hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性心不全患者の末期・終末期ケアの質評価指標の開発

慢性心不全末期・終末期において、看護師はチームの中心となってケアを行うことが求められており、ケアの質向上のため末期・終末期ケアの質評価指標が必要と考える。本研究は臨床看護師が評価できるケアの質評価指標の開発を行い、同時に末期・終末期ケアの実態についても明確化することを目的としている。2016年度は、質評価指標作成における基礎資料として、ケアの質指標の構成要素と現状課題を抽出する目的に文献検討を行った。ケアの構成要素は、<意思決定支援><苦痛の緩和><家族へのケア><チームアプローチ>4要素から構成され、現状課題として慢性心不全末期・終末期ケアについて、早期からの意思決定支援を継続的に行うことや、心不全症状に対する苦痛の緩和、悲嘆の援助も含む家族へのケアやチームで介入する支援体制が必要であることが分かった。同時にそれら意思決定支援が実際には思うようにいかない現状や支援体制不足などが課題であることも明らかとなった。20172018年度は、文献検討の結果を基に、また心不全に関するガイドラインやテキストを参考に指標の作成を行った。作成した指標について、デルファイ法で専門看護師や認定看護師ら専門家による適切性評価調査を行った。その結果、第1回調査30名、第2回調査27名、第3回調査26名から回答を得た。第1回調査では、76項目中17項目を修正、1項目を削除した。第2回調査では7項目を修正、6項目を削除した。第3回調査では、1項目が採用条件を満たさず削除となった。最終的に68項目、各項目の中央値は9で収束した。2019年度は作成した指標を用いて、末期終末期ケアにおける実態調査を行い、指標の妥当性についても検討する予定である。指標を作成する段階で時間を要し、遅れていたことに加え、産休・育休を取得したことによって研究を進めることができなかったため。指標を用いて実態調査を行う。全国の循環器科病棟または関連した部署で働く看護師2000名程度を対象とし、心不全患者への末期・終末期ケアがどの程度実施され、看護師らがどの程度重要性を認識しているか明らかにしたいと考えている。さらに、重要性を感じているが実施できない要因として何があるかを明らかにし、今後の課題・対策を検討していく必要があると考える。当初の研究計画では、初年度に末期・終末期ケアに関する実態調査を行ったうえで指標を作成する予定だったが、文献検討により指標を作成後、実態調査を行う計画へ変更した。初年度は、質評価指標作成における基礎資料として、ケアの質指標の構成要素と現状課題を抽出する目的に文献検討を行った。その結果、ケアの構成要素は、<意思決定支援>4カテゴリー、<身体的・精神的苦痛の緩和>5カテゴリー、<家族へのケア>5カテゴリー、<より良い末期・終末期ケアを目指した体制作り>2カテゴリーの4要素16カテゴリーから構成された。慢性心不全末期・終末期ケアについて、早期からの意思決定支援を継続的に行うことや、心不全症状に対する苦痛の緩和、悲嘆の援助も含む家族へのケアやチーム医療で介入する支援体制が必要であることが分かった。今後の慢性心不全末期・終末期ケアの質評価指標作成に向けた基礎資料として文献検討結果は有用だったと考える。今後、文献検討結果だけでなく、ガイドラインや循環器分野のスペシャリストからのスーパーバイズも受けながら慎重に指標項目を作成していき、指標開発につなげていきたいと考える。文献検討とガイドラインからおおよその指標項目は作成することができたが、文献検討に少々時間がかかった。今後のデルファイ法による専門家への質問紙調査と臨床看護師への実態調査実施の期間を考慮すると、やや遅れている状況であると言える。当初の研究計画では、初年度に末期・終末期ケアに関する実態調査を行ったうえで指標を開発する予定だったが、文献検討により指標を作成後、デルファイ法による指標開発を行い、その指標を基に末期・終末期ケアに関する実態調査を行う計画へ変更した。29年度は、文献検討の結果を基に、また心不全に関するガイドラインやテキストを参考に指標の作成を行った。

作成した指標について、デルファイ法で専門看護師や認定看護師ら専門家による適切性評価調査を行っている。指標を開発後は、その指標を基に実態調査を行う予定である。指標を作成する段階で時間を要した。29年度内にデルファイ法による指標開発を行い、30年度実態調査を行う予定であったが、まだデルファイ法による調査を行っている段階であり、やや遅れている状況である。慢性心不全末期・終末期において、看護師はチームの中心となってケアを行うことが求められており、ケアの質向上のため末期・終末期ケアの質評価指標が必要と考える。本研究は臨床看護師が評価できるケアの質評価指標の開発を行い、同時に末期・終末期ケアの実態についても明確化することを目的としている。2016年度は、質評価指標作成における基礎資料として、ケアの質指標の構成要素と現状課題を抽出する目的に文献検討を行った。ケアの構成要素は、<意思決定支援><苦痛の緩和><家族へのケア><チームアプローチ>4要素から構成され、現状課題として慢性心不全末期・終末期ケアについて、早期からの意思決定支援を継続的に行うことや、心不全症状に対する苦痛の緩和、悲嘆の援助も含む家族へのケアやチームで介入する支援体制が必要であることが分かった。同時にそれら意思決定支援が実際には思うようにいかない現状や支援体制不足などが課題であることも明らかとなった。20172018年度は、文献検討の結果を基に、また心不全に関するガイドラインやテキストを参考に指標の作成を行った。作成した指標について、デルファイ法で専門看護師や認定看護師ら専門家による適切性評価調査を行った。その結果、第1回調査30名、第2回調査27名、第3回調査26名から回答を得た。第1回調査では、76項目中17項目を修正、1項目を削除した。第2回調査では7項目を修正、6項目を削除した。第3回調査では、1項目が採用条件を満たさず削除となった。最終的に68項目、各項目の中央値は9で収束した。2019年度は作成した指標を用いて、末期終末期ケアにおける実態調査を行い、指標の妥当性についても検討する予定である。指標を作成する段階で時間を要し、遅れていたことに加え、産休・育休を取得したことによって研究を進めることができなかったため。作成した指標項目についてスーパーバイズを受けながら精選し、平成29年度は専門家へデルファイ法による質問紙調査を行い、指標開発を行う。平成30年度は開発した指標を用いて臨床看護師へ実態調査を行い、慢性心不全末期・終末期ケアの実施内容・現状・課題について明らかにし、指標の有用性についても検討していく予定である。今後は指標を完成させ、その指標を基に実態調査を行う。実態調査では、全国の循環器科病棟または関連した部署で働く看護師2000名程度を対象とし、心不全患者への末期・終末期ケアがどの程度実施され、看護師らがどの程度重要性を認識しているか明らかにしたいと考えている。さらに、重要性を感じているが実施できない要因として何があるかを明らかにし、今後の課題・対策を検討していく必要があると考える。指標を用いて実態調査を行う。
介護情報機器開発・普及のためのテクノロジーマネジメントに関する研究

テクノロジーマネジメントの一手法である技術ロードマップを用いて、認知症介護のための技術開発および導入における課題を分析した。社会的状況の変化と現在開発されている研究、および現場で適用されている介護の理念の観点から分析した結果、認知症介護の技術的支援研究において今後の技術がどのように進展しうる可能性を秘めているのかを明らかにでき、技術開発・導入を行う際に生じる可能性が高い課題と対策を整理できた。申請者らが開発した見守り介護支援システムを認知症対応型共同介護施設(グループホーム)に導入し、認知症高齢者を介護する者の行動特性をトイレ介助および夜間介護を中心に分析した。調査方法はインタビューとビデオ観察を採用し、システム導入前と導入後の変化を捉えるために導入前後でデータを取った。その結果、システム導入により介護者の行動については予備的動作(入居者がトイレを使う前にトイレ内を確認するなど)が減少したこと、また夜間は従来一箇所に留まっていたのが、居間など休憩をとりやすい場所にて作業する機会が増えたことがわかった。ただし全体の行動量はあまり変わらなかった。入居者である認知症高齢者については、特に行動に変化は見られなかった。続いて、認知症介護支援システムの技術普及および普及のためのギャップを明らかにするため、技術ロードマッピングを行った。まず、見守り介護を含む、認知症介護支援システムの学術研究の動向を調査した。その結果、認知症介護支援システムは「スクリーニング」「認知機能補助およびリハビリテーション」「モニタリング(見守り介護はここに含まれる)」「情報提供」「遠隔医療・介護」「コミュニケーション支援およびセラピー」の6種類に分類できた。この結果をロードマップのリソースのデータ源にし,上に挙げた調査結果および世界の老年者人口変動の変化など今後の社会動向のデータを社会的要請のデータ源にして技術ロードマップ(第一版)を作成した。研究目的で掲げた「なぜ介護現場への技術導入が進まないのか、その原因を探りながら、認知症高齢者介護を目的とした機器の望ましい開発方法、設計原理、適切な導入方法を明らかにする」に対して,今年度は,技術経営上重要な課題である認知症介護の支援技術(assistive technology : AT)の技術予測に注力した.今後どのような技術が生まれ,現場に取り入れられていくのかを社会変化およびそれに伴うニーズ変化の側面と,工学技術の進化の側面から考察することにより,技術開発上の問題点を整理しようと試みた.ATに関する文献調査および介護労働・社会保険に関する統計資料の二次分析を行い,昨年度作成した技術ロードマップを深化させた.まず,約200本の先行研究を整理し,ATを5つに分類した.続いて,この分類を本邦における認知症介護の基盤的思想であるperson-centered careと照らし,各々の技術が介護にどのように寄与するか考察した.さらに,社会保険の使途の推移,老年人口の推移および介護労働の統計データを用いて,社会的動向の変化を考察の素材に加えた.これらの諸相を整理し,技術ロードマップを発展させた.この結果を国内の学会全国大会・研究会で2回,国際会議論文2本発表した。また,英国Bath大学,Cambridge大およびCambridge在住のassistive technologyおよび技術経営の研究者3名と個別に両国における問題点を話し合った.今後も継続的に議論をし,両者の制度面の課題を比較することで技術ロードマップのバージョンアップに活かす所存である.認知症介護のATの研究は,全体がearly stageにある分野であり,今後の研究がどのように進展しうる可能性を秘めているのかを明らかにできたこと,AT開発・導入を行う際に生じる可能性が高い課題と対策を整理できたこと,それらをまとめて技術ロードマップにまとめたことは,分野の発展に寄与できる成果であるといえる.研究により得られた結果を国内の学会全国大会・研究会で3回,国際会議論文として3本発表し,book chapterを1章執筆した.また,現在,国際誌に論文を1本投稿中である.介護情報機器開発・普及について検討するとした研究目的を果たすために,対象としてassistive technologyを取り上げ,文献調査および実地調査を通じて問題を整理した.さらに,技術予測の一手法である技術ロードマップを開発し,今後20年の間に開発が予想される技術を社会変化・ニーズ変化,および現状の資源から整理し,さらに今後発生しうる問題についてまとめることができたため,課題をこの区分とした.24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は,開発した技術ロードマップの妥当性向上について集中する.まず,投稿した論文の査読結果に応じて技術ロードマップを改善する.同時に,作成した技術ロードマップに対する意見を介護分野の実務家・研究者および計算機科学の研究者から求め,整理した技術の発展性およびその開発・普及過程で生じると予測した問題点の妥当性を検討する.さらに,指摘があればそれに応えることとし,技術ロードマップをさらに改善する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
モジュール複合体のモルテングロビュール構造

蛋白質の立体構造の構築原理を知るために、それを構成する蛋白質の部分構造単位を抽出・精製し、その複合体形成の熱力学を研究した。ツナ・チトクロムcのN端ペプチド鎖(1-44)HとC端ペプチド鎖の(45-103)は、単独では決してヘリックス構造をとることはないが、これを1:1で混合すると複合体を形成し、それは天然チトクロムcに類似の立体構造をとっていることが分かった。天然チトクロムcには酸性pH領域でモルテングロビュール(MG)と呼ばれる構造が存在する。MG状態では主鎖のヘリックス構造が回復しているが、その立体構造は柔らかいまま凝集した構造をしていると考えられている。どの部分が、どの程度強く凝集しているかが研究課題であった。我々はペプチド断片鎖のMG状態が観測できるかどうかを実験した。pH2.0にすると、天然チトクロムcが変性するのと同様、断片鎖複合体を解離してランダムコイル状態となるが、この溶液に高濃度のKClを加えると、再びヘリックス構造を回復し、断片鎖複合体が形成されることを発見した。我々の実験は、MG状態にある天然チトクロムcにおいても、N端、C端ドメインのペプチド鎖がそれぞれヘリックス構造を形成し、さらに両ドメイン間の空間構造が形成されていることを明瞭に示している。さらに我々は断片鎖の複合体形成のさいの発熱量ΔHと結合定数Kを、滴定型カロリメータを用いて直接測定した。結合定数KはpH5-7の範囲でほぼ一定の1x10^8 M^<-1>程度となり、pH4以下で急速に減少する。一方、結合熱ΔHは負の40-50Kcal/mol程度の値をとり、pHにほとんど依存しないことが明かとなった。さらに、ΔHの温度依存性から、複合体形成に伴う熱容量変化ΔC_pを決定した。その結果、-1.0kcal/mol.degという熱容量変化を観測したが、以上の熱力学的測定値は天然チトクロムcの折りたたみに伴う熱力学的諸量とよく一致する。これらの事実は、複合体の立体構造は、まだ天然チトクロムcと同程度までは回復していない(NMRの化学シフトから)ものの、熱力学的物理量は天然チトクロムcとほぼ同じであることを示唆している。
慢性関節リウマチにおけるシクロオキシゲナーゼ-2発現調節機構の解明

慢性関節リウマチ(RA)は全身の関節破壊をきたす慢性炎症性疾患であり、その病態にはプロスタグランジン(PG)E_2による滑膜細胞の増殖、血管新生、破骨細胞の活性化が強く関与している。シクロオキシゲナーゼ(COX-2)由来のPGE_2がRAの病態に重要である。RAにおいてはCOX-2の強発現が滑膜細胞でみられ、IL-1β刺激などで発現誘導されること(JCI;1992,1994)、COX-2阻害剤がモデルラット関節炎を抑えること(BBRC,2000)などから、COX-2発現がRAの病態に強く関与することは明らかである。非ステロイド抗炎症剤(NSAIDs)、特にCOX-2選択的阻害薬、抗リウマチ薬、生物学的製剤(抗TNF-α抗体など)などもCOX-2阻害により抗炎症、抗リウマチ作用を発揮することが知られている。本研究においては、RAにおけるCOX-2発現調節機構の解明、COX-2阻害によるRA治療法の確立、PGJ_2などの核内受容体(PPAR-γ)のリガンドやスフィンゴ脂質とCOX-2発現との関連、COX-2制御による滑膜細胞へのアポトーシス誘導によるRA治療などについて検討した。慢性関節リウマチ(RA)は全身の関節破壊をきたす慢性炎症性疾患である。その病態にはプロスタグランジン(PG)E_2による滑膜細胞の増殖、血管新生、破骨細胞の活性化が強く関与している。シクロオキシゲナーゼ(COX-2)は、アラキドン酸カスケードの最初に働く主要酵素であり、COX-2由来のPGE_2がRAの病態に重要である。RAにおいてはCOX-2の強発現が滑膜細胞でみられ、IL-1β刺激などで発現誘導されること(JCI;1992,1994)、COX-2阻害剤がモデルラット関節炎を抑えること(BBRC,2000)などから、COX-2発現がRAの病態に強く関与することは明確である。非ステロイド抗炎症剤(NSAIDs)、胃潰瘍などの副作用が少ないCOX-2選択的阻害薬、抗リウマチ薬、生物学的製剤(抗TNF-α抗体など)もCOX-2阻害により抗炎症、抗リウマチ作用を発揮することが知られている。本研究においては、RAにおけるCOX-2発現調節機構の解明、COX-2阻害によるRA治療法の確立、PGJ_2などの核内受容体(PPAR-γ)や他の核内受容体の活性化とCOX-2発現との関連、滑膜細胞へのアポトーシス誘導によるRA治療などについて検討する。【研究実績】PGJ_2の核内受容体であるPPAR-γはRA滑膜で発現が増大し、そのリガンドが滑膜細胞にアポトーシスを誘導し、その機序としてPLA_2やCOX-2を抑制することを報告した(JCI,1999;BBRC,2000;リウマチ,2002)。PPAR-γの癌組織での発現については、前立腺癌(Prostate,2002)、精巣癌(Urology,2002)、膀胱癌(Int.J.Cancer,2003)での発現増大を報告した。また、ムチンがCOX-2の発現を誘導し、大腸癌の発症に関与することを明らかにした(PNAS,2003)。さらに、FXRのリガンドであるFarnesol抗炎症作用およびCOX-2発現抑制作用を検討し、RA滑膜でのFXRの発現とFarnesolによる関節炎抑制効果を証明した(投稿準備中)。シクロオキシゲナーゼ(COX-2)は、アラキドン酸カスケードの最初に働く誘導型酵素であり、COX-2由来のPGE_2がRAの病態に重要である。

非ステロイド抗炎症剤(NSAIDs)、特にCOX-2選択的阻害薬、抗リウマチ薬、生物学的製剤(抗TNF-α抗体など)などもCOX-2阻害により抗炎症、抗リウマチ作用を発揮することが知られている。本研究においては、RAにおけるCOX-2発現調節機構の解明、COX-2阻害によるRA治療法の確立、PGJ_2などの核内受容体(PPAR-γ)のリガンドやスフィンゴ脂質とCOX-2発現との関連、COX-2制御による滑膜細胞へのアポトーシス誘導によるRA治療などについて検討する。【研究実績】COX-2の発現は私どもが報告した大腸癌(Cancer Res,1995)を始めさまざまな癌で発現し、発癌への関与が知られているが、今回新たに乳癌(Surg Today,2003)における発現を報告した。核内受容体であるPPAR-γはRA滑膜で発現が増大し、そのリガンドである15-d-PGJ_2が滑膜細胞にアポトーシスを誘導し、その機序としてcPLA_2やCOX-2を抑制することを報告した(JCI,1999;BBRC,2000;リウマチ,2002)。PPAR-γの癌組織での発現については、前立腺癌(Prostate,2002)、精巣癌(Urology,2002)、膀胱癌(Int.J.Cancer,2003)での発現増大を報告した。また、糖鎖を持つ粘液性物質であるムチンがCOX-2の発現を誘導し、大腸癌の発症に関与することを明らかにした(PNAS,2003)。現在、スフィンゴシン-1-リン酸がその受容体であるedg(endothelial differentiation gene)-1を介して、PGE_2産生を調節し、滑膜細胞の増殖やアポトーシスを誘導することを見い出し、その意義について検討中である。慢性関節リウマチ(RA)は全身の関節破壊をきたす慢性炎症性疾患であり、その病態にはプロスタグランジン(PG)E_2による滑膜細胞の増殖、血管新生、破骨細胞の活性化が強く関与している。シクロオキシゲナーゼ(COX-2)由来のPGE_2がRAの病態に重要である。RAにおいてはCOX-2の強発現が滑膜細胞でみられ、IL-1β刺激などで発現誘導されること(JCI;1992,1994)、COX-2阻害剤がモデルラット関節炎を抑えること(BBRC,2000)などから、COX-2発現がRAの病態に強く関与することは明らかである。本研究においては、RAにおけるCOX-2発現調節機構の解明、COX-2阻害によるRA治療法の確立、PGJ_2などの核内受容体(PPAR-γ)のリガンドやスフィンゴ脂質とCOX-2発現との関連、COX-2制御による滑膜細胞へのアポトーシス誘導によるRA治療などについて検討した。
結晶子サイズと形態を制御した銅系複酸化物の示す触媒作用と超伝導性に関する研究

銅系酸化物超伝導体、マルチフェロイック複合酸化物およびフェリ磁性復合酸化物スピネルを高圧水熱合成法、錯体重合法、およびテンプレートを用いた重合法により作製した。得られた試料の構造は、粉末X線回析法(XRD)、透過型電子顕微鏡法(TEM)によって調べ、試料の磁性はカンタムデザイン社の物性測定システムPPMSにより測定した。(1)近年、マルチフェロイックとして注目を集めているMnWO_4ナノ粒子を作製した。その結果2040nmのサイズの粒子が凝集した集合体が50100nmの花弁を形成するいわゆるナノフラワーが得られた。この研究結果は、磁気測定の結果と合わせて、専門誌に投稿中である。(2)前節と同様な手法により、フェリ磁性複合酸化物ナノ粒子を作製した。本物質の粒子サイズは2030nmであり、これが凝集した全体サイズが200nmの均一な粒子が観測された。本物質の飽和磁化は71emu・g^<-1>であり、いわゆるバルクとは値が大きく異なり、またI_cも異なることを確認した。本研究結果は、専門誌に投稿中である。(3)超伝導酸化物も同様な方法で作製した。2030nmサイズの粒子のT_c,H_cも測定し、形状と合わせて現在論文を作製中である。いずれの結果も、2年間の研究により頭出しが終わった状況であり、得られた試料は中国に持ち帰り、引き続いて研究を行っている。得られた粉末の触媒能に関しても、現在検討中である。本研究は触媒用マトリックス酸化物としてLa_2CuO_4およびその関連酸化物を候補物質として取り上げ、やや行き詰まった感のある旧来の触媒研究の分野における物質探索で新たな指針を得ることを目的とする。一連の物質に対する系統的な研究を通して、超伝導物質に取っては未知の領域の機能を見出すばかりでなく、量子ドットや単一原子層からなるナノチューブの電子状態についても解析を進めることにより、銅系酸化物がもつ材料としての潜在的な能力を引き出すことも視野に入れて研究を遂行する。この目的のため、酸素同位体を用いた新たな手法を導入して、研究を展開する。本年度は電気的にp型およびn型の超伝導酸化物La_2CuO_4,La_<2-x>A_xCuO_4(A=Ca,Sr,Ba,Ce,Eu,Nd),La_<2-x-y>A_xB_yCuO_4(A=Sr,Ba,B=Eu,Nd),La_2Cu_<1-x>Zn_xO_4のナノドット、単結晶ナノチューブ、ナノワイアー、メゾポーラス体を作製するべく各種試薬を購入し、またオートクレーブ、熱処理炉等を整備し、実験環境を整えた。得られた試料の予備調査のため、まず、これら試料の形態を研究所所有のFE-SEMおよび透過型電子顕微鏡によって調べることに着手した。次に、これら種々の形態を有する試料の超伝導性を、研究室既設のSQU-D顕微鏡、SQUID、物性測定装置、およびSPMを用いて調べるため、予備的測定として装置の操作法に習熟させた。前年度作製した試料の触媒能を、研究所既設の装置を用いて調べた。また前年に引き続いて、超伝導性と試料形態の関係を定量化するばかりでなく、今年度は、超伝導以外の物性(強磁性、反強磁性、強誘電性、およびマルチフェロイック)にも対象を広げ、サイズ効果の視点から反応性、物性についても検討した。触媒の観点からは、貴金属(Ag,Rh,Ru,Pt,Ir)等の貴金属元素を一定量置換した試料の触媒能を比較検討し、また超伝導体系は酸素原子の拡散が容易なことから、ナノチューブ中に酸素同位体ガスを封じ込み、^<17>O NMRにより触媒反応をその場観測した。貴金属酸化物や同位体ガスはこの目的で購入し、高温から低温まで酸素原子が感じる電気勾配を観測することにより、反応過程における共有結合性の変化を捉えることで超伝導酸化物を触媒として応用する際の潜在的能力を評価した。さらに量子ドットと単一原子層ナノチューブの電子状態についても研究所所有の光電子分光測定装置により解析を進めた。また、公害ガスの還元触媒性能のみならず、PM(Particle Material)の燃焼用の酸素源としての適応性についても議論した。これら新たに得られた知見をもとに、複合酸化物がもつ触媒や反応剤としての性能を引き出した。

本物質の飽和磁化は71emu・g^<-1>であり、いわゆるバルクとは値が大きく異なり、またI_cも異なることを確認した。本研究結果は、専門誌に投稿中である。(3)超伝導酸化物も同様な方法で作製した。2030nmサイズの粒子のT_c,H_cも測定し、形状と合わせて現在論文を作製中である。いずれの結果も、2年間の研究により頭出しが終わった状況であり、得られた試料は中国に持ち帰り、引き続いて研究を行っている。得られた粉末の触媒能に関しても、現在検討中である。
抗がん剤への職業性曝露予防に関する教育介入プログラムの構築

本研究の目的は、抗がん剤への職業性曝露防止に必要な教育プログラムを開発することである。教育プログラムを検討するなかで、実際の医療施設においてがん看護に専門的に携わり、看護職者への教育的役割を担うがん看護専門看護師およびがん化学療法看護認定看護師が実際に実施している曝露予防策や教育内容に関する先行研究が見当たらず、調査の必要性が生じたため、調査を実施した。抗がん剤曝露予防対策は看護職者の健康と安全のために必要不可欠であると考えられるため、本調査結果や、これまでに実施した抗がん剤曝露予防の研修会の調査結果を踏まえ、今後も効果的な教育プログラムを継続して検討していく予定である。平成25年度は、抗がん剤への職業性曝露を防止する教育方法を検討するため、国内外の文献を再検討した。国外では、抗がん剤を取り扱う医療従事者に対し、曝露予防に関する知識やスキルを提供する視聴覚教材が普及している。視聴覚教材は、時間や場所を問わず、知識や技術を獲得でき、また、複数の病院施設を対象とした場合でも、教育内容に差異が生じないというメリットがあるため、本研究においても視聴覚教材を作成、活用する方向で教育を行うことを検討している。本研究では、看護職者を対象としていることから、国内外の視聴覚教材を参考に看護業務に潜む危険に特化した内容での作成を検討中である。また、本研究で開発予定の曝露予防教育のオリジナリティーを明確にするため、現在、がん化学療法認定看護師が実際に臨床で行っている抗がん剤曝露予防に関する教育方法について調査する必要性が生じたため、文献検討を行ったが、該当する文献が見当たらなかった。したがって、がん化学療法認定看護師が実際に臨床で働く看護職者に対し、教育を行っているか、その内容はどのようなものかを明らかにする必要性があると考えられるため、平成26年度に、がん化学療法認定看護師を対象とした調査を実施する予定である。その結果を踏まえ、教育プログラムの内容を検討し決定していく予定である。教育効果の測定には質問紙を用いる予定であり、今年度はその原案を作成した。知識、技術、認識という領域が適切に測定できるかどうか検証し、今後、修正が必要である。平成24年度は、抗がん剤への職業性曝露の防護策について、組織的対応の実際と個人が曝露を防止するために必要な知識および実施している予防行動の実際を明らかにすることを目的に全国の病院、老人保健施設および訪問看護ステーションを対象に質問紙調査を実施する予定であったが実施には至らなかった。現在、文献検討と質問紙の内容について検討中である。病院だけでなく老人保健施設や訪問看護ステーションを対象とすることで施設規模、施設種別による違いやその特徴を明らかにできるという点で意義は大きいと考えられるため、全国調査は平成25年度に実施する。平成25年度は、この全国調査と先行研究の結果を踏まえ、抗がん剤曝露予防に必要な教育介入プログラムを開発する予定である。抗がん剤曝露を予防するためには適切な知識と実践で活用可能な適切な技術の獲得が不可欠である。そのため教育プログラムは知識を提供する講義だけでなく、技術を獲得する技術演習の場を設けることを検討している。これに先立ち平成24年度は、効果的な教育介入方法を検討するために、N県内の看護職者を対象に講義と演習を組み合わせた研修会を実施した。研修会の効果に関する評価は今後行う予定であるが、看護職者のニーズも明らかとなったため、全国的に同じ傾向があるのか全国調査に盛り込む予定である。看護職者のニーズと全国調査の結果を踏まえ、効果的な教育プログラムの内容を検討し、教育プログラムを作成する予定である。また、同時に教育プログラムの具体的な評価方法について検討していく予定である。平成26年度は当初の予定通り、開発した教育プログラムを用いて複数の病院を対象に教育介入を行い、その効果を検証する予定である。抗がん剤への職業性曝露を防止するための教育プログラムを検討するために、がん化学療法認定看護師が実際に臨床で実施している抗がん剤曝露予防に関する教育方法について調査する必要性が生じたため、平成26年度はがん化学療法認定看護師を対象とした調査を実施する予定であった。そのため、がん化学療法認定看護師を対象とした調査に用いる質問紙の内容について検討を行った。また、看護職者の抗がん剤曝露予防行動を評価するための尺度を開発する前段階として、実際に教育介入を行った際に評価指標となる「知識」「技術」「認識」の3領域を柱とした側定項目の妥当性について検討を行った。加えて、抗がん剤曝露予防に必要な技術については、測定項目だけでなく測定方法についても検討した。さらに、曝露の有無を客観的に評価する試料の採取方法などについても具体的に検討を行った。検討後にはプレテストを行い、教育プログラムの内容を再評価し修正を加える予定であったが、プレテストの実施には至らなかった。したがって、研究期間を延長し、平成27年度にプレテストを実施し、最終的な教育プログラムの作成および、作成した教育プログラムを用いた教育介入を行い、当初予定していた実施、評価につなげられるよう、継続して準備を進めていく予定である。また、研究の準備、実施に当たっては、本領域に関する専門家からのスーパーバイズを受け、検討を重ねていく予定である。実施後は研究結果の分析を速やかに行い、報告書をまとめる予定である。本研究の目的は抗がん剤曝露防止に必要な教育プログラムを開発することである。

教育プログラムを検討するなかで、実際の医療施設においてがん看護に専門的に携わり、看護職者への教育的役割を担うがん化学療法看護認定看護師やがん看護専門看護師が実際に実施している対策や教育に関する先行研究が見当たらなかったため、調査の必要性が生じた。そのため、今年度は医療施設で働くがん化学療法看護認定看護師およびがん看護専門看護師を対象とした質問紙調査を実施した。調査内容は、基本属性、抗がん剤曝露予防に関する認識、実際に臨床で実施している曝露予防対策や看護職者に対し実施している教育内容などとした。これらの現状と課題を明らかにすることにより、有用な教育プログラムの検討が可能となる。現在、回収した質問紙の内容について分析中である。本研究の当初の計画では、開発した教育プログラムを用いて介入を行い、その効果を検証する予定であったが、実施には至らなかった。しかし、抗がん剤曝露予防対策は看護職者の健康と安全のために必要不可欠であると考えられるため、今後は、今年度実施した調査結果や、平成24年度に実施した抗がん剤曝露予防の研修会の調査結果を踏まえ、有用な教育プログラムを継続して検討していく予定である。本研究の目的は、抗がん剤への職業性曝露防止に必要な教育プログラムを開発することである。教育プログラムを検討するなかで、実際の医療施設においてがん看護に専門的に携わり、看護職者への教育的役割を担うがん看護専門看護師およびがん化学療法看護認定看護師が実際に実施している曝露予防策や教育内容に関する先行研究が見当たらず、調査の必要性が生じたため、調査を実施した。抗がん剤曝露予防対策は看護職者の健康と安全のために必要不可欠であると考えられるため、本調査結果や、これまでに実施した抗がん剤曝露予防の研修会の調査結果を踏まえ、今後も効果的な教育プログラムを継続して検討していく予定である。平成26年度は、がん化学療法認定看護師が実際に臨床で実施している抗がん剤曝露予防に関する教育方法について実態調査を行い、その結果を踏まえて教育プログラムを検討し、教育介入を実施、評価する予定であった。しかし、質問紙の内容や評価指標および評価方法の検討に時間を要したため、実施には至らず、当初の予定より遅れる結果となった。基礎看護学平成27年度は、これまで検討してきた結果を踏まえ、抗がん剤曝露予防のための教育プログラムを開発し、プレテストを実施し、評価を行う。その結果を踏まえ、修正が必要な内容について検討し、最終的な教育プログラムを作成する。そのプログラムを用いて、介入研究を実施し、評価を行う予定である。平成25年度は、所属大学の所属部署の人員欠員に伴い、前期の担当業務が増加したことにより、研究に費やす時間の確保が困難であったことが研究が遅れた大きな要因であった。また、平成25年度は研究の方法について、教育内容、教育方法、評価方法などを文献検討により再検討を行ったため、当初の進行予定より遅れてしまった。平成24年度は抗がん剤曝露を予防するための教育プログラムを開発するための、基礎研究として、全国の病院、老人保健施設および訪問看護ステーションで働く看護職者を対象に、抗がん剤曝露に関する組織的対応の実際、曝露予防に必要な知識および実施している予防行動に関する実態を明らかにする目的で質問紙調査を実施予定であったが、実施には至らなかった。
Ｈｅａｌｔｈｙ　Ｗｏｒｋ　Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔを実現する看護管理モデルの開発

本研究では、看護管理者が、「働き続けたいと希望している看護職者が健康的にできるだけ長く就業継続できるようなHealthy Work Environment(HWE)」を実現できるよう、1)HWE特性を反映した質問セットを作成し、看護職の健康状態や退職行動等の予測因子を明らかにすること、2)1)の解析結果や組織管理に関する理論枠組等をもとに、HWEの実現に必要な看護管理者の役割を明確化し、HWEを実現するための看護管理モデルを開発することを目指した。前年度の予定外の質問紙調査実施の遅れにより、2018年度の研究計画を修正した。具体的には、2017年度終わりに実施した質問紙調査への回答の電子化作業(データ入力)等を2018年度に組み入れた。全24病院の看護部の協力を得て行った当該質問紙調査に対し、予想以上の人数の看護職による回答があったため、回答の電子化作業に時間を要し、このことは2018年度の研究の進捗にも影響を与えた。そのため、2018年度中に、HWEを実現するための看護管理モデルの開発(前述の2))には至ることができなかった。2018年度には、2016年度・2017年度に実施した無記名自記式質問紙調査の全体像をまとめ、HWE特性に関わる尺度や概念について分析した結果を学術集会等で公表した。また、管理職向けの質問項目に対する看護管理者による回答から、看護管理者によるHWEの実現の前提となるような、マネジメント力育成における課題、即ち看護管理者としての教育・学習機会の必要性が明らかになった。今後、これまで実施した質問紙調査への回答について詳細に分析し本研究の当初の目的達成を目指していくとともに、2018年度の分析に基づいて明らかになった、HWE実現の基盤となる、マネジメント力育成における課題の解決に向けた研究へも取り組んでいく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。「働き続けたいと希望している看護職者が健康的にできるだけ長く就業継続していけるようなHealthy Work Environment (HWE)」を、看護管理者が実現できるよう、HWE特性を反映した標準質問セット案を作成し、病院で働く看護職を対象に職場環境に関する質問紙調査を行った。標準質問セット案は、職位等を考慮した分析ができるよう、看護部長・副看護部長・看護師長・看護スタッフ(スタッフ)別の内容を検討して作成した。具体的には、既存の尺度のうちHWEを反映すると想定される質問群について研究班で討議・選択して、看護部長・看護副部長・看護師長・スタッフ用の標準質問セット案とした。人口15万人以上の自治体にある一般病床200床以上の全病院のうち、協力意思を示した10病院の看護職者を対象に、無記名自記式質問紙を用いて前向き調査を行った。ベースライン調査の質問内容には、職場環境に関する項目(the Practice Environment Scale of the Nursing Work Index:PES-NWI、組織的公正尺度日本語版、ソーシャルサポート尺度等)、看護職属性(性別、経験年数等)、アウトカムに関する項目(看護職の健康状態、ワークエンゲイジメント、退職行動等)が含まれた。フォローアップ調査として、年度末の退職者調査を病院別に行った。10病院の平均病床数は351.6床、看護基準は7対1が最も多く90%であった。回収率は、職位ごとに73.8100%、性別は女性が多く92.1100.0%であった。調査は、研究代表者および研究分担者2名の所属組織の倫理審査委員会の承認後に開始された。平成28年度は、Healthy Work Environment(HWE)特性を反映した標準質問セット案を作成して前向き調査を行うこと、HWEの実現に関する国内外の活動や取組みについて情報収集を行うことを予定していた。研究班メンバーの所属機関のうち倫理審査を必要とする全ての機関における倫理審査委員会での承認が得られるまでに時間を要したため、当初予定していた調査開始時期を遅らさざるを得なかったが、予定した調査は全て行えたこと、HWEに関する国際会議等で研究成果を公表したこと、質問紙に含めた職場環境やアウトカム関連項目について米国の研究者と討議できたことから、おおむね順調に進展していると判断した。

2018年度には、2016年度・2017年度に実施した無記名自記式質問紙調査の全体像をまとめ、HWE特性に関わる尺度や概念について分析した結果を学術集会等で公表した。また、管理職向けの質問項目に対する看護管理者による回答から、看護管理者によるHWEの実現の前提となるような、マネジメント力育成における課題、即ち看護管理者としての教育・学習機会の必要性が明らかになった。今後、これまで実施した質問紙調査への回答について詳細に分析し本研究の当初の目的達成を目指していくとともに、2018年度の分析に基づいて明らかになった、HWE実現の基盤となる、マネジメント力育成における課題の解決に向けた研究へも取り組んでいく。本研究では、看護管理者が、「働き続けたいと希望している看護職者が健康的にできるだけ長く就業継続できるようなHealthy Work Environment(HWE)」を実現できるよう、1)HWE特性を反映した質問セットを作成し、看護職の健康状態や退職行動等の予測因子を明らかにすること、2)1)の解析結果や組織管理に関する理論枠組等をもとに、HWEの実現に必要な看護管理者の役割を明確化し、HWEを実現するための看護管理モデルを開発することをめざした。2017年度は、前年度に作成した、HWE特性を反映していると想定される質問セットの内容を見直し、質問セットに含める質問項目や尺度等を充実させた。また、調査協力者数を増やすため、人口15万人以上の市区町村にある一般病床200床以上の病院のうち、2016年度の調査協力病院を除く全病院に改めて研究協力意思を確認した。その結果2017年度は、前年度からの協力病院を含む計24病院の看護部の協力が得られた。無記名自記式質問紙を、24病院の看護部経由で看護職(管理職を含む)へ配布し、各回答者が封入した回答済みの質問紙の入った封筒を看護部でとりまとめ、研究者宛に返送してもらった。調査は、研究代表者及び研究分担者2名の所属組織(計3組織)の倫理審査委員会での承認後に開始されたが、3組織全ての倫理審査委員会で承認を得るまでに予定以上に時間を要した。2017年度の調査開始が遅れ、研究計画の一部(回答の入力作業等)は、2018年度に持ち越された。2017年10月に、代表者と分担者2名の所属機関での倫理審査終了予定であったが、分担者2の所属機関において予定外の修正要請(軽微)があり、代表者・分担者1の各機関で再審査を要し、分担者2の所属機関における倫理審査終了が遅れた。そのため計画していた調査時期よりも、質問紙調査実施時期が遅くなった。作成したHealthy Work Environment (HWE)特性を反映した標準質問セット案を修正して完成させ、調査協力機関数を増やして、ベースライン調査・フォローアップ調査を行う。引き続き、国内外におけるHWE実現に向けた活動や取り組みの情報を収集する。HWE特性を明らかにするため、質問紙調査への回答データについて解析し、研究成果を国内外の学術総会や学術雑誌を通じて公表する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。質問紙調査の時期が計画より遅れざるを得なかったため、繰越申請を行い、2017年度に予定していたデータ入力等を2018年度に行う。研究目的の達成を目指して、20162017年度に実施した質問紙調査への回答をデータ化して解析し、得られた結果を学術総会や学術雑誌を通じて公表していく。
反応拡散系における新しい展開―特異極限法の総合的研究―

反応拡散系は自然科学の様々な分野において登場している。本研究ではそのような系に対してに現われるパターン,形態、界面、特異点などのダイナミクスを考察するための手法として特異極限法およびそれを相補する数値解析法の開発を行ってきた.得られた結果をテーマ毎に列挙する。(1)競争-拡散系における棲み分けパターン解析に対して、特異極限法から自由境界問題を導出した。(2)生物系に現れるスパイク解の性質を特異極限法から議論した。(3)反応拡散方程式に現れる歪勾配系における安定性解析に成功した。(4)進行パルス及びスポット解の相互作用を力学系理論から考察し、新しい発見をした。(5)反応拡散系に現れる進行波の性質を特異摂動法から解析した。(6)高次元平均曲率方程式に関連する反応拡散方程式の解の定性的研究を進展させた。(7)走化性効果を持つ反応拡散系に現れる集合パターンの性質を特異摂動法や自己相似法から解析を行った。(8)相分離現象を支配する反応拡散系に現れる複雑な時空パターンの機構を数値シミュレーション解析から解明した。(9)反応拡散系に現れる時空パターンに対して、特異極限法および時間空間アダプテイブ法からの数値解析法を開発した。本研究課題に基づいて得られた成果は大きく分けて次の通りである。1.拡散系と界面ダイナミクスの数理(三村、太田、池田(榮)、栄)2.曲率方程式の解析(石井、坂元)、3.走化性モデルの解析(三村、高木、永井、辻川)、4.ギンツブルグ・ランダウ方程式の解析(森田)、5.反応拡散系と自由境界問題(池田(勉)、木村、三村)に分けられる。先ず1.に関して、従来、非線形散逸系における進行パルス、進行スポットが衝突消滅することがその系の特徴であると信じられていたが、遅い速度を持つ進行波は衝突前反射することを力学系と特異極限解析によって証明した。2.に関しては、多次元空間における曲率方程式の解の定性的性質を特異極限解析から考察した。3.については、生物系に現れる走化性モデルについて、走化性効果が解が示す次空間パターンにどのような影響を与えるかを調べており、特に、複雑な空間構造を持つ解を特異摂動法から考察した。4.に関しては、ギンツブルグ・ランダウ方程式に現れる特異渦のダイナミクスに関して特異極限解析からその運動方程式の導出に成功した。5.に関しては、競合拡散系から特異極限法から導出される2相ステファン問題のような自由境界問題に対して、有効な数値アルゴリズムそしてシャープな内部遷移層をもつ解を捉える可変格子点法を開発し、反応拡散系と関連する特異極限方程式に現れるいくつかの不安定成長系に応用することに成功した。以上の結果のほとんどは京都大学数理解析研究所で開催された5つの国際会議「反応拡散系:理論と応用」において報告されている。尚、講演内容は当研究所の講義碌に納められている。融解、凝固、燃焼等の成長パターン、生物系に現れる集合、棲み分けパターン、高分子系に現れる相分離パターン等の多くは反応拡散系で記述される。本研究ではこのようなパターンを数理的に理解するために、その本質的な部分のみ取り出す特異極限法の開発を色々な視点から進めてきた。申請した研究課題のもとで得られた成果を理論およびそれを相補する数値解析の点から順を追って述べる。生物系に現れる凝集コロニーパターン構造を非線形力学系の視点から明らかにした(高木、柳田)、一方、走化性効果を持つ生物系対して、界面ダイナミクス、自己相似解法をを用いてそこに現れる集合パターンの解析を行なった(辻川、永井)。更に、高分子系や2相系、競合系等に現れる相分離問題に対して、特異極限法、界面ダイナミクス法を駆使して界面の遷移過程における運動を論じることに成功した(三村、太田)、以上の問題の基礎的な研究として、高次元問題における平均曲率流の定性的研究を発展させた(石井、坂元)。反応拡散系に現れる時空間パターンとして進行波解がある。この解の存在および安定性を特異摂動法、力学系理論から考察することに成功し(池国(榮))、その延長として、進行波解の相互作用の研究を発展させた(三村、栄)。

最後に以上の理論的結果と相補する立場から、反応拡散系から導出される界面運動、自由境界問題の数値解析の研究が進められた(池田(勉)、木村)。以上のように、研究実績は反応拡散系に現れる時空間パターンの数理的研究に向けて、特異極限法の開発を押し進めることである。反応拡散系は自然科学の様々な分野において登場している。本研究ではその中でも特に、凝固、燃焼、高分子重合体、競合系などに現れる相分離パターン、反応系に現れる凝縮、爆発パターン等を記述する様々な反応拡散方程式系に対して特異極限法を中心とする解析法およびそれを相補する数値解析法の開発を行ってきた。本年度の得られた結果を以下テーマ毎に列挙する。(1)競争一拡散系における棲み分けパターン解析に対して、特異極限法から自由境界問題を導出し、その解析を進めた(三村)、(2)生物系に現れる凝縮パターンのダイナミクスに対して特異極限法からの解析法を提案した(高木、柳田)、(3)反応拡散方程式に現れる爆発特異解の構造を完全に解明した(柳田)、(4)進行パルス及びスポット解の相互作用を界面ダイナミクス法から考察し、速度が遅いときには反射現象を持つことを発見した(三村、栄、太田)、(5)生態系に現れる個体群の相互作用を記述する反応拡散系に現れる進行波の性質を特異摂動法から解析した(池田榮雄、辻川、三村)、(6)高次元平均曲率方程式に関連する反応拡散方程式の解の定性的研究を進展させた(石井、坂元、森田)、(7)走化性効果を持つ反応拡散系に現れる集合パターンの性質を特異摂動法や自己相似補遺によって解析した(永井、辻川)、(8)相分離現象を支配する反応拡散系に現れる複雑な時空パターンの機構を数値シミュレーション解析から解明した(太田、三村)、反応拡散系に現れる時空パターンに対して、特異極限法およびアダプテイブ法からの数値解析法を開発した(池田勉、木村)
ガロア点を用いた射影多様体の分類理論と新展開

(1)「正標数における非特異平面曲線のガロア点の分布」を完全決定した。(2)標数2のKlein4次曲線を一般化し、「ガロア点を複数もつ」曲線の族を与えた。(3)標数正のある種の平面有理曲線に対してガロア点が有理点と一致することを示した。(4)研究(3)の曲線が良い代数幾何符号を呈することを、本間氏、Kim氏との共同研究により示した。(5)三浦氏とガロア点と双対曲線の関係について共同研究を行ない(標数零)「非特異曲線の双対曲線はガロア点をもたない」ことを示した。ガロア点を用いた射影多様体の分類、ガロア点と周辺分野との関係の創出、という目的に関して、[1]Galois points for a non-reflexive plane curve of lowdegree,[2]On the number of Galois points fora plane curve in positive characteristic,IVという2本の論文を単著で著した。射影平面内の点Pが射影平面曲線に対するガロア点であるとは、Pからの点射影が呈する関数体の拡大がガロア拡大となるときにそのように言う。[1]においては、標数正のある種の平面有理曲線Cのガロア点の集合と、射影平面内のCの特異点以外のF_q-有理点の集合とが一致することを示した。このようにガロア点と有理点の配置が一致するような例は、本間正明氏(神奈川大学)により明らかにされたHermitian曲線と著者によるKlein4次曲線の2つしか知られておらず、第3の新たな例である。一方、この曲線とHermitian曲線は本間氏とBallico-Hefezが分類した'non-reflexive plane curve of lowdegree'という曲線のクラスに属する。そのクラスに属するすべての平面曲線に対して、ガロア点の分布を明らかにした。[2]においては、正標数の非特異平面曲線の内ガロア点の分布について、未解決で残っていた標数2の場合を完全に解決した。特に、標数2で次数dの平面曲線でガロア点をちょうどd個もつものを発見し、その定義方程式を決定した。この結果により、非特異平面曲線上のガロア点の個数の可能性は上から(d-1)^3+1,d,1,0となることがわかり、特に上位二位までの個数をもつ平面曲線の特徴づけが与えられた。また、外ガロア点の分布においてはd=p^e×mと表示したときe≧1の場合が未解決であるが、m≧3のときにその分布を明らかにした。より素朴にはガロア点を複数もつ例は知られているものが非常に少なく、今回の2作で2種の例を発見していることには意義がある。ガロア点を用いた射影多様体の分類理論の基盤となる本研究の中心的問題「正標数において非特異平面曲線のガロア点の個数を決定せよ」という問題を完全に解決した。標数をp≧0とし、次数dの既約平面曲線Cを考える。射影平面内の点PがCに対するガロア点であるとは、Pからの点射影が呈する関数体の拡大がガロア拡大となるときに言う。まず標数p=2において、次数が2べきの非特異曲線についてガロア点の分布を明らかにした。クライン4次曲線はこの次数の仮定において最多のガロア点をもつことがわかった。さらにこの曲線を「ガロア点を複数もつ」という性質を保ちながら一般化し、そのガロア点の分布を明らかにした。一般化したものは特異点をもつが、複数のガロア点をもち、この種の新しい例を提示できたことになる。次に、非特異平面曲線のガロア点の個数について未解決で残っていたすべての状況において、ガロア点の分布を明らかにした。非特異平面曲線の外にあるガロア点の個数は上から(d-1)^4+(d-1)^3+(d-1)^2,7,3,1,0となることがわかり、上位三位までの個数をもつ平面曲線の特徴づけを与えた。一位は次数dがpべきプラス1のフェルマー曲線として、二位はクライン4次曲線として特徴づけられる。ガロア点と周辺分野との関係の創出、という目的に関して、本間正明氏、Seon Jeong Kim氏との共同研究により、ある種の平面曲線上の有理点を用いて構成される代数幾何符号の最小距離がグリースマ境界に到達することを示した。この曲線のガロア点の配置は有理点と一致することがわかっており、ガロア点・有理点・符号の関係が見出された例として大変興味深いと思われる。ガロア点を用いた射影多様体の分類、ガロア点と周辺分野との関係の創出、という2つの目的のもと研究を行なった。(1)多様体の次元分ガロア点をもつ超曲面の分類、と

(2)双対曲線のガロア点の存在性、について結果が得られた。標数をp≧0とし、次数dの既約超曲面Vを考える。射影空間内の点PがVに対するガロア点であるとは、点Pからの射影が呈する関数体の拡大がガロア拡大となるときに言う。(1)については、ガロア点が超曲面の次元分存在するとき、その定義方程式を完全に決定した。特に、この性質をもつ例は正標数にしか存在しないことがわかる。これは長谷川武博氏と著者によって得られた「ガロア点を無限個もつ平面曲線の決定」の高次元化に相当する。(2)は三浦敬氏(宇部高専)との共同研究である。(この研究は標数零で行なった。)「ガロア点をもつ平面曲線の双対曲線がガロア点をもつとき、その平面曲線はどのようなものか?自己双対曲線か?」という問題を提案し、ひとつの結果として「非特異曲線の双対曲線はガロア点をもたない」ことを示した。平面曲線の射影双対性を使うと「上記性質をもつ曲線は特異曲線である」ことが系として得られる。さらにガロア点による自己同型に「射影平面の自己同型に拡張できる」という性質をつけた場合には、自己双対曲線として最も有名な曲線として特徴づけられることを示した。以上により、提案した問題に一定の解答を与えた。この研究によりガロア点と双対曲線の新たな関係性が見出されたと言える。また9月には本研究課題への補助により山形大学理学部において「Workshop on Galois point and related topics」を開催した。ガロア点を中心に活発な議論が行われた。分類理論の基盤となる、本研究課題の中心的問題「非特異平面曲線のガロア点の分布を決定せよ」を完全に解決できた。これは他の問題「正標数における非特異超曲面のガロア点の個数の上限と分類」への進展にもつながる。また、本間氏・Kim氏との共同研究によって、ガロア点・有理点・符号の関係を見出す例が与えられたことは、もう一つの目的「他分野との関係を見出す」ことを具現化できたことを意味する。24年度が最終年度であるため、記入しない。進展がおおむね順調なので、基本的には計画通り、ガロア点を用いた分類を推し進め、他分野との関係性を見出す研究を行なう。ガロア点を用いた分類理論においては特異曲線についても考察する。高次元の場合については正標数への拡張にはいくつかの命題を精査する必要がでてきており、これを行なう。ガロア点・有理点・符号の関係について、良い例が得られているので、その研究を発展させたい。