hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体育授業の観察記録法を学習するための映像メディア教材の開発

本研究の目的は、大学生に対する体育教師教育、教職実践演習や、現職教員の経年時研修等で活用可能な、体育授業を記録するための観察法とそのカテゴリーを学習しトレーニングをするための、DVDメディア教材を作成することであった。作成されたメディア教材には、体育授業における期間記録法の考え方とその方法に関する内容が収録されており、大学における教職科目や、教員免許状更新講習等で活用することが確認できた一方、その有効性を十分に検証するまでには至らなかった。体育教師としての実践的力量を高めるためには,教育実習や模擬授業など,授業を運営するという経験が不可欠である。その際,授業中に生起した現象を記録として残すことは,授業実践を振り返る際の貴重な参考資料とすることができる。しかしながら,体育授業を記録するためには,観察カテゴリーを知り,授業映像や授業参観などの具体的な事例を通してトレーニングを積む必要がある。このような点を踏まえ,本研究では,教師を志す大学生ばかりでなく,現職教員の経年時研修等でも活用が期待できる,体育授業を記録するための授業観察法を学び習熟するための,DVDメディア教材を作成することを目的とした。作成されたメディア教材には,体育授業における期間記録法の考え方とその方法に関する内容が収録されており,DVDプレーヤーやブルーレイプレーヤー,PCなどで再生可能な仕様とした。このメディア教材を,大学における教職科目(体育教師教育)や,教員免許更新講習等で利用したところ,受講生から肯定的に評価され十分に活用できることが確認できた。また,完全実施が近づく教職実践演習においても,活用が期待できる。その一方で,本研究の遂行中に著作権法が改正されたことを受け,本研究の制作物との整合性を検討するために時間がかかったこと,メディア教材の有効性について,他の教材を利用した場合との比較検討を行っていないために,メディア教材を用いることの優位性について言及できなかったことなど,今後検討すべき課題も残された。本研究の目的は,大学生に対する体育教師教育,教職実践演習や,現職教員の経年時研修等で活用可能な,体育授業を記録するための観察法とそのカテゴリーを学習しトレーニングをするための,DVDメディア教材を作成することである。研究期間1年目(平成23年度)は,すでに教育内容として観察記録法を取り入れている大学に出向き,学生にどのような形で教授しているのか,実態調査を行った。同時に,教育実習生を受け入れている大学附属学校に対して,体育授業の観察記録法に対するニーズのヒアリングを実施した。また,最新の教育IT機器に関する調査を実施した。以上の調査結果から,特に学校現場においては,体育授業を観察記録する方法は主観的な印象記録に拠っており,観察カテゴリーを用いた記録法はメジャーではないこと。大学における体育教師教育の場,特に模擬授業を実施している場合には,期間記録法を用いる場合があること。期間記録法を教授する際には,実際の授業映像を編集したものが用いられていること,等の知見を得た。また,教育実習生を受け入れる大学附属学校においては,体育授業を記録するための方法としての期間記録法に対するニーズがあるものの,記録の手間や集計に費やす時間などの制約事項があるということもわかった。この点をクリアするためには,観察記録法を学習するためのメディア教材だけでなく,観察記録をサポートするためのツールをセットにする必要性があると考えている。当初計画において予定していた米国での調査が未実施となっており,さらにメディア教材に含み入れる期間記録法以外の授業観察法についても選定に至っていない。ただし現時点においては,学校現場の状況やニーズ調査の結果等を踏まえると,期間記録法以外については,活用されることが少ないと予想している。このような点が早急に対応すべき事項としてあげられる。これらの研究遂行の遅れは,本務校において新規に立ち上げた研究プロジェクトの実行委員として,多くのエフォートを費やす必要があったことに大きな原因があると考える。実行委員の立場は,本来学内教員でシェアすべきものであるが,プロジェクトの性質と学内人事上の制約からどうしても引き受けなければならなかった。また,プロジェクトでは,既存の手法とは異なる方法論について検討しなければならなかったため,不慣れさ等の要因において思いの外多くの手間と時間がかかった。今後は,学内業務に関する事前調整や適切な分担について配慮していくことが必要と考える研究期間2年目,最終年度となる平成24年度では,年度前半において国外調査を実施し,海外での体育授業や体育教師教育に関する情報や,本研究で作成しようとしているメディア教材のニーズ等について調査する。同時に,撮影シナリオを確定しメディア教材の試作を完成させる。それを踏まえ,9月に実施予定の教育実習において,大学附属学校教員に対して試作の試用を依頼することとし,試用結果に基づいて修正作業を進める。最終的にはDVDメディアへのオーサリング作業を行い,プレス工程にかける。また,メディア教材を広く活用してもらうために,Webを活用した広報活動を実施することも検討する。先述のように,教育実習生を受け入れる大学附属学校においては,体育授業を記録するための方法としての期間記録法に対するニーズがあるものの,手間や時間などの制約事項がある。

この点をクリアするためには,観察記録法を学習するためのメディア教材だけでなく,観察記録をサポートするためのツールをセットにする必要性を認識している。その際,Webサーバを活用したサポート活動ができないか,実現可能性について検討を続けていきたい。未実施となっている米国調査等の実施を含め,国外調査旅費として700千円程度,国内調査旅費として200千円程度を見込む。また,本撮影に使用するVTRカメラ等,ワイヤレスマイク等の機材に500千円程度,および編集に使用するワークステーション,ソフトウェア等に500千円程度を使用する。編集終了後のDVDプレスにかかる費用として400千円程度を使用する。
結晶の空間反転対称性に着目した強相関化合物の超高圧下における新奇量子現象の探索（国際共同研究強化）

f電子を持つ希土類・アクチノイド化合物は,磁気・電荷・多極子秩序,異方的超伝導など特色ある量子物性の宝庫である.またf電子系化合物の新物質探索、新奇量子現象の発見、電子物性の発現メカニズムの解明は純良単結晶育成に始まり、多彩な実験手段を用いることで初めて可能となる。そのためには国内の1グループだけで大きく進展させることは難しい。本研究では、f電子系の磁性や伝導現象に関するマクロ物性測定、及び量子振動測定などの微視的手段を用いた研究に関して伝統と組織力のあるチェコのカレル大学、チェコ科学アカデミー物理学研究所、フランス原子力庁、フランス国立強磁場研究所とで国際共同研究を行い、スピーディーかつ効率的に研究を推進している。今年度の研究実績は以下の通りである.単結晶育成に成功した結晶構造に空間反転対称姓をもたないUIrSi3の低温、磁場中における物性をホール抵抗測定から明らかにした.また短い実験期間であったが試験的な中性子回折実験を行った.ホール抵抗測定は相転移の三重臨界点前後で大きく異なる振る舞いをしており,キャリアの状態の変化が低温・磁場中で見られる相転移に大きく寄与していることが示唆される。ウラン化合物の新奇超伝導体UTe2の超伝導の性質について、純良単結晶育成を行い、超低温における詳細な上部臨界磁場の測定を行いスピン三重項の超伝導が実現している可能性が高いことを突き止めた。さらに圧力下、強磁場下での研究を進めている。また本国際共同研究のメンバーを中心にこれまでの成果の公表やプロジェクトの紹介、そして今後の研究計画についての議論を深めるために2018年7月にプラハで国際シンポジウムを開催した(シンポジウムのWebページ: http://kfkl.cz/pcfes/tokimeki-2018)。参加者は内外の一線の研究者80名程度であった。赤外線集中過熱によるFZ法により結晶構造に反転対称性を持たないUIrSi3の純良単結晶育成に成功し、物性測定や中性子回折実験を引き続き行なっているが、非対称なヒステリシスを示す奇妙なメタ磁性の解明のため、中性子散乱実験や量子振動測定などの追加実験などが必要となっている。UIrSi3の磁気構造の決定はとても重要であり、2018年度にフランスのラウエランジュバン研究所で中性子回折実験を行う予定であったが、課題採択時期の関係で、この実験が2019年度以降にずれ込むことになった。また作成したUIrSi3の純良単結晶についてリフシッツ転移と思われる奇妙なメタ磁性のなぞを解くフェルミ面の性質の解明のため量子振動測定などさらなる実験が必要であるが、実験施設のマシンタイムの関係やウラン試料の国家間の移送手続きが思いの外長くかかり、実験を行う日程が2019年度にずれ込む予定である。また新しく発見された新奇超伝導体UTe2の単結晶育成を行い、超伝導相図(上部臨界磁場)やメタ磁性に関する詳細な研究を進めている。ウラン化合物は国際間の持ち出しが難しい国際規制物資であるため、日本とフランスで独立に育成しそれぞれの研究施設で特色を生かした実験研究を行なっている。ウラン化合物の新奇超伝導体UTe2の超伝導機構の解明は急務であり、極低温、強磁場、高圧力のいわゆる複合極限環境下での実験が必要であり実験には多大な時間が必要であるため、現在の協力体制を生かして国際共同研究を効率的に進めているところである。UIrSi3の電子状態の解明のための中性子回折実験、量子振動実験を進めて行く。中性子回折実験はフランスのラウエ=ランジュバン研究所の研究炉行う予定である。UIrSi3の量子振動測定はフランス国立強磁場研究所のI. Sheikin主任研究員とフランスGrenobleの強磁場施設(LNCMI-G)で行う予定であるが、まずはドイツのDresdenにある強磁場研究所Helmholtz-Zentrum Dresden-Rossendorf(HZDR)で予備実験を行うこととした。ここで現在の単結晶試料により量子振動が観測されればより強磁場を用いることのできるLNCMI-Gでフェルミ面の詳細について研究を行い、大きなスピン軌道相互作用を持つウラン化合物の反転対称性欠如によるフェルミ面の分裂について明らかにする。量子振動の観測に至らない場合は、試料のさらなる純良化のためのアニール処理や2019年夏にチェコのカレル大学に導入されるレーザー集中過熱式の炉によりこれまでより小さいが結晶性の良い単結晶の育成を試みる。そのほか、カゴ状物質や幾何学的にフラストレートした結晶構造を持つ物質の磁性と格子に着目した研究を引き続き行う。また、新奇超伝導体UTe2の超伝導相図やスピン三重項超伝導のメカニズムを明らかにするため、強磁場・高圧下における物性実験を進めていく。強磁場実験は、海外の強磁場施設HZDR、LNCMI-G、フランスToulouseの強磁場施設LNCMI-T、と国内の東京大学物性研究所、及び東北大学金属材料研究所の強磁場施設にて、また圧力下実験はフランスGrenobleのフランス原子力庁と東北大学金属材料研究所において申請者が主導して研究を進めていく。内定年度:2015

本国際共同研究においては,カレル大学(チェコ共和国)およびフランス原子力庁,フランス国立強磁場研究所,ラウエランジュバン研究所(いずれもフランス)において,空間反転対称性をもたない結晶構造,磁性イオンのジグザグ構造,カゴ状構造など特徴的な結晶構造をもつ強相関電子系化合物に焦点を当てて,より広範で効率的なアクチノイドの新奇物質探索,超高圧発生技術の共同開発・運用による圧力下物性研究の加速,現在日本では行えないウラン化合物の中性子散乱実験による磁性・超伝導のメカニズム解明,を目的として研究を進めていく.初年度は主にチェコのカレル大学との共同研究により以下の2点について研究を推進した.結晶構造に反転対称性を持たない化合物においては結晶内に電場勾配が生じ,反対称スピンー軌道相互作用によりフェルミ面が分裂するなどの興味深い物性が表れることがわかってきた.例えばCeIrSi3はBaNiSn3型正方晶(空間群I4mm, No. 107)の結晶構造を持つTN = 5 Kの反強磁性体であるが,2 GPa程度の圧力をかけると反強磁性は抑制され,巨大な上部臨界磁場を持つ重い電子超伝導を発現する.BaNiSn3型正方晶をもつ物質は希土類系では数多く見つかっているが,ウラン化合物ではこれまでUIrSi3とUNiGa3の2種類しか報告がなく,どちらも単結晶による研究はない.我々はUIrSi3の単結晶育成に取り組み,帯溶融法により世界で初めて単結晶育成に成功した.育成された単結晶は残留抵抗比が40を超える純良な単結晶であることがわかった.現在,比熱,帯磁率,磁化,磁気抵抗などの基礎物性測定を進めているところである.また幾何学的にフラストレートした結晶構造を持つ反強磁性体Ce2MgSi2の磁性を明らかにするために単結晶育成を行った.単結晶を用いた中性子回折実験により反強磁性の磁気構造を明らかにした.チェコのカレル大学においては,本研究の主要なテーマである結晶構造に反転対称姓のないウラン化合物UIrSi3の単結晶育成に世界ではじめて成功し,物性測定をスタートさせることができた.チェコグループとの共同研究の成果は,2017年度の国際会議等において現時点ですでに3件(内1件は【招待講演】)の発表が確定している.またフランス原子力庁においては平成29年度の高圧下物性測定に向け,圧力セルの準備について打ち合わせを行った.また実際に使用する実験システムについて確認と試験測定を行い次年度以降の実験の進め方について十分な打ち合わせができた.f電子を持つ希土類・アクチノイド化合物は,磁気・電荷・多極子秩序,異方的超伝導など特色ある量子物性の宝庫である.またf電子系化合物の新物質探索、新奇量子現象の発見、電子物性の発現メカニズムの解明は純良単結晶育成に始まり、多彩な実験手段を用いることで初めて可能となる。そのためには国内の1グループだけで大きく進展させることは難しい。本研究では、f電子系の磁性や伝導現象に関するマクロ物性測定、及び量子振動測定などの微視的手段を用いた研究に関して伝統と組織力のあるチェコのカレル大学、チェコ科学アカデミー物理学研究所、フランス原子力庁、フランス国立強磁場研究所とで国際共同研究を行い、スピーディーかつ効率的に研究を推進している。今年度の研究実績は以下の通りである.昨年度、単結晶育成に成功した結晶構造に空間反転対称姓をもたないBaNiSn3型正方晶UIrSi3の低温、磁場中における物性を電気抵抗、比熱、磁化測定などから明らかにした.TN=42Kの反強磁性体UIrSi3は25K以下でc軸方向に磁場をかけると一次のメタ磁性転移を示す。
抗重力筋萎縮のメカニズムーTail Suspensionモデルによるヒラメ筋の萎縮で特異的に減少するタンパク質による解析

筋萎縮のモデルの一つであるTail Suspension(TS)法を用いて無荷重による遅筋の萎縮の分子機構を構成タンパク質の変化から解析した。このモデルでは、速筋群は10%20%の萎縮を示すものの成長にしたがって筋重量も増加するが、遅筋であるヒラメ筋は一週間で約半分に重量が減少した後増加が全くみられない。筋の収縮タンパク質であるミオシン重軽鎖の特異的な減少のほかに、分子量22000に担当するタンパク質(22K protein)の特異的な減少がみられた。22K proteinは速筋である足底筋では非常に少なく、遅筋であるヒラメ筋に多い。筋重量のい減少と対応して10週間のTS中減少したまま増加はみられなかった。2次元電気泳動で22K proteinは単一のタンパク質であった。筋長は筋の肥大、萎縮に大きな影響を与えることが明らかにされている。TSモデルで脚を底屈させヒラメ筋を伸展すると、重量の減少がみられなかった。同時に22K proteinの減少もみられなかった。また長指伸筋(EDL)をTSモデルで除神経し伸展すると22K proteinの発現がみられた。このように22K proteinは筋の機械的伸展によって動的に変化するタンパク質である。22K proteinを精製し抗体を作成し、細胞内存在を検討したところ、Z線への局在が明らかになった。またこのタンパク質のアミノ酸シ-クエンス、ペプチドマップ及び免疫特性から、22Kproteinは眼の水晶体に特異的に発現すると考えられていたαBークリスタリンのB鎖と相同であることが明らかとなった。αークリスタリンの減少がタンパク質の合成の低下によるかどうか検討した。TSラットヒラメ筋を摘出し、In vitro培養を行った。35SメチオニンのαbークリスタリンへのとりこみはTS 24時間後減少した。この時摘出した筋束を培地中にフリ-にしておくとαBークリスタリンは変性し沈澱した。ラットのcDNAライブラリ-からαBークリスタリンのcDNAライブラリ-を作製し、TSに伴うαBークリスタリンの合成の低下がmRNAの低下によるかどうか検討した。αBークリスタリンmRNAは3日以降顕著な減少を示した。以上の結果から、抗重力筋(遅筋)におけるIn vivo及びIn vitroで筋に対する無荷重状態は筋内でのαBークリスタリンの変性及びタンパク質合成の転写レベルの抑制をひきおこしこれが筋萎縮過程の一つの要因として働くことが示唆された。筋萎縮のモデルの1つであるTail Suspension(TS)法を用いて無荷重による遅筋の萎縮の分子機構を構成タンパク質の変化から解析した。このモデルでは、速筋群は1020%の萎縮を示すものの成長にしたがって筋重量も増加するが、遅筋であるヒラメ筋は1週間で約半分に重量が減少した後増加が全くみられない。筋の収縮タンパク質であるミオシン重軽鎖の特異的な減少のほかに、分子量22000に相当するタンパク質(22K protein)の特異的な減少がみられた。22Kproteinは速筋である足底筋では非常に少なく、遅筋であるヒラメ筋に多い。筋重量の減少と対応して10週間のTS中減少したまま増加はみられなかった。筋長は肥大、萎縮に大きな影響を与えることが明らかにされている。同時に24K proteinの減少もみられなかった。また長指伸筋(EDL)をTSモデルで除神経し、伸展する22K proteinの発現がみられた。またこのタンパク質のアミノ酸シ-クエンス、ペプチドマップ及び免疫特性から、22K proteinは眼の水晶体に特異的に発現すると考えられていたα-クリスタリンのB鎖と相同であることが明らかとなった。眼の水晶体の構造タンパク質であるα-クリスタリンはきわめて不活性なタンパク質として知られているが、骨格筋では適応的変化により動的に変化する。今後このタンパク質の萎縮過程における合成・分解過程をタンパク質及び核酸レべルで解析してゆく予定である。

また長指伸筋(EDL)をTSモデルで除神経し伸展すると22K proteinの発現がみられた。このように22K proteinは筋の機械的伸展によって動的に変化するタンパク質である。22K proteinを精製し抗体を作成し、細胞内存在を検討したところ、Z線への局在が明らかになった。またこのタンパク質のアミノ酸シ-クエンス、ペプチドマップ及び免疫特性から、22Kproteinは眼の水晶体に特異的に発現すると考えられていたαBークリスタリンのB鎖と相同であることが明らかとなった。αークリスタリンの減少がタンパク質の合成の低下によるかどうか検討した。TSラットヒラメ筋を摘出し、In vitro培養を行った。35SメチオニンのαbークリスタリンへのとりこみはTS 24時間後減少した。この時摘出した筋束を培地中にフリ-にしておくとαBークリスタリンは変性し沈澱した。ラットのcDNAライブラリ-からαBークリスタリンのcDNAライブラリ-を作製し、TSに伴うαBークリスタリンの合成の低下がmRNAの低下によるかどうか検討した。αBークリスタリンmRNAは3日以降顕著な減少を示した。以上の結果から、抗重力筋(遅筋)におけるIn vivo及びIn vitroで筋に対する無荷重状態は筋内でのαBークリスタリンの変性及びタンパク質合成の転写レベルの抑制をひきおこしこれが筋萎縮過程の一つの要因として働くことが示唆された。昨年はTail Suspension(TS)モデルによるヒラメ筋の萎縮に伴って特異的に減少する分子量22000のタンパク質のアミノ酸シ-クエンスから眼のレンズに特異的に発現すると考えられていたαークリスタリンB鎖(αBーCRY)の相同であることを明らかにした。本年はTSによるれるαBーCRYの減少についてタンパク質の合成ならびにαBーCRY遺伝子の転写レベルでの調節について検討した。TSラットのヒラメ筋を摘出し、その一部を35Sメチオニンを含む培地中で二時間器官培養を行い二次元電気泳動及びフルオログラフィ-によりαBーCRYの合成をみたところ、24時間後以降合成は急に減少した。培養中筋を張力がかからないようにすると、αBーCRYは上清中に抽出されず沈澱してしまった。ハムスタ-について報告されているDNA塩基配列をモデルに合成オリゴヌクレオチドを作成し、これをプロ-ブとしてラットの心臓のcDNAライブラリ-からαBーCRYに相当するプロ-ブをつりあげクロ-ニングした。全アミノ酸配列のコ-ディン領域に相当する700kpのプロ-ブを作成し、これを用いてTS後のmRNAの変化を検討したところ、TS後24時間で一時的に増加する傾向を示したが、3日以降急激に減少した。αBーCRYmRNA発現に対する神経支配の影響をみた。除神経は対照群でmRNAの発現を減少させたが、TS群では除神経は逆にTS脚のαBーCRYのnRNAの減少を抑制する傾向を示した。このことはTS群では神経を介して、TS脚内のαBーCRYのmRNAの減少を亢進させていることを示した。
海氷季節分布と周南極流流路の変動史復元による近未来予測

南大洋において冬季に形成され,夏季には融解して分布範囲を大きく変動させる海氷は,深層循環や周極流にも強い影響を与えているが,地球環境変動予測に必要な過去数百万年間における海氷分布の季節的な変動に関しての知見はほとんどない.そこで本研究では,夏季・冬季海氷分布域のそれぞれに卓越する現生珪藻の分布データを,海底掘削コア試料から産する珪藻や珪藻休眠胞子,黄金色藻類シストなどの微化石群集変遷記録に応用し,過去の季節変動を含めた海氷分布変遷のみならず,海氷生成域での鉛直混合,南極周極流の流路変動などを復元すること,また,より詳細な近未来気候変動予測に対して貢献できる新たなデータを提供することを目的とした.これまでに,海底堆積物試料DSDP Site 513およびODP Hole 689B,745B,1165Bを用いて,珪質微化石群集解析を行った.その結果,現生生物群集の分布・組成等と比較することで,夏季・冬季海氷分布域や周極流の北側,鉛直混合(湯昇流)域に卓越する海生珪藻類,海氷・氷床域の淡水珪藻・黄金色藻類の化石群集を特定することに成功した.また,これまでその生態が明らかとなっていなかった絶滅種(化石群集)のうち,複数の古生態が明らかとなり,これらの群集変動を見ることで,未解明であったより古い時代の海洋環境を復元することが可能になると考えられる.2018年度には南大洋ロス海から,また2019年3月5月にかけて南極半島周辺において新たに海底掘削航海が実施されており,当該研究計画の残り二年間でそれらの航海で得られた試料を新たに分析を進めていく.これまで分かった古環境指標種生物の情報を併せることにより,過去400万年間の南大洋域の海氷分布や南極大陸上の氷床発達,鉛直構造や海流流路などの変遷を明らかにしていく予定である.当該研究一年目で,過去の研究成果との比較をもとに,海底堆積物試料DSDP Site 513およびODP Hole 689B,745B,1165B試料を用いて,本研究計画の基礎データとなるこれまで明らかでなかった様々な古環境指標種の確定やそれらの変遷を解明できた.また,当初研究の核として予定していた南大洋ロス海から採集された海底堆積物試料の分析のための作業はほぼ終了している.咥えて,計画後に参加することが決定した南極半島周辺における海底掘削計画航海が現在行われているところであり,計画1年目に得られたデータや研究成果を用いることによって,当該研究計画の目標を上回る成果を出せると期待できる.一方で,新たに得られた試料(ロス海および南極半島周辺)は,これまで扱ってこなかった海域・時代のものを含むため,またこれまで主として分析を行ってきた指導学生3名が卒業・就職したため,今後二年間の分析スピードはやや遅れる可能性があるが,今後の分析を同様に継続していく予定である.これまで主として分析を行ってきた指導学生3名が卒業・就職したため,珪藻・黄金色藻化石群集解析に関して作業がある程度遅くなる可能性がある.しかし,うち2名は高知大学コアセンターと産業技術総合研究所に研究職として異動しており,これまでの研究を共同研究者として継続できる体制にある.また,申請者も各海域の珪藻休眠胞子の分析を主に行っていく予定であるが,これまで様々な海域における休眠胞子化石の分類と群集解析を行ってきており,それらの手法を当該試料にも応用できると考えており,成果を出すことは難しくない.南大洋において冬季に形成され,夏季には融解して分布範囲を大きく変動させる海氷は,深層循環や周極流にも強い影響を与えているが,地球環境変動予測に必要な過去数百万年間における海氷分布の季節的な変動に関しての知見はほとんどない.そこで本研究では,夏季・冬季海氷分布域のそれぞれに卓越する現生珪藻の分布データを,海底掘削コア試料から産する珪藻や珪藻休眠胞子,黄金色藻類シストなどの微化石群集変遷記録に応用し,過去の季節変動を含めた海氷分布変遷のみならず,海氷生成域での鉛直混合,南極周極流の流路変動などを復元すること,また,より詳細な近未来気候変動予測に対して貢献できる新たなデータを提供することを目的とした.これまでに,海底堆積物試料DSDP Site 513およびODP Hole 689B,745B,1165Bを用いて,珪質微化石群集解析を行った.その結果,現生生物群集の分布・組成等と比較することで,夏季・冬季海氷分布域や周極流の北側,鉛直混合(湯昇流)域に卓越する海生珪藻類,海氷・氷床域の淡水珪藻・黄金色藻類の化石群集を特定することに成功した.また,これまでその生態が明らかとなっていなかった絶滅種(化石群集)のうち,複数の古生態が明らかとなり,これらの群集変動を見ることで,未解明であったより古い時代の海洋環境を復元することが可能になると考えられる.2018年度には南大洋ロス海から,また2019年3月5月にかけて南極半島周辺において新たに海底掘削航海が実施されており,当該研究計画の残り二年間でそれらの航海で得られた試料を新たに分析を進めていく.これまで分かった古環境指標種生物の情報を併せることにより,過去400万年間の南大洋域の海氷分布や南極大陸上の氷床発達,鉛直構造や海流流路などの変遷を明らかにしていく予定である.

当該研究一年目で,過去の研究成果との比較をもとに,海底堆積物試料DSDP Site 513およびODP Hole 689B,745B,1165B試料を用いて,本研究計画の基礎データとなるこれまで明らかでなかった様々な古環境指標種の確定やそれらの変遷を解明できた.また,当初研究の核として予定していた南大洋ロス海から採集された海底堆積物試料の分析のための作業はほぼ終了している.咥えて,計画後に参加することが決定した南極半島周辺における海底掘削計画航海が現在行われているところであり,計画1年目に得られたデータや研究成果を用いることによって,当該研究計画の目標を上回る成果を出せると期待できる.一方で,新たに得られた試料(ロス海および南極半島周辺)は,これまで扱ってこなかった海域・時代のものを含むため,またこれまで主として分析を行ってきた指導学生3名が卒業・就職したため,今後二年間の分析スピードはやや遅れる可能性があるが,今後の分析を同様に継続していく予定である.これまで主として分析を行ってきた指導学生3名が卒業・就職したため,珪藻・黄金色藻化石群集解析に関して作業がある程度遅くなる可能性がある.しかし,うち2名は高知大学コアセンターと産業技術総合研究所に研究職として異動しており,これまでの研究を共同研究者として継続できる体制にある.また,申請者も各海域の珪藻休眠胞子の分析を主に行っていく予定であるが,これまで様々な海域における休眠胞子化石の分類と群集解析を行ってきており,それらの手法を当該試料にも応用できると考えており,成果を出すことは難しくない.当初見込み予算よりも顕微鏡本体の金額が安価になったため
液胞形成に伴って起こる新奇オートファジーの機構解明

1.シロイヌナズナATG遺伝子破壊培養細胞を作製した。本研究の申請時にシロイヌナズナATG5遺伝子破壊培養細胞を作製していたが、2017年10月12月になって野生型培養細胞が混入していることがわかるというトラブルが生じた。そこで、2017年度後半から2018年度にかけてATG5遺伝子破壊培養細胞(atg5細胞)を新たに作製し直した。さらに、ATG2遺伝子破壊培養細胞(atg2細胞)と野生型培養細胞(WT細胞)も作製した。2.これらのシロイヌナズナ培養細胞のオートファジーに関連した性質を調べた。WT細胞、atg5細胞、atg2細胞をプロテアーゼ阻害剤を入れたショ糖飢餓培地で培養することによって、細胞内プロテアーゼ活性を阻害した条件下で栄養飢餓状態にすると、細胞内にすでに存在していた大きな液胞内に細胞質が蓄積した。atg5細胞やatg2細胞でも、WT細胞に比べて量は少ないものの既存の大きな液胞内に細胞質が蓄積した。この結果は、植物細胞はATG遺伝子に依存しないオートファジー経路を持っており、この経路が栄養飢餓に応じて亢進することを示している。3.液胞形成を行なっているタバコBY-2ミニプロトプラストよりタンパク質を抽出し、SDS-PAGEによる解析を開始した。4.液胞形成を行なっているタバコBY-2ミニプロトプラストを電子顕微鏡で解析し、プロテアーゼ阻害剤を用いなくても、形成されて間もない小さな液胞内には細胞質が存在しており、その後、液胞内の細胞質が消化されることで液胞が完成することを見出した。すなわち、液胞はオートファジーを介して形成されることを端的に示すことができた。シロイヌナズナ培養細胞を再度、作製するのに時間を要し、さらに、作製した培養細胞のオートファジーに関連した性質を調べる実験に予想以上の時間を要したので。1.研究実施計画通りに、シロイヌナズナ培養細胞からミニプロトプラストを調製し液胞形成を観察して、液胞がATG遺伝子に依存しないオートファジー経路を介して形成されることを証明するとともに、液胞形成に伴って起こるオートファジー経路と、atg2細胞やatg5細胞で観察されたATG遺伝子に依存しない既存の液胞を分解コンパートメントとしたオートファジー経路との関係を調べる。2.タバコミニプロトプラストを用いた解析では、研究実施計画に従って、電子顕微鏡による「核周辺に現れるER由来の特殊な構造」の解析を進めるとともに、SDS-PAGEや二次元電気泳動による液胞形成に関連したタンパク質の探索を続ける。3.以上のシロイヌナズナ培養細胞とタバコBY-2細胞を用いた「液胞形成に伴うオートファジー経路」の解析に加えて、コケ植物ヒメツリガネゴケを用いた「液胞形成に伴うオートファジー経路」の解析を行う。理由は、最近、他の研究者によって、植物の老化時に特別な液胞が新規に形成されることが報告されたからである。本研究の研究代表者はこれまで、ヒメツリガネゴケを用いた植物老化とオートファジーの研究を進めてきており、ヒメツリガネゴケでも、老化時に特別な液胞が形成されるのかどうか、もし形成されるとしたら、その特別な液胞がオートファジーを伴って形成されるかどうかを調べる。液胞形成に伴うオートファジーがマクロオートファジーとは異なることを証明するために、マクロオートファジーが欠損しているシロイヌナズナATG5遺伝子破壊株の胚軸から培養細胞を作製し、それから調製したミニプロトプラストを用いて実験を進めていた。しかし、2018年度10月12月になって、植え継ぎの過程で破壊株培養細胞に野生型培養細胞が混入していることが判明し、新たにシロイヌナズナ培養細胞を作製し直す必要がでてきた。そこで急遽、シロイヌナズナ芽生えからカルスを改めて調製し直している。タバコBY-2ミニプロトプラストを光学顕微鏡で観察した。ミニプロトプラストでオートファゴソームが活発に形成され、液胞形成が進むとオートファゴソームは消失した。マクロオートファジー阻害剤3-メチルアデニンで処理するとオートファゴソームは始終見られなくなったが、形成される液胞の大きさに差はなかった。すなわち、3-メチルアデニンによりオートファゴソーム形成を阻害しても液胞の形成は阻害されないことを確認した。一方で、液胞除去後30分以内に、核の周辺に酸性構造が現れ、これらの小さな構造が融合して液胞が形成されるように見えた。この酸性構造が、これまでに電子顕微鏡で観察している「核周辺のERから形成される特殊な構造」に対応している可能性が考えられた。化学固定法で固定したタバコBY-2ミニプロトプラストを電子顕微鏡で観察した。オートファゴソームは、細胞膜周辺のERあるいは細胞膜そのものを元として形成された板状構造が重なりあって形成されるように見えた。板状構造にはリボソームとは異なる電子密度の高い顆粒が多数、付着していた。板状構造が2枚以上重なることでオートファゴソームが形成されるように見えた。一方で、核周辺にER由来の特殊な構造が観察された。1.シロイヌナズナ培養細胞を用いた実験が振り出しにもどることになったので。2.高圧凍結・凍結置換法で固定してミニプロトプラストを観察する計画を立てていたが実行できなかったので。

3.液胞形成を行っているタバコBY-2ミニプロトプラストより経時的にタンパク質を抽出し、二次元電気泳動法で分離する計画を立てていたが、予備実験しかできなかったので。1.シロイヌナズナATG遺伝子破壊培養細胞を作製した。本研究の申請時にシロイヌナズナATG5遺伝子破壊培養細胞を作製していたが、2017年10月12月になって野生型培養細胞が混入していることがわかるというトラブルが生じた。そこで、2017年度後半から2018年度にかけてATG5遺伝子破壊培養細胞(atg5細胞)を新たに作製し直した。さらに、ATG2遺伝子破壊培養細胞(atg2細胞)と野生型培養細胞(WT細胞)も作製した。2.これらのシロイヌナズナ培養細胞のオートファジーに関連した性質を調べた。WT細胞、atg5細胞、atg2細胞をプロテアーゼ阻害剤を入れたショ糖飢餓培地で培養することによって、細胞内プロテアーゼ活性を阻害した条件下で栄養飢餓状態にすると、細胞内にすでに存在していた大きな液胞内に細胞質が蓄積した。atg5細胞やatg2細胞でも、WT細胞に比べて量は少ないものの既存の大きな液胞内に細胞質が蓄積した。この結果は、植物細胞はATG遺伝子に依存しないオートファジー経路を持っており、この経路が栄養飢餓に応じて亢進することを示している。3.液胞形成を行なっているタバコBY-2ミニプロトプラストよりタンパク質を抽出し、SDS-PAGEによる解析を開始した。4.液胞形成を行なっているタバコBY-2ミニプロトプラストを電子顕微鏡で解析し、プロテアーゼ阻害剤を用いなくても、形成されて間もない小さな液胞内には細胞質が存在しており、その後、液胞内の細胞質が消化されることで液胞が完成することを見出した。すなわち、液胞はオートファジーを介して形成されることを端的に示すことができた。シロイヌナズナ培養細胞を再度、作製するのに時間を要し、さらに、作製した培養細胞のオートファジーに関連した性質を調べる実験に予想以上の時間を要したので。1.シロイヌナズナATG5遺伝子破壊株の胚軸から培養細胞を調製する。2.高圧凍結・凍結置換法で固定してミニプロトプラストを観察し、核周辺にい現れるER由来の特殊な構造がオートファジーを行っている像を捉える。3.二次元電気泳動法によるタンパク質の解析を行う。4.ミニプロトプラストを蛍光顕微鏡で観察し、酸性ホスファターゼ酵素化学染色により、核周辺に現れる酸性構造がリソソームマーカーである酸性ホスファターゼを持っていることを明らかにする。1.研究実施計画通りに、シロイヌナズナ培養細胞からミニプロトプラストを調製し液胞形成を観察して、液胞がATG遺伝子に依存しないオートファジー経路を介して形成されることを証明するとともに、液胞形成に伴って起こるオートファジー経路と、atg2細胞やatg5細胞で観察されたATG遺伝子に依存しない既存の液胞を分解コンパートメントとしたオートファジー経路との関係を調べる。2.タバコミニプロトプラストを用いた解析では、研究実施計画に従って、電子顕微鏡による「核周辺に現れるER由来の特殊な構造」の解析を進めるとともに、SDS-PAGEや二次元電気泳動による液胞形成に関連したタンパク質の探索を続ける。3.以上のシロイヌナズナ培養細胞とタバコBY-2細胞を用いた「液胞形成に伴うオートファジー経路」の解析に加えて、コケ植物ヒメツリガネゴケを用いた「液胞形成に伴うオートファジー経路」の解析を行う。理由は、最近、他の研究者によって、植物の老化時に特別な液胞が新規に形成されることが報告されたからである。
白金の触媒作用を用いるMOSデバイスゲート酸化膜の絶縁耐圧性の向上

二酸化シリコン(SiO_2)膜上に3nm程度の膜厚をもつ白金膜を堆積し、その構造を酸素雰囲気中300°C程度に加熱し、その後白金膜を除去しアルミニウム電極を形成して<Al/SiO_2/Si(100)>MOS構造とすることによって、SiO_2膜上を流れるリーク電流密度が大幅に低減することを見出した。白金の触媒作用によって形成された解離酸素イオン(0^-)がSiO_2膜中に注入され、SiO_2膜中のサブオキサイドやSi/SiO_2界面のシリコンダングリングホンド界面準位と反応することによって、これらが消滅してリーク電流の経路がなくなったことがリーク電流低減の一つの理由である。また、SiO_2膜厚の薄い部分で電界が強くなりO^-イオンのSi/SiO_2界面への移動が促進される結果、そこで酸素反応が選択的に起こり膜厚が均一化することもリーク電流低減の理由である。白金処理中、シリコンに白金膜に対して正のバイアス電圧を印加した場合、印加しない場合に比較して界面準位密度が大幅に低減した。シリコンを共沸硝酸に浸漬することによって形成した膜厚が1.4nm程度のSiO_2膜は、高温で形成する熱酸化膜と同等あるいはやや低いリーク電流密度をもつことがわかった。この結果、極薄化学酸化膜について初めて電気容量-電圧(C-V)曲線を観測することに成功した。このSiO_2膜上にアルミニウム電極を形成してそれを水素雰囲気中200°Cで加熱するPMA処理によってリーク電流密度は大幅に低減して、同程度の膜厚をもつ熱酸化膜の1/201/4と低いリーク電流密度が達成できた。リーク電流密度の低減の理由は、1)界面準位の消滅、2)SiO_2ギャップ準位の消滅、3)SiO_2膜のバンドギャップの増大によると結論した。白金の触媒作用を用いて二酸化シリコン膜を改質してリーク電流密度を低減すると共に、白金処理による表面、界面状態の構造の変化を観測することを目的とした研究を行った。シリコンウェーハを熱濃硝酸に浸すことによって1nm程度の二酸化シリコン膜を形成し、その上に約3nmの白金膜を堆積し、この構造を酸素雰囲気中300°Cで加熱した。その後、王水を用いて白金膜をエッチングして、露出した二酸化シリコン膜の上にアルミニウム電極を形成してMOS構造とした。この白金処理を施すことによって、リーク電流密度は、1/100以下に減少した。原子間力顕微鏡(AFM)を用いた観測によって、硝酸によって形成した二酸化シリコン膜の表面は、洗浄直後の表面や硫酸+過酸化水素水、塩酸+過酸化水素水を用いて形成した二酸化シリコン膜よりもスムーズであることが分った。硝酸で形成した二酸化シリコン膜に白金処理を施すことによって、その表面、及び界面が更にスムーズになることをAFMを用いた観測によって確認した。白金処理によるリーク電流密度の減少は、1)二酸化シリコン膜の膜厚の均一性の向上、2)二酸化シリコン中の欠陥密度、界面密度の低減によるものと結論した。MOS構造では、二酸化シリコン膜中に電界が生じるが、その電界の強さは膜厚の薄い部分で強くなるため、白金処理中に生成するO^-イオンのSi/SiO_2界面への移動が促進され、膜厚の薄い部分が選択的に酸化され、膜厚の均一性が向上すると結論した。更に、O^-イオンは非常に活性なため、二酸化シリコン中の欠陥準位や界面準位と反応してこれらを消滅させると結論した。LSIの集積度の増加に伴い、2nm以下の極薄絶縁膜の重要性が益している。

本研究では、極薄絶縁膜の電気特性の向上、特に集積度の増加に最も重要なリーク電流密度の低減を目的として、(1)白金処理、(2)化学酸化法を検討した。硝酸にSiを浸漬することにより1.2nmの膜厚のSiO_2膜を形成した後、白金処理を施した。白金処理では、SiO_2上に3nmの白金膜を堆積し、酸素中300°Cで加熱した後、白金膜を除去しその上にアルミニウム(Al)膜を堆積してMOS構造とする。白金処理によってSi0_2膜厚は1.4nmとわずかに増加したが、リーク電流密度は1/200に減少し、熱酸化膜よりも低い値を得ることに成功した。さらに、白金処理によってSi/SiO_2、界面が平坦になることをAFMによって確認した。白金処理ではSiO_2中に電界が生じ白金の触媒作用によって生成した0^-イオンのSi/SiO_2界面への移動が促進されるが、膜厚の薄い部分では電界が大きくなりO^-イオンの移動が特に促進される結果、この部分での酸化が選択的に進行することによって、界面が平坦になると結論した。また、硝酸に浸漬することによって形成したSiO_2膜を酸素中900°Cで加熱することによってもリーク電流密度が大幅に低減し、通常の熱酸化膜、さらに超平坦面を用いて形成した熱酸化膜よりも低いリーク電流密度を達成することに成功した。post-metalization annealによるリーク電流密度の減少を、(1)酸化膜密度の増加によるSi/SiO_2界面でのエネルギー障壁の増加、(2)サブオキサイドやOHの除去に伴うトラップ準位の消滅によるものと結論した。また、SiO_2膜を窒素プラズマで窒化することによって形成したシリコンオキシナイトライド膜に白金処理を施すことによって、電気特性が向上することを見出した。本研究では、LSIにおける最も基本的かつ重要な素子である金属-酸化物-半導体(MOS)デバイスのゲート酸化膜のリーク電流の低減を目的として研究を行った。LSIの微細化に伴い、ゲート酸化膜が薄膜化して現在最先端のデバイスでは2nm程度のものが、更に2005年以降には1.5nm以下のものが用いられると予想されており、極薄酸化膜を流れるリーク電流の低減が緊急かつ最も重要な課題となっている。以下に14年度の研究成果を示す。(1)共沸硝酸を用いて1.4nm程度の極薄酸化膜を形成し、その後アルミニウム電極を形成し、それを水素雰囲気中200°Cで加熱することによって、従来の高温で形成された熱酸化膜に比較して1/51/20と格段に低いリーク電流密度(ゲート電圧順バイアス1Vの際0.4/cm^2)を達成することに成功した。水素処理によるリーク電流密度の低減の原因は、1)界面準位の消滅、2)SiO_2のバンドギャップ内のエネルギー準位の消滅、3)SiO_2のバンドギャップエネルギーの増大によると結論した。(2)共沸硝酸を用いて形成した化学酸化膜を、電極を形成する前に水素雰囲気中450°Cで加熱することによってリーク電流密度が低減し、熱酸化膜よりも低いリーク電流密度を達成することに成功した。(3)SiO_2膜を低速電子衝撃法を用いてプラズマ窒化し、その上に白金膜を堆積して酸素中300°Cで加熱することによって、リーク電流速度と界面準位密度が大幅に低減することを見出した。これらの特性の向上は、白金の触媒作用によって形成された解離酸素イオン(O^-)がオキシナイトライド膜中に注入され、それが欠陥準位と反応して欠陥準位が不活性化された結果であると結論した。
世代間アンビバレンス概念から分析する育てにくい子どもをめぐる家族保健機能の構造

研究期間の1年延長を行なっての最終年度である今年度は、昨年までにデータ収集を完了した主に量的データの解析のもと学会および出版物にてすべての成果報告を行なった。今年度の成果報告は、主に次のとおりである。産後1ヶ月間の家族コミュニケーションを測定するために開発したFamily Communication Questionnaire (FCQ)について、399名(回収率79.8%)の女性を対象のデータから信頼性(コロンバックα0.8)とFAD-GFとの併存妥当性(-0.3, p<0.01)が検証された。また、産後1ヶ月間の育児困難感の関連要因としては、世代間別の家族コミュニケーションの違いにより検討した結果、35歳以上の初産婦では実母と通話得点が高く、また34歳以下ではパートナーとのメール得点が高いほど、育児困難感が低かった。さらに、家族コミュニケーションの内容と手段に関して、自由記載のあった108名の分析結果として、産後育児に関してインターネット利用を肯定的に捉えている<情報収集できる><精神的支えとなる><コミュニケーションツールである><買い物が便利にできる>など4つのカテゴリーと、<情報に振り回される><子どもの前では控える><罪悪感がある><返信が大変そうである><身体的負担がある>}など否定的に捉えている5つのカテゴリーが抽出された。2019年1月に、大阪大学医学部附属病院研究倫理委員会に研究終了の届けを申請し受理された。大阪大学医学部附属病院倫理審査委員会より2016年9月13日承認された(承認番号16194)【第一段階】産後1カ月の母親の家族コミュニケーション実態調査半構造化面接の実施2016年10月1日より11月21日まで、研究協力病院において、産後1カ月間の母親とその夫、又はその実母もしくは義母とのペア10組に対して、半構造化面接を行った。インタビューは同意のもとにICレコーダーに録音し、逐語録を作成した。インタビュー時間は平均時間33.9±6.0分(範囲2743分)、母親の平均年齢は33.3±3.5歳(範囲2840歳)で初産婦7名経産婦3名であった。【第二段階】産後1カ月の母親の育児困難感と家族コミュニケーション自己記入式調査票の実施第一段階に得られた知見と文献検討から、調査用紙を作成。2017年2月20日より、研究協力病院において、産後1カ月健診に来院した母親に口頭と書面で調査依頼を行っている。承諾を得た母親に、診療の待ち時間に、自己記入式調査を依頼し、回収BOXへの投函をもって同意を得たとした。2017年3月末143名(回収率98%)、今後合計500名に依頼予定である。【結果】第一段階の逐後録をフィールド・リサーチの手法による質的因子探索を行い、産後1カ月の母親の家族コミュニケーションの実態として、その方法を5つに分類することができた。〔対面〕〔通話〕〔メール:個別コミュニケーション〕〔SNS:特定の人との集団コミュニケーション〕〔SNS:不特定の人とのコミュニケーション〕であった。内容は育児の悩みや心配事を相談・傾聴することが多かった。近年の産後1カ月の不規則な生活を送る母親やその家族は、現代のコミュニケーションツールの多様化に伴い、様々な方略で家族コミュニケーションを行うことが可能となっていた。本研究は、家族ライフイベント上の家族形成期の保健機能、中でも生後1ヶ月間における『育てにくい子ども』という現象に対して、現代の家族内外、また世代間のつながりをふまえてどのような提案ができるか混合研究法デザインを用いて検討することである。すでに10組の夫婦・母親ー実母・母親ー祖父母にdyadic interviewが終了しておりそれを参考にして家族保健機能(主に家族コミュニケーション)の質問項目を作成した。また『育てにくい子ども』子ども総研式・育児支援質問紙の第4領域Difficult baby第1領域育児困難感を従属変数として、1ヶ月健診に訪れた母親に対して質問肢調査を開始している。本年度は、研究第一段階での10組のペア(実母・義母・夫などと産後1ヶ月の母親)へのインタビュー結果を学術会誌において発表した。さらに、産後1カ月の母親の育児困難感と家族保健機能のなかでも家族コミュニケーションに焦点をあてて自己記入式調査票の実施した。産後1カ月健診に来院した母親に2017年2月ー7月の期間に500名に依頼した。回収数496名(回収率99.2%)から協力が得られ基本的な解析を実施した。有効回答数378名(有効回答率76.2%)を分析対象とした。属性は、年齢34.3±4.4歳(初産33.5±4.8歳、経産35.0±3.9歳)、初産192名(50.8%)、帝王切開127名(33.6%)、大卒以上239名(63.2%)、実家への里帰り184名(48.7%)であった。

単変量解析の結果、育児困難感は、大卒以上(P<.01)が有意に高く、EPDS(P<.01)、Difficult baby(P<.01)、JIAT(P<.01)、FAD-GF1(P<.01)、FAD-GF2(P<.01)で正の相関があり、得点が高いと有意に高くなる傾向が見られ、経済状態で負の相関があり、有意に低くなる傾向が示唆された。重回帰分析の結果、調整済みR2=.458となり6項目得られた。産後1ヵ月の母親の育児困難感は、家族コミュニケーションの友人対面と実母通話での得点が高いことが、より低い育児困難感に関連し、またEPDS、Difficult baby、FAD-GF2(生殖家族)、JIATの得点が高いことが、より高い育児困難感に関連していた。友人との対面や実母との通話の利用が多いほど育児困難感が低くなっていた。産後1カ月は自宅安静だが、家族外部の友人と対面で育児相談や情報交換し、家族内部の実母と通話することで、家族コミュニケーションが豊かとなり家族システムの安定化への寄与が示唆された。予定していた質的・量的なデータ収集を今年度内でおおむね達成できた。研究期間の1年延長を行なっての最終年度である今年度は、昨年までにデータ収集を完了した主に量的データの解析のもと学会および出版物にてすべての成果報告を行なった。今年度の成果報告は、主に次のとおりである。産後1ヶ月間の家族コミュニケーションを測定するために開発したFamily Communication Questionnaire (FCQ)について、399名(回収率79.8%)の女性を対象のデータから信頼性(コロンバックα0.8)とFAD-GFとの併存妥当性(-0.3, p<0.01)が検証された。また、産後1ヶ月間の育児困難感の関連要因としては、世代間別の家族コミュニケーションの違いにより検討した結果、35歳以上の初産婦では実母と通話得点が高く、また34歳以下ではパートナーとのメール得点が高いほど、育児困難感が低かった。さらに、家族コミュニケーションの内容と手段に関して、自由記載のあった108名の分析結果として、産後育児に関してインターネット利用を肯定的に捉えている<情報収集できる><精神的支えとなる><コミュニケーションツールである><買い物が便利にできる>など4つのカテゴリーと、<情報に振り回される><子どもの前では控える><罪悪感がある><返信が大変そうである><身体的負担がある>}など否定的に捉えている5つのカテゴリーが抽出された。2019年1月に、大阪大学医学部附属病院研究倫理委員会に研究終了の届けを申請し受理された。平成29年6月末まで、現在実施している質問肢調査を継続し、産後1ヶ月の母親約500名に調査依頼予定である。その後、育てにくい子どもをめぐる家族保健機能の構成概念の構築と、関連因子の分析を実施する予定である。今後、詳細な解析を実施し、次年度以降に学術会誌での発表、また現時点でのデータ解析を基に、妊娠中から育児支援を行うため、産後の家族コミュニケーションに対して保健指導に用いる、配布用パンフレットを作成の予定である。計画段階では、初年度に統計ソフトを購入予定であった。現在データはエクセルにまず入力しており、すべてのデータがエクセルに入力終了してから、次年度に統計ソフトでの解析を検討している。そのために物品費において次年度使用額が生じた。データ収集をおおむね完了しているものの、解析結果の学会発表および学術誌への投稿は、今年度内に実施できなかったため次年度に取り組む予定である。