hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バルクナノメタルの特異なトライボロジー特性の解明

HPT加工試験片を用いた摩耗試験によりHPT試験片のねじり回転回数や摩擦条件が摩耗特性に及ぼす影響を明らかにしてバルクナノメタルのトライボロジー特性についての研究成果が得られたため。また、引き離し力による凝着力測定では、データのバラッキが大きいという課題があることが判明した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、バルクナノメタルの特異なトライボロジー特性が、微細結晶粒によるものかHPT加工材特有の組織に起因するものか、あるいはボールオンディスク摩耗試験条件によるものかを明らかにするため、雰囲気(アルゴンガス中、真空中)や摩擦速度・摩擦時間などの摩耗試験条件の影響を調査するとともに、HPT加工後の熱処理により結晶粒サイズを調整した試験片や、他の手法の巨大ひずみ加工プロセス(例えばARB)によるサブミクロン極低炭素鋼の摩耗試験を実施する。
熱ショックタンパク質の構造とステロイドレセプター系における作用機構の解析

90kDaストレスタンパク質(HSP90)の機能を明らかにする目的でヒトHSP90をグルタチオン-S-トランスフェラーゼ融合タンパク質として大腸菌で発現した。全732アミノ酸残基のHSP90alphaの全長、およびN末端側、C末端側、さらに、ダイマーを形成するHSP90alphaとモノマーで存在するHSP90betaのキメラ分子を発現し、ダイマー形成能を比較した結果、アミノ酸残基313残基以降にダイマー形成能が存在したいた。私たちは、以前にHSP90の解離によりグルココルチコイドレセプターのステロイド結合親和性が1/100に低下する現象を見い出し、HSP90が、それまで知られていたステロイドレセプターのDNA結合活性の抑制だけでなく、高親和性のステロイド結合に不可欠の因子であると報告した。今回はさらに、ステロイドレセプターに結合するHSP90の機能の普遍性を明らかにするために、ヒトミネラルコルチコイドレセプタコを大腸菌およびin vitroで発現してその性質を比較した。その結果、ミネラルルチコイドレセプターはHSP90を結合した状態でのみ、高親和性のステロイド結合を保ちえた。またDNA結合活性はグルココルチコイドレセプターやアンドロゲンレセプターと同様HSP90の結合により阻害された。精製エストロゲンレセプターと前述の大腸菌発現HSP90alphaとを用いたin vitroの複合体再構成実験により、HSP90のレセプター結合領域もN末端より313アミノ酸残基以降に存在することが判明した。これらの結果から、HSP90はステロイドレセプターファミリーに共通に働き、DNA結合能とステロイド結合能に二重に作用する調節因子であることが判明した。まだHSP90のダイマー形成がステロイドレセプターとの結合に必須かどうかについては検討中でありまだ決定的な結果は得られていない。
日本語における文法化の共時的側面に関する研究

本研究課題では、文法化(grammaticalization)の共時的側面に関する研究の一環として、現代日本語の認識的モダリティーや客観的モダリティーが、言語の実際的使用のなかで、テンスや時間的限定性といった時間的なカテゴリーやテクスト構造と相互作用しながら、どのように文法化を進めているかについて考察した。研究期間の初年度にあたる本年度は、文法化、モダリティ、否定、後置詞など、本研究に関わりのあるテーマを中心に、2000年以降の研究文献情報を収集・データベース化し、内外の研究状況の把握に努めた。特に、モダリティーに関しては、一般言語学の視点を有する、Heiko Narrog "Modality in Japanese-The Layered Structure of the Clause and Hierarchies of Functional Categories--"(John Benjamins、2009.3)の全文を訳出し、機能的カテゴリーの階層とモダリティの関係についての議論を中心に、本研究と関わりのある問題についての検討を行った。これと並行して、スキャナとOCRを利用したコーパス作成の作業を進め、約2.0MBのデータを得た。また、モダリティの文法化に関する事例研究として、日本語の認識的モーダル「だろう」の多義性に関する論稿をまとめた。この論稿の前半では、日本語のモダリティにおける「だろう」の位置づけを確認し、「だろう」がモーダル助動詞とムードの二面性をもつことを指摘した。後半では、「だろう」の多義性をめぐる議論として、プロトタイプ的意味である推量から派生的意味である確認要求への拡張と見る推量説、推量と確認要求の両者に適合するスキーマ的意味の抽出を目指す非推量説、両者を統合するネットワーク・モデルを紹介した上で、このモデルに適合するスキーマを提案し、さらに情報構造や文法化の視点を導入した。最後に、認識的モダリティが談話的機能を担うことの必然性を示唆し、本論のまとめとした。本研究では、まず、日本語のモダリティーに関する出版としては最も新しい、Heiko Narrog氏の著作"Modality in Japanese : The Layered Structure of the Clause and Hierarchies of Functional Categories"を対象として書評論文を作成した。本書は、日本語学では主流の、モダリティーを主観性や話者の態度とする規定を退け、事実性の概念を中心に、意志的・非意志的の区別と事象指向的から話者指向的へのスケールの2つの基準によってモダリティーの体系化を試みている点や、大規模なコーパス調査を行っている点が注目に値するが、マーカーのスコープ関係を判定することが中心的な課題になっている点は一面的である。これに対して、本研究では、モダリティーは、アスペクチュアリティー・テンポラリティーとともに、文の内容としての事象と現実との関係である陳述性を構成するカテゴリーであるとする、奥田靖雄、工藤真由美の動詞論、述語論の考え方を前提とし、マーカーの結合ではなく、カテゴリーの相関性という観点から、テクストタイプとの関係を踏まえて、認識的モダリティーとテンスの相関性について考察した。結論として、推量か証拠性かという認識的モダリティーのタイプおよび記述か説明かというテクストでの機能が事象のテンス(未来指向か過去・現在指向か)と強く相関すること、モダリティー形式の非過去形と過去形は、地の文では、テンスとしてではなく、語り手の視点を混入させたり、語り手の思考(評価)をきわだたせたりするというテクスト構成上の技巧として選択されており、この点でも認識的モダリティーのタイプによって傾向差が見られるということを確認した。日本語のモダリティー論では、モダリティーを心的態度や主観性と規定し、客観的な事柄内容である命題との異質性を強調する議論が展開されてきた。その成果には目を見張るものがあるが、このアプローチによって、時間的なカテゴリーとの相関性という、モダリティーの重要な性質が見逃されてきたのも事実である。また、日本語学では〈可能〉がモダリティーとして扱われないという特異な状況がある。本研究では、これらの問題を指摘したうえで、可能表現の文(「することができる」および可能動詞を述語とする文)のレアリティーとテンポラリティーおよび時間的限定性との相関性をめぐって展開される奥田靖雄の議論を追跡し、これを踏まえて、「することもありうる」を述語とする文のレアリティーに関する調査を行い、結論として、「することができる」におけるポテンシャル化の方向とは逆に、「することもありうる」では、〈ポテンシャルな可能〉から〈アクチュアルな可能〉へ移行し、さらに〈認識的可能性〉へ移行しつつあることを指摘した。また、従来、文法化の観点から論じられることのあまりない品詞体系に対して、文法化の観点を導入した研究として、村木新次郎著『日本語の品詞体系とその周辺』(ひつじ書房、2012)を書評論文の対象として取り上げて、解説・論評を行い、名詞や動詞が文法化によって後置詞や従属接続詞になる現象を補助的な品詞というカテゴリーの成立過程として法則的・体系的にとらえようとしている点を評価した。現代日本語のモダリティーの組織化のあり方をめぐって考察を行い、以下の三点について、具体的な成果を得た。

1)「だろう」は、「らしい」「ようだ」などとともに認識的モダリティーを表現するモーダル・システムのメンバーであり、証拠性において「らしい」と対立すること、また一方で、「する」と「するだろう」は認識のし方をめぐって対立する認識的ムードの形式であることを主張し、「だろう」の多義性をめぐって、スキーマとプロトタイプを統合するラネカーのネットワーク・モデルを援用した分析や、「する」と「するだろう」は、認識の側面のみならず、情報構造の側面でも対立するとする工藤真由美の機能主義的なアプローチ、さらに高次の議論として、ギヴォンのコミュニカティブ・アプローチの有効性を示唆した。2)従来、推量の研究と説明の研究は個別に行われているが、テクストの構成要素としての文にとって、論理的なむすびつきは義務的であって、認識的モダリティーと文のテクスト構成的機能の相関性について考察する必要がある。この観点から、「だろう」「のだろう」「らしい」をともなう文の機能を分析し、それを踏まえて、「にちがいない」が「のだ」をともなわずに説明として働くことを、多数の用例にもとづいて実証し、その理由を、モーダルな意味と論理的な態度のむすびつきに求めた。3)モダリティーを文の対象的な内容と現実との関係と規定する立場にたって、レアリゼーションの観点から、可能表現の文について考察し、レアリティーと時間的なカテゴリー(時間的限定性やテンポラリティー)との相関性を明らかにした。研究実施計画に沿って、ほぼその通りに推進できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。個別的な課題の成果を公表していくにつれ、文法化を、カテゴリーの複合性と相関性の問題として論じるための枠組みが整ってきている。文法化とは、要素の問題ではなく、体系やシステムの問題であるということを強調し、文法化を共時的に捉えるということの意義と方法について、さらに明確にする必要がある。引き続き、現代日本語のモダリティーをめぐって、カテゴリーの複合性と相関性に関する言語事実の記述を積み重ねていくとともに、関連する課題で最先端の研究を行っている内外の研究者たちと意見交換を行うことにより、理論的な基盤をさらに強固なものにしていきたい。
P2Pネットワークにおける汎用性を高めたポイズニング方式の開発

平成24年度は、ポイズニング技術を用いた「P2Pトラヒックの地域化」に関する研究に注力した。昨年度までは、ポイズニング技術を用いた違法ファイル流通制御などのネットワークセキュリティに関する研究と、P2Pネットワークを精度良く測定するための研究を行い、P2Pネットワークをより精度良く測定、制御できるようになるなど、一定の成果をあげることができた。そこで、これまでの研究成果を用いることで、P2Pネットワークで依然として大きな問題となっている「膨大なP2Pトラヒックの削減」を、ポイズニング技術を用いた「P2Pトラヒックの地域化」によって解決する手法を提案した。P2Pネットワークでは世界中に分散したユーザが、ランダムにファイルの交換相手を選択し、任意のファイルを交換する。そのため、複数の大陸を跨ぐような長距離のP2Pトラヒックが発生する。このような長距離のP2Pトラヒックは、インターネット帯域を圧迫するだけでなく、ユーザの通信速度も低下させる要因ともなる。そこで、P2Pトラヒックが長距離に渡って発生せずに地域内で閉じるように制御(トラヒックエンジニアリング)することで、P2Pトラヒックの削減を行う。このP2Pトラヒックの地域化を達成するための手段としては様々なものがあるが、本研究ではポイズニングを用いた地域化を行った。ポイズニングを用いることで、既存のアプリケーション、プロトコルを一切変更せずに適用することがができるため、実現性に優れた方式を開発することができる。さらに、PlanetLabを用いた実証実験の結果、提案方式はP2Pトラヒックの通信距離を従来と比較して10%程度削減でき、P2Pトラヒックの地域化に有効であることを示した。ポイズニング技術を用いた「P2Pトラヒックの地域化」に関する研究は計画通りに進めることができた。しかし、汎用性を高めるための方式の改良が計画よりも遅れており、今後さらに進めていく必要があることから、(2)の区分として達成度を評価した。これまでの提案方式の実証実験では、PlanetLabと呼ばれるテストベッドを使用していた。しかし、実際のP2Pネットワークを用いた実証実験はまだ行っていないため、今後の研究推進方策として、実ネットワークを用いた実証実験を行うことで、提案方式の有効性を確かめさらに改良していくことが必要だと考える。さらに、複数のP2Pネットワークへ対応可能な汎用性の高い方式となるように研究を進めていく必要があると考える。平成23年度の繰り越し分の100,216円は、論文誌の出版費として使用した。当初は、この繰り越し分を新たな研究設備の購入に充てる予定であった。しかし、研究の過程で、研究実施に必要な資源の省コスト化に成功したため、既存の設備で研究を実施することができた。そこで、それらの成果を含めた研究成果を電子情報通信学会論文誌として出版することになったため、繰り越し分を論文誌出版費に充当した。平成24年度は、ポイズニング技術を用いた「P2Pトラピックの地域化」に関する研究に注力した。そこで、これまでの研究成果を用いることで、P2Pネットワークで依然として大きな問題となっている「膨大なP2Pトラピックの削減」を、ポイズニング技術を用いた「P2Pトラピックの地域化」によって解決する手法を提案した。そのため、複数の大陸を跨ぐような長距離のP2Pトラピックが発生する。このような長距離のP2Pトラピックは、インターネット帯域を圧迫するだけでなく、ユーザの通信速度も低下させる要因ともなる。そこで、P2Pトラピックが長距離に渡って発生せずに地域内で閉じるように制御(トラピックエンジニアリング)することで、P2Pトラピックの削減を行う。このP2Pトラピックの地域化を達成するための手段としては様々なものがあるが、本研究ではポイズニングを用いた地域化を行った。さらに、PlanetLabを用いた実証実験の結果、提案方式はP2Pトラピックの通信距離を従来と比較して10%程度削減でき、P2Pトラピックの地域化に有効であることを示した。

そこで、P2Pトラヒックが長距離に渡って発生せずに地域内で閉じるように制御(トラヒックエンジニアリング)することで、P2Pトラヒックの削減を行う。このP2Pトラヒックの地域化を達成するための手段としては様々なものがあるが、本研究ではポイズニングを用いた地域化を行った。ポイズニングを用いることで、既存のアプリケーション、プロトコルを一切変更せずに適用することがができるため、実現性に優れた方式を開発することができる。さらに、PlanetLabを用いた実証実験の結果、提案方式はP2Pトラヒックの通信距離を従来と比較して10%程度削減でき、P2Pトラヒックの地域化に有効であることを示した。ポイズニング技術を用いた「P2Pトラヒックの地域化」に関する研究は計画通りに進めることができた。しかし、汎用性を高めるための方式の改良が計画よりも遅れており、今後さらに進めていく必要があることから、(2)の区分として達成度を評価した。これまでの提案方式の実証実験では、PlanetLabと呼ばれるテストベッドを使用していた。しかし、実際のP2Pネットワークを用いた実証実験はまだ行っていないため、今後の研究推進方策として、実ネットワークを用いた実証実験を行うことで、提案方式の有効性を確かめさらに改良していくことが必要だと考える。さらに、複数のP2Pネットワークへ対応可能な汎用性の高い方式となるように研究を進めていく必要があると考える。
Evaluation of embedded librarian service through clients' information seeking behavior

本研究では、エンベディッド・ライブラリアンと呼ばれる図書館サービスの提供対象である、米国アリゾナ大学薬学部の教員、研究者、学生の情報利用行動について調査した。アリゾナ大学ヘルスサイエンス図書館におけるエンベディッド・ライブラリアンサービスでは、情報サービスを提供する図書館司書が、図書館ではなくサービス提供の対象である学部に配置されている。本研究では、そのサービスがどのように有効であるか、またどのような局面でより効果的なサービスが提供できるのかを理解するために、薬学部構成員が教育、学習、研究においてどのように情報を探索し、利用しているかを半構造化インタビューによって調査した。結果、利用者が情報を探索する目的で図書館を訪問することなく、オンラインでデータベースを検索していることが改めて確認でき、図書館司書が図書館内で情報サービスを提供する方法の限界が明らかとなった。また、利用者の多くが、情報を検索する際にはそれほど困難を感じていない傾向があり、自発的に図書館司書に情報探索の支援を求めることが少なくなっていることにつながっている。このことからも、利用者が支援を求めるのを待つのではなく、利用者のいる場所で能動的にサービスを提供するエンベディッド・ライブラリアンがより有効であるといえる。さらに、利用者は図書館ではなく、周囲の人間に情報探索の支援を求め、図書館司書に支援を求めることが少ないことからも、エンベディッド・ライブラリアンにおいて図書館員がより利用者に近い存在となる必要があるという課題が確認された。平成30年度では、インタビューの文字化、分析を引き続き行った。アリゾナ大学の研究協力者を日本に招聘し、共同で上記の内容及びアリゾナ大学ヘルスサイエンス図書館におけるエンベディッド・ライブラリアンサービスについて報告発表を行い、最終成果発表のためのデータ分析、論文執筆を進めた。本研究は、「エンベディッドライブラリアン」という図書館サービスモデルの効果を評価する上で、図書館サービス利用者の情報ニーズ、情報行動と図書館サービスとの関係を理解する目的で、米国アリゾナ大学薬学部におけるインタビュー調査の実施と分析を主な内容としている。準備段階として、平成28年度9月までにインタビュー調査の計画作成及びインタビュー内容の素案を作成した。9月に調査地であるアリゾナ大学を訪問し、研究協力者と今後の研究計画を協議し、インタビュー内容について、現地で試行調査を行い、インタビュー質問、インタビューの構成を検討した。謝礼などの必要な手続きの詳細についても検討した。また、人を対象とした研究のための手続きを、調査地であるアリゾナ大学の研究倫理委員会と協議の上、必要な手続きを完了させた。9月、10月にかけて質的研究支援ソフトウェアの購入手続きを行い、研究協力者が利用できるようにした。インタビュー調査の準備のために、人の情報行動、インタビュー調査、質的データ分析、エンベディッドライブラリアンに関する文献を取得した。同時に、研究データの共有、インタビューに際する対象者への事前アンケートのために使用するアリゾナ大学が提供するデータ管理システムの利用に必要な手続きを完了させた。インタビュー調査は3月から実施され、研究代表者も同時期にアリゾナ大学を訪問し、2回のインタビュー調査に同席した。また、訪問時にそれまでに取得したデータについて研究協力者と協議し、今後の分析方法について確認した。インタビュー調査で予定していた人数にほぼ達する数の参加者を確保することができ、インタビュー調査はほぼ予定通りの内容で進行することができた。今年度に予定していたインタビュー調査は、開始時期は予定より遅れたが、3月から順次開始され、平成29年4月末までにほぼ終了し、予定していた人数に近い人数を確保し、インタビューデータ収集を完了した。インタビュー調査参加者向けの事前アンケートのオンラインシステム上での作成に時間がかかり、参加者募集の開始が遅れたが、参加者確保が順調にいかない場合を想定して期間を長く見込んでいたため、結果として大きな遅延は生じなかった。今年度当初までに終了したアリゾナ大学薬学部でのインタビュー調査について、録音データを逐語録に変換する作業を研究協力者を中心に行った。録音データを聴取して確認しつつ、逐語録にしたデータの分析を質的データ分析ソフトウェアを援用して行った。今年度9月にはインタビュー調査対象地である、米国アリゾナ大学にて研究協力者と協議し、データ分析の方法について確認、議論を行った。データ分析は、逐語録にあるテキストから導き出したテーマに対してコードを付与することで行い、9月の研究協力者との協議では、コード付与のプロセス、コードの内容について議論を行った。全てのデータ分析は未完了であるが、途中経過としての分析結果を研究協力者と協議し、適宜コードの変更などを行った。途中経過ではあるが、研究課題としていた、薬学部教員、学生などの情報利用の実態について詳細なデータを得ることができ、これまでの文献からも指摘されていた図書館サービスにおける課題、および調査地特有の課題を明らかにすることができつつある。暫定としての調査結果を文章としてまとめ、研究協力者と共有し、検討を継続中である。また、関連する文献のレビューも文章としてまとめ、研究成果発表の準備を進めた。今年度末にかけて、次年度の研究発表の計画について、研究協力者と協議した。来年度に予定されている、研究協力者を日本に招聘しての発表については、国内の医学図書館分野での研究会などを検討し、現在までに日程、内容などを調整中である。研究協力者の業務繁忙により、録音データを逐語録に変換する作業が予定より遅れている。

本研究では、そのサービスがどのように有効であるか、またどのような局面でより効果的なサービスが提供できるのかを理解するために、薬学部構成員が教育、学習、研究においてどのように情報を探索し、利用しているかを半構造化インタビューによって調査した。結果、利用者が情報を探索する目的で図書館を訪問することなく、オンラインでデータベースを検索していることが改めて確認でき、図書館司書が図書館内で情報サービスを提供する方法の限界が明らかとなった。また、利用者の多くが、情報を検索する際にはそれほど困難を感じていない傾向があり、自発的に図書館司書に情報探索の支援を求めることが少なくなっていることにつながっている。このことからも、利用者が支援を求めるのを待つのではなく、利用者のいる場所で能動的にサービスを提供するエンベディッド・ライブラリアンがより有効であるといえる。さらに、利用者は図書館ではなく、周囲の人間に情報探索の支援を求め、図書館司書に支援を求めることが少ないことからも、エンベディッド・ライブラリアンにおいて図書館員がより利用者に近い存在となる必要があるという課題が確認された。平成30年度では、インタビューの文字化、分析を引き続き行った。アリゾナ大学の研究協力者を日本に招聘し、共同で上記の内容及びアリゾナ大学ヘルスサイエンス図書館におけるエンベディッド・ライブラリアンサービスについて報告発表を行い、最終成果発表のためのデータ分析、論文執筆を進めた。平成29年度9月までに、研究代表者を中心に、研究協力者とインタビューデータのコード化による質的分析を進め、9月に調査地であるアリゾナ大学を訪問し、研究協力者と分析結果について協議する予定である。また、9月以降に分析結果を研究成果にまとめる作業について検討し、平成30年度に予定している成果発表の計画を策定する予定である。録音データの逐語録変換作業を継続して進め、早急に完了される予定である。データ分析は並行して随時進める。コード付与されたテキストの内容を分析し、コードを適宜修正、他のコードにまとめる、類似するコードを整理する、上位コードを設定する、などの作業を通して、逐語録にあるテキストデータから研究成果となるテーマを抽出する。この作業を研究成果の途中経過と照合しつつ進め、適宜修正、変更を加え、研究成果の発表につなげる。国内における発表については、平成30年度6月を目処に、場所、日時、内容を決定し、内容についての概要を作成し、発表内容の準備を進める。これに伴う研究協力者の招聘に係る手続きを開始する。米国で予定している研究成果の発表についても、平成30年度前半中までを目処に、研究協力者と協議して詳細を決定し、平成29年度中に準備した文献レビューなどを踏まえて発表の準備を開始する。
パートナーの産前・産後1年間における男性の精神状態に関する研究

本研究の第1課題は,子どもが誕生後1年間5時点の父親の精神状態を郵送調査し,関連要因を検討した。297名のエジンバラ産後うつ病尺度の平均点は,4.24.8点の範囲で,高得点者は8.4%14.7%の範囲であった。EPDS得点と関連したのは,妻が妊娠期の精神状態,仕事ストレス,夫から見た妻の精神状態であった。第2課題は,妻の妊娠中に起こった夫の精神的揺らぎについて,25名にインタビューした。13個の概念が抽出され,その多くは妻との関係を表した。本研究の第1課題として、生後3カ月までの子どもを持つ父親の精神状態を調査し、仕事のストレス及び産前・産後期間にある妻の精神状態との関連を検討した。【方法】F県内の産科クリニックで出産した母親の同意を得て父親に郵送調査した。調査項目は、職業の項目を含む基本的属性、精神状態は、エジンバラ産後うつ病尺度(EPDS:4件法、得点が高い程精神状態が悪く9点以上が高得点)を用いた。母親に対しては、退院時と産後1カ月時の2回対面で調査した。【倫理的配慮】口頭と文書で、研究の主旨と方法及び情報の守秘等について説明し、回答をもって同意とした。【結果】文選対象者は、父親88名(回答率35.7%)、平均年齢32.9歳(範囲2147)、対となる母親88名、平均年齢31.0歳(範囲1744)であった。うち初産婦は40名(45.5%)、父親の回答時期は平均生後40.6(範囲697)日であった。父親のEPDS平均点は4.57±2.70、9点以上の高得点者は8名、母親の退院時のEPDSは4.06±3.50、高得点者11名、産後1カ月時は3.84±3.10、高得点者10名であった。ストレスが有る父親は55名(63.5%)で、うち仕事のストレスは71名(80.7%)であった。母親の精神状態の高低得点別の父親の精神状態は、2時点共に有意な差はなかったが、高得点群の母親の夫の方が精神状態が悪い傾向であった。父親の精神状態と関連したのは、産後1カ月時の母親の精神状態(r=0.216、p<0.05)、ストレスの有無(p<0.01、t検定)であった。【考察】子どもが誕生後3カ月以内の父親の精神状態は、妻の精神状態と相互に影響している。父親の精神状態は、子を持つ体験とは無関係で、社会的役割の仕事に加えて家庭環境の変化が影響を及ぼしていることが推測され、影響要因について分析方法を変えて検討することが課題となった。本研究の第2課題として,F県内2つの産科クリニックで出産した女性の夫を対象として,妻を介して調査用紙を渡すか郵送した。妻の妊娠中に起こった精神的揺らぎの有無・程度・時期を問い,揺らぎがあったと回答した男性に,対面か電話で半構成的面接を行った。修正版グラウンデッドセオリーアプローチ法を用い分析した。【結果及び考察】回答者473名中,本調査の該当者110名(出現率23.3%)。面接は22名,平均時間16(範囲648)分,平均年齢33.4(範囲2546)歳,第1子14名(63.6%),精神的揺らぎの程度は〔非常に揺らいだ〕が1名。時期は,妊娠判明4カ月迄3名(12.0%),妊娠58カ月迄16名(64.0%),以後出産迄6名(24.0%)。分析テーマ『妻が妊娠中に男性が精神状態が不安定になつた原因』の抽出概念は13で,[妊娠中の妻の不安定さ]により[妻から当たられた]り[振り回された]りすることで,男性は精神的に揺らいでいた。妊娠中の妻の状態を実感できず[妻への過刺な気遣い]や[妊娠・出産に対する懸念]を示す一方,責任感から役割を果たす努力をするが,[役割遂行の空回り]状態となる。家事ができない又苛々している妻を前に,頭ではわかっていても[くつろげない家庭]に閉口し,[妊娠に伴うライフスタイルの変化]に気持ちがついていかない。妻に気遣い家事を引き受けるものの,男性にとっては[やりがいのない家事負担]となっていた。家庭内に引越等の出来事や仕事の変化が起こり,男性に[課題が過重]にかかっていたことも一因となっていた。

男性が精神的に揺らいだ多くの原因は妻との関係を示す概念で,妊娠前からの[膠着した夫婦関係]や[妻とのスタンスの相違]が,妊娠を期に彷彿したことが伺われた。根底に男性の[根強いジェンダービリーフ]の存在が推測され,妊娠期の妻を支援する男性の心理状態の特徴が見えてきた。本研究の最終課題として,子どもが誕生後1年間5時点の父親の精神状態を調査し,育児や家事及び仕事のストレスとの関連を検討した。【方法】F県内の産科クリニックで出産した母親の同意を得て父親に郵送調査した。調査項目は,職業の項目を含む基本的属性,精神状態は,エジンバラ産後うつ病尺度(EPDS:4件法,得点が高い程精神状態が悪く9点以上が高得点)を用いた。【倫理的配慮】研究の主旨と方法及び情報の守秘等について文書で説明し同意を得た。【結果】分析対象者は297名(回答率45.8%),平均年齢33.17±5.47(2152歳),第1子48.82%,殆ど正常な出産経過であった。核家族が多数を占め,97.6%が有職者で殆ど会社員であった。87.9%が労働時間延長を有し,79.2%が仕事のストレスが有った。5時点の回答数は,(1)新生児期223名(2)生後1ヵ月時238名(3)生後3ヵ月時197名(4)生後6ヵ月時176名(5)生後1年時167名であった。EPDS平均点及び高得点者割合は,5時点順に(1)4.6±2.9,9.9%(2)4.5±2.9,8.4%(3)4.2±2.9,9.9%(4)4,8±3.8,14.7%(5)4.3±2.7,8.4%であった。時期の有意差はなかった。有ストレス者の割合は,5時点順に(1)69.8%(2)68,0%(3)68.0%(4)67.7%(5)72.5%で,うち仕事ストレスはどの時点でも90%(86.890.5%)前後あった。一方,家事がストレスと答えた者は6.111.0%の範囲で,育児ストレスは僅か(1.36.3%)であった。妊娠期に精神状態が悪かった者は66名(22.5%)で,5時点全てのEPDS得点と負の相関が見られた(p<0.050.01)。【考察】子どもが誕生後1年間の父親のEPDS得点は,同時期の母親より高い傾向を示し変化が少ないことが示された。また,父親の精神状態には,子どもの誕生前からの仕事ストレスが最も関与していることが示唆された。【結論】子どもが誕生後1年間の父親の精神状態は子を持つ体験とは無関係で,社会的役割の比重の影響が大きいことが推測された。父母の精神状態の関連性については,妻と対のデータセットで分析することが今後の課題となった。
アンモニアの吸収スペクトル線を用いた系外銀河中心部の運動、及び分子組成の研究

銀河の中心部の運動を研究することは、中心に存在する可能性があるブラックホール及びその周囲の状態を調べるために重要である。そのための手段として、アンモニアの吸収スペクトル線に着目した。活動的なことで知られている銀河Arp 220について、得られたデータを解析した。データ取得及び解析にあたっては、吸収スペクトル線の線幅について、信頼性を高めることを考慮した。(J,K)=(3,3)遷移について特に詳しく検討し、その結果、全線幅は約600km/sとなった。この値は銀河においては特に大きくはなく、アンモニアで検知できる限りでは、Arp 220の中心部で特に激しい運動が起こっているわけではないことが明らかとなった。平成19年度の研究実績として、主に銀河Arp 220でのアンモニアの吸収スペクトルの線幅の測定法を確立させることを目指して、下記の観測、データの処理、および解析を行った。研究の実施に当たって工夫および考慮した点は以下の通りである。1.電波分光計として、これまでに帯域幅250MHzのものを用いてきたが、この帯域幅では幅広い吸収線を観測する場合に、必ずしも十分な速度範囲のベースラインを確保することができない。そこで、最近使用が可能となった2倍の帯域幅(512MHz)を持つデジタル型の分光計を併用し、そのデータを使用した。2.スペクトルのベースラインをより平らにすることは、本研究のような線幅の広い天体を観測する際には、スペクトル線の検出の信頼性を上げるために重要である。そのために、観測中に観測システムを安定化させ、例えば信号のレベル変動などを起こしにくいようにすることが重要である。そのために、具体的には受信機の局部発振器の周波数の更新の頻度を必要最小限に抑えた。3.天体がないブランクスカイの観測データも用い、スペクトルがない状態でのベースラインの性質を把握した。4.一方、予期しなかったこととして、上記のデジタル型の分光計におけるスペクトル強度について、場合によっては問題があることがわかり、それについて検討を進めている。以上の研究により、スペクトルの線幅の測定法を確立に近付いており、本研究の基礎ができてきた状況である。平成20年度の研究としては、引き続き主に銀河Arp 220でのアンモニアの吸収スペクトルの線幅の測定法を確立させることを目指した。1.前年度に判明した予期しなかったこととして、(観測装置の一部である)電波をスペクトルに分解するためのデジタル型の分光計において、スペクトルの強度が場合によっては問題があることがわかった。これについては、ハードウエア的な原因が根本にあるが、その原因は十分には明らかになっていない。そこで、ハードウエアから出力されたデータを用いて、強度の計算を行うソフトウエアを改修することで対応することとした。この改修は、研究代表者が責任者となっている観測所の計算機グループで行い、問題はほぼ解決した。これまでに取得したデータに関しては、補正を行う必要があると考えられるが、上記改修の過程でその方法はほぼ確立し、適用を行う予定である。2.線幅の吟味や、他の銀河の観測的な研究については、上記の事情などにより、今後に持ち越されている。今後早急にArp 220の結果を優先的に取りまとめ、今年度内に論文投稿を目指す。以上、スペクトルの線幅の測定法の確立に時間がかかっているが、終盤に近付いており、本研究の基礎ができてきた状況である。また、参考事項として、本研究の元となっているArp 220でのアンモニア吸収線の検出を契機として、Arp 220での他のスペクトル線についても検出を狙う試みを行った。しかしながら、検出には至らず、アンモニアの吸収線が比較的検出しやすく重要なスペクトル線であるという認識を強めている。平成21年度の研究としては、引き続き主に銀河Arp 220での、アンモニアの吸収スペクトルの線幅の測定法を確立させることを目指し、ほぼ確立することができた。以前判明した、(観測装置の一部である)電波をスペクトルに分解するためのデジタル型の分光計において、スペクトルの強度が場合によっては問題がある件については、データの補正を行い強度的には問題のないスペクトルを得ることができた。線幅の吟味を行い、線幅についてはこれまでに最も太いと考えられていた(J,K)=(3,3)遷移おいて、ゼロレベルで600-700km/sとなった。これについては、以前の測定結果(1800km/s)と大きく異なっている。その理由については、線幅が時間変動するメカニズムが存在するのか、または以前の測定結果がベースラインのうねりの影響を受けていたのか、さらに吟味が必要であるが、特殊なことがなければ後者の可能性が考えられる。また、(2,2)遷移についても、線幅の吟味を行うことができた。一方、(1,1)遷移については、検出を行うことができなかった。

これについては、(1,1)遷移は励起が低いために、輝線が比較的強く出やすく、輝線と吸収線の強度の兼ね合いでこのようになった可能性がある。従って、アンモニアの線幅から系外銀河の中心部の情報を得るには、上記のことに関連して、いくつかの配慮が必要であることがわかってきた。今後Arp 220の結果を取りまとめ、22年度内に論文投稿を目指す。本科研費に採択されたことにより、上記の研究を実行することができたことに感謝する。
石綿代替品の生体影響におけるマクロファージの役割

しかし、線維状だが角閃石系のamosite,anthophyllite,Tremoliteではマクロファージの活性酸素産生反応が弱かった。これらの繊維は疫学的調査で肺の繊維化などの障害を起こすことが知られている。また、一般に蛇紋岩系のchrysotileより角閃石系の石綿の方が肺障害が強いと考えられている。石綿による肺障害の原因に活性酸素の関与が考えられているが、今回の実験では石綿によるマクロファージの活性酸素産生反応と肺障害との関連が実験全体では明らかでなく、マクロファージの活性酸素産生反応が代替品の生体影響評価に役立つかは明確にはならなかった。石綿による活性酸素産生はマクロファージを介した経路と石綿表面からの経路が知られており、今回の結果は、どちらの発生経路により肺障害が起きるかを明確にする糸口になるかも知れない。
島皮質における周期的同期化機構の解明とその機能的役割

本研究はラットの島皮質のスライス標本またはヒトfMRIを用いて,味覚野と自律領野の神経活動が、協調するか否かを観察した。その結果、アナンダミドの灌流投与により、周期的な興奮がラット味覚野において誘導された後、胃腸自律領野へ伝播し、味覚野と胃腸自律領野の神経細胞間に同期した振動活動が生じることを見出した。また、カプサイシンのヒト舌への滴下により、味覚野と自律領野が賦活され、それらの活動が指尖体温と相関することを明らかにした。味覚によりもたらされる情動的な摂食行動や自律神経反応を引き起こす脳活動において,島皮質味覚野と自律領野神経細胞間で生じる神経活動が重要な役割を果たす可能性を明らかにした.味覚機能と自律機能との機能協関についての研究は、極めて限られたものであり、その有無や神経機序については現在のところ不明である。本年度では、島皮質を含む薄切標本を作成し、アナンダミド投与によりカンナビノイド受容体を活性化した際の興奮伝播パタンの変化を膜電位測光法を用いて観察した。アナンダミド存在下では、味覚野に約5 Hzの周期的活動が引き起こされ、その周期的活動の反復に伴い、神経興奮は尾側の自律神経関連領野へ伝播した。しかしながら、アナンダミド存在下では、尾側からの抑制が強く働き、カプサイシン投与時とは異なる興奮伝播が引き起こされることが示唆された。GBABA受容体agonist(Bicuculline)の灌流投与により、約5Hzの周期的活動は不変であったが、同期化の程度が大きくなった。一方、GABAB受容体agonist(CGP55845)の灌流投与により、これらの周期的活動は消失した。以上のことから、アナンダミド投与が島皮質内の味覚野-内臓感覚運動領野間におけるニューロン発火活動の同期化を誘発し、カプサイシン投与時とは異なる機能協間を生じさせる可能性が示唆された。また、これらの周期的同期化は、GABA受容体細胞による抑制性の影響を強く受ける可能性が示唆された。また、ヒトfMRIを用いた実験においても、カプサイシン溶液を味覚認知する際の島皮質の強い活動を明らかにした。次年度では、カラム構造が明瞭なバレル皮質と不明瞭な島皮質を用いて、これらの抑制性細胞がどのように周期的同期化に関与するかを明らかにしていく予定である。本年度は、アナンダミド存在下で引き起こされた味覚野における約4 Hzの周期的活動が、尾側の自律神経関連領野へ伝播する、その神経メカニズムをさらに詳細に解明するため、様々な興奮性及び抑制性ニューロンのブロッカーを用い、周期的同期化に対するその効果を検討した。アナンダミド存在下では、尾側からの抑制が強く働き、カプサイシン投与時とは異なる興奮伝播が引き起こされるが、GABA(A)受容体拮抗薬は、周期的活動のピークをわずかに大きくしたものの、尾側からの抑制には影響しなかった。一方、GABA(B)受容体拮抗薬は、尾側からの抑制を完全に解除した。これらのことから、周期的同期化の生成に、GABA(B)受容体の関与が強く示唆された。また、アナンダミドと機能的に反対の作用を示すオレオイルエタノールアミドをアナンダミド存在下で投与すると、アナンダミド存在下で引き起こされた周期的同期化が消失した。以上のことから、島皮質におけるネットワーク内の少数のニューロン群に引き起こされた周期的発火活動がネットワーク全体のニューロン群の周期的同期発火を誘引するというネットワーク・オシレーションの神経機序の一部が明らかとなった。今後、味覚認知領野と自律神経感覚運動領野が島皮質内の吻尾側に共存する解剖学的必然性を説明する生理学的機能が明らかになることが期待される。現在、得られた結果を学術論文として投稿中である。また、これまでに行ってきた、ヒトfMRIの実験の解析により、カプサイシンの舌への滴下による前部島短回の脳活動変化と指尖体温変化に有意な相関が認められた。カプサイシン香辛料の味覚認知そのものが自律神経機能を活性化する脳機序が明らかになれば、人類が、何故、スパイスを必要としてきたのかの科学的根拠の一端を与えることができる。fMRI実験についても、すべての実験及び解析が終了し、まもなく投稿予定である。本年度は、アナンダミド存在下で引き起こされた味覚野における約5.5Hzの周期的活動が、その尾側に存在する自律機能関連領野へ伝播し同期化する神経機構の詳細をさらに解明するために、周期的同期化における、Gαsタンパク質共役型のGプロテインカップリングレセプターであるGPR119の関与について検討した。島皮質の水平断スライス標本において、アナンダミドによって引き起こされた周期的同期化は、GPR119のアゴニストであるAR23145の灌流投与により完全に消失した。一方、アナンダミドによって引き起こされた周期的同期化は、GPR119のアンタゴニストであるArvanilの灌流投与により消失せず、さらに、Arvanilとオレオイルエタノールアミドの灌流投与によっても消失しなかった。以上の結果から、島皮質の周期的同期化の発生にGPR119が強く関与していることが示唆された。また、味覚野の皮質全層をマイクロカットしたスライス標本では、味覚野における約5.5Hzの周期的活動が自律神経関連領野に伝播しなかったことから、アナンダミド存在下で引き起こされた味覚野における約5.5Hzの周期的活動が、その尾側に存在する自律機能関連領野へ伝播しGPR119を介して同期化する神経機構の存在を明らかにした。

本研究では、カプサイシンやアナンダミドによる島皮質内での味覚野と自律機能関連領野間の周期的同期化の神経機構について、in vitro、in vivoおよびヒト被験者におけるfMRI実験を用いて検討することを目的としている。今年度までにin vitro実験で得られた研究成果は投稿、査読を経て、現在、改訂段階に入っている。またヒトfMRI実験を用いた辛味成分の認知とそれに引き続く自律神経活動に関与に関する研究成果については、学術雑誌(Frontiers in Human Neuroscience)に今年度アクセプトされた。以上のことから、当初予定していた研究の目的はおおむね順調に進んでいると思われる。本研究では、ラット島皮質のスライス標本を用いて、アナンダミドを含む人工脳脊髄液を灌流投与したときに、島皮質味覚野と胃腸自律機能関連領野の神経活動が周期的に同期化する機構を膜電位測光法を用いて観察した。その結果、シータリズムの振動興奮が味覚野において誘発された後、胃腸自律機能関連領野に伝播し、味覚野と自律機能関連領野の神経細胞間にシータリズムの周期的同期化が生じることを明らかにした。また、アナンダミドにより誘発される周期的同期化は、CB1受容体拮抗薬およびN-オレイルエタノールアミンによって抑制されることを見出した。最終年度では、in vitroでPPARα作動薬についての追加実験を行い、アナンダミド誘発性の周期的同期化はPPARα作動薬でなくGPR119作動薬により抑制されることを明らかにした。これらの結果から、CB1受容体とGPR119の相反する作用により、島皮質味覚野と胃腸自律機能関連領野の神経細胞間に生じるシータリズムの周期的な神経活動が制御され、味覚野と胃腸自律機能関連領野における満腹または空腹時の脳内の神経活動に関与している可能性が示唆された。これら一連のin vitro研究の成果を、原著論文として最終年度に報告した。さらに、本研究では、カプサイシンのヒト舌への投与により、島皮質味覚野と自律機能関連領野が賦活し、カプサイシンの辛味認知そのものが指尖体温上昇のような自律神経反応を引き起こす可能性があることを、機能的核磁気共鳴断層画像撮影装置を用いて明らかにした。情動的な摂食行動についての神経メカニズムや辛味の認知に伴う自律神経反応のメカニズムの全貌はこれまで確立されていなかったが、島皮質における周期的同期化はそれらの機構の解明に大きく寄与するものであり、本研究の研究意義は高い。本研究はラットの島皮質のスライス標本またはヒトfMRIを用いて,味覚野と自律領野の神経活動が、協調するか否かを観察した。その結果、アナンダミドの灌流投与により、周期的な興奮がラット味覚野において誘導された後、胃腸自律領野へ伝播し、味覚野と胃腸自律領野の神経細胞間に同期した振動活動が生じることを見出した。また、カプサイシンのヒト舌への滴下により、味覚野と自律領野が賦活され、それらの活動が指尖体温と相関することを明らかにした。味覚によりもたらされる情動的な摂食行動や自律神経反応を引き起こす脳活動において,島皮質味覚野と自律領野神経細胞間で生じる神経活動が重要な役割を果たす可能性を明らかにした.本研究では、カプサイシン摂取時にみられる自律神経反応が島皮質内での味覚野と内臓感覚運動
修正重力理論に基づく暗黒物質の探索

本年度は、F(R)重力理論と呼ばれる理論を用いて、修正重力理論を起源とする暗黒物質の可能性について研究を行った。F(R)重力理論において、スカラー場の自由度が新たに現れることが知られており、古典的には、このスカラー場が宇宙の加速膨張を引き起こしうることが知られている。また、このスカラー場の持つ性質として、カメレオン機構と呼ばれる性質が挙げられる。宇宙の加速膨張を説明するために導入されるスカラー場の自由度は、一般に、重力相互作用の変更をもたらすが、太陽系内の観測結果からは、そのような重力の変更が強く制限されている。この観測的制限を回避するのが、カメレオン機構である。銀河間のようにほとんど何もない領域では、スカラー場は軽いままであるが、重力の強いところや物質が存在するところでは、スカラー場は重くなり伝搬しなくなる。その結果、太陽系内での制限を満たしながら、宇宙の加速膨張を説明することが可能となる。本研究では、このスカラー場を量子化することで、新たなスカラー粒子として取り扱い、このスカラー粒子が暗黒物質となり得る可能性について研究を行った。まず、このスカラー粒子と標準模型素粒子との相互作用を明らかにし、また、カメレオン機構を考慮ながら、スカラー粒子の質量と安定性に関する解析を行った。場の量子論を用いてスカラー粒子の有効理論を構成することで、スカラー粒子が宇宙年齢程度の寿命を持つための条件を導出し、この結果からF(R)重力理論の1つの模型におけるパラメータに対して制限を与えることに成功した。本研究は、松崎真也氏との共同研究に基づいており、研究結果は、Physical Reviews Dに掲載された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、Bigravity理論と呼ばれる修正重力理論の研究に取り組んだ。一般相対性理論では、時空の計量でダイナミクスを記述するが、Bigravity理論では、新たにもう1つの計量を導入し2つに拡張する。この拡張により、新たに導入される2つ目の計量の自由度から、有質量重力子と呼ばれる有質量スピン2の場が現れることが知られている。これまでの研究から、Bigravity理論において現在の宇宙の加速膨張を説明できることが知られており、また、新たに導入される有質量重力子が暗黒物質の候補となる可能性が示唆されている。申請者は、有質量重力子と通常の物質場の相互作用の特徴を明らかにすることを目標とし、一般相対性理論の場合と比較して、どのような違いが導かれるのかについて研究を行った。本研究では、球対称静的な時空におけるBigravity理論の性質に着目し、相対論的星の研究を行った。近年、太陽質量の2倍程度の質量を持つ中性子星が観測されたが、既存の枠組みでは、このような重い星を構成することは出来ない。そこで、私はBigravity理論と関わりのあるMassive Gravity理論について、中性子星とクォーク星と呼ばれる相対論的星を研究した。Massive Gravity理論とは、Bigravity理論に含まれる2つの計量の内1つを固定することで得られる理論であり、Bigravity理論を研究するための足がかりとして用いた。数値計算の結果、Massive Gravity理論の場合には重い中性子星を構成することが出来ないことが分かり、また、一般相対性理論と区別できるほどの大きな違いが生じることが判明した。この大きな違いは、Bigravity理論においても同様に現れることが期待され、現在研究を行っている。交付申請書に記載した研究実施計画では、暗黒物質としての性質をより詳細に調べるために、銀河系の構造やその進化に応用することを計画していた。この研究計画を実施するため、共同研究者と議論・検討を行った後、簡単化された状況での定性的な振る舞いを明らかにするための方策として、試行的に相対論的星への応用を研究することとなった。本年度に実施した研究結果から、当初の研究計画を実施することが困難であることが分かったが、相対論的星については、さらなる研究内容について議論を行っている。また、この研究結果の発表を通して新たな共同研究が始まることとなり、現在研究を進めているところである。また本年度は、他の研究者との共同研究も多く行い、Bigravity理論以外の修正重力理論の研究にも取り組んだ。本年度の研究成果は3つの論文として出版されるとともに、ギリシャやスペインで行われた国際研究会でも口頭発表を行った。さらに、スペインのバルセロナの研究所に長期に滞在し、その研究所の研究者とMassive gravity理論における相対論的星の共同研究を行い、その成果は現在論文にまとめられ学術雑誌に投稿中である。

その結果、太陽系内での制限を満たしながら、宇宙の加速膨張を説明することが可能となる。本研究では、このスカラー場を量子化することで、新たなスカラー粒子として取り扱い、このスカラー粒子が暗黒物質となり得る可能性について研究を行った。まず、このスカラー粒子と標準模型素粒子との相互作用を明らかにし、また、カメレオン機構を考慮ながら、スカラー粒子の質量と安定性に関する解析を行った。場の量子論を用いてスカラー粒子の有効理論を構成することで、スカラー粒子が宇宙年齢程度の寿命を持つための条件を導出し、この結果からF(R)重力理論の1つの模型におけるパラメータに対して制限を与えることに成功した。本研究は、松崎真也氏との共同研究に基づいており、研究結果は、Physical Reviews Dに掲載された。当初の計画通り、来年度は、F(R)重力理論と呼ばれる修正重力理論に着目し、暗黒物質の候補を研究する。F(R)重力理論は、一般相対性理論におけるEinstein-Hilbert作用をリッチスカラーRの関数F(R)に拡張したものであるが、この作用は計量の変換によって、Einstein-Hilbert作用とスカラー場の作用に書き換えられることが知られている。このスカラー場を粒子(スカラロン)として解釈することで、素粒子標準模型の粒子とスカラロンの相互作用が自然に導入される。この相互作用の性質に基づいて、初期宇宙におけるスカラロンの生成機構や、現在の宇宙における残存密度を計算し、宇宙論的・天体物理学的観測から与えられる暗黒物質への制限との整合性を評価する。28年度が最終年度であるため、記入しない。