hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デジタルシボ設計ツールに関する研究

プラスチック部品の表面に凹凸を付けた加飾模様であるシボは、従来手作業によって金型表面にエッチング加工を施して製作されてきたが、化学的な処理であるために、シボ形状の細部までをきめ細かく制御することができなかった。意匠性の高いシボを実現するために、シボのデザインから加工までを一貫してコンピュータで行うデジタルシボ技術の開発が進んでいる。その中でもシボ模様のデータを現物の皮革などの表面凹凸をスキャンして取得する技術について、X線CTスキャンの高精度化による方法によってスキャンし、さらにそのスキャンデータから大面積のシボデータを合成する手法を開発し、実製品への適用まで行った。プラスチック部品の表面を加飾するシボは,従来,エッチング加工によって金型に凹凸を付けることによって行われて来たが,様々な問題があり,シボのデザインから加工までを一貫してコンピュータで行うデジタルシボ技術の開発が求められており、本研究ではデジタルシボの設計支援ツールについて研究を行う.ここではX線CT装置の課題を克服してシボ計測を高精度で効率よく行うため技術と,それをもとに部品表面全体に合成・展開する方法について研究を行う。平成22年度は、X線CT装置を導入し、MTFのなどの基礎的な性能評価及びシボサンプルを計測することによって、基礎的な計測実験を積み上げた。特に本研究で対象としている革シボの元となる革製品は内部が疎な構造になっていて密度が低くXCT撮影には適さない。このような場合はシリコーンに転写して計測する方法を用いた。また3次元のシボのボリュームデータから、シボの凹凸を表す深さ画像に変換する手法についても開発を行った。また低解像度性を克服する手法として、超解像度法の適用に関する検討を行った。また、シボ合成とは、小面積のシボ凹凸データを入力シボデータとして,大面積のシボデータを合成するもので、昨年度は革シボの谷線の流れという大域的な構造を再現する方法について開発を行った。従来の我々が開発してきた方法は,既存手法で最も性能の良いAppearance-space法をベースとしている.しかしこの方法では皮シボの特徴として革シボの谷の線が自然に流れていることや,その流れを制御したいという要求を満たすことがまだできなかったので、谷線の流れを別データとして参照して合成する手法を開発した。プラスチック部品の表面を加飾するシボは,従来,エッチング加工によって金型に凹凸を付けることによって行われて来たが,様々な問題があり,シボのデザインから加工までを一貫してコンピュータで行うデジタルシボ技術の開発が求められている。本研究ではデジタルシボの設計支援ツールについて研究を行うもので、特にX線CT装置の課題を克服してシボ計測を高精度で効率よく行うため技術と,それをもとに部品表面全体に合成・展開する方法について研究を行う。昨年度までにX線マイクロフォーカスCT装置(島津製作所製SMX-90CTはデスクトップ型の装置)を導入し、シボサンプルを計測する手法やノウハウについて蓄積している。さらに解像度を向上させるために、超解像手法を試みたが、まだ十分な性能を実現するに至らなかった。大きな原因としては、超解像以前の問題として、CT特有のアーチファクトが発生し、画質が劣化することが挙げられる。シボサンプルは平板上に形成されているので、どうしてもサンプルのアスペクト比が大きくなり、長手方向にビームハードニングが著しく発生する。これに対応するために、XCTから得るサイノグラムという再構成前の投影画像を活用する方法についてもアイデアが生まれ、予備的な実験で良好な結果を得ている。また、小面積のシボ凹凸データを入力シボデータとして,大面積のシボデータを合成するシボ合成とについては、昨年度は品質を向上させる手法にいて研究を行い、シボ合成手法に対して、様々なパラメタを用いて合成することによって、品質にクリティカルなパラメタの同定を試みた。特に、合成アルゴリムに入力する距離画像と呼ばれるものが重要であることが分かった。プラスチック部品の表面に凹凸を付けて加飾模様のことをシボという。シボは、手作業によって金型表面にエッチング加工を施して製作されてきたが、化学的な処理であるために、シボ形状の細部までをきめ細かく制御することができず、意匠性の高いシボを実現することが難しかった。近年、シボ加工がNC装置によって可能になってきたために、シボのデザインから加工までを一貫してコンピュータで行うデジタルシボ技術の開発が進んでいる。その中でも重要な技術は、シボ模様のデータを現物の皮革などの表面凹凸をスキャンして取得する技術である。本研究ではX線CT装置によってスキャンする方法について研究を行っている。この測定では測定精度の問題は存在するが、従来の触針式にくらべて圧倒的にスキャン時間が短く、光学式に対してはオクルージョンなどの問題がないという特長がある。本研究では最初に測定精度を高精度化する課題を扱った。

ここでは最初超過像法を適用したが、X線CTのアーチファクトの影響が大きく失敗し、アーチファクト問題の解決をおこなった。また、実際にはスキャンしたサンプルの面積よりも、シボを適用したい製品面の面積のほうが大きい場合がほとんどであり、小面積の測定データから大面積のシボを自然に合成する手法を、テクスチャシンセシスという手法によって開発した。本年度は最終年度として、皮シボ以外の材質(織物)や岩石などにも適用する実験を行い、適用上の問題や計算上の問題について検討した。また、本研究で作成したデータを実際の製品への適用を試みた。スマートホンのカバーを作成しているメーカーに対して、本研究で作成した皮シボデータを提供し、それによってカバーを作成した。データから金型加工用のNCデータを生成し、それを金型に適用してプラスチック成形を行い、有効性を確認することができた。プラスチック部品の表面に凹凸を付けて加飾するシボは,従来,金型表面にエッチング加工によって凹凸を付ける手作業で行われて来たが,様々な問題があった。そこで、シボのデザインから加工までを一貫してコンピュータで行うデジタルシボ技術の開発が求められている。その中でも重要な技術は、皮革などの表面の凹凸をスキャンしてデジタル化する技術である。様々なスキャン方式があるが、精度や計測時間など一長一短あるため、本研究では計測時間に優れたX線CT装置のもつ課題である精度の問題を克服する研究を行っている。また、効率化を行うために、部分的にスキャンしたデータから部品表面全体に合成・展開する方法について研究を行っている。本研究では、X線マイクロフォーカスCT装置(島津製作所製SMX-90CT、デスクトップ型の装置)を導入し、シボサンプルを計測する手法やノウハウについて蓄積している。高精度化のための手法として、最初に超解像度法を試みたが、元となる画質が悪く、良好な結果を得ることができなかった。原因として、CT特有のアーチファクトが発生し、画質が劣化することがシボ計測で課題となることが分かった。特に、シボサンプルは平板上に形成されているので、どうしてもサンプルのアスペクト比が大きくなり、長手方向にビームハードニングが著しく発生する。これに対応するために、新しい補正方法の開発を行った。これはRadon変換の性質を利用したもので、シボサンプルのような単材質に制限されるものの、効率よく補正をおこなうことができる。また、小面積のシボ凹凸データを入力シボデータとして,大面積のシボデータを合成するシボ合成とについては、これまでに開発した手法を、様々なシボデータに適用し、企業の協力も得て成形品に適用した。当初予定していた超解像度手法の適用に関し、期待していた性能が得られず、そのため入力となる画像の品質の向上に対して対策をとる必要が生じた。しかしその目途もたってきているので、目的の達成はおおむね順調といえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、デジタルシボ設計支援ツールの実現として、次の二つの目標を上げている。○シボ計測ツール
希少なＯ－Ｉ結合を有する１価のヨウ素試薬を活用した新規反応開発

申請者はこれまでに次亜ヨウ素酸tert-ブチル(t-BuOI)を活用した様々な新規反応を開拓してきた。この知識と基盤を基盤とし、新たな有機合成法の開発として、アルデヒド触媒と水によるオレフィンのジヒドロキシ化、およびHantzschエステルを活用したオレフィンの逆Markovnikov型ヒドロヨウ素化を見出すことを目的とした。その研究過程で、o-フェニレンジアミンと電子不足アルキンに対して次亜ヨウ素酸tert-ブチルを作用させることにより酸化的[4+2]環化反応が進行し、電子求引基が置換したキノキサリンが得られることが判り、その合成法の開発について特に精力的に取り組んだ。一価のヨウ素反応剤である次亜ヨウ素酸tert-ブチルを用いることで本反応を誘起することに成功したが、収率の向上には至らなかった。しかし、ヨウ素反応剤の精査の結果、三価の超原子価ヨウ素であるヨードベンゼンジアセタートを活用することにより反応効率を高めることができた点は非常に評価できる。本手法は幅広い基質に適用可能であり、様々な電子不足なキノキサリンを合成できることを示した。また電子求引基が置換したキノキサリンを簡便に合成できる手法は開発されていないことから、本系は合成化学上優れた手法であると言える。今後より詳細な反応機構の解明、光化学材料や電子輸送材料等への応用が課題となるが、研究は概ね期待通りに進展したと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。
災害時にも使用可能な血液型検査法の確立

従来のABO式血液型関連抗原検査は注射器による採血を伴い、判定には熟練を要していた。災害等衛生状態の悪い中で行う血液型検査では唾液または指先採血程度の血液量で電気を使わず、誰でも簡単確実に判定が出来る方法が望まれる。本研究はこの方法の確立をめざした。また、一方で、唾液中におけるABO式血液型関連抗原の量(分泌型か非分泌型か)は消化器系感染症や齲歯への罹患しやすさを予測する指標となることがしだいに分かってきてる。3連動大地震による衛生状態の悪い中での避難生活の長期化により、引き起こされるであろう消化器系感染症や齲歯へのリスクを予想出来ると感染症の蔓延や個人の健康に維持に大いに役立てる事ができる。昨年度より継続して作製しているマウスモノクローナル抗体は、抗A抗体2株、抗B抗体1株の合計3株についてクローニングへまでこぎつけた。しかしながら、3株とも市販抗体との動態の差を調べている段階で抗体産生が止まってしまった。また、あまりにもモノクローナル抗体作製の効率が悪いので、色々調べた結果、本学の動物飼育条件や培養室の条件がモノクローナル抗体作製に不向きである事が判明し、現在、それを改善し、新たに抗体作製を再開した。このような状況であったので、抗体カラムによる抗原の精製は市販抗体を用いて行ったが成功しなかった。抗体のゲルへの結合は起こっていると考えられるので、抗体の量的な問題かもしれないと考えられた。計画していたHPLCが故障、大学での修理が不可能であるため、低速クロマトシステムを購入し、イオン交換、分子篩にて抗原の分離を行った。この分離抗原を電気泳動で調べたところ分子量は50万以上であった。ELISAの抗原として活性を持っているが、溶液の状態では一ヶ月で失活していまった。しかし、ELISAプレートに固着させた状態であれば一ヶ月以上活性を維持しつづけた。日本人の非分泌型ABO血液型抗原に関しては、わずかながら抗原を産生しているので、本研究で開発した方法で検出が可能であり、反応の強度で分類も可能であった。B型抗原に関しては市販のモノクローナル抗体では非分泌型Bは検出することが出来なかった。しかしながら、ポリクローナル抗体を用いることで検出だ可能であった。このことからも、日本人非分泌型B抗原を検出できるモノクローナル抗体作製の必要があると考えられた。ルイス抗原に関してはIgG型抗体を用いた場合とIgM型抗体を用いた場合で型分布が全く異なる結果となった。唾液、頬内側の上皮細胞を用いたがABO型以外の血液型検出に成功していない。また、唾液による抗ABO抗体検出にも成功していない。本研究では、災害時に電気を必要とすることがなく実施できる血液型判定法の開発を試みている。具体的には、唾液のみを用いたELISA法による血液型判定法の確立である。【1唾液中の型物質による抗原の同定法の確立】これまでの血液型検査では、おもて試験にあたる。実験協力ボランティアの唾液を精製せずに使用し、また抗体としてはボランティア血清および市販の抗体を用いて、効率の良い検査マニュアルの作製を行った。唾液採取から結果判定まで最短で1時間30分(抗原のマイクロプレートへの結合30分、1次抗体・2次抗体各20分)で終了するプロトコルを作製した。【2唾液を用いた抗体判定】本年度はこれの確立のために未精製唾液抗原、合成ABO型抗原、イオン交換およびゲルろ過カラム精製抗原を用いた。プロトコルを組み立てるために、これらの抗原と市販の抗体およびボランティア血清を抗体として用いて実験を行った。未精製唾液抗原、イオン交換およびゲルろ過カラム精製抗原に関しては、1と同じ方法で血液型判定が可能であることが確認できたが、合成ABO型抗原を用いた場合に、判定が不可能であった。そこで、未精製唾液抗原、イオン交換およびゲルろ過カラム精製抗原を用いて唾液中の抗ABO血液型IgA抗体の検出を試みたが成功しなかった。一方、唾液ではなく既に出血がある場合に得られる少量の赤血球の表面抗原を用いたELISA法の確立も試みたが、判定結果が安定せず、抗原のマイクロプレートへの固定に更に工夫が必要であると考えられた。【3抗原性の維持】未精製の抗原をろ過滅菌した場合には3ヶ月たっても抗原性が維持されていることがわかった。一方、精製抗原における抗原性の消失にデタージェント等に効果の可能性が認められたが、マイクロプレートへの結合の際に添加物が邪魔をしてしまうという問題点も考えられ、更に検討が必要であった。1.抗原精製に使用するはずであったHPLCシステムに不具合があり、これを使用して実験を遂行することが困難となった。

また、HPLCで得られる抗原量が少ないため、抗原精製法を再検討必要があると考えられた。2.モノクローナル抗体作製のためにマウスにABO各型の赤血球および唾液を免疫してが、この免疫によるマウスへのダメージが想像以上に大きく、一般的な免疫法ではアナフィラキシーショックで死亡してしまう。このため、抗体産生細胞を効率よく脾臓から得るための、免疫法の条件づくりに時間がかかっている。血液型検査のプロトコル自体は確立したので、遅れている抗原精製のスピードアップをはかる。そのためHPLCの利用をやめ、低圧クロマトグラフィーのシステムを購入し抗原精製の実現効率化をはかる。また、現在、マウスへのマイルドな免疫方法が確立しかけている状態なので、この免疫法で免疫したマウスを用いたモノクローナル抗体の作製を行う。一方で免疫に用いるマウスの系統の検討も行なっているので、その結果もモノクローナル作製に反映させる。一方、抗ABOおよび抗ルイス抗体のクローンにより判定結果の有無強弱などがあり、市販されている以上の抗体の種類が必要であると考えられた。このため、作製するモノクローナル抗体は精製以外にもABO型抗原分泌型非分泌型の分布を調べる際にも用いる。これらを用いて精製抗原を用いる一方、少量の赤血球より得られる表面血液型抗原を用いたELISA法の確立も試みる【抗原の精製】マウスモノクローナル抗体作製、これを用いてアフィニティーカラムを作製、これを用いてボランティアの唾液より抗原の精製を行う。低圧クロマトグラフィーによりボランティアの唾液より抗原の精製を行う。【抗原性の維持】ELISA法に用いる際に影響しない精製抗原抗原性維持法を確立する。[ELISA法によるABO血液型判定法]精製抗原を用いて、未精製抗原との反応性の比較、および、唾液中の抗体判定法の確立を行う。また、複数モノクローナル抗体を用いて抗原と抗体クローンの反応性の関係を調べる。【ABO型抗原分泌型非分泌型、血液中のIgGサブクラスルイス抗原の分布】上の実験を行う際に収集するボランティアサンプルを用いて、ABO型抗原分泌型非分泌型、血液中のIgGサブクラスルイス抗原の分布を従来法およびELISA法により調査し、データを蓄積する。
多自由度機構の位相構造と新機構の生成

前年度までの研究によって,既存の大部分の多自由度機構の位相構造が,単純な1つの基本ユニットと2つの結合規則によって表現できることを示し,さらに,これらの基本ユニットと結合規則では表現することのできない非従来型位相構造を効率的に列挙する方法を示した.また,列挙した位相構造の一つを取り上げ,その位相構造を持つような機構を実際に構成できることを示した.本年度は,まず,位相構造から機構を構成する過程を,より効率的に行う手法について検討を行った.良好な特性を有する機構を探索するためには,1つの位相構造からできる限り多種多様な機構を構成することが望まれるが,そのためには,与えられた位相構造を2つに分割する相異なる分割パターンを列挙したものを提示することが有効であると分かった.次いで,提案した手法を用いて,非従来型位相構造を有する6自由度機構の機械モデルの開発を行った.この機構は12個の回転関節(内6個が能動関節),および,新たに開発した9個の等価球関節(4つの回転関節により構成された冗長球面機構で,270度以上の広い可動範囲を有する)から構成されている.本機構は3個の能動関節を介して基部と接しているが,一般的なプラットフォーム型パラレル機構に比較して広い可動範囲を有する.また,この構造上,一般的なシリアル機構に比較して高い剛性を持たせることが可能である.特有の位相構造を有する本機構は,制御には数値計算に基づいた手法が要求されるものの,実用化可能な機構であると考える.まず,「一般の位相構造の多自由度機構を対象とした機構構成基礎式の定式化」を行った.あるキネマティックチェイン(関節とリンクの連鎖)が与えられたとき,それを多自由度機構として扱うためには,有効な能動関節および参照リンク(土台と手に相当するリンク)を設定する必要がある.さらに,変位できない関節等を,必要に応じて判別し除去しなくてはならない.機構生成過程におけるこれらの重要な問題は,従来型の位相構造の機構を対象とする限りは,自明な問題として直観で処理できる場合が多いが,本研究では,一般の位相構造の機構に対して,直観に頼ることなくこれらの問題を扱えるようにした.次に,「既存の多自由度機構の位相構造に関する考察,および,位相構造の列挙」を行った.その結果,既存の多自由度機構の位相構造を表すグラフのほとんどが,「1つの基本ユニット」(2つの点とそれらを結ぶ1本の辺で構成されるグラフ)と,「2つの単純な結合規則」(直列化と並列化)によって構成できることが分かった.そこで,これによって表せないグラフで,しかも,互いに同型ではないものを,計算機を用いて列挙することを行った.さらに,それぞれについて,参照リンクの候補の列挙も行った.最後に,「3次元CADモデルの構築と確認用簡易モデルの製作」を行った.列挙したグラフを基にして,新たな位相構造を持ったマニピュレータの3次元CADモデルを構築した.この機構は,ある種のパラレル機構と見なすこともできるが,従来のプラットフォーム型パラレル機構に比べて大きな可動範囲を持つ.さらに,樹脂材料を用いて確認用簡易モデルの製作を行った.前年度までの研究によって,既存の大部分の多自由度機構の位相構造が,単純な1つの基本ユニットと2つの結合規則によって表現できることを示し,さらに,これらの基本ユニットと結合規則では表現することのできない非従来型位相構造を効率的に列挙する方法を示した.また,列挙した位相構造の一つを取り上げ,その位相構造を持つような機構を実際に構成できることを示した.本年度は,まず,位相構造から機構を構成する過程を,より効率的に行う手法について検討を行った.良好な特性を有する機構を探索するためには,1つの位相構造からできる限り多種多様な機構を構成することが望まれるが,そのためには,与えられた位相構造を2つに分割する相異なる分割パターンを列挙したものを提示することが有効であると分かった.次いで,提案した手法を用いて,非従来型位相構造を有する6自由度機構の機械モデルの開発を行った.この機構は12個の回転関節(内6個が能動関節),および,新たに開発した9個の等価球関節(4つの回転関節により構成された冗長球面機構で,270度以上の広い可動範囲を有する)から構成されている.本機構は3個の能動関節を介して基部と接しているが,一般的なプラットフォーム型パラレル機構に比較して広い可動範囲を有する.また,この構造上,一般的なシリアル機構に比較して高い剛性を持たせることが可能である.特有の位相構造を有する本機構は,制御には数値計算に基づいた手法が要求されるものの,実用化可能な機構であると考える.
自己触媒過程の定式化による経済現象のモデル化

本研究は、市場という経済現象を触媒反応という非平衡な化学の領域の数理モデルによって記述し、さらに、統計物理学の手法と数値計算で解くという従来の研究領域の枠を超えた研究である。市場における売り注文、買い注文をそれぞれ原子とみなし、価格を1次元の触媒の座標とする。注文の発生によって、それぞれの原子が吸着し、吸着した原子はランダムに移動するものとする。売りと買いの座標が一致したとき、反応が起こり、両原子が乖離するものと考えると、触媒反応と市場は非常に良く似た不可逆反応の特性を持つことがわかる。触媒に付着した原子が触媒上でランダムウォークするような場合を想定すると、触媒反応は価格をランダムに変化させるようなタイプのディーラーモデルとみなすことができるので、その数理モデルにおいて市場の基本的な特性を再現するようにモデルのパラメータの調整を行った。その結果、経験的に知られている現実の市場の統計性をほぼ全て満足させることができるようになった。また、その上で、このようなミクロなモデルと市場の価格変動を確率的に記述するPUCKモデルとの関係を定量的に明らかにすることができた。また、連続体極限を想定することにより、モデルを記述する方程式がランジュバン型の確率微分方程式になることもわかった。さらに、大きなスケールに繰り込んだときに成立する方程式を導出することもでき、バブルやインフレの振る舞いとも関係付けることができ、今後の応用研究への方針を立てることができた。本研究は、市場という経済現象を触媒反応という化学の領域の数理モデルによって記述し、さらに統計物理学の手法で解くという従来の研究領域の枠を完全に超越した研究である。市場を記述する標準的な手法である金融工学のアプローチは現象を確率論の枠組みに入れるだけあり、市場のルールを変えるとどのような変化が起こるかということに関しては全く言及できない。それに対し、本研究では既に十分な知見が得られている触媒反応の数理モデルの研究成果を市場の研究に生かすことができるので、例えば、触媒反応の制御方法を転用して市場の制御を議論するようなことが可能になる。市場の制御は経済学でも全く未知の研究分野であり、独創的な研究成果が期待できる。2種の原子を両端に持つ分子に見立てたディーラモデルによって現実の金融市場(特に、円ドル市場)の基本的な統計的な特性をほぼ全て満たすようなモデルを構築するところまで進めることができた。このディーラモデルは、AとBのふたつの原子を両端に持つ分子の集合体とみなすことができ、それぞれの分子がランダムウォークすることによって化学反応、すなわち、市場の取引が、触媒、すなわち、市場において持続することになる。ベキ分布に近い価格の変位の分布、取引間隔の自己変調の特性と長時間相関、変位の絶対値の長時間相関などの基本的な市場の特性を同時に満たすような、触媒反応モデルができたので、次のステップとしては、当初の計画通り、暴騰・暴落、中央銀行による介入などを触媒モデルによってシミュレートする。
非安定化カルボニルイリドの不斉[3+2]付加環化反応

不飽和アルコール類の環化反応は含酸素複素環を合成する上で重要であり、盛んに研究がなされてきた。研究代表者らは、4-ペンチン-1-オール類のリチウムアルコキシドに対して2価マンガン塩を作用させることにより環化反応が進行することを見つけている。一方、オルトエステルやオルトカーボナートは高度に官能基化された炭素を有する化合物であるにもかかわらず、オルト蟻酸エステルや酢酸エステルが官能基変換などに利用されている程度であり、これまでに有効に合成反応に利用された例は少ない。また、オルトエステル類を合成する反応も限られている。本研究では、アルキニルオルトエステル類およびアルキニルオルトカーボナート類に対して塩基を作用させると、環化と同時に新たな炭素-炭素結合の生成を一段階で達成し、有機合成に有用なアセタールおよびオルトエステル部を有するジヒドロフラン類が得られることを見つけた。2-ベンジル-4-ペンチニルジメチルオルトアセタートに対してTHF中でカリウムt-ブトキシドを作用させたところ、ジヒドロフラン骨格を有するケタールが94%の高収率で生成することを見つけた。また、2-ベンジル-4-ペンチニルトリメチルオルトカーボナートを同様に処理したところ、対応するジヒドロフラン骨格を有するオルトエステルを93%の収率で得た。先に述べたように、オルトエステル部を有するジヒドロフラン類が高収率で得られたことは生成物の利用という観点からも興味深い。得られたオルトエステルに対して、続けてフェニルGrignard反応剤を加えて66°Cで2日間かき混ぜたところ、ジヒドロフラン骨格に置換しているオルトエステル部をフェニルケトンのケタールへと変換することにも成功した。含酸素5員環化合物の合成にはしばしばアルケニルアルコ\ルやアルキニルアルコールの炭素-炭素不飽和結合を求電子的に活性化することにより分子内水酸基を求核部位として作用させて環化を行う方法が利用される。求電子的活性化剤の中には例えばヨードラクトン化反応におけるヨウ素のように環化反応に際してその一部が官能基として導入される反応剤は知られているのに対して、そのまま一容器内の反応として、続けて炭素-炭素結合生成も可能にする反応剤は知られていない。これに対して、4-ペンチン-1-オール類のリチウムアルコキシドにマンガン(II)塩を作用させると、環化を起こしてα-メチレンテトラヒドロフラン類およびその2重結合に関する位置異性体の2-メチル4,5-ジヒドロフラン類が高収率で生成することを見つけた。この反応では多様な置換様式の4-ペンチン-1-オール類が高収率で対応する環化体を与える。更にその環化中間体にトリフルオロ酢酸無水物を作用させることにより、トリフルオロアセチル化を受けた含酸素5員環が高収率で生成することも見つけた。オキシ水銀化反応のように有機金属中間体を経る環化反応もこれまでに知られているが、その反応性は乏しいのに対して、本反応で生成する中間体は求核的反応剤として炭素-炭素結合生成が可能な点が特徴であり、今後この中間体の反応性を中心に更に検討する予定である。本反応過程に関しては更に検討する余地があるが、これまでに知られていない不飽和結合に対するオキシマンガン化を経て反応が進行しているものと考えられる。すでに我々は、4-ペンチン-1-オール類のリチウムアルコキシドに臭化マンガン(II)を作用させることにより環化反応が起こり、2-メチレンテトラヒドロフランおよびジヒドロフラン類が生成することを見つけている。更に、環化反応後に後処理をすることなく続けて炭素求電子反応剤を作用させたところ、含酸素5員環に更に求電子剤由来の炭素骨格が導入された化合物が得られることも見つけた。これらの反応で環化後に生成する中間体は4-ペンチン-1-オール類のアルコキシドの単純な5-exo環化により生成するビニル金属種ではなく、2種類の生成物に求電子剤が導入された位置からアリル金属種と考えられる。このアリル金属種が生成する過程として、アセチレン部がアレンに異性化した後に5-exoまたは5-endc環化により環化し、アリル金属中間体を与える可能性が考えられる。実際にアレニルアルコキシドの反応を同条件下で試みたところ、実質的に同様の生成比で2種類の環化-炭素骨格伸長生成物が得られた。この結果は、アレンへの異性化を経由して反応が進行していることを強く示唆するものである。これらの反応が、4-ペンチン-1-オール類のリチウムアルコキシドに対して触媒量のマンガン(II)塩存在下に効率よく進行することを見つけた。さらにリチウム以外のアルカリ金属を対カチオンとするアルコキシド類からも同様に環化反応が進行し、続いて求電子反応剤と反応した生成物が得られることを見つけた。アルコキシドの対カチオンが異なると2種類の生成物の生成比が変化することも見つけ、反応条件も適切に選ぶことにより、両者を作り分けることにも成功した。すなわち、触媒量のマンガン(II)塩の存在下に、ナトリウムアルコキシドは2-メチレンテトラヒドロフランを効率よく与え、カリウムアルコキシドからはジヒドロフラン誘導体が高選択的に生成する。

一方、オルトエステルやオルトカーボナートは高度に官能基化された炭素を有する化合物であるにもかかわらず、オルト蟻酸エステルや酢酸エステルが官能基変換などに利用されている程度であり、これまでに有効に合成反応に利用された例は少ない。また、オルトエステル類を合成する反応も限られている。本研究では、アルキニルオルトエステル類およびアルキニルオルトカーボナート類に対して塩基を作用させると、環化と同時に新たな炭素-炭素結合の生成を一段階で達成し、有機合成に有用なアセタールおよびオルトエステル部を有するジヒドロフラン類が得られることを見つけた。2-ベンジル-4-ペンチニルジメチルオルトアセタートに対してTHF中でカリウムt-ブトキシドを作用させたところ、ジヒドロフラン骨格を有するケタールが94%の高収率で生成することを見つけた。また、2-ベンジル-4-ペンチニルトリメチルオルトカーボナートを同様に処理したところ、対応するジヒドロフラン骨格を有するオルトエステルを93%の収率で得た。先に述べたように、オルトエステル部を有するジヒドロフラン類が高収率で得られたことは生成物の利用という観点からも興味深い。得られたオルトエステルに対して、続けてフェニルGrignard反応剤を加えて66°Cで2日間かき混ぜたところ、ジヒドロフラン骨格に置換しているオルトエステル部をフェニルケトンのケタールへと変換することにも成功した。
作物とその近緑種にみられる細胞質変異の分子的解明と育種的利用

本総合研究はイネ,コムギ,テンサイの3作物に材料を限定し,これら作物とその近縁種にみられる細胞質の遺伝的変異を分子レベルで明らかにするとともに,これを育種的に利用するため7項目の研究を実施したものである.項目別の成果の概要は次のとおりである.イ.オルガネラDNAの制限酵素分析と物理地図の作成:葉緑体DNAについては,日本稲,パンコムギ,テンサイにおいて詳細な物理地図を作成した.イネ属,コムギ・エギロプス属,テンサイ属の多くの種・系統を用いて制限酵素分析を行い,葉緑体ゲノムの系統樹を作成した.ミトコンドリアDNAについては,制限酵素分析をコムギ・エギロプス属及びテンサイ属を用いて行った.2.オルガネラDNAライブラリーの作成:栽培イネとパンコムギの葉緑体DNAライブラリーを完成した.パンコムギのミトコンドリアDNAライブラリーは約70%できた.3.ミトコンドリアの小環状DNAの研究:イネのB-1, B-2をクローン化し,前者については部分的,後者については全体の塩基配列を決定した.テンサイではこの型の分子を8種同定した.4.葉緑体遺伝子の解析:栽培イネ,パンコムギ,テンサイのすべてについて, 1018個の葉緑体遺伝子の物理地図上の位置を決定した.また,イネのrbcL, atpβ, atpε,及びパンコムギとエギロプス3種のrbcL遺伝子の全構造を決定した.5.ミトコンドリアDNAのars領域の単離・同定・ars活性をもつとみなされることができた.6.異種細胞質の栽培種への導入とその影響の解析:イネ属ではO sativaの細胞質を導入してO glaberrimaの雄性不稔系統及び稔性回復系統を育成した.テンサイでは3型の新雄性不稔細胞質を同定した.7.細胞質変異の育種的利用:パンコムギでS^v型細胞質を利用した雑種を試作し,従来の一代雑種に勝ることを証明した.本総合研究はイネ,コムギ,テンサイの3作物に材料を限定し,これら作物とその近縁種にみられる細胞質の遺伝的変異を分子レベルで明らかにするとともに,これを育種的に利用するため7項目の研究を実施したものである.項目別の成果の概要は次のとおりである.イ.オルガネラDNAの制限酵素分析と物理地図の作成:葉緑体DNAについては,日本稲,パンコムギ,テンサイにおいて詳細な物理地図を作成した.イネ属,コムギ・エギロプス属,テンサイ属の多くの種・系統を用いて制限酵素分析を行い,葉緑体ゲノムの系統樹を作成した.ミトコンドリアDNAについては,制限酵素分析をコムギ・エギロプス属及びテンサイ属を用いて行った.2.オルガネラDNAライブラリーの作成:栽培イネとパンコムギの葉緑体DNAライブラリーを完成した.パンコムギのミトコンドリアDNAライブラリーは約70%できた.3.ミトコンドリアの小環状DNAの研究:イネのB-1, B-2をクローン化し,前者については部分的,後者については全体の塩基配列を決定した.テンサイではこの型の分子を8種同定した.4.葉緑体遺伝子の解析:栽培イネ,パンコムギ,テンサイのすべてについて, 1018個の葉緑体遺伝子の物理地図上の位置を決定した.また,イネのrbcL, atpβ, atpε,及びパンコムギとエギロプス3種のrbcL遺伝子の全構造を決定した.5.ミトコンドリアDNAのars領域の単離・同定・ars活性をもつとみなされることができた.6.異種細胞質の栽培種への導入とその影響の解析:イネ属ではO sativaの細胞質を導入してO glaberrimaの雄性不稔系統及び稔性回復系統を育成した.テンサイでは3型の新雄性不稔細胞質を同定した.7.細胞質変異の育種的利用:パンコムギでS^v型細胞質を利用した雑種を試作し,従来の一代雑種に勝ることを証明した.本研究は3重要作物,イネ,コムギ及びテンサイとそれらの近縁野生種についてオルガネラDNAの分子生物学的研究を行い、その知見を細胞質変異の育種的利用に活用することを目的とする。以下に成果の概要を述べる。1.イネとその近縁種・葉緑体ゲノムに関しては、RubiscoLS及びAFPsynthaseのβとεサブユニットをコードする遺伝子のクローン化を行い、全塩基配列を決定した(平井)。ミトコンドリアゲノムに関してはmtDNA断片のクローン化を行い、ars活性をもつ断片の単離に成功した(山口)。さらに、1雄性不稔細胞質より2つのプラスミド様DNA分子,B-1とB-2を単離し、クローン化した(藤井)。育種的利用に関しては野生稲βO系統より5型の雄性不稔細胞質とそれぞれに固有の稔性回復遺伝子を同定するとともに(新城),2栽培稲O.sativaとO.glaberrimaの間で相互細胞質置換を行い、後者の細胞質雄性不稔系統と稔性回復系統を育成した(薮野)。2.コムギとその近縁種:3型細胞質についてrbcL及びpetA両遺伝子を含むctDNA断片をクローン化し、塩基配列の決定を行う一方(荻原),Ae speltoides,Ae triusicialisのctDNAの種内変異を調べ、これが遺伝的特性を異にする細胞質の予備選抜法として効果的であることを証明した(常脇)。また、コムギプロトプラストの光合成活性に対する3異種細胞質の効果を調べた(渡部)。

最後に、【S^u】型細胞質により誘発された半数性未熟胚より高い復原能をもつカルス系統を確立し、随時、半数体を多量に育成することに成功した(向井)。3.テンサイとその近縁種:野生ビートク系統の細胞質を栽培ビートに導入し、その中に4型の雄性不稔細胞質を同定した(木下)。次いで、各型細胞質のctDNA,mtDNA及び小環状DNAの分析を行い、それぞれが固有の細胞質ゲノムをもつことを証明した。さらに、Beta属11種のctDNAの物理地図を作成した(三上)。
高機能薄膜デバイス開発のための形状記憶アクティブ歪制御基板の創製

種々の薄膜材料に望みの方向と大きさの『変形応力(歪)』を動的に加えることができる形状記憶合金を利用した『アクティブ歪制御基板』の創製を行い,薄膜デバイスと一体化させデバイスの特性に及ぼす『歪』の効果を検証し,高機能薄膜デバイスの開発に関する基礎的知見を得ることを目的とした.本年度は前年度に実験場の問題点として提起した「形状記憶合金薄板上へのSi結晶膜の形成と密着性の評価」について引き続き検討を行ったが,密着性の良いSi結晶膜を形成させることが出来なかった.しかしながら部分的に形成したSi薄膜を低加速FE-SEMによって観察した結果,角度選択型反射電子(AsB)像および後方散乱電子回折(EBSD)を併用することでSi中の歪分布が定量的に解析できることが明らかとなった.さらにAsB像は形状記憶合金の内部構造,特にマルテンサイトの双晶欠陥,バリアント配列の広領域観察・解析に有効な手段と成り得るという新たな知見が得られた.結果として当初予定していたSi/SiO_2/形状記憶合金/SiO_2/Si多層膜を基本とするアクティブ歪制御基板構造の試作と特性評価の実施には至らなかったが,今後も1)スパッタリングによる形状記憶合金の成膜,結晶化および記憶熱処理,2)合金薄膜のパターニング(リフトオフ法),3)Si基板部加工(異方性エッチング)4)Au電極形成,5)Si薄膜形成等について継続して検討を行う.種々の薄膜材料に望みの方向と大きさの『変形応力(歪)』を動的に加えることができる形状記憶合金を利用した『アクティブ歪制御基板』の創製を行い,薄膜デバイスと一体化させデバイスの特性に及ぼす『歪』の効果を検証し,高機能薄膜デバイスの開発に関する基礎的知見を得ることを目的とした.21年度は以下の項目について検討した.(1)「Si基板上への形状記憶合金の成膜条件と微細構造および形状記憶特性の評価」:形状記憶合金としてTi-NiおよびTi-Ni-Cu合金を選択しマグネトロンスパッタリング法によりSi基板上への成膜条件の確立を行った.続いて適正条件で成膜された試料を450650°Cの条件で結晶化させ,Si基板との界面反応に着目して透過電子顕微鏡による断面観察を行った.Si基板上に合金膜を直接成膜した場合,Tiシリサイドの生成と成長が顕著であったがSiO_2上では界面反応が抑制され健全な結晶化合金膜が得られた.(2)「形状記憶合金薄板上へのSi結晶膜の形成と密着性の評価」:アーク溶解,熱間および冷間圧延により準備した形状記憶合金薄板にSiO_2および非晶質-Si薄膜を堆積させる成膜条件の検討を行ったが,適正条件の確立には至らなかった.(3)「形状合金薄膜およびSi基板の微細加工アクティブ歪制御基板の設計・試作」<西田,板倉>項目(2)の進捗が遅れているため,当初予定していたSi/SiO_2/形状記憶合金/SiO_2/Si多層膜を基本とするアクティブ歪制御基板構造の試作は行えなかったが,試作工程として1)スパッタリングによる形状記憶合金の成膜,結晶化および記憶熱処理,2)合金薄膜のパターニング(リフトオフ法),3)Si基板部加工(異方性エッチング)4)Au電極形成,5)Si薄膜形成を想定し,各々について解決すべき実験上の問題点を検討した.上記以外に通常の過程で作製されたSi-Ge薄膜,β-FeSi_2薄膜の微細構造解析を行った.種々の薄膜材料に望みの方向と大きさの『変形応力(歪)』を動的に加えることができる形状記憶合金を利用した『アクティブ歪制御基板』の創製を行い,薄膜デバイスと一体化させデバイスの特性に及ぼす『歪』の効果を検証し,高機能薄膜デバイスの開発に関する基礎的知見を得ることを目的とした.本年度は前年度に実験場の問題点として提起した「形状記憶合金薄板上へのSi結晶膜の形成と密着性の評価」について引き続き検討を行ったが,密着性の良いSi結晶膜を形成させることが出来なかった.しかしながら部分的に形成したSi薄膜を低加速FE-SEMによって観察した結果,角度選択型反射電子(AsB)像および後方散乱電子回折(EBSD)を併用することでSi中の歪分布が定量的に解析できることが明らかとなった.さらにAsB像は形状記憶合金の内部構造,特にマルテンサイトの双晶欠陥,バリアント配列の広領域観察・解析に有効な手段と成り得るという新たな知見が得られた.結果として当初予定していたSi/SiO_2/形状記憶合金/SiO_2/Si多層膜を基本とするアクティブ歪制御基板構造の試作と特性評価の実施には至らなかったが,今後も1)スパッタリングによる形状記憶合金の成膜,結晶化および記憶熱処理,2)合金薄膜のパターニング(リフトオフ法),3)Si基板部加工(異方性エッチング)4)Au電極形成,5)Si薄膜形成等について継続して検討を行う.
智恵の創出過程の共有に着目した論拠を探る議論支援ツールの開発

1.日本国憲法25条制定の過程について,それに関係する対立者達が知恵を出し合いながら,制定へとたどり着く議論の流れを可視化したモデルを作成した.2.学習者がこのモデルに基づいて,条文成立過程を追体験し,知恵を出し合いながら自分達のルールメイキングを行う学習活動をデザインするとともに,授業実践を実施した.3.学習者がルールメイキングする際に,自分達の意見を表明し共有することを支援するための可視化支援ツールを開発した.本研究の目的は,主に社会科学系の分野にみられる,立場の異なる人との対話や協調を通して世情や利害を考慮し「知恵を出し合った」結果としての公共政策の成立過程を紐解く作業を通じて,智恵が創出された過程の論拠を理解し,現在の社会問題に対して,反対立場の意見にも配慮しながら自分の意見を論理的に述べ,現状の打開策を提言できるような議論の支援である.最終年度の研究実績の概要は,次の通りである.1)平成24年度の授業実践の評価,および,学習活動や指導法,教材の改善:平成24年度に行った,ルールメイキングを中心とした授業実践において記録した,授業録画,学習者へのアンケート,半構造化インタビューなどを分析し,授業実践および運用の改善点をまとめた.その成果を踏まえて,中学校,および,小学校での学習活動をデザインし,学習指導案を作成した.2)支援システムの開発:学習者が,現在の社会問題に関して,対立する立場の意見や,それに対する自分の意見を表明したり,共有するための可視化支援ツールを開発した.3)開発した教材を用いた授業実践の実施と研究成果の普及:改善途中の教材を用いた授業実践を実施した。研究期間全体を通した実績の概要は,次の通りである.1)憲法25条制定の過程について、その関係者と議論の流れを可視化したモデルを作成した,2)学習者がこのモデルに基づいて,条文成立過程を追体験し,自分達のルールメイキングを行う学習活動をデザインした,3)学習者のルールメイキングを支援するための可視化支援ツールを開発した.1.日本国憲法25条制定の過程について,それに関係する対立者達が知恵を出し合いながら,制定へとたどり着く議論の流れを可視化したモデルを作成した.2.学習者がこのモデルに基づいて,条文成立過程を追体験し,知恵を出し合いながら自分達のルールメイキングを行う学習活動をデザインするとともに,授業実践を実施した.3.学習者がルールメイキングする際に,自分達の意見を表明し共有することを支援するための可視化支援ツールを開発した.本研究の目的は,主に社会科学系の分野にみられる,立場の異なる人との対話や協調を通して世情や利害を考慮し「知恵を出し合った」結果としての公共政策の成立過程を紐解く作業を通じて,智恵が創出された過程の論拠を理解し,現在の社会問題に対して,反対立場の意見にも配慮しながら自分の意見を論理的に述べ,現状の打開策を提言できるような議論の支援である.今年度の研究実施計画は,A)トレードオフの分り易い公共政策の選定と論点の構造化,B)公共政策の制定過程を探求する議論支援ツールの開発,であった.具体的には,A)予備調査として,政策の成立過程を探求する議論支援ツールを適用するための基礎データを収集し,公共政策の選定と論点の構造化を行い,B)これまでに開発した複数のシステムを統合する技術の調査に加え,学習者のコメントの交換・集約機能を実現し,オーサリングツールとタブレット端末へのデータ通信を実装するシステムを開発することであった.今年度の研究成果は,上述のA)トレードオフの分かりやすい公共政策の選定と論点の構造化について,憲法第25条,憲法第36条を選定し,制定過程における論点の構造化を行った.制定過程における論点を5W1Hと時系列,発言者のバックグラウンド別に整理することで,議論の争点を可視化することができた.また,B)について,研究代表者の開発した協調学習支援システムKneading Boardを利用して,議論の争点を可視化する支援を行うことができる点を技術的に確認できた.しかし,大規模講義で活用するために必要なネットワーク環境を整備することはできなかった.これは,A)の成果によって,中学校での授業実践が実現したため,中学校教育現場での活用を進めることが本研究の目的達成と成果の普及に繋がると考え,こちらを優先させたからである.本研究の目的達成のために,研究期間内に明らかにすることは次の3点である.1)法学・経済学を対象に,対立する立場を智恵で解決した議論のプロセスをモデル化する.2)上記知見に基づいて,プロセスを可視化する支援システムを開発する.3)支援システムを用いた授業実践とその評価を行い,運用のためのカリキュラムを作成する.今年度においては,2)までを行う予定であった.また,1)について,法学・経済学分野から1つずつテーマを選定する予定であったが,法学分野で2つのテーマを選定することができた.経済学の要素については,憲法25条の制定過程で公共福祉の財源について議論されているため,ここに含めることとした.よって,1)については達成することができたと言える.2)については,先行研究において開発したシステムであるKneading Board上で議論プロセスの可視化を行うことができるよう,背景テーマやノードなどの整理を行うとともに,新規機能について検討した.研究当初は,大規模講義での運用を予定していたためネットワーク環境の整備も予定していた.しかし,運用先を中学校に変更するとともに予備的にコンピュータやネットワークを利用しない学習活動をデザインしたため,ネットワーク環境の整備は行っていない.

よって,2.は50%程度の達成率である.今年度の研究計画では,2)までを達成する予定であったが,1)の成果について,広島県内の中学校の社会科教諭及び学校長から教育効果に関して高い評価を受けたため,中学3年生を対象として本研究の成果を授業実践することができた.よって,3)の一部を本年度に実施することができたと言える.以上の進捗状況から,現在までの達成度は概ね順調であると判断する.次年度の研究推進方策は,1)24年度の授業実践を評価し,学習活動や指導法,教材の改善を行うこと,2)支援システムを開発すること,3)支援システムを活用した授業実践を複数回実施して,研究の成果を普及すること,の3点に重点的に取り組む.次年度の研究計画は,支援システムを用いた授業実践とその評価を行い,運用のためのカリキュラムを作成することである.平成24年度に行った授業実践において記録した,授業録画,学習者へのアンケート,半構造化インタビューなどを分析し,授業実践および運用の改善点をまとめる.改善した授業案に基づいて,授業実践を行い,本研究の目的である「公共政策の成立過程を紐解く作業を通じて,智恵が創出された過程の論拠を理解し,現在の社会問題に対して,対立する立場の意見にも配慮しながら自分の意見を論理的に述べ,現状の打開策を提言できるようになる」ことを支援することができたか,評価を実施する.授業実践を増やし,成果を普及するために,複数学年での実施や,複数校での実施を視野に入れ,運用のためのカリキュラム作りを行う.次年度の研究費は,主に中学校での授業実践を行うために使用する予定である.具体的には,教材作製費,研究者及び研究協力者らの出張費,DVカメラやICレコーダーなど授業記録器材の購入,授業記録の分析や教材作成の補助者に支払うための謝金,研究成果の発表旅費である.
19世紀フランス文学における名誉の問題

本研究は、ナポレオン帝政崩壊の1814年から一次大戦勃発の1914年までの一世紀の期間におけるフランス文学作品を対象とし、前近代的価値を示しながらもフランス革命後の社会に根強く存続した「名誉」の観念を通して、近代社会が内部に抱え込む矛盾を浮かび上がらせることを目的とする。19世紀フランスにおいてひろく参照された「名誉」は、「自由」と「平等」の原理から引き起こされる政治、経済上の倫理的欠損を補完し、宗教的モラルを代替する倫理的基盤として機能したのではないか。この仮説を検討するため、名誉に関する〈社会的言説〉の分析と同時にこれら〈言説〉を作家が虚構の文学テクスト内に取り込んだ〈表象〉を分析する。
東洋学研究支援データベースの研究

本総合研究は,歴史・文学・宗教・考古・民族・地理・建築・美術などの人文科学の分野の研究に,計算機がどのように適用できるかを研究し,情報交換および開発を行うのが目的であった.分担者は,総計20回の研究会のほか,一般研究者に対する公開の研究発表会を各年度に一度づゝ開き,研究分担者の研究成果を公開し,その都度,報告書を印刷・配布して,関係分野の研究者の多大の関心をひき,既に各研究機関での計算機利用に影響を与えている.研究成果をまとめると次の通りである.1.関係分野で計算機利用に関心を有する研究者又は研究機関のリストを作成し,アンケートを行い,結果を報告書として既に配布した.2.中国関係のデータベースとして東洋学文献類目,太平御覧等をとりあげ,また日本古代史では続日本紀のデータベース化,一字索引作成を行い,研究者グループの試用に供した.3.木簡データベース,考古学データベースに関して討議を行い,マイクロフィルムを用いたイメージデータベースにつき上記分野への適用につき討議した.また,光ディスクを用いた図書目録の効果的な格納,検索につき実験し,有効性を確めた.4.景観表示が,文学・歴史研究にいかに役立つかを実例により検証した.5.タイ語の三印法典のデータベース化と索引作成につき討議し,マイクロコンピュータ端末からの利用を可能にした.6.漢字テキストのデータベース化に必要となる漢字字書の管理について,字書をデータベース化して対処できるようにした.本総合研究は,歴史・文学・宗教・考古・民族・地理・建築・美術などの人文科学の分野の研究に,計算機がどのように適用できるかを研究し,情報交換および開発を行うのが目的であった.分担者は,総計20回の研究会のほか,一般研究者に対する公開の研究発表会を各年度に一度づゝ開き,研究分担者の研究成果を公開し,その都度,報告書を印刷・配布して,関係分野の研究者の多大の関心をひき,既に各研究機関での計算機利用に影響を与えている.研究成果をまとめると次の通りである.1.関係分野で計算機利用に関心を有する研究者又は研究機関のリストを作成し,アンケートを行い,結果を報告書として既に配布した.2.中国関係のデータベースとして東洋学文献類目,太平御覧等をとりあげ,また日本古代史では続日本紀のデータベース化,一字索引作成を行い,研究者グループの試用に供した.3.木簡データベース,考古学データベースに関して討議を行い,マイクロフィルムを用いたイメージデータベースにつき上記分野への適用につき討議した.また,光ディスクを用いた図書目録の効果的な格納,検索につき実験し,有効性を確めた.4.景観表示が,文学・歴史研究にいかに役立つかを実例により検証した.5.タイ語の三印法典のデータベース化と索引作成につき討議し,マイクロコンピュータ端末からの利用を可能にした.6.漢字テキストのデータベース化に必要となる漢字字書の管理について,字書をデータベース化して対処できるようにした.本総合研究の第2年目に当る本年度は、研究会を6月19日,7月18日,8月16日,9月19日,10月30日,11月25日,62年1月16日に開催し、さらに研究成果の代表的なものを62年2月1213日に京都大学で公開発表会(66名参加)を開き、その内容を報告書として印刷・配布した。本年度の主な研究成果は次の通りである。1.データベースの統合化に就いては、日本書紀と続日本紀をまとめたデータベース及び索引を作成し、問題点につき報告した。2.タイ語の字書を入力し、これを用いた構文分析手法を研究中である。3.続日本紀テキストの異体字の統一その他を行い、冊子索引は研究者の試用に供した。4.ターミナルのマンマシンインタフェースの一つとして、地形を表示する研究開発を行い、歴史・文学とくに地名学に役立つことを示した。5.マイコンへ大型計算機側からファイル転送する簡便な方法を開発し、その機能を用いて、個人用データベースをマイコン側で構築できるようにした。6.歴史書の記事を分類する手法を開発し、ある種の記事につき構文分析を行った。7.以上の他に、写本のテキストのデータベース化,ネットワークを通しての漢字データベース利用,漢字情報の計量的分析,漢字字書のデータベース化などを行った。以上の諸点については、種々の情報交換を行いながら開発を進め、研究成果のうち、まとまったものは公開発表会を通じて公表したところである。