hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ボツリヌストキシンによる動脈グラフト攣縮予防と拡張効果に関する実験的検討

【目的】冠動脈バイパス術での動脈グラフト攣縮による周術期心筋梗塞は重天な合併症の一つである。一方、骨格筋弛緩剤としてのボツリヌストキシンは3ヶ月の確実な筋弛緩効果を有しており、今回動脈グラフトに対して攣縮防止効果を有するか否かを検討した。【対象と方法】動脈グラフトとして6週雄ラットの腹部大動脈リング(幅約2mm)を用いた。Physiolosical saline solution(PSS)独30分間浸漬群(C群n=6)、PSS+ボツリヌストキシンC30分間浸漬群(B1群:10U/mln=6,B2群:5Ulmln=6,B3群:1Ulmln=6)とした。浸漬後に1mNの水平方向の静止張力負荷の下、KCl(60mmol/L)を動脈リングに滴下し収縮する検体をノルアドレナリン(2μmol/L)滴下実験に使用した。C群とB各群間でKClおよびノルアドレナリンに対する最大収縮力をそれぞれ(K)、(N)とし、その比(N/K)を比較検討した。【結果】(K)はC群6.7±2.2mNに比しB1群4.7±1.4mN(N.S.),B2群3.6±1.6mN(p<0.05),B3群4.7±1.2mN(N.S)であった。(N)はC群8.3±3.2mNに比しB1群3.7±1.6mN(p<0.01)、B2群29±1.6mN(p<0.01)、B3群5.7±1.7mN(N.S.)であった。(N/K)はC群1.22±0.26に対しB1群0.78±0.22mN(p<0.01)、B2群0.83±0.17mN(p<p.01)、B3群1.20±0.28mN(N.S.)で、(K)(N)(N/K)ともBl、B2群で有意に低値であった。【結語】ボツリヌストキシンCは濃度依存性にノルアドレナリンによるラット腹部大動脈リングの攣縮を抑制した。KCLの攣縮はあまり阻害しないことから、動脈の攣縮機能を温存した抑制剤として有効である可能性が示唆された。今後はin-vivoでの実験をすすめ、血管攣縮予防におけるボツリヌストキシンCの有用性を検索する予定である。冠動脈バイパス術においては、バイパスグラフトの長期開存が生命予後に与える影響はきわめて大きい。動脈グラフトの開存率の高さは証明されているが、術中、術直後の攣縮による閉塞は現在も大きな問題で、その防止策として有効なものがない。ボツリヌストキシンは顔面痙攣や斜頸などで約3ヶ月にわたる完全なる局所的な筋弛緩薬として普及している。本研究ではボツリヌストキシンの、冠動脈バイパス周術期にかけての動脈グラフト攣縮の防止効果の可能性につき検討することを研究目的とした。基礎研究で動脈グラフトの実験モデルを、ラットの腹部大動脈とした。攣縮の計測はorgan bathte chniqueで行った。ラット腹部大動脈を約2mmのリング状に切断し、溶液を満たしたチャンバーの中で2本のワイヤーを通して水平方向に一定張力をかけたところで、vasoconstrictorを注入、リング状の動脈の周期的収縮張力を連続計測した。現在までに8週ラットの腹部大動脈を用い、チャンバー内の各種溶液での収縮張力を計測した。vasoconstrictorとしてはKCLを用いた。チャンバー内の溶液はHEPES buffered saline、KREBS・-HENSELEITBUFFER、生理食塩水、PSS^<2.5>としたが現在の所、チャンバー内溶液決定には至っていない。今後は、至適溶液下に各種vasoconstrictor、nor adrenaline、vasopressin、angiotensinII、endotheline-1でのラット腹部大動脈の収縮力を比較検討、さらにボツリヌストキシンCで処理したラット腹部大動脈で同様の実験を行って、ボツリヌストキシンCのラット腹部大動脈に対する収縮抑制効果を検討する予定である。

【結果】(K)はC群6.7±2.2mNに比しB1群4.7±1.4mN(N.S.),B2群3.6±1.6mN(p<0.05),B3群4.7±1.2mN(N.S)であった。(N)はC群8.3±3.2mNに比しB1群3.7±1.6mN(p<0.01)、B2群29±1.6mN(p<0.01)、B3群5.7±1.7mN(N.S.)であった。(N/K)はC群1.22±0.26に対しB1群0.78±0.22mN(p<0.01)、B2群0.83±0.17mN(p<p.01)、B3群1.20±0.28mN(N.S.)で、(K)(N)(N/K)ともBl、B2群で有意に低値であった。【結語】ボツリヌストキシンCは濃度依存性にノルアドレナリンによるラット腹部大動脈リングの攣縮を抑制した。KCLの攣縮はあまり阻害しないことから、動脈の攣縮機能を温存した抑制剤として有効である可能性が示唆された。今後はin-vivoでの実験をすすめ、血管攣縮予防におけるボツリヌストキシンCの有用性を検索する予定である。
筋炎病態形成におけるHLA classIおよびclassII 遺伝子領域の役割の解析

筋炎発症におけるHLA以外の遺伝要因の解析を行った。対象は筋炎82例(PM22例、DM44例、他の膠原病に伴う筋炎16例〔SSc 12例、SLE 4例〕)、コントロールとして健常人及び炎症性リウマチ疾患をゆうしていない175例とした。方法は、genomic DNAよりVβ6.7の多型を含む部分をPCR法で増幅し各々Bam Hlで処理し、切断の有無でアミノ酸置換を伴う二つの対立遺伝子(切断a、非切断b)を検出した。Vb6.7a/aは筋炎群においてコントロール群に比べ有意に少なく(p=0.03)、Vb6.7b/bは筋炎群に多い傾向が見られた(p=0.1)。各筋炎群間ではVβ6.7遺伝子型の分布に有意差は認められなかった。以上の結果より、Vβ6.7遺伝子型の分布が筋炎群とコントロール群間で相違がみられたことより、TCR Vβ遺伝子多型は筋炎の発症に関与していることが示唆された。筋炎は、原因不明の全身性炎症性疾患であるが、免疫系が発症に関与することが推定されている。その一つの根拠として、疾患と主要組織適合抗原(HLA)との相関がある。欧米ではHLA-B8およびDR3との相関が報告されているが、ともに日本人においては非常にまれなタイプである。これまで、日本人における筋炎発症とHLAとの関係については解析がなされていない。本年度は、84名の筋炎患者(多発性筋炎22例、皮膚筋炎46例、他の膠原病に伴う筋炎16例)および175名の健常人について、HLAクラスI抗原およびクラスII対立遺伝子の解析を行った。HLA-B7を有する割合は、全筋炎群において健常人に比して有意に高率であり、これは主として他の膠原病に伴う筋炎において高率であったことによる。HLA-DRB1^*08対立遺伝子を有する割合も全筋炎群において高く、特に多発性筋炎(PM)および皮膚筋炎(DM)において高率であった。一方、HLA-DQA1およびDQB1対立遺伝子で、健常人に比して筋炎患者で有意に高率に認められたものはなかった。HLA-A24およびB52は、皮膚筋炎において多発性筋炎より有意に高率であった。逆に、HLA-CW3は、多発性筋炎において皮膚筋炎より有意に高率であった。以上の結果より、日本人筋炎患者におけるHLA対立遺伝子との相関は欧米人とは異なっていることが示された。さらに、HLAクラスII遺伝子座、特にHLA-DRB1遺伝子座が筋炎発症に関与していることが推定された。さらに、HULクラスI遺伝子座は、筋炎の異なった病像形成に関与していることが示唆された。HLAクラスI遺伝子産物から抗原提示を受けるCD8陽性T細胞が筋炎の発症に関与することが推定されており、今回の結果は、筋炎の病因を検討するうえで重要な知見と考えられた。
分子動力学計算支援による金属ドープ型アモルファス骨格構造制御と気体分離膜空間創製

多孔性セラミック気体分離膜材料として,金属添加シリカおよびジルコニアコロイドゾルを調製し,ゲル粉体試料の構造を評価した.これらのセラミック材料を用いることにより,高透過選択性と安定性を有する多孔性セラミック水素分離膜の作製が可能であった.また,様々な構造を有するアモルファスシリカ膜における気体透過現象を分子動力学シミュレーションにより再現し,気体透過特性とアモルファス多孔性セラミック膜構造の関係を明らかとした.多孔性セラミック気体分離膜材料として,金属添加シリカおよびジルコニアコロイドゾルを調製し,ゲル粉体試料の構造を評価した.これらのセラミック材料を用いることにより,高透過選択性と安定性を有する多孔性セラミック水素分離膜の作製が可能であった.また,様々な構造を有するアモルファスシリカ膜における気体透過現象を分子動力学シミュレーションにより再現し,気体透過特性とアモルファス多孔性セラミック膜構造の関係を明らかとした.本年度は,金属添加シリカおよびジルコニアコロイドゾルの調製とそれらゲル粉体試料の構造評価,および様々な構造を有するアモルファスシリカ膜における気体透過現象を分子動力学シミュレーションにより再現することを目的として,以下のとおり研究を実施した.1.金属添加コロイドゾル調製と金属添加セラミック材料のキャラクタリゼーション膜の焼結による緻密化抑制効果が期待できるNi,耐水蒸気性向上が期待できるZr,Siとの親和性が高いFeおよびAlをシリカへの添加金属とし,また,ZrO_2の構造安定性を高めるY(イットリウム)をジルコニアへの添加金属として用いて,製膜に使用可能な安定な金属添加コロイドゾルの調製が可能であった.膜材料であるこれら金属添加コロイドゾルを乾燥させ,空気中や水蒸気共存下で焼成することにより得られる粉体試料のX線回折パターンや窒素吸着等温線を測定し,比表面積や動径分布解析より,添加金属種によりミクロ構造およびその安定性が異なることが明らかとなった.2.多様な構造を有するアモルファスシリカ膜における気体透過の分子動力学シミュレーション金属添加によりミクロ構造が異なることを考慮し,分子動力学法を用いることで様々な多孔膜構造の再現性と,膜構造と気体透過特性の相関について検討し,透過速度の温度依存性や透過分子種といった透過特性の観点から,多元的な細孔構造を有するシリカ膜について,実測の気体透過速度を再現可能であることが判った。これらの結果を踏まえ,来年度は金属添加セラミック膜における気体透過特性とミクロな膜構造の関係について分子動力学シミュレーションを援用してさらに検討を進める予定である.本年度は,分子動力学法によるシリカおよびその他の金属元素からなる仮想アモルファスセラミック膜作製と,金属添加シリカおよびジルコニアコロイドゾルを用いた分離膜作製を目的として,以下の通り研究を実施した.1,多様な元素からなる多孔性アモルファスセラミック構造再現のためのポテンシャル関数の検討シリコン(Si)以外の金属元素を含んだアモルファスセラミック膜のミクロ構造を分子動力学法により再現するために,従来のSiO_2に特化した修正BMHポテンシャル,SWポテンシャルの他に,汎用性を考慮したBKSポテンシャル,Teterポテンシャルを用いて仮想アモルファス構造を作製し,様々な多孔膜構造の再現性と,膜構造と気体透過特性の相関にっいて検討した.膜構造の動径分布関数,気体透過速度の温度および分子種依存性から,アモルファスな金属酸化物ネットワークから成る微細空隙構造を有する膜が再現可能であることが明らかとなった.2.金属添加セラミック材料のキャラクタリゼーションと多孔性分離膜作製シリカへの添加金属としてコバルト(Co)を用いて作製した分離膜は,500°C,水蒸気分圧300kPaという高温水蒸気雰囲気下において安定した高い水素透過性を示し,水素/窒素透過速度比で250-750倍という分離性能を示した.これより金属ドープによる耐水蒸気性の向上と膜の緻密化抑制効果が確認された.また,ZrO_2の構造安定性を高めるイットリウム(Y)をジルコニアへの添加金属として20Mol%添加したコロイドゾルを用いることで,平均細孔径が約0.8mmであるYSZ膜の作製が可能であった.この膜は高い分子箭性能は示さなかったが,Knudsen拡散によるガス分離能を示し,気体分離膜およびその基材の材料としての可能性が示唆された.
デジタル化時代における映像文化の日常的変容

近年におけるデジタル・カメラやその周辺機器の出現は、人びとの間に、日常生活を自ら映像で記録し、保存し、インターネットを通して交換しあうといった、新しいメディア文化を生じさせつつある。本研究は、トム・ガニングによる最新の基礎的な映像理論の研究と社会学的な映像文化の実証的分析から、こうした映像文化と人間の関係の変化を捉えることを目的とした。そしてその関係の変化を捉えるために、人間がいかに映像を「見る」のかという従来の問題だけでなく、いかに映像を「撮る/撮られる」のかという新しい分析軸に加えた、重層的な視座からなる映像研究の可能性について考察した。本研究の目的は、映像技術の出現が人間の社会生活をいかに文化的に変容させたかを多角的に明らかにすることである。従来の映像研究は、写真、映画、テレビなどの諸作品をメディアごとに分析するか、それらがいかに社会を表象しているかを分析するものだった。しかし近年におけるデジタルカメラやその周辺機器の出現は、映像文化と人間との関係を変化させ、日常生活を自ら映像で記録し、保存し、インターネットを通して交換しあうといった、新しい文化を生じさせつつある。従って映像文化の分析は、人間がいかに映像を「見る」のかという従来の問題だけでなく、いかに映像を「撮る/撮られる」のかをも分析の対象に加えなければならないだろう。本研究はそうした新しい映像研究を社会学的に展開していくための、基礎的な理論研究と現状の実証的分析を目指す。本年度は基礎理論研究班は5回の会合を開き、映像とは何かを、現実の痕跡性(インデックス性)に見る写真論的な考え方(写真論的視覚)に対して、映像が「動く」ことを基盤に見る考え方(アニメーション論的視覚)の可能性を探求するTom Gunningの諸論考を読んで議論を進めた。また遺影写真、仏像写真、版画と写真の関係など写真論的視覚に関しても2人の方から専門的知識の供与を受け議論した。また実証研究班も5回の会合を開き、「映像文化の社会学」をめぐる教科書に関して執筆を進め、その内容に関して互いに意見を交換し、議論した。本書は2016年度中に有斐閣より出版の予定である。またこの研究をさらに進展させるために、プリクラのフィールドワークを行っている方から専門的知識の供与を受け、いま現在人びとが「撮る/撮られる」の関係のなかで形作っている新たな映像文化についての考察を深めた。基礎理論班、実証研究班とも5回ずつ研究会を実施し、順調に議論を進展させている。とくに実証研究班に関しては、その成果として『映像文化の社会学』(有斐閣)を2016年度中に教科書という形で出版できるところまで来ている。本書は、今後この分野の研究を広げていくために必須の書物になると思われる。また基礎理論研究班に関しても、5回の会合を通して順調に議論を進めている。こちらの成果は、まだ時間がかかりそうだが、映像における「動き」とは何かを基盤に据えた映像理論の翻訳書を、2017年度に公刊するため準備中である。本年度は、基礎理論班7回(4月16日、5月14日、7月16日、8月4日、10月29日、1月6日、2月7日)、実証研究班2回(6月11日、1月28日)の研究会を開催して研究を進めた。基礎理論班はTom Gunningによる、漫画やCG技術と映画との関連を論じる2本の論文を中心にして翻訳を進めながら、映像理論を静止した絵画のように研究するのではなく、動きのあるものとして捉えるにはどのような理論が可能かを中心に議論した。実証研究班は、6月11日には飯田豊『テレビが見世物だったころ;初期テレビジョンの考古学』(青弓社2016)の書評会を著者自身を招聘して行い、また同時に川崎佳哉氏にBrad Schwartz" Broadcast Hysteria"(2015)を紹介して頂いて議論した。それぞれテレビとラジオというマスコミが、創成期においては人びとに通信技術として受容されていたことをめぐる研究であり、それを現代社会におけるスマホの普及状況の分析にどう関連させるかの可能性が議論された。なおこの研究会は「文化社会学研究会」と共催として本研究者の外部の方にも参加して頂いた。また1月28日には榎本千賀子氏を招聘して明治時代の今成家で私的趣味として行われていた写真撮影の様子をご紹介いただき、その写真が現在のプリクラやコスプレ撮影とよく似た演劇的な身振りを示している点を中心に議論が展開され、写真と人びととの関係の考察を深めた。さらに実証研究班のメンバー全員の執筆によって、本研究成果を社会的に普及していくために長谷正人編『映像文化の社会学』(有斐閣)を教科書として出版した。研究実績にあるように、われわれは年9回にわたって熱心な討議を行った。本研究は、これまで芸術学と社会学とに分断されてきた映像研究を統合して、日常的に映像テクノロジーを利用する現在の社会状況を説明できるような新しい研究のパースペクティブを切り開いていくことを目論むものであるが、その新しいアプローチのユニークさは、研究会をオープンなものとして開催したり、教科書を出版したりすることを通して、一定程度社会的に開示することができたと思われる。本研究は、近年のデジタル化以降の映像文化の変容と人間の日常生活の関係を多角的な視点から考察したものである。本年度に関しては、基礎理論班は6回(4月3日、5月27日、7月29日、1月20日、2月27日、3月19日)の会合を開いた。

前年度に引き続き、CG技術と映画との関連を論じたTom Gunningの論文を翻訳していく作業を行い、映画以前の光学装置(ソーマトロープやフェナキスティスコープ)に注目することで映像が「動く」という事態を「錯覚」とは異なる観点から論じた論文や、アニメーションを運動という点から原理的に考察した論文の検討・翻訳を進めた。これまで検討してきた論文とあわせて、Tom Gunnigによって書かれた、19世紀以降のさまざまなメディアにおいて映像が「動く」ことを論じた論文をまとめて翻訳論文集として出版することが決定している。また実証研究班は、6月10日に1回の会合を開催し、9月8日には日常生活における映像文化の実証的研究のまとめとして、写真を「撮られること」の独特の経験に着目した、公開シンポジウム「「撮られること」の映像文化」を開催した。研究代表者・長谷正人による、バルトやベンヤミンの議論を通して「被写体論」の可能性を示唆した趣旨説明のあと、榎本千賀子氏「未だ慣れぬ「撮られること」:今成無事平たちの幕末明治初頭の写真実践」、馬場伸彦氏「自撮りと女子ーキャラ化する身体とイメージ」、角田隆一「「盛る」写真文化のリアリズムを考える」の3つの報告が行われた。報告の後の全体討論では、歴史的な事例から現代の文化に至るまで取り上げられた多様な報告を受け、これまで映像を「見ること」や「撮ること」に比べて注目されてこなかった「撮られること」というテーマについての議論の可能性が探求された。近年におけるデジタル・カメラやその周辺機器の出現は、人びとの間に、日常生活を自ら映像で記録し、保存し、インターネットを通して交換しあうといった、新しいメディア文化を生じさせつつある。本研究は、トム・ガニングによる最新の基礎的な映像理論の研究と社会学的な映像文化の実証的分析から、こうした映像文化と人間の関係の変化を捉えることを目的とした。そしてその関係の変化を捉えるために、人間がいかに映像を「見る」のかという従来の問題だけでなく、いかに映像を「撮る/撮られる」のかという新しい分析軸に加えた、重層的な視座からなる映像研究の可能性について考察した。2015年度の研究は順調に進んだので、このまま今年度も研究を推進させていくことが重要である。各研究分担者たちは本研究に対して強い意欲を見せて臨んでおり。とくに新たな施策を必要としていない。3年間の本研究もあと一年である。最終年度は、基礎理論班としてはTom Gunningの翻訳作業を完了させることを目標とし、実証研究班としてはこれまでの研究成果を踏まえたシンポジウムを開催することを予定している。それらの研究成果を踏まえて、より深い視点から日常的映像の研究を行えるような計画をさらに立てていく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。文化社会学29年度が最終年度であるため、記入しない。
舌圧と顎顔面筋活動を指標とした開咬症の機能的診断法の確立

我々は嚥下運動に着目し、1顎顔面筋活動と舌圧の同時測定装置の開発を行う2顎変形症例(特に骨格性開咬症)の嚥下運動時の顎顔面筋活動と舌圧の同時測定・解析を行い。嚥下運動の特徴を明らかにし、舌運動や顎顔面筋活動と顎顔面形態との関連性を明らかとすることを目的として、嚥下時舌圧発現様相および顔面関連筋活動の同時記録装置の開発と正常咬合者の測定・解析を行った。まず嚥下時舌圧発現様相および顔面関連筋活動の同時記録装置の開発においては、舌圧センサシートおよび顎顔面関連筋の筋活動を統合するために、両測定データーをPowerLabを用いて統合を行った。次に、嚥下時舌圧発現様相および顔面関連筋活動の同時記録では正常咬合者12名の測定・分析を行った。被検者を座位にて頭位がFH平面が床面と平行になるように指示し、4mlの水ゼリーを口腔内に保持し、指示嚥下した。その際、顔面関連筋5筋と5部位の舌圧発現を測定した。顔面関連筋の活動開始はオトガイ筋、口輪筋についで舌骨上筋群と咬筋がほぼ同時に活動を開始し、その後舌骨下筋群が活動を開始した。この一連の活動の中で咬筋・舌骨上筋群の活動開始からわずかに遅れて舌圧の発現が認められ、その後舌骨上筋群の筋活動停止とほぼ同時に舌圧発現も消失が観測された。このような時系列的活動が正常咬合者の特徴の一つと考えられる。上記5筋のうちもっとも最初に活動を開始し、5筋のうち最後に活動を停止する時間間隔は平均約2.5秒であり、舌圧発現時間は平均約1.1秒であった。5筋の筋活動の最終停止時刻と舌圧発現消失時刻はほぼ同時であった。開咬症例や下顎前突症例の測定結果ではオトガイ筋や口輪筋の活動時間が長く、歯列前方部位での閉鎖を舌または口唇の閉鎖によって行われている可能性が示唆された。オトガイ筋や口輪筋の活動時間が比較的短いことが正常咬合者の特徴の一つであると考えられた。嚥下運動の特徴を明らかにし、舌運動や顎顔面筋活動と顎顔面形態との関連性を明らかとすることを目的として、昨年度、嚥下時舌圧発現様相および顔面関連筋活動の同時記録装置の開発と正常咬合者の測定・解析を行った。嚥下時舌圧発現様相および顔面関連筋活動の同時記録装置の開発においては、舌圧センサシートおよび顎顔面関連筋の筋活動を統合するために、両測定データーをPowerLabを用いて統合を行った。正常咬合者の嚥下時舌圧発現様相および顔面関連筋活動の同時記録ではオトガイ筋・口輪筋の活動がやや先行して開始し、それに続いて咬筋・舌骨上筋群がほぼ同時に活動開始したのちに舌骨下筋群が活動を開始した。この一連の活動の中で咬筋・舌骨上筋群の活動開始からわずかに遅れて舌圧の発現が認められ、その後舌骨上筋群の筋活動停止とほぼ同時に舌圧発現も消失が観測された例が数例認められ、正常咬合者の特徴の一つと考えられる。上記5筋のうちもっとも最初に活動を開始し、5筋のうち最後に活動を停止する時間間隔は平均約1.3秒であり、舌圧発現時間は平均約0.9秒であった。開咬群では歯列前方部位での閉鎖を舌または口唇の閉鎖によって行われている可能性が高く、オトガイ筋や口輪筋の活動時間が短いのも正常咬合者の特徴に一つであると考えられる。舌圧センサシートを用いた舌圧測定と顎顔面関連筋群の筋電図の同時測定システムの開発は順調に行われ、現在正常咬合者の症例の集積および骨格性開咬群の測定を開始した段階であり、当初の予定通りに研究は遂行できていると考えられる。

この一連の活動の中で咬筋・舌骨上筋群の活動開始からわずかに遅れて舌圧の発現が認められ、その後舌骨上筋群の筋活動停止とほぼ同時に舌圧発現も消失が観測された。このような時系列的活動が正常咬合者の特徴の一つと考えられる。上記5筋のうちもっとも最初に活動を開始し、5筋のうち最後に活動を停止する時間間隔は平均約2.5秒であり、舌圧発現時間は平均約1.1秒であった。5筋の筋活動の最終停止時刻と舌圧発現消失時刻はほぼ同時であった。開咬症例や下顎前突症例の測定結果ではオトガイ筋や口輪筋の活動時間が長く、歯列前方部位での閉鎖を舌または口唇の閉鎖によって行われている可能性が示唆された。オトガイ筋や口輪筋の活動時間が比較的短いことが正常咬合者の特徴の一つであると考えられた。まず対照群として、個性正常咬合者の嚥下運動時の舌圧センサシートを用いた舌圧測定と顎顔面関連筋群の筋電図の同時測定を行い、症例数を集積する。それと並行して骨格性開咬症例の術前・術後・保定終了時の同時測定を行い、特徴の抽出を行う(横断的研究)。その後同一症例の術前・術後・保定終了時の同時測定を行い、変化様相の観察・分析を行う(縦断的研究)。開咬群については初診時、保定開始、保定終了時に採得された資料から顎顔面形態および咬合状態の記録・分析を行う。当初の計画通りの進捗状況であるが、次年度の購入予定であった消耗品(舌圧センサシート)をまとめて購入することにより、より安価で購入することが可能であるため平成29年度に前倒しして購入を行なったため次年度使用額が生じた。当初より購入予定であった消耗品(舌圧センサシート)を前倒しして購入し、計画的に使用しているために当初の研究計画から変更はない。
アプタマー技術を駆使したアルツハイマー病血液診断マーカーの探索

Aβ病理はアルツハイマー病(AD)初期に出現する特徴的な病理である。本研究では、Aβ病理を呈するADモデルマウスの血漿プロテオミクス解析を実施し、Aβ蓄積を察知する血液マーカーの候補タンパク質を4種類同定した。いくつかの候補タンパク質は翻訳後修飾を受けており、修飾の異なる分子は二次元電気泳動で分離されていた。そこでモデルマウス特異的変動が見られたタンパク質スポットに対し、アプタマーの探索実験を行った。ELISAの構築も完了している。以後ELISAとアプタマーを使った定量評価を通して、Aβ蓄積を検出するマーカータンパク質を完全同定できると考えている。アミロイドβ(Aβ)の異常蓄積はアルツハイマー病(AD)の特徴的な初期病理である。本研究ではAD早期診断を指向した、Aβ蓄積に相関する血液バイオマーカーの獲得を目的としている。そこで本年度は、当研究室で新規に作製された、患者に近いAβ病理を呈するADモデルマウスより採取した血漿を材料に、マーカー候補蛋白質の探索を行なった。24ヶ月齢の野生型マウス・ADモデルマウスから血漿を採取し、アルブミンとIgGを除去した後、2D-DIGE解析に供した。2D-DIGE解析では、試料中の蛋白質が等電点・分子量によって展開され、ゲル中にスポットとして観察される。この解析により野生型マウス血漿蛋白質とADモデルマウス血漿蛋白質とを比較すると、13種類の蛋白質スポットの強度に増減が観察された。しかし、得られたスポットのいくつかは、同一分子量でありながら等電点が異なるものであったことから、そのようなスポットに含まれる蛋白質の種類は同一であることが予想された。そこで実験計画を変更し、先にスポットに含まれる蛋白質をMS解析により同定した。予想通りいくつかのスポットは同一の蛋白質であった。さらに同定した蛋白質のうち、抗体が存在するものは抗体を購入し、ウエスタンブロッティング法によるバリデーションまで進めた。その結果、ADモデルマウス血漿中において有意に増加するマーカー候補蛋白質を見出すことができた。現在、種々の月齢のADモデルマウスから血漿と脳試料を回収している。今後はマーカー候補蛋白質のAβ病理依存的変化も含めて、評価を進めていく予定である。アルツハイマー病(AD)は認知症の主要な原因疾患であり、脳内におけるアミロイドβ(Aβ)とタウの異常蓄積が特徴的な病理として観察される。特にAβ病理はAD初期に出現する。これまでにAβ病理を呈するADモデルマウス血漿のプロテオミクス解析(2D-DIGE法)を実施し、Aβ蓄積を察知する血液バイオマーカーの候補タンパク質スポットを複数見出している。LC-MS/MS解析により、変動した13個全てのスポットに含まれるタンパク質を同定した結果、4種類のタンパク質が増減していることが明らかとなった。いくつかの候補タンパク質は翻訳後修飾を受けており、修飾の異なる分子が二次元電気泳動で分離されていた。標的タンパク質への部分的な蛍光標識と、探索用の転写膜の作製に成功した。しかし、膜に高いバックグラウンド蛍光が検出され、標的タンパク質の位置を確認することができなかった。現在別の低蛍光メンブレンを検討中である。また良い抗体が存在するものについてはウエスタンブロッティング法による評価も進めた。高齢マウス血漿だけでなく、Aβ蓄積のないADモデルマウス血漿も調べたところ、マーカー候補タンパク質の増加が見られないことを確認できた。市販抗体を用いたサンドイッチELISAの構築も完了していることから、以後(1)ELISAによる定量的な増減の評価、(2)アプタマーの獲得、(3)アプタマーを使った定量解析の3点を通して、Aβ蓄積を検出するマーカータンパク質を完全同定できると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。神経科学26年度が最終年度であるため、記入しない。実験計画の変更があったが、次年度に予定していた実験を前倒しする内容であったため、全体を通して遅れはないと判断している。またこの計画変更により、アプタマーの作製実験が次年度へ延期しているが、本年度中にDNAライブラリの設計などの基本的な準備を完了させることができている。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。MS解析を前倒しして行なったため、次年度はマーカー候補蛋白質の情報がある状態で研究を行なうことができる。そこで候補蛋白質について優れた抗体が存在するものはアプタマーの作製を省略していくことで、研究全体のスピードアップを図る。またAβ病理依存性が確認できたものから順次ヒト試料を用いた最終評価に移る予定である。
多言語会話文・語彙データベース構築と異文化交流におけるその活用に関する研究

言語横断的な会話文および語彙データベース作成が、本研究の最大の目的であった。言語によってデータベースの大きさにばらつきは出たものの、多言語間での語彙や短文の簡易検索や、一部の言語における映像資料との連携などが可能となった。日本では商業ベースで注目されることが少ない、いわゆるLCTL(LessCommonlyTaughtLanguages)の外国語教育への応用も含め、これまでにあまり例を見ない使用に耐えるデータベースが構築され、当初の目的は概ね達成できたと考える。平成22年度から開始された本研究は語彙や会話文などのデータを多言語で蓄積し、多言語間の簡易辞書および相互の翻訳など、外国語教育の補助となるデータベース構築を主たる目的としている。本研究は、平成1921年度挑戦的萌芽研究(課題番号10652058、研究代表者:堀一成、研究課題名:災害救援者教育のための多言語会話文・語彙データベース構築に関する基礎研究)がその基礎になっている。また、平成1922年度基盤研究(B)(一般)(課題番号19300047、研究代表者:堀一成、研究課題名:LCTLを含む多言語平行マルチメディア資源の構築と構造化方式の研究)における研究成果も本研究の基礎となっている。今年度は、上記先行研究のデータを活かしつつ、スペイン語、スワヒリ語、タイ語、ウルドゥー語(順不同)のデータを集中的に作成・修正した。主たる修正点として、被災した外国人が利用しやすいようにひらがなによる読みや非ローマ字言語ではローマ字転写をも加えた。基礎となるデータは、スペイン語やタイ語、ウルドゥー語データは上記先行研究で作成したものを用い、それに新たな言語を追加していくという方法を取った。また、本研究ではこれまでに作成したデータの保存形式を統一することにより、大阪府産業技術綜合研究所が中心となって作成している簡易辞書および会話文提示ソフトウェアで活用できるようにした。またこれまでに蓄積した音声データについては、資料としての価値をより高める目的で音声解析を行った。その研究経過および成果は、研究代表者が国際会議で研究発表を行ったほか、研究分担者が各種会議で報告を行った。また、平成23(2010年3月に発生した東日本大震災に際し、本研究で作成したデータのうち、公開できるものはすべて、世界言語研究センターによる震災情報ホームベージにも掲載(リンクを張る)することにより、社会還元を行っている。平成23年度は、各言語データの一層の充実と、そのデータを活用するアプリケーションの開発に重点を置いて研究を進めた。各言語によるデータについては、平成23年度中にスペイン語およびスワヒリ語のデータがほぼ完成することとなった。ペルシア語データについても、下記アプリケーションで実際に活用しつつ改良が加えられた。ウルドゥー語データについても、修正および拡充が図られた。言語資源呈示用アプリケーションの開発は、前年度までに開発したアプリケーションの改良とそのWebアプリケーション化に焦点を置いて進めた。本年度の作業により、語彙・会話の一部を入力すると、入力した文字が含まれるデータのみが選択欄に表示される絞込み機能を実装した。これは数多くの語彙・会話からの選択作業の手間を省くためである。また、外国災害現場で利用しやすいよう、日本語の会話一覧から選択するだけでなく、現地語の会話一覧から選択絞込みができる基準語選択機能も実装した。インターネットが整備されている環境での支援や教育での利用のため、既開発済機能のWebアプリケーション化作業も行った。上記以外では、携帯端末において音声データを利用する際の明瞭度を改善するための研究を行った。開発したアプリケーションを搭載した携帯端末から発信される音声データが、災害現場などの騒音環境下でどのように聴取されているのかを調べるため、聴取実験を行った。限られた音量の中で明瞭度を損なわないためには、音声データにどのような処理が適切なのかを検討し、必要な情報が提供可能な音声データのあり方を検討した。ペルシア語を専攻する学生・教員の協力を得て、ペルシア語音声データの聴取実験を行った結果、騒音下では中域を強調する処理は明瞭度を悪化させ、高域を強調する処理は明瞭度の向上の可能性があるということが判明した。本研究の最終年度である平成24年度には当初の計画に従って、以下のとおり活動を行った。平成24年度には、ヒンディー語のデータベースが拡充された。ヒンディー語データベースは、本研究以前から構築されていたが、平成24年度には、本研究での使用を前提としたデータ形式に変換するとともに、新たな語彙等を追加した。本研究の核の1つは、Less Commonly Taught Languagesの言語資源を活用するソフトウェア開発であった。中でも商業ベースでは扱いにくいと考えられる、非ローマ字言語のデータベースが活用できる、多言語間の簡易変換を可能とするソフトウェアの開発を進めた。その成果の一部については、平成25年3月の言語処理学会における研究発表の場で、堀一成(研究分担者・大阪大学)が中心となり成果報告を行った。また、上記非ローマ字言語(具体的には、タイ語、ウルドゥー語、アラビア

語、ヒンディー語)を含む諸言語のデータは、本研究で開発されているソフトウェアでの活用のみに限定せず、より広範な活用を目指し、音声データを加え、災害救援の場でも使用に耐えうる明瞭性などの追及を行うなどの工夫が行われている。こうした成果についても、平松初珠(研究分担者・大阪府立産業技術総合研究所)らが、Innovation Exchange Vol.02(都市活力研究所。平成25年2月)で発表を行った。上記の成果および諸言語データについては、本研究の期間終了後も引き続き下記ウェブサイトで今後も順次公開を継続してゆく予定である。必要に応じ著作権処理を行い、本研究で構築されたデータベースが広く活用されることを目指してゆく。ウェブサイトは次のとおり。http://mldb.celas.osaka-u.ac.jp/平成23年度は、スワヒリ語やスペイン語のデータ構築が、予定どおりにほぼ完了した。また、データ構築時に各言語データ構築班から出されたさまざまな要望を取り入れて、またソフトウェア開発においては当初予定の機能の実装はほぼ終了し、Webアプリケーション化に作業を進めている。また付随して必要性が明らかになった音声明瞭度の向上研究についても実験を実施し、一定の向上法の指針を得ている。これらの成果は、研究発表や論文等により公開された(下記13.研究発表の欄参照)。以上のことから研究はおおむね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、本研究の最終年度に当たるため、各言語のデータについてはより精度を高めるとともに、改良を加えていく。また、そのデータを活かすソフトウェアについても、ウェブ上で公開できる形に仕上げるとともに、可能であれば、実践の現場でデータを活用し、ソフトウェアとデータのパッケージとしての質向上を目指す。アプリケーション開発の部門では災害現場における操作性の向上やスマートフォン対応を進める。音声データ処理研究においては、対象言語の拡大、明瞭度向上法のさらなる研究、他デバイスへの対応法研究を進める。
トラニラストによる細径血管吻合部狭窄予防に関する慢性動物実験

目的:細径の血管吻合に際し、その平滑筋増生による吻合部狭窄は、術後の開存率低下を来す重要な因子である。冠動脈バイパス術や末梢血管再建術において、吻合部狭窄の軽減は、術後のグラフト不全を減少せしめ、その意義は大きい。しかし、今まで、吻合部狭窄を期待できる有効な手段は確立されていない。一方、近年、日本で開発されたトラニラストの冠動脈形成術(PTCA)後の再狭窄軽減効果が報告された。トラニラストの基礎研究データから、血管内皮肥厚、血管の平滑筋増生が抑えられたと考えられる。そこで動物実験モデルにより、トラニラストの経口全身投与による吻合部狭窄抑制効果を明らかにすることがこの実験の目的である。方法:雑種成犬(体重20-30kg)を用いた。テスト群(n=7)では、トラニラストを300mg/day2週間投与後、全身麻酔下に清潔野で頚動脈を露出、右側では径5mm長さ5cmの人工血管(woven Dacron)で置換、左側では、3xlcmの人工血管でパッチした。術当日は抗生物質を経静脈的に投与、第5病日まで経口投与した。術後もトラニラストを300mg/day8週間投与後犠牲死せしめ人工血管開存をチェックし、頚動脈を潅流固定した。コントロール群(n=7)では、トラニラストを投写しなかった。潅流固定後の標本に病理組織学的解析を行った。結果:テスト群では7例全例において右頚動脈人工血管は開存していたが、コントロール群では7例中2例で右頚動脈人工血管閉塞を認めた。人工血管吻合部内膜肥厚は、テスト群でコントロール群に比し少なかった。病理組織学的には平滑筋細胞増生が抑えられていた。結論:トラニラストの術前術後投与は細径血管吻合部狭窄予防に有用である。研究目的細径の血管吻合に際し、その平滑筋増生による吻合部狭窄は、術後の開存率低下を来す重要な因子である。特に、吻合部における平滑筋の増殖の程度を術後4週で評価する。さらには、トラニラストを、ダクロン製人工血管のプレクロッティングの際、プレクロッティング用血液に混入し、その局所投与の可能性を探る。平成10年度研究実績の概要雑種成犬の総頸動脈を、一旦、長径5cm切離し、再び元の位置に縫合し再建した。全ての手術手技は無菌的に行った。術後4週で犠牲死せしめ、総頸動脈を取り出し、吻合部を長軸に沿って開き、免疫組織化学用の標本、走査電子顕微鏡用の標本を作成した。内膜の肥厚、血管平滑筋の肥厚増生を、形態学的に定量的に評価中である。内系4mmの人工血管の総頸動脈への移植は、人工血管の血栓閉塞のため実験モデルとして、適切ではない。そこで、頚動脈前面に、紡錘状の人工血管をパッチ状に縫合し評価する方法を考案した。現在評価中である。
生体内イメージングを指向した第三周期元素架橋型セレンテラジン類の創製

生物学の基礎的な研究、疾患の予防や治療といった臨床的な応用において、生命現象を司る生体分子の分布や挙動を可視化する手法が重要な役割を果たしている。この際、感度良く検出できる生物発光に注目が集まっているが、生きた個体においても生体分子での検出を可能とするためには、発光波長の長波長化が必要となる。これに対して、本研究では、長波長シフトに有効な第三周期元素であるリンや硫黄のセレンテラジン骨格への導入により、長波長で生物発光するセレンテラジン類縁体を創製することを目的として研究を行っている。今年度は、セレンテラジン骨格にリン原子や硫黄原子を導入するための検討を行うなかで、新たなリン原子での置換反応、および硫黄原子上での置換反応をそれぞれ見いだすことができた。まず、リン原子上に2つの電子不足なアリール基を有するo-ホスフィニルアリールトリフラートに対してGrignard反応剤を作用させると、通常では切断困難な炭素-リン結合の切断が選択的に進行し、多置換芳香族化合物を合成するのに有用なアライン種を発生させられることを見いだした。また、リン-硫黄結合を有するホスフィン酸チオエステルでの置換反応は、通常、硫黄原子上で進行するが、ベンジルGrignard反応剤を用いた時には、硫黄原子上でのベンジル化が進行することを明らかにした。以上のように、セレンテラジン骨格上にリンや硫黄などの第三周期元素を導入するために有用な知見を得ることに成功した。今年度は、セレンテラジン骨格にリン原子や硫黄原子を導入するための検討を行うなかで、炭素原子上にリン原子や硫黄原子を効率的に導入できる手法を開発することができた。まず、リン原子上に2つの硫黄原子を有するホスホン酸ジチオエステルに対してGrignard反応剤を作用させると、炭素-リン結合を順に形成でき、通常では合成困難な非対称なホスフィンオキシド類を合成できることを見いだした。とくに、リン-硫黄結合が有する適度な反応性と安定性を利用することで、他の官能基を損なうことなく分子内での環化反応を実現できることを明らかにした。これにより、リン原子を環内に含む環状化合物を合成する手法を開発でき、第三周期元素架橋型セレンテラジンのリン架橋部位を構築するにあたって有用であると考えられる知見を得ることができた。また、リン-硫黄結合を有する化合物に対してGrignard反応剤を作用させた時に、炭素原子上にリン原子が導入されるのではなく、基質や条件によっては硫黄原子が導入されることを新たに見いだした。セレンテラジン類縁体の合成には至っていないものの、リン原子を架橋部位として有する環状化合物を含む、多彩な有機リン化合物群を効率的に合成できる手法を開発でき、今後のセレンテラジン類縁体合成に重要な知見を得ることができたため。また、炭素原子上に硫黄原子を求電子剤として導入する新たな手法についても、萌芽的な知見を得ることができたため。リン原子で架橋されたセレンテラジン類の合成を指向し、リンを含む環状化合物群の合成法をさらに検討する。また、リン-硫黄結合を有する化合物とGrignard反応剤との反応性について精査し、炭素原子上に硫黄原子を導入する手法を確立することで、硫黄原子で架橋されたセレンテラジン類の合成を目指す。(理由)セレンテラジン類へのリン原子や硫黄原子を導入するための予備的な検討を行う中で、これらの原子が有する想定外の反応性を見いだした。今年度は、それらの反応性を明らかにして基礎的な知見の収集を主に行った。

そのため、当初予定していた試薬類の購入を次年度に行うことととしたため、次年度使用額が生じた。(使用計画)今年度購入を予定していた金属触媒などの試薬類を購入する予定である。
自己免疫疾患における形質細胞様樹状細胞の役割と制御機構の解明

樹状細胞の一種である形質細胞様樹状細胞(pDCs)は、病原体由来核酸成分を認識して多量のI型インターフェロン(I型IFN)を産生する免疫細胞であり、抗ウイルス免疫応答を初めとした様々な免疫反応に重要な役割を果たしている。また、pDCsは自己由来の核酸成分も認識してI型IFNを産生し、全身性エリテマトーデス(SLE)や尋常性乾癬等の自己免疫疾患への関与が示唆されていたが、その詳細なメカニズムについてはこれまで不明であった。本研究ではpDCsを生体内で特異的に消失させた遺伝子改変マウスを用いて検討した結果、自己免疫疾患の発症と増悪にpDCsが重要な役割を担っていることを明らかにした。樹状細胞の一種である形質細胞様樹状細胞(pDCs)は核酸成分を認識して大量のI型インターフェロン(IFN-I)を産生する免疫細胞であり、ウイルス感染防御に重要である。一方である種の自己免疫疾患では血中のIFN-Iの増加や炎症組織中へのpDCsの浸潤が認められる。これらの知見からpDCsは自己免疫疾患の発症に関与していると示唆されている。本研究課題の目的は自己免疫疾患におけるpDCsの役割を解明することであり、平成27年度ではマウスpDCs特異的発現分子であるSiglec-Hに着目し、pDCsの機能に対するSiglec-Hの制御機構及び炎症反応におけるpDCsの役割の解明を試みた。先に我々が樹立したSiglec-H欠損マウス及びpDCs特異的消失マウスを用いて野生型マウスとの間で以下の比較検討を行った。1.Toll様受容体7リガンドであるImiquimod(IMQ)によりpDCsを刺激した結果、Siglec-H欠損pDCsでは野生型pDCsに比べて膜表面分子の発現、サイトカインの産生および細胞内シグナル伝達が亢進していた。2.抗原存在下でT細胞と共培養することでT細胞に対する抗原提示能の解析を行った結果、Siglec-H欠損pDCsでは野生型pDCsに比べてT細胞の増殖及びCD4+エフェクターT細胞への分化が亢進していた。以上のことからSiglec-HはpDCsの機能を負に制御している抑制性分子であること、さらに炎症反応の惹起におけるpDCsの役割と、cDCsを含めたその他の免疫細胞とのクロストークの重要性が明らかとなった。研究計画に従いおおむね順調に推移している為、研究の遂行に問題はないと考えられる。本研究課題では、自己免疫疾患におけるpDCsの役割を解明することを目的として、平成27年度では我々が先に樹立したpDCs特異的発現分子であるSiglec-Hの欠損マウス及びpDCs特異的消失マウスを用いて炎症反応におけるpDCsの重要な役割を明らかにした。平成28年度ではマウス尋常性乾癬モデルを用いて皮膚慢性炎症の惹起・遷延化とそれに続く自己免疫病態の形成におけるpDCsの役割とそのSiglec-Hを介する制御機構の解明を試みた。1.Toll様受容体7リガンドであるImiquimod(IMQ)含有クリームを野生型マウス、Siglec-H欠損マウス及びpDCs特異的消失マウスの背部に塗布し病態を比較した結果、野生型マウスと比較してSiglec-H欠損マウスでは病態スコア(紅斑・腫脹・脱落乾燥表皮)が増悪していたが、pDCs特異的消失マウスでは緩和していた。2.IMQクリーム塗布後の皮膚組織を用いて病理解析を行った結果、Siglec-H欠損マウスでは野生型マウスに比べて皮膚表皮の肥厚、上皮細胞の増殖、炎症組織への白血球の浸潤が亢進していたが、pDCs特異的消失マウスでは減弱していた。3.IMQクリーム塗布後の血清中サイトカイン産生量の解析を行った結果、Siglec-H欠損マウスでは野生型マウスに比べてI型インターフェロンと炎症性サイトカインの産生量が増加していたが、pDCs特異的消失マウスでは減弱していた。4.抗Siglec-H抗体の免疫病態制御効果を検討した結果、野生型マウスへの抗Siglec-H抗体の投与によりコントロール抗体の投与と比較して炎症反応の減弱とそれに伴う病態の緩和が認められた。以上の結果から、pDCsは尋常性乾癬様炎症の発症・増悪に関与し、Siglec-HはpDCsの機能を負に調節することにより病態を制御することが明らかとなった。研究計画に従い、おおむね順調に推移しているため、研究の遂行に特に問題はないと考えられる。本研究課題では自己免疫疾患におけるpDCsの役割を解明することを目的として、これまでに炎症反応におけるpDCsの重要な役割、さらにマウス尋常性乾癬モデルを用いて皮膚慢性炎症の惹起、遷延化とそれに続く自己免疫病態の形成におけるpDCsの役割とそのSiglec-Hを介する制御機構を明らかにした。本年度はマウス全身性エリテマトーデスモデルであるpristan誘導性ループス様腎炎を用いて、病態の形成におけるpDCsのSiglec-Hを介した制御機構の解明を試みた。1.血清中サイトカイン、抗核抗体量を測定した結果、Siglec-H欠損マウスでは野生型マウスに比べてIL-6, IL-12p40, CCL2などの炎症性サイトカインやケモカイン、さらにanti-snRNPやanti-Smなどの抗核抗体の産生が亢進していたが、pDCs特異的消失マウスでは減弱していた。

2.腎臓組織の病理解析を行なった結果、Siglec-H欠損マウスでは野生型マウスに比べて病態スコアならびに糸球体への免疫複合体の沈着が亢進していたが、pDCs特異的消失マウスでは減弱していた。3.腹腔における免疫細胞構成の解析を行った結果、Siglec-H欠損マウスでは野生型マウスに比べて腹腔内への炎症性単球の集積が亢進していたが、pDCs特異的消失マウスでは減弱していた。さらに、それらの炎症性単球の遺伝子発現解析を行なった結果、Siglec-H欠損マウスでは野生型マウスに比べてI型イターフェロンの発現が亢進していたが、pDCs特異的消失マウスでは減弱していた。樹状細胞の一種である形質細胞様樹状細胞(pDCs)は、病原体由来核酸成分を認識して多量のI型インターフェロン(I型IFN)を産生する免疫細胞であり、抗ウイルス免疫応答を初めとした様々な免疫反応に重要な役割を果たしている。また、pDCsは自己由来の核酸成分も認識してI型IFNを産生し、全身性エリテマトーデス(SLE)や尋常性乾癬等の自己免疫疾患への関与が示唆されていたが、その詳細なメカニズムについてはこれまで不明であった。本研究ではpDCsを生体内で特異的に消失させた遺伝子改変マウスを用いて検討した結果、自己免疫疾患の発症と増悪にpDCsが重要な役割を担っていることを明らかにした。今後も研究計画に従い、研究を遂行していく。本年度以降は前年度に得られたin vitroの知見を元に、自己免疫様モデルマウスを用いて生体内におけるpDCの役割を中心に解析を行っていく。今後も研究計画に従い、研究を遂行する。最終年度は前年度までに得られた知見を元に、全身性エリテマトーデスモデルの免疫病態の形成におけるpDCsのSiglec-Hを介した制御機構の解析を行う予定である。免疫学
ソーシャルメディアからの世論推定と民意抽出

本研究では、ソーシャルメディアからの民意推定を行うべく、Twitterデータの収集と分析システム(WTC)を構築した。参議院選等を含むの多様なテーマのtweet(つぶやき)のデータセットを収集しその特長を検討した。また、いわゆる「ネット上の炎上」を含む、ソーシャルイベントに関するデータから、ソーシャルイベントへのユーザーの反応の類型化を行ない、民意のパターン推定の理論枠組みを提案した。平成25年度は、24年に獲得した大規模tweetデータ収集に関わる方法論、とくにキーワード選択にかかる知見をふまえ、候補者や政党による選挙期間中のインターネット利用が歴史上初めて解禁された平成25年の参議院選挙の直前期間におけるtweetから、争点キーワードをクエリーとして、東京大学鳥海研究室のサーバを用いて収集した。両データセットは、ソーシャルメディア上のデータからの民意推定を行う基礎事例データといちづけ、比較検討分析を行うため、関西大学安田研究室において可能な限りノイズを除去するデータクリーニングを行い、内容を視認し、頻度及び趨勢、内容のテキストマイニング分析を実施した。選挙時のtweetデータは、いわゆるビックデータであり、追跡による発信者属性の特定が可能であり発信時刻、情報伝播状況という属性ももつ蓄積データである。内容分析及び発信者の追跡調査は、参議院選挙後から分析しており、現在も継続中である。平成25年度に導出された知見としては、平成24年度及び25年度における選挙期間中のソーシャルメディアの利用行動データからは、(1)政党及び候補者サイドの行動は交流や相互コミュニケーションを意図しない発信者としての一方向的な利用行動が大半であり、有権者の双方向のコミュニケーションを促進する試みは稀少であったこと、(2)そのため、政党及び候補者によるソーシャルメディアの活用は、従来のマスメディア型の広告と同様に位置づけられ、民意推定・予測機能を可能とすべく有権者からの情報発信行動をひきだすにはいたっていないこと、一方、インターネット解禁後の初選挙では、(3)政党は民間のソーシャルメディアデータの分析企業を積極的に商用利用し、ソーシャルメディア上の情報を収集し投票者の民意や投票行動予測をしようと多様な試みをなしたことが関係者からのヒアリングにおいて確認されたことをあげられる。今年度は、データ収集システムの構築と試行、試行収集データの内容分析とソーシャルメディア上の情報拡散に関わる事例の実証分析を行い、国内の学会及び研究会における報告を多数行なった。ソーシャルメディアからの民意抽出にむけての基礎資料となる分析を行なった。具体的には、(1)関西大学安田研究室における中規模なtweetデータの収集システムの構築と試行データの収集、東京大学鳥海研究室における大規模なtweetデータの安定的収集システムの構築と試行データの収集、(2)中規模及び大規模tweetデータの収集事例分析に関する学会及び研究会報告、(3)ソーシャルメディア固有の情報拡散過程についての理論的検討を行った。(1)についてはソーシャルメディアの諸特性を検討したうえで、ブログなどの他のソーシャルメディアについてはIT事業者などが効率的な収集システムを商用化していることをふまえ、twitter上に発散されるtweetデータの収集を可能とするシステムを構築することとした。そのうえで、突発的に生じる事件をも含め時事問題や、爆発的流行現象に関するソーシャルメディア上の言論を分析対象にするため、365日24時間の突発的なデータ収集要求に対応が可能になるよう、大規模、中小規模、双方のデータを機動的に収集できる体制を代表者と分担者の二拠点に構築した。(2)については、コスモ石油火災に関するデマ及びデマ否定tweetの大規模データセットを分析し、そこからの知見についての報告を、日本社会学会、ソーシャルメディアシンポジウムなどで、ソーシャルメディア上のデマ及びデマ拡散にみられる普遍的法則についての報告を行っている。鳥海分担者とともにSoc12、JWEIN、SMWSなどの研究会にはともに参加し、別途報告を行っている。(3)は今後の民意推定方法の確立にむけての理論的基礎研究として行った。本研究では、ソーシャルメディアからの民意推定を目的に、Twitterデータの収集と分析体制を構築し、参議院選挙等を含む多様なテーマでtweet(つぶやき)のデータセットを収集し、その特徴量を検討した。また、いわゆる「ネット上の炎上」を含む多様なソーシャルイベントに関するデータから、ソーシャルイベントへのユーザーの反応の類型化を行い、民意のパターン推定の理論的枠組みを考察した。研究は、初年度から継続的におこなったtweetデータの学術的利用のための収集・分析システムの構築とTwitter社の仕様変更に伴うシステム改善、年度ごとに異なるtweetデータの収集と収集したデータのデータベース化(個人情報を含むため非公開)、2013年及び2014年に行った二つの選挙時のTwitterユーザーの行動特性調査、その後の、twitterユーザーのプロファイルの特定と行動の関連検討、多様なソーシャルイベントへのユーザー反応の類型化、以上を統合してのソーシャルメディア上での情報拡散と収束に関わる理論的検討に大きく分けられる。行動特性調査では、参議院議員選挙ならびに東京都知事選直前期間に、政党及び選挙争点に関わるキーワードをクエリーとし、twitter上のつぶやきデータを収集、twitterユーザーのつぶやきと発信者情報を取得し、パネル調査の基本データセットを作成した。またデータベースのうちプロファイルをtwitterプロフィールから追跡調査が可能な者については、ユーザーの属性を特定及び推定し、そのプロファイルを確認している。これらは個人情報を特定しえない形式にてデータ加工を行った。