hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスポーターの低温忍容性解析と汎トランスポーター阻害剤の探索開発

ヒト赤血球膜の促進拡散輸送体GLUT1やENT1、二次性能動輸送体MCT1、培養細胞(A549細胞、HepG2細胞)のGLUTは低温忍容性(氷冷下でも機能する性質)を示すことが明らかとなった。低温忍容性を示す輸送体(トランスポーター)についてその機能を正しく評価するため、汎トランスポーター阻害剤の開発を試みた。その結果、タンパク質変性剤である尿素とホルムアルデヒドおよび2-メルカプトエタノールとグルタルアルデヒドの組み合わせが、汎トランスポーター阻害剤として膜輸送研究に有用であることを見出した。現行の実験手法から考えて、氷冷下でも機能するトランスポーターが存在した場合には、反応停止・洗浄中に基質の流出が起こり、適切なトランスポート実験が行えない可能性がある。本研究では、このような問題点を克服するために、各種トランスポーターの低温忍容性(氷冷下で機能するかどうかの性質)を解析した上で、低温忍容性を示す全てのトランスポーター機能を停止させる反応停止・洗浄液(汎トランスポーター阻害剤)の探索・開発を目指すことを目的としている。前年度までは主に膜小胞系を用いてトランスポーターの低温忍容性を検討してきた。本年度は輸送研究に汎用される培養細胞系を用い、促進拡散型グルコーストランスポーターGLUTの低温忍容性について検討するとともに、汎トランスポーター阻害剤の探索・開発についても検討を開始し以下の知見を得た。1)A549細胞、HepG2細胞における3-O-methyl-[3H]D-glucose (3-OMG)の見かけの取り込みは、反応停止液にGLUT阻害剤フロレチンを添加することで上昇した。また、氷冷下における3-OMGの取り込みに及ぼすフロレチンの影響について検討したところ、濃度依存的な阻害効果が観察され、培養細胞においてもGLUTは低温忍容性を示すことが明らかとなった。2)汎トランスポーター阻害剤の候補物質として各種のタンパク質修飾剤・変性剤を用い、細胞からの3-OMG流出阻止効果を指標に検討した。その結果、尿素、ホルムアルデヒド、2-メルカプトエタノール、グルタルアルデヒドに期待する効果があることが判明した。またこれら物質を組み合わせることで、さらに強力な効果を示す可能性が示唆された。現行の生体膜輸送実験手法から考えて、氷冷下でも機能するトランスポーターが存在した場合には、反応停止・洗浄中に基質の流出が起こり、適切なトランスポート実験が行えない可能性がある。本研究では、このような問題点を克服するために、各種トランスポーターの低温忍容性(氷冷下で機能するかどうかの性質)を解析した上で、全てのトランスポーター機能を停止させる反応停止・洗浄液(汎トランスポーター阻害剤)の探索・開発を目指すことを目的としている。本年度は最終年度でもあり、汎トランスポーター阻害剤の探索・開発に焦点を当てて検討し以下の知見を得た。汎トランスポーター阻害剤の探索には、赤血球膜小胞系を用い、阻害剤なしでは取り込み後に著しい流出が起こり、輸送活性評価が困難なグルコース(GLUT1基質)、ウリジン(促進拡散トランスポーターENT1基質)を基質として評価した。まず汎トランスポーター阻害剤の候補として、各種タンパク質変性剤(酸、SH基阻害剤、カオトロピック試薬、ジスルフィド還元試薬)を単独で用いた。その結果、尿素、2-メルカプトエタノール、ホルムアルデヒド、グルタルアルデヒドによって濃度依存的な基質の流出抑制効果が観察されたが、GLUT1やENT1の特異的阻害剤に比べて必ずしも十分な効果ではなかった。そこでこれら試薬を組み合わせた場合の効果について検討したところ、尿素とホルムアルデヒド、2-メルカプトエタノールとグルタルアルデヒドの組み合わせによって、きわめて良好な基質流出抑制効果が観察された。これらの組み合わせ試薬は培養細胞におけるGLUT介在性のグルコース流出にも効果的であり、生体膜や細胞の破壊は起こっていないものと考えられた。従って、これらの組み合わせ試薬は、生体膜輸送実験における汎トランスポーター阻害剤として有効活用できる可能性が示唆された。現行の実験手法から考えて、氷冷下でも機能するトランスポーターが存在した場合には、適切なトランスポート実験が行えない可能性がある。本研究では、このような問題点を克服するために、各種トランスポーターの低温忍容性(氷冷下で機能するかどうかの性質)を解析した上で、低温忍容性を示す全てのトランスポーター機能を停止させる汎トランスポーター阻害剤の探索・開発を目指すことを目的としている。本年度は主にトランスポーターの低温忍容性について検討した。1)ヒト赤血球膜小胞におけるD-glucose輸送は氷冷下(ICT)でも起こることを認めている。そこでグルコーストランスポーターGLUT1のもう一つの基質である3-O-methyl-D-glucoseを用い同様の検討を行ったところICTでも輸送が見られた。従って、赤血球膜のGLUT1は基質の如何によらず低温忍容性を示すことが示唆された。

2)gamma-hydroxybutylic acid(GHB)を基質として用い、ヒト赤血球における氷冷下でのプロトン共役型モノカルボン酸トランスポーターMCT1の機能について検討したところ、GHBの取り込みは氷冷下でもpH依存性および阻害剤感受性を示し、赤血球の二次性能動輸送体も低温忍容性を示す可能性が示唆された。3)ラット赤血球あるいは赤血球膜小胞において、ヒト赤血球と同様、uridine(ENT介在性)およびD-glucose(GLUT介在性)のICT下での輸送が観察された。4)ラット腎刷子縁膜小胞におけるL-alanineおよびD-glucose輸送に低温忍容性が認められ、Na勾配存在下では若干のovershoot現象も認められた。膜小胞系で得られたGLUTの低温忍容性を、医薬品開発過程等での輸送実験においてより汎用される培養細胞系でも証明することができた。また汎トランスポーター阻害剤の探索・開発も順調に進んでいる。ヒト赤血球膜のGLUTの低温忍容性について他の基質を用いデータを強化するとともに、赤血球に存在する二次性能動輸送体であるプロトン共役型モノカルボン酸トランスポーターMCT1についても氷冷下で機能する可能性を示すことができた。さらにラット赤血球膜のENTやGLUT、ラット腎刷子縁膜の二次性能動輸送(L-alanineおよびD-glucose輸送)についても低温忍容性が認められることを明らかにした。しかし、検討すべきトランスポーターが多く、当初想定していたトランスポーター全てを検討することはできなかった。一方、汎トランスポーター阻害剤の研究に着手し、架橋試薬(formaldehyde, glutaraldehyde)が、ある程度の阻害効果を示すことを見出した。次年度(平成25年度)は、本研究計画の最終年度にあたり、膜小胞系、培養細胞系の両者に利用可能な汎トランスポーター阻害剤を決定したい。そのためには、各種化合物の組み合わせや濃度を変化させて作成した多くの汎トランスポーター阻害剤候補について検討を進める予定である。トランスポーターの低温忍容性については、当初の予定に従って、対象とするトランスポーターを拡充し検討を続ける。また培養細胞系を用いた検討についても着手する。汎トランスポーター阻害剤については、個々の候補化合物の濃度等を最適化するとともに、複数の化合物の組み合わせによる効果増強についても検討を開始する。上記の推進方策に沿って検討を進めるので、研究経費は主に、輸送基質(RI標識体など)、タンパク質修飾剤・変性剤、培養細胞関連試薬・器具、採血管などの購入に充てる。また一部は、研究成果の学会発表のための旅費に充てる。用いる実験系の一つとして、ラット小腸刷子縁膜小胞の調製を何度も試みたが、参考文献に記載の調製法ではうまくいかず時間を取られた。次年度はヒトおよびラット赤血球、赤血球膜小胞に加えて、株化培養細胞も用い、研究推進を図る。経費は、主に、実験動物、輸送基質(RI標識体など)、汎トランスポーター阻害剤、培養細胞関連試薬・器具などの購入に充てる。
TCR遺伝子の対立遺伝子排除による自己形成の分子基盤

抗原受容体遺伝子の再構成は、通常片方の染色体に限って起こることが知られており、対立遺伝子排除と呼ばれている。これはクローン選択説の基盤であり、その破綻は免疫自己の形成異常につながると考えられるが、その分子機構については明らかでなかった。我々は、多くの抗原受容体遺伝子の転写制御に関与するbHLH転写因子E2Aに着目して解析を行ない、E2AがT細胞受容体(TCR)β遺伝子の組換え部位に直接結合し、ヒストンアセチル化を上昇させ組換えを誘導することを見出した。さらに、片方の染色体で機能的な再構成が成功し負の抑制シグナルが伝達されると、E2Aの抑制因子であるId3が誘導され、E2Aが組換え部位から解離することによってもう一方の染色体での再構成が抑制されることを見出し、これが対立遺伝子排除の鍵となる機構であることを明らかにした。一方、近年、遺伝子座の短縮や伸展といった染色体ダイナミクスが転写や組換えに重要であることが明らかにされつつある。そこで本研究では、E2Aがヒストンアセチル化に代表されるエピジェネティクスと、染色体ダイナミクスをどのように制御しているか明らかにすることを目的として、3次元構造の維持された核内で染色体領域を可視化する3D-FISHによりTCRβ遺伝子座の伸縮状態を解析した。その結果、再構成が起きる段階では上流のV領域と下流のD-J領域が接近し、再構成が終了し対立遺伝子排除が成立する段階で両領域が離れることがわかった。さらに再構成が抑制されている細胞にE2Aを過剰発現させたところ、V、DJ領域の接近がみとめられるとともに再構成が新たに誘導された。これらの結果は、E2Aがエピジェネティクスの変化に加えて、遺伝子座の短縮・伸展といった染色体ダイナミクスにも関与し、さらに両者を有機的に結びつけている可能性を示唆するものである。申請者は、抗原受容体遺伝子再構成の分子機構に関して研究を行ない、E2A転写因子が組換え部位に直接結合し、ヒストンアセチル化を上昇させ組換えを誘導することを見出した。さらに片方の染色体で機能的な組換えが成功し負の抑制シグナルが伝達されると、E2Aの抑制因子であるId3が誘導され、E2Aが組換え部位から解離することによってもう一方のアレルでの組換えが抑制されること(対立遺伝子排除)を明らかにした。対立遺伝子排除は1つのリンパ球が単一の抗原にのみ反応することを保証する機構であり、その破綻は自己免疫疾患の発症にもつながると考えられる。しかしながら対立遺伝子排除の成立に必須な分子はリンパ球分化にも必須であるため、対立遺伝子排除が破綻した細胞は分化が停止してしまい、その生理的意義についてはほとんど解明されていない。そこで本研究では、E2Aを過剰発現させることで対立遺伝子排除が破綻するか解析し、その生理的意義について解明することを目的とする。機能的な組換えが成功し、さらなる組換えが抑制される毅階の細胞でE2Aを過剰発現させると組換えを誘導することができた。このE2A過剰発現系は、E2Aをエストロゲンレセプターの融合蛋白として発現させ、40HTによって-過性に活性化誘導するもので、細胞は分化停止を免れることから、対立遺伝子排除の生理的意義の解析が可能であると考えられた。そこでE2Aによって、機能的な抗原受容体を複数細胞表面に発現しうる細胞が誘導されるか検討したところ、意外にもそのような細胞はほとんど検出できなかった。一方、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤TSAの存在下でE2Aの過剰発現を行なうと、TSA非存在下に比べて顕著に組換えが促進されたことから、このような状況下で蛋白発現が誘導されないかさらに解析を進めている。また上記の結果は、対立遺伝子排除にはDNAの組換えレベルでの制御に加えて、蛋白の発現レベルでも制御が存在することを示唆するものであるため、どのような分子が関与するか併せて検討を行なっている。

さらに再構成が抑制されている細胞にE2Aを過剰発現させたところ、V、DJ領域の接近がみとめられるとともに再構成が新たに誘導された。これらの結果は、E2Aがエピジェネティクスの変化に加えて、遺伝子座の短縮・伸展といった染色体ダイナミクスにも関与し、さらに両者を有機的に結びつけている可能性を示唆するものである。
ハイブリッド離散化手法による不整形地盤ー構造物系の非線形地震応答性状に関する研究

本研究の主眼点は、軟弱な沖積地盤の不整形性とその物性分布の不規別性によって地震応答性状がどのように変化するか、さらに土の応力ー賢関係において非線形特性を考慮することによって応答最大値がどの程度影響を受けるかを2次元有限要素法と境界要素法のイハブリッド解析を通して調べ、長軸な地上,地中構造物への地震入力動を評価している.解析対象地盤に台形沖積層を選び、振動数解析法を時間領域解析法から応答増幅度と波動伝播特性と、波動種別,入射角,入射波長とパラメ-タとして整理した。解の精度の検証として、振動数解析法では、遠地盤領域に直接境界要素法と間接境界要素法を適用した場男の比較を行っている。そして既往の結果(現想化された解析モデル)とも比較している。時間領域解析においても、振動数領域解析と同様、サブストラクチャ手法を適用して、境界要素法と有限要素法の結合解析を重み付き残差法から定式化している。解の検証には、周期波の入射の下で、定常状態に至る遷移応答計算から上記の振動領域解と比較している。沖縄層地盤の地震応答性状を把握するため、リッカ-小波の重ね合せから凝似地震波を作成し、その入射波に対してパラメトリック解析を実施した。その結果、入射波の卓越周期と沖積層幅によって、変位加速度の応答増幅変に顕著な差が見られた。土の非線形履歴特性を修正ランバ-グ・オスグッド型で考慮した際の応答低減は、等価線形化でかなりの程度に予測でかることが判った。実務的な耐震解析からは、一次元洪動理論により沖積層の応答評価を実施しているが、2次元解析との比較から面外運動、面内運動の場合の近似の程度を沖積層幅との関係において調べた。
フラグメント分子軌道法による分子間相互作用データベース構築と創薬研究への普及

また近年ビッグデータを用いたAI構築研究が盛んであるが、FMO計算により得られるIFIEはタンパク質-リガンド間相互作用分析のための統計的アプローチの記述子として使用される可能性がある。すなわち計算済みのFMOデータ蓄積がこれらの目的に役立つと期待できる。そこで、このような状況の中で本研究ではFMOデータの蓄積を目的としたデータベース(FMODB)を開発しデータを蓄積している。2019年2月にFMODBはインターネット経由でアクセス可能(http://drugdesign.riken.jp/FMODB/)となり、さらにFMO計算済みデータにアクセスするための簡便なWebインターフェースを提供している。そこで、このような状況の中で本研究ではFMOデータの蓄積を目的としたデータベース、FMODB(http://drugdesign.riken.jp/FMODB/)を開発しデータの蓄積を行った。2019年2月にはFMODBはインターネット経由でアクセス可能な状態にし、日本薬学会第139年会において「FMOデータベース公開記念シポジウム」をにおいてデータベースの内容を公知した。前年度から引き続きFMOデータの蓄積を行うとともに、創薬研究及び阻害剤設計に役に立つ予測モデル構築および予測性能等の検証を行う。FMODBのデータ登録数についてはタンパク質-リガンド分子複合体構造についてFMO計算値を継続して増やしていく。基本的には幅広い種類のタンパク質構造の計算を行いつつ、活性値データ(IC50, Ki値等)とタンパク質-リガンド複合体構造データが対応付けられているPDBBind等の公知データを活用してFMO計算を行う。また阻害剤設計のための相互作用評価用予測モデル作成のため、特定のターゲットタンパク質についてはより多くのデータを必要とする可能性があることから、文献等の活性値情報を必要に応じて追加していく。収集したデータについて自動化プロトコールを用いてFMO計算を実施する。またFMO計算によって得られたリガンド分子対アミノ酸残基間のIFIE/PIEDAを主な記述子として未知の阻害剤との相互作用に対する予測モデル構築の予備検討を行う。キナーゼ等の多くのIC50, Ki値等の阻害活性値データが知られているターゲットに対してIFIEをベースとした予測モデルを作成する。予測手法はPLS等の手法を試み、性能に与える影響を調べる。必要ならば記述子としてIFIE以外のリガンドベースの記述子の追加も検討する。構築した予測モデルの判別性能等は内部データセットを使って検証を行う。昨年度導入予定であった物品について当初の見込みより安価なFMO計算機サーバー、FMO計算ソフトのコンパイル用のコンパイラを導入できた。また論文投稿においては英文校閲費等が不要になったため次年度使用額が生じた。
両生類卵の受精におけるチロシンキナーゼ―カルシウムシグナリング経路の解析

1)ツメガエル(以下、ゼノパス)卵チロシンキナーゼXykの分子生物学的解析:神戸大学バイオシグナル研究センターの吉野博士との共同により、精製したXykの質量分析実験を行った。その結果、XykはゼノパスSrc遺伝子産物(Src1、Src2)の混合物であることが明らかになった。そこで、Src1/Src2遺伝子のクローニングを行い、野生型、活性化型、及び不活性化型遺伝子の構築を完了した。さらにXykのアミノ酸配列をもとに合成したペプチドを抗原に、抗体を2種類作成した。抗体はウエスタン法、免疫沈降法の両方でXykに高い特異性と結合性を示した。今後はXykの卵細胞での過剰発現実験を基にして、受精成立におけるXykの必要十分性について検証する。2)受精依存的チロシンリン酸化の可視化:抗リン酸化チロシン抗体を使った免疫組織化学的手法により、動物極側表層の一部が受精卵におけるチロシンリン酸化の場であることを見い出した。このリン酸化反応の極性は、精子と卵の結合が動物極に限られることと一致している。このような極性をもったチロシンリン酸化は、過酸化水素処理を受けた卵でより顕著に見られた。この知見から、過酸化水素処理が卵におけるチロシンリン酸化の解析モデル系として有用であることが示された。3)受精成立に関与する細胞膜マイクロドメインの生化学的解析:ゼノパス卵より低密度界面活性剤不溶性の膜画分(LD-DIM)を調製した。LD-DIMはコレステロールやGM1ガングリオシドに富むいわゆる「ラフト」的性質を持ち、Xykを含み、受精時のチロシンリン酸化の場であることがわかった。LD-DIMからコレステロールを除去する薬剤処理を行うと受精阻害がおこった。このことは、LD-DIMの機能が受精成立に必要であることを示唆している。今後はLD-DIMの網羅的な蛋白質同定と受精シグナル伝達の再構成実験を行う。本研究では、「ゼノパス卵の受精成立において、Src型チロシンキナーゼ(Xyk)がカルシウム経路誘導の上流因子として機能する」という仮説の検証を2年計画で行う。今年度は、Xyk活性化因子及び標的因子の同定に関して以下の成果を得た。1 Xyk活性化因子の同定:私達は動物培養細胞系を用いた関連研究から、ShcがSrc活性化因子であることを見いだした(Genes Cells、2000)。そこで、ゼノパスShcの機能解析を目的として、その分子クローニングを行った。ゼノパス肝臓cDNAを鋳型にした遺伝子増幅によりShc遺伝子(xshc)断片を単離し、RACE法によりxshcの全一次構造を解析した。xshcは463アミノ酸をコードし、ヒトshcと約77%のアミノ酸相同性を示し、p52、p46分子種を発現しうる構造を有した。今後はゼノパスShcの分子種特異的な機能に焦点をあてて研究を継続する。2 Xyk標的因子の同定:ホスホリパーゼCγ(PLCγ)のチロシンリン酸化及びXykとの物理的な相互作用が受精後12分で起こることを見いだした。また、Xyk阻害剤PP2やPLC阻害剤U-73122を微量注入された卵は、受精によるイノシトール3リン酸産生、細胞内カルシウム濃度上昇、表層収縮、受精膜形成などの卵活性化反応を起こすことが出来なくなった。この結果は、Xyk→PLCγ経路が受精時のカルシウム誘導/卵活性化の必要因子であることを示している(Dev.Biol.、2000)。さらにXyk以下の卵活性化シグナル伝達が過酸化水素刺激卵で再構成されることも見いだした(Dev.Growth Differ.、2001)。2年目は当初計画の後半部分(Xykの分子生物学的解析と受精依存的チロシンリン酸化の可視化)に加えて、受精のより早い段階/卵細胞膜上の受精の場の生化学的解析に着手したい。

LD-DIMはコレステロールやGM1ガングリオシドに富むいわゆる「ラフト」的性質を持ち、Xykを含み、受精時のチロシンリン酸化の場であることがわかった。LD-DIMからコレステロールを除去する薬剤処理を行うと受精阻害がおこった。このことは、LD-DIMの機能が受精成立に必要であることを示唆している。今後はLD-DIMの網羅的な蛋白質同定と受精シグナル伝達の再構成実験を行う。
CCDカメラを用いた計測システムによるインプラント上部構造製作法

前年度の研究で,アバットメントの計測を,通常のCAD/CAMシステムで用いている計測方法の倍に当たる240断面のデータを用いることで,CAD画面上ではインプラントの回転防止などの微小形状を再現することが可能であった.しかし,最終的な加工の段階でツールの太さにより加工できない部分がある上,ツールの砥粒の消耗が激しいため,適合性を向上するにはこの部分の改善が必要であることが分かった.特にこのインプラントアバットメントは,通常の支台歯に比べて細いため,CAMシステムでクラウン内面を加工するときに,ツールの先端部分だけで加工を行う頻度が増してしまう.そこで本年度は,ツール先端部での砥粒の消耗について検討を行なった.その結果,新品のダイヤモンド研削ツール先端部における砥粒が,繰り返し加工の2回目までは,SEM像で観察しても明らかなほどに,不安定に結合された砥粒の脱落が見られ,これと共に加工されたクラウンの適合状態に変化が見られた.しかし,繰り返し加工が3回目以降では,SEM像上においても目立った砥粒の脱落はなく,クラウンの適合状態に変化はなかった.さらに,これまで補綴物製作用に限定したCAD/CAMシステムをベースに開発を行ってきたため,計測後のデータ形式が支台歯や残存歯毎に個別の極座標となっており,作業模型全体での位置関係を設定するのに不向きであった.そこで,計測方法の見直しを行ない,生成される形状データを一連の三次元データとして扱うソフトウエアの開発を行い,240断面の計測形状と比べ遜色のないデータが得られることが分かった.今年度の研究では,インプラントアバットメントにおける,回転防止などのために付与されているグルーブなどの特殊形状が,CAD/CAMシステムでの計測・加工時に与える影響について検討した.最初にアバットメント形状の三次元データ収集と蓄積を行うために,一般的な形状のインプラントフィクスチャー(SLAφ4.1mm RN 10mm, straumann, switzerland)を埋入した歯列模型を用意し,これにアバットメントを装着した状態の計測用模型を,DECSY SCAN (DIPRO(株),東京)で計測した.計測点群データは,極座表系で3°毎に回転して抽出した120断面のデータと倍の240断面のデータを作成し,DECSY (DIPRO(株),東京)にてセラミックブロックを加工後,レジンセメントでアバットメントに合着後,頬舌側中央と近遠心中央で二分割し,適合状態の評価を行った.画面上では120断面と240断面のいずれの場合においても,マージンラインの形状はきれいに再現されていたが,120断面ではデータ抽出時の間隔が広いことから,軸面に不正な凹凸が多数見られ,軸面に付与されたグルーブの形状も本来の半円形ではなく,直線的に再現されてしまっていた.次に加工後のクラウンの適合では,240断面のデータで作製したものは,クラウン内面最深部の隅角において,グルーブ部分の形状を再現できずにぶつかってしまう所があったが,この部分をわずかに調整することで十分な適合を得ることが出来たが,120断面で作製したものでは軸面各所でぶつかり適合させることが困難であった.今回240断面のデータを用いることで,計測データ上はインプラントの微小形状を再現することが可能ではあったが,最終的な加工の段階でツールの太さにより加工できない部分がある上,ツール先端部の砥粒の消耗が激しいため,適合性を向上するにはこの部分の改善も必要であった.前年度の研究で,アバットメントの計測を,通常のCAD/CAMシステムで用いている計測方法の倍に当たる240断面のデータを用いることで,CAD画面上ではインプラントの回転防止などの微小形状を再現することが可能であった.しかし,最終的な加工の段階でツールの太さにより加工できない部分がある上,ツールの砥粒の消耗が激しいため,適合性を向上するにはこの部分の改善が必要であることが分かった.特にこのインプラントアバットメントは,通常の支台歯に比べて細いため,CAMシステムでクラウン内面を加工するときに,ツールの先端部分だけで加工を行う頻度が増してしまう.そこで本年度は,ツール先端部での砥粒の消耗について検討を行なった.その結果,新品のダイヤモンド研削ツール先端部における砥粒が,繰り返し加工の2回目までは,SEM像で観察しても明らかなほどに,不安定に結合された砥粒の脱落が見られ,これと共に加工されたクラウンの適合状態に変化が見られた.しかし,繰り返し加工が3回目以降では,SEM像上においても目立った砥粒の脱落はなく,クラウンの適合状態に変化はなかった.さらに,これまで補綴物製作用に限定したCAD/CAMシステムをベースに開発を行ってきたため,計測後のデータ形式が支台歯や残存歯毎に個別の極座標となっており,作業模型全体での位置関係を設定するのに不向きであった.そこで,計測方法の見直しを行ない,生成される形状データを一連の三次元データとして扱うソフトウエアの開発を行い,240断面の計測形状と比べ遜色のないデータが得られることが分かった.
存在論と言語論の交錯の諸相-歴史的・体系的考察のこころみ

本年度においては、前年度の研究を承けて、西洋哲学の展開における存在論と言語論の交錯の歴史的考察、とりわけ唯名論的見解と実在論的ないし実念論的見解の対立と相互交渉の展開の諸相の詳細について、一層考察の範囲をひろげ、また深く立ち入ってあきらかにすることにつとめた。また、これまでの研究成果を総括しつつ、言語論と存在論の交錯の諸相について有機的な歴史的展望の確立につとめるとともに、現代哲学の観点から言語論と存在論とのありうべき関係について総合的な体系的展望をひらいた。各研究分担者に即していえば、(1)天野は、とりわけ、アリストテレスのオルガノンを中心に、その古注釈から現代の英米系の言語論の展開に呼応した研究までをひろく顧慮しつつ考察を進めた。(2)松永は、マールブランシュ、ライプニッツの思想の系譜の展開をメーヌ・ド・ビランから現代フランス哲学にまで下って追跡した。(3)坂部と高橋は、カントを中心にしつつ、その背景をなす17、18世紀の存在論思想を広く研究し、新しい視野の開拓をめざした。(4)高山は、ヘーゲルの系譜を現代の社会哲学や言語哲学の存在論的背景の上にさぐった。(5)桧垣は、メルロ=ポンティに軸をすえながら、言語学その他における構造主義の諸成果をふまえて、存在や主体などの概念の新解釈を行なった。唯名論的な言語論が、伝統的な存在論にたいしてともすれば親和性を欠く一面をもつのにたいして、実在論的な言語観の伝統があらためて現代哲学の観点から再評価にあたいする諸点を多くもつ所以が、具体的事例に即して歴史的・体系的に解明された。本研究において我々は、西洋哲学の展開における存在論と言語論の交錯の諸相を、唯名論的見解と実在論ないしは実念論的見解の対立及び相互干渉の解明を基軸として、歴史的考察に主力をそそぎながら研究した。天野は、プラトンの中期対話篇の研究を通してイデア論を語ることばについての理解を深め、プラトン哲学全体を体系的・統一的に理解する見通しを得た。また、アリストテレスについては、『形而上学』第7巻の存在論の研究成果の一部を論文に纏めた。松永は、知覚における対象・存在把握の中に入り込んでいる意味の様態と言葉との関係に光を当て、これを哲学史的には、マールブランシュ、バークリ、トマス・リード、ホワイトヘッドの知覚論の批判的検討によって補った。坂部は、カントによる「実体」としての「自我」概念の批判を、パースの「直観知」の批判とつきあわせ、一方で、バウムガルテンによる「存在者」概念の歴史的位置を検討して、近代哲学史への新たな視角の開拓に努めた。高山は、いわゆる「超越的なもの」を言語化する思考であり、かつ非合理主義と密接に結び付いている「思弁」という観点から「存在」を主題化し、それにより言語に内在する暗部の意味を明らかにしようと努めた。森は、ハイデガーの現象学的存在論の記述そのものをパフォーマティヴな言説として捉え、そのレトリックのうちにひそむ暴力をとくに感受性(気分)の観点から掘り下げるべく試みた。桧垣は、現代フランスにおける、現象学と構造主義を巡る諸思考の内部で遂行された、構造としての言語の乖離的存在様態の析出という事態の解明を中心に、言語論と存在論の交錯の一面に関し検討を進めた。このように我々の研究は、研究分担者各人の努力によって少なからぬ知見を得、一定の範囲内で満足すべき成果を達成したと考えられる。次年度は、上記の研究成果に基づいて、存在論と言語論の交錯の諸相に関する有機的な歴史的展望の確立に努めるとともに、これらの成果が現代哲学においてもちうる意味と射程をあきらかにするべく、研究を続行する予定である。

本年度においては、前年度の研究を承けて、西洋哲学の展開における存在論と言語論の交錯の歴史的考察、とりわけ唯名論的見解と実在論的ないし実念論的見解の対立と相互交渉の展開の諸相の詳細について、一層考察の範囲をひろげ、また深く立ち入ってあきらかにすることにつとめた。また、これまでの研究成果を総括しつつ、言語論と存在論の交錯の諸相について有機的な歴史的展望の確立につとめるとともに、現代哲学の観点から言語論と存在論とのありうべき関係について総合的な体系的展望をひらいた。各研究分担者に即していえば、(1)天野は、とりわけ、アリストテレスのオルガノンを中心に、その古注釈から現代の英米系の言語論の展開に呼応した研究までをひろく顧慮しつつ考察を進めた。(2)松永は、マールブランシュ、ライプニッツの思想の系譜の展開をメーヌ・ド・ビランから現代フランス哲学にまで下って追跡した。(3)坂部と高橋は、カントを中心にしつつ、その背景をなす17、18世紀の存在論思想を広く研究し、新しい視野の開拓をめざした。(4)高山は、ヘーゲルの系譜を現代の社会哲学や言語哲学の存在論的背景の上にさぐった。(5)桧垣は、メルロ=ポンティに軸をすえながら、言語学その他における構造主義の諸成果をふまえて、存在や主体などの概念の新解釈を行なった。唯名論的な言語論が、伝統的な存在論にたいしてともすれば親和性を欠く一面をもつのにたいして、実在論的な言語観の伝統があらためて現代哲学の観点から再評価にあたいする諸点を多くもつ所以が、具体的事例に即して歴史的・体系的に解明された。
環境会計の企業統治支援機能に関する研究

企業の社会的責任(CSR)を会計の側面からアプローチすることで、環境問題を、より大きな視点から企業が取り組むべき社会的課題のひとつに位置づけ、経済性や社会性との関係の中から認識・把握する基礎を築くことが必要であり、また可能であるとの認識から本研究は開始された。本研究を通じて、CSRをコーポレート・ガバナンスに内在する倫理規範とするだけではなく、マネジメント・ツール、すなわち「CSRマネジメント」と考えていくことで、経営実体(企業実態)の複合的・多面的評価に結び付けることが可能であることを明らかにした。これを通じて提供される情報を、受け手(つまり利害関係者)の側の有用性・理解可能性を確保することに主眼を置いて、どのような統合化や公表形式が必要であるのかについての検討も始めた。かかる検討によって、本研究において考察した「安全・環境会計モデル」や「CSRイノベーション・システム」のように、品質原価計算やリスク・マネジメントなどの既存のマネジメント・ツールを活用し、その応用・発展形態としてCSRマネジメントを位置づけることは、企業経営の実態により適しているアプローチであることを明らかにした。このことを、中国進出日系企業のケーススタディを通じてトライアルを行い、CSRマネジメントならびに会計アプローチを通じて、経営課題を抽出し、問題解決に向けての提案を行ったのであった。これまで環境会計研究が、管理会計化・個別の環境効率指標化の方向に進む中で、それを統合化して公表することを検討することで、さまざまな利害関係者とのコミュニケーションをより一層促す仕組みのひとつを示唆できたと思う。持続可能性概念を単に環境の観点からだけの議論にとどめることなく、価値観の多様化を前提とした、幅広い視点からのCSRの検討に結びつける端緒としたいと考えている。平成16年度の研究計画は、これまでに行ってきた研究成果を本研究反映させる<1.総合分析プロセス>と、環境会計と企業統治を結びつけるための<2.コーポレート・ガバナンスへの会計アプローチのプロセス>という2つの研究プロセスで構成したものであった。本年度におけるこの具体的実施状況は、次のようになる。1.総合分析プロセス研究計画で掲げた問題意識のうち近時特に注目を集めている課題[a]「企業の社会的責任(CSR)」を中心に、これまでの研究成果について2つの学会報告を行った。(1)日本管理会計学会第1回フォーラム(2004.4.3.明治大学)における自由論題報告千葉貴律「企業の社会的責任(CSR)に対する会計アプローチ」(2)日本会計研究学会第63回大会(2004.9.10.中央大学)における自由論題報告千葉貴律「エコ・ガバナンスを指向する環境会計設計」2.コーポレート・ガバナンスへの会計アプローチのプロセス環境経営とコーポレート・ガバナンスとの具体的な実務ベースでの関係性を分析するため、主要企業約180社の2004年度版環境報告書(CSR報告書、サスティナビリティ・レポート等を含む)を入手し、記載内容の分析に取り組んだ。現時点では集計・分析は未了であるが、量的な動向分析ではなく、先進的事例が他企業に与える波及効果を念頭に置きながら分析を進めている。この分析結果は次年度で研究報告を行うとともに、本研究の目標であるエコ・ガバナンスモデルの構築への重要な布石と位置づけている。2005年度においては、2004年度に着手した調査研究の継続と発展を目標として研究活動を行った。具体的には、2004年度において収集・分析を始めた主要企業約180社の2004年度版環境報告書(サスティナビリティ・レポート、CSRレポート等を含む)の内容検討を2005年度版においても継続して調査を行った。本年度においてもっとも顕著な傾向として指摘される点は、従来の社会・環境報告書(sustainability reports)から、「CSRレポート」への転換が急速に進んだことが指摘される。この変化は、本研究の当初に予想したものよりも早く、かつ広範に認められた。

この点に関する自己の見解については、拙稿「環境マネジメントの独自性と環境会計」(『中央大学経済研究所年報』第36号、2005年10月)で指摘した。また、エコ・ガバナンスの形成に関するリサーチ対象として、環境問題が非常に大きな経営課題となっている中国に進出した日系企業の現地調査ならびにヒヤリングを行うことができた。詳細については現在準備中の論文にまとめるが、中国の経済社会システムに起因すると思われる課題として、物流並びにその他の社会的インフラストラクチャーの未整備の問題や、就業機会の情勢などが認識された。他方、調査対象企業に内在する問題としては、労働者の教育・育成に関する問題が最重要課題であるが、生産プロセス全体を見ると実際のコスト発生場所は想定外のところにあり、新たな改善機会を見出すことができた。と同時に、今後の同社の発展のための方向性として、経営全体を統合する新たなビジョンが必要であると思われ、環境配慮(エコ・ガバナンス)や品質管理を含めた「経営理念(mission)」を再構築することで新たな経営戦略を提案できるのではないかと考えられた。今後とも研究調査を継続していくつもりである。2006年度は、環境会計を、具体的な環境配慮型の企業統治形態(エコガバナンス)に応用・展開するための課題の抽出に取組んだ。検討モデルとして使用したのは、2006年3月に現地調査を行った中国に進出した日系の中小企業である。かかる企業を対象としたのは、このような企業では、経営資源に余裕のある大企業と違って、厳しい価格競争に晒され、よりいっそうのコスト削減や経済効率、生産効率の向上・改善を求められる一方、日本式の考え方や感性が通用しない中国という文化・企業風土の中で企業存続を図るためには、どのようなかたちでのアプローチが必要なのかを考えることができるからである。いわば、もっとも純粋な形で「経済性」と「環境性」の両立を検討することができ、そこに「エコガバナンス」の観点からする分析がいかなる貢献できるのか、そして、今後のさらなる展開を図るためには、どのような課題があるのかを掘り下げることができるからである。これらの点については、分析結果を学会発表として報告(日本原価計算研究学会2006年大会「中国進出日系企業における経営理念の再構築」(2006年8月29日))するとともに、これを踏まえて、さらにCSRマネジメントの観点から分析・検討したものを論文「CSRマネジメントに向けてのコスト要因分析」としてまとめた(本年秋に掲載予定)。他方、金融機関等を中心として、環境配慮企業やCSR推進組織に対して、その活動を資金支援する体制が構築しつつある。環境ファイナンスと呼ばれるこの手法によって、調達された資金の運用成果についての効果性、すなわち環境配慮への有効性の検証が必要になってきている。これらの課題について、エコガバナンスにもとづく環境効率の観点からの指摘をまとめる予定である。
製品の形状試作モデルと内部画像の処理によるユーザビリティ評価技術の構築

本研究では、光造形法などのラピッド・プロトタイピングで造形した携帯電話などの製品の形状試作モデルの内部に小型カメラを挿入し、ユーザによる使用シミュレーション時のモデル内側の動画像をリアルタイム処理することにより、ボタン、スライダ、ダイヤル、タッチパッドなどさまざまな入力操作の模擬処理と、ユーザによる機器の持ち方や持ち替えタイミングなどの使用状態の計測を、各種センサや回路などのハードウェアを用いず自動的に行なうアプローチ(内部動画解析法)を考案した。内部動画解析法によって、さまざまな入力操作や製品の種類について使いやすさを評価する技術を構築することが、本研究の目的である。平成18年度は、以下の研究成果を得た。(1)小型魚眼CCDカメラ、パーソナルコンピュータなどを用いて、モデル内部にカメラを挿入し内部の動画像からユーザビリティの元となるさまざまなデータをリアルタイムに取得する環境、装置を実装した。(2)携帯機器において主として親指のみで操作することを想定した、五十音表の子音と母音の組合せを扇形配列のキーで入力する日本語入力方式を発想し、上記で実装した装置、環境を用いて評価を行なった。その結果を、通常の携帯電話で用いられている日本語入力方式と定量的に比較し、設計の上流段階で発想の有効性を定量的に評価しうることを確認した。(3)以上の成果で、手指の動きに関するデータの取得はできるが、ユーザピリティの大きな要因の一つである操作時の力(ユーザが製品に適用する力)の計測はできない。そこで、内部動画解析法を発展させて力の計測を行なう可能性を検討した。その結果、光造形法による透明筐体と内部カメラを用いた、光弾性解析の応用や応力発光材料を混入した樹脂による造形などの可能性を着想し、それに関する基本的実験、フィージビリティの確認を行なった。本研究では、光造形法などのラピッド・プロトタイピングで造形した携帯電話などの製品の形状試作モデルの内部に小型カメラを挿入し、ユーザによる使用シミュレーション時のモデル内側の動画像をリアルタイム処理することにより、ボタン、スライダ、ダイヤル、タッチパッドなどさまざまな入力操作の模擬処理と、ユーザによる機器の持ち方や持ち替えタイミングなどの使用状態の計測を、各種センサや回路などのハードウェアを用いず自動的に行なうアプローチを考案した。このアプローチによって、さまざまな入力操作や製品の種類について使いやすさを評価する技術を構築することが、本研究の目的である。平成17年度は、以下の研究成果を得た。(1)ボタン、スライダ、ダイヤル、タッチパッドなど基本的な入力操作部について、光造形などのラピッド・プロトタイピングによってどのような形状・構造に造形し、どのようにモデル内部に小型カメラを挿入し入力操作や後記の使用状態を検出、処理するかを決定した。(2)光造形で製作される透明な形状モデルを想定し、透けて見える手や指の影の濃さや分布、移動などを検出することにより、ユーザによる機器の持ち方、持ち替え、(各指に色の異なるマーカを貼り付けるなどの方法による)指の使い分けやタイミングなど、さまざまな使用状態を自動的に計測する方法を決定した。(3)小型魚眼CCDカメラ、パーソナルコンピュータなどを用いて、モデル内部にカメラを挿入し内部の動画像をリアルタイムに取得、処理する環境を構築し、その上で(1)(2)で考案した画像処理アルゴリズムを実装した。(4)以上のシステムを用いて、リモートコントローラを模したボタンの位置による使用状況の変化、五十音表の子音と母音の入力を組み合わせた日本語入力装置の機能シミュレーションを行ない、本研究の手法の基本的な有効性、可能性を示した。
摩擦攪拌現象を利用した重ね点接合によるMg合金の異材接合プロセス最適化

マグネシウム合金と亜鉛めっき鋼との重ね継手での摩擦点接合プロセスの接合機構を解明すること,その接合パラメータと継手の機械的性質との関連性を調査すること,さらに塑性流動有限要素解析を援用した摩擦点接合プロセスの最適化手法を確立することを目的とした.まず,板厚2mmのAZ31B,AM60,及び難燃性AMC602マグネシウム合金板の摩擦点接合性を調査した.ツール突起(プローブ)長2.4mm,回転数1750rpm,加圧力9.8kNの同一接合条件での継手の引張せん断強度は,AZ31Bの場合4.2kN,AM60の場合3.3kNであった.次に,AM60で引張せん断強度に与えるツール回転数の影響を調べた結果,引張せん断強度は,回転数3000rpmで4.3kN,回転数5000rpmで2.0kNであった.AMC602はAM60と比較し塑性変形能が高いためAZ31Bと同じ接合条件で同程度の強度が得られた.さらに,2mm厚のAZ31Bと板厚0.8mmの冷間圧延鋼板(SPCC)あるいは合金化溶融亜鉛めっき鋼板(GA)との摩擦点接合を行った.プローブ長1.9mm,ツール回転数1500rpm,加圧力9.8kNの条件でSPCCでは継手が得られたが,同じ接合条件でGAでは継手を得られなかった.2次元軸対象モデルにより,プローブ長1.9mm,2.4mm,2.9mmの三種類のツールを用いた継手の塑性変形挙動を解析した.プローブ長が増加すると計算速度と精度が低下した.さらに収束解を得るには頻繁なメッシュきり直しが必要でかつ軸対称モデルは回転方向のひずみがモデル化できなかった.従って,接合プロセス最適化の検討には不適当なことが分かった.今後,より高い引張せん断強度を達成するためには,最適化されたツール形状や接合パラメータが必要である.さらに,摩擦点接合プロセスの最適化には,三次元モデルが必要である.マグネシウム合金と亜鉛めっき鋼との重ね継手での摩擦点接合プロセスの接合機構を解明すること,その接合パラメータと継手の機械的性質との関連性を調査すること,さらに塑性流動有限要素解析を援用した摩擦点接合プロセスの最適化手法を確立することを目的とした.まず,板厚2mmのAZ31B,AM60,及び難燃性AMC602マグネシウム合金板の摩擦点接合性を調査した.ツール突起(プローブ)長2.4mm,回転数1750rpm,加圧力9.8kNの同一接合条件での継手の引張せん断強度は,AZ31Bの場合4.2kN,AM60の場合3.3kNであった.次に,AM60で引張せん断強度に与えるツール回転数の影響を調べた結果,引張せん断強度は,回転数3000rpmで4.3kN,回転数5000rpmで2.0kNであった.AMC602はAM60と比較し塑性変形能が高いためAZ31Bと同じ接合条件で同程度の強度が得られた.さらに,2mm厚のAZ31Bと板厚0.8mmの冷間圧延鋼板(SPCC)あるいは合金化溶融亜鉛めっき鋼板(GA)との摩擦点接合を行った.プローブ長1.9mm,ツール回転数1500rpm,加圧力9.8kNの条件でSPCCでは継手が得られたが,同じ接合条件でGAでは継手を得られなかった.2次元軸対象モデルにより,プローブ長1.9mm,2.4mm,2.9mmの三種類のツールを用いた継手の塑性変形挙動を解析した.プローブ長が増加すると計算速度と精度が低下した.さらに収束解を得るには頻繁なメッシュきり直しが必要でかつ軸対称モデルは回転方向のひずみがモデル化できなかった.従って,接合プロセス最適化の検討には不適当なことが分かった.今後,より高い引張せん断強度を達成するためには,最適化されたツール形状や接合パラメータが必要である.さらに,摩擦点接合プロセスの最適化には,三次元モデルが必要である.輸送機械分野への応用が期待されているマグネシウム合金と亜鉛めっき鋼板との異材重ね継手形成に対し摩擦攪拌点接合法を適用し,接合部断面観察によりその接合機構を詳細に検討するとともに接合部断面組織と機械的性質との関連性を調査すること,また動的陽解法汎用有限要素法を用いた塑性流動解析を実施し,解析結果と実験結果を合わせて摩擦攪拌点接合法の接合因子となるツール形状,ツール回転数,ツール押込みパターンの最適条件を探索し,異材摩擦点接合プロセス最適化手法を確立することを目的とした.本年度は,マグネシウム合金として広く用いられている板厚2mmのAZ31合金,AM60合金ならびに近年開発され車体等への応用が切望されている難燃性AMC602合金の同種材重ね継手の摩擦攪拌点接合性を調査した.プローブ長2.4mm,ツール回転数1750rpm,加圧力9.8kNの条件で接合時間を変化させた継手引張せん断強度は,AZ31合金の場合最大で4.2kNであったのに対し,AM60合金の場合最大で3.3kNであった.AM60合金の引張せん断強度を改善するため,プローブ長,ツール回転数,加圧力の影響を検討したところ,プローブ長2.9mm,ツール回転数3000rpm,接合時間4sの接合条件で引張りせん断強度は大きく増加した.

断面観察の結果,温度上昇により材料が軟化し塑性流動域が広くなっていることが確認された.一方,プローブ長,加圧力の影響はほとんど認められなかった.また,AM60合金と比較してAMC602合金は塑性流動性がよく,AZ31合金と同程度の引張りせん断強度が得られることを確認した.また実験と平行して,2次元軸対象モデルを用いた動的陽解法汎用有限要素法による塑性流動解析を実施し,ツール形状,ツール回転数,ツール押込みパターンの変化による計算の速度,並びに収束性を確認した.輸送機械分野への応用が期待されている,マグネシウム合金と亜鉛メッキ鋼板との異材重ね継手形成に対し,摩擦攪拌現象を利用した重ね点接合法である摩擦点接合法を適用し,接合部断面観察によりその接合機構を詳細に検討するとともに接合部断面組織と機械的性質との関連性を調査する.また動的陽解法汎用有限要素法を用いた塑性流動解析を実施し,解析結果と実験結果を合わせて摩擦点接合法の接合因子となるツール形状,ツール回転数,ツール押込みパターンの最適条件を探索し,異材摩擦点接合プロセスの最適化手法を確立することを目的とした.前年度構築した,2次元軸対象モデルを用いた動的陽解法汎用有限要素法による塑性流動解析に基づく摩擦点接合シミュレータにより,ツール形状のうちプローブと呼ばれる突起長さを1.9mm,2.4mm,2.9mmの三種類に変化させた同種材同士のシミュレーションを実施した.その結果,プローブ長が増加すると計算速度および精度が低下し,収束性を確保するには頻繁なメッシュのきり直しが必要となること,また軸対称モデルでは,実接合における回転方向のひずみなどがモデル化できず,接合プロセスの最適化には不適当であること,周期境界条件により自由度を小さくした三次元モデル,あるいは回転方向ひずみを許容する一般化軸対称要素によるモデル化が必要であることが明らかとなった.一方,マグネシウム合金として広く用いられている板厚2mmのAZ31B合金の重ね継手の摩擦攪拌点接合性を調査した.プローブ長2.4mm,ツール回転数1750rpm,加圧力9.8kNの条件で接合時間を変化させた継手引張せん断強度は最大で4.2kNであった.断面観察の結果,温度上昇により材料が軟化し塑性流動域が広くなっていることが確認された.また,プローブねじの有無により接合強度が大きく変化する一方,プローブ長,加圧力の影響はほとんど認められなかった.
土の動的破壊の遷移機構に関する研究-液状化から繰返しせん断破壊まで-

平成11年度動的中空ねじりせん断試験機を作成し,練返し粘土および不撹乱粘土を用いた繰返しねじりせん断試験を通じ,その適用性,特に,微小ひずみ領域におけるせん断弾性係数をベンダーエレメントによって計測できることを確認した。また,13種類の人工中間土を作成し,その静的せん断特性を調べた。その結果,有効内部摩擦角は粘土分含有量が増加すると急激に減少し,同じ粘土分含有量の場合には活性度の高い方が大きくなる傾向が分かった。平成12年度人工中間土を用いた繰返し3軸試験および中空ねじりせん断試験を行い,土の物理的性質と動的な強度特性の関係について明らかにした。特に塑性指数や細粒分といったこれまでの液状化判定法において重要な指標となっていた物理的性質との関係を検討した。その結果,同一細粒分でも細粒分に占めるシルト分や粘土分の含有率によって,かなり動的せん断強度が異なることが明らかになった。また,粘土分については,雄ねじ粘土分含有率でも粘土鉱物の違いによって液状化強度曲線に大きな差が現れることが分かった。これらの動的試験結果を系統的に判断し,中間土の物理的性質,静的せん断特性および液状化強度特性の遷移傾向をかなり詳細にとらえることができた。まず,動的中空ねじりせん断試験機を製作し,その適用性を調べるために練返し粘土および不撹乱粘土を用いた繰返しねじりせん断試験を行った。その結果,問題なく繰返しねじりせん断試験が実施できるだけでなく,微少ひずみ領域におけるせん断弾性係数をベンダーエレメントによって簡単に計測できることを確認した。また,中間土の動的破壊機構を調べる前に中間土の静的せん断特性を整理する目的で,愛媛県で採取されたまさ土に市販の細砂,シルトおよび活性度の異なる2種類の粘土を様々な割合で混合した13種類の人工中間土を作成し、その静的せん断特性について調べた。その結果,中間土の締固め特性はその粒度分布に依存し,細粒分,特に粘土分含有量が多くなるほど最適含水比は上昇し,最大乾燥密度は低下する傾向を示した。また,有効内部摩擦角は細粒分(粘土分含有量)が増加すると急激に減少し、同じ粘土分含有量の場合には活性度の高い方が内部摩擦角は大きくなる傾向が示された。その他にこれまでの発表されている細粒分を含む砂や低塑性の粘土に対する静的・動的試験の結果を調べ,そのせん断特性についてまとめた結果を国際会議において発表する予定である。人工的に作成した中間土の物理的性質と静的な強度特性を明らかにした昨年度の結果を踏まえ,今年度は人工中間土を用いた繰返し三軸試験および繰返し中空ねじりせん断試験を行い,土の物理的性質と動的な強度特性の関係について明らかにした。また粘土分については同じ粘土分含有率でも粘土鉱物の違いによって液状化強度曲線に大きな差が現れることがわかった。また,繰返し三軸試験と繰返し中空ねじりせん断試験結果を比較した結果,中間土の物理的性質の違いによって主応力回転の影響が液状化曲線に明らかに見られる場合とそうでない場合があることがわかった。
ジェイムズ・ジョイス『ユリシーズ』における人間身体とテクノロジーの表象

ジェイムズ・ジョイスの長編『ユリシーズ』を研究対象とし、人間身体、及びテクノロジーの表象を精査して、『ユリシーズ』における身体論的研究という新しい研究領域の可能性を示した。特にエピソードごとの傾向、及び登場人物と身体表象との間に見られる相関関係を分析することにより、作品が持つ膨大な人体部位のカタログとしての側面を明らかにすると共に、広範な人間群像に関して豊富な身体表象が積み重ねられる一方、主要な登場人物の身体表象に関しては寡黙が貫かれ、身体的存在の確証が読者に十全に与えられずにいることなど、身体表象を巡る作家の特殊な偏向を明らかにした。本研究では、アイルランドの作家ジェイムズ・ジョイスの主著『ユリシーズ』を主な対象として取り上げ、この小説に書き表された人間身体及び機械テクノロジーの表象について研究することを目的とした。ジェイムズ・ジョイスが、1918年からThe Little Review紙に『ユリシーズ』を連載し始め、1922年に出版して以後、この作品が世界文学に与えてきた影響は大きく、更にはまた、文学の枠を超えて、欧米のモダニズム文化に影響を及ぼしてきた。その一方で、『ユリシーズ』において、当時の機械テクノロジーとそれが人間の身体に与えた脅威を、この作家が巧みに捉えていることを検討する研究は、ほとんどなされてこなかった。本研究では、『ユリシーズ』を中心としたジェイムズ・ジョイス作品の身体イメージが、どのように当時の機械チクノロジーと人間の身体との緊張関係に基づいて構築されているかについて、テクスト分析及び関連する資料の調査分析、同時にまたモダニズム文化における人間身体の表象とその分析を通してリサーチを進めた。その結果、百科全書的とも言える膨大なカタログ式の描写によって人間の多様性を描き出しながら、機械テクノロジーによる大量破壊と戦争への嫌悪という点において、主要な登場人物たちが深い共通点を持つ具体的なありようを知ることが出来た。また、『ユリシーズ』における機械と身体の表象の分析が、これに先立つ諸作品の詳細な分析と比較とを必要としている点も分かった。今後も引き続き『ユリシーズ』における身体とテクノロジーの表象をいっそう詳細に検討し、このテーマにおけるジョイス諸作品の相互連関の解明に努める予定である。[研究目的]アイルランドの作家ジェイムズ・ジョイスめ長編『ユリシーズ』を研究対象とし、人間身体の表象(およびテクノロジーの表象)に関するテキスト分析を通じて、『ユリシーズ』における身体論的研究を展開する。モダニズム文学の代表的な作品である『ユリシーズ』については、これまで様々なテクスト分析が行われてきたが、「間テクスト性」を巡る様々な影響関係等に力点が置かれてきたゆえに等閑視されている、『ユリシーズ』における人間の身体的な在り方とその表象について考察することを主要な目的とする。[研究方法]ジェイムズ・ジョイスの『ユリシーズ』に現れる人間身体の表象、及びテクノロジーの表象を、エピソードごとに分析・検討する。第1エピソードの所謂「テレマコス」から第18エピソードの「ペネロペイア」に至る各々のエピソードに現れた身体表象を精査して、エピソードごとの傾向、及び登場人物と身体表象との間に見られる相関関係を分析する。また、それに付随した人間の視覚・知覚作用とその拡張に関わる様々なテクノロジーの表象に関する分析を行う。[研究成果]ジェイムズ・ジョイスの『ユリシーズ』が持つ膨大な人体部位のカタログとしての側面が明らかになると共に、広範な人間群像に関して豊富な身体表象が積み重ねられる一方で特定の登場人物の身体表象に関しては一貫して寡黙が貫かれ、身体的存在の確証が読者に十全に与えられずにいることなど、身体表象を巡る作家の偏向が明らかになった。作品全体に渡る身体表象の分析、比較、評価の作業は論文("A Study on Body Images in James Joyce's Ulysses")として発表した。