hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
価値共創コミュニティの効果的構築とオンラインコミュニティリサーチ特性に関する研究

本研究目的は、企業と顧客の価値共創を支援する新しい調査手法として有望であるオンラインコミュニティリサーチを取り上げて、「1.企業と顧客の価値共創コミュニティの効果的な構築法」と「2.オンラインコミュニティリサーチの調査特性の明確化」という2つの課題にアプローチすることである。本研究では、個人の文化的特性とモデレーター介入法が「参加意向」「書き込み行動」に関係するか統計的に検証した。また、コミュニティ構造を定量化し、構造方程式モデリングやネットワーク分析を利用して可視化することで学術的知見を得た。本研究では、企業と顧客の価値共創を支援する新しい調査手法として有望であるものの、技術先行で開発され学術知見が十分に蓄積されていない調査手法でもあるオンラインコミュニティリサーチを取り上げ「1.企業と顧客の価値共創コミュニティの効果的な構築」と「2.オンラインコミュニティリサーチの調査特性の明確化」という2つの課題に同時にアプローチすることが目的である。具体的には、申請者らが事前に行った先行研究および予備調査に基づき、価値共創に関連すると見られる個人の文化的特性とモデレーター介入法により「参加意向」「参加後の発言回数」「発言内容」の3つの点で差異が見られるかを検証しながら、コミュニティ形成過程を追う。これにより、1.価値共創コミュニティの効果的構築と2.オンラインコミュティリサーチの調査特性への知見を得る。本研究では、1.文献研究、2.顧客調査研究、3.オンラインコミュニティリサーチの提供企業の実態調査研究の3つを行う計画となっており、初年度の2015年度は、1.文献研究と、2.顧客調査研究で実施する調査の分析方法について、申請時に進めていた先行研究を下敷きとして深く検討を行い、構想方程式モデリングによるモデル化等を行った。その上で2.顧客調査研究の実施準備を行った。研究申請時は、2.顧客調査研究の1)スクリーニング調査、2)定量調査、までを初年度である2015年度に実施する計画であったが、調査対象とする製品群の発売時期などを鑑みると、調査内容の連続性が途切れることでデータの品質が落ちることを回避する必要性があり、2016年度に実施するように変更した。これにより、調査費用の出費も抑えることが同時に可能となり、システム利用料の高騰などにも対処できる見込みとなった。本研究の中心となる「顧客調査研究」として実施する1)スクリーニング調査、2)定量調査、3)MROCシステムを使用したコミュニティリサーチ、4)収集した書き込みデータの第三者評価のうち、1)および2)を初年度の2015年度に実施し、3)および4)を2016年度に実施する予定であったが、年度をまたぐことで、調査対象とする予定の製品アイテムの新商品発売時期(3-4月)を挟んでしまうことになることが判明した。調査内容の連続性が途切れることでデータの品質が落ちることを回避する必要性が高くなり、1)3)を同一年度の短期間に実施することとした。また、3)で利用する調査システム費用が当初見込みよりも高額になる見込みが出てきたため、1)3)を短期間に連続して行って調査費用を圧縮することが望ましいと判断したことも理由の1つである。本研究では、企業と顧客の価値共創を支援する新しい調査手法として有望であるものの、技術先行で開発され学術知見が十分に蓄積されていない調査手法でもあるオンラインコミュニティリサーチを取り上げる。「1.企業と顧客の価値共創コミュニティの効果的な構築」と「2.オンラインコミュニティリサーチの調査特性の明確化」という2つの課題に同時にアプローチすることが目的である。具体的には、価値共創に関連すると見られる個人の文化的特性とモデレーター介入法により「参加意向」「参加後の発言回数」「発言内容」の3つの点で差異が見られるかを検証しながら、コミュニティ形成過程を追う。本研究は、1.文献研究、2.顧客調査研究、3.オンラインコミュニティリサーチの提供企業の実態調査研究の3つを行う計画であり、2年目の2016年度は、前年度から進めていた先行研究成果のまとめと、2.顧客調査研究を行った。先行研究のまとめは「オンラインコミュニティリサーチへの参加に対する文化的自己観と共感性の影響」というテーマで2016年11月に成果を学会発表しており、論文執筆中である。2.顧客調査研究は、2016年12月に申請時に計画していた1)スクリーニング調査と2)定量調査を連結させたWeb調査を20歳から69歳の男女、3872名に対して実施。さらに、25歳から34歳の男女127名を選定して、3)MROCを使用したコミュニティリサーチ(介入方法2水準×介入頻度2水準の被験者間計画)を実施した。予定していた4)書き込みデータの第三者評価は、実際の新製品発売状況に照らし合わせて客観的に行うことでこれを代替し、調査費用、システム利用費用の高騰による実施不能を回避した。次年度は成果をまとめ学会発表、論文化する予定である。昨年度、計画の見直しを行って調査時期の変更を行ったことで、極めて効率的にデータの収集等を進めることができた。これにより、発展的な研究への展開が2つあったことが理由である。まず、本研究で取り上げた「文化的個人特性」が、オンラインコミュニティリサーチへの参加行動や参加行動のほかに、他者の商品選好の予測や販売量予測に役立つ可能性なども示唆され、1つめの派生研究を進めることができた。この成果は2016年6月に学会発表しているが、今後、独立した新たな研究課題の1つとできる可能性が高い。

また、本研究で採取した豊富なデータは、非ガウス性を使った因果推論の応用研究の事例として利用できる可能性が高く、現在、2つ目の派生研究としてこれに取り組んでいる。本研究では、企業と顧客の価値共創を支援する新しい調査手法として有望であるものの、技術先行で開発され学術知見が十分に蓄積されていない調査手法でもあるオンラインコミュニティリサーチを取り上げる。「1.企業と顧客の価値共創コミュニティの効果的な構築」と「2.オンラインコミュニティリサーチの調査特性の明確化」という2つの課題に同時にアプローチすることが目的である。本研究では、価値共創に関連すると見られる個人の文化的特性とモデレーター介入法により「参加意向」「参加後の発言回数」「発言内容」の3つの点で差異が見られるかを検証しながら、コミュニティ形成を定量化、可視化し、1.価値共創コミュニティの効果的構築と2.オンラインコミュティリサーチの調査特性への知見を得ることが出来た。研究計画では、1.文献研究、2.顧客調査研究、3.オンラインコミュニティリサーチの提供企業の実態調査研究の3つを行う計画であり、本年度は、前年度にデータを採取した2.顧客調査研究データの分析を進め、成果を学会発表した。さらに3.オンラインコミュニティリサーチの提供企業の実態調査研究を行った。2.顧客調査研究では、前年度末に収集したWeb定量調査およびオンラインコミュニティリサーチの2種のデータに対し複数の分析を実行し、3つの学会発表を行った。また、前年度に続き市場予測に関する派生研究も進め1つの学会発表を行った。研究期間終了後の2018年度は、これら成果について学術論文として投稿予定である。3.オンラインコミュニティリサーチの提供企業の実態調査研究は、WEB上で各企業が公表している情報を収集して行うことで費用を圧縮して行ったが、これは成果発表のための旅費を捻出するためである。今後、業界団体である日本マーケティング・リサーチ協会を通じて、新調査法に関する実態調査を正会員企業に対して行い、引き続き研究を行う予定である。本研究目的は、企業と顧客の価値共創を支援する新しい調査手法として有望であるオンラインコミュニティリサーチを取り上げて、「1.企業と顧客の価値共創コミュニティの効果的な構築法」と「2.オンラインコミュニティリサーチの調査特性の明確化」という2つの課題にアプローチすることである。本研究では、個人の文化的特性とモデレーター介入法が「参加意向」「書き込み行動」に関係するか統計的に検証した。また、コミュニティ構造を定量化し、構造方程式モデリングやネットワーク分析を利用して可視化することで学術的知見を得た。2016年度前期に、2015年度後期に計画していた、2.顧客調査研究の、2ー1)スクリーニング調査、2ー2)定量調査を実施するように変更をする。変更への対処に大きな課題はなく、その他のスケジュールは当初予定通り行うことが可能である。最終年度の2017年度は、当初の研究計画通り、採取した顧客調査研究データの分析を行い、学術成果の学会発表、論文化を進める。また、3.オンラインコミュニティリサーチの提供
潰瘍性大腸炎における移植便中細菌の定着に関わる免疫機構の研究

10名の炎症性腸疾患患者(潰瘍性大腸炎7名、クローン病3名)に対し、健常者ドナーより便微生物移植を行い、治療前後の便および大腸粘膜検体を採取した。このうち、潰瘍性大腸炎の4例で便微生物移植の有効性を認めた。患者およびドナーの便、ならびに大腸粘膜よりDNAを抽出し、whole genome shotgunシーケンシング用のライブラリを作成した。ライブラリのサイズを確認後に、イルミナMIseqを用いてシーケンシングを行った。得られたリードからヒトゲノム配列、PCR複製の除去を行い、QIIMETMを用いて細菌組成解析、UniFrac法による距離計量・多様性解析そのデータ解析を行っているところである。これにより、治療前後の便中ならびに大腸粘膜の細菌叢の変化や、病勢と相関する細菌群の同定が可能となると思われる。さらに、今後、採取した便中のIgAならびにIgG被包細菌のFACSソーティングによる分離、DNAの抽出ならびに増幅、ライブラリの作成を行った後、イルミナMIseqを用いてシーケンシングを行う予定である。腸管内全体の細菌叢とIgAならびにIgG被包化細菌群との比較を行い、潰瘍性大腸炎の疾患活動性との相関や、粘膜に定着する細菌の同定、そのメカニズムを明らかにする。なお本研究遂行中に、IgG被包化細菌が炎症細胞のFcγ受容体を介して潰瘍性大腸炎の病態に関与するとの報告があり(Castro-Dopico T, et al. Immunity 2019)、今後Fcγ受容体の解析も予定することとした。潰瘍性大腸炎患者7名、クローン病患者3名、健常者6名の便ならびに大腸組織を採取し、DNAの抽出ならびに増幅、ライブラリの作成を行った後、イルミナMIseqを用いてシーケンシングを行った。現在、得られたデータの解析中である。さらに症例数を増やして検体収集を図るとともに、便、大腸組織、ならびにIgA・IgG付着細菌の分離、DNAの抽出ならびに増幅、ライブラリ作成ののち、イルミナMIseqを用いてシーケンシングを行い、便微生物移植における移植細菌の腸管粘膜への定着機構を明らかにする。またFcγ受容体多型と定着細菌群の検討も行う予定である。2018年度の結果ならびに収集した検体をもとに、2019年度に便、大腸組織、IgA・IgG付着細菌の分離およびシーケンシングを予定するため。
逆方向マスキング現象を利用した脳内文字処理の時間的推移の解明

文字や単語を呈示しその認識を被験者に行わせる実験では左右の両側頭部,後頭部などの活動が観察される.このことは一般的に知られている言語優位半球が左側頭葉にあるとすることと一致しない.この理由は文字などを見た際の脳活動には,文字認知の過程における言語活動だけではなく,視覚的な処理などが含まれることが原因であると考えることができる.文字認知の時間的推移を調べる第一歩として,昨年度同様,マスキングの度合いを強中弱無の刺激4種を用意し,脳活動の中で文字認知に関する部分だけがマスキング度合に応じた活動をすると考え,その活動を脳磁界により計測した(被験者14名).刺激は,平仮名2文字の単語(例:やま,かわ,みち等)・非単語(例:もぽ,きあ,てど等)の2つのカテゴリのうちからランダムで呈示し,続いて空白なし(マスク(強))・空白17ms(マスク(中)),34ms(マスク(弱)),約100ms(マスク(無))のいずれかとした後,マスク画像としてハングル文字を同位置に呈示した.被験者には,平仮名2文字が単語か非単語であったかを答えさせた.空白時間とタスク正答率の間には明瞭な関係があり,空白時間が長くなるほど正答率は上がった.210ms近辺で多くの被験者に左右の側頭部に活動が観察された.しかし,タスク正答率に明らかな差異がありながら仮名文字呈示後210ms近辺までの両側頭部の活動には,空白時間の変化に対応した反応はなかった.それに続く250-350msの左側頭部での活動は,タスク正答率が上がるにつれ,その活動も大きくなった.この活動に続いて,数人の被験者では右側頭部でも同様の活動が見られた.これらのことから,210ms以前の活動は文字認知の中でも言語処理そのものではなく前段階の処理の活動と考える.250-350msの活動が正答率と相関があることから文字認知の中でも言語処理の活動であると考える.文字や単語を呈示しその認識を被験者に行わせる実験では左右の両側頭部,後頭部などの活動が観察される.このことは一般的に知られている言語優位半球が左側頭葉にあるとすることと一致しない.この理由は文字などを見た際の脳活動には,文字認知の過程における言語活動だけではなく,視覚的な処理などが含まれることが原因であると考えることができる.文字認知の時間的推移を調べる第一歩として,マスキングの度合いを強、中、弱、無(以下マスク(強)、(中)、(弱)、(無)と記述)の刺激4種を用意し,脳活動の中で文字認知に関する部分だけがマスキング度合に応じた活動をすると考え,その活動を脳磁界により計測した.刺激は、平仮名2文字の単語(例:やま、かわ、みち)・非単語(例:もぽ、きあ、てど)の2つのカテゴリのうちからランダムで呈示し、続いて空白なし(マスク効果(強))・空白17ms(マスク効果(中)),34ms(マスク効果(弱)),約100ms(マスク効果(無))のいずれかとした後,ハングル文字をマスク画像として呈示した。タスク正答率に明らかな差異がありながら,およそ潜時200ms近辺までの活動では明確な差は見られなかった.次に左右両側頭部200ms付近でマスク(強)マスク(中)マスク(弱)マスク(無)のすべてにおいて大きな脳磁界反応が見られた.しかしながら,この活動は正答率(文字認識率)と同様の傾向ではなかった.つまり,言語処理そのものではなく文字認識の前段階の処理の活動だと考える.マスキングの度合いに応じた活動が多くの被験者で見られたのは左側頭部の250ms以降の活動であり,この活動が文字認知に関わるものであることが推測された.またこのマスキングの度合いに応じた活動が観察された時間帯は被験者により最大100ms程度の違いがあった.これは文字の認知の処理にかかる時間が被験者によって異なるためだと考える.文字や単語を呈示しその認識を被験者に行わせる実験では左右の両側頭部,後頭部などの活動が観察される.このことは一般的に知られている言語優位半球が左側頭葉にあるとすることと一致しない.この理由は文字などを見た際の脳活動には,文字認知の過程における言語活動だけではなく,視覚的な処理などが含まれることが原因であると考えることができる.文字認知の時間的推移を調べる第一歩として,昨年度同様,マスキングの度合いを強中弱無の刺激4種を用意し,脳活動の中で文字認知に関する部分だけがマスキング度合に応じた活動をすると考え,その活動を脳磁界により計測した(被験者14名).刺激は,平仮名2文字の単語(例:やま,かわ,みち等)・非単語(例:もぽ,きあ,てど等)の2つのカテゴリのうちからランダムで呈示し,続いて空白なし(マスク(強))・空白17ms(マスク(中)),34ms(マスク(弱)),約100ms(マスク(無))のいずれかとした後,マスク画像としてハングル文字を同位置に呈示した.被験者には,平仮名2文字が単語か非単語であったかを答えさせた.空白時間とタスク正答率の間には明瞭な関係があり,空白時間が長くなるほど正答率は上がった.

210ms近辺で多くの被験者に左右の側頭部に活動が観察された.しかし,タスク正答率に明らかな差異がありながら仮名文字呈示後210ms近辺までの両側頭部の活動には,空白時間の変化に対応した反応はなかった.それに続く250-350msの左側頭部での活動は,タスク正答率が上がるにつれ,その活動も大きくなった.この活動に続いて,数人の被験者では右側頭部でも同様の活動が見られた.これらのことから,210ms以前の活動は文字認知の中でも言語処理そのものではなく前段階の処理の活動と考える.250-350msの活動が正答率と相関があることから文字認知の中でも言語処理の活動であると考える.
血管内外科手術の網膜血管への応用：基礎的研究

これまで難治性であった網膜血管閉塞症に対し網膜血管内治療を施行した。対象は網膜中心静脈閉塞症の72眼72例であり、虚血型が30眼、中間型34眼、非虚血型8眼であった。治療手技は、47Gの極細針(マイクロニードル)を作製し、これを網膜中心静脈へ穿孔し組織型プラスミノゲンを血管内投与する。投与量は40μg/mlで約3分間の持続潅流を行う。術後に視力検査・眼底写真・中心窩網膜厚の測定等を行う。その結果、術後6か月で、視機能はETDRS文字数で術前平均15文字から術後平均27文字へと上昇し、黄斑浮腫は340μmの減少が見られた。血管内治療の網膜への応用が可能であること及びその有用性が証明された。網膜血管閉塞による網膜機能障害の疾患の代表が網膜血管閉塞症であり、現在失明原因の第2位となっている。網膜中心静脈閉塞症は視神経乳頭内の篩板内圧が上昇して静脈内に血栓が生じることで引き起こされるといわれ、血栓の早期除去が唯一の治療法と考えられてきたが、篩板内静脈への介入技術が無いため、除去方法は長く開発されていない。これまでも網膜静脈への血管内アプローチ手技が発表されているが、いずれも実用化には至っていない。その理由には、手技が難解で、約100μm以下の血管内に器具を挿入することが不可能であること、加えて、その再現性が乏しいことが考えられる。これまでの網膜血管内治療には二つの問題点があげられる。一つは手技すなわち硝子体手術自体の問題である。二つめは網膜血管治療のために十分な器具の開発がされていない点である。数ミクロン単位の針を作製する技術とその評価が最大の問題とされていた。そこで我々は特殊な微小血管針を作製し、これを直接病変となる網膜血管に穿孔する眼科領域初の網膜血管内治療プロジェクトを立ち上げた。これにはいくつかの工業技術と動物実験を繰り返し行うことが必要とされ、研究開発に約5年以上費やした。ここ数年でようやく臨床試験段階に入り、臨床応用が目前となった。網膜中心静脈閉塞症の患者を対象に組織型プラスミノゲンアクチベータを網膜中心静脈内に投与し、その後の黄斑部浮腫の状態、眼循環、視機能を調べることで網膜中心静脈内への直接的投与療法の確立を目指した。今回の研究では100眼以上を対象にし、本治療のさまざまな利点と今後の課題を浮き彫りにすることが出来た。網膜内への薬物投与治療は技術的には可能になったものの、その後の網膜組織の反応や改善に関してはまだ検討の余地がある。しかし本治療が初めての網膜血管内へのアプローチであることを考えると、これを更に推進させるが必要がある。網膜は血管に富んだ組織であり、脳血流の約3分の1を消費している。また、脈絡膜組織は血管の集合体であり、網膜への血流の供給や温度調節さらに神経保護を担っている。血管の走行にも特徴がある。動脈と静脈は隣接し、しばしば網膜内で交叉する。視神経乳頭内では篩版内で動脈と静脈は伴走し、篩版内の圧力にさらされている。このため、網膜は様々な血管病変を生じうる器官となる。全身に見られる塞栓症、血栓症が網膜血管内では良く見られる。網膜静脈閉塞症、網膜動脈塞栓症、網膜血管細動脈瘤破裂などは網膜血流障害の代表的な疾患であり、糖尿病網膜症に次いで多い血管病変である。網膜血管にみられる塞栓症、血栓症に対して、これまで有効な治療方法はなく、閉塞部位を凝固する光凝固療法や血栓溶解薬を間接的に投与する方法に限られていた。仮に、血管内での塞栓、血栓の除去および溶解療法が確立したならば、これらの網膜血管障害病変を有効に治療できる可能性がでてくる。疾患患者数は40歳以上の100人に1人と言われており、その膨大な数の患者を救済できる。また、欧米では心血管疾患が我が国と比較しても非常に多く、それに呼応して網膜血管病変も多いため、患者の人種間を超えて様々に与える恩恵は計り知れない。従来、網膜血管治療で最大の問題とされていたのは、十分な器具の開発がなされていない点であった。そこでわれわれは特殊な微少血管針を作製し、これを直接病変となる網膜血管に穿孔する眼科領域初の網膜血管内治療プロジェクトを立ち上げた。

これには、いくつかの工業技術と様々な動物実験を繰り返すことが必要とされた。これまで研究開発に約5年以上の月日を費やした結果、ここ数年で網膜血管内治療はようやく臨床試験段階に入り、臨床応用が目前となった。この分野の治療技術の今後のさらなる発展が期待される。網膜血管閉塞による網膜機能障害の疾患の代表が網膜血管閉塞症であり、現在失明原因の第2位となっている。網膜中心静脈閉塞症は視神経乳頭内の篩板内圧が上昇して静脈内に血栓が生じることで引き起こされるといわれ、血栓の早期除去が唯一の治療法と考えられてきたが、篩板内静脈への介入技術が無いため、除去方法は長く開発されていない。これまでも網膜静脈への血管内アプローチ手技が発表されているが、いずれも実用化には至っていない。その理由には、手技が難解で、約100μm以下の血管内に器具を挿入することが不可能であること、加えて、その再現性が乏しいことが考えられる。これまでの網膜血管内治療には二つの問題点があげられる。一つは手技すなわち硝子体手術自体の問題である。二つめは網膜血管治療のために十分な器具の開発がされていない点である。数ミクロン単位の針を作製する技術とその評価が最大の問題とされていた。そこで我々は特殊な微小血管針を作製し、これを直接病変となる網膜血管に穿孔する眼科領域初の網膜血管内治療プロジェクトを立ち上げた。これにはいくつかの工業技術と動物実験を繰り返し行うことが必要とされ、研究開発に約5年以上費やした。ここ数年でようやく臨床試験段階に入り、臨床応用が目前となった。網膜中心静脈閉塞症の患者を対象に組織型プラスミノゲンアクチベータを網膜中心静脈内に投与し、その後の黄斑部浮腫の状態、眼循環、視機能を調べることで網膜中心静脈内への直接的投与療法の確立を目指した。今回の研究では100眼以上を対象にし、本治療のさまざまな利点と今後の課題を浮き彫りにすることが出来た。網膜内への薬物投与治療は技術的には可能になったものの、その後の網膜組織の反応や改善に関してはまだ検討の余地がある。しかし本治療が初めての網膜血管内へのアプローチであることを考えると、これを更に推進させるが必要がある。網膜硝子体我々は硝子体手術を利用し、手術顕微鏡を見て直視下で血管にアプローチする方法を採用した。血管径約100μm、内腔80μm以下の網膜血管内へ穿孔し薬物を投与するには、50μm以下の極めて細い針が必要である。針の先端部は30度以内の鋭利な形状が要求される。口径が細くなると液の注入圧が高くなるので、十分な液量を確保するために管腔内圧が上昇しないような工夫も必要となる。これらの必要条件を踏まえ、外部技術者との共同作業によって特殊針(マイクロニードル)を作製した。マイクロニードルは大学の地財として特許出願中であり、学内の倫理委員会の承認を経て以下の臨床応用を開始している。網膜血管障害の患者に対して、発症より3か月以内に限り、入院の上硝子体手術を施行する。その際、本術式を用いて閉塞している血管内へ直接血栓溶解剤である組織型プラスミノーゲンアクチベータ(tPA)を投与する。クリアクタ(商品名)は全身に使用される血栓溶解剤で、急性期の塞栓症には著効する。全身投与に用いる量を参考に、約1万単位を約3分間かけて網膜血管内へ投与している。比較的高濃度のtPAであるので、血管内の血栓溶解の効果は高いと予想される。我々は約2年間に102名の患者に本術式を試みた。患者の概要は、重症度の高い虚血型患者32名、中間型患者32名、非虚血型患者38名。閉塞から血栓溶解療法の開始までの期間は平均28日、患者の平均年齢は74歳、男女比は67名対35名である。
DAMP複合体をターゲットとした外科侵襲時の新たな臓器障害制御システムの開発

外科侵襲に伴う臓器障害は時に致死的になる。この一因として外科侵襲に対する過剰な免疫応答が挙げられている。本研究ではこの免疫応答システムの解析を行い、その制御によって臓器障害の抑制、ひいては予後の改善を目的として研究を行った。外科侵襲による免疫応答の原因物質であるDAMPsの中のHMGB1に注目した。HMGB1はマクロファージを介して血管新生の制御に関与していると考えられた。このHMGB1の制御により、肝阻血再灌流モデルの予後改善を認めた。これは、肝再生が肝細胞の肥大変化ではなく、肝細胞増殖にシフトすることによるものと考えられた。HMGB1の制御は術後の阻血再灌流障害を改善させると考えられる。1.動物実験モデルでのHMGB-1複合体をターゲットとした手術侵襲・臓器障害の制御ラット肝臓の虚血再灌流障害(I/R injury)+肝切除モデルを用いて、虚血再灌流障害・肝再生過程におけるHigh mobility group box-1 (HMGB-1)を主体としたdamage associated molecular pattern molecules (DAMPs)複合体の機能・動態を解析し、それらDAMPs複合体の制御による虚血再灌流障害の抑制効果および肝再生様式への影響を検討した。その結果、虚血再灌流障害によってHMGB-1を主体としたDAMPs複合体は、再灌流直後から術後24hにかけて肝細胞内外で強発現すると共に、肝再生においては肝細胞増殖が抑制され、残肝のE-cadherin染色にて肝細胞の肥大を認めた。これら虚血再灌流によって発生したDAMPs複合体を抗体療法により制御することによって、虚血再灌流障害の軽減効果を認めると共に、肝再生の様式が肝細胞肥大から肝細胞増殖にシフトする所見を得た。2.手術侵襲時のDAMP複合体を介した免疫担当細胞内シグナル伝達の制御HMGB-1を主体としたDAMPs複合体やPAMPsによって免疫担当細胞を活性化し、単球/マクロファージ上の細胞接着因子の発現、各種サイトカインの産生能、Tリンパ球の増殖反応を解析した。また近年、虚血障害から臓器修復の機構を担うマクロファージが着目されている。DAMP複合体を構成する重要因子の一つのHMGB1の炎症反応における役割はまだ明らかではないが、本年度の研究でM1やM2に分化したマクロファージの効果を増強する働きをもつことの示唆を得た。1.動物実験モデルでのHMGB-1複合体をターゲットとした手術侵襲・臓器障害の制御ラット肝臓の虚血再灌流障害(I/R injury)+肝切除モデルにおいて、High mobility group box-1 (HMGB-1)を主体としたdamage associated molecular pattern molecules (DAMPs)複合体が虚血再灌流障害、肝再生に及ぼす影響を解析し、抗体療法による制御を試みた。抗HMGB-1抗体の投与によって、再灌流直後から術後24hにかけての肝細胞内外でのHMGB-1の強発現が抑制され、温阻血再灌流障害が軽減された。また、温阻血再灌流障害によって肝細胞肥大が主体であった肝再生様式が、抗体療法によって肝細胞増殖主体の肝再生にシフトする所見を得た。肝細胞内のシグナル伝達解析では、抗体療法によってリン酸化STAT3の発現増強と共に細胞肥大に関与するp21の抑制が認められた。そして、上記実験モデルにおいて抗体療法による生存率の改善を認めた。2.手術侵襲時のDAMP複合体を介した免疫担当細胞内シグナル伝達の制御近年、虚血障害から臓器修復の機構には血管新生が重要な役割を果たしているが、血管新生を担うマクロファージが着目されている。局所の血管新生において、そのフェノタイプであるマクロファージM1優位からM2優位へ変化する機序が知られている。術後管理の要点は、M1⇄M2変化のモニターリングによるコンパニオン診断や、この変化自体をコントロールすることにある。DAMP複合体を構成する重要因子の一つのHMGB1の炎症反応における役割はまだ明らかではないが、本年度の研究でM1あるいはM2の分化を増強して、マクロファージによる血管新生調節効果をもつことの示唆を得た。ラット肝臓の虚血再灌流障害(ischemia/reperfusion injury: IRI)+肝切除モデルにおいては、DAMPsの中でHigh mobility group box-1 (HMGB-1)に注目し、虚血再灌流障害、肝再生に及ぼす影響を解析し、抗体療法による制御を試みた。抗HMGB-1抗体の投与によって、肝細胞内外でのHMGB-1の強発現が抑制され、肝臓の阻血再灌流障害が軽減された。また、阻血再灌流障害後の肝再生は肝細胞肥大が主体であったが、抗体療法によって肝細胞増殖主体の肝再生にシフトする所見を得た。この変化は、リン酸化STAT3の発現増強とp21抑制によるものと考えられた。上記実験モデルにおいて抗体療法による生存率の改善を認めた。in vitroでは、HMGB1がM1あるいはM2の分化を増強して、マクロファージによる血管新生調節効果に重要な役割を果たしている知見を得た。HMGB1制御することにより、肝切離を伴う肝阻血再灌流障害の状態を改善していく可能性があることを示唆している。そのメカニズムは局所の血管新生の制御とSTAT3、p21を介した肝再生様式の変化によるものと考えられた。

本研究ではこの免疫応答システムの解析を行い、その制御によって臓器障害の抑制、ひいては予後の改善を目的として研究を行った。外科侵襲による免疫応答の原因物質であるDAMPsの中のHMGB1に注目した。HMGB1はマクロファージを介して血管新生の制御に関与していると考えられた。このHMGB1の制御により、肝阻血再灌流モデルの予後改善を認めた。これは、肝再生が肝細胞の肥大変化ではなく、肝細胞増殖にシフトすることによるものと考えられた。HMGB1の制御は術後の阻血再灌流障害を改善させると考えられる。本研究においては、HMGB-1を主体としたDAMPs複合体が手術侵襲時の免疫応答に及ぼす影響を解析し、DAMPs複合体を制御することによって、外科侵襲時における新たな臓器障害の制御システムの確立を目指している。まず動物実験では、肝臓のI/R injury+肝切除モデルを用いて虚血再灌流障害・肝再生過程におけるHMGB-1を主体としたDAMPs複合体の機能・動態を解析し、抗体療法に制御を試みた。その結果、虚血再灌流障害によってHMGB-1は、再灌流直後から肝細胞内外で強発現すると共に、肝再生においては肝細胞増殖が抑制され、残肝の肝細胞の肥大を認めた。そして、抗体療法によるDAMPs複合体の制御によって、虚血再灌流障害の軽減を認めると共に、肝再生様式が肝細胞肥大から肝細胞増殖にシフトする所見を得た。さらに、シグナル伝達解析では、抗体療法によってリン酸化STAT3の発現増強と共にp21の抑制が認められた。また、抗体療法による生存率の改善を認めた。In vitroでは、免疫担当細胞を抽出し、HMGB-1を主体としたDAMPs複合体によって免疫担当細胞を活性化し、単球/マクロファージ上の細胞接着因子の発現、各種サイトカインの産生能、Tリンパ球の増殖反応を解析すると共に、HMGB1がM1あるいはM2の分化を増強して、マクロファージによる血管新生調節効果をもつことの示唆を得た。外科侵襲肝臓のI/R injury+肝切除モデルにおいて、HMGB-1を主体としたDAMPs複合体に対する抗体療法によってI/R injuryが軽減される共に、肝再生過程においては肝細胞肥大主体から肝細胞増殖主体にシフトする所見を得た。さらに、抗体療法の肝細胞内シグナル伝達への影響を解析し、抗体療法による生存率の改善を認めた。今後は、外科侵襲時におけるDAMPs複合体を介した臓器障害および組織修復・再生メカニズムをさらに解析し、制御システムの確立を模索していく方針である。In vitroでは、HMGB-1を主体としたDAMPs複合体によって免疫担当細胞を活性化し、単球/マクロファージ上の細胞接着因子の発現、各種サイトカインの産生能、Tリンパ球の増殖反応を解析すると共に、HMGB1がM1あるいはM2マクロファージの分化を増強して、マクロファージによる血管新生調節効果をもつことの示唆を得た。今後も、HMGB1のマクロファージ分化とその効果を検証し、申請薬物やnative蛋白由来のメディエーターの中にM1M2間のコントロールするものを探索する方針である。
高機能性素材を用いた航行安全設備の着氷防止対策の研究

本研究は海水飛沫着氷内のブラインに着目し,海水飛沫の難着氷と着氷の簡便な除氷方法の開発が目的である.3年の研究により,以下の成果があった.(1)低温室用ポータブルMRIシステムの磁場のゆがみを補正するソフトの開発.(2)海水飛沫着氷のブライン排水路の構造の可視化と形態計測システムによる解析.(3)浜益港北防波堤の灯台に着氷が発達する気象条件の解明.(4)撥水性膜材料と親水性膜材料の着氷力の温度,塩分濃度依存性の評価.(5)ツリーイングの登攀技術を応用した着氷軽減対策の提案.実地試験の結果,この懸垂方法により難着氷シートが冬期の波浪の打ち込みに対しても十分耐えられることが実証された.本研究は海水飛沫着氷内のブラインに着目し,海水飛沫の難着氷と着氷の簡便な除氷方法の開発が目的である.3年の研究により,以下の成果があった.(1)低温室用ポータブルMRIシステムの磁場のゆがみを補正するソフトの開発.(2)海水飛沫着氷のブライン排水路の構造の可視化と形態計測システムによる解析.(3)浜益港北防波堤の灯台に着氷が発達する気象条件の解明.(4)撥水性膜材料と親水性膜材料の着氷力の温度,塩分濃度依存性の評価.(5)ツリーイングの登攀技術を応用した着氷軽減対策の提案.実地試験の結果,この懸垂方法により難着氷シートが冬期の波浪の打ち込みに対しても十分耐えられることが実証された.本研究は海水飛沫着氷特有の性質であるブラインに着目し,海水飛沫の難着氷,飛沫着氷の成長制御,飛沫着氷の簡便な除氷方法の開発を目的とする.本年度は3年計画の初年度に当たり,着氷防止対策に用いる高機能性材料の調査・検討と着氷成長時のブラインの分布の研究に主眼を置き,主に以下の5つの研究を行った.(1)低温実験室で本年度は塩水を用いて湿潤着氷を作成し,着氷初生,成長,着氷力に着目した着氷試験を行なった.さらにMRI装置で着氷内のブライン排水路を可視化し,計測する手法を開発した.(尾関)(2)日本海に面した浜益港北防波堤の実験灯塔において着氷防止対策の試験体が実際にさらされる自然環境を調査し,着氷の発達する気象,海象条件を観測した.(尾関,泉山)(3)着氷防止機器の取り付け方法および着氷試料の採取方法について検討し,試行を行なった.(尾関,能條)(4)低温室に設置した永久磁石MRIシステムを改良し信号対雑音比を向上させた.(巨瀬,尾関)(5)海水飛沫着氷の実サンプルを採取し,低温室用ポータブルMRI装置で3D高分解能データを取得した.(尾関)(6)航行安全設備の着氷雪防止対策に利用可能な材料,表面処理剤の調査を行なった.(尾関,泉山)今年度の調査で現行の超親水性材料はシーズンを通してフラッタリングによる除氷を行った場合,構造特性上耐久性に難があることが予想された.したがって次年度は利用可能な材料および除氷方法を再調査・検討する.さらに,MRI装置の性能向上によりブライン排水路の詳細な観察を行う予定である.本研究は海水飛沫着氷特有の性質であるブラインに着目し,海水飛沫の難着氷,飛沫着氷の成長制御,飛沫着氷の簡便な除氷方法の開発を目的とする.本年度は3年計画の2年目に当たり,着氷防止対策に用いる高機能性材料の現地着氷試験と天然のサンプルと低温室での再現サンプルを用いた着氷内のブライン分布の研究に主眼を置き,主に以下の6つの研究を行った.(1)低温実験室で海水飛沫着氷の再現実験を行い,着氷初生と成長過程の研究を行なった.さらにMRI装置で着氷内のブライン排水路を可視化した. (尾関)(2)初年度に行った海水飛沫着氷の観察記録および海水飛沫着氷の様態観察より,防波堤灯塔に着氷の発達する気象,海象データを解析し,成長条件を明らかにした. (尾関能條)(3)航行安全設備の着氷雪防止対策に利用可能な材料,表面処理剤の調査を行なった.さらに,膜構造など自然エネルギーによる変形によって着氷を剥落させるシステムを考案した. (尾関,泉山)(4)登攀の技術を応用した着氷防止機器の取り付け方法を考案し,浜益港北防波堤にある実験灯塔に取り付け,耐波浪,耐候試験を行なった.試験には高機能性材料である超親水性膜材を用いた.この結果,スタティックロープを使った懸垂方法により冬期の波浪の打ち込みに対しても十分な耐波浪効果が得られることが予想された.(尾関,泉山)(5)低温室に設置した永久磁百MRIシステムの温度特性を調査し,温度低下に伴う静磁場のゆがみを明らかにした.さらに磁場のゆがみを補正するソフトの開発に取り組んだ.(巨瀬尾関)(6)海水飛沫着氷の実サンプルを採取し,低温室用ポータブルMRI装置で3D高分解能データを取得した.また起源を推定するδ^<18>O解析用のサンプルを採取した. (尾関)

本年度採取したサンプルは第3年度に解析を進める予定である.本研究は海水飛沫着氷のブライン排水に着目し,海水飛沫の難着氷,飛沫着氷の成長制御,飛沫着氷の簡便な除氷方法の開発を目的とする.本年度は3年計画の3年目に当たり,低温室での海水飛沫着氷再現実験と冬期現地実験で得られたデータの解析及び,難着氷雪素材の着氷試験により得られた知見を元に除氷方法を提案する.主に以下の8つの研究を行った.1,大型低温室で着氷軽減シートに強風としぶきを当てる実験を行い,その難着氷特性を実験的に調査した.この着氷試験により着氷初生,成長,剥落の様態,除氷難易度に関する知見が得られた(尾関,泉山).2,低温室において液膜流下による塩水着氷の成長実験を行い,気温,風速,塩水供給量などを変えた実験より海水飛沫着氷の成長過程の熱収支条件を調べた(尾関).3,試験材料の引張り強度,柔軟性,表面粗度の試験を行った(尾関).4,撥水性膜材料と親水性膜材料の着氷力試験を行い,着氷力の温度,塩分濃度依存性の評価を行なった(尾関,能條).5,低温室用ポータブルMRIシステムを用いて,海水飛沫着氷内部のブライン排水路3次元ネットワークデータを取得した.磁場のゆがみを補正するソフトを開発し,画像の改善を図った(尾関,巨瀬).6,天然と低温室で再現した海水飛沫着氷のブライン排水路の構造を骨梁構造の形態計測システムを用いて解析した.その結果,ブライン排水路のネットワーク構造が着氷の成長速度に依存して変化することがわかった(尾関,巨瀬).7,海水飛沫着氷の観察記録と気象・海象データより,浜益港で着氷が発達する気象条件を明らかにした(尾関).8,以上の結果をふまえてツリーイングの技術を応用した着氷軽減対策を提案し,浜益港の実験灯塔において実地試験を行った.この結果,スタティックロープを使った懸垂方法により冬期の波浪の打ち込みに対しても十分な耐波浪効果が得られることが実証された(尾関,泉山).
二里頭文化の成立過程―土器製作技術からみた新たな文化史的アプローチ―

本研究の目的は、紀元前2000年頃に洛陽盆地を中心として成立した中国史上最初の初期王朝文化である二里頭文化の成立過程について、これまでの研究ではほとんど俎上に挙げられてこなかった土器の製作技術という新たな視点からの解明を試みたものである。本研究の基礎的作業として筆者が行った二里頭文化の中心遺跡である二里頭遺跡から出土した土器の製作技術に関する研究を土台とし、本研究では、二里頭遺跡から出土した土器にみられる製作技術が、具体的にいかなる地域の文化・集団にその来源が求められるものなのかという問題に対し、現地調査を実施してその分析と解明を試みるとともに、二里頭文化の成立に深くかかわったと想定されるそうした他地域の文化・集団が、二里頭文化の成立過程においていかなる役割を果たしたのかといった問題に対しても検討・考察を加えることにより、土器の製作技術という新たな視点から二里頭文化の成立過程についてより具体的な解明を試みた。最終年度となる本年度は、これまでの研究成果についての具体的な検討・考察を行うことに主眼をおき、本研究の目的である土器の製作技術という視点から二里頭文化の成立過程についてその具体的解明を試みたが、土器の製作技術という視点からみた場合、二里頭文化の成立過程には当初の想定以上にさまざまな地域の文化・集団が重層的かつ複雑にかかわっていたと考えられ得る結果となり、その具体的的解明については引き続き今後の課題としたい。紀元前2000年頃、洛陽盆地を中心として中国史上最初の初期王朝が誕生する。考古学的に二里頭文化と呼ばれるこの中国最初の初期王朝文化は、龍山文化期の諸文化のなかから、いかにして成立したのであろうか。そのような問題意識にもとづいて本研究では、二里頭文化の中心遺跡である二里頭遺跡から出土する土器にみられる製作技術が、具体的にいかなる地域の文化・集団にその来源が求められるものなのかという問題に対し、現地調査を実施してその分析と解明を試みるとともに、二里頭文化の成立に深くかかわったと想定されるそうした他地域の文化・集団が二里頭文化の成立過程においていかなる役割を果たしたのかといった問題に対してもより具体的な検討・考察を行い、土器の製作技術という新たな視点から二里頭文化の成立過程を明らかにしたい。そのようななか、本年度(平成26年度)中に本研究を進めるうえでの最重要遺跡のひとつである二里頭遺跡のあらたな発掘報告書(中国社会科学院考古研究所編著『二里頭1999ー2006(全5冊)中国田野考古報告集考古学専刊丁種第八十七号』、文物出版社、2014年)が公刊され、本研究を進めるうえできわめて重要となってくるあらたな資料が公表された。そのため、本報告書の精読・分析作業を本研究における本年度の重要課題のひとつとしてあらたに設定し、それを実施した。また、本研究の一部の成果を北京で開催された国際学術会議(「紀念二里頭遺址発現55周年学術研討会」)において発表(発表題目:「従陶器製作技術看二里頭文化ー為闡明二里頭文化形成過程基礎研究ー」)するとともに、本国際会議の成果をまとめた論文集に掲載するため、その内容を再構成し論文としてまとめた。本研究は中国最初の初期王朝文化である二里頭文化の成立過程について、土器の製作技術という新たな視点からその解明を試みようとするものである。本年度は本研究を行ううえでもっとも重要な意義をもつ二里頭文化の中心遺跡である二里頭遺跡から出土した土器の製作技術について、新たに公刊された二里頭遺跡の発掘報告書(『二里頭(19992006)』文物出版社、2014年)で提示された新資料の分析を行うとともに現地調査を実施してその解明に努めた。また、本研究において二里頭遺跡と同様に重要な意味をもつ陶寺遺跡や新砦遺跡から出土した土器の制作技術に関する分析も行い、二里頭文化の成立前夜に存在していた陶寺遺跡や新砦遺跡の土器とその後に成立する二里頭文化の土器の製作技術にはいかなる関係性が見られるのかかといった本研究を行ううえでおそらくはもっとも重要な鍵となってくる考古学上の問題点について新たな知見を得ることができた。これらの成果については学会発表を通じてその一部を発表するとともに、来年度には論文としてまとめ、発表する予定である。本研究を行ううえでもっとも重要な意義をもつ二里頭文化の中心遺跡である二里頭遺跡の新たな発掘報告書(『二里頭(19992006)』文物出版社、2014年)で提示された新たな資料に対する分析や、本研究を行ううえで二里頭遺跡と同様に重要な意味をもつ陶寺遺跡や新砦遺跡から出土した土器の制作技術に関する分析などに思いのほか時間を要し、本来であれば上述した遺跡以外の遺跡から出土した土器の制作技術についても分析を加える予定となっているところのものがやや遅れている。ただ、本研究を行ううえで、二里頭遺跡から出土した土器はもとより、同様に重要な意味をもつ陶寺遺跡や新砦遺跡から出土した土器の制作技術を明らかにしその関係性を解明することは本研究におけるもっとも重要な鍵となってくるところであり、その分析に多くの時間を要することはある程度想定内であるとも言え、本研究課題の遂行においてはそれほど大きな遅れとはなっていないものと考える。本研究は、中国最初の初期王朝文化の遺存として知られる二里頭文化の成立過程を、土器の制作技術という新たな視点を通じて、より精緻な分析を試みるものである。

今年度は、二里頭文化の成立前夜における黄河以北の中心地のひとつであったと考えられる山西省臨汾市陶寺遺跡や、二里頭文化期の拠点的集落のひとつであったと考えられる山西省東下馮遺跡などにおいて現地調査を行うとともに、山西省一帯の諸文化・諸遺跡から出土した土器の制作技術と二里頭文化の土器の制作技術の比較・検討を試みた。とくに今年度現地調査を行った陶寺遺跡は、城壁や大型建築址群などをともなった大規模な遺跡であることが知られ、二里頭文化成立前夜の黄河以北の社会における中心地であったと考えられているだけでなく、その付近には夏王朝の創始者である禹ともかかわりが深い堯の廟(堯廟)が古くから存在するなど夏王朝に関連する伝承や地名などがとくに色濃く残っており、そうしたことから陶寺遺跡ないしはこの一帯の文化(山西省南部の文化)を二里頭文化の重要な来源のひとつとして考える研究者も少なくない。しかし、今回の現地調査の結果、二里頭文化の重要な来源のひとつとして考えられてきた陶寺遺跡ないしはこの一帯の文化(山西省南部の文化)の土器製作技術と二里頭文化の土器製作技術との間には明確な違いが存在することが明らかになり、二里頭文化の成立過程を解明するうえで重要な知見を得ることができた。二里頭文化の成立過程を解明するうえで重要となる山西省臨汾市陶寺遺跡や、二里頭文化期の拠点的集落のひとつであったと考えられる山西省東下馮遺跡などにおいて現地調査を行い、その結果、山西省一帯の諸文化・諸遺跡の土器製作技術に関する重要かつ貴重な知見を得ることができたことは、本研究を進めていくうえできわめて大きな意義をもつものであり、そうした点から本研究はおおむね順調に進展しているといえる。本研究の目的は、紀元前2000年頃に洛陽盆地を中心として誕生した中国史上最初の初期王朝(考古学的には二里頭文化と称される)がいかにして成立したのかという問題について、土器の製作技術という新たな視点から考古学的に明らかにしようとするものである。上記の目的にもとづき本研究では、二里頭文化の中心地であったと考えられる二里頭遺跡から出土する土器にみられる製作技術が具体的にいかなる地域の文化・集団にその来源が求められるものなのかという問題に対して現地調査を実施してその分析と解明を試みるとともに、二里頭文化の成立に深くかかわったと想定されるそうした他地域の文化・集団が二里頭文化の成立過程においていかなる役割を果たしたのかといった問題に対しても、より具体的な検討・考察を行い、土器の製作技術という新たな視点からより具体的な二里頭文化の成立過程の解明を試みている。、当該年度はおもに河南省北部(黄河以北)における土器の製作技術の分析・解明を行うため、当該地域における現地調査を実施し、二里頭文化の成立過程にかかわる大きな成果を得ることができた。本年度も引き続き二里頭文化の成立に深くかかわったと想定され得る地域・遺跡における現地調査を実施して当該地域における土器の製作技術の分析・解明を試みるとともに、これまでの研究成果をまとめ、土器の製作技術という新たな視点から、二里頭文化の成立過程についてより具体的に論じてみたい。本研究を行ううえでもっとも重要となるのが現地での調査(現地における土器の観察)であるが、現地(現地調査を行う遺跡・工作站・博物館など)の都合や中国側の研究協力者(調査協力者)の都合などにより、なかなかこちらが希望する現地調査を計画通りには行えないのが実情である。
南米SAVER-Net観測網を用いたエアロゾル・大気微量気体の動態把握

計画初年度に当たる2018年度は、まず9台の多波長ライダーから成るエアロゾル観測網およびオゾンホール観測機器の整備とデータ解析システムの整備を進めた。アルゼンチンの経済状態の悪化から相手国側での十分な予算確保ができず、装置面の整備においてやや遅延が見られたため、日本からフラッシュランプなどの消耗品を支援した。また、3月に派遣した若手研究員により、ブエノス・アイレス、コルドバ、ネウケンの3箇所のライダーのアラインメントが改善され、より良質のデータが取得できるようになった。オゾンホール観測では、ブリューワ分光計は順調に稼働を続けデータをWOUDCの国際データベースに提供している。ミリ波分光計は極低温冷凍機用チラーのトラブルにより連続観測が中断したが、分光データ解析システムの見直しと改良を進め、オゾンホール予測のデータ同化に向けた準リアルタイム解析システムの基盤を固めた。また、2017年までに取得したデータの解析を進め、オゾン鉛直分布と渦位や温度等の気象場との比較からオゾンホール境界部のオゾン変動の特徴を観測的に明らかにした。さらにオゾンホールの形状変化やオゾン鉛直分布の微細構造の理解について、モデルおよびオゾン観測データと気象場の比較から下層大気の波動による影響が重要であることを指摘する論文を2編発表した。また、2009年のオゾンホールの偏心イベントをもとに、同化モデルを用いた南米南端部でのオゾンホール予測実験を進め、同化するデータの種類や予測計算開始日等の条件を変えることで予測にどのような影響が出るかを調べた。その結果、オゾンホールが南米南端部にさしかかかる数日前から予測計算を開始した方が、オゾンホール勢力圏内に入った後に計算を開始するよりも実測データとの再現性がよいという予想外の結果が得られ、オゾンホール勢力圏に入る前の下層大気の情報が予測に影響している可能性が示唆される。エアロゾルライダー網の維持・整備において、アルゼンチン側の経済状況の悪化に伴い、故障し不具合が生じたレーザーの復旧に遅滞が生じたことや、落雷により新たにレーザーが故障するなどの不測の事態が発生した。ネットワークを構成するライダーに、エアロゾルの輸送過程を研究する上での優先順位をつけ、上位のライダーの故障機材を下位のライダー機材で置き換えるなどの対応を行った。研究上の要所のデータ欠損をできる限り抑えたことにより大きな支障とはなっていない。またオゾン観測においては、ブリューワ分光計は故障もなく順調に稼働している一方、アルゼンチン側の経済状況のため差分吸収型オゾンライダーのレーザ発振に必要なガスが十分確保できていない問題があった。これに対してはミリ波分光計でオゾン鉛直分布を観測することでオゾンライダーの欠損を補填していきたいと考えている。2018年度はミリ波分光計も装置の故障で運用を中断していたが、故障箇所の同定と対処法は明らかになっており、2019年度以降に再開し観測を軌道に乗せたいと考えている。若干の遅延はあったものの6年間の計画の中での大きな支障とはなっていないと考えている。チリ側は故障や消耗品の調達などでの問題もなく、共同研究は概ね順調に推移している。データ解析およびモデル関係の研究は順調に進捗しており、初年度に明らかになった課題、例えばオゾンホール予測の計算開始日時の影響の気象・物理学的理解を2年次以降に詰めていく。観測面での課題は観測装置の安定運用で、アルゼンチンの経済状況の悪化は2019年度も同様に続くと予想されるため、その対策が必要となる。相手国機関で前年度予算で承認されていたものの、執行段階で予算がキャンセルされるという想定外の事態が発生しており、当初計画では相手国への渡航費を多めに計上していたが、SkypeやZoomなどのTV会議システムをできる限り活用して旅費の支出を抑え物品費に回すこと、および他の外部資金を獲得して相手国機関の経済的支援を行うことで状況を改善したいと考えている。2019年度中に観測網の運用を正常化し、3年目以降は当初計画どおり、データ解析と同化モデル開発に主体をおいた研究に移行できるように進めていきたいと考えている。

その結果、オゾンホールが南米南端部にさしかかかる数日前から予測計算を開始した方が、オゾンホール勢力圏内に入った後に計算を開始するよりも実測データとの再現性がよいという予想外の結果が得られ、オゾンホール勢力圏に入る前の下層大気の情報が予測に影響している可能性が示唆される。エアロゾルライダー網の維持・整備において、アルゼンチン側の経済状況の悪化に伴い、故障し不具合が生じたレーザーの復旧に遅滞が生じたことや、落雷により新たにレーザーが故障するなどの不測の事態が発生した。ネットワークを構成するライダーに、エアロゾルの輸送過程を研究する上での優先順位をつけ、上位のライダーの故障機材を下位のライダー機材で置き換えるなどの対応を行った。研究上の要所のデータ欠損をできる限り抑えたことにより大きな支障とはなっていない。またオゾン観測においては、ブリューワ分光計は故障もなく順調に稼働している一方、アルゼンチン側の経済状況のため差分吸収型オゾンライダーのレーザ発振に必要なガスが十分確保できていない問題があった。これに対してはミリ波分光計でオゾン鉛直分布を観測することでオゾンライダーの欠損を補填していきたいと考えている。2018年度はミリ波分光計も装置の故障で運用を中断していたが、故障箇所の同定と対処法は明らかになっており、2019年度以降に再開し観測を軌道に乗せたいと考えている。若干の遅延はあったものの6年間の計画の中での大きな支障とはなっていないと考えている。チリ側は故障や消耗品の調達などでの問題もなく、共同研究は概ね順調に推移している。データ解析およびモデル関係の研究は順調に進捗しており、初年度に明らかになった課題、例えばオゾンホール予測の計算開始日時の影響の気象・物理学的理解を2年次以降に詰めていく。観測面での課題は観測装置の安定運用で、アルゼンチンの経済状況の悪化は2019年度も同様に続くと予想されるため、その対策が必要となる。相手国機関で前年度予算で承認されていたものの、執行段階で予算がキャンセルされるという想定外の事態が発生しており、当初計画では相手国への渡航費を多めに計上していたが、SkypeやZoomなどのTV会議システムをできる限り活用して旅費の支出を抑え物品費に回すこと、および他の外部資金を獲得して相手国機関の経済的支援を行うことで状況を改善したいと考えている。2019年度中に観測網の運用を正常化し、3年目以降は当初計画どおり、データ解析と同化モデル開発に主体をおいた研究に移行できるように進めていきたいと考えている。
航空機観測による太平洋熱帯域の対流圏化学の研究:雨期における対流圏化学

1999年8,9月に、熱帯オーストラリアにおけるバイオマス燃料が、対流圏オゾンとその前駆気体成分(NOx,CO,CH_4,NMHCs等)、CO_1、エアロゾルの分布、化学反応系に与える影響を調べる目的のために高度0.3-13.5kmの範囲で航空機観測を実施した。航空機は日本から運用し、サイパンおよびポートモレスビーを経由しダーウィンに到着した。ダーウィンで集中観測を行った後、帰途はビアック、サイパンを経由し日本に戻った。この観測データを解析し現在までにわかった点を以下に列挙する。2)北オーストラリア大陸上では高気圧性の下降流のため、バイオマス燃料起源の空気は3km以上には輸送されにくい。3)3km以下の高度ではチモール海海上にバイオマス燃焼空気魂が輸送されている様子が観測された。また1999年12月-2000年3月に北極域での下部成層圏-上部対流圏の大気成分の航空機観測をNASAと共同で実施した。中緯度から高緯度での様々な大気組成を冬期から早春にかけて測定することにより、上部対流圏の大気化学過程の緯度変化、季節変化を調べるためのデータが取得された。