hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
形のもつ印象の系統的研究

私は主に形の縦横比率とその形に対して人々が抱く印象間の関係を日本と米英に於ける各々千人程度のアンケート結果を用いて研究した。形の種類は四角形、キャラクター、顔等とした。四角形の場合、米英人は黄金比四角形を有意に好む場合があるが日本人は正方形を有意に好む事等が明らかになった。キャラクターの場合、日本人は細長くないキャラクターを好むが米英人は細長いキャラクターを好む事等が判明した。顔の場合、日本人は前髪を分けた幾分細長い顔を好む事等が判明した。以上から好みの比率は不変ではなく、民族や形の種類等により変化する事等が判明した。2013年度は主に、黄金比を含むさまざまな縦横比の四角形に対して人々がどのような印象を抱くかについての国際比較研究を2012年度に引き続き行った。日本人および欧米人(アメリカ人・イギリス人)それぞれ約1000人に対し、どのような縦横比の四角形をバランスの良い、美しい、好き、かわいい、かっこいい、大人っぽい、子供っぽい、親しみやすいと感じるかなどの調査を行った。四角形の向きは鉛直向き、水平向きについて行った。ただし、アンケート調査それ自身は2012年度までに行ったものであり、本年度は主にこれらの調査結果を論文や書籍に発表した。それらのアンケート結果をまとめたところ、日本人と欧米人では結果が大きく異なる場合があることがわかった。例えば欧米人は黄金比率の四角形を美しい、バランスの良いと感じるケースがもっとも多かったのに対し、日本人にはそのような黄金比嗜好の傾向はまったく見られず、正方形に近い四角形が好まれることがわかった。つまり、民族によって美などの印象は大きく変化することがわかった。その一方で欧米人、日本人ともに正方形に近い形をかわいいと感じることがわかった。これらの結果を論文にまとめた(印刷中)。また、広く社会に還元するため、以上の結果の一部(欧米、日本で美意識が異なる調査結果)を市販の書籍で発表した。四角形の応用例として、顔についても研究を行なった。本年度は1000人規模のアンケート調査を解析したが、顔についてもアンケート調査それ自身は2012年度までに行ったものであり、本年度はこれらの調査結果の一部を解析して発表を行った。顔の持つさまざまな印象の関係を調べたところ、子供っぽい印象と可愛い印象には強い相関があり、子供っぽい印象は可愛い印象にプラスに働くことがわかった。その一方で子供っぽい印象は美しい顔の印象にはマイナスに働くこともわかった、これらの結果を市販の書籍に発表した。前年度までに行った1000人規模の大規模調査に基づいて、本年度はまず日本人が縦向きの四角形に対して持つ印象を解析した。その結果、日本人は黄金比の四角形ではなく、正方形をより好む事を明らかにした。また、日本人は正方形を可愛い四角形と感じることも明らかにした。その他バランスの良い、親しみやすい、かっこいいと感じる四角形についても明らかにした。また、日本人が顔の縦横比に対して持つ印象を解析した。その結果、子供っぽい顔、大人っぽい顔の要素の一つとしてそれぞれ顔の縦横比が正方形の1:1に近い事、面長である事を明らかにした。可愛い顔の要素例として、顔の縦横比が正方形の1:1に近い事、もしくは子供っぽい事などがあることを明らかにした。また、美しい顔の要素例として、子供っぽくなく面長である事、子供っぽくなく可愛い事などを明らかにした。以上の内容は東京工芸大学芸術学部紀要論文(印刷中)及び書籍(発表準備・執筆中)で発表予定(書籍は準備中)である。本年度の調査として、新たに次の1000人規模の調査を行った。四角形は同じ縦横比でも縦向きと横向きでは印象は同じではない。そこで、四角形を横向きにした場合も含めて日本人が四角形に対して持つ印象を調査した。その結果、可愛い印象などにおいて縦向きと横向きの印象は大きく変わることも分かった。また、四角形に対して持つ印象は、日本人と欧米人では大きく異なると考えられる。そこで、同じ1000人規模の調査を欧米人に対しても行った。その結果、どんな四角形が好きか、または美しいと思うかと言った質問に対し、欧米人と日本人では傾向が全く異なる事が分かった。また、日本人、及び欧米人が美しい、可愛い、かっこいいなどの印象を持つ顔について調査した。調査の解析は現在進行中である。これらの調査結果については論文(執筆中1件、予定1件)及び書籍(執筆中1件)で発表準備中である。平成26年度は主に以下の研究の成果が得られた(1,2は論文要旨から作成)。1.顔に関する研究成果日本及び欧米(米国・英国)において、子供っぽい・大人っぽい・可愛い・美しい・かっこいい顔の特徴を日本及び欧米それぞれ1000人規模のアンケート調査をした。その結果、例えば日本では子供っぽい顔は細長くなく、大人っぽい顔は細長い傾向があることが統計的にわかった。一方で欧米では子供っぽい顔、大人っぽい顔ともに細長いこと統計的にがわかった。顔の縦横比並びに印象間の関係も調べた。例えば美しい顔の特徴を重回帰分析により調べた。その結果、日本では美しい顔の要素の例として、細長い顔、大人っぽい顔、可愛い顔がある事がわかった。また、可愛い顔は美しい顔の印象にプラスに働き、子供っぽい顔は美しい顔の印象にはマイナスに働くことがわかった。またかっこいい顔の特徴も調べ、男性と女性はかっこいいと感じる顔のタイプが異なることがわかった。2.キャラクターに関する研究成果

日本人がどんなキャラクターを可愛い・子供っぽい・かっこいい・美しい・好き等感じるかを1000人規模のインターネット調査により調べた。その結果、例えば日本人はかっこいいもしくは美しいキャラクターよりも可愛いもしくは子供っぽいキャラクターにより関心がある事等がわかった。可愛いもしくは子供っぽいキャラクターには人間の幼児や動物の特徴が見られる傾向があり、その結果これらのキャラクターはあまり細長くない傾向がある事がわかった。また、一部については米国・英国(米英)と日本間の比較も行なった。その結果、例えば日本では人間の幼児や動物の特徴が見られる細長くないキャラクターが好まれるが、米英では比較的大人の特徴が見られる細長い人間キャラクターが好まれる等、キャラクターの好みの傾向が日本と米英で全く異なる事等がわかった。平成27年度はまず平成26年度に投稿した顔に関する論文に関する幾つかの議論をレフリーと行なった。論文は無事掲載された(以下論文1)。さらに顔に関する以下の内容の論文を学会発表後に投稿し好きな顔等の顔の研究を行った(以下1)。また、これまでの四角形に関する研究を発展させた(以下2)1.好きな顔に関する研究論文1では子供っぽい顔や大人っぽい顔等の特徴を明らかにしたが、好きという印象は子供っぽい顔が好きな人もいれば大人っぽい顔が好きな人もおり複雑な印象である。そこで好きな顔の特徴を明らかにした。その結果、日本では子供っぽい顔や大人っぽい顔は好みとは統計的に無相関であり、かっこいい顔、可愛い顔、美しい顔が統計的に好みである事が分かった。好みの顔の縦横比は1.3程度の前髪を分けた顔が多く、可愛い顔と美しい顔・大人顔の中間であった。一方米英ではかっこいい顔、美しい顔、可愛い顔に加えて大人っぽい顔も好まれることが分かった。顔の縦横比はおでこを出した細長い顔がほとんどであった。また、日本男性は可愛い女性顔が好きと答えながらも実際に顔を選択させると美しい顔可愛い顔同程度選ぶ等、概念的な好きな顔と実際に選ぶ好きな顔の特徴は異なる事も分かった。これら等をまとめて論文に投稿中である。また顔のパーツ特に目についても研究し、マンガキャラクター本等に見られる大人は目が細く子供は目が細長くないという傾向は特に成り立っていない事も分かった。パーツについてはさらに調査中である。2.四角形に関する発展的研究私は短辺一定として四角形の印象に関する1000人規模の調査をすると、日本人は正方形を好み米英人は黄金比四角形を好む等を明らかにしたが、今度は面積を一定にする等条件を変化させて調査を行った。結果日本人は縦横比率の影響を強く受けるが米英人はそうではない事等が判明した。論文にまとめて投稿予定である。私は主に形の縦横比率とその形に対して人々が抱く印象間の関係を日本と米英に於ける各々千人程度のアンケート結果を用いて研究した。形の種類は四角形、キャラクター、顔等とした。四角形の場合、米英人は黄金比四角形を有意に好む場合があるが日本人は正方形を有意に好む事等が明らかになった。
極軟X線によるフロンガスの分解処理の研究

[目的]フロンガスの大気中への放出によるオゾン層の破壊と温室効果への寄与が知られている。本研究ではフロンガスの分解処理法として10kV未満の極軟X線(USXと呼ぶ)照射による方法を研究した。[方法]USXの発生装置としてタンゲステン・ターゲットの透過型のX線管を使用した。X線の最大エネルギーは9.5keVの連続X線である。フロンガスは厚さ50μmの窓付きのチェムバーに入れて照射した。このチェムバーにフロンガスとNaOH水溶液を入れた。照射によるフロンガスの分解で生じたClをHaOH水溶液で捕集した。チェムバーはフロンガスの沸点以上に保つために30°Cに保った。NaOH水溶液中のClはイオンクロマトグラフィによって濃度測定をした。[結果と結論]テドラバッグに空気だけとフロンガスだけを入れて、USXを照射してバッグを透過したUSXを薄窓型GM計数管で測定した。結果よりUSXのフロンガスによる吸収は空気の吸収より60倍大きいことが分かった。9.5keV以下の連続X線を5keVの光子で代表させて、フロンガスの構成原子の質量エネルギー吸収を検討したところ、USXに対するフロンガスの特異的な吸収は構成原子のClによる吸収であることが分かった。照射時間を変えてNaOH水溶液中のCl濃度を測定した。明らかにCl濃度は照射時間に比例して増大し、照射によって分解が進行することが分かった。X線菅にかけた電力は最大で1.8kW・hで、小さなエネルギーでフロンガスが分解することが分かった。フロンガスは地球規模の環境破壊であるオゾンホール生成の主要な原因である。本研究は10keV以下のエネルギーの極軟X線をフロンガスに照射することによるフロンガスの消滅処理の研究である。平成15年度は実験系を作成した。まず透過型のX線管を使用し、これを10kVの定電圧電源で駆動して、最大エネルギー10keVの極軟X線を発生させる。このX線をフロンガスを詰めたステンレス製のチェムバーの中に、薄膜でできた窓を通し照射する。チェムバー内の底には水酸化ナトリウム水溶液の槽を置いて、照射によってフロンガスが分解したときに発生する塩素を塩化ナトリウムの形で回収する回収系を置いている。X線を照射後、水酸化ナトリウム液の塩化ナトリウムを測定すると、塩化ナトリウムが同定される。チェムバーは真空にしてからフロンガスをつめているので、照射前、チェンバー内には塩素ガスは存在せず、照射後にチェムバー内で塩化ナトリウムとして回収された塩素は、フロンガスの分解で発生したものであることを確認した。次にX線の照射時間と塩化ナトリウムの生成量の関係を調べた。塩化ナトリウムの生成量は照射時間に対して一次的に増加する。さらに平成15年度にはX線の照射を定量化するため、極軟X線の線量測定を行った。極軟X線は空気やフロンガスで容易に吸収されるためX線の測定に一般に使われている測定器では測定できず、照射側を薄膜にした特製の平行平板型の電離箱で測定した。測定値からこのX線の線量を求めた。平成16年度にはX線の線量と分解した塩素の生成量の定量的関係を明らかにし、フロンガスの分解のG値等を明らかにする。
在宅の高齢者虐待事例におけるリスクアセスメントと対応の標準化

関東地方の市町村に所属する保健師8人に半構成的インタビユー調査を行った。分離の判断根拠として【包括的なアセスメントを行う】【病院・主治医との連携を図る】【組織として判断する】の3つのカテゴリが抽出された。分離を行う際の支援内容では【被虐待者・養護者との信頼関係を築く】【被虐待者・養護者に分離の必要性の納得を得る】【ヘルスケア資源との協働による支援を行う】【支援体制を強化する】の4つのカテゴリが抽出された。本研究では,「在宅の高齢者虐待事例に対する緊急対応」のために行う虐待者と被虐待者との分離の発生率,分離するための具体的方策,分離を行ったために生じる虐待者との軋轢,被虐待者の困りごと,それらへの支援者の対応,緊急保護のために各市町村が講じている施策は何かなど、在宅の高齢者虐待事例に対する分離対応の実態を明らかにすることを目的とし、以下の調査を行った。1)調査対象全国市町村・特別区合計1,750か所の高齢者福祉部門高齢者虐待防止担当者とした。2)調査項目I.平成21年度における高齢者虐待防止法における「養護者における虐待」への高齢対応状況(相談・通報者、事実確認調査時期、虐待の判断,被虐待者の性別、年齢、要介護度、認知症日常生活自立度等)II.平成21年度における被虐待者に対する対応のうち「分離」について(分離件数、相談・通報者、事実確認調査時期、虐待の判断,被虐待者の性別、年齢、要介護度、認知症日常生活自立度、被虐待者の心身の状況等)III.平成21年度における高齢者虐待防止法における「養護者における虐待」事例に対する対応状況のうち「虐待者との分離」における体制について(分離の判断基準マニュアルの有無、分離判断部署、分離判断の担い手、分離基準の有無、分離後のベッドの確保状況、分離を行ったために生じる虐待者との軋轢,分離後の被虐待高齢者者の心配や不安,それらへの支援者の対応など)とした。3)調査期間平成22年11月8日平成23年1月20日まで。4)調査方法、回収率:質問紙調査(自記式、記名式)とし、郵送により行い回収率は39.0%。現在データを解析中である。本研究の目的は,在宅の高齢者虐待事例に対する緊急対応のために行う養護者と被虐待者との分離に関し、その実態および課題を明らかにすることであった。全国市町村・特別区(以下市町村)合計1,750か所の高齢者福祉部門の高齢者虐待防止担当者を対象に平成22年11月平成23年1月に郵送調査を行い、682市町村(回収率39.0%)の回答を得た。平成23年4月からそのデータを分析し以下の結果を得た。虐待の相談通報をうけた市町村は585(85.8%)、通報総数(実数)10,682件。そのうち分離の実施は1,379件(13.9%)であった。分離を行った事例の属性(性別,年齢構成,要介護度,認知症自立度)、養護者との続柄は国の先行調査とほぼ同様であった。分離事例は、生命の危険のある状態と考えられるが、相談受理後一週間未満の虐待の事実確認は81.7%であり、分離の判断基準の未整備が63.5%、福祉職複数体制による判断が25%であったことから、被虐待者の身体状態について的確に判断するための体制の整備が必要と考えられた。また分離における看護職,福祉職,および関連職種の役割が明確でない可能性,分離の判断に心身の状態が根拠として適用されていない実態が推測された。本研究の限界は,回収率が39.0%と低く,センターにおける3職種の分離時の役割分担,実際に看護職がどのように分離判断を行っているか,看護職がフィジカルアセスメントを行っていない理由について調査項目に含めておらず,明らかにしていないことである。今後,市町村・特別区高齢者部門(センター統括部門含む),センター各々の看護職がどのように分離判断に関与しているかを明らかにする必要がある。平成23年度の研究結果、被虐待高齢者あるいは養護者が保健師の介入の受け入れが可能であれば、保健師は多様な方策を駆使し、被虐待者と養護者の分離の判断根拠をアセスメントし分離に際し支援を行っていた。そこで本研究では被虐待高齢者や養護者が支援者の介入拒否をする要因を明らかにし、行政保健師が介入拒否者へどのような方策をもって支援が可能になったか明らかにすることを目的とした。研究目的を達成するための情報を持つ人を選定するため,質的記述的研究に適切とされる便宜的サンプリングを用いた。まず本研究に関連する高齢者虐待相談を受け,介入拒否の経験のある関東地方の行政機関に所属する保健師に研究協力と他者の推薦を依頼した。以上により研究協力者10人を選定した。

データ収集はインタビユーガイドを用い,60分から90分の半構造化面接を平成24年10月平成25年2月にかけて各協力者に一回行なった。研究の主旨説明を行い各保健師自身の支援体験から,高齢者虐待を行った養護者と被虐待者のいずれかから介入拒否のあった事例に対する介入の方策はどのようなものであったかなどについて,対象者が希望した場所で面接を行った。その結果,介入拒否の要因は【今の生活を変えたくない】【被虐待者と養護者の長期にわたる夫婦の人間関係の悪さ】【虐待者の言い分だけ聞く人には相談したくない】【養護者は精いっぱい介護しているという思いがある】【経済的に困難】の5つのカテゴリが抽出された。介入のきっかけは【被虐待者の状態が急変】【介護者の状態が急変】【養護者の気持ちを受け入れた】【養護者が信頼している医師等に説得してもらった】【自己負担が少ないサービスの紹介】の5つが抽出された。保健師は高齢者虐待介入拒否事例に対し、何故介入拒否するのか高齢者の気持ちを把握し、介入に際し主治医、近隣住民、ケアマネジヤーなど周りの人々と協働活動を実践していた。1)計画通りの行ったもの:平成22年度に実施した質問紙調査結果のデータ分析、学会発表、論文発表。引き続き高齢者虐待防止に先駆的に取り組んでいる市町村の着護職6人にインタビュー調査実施。2)当初の計画以上に行なったもの:平成22年度に全国1750カ所の市町村を対象に行った質問紙調査の結果(概要)を1750市町村に郵送。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年4月平成23年度に行ったインタビュー調査データの分析平成24年5月:高齢者虐待防止学会、日本公衆衛生学会応募平成24年7月:高齢者虐待防止学会発表平成24年10月:日本公衆衛生学会発表平成24年11月平成25年1月:インタビュー調査の実施、データ分析平成25年2月3月:本研究の総括24年度が最終年度であるため、記入しない。
開リ-マン面の解析写像・等角写像のポテンシャル論的・微分方程式論的研究

我々は,この研究課題のもとで,リ-マン面の等角的な埋め込み・あるいはリ-マン面の接続を,ポテンシャル論・微分方程式論的な取扱いにより,また流体力学のような物理学における現象をにらみつつ,研究しようと企てた.分担者の得た業績としては,モンジュ・アンペ-ルの微分方程式の解の研究・熱方程式に対するよりもさらに一般な調和空間におけるグリ-ンの公式の導出・非線形分散系の初期値境界値間題の研究・3次元外部領域における非圧縮粘性流のエネルギ-減衰の研究・エムデン=ファウラ-微分方程式の非振動解の漸近挙動の研究・バナッハ空間の閉線形作用素の研究・単位円板から外部扇形条件を満たす領域への等角写像関数の導関数の境界挙動の研究などを挙げることができる.これらはその自身としてもきわめて重要なものである.分担者によるこれらの研究成果とともに,代表者は,種数1の開リ-マン面をト-ラスに等角的に埋め込むときに生じる補集合の面積・その全面積に対する比などを詳細に論じ,極値的な性質を明らかにし,変形理論への簡単な応用を与え,さらに以前に与えた接続のモジュラス円板のユ-クリッド的・非ユ-クリッド的(双曲的)な中心のもつ意味を解明した.さらに同心円周が非常に重要な役割を果たすことを示した.大変興味深いことに,ここにおいて用いた方法と考察は,平面領域の等角写像論・単葉関数論においてさえ従来知られていなかった結果をもたらす.すなわち古典理論に範を求めるに留まらず,むしろそれをさらに展開させることができる.スパンとよばれるモジュラス円板の(ユ-クリッド的・非ユ-クリッド的な)直径と面積定理との関係も一般化された。任意の(有限)種数に対して,スパンの連続性や,開リ-マン面の境界のヤコビ多様体における様子についての研究もまた始められた.それらの継続とト-ラスの上でのランキンの卵形の研究は今後の課題である.我々は,この研究課題のもとで,リ-マン面の等角的な埋め込み・あるいはリ-マン面の接続を,ポテンシャル論・微分方程式論的な取扱いにより,また流体力学のような物理学における現象をにらみつつ,研究しようと企てた.分担者の得た業績としては,モンジュ・アンペ-ルの微分方程式の解の研究・熱方程式に対するよりもさらに一般な調和空間におけるグリ-ンの公式の導出・非線形分散系の初期値境界値間題の研究・3次元外部領域における非圧縮粘性流のエネルギ-減衰の研究・エムデン=ファウラ-微分方程式の非振動解の漸近挙動の研究・バナッハ空間の閉線形作用素の研究・単位円板から外部扇形条件を満たす領域への等角写像関数の導関数の境界挙動の研究などを挙げることができる.これらはその自身としてもきわめて重要なものである.分担者によるこれらの研究成果とともに,代表者は,種数1の開リ-マン面をト-ラスに等角的に埋め込むときに生じる補集合の面積・その全面積に対する比などを詳細に論じ,極値的な性質を明らかにし,変形理論への簡単な応用を与え,さらに以前に与えた接続のモジュラス円板のユ-クリッド的・非ユ-クリッド的(双曲的)な中心のもつ意味を解明した.さらに同心円周が非常に重要な役割を果たすことを示した.大変興味深いことに,ここにおいて用いた方法と考察は,平面領域の等角写像論・単葉関数論においてさえ従来知られていなかった結果をもたらす.すなわち古典理論に範を求めるに留まらず,むしろそれをさらに展開させることができる.スパンとよばれるモジュラス円板の(ユ-クリッド的・非ユ-クリッド的な)直径と面積定理との関係も一般化された。任意の(有限)種数に対して,スパンの連続性や,開リ-マン面の境界のヤコビ多様体における様子についての研究もまた始められた.それらの継続とト-ラスの上でのランキンの卵形の研究は今後の課題である.
ハイブリッド型セラミックス分散強化金属間化合物基コンポジットの構築

力学特性の優れた材料を開発するには優れた力学特性を生かすような複合化が必要である。合金元素が非平衡状態で強制的に固溶されているアモルファス合金において、その粉末の焼結体は力学特性に優れた合金となる可能性がある。本研究では、Ni_<60>Mo_<30>B_<10>アモルファス粉末合金をホットプレスによりバルク結晶化し、熱処理を施すことにより、硼化物、Ni-Mo系金属間化合物、Ni固溶体を分敵させた複合材料を作製し、これらの材料の高温を含めた力学特性について検討した。ホットプレス状態(HP材)での、室温における圧縮強度、硬さ、破壊靱性はそれぞれ、2.98GPa, HV870, 14.6MPa√mとなった。HP材に加え、その後1100°Cで溶体化処理した材料をST材、ならびにST材を800°Cで時効処理したSTA材の3種類を供試材とする。HP材、ST材、STA材の破壊靱性はそれぞれ14.6,22.1, 9.2MPa√mとなった。この破壊靱性の相違は組織によるき裂進展挙動の相違として反映されている。分散物はHP材、ST材、STA材では、Mo_2NiB_2であるが、母相はST材では破壊靱性と延性の高いNi過飽和固溶体、STA材ではNi_3Moである。き裂進展のその場観察では、STA材とHP材において、き裂の進展はほぼ直線的である。硼化物近傍で停止することなく粒内割れを呈している。一方、ST材では、き裂は比較的蛇行している。硼化物近傍では、一時停留し、粒内を進展せず、その界面を進展している、破面観察はき裂進展のその場観察と類似し、STA材とHP材では、擬へき開割れを呈し、STA材では、微小デインプル割れを呈していた。試験中同時に測定したAEでは、STA材とHP材では、破断荷重手前でAEは急増するのに対し、ST材では破断荷重の相当以前より微小デインプル割れに伴なうAEが観察された。いずれにしても、破壊靱性、き裂進展のその場観察、AE測定、破面観察の結果がほぼ対応していた。セラミックス,金属間化合物等が次世代の構造用材料として注目されている。力学特性の優れた材料を開発するには,高い強度のセラミックスと金属間化合物,ならびに大きな延性と高い破壊靱性を有する金属について,それぞれの優れた力学特性を生かすような複合化が必要である.

セラミックスと金属の複合材料であるサ-メットは硬質材料の脆性を改善するために開発されている.合金元素が非平衡状態で強制的に固溶されているアモルファス合金において,その粉末の焼結体は力学特性に優れた合金となる可能性がある.このバルク結晶化は,この材料がアモルファス状態を経ているため,通常の溶解法はまた焼結法で生成された材料とは異なり,多量な元素の均一固溶,難焼結体の成形等が可能となる特長を有している.すなわち,セラミックスと金属間化合物が多量,微細かつ均一に分散した高強度な複合材料の製造が期待できる.本研究では,耐熱合金の基本組成の一つであるNi,および硬質耐磨耗材料として注目されている硼化物系サ-メットの基本組成であるMo,Ni,Bを含有するNi_<60>Mo_<30>B_<10>アモルファス粉末合金をホットブレスによりバルク結晶化し,熱処理を施すことにより,硼化物,Ni-Mo系金属間化合物,Ni固溶体を分散させた複合材料を作製し,これらの材料の高温を含めた力学特性について検討した。ホットプレス状態の、室温における圧縮強度、硬さ、破壊靱性はそれぞれ、2.98GPa、HV870、14.6MPa√<m>となった。通常のセラミックスのように強度は高く、加えて破壊靱性も高い。その原因を探るべく、き裂進展のその場観察と破断面のマッチング観察を行った。その結果、き裂は分散物である硼化物を避けるように進展していることが判明した。これはき裂の偏倚に基づくExtrinsic tougheningによる靱性向上であると理解される。本年度は破壊靭性測定用試験片をホットプレス装置で作製し、き裂進展のその場観察、AE測定と共に、破壊靭性試験を行った。ホットプレス状態をHP材、その後1100°Cで溶体化処理した材料をST材、ならびにST材を800°Cで時効処理したSTA材の3種類の材料を供試材とする。HP材、ST材、STA材の破壊靭性はそれぞれ12.0、22.1、9.2MPa√mとなった。この破壊靭性の相違は組織の違いによるき裂進展挙動の相違として反映されている。分散物はHP材、ST材、STA材では、Mo_2NiB_2であるが、母相はST材では破壊靭性と延性の高いNi過飽和固溶体、STA材では金属間化合物のNi_3Moである。き裂進展のその場観察では、STA材とHP材において、き裂の進展はほぼ直線的である。硼化物近傍で停止することなく粒内割れを呈している。一方、ST材では、き裂は比較的蛇行している。硼化物近傍では、一時停留し、粒内を進展せず、その界面を進展している。破面観察はき裂進展のその場観察と類似し、STA材とHPでは、擬へき開割れを呈し、STA材では、微小デインプル割れを呈していた。破壊靭性試験中の同時に測定したAEでは、STA材とHP材では、破断荷重手前でAEは急増するのに対し、ST材では破断荷重の相当以前より微小デインプル割れに伴なうAEが観察された。いずれにしても、破壊靭性、き裂進展のその場観察、AE測定、破面観察の結果がほぼ対応していた。
ＢＤＮＦ遺伝子を過剰発現させた自家マクロファージ硬膜内注入による脊髄損傷の治療

脊髄損傷に対する遺伝子治療の開発の一つとして、神経栄養因子であるBDNFを過剰発現した自己マクロファージを硬膜内に注射し、損傷組織にmigrationさせ、損傷組織近傍で神経栄養因子を産生させる試みを行った。ラット脊髄損傷モデルを作製し、同一ラット腹腔内から採取した自己マクロファージにBDNF遺伝子を電気的遺伝子導入法で導入し、それを硬膜内に注入した。BDNF遺伝子を過剰発現させたマクロファージを注入したラットでは、脊髄損傷後2週間から8週間にかけて有意な下肢運動機能改善が見られた。損傷組織の中心部周辺の灰白質には、抗BDNF抗体で染色されるマクロファージがmigrateしていた。平成23年度にはマクロファージの単離とエレクトロポレーションによる遺伝子導入の成功と、それを損傷脊髄内に移植できたことを報告した。平成24年度にはさらにBDNF遺伝子導入によるラット下肢機能改善を観察した。ヒトBDNF遺伝子を導入したラットではGFPのみの遺伝子ベクターを導入したラットに比較し、格段に下肢運動機能の回復が良かった。まだ、短期の結果であるが、今後はこの研究のまとめとして脊髄損傷後2ヶ月までの両群の下肢機能を比較し、さらに長期の導入遺伝子の残存を観察し、BDNF遺伝子導入による、長期的な下肢機能回復の成果を分析する予定である。(目的)脊髄損傷に対する遺伝子治療の開発の一つとして、神経栄養因子であるBDNFを過剰発現した自己マクロファージを硬膜内に注射し、損傷組織にmigrationさせ、損傷組織近傍で神経栄養因子を産生させる試みを行った。(方法)ラット脊髄を第11胸椎ラベルで椎弓切除し硬膜を露出させ、硬膜上からMASCIS Impactorを用いて重錘を25mmの高さから落として脊髄損傷を作成した。ラット腹腔内から採取した自己マクロファージをBDNFのcDNAを組み込んだベクターを含む液体中(ベクター0.1ug/ul)に浮遊させ、電気的遺伝子導入装置Gene Pulser (BioRad社)を用いて電気的遺伝子導入(エレクトロポーレーション)を行った。この遺伝子改変マクロファージをL4/5椎間より硬膜内に25G針を用いて注入した。下肢の運動機能はBBB Scaleで評価した。組織学的検討はヘマトキシリンーエオジン染色に加え、Luxol fast blueを用いた髄鞘染色で白質の状態を観察する。また、抗BDNF抗体を用いた免疫染色でBDNFの過剰発現を評価した。この研究のControlとしてはBDNFを含まないGFPのみを発現するベクターを用いた(Vehicle)。(結果)Vehicle群に比較しBDNF遺伝子を過剰発現させたマクロファージを注入したラットでは、脊髄損傷後2週間から8週間にかけて有意な下肢運動機能改善が見られた。損傷部の組織学的検討では、損傷組織の中心部周辺の灰白質に、CD11b抗体で染色されるマクロファージが多数見られ、この細胞は抗GFP抗体でも染色されることから、遺伝子改変され、注入された腹腔内マクロファージであることが確認された。この細胞は抗BDNF抗体でも染色されることより、硬膜内に注入された自己マクロファージが損傷組織内にmigrateし、そこでBDNFを産生したことが、下肢運動機能の改善につながったと思われた。マクロファージの単離はラット腹腔内にDMEMを30ml注入した後に開腹し、注入液を採取し、閉創する。採取したDMEMには多量のマクロファージが含まれており、これを遠心し、細胞濃度を調節する。この単離したマクロファージにBDNFのcDNAを組み込んだベクターをエレクトロポーレーションで遺伝子導入した。電気的遺伝子導入はGene Pulser (BioRad社)を用いて行った。脊髄損傷モデルの作成はラット第11胸椎レベルで椎弓切除し硬膜を露出させ、この硬膜上からMASCIS Impactorを用いて重錘を25mmの高さから落として脊髄損傷を作成した。脊髄損傷後、直ちにラット硬膜内に25G針を用いて遺伝子導入マクロファージ浮遊液をL4/5椎間より注入した。このようにしてマクロファージを注入した後、2週間後に損傷された脊髄を取り出し、凍結切片を作成、あらかじめベクターに組み込まれているGFP蛍光とBDNF蛋白が発現しているかどうかを組織学的に検討した。組織染色は抗BDNF抗体を用いて行った。脊髄損傷部の周辺の組織に蛍光を発する細胞が多数観察された。この細胞は抗BDNF抗体にも陽性であり、硬膜内注入されたマクロファージが脊髄内にmigrationし、蛍光を発していたものと考えられた。さらにその細胞はBDNF蛋白を発現しており、遺伝子導入された自家マクロファージが損傷脊髄内にmigrateし、そこでBDNF蛋白を産生していることが確認された。今後はこのマクロファージ移植による下肢運動機能の改善を行動学的に解析していく予定である。

予定通りに成果が上がっているこの研究の最初のステップである、脊髄損傷モデルの確立、マクロファージの単離、遺伝子導入、細胞移植、脊髄内でのBDNF蛋白の発現などはおおむね達成された。この研究のまとめとして脊髄損傷後2ヶ月までの両群の下肢機能を比較し、さらに長期の導入遺伝子の残存を観察し、BDNF遺伝子導入による、長期的な下肢機能回復の成果を分析する予定である。次のステップは損傷脊髄内に発現されたBDNF蛋白が、脊髄損傷ラットの下肢運動機能の改善をもたらすかどうかを検証することである。最終実験に使用するラットの購入、成果発表としての学会参加、さらに報告書の作成と論文の作成など脊髄損傷の精度を向上させるために、新しい脊髄損傷作成機をレンタルし、症例を増やして統計学的に優位な下肢機能改善が得られるかどうかを検証していく予定。
コンクリートの長期耐久性からみた再生細骨材を含む高吸水率細骨材の適用性

本年度は,乾燥収縮試験,凍結融解試験,疲労試験の結果からみた,コンクリートへの高吸水率細・粗骨材の適用方法について考察した。細骨材には建築構造物の解体がらから製造した再生細骨材,川砂,軽量細骨材を,粗骨材として砕石,軽量粗骨材,高炉スラグ粗骨材を用いた.そして,普通骨材を用いたコンクリートを基準とし,細骨材または粗骨材を一部または全部置換した.その結果,骨材の種類によらず,単位セメント体積あたりの収縮量とTW/Cとの関係は直線関係でとなった.一方,24時間吸水量以上の水を吸収している高吸水率粗骨材を用いた場合,乾燥収縮ひずみが減少した.すなわち,骨材中の水は,早期にセメントの水和に影響を及ぼす水と硬化後に自由水となる水に分けられること,その境界が24時間吸水量であることがわかる.また,高吸水率細骨材を用いたコンクリートの耐久性指数はC/TWと関係があった.同じ原コンクリートでも,再生粗骨材を用いた場合には耐久性指数の低下が大きくなった.これは,骨材の粒径や空隙構造により,骨材自身の耐凍害性が異なるためと考えられる.最後に,割裂引張疲労試験を行った結果,供試体数が少ないものの,再生細骨材の混入により,SN曲線の傾きが変化した.これは,骨材の変形性能の影響と考えている.以上の結果から,骨材の24時間吸水量を考慮した単位総水量と単位セメント量との比(C/TW)を用いれば,高吸水率細骨材を適用した際のコンクリートの強度,中性化深さ,乾燥収縮ひずみ,耐久性指数を予測でき,未利用材料でもコンクリートへの適用がある程度可能となる.一方,高吸水率粗骨材の場合も同様にC/TWによりおおよそ予測でき,吸水量が多い場合,乾燥収縮ひずみの低減効果もみられた.ただし,粗骨材の場合,粒子の変形性能が影響し,疲労や変形による破壊のメカニズムが異なる可能性があり,今後,そのような観点での検討が必要である.初年度として,高吸水率細骨材を用いたコンクリートの耐久性状について調べ,それらへ影響を及ぼす細骨材の品質について基礎的な検討を行った.細骨材として,建築構造物の解体がら等から再生細骨材を製造し,より実際に近い状態のものを使用した.また,その他に川砂,軽量細骨材を用いた.コンクリートの耐久性試験として,中性化試験,乾燥収縮試験,および凍結融解抵抗性試験の一部を実施した.なお,大阪市立大学の施設が故障していたため,外部研究所の凍結融解試験機を利用した.考察するにあたり,昨年度までに得られた結果を踏まえ,細骨材の吸水率の影響を調べるため,単位水量に骨材が吸収している全水量を加えてコンクリート1m^3の単位全水量を算出し,単位セメント量と単位全水量との比(C/TW)を指標とした検討を行った.まず,コンクリートの強度試験の結果,複数の種類の細骨材を用いた場合も骨材の吸水率の影響がみられた.そこで,C/TWとの関係を調べると,圧縮強度と直線関係にあることが確認できた.一方,弾性係数に対しては,吸水率以外に骨材の変形に対する抵抗性の影響がみられた.耐久性として,中性化深さを調べた結果,C/TWが2以下であれば,中性化深さと直線関係となり.C/TWが2以上となると,中性化深さがゼロとなった.乾燥収縮試験の結果でも,単位セメント体積あたりの収縮量とTW/Cとの関係は直線関係で,相関も高かった.いずれも,骨材が吸収している水分がコンクリート,特にペースト部の細孔構造に影響を及ぼしていると考えられる.最後に,凍結融解抵抗性についても,耐久性指数はC/TWと関係があることがわかった.今年度で,ある程度の基礎データを示すことができた.来年度は,細骨材の影響について,粗骨材の種類も変化させた場合を含め各種の耐久性試験を行い,高吸水率細骨材のコンクリートへの適用方法についてまとめる予定である.本年度は,乾燥収縮試験,凍結融解試験,疲労試験の結果からみた,コンクリートへの高吸水率細・粗骨材の適用方法について考察した。細骨材には建築構造物の解体がらから製造した再生細骨材,川砂,軽量細骨材を,粗骨材として砕石,軽量粗骨材,高炉スラグ粗骨材を用いた.そして,普通骨材を用いたコンクリートを基準とし,細骨材または粗骨材を一部または全部置換した.その結果,骨材の種類によらず,単位セメント体積あたりの収縮量とTW/Cとの関係は直線関係でとなった.一方,24時間吸水量以上の水を吸収している高吸水率粗骨材を用いた場合,乾燥収縮ひずみが減少した.すなわち,骨材中の水は,早期にセメントの水和に影響を及ぼす水と硬化後に自由水となる水に分けられること,その境界が24時間吸水量であることがわかる.また,高吸水率細骨材を用いたコンクリートの耐久性指数はC/TWと関係があった.同じ原コンクリートでも,再生粗骨材を用いた場合には耐久性指数の低下が大きくなった.これは,骨材の粒径や空隙構造により,骨材自身の耐凍害性が異なるためと考えられる.最後に,割裂引張疲労試験を行った結果,供試体数が少ないものの,再生細骨材の混入により,SN曲線の傾きが変化した.

これは,骨材の変形性能の影響と考えている.以上の結果から,骨材の24時間吸水量を考慮した単位総水量と単位セメント量との比(C/TW)を用いれば,高吸水率細骨材を適用した際のコンクリートの強度,中性化深さ,乾燥収縮ひずみ,耐久性指数を予測でき,未利用材料でもコンクリートへの適用がある程度可能となる.一方,高吸水率粗骨材の場合も同様にC/TWによりおおよそ予測でき,吸水量が多い場合,乾燥収縮ひずみの低減効果もみられた.ただし,粗骨材の場合,粒子の変形性能が影響し,疲労や変形による破壊のメカニズムが異なる可能性があり,今後,そのような観点での検討が必要である.
レーザー誘起光電子顕微鏡による磁性薄膜のフェムト秒イメージング

フェムト秒の時間分解能とナノメートル空間分解能を併せ持つレーザー誘起閾値磁気円二色性光電子顕微鏡(MCD-PEEM)により磁性薄膜の動的挙動を研究した。当初の研究目標である磁化の歳差運動の空間分解測定はその変化が小さいために観測に辿りつけなかった。しかし、研究過程でエネルギーフィルター導入や円偏光度精度向上により10倍以上の磁気検出向上と時間安定性を達成した。その結果、これまで観測できなかった分子吸着による高速な磁区変化を初めて捉えることに成功した。レーザー誘起閾値磁気円二色性光電子顕微鏡(MCD-PEEM)により、フェムト秒、ナノメートル分解能で磁性薄膜の顕微超高速磁化観察、磁化の歳差・回転運動の制御を目指している。実験対象としてはNi薄膜を用いている。Ni薄膜は磁気異方性が比較的小さく、弱い光励起でも磁化方向が大きく変化すると考えているからである。MCD-PEEMの更なる高速測定および感度向上のために装置改造を行った。装置開発においては主にマイクロメーターでの蒸着精度の向上と検出感度向上を行った。マイクロメーター精度の蒸着はピエゾと自作したレーザー加工機による蒸着マスクを組み合わせて行った。実験の結果から、位置分解能5μm以下の精度で蒸着膜を成長させることができた。この蒸着装置により作成したNi薄膜を用いて、水素吸着による磁気相転移観測をすることができた。実験精度の向上は偏光子とポッケルスセルを用い、高速画像検出アルゴリズムを組み込むことで実現した。ビデオレート測定の際の感度は実験前の非対称度1%程度から0.1%程度へと向上させることができた。現状の磁気二色性非対称度1%から0.1%へと一桁の向上を目指す。時間分解測定では水素吸着により磁気ドメインの大きさが大きく変化し、磁壁が短くなることをMCD-PEEMにより明らかにした。この現象は水素吸着により磁気異方性が大きくなり、それに伴い磁壁エネルギーを減少させるべく磁気ドメインの大きさが変化してものと解釈した。フェムト秒の超高速測定では優位な変化は観測できなかった。その原因としては検出感度の不足および磁気異方性制御が不十分であると考えている。今後は異方性を高めるためにさらに精密なマイクロメーターサイズのNiロッドの作成、そしてそこでの超高速磁化測定を継続していく。本年度は主に、エネルギーフィルター付き光電子顕微鏡(PEEM)の調整とNi/Cu(001)磁気ドメイン観察、2)磁性薄膜生成装置の製作を行った。1)エネルギーフィルター付きPEEMの調整と磁気ドメイン観察他の研究資金で購入した新しいPEEMの調整を行った。この装置はエネルギーハイパスフィルターが備え付けられている。測定する光電子磁気円二色性はフェルミ準位付近の電子のみを測定することで、大きな非対称度が得られる。今までのPEEMでは試料の仕事関数もしくは励起光エネルギーを調整して、フェルミ準位近傍の電子のみを測定するようにしていた。しかし、これらの方法はともに決定しにくく、また変化しやすい試料の仕事関数を制御、測定する必要があることから実験効率が悪い点があった。、今回のPEEM導入により阻止電場型のフィルターが利用できるようになり、PEEMの電子レンズ等の電圧を制御して、フェルミ準位近傍の電子のみを測定できるようになった。この方法によりMCDPEEMの使いやすさ、効率が格段に向上した。新規導入したPEEM用に光路、制御プログラムを新たに製作した。レーザー光の位置安定化光路をピエゾミラーにより作成し、迅速な磁気ドメイン測定ができる計測プログラムを製作した。これらにより分解能100nm以下でNi/Cu(001)磁気ドメインの観測をした。2)磁性薄膜生成装置の製作マイクロメーターオーダーで磁性薄膜の形状を制御する蒸着装置を製作した。装置は、マイクロ蒸着マスク、試料ピエゾステージ、高フラックス超高真空蒸着源から成る。マイクロ蒸着マスクはレーザー加工により製作し、5μmの精度で任意の形状に加工できるようになった。蒸着源は10-10Torr前半で動作し、試料-蒸着源間300mm以上で1ML/minのフラックスが得られるように設計した。現在、蒸着源機械加工が終了し、組立テストの段階である。マイクロ形状のナノロッドの磁気ドメイン観察を当初の目標としていた。しかし、まだナノロッドの磁気ドメイン観察は完了していない。長期海外出張、実験装置製作の遅延がその主な理由である。マイクロ蒸着の工程は現在、蒸着装置の組立テストを残すだけなので、早急に完了させたい。PEEM観測は想定通り進んでいるので、今年度はMCD-PEEMによる磁気ドメインの時間分解測定に集中出来る予定である。平成24年度は1)マイクロロッドの高精度製作、2)その磁気ドメインの観察、3)レーザーMCD-PEEMによる時間分解磁気ドメイン測定を行う。

1)のマイクロロッド製作と2)の磁気ドメインの測定は準備が完了しているので、早急に実験装置が所定の性能を有するか確認する。その後速やかに3)のレーザーMCD-PEEMによる時間分解磁気ドメイン測定を開始する。時間分解測定で使用する試料は形状5μmx50μ、膜厚5-10MLのグラデーションNi蒸着膜とする。ここに850nmのポンプ光で磁気ドメインを熱励起し、その伝播を波長212nmのプローブ光でMCD-PEEM測定する。また、磁気異方性の低いFeNiパーマロイ膜も実験できないか検討する。試料清浄化のためイオン銃、追加蒸着装置、及び結晶研磨機を購入する予定である。試料清浄化のイオン銃はいままで使っていた物が故障したために緊急に必要である。Ni薄膜以外にも研究対象を広げるために超高真空蒸着装置を増設する。結晶研磨機は当初想定していなかったが、実験を繰り返すうちに結晶表面が荒れることがわかった。これらの結晶の劣化は多くの欠陥によるものであり、磁気ドメインがその欠陥にピン止めされる現象をMCDーPEEMにより観測している。劣化した結晶は結晶研磨機で再研磨して、再度測定に使用する。
エネルギー代謝促進作用を有する食品成分による抗うつ病改善効果に関する研究

研究1特定の栄養素が脳の機能に影響し、感情や認知力を変えることが報告されている。我々は、栄養素のアンバランスが中枢に与える影響について、自発運動量を指標とした評価方法を用いて測定し、その機序について、血中のカテコールアミン類の血清の宇津と関連させて検討した。【方法】Crlj:CD1(ICR)系雄マウス(6週齢)に、ラード食、植物性油食及び魚油食を自由に与え、7日目に摂食下における血清カテコールアミン濃度を測定した。【結果】自発運動量は、植物油食と比較してラード食により有意に低下し、魚油食で有意に上昇した。血中各種カテコールアミン類は、植物油と比較してラード食摂取で有意に低下した。【考察】脂質の種類の違いによる中枢神経関与の自発運動量の低下は血中カテコールアミン類の濃度に影響した。研究2特定の栄養素が脳の機能に影響し、感情や認知力を変えることが報告されている。我々は、栄養素のアンバランスが中枢に与える影響について、自発運動量を指標とした評価方法を用いて測定し、その機序について、脳中のセロトニン濃度と関連させて検討した。脳内セロトニン濃度は、植物油と比較してラード食摂取で有意に低下した。【考察】栄養素のアンバランスによる中枢神経関与の自発運動量の低下は脳内セロトニン濃度の低下に大きく影響した。研究1オクタコサノールは、エネルギー代謝に関連した生理作用が報告されてきた。我々は、オクタコサノール摂取後のエネルギー代謝促進作用について、呼気分析及び自発運動量による解析し、エネルギー代謝が関与する臓器について、酸素分圧の測定を行い、オクタコサノール摂取後のエネルギー代謝促進について考察した。【方法】Crlj:CD(SD)系雄、ラット(6週齢)に、サトウキビ抽出物(オクタコサノール37%含有)を1%又は2%を含む食餌を自由に与え、7日目に絶食下における呼気分析及び自発運動量の測定を行った。また、同様に飼育したマウスCrlj:CD1(ICR)系雄6週齢について、頭部、肝臓、骨格筋の酸素分圧を測定した。【結果】呼気分析の結果、2%オクタコサノール摂取での酸素消費量の有意な上昇が認められた。自発運動量は、対照と比較してオクタコサノール摂取により有意に上昇した。各臓器における酸素分圧は、対照と比較してオクタコサノール摂取で有意に増加した。【考察】脳、肝臓、骨格筋が関与するエネルギー代謝促進が中枢神経の関与する行動量に影響した。我々は、栄養素のアンバランスが中枢に与える影響について、自発運動量を指標とした評価方法を用いて測定し、その機序について、脳、肝臓及び骨格筋におけるエネルギー代謝状態を関連させて検討した。【方法】Crlj:CD1(ICR)系雄マウス(6週齢)に、高炭水化物食、高たんぱく質食及び高脂肪食を自由に与え、7日目に摂食下における自発運動量、頭部、肝臓、骨格筋の酸素分圧を測定した。【結果】自発運動量は、対照と比較して高脂肪食摂取により有意に低下し、各臓器における酸素分圧は、対照と比較して高脂肪食摂取で有意に低下した。【考察】栄養素のアンバランスは中枢神経関与の自発運動量に影響した。【方法】Crlj:CD1(ICR)系雄マウス(6週齢)に、高炭水化物食、高たんぱく質食及び高脂肪食を自由に与え、7日目に摂食下におけるる血清カテコールアミン濃度を測定した。【結果】自発運動量は、対照と比較して高脂肪食摂取により有意に低下し、血中各種カテコールアミン類は、対照と比較して高脂肪食摂取で有意に低下した。【考察】栄養素のアンバランスによる中枢神経関与の自発運動量の低下は血中カテコールアミン類の濃度に影響した。【方法】Crlj:CD1(ICR)系雄マウス、(6週齢)に、高炭水化物食、高たんぱく質食及び高脂肪食を自由に与え、7日目に摂食下における脳内セロトニン濃度を測定した。【結果】自発運動量は、対照と比較して高脂肪食摂取により有意に低下し、脳内セロトニン濃度は、対照と比較して高脂肪食摂取で有意に低下した。

我々は、栄養素のアンバランスが中枢に与える影響について、自発運動量を指標とした評価方法を用いて測定し、その機序について、血中のカテコールアミン類の血清の宇津と関連させて検討した。【方法】Crlj:CD1(ICR)系雄マウス(6週齢)に、ラード食、植物性油食及び魚油食を自由に与え、7日目に摂食下における血清カテコールアミン濃度を測定した。【結果】自発運動量は、植物油食と比較してラード食により有意に低下し、魚油食で有意に上昇した。血中各種カテコールアミン類は、植物油と比較してラード食摂取で有意に低下した。【考察】脂質の種類の違いによる中枢神経関与の自発運動量の低下は血中カテコールアミン類の濃度に影響した。研究2特定の栄養素が脳の機能に影響し、感情や認知力を変えることが報告されている。我々は、栄養素のアンバランスが中枢に与える影響について、自発運動量を指標とした評価方法を用いて測定し、その機序について、脳中のセロトニン濃度と関連させて検討した。脳内セロトニン濃度は、植物油と比較してラード食摂取で有意に低下した。【考察】栄養素のアンバランスによる中枢神経関与の自発運動量の低下は脳内セロトニン濃度の低下に大きく影響した。
遮光と整房による極大粒ブドウの裂果防止に関する研究

[目的]ブドウの裂果は生理障害の1つであり,大粒品種ほど発生しやすく,多発生年には農家の経営上極めて深刻な問題となる.本研究では果房のみを果実用遮光袋を用いて遮光することにより,紫外線による果皮の硬化を防いでしなやかな弾力性を持たせて裂果を抑制することを試みた.また,植物成長調整剤の処理が裂果防止効果に及ぼす影響を調査した.[材料と方法]九州大学で育成した大粒で非常に裂果しやすい20年生BRIシードレス(ガラスハウス内植栽のオールバック3本主枝)1樹を供試した.満開期に房先から7小花穂を残して整形し,満開期および満開12日後にGA50ppm水溶液で2回浸漬後, 34粒程度に摘粒した房を基本処理(対照区)とした.遮光処理:基本処理後, 3種類の果実袋,すなわち透明袋(遮光率6%),白色袋(遮光率52%・対照区),遮光袋(遮光率99.9%)で収穫期まで袋かけをした.植物成長調整剤処理:基本処理+展葉6, 7枚期にCPPU2ppm単用,基本処理+満開期CPPU2.5および5ppm,基本処理+満開12日後CPPU5および10ppm,基本処理+満開期CPPU2.5ppmおよび満開12日後CPPU5ppmをそれぞれGA水溶液と混用して処理をした区,および無処理区を設定した.すべての房は白色袋で収穫期まで袋かけをした.粒数制限処理:基本処理後,果粒同志が接触しないよう1房あたり17粒に摘粒し,白色袋で袋かけをした.調査項目:裂果粒率,果皮の強度,糖度を調査した,果皮の強度は果実硬度計,糖度はデジタル糖度計を使用した.また裂果していない果粒を4日間水没させて1日ごとに裂果粒率を調査した.[結果および考察]遮光処理では,遮光袋区が裂果粒率および水没時の裂果粒率が有意に増加した,植物成長調整剤処理では,基本処理+満開12日後CPPU5および10ppm,基本処理+満開期CPPU2.5ppmおよび満開12日後CPPU5ppm処理区は水没時の裂果粒率が有意に減少し,果皮強度が増加した.基本処理+満開期CPPU2.5および5ppm処理区は糖度がやや低下するものの,裂果粒率および水没時の裂果粒率が有意に減少し,また果皮強度も増加した.粒数制限処理では水没時の裂果粒率が有意に減少した.以上のことから,基本処理+満開期CPPU2.5および5ppm処理が裂果防止に効果があることが示唆された.[目的]ブドウの裂果は生理障害の1つであり,大粒品種ほど発生しやすく,多発生年には農家の経営上極めて深刻な問題となる.本研究では果房のみを果実用遮光袋を用いて遮光することにより,紫外線による果皮の硬化を防いでしなやかな弾力性を持たせて裂果を抑制することを試みた.また,植物成長調整剤の処理が裂果防止効果に及ぼす影響を調査した.[材料と方法]九州大学で育成した大粒で非常に裂果しやすい20年生BRIシードレス(ガラスハウス内植栽のオールバック3本主枝)1樹を供試した.満開期に房先から7小花穂を残して整形し,満開期および満開12日後にGA50ppm水溶液で2回浸漬後, 34粒程度に摘粒した房を基本処理(対照区)とした.遮光処理:基本処理後, 3種類の果実袋,すなわち透明袋(遮光率6%),白色袋(遮光率52%・対照区),遮光袋(遮光率99.9%)で収穫期まで袋かけをした.植物成長調整剤処理:基本処理+展葉6, 7枚期にCPPU2ppm単用,基本処理+満開期CPPU2.5および5ppm,基本処理+満開12日後CPPU5および10ppm,基本処理+満開期CPPU2.5ppmおよび満開12日後CPPU5ppmをそれぞれGA水溶液と混用して処理をした区,および無処理区を設定した.すべての房は白色袋で収穫期まで袋かけをした.粒数制限処理:基本処理後,果粒同志が接触しないよう1房あたり17粒に摘粒し,白色袋で袋かけをした.調査項目:裂果粒率,果皮の強度,糖度を調査した,果皮の強度は果実硬度計,糖度はデジタル糖度計を使用した.また裂果していない果粒を4日間水没させて1日ごとに裂果粒率を調査した.[結果および考察]遮光処理では,遮光袋区が裂果粒率および水没時の裂果粒率が有意に増加した,植物成長調整剤処理では,基本処理+満開12日後CPPU5および10ppm,基本処理+満開期CPPU2.5ppmおよび満開12日後CPPU5ppm処理区は水没時の裂果粒率が有意に減少し,果皮強度が増加した.基本処理+満開期CPPU2.5および5ppm処理区は糖度がやや低下するものの,裂果粒率および水没時の裂果粒率が有意に減少し,また果皮強度も増加した.粒数制限処理では水没時の裂果粒率が有意に減少した.以上のことから,基本処理+満開期CPPU2.5および5ppm処理が裂果防止に効果があることが示唆された.