hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖化ストレス抑制による高齢者における非外傷性肩腱板断裂予防の可能性

今後も引き続き、免疫組織染色により腱板組織へのAGEs沈着量・AGEs受容体(RAGE)発現量を計測し、Oil red O染色により脂肪変性に関しても同様に調査し、その相関関係を調査していく。脂肪変性に関しては、脂肪変性分類であるGoutallier分類との相関が得られたので、H24年の日本整形外科学会基礎学術集会では発表を行うこともできた。2.ラット肩腱板組織(非断裂腱板)を用いたAGEsと年齢・脂肪変性・機能的強度の検討現在のところ、予定通りにサンプルが集まっており、本年度に12Mのサンプルが集まった時点で組織学的免疫染色により腱板組織へのAGEs沈着量・RAGE発現量を計測するし、同時にOil red O染色により脂肪変性に関しても調査を行う。さらに引っ張り試験により最大破断強度と弾性率を計測し、組織AGEs沈着量、RAGE発現量との相関に関しても検討する予定である。全体として、ほぼ計画通りに進行しており、まだ結果の出ていない部分も多いが、現段階ではまだサンプル収取時期であり、結果は本年度に出てくることは確信している。昨年度からの実験に関しては、現状の計画通りに進めれば問題はないと考えている。これまでに採取したサンプルと、本年5月中に採取可能となるサンプルを合わせて一斉に組織学的、力学的に評価を行い、データをまとめる。当初より本年度の計画として位置づけていた、高血糖・低血糖ラットモデルによる実験では、これに関してはAGEs沈着と腱板脆弱性の関係性をより明らかにするために、AGEs発現を増加もしくは低下させることで腱板脆弱化の促進もしくは防止につながるか否かを検討する実験を考えている。糖尿病ラットにおいてAGEs沈着が増加することは既に報告されているので、SDラットにストレプトゾトシン30mg/kgを単回投与して糖尿病ラットモデルを作成し、1か月後において肩腱板組織へのAGEs沈着増加を確認する。一方、AGEsやRAGEを抑制する成分・薬剤などは発見されていないので、12か月齢もしくは24か月齢のSDラットにインスリンを3日おきに5週間投与し、反復性低血糖ラットモデルを作成し、まずこのモデルにおいて腱板組織のAGEs沈着量、RAGE発現量が減少していることを確認する。糖尿病モデルおよび反復性低血糖モデルから腱板組織を上腕骨への付着部を含めて採取して引っ張り試験を行い、同年齢の通常ラット腱板組織との腱板強度を比較する。本研究に関しても、モデル作成に約2か月を要し、その後ただちにサンプルを採取し、他の実験と同様の評価を行うので、研究推進に関して特に問題はないと考える。本年度も引き続きラットを用いた動物実験を行うため、実験動物購入および動物飼育のために資金を要する。また高血糖・低血糖ラットモデル作成のためにストレプトゾトシンならびにインスリンの購入が必要である。評価に関しては、これまで通り各免疫染色用抗体やELISAキット、実験に関する消耗品などの資金が必要である。また、データ解析に関するソフト購入も予定している。
自動哺乳システムにおける新型ドリンクステーションおよびIT活用の子牛管理システム

子牛の群飼育では他個体への吸引行動(相互吸引)が多発する、哺乳のできない時間帯にもドリンクステーションを訪問するといった問題がある。そこで、代用乳摂取速度を遅くすることによって、哺乳直後の吸引およびステーション訪問行動を減少できるかどうか調査した。乳用子牛9頭を供試し、自動哺乳装置から1日当たり4Lの代用乳を4つの時間帯に分けて給与した(4回×1.0L)。自動哺乳装置のミキサーとニップルをつなぐホースの内径を変えることにより、代用乳摂取速度を変化させた(9mm、2mm)。15日間の試験期間を5つに分け、全頭に対し最初の3日間を9mm、次の3日間を2mmとし引き続きその順で反復した。各処理期間の3日目の9:00,15:00の哺乳開始時刻から哺乳終了後の1時間、20秒間隔の瞬間サンプリングで行動調査した。その結果、1回あたりの代用乳摂取時間は、9mm(56.9±10.3秒)と比べて2mm(305.1±57.3秒)の方が有意に長くなった(P<0.01)。相互吸引回数は、9mmの方が有意に少なかった(P<0.05)。また、物への吸引回数も9mmと比べて2mmの方が少ない傾向にあった(P=0.1)。無報酬時のドリンクステーション訪問回数およびその滞在時間は、両者とも2mmの方が有意に少なかった(P<0.01)。以上より、代用乳摂取速度を遅くすることにより、哺乳直後の吸引欲求を低下できると考えられた。次に、退出口を短く改良したL字型ウォークスルードリンクステーションについて、その有効性を明らかにするため、多頭数飼養下での子牛のステーション訪問行動を現在普及している「従来型」と比較検討する試験を行った。その結果、ドリンクステーションをL字型に改良することにより、ドリンクステーション内での排泄を減少することができ、衛生面では改善できた。しかしながら、依然、従来型よりも哺乳の中断が多く認められた。これを防ぐには、哺乳中は後方からの進入を妨げる追い出し防止装置を設置するのが効果的であると考えられる。自動哺乳システムにおいて哺乳終了後にUターンして退出できるように出口を設置した「ウォークスルー型(改良型)ドリンクステーション」について、その有効性を明らかにするため、多頭数飼養下での子牛のステーション利用状況を従来型と比較検討した。自動哺乳舎内の2つの哺育ペンにおいて、改良型ステーション1基を設置したペンでは最大55頭の子牛を、従来型ステーション2基を設置したペンでは最大60頭の子牛を哺育し、子牛をペンに導入した生後約7日齡から離乳までの47日間にわたり調査した。調査期間中は全頭について毎日の代用乳摂取状況を記録した。また両ペンからランダムに選出した各5頭について、ステーション滞在時間および訪問回数を導入後1週目から毎週1回調査した。ペン内の全頭に対する、1:30から8:30までに全く哺乳していない子牛の割合は、従来型、改良型ともに同様の経過で減少していき、導入後20日目以降ではその子牛はほぼ存在しなくなった。また改良型では、哺乳時、非哺乳(ステーションに進入したが代用乳が与えられなかった場合)時ともに、1回あたりのステーション滞在時間が導入後4週目以降、従来型に比べ有意に短くなった。改良型は哺乳終了後、速やかに退出が行われるために、ステーション滞在時間が減少し、その結果として改良型1基で従来型2基とほぼ同頭数の哺乳が可能になったと考えられる。一方で、改良型は哺乳中に割当量を完全に摂取する前に哺乳を止めてしまう中断の回数が従来型と比べ多かった。改良型の中断は、哺乳中の子牛がステーション入り口付近で待機している他の子牛に押し出されたことが主な原因だと考えられる。今後は哺乳中に中断が発生しないドリンクステーションの構造を検討していく必要がある。昨年度報告したドリンクステーションをさらに改良したL字型ウォークスルードリンクステーションを製作し、その有効性を確かめるために多頭数飼育下において、子牛のドリンクステーション訪問行動を従来型ドリンクステーションと比較検討した。本研究は肉牛肥育牧場の哺育牛舎内2つの群飼ペンで行い、群飼ペン1では従来型ドリンクステーション2台で最大60頭の子牛を、群飼ペン2ではL字型ウォークスルードリンクステーション1台で最大60頭の子牛を哺育した。ドリンクステーションの滞在時間は、哺乳時ではL字型ステレーションの方が従来型ステーションより有意に短くなった。非哺乳時でもL字型ステーションの方が短い滞在時間であった。哺乳時と非哺乳時をあわせた全ての平均滞在時間も全観察日でL字型ステーションの方が短かった。特に子牛の導入後14日目には従来型ステーションで11分51秒、L字型ステーションで2分40秒と従来型ステーションの1/4以下の滞在時間であった。さらに滞在時間が短くなっても子牛の訪問行動が増加することは認められなかった。ステーション付近の子牛の待機頭数割合もL字型ステーションの方が従来型ステーションより有意に少なかった。以上の結果から、60頭程度の多頭数飼育下でも、L字型ウォークスルードリンクステーションでは1台のみで従来型ドリンクステーション2台と同頭数の哺乳が可能であり、さらに昨年度報告したドリンクステーションよりも哺乳効率を増加できた。

子牛の群飼育では他個体への吸引行動(相互吸引)が多発する、哺乳のできない時間帯にもドリンクステーションを訪問するといった問題がある。そこで、代用乳摂取速度を遅くすることによって、哺乳直後の吸引およびステーション訪問行動を減少できるかどうか調査した。乳用子牛9頭を供試し、自動哺乳装置から1日当たり4Lの代用乳を4つの時間帯に分けて給与した(4回×1.0L)。自動哺乳装置のミキサーとニップルをつなぐホースの内径を変えることにより、代用乳摂取速度を変化させた(9mm、2mm)。15日間の試験期間を5つに分け、全頭に対し最初の3日間を9mm、次の3日間を2mmとし引き続きその順で反復した。各処理期間の3日目の9:00,15:00の哺乳開始時刻から哺乳終了後の1時間、20秒間隔の瞬間サンプリングで行動調査した。その結果、1回あたりの代用乳摂取時間は、9mm(56.9±10.3秒)と比べて2mm(305.1±57.3秒)の方が有意に長くなった(P<0.01)。相互吸引回数は、9mmの方が有意に少なかった(P<0.05)。また、物への吸引回数も9mmと比べて2mmの方が少ない傾向にあった(P=0.1)。無報酬時のドリンクステーション訪問回数およびその滞在時間は、両者とも2mmの方が有意に少なかった(P<0.01)。以上より、代用乳摂取速度を遅くすることにより、哺乳直後の吸引欲求を低下できると考えられた。次に、退出口を短く改良したL字型ウォークスルードリンクステーションについて、その有効性を明らかにするため、多頭数飼養下での子牛のステーション訪問行動を現在普及している「従来型」と比較検討する試験を行った。その結果、ドリンクステーションをL字型に改良することにより、ドリンクステーション内での排泄を減少することができ、衛生面では改善できた。しかしながら、依然、従来型よりも哺乳の中断が多く認められた。これを防ぐには、哺乳中は後方からの進入を妨げる追い出し防止装置を設置するのが効果的であると考えられる。
海洋法秩序の現代的発展過程に関する研究―法史的・理論的研究を踏まえて

1982年に採択された国連海洋法条約は2012年に採択30年という節目の年を迎えた。しかし今日、国連海洋法条約の実施、解釈・適用に関する諸問題に加え、条約採択時には想定されていなかった諸問題が顕在化している。本研究はこうした海洋法の「空白部分」に所在する法的諸問題の検討に取り組んだ。研究期間を通じて、日本とアジア近隣諸外国(中国、台湾、ASEAN諸国)の研究者・実務家の緊密な連携の下に研究を進め、数多くの専門書、研究論文等を刊行・発表し、また紛争解決、境界画定等の海洋法の重要テーマに関する国際ワークショップを開催した。国際的な海洋法専門家のネットワークを構築したことも本研究の大きな成果である。平成23年度は、平成23年3月に発生した東日本大震災の影響で年度当初は研究計画の遂行に若干の支障が生じたが、平成23年5月に東京の明治大学で開催された国際法学会2011年度春季研究大会では、小山佳枝会員が北極海の海洋利用と国際法上の問題点に関する研究報告を行った。平成23年8月には、札幌の北海学園大学で日本海洋法研究会を開催し、研究会メンバーによる研究報告と質疑応答を行った。また、平成23年11月には中国海洋法学会と共同で中国・大連にて第5回日中海洋法ワークショップを開催し、日本側から坂元茂樹、植木俊哉、古賀衞、加藤信行の4名の会員が参加してそれぞれ海洋法に関する研究報告を行い、中国側の参加者との間で率直な学術討議を行うことができた。この海洋法ワークショップには、中国側からも多くの若手海洋法研究者が参加し、日中間の海洋法研究に関する貴重な国際学術交流の場として大きな意義を有するものといえる。また、平成23年12月には、愛知大学で本年度第2回目の日本海洋法研究会を開催したが、この研究会には韓国海洋法学会の会長・副会長以下5名の研究者が参加し、韓国側参加者による研究報告と質疑応答が行われるなど、韓国の海洋法研究者との間でも新たな国際研究交流の端緒を得ることができた。研究成果に関しては、各研究分担者がそれぞれ学術雑誌や単行本にその成果を発表した。とりわけ、平成24年に東信堂から刊行された『現代国際法の思想と構造』全2巻は、4名の編集代表のうちの3名が本研究会の会員であり、本研究プロジェクトの研究分担者の多くがその研究成果を論文として掲載・発表した。本研究プロジェクトの3年目である平成25年度も、これまでと同様に多くの研究実績を残すことができた。まず、口頭発表について、個々の研究分担者による活発な研究成果が確認できる。例えば、坂元は、ソウル(4月)およびストックホルム(7月)で開催された国際シンポジウムにて招待報告を行った。また、高村も、今日の海洋法における重要課題である環境汚染および温暖化が海洋法秩序に与える影響について、国内外で多数の研究報告を行っている。これらと並行して、研究プロジェクト全体としても、8月20日、21日に熊本大学にて第27回日本海洋法研究会を開催し、研究会メンバーによる研究報告と質疑応答を行った。論文や図書の刊行を通じても、多数の研究成果が公表されている。代表的なものとして、『国際法外交雑誌』の特集「国連海洋法条約採択30年」に、本プロジェクトの研究分担者3名(古賀、田中、深町)が寄稿し、国連海洋法条約採択後の海洋法上の重要論点について、それぞれが優れた論稿を公表した。また、杉原『国際法学講義第2版』、杉原・酒井編『国際法基本判例50第2版』のように、日本の国際法教育におけるスタンダードとなりうる重要な著作も、本プロジェクトの研究分担者によって刊行された。特に、後者には、編著者の2名以外にも、本プロジェクトのメンバーの多くが分担執筆者として参加し、本プロジェクトを通じて得られた海洋法に関する最新の知見を反映した判例集を完成することができた。平成24年度は、本研究プロジェクトも2年度目を迎え、多くの研究成果が発表された。5月の世界法学会研究大会での研究発表(植木「自然災害と国際法理論」)を皮切りに、7月15日には神戸大学で第25回日本海洋法研究会を開催し、研究会メンバーによる研究報告と質疑応答を行った。9月下旬にカリフォルニア大学バークレー校法科大学院で開催された第4回四国際法学会合同研究大会においては、高村が福島原発事故と海洋国際法に関する研究発表を行った。東日本大震災と福島第一原発事故を経験した我が国にとっては、災害/事故や海洋法上どのように捉えるかが非常に重要な課題である。また、10月6日、7日に開催された国際法学会秋季研究大会においては、初日に「海洋法の現代的課題と展開:国連海洋法条約採択30周年」と題して、海洋法研究を中心とするセッションが行われた。

このセッションにおいて、深町「公海漁業の規制」、古賀「大陸棚制度の展開」の発表を行うなど、本プロジェクトメンバーによる海洋法研究に関する成果が発表された。さらに12月には、今年度第2回目となる第26回日本海洋法研究会を東京で開催して、研究討論を行い、本国海洋法研究における知見を着実に蓄積するとともに、今後、本プロジェクトを中心にどのように日本海洋法研究を進展させていくかについて、研究者コミュニティーの共通認識を図ることができた。学会発表同様に、雑誌論文や図書刊行についても非常に活発な研究状況が確認できる。とりわけ、平成25年3月に信山社から発行された『普遍的国際社会への法の挑戦』は、編集代表2名がともに本研究会の会員であり、本研究プロジェクトの研究分担者もその研究成果を論文として掲載・発表した。本研究の目的は、法史的・理論的研究を通じて、現代の海洋法秩序が抱える法的な諸課題を解決するための理論的な基盤および将来の海洋法秩序の発展過程における課題を提示することである。研究の最終年度である平成26年度も、海洋法の現代的かつ本質的な課題について重要な研究成果を残すことができた。まず、海洋法に関する国際紛争の解決に関する業績が挙げられる。坂元、河野は、日本、韓国、中国、東南アジアを中心とする国内外の実務家および研究者が参加する国際シンポジウムにおいて報告を行い、国際法実務の最先端で活躍する実務家達からの有益なフィードバックを得ることができた。本シンポジウムは、近隣諸国の研究者・実務家との国際的な海洋法研究交流の推進という観点からも、本研究の目的に資する有意義な機会であった。また、浅田、加藤、酒井の分担者が編集者となった図書『国際裁判と現代国際法の展開』では、海洋法に関する国際裁判例等を素材とする多数の論稿を本研究グループの分担者が執筆している。加えて、海洋紛争に関する新旧の裁判例等の研究も行い、雑誌論文や口頭報告の形で世に問うことができた。他にも、海洋における環境保全、島嶼管理、海賊問題等、海洋法の重要テーマについて、分担者による活発な研究成果が確認できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。国際法26年度が最終年度であるため、記入しない。年2回の日本海洋法研究会を予定通りに開催し、研究発表と討議を行ったほか、計画していた第5回の日中海洋法ワークショップを中国の大連で開催し、中国側の海洋法研究者と学術研究交流を図ることができた。また、韓国の海洋法学会とも新たに学術研究交流を開始することができた。第27回日本海洋法研究会を予定通りに開催し、研究発表と討議を行った。また、国際法外交雑誌にも本研究プロジェクトの研究分担者の論稿を中心とした特集が組まれたほか、国内外で開催された国際シンポジウム等でも関連発表を行う等、優れた研究成果を発表している。年2回の日本海洋法研究会を予定通りに開催し、研究発表と討議を行った。また、国際法学会2012秋季研究大会では本プロジェクトメンバーを中心とするセッションが開催されたほか、カリフォルニア大学バークレー校での四国際法学会合同研究大会でも関連研究発表を行うなど、国内外で優れた成果を発表している。平成24年度以降も、計画通りに年2回のペースで日本海洋法研究会を開催し、海洋法に関する新たな研究の知見を発表し、その研究成果を取りまとめていきたい。
ノンコーディングRNAを介した神経新生の分子制御機構の解明

成体脳海馬に存在する神経幹細胞から、神経新生を促進する機能を持つ機能性RNAの発現制御機構を調べてきた。前駆体smRNAを含むnon-coding RNAの発現が、ラット及びマウスのゲノム中の複数箇所で発現されることをこれまでにバイオインフマティック解析および培養細胞系の分化制御機構の解析から解明した。発現の指標となる、プロモーターユニットにEGFPレポーターを連結させた、発現の指標を明示化するためのレポーターカセットを挿入した、トランスジェニックマウスを作成した。ゲノムに定常的に発現レポーターカセットを導入するため、in vivoでの海馬神経新生と機能性RNAの発現を同時に調べることができる。前駆体smRNAを含むnon-coding RNAを、成体脳内に産出するためにはプロモーターとして機能するレトロトランスポゾンが活性化される必要があることが分かった。サイレンジンクが解除され、レトロトランスポジションが実際に脳内の神経領域のみで生じることはin vivoおよびin vitroで証明されているが、活性化の詳しい分子メカニズムは今後さらに解析する必要が有る。培養細胞レベルの分子生物学低解析から、海馬の神経新生領域のみに現れる転写活性化因子複合体がWntシグナル下流のβ-catenin/Tcf/Lefであることを同定して、論文にまとめた。ゲノムの非翻訳領域から産出される、神経新生を引き起こす新規の機能性RNA、small modulatory dsRNA(smRNA)の分子制御機構について解析を行ってきた。記憶・学習機能を司る成体脳内の海馬領域の、神経幹細胞から神経新生が起きる最初の段階のニューロブラストに、このsmRNAの前駆体となる長鎖2本鎖RNAが発現されることが判明した。成熟smRNAはNRSEと呼ばれる約20-23残基ほどの配列をもった2本鎖の小さい機能性RNAの形状を持ち、脳内神経幹細胞から新しく神経が新生される一時期に、細胞の核内に現れる。バイオインフォマティクス解析から、NRSE配列は神経特異的遺伝子群のプロモーター領域に含まれ、その配列はXenopus, mouse, rat, chicken, sheep, humanの種間で保存されており、9つのジンクフィンガーモチーフをもつNRSF/RESTとよばれる転写因子タンパク質が配列特異的に結合する。前駆体NRSE smRNAを発現するプロモーターとして機能するレトロトランスポゾンのユニットを、Genomic DNAからクローニングし、そのプロモーターユニットにEGFPレポーターを連結させたコンストラクトを作成した。このコンストラクトからレンチウイルスを作成、ゲノムに定常的に発現レポーターカセットを導入するため濃縮したHIVウイルスを用いてin vivoの評価を行った。濃縮したHIVウイルスを、Stereotaxicインジェクションにより、成体ラットの脳内神経新生領域にマイクロインジェクションした。3週間後、脳を抽出し脳切片を作成し、分化経路ごとに特異的なマーカーを用い免疫組織染色およびin situ解析を行ったところ、プロモーター活性が脳内の海馬神経前駆細胞特異的に認められた。この成果を論文にまとめ、現在投稿中である。サイレンシングが解除され、レトロトランスポジションが実際に脳内の神経領域のみで生じることはin vivoおよびin vitroで証明されているが、活性化の詳しい分子メカニズムは今後さらに解析する必要が有る。
代数対の類群の構造の研究

代数体のイデアル類群の構造を、単にその位数=類数=の素因数を調べるだけでなく、具体的に不分岐アーベル拡大体を構成することが目的であった。類数と拡大次数に共通に現れる素因数については、かなり調べることができるので、類数の素因数に拡大次数の素因数でないものがどのようにして現れるのかという問題に焦点をあてた。その結果、円分体上の2次拡大について、類数の素因数で拡大次数の約数になっていないものを見つけるアルゴリスムを作り、しかも部分体の単数を使って不分岐アーベル拡大体を具体的に構成することができた。その方法は、代数体のイデアルを法(モデュラス)とする既数剰余類群の乗法構造を使い、単数の乗法表現によって単数が巾剰余になっているかどうかを判定すればよいという単純な原理にもとづいている。この方法を実に高次元の合成円分体の場合に拡張しなければならない。そこには平方剰余の相互法則に相当する素数の間の事実な関係式があるように思われる。類数を解析的にも考察するために、ゼーター関数の性質とその特殊値に関するセミナーを、他大学の研究者に出張依頼することによって行うことができた。今後の問題点:(i)高次合成円分体の単数群の生成元を構成すること。(ii)既約剰余類群の基底の構成。
広領域波長可変赤外ピコ秒パルスの発生とその固体表面吸着種研究への応用

本研究は波長可変ピコ秒赤外パルスの発生とその固体表面の非線形分光への応用を目的として、非線形光学結晶を用いた差周波発生と、得られた赤外パルスを用いた界面和周波発生による表面吸着種の振動スペクトルの観測を行った。差周波発生のポンプ光としてはモ-ドロックピコ秒パルスYAGレ-ザ-の基本波(1064nm、35ps、3mJ)を用い、シグナル光としては自作の基本波(10mJ)励起の進行波型色素レ-ザ-により発生させた近赤外領域のレ-ザ-パルスを用いた。ここで使用した色素は発振段、増幅段供にQーSwitch No5(3x10^<ー3>M)で、色素レ-ザ-の発振領域は1.25μm1.40μm、エネルギ-は1.35μmにおいて約400μJであった。差周波発生は非線形光学結晶AgGaS_2を用いたTYPEーIの位相整合条件により行い、得られた赤外レ-ザ-パルスは波長領域が4.5μm7.0μm、線幅は20cm^<ー1>以下、時間幅約35ps、エネルギ-は約30μJ(5μm)であった。こうして得られた波長可変ピコ秒赤外パルスを用いて、Si(100)面上に水素を吸着させることにより生じるSiーH、SiーH_2等の振動スペクトルの観測を界面和周波発生法(SFG)により行った。その結果、Si表面の粗さに起因する不均一幅により線幅が著しく広がったSiーH、SiーH_2等の伸縮振動のスペクトル線が、2080cm^<ー1>付近に線幅が50cm^<ー1>以上のブロ-ドなスペクトルとして観測された。以上の結果は、本研究により作製した差周波発生システムとそれを用いた非線形分光法が固体の表面構造の研究に対して有効であることを示していると同時に、表面吸着種のダイナミクスの研究にも充分活用出来ることを示唆している。
小児癌長期生存患者における後遺症:晩期認知機能障害とMRI機能的画像所見との比較

本研究の目的は小児癌治療後の患者を対象に晩期認知機能障害の有無、程度とMRI機能的画像所見がよく相関するとの仮説を立てこれを検証する事である.特定非営利活動法人健康医療評価研究機構SF-36v2日本語版マニュアルに基づき、小児癌治療後患者のQOLの評価法の検討を継続した(研究代表者麦倉俊司、藤井俊勝、高橋昭喜)。4月以降昨年度に継続して、文献や資料の検索を行った(麦倉俊司,高橋昭喜).患者症例の選択(研究代表者,隈部俊宏),MRI機能的画像データ(研究代表者麦倉俊司、日向野修一、高橋昭喜)認知機能テストデータの収集(森悦郎)は継続である.新規登録は月に1から2例程度であった。MRI形態画像での定期的フォローアップにあわせて,画像の解析を行った。認知機能検査は検査項目1日目WAIS-R&数唱(N-1)&Tapping Span-順・逆2時間2日目:WCST-慶応版(第一段階のみ)25分Rey-複雑図形&TMT-AB&語列挙40分、AVLT25分、CPT&WMT30分と決定した。患者群20例程度の画像データの蓄積が行われ、ワークステーション上でデータの解析を行った(麦倉俊司、日向野修一).小児癌(頭蓋内胚細胞性腫瘍患者)最終的に30人、健常人10人のデータを検討した。検討項目は機能的MRIではMRスペクトロスコピーによるCholin/Cr ratio、T2^*強調画像による微小出血の数、perfusionMRIによる局所脳血流量を評価した。小児癌治療後患者では統計学的に有意にCholin/Cr ratioが低下し、微小出血数が多かった。また小児癌治療後患者を脳全体に放射線治療を施行した群(全脳照射群)、脳室レベルにのみ放射線治療を施行した群(脳室照射群)とにわけ、同様の比較検討を行った。全脳照射群では脳室照射群と比べてCholin/Cr ratio比が低下しており、微小出血数が多かった。また認知機能検査では従来の報告で用いられていた検査により小児癌治療後患者の高次機能が低下していることが示された。以上の結果から機能的MRIにより小児癌治療後患者における、治療による障害が定量的に評価できる可能性が示唆された。研究1.小児癌治療後の患者を対象に晩期認知機能障害の有無、程度とMRI機能的画像所見がよく相関するとの仮説を立てこれを検証する。5月,研究の目的や検査の安全性などについて,研究分担者で検討し文献や資料の検索を同時に始めた(麦倉俊司,高橋昭喜).6月より患者症例の選択(研究代表者,隈部俊宏),MRI機能的画像データ(研究代表者麦倉俊司、日向野修一、高橋昭喜)認知機能テストデータの収集(森悦郎)を開始した.被検者にも充分説明し,同意を得た(隈部俊宏、研究代表者麦倉俊司).新規登録は月に1から2例程度登録された。MRI形態画像での定期的フォローアップにあわせて,説明を行い,本研究の検査スケジュールを組んだ。8月より正常被検者に関する登録を開始した。

MRI機能的画像データ収集開始(研究代表者麦倉俊司,隈部俊宏)。正常被検者データは月2例程度収集した。1月には患者群10例程度のデータの蓄積が行われる予定。ここでワークステーション上でデータの統合を行った。2月には暫定的な第一次データ解析を行う(麦倉俊司、日向野修一).平成18年3月までで14例登録された。平成18年2月より認知機能検査を開始した2日目:WCST-慶応版(第一段階のみ)25分Rey-複雑図形& TMT-AB &語列挙40分、AVLT 25分、CPT & WMT 30分研究2.小児癌の化学放射線療法前、終了時から治療後数年という期間において3つのパラメータ脳血流量、拡散異方性、神経細胞密度の指標の経時変化を明らかにする.10例の頭蓋内胚細胞性腫瘍患者を対象に脳血流量、拡散異方性、神経細胞密度測定を行った。拡散異方性は過去に報告されている正常群と比べ低下していた。本研究の目的は小児癌治療後の患者を対象に晩期認知機能障害の有無、程度とMRI機能的画像所見がよく相関するとの仮説を立てこれを検証する事である.研究結果解析に要する生物統計学的手法に関し検討を行った(研究代表者麦倉俊司)。特定非営利活動法人健康医療評価研究機構SF-36v2日本語版マニュアルに基づき、小児癌治療後患者のQOLの評価法の検討を開始した(研究代表者麦倉俊司、藤井俊勝、高橋昭喜)。また機能的MRに関する研究発表を12th Annual Meeting of the Organization for Human Brain Mappingにて行った(研究代表者麦倉俊司)患者症例の選択(研究代表者麦倉俊司,隈部俊宏),MRI機能的画像データ(研究代表者麦倉俊司、日向野修一、高橋昭喜)認知機能テストデータの収集(藤井俊勝、森悦郎)は継続である,新規登録は月に1から2例程度であった。MRI形態画像での定期的外来フォローアップにあわせて,画像の解析を行った。認知機能検査は検査項目1日目WAIS-R&数唱(N-1)& Tapping Span-順・逆2時間2日目:WCST-慶応版(第一段階のみ)25分Rey-複雑図形& TMT-AB &語列挙40分、AVLT 25分、CPT & WMT 30分と決定した.2月には患者群20例程度の画像データの蓄積が行われ、ワークステーション上でデータの解析を行った(麦倉俊司、日向野修一).本年度は新たに患者群を全脳照射群、全脳室照射群の2群にわけ、MRIT2*強調像において微小脳出血の相違に関し検討を行った。全脳照射群では全脳室照射群に比べ微小脳出血が多い可能性が示唆された。照射範囲の広い全脳照射群で微小出血が多いことは、放射線照射による晩期障害として微小脳出血が生じる可能性が示唆される。今後同様の2群間においてMRS所見、拡散テンソル画像における相違に関しても検討を行う予定である。MRI機能的画像としてのMR拡散画像を用いた臨床研究は論文に掲載された(Higano S et al.)今後、最終年前半は認知機能テストデータの収集を行い、後半には本年度収集したMRI機能画像との統合を行う予定である.本研究の目的は小児癌治療後の患者を対象に晩期認知機能障害の有無、程度とMRI機能的画像所見がよく相関するとの仮説を立てこれを検証する事である.4月以降も前年度に引き続き、特定非営利活動法人健康医療評価研究機構SF-36v2日本語版マニュアルに基づき、小児癌治療後患者のQOLの評価法の検討を継続した(研究代表者麦倉俊司、藤井俊勝、高橋昭喜)。
ブリッジヌクレオチド法による遺伝子cDNAの迅速(1日以内)クローニング法の開発

モデル実験系(blue or white colony形成plasmid)とシロイヌナズナcDNA libraryを用いた迅速クローニング法の高速化の検討1)ブリッジヌクレオチド法で回収されたDNA plasmidの高温・再ハイブリによる回収効率上昇の再検討昨年に、DNAの変性=1本鎖化の過程で物理的に1箇所以上切断されたターゲットcDNAを回収する方法をモデル実験系で開発したが、この切断された後に再構成・回収されたcDNAが元のcDNAと同じ塩基配列を示すのかどうか、DNAシークエンスを行うことで今回検証した。方法としてはモデルプラスミドpCYとpGBMのMCS部位の制限酵素切断部位を切断し、切断していないプラスミドと混合・変性・再構成し、大腸菌にトランスフェクトして、得られたクローンからプラスミドDNAを精製し、DNAシークエンスして比較した。その結果、調べた25回収クローンにおいてすべて切断部位の配列は、元のcDNAクローンと同一であることが明らかとなった。この結果により、切断再構成され、回収されたクローンも目的のターゲットクローンと同一であると推測された。2)シロイヌナズナcDNA libraryからの光合成遺伝子Rubisco遺伝子のクローニングの試みこの方法の有効性を確かめるため、シロイヌナズナcDNA libraryから光合成過程の炭素固定に重要な遺伝子Rubisco cDNAの迅速クローニングを試みた。方法は、これまで通りのsuper-coiled cDNA plasmidをターゲットとする方法と、今回開発したBN回収・再構成法で得られたクローンをPCR法で確認し、比較した。結果は、super-coil/BN法に比べBN回収・再構成法は2-6倍のクローンをえることができた。BNの遺伝子特異的DNAの塩基配列を10塩基100塩基まで変化させ、pCYのクローニング効率を測定したところ、20塩基まではほとんどクローニング効率は0に近いが、25から30塩基で劇的に変化し、30塩基でもっともクローニング効率が高かった。50塩基以上だとむしろ減少傾向を示した。BN-beadへの目的遺伝子plasmidのクローニング効率を上げるための手段として、BNの遺伝子特異的配列の近傍の上流及び下流と相補的な1本鎖オリゴDNA(blocking sequence(BS))を用いて検索したところ、BSのBNからの距離とBS自体の長さ及びその濃度がクローニング効率に劇的な効果をもたらすことを発見した。BSのBNからの距離は0kら5塩基までは効果的だが、7塩基以上離れるとその効果は激減した。また用いるBSの塩基の長さも20塩基長まではほとんど効果がみられないが、30塩基以上特に30から35塩基で、BS非存在の場合と比較して千から1万倍の高いクローニング効率を実現した。さらに、反応液を加えるBSの濃度も非常に重要で、10μM以下ではまったく効果なく、20uM以上特に100uM以上でクローニング効率を劇的に上昇させた。plasmidは、通常super, open, linearの3つの存在形態をとるが、これらが目的の遺伝子plasmidのクローニング効率にどのように影響するかを、3つのplasmid存在比を変動させて調べた。その結果、クローニング効率はsuper-coil型plasmidの存在量に依存して変動すること、openやlinearタイプの混入はクローニング効率を激減させることが判明した。1)ブリッジヌクレオチド法で回収されたDNA plasmidの高温・再ハイブリによる回収効率上昇の検討これまでのPCR法等によるDNA解析で、ブリッジヌクレオチド法で回収したDNA中にはそのままでは大腸菌に直接導入しても増殖できない断片化した目的遺伝子が多く含まれていることが判明している。その量は、大腸菌に直接回収できる無傷のDNA plasmidの数十倍から数百倍はブリッジヌクレオチド法で抽出したDNAサンプル中に存在する。今回はこの一部切れていたり断片化したりしている目的遺伝子をすべて回収することで、神迅速クローニング効率を飛躍的に上げることを検討した。その結果、ブリッジヌクレオチド法で回収したDNAサンプルを、NaCl濃度100mM前後で98°C・10秒処理、その後1°C/2分の速度で25°Cまでゆっくり温度を下げていくことで、これまでの5倍から20倍多く大腸菌に導入可能な環状二本鎖DNAへ再構成され、クローニングされてくることが判明した。これにより、(1)従来よりもさらに高効率でクローニングが可能になったこと、(2)これまでのブリッジヌクレオチド法では使用するDNA library中の無傷のDNAの割合が非常に高くないと成功しなかったが、今回の「高温再ハイブリ法」の成功で、市販のDNA libraryからでも直接ブリッジヌクレオチド法で迅速にクローニングを行うことが可能となった。2)ブリッジヌクレオチド法・高温再ハイブリ法のマウスcDNA libraryへの実際的適応ブリッジヌクレオチド法でもこれまでクローニングが困難であった遺伝子のクローニングを迅速に実現できるかどうかをテストするために、マウス精巣cDNA libraryから、izumo, fertilin遺伝子など受精関連遺伝子のクローニングを行ったところ、すべて3080%の非常に高効率でクローニングできた。今度の問題としては、再ハイブリによってクローニングされた目的遺伝子が本当に正常な遺伝子塩基配列上正常な形状かどうかを検討する必要がある。モデル実験系(blue or white colony形成plasmid)とシロイヌナズナcDNA libraryを用いた迅速クローニング法の高速化の検討1)ブリッジヌクレオチド法で回収されたDNA plasmidの高温・再ハイブリによる回収効率上昇の再検討

昨年に、DNAの変性=1本鎖化の過程で物理的に1箇所以上切断されたターゲットcDNAを回収する方法をモデル実験系で開発したが、この切断された後に再構成・回収されたcDNAが元のcDNAと同じ塩基配列を示すのかどうか、DNAシークエンスを行うことで今回検証した。方法としてはモデルプラスミドpCYとpGBMのMCS部位の制限酵素切断部位を切断し、切断していないプラスミドと混合・変性・再構成し、大腸菌にトランスフェクトして、得られたクローンからプラスミドDNAを精製し、DNAシークエンスして比較した。その結果、調べた25回収クローンにおいてすべて切断部位の配列は、元のcDNAクローンと同一であることが明らかとなった。この結果により、切断再構成され、回収されたクローンも目的のターゲットクローンと同一であると推測された。2)シロイヌナズナcDNA libraryからの光合成遺伝子Rubisco遺伝子のクローニングの試みこの方法の有効性を確かめるため、シロイヌナズナcDNA libraryから光合成過程の炭素固定に重要な遺伝子Rubisco cDNAの迅速クローニングを試みた。方法は、これまで通りのsuper-coiled cDNA plasmidをターゲットとする方法と、今回開発したBN回収・再構成法で得られたクローンをPCR法で確認し、比較した。結果は、super-coil/BN法に比べBN回収・再構成法は2-6倍のクローンをえることができた。
U12依存性スプライシングとALSサーキットパソロジー

ALSのサーキットパソロジーには次の2点1) TDP-43病理像の錐体路への選択性,2)細胞死の運動神経への選択性の解明が必要であり,各々について研究を進めた.本年度は,引き続きTDP-43病理像の錐体路への選択性についてて検討した.TDP-43遺伝子変異,及びC9ORF72変異によるALS/FTLDの発見は,組織への選択性を規定する因子が,遺伝子ではなく,侵される細胞側の特性にあることを示す.その細胞側の特性として,我々は細胞でのTDP-43 mRNAの制御機構の相違を考え,これを検討した.これに示唆を与える事実として,まずTDP-43は自己量の制御機構をもち,最終エクソンがその制御の主体を担っている.同部は複数のスプライシング部位とpolyA結合部位をもつ.TDP-43 mRNAは核内に多量に存在する.また制御機構の乱れを示唆する所見として,疾患関連変異が最終エクソンに集中する.TDP-43変異を持つ患者由来人工多能性幹細胞由来の運動神経細胞ではTDP-43の増加が示唆されていることがあげられる.そこでTDP-43自身のmRNAの脊髄運動神経細胞での検討を行った.神経細胞でのTDP-43 mRNAの細胞内での核,細胞質における存在比率と,を検討した.in situ hybridization法を用い高感度に,かつ定量的にTDP-43 mRNAを測定できる系を開発し,本方法による検討を行った.その結果ALS脊髄運動神経細胞においてTDP-43 mRNAの細胞内局在の変化を同定した.本発見は細胞毎のTDP-43量調節について検討を加える基盤となる.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。ALSのサーキットパソロジーには次の2点1) TDP-43病理像の錐体路への選択性,2)細胞死の運動神経への選択性の解明が必要であり各について研究を進めた.本年度は,TDP-43病理像の錐体路への選択性についてて検討した.TDP-43遺伝子変異,及びC9ORF72変異によるALSは,組織への選択性を規定する因子が遺伝子ではなく,侵される細胞側の特性にあることを示す.その細胞側の特性として,我々は細胞でのTDP-43 mRNAの制御機構の相違を考え,これを検討する.これに示唆を与える事実として,まずTDP-43は自己量の制御機構をもち,最終エクソンがその制御の主体を担っている.同部は複数のスプライシング部位とpolyA結合部位をもつ.TDP-43 mRNAは核内に多量に存在する.また制御機構の乱れを示唆する所見として,疾患関連変異が最終エクソンに集中する.TDP-43変異を持つ患者由来人工多能性幹細胞由来の運動神経細胞ではTDP-43の増加が示唆されていることがあげられる.そこで下記の点について明らかとすることを試みた.TDP-43自身のmRNAの脊髄運動神経細胞での検討を行った.神経細胞でのTDP-43 mRNAの種類毎の存在比率と,存在部位(核か細胞質か)を検討した.in situ hybridization法を用い高感度に,かつ定量的にTDP-43 mRNAを測定できる系を開発し,本方法による検討を行った.その結果ALS脊髄運動神経細胞におけるTDP-43 mRNAの実態の一端を明らかとすることができた.ALSのサーキットパソロジーには次の2点1) TDP-43病理像の錐体路への選択性,2)細胞死の運動神経への選択性の解明が必要であり,各々について研究を進めた.本年度は,引き続きTDP-43病理像の錐体路への選択性についてて検討した.TDP-43遺伝子変異,及びC9ORF72変異によるALS/FTLDの発見は,組織への選択性を規定する因子が,遺伝子ではなく,侵される細胞側の特性にあることを示す.その細胞側の特性として,我々は細胞でのTDP-43 mRNAの制御機構の相違を考え,これを検討した.これに示唆を与える事実として,まずTDP-43は自己量の制御機構をもち,最終エクソンがその制御の主体を担っている.同部は複数のスプライシング部位とpolyA結合部位をもつ.TDP-43 mRNAは核内に多量に存在する.また制御機構の乱れを示唆する所見として,疾患関連変異が最終エクソンに集中する.TDP-43変異を持つ患者由来人工多能性幹細胞由来の運動神経細胞ではTDP-43の増加が示唆されていることがあげられる.そこでTDP-43自身のmRNAの脊髄運動神経細胞での検討を行った.神経細胞でのTDP-43 mRNAの細胞内での核,細胞質における存在比率と,を検討した.in situ hybridization法を用い高感度に,かつ定量的にTDP-43 mRNAを測定できる系を開発し,本方法による検討を行った.その結果ALS脊髄運動神経細胞においてTDP-43 mRNAの細胞内局在の変化を同定した.本発見は細胞毎のTDP-43量調節について検討を加える基盤となる.26年度が最終年度であるため、記入しない。ヒト脊髄運動神経細胞にてTDP-43 mRNAを定量的に検討することに成功し,現在,多数例にて検討を加えている.研究は予定通り遂行されており,特に変更する点はない.
多変量データの極値相関モデルとリスク管理への応用

多変量データにおいて,複数の変量が同時に大きく変動する極値事象をモデリングするための統計手法と,ファイナンス関連分野を中心に極値事象の影響の評価やリスク管理手法などを研究した.その結果,レジームと呼ばれる潜在的な状態変数の変化に応じて,誤差共分散など多変量データの構造が変化するレジームスイッチモデルが,理論面でも応用面でも有用であることが確認できた.金融市場の実証分析では,ハイリスクとローリスクの局面変化がレジームによって表現され,局面に応じた行動を選択することで,より適切な投資やリスク管理が可能であることが示された.今年度は,時系列構造によって多変量データの相関構造が変動する動学的な極値相関モデルに関する研究を中心に行った.このうち,マルコフ型のレジームシフトに応じて相関係数行列や誤差共分散行列が変動する多変量時系列モデルでは,空間的な漸近理論の観点からは,多変量データの相関は誤差相関によって支配されており,変動の大きさに応じて相関が変動するような構造は生じないことが明らかになった.ただし,金融データを実証的に分析した例の中には,現実に起こり得る変動の範囲内では,変動が大きくなるにつれて相関が高まるケースも観察された.これは,実際のデータ変動が漸近理論が適用されるほど大きくないためと考えられ,そのような状況では,レジームシフトモデルが極値相関のモデルとして機能し得ることを示唆している.また,時間の経過に伴うデータの変動幅の拡大については,確率的な上界を導出することができるため,それと比較することで実データが漸近理論が適用される範囲かどうかはある程度判断できるものと考えられる.次に,多変量GARCHモデルを利用した数値シミュレーションおよび実証分析では,データ変動の増加に伴い相関も増加する傾向がある程度観察されたが,相関の増加の仕方は必ずしもデータと一致するものではなかった.ただし,多変量GARCHモデルにはさまざまなバリエーションがあるため,極値相関に対する説明力の高いデータと多変量GARCHモデルの組合せについては,さらに分析が必要と考えられる.また,多変量GARCHモデルの極値相関の漸近理論については理論的な結論が得られていないため,次年度の課題として取り組む予定である.多変量データにおいて,複数の変量が同時に大きな(または小さな)値をとる事象(極値相関)はさまざまな場面で観察され,株式市場の暴落など状況によっては大きなリスクにつながる可能性がある.本研究では,そうした事象に対する統計的モデリングの手法や推定方法と,ファイナンス関連分野を中心に極値相関の影響の評価やリスク管理手法などについて研究を行った.本年度は,金融市場や経済環境における高リスクと低リスクの状況変化をレジームスイッチを伴う多変量時系列でモデル化し,リスクの高低が個人の消費や投資に及ぼす影響を分析した.その結果,レジームスイッチモデルが,過去の消費や投資行動をよく説明できることが明らかになった.また,個人の最適行動を解析的に導出して分析した結果,消費や投資は現在のレジームだけではなく,将来起こり得る他のレジームの影響も受けており,最適行動においては極値事象の発生に予防的に備えていることが示された.また,機関投資家が利用する多変量ファクターモデルに関する実証分析では,レジームスイッチモデルが2008年のリーマンショック以降の金融市場の混乱を極値事象として捉えており,その観察にもとづいて高リスク時の投資を抑制することで,最適投資においては安定的に良好なパフォーマンスが獲得できることが示された.さらに,板情報を利用した株式取引に関する分析では,価格が大きく変動する際には複数の価格の注文量が同時に増減するハーディング現象が発生していることが確認された.研究期間全体を通して極値相関のモデル化を検討した中では,理論的にも実証的にもレジームスイッチモデルが有用と考えられ,今後は本研究で分析した分野以外にも適用範囲が広がることが期待される.多変量データにおいて,複数の変量が同時に大きく変動する極値事象をモデリングするための統計手法と,ファイナンス関連分野を中心に極値事象の影響の評価やリスク管理手法などを研究した.その結果,レジームと呼ばれる潜在的な状態変数の変化に応じて,誤差共分散など多変量データの構造が変化するレジームスイッチモデルが,理論面でも応用面でも有用であることが確認できた.金融市場の実証分析では,ハイリスクとローリスクの局面変化がレジームによって表現され,局面に応じた行動を選択することで,より適切な投資やリスク管理が可能であることが示された.予定している2つのアプローチのうち,今年度は領域依存相関モデルを中心に研究を行った.相関分析の難しさは複数の変量を同時に考慮しなければならない点にある.そこで,研究の端緒として,同符号の領域を分布のサポートとする(例えばともに正)2変量を考え,それらの比がどのように分布するかという視点を中心に分析を行った.比を考えることで1変量に帰着されるため,複数変量に比べて解析しやすくなることが期待される.分析の結果,あるクラスの分布に対して,相関係数や同時分布のパラメータと比の分布(特に漸近的な特性)の関係を確認した.また,数値実験を援用してより一般的な分布に対する分析を行い,極値相関が比の分布に与える影響を多角的に評価した.さらに,これらの結果を分母の変量がしたがう1次元分布と組み合わせることで,元の2変量分布の漸近的な相関を分析する方法についても検討した.応用例として,これらの結果をもとに不動産競売データの分析を行った.不動産の競売では,事前に売却基準価額が公示され,それをもとに入札が行われて落札額が決定する.

売却基準価額と落札額を組み合わせた極値分析を行い,落札額分布を推定する手法を提案した.また,実データを利用した分析を行い,実用的には十分な精度で落札額分布を推定できることを確認した.また,価格領域に応じてどのような物件属性やマクロ経済変数が説明力を持つかを確認する方法も提案し,検証を行った.これまでの2年間で,領域依存相関モデルと動学的相関モデルそれぞれについていくつかのモデルを構築し,理論的な特性やデータを用いた実証的な分析を行ってきた.その結果,いくつかのモデルでは,データ変動の増加に伴って相関も増加する傾向が観察されているが,実データの極値相関を十分説明できるまでには至っていない.理由としては,モデルパラメータの推定が平均や分散,誤差相関係数などをもとに行われ,極値相関の情報が直接的には利用されないことが考えられる.この点をどのように克服して適合度の高いモデルを構築していくか,あるいはパラメータ推定をどのように行うかについては,当初の計画に加えて次年度中に行う予定である.研究計画では,領域依存相関モデルと時系列相関モデルの2つのアプローチを提案している.当初の計画では,初年度は領域依存相関モデルに焦点を当てて研究を行う予定であったが,いくつかのデータを予備的に分析したところ,データによっては2つのアプローチを明確に切り分けられないケースがあることがわかった.そのため,当初予定した領域依存相関モデルを中心に研究しつつ,一部では時系列相関モデルの研究も並行して行うこととなり,領域依存相関モデルについては当初予定した水準までは進捗しなかったものの,2年目に予定していた時系列相関モデルは先行して研究を行っており,全体としては予定通りと評価できる.当初の計画では,次年度は応用研究を中心として行う予定となっていたが,金融データに関する実証分析はこれまでの2年間で一部前倒しで行ってきた.そのため,応用研究は気象データとこれまで取り扱っていない金融データを中心に当初の計画に沿って予定である.一方で,一部のモデルで理論的な性質が明らかになっていないため,その点を引き続き分析すること,および実データとモデルで極値相関の適合性を高めるための工夫についても研究を進める予定である.前項の現在までの達成度欄で述べたように,研究内容の関連性の点から,初年度は予定していた研究を一部を遅らせる代わりに2年目の研究を一部前倒しで行った.2年目は,当初から予定していた時系列相関モデルを中心に研究を行うとともに,初年度の研究で一部で残っている項目についても研究を完了させ,2年目終了時点では当計画通りの実施状況とする予定である.データ購入に充てる研究費に関しては,最新データが揃うタイミングで購入するため,次年度の研究費が発生している.次年度は応用研究を中心とするため,繰り延べた研究費も含めてデータの整理や分析を中心に使用する予定である.また,最終年度のため研究成果の報告や印刷等にも使用する予定である.初年度予定していた研究計画の一部を2年目に繰り延べ,逆に2年目の研究の一部をして行ったため次年度の研究費が発生している.2年目終了時には当初の計画通りの実施状況となる予定であり,次年度の研究費もその中で活用するものである.
ADF(ATL由来因子)/チオレドキシンの脳内発現と神経細胞死;急性および慢性虚血脳での脳保護作用

砂ネズミの一過性全脳虚血後の海馬に特徴的に認められる遅発神経細胞壊死の進展様式を解析し,特定の蛋白については発現の高進が認められることを報告してきた(Neuroscience Letters,146,135-138,1992:Journal of Cerebral BloodFlow and Metabolism,14,565-573,1994).本検討では虚血再灌流により遅発神経細胞壊死領域のグリア細胞にADF/TRXが一過性に発現することおよびその時間経過を免疫組織化学的に明らかにした.また星状グリア細胞のマーカーであるGFAPとの二重標識によって発現細胞が星状グリア細胞であることを示した.さらに,Western blot法によってADF/TRXの発現量が非虚血脳に比べ遅発神経細胞壊死領域で増加していることを示し報告した(Brain Research,625,1-8,1993).以上の結果は遅発神経細胞壊死の進展にADF/TRXが何らかの修飾を与えること示唆することから,その影響をより直接的に検討する目的で以下の実験を行った.ヒト組み替えADF/TRXを砂ネズミの腹腔内に前投与し続いて全脳虚血負荷を行い,一定期間生存後の海馬CAI領域の1mm当たり錐体神経細胞数をパラフィン切片上で定量した。その結果,ADF/TRX投与群の残存神経細胞数は8.8+/-4.9(平均+/-SD)と溶媒投与群;11.2+/-6.5との間に有意差は無く、両群とも偽手術群;253+/-9.4に比べ著名に減少していた。今回の腹腔内投与実験ではADF/TRXの遅発神経細胞壊死に対する保護効果は認めなかったが、今後脳血液関門を有効に越えるよう脳室内投与による検討が必要と考えられた。