hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類の未分化生殖腺の雄性化を制御するY染色体のエピジェネティック修飾の解明

Y染色体上に存在するSryの遺伝子修飾状況並びに性分化関連因子の発現状況について解析を行い,下記の点を明らかとしている.C57BL/6Jにposchiavinus種由来のY染色体を導入したマウスB6J-XYPOSはSryを有するにもかかわらず,正常な精巣を形成しないが,B6N背景に置換した場合は両側に精巣を有する個体を含む性スペクトラムの表現型を呈している[Umemura et al.,2015].すなわち,Y染色体の遺伝子発現制御に遺伝的背景差異が影響する可能性が想定されたためB6J背景に再置換すると,精巣を有する個体が出現しなくなり,B6JとB6Nの遺伝的背景の差が,Y染色体の遺伝子発現制御及び生殖腺の表現型,さらには一部遺伝子型の出現頻度に影響を及ぼすことが示唆された(論文1,発表1).性分化関連因子のmRNA発現解析を行っているが,既報の内部標準遺伝子の変動が認められた.そこで性分化開始初期段階から成獣に至るまでの,雌雄個体の各段階で使用可能な内部標準遺伝子の探索を行った.15本の内部標準候補の安定性について複数のアルゴリズムを組み合わせて検討した結果,胎子期から成獣までの雌雄について使用可能な内部標準遺伝子候補を選定することが出来た.加えて,実験条件により適切な内部標準遺伝子が変動することも合わせて解明し,時期特異的な内部標準遺伝子リストを選定した(論文2).性分化関連遺伝子の修飾状況および発現状況の解析には,発生中に多種の実験操作が可能な「器官培養法」が有用であるが,胎齢11.2日(尾体節数15)未満の性腺を用いた場合は精巣化が進行しないとされていた.適切な培養条件の探索により,性決定前(胎齢10.5日:尾体節数8)のマウス未分化XY性腺内の広範な領域に精巣化が誘導され,より幼弱な個体(尾体節数6)からの部分的な精巣化も認められた(発表2,3).Y染色体上の特定領域(Sry周辺領域)の解析ではなく,Y染色体全体における修飾状況の解析を目指しているため,全ゲノムでの解析を行っている.その為には次世代シークエンサーでのリード数を伸ばさざるを得ず,費用的に高額となっている.リード後のシークエンスの解析まで外注の形を取った場合,実験費用を賄いきれないため,シークエンスの過程のみ外注し,その後の解析を手で行っているため,当初想定より時間がかかっている.一方で現在解析中のデータには興味深い知見を含んでおり,データベースに登録されている既存のデータとの照合を続けることで,性分化関連因子の発現制御機構の解明に繋がるデータを提供可能である.性分化に関連する周辺因子および下流因子の調節機序の解析については順調に進んでいる.前項で述べたように,マウス系統間の遺伝的背景の差異,すなわち遺伝子配列もしくはそのエピジェネティックな修飾状況の差異が性分化に関与することを見いだし,性分化関連因子の安定的な解析に不可欠な標準遺伝子についても最適な条件を探索済みである.さらに,性分化関連遺伝子の発現検証に必要な器官培養系についても,従来は不可能とされていた未分化生殖腺からの精巣化誘導を可能としている.これらを用いた遺伝子配列およびその遺伝子修飾状況等の解明を行うことで,本研究で目的とする性決定および性分化を制御するY染色体における遺伝子修飾について解析可能となる.これらの点に関しては,現在の解析を継続的に実行する.性分化に関する知見は大きく前進し続けており,性分化関連因子の発現制御の複雑性と厳密な時空間的制御を受けることが明らかとなり,さらにマウスにおいて見出された知見がヒト疾患に関与する例も報告されている.申請者らの現段階における検討結果でも,従来性分化制御に関与すると思われた領域が神経発生に関与しており,遺伝的背景の差異が性分化関連因子の発現制御に関連することが明らかとなっている.さらに,性分化関連因子の発現状況を含む,多数の網羅的遺伝子発現解析の結果がデータベースに加えられている.本年度はこの状況を踏まえ,胎子期の未分化生殖腺のエピジェネティックな修飾状況の解析を続ける.本年度に配分している研究予算を用いて解析試料を追加すると共に,網羅的解析の結果との照合を続ける.データベースに登録されている網羅的解析の結果の多くは,生殖腺や性分化関連因子の発現状況を直接的に示すものではないが,性分化関連因子の制御領域における転写制御因子の結合状況および遺伝子修飾の状況,生殖腺内の細胞における転写因子の結合状況,さらには性分化関連因子が結合する領域の探索時に多くの情報を提供可能である.加えて,DNA配列の立体構造と転写因子の結合状況について,計算することが可能となってきている.加えて,昨年度まで解析してきた,生殖腺分化時における遺伝子発現状況の変化およびマウス系統間の遺伝子配列の差異の検討も続け,これらから得られたデータを修飾状況の解析に加えると共に,解析試料の追加を行う.これらの検討を統合する事により,性分化機構におけるエピジェネティック修飾について大きな知見を得ることが可能であると考えている.Y染色体上に存在するSryの遺伝子修飾状況並びに性分化関連因子の発現状況について解析を行い,下記の点を明らかとしている.Sry下流で雄性化に関与するdmrt1の発現制御機構について詳細に検討する中で,同領域の直上に真獣類特異的レチノイン酸レセプター結合領域を発見した.そのエピジェネティックな修飾状態および機能の解析結果から,dmrt1の下流で大脳皮質及び脊髄の発生に関連するdmrt3の発現制御に関与しており,同遺伝子はマウスおよびウマにおいて運動の統合に機能していることが明らかとなった.

同領域の配列異常により脳性麻痺の生じる症例からも,両者の関連が強く示唆された(論文1).発生中の雄生殖腺で産生される抗ミュラー管ホルモン(AMH)は,雄動物のミュラー管を退行させるが,真性半陰陽動物では卵巣側のミュラー管は退行しない.AMHが血液を介して作用する場合,両側のミュラー管が退行するため,精巣側のミュラー管にのみ作用する詳細な作用機序について,特異的な遺伝子発現制御がなされているかを含めて詳細に解析した.その結果,AMHは血液による全身循環ではなく精巣の頭側部から中腎領域まで組織内を浸潤する様式で移行し,ミュラー管を退行させることが明らかとなった(論文2,発表1).C57BL/6Jにposchiavinus種由来のY染色体を導入したマウスB6J-XYPOSは正常な精巣を形成しないが,B6N背景に置換した場合は両側に精巣を有する個体を含む性スペクトラムの表現型を呈した[Umemura et al.,2015].すなわち,Y染色体の遺伝子発現制御に遺伝的背景差異が影響する可能性が想定されたためB6J背景に再置換すると,精巣を有する個体が出現しなくなり,B6JとB6Nの遺伝的背景の差が,Y染色体の遺伝子発現制御及び生殖腺の表現型に影響を及ぼすことが示唆された(発表2).Y染色体上の特定領域(Sry周辺領域)の解析ではなく,Y染色体全体における修飾状況の解析を目指しているため,全ゲノムでの解析を行っている.その為には次世代シークエンサーでのリード数を伸ばさざるを得ず,費用的に高額となっている.リード後のシークエンスの解析まで外注の形を取った場合,実験費用を賄いきれないため,シークエンスの過程のみ外注し,その後の解析を手で行っているため,当初想定より時間がかかっている.一方で現在解析中のデータには興味深い知見を含んでおり,データベースに登録されている既存のデータとの照合を続けることで,性分化関連因子の発現制御機構の解明に繋がるデータを提供可能である.性分化に関連する周辺因子および下流因子の調節機序の解析については順調に進んでいる.前項で述べたように,当初,性分化関連遺伝子の発現制御領域と想定された領域が異なる機能を有していた点,長期間不明であったAMHの作用機序の詳細について解明している.さらに,マウス系統間の遺伝的背景の差異,すなわち遺伝子配列もしくはそのエピジェネティックな修飾状況の差異が性分化に関与することを見いだしている.
判別問題に対する実践的かつ高精度な機械学習アルゴリズムの確立

本研究の目的は,「判別問題に対する実践的かつ高精度な機械学習アルゴリズムの開発」,および,「その具体的アプリケーションの確立」である.より具体的には,(1)基本アルゴリズムの開発,(2)アプリケーションの確立,(3)数理的考察をこの中で推し進めるものである.本研究はこれを遂行し,その成果は博士学位論文,国際会議,論文誌・学術誌などでの発表・掲載により公開した.本研究の目的は,「判別問題に対する実践的かつ高精度な機械学習アルゴリズムの開発」,および,「その具体的アプリケーションの確立」である.より具体的には,(1)基本アルゴリズムの開発,(2)アプリケーションの確立,(3)数理的考察をこの中で推し進めるものである.本研究はこれを遂行し,その成果は博士学位論文,国際会議,論文誌・学術誌などでの発表・掲載により公開した.平成19年度に論文や学会発表としての成果は以下の2つの研究サブテーマに関するものとなる.1.動的判別問題に対する実践的な判別問題学習アルゴリズムの研究:時間的依存性を持つ動的判別問題は多くの分野に見受けられる.実践的な判別問題学習アルゴリズムの構築には,このような動的判別問題への対応も必要である.そのため,逐次モンテカルロ法によるオンラインベイズ学習に基づく方法について検討し,例題によりその性能を確認した.また,その結果を国内学会において発表した.なお,このアルゴリズムを改良し,より具体的な動的判別問題に関するアプリケーションへの適用が今後の課題と考えている.2.実践的な判別問題学習アルゴリズムの応用に関する研究:逐次モンテカルロ法による判別問題学習アルゴリズムの具体的かつ有用性の高い適用先を模索し,研究協力者とともに画像オブジェクト検出の実際的なアプリケーションを検討した.その後,実際の動画像などを用いた実践例に放送事業会社における映像監視業務を考え,実践的環境のもと実験を実施した.その結果,当該アルゴリズムでの有効性が確認された.そこで.本内容をまとめ,雑誌論文として投稿し採択された.なお,このようなアプリケーションへの適用は現在も幾人の研究協力者と進めており,画像オブジェクト検出以外の対象も模索している.以上が本年度の成果となる.上記以外にも複数のサブテーマおよび派生テーマを継続的に検討・実施しており,来年度の成果に向けて研究協力者とともに推進中である.本研究の目的は、「判別問題に対する実践的かつ高精度な機械学習アルゴリズムの開発」,および、「その具体的アプリケーションの確立」である.より具体的には,ブースト学習アルゴリズムやベイズ学習から,実践的かつ高精度な機械学習アルゴリズムを開発することを目的としている.更に言えば, (1)基本アルゴリズムの開発,(2)アプリケーションの確立,(3)数理的考察をこの中で推し進めるものである.各項目について本年度の実施内容について述べる.(1)昨年度に実施した基本アルゴリズムの各バリエーションの実装をもとに,検証を進めた.またその結果を,報告者の博士学位論文:「モンテカルロ法に基づくベイズ学習の拡張に関する研究」(早稲田大学,博士論文(工学), 2009年2月)の一部として書類化した.また,オンライン化に繋げるための第一歩の研究を進め,後述する国際会議: IEEE Machine Learning for Signal Processing 2008で発表を実施した.なお,この国際会議には予稿集論文(査読あり)が存在する.(2)昨年度に実施した画像オブジェクト検出を纏めた.これは,後述する学術誌:画像ラボに記載された.更に,他のアプリケーションの考察を行ったが,これは現段階で未発表である.(3)昨年度に行った文献・書籍調査を受け,その結果を活用し,基本アルゴリズムと他ブースト学習アルゴリズムや他ベイズ学習との関連を数理的側面から考察した.更にこの結果を前述の博士学位論文「モンテカルロ法に基づくベイズ学習の拡張に関する研究」に記載した.
歯列・咬合に着目した構音障害治療法を確立するための臨床調査研究

【研究目的】本研究では健常小児の構音障害(いわゆる機能的構音障害)について, 48歳健常児の口腔形態と構音に関して,咬合・歯列と構音障害の関連について検討することを目的とする.【研究成果】59名の小児と面接を行い,構音障害の症状と歯列の関係を検討した.構音障害については言語聴覚士による聴覚判定により誤り音のカテゴリを特定した.歯列・咬合については歯科医師の口腔内視診あるいは印象採得を行い,ターミナルプレーン,開咬・過蓋咬合・反対咬合・叢生の有無を確認した.構音障害の中でも側音化構音,および軟口蓋破裂音の歯茎破裂音化([k, g]音の[t, d]音への置換)については,歯列・咬合の異常とは関連が認められなかった.しかしながら,歯茎音([t, d, n, s, ts, dz]音)について歯間化構音を示した25例のうち13例に開咬が認められ,開咬との関連が示唆された.本研究の結果は面接時の一時点での構音および歯列・咬合の状態に基づいたものであり,歯間化構音の発現と開咬の因果関係や構音障害の治癒過程と歯列・咬合の関連については不明である.因果関係を明らかにするためには同一の対象児(者)の経年的な評価・観察が必要である.また,開咬については歯科矯正治療の領域で過剰な舌の前方突出や幼児型の舌突出嚥下との関連が取りざたされることも多い.構音だけでなく摂食嚥下機能も検討対象に含める必要性が示唆された.また,側音化構音や軟口蓋破裂音の置換のように機能的構音障害によく認められる誤りカテゴリについても,本研究では測定していない項目も含め,さらに多くの対象児(者)のデータについて詳細な検討を継続し,歯列・咬合と構音の関係性を探る必要があると考えている.本研究の成果については日本口蓋裂学会への論文投稿を予定している.【研究目的】本研究では健常小児の構音障害(いわゆる機能的構音障害)について, 48歳健常児の口腔形態と構音に関して,咬合・歯列と構音障害の関連について検討することを目的とする.【研究成果】59名の小児と面接を行い,構音障害の症状と歯列の関係を検討した.構音障害については言語聴覚士による聴覚判定により誤り音のカテゴリを特定した.歯列・咬合については歯科医師の口腔内視診あるいは印象採得を行い,ターミナルプレーン,開咬・過蓋咬合・反対咬合・叢生の有無を確認した.構音障害の中でも側音化構音,および軟口蓋破裂音の歯茎破裂音化([k, g]音の[t, d]音への置換)については,歯列・咬合の異常とは関連が認められなかった.しかしながら,歯茎音([t, d, n, s, ts, dz]音)について歯間化構音を示した25例のうち13例に開咬が認められ,開咬との関連が示唆された.本研究の結果は面接時の一時点での構音および歯列・咬合の状態に基づいたものであり,歯間化構音の発現と開咬の因果関係や構音障害の治癒過程と歯列・咬合の関連については不明である.因果関係を明らかにするためには同一の対象児(者)の経年的な評価・観察が必要である.また,開咬については歯科矯正治療の領域で過剰な舌の前方突出や幼児型の舌突出嚥下との関連が取りざたされることも多い.構音だけでなく摂食嚥下機能も検討対象に含める必要性が示唆された.また,側音化構音や軟口蓋破裂音の置換のように機能的構音障害によく認められる誤りカテゴリについても,本研究では測定していない項目も含め,さらに多くの対象児(者)のデータについて詳細な検討を継続し,歯列・咬合と構音の関係性を探る必要があると考えている.本研究の成果については日本口蓋裂学会への論文投稿を予定している.
乳幼児の歩行と成長の性差発達に関する比較発達心理学研究

本研究では、沖縄県を中心として奄美/宮崎/広島/大阪の5地域の資料を用いて、乳幼児の行動発達に関与する遺伝的要因と生活要因との関連性、および性差の出現を詳細に検討し多くの要因の中から基本的要因を絞り込むことを意図した。共通する基本的な調査内容は、児の性・生年月日・兄弟姉妹数・出生時/1カ月齢/3カ月齢/6-7カ月齢/12カ月齢検診時の体重/身長/胸囲/頭囲・母乳/混合乳/人工乳の栄養法・首のすわり・寝返り・ずり這い・腹這い・つかまり立ち・つたい歩き・一人立ち・一人歩きの時期,あやすと笑う・人見知り・歯のはえはじめ・1語の発語・言葉の理解・1人で食べる、および両親の生年月日等であった。本研究から、次のことが明らかとなった。男児と女児では出生直後から成長の様式が部位によって異なる可能性と、性の違いによる差異は出生時にはきわめて小さいが、時間の経過とともに次第に顕在化していくこと、歩行開始の早遅と出生時の身体特性、栄養法の違い、および出生後初期段階の成長/成熟との間には関連性がなく、それ以後の運動/移動/立位が早い児ほど歩行開始が早いこと、単独歩行は10カ月齢から次第に増加し12カ月齢の頃に歩行/未歩行がそれぞれ50%に達し、遅くとも18カ月齢までには歩行が完成すること、歩行完成には、児の性の違い、母乳・人工乳・混合乳という栄養法の違いによる差異はみられず、出生順に関しては歩行開始のピークにわずかなずれがみられたことなどであった。このような結果は、歩行が単なる成長の関数ではなく成熟とも相関する可能性を示唆している。さらに、これらの結果は、発達がきわめて複雑な現象であることを示唆し、また人見知り開始時期は移動開始の時期に近く,人見知り終了時期は歩行開始後の時期であったことなどから、身体成長と社会的発達の間になんらかの関連性のあることを示唆するものであった。出生直後の乳幼児は、起き直りや這うなどの姿勢をとり、さまざまの運動が出来るようになる。このような行動発達に伴い身体の発育も急速に進行し、行動発達と身体成長が急速に進行することが乳幼児の行動発達の特徴のひとつとなっている。本年度は、奄美・宮崎・広島において12ヵ月齢までの乳幼児の身長/体重/胸囲/頭囲の成長について調査を行い、月齢ごとの成長と成長速度を手がかりとして、成長における性差を検討した。まず、保育園に通園する乳幼児の保護者を対象とした質問紙調査を行った(鹿児島県名瀬市:137名、宮崎市:373名、広島市:175名、計695名)。調査は、性・生年月日・兄弟・姉妹数・出生時/1ヵ月/3ヵ月/6-7カ月/12ヵ月、時の検診時の身長/体重/胸囲/頭囲・母乳/混合乳/人工乳の栄養法・首のすわり・寝返り・ハイハイ・伝い歩き・一人歩きの時期,および両親の生年月日等について記入するように依頼した。その際、母子手帳等を参考として回答するように依頼した。本報告においては、3地域をまとめて、出生時、1ヵ月齢、3ヵ月齢、6/7ヵ月齢、およ12ヵ月齢の各時期における身長/体重/胸囲/頭囲と、各測定値について月齢間の成長量について性差を分析した。分析結果の概略は次のようであった。まず、出生時、1カ月齢、3カ月齢,6/7カ月齢、および12カ月齢時の身長/体重/胸囲/頭囲について男児と女児で比較したところ、全ての時期と計測値で男児と女児の成長に差異が見られ、男児が女児よりも大きく重かった。次いで、各時期における累積成長量を検討した結果から、身体成長が男児と女児の違いによって異なること、男女児ともに1カ月齢/3カ月齢に成長量のピークのあること、成長量には発達時期の違いにより性差のあることが明らかとなり、これらの結果は初期発達段階においてすでに身体プロポーションに性差のみられることを示唆する。人間の乳幼児の行動発達の特徴のひとつは、他の動物と比較すると極めて緩慢なことである。しかも、乳幼児の行動発達や身体成長に関わる要因は極めて多様であるところから、乳幼児の身体成長、とりわけ身長、体重、胸囲、頭囲の月齢ごとの成長と成長速度を手がかりとして、成長の特徴を検討することが必要である。鹿児島県名瀬市、宮崎市、および広島市の保育園に依頼し、通園している乳幼児を対象とした質問紙調査を行った(計685名)。調査は、性・生年月日・兄弟姉妹数・出生時/1カ月/3カ月/6-7カ月/12カ月、時の検診時の身長/体重/胸囲/頭囲・母乳/混合乳/人工乳の栄養法・首のすわり・寝返り・ハイハイ・伝い歩き・一人歩きの時期,および両親の生年月日等について記入するように求めた。その際,正確さを期すために母子手帳等を参考として回答するように依頼した。本年度は、3地域における、出生時、1カ月齢、3カ月齢、6/7カ月齢、および12カ月齢時の身長/体重/胸囲/頭囲と月齢間の成長量について分析した。最初に、出生時、1カ月齢、3カ月齢、6/7カ月齢、および12カ月齢時の身長、体重、胸囲、および頭囲について3地域間で比較した。累積成長に統計上にいずれも地域差は見られなかった。次いで、各年齢段階間の成長量を比較した。

身長の増加量については、1-3カ月齢に有意な月齢差が見られ、体重の増加量にも1-3カ月齢に有意な月齢差が見られた。また、胸囲と頭囲の増加量に関しても、1-3カ月齢に有意な月齢差が見られた。これらの結果は、身体成長に見られる月齢差が測定部位の違い等によって異なるきわめて複雑な現象であることを示唆している。本研究では、沖縄県を中心として奄美/宮崎/広島/大阪の5地域の資料を用いて、乳幼児の行動発達に関与する遺伝的要因と生活要因との関連性、および性差の出現を詳細に検討し多くの要因の中から基本的要因を絞り込むことを意図した。共通する基本的な調査内容は、児の性・生年月日・兄弟姉妹数・出生時/1カ月齢/3カ月齢/6-7カ月齢/12カ月齢検診時の体重/身長/胸囲/頭囲・母乳/混合乳/人工乳の栄養法・首のすわり・寝返り・ずり這い・腹這い・つかまり立ち・つたい歩き・一人立ち・一人歩きの時期,あやすと笑う・人見知り・歯のはえはじめ・1語の発語・言葉の理解・1人で食べる、および両親の生年月日等であった。本研究から、次のことが明らかとなった。男児と女児では出生直後から成長の様式が部位によって異なる可能性と、性の違いによる差異は出生時にはきわめて小さいが、時間の経過とともに次第に顕在化していくこと、歩行開始の早遅と出生時の身体特性、栄養法の違い、および出生後初期段階の成長/成熟との間には関連性がなく、それ以後の運動/移動/立位が早い児ほど歩行開始が早いこと、単独歩行は10カ月齢から次第に増加し12カ月齢の頃に歩行/未歩行がそれぞれ50%に達し、遅くとも18カ月齢までには歩行が完成すること、歩行完成には、児の性の違い、母乳・人工乳・混合乳という栄養法の違いによる差異はみられず、出生順に関しては歩行開始のピークにわずかなずれがみられたことなどであった。このような結果は、歩行が単なる成長の関数ではなく成熟とも相関する可能性を示唆している。さらに、これらの結果は、発達がきわめて複雑な現象であることを示唆し、また人見知り開始時期は移動開始の時期に近く,人見知り終了時期は歩行開始後の時期であったことなどから、身体成長と社会的発達の間になんらかの関連性のあることを示唆するものであった。
職場におけるレジリエンスの向上策の検討とその実践的応用について

本研究では、若年社会人を対象に、職務上で困難に遭遇した際に、気持ちを引き締めて頑張ろうとする者がいる一方で、自信を喪失してやる気をなくしてしまう者(レジリエンスの低い者)がいることを問題とした。そして、後者の人々に対する職場で実施可能な対応策(レジリエンスを高め、動機づけを維持する方法)を模索するための検討を行った。調査の結果、職場内での心情的な結びつきのある人間関係の形成、問題解決の見通しを持たせること、責任感を涵養するために仕事にコミットさせること、などの重要性が示唆された。また、職種や性別、雇用形態などの属性によっても特異性が認められ、各々異なった対応が効果的であることが示された。本年度は、レジリエンスに関する文献研究を行いつつ、職務上での困難を克服した体験および挫折してしまった体験についてインタビュー調査を実施し、困難を克服できた要因および挫折に至ってしまった要因について検討した。調査では、汎用性のある結果を得ることを目的としていることから、若年層だけでなく、離職の危機を乗り越えてきた年長者も含め、さまざまな業種・職種の正社員、派遣・契約社員、アルバイト・パート社員を対象に深層面接による調査を実施した。また、環境要因の違いから就労意欲の程度や職場を取り巻く環境に違いが生じている可能性があるため、首都圏およびいくつかの地域ブロックの主要都市において、社会人への面接調査を実施した。面接を行うにあたっては、感動の効果について検討した戸梶(2004)および先の挑戦的萌芽研究と基盤研究Cでの調査項目を参考に、その内容について次の点を詳細に確認した。1その体験の具体的内容(出来事の詳細、当人を取り巻く環境)、2体験をする前から体験に至るまでの経緯(当人のおかれていた客観的状態の変化、心理的変化の推移など)、3困難を克服できた理由/克服できなかった理由、4その体験の評価(感動的体験と感じられた/感じられなかったなど)とその理由、5職務動機づけへの影響とその理由、6体験の個人的な意味や意義、といった項目について詳細なヒヤリングを行った。文献研究からは、発達的観点からの研究が多く、家庭環境や本人を取り巻く人的環境の重要性が指摘されていた。さらに、調査研究において活用できるいくつかの尺度の存在を知ることができた。一方、インタビュー調査においては、個人の努力、将来的な見通し、諦めない気持ち、楽観性、失敗事象に対する非外罰傾向が示唆された。平成26年度は、これらの知見について学会発表をし、さらにデータを増やし、これらの認知を可能にするプロセスや要因について検討する。本年度は、レジリエンスを高める要因、もしくは維持する要因について明らかにするため、昨年度と同様に「職務上での困難を克服した体験および挫折してしまった体験」についてインタビュー調査を引き続き実施し、困難を克服できた要因および挫折に至ってしまった要因について検討した。調査では、汎用性のある結果を得ることを目的としていることから、若年層だけでなく、離職の危機を乗り越えてきた年長者も含め、さまざまな職種の正社員、契約社員、派遣社員、アルバイト・パート社員を対象に深層面接による調査を実施した。また、環境要因の違いから就労意欲の程度や職場を取り巻く環境などに違いが生じている可能性があるため、首都圏だけでなく他の地域ブロックの主要都市において、社会人への面接調査を実施した。面接を行う際の留意点は、これまでと同様であった。インタビューの内容分析の結果、レジリエンスを高めたり維持したりするには、「種々のソーシャル・サポートの存在」「自信や気持ちの強さ」「将来的な見とおし」「社会人としての責任感の自覚」「他者志向的動機」「義務感」「競争心」「楽観性」という要因が必要であることが見出された。次に、これらの結果に基づいて質問項目を作成し、さらにレジリエンスを測定する尺度とともにインターネット調査を年度末に実施した。学内での役職業務の関係から調査の時期が年度末ギリギリとなってしまったため、これらの結果に関しては、平成27年度の学会において報告をする予定である。また、27年度においては、現場での実践的応用を踏まえた研究を進めるべく、企業の管理職や現場の責任者などに研究結果についてのヒヤリングを行いつつ、交渉を進めていく予定である。若年者の七五三現象が指摘されてから久しいが、未だにその傾向が継続している。仕事の継続において、さまざまな困難に直面することは当然のことである。しかしながら、同様の事態に直面しても、困難に打ち勝って仕事を継続できる者と打ち負かされて仕事を辞めてしまう者がいる。これらの違いを生み出す概念としてレジリエンスに着目した。本研究では、職場文脈における困難の克服・挫折体験について検討し、関連要因を明らかにすることでレジリエンスの向上を図り、困難を乗り越えて動機づけ向上に至らしめる方策について検討した。方法としては、まず文献研究を行って関連要因を把握し、それを手がかりとしながらインタビュー調査を行った。このとき、汎用性のある結果を得るため、さまざまな年齢層、業種・職種、雇用形態、勤務地の方々を対象とした。その結果、サポート、自尊感情、将来的な見とおし、社会人としての責任感、他者志向的動機、義務感、競争心、楽観性、失敗事象に対する非外罰傾向という要因がレジリエンスを支える要因として示唆された。上記の結果を踏まえ、現場での応用研究を実施予定であったがそれが叶わなかったため、1834歳までの正社員、契約社員、フルタイムのアルバイト・パート社員を対象にネット調査を代用として行った。その結果、不安定な雇用形態の者ほどセルフ・コントロールを高め、感情優位な傾向を抑えるよう精神的な成長が必要であることが示された。

また、雇用形態の違いにかかわらず、男性は仕事に対する自信を持たせること、および周囲からの期待に応えようとする気持ちが強いほどレジリエンスを高めており、女性は義理・人情を大切にし、努力すれば何とかなるという思いがあるほどレジリエンスが高かったことから、両者ともに良好な人間関係を形成し、日々の働きへのフィードバックを実施していくことが重要だと考えられた。本研究では、若年社会人を対象に、職務上で困難に遭遇した際に、気持ちを引き締めて頑張ろうとする者がいる一方で、自信を喪失してやる気をなくしてしまう者(レジリエンスの低い者)がいることを問題とした。そして、後者の人々に対する職場で実施可能な対応策(レジリエンスを高め、動機づけを維持する方法)を模索するための検討を行った。調査の結果、職場内での心情的な結びつきのある人間関係の形成、問題解決の見通しを持たせること、責任感を涵養するために仕事にコミットさせること、などの重要性が示唆された。また、職種や性別、雇用形態などの属性によっても特異性が認められ、各々異なった対応が効果的であることが示された。前年度と同様に、学内の役職を継続してやらなければならず、認証評価の後処理だけでなく、まったく予想していなかった定員増という法人からの要請があったため、人事を含むさまざまな業務が発生してしまい、当初考えていたほどには研究を進めることができなかった。次年度は、その役職の任も解かれるため、研究に専念できる環境になることから、遅れを挽回するつもりである。なお、現場での実践的研究を行うための企業の協力を得ることに関しては、まだ未確定である。社会科学これまでのインタビュー調査および前年度に行ったインターネット調査の結果から、レジリエンスに関連する要因を抽出し、これらを職場の文脈においてどのように導入が可能なのかについて、企業の管理者や現場の責任者などを中心にヒヤリングを行い、実践的研究の可能性を探っていく。また、企業での実践が無理であった場合でも、これまでの調査から得られた知見についてヒヤリングやインターネット調査などによって、その効果性や導入可能性について検証する。昨年度は学内で役職についてしまい、認証評価の書類作成をしなければならず、それに足して思った以上に時間を費やすこととなったため、当初の予定よりも研究の進捗が若干遅れ気味となっている。しかしながら、本年度は認証評価関連の仕事も一段落し、研究に時間を割ける環境になるため、遅れを挽回できると考える。インタビュー調査のデータ数を増やし、詳細な内容分析を行うことで、レジリエンスを向上するために必要となる要因および認知プロセスについて明らかにする。さらに、それまでの考察によって得られた知見について確認するために、インターネット調査を実施し、レジリエンス向上のプロセスについて検証を行う。
休廃止鉱山の止水の有効性に関する基礎的研究

昨年度に作製した耐腐食性ダブルトーション試験装置を用い、pH3、pH7、およびpH11の溶液中で、岩石内のクラックの伸長現象の計測を行った。なおpH3およびpH11の溶液については、H_2SO_4およびN_aOHを希釈し、pH7についてはイオン交換水を用いた。また室内温度は25±3°Cに保った。岩石供試体は本来なら休廃止鉱山の母岩を用いるべきと思われるかが、特殊な岩石を採用するよりむしろ地殻内に最も多く存在すると考えられる花崗岩と玄武岩を採用した。また花崗岩の異方性を考慮して、同一応力レベルで最もクラック速度の速い方向と思われるHR供試体と、最も遅い方向と思われるGH供試体を作製した。ただしHRとはクラックの伸長方向がHardway面に垂直で、開口方向がRift面に垂直なものを表わしている。またガラスのような比較的均質な材料と異なり、花崗岩のような不均質な材料では実験データのばらつきは大きく、村田玄武岩ではそれらの中間的な傾向が認められている。本研究で得られた結果を要約すると、1.村田玄武岩においては、同一応力レベルでクラック速度の速い順に環境条件を並べると、アルカリ環境下、純水中、酸性環境下、空気中の順となり、アルカリ環境下のクラック速度は、純水中、酸性環境下、空気中のクラック速度より、それぞれ数十倍、数百倍、数千倍速い。また純水中では、酸性環境下と空気中のそれぞれ数十倍および数百倍速い。2.大島花崗岩のデータは同一条件下でもばらつきが大きいが、村田玄武岩と同様の傾向が認められた。アルカリ環境下のクラック速度は純水中および酸性環境下の約10倍および100倍程度、空気中の約1000倍程度速い。これらの間には本質的な差は認められないので、珪酸塩質岩石で共通の現象と思われる。休廃止鉱山から流出する水は一般に中世から酸性と考えられるので、純水中の挙動を考慮すれば安全側と考えられる。高温,強酸等の劣悪環境下でもクラックの伸長現象の評価試験が可能なダブルトーション試験装置を設計し,製作した.また従来より用いていたダブルトーション試験装置により,基礎的な試験を実施し,以下に示す知見が得られている.1.ダブルトーション試験には定荷重法,定変位速度法および定変位法があるが,定変位速度試験により得られる結果がもっとも信頼性が高い.2.定変位法は極めて広い領域のK-V関係を1度のrunで得ることができるという利点があるが,結果に大きな誤差をもたらす場合がある.3.定変位法において,初期荷重を十分高くし,供試体の不均質性のサイズにより定まる適性な寸法の供試体を採用すれば,上記の誤差を小さくすることができる.4.珪酸塩質材料内を進展するクラックの伸長速度は水中では1001000倍速い.5.見かけ上では異方性が顕著ではない岩石でも,クラックの伸長速度に大きな異方性が存在する場合があり,例えば大島花崗岩や稲田花崗岩で見い出されたクラックの伸長速度の異方性は10^510^7倍程度である.これらの実験研究と同時に浸透流解析を行った.解析は三次元軸対称FEMで行った.地下空洞上部に応力集中によるジョイントの拡大に伴う浸透率の大きな領域が存在する場合には,空洞から流出する水量が減少するという奇妙な挙動が明らかとなった.昨年度に作製した耐腐食性ダブルトーション試験装置を用い、pH3、pH7、およびpH11の溶液中で、岩石内のクラックの伸長現象の計測を行った。
分子イメージング診断による家族性アミロイドーシスの基礎的研究

平成19年度の研究計画では、アミロイド診断薬BSBのヨードによる標識合成の放射能収率の向上とポジトロン核種による標識合成を主に行なった。1)ヨードI-125による標識クロラミンーT方法と平行して、NaI-125とNaBr-82のBSBのBrの同位体交換法による標識合成を行い定量分析を行っている。合成方法は、1m1AcCNにBSBを溶解させ、Na-Br82(あるいはNaI-125)で90度に保ちながら還流させる。その結果、2から3分にピークと、4分から5分にピークが得られているが、クロラミンT法および同位体交換による標識も収率が小さく、今後収率を上げる必要がある。2)ポジトロン核種標識日本赤十字社熊本健康管理センターのサイクロトロン施設で、アミロイド診断薬BSBあるいはその誘導体をポジトロン核種11Cと18Fによるポジトロン標識薬剤(アミロイドPET標識薬剤)を合成する。次のメチルトリフレートの合成を行いBSBの18Fによる標識する。ホットラボにあるTracerLabMXFDG合成装置を利用して、1)ターゲットから18FイオンをQMAカラムにより、トラップ離溶剤(Kriptfix CaCO3 AcCN)0.3mlを流し、標識実験として80MBqから100MBqの18Fイオンを得た。2)AcCNを3回加え、減圧蒸留しFイオンを乾固した後、BSBを加え80度で加熱反応させる。3)求電子置換反応により標識される反応とBrによるFの同位体交換反応による標識合成が得られる。結論では、プレカーサー合成が不安定で、標識合成が完了していない。平成17年度の研究計画では、熊本大学と同仁化学研究所(熊本市)が開発したアミロイド診断薬BSBの基礎的データの取得とヨードによる標識合成方およびその放射性核種による標識合成である。1)平成17年4月実験準備実験予定では、実験準備および基礎実験およびコールドランを平成17年度におこなう予定であったが、校舎改修のため、平成17年8月から実験が一時中断させられ、平成18年1月から再開した。HPLC分析装置熊本大学RI総合センター分析室にあるHPLC分析システムMillennium32-J(Waters)を用いたAlliance(Waters2690)、DualλAbsorbance Detector(Waters2487)により分析をおこなった。分析条件はカラムWakosil-II 5C18AR(4.6x250mm)移動層アセトニトリル:10mmolリン酸(70:30)流速1.0ml/min、UV 254nmを用いた。BSBサンプルは1mgをDMSOに溶かし、1mg/1100μ1アセトニトリル:DMSO(10:1)とした。結果流速1.0ml/minでは、約11分の保持時間をもつBSBのピークが得られた。分析時間を短縮するため、流速2.0ml/minに変更し、5.6から5.7分の保持時間でピークが得られ、流速2.0ml/分による秀析を決定。クロラミン-T法によるNaIの標識では新しいピークに8.9分と9.9分に同等量のピークが得られており、これらがヨード標識化合物と考えられるが、現在このピークがヨード標識化合物であるかの同定作業をおこなっている。2)平成18年8月Yang博士とのディスカッション協同研究者であるテキサス大学MDアンダーソンガンセンターのYang博士とのディスカッションを行い、分子イメージング診断による家族性アミロイドーシスの標識方法は、イオン交換法の可能性を提案される。ヨウドあるいは、ブロムとの同位体交換反応の場合、アセトニトリルに溶かし(-Br,-I基がある場合)、NAI^*(高比放射能)を用いて、イオン交換反応を使用する。収率が低い場合、アンモニウム硫酸を溶媒とし、グラスビーズをもちいて反応させる。

従ってBSBの場合、BSB(0.35mg)を100μlの反応バイアルに加え、NaI-125(高比放射能)を混合した後95度で120分間反応させる。室温まで冷却後、C-18Sepakカラムに通し精製する。3)熊本日赤健診センターでのBSB標識酢酸標識合成装置の設置(平成18年7月)により、11Cと18Fによる標識合成が可能になり、BSBの前駆体を合成し、BSBのPETによる標識合成を行なう。前駆体合成はカルボン酸のエステル化後、ブロモプロパノールを加えプロパノール基にトシルクロライドによりBSBの前駆体であるBSBトシル化合物を最初に合成する。平成18年度の研究計画では、熊本大学と同仁化学研究所(熊本市)が開発したアミロイド診断薬BSBのヨードによる標識合成に加え、今回ポジトロン核種による標識合成を主に行なった。1)ヨードI-125による標識蛋白質のヨウド標識には、X-34やBSBにはフェノール骨格があることから、クロラミンーT法により標識をおこなった。前回クロラミンーT法によるNaIの標識では新しいピークに8.9分と9.9分に同等量のピークが得られており、これらがヨード標識化合物1と考えられるが、現在このピークがヨード標識化合物であるかの同定作業をおこなっている。今回、文献から同位体交換法による合成が収率の高い標識合成が報告され、上記クロラミンーT方法と平行して、NaI-125とNaBr-82のBSBのBrの同位体交換法による標識合成を行い定量分析を行っている。合成方法は、1m l AcCNにBSBを溶解させ、Na-Br8 2(あるいはNaI-125)で90度に保ちながら還流させる。その結果、2から3分にピークと、4分から5分にピークが得られている。しかしクロラミンT法および同位体交換による標識も収率が小さく、今後収率を上げる必要がある。2)ポジトロン核種標識ポジトロン核種による標識実験を平成18年度10月から日本赤十字社熊本健康管理センターの協力を得たサイクロトロン施設での次の目的のポジトロン標識実験を行なった。アミロイド診断薬BSBあるいはその誘導体をポジトロン核種11Cと18Fによるポジトロン標識薬剤(アミロイドPET標識薬剤)を合成する。上記目的のため、次のメチルトリフレートの合成を行いBSBの18Fによる標識する。ホットラボにあるTracerLabMXFDG合成装置を利用して、1)ターゲットから18FイオンをQMAカラムにより、トラップし離溶剤(Kriptfix CaCO3 AcCN)0.3mlを流し、標識実験として80MBqから100MBqの18Fイオンを得た。2)AcCNを3回加え、減圧蒸留しFイオンを乾固した後、BSBを加え80度で加熱反応させる。3)求電子置換反応により標識される反応とBrによるFの同位体交換反応による標識合成が得られる。4)15から20%収率(約20MBq)の標識合成が得られているが、現在化合物の同定を行なっている。平成19年度では、SPECT剤I-125-BSBとPET剤18F-BSBおよび11C-BSBの精製分離し、品質管理を行なった後、マウス動物実験を行なう予定である。平成19年度の研究計画では、平成18年度に合成したアミロイド診断薬BSBのヨードによる標識合成の放射収率の上昇検討と、今回ポジトロン核種による標識合成を主に行なった。
構成成分のナノ集積構造に着目した木材細胞壁の熱分解分子機構解明

木材や草などの木質バイオマスは、地球上に最も多量に存在するバイオマス資源であり、1年間に生産される量はエネルギーベースで世界の一次エネルギー需要の5-6倍に達する。したがって、将来、化石資源に替わるエネルギーおよびケミカルス・材料源として極めて重要である。本研究では、そのような目的で注目されている熱化学変換技術の高度化を目指し、細胞壁においてナノレベルで集積した構成成分が高温度域においてどのように分解するかを分子レベルで解明する。
複数の性的表現型を持つ性転換魚類の遺伝様式解析のための実験モデル創出

前年度に高密度培養したS型ワムシをホシササノハベラ仔魚に与えたが、開口直後の仔魚はワムシを食べず、本種仔魚の初期餌料としてワムシは不適切であることが判明した。20年度は、初期餌料としてイワガキのトロコフォア幼生を用いた仔魚飼育を試みた。9月中旬にホシササノハベラIPメスとTPオスのから得た受精卵を50リットル水槽に投入し、酸素通気を行った止水で飼育した。開口前の孵化後2日目に餌の投入を開始した。水産実験所周辺に自生するイワガキを採集し、卵巣と精巣をメスでカットしたのち、にじみ出てきた卵と精子を用いて人工授精を行った。イワガキは受精後約1日でトロコフォア幼生になり、活発な遊泳が認められた。30μm径のネットで集め、10,000個/50L程度のトロコフォア幼生を仔魚飼育水槽に投入した。その結果、80%以上の仔魚において摂餌が認められた。実験はイワガキの繁殖期が終わる9月下旬まで、計4回行ったが、孵化後約2週間を過ぎて生存する仔魚は認められなかった。このように、ホシササノハベラの孵化仔魚は、イワガキのトロコフォア幼生を摂餌したが、アルテミア等の次の餌料系列に入るまで、生存させることができなかったため、本研究期間において、当初の計画を達成することができなかった。しかしながら、本種の日周配偶子形成における生殖腺刺激ホルモン(GtH)の制御機構において、きわめて興味深い発見がなされた。すなわち、卵濾胞における2種GtH受容体(FSHRおよびLHR) mRNAの発現量をReal-time PCRにより調べた結果、卵黄形成前期の卵濾胞で高く発現していたfshr量は卵黄形成後期では低下した。一方、lhrの発現量は卵黄形成前期の卵濾胞では低かったが、卵黄形成後期および核移動前期で増大した後、核移動後期で急激に減少した。このように、血中に放出されている2種のGtEに同時に曝露される各種卵濾胞では、発達段階に応じたGtH受容体の発現調節によりGtHの作用が制御されていることが明らかとなった。19年度は高密度で培養したS型ワムシを仔魚飼育水槽に高密度で投入する方法を試みた。高密度培養ワムシを餌料とする利点として以下のことが挙げられる。1.高密度培養では、通常の培養法よりもサイズの小さいS型ワムシが多くなる。2.ワムシの世代交代が早いため卵を持ったワムシが多く、その卵もベラ仔魚の餌となり得る。また、その卵は投入したべラ仔魚飼育水槽中で孵化し、その孵化直後のサイズの小さいワムシも餌となる。10月下旬にホシササノハベラのIPメスとTPオスから得た受精卵を50リットルおよび200リットル水槽にそれぞれ約2000個、5000個、10000個投入し、卵が水槽中で撹拌される程の強めの酸素通気を行って止水で飼育した。受精卵は受精の1日後にふ化し、ふ化後3日目に仔魚の開口が確認できるため、餌の投入は開口前のふ化後2日目に開始した。高密度培養で飼育したS型ワムシを70μm径のネットで濾して大型のものを取り除いた後に30μm径のネットで集め、ワムシ個体数が230920個/mlとなるように仔魚飼育水槽に投入した。このとき、ワムシの個体数とワムシ卵数の割合は約2:1であった。全実験期間において全ての仔魚はワムシおよびワムシ卵を摂餌しなかった。以上の実験結果は、ワムシおよびワムシ卵の径が口径より小さいにもかかわらず、開口直後の本種仔魚はワムシを食べないことが明らかとなり、本種仔魚の餌料としてワムシは不適切であると考えられた。次年度は、カキその他のトロコフォア幼生を用いて仔魚飼育を試みる予定である。

しかしながら、本種の日周配偶子形成における生殖腺刺激ホルモン(GtH)の制御機構において、きわめて興味深い発見がなされた。すなわち、卵濾胞における2種GtH受容体(FSHRおよびLHR) mRNAの発現量をReal-time PCRにより調べた結果、卵黄形成前期の卵濾胞で高く発現していたfshr量は卵黄形成後期では低下した。一方、lhrの発現量は卵黄形成前期の卵濾胞では低かったが、卵黄形成後期および核移動前期で増大した後、核移動後期で急激に減少した。このように、血中に放出されている2種のGtEに同時に曝露される各種卵濾胞では、発達段階に応じたGtH受容体の発現調節によりGtHの作用が制御されていることが明らかとなった。
地球環境ガバナンスの国際制度設計:ポスト京都議定書交渉を題材に

2012年に終了する京都議定書第一約束期間を前にして、国際的には2013年以降の国際制度(ポスト京都議定書)に注目が集まっている。本研究では、ポスト京都議定書形成に向けた議定書交渉参加者への聞き取りや交渉文書をもとに、地球環境ガバナンスの国際制度設計に当たって働いた力学を探り、科学や炭素市場が国際制度設計に向け、後押ししたものの、COP15では各国の国益の調整に失敗した、と結論づけた。本研究の目的は、本研究では、ポスト京都議定書交渉に参加しているステークホルダーのインタビューや交渉文書をもとに、地球環境ガバナンスの国際制度設計にあたって、どのような力学が働き、最も重要な要因は何であったのか、を探ることにある。そのため、平成20年度は、まず、6月に開催された第28回補助機関会合と洞爺湖サミットの情報を収集し、ポスト京都議定書交渉に関する資料収集を行った。さらに、2008年12月に開催された気候変動枠組条約第14回締約国会議に参加し、議定書提案や各政府のポジションペーパーなどの条約交渉文書を収集すると共に、参加しているステークホルダーへの聞き取りを中心とした情報収集を行った。また、資料収集と並行して、地球環境ガバナンスの国際制度設計の重要な要素となる炭素市場の役割を検討し、その成果を日本国際政治学会で発表し、研究成果を発信すると共に、他の研究者から意見収集を行った。ポスト京都議定書交渉は、2009年に開催される気候変動枠組条約第15回締約国会議で合意をまとめるべく、交渉が進んでいる。そのため、現在進行中の交渉のステークホルダーに現場で直接聞き取り調査を行うことは、実証主義的な分析を行う上で、非常に大きな意義があると考えられる。そこで、平成21年度以降も現地調査は継続する予定である。さらに、本研究は、地球環境政策研究という実社会が社会科学に求めながらも先行研究が少ない課題指向型研究という特徴も兼ね備えている。そこで、学術的及び社会的にも貢献するため、学会報告で得られた知見を踏まえ、平成21年度は論文を作成することを目的の一つとしたい。本研究の目的は、ポスト京都議定書交渉に参加しているステークホルダーのインタビューや交渉文書を通じて、気候変動問題における地球環境ガバナンスの国際制度設計にあたってどのような政治力学が働いたか、を探ることにある。そのため、平成21年度は、ポスト京都議定書作成に向けた気候変動枠組条約/京都議定書作業部会に参加して、交渉資料の収集を行った。また、資料収集と並行して、気候変動問題における地球環境ガバナンスシステム構築の一翼を担っている炭素市場の役割を検討し、その成果を論文にまとめた。その上で、2009年12月に開催された気候変動枠組条約第15回締約国会議(COP15)に参加し光条約交渉文書を収集すると共に、参加者への聞き取りを中心とした情報収集を行った。ポスト京都議定書を作成しているまさにその現場で直接聞き取り調査を行ったため、地球環境政策研究という課題指向型研究を実証主義的に行い、学術的及び社会的にも貢献することをめざす、という本研究の目的に照らしても、非常に大きな意義があったと考えられる。研究計画を作成した当初は、COP15でポスト京都議定書がまとまると目されていたが、実際には合意が成立せず、交渉は継続することとなった。そのため、平成22年度も現地調査を継続する。また、これまでに収集した資料やインタビューを分析し、必要に応じて地球環境ガバナンスシステムの形成に関するこれまでの仮説に修正を加え、最終成果の作成に力を注ぎたい。本研究の当初の目的は、ポスト京都議定書交渉に参加しているステークホルダーへのインタビューや交渉文書を通じて、気候変動問題における地球環境ガバナンスの国際制度設計にあたってどのような政治力学が働いたかを探ることにあった。研究計画を作成した当初は、2009年に開催された国連気候変動枠組条約第16回締約国会議(COP15)でポスト京都議定書がまとまるか、あるいはポスト京都議定書に向けた一定程度の方向性が示されると目されていたが、実際には合意が成立せず、交渉は継続することとなった。ポスト京都議定書という国際制度が合意されることが研究目的の前提であったため、当初の研究目的を修正し、ポスト京都議定書が合意されない状況下で、地球環境ガバナンスシステムとしての炭素市場がどのように機能し、ポスト京都議定書交渉にどのように影響を与えたのか、その政治的、経済的な力学を探ることに主な焦点を当てて分析した。平成22年度は、2010年12月に開催された国連気候変動枠組条約第16回締約国会議(COP16)に参加し、議定書交渉文書を収集すると共に、交渉参加者への聞き取りを中心とした情報収集を行った。

また、資料収集と並行して、気候変動問題における地球環境ガバナンスシステムとしての炭素市場の一翼を担っているクリーン開発メカニズムの役割を検討し、その成果を論文にまとめた。