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大正・昭和戦前期における日本陶磁器業の製品技術開発と販売市場戦略の展開

戦前期における日本陶磁器業の経営戦略について解明するべく、中堅企業である佐賀県有田町の香蘭社を事例として検討を行った。香蘭社は明治期に最新の窯業技術を駆使し、日用陶磁器にとどまらず産業用陶磁器の開発を進め、低圧碍子の量産化に続いて、高圧碍子の開発と量産体制を整えた。当時の窯業界におけるリーダー的存在であった日本陶器会社や松風陶器会社が特別高圧碍子の生産に基づいて経営を軌道に乗せたのに対して、香蘭社は低圧碍子の生産技術をベースとしつつ大正期以降工場設備を随時拡充し、窯業界における中堅企業として発展することに成功した。最新の生産設備を積極的に導入することで製品の品質向上を目指し、着実に自社ブランドを確立したことが、その後の同社の販売戦略における重要な前提条件となったのである。昭和期の同社は産業用陶磁器部門の好調に支えられて日用陶磁器の量産化とブランド構築を実現し、食器を中心とした美術陶磁器の生産体制を確立した。日用陶磁器の生産技術を改良しながらも、和洋折衷による食器デザインを開発した同社は、日本国内の高級陶磁器市場において不動の地位を築き上げた。高級消費財のデパートとなった都市型百貨店を通じて一般大衆への販売を試みた同社は、経営戦略上大量販売が困難な美術陶磁器の市場を開発し、戦後における都市型百貨店の発展を支える役割を担った。戦前期の中堅企業による製品開発と市場開発のダイナミズムを解明することによって、日本における消費財市場の発展を考察する上での貴重な事例を学会に提示するとともに、中堅企業が有する経営史料群の保管・活用を図るための社会的コンセンサスを築くことに成功したと考える。本年度は,大正・昭和戦前期における日本陶磁器業の資料収集につとめ,いくつかの成果を論文にまとめた。とりわけ大正期における業界雑誌の事例として、陶業時報の記事から当該期の輸出動向と直輸出商の役割について検討を実施し,第一次大戦期までの時期には産地の雑多な製品を中国方面へ積極的に移出する直輸出商の情報伝達活動が重要であることを明らかにした。その成果については、明治後期に関するものであるが、「明治後期における日本陶磁器業の輸出振興策」という論文にまとめ、大正期における陶磁器輸出拡大の前史として検討を実施した。商人による製品開発の役割に注目する一方、アメリカへの洋食器輸出で名をあげた森村組の役割と、明治後期大正期における陶磁器工場の建設について、「明治大正期における日本陶磁器業の輸出工業化」と題する論文で検討を行い、東京工業学校を中心とした技術・市場情報が大きな役割を果たした点を強調した(東京工業学校と窯業協会の情報収集については、山田雄久「明治中期における日本陶磁器業の情報戦略」、徳永光俊編『経済史再考』思文閣出版、2003年を参照)。大正期にかけて、商人を中心とした製品開発から、次第にメーカー主導の製品開発へと転換を遂げた点も明らかとなった。大正・昭和期における陶磁器企業のケーススタディとして、佐賀県有田町の香蘭合名会社を取り上げ、同社の帳簿類に関する調査を継続中である。同社は日本における低圧碍子のトップ企業として、また国内向け高級陶磁器のトップ企業として、大正期に通信碍子を中心とした生産拡大を行い、昭和期に中国市場での販路拡大に成功した。工場設備の増設と新技術の導入によって、同社は大正後期に飛躍的な発展を遂げることになるが、それを主導した経営者・技術者に関する史料収集を実施している。本研究では大正・昭和戦前期における日本陶磁器業の資料調査を進め、大正期以降決算書類が連続的に残存している佐賀県西松浦郡に所在する香蘭社の経営資料を集中的に調査した。同社は明治末大正期に工場・販売店ごとの決算書を作成することでブランチの営業動向を把握し、利益計算を行うことで、次なる販売戦略を立案していった。とりわけ碍子生産に集中することによって工場の拡張を図り、あわせて工場内における美術陶磁器の生産プロセスを明確化しながら未分化であった碍子・陶磁器の両部門の生産性を高めたことが判明した。これらの基礎資料はマイクロフィルム化することで研究資料として活用が可能であり、随時社外に公開できる資料について、整理を進める予定である。大正末期以降は組織的に各種勘定帳簿をまとめるようになり、各支店・工場ごとの決算書をまとめるための諸帳簿が確認できた。これらの帳簿組織から、企業経営の変化についてとらえ直すことが今後の研究課題として残されているが、本研究を通じて、当該期の代表的企業について経営資料から検討を加えることにより、大正中期に工場設備を拡張することで碍子の量産化に成功した経緯について追跡することができた。量産化の動きは碍子から陶磁器へとつながり、大連・上海出張所を拠点として低圧碍子・美術陶磁器の輸出を進めた事実も具体的に明らかとなり、1920年代を転換点として日本陶磁器業の製造技術や販売市場に構造的変化が見られたとの見通しを得た。同時に名古屋・瀬戸・美濃地域の事例も合わせ比較検討することで、アジア向け輸出を通じて経営規模を拡大した陶磁器企業の競争力について製品開発と販売戦略の側面から再検討を行い、ノリタケや松風などの大手碍子・陶磁器メーカーに対抗する中堅企業の成長について着目した。

当時の窯業界におけるリーダー的存在であった日本陶器会社や松風陶器会社が特別高圧碍子の生産に基づいて経営を軌道に乗せたのに対して、香蘭社は低圧碍子の生産技術をベースとしつつ大正期以降工場設備を随時拡充し、窯業界における中堅企業として発展することに成功した。最新の生産設備を積極的に導入することで製品の品質向上を目指し、着実に自社ブランドを確立したことが、その後の同社の販売戦略における重要な前提条件となったのである。昭和期の同社は産業用陶磁器部門の好調に支えられて日用陶磁器の量産化とブランド構築を実現し、食器を中心とした美術陶磁器の生産体制を確立した。日用陶磁器の生産技術を改良しながらも、和洋折衷による食器デザインを開発した同社は、日本国内の高級陶磁器市場において不動の地位を築き上げた。高級消費財のデパートとなった都市型百貨店を通じて一般大衆への販売を試みた同社は、経営戦略上大量販売が困難な美術陶磁器の市場を開発し、戦後における都市型百貨店の発展を支える役割を担った。戦前期の中堅企業による製品開発と市場開発のダイナミズムを解明することによって、日本における消費財市場の発展を考察する上での貴重な事例を学会に提示するとともに、中堅企業が有する経営史料群の保管・活用を図るための社会的コンセンサスを築くことに成功したと考える。
モンゴル時代を中心とする東西資料の外来語分析―中国歴代正史の精確な理解にむけて

モンゴル時代の文献に於いて、アラビア文字やローマ字で音訳されたテュルク語・モンゴル語・中国語、漢字音訳されたテュルク語・モンゴル語・ペルシア語は皆、政治・軍事・文化の東西交流を実証する重要な語彙・概念である。徹底した重商主義を採用し、史上最大の版図を得た大元大蒙古国の皇帝クビライは、何につけ全世界で通用する新たな統一基準を定め、現地の旧来基準との換算表も作成せねばならなかった。度量衡の統一のため官製の機器を頒布、金と銀の両替率を1:10に固定し、税制の整備、出納簿の記入法や各種文書の定型化、多言語辞書の編纂も進めた。これらの事業は、フレグ・ウルスの歴代カンとの友好関係によって支えられていた。前年度にひきつづき、イスタンブルのスレイマニイェ図書館、トプカプ宮殿図書館、パリのフランス国立図書館から将来した大量の13ー15世紀のペルシア語古写本、ウイグル語資料を、漢文資料、モンゴル語資料等と照合しながら、分析・訳注の作成作業をおこなった。その過程で、商業・交易を重視した大元ウルスとフレグ・ウルスの間において、度量衡、金銀貨幣の純度等の統一の機運がたかまり、『大元本草』の編纂や世界地図の製作と同様、1286年から1287年にかけての時期がポイントだったこと、明らかになった。また、『集史』の編纂にさいし、中国方面の情報提供者として重要な役割を果たしたボロト丞相が、政争に敗れての国外追放であったと同時に、大元ウルスの諸政策のノウハウをフレグ・ウルスに伝承する役割を期待され外交使節として派遣されたことも確認された。一例として、官製の銅権の製作の過程・規範が東西でまったく同じであったことが挙げられる。ちなみに中国各地で出土した官製の銅権に刻されたウイグル文字モンゴル語、ペルシア語はこれまで未解読であったが、一案を提示することができた。いっぽう、金末から1287年頃までの中国華北の学術の変遷を、医学・数学・天文学、卜筮などの分野から、漢籍、ペルシア語、モンゴル語資料、碑刻を用いてたどり、かれらがかなり早い段階からイスラーム科学と遭遇する機会を有していたこと、モンゴル諸王が実学に長けた有能な人材を争って獲得し、ケシクにいれようとしたこと、そこに立身出世の道が開かれていたこと、華北最大の道教教団、全真教はそうした人材を提供する集団とみなされていたこと、儒学や三皇廟に敷設された書院や医学・陰陽学の学校がモスクとマドラサの関係に影響を受けている可能性があること、ペルシア語、テュルク語資料等にみえる中国人の同定には、モンゴル諸王の「投下領」が重要な手がかりとなること、などを指摘した。イスタンブルのスレイマニイェ図書館、およびパリの国立図書館にて13ー15世紀のペルシア語古写本の調査を実施した。モンゴル時代のとくに中国に関わるデータ、とうじのアフロ・ユーラシアの東西交流を実証する記述を含む歴史書、文集、類書(百科事典)、科学書、辞書、外交文書集、文書現物を重点的に閲覧し、可能な限りカラー写真による複製を申請した。事前に徹底的に書目等で厳選してから調査に臨んだので、モンゴル時代の基本資料を最も良質な写本によって揃えられたばかりか、学界未紹介のテキストをいくつも将来することができた。資料帰国後、これらを焼き付け、簡易製本し、同時代の漢籍、石刻資料、抄物のデータと照合しながら、分析を進めている。同時に、ユーラシアの遊牧国家における軍事・政治の解明にむけて、これらの資料から軍事や政治の根幹にかかわる語彙に使用されているアラビク表記のテュルク語、モンゴル語の抽出作業を行い、中国の歴代正史、石刻資料等のなかにみえる漢字音訳された外来語や漢語に意訳された語彙と併せて比較・検討した。また、モンゴル時代のヨーロッパ諸語の文献(地図等の図像資料、多言語辞書、対訳資料も含む)はもとより、17世紀から20世紀初頭にかけて、ヨーロッパ列強の東方拡大を背景として編纂されたさまざまな資料集の収集にも努めた。これらを利用しながら、『書記典範』、『珍奇の書』等の訳注作業も開始した。今後、研究の展開上必須となるであろうラテン語・ロシア語の習得についても努力中である。得られたいくつかの新知見は、現在、論文数本にまとめつつあるほか、新資料の紹介や研究状況、こんごの見通し等について東方学会、研究会等で随時、報告した。

前年度にひきつづき、イスタンブルのスレイマニイェ図書館、トプカプ宮殿図書館、フランス国立図書館、ベルリンの国家図書館のペルシア語古写本、テュルク語資料を、漢籍、モンゴル語・イタリア語・ラテン語・アラビア語等の諸資料と照合しながら分析し、校訂・訳注作業を実施した。また、昨今流行のモンゴル時代/ポスト・モンゴル時代の命令文研究が、個別の文書の簡単な訳注に終始し、全体像・最終目的がまったく見えてこないこと、最初の紹介者・校訂者に敬意を払わず、微瑕をあげつらう業績稼ぎの場と化していること等への警鐘の意を込め、あえてジャライル朝(フレグ・ウルスの後継国家)のスルタン・アフマドがアルダビールのスーフィー教団に発令した文書をとりあげた。そして、1フレグ・ウルスの歴代カンが、大元ウルスのカアンの認可のもとに即位し、カアンから下賜された漢字の印璽を用い、カンに仕える有力な丞相たちも漢字の職印・称号をカアンから下賜されていたこと2各ウルスの行政用語(とくに徴税・戸籍作成等)・特殊概念に関して、明らかにテュルク・モンゴル語を中心に介した各種言語の対照表や翻訳辞書が存在し、書記たちがそれを参照していたこと3フレグ・ウルスやその後継勢力のカン・王族たちが発令した各種命令文、『集史』の「チンギス・カン紀」全般、「ガザン・カン紀」収録の令旨を翻訳する場合、原文のモンゴル語を意識して、『元典章』等の直訳体・用語を参考にし、当時のペルシア語と漢語の行政用語の対応を明確にしてゆく必要があること、4建国初期よりモンゴルの統治下では、ムスリム商人・ウイグル商人たちの為替手形が、高額紙幣として用いられており、大元ウルスにおいては、カラ・ホトから出土した大量の糧食支給に関する文書・半印勘合帖子、『元典章』以下の漢文資料に見える“支帖"がそれらに該当し、書式も踏襲されていること、などの事実を明らかにした。中国文学、東洋史収集したペルシア語古写本の中国にかかわる記述の抽出・訳注作業、中国の歴代正史、典籍・文書・碑刻資料中の外来語分析はともに順調に進んでいる。いっぽう、世界各地の発掘報告や新出資料の紹介等の研究論文、ロシア語やラテン語資料の収集も可能な限り並行して進めており、訳注の充実に役立てている。当初予定していた海外調査のうち、台湾、ドイツについては年度内に実施できなかったが、研究に必要不可欠のペルシア語古写本を十分な質量で将来できた。また、1950年代ー80年代前半にかけてゲッティンゲン大学で研究がすすめられていたフレグ・ウルス(イル・ハン国)の財政書のペルシア語古写本数種の校訂・ドイツ語訳も入手し、絶版となっているイラン・トルコのペルシア語古写本のfacsimileも複数集めた。これらによって、訳注作業を進めるうえでの最低限の環境が整った。また、ペルシア語等諸言語資料における外来語の抽出・分析、中国歴代正史、典籍・文書・碑刻資料中の外来語の抽出・分析ともに順調に進んでいる。ひきつづき東西文献の外来語の抽出作業およびラシードゥッディーンの『集史』『農書』『書記典範』等の中国関連の記述の訳注をおこない、同時に契丹時代の重要語彙の分析、ペルシア語・漢語等諸言語資料における「外来語」辞書の編纂にむけて準備を進める。海外調査は、台湾、中国、イタリアを予定している。東西文献の外来語の抽出作業および『書記典範』『珍貴の書』の訳註を継続して進めるほか、『集史』、『農書』等の中国関連の記述の訳註も開始する。ユーラシア史、東西交流の理解に不可欠な各種言語の外交文書・モンゴル王族の命令書の分析も行う。海外調査、収集した文献の画像のカラー焼き付け、簡易製本および関連の文献資料の購入に重点的に配分する。
インフルエンザの重症化に関係する細菌を検出指標とする新しい口腔ケアシステムの開発

口腔ケアはう蝕や歯周病および誤嚥性肺炎などの慢性疾患に有効であることは周知されている。そこで、インフルエンザの発症予防に役立つのではないかと考え、口腔、咽頭細菌の混合感染の実態を把握し、口腔常在菌の種類や総量、生息部位を調べた。そして、それぞれの部位に生息する細菌を口腔に害を与えないように、日常誰でも楽にできる細菌除去方法を考案し、インフルエンザ感染予防の口腔ケアシステムを開発する。1:サンプリングした結果ー東京医科歯科大学学生が、職員より常在菌、日和見菌の個人差が少ないため学生を対象とした。また、細菌叢の予備研究の結果、舌、咽頭、頬に同様の日和見菌が存在していることがわかったため、口腔内7か所より、サンプル抽出個所を4箇所に決定した。さらに口腔内唾液を摂取し、細菌数をカウントしている。2:口腔ケアによる細菌の変化の実施ー口腔ケア実施後の口腔常在菌の変化を測定:1対象群は口腔内の菌と細菌数の変化を測定2介入群Aは機械的に口腔を清掃し、対象群と同等に口腔内の菌と細菌数の変化を測定3介入群Bは化学的に口腔を清掃し、対象群と同等に口腔内の菌と細菌数の変化を測定結果:23は、介入後12時間は、菌の種類も菌数も低下するが、その後は対象群と同等の状況に細菌叢がなってしまうが、健康な学生は、日和見菌の種類が少ない。継続実施している。3:3D法により、歯に付着する常在菌種や常在細菌数は減少させることができる。口腔粘膜には、プロテクターをつくることができないため、薬剤の選択を実施した。4:微生物および動物実験の継続実施ー1既に分離されている口腔細菌を用いてそれらが酸性するHA解裂プロテーゼとノイラミニターゼ活性を測定し、インフルエンザウイルス感染・増殖への影響をinvitroで解析する。唾液に関しても同様な解析をおこなう。2流行期間中にインフルエンザウイルスに罹患し重症化した患者より得られた細菌について同様な解析をおこなう。3ウイルス活性化能の見られた最近について、動物モデルで共感染によりウイルス増大が見られるか、逆に細菌の気道内定着が増強されるかどうか解析する。4増悪予防の薬剤の開発を目指し、プロテアーゼインヒビター及びイノラミニダーゼインヒビターにより細菌共存によるインフルエンザ感染増強を抑制することが可能か検討する。1.2.3.4.継続実施している。研究の目的:インフルエンザウィルスと口腔、咽頭の細菌感染実態を把握し、口腔ケアの有効性を示し、新しい口腔ケアのシステムを開発するのが本研究の主旨である。研究実施計画:1.口腔ケアによる細菌叢の変化を日常健康な学生の口腔から、細菌叢の変化と具体的な口腔ケアの方法を開発する。最終年度実施内容:1.1)日常健康な口腔保健学科の学生を対象に口腔内と唾液から菌の種類を調査した。2).1)の結果を踏まえ口腔常在菌の種類と量を減らすために、口腔を清潔にするための手技を学んだうえで、口腔を検査し菌種と菌量を調査した。3).2)の結果を踏まえて自己口腔ケアをしたうえで、専門的口腔清掃・口腔ケアを実施し、口腔細菌の種類と菌量を測定した。また、専門的口腔清掃口腔ケアの効果継続時間と共に細菌の種類と量の変化について調査した。2.インフルエンザに罹患した人のデータを調査中である。(実施数不足)3.インフルエンザの重症化に関する細菌の除菌指標とする新しい口腔ケアシステムの開発について、現在継続実施中である。研究の成果:1.日常健康な口腔保健学科の学生であっても、口腔清掃、口腔ケアを怠ると、口腔常在菌以外の肺炎球菌やブドウ球菌等が奥舌、頬粘膜、口蓋扁桃に出現する。3度の食後に歯垢の付着が見られない程度に口腔清掃すると、常在菌の量も減少する。2.専門的口腔ケアは、自己口腔清掃、口腔ケアの苦手な人に対しては、必須である。機械的な口腔ケアは、歯牙を清潔にするが、奥舌や頬、硬口蓋は、粘膜ブラシを使用することで、口腔細菌の種類、量を減少することができる。3.奥舌、口蓋、口蓋扁桃には、4種類のお茶からできた洗口液で、10ccを30秒3回洗口することで、肺炎球菌やブドウ球菌を除去することができた。粘膜ケアが必修である。4.インフルエンザ罹患者の口腔細菌種と量共に多いことも分かった。今後の展開:継続実施する予定である。1:インフルエンザ発症者の口腔内微生物の状態の実態調査ー目的としてインフルエンザの機縁ウイルスの頻度分布とインフルエンザ罹患者の口腔細菌叢はどのような構成かをあきらかにすること。サンプリングは、鶴見大学歯学部付属病院内科外来を受診するインフルエンザ患者に対して同意を得て咽頭ぬぐい液にて行う。2:口腔ケアによる細菌叢の変化の予備的研究を実施ー咽頭ぬぐい液のサンプリングは東京医科歯科大学の学生・職員を対象に同意得て行う。

口腔ケアの前後の細菌叢の変化を同様の分析方法で行う。3:新らしい口腔ケアシステムの開発ー3DS法の有効性を実証して、インフルエンザの重症化に関する細菌を検出指標とする新しい口腔ケアシステムの開発を行う。4:微生物および動物実験の継続を実施ー1.すでに分離されている口腔最近を用いてそれらが産生するHA解裂プロテアーゼとのいらみにだーぜ活性を測定し、インフルエンザウイルス感染・増殖への影響をin vitoroで解析する。唾液に関しても同様な解析を行う。2.流行期間中にインフルエン座にり患した重症化した患者より得られた最近について同様な解析を行う。3.ウイルス活性化能のみられた最近について、動物モデルで共感染によりウイルス増殖が増大するか、逆に最近の起動ない定着が増強されるかどうか解析する。4.増悪予防の薬剤の開発を目指し、プロテアーゼインヒビター及びノイラミニダーゼインヒビターにより細菌共存によるインフルエンザ感染増強を抑制することが可能か検討する。現在、1.2.4.を実施中である。インフルエンザの流行時、介入対象者に同意をもとめることがないため、研究に適切な患者の確保ができにくかった。口腔ケア等研究開発に向けて、学生においては、対照群の確保はできやすいが、介入群の確保は、日常実践してもらうことが多いので、研究協力者を確保するのが、実験を事情により中止することが、たびたびあり、大変であるため、計画を軌道に乗せられにくい。計画通りには進行しないが、どうにか進めている。倫理委員会になかなか許可されず、実際に研究開始は、24年1月を過ぎてから実施する運びとなった。また、インフルエンザの流行がさほど重症化した患者を対象にできなかった。学生においては、順調に調査が進んでいる。今年度中には軌道に乗せて実施していく予定である。1.鶴見大学病院でのインフルエンザ罹患患者の口腔細菌種と健康の学生との口腔細菌種を比較検討する。2.学生の口腔粘膜の清掃方法やケア方法を確立し、口腔細菌種、口腔細菌数、日和見菌の種の変化をみる。3.夏休暇を利用し調査を実施秋までには、終了させる。計画通りに進行はしていないが、実施できていないところを集中的に実施する。終了しているところは、鶴見大学における実施内容と当大学との実施内容とをすり合わせ、研究結果をまとめていく。大変申し訳ないことですが、インフルエンザの流行がない場合、対象になりうる人が少なく、成果が出しにくい。計画がなかなか進まない一つの要因である。しかし、できるだけ努力し、対象者に同意を得て実施していく。口腔ケアについても、実施計画通り実施してもらうには、対象の学生が時間的困難なことが多い。研究費は、細菌検査用品:口腔内日和見菌、口腔常在菌、口腔細菌数測定キット。口腔ケア用品:口腔ケア、口腔清掃に使用する機材、薬剤の使用。報告資料:まとめたものを、報告する資料を作成する。研究費は、細菌検査費用:インフルエンザビールス・口腔内日和見菌、動物実験用品:HA解裂プロテアーゼとのいらみにだーぜ活性を測定し、インフルエンザウイルス感染・増殖への影響をin vitoroで解析する。口腔ケア用品:口腔ケアの前後の細菌叢の変化を同様の分析方法で行う。
イングランド国教会『欽定説教集』とシェイクスピア

イングランド国教会の『欽定説教集』の「死への恐怖を戒める説教」の文言が『夏の夜の夢』に反映されていて、その事実がこの喜劇の解釈に大きな意味を持つ、という論考を長短2本の英文の論文として完成させた。また、英語の近代的な意味での「(流行する服飾の)ファッション」というfashionの概念が誕生したのが、16世紀後半の英国であり、この概念が同説教集の「華美な服装を戒める説教」のfashionの使用例によって誕生した可能性が大きい、という事実を発見し考察した。また、これまで注目されていなかったフォルジャー図書館所蔵の1685年の国教会の反カトリック説教集の歴史的な重要性に関しての英文論考を完成させた。イングランド国教会『欽定説教集』の書誌学的テクスト研究のための16ー19世紀諸版本の蒐集に関する大きな成果としては、1582年版1・2巻合本の完本をオックスフォードの稀覯本書店より入手したことである。本研究者が2009年の『欽定説教集』のテクスト研究論文(Notes & Queries, vol. 254, 2009, pp. 629-35)において詳細に明らかにした通り、この1582年版は『欽定説教集』研究において特別に重要な版である。English Short Title Catalogueによれば、この版は英米の図書館に9冊しか現存が確認されていない。今後の日本でのイギリス国教会研究の貴重な資料となるはずである。『欽定説教集』第2巻の一節がサミュエル・ダニエルの『ロザモンドの嘆き』とシェイクスピアの『ソネット集』および『ある恋人の嘆き』の下敷きとなっていた、という事実を報告した筆者の2003年のReview of English Studies誌掲載論文の成果をさらに追及した成果を、春の日本英文学会全国大会(専修大学)での研究発表「シェイクスピアとW.H.氏とウィリアム・ハーバート」として発表した。また、秋の日本シェイクスピア学会(秋田大学)におけるセミナー「『ソネッツ』解釈の展望」を東京大学の高田康成教授とともに企画し、慶応大学の大矢玲子氏、京都大学の廣田篤彦氏、津田塾大学の阿部曜子氏と5人でこのセミナーを実施し、そのコーディネーターを務めた。春の英文学会における発表の延長として、「SHAKE-SPEARESSONNETSの1609年初版Quartoの出版事情再考」という研究発表をおこなった。また、秋以降は、シェイクスピアの作品と『欽定説教集』の関連性に関する研究において、fashionという言葉に関してひじょうに面白い発見があり、これを追求した。2013年5月3日にアメリカのプリンストン大学中近東研究学部で行われたシンポジウムに招待され、"Any Thought on Islamic Fashion?The Birth of 'Fashion,'Shakespeare, and the Books of Homilies" (イスラーム・ファッションについての考えは?「ファッション」の誕生とシェイクスピアと『欽定説教集』)という40分の研究発表を行った。これは、2013年度末に、本研究課題の対象であるイングランド国教会の『欽定説教集』第2巻の中の「華美な衣服を戒める説教」の中で繰り返し使用されているfashionという言葉が、近代的な服飾の流行の「ファッション」という言葉の誕生の直接的な契機となった可能性が大きい、という発見と、その事実がシェイクスピアの作品理解にどうつながるか?という問題を探求したものである。そして、プリンストンでのシンポジウムのあと、ワシントンのFolger Shakespeare Libraryで『欽定説教集』の1619世紀のさまざまなeditionsの調査とシェイクスピアの詩集・ソネット集の17・18世紀の諸版本の調査を行った。この調査で、これまでまったく『欽定説教集』に関する文献に記載されていない、1685年に出版された`THE / Church of England / As by LAW Established: / Being the very DOCTRINE and express Words of the / HOMILIES against POPERY'というタイトルのfolio版4ページのbroadsheetを発見した。この名誉革命直前の刊行物がいったい何なのかを探求し、これを9000語の英語論文として完成させ、今年度末にイギリスの専門誌に投稿し、現在、審査中である。1、イングランド国教会『欽定説教集』のテクスト研究のための16ー19世紀諸版本の蒐集について。残念ながら、16ー18世紀の版本で未所持の版は手に入らなかったが、19世紀の版本で未所持のものを数冊あらたに蒐集できた。2、『欽定説教集』がシェイクスピアの諸作品に及ぼした影響の研究。すでに日本語の論考として発表した『夏の夜の夢』と『欽定説教集』のテクストの関連性の研究を本格的な英文論文として発表すべく、2011年度春から夏にかけて、必要な数多くの新旧のシェイクスピアその他の英文研究書を蒐集し、これを読み、考察を進めた。

夏休暇中にこの英文論考の草稿を書き上げた。秋には、2012年春の日本英文学会全国大会での研究発表「シェイクスピアとW.H.氏とウィリアム・ハーバート」、および、2012年秋の日本シェイクスピア学会におけるセミナー「『ソネッツ』解釈の展望」(東京大学の高田康成教授との共同提案)のコーディネーターとしての発表の申請書を作成した。(そして、年度末にいずれの発表も無事採択された。)冬から春期休暇にかけては、英文の1万語余の長論文『Bottom's Dream Revisited: In the Light of the Books of Homilies』をようやく完成させ、これを著名なイギリスの英文学専門誌に投稿した。(現在、査読・審査中。)また、この論文を執筆している過程で、『夏の夜の夢』のこれまでの解釈を大きく変えてしまうような、まったく思いがけない画期的な発見があり、この論考を近い将来英文論文として発表すべく、その構想・骨子も春休暇中に同時に完成した。まず、交付申請時には予定していなかった、2012年秋の日本シェイクスピア学会(秋田大学)におけるセミナー「『ソネッツ』解釈の展望」の企画を、恩師である東京大学の高田康成教授より提案していただき、急遽このセミナーを開くこととなり、そのコーディネーターを務めたうえで、『欽定説教集』とシェイクスピアの作品との関連性の研究の成果である研究発表「SHAKE-SPEARESSONNETSの1609年初版Quartoの出版事情再考」をおこなったこと。また、この研究発表の前提となる研究発表を、春の日本英文学会全国大会において、「シェイクスピアとW.H.氏とウィリアム・ハーバート」として発表したこと。この春秋2つの研究発表のため、『欽定説教集』とシェイクスピアの作品の関連性の新たな研究は冬まで持ち越さざるを得なかった。そして、24年春、イギリスの英文学研究誌Essays in Criticismに投稿した英文の1万語余の長論文(『夏の夜の夢』と『欽定説教集』について)の査読審査がなぜかひじょうに遅れたこと。査読結果の返答がすぐになかったため、9月と11月に催促したものの、まだ審査中との返事で、結局、1年近くたったこの3月になり、ようやく同誌の編集長から査読の結果が届き、「オリジナルで素晴らしい論文ではあるが、ひじょうに専門的な論考なので、弊誌よりもShakespeare QuarterlyあるいはReview of English Studiesに掲載された方がふさわしい論文である」、という審査結果であった。そのため、やむを得ず、この論文をさらに修正・加筆したうえで、イギリスのシェイクスピア研究専門誌Shakespeare Survey誌へ投稿し、現在査読審査待ちである。
バイカル湖における富栄養化にともなう生態系変質リスクの検証

バイカル湖でここ数年で起こったラン藻類や底生大型緑藻の異常増殖は間隙水の中でもリンが増加した為との仮説を検証するために、ラン藻類と底生大型緑藻を各地点で採取し分析を行った。安定同位体比および炭素・窒素・リン濃度は、採取した生物サンプルを現地で簡易乾燥機を使って約4050度で一定値を示すまで温熱乾燥し、輸入に必要な手続きを共同研究者がロシアで行った後、空輸により日本に持ち込んで分析を行った。共生海綿の衰退原因はラン藻類により共生藻の光合成が阻害されたとの仮説を検証するために、バイカル湖固有の共生海綿L. baicalensisを対象に、付着藻類におおわれたものとそうでないものとで光合成活性と色素量の測定を、採取直後に研究船上で行った。測定に供した試料の一部は炭素・窒素安定同位体比分析を行った。バイカル湖では観光客の増加に伴いゴミの違法投棄も増え、一部はマイクロプラスチック化している可能性があったため、沖合でのマイクロプラスチック調査を行った。大型底生緑藻であるSpirogyraのマットで大量死していた腹足類が水中で死んで打ち上げられたのか、好気的な緑藻マット上で死んだのかを明らかにするために、地元の専門家に同定を依頼したところ、当該腹足類は有肺類であり、かつ緑藻を捕食することが分かった。また文献検索によりSpirogyraは生きた状態で硫化水素を発生することが分かった。このことから腹足類の大量死は硫化水素が原因であると推定された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は予定しいていた通り、LISBRASのTimoshkin氏を招聘し、1990年代にTimoshkin氏と共同研究をしていた和田英太郞京都大学名誉教授、連携研究者の石井励一郎准教授(総合地球環境学研究所)とともに、当時のサンプルやデータの整理を行った。この結果、1990年代に分析されたものの未公表になっていた底生動物の安定同位体比データが発見された。研究代表者が昨年行った予備調査で採取した共生海綿の炭素・窒素濃度と炭素・窒素安定同位体比分析はほぼ完了した。また同時に採取した植物(維管束植物、底生藻類)や海綿以外の底生動物(渦虫類、貝類など)の分析もほぼ完了した。一方、今年度になってバイカル湖固有の共生海綿が藍藻類などにおおわれて大量死する現象が湖内の広い範囲で観察されるようになった。また底生緑藻類の大量繁茂や貝類の大量死など、これまでのバイカル湖に見られなかった異変が顕著になってきた。このため今年度は特に異変が目立った地域を中心にサンプリングを行った。さらに、他のバイカル湖研究者と共同で現在のバイカル湖の状態を国際誌で公表した。また、現状の異変が富栄養化による可能性を考慮し、当初予定していなかった共生海綿のリン濃度も分析も行った。現在、以上の安定同位体比と窒素・リン濃度の解析を進めている。また外部機関に残りのサンプルを送り、化学物質が検出されるかどうか結果の報告待ちである。本研究はバイカル湖で富栄養化が進んでいる可能性を検討するために、1990年代に日本人チームが中心になって行われた、生物の窒素安定同位体比データを発掘し、同種の現在の窒素安定同位体比と比較して、富栄養化が進んでいるかどうかを明らかにする予定であった。しかし研究代表者が予備的なサンプリングを行った2014年7月以降に、バイカル湖の複数の沿岸域で、貧栄養状態に適応していると考えられる共生海綿の大量死が起こった。このため2014年7月のデータは大量死直前の貴重なサンプルとなった。また海綿の大量死とともに底生緑藻の繁茂も拡大し、危惧していた富栄養化が顕在化している可能性が極めて高くなった。今年度は予定していた過去のデータの発掘にも成功したため、過去の現在の比較は確実に行えることとなった上に、作業仮説であったバイカル湖における富栄養化についても、進行している可能性が極めて高くなった。近年のバイカル湖湖岸における緑藻の大量繁茂の原因を特定するために、流入河川や湖岸間隙水の栄養塩濃度をパックテストを用いて分析した。その結果、一部の流入河川では高濃度の硝酸やリンが検出された。また農村部でも湖岸線沿いに宿泊施設が設置されているところでは、間隙水から高濃度の栄養塩が検出された。これらのことから、緑藻の大量繁茂は水温上昇など地球規模温暖化が原因ではなく、ローカルな富栄養化が原因と推定された。バイカル湖では緑藻の大量繁茂と平行して、固有種である共生海綿類の大量死も生じている。この原因も富栄養化である可能性を検討するために、20年前に日本のプロジェクトで窒素安定同位体比が分析された地点と同じ地点で共生海綿の採取を行った。また同じ地点で水草も採取し、20年前と現在とで窒素安定同位体比にどのような変化があるかを検討するためのサンプリングを行った。また現時点で富栄養化が進んだ水域と、比較的進んでいない水域とで同じ種類の水草の安定同位体比や窒素、リン濃度がどのように異なるかを検討した。

その結果、富栄養化が進んでいる水域の窒素安定同位体比が、他の水域より明らかに高い値を示すことが確認された。当初想定していた以上に急速に沿岸生態系が衰退しており、20年前のサンプルと同じ種類の生物が、現在では既に死滅していた水域があった。一方で、沿岸生態系の衰退が富栄養化によることはほぼ確定できた。また過去のデータは炭素・窒素安定同位体比だけ分析されており、富栄養化の原因として窒素とともに重要なリンは分析されていなかった。このためロシアの共同研究者に依頼し、研究所に保管されていた2003年から2014年の間に採取された共生海綿サンプルの一部を日本に送ってもらった。このサンプルについて窒素とともにリンを分析し、さらに昨年度までに分析した現在の窒素やリンの濃度と比較することで、過去との比較が可能となった。富栄養化が急速に進んだ原因として、周辺国からの観光客の急増に下水処理が間に合わない状況にあることが挙げられる。下水処理施設の設置にはコストがかかることから、バイカル湖の富栄養化がこのまま進むと生態系に回復不能な影響を与えることを住民に理解してもらう必要がある。このため今年度はロシアのテレビ番組制作会社に協力して、バイカル湖の実態と、それをどのように科学者が解明しているかに関するドキュメンタリー番組が作成された。番組はまず2017年にホノルルで開催された学会で英語で公開された。ロシア国内での放映は、政治的な圧力のため、2016年10月の予定が延期され、2017年4月にようやく放映されることが決まった。しかし現在でも、広大なバイカル湖が急速に富栄養化するはずがないとの見解が広く支持されている。例えば外洋につながっている東京湾でも富栄養化するのと同じで、沿岸部の湖水が沖合部と急速に交換しているわけではなく、陸上で地下水などから高濃度の栄養塩が供給されることで湖岸部だけがカタストロフィックに富栄養化によるダメージを受けることを、分かりやすく示す必要がある。バイカル湖でここ数年で起こったラン藻類や底生大型緑藻の異常増殖は間隙水の中でもリンが増加した為との仮説を検証するために、ラン藻類と底生大型緑藻を各地点で採取し分析を行った。安定同位体比および炭素・窒素・リン濃度は、採取した生物サンプルを現地で簡易乾燥機を使って約4050度で一定値を示すまで温熱乾燥し、輸入に必要な手続きを共同研究者がロシアで行った後、空輸により日本に持ち込んで分析を行った。共生海綿の衰退原因はラン藻類により共生藻の光合成が阻害されたとの仮説を検証するために、バイカル湖固有の共生海綿L. baicalensisを対象に、付着藻類におおわれたものとそうでないものとで光合成活性と色素量の測定を、採取直後に研究船上で行った。測定に供した試料の一部は炭素・窒素安定同位体比分析を行った。バイカル湖では観光客の増加に伴いゴミの違法投棄も増え、一部はマイクロプラスチック化している可能性があったため、沖合でのマイクロプラスチック調査を行った。大型底生緑藻であるSpirogyraのマットで大量死していた腹足類が水中で死んで打ち上げられたのか、好気的な緑藻マット上で死んだのかを明らかにするために、地元の専門家に同定を依頼したところ、当該腹足類は有肺類であり、かつ緑藻を捕食することが分かった。また文献検索によりSpirogyraは生きた状態で硫化水素を発生することが分かった。このことから腹足類の大量死は硫化水素が原因であると推定された。今年度予定していた現地調査が、現地共同研究者が夏季に集中講義を担当することになって日程が確保できなくなった為、次年度に延期することとした。今年度は現地共同研究者から送付された、バイカル湖全域で採取した貧毛類サンプルについて、炭素・窒素安定同位体比を分析した。
円偏光発光性材料に向けた蛍光性ラセンポリマーの合成と特性評価

光学活性な有機化合物と無機化合物とを合理的に複合化することで、有用な機能性素子・素材が創出される。不斉有機金属触媒、分離分割材料、円偏光発光性材料などがこれらの代表的な例である。不斉場と無機物の合理的な複合化は、今後の革新的な素子・素材創製において重要なコンセプトであると言える。らせんポリマーは、その繰り返し構造間で生じる「空孔」や「溝」といった光学活性低分子には存在しない特異な不斉場を有する。そのためラセン高分子を機能性材料の土台として活用する研究が近年盛んに研究されている。こうした背景の下、我々は1高次構造が完全に片方巻きで、2様々な無機化合物と容易に複合化でき、3多彩な用途に利用することができ、さらに4ラセンの高次空間を外部刺激によって自在にコントロールできるような、「元素ブロックのラセン集積ツール」の開発を目的に研究を推進している。本研究では(i)元素ブロック材料を簡便に合成する新しい高分子合成法と(ii)汎用性・信頼性の高いラセン集積場の創製に分類して研究を実施しており、本年度は(i)、(ii)についてそれぞれ成果を得、発表した。結果として、(i)高分子ニトリルオキシド反応剤を用いる簡便な無機ガラス表面修飾法を見出し発表した。また2官能性ニトリルオキシドを用いる高分子連結法をこれまでに報告しているが、その分子連結点に蛍光性素子であるボロンエナミノケトネートを導入する方法論を開発し発表した。さらに(ii)については、糖鎖の剛直な片巻きらせん構造の有用性に着目した研究を推進し、天然由来の1,2-beta-グルコピラナンやアミロースの構造に化学的に手を加えることで、元素ブロックの集積に対し有用な土台となることを明らかとした。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機金属触媒、分離・分割材料、円偏光発光性材料などがこれらの代表的な例である。不斉場と無機物の合理的な複合化は、今後の革新的な素子・素材創製においても重要なコンセプトとであると言える。ラセン高分子は、その繰り返し構造間で生じる「空孔」や「溝」といった光学活性低分子には存在しない特異な不斉場を有する。こうした背景の下、我々は高次構造が完全に片方巻きで、様々な無機化合物と容易に複合化でき、多彩な用途に利用することができ、さらにラセンの高次空間を外部刺激によって自在にコントロールできるような、「元素ブロックのラセン集積ツール」の開発を目的に研究を推進している。本研究では(i)元素ブロック材料を簡便に合成する新しい高分子合成法と(ii)汎用性・信頼性の高いラセン集積場の創製に分類して研究を実施しているが、本年度は特に(ii)について検討した。結果として、速度論的に安定化したニトリルオキシドを用いる新しい高分子合成法を数点開発した。まず1ビニルポリマーの片末端に安定ニトリルオキシド基を有する高分子ニトリルオキシド反応剤の簡便なワンポット合成法を見出した。これにより、無触媒固相反応で多様な元素ブロック材料創製が可能であることを実証した。一方で、2ニトリルオキシドと不飽和結合との分子連結点を機能化する方法論についても検討し、超分子素子の中に簡便に蛍光部位を導入することも可能となった。

当初予定していたニトリルオキシドを用いる新しい高分子合成法について、検討を進め、1高分子ニトリルオキシド反応剤の簡便なワンポット合成法や、2反応連結点の事後機能化法など元素ブロック材料創製に極めて有力な手法を見出した一方で、剛直なラセンポリマーの合成については、検討を十分に詰めきる事ができなかったため。今後は特に、汎用性・信頼性の高い元素ブロックのラセン集積場の創製に関する研究を集中して行う。具体的には元素ブロックを任意に集積可能な剛直ラセンポリマーとして、天然糖鎖である(1→2)-β-グルコピラナンを利用する予定である。このポリマーは生理活性機能を有する天然物であり、且つ元素ブロック集積に有用であると期待されるものの、これまでに合成例がほとんど報告されていない。そこで新規合成法を開拓し、生理活性だけでなく、ポリマーの高次構造を明らかとしたい。その後、これまでに得られた知見と合理的に複合化することで、機能性元素ブロック材料の創製を目指す。
日本語の文章・談話における「段」の構造と機能

本研究は、日本語の文章・談話における「段」という言語単位の構造と機能について、先行研究の理論的検討と、読解および聴解による要約文の調査結果によって、解明しようとするものであるが、以下の知見が得られた。(1)日本語の最大の言語単位である「文章」と「談話」の直接成分は、いわゆる「改行段落」ではなく、話題の統括機能を有する「段」という単位である。(2)「段」は、原則として、提題表現と叙述表現で話題を表す「中心文」と、それによって統括される連文から構成される。「段」は、改行の有無にかかわらず、内容上の一まとまりとして他と相対的に区分される単位であるが、文章・談話の目的や内容に応じた、大小様々な話題のまとまりを反映する重層構造を形制する。(3)現代日本語の文章には、「頭括型」「中括型」「両括型」「尾括型」「分括型」「潜括型」という6種の「文章型」があるが、文章全体を統括する「主題文」をともなった「中心段」の出現位置と頻度から分類される。(4)日本語の談話の「話段」は、単一文脈の文章の「文段」に比べ、複合文脈の発話連鎖による複雑な統括機能が認められ、「文章型」とは異なる複雑な「談話型」もある。(5)日本語の文章には、終了部の中心段によって文章全体を統括する「尾括型」が多く、また、複数の主題が散在する「分括型」もある。(6)日本人の大学生と、聴覚障害者のための要約筆記者の各2集団を対象に、尾括型の論説文の読解と聴解による要約文の調査結果から、元の文章(原文)の尾括型を反映する表現が有意に多く残存する傾向がある程度共通して認められた。ただし、朗読の話段を反映する聴解要約文には、原文の言い換えや誤りも多く、再構成は少なく、要約者集団の差異も認められる。要約文は、原文中の段の構造と機能を裏付けるものであり、統括力の大きい主題文や中心文の要素が残存しやすい。本研究において、日本語の文と文章、あるいは、発話と談話の中間に位置する言語単位の「段」、すなわち、「文段」と「話段」の存在が実証されたことになる。さらに、「段」の本質としての「統括機能」の種類と「統括力」の程度を反映する言語形態的指標についても、明らかにされた。今後の課題としては、段の重層構造を認定するための基準と形態的指標の組み合わせによる統括機能の種類の違いを把握することが考えられる。本研究初年後の平成9年度は、日本語の文章・談話における「段」という言語単位の構造と機能を分析する基本的な方法論の検討と資料収集を行った。さらに、各種データの処理方法、談話資料の文字化の仕方や、文章・談話の構成単位の区分方法を含むデータベース化の可能性について検討した。まず、日本語の文章論・談話分析・語用論等の先行研究について、「段」分析の有効な枠組みの有無を調べた。

改行一字下げ等で表示される「段落」の区分とは異なり、内容上のまとまりとして他と相対的に区分される「段」は、言語単位としての認定基準が問題になる。また、文章・談話の全体構造の規模や内容の複雑さに応じて、大小様々の話題のまとまりが重なり合う段の重層構造を直観的に決めるのは危険であり、特に、談話資料の「話段」の場合は、文章の「文段」に比べて、個々の資料の単位認定に恣意性が大きく伴う。そこで、複数の理解主体による段落区分と要約文の調査結果と、各種資料の構造と機能に関する分析との関連性の解明を中心に考えているが、収集資料のデータベース化や調査結果のデータ処理のために、パーソナル・コンピュータとスキャナを活用し、データの検索方法や統計的処理を専門的知見に基づいて検討し、分析を進めつつある。文章資料については、論説文の段落区分と要約文の調査結果を再検討して、文章構造類型と形態的指標を分析し、段の「話題」をまとめる中心文の形態と機能を中心に分析している。談話資料は、研究発表やテレビの対談・相談番組、日常談話、テレビとラジオのニュース等を文字化して、発話と話段を区分し、話題の展開パターンを分析する上で有効な方法論を模索検討中である。本研究で取り扱う分析資料と段の形態的指標の限定が目下急務の課題となっている。本研究着手2年目の平成10年度は、日本語の文章・談話における「段」という言語単位の構造と機能を解明するために、方法論の異なる2種類の資料の調査と分析を行った。(1)先行研究の理論的検討に基づく論説文の文章型の分析、(2)元の文章の聴解による要約文調査である。収集した資料をデータベース化し、部分的な分析を行った。(1)日本語の文章論における先行研究を踏まえて、6種類の「文章型」と「段」という言語単位の妥当性を検討した。改行一字下げ表示による「段落」とは異なる、内容上のまとまりとして他と相対的に区分される「段」は、単位の認定基準が問題になる。文章・談話の全体構造の規模や内容の複雑さに基づく大小様々の話題のまとまりを示す段の重層構造の直観的判定は危険であり、特に、談話資料の「話段」の場合は、文章の「文段」に比べ、個々の資料の単位認定に恣意性が大きく伴う。また、日本語の論説文には、文章の主題を「おわり」に表す「尾括型」が最も多く、複数の主題が文章中に散在する「分括型」があるということも確認された。(2)ボランティアの「要約筆記」者と人文系大学生各2集団を対象とした論説文の朗読テープの聴解による要約文調査の結果を、同一文章の読解による日本人大学生のものと比較検討したところ、原文の表現の残存率に異なる傾向が認められた。前者の要約文には、原文の主題や重要な内容を示す中心文が残存しない例も少なくないが、これが伝達方法によるものか、被調査者の要約力の差異によるものなのかは、今後の検討課題となっている。さらに、論説文の段落区分と要約文の調査結果に基づいて、文章型の言語形態的な指標を分析し、段の話題を統括する「中心文」の形態と機能を分析した。また、研究発表や授業、テレビの対談・相談・ニュース番組、日常談話等を文字化資料として、発話や話段の区分をしたが、話題展開のパターンを分析するための有効な方法を模索検討中である。本研究の最終年度の平成11年度には、日本語の文章・談話における「段」という言語単位の構造と機能について、先行研究の理論的検討と、読解および聴解による要約文調査の結果を通して、以下のような知見が得られた。(1)日本語の最大の言語単位である「文章」と「談話」の直接成分は、話題の統括機能を有する「段」である。(2)「段」は、原則として、提題表現と叙述表現で話題を表す「中心文」とそれに統括される連文から構成される。
反応活性な硫黄架橋配位子を持つ遷移金属多核錯体の合成

ジスフィルド架橋ルテニウム二核錯体を合成し、その反応性を検討した。この錯体はジスフィルドに加えて、二個の架橋塩素イオンと二個の末端塩素イオンを持つ。これらは種々の法法により置換反応が可能であるため、高い反応性が期待される。本年度は、この錯体とヒドラジンの反応により生ずる[{Ru(TMP)_2Cl}_2(Cl)(N_2H_4)(S_2)]の配位しているヒドラジンを酸化する目的で、このヒドラジン錯体とO_2の反応を試みた。この反応の目的は二個のルテニウムに窒素固定を試みるとき、はたして窒素がcis-架橋配位可能かどうかをしめことである。つまり配位ヒドラジンがcis-架橋したままジアゼンや窒素分子に酸化され得るかを検討するのが目的である。しかし、結果は配位ヒドラジンは変化せず、モノスルフィド架橋のRu(III)二核錯体とS_2O^<2->_5架橋のRu(III)二核錯体が得られた。後者の反応では明らかにジスフィルド架橋がO_2により酸化され、前例のないS_2O^<2->_5という配位子になっている。また、[{Ru(TMP)_2(AN)_3}_2(S_2)]^<4->エチルエーテルとの反応ではエーテルのβ-位のC-H結合が切断され、ジスフィルドと反応している。エーテルのかわりにアセトンと反応させると、やはりメチル基のC-Hが切断されC-S結合を持つ新しい架橋配位子となる。このように、これらの錯体のジスフィルド架橋配位子は反応性が高く、新しい含硫黄化合物を生成する。
ＬＧＢＴＱの子どもたちへの学校ソーシャルワーク実践モデルの開発

平成30年度については、研究代表者の出産・育児に伴う休業により研究を中断した。平成30年度は研究を中断したが、予定していた調査および成果の発表はおおむね順調に進展している。関係機関の協力を得て、実践モデルの成果の検証を行っていく。本研究は、わが国の学校教育環境におけるLGBTQの子どもたちへのスクールソーシャルワーカーによる学校ソーシャルワーク実践モデルを開発し、その有効性を検証していくことを目的としている。平成29年度の研究実績は以下の3つにまとめられる。1)学校現場におけるLGBTQへの支援状況の実態把握:国内の小・中・高校におけるLGBTQの子どもたちの実態を把握するために、量的調査として養護教諭を対象に各校1000校づつに質問紙調査を実施し、研究成果をまとめた。子どもたちは学校生活の諸場面や心理面,恋愛や異性への感情に関することを多く相談しており,学校教育現場では相談内容に対して個別的に対応していることが明らかになった.また、学校教育現場ではスティグマをはじめとした子ども達のパワーの減退につながる状況が多く存在し,これらが自尊感情の低下やメンタルヘルスの悪化,自己破壊行為につながっていることを示した.これらに対して,養護教諭は物理的な配慮に止まらず校内の体制づくりや教職員の理解促進・意識統一が必要であると考えていることが明らかとなった。2)当事者の支援におけるニーズ:大学生以上のLGBTQ当事者12名を対象に、学齢時期においてどのような支援が必要であったかについての質的調査としてインタビュー調査を実施した。今後研究成果を公表していく予定である。3)近隣諸国(台湾、韓国)のスクールソーシャルワーカーによる支援の状況調査:学校ソーシャルワークの展開が先行している台湾を視察し、LGBTQの子ども達への支援の状況を調査した。今後、研究成果を公表していく予定である。養護教諭及び当事者の好意的なサポートにより、質的・量的調査が順調に進展した。論文公開も平成29年度中に到達できる見込みである。平成30年度は研究代表者の出産に伴い研究を中断する予定である。以降、近隣諸国の支援状況について十分な調査結果が得られていないため、対象の拡大をし調査を進めていく。また、実践モデルの構築を行い、その成果を広く公表していく。当初平成29年度に使用予定であった書籍代ならびに印刷費に使用することができなかったため、研究再開後の平成31年度に執行する予定である。平成30年度は産休・育休のため研究を中断し研究費を使用していない。令和元年度に平成30年度の研究を繰り下げて実施する予定である