hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不活性結合活性化を鍵とする不斉触媒反応の開発

当研究グループは、カチオン性Rh錯体触媒を用いた[2+2+1]環化三量化反応によるシリルフルベンの合成を報告した。しかし、かさ高い置換基を有する電子不足アルキンを用いると、ヒドロアルキニル化反応生成物であるエンインと、さらにもう一分子のシリルアセチレンと反応した鎖状三量化反応生成物である共役ジエンインが得られた。そこで詳細な条件検討を行った結果、カチオン性Rh錯体触媒存在下、シリルアセチレン/電子不足アルキン/電子不足アルケン鎖状三量化反応が良好な収率で進行した。また、カチオン性Rh/BINAP錯体触媒存在下、ナフトール架橋1,6-エンインとアルキンを反応させると、ロダシクロペンテン中間体からのβ-酸素脱離を経由して生成したと考えられる、3-ビニルナフトフラン誘導体が生成することを見出した。詳細な条件検討の結果、カチオン性Rh/BINAP錯体触媒を80-90°Cで作用させると、3-ビニルナフトフラン誘導体が良好な収率で得られた。また当研究グループは、N-アリールアルキニルアミドの分子内不斉ヒドロアリール化反応を報告した。本反応において、1-ナフチル基を有するN-アリールアルキニルアミドを基質としカチオン性Pt(II)触媒作用させると、二つの炭素ー炭素結合生成を伴う触媒的脱芳香環化反応が進行した。さらに当研究グループは、カチオン性Rh(I)錯体触媒を用いると、アリルプロパルギルエーテルのオレフィン異性化、プロパルギルクライゼン転位、及びカルボニル転位反応がワンポットで進行することを報告した。続いて、エンインのアリル基近傍に二重結合を有するジエンインにカチオン性Rh錯体触媒を作用させることで、最高5種類の異なる機構の反応を含む新規カスケード反応が良好な収率で進行した。24年度が最終年度であるため、記入しない。カチオン性ロジウム(I)錯体触媒存在下、ヘテロ原子架橋5-アルキナールとロジウムへのキレート配位が可能なアシルホスホネートの反応を検討した。その結果、カチオン性ロジウム(I)/(R)-H_8-BINAP錯体触媒存在下、ヘテロ原子架橋5-アルキナールとアシルボスホネートを80°Cで反応させると、アシルホスホネートの炭素-リン結合切断を伴う不斉環化反応が極めて高いエナンチオ選択性で進行することを見出した。一方、カチオン性ロジウム(I)/(R)-Segphos錯体触媒存在下、同基質を80°Cで反応させると、5-アルキナールの炭素-水素結合切断を伴う不斉環化反応が極めて高いエナンチオ選択性で進行することを見出した。これら2つの異なる反応経路は、ビアリール配位子の二面角と、5-アルキナールとアシルホスホネートの置換基(R^1とR^3)の嵩高さにより決定されるという興味深い結果が得られた。カチオン性ロジウム/cod錯体触媒存在下、1,4-ジオキサン溶媒中、1分子のシリルアセチレンと2分子の電子不足アルキンとの[2+2+1]交差環化三量化反応が進行し、多置換フルベンが高選択的に得られることを見出した。また、本反応で合成したシリルフルベンは、電子不足シクロペンタジエニルロジウム(III)錯体[Cp^ERhCl_2]_2へと簡便かつ高収率で誘導可能であることを見出した。得られたロジウム(III)錯体[Cp^ERhCl_2]_2は、アセトアニリドとアルキンとの脱水素カップリング反応による多置換インドールの合成において、通常用いられる[Cp^*RhCl_2]_2と比較して著しく高い触媒活性を示し、室温で定量的に反応が進行した。

続いて、エンインのアリル基近傍に二重結合を有するジエンインにカチオン性Rh錯体触媒を作用させることで、最高5種類の異なる機構の反応を含む新規カスケード反応が良好な収率で進行した。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目標であった、カチオン性ロジウム(1)錯体を用いたヘテロ原子架橋5-アルキナールとアシルホスホネートとの触媒的不斉環化反応の開発に成功し、JACS誌に成果が掲載された。また、カチオン性ロジウム(I)錯体を用いた、1分子のシリルアセチレンと2分子の電子不足アルキンとの[2+2+1]交差環化三量化反応の開発にも成功し、ACIE誌に成果が掲載された。本年度の研究により、(1)カチオン性ロジウム錯体を用いた触媒的炭素-酸素結合切断反応、(2)カチオン性ロジウム錯体を用いた触媒的炭素-リン結合切断反応、(3)カチオン性ロジウム錯体を用いた触媒的炭素-水素結合切断反応、(4)カチオン性白金錯体を用いた触媒的脱芳香環化反応、などについて極めて有望な初期的知見が得られており、平成24年度の研究において詳細な検討を実施し、論文発表していく予定である。
テクネチウムとペプチドの錯形成反応における立体選択性とアミノ酸配列の相関

本研究は種々のXXC-型のペプチドについて,ペプチドの配列とテクネチム錯体の構造の相関の解明を目的とした。本年度は昨年度の結果を踏まえ,安定な錯体を形成するKYCのアミノ酸配列をキレート部位としてもつペプチドを用いてテクネチウム-99錯体を合成した。本補助金により導入した高速液体クロマトグラフを用いることで迅速に高純度の試料を得るとともに,合成条件の最適化が可能となった。得られた高純度試料について,溶液中での錯体の構造を核磁気共鳴法を用いて解析した。その結果,ペプチドはオキソテクネチウムコアに対しては,リシンのアミノ基の窒素原子,チロシンおよびシステインのアミド基の窒素原子、さらにシステインのチオール基の硫黄原子で配位しており,錯体は四角錘型構造であることを明らかにした。一方,ニトリドテクネチウムコアに対しては,ペプチド2分子がシステインのアミド基の窒素原子およびチオール基の硫黄原子でそれぞれ配位するという違いを見出した。この錯体も四角錘型の構造であることを明らかにした。両者の構造の違いはテクネチウムコアの電荷と配位原子の分極の大きさによって説明できる。この結果は知見の乏しいオリゴペプチを配位子としたテクネチウム錯体の構造と性質を理解する上で非常に重要な知見である。また,同じ配列のペプチドを配位子として用いた場合でも,ターミナル配位子の異なるテクネチウムコアを用いることで新規薬剤開発が可能であることを示唆する。本研究ではテクネチウム原子への高い配位能をもつシステイン残基を含むペプチドについて,そのアミノ酸配列とそのテクネチウム錯体の構造の関係について研究した。その結果、リシル-チロシル-システインのアミノ酸配列をもつペプチドがテクネチウムに対して,優れたキレート能を有することを見いだした。まずこのペプチドをもつオキソテクネチウム錯体を合成した。ペプチドはテクネチウム-オキソコア(Tc=0)に対して、リシン残基のアミノ基の窒素原子、チロシン残基とシステイン残基のアミド基の窒素原子、さらにシステイン残基のチオール基の硫黄原子で配位していることが判明した。この錯体には複数の構造異性体が存在する可能性があるが,その生成反応においては単一の化合物のみが得られる。また,同じペプチドを用いてニトリドテクネチウム錯体を合成した。ニトリド-テクネチウムコア(Tc≡N)に対しては,ペプチド2分子がシステイン残基のアミド基の窒素原子およびチオール基の硫黄原子で配位する。このニトリドテクネチウム錯体にも異性体が存在するが,得られる化合物は単一である。また,ニトリド-テクネチウムコアに対してシステインメチルエステルを反応させたところ,やはり2分子のシステインメチルエステルが配位した錯体が生成した。この結果はオキソコアと比較してソフトなニトリドテクネチウムコアへはシステインが2分子配位したほうが,ソフトなチオール基が多く配位するために有利であることを示唆する。
慢性疼痛患者の適応過程の分析とACTプログラムの開発

慢性疼痛患者の生活の質を向上させる心理的アプローチとして、アクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)の有効性が示されてきたが、身体機能の低下が著しい場合にどのように適応するか、という課題が残されている。本研究では、この課題の解決を目指して、1慢性疼痛患者に対して、暫定版のACTプログラムを実施し、その結果生じる適応過程について、行動レベルでの質的分析を行う、2その分析結果をもとに、幅広い病態の慢性疼痛患者に適用可能な改訂版プログラムを作成し、その効果について予備的検討を行う、ことを目的としている。さらに、それらの研究を通して、無作為比較試験によって改訂版ACTプログラムの効果検証を行う準備を整えることを目指している。2018年度には、暫定版ACTプログラムを用いて、予備的単群介入研究を開始した。現時点で、幅広い病態の慢性疼痛患者13名に対する介入と、その後のフォローアップ面接を進行している。この予備的単群介入研究の途中経過については、「第48回日本慢性疼痛学会」や「日本認知・行動療法学会第44回大会」などの関連学会において研究報告を行った。また、本研究への参加が困難であった一部の患者には、プログラム内容を一部改変して介入を行った。その結果は事例報告の形で、関連学会での研究報告や論文化を行った。さらに、プログラムの運営に携わる共同研究者とともに、ACT専門家である学外の共同研究者を訪問し、暫定版ACTプログラムの実施状況について情報交換を行うと共に、知識提供を受けた。以上の実績により、プログラムの改変事項の整理が進んでいる状態である。2018年度は、暫定版ACTプログラムを用いて予備的単群介入研究を開始、実施している。目標人数にはまだ達していないが、継続的に症例数は確保できることが見込まれている。また、その過程でプログラムの改良点を継続的に検討することができている。2019年度も、引き続き慢性疼痛に対する暫定版ACTプログラムを実施するとともに、適応過程に関する分析を継続する。目標人数に達したところで解析を行い、関連学会での発表や論文化を進める予定である。その今後は、改訂版ACTプログラムの作成・効果の予備的検討に移行していく。2018年度に予定していた国際学会参加を取りやめ、次年度以降に参加することにしたため。また、データ解析用ノート型コンピューターや統計解析ソフトの購入は、研究参加の症例が目標人数に近づいた段階で購入を検討する予定である。
小型イオントラップを応用した次世代ハドロン加速器における空間電荷効果の系統的研究

位相空間密度の高い次世代ハドロンビームにおいて顕在化する集団不安定性、とくに強い自己クーロン場を源とする“空間電荷効果"の系統的研究を実施した。この目的のため独自に開発した卓上イオントラップシステム“S-POD"(Simulator of Particle Orbit Dynamics)を活用し、集団的な共鳴不安定化現象の発生機構とそのパラメータ依存性を多角度から明らかにした。加速器中に点在する非線形場の影響を系統的に調べるため、特殊な多極イオントラップのプロトタイプを設計・製作した。周期的外力によって集束された高密度粒子ビームの物理的性質に関する情報は、大強度ハドロン加速器やイオン冷却蓄積リング等の更なる高性能化を目指す上で極めて重要である。しかしながら、クーロン自己場の影響が無視できない次世代ハドロンビームの基礎物性を系統的に調べるのは、実験的にも理論的にも非常に難しいことが知られている。本研究では、代表者のグループが独自に開発した小型イオントラップシステム“S-POD"を活用し、次世代ハドロン加速器における空間電荷効果のパラメータ依存性を多角度から精査することを目的としている。S-PODを基盤とする「実験室加速器物理」の概念は、大型加速器や高速計算機に依拠した従来のいかなるビーム物性研究手法とも全く異なる。今年度は、主として以下の3つのテーマに関する研究を進めた:A.ラティス対称性(ビーム集束場の時間構造)の弱い破れに起因する集団共鳴現象B.ドップラーレーザー冷却法に基づくイオン集積実験C.非線形多極ポールトラップの概念設計課題Aについては、とくにラティス対称性の劣化に伴って生じる半整数共鳴に注目した。S-PODによる過去の実験データから“半整数チューン近傍の二重共鳴構造"の存在が知られていたが、幅の狭い共鳴帯の起源は特定できていなかった。今回の系統的実験を通じ、この不安定帯は集団的な双極共鳴によるものであることが判明した。並行して、レーザー冷却システムを完備したS-POD I号器によるイオン集積実験(課題B)を実施し、プラズマ閉じ込めポテンシャルやレーザー周波数離調の最適化を行った。さらに、課題Cの設計研究も進め、補助電極の導入による低次非線形場の制御が可能であることを確認した。交付申請書に記載した研究実施計画通り、特定のラティス構造(欧州合同原子核研究機構や東海村J-PARCで稼働中の大型陽子シンクロトロン等)を想定したS-POD実験がおおむね順調に進捗している。とくに、ラティス対称性の破れに起因する半整数共鳴について、新しい有益な知見が得られた。また、予定していた“非線形多極ポールトラップの概念設計"もほぼ完了することができた。S-POD I III号器を並列して活用し、以下のように多くの物理的知見を得た。S-POD I :ドップラーレーザー冷却法を応用したカルシウムイオンの大量蓄積法の原理検証実験を継続した。イオン閉じ込めポテンシャルの最適化等により、真空度を悪化させることなく、数百万個の40Ca+の安定な蓄積に成功した。レーザースポットサイズの拡張によるイオン冷却効率の改善を目指したが、現状では閉じ込めイオン数の有意な増大には繋がっていない。スポットサイズ拡張による光子密度の減少が問題であると考えられる。S-POD II :最も標準的なFODOラティスを仮定し、水平および鉛直方向のプラズマ集束力に差がある場合のビーム安定性を広いチューン領域で精査した。その結果、空間電荷ポテンシャルに起因すると思われる複数の結合共鳴不安定帯の存在を初めて実験的に確認した。発見された不安定帯は集団的な2次和共鳴および3次差共鳴によるものと考えられる。PICコードを使った多粒子シミュレーションも併せて実施し、観測データとの良い一致が得られている。S-POD III:昨年度の研究により解明した“半整数チューン近傍の二重共鳴構造"のパラメータ依存性について、さらに詳細な実験的検証を進めた。集団的双極共鳴不安定性の振る舞いをヒル方程式の解の性質に基づいて予測することを試みているが、最終的な結論には至っておらず、来年度の課題のひとつとなっている。非線形ビームダイナミクスの系統的研究を念頭に多極ポールトラップのプロトタイプを設計した。各構成要素の発注と納品は年度末に完了しており、新年度初めより構築作業に入る。尚、以上の研究テーマについて海外共同研究者(英国ラザフォードアップルトン研究所およびオックスフォード大学の加速器研究チーム)とのインターネット会議を定期的に開催し、実験データの検討や情報交換を行っている。交付申請書に記載した研究実施計画に沿って、おおむね順調に実験成果が上がっている。S-POD I号器およびII号器で予定されていた実験に加え、昨年度発見した集団的双極共鳴に関する実験をIII号器で並行して進めているが、いずれもとくに大きな問題は生じていない。非線形ポールトラップの機械設計も完了し、構成部品は既に発注済みである。前年度、S-POD II号器で実験的に確認された共鳴不安定性の発生条件をさらに詳しく調べた。粒子間相互作用を加味した系統的な多粒子シミュレーションにより共鳴不安定帯のビーム密度依存性を精査すると共に、ブラソフ・ポアソン方程式系に基づく自己無撞着な数値解析も並行して進めた。その結果、集団共鳴条件に関する、非常に一般化された仮説に到達している。また、ビーム密度と共鳴不安定帯のシフト量の関係から共鳴条件式が含む集団振動モードのチューンシフト因子を近似的に評価し、その値が(理論的な予想通り)常に1より小さいことを確認した。現実の加速器では、電磁石の励磁電流に微弱ではあるが有限の揺らぎが存在する。

円形加速器中に大強度のハドロンビームを極めて長時間蓄積しなければならない場合、四重極電磁石による線形収束場の揺らぎは無視できないビーム性能の劣化に繋がる可能性があることをS-PODで実験的に示した。揺らぎの大きさに依存した時間的に非常にゆっくりと成長するビーム損失が観測されている。1次元の理論モデルに基づく摂動解析の結果および観測データから、この弱いビーム損失の原因は或る種の集団共鳴であり、白色雑音が含む特定の周波数帯のみが関与していることが分かった。非線形ビームダイナミクス研究用多極ポールトラップの構築が完了し、年度後半にS-POD III号器へ導入した。各種電源の調整やプラズマ計測機器の較正を経て、現在その動作試験が進行中である。新型トラップでは(構造上の制約から)イオン生成領域と実験領域を分離しなければならない。このため、軸方向のポテンシャル井戸の形を最適化する必要があり、区分された四重極電極に印加するバイアス電圧の様々な組み合わせを試しているところである。予備的な実験データではあるが、現状で旧型トラップと同程度のイオン蓄積を実現している。位相空間密度の高い次世代ハドロンビームにおいて顕在化する集団不安定性、とくに強い自己クーロン場を源とする“空間電荷効果"の系統的研究を実施した。この目的のため独自に開発した卓上イオントラップシステム“S-POD"(Simulator of Particle Orbit Dynamics)を活用し、集団的な共鳴不安定化現象の発生機構とそのパラメータ依存性を多角度から明らかにした。加速器中に点在する非線形場の影響を系統的に調べるため、特殊な多極イオントラップのプロトタイプを設計・製作した。上述の通り、今のところ当初の研究実施計画に沿ってほぼ問題なく実験を進めることができており、研究内容の詳細に大きな変更を加えることは考えていない。次年度のS-POD実験では、チューンダイヤグラム上で共鳴不安定領域を探索することになってるが、そのための高周波システムの準備は既に整っている。実験データ解析用の多粒子追跡コードならびに非線形多極ポールトラップの機械設計に必要な3次元電磁場解析コードは初年度に使ったものがそのまま流用できる。S-POD I号器およびII号器に加え、場合によってはIII号器の活用も視野に入っており、実験機材の準備状況は万全である。主要な共鳴不安定領域のラティス構造依存性をチューンダイヤグラム上で明らかにしていくと共に、非線形ポールトラップ初号器の構築と必要な高周波システムの整備を進めていく。また、S-POD I号器では、レーザー冷却法を利用したカルシウムイオンの大量蓄積法に関する実験を継続する。29年度が最終年度であるため、記入しない。数物系科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
明朝朝貢体制下の入貢地から見た地域間交流の基礎的研究

本研究は、14世紀後半から17世紀前半にかけて明朝が採用した朝貢体制の枠組みを理解するための基礎的作業である。各朝貢国・朝貢勢力から派遣された朝貢使節が明朝の領域に入る際必ず通るべき窓口、「入貢地」に注目し、首都周辺地域よりむしろこれら周縁の入貢地に重点を置いて、現地踏査および文献調査を行った。また個々の具体的な朝貢事例を総体として把握するための手がかりとして「朝貢事例表」に着目し、『明実録』に基づく朝貢事例表の作成を行った。本年度は3年間の研究計画の初年度であり、今後の研究のための基盤整備と基本的な情報収集に重点を置いて研究活動を行った。研究計画に掲げた3つの項目に即して述べると、まず「A.各入貢地に即した文献資料の捜索・整理と相互比については明朝の基本資料である『明実録』を中心に、関連する文献資料の捜索・整理作業を進行中である。その成果は、次年度の研究発表・論文執筆の形で公開すると共に、後述「C.」の中にも反映させる予定である。次いで、「B.各入貢地における現地調査」については、2008年9月12日23日の雲南省(昆明・景洪・磨〓・〓西・騰衝等)現地調査、及び2月13日27日の遼寧省(丹東・瀋陽・開原)及び中国東南沿海地域(浙江省温州・瑞安、福建省福州・泉州・厦門、広東省広州)現地調査を実施した。前者により、単に明代の史跡を実見するのみに留まらず、雲南の持つ独特の自然・地理・歴史状況に触れることができた。同時に、現在の国境窓口(河口・磨〓・瑞麗・〓町)の状況を実見することができた。また後者により、関連する明代史跡の現状を確認すると共に、現地の研究者との協力関係も構築することができた。「C.『明実録』に基づく網羅的な朝貢事例表の作成」については、まだまとまった成果を公開するには至っていないが、次年度以降の公開へ向けて、予備作業を進行中である。なお、関連する研究業績としては、論文"Foreign Policy and Maritime Trade in the Early Ming Period : Focusing on the Ryukyu Kiugdom"、及び研究発表「冊封体制と"勘合貿易"-日本史の呪縛を超えて-」がある。やや作業が遅れているがウェブサイトも構築中であり、情報公開・情報交換の手段として活用してゆきたい。本年度は3年間の研究計画の2年目であり、昨年度に引き続き研究のための基盤整備と基本的な情報収集に重点を置いて調査を行った。まず「A.各入貢地に即した文献資料の搜索・整理と相互比較」については、文献資料の搜索・整理作業をさに進めるとともに、第12回中琉歴史関係国際学術会議において、明朝前期中期における琉球の複数入貢地の並立状熊を中心にした研究発表を行った。次いで、「B.各入貢地における現地調査」についでけ、2009年9月16日24日に甘粛省(蘭州市)・陝西省(西安市)の現地調査を、また2010年2月5日18日に四川省(成都市・天全県)・広四壮族自冶凶(南寧市・憑祥市)の現地調査をそれぞれ行った。いずれも西域諸国およひ土司の入貢ルートにおいて重要な地点であり、関連史跡及びそその地理的特徴と現状を興味深く観察することができた。当初の計画では新彊ウイグル族自治区のハミ・トルファンの調査を盛り込む予定であつたが、政情不安のため実現しなかったのは残念である。また、蘭州・西安でけ現地の研究者を訪問し、多くの知見を得た。「C.『明実録』に基づく網羅的な朝貢事例表の作成」については、なお予備作業の段階ではめるか、データベース作成における技術的問題もほぼ解決の見通しか立ち、次年度の早い段階にイングーネット上での部分公開が実現する見通しである。本年度の本研究課題にかかる研究成果としては、単著の研究書1冊・研究論文1本・学会発表4件を残すことができた。本年度は3年間の研究計画の最終年度であり、昨年度に引き続き研究のための基盤整備と情報収集を行うと共に、研究成果の取りまとめ作業を行った。まず「A.各入貢地に即した文献資料の捜索・整理と相互比較」については、文献資料の捜索・整理作業をさらに進め、特に中国の上海図書館・国家図書館において文献調査を実施した。次いで、「B.各入貢地における現地調査」については、2010年8月8日19日に甘粛省(嘉峪関市・張掖市及び蘭州市周辺地域)の現地調査を、また2011年2月20日3月3日には北京市周辺・山西省(大同市周辺)および河北省(張家口市・秦皇島市)の現地調査をそれぞれ行った。

甘粛省は西域諸国の、山西省・河北省は北辺及び東北異民族等の入貢ルートとして重要な地点であり、関連史跡及びその地理的特徴と現状を実見できたことは有意義であった。当初の計画では新疆ウイグル族自治区のハミ・トルファンの調査を盛り込む予定であったが、政情不安のため実現しなかったのは残念である。「C.『明実録』に基づく網羅的な朝貢事例表の作成」については、論考「明朝の「朝貢体制」の体系的把握に向けて-『明実録』による憲宗期朝貢事例表の作成を中心に」として朝貢事例表の一部を発表した。これらの成果を踏まえつつ、インターネット上でのデータベースとしての公開についてもこれから順次進めていく予定である。
情報学の学問体系に関する共同研究についての企画調査

[A]情報学の学問体系とそのあり方・研究の進め方[B]情報の科学技術分野の共同研究[C]総合的学際的情報学の学問体系と学際的共同研究について,全国の主要大学の研究者が集い,現状の紹介と分析,問題点の抽出と対策,将来展票と振興の方策・体系化などについて報告・検討・議論を行い,理解を深め,情報学推進のための提言を行なった。企画調査研究の研究会は6回に及んだが,議論に参加して下さった各分担者は極めて多忙な方々であるので,今年度の報告書は,大筋での議論の方向を調整した以外にはそれぞれが分担した項目について細部まで全体で検討する余裕がなく,下記の機に従ってそれぞれの分担の範囲で各自の考えを記載することとし,引き続き来年度以降も議論を続けて内容的に一層調和のとれたものとすることとした。1] ITを推進する基盤としての情報学と戦略的重点テーマ高度情報化社会においてITを推進のための学術的基盤としての情報学とその中核をなすネットワーク,情報システムのアーキテクチャ/構成法,ソフトウェア,データベースの技術,情報応用,生体情報,知能情報処理など,ほぼ10の重要分野について,戦略的重点テーマを挙げて論じた。2]21世紀における情報学の学問体系と研究教育の方向についてこれからの高度情報化社会の学術的基盤となるべき情報学の学問体系について論じ,その研究と教育の方向を展望しようとするものである。情報学の学問体系は,今後,10年以上の研究を経て,確立されるものと捉え,それに至る基本理念,コア分野や研究推進,教育推進・人材の養成とそのあり方,大学及び学会の果たすべき役割,研究活動の国際化と国際協力などについての意見・見解・展望などを議論した。その一つとして、米国NSFなどの講演者を招いての情報交換を行い、見識を深めた。
3Dスキャニング技術を用いたインタラクティブアートの時空間アーカイブ

本研究は、インタラクティブアートにおける、鑑賞者と作品、その相互の変化の関係を、時間軸を持った3Dデータとして記録する装置を開発し、取得したデータの活用まで含めたアーカイブ手法の開発を目指すものである。インタラクティブアートにおけるインタラクションは、多くの場合、鑑賞者の空間的な振る舞いと作品の時間的変化の関係として現れる。本研究ではこれまで一般的に行われてきた、映像などの視覚的な記録、録音された聴覚的な記録に、空間的な記録を組み合わせることで、インタラクション(鑑賞者の空間的な振る舞いと、作品の時間的変化の関係)をアーカイブすることを目指している。平成27年度は、既存技術や先行事例などのリサーチを行い、3Dスキャニング撮影キットのプロトタイプを作成した。当初は、DEPTHKITをベースにしていた技術開発を目論んでいたが、リサーチの結果からKinnect V2とStructure sensorをベースに開発を進め、オーディエンスの鑑賞記録と、作品の3Dスキャニングを目的とした下記の撮影実験を行った。2.作品の3Dスキャニング、オーディエンスの鑑賞記録:『10番目の感傷(点・線・面)』クワクボリョウタ(IAMASギャラリー1)一方、アーカイブ利用方法の開発については、上記の撮影実験で得られたデータを立体化する試み(立体模型『The Dive - Methods to trace a city鑑賞者2015年12月19日15時54分- 16時24分』)や、時間軸を持った3Dデータを表示・再生するためのソフト(TimeBased 3D Viewer)のプロトタイプを制作した。次年度は、これらのプロトタイプを用いた撮影実験から得られた知見をフィードバックしながら開発を進め、撮影実験を通して、実用性の高い撮影キットやアーカイブ利用方法の確率を目指す。撮影キットのプロトタイプ制作が予定よりも早く進行できたため、当初次年度に予定されていた撮影実験を前倒しにすることもでき、概ね順調に進展していたと言える。しかしながら、撮影実験を通して既存機器やソフトの限界も見えてきたため、新たな開発方針の設定の必要性も出てきている。当初予定では、次年度は前期・後期とも撮影実験を重点的に行う計画であったが、前期は撮影キットの開発やアーカイブ利用方法の開発を集中して行うことし、後期に撮影実験を複数回行うこととする。平成28年度は、上記3点の全てにおいて進展がみられた。「鑑賞者ボーン撮影システム」については、撮影範囲が限られる問題を複数台のスキャナを用いて撮影する手法を開発し、三輪眞弘氏作のパフォーマンス作品「みんなが好きな給食のおまんじゅう&#8212;ひとりの傍観者と6人の当番のための&#8212;」を3Dアーカイブする撮影実験を行った。「作品の3Dスキャニング装置の開発」については、複数台カメラを用いた死角を減らす撮影手法の開発をし、大澤悟氏のデバイス作品「Interactive Sketch」を題材にして撮影実験を行った。「3Dスキャンデータの閲覧手法の開発」においては、上記の撮影実験において撮影されたデータを読み込み、タイムスタンプによる同期再生ができる段階までの開発が完了している。開発の方向性が明確になり、それに向けた機材購入や試作、実験がスムーズに行われた。また、研究の成果についても適時、研究会や学会等で発表を行うことだできた。次年度は更なる開発を進め、同時に撮影実験も行って行く予定である。2017年度は、3Dスキャンデータの閲覧手法の開発を中心に据えて研究に取り組んだ。昨年度に記録したパフォーマンス作品「《みんなが好きな給食のおまんじゅう》ひとりの傍観者と6人の当番のためにー」のデータを題材にして、時間軸を持った3Dボーンデータ、実写映像データ、音声データを同一の時間軸上に統合し、同期再生状態で閲覧するためのデータビューワー「タイムべーストデータビューワー」を開発し作品分析を行える環境を構築した。この成果は、岐阜おおがきビエンナーレ2017において、三輪眞弘資料展示の一部として、時空間3Dスキャニングシステムによる《みんなが好きな給食のおまんじゅう》ひとりの傍観者と6人の当番のためにーの記録」として展示を行った。「タイムベーストビューワー」を用いる事によって、ボーンデータの統合、補正、編集が可能になり、簡潔なデータクリーニングを可能にした。また、3Dデータと固定カメラによる映像の同期表示によって、映像による全体像の把握や視覚的ディティールの確認だけでなく、3Dデータによる肘の角度から足の高さといった詳細な数値分析も可能とした。同期状態での再生、一時停止、ループ、シークといった時間的変化への対応は7人が複雑に移動するパフォーマンスであっても、どのタイミングで誰がどのように動いたかを精緻に閲覧・分析する上で重要な役割を果たした。岐阜おおがきビエンナーレ2017での展示や、「タイムベーストビューワー」の開発過程において顕在化した課題とそれらの解決方法については、「「再演、再制作、再展示」ーArtDKT Viewerによる三輪眞弘作品の再制作に関するミーティングの記録映像ー時空間3Dスキャニングシステムによる《みんなが好きな給食のおまんじゅう》ひとりの傍観者と人の当番のためにーの記録」『情報科学芸術大学院大学紀要』第9巻(2018年3月)に収録した。

本研究は、インタラクティブアートにおける、鑑賞者と作品、その相互の変化の関係を、時間軸を持った3Dデータとして記録する装置を開発し、取得したデータの活用まで含めたアーカイブ手法の開発を目指すものである。外部向けの研究発表を通して、本研究に興味を持つ美術館や劇場の関係者や、研究者、アーティストからの意見等を聞く機会も増えてきている。今後はそこでもらった意見も踏まえた上で、撮影実験の対象を増やすことを検討していきたいと考えている。これまでも、研究の過程について、研究会や学会等で発表を行ってきたが、最終年度である次年度は、全体を包括する発表や論文の執筆を行いたいと考えている。また、これまで行ってきた実際の作品を対象にしてきた撮影実験についても、積極的に行い本研究から生まれたアーカイブ手法の有効性を試していきたいと考えている。インタラクションデザインskypeなどを活用したネットミーティングを多様したため、移動経費を低く抑えることができたため。撮影実験を近隣で行うことができたため、また前年度に引き続きネットミーティングを積極的に用いたために当初予定よりも移動経費を抑えることができた。撮影実験に関わる経費に充てる予定。
近代日本の身装画像デジタルアーカイブの構築―文化変容に視点を据えて

本研究は、明治維新以降、約80年間における日本人の「身装ー身体および装い」に関する文化変容の実態を当時の世相を十分に反映した、同時代の新聞・雑誌記事中の挿絵および写真、新聞・雑誌の小説挿絵、一枚ものの写真、図書中の図版など、約1万件の画像資料を検証し、その成果としてデジタルアーカイブ化を図り、書誌情報のほか、年代、シソーラス、キーワード、コメント等による検索機能を付与した。また、すでに国立民族学博物館で公開している<近代日本の身装電子年表>と相互に補完する形で検索ツールの実現を目指し、近代日本の身装文化を画像・年表形式に配列された文字情報の両面から検索可能なシステムを完成した。本研究は、明治維新以降、約80年間における日本人の「身装-身体と装い」に関する文化変容の実態について、当時の世相を反映した新聞・雑誌記事中の挿絵および写真、新聞・雑誌の小説挿絵、一枚ものの写真、図書中の図版(明治初期の絵双紙類を含む)など、約7,000件の画像資料を検証し、その成果としてデジタルアーカイブ化することを目的とする。デジタルアーカイブ化にあたっては、書誌情報のほか、年代、シソーラス、フリーキーワード等による検索機能を付与するとともに、《近代日本の身装電子年表》および《身装文献データベース》(国立民族学博物館で公開中)と本デジタルアーカイブが、相互に連携する検索ツールとして機能する統合環境壌の実現を目指す。平成24年度における研究成果は次の通りである。1.データに関しては、約2,500件の画像データのデジタル化を行い、15のメタデータを付与し、その妥当性を検証した。2,500件のうち不足している約1割の画像データについては、国立国会図書館で掘り起こしを行った。次に、既に公開している《近代日本の身装電子年表》および《身装文献データベース》とのリンクを張るために、シソーラスを調整した。2、システムに関しては、「身装画像データベースシステム」および編集用アプリケーション「身装画像分類支援システム」のプロトタイプを構築した。さらには、検索機能のひとつとして連想検索を実現するべく、《近代日本の身装電子年表》、《身装文献データベース》等を素材として連想検索システムの有効性を検討した。一方、ユーザーインターフェースについては、上記の既に公開しているデータベース等との統合を目指すウェブサイトのあり方を検討した。本研究は、明治維新以降、約80年間における日本人の「身装ー身体および装い」にかかわる文化変容の実態について、新聞・雑誌記事中の挿絵および写真、新聞・雑誌の小説挿絵、一枚ものの写真、図書中の図版など、本研究課題にそった約1万件の画像データ資料を選択・検証し、その成果としてデジタルアーカイブを作成することを目的としている。属性情報としては、書誌情報のほか、年代、シソーラス、フリーキーワード等を付し、検索機能を充実させるとともに、《近代日本の身装電子年表》および《身装文献データベース》(国立民族学博物館で公開中)とのリンクも実現する。今年度は、平成24年度の研究成果を前提として、下記の要領で研究を進めた。データに関しては、約2,500件の画像データのデジタル化を行い、15のメタデータを付与し、その妥当性を検証した。2,500件のうち約1割の画像データについては、国立国会図書館で掘り起こしを行った。24年度に引き続き、《近代日本の身装電子年表》および《身装文献データベース》とのリンクを継続して行った。システムに関しては、発信環境用アプリケーションを開発した。平成24年度に開発した身装画像データベースシステムを基に、公開のためのウェブサービスの研究を進めた。さらには、画像アーカイブの充実を目的に、身装画像を対象とした分類支援および絵引制作システムの活用と、さらなる研究開発を進めるための準備を行った。昨年度に処理をしたデータも含め、合計約5,000件からなる連想検索を含む検索システムを実現し、「身装画像絵引」の企画も具体化することができた。ユーザーインターフェースに関しては、現在公開中の《近代日本の身装電子年表》および《身装文献データベース》等を含め、身装デジタルアーカイブの全体像を利用者が、より簡易に理解できるカバーサイトの企画を具体化することができた。本研究は、明治維新以降、約80年間における日本人の「身装ー身体と装い」にかかわる文化変容の実態について、新聞・雑誌記事中の挿絵および写真、新聞・雑誌の小説挿絵、一枚ものの写真、図書中の図版など、本研究課題にそった画像約1万件を詳細なメタデータ等とともに発信し、人文社会・芸術の分野を中心とする研究の発展に寄与することを目的としている。最終年度である今年度は、24・25年度の研究成果を前提として、データの充実をはかり、システムを完成した。画像データに関しては、詳細なコメントおよびメタデータを付与し、さらには、文化変容に関する約250の重要テーマについての参考ノートを追加し、あらゆる角度からの検索に耐えうる内容とした。システムについては、発信環境用アプリケーションも含めて実用化を確認した。

また、本デジタルアーカイブと密接にリンクされる予定である現在公開中の<近代日本の身装電子年表>の改良も行い、身装画像を時間軸からも検索可能な環境を整えた。本デジルアーカイブは、近代日本の衣文化の様子を鳥瞰的な視点からも、また地域や限定された時間内のモノとコトガラを微視的な視点からもとらえることができるなど、デジタルアーカイブならではの機能が十分に生かされている。今後、本デジタルアーカイブに絵引きシステムを追加していく予定であるが、このシステムが完成すれば、とくにモノについての名称と画像との関連を示す「身装画像絵引」が追加されることとなる。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文学26年度が最終年度であるため、記入しない。データの索引付け、ならびにシステムの開発について、研究代表者と研究分担者がコンスタントに打ち合わせを行うことにより、データおよび属性情報が十分に生かされるデータベースシステムが開発され、引き続いて編集用アプリケーションも開発されつつある。画像データの入力および属性データの分析については順調に進行している。システムについては、絵引索引がすこし遅れをとっているが、おおむね順調である。ユーザインターフェスについては、すでに公開している身装関連データベースとの調整もあり、来年度の仕事として取り組むほうが、効率的であると判断した。研究代表者と研究分担者が密に連絡を取り合いながら、メディアの異なる画像の索引データをそろえ、プロトタイプシステムを構築する。次に、研究連携者および研究協力者にプロトタイプを公開し、意見の集約をはかり、一般公開を目的として、データとシステムの改良ならびに調整を行う。明治維新以降、約80年間における日本人の「身装ー身体と装い」に関する文化変容の実態を、各種画像資料を用いてデジタルアーカイブ化するという研究計画については変更はない。身装画像データに付与した属性情報を十分に生かし、深い検索システムを実現させ、近代日本人の衣生活を多角的に捉えることのできるデジタルアーカイブの作成を目指している。平成25年度の研究会において、研究連携者および研究協力者にプロトタイプを公開し、意見の集約をはかったが、これらの意見を今後のシステム開発にフィードバックし、システムを充実させる。すでに公開されている<近代日本の身装電子年表>をはじめとして、身装文献等のデータベースともリンクを張り、画像、文献、標本からなる、身装デジタルアーカイブを実現する。さらには、国立民族学博物館をはじめとして、国内外の美術館・博物館が所有する関連データとのリンクも実現させ、近代日本を専門とする国内外の研究者たちの学術的な利用にも耐えうるデジタルアーカイブを構築する。<服装・身装文化資料データベース>に<近代日本の身装電子年表>が含まれている。本年表の改良版を作成した。2015年7月に改良版を公開予定。
新たな膜ドメインとしての脂質滴:細胞増殖・ストレス応答への関与

脂肪滴は一部の特殊な細胞だけに見られる中性脂質の貯蔵のための構造であると考えられてきた.我々は,カベオラを構成する膜蛋白質であるカベオリン,特にカベオリン-2が脂肪滴表層に存在しうることを示した.カベオリンはスフィンゴ脂質とコレステロールに富む膜ミクロドメインに局在してカベオラ陥凹を形成し,コレステロールの細胞内輸送や様々なシグナル伝達関連分子の機能制御などに関与すると考えられている.カベオリン-2の一部を改変した分子の挙動を解析した結果より,カベオリンは膜蛋白質として合成されたのち,脂肪滴表層に輸送されると考えられた.脂肪滴への局在はカベオリン-2だけが単独で発現する細胞で最も顕著であるが、カベオリン-1,2が共存する細胞でも小胞体・ゴルジ間の輸送を阻害すると観察された.また脂肪滴に局在するカベオリン-2は,膜ミクロドメイン成分が濃縮する軽い浮遊性画分に回収された.脂肪滴にはカベオリン以外にも膜ミクロドメインに存在する分子が局在する.カベオリンなどの挙動は,脂肪滴の表層が一種の膜である可能性を示唆する.脂肪滴表層の構造に関する知見を得るために,精製脂肪滴を急速凍結し,無固定,無染色のまま液体ヘリウム温度で,最小限の電子線照射で写真撮影した.大半の脂肪滴の表層は1本線として観察され,脂肪滴表層が燐脂質一重層であることを示した.また脂肪滴の脂質組成を薄層クロマトグラフィーで解析すると,中性脂質とともにフォスファチジルコリン(PC),コレステロールが主要な成分として認められた.さらに質量分析法で解析すると,PCの脂肪酸組成は粗面小胞体と酷似していたが,リゾPCの脂肪酸組成は明らかに異なり,単純に小胞体膜に由来するものではないことを示唆した.以上の結果は,脂肪滴表層が燐脂質とコレステロールで形成される脂質一重層(hemi-membrane)であることを示す.脂肪滴は一部の特殊な細胞だけに見られる中性脂質の貯蔵のための構造であると考えられてきた.我々は,カベオラを構成する膜蛋白質であるカベオリン,特にカベオリン-2が脂肪滴表層に存在しうることを示した.カベオリンはスフィンゴ脂質とコレステロールに富む膜ミクロドメインに局在してカベオラ陥凹を形成し,コレステロールの細胞内輸送や様々なシグナル伝達関連分子の機能制御などに関与すると考えられている.カベオリン-2の一部を改変した分子の挙動を解析した結果より,カベオリンは膜蛋白質として合成されたのち,脂肪滴表層に輸送されると考えられた.脂肪滴への局在はカベオリン-2だけが単独で発現する細胞で最も顕著であるが、カベオリン-1,2が共存する細胞でも小胞体・ゴルジ間の輸送を阻害すると観察された.また脂肪滴に局在するカベオリン-2は,膜ミクロドメイン成分が濃縮する軽い浮遊性画分に回収された.脂肪滴にはカベオリン以外にも膜ミクロドメインに存在する分子が局在する.カベオリンなどの挙動は,脂肪滴の表層が一種の膜である可能性を示唆する.脂肪滴表層の構造に関する知見を得るために,精製脂肪滴を急速凍結し,無固定,無染色のまま液体ヘリウム温度で,最小限の電子線照射で写真撮影した.大半の脂肪滴の表層は1本線として観察され,脂肪滴表層が燐脂質一重層であることを示した.また脂肪滴の脂質組成を薄層クロマトグラフィーで解析すると,中性脂質とともにフォスファチジルコリン(PC),コレステロールが主要な成分として認められた.さらに質量分析法で解析すると,PCの脂肪酸組成は粗面小胞体と酷似していたが,リゾPCの脂肪酸組成は明らかに異なり,単純に小胞体膜に由来するものではないことを示唆した.以上の結果は,脂肪滴表層が燐脂質とコレステロールで形成される脂質一重層(hemi-membrane)であることを示す.
持続感染病原細菌がコントロールする共生成立の分子機構

本研究では、ヘリコバクターピロリに代表される持続感染病原細菌が、感染宿主と共生関係を成立させるための分子機構の解明を目指して、本菌と感染宿主胃上皮細胞、ミエロイド系細胞、および胃上皮前駆細胞の3つの細胞群との相互作用に着目して、長期感染を確立させるためのメカニズムを明らかにすることを目的とする。これにより、持続感染病原細菌の感染成立と、炎症惹起による病態発症の局面を、それぞれ、感染宿主と病原体の共生関係の"成立"と"破綻"と捉える新概念を提唱する。平成25年度は以下の成果を得た。ピロリ菌感染により経時的に発現が変動する宿主microRNAの、感染における役割を精査した結果、長期感染による持続炎症によって、宿主ゲノムに異常なDNAメチル化が導入されることで、microRNAの発現が低下することを明らかにした。さらに、発現が低下したmicroRNAは、宿主の細胞増殖を増大させる作用を有する複数のmRNAの発現を抑制する作用を有していることから、持続感染によりmicroRNAの発現が低下すると、細胞増殖が異常に増大することが明らかとなった。これによりがん化につながる胃疾患が誘発されると考えられる。また、菌体表面タンパク質の網羅的解析を行い、腸管内もしくは胃内で特異的に発現するタンパク質を複数同定した。現在欠損変異株を作製し、これら菌体因子の感染における作用と、胃および腸管内細胞との相互作用における役割を検討している。25年度が最終年度であるため、記入しない。これにより、持続感染病原細菌の感染成立と、炎症惹起による病態発症の局面を、それぞれ感染宿主と病原体の共生関係の"成立"と"破綻"と捉える新概念を提唱する。平成24年度は、以下の成果を得た。・感染経時的に感染動物の胃から菌体を回収して、菌体表面発現分子群の変動をフローサイトメーターを用いて解析した結果、ピロリ菌表面糖鎖発現パターンが、経時的に変動することを見出した。・宿主胃上皮細胞において感染経時的に発現が変動するマイクロRNAを同定した。・菌体の表面タンパク質の調製方法を確立した。当初の計画にほぼ即した結果を得ることができたため。平成25年度は以下の研究を行う。・感染経時的に発現が変動するピロリ菌表面糖鎖パターンを網羅的に解析し、in vivo感染における発現パターン変動の意義を考察する。・感染によって経時的に発現が変動するマイクロRNAの感染における役割を精査する。・菌体表面タンパク質の網羅的解析を行い、ミエロイド細胞や上皮細胞における特定の菌体タンパク質の作用機序を解明する。
身体運動による骨格筋温度の上昇は骨格筋エネルギー代謝を調節する因子か?

本研究では、身体運動によって生じる骨格筋温度の上昇が、身体運動中の骨格筋エネルギー代謝を調節する要因である可能性を動物実験により検討した。その結果、骨格筋温度の上昇はそのものが刺激となり、糖取り込みの亢進などの身体運動様作用を惹起することを明らかにした。このことは、身体運動によって生じる骨格筋温度の上昇が、身体運動中の骨格筋エネルギー代謝の調節に重要な役割を担っている可能性を示している。身体運動中、骨格筋は活動筋から産生された熱により一時的に高温環境下に暴露されていることが予想される。本研究では、身体運動によって生じる骨格筋温度の上昇が、運動中・運動後の骨格筋エネルギー代謝を調節する重要な因子である可能性を動物実験により検討している。平成23年度の研究では、単離したラット骨格筋を試験管内で熱刺激(36-42°C)すると骨格筋温度が上昇し、身体運動によって生じることが知られている糖取り込みの亢進,グリコーゲンの分解反応,細胞内情報伝達分子の活性化(AMPK,p38MAPK,Akt,TBC1D1,TBC1D4)が生じることを明らかにしている。平成24年度の研究では、骨格筋温度の上昇による糖取り込みの亢進作用における責任分子を各種阻害剤により検討した。その結果、SB203580(p38MAPKの阻害剤),KN93(CaMKIIの阻害剤),L-NMMA(一酸化窒素合成酵素の阻害剤)の処置は糖取り込みに影響を与えなかったが、compound C (AMPKの阻害剤),wortmannin (PI3Kの阻害剤),LY294002 (PI3Kの阻害剤)の処置は糖取り込みを阻害した。このことは、骨格筋温度の上昇はAMPKとPI3Kの活性化を介して糖取り込みを亢進している可能性を示唆している。さらに、骨格筋温度の上昇による糖取り込みの亢進は生体内においても生じることを認めた。以上の研究から、骨格筋温度の上昇はそれ自体が筋収縮様の作用を骨格筋に及ぼすことが明らかになった。身体運動中における骨格筋のエネルギー代謝は、筋収縮そのものの影響に加え神経系や内分泌系の影響を反映して調節されていることが知られている。本研究ではさらに、身体運動によって生じる骨格筋温度の上昇が重要な代謝調節要因である可能性を示唆している。平成23年度の研究計画に基づき実験を行った結果、Wistarラットから摘出した長指伸筋を試験管内で熱刺激(36-42°C)すると、骨格筋の糖取り込み反応が熱量依存的に亢進することを発見した。この反応は熱刺激の開始によって急激に促進され、熱刺激の終了によって急速に減弱するという非常に速い反応性と、わずか2°Cの熱量の違いを感知するという高い感受性を示した。また、この際に解糖系の代謝経路(glucose-6-phosphateと乳酸の蓄積)とグリコーゲン分解系の代謝経路が活性化することも認めた。これらの反応は身体運動中に認められる反応であり、本研究結果は、身体運動によって産生させる熱が運動中の骨格筋エネルギー代謝を調節する因子である可能性を強く示唆している。実際にラットに走行運動を負荷してみると、運動強度が低いにも関わらず骨格筋温度は2°C上昇した。この熱産生の程度は熱刺激による糖取り込みを亢進させるのに十分な上昇であり、熱刺激による糖取り込みの亢進作用が多くの身体運動の様式において機能している可能性を示した。さらに、熱刺激が糖取り込み反応を惹起する分子機序を検討した。AMPK,p38MAPK,Akt,TBC1D1,TBC1D4(AS160)と呼ばれる細胞内情報伝達分子は、活性化すると骨格筋糖輸送担体GLUT4を細胞膜上に移行させ糖取り込みの亢進に関与する因子である。本研究では、骨格筋を熱刺激するとこれらの分子が熱量依存的に活性化することを認め、熱刺激による糖取り込みの亢進に重要な役割をしている可能性が推察された。単離骨格筋への熱刺激の条件を最適化する事や測定器の不調・メンテナンスに時間を要し、平成23年度研究計画Iにおける1)3)のうち3)に関しては24年度に行うことになった。このことに関連し、23年度分の予算の一部(約4万円)を24年度分に繰り越して、リアルタイムPCR用試薬等の購入を行う予定である(繰越金に表記済)。現在までに、およそ仮説に準じた結果を順調に得ており、上記の結果の一部はすでに第66回日本体力医学会大会にて発表をしている。平成23年度研究計画におけるIの3)と、平成24年度研究計画における研究計画IIIを遂行する予定である。現在までに早急に解決すべき重大な問題は生じていないため、基本的に研究計画に準拠した研究が可能であると考えられる。

研究結果の一部は第67回日本体力医学会大会にて発表をする予定であり、すでに海外学術雑誌へ投稿する準備も進めている。平成23年度研究計画におけるIの3)の遂行に関し、23年度分の予算の一部(約4万円)を24年度分に繰り越して、リアルタイムPCR用試薬等の購入を行う予定である(繰越金に表記済)。現在までに早急に解決すべき重大な問題は生じていないため、基本的に研究計画に準拠した研究費の使用が可能であると考えられる。