hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚介類ＲＮＡ干渉機構の解明と増養殖・感染防御への応用

シード配列が異なることから、同一のisomiR種内間でターゲットとする遺伝子が異なることが予想された。また小分子RNAのマッピングの結果の完成度を一層高めるため、トラフグゲノム配列の高精度化も併せて推進した。アコヤガイの小分子RNAのトランスクリプトーム解析を行ったが、既報の生物とは異なる小分子RNAのサイズ分布を示した。miR-499はミオシン重鎖遺伝子MYH14のイントロン内にあるmyomiRであり、これらのゲノム構造は脊椎動物で広く保存されている。メダカではMYH14が消失しており、miR-499のみが残っている。しかしメダカmiR-499の発現パターンはMYH14/miR-499が保存されている他の魚類と同様の心筋、遅筋特異的な発現パターンを示した。またmiR-499のノックダウンによる遅筋線維の形成不全を示した。特に耐病性についての検討を行うための基礎データを得るため魚類感染菌の解析を行った。RNA薬のドラッグデリバリーのため、蛍光siRNAを用いて魚類におけるRNAの動態解析を試み、高感度検出系の確立を進めた。RNA干渉を活用してH. okamotoiの不妊化を図るために有望なターゲットであるvasa関連遺伝子を見出した。また、現在食中毒を引き起こすことで問題となっている寄生虫、クドアに新たに注目し、そのゲノムシーケンシングを完了した。26年度が最終年度であるため、記入しない。水圏生物工学26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度にmiRNAのプロファイリングまで行なっていたが、小分子RNAのデータベースは年々拡充していることや多くのisomirの存在が見いだされたことなどから、再度、新たなクライテリアでmiRNAの分類を行なった。その結果、9000種類ものmiRNAが同定され、魚類で初めて見いだされたmiRNA、魚類特異的なmiRNAなども数多く見いだした。また、それぞれのmiRNAに多種類のisomirが存在していることが分かった。さらに、組織特異的な発現を示すmiRNAが多数見いだされており、それぞれの組織における遺伝子発現制御に関わっていることが示唆された。miR-499の研究成果は、イントロン内のmiRNAがホストの遺伝子の消失にも関わらず、その機能を果たしていることを示すデータであり、機能的側面、進化的側面の両面で意義の大きいデータが得られた。アコヤガイは実際に真珠形成に用いているものを提供されたため、高品質真珠形成に関わりのある小分子RNAのデータが得られることが期待される。Heterobothrium okamotoiのトランスクリプトームの結果から、その代謝経路の特徴等のデータが得られた。このことは駆除のためのターゲット遺伝子の選定などで活用できる。またAeromonas hydrophilaのドラフトシーケンス4.7Mbを得た。以上のように本研究は順調に進んだ。本研究で目的としているのは以下の4点である。(1)メダカ・トラフグに関して小分子RNAの塩基配列データを分類し、その正体、機能を解明する。
細胞分裂の軸決定機構とトリアゾール系除草剤の作用機構

通常タバコ培養細胞BY-2は細胞の長軸に対し直角に分裂装置が配置され細胞板も直角に形成される。しかしながら、トリアジン系除草剤であるゲサタミンを処理すると分裂軸が90度変化する細胞が増加することが判ったのでこの実験系を用い細胞の分裂軸の決定機構にせまることが可能であると考えた。GFP-tubulinを発現させたタバコ細胞の分裂周期をアフィディコリンで同調化しpreprophase band(PPB)、分裂装置や細胞板の形成を調べた。10μM程のトリアジンで処理するとPPBの形成は顕著に阻害された。また分裂装置の配置も6090度変化する細胞の割合が70%程になることから本来の分裂軸決定機構が機能しなくなるものと推測された。細胞板の形成は細胞の長軸に平行に中心から細胞表層に向け進行するが距離が長過ぎるためか、形成途上で休止し、完成されない場合が殆どを占めた。PPBの形成や分裂装置の配置にはアクチンが重要な働きをしていると考えられたので、10μMラトランキュリンによりアクチン繊維を破壊したが顕著な影響は観察されなかったことから、ゲサタミンがアクチンの働きを阻害することに起因する可能性は低いものと思われる。また、ゲサタミンの効果はG2期prometaphaseに微小管形成を阻害した場合に特に顕著になることから分裂軸決定機構にはアクチンよりはむしろ微小管が関与している部分があることが示唆された。ゲサタミンをリガンドにしたアフィニティクロマトグラフを行うと膜分画に複数の結合タンパク質の存在が示された。
海産生物飼育から物理・化学・生物・地学領域の総合的理解を図る理科教育の有効性検証

理科を学ぶ目的は、将来、科学技術の専門家になるためだけでなく、科学的な見方・考え方を習得し、将来、様々な分野で未知の問題に立ち向かう時に、色々な事を相互に関連させて考え、問題解決をはかる思考を身につけることにある。初等中等教育理科において、児童・生徒は、物理・化学・生物・地学領域を学習するが、各領域の関連性はほとんど意識されておらず、その総合的理解が得られているとは言い難い。将来、様々な分野の問題を考えるためには,まず理科各領域の関連性を意識させ、総合的に考えさせ、理解させる教材の開発が必要である。本研究では、児童生徒が、海産生物の飼育活動を通して自ら調べ、考え、工夫する過程を総合学習的に体験することが、理科各領域の関連性、総合的理解を得るのに適した教材であるとの仮説を検証するため、事例研究を行うとともに,アンケートと心理テスト(FUMIEテスト)を行うことを当初の目的とした。平成29年度に中学校動物の分類単元で,無脊椎動物カニの動きに興味をもった生徒に,小4年での動物の体のつくりと運動単元「ヒトや脊椎動物の筋肉が骨を動かす仕組み」と,小6年「てこ」の規則性単元から考えさせる教材を提示し,この教材の有効性について検討した。過去に学習した動物の体の動きと「てこ」の規則性との関連性に気づき,動きを理解する思考過程で,生物領域と物理領域の知識を組み合わせて筋肉の動きを理解できたことに感動した生徒が多数いることがアンケートにより明らかになった。平成30年度にさらに統計的解析を進めたところ,生物領域の問題を考えるのに物理領域の学習は重要だと答える生徒の割合が,この教材体験後20%増加し,物理が嫌いという生徒は12%減少した。以上の結果は,本教材のように,生物と物理の関連性を意識させることで,理科の中でも苦手とされている物理の学習の重要性理解が高まったと考えることができる。理科を学ぶ目的は、将来、科学技術の専門家になるためだけでなく、科学的な見方・考え方を習得し、将来、様々な分野で未知の問題に立ち向かう時に、色々なことを相互に関連させて考え、問題解決をはかる思考方法を身につけることにある。初等中等教育の理科において、児童・生徒は、物理・化学・生物・地学領域を学習するが、各領域の関連性はほとんど意識されておらず、その総合的理解が得られているとは言い難い。各領域の関連性を意識させ、総合的に考えさせ、理解させる教材の開発が必要である。本研究では、小中高校生が、海産生物を飼育するシステムを自ら調べ、考え、工夫し、実際に飼育を行う過程を総合学習的に体験することが、理科各領域の関連性、総合的理解を得るのに適した教材であるとの仮説を検証することを目的とし、アンケートと心理テスト(FUMIEテスト)を行う。平成28年度は某小学校で予備調査を行った。中学校及び高等学校では残念ながら、協力内諾を受けていた方が異動になり、校長の方針等で協力がむつかしくなったため、予備調査が実施できなかった。小学校においては、飼育の難しい海産生物を飼育した経験者はほとんどおらず、海産生物飼育事前事後の調査の影響を調査することができることがわかった。しかし、物理・化学・生物・地学という領域の認識はされておらず、光や電気・物の溶け方・生き物のくらし・太陽や星の動きといったとらえ方でないと各領域が意識にのぼらないことがわかった。小学校での生物との関連性を考えさせる題材としては、小5「もののとけかた(食塩)」及び小6「ものの燃えかた」を小6「動物の体」で振り返る場面が良いようであった。中学校と高等学校での調査が遅れているため、早急に新年度体制での協力者を得るべく活動していく。中学校では中1「塩化ナトリウムの溶解度」と中2「生物の体」の関連性で行う計画である。また、新規に協力者を得ようとしても科研費採択が決定したのが4月下旬であり、各校の総合的な学習の時間の内容等がすでに決定された後であるため、なかなか協力者を得ることができなかった。小中高等学校で協力を得ようとする場合、この点が問題となる。また1)心理テストが内容に含まれていること、2)理科の学習指導要領に沿った内容では扱わない、物理・化学・生物・地学各領域の関連性の研究であること、3)最近、理科実験で事故などが多発し報道されていることなどの影響で、学校現場で十分な検討がなされていない活動に対し、生徒の安全を考慮し、積極的に導入しにくいことなども、多忙な学校現場の現状に加え、協力が得にくい原因であることが判明した。そこで平成29年度に向けて早めに協力を働き掛けているが、協力教員移動の決定時期及び新年度新クラスの生徒との話し合いによる総合的学習の時間のテーマ選定が行われる問題があり、思うように協力者が得られないのが本年度末の状況である。しかしながら、小学校では調査ができている。科学の祭典や理科研修講座などに訪れて、理科への意識が変化するのは小学生であり、中学生高校生は講座に参加する人も皆無な状況が全国的な状況であるので、小学生での研究をより深く行っていくのが得策である可能性もある。以上のように、小学校では順調に研究が進んでおり、現在までの進捗状況の区分が、「遅れている」という区分までではないと判断し、「やや遅れている」との自己点検による評価を行った。

理科を学ぶ目的は、将来、科学技術の専門家になるためだけでなく、科学的な見方・考え方を習得し、将来、様々な分野で未知の問題に立ち向かう時に、色々なことを相互に関連させて考え、問題解決をはかる思考方法を身につけることにある。初等中等教育の理科において、児童・生徒は、物理・化学・生物・地学領域を学習するが、各領域の関連性はほとんど意識されておらず、その総合的理解が得られているとは言い難い。各領域の関連性を意識させ、総合的に考えさせ、理解させる教材の開発が必要である。本研究では、小中高校生が、海産生物を飼育するシステムを自ら調べ、考え、工夫し、実際に飼育を行い海産生物を観察し考える過程を総合学習的に体験することが、理科各領域の関連性、総合的理解を得るのに適した教材であるとの仮説を検証することを目的とし、事例研究を行うとともに,アンケートと心理テスト(FUMIEテスト)を行う。平成29年度は中学校動物の分類単元で,無脊椎動物であるカニの動きに興味をもった生徒に,小学校4年での動物の体のつくりと運動単元での「ヒトや脊椎動物の筋肉が骨を動かす仕組み」と対比させ,小学校6年で学習した「てこ」の規則性の観点から考えさせる教材を提示し,この教材の有効性について検討した。過去に学習した動物の体の動きと「てこ」の規則性との関連性に気づき,動きを理解する思考過程で,生物領域と物理領域の知識を組み合わせて筋肉の動きを理解できたことに感動した生徒が多数いることがアンケートにより明らかになった。平成29年度は中学での生物領域を理解する場面で,過去学習してきた小学校での生物領域と物理領域の知識を利用し理解することができたという思いを感じた生徒が多いという結果が得られ,課題解決に領域間の関連性を想起すること,その知識を利用することで理解できたという成功体験が満足と自信になり,理科を好きになった生徒が多いとの結果が得られた。そこで,研究としておおむね順調に進展しているとの自己点検による評価を行った。理科を学ぶ目的は、将来、科学技術の専門家になるためだけでなく、科学的な見方・考え方を習得し、将来、様々な分野で未知の問題に立ち向かう時に、色々な事を相互に関連させて考え、問題解決をはかる思考を身につけることにある。初等中等教育理科において、児童・生徒は、物理・化学・生物・地学領域を学習するが、各領域の関連性はほとんど意識されておらず、その総合的理解が得られているとは言い難い。将来、様々な分野の問題を考えるためには,まず理科各領域の関連性を意識させ、総合的に考えさせ、理解させる教材の開発が必要である。本研究では、児童生徒が、海産生物の飼育活動を通して自ら調べ、考え、工夫する過程を総合学習的に体験することが、理科各領域の関連性、総合的理解を得るのに適した教材であるとの仮説を検証するため、事例研究を行うとともに,アンケートと心理テスト(FUMIEテスト)を行うことを当初の目的とした。平成29年度に中学校動物の分類単元で,無脊椎動物カニの動きに興味をもった生徒に,小4年での動物の体のつくりと運動単元「ヒトや脊椎動物の筋肉が骨を動かす仕組み」と,小6年「てこ」の規則性単元から考えさせる教材を提示し,この教材の有効性について検討した。
シェイクスピアの近代初期改作と近代論に関する表象文化論的考察

主に歴史劇とローマ劇の改作との比較研究を通じて、父権的超越性(transcendence)と呼応した歴史的内在性(immanence)の特性と限界を確認するとともに、母権的内在性(immanence)=「月下圏的自然」と呼応した前近代的「政体」の運命を論じた。近年、進化論的宗教学、歴史哲学、文明史の分野で話題を呼んでいる「枢軸時代」(the Axial Age)ー人類史のなかで大宗教が創出された(すなわち超越transcendenceと内在immanenceの認識が誕生した)紀元前一千年の期間ーに関する研究を加味するならば、日本近代のシェイクスピア受容をより緻密に検討することができる。Nahum Tateによるシェイクスピアの翻案2作(The Ingratitude of A Commonwealth, The History of King Richard the Second)を対象として、それぞれ原作との差異を、nature, nation, voice/vote, femininity, sovereigntyといった主題のもとに検討した。その結果、natureに関しては、原作に前提とされていた豊穣の概念およびいわゆる「月下圏」の制約の事情等の意識と感覚が、翻案ではことごとく稀薄あるいは無視されていることが確認された。nationに関しては、17世紀の政治的大動乱の後を受けて、おのずと翻案では鮮明なイメージを結んでいることが分かった。原作できわめて重要な意義をもっていたvoice/voteの身体的機能は、翻案では薄れており、それはsovereigntyの概念の台頭と相まって、「政体」概念に根本的な質的変化が起こったことの反映であると解明された。femininityに関しては、特にCoriolanusに特徴的な女性人物の機能が翻案できわめて意義深い変容を遂げているこを確認し、その変容の意味について、近代論、世俗化論の古典的研究であるJurgen Habermasを参照しつつ、考察を進めた。さらにnature/femininityの関連では、cuckoldryの社会文化的変容の視点からも考察を行った。John Drydenによるシェイクスピアの翻案2作(All for Love、Troilus and Cressida)を対象として、それぞれ原作(Antony and Cleopatra、Troilus and Cressida)との差異を、「超越」の主題を中心にして検討した。両作ともに、原作のシェイクスピアには通奏低音のように基底的レファレンスとして潜在しながら作品世界の臨界を示唆するのにあずかって力のあった、聖書(特に新約聖書)への言及が意義深くも不在であることが判明した。同時並行して進めた「近代論・世俗論」では、古典的なカール・レーヴィット(『歴史の意味』)と近年のチャールズ・テイラー(『世俗世界』)さらにはジョルジョ・アガンベン(『終わりの時』)の読解を進めることにより、知見を深めた。「世俗論」での根本問題がいわゆる「終末論」的ヴィジョンと、ユダヤ的伝統に立つ「黙示録」的な「終わりの時」との質的な差異にあることが分かった。先立つ2年間の考察においては、おもにローマ劇(なかんずく『コリオレイナス』と『アントニーとクレオパトラ』の改作との比較研究を通じて、(1)父権的超越性(transcendence)と呼応した歴史的内在性(immanence)の特性と限界を確認するとともに、(2)それに連動した母権的内在性(immanence)=「月下圏的自然」と呼応した前近代的政体の運命を論じた。シェイクスピアの解釈と受容に係る「近代論」という文脈では、上記(1)の考察は「近代論」のごく常套的ななぞりといわねばならないが、シェイクスピアの所謂「歴史劇」の地平を考慮するとき、問題は新たな光の下に姿を現すだけでなく、さらに(2)の考察と連動させるならば、近代における根源的な前近代的価値の残滓という、焦眉の国際的な課題に通じる。進化論的宗教学、歴史哲学、文明史の分野で近年論議を呼んでいる「枢軸時代」(the Axial Age)ー人類史のなかで大宗教が創出された(すなわち超越transcendenceと内在immanenceの認識が誕生した)紀元前一千年の期間ー研究を加味して考察を広げるならば、日本の「近代論」およびシェイクスピア受容の問題を、より緻密に検討しうる可能性がある。今回の翻案論において取り上げる予定であった、聖書的超越世界の翻案における変容について、一応の成果を見たこと。また世俗論では、ユダヤ的伝統の重要性が新たに認識できたことは有益であった。英文学来年度は、今までの成果に基づいてシェイクスピアの受容論にまつわる「近代」的諸問題を明確化させる予定である。「近代」につていは、西欧にかぎらず、我が国の近代にも間接的に接続していく予定である。シェイクスピアの原典と17世紀後半の翻案との差異を通じて、近代概念の再評価を行うための具体的な議論の踏み台を築くことができた。1原作と翻案で別の例にあたる。

2近代論においても別の系譜の議論を参照する。3自然と政治(政体)と権力について新たな知見を渉猟する。4そのうえで、いまいちど原典シェイクスピアとその時代的問題系にたちもどって考察を行う。2014年3月に予定されていた国際学会が8月に延期となったため年度を越えて使用せざるを得なくなった。2014年8月に予定されている国際学会出張に充当する。
プロポフォールが高血圧自然発症ラットの血管反応性に及ぼす影響

1518週令の高血圧自然発症ラット(Spontaneously Hypertensive Rat: SHR)および正常血圧ラット(Wistar-Kyoto Rat: WKY)を用いて,プロポフォールの血管反応性に及ぼす影響を検討した.まず,Tail-cuff法による非観血的な血圧測定により,SHRがWKYに比べ有意に血圧が高いことを確認した.ペントバルビタール麻酔下に脱血死させ,胸部下行大動脈を摘出し4本の輪状血管標本を作製し,2本は血管内皮細胞を保ち,2本は除去した.標本は緩衝液を満たした水槽内で張力トランスデューサーに接続し等尺性張力が測定できるように準備した.SHRおよびWKY各々より作成した標本のうち,血管内皮細胞を保った標本と除去した標本の1本づつをプロポフォールで前処置し,各標本にKCIを低濃度より段階的に投与し(1100mM),各々における等尺性張力(収縮)を測定し,濃度-反応曲線を作成した.プロポフォールは,SHRおよびWKYの大動脈のKCIによる収縮を抑制したが,抑制の程度は内皮のある標本においてSHRの方がより強かった.次に,血管内皮細胞由来の一酸化窒素の影響を明らかにするために,一酸化窒素合成阻害薬であるL-NAMEにて前処置を行い,上記と同様にプロポフォールの効果を測定した.血管内皮細胞を保った標本ではL-NAMEの前処理により血管内皮細胞を除去した標本と類似の反応を示すようになり,プロポフォールの血管収縮抑制作用は内皮細胞からの一酸化窒素も関与していることが示唆された.1518週令の高血圧自然発症ラット(Spontaneously Hypertensive Rat: SHR)および正常血圧ラット(Wistar-Kyoto Rat: WKY)を用いて,プロポフォールの血管反応性に及ぼす影響を検討した.まず,Tail-cuff法による非観血的な血圧測定により,SHRがWKYに比べ有意に血圧が高いことを確認した.ペントバルビタール麻酔下に脱血死させ,胸部下行大動脈を摘出し4本の輪状血管標本を作製し,2本は血管内皮細胞を保ち,2本は除去した.標本は緩衝液を満たした水槽内で張力トランスデューサーに接続し等尺性張力が測定できるように準備した.SHRおよびWKY各々より作成した標本のうち,血管内皮細胞を保った標本と除去した標本の1本づつをプロポフォールで前処置し,各標本にKCIを低濃度より段階的に投与し(1100mM),各々における等尺性張力(収縮)を測定し,濃度-反応曲線を作成した.プロポフォールは,SHRおよびWKYの大動脈のKCIによる収縮を抑制したが,抑制の程度は内皮のある標本においてSHRの方がより強かった.次に,血管内皮細胞由来の一酸化窒素の影響を明らかにするために,一酸化窒素合成阻害薬であるL-NAMEにて前処置を行い,上記と同様にプロポフォールの効果を測定した.血管内皮細胞を保った標本ではL-NAMEの前処理により血管内皮細胞を除去した標本と類似の反応を示すようになり,プロポフォールの血管収縮抑制作用は内皮細胞からの一酸化窒素も関与していることが示唆された.
ワークショップ型大学英語授業の構築―英語苦手意識を払拭させるために―

本研究では、まず、英語に苦手意識を持ち意欲と実力が低い大学生の基本的文法知識の理解度を調査した。その結果、多くの学生が中学既習内容においても理解が不十分であることと(特に品詞と時制)、大多数が誤答を呈する文法項目があることが判明した。ディモチベーション(やる気が出ない)要因を取り除くためには、学習者が理解や達成の喜びを感じながら当事者性高く参加できる授業、そして、学習者自身が学習プロセスに従事できる授業が必要だと考えた。それを具現化する形態として、協同学習を中心としたアクティブ・ラーニング型の授業を考案し、1年間の実践を行った。結果、当該学生の意欲と英語力において向上が確認された。H24年度の計画は、1.ワークショップ型英語授業を試験的に複数回実施し、協同と英語力向上を促す全15回の授業分のタスクと目標の案を作ること、2.そのタスクと目標に基づき、ワークショップ型英語授業用の教材作成を前年度に引き続き行うこと、3.カリフォルニア州立大イーストベイ校の教員との教授法に関するディスカッションをすることであった。1については、年間の授業のほとんどをワークショップ型で実施し、工夫すべき点、問題点などを見出すことができた。そのうちの1つとして、英語力が低い学習者にワークショップ型の授業を展開する場合、授業の後半3分の2程度(1時間)が適切な時間であることが実証された。英語に苦手意識を持つ学習者に対しては、授業冒頭から学習者にタスクを実施させるのは困難で、はじめは教員がタスクへ導くインセンティブとしての内容を扱う方がスムーズであることが分かった。授業毎の目標設定については、事項2の教材と関連するので、以下にまとめる。2については、昨年度の研究を踏まえて、当初計画のリーディング中心のものから、4技能を万遍なく鍛えられる内容へ変更し、TOEICを念頭においた教材と総合英語を目指した教材の2種類の作成に着手した。15の目標とタスクは少しづつステップアップしていくものとし、その目標により、毎授業の教材の作成を行った。学習者の活動様子の観察結果から、目標と教材内容が安易すぎる場合、逆に難易すぎる場合があったので、それぞれ修正し、15回分の講義の目標と教材の案をたてた。3については、8月にカリフォルニア州立大イーストベイ校の教員と、いかにして、授業において学習者を学習の当事者にさせるかということを中心に教授法に関するディスカッションを行った。ワークショップ型授業の中核をなす、タスク中心の授業展開と教材作成に非常な有益なものとなった。英語が苦手な学習者で構成される英語科目(スキル・教養)のアクティブ・ラーニング型授業の開発と効果検証をするために、ワークショップ型、協同型を主軸とするアクティブ・ラーニングでの大学授業を3年間において90回実施した(1年間において前期15回、後期15回)。各期ごとに受講者に対するアンケートとアチーブメントテストを行い、その効果の測定と問題点を洗い出し、次期に反映した上で、再度実験的授業を行った。初年度は、対象学生の正確な英語力を把握するために、基本的文法知識(中学既習内容)に関する調査紙を独自に作成し、英語を苦手とする学習者は、3人称単数現在の項目が最初のつまづき点となっていること、その次に分詞や完了形が第2のポイントになっていることが見出された。つまり、学習段階のかなり初期からの知識があやふやになった状態のまま学習を継続してきたことが判明した。この把握は、その後のアクティブ・ラーニング型授業を活性化させるための教材・タスクの選定や教師が的を絞ったサポートをすることで大きく貢献した。その後、2年目、3年目の実験的授業において、当該学習者が協同で授業での学習活動をする場合には、collaborative learningの技法であるThink-Pair-Shareが有効に作用すること、アクティブ・ラーニングの質を高める仕掛けとして、十分なアウトプット、他者関与、形成的評価、フィードバック、ゲーミフィケーションを導入することが効果的であることが判明した。さらに、英語が苦手で英語力が低い学習者に特別に配慮する点として、学習記録を視覚的に追うことができるカードが有効であること、また、授業の初回から、当該学習者をアクティブ・ラーニング用に設計された教室や、コの字型・グループ型の机の配置のある教室に座らせると、目新しさに押され、緊張し、モチベーションが阻害されることなどが見出された。本研究は、英語苦手意識を持ち英語力の低い大学生(以下LPL)を対象とする大学英語の新しい授業形態として、リーディングスキル向上を狙ったワークショップ型英語授業のベースとなる型を築くこと、そしてその効果を検証し、普遍性のあるものとして提案することを目的としている。H23年度の目的は、1.LPLの英語力の測定と分析をすることと、2.ワークショップ型英語授業用の教材作成にとりかかることを設定していた。1については、完了し、その内容は、学会で発表報告し、九州英語教育学会紀要に査読論文として採用された。

中高6年間英語を学習した末に、英語力の低い大学生を対象とした研究は、従来、突き詰めて調査されることなく、その実態は、学会に参加していた多くの教師の想像よりかなり低いレベルのもので、学会では大きな反響をよんだ。多くの者が、中学2年生での学習事項からつまずいていることが具体的に判明し、つまりは、中学2年生時点からほとんど学習が成立していない様子と、その後修正できなかった状況が推測された。2については、リーディングを中心とした学習教材を作成することにしていたが、1の結果を受け、リーディングに特化せずに、4技能を平均的に扱う内容にすることが良しと思われたため、リーディングのみの教材作成からの方向転換すべきかを検証した。既存の複数の教科書を用いながら、どのようなタスクが、LPLが協同学習する際に機能するか、そして、英語力の向上につながるかを見るために、実際の授業で試みた。種々のタスクに可能性を見出すことができたので、H24年度は、これをワークショップ型英語授業用の教材として、体系化していくこととする。H24年度の3点の目標において、ワークショップ型授業の実施とアメリカのカリフォルニア州立大の教員とのディスカッションは、ほぼ予定通り実施することができたが、教材の作成に関しては、内容において、整理、修正すべき点が多く残っている。よって、研究全体としては、おおむね順調に進展していると判断する次第である。H23年度の目的のうち、LPLの真の英語力の把握をするということについては完了し、2点目の教材作成については、教材の内容における路線変更が必要だということが分かったため具体的な作成には取り掛かっていないが、研究過程で、より適切なものが判明したという点で研究の意義があったことであり、研究自体はおおむね順調に進展していると判断してよいと考える。H25年度は、教材やタスクを整備し、それらを取り入れながらワークショップ型の授業を実施し、ワークショップ型で大学英語の授業を行う際のモデルとなるパターンを提唱したいと考えている。教材は、昨年度に続き、大学英語教育でニーズの高いTOEICの内容を念頭においたものと、総合英語の授業用の2種である。また、アンケートやテストにより、ワークショップ型での学習者の英語の学習意欲の変化や学力を測定し、その効果を検証する。これらについては、全国英語教育学会において報告し、論文にまとめる予定である。H24年度については、1.ワークショップ型英語授業を試験的に複数回実施し、協同と英語力向上を促すタスクと授業ごとの目標を検証することと、2.ワークショップ型英語授業用の教材作成を引き続き実施していく。当初計画案では、H23年度に作成した英語長文を教材として、通年にわたりワークショップ型授業を実際に展開し、ワークショップ型授業が成立するためのタスク等を検証する予定であったが、教材内容の方向転換の必要性が判明したため、講義ごとに教材を準備し、教材作成とタスクの検証を同時進行していくこととする。その際、適宜、被験者へのアンケートやインタビューを行い、効果や問題点を把握しながら改善していく。
緩和ケアにおける遺族の不適応を予測するアセスメントツールの開発と評価

本研究は、医療従事者が患者の死別前から家族の不適応を予測するための簡便かつ有効なアセスメントツールの開発を目的とする。本研究では、患者の死別前から前方視的に調査を実施し、医療従事者によるリスク評価と遺族自身による精神症状の評価との関連を検討する。看護師によるリスク評価は平成30年3月末で終了し、看護師が独自に作成した悲嘆予測チェックリスト(10項目)および死別後支援の必要性の評価を行った家族(患者の主たる介護者)は計578名となった。本年度は、昨年度に引き続き、患者の家族(遺族)に対して患者の死から6か月および1年が経過した時点で自記式質問紙を郵送し、精神症状の評価を求めた。質問項目は気分・不安障害を測定するためのK6や複雑性悲嘆を測定するためのICG、健康関連QOLを測定するためのSF-12v2などである。遺族に対する質問紙調査は平成31年3月末で終了し、現時点で看護師によるリスク評価と遺族自身による精神症状の評価(6か月後と1年後)のすべてが揃っているデータ数は139名である。本年度は死別後6か月時点のデータを用いて分析を行った。その結果、看護師による死別後支援の必要性の評価は、K6とICGおよびSF-12v2の一部で関連が認められた。また、悲嘆予測チェックリストのすべての項目が看護師による死別後支援の必要性の評価と関連が認められた。このことから、本研究で作成したアセスメントツールを用いて患者の死別前から家族の不適応を予測しうることが示唆された。悲嘆予測チェックリストを用いた看護師によるリスク評価と患者の家族(遺族)に対する質問紙調査を予定通り実施し、当初目標としていたデータ数に達したことは本年度の成果であると考える。看護師によるリスク評価および遺族自身による精神症状の評価は平成31年3月末ですべて終了したため、今後はこれらのデータを分析し、看護師が患者の死別前から家族の不適応を予測できるかどうかを検討する。また、これらの研究成果は学会等で発表予定である。本研究は、医療従事者が患者の死別前から家族の不適応を予測するためのアセスメントツールの開発を目的とする。研究代表者はこれまで研究協力者である医療機関スタッフ(緩和ケア科)の協力を得て、遺族に対して死別直後から切れ目なくケアを提供できるようなプログラムを開発し、実践を行ってきた。しかし、個々の遺族のニーズや状況に合わせたきめ細やかなケアを提供するには、限られた資源では限界がある。そこで、患者の死別前から家族の不適応を予測し、早期に支援・介入を行うことは、限られた資源を有効に活用する上で必要不可欠である。本研究では、患者の死別前から前方視的に調査を実施することにより、医療従事者が家族の不適応を予測するための簡便かつ有効なアセスメントツールの開発を目指す。初年度前半は、死別後の遺族の不適応を予測するための悲嘆予測チェックリストを作成した。独自に作成した悲嘆予測チェックリストを用いた予備的研究の結果を詳細に分析するとともに、海外で行われている遺族のリスクアセスメントに関する文献研究を行い、チェックリストの項目を吟味した。初年度後半は、悲嘆予測チェックリストを用いて看護師による家族の評価を行った。平成27年10月1日から平成28年9月30日までの1年間に緩和ケア病棟で死亡した患者の家族(患者の主たる介護者)について、患者の担当看護師がリスクアセスメントを行った。質問項目は、死別後の遺族の不適応を予測することを目的に作成された独自の悲嘆予測チェックリストと、支援や介入の必要性を主観的に評価するリスク総合評価(3件法)、自由記述による評価などである。平成28年3月末時点で対象となる患者の家族は118名であり、病棟に勤務する約20名の看護師が、患者の入院中(闘病から死亡までの期間)に患者の家族について評価を行った。なお、看護師による家族の評価は次年度前半まで行う予定である。死別後の遺族の不適応を予測するための悲嘆予測チェックリストを作成できたこと、また悲嘆予測チェックリストを用いて患者の担当看護師による家族のリスクアセスメントを行えたことは、初年度の成果だと考える。ただ、これまでの実績より患者の家族は350名程度を見込んでいたが、平成28年3月末時点で対象となる患者の家族は118名であり、当初の目標の半数を満たしていない状況である。看護師による家族の評価は次年度も引き続き実施するが、十分なデータ数が得られない場合は近隣の連携病院に協力を求める予定である。このように対象者数の問題はあるものの、初年度は概ね順調に進展していると言える。

本年度は、昨年度に引き続き、悲嘆予測チェックリストを用いて看護師による家族の評価を行った。平成28年4月1日から平成29年3月31日までの1年間に緩和ケア病棟で死亡した患者の家族(患者の主たる介護者)について、患者の担当看護師がリスクアセスメントを行った。質問項目は、死別後の遺族の不適応を予測することを目的に作成された独自の悲嘆予測チェックリストと、支援や介入の必要性を主観的に評価するリスク総合評価、自由記述による評価などである。平成29年3月末時点で対象となる患者の家族は355名であり、病棟に勤務する約20名の看護師が、患者の入院中(闘病から死亡までの期間)に患者の家族について評価を行った。さらに、患者の家族(遺族)には患者の死から6か月および1年が経過した時点で、自記式質問紙を郵送し、精神症状の評価を求めた。質問項目は複雑性悲嘆を測定するためのICGや気分・不安障害を測定するためのK6などである。なお、看護師による家族の評価、および遺族に対する質問紙調査は次年度も行う予定である。悲嘆予測チェックリストを用いて患者の担当看護師による家族のリスクアセスメントを行えたこと、また患者の家族(遺族)に対して質問紙調査を実施できたことは、本年度の成果だと考える。本研究では、看護師によるリスク評価と遺族自身による精神症状の評価(6か月後と1年後)の両方とも揃っているデータを分析の対象とし、それらの関連を検討するが、現時点で分析の対象となるのは39名であり、十分なデータ数が得られていない状況である。このように、対象者数の問題はあるものの、概ね順調に進展していると言える。本研究は、医療従事者が患者の死別前から家族の不適応を予測するための簡便かつ有効なアセスメントツールの開発を目的とする。本研究では、患者の死別前から前方視的に調査を実施し、医療従事者によるリスク評価と遺族自身による精神症状の評価との関連を検討する。本年度は、昨年度に引き続き、独自に作成した悲嘆予測チェックリストを用いて、看護師による家族の評価を行った。平成29年4月1日から平成30年3月31日までの1年間に緩和ケア病棟で死亡した患者の家族(患者の主たる介護者)について、患者の担当看護師がリスクアセスメントを行った。平成30年3月末時点で対象となる患者の家族は572名であり、病棟に勤務する約20名の看護師が、患者の入院中(闘病から死亡までの期間)に患者の家族について評価を行った。さらに、患者の家族(遺族)には、患者の死から6か月および1年が経過した時点で自記式質問紙を郵送し、精神症状の評価を求めた。現時点で看護師によるリスク評価と遺族自身による精神症状の評価(6か月後と1年後)のすべてが揃っているデータ数は89名であり、当初の目標に近づいてきたため看護師によるリスク評価は平成30年3月末で終了した。産休等による研究中断のため研究成果の発表などは行えなかったものの、悲嘆予測チェックリストを用いた看護師によるリスクアセスメントと患者の家族(遺族)に対する質問紙調査を予定通り実施できたことは、本年度の成果であると考える。
自己身体表象を基にした異なる身体性を有する学習ロボット間での転移学習

知能ロボットにおいて環境適応の高速化や,より多彩な振る舞いを実現するために既に獲得した知識を再利用する手法が議論されている.強化学習ロボットが獲得した知識を他の身体性の異なるロボットが再利用するためには,ハードウェア,すなわち「身体性の違いとその対応関係」(マッピング)を再利用する知識と共にロボット内に記述しなければならない.しかし,強化学習ロボットが知識を再利用する手法である転移学習においては,マッピングがヒトの手に行われており,自律的な知識の再利用が実現していない.そこで本研究では,ヘテロジーニアスなロボット間での自律的な転移学習の実現を目指し,これまでヒトの手により設定されていた転移学習のための身体マッピングを自動化することが目的である.そのため,心理学関連領域で提案されている身体表象の変容メカニズムを,ロボットのためのモデルとして検討し研究を行う.平成30年度では,小型の人型ロボットを対象に研究を行い,ツリー階層を用いた身体図式の検討を行った.また,工場内荷物搬送タスクを想定し,関節数の異なる人型ロボット間での転移学習をブロック持ち上げ作業をテストベッドとして提案手法の評価を行い,有用性が示唆された.今後は関節数だけでなく,腕や足の長さ,さらには足の本数や車輪の数といった様々な身体性の異なる場合も考慮して提案手法の検討を進め,さらには実験の高速化を目的に計算機シミュレーションでの学習も視野に入れながら研究を進める.平成30年度に計画した研究開発の内容はおおむね達成できている.さらには,国内学会への論文投稿・講演申し込みも行っており,成果公開も順調に進展している.平成31年度(令和元年度)では,様々な身体性の異なるロボット間での転移学習における提案手法の適用をはじめ,手法の一般化や理論の体系化を進める.引き続き,実機ロボットによる実験を行う.学習時間を考慮し,計算機シミュレーションでの学習を実ロボットに転移するようなシチュエーションも含め,提案手法の改善・評価も行う.知能ロボットにおいて環境適応の高速化や,より多彩な振る舞いを実現するために既に獲得した知識を再利用する手法が議論されている.強化学習ロボットが獲得した知識を他の身体性の異なるロボットが再利用するためには,ハードウェア,すなわち「身体性の違いとその対応関係」(マッピング)を再利用する知識と共にロボット内に記述しなければならない.しかし,強化学習ロボットが知識を再利用する手法である転移学習においては,マッピングがヒトの手に行われており,自律的な知識の再利用が実現していない.そこで本研究では,ヘテロジーニアスなロボット間での自律的な転移学習の実現を目指し,これまでヒトの手により設定されていた転移学習のための身体マッピングを自動化することが目的である.そのため,心理学関連領域で提案されている身体表象の変容メカニズムを,ロボットのためのモデルとして検討し研究を行う.平成30年度では,小型の人型ロボットを対象に研究を行い,ツリー階層を用いた身体図式の検討を行った.また,工場内荷物搬送タスクを想定し,関節数の異なる人型ロボット間での転移学習をブロック持ち上げ作業をテストベッドとして提案手法の評価を行い,有用性が示唆された.今後は関節数だけでなく,腕や足の長さ,さらには足の本数や車輪の数といった様々な身体性の異なる場合も考慮して提案手法の検討を進め,さらには実験の高速化を目的に計算機シミュレーションでの学習も視野に入れながら研究を進める.平成30年度に計画した研究開発の内容はおおむね達成できている.さらには,国内学会への論文投稿・講演申し込みも行っており,成果公開も順調に進展している.平成31年度(令和元年度)では,様々な身体性の異なるロボット間での転移学習における提案手法の適用をはじめ,手法の一般化や理論の体系化を進める.引き続き,実機ロボットによる実験を行う.学習時間を考慮し,計算機シミュレーションでの学習を実ロボットに転移するようなシチュエーションも含め,提案手法の改善・評価も行う.
大工道具にみる東アジア木造建築技術史の基盤構築

本研究は、中国と日本の伝統的大工道具の調査を通して、古代建築造営の技術を追求するものである。第3年度となる本年度は、日本建築学会の若手奨励特別研究委員会「建築書と建築理論」と東洋建築史小委員会研究会において研究発表をおこない、建築技術書『営造法式』(1103)から読み取れる中国宋代の建築設計原理をテーマに、当時大工の役割分担と棟梁が設計に参与した可能性を論じた。また、韓国ソウルにて開催された国際会議において、中国唐代における官式建築の造営体制に関する研究史について発表した。さらに、現地調査として、中国浙江省台州地区において、69点の大工道具について詳細な実測調査を実施した。その調査研究の成果の一部は、2019年度日本建築学会大会において発表する予定である。本研究は、中国と日本の伝統的大工道具の調査を通して、古代建築造営の技術を追求する試みである。初年度となる平成28年度は、まず、民俗学など周辺分野の大工道具に関する文献資料の収集から着手した。ついで、日本建築学会大会(九州)および第11回アジアの建築交流国際シンポジウム(ISAIA)において、大工技術に関連する屋根修理と柱の修理に関する研究成果を発表した。また、中国科学研究院による招へいで、中国広東省広州市と潮州市の両地区の大工道具調査に参加し、中国東南地域の大工道具の現状を知ることができた。今後、予定している福建省における大工道具の調査との比較研究に関する基礎的情報を集めた。本年度は、文献資料の収集を中心に推進した。また、来年度実施する中国浙江省における大工道具調査について、現地の大工道具所有者との間で調整をおこなった。本研究は、中国と日本の伝統的大工道具の調査を通して、古代建築造営の技術を追求することを主な目的としている。第2年度となる2017年度は、不足する資料の収集を補足的におこない、研究成果の公表活動と現地調査を実施した。研究成果の公表としては、日本建築学会大会(中国)において、古建築造営に関する用材規格について研究成果を発表した。また、論文集『建築の歴史・様式・社会』(中央公論美術出版、2018年)において、大鋸を用いる製材工程について論考を公表した。現地調査としては、中国の浙江省台州地区における現地調査について、一次調査をおこなった。今年度の調査から、台州地区における伝統大工道具の所有状態と伝統木工技術をもつ工匠の活躍状況をおおむねに把握し、次年度における詳細調査の内容を確定できた。2017年度は、研究成果の一部を発表し、論考として公表した。また、予定していた中国の現地調査も順調に進めさせた。中国浙江省において、大工道具の調査を実施し、中国南部における大工道具の現地調査を本格的にスタートさせる。また、これまで蓄積してきた大工道具に関する論考を学会などにおいて公表する。中国浙江省の台州地区の大工道具と工匠に関する詳細調査を実施し、台州地区の特徴をより全面的に把握する。よって、台州地区の特徴と先行研究で指摘されている浙江省地域の特徴と比較し、その位置づけを考察する。同時に、中国南部の他地域の調査を計画し、調査の調整をする。また、これまで蓄積してきた大工道具に関する論考を継続に公表する。本年度予定していた中国浙江省の大工道具における現地調査について、周到な準備をおこなうために、次年度実施の計画に改めたため、次年度使用額が生じた。未使用額は、平成30年度の研究費と合わせ、中国浙江省台州地区における大工道具と工匠に関する詳細調査および資料収集と書籍の購入に使用する予定である。未使用額は、平成29年の研究費と合わせて、中国浙江省における大工道具の現地調査と資料の収集や書籍の購入に使用する予定である。
非退化閉2次微分形式を用いたコンパクト複素等質多様体の研究

実リー環の複素化を係数制限することで実リー環を得られるが、この実リー環は複素リー環になる複素構造以外に多くの可積分な複素構造をもつ。またリー環上の複素構造は対応するリー群上の左不変な複素構造を誘導し、さらに等質空間への複素構造を誘導する。本研究では、複素構造をもつ一般のベキ零多様体の場合について非退化2次形式との関連を考察しながら、複素幾何的構造について研究をおこなった。その結果、複素構造をもつベキ零多様体の場合に正則ベクトル場のなすリー環とドルボーコホモロジー群との対応が明確になり、さらに擬ケーラー構造を持つ場合のホッジ数間の関係式における必要条件が得られた。これにより、今までより容易な計算により擬ケーラー構造がもつかどうかが判定できるようになった。特に実ベキリー環の複素化を係数制限することで得られるベキ零リー環の場合に詳しく研究し、複素構造(各接空間における線形変換)とベキ零多様体の複素座標について詳しく研究をおこなった。これにより、ベき零多様体の正則ベクトル場のなすリー環の次元の評価ができるようになり、擬ケーラー構造をもつための必要条件を最初の実ベキ零リー環を用いて述べることが可能となった。また複素構造の変形空間の具体的な座標を用いた計算が可能となり、異なる連結成分にある複素構造の比較が、各々の複素構造におけるホッジ数の比較以外にも可能となった。以上のようにある種の複素構造をもつベキ零多様体の場合には、ホッジ数、正則ベクトル場、変形空間が具体的に計算可能となった。コンパクトベキ零多様体の不変複素構造とホッジ数の関係について主に研究をおこなった。以前に、複素ハイゼンベルグ群を実リー群と考え、その上の複数の左不変複素構造を考察し、複素ハイゼンベルグ群から構成されるコンパクトベキ零多様体上の異なる不変複素構造に対して、ホッジ数の和に関する関係式を得ていた。複素ハイゼンベルグ群はA型のルート系から構成できることに着目し、A型のルート系から系列的に構成できるコンパクトベキ零多様体のホッジ数に関しても同様の結果が成り立つことを示した。また半直積分解が1つ与えられた実リー群をまず複素化し、複素化で得られた複素リー群を実リー群とみなすことで、分解に付随した左不変複素構造を構成する方法を以前に得ていたが、その方法を一般化できることがわかった。従って、半直積分解をもつ実リー群の構成が複素構造の構成において重要となるが、それについてもt-ルート系を用いて系列的に構成できることがわかった。さらに半直積分解をもつ実リー群が作用される部分リー環が可換な場合には、それから構成された不変複素構造をもつコンパクトべき零多様体の各々のホッジ数が、複素化で得られる複素リー群のコホモロジーを用いて計算できることを示した。さらに離散部分群に関して有理的な不変複素構造をもつコンパクトベキ零多様体が擬ケーラー構造をもつための必要条件を、正則ベクトル場のなすリー環の次元とホッジ数との関係に関する条件式で得られた。また一般化された旗多様体上の擬ケーラー計量の指数と対応するt-ルート系との関連が詳しくわかった。ハイゼンベルグ群から構成されるコンパクトベキ零多様体上のホッジ数の和と不変複素構造に関する関係が、A型ルート系から系列的に構成されるベキ零多様体の場合に一般化できた。またコンパクトベキ零多様体が擬ケーラー構造をもつための必要条件が得られるなど十分な結果が得られた。実リー環を複素化し、複素化で得られた複素リー環から係数制限で得られる実リー環の複素構造について主に研究をおこなった。なおリー環上の可積分な複素構造はリー群上の可積分な左不変複素構造を誘導し、リー群上の左不変な複素構造から適当な条件下でその等質空間上の複素構構造が構成できる。複素ハイゼンベルグ群は実ハイゼンベルグ群の複素化と考えることができる。複素ハイゼンベルグ群を、複素多様体が実多様体とも考えられるように、実リー群と考える。その上の左不変複素構造を考察し、それから誘導されるコンパクトベキ零多様体上の異なる不変複素構造に対して、ホッジ数に関する関係式を得て、その結果をA型のルート系から系列的に構成できるコンパクトベキ零多様体のホッジ数に関して一般化していた。また、実部分リー環分解をもつ実リー環を複素化し、複素化で得られた複素リー群を実リー群とみなすことで、分解に付随した左不変複素構造をリー群上に構成する方法を以前に得ていたが、すべての左不変複素構造がその方法でできることを示した。構成された複素構造をもつリー環のドルボーコホモロジーの次元(ホッジ数)ともともとの実部分リー環分解をもつリー環のコホモロジーの関係について研究をおこない、ハイゼンベルグ群のように異なる不変複素構造のホッジ数の関係式を導く要因となる式を得た。さらにリー環の複素構造に対応するリー群の複素座標系の具体的な計算方法について研究をおこなった。正則ベクトル場を具体的に計算できるようになり、変形理論を進めるための準備ができた。リー環の複素構造と、もともとの実リー環の実部分リー環の関係が詳しくわかり,ホッジ数と、もともとの実リー環の実部分リー環の関係式が得られるなど十分な結果が得られたため。

実リー環の複素化を係数制限することで実リー環を得られるが、この実リー環は複素リー環になる複素構造以外に多くの可積分な複素構造をもつ。またリー環上の複素構造は対応するリー群上の左不変な複素構造を誘導し、さらに等質空間への複素構造を誘導する。本研究では、複素構造をもつ一般のベキ零多様体の場合について非退化2次形式との関連を考察しながら、複素幾何的構造について研究をおこなった。その結果、複素構造をもつベキ零多様体の場合に正則ベクトル場のなすリー環とドルボーコホモロジー群との対応が明確になり、さらに擬ケーラー構造を持つ場合のホッジ数間の関係式における必要条件が得られた。これにより、今までより容易な計算により擬ケーラー構造がもつかどうかが判定できるようになった。特に実ベキリー環の複素化を係数制限することで得られるベキ零リー環の場合に詳しく研究し、複素構造(各接空間における線形変換)とベキ零多様体の複素座標について詳しく研究をおこなった。これにより、ベき零多様体の正則ベクトル場のなすリー環の次元の評価ができるようになり、擬ケーラー構造をもつための必要条件を最初の実ベキ零リー環を用いて述べることが可能となった。また複素構造の変形空間の具体的な座標を用いた計算が可能となり、異なる連結成分にある複素構造の比較が、各々の複素構造におけるホッジ数の比較以外にも可能となった。以上のようにある種の複素構造をもつベキ零多様体の場合には、ホッジ数、正則ベクトル場、変形空間が具体的に計算可能となった。引き続き、べき零多様体における具体例を参考にし,べき零多様体、可解多様体上の不変複素構造、ホッジ数、非退化閉2次微分形式と正則ベクトル場の関係について中心的に研究をおこなう。引き続き、ベキ零多様体における具体例を参考にし,等質空間上の不変複素構造、ホッジ数、非退化閉2次微分形式と正則ベクトル場の関係について中心的に研究をおこなう。海外の研究集会に参加する予定であったが,例年9月の開催が7月に変更になり、参加できなくなったため旅費の使用額が少なくなった。ドイツへ情報収集に行くに予定であったが、研究推進に大きく関わる研究会が平成30年6月にイタリアで開催されることとなった。その研究会参加のため、ドイツでの情報収集のやめ、平成29年度旅費の使用額を少なくした。本研究で必要となる研究費は、主に旅費である。次年度においても変わらない研究会やセミナーに参加して,多くの研究者と情報交換を通じて最新の研究成果を収集する。また,研究協力者と定期的に情報交換等をし、コンパクト複素等質多様体の研究をする。次年度においても変わらない。国内等で開催される研究会やセミナーに参加して、多くの研究者と情報交換を通じて最新の研究成果を収集する。
7番染色体ゲノム刷り込み遺伝子群の単離と子宮内成長に関わる遺伝子の同定

SRS責任部位の同定と候補遺伝子解析:1例の異常核型をもつSRS患者における多型マーカーを用いたアレル型解析の結果、7p13-q11領域は両アレルが検出されたのに対して、それ以外の領域では母性アレルのみが検出された。したがって、SRS責任部位は7q11-qterだと考えられる。7番染色体上の2つの刷り込み遺伝子(GRB10とMEST)がSRS候補遺伝子として想定されているが、雑種体細胞パネルを用いた刷り込みパターンの解析およびメチル化解析の結果、両遺伝子共にSRSの原因ではないと結論した。7q32領域のPACコンティグの構築:7q32領域における刷り込み遺伝子クラスターの存在を確かめるために、MESTを含むコンティグを構築した。結果として、D7S530とD7S649間の1.2Mb領域にわたるコンティグを構築し、9個の新規遺伝子と6個の既知遺伝子、および70種の新規STSを同定した。7q32領域における刷り込み遺伝子の同定:上記遺伝子のうち、刷り込みを証明もしくは否定したのは、MEST、COPG2、COPG2IT1、KIAA0265、CPA3、CPA1、TSGA14の7種である。MESTとCOPG2IT1は父性発現、CPA3は部分的母性発現する刷り込み遺伝子であった。GCOP2は従来父性発現遺伝子とされていたが、両アレル発現であり刷り込みを免れること、しかし新規EST(COPG2IT1)はGCOP2のイントロン20のアンチセンス転写物であり、胎児組織では父性片アレル発現することを証明した。CPA3は、ヒト胎児心・腎・肺、成人前立腺組織では部分的刷り込みを示した。COPG2、KIAA0265、CPA1、TSGA14は両アレル発現であり刷り込みを否定した。これらの結果は、7q32領域は刷り込みドメインとして強く制御されず、独立した刷り込みシグナルによって制御されていることを示す。1 7q32領域のPACクローンによるコンティグ構築:7q32領域には刷り込み遺伝子MESTが局在する。一方、7番染色体の母性片親性ダイソミー(UPD)は子宮内発育不全(IUGR)を起こす。刷り込み遺伝子は一般的にゲノム上で集合して存在するので、7q32領域における同様な遺伝子集合の有無を検討するため、MESTを含むコンティグを以下の様に構築した。(1)PACライブラリーのスクリーニングによってMESTを含むクローンの取得、(2)PACインサート端200bpの塩基配列決定、(3)配列からPCRプライマーの作成(新規STS)、(4)同ライブラリーのスクリーニング、(5)ステップ25の繰り返す、(6)ギャップ部分はBACクローンで埋めた。結果として、2つのマーカーD7S530とD7S649間の1Mb領域にわたるコンティグを構築し、60個の新規STSを作成した。また、このコンティグ内に47個の遺伝子またはESTをマップした(Genomics投稿中)。この統合物理地図は新規刷り込み遺伝子の単離・同定に有用である。2 7q32領域における刷り込み遺伝子の同定: