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中東・北アフリカにおける音文化と表演文化の現代的変容に関する比較研究

1中東・北アフリカのアラブ諸国における音文化(音および音楽)と表演文化(パフォーミング・アーツおよび舞踊)の実態を、現地調査により記録できた。2中東・北アフリカのアラブ諸国における言語文化、とくにシナイ半島のアラビア語方言の単語を記録し、体系的に分析し、辞書づくりをおこなった。3中東・北アフリカのアラブ諸国における民俗文化を、各地でのフィールドワークにより、ケーススタディとして、記録・分析した。4上記1 2 3の研究成果をふまえ、アラブ・イスラームの思考形態の深層解明を、さまざまの視点から実施した。5中東・北アフリカのアラブ諸国における音文化と表演文化に関する各種資料(収録データを含む)のデータ・ベース化を、国立民族学博物館と協同で、おこなった。6本研究課題の研究成果によって得られた知見は以下のとおりである。(1)中東・北アフリカの諸民族は、その風土にちなんだ特別の音文化をもっている。それはいわゆる「アラベスク様式」に集約できる。アラブ民族の思考形態もまた、この「アラベスク様式」的要素をそなえている。(2)マシュリク(東アラブ)とマグリブ(西アラブ)では、その歴史的経緯もてつだって、音文化と表演文化の形態と特質が、おおきくことなるが、その一方で両者をつらぬく共通性もみられる。(3)中東・北アフリカのアラブ諸国の音文化と表演文化は、現代、とくにその西洋化がはげしいが、その深層では、アラブ・イスラームのアイデンティティをうしなっていず、むしろ西洋文化を柔軟に自身の伝統にとりこんでいる。1本年度、エジプトでの参与調査の結果得られた新たな知見は、つぎのとおりである。カイロ市の国立レダ民族芸能団の活動状況とその演出様式をくわしく調査し、エジプトのパフォーミング・アーツの普遍的なかたちを解明できた。またこのことと関連して、同芸能団とおなじ様式の歌舞団が、地方諸都市にあって、伝統的フォークロアの掘り起こしと、その舞台化につとめている状況が把握できた。一方シナイ半島の調査では、遊牧民のもつ民謡と民俗舞踊のいくらかを実地に記録し、それらのフォークロアの分析をとおして、アラブ民族の思考様式の一端をひきだすことに成功した。これはアラブ人とその文化の理解に資するとかんがえられる。2本年度、イエメンの参与調査の結果えられた新たな知見は、つぎのとおりである。首都サナア市での民俗音楽、とくに民族楽器の演奏と祭のための舞踊を調査、記録した。この結果、イエメン文化には、「源アラブ」の要素にくわえ、アフリカ系文化の影響がかなり濃厚に反映していることがわかった。(なお、イエメンのサナア市以外の調査は、地方部族による外国人誘拐事件が頻繁におこっている現状から、かなり困難でてあることがわかった。)3現在、国立民族学博物館の映像資料部の協力をえて、本年度の調査で得られた記録音源および映像の編集と資料化をすすめている。4今後の研究の展開について。調査地域として、次年度はエジプトにくわえ、ヨルダンとチュニジアを予定している。これらの東西アラブ諸国の未調査地域を調査することで、多彩な様相を呈するアラブ文化の現代的変容の地域差が、一層明瞭になるとおもわれる。1ヨルダンでの参与調査の結果得られた新たな知見は、つぎのとおりである。アンマン市内および周辺沙漠で、遊牧民の民俗音楽と舞踊をくわしく調査し、記録した。とくにアンマン市内では、ベドウィン系、パレスチナ系、シリア系などの結婚式の種々の様態に焦点をあて、比較観察した。このことから、各派それぞれの音楽的特質が解明できた。2レバノンの参与調査の結果えられた新たな知見は、つぎのとおりである。ベイルート高等音楽院で、音楽教育の現状(カリキュラムと教授方法)を視察した。その結果、カイロ高等音学院とはことなる、東アラブ圏の音楽伝統を対象とした特別な音教育体系が存在することがわかった。

3モロッコでの参与調査の結果えられた新たな知見は、つぎのとおりである。前年度にひきつづき、アフリカ北部先住民・ベルベル系民族のフォークロア、とくに音文化を踏査した。ベルベル系民族の音楽データが、さらに収集されたことで、その音文化のもつ特質の解明への手がかりが得られた。4前年度にひきつづき、国立民族学博物館の映像資料部の協力をえて、本年度の調査で得られた記録音源および映像の編集と資料化をすすめている。5今後の研究の展開について。調査地域および対象として、次年度は主にモロッコの伝統的組み歌ヌーバ(アンダルス音楽)をあつかう。そこでは、国立民族学博物館撮影班との協同調査を予定している。マグリブの未調査地域での音楽を採録することで、多彩な様相を呈するアラブ文化の現代的変容の地域差が、一層明瞭になることとおもわれる。1モロッコにおける参与調査(1)シェフショウエンにおいて、ヌーバ(アンダルス音楽)・フェスティバルを収録し、伝承音楽としてのヌーバの全容解明の手がかりを得た。(2)フェズにおいて、市立音楽院のヌーバの演奏(デモンストレーション)を収録し、今後の研究のための貴重な音源を確保できた。(3)フェズ旧市街において、その暮らしの音環境の実状を記録することができた。(4)マグリブの伝統音楽ヌーバの系譜を、ラバト、フェズ、ティトゥアンの諸都市の音楽院で調査し、その伝承状況を把握することにつとめた。(5)モロッコ各地の民俗音楽および民俗芸能を調査し、その一部を収録すると同時に、関連資料を収集した。2パリ・アラブ世界研究所での資料調査同研究所において、モロッコの音文化と表演文化に関する多方面の資料収集を実施した。3収集資料の整理国立民族学博物館において、モロッコ音文化に関する収集資料のデータベース化をおこなった。(1)映像資料の編集とビデオテーク化。(2)文献資料の分類と整理。4本研究課題の最終的まとめ本研究課題は本年度が3年目で最終年度にあたったため、研究全体のまとめをおこなった。(1)報告書(冊子体)の作成。(2)3年間の研究成果としての諸論文の統合と公刊準備。(3)今後、このテーマによる研究を、どのように継続展開すべきかを、討議した。
７－１０世紀東地中海世界におけるビザンツ帝国の対外政策と地方統治制度の関係

本研究は、ビザンツ帝国が多方面からの対外的危機を受けていた7-10世紀を切り抜けるにあたり、対外政策の重要な要因となった「テマ」やそれに準ずる軍制・地方統治制度を、とくに辺境地域でどのように運用したかを明らかにすることを目的としている。本年度は予定では引き続きビザンツ・イスラーム関係、スラヴ関係の考察を進めつつ、ビザンツと北方との関係に視野を広げ、最終的には比較史的視点からの考察を行うことを目標としていた。しかしながら、帝国東北部のコーカサスとの関係についての研究を進める中で、この地域についてはこれまでに得られた対イスラーム関係の研究成果と接続して考えることの重要性が示唆されたため、方針を修正して北の環黒海世界や北東のコーカサスを含めた、広い意味での「帝国東方」についての研究を進めることになった。具体的には、当初は予定通りに『帝国統治論』における北方のルーシやペチェネグについての記述を分析し、近年の研究と照らしあわせて帝国にとっての位置づけを考察した。その後コーカサス地域の記述へと分析対象を移す中で、同地域のアルメニア人やグルジア人の動向が、帝国東方境域における対イスラーム政策における制度運用と密接に関わっていることが示された。成果については国内では日本西洋史学会や早稲田大学高等研究所セミナーにおいて、国外でもグルジア・トビリシにおいて開催されたタオ・クラルジェティ国際学会において報告を行った。また10-11月にはグルジア・アルメニア現地の史跡を調査する機会も得た。重要史料『帝国統治論』の翻訳については、名古屋大学文学研究科の村田光司氏とともに引き続き作業中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ビザンツ帝国が多方面からの対外的危機を受けていた7-10世紀を切り抜けるにあたり、それぞれの周辺勢力と関わる中で、辺境においてその軍制・地方統治制度をどのように運用したかを明らかにすることを目的としている。本年度はその足がかりとして対イスラーム方面の検討を中心に研究を進めた。具体的には、イスラーム勢力が登場する7世紀以降の未だに論点が残る地方統治制度「テマ」形成過程とビザンツ側の動向ついて再考するとともに、並行してイスラーム側の諸勢力が分立する9-10世紀以降におけるビザンツ側の対応の新展開を明らかにすることにつとめた。前者についてはギリシア語年代記やアラビア語歴史書、古典アルメニア語歴史書も導入した考察を行い、「テマ」は後期ローマ期以来の制度がイスラーム勢力に対応する中で漸次的に形成されたとする通説を新たな視点から補強することができた。後者については、ギリシア語年代記やアラビア語歴史書のほか、9-10世紀にビザンツ皇帝のもとで編纂された、軍事書を始めとする-連の編纂物も取り入れて考察を行った。その結果、イスラーム側の地方政権による小規模かつ恒常的な攻勢が展開する9世紀後半以降、ビザンツ側はこの東方に特有の状況に対応するため、対イスラーム戦のなかで台頭した地方の有力者層にある程度の自律性を付与する辺境政策を採っていたことが明らかとなり、また皇帝レオン6世(在位886-912年)のもとで編纂された軍事書『タクティカ』からは、中央の皇帝もこの現実的な対応策を容認していたことが示された。即ちビザンツ帝国の対外政策の、それぞれの方面の独自の情勢にあわせた柔軟性の一端が明らかとなったのである。またその過程でビザンツの対外観を知る上での10世紀の編纂物の有用性が示され、とくに最重要史料の一つである『帝国統治論』については名古屋大学文学研究科の村田光司氏と共同で日本語訳を開始した。本研究は、ビザンツ帝国が多方面からの対外的危機を受けていた7-10世紀を切り抜けるにあたり、周辺勢力との関係の中で、辺境においてその軍制・地方統治制度をどのように運用したかを明らかにすることを目的としている。研究の2年目にあたる本年度は、昨年に引き続いてイスラーム関係方面の考察を進めるとともに、バルカン方面についての研究にも着手した。対イスラーム関係方面については昨年に引き続いてギリシア語年代記、アラビア語歴史書・地理書、古典アルメニア語歴史書等を用いた考察を進めた。こちらでの成果としては、辺境地域に散在するアラブ人・アルメニア人等の自立的な小規模勢力の役割の重要性が明らかとなった。ビザンツ中央政府はこれらの勢力との関係性を模索し、武力行使だけではなく、懐柔や取り込みなど様々な方策を用いて影響力を持つことを志向していた。時にはこうした小勢力はテマの設置にも利用されており、テマの運用は地域ごとの状況の多様性に合わせて柔軟に行われたと考える本研究の仮説の裏付けが得られた。後者についてはビザンツにおいて作成され、対ブルガリア戦を想定していると考えられる10世紀の軍事書を中心に研究を進めた。その結果、地方の自律性が重要となる東方とは対照的に、バルカンにおいてビザンツは中央主導での軍事行動を志向していたことが示された。これにより、ビザンツ中央政府においても各方面での辺境の性質の差異が認識されており、それに合わせた政策が取られていることの一端が垣間見られた。他方今年度は海外での調査活動も重視した。8-9月にはギリシア・トルコ、英国オックスフォード大学での研究滞在を行った。図書館等ではこれまで入手が困難だった文献の複写等も行うことができ、望外の成果を得ることができた。昨年度開始したビザンツ対外関係の重要史料『帝国統治論』の翻訳は、村田光司氏(名古屋大学)と共同で進行中である。

本研究は、ビザンツ帝国が多方面からの対外的危機を受けていた7-10世紀を切り抜けるにあたり、対外政策の重要な要因となった「テマ」やそれに準ずる軍制・地方統治制度を、とくに辺境地域でどのように運用したかを明らかにすることを目的としている。本年度は予定では引き続きビザンツ・イスラーム関係、スラヴ関係の考察を進めつつ、ビザンツと北方との関係に視野を広げ、最終的には比較史的視点からの考察を行うことを目標としていた。しかしながら、帝国東北部のコーカサスとの関係についての研究を進める中で、この地域についてはこれまでに得られた対イスラーム関係の研究成果と接続して考えることの重要性が示唆されたため、方針を修正して北の環黒海世界や北東のコーカサスを含めた、広い意味での「帝国東方」についての研究を進めることになった。具体的には、当初は予定通りに『帝国統治論』における北方のルーシやペチェネグについての記述を分析し、近年の研究と照らしあわせて帝国にとっての位置づけを考察した。その後コーカサス地域の記述へと分析対象を移す中で、同地域のアルメニア人やグルジア人の動向が、帝国東方境域における対イスラーム政策における制度運用と密接に関わっていることが示された。成果については国内では日本西洋史学会や早稲田大学高等研究所セミナーにおいて、国外でもグルジア・トビリシにおいて開催されたタオ・クラルジェティ国際学会において報告を行った。また10-11月にはグルジア・アルメニア現地の史跡を調査する機会も得た。重要史料『帝国統治論』の翻訳については、名古屋大学文学研究科の村田光司氏とともに引き続き作業中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究に関連する基礎的な一次史料・二次文献は十分に収集することができた。その分析も概ね順調に進行し、検討を予定していたギリシア語年代記・軍事書、アラビア語歴史書等の史料から十分なデータを収集できた。また、それらについての考察を経て十分に新規性を持つ成果も得ることができ、東方辺境方面の独自の事情に適合するかたちでのビザンツ帝国による地方統治制度の柔軟な運用についての新規性のある結論を出すこもができた。研究成果の発信についても学会発表や論文投稿を通して予定通りに行うことができたと考えている。本年度の研究に必要史資料に関しては十分に収集することができ、また史料論的な考察も行うことができた。そこから、今年度から本格的に分析を始めたアルメニア語の史料を含めて、多くのデータを収集できた。またはビザゆンツ=東方関係以外についての考察も開始し、比較史的研究に向けての土台とすることもできた。基本的に計画に沿って研究を推進し、対イスラーム方面に関する未検討の史料を分析するとともに、並行して対西方関係、すなわちブルガリア・バルカン方面との関係についての考察を進めていく。対イスラーム関係については、軍事的側面以外の部分に積み残しがあるため、そちらを中心に検討したい。そして三年目は北方の対キエフ・ルーシ関係についての研究を行い、総まとめとしてそれぞれの方面の比較検討を行う。加えて新たにサブ・テーマとして9-10世紀ビザンツにおける軍事書・歴史書といった編纂物についての史料論的研究を行いたいと考えている。
有機リン系農薬の体内動態解析-CE-MSによる代謝物分析法の開発と応用-

有機リン系農薬の分解物であるジアルキルフォスフェート(DAP)のキャピラリー電気泳動質量分析計(CE-MS)による定量分析法の開発を行い,実試料に応用した.CE-MSにより有機リン系代謝物のうち7種のDAPの定量分析が可能であった.全ての有機リン系農薬中毒患者で,予想されるDAPが検出された.さらにO,S-ジメチルチオフォスフェートというこれまでに報告のない新規の代謝物を検出した.DAPを定量することにより,摂取した有機リン系農薬のタイプや単独製剤と混合製剤の判別が可能で,ジメチルフォスフェート濃度と中毒症状の重さとの間に相関傾向をみいだすことができた.有機リン系農薬の分解物であるジアルキルフォスフェート(DAP)のキャピラリー電気泳動質量分析計(CE-MS)による定量分析法の開発を行い,実試料に応用した.CE-MSにより有機リン系代謝物のうち7種のDAPの定量分析が可能であった.全ての有機リン系農薬中毒患者で,予想されるDAPが検出された.さらにO,S-ジメチルチオフォスフェートというこれまでに報告のない新規の代謝物を検出した.DAPを定量することにより,摂取した有機リン系農薬のタイプや単独製剤と混合製剤の判別が可能で,ジメチルフォスフェート濃度と中毒症状の重さとの間に相関傾向をみいだすことができた.1.ジメチルフォスフェート(DMP),ジメチルチオフォスフェート(DMTP),ジメチルジチオフォスフェート(DMDTP),ジエチルフォスフェート(DEP),ジエチルチオフォスフェート(DETP),ジエチルジチオフォスフェート(DEDTP)について質量分析計の条件設定を行い,その条件にてマススペクトルを測定したところ,いずれの化合物も分子量+1をベースピークとするマススペクトルが得られた.2.キャピラリー電気泳動装置にて,上記6種類の化合物と内部標準物質として使用予定のエチルメチルフォスフォネートの分離分析条件を検討したところ,未処理フーズドシリカキャピラリーを用い,1M酢酸-10%メタノール混合液を分析用電解液として使用し,-30kVの印加電圧で分析することにより全てを完全に分離して分析することが可能であった.3.試料100μ1に内部標準溶液を加え,アセトニトリル100μ1撹拌しながら加え,さらに400μ1を加え撹拌し,高速遠心した上清を窒素ガスにて乾固し,水に100μ1に再溶解後再度高速遠心した上清を分析することにより分析することができた.実例への応用:平成19年度に開発に成功したキャピラリー電気泳動法質量分析法を12例のフェニトロチオン中毒患者の血清中および尿中のジアルキルリン酸の定量分析に応用した.分析を行ったフェニトロチオン中毒患者の入院までの推定服用後経過時間は18時間で,血清中フェニトロチオン濃度は0.414.9μg/mlであった.すべての入院時血清および尿からジメチルリン酸(DMP)と0,0-ジメチルチオリン酸(DMTP)が検出された.その濃度は,血清でDMP0.31.2μg/ml, DHTP0.10.5μg/ml,尿でDMP2.041.0μg/ml,DMTP0.929.0μg/mlであった。血清中のDMP濃度はDMTP濃度に比べて常に高値を示した.また,尿中DMPおよびDMTPは,血清中のそれらよりもいずれも高濃度であった.さらに,1例を除くすべての症例でDMTPの構造異性体であるO,S-DMTPが検出された.フェニトロチオン中毒例からO,S-DMTPを検出したのは世界で始めてであり、れらの分析結果は有機リン系農薬中毒の中毒様態の解明に大いに役立つものと考える.2.他のジアルキルリン酸化合物の分析法の検討サリンやVXの分解物であるイソプロピルメチルホスホン酸,エチルメチルホスホン酸,メチルホスホン酸の分析条件の検討をおこなった.いずれの化合物も分子量+1と分子量+23(ナトリウム付加イオン)を有するマススペクトルが得られた。前述の分析条件で分析したところ,ジエチルリン酸よりも長い移動時間でエチルメチルホスホン酸,イソプロピルメチルホスホン酸,メチルホスホン酸の順で検出された.また、尿に添加したエチルメチルホスホン酸,イソプロピルメチルホスホン酸を同様の処理で検出することが可能であった.本結果はサリンやVXによる中毒の証明を短時間に行うことができることを立証したといえる.平成19年度における研究の結果,当初の目的のジアルキルリン酸化合物6種(ジメチルリン酸,ジメチルチオリン酸,ジメチルジチオリン酸,ジエチルリン酸,ジエチルジチオリン酸,ジエチルジチオリン酸)のキャピラリー電気泳動法質量分析法による定量分析法の開発に成功し,平成20年度はこの分析法の実例への応用としてフェニトロチオン中毒の試料を中心に分析を行ってきた.平成21年度は,マラチオン,マラチオン・フェニトロチオン混合製剤,ピリミホスメチル,メチダチオン,ジクロルボス,ダイアジノンの中毒例について分析を行った.その結果,ジメチルチオフォスフェート型とジメチルジチオフォスフェート型有機リン系農薬中毒例において検出が予想されるジアルキルリン酸に加え,0,S-ジメチルチオフォスフェートが26例中24例から検出された.有機リン系農薬中毒例において代謝物としての0,S-ジメチルチオフォスフェートの検出は報告がなく,今回,世界で始めてその存在が証明された.

この結果を踏まえ,0,S-ジメチルチオフォスフェートの定量分析法も確立した.分析を行った症例について,臨床症状と代謝物であるジアルキルリン酸の濃度との相関性を検討したところ,血清中ジメチルフォスフェート濃度が高濃度になると中毒症状が重症となる傾向があることが明らかとなった.また,有機リン系農薬中毒において詳細にジアルキルリン酸を定量分析することにより,摂取した有機リン系農薬のリン酸のタイプや単独製剤か混合製剤の判別,推測が可能であることが立証できた.
高血圧症における血管壁レニンーアンジオテンシン系

生体の血圧調節には、交感神経系、レニンーアンジオテンシン系、心房性利尿ホルモン、バゾプレッシン、エンドセリン等の神経系や内分泌系に由来する様々な内因性の活性物質が関与している。なかでも、レニンーアンジオテンシン系は高血圧の発症維持の機序に関連してその重要性が広く認められてきた。ところが近年、この系に対しては更に新しい知見と血圧調節における新しい役割が加えられつつある。その一つは、これまでの全身循環を介しての内分泌系としてのレニンーアンジオテンシン系の他に、組織レニンーアンジオテンシン系が存在する可能性である。特に遺伝子レベルからのアプロ-チは、これまで以上に広範囲の組織にレニンーアンジオテンシン系の各種構成要素の遺伝子が発現することを明らかにした。局所レニンーアンジオテンシン系については、我々もこれまでの実験的高血圧モデル動物を用いた独自の研究から、高血圧の慢性期には血管壁のアンジオテンシン変換酵素(ACE)活性の上昇にとそれに伴う局所アンジオテンシンII産生の増加が認められ、血漿レニン(PRA)の低い高血圧にもACE阻害薬が降圧作用を示す機序として、血管壁のレニンーアンジオテンシン系が機能している可能性を唱えてきた。本研究では、レニンーアンジオテンシン系を更に明らかにする目的で、血管壁を含めた組織におけるその動態を遺伝子レベルで追跡する試みを高血圧モデルにはじめて応用した。昭和63年度の研究の経過高血圧モデル動物として、ウイスタ-ラットの左腎動脈を内径0.2mmのクリップを用いて狭窄し、二腎性一クリップ型高血圧モデルを日本側で作製した。術後4週を急性群、術後16週を慢性群とした。測定用の血液サンプルを採取した後、肝臓、腎臟、大動脈を含む各種の臓器を、mRNAの測定に供した。mRNAの測定は、レニン、アンジオテンシノ-ゲン(ANGーN)のcーDNAの提供と、測定技術の指導をHarvard大学V.J.Dzauから受け、米国においての測定と同時に、日本側においての測定技術の確立に努めた。平成元年度の研究の経過実験動物の追加と、血管壁の微量のmRNAの測定に努めた結果、大動脈の微量のANG-Nの測定にも成功した。結果と考察二腎性一クリップ型高血圧モデルにおいて、血圧は腎動脈狭窄直後より上昇し、以後16週間にわたって高血圧が持続した。血漿レニン濃度は4週の急性期には対照の約3倍の増加を示し、術後16週の慢性期には対照と有意差の無い低値を示した。レニン遺伝子は、狭窄側の腎臟において急性期には対照の2.6倍、慢性期には2.2倍高い発現を示した。肝臓のANG-NのmRNA量は、肝臓では慢性期に増加が認められた。脳、並びに大動脈においては急性期、慢性期のいずれにおいても対照のmRNA量との間に差を認めなかった。以上の結果は、二腎性一クリップ型高血圧モデルにおいては、血漿レニンが正常値に復した慢性期においても、レニン、並びにANG-Nの遺伝子発現の増加が持続することを示している。また、ANG-N遺伝子の発現には臓器差が存在し、高血圧においては肝臓のみで発現が確認された。このモデルにおいて、慢性期には血管壁のACE活性が高く、局所のANG-IIの局所産生が亢進していることをすでに報告してきたが、この場合のACEの基質となるANG-Iの由来が不明であったが、本研究において大動脈のANG-N遺伝子の発現に差を認めなかった事実より、血管が利用するANG-Iは血管局所で作られるものではなく、血行に由来することが示唆された。レニンーアンジオテンシン系の各種構成要素のmRNAの測定技術の確立は容易ではなかった。血管の微量のレニンmRNAの測定が、今後に残された課題であるが、現在ポリメラ-ゼ連鎖反応(RCR)法を導入することにより高感度の定量化を検討中である。また、本研究を通じて習得した技術をもとに、ACE遺伝子測定に向けて準備中であり、各種高血圧モデルにおけるレニンーアンジオテンシン系の遺伝子の動態の全貌の把握が間もなく可能である。昭和63年度の研究の経過高血圧モデル動物として、ウイスタ-

ラットの左腎動脈を内径0.2mmのクリップを用いて狭窄し、二腎性一クリップ型高血圧モデルを日本側で作製した。術後4週を急性群、術後16週を慢性群とした。測定用の血液サンプルを採取した後、肝臓、腎臟、大動脈を含む各種の臓器を、mRNAの測定に供した。mRNAの測定は、レニン、アンジオテンシノ-ゲン(ANGーN)のcーDNAの提供と、測定技術の指導をHarvard大学V.J.Dzauから受け、米国においての測定と同時に、日本側においての測定技術の確立に努めた。平成元年度の研究の経過実験動物の追加と、血管壁の微量のmRNAの測定に努めた結果、大動脈の微量のANG-Nの測定にも成功した。結果と考察二腎性一クリップ型高血圧モデルにおいて、血圧は腎動脈狭窄直後より上昇し、以後16週間にわたって高血圧が持続した。血漿レニン濃度は4週の急性期には対照の約3倍の増加を示し、術後16週の慢性期には対照と有意差の無い低値を示した。レニン遺伝子は、狭窄側の腎臟において急性期には対照の2.6倍、慢性期には2.2倍高い発現を示した。肝臓のANG-NのmRNA量は、肝臓では慢性期に増加が認められた。脳、並びに大動脈においては急性期、慢性期のいずれにおいても対照のmRNA量との間に差を認めなかった。以上の結果は、二腎性一クリップ型高血圧モデルにおいては、血漿レニンが正常値に復した慢性期においても、レニン、並びにANG-Nの遺伝子発現の増加が持続することを示している。また、ANG-N遺伝子の発現には臓器差が存在し、高血圧においては肝臓のみで発現が確認された。このモデルにおいて、慢性期には血管壁のACE活性が高く、局所のANG-IIの局所産生が亢進していることをすでに報告してきたが、この場合のACEの基質となるANG-Iの由来が不明であったが、本研究において大動脈のANG-N遺伝子の発現に差を認めなかった事実より、血管が利用するANG-Iは血管局所で作られるものではなく、血行に由来することが示唆された。レニンーアンジオテンシン系の各種構成要素のmRNAの測定技術の確立は容易ではなかった。血管の微量のレニンmRNAの測定が、今後に残された課題であるが、現在ポリメラ-ゼ連鎖反応(RCR)法を導入することにより高感度の定量化を検討中である。また、本研究を通じて習得した技術をもとに、ACE遺伝子測定に向けて準備中であり、各種高血圧モデルにおけるレニンーアンジオテンシン系の遺伝子の動態の全貌の把握が間もなく可能である。
嗅覚系における神経栄養因子の検索

前脳基底部のBroca対角帯水平部(horizontal limb of the diagonal band,HLDB)のコリン作動性ニューロンに関し,その生存維持に重要な脳領域並びに神経栄養因子を検討する目的で,神経栄養因子を産生している嗅覚領域を損傷し,HLDBニューロンの生存について検討した。成熟雄ウィスターラットを使用し,損傷実験を行う前にあらかじめ蛍光色素(fast blue,FB)を嗅球に注入し,嗅球へ投射するHLDBニューロンを前標識した。FB陽性ニューロンは細胞死をおこさない限り,長期間にわたりニューロン内に留まることがすでに証明されているので,特定ニューロンの生存/細胞死の判定に用いることができる。FBの嗅球内注入3-4日後に,嗅索周辺領域だけに損害を加えた実験群(嗅索傷害群)と,嗅球と嗅索周辺領域の両者に傷害を加えた実験群(嗅球・嗅索障害群)に分けた。損傷4週後に4%パラフォルムアルデヒド溶液で灌流固定を行い,脳を採取し,30μmの連続切片を作製した。FB陽性ニューロンは蛍光顕微鏡下にUVフィルターを用いて観察し,またコリン作動性ニューロン検出のためにアセチルコリン合成酵素に対する抗choline acetyltransferase(ChAT)抗体を用いて免疫組織化学反応を行った。嗅索傷害群においては,HLDBのFB陽性ニューロンは対照側と同数(左,548個;右,548個)であり,HLDBニューロンの細胞死はおこっていなかった。これに対して,嗅球・嗅索傷害群では,HLDBニューロンの減少が明らかで,多くのニューロンが細胞死をおこし消失していた。対照側の左側HLDBのFB陽性ニューロン数(547個)に対して,嗅球・嗅索傷害群の右側HLDBのFB陽性ニューロンは124個と著減していた。また,嗅球・嗅索傷害群の右側HLDBのFB陽性ニューロンの多くはatrophicで,細胞体の大きさは減少していた。ChAT陽性のコリン作動性ニューロンも傷害側で減少しており(左,295個;右,244個),特ににHLDBの尾側1/2で著明であった(左,135個;右,75個)。嗅覚系におけるNGFをはじめとする神経栄養因子は嗅球のみならず嗅球からの投射をうける嗅索周辺領域にも強く発現しているために,今回これまで試みていなかった嗅索周辺領域を損傷した場合と嗅球と嗅索周辺領域の両部位を損傷した場合に,HLDBニューロンの細胞死が誘発されるかを検討した。その結果,嗅覚系で神経栄養因子を産生している脳領域を広汎に損傷した嗅球・嗅索傷害群において著明なHLDBニューロンの細胞死が誘発された。さらにHLDBのFB陽性ニューロンの減少率に比べて同部位のChAT陽性細胞の減少率が少なかったことから,コリン作動性ニューロンよりも非コリン作動性ニューロンの方が神経栄養因子依存性が高いことが推察された。嗅細胞の神経成長因子(NGF)依存性について検討した研究成果を以下に報告する。1.NGFに特異的な受容体が嗅上皮に発現しているかを免疫組織学的に調べた結果,高親和性受容体(trkA)については,正常嗅上皮ではわずかに発現していた。嗅神経切断後の嗅上皮においては発現の増加が認められた。低親和性受容体(P75)については,正常嗅上皮ではほとんど発現が認められなかったが,嗅神経切断によって発現した。2.嗅細胞の標的組織である嗅球に^<125>I-NGFを注入し,投与されたNGFが標的組織でuptakeされ細胞体領域までtransportされるかをイメージングアナライザーを用いて画像解析した結果,NGFは嗅上皮(嗅細胞)に特異的にtransportされることが明らかになった。嗅細胞のNGFは依存性を強く支持する所見が得られた。3.嗅細胞のNGF依存性をさらに確めるために,抗NGF抗体を嗅球に持続注入し,NGFの作用を長期間にわたって阻害した結果,嗅細胞の変性(細胞死)を誘発することができた(この実験結果は例数が少なく追試する必要がある)。これまでの実験結果から,嗅細胞の神経栄養因子としてNGFの関与を支持するデータが集まりつつある。今後の研究としては以下の点についてin vivo,in vitroで調べていきたいと考えている。(1)NGFの持続投与によって嗅細胞の細胞死が阻止できるか?(2)NGF以外の神経栄養因子(BDNF,NT-3等)が関与しているか?(3)神経栄養因子の作用を組織培養下(in vitro)に検討する。

損傷4週後に4%パラフォルムアルデヒド溶液で灌流固定を行い,脳を採取し,30μmの連続切片を作製した。FB陽性ニューロンは蛍光顕微鏡下にUVフィルターを用いて観察し,またコリン作動性ニューロン検出のためにアセチルコリン合成酵素に対する抗choline acetyltransferase(ChAT)抗体を用いて免疫組織化学反応を行った。嗅索傷害群においては,HLDBのFB陽性ニューロンは対照側と同数(左,548個;右,548個)であり,HLDBニューロンの細胞死はおこっていなかった。これに対して,嗅球・嗅索傷害群では,HLDBニューロンの減少が明らかで,多くのニューロンが細胞死をおこし消失していた。対照側の左側HLDBのFB陽性ニューロン数(547個)に対して,嗅球・嗅索傷害群の右側HLDBのFB陽性ニューロンは124個と著減していた。また,嗅球・嗅索傷害群の右側HLDBのFB陽性ニューロンの多くはatrophicで,細胞体の大きさは減少していた。ChAT陽性のコリン作動性ニューロンも傷害側で減少しており(左,295個;右,244個),特ににHLDBの尾側1/2で著明であった(左,135個;右,75個)。嗅覚系におけるNGFをはじめとする神経栄養因子は嗅球のみならず嗅球からの投射をうける嗅索周辺領域にも強く発現しているために,今回これまで試みていなかった嗅索周辺領域を損傷した場合と嗅球と嗅索周辺領域の両部位を損傷した場合に,HLDBニューロンの細胞死が誘発されるかを検討した。その結果,嗅覚系で神経栄養因子を産生している脳領域を広汎に損傷した嗅球・嗅索傷害群において著明なHLDBニューロンの細胞死が誘発された。さらにHLDBのFB陽性ニューロンの減少率に比べて同部位のChAT陽性細胞の減少率が少なかったことから,コリン作動性ニューロンよりも非コリン作動性ニューロンの方が神経栄養因子依存性が高いことが推察された。前脳基底部のBroca対角帯水平部(horizontal limb of the diagonal band,HLDB)のコリン作動性ニューロンに関し,その生存維持に重要な脳領域並びに神経栄養因子を検討する目的で,神経栄養因子を産生している嗅覚領域を損傷し,HLDBニューロンの生存について検討した。成熟雄ウィスターラットを使用し,損傷実験を行う前にあらかじめ蛍光色素(fast blue,FB)を嗅球に注入し,嗅球へ投射するHLDBニューロンを前標識した。FB陽性ニューロンは細胞死をおこさない限り,長期間にわたりニューロン内に留まることがすでに証明されているので,特定ニューロンの生存/細胞死の判定に用いることができる。FBの嗅球内注入3-4日後に,嗅索周辺領域だけに損害を加えた実験群(嗅索傷害群)と,嗅球と嗅索周辺領域の両者に傷害を加えた実験群(嗅球・嗅索傷害群)に分けた。損傷4週後に4%パラフォルムアルデヒド溶液で潅流固定を行い,脳を採取し,30μmの連続切片を作製した。
GM1-ガングリオシドーシスの中枢神経細胞モデルの確立

中枢神経系細胞株の樹立に向け、本年度はまず細胞培養条件の検討とSV40ori-を細胞に導入する条件を検討した。SV40ori-を導入する条件設定としてはまだグリア細胞および神経細胞培養の条件が整っていなかったので血管内皮細胞を使用した。プラスミッドベクターに組み込まれたSV40ori-を調整し、培養血管内皮細胞にElectoroporation法で導入した。その結果、細胞が約50%生存する条件下で効率良よくSV40ori-が細胞に導入され、細胞株を樹立することができた。また、臨床的には最も軽症型であるGM1-ガングリオシドーシス成人型の症例を得ることができ、遺伝子変異を含め詳細に検討した。この症例は14歳で骨変形、構音障害、軽度のジストニ-など成人型に特徴的な症状を呈していたが、今迄の報告例の中では進行が比較的緩除と考えられた。頭部MRIで、被殻、尾状核の変性が確認され、構音障害、ジストニ-の病巣と考えられた。リンパ球リソゾーム酵素活性ではベータガラクトシダーゼ活性が低下していた。ベータガラクトシダーゼ遺伝子解析では、エクソン2の点変異{^<51>Ile(ATC)→Thr(ACC)}が確認され、本人はこの変異のホモ接合体、また両親はヘテロ接合体であった。家庭歴には、同様の症状を呈する26歳のいとこがあり、症状、酵素活性、遺伝子解析より同様の疾患と診断した。常染色体劣性遺伝疾患では、いとこ間で発症することは大変まれであり貴重な例と考えられた。今後、これらの例の細胞も使用しさらに研究を進める予定である。
術中腹腔内散布癌細胞の癌幹細胞性と腹膜再発に関する研究

本研究では「手術誘導がん転移」の概念のもと、術中に腹腔内散布された癌細胞、特にCD44陽性の癌幹細胞様細胞に焦点を当て、術中腹腔内散布癌細胞が腹膜転移を形成するメカニズムの一端を解明することを目的として、1)散布癌細胞の分化度と手術炎症下での脱分化・EMT 2)CD44陽性癌幹細胞様細胞の造腫瘍能3)CD44のisoform:CD44s、CD44v6、CD44v9の癌細胞における機能を明らかにしていく。まず、胃癌細胞株(MKN45胃癌細胞)を用いて、CD44陽性細胞とCD44陰性細胞を、FACSを用いて細胞分離を行った。純度98%以上で陽性細胞と陰性細胞が分離可能となった。それぞれを培養し、培養時間や、培養液pHによるCD44陽性細胞から陰性細胞へ、または陰性細胞から陽性細胞への可塑性を観察した。CD44陰性細胞から陽性細胞への変化は認められたが、CD44陽性細胞から陰性細胞への可塑性は認められなかった。次に、CD44陽性細胞の幹細胞性を、多能性マーカーとしてSox2の発現、および、Spheroid形成で観察した。血清培地、無血清培地による違いも観察した。CD44陽性細胞にSox2発現が認められ、無血清培地によるSpheroid形成が認められた。さらに、CD44陽性細胞の幹細胞性をNOD/SCIDマウスへの腹腔内移植による造腫瘍能により観察した。CD44陽性細胞は陰性細胞に比べ、少数のがん細胞腹腔内投与により、腹膜腫瘤形成が起こることがわかった。様々な実験手技をマスターするのに時間を要している。患者検体を使用する前に、がん細胞株を使用した実験により、研究手技の精度を高めるとともに、バックグランドとなるデータを収集している。術中腹腔内散布癌細胞中に含まれるCD44陽性細胞の転移能を様々な視点で解析を進める。1.術中腹腔内散布癌細胞と癌幹細胞様細胞の関係(ア)術中腹腔内散布癌細胞における、CD44陽性癌幹細胞様細胞の存在およびそのisoform(CD44s、CD44v6、CD44v9)を調べ、腹膜再発との関連を検討。(イ) CD44(+)とCD44(-)細胞の幹細胞性や造腫瘍能の比較1EMT誘導幹細胞の前駆細胞化2多能性マーカー((Nanog, Oct3/4, Sox2の発現)3Spheroid形成(3次元培養で比較)4NOD/SCIDマウスへの腹腔内移植による造腫瘍能の比較を行う。2.手術炎症下での、術中腹腔内散布癌細胞と脱分化・EMTの関係(ア)癌細胞にTGFβを添加1ヒト胃癌細胞株で検討2腹腔内散布癌細胞で検討(イ)癌細胞に手術後腹腔内ドレーン排液(多種のサイトカイン含有を確認済み)添加1ヒト胃癌細胞株で検討2腹腔内散布癌細胞で検討(ウ)脱分化・EMTはCD44isoform発現、Spheroid形成、EMTマーカー、多能性マーカー、造腫瘍能等で評価。3.CD44 isoformの機能と癌幹細胞性(ア)胃癌細胞株(CD44無発現)の遺伝子改変により、プラスミドを用いたCD44 isoform(CD44s、CD44v6、CD44v9)をそれぞれ強制発現させ、強発現細胞株、低発現細胞株、無発現細胞株(野生型)を作製する。(イ)それぞれの細胞を、機能解析し比較する。1Spheroid形成能2EMT誘導、幹細胞の前駆細胞化3多能性マーカー4造腫瘍能(ウ)ShRNAにより、CD44 isoformそれぞれを特異的に発現抑制し、機能の変化を観察する。

患者検体を使用する前に、がん細胞株を使用した実験により、研究手技の精度を高めるとともに、バックグランドとなるデータを収集している。術中腹腔内散布癌細胞中に含まれるCD44陽性細胞の転移能を様々な視点で解析を進める。1.術中腹腔内散布癌細胞と癌幹細胞様細胞の関係(ア)術中腹腔内散布癌細胞における、CD44陽性癌幹細胞様細胞の存在およびそのisoform(CD44s、CD44v6、CD44v9)を調べ、腹膜再発との関連を検討。(イ) CD44(+)とCD44(-)細胞の幹細胞性や造腫瘍能の比較1EMT誘導幹細胞の前駆細胞化2多能性マーカー((Nanog, Oct3/4, Sox2の発現)3Spheroid形成(3次元培養で比較)4NOD/SCIDマウスへの腹腔内移植による造腫瘍能の比較を行う。2.手術炎症下での、術中腹腔内散布癌細胞と脱分化・EMTの関係(ア)癌細胞にTGFβを添加1ヒト胃癌細胞株で検討2腹腔内散布癌細胞で検討(イ)癌細胞に手術後腹腔内ドレーン排液(多種のサイトカイン含有を確認済み)添加1ヒト胃癌細胞株で検討2腹腔内散布癌細胞で検討(ウ)脱分化・EMTはCD44isoform発現、Spheroid形成、EMTマーカー、多能性マーカー、造腫瘍能等で評価。3.CD44 isoformの機能と癌幹細胞性(ア)胃癌細胞株(CD44無発現)の遺伝子改変により、プラスミドを用いたCD44 isoform(CD44s、CD44v6、CD44v9)をそれぞれ強制発現させ、強発現細胞株、低発現細胞株、無発現細胞株(野生型)を作製する。(イ)それぞれの細胞を、機能解析し比較する。1Spheroid形成能2EMT誘導、幹細胞の前駆細胞化3多能性マーカー4造腫瘍能(ウ)ShRNAにより、CD44 isoformそれぞれを特異的に発現抑制し、機能の変化を観察する。CD44陽性がん細胞の幹細胞性をOct3/4で観察する実験を次年度に行うことにしたため。抗ヒトOct3/4抗体購入費として次年度使用を計画している。
学習者データに基づく文法記述の試み―韓国語母語話者を対象に

本研究は、学習者の母語の感覚に合った文法記述について、韓国語母語話者における「ようになる」を例に考察した。その結果、韓国語母語話者は「ようになる」を過剰使用しており、その背景には韓国語における「-ge doeda」(「ようになる」よりも使用できる範囲が広い)の影響があることが分かった。一方、比較対象として中国語母語話者における「ようになる」を調査した結果、使用が少なく、「ようになる」の代わりに「始める」等の別の表現を使用していた。その背景には、中国語には「ようになる」に相当する特別の形式がないことがある。これらの事例から、文法記述は学習者の母語の感覚に合うものにするべきであることを主張した。平成25年度は韓国語母語話者を対象とした「ようになる」の記述のあり方について、これまでの調査結果にもとづき、記述として還元することを目的としていたが、7月より産前休暇を取得したため、当初の計画どおりに研究を遂行することができなかった。ただし、関連する業績が全くないわけではなく、平成25年度の研究実施計画の2に挙げたYNUコーパス(日本語母語話者30名と中国語母語話者30名と韓国語母語話者30名に、同一の12の作文タスクを課したものをコーパス化したもの)の日本語母語話者と韓国語母語話者のデータを利用して執筆した以下の論文がある。植松容子(2015)「韓国語母語話者における動詞変化構文の使用状況ー学習者の感覚に合う記述のためにー」金澤裕之編『日本語教育のためのタスク別書き言葉コーパス』(ひつじ書房)pp.329-352本書は育児休暇中の出版(平成26年3月31日出版)の運びとなったため、今年度の業績として列挙することはできないが、韓国語母語話者が「ようになる」を適切に運用できるようにするための文法記述に必要となるいくつかの新たなポイントを明らかにすることができたという点で、今後の研究の遂行にプラスとなる成果であると言える。新たなポイントとは、以下の2点である。(1)韓国語母語話者は、日本語母語話者に比して幅広い文脈で「ようになる」を使用する傾向がある。誤用とは判定し難いものの不自然な使用も多いため、それを未然に防止するための配慮が必要となる。(2)日本語教育では「可能形+ようになる」が提出されることが多いが、韓国語母語話者を対象とした「ようになる」の文法記述は、「辞書形+ようになる」の使い方にも配慮する必要がある。平成26年度は平成25年度に達成できなかった内容(韓国語母語話者を対象とした「ようになる」の記述のあり方について、これまでの調査結果に基づき、記述として還元すること)を目標としていた。諸般の事情により平成26年度は研究の遂行が難しく、記述の具現化には至らなかったのであるが、研究を進めていく過程で「韓国語母語話者が抱える「ようになる」の問題点をより明らかにするためには、他の母語話者における「ようになる」の問題点も洗い出して比較する必要がある」ことが分かり、中国語母語話者における動詞変化構文(「ことにする」「ことになる」「ようにする」「ようにする」)の使用状況の調査を進めた。調査資料には「YNU書き言葉コーパス」(金澤裕之編(2014)『日本語教育のためのタスク別書き言葉コーパス』ひつじ書房)の日本語母語話者30名、中国語母語話者30名の全12タスク計720編(60名×1人12タスク=720編)の作文データを使用した。調査結果は平成26年度内に発表することはできなかったが、平成27年度5月に日本語教育学会で口頭発表する予定になっている。中国語母語話者のデータを分析することは当初の予定にはなかった内容であるが、特定の文法項目(ここでは「ようになる」)について複数の母語話者を対象に調査することにより、韓国語母語話者にのみ配慮すべき内容なのか、それとも部分的には母語にかかわらず共通して存在する問題なのかがより明らかになるという点で、今後の研究推進のために重要な調査であると考えられる。平成27年度は、韓国語母語話者における「ようになる」の過剰使用の問題点が本当に韓国語母語話者にのみに見られる特徴かどうかを検証するために、同項目を中国語母語話者を対象に調査を行った。調査には『YNU書き言葉コーパス』を用いて、中国語母語話者30名の使用状況を調査した。その結果、韓国語母語話者は「ようになる」を過剰使用するのに対し、中国語母語話者はあまり使用しない(非用)という問題があることが明らかになった。また、日本語母語話者の多くが「ようになる」を使用している文脈において、中国語母語話者は「ている」や「た」で表す傾向があることも示唆された(植松(2015)「中国語母語話者における動詞変化構文の使用状況ー母語の感覚に配慮した文法記述のためにー」2015年5月31日、日本語教育学会春季大会における口頭発表)。さらに、その結果にもとづき、教科書調査(中国で発行されている日本語教科書を調査対象として「ようになる」がどのように翻訳されているかを調査)と翻訳課題調査(「ようになる」に相当する中国語文を、中国語母語話者に日本語に翻訳してもらう調査)を実施した結果、中国語母語話者は日本語の「ようになる」を「ている」と類義表現ととらえる可能性があることを指摘した(植松(2016)

「中国語母語話者は「ようになる」と何を類義表現として捉えるかー中国語母語話者を対象とした「ようになる」の記述に向けてー」2016年3月5日、第35回中国語話者のための日本語教育研究会における口頭発表)。韓国語母語話者の特徴を明らかにするために同じ文法項目における中国語母語話者の使用状況を調査してみたところ、中国語母語話者は異なる問題点(非用=あまり使用しないこと)があることが明らかになった。中国語母語話者の「ようになる」の使用実態の記述と母語との関連についての考察を慎重に進めているためである。平成28年度は、前年度までに明らかにした韓国語母語話者と中国語母語話者における「ようになる」の問題点を比較する形で整理し、母語により文法記述の「勘どころ」(=母語の感覚に合い、誤用・非用を未然に防ぐ文法記述)が異なることを植松(2017印刷中)で示した。前年度までに、1韓国語母語話者は「ようになる」を過剰使用することが多い。その背景には韓国語の「-ge doeda」が「ようになる」に似ていることの影響がある。2中国語母語話者は「ようになる」をあまり使っておらず(=「ようになる」の非用)、その他の形式で代用していることが明らかになった。前年度までは分析に書き言葉データ(YNU書き言葉コーパス(金澤編2014))のみを使用していたが、今年度は話し言葉(日本語学習者会話データベース(国立国語研究所))を追加し、話し言葉においても同様の傾向が見られるかどうか調査を行った。その結果、書き言葉データにおける結果と同様に、話し言葉においても韓国語母語話者は「ようになる」を過剰使用しており、中国語母語話者は「ようになる」をあまり使用していないことが明らかになった。さらに、中国語母語話者は「ようになる」の代わりに何を使用しているかについて調査した結果、「ている」や「始める」、「だんだん」などの副詞を使用していることが分かった。この背景には、中国語には「ようになる」に相当する特別の形式はなく、変化は基本的に「了2」によって表されることが関連している。そのため、どんな時に「ようになる」が必要なのかを理解しにくく、「ようになる」をあまり使用しないという結果につながっていると考えられる。以上のことから、誤用や非用を未然に防ぐための文法記述の「勘どころ」は、母語によって異なるべきであると結論づけた。なお、韓国語母語話者を対象に、具体的にどう記述するかについてパイロット調査も試行済みである。本研究は、学習者の母語の感覚に合った文法記述について、韓国語母語話者における「ようになる」を例に考察した。その結果、韓国語母語話者は「ようになる」を過剰使用しており、その背景には韓国語における「-ge doeda」(「ようになる」よりも使用できる範囲が広い)の影響があることが分かった。一方、比較対象として中国語母語話者における「ようになる」を調査した結果、使用が少なく、「ようになる」の代わりに「始める」等の別の表現を使用していた。その背景には、中国語には「ようになる」に相当する特別の形式がないことがある。これらの事例から、文法記述は学習者の母語の感覚に合うものにするべきであることを主張した。平成26年度は7月に復職したが、事情(子供が慢性疾患を持っていること)により子供を保育園に預けられない状態での復職となり、研究日の確保が難しかったため。また、同様の理由により、長期休暇中も育児に専念しなければならない状態であり、研究の遂行が難しかったため。
近畿三角帯の活断層と地下構造に関する総合的研究

近畿三角帯のうち特に主要な六甲-淡路活断層帯,中央構造線活断層系(和歌山・徳島地域),京都盆地西縁及び東縁断層系,花折断層系,養老断層系,鈴鹿東縁断層系,布引山地東縁断層系などについて研究を行った.上記の各断層で実施された物理探査,ボーリング調査,トレンチ調査に参加し,活断層に伴う変形の様相や形態,活動履歴に関する情報を蓄積した.特に,最新の活動時期を明らかにするため,詳細な変動地形解析を実施するとともに,ジオスライサーを用いた堆積物の採取と分析を実施した.兵庫県南部地震の地震断層である野島断層の諸性質をまとめるとともに,断層保存館内におけるトレンチの構造について記載,分析を行った.1996年と1998年に発行された都市圏活断層図のうち,近畿圏の図幅について作成を分担した.また,濃尾平野・琵琶湖・大阪湾で得られたボーリングコアの分析を実施し,火山ガラスの分析などにより年代推定を行い,沈降側における変位基準の年代情報の精度を高めた.断層解剖計画によるボーリングでのコア解析から地下構造や熱年代学的考察を行い,野島断層の地下での熱履歴や累積上下変位量などについて考察し,成果報告書としてまとめた.活断層系を横切る反射法地震探査,重力探査を実施し,活断層の地下形態の把握や発達過程・変位地形との関係などの研究を進めた.さらに大阪湾堆積盆地の形成を,中央構造線や有馬-高槻構造線の横ずれ運動に原因を求めたモデルを作成し,近畿三角帯西部の第四紀テクトニクスの解明を実施した.また,小断層解析に関して提案した,新しい解析法を別府湾周辺地域の第四紀層に適用し,その結果と第四紀テクトニクスとの関連を調べた.近畿三角帯のうち特に主要な六甲-淡路活断層帯,中央構造線活断層系(和歌山・徳島地域),京都盆地西縁及び東縁断層系,花折断層系,養老断層系,鈴鹿東縁断層系,布引山地東縁断層系などについて研究を行った.上記の各断層で実施された物理探査,ボーリング調査,トレンチ調査に参加し,活断層に伴う変形の様相や形態,活動履歴に関する情報を蓄積した.特に,最新の活動時期を明らかにするため,詳細な変動地形解析を実施するとともに,ジオスライサーを用いた堆積物の採取と分析を実施した.兵庫県南部地震の地震断層である野島断層の諸性質をまとめるとともに,断層保存館内におけるトレンチの構造について記載,分析を行った.1996年と1998年に発行された都市圏活断層図のうち,近畿圏の図幅について作成を分担した.また,濃尾平野・琵琶湖・大阪湾で得られたボーリングコアの分析を実施し,火山ガラスの分析などにより年代推定を行い,沈降側における変位基準の年代情報の精度を高めた.断層解剖計画によるボーリングでのコア解析から地下構造や熱年代学的考察を行い,野島断層の地下での熱履歴や累積上下変位量などについて考察し,成果報告書としてまとめた.活断層系を横切る反射法地震探査,重力探査を実施し,活断層の地下形態の把握や発達過程・変位地形との関係などの研究を進めた.さらに大阪湾堆積盆地の形成を,中央構造線や有馬-高槻構造線の横ずれ運動に原因を求めたモデルを作成し,近畿三角帯西部の第四紀テクトニクスの解明を実施した.また,小断層解析に関して提案した,新しい解析法を別府湾周辺地域の第四紀層に適用し,その結果と第四紀テクトニクスとの関連を調べた.既存資料の検討素材として地質・地形論文の収集,地形図・地形分類図の収集整理,空中写真の収集,ボーリング資料・試料の収集整理,地球物理学的資料収集整理を,特に六甲-淡路島活断層帯,中央構造線地域,花折断層系,京都盆地西山断層系,養老断層系,鈴鹿東縁断層系について行なった.空中写真による地形判読を前記の断層系地域で行い,その成果の一部は2万5千分の1都市圏活断層図の近畿圏17枚として報告するとともに,各断層の変動の特徴を整理しつつある.野外地質調査では,上記の各地点で実施されたトチンチ調査に参加し,断層に伴う変形の様相や形態,活動履歴に関する情報を蓄積できた.また,六甲-淡路島活断層帯の研究として断層解剖計画のボーリングに参加し,野島断層の垂直変位量が約235mに及ぶ南東側上昇であることを明かにし,地表の断層位置と地下の断層位置との関係から,断層の平均傾斜が83°SEという結果を得るなど,新しい知見を入手した.さらに,断層破砕岩の岩石薄片観察や,アパタイトを用いたフィッション・トラック年代測定,化学分析などを継続中である.また,大阪堆積盆地内で得られた深層コアの記載を実施し,海成粘土及び火山灰により年代推定を行い,沈降側の年代情報の精度を高めた.さらに,兵庫県南部地震以後積極的に行われた各活断層系を横切る反射法断面図の収集につとめ,その解析を現在進めている.近畿三角帯内の特に六甲-淡路島活断層帯,中央構造線活断層系,花折断層系,京都盆地西山断層系,養老断層系,鈴鹿東縁断層系などについて研究を行った.上記の各地点で実施された物理探査,ボーリング調査,トレンチ調査に参加し,活断層に伴う変形の様相や形態,活動履歴に関する情報を蓄積できた.また,六甲-淡路島活断層帯の研究として,断層解剖計画のボーリング調査に参加し,野島断層沿いの地下構造を明らかにした.