hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本の安全保障政策と国内規範：限界と多面性

本研究の目的は、日本の武器輸出三原則の表明(1967年、1976年)、堅持、緩和(2011年)を事例として、日本の安全保障政策決定過程における国内規範の規制・構成作用の有無を検証することであった。研究の結果、政府の表明や長期にわたる同政策の堅持は反軍国主義的規範の作用ではなく、政策決定者が合理的選択を行った結果であることが明らかになった。緩和の決定も同様であった。日本の安全保障政策に影響を与えていたのは反軍国主義的規範ではなかった。また規範起業家(社会党など)のパワーが政府の決定及び規範の作用に影響を与えていたことがわかった。2013年度においては、先行研究や関連文献の収集および分析に加え、政策決定者及び関係者(各省庁、防衛産業従事者、自衛隊など)に対するインタビューを集中的に行った。インタビューでは、各関係者が平和主義的規範及び武器輸出三原則をどのように認識していたのか、同原則の運用上の問題点はあったのか、どのような規範を持っていたのか、などを中心に質問した。さらに、資料やインタビューを通じて、武器輸出三原則の緩和決定時の経済及び安全保障環境についても考察を行った。その結果、アクターごとに規範に対する考え方及び感じ方は異なること(つまり、研究のタイトルの通り、規範が多面的であること)が明白になった。また、防衛産業を取り巻く経済環境及び技術的な環境は年々厳しくなっていることも判明した。この厳しい状況が、緩和を促進する一つの要因となったことも突き止めた。以上の発見から、1.国内規範は多面的であり、アクターによって解釈が異なること、2.民主党が政権を握ったことが大きく影響していること、3.国内規範が政策決定に与える影響は限定的であることが分かった。この発見は、規範の影響力(規制作用)や寿命が、各規範によりなぜ異なるのかを説明することに貢献する。規範研究における新たな視座といえよう。また、もう一つの事例である1967年及び1976年の同原則表明に関しては、資料を読み込み研究を進めた結果、当時の政治情勢(国内と国際)が大きく関係していることがわかった。つまり、反軍国主義的な規範に基づいて同原則が表明されたわけではない、ということである。この発見は、「規範が定着すると同時か定着以降に政策が制度化される」という既存の議論を覆すものであり、規範研究に与える影響は少なくないと思われるが更なる考察が必要である。本研究の目的は武器輸出三原則の表明と緩和の事例を比較することにより、国内規範が政策決定に与える影響を考察し、また経済政策とどのような関連があったのか探ることである。2012年度の研究では、同事例に関する資料の収集および先行論文の研究を進めた。その傍ら、日本の国際平和協力政策を事例として、定着した国際規範がどのように政策決定に影響を与えたのか考察した論文を発表した(「日本の国際平和協力とロールプレイー東チモールを事例としてー」『国際安全保障』第40巻第2号、2012年9月)。チェケルの理論的枠組みを援用した同論文により、日本政府はロールプレイの段階であり政策決定には規範と合理的計算が影響を与えることが明らかになった。さらに、日本の国際平和協力を事例に、規範と戦略的計算の影響を考察した論文'Japan's Peacekeeping Policy: Strategic Calculation or Internalization of International Norm?', Pacific Review, forthcoming、では、規範が政策決定に与える影響は限定的であり、相反すると考えられている合理的計算が併存することが明らかになった。また、獲得利益よりも損失が政策決定に与える影響が大きいことがわかった。上記論文は国際平和協力政策を事例としているが、本研究の目的の一つである「国内規範が政策決定に与える影響」という点で結果を援用可能である。今後この研究結果をもとに事例研究を進め、さらに経済政策との関連性を掘り下げたい。平成26年度は、今までの研究で得られた成果をもとに、日米合わせ3つの学会で発表を行った。理論的枠組みとして、構成主義と合理主義といった相反するアプローチを採用し、インタビューの結果を用いて政策決定者やその他アクターの規範に対する解釈を中心に考察を行った。この考察の結果を用い、政策決定において、どのような要因が大きな影響を及ぼしているのかを議論した。発表では、武器輸出三原則が1967年に表明され、その後堅持されたのは、当時の国際及び国内状況を勘案した合理的選択の結果であり、反軍国主義的規範の影響ではないこと、また2011年の同原則緩和の要因も、政策決定者が経済的要因などの国内及び国際状況を合理的に勘案した結果であり、反軍国主義的規範の制約を受けていないことを議論した。

しかし、同枠組みでは、選好の変化の要因が曖昧となってしまい、既存の枠組みの域をでなかったため、学会で得られたアドバイスや批判を踏まえ理論および枠組みの修正を行った。修正後の分析枠組みでは、アクター間(規範起業家・守護者と政策決定者)のパワー配分を独立変数として取り入れた。これにより、合理主義的アプローチの見地に立ちながらも、規範の規制作用が説明可能となった。国内規範が政策決定に及ぼす規制作用の強弱は、(政策決定者に対する)規範起業家・守護者のパワーに比例することが明らかになり、より簡潔かつ説得力のある説明が可能となった。同枠組みを用いた論文は、平成27年度発行の『国際政治』181号に掲載確定である。社会科学本計画では、2011年の武器輸出三原則の緩和及び1967年、1976年の同原則表明の状況を考察し、規範が政策決定に与える影響を検証することである。研究対象である2つの事例のうちの一つである武器輸出三原則の緩和(2011年)状況に対する考察は終了した。この考察により、国内規範が緩和決定に与えた状況は明らかになった。また、国内規範の多面性、限界性も明らかになった。そのため、研究は順調に進んでいると考えられる。残りの課題は、1967年及び1976年の三原則表明時の状況を考察し、国内規範が政策決定に与えた影響および多面性があるのかどうか明らかにすることである。資料収集は終わり、考察および執筆が残るタスクであるが、進捗状況は計画通りであるといえる。2012年度は、武器輸出三原則に関する資料の収集を主に行った。1967年、76年の三原則に関しては、外交史料館、国立国会図書館所蔵資料の収集を行った。また米国の反応あるいは米国からの圧力有無を探るため米国の国立公文書館(NARA)において資料収集も行った。近年の緩和の動きに関しては、経団連図書館で資料収集、また経団連関係者とのインタビューを行い動向を探った。近年、武器輸出三原則の緩和に関しては、学会の関心も高く、シンポジウム、学会での発表も多くなされているため、関連する研究会、学会に出席し情報収集を行った。また、資料収集と同時に理論的枠組み構築のため、構成主義を中心に先行研究の研究を行っている。このような事例研究の進捗に加え、上記実績欄でも述べたとおり、国際平和協力政策を事例とした出版論文では、規範が政策決定に与える影響は限定的であることが明らかになった。この考察は本研究にも援用可能であり、第一ステップを完了したと捉えることができる。今後は、1967年、1976年の武器輸出三原則の表明時における状況の分析を行い、国内規範がどのように形成されていったのか、また、多面的であるといってもどのような側面があったのか、長いスパンで検討し、一つの論文にまとめる。この論文により、構成主義者の規範研究に対して新たな視座を提示することを目的とする。今年度は、収集した一次資料を基に事実の整理、考察を進め、事例研究をほぼ終了させたい。事例研究にほぼ目途がついた時点でさらなるインタビューを行い、事例研究を完成させることを目的とする。同時に、先行研究の分析に目途をつけ、大雑把でもいいので理論的枠組みを構築することを目的とする。
神経難病患者のためのバーチャルリアリティ相互ケアシステムの開発

1.目的本研究は神経難病者間で自立して相互にコミュニケーションを取ることが出来る感性伝達人工物を実現することが目的であり,本研究期間中には視線追跡機能を内蔵する開発者向けVRヘッドマウントディスプレイを用いて,離れた場所の人たちと同じ空間に居るような感覚を得ながら,視線入力によりコミュニケーションを取ることが可能なバーチャルリアリティ相互ケアシステムの開発を行った.2.方法これまでに開発を行ってきた感性伝達人工物は,体を動かすことや話すことができずに外部とコミュニケーションを取ることが困難な重度の神経難病者の代わりに感情や意思を表す動作によって感性を伝えるロボットである.神経難病者は比較的運動能力の残りやすい眼球運動を使って視線により操作を行う.感性伝達人工物を2体使用することで離れた場所でも感性伝達人工物を通して相互にコミュニケーションを取ることは可能であったが,本研究では感性伝達人工物の設置された空間情報を操作側の神経難病者に送り, VRヘッドマウントディスプレイを使用して情報を受け取ることで,その空間に居るかのような感覚を得ることが出来, VRヘッドマウントディスプレイに内蔵された視線追跡機能を利用して,装着した状態で遠隔地の感性伝達人工物を視線操作ができるようになる.3.成果感性伝達人工物にはその場の空間情報を送信するためにマイクやVR用カメラを追加し,視線追跡機能を内蔵する開発者向けVRヘッドマウントディスプレイを使用するためのソフトウェアを新たに開発したことで,離れた空間に居るかのような感覚を得たまま視線によって感性伝達人工物を操作することが可能となった.1.目的本研究は神経難病者間で自立して相互にコミュニケーションを取ることが出来る感性伝達人工物を実現することが目的であり,本研究期間中には視線追跡機能を内蔵する開発者向けVRヘッドマウントディスプレイを用いて,離れた場所の人たちと同じ空間に居るような感覚を得ながら,視線入力によりコミュニケーションを取ることが可能なバーチャルリアリティ相互ケアシステムの開発を行った.2.方法これまでに開発を行ってきた感性伝達人工物は,体を動かすことや話すことができずに外部とコミュニケーションを取ることが困難な重度の神経難病者の代わりに感情や意思を表す動作によって感性を伝えるロボットである.神経難病者は比較的運動能力の残りやすい眼球運動を使って視線により操作を行う.感性伝達人工物を2体使用することで離れた場所でも感性伝達人工物を通して相互にコミュニケーションを取ることは可能であったが,本研究では感性伝達人工物の設置された空間情報を操作側の神経難病者に送り, VRヘッドマウントディスプレイを使用して情報を受け取ることで,その空間に居るかのような感覚を得ることが出来, VRヘッドマウントディスプレイに内蔵された視線追跡機能を利用して,装着した状態で遠隔地の感性伝達人工物を視線操作ができるようになる.3.成果感性伝達人工物にはその場の空間情報を送信するためにマイクやVR用カメラを追加し,視線追跡機能を内蔵する開発者向けVRヘッドマウントディスプレイを使用するためのソフトウェアを新たに開発したことで,離れた空間に居るかのような感覚を得たまま視線によって感性伝達人工物を操作することが可能となった.
根源的「からだ」イメージの探究、そこからの倫理的考察

・X線画像をはじめとする画像技術の普及および進展によって、人間のからだにたいするイメージや知識が大きく再構成された。・それらイメージや知識は医学医療側によって占有的に囲い込まれており、生きられるからだはいわば不在になっている。・そうした状況下にあってわれわれは、医学医療という科学技術の営みとどうかかわるべきか。事実的に、われわれが抱くイメージおよび知をそれが構成している以上、それと訣別することはできない。囲い込みの柵を破って、われわれ自身がこの営みに近づき、ハイデガーの言う「技術との自由な関係」を結ぶべく努めるしかない。・画像制作を先導している諸概念、諸志向をわれわれ自身が追跡し言語化しなければならない。・そしてその際に、医学医療の営みに相当ジェンダー・バイアスがあること、これが手がかりとなる点であり、また留意すべき点である。本年度は「からだ」イメージの「医学化」に着目して研究を進めた。研究の基本的態度として、抽象的一般的な次元に一気に跳び上がることを避け、具体的な次元を踏み固めることを目論んだ。そこで、19世紀終わりに発見され驚くべき速さで受容された、X線写真をはじめとする画像技術を言わば事例研究として選択した。人間のからだの内部を外部化し客観化するこれら画像は、あくまで読み取られ構成されたものなのだが、医者集団のみならず多くの一般の人々にも、陶酔的な魅力をもつものであった。これら映像によって、体験としてはもともと不在であったからだの内部が、衆人環視されうる客観的なものとして、引き出されたものである。強めの表現を用いるなら、この点で、もはやからだに内部はないのである。さらに、それら引き出されたものこそが真なるものとして、賞揚され受容されていったのである。また、上記に並行して、主として生命倫理学との関係で、からだもしくは身体の「所有」という概念について考察を行った。「私のからだは私のものである」というある意味で自明な考え方を改めて考察したのである。歴史的に見て身体所有は近代的概念であると言えるが、その所有を「贈与されたもの」と見るか「財産」と見るかが、伝統において大別できる二つのタイプである。現代のわれわれにとって問題となるのは、このどちらのタイプを採用するべきかといったことではなくて、われわれ自身が身体所有に関してどのような見方をしているかということを、伝統的な見方を参照しつつ、冷静に分析することである。臓器移植をはじめ身体もしくはからだの存在をどう考えるかに関連する問題が数多く出現しているが、おそらくは、身体所有という概念そのもの、私のものとしてからだを捉えることそのものにも、それら問題の淵源があると思われる。前年度から引続き、本年度も事例研究として、そして「歴史-文脈的アプローチ」の一環として、X線画像をはじめとする人間のからだに適用される画像技術の歴史・受容などについて調査考察を行った。その作業を通じて明らかになったのは以下の事柄である。1)人間のからだに直接関係する倫理的な場面である医学医療においては、いわゆる専門家による画像の囲い込みとともに画像の使用が普及していった。2)これによって人間のからだの内部は、一般の人々にとっては一層外部的な遠いものとなり、囲い込まれることによっていわば存在しないものとなった。もし内部にこそ真理があるとすれば、一般の人々にとって真理はとどかないものになったのである。3)美術作品や映像作品を通じて明らかであるが、からだの内部を外に引き出すこうした画像は、現代の人間のからだイメージに変化をもたらしており、なおかつそれは特に女性のからだについて著しい。しかし、画像はあくまでも画像である。写真について優れた哲学的考察を行ったドイツの哲学者ヴィレム・フルッサーの言うように、画像は画像そのものの外にある現実の複写、いわゆる「凍った現実」ではない。それは解読されるべきものである。この「解読」ということをわれわれがどこまで行えるか、そして、X線画像をはじめとする画像技術の中に入り込み、その技術がもっているさまざまの可能性をみずからどこまで試すことができるか、これによっておそらく、われわれがみずからのからだをどうイメージできるかが左右される。今年度は、人間のからだに向けられる画像技術、しかも、自然科学的な性格をもつゆえに、われわれのからだイメージにたいして強い定力をもつ画像技術についての調査および考察の成果の一端として、「X線画像とからだ」という題名の論文を上梓することができた。

なお、この論文については、竹山が研究協力者として参加している科研費補助金(21世紀日本の重要諸課題の総合的把握を目指す社会哲学的研究、基盤研究(B)(1)課題番号13410004)によって開催された研究会でも口頭発表を行い、多くの方から有益な批判や示唆を受けた。今後もそれらを踏まえ研究を続けたい。さらに今年度は、「ジェンダー化されたからだ」という観点を設定して、フェミニズム研究者の諸論文を調査、検討した。この過程で明らかになってきたことは、今のところ次のように命題化できる事態である。「からだは透明化され内部を失っているのみならず、その内発的な運動もしくは展開をコントロールのもとにおこうとする圧力のもとにある」。この事態は、女性がみずからのからだにたいして抱くイメージ(同時にそれは大部分、女性のからだにたいして男性が抱くイメージでもある)、そして、女性のからだの取り扱い方(取り扱われ方)において指摘できることである。こうしたジェンダー化の根底に、いっそう根源的なからだ、いっそう根源的なからだイメージを想定してよいのかどうか。想定することに意味があるのかどうか。こういった問題がまだ手つかずに残っている。本年度は最終年度であり、取りまとめのために、すでに発表した論文「X線画像とからだ」をより広い連関のもとに置き、なおかつより立ち入った考察を加えることを主眼として研究を行った。具体的には以下の通りである。X線画像よりも以前の、人間のからだの画像、特に西洋近代にとって、近代医学にとって、なおかつ現在のほぼすべての世界の人間にとって強い決定力をもっている、ヴェサリウス以来の人体解剖図を調査検討した。自然科学の一部門としての生物学と医学医療との連携は、19世紀ごろにはじまったと考えてよいが、そうした19世紀の医学医療について、コレラなどの具体的な疾病を事例に採用して、専門家集団としての医学者の対応や態度、さらには一般の人々の対応や態度を調査検討し、その絡み合いを確認した。将来的な研究の進展を念頭に置きながら、からだ・身体の現在という要素を排除や度外視しない自然科学的な知識のあり方の可能性をさぐった。このさい、認知科学の研究やコンピュータ技術における現象学的身体論のアプローチを参照枠とした。
耳鼻咽喉科領域に於ける体空洞藏器の生理学的研究

耳鼻咽喉科領域の臓器は空洞臓器である。そして、臓器の内面は、一層の粘膜で内張りがなされて上気道に夫々開口部を持っている。また、これらの空洞内は、特異な気体成分を有したガスで満たされている。そこで、この様な構造は、異常な気圧環境に暴露すると、洞内気体も環境気圧の影響を受けて変化する。しかし、この調圧には、洞自体にポンプ作用が無いので、気道と交通する自然孔や耳管にボイルの法則が適応されて環境気圧と平衡する。また、副鼻腔等は、呼吸に一致して洞の内圧が変化する。この事は、呼吸運動で常に大気が洞内に出入りする事を意味している。しかし、空洞内には、空洞独自の粘膜呼吸があり、それぞれの洞に特異なガス成分が存在する事が証明された。そして、中耳腔粘膜の呼吸作用は特に重要である。この呼吸作用は、常に洞内に気体を産生しいる。そして、この代謝されたガス分圧が大気圧より高い圧になると耳管から体外に放出する生理機能である。この機能の作用は、鼓膜の裏側に常に一気圧の気体の層を形成して、鼓膜が音振動に効率良く振動する効果に役立っている。即ち、この生理的機能は、従来、教科書に記載されている耳管から中耳腔に気体の補充を行なわれるとする説明を否定するものである。この説明には、中耳腔の酸素分圧が大気の1/3(約50mmHg )であること。乳突蜂巣が鼓室の20倍も大きな体積を有し、粘膜開面積は、約40cm^2を有している。そしてこれらの粘膜構造をみると、粘膜下毛細血管が細胞膜一枚を隔てて気体と接触する等の事実である。この事実は、肺の様に気体を完全交換する呼吸作用ではないにしても、中耳腔にガス代謝の存在を示唆している。また、人が側臥位になると、上側の耳管開閉と下側の耳管開閉の開閉率に差が認められる。この時に下側の中耳腔の内圧は、上側より有意差をもって高い圧を示す。この事実は、下側の耳管開閉機能が毎回の嚥下運動で開閉しなくなる現象である。この現象は、中耳腔の生理的環境変化に対して耳管が有機的に開閉機能を調節する事を物語るものである。この上下差が出現する現象は、従来、中耳腔の換気は、耳管機能に左右されると考えられて来た説を否定している。何故ならば、生理的中耳腔の内部環境や解剖学的位置関係等の変化が耳管機能に影響する事実である。即ち、耳管機能と中耳腔換気は、全く相互依存の有機的関係で成り立っている事である。以上、大気圧環境の中耳腔の換気の生理学に中耳腔粘膜呼吸作用が重要な役割を果している事を立証した。耳鼻咽喉科領域の空洞藏器(中耳腔や副鼻腔)は、洞内に藏器特有の気体成分を持つ気体を有し、異常環境に暴露した時にこの気体は、呼吸器の気道に直接開口する自然孔や耳管の開閉で環境圧と平衡する調圧がなされている。しかし、これらの藏器は、それぞれ空洞自体の特徴ある気体成分内容を有して存在し、全くの呼吸に依存した気体内容でない事も周知の事実である。今回の科学研究費の補助に先立ち、常圧環境で中耳腔の換気様式を検討し、常圧環境では、全く大気が中耳腔に侵入しない事を立証した。そこで、中耳腔の換気機能が側臥位とした時にどの様な変化を来すか基礎実験を行った。結果は、側臥位になると上側の耳管開閉と下側の耳管開閉とが開閉率を異にし、下側となった耳管は、明らかに何回かの嚥下運動で1回起るというような開閉率の低下が認められる。そして、耳管が開いた場合の開閉持続時間には、全く上下の差が認められない。この理由を検討すると、中耳腔の内圧が下側になった耳が上側に比べて高くなり、耳管の走行などの関係から推察して、下側の中耳腔がより陽圧化すれば、耳管か開いた時に、咽頭などからの液体の侵入が防止される機能と考えられた。即ち、耳管の開閉運動と関連して、上側になった中耳腔と下側になった中耳腔に、生理的機能の左右差が生じている。この現象は、従来、中耳腔の空洞換気が耳管機能に左右されていた説明が、換気の生理学的立場からみると、中耳腔の環境が耳管機能に影響をもつ有機的関係で成り立っている事が判明した。この事は、耳鼻咽喉科領域の空洞藏器が高気圧や低気圧に暴露し、圧環境で作業などに従事し、圧外傷受傷の際にも重要な所見である。

この事は、呼吸運動で常に大気が洞内に出入りする事を意味している。しかし、空洞内には、空洞独自の粘膜呼吸があり、それぞれの洞に特異なガス成分が存在する事が証明された。そして、中耳腔粘膜の呼吸作用は特に重要である。この呼吸作用は、常に洞内に気体を産生しいる。そして、この代謝されたガス分圧が大気圧より高い圧になると耳管から体外に放出する生理機能である。この機能の作用は、鼓膜の裏側に常に一気圧の気体の層を形成して、鼓膜が音振動に効率良く振動する効果に役立っている。即ち、この生理的機能は、従来、教科書に記載されている耳管から中耳腔に気体の補充を行なわれるとする説明を否定するものである。この説明には、中耳腔の酸素分圧が大気の1/3(約50mmHg )であること。乳突蜂巣が鼓室の20倍も大きな体積を有し、粘膜開面積は、約40cm^2を有している。そしてこれらの粘膜構造をみると、粘膜下毛細血管が細胞膜一枚を隔てて気体と接触する等の事実である。この事実は、肺の様に気体を完全交換する呼吸作用ではないにしても、中耳腔にガス代謝の存在を示唆している。また、人が側臥位になると、上側の耳管開閉と下側の耳管開閉の開閉率に差が認められる。この時に下側の中耳腔の内圧は、上側より有意差をもって高い圧を示す。この事実は、下側の耳管開閉機能が毎回の嚥下運動で開閉しなくなる現象である。この現象は、中耳腔の生理的環境変化に対して耳管が有機的に開閉機能を調節する事を物語るものである。この上下差が出現する現象は、従来、中耳腔の換気は、耳管機能に左右されると考えられて来た説を否定している。何故ならば、生理的中耳腔の内部環境や解剖学的位置関係等の変化が耳管機能に影響する事実である。即ち、耳管機能と中耳腔換気は、全く相互依存の有機的関係で成り立っている事である。以上、大気圧環境の中耳腔の換気の生理学に中耳腔粘膜呼吸作用が重要な役割を果している事を立証した。耳鼻咽喉科領域には、中耳腔や副鼻腔と言った空洞臓器が存在する。この臓器は、洞壁が一層の粘膜で覆われ、それぞれの洞に特有な気体成分を有したガスが充満している。そして、異常な気圧環境等に暴露すると、洞内気体は、環境気圧の影響を受けて、呼吸器の気道に直接開口するこれらの臓器は、自然孔や耳管の開閉機能によって、環境気圧と調圧がなされる。しかし、これらの臓器は、それぞれ空洞自体に特有な気体成分内容を持っているので、全くの呼吸に依存した大気が洞内の気体内容ではない。この事は、今回の科学研究費の補助に先立ち、常圧環境で中耳腔の換気を検討し、常圧環境では、全く大気が中耳腔に侵入しないことを立証している。即ち、中耳腔に関しては、中耳腔に気体を産生する機能が存在し、この機能によって中耳腔内にガスが産生され、中耳の機能である鼓膜を自由面で限りなく音響に振動し易くする効果に役立っている。この現象は、従来、教科書に記載される耳管を通して中耳腔が気体の補充を受けていると説明されるものを否定するものである。この現象を証明する事は、中耳腔の酸素分圧が大気の1/3(約50mmHg)であることや、中耳腔の粘膜下毛細血管が細胞膜一枚を隔てて気体と接触するものなどが乳突蜂巣にみられ、肺の様に気体を完全交換する様な呼吸作用ではないにしても呼吸作用の存在を示唆する構造が見られる。そして、人が側臥位になると上側の耳管開閉と下側の耳管開閉の開閉率に差が認められ、下側の耳管機能が何回かに一回の開閉を行う現象が明かとなった。この時に下側の中耳腔の内圧は、上側より有意差をもって高くなり、中耳腔の生理的環境変化に対して耳管が有機的に開閉機能を調節する現象が確認された。この上下差の現象は、従来、中耳腔の空洞換気が耳管機能に左右されると解釈、説明が行われて来たが、換気の生理学的立場から耳管機能と中耳腔換気は、全く相互依存の有機的関係で成り立つことが判明した。耳鼻咽喉科領域の中耳腔や副鼻腔は、呼吸器の上気道部分に空洞臓器として並列している。
クイヴァー、変形とホップ代数

ホップ代数を応用して、スーパー群スキーム、微分・差分統一ピカール・ヴェシオ理論、量子群の研究を行った。研究代表者はスーパー代数群を、最も一般的な函手的見地から研究した。特に、スーパー幾何学における基本問題である商構成について、Alexander N.Zubkovと共同研究を行い次を証明した。スーパー代数群スキームGをその閉部分群スーパー群スキームHで割って得られる商層G//Hは必ずネータ的スーパースキームになる。これを含む研究成果を"Quotient sheaves of algebraicsupergroups are superschemes" arXiv1017.2236にまとめ投稿し、イスラエルBen Gurion大学で開かれた研究集会「非可換代数と量子群」(2010年5月2427日)にて発表した。また微分・差分統一ピカール・ヴェシオ理論について研究し、研究成果をスペイン・バルセロナ大学で開かれた研究集会「ガロア理論と明示的方法」(2010年9月610日)と米国ニューオリンズで開かれた米国数学会年会(2011年1月69日)にて発表した。研究分担者のGongxiangLiuはHua-Lin.Huangとの共同研究で、対応するホップ代数が余準三角であるようなホップ・クイヴァーを特徴付け、ガブリエル型の定理を得た。さらにそれを応用して、余準三角点状ホップ代数を完全に分類した。これらの結果を論文"On quiver-theoretic description for quasitriangularity of Hopf algebras", J.Algebra 323 (2010), pp.2848-2863として出版した。「ホップガロア拡大」は、可換代数の立場から「群スキームのtorsorの非可換化」、非可換代数の立場から「強次数つき環の一般化」として説明できる。研究代表者は、ホップガロア理論の応用として、量子包絡環のコサイクル変形による構成法を考案した。アイデアは極めて単純であって、知りたいホップ代数を、適当な分かりやすいホップ代数のコサイクル変形として捉えて(それは2つのホップ代数の上の、正規底をもつbitorsorを構成することに他ならない)、そこから知りたい情報を引き出そうというもの。このアイデアに基づき、(1)q-ボゾン(柏原)代数の一般化とその可積分加群に関する研究および(2)一般化量子ダブルとして表される点状ホップ代数(量子包絡環を含む)の研究を行い、研究成果を"Generalized q-bosonalgebrasandtheir integrable modules"(J.Algebra 322(2009) 2199-2219),"On minimal quasitriangularpointedHopf algebras"(J.Math.Sci.Univ.Tokyo,印刷中)として発表した。これらの結果に基づく講演をアルゼンチン・コルドバの国際会議で行った(2009年9月)。一方、研究分担者は、ゲルファント・キリロフ次元が1のネータ・アフィン正則ホップ素代数の新しい例を構成し、この成果を"On Noetherian affineprime regular Hopf algebras of Gelfand-Kirillovdimension 1"(Proc.Alner.Math.Soc.137(2009),777-785)として発表した。また、Hua-Lin Huangと共同で、有限次元ホップ代数の表現型による分類の研究を行い、"On the structure of tamegraded basic Hopf algebras"(J.Algebra 321(2009),2650-2669)等を発表した。
軌道体弦模型における低エネルギー有効理論

本研究では、回転群Znによって作られる軌道体(Orbifold)から現実的な模型を導き出すことができるかどうかについて調べた。E_8×E_8ゲージ対称性を持つ10次元ヘテロティック弦理論は重力相互作用および強・弱・電磁相互作用を内包し、かつ矛盾のない統一理論の有力な候補と見なされている。この、ヘテロティック弦理論の余分の6次元をコンパクト化し、またE_8×E_8ゲージ対称性をさらに小さな群に壊し、粒子場を派生させる手法として、6次元をトーラスにしてさらにそのトーラスおよびE_8×E_8ゲージ対称性を回転群Znで割るZn軌道体模型は、弦的相互作用が計算しやすいことなどにより非常に注目され、また精力的に調べられている。この回転群Znの内、N=1超対称性を残すものはZ_3、Z_4、Z_6、Z_7、Z_8、およびZ_<12>だけであることが知られている。この内、Z_3軌道体からは4種類のゲージ対称群が得られることが知られているが、それらの群は大きすぎて、そのままでは低エネルギー有効理論になり得ない。その他の回転群より得られるゲージ対称群については、ほとんど調べられていなかったので、本研究ではそれらを調べ尽くすことを目指した。現在のところ、Z_7とZ_4、Z_6についてはゲージ対称性および粒子場の表現の全ての解析が終わっており、Z_7はPhysics Letters B212(1988)33912、Z_4とZ_6はPhysicsLetters B218(1989)169に掲載されている。残るZ_8とZ_<12>についてはゲージ対称性とUセクターの解決が終り、現在論文にまとめているところである。Tセクターについては解析中である。さらに、このようにして得られたZn軌道体模型にWilson機構を導入して、ゲージ対称性をさらに壊し、より現実的な模型が見つかるかどうかについても研究を進めている。
ジベンゾフラン分解を司る転写制御因子の機能解析

Nocardioidessp. DF412におけるDfdS(今年度より、名前をDfdSからDfdに変更)によるジベンゾフラン分解遺伝子群転写制御機構を明らかにするため、DfdSを高発現させたRhodococcus erythropolis IAM1399の粗酵素抽出液と、dfdBプロモーター領域を用いてゲルシフト解析をおこなった。プロモーター領域200bp断片を用いた昨年に引き続き、本年度はレポーターアッセイで得られた最小断片である88bpの断片を用いて実験をおこなった。その結果、DfdS存在下でのシフトバンドの観察、及びDfdSの基質である2,3-dihidroxybipheny1による結合の阻害が観察された。この結果から、dfdBの転写調節に必要な領域(DfdS結合領域)を88塩基に絞ることができた。上流代謝系を司るdfdA遺伝子群の転写制御については、昨年度の研究においてDfdSは関与していないことが示されたが、転写因子の取得には至っていなかった。そこで、本年度は、dfdAの上流領域を取得し、塩基配列を決定したところ、Rhodococcus sp. YK-2の持つ転写制御因子と高い相同性を示すオープンリーディングフレーム(ORF)を同定した。dfdAのプロモーター領域と考えられる配列も類似しているため、本ORFがdfdAの転写を担っている可能性が高い。両菌はdfdAとその上流領域、およびdfdBCに関しては高い相同性をしめすが、dfdSに相当する遺伝子はDF412にしか存在せず、dfdSの進化学的な起源に興味が持たれる。Nocardioides sp. DF412におけるDfdRによるジベンゾフラン分解遺伝子群転写制御機構を明らかにするため、dfdB、dfda、及びdfdRプロモーター活性を測定するための系を構築した。宿主として、Rhodococcus. erythropolis IAM1399を、レポーターとしてはルシフェラーゼ遺伝子を用い、上流に各プロモーター領域を連結したプラスミドを構築した。さらに、レポータープラスミドと和合性を示すベクタープラスミドに、カナマイシン耐性遺伝子のプロモーター下流にdfdR遺伝子を置いた遺伝子断片を挿入し、2種類のプラスミドを共存させた。その結果、dfdR遺伝子存在下ではdfdBプロモーター活性は約1/100に抑制された。dfdRプロモーターの活性はdfdBプロモーターより低く、その活性はdfdR存在下で約1/4に抑制された。dfdAプロモーター活性は、dfdRの存在によって影響を受けなかったため、dfdAの転写制御因子は、他に存在することが強く示唆された。DfdRの基質を明らかにするため、上記のdfdBプロモーターを保持するレポータープラスミドと、dfdRを共存させた株に、ジベンゾフラン及びその代謝産物を加えたところ、代謝産物の一つである2,2',3trihydroxybiphenyl存在下で転写の抑制が弱まった。このことから、DfdRはジベンゾフラン非存在下ではdfdBCの転写を抑制しており、ジベンゾフランがDfdAによって分解されて生成する2,2',3trihydroxybiphenylを認識してプロモーター領域から離れることで、その後の分解をおこなうdfdBCの転写が活性化する、という機構が強く示唆された。プライマー伸長法によってdfdBの転写開始点は開始コドン上流35塩基に存在することが明らかになり、これはプロモーターの欠失解析(上流88塩基まで欠失してもDfdRによる抑制が観察された)と矛盾しない結果であった。また、DfdRを高発現させたR. erythriopolisの細胞抽出液とdfdBプロモーター領域200bpを用いたゲルシフト解析をおこなった。その結果、DfdRを発現させなかった細胞抽出液ではバンドのシフトが見られなかったのに対して、DfdRを含む細胞抽出液を用いた場合、シフトが確認された。このことからも、DfdRがdfdBプロモーターに結合するタンパク質であることが示された。Nocardioides sp. DF412におけるDfdS(今年度より、名前をDfdSからDfdに変更)によるジベンゾフラン分解遺伝子群転写制御機構を明らかにするため、DfdSを高発現させたRhodococcus erythropolis IAM1399の粗酵素抽出液と、dfdBプロモーター領域を用いてゲルシフト解析をおこなった。
多次元多様体学習を用いたコア情報の抽出と階層的大規模画像理解の研究開発

本研究では、画像を高速かつ高精度で認識するため、外部環境からの影響が受けにくい局所的な特徴を抽出し、統合するため従来のBoFでの量子化ではなく一つのテンソルとして取り扱い、統一的に効率よく記述する枠組を開発した。テンソルになる大量な局所特徴を融合するため多次元教師付き部分空間法を提案し、シーン、物体等への認識応用において大幅な精度の向上を検証した。また画像からhand-craftな局所特徴(SIFTなど)を抽出するだけではなく、簡単且つ効率に得られるraw特徴(色輝度値、勾配など)に対して、データ駆動モデル(k-means、GMM)を用いて解析し、より高速且つ効率的な画像記述法を開発した。本年度では,画像からhand-craftな局所特徴(SIFT,SURF)を抽出しだけではなく,簡単且つ効率に得られるraw特徴(色輝度値,勾配,方向,マイクローストラクチャ等)に対して,データ駆動モデル(K-means,GMM,Sparse coding)を用いて解析し,より高速且つ効率的な画像記述をを行った.また,データ駆動モデル基づく,局所やraw特徴の低次統計量(分布情報)だけではなく,高次統計量(モデルのパラメータに対しての偏移統計量)を計算し,より高次な画像表現を得られた.更に階層的なボトムアップとトップダウン処理を融合する画像理解手法を開発し,画像理解精度の向上を進んでる.画像認識・理解を三層構造でし,認識精度の向上を試した.A.映像や画像から抽出された様々な情報に対して,データ駆動モデルを用いて解析し,効率的に融合できる方法を開発した.画像情報認識理解技術の中で,画像の特徴抽出が最も重要な技術の一つである.近年では,一枚の画像から抽出した大量のhand-craft局所特徴を量子化し,分布情報として表現するBag of Features (BOF)が提案された.しかし,hand-craft特徴の抽出には時間がかかるという問題点だけではなく,次元削減するため一部の情報量を失ってしまう.本研究では,簡単に入手できる画像のraw特徴を直接に使い,データ駆動モデルで解析し,一般化BOFモデルを提案した.B.従来のBOFモデルでは,局所特徴の低次統計量だけを用いた画像表現する.本研究では,低次統計量に加え,モデルのパラメータに対しての偏移統計量(高次統計量)を用いることで,幾つかの画像理解システムに対してより高い精度な認識率を得ることができた.C.画像認識・理解を三層構造でし,各層間の相補関係やオブジェクト間の相関関係を利用した画像理解精度の向上を試した.本研究では、画像を高速かつ高精度で認識するため、外部環境からの影響が受けにくい局所的な特徴を抽出し、統合するため従来のBoFでの量子化ではなく一つのテンソルとして取り扱い、統一的に効率よく記述する枠組を開発した。本年度では、画像から局所的な特徴を抽出し、一つのテンソルとして取り扱い、統一的に効率よく記述を行った。更にテンソルベース統計分析手法を開発し、認識に有用なコア情報を抽出した。A.映像や画像から抽出された様々な情報を効率的に融合できる方法を開発した。画像情報認識理解技術の中で、画像の特徴抽出が最も重要な技術の一つである。近年では、一枚の画像から抽出した大量の局所的なSIFT特徴を量子化し、予め用意したVisual-Wordsのヒストグラムとして表現するBag of Features (BOF)が提案された。しかし、BOFで局所的なSIFT特徴は予めに用意したVisual-Wordsを用いて近似されるため、識別に有効的な情報を失う可能性がある。また、近似によって一枚の画像から抽出した局所SIFT特徴やVisual-Wordsが大量に必要であり、計算コストがかかるという問題点がある。そこで、本研究では画像から抽出した局所的なSIFT特徴を量子化では無く、一つのテンソルとして取り扱い、統一的に効率よく記述した。B.多次元多様体学習法を開発し、認識に有用なコア情報の抽出を行った。本研究で多次元多様体学習(MSNE)を開発し、有効な特徴量の抽出を行った。Aで抽出した複数の局所的な情報を開発した多次元多様体学習を用いて効率的に融合ができた。従来の手法とくらべてメディアコンテンツの認識率を向上するだけではなく、計算コストやメモリ使用量も削減させることを検証した。本シーズでは、基本的なフレームワークを実現することを目的としており、大規模画像データセットの理解・認識への実応用を目標とする。大規模画像・映像セットにおける高精度且つ高速な画像理解フレームワークを実現した。研究実績は以下の四点がある。1.局所的な特徴の統一的記述枠組の開発:画像からSIFT局所記述子だけではなく、色やテクスチャの局所特徴を抽出し、別々に記述するのではなく一つのテンソル(Tensor)として取り扱い、統一的に効率よく記述する枠組(Framework)を開発した。2.局所特徴テンソルから多次元多様体学習を用いて認識に有用なコア情報の抽出を行った。本研究では画像から大量な局所的な特徴を融合するため多次元教師付部分空間法(多次元多様体学習ーMSNE)を提案し、シーン、物体等への認識応用において高精度な認識率をえることを検証した。

3.画像からhand-craftな局所特徴(SIFT SURFなど)を抽出するだけではなく、簡単且つ効率に得られるRaw特徴(色輝度値、勾配、方向、マイクローストラクチャ等)に対して、データ駆動モデル(K-means、GMM、sparse coding)を用いて解析し、より高速且つ効率的な画像記述を行った。また、データ駆動モデルに基づく、局所やRaw特徴の低次統計量(分布情報)だけではなく、高次統計量(モデルのパラメータに対しての偏移統計量)を計算し、より高次な画像表現手法を開発した。4.提案した手法を用いて大規模画像・映像認識、理解デモ用のアプリケーションを開発した。機械学習、パターン認識、画像処理本年度の主な研究目的では,映像や画像を効率的に表現および画像理解精度の向上である.そのため,われわれは画像から抽出したhand-craftな局所特徴だけではなく,簡単且つ効率に得られるraw特徴(色輝度値,勾配,方向,マイクローストラクチャ等)に対して,データ駆動モデル(K-means, GMM, Sparse coding)を用いて解析し,より高速且つ効率的な画像記述をを行った.また,画像を効率的に表現するため,局所やraw特徴の低次統計量(分布情報)だけではなく,高次統計量を纏めた.更に,画像認識・理解を三層構造でし,各層間の相補関係やオブジェクト間の相関関係を利用した画像理解精度の向上を実現した.本年度、主に二つの研究目的があって、まず映像や画像から抽出された様々な情報を効率的に融合できる方法を開発する。そのため、われわれは画像から抽出した大量の局所特徴を一つのテンソルとして取り扱う、特徴の効率的な融合を実現した。また、従来の局所特徴のコーディング法を改善し、グループスパースコーディング法を開発した。研究成果はトップレベルの国際学会誌や国際学会で発表した。そして、二番目の目的としては認識に有用なコア情報の抽出である。そして、本研究で多次元多様体学習(MSNE)を開発し、テンソルとして扱ったさまざまな特徴からコンパクト且つ判別的コア情報の抽出を実現した。本年度では,近年盛んに研究されたBOFモデルを改善し,局所やRaw特徴のコディング,局所な空間でのプーリングするフレームワークを階層的(deep)に積み上げることで深層BOFを開発し,より高次な画像表現手法を目指す.また,実験用データベースの構築と実用システムの開発を行う.A.深層BOFを開発し,より高次な画像表現手法を目指す.B.認識するコンテンツの種類とその定義に関する検討.認識すべきコンテンツについて,ImageNetやLSCOM Lexiconを参考して,さらに,ユーザへのヒアリングや頻繁に検索されるのを加えて,1000個以上のコンテンツを定義する.C.実験用データベースの構築:アルゴリズムの性能評価を行うために,上記で定義したベースとなるコンテンツの画像および映像データベースを構築する.D.デモプログラムの作成:構築したデータベースをもとに,デモプログラムを作成し、ユーザへのヒアリングを行い,認識コンテンツ数を拡張する.
リン酸化したキチン糖鎖を利用したチタン結合性骨形成蛋白の創製

チタンは、生きた骨と強く結合する故に、人工歯根や人工関節に用いられているが、その結合の詳細な機構は未解明であり、結合には月単位の長時間を要する欠点があった。私たちは骨中に存在するチタン結合性骨誘導蛋リン白質(TiBP)を発見し、骨とチタンの結合メカニズムを明らかにした。そこで、TiBPの代替品を追究した結果、リン酸化したキチンが、チタンに結合することがわかった。そこで、リン酸化キチンをチタンインプラントにコートして、ラットの頭蓋骨に埋植したところ、TiBPと同様に骨形成量が顕著に増大することが分かった。リン酸化したキチンは、TiBPの代替品として臨床的にきわめて応用価値が高いと結論した。金属であるチタンが生きた骨と強固に結合するという現象は,1950年代にBronemarkによって偶然発見されて以来,広く人工関節,人工歯根,人工骨に臨床応用されている。しかし、その欠点の一つに、骨内定着までに時間がかかる点がある。この問題の解明には、チタンと骨の結合の根幹にある生化学的機構の解明が必要でるが,その詳細は長い間未解決であった。私たちは、チタンと生きた骨の結合には、まず、チタン上に力学的に強固に結合した骨が形成されることが基本過程であることに気付き、そのために機能するリン蛋白(インプラント蛋白)を発見し、強い結合形成の新しいメカニズムを提案した。この蛋白質(4種あるが主なものは、象牙質マトリックス蛋白質-1 (DMP-1)を遺伝子的または化学合成して、チタン人工歯根・人工関節にコートすれば、早期定着が可能になるわけである。しかし、分子量数万のDMP-1の全合成は、かなりの費用を伴う。そこでDMP-1の主要活性部分、すなわちチタンと結合する複数のリン酸基配列を含む高分子と、細胞接着配列RGDを持ったペプチドを縮合して「人工インプラント蛋白」を合成し、その有効性確認と実用化を目指した。先ず、免疫性のない生体高分子、キチンをリン酸化することに成功し、チタンとの結合、石灰化能の亢進を確認することができた。そこで、このP-キチンにRGD細胞接着蛋白を結合する事が、次のステップあった。ところが、その前に、P-キチンそのものにも、骨誘導能があるかと考え、P-キチンをチタン・デバイス(Zellez)にコートして、ラットの頭蓋骨に埋植したところ、2週後に、対照と比べて有為の骨形成量の増加を確認した。すなわち、チタンに結合したP-キチンが、チタンのみよりも骨形成を増大するという現象を発見したわけである。この事実の発見は、きわめて臨床応用の価値は大きいと考えられる。当初は、キチンをリン酸化しただけでは、骨形成の増大はないと考えていたが、その予想を上回って、リン酸化キチン(P-キチン)そのものに骨形成増大能があることを発見した。1950年代にチタンと骨が強固に結合するという驚異的現象が偶然発見されて以来、チタンは人工歯根・人工関節に広く用いられるようになった。しかしなぜチタンが生きた骨に結合するかの生化学的メカニズムは証明がなかった。そこで、私たちはチタン・クロマトグラフィーを開発してチタン結合蛋白質を系統的に検索した結果、カゼイン、フォスビチンなどの高リン酸化タンパク質のみがチタンに強く結合することを発見し(BioMed Mat Eng, 22: 283-288, 2012)、さらにウシ骨の非コラーゲン性マトリックス蛋白質がチタンに結合することを発見した。のみならず骨のチタン結合蛋白(TiBP)を、チタン製デバイスにコートして、ラットの頭頂骨内に埋植した結果、1週後の新骨形成量が、非コートTWの100倍以上高くなった(BioMed Mat Eng, 24: 1539-1548, 2014)。ウシ骨のTiBPには、象牙質マトリックス蛋白質1(DMPI)、骨シアロ蛋白、オステオポンチンなどの、いわゆるSIBLING蛋白質ファミリーが存在し,何れも多数のセリンリン酸を含む他、1個の細胞接着配列RGDを含むので、骨形成と石灰化に重要な役割を持つことが認められる。これらの骨のSIBLING蛋白質がチタンに結合するという今回の発見は、チタンがなぜ生きた骨と結合するかという長年の謎に解答を与えると考えられる。今回は、この生化学的メカニズムに基づいて、骨のリン蛋白質の代用として、リン酸化チキンを調製したところ、リン酸化キチンがチタンに結合する事を見出した。リン酸化キチンにRGDを含むペプチドを縮合する計画を進行中、リン酸化キチンとチタンの複合体そのものに、骨増生能が観察された。この結果、リン酸化キチンの新しい機能として、チタン・インプラント骨形成に役立つ新しいスキャフォールになる道が開かれた。当初の計画では、キチンをリン酸化してから、さらにRGD細胞接着配列を持つペペチドををリン酸化キチンに縮合して、骨増生に対する効果を調べる予定であった。ところが、リン酸化したキチンそのものをチタンにコートしてラットの骨内に埋植したところ、それだけで明らかな骨増生効果があったという予想以上の結果に遭遇した。金属であるチタンが生きた骨と強固に結合するという驚くべき現象が、60年前にスェーデンのブレノマルク博士によって発見されて以来、チタンは、現在殆どすべての人工歯根(歯科インプラント)と人工骨、人工関節に用いられて来た。しかしながら、チタンと生きた骨の結合の生化学的メカニズムは60年間の謎として未解明であった。

さらにチタンの欠点として、骨との結合に月単位の長時間を要する点であった。私たちは、この問題の解決を目指して、各種蛋白質とチタンと結合を系統的に研究した結果、骨中に存在するチタン結合性骨誘導蛋白質(TiBP)(通称インプラント蛋白質)を発見し、これによって生きた骨とチタンの結合メカニズムを明らかにした。TiBPは複数のリン酸化セリンを含み、そのリン酸基を介してチタン結合し、骨芽細胞を呼び寄せてチタンの表面に、骨を誘導する。実際、TiBPをコートしたチタンインプラントは、非コート対称群に比べて、1週目の骨形成量が100倍以上多いことを実証した。本研究は、TiBPを骨組織からの抽出・精製法を改良して、臨床応用の道を開く一方、TiBPの代替品を追究した結果、リン酸化したキチン、コラーゲンなどの高分子も、チタンに結合することを明らかにした。そこで、リン酸化キチンをチタンインプラントにコートして、ラットの頭蓋骨にしたところ、TiBPと同様に骨誘導が行われることを明らかになった。当初の計画に従って、リン酸化したキチンに、さらに接着性ぺプチドを縮合して、複合体として埋植実験を行ったところ、この複合体は、予想に反し、かえって骨誘導能が、リン酸化キチン自体よりも低いことが分かった。したがって、TiBPの代替品としては、より複雑な接着ペプチドとリン酸化キチン複合体を求めるよりも、比較的合成が容易なリン酸化キチンをチタンにコートして、臨床化の道を開くことが得策であると結論した。チタンは、生きた骨と強く結合する故に、人工歯根や人工関節に用いられているが、その結合の詳細な機構は未解明であり、結合には月単位の長時間を要する欠点があった。私たちは骨中に存在するチタン結合性骨誘導蛋リン白質(TiBP)を発見し、骨とチタンの結合メカニズムを明らかにした。そこで、TiBPの代替品を追究した結果、リン酸化したキチンが、チタンに結合することがわかった。そこで、リン酸化キチンをチタンインプラントにコートして、ラットの頭蓋骨に埋植したところ、TiBPと同様に骨形成量が顕著に増大することが分かった。リン酸化したキチンは、TiBPの代替品として臨床的にきわめて応用価値が高いと結論した。今回、リン酸化キチン(P-キチン)そのものに骨形成増大能があることを発見した。それだけでも、実用性はあると考えられるが、さらに最初の計画通り、P-キチンに接着配列ペプチドを縮合すれば、より強力な骨増成能が得られると予想される。したかって、P-キチンの骨形成能を細胞培養系でさらに追及すると同時に、以下の人工タンパク質の合成と活性検定を続行する。1各種細胞接着ペプチドを合成し、これをP-キチンに縮合して人工タンパク質を合成する。2接着ペプチドを、P-キチン以外のリン酸基を有する高分子(例えばリン酸化したコラーゲン、フォスビチンなど)に縮合する。3創製した人工タンパク質を、動物実験と、細胞培養実験とで検証する。キチンをリン酸化した結果、リン酸化キチンはチタン結合性を獲得し、さらにリン酸化キチンをチタンデバイスにコートしてラットの頭蓋骨に埋植すると、2週間後に非コート対照群と比較して明らかに増加した。この事実の臨床的有用性は勿論であるが、さらに進んで一般的に、ある種のリン酸化高分子は、たとえ接着ペプチド縮合されていなくても、骨造成能を獲得する可能性を示唆するものである。