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ポスト革命期フランスにおける宗教と社会統合－プルードンを事例として－

本研究は、関連から大革命以降のフランス思想史について、とくに宗教思想と社会思想との関連に留意しつつ検討することを目的とするものであった。とくに本研究が主対象としたのはピエール=ジョセフ・プルードンの思想である。論点は大別して、第一にプルードンの思想における宗教の契機についてあらためて問い直すこと、第二に、彼の宗教論をフランス19世紀の社会思想、とくに革命後の混乱の中で問われた社会連帯・社会統合の再建の思想全体の再検討につなげることである。プルードンと宗教の関係の概要については、研究期間中に発表した文献で一定程度明らかにすることができた。ただしより子細な研究については膨大な草稿群の検討が必要となり、より時間をかけた研究が求められる。最終年度である今年度は当初予定の期間を七か月残して中止となったが、引き続き上記の研究を継続した。最終年度中に発表された成果としては、プルードン主義者の一人と評されるG・ソレルの思想についての翻訳がある。研究期間全体を通した成果としては、プルードンの宗教思想はそれ自身として検討されたことがあったものの、その社会思想的な意義についてはまだ明らかになっておらず、その点を示した点で意義があったと考えられる。また単なる反宗教でもなく、他方で統合の道具としての宗教でもなく、社会を律すべき「正義」の探究と結びついた彼の宗教論を通じて、19世紀フランスの社会連帯と宗教の関係として新しい側面を示すことができた。他方で今後に残る課題としては、第一にプルードンの未発表の草稿や読書ノートの検討が挙げられる。フランスで出版予定だった一部草稿の出版の遅滞もあり、これらの読解には予想以上の時間を要する。また第二に、同時代の思想家、とりわけP・ルルーのような宗教的社会主義者とプルードンの関係は必須であり、これらをも対象に収めて検討する必要があるだろう。本研究の目的は、ポスト革命期フランスの宗教と社会の関係について、プルードンの思想を中心として検討することにある。23年度に引き続き24年度も、同時代の思想潮流との関連に留意しつつ、宗教論を中心にプルードンの思想を検討した。以上の目的に照らし、本年度はこれまでに収集した資料の分析にあたり、その過程で得られた成果の一部を発表した。本年度の重要な課題は、本研究の主対象であるプルードンの思想に加えて、彼の思想的な背景や彼の影響、ならびにその周辺領域を探究することであったが、本年度の成果を大別すれば、第一にプルードンと直接的に関係のあった同時代の思想家、第二に社会主義思想の周辺領域にかかわっている。第一の点については、同時代の(宗教的)社会主義者との関係を重視した。これまでの研究でもプルードンら個別の思想家の宗教的背景については論じられていたが、本研究はより広く、社会主義思想の誕生と宗教的なものという視点から19世紀前半をとらえ、そのなかにプルードンの思想を位置づけることを目指した。プルードンら社会主義者の思想は19世紀思想史の中でもやや個別的に取り扱われてきた傾向があるが、本研究の枠組みは社会主義思想を宗教を中心とする同時代の思想潮流に置きなおす点に特徴がある。それは翻って、当時の宗教思想と社会経済思想の接点を示すことにもなると考えられる。第二の点については、プルードンの、あるいは彼の時代のキーワードであるアナルシー(アナーキー)やナショナリズムなどの側面から、本研究にとって多少なりともかかわりのあるテーマについての研究を行った。その成果を論文や翻訳で発表した。

今年度は、同時代の思想潮流との関連に留意しつつ、宗教論を中心にプルードンの思想を検討すること、ならびにプルードンに関する先行研究のサーヴェイが課題であった。以上の目的に照らし、本年度は日本およびフランスにて関連資料の収集・分析にあたり、その過程で得られた現在までの成果を別記のとおり論文として発表した。それらは彼の宗教思想の概要を示すと同時に、その宗教論と彼の社会思想全体との関係に留意しつつ論じたものである。プルードンの宗教論に焦点を当てた研究はとくに邦語では少ないが、彼の思想形成の背景にはカトリック思想が根深いかたちで存在しており、宗教への着目によって「アナルシー」としての彼の秩序構想に接近することができると考えられる。とくに本研究が着目した重要な文脈は、同時代の(宗教的)社会主義者との関係である。本研究では、多かれ少なかれキリスト教的な宗教の復興を社会統合の再建に結び付ける同時代の社会主義者との相違を際立たせ、むしろ彼の「正義」論が宗教と拮抗するものであることを示した。これはプルードンの思想史的意義を明らかにするものであるとともに、彼を事例とすることで、19世紀フランス思想史を貫くトピックである宗教と社会の関係について再考する手がかりにもなると考えられる。とくに彼は宗教に対してかなり近い立場から出発しながら、教権主義批判、カトリック批判、そして神への批判と宗教批判を徹底させていく。このような経緯のゆえに、彼の思想はポスト革命期のフランスにおける宗教と社会の関係について検討するうえで重要な試金石となっていると考えられる。プルードンの思想と宗教論、さらには同時代の思想家との関連についての研究を進めるうえで重要なのは、未発表の草稿ならびに読書ノートの読解である。ただし、未発表草稿の量が非常に多いこと、ならびに年度中に出版予定であった草稿の一部の出版が遅れており、その分の調査も行う必要があったことなどから、文献調査のための時間が予想以上に必要とされた。プルードンの思想そのものについてはすでに複数の成果を発表し、当初の計画以上に進展したといえるが、同時代の宗教思想との関連については扱うべき資料が多く、まとまった成果を出すためにさらなる時間が必要となる。その点では当初の計画に比してやや時間がかかっている。次年度は最終年度にあたるため、成果の最終的なとりまとめと発表が主要な課題となる。調査検討すべき文献の量が予想より多くなっているため、今後の進捗状況に応じて検討範囲を当初の予定よりも縮小し、プルードンの活動の最初期(1839-40年前後)に限定することも考えられる。おおむね当初の計画通り、第二年度は前年度に収集した資料の分析を行い、研究の進展に応じて新たに必要となった資料を収集する。これらと並行して、中間的なまとめとしての成果報告を予定している。本年度同様に、研究費は主に文献の購入ならびに、研究発表のための国内出張にあてられる。なお前年度の未使用分は、平成25年5月の東京大学での研究発表のために繰り越したものである。前年度に引き続き、資料の収集に研究費があてられる(なお前年度はとくに物品費について経費を節減することができたため、それによって生じた余剰分を次年度の図書資料費を中心とする物品費に割り当てる)。
マイクロコンピュータを用いた補助循環管理システムの研究

補助循環時の安全性向上、患者救命率の向上、医療従事者の労力軽減を目的として、コンピュータによる監視、制御システムを開発した。さらに閉鎖型血液回路に使用するための、フレキシブルリザ-バおよびリザ-バ血液量センサを開発した。試作システムはマイクロコンピュータ(NEC PC9801RX)、遠心ポンプ(テルモ、CAPIOX SP101)、電動チューブオクル-ダ(トノクラ、VOC3)、リザ-バ血液量センサから構成される。コンピュータは動脈圧、中心静脈圧、左房圧、リザ-バ血液量、電磁流量計出力をサンプリング周期50msで入力し、1秒周期で遠心ポンプ回転数、チューブオクル-ダ開閉度を制御する。コンピュータは送血流量を設定された範囲内に保つようポンプ回転数を制御し、左房圧または中心静脈圧を設定範囲に保つようチューブオクル-ダを制御する。また、リザ-バ血液量減少時はアラームを発生すると同時にポンプ流量を自動的に安全範囲まで減少させる。さらに動脈圧を設定範囲に維持しながら、灌流量を徐々に減少させるウイニングモードを備えている。動物実験にて遠心ポンプ流量は設定値の5%以内に保たれ、中心静脈圧、左房圧は、左心バイパス、両心バイパスどちらでも設定値に安定に維持されることを確認した。平成7年度にJatene手術後の心不全患者への臨床使用を経験した。残念ながら患者救命には至らなかったが、61時間の補助循環中、装置は良好に動作し、左房圧制御機能は満足に動作した。コンピュータシステムは、操作者に常時要求されていた血圧、リザ-バ血液量の監視をバックアップし、補助循環の安全性向上、医療スタッフの労力軽減に貢献したと思われる。
新しい実験系による植物の平面内細胞極性研究の新展開

多細胞生物は組織毎に固有の細胞パターンを有している。例えばハエの翅の感覚剛毛や哺乳類内耳の有毛細胞等は毛の配向性が揃うなど、個々の細胞の非対称な形(細胞極性)が、その細胞が存在する組織平面内の特定の軸に揃っており、これは平面内細胞極性(pla nar cell polarity, PCP)と呼ばれている。PCPの制御は組織の構築や維持、原腸陥入時の協調した細胞運動などさまざまな高次機能の基盤であり、その破綻は生命活動を直接脅かす。PCPの制御機構を理解することは、多細胞生物の高次発生原理の根本を解明することになり、まだ未解決の重要な課題である(McNeill, 2010, Cold Spring Harb. Perspect. Biol.)。動物に比べ植物では平面内細胞極性を制御する分子基盤の解明はあまり進んでおらずよくわかっていない。我々はこれまでの研究から、ヒメツリガネゴケの原糸体の分枝形成が平面内細胞極性の分子機構の研究に優れていることに気づき、また植物特異的な1回膜貫通型の新奇タンパク質がこの制御に関わっていることに気がついた。そこで本研究はとりわけこの膜タンパク質の機能解析を進め、その後相互作用因子を明らかにし、これらの分子がPCPをどのように制御するのかを明らかにする。この研究を通じて植物PCP制御の分子基盤の全貌解明とその進化的理解を目指し、PCP研究に新たな突破口を切り開く。当該年度は、この膜タンパク質(n1p)がとりわけオーキシン信号伝達系および細胞骨格系のなかでも微小管の制御と関係しながらPCPを制御するようであることを明らかにした。例えばハエの翅の感覚剛毛や哺乳類内耳の有毛細胞等は毛の配向性が揃うなど、個々の細胞の非対称な形(細胞極性)が、その細胞が存在する組織平面内の特定の軸に揃っており、これは平面内細胞極性(planar cell polarity, PCP)と呼ばれている。当該年度は、PCPそのものやこの膜タンパク質(n1p)がどのようなシグナル系(オーキシン、低分子量Gタンパク、細胞骨格系など)と関係しており、またこの膜タンパク質がどのようにPCPを制御するのかに関する研究を遺伝学的手法やイメージングなどにより実施した。(1)n1p膜タンパク質の機能欠損株、誘導的過剰発現株における機能解析について解析を進めた。n1pとそのパラログの2重遺伝子破壊株を作成し、確立した。2重遺伝子破壊株について、分枝形成の様子などPCP制御との関連を調査したが、これまでの所PCPに関わる表現型を見出すことはできていない。特にC末端を欠損させたn1p変異体の誘導的過剰発現株の作成を行い、分枝形成などPCPとの関わりを調査した。その結果、C末領域の重要性を示唆する結果を得ることができた。(2)オーキシン濃度勾配との関係の解析:ヒメツリガネゴケのオーキシン排出タンパクPIN可視化株を用いた研究から原糸体の基部から頂端に向かうオーキシンの流れが示唆された(Viaene et al. 2014, Curr. Biol.)。したがって原糸体においても根毛等と同様にオーキシン勾配がPCPのグローバルな位置情報に重要な可能性が考えられる。そこで、オーキシンやオーキシン極性輸送阻害剤等を処理し、オーキシンの濃度勾配を見出すことで、PCPの制御が乱れるか否かを調査した。その結果、オーキシンの濃度勾配を阻害しても分枝形成等は正常に起こることがわかった。この一方で、アブシジン酸で処理すると分枝の形成位置が乱れることを見出した。しかし、アブシジン酸がPCPに関わるかどうかは、さらに詳細な解析が必要である。(3)n1pタンパク質と細胞骨格との関係調べるため、を細胞骨格であるチューブリンを可視化したGFP-tubulin株を背景に、n1pの誘導的過剰発現株を作成し、過剰発現時の微小管の配向などの変化を調査した。その結果、フラグモプラスト微小管が通常では形成されない位置に形成されることがわかった。また微小管そのものの長さの平均値が、野生型に比べ、n1p過剰発現株では、短くなる傾向にあることがわかった。このような微小管の変化とPCPの関係はまだ明らかではない。

多細胞生物は組織毎に固有の細胞パターンを有している。例えばハエの翅の感覚剛毛や哺乳類内耳の有毛細胞等は毛の配向性が揃うなど、個々の細胞の非対称な形(細胞極性)が、その細胞が存在する組織平面内の特定の軸に揃っており、これは平面内細胞極性(pla nar cell polarity, PCP)と呼ばれている。PCPの制御は組織の構築や維持、原腸陥入時の協調した細胞運動などさまざまな高次機能の基盤であり、その破綻は生命活動を直接脅かす。PCPの制御機構を理解することは、多細胞生物の高次発生原理の根本を解明することになり、まだ未解決の重要な課題である(McNeill, 2010, Cold Spring Harb. Perspect. Biol.)。動物に比べ植物では平面内細胞極性を制御する分子基盤の解明はあまり進んでおらずよくわかっていない。我々はこれまでの研究から、ヒメツリガネゴケの原糸体の分枝形成が平面内細胞極性の分子機構の研究に優れていることに気づき、また植物特異的な1回膜貫通型の新奇タンパク質がこの制御に関わっていることに気がついた。そこで本研究はとりわけこの膜タンパク質の機能解析を進め、その後相互作用因子を明らかにし、これらの分子がPCPをどのように制御するのかを明らかにする。この研究を通じて植物PCP制御の分子基盤の全貌解明とその進化的理解を目指し、PCP研究に新たな突破口を切り開く。当該年度は、前年度に引き続きPCPそのものやこの膜タンパク質(n1p)がどのようなシグナル系(オーキシン、低分子量Gタンパク、細胞骨格系など)と関係しており、またこの膜タンパク質がどのようにPCPを制御するのかに関する研究を遺伝学的手法やイメージングなどにより実施した。(1)n1p膜タンパク質の機能欠損株、誘導的過剰発現株における機能解析について解析を進めた。n1pとそのパラログの2重遺伝子破壊株を確立し、この破壊株についてPCP制御との関連を調査したところ、オーキシン依存的にPCP制御に関わる可能性を見出した。またC末端を欠損させたn1p変異体の誘導的過剰発現株は、分枝形成などPCPの制御に重要であるとともに、葉緑体の数を保つためにも重要であることを見出した。(2)n1pの2重遺伝子破壊株で見出したオーキシンの関与に加えて、ストリゴラクトンがPCPによる分枝形成に関与している可能性を新たに見出せた。ストリゴラクトンや前年度見出したアブシジン酸がどのようにPCPに関わるのか、さらに詳細な解析が必要である。(3)n1p過剰発現株では、微小管が短くなる傾向にあることを前年度見出せたが、この観察の再現性の度合いが良くない。またN末の糖鎖修飾を生化学的方法により確認したが検出できなかった。(4)n1p膜タンパク質を過剰発現せた実験により、このタンパク質は塩ストレス耐性にも関わることを新しく見出した。細胞極性と塩ストレス耐性に同時に関わる受容体キナーゼやペプチド性リガンドの存在がシロイヌナズナで報告されており、ペプチド性リガンドのヒメツリガネゴケオルソログを同定し、それらの遺伝子破壊株を作成したところ、一部で極性制御に関わりそうな表現型を見出した。
FRETイメージングで見る炎症の時刻依存性とその制御

夜型の生活習慣など生活リズムの乱れが炎症に及ぼす影響を検討することを将来的な目標とし、炎症マーカー分子の活性をFRETバイオセンサーにて定量した。FRETとは2種の蛍光タンパク質が近接した際に起こる分子間のエネルギー移動現象であり、炎症マーカーの活性化を検出できるように設計されたバイオセンサーを作製し細胞に発現させた。その結果、炎症マーカーの炎症惹起物質への反応には時刻依存性があることが示された。この時刻依存性は時計遺伝子を欠失した概日リズムを示さない細胞にはみられなかった。本研究結果より炎症反応は時刻依存的に変化し、時計遺伝子リズムが反応性リズムに影響することが示唆された。唾液分泌や睡眠覚醒など多くの生理機能は約24時間周期の概日リズムを示す。近年、概日リズムの概念を取り入れた投薬時刻決定など時間医学の考え方が広まってきている。不規則な生活習慣は睡眠障害のみならず肥満や口腔疾患の原因にもなることが知られており、その影響は小児期において特に大きい。生体の概日リズムは、細胞内で自律的に振動する時計遺伝子やタンパク質のリズムが器官、個体として統合されることにより形成される。研究代表者はこれまで様々な蛍光タンパク質を利用したバイオセンサーを作製、細胞内で発現させ、その局在等の発現パターンを解析することにより概日リズムと疾患発症の関連を研究してきた。概日リズムが炎症に及ぼす影響を調べるため、MAPK(Mitogen-activated Protein Kinase)活性のFRET(F&ouml;rster resonance energy transfer)現象を利用した測定系を構築した。FRETとは異なる蛍光タンパク質同士が近接した際に起こるエネルギー移動である。MAPKファミリーであるJNK(c-jun N-terminal kinase)の活性上昇によりFRETが起こるように設計されたバイオセンサーを培養細胞に発現させ、炎症性刺激を与えFRETを解析した。アニソマイシンおよびLPS刺激に対するJNKの反応は時刻依存性を示し、細胞のリズムに応じて炎症反応が変化すること示唆された。また、時計タンパク質バイオセンサーを用いたリズム測定を行い、MAPKとの関連を解析した。夜型の生活習慣など生活リズムの乱れは口腔内の炎症にも影響を及ぼすことが考えられる。MAPKファミリー分子であるERK1, JNK1の活性化ドメイン配列を改良型FRETシステム(京都大学・松田道行先生より供与)に組替えたバイオセンサーを作製した。このセンサーによりMAPK活性を高感度で検出できることを確認した。NIH-3T3細胞をグルココルチコイド刺激によりリズム同調させ、上記蛍光バイオセンサーを用いて細胞質内MAPK活性を4時間おきに24時間測定したところ両者とも明瞭な変動を示し、概日リズムにより活性が制御されていることを証明した。JNK活性はそのアゴニストのアニソマイシンのみならず、細菌由来内毒素であるLPSに対しても時刻依存的な反応を示し、炎症反応が概日リズムに依存することが示唆された。以上の結果は第58回歯科基礎医学会学術大会および同大会サテライトシンポジウム(招待講演)において発表した。また、時計タンパク質BMAL1、CLOCKの蛍光バイオセンサーVenus-BMAL1、SECFP-CLOCKを細胞に導入し、FRETを用いて両者の二量体形成を計測した。様々な時刻において測定を行った結果、BMAL1-CLOCK二量体形成は明瞭な概日リズムを示した。BMAL1はCLOCKと二量体を形成し、様々な遺伝子を24時間周期で転写促進することにより細胞のリズム発振に中心的な役割をもつとともに、MAPKによる時刻依存的なリン酸化により機能調節されることが知られている。リズム解析の結果、JNKのLPSへの反応が大きい時間帯はBMAL1-CLOCK二量体形成が促進される時間帯と一致し、両者の密接な関連が示唆された。唾液分泌や睡眠覚醒など多くの生理機能は約24時間周期の概日リズムを示します。近年、概日リズムの概念を取り入れた投薬時刻決定など時間医学の考え方が広まっており、不規則な生活習慣は睡眠障害のみならず肥満や口腔疾患の原因にもなります。概日リズムは、細胞内で自律的に振動する時計遺伝子やタンパク質のリズムが器官、個体として統合されることにより形成されます。夜型の生活習慣など生活リズムの乱れが炎症に及ぼす影響を検討することを将来的な目標とし、炎症時に上昇する細胞内c-Jun N-terminal kinase (JNK)活性をF&ouml;rster resonance energy transfer (FRET)を利用した蛍光バイオセンサーにて定量した。FRETとは2種の蛍光タンパク質が近接した際に起こる分子間のエネルギー移動現象である。JNKが活性化すると立体構造が変化しFRETが起こるように設計されたバイオセンサーを野生型および時計遺伝子Bmal1欠失NIH-3T3細胞に遺伝子導入、細胞を蛍光顕微鏡にて生きたまま観察しFRETを評価した。デキサメタゾン処理によりディッシュ内の細胞のリズムを同期させ、処理16時間後から40時間後まで4時間おきに蛍光観察した。観察中にアニソマイシンあるいはリポ多糖を投与し、投与前後の画像を解析しFRETの変化を評価した。JNKはいずれの薬剤の投与によっても約10分後に活性が上昇した。野生型細胞の活性上昇量は32時間後をピークとする時刻依存性を示したが、Bmal1欠失細胞は時刻依存性を示さなかった。本研究結果よりJNKは時刻依存的に反応性が変化し、時計遺伝子リズムが反応性リズムに影響することが示唆された。

FRETとは2種の蛍光タンパク質が近接した際に起こる分子間のエネルギー移動現象であり、炎症マーカーの活性化を検出できるように設計されたバイオセンサーを作製し細胞に発現させた。その結果、炎症マーカーの炎症惹起物質への反応には時刻依存性があることが示された。この時刻依存性は時計遺伝子を欠失した概日リズムを示さない細胞にはみられなかった。本研究結果より炎症反応は時刻依存的に変化し、時計遺伝子リズムが反応性リズムに影響することが示唆された。マウス切歯より歯髄組織を採取し、組織培養を行う。歯髄組織を数日培養した後、レンチウィルスまたはアデノウィルスを用いてMAPKのFRETバイオセンサーを導入し計測する。マウス末梢組織リズムは培養操作により変化しないと考えられるが、影響を最小限に留めるため実験を行う時間帯を一定にする。本研究ではできるだけ生体内に近い状態で測定するため歯髄の組織培養を行うが、バイオセンサー導入や培養がうまくいかない場合には、歯髄細胞を初代分散培養し、エレクトロポレーションする等、他の方法も検討する。歯髄組織培養に先立ち、より組織採取・培養が容易なマウス肝臓組織を用いて同様の実験を行う。既にマウス肝臓由来細胞株HepG2細胞を用いた実験により作成したMAPKのFRETバイオセンサーが機能することを確認している。次に明期12時間、暗期12時間の条件下で飼育されたマウスの照明を8時間前にずらし、人工的な時差ぼけ状態を作り生体リズムを攪乱した後、歯髄組織および肝臓を採取する。採取した組織のリズムを測定するとともに、炎症刺激への反応の変化を解析する。小児歯科外来において歯列不正予防のため抜去された交換期乳歯等より歯髄組織を採取し培養、MAPKバイオセンサーを導入しリズム計測する。そのために北海道大学病院・自主臨床研究審査委員会への承認申請を平成29年度の早い段階から開始する。抜去歯は申請者が担当している患者に提供を依頼するとともに、八若保孝教授を始め、他の小児歯科スタッフに協力を求める。所属研究室において患者由来の骨髄および末梢血単核球に対するFRETバイオセンサー導入を日常的に行っており、臨床検体測定のノウハウが蓄積されている。また国内外の学会において成果発表を行うとともに論文を執筆し平成29年度内の投稿を目指す。生理学当初の予定より実験が順調に進展したため、平成に28年度に平成29年度分を前倒し支払請求を行った。しかしマウス歯髄組織培養の条件検討が難航したため、肝臓組織を用いた測定を先に行うことにした。肝臓、歯髄組織培養およびFRETバイオセンサー導入の予備実験終了後にマウス飼育室・動物実験室のセットアップを行う。概日リズム研究を行うためには照明の厳密なコントロールが必須である。前倒し請求した動物室セットアップ費用を次年度に繰り越した。
LAMP法による中枢神経感染症Syndromic testing panel構築

LAMP法は、栄研化学が開発した迅速簡易な核酸等温増幅法である。臨床現場におけるPOCTとして非常に有用性が高い。我々の研究室ではLAMP法によるヘルペスウイルス感染症診断法開発に取り組み、9種類全てのヘルペスウイルスのLAMP法を開発した。本研究ではこれまでに当研究室が蓄積してきたLAMP法の研究成果を基盤とし、世界的な潮流となっているsyndromic testingにマッチした中枢神経感染症診断パネルシステム開発を目指しており、その独自性、有用性は極めて高い。
体内センサーによるペースメーカの制御に関する研究

体内に植え込まれたセンサーで生体の生理的需要に応じたペーシングレートを自ら決定するペースメーカを開発することを目標とし、加速度から定義した身体活動度、胸骨および大腿部の傾斜角で識別した姿勢等の変化に対する心拍数の応答を理論的に解析し、より正確にレートを制御するアルゴリズムを開発した。また、このアルゴリズムで心拍数の応答特性を決定する種々のパラメータの個人差による変動範囲を検討した。さらに、東京女子医科大学第二病院のペースメーカ患者41名についてホルター心電図をとり、不整脈患者での心拍数の変動を検討した。正常者の心拍数、活動度、姿勢を日常生活内で24時間無拘束同時記録し活動度、姿勢を入力、心拍数を出力とする線形システムの解析を行い、心拍数の応答特性を決定するパラメータを算出した。この結果、心拍数は姿勢変化に対し、立位、臥位でそれぞれ座位に対し12%の増加、減少を生じて、静的に応答しており、その係数には±15%の個人差があること、身体活動度に対しては静的に応答するとともに、約70分の時定数を持つ一次遅れ要素として動的に応答しており、静的応答係数には±50%、動的応答係数には±19%、時定数には±16%の個人差が認められた。ペーシング患者の心拍数は自発心拍の出現が間欠的であること、症状によっては応答が正常人と異なるため、一定の傾向を見いだし難かった。活動度、姿勢に対する心拍数の応答は、各個人の運動に対する鍛錬度の相達を示すと思われる静的応答の係数に大きな個人差のあるほかは、すべてが±20%以内であった。このため、実用的にはこれらの係数を固定化したアルゴリズムでも十分な性能を持たせることができると思われた。
ブラジル・セルトンの急激なバイオ燃料原料の生産増加と水文環境からみた旱魃耐性評価

本研究課題では、セルトンに展開される持続可能な社会を構築するための統合的な水資源管理のあり方について検討した。地域振興のための大規模灌漑施設の拡充や画一的インフラ整備は、ペトロリーナ市の経済発展に貢献しており、この地域で頻発する干魃に対する一定の耐性を構築出来た結果と捉えることができ、現状で灌漑による水資源管理は効果を発現できていると考えられた。一方で、貯水池や土壌の塩類化やカーチンガの植生構造の変化といった自然環境への影響が現れている。地域住民の干魃に対する意識は低下しており、現状では灌漑・生活用水としての水資源の枯渇以上に、インフラに必要な水力の確保の問題が顕在化しつつある。カウンターパートであるペルナンブコ連邦大学とIF Sertaoにおいて調査の内容と対象地域の選定について確認を行った。その結果を基に,対象地域におけるGeneral Surveyと事例調査農場の選定を行った。対象地域の自然条件や土地利用形態を大局的に把握するために,沿岸域(レシフェ)から内陸部(ペトロリーナ)まで車で移動することで,気候条件の変化に伴う植生の変化について確認した(吉田,2015)。本研究の主な対象地域であるセルトンでは,ペトロリーナとその周辺地域について土地利用および灌漑水路網,貯水池の分布状況を把握し,次年度以降に具体的な調査が実施できる研究対象農場の選定を行った。選定の条件としては,過去に本地域で大きな土地利用形態の変化があった足跡を追うことを前提に,カーチンガ,牧草地,灌漑農地を含んでおり,雇用形態をはじめとした社会経済的な側面,農地の利用形態の変更や施肥による周辺地域への地下水環境の影響の調査が実施できることを念頭に置いた。その結果,2つの農場において次年度以降に継続して調査を行う許可を得ることができた。さらに,次年度の研究遂行に備え,対象農場において観測機器の設置交渉を行った。試験的に土地利用条件の異なる地点において,土壌水分計を設置し,翌年までのモニタリングを行っている状況である。研究の意義について,日本地理学会において発表を行った(宮岡,2015)。平成27年度については,河川水からの灌漑用水の利用とセンターピボット方式による地下水利用の現状と問題点の抽出および,対象地域の社会経済機構,周辺住民の生活様式・栄養と衛生状態の現状と問題点の抽出の2つの課題について取り組んできた。灌漑用水および灌漑方式については,センターピボットから様々な灌漑方式に変化しており,灌漑施設の整備に伴う果樹農業の発展についてデータの取得を行うことが出来た。特に1990年代前半から栽培する果樹がマンゴーとブドウに特化しており,大規模な面積での単一作物栽培に形態が変化してきている。水利用については,現地における古くからの水利用形態がアスーデとよばれる貯水池であることが判明し,アスーデの水質が灌漑水路網の発達や農場への施肥などによって変化しているものが農場や灌漑用水路の周辺を中心に,相当数存在することが明らかとなった。これらのアスーデでは,本来,この地域を流れる地下水の水質に似た水質組成から,サンフランシスコ川の水質組成に変化していた。このような,古くから存在するアスーデの水質特性の変化は,アスーデ周辺の生態系に大きな影響を及ぼしていることが示唆される。灌漑による農場周辺の代表的な植生であるカーチンガへの影響については,土壌水分計などの測器を設置することにより,観測を本格化している。地表面形態の地下水への影響については,対象農場において今後観測井戸を設置することで調整を行った。灌漑による自然環境(主に水文環境,植生環境)についての測定についてはデータロガーなどの設置により自動観測を行える状況になった。灌漑施設の整備に伴う農場の経営形態については,具体的に栽培作物をはじめたとしたデータの取得や聞き取り調査により,蓄積が進んでいる。地域住民の栄養状態や衛生状態についての把握は実施できていないが,これらの調査についても今後どのように実施すれば良いかを判断できる自然環境と農場経営についての基礎データが蓄積できていることから,研究全体としては概ね順調に進展していると判断している。平成28年度については、自然環境調査と農場での聞き取り調査に加え、「対象地域の社会経済機構、周辺住民の生活様式・栄養と衛生状態の現状と問題の抽出」について取り組んだ。自然環境調査では、カーチンガ原生林が残り大規模灌漑が実施されていない地域の水利用状態と水文環境について調査を行った。植生環境については、灌漑実施地域と比較できる調査サイトが選定でき、次年度に向けた調査の足がかりを築くことができた。水文環境については、カーチンガ分布地域と灌漑地域の河川・アスーデの水質には顕著な地域性が存在することがわかった。植物活動と水文環境との関係について、ペトロリーナ郊外に位置するNIAGRO農場内のカーチンガを対象に,詳細な気象観測を実施するとともに,自動撮影デジタルカメラを設置して毎日正午に撮影し,カーチンガの相観の画像を1年分取得した。カーチンガ構成樹木の葉フェノロジーは土壌水分量によく対応しており,特に展葉に際しては,土壌水分量の上昇に極めて敏感に応答し,短期間で素早く展葉していた。これらのことから,カーチンガにおける植物活動は水文気候環境に強く依存していることが明らかになった。また,水文気候環境の変化に対する感受性が極めて高いことから,灌漑農地周辺では,灌漑により生じた土壌水分条件の僅かな差異でも,カーチンガにおける植物活動や植生構造の変化を引き起こす可能性があることが推察された。

灌漑地域における水利用調査の結果、当地域では干ばつが続いているといえる状況にあるが、DINCも農家も、水を節約することよりも作物に必要な水を与え続けることを優先している現状がある。とはいえ当地域では従前から節水灌漑が広く普及していたため、今のところこのことが問題化するには至っていない。むしろすでに節水灌漑が広く導入されているからこそ、干ばつであっても容易にこれ以上用水量を減らすことができないといえる。数年にわたる干ばつが現在でも続いており、半乾燥地域における降雨の影響についてのデータがとれていない。一方、農場の聞き取り、自然環境データの取得については順調に進んでおり、当初の目的については順調に達成できている。最終年度にあたる今年度は、前年度までに実施してきた調査テーマについて,必要な部分の補足調査を実施し、本研究課題の最終目標である、セルトンに展開される人間社会環境を守るための統合的な水資源管理のあり方について検討した。自然環境については、カーチンガに分布する貯水池の塩分は低い。一方、灌漑施設未整備地域において河川水を利用した農地開拓が行われたところやソブラジーニョ湖からの灌漑が行われている地域では、貯水池の塩分は上昇しており、集水域の開発面積に比例して塩分は高くなっていることが認められた。このことは、将来的に塩類集積による農業活動への影響が懸念される。地域振興のための大規模灌漑施設の拡充や画一的インフラ整備は、ペトロリーナ市の経済発展に貢献しており、この地域で頻発する干魃に対する一定の耐性を構築出来た結果と捉えることができ、現状で灌漑による水資源管理は効果を発現できていると考えられた。しかし、数年来続いている干魃により、ソブラジーニョ湖の貯水率が非常に低下しており、発電への影響が出始めている。現状では灌漑・生活用水としての水資源の枯渇以上に、発電に必要な水力の確保の問題が顕在化しつつあるが、地域住民に干魃に対する災害リスク拡大の意識は存在しない。未開発地域に向けて開発最前線は進んでおり、灌漑施設とそれに伴う郊外への住民の定着による大規模かつ画一的インフラ整備は、旧来の伝統的な自然災害に適応した生活習慣・文化を持つ集落を吸収し、中心市街地と同質化した集落が形成されている実態を確認した。このような状況から、現在、本地域で進行している開発に伴うカーチンガをはじめとする自然資源の劣化を引き起こすとともに、地域特性に適応できる形で培われてきた地域固有の伝統的適応機能の劣化や消失を招いており、将来の環境変化に対する災害リスクの拡大の懸念が今後の課題として挙がった。本研究課題では、セルトンに展開される持続可能な社会を構築するための統合的な水資源管理のあり方について検討した。一方で、貯水池や土壌の塩類化やカーチンガの植生構造の変化といった自然環境への影響が現れている。地域住民の干魃に対する意識は低下しており、現状では灌漑・生活用水としての水資源の枯渇以上に、インフラに必要な水力の確保の問題が顕在化しつつある。
RunxによるT細胞サブセット系列決定の分子機構

本研究課題では、胸腺内の未熟なT細胞がCD4ヘルパー系ならびにCD8キラー系のT細胞に分化決定される機構を中心に、Runx蛋白の生理的意義と関与について解析を行った。その結果、(1)Runx3はCD8 T細胞分化にきわめて重要な分子であり、CD4 T細胞分化の鍵分子であるTh-POKと拮抗すること、(2)CD8 T細胞分化の進行にはDNAの複製が必要であり、一方CD4 T細胞分化の進行はDNA複製の遅延が必要であることを見いだした。DNA複製は一過性にクロマチン構造を大きく変動させるプロセスであることから、系列決定がこの過程にリンクしうることは理に適っている。増殖と分化は密接に関連するにもかかわらず、両者はしばしば別物として研究されてきた歴史がある。Runxが増殖制御を介して、分化をコントロールする機能を有するならば、様々な細胞による免疫監視機構も、増殖制御との関連から新たに見直すことも可能になるのではないかと思われる。上記の知見に加え、本研究課題では、NK細胞分化におけるRunx蛋白の関与を明らかにした。すなわち、(1)骨髄幹細胞よりNK細胞系列の決定に伴いRunx3の発現が高まること、(2)Runx3はNK細胞系列の鍵分子であるIL-2/15受容体β鎖の発現維持に関わること、(3)Runx3はLy49ファミリー、CD43,CD11bなどNK細胞の機能、成熟に関連する分子の発現に重要であること、を見いだした。免疫監視に関わる各種細胞の分化、機能発現にRunxがどのように関連するか、今後ますます研究の進展が望まれる。Runx3蛋白が胸腺におけるCD8 T細胞分化の鍵となる分子であることをふまえて、Runx3がどのようにしてCD4/8遺伝子の発現制御に関与するかを解析した。その結果、CD8 T細胞への分化決定時にRunx3蛋白の発現が特異的に増大すること、この際近位プロモーターによって転写される転写産物ではなく、遠位プロモーターによる転写産物が増大することが明らかとなった。そこで遠位プロモーターによる転写の制御がどのように行われるかを調べたところ、Runx1により抑制され、Runx3自身により増強されることがわかった。従って分化シグナル受容直後にRunx1およびRunx3の発現バランスがどちらに傾くかで、その後のRunx3発現増強の有無が決定される物と推測された。今後は、最初期のバランスがいかに決定されるかの機構解明に向かう予定である。一方、Runx3がCD4抑制,CD8活性化を行う際、クロマチン・リモデリング因子であるBAF複合体がRunx3と協調して機能することを示唆する知見が得られた。すなわち、BAF複合体構成因子の一つBAF57のドミナント・ネガティブ体を導入した胸腺未熟DP細胞では、CD4発現上昇とともに分化誘導時のCD8発現低下が促進した。この現象はRunx3ドミナントネガティブ体の導入でみられる現象と酷似しており、両者の機能的、分子的関連が強く示唆されることとなった。今後は両者の物理的会合の有無を明らかにしていく予定である。
結膜癒着剥離後に羊膜を用いた眼表面再建を伴う二期的緑内障手術の開発に関する研究

1ヒト羊膜の採取、保存ヒト羊膜は、当院産婦人科の協力のもと、B、C型肝炎や梅毒などの感染症や全身合併症のない帝王切開予定の妊婦より、十分なインフォームドコンセントを得た上で帝王切開時に採取した。無菌状態で研究室に持ち帰り、PBSで洗浄後羊膜に付着する絨毛膜を除去し、3x3cmにトリミングしたものをDMEM/50% glycerolに浸し、これを-80°で凍結保存した。2実験モデルを用いた羊膜移植の効果ウサギ羊膜でウサギを用いた動物実験を行った。生後12週、体重約2kgの白色家兎を用い、全身麻酔下で行った。右眼に対し輪部基底の結膜切開を行い、5x5mmの兎羊膜を強膜上に9-0ナイロン糸で縫着した。さらに羊膜を覆うように結膜を9-0ナイロン糸で縫合した。左眼(コントロール眼)は同様に輪部基底で結膜切開後、羊膜移植を行わずにそのまま9-0ナイロン糸で縫合した。1週間後に結膜縫合糸を抜糸し、羊膜と強膜間を強膜刀にて輪部まで剥離して、強角膜輪部より前房内に刺入しケリーのパンチで強膜切除術を行った後、結膜を9-0ナイロン糸にて再縫合した。コントロール群も同様に強膜切除術を行い、結膜縫合した。術後は抗菌薬とステロイド眼軟膏を投与し、眼圧測定と濾過胞の観察を行った。術中所見として、羊膜移植眼では、結膜を剥がしやすく羊膜と強膜との癒着も少なく、簡単に輪部まで剥離できた。一方、コントロール眼では結膜と強膜間の癒着がみられ、輪部まで剥離するのが比較的困難であった。術後眼圧は術直後では羊膜移植眼で低い傾向があり、術後2、3、4日目は両群間で有意差を認めた。濾過胞の形成は羊膜移植眼の方が良好であった。
Nogginの遺伝子発現制御による新しい骨形成制御技術の探策

結果としてNoggin siRNA遺伝子導入によりin vitroではBMPの骨芽細胞系分化作用が促進され、in vivoでは異所性仮骨形成の増大が確認された。今後は大型動物での使用や、さらに安全で有効な遺伝子導入方法についても検討を行い、臨床応用を目指す予定である。作成したsiRNAの効果を検討するためにマウスNoggin発現ベクターを作成し、これをsiRNAと共に骨芽細胞分化を示す間葉系細胞であるST2にTransfectionさせ、その上清中のNoggin濃度をWestern Blottingにて確認すると、3種類のsiRNAの内2種類がそれぞれコントロールの70%、20%までNogginの発現を抑制していた。次にNogginを強制発現させたST2細胞にsiRNAを導入しrhBMP-4を投与すると、siRNAを導入していないものではrhBMP-4によるAlkaline phosphatase(ALP)活性の上昇が強制発現させたNogginによりブロックされているのに対し、siRNAを導入した細胞ではその抑制効果がrescueされており、siRNAが効果的にnoggin発現抑制によってrhBMP-4の骨形成能を増強していることが確認できた。但し、ST2細胞ではBMPによって誘導される内因性NogginがsiRNAでブロックされた場合に予想される、ALP活性のさらなる上昇については確認することができなかった。現在MC-3T3E1やC2C12など他の細胞での、内因性Nogginの発現抑制により得られる効果を検証中であり、今後これらの結果をもとにin vivoでの効果を検討する予定である。
定常核融合炉の物理と工学の新展開

本領域の研究計画は、(1)コアプラズマ閉じ込め、(2)周辺プラズマ制御、(3)プラズマ計測・加熱開発、(4)炉工学開発、の4分野に大きく分かれており、その具体的研究計画は、11のサブグループで構成されてきた。すなわち、(1)「電場とプラズマ閉じ込め(ドイツとの協力)」、「高エネルギー粒子の振る舞い(アメリカ、ロシアとの協力)」「磁場配位とプラズマ制御(ロシア、スイス、スペインとの協力)」「ヘリカル磁場配位の最適化(スペイン、ウクライナ、オーストラリアとの協力)」、(2)「ダイバータの最適化(ウクライナ、ロシアとの協力)」「周辺プラズマの物理(ドイツとの協力)」、(3)「ペレット開発とプラズマ計測(ロシアとの協力)」「高周波加熱と密度揺動計測(ロシアとの協力)」、(4)「超伝導工学開発(ドイツとの協力)」「高熱流束機器開発(ドイツとの協力)」「核融合炉材料開発(ドイツとの協力)」のサブグループである。各々、関連の特色ある外国機関との国際協力を推進し、その成果を総括班のもとで取りまとめを行ってきた。17年度は、11年度から16年度まので6年間の総まとめを行った。成果報告会としては、9月21日-22日に核融合科学研究所にてLIMEシンポジウムを開催した。LIMEシンポジウムでは、特定領域研究のもとに行われた11の研究課題について幅広い討論を行うと共に、研究成果の評価も行った。またこれまでの本特定領域研究の幅広い研究成果を「LIME事後評価に係る果報告書」として冊子にまとめた。これら研究成果については、研究所ウェブhttp://www.nifs.ac.jpにて広く公開し情報発信とともに研究成果の定着を画っている。先進的核融合炉の実現のためにはプラズマの高性能化と定常化が不可欠である。核融合科学研究所で進められている大型ヘリカル装置(LHD)に代表されるヘリカルシステムは定常化に最適な核融合炉であり、そのプラズマの物理は環状閉じ込め物理に幅広い解明にも寄与するものである。また、プラズマの閉じ込めは閉じ込め磁場構造の形態によりその性能が大きく左右されるので、種々の配位での研究が不可欠であり、国際的な研究協力が必須である。LHDは、連続巻きコイルのヘリオトロン型であり、一方、ドイツで研究が進められている計画はモジュラー型である。さらに、スペイン、オーストラリアではヘリアック型の研究が進められており、国際的なネットワークを通じて、LHD国際共同実験計画(LIME)を推進してきている。本研究は国際エネルギー機関(IEA)のもとでのステラレーター協定に基づいて推進されてきている計画を推進するものであり、日本を議長国としてヨーロッパ(ドイツ、スペイン)、アメリカ、オーストリア、ロシア、ウクライナの代表者から構成される国際的な執行委員会からの助言のもとで推進されてきている。年2回程度の国際執行委員会開催時には、本研究計画の報告と今後の進め方に関する討論を行ってきている。平成11年度は、6月にチェコ共和国のプラハで第1回国際ステラレーター執行委員会会合と、9月末の米国マジソンでの第2回会合において、ヘリカルシステム研究のサーベイと今後の国際協力研究の進め方に関する明確な合意を得た。総括班では、個々の研究課題に関する研究者を中心に派遣・招聘、及び、一部の研究課題についての支援を行ってきた。平成11年度には、ドイツ、アメリカ、等への20名近くの派遣と、アメリカ、ドイツ、ロシア、ウクライナ等からの20名程度の招聘を行い、ヘリカル型プラズマの物理や工学の研究を深めることができた。核融合科学研究所で進められている大型ヘリカル装置(LHD)に代表されるヘリカルシステムは定常化に最適な核融合炉であり、そのプラズマの物理は環状閉じ込め物理の幅広い解明にも寄与するものである。

また、プラズマの閉じ込めは閉じ込め磁場構造の形態によりその性能が大きく左右されるので、種々の配位での研究が不可欠であり、国際的な研究協力が必須である。LHDは、連続巻きコイルのヘリオトロン型であり、一方、ドイツで研究が進められている計画はモジュラー型である。さらに、スペイン、オーストラリアではヘリアック型の研究が進められており、国際的なネットワークを通じて、LHD国際共同実験計画(LIME)を推進してきている。本研究は国際エネルギー機関(IEA)のもとでのステラレーター協定に基づいて推進されてきている計画を推進するものであり、日本を議長国としてヨーロッパ(ドイツ、スペイン)、アメリカ、オーストリア、ロシア、ウクライナの代表者から構成される国際的な執行委員会からの助言のもとで推進されてきている。年2回程度の国際執行委員会開催時には、本研究計画の報告と今後の進め方に関する討論を行ってきている。平成12年度は、6月にチェコ共和国のプラハで第1回国際ステラレーター執行委員会会合と、9月末の米国マジソンでの第2回会合において、ヘリカルシステム研究のサーベイと今後の国際協力研究の進め方に関する明確な合意を得た。総括班では、個々の研究課題に関連する研究者を中心に派遣・招聘、及び、一部の研究課題についての支援を行ってきた。平成12年度には、ドイツ、アメリカ、等への20名近くの派遣と、アメリカ、ドイツ、ロシア、ウクライナ等からの20名程度の招聘を行い、ヘリカル型プラズマの物理や工学の研究を深めることができた。先進的核融合炉の実現のためにはプラズマの高性能化と定常化が不可欠である。核融合科学研究所で進められている大型ヘリカル装置(LHD)に代表されるヘリカルシステムは定常化に最適な核融合炉であり、そのプラズマの物理は環状閉じ込め物理の幅広い解明にも寄与するものである。本研究は国際エネルギー機関(IEA)のもとでのステラレーター実施協定に基づいて推進されてきている国際共同実験計画を推進するものであり、日本を議長国としてヨーロッパ(ドイツ、スペイン)、アメリカ、オーストリア、ロシア、ウクライナの代表者から構成される国際的な執行委員会からの助言のもとで推進されてきている。平成13年度は、2月にオーストラリアのキャンベラでの国際ステラレーター会議にあわせて国際ステラレーター執行委員会が開催され、ヘリカルシステム研究のサーベイと今後の国際協力研究の進め方に関する明確な合意を得た。
腫瘍抗原MUC1合成ペプチドを用いた免疫療法の基礎的研究とその臨床応用

1.MUC1合成ペプチド刺激樹状細胞の抗原提示に関与する細胞表面分子の同定MUC1ペプチド刺激樹状細胞を免疫沈降、酸処理により細胞表面分子結合ペプチドを分離し、ELISA法にて抗MUC1抗体SM3に対する反応を解析した。HLA class Iおよびclass II結合ペプチド両方に強い反応を示し、MUC1ペプチドは双方の分子上に抗原提示され、その提示エピトープはSM3で認識される共通配列を有するものであることが示唆された。一方、MUC1(+) HLA classII(+)肺癌細胞株TMK-KSHにおいてはHLA class I結合ペプチドにのみ反応がみられ、class II結合ペプチドは無反応であった。すなわち内因性MUC1がHLA class II上に抗原提示されないのに対して、MUC1ペプチド刺激DCがclass Iのみならずclass II上に抗原提示しうることを示すものであり、MUC1特異的CTL誘導においてDCがCD4(+)、CD8(+)の両T細胞に抗原提示が可能であることを示唆する。CTL誘導におけるヘルパーT細胞の重要性が報告されていることを考慮すると、MUC1ペプチド刺激DCを用いることがCTL誘導に有用であると考えられた。他治療無効または施行不能な肺癌患者4例、乳癌患者3例を対象に、末梢血単核球(PBMC)からMUC1ペプチド刺激を繰り返し誘導したCTLを24週毎にIL-2ととともに点滴静注した。さらにMUC1ペプチド刺激樹状細胞を用いたワクチン療法も併用した。他治療にてもPDであった7例は、5例がNC、1例がPR、1例がCRの免疫治療効果が得られた。とくに、癌性胸膜炎の胸水コントロールに有用であった。本治療による副作用は軽度の発熱のみで重篤なものはみられず全身状態不良例にも施行可能であった。平成12年度研究計画にもとづいて以下の結果が得られた。1.MUC-1合成ペプチド刺激樹状細胞の抗原提示に関与する細胞表面分子の同定MUC-1ペプチド刺激樹状細胞を免疫沈降、酸処理により細胞表面分子結合ペプチドを分離し、ELISA法にて抗MUC-1抗体SM3に対する反応を解析した。HLA class Iおよびclass II結合ペプチド両方に強い反応を示し、MUC-1ペプチドは双方の分子上に抗原提示され、その提示エピトープはSM3で認識される共通配列を有するものであることが示唆された。2. in vitroでのMUC-1特異的CTLの誘導患者末梢血リンパ球をMUC-1ペプチドで58回1週間隔で刺激しIL-2、IL-7存在下に培養することでMUC-1特異的CTLの誘導が可能であった。しかし、樹状細胞を抗原提示細胞に用いた場合は、同様の方法ではLAK活性のみがみられ、より有効なCTL誘導法を検討中である。他治療無効または施行不能な肺癌患者4例を対象に、末梢血単核球(PBMC)からMUC1ペプチド刺激を繰り返し誘導したCTLを24週毎にIL-2ととともに点滴静注した。他治療にてもPDであった4例は、3例がNC、1例がPRの免疫治療効果が得られた。HLA class Iおよびclass II結合ペプチド

両方に強い反応を示し、MUC1ペプチドは双方の分子上に抗原提示され、その提示エピトープはSM3で認識される共通配列を有するものであることが示唆された。2.In vitroでのMUC-1特異的CTLの誘導患者末梢血リンパ球をMUC-1ペプチドで刺激しIL-2、IL-7存在下に培養することでMUC1特異的CTLの誘導が可能であった。しかし、末梢血リンパ球と腫瘍細胞の共培養によるCTL誘導ではCTLのアポトーシスが観察された。DC上のB7-1分子がこのアポトーシス誘導に抑制的に働くことが明らかになった。他治療無効または施行不能な肺癌患者4例、乳癌患者3例を対象に、末梢血単核球(PBMC)からMUC1ペプチド刺激を繰り返し誘導したCTLを24週毎にIL-2ととともに点滴静注した。さらにMUC1ペプチド刺激樹状細胞を用いたワクチン療法も併用した。他治療にてもPDであった7例は、5例がNC、1例がPR、1例がCRの免疫治療効果が得られた。本治療による副作用は軽度の発熱のみで重篤なものはみられず全身状態不良例にも施行可能であった。
チオフェントリプチセンスルフェン酸およびセレネン酸の合成と反応性

チオフェントリプチセンセレネン酸(Thtrip-SeOH)およびトリプチセンセレネン酸(Trip-SeOH)の合成と反応性について検討した。以下、チオフェントリプチシル基をThtrip-、トリプチシル基をTrip-とする。1.Thtrip-SeOHの合成検討:Thtrlp-Se-n-Buをジメチルジオキシラン(DMD)で酸化してThtrip-Se(O)-n-Buとし、これを溶液中室温で撹拌すると、目的としたセレネン酸ではなく、Thtrip-Se(O)Se-Thtripが70%の収率で得られた。Thtrip-Se(O)-Thtripの構造は各種スペクトルデータおよび単結晶X線構造解析により決定した。これは次に述べるTrip-Se(O)Se-Tripと同様、セレノセレニン酸エステルとして初めて安定に単離され、構造解析されたものである。2.Trip-SeOHの合成:Trip-Se-n-BUをDMDで酸化して得られるTrip-Se(O)-n-Buを、ジクロロメタン中室温で撹拌することによりTrip-SeOHを合成することに成功した。Trip-SeOHはシリカゲルカラムで精製することによって単離することができ、単結晶X線構造解析により構造決定した。チオフェントリプチセンセレネン酸(ThtripSeOH)およびトリプチセンセレネン酸(TripSeOH)の合成に関して、対応するセレノールの酸化あるいはセレノキシドのβ脱離を検討した。以下、チオフェントイプチシル基をThtrip、トリプチシル基をTripと略す。1.ThtripSeBu^nの合成:スルフィド(ThtripSPh)をリチウムナフタレニド等で還元して、アニオン(Thtrip^-)を発生させ、これと単体セレンとの反応によりジセレニド[(ThtripSe)_2]を合成した。この時セレノールは得られなかった。また、このアニオンと(nーBuSE)_2とを反応させることでセレニド(ThtripSeBu^n)を合成した。2.TripSeH、ThtripSeBu^nの合成:臭素化物(TripBr)にt-BuLiを作用させてアニオンを調製し、単体セレンを反応させるとトリセレニド[(TripSe)_2Se]が主に得られた。これをLiAlH_4で還元してセレノール(TripSeH)を合成した。また、この還元反応を臭化プチルを加えて停止させることで、セレニド(TripSeBu^n)を合成した。3.TripSeOHの合成:(1)TripSeHの直接酸化ではジセレニド[(TripSe)_2Se]が得られるのみであった。(2)TripSeBu^nを酸化してセレノキシド[TripSe(=O)Bu^n]を合成し、それのβ脱離反応(1-ブテンの脱離)によって目的のTripSeOHを得た。このセレネン酸は脱水縮合してTripSe(=O)SeTripを与えることがわかった。4.ThtripSeOHの合成検討:ThtripSeBu^nを酸化してセレノキシド[ThtripSe(=O)Bu^n]としβ脱離反応を行わせたところ、目的としたセレネン酸は得られず、脱水縮合物であるThtripSe(=O)SeThtripが得られた。5.2つのスルフェン酸、ThtripSOHとTripSOHの競争反応の結果から、立体保護能力としてはTrip基の方が大きいということがわかった。1. Thtrip-SeOHの合成検討:Thtrip-Se-n-Buをジメチルジオキシランで酸化してThtrip-Se(O)-n-Buとし、これを溶液中室温で撹拌すると、目的としたセレネン酸ではなく、Thtrip-Se(O)Se-Thtripが70%の収率で得られた。Thtrip-Se(O)Se-Thtripの構造は各種スペクトルデータおよび単結晶X線構造解析により決定した。

これは次に述べるTrip-Se(O)Se-Tripと同様、セレノセレニン酸エステルとして初めて安定に単離され、構造解析されたものである。2. Trip-SeOHの合成:Trip-Se-n一Buをジメチルジオキシランで酸化して得られるTrip-Se(O)-n-Buを、ジクロロメタン中室温で撹拌することによりTrip-SeOHを合成することに成功した。Trip-SeOHはシリカゲルカラムで精製することによって単離することができ、単結晶X線構造解析により構造決定した。