hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有限電子系における電子ダイナミクスの非経験的量子シミュレーション法の確立

本研究では、時間依存密度汎関数法を基礎理論とし、時間依存Kohn-Sham方程式を実時間・実空間で解く方法を発展させ、様々な電子ダイナミクスに対する量子論的かつ第一原理的なシミュレーションを発展させた。具体的な成果は以下の通りである。1.分子・原子クラスター系の電子励起と光応答に対する第一原理計算を様々な系に対して実行した。線形光応答に加え、非線形応答(超分極率、2光子吸収)を記述する効率的な計算法の開発に成功した。また、イオン化による連続状態との結合を正確に記述する理論を開発し、分子の真空紫外領域での光応答に対する精密な記述を行った。2.固体の誘電関数に対する実時間・実空間計算法の開発に成功した。これにより有限系から無限周期系まで同じ枠組みを用いた光応答の記述が可能になった。さらに1次元方向に対して無限周期系であるナノチューブの光応答への発展を検討している。3.電子・振動結合による分子の電子励起状態の緩和に対する時間依存密度汎関数法の有効性を検証した。4.原子とイオンの衝突で起こる多電子移行反応の非経験的記述を行い、イオン化メカニズムの理解を深めた。5.強光子場中にある原子・分子のイオン化メカニズムに対する予備的な検討を行った。6.液体ヘリウム中にある原子スペクトルに対する密度汎関数法に基づく理論を提案した。7.電子ダイナミクスの第一原理量子シミュレーションを行う汎用プログラムの整備を行い、興味のある研究者に配布している。本研究課題の目標は、時間依存密度汎関数法に対する実時間・実時間解法を発展させ、電子ダイナミクスの関連する多様な問題に対する統一的な記述を進め、電子系の量子ダイナミクスに対する第一原理的なシミュレーション法を確立することにある。対象とする現象は、原子・分子・原子クラスターの電子励起状態、光に対する線形・非線形応答,原子とイオンの衝突過程等の電子ダイナミクスにわたる。今年度は、以下の諸点について成果をあげることができた。1)イオン・クラスター衝突の実時間計算において、量子論的計算と、半古典近似に基づく計算の比較を行った。両者はほぼ完全に一致し,計算方法によらず電子ダイナミクスを正確に記述していることが確かめられた。また、電荷移行過程に対しては量子効果は小さく、計算の容易な半古典近似の優位さが示された。2)イオン・原子衝突において、交換相関ポテンシャルの正確な取り扱いを検討した。非局所なフォック項を正確に扱った計算を始めて示した。非局所性を正確に扱った場合に断面積に10%程度の変化が見られた。今後、生成された高励起イオン状態の分析を行う。3)実空間法による非線形応答の計算法を確立した。従来の方法と異なり、基底関数に関する収束性の確認が容易であり,また大きな系の計算において有利な方法であることが実証された。C60に対する超分極率の計算では、従来の基底関数を用いた計算に比べ、空間に関して収束した計算では約30%大きい値が得られた。4)固体の誘電関数に関する実時間計算法の検討を行った。現在バンド計算の実空間計算は終了し、実時間計算による誘電応答の検討を行っている。時間依存密度汎関数法を基礎理論とし、時間依存Kohn-Sham方程式を実時間・実空間で解く方法を発展させ、電子ダイナミクスの量子論的な第一原理シミュレーションを発展させた。弱い周期的外場に対する線形応答の問題に関しては、2つの方向に発展があった。一つは分子・クラスターなどの有限系の応答に対する連続境界条件の取り扱いである。吸収境界条件を用いた実時間法、及び反復法によるグリーン関数の構成法の開発により、イオン化敷居エネルギーを越えたエネルギー領域の応答理論を完成させた。最近放射光を用いた実験研究により振動子強度の正確な分布が得られているが、時間依存密度汎関数法はそれらを精度良く記述することが示された。もう一つは無限周期系の応答を特徴付ける誘電関数に対する応用である。従来誘電関数は、運動量・振動数表示で議論される。

我々は、時間依存ブロッホ関数の実空間・実時間計算から直接誘電関数を求める手法を開発し、Li金属、ダイアモンドを典型例として計算を行いその有効性を示した。衝突問題では電荷移行などの基底状態から遠く離れた電子ダイナミクスが問題となる。多価イオンの関与する衝突過程に関して2つの成果があった。一つはイオンと金属クラスターの衝突過程に対して我々の量子論的手法とVlasov方程式に基づく半古典理論の比較検討を行い、両者の一致を示した。また双方の手法の相違点を論じた。もう一つは、イオンと原子の衝突に関する理論手法の詳細な検討を行った。局所密度近似を越える扱いを検討し、局所密度近似の精度と問題点を論じた。時間依存密度汎関数法を基礎理論として、時間依存Kohn-Sham方程式の実時間・実空間解法を中心に、電子ダイナミクスの量子論的な第一原理シミュレーション法を発展させた。今年度は主に、レーザーと原子・分子系の非線形光応答に関する進展があった。摂動論的に扱える場合には、非線形分極率の実部は超分極率とよばれ、虚部は2光子吸収断面積に関係する。これらは非線形光応答の基本的な観測量であるとともに応用上も重要な物理量である。線形応答理論を拡張した枠組みで、これらを実空間で計算する手法の開発に成功した。我々の手法は基底関数を用いないため、空間自由度に関して収束した値が得られる点が特徴的である。レーザーの場が原子分子内部の電子を束縛する場と同程度となる強光子場の応答は、高次高調波発生、トンネルイオン化、クーロン爆発など多様な現象が現れ、現在活発な研究が行われている。我々は多光子イオン化からトンネルイオン化への移り変わる領域を、静的及び時間依存密度汎関数法を用いて調べた。レーザー場の時間変動を無視した静的近似のもとでガモフ状態を計算することにより、イオン化率の第一原理計算を行った。さらに時間依存計算により、場の時間変動がイオン化率に及ぼす影響に関して予備的考察を行った。上記以外の課題では、時間依存密度汎関数法による電子・振動結合の取り扱い、液体ヘリウム中のアルカリ原子のスペクトルに関する研究、吸収境界条件を用いた反応および応答の研究に関しても進展があった。
振動・音響新技術国際シンポジウム

振動・音響に関する研究において、これらの「情報」や「エネルギー」の観点から捉えた研究体系の提案や国際会議はまだない。そのためこのような振動・音響の新しい観点での研究に焦点を合わせた国際シンポジウムの開催について企画調査を行った。1.まず、共同研究者の参画による企画調査会議を開催した。開催時期、共催方式、発表される投稿論文に対する専門雑誌での特集号企画、開催場所、申し込み期限、役割分担、オーガナイズドセッション、基調講演、特別講演、予算案などについて検討を行った。2.「音響情報と音響エネルギー」に関する招待講演および企画調査と振動・音響の情報収集(1)時期:2003年8月26日8月28日訪間先:済州国際コンベンションセンター(韓国)内容:国際会議インターノイズで音響エネルギーに関する招待講演と企画調査を行なうと共に振動・音響情報の収集を行った。3.「振動・音響の情報とエネルギー」に関する総合企画調査および情報収集(2)時期:2003年10月27日11月2日訪問先:カッセル大学(ドイツ)内容:音のトラブルシューティング、感性を考慮した防振・静音化技術、音響・振動による診断技術についての企画調査と、関連情報の収集を行った。4.「振動情報と音響エネルギー」に関する講演および企画調査と振動・音響の情報収集(3)時期;2003年11月10日11月17日訪問先:ロイヤルパインズリゾートホテル(オーストラリア)内容:アジア・太平洋振動会議において振動情報・音響エネルギーの講演発表・企画調査と情報の収集を行った。5.国際シンポジウム開催のため案内紙の作成先に行った企画調査と情報収集結果を基に、国際シンポジウム開催のためのCall for Papersを纏め、印刷した。6.「振動・音響の情報とエネルギー」に関する総合企画調査および情報収集(4)時期:2004年2月5日2月11日訪間先:ダルムシュタット工科大学(ドイツ)内容:一回目の企画調査において調査できなかった項目、すなわち、音響エネルギー利用、音響・振動の計測と可視化技術、流体音響の解析と制御についての企画調査と関連研究の情報収集を行い、さらに先に印刷したCall for Papersを配布した。
電気自動車用高速誘導機の最適設計と最大効率速度センサレスベクトル制御の基礎的研究

本研究に関する発表論文件数は学会誌論文4件(1件は掲載決定)であり国際会議論文集に9件など国の内外に研究成果を公表し,新聞にも掲載され、所期の目的は達成された本研究では,まず電気自動車用高速誘導電動機の回転子構造は逆台形スロット形状が適すること,および,この形状で広い速度範囲での高効率・高トルク化を図るため、回転子スロットの表皮効果とスキュー係数およびバ-間抵抗を考慮した設計用データを確保できた。次に誘導電動機のベクトル制御時における二次磁束のデットビ-ト制御法を開発して広い速度範囲で最大効率運転を行う制御法と過渡特性を低下させない手法を提案し,10.15走行パターンの電気自動車駆動シミュレーション実験で有効性を確認した。さらに,速度センサレスベクトル制御法を提案改良し,極低速走行における安定性を確立し,必要な性能を確保することができた。本研究に関する発表論文件数は国際会議での発表を含め11件であり、他に1件の著(編)書も出版している。電気自動車用高速誘導電動機の最適回転子構造の設計検討では、回転子逆台形スロット形状が適しており、この形状での表皮効果の解析手法を開発できた。電源周波数を大幅に変えるときなど、電気自動車用として最大効率運転条件などの解析ができた。高速誘導電動機の磁束レベルのデッドビ-ト制御法式の開発では広い速度範囲で最大効率運転を行う制御法と過渡特性を低下させない手法の開発を行った。本方式を電気自動車に適用すべく、速度制御システムからトルク制御システムへの変換を行いモデルによる計算を行っている。広速度範囲に適用可能で常時最大効率運転速度センサレス誘導電動機のベクトル制御では電気自動車の適用に際して課題であった極低速域での安定で高精度のトルク・速度制御が解決し5rpm程度の低速での特性が確保できた。本方式の実走行パターンへの適用を準備している段階である。また、本研究に関連してアメリカGM社のインパクト(電気自動車名)製造現場の見学やそこで得られた情報をもとに明治大学科学技術研究所講演会(11月11日)を開催、『今なぜ電気自動車』という演題で講演を行っている。本研究に関する本年度の発表論文件数は国際会議での発表4件を含め11件で、他に1件の著(編)書も出版し、その研究成果を国内外に公表している。電気自動車用高速誘導電動機の最適回転子構造の設計では、電源周波数を大幅に変え、広い速度範囲での高効率高力率化を図るため、回転子スロットのスキュー係数とバ-間抵抗を考慮して設計する方法の提案ができた。このテーマに関しては某国IEEE IAS'年次大会でその詳細を報告できた。最大効率運転誘導電動機のセンサレスベクトル制御のテーマでは、10件の論文を発表し、その成果を一般に公表、国際電気自動車シンポジウムでも発表した。広い速度範囲で適用可能な最大効率運転のベクトル制御誘導電動機の定常特性及び、過渡特性を提案し、10-15走行パターンの電気自動車駆動シミュレーションを行い、その有効性を確認している。また、電気自動車の信頼性を確保し、低価格化を図る速度センサレス制御法に関しては、適応2次磁束オブザ-バを適用し、最大効率運転方式を取り入れた方式のシステムを確立できた。又、本方式の低速域での特性改善も提案することができた。
細胞周期進行指標の放射線感受性評価への応用と染色体異常頻度に及ぼす背景因子の解明

本研究では,ヒト末梢血リンパ球を培養し,染色体異常頻度に及ぼす臨床検査指標を検索するとともに、放射線感受性評価法としての細胞周期進行指標(CPI)の有用性について検討した。動脈硬化関連指標の一つである足関節上腕血圧比(ankle brachial pressure index:ABI)は3Gy X線照射により誘導されるされる二動原体染色体頻度およびCPIとの間に相関が認められた。また、CPIと血糖値の間に正の相関が認められた。以上より、動脈硬化症患者において放射線誘発性染色体異常が増加することが示唆され、また、CPIは放射線個人感受性の評価法として有用である可能性が示唆された。未成熟染色体凝縮(PCC)法では,主に環状染色体頻度を指標として被ばく線量推定が行われる。三浦等は,PCC法においてG2/M-PCC:G1-PCC比(cell-cycle progression index,CPI)が全身被ばくモデルにおいて被ばく線量と相関することを報告した。本研究ではヒト末梢血部分被ばくシミュレーションモデルを用い,環状染色体解析に適した細胞周期を明らかにするとともに,CPIと環状染色体頻度の有用性を比較した。ヒト末梢血に110GyのX線を照射後,各線量において非照射血液と任意の割合(0,20,40,60,80,100%)で混和した。DNA修復後に単核球画分を分離し,三浦等の最適化PCC法を行った。染色体標本をギムザ染色し,各標本においてG2/MおよびM/A-PCC細胞像を1000細胞撮影し,環状染色体頻度を測定した。さらに,血液培養中の炎症性サイトカインの影響について検討した。M/A-PCC細胞における環状染色体出現頻度はG2/M-PCC細胞に比べて高かったが,M/A-PCC細胞が少なく,線量との相関が低いことからG2/M-PCCが環状染色体解析に適していることが明らかとなった。また,環状染色体頻度はCPIと同様に線量および混合率依存性に増加したものの,CPIは環状染色体頻度に比べて線量および混合率と高い相関を示した。さらに,CPIは染色体の凝縮程度やfuzzinessの影響を受けにくいため,線量スクリーニングにおける線量評価指標として有用であることが示唆された。また,弘前市住民約1000人の末梢血TNF濃度を測定した結果,中央値33pg/ml,最大値460pg/mlであった。さらに,健常人ボランティアの末梢血に2Gy-X線を照射後,TNF刺激下で血液培養を行なった結果,33pg/ml TNF刺激下において1.15倍,330pg/ml TNF刺激下では1.37倍にDIC頻度が増加した。この結果は,個人の炎症状態により染色体異常頻度が異なることを示唆している。1)血液採血後の検体保存および搬送条件の改善本研究において連携病院から搬送された患者血液が凝固するケースが多数存在したため血液採血後の検体保存および搬送条件の見直しを余儀なくされた。採血後の血球数および分裂指数に及ぼす抗凝固剤、保存温度、被ばくの有無、および保存時間の影響を検討した。健常ボランティアよりヘパリンおよびEDTA採血し、X線を照射した。その後、血液を4°Cまたは室温で6-168時間保存し、血球分析およびPHA刺激血液培養後の分裂指数(MI)を解析した。ヘパリン採血では凝固抑制が不十分であり、4°C保存下では非照射血液およびX照射血液ともに白血球数および血小板数の顕著な減少や血液凝固が認められた。また、4°C保存ヘパリン血において、未成熟血小板分画が保存時間と正の相関を示した。以上より、ヘパリン採血では全血培養および分離リンパ球培養ともに室温保存が推奨されるが、冷蔵保存が必要な場合には、EDTA採血を行い、分離リンパ球培養をすることで分裂期細胞を得ることができる可能性がある。2)染色体異常に及ぼす炎症性サイトカインの影響についてTNFおよびinterleukin (IL)-6の存在下で、末梢血リンパ球を培養し、MI及び二動原体染色体(Dic)頻度に及ぼすサイトカインの影響を解析した。IL-6刺激群ではtumor necrosis factor (TNF)刺激群よりMIが低下する可能性が示唆された。また、X線照射群においてTNF非添加群と比べてTNF添加群ではDic頻度が増加しており、特に分離単核球培養時にTNFを添加した場合にDic頻度が増加した。以上より、TNFは放射線被ばくにより誘発されるDicを増加させる要因となる可能性が示唆され、全血培養した際にその影響が危惧される。これは、従来の線量効果曲線では考慮していなかった個人差が存在することを示唆している。本研究において連携病院から搬送された患者様からの血液に凝固が認められ、染色体解析が困難となるケースが多数存在した。そのため、本研究の遂行において血液採血後の検体保存および搬送条件の見直しを余儀なくされ、条件検討および改善に時間を要したため。27年度、条件を改善できたため、秋季以降に入手した臨床血液に関しては解析可能な染色体像を十分に取得することが可能となった。また、協力病院としてむつ総合病院副院長に就任した真里谷靖医師の積極的な協力を得ることができる体制が整い、また、同病院の中央検査科の協力体制が整った。1.病院からの血液搬送の最適化緊急被ばく医療における生物学的被ばく

線量評価(バイオドシメトリー)において、血液輸送時の血液凝固に起因する細胞回収率の低下が解析を困難にする場合があった。本年度は、採血後の血球数および分裂指数に及ぼす抗凝固剤、血液保存温度、電離放射線被ばくの有無、および保存時間の影響を検討した。ヘパリン採血では凝固抑制が不十分であり、4°C保存下では非照射血液およびX線照射血液ともに白血球数および血小板数の顕著な減少や血液凝固が認められた。また、4°Cで保存した3Gy照射ヘパリン血において、未成熟血小板分画(IPF)が保存時間に対して正の相関を示した。一方、EDTA採血では、全血培養時にメタフェーズを得ることができなかったが、分離リンパ球培養ではヘパリン採血と比較して、分裂指数の低下は認められなかった。2.慢性炎症を伴う患者血液の提供昨年度、バイオドシメトリーに影響する背景因子を解明するため、本研究の研究対象となる糖尿病および動脈硬化患者の血液を提供していただくのが困難な状況にあった。今年度は、北海道循環器病院(札幌市)に通院および人間ドック受診者のうち、II型糖尿病患者(早朝空腹時血糖値:126mg/dL以上、随時血糖値:200mg/dL以上、HbA1C:6.1%以上)1520名、動脈硬化症患者(頸動脈血管壁厚:1.0mm以上、ABI検査:0.9未満、CAVI検査:陽性)15名、および健常者(早朝空腹時血糖値:110mg/dL以下、HbA1C:6.0%以下)15名より血液を提供していただく共同研究が成立した。今後、解析を加速させて、バイオドシメトリーに影響を及ぼすと考えられる糖尿病や動脈硬化症、ゲノム不安定性について解析を進める。平成27年度、バイオドシメトリーに影響する背景因子を解明するため、本研究の研究対象となる糖尿病および動脈硬化患者の血液を提供していただくのが困難な状況にあった。その理由としては、弘前市近郊では高齢者の血液しか入手できなかったこと、さらに、採血量が約40mlと多くの血液を必要とすることから、血液を提供していただくボランティアの確保が困難であったことがあげられた。そこで、平成28年度、複数の病院に交渉した結果、北海道循環器病院(札幌市)が共同研究に合意し、血液提供を承諾していただける体制が整った。動脈硬化などの慢性炎症を伴う患者では,放射線治療後の副作用が増悪することが知られており,細胞遺伝学的線量評価において被ばく者の基礎疾患が影響を及ぼす可能性がある。本研究では,細胞周期進行指標(CPI)に影響を及ぼす臨床検査指標を検索した。インフォームドコンセントの得られた被験者より末梢血を採取後,0または3GyのX線を照射した。DNA修復後に単核球画分(PBMC)を分離した後,20%牛胎児血清(FBS)または20%自己血清(AS)加RPMI1640培地でPBMC浮遊液を調整し,PHA刺激下で48時間培養し、二動原体染色体頻度およびPCCステージを分類し細胞周期進行指標(CPI)を算出するとともに,臨床検査指標と比較解析した。二動原体染色体解析では、20%FBSおよびAS加培養群において,CPIと動脈硬化関連指標の一つである足関節上腕血圧比(ankle brachial pressure index:ABI)および血糖値の間に正の相関が認められた。CPIは放射線被ばく線量と正の相関を示すことから,ABIと血糖値はCPIの増加に関連するとともに,放射線個人感受性に影響を及ぼすことが示唆された。
原始から中世における本土と南西諸島との文物交流の実態に関する研究

南西諸島の対象とする時期のタイムスケールを得るため,土器編年のための資料調査を行った。現地調査では実測,写真撮影に加え,ビデオカメラを用いて資料の有する情報を多角的に記録した。また,資料に関する文献収集,資料が出土した遺跡に関する情報の収集を行った。具体的な作業として以下のことなどを行った。沖縄本島,先島諸島において,土器を中心とする資料調査。先島諸島では,本土との直接的な文物交流の証拠はほとんど見られなかった。しかし,徳之島で生産されたカムィヤキや中国製の輸入陶磁器は,先島諸島にもかなりの量が流通していたことがわかった。奄美大島の龍郷町ヒラキ山遺跡から出土した中国製輸入陶磁器の報告を行った。南西諸島には14生起頃の中国製輸入陶磁器が多く,12・13世紀頃のものは少ない。北部九州ではコンスタントに陶磁器が見られることから,古い時期はいったん本土に持ち込まれた陶磁器が南西諸島にもたらされた。新しい時期になると南西諸島の人々が直接交易に関わるようになったものと考えられる。九州と南西諸島との間には長期にわたる文物交流が認められるが、交流が盛んな時期とそうではない時期があるようだ。しかし,いずれの場合も,交流は両地域の自発的な活動の現れであることが強く認識できた。南西諸島の対象とする時期のタイムスケールを得る必要があるため、土器編年を行うための資料調査を行った。現地調査では実測、写真撮影に加えビデオカメラを用いて資料の有する情報を多角的に記録した。また、資料に関する文献収集、資料が出土した遺跡に関する情報の収集なども行った。具体的な作業として、以下のことなどを行った。・沖縄本島、奄美大島において、土器を中心とした、資料調査。・奄美大島の瀬戸内町に所在する嘉徳遺跡出土資料を用いて、縄文時代後期に相当する時期の土器編年を行った。大枠は従来の編年と同様であるが、時期差とされていた2つの型式が同時期のもので、系統の差を表していると考えたこと、新しいとされていた一群に古い型式のものが含まれていると考えられることなど、新しい知見が得られた。・同じく奄美大島の龍郷町、ヒラキ山遺跡から出土した、中国製陶磁器の実測を行った。年代を検討したところ、この遺跡では14世紀後半の資料が多く出土していることがわかった。奄美大島のほかの遺跡ではこれよりも古い時期の資料がまとまって発見されている。中世に中国とこの地域との交流が継続的に行われていたことがうかがえた。今後は他の時期の土器編年も行い、さらに、交流の実態を明らかにするとともに、その社会的な背景の考察を行っていきたい。
消化性潰瘍の病因に関する基礎的研究ー主としてプロスタグランディンの面から

消化性潰瘍発生の病因としてのプロスタグランディン(PG)の意義について、ラット胃粘膜におけるPGの生合成、局在ならびに胃粘膜単離細胞を用いた系で基礎的研究を行った。まずPG合成に関しては、胃粘膜側ではPGE_2が、漿膜側ではPGI_2がそれぞれ主に合成され、インドメタシンにより合成は低下した。このことより、同じPGでもsubtypeによって産生部位が異なる可能性が示唆された。さらに胃粘膜側のPGE_2合成はCaイオンの濃度に比例して合成が亢進し、Caイオノフォアでも合成が亢進したがEDTAでは減少した。すなわちPG合成系にはCaイオンの関与が大きいと考えられた。またヒスタミン、ガストリンによりPG合成は亢進するとともに塩酸惹起性胃粘膜病変に対してサイトプロテクションが認められ、インドメタシンによりその作用は廃絶された。PG局在の検討では、酵素抗体法によりPGE_2は壁細胞と被蓋上皮細胞に、PGI_2は血管内皮細胞と被蓋上皮細胞および一部の腺細胞に、TXA_2は血管内皮細胞にそれぞれ濃染した。また電顕レベルでもPGE_2が壁細胞のミトコンドリア内のリボゾ-ムに染まり、壁細胞でのPGE_2合成が示唆された。さらにPG合成酵素であるサイクロオキシゲナ-ゼやPG代謝酵素である15-hydroxy-PG-dehydrogenaseの局在を調べたところ、PGの局在とよく一致していた。また、単離細胞における実験系では、胃粘膜被蓋上皮細胞を単離し検討した結果、15%のエタノ-ルで細胞生存率は低下したが、PG投与により細胞傷害は抑制され、PGのサイトプロテクションが細胞レベルでも実証された。ラット胃粘膜がプロスタグランディン(PG)を含有することを報告しているが,本研究によりラット胃粘膜はおもにPGE_2を生合成し,筋層はおもにPGI_2を生合成することが明らかとなった.このことは,おなじPGであっても合成,作用する部位に違いがある可能性を示しているものと思われた.ラット胃粘膜被蓋上皮細胞を単離し,細胞浮遊液を作成し,外因性PGの細胞保護作用を単離細胞レベルで検討した.細胞浮遊液に16,16-dimethyl PGE_2(dmPG)を添加し, 10分間の培養後エタノールを添加した. 5分後にトリパンブルー色素排泄試験により生存率を測定すると, dmPG無処置群ではエタノールの濃度が10,15,20%と増加するにつれ生存率は減少した.dmPG処置群では対照に比し, 10および15%のエタノールに対し有意に細胞傷害を抑制した.細胞保護作用という現象はRobertが報告した概念であるが,その後,組織学的に詳細に検討すると,被蓋上皮細胞はPGでは保護されないことが明らかになり,細胞保護作用の概念が一部修正されてきた.しかし,本研究はPGが被蓋上皮細胞に対して直接的な保護作用を有することを示唆する結果としてひとつの重要な意義があると考えられた.ラット胃をグルタールアルデヒド加パラホルムアルデヒドで固定しOTCcompoundに包埋凍結し,クリオスタットにて凍結切片を作成した.一次抗体として家兎抗PGE_2血清,二次抗体としてビオチン化抗家兎IgGを用い, DABにて発色した. PGE_2の特異染色が腺底部および腺体部の下層に認められ,その細胞はおもに壁細胞であった.主細胞の一部にも弱腸性の染色が認められ,また粘膜被蓋上皮細胞にも認められた.本研究によりラット胃粘膜においては壁細胞が主としてPGE_2を合成している可能性が示され,壁細胞の極めて重要な役割が示唆された.胃粘膜におけるPG合成系に及ぼすCaイオンの影響を検討した。

すなわち、ラット胃粘膜を単離培養し、incubate medium中のCaイオン濃度と、incubate medium中に合成遊離されるPG量の関係を検討した。その結果、Caイオンの濃度に比例してPGの生合成が亢進した。また、CaイオノフォアA23187の添加によりPG生合成は亢進し、EDTAにより減少した。このことから、PG合成系にはCaイオンの関与が大きいと考えられた。次に、ストレス下における胃粘膜血流におよぼすPGの影響を検討し、このときの胃粘膜細胞の保護形態についての検討を走査電子顕微鏡を用いて行った。その結果、ストレス下において胃粘膜血流は著明に減少したが、PGの投与によっても胃粘膜血流には変化が認められなかった。しかし、PGはラット胃粘膜被蓋上皮細胞の脱落を有意に抑制していた。このことから、PGは胃粘膜血流に影響を与えずに胃粘膜を保護し得ることが明かとなった。ラット胃粘膜内のPGE_2および6ーketo PGF_<1α>(PGI_2の代謝産物)、TXB_2(TXA_2の代謝産物)の局在をそれぞれウサギ抗PGE_2、抗6ーketo PGF_<1α>、抗TXB_2を用いて酵素抗体法により検討した。その結果、PGE_2の局在は主として壁細胞に認められ、被蓋上皮細胞にも強い染色が認められた。また、6ーketo PGF_<1α>およびTXB_2は、血管内皮細胞に主として認められたが、6ーketo PGF_<1α>は被蓋上皮細胞と一部の腺細胞にも認められた。さらに、透過型電子顕微鏡によりPGE_2の壁細胞における細胞内局在を検討したところ、ミトコンドリア内のリボゾームに濃染が認められた。このことは壁細胞におけるPGEzの合成を示唆するものと考えられる。胃粘膜プロスタグランディン(PG)合成系に関する検討では、ガストリン、ヒスタミンに対する影響をみることにより、胃酸分泌刺激物質と内因性PGとの係わりを追求した。テトラガストリン(TG)4μg/kgをラットに筋肉注射することにより15分後の胃粘膜内PGE_2、PGI_2量は増加した。また、0.6N塩酸惹起性ラット胃粘膜傷害をTGは抑制し、インドメタシン(IM)の前投与によりその作用が廃絶された。このことよりTGは内因性PGを介してサイトプロテクションを発揮すると考えられた。つぎに、ヒスタミンをラットに筋肉注射すると60分後に用量依存性に、PGE_2量の増加を示した。またヒスタミン投与により0.6N塩酸惹起性ラット胃粘膜病変に対しサイトプロテクションが認められた。この作用は、インドメタシンおよびH_2受容体拮抗剤であるシメチジンで廃絶された。このことは、ヒスタミンによるサイトプロテクションが内因性のPGを介して発揮されており、しかもH_2受容体を介していること示唆している。さらに、胃酸の影響を除外するため、in vitro(器官培養系)で検討すると、ヒスタミンは用量依存的にPG合成を刺激し、さらにこの刺激はシメチジンで抑制された。すなわち、ヒスタミンは直接壁細胞に作用しPG合成を刺激すると考えられた。またPGの局在に関してはPG合成酵素であるサイクロオキシゲナ-ゼとPG代謝酵素である15-hydroxy-PG-dehydrogenase(HPGD)に関して検討した。その結果、サイクロオキシゲナ-ゼは主に壁細胞、被蓋上皮細胞、血管内皮細胞に染色された。またHPGDは主に壁細胞、被蓋上皮細胞に局在が認められた。
異文化対応能力育成のためのICTを活用した国際遠隔教育の学習デザインの研究開発

この研究においては、最近インターネット上で無料で使用可能となっている様々なコミュニケーションツールを用いて、国境を隔てて繋ぐクラスベースの遠隔教育に焦点をおいて、実際にそういったツールを活用して実験授業を行うことにより、課題等の認識、及び、解決策を見出すといったアクションリサーチ研究方法により、その可能性を追求した。また、授業方式として、従来の講義中心の授業ではなく、学生に主体性を持たせるプロジェクト型授業による遠隔教育の学習デザインを探求した。プロジェクト初年度においては、異文化適応能力(intercultural competence)の定義・測定方法に焦点をあて、文献調査を行うと同時に、研究分担者・研究協力者で打ち合わせを3回行い、国際遠隔合同授業を行うにあたって考慮しなければならない問題点・使用可能なツール・学習活動について話し合った。問題点については、異文化適応能力は英語能力とは切り離して考えるべきであるが、異文化間交流授業を行うにあたってはある程度の英語力が必要であるため、学生の英語能力のレベルを考えてパートナークラスを選ばなければならないことが話し合われた。ツールについては、現在インターネットの進化で様々な無料のコミュニケーションツールが容易に入手できるが、セキュリティの設定変更やらクライアントソフトウェアのインストールを要求するツールは、大学のIT環境に大きく依存するため、そのようなツールは避けるべきであることが話し合われた。学習活動については、学生中心主義を基調にしたプロジェクト・ベースド・ラーニングとして学習活動を考えるべきで、異文化適応能力を理論として教えるのではなく、実践することによって身につけさせるような学習活動を開発していくことで同意した。異文化適応能力習得度を測る方法については、短期(1学期間)の変化でも違いがわかるような尺度を選定するか開発する必要があることが、プロジェクトチームの合意であった。プロジェクトメンバーのコミュニケーションツール・研究参考資料目録のために、Wikiを立ち上げ、メンバー間のコミュニケーションの促進を図ると共に、国際遠隔合同授業での使用についての可能性を探った。本研究の目的は、異文化対応能力養成のための国際遠隔授業のラーニングデザインの探求であり、プロジェクト最終年度(次年度)においては、パイロット授業の実施・評価を中心に行った。パイロット授業として、平成20年度前期には、ビデオメールを主なコミュニケーションツールとして、京都外国語大学とハンガリーのカロリ・ガスパー大学との合同授業(4月10日から5月29日まで)、京都外国語大学とカリフォルニア州立大学スタニスラウス校との合同授業(6月1日から7月19日まで)を実施し、また、大阪学院大学のオーラルコミュニケーションのクラスにおいては、ハワイ大学のカピオラニ・コミュニティ・カレッジの学生とビデオ会議を活用した交流授業、及び、学生が自主的に英語を学ぶ場として提供しているi-Chatラウンジにおいて、Skypeを活用して、ハワイのプナホウ高校の学生と交流を行った。平成20年度後期には、神田外語大学メディアコミュニケーションのクラスとハンガリーのカロリ・ガスパー大学の日本文化のクラスで、ソーシャルネットワーキングツールであるFacebookと、コラボレーションツールであるGoogle Docsを活用して、プロジェクトベースの合同授業を行った。また、京都外国語大学とテキサス州立大学との間でメール交換をベースにした合同授業(10月1日から12月18日)を実施した。これらのパイロット授業実施における教員の経験、及び学生からのフィードバックから、このような合同授業により、学生の異文化への興味の喚起、英語学習への意欲向上が見られることがわかった。しかしながら、このような授業を行うには双方における教員の協力が不可欠であり、教員間のコミュニケーションが重要であることも判明した。
新規層状金属オキシハライドの合成と選択的アルカン酸化触媒への応用

(1)層状金属オキシハライドの固体触媒としての利用アルカンの接触的部分酸化に高活性、高選択的な固体触媒の開発を目的として、層構造を有する金属オキシハライドの触媒機能の高性能化、インテリジェント化を図るための基礎情報をさらに収集した。メタン酸化における構造活性相関を検討するため、層構造の構成ユニットおよびその組み合せが異なるいくつかの触媒を合成し、活性、選択性を整理した。ハロゲンイオン層の多重度を順次減少させ、ハロゲンイオン層が1となった時点からは金属酸化物層の多重度を増加させた。ハロゲンイオン層の多重度が減少するにつれて酸化活性は低下し、反対に触媒に安定性は富むようになった。中間に位置する触媒が最も選択性が高くなり、層構造制御により触媒性能をチューニング出来ることが判った。さらに、エタンの酸化反応を行ったところ、上記層状金属オキシハライドはエタンの酸化的脱水素反応にも高い活性を示し、95%以上の高い選択率でエチレンを与えることを見いだした。(2)高分解能電顕(HREM)およびコンピュータグラィックスによる構造解析本研究の中心をなす試料の構造決定は、容易に単結晶を得ることができないので、XRDに基ずく格子定数、予想空間群と推定元素組成に加え、高分解能電顕(HREM)およびコンピュータグラフィックスの支援を得て、構造解析を行い、新規物質の確認を行った。(3)層状金属オキハライド触媒上でのメタンの酸化カップリング反応の速度論速度論的研究の結果および気相のハロゲンイオンがあっても反応には関与しないとする結果より、触媒表面上のハロゲンイオンが直接アルカンを活性化し、その能力は金属酸化物層との電子移動のされ易さによって決定されると結論とした。(4)層状金属オキシハライド類似アルペ相の酸化触媒能一方、メタン酸化に対する触媒性能向上をめざした研究では、層構造単位がジグザグに連なった構造をとるオキシハライド触媒(これまで述べてきた層状金属オキハライドとの類緑化合物で、アルペ相と呼ばれる)を用いることにより、従来のオキシハライド触媒では短かった触媒寿命、安定性を格段に向上することができた。構成元素の最適化も図った。(5)多重酸化物層を有する新規層状金属オキシハライドの酸化触媒能層状金属オキシハライドの接触酸化触媒としてのさらなる応用をめざし、これまできわめて限られた条件でしか可能でなかったプロパンの接触部分酸素酸化によるアクロレイン合成を高収率で行えるよう、層状金属オキシハライドを基礎材料として触媒の開発を行った。その結果、層状金属オキシハライドの構造単位の一つである金属酸化物層が多重化した新しい層状化合物を合成することができた。調製条件、原料組成により多重度をコントロールすることも可能となった。このもののメタン酸化に対する酸化触媒能はすでに検討を済ませ、現在では、後述するイオン交換現象を応用して、プロパン部分酸化に必要な触媒機能が結晶構造レベルで集約化された触媒を調製を試みている。(6)層状金属オキシハライド層間への金属陰、ハロゲンイオンおよび水の取り込み現象オキシハライド合成のもう一つの計画にあったイオン交換現象の解明の研究では多くの進展がみられた。まず、イオン交換する金属の種類(3価の金属と銅)、塩の種類(ハロゲン塩のみ)の確定ができた。金属塩が存在しない場合水が層間に侵入するという新しい知見が得られた。一方イオン交換後の構造についてはXRD,ESR,EXAFSなどの測定より、推定を行った。(7)脱ハロゲン化水素反応に対する層状金属オキシハライドの触媒能層状金属オキシハライドの構造で金属酸化物層自体の触媒能をさらに調べるために、ハロゲン化アルキルの接触的脱ハロゲン化反応を行った。反応は酸化物層を形成する金属元素によって優先的に支配され、触媒のプロトンアクセプター能が重要であるのことが判った。このことより、アルカン酸化反応では反応はハロゲンの作用によって決定されるが、触媒サイクルを完成する上で金属酸化物層のプロトンアクセプト能も重要な因子であると推論した。

(3)層状金属オキハライド触媒上でのメタンの酸化カップリング反応の速度論速度論的研究の結果および気相のハロゲンイオンがあっても反応には関与しないとする結果より、触媒表面上のハロゲンイオンが直接アルカンを活性化し、その能力は金属酸化物層との電子移動のされ易さによって決定されると結論とした。(4)層状金属オキシハライド類似アルペ相の酸化触媒能一方、メタン酸化に対する触媒性能向上をめざした研究では、層構造単位がジグザグに連なった構造をとるオキシハライド触媒(これまで述べてきた層状金属オキハライドとの類緑化合物で、アルペ相と呼ばれる)を用いることにより、従来のオキシハライド触媒では短かった触媒寿命、安定性を格段に向上することができた。構成元素の最適化も図った。(5)多重酸化物層を有する新規層状金属オキシハライドの酸化触媒能層状金属オキシハライドの接触酸化触媒としてのさらなる応用をめざし、これまできわめて限られた条件でしか可能でなかったプロパンの接触部分酸素酸化によるアクロレイン合成を高収率で行えるよう、層状金属オキシハライドを基礎材料として触媒の開発を行った。その結果、層状金属オキシハライドの構造単位の一つである金属酸化物層が多重化した新しい層状化合物を合成することができた。調製条件、原料組成により多重度をコントロールすることも可能となった。このもののメタン酸化に対する酸化触媒能はすでに検討を済ませ、現在では、後述するイオン交換現象を応用して、プロパン部分酸化に必要な触媒機能が結晶構造レベルで集約化された触媒を調製を試みている。(6)層状金属オキシハライド層間への金属陰、ハロゲンイオンおよび水の取り込み現象オキシハライド合成のもう一つの計画にあったイオン交換現象の解明の研究では多くの進展がみられた。まず、イオン交換する金属の種類(3価の金属と銅)、塩の種類(ハロゲン塩のみ)の確定ができた。金属塩が存在しない場合水が層間に侵入するという新しい知見が得られた。一方イオン交換後の構造についてはXRD,ESR,EXAFSなどの測定より、推定を行った。(7)脱ハロゲン化水素反応に対する層状金属オキシハライドの触媒能層状金属オキシハライドの構造で金属酸化物層自体の触媒能をさらに調べるために、ハロゲン化アルキルの接触的脱ハロゲン化反応を行った。反応は酸化物層を形成する金属元素によって優先的に支配され、触媒のプロトンアクセプター能が重要であるのことが判った。このことより、アルカン酸化反応では反応はハロゲンの作用によって決定されるが、触媒サイクルを完成する上で金属酸化物層のプロトンアクセプト能も重要な因子であると推論した。アルカンの接触酸素酸化による高級炭化水素あるいは含酸素化合物の合成反応に対する触媒開発に金属オキシハライドを母体材料に選び、その触媒機能の高性能化、インテリジェント化を図るための基礎情報を下記の研究により収集した。1.オキシハライドの合成、構造、物性(1)構成元素が異なる数多くの層状オキシハライドを高温固相反応により合成し、得られた化合物の構造を粉末X線回折、電子顕微鏡等により決定すると共に、そのものが生成する反応条件を確立した。
自己免疫疾患発症における性ホルモンの影響

自己免疫疾患は免疫調節のバランスがくずれ、自己に対して免疫応答を引き起こしてしまう疾患である。このような自己免疫疾患の大きな特徴は若年性自己免疫疾患のような例外もあるがその殆どが加齢に伴って発症し、閉経期以降の女性に優位に発症することである。自己免疫疾患における性ホルモンの影響という極めて重要な研究課題に対して、最も女性優位に発症するシェーグレン症候群を代表的疾患として位置づけ、女性ホルモンと自己免疫疾発症との関わりを解明することを目的とした。マウスに卵巣摘出を実施してエストロジェン欠乏状態を誘導すると、顎下腺・涙腺組織でのアポトーシスの増大とともに主要組織適合抗原クラスII(MHCII)発現の上昇を認めた。このような異所性MHCII発現の上昇はアポトーシス誘導のタイムコースと一致して卵巣摘出3週間後をピークとし、その後は減少傾向那みられた。MHCII発現を制御しているclass II transactivator (CIITA)の発現も卵巣摘出唾液腺組織において増加していた。初代培養顎下腺細胞にインターフェロンγを作用させると非血球系細胞特異的と定義されているtype IV型CIITAの発現誘導が増加することを確認した。顎下腺の免疫組織染色により卵巣摘出マウスの顎下腺上皮およびCDllc陽性細胞優位にMHCIIや補助シグナル(CD86, ICAM-1等)の発現を確認した。エストロジェン欠乏状態の顎下腺・涙腺において自己免疫発症の初期にインターフェロンγシグナルによるMHCIIの発現誘導が重要であると思われるが、卵巣摘出に伴いインターフェロンγ誘導因子であるインターロイキン18の血清および顎下腺組織での発現上昇も確認している。エストロジェン欠乏に依存して異所性にMHCII発現が誘導され、自己免疫疾患の発症リスクが高まる可能性が示唆された。自己免疫疾患は免疫調節のバランスがくずれ、自己に対して免疫応答を引き起こしてしまう疾患であるこのような自己免疫疾患の大きな特徴は若年性自己免疫疾患のような例外もあるがその殆どが加齢に伴って発症し、閉経期以降の女性に優位に発症することである。自己免疫疾患における性ホルモンの影響という極めて重要な研究課題に対して、最も女性優位に発症するシェーグレン症候群を代表的疾患として位置づけ、女性ホルモン(エストロジェン)と自己免疫疾患発症との関わりを解明することを本申請課題の目的とした。マウスに卵巣摘出を実施してエストロジェン欠乏状態を誘導すると、顎下腺・涙腺組織のアポトーシスの増大とともに主要組織適合抗原クラスII(MHC II)発現の上昇を認めた。また抗エストロジェン薬であるタモキシフェンを唾液腺細胞に作用させると乳がん細胞株(MCF-7)で既に報告されているのと同様に,早期に転写因子Interferon regulatory factor-1(IRF-1)が誘導されることを確認した。これらのことからエストロジェン欠乏状態の顎下腺・涙腺において自己免疫発症の初期にインターフェロン-γ(IFN-γ)が重要な役割を担うと考え、IFN-γを誘導するインターロイキン-18の動態を確認したところ、卵巣摘出に伴い血清中また顎下腺・涙腺においてその発現が高くなることを認めたまたIFN-γによって誘導される種々のケモカインや転写因子についてさらに検討を加え、エストロジェン欠乏状態において強力な免疫応答分子であるIFN-γがT細胞だけではなく、局所の上皮細胞へのアポトーシス、MHC II発現誘導やケモカイン発現に作用していることを確認した。さらにエストロジェン欠乏によるIFN-γ誘導のメカニズムを産生時期や産生細胞を明らかにすることにより詳細に検討していきたいと考えている。

自己免疫疾患における性ホルモンの影響という極めて重要な研究課題に対して、最も女性優位に発症するシェーグレン症候群を代表的疾患として位置づけ、女性ホルモンと自己免疫疾発症との関わりを解明することを目的とした。マウスに卵巣摘出を実施してエストロジェン欠乏状態を誘導すると、顎下腺・涙腺組織でのアポトーシスの増大とともに主要組織適合抗原クラスII(MHCII)発現の上昇を認めた。このような異所性MHCII発現の上昇はアポトーシス誘導のタイムコースと一致して卵巣摘出3週間後をピークとし、その後は減少傾向がみられた。MHCII発現を制御しているclass II transactivator(CIITA)の発現も卵巣摘出唾液腺組織において増加していた。初代培養顎下腺細胞にインターフェロンγを作用させると非血球系細胞特異的と定義されているtypeIV型CIITAの発現誘導が増加することを確認した。顎下腺の免疫組織染色により卵巣摘出マウスの顎下腺上皮およびCDllc陽性細胞優位にMHCIIや補助シグナル(CD86,ICAM-1等)の発現を確認した。エストロジェン欠乏状態の顎下腺・涙腺において自己免疫発症の初期にインターフェロンγシグナルによるMHCIIの発現誘導が重要であると思われるが、卵巣摘出に伴いインターフェロンγ誘導因子であるインターロイキン18の血清および顎下腺組織での発現上昇も確認している。エストロジェン欠乏に依存して異所性にMHCII発現が誘導され、自己免疫疾患の発症リスクが高まる可能性が示唆された。
口腔原発扁平上皮癌の発生、増殖および転移のメカニズムに関する病理組織学的研究。

口腔粘膜原発扁平上皮癌由来の細胞株の樹立については、すでに細胞株を樹立し、MISK81と命名し、その細胞学的性状などをJapanese Journal of Cancer Researchに論文発表した。この細胞株の染色体分析では明らかなaneuploidyを示し、また癌細胞の浸潤能に深い関連性を有するカテプシンDを培養上清中に分泌していた。同時にこの細胞株は高濃度のgranulocyte coloneystimulatingfactor(G-CSF)を産生していることをstem cell assayおよびELIZA法により証明した。現在はこの細胞株へカテプシンDのcDNA挿入による浸潤能の変化について実験を行っている。またMISK81を抗原として、特に悪性細胞への形質転換に関連した物質や癌細胞表面の接着分子に対する抗体の作製を現在行っている。PCNAとAgNORsについては、口腔の前癌病変と比較対照するために、子宮頚部における異型上皮や上皮内癌における検索をおこない、組織学的な異型度の増加とPCNA陽性細胞の出現率との間に密接な関係があることを明らかにし、Human Pathologyに論文発表した。口腔粘膜の上皮性異形成についてはPCNAとAgNORs染色法より検索した結果、高度異形成に関連した組織学的所見を明らかにし、現在Human Pathologyに印刷中である。口腔前癌病変における癌抑制遺伝子であるp53の局在を免疫組織化学的手法により検索し、同時にpolymerase chain reaction法、in situhybridization法により細胞内に局在するmessenger RNAの検出および点突然異変の出現について検索を行っている。癌細胞の生物学的特性については、原発性胃癌における各種カテプシンの局在を免疫組織化学的に検索し、これらの酵素が浸潤先端部の癌細胞に強く発現されていることから癌細胞の局所浸潤に深く関与していることを第51回日本癌学会総会において発表し、現在論文作成中である。ズムについて検討する。本研究の基本となる口腔粘膜原発扁平上皮癌由来の細胞株の樹立については、すでに2種類の細胞株を樹立し、それぞれMISK81、MISK92と命名し、MISK81についてはその細胞学的性状などを第34回歯科基礎医学会において発表した。またMISK92については平成5年度の第82回日本病理学会総会にて発表予定であり、両細胞株に関する細胞学的特徴をまとめ論文作成中である。またMISK81を抗原として、特に悪性細胞への形質転換に関連した物質や癌細胞表面の接着分子に対する抗体の作製を行っている。PCNAとAgNORsについては、口腔の前癌病変と比較対照するために、子宮頚部における異型上皮や、上皮内癌における検索をおこない、現在までに組織学的な異型度の増加とPCNA陽性細胞の出現率との間に密接な関係があることを明らかにし、第82回日本病理学会総会に発表予定であり、また論文作成中である。癌細胞の増殖に関与する因子として、特に上皮性癌細胞に密接な関係があるEGF receptorについて、PCR法によりoligonucleotideを作製しdigoxygeninでラベルののち、in situ hybridization法により、口腔扁平上皮癌の細胞内に局在するmessenger RNAの検出を行っている。血管内皮細胞のコラーゲンゲル内における培養は現在着手したばかりで、予備実験の段階ではあるが、ゲル内に明らかな血管腔の形成を認めおり、今後株化癌細胞との共培養により、癌細胞の血管内浸潤のメカニズムについて検討する。

本研究の基本となる口腔粘膜原発扁平上皮癌由来の細胞株の樹立については、すでに細胞株を樹立し、MISK81と命名し、その細胞学的性状などを第34回、および35回歯科基礎医学会において発表した。この細胞株の染色体分析では明らかなaneuploidyを示し、また癌細胞の浸潤能に深い関連性を有するカテプシンDを培養上清中に分泌していた。同時にこの細胞株は高濃度のgranulocyte coloneystimulatingfactor(G-CSF)およびinterleukin-3(IL-3)を産出していることをstem cell assayおよびELIZA法により証明した。これらのデータをまとめ論文作成中である。またMISK81を抗原として、特に悪性細胞への形質転換に関連した物質や癌細胞表面の接着分子に対する抗体の作製を現在行っている。また、ヌードマウス舌へ移植し、転移巣の細胞を再培養し、これを繰り返すことにより、より転移能の高いクローンの樹立を行っている。癌細胞の生物学的特性については、原発性胃癌における各種カテプシンの局在を免疫組織化学的に検索し、これらの酵素が浸潤先端部の癌細胞に強く発現されていることから癌細胞の局所浸潤に深く関与していることを第51回日本癌学会総会において発表し、現在論文作成中である。PCNAとAgNORsについては、口腔の前癌病変と比較対照するために、子宮頸部における異型上皮や上皮内癌における検索をおこない、現在までに組織学的な異型度の増加とPCNA陽性細胞の出現率との間に密接な関係があることを明らかにし、Human Pathologyに印刷中である。口腔粘膜の上皮性異形成についてはPCNAとAgNORs染色法より検索した結果、高度異形成に関連した組織学的所見を明らかにし、現在論文作成中である。癌細胞の増殖に関与する因子として、特に上皮性癌細胞に密接な関係があるEGF receptorについて、PCR法により、oligonucleotideを作製しdigoxygeninでラベルののち、in situ hybridization法により、口腔扁平上皮癌の細胞内に局在するmessenger RNAの検出を行っている。口腔粘膜原発扁平上皮癌由来の細胞株の樹立については、すでに細胞株を樹立し、MISK81と命名し、その細胞学的性状などをJapanese Journal of Cancer Researchに論文発表した。同時にこの細胞株は高濃度のgranulocyte coloneystimulatingfactor(G-CSF)を産生していることをstem cell assayおよびELIZA法により証明した。