hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山間へき地における介護予防のための市町村保健師活動のモデル構築

山間へき地における介護予防のための市町村保健師活動の内容とその特徴から、活動モデルを構築することを目的に研究を実施した。山間へき地の介護予防のための保健師活動について十分に理解している保健師3名を対象にインタビュー調査を実施し、インタビュー内容を逐語録にした。逐語録から介護予防のための保健師活動の特徴を表す内容を抽出し、意味内容の類似性に基づき分類し、カテゴリ化を行い、結果を基に山間へき地における介護予防のための保健師活動のモデルを検討した。山間へき地における介護予防のための市町村保健師活動は、事業の展開については【住民の主体的な活動の場に出向いて情報収集や教育を実施する】【健康診査などの住民が集まる機会を活用して働きかける】【診療所の医師、看護師や社会福祉協議会の職員と定期的に情報共有する】【社会福祉協議会と協働して事業を展開する】などの特徴があった。介護予防の担い手の育成については、【担い手になれそうな人に直接声をかける】【担い手も介護予防の対象に含める】などの特徴があった。保健師の介護予防活動の考え方として【住民を集めて教室などを実施することに拘らず、個々の住民の状況を把握していることを重要視する】という特徴があった。高齢化が顕著であり公共交通機関も少ない山間へき地においては、住民を一か所に集めての事業展開は困難であり、地区ごとの公民館などで行われている住民主体の集まりに出向くことや、健康診査などの住民が集まる少ない機会を活用して働きかけていくことが必要である。また、社会資源も少ないため、社会福祉協議会や診療所との密な連携が不可欠であり、連携を密にして包括的に介護予防に取り組むことが必要である。介護予防活動を展開するうえで保健師は、介護予防事業という枠で考えるのではなく、個々の高齢者の状況を把握していることを重視するという柔軟な発想と広い視野が必要である。本研究は山間へき地における介護予防のための市町村保健師活動の内容とその特徴から、山間へき地における介護予防のための保健師活動のモデルを構築することを目的としている。本年度は、モデル構築に有用な質問紙作成のためのインタビュー調査及び質問紙の作成に向けて、第1の準備として、文献検討を実施した。介護予防に関する文献では、「介護予防システムを推進する保健師の活動の指標」に関する研究(吉田他:2010、2011)など、介護予防のための保健師活動に関する研究は多々されているが、山間へき地に焦点を当てているものは、少ない。また、過疎地域等での課題として、精神障害者や発達障害者、子育て支援等の研究は散見されるものの、介護予防に関する研究は少ない。また、介護予防に関する内容についても、閉じこもりなどに焦点を当てているものが多く、介護予防の活動全体に焦点を当てているものはほとんど無いことが明らかになった。このことから、本研究を実施する意義を改めて確認することができた。モデル構築に有用な質問紙作成のためのインタビュー調査を実施するため、第2の準備として、連携研究者と会議を開催し、インタビュー調査に向けたインタビューガイドを作成した。先行研究である「集落が散在した山間へき地における介護予防のための市町村保健師の活動」(塩ノ谷他:2010)を参考に「住民の介護予防を目的に当該住民に働きかける活動」と「住民が介護予防に取り組むための条件づくりにかかわる活動」の2つの項目を柱としてインタビューガイドを作成した。現在、倫理申請に向けて、研究計画書を作成中である。本研究の初年度の計画では、研究の第一段階として、インタビュー調査及び質問紙の作成を実施する予定であったが、文献検討、インタビューガイド及び研究計画書の作成のみの実施であった。文献検討の結果、山間へき地における介護予防のための市町村保健師の活動に関する研究が少なく、研究を実施する意義については確認できた。しかし、文献数が少ない事から、インタビュー調査を実施するにあたり、内容につて精選するための資料が少なく、検討に時間がかかってしまい、研究が遅延する要因となった。連携研究者と協議を重ね、調査内容が概ね決定したため、次年度に速やかに研究を進めていきたい。本年度は、昨年度実施した文献検討の結果について学会発表にむけて資料を作成した。次年度に発表予定である。モデル構築のためのインタビュー調査を実施するにあたり、『交通条件及び自然的、経済的、社会的条件に恵まれない山間地、離島その他の地域のうち、医療の確保が困難である地域をいう。無医地区、無医地区に準じる地区、へき地診療所が開設されている地区等が含まれる。』というへき地の定義を踏まえて、インタビュー調査を実施する市町村の選定について検討した。本研究では、へき地の介護予防を担当する保健師を対象としているが、市町村合併が進み、市町村全域が「無医地区及び無医地区に準じる地区」(以下「無医地区」とする)である市町村は少なく、市町村の一部に無医地区を含む市町村が多く存在した。市町村全域が無医地区である市町村のみを対象とすると対象が限定されてしまうため、市町村の一部の地域に無医地区を有している市町村も対象にすべきか連携研究者と協議した。また、総合事業への移行にあたって、介護予防事業の実施状況に変化があることを踏まえ、インタビュー調査を実施する市町村の選定にあたっては次の条件とした。1市町村全域が無医地区であり、介護予防事業を市町村直営で実施している。

2市町村の一部の地区に無医地区を有し、介護予防事業を市町村直営で実施している。3市町村の一部の地域に無医地区を有し、介護予防事業は委託部分もあるが、合併以前の市町村の範囲の介護予防事業は直営で実施しており市町村保健師が担当している。以上の3点を条件とした。調査対象の市町村の条件が決定したため、次年度の早期にデータ収集を実施予定である。今年度データ収集を実施する予定であったが、インタビュー調査を実施する市町村を選定するにあたり、介護予防事業が総合事業へと移行する期間であり、市町村の介護予防事業の概要を把握することに困難が生じ、選定に時間を要してしまい、研究が遅延した。本研究は山間へき地における介護予防のための市町村保健師活動の内容とその特徴から、山間へき地における介護予防のための保健師活動のモデルを構築することを目的としている。文献検討の結果、山間へき地における介護予防のための市町村保健師活動に焦点をあてた研究は非常に少なく、本研究の意義を見出すことができた。文献検討の結果、山間へき地における介護予防のための保健師活動の活動内容では、「高齢者が身近な場所で介護予防に取り組むことができる環境づくり」や「マンパワーが少ないことや高齢化率が高いことを考慮して、高齢者同士のご相互互助機能を高める支援」など、特に山間へき地の地理的条件やマンパワー不足を考慮した活動の特徴があることが明らかになった。この結果については平成30年度に学会発表予定である。昨年度の行った協議から、インタビュー調査を実施する市町村の選定する条件を1市町村全域が無医地区及び無医地区に準じる地区(以下「無医地区」とする)であり、介護予防事業を市町村直営で実施している。3市町村の一部の地区に無医地区を有し、介護予防事業は委託部分もあるが、合併以前の市町村の範囲の介護予防事業は直営で実施しており市町村保健師が担当しているとした。その条件に基づきインタビューを実施したが、予定していた研究対象者数を満たすことができず、次年度に研究期間を延長し、早期にデータを収集することとした。次年度に残りのデータ収集及び分析を早急に行い、専門家会議を開催し成果を報告したい。文献検討についていては、結果をまとめ、次年度に発表する目途がたったが、インタビュー調査については、データ収集が計画的に実施できなかった。予定していた研究対象者数を満たすことができず、研究が遅延した。次年度に研究期間の延長が認められたため、次年度早急に不足分のデータを収集し、分析を実施したい。山間へき地における介護予防のための市町村保健師活動の内容とその特徴から、活動モデルを構築することを目的に研究を実施した。山間へき地の介護予防のための保健師活動について十分に理解している保健師3名を対象にインタビュー調査を実施し、インタビュー内容を逐語録にした。逐語録から介護予防のための保健師活動の特徴を表す内容を抽出し、意味内容の類似性に基づき分類し、カテゴリ化を行い、結果を基に山間へき地における介護予防のための保健師活動のモデルを検討した。
薬物の経口吸収動態を制御する生理学的因子の解析とその吸収挙動予測への応用

消化管粘膜において代謝、分泌される薬物の経口吸収性の予測を行うために、分泌機構としてP-glycoprotein (P-gp)に、代謝機構としてCYP3Aに焦点を絞り、その経口吸収への影響を定量的に評価する評価系の構築を行なった。Dexamethasone (DEX)を25100mg/kg/dayで2日間経口投与することにより、両タンパク質の高発現ラットを作成した。単離小腸粘膜を用いたrhodamin123の分泌方向の輸送活性の評価、ミクロソームを用いたtestosteroneの代謝(6β-OH体の生成)の評価により、両タンパク質が有意に高発現していることを機能的に確認した。また、消化管吸収、分泌、代謝、更には肝代謝を同時に定量的に評価可能とする系である小腸・肝臓同時灌洗法を確立し、Quinidineの吸収挙動の解析に成功した。一方、P-gp、Cyp3Aの基質となる薬物は、脂溶性が高く、難水溶性を示すものが多い。そこで、難水溶性の粉末製剤について、我々の構築したGI-Transit-Absorption (GITA) modelに基づき、in vitro溶出試験の結果を利用することにより、in vivo吸収動態の予測を目指した。モデル薬物として、Biopharmaceutics Classification System (BCS)のclass IIに分類されるgriseofulvinを用いた。溶解は一次速度式に従うものと仮定しGI7A modelに組み込み、溶解速度定数をin vitro溶出試験により求めた。溶媒として、日本薬局方の第1液、第2液、消化管管腔内液を模したFaSSIF、FeSSIFなどを用いたが、良好な予測を得るには至らなかった。そこで、我々は、in vitro溶出試験に用いる新たな溶媒(medium-reflecting in-vivo dissolution, MREVID)を考案し、求めた溶解速度定数を利用して血漿中濃度推移を予測した。その結果、最高血漿中濃度到達時間の予測に多少のずれがあるものの、最高血漿中濃度、AUCなどを良好に予測することに成功した。申請者らは、既に、薬物の経口吸収性に大きな影響を及ぼすこれらの因子の中で、液状製剤の経口投与後の消化管内移行速度、各部位における吸収性、さらには肝臓における初回通過効果を組み込んだ解析モデルGI-Transit-Absorption(GITA)Modelを構築し、様々な吸収特性をもつ薬物の経口吸収性の解析および予測に成功してきた。しかしながら、消化管粘膜における代謝、分泌については、詳細な検討はなされておらず、消化管粘膜において代謝、分泌される薬物の経口吸収性の予測を行うには、消化管粘膜における薬物の代謝および分泌を定量的に評価・解析が必要である。本年度は、消化管における分泌機構としてP-glycoprotein(P-gp)に、代謝機構としてCYP3A2に焦点を絞り、その経口吸収への影響を定量的に評価すべく、その評価系の構築を行なった。まず、P-gpとCYP3A2を共に発現誘導することが知られているdexamethasone(DEX)を25,50及び100mg/kg/dayで2日間経口投与することにより、両タンパク質の高発現ラットの調製を行なった。P-gp活性の評価は、単離小腸粘膜を用いて、P-gpの典型的な基質であるrhodamin123の分泌方向の輸送活性により行い、DEXによる上記処理により1016倍に亢進することが明らかとなった。一方、CYP3A2活性は、典型的な基質であるtestosteroneを用い、ミクロソーム画分とのインキュベーションによる6β-OH体の生成により評価した。

その結果、代謝に関する固有クリアランスが1.12.3倍に増大することが明らかとなった。これらの結果より、DEXによる上記の処理により、P-gp及びCYP3A2の発現量の異なったラットを調製できることが明らかとなった。一方、消化管吸収、分泌、代謝、更には肝代謝を同時に定量的に評価可能とする系である小腸・肝臓同時灌流法の確立を目指し、種々の検討を行った結果、10%赤血球、3% bovine serum albumin、2% dextran-70を含有したKrebs-Ringer bicarbonate bufferを用いることにより、高いviabilityを維持した灌流が可能であることが明らかとなった。P-glycoprotein(P・gp)とCYP3Aは、薬物の経口吸収挙動、特に初回通過効果に対して大きな影響を及ぼすと考えられているが、これらのタンパク質の基質となる薬物には、脂溶性が高く、難水溶性を示すものが多い。そこで、本年度は、難水溶性の粉末製剤について、我々の構築したGI・Transit・Absorption(GITA)modelに基づき、in vitro溶出試験の結果を利用することにより、in vivo吸収動態の予測を目指した。モデル薬物として、米国FDAが提唱しているBiophnarmaceutics Classification System(BCS)においてclass IIに分類されているgriseofulvinを用いた。経口投与後の粉末としての消化管内移行性は、glass beadsにより求めた消化管各部位における移行速度定数を用い、溶解後の溶液状態としての移行性は、phenol red水溶液により求めた移行速度定数を用いて描写することとした。溶解は一次速度式に従うものと仮定しGITA modelに組み込み、溶解速度定数をin vitro溶出試験により求めた。溶媒として、日本薬局方の第1液、第2液、消化管管腔内液を模したFaSSIF、FeSSIF、modified SIBLMを用いた。重み関数として、静脈内投与後の体内動態を描写する動態パラメータを用いて、GITA nmodeにより経口投与後のgriseofulvinの血漿中濃度推移を予測したところ、modified SIBLMで求めた溶解速度走数を用いた場合は過大評価を、その他の溶媒での結果を用いた場合は過小評価する結果となり、良好な予測ができなかった。そこで、我々は、in vitro溶出試験に用いる新たな溶媒(lnedium reflecting in-vivo dissolution, MREVID)を考案し、求めた溶解速度定数を利用して血漿中濃度推移を予測した。その結果、最高血漿中濃度到達時間の予測に多少のずれがあるものの、最高血漿中濃度、AUCなどを良好に予測することに成功した。
ウイルスベクターを用いた選択的サイトカイン発現による喘息の遺伝子治療

気管支喘息は、アレルゲンにより誘発される慢性気道炎症がその本態であり、免疫応答のアンバランス、すなわち2型ヘルパーT細胞(Th2)への過剰な誘導状態が病因の一つと推定されている。臨床的には、免疫反応を特異的に抑制するステロイドの吸入による治療法が確立されているが、その反面でステロイド依存症の増加、ステロイド不応性の重篤例など種々の問題が存在する。本研究では,喘息の病態の一つである"免疫応答のアンバランスな状態"に注目し、誘発喘息疾患モデルマウスを用いて、ウイルスベクターによる気道特異的に遺伝子を発現させ、免疫応答の是正を行い、喘息の治療効果を以下の様に検討した。マウスをオボアルブミン(OVA)で免疫し、その後OVAエアロゾルの吸引により感作させ、喘息を誘発した喘息様モデルマウスを用いた。自己増殖能を欠失させたパラインフルエンザ2型ウイルス(PIV2△M)ベクターにより、Th2移行抑制作用を有するインターロイキン(IL)-4のアンタゴニス、および抗酸菌由来分泌蛋白質でTh1誘導能を有するAg85Bを、OVA吸引感作前に経鼻投与し気道粘膜に発現させた。これら因子を発現させ、Th1への誘導(Th1/Th2バランスの是正)を図ることにより、喘息治療を行った。いずれも、コントロール群と比べ、肺胞洗浄液中の総細胞数ならびに総蛋白量などの改善を認め、これらTh1への移行機序が異なる両者において、喘息の症状を軽快する結果が得られた。また、作用機序が異なるこれらの因子による相乗効果を検討した結果、相乗的に効果を有する可能性を示唆するデータを得ることができた。現在、投与方法や濃度などを検討中である。以上から、病態発現部位での免疫バランスの是正により、喘息に対し治療効果が得ら処る可能性が示唆された。喘息の病態が免疫応答のアンバランスによることが一因である事に注目し,病変部位での免疫環境を是正する事で,喘息の治療,予防を試みる新しい遺伝子治療法の開発に向けて研究を行った.自己増殖能力を欠失させたパラインフルエンザ2型ウイルスベクターに,mIL-4-A(マウスIL-4アンタゴニスト),Ag85B(抗酸菌由来分泌蛋白質)の各遺伝子を挿入し,マウス気道での各遺伝子産物を発現させ,病変部位を,異なる経路によりTh-2優位の環境の是正を行った.Th-2優位のOVA誘発喘息モデルマウスにおいて,mIL-4-A,Ag85B投与群は,いずれも肺胞洗浄液中の細胞数,蛋白濃度の減少が認められ,気道抵抗の改善が考えられた.また,肺胞洗浄液中IL-5,IL-13の減少,所属リンパ節でのIL-4の減少,INF-γ増加が認められた.これらの事より,病変あるいは周囲でのTh-1/Th-2バランスの是正が行われている可能性が十分示唆された.さらに血清中のOVA特異的IgEの減少が認められ,喘息の初期反応の緩和にも効果が期待できる結果であった.これらの結果を受け,慢性気道炎症の程度を病理組織学的に検討した.その結果,Th-1/Th-2バランスの是正が認められた群では,気道上皮の再生性変化は認められたが,炎症細胞浸潤は明らかに減少し軽減が認められた.これらから免疫環境の是正は,炎症期間の短縮効果,炎症範囲の縮小効果,あるいは直接的な炎症反応の減弱効果のいずれか,あるいはこれらの相乗効果が十分期待できる結果であった.気管支喘息は、アレルゲンにより誘発される慢性気道炎症がその本態であり、免疫応答のアンバランス、すなわち2型ヘルパーT細胞(Th2)への過剰な誘導状態が病因の一つと推定されている。
3Dアニメーションによる手話電子化辞書構築に関する研究

本研究の目的は、手話の認識、アニメーションの自動生成などを考慮した電子化辞書システムを構築することである。本研究では、研究期間を通して3Dアニメーションによる電子化辞書システムの構築に関して、手話認識部、言語解析部、画像生成部、映像データベース部の機能別に検討を行った。1.認識部では、大局的な調動認識にHMMモデル、手型認識に単眼カメラモデルを用いることにより、拘束の少ない手法を提案した。2.言語解析部では、形態素および超分節音素の表記を可能としたNVGSモデルを提案した。また、手話の調動記述のための発音記号表記法を提案した。3.画像生成部では、提案した発音表記記号からの完全規則合成法を提案し、非手指動作の表現も可能とした。さらに、インターネット上での利用の可能性も示した。4.映像データベース部では、教育用辞書のための男女別、正面と左前の2台カメラモデルで、約1,100語彙からなる電子化辞書用画像データベースKOSIGN Ver.2の撮影を行った。また、これら各部の機能を統合したマルチメディア環境におけるインタラクティブな3Dアニメーションによる手話電子化辞書システムのプロトタイプを構築した。以上のように良好な結果が得られ、本研究目的および実施計画はほぼ達成された。また、これら成果のうち、アニメーション自動生成に関しては、1998年1月18日(日)にNHK総合テレビのNEWS7にて紹介された。また、インターネットでのアニメーション伝送に関しては、3月に行われる電気学会のシンポジウムで発表した。また、計画最終年度のため、本研究計画全体から得られた成果の報告書を作成した。さらに、本研究の成果を論文にまとめる準備作業中である。本研究成果から、手話のモダリティを解析することにより情報処理機器とのマルチモーダルインタフェースの要素技術の獲得に向け、研究を継続・発展させる重要性を感じた。手話工学の立場から我々は、日本語と手話との相互翻訳システムを究極の目標として研究を行っている。本研究の目的は、認識・生成を考慮した言語学的構造解析を行い、手話としての統語解析を満足するアニメーションの生成が可能な電子化辞書を構築することである。電子化辞書構築に関しては、認識部、映像データベース部、言語解析部、画像生成部の個々の機能別に検討を行った。1.画像認識部では、科研費により購入した高精細カメラにより片手動作の大局的な調動解析を行った。その結果、調動認識では単眼カメラモデルを用いることで非接触な画像による認識の可能性を示せた。2.映像データベース部では、購入したビデオカメラおよび保有する光ビデオディスク装置を利用し、ネ-ティブサイナ-、手話通訳士などの協力により約500単語の認識および言語解析用映像データベースの作成を行った。録画映像の調査の結果、サイナ-の個人差による調動の揺れが、かなりあることがわかった。次年度以降、個人による手話の調動の揺れを押さえるため、NKK手話ニュースで用いられている手話を採用することにした。3.言語解析部では、映像データベースから、音韻、音声、形態論的な基礎的言語構造分析を提案した手話のNVS形態素結合モデルを用いて行った。手話の記述には音声言語のIPAを念頭に置いた手話の発音記号表記法について検討した。4.画像生成部では、非手指動作の表現が可能な3Dアニメーションを、市販のマイクロコンピュータにより実時間で描画し、両手の前後関係も容易に理解できる基本システムを構築した。また、3次元空間上の調動を理解しやすくするため、液晶シャッターを用い両眼立体視による手話の立体表現を、マイクロコンピューター上で実現した。以上のように本年度研究目的および実施計画はほぼ達成された。

本研究の目的は、統語構造を満足するアニメーションの生成が可能なマルチコンセプト駆動型電子化辞書を構築することである。本年度は、電子化辞書システムの構築に関して、昨年度に引続き認識部、映像データベース部、言語解析部、画像生成部の個々の機能別に検討を行った。1.認識部では、大局的な調動解析部と手型のみの局所解析部に分けて検討を行った。大局的認識部では、新たにHMMモデルを構築し片手のみの手話による認識実験を行い、昨年度行ったDPマッチングより良好な結果を得た。また、手型解析部では、新たに表面筋電位による5指屈曲状態解析を可能にした。2.映像データベース部では、昨年作成したテスト画像を基に辞書型を検討し、NHK手話ニュースキャスターの協力により約1,000単語収録した工学院大学手話映像データベースKOSIGN Ver.1を作成した。KOSIGNは、既に希望する大学の研究機関に配布し手話研究に役立ててもらっている。3.言語解析部では、KOSIGNを基に提案しているNVS形態素結合モデルの記述を行った。その結果、このモデルでは非手指信号の記述の曖昧性が判明した。そこで、より詳細な非手指信号解析のためアイカメラを用いて、ネイティブスピーカーによる対話ベースの予備実験を行った。4.画像生成部では、広く普及しているDOS/Vマシンへ3Dアニメーションエンジン部を移植した。また、聾者のコミュニケーション補助手段として、インターネットを介した手話アニメーション伝送を可能にした。以上のように本年度研究目的および実施計画はほぼ達成された。本研究の目的は、手話の認識、アニメーションの自動生成などを考慮した電子化辞書システムを構築することである。本年度は、3Dアニメーションによる電子化辞書システムの構築に関して、昨年度に引続き言語解析部、映像データベース部、画像生成部の機能別に検討を行い、インタラクティブなアニメーションシステムの構築を行った。1.ろう者同士の対話実験から、手話発信者側の視線に関して、ポインティング作用として人称確定作用や代名詞空間提示が、想起として会話時の中間思考が、また手への視線として運動追随が確認された。これら重要な視線情報は、アニメーション生成のための記号化に役立たせた。2.3D手話アニメーション生成では、昨年までの単語レベルの生成から、手話言語記述モデルをNVGSモデルに拡張することにより、超分節音素の表記を可能とし、文レベルでの生成を実現した。3.手話画像データベースKOSIGN Ver.1の映像の曖昧さを回避し教育用辞書のための男女別、正面と左前の2台カメラモデルで、約1,100語彙からなる電子化辞書用画像データベースKOSIGN Ver.2の撮影を行った。また、これらの成果のうち、アニメーション自動生成に関しては、1998年1月18日(日)にNHKテレビのNEWS7にて紹介された。
気絶心筋に対する内因性一酸化窒素増加の影響:ペルオキシナイトライトの役割

内因性一酸化窒素の気絶心筋に及ぼす影響とペルオキシナイトライト役割を検討した.方法:開胸雑種成犬に15分間の心筋虚血および120分間の再灌流を作成し,以下の4群に分類.コントロール群(C):対照.レアルギニン群(L);冠動脈対角枝にL-アルギニンを持続注入.D-アルギニン群(D);D-アルギニンを持続注入.L-アルギニン+SOD群(S);SODを静注,以下L-アルギニン群と同様.結果/考案:血行動態に4群間で有意差は無かった.心筋内微小透析膜法による虚血部心筋間質からのNOx量は,C・D群では虚血中には一旦30%程度減少したが,再灌流10分後には虚血前値に復した.L・S群では再灌流後5分から30分の間,虚血前値に比し有意に増加し以後45分でほぼ前値に復した.この事はL群およびS群ではL-アルギニン冠動脈内投与によりNOの増加がみられたことを示す.観察期における4群間の局所壁運動に有意差は無かった.心筋虚血中の局所壁運動は負の値を呈し,C・D群では再灌流後15分後より徐々に局所壁運動は回復し始め再灌流120分後には虚血前値の約70%まで回復した.L群では再灌流後120分目においても局所壁運動は虚血前値の-46%であり壁運動異常の遷延化が観察され,S群ではこの壁運動異常の遷延化を認めなかった.局所心筋の脂質過酸化量はL群の虚血部では有意に増加し,SODの前投与によってその増加は予防された.心筋の抗二トロチ口シン抗体を用いた免疫組織化学染色ではL群の虚血部では核周囲の細胞質が強く赤褐色に染色されたが,C・D・S群では認められなかった.これらの結果は,L-アルギニン群の虚血部でペルオキシナイトライトが産生されたことを表す.以上は,気絶心筋においてL-アルギニン投与によって増加したNOがペルオキシナイトライトによる酸化ストレスを介して壁運動異常の遷延化を引き起こしたことを示唆する.本研究では,L-アルギニンの冠動脈内投与による内因性一酸化窒素の増加を促し,その増加した内因性一酸化窒素の気絶心筋に及ぼす影響,加えてその機序におけるペルオキシナイトライト役割を検討した.方法:開胸雑種成犬の左冠動脈前下行枝中部に絹糸を架けた。30分間の観察時間の後に15分間の心筋虚血を作製,その後閉塞解除により再灌流させ120分間観察した.実験は以下の4群に分類.コントロール群(C);対照.L-アルギニン群(L);冠動脈対角枝にL-アルギニンを持続注入.D-アルギニン群(D);冠動脈対角枝にD-アルギニンを持続注入.L-アルギニン+SOD群(S);SODを静注し,以下L-アルギニン群と同様.結果/考案:【血行動態】血行動態に4群間で有意差は認めなかった.【心筋内NO】心筋内微小透析膜法による虚血部心筋間質からのNOx量(%変化率)は,C群およびD群では虚血中には一旦30%程度減少したが,再灌流10分後には虚血前値に復した.一方,L群およびS群では再灌流後5分から30分の間,虚血前値に比し有意に増加し以後45分でほぼ前値に復した.この事はL群およびS群ではL-アルギニン冠動脈内投与によりNOの増加がみられたことを示している.【虚血部心筋の局所壁運動】観察期における4群間の局所壁運動に有意差はなかった.心筋虚血中の局所壁運動は負の値を呈し,C群およびD群では再灌流後15分後より徐々に局所壁運動は回復し始め再灌流120分後には虚血前値の約70%まで回復した.一方、L群では再灌流後120分目においても局所壁運動は虚血前値の-46%であり壁運動異常の遷延化が観察され,S群ではこの壁運動異常の遷延化を認めなかった.以上は,本研究の条件下における気絶心筋犬モデルにおいてL-アルギニン投与によって増加したNOがペルオキシナイトライトによる酸化ストレスを介して壁運動異常の遷延化を引き起こしたことを示唆する.今後は酸化ストレスの指標としての心筋過酸化脂質量の測定や,心筋におけるペルオキシナイトライト生成を証明するためニトロチロシンの免疫組織染色を行う方針である.内因性一酸化窒素の気絶心筋に及ぼす影響とペルオキシナイトライト役割を検討した.方法:開胸雑種成犬に15分間の心筋虚血および120分間の再灌流を作成し,以下の4群に分類.コントロール群(C):対照.レアルギニン群(L);冠動脈対角枝にL-アルギニンを持続注入.D-アルギニン群(D);D-アルギニンを持続注入.L-

アルギニン+SOD群(S);SODを静注,以下L-アルギニン群と同様.結果/考案:血行動態に4群間で有意差は無かった.心筋内微小透析膜法による虚血部心筋間質からのNOx量は,C・D群では虚血中には一旦30%程度減少したが,再灌流10分後には虚血前値に復した.L・S群では再灌流後5分から30分の間,虚血前値に比し有意に増加し以後45分でほぼ前値に復した.この事はL群およびS群ではL-アルギニン冠動脈内投与によりNOの増加がみられたことを示す.観察期における4群間の局所壁運動に有意差は無かった.心筋虚血中の局所壁運動は負の値を呈し,C・D群では再灌流後15分後より徐々に局所壁運動は回復し始め再灌流120分後には虚血前値の約70%まで回復した.L群では再灌流後120分目においても局所壁運動は虚血前値の-46%であり壁運動異常の遷延化が観察され,S群ではこの壁運動異常の遷延化を認めなかった.局所心筋の脂質過酸化量はL群の虚血部では有意に増加し,SODの前投与によってその増加は予防された.心筋の抗二トロチ口シン抗体を用いた免疫組織化学染色ではL群の虚血部では核周囲の細胞質が強く赤褐色に染色されたが,C・D・S群では認められなかった.これらの結果は,L-アルギニン群の虚血部でペルオキシナイトライトが産生されたことを表す.以上は,気絶心筋においてL-アルギニン投与によって増加したNOがペルオキシナイトライトによる酸化ストレスを介して壁運動異常の遷延化を引き起こしたことを示唆する.
I-III-VI_2族化合物半導体の格子欠陥制御に関する研究

本研究の目的はI-III-VI_2(I族:Cu, Ag, III族:In, Ga, Al, VI族:S, Se, Te)の結晶成長法,熱処理,組織変化率,不純物ドープ等が物性に及ぼす影響を調べることにより,これらの物質中の格子欠陥,不純物と制御するための基礎知識を得ることにあった.今年度はI族としてCu, III族としてIn, Ga, Al, VI族としてしS, Seを含む物質について研究を行った.n形試料について,ドープする不純物の種類と量を変えて, Hall移動度,エネルギーギャップを測定した.ドープ材としてはIn, cd, Znを用いたが, Inの場合が, cdやZnの場合に比べてAall移動度,エネルギーギャップに対する影響が最も大きかった.Teを溶媒とした溶液成長法によって, CuGaS_2の単結晶成長を行った.組成xと温度下降率をパラメータとして,最適成長条件を決定した. xとrが共に最大のときに最も抵抗率の小さな単結晶が得られることがわかった.フォトルミネッセンスの測定からも, xとrが大きい方が良質の単結晶が得られることがわかった.また, GaAs基板上へのCuGaS_2のエピタキシャル成長も試み, Alをドープすることにより, 77Kで2.8evにピークを持つ発光を観測した.3.CuGa(S_<1-x>Se_x)系CuGaS_2は直接溶融法では二相分離の単結晶成長ができないが, CuGaS_2を加えて固溶体にすることにより,直接溶融法を用いて大きな単結晶が得られることがわかった.伝導はすべてP形であった.特に,融点が1150°CのCuGaSSeの組成で,正孔移動度が約20cm^2/VS,抵抗率が約10Ω-omのP形で,しかもエネルギーギャップが約2.3evという大きな単結晶が得られたことは今後の応用に期待が持てる.本研究の目的はI-III-VI_2(I族:Cu, Ag, III族:In, Ga, Al, VI族:S, Se, Te)の結晶成長法,熱処理,組織変化率,不純物ドープ等が物性に及ぼす影響を調べることにより,これらの物質中の格子欠陥,不純物と制御するための基礎知識を得ることにあった.今年度はI族としてCu, III族としてIn, Ga, Al, VI族としてしS, Seを含む物質について研究を行った.n形試料について,ドープする不純物の種類と量を変えて, Hall移動度,エネルギーギャップを測定した.ドープ材としてはIn, cd, Znを用いたが, Inの場合が, cdやZnの場合に比べてAall移動度,エネルギーギャップに対する影響が最も大きかった.Teを溶媒とした溶液成長法によって, CuGaS_2の単結晶成長を行った.組成xと温度下降率をパラメータとして,最適成長条件を決定した. xとrが共に最大のときに最も抵抗率の小さな単結晶が得られることがわかった.フォトルミネッセンスの測定からも, xとrが大きい方が良質の単結晶が得られることがわかった.また, GaAs基板上へのCuGaS_2のエピタキシャル成長も試み, Alをドープすることにより, 77Kで2.8evにピークを持つ発光を観測した.3.CuGa(S_<1-x>Se_x)系CuGaS_2は直接溶融法では二相分離の単結晶成長ができないが, CuGaS_2を加えて固溶体にすることにより,直接溶融法を用いて大きな単結晶が得られることがわかった.伝導はすべてP形であった.特に,融点が1150°CのCuGaSSeの組成で,正孔移動度が約20cm^2/VS,抵抗率が約10Ω-omのP形で,しかもエネルギーギャップが約2.3evという大きな単結晶が得られたことは今後の応用に期待が持てる.
コンドロモジュリンI遺伝子導入による腫瘍血管新生阻害の試み

1.血管新生抑制因子コンドロモジュリン-Iの遺伝子導入による腫瘍血管新生阻害の試みコンドロモジュリン-I発現ベクターを作製し、in vitroにおいて、CT-26細胞にトランスフェクションして遺伝子導入を試み、その発現動態をreal-time PCR法にて検討してその後の実験に最も効率のよいベクターの選択を試みた。また、マウス担癌モデルを作製し、コンドロモジュリン-Iによる腫瘍増殖抑制効果、microvessel densityの抑制効果について検討した。しかしながら、遺伝子導入によるコンドロモジュリン-I蛋白の発現は認められるもののin vitroにおける血管内皮細胞増殖能、in vivoにおける腫瘍組織の成長速度、micovessel densityの抑制効果は不十分であり、特にin vivoにおいてその発現強度は低く、また発現期間も短く、現在のところ、より効率のよい遺伝子導入ベクターの開発を考慮している。2.mTORを標的とした腫瘍血管新生阻害に関する研究いくつかの細胞を用い、in vitroにおいてラパマイシンを付加することにより、その増殖抑制効果を評価した。また、血管新生関連分子の発現がラパマイシンを加えた時にどのように変化しているかをreal-time PCR法及びELISA法・Western blot法により検討した。その結果、比較的低容量のラパマイシン投与によっても、腫瘍細胞におけるVEGF-A発現の低下がみられるとともに、リンパ管新生に関与すると考えられているVEGF-CのmRNAレベル・蛋白レベルの発現低下も見いだした。in vivoにおいては腫瘍増殖抑制効果がみられた。現在、これらの結果に基づき、ラパマイシンのVEGF-Cに関連したリンパ節転移抑制効果についてin vivoにおいて検討することを考慮中である。1.血管新生抑制因子コンドロモジュリン-Iの遺伝子導入による腫瘍血管新生阻害の試みコンドロモジュリン-I発現ベクターをアデノウイルス及びリポゾームを用いて作製し、そのベクターをin vitroにおいて、CT-26細胞にトランスフェクションして遺伝子導入を行い。その発現動態(発現強度・発現期間)をreal-time PCR法にて検討しつつ、その後の血管内皮細胞との混合培養実験(増殖抑制効果の検討)に最も効率のよいベクターを選択している。また、それと平行し、マウス担癌モデルを作製し、in vivoの実験、コンドロモジュリン-Iによる腫瘍抑制効果の検討、に備えている。2.mTORを標的とした腫瘍血管新生阻害に関する研究CT-26細胞、Walker 256 carcinosarcoma細胞、AR42J-B13細胞、ヒト臍帯静脈内皮細胞を用い、in vitroにおいてラパマイシンを濃度を変えて付加することにより、その増殖抑制効果を評価している。また、それぞれの細胞におけるVEGF・angiopoietins・Tie-2・FLK-1といった血管新生関連分子の発現がラパマイシンを加えた時にどのように変化しているかをreal-time PCR法及びELISA法により検討している。現在までに比較的低容量のラパマイシン投与によっても、腫瘍細胞におけるVEGFの発現は低下し、腫瘍増殖抑制効果が得られるという結果をえている。1.血管新生抑制因子コンドロモジュリン-Iの遺伝子導入による腫瘍血管新生阻害の試み昨年度に引き続きコンドロモジュリン-I発現ベクターをアデノウイルス及びさまざまなリポゾームを用いて作製し、そのベクターをin vitroにおいて、CT-26細胞にトランスフェクションして遺伝子導入を行い、その発現動態(発現強度・発現期間)をreal-time PCR法にて検討しつつ、その後の実験に最も効率のよいベクターを選択している。また、それとともに、マウス担癌モデルを作製し、in vivoの実験、コンドロモジュリン-Iによる腫瘍組織成長抑制効果、microvessel densityの抑制効果についての検討している。2.mTORを標的とした腫瘍血管新生阻害に関する研究昨年度に引き続きCT-26細胞、Walker 256 carcinosarcoma細胞、AR42J-B13細胞、ヒト臍帯静脈内皮細胞を用い、in vitroにおいてラパマイシンを濃度を変えて付加することにより、その増殖抑制効果を評価している。

また、それぞれの細胞におけるVEGF・angiopoietins・Tie-2・FLK-1といった血管新生関連分子の発現がラパマイシンを加えた時にどのように変化しているかをreal-time PCR法及びELISA法・Western blot法により検討している。比較的低容量のラパマイシン投与によっても、腫瘍細胞におけるVEGF-Aの発現は低下し、腫瘍増殖抑制効果がみられているが、それに加えリンパ管新生に関与すると考えられているVEGF-Cの発現低下も見いだしている。
核内外の力学要素の探索と核の応力場解析

本研究では,細胞内での核の3次元形態や,核のひずみ,核の力学特性を精密に計測し,核に生じる力を求める手法を確立していくとともに,力の要因となる核内外の要素を明らかにしていく.そして,細胞の分化の違いなどによって,核の形態や核内の応力場がどのように変化していくのか,明らかにしていくことを目的としている.本年度は,特に細胞内張力を負担していると考えられるアクチン細胞骨格に注目し,これらが細胞核の力学場に与える影響を詳細に調べた.すなわち,現有する細胞骨格切断用のレーザアブレーションシステムを用いて生細胞内の個々のストレスファイバを切断する,あるいは,薬物処理によって選択的にストレスファイバを破壊する,などして,ファイバの張力を解放したときの細胞核の挙動を詳細に調べた.この過程で,細胞内の核には,アクチン細胞骨格を主体とした細胞内張力に起因する圧縮力が加わっており,細胞内張力変化に応じて核の3次元形態が可逆的に変化することなどを見いだした.さらに,わずか1本のストレスファイバの収縮力によって,ファイバ直下の核に局所的に変形が生じるという結果が得られた.これらことから,細胞骨格と核膜との間には,かなり大きな力学的インタラクションが作用していることが予想された.本研究では,細胞内での核の3次元形態や,核のひずみ,核の力学特性を精密に計測し,核に生じる力を求める手法を確立していくとともに,力の要因となる核内外の要素を明らかにしていく.そして,細胞の分化の違いなどによって,核の形態や核内の応力場がどのように変化していくのか,明らかにしていくことを目的としている.研究初年度は,生理的な細胞内にて,核膜に生じていると考えられるひずみを精密に求めるための手法の確立を目指した.まず,新たに購入した顕微鏡用の電動XY精密ステージを,現有するナノ秒レーザシステムを備えた倒立型蛍光顕微鏡に組み込み,生細胞内の核膜を0.51μm幅で精密に切開できる系を構築した.核膜局所によって核膜切開部が開く場合や,ほとんど変化が見られない場合があり,核膜内にはざまざまな大きさ・方向の残留ひずみ生じていることが示唆された.また,基板上で培養した血管平滑筋細胞を対象として,現有する共焦点レーザ顕微鏡を用いて精密に計測した.細胞を無血清培地中で培養すると,α-smooth muscle actinの発現量の上昇と共に核面積に減少傾向が見られ,核膜上にアクチンストレスファイバが密着し,部分的に陥没しているような箇所が見られた.このことから,平滑筋細胞の収縮性変化によって,核に加わる力の分布が大きく変化する可能性が考えられた.本研究では,細胞内での核の3次元形態や,核のひずみ,核の力学特性を精密に計測し,核に生じる力を求める手法を確立していくとともに,力の要因となる核内外の要素を明らかにしていく.そして,細胞の分化の違いなどによって,核の形態や核内の応力場がどのように変化していくのか,明らかにしていくことを目的としている.本年度は,特に細胞内張力を負担していると考えられるアクチン細胞骨格に注目し,これらが細胞核の力学場に与える影響を詳細に調べた.すなわち,現有する細胞骨格切断用のレーザアブレーションシステムを用いて生細胞内の個々のストレスファイバを切断する,あるいは,薬物処理によって選択的にストレスファイバを破壊する,などして,ファイバの張力を解放したときの細胞核の挙動を詳細に調べた.この過程で,細胞内の核には,アクチン細胞骨格を主体とした細胞内張力に起因する圧縮力が加わっており,細胞内張力変化に応じて核の3次元形態が可逆的に変化することなどを見いだした.さらに,わずか1本のストレスファイバの収縮力によって,ファイバ直下の核に局所的に変形が生じるという結果が得られた.これらことから,細胞骨格と核膜との間には,かなり大きな力学的インタラクションが作用していることが予想された.
累進屈折力眼鏡による近視進行予防の無作為化臨床比較試験

海外で報告されている累進屈折力眼鏡の近視進行予防効果について、日本人学童を対象として無作為化比較対照試験を実施した。95名の学童(612歳)を無作為に2群に分け,1群はトライアル前半(018か月)に累進屈折力眼鏡,後半(1836か月)に単焦点(通常)眼鏡を使用し,もう1群ではトライアル前半に単焦点眼鏡,後半は累進屈折力眼鏡を使用した(クロスオーバー・トライアル)。調節麻痺下の自動レフラクトメータの測定値を基に,それぞれの眼鏡装用期間内の近視進行速度(ジオプトリ[diopters : D]/年)を比べることで,累進屈折力眼鏡の近視進行予防効果を判定した。さらに経過観察中は、調節ラグ、眼位、眼軸長、累進屈折力眼鏡のアライメント異常をを評価した。その結果,単焦点眼鏡に比べて,累進屈折力眼鏡は近視進行を有意に抑制する(p=0.0007)ものの,抑制効果としては比較的小さい(平均-0.11D/年)ことが示された。さらに統計学的に、治療-治療期間の交互作用(分散分析、混合モデル)が有意(P=0.022)で、装用開始が早いほど、最終的な抑制効果は大きいことが示唆された。この臨床試験で得られた累進屈折力眼鏡の効果や特性は,人種や生活環境が異なる米国で実施された無作為化比較対照試験,correction of myopia evaluation trial(COMET)とほぼ同様の結果といえる。累進屈折力眼鏡による近視進行予防トライアル参加小学生96名について、初回受診時にベースラインデータを収集、分析した。年齢は612歳(平均:9.4±1.4歳)、女子が46%であった。調節麻痺下の赤外線オートレフ値は、-3.22±1.22D(等価球面値)であった。処方した眼鏡の遠用部度数は、調節麻痺下のオートレフ値に比較して、平均0.74±0.37D低矯正であった。調節麻痺により自覚的屈折値は、平均0.25士0.22D増加(近視度数の軽減)したが、1Dを超える大きな変化を示す例はみられなかった。角膜曲率半径は平均7.74±0.24mmであった。4.78Dの調節視標に対して、両眼開放下で測定した平均調節ラグは平均0.98±0.45Dであった。眼鏡レンズで届折異常を完全矯正した場合、29例(31%)が、近見内斜位を示した。以上の測定結果は、2年後に予定されている、累進屈折力眼鏡の近視予防効果の判定の際、ベースラインデータとして使用される予定である。米国で近年施行された臨床比較研究、Correction of Myopia Evaluation Trial(COMET)のベースラインデータと比較すると、今回の研究の参加者は、調節麻痺下の赤外線オートレフ値が平均0.84D小さかった(より近視が強い)点、また、眼鏡の遠用部度数が低矯正であった点で、差異がみられ、これらは、対象の人種的、環境的差異とは別に、最終的に得られる近視予防効果においてバイアスを与えるかもしれない。また同時に、今回のデータは、現代の日本人近視児童について、屈折、調節、眼位の特徴に関する横断的情報を提供する。96名の近視小学生(-1.25-6.00D)を募集し、無作為に2群にわけ、一群には累進屈折力眼鏡(MCレンズ、Sola社、近見加入度数:+1.50D)を処方し、もう一群には単焦点眼鏡を処方し、常時装用するよう指導した。初回検査時には、参加者の、非調節麻痺下の自覚的屈折値、非調節麻痺下の他覚的屈折値(赤外線オートレフによる)、調節麻痺下の自覚的屈折値、調節麻痺下の他覚的屈折値を調べた。両者を比較し、日本人近視学童における調節麻痺薬(0.5%tropicamide)の有効性を評価した。

近視進行に関連すると推定される調節ラグ、近見眼位も同時に測定した。これらの結果をベースラインデータとして報告した。さらに、近視学童は正視学童に比較し、調節反応が不良で、より大きな調節ラグが発生することが明らかになったため、これを報告したその後6か月ごとに、定期検査を行い、近視進行による視力低下がみられれば、逐次、新たに眼鏡を処方した。累進屈折力眼鏡の下方ずれは、近見加入度数効果のコンプライアンスを低下させる可能性があるため、デジタルスチルカメラによる画像計測法を新たに開発し、これを報告した。定期検査ごとに、累進屈折力眼鏡の下方ずれを評価し、必要な場合には逐次、眼鏡士による眼鏡フレームの調整を行った。第4回検査(経過観察開始後18か月時点)では、調節麻痺薬を用いて初回検査と同様の検査を行うとともに、レーザー干渉計による非接触眼軸測定(IOL master, Zeiss)を検査に加えた。第4回検査は、クロスオーバー研究の中間地点にあたる為、累進屈折力眼鏡使用者には単焦点眼鏡を、単焦点眼鏡使用者には累進屈折力眼鏡を新たに処方した。2005年2月時点で、2名の途中脱落者があったものの、94名の参加者の半数が、第6回定期検査を終了している。募集した96名の日本人小学生を無作為に2群に分け、一群には近見加入度数1.5Dの累進屈折力眼鏡、もう一群には単焦点眼鏡(対照群)を処方し、これを常時装用させた。6ヶ月ごとに定期検査を実施し、屈折度数、角膜曲率半径、眼軸長、調節力、眼位などについて追跡調査を行った。さらに、眼鏡視力と眼鏡フレームの偏位を測定し、必要があれば参加眼鏡店の眼鏡士と協力して調整を行った。赤外線自動レフレクメーターによる調節麻痺下の屈折値、レーザー干渉計による眼軸長測定をもとに、両群間で近視進行速度に差があるかどうかを検した。最終結果が得られるのは、2006年7月の予定である。この臨床比較研究の初回検査時のデータを元に、屈折、調節、斜位に関するベースラインデータを報告した。その結果、調節麻痺薬(0.5%トロピカミド)点眼後、1Dを超す近視度数の軽減を認めた症例は96例中一例も見られず、近視を示す学童において、調節緊張(偽近視)の頻度は、従来考えられてきた以上に希であることが明らかになった。また、近視を眼鏡にて完全矯正した場合、症例の約30%に、近視進行の危険因子として議論されている近見内斜位が見られることを明らかにした。さらに、累進屈折力眼鏡の下方ずれをデジタル画像によって他覚的に評価する方法論を考案し、参加者において調査を行った。その結果、相当量の累進屈折力眼鏡の下方ずれが高頻度にみられることが明らかになり、これは近視進行予防に関する累進屈折力眼鏡の近見加入度数効果を減じる大きな要因であることを初めて指摘した。学童期の近視進行予防に関するランダム化臨床トライアルを実施した。95名の学童(612歳)を無作為に2群に分け,1群はトライアル前半(018か月)に累進屈折力眼鏡,後半(1836か月)に単焦点(通常)眼鏡を使用し,もう1群ではトライアル前半に単焦点眼鏡,後半は累進屈折力眼鏡を使用した(クロスオーバー・トライアル)。調節麻痺下の自動レフラクトメータの測定値を基に,それぞれの眼鏡期間内の近視進行速度(ジオプトリ[diopters : D]/年)を比較することで,累進屈折力眼鏡の近視進行予防効果を判定した。その結果,単焦点眼鏡に比較して,累進屈折力眼鏡は近視進行を有意に抑制する(P=0.013)ものの,抑制効果としては比較的小さい(平均-0.11D/年)ことが示された。また,近視度数が軽いほど,装用開始年齢が小さいほど,さらに近見時に内斜位がみられる場合に,近視進行予防効果が大きくなる傾向が見られた。
知的障害養護学校における補助・代替コミュニケーションの活用が教育に及ぼす効果

本年は、4年間の調査・研究を総括した。1.アンケート結果1年間のAACに関するスーパーバイズで、AACに関する知識、授業改善に寄与するという意識,使ってみようという機運など、両校とも一定の成果を上げることができた。それぞれの地域性、学校の特色や背景などによって異なる点もあったが、AACを導入することにより、これまでの音声言語主体の授業の在り方に問題提起をし、個々の児童生徒に対するアセスメントの在り方、特に言語理解と言語表出を分けてアセスメントをする点、コミュニケーションに対する考え方、障害特性を配慮し自閉症を有する児童生徒への視覚支援の有効性などに対する認識を浸透させ、授業改善へのきっかけを作ることができた。2. AACの導入に関する研究養護学校におけるAAC導入に関する共同研究では、以下の研究を行った。緘黙傾向の中学部ダウン症児へのPICの導入では、問題行動や保護者のコミュニケーションニーズに対して、担任が音声言語の限界を理解し、生徒自身の選択でPICを導入した結果、ストレス、問題行動の半減、家庭生活の改善、コミュニケーションの促進に伴う音声言語の促進などを通して、授業改善、QOLの改善などが示された。指示待ち傾向の自閉症生徒の視覚支援では、クラス内で自発行動を促進し、自分の意思の発信できるようになることを目的として行われ、視覚支援を行った結果、学校生活での見通しが立ち、指示待ちが少なくなり、自発行動が促進され、意欲も高まり、音声言語の促進も確認された。小学部でのビッグマックの導入は、VOCAの使用が初めての教員への導入に関する研究として行われた。AAC事態があまり導入されていない養護学校での実践であったが、導入を始めて経験した教員は、対象児が使用している姿を見て、ある程度の効果を実感したものの、他の教員への理解など、導入には困難を感じている。携帯電話の文字入力機能の利用は、通信手段ではなく、文字入力したものを相手に提示してコミュニケーションを図るもので、スムースなコミュニケーションと情緒の安定、かんしゃく行動の減少などが確認できた。これまで重度の自閉症児と思われていた対象児が、さまざまなことをコミュニケーションすることにより、担任のコミュニケーションに対する考えや、生徒理解が深まっていく過程が示された。(1)都立小金井養護学校、都立青鳥養護学校久我山分校において、教室・場所を表す全校統一の図形シンボルの作成とその表示を行った。作成に関しては、都立青鳥養護学校久我山分校においては、美術の教員が中心になってオリジナルのデザインで作成し、都立小金井養護学校では、国土交通省の絵記号、市販のシンボルなどを利用して行われた。その際、体育館、音楽室などを表すシンボルの抽象度が高すぎて、理解できない児童生徒のために、担任から、その場所で使用する具体物→ミニチュアの具体物→シンボルという指導のための工夫の実践が行われた。都立青鳥養護学校久我山分校における校内統一シンボルの作成については、教室・場所の表示のみでなく、児童生徒の学校生活でのQOL向上の発想から、「感情を表す」シンボルの作成も行われた。これらの実践は、第41回日本特殊教育学会において、発表された。(2)これまでの研究で開発した会話エイドのソフトを用いて、備品として購入したノートパソコンを用いて、教室内で使用するために、対象児童生徒、クラスの選定を行い、購入したノートパソコンと会話エイドのソフトのフィッティングを行った。ノートパソコンの使用が可能な対象児童生徒と同じクラスの児童生徒に、ノートパソコンを使用するにあたって行動上の問題点がないかなどにも検討を加えて選定した。