hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非侵襲的眼底血流測定による妊娠高血圧症候群の早期診断法の開発

平成27年3月までに、東北大学病院産科にて周産期管理中の妊婦59名より、妊娠初期12週、妊娠中期20週、妊娠後期2830週、妊娠末期3436週、分娩後1か月の合計5回、LSFG(laser speckle flowgraphy)を施行し、臨床データ収集を実施した。LSFGでは、眼底血流流速をMean Blur Rate(MBR)として表し、この波形解析によって血管抵抗の指標となるBlowout score(BOS)などの測定が可能である。平成28年度は、既に収集した正常妊娠女性(n=41)の眼底血流を縦断的に解析し、妊娠中の網膜血管における生理的な変化の検討を行った。BOSは妊娠経過と共に有意な増加傾向を認め、FAI(flow acceleration index), RI(resistive index)は妊娠後期に低下したことから、妊娠後期以降の眼底網膜血管の血流量の増加や血管抵抗の低下を鋭敏にとらえていることが示唆された。これらは、妊娠中の母体循環の変化を、計測可能な細小血管である眼底網膜血管において非侵襲的に捕えたものと考えられる。また、母体平均血圧はBOSと正の相関を示し、FAI,RIと負の相関を示したことから、LSFGによる眼底血流の評価は、これまで報告された研究成果と合わせ、妊娠による循環動態の変化を鋭敏にとらえている可能性が示唆された。国内関連学会にて情報収集や意見交換等を十分に行ったうえで、これらの成果を英文専門誌(PLOS ONE)に発表した。対象症例の内訳は、正常妊娠症例45名、妊娠高血圧症候群8名、妊娠糖尿病1名、下肢静脈血栓症1名、常位胎盤早期剥離1名、転居などを理由に研究参加を中止した症例3名である。今回正常妊娠女性(n=45)の眼底血流を縦断的に観察し、妊娠中の網膜血管における生理的な変化の解析を行った。BOSは妊娠経過と共に有意な低下傾向を認め、妊娠後期以降の眼底網膜血管の血流量の増加や血管抵抗の低下を示唆していると考えられた。これは、妊娠中の母体循環の変化を、計測可能な細小血管である眼底網膜血管において非侵襲的に捕えたものと考えられる。また、妊娠高血圧症候群症例においては、正常症例と比較して、妊娠中期より血管抵抗の上昇を示した症例を認めた。この変化は、血圧の上昇より早い段階で捕えられており、妊娠高血圧症候群症例においては、高血圧の発症以前に細小血管レベルではなんらかの変化が起きていることを示している。このことから、LSFGと従来の臨床検査結果を統合的に解析することで、より早期の診断・予防が可能となることが示唆された。全妊娠の約5%に合併する妊娠高血圧症(PIH)は母児予後に大きな影響を及ぼす可能性のある原因不明の疾患であり、最近の研究において血管内皮障害に伴う微小血管の血流異常が発生する事が知られており、体外から観察可能な眼底網膜の血流評価でPIHを早期に発見出来る可能性がある。眼底網膜血流の新規評価法として、非侵襲的眼底血流測定装置レーザースペックルフローグラフィー(laser speckle flowgraphy:LSFG)が開発され、眼科領域において有用性が報告されている。我々はLSFGを用いて、妊娠女性の眼底血流を経時的に観察し、妊娠中の眼底網膜血管における生理的な変化の解析を行っている。平成27年度までに、60名の患者が研究に参加し、そのうち6名が除外、46名が正常妊婦であり、8名の妊娠高血圧症候群の発症を認めた。現在までの正常妊婦の眼底血管の評価をLaser speckle flowgraphy-NAVI(LSFG)にて血流速度、血流量、血管抵抗などについて行った。正常妊婦では、血流流速の指標であるMBR(Mean blur rate)に大きな変化は認めなかった。また、血流量の指標であるBOS(Blowout score)は妊娠経過とともに上昇傾向を示した。血管抵抗の指標であるRI(Resistivity index), FAI(Flow acceleration index)は妊娠経過とともに低下傾向を示した。これは、妊娠経過に伴う循環血漿量の上昇に伴う生理的な末梢血管抵抗の低下を反映していると考えられる。これらのことから、LSFGは妊娠中の微細な血流変化を鋭敏にとらえる事が可能である事が明らかにされた。今後はさらに症例数を増やし、正常妊婦のみならずPIHを発症した妊婦、PIHハイリスク妊婦に関してLSFGによる網膜血流の変化を解析する。当初の計画より研究に同意される患者数が少なく、PIHハイリスク妊婦、PIH発症妊婦の数が少ない。

LSFGでは、眼底血流流速をMean Blur Rate(MBR)として表し、この波形解析によって血管抵抗の指標となるBlowout score(BOS)などの測定が可能である。平成28年度は、既に収集した正常妊娠女性(n=41)の眼底血流を縦断的に解析し、妊娠中の網膜血管における生理的な変化の検討を行った。BOSは妊娠経過と共に有意な増加傾向を認め、FAI(flow acceleration index), RI(resistive index)は妊娠後期に低下したことから、妊娠後期以降の眼底網膜血管の血流量の増加や血管抵抗の低下を鋭敏にとらえていることが示唆された。これらは、妊娠中の母体循環の変化を、計測可能な細小血管である眼底網膜血管において非侵襲的に捕えたものと考えられる。また、母体平均血圧はBOSと正の相関を示し、FAI,RIと負の相関を示したことから、LSFGによる眼底血流の評価は、これまで報告された研究成果と合わせ、妊娠による循環動態の変化を鋭敏にとらえている可能性が示唆された。国内関連学会にて情報収集や意見交換等を十分に行ったうえで、これらの成果を英文専門誌(PLOS ONE)に発表した。眼科との密な連携によってLSFGのデータ取得、検査方法は確立され、安定した結果が得られている。しかしながら、血圧データ・採血データ(PlGF/sflt-1)・超音波検査・臨床背景データとの関連解析は不十分であるため、今後鋭意推進する予定である。また、正常妊娠症例の解析は進んだが、妊娠高血圧症候群などの合併症症例との症例対照研究を進めるため、より多くの症例登録が必要である。平成28年度までに得られた正常妊婦、PIHハイリスク妊婦、PIH発症妊婦に関するLSFGによる網膜血流の変化のパターンを解析する。また、研究に参加する新たな患者を募り、症例数を増やして行く。今までの正常妊婦の解析では、LSFGによる解析で妊娠中の微細な血流変化を鋭敏に捕えることが可能である事が示唆されている。これを基にPIHハイリスク妊婦、PIH発症妊婦に関して、その発症時期、重症度に応じて、いつからどのような変化が起きているのか詳細に検討を行う。さらに、今までに報告されているsFlt1、PIGF、s-CRPなどのPIH発症マーカーとの比較検討を行い、LSFGによる妊娠中の眼底血流評価がPIHの新たな発症予測法となる可能性があるかの検討を行う。さらに、得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。平成27年度は症例対照研究を進めるため、さらなる症例登録とデータ収集を実施する。現在の問題点としては、対象妊婦の年齢層が一般集団より高いことがあげられる。LSFGのパラメーターは、年齢と相関するものが多いため、今後は、より一般集団に近い対象症例の登録を実施していく予定である。また、データの統計解析を進めるため、より専門性の高い研究協力者の参画を予定している。当初の計画より研究に同意される患者数が少なく、PIHハイリスク妊婦、PIH発症妊婦の数も少なかった。そのため、検査料の支出が予定よりも減った。平成26年10月から平成27年3月まで育児休業取得により、研究を一時中断した。そのため、次年度使用額として668,792円が生じた。今までに得られた正常妊婦、PIHハイリスク妊婦、PIH発症妊婦に関するLSFGによる網膜血流の変化のパターンを解析する。
東北地方における地域伝統芸能の表現技法の伝承と再開発

本研究は、東北地方の地域伝統芸能を対象に、現代化・国際化にむけた地域伝統芸能の方向性を検討することを目的とし、昨年度にひきつづき8月11月に仙台駅で開催された「みちのくエキコン(第2126回)」を事例に、芸能再開発のための表現戦略・演出・構成上の方向性と、身体表現技法開発・強化のための具体的方策について検討した。その結果、以下のあらたな知見が得られた。1「復活」と「創造」:ふたつの異なる開発ベクトルの重要性現存する芸能だけでなく、途絶している芸能や演目の中にも、現代に通用するすぐれた表現の存在が明らかとなった(秋田県「切石ささら踊り」等)。現代化・国際化にむけた芸能の再開発のためには、伝統の掘り起こしと、あらたな創造との、異なるふたつの視点をもちつつ実施することの重要性が示唆された。2継続的再開発事業の有効性地域伝統芸能の再開発には、単発的事業にとどまらない、継続的取組が有効である。まったく新しい地域芸能を創作する場合(福島県「会津ルネッサンス獅子」等)には、調査→伝授→創作というプロセスが不可欠であり、最低3年間の継続が必要である。3地域社会からの支援と認知の必要性再開発された芸能が、地域芸能として定着・発展していくためには、地域社会からの支援と認知が不可欠であることが明らかになった。本研究は、東北地方の地域伝統芸能を対象に、地域伝統芸能の表現技法の伝承とその再開発の問題に着目し、現代と将来にいきる地域伝統芸能の再開発の方向性を検討することを目的とし、本年度は各県ごとの現状把握のサーベイと、いくつかの事例についての実態調査を中心に研究をすすめた。1文献調査、有識者へのヒアリング、現地調査の結果から、東北地方は地域伝統芸能の宝庫であり、有名無名にかかわらず、現代化・国際化にむけてのすぐれた素材となりうる芸能が多数所在していることがあきらかになった。2秋田県の「飾山囃子」、山形県の「渡前獅子踊」、宮城県の「はねこ踊」、福島県の「南須釜念仏踊」を主な対象とし、現地調査による伝承の実態を把握するとともに、8月から11月まで仙台駅でおこなわれた『みちのくエキコン』のための再開発の過程とその上演を記録・検討した。その結果、いずれの芸能もすぐれた表現性をもつ芸能であり、伝統をふまえた再開発の有効性が示唆された。3上記2における身体技法の開発・強化にあたっては、感性情報論および舞踊学的視点から検討をくわえ、上演のための全体構成、舞踊動作の構成上の検討、上演空間にそくした舞踊演出、伝承の過程で曖昧になってしまった動作・所作の掘り起こし、観客も参加可能な上演形態の工夫など、具体的方策の有効性と課題があきらかになった。本研究は、東北地方の地域伝統芸能を対象に、現代化・国際化にむけた地域伝統芸能の再開発の方向性を検討することを目的とし、8月から11月まで仙台駅で開催された『みちのくエキコン(第15回第20回)』を事例に、芸能再開発のための表現戦略・演出・構成上の方向性と、身体表現技法開発・強化のための具体的方策について検討した。その結果、以下のあらたな知見がえられた。1.感性情報を手がかりとした演出および再開発の有効性感性情報、すなわち生得性に着目した効率・確率のたかい快感誘起を指標とした表現戦略に基づく演出および再開発は、東北地方の地域伝統芸能を対象とした再開発にきわめてたかい有効性をしめした。2.伝統的舞踊フレーズのモジュール化とその再構築による再開発の有効性舞踊表現の再開発については、独自性のたかい伝統的舞踊フレーズを手をくわえずにモジュール化し、その時間的・空間的構成には民族舞踊・現代舞踊などジャンルを越えて効果的な手法をとりいれて再構築するという開発法の有効性が、秋田県二ツ井町の『切石ささら踊り』再開発の事例において示唆された。3.コミュニティ型芸能のもつ身体技法・表現戦略の有功活用と表現の可能性新しい地域芸能の創造にあたっては、だれにでも習得可能な身体表現技能を基盤におき、その巧みなコンビネーションプレーによってたかい表現水準を獲得するという、コミュニティ型芸能がもつ伝統的表現戦略を活用した開発の有効性と、さらなる表現強化・創造への可能性が示唆された。
Art of the Atomic Age

この科研費のおかげでまだ発行されていない情報を調べたり、研究に行くことができました。私がジュネーブとシカゴで行った研究は芸術家たちがどのように科学者と芸術を創造したのかを理解するのに役に立ちました。分子科学研究をしているフェルミ研究所のギャラリーは1945年広島被爆の後に平和を願って作られたものであり、非常に興味深かったです。作品は広島と福島をテーマにしたものではありませんでしたが、私の研究を完成させるのに充分なものでした。また今回の私の研究はMIT出版との契約をするのに非常に大切なものでした。この本は2018年の4月を目標に製本いたします。
ＮＫ細胞活性化受容体リガンドをターゲットとした口腔癌に対する個別化治療の開発

当科で樹立したOSCC細胞株であるKO細胞の培養上清中から抗MICA抗体結合アフィニティーカラムを用いてKO細胞が産生するsMICAの精製を行い、精製sMICAを脱糖鎖処理しWestern Blot法で検討したところsMICAの分子量は24000であった。MICA蛋白およびsMICAの発現に及ぼすTGF-β1/2の影響をWestern Blot法およびELISA法により検討した結果、TGF-β1、TGF-β2のいずれもsMICAの産生を濃度依存的に促進した。さらにTGF-β1/2siRNA導入KO細胞では細胞表面MICA蛋白の発現は亢進し、培養上清中へのsMICAの産生は著しく抑制された。癌細胞が、細胞表面にMICA(MHC class I chain-related molecule A)を発現しているにもかかわらず、NK細胞などMICA-NKG2Dを介した免疫監視機構から逃れ、排除されないのは何らかの免疫回避システムが存在していることが考えられており、その免疫回避システムの1つとしてsMICA(soluble MICA)が報告されている。そこで、当科で樹立したOSCC細胞株でWestern Blot法およびNorthern Blot法を用いて細胞抽出液中のMICA蛋白およびMICA mRNAの発現を検討した。その結果、いずれのOSCC細胞株もMICA mRNAを同程度発現していたが、Western Blot法の結果からKO細胞ではMICA蛋白の発現は非常に低いことが明らかになった。一方、ELISA法を用いて培養上清中のsMICA濃度を検討した結果、sMICAの産生量はKO細胞において最も高かった。KO細胞が産生するsMICAの精製解析した結果、sMICAの分子量は20600, 21100, 24200と予測され、MMP-2/9が最も関与している可能性が考えられた。さらにMICA蛋白およびsMICAの発現に及ぼすTGF-β1/2の影響をWestern Blot法およびELISA法により検討した結果、TGF-β1、TGF-β2のいずれも、sMICAの産生を濃度依存的に促進することが明らかになった。一方、ELISA法を用いて培養上清中のsMICA濃度を検討した結果、sMICAの産生量はKO細胞において、最も高いことを明らかにした。さらに、無血清培養系でKO細胞を大量培養し、培養上清中から抗MICA抗体結合アフィニティーカラムを用いてKO細胞が産生するsMICAの精製を行った。精製sMICAを脱糖鎖処理し、Western Blot法で検討したところsMICAの分子量は24000であった。精製したsMICAをMALDI/TOF-MSにより質量解析を行い、MICA分子と一致するアミノ酸配列を検索した結果、sMICAは、MICA分子のα3ドメインの中央付近で切断されている可能性が考えられた。同領域でMICA切断能を有する蛋白分解酵素について検討し、MMP-3とMMP8とMMP-2/9の3つのMMPsが候補として考えられた。また、それぞれ産生されるsMICAの分子量は20600, 21100, 24200と予測され、MMP-2/9が最も関与している可能性が考えられた。

一方、ELISA法を用いて培養上清中のsMICA濃度を検討した結果、sMICAの産生量はKO細胞において最も高かった。KO細胞が産生するsMICAの精製解析した結果、sMICAの分子量は20600, 21100, 24200と予測され、MMP-2/9が最も関与している可能性が考えられた。さらにMICA蛋白およびsMICAの発現に及ぼすTGF-β1/2の影響をWestern Blot法およびELISA法により検討した結果、TGF-β1/2処理により細胞表面におけるMICA蛋白の発現は低下し、sMICAの産生は促進された。また、TGF-β1/2処理によりMMP-2,-3,-8,-9 mRNA発現上昇を認め、MMPs特異的阻害剤により細胞表面MICA蛋白の発現は上昇し、培養上清中へのsMICAの産生は抑制された。口腔外科基礎的検討は順調に進んでいるが、臨床的検討は症例数の蓄積が必要で、治療効果や予後など臨床経過を観察する期間が必要なため、もう少し時間を必要とする。基礎的検討は順調に進んでいるが、臨床的検討は症例数の蓄積が必要で、治療効果や予後など臨床経過を観察する期間が必要なため、もう少し時間を必要とする。口腔癌患者のMICA遺伝子多型の解析ならびに治療前後の可溶性MICA蛋白濃度の検索として、当科で加療中の口腔癌患者および健康人ボランティアより,十分なインフォームドコンセントを行った後,末梢血または腫瘍組織を採取し,DNAを抽出する。同DNAを用いてMICAの遺伝子多型をPCR法およびフラグメント解析を用いてMICA遺伝子多型を検索する。DNA増幅は,Applied Biosystems社製のDNAサーマルサイクラー(Gene Amp PCR System9700),フラグメント解析は,当科において保有しているBeckman Coulter社製のGenetic Analysissystemを用いて解析する。今回,採取した血液サンプルおよびDNAサンプルは,ナンバリングし,超低温フリーザーに保存する。患者の各治療(化学療法,放射線療法,免疫療法,手術療法)前後の血清中の可溶性MICA蛋白濃度をELISA法を用いて測定する。ELISAにはBio-RAD社製Model550 Microplate Readerを当科で保有しているのでこれを使用する。DNA増幅は,Applied Biosystems社製のDNAサーマルサイクラー(Gene Amp PCR System9700),フラグメント解析は,当科において保有しているBeckman Coulter社製のGenetic Analysis
乾燥地・半乾燥地に展開する農地の持続的利用のための除塩・防塩システムの構築

本研究では,土壌中に人工的に設けた粗粒領域で塩害発生農地の修復と持続的利用を両立させる農地管理法の開発を試みた.部分的な粗粒領域を鉛直排水トンネル(DT),粗粒層をキャピラリーバリア層(CB層)とし,それらの単独使用,併設使用による除塩と防塩効果を評価した.その結果,1高透水性土壌においてCBの使用はリーチングに影響を及ぼさず,表層の保水力強化と下層からの毛管上昇阻害に効果がある,2低透水性土壌においては,CBで降下浸透水を捕捉しDTに誘導することで効率的な排水が可能となる.3DTとCBの併設使用は下層からの毛管上昇をほぼ完全に遮断できることが明らかとなった.キャピラリーバリア(CB)単独使用による除塩・防塩効果が維持される土壌条件の明確化のために土壌における水分・塩分・熱の移動現象を再現できる数理モデルであるHYDRUS1Dを用いて数値実験を実施した.当初,土壌は砂土,砂質壌土,壌土,軽埴土を,キャピラリー層には礫を想定したが,壌土,軽埴土については数値計算を正常終了させることができなかったため,継続検討することとした.砂土,砂質壌土における数値実験では,CB層の存在によりCB層より上の作土層における含水量が飽和近傍まで増加すること,ならびに,下層からの毛管上昇を完全に遮断されることが確認できた.これらの効果は地下水の存在に左右されない結果となった.数値実験で得られた結果を確認するために,恒温室内でカラム実験を実施し,キャピラリー存在下でのリーチング進行過程を精密に調査した.カラム実験では砂土と砂質壌土の2つの土壌について実験した.その結果,1キャピラリー層直上部の圧力水頭がが0cm近傍まで大きくなると,キャピラリー層の浸透遮断効果が消失して下層への浸透が発生する,2直上部の圧力水頭ががやや低下すると再び遮断効果が発現し,上層の含水率は高いまま保持される,3さらに給水を継続すると再び遮断効果が消失し,浸透が生じる,ことが明らかとなった.このことから,リーチングによって高濃度塩水となった浸透水がキャピラリー層を流下した後に,低濃度の土壌水がキャピラリー層直上に保持されるメカニズムが明らかとなった.一方,下層からの毛管上昇については数値実験ほど完全に阻止できず,実験後に塩収支計算を行ったところ,CBなしの1/3ではあったが作土層への塩の供給が確認された.これは土壌を充填する際に,CB内に土壌が入りこんだためと思われた.現場での使用のためにはCB層の効果を最大化する充填方法を検討する必要があることが明らかとなった.7×50×50cmの土槽を作成し,低透水性土壌のみを充填したコントロール実験と透水性の高い資材を充填した部分(排水トンネル,DT)を有する排水トンネル実験,DTと粗粒素材による土層(キャピラリーバリア層,CB)とを併設する併設実験,の3通りについて浸透実験を行った.低透水性土壌には軽埴土を用いた.DTには砂土と籾殻を,CBには粒径5mmのガラスビーズを使用した.4時間毎に15分間57mm/hの強度で灌水し,2日間継続した.CBには1/50の勾配を与え,CBによって捕捉された浸透水がDTに誘導される構造にした.実験の結果,DTとCBを併設した場合が最も早く最下層まで浸透水が到達した.DT単独利用の場合は,DTが毛管障壁として機能し,浸透水がDTを迂回して流下することが明らかとなった.この傾向はHYDRUS-2D/3Dによる数値実験でも再現されており,浸透水を集水してDT上部の境界部をいち早く湿潤状態にすることが低透水性土壌の浸透促進には不可欠であることが確かめられた.また,CBによる毛管上昇遮断機能の評価を地下水位の高い鳥取大学附属農場の水田土壌に建設したビニルハウス内のパイロットプラントで実施した.ビニルハウス内に2.4×3.6mの試験区を設け,土壌水分,蒸発量,温湿度,地下水位の測定を行った.その結果,CBのない対照区では毛管上昇によって作土層が過湿状態で推移したのに対し,CBのある区画では適度な水分状態が維持された.このことはDTとCBの併設によって毛管上昇をある程度遮断しうることを示唆している.これらの結果から,DTとCBを併設する本法は低透水性土壌におけるリーチングを促進する一つの方法となりうることが示された.本年度は,排水トンネル(DT)単独使用とDTーキャピラリーバリア(CB)併設使用の除塩効果と毛管上昇遮断効果の実証実験を行った.

実験は実験土槽(50 ×50×7 cm)で行い,試材には低透水性土壌として埴壌土,DTに籾殻,CBに直径5mmのガラスビーズを使用した.土槽条件は,DTのみ(Case1),DT-CB併設(Case2),対照実験(低透水性土壌のみ)(Case3)とした.実験土槽の下端5cmは礫層とした.土槽側面からTDRセンサーを14本挿入して体積含水率と電気伝導度を測定し,各地点における水分と塩分の変化を5分毎に自記計測した.除塩実験では,厚さ2cmの塩類集積土層(EC1:5=4dS/m)を地表面に客土し,土槽の上部の多孔質灌水チューブを用いて4時間毎に1回15分の灌水を行った. 1回の実験時間は灌水開始から最下層まで浸透水が到達するまでとした.防塩実験では,土槽下端の礫層に1.2dS/mの塩化カルシウム溶液の地下水位を設定し,毛管上昇を発生させた.除塩実験におけるDT直下地点の体積含水率の上昇は,Case2,Case3,Case1の順で発生し,それぞれ実験開始から約48,66,78時間後であった.この結果からCBでの浸透水の収集とDTでの排水促進の効果が認められた.防塩実験におけるDT直上の体積含水率の経時変化をみると.Case3で実験開始24時間後,Case1で144時間後に体積含水率が上昇したのに対し,Case2では160時間を越えても体積含水率の上昇は認められなかった.また,Case1においても毛管水はDTを迂回して測定地点に到達しており,DTとCBが毛管水の上昇を遮断することが示された.なお,実験中に散見されたTDRセンサーの出力異常の原因を調べるために,別途測定精度の評価を行ったWETセンサーとの比較を行ったが,明確な原因は明らかにできなかった.本研究では,土壌中に人工的に設けた粗粒領域で塩害発生農地の修復と持続的利用を両立させる農地管理法の開発を試みた.部分的な粗粒領域を鉛直排水トンネル(DT),粗粒層をキャピラリーバリア層(CB層)とし,それらの単独使用,併設使用による除塩と防塩効果を評価した.その結果,1高透水性土壌においてCBの使用はリーチングに影響を及ぼさず,表層の保水力強化と下層からの毛管上昇阻害に効果がある,2低透水性土壌においては,CBで降下浸透水を捕捉しDTに誘導することで効率的な排水が可能となる.3DTとCBの併設使用は下層からの毛管上昇をほぼ完全に遮断できることが明らかとなった.昨年度の遅れを挽回できた.スケールアップしたハウス実験も開始しており,概ね順調なペースに戻ったといえる.水土環境保全学本年度は,昨年度の遅れを取り戻すことに集中していたため,成果発表が当初予定よりやや遅れた.次年度は実験を継続するとともに積極的に成果発表を進めていく.また,防塩機能の評価について模型実験,数値実験,パイロット実験を同時に進行させ,結果をお互いにフィードバックさせていく.壌土ならびに軽埴土に対する数値実験が想定通りに進まなかったため,当初計画していた実験条件の探索が不十分な状態になった.さらに,数値実験に手間取ったため,模型実験の実施が遅れ,計画していた鉛直トンネル用の資材に対する物性値の測定を実施できなかった.実験用品で当初予定額よりも安く納品されたものがあったため.現在,2013年度中に実施できなかった鉛直トンネル用の物性値の計測を実施しており,早急に終了させる.数値実験については,使用するモデルを変更し,土壌水理パラメータの再測定を行って計画の遅れを取り戻す.また,平成26年度には本研究の新規性を担う重要な課題である鉛直排水トンネルによる除塩機能の解明を実施する.当初計画では,数値実験を先行させて模型実験で実証する予定であったが,2013年度のように数値実験に時間を要すると模型実験の実施が遅れる危険性があるため,数値実験と模型実験を同時進行させ,両者の成果をフィードバックしていく.実験用消耗品の購入に充てる.
難培養性微生物を標的としたハイスループット分離・培養・代謝機能解析システムの開発

難培養性微生物のハイスループット分離培養技術確立のために、マイクロプレートを用いた液体分離培養法をメタン発酵プロセスに生息する嫌気性微生物群集に応用した。酢酸資化性メタン生成古細菌であるMethanosaeta属、Methanosarcina属、そして、水素資化性メタン生成古細菌であるMethanolinea属をそれぞれ分離して培養することに成功した。一方、水素資化性メタン生成古細菌と共生する酢酸酸化細菌の分離・同定には至らなかった。本研究の成果は、メタン発酵プロセスにおいて重要な役割を果たす難培養性の微生物共生系の分類学的な多様性と生理機能を解明するための有効な研究手法につながるものである。自然環境中に生息する微生物のなかで、従来の培養技術で分離培養可能なものはわずか1%に過ぎない。本研究では、96-wellマイクロプレートを用いた分離培養技術を用いて培養可能域の拡大を行い、これにキャピラリー電気泳動質量分析器によるメタボローム解析技術を組み合わせることで、難培養性微生物を標的としたハイスループット分離・培養・代謝機能解析システムを構築することを目的とした。平成25年度は酢酸利用嫌気性微生物および微生物共生系の分離培養を行った。メタン発酵プロセスの槽内液を酢酸を唯一の炭素源とする無機塩培地にて10の5乗倍、10の6乗倍にそれぞれ希釈した細胞懸濁液を96-wellマイクロプレートに分注し、47日間嫌気培養した。各wellの培養液を鋳型として、Archaeaの16S rRNA遺伝子を標的としたNested PCR法を行った結果、10の5乗倍希釈した槽内液を分注し培養したプレートの26 wellにおいてPCR増幅が認められた。増幅断片をRFLP法およびクローン解析法により解析した結果、25 wellにMethanosaeta属が、1 wellにMethanosarcina属がそれぞれ増殖したことが示された。一方、10の6乗倍希釈した槽内液を分注し培養したプレートでは、9 wellにおいてPCR増幅が見られた。7 wellにMethanosaeta属が、1 wellにMethanosarcina属が、1 wellに未同定のArchaeaがそれぞれ増殖したことが示された。今回得られた結果は、同条件で運転するメタン発酵プロセスの16S rRNA遺伝子を解析した既報とよく一致しており、本研究の結果、培養法によりメタン生成Archaeaの群集構造を明らかにできる実験系の確立に成功したと考えている。前年度は、酢酸を唯一の炭素源として供給するメタン発酵プロセスの槽内液にマイクロプレート分離培養法を適用し、培養法によるメタン生成Archaeaの群集構造の解析技術を確立した。しかし、分離培養したマイクロプレートからは、水素資化性メタン生成古細菌は検出されず、嫌気性酢酸酸化細菌と水素資化性メタン生成古細菌による微生物共生系を検出することができなかった。平成26年度は、この微生物共生系を特異的に検出することを目的に以下の実験を行った。微生物共生系を構成する水素資化性メタン生成古細菌の16S rRNA遺伝子を特異的に増幅するPCRプライマーを検討し、酢酸を唯一の炭素源として供給するメタン発酵プロセスの槽内液から抽出したDNAを鋳型としたPCR実験を行ったところ、この槽内液中にMethanomicrobiales目に分類される水素資化性メタン生成古細菌が存在することが判明した。10の4乗倍あるいは10の5乗倍希釈した培養液を分注して、酢酸を唯一の炭素源とするマイクロプレート分離培養を行った各ウェルの培養液を鋳型として、本プライマーセットを用いたPCRを行った。その結果、10の4乗マイクロプレート14 well、10の5乗マイクロプレート7 wellに水素資化性メタン生成古細菌の存在が示された。本研究の結果、マイクロプレート分離培養法により、酢酸を分解する微生物共生系を含む微生物群集の分離が可能であることが示された。本研究では、酢酸酸化細菌と水素資化性メタン生成古細菌のハイスループット分離培養技術を確立するため、酢酸を唯一の炭素源として供給する連続式中温メタン発酵プロセスを構築し、槽内液を酢酸を唯一の炭素源とする合成培地で希釈し、96ウェルマイクロプレートに分注して嫌気培養を行った。平成26年度の研究の結果、各ウェルの培養液を鋳型としたPCR実験により、10の4乗倍希釈した槽内液を分注したマイクロプレートから14ウェル、10の5乗倍希釈した槽内液を分注したマイクロプレートから7ウェル、水素資化性メタン生成古細菌の存在が示唆された。今年度は引き続き、これらのウェルに酢酸資化性メタン生成古細菌が混入している可能性を検討した。10の5乗マイクロプレートの7ウェル、10の4乗マイクロプレートの3ウェルの培養液を鋳型として、酢酸資化性メタン生成古細菌Methanosaeta属特異的なPCRを行った結果、10の5乗マイクロプレートの7ウェルについて、増幅断片は検出できず、これらのウェルにはMethanosaeta属は存在しないことが確認できた。以上の結果から、10の5乗マイクロプレートの7ウェルには、古細菌としては水素資化性メタン生成古細菌のみが存在することが示された。また、10の5乗マイクロプレートに対して、Bacteriaに対するPCRを行った結果、4つのウェルについて、Bacteriaの存在が確認できた。以上の結果から、少なくともこれらのウェルには、酢酸酸化細菌と酢酸資化性メタン生成古細菌の共生系が分離培養された可能性が示された。これらの4ウェルを含む10個のウェルについて、酢酸を唯一の炭素源とする培地を用いて、バイアル瓶回分培養を行った。

培養開始して1年間経過した時点で10本ともバイオガスは発生していないが、わずかに増殖の兆候が見られた。難培養性微生物のハイスループット分離培養技術確立のために、マイクロプレートを用いた液体分離培養法をメタン発酵プロセスに生息する嫌気性微生物群集に応用した。酢酸資化性メタン生成古細菌であるMethanosaeta属、Methanosarcina属、そして、水素資化性メタン生成古細菌であるMethanolinea属をそれぞれ分離して培養することに成功した。一方、水素資化性メタン生成古細菌と共生する酢酸酸化細菌の分離・同定には至らなかった。本研究の成果は、メタン発酵プロセスにおいて重要な役割を果たす難培養性の微生物共生系の分類学的な多様性と生理機能を解明するための有効な研究手法につながるものである。酢酸を唯一の炭素源として供給するメタン発酵プロセスの槽内液にマイクロプレート分離培養法を適用した培養液に、酢酸を分解する微生物共生系を含む微生物群集の分離が可能であることが示された。このけっかにより、【検討項目1】特定基質の代謝に関与する嫌気性微生物および微生物共生系の分離培養、【検討項目2】分子生物学的手法による分離培養した微生物および微生物共生系の分類情報の取得手法の確立、については、ほぼ順調に進捗していると考えている。【検討項目3】メタボローム解析による分離培養した微生物および微生物共生系の代謝機能情報の取得手法の確立についてはやや遅れているが、微生物共生系の分離培養が可能であることが示され、嫌気条件での酢酸の代謝産物の分析のための準備が整っている。したがって、研究目的に対して概ね順調に進展していると考えている。応用微生物学、食品工学平成27年度は、分離培養した酢酸を分解する微生物共生系を含む微生物群集に限界希釈培養法を適用し、純化を進める。同時に、水素資化性メタン生成古細菌と共生する嫌気性酢酸酸化細菌の分類情報を獲得する。さらに、代謝産物のメタボローム解析を実施する。マイクロプレート分離培養法により、【検討項目1】特定基質の代謝に関与する嫌気性微生物および微生物共生系の分離培養。および、【検討項目2】分子生物学的手法による分離培養した微生物および微生物共生系の分類情報の取得手法の確立、については予定通りに進捗した。【検討項目3】メタボローム解析による分離培養した微生物および微生物共生系の代謝機能情報の取得手法の確立、については若干進捗が遅れているが、解糖系の代謝産物を対象としたCE-MS分析手法の最適化が終了し、嫌気条件での酢酸の代謝産物の分析のための準備が整った状況である。従って、研究目的に対して概ね順調に進展していると考えている。平成26年度は【検討項目3】メタボローム解析による分離培養した微生物および微生物共生系の代謝機能情報の取得手法の確立、を中心として研究を進める予定である。特に、代謝産物の質量スペクトルのデータベースの蓄積を完了させ、、ハイスループットに酢酸の代謝経路を分析する手法の確立を目指す。【検討項目
荷重付きディリクレ空間上のマルティプライヤーにおけるシンボル空間上の縮小性の解明

複素平面上の開単位円板上において、p-乗可積分である正則関数によって作られるバナッハ空間をベルグマン空間という。本研究の目的は、このベルグマン空間を一般化した空間である荷重付きディリクレ空間上のマルティプライヤーにおけるシンボル空間がどの程度縮小するのかを解析し、荷重付きディリクレ空間上で定義された(ある特殊な二つの)積分作用素の性質を詳しく調べることである。一般に、その二つの作用素は、有名なテープリッツ作用素とハンケル作用素と呼ばれる二つの作用素と密接な関係がある。そのため、これら二つの作用素の性質を調べることは、テープリッツ作用素やハンケル作用素の新たな性質を導き出す鍵となる。そこで先ず、それらの作用素がいつ有界、コンパクトとなるのかに関しての研究を行った。これらに関する研究は、一定の成果を上げ、幾つかの研究集会において発表し、専門雑誌に受理され出版された。また更に吟味を重ね、別の幾つかの成果(有名な空間であるBMOA上での積分作用素及びマルティプライヤーに関する)を上げることに成功した。その結果は、専門雑誌に受理され、今年度出版予定である。また今年度は、荷重付きブロッホ空間上で定義される合成作用素及び積分作用素がいつ閉値域を持つのかに関する研究を行った。先ず、積分作用素がいつ閉値域を持つのかに関して研究を行い、これまでにはまったく知られていなかった必要十分条件を導き出すことに成功した。これらに関する成果は、幾つかの研究集会で発表し、更に吟味を重ね、現在、専門雑誌に投稿中である。更に、これらの結果を合成作用素に応用出来ないかという研究に着手し、幾つかの成果が上がってきている。これらの結果は来年度、発表予定であり、更なる吟味の上で、専門雑誌に投稿する予定である。複素平面上の開単位円板上において、P-乗可積分である正則関数によって作られるバナッハ空間をベルグマン空間という。一般に、その二つの作用素は、有名なテープリッツ作用素、ハンケル作用素と呼ばれる作用素と密接な関係がある。そのため、これら二つの積分作用素の性質を調べることは、テープリッツ作用素やハンケル作用素の新たな性質を導き出す鍵となる。そこで、今年度は先ず、その作用素がいつ有界、コンパクトとなるかについて研究を行った。そして、それらに関する研究は、今年度、一定の成果を上げ、それらの結果を複数の研究集会において発表し、さらに吟味を重ね、専門雑誌に投稿中である。また今年度は、荷重付きブロッホ空間上で定義される合成作用素がいつ閉値域を持つのかに関する研究を行った。合成作用素に関する性質は、先ほど述べた積分作用素と密接に関連している。そこで、それらの結果を応用して、(ある特殊な二つの)積分作用素がいつ閉値域を持つのかに関する研究を行い、今年度、一定の成果を上げ、その結果を来年度複数の研究集会において発表する予定である。そして、さらに吟味を重ね、専門雑誌に投稿予定である。
がん看護に関わる認定看護師の専門的実践能力とキャリア成熟推進への支援モデルの構築

本研究は、がん看護に関わる認定看護師の専門的実践能力やキャリア成熟推進に向けた支援モデルの構築することである。本年度は、支援モデルの考察に向けて、以下を実施し成果を得た。1.専門的実践能力の特徴と関連要因:全国のがん看護を専門とする認定看護師432名(回収率30.7%)。専門的実践能力評価尺度を用いた調査の結果、がん看護経験年数や認定看護師活動年数による有意差が明白となった。15年以上のがん看護経験年数を積むことにより、専門的実践能力の<コンサルテーション>や<倫理的ジレンマへの対応とその解決>が高い特徴がみられた。また、認定看護師活動年数では5年以上で資格を更新した者は<コラボレーション>や<コンサルテーション>が高い特徴がみられた。以上、自己の価値観を確立できるよう自己分析をすることや、がん看護をチームで支える他の医療職者と協働して総合的な視野から自身で課題解決することが重要であると考えられた。2.キャリア成熟の特徴と関連要因:職業キャリア成熟尺度を用いて調査した結果、専任の者は自律性をより感じており、キャリア成熟の<関心性>、<自律性>、<計画性>の順に高く、やりがいと関連していた。以上、がん看護に関わる認定看護師は、もともと自己のキャリアを成熟させることに強い動機づけがなされていることが明らかとなり、困難感を克服しやりがいを高める取り組みの必要性について示唆を得た。3.専門的実践能力とキャリア成熟の関係:専門的実践能力とキャリア成熟への関心性、自律性や計画性の関連が示された。が、キャリア成熟尺度が看護者に特化したものでないため、関係の解明には限界があった。今年度は、記載した研究計画に沿って、質問紙を用いて全国調査を行なった結果を分析し、関連学会に公表した。そのため、本研究は概ね予定通りの進捗状況であると判断した。次年度は申請時の研究計画に沿って、がん看護に関わる認定看護師の専門的実践能力およびキャリア成熟推進に向けての支援に関する示唆を得るために、研修会・研修会前後の調査を予定している。研修会前後の調査は、面接による質的な調査と同様の項目についての包括的な量的調査を実施する。申請時の計画では、海外の看護カンファレンスでの情報収集や国際学会での研究成果の公表を見込んでいたが、スケジュール調整上困難となった。次年度は、研究打ち合わせや研修会、調査を実施する計画である。そのため、研修会の企画・運営を行う研究協力者への謝礼や研究参加者への調査のための謝金を計上する。研究成果については国内外での公表とともに、論文投稿に必要となる英文校閲のための費用を研究費から支出していく。
技術のグローバル・スピルオーバーとその競争力構造に及ぼす影響の理論的・実証的分析

人、物、情報の国境を越えた流れが劇的に増加している。また、資本、労働と技術との補完的な関係も強まってきている。これらの変化は技術のグローバル・スピルオーバーの増大と広がりを加速させている。研究開発投資の停滞に直面している現在、多様なソースを通じて国際市場から獲得した技術を効果的に活用することは重要な競争戦略となりつつある。このことはスピルオーバー技術の同化能力(スピルオーバー技術を活用する能力)への関心を増大させている。実際、いかにこのスピルオーバー技術による代替可能性を活用するかは産業界にとってもっとも重要な研究開発戦略の一つとなっている。日本の同化能力は、1980年代までは強力であったにもかかわらず、1990年代には低下し、この低下の解消が緊急の課題となっている。本研究では、(1)技術スピルオーバーの生産への寄与、および(2)同化能力の役割について、そのメカニズムを理論的、実証的に分析した。それに加えて同化能力の趨勢および同化能力を支配する要因に関して数量的分析を行った。さらに産業界の研究開発戦略への示唆を得るため、同化能力を支配するソースとメカニズムを特定することを試みた。その結果、(1)同化能力は、技術スピルオーバーの好循環の形成および技術ホスト(スピルオーバー技術を市場で獲得する側)の将来軌跡を決定する上で重要な役割を果たしていること、(2)労働の質が同化能力に決定的な要因であり、またその質は情報化、高齢化、制度的要因に支配されること、(3>それゆえに、ゼロまたはマイナス成長、グローバル化、サービス化、急速に進む高齢化などによって特徴づけられる新しいパラダイムの下で変化する制度的諸要因にあわせた情報化の組織的な推進や研究開発投資戦略の策定が必要となること、などが明らかとなった。本年度は、4年間の研究の初年度であり、設計・予備分析フェーズと位置づけされる。従来、概念的なものにとどまっていた技術スヒルオーバーを理論的・実証的に分析する枠組みの構築を行った。(1)分析手法検証従来行われてきた、生産関数、産業連関表等による技術スピルオーバーの経済効果分析を更に精緻化し、TFP(Total Factor Productivity)に対する技術の直接的、間接的効果を分解して計測する方法を確立した。また、技術距離、技術クラスター等技術スピルオーバーに大きな影響を及ぼす技術構造の分析手法について検証を行った。更に、上記の分析手法が集計的な分析に加えて、企業レベルでの技術スピルオーバー効果を分析する手法を、従来の投資決定理論を拡充したり、ゲーム理論、システム論的アプローチなど新しい概念を用いることにより開発した。(2)データ構築産業レベルにおける整合的なデータを収集、整備するとともに、主要企業についてもデータの構築を行った。特に研究開発に関して、産業レベルの研究開発費データに加えて、従来必ずしも十分ではなかった企業レベルの研究開発費データの整備を行った。また、併せて特許など補完的なデータの収集に努めた。(3)応用分析上記の手法及びデータを、技術スピルオーバーを意図して設立されている政府主導の技術開発コンソーシアムの分析に適用することにより、従来、必ずしも明確ではなかったコンソーシアムの経済効果を浮き彫りにすることが可能となった。本年度は4年間の研究の第2年度であり、データ構築・マクロ分析フェーズと位置付けられる。初年度の研究により得られた理論的知見を産業、企業、主要技術の各レベルにおける分析に適用した。(1)設計・体制構築電機産業、製薬産業をはじめとしたハイテク産業において、主要企業の財務諸表に加えて特許、研究開発投資等の技術経済分析に用いるデータを収集・整理し、その整合性を検証した。また、これらのデータへの研究分担者のアクセスを容易にするため、インターネット上にデータベースを構築した。

(2)理論的解明初年度における専攻研究の調査等を踏まえ、最適化理論を応用したグローバルスピルオーバーとその競争力構造を分析するためにプラットフォームを構築した。(3)計測手法開発システム理論を援用した技術弾道モデル、スピルオーバー、モデル等を開発することにより、収集したデータを用いて技術のスピルオーバー効果の計測を可能とした。(4)実証分析・評価上記の成果を活用しつつ、電機産業、製薬産業をはじめとしたハイテク産業、またハイテク産業に属する主要企業、太陽電池、心臓病治療薬等の個別技術の各レベルにおいて、技術のグローバルスピルオーバーを計測し、スピルオーバーの活用が技術競争力の確立の鍵になることを示した。本研究は、情報化・グローバル経済化の必然として予想される技術のグローバル・スピルオーバーに注目して、国、産業、企業、技術の各レベルにおけるその実態を明らかにするとともに、それが競争力に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。当初は4年計画であったが研究の順調な進捗により、研究期間を1カ年短縮することとしたため、本年度が本研究の最終年度である。昨年度までの研究成果を踏まえた今年度の具体的な研究実績は以下の通りである。1.モデルの構築昨年度までに得られた実証分析結果から、競争力戦略においてスピルオーバー技術の有効活用が決め手になっていること、それは同化能力に依存すること、同化能力はホストの技術レベルおよびホスト/ドナー両者の技術レベルの変化速度の比に支配されることが抽出された。また、新たな文献レビュー並びに予備的実証分析から需要を増大させる新機能の創出が競争力戦略にとって鍵となっていることが予想されるに至った。これらの知見に基づきスピルオーバー、新機能創出を組み込んだ新たな数学的モデルを構築した。2.競争力要因分析上記のモデルを用いて、産業/業種(製造業13業種)、企業(製薬・電気機械)および技術(医薬品・太陽電池など)の各レベルにおいてスピルオーバーと競争力の関係について分析を行った。その結果、競争優位を持つ業種/企業等においては、研究開発能力の向上、スピルオーバー技術の活用、新機能の創出、の間に好循環が働いており、一方、競争優位を持たない業種/企業はこれらの間に悪循環が起こっていることが明らかとなった。
台湾における選挙管理機関の独立性と民主化

本年度の研究活動では、昨年度の研究成果を踏まえた現地での関係者へのインタビューと文献調査をもとに、台湾の選挙管理機関の制度的特徴と独立性について実証的に検証し、制度の運用の実態を明らかにした。昨年度は、台湾の選挙管理機関である中央選挙委員会(中選会)が、選挙管理機関の3つのモデルのうち「独立モデル」と評価され、そうした評価が国際的に流布していることを明らかにした。本年度は、そうした評価が妥当なのかとの問題意識から、中選会の前任の主任委員、現職の副主任委員へのインタビュー調査などをとおして、台湾の中選会は「混合モデル」と位置づけることが適切であるとの結論を得ることができた。同時に、国際的には同じく混合モデルと理解されている日本の選挙管理委員会と比べると、中選会の守備範囲はより広範であり、執政府からの独立性も相対的に高いこと、また3つのモデルが想定した役割分担の点でも、台湾では内政部と中選会の関係は政策部門と実施部門というかたちで明確に区別されない部分があることを指摘した。さらに、中選会の地方の出先機関に目を向けると、やはり独立モデルが想定するほど、選挙管理機関の地方政府からの独立性が高くないことも明らかになった。そうした仕組みのもとで、選挙の公平性、公正性、選挙結果への信頼性がどのように確保されているのか。選挙管理の制度分析にとどまらず、その実態を考察する重要性と必要性を認識した。本年度は予定通り2回の現地調査が実現できたことで、台湾の選挙管理機関(中央選挙委員会)の制度的特徴や独立性について、前任の主任委員や現職の副主任委員などへのインタビューを通じた確認作業を行い、制度設計とその運用の実態について理解を深めることができたから。本年度は、選挙管理機関に関する比較政治制度論の理論的な研究成果を吸収し、台湾の選挙管理機関である中央選挙委員会(中選会)の制度的特徴とその独立性について考察した。選挙管理機関の国際比較では、独立モデル、混合モデル、政府モデルの3つのモデルに分類され、台湾の中選会はアジアの新興民主主義国で多く見られる独立モデルであるとの評価が一般的だが、台湾の中選会は混合モデルと見るのが妥当である。中選会は行政院(政府)に所属する3つの独立機関の1つで、中央省庁と同じレベルの機関である。独立機関とはいえ韓国のように憲法機関ではなく、執政府からの高度な自律性も有していない。また、日本の総務省に当たる内政部と同じレベルの機関である。中選会の委員は、同一政党所属の委員が3分の1を超えてはならず、形式上は独立性が保たれている。しかし、実際には行政院長(首相)が推薦し、立法院(議会)の同意を得て任命されるため、委員の人選が二大政党のイデオロギー対立と無縁だったわけではない。また、専任の主任委員と副主任委員は有給職だが他の委員は無給職であるため、委員の専門性とそれによる独立性が保証されているとはいえない。台湾の選挙管理では、選挙関連法規の制定、修正と解釈は内政部の権限とされ、選挙の実施は中選会が担っている。中選会は内政部に対して選挙関連法規に関する提案を行うことは認められているが、行政院に直接提案することはできない。こうした分業のあり方は、台湾の選挙管理の歴史的経緯と関わっている。民主化以前、選挙管理は内政部が担っており、1980年の中選会の成立後も内政部長(大臣)が主任委員を兼任し、職員のほとんどが内政部の職員だった。当時はこうした選挙管理体制がうまく機能していたが、2000年に主任委員が専任職となり、中選会が独立機関と位置づけられていく過程で、中選会と内政部の間に矛盾が目立つようになっている。本年度は当初予定しただけの現地調査を実施できなかったものの、選挙管理機関に関する比較政治制度論の理論的な研究成果をある程度吸収することができたことに加えて、台湾の選挙管理機関に関する制度的特徴とその独立性について一定の実証的な考察を行い、今後の調査すべき課題を理解、認識することができたため。

選挙管理の制度分析にとどまらず、その実態を考察する重要性と必要性を認識した。本年度は予定通り2回の現地調査が実現できたことで、台湾の選挙管理機関(中央選挙委員会)の制度的特徴や独立性について、前任の主任委員や現職の副主任委員などへのインタビューを通じた確認作業を行い、制度設計とその運用の実態について理解を深めることができたから。本年度の研究成果と明らかになった課題を踏まえて、今後は台湾の中央選挙委員会の設立および独立機関としての法制化を中心に、中選会の制度構築および制度改革をめぐる政治過程の実態について明らかにしていきたい。そのための現地調査や比較政治制度論の分野での新たな理論的・実証的研究の成果の吸収にも引き続き努めたいと考えている。(理由)本年度の研究計画への取り組みが他の研究活動によって時間的に圧迫されてしまい、当初予定した回数の現地調査が実施できなかったため。(使用計画)本年度の旅費に繰り越して使用する予定である。(理由)本年度の研究計画への取り組みが他の研究活動により時間的に圧縮されてしまい、現地調査は予定通り実施できたものの、国内での研究活動を思うように進めることができなかったため。
災害の進化

表記の題目で1991年のワーキンググループに採択され、1992年科研費をいただいた。災害の進化の仮説を例証するため、都市と地方、南と北とに手分けして事例研究をした。1.藤井は1991年に続き、(1)木曽三川の三角州地帯の開発に伴う災害の進化、(2)人工都市神戸の1997起こるであろう豪雨災害について、木材の代わりに自動車が河川を閉塞して災害が起こり得ることを述べた。(3)河内平野の水害は積算降水量が少なくなっても被害が増大する一見不思議な現象であるが、このことはこれから開発途上国の都市化でも頻発するであろう。(4)鶴見川流域では市街化面積が80%をこえ、洪水ピークの到達時間は10時間から2時間になった。プール、建築物の地下貯水、運動場、駐車場の貯水にもかかわらずピークの到達時間は2時間より長くならず、東京一極集中による乱開発に任せるのではなく、開発の原則が必要であると論じた。2.対馬は雪害の進化を研究し、(1)交通問題(2)都市化(3)電線着雪(4)なだれに焦点をあてて、確実に災害が進化していることを明らかにした。3.桂木は北九州で、都市の発展に伴い、災害がどの様に変わったかを調べ、(1)田圃の住宅地への転化により、遊水地の消失による洪水の発生(2)北九州の丘陵地開発に伴う住宅の危険等を明らかにし、(3)日田の杉の単純林化のための風倒木について論じた。4.北林は富山新港開発に伴う、(1)後背丘陵を削っての宅地化による土砂流出、(2)匂配4/1000の射水平野に、匂配の直角な北陸線、8号線、8号線バイパスの造成が洪水時に堤防に早変わりする機構について論じた。5.以上例証したように“災害の進化"の考えは、何処にどのような災害が起きるか、災害の予測と、そのため何をしないといけないかの防災力に極めて有効であることが実証された。