hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巨大地震時における大都市圏の長周期構造物の被害予測と被害軽減化対策

巨大地震時の長周期地震動は、大規模堆積盆地構造によって成長し、高度化する大都市圏における長周期構造物に様々な被害を引き起こす可能性がある。本研究では近い将来発生が懸念される巨大地震を対象とした大都市圏(大阪,名古屋,東京)での長周期構造物の被害予測を行い,被害軽減対策に必要な資料を提供することを目的としている。今年度はまず、被害予測に必要な高精度な強震動予測に不可欠な震源のモデル化手法の検証とともに、補強や改良を行った。具体的には、2005年宮城県沖など巨大地震の不均質な震源特性を調べ,強震動予測レシピに従った特性化震源モデルの適用の可能性を検討した。次に,大阪盆地及び濃尾盆地について東南海・南海地震を対象とした長周期地震動予測を行った。その結果,盆地内の予測地震動の最大速度振幅や擬似速度応答スペクトルの分布は地下構造の影響によって複雑なものとなった。次に,予測した地震動を用いて,建物変位・層間変形角・損傷に寄与するエネルギーの速度換算値VDの3つの指標により長周期構造物(超高層ビルを対象)の耐震性能を簡易モデルによって面的に評価し,巨大地震時の大規模堆積盆地内の長周期構造物の地震危険度マップを作成した。その結果,大阪平野の多くの地域において設計基準を上回る層間変形角やエネルギー入力が建物に生じる可能性を示した。最後に,関東平野及びその周辺地域において発生確率が高いと予想される巨大地震の強震動予測結果を用いて,関東平野内の高層建物の応答性状の検討,及び室内被害の予測を行った。その結果,想定した高層建物の最大層間変形角は1/100radを上回り,最大応答変位は建物頂部で約2mとなった。また,巨大地震時の高層建物内での家具転倒率は,建物固有周期が1秒程度の場合に最も大きく,固有周期が長くなると減少するという結果を得た。巨大地震時における長周期地震動は、大規模堆積盆地構造によって成長し、高度化する大都市圏における長周期構造物に様々な被害を引き起こす可能性がある。本研究は近い将来発生が懸念される巨大地震(東南海・南海地震)を対象とした大都市圏(大阪や名古屋)での長周期構造物の被害予測と被害軽減化対策を目的としている。具体的には、2003年十勝沖地震や2005年宮城県沖の不均質な震源特性を調べ,強震動予測レシピに従った特性化震源モデルの適用可能性を検討した。その結果、レシピの枠組みの中では断層面での平均的な応力降下量の地域的な設定が重要であることを示した。特に、1978年と2005年の宮城県沖地震(M7.4とM7.2)では規模は異なるものの、高周波地震動の生成に関して共通点があり、地域性の導入が有効であるとの示唆を得た。次に、大都市圏での高精度な長周期地震動予測を実現するため,長周期地震動の生成・成長に大きく関わる堆積盆地構造に関して、国や地方自治体などによる大阪平野や濃尾平野の3次元地下構造データを収集し、長周期地震動予測のためのモデル化を行った。また、基礎データの希薄な大阪平野南部地域における微動探査や地震観測記録のシミュレーションによって,地震波の伝播や生成をより高精度に再現できるように地下構造モデルの改良を行っている。最後に、長周期地震動に対する種々の構造物の応答を定量的に理解するため、紀伊半島南東沖の地震時における長周期構造物での観測記録を収集した。

また、高層・超高層建物の被害予測を行う予備的検討として、典型的な高層建物モデルを設定し、広帯域地震動及び短周期成分をカットした狭帯域地震動による応答計算を行い,精度の高い建物応答を求めるために必要な地震動の条件を検討した。巨大地震時の長周期地震動は、大規模堆積盆地構造によって成長し、高度化する大都市圏における長周期構造物に様々な被害を引き起こす可能性がある。本研究では近い将来発生が懸念される巨大地震を対象とした大都市圏(大阪,名古屋,東京)での長周期構造物の被害予測を行い,被害軽減対策に必要な資料を提供することを目的としている。今年度はまず、被害予測に必要な高精度な強震動予測に不可欠な震源のモデル化手法の検証とともに、補強や改良を行った。具体的には、2005年宮城県沖など巨大地震の不均質な震源特性を調べ,強震動予測レシピに従った特性化震源モデルの適用の可能性を検討した。次に,大阪盆地及び濃尾盆地について東南海・南海地震を対象とした長周期地震動予測を行った。その結果,盆地内の予測地震動の最大速度振幅や擬似速度応答スペクトルの分布は地下構造の影響によって複雑なものとなった。次に,予測した地震動を用いて,建物変位・層間変形角・損傷に寄与するエネルギーの速度換算値VDの3つの指標により長周期構造物(超高層ビルを対象)の耐震性能を簡易モデルによって面的に評価し,巨大地震時の大規模堆積盆地内の長周期構造物の地震危険度マップを作成した。その結果,大阪平野の多くの地域において設計基準を上回る層間変形角やエネルギー入力が建物に生じる可能性を示した。最後に,関東平野及びその周辺地域において発生確率が高いと予想される巨大地震の強震動予測結果を用いて,関東平野内の高層建物の応答性状の検討,及び室内被害の予測を行った。その結果,想定した高層建物の最大層間変形角は1/100radを上回り,最大応答変位は建物頂部で約2mとなった。また,巨大地震時の高層建物内での家具転倒率は,建物固有周期が1秒程度の場合に最も大きく,固有周期が長くなると減少するという結果を得た。
小児巣状糸球体硬化症の進行とアンギオテンシン変換酵素遺伝子多型の関係

現在までに、腎糸球体の硬化メカニズムにレニン-アンギオテンシン系の関与が明らかになり、成人IgA腎症や糖尿病性腎症においてはアンギオテンシンI変換酵素(ACE)遺伝子の多型性と腎障害の進行との相関なども報告されている。我々は科学研究費の援助のもと、腎糸球体硬化が一次的に認められ、最もACE遺伝子の関与が注目される巣状糸球体硬化症(FSGS)の患者のおいて、ACE遺伝子多型性と臨床経過についての検討を行っているが、本年度は、FSGS患者と健常対照者についてACE遺伝子の多型性の分析を行なった。(一部を第32回日本小児腎臓病学会に発表した)【対象】腎生検にて診断された小児FSGS患児31名(男17名、女14名)。対照群として健常対照者100名。【結果】FSGS群では有意にDDgenotypeの頻度(P<0.01)、Dalleleの頻度(P<0.05)ともに健常者と比べ高かった。【結論・考察】FSGSの患児において、ACE遺伝子のDDgenotypeおよびD alleleは有意に高頻度に認められ、二次的に糸球体硬化をきたすIgA腎症や糖尿病性腎症と同じく、FSGSの発症の少なくとも一部にACE遺伝子が関与していると考えられた。今後は臨床経過との検討で、ACE阻害剤使用での腎保護効果の相違などの検討を重ねてゆく予定である。
大航海時代における金属資源と火器の流通について－考古学的資源論の模索－

日本へ大砲(後装砲)が伝来した過程とその展開を明らかとする為、欧州・東南アジア及び国内で実測と金属サンプルの採取調査をおこなった。ロシア砲兵博物館では、大友宗麟のものとされる大砲の分析結果を発表し、フランス軍事博物館及び王立ベルギー軍事博物館では戦国武将藤堂高虎と佐竹義宣のものと考えられる和製大砲を発見した。国立マレーシア博物館ではイスラム砲の調査を、ポルトガル・スペインでは伝来大砲のルーツに関する調査を実施した。戦国時代の和製大砲は、西欧砲にルーツを持ち、伝播過程において東南アジアのイスラム系技術がこれに大きな影響を与えて成立したものである事を、理科学的な裏付けをもって説明できた。国外の研究実績としては、夏季に南蛮エリアすなわち東南アジア方面へ、冬季には日本に伝来した大砲のルーツであるヨーロッパ製の後装砲に絞って調査をおこなった。東南アジアでは、大航海時代に資源大国であったマレー半島における調査を中心おこなった。マラッカでは、スルタン勢力やポルトガル勢力が鋳造した錫や鉛を用いた貨幣のサンプルを入手した。これを分析することによって、1516世紀にマレー半島で採掘されていた錫・鉛の基準となる鉛同位体比の値を把握することが出来るようになった。また、マレーシア国立博物館においては、16世紀のスアンデ沈没船に搭載されていた後装砲のサンプリング及び実測調査をおこなった。この後装砲に関しては、ロシア砲兵博物館所蔵の大砲に引き続き、イスラミックな文様が確認され、大航海時代の南蛮域における火砲の発展にイスラム勢力の影響が見受けられた。ヨーロッパでは、ポルトガル、スペイン、デンマークの軍事博物館における後装砲の調査をおこなった。リスボン所在のポルトガル軍事博物館及び海洋博物館、スペインのマドリード及びバルセロナの海軍博物館及び海事博物館、デンマークの軍事博物館において、後装砲の実測調査をおこなった。国内の研究実績としては、昨年度調査済みのフランス軍事博物館所蔵大砲と同工房の製品であると考えられる国産大砲の絵図面(千秋文庫所蔵)の調査をおこなった。大砲に施されている文様の研究から国内産の佛朗機砲の編年試案を確立する事ができた。今年度の研究業績において、戦国時代の日本にもたらされた後装砲のヨーロッパから日本に至るまでの型式学的な組列、及び南蛮産の鉛同位体比のデータベースの補強をおこなうことが出来た。なお、平成25年度前半までの研究業績に関しては、「(仮)日本における佛朗機砲の需要と展開」というタイトルで掲載され、別府大学文化財研究所編集で思文閣から出版される。国内の研究実績としては、金属資源の第1流通形態であるインゴットの出土分布調査をおこなった。調査資料は、最晩年の徳川家康の居城駿府城出土資料、及び倭冦の中継基地であった五島列島の小値賀島山見海底遺跡出土資料である。形状の鑑定や鉛同位体比法を用いた鉛の産地同定により、駿府城資料には華南産とタイ産のインゴットが、山見沖出土資料にはタイ産の資料を含むことが判明した。これらの調査から、五島を足掛かりに活躍した王直等の後期倭寇勢力による金属資源流通実態の一端を把握する事ができた。駿府城資料に関しては、家康が大坂の陣前に英・蘭と大砲及び金属素材の交易をしていた記録も残っており、資料中に金属素材そのものを発見したことは、物的証拠の発見と共に朱印船貿易の実態を考える上でとても意義のあることであった。また、鹿児島の尚古集成館所蔵の大友宗麟由来大砲の研究成果に関しては、別府大学出版論文集内において論文発表を行ない、大坂の陣で用いられたと考えられる津和野町所在大砲のサンプリング及び実測作業も遂行した。国外の研究実績としては、調査協力関係にあるロシア砲兵博物館の国際会議で本学の平尾良光教授と共同で調査報告をおこなった。これは、大友宗麟由来のものとされる大砲に用いられている金属の産地及び型式学的鑑定に基く製作地の同定に関するものであった。発表成果に関しては、砲兵博物館の紀要に掲載されており、次号に続編を掲載する予定である。夏季には、パリ及びブリュッセルの軍事博物館所蔵の日本製と考えられる大砲の実測調査及びサンプリングを両館協力の下で実施した。調査成果からは、両砲共に、日本産の金属材料を用い、型式学的にも日本製である事が把握された。両砲は、藤堂高虎と佐竹義宣に由来するもので重要な調査成果となった。また、フィリピン国立博物館から提供された資料の科学分析をほぼ終え、読解及び解釈の作業に入っている。平成2426年度の研究計画の内、前半に関しては、日本国内及び国外の青銅製後装砲資料の実測図作成と金属サンプルの採取及びサンプルからの鉛同位体比分析及び蛍光X線分析を実施した。調査過程における新発見資料に関しても随時追加交渉及び調査分析をおこなった。特に、ベルギー軍事博物館の藤堂高虎の大砲や、フランス軍事博物館の佐竹義宣のものと考えられる大砲は、確認点数の少ない和製砲の発見の中でも重要な発見となった。

また、初年度には、大友宗麟のものとされる大砲の調査成果をロシア砲兵博物館主催の国際会議にて発表する等、研究成果の発表に関しても必要に応じておこなった。最終年度には、過去2年間に世界中で実施した大砲実測図の製図をおこない、編年図の作成等、型式学的な検討を年度前半におこなった。また、金属サンプルの成分分析データ及び鉛同位体比法に基づく産地同定データの整理も合わせておこなった。大砲伝来に関する概説的な論文に関しては、2014年10月に思文閣出版より出版された『大航海時代の日本と金属交易』の中に「大砲伝来」を発表している。また、研究期間内に著した火器関係の論文等の専門性を高めた改訂版論文を編纂した形で報告書の作成をおこなった。研究成果としては、和製後装砲のルーツに関して、型式学的・紋様学的に西洋からダイレクトに日本へ火器が受容された訳ではなく、当時南蛮と呼ばれた東南アジアのイスラム世界が重要な技術的経由地であった事が把握され、くしくもその考古学的成果を指示する理化学的データが得られ、裏付けられたことが挙げられる。また、資源論的観点を通した化学分析データの解釈から、1617世紀初頭においては、西洋製の大砲には西洋産の銅が、南蛮製の大砲には華南産の銅が、和製大砲は国産銅から華南産銅へと変化することが判明した点は、金属資源流通における世界システム論的考察に重要な観点を導き出せた。歴史考古学昨年度は、新資料の発見等から、当初の計画以上に進展した。本年度の調査研究は、昨年度の新資料の発見という予定外の調査によりエフォート的に実行不能となった調査の補填にも充てた。本年度の研究計画としては、当初は東南アジア方面及びトルコ等への調査を充てていたが、結果的に、1千秋文庫への大坂冬の陣で使用された石火矢絵図の調査、2マレーシア及びブルネイへの大砲資料のサンプリング及び実測調査、3日本の大砲のルーツとなるポルトガル及びスペインとデンマークの後装砲の実測調査を遂行した。この中で、特に3においては、昨年度達成できなかったフィリピンの沈没船サンディエゴ号に積載されていた多数の鉛インゴットをマドリードの海軍博物館で発見することが出来た。しかし、年度当初におけるトルコの治安悪化等の問題もあり、トルコへの調査は見送らざるをえなかった。また、出版社の都合により、本研究の前半部の成果の出版が遅延している。しかし、これは本年度半ばまでに出版される運びとなっている。初年度の研究計画に関しては、1沈船サンディエゴ号・尚古集成館資料の分析、2ロシア砲兵博物館における調査、3フランスのギメ博物館への資料調査、4津和野町・阿久根市の大砲の調査、以上が主な調査対象であった。この内、1に関しては科学分析を終え、分析結果の読解及び解釈の作業に入っている。2ロシアにおいては、調査のみならず砲兵博物館主催の国際会議において調査報告もおこなった。3に関しては資料の所在が判明せず、4の阿久根市における資料採集は時間的に困難であったため、次年度におこなう事とした。
骨髄間質細胞からの膵臓β細胞再生

1型糖尿病および膵・細胞のインスリン分泌能が破たんした重症2型糖尿病に対して、膵臓もしくは膵島の移植は根治治療の一つである。現在、膵島移植は臨床的に非常に好成績を収めている。しかし移植を必要とする患者に対し、膵島移植のドナーは圧倒的に不足している。このドナー不足を解消するために、骨髄間質細胞からの膵β細胞再生の確立は有用であると考えられる。結果1膵島内前駆細胞表面抗原を用いた分離培養培養膵島前駆細胞を免疫し獲られた抗体を用いてマウス脳、胎児cDNA libraryをWestwestern法でスクリーニングし抗原を複数個同定した。これらのうち脳と膵島に発現している抗原に対する抗体を用いて、昨年までに確立した骨髄細胞の分化誘導系において、分化誘導初期の細胞をこの抗体を用いて分離し培養を行った。その結果、分離されたインスリン陽性細胞へ分化率は増加した。結果2グルコース応答性の検討増殖因子等による分化誘導では十分なグルコース応答性を獲得できなかった。そこでグルコース応答インスリン分泌を増強する細胞内情報伝達物質のcAMP-PKA系に関与する候補分子を遺伝子導入し検討した。その結果、幾つかの分子の発現でグルコース応答性は増強した。結果3糖尿病マウスへの移植の検討ストレプトゾトシン誘発糖尿病マウスに、骨髄から分化誘導した細胞を尾静脈よりの移植実験を行った。その結果軽度の血糖降下と生存率の改善を認めたが、血糖は正常化できなかった。更なる改良が必要と考えられる。1型糖尿病および重症2型糖尿病の治療において、脾臓もしくは膵島の移植は根治治療の一つとなる。しかし、膵島のドナー不足は深刻であり、その問題解決に骨髄間質細胞からの膵β細胞再生は有用である。本研究は骨髄細胞からのグルコース応答性インスリン分泌細胞の再生を目標とする。膵島内前駆細胞表面抗原の検索マウス膵島前駆細胞の分離法の確立を目指す。効率的かつ選択的細胞単離において特異的表面抗原の同定が必要である。マウス膵島内前駆細胞の細胞膜蛋白質をマウスに免疫し、得られた抗体を脳と胎児cDNAライブラリーをWestwestern法でスクリーニングを行ない、数種類の抗体認識蛋白質を同定した。骨髄間質細胞の検討グルコース応答性に関与するグルコーストランスポーターやグルコキナーゼ、KATPチャネル等の解析を行なった。骨髄からの再生インスリン陽性細胞はグルコキナーゼの発現が弱く、グルコース応答性が欠如している事が判明した。2年目は、骨髄からのグルコース応答性を有したインスリン陽性細胞の効率的な分化誘導系の確立を目指す。
バルク同期スケジューリング問題の近似アルゴリズムの開発

バルク同期スケジューリング問題(以降BSP問題)に対する近似アルゴリズム開発のための研究を行った。その結果,タスクの実行時間がすべて単位時間であり,かつ,通信遅延が一定の場合に(BSP問題でない)通常の通信遅延を考慮したタスクスケジューリング問題(以降SP問題)のスケジュールを効率よくバルク同期スケジュールに変換する手法を開発した.この手法はSP問題のα-近似スケジュールを対応するBSP問題の2α-近似のバルク同期スケジュールに変換するものである.この手法をSP問題の既存の近似アルゴリズムと組み合わせれば,BSP問題の近似アルゴリズムが得られる.SP問題は古くからよく研究されており,効率の良い近似アルゴリズムが多数知られているため,本研究で開発した変換手法は,BSP問題に対する効率のよい近似アルゴリズムを多数与える有益なものである.さらに本研究では,この提案する変換手法が最適な変換手法である(SP問題のα-近似スケジュールからBSP問題の2α-近似スケジュールより良い近似精度を持つバルク同期スケジュールを生成するアルゴリズムは一般には存在しない)ことの証明も与えた.これらの結果は以下のIEEEの論文誌に採録された:バルク同期スケジューリング問題(以降BSP問題)に対する近似アルゴリズム開発のための研究を行った.その結果,タスクの実行時間がすべて単位時間であり,かつ,通信遅延が一定の場合に(BSP問題でない)通常の通信遅延を考慮したタスクスケジューリング問題(以降SP問題)のスケジュールを効率よくバルク同期スケジュールに変換する手法を開発した.この手法はSP問題のα-近似スケジュールを対応するBSP問題の2α-近似のバルク同期スケジュールに変換するものである.この手法をSP問題の既存の近似アルゴリズムと組み合わせれば,BSP問題の近似アルゴリズムが得られる.SP問題は古くからよく研究されており,効率の良い近似アルゴリズムが多数知られているため,本研究で開発した変換手法は,BSP問題に対する効率のよい近似アルゴリズムを多数与える有益なものである.さらに本研究では,この提案する変換手法が最適な変換手法である(SP問題のα-近似スケジュールからBSP問題の2α-近似スケジュールより良い近似精度を持つバルク同期スケジュールを生成するアルゴリズムは一般には存在しない)ことの証明も与えた.これらの結果は以下のIEEEの論文誌に採録された:バルク同期スケジューリング問題(以降BSP問題)に対する近似アルゴリズム開発のための研究を行った。その結果,タスクの実行時間がすべて単位時間であり,かつ,通信遅延が一定の場合に(BSP問題でない)通常の通信遅延を考慮したタスクスケジューリング問題(以降SP問題)のスケジュールを効率よくバルク同期スケジュールに変換する手法を開発した.この手法はSP問題のα-近似スケジュールを対応するBSP問題の2α-近似のバルク同期スケジュールに変換するものである.この手法をSP問題の既存の近似アルゴリズムと組み合わせれば,BSP問題の近似アルゴリズムが得られる.SP問題は古くからよく研究されており,効率の良い近似アルゴリズムが多数知られているため,本研究で開発した変換手法は,BSP問題に対する効率のよい近似アルゴリズムを多数与える有益なものである.さらに本研究では,この提案する変換手法が最適な変換手法である(SP問題のα-近似スケジュールからBSP問題の2α-近似スケジュールより良い近似精度を持つバルク同期スケジュールを生成するアルゴリズムは一般には存在しない)ことの証明も与えた.これらの結果は以下のIEEEの論文誌に採録された:
ロシア語の動的事象の推移の記述にみられる言語的世界像

動的事象の推移において「限界」の概念はロシア語の言語的世界像を形成する意味的優勢素として提示されてきた(ペトルーヒナ)。事象の安定的側面を優勢的視座で記述する日本語と対照させることによって、日本語と比較した際のロシア語における「限界」の際立つ優位性を検証した。当概念の優位性は、終了限界性に基づくアスペクト的動詞分類、結果を修飾する動詞語形成手段の多さ、和訳における限界的解釈の希薄さ、アスペクトの文法範疇の主導的役割といった点に特徴的に現れる。1,限界動詞をスラヴ諸語を対象に検討したマスロフと日本語を対象にしつつ普遍的な動詞意味特徴として位置づけたホロドーヴッチでは,各々の限界を導き出す視点が異なる.前者は過程の自然な終了を目指す「過程→(終了)限界」であり,後者はある唯一の結果を導く前提として先行過程の限界を想定する「限界←結果」である.この視点の違いにより,両者による限界動詞の分類は一致しない.2,1で述べたことはロシア語において典型的な限界動詞が終了指示動詞である根拠となるが,日本語では,限界の意味を積極的に含むのは結果動詞(主体変化動詞)であり,他動詞による限界の指示は希薄である.関連して,日本語の結果否定構文(焼いたけど焼けなかった)はヴォイスの範疇と交差するが,このような文はロシア語では動詞の体ペアによって表される,アスペクト範疇の問題である.3,ロシア語の接頭辞の多くは基盤動詞を完了体化するのでその派生動詞は明確な文法的限界性を獲得する.中でも結果動作様式に属する接辞は形式的,意味的に詳細に差異化されている.一方,不完了体化する接辞は少なく低強度や反復といった意味を加えるのみである.ロシア語において特に基盤動詞と体ペアを構成する完了体派生動詞はその語形成意味が既に基盤動詞が指示する過程の当然の結果として潜在的に語彙意味に組込まれているため,動作の結果はある特定の語形成意味を有する派生動詞で表す必要がある.日本語の場合,動作の結果を表す複合動詞の使用は語彙的,恣意的である(razrezal arbuz na cetyre cast'-スイカを4つに切った/切り分けた).また,複合動詞が動作の結果を明示する場合,それは先行過程の遂行に関しても何らかの補足的な情報を与えることがある(手紙を書いた/書き上げた).日本語の「"非標準的"アスペクト形式」(Alpatov1998)と名付けられる「テシマウ」「テオク」「テミル」はアクチュアルな意味でロシア語の完了体動詞に相当することが多い,1.K tomu ze,padaja,ja(A)slomal ruku. Tocnee,ne(B)slomal,a povredil./さらに倒れるとき、ぼくは腕を(A')折ってしまった。より正確に言えば、(B')折ったのではなく、傷つけたのだが.(ドヴラートフ『かばん』).ロシア語では限界到達事態は、通常、出来事として完了体動詞が文法的に表現する(A,B)が、日本語における出来事は限界到達と必ずしも結び付かない。限界到達を強調するには「不可逆性」を意味する「テシマウ」形で語彙的に、主観的評価を加え、表現する(A')。(B')は「ノダ」文で動作が名辞化され,出来事の記述というよりは動作の名付け機能が前面に出ている.2.Ja nadel kurtku. Ona byla mne vporu./ぼくはジャンパーを着てみた。ぼくにぴったりだった。(同上)。完了体動詞が表す「限界」は語りの文では新たな状況の開始」という側面を前面に出し場面を展開するが、その日本語訳に「テミル」形が登場することがある。「テミル」形はロシア語の試行動詞((po)pytat'sja/(po)ctarat'sja)とは大きく異なる。ロシア語の試行動詞は、対象となる動作の望ましい限界到達(=成功)を目的に試みることで、当該動作のみで意味的なまとまりをなす。一方、「テミル」における"試行"の目的は必ずしも動作の成功にはなく、当該動作の境界を越え、関連する別の状況を評価することにある。完了体動詞と「テミル」形の相関関係には,個別動作の動作主としての主体の視点が優勢なロシア語と,連続する諸状況の観察者としての主体の視点が優勢な日本語の対立が見て取れる。
虚血再灌流障害皮弁モデルに対する抗接着分子抗体の抑制効果の基礎的研究

【緒言】皮弁の生着・壊死において虚血再潅流障害で血管内皮細胞に起こる変化が生着を妨げ壊死をもたらす要因の一つになっていると考えられている。ラット皮弁の虚血再潅流障害モデルにおいて、抗ICAM-1抗体単独での抗炎症作用、そのカウンターレセプターの1つのIFA-1のモノクローナル抗体単独投与による抗炎症作用が示唆されたが、両抗体投与によるICAM-1/LFA-1経路の遮断や、VCAM-1/VLA-4経路の遮断、抗CD-4抗体の投与などにより虚血再潅流障害の炎症を軽減できる可能性があるかについて考え、実験を計画実施した。【材料と方法】体重約250グラムのオスのSDラットの右鼠径部に皮弁を作成し、9時間および12時間の虚血の後再潅流を行う虚血再潅流障害皮弁モデルを作成する。抗体投与の治療群と生食投与の対照群とに分け、抗体は再潅流15分前に尾静脈よりI.V.にて投与し、対照群は同一条件で生食水を投与した。経過観察は7日間で、皮弁の生着領域および組織学的検索にて各群を比較検討した。【結果】再潅流後7日目の皮弁生着領域の比較では、9時間虚血、12時間虚血抗体投与群ではともに対照群に比ベ皮弁生着領域の向上が認められた。組織学的所見の比較では、対照群で、炎症細胞浸潤や浮腫、一部壊死に陥っており、強い炎症所見が認められたが抗体投与群では、炎症所見は認められるものの対照群より軽度であった。【考察】ICAM-1/LFA-1経路は、虚血再潅流障害、関節炎など炎症反応に深く関与しており、抗炎症や移植などの分野で、その抗体による治療効果が期待されている。また、白血球の炎症局所への浸潤に関与するVCAM-1のカウンターレセプターであるVLA-4の抗体段与によるVCAM-1/VLA-4経路の遮断も抗炎症や移植などの分野でその治療効果が期待されている。今回の研究でこれら抗体投与による抗炎症作用としての有用性が示唆された。ラット皮弁の虚血再潅流障害モデルにおいて、抗ICAM-1抗体単独での抗炎症作用が示唆されたが、逆にそのカウンターレセプターの1つのLFA-1に着目し、そのモノクローナル抗体を投与することでICAM-1/LFA-1経路を遮断し虚血再潅流障害の炎症を軽減できる可能性について考え、実験を計画実施した。【材料と方法】体重225-250グラムのオスのSDラットの右鼠径部に皮弁を作成し、9時間および12時間の虚血の後再潅流を行う虚血再潅流障害皮弁モデルを作成する。【結果】再潅流後7日目の皮弁生着領域の比較では、9時間虚血、12時間虚血抗体投与群でともに対照群に比べ有意に(p<0.02)皮弁生着領域の向上が認められた。組織学的所見の比較では、対照群で、炎症細胞浸潤や浮腫、一部壊死に陥っており、強い炎症所見が認められが抗体投与群では、炎症所見は認められるものの軽度で、皮膚構造も比較的よく保たれていた。【考察】LFA-1分子はインテグリンファミリーに属する細胞表面蛋白で、リンパ球をはじめすべての白血球上に発現しているため、抗炎症や移植などの分野で、その抗体による治療効果が期待されている。今回の実験モデルにおいて、抗LFA-1抗体を用いて障害の軽減を試み、対照群に比べて、肉眼的にも組織学的にも炎症所見の著しい軽減が認められ、その抗炎症作用としての有用性が示唆された。平成11年度は、さらに他の接着分子での抗炎症作用の実験研究およびそのメカニズムについて研究を継続する予定である。

抗体投与の治療群と生食投与の対照群とに分け、抗体は再潅流15分前に尾静脈よりI.V.にて投与し、対照群は同一条件で生食水を投与した。経過観察は7日間で、皮弁の生着領域および組織学的検索にて各群を比較検討した。【結果】再潅流後7日目の皮弁生着領域の比較では、9時間虚血、12時間虚血抗体投与群ではともに対照群に比ベ皮弁生着領域の向上が認められた。組織学的所見の比較では、対照群で、炎症細胞浸潤や浮腫、一部壊死に陥っており、強い炎症所見が認められたが抗体投与群では、炎症所見は認められるものの対照群より軽度であった。【考察】ICAM-1/LFA-1経路は、虚血再潅流障害、関節炎など炎症反応に深く関与しており、抗炎症や移植などの分野で、その抗体による治療効果が期待されている。また、白血球の炎症局所への浸潤に関与するVCAM-1のカウンターレセプターであるVLA-4の抗体段与によるVCAM-1/VLA-4経路の遮断も抗炎症や移植などの分野でその治療効果が期待されている。今回の研究でこれら抗体投与による抗炎症作用としての有用性が示唆された。
イオン液体とCO2貧溶媒によるバイオマスの新規分画法の開発

CO_2の貧溶媒化によるイオン液体に溶解したバイオマスの分離を試みた。一部のイオン液体では溶解過程でセルロースが分解したが、酢酸イオンを持つイオン液体に溶解したセルロースは40°C、50時間経過後、CO_2加圧の有無によらず分解は観測されなかった。セルロースーイオン液体溶液はCO_2圧力7MPa、25°Cでゲル化を起こしたが、同圧力下の高温ではゲル化は生じなかった。セルロース溶液の粘度はCO_2の加圧に伴い減少した。イオン液体中のセルロースがゲル化したことから、バイオマス中に含まれるリグニンの分離の可能性が示唆された。本研究の目標は、バイオマスが溶解したイオン液体へのCO_2・水の添加による低粘度化、ならびに各種構成成分の分離プロセスの構築である。今年度はそのための基礎的知見の獲得を目的として、(1)イオン液体へのCO_2溶解度の測定、(2)CO_2が溶解したイオン液体の粘度の測定を行った。(3)バイオマスには稲わらを選び、それが溶解するイオン液体を選定した。(1)[bmim][Cl]・[emim][L-Lactate]・[(C_2H_4OH)(CH_3)_3N][L-Lactate]へのCO_2溶解度は磁気浮遊天秤を用いて測定した。溶解度は温度の低下、CO_2圧力の増加に伴い増加し、実験値は状態式を用いて良好に相関できた。さらに文献値を用いて式中のパラメーターの一般化を行った結果、報告例のあるイオン液体は概ね表現可能だった。従って、測定を行っていないイオン液体の予測の可能性が示唆された。(2)CO_2加圧下での[bmim][Cl]の粘度は作製した振動式粘度計で測定した。温度の上昇、CO_2圧力の増加に伴って粘度は低下した。自由体積理論を用いてCO_2溶解時の各種イオン液体の粘度を推算したところ、実験値を良好に表現できた。これより未知のイオン液体のCO_2溶解時の粘度が予測可能と示唆された。以上のことから、CO_2によるバイオマスが溶解したイオン液体への低粘度化が期待される。(3)稲わらを溶解するイオン液体の選定に目視法を用い、カチオン・アニオンの異なる4種を比較した。アルキル鎖の短いカチオン、酢酸イオンがアニオンの場合が最も高い溶解度を示した。今後、高い溶解度を示したイオン液体にバイオマスを溶解させ、溶液へのCO_2溶解度とCO_2下での粘度の測定を行う。本研究の目標とする「バイオマスが溶解したイオン液体へのCO_2・水の添加による低粘度化、ならびに各種構成成分の分離プロセスの構築」に向けて、基礎的知見である各成分の相平衡の把握を目的として研究を行った。大別すると以下の通り。(1)イオン液体-CO_2系の気液平衡の計算手法の開発(2)イオン液体-CO_2-溶質系の気液平衡の測定ならびに相関(3)イオン液体-CO_2-セルロース系の相挙動観察(1)これまでに報告されたイミダゾリウム系イオン液体-CO_2系の気液平衡測定結果を対象とした。相平衡計算は状態式を用いた手法である。本法は純物質からの推算が可能で、測定値への相関は1定数のみで可能である。本法を用いた相平衡計算は測定値を良好に相関できた。種々の定数を比較した結果、イオン液体へのCO_2の溶解度に対してイオン液体中の自由体積が強く影響すると示唆された。(2)超臨界流体クロマトグラフィーを用いて、イオン液体-CO_2間の溶質の無限希釈分配係数を測定および計算した。イオン液体を構成するカチオンとアニオンの分配係数への影響は、アニオン種が溶質の分配に強く影響する事と、表面電荷が高いアニオンほど分配しにくい事が明らかになった。分配係数の相関は状態式を用いて、良好に表現できた。(3)セルロースを溶解したイオン液体にCO_2を加圧した際の相挙動を観察した。酢酸イオンのイオン液体がCO_2の加圧によりゲル化が起こり、また低温ほどその影響が顕著に現れる事がわかった。イオン液体種の依存性や低温高圧でのゲル発生の結果から、溶解したCO_2量に強く影響されると推測する。本年度の研究は「バイオマスを溶解したイオン液体へのCO_2・水の添加による低粘度化、ならびに各種構成成分の分離プロセスの構築」に向けて、重要となる溶液の粘度を把握することを目的とした。まず、バイオマスの主成分であるセルロースのモデル物質として、その構成物質のグルコースを添加したイオン液体の粘度測定を行い、濃度と温度が粘度に与える影響について検討した。

比粘度の結果から、いずれの温度でも濃度の上昇に伴い粘度は増加し、その増加率は低濃度ほど低かった。また各濃度において、粘度は温度の低下に伴い増加した。(1)続いて、イオン液体に溶解したセルロースの安定性を評価し、本プロセスに用いるイオン液体の選定および温度条件の選定を行った。実験前後のセルロースの重合度変化の結果から、低温でイオン液体を構成するアニオンがCH_2COO^-の場合に、溶解したセルロースが分解しにくいことが示唆された。(2)次に、選定したイオン液体にセルロースを溶解させ、その溶液にN_2またはCO_2を加圧して粘度を測定した。N_2の場合、圧力の増加に伴い粘度は変化しなかったが、CO_2の場合、圧力の増加に伴って粘度は減少した。測定中のセルロースの分解は観測されず、粘度変化の差異はイオン液体へのガスの溶解度に起因すると考える。溶解したガスが希釈剤として作用した結果、粘度が減少したと考察した。(3)以上のことから、本法の有用性に以下のように考える。プロセスの運用上、処理量の確保の点から高濃度の溶液を処理したいが、溶液の粘度が高くなるため操作性に問題が生じる(1より)。溶液の低粘度化のために温度を上げると、分解が進行する(2より)。一方、溶液をCO_2で加圧すると、溶解したCO_2により粘度が低くなる(3より)。本法では加圧CO_2を用いることで、分解を抑えた溶液の低粘度化を実現可能であることがわかった。
Amesテスト陰性の環境発がん物質によるDNA損傷の解析および発がん性の予知

Amesテストによる変異原性の検定が発がん物質の第一次スクリ-ニングとして有効であるとされてきたが、最近の研究によれば変異原性や発がん性との一致率は、60%程度に低下している。Amesテスト陰性の発がん物質の第一次スクリ-ニングを開発することは衛生学領域において極めて重大な緊急の課題である。Amesテスト陰性の発がん物質である重金属化合物例えば、ニッケル(II)、コバルト(II)、ニトリロ三酢酸鉄(III)キレ-トなどでは活性化機構が知られていなかったが、これらの重金属化合物が過酸化水素の存在下で活性酸素を生成し、DNAを損傷することを示した。また、Amesテスト陰性の発がん物質であるベンゼン、オルトフェニルフェノ-ルではそれらの代謝物、およびカフェ-酸が銅(II)の存在下でDNAを損傷することを単離したヒトがん原遺伝子(cーHaーrasー1)を用いて分子レベルで解明した。Amesテスト陰性であるが特異的に大腸癌をもたらす1,2ージメチルヒドラジンにおいても同様の結果が得られた。強く損傷される塩基はチミン、特に5'ーGTCの配列のチミンであり、DNA損傷は反応中に生成した過酸化水素とCu(I)から生じた活性種によることが示唆された。1,2ージメチルヒドラジンはマンガン(II)、マンガン(III)によっても活性化されDNAを損傷したが、その際OHラジカルが生成することをESRスピントラップ法を用いて確認した。この反応はフェントン反応とは異なり、過酸化水素を経由しないOHラジカル生成反応であることが判明した。これまで検討したAmesテスト陰性の発がん物質では、いずれも活性酸素を生成し、DNA損傷をもたらすことが判明した。
ピア効果がチーム生産性に与える影響：競泳データを用いた実証

本研究課題では、チーム全体の生産性を高めるにはどのようにすればよいかを、個人が他者から受ける影響(ピア効果)から明らかにすることを目的としていた。ピア効果についてはまだ明らかになっていない部分が多く、影響の大きさや方向、相手の属性や相手との関係性などについてなど、効果の詳細がはっきりしていない。特に、ピア効果を実証可能なデータの制約上、長期的な影響はほとんど研究されていないといえる。本研究課題では競泳データを用いることで、同一個人のパフォーマンスを最大7年間追跡することが可能であった。このデータを用いて、チームメイトから長期的・継続的に受ける影響が、個人のパフォーマンスにどのような影響を与えるのかを実証した。申請書では「友人との仲の良さとピア効果の大きさ」と「スーパースターが与えるピア効果」の2点を明らかにすることを目的としていたが、主たる成果は後者の研究となった。具体的には、新しくスイミングチームに加わった人の属性によって、そのチームに元々いた選手の成長がどのように変化するのかを明らかにした。優れた選手が来た場合と、平均以下の選手が来た場合で、受けるピア効果が異なっていることがわかった。この研究成果は2018年3月にDiscussion Paper "The Superior Peer Improves Me: Evidence from Swimming Data"として発刊された。本年度はこれを元にセミナー報告を行い、論文の質をブラッシュアップしながらジャーナルへの投稿を行った。今年度は、申請書で「研究2」として記した「スーパースター効果」の検証を進めた。申請者らはオンラインで公開されている競泳大会記録から巨大データベースを作成し、それを用いて検証を行っている。スーパースター効果を検証する際に着目するのは、途中でチームを移動した選手である。例えば、スーパースターのいないAチームに所属していた選手が、スーパースターを抱えるBチームに移動したとする。この個人の成績が(その他の条件を全て一定にしたときに)Bチームに移動したのちに上昇していたとしたら、スーパースターはチームメイトに対して正のピア効果を与えていることになる。同様の分析は、スーパースターのいるチームからいないチームに移動した人を追うことでも確認できる。本年度は主にデータ整備にあてた。チームを移動した人の成績の推移をみるためには、個人がどのチームに属しているかを同定する必要がある。しかし、我々のデータセットではチーム名の表記ゆれが非常に多くみられるため、データクリーニングに相当の時間をかける必要があった。例えば「林スイミングクラブ」が「HSC」と略されたクラブと同じものであるかどうかを、住所、電話番号、インターネット検索等を用いて同定し、固有IDを振り分けていくという作業を行った。研究補助アルバイトを交え、複数回にわたるチェックを重ねた結果データベースは完成し、分析を行ってその結果を論文「Long-termpeereffect」(仮題)にまとめた。この論文は日本経済学会2016年春季大会(2016年6月開催)で報告される。研究計画書とは順序を変更して課題を進めているものの、分析に必要な前処理であるデータクリーニング作業が終了し、成果を学会プロシーディングレベルの論文にまでまとめることができたので、おおむね順調に進展しているといえる。今年度は申請書で「研究2」として記した「スーパースター効果」をほぼ完成させた。本研究ではオンラインで公開されている競泳大会記録から巨大データベースを構築し、途中でチームを移動した選手を特定・追跡することで、スーパースターを受け入れたチームの選手たちの成長率が変化するかどうかを検証している。昨年度行ったクリーニング済みのデータを使って本年度は解析を行った。本研究の結果はまず、日本経済学会2016年春季大会(2016年6月開催)で「Long-term Peer effect」というタイトルでポスター報告された。ここでの議論をもとに分析を改善し、「The Superior Peer Improves Me: Evidence from Swimming Data」という論文にまとめた。本論文は現在改訂作業中であり、2017年前半にDiscussion Paperとして発表、学術雑誌に投稿する予定である。また、本年度は「研究1」についても準備を進めた。生理指標および社会指標をアンケート調査で収集するためにはスイミングスクールの協力が不可欠であるが、大阪府のスイミングスクールに次年度(平成29年4月)データ提供をお願いするためのアポイントを取りつけた。研究計画書とは順序を変更して課題を進めているものの、2年度終了時点で論文が1本完成しているため、おおむね順調に進展しているといえる。この研究の結果は当初予想した通りで、優れた選手は、チームメイトに正の影響を与えることが明らかになった。本研究の結果は4種類のロバストネスチェックによって保証されており、かなり頑健な結果であるといえる。本研究の意義は、「同じチームでともに練習することによる効果」という長期のピア効果を捉えた点である。これまでにこのような長期のパネルデータを使ったピア効果の研究は存在せず、大きな意義があると考えている。「優れた人は周囲によい影響を及ぼす」というこの結果は、水泳やスポーツに限らず、多くの場面に役立てることができるだろう。また今年度はこの研究を発展させ、社会的手抜きとプレッシャーに関する研究を行うことにした。つまり、他者の存在がプレッシャーになる場合と、社会的手抜きを誘発する場合の両方が考えられるため、それを分離し、それぞれの効果の大きさを明らかにすることを目指した。この発展により、チーム内におけるピア効果をより多角的に実証することができる。今年度はこの発展的研究の基礎的なデータの作成と、推定方法の策定に時間を要した。これまでの研究同様、水泳データの利点を活かした実証戦略をとる予定である。

研究2は終了したが、この発展的研究を行うことにしたため、研究1の進行が遅れている。本研究課題では、チーム全体の生産性を高めるにはどのようにすればよいかを、個人が他者から受ける影響(ピア効果)から明らかにすることを目的としていた。ピア効果についてはまだ明らかになっていない部分が多く、影響の大きさや方向、相手の属性や相手との関係性などについてなど、効果の詳細がはっきりしていない。特に、ピア効果を実証可能なデータの制約上、長期的な影響はほとんど研究されていないといえる。本研究課題では競泳データを用いることで、同一個人のパフォーマンスを最大7年間追跡することが可能であった。このデータを用いて、チームメイトから長期的・継続的に受ける影響が、個人のパフォーマンスにどのような影響を与えるのかを実証した。申請書では「友人との仲の良さとピア効果の大きさ」と「スーパースターが与えるピア効果」の2点を明らかにすることを目的としていたが、主たる成果は後者の研究となった。具体的には、新しくスイミングチームに加わった人の属性によって、そのチームに元々いた選手の成長がどのように変化するのかを明らかにした。優れた選手が来た場合と、平均以下の選手が来た場合で、受けるピア効果が異なっていることがわかった。この研究成果は2018年3月にDiscussion Paper "The Superior Peer Improves Me: Evidence from Swimming Data"として発刊された。本年度はこれを元にセミナー報告を行い、論文の質をブラッシュアップしながらジャーナルへの投稿を行った。本年度は申請書で「研究1」としたスイミングクラブでのアンケートを行う予定である。「チームメイトとどの程度仲がいいか」「よく話すチームメイトは何人いるか」「普段どのように練習を行っているか」などの社会的指標のほか、身長と体重のような生理的指標も収集する。本年度は大阪府のスイミングスクールに依頼し、社会的指標(「チームメイトとどの程度仲がいいか」「いつも一緒に練習するチームメイト・そうでないチームメイト」など)と生理的指標(身長と体重)を収集する。各スイミングクラブのコーチから選手にアンケートを配布、自宅で記入後回収、回収の際に謝礼を渡すという流れを予定している。次年度は申請書に「研究1」として挙げていた研究を行う。チームメイトとどの程度仲がよいかという社会的指標、身長や体重といった生理的指標を収集し、本年度「研究2」で明らかにしたことと整合的であるかどうかを実証する。さらに「研究2」を発展させたプレッシャーの効果を考慮したピア効果についても進める。
デジタル化変色反応を基軸とする途上国対応型地下水汚染物質のオンサイト計測法の開発

通常の比色反応から急激な変色を示す変色反応を構築する手法を見出した。また、構築した変色反応を用いることで、フッ素等の環境汚染物質の変色数による目視分析を開発した。さらにチュニジアの高校生による本分析法の性能を評価した結果、溶液反応を用いることから、操作の簡易性や国内外における可搬性に課題があることが分かった。これらの課題を解決するため、今後は分析法の固相化を検討したいと考えている。初年度に構築した種々のON/OFF変色反応系を用いることでフッ素、ヒ素等の環境汚染物質の変色数による分析法を開発することができた。また、チュニジアの高校生によるユーザーテストを通して、開発した手法のオンサイト分析としての分析性能を評価し、本分析法の課題に関する情報を収集することができ、今後、より実用的な手法へ発展するための手がかりを得ることができた。さらに、本研究成果が学術論文に掲載されるだけでなく、各種学会等で発表した結果、第12回高山フォーラムにおいて最優秀賞を受賞する等学会からの高い評価を得ることができた。また、発表等の意見交換を通して、チュニジア、スリランカのみならず、タイ、ミャンマー等他の途上国の研究機関との繋がるため足がかりを得ることもできた。フッ素やヒ素等の有害物質の変色数による目視分析法の構築のため、これら分析対象物が関わる急激な変色を示す反応系の構築および変色数による各種有害物質の目視分析法を開発することができた。この結果はこれまでの色の濃淡でこれら有害物質の濃度を判定する比色法が抱えていた測定者の色覚の違いに起因する分析結果の変動の問題を解決できる手法となり、誰もが明確に各種有害物濃度の判定が可能となった。また、実際に構築した反応系に基づく変色数による各種有害物質の目視分析法に関する研究成果を各学会で報告した結果、日本分析化学会第60年会ではロングディスカッション発表に選出・受賞、第11回高山フォーラムでは優秀賞を受賞し、第3回資源・環境対応セラミックス材料/技術研究討論会における招待講演等、開発した分析法のコンセプトに関して各学会から高い評価を得ることができた。加えて、ペラデニア大学が開催されたInternational Symposium on WATER Quality AND HUMAN HEALTH:CHALLENGINGAHEADにおいてスリランカにおけるフッ素汚染の実情およびオンサイト分析の高い需要に関する情報を得ることができた。また、日本化学会第92春季年会においては、活発な研究成果の発表・意見交換を行えただけでなく、今後の課題となる分析反応系の固相化の検討を行う上で有力な情報を得ることができた。申請書に記載した初年度の目標である水溶液中での変色反応のデジタル化および、変色数による各種有害物質の目視分析法の構築は達成することができているため、おおむね予定通りに研究計画が進行している。しかしながら、種々の成果発表における情報交換から、分析感度の問題や溶液反応であることに起因する途上国におけるオンサイト分析における試薬安定性や操作性・簡易性における課題が得られたため、これらの情報を活用し平成24年度はより途上国の実情に合った分析法の構築を行う予定である。本年度は平成23年度の研究成果に基づき、以下の内容で研究を行う。1)デジタル化変色反応の固相化および反応性の基礎的検討:目視分析のために開発した変色反応系の固相への担持化を行い、変色の様子、反応時間等固体化した分析反応系の反応性を検討する。2)途上国におけるオンサイト分析としての分析性能の評価:開発した手法をスリランカ、チュニジアにおける井戸水中のオンサイト分析に用い、開発した手法の簡易性・操作性等、各種途上国におけるオンサイト分析法としての分析性能を評価する。[研究協力者]●塚越義則(富山高専専攻科生)、山崎元、田村和也(富山高専学生):反応系の固相化および反応性の検討●笹井亮(島根大学准教授)、原尻孔明(株式会社ニチビ):反応系の固相化に関する助言・指導●五十嵐淑郎(茨城大学教授)、松永英之(産業技術総合研究所産官学連携コーディネーター):反応性に関する助言・指導●川上智規(富山県立大学教授)、袋布晶幹(富山高等専門学校准教授):スリランカにおけるオンサイト分析に関する助言・指導●入江光輝(筑波大学准教授)、袋布晶幹(富山高等専門学校准教)、高貝慶隆(福島大学准教授):チュニジアにおけるオンサイト分析に関する助言・指導備考:なお、収支状況報告書において30万円以上の次年度使用額として計上されているが、これは、平成23年度末に執行した海外出張が4月以降の支払の為この分が計上されている。種々の種類の固体に分析試薬類を固定化するため、試薬類、ガラス器具類の他、様々な固相の購入に対する費用を物品費に計上している。また、旅費としては成果発表・固相化のための情報収集のための出張旅費のみならず、実際の途上国におけるオンサイト分析を検討するため、スリランカやチュニジアへの渡航費用を計上予定である。その他に、産官学の研究者による意見交換による情報収集を目的とした研究会の開催や研究成果を論文にまとめるための費用の計上を予定している。
乾隆朝初期における杭州詩人集団の研究

乾隆朝初期に、杭州詩人たちが各地に移動して行った詩会活動に焦点をあて、その活動の実態と詩作について考察を行った。その結果、『韓江雅集』という、揚州の韓江詩社の唱和集が、杭州詩人の作を多く含み、杭州詩壇の活動を反映する作品集であることを明らかにした。また寧波人で学者でもある全祖望が、杭州詩壇の影響を受け、杭州詩壇の一員として、各地の蔵書家をパトロンとし、豊富な知識を生かした史実を補う詩作、詩集の編纂に取り組んだことを論じた。乾隆朝初期の杭州詩人らの活動を明らかにするために、関連資料を整えた。歴史的背景を調査する資料として『明清史料』(北京図書館出版社),杭州関連の事項を調査するために『武林坊巷志』(浙江人民出版社)はじめとし、各種書籍を購入し、文献の中から関連項目を拾う作業を行った。また、『清代文字獄史料彙編』(北京図書館出版社)で、浙派詩人についての記述が多く含まれている文献を調査した。これらに関しては、作業はまだ途中であり、次年度以降も引き続き作業を進める予定である。中国での調査では、江南関連文献が多く所蔵される上海図書館を中心に文献調査を行い、日本で未見での杭州詩人関係資料を閲覧、複写した。日本では、国立公文書館、国立国会図書館などを中心に、杭州詩人が主役となっていた揚州詩壇・杭州詩壇に関する資料を調査し、マイクロフィルム化、複写を行った。また、活字化されていない杭州詩人の作品集、地方誌を可能な限り複写収集した。文献の一部はデジタルカメラによって記録した。更に上記の作業の成果をパソコン上で整理し、資料化した。更に、CDROM化された清代関係資料を購入し、その中の当該研究に関する部分をピックアップして資料として整理した。この作業に関しては,現在も進行中である。また、名古屋大学所蔵の、揚州詩壇の唱和活動を記録した『韓江雅集』の調査を行い、詩題と参加者一覧を作成した。これらの作業をもとに、杭州詩人の詩会の中心で活躍し、『韓江雅集』の編者でもあった、寧波出身の全祖望にスポットをあて、杭州詩壇の中ではやや異質である彼の存在を中心に、詩壇の特徴を明らかにする試みを行った。『鮭埼亭集校注』等と、上記資料などを中心に考察を行い、その成果を中国中世文学会で発表した。なお、この発表内容については、H21年度中に論文発表する予定である。前年度に引き続き、杭州詩人集団で活躍した詩人たちの著作、地方志、同時代の関係文献を調べ、各地を移動した杭州詩人たちの文学活動を調べた。杭世駿『道古堂集』の残り部分の複写を行い、また杭州詩壇に関する記事を、各図書館等から複写して取り寄せ、資料整備を行った。とくに揚州における杭州詩人たちを中心に資料を収集し、名古屋大学所蔵『韓江雅集』の調査を再び行い、揚州における杭州詩人たちの活動をより詳細に調査した。また北京に出張し、中国国家図書館所蔵の『韓江雅集』の調査を行った。同時に童図書館所蔵の揚州詩壇のリーダーであった馬氏兄弟の別集を閲覧し、必要事項を調査した。それらを元に、データの整理を行った。『韓江雅集』については、全十二巻の作品名、参加詩人名を整理し、揚州詩壇の活動内容を明らかにした。また、清代詩人のデータベースを購入し、関係資料を充実させるとともに、検索機能を利用して、杭州詩人関連の記述を集め、杭州、揚州にわけて整理した。なお、この作業はまだ途中である。なお、『韓江雅集』と杭州詩人に関する研究成果の一部は、『福山平成大学経営学部紀要』第6号に「韓江雅集と杭州詩人」として発表した。前年度に検討を行った揚州の『韓江雅集』が、いかに杭州と深くかかわるものかについて、清代の詩文集を収めたデータベースCDROMを購入し、関連事項を調査した。また、各図書館に赴き、直接文献にあたって調査を行った。これにより、『韓江雅集』が、杭州詩人を多く含むのみならず、杭州での新しい詩社の設立に深く関わっていたことを明らかにした。また揚州詩社での唱和詩の内容が、浙派と称される、杭州を中心に盛んになる詩風と共通すること、それがパトロンとなった蔵書家の蔵書と関わることを明らかにした。その成果については、中国中世文学会平成22年度研究大会で発表を行った。

また、平成20年に研究発表を行った全祖望について、更に文献やデータベースを用いて調査を進め、個人としての作詩よりも唱和の作が多かった全祖望について、その方針が杭州詩壇の詩人との交わりの中で培われたものであること、また唱和詩に関する様様な活動、つまり詩社の設立や唱和集の編纂が杭州詩人〓鶚の影響であることを論じた。更に史実を補うための唱和詩というスタイルが、各地のパトロンたる蔵書家の力を借りて成立しえたこと論じた。なお、全祖望と杭州詩壇に関する研究成果の一部は、『福山平成大学経営学部紀要』第7号に「全祖望と唱和詩-杭州詩壇との関わりを中心に-」として発表した。