hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国産レモンのバリューチェーン構築によるカンキツ産地の維持と需要拡大戦略

近年の国産レモンを取り巻く環境変化としては、消費者の安全・安心志向およびアメリカ産レモン生産の不安定性により、国産レモンの需要増大と内外価格差の縮小がみられる。このようななか、広島県産レモンは生産面では省力労働・高収益品目として、高齢化するカンキツ産地において生産量が拡大し、多様な流通主体から成るサプライチェーンを構築している。その効果は、例えば、長期保存パッケージの仕様や長野県内リンゴ冷蔵貯蔵庫の閑散期利用などにより生鮮果実の周年供給が実現された。また、多様な流通主体とのマッチングが実現され、販売数量の拡大と平均価格の上昇がみられた。本研究は、近年拡大傾向にある国産レモンの生産・販売の実態を把握し、縮小再編下にあるカンキツ産地において、レモン生産が持つ可能性や産地維持への効果などを検証し、併せて国産レモンのバリューチェーンのあり方を検討することを目的としている。平成27年度は国内最大産地である広島県のレモン生産・販売に関して、以下の5組織・団体に対してヒアリング調査を行った。第1は、広島県(農業経営発展課、販売・連携推進課)に対する調査を行い、2020広島県農林水産業チャレンジプランにおいて、レモンについては平成32年度に年間22億円(1万t)産地を目標として販売、流通、生産体制に整理したアクションプログラムの策定・実施状況を確認した。第2は、広島レモンの販売を担うJA広島果実連に対する調査を行い、最近の消費者ニーズにおける国産レモンの優位性拡大から、大手食品メーカーや外食チェーンと提携が進んでいることや、広島県東京アンテナショップTAUや広島レモン大使(アイドル)の宣伝効果などを確認した。第3は、広島レモン6,000tの50%を出荷するJA広島ゆたかに対する調査を行い、管内948戸のカンキツ農家のうち761戸(80%)がレモン生産を行っており、生産技術の向上と鮮度保持袋Pプラス導入により、再生産可能な農家手取りを実現したことを確認した。第4は、広島レモンの40%を出荷するJA三原せとだ柑橘事業本部に対する調査を行い、管内480戸のレモン農家のうち205戸が特別栽培エコレモン(広島県認証)を生産していること、また、ハート形レモンの生産方法を開発し、特許を取得して独占的に販売していることなどを確認した。第5は、JA三原のエコレモンを使用したレモンケーキ「島ごころ」を製造・販売する株式会社パティスリー・オクモトへのヒアリング調査も同時に行い、国産レモン加工品の一大土産品としての可能性を確認した。平成27年度は広島県呉市豊町大長地区のカンキツ農家調査ができなかったが、次年度に予定していたJA三原せとだ柑橘事業本部への調査を行うことができた。また、当該年度に調査した5組織・団体(行政・農協系統・食品加工業者)への調査により、生産・流通・加工・販売の一連の流れによる国産レモンのバリューチェーンの構築状況のアウトラインを確認することができた。またこれら5組織は我々の研究調査に対して極めて協力的であり、調査希望組織への調査依頼の仲介や資料提供も含めて信頼関係を確立することができ、次年度以降の研究調査にプラスの要素を付加することができた。本研究は、近年拡大傾向にある国産レモンの生産・販売の実態を把握し、縮小再編下にある国内カンキツ産地において、レモン生産が持つ可能性や産地維持への効果などを検証し、併せて国産レモンのバリューチェーンのあり方を検討することを目的としている。平成28年度は、広島県および和歌山県のレモン生産・加工・販売を担う組織・団体、国内最大レモン産地の一つである大長レモンの生産農家に対するヒアリング調査を行った。第1は、広島果実農業協同組合連合会に対し、近年のレモン国内流通環境の変化と生産・販売対応に関する調査を行った。世界的なレモンの大産地であるテキサス・フロリダ州やブラジルなどでカンキツ・グリーニング病が大発生し、生産量が減少した。そのため、輸入レモン価格が相対的に上昇傾向にあるなかで、国産レモンの価格競争力も徐々に高まっていることを確認した。第2は、広島市中央卸売市場に入場する青果卸売業者に対し、近年における国産レモンの取引状況と小売企業のニーズを調査した。消費者の国産レモンに対する安全・安心の意識が高く、「レモンの皮を使った」調理などへの国産レモンの使用比率が高まっている。そして、輸入レモンと差別化するために、卸売業者が23個入りパッキングを行って小売業者に提供している状況を把握した。第3は、国内供給量の3割ほどを生産する広島ゆたか農業協同組合に対し、国産レモンの生産販売対応について調査を行った。平成27年度のレモン販売金額は3.2億円であり、85歳のカンキツ農家が年間販売金額400万円以上であった事例から、レモン生産は高齢化するカンキツ産地において高齢農家の主力品目になりえることを確認した。また、当農協では、10月翌年3月に収穫した果実を販売しつつ、Pプラスや安曇野農協とのタイアップによる冷蔵保管などで4月9月までの出荷も確保し、ついに周年販売を実現したことを確認した。平成28年度は、レモン生産を担う農協、営農指導・販売事業を担う連合会、および広島レモンを取り扱う広島県内の卸売業者、そして、和歌山県のレモン産地に関係者にヒアリング調査を行うことができた。しかしながら、当該年度に実施予定の農家調査が準備不足のため実現していない。また、平成28年度に実施した和歌山県のレモン産地では、まだ試行の段階であるとして、分析を行うに十分な情報を得ることができなかった。そして、レモン関連の食品加工業者については、尾道市瀬戸田町に所在するレモンケーキ製造業者にのみヒアリング調査ができており、その他については調査設定時期に問題があったため、先方の都合と合わず実現していない。

これらは、今年度の早い時期に打ち合わせを行って早期のスケジューリングを行うことで実現につなげたい。わが国のカンキツ生産は、近年、温州ミカンを中心に全体として縮小傾向にあるなかで、レモンは2000年代以降に生産量が拡大している。レモンの商品特性は、生鮮果実を生食としてではなく、調味料的な利用が主となっており、加工品は、他のカンキツ類に比べてその用途は幅広いと言われている。レモンは、加工仕向や業務用が中心的な流通チャネルであり、多様な流通主体が介在している。このことから、需要を高めるためには多様な流通主体が連携して成り立つバリューチェーンの構築が必要とされている。そこで、本研究の目的は、環境変化の下での国産レモンの生産振興を図るためのバリューチェーン構築のあり方を明らかにすることである。近年の国産レモンを取り巻く環境変化としては、消費者の安全・安心志向およびアメリカ産レモン生産の不安定性により、国産レモンの需要増大と内外価格差の縮小がみられる。このようななか、広島県産レモンは、生産面では省力労働・高収益品目として、高齢化するカンキツ産地において生産量が拡大し、販売面では農協系統が広島県と連携し、多様な流通主体から成るサプライチェーンを構築している。その効果は、例えば、長期保存パッケージの仕様や長野県内リンゴ選果場および冷蔵貯蔵庫の閑散期利用などにより生鮮果実の周年供給が実現された。また、量販店や食品加工業など多様な流通主体とのマッチングが実現され、市場流通・市場外流通とも販売数量の拡大と平均価格の上昇がみられている。このように、広島県産レモンにおいて構築されたサプライチェーンは、バリューチェーンとして価値を生み出しているといえる。このようななか、広島県産レモンは生産面では省力労働・高収益品目として、高齢化するカンキツ産地において生産量が拡大し、多様な流通主体から成るサプライチェーンを構築している。その効果は、例えば、長期保存パッケージの仕様や長野県内リンゴ冷蔵貯蔵庫の閑散期利用などにより生鮮果実の周年供給が実現された。また、多様な流通主体とのマッチングが実現され、販売数量の拡大と平均価格の上昇がみられた。平成28年度は、第1に、レモン需要拡大がカンキツ農家に与える効果について検証するため、JA広島ゆたか管内のカンキツ農家に対するアンケート調査およびヒアリング調査を実施する。第2に、愛媛県や和歌山県など広島県外産地の状況を把握する。これについては、レモン産地の拡大による自給率向上という観点から重要であることが研究代表者および研究分担者間の議論の基で確認され、今年度より当該分野に精通した新たな研究分担者1人を本研究課題に加え、研究計画実施の一層の充実を図る。
テンポラリー空間における多様な主体の共立地に関する研究

本研究では,国際会議や,共同研究開発のようなテンポラリー空間における共立地と,産業集積のような恒常的な共立地との関連性について,主に社会ネットワーク分析を用いて検討した.本研究の成果は,以下のようにまとめられる.第1に,北陸地域の共同研究開発ネットワークを検討し,大学や公設試,また一部の中核企業がネットワークのハブとなることを明らかにした.第2に岩手県米沢地域を事例に,研究会などによるネットワーク構築状況を可視化した.第3に半導体の国際会議のパフォーマンスを分析し,国際会議が国内・外の企業にとって取引関係構築の重要なイベントであり,既存の個人的関係性を増強する役割を果たすことを明らかにした.本年度は福岡県と長野県におけるテンポラリー空間における多様なネットワークを事例として,国際会議や産業見本市における主体間の関係性構築を対象に,主に社会ネットワーク分析を分析ツールとして用いることにより,論点を深めることができた.テンポラリー空間は開催期間が限定されて主体が集合する空間であり,個人的な会合などによって参加主体間において相互の信頼関係が醸造される重要な場であると考えられる.長野県の諏訪地域で開催される諏訪圏工業メッセに関して,これまで研究代表者が検討してきた産業見本市における主体間関係構築の分析に加えて,諏訪地域内の共同研究開発や継続的に開催されている研究会,勉強会などを通して構築された関係性について,新たに社会ネットワーク分析を用いて検討し,それらの分析結果を英語論文にまとめた.また九州半導体産業における主体間ネットワーク構築の興味深い事例として,半導体関連の国際会議(半導体実装国際ワークショップ:略称MAP)を分析対象として,県や公的支援機関などによる制度的な支援体制によって,九州内および九州外のみならず,海外の主体を含みながら主体間ネットワークが進化していることを明らかにした.それら分析結果を英語論文としてまとめ発表する予定である.さらに新たなテンポラリー空間の事例として,福井県の繊維産業を対象に,共同研究開発における企業や大学,公的支援機関間の関係性について,社会ネットワーク分析を用いて検討した.本年度のテンポラリークラスターに関わる成果は,大きく2つに分けられる.1つは,福井県における繊維産業関連のネットワーク研究である.福井大学および福井工業技術センターから得た繊維関連の産学官連携事業および共同研究に関するデータを元に,2006年から2014年まで単年ごとに繊維関連の主体間ネットワークがどのように進化・展開してきたのかについて,社会ネットワーク分析によって検討した.また北陸を中心に展開されている東レ合繊クラスターの参加主体に関して,ドットマップを作成し地理的な分布を明らかにした上で,繊維関連のイノベーション創出との関連性について検討している.2つめは,岩手県米沢地域の社会ネットワーク分析である.米沢地域で開催されている勉強会や研究会に関して各ウェブページが充実しており,本年度は山形大学有機薄膜デバイスコンソーシアムなど,8つのテンポラリー組織の参加主体に関するデータを得ることができた.社会ネットワーク分析にとって参加主体のネットワーク上における中心性を算出した結果,山形大学や米沢工業高等学校などの「学」の他に,米沢に拠点を置く特定の企業(産)が重要な役割を果たしていることが示唆された.以上の成果のほかに,英語論文として,長野県諏訪地域の産業見本市に関する論考が所収された書籍が出版され,また九州の半導体関連産業のテンポラリー空間を検討した論文を"Journal of International Economic Studies"(法政大学)にて発表することができた.これまで研究会や勉強会,また見本市などのテンポラリークラスターに関連したデータを多く入手することができており,地域イノベーションとの関連性を検討することも可能となっている.平成28年度のテンポラリークラスターの成果は,以下の2つに分けられる.第1に,テンポラリークラスター研究の最終年度であることから,日本におけるテンポラリークラスターの支援状況についてまとめるために,東京,大阪,福岡の3都市地域における産業見本市や展示会の支援状況に関する資料の収集と分析を行った.第2に,北陸地域と九州地域における共同研究開発ネットワークの形成の分析があげられる.両地域ともに国による産学官の共同研究開発支援施策が充実しており,大学や公設試,また一部の中核企業がネットワークのハブとなり,多様な主体が参加をしてきた平成28年度は地域新生コンソーシアム研究開発事業,知的クラスター創生事業,地域結集型共同研究事業等の研究実施主体に関する資料をもとに,地域イノベーションの創出のためのネットワーク形成について,社会ネットワーク分析により検討を行った.企業の多くはネットワーク上で周辺に配置され,複数の事業に研究実施主体として参加し中心的役割を果たす主体は大学や公設試である.ただし,地域を代表する中核企業も大学や公設試と同様に,中心性が高く,ネットワーク進化において重要な役割を果たしうることが示された.なお,2017年1月には,これまでの研究成果をまとめた書籍を発表した.さらに上記の研究成果と,進化経済地理学の成果との融合可能性について検討し,進化経済地理学の分野で提示された「関連多様性」概念に着目した分析枠組みの重要性について,経済地理学会中部支部例会にて報告した.本研究では,国際会議や,共同研究開発のようなテンポラリー空間における共立地と,産業集積のような恒常的な共立地との関連性について,主に社会ネットワーク分析を用いて検討した.本研究の成果は,以下のようにまとめられる.第1に,北陸地域の共同研究開発ネットワークを検討し,大学や公設試,また一部の中核企業がネットワークのハブとなることを明らかにした.第2に岩手県米沢地域を事例に,研究会などによるネットワーク構築状況を可視化した.

第3に半導体の国際会議のパフォーマンスを分析し,国際会議が国内・外の企業にとって取引関係構築の重要なイベントであり,既存の個人的関係性を増強する役割を果たすことを明らかにした.研究目的どおりテンポラリー空間に参画する多様な主体に関して,社会ネットワーク分析による検討が深められた.それら分析結果をもとに,GISを用いた主体間関係に関する地図化作業を進めることができている.最終年度はこれまで得られたデータを精査し,社会ネットワーク分析に耐えられるよう整理した上で,論文執筆へと移る予定である.経済地理学前述した通り,日本においてテンポラリー空間を検討した研究は少ないが,九州半導体産業における一時的な主体間関係性の構築と持続的な取引関係の構築との関係について,日本の事例として英語論文にまとめ,査読付き雑誌への投稿を進めている.社会ネットワーク分析に関するデータ入手のために旅費を申請していたが,大学や産業支援機関とのやりとりがスムーズに進み,出張旅費に未使用分がでたため.データベース構築のための謝金支払い額に関して,当初アルバイト学生を雇う予定であったが入力の複雑さから研究代表者が入力を行う必要があり,予定していた謝金の使用額がなくなったため.また社会ネットワーク分析のためのデータベース構築を初年度に集中的に行い,実態調査のための旅費が次年度に回されたため.上記の理由のために生じた余剰分は,主に東京での資料・情報収集のための旅費に充てる予定である.調査旅費と英語論文の校閲費用として使用する予定である.
転写抑制因子ポリコーム群による幹細胞のゲノム情報を維持する機構の解明

幹細胞特性である自己複製能と多能性は転写抑制因子ポリコーム群複合体に依るところが大きい。最近、申請者は幹細胞においてポリコーム群複合体の成分PHC2がDNA損傷誘導的にリン酸化されDNA修復に貢献していることを発見した。これはポリコーム群が幹細胞の遺伝情報維持に働いていることを示唆している。本研究では、幹細胞ポリコーム群がDNA損傷応答で働く意義とその機序を解明する。具体的には、複数の特定部位でDNA損傷を誘導できるシステムを幹細胞に導入し、損傷部位でのポリコーム群動態およびポリコーム群転写抑制機能への影響を調査する。この成果は幹細胞の安全性や品質向上に繋がっていくと期待される。
木質バイオマスの生成・分解・機能に対する計算化学解析

本研究は、木質バイオマスの化学現象に対して実験困難な現象を、計算化学によって解析可能であるか検証した。1.リグニンの重合機構リグニンモノマーの電子状態および反応遷移状態の構造を分子軌道解析し、疎水環境場や酸性条件下では不対電子の偏りと4位酸素負電荷の減少によりβ-0-4結合の生成が容易になること、酸性下ではキノンメチド中間体のα位の負電荷も解消されて水分子の攻撃を受けやすい状況になることを明らかにした。2.シリンギル核高活性ペルオキシダーゼの解析化学修飾およびホモロジーモデリングにより、シリンギル核高活性ペルオキシダーゼの活性部位はヘムポケット内ではなく、タンパク表面に露出したTyr残基であることを見出した。また分子軌道解析により、ヘムで発生するラジカルが14Å離れたアミノ酸まで伝播する可能性があることを見出した。3.バイオマスの熱分解リグニンモデル化合物とその中間体の結合解離エネルギーを比較し、β-0-4結合の分解はキノンメチド中間体を経て解裂すると考えた。また、多糖類の分子動力学パラメータのチューニングを行ない、高熱水におけるセルロース結晶転移シミュレーションを行なう準備を整えた。4.リグニン分解酵素の作用機構基質のHOMOによる酸化反応予測およびNMRシミュレーションを検証し、実験困難な有害性分解物質のスクリーニングと化合物の構造推定に分子軌道法が有効であることを確認した。また、白色腐朽菌が産生する菌体外代謝物のフェントン反応抑制機構は、HOMOの影響ではなく、アルキル側鎖による遮蔽効果によることが示唆された。5.タンニンの酵素活性阻害機構カテキンおよび26量体の静電ポテンシャルからタンパク質凝集作用を調べ、双極子モーメントと吸着現象に強い相関が見出された。また、カテキンの加熱による異性化反応を計算化学から予測し、実験値との定性的な一致が得られた。本年度は、計算化学解析に必要なソフトウェアとワークステーションを各研究拠点に設置し、それぞれの研究テーマに適切な計算手法の開拓を行った。また、9月に特別講師を交えた全体会議を行い、本年度の目標と解析戦略を検討した。1.リグニンの重合機構結晶構造がわかっているペルオキシダーゼをモデルに、開殻系分子軌道法によるラジカル電子の分子内分布を求めた。その結果、ヘムで発生するラジカルが約20Å離れたアミノ酸まで伝播する可能性があることを見出した。そのアミノ酸を酵素表面にむき出しになるよう形質転換させることによって、基質特異性が低い酸化酵素となる可能性を見出した。リグニンモノマーの重合反応の解析では、ab initio分子軌道法による遷移状態の探索を行った。そして、種々の結合様式に対して遷移状態のエネルギー値から反応性を見積もったところ、実験結果との良い相関を得た。2.バイオマスの熱化学分解熱分解はホモリティックな解裂とイオン的解裂の両方が考えられる。計算手法の検査を行ったところ、通常の分子軌道解析に用いられる6-31G*レベルでは満足な結果が得られず、長距離のクーロン相互作用を考慮した6-31+G*レベルの高度な解析が必要であることがわかった。3.リグニン分解酵素の作用機構基質のHOMOを元に酸化反応を予測したところ、実験結果との良い相関を得た。したがって、実験では困難な有害性分解物質のスクリーニングに計算化学の手法が有用であることを確認した。4.タンニンの酵素活性阻害機構二量体(プロシアニジン)の静電ポテンシャルマップをab initio分子軌道法によって解析したところ、分子全体に立体的に負電荷が分布することがわかった。

タンパク質凝集を引き起こさない単量体(カテキン)では平面的に分布することから、二量体の立体的静電ポテンシャル分布が複数のタンパク質を架橋する構造を形成し、凝集を引き起こしていると推察した。本年度は研究計画の2年目に当たり、学会発表6件、学内研究報告1件を行なった。1.リグニンの重合機構酸性下での重合反応:ラジカルモノマーの分子軌道解析を行ったところ、酸性条件下ではβ位の負電荷が解消されることがわかり、β-0-4結合の生成が容易になる現象を説明できた。また、酸性下ではβ-0-4キノンメチド中間体のα位の負電荷も解消され、水分子の攻撃を受けやすい状況になることが明らかとなった。シリンギル核高活性酵素:ヘムで生じた不対電子が酵素表面に転移するという推定を確かめるため酵素全体の分子軌道計算に挑戦したが、多大なメモリを必要とするため計算が終了せず、次年度に持ち越すこととなった。2.リグニンの熱分解数種類のβ-0-4リグニンモデル化合物とキノンメチド中間体の結合解離エネルギー(BDE)を求めた。その結果、キノンメチド中間体はリグニンモデルの約半分のエネルギーで解裂することが判明した。このことから、β-0-4結合は直接ホモリシス解裂するのではなく、キノンメチド中間体を経て解裂すると考えた。3.リグニン分解酵素・代謝物の作用機構白色腐朽菌が産生する菌体外代謝物のフェントン反応抑制機構を解析するため、代謝物のHOMOを計算した。その結果、鉄の還元抑制作用は鎖長が長いほど強いことから、鉄の還元抑制作用はHOMOエネルギーの影響ではなく、配位子のアルキル側鎖による遮蔽効果によることが示唆された。4.タンニン吸着機構の解析タンニンのタンパク質吸着機構を明らかにするため、カテキンおよび26量体のプロアントシアニジンの分子軌道を求めた。その結果、電荷の偏りによって生じる双極子モーメントの大きさと吸着現象に強い相関が見出された。また、タンニンの結合様式によっては立体対照的なスパイラル構造が形成され、電荷の偏りの相殺により双極子モーメントが低下することがわかった。本年度は研究計画の最終年度に当たり,論文2編,学会発表2件を行なった。また8月には学会の折,広島において全体会議を行なった。1.リグニンの重合機構リグニンモノマーのラジカル状態における分子軌道計算に対する適切な計算モデルと基底関数を調査し,UB3LYP/6-31G*が適切であるとの結論を得た。しかしα位水酸基の生成過程を解析するには半経験的分子軌道法であるRPM3でしか計算が収束せず,計算にテクニックを要することがわかった。活性状態の酵素の分子軌道計算に対しては,並列化GaussianによるPM3法である程度の結果は得られたが,精度が低い計算法のために論文発表には至らなかった。2.バイオマスの熱化学分解セロビオースの熱融解現象をモデルとして,分子動力学法における計算パラメータのチューニングを行なった。これにより,高熱水におけるセルロースの結晶転移シミュレーションを行なう準備が整った。3.リグニン分解酵素の作用機構基質であるリグニン類縁物質のNMRスペクトルを分子軌道計算に基づいてシミュレートし,判別が困難な化合物の構造推定に有効であることがわかった。
電子混成の連続制御による新しいf電子相の創出と、高圧赤外分光による直接観察

特にf電子系物質を対象として、そのユニークな物性の起源となるf電子と伝導電子の混成した「c-f混成状態」に対して、外部圧力を加えて混成の強度を連続かつクリーンに制御した際の電子状態の変化を赤外分光によって調べることを目的とした。この際高圧セルに封入した微小試料の赤外分光を正確に行うため、大型放射光施設SPring-8の高輝度シンクロトロン放射光を赤外光源として用いた。まずダイヤモンドアンビルセル(DAC)2セットなど、高圧実験に必要な装置を購入して高圧実験を開始した。最初は室温での高圧実験を遂行し、価数揺動金属YbAl_2において常圧から10GPaまでの圧力印加により、常圧で観測されたmid-IR吸収が低エネルギー側に大きくシフトして消滅することを見いだした。これはYb系において格子定数の減少と共に電子系が局在性を帯びていくことに対応しているとして解釈した。また単体Ybにおいても、40GPaまでの実験を行い、圧力による大きなスペクトル変化を見いだし、その電子状態が圧力によって大きく変化することを示した。さらに充填スクッテルダイト化合物CeRu_4Sb_<12>において低温での高圧実験も行い、加圧によって混成ギャップが大きくなっていくことを示した。これは格子定数の減少と共にc-f混成が強くなった結果と解釈できる。以上により低温・高圧での赤外分光に必要な装置とノウハウを蓄積できたため、今後は重い電子系の高圧赤外分光を更に推進していき、特に圧力誘起量子臨界現象に伴う電子状態を調べていく予定である。なお高圧実験と並んで常圧での研究も継続した。そして多くのCe,Yb化合物で観測される赤外光学伝導度のmid-IR吸収が、各物質の混成強度との間に普遍的な関係を満たすことを示した。これは重い電子物質の励起状態に関して普遍的な関係が存在することを示した点が大きな意義を持つ。本研究においては、特にf電子系物質(希土類元素を含む化合物)を主な対象として、常圧から40GPa(約40万気圧)程度までの外部圧力によって格子定数を連続的に変化させ、電子混成強度を連続的に制御し、新規な物性および電子状態を探索することを目的とする。電子状態を調べる実験手法としては、赤外分光を用いる。この様な高圧力における赤外分光を行うため、実験はSPring-8の赤外ビームラインBL43IRに設置された、高圧顕微赤外分光装置を用いて行う。そして圧力によって電子混成が連続チューニングされたときのミクロな電子状態の変化を詳しく調べる。初年度の経過としては、最初の測定対象として単体Yb金属を取り上げ、室温において20GPaまでの圧力下で赤外分光測定を行った。金属YbにおけるYbの価数は常圧、常温では2+であり、4f殻は満たされていて磁気モーメントは存在しない。しかし加圧と共にYbの価数が2+から3+に近づいて行くことが過去に報告されており、これはf正孔の立場から記述すると、加圧によってc-f混成が弱くなってf正孔が徐々に局在していくためと推察される。その電子状態の変化を赤外スペクトルの変化として調べた。その結果、常圧から18GPaまでの赤外スペクトルに大きな変化を見いだした。特に0.1-0.3eVのエネルギー領域に大きなくぼみが発達しており、これは加圧によるc-f混成の変化を反映したものと考えられる。今後より高圧のスペクトル測定を行うための高圧発生セル、ダイヤモンドアンビルなどの購入、調整も初年度に既に済ませた。

この装置を用いて、次年度は最高40GPaまでの高圧赤外分光測定を行う予定である。本研究においては、特にf電子系物質(希土類元素を含む化合物)を主な対象として、常圧から40GPa(約40万気圧)程度までの外部圧力によって格子定数を連続的に変化させ、電子混成強度を連続的に制御し、新規な物性および電子状態を探索することを目的としている。電子状態を調べる実験手法としては、赤外分光を用いる。この様な高圧力における赤外分光を行うため、実験はSPring-8の赤外ビームラインBL43IRに設置された、高圧顕微赤外分光装置を用いて行う。そして圧力によって電子混成を変化させた際のミクロな電子状態の変化を詳しく調べる。2年目の経過として、初年度より継続していた単体Yb金属の測定をほぼ終えることができた。すなわち室温において最高40GPaまでの圧力下で赤外分光測定を行い、20meVから1eVの光子エネルギーにおける反射率の圧力依存性を測定した。測定された赤外スペクトルには圧力印加と共に大きな変化が観測された。金属YbにおいてYbの価数は常圧での2価から加圧と共に3価に近づくことが知られているが、これはf正孔が徐々に局在していくためと推察される。観測された赤外スペクトルの圧力変化は、この電子状態の変化を反映したものであると結論した。現在データを詳しく解析し、電子状態の変化について考察中である。来年度にはやはり圧力によってYbの価数が変化する物質YbAl_2の測定を計画しており、現在その準備を進めている。また圧力実験とは別に、常圧でのf電子系物質の赤外分光も継続しており、多くのCe,Yb化合物の赤外スペクトルにおいて、普遍的なスケーリング則が成り立つことを見いだした。本研究においては、特にf電子系物質(希土類元素を含む化合物)を主な対象として、常圧から40GPa(約40万気圧)までの外部圧力によってその格子定数および電子混成強度を連続的に制御し、その結果生じる電子状態の変化を赤外分光実験によって調べることを目的とした。高圧発生はダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いて行った。またDAC内部の限られた試料スペースで精度よく赤外分光実験を行うため、大型放射光施設SPring-8の赤外ビームラインBL43IRを用いた。最終年度であるH19年度は、前年度までに行った装置整備およびお予備的実験の結果を受けて、さらに実験を拡大した。即ち測定対象として圧力印加によってf電子の局在性が増していくと予想されるYb化合物の中から、YbAl_2およびYbSを選んだ。その結果、いずれの物質においても赤外反射スペクトルの顕著な変化を見いだした。すなわちYbAl_2においては常圧で観測された特徴的な中赤外吸収が加圧と共に低エネルギー側へシフトしていき、YbSにおいては加圧によって半導体から金属へと変化し、さらにYbAl_2と同様の特徴的な中赤外吸収が現れることを見いだした。これらの結果は圧力によって電子状態が大きく変化することを示している。従来常圧で様々なf電子系物質の赤外分光実験を行ってきた実験結果と、今回得られた高圧下の実験結果を比較することにより、今回高圧下で観測された結果はf電子(正孔)の混成エネルギーが変化したためであることを示した。
4次元多様体の崩壊理論とアレクサンドロフ空間の幾何学

平成10年度から12年度までの本研究により,断面曲率が一様に下に有界で,直径が一様に上に有界な4次元閉リーマン多様体が崩壊するときの多様体の位相を,極限空間のアレクサンドロフ空間上の特異ファイバー構造により決定した.その証明の過程で,3次元,4次元の完備非負曲率をもつアレクサンドロフ空間の分類に成功した.具体的な成果は次の通り.・極限空間が3次元のとき、崩壊多様体上に局所S^1-作用を構成した.・極限空間が2次元で境界をもたないとき、崩壊多様体は極限空間上の球面束か、ザイフェルト・トーラス-束にあることを示した.・極限空間が2次元で境界をもつ場合、崩壊多様体の極限空間の境界に沿った分解が得られた.・極限空間が一次元閉区間であるとき、崩壊多様体は2個以上4個以下の円盤束たちの境界に沿った張り合わせとなることを示した.・4次元非コンパクト非負曲率アレクサンドロフ空間に対するソウル定理を証明した.・境界が非連結な完備非負曲率アレクサンドロフ空間に対する分解定理の証明に成功した.・頂点数が最大のコンパクト非負曲率アレクサンドロフ空間の距離的分類が得られた.平成10年度から12年度までの本研究により,断面曲率が一様に下に有界で,直径が一様に上に有界な4次元閉リーマン多様体が崩壊するときの多様体の位相を,極限空間のアレクサンドロフ空間上の特異ファイバー構造により決定した.その証明の過程で,3次元,4次元の完備非負曲率をもつアレクサンドロフ空間の分類に成功した.具体的な成果は次の通り.・極限空間が3次元のとき、崩壊多様体上に局所S^1-作用を構成した.・極限空間が2次元で境界をもたないとき、崩壊多様体は極限空間上の球面束か、ザイフェルト・トーラス-束にあることを示した.・極限空間が2次元で境界をもつ場合、崩壊多様体の極限空間の境界に沿った分解が得られた.・極限空間が一次元閉区間であるとき、崩壊多様体は2個以上4個以下の円盤束たちの境界に沿った張り合わせとなることを示した.・4次元非コンパクト非負曲率アレクサンドロフ空間に対するソウル定理を証明した.・境界が非連結な完備非負曲率アレクサンドロフ空間に対する分解定理の証明に成功した.・頂点数が最大のコンパクト非負曲率アレクサンドロフ空間の距離的分類が得られた.・Xが3次元のとき、M^4_i上に(固定点をもち得る)局所S^1-作用ψ_iで、軌道空間M^4_i/ψ_iがXに同相となるものが存在する。より詳しく、固定点や例外ファイバーの回りの作用に関する情報が、Xの対応する点における特異点情報によって記述可能である.・Xが2次元で境界をもたないとき、M^4_iはX上のS^2-束か、ザイフェルトT^2-束に同相である。後者の場合、特異トーラスファイバーの捻じれ方はXの対応する点における特異点情報によって記述可能である。・Xが2次元で境界をもつ場合、M^4_iの∂Xに沿ったある分解が得られる。いろいろなケースが起こるので、この分解の記述は単純ではないが、幾つかのk次元多様体N^k(k【less than or equal】3)上のD_<4-k>-束の和として、分解が記述可能である。(2)二つの非負曲率閉曲面Q_j,j=1,2,上のD^2-束の境界のある閉領域E_jに沿った張り合わせ。ここで、E_1〓E_2はD^3,P^2〓I,S^1×D^2,K^2〓Iのいずれかである。P^2,K^2は各々射影平面、クラインの壷を表わす。昨年度の研究により,4次元閉リーマン多様体が断面曲率【forward curved arrow】-1,直径【greater than or similar】の下に崩壊するとき、多様体の位相を極限空間のアレクサンドロフ空間の幾何学を用いて記述した.但し,証明において細部の詰めなど,論文を完成させることが今年度以降の課題であった.今年度得られた具体的な結果は次の通り.・上記崩壊定理の証明に誤りが無い事が確かめられた.実際,4次元非コンパクト非負曲率アレクサンドロフ空間に対するソウル定理の証明において,上記結果に抵触しないケースがまだ証明が完了していないが,その他の部分については,論文の第一稿はほぼ出来ている.韓国ポハン市への出張は論文を書き進めるのに大いに役立った.来年度,論文を出来るだけ早い時期に完成させることが急務となった.・境界が非連結な完備非負曲率アレクサンドロフ空間に対する分解定理の証明に成功した.この結果特に,3次元境界つき完備非負曲率アレクサンドロフ空間の距離的分類が得られ,上記4次元多様体の崩壊定理をよりスマートな形で証明することが可能となった.・頂点数が最大のコンパクト非負曲率アレクサンドロフ空間の距離的分類が得られた.これは今年度のドイツ・フランスへの海外出張の際にヒントを得たものであり,最終結果に達したのは,韓国ソウル市への出張が直接的な動機となった.来年度中に論文を完成する予定である.12年度の研究により,断面曲率が一様に下に有界で,直径が一様に上に有界な4次元閉リーマン多様体が崩壊するとき、多様体の位相を,極限空間のアレクサンドロフ空間の幾何学を用いて記述することに成功した.

論文プレプリントは100ページを越えるが,残されている編集作業を終了し,学術雑誌に早急に投稿したい.今年度得られた具体的な結果は次の通り.・上記崩壊定理の証明の細部についても誤りが無い事が確かめられた.昨年度までの研究で,一部分が別解法により避けられていた4次元非コンパクト非負曲率アレクサンドロフ空間に対するソウル定理の証明も全て終了した.・3次元の完備非負曲率アレクサンドロフ空間に崩壊する点付き4次元多様体の位相の分類を,4次元多様体上のS^1-作用の分類を用いて遂行した.これにより,極限が2次元の場合の上記崩壊定理の証明が,昨年度までのものと較べて明瞭になった.2次元の完備非負曲率アレクサンドロフ空間に崩壊する点付き4次元多様体の位相の分類を早急にまとめ,極限が1次元閉区間のの場合の崩壊定理の証明も明確なものとしたい.・3個または4個の複素射影平面のやS^2×S^2の連結和が閉区間に崩壊可能か否かが,今後の崩壊計量の構成の際に重要な問題となることが分かった.これについては11月の米国出張が大変有益だった.
光捕集複合体における自己組織化過程と機能発現の理論的究明

本年度は昨年度に引き続き、分子動力学シミュレーションを用いて、紅色光合成細菌の光捕集複合体のサブユニットB820の物性や自己組織化過程の解析を行った。昨年度に開発した、静電相互作用を減衰させた仮想的な状態を導入して結合自由エネルギーを計算する手法を様々な菌種由来のサブユニットB820に適用し、ポリペプチドの構造を壊すことなく結合自由エネルギーを計算することができた。現在、手法に由来する統計誤差の評価を行っている。また、自己組織化の過程についても引き続き解析を進めている。また、本年度はシトクロムcのドメインスワッピング機構の解析も行った。シトクロムcは、ミトコンドリア内の呼吸に関わる反応において電子を伝達する役割を担うヘムタンパク質である。シトクロムcは、互いのC末端ヘリックスを交換するドメインスワッピングにより多量体を形成し、電子伝達の機能を失うことが知られているが、多量体形成のメカニズムは未だはっきりしていない。この多量体形成メカニズムの解明を目指して、分子動力学シミュレーションと液体の積分方程式理論を用いてシトクロムcの単量体と二量体の熱力学安定性の解析を行った。得られた計算結果は、実験とよく一致し、タンパク質の構造変化が二量体の不安定化に、また水和が二量体の安定化に寄与することを明らかにした。また、単量体と二量体の自由エネルギーの差を各残基ごとの寄与に分解にすることにより、正の電荷と負の電荷を持つ残基が、それぞれ二量体の安定化と不安定化に寄与することを明らかにした。さらに、2つのユニットをつなぐヒンジループも二量体の安定化に寄与することも明らかにしている。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、分子動力学(MD)シミュレーションや量子化学計算、我々が開発してきた手法などを活用し、紅色光合成細菌の光捕集複合体における自己組織化過程と機能発現の分子論的機構を明らかにすることである。本年度は、光捕集複合体のサブユニットB820の物性や自己組織化過程の解析を行った。サブユニットB820は2種類のポリペプチドが1つずつと色素2分子から構成されるが、その詳細な構造は不明である。光捕集複合体の結晶構造から過去の実験結果に基づいてサブユニットB820の初期構造を作成し、長時間のMDシミュレーションによりサブユニットB820の安定構造を作成した。その結果、結晶構造と比較して、サブユニットB820単独ではポリペプチド間により多くの水素結合が生成されることを明らかにした。また、N末端での水素結合がサブユニットB820の安定化に大きく貢献していることも分かった。また、アンブレラサンプリング法を用いて結合自由エネルギーの計算を試みたが、ポリペプチド間の水素結合が強すぎるために、ポリペプチドのヘリックス構造が崩壊し、適切に結合自由エネルギーを計算できないことが分かった。そこで、ポリペプチド間の静電相互作用を減衰させた仮想的な状態を導入して結合自由エネルギーを計算する手法を開発した。この手法を周辺光捕集複合体LH2由来のサブユニットB820に適用したところ、ポリペプチドの構造を壊すことなく結合自由エネルギーを計算できた。現在、コア光捕集複合体LH1やLH2とLH1の混成体のサブユニットB820の結合自由エネルギーの計算も進めている。さらに、サブユニットB820の形成過程の解析も行った。ポリペプチドが解離した状態から1マイクロ秒以上の長時間のMDシミュレーションを行い、N末端で水素結合の形成を確認した。現在、引き続き解析を行っているところである。本年度は、当初の予定通りにサブユニットB820の物性や自己組織化過程の解析を行った。励起エネルギーの調整機構の解析には進めなかったが、おおむね順調に進展している。

次年度は、本年度に開発した結合自由エネルギー計算手法を用いて、コア光捕集複合体LH1やLH2とLH1の混成体のサブユニットB820の結合自由エネルギーの計算を行い、どのアミノ酸残基がサブユニットB820の安定化に重要か明らかにする。また、サブユニットB820の形成過程の解析も引き続き行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
糖尿病勃起障害ラットモデルの低強度体外衝撃波治療有効性の分子メカニズムの解明

i.ストレプトゾトシン(STZ)誘導糖尿病ラットにおける海綿体内圧測定の結果、STZラットでは有意に海綿体内圧が低下していた。ii.ラット海綿体神経片側切断によって、損傷側の骨盤神経節では勃起能に重要な神経性NO合成酵素(nNOS)陽性細胞が減少するが、非損傷側の神経節ではnNOS陽性細胞の増加を認めた。iii. ED患者に対するLI-SWTの効果を確認する臨床試験では有為な改善を認めた。糖尿病EDラットに対するLI-SWTの治療前後で陰茎海綿体と骨盤神経節における血管新生関連因子ならびに神経栄養因子やオートファジー活性の変化を分析し、LI-SWT有効性のメカニズムを明らかにするため、ショックウェーブアプリケーター、糖尿病EDラットの準備手配。ショックウェーブアプリケーターは一般に国内に流通しておらず、手配に時間と労力を要している。糖尿病EDラットに対するLIーSWTの治療前後で陰茎海綿体と骨盤神経節における血管新生関連因子ならびに神経栄養因子やオートファジー活性の変化を分析し、LIーSWT有効性のメカニズムを明らかにするためのLIーSWTの機器およびショックウェーブアプリケーターの手配・準備一般的な試験機材として出回っていないLI-SWTの機器手配、ラットモデルの準備等に時間を要している。糖尿病EDラットに対するLI-SWTの治療前後で陰茎海綿体と骨盤神経節におけるオートファゴゾームの形成指標であるLC3II/LC3Iの比を測定し、陰茎海綿体と骨盤神経節におけるオートファジー活性の変化を明らかにすべく評価。加えて糖尿病ラットのLI-SWTによる陰茎海綿体および骨盤神経節のオートファジー活性の変化と各栄養因子、成長因子の発現変化を確認。血管新生関連因子ならびに神経栄養因子やオートファジー活性の変化を分析し、LIーSWT有効性のメカニズムを明らかにするためのLIーSWTの機器およびショックウェーブアプリケーターによる実験を行いLIーSWT前後での海綿体内圧測定による勃起能の変化を測定。これらによって、オートファジー活性とLI-SWTの有効性の検討ならびにVEGF-VEGFR、neurturin-GFRa2を介した神経機能回復のメカニズムを解明する。ショックウェーブアプリケーター、および糖尿病EDラットが準備でき次第、予定通り臨床のLI-SWT治療に準じて0.1 mJ/mm2のエネルギーで300発の衝撃波を週3回2週間行う。LI-SWT終了後2週目で海綿体内圧測定を行い、勃起能評価を行い、LI-SWTが勃起能改善に寄与している事を確認し、採取した陰茎海綿体と骨盤神経節における分子生物学的、組織学的評価を行う。LI-SWTによる糖尿病ラットのneurturin-GFRa2、VEGF-VEGFR発現変化と神経再生・機能回復が促進することを証明していき、陰茎海綿体および骨盤神経節のGFRα2、VEGFR発現をウェスターンブロッティング法で検討を予定している。また、GFRα2、VEGFRのin situ hybridization法とnNOS免疫染色法によるダブルラベリングを行い、組織内での遺伝子共発現を確認し検討予定。以上により糖尿病ラットのLI-SWTによる陰茎海綿体および骨盤神経節の各栄養因子、成長因子の発現変化を検討する。次いで糖尿病EDラットに対するLI-SWT治療前後の陰茎海綿体と骨盤神経節におけるオートファジー活性の変化を検討すべく、糖尿病EDラットモデルに対する前述のLI-SWT治療によって組織内のオートファジー活性がどのように変化するかを検討する。LI-SWT終了2週間後、LI-SWT群、糖尿病コントロール群、正常コントロール群の3群で陰茎海綿体と骨盤神経節におけるオートファゴゾームの形成指標であるLC3II/LC3Iタンパク発現をウェスターンブロッティング法で検討する。LC3II/LC3Iの比を測定し、LI-SWTによるオートファジー活性の変化を確認し、電子顕微鏡を用いてオートファゴソーム発現の変化を確認する。以上によりLI-SWT治療前後の陰茎海綿体および骨盤神経節におけるオートファジー活性の変化を検討する。ロボット支援手術勃起障害
胃癌腹膜播種を規定する新たな microRNA-gene pathway の解明

胃癌腹膜播種を伴う症例は予後不良であり、その有無は予後を規定する。しかしながら、その分子生物学的な転移メカニズムは明らかではない。microRNAはmicroRNAの発現異常は,癌の発生,進展,転移や抗癌剤耐性にも大きく関わるとされ,近年、消化器癌においてもその発現異常が報告されている。本研究は日常診療で定期的に採取可能で、非侵襲的である末梢血の血清サンプルを用いて、癌の悪性度を規定するmicroRNA- gene pathwayを明らかにした。昨年度の研究結果を受けて、血清中exosomeからExoQuick Exosome Precipitation Solutionを使用し、更に抽出したexosomeからmirVana microRNA isolation kit(R)を用いてmicroRNAを抽出した。血清から抽出したexosomeの電子顕微鏡像を撮影しexosomeが直径30-50nmの楕円形の小嚢胞として確認できた。またexosomeの表面抗体である抗CD63抗体を用いてwestern blottingを行うと、濃度依存性にバンドが確認でき、血清中のexosomeを確実に抽出できることを確認した。次に、食道扁平上皮癌と診断された治療前の28例、及び同時期の炎症を伴わない非担癌症例22例を対象とし治療前の血清から抽出したexosomeが内包するmiR-21の発現が非担癌症例と比べ高いことを示した。以上より、食道癌症例において血清から抽出したexosomeが内包するmiR-21の発現がbiomarkerになり得ることが示唆された(Cancer 2013)。更に、食道癌転移を規定する新規exsome中miRの同定のため食道癌転移陽性例と陰性例のmicroRNA microarrayを行い、転移を規定する新規microRNA(miR-205)をpick upし、臨床検体におけるその発現の妥当性と機能の解析を行うと同時に化学療法耐性遺伝子としてRPN2遺伝子に着目し、docetaxel耐性に関与することを示した(Br J Cancer 2012)。現在、胃癌における化学療法耐性因子として新たなmiR-gene pathwayの同定を行っており、これらの研究は難治性の高い上部消化管癌において非侵襲的に測定可能な治療効果の反映や予後予測を反映する新たなbiomarkerとして臨床応用が期待できる。本研究では非侵襲的である末梢血を用いて新規の腹膜播種診断マーカーや腹膜播種の治療標的としての臨床応用を目的とした。まず、既にストックのある食道癌血清サンプルを用いて、食道癌症例と非担癌症例での血清中のmiR-21の発現を検証した。血清中miR-21は食道癌症例で有意に上昇していた。術前、術後を同一症例で比較すると、血清中のmiR-21の発現は術後に有意に低下していた。また、化学療法が奏効した症例ではmiR-21の発現は低下していた。よって血清中のmiRの測定は可能であり、その発現は悪性度や治療効果を判定するツールになり得ることを示した。また、胃癌における化学療法耐性や腹膜播種を規定するmiR-gene pathwayの同定を行うに当たり、上皮間葉系移行(Epithelial-Mesenchymal Transition: EMT)に着目した。miR-200familyがZEB遺伝子を標的とし、EMTを来たしうることを切除検体と胃癌細胞株を用いて示した。今後は、血清中の発現を確認し、化学療法の耐性や腹膜播種との関与の検討を行う予定である。近年、血清中のexosomeが細胞間の情報伝達に重要な役割を担っていることが示され、exsome中のmiRの発現に着目し、exsomeからのmiRの抽出とその発現解析を現在行っている。実際、細胞間情報伝達に関わっているexsome中のmiRの発現を解析することで、マーカーや治療標的になりうるかを解析中である。当該年度は、食道癌、胃癌において方法論の確立やあらたなcandidate miR, geneを同定した。今後は新規のmiR- gene pathwayの同定により、既存の腫瘍マーカーや画像診断を凌駕する腹膜播種診断マーカーとして、さらにはこれらを抑制することにより腹膜播種に対する新たな創薬も期待できる点で意義深いと思われる。血清サンプルの集積がやや遅れており、microRNAmicroarrayが施行できていない状況である。しかし、既存のサンプルを用いて、方法論の確立を行い、既知のmicroRNAや遺伝子で解析をすすめることができた。また、最近のトピックであるexsomeに着目し、当初の予定であった血清中のmicroRNAだけではなく、exosome中のmicroRNAの測定を確立でき、研究の幅は広がったと思われる。今後は症例の集積を継続し、新規のmicroRNA-gene pathwayを同定したいと考えている。症例の集積に鋭意務める。microarray解析は新規のmiR-gene pathwayの同定のためには必須であると思われるため、サンプルの集積状況をみて、場合によっては症例数を減らして、対応したいと考えている。microarrayの解析結果をもとにして、該当年度に確立した方法論で可及的速やかに機能解析、臨床検体でのvalidationを行いたいと考える。

次年度はmicroarray解析が中心になると思われるため、研究費の多くはmicroarrayに使用すると思われる。また、機能解析に用いる試薬、臨床検体でのvalidation(RT-PCRや免疫染色)に使用する予定である。
歌唱における「音痴」矯正支援プログラム(成人用)の開発

本研究の目的は、歌唱行動において正しい音程を保てない、いわゆるメロディー「音痴」の成人に対して、どのような矯正支援プログラムが有効であるのかについての探索的かっ基礎的な研究を行うことであった。そのためには、まず成人における「音痴」の実態を明らかにした上で、それらがどのように分類・整理されるかを明らかにせねばならない。そこで調査1においては、非公式なアンケート調査を含むインタビュー法による資料収集を行ったが、当初の予想通り「音痴」いう自覚症状がある者の多くが『歌が下手であることが気になる』『人前で歌うことは絶対にいやだ』と報告していた。一方、自覚症状はあるが『調子外れでも別に気にならない』『人前でも気にせず歌える』という者も少数ながらみられた。なぜ同じ自覚症状があっても、歌唱行動に対する意識や対応が大きく異なるのかは今後の検討課題である。つぎに調査2においては、「音痴」の自覚症状があり、かつ人前での歌唱は絶対にいやだという成人男性のケーススタディを行った結果、既知のメロディでは半音以上の音程の誤りは確実に判定できること、本調査のために作成した未知メロディに含まれる不適切な音もある程度までは指摘できること、さらにシーショア音楽才能尺度の検査である「ピッチ」における数ヘルツ差の弁別においても平均以上の成績を示していること、などが明らかになった。これらのことから少なくとも知覚・認知という受容系には特に問題がないことが確認されたといえる。さらに調査3では、調査2の被験者に同じ歌を何回も歌ってもらい、その音程の誤りについて調べた。その結果、音程に誤りがある場合においても異なる2つのタイプがあることが明らかになった。第1は、誤りに一貫性があるタイプ、すなわち誤るときは同じように誤るもので、恐らくは前後の音楽的文脈によって支配されているものと考えられる。それに対して第2は、誤りに一貫性がないタイプ、すなわちシャープ気味になったりフラット気味になったりするもので、何らかの意味で「歌いにくい」箇所だと予想されるが、今回は同じ曲を反復歌唱させたため、その原因を明らかにすることが出来なかった。以上の研究結果を総括すると、矯正支援プログラムを作成のための基礎的な部分の幾つかは明らかになったが、もう少し大規模な研究を行って、個人差がどの程度あるかも検討すべきであろう。本研究の目的は、歌唱行動において正しい音程を保てない、いわゆるメロディー「音痴」の成人に対して、どのような矯正支援プログラムが有効であるのかについての探索的かつ基礎的な研究を行うことであった。さらに調査3では、調査2の被験者に同じ歌を何回も歌ってもらい、その音程の誤りについて調べた(現在、分析中)。平成18年度は、以上の調査結果をもとにして、具体的な「音痴」矯正支援の方法について検討を進めていく予定である。

さらに調査3では、調査2の被験者に同じ歌を何回も歌ってもらい、その音程の誤りについて調べた。その結果、音程に誤りがある場合においても異なる2つのタイプがあることが明らかになった。第1は、誤りに一貫性があるタイプ、すなわち誤るときは同じように誤るもので、恐らくは前後の音楽的文脈によって支配されているものと考えられる。それに対して第2は、誤りに一貫性がないタイプ、すなわちシャープ気味になったりフラット気味になったりするもので、何らかの意味で「歌いにくい」箇所だと予想されるが、今回は同じ曲を反復歌唱させたため、その原因を明らかにすることが出来なかった。以上の研究結果を総括すると、矯正支援プログラムを作成のための基礎的な部分の幾つかは明らかになったが、もう少し大規模な研究を行って、個人差がどの程度あるかも検討すべきであろう。