hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタボロームに着目した膠原病の新規治療法および診断法の開発

全身性エリテマトーデス(SLE)の診断および疾患活動性モニタリングに有用な新規バイオマーカーを同定することを目的にガスクロマトグラフィー質量分析計を用いた血清メタボロミクスを行い、以下の知見を得た。1.血中代謝物プロファイルの主成分分析によりSLE群と健常人群は区別してグループ分けされ、グリセロールなど5つの代謝物がその区別に大きく寄与していた。2.血液中のグルタミン酸濃度は、SLEの疾患活動性と相関していた。代表的な膠原病である全身性エリテマトーデス(SLE)患者(n=26)および健常人(n=26)の空腹時血清を採取した。採取に際しては、神戸大学医学部倫理委員会の承認のもと、インフォームドコンセントを得て文書にて確認した後に検体を採取した。血清サンプルの前処理(水溶性代謝物の抽出と誘導体化)を行い、ガスクロマトグラフィー質量分析計(GC/MS)を用いてメタボロミクスを行った。解析の結果62種類の低分子代謝物が同定され、そのうち25種類の代謝物がSLE患者血清において有意に変動していた。そして、62個の代謝物データを用いて多変量解析の主成分分析(PCA)を行ったところ、SLE患者群と健常人群とではっきりとグループ分けをすることができた。さらに、PCAおよびPLS回帰法(PLS-DA)を利用した解析の結果、glutamic acid, glycerolなどの5つの代謝物が、SLE群と健常人群のグループ分けに大きく寄与していることが明らかとなった。さらに、もう一つの代表的膠原病である関節リウマチ(RA)患者(32名)の血清についてもメタボローム解析を行い、SLE患者群および健常人群と比較した。その結果、RA群とSLE群とで多くの代謝物が異なる変動パターンを示すことが判明した。続いて、62種の全代謝物について、SLEの疾患活動性の指標であるSLE Disease ActivityIndex (SLEDAI) scoreや血液中の抗DNA抗体価、補体価との相関を調べたところ、血清中のglutamic acidの濃度とSLEDAI scoreおよび血清C4濃度が有意に相関することが明らかとなった。以上、GC/MSを利用したSLEの血清メタボロミクスにより、SLE患者血清に特有な代謝変動を明らかにした。そして、疾患活動性との相関の解析などより、いくつかの代謝物はその病態に関与していると考えられた。SLE患者(n=26)および健常人(n=26)の空腹時血清を採取した。代表的な膠原病である全身性エリテマトーデス(SLE)(n=26)と関節リウマチ(RA)(n=27)、および健常人(n=26)の空腹時血清を採取した。血清サンプルの前処理(水溶性代謝物の抽出と誘導体化)を行い、ガスクロマトグラフィー質量分析計(GC/MS)を用いてメタボローム解析(メタボロミクス)を行った。SLE患者血清では、25種類の代謝物の濃度が有意に変動していた。そして、主成分分析(PCA)により、SLE群と健常人群とでグループ分けをすることができた。さらに、PCAおよびPLS回帰法(PLS-DA)の結果、glutamic acid, glycerolなどの5つの代謝物が、SLE群と健常人群のグループ分けに大きく寄与していることが明らかとなった。続いて、全代謝物について、SLEの疾患活動性の指標との相関を調べたところ、血清中のglutamic acidの濃度とSLEDAI scoreおよび血清C4濃度が有意に相関することが明らかとなった。また、RAについては、生物学的製剤の新規導入あるいは切り替えを行った症例に絞り、同製剤導入前および導入後の空腹時血清を採取した。RA患者血清(同製剤導入前)では44種類の代謝物の濃度が健常人と比して有意に変動しており、SLEと同様に、PCAによりRA群と健常人群は明確にグループ分けされた。そして、多変量解析などにより、RA群と健常人群のグループ分けに寄与している代謝物、疾患活動性と相関する代謝物、生物学的製剤前後で有意に変動する代謝物、そして同製剤治療の反応性を予測し得る代謝物、をそれぞれ同定することができた。現在これらの結果の検証研究を行っている。以上、GC/MSを利用した血清メタボロミクスにより、SLE,RAといった膠原病患者血清に特有な代謝変動を明らかにした。そして、疾患活動性と相関する代謝物や治療反応性予測に有用な代謝物も同定されたことから、膠原病の血清メタボロミクスは新たなバイオマーカーの発見につながることが期待できる。臨床免疫学代表的な膠原病であるSLEとRAの血清メタボロミクスは終了したため。当初の計画では、平成24年度は血清のメタボロミクスを行い、多変量解析などによって膠原病の血清で有意に変動している代謝物や、膠原病群と健常人群とのグループ分けに寄与している代謝物を同定することを目標としていた。

そして今回、代表的膠原病であるSLEについてその目的を達成することができた。治療前後の血清中の代謝物(メタボライト)の変動について解析する。リンパ球、滑膜細胞といった膠原病患者由来の細胞内の代謝物の変動を調べる。SLE以外の膠原病についても、血清メタボロミクスを行い、様々な膠原病の血液中で特徴的な代謝変動がないかどうか調べる。また、血清のみならず、膠原病患者由来の細胞(滑膜細胞etc.)中のメタボロームのプロファイルを、健常人由来の細胞中のメタボロームプロファイルと比較する。サンプル前処理用試薬100千円、質量分析関連試薬150千円、GC用キャピラリーカラム250千円、質量分析関連パーツ250千円、細胞培養関連器具・試薬150千円成果発表(海外、国内)250千円
マクロの景気変動を考慮した新たな企業価値・信用リスク評価手法の研究

マクロ経済の景気循環性が,ミクロとしての企業の信用力変化に与える影響を計量モデル化した。このモデルを使用した実証分析の結果,マクロ経済変数そのものよりも,フィルターで当該変数を要素分解して得たトレンド項やサイクル項を変数として導入したモデルの方が,日本企業の信用力をより良く説明することを示した。また,景気変動のストレスを企業の信用リスクのパラメーターに変換するモデルを開発し,従来,財務指標中心に評価していた企業の信用リスクをマクロ経済変数と業種相関の影響を考慮して評価することが可能となった。以上の研究成果は,査読論文2本他に収録された。更に,1本投稿予定である。平成24年度は、前年度に続き、まず、マクロ経済の景気循環性をミクロの企業の信用力変化に与える影響を計量モデル化し、分析した。1つの成果として、マクロ経済変数そのものよりも、Hodrick-Prescottフィルターにより、当該変数を要素分解して得たトレンド項やサイクル項を変数として導入したモデルの方が、日本企業の信用力をより良く説明することを示した。なお、以下の論文投稿(アクセプト)ならびに学会発表を行った。次に、24年度に新たに取り組んだ課題として、信用ポートフォリオの主要なリスクパラメーターであるデフォルト確率にマクロ経済変数を変換する汎用的なモデル化手法の開発が挙げられる。この研究では、企業の財務変数のみで通常説明される信用格付(スコアリング)に関して、マクロ経済変数を(業種変数とともに)追加的に考慮することで、AR値で表されるデフォルト予測力の精度が向上することを示した。なお、わが国上場企業の財務変数とマクロ経済変数のパネルデータを使用し、多段階反応モデルを適用した。また、24年度から取り込んできた、マクロ経済変数をストレス負荷時の企業の信用力に与える影響を評価する手法の開発を行った。従来、企業の信用力・企業価値を評価する際、ミクロとしての個社の財務力を、主に財務指標で評価する方法が採られているため、マクロ経済変数や業種変数の影響を考慮した評価方法の開発が必要とされた。この方法は、信用リスクのストレステストにおいて、マクロ経済変数のストレスシナリオを、テストに参加する金融機関が自身の信用リスク計量モデルで使用するリスクパラメーターに変換するための汎用的なモデルアプローチである。このアプローチでは、説明変数として、「個社の財務変数」の他に「マクロ経済変数」および「業種変数」を確率変数として考慮し、データとして、「個社の財務指標」「マクロ経済指標」を使用するものである。マクロおよびミクロの情報を正確に企業の信用力に取り込むために、多重積分を含む尤度関数を最尤推定する手法を開発した。なお、本研究成果は、FSAリサーチ・レビュー第8号に採録された。3年間の研究期間を通じて、景気循環性を含むマクロの景気変動がミクロレベルの企業与信に与える影響を信用リスク評価の観点から計量分析し、査読論文を2報執筆した。平成23年度は、景気循環性(シクリカリティ)が企業の信用力変化に与える影響について計量モデル分析を行った。まず、企業の信用力を表す変数(信用サイクル・インデックス)をマクロ経済変数と企業固有の変数によって定式化し、信用サイクルと景気循環サイクルとの相関を考慮することを可能とした。また、景気循環サイクルをHodrick-Prescottフィルターを使い要素分解することによって、日本企業の信用力に影響を及ぼす変数をトレンド項、サイクル項として抽出し、マクロ経済変数そのものを直接導入したモデルよりも説明力の高いモデルが得られることを示した。次に、日本企業の信用力がマクロ経済から受けた影響度を、格付推移確率行列データを用い、いくつかの距離尺度に基づき計算(最適化)し、マクロ経済が過去に日本企業の信用力に及ぼした影響について分析した。当初の計画通り、研究は順調に進んでいる。当初の計画通り、研究は進んでいる。・2013年12月に、シドニーのファイナンス系国際学会で、24年度に新たに開発したモデルの研究成果を発表する予定である。・また、学術論文として、投稿する予定である。・2012年6月に、シドニーのバシリエ・ファイナンス学会世界大会(the 7th Bachelier Finance Society World Congress 2012 (BFS2012))において、ここまでの研究成果について発表し、世界の同分野の研究者の意見を問い、モデルの改良を行う。・モデルの改良と併せて、財務・金融経済データベースを使用して、さらに実証分析を行う予定である。・これまでの成果を学術論文として投稿する予定である。平成24年度に予定していた海外研究調査のための出張を25年度に順延した(25年6月にフランス・オーストリアに出張予定)。また、論文投稿費用等の支払が一部、25年度にずれ込んだ。研究用文献(書籍・資料等)、数理モデルの計算、論文作成用PC、海外研究調査のための出張旅費に使用する。
大気ERDAを用いたセラミック水素吸蔵材の原理解明

リチウムジルコネートなどのセラミックは大気中の水蒸気を吸収し、摂氏100200度に加熱すると水蒸気と共に水素ガスが発生するという特徴を持っている。これは安価な水素製造に適応できる可能性を秘める。しかしながら、どのように水を吸収し内部に保存するのか、また摂氏100度程度のそれほど高くない温度領域で水蒸気と共に水素ガスが発生するのかといったメカニズムは解明されていない。本研究において主としてイオンビーム分析を用いてセラミック中の水素を直接測定することにより、空間分布・時間変化から水素発生メカニズムを検証する。イオンビーム分析である反跳粒子検出法(ERDA)は水素を直接測定するため、定量分析や表面付近の分布測定に最適な手法である。さらにほぼ非破壊であるため、試料の再利用可能なことも重要な利点である。しかし通常は真空中で行われる分析手法である。水を吸収したセラミックを真空中に保管すると水(または水素)を放出してしまうため、若狭湾エネルギー研究センターで開発した大気中で水素のイオンビーム分析を行うことができる装置を用いる。これまでに最適なビーム照射角や散乱角の決定、およびセラミックに適した試料台の作製を行った。作製条件の異なるセラミック試料に対して、水蒸気を吸収させた時の時間と重量変化の関係を測定した。また水吸収が緩やかに行われることから、定期的に大気中の水素イオンビーム分析を行い、重量変化と共に水素量も変化していることが確認できた。しかしながら測定した水素量から計算すると、セラミックの重量増加分がすべて水で説明することができないことが分かった。今後は水素以外の元素についても定量分析することで吸収された元素や分子状態を解明していく。本研究はセラミック水素吸蔵材における水吸収および水素ガス発生について、イオンビーム分析を主として水素の振舞いを測定することにより、メカニズムの解明を試みるものである。3年計画のうち、初年度に大気中イオンビームによる水素定量分析と水吸収・水素放出のための試料周辺の装置開発、2年目に水吸収・水素発生の時間的変動の測定および空間的分布の導出、最終年度にセラミック試料作製条件の変更などによる水素発生量の違いを考察する予定であった。初年度においては、セラミック試料に対して水吸収と重量増加の関係を測定しながら、イオンビーム分析を用いて水素定量分析を行った。セラミックの重量が増加するのに対して、イオンビーム分析で検出した水素量も増加していくのが分かった。また、真空状態にしたり乾燥状態にしたりといった周辺環境を変更する試料チャンバーを整えることができた。初年度の計画はほぼ遂行できたため、順調に進呈していると評価する。ただ、初年度の結果から、セラミックは水の吸収だけでは説明できないほど重量が増加しており、水素分析を主体とする当初の研究計画では研究目的の達成が困難であると考えられる。そこで当初計画の2年目以降は水素以外の元素の振舞いにも注目するよう変更する予定である。当初計画では大気中イオンビームを用いた水素分析を行うことが主であった。しかしながらセラミック重量変化は水吸収による増加量よりも大きな変動が見られた。セラミックは大気環境で保管しているため、水蒸気の他、窒素・酸素・アルゴン・二酸化炭素などの成分が吸収されていることが予想される。水吸収・水素発生メカニズムに、これら元素は密接に関係していると考えられるため、各元素の定量分析が非常に重要である。多元素の定量分析として、イオンビーム分析の一種である飛行時間差測定反跳粒子検出法(TOFーERDA)を用いることが有効であると考えられる。本手法は粒子の速度とエネルギーを同時に測定することにより、質量分離を行うことができるため、多種類の元素を同時にエネルギー分解能良く測定可能である。しかし、真空中の測定であることが難点であるが、1日程度の真空保管であれば、セラミックの重量減少は微量であることが分かっている。ただし、真空中では最表面における水素量については評価が難しいことから、セラミック内部における元素分布を測定することで吸収元素の特定を行うことが可能と考えられる。TOFーERDAは表面から深さ方向の元素分布を測定できるため、ビームエネルギーを高くすれば内部の分布も測定可能である。これらのことから2年目以降はセラミックに吸収された元素の特定および定量を行う。並行して、通常の大気周辺環境とは違う状況(湿度や大気組成割合の変更)にセラミック試料を保管することにより、重量増加を観測する。さらに大気中ERDAを用いて水素量と重量変化の関係も測定していく。

作製条件の異なるセラミック試料に対して、水蒸気を吸収させた時の時間と重量変化の関係を測定した。また水吸収が緩やかに行われることから、定期的に大気中の水素イオンビーム分析を行い、重量変化と共に水素量も変化していることが確認できた。しかしながら測定した水素量から計算すると、セラミックの重量増加分がすべて水で説明することができないことが分かった。今後は水素以外の元素についても定量分析することで吸収された元素や分子状態を解明していく。本研究はセラミック水素吸蔵材における水吸収および水素ガス発生について、イオンビーム分析を主として水素の振舞いを測定することにより、メカニズムの解明を試みるものである。3年計画のうち、初年度に大気中イオンビームによる水素定量分析と水吸収・水素放出のための試料周辺の装置開発、2年目に水吸収・水素発生の時間的変動の測定および空間的分布の導出、最終年度にセラミック試料作製条件の変更などによる水素発生量の違いを考察する予定であった。初年度においては、セラミック試料に対して水吸収と重量増加の関係を測定しながら、イオンビーム分析を用いて水素定量分析を行った。セラミックの重量が増加するのに対して、イオンビーム分析で検出した水素量も増加していくのが分かった。また、真空状態にしたり乾燥状態にしたりといった周辺環境を変更する試料チャンバーを整えることができた。初年度の計画はほぼ遂行できたため、順調に進呈していると評価する。ただ、初年度の結果から、セラミックは水の吸収だけでは説明できないほど重量が増加しており、水素分析を主体とする当初の研究計画では研究目的の達成が困難であると考えられる。そこで当初計画の2年目以降は水素以外の元素の振舞いにも注目するよう変更する予定である。当初計画では大気中イオンビームを用いた水素分析を行うことが主であった。しかしながらセラミック重量変化は水吸収による増加量よりも大きな変動が見られた。セラミックは大気環境で保管しているため、水蒸気の他、窒素・酸素・アルゴン・二酸化炭素などの成分が吸収されていることが予想される。水吸収・水素発生メカニズムに、これら元素は密接に関係していると考えられるため、各元素の定量分析が非常に重要である。多元素の定量分析として、イオンビーム分析の一種である飛行時間差測定反跳粒子検出法(TOFーERDA)を用いることが有効であると考えられる。本手法は粒子の速度とエネルギーを同時に測定することにより、質量分離を行うことができるため、多種類の元素を同時にエネルギー分解能良く測定可能である。しかし、真空中の測定であることが難点であるが、1日程度の真空保管であれば、セラミックの重量減少は微量であることが分かっている。ただし、真空中では最表面における水素量については評価が難しいことから、セラミック内部における元素分布を測定することで吸収元素の特定を行うことが可能と考えられる。
情報保護を目的とした環境適合型透明薄型電波吸収体の開発

本研究では,情報保護を目的とし無線通信の電波の不要散乱を抑止するための,オフィス・住居内の実情に適合させやすい透明超薄型電磁波吸収体の開発を行った。具体的には,近年,入/退室管理によく利用されるRFIDシステムを研究目標に据え,この吸収体の誤動作抑止効果を実際の現場に近い環境において検証した。その結果,透明素材の利用により,良好な光透過性を確保しつつ,吸収目標周波数に対し約/λ65程度の厚みで,高い反射減衰量を得られる吸収体を実現させた。またRFID-Tag誤認証に対しては,シールド板による対策は効果が低く,電磁波吸収体壁の適用こそがTag誤認証抑圧に効果があることを実証した。現在社会問題化しつつある無線携帯通信機の使用に関して情報保護や犯罪予防の観点から利用者に安全で適正な使用環境を提供すると共に、近年普及が期待されるRF-ID(無線認証)用タグに対して、誤認証を抑圧し物流効率を向上させる多周波数対応透明薄型電波吸収体の実用化をその研究目的とする。平成21年度においては、一般的な内装材、例えば、アクリルガラス、ポリカーボネート樹脂等の使用を想定した透明薄型多周波数対応電波吸収体の実使用環境を考慮した設計と実験検証の準備を行った。実際のATM等では、利用者の心理的圧迫感や閉塞感を軽減し、安心感を向上するため、またサービス提供者側からは情報保護の確保と保安性の向上のため、透明度が高く、確実な電磁波制御が実現できることを実証する必要性があり、研究計画の早い段階での実験検証が必要である。この点に考慮し、特に構成材料の透明度を向上させながら吸収特性を確保する環境適合材料の選定と強度の確保を主体的に検討した。透明度の改善に関しては、アクリルガラスの表面反射を抑制し、光透過性を劇的に改善する反射防止膜の使用が吸収特性に与える影響を検討した。その結果、構成材料のコストは向上するものの、良好な吸収特性が得られることが確認された。一方、強度を確保しながら吸収特性を向上させる設計は、現行の反射層、金属挿入片層、抵抗膜層の間に空間がある構造が吸収特性の得られる最適構造であり、これを補強材で充填した場合、吸収特性が大幅に劣化する現象が未解決であり、未だ決定的な手法が得られていないので、引き続き平成22年度の周到な検討課題として、重点的な検討を行う。平成22年度においては、従来、抵抗膜-周波数制御金属素子層-反射板の3層を一定間隔で配置する構造で透明薄型電波吸収体を構成していた。しかしこの構成では製作が煩雑な上に、機械的強度・耐久性が極めて低く実用的ではなかった。そこで、これを補強材で充填した場合の電磁界分布を詳細にシミュレートした結果、周波数制御金属素子層-反射板の間隙に任意の誘電体を充填した場合でもこれらを適切に設計した場合、十分な電磁波吸収現象が生じることが明らかとなった。また、この場合、抵抗膜の必要性が殆ど無くなるので、最良の設計状態では抵抗膜無しで、厚さ5ミリメートル(考慮波長の約1/65程度の厚み)にまで薄型化可能であることが判明した。現在、厚さ5ミリメートルの高耐久性透明樹脂であるポリカーボネート樹脂板で構成した試作透明薄型電波吸収体の吸収性能は設計中心周波数において30dBに達している。そこで平成23年度は当該研究の最終年度に当たるので、上記の研究結果を基に本格的なフィールドテストを行い、その成果を無線認証技術の導入が盛んなヨーロッパやオセアニアを中心に発表する。従来、抵抗膜-周波数制御金属素子層-反射板の3層を一定間隔で配置する構造で透明薄型電波吸収体を構成していた。

現在、厚さ5ミリメートルの高耐久性透明樹脂であるポリカーボネート樹脂板で構成した試作透明薄型電波吸収体の吸収性能は設計中心周波数において40dBに達している。そこで平成23年度は当該研究の最終年度であり上記の研究結果を基に実際の倉庫を用いて本格的なフィールドテストを行った。この結果、当該透明薄型電波吸収を使用した場合、管理区域外部への電波漏洩を劇的に抑圧できることを確認した。その成果を無線認証技術の導入が盛んなオセアニアにおいて発表した。
培養口腔粘膜上皮による眼表面再構築と上皮分化制御による視機能再生への展開

正常な角結膜上皮が消失する難治性眼表面疾患の治療には再生医療を用いた眼表面以外の再生上皮を用いた治療戦略の有効性が期待される。口腔粘膜上皮は高い増殖活性や眼表面粘膜との類似性など代用上皮として有用性が高い。培養口腔粘膜上皮移植による眼表面再建治療としての臨床効果について評価できた。培養口腔粘膜上皮は固有組織とは異なる細胞性質を発現してくるが、眼表面に異所的に生着しても眼表面上皮へとの分化誘導はされず、口腔粘膜特有の粘膜特性や血管新生を誘導し固有の細胞分化を維持していることが確認された。口腔粘膜や移植上皮の細胞分化機転や幹細胞特性の解明は今後の眼表面構造の理解や治療開発に寄与すると考える。1)培養口腔粘膜上皮移植後の長期眼表面生着と臨床的評価:培養口腔粘膜上皮移植による眼表面再建の臨床効果について検討することができた。急性期症例、角膜再建および結膜再建について有効性を各種臨床パラメーターを用いて評価できた。共焦点レーザー顕微鏡により眼表面での長期生着とその組織構築を明らかにできた。臨床的な有害事象や合併症の頻度につぃて検討し、自己組織移植により従来のアロ移植に比較し感染症、遷延性上皮障害などを低く抑制することができた。2)眼表面上生着上皮の生物学的特性:培養口腔粘膜上皮の角膜上皮および結膜上皮との生物学的特性の差異を明確にしてきた。細胞増殖活性に関与するp75発現パターンやクローナルアッセイによる増殖活性評価により培養上皮シートには高い増殖能を有していることを証明した。また分化因子であるケラチン発現パターン、MUC16などの糖タンパク発現パターンについて解析角膜上皮とはことなる表現型を維持していることを示した。3)再建眼表面組織の検討:再建後上皮ではフルオレセイン染色性、上皮重層化構造が異なる。特に涙液減少環境では容易にmetaplasiaを生じ、上皮重層化と血管新生が誘発される。この現象は可逆的であり輪部支持型コンタクトレンズ装用などにより軽減され、移植後の術後管理としては重要な利点となった。また神経再生が生じない状態でも高い増殖能が維持されている。4)新生血管誘導と制御:口腔粘膜上皮ではTSP1などの血管新生抑制因子の発現がないため移植後早期から血管新生およびリンパ管新生が生じる。この現象は抗VEGF点眼により抑制することができ、炎症期における血管新生を同薬剤にて臨床的にも抑制可能であった。しかし抗VEGF薬剤には口腔粘膜上皮に対する増殖抑制作用があることが示され、バランスのとれた使用が必須であると考えられた。本研究は角膜上皮幹細胞疲弊症に対する再生医療としての自家口腔粘膜上皮シート移植の細胞特性について検討し、異所性に生着することでの細胞変化や再生される組織構築について解析を行った。自家口腔粘膜上皮移植は両眼性疾患に対する唯一の自家移植であり臨床的な治療効果が高いが、培養過程で可逆的に分化変動をきたすものの、生着状態ではオリジナルな特性を回復維持し粘膜バリアーを再生していることが判明した。1)遺伝子発現パターン解析において口腔粘膜上皮、培養上皮シート、角膜上皮の細胞特性をgene chipを用いて2200遺伝子について解析を行った。培養状態では角膜上皮と口腔粘膜上皮の中間的な遺伝子プロファイルに分化誘導されていることが解明できた。特に角膜特異的なMUC16遺伝子などの終末分化に関連する遺伝子は誘導されるが、K13,PAX6などの基礎遺伝子は誘導されず、完全な角膜上皮への分化誘導がなされないことが解明できた。2)口腔粘膜上皮には、progenitor cellとしてp75陽性細胞が散在するが、p75陽性細胞含有量が培養条件下での増殖能に反映されることが解明された。臨床予後とp75細胞含有率との関係を解明し、さらに培養方法の改良により含有率を向上・維持させる必要性が示唆された。3)眼表面に異所性に生着した口腔粘膜上皮では培養条件下で一旦誘導された分化遺伝子は消失し、角膜上皮と異なる口腔粘膜上皮固有の細胞特性を維持しつづけることが解明された。ドライアイ環境や炎症性サイトカイン・血管新生誘導因子により細胞分化が影響を受け、ドライアイ環境により組織重層化や表層上皮のmetaplasiaが誘導された。口腔粘膜上皮には血管抑制因子であるsFlt-1、TIMP-3、TSP-1などの発現誘導はみられず、輪部からの血管新生が誘導された。この現象は抗VEGF抗体投与により抑制が可能であった。口腔粘膜組織および口腔粘膜

上皮を羊膜上に培養して作成した培養上皮シートの細胞特性について比較検討できた。また角膜上に移植した状態での生着上皮の細胞特性を解析した。口腔粘膜上皮および移植後の上皮では角膜と異なり角膜上皮特異的なK12や眼組織に特異的なPAX6遺伝子の発現誘導は観察されなかった。DNAチップによる比較解析では培養口腔粘膜上皮は角膜上皮と口腔粘膜上皮との中間的な遺伝子発現パターンを認めた。口腔粘膜上皮にみられるK3の発現は維持された。また幹細胞特異的なマーカーであるp75陽性細胞がクリプト構造内に存在しており、培養上皮シートの基底細胞にはp75陽性細胞が存在した。細胞臨床的にも5年以上の症例でフルオレセイン染色により眼表面粘膜とは区別される異所性上皮の生着が観察できた。In vivo confocal microscopyでは角膜上皮に類似した非角化重層上皮の再構築が観察されたが、神経再生や細胞の角膜化へのtransformationは認められなかった。また口腔粘膜上皮を眼表面に移植するとすべての症例で周辺部からの血管新生が誘導された、術後6か月程度まで血管伸展が観察される。基底膜でのTSP1の発現が低く、角膜と比較し、血管新生抑制因子の発現低下が血管新生に関与していることが示唆された。また抗VEGF抗体であるAvastinは口腔粘膜上皮の増殖を軽度抑制したが、in vivoでの投与にて血管新生の抑制が可能であった。培養口腔粘膜や粘膜上皮における増殖能検討や血管新生に関与する因子についての研究については成果をあげている。臨床効果の評価に関しても、視力改善、結膜瘢痕抑制、結膜侵入抑制について長期効果が評価できている。In vivoでの生物学的な手法を用いた長期生着の証明や形態評価をインプレッションサイトロジーなどを用いて計画する。さらに表層上皮の特徴についても、他の粘膜上皮比較を行いながら推進する。培養口腔粘膜におけるp75を主体とした増殖能の解析は実施できているが上皮増殖能との関連性やシート内での含有率および臨床成績との対比は検討できていない。また新生血管との関連性はTSP1およびVEGFとの関連性は検討できてきたが他の予定してた他の関連因子との検討をすすめる。ドライアイストレスや角化関連因子の発現検討は未解決でありH24年度での研究課題とする。口腔粘膜および培養口腔粘膜上皮の細胞特性と眼表面上での生着形態の解析検討をすすめる。特に分化後の最表層上皮の特徴については粘膜関連因子の発現の有無やバリアー機能への役割を検討する。口腔粘膜に加え、杯細胞分化能をもつ鼻腔粘膜との比較も行う。ムコイド構成因子であるMUC16, galactin-3, MUC5ACなどの発現誘導や結合を検討し、ムコイドユニットとしての特徴を解析する。また長期生着状態の再評価と組織再構築をin vivo共焦点顕微鏡により観察し、臨床効果を検討する。培養口腔粘膜上皮の増殖能と組織再構築の解析検討をすすめる。特にp75陽性細胞の生着後の局在、臨床的な長期生着とそれに影響する因子について検討する。血管新生に関しては眼表面移植後の推移を検討し、長期的な予後とそれに影響する因子の解析をすすめる。
クラーク経済学の形成とアメリカ社会学:クラークとギディングズの往復書簡の研究

クラークとギディングズとの往復書簡の解読とそのワープロ処理を第1年度にほぼ終了し、第2年度はその分析を行った。これらの往復書簡は、クラークからギディングズ宛の書簡が265通(約850頁)、ギディングズからクラーク宛書簡(コピー)が5通と長文のメモ1点からなっている。クラークの書簡の約98%はクラーク経済学の重要な展開期である1886年から1895年にわたる10年間に集中している。したがってこれらの書簡は、限界生産力的分配論を中核とした、アメリカの限界革命期におけるクラーク経済学の展開過程に、これまで以上に詳細で具体的な光を当てる経済学史的資料価値をもっている。具体的には、これらの書簡は、レント論の展開過程、とくに資本の限界生産力理論の形成・展開過程、ベ-ム-バヴェルクその他のオーストリー学派経済学者との資本・利子論争等からみて極めて貴重な資料といえる。とりわけこれらの書簡の分析により、ギディングズがクラーク経済学の展開過程において果した役割は、クラークとの共著の著者という範囲をはるかに越えたものであることがわかる。ギディングズはクラークの限界生産力理論を中心とする経済理論のほぼ全体について重要な討論者としての役割を果たしたにとどまらず、動学への展開での影響、初期のキリスト教社会主義から「進歩的自由主義」へのイデオロギー的転換に対するギディングズの影響は新しい知見として重要といえる。研究成果は、とりあえず『経済論集』(関西大学)47-5、1997年、1-20頁に発表された。書簡全体は解説論文付きでProf.Samuelsの編集によりアメリカのJAI Press Inc.から出版される予定である。これにより国内外の研究者にこの資料が完全に公開されることになる。「研究目的・研究実施目的」に述べたように、本年度の計画は:1「J.B.クラーク、ギディングズ往復書簡コレクション」(302点)の概要をまず調査することから始められた。2ついで購入したパソコン(FM-DESK POWER H,FUjitu)の操作習熟に努めた。これにはかなりの時間を使ったが、一応必要な操作が可能になった。3このコレクションは手書きの書簡が大部分を占め、その数は合計293通に及ぶため、まずそれらの下読みを行い、パソコンにファイルする作業を進めた。4次いでその下読み作業で不明な箇所や不確かな箇所を示すブランクをひとつひとつ埋める作業を行った。ブランクはなお残っており、解読は完全とは言えないが、書簡を解読する第1段階は達成されたといえる。5書簡の下読みと並行して、社会学者・経済学者としてのギディングズの経歴と研究業績を調査した。6この間に、コロンビア大学図書館所蔵のJ.B.Clark Papersに残っている、クラークのギディングズ宛書簡7通を確認し、そのコピーを入手することができた。7ギディングズのクラーク宛書簡がかなり多く書かれたに違いないと思われるので、これらの調査を始めたが、これまでのところ発見に至っていない。これは困難だが今後も継続して発見に努めるつもりである。8来年度は、書簡の完全な解読を基礎として、クラークの経済学の展開とギディングズとの関連を明らかにし、ギディングズの役割を解明することによって、クラーク経済学の本質理解を深めることにしたい。解読された書簡の刊行を計画している。クラークとギディングズとの往復書簡の解読とそのワープロ処理を第1年度にほぼ終了したので、第2年度はその分析に着手した。まず第1に、往復書簡の概要把握に努めた。この往復書簡は、クラークからギディングズ宛の書簡が265通(約850頁)、ギディングズからクラーク宛書簡(コピー)が5通と長文のメモ1点からなっている。クラークの書簡の約98%はクラーク経済学の重要な展開期である1886年から1895年にわたる10年間に集中していることが明らかになった。

したがってこれらの書簡は、限界生産力的分配論を中核とした、アメリカの限界革命期におけるクラーク経済学の展開過程に、これまで以上に詳細で具体的な光を当てる経済学史的資料価値をもっている。とりわけこれらの書簡の分析により、のち社会学者となったギディングズがクラーク経済学の展開過程において理論家として果した役割は、クラークとの共著者という範囲をはるかに越えたものであることがわかった。ギディングズはクラークの限界生産力理論を中心とする経済理論のほぼ全体について重要な討論者としての役割を果したにとどまらず、動学への展開、初期のキリスト教社会主義から「進歩的自由主義」へのイデオロギー的転換に対する影響は新しい知見として重要といえる。この研究成果は、はじめアメリカ経済思想史研究会(全国的学会)で1997年6月に報告され、同年12月には論文として『経済論集』(関西大学)47-5、1-20頁に発表された。書簡全体は今年度中には英文の解説論文付きでアメリカのJAI Press Inc.から出版される予定であり、これにより国内外の研究者にこの資料が完全に公開されることになる。
TASK1チャネルによるアドレナリン分泌調節とその生理的意義の解明

本研究課題は、内分泌細胞の生理機能発現におけるTASK1チャネルの分子基盤の解明を最終目的とする。本年度までにTASK1チャネルの機能調節にクラスリン依存性エンドサイトーシスが関与し、そのエンドサイトーシスに、PLC、PKC、Srcが関与することを明らかにした。今年度は、TASK1チャネルエンドサイトーシスの分子機構をさらに詳細に解析した。ムスカリン刺激に伴うTASK1チャネルエンドサイトーシスにPKCαの活性化が重要な役割を果たすことを明らかにした。PKCαの活性化が、1)Pyk2を活性化し、PKCαとPyk2の細胞膜での相互作用を誘導すること、2)(活性型)Pyk2とSrcの細胞膜での相互作用、SrcによるTASK1チャネルのリン酸化を誘導すること、を明らかにした。近年、細胞内タンパク質のp11(S100a10)がTASK1チャネルと相互作用し、細胞膜へのトラフィッキングに関与することが報告された。そこで、TASK1チャネルの細胞膜局在へのp11の関与についても解析した。副腎髄質細胞およびPC12細胞では、p11タンパク質が発現していないことを明らかにした。さらに、p11発現細胞である副腎皮質細胞およびH295R細胞ではTASK1チャネルが細胞質に局在していること、PC12細胞にp11を強制発現するとTASK1チャネルの局在が細胞膜から細胞質へ変化することを明らかにした。本年度は、ムスカリン刺激によるTASK1チャネルエンドサイトーシスの分子機構をさらに詳細に明らかにした。加えて、TASK1チャネルの細胞膜局在にp11タンパク質との相互作用が重要な役割を関与することを示唆した。それらの結果は、学会にて報告し、さらに学術論文に投稿し受理され、当年度の目標は達成された。次年度は、TASK1ノックアウトマウスを用いた個体レベルでの機能解析へと移行し、順調に進展している。TASK1チャネルの機能調節機構について、チャネルエンドサイトーシスだけでなく、細胞膜へのトラフィッキング機構の解明にも着手しており、分子レベルでの詳細な機能調節機構を明らかにしつつある。今後さらに解析を進め、TASK1チャネル機能調節機構の全容を明らかにする。細胞レベルで得られた結果を元に、ノックアウトマウスを用いた個体レベルの解析も進めることにより、TASK1チャネルの生理的意義の解明が計画通り進展するものと期待できる。(理由)本年度、TASK1チャネルの機能調節機構および細胞膜局在機構の新しい知見を得た。その成果報告のための学会参加、学術論文投稿に専念したため、TASKチャネルノックアウトマウスにかかる飼育費、生化学検査受託費等が不必要となった。(使用計画)引き続き、様々な細胞応答におけるTASK1チャネル機能調節機構の全容を明らかにするため、遺伝子工学製品や細胞培地などの消耗品の購入に使用する。また、TASKチャネルノックアウトマウスの解析に必要なマウス維持のための飼育費、生化学検査受託費等に使用する。加えて、成果報告の学会参加、論文投稿に使用する。
牛の精漿蛋白質による子宮機能調節機序の解明と受胎性改善技術への応用

現在の乳牛は、泌乳能力の向上の代償としてその多くが「病気ではないが健康とはいえない状態」にあり、妊娠しにくい牛となっている。研究代表者は、その原因を調べる中で一見正常で臨床検査により不妊の原因を特定できない不妊牛(乳牛全体の約5%)において子宮での上皮成長因子(EGF)発現に異常がみられることを明らかにし、次いで精漿中の蛋白がこの異常を解消することを報告した。本研究では、この治療処置をさらに一歩進めるために、精漿蛋白が子宮でのEGF発現を正常化する機序を解明する。最終的には、本技術を人工授精技術と組み合わせることで受胎性の低下した乳牛の繁殖成績改善に大きく貢献する技術に発展させる低受胎率の乳牛における子宮でのサイトカイン発現と受胎率との関連および受胎率への精漿成分の関与を示唆するこれまでの研究成果を基盤にし、腟内に射出された精液中のタンパク質因子が局所リンパ節でのサイトカイン発現調節を介して子宮での上皮成長因子の発現を正常化する生理、生化学的機構の解明を目指す研究である。低受胎率の乳牛の子宮における上皮細胞増殖因子の発現異常に着目した独創的研究で、精液中の因子が雌の生殖器官の機能を制御して受胎能を高める分子機構の解明が期待される。哺乳動物の繁殖生理における受胎制御機構の研究において高い学術的意義を持つ。酪農における乳牛の受胎率を改善する新規技術の開発にも繋がる基盤的研究である。最終的には、本技術を人工授精技術と組み合わせることで受胎性の低下した乳牛の繁殖成績改善に大きく貢献する技術に発展させる
介護福祉士を目指す学生における介護実習が介護動機づけに与える効果の検討

本研究は,職業実習が職業へのやる気や意欲に与える影響を明らかにすることが主な目的であった。そのために介護福祉士養成学校の学生(以下,学生)を対象に,介護への動機づけと介護実習中の体験について測定を行い,介護実習の前後で動機づけに変化が見出されるのか,介護実習中の体験のうち何が動機づけに影響を及ぼすのかについて検討を行った。先ず第1の目的として,介護への動機づけを測定するための尺度(以下,介護動機づけ)と介護実習中において利用者と良好な関係を築いたという体験(以下,関係性体験),介護士としての自信を感じた体験(以下,有能さ体験),自分で判断し行動できたという体験(以下,自律性体験)を測定するための尺度(以下,実習体験)の作成を行い,尺度の信頼性と妥当性の検討を行った。次に第2の目的として,介護実習前後で介護動機づけに変化が見出されるかどうかを調べるために,117名の学生を対象に実習前の1年生と実習後の2年生の介護動機づけの違いの検討(横断的研究)と,110名の学生を対象に同一個人の実習前後の動機づけの変化の検討(縦断的研究)を行った。その結果,横断的研究および縦断的研究ともに,実習前に比べて実習後では介護への楽しさや興味が高まることが明らかとなり,介護実習に参加することで介護活動への自主性が高くなることが示唆された。さらに第3の目的として,実習体験が介護動機づけに与える影響について検討を行った。その結果,関係性体験,有能さ体験および自律性体験が介護活動への楽しさや興味を高めること,特に関係性体験が介護動機づけに強い影響を与えることが明らかとなり,介護のように利用者と関わる職業実習では利用者との関係が重要であると示唆された。これらの結果をまとめ,現在,査読のある学術論文に投稿中である。
DNAと塩基配列特異的に相互作用する多機能金属錯体

我々は天然のタンパク質や生理活性動質の示すDNA塩基配列認識機構を解明し、複数の機能を合わせ持つことにより新しい機能を発現する化合物の開発をめざしている。本研究ではプロ-ブとして優れた特徴をもつポルフィリン金属錯体を対象に選んだ。前年度に合成した新しい一連のポルフィリン錯体とDNAとの相互作用の塩基配列特異性を制限酵素の切断阻害度で調べた。基質DNAにポルフィリン錯体を結合させた後に酵素で切断すると、二つの認識切断部位中、隣接部位がGCリッチなサイト1の方が特異的に阻害されることを発見した。これはマンガン錯体では起こらない。DNAのみでは二ツのサイトの切断速度がほぼ等しいので、切断速度の違いはポルフィリンがDNAにインタ-カレ-トしたためである。各サイトでの結合を、^<32>Pで標識したDNAのDNase IおよびOHラジカルによるフットプリンティングで比較した。サイト1の5'側隣接部位5'ーTTATGCCGGTACTー3'にDNase Iより保護された部分が見つかったが、3'近傍にある同じ5'ーGCCGー3'にはフットプリントが全く見られなかった。サイト2近傍にはフットプリントが見られない。保護された配列は予測に反してATリッチであった。この矛盾の解明は、これからの面白い課題である。さらに、ポルフィリンより伸ばしたペンタあるいはヘキサメチレン鎖の先にDNAの塩基配列を認識する化合物を第2の結合物位としてつけた化合物の合成に成功し、DNAとの相互作用を検討した。現在、鉄錯体の精製を行っているが、DNA鎖切断の塩基配列特異性を調べる予定である。また、DNAオリゴマ-とポルフィリン錯体との複合体の単結晶の調製にも成功した模様である。結晶が小さすぎるので、目下、解析に適した単結晶の調製の努力しているが、相互作用の詳細な情報が得られると期待される。天然のタンパク質や生理活性物質の中には、DNAの塩基配列特異的な微細構造を認識したり、DNA塩基と共有結合しグリコシル結合のコンフオメ-ションを変える、DNAの塩基対間に挿入することにより二重らせんを安定化したり巻きもどす、あるいはラジカルを生成してDNA鎖を切断するといった機能を複数合わせ持っているものがある。本研究では、分子レベルでの情報が得られる分子量の小さい金属錯体をプロ-ブとして用いて、これらの相互作用の詳細を検討している。金属錯体としては、中心金属の有無及び種類によってインタカレ-トするしないのコントロ-ルがてきるポリフィリン錯体を選んだ。DNAとの結合モ-ドを支配する因子を明らかにするために、(1)ポルフィリン化合物の形状、(2)DNAの溝内で水素結合などを作る可能性のある側鎖の有無、(3)化合物が帯びる正電荷の大きさ、を考慮して新しい化合物をデザインし、合成した。さらに、これらの新化合物とDNAとの相互作用の様式、結合の強さを物理化学的方法、生化学的方法を用いて検討した。その結果、軸配意子を持つMn錯体はインタカレ-トせず外部から結合すること、インタカレ-トする化合物(フリ-ベイスCu,Ni錯体)は制限酵素を使った実験から強いGC選択性を示すこと、footprinting法ではAT,GC特異性がはっきり現れないこと、ポルフィリン環の外側に位置する置換基の若干の立体障害よりは、その部位の持つ電荷が結合の強さによりきいていること、ヘキサメチレンのような長い側鎖を持つ化合物の方が短いものよりも結合定数が大きく、DNAの溝内でさらに結合している可能性のあることが明らかとなった。

これらの結果をふまえ、次年度は長い側鎖の先に光照射によりDNA鎖を切断する部位をつけたポルフィリン化合物などを合成し相互作用を検討する予定である。我々は天然のタンパク質や生理活性物質の示すDNA塩基配列認識機構を解明し、複数の機能を合わせ持つことにより新しい機能を発現する化合物の開発をめざしている。本研究ではプロ-ブとして優れた特徴をもつポルフィリン金属錯体を対象に選んだ。前年度に合成した新しい一連のポルフィリン錯体とDNAとの相互作用の塩基配列特異性を制限酵素の切断阻害度で調べた。基質DNAにポルフィリン錯体を結合させた後に酵素で切断すると、二つの認識切断部位中、隣接部位がGCリッチなサイト1の方が特異性に阻害されることを発見した。これはマンガン錯体では起こらない。DNAのみでは二つのサイトの切断速度がほぼ等しいので、切断速度の違いはポルフィリンがDNAにインタ-カレ-トしたためである。各サイトでの結合を、^<32>Pで標識したDNAのDNaseIおよびOHラジカルによるフットプリンティングで比較した。サイトの5'側隣接部位5'ーTTATGCCGGTACTー3'にDNaseIより保護された部分が見つかったが、3'近傍にある同じ5'ーGCCG-3'にはフットプリントが全く見られなかった。サイト2近傍にはフットプリントが見られない。保護された配列は予測に反してATリッチであった。この矛盾の解明は、これからの面白い課題である。さらに、ポルフィリンより伸ばしたペンタあるいはヘキサメチレン鎖の先にDNAの塩基配列を認識する化合物を第2の結合部位としてつけた化合物の合成に成功し、DNAとの相互作用を検討した。現在、鉄錯体の精製を行っているが、DNA鎖切断の塩基配列特異性を調べる予定である。また、DNAオリゴマ-とポルフィリン錯体との複合体の単結晶の調製にも成功した模様である。結晶が小さすぎるので、目下、解析に適した単結晶の調製に努力しているが、相互作用の詳細な情報が得られると期待される。
p53遺伝子変異ヒト口腔癌細胞株を用いたアポトーシス誘導経路の分子機構の解析

1.口腔癌への遺伝子導入方法を構築するために、接着分子であり抗腫瘍免疫反応を増大しうるCD80遺伝子を用て、ヒトCD80アデノウイルスベクターを作製し、腫瘍細胞培養系へのウイルス液の添加により、48時間後には約80%以上の細胞がCD80を高発現している分画を得ることができた。以上より、低増殖能の初代培養口腔癌細胞においても高効率の遺伝子導入に成功しその有効性が示された。CD80分子をアデノウイルスベクターを用いて腫瘍細胞に遺伝子導入し、サイトカインと効果的に組み合わせ、口腔癌に対して腫瘍特異的細胞障害性T細胞を誘導することに成功した。次に、アポトーシスに重要なFas-FasLと同じTNFファミリーに属する4-1BB-4-1BBligand(L)に着目した。同系マウスで拒絶されないマウス扁平上皮癌に4-1BBL遺伝子を導入し、抗腫瘍効果を検討した。同系マウスに腫瘍細胞を接種した結果全例生着を認めた。しかし、4-1BBL遺伝子導入腫瘍細胞の接種では一過性の増殖を認めたが、1-2週後にはすべてマウスにおいて腫瘍は拒絶された。以上より4-1BBL遺伝子導入により、腫瘍ワクチンや遺伝子治療などヒト癌治療における有効性が示唆された。今後は口腔癌そのものの細胞死の性質について、アポトーシスの有無の検討を進め、p53遺伝子異常を持つ口腔扁平上皮癌細胞株の細胞死のメカニズムの解明をすすめていく。2.口腔扁平上皮癌37例を、免疫組織化学的に解析したところ、29例でp53蛋白発現が陽性であった。また、口腔白板症43例について、p53蛋白の過剰発現を検討した。その結果、白板症の上皮異形成の程度および臨床視診型とp53蛋白発現の間に有意差を認めた。また、白板症と診断され、経過観察中に悪性化した11症例のうち、9症例が上皮異形成と診断された時点でp53蛋白発現が陽性であった。我々が樹立した口腔扁平上皮癌細胞株10例について、抗腫瘍剤によるアポトーシスを誘導し、その際特異的に発現が誘導される遺伝子をクローニングすることを目的に研究を進めている。今年度は扁平上皮癌細胞が本来有するp53遺伝子変異の部位を明らかにした。これらの細胞は、すべてミスセンス変異を有し、p53遺伝子のエキソン5から8の間に存在していた。引き続き、幾つかの抗ガン剤を投与し、壊死を誘導するのではなく、アポトーシスを誘導する量について検討した。アポトーシス誘導の確認には、tunnel法あるいはDNA laddering法を用いた。通常抗ガン剤は、生体においては血管系を介して腫瘍組織に作用することから、シャーレ上に存在する腫瘍細胞に作用させた場合の至適薬剤濃度、作用時間の決定が困難であった。さらに、抗ガン剤が直接的に細胞膜に作用することから、細胞壊死を引き起こしやすく、アポトーシスの誘導は困難であった。今年度以降は至適薬剤濃度、作用時間について今年度以上に注意深く検討を加え、アポトーシス誘導を確立し、その際に特異的に発現される遺伝子の検討を行う予定である。東京医科歯科大学第二口腔外科にて樹立した口腔扁平上皮癌細胞株11例について、アポトーシス関連遺伝子であるp53癌抑制遺伝子の変異の有無及び変異の内容を明らかにするとともに、CDDPによるアポトーシス誘導を試みた。

p53癌抑制遺伝子は他の腫瘍にて報告されているように、CDDPによるアポトーシス誘導に深く関与していることに基づいて、p53遺伝子異常の内容とCDDP耐性についての検討を行っている。今年度は、Hela細胞をコントロールとして、口腔扁平上皮癌細胞株をアポトーシスに誘導するCDDP濃度の検討をDNA laddering法を用いて検討し、それぞれの細胞株のCDDP耐性の程度とアポトーシス誘導のminimum量を明らかにした。引き続き、CDDP投与後の口腔扁平上皮癌細胞と投与しない細胞の遺伝子発現について検討し、その違いをdifferential display法を用いて検討している。口腔扁平上皮癌は大多数が、変異型p53を有していることから、今回の解析から、p53を介さないアポトーシス誘導経路を担う遺伝子が明らかになる可能性がある。1.口腔癌への遺伝子導入方法を構築するために、接着分子であり抗腫瘍免疫反応を増大しうるCD80遺伝子を用て、ヒトCD80アデノウイルスベクターを作製し、腫瘍細胞培養系へのウイルス液の添加により、48時間後には約80%以上の細胞がCD80を高発現している分画を得ることができた。以上より、低増殖能の初代培養口腔癌細胞においても高効率の遺伝子導入に成功しその有効性が示された。CD80分子をアデノウイルスベクターを用いて腫瘍細胞に遺伝子導入し、サイトカインと効果的に組み合わせ、口腔癌に対して腫瘍特異的細胞障害性T細胞を誘導することに成功した。次に、アポトーシスに重要なFas-FasLと同じTNFファミリーに属する4-1BB-4-1BBligand(L)に着目した。同系マウスで拒絶されないマウス扁平上皮癌に4-1BBL遺伝子を導入し、抗腫瘍効果を検討した。同系マウスに腫瘍細胞を接種した結果全例生着を認めた。しかし、4-1BBL遺伝子導入腫瘍細胞の接種では一過性の増殖を認めたが、1-2週後にはすべてマウスにおいて腫瘍は拒絶された。以上より4-1BBL遺伝子導入により、腫瘍ワクチンや遺伝子治療などヒト癌治療における有効性が示唆された。今後は口腔癌そのものの細胞死の性質について、アポトーシスの有無の検討を進め、p53遺伝子異常を持つ口腔扁平上皮癌細胞株の細胞死のメカニズムの解明をすすめていく。2.口腔扁平上皮癌37例を、免疫組織化学的に解析したところ、29例でp53蛋白発現が陽性であった。また、口腔白板症43例について、p53蛋白の過剰発現を検討した。その結果、白板症の上皮異形成の程度および臨床視診型とp53蛋白発現の間に有意差を認めた。また、白板症と診断され、経過観察中に悪性化した11症例のうち、9症例が上皮異形成と診断された時点でp53蛋白発現が陽性であった。