hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新世代気象衛星の台風高頻度観測による高精度風プロダクト開発と台風の変動過程の解明

本研究では,世界に先駆けて2015年に運用を開始した新世代衛星であるひまわり8号によって実現した台風の高頻度機動観測を最大限に活かし,台風の特性も考慮して,従来よりも高精度,高分解能,高範囲に風速を推定する新しい手法群を開発する。作成した風速プロダクトや,ひまわり8号がもたらす多様な画像を活用し,数値シミュレーション等を組み合わせて,台風中で生起する多様な力学過程を検出し,台風全体の時間発展への影響を明らかにする。また,台風のライフサイクルに伴う変質過程を明らかにする。そして,台風の強度・構造推定を検証・改善する。台風の強度推定の不確実性を改善するために、多波長・高頻度のひまわり8号の観測データから雲追跡法によって台風の風速を高精度、高分解能、広範囲で決定する手法を開発する。その結果、台風の強度と構造を推定し、台風内部の力学過程、台風の発達・衰退過程を解明する。社会的関心も高い自然災害の一つでもある台風の理解をより深めるこの研究による成果が災害による被害軽減へつながることが期待される。研究課題の核心をなす学術的「問い」は明確であり、鍵となる雲追跡による風速導出手法は、新たな観測解析手段としての確立が期待される。学術的独自性や創造性があり、研究計画の着想に至る経緯や、関連する国内外の研究動向と研究の位置づけは明確である。予備的な研究もできており、研究遂行能力は十分にあると判断され、台風についてこれまでにない知見が得られると期待される。
一次元電子系物質を基盤とした革新的薄膜デバイスの開発と巨大外場応答性の創出

本年度は,塗布可能かつ薄膜化可能な一次元電子系物質を開発するため,本研究遂行中に得られたアセンジイミド骨格を有する有機半導体の知見を活かした物質開発をおこなった。具体的には,前年度に開発やデバイス特性の解明を進めていた物質群を基盤とし,金属イオンとのハイブリッドとすることを試みた。配位可能部位として,例えばシアノ基やピリジル基を有する有機半導体誘導体を利用した。まず金属イオンとして銅や白金などを用い,バルク結晶の取得を試みたが,有用な固体を得ることができなかった。これは,用いられる溶媒に対し有機半導体骨格の溶解性と金属塩の溶解性とが適切な関係にないことに由来すると推察された。したがって,期待された集合構造の実現のためには適度な分子間相互作用および溶解性の制御をおこなうことが重要であることがわかった。また,上記に関連して,有機半導体においてパイ共役骨格が拡張された場合にはそれに伴い嵩高い置換基が有用であることを明らかにし,学術論文中で発表した。これは置換基の嵩高さによる溶解性制御ではなく,固体中において機能性を発現する集合構造実現のために有用な知見である。この知見は新規アセンジイミド誘導体の開発においても同様であることを,単結晶X線構造解析により明らかにすることができた。しかしながら,溶液プロセスにより基板上に成長した結晶はそれと異なる集合構造を有することもあることも度々観測され,集合構造の制御にはバルク結晶と薄膜結晶との双方を系統的に理解する必要があることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,一次元電子系金属錯体の導電性と高い外場応答性とを活用した薄膜デバイスの開発とその特性の解明を目的としている。特に,一次元鎖状構造体の一軸配向薄膜を塗布により成膜する手法の開発を目的の一とする。第一に,Ptイオンと架橋ハロゲンとから主鎖が成る一次元鎖錯体(MX錯体)の塗布結晶化を試みた。塗布手法としては,ガラス片を用いて液滴の乾燥方向を制御するエッジキャスト法を用いた。両親媒性アニオンを導入することでMX錯体を有機溶媒に溶解させ,様々な条件下でエッジキャストを試みたが,現在に至るまで目的の一軸配向膜は得られていない。MX錯体は静電相互作用や分子間力等により自己集合的に結晶化するが,この自己集合能と溶解性との良いバランスをとるのが困難であると示唆される。第二の物質として,Ptイオンの一次元鎖構造を有するPtベンゾキノンジオキシム錯体([Pt(Hbqd)2])において,同様にエッジキャストを試みた。MX錯体とは対照的に,[Pt(Hbqd)2]は無数の針状結晶が概ね配向して基板上に成長することが明らかとなった。この結果から,MX錯体のようなイオン性の物質に比べて,[Pt(Hbqd)2]結晶のような中性分子の集合体の方がより塗布結晶化に有望であると推察できる。塗布結晶化した[Pt(Hbqd)2]において,ボトムゲート・トップコンタクト構造の薄膜電界効果トランジスタ(FET)を作製しその特性評価をしたところ,同物質で報告されているトップゲート構造の単結晶FETと同様の特性が確認された。したがって,塗布プロセスにおいても,バルク結晶と同等の塗布膜を構築できることが確認された。今後は,[Pt(Hbqd)2]をモデルとして,より幅広の結晶膜を形成しうる物質の開発を試みるとともに,フレキシブル基板上で薄膜デバイスを作製することで,その歪み応答性について調べる予定である。はじめに有力な物質として注目していたMX錯体の塗布結晶化が予想していたより困難であったため,デバイス作製に着手することができず,思うように研究を進めることができなかった。途中から標的物質を変更することで塗布成膜を一次元電子系物質に適用する指針が立ち始め,年度後半になり基礎的なデバイス特性の評価をおこなうことができた。しかしながら,今後歪み応答性を明らかにするのには電気信号が十分に大きくないと考えており,成膜方法の改善を図るとともに,より薄膜デバイスに適した物質を開発する必要がある。これらの課題に対応しつつ研究を進めていくため,有用な成果を得るにはもう少し時間が掛かることが予想される。本年度は,一次元電子系物質を基盤とした薄膜デバイスを開発するために,ボトムアップ式一軸配向薄膜の実現に向けた新材料の開発および成膜条件検討をおこなうことを目標として,既知材料を基盤として配位子の分子修飾を進めた。特にアルキル鎖または水素結合部位を導入した配位子設計と合成を試みたが,検討した反応条件では有意に合成を進めることが出来なかった。そこで,受入研究室内における,溶液プロセス可能な分子設計とそのプロセス性との関連について知見を得るため,最近開発された低分子系有機半導体の誘導体開発とその薄膜電界効果トランジスタ特性について研究をおこなった。この新規材料は分子間水素結合に由来して,大ドメインサイズを有する薄膜結晶を溶液プロセスにより成長させることが可能であり,申請者の研究の発展を推し進めるのに役立つことが期待される。本年度は実際に低分子系n型有機半導体(PhC2-BQQDI)を用いた薄膜電界効果トランジスタの作製とそのデバイス特性評価,およびホール効果測定を実施することで,バンド伝導性に由来する高電子移動度を示すことを明らかとした。また,単結晶構造解析にも成功し,二次元的なバンド伝導性を発現するための集合構造構築に水素結合が大きく貢献していることを明らかにした。

したがって,適切な水素結合部位の導入が高いキャリア輸送能の発現に有用であることが示されたため,今後の低分子系半導体材料の開発指針における革新的な知見となることが示唆される。これまで,集積型金属錯体を中心とする一次元電子系物質を,溶液プロセスを用いて薄膜デバイスに応用する方法を模索してきたが,満足な成果は得られていない。一方で,有機半導体を利用した薄膜電界効果トランジスタとその論理ゲートやホール効果測定への応用に関して,実験技術と知見を蓄積してきた。今後はこの知見を一次元系材料の設計へと落としこみ,速やかに研究を進める必要があると考えられる。本年度は,塗布可能かつ薄膜化可能な一次元電子系物質を開発するため,本研究遂行中に得られたアセンジイミド骨格を有する有機半導体の知見を活かした物質開発をおこなった。具体的には,前年度に開発やデバイス特性の解明を進めていた物質群を基盤とし,金属イオンとのハイブリッドとすることを試みた。配位可能部位として,例えばシアノ基やピリジル基を有する有機半導体誘導体を利用した。まず金属イオンとして銅や白金などを用い,バルク結晶の取得を試みたが,有用な固体を得ることができなかった。これは,用いられる溶媒に対し有機半導体骨格の溶解性と金属塩の溶解性とが適切な関係にないことに由来すると推察された。したがって,期待された集合構造の実現のためには適度な分子間相互作用および溶解性の制御をおこなうことが重要であることがわかった。また,上記に関連して,有機半導体においてパイ共役骨格が拡張された場合にはそれに伴い嵩高い置換基が有用であることを明らかにし,学術論文中で発表した。これは置換基の嵩高さによる溶解性制御ではなく,固体中において機能性を発現する集合構造実現のために有用な知見である。この知見は新規アセンジイミド誘導体の開発においても同様であることを,単結晶X線構造解析により明らかにすることができた。しかしながら,溶液プロセスにより基板上に成長した結晶はそれと異なる集合構造を有することもあることも度々観測され,集合構造の制御にはバルク結晶と薄膜結晶との双方を系統的に理解する必要があることが示唆された。塗布手法の改善策として,高撥水性有機膜の真空紫外光処理により表面塗れ性を制御する「親撥処理」を応用して,針状結晶を一方向にのみ成長させることを狙う。これにより薄膜デバイスの電流密度を増大させ,電気信号をより容易に検出することで,歪み応答性などの外場応答性について明らかにする。また,[Pt(Hbqd)2]を基盤とし,その一次元鎖集積体を二次元的に配列させるため,配位子に水素結合を積極的に誘発する置換基導入を図り,新規化合物の開発を進める。単結晶育成と塗布成膜とを併せて進めることで,分子構造を改善するつもりである。適切な物質開発に成功したら,薄膜デバイスの作製へと展開し,FET特性やその歪み応答性を調べていきたい。次年度も引き続き,溶液プロセスで薄膜結晶を成膜可能な一次元電子系物質の開発を進める。より高い進度で研究を進めるために,本年度はアルキル鎖やカルボキシル基の導入を施策してきたが,プロトン受容部としてのピリジル基導入を検討する。一方で,本年度新たに推進してきた有機半導体の薄膜デバイス物性についてもより高度な研究を進める。
嚢内注入による排卵解析を基礎とした内分泌撹乱物質の探索法の確立

本研究では、脊椎動物における排卵の成否を指標として内分泌攪乱物質の探索が可能かどうかについて検討することを目標とした。平成12、13年度では、(1)排卵におけるマーカー分子の探索、(2)排卵関連遺伝子の発現解析および(3)IBI法による内分泌撹乱物質探索の検討を行った。内分泌攪乱物質による排卵撹乱機構を探るには適切な分子マーカーが必要である。そこでブラジキニン受容体(B2タイプの受容体)が分子マーカーとなり得るかどうかについて検討した。B2受容体は、哺乳類卵巣の顆粒膜細胞に恒常的に発現していることが判明し、マーカーとしては不適切であると考えられた。次に、当研究室で発見したMMP(MIFRと命名)が内分泌撹乱物質による影響評価に利用できるか否かについて検討した。MIFRが卵胞成長過程で顆粒膜細胞から外莢膜細胞に発現部位が移行することから、排卵のマーカー分子ではなく、卵胞成長のマーカー分子として利用できる可能性が示された。IBI法による内分泌撹乱物質探索系の検討を行った。内分泌攪乱物質アミトラスは排卵数の減少をもたらしたが、DESとDEHPでは影響が出なかった。またDES投与を受けた母の産んだ♀仔が、正常な機能をもつ卵巣を発達させ得るか否かを検討した。その結果、DES投与を受けた母マウスから産まれた♀仔は、その生殖器官を正常に発達させられなかった可能性が示された。これらの知見から、哺乳類の排卵を指標とする系は、ある種の内分泌攪乱物質の探索に有効であると結論された。排卵は、卵巣を包む最外層の固い被膜が溶解され卵胞内の受精可能な卵母細胞が放出される過程である。この卵胞壁溶解現象には、各種のマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の他にも様々な因子が関わっていることが知られている。本研究では、排卵に必須の働きをする分子・因子を探索するとともに、排卵の評価系として認知されている嚢内注入法(IBI法)が内分泌攪乱物質の探索に有効か否かについて検討するものである。(1) IBI法による内分泌攪乱物質探索系についての検討IBI法とは、PMSG(FSH様作用を示すホルモン)およびhCG(LH様作用を示すホルモン)処理により過排卵を誘導した幼若雌ラットを用いて行う実験であり、種々の試験物質をhCG処理直前に投与することによって、試験物質の排卵への影響を評価する方法である。本年度では、先ずIBI法の導入を試みた。次ぎに、内分泌撹乱物質としてよく知られているDESをこの系に適用し、一連の実験を行った。その結果、対照ラットに比べてDES投与個体では排卵される卵母細胞の数が有意に減少することが判明した。(2)その他の関連実験排卵のマーカー分子探索の試みとして、卵巣におけるプロリルオリゴペプチダーゼとアミロイド前駆体タンパク質遺伝子ついて基礎的検討を行った。また、内分泌攪乱物質による排卵関連遺伝子の発現への影響を解析するための準備として、当研究室で発見した新規MMP(MIFR:Matrix Metalloprotease in Female Reproductive Tract)遺伝子のラット性周期における発現を調べた。その結果、MIFR遺伝子発現が小卵胞では顆粒膜細胞に認められるが、排卵が近い大卵胞では外莢膜に限局していることが明らかになり、その発現パターンはMIFRが排卵MMPであることを強く示唆する結果であった。本研究の最終目標は、脊椎動物における排卵の成否を指標として内分泌攪乱物質の探索が可能かどうかについて検討することであり、この年度では、(1)排卵におけるマーカー分子の探索、(2)排卵関連遺伝子の発現解析および(3)IBI法による内分泌撹乱物質探索の検討を行った。

内分泌攪乱物質による排卵撹乱機構を探るには、適切な分子マーカーが必要となる。そこでブラジキニン受容体が分子マーカーとして適切かどうかを検討した。哺乳類卵巣の顆粒膜細胞では恒常的にB2受容体が発現しており、これが分子マーカーとしては不適切であると考えられた。次に、当研究室で発見したMMP(MIFRと命名)が内分泌撹乱物質による影響評価に利用できるか否かについて検討した。MIFRが卵胞成長過程で顆粒膜細胞から外莢膜細胞に発現部位が移行することが判明し、内分泌攪乱物質の作用機構の研究において、卵胞成長マーカー分子として利用できることが示された。IBI法による内分泌撹乱物質探索系の検討も行った。本法による解析から、内分泌攪乱物質アミトラスは排卵数の減少をもたらしたが、DESとDEHPでは影響が出なかった。またDES投与を受けた母の産んだ♀仔が、正常な機能をもつ卵巣を発達させ得るか否かを検討した。ラットでは排卵数には顕著な差が現れなかったが、マウスでは明瞭な差が確認された。この結果から、DES投与を受けた母マウスから産まれた♀仔は、その生殖器官を正常に発達させられなかった可能性があると考えられた。これらの知見から、哺乳類の排卵を指標とする系は、ある種の内分泌攪乱物質の探索に有効であると結論された。
イミンヘの分子内付加反応を利用した鎖状アミノアルコールの高立体選択的合成法の開発

1,2-anti-あるいは1,3-anti-アミノアルコールの一般的合成法の確立を目的とし,酸素官能基に連結した炭素求核種の分子内イミンヘの付加反応の立体選択性について検討した。まず2-あるいは3-ヒドロキシアミドから3段階でN-アシル-N,O-アセタールへ導いた。つづいて2または3位の酸素に炭素求核種としてビニルシリル基,フェニルシリル基などを連結させ反応の前駆体とした.これらの基質をルイス酸と処理すると,N-アシルイミン,あるいはN-アシルイミニウムイオンが発生し,同時に2位または3位の酸素に連結した炭素求核種の付加が進行した.シリル基を除去すると対応するアミノアルコールが生成した.1,2-不斉誘導の場合,20対1から300対1以上とルイス酸,炭素求核種によって選択性は変化したが,いずれもanti体が優先して得られた.ルイス酸は二座配位子より一座配位子の方が選択性が良く,特にフェニル基を炭素求核種とした場合,収率85%,anti/synが300以上であった.1,3-不斉誘導の場合、収率,anti選択性は低下し,得にビニル基の反応は進行しなかった.しかしながら電子密度の高いチエニル基を求核種としたところ反応はスムーズに進行し,収率84%,anti/synが17であった.これらの立体制御因子は5員環、6員環の遷移状態における立体配座を検討することによって明らかにすることができた.上記の反応によってanti体のアミノアルコールの立体選択的合成法が確立したのでヒドロキシ-α-アミノ酸の合成にこの反応を応用した.生成したアミノアルコールのビニル基,チエニル基を酸化的に分解してカルボキシル基へ変換し,anti体のβ-及びγ-ヒドロキシ-α-アミノ酸誘導体に導にくことに成功した.1,2-anti-あるいは1,3-anti-アミノアルコールの一般的合成法の確立を目的とし,酸素官能基に連結した炭素求核種の分子内イミンヘの付加反応の立体選択性について検討した。つづいて2または3位の酸素に炭素求核種としてビニルシリル基,フェニルシリル基などを連結させ反応の前駆体とした.これらの基質をルイス酸と処理すると,N-アシルイミン,あるいはN-アシルイミニウムイオンが発生し,同時に2位または3位の酸素に連結した炭素求核種の付加が進行した.シリル基を除去すると対応するアミノアルコールが生成した.1,2-不斉誘導の場合,20対1から300対1以上とルイス酸,炭素求核種によって選択性は変化したが,いずれもanti体が優先して得られた.ルイス酸は二座配位子より一座配位子の方が選択性が良く,特にフェニル基を炭素求核種とした場合,収率85%,anti/synが300以上であった.1,3-不斉誘導の場合、収率,anti選択性は低下し,得にビニル基の反応は進行しなかった.しかしながら電子密度の高いチエニル基を求核種としたところ反応はスムーズに進行し,収率84%,anti/synが17であった.これらの立体制御因子は5員環、6員環の遷移状態における立体配座を検討することによって明らかにすることができた.上記の反応によってanti体のアミノアルコールの立体選択的合成法が確立したのでヒドロキシ-α-アミノ酸の合成にこの反応を応用した.生成したアミノアルコールのビニル基,チエニル基を酸化的に分解してカルボキシル基へ変換し,anti体のβ-及びγ-ヒドロキシ-α-アミノ酸誘導体に導にくことに成功した.
ナノ磁気クラスタによる微細複雑形状に対する形状精度を保持した超精密研磨の開発研究

本研究ではナノ磁気クラスタを形成する磁気混合流体(NMCF)を開発して,硬靱性材料に対する研磨性能を調べた.また,磁気混合流体(MCF)を用いた場合の平面研磨に及ぼす磁場強度の影響と複雑形状および微細構造に対する精密研磨の特性を明らかにした.これらの研究結果を基に,微細形状表面研磨に対応できる新型の研磨実験装置を開発した.1.砥粒を含んだ磁気混合流体(MCF)のせん断応力と研磨加工量との関係を円管内面研磨の実験結果から明らかにした。研磨加工量は加工速度の大きい領域で工具に作用する平均トルクと比例関係にあることがわかった。すなわち、MCF研磨の加工量は流体のせん断応力に比例することが明らかになった。新規の磁気機能性流体に求められる性能は無磁場における粘度が小さく、磁場印加時の粘度やせん断応力が大きいことである。2.水ベース磁性流体(EMG700SP、フェローテック製)に表面改質された平均粒径110nmの鉄ナノ粒子(栗本鐵工製)と酸化セリウム(SHOROX NX、昭和電工製)を分散したガラス研磨用のナノMCFを開発した。ナノMCFのせん断応力は水ベースMCFのせん断応力より大きいことがわかった。磁気クラスタの直径が小さく、密な分布となるナノMCFは研磨加工量が大きいと予測される。3.水ベースMCFを用いて石英ガラスの平面研磨の可能性を調べた。パルス磁場の80分の研磨で表面粗さが研磨前の60%に向上し、広く平坦に加工されることがわかった。4. MCF研磨は印加磁場強度、印加磁場周波数、工具とワークの間隔、工具回転数によって加工特性が異なる。加工実験を行うことなく、ワークに作用する軸方向力,トルクの時間的変化をデータ分析することにより、ワークに対する最適な研磨条件を得ることができることがわかった。磁場下において、直径数十μm、長さ数百μmのナノ磁気クラスタを形成するナノMCFを開発した。しかし、安定したナノMCFを必要量、作成することができず、この流体による研磨実験が遅れている。新型の磁気機能性流体(nMCF)を開発して基礎実験を行うとともに、表面に微細複雑形状を有するワークの精密研磨実験の準備を進めた。1.水ベース磁性流体(EMG700SP)に粒径100nmの強磁性鉄粒子(ナノ粒子)を分散したnMCFを開発した。nMCFの流動曲線は現状の磁気混合流体(MCF)と同等であることを確認した。開発したnMCFを用いて石英ガラスの研磨実験を行ったが、研磨効果を確認できなかった。原因は砥粒が加工表面に配置されないためと考えられる。nMCFの磁気クラスタと砥粒のサイズの関係を調べる必要があることがわかった。2. MCF平面研磨における磁場強度の影響を明らかにした。直流磁場では磁束密度B = 180 mTにおいて飽和状態となる。一方、パルス磁場では、B = 360 mTにおいても飽和状態はみられず、加工能率は向上することが明らかになった。3. MCF平面研磨における加工量と工具に作用するトルクの関係を明らかにした。加工量とトルクは相関することが明らかになった。また、MCF円管内面研磨においても、加工量トルク、加工圧力は相関することが明らかになった。4.有限要素法による磁束密度分布を用いて、仮想変位法によりMCFが円管内面におよぼす圧力を計算した。磁気的圧力と研磨量は相関することが明らかになった。nMCFによる石英ガラスの研磨実験の結果の考察に時間を要した。表面に微細構造を有する形状精度の高いワークの製作に時間がかかった(形状精度の高い加工方法を開発した)。また、新型研磨装置の製作が遅れている。本研究ではナノ磁気クラスタを形成する磁気混合流体(NMCF)を開発して,硬靱性材料に対する研磨性能を調べた.また,磁気混合流体(MCF)を用いた場合の平面研磨に及ぼす磁場強度の影響と複雑形状および微細構造に対する精密研磨の特性を明らかにした.(1)水ベース磁性流体に表面改質された平均粒径100nmの鉄ナノ粒子と酸化セリウムを分散したガラス研磨用のNMCFを開発した.NMCFのせん断応力はMCFと同等であることがわかった.このNMCFを用いて切削加工された円孔を有する石英ガラスに対して研磨実験を行った.円孔の底面中央の研磨はできるが,底面角部では明確な研磨特性を確認できなかった.(2)MCFを用いた平面研磨に対する磁場強度の影響を明らかにした.直流磁場では磁束密度B = 180 mTにおいて飽和状態になる.一方,パルス磁場では,B = 360 mTにおいても飽和状態にはならず,磁束密度の増加につれ加工能率は向上することが明らかになった.(3)有限要素法による磁場解析の磁束密度分布を用いて,仮想変位法を用いてMCF平面研磨における磁気的圧力を計算した.磁気的圧力と加工量は相関することが明らかになった.(4)微細形状表面に対する研磨実験装置を開発して,先端形状の異なる工具を製作して,工具ごとの研磨特性を調べた.パルス磁場を印加した場合,それぞれの工具において加工量と工具に作用するトルクは相関することがわかった.また,平面内に微細なV形溝を有するワークの精密研磨実験を行った.

V形溝の上部角部に対しては直流磁場では大きな形状変化を起こすが,パルス磁場では形状を保持した精密研磨になることがわかった.また,溝の最深部に対しては2つの磁場ともに研磨を確認できなかった.それぞれの磁場において磁気クラスタは幅の狭い溝の最深部に届いていないと考えられる.本研究ではナノ磁気クラスタを形成する磁気混合流体(NMCF)を開発して,硬靱性材料に対する研磨性能を調べた.また,磁気混合流体(MCF)を用いた場合の平面研磨に及ぼす磁場強度の影響と複雑形状および微細構造に対する精密研磨の特性を明らかにした.これらの研究結果を基に,微細形状表面研磨に対応できる新型の研磨実験装置を開発した.本研究は流体解析、磁場解析、機能性流体の開発、金属ナノ粒子、および、磁性流体製造の専門家が役割を分担して行っている。代表者と協力者、連携者が連絡を密にして、確実に研究を進めるようにする。以下のことを重点的に行い、研究を推進する。(1)磁場下において分散性に優れたナノMCFを必要量作成できるようにする。(2)ナノ磁気クラスタ研磨試験装置と装置で使用する工具の設計と製作をスピードアップする。(3)被研磨物である微細な周期構造を持つ難削材製円板の設計と製作に前倒して、取り掛かる。1.形状精度の高いワークの製作に努め、MCF研磨とnMCF研磨の形状精度の違いを詳細に調べる。2.オイルベースのnMCFの開発を行い、金属製のワークにおいて、ナノ磁気クラスタの効果を確認する。3.新型研磨装置を早期に完成させ、効率的に研磨実験と形状測定を行う。4.複雑形状面に対する研磨において、従来MCFとの違いを明らかにする。nMCFの特性と効果を確認する。5. MCF平面研磨における仮想変位法による磁気的圧力と加工量分布の関係を明らかにする。流体工学,生産・加工平成27年度の予算は予定通りに執行したが、21,447円の残金が発生した。残金は次年度開発予定の研磨装置の構成部品などに有効活用する。
摂食調節因子nesfatin-1による脂肪組織交感神経活性化機構の解析

本研究では、摂食調節物質であるnesfatin-1が視床下部に作用して脂肪組織交感神経活動を増大させる脳内機構を明らかにすることを目的とした。前年度と前々年度の研究から、nesfatin-1による脂肪組織交感神経促進作用には、視床下部弓状核のNPYニューロンと延髄カテコラミンニューロンが関与する可能性について免疫組織化学染色法によって示してきた。本研究ではこれらの脳における連絡網をさらに解析するために、薬理的に阻害する実験を行った。具体的にはカテコラミンニューロンの阻害剤であるチロシン代謝酵素を標識したサポリン毒素を延髄腹外側野の両側に微量注入して、部位特異的にカテコラミンニューロン破壊ラットの作製を試みたが、破壊ラット作製の成功率は低かった(3匹/16匹中)。得られた破壊ラットにnesfatin-1を脳室内投与して、腎臓又は脂肪組織交感神経活動を測定した。カテコラミンニューロン破壊ラットでNesfatin-1による脂肪組織交感神経活動促進作用は観察されたが、腎臓交感神経促進作用は減弱されていた。また視床下部弓状核でのPOMCニューロン由来のα-MSH受容体のMC-4受容体の阻害剤を投与したラットでは、nesfatin-1による脂肪組織交感促進作用は残存して、腎臓交感神経活動促進作用が減弱していた。こららの実験結果から、脳視床下部と延髄経路におけるnesfatin-1による交感神経制御機構を解析した結果、視床下部メラノコルチン系-延髄カテコラミンニューロン系はnesfatin-1による腎臓交感神経調節に関与しており、脂肪組織交感神経調節は別の制御機能が存在することが示唆された。本研究では、nesfatin-1が視床下部で作用して脂肪組織交感神経を興奮させる脳内メカニズムを解析することを目的とした。具体的には、nesfatin-1が視床下部に作用して脂肪組織交感神経を調節する際にERKが活性化する標的神経核とどのようなニューロンでERKが活性化されるかについて明確にする実験を行った。麻酔下ラットの白色脂肪交感神経活動は、脳室内nesfatin-1投与で促進された。脳室内nesfatin-1投与は視床下部の弓状核と室傍核のERK活性化を惹起することから、nesfatin-1微量投与実験を行ったところ、室傍核内ではなくて、弓状核内へのnesfatin-1微量投与で白色脂肪交感神経活動が増大した。さらに免疫組織化学染色法とin situハイブリダイゼーション法でnesfatin-1による弓状核ERK陽性細胞が摂食調節ニューロンであるNPYニューロンとPOMCニューロンのいずれかのニューロンと共局在するか解析した結果、弓状核ERK陽性細胞は、NPYニューロンと共局在していた。今後は、さらに弓状核NPYニューロンのERk活性化が白色脂肪組織交感神経活動調節にどのような役割を持つかについて解析する。さらにラットへのNesfatin-1脳室内投与は、延髄の弧束核と吻側延髄腹外側野のc-fos陽性細胞数を増大させることがわかった。延髄での交感神経を駆動する神経核と視床下部弓状核ニューロンがどのような神経回路を経て交感神経を調節しているかについて今後解析する予定である。本研究では、nesfatin-1が視床下部で作用して脂肪組織交感神経を興奮させる脳内メカニズムを解析することを目的としている。現在までのところ、脳・視床下部においてnesfatin-1が白色脂肪組織交感神経を活性化させる為に視床下部・弓状核の摂食調節ニューロンの関与を示唆するデータがとれている。さらに、延髄での神経核についても標的がしぼれつつある。従って、これらの主要な項目の同定は、当初の目的に沿って研究を推進できている。前年度の免疫組織化学染色実験で、nesfatin-1による視床下部弓状核ERKシグナルは、NPYニューロンで惹起され、脂肪組織交感神経活動を調節する可能性を示した。さらに、nesfatin-1のラット脳室内投与が延髄の弧束核と吻側延髄腹外側野のc-fos陽性細胞を増大させることを示した。今年度は、視床下部と延髄経路の解析を中心に実験を行い、具体的には延髄カテコラミンニューロンが延髄の神経核で活性化しているかについて免疫組織学的に検討した。Nesfatin-1の脳室内投与は弧束核尾側部と尾側延髄腹外側野のc-fos陽性細胞とカテコラミン陽性細胞の共局在が確認された。現在、これらの神経核に逆行性トレーサーを注入して、視床下部弓状核のERKニューロンと神経連絡があるか否かについて解析を行っている。また延髄のカテコラミンニューロンを薬理的に除去したラットを用いて、nesfati-1脳室内投与による脂肪組織交感神経活動反応を解析する予定である。さらに今年度では、Nesfati-1の脳内投与のみならず、末梢静脈内投与による白色脂肪交感神経活動への影響について麻酔下マウスを用いて検討したところ、濃度依存的に白色脂肪及び腎臓交感神経活動が増大することがわかった。このことは脳内のみならず、末梢のnesfatin-1が脳へ作用して交感神経を制御することがわかった。

本研究では、摂食調節物質であるnesfatin-1が視床下部に作用して脂肪組織交感神経活動を増大させる脳内機構を明らかにすることである。これまでのところ、視床下部におけるERKシグナルと標的神経核に関する解析は順調である一方、視床下部と連絡する延髄の神経核及び連絡網の解析が遅れている。延髄で活性化する神経核は絞れつつある為、当初の研究目的に沿った研究を行う予定である。本研究では、摂食調節物質であるnesfatin-1が視床下部に作用して脂肪組織交感神経活動を増大させる脳内機構を明らかにすることを目的とした。前年度と前々年度の研究から、nesfatin-1による脂肪組織交感神経促進作用には、視床下部弓状核のNPYニューロンと延髄カテコラミンニューロンが関与する可能性について免疫組織化学染色法によって示してきた。本研究ではこれらの脳における連絡網をさらに解析するために、薬理的に阻害する実験を行った。具体的にはカテコラミンニューロンの阻害剤であるチロシン代謝酵素を標識したサポリン毒素を延髄腹外側野の両側に微量注入して、部位特異的にカテコラミンニューロン破壊ラットの作製を試みたが、破壊ラット作製の成功率は低かった(3匹/16匹中)。得られた破壊ラットにnesfatin-1を脳室内投与して、腎臓又は脂肪組織交感神経活動を測定した。カテコラミンニューロン破壊ラットでNesfatin-1による脂肪組織交感神経活動促進作用は観察されたが、腎臓交感神経促進作用は減弱されていた。また視床下部弓状核でのPOMCニューロン由来のα-MSH受容体のMC-4受容体の阻害剤を投与したラットでは、nesfatin-1による脂肪組織交感促進作用は残存して、腎臓交感神経活動促進作用が減弱していた。こららの実験結果から、脳視床下部と延髄経路におけるnesfatin-1による交感神経制御機構を解析した結果、視床下部メラノコルチン系-延髄カテコラミンニューロン系はnesfatin-1による腎臓交感神経調節に関与しており、脂肪組織交感神経調節は別の制御機能が存在することが示唆された。今後は、これまでわかった実験事実を基盤に、nesfatin-1による脂肪組織交感神経調節作用での視床下部-延髄経路を明確にする。具体的には、nesfatin-1投与によって活性化する延髄の神経核と視床下部弓状核のニューロンがどのような神経回路を構成しているかについて解剖学的方法と電気生理学的方法で検討する。特に、標的となる延髄の神経核にトレーサーを注入して視床下部弓状核との神経連絡を同定する実験や延髄の神経核に神経伝達物質阻害剤を投与する実験も行う予定である。今後については、これまで明らかにした実験データを基盤に、nesfatin-1による脂肪組織交感神経調節作用における視床下部ー延髄神経回路を明確にしていく。具体的には、延髄神経核に逆行性トレーサーを注入する実験、延髄神経核で機能する細胞内シグナルを同定する実験を中心に行っていく。また、長期間nesfatin-1を脳室内へ投与した際の、脂質代謝及び循環機能への影響を明らかにする予定である。実験計画として、電気生理実験や生化学及び組織学実験は順調に進んでいたが、実験の順序を変更した点と次年度以降に使用する物品費等が計画以上にかかる点を考慮した。その結果、次年度使用額が発生した。
ジェットの変動性に基づく若い大質量原始星探査と質量降着機構の解明

今年度は主に雛形天体に対する長期観測結果のとりまとめを中心に研究を進めた。また現行での最高分解能観測を実施し、大質量原始星周囲の詳細観測に成功した。一方多天体に対する多周波干渉計観測プロジェクトの観測はほぼ完了した。◯共同利用装置の時間獲得状況:前年度の報告以降に新たに6件の観測提案が採択された(内2件は補欠採択)。このうち採択された提案は豪州のATCAが2件、米国のJVLAおよびVLBAが各1件である。補欠採択はすばる望遠鏡が1件、ALMA Cycle2が1件である。3年間の総計では21件中16件が採択されている。◯大質量原始星周降着系の直接観測:本プロジェクトの最重要天体G353に対してJ-VLAを用いた観測を行い、中心星近傍100 AU領域に高温のダストを含んだ星周構造があることを発見した。また付随する6.7 GHzメタノールメーザ輝線の速度場を観測したところ、一般的に予想される回転ガス円盤では無く、中心星に向かって自由落下する降着流である可能性が示唆された。降着流は中心星から僅か15 AU程度まで落下が続いていると予想される。大質量星形成においてこのような小スケールまで降着が継続していることを観測的に捉えたのは世界で初めての事例である。◯大学望遠鏡によるジェットの長期モニター観測:北海道大学苫小牧11m電波望遠と国立天文台所有VERAを組み合わせて行った水蒸気メーザの長期モニター観測結果について査読論文として発表を行った。◯多天体干渉計観測プロジェクト:G353型天体の候補10天体に対する多周波干渉計観測を前年度に引き続き行った。全5波長帯のうち、本年度は7mmおよび13mm帯の観測が完了した。特に7mm帯における一酸化ケイ素輝線観測では、5天体でG353同様の高速ジェットを検出することに成功した。また本年度提出した3mm帯での観測提案も無事採択された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は本プロジェクト立案の雛形となった天体G353.273+0.641に対して2011年度に国立天文台野辺山45m電波望遠鏡を用いて行ったフォローアップ観測の結果について、3件の国際研究会において成果発表を行うとともに、英国の王立天文雑誌(MNRAS)より査読論文として出版した。同観測により検出された一酸化ケイ素輝線は水蒸気メーザーと非常に良く似た速度構造を示しており、水蒸気メーザーの高い変動性や異常な青方偏移卓越性がジェットや円盤など原始星周囲の構造と密接に関連していることが明らかになった。特に光学的に厚い降着円盤の存在が示唆されたことは同天体が非常に若い段階であることを強く示唆しており、本プロジェクトの背景を補強する重要な結果となっている。またさらに詳細な星周構造を調査を豪州所有の電波干渉計(ATCA)に対して提案し、追加観測の時間を得ることができた。また多天体に対する水蒸気メーザーモニター観測を行う体制構築の一環として、自動解析プログラムの作成を行った他、北海道大学苫小牧11m電波望遠鏡の山口大学からの遠隔観測試験などを行った。現在変動天体の候補である大質量原始星20天体に対して1-2週間に1回の高頻度モニター観測をすでに開始している。さらに水蒸気メーザーの単一鏡モニター観測と並行し、ジェット本体の性質を調べるための観測提案を国立天文台野辺山45m電波望遠鏡に対して行った。その結果、本年度は10天体に対して観測時間を獲得し一酸化ケイ素輝線や一酸化硫黄輝線などジェットのプローブとなる分子輝線の探査を行った。うち4天体についてG353.273+0.641と同様非常に高速なジェットを検出することができた。このことは青方偏移メーザーが、活発な質量降着伴う若い天体の良い指標なることを裏付ける結果であり、2013年度内に論文化を行う予定である。また今後残りの天体についても追加の観測提案を予定している。今年度は主に国外の結合型電波干渉計を用いた観測提案を行い4件採択された。特に本プロジェクトの最重要天体であるG353.273+0.641についてはATCA、JVLA、SMAの3つの干渉計を用いた多波長イメージング観測を行い、中心原始星から吹き出す分子ガスジェットの構造と組成を明らかにした。また降着円盤らしき高温の回転構造も初めて検出した。これらの結果は日本天文学会およびドイツで行われた国際会議Protostar & Planets VIにおいて発表を行った。また2008年から2013年にかけて行った水蒸気メーザーのモニター観測データの解析を行い、原始星近傍200AU以内でジェットの根元部分の構造が大きく変動を起していることを明らかにした。同結果は2件の国際会議(East Asia VLBI Workshop 2013および2013 Asia-Pacific Radio Science Conference)にて発表を行った他、近日中に査読論文として投稿予定である。またG353と同様の大質量原始星ジェット天体と考えられる10天体を対象に、ATCAを用いた多周波干渉計観測計画を開始した。すでに最低周波帯(6-10GHz)の観測が実施済みであり、現在解析を進めている。これらの観測に加えて、理論天文学者との共同研究により、大質量原始星の脈動に関する論文を出版した(lnayoshi et al 2013)。これは大質量原始星の内部構造の時間変動に関して取り扱った初めての理論的な研究であり、ジェットの変動起源を理解する上でも画期的な取り組みである。

今年度は主に雛形天体に対する長期観測結果のとりまとめを中心に研究を進めた。また現行での最高分解能観測を実施し、大質量原始星周囲の詳細観測に成功した。一方多天体に対する多周波干渉計観測プロジェクトの観測はほぼ完了した。◯共同利用装置の時間獲得状況:前年度の報告以降に新たに6件の観測提案が採択された(内2件は補欠採択)。このうち採択された提案は豪州のATCAが2件、米国のJVLAおよびVLBAが各1件である。補欠採択はすばる望遠鏡が1件、ALMA Cycle2が1件である。3年間の総計では21件中16件が採択されている。◯大質量原始星周降着系の直接観測:本プロジェクトの最重要天体G353に対してJ-VLAを用いた観測を行い、中心星近傍100 AU領域に高温のダストを含んだ星周構造があることを発見した。また付随する6.7 GHzメタノールメーザ輝線の速度場を観測したところ、一般的に予想される回転ガス円盤では無く、中心星に向かって自由落下する降着流である可能性が示唆された。降着流は中心星から僅か15 AU程度まで落下が続いていると予想される。大質量星形成においてこのような小スケールまで降着が継続していることを観測的に捉えたのは世界で初めての事例である。◯大学望遠鏡によるジェットの長期モニター観測:北海道大学苫小牧11m電波望遠と国立天文台所有VERAを組み合わせて行った水蒸気メーザの長期モニター観測結果について査読論文として発表を行った。◯多天体干渉計観測プロジェクト:G353型天体の候補10天体に対する多周波干渉計観測を前年度に引き続き行った。全5波長帯のうち、本年度は7mmおよび13mm帯の観測が完了した。特に7mm帯における一酸化ケイ素輝線観測では、5天体でG353同様の高速ジェットを検出することに成功した。また本年度提出した3mm帯での観測提案も無事採択された。26年度が最終年度であるため、記入しない。一部観測装置のトラブル等はあったものの、北海道大学11m望遠鏡の全自動観測化によって観測効率が飛躍的に向上したことから予定通り水蒸気メーザーの高頻度モニター観測が進行中である。また共同利用装置を用いた各種追観測に関しても無事に観測提案が採択され始め、継続的に成果を上げられる段階となっている。一方でトラブルにより単一鏡観測の始動が遅れたことから空間構造を調べるためのVLBI観測の始動も若干遅れ、平成25年度頭から観測を開始することになった。国外電波干渉計に対する観測提案が無事承認され、観測時間を得ることが出来た。特に豪州干渉計を用いた多天体に対する高感度のイメージング観測計画が予定通り開始できたことは大きい。一方で問題点としてはモニター観測の主力となっている北海道大学苫小牧11m鏡の故障により、現在水蒸気メーザーの観測は中断されている。単一鏡モニターが軌道に乗ったことから、今後は強度モニターに合わせたVLBI観測を進める予定である。
等高線地形図からの高分解能DEM自動作成システムの開発とその応用

本研究課題では,等高線地形図から高分解能DEMを自動作成するための実用化システムを開発することに主眼を置いて,以下の通り研究を進めた。(1)多数の適用実験を踏まえて,実用化システムに組み込む各種処理アルゴリズムの性能改善を行う。(2)システムとしての統合化を行い,ユーザ・フレンドリーなトータルシステムとしての実現を図る。まず(1)については,生成DEMにおいて不自然な形状(段差,瘤,凹みなど)を生じにくい高精度DEM生成手法である単調関数補間法の開発を完了するとともに,生成DEMにまだ残存する微妙な不具合を除去するための後処理法として,新たに拡張型Grimson正則化法の開発を行った。評価実験の結果,提案手法はかなり効果のある後処理法であることが確認できた。さらに,市販の地形図では図面の境界同士で若干のずれを発生しており,小規模DEMを張り合わせて統合DEMにまとめる上での問題となっているが,その対策についても検討した。その他,各種の適用実験を多角的に実施しながら,実用化システムを実現するための各種処理アルゴリズムの性能改善作業を継続して実施した。次に(2)については,グラフィック・ユーザ・インターフェイス(GUI)を駆使したユーザ・フレンドリーな処理システムとしての実現化作業を継続して行った。さらに,多数の適用実験による使用経験を踏まえて,一層使い易いシステムとしてのトータルシステム化を図っているところである。今回の研究開発によって,「等高線地形図からの高分解能DEM自動作成システム」は基本部分が一応完成し,実利用できる状況に至った。今後は,本システムの拡充を図るとともに,本システムを用いた地理情報処理に関する各種の応用研究を精力的に展開して行きたいと考えている。本年度は,既に開発を完了しているパイロットモデルをべ一スとして,地形図から高分解能DEMを自動作成するための実用化システムを開発することに主眼を置いて,以下の通り研究を進めた。まず(1)については,生成DEMにおいて不自然な段差,瘤,凹みなどを生じない新たな高精度補間手法の開発が必要であるが,これについては単調関数補間法と名付けた新しい補間法を既に開発しており,システム本体への組み込み作業を行った。そして,この補間法を実際の各種等高線地形図に適用してその問題点の検出と改良を行うという作業の繰り返しの結果,ほぼ実用に耐え得る補間手法が得られたと言える状況にある,また,市販の地形図では図面の境界同士で若干のずれを発生しており,小規模DEMを張り合わせて統合DEMにまとめる上での問題となっているが,その対策については現在検討中である。その他,各種の適用実験を多角的に実施して,実用化システムを実現するための各種処理アルゴリズムの性能改善作業を継続中である。次に(2)については,グラフィック・ユーザ・インターフェイス(GUI)を駆使したユーザ・フレンドリーな処理システムとしての実現化作業を継続中である。目下,多数の適用実験を通した使用経験を踏まえて,さらに使い易いシステムとしてのトータルシステム化を図っている。本年度は,前年度までの研究に引き続いて,地形図から高分解能DEMを自動作成するための実用化システムを開発することに主眼を置いて,以下の通り研究を進めた。まず(1)については,生成DEMにおいて不自然な形状(段差,瘤,凹みなど)を生じにくい高精度DEM生成手法である単調関数補間法の開発を前年度までに完了したが,生成DEMにまだ残存する微妙な不具合を除去するための後処理法として,新たに拡張型Grimson正則化法の開発を行った。

評価実験の結果,提案手法はかなり効果のある後処理法であることが確認できた。さらに,市販の地形図では図面の境界同士で若干のずれを発生しており,小規模DEMを張り合わせて統合DEMにまとめる上での問題となっているが,その対策についても検討した。その他,各種の適用実験を多角的に実施しながら,実用化システムを実現するための各種処理アルゴリズムの性能改善作業を継続して実施した。次に(2)については,グラフィック・ユーザ・インターフェイス(GUI)を駆使したユーザ・フレンドリーな処理システムとしての実現化作業を継続して行った。さらに,多数の適用実験による使用経験を踏まえて,一層使い易いシステムとしてのトータルシステム化を図っているところである。
腰部脊柱管狭窄症における間歇性跛行の病態生理に関する実験的研究

昭和63年度に行った研究実績は、(1)実験動物(成犬を使用)における腰部脊柱管における硬膜外腔圧変化時の脊髄馬尾神経血行動態の変化の観察、および(2)腰部脊柱管狭窄症の診断により間歇性跛行を有する患者における馬尾神経伴走血管循環動態の変化の観察記録の2者についてである。はじめに、イヌにおける腰部脊柱管内硬膜外腔の内圧の測定に関しては、気管内挿管による全身麻酔および呼吸管理条件下に測定・記録を行った。平常時の馬尾神経伴走血管の血流循環のVTR記録・スライド写真撮影後に同条件下に観察部位より頭側に留置した加圧カテーテルを用いて圧迫負荷を加え、循環動態の変化を観察・記録した。加圧負荷により血管径は拡張し、血流は停滞あるいは逆流うっ滞を認め、静脈環流不全を呈した。硬膜外静脈叢の血流うっ滞と同様の状態であり、この状態が間歇性跛行の発現に関与することが間接的に示唆された所見であった。一連の操作は椎弓切除手術を加えて施行された。第2に臨床において、簡易トレッドシルを用いた歩行負荷時の馬尾神経血流動態の変化を観察・記録した。症状の発現に先んじて、馬尾神経伴走血管径は拡張し、血球のうっ滞を呈する所見が連続写真により証明され、拡大率は44%であった。両者は硬膜外内腔圧の関与を容易に想定しうる事実であり、今後さらに圧の絶対値の測定および電気生理学的検討も行っていく予定である。
分野横断的な科学リテラシーの創造とそれに向けたプラットフォーム構築に関する研究

第一に、「科学リテラシーの理論と実践をめぐる知識と人材のネットワーク」のための任意団体「科学技術の智ラボラトリ」(所長=北原和夫)を立ち上げた。科学コミュニケーション研究所の全面的な協力を得てウェブサイトを立ち上げ(http://literacy.scri.co.jp/)、日本で行われてきた科学リテラシーに関する様々な取り組み(「科学技術の智プロジェクト」及び「旧国立研究開発法人科学技術振興機構科学コミュニケーションセンター星・長崎ユニット」の活動記録や報告書、「大学教育の分野別質保証のための教育課程編成上の参照基準」に関する資料など)を一か所に集積することで散逸を防ぎ、後の参照に寄与することができる体制を整える取り組みを開始した。第二に、「科学リテラシーを実装しよう」と銘打った3回目のワークショップを実施した(2019.2.9)。これは2016年度に行った「科学リテラシーを妄想しよう」および2017年度に行った「科学リテラシーを構想しよう」の成果を基礎に企画・実施したものだが、今回は科学リテラシーに関する取り組みを行っている何名かがその実践を発表する形を取ることによって、過去2回に行ったものとは異なるテーマや参加者でのワークショップを実現しつつ、過去2回のワークショップから得られた成果を社会に実装していくためのあり方について参加者と共に議論を行った。加えて、2回のサイエンスカフェの開催(星元紀「“ヒト"という動物の生き方」2018.5.15開催、北原和夫・平川秀幸「現代という時代における科学リテラシーの意義」東京理科大学と共催にて2018.9.13開催)の実施や、「アース・セレブレーション2018」での「モバイル顕微鏡」の展示(2018.8.17-18)や参加型トークセッション(2018.8.19)などの実践も行った(科学コミュニケーション研究所との共催)。2018年度もこれまで同様12か月に1回程度のミーティングを継続して行い、分野横断的な科学リテラシーの概念の構築を図り、科学リテラシーを議論するプラットフォームの論点を抽出すべく、年度計画にあった科学リテラシーの内容の再検討、生活リスクリテラシー・日本型コミュニケーション・科学リテラシーの主体についての検討を継続した。年度計画では(1)一昨年度及び昨年度に行った「科学技術の智プロジェクト」関係者へのインタビューのまとめと関係者へのインタビューの継続、(2)一昨年度及び昨年度行ったワークショップの成果の取りまとめとテーマ・参加者を変えてのワークショップの実施、(3)東京理科大学の「科学文化概論」にて収集したデーターの分析の継続、(4)科学リテラシーの普及に関する具体的実践としてのSSH認定を受けている高校での科学関連プロジェクトの支援、(5)科学リテラシーについての知識・情報共有を行うプラットフォームとしてのウェブサイト作成、を予定したが、このうち(2)と(5)については上記「研究実績の概要」で詳述した通りである。(1)については2017年度に行ったインタビューの書き起こしとリライトを実施し、内容をまとめる作業を行った(継続中)。(3)については各自で作業を進めた(継続中)ほか、お茶の水女子大学での韓国人とベトナム人の高校生を対象とした生物学実習(2018.6.22)での「モバイル顕微鏡」(スマートフォンにレンズを装着するだけで簡易型の顕微鏡として使えるもので、一般市民が身の周りの自然を観察するツールとして優れている)の使用に際しての簡単なアンケートを取るなどの活動も行った。(4)については「科学コミュニケーション研究所」の協力の下に研究課題の設定や調査方法などの支援を実施した(継続中)。これらの活動から、研究は概ね順調に進展しているといえる。2018年度末になって打診を受けた新たな共同研究への参加を通して、科学リテラシーに関する多国間調査に加わることを目標にすると共に、2018年度に立ち上げた科学技術の智ラボラトリの活動を軌道に乗せる方途を拓く。また、3年度に渡って開催した3回のワークショップ、および「科学技術の智プロジェクト」関係者13名へのインタビュー調査から得られた知見を融合し、分析を行うことで、現代に求められる科学リテラシー像についての理解を深め、モデルとして明確化する。そこから得られた成果は、プロジェクトの総まとめとして、関係領域の学術論文や学会年次大会、研究会等の媒体・機会を通じて発表する。それにより、科学リテラシーに関するより広いコミュニティの中での多様な参加者による建設的な議論を喚起し、モデルの精緻化を行うための知見を得ることを目指す。「平成28年度の研究実施計画」で計画した事項について、下記の成果を得た。・(2)1については、「科学技術の智プロジェクト」に関する会合の議事録を分析する枠組みを検討し、分析を開始した(継続中)。また、2016年12月から2017年2月にかけて、それぞれの専門部会のメンバー及び全体の取りまとめの代表者(数理科学専門部会:浪川幸彦部会長、生命科学専門部会:星元紀部会長、物理化学専門部会:藤原毅夫副部会長、情報学専門部会:筧捷彦部会長、宇宙・地球・環境科学専門部会:廣田勇委員、人間科学・社会科学専門部会:長谷川寿一部会長、技術専門部会:高安礼士委員及び中川尚志委員、広報部会:小川義和副部会長、及び北原和夫研究代表者)にインタビューを行い、報告書成立の背景やリテラシーに対する考え方などの聞き取り調査を行った。・(2)2については、各自で取り組んだ研究結果を著書や論文及び学会発表などの形でまとめると共に、東京理科大学で開講された「科学文化概論」の授業でデーターを収集・分析した(継続中)。