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高度技術社会における環境リスクの社会的管理手法に関する総合的研究

この企画・調査のプロジェクトは1986年に成立した日本リスク研究学会(学術会議環境工学連合講演会参加)のメンバーを中心として、今後の環境政策の形成上で必須となる「環境リスク」の社会的な管理手法を重点領域研究あるいは大型の総合研究として推進するために、社会科学、自然科学、環境工学からなる研究課題と研究戦略を提案するものであった。環境リスク研究を組み立てる総合的な研究手法の枠組としては、1980-1990年代を通じて発展してきた(1)米国科学研究審議会(SRC)の枠組--リスク研究、評価、管理の機能的役割の分離(2)科学と文化による政策科学的枠組--リスク(不確定性)への多元的評価軸の導入(3)学際的、横断的な対話の枠組--リスクの認知とコミュニケーションの重視を参考にして、我が国でこれまで不足している研究分野と課題を検討した。さらに、平成9年度にリスク研究学会の特別シンポジュウムや国立環境研究所との共同のワークショップ等を組織し、広く関係者の意見を求めた。新しい領域研究の企画立案を推進するに当たって上述の3つの基本的な研究手法の枠組みを取り入れながらも、全体として、政策科学的な枠組みで環境・生態系リスクの社会的な管理手法の総合化を図ることにして、学際的かつ横断的なリスク管理手法に係る次の3分野の研究項目を定めた。それぞれの3分野では、より具体的な研究対象を定め、合計9個の研究組織と研究課題を設計し、平成10年度から始まる新領域研究へ研究プロジェクト企画案を提案した。(A1)環境・生態系リスク削減への短期的・長期的な対応戦略と手法(A2)環境・生態系リスクの社会的管理のための政策科学的手法(A3)環境・生態系リスク評価の不確実性とリスクコミュニケーション手法この企画・調査のプロジェクトは1986年に成立した日本リスク研究学会(学術会議環境工学連合講演会参加)のメンバーを中心として、今後の環境政策の形成上で必須となる「環境リスク」の社会的な管理手法を重点領域研究あるいは大型の総合研究として推進するために、社会科学、自然科学、環境工学からなる研究課題と研究戦略を提案するものであった。(A1)環境・生態系リスク削減への短期的・長期的な対応戦略と手法(A2)環境・生態系リスクの社会的管理のための政策科学的手法(A3)環境・生態系リスク評価の不確実性とリスクコミュニケーション手法
活性バイオマンガン酸化物による多元素連続回収システム

A. strictum KR21-2株をMn(II)を含むHAY培地で培養した直後にBMOを回収し、溶存酸素を除いた系、アジ化ナトリウムを添加した系、または加熱処理した系で、Mn(II)の酸化反応を追跡したところ、BMOのMn(II)酸化速度が認められなかった。一方、溶存酸素を含む系では、連続的なMn(II)の酸化が認められた。また、BMOを還元溶解し、その溶液を限外ろ過で濃縮したところ、BMO相にMn(II)酸化酵素が安定に保持されていることが明らかとなった。以上の結果から、A. strictum KR21-2株が産生したBMOは、活性を保ったMn(II)酸化酵素が保持されており、連続的にMn(II)を酸化できることが明らかとなった。A. strictum KR21-2株が産生したBMOをCo(II)イオンと混合したところ、溶存酸素存在下では、高いCoの収着が認められた。この時、Mn(II)イオンの溶出は認められなかった。一方、溶存酸素を含まない場合やBMOを加熱して保持された酵素活性を失活させた場合には、Coの収着は大幅に低下し、また、Mn(II)の溶出が認められた。XANESの結果から、収着したCoの一部はCo(III)に酸化されて不溶化していることが明らかとなった。これらの結果から、BMO相に保持されたMn(II)酸化活性が、Co(II)の酸化によって溶出したMn(II)をすみやかに再酸化し、高いCoの収着に寄与していることが明らかとなった。本研究は、菌体外Mn(II)酸化酵素によってバイオMn酸化物(Biogenic Manganese Oxide; BMO)を産生するMn(II)酸化真菌Acremonium strictum KR21-2を用いて、多種類の重金属イオンに適応可能な除去・回収システムの開発を目的としている。現在までに、KR21-2をMn(II)イオンを含むHAY培地で前培養して回収したBMOには、Mn(II)酸化酵素が安定的に保持され、これを用いることでMn(II)イオンのみを含むHEPES緩衝溶液中でMn(II)酸化反応が連続的に進行することを明らかにしてきた。平成26年度において、この活性BMOを用いたZn(II),Ni(II), Cd(II)イオンの連続回収を調べた。これらを1 mMを含むHEPES溶液に活性BMOを加えると、溶存酸素存在下、添加したMn(II)イオンは溶液中から除去され、酸化物態に変換されることが明らかとなった。この時、これらのイオンは酸化物態Mnに対し、モル比で20%程度収着し、効率の高い回収が可能であることが明らかとなった。加熱処理で酵素活性を失活させた場合や溶存酸素を除いた系では、Mn酸化物の追加形成は認められず、重金属イオンの除去量も大幅に減少した。Zn(II)を添加した場合には、Mn-Znを含む複合酸化物が形成することがX線結晶回析で明らかとなり、種々の条件で複数の結晶系の複合酸化物を形成できることを示した。また、磁性を有するマグネタイト粒子を活性BMOに保持させることで、磁気回収できる活性BMO集合体の形成に成功し、Zn(II),Ni(II), Cd(II), Co(II), Mn(II)の混合溶液から、これらの重金属イオンを同時に回収できることを示すことができた。本研究は、菌体外Mn(II)酸化酵素によってバイオMn酸化物(Biogenic Manganese Oxide; BMO)を産生するMn(II)酸化真菌Acremonium strictum KR21-2を用いて、多種類の重金属イオンに適応可能な除去・回収システムの開発を目的とした。KR21-2をMn(II)イオンを含むHAY培地で前培養して回収したBMOには、Mn(II)酸化酵素が安定的に保持され、これを用いることでMn(II)イオンのみを含むHEPES緩衝溶液中でMn(II)酸化反応が連続的に進行するが明らかとなっている。1 mMを含むHEPES溶液に活性BMOを加えると、溶存酸素存在下、添加したMn(II)イオンは溶液中から除去され、酸化物態に変換され、希土類元素イオンやBa(II)イオン、一部のオキソ酸型イオンが高い効率で回収できることが示された。希土類イオンであるCe(III)を添加した場合には、Ce(IV)O2が形成することがX線結晶回析で明らかとなり、BMOによる連続的な回収が可能であることが示された。本研究では、多種類の重金属イオンに適応可能な除去・回収システムの開発を目的としているが、低濃度のZn(II),Ni(II), Cd(II), Co(II), Mn(II)の混合溶液からほぼ全量を回収できることを提示することができた。環境科学A. strictum KR21-2株を形成したBMOには、Mn(II)酸化酵素活性が長期間に安定的に保持され、連続的なMn(II)の酸化が可能であること、その酵素活性による連続的なMn(II)の酸化が可能であることが示された。

この特性を利用することで、多種類の重金属イオンの同時回収が可能であると考えられる。Mn2+, Co2+以外にZn2+,Ni2+, Cd2+などの重金属イオンの連続回収への可能性を検証し、本系を排水からの元素類の高い回収に必須であることを示していく。
乳幼児期のコミュニケ-ション障害の研究

本研究には、12名がそれぞれ専門領域に即する研究テ-マをもって参加した。各々の研究実績は、平成2年度「コミュニケ-ション障害児の診断と教育に関する研究」研究成果発表会発表論文集に報告した。本報告では、これらの研究の中、今後コミュニケ-ション障害研究の重点的方向を示唆するものについて、概観するに止める。1,山片は、「コミュニケ-ション障害指導の記号論的研究」において、「項の関係」が、発達を捉えるマクロの視点となること、シグナル/シンプトム系の記号メディアに着目する指導が、発達段階の低い子どもの指導に有効であることを臨床的に確認した。菅原は、「聴覚障害幼児におけるキュ-ドスピ-チの習得と機能」について、松下は、「聴覚障害児の伝達手段の組合せ効果」について研究し、共にキュ-・サインを聴覚障害児の記号メディアとして取り上げた。それぞれコミュニケ-ションの流暢性と意欲の向上、読唇との組合せの効果について報告している。今後、感覚障害・発達障害を問わず、コミュニケ-ション記号メディアに関する研究が重要な領域となるであろう。2,我妻は、米国CIDの“GAELーTEST"から「日本版ガエルテスト」の試案を作成した。金山は、「聴覚障害幼児の両親教育プログラム」の一つとして、ビデオ教材の開発と活用を試み、従来の方法よりもはるかに有用であることを確認した。両者とも、聴覚障害児のみならず発達障害児の診断用具及び教材開発の方法として重用されるであろう。3,今後のコミュニケ-ション障害の研究では、例えば聴覚障害と自閉性障害等2つの障害領域による共同研究が進められることを期待する。
分化形態を有するヒト鼻粘膜上皮の細胞培養モデルの確立と粘液分泌機構の研究

ヒト鼻茸より得た鼻粘膜上皮細胞をコラーゲン膜上で培養し、confluentになった段階で上室の培養液を除いてair-liquid interfaceとし、retinoic acidを培養液に加える事で、分泌細胞、線毛細胞等の分化形態を有する細胞培養モデルの確立に成功した。confluentの段階では1-2層の扁平な未分化細胞で被われるが、air-liquid interfaceでの培養により多列上皮化し、分泌細胞や線毛細胞が出現し多数の分泌顆粒が認められた。AB-PAS染色と、私達の作成したヒト鼻粘膜杯細胞の分泌顆粒を特異的に認識するモノクローナル抗体HCS18の反応性で検討したところ、air-liquid interfaceでの培養後分泌細胞の割合は徐々に増加し、3週間後にはほぼ半数が分泌細胞で占められていた。ムチン(分泌粘液)のコア蛋白の遺伝子であるMUC2からMUC7までのmRNAの発現をRT-PCR法を用いて検討したところ、培養鼻粘膜上皮においてMUC2,4,5AC,5B,7の各mRNAの発現が確認された。この培養モデルを利用して、鼻粘膜上皮からの粘液分泌をモノクローナル抗体HCS18を利用したELISA法で定量的に検討したところ、air-liquid interfaceでの培養開始後、徐々に上清の粘液分泌量が増加したが基底側の培養液とは反応せず、極性を有した粘液分泌が生じていた。また、LPSやヒト好中球エラスターゼはこうした粘液分泌を促進させることが確認された。鼻粘膜上皮からのIL-8の分泌も同様に検討したところ、基底側管腔側両方向に同様な分泌が認められ、TNFαやIL-1βはこうしたIL-8分泌を促進させた。慢性副鼻腔炎や慢性気管支炎に対してマクロライド剤の少量長期投与が有効で、臨床的に鼻汁量や喀痰量が減少することが報告されているが、こうしたマクロライド剤の作用機序を上述した細胞培養モデルを利用して検討したところ、マクロライド剤は鼻粘膜上皮からの粘液分泌やIL-8分泌に直接影響を与えなかった。線毛細胞も1週間後より観察され始めたが、その割合はあまり増加せず3週間後においても5%以下であった。上清より回収した粘液と基底例の培養液を、dot blotを用いて杯細胞の分泌顆粒に対する抗体HCS18との反応性を半定量的に測定したところ、air-liquid interfaceでの培養開始後、徐々に上清の粘液分泌量が増加したが基底側の培養液とは反応せず、極性を有した粘液分泌が生じていることが確認された。慢性副鼻腔炎や慢性気管支炎に対してマクロライド剤の少量長期投与が有効で、臨床的に鼻汁量や喀痰量が減少することが報告されている。こうしたマクロライド剤の作用機序を上述した細胞培養モデルを利用して検討したところ、マクロライド剤は鼻粘膜上皮からの自発的な粘液分泌に直接影響を与えなかった。現在はエンドトキシンやTNFなどによる分泌刺激後の粘液分泌に及ほす影響を検討している。さらに、好中球エラスターゼを含めた他の分泌刺激因子の作用などの粘液分泌機序と共に、上皮細胞からのIL-1,IL-8などのサイトカイン分泌についても同じ培養モデルを用いて検討する予定である。

また、LPSやヒト好中球エラスターゼはこうした粘液分泌を促進させることが確認された。鼻粘膜上皮からのIL-8の分泌も同様に検討したところ、基底側管腔側両方向に同様な分泌が認められ、TNFαやIL-1βはこうしたIL-8分泌を促進させた。慢性副鼻腔炎や慢性気管支炎に対してマクロライド剤の少量長期投与が有効で、臨床的に鼻汁量や喀痰量が減少することが報告されているが、こうしたマクロライド剤の作用機序を上述した細胞培養モデルを利用して検討したところ、マクロライド剤は鼻粘膜上皮からの粘液分泌やIL-8分泌に直接影響を与えなかった。昨年までの研究で私達は、ヒト鼻茸より得た鼻粘膜上皮細胞をコラーゲン膜上で培養し、confluentになった段階で上室の培養液を除いてair-liquid interfaceとし、retinoicacidを培養液に加える事で、分泌細胞、線毛細胞等の分化形態を有する細胞培養モデルの確率に成功した。私達の作成したヒト鼻粘膜杯細胞の分泌顆粒を特異的に認識するモノクローナル抗体HCS18の反応性で検討したところ、air-liquid interfaceでの培養3週間後には培養上皮細胞のほぼ半数が分泌細胞で占められていた。ムチン(分泌粘液)のコア蛋白であるMUC2からMUC7までのmRNAの発現をRT-PCR法を用いて検討したところ、培養鼻粘膜上皮においてMUC2,4,5AC,5B,7の各mRNAの発現が確認された。この培養モデルを利用して、鼻粘膜上皮からの粘液分泌をモノクローナル抗体HCS18を利用したELISA法で定量的に検討したところ、air-liquid interfaceでの培養開始後、余々に上清の粘液分泌量が増加したが基底側の培養液とは反応せず、極性を有した粘液分泌が生じていた。慢性副鼻腔炎や慢性気管支炎に対してマクロライド剤の少量長期投与が有効で、臨床的に鼻汁量や喀痰量が減少することが報告されているが、こうしたマクロライド剤の作用機序を上述した細胞培養モデルを利用して検討したところ、マクロライド剤は鼻粘膜上皮からの粘液分泌やIL-8分泌にに直接影響を与えなかった。
統計的予測論

各分担者との討論・共同作業を行いつつ、課題となっている「統計的予測論」の分野について下記のような成果を挙げた。1.母数推定の分野で用いられる最尤法を未来標本の予測に応用する研究を進め、「Generalized Maximum Likelihood Predictor(一般化最尤予測量)」の概念を導入し、1標本問題のいくつかの実例を用いて、従来用いられている諸種の線形予測量との比較を行い、かなり有用な予測量が得られることが分かった。最尤予測量の数学的性質について明快な知見を発表するまでには今少しの検討を要するが、これまでの成果については論文で公表した(発表論文1)。2.形状母数未知のワイブル分布からの未来標本を予測する問題(n個の標本X_1≦X_2≦・・・≦X_r≦X_s≦X_nにおいてX_rまでを観測し、それらに基づいて、X_<delta>を予測する)で、形状母数および尺度母数sigmaを最尤法で推定し、それに応じた順序統計量の平均mu_iと分散・共分散を分布関数の逆関数をテイラー展開する方法で求め、X_<deltas>=X_<gamma>+sigma(mu_<delta>-mu_<gamma>)という式によってX_<delta>を予測する方法の有効性についてコンピュータシミュレーションにより研究した。これは、形状母数既知の場合にFLUPとして知られている方法の一般化に相当する。昨年秋の日本数学会で報告したが、この方法によると、ワイブル変数の対数が極値分布に従う事を利用して極値分布の問題として線形予測する従来の方法よりもかなり良好な予測量が得られることが分かった。
Ag-(Bi,Pb,Tl)-Al合金細線の製作とその凝固組織制御

金属合金の機械的性質と密接な関係がある凝固組織の制御は大変重要である。Ag-Bi、Ag-PbおよびAg-Tl二元合金のように、550K以上の非常に広い凝固温度範囲を有する合金について、回転水中紡糸法による連続細線製造技術の開発もまた大変期待されている。これら三種の合金の平衡状態図がきわめて類似していることから、凝固組織と冷却速度との関係の統一化を試みた。Alは溶融ジェットまわりへの酸化被膜形成性を向上させるので、紡糸性におよぼす、これら三種の二元合金への第三元素としてのAlの微量添加の影響を調べた。Ag-(5-30at%)Bi、Ag-(5-30at%)PbおよびAg-(5-30at%)Tl合金ではデンドライト凝固組織が観察された。デンドライト二次アーム間隔と凝固区間の平均冷却速度との関係を、それぞれの溶質元素であるBi、PbあるいはTlの濃度の関数として表すことができた。250K/sの冷却速度に対するデンドライト二次アーム間隔は550mmであった。Alを添加した元合金のデンドライト凝固組織はより明瞭に観察された。Alを2at%以下含むこれら三種の三元合金の凝固温度範囲は減少したが、5at%以上Alを含む合金の場合は凝固温度範囲が増大した。これら三種の二元合金のマイクロビッカース硬さはそれぞれの溶質元素であるBi、PbあるいはTlの濃度の増大に伴って50から10に減少した。Ag-Bi-5at%Al、Ag-Pb-5at%AlおよびAg-Tl-5at%Al三元合金はAlを含まない二元合金に比べて紡糸性が優れていた。(Ag-5Pb)一5at%Al合金で、ノズル径が0.075mm、回転水層への溶融ジェット入射角が0.53rad程度の紡糸条件において約1mの連続細線が得られた。しかし、他の紡糸条件や他の合金では、得られた細線の最大長さは200mm程度であった金属合金の機械的性質と密接な関係がある凝固組織の制御は大変重要である。しかし、他の紡糸条件や他の合金では、得られた細線の最大長さは200mm程度であった大凝固温度範囲を有するために、回転水中紡糸法による連続合金細線の製作が困難と考えられる、平衡状態図が類似しているAg-Bi合金、Ag-Pb合金およびAg-Tl合金にAlを微量添加して合金細線の製作を試み、併せてそれらの合金の凝固組織制御を目的として、本年度は、Ag-Bi合金とAg-Pb合金の凝固組織の冷却速度依存性を調べた。それぞれ純度99.9wt%のAg、BiおよびPbを用いて、初期Bi濃度が5at%、10at%、20at%および30at%のAg-Bi合金、および初期Pb濃度が5at%、10at%、20at%および30at%のAg-Pb合金の計8種類の合金を作成した。それぞれの組成の合金について、溶湯からの冷却速度を変化させて凝固させ、その凝固組織を走査型電子顕微鏡で観察した。冷却区間の平均冷却速度の定義における温度範囲を、その組成における液相線温度+30Kから共晶温度-30Kとした。1100K/sの平均冷却速度の範囲で凝固させたが、この程度の範囲においては、いずれの合金系、組成においても樹枝状組織が形成され、デンドライト2次アーム間隔と平均冷却速度の関係を調べた。

その結果、デンドライト2次アーム間隔が冷却速度のべき乗に反比例するという、従来の研究結果と同様の傾向が認められたが、べき指数は初期Bi濃度ならびに初期Pb濃度の増大に伴って増大し、その値は0.30.5で、従来の1/3乗則に比べ、やや大きな値となった。それぞれの合金系について、デンドライト2次アーム間隔と平均冷却速度の関係式を初期Bi濃度および初期Pb濃度を含めて求めたが、両合金系を統一した関係式を実験結果から求めることは困難と考えられた。Ag-(Bi、Pb、Tl)の3種の二元合金へのAl添加による溶融合金ジェットの酸化被膜形成の促進と合金の固液共存域の縮小化を図り、回転水中紡糸法による連続合金細線の製作を目指すことと、これらの合金の凝固組織制御が研究目的である。Tlの成分比が5at%、10at%、20at%および30at%のAg-Tl合金を凝固させ、凝固区間の平均冷却速度と凝固組織(デンドライト2次アーム間隔)の関係を調べ、13年度のAg-Bi合金とAg-Pb合金の場合の結果も用い、Bi、PbおよびTlの成分比と凝固区間の平均冷却速度からデンドライト2次アーム間隔を予測する統一整理式を導いた。また、Ag-(Bi、Pb、Tl)合金のそれぞれにAlを1at%、2at%、5at%および10at%添加した場合の、合金徐令時の固液共存域の縮小化の効果と凝固組織の変化を調べた。その結果、Bi、PbおよびTlの成分比が増大するにつれてデンドライト(Agリッチ相)の微細化が認められたが、凝固組織におよぼすAl添加の影響は特に認められなかった。Bi、PbおよびTlの成分比が10at%以下の合金については、Al添加による固液共存域の縮小の効果が認められ、特にAg-5at%Bi合金にAlを10at%添加した場合、固液共存域の縮小幅が約140Kにも達した。しかし、Bi、PbおよびTlの成分比が20at%以上の合金については、Al添加量の増大に伴い固液共存域はむしろ拡大していった。さらに、Ag-(530at%)Bi合金、Ag-(530at%)Pb合金について、冷却速度の増大に伴う組織の微細化によりマイクロビッカース硬さが増大すること、Bi並びにPb成分比の増大に伴い硬さが漸減することを明らかにした。なお、ドラム内径600mm、ドラム幅60mmの回転水中紡糸装置を新たに製作し、紡糸操業性と紡糸状況の観察のし易さを向上させた。Ag(銀)-Bi(ビスマス)合金、Ag-Pb(鉛)合金およびAg-Tl(タリウム)合金について、Al(アルミニウム)を第三元素として微量添加することによって、凝固温度範囲の縮小化を図ることができることが14年度の研究結果から明らかになったので、上記二元合金の他、Alを総量として5at%添加した、Ag-Bi-Al、Ag-Pb-AlおよびAg-Tl-Al三元合金について、回転水中紡糸法による連続細線の製作を試みた。その結果,得られた細線の最高長さがAg-Tl合金では約500mm,Ag-Pb合金では約1070mmとなり、連続細線化が認められる最低ラインである回転ドラム内周1周分の長さである約1800mmには届いておらず、連続細線化が成功したとは必ずしも言えなかった。一方、Alを添加した三元合金系の場合には、紡糸条件によっては1m以上の連続細線が得られ、当初予測していたようにAlは連続細線化において効果があることがわかった。しかし、Alと第二元素であるBi、PbおよびTlの平衡状態図おいては、これらの二元合金では各単体の融点より液相線温度が上昇し、Ag-Bi合金、Ag-Pb合金およびAg-Tl合金に多量にAlを添加すると、Agの成分比が50at%以下の、凝固温度範囲が狭い組成においては液相線温度が上昇(凝固温度範囲が二元合金の場合より拡大)し、これらの合金組成においては連続細線の製作は極めて困難であった。
市場経済化するラオス農山村の脆弱性／安定性と複合生業の諸機能

ラオス北部において伝統的に形成されてきた複合生業に含まれる様々な活動の近年の機能について調査し評価を行った。調査対象村を、大規模な農業被害を被った村落とし、非常時の対応について調べた。また継続調査を実施し平年と比較して上記諸機能について検討を行った。本研究から、住民は平時と非常時で異なる生業戦略を採用しており、それぞれ焼畑システムが提供する特有の環境が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また一方で市場経済の恩恵も受けており、この地域の安定的かつ持続的発展には市場経済の利点を生かしつつ、伝統的な農業システムや環境利用に配慮することが必要であろうと考えられた。ラオス北部の農山村では、不安定になりがちな農業生産を安定化させるように、様々な活動を組み合わせた複合的な生業が営まれてきた。しかし現在、市場経済の浸透にともなって生産活動が一部の活動に特化し、複合的な生業形態は失われつつある。本研究は、市場経済化する農村社会における複合生業を様々な側面から再評価し、地域の持続的かつ安定的な発展のための生業のあり方を提示することを目的とする。今年度は、2014年9月、2014年12月2015年1月にラオス北部において現地調査を実施した。現地調査は、カウンターパートであるラオス国立農林業研究所のスタッフを同行し実施した。ルアンパバン県周辺の村落を複数訪問し、近年の生業、農業生産および植物利用に関する基礎的な聞き取り調査を行った。調査の結果、近年の生業が著しく変化していることが明らかとなった。特に顕著であったのは、2000年以降に広域で行われたインフラ整備による生活環境の変化であり、これによって植物資源利用や食生活が大きく変化したことが明らかとなった。このような基礎的な情報を収集する聞き取り調査と合わせて、複数の村落の焼畑休閑地に10メートル四方の方形コドラートを設置し、コドラート内に存在する全ての植物種と利用法について、調査を行った。調査はこの地域で焼畑を行う主要民族であるカムの村落を選定し行った。また、2014年9月にタイ・バンコクの王立農林局のハーバリウムを訪問し、自身で同定できなかったラオス北部で得られた植物種について、カセサート大学の職員と共に同定作業を行った。この作業により、一部の植物種を除きほぼ同定することができた。本研究は、市場経済化する農村社会における複合生業を様々な側面から評価し、地域の持続的かつ安定的な発展のための生業のあり方を提示することを目的とする。2015年度については、2016年2月から3月にかけてラオス北部で特定の村落を対象とし現地調査を行った。まず、前年度とは異なる調査地において植物資源利用に関する聞き取り調査を行った。聞き取り調査の結果、豊富な植物種が利用されていることが改めて明らかになるとともに、地域の外から資源を求めて訪れる外部の人間との接触により、これまで資源としては認識されていなかったものが、現金収入減をもたらす新しい資源として利用されるケースが相当数確認された。これらは外部の人間によって多くが短期的にかつ集中的に収集されていた。資源量が十分でない植物種に関しては、地域住民が限られた資源に殺到し、数年で枯渇してしまう事例も多くみられた。しかしその一方で幹部や古老等が自発的に採取のためのルール作りをした村落では資源の枯渇は免れていたことがわかった。またこれと併せて、植物資源に関する植生調査を行い、有用植物の現地名と使用部位、使用方法等を含むリストを作成し、前年度の植物資源の資料の充実を図った。またこのリストに基づいて広域調査を行うための準備として、それぞれの植物種について画像資料の準備および少数民族による植物種の現地名の発音を録音した。本年度の調査は当初雨季と乾季に2回予定していたが、実施できたのは乾季の1回のみであった。これは、研究代表者の所属機関の異動にともなった諸々の業務が生じたためである。調査のための時間を確保するため渡航期間をやや長めにとることでこの不足を補った。この変更はやや急であったが、現地機関との関係を良好に築けていたため問題を生じることはなかった。本年度はほぼ予定していた内容の調査をこなすことができたため、進捗状況についておおむね順調に進展していると判断した。ラオス北部の農山村では、不安定になりがちな農業生産を安定化させるように、様々な活動を組み合わせた複合的な生業が営まれている。しかし現在、市場経済の浸透にともなって生産活動が一部の活動に特化し、複合的な生業形態が失われつつある。2016年度については、ラオス北部の村落を対象として現地調査を行った。これまでデータとして蓄積してきた森林資源に関する調査に加えて、各世帯の家屋や主作物を生産するための農地の近隣に存在するホームガーデンに着目して調査を行った。特に本年度はホームガーデンに栽培されている種のリストを作成することを目的とした。

調査の結果、ホームガーデンには多様な種が栽培されていることが明らかとなった。同定が進んでいないものもあるが、一つの村落からおよそ130種以上が記載された。複数の用途があるものがあったものの、これらのうちの多くは、食用として利用されていた。本地域は、昼食から夕飯の間に酸味のある食物を好んで摂取する習慣があり、ホームガーデンに存在する多くの種はこの習慣と関連付けて消費されていることが明らかとなった。また対象村落では、土地利用を区分する上では一定のカテゴリの中に入らない、日常的活動による植物資源の消費が少なくないことが示唆された。このような消費のされ方による植物は数的にも量的にも多くあることが推察され、定量化の方法に関する検討が必要である。本年度の調査はこれまで行っていた森林に存在する有用植物の調査に加えて、集落内および周辺に存在するホームガーデンの調査を行い、リストを作成することができた。量的把握が完了していないが、ほぼ想定内の範囲であり、進捗状況についてはおおむね順調に進展していると判断した。ラオス北部の農山村では、不安定になりがちな農業生産を安定化させるように、様々な活動を組み合わせた複合的な生業が営まれている。しかし現在、市場経済の浸透にともなって生産活動が一部の活動に特化し、複合的な生業形態が失われつつある。本研究は、市場経済化する農村社会における複合生業を様々な側面から評価し、地域の持続的かつ安定的な発展のための生業のあり方を提示することを目的とする。2017年度については、ラオス北部の村落を対象地として引き続き現地調査を行った。前年度は本地域の作物生産にとって副次的な意味を有するホームガーデンに生育する植物のリストアップを行ったが、これを踏まえ本年度はさらに量的評価を行うためのデータ収集を行った。また、前年度までの調査から明らかになりつつある、近年急速に採取圧が増大していると考えられる複数の林産物が、どの程度生業に与える影響があるのか等の実態を把握する調査を合わせて実施した。調査の結果、ホームガーデンは地域の生業における副次的な生産の場であったものの、地域の生業に対しては生産量の多寡よりむしろ食文化への貢献としての意義があるという結果が示唆された。また近年急速に採取が増加している林産物としてキノコやヤマノイモ属植物等が見いだされた。これらは、ほとんどすべてが国境をまたいで隣国の中国やベトナムに輸出されており、さらに新しい現金収入源としての価値が地域に生み出されるなどしており、ラオス北部山地部の村落の生業動態や森林管理に顕著に影響を及ぼしていた。これらの成果については学会発表、論文等で報告予定である。ラオス北部において伝統的に形成されてきた複合生業に含まれる様々な活動の近年の機能について調査し評価を行った。調査対象村を、大規模な農業被害を被った村落とし、非常時の対応について調べた。また継続調査を実施し平年と比較して上記諸機能について検討を行った。本研究から、住民は平時と非常時で異なる生業戦略を採用しており、それぞれ焼畑システムが提供する特有の環境が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また一方で市場経済の恩恵も受けており、この地域の安定的かつ持続的発展には市場経済の利点を生かしつつ、伝統的な農業システムや環境利用に配慮することが必要であろうと考えられた。ラオス北部において、近年の生業変化に関する基礎的な聞き取り調査を行うことができた。
地域における学校薬剤師と連携したがん教育システムの構築

第2期がん対策推進基本計画にがん教育が組み込まれ、2020年度の小学校での実施を皮切りに順次、全面実施となっている。しかしながらがんは専門性の高い疾患であり、小中高の教員だけで実施するのは負担が大きいと推測される。そのため学校医やがん医療に携わる医師等を活用しながら実施できる体制整備が望まれるが、全国の小中高を合わせると3万5千校程になり、医療現場で多忙を極める医師が対応するのは、困難が予想される。そこで各学校に配置されている学校薬剤師を活用することで、がん教育の実施に貢献できるのではないかと考えた。本研究では、地域の学校薬剤師と連携しながら、担当する学校でがん教育を実施出来る体制を構築する。
特殊ゴーグルと高照度光を用いた交代勤務身体不調防止法の開発

体内時計や覚醒に影響する450-500nmの帯域の遮断が夜勤シミュレーション中の遂行能力、自律神経機能、翌日の回復睡眠に与える影響を若年健常被験者20名で検討した。高照度光の特定の帯域を遮断することによる遂行能力、自律神経機能、翌日の回復睡眠への影響はわずかであり、いわゆる「ブルーライト遮断」商品には根拠がないことが判明した。性や色覚機能により、夜勤中の遂行能力や自律神経機能に差が見られることが判明し、これらの指標を夜勤への適応性判定に利用することができる可能性が示唆された。高照度光による体内時計位相と覚醒度に対する作用を媒介しているメラノプシン含有網膜神経節細胞(mRGC、あるいは内因性光感受性網膜神経節細胞:ipRGC)に関する最新の情報を全米睡眠医学会・全米睡眠科学会総会で収集した。最新の研究成果によると、mRGCは入力元の網膜神経細胞の種類、投射先の神経核などにより5つのサブタイプ(M1M5)に分類されている。このうち、M1細胞は体内時計である視交叉上核(SCN)と中脳視蓋前域オリーブ核(OPN)に投射して、SCNを介する経路で概日リズム位相変位、メラトニン分泌抑制、覚醒作用を、OPNを介する経路で対光反射を引き起こしている。M2、M4、M5細胞は外側膝状体などを介して、低解像度の視覚を媒介する可能性が指摘されていること。M3細胞の投射先と機能は今のところ不明である。マウスではmRGC細胞は高照度の460nm付近の帯域の光で脱分極し活動電位が生じるが、様々なレベルで光感受性をノックアウトしたマウスによる研究で、mRCGの光感受性がなくても低照度(1 lx以下)でも概日リズム変位作用が生じ、これらは桿体細胞からmRCGへの入力によって引き起こされていると報告された。上記の新知見を踏まえて、高照度光照射装置と450-500nmの帯域を特異的に阻害する特殊ゴーグルを用いる本研究計画の妥当性について、共同研究者石川と検討を行った。文献を詳細に検討したところ、mRCGのメラノプシン産生と錐体細胞のフォトプシン産生を同時ノックアウトした場合のみ1 lx以下で良好な概日リズム同調が生じた。桿体細胞のロドプシン産生の至適帯域は498 nmと、mRCGのメラノプシン産生至適帯域と重なるものの、実験において、特殊ゴーグルを装着してもこの帯域の照度が10 lx以上となるよう調整することは容易であり、当初の実験計画を大幅に変更することはないとの結論に達した。共同研究者石川均が中心となり、健常者において体内時計に及ぼす影響について、この作用と瞳孔の対光反射の光受容細胞であるメラノプシン含有網膜神経節細胞(mRGC)の反応について、スペクトル帯域別に眼光学的に詳細に検討した。健常被験者10名を対象として、眼前60cmに設置した白色スクリーンを急峻な特性を持つ3つの光学フィルター(440nm, 470nm, 500nmを中心に約30nm幅の帯域を遮断)装用前後に注視させ、瞳孔動揺をゴーグル型赤外線瞳孔計により記録し、瞳孔経の振幅と変動周波数を解析した。最も大きな変動が見られたのは470nmを中心に遮断する光学フィルターであった。ヒトmRGCの光受容器の応答ピークは、480nm、470nmなどいくつかの報告がある。また、ヒトにおける体内時計を介したメラトニン分泌抑制作用の応答ピークは460nmであるという報告がある。従来の時間生物学や認知科学分野での研究では、体内時計同調作用や覚醒作用は470-550nmという広い帯域で報告されているが、眼光学的手法や厳密な特性のフィルターを用いた研究は行われておらず、mRGCについての今回の研究と眼光学的手法を用いた従来の報告を考え合わせると、体内時計同調作用や覚醒作用は、460nm-480nmの帯域に応答ピークがあると確認された。上記結果より、本研究で夜勤シミュレーション実験および交代勤務者における実証実験で用いる高照度光照射装置(450nm-500nmの帯域を含む)および特殊ゴーグル(同帯域のみを特異的に遮断する)の光学特性を決定した。この特性を持つ特殊ゴーグルおよび、この帯域はほとんど遮断せず他の帯域を広汎に遮断するプラセボゴーグルを発注した。前年度までの成果を踏まえて、健常成人20名を対象として、特殊ゴーグルを用いた夜勤シミュレーション実験を試行した。実験は各被験者2回施行し、450-500nmの帯域の光を95%以上遮断するゴーグルと650-700nmの帯域の光を95%以上遮断するコーグルを、二重盲験法を用いてランダムに割り当てた。

夜勤シミュレーション中は太陽光線と同等の帯域特性を持つ高照度光照射承知により室内の照度を2,000luxに維持し、遂行能力(PVT,、DSST、ドライビングシミュレータ)、自律神経機能(心拍変動により計測)、夜勤シミュレーション翌日の睡眠(携帯型活動量記録装置により計測)を計測した。現在解析を進めているが、これまでの時点で判明している結果は以下の通りである。遂行能力は先行研究と同様に、普段の就床時刻直前が最も高く、明け方に向けて低下したが、PVTの最低は5時であったのに対して、DSSTの最低は3時であった。遂行能力にはコーグルの違いによる有意な違いは見られなかった。自律神経機能では、交感神経活動と副交感神経活動を反映するLFは450-500nmの帯域の光の遮断により、前夜半に有意に増加したが、副交感神経活動を反映するHF、交感神経活動を反映するLF/HFでは違いは見られなかった。近年、450-500nmの帯域の光による影響が様々な分野で指摘されているが、これらはこの狭い帯域の光を照射した際の影響であり、実生活の様々な帯域を含む光環境下でこの帯域の光のみを遮断しても、若年健常成人の遂行能力や自律神経機能には大きな影響が見られないことが判明した.睡眠医科学ノックアウトマウスを用いた最新の研究により、メラノプシン含有網膜神経節細胞(mRGC、あるいは内因性光感受性網膜神経節細胞:ipRGC)の光感受性がなくても低照度(1 lx以下)でも概日リズム変位作用が生じ、これらは桿体細胞からmRCGへの入力によって引き起こされていると報告された。この新知見により、計画している実験計画についての再検討(関連文献の検討、作成済み特殊ゴーグルで問題が生じないかどうかの検討)を要したため。研究計画段階では、基礎研究では、どのスペクトル帯域の光刺激あるいは遮断が最も効果的であるかを判定するため、健常者において、いくつかの帯域の光照射によるメラトニン分泌抑制を比較することとしていた。共同研究者と検討の結果、メラトニン分泌抑制に必要な光情報の受容器であるメラノプシン含有網膜神経節細胞(mRGC)は同時に瞳孔の対光反射の光受容器であるため、瞳孔反射を解析することで、同等の結果を得られることが判明した。この手法により、当初計画よりも簡便に照射あるいは遮断すべきスペクトル帯域を同定することが出来た。この成果に基づいて、平成24年度中に、450-500nmの帯域のみを遮断する特殊ゴーグルと、この帯域はほとんど遮断せず他の帯域を広汎に遮断するプラセボゴーグルを発注することが出来た。ノックアウトマウスを用いた最新の研究により、メラノプシン含有網膜神経節細胞(mRGC、あるいは内因性光感受性網膜神経節細胞:ipRGC)の光感受性がなくても低照度(1 lx以下)でも概日リズム変位作用が生じ、これらは桿体細胞からmRCGへの入力によって引き起こされているという新知見が報告された。この新知見への対応を盛り込んだ健常者を対象とした交代勤務シミュレーション実験を、平成26年度に実施する。平成25年度は、特殊ゴーグル、プラセボゴーグル、高照度光照射装置を用いて、健常者において夜勤シミュレーション実験を行う。実験計画のブラッシュアップの後、、研究倫理承認を受け実験を行う。実験結果を解析し、効果の判定、交代勤務者身体不調予防法のアルゴリズムを検討し、同時に問題点の洗い出しを行う。ノックアウトマウスを用いた最新の研究により、メラノプシン含有網膜神経節細胞(mRGC、あるいは内因性光感受性網膜神経節細胞:ipRGC)の光感受性がなくても低照度(1 lx以下)でも概日リズム変位作用が生じ、これらは桿体細胞からmRCGへの入力によって引き起こされていると報告された。
Coxeter群の増大度とCoxeter元のスペクトル半径の間のMcKay対応

有限集合Sを生成系とし、Sの任意の元a, bに対し、abの有限個の積を基本関係式とする有限表示群(W, S)をCoxeter系という。(W, S)の生成系Sによる、群Wの母関数の収束半径の逆数は増大度と呼ばれる。また(W, S)から|S|-次元実アファイン空間に幾何学的実現と呼ばれる鏡映群としての作用が定まり、Coxeter元と呼ばれるWの元のスペクトル半径は、(W, S)の幾何学的実現から一意に決まる。今回の研究では、これらCoxeter系の2つの幾何的量である増大度とCoxeter元のスペクトル半径、および両者の関係を考察する。
非線形畳み込み混合過程におけるオーバーコンプリート形ブラインド信号源分離

平成17年度に提案した,フィードバック形BSSにおいて,フィードバックにより信号源を相殺するための好しい学習法を提案した。混合過程に関する情報を使う方法と信号のヒストグラムを使う2つの方法を提案した。さらに,ヒストグラムを使う方法に関して,信号歪みを低減する方法を提案した。信号歪みを雑音と見なして,スペクトルサプレッション法により雑音スペクトルを抑制する方法である。音声の信号源を3個,センサーを2個としたときのシミュレーションを行い,従来法に比べて,信号対干渉比が約10dB改善された。2)非線形混合過程に対するブラインド信号源分離信号源のグループ分離と線形化を縦続接続する方式を以前に提案したが,その学習法に関して改良を行った。特に,線形化に関して,「初期値の設定法」及び「パラメータの学習法」に関して新しい方法を提案し,信号源の分離特性を大幅に改善した。また,信号源とセンサーの位置関係と必要なセンサー数の関係についても解析し,実用化における指針を与えた。3)ブラインド信号源分離における信号歪みの低減フィードフォワード形(FF-)BSSに対して,信号歪みを抑制する新しい学習法を提案した。従来の学習法に信号歪みを抑制する制約条件を課す方法である。2チャネルと3チャネルについてシミュレーションを行い,分離特性と信号歪みを評価した。その結果,従来の信号歪み抑制形学習法に比べて大幅な特性改善を実現した。さらに,フィードバック形(FB-)BSSとFF-BSSが各々有効に使用できる条件を明らかにした。OC-BSSに関して、フィードバック形ネットワークを提案した。分離回路において、単一信号源を分離する出力を少なくとも1個有するようにセンサー数を決定する。この状態で1巡目の信号源分離を行う。さらに、単一の信号源のみを含む出力を検出をする方式を提案した。これは、音声のピッチ周波数に基づく方法である。1巡目の信号源分離で分離された単一信号源は分離回路の入力部にフィードバックされ、入力信号(センサー出力)からキャンセルされる。キャンセル方法として、信号源波形の情報と信号源サンプルのヒストグラムを用いる方法を提案した。信号源の数が1個削減された状態で2巡目の信号源分離を行う。以下の操作は1巡目と同じである。このように、提案した方式は、フィードバックにより、信号源の数を等価的に削減しながらOC-BSSを行うものである。混合過程の特性に基づいて、本方式の理論的な限界についても解析した。信号源として音声3チャネル、センサー数を2個としたとき、本方式のシミュレーションを行った。分離特性は従来法よりも高い性能が得られた。また、理論的な限界にも近い分離特性となっている。2ブラインド信号源分離における信号歪みの低減一般にBSSでは信号歪みが生じる。これに関してフィードフォワード形(FF-)BSSおフィードバック形(FB-)BSSにおいて、信号歪みの発生するメカニズムを解析した。さらに、FF-BSSにおいて、信号歪みを抑制する学習法を提案した。信号源が3個以上の場合にも適用可能である。信号源として音声を用いたシミュレーションを行い、従来法よりも信号歪みが抑制されていることを確認した。平成17年度に提案した,フィードバック形BSSにおいて,フィードバックにより信号源を相殺するための新しい学習法を提案した。

3)ブラインド信号源分離における信号歪みの低減フィードフォワード形(FF-)BSSに対して,信号歪みを抑制する新しい学習法を提案した。従来の学習法に信号歪みを抑制する制約条件を課す方法である。2チャネルと3チャネルについてシミュレーションを行い,分離特性と信号歪みを評価した。その結果,従来の信号歪み抑制形学習法に比べて大幅な特性改善を実現した。さらに,フィードバック形(FB-)BSSとFF-BSSが各々有効に使用できる条件を明らかにした。
祭礼の脱「暴力」化に関する民俗学的研究

平成30年度は、5月14日16日に、富山県高岡市で行われた伏木曳山祭の参与観察を行い、当該祭礼が現在「穏やかに」運営されていることを確認した。また、各祭礼が脱「暴力」化していった過程を明らかにするために、8月20日22日には静岡県周智郡森町で毎年11月に行なわれる森の祭りに関する聞き取り調査を、9月4日9月9日は伏木曳山祭に関する新聞記事収集を実施した。これによって、これらの祭礼が高度経済成長期に変容していったプロセスを具体的に把握することができた。さらに、本研究の事例を補足するために、静岡県掛川市横須賀で行われている三熊野神社大祭の参与観察を4月7日8日に実施した。その結果、この祭りも昭和30年代はけんかが絶えなかったものの、徐々に「穏やかな」祭りへと変貌していったという語りを、地元の人々から得ることができた。他方、戦後の日本の社会的・文化的状況や、その当時の地域社会の実態を理解するために、関連文献の収集・精読を行った。この作業を通して、各地のけんか祭りが似たような時期に脱「暴力」化していった理由を分析する際に必要となる、基礎知識を獲得することができた。加えて、最新の研究動向を把握するために、10月13日14日に開催された日本民俗学会第70回年会に参加した。その際、研究発表も行い(発表タイトル:「『競技化』概念の可能性ー森の祭りと伏木曳山祭を事例としてー」)、多くの研究者より有益な指摘を受けた。なお、本発表は、現在祭礼研究を精力的に進めている江戸川大学の阿南透教授や奈良女子大学の内田忠賢教授、長野大学の中里亮平講師、成城大学大学院の菊田祥子氏らとのグループ発表の1つとして行われた(グループ発表タイトル:「都市祭礼における『競技化』の民俗学的研究」)。この他、阿南教授が中心となって実施している研究会にも参加した(6月17日、7月29日、10月12日)。本研究で事例として取り上げる3つの祭礼(森の祭り、伏木曳山祭、兵庫県尼崎市の築地だんじり祭り)において、森の祭りならびに伏木曳山祭に関しては、聞き取り調査、新聞記事の収集ともに順調に進んでいる。このため、両祭礼が高度経済成長期に警察やマス・メディアによってどのように批判され、その結果、いかなる影響が見られたのかについて、かなりの程度、明らかになってきたと考えている。さらに、文献資料の精読を通して、戦後の日本社会全体の風潮や、同時期の地域社会の状況に関する知識を深めることができた。他方、築地だんじり祭りに関しては、調査が大きく遅れている。聞き取り調査については、ある程度順調であるが、新聞記事の収集が進んでいないため、厚みのある分析ができずにいる。今後は、この点を意識して、調査を進めていきたいと考えている。令和元年度も、引き続き新聞記事の収集に力点をおきたい。とりわけ、築地だんじり祭りに関する新聞記事を、できる限り集める必要がある。同時に、聞き取り調査も実施することで、当該祭礼が脱「暴力」化していった過程を立体的に明らかにしていきたい。また、戦後日本の社会的・文化的状況や、その当時の地域社会の実態を理解するための関連文献の精読に関しても、予定通り実施するつもりである。それによって、本研究を単なる事例分析に留めるのではなく、理論化・抽象化を図ることで、日本の近現代社会の特徴について他の学問分野と議論できるようにしたい。令和元年度は本研究の最終年度にあたるため、秋ごろまでに、これまでの研究成果をまとめてみたいと考えている。できれば、その内容を、10月に筑波大学で開かれる日本民俗学会第71回年会にて報告したい。また、令和元年も各種研究会に積極的に参加することで、自らの考えをまとめると同時に、新たな知識の獲得にも励むつもりである。それによって、今後の祭礼研究に資する、斬新な切り口を模索したいと考えている。平成28年度は、本研究において事例として取り上げる3つのけんか祭りの現状を把握するために、富山県高岡市の伏木曳山祭を5月14日16日に、兵庫県尼崎市の築地だんじり祭り9月18日20日、静岡県周智郡森町の森の祭り11月3日7日に、それぞれ参与観察を行った。その結果、各祭礼が現在「穏やかに」運営されていることを確認した。また、各祭礼が脱「暴力化」していった過程を明らかにするための聞き取り調査を、森の祭り8月13日17日、築地だんじり祭り8月22日27日に実施した。これによって、両祭礼が高度経済成長期に変容していったプロセスの概略を把握することができた。また、戦後の日本の社会的・文化的状況や、その当時の地域社会の実態を理解するために、関連文献の収集・精読を行った。さらに、最先端の研究動向を収集するために、日本文化人類学会第50回研究大会(5月2730日)ならびに日本民俗学会第68回年会(10月1日2日)に参加した。加えて、祭礼研究を精力的に進めている江戸川大学の阿南透教授や、長野大学の中里亮平講師などと研究会を行い(12月18日、1月15日)、本研究のさらなる深化に努めた。

各祭礼の参与観察を実施し、それぞれの祭りにおいて高度経済成長期以降に築き上げられてきた「暴力」を抑制するための仕組みが、現在でも有効に機能していることを確認することができた。また、森の祭り、築地だんじり祭りに関しては関係者への聞き取り調査を通して、両祭礼が主に警察からどのように批判され、その結果、いかなる規制を受けたのか、そうした状況から脱するために祭りをどう変容させていったのかについて、理解することができた。さらに、文献資料を読み込むことで、戦後の日本社会全体の風潮、さらには同時期の地域社会の状況に関する知識を深めることができた。なお、伏木曳山祭に関して、平成28年度は関係者への聞き取り調査を実施できなかったが、5月に行った参与観察の際に、当該祭礼の脱「暴力」化について簡単なインタビューを試みていたことから、最低限の情報収集はできたと認識している。平成29年度は、本研究において事例として取り上げる3つのけんか祭りの現状を把握するために、富山県高岡市の伏木曳山祭を5月14日16日に、兵庫県尼崎市の築地だんじり祭り9月15日19日、静岡県周智郡森町の森の祭り11月3日6日に、それぞれ参与観察を行った。その結果、各祭礼が現在「穏やかに」運営されていることを確認した。また、伏木曳山祭が脱「暴力」化していった過程を明らかにするための聞き取り調査および新聞記事収集を、9月4日11日に実施した。これによって、当祭礼が高度経済成長期に変容していったプロセスをより詳細に明らかにすることができた。また、戦後の日本の社会的・文化的状況や、その当時の地域社会の実態を理解するために、関連文献の収集・精読を行った。この作業を通して、各地のけんか祭りが似たような時期に脱「暴力」化していった理由を分析する際に必要となる、基礎知識を獲得することができた。さらに、最先端の研究動向を把握するために、日本文化人類学会第51回研究大会(5月27日28日)ならびに日本民俗学会第69回年会(10月14日15日)に参加した。なお、日本民俗学会では、研究発表も行った(発表タイトル:「批判されるけんか祭りー高度経済成長期の伏木曳山祭(高岡市)を事例としてー」)。加えて、祭礼研究を精力的に進めている江戸川大学の阿南透教授や、長野大学の中里亮平講師などと研究会を行ったり(4月29日、10月13日)、祭礼をテーマとした各種研究会、具体的には、第148回歴史地理研究部会(5月20日)、遠州常民談話会(9月30日)、第4回山鉾屋台研究会(10月13日)、現代民俗学会第40回研究会(12月17日)にも参加したりし、本研究のさらなる深化に努めた。こうした研究成果の一部を、論文「伏木曳山祭ー熱狂と信仰とー」(阿南透(他・編)、『富山の祭り』、桂書房、2018年3月、pp.79-94)にまとめた。また、伏木曳山祭に関しては関係者への聞き取り調査や新聞記事の収集を通して、当祭礼が警察やマス・メディアからどのように批判され、その結果、いかなる影響が見られたのかについて、理解することができた。
壁細胞機能に対する自律神経伝達物質と消化管ホルモンの作用

モルモットの単離壁細胞の塩酸分泌のパロメータとなるaminopyrine intake量(【^(14)C】-Ap)を測定し、epidermal gronth factor(EGF)の胃酸分泌抑制機構壁細胞の胃酸生成の最後の機構に関与する【H^+】【K^+】AT Paseに対する阻害剤(オメプラゾール)を用いて壁細胞の胃酸分泌機構、【H_2】受容体拮抗剤であるイミダゾール環をもつシメチジンとベンゼン環を持つ塩酸ロキサチジンアセテートを用いて受容体と受容体拮抗剤の化学構造上の連関について検討し、下記の如き成績を得た。1)EGFはヒスタミン,ガストリン及びdibutyryl cyclicAMP刺激による【^(14)C】-Apを1mg/ml10mg/mlの低濃度にて著明に抑制し、カルバコール刺激に対しては抑制は認められなかった。以上の成績よりEGFの胃酸分泌抑制作用は、直接壁細胞に作用し且つその抑制作用は選択的であり、カルバコール刺激は抑制しなかった。またEGFはdibutyryl cyclicAMP刺激に対し抑制効果を認めたことから壁細胞内のcyclicAMP上昇以後の細胞内機序にEGFが作用することが推定された。2)【H^+】/【K^+】AT Pase阻害剤オメプラゾールは【10^(-6)】Mの濃度にてヒスタミン(【10^(-5)】M),ガストリン(【10^(-6)】M)及びカルバコール(【10^(-4)】M)の刺激による【^(14)C】-APの取りこみを著明に抑制した。以上の成積はヒスタミン,ガストリン及びカルバコールによる胃酸分泌機構はすべて【H^+】/【K^+】AT Paseを介することを明らかにしたものである。3)ベンゼン環をもつ塩酸ロキサジンアセテートは【10^(-4)】Mの濃度よりヒスタミン刺激に対し用量依存的に抑制し、5X【10^(-5)】で完全に抑制し、50%抑制濃度で比較するとイミダゾール環をもつシメチジンの約6倍の効果を示した。しかし、カルバコール及びガストリン刺激に対しては抑制効果は認められなかった。以上の成積よりシメチジンと同様に選択的な【H_2】受容体拮抗剤であり、拮抗剤の化学構造と受容体との関連について興味ある成積を得た。