hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食肉類動物パルボウイルスの進化と宿主適応機構

各抗原型ウイルス株に対する反応性により、これらのmAbは、全ての抗原型を認識するもの、抗原型2bおよび2cと反応するもの、並びに抗原型2bに特異的なものの3種類に分類された。さらにmAbに抵抗性の変異ウイルスを用いた解析では、2つのmAbはパルボウイルスの抗原部位Aを、残りの2つは抗原部位Bまたはその近傍を認識することが示唆された。以上の解析から、作出したmAbは新抗原型を含むパルボウイルスを検出、型別する際に有用であると考えられた。本研究計画ではイヌやネコなどの食肉類動物を宿主とするパルボウイルスの進化(変異)を明らかにするとともに、新しい宿主動物へ感染・増殖する能力を獲得する機構を解明することを目的とする。具体的には研究代表者らがベトナムでヤマネコ並びにイエネコから分離したパルボウイルスを主に用いて、以下の項目を追求することにより行われる。1)ベトナム株の全塩基配列の決定による変異部位の同定2)感染性DNAのクローン化と部位特異的変異導入ウイルスとキメラウイルスの作製およびin vitro宿主域の解析3)モノクローナル抗体による抗原性の解析4)in vivoにおける増殖性と病原性の解析本年度は新たにベトナムのイヌ及びイエネコからウイルスを分離し、主に前年度に作製した新しいモノクローナル抗体との反応性を検討して以下の成績を得た。1)ベトナムのハノイ、ホーチミン両市近郊のイヌおよびネコ由来直腸スワブサンプル126サンプルからCanine Parvovirus(CPV)の分離を試み、イヌ由来8株並びにネコ由来1株の計9株を分離した。2)モノクローナル抗体との反応性により、分離株の内ネコ由来株を含む8株はCPV-2b型と判定されたが、ハノイ市のイヌから分離されたHNI-4-1株は2つのモノクローナル抗体に対する反応性が顕著に低下していた。3)HNI-4-1株のVP2遺伝子を解析したところ、426番目のアミノ酸に置換が認められ、HNI-4-1株は本アミノ酸の置換に起因する新しい抗原変異株であると考えられた。本年度の研究により、CPVが現在も抗原性の変化を含む変異により進化を続けていることが示された。
学士課程教育の構築へ向けた「入学者受入れの方針」に関する実証的研究

本研究では,受験勉強や受験対策といった受験経験がもたらす効果について検討した。その結果,受験勉強に達成感を持つ者ほど,受験勉強の効用を肯定的に捉える傾向があった。また,受験経験がもたらす成長感についても,「忍耐力」「集中力」「思考力」といったものだけでなく,「感謝の心」「対人関係」「協調性」といった情動的な側面もみられた。さらに,こうした認識が醸成される状況に関して,高校教員に実情をインタビューすることで,彼らの高校生活における具体的な場面の一端を明らかにした。2009年4月入学のS大学新入生を対象に実施したアンケートの一項目である「受験勉強や受験対策など受験生という経験を通して,何か成長できたと感じるものがありますか」(自由記述)に対する回答を得た。この自由記述の分析を行い,回答の意味内容をカテゴリー化することで,大学入試を通して育成されると考えられる能力や資質を検討ための参考指標を作成した。本指標は,平成22年度に予定している調査で統計的に分析する項目として反映する。また,のべ200の高等学校を訪問し,進路指導現場における進路および受験指導の実情を進路指導担当者からヒアリングして検討項目を整理した。この結果を踏まえ,平成22年度は受験者側と教師側の受験経験および受験指導意識に焦点を当てた調査を実施する予定である。なお,先行して実施していた「高校生の大学入試に関する受け止め方調査」において,大学入試の評価方法(ペーパテスト,非ペーパーテスト)の観点から,大学進学を希望する高校生の意識を分析し,「入学者受入れ方針」を策定する上での一つの視点を整理した。これを論文としてまとめ,「大学入試研究ジャーナル」に掲載された。全体を通して,平成21年度の研究実績は,22年度の調査および分析につなげるための先行研究として位置づけられる。前年度までの先行研究で得られた15カテゴリーを項目化した調査票を作り,H22年度S大学新入生を対象にしたアンケート調査を行った。分析の結果,受験経験(受験勉強や受験対策)を通して得られた成長感として,「忍耐力」,「集中力」,「感謝の心」,「思考力」,「勉強の習慣」,「自信」,「計画性」,「自制心」,「特になし」,「情報収集力」,「対人関係」,「積極性」,「人間性」,「協調性」,「表現力」が気持ちの強い順に挙げられた。また,これらの順位について,性別,志望強度別,入試方法別,学部系統別にみることで特徴的な傾向が確認された。さらに,こうした成長感に対する認識が具体的にどのような高校生活の場面を通して得られたのかを検討するために,彼らを指導する立場にある高校教員を対象としたヒアリング調査を実施した(有効回答:46高校)。具体的には,これまでの調査結果をまとめた資料を提示しながら分析概要を説明し,上記で示したカテゴリーが高校生活のどういった場面を通して醸成されているのかについて意見を求めた。特に,「感謝の心」「対人関係」「協調性」といった情動的側面を持つカテゴリーについて詳しく尋ねた。その結果,「個別指導を要する受験対策が持つ影響力」や「合格実績を左右するクラスの雰囲気」など,大学入試がもたら遡及効果の側面を考察する視点が得られ,「入学者受入れの方針」を議論する上で配慮すべき高校での進路指導現場の実情を明らかにすることが出来た。
中国経済発展と我が国企業の直接投資による地域連関の変容に関する研究

我が国企業の中国での直接投資・現地生産が、日中経済の産業と貿易にどのような影響があるか、中国地域経済の特徴を考慮しながら、日中韓計量経済モデルや日中産業連関表の枠組みにより分析を行った。機械部門での日本企業の中国への進出は相互貿易を高め、輸出特化度を低下させてきた。日本から中国への生産シフトは、電気機械・一般機械部門の方が自動車部門よりも日本への影響が少ない。また、中国に於ける日系企業の省エネ活動は、他の企業にも普及しなければ中国全体の環境改善にはつながりにくい。アメリカに次ぐ第二の大国となった中国にとって経済発展と地球環境目標は焦眉の課題である。この研究は、日系企業の直接投資や現地生産がこの目標にどう関わっていくのか、日本経済にどのような影響をもたらすかを、実証的に検証することにある。このため、初年度は既存研究の整理とともに、研究協力者である中国の江南大学商学院武戈教授らの協力を得ながら調査研究の準備を行った。マイクロな企業個別情報をマクロ情報として集約していくには、産業連関表のような多部門経済分析の枠組みを利用することが適切である。このため、中国の地域格差を考慮した日中地域間産業連関表、日中地域産業連関表、国際地域間表による分析道具の検討を行ない、その一部をモンゴルで開催された北東アジア経済フォーラムにて報告した。近年日本企業も中国、アジアへの進出を増加させ、相互補完的なグローバルな生産システムを構築している。その結果、日本、アジアの産業・貿易構造の変化と両者の緊密化がもたらされている。このような相互依存を分析するのに国際産業連関表の役割は大きい。日中間の国際産業連関表の作成は重要であり、現在経済産業省プロジェクトで2007年表を作成中であり、報告では2000年のアジア国際産業連関表を用いながら、どのように分析結果が期待できるかを示した。また、研究分担者の木下宗七は、産業別集計データによる直接投資行動と貿易パターンの変化に関する分析を行う。このため、各国・商品別の貿易行動を価格面と数量面の側面から測定するための貿易指数の作成と評価に関する問題を取り上げた。具体的には貿易価格指数に焦点を合わせ、まず、既存貿易指数作成方法のサーベイを行い、次いでアメリカとドイツについて貿易単価指数と調査価格指数の時系列的変動の回帰分析を行った。最後に、単価指数作成での商品分類の水準(桁数)と単価指数の変動バイアスの関係について分析した。世界第二の経済大国中国にとって経済発展と地球環境目標の達成は焦眉の課題である。この研究では日系企業の直接投資や現地生産が、この目標にどう関わっていくのか、日本経済にどのような影響をもたらすか、実証的に検証する。特に、我が国企業の中国への進出は電気機械、輸送機械分門を中心とし、現地企業とは競争的かつ協調的関係と多様化している。直接投資のミクロ統計を活用し日中産業連関分析の枠組みで、直接投資、技術移転などを通じた日中国際分業体制の変化とその要因分析を行うことを狙っている。今年度は第1に、すでに開発した日中韓多部門計量モデルを用いて、日本から中国に電気機械部門の企業が省エネ投資を伴った生産シフトを大行った場合の各国産業に与える影響についてシミュレーション分析を行った。第2は、日系企業の中国進出について2つの分析を行った。ひとつは2007年中国産業連関表を用いて、日系企業の中国での生産活動の中国経済に与える影響分析を行うこと。もうひとつは、愛知県企業の中国、アジア、米国への進出パターンの比較分析を行ったことである。第3は、改革開放以来今日まで、高度成長を続ける中国とバブル崩壊以降低成長と長期的なデフレーションで低迷する日本の貿易依存度と貿易構造の変化について検討し、円高を背景として直接投資が進み、産業内分業構造が進化していることを示した。これらの研究は、「日中経済発展の計量分析」(勁草書房)においてとりまとめた。世界第2の経済大国中国にとって経済発展と地球環境目標の達成は焦眉の課題である。この研究では中国における直接投資や現地生産が、日中経済にどのような影響をもたらすか、実証的に検証する。特に我が国企業の中国への進出は電気機械、輸送機械部門を中心とし、現地企業とは競争的関係と同時に協調的関係をもつなど、多様化している。中国における日経企業の直接投資、現地生産に関するミクロ情報を活用した日中地域間産業連関表の枠組みで日中の全経済的な影響分析を行った。我が国企業の中国への直接投資額は近年著しく増加しており、その結果現地生産規模も拡大してきている。現地生産の拡大は日中の貿易構造の変化をもたらして、日中の相互依存関係もより強くなってきている。このような関係を経済産業省が作成した2007年日中国際産業連関表を用いて分析することができる。

日系企業の現地生産については経済産業省の海外事業活動基本調査があり、ここではこの3600事業所に関するミクロ情報を産業連関表の部門に合わせて再集計し、日系企業の中国での現地生産を陽表的に取り込んだ産業連関表を作成した上で、日系企業の生産する最終需要の付加価値要因分解と、日本から中国への生産シフトがもたらすシミュレーション分析を行った。また、昨今の日本の電気・電子産業における国際競争力の変化は2007年時点の状況とは大きな変化をもたらしている。そこで、日本の競争力の変化を検討するため、経済の長期と短期の動向を判断する際の重要な指標である日本経済の潜在成長率とGDPギャップについて検討した。ここでは、これまで比較的に高い潜在成長力と大きなGDPギャップを発表してきた宍戸氏と丹羽氏の推計結果を取り上げ、どうして内閣府や日本銀行のものと開差が生ずるかを、要素分配率、TFP成長率、潜在要素投入量の3つの側面から検討した。2007年日中国際産業連関表が公表されたことにより、我が国企業の海外生産にかかるミクロ統計と国際産業連関分析とを結びつける研究が実施可能となった。次年度にはこの報告を行うことにしている。24年度が最終年度であるため、記入しない。中国における直接投資の地域分布は東部沿海地域に偏在している。このため、中国地域間産業連関表の活用が重要となるが、現在利用可能な最新の地域間産業連関表は2000年表である。そこで、簡便な方法であってもできるだけ新しい中国地域間産業連関表を作成し、そのもとで現地生産の地域偏在を考慮した分析を次年度に並行して行う予定でいる。
Perlスクリプトによる英語通時構文解析コーパスの検索システムの開発及び分析

平成16年度から始めた本研究では、1年目にYCOEの文法タグ構造を調査し、それに基づいたPerlスクリプトによる検索方法を考察した。2年目は主にこうした検索により得られた結果をもとに古英語期における統語変化の様相を考察した。特に、再帰代名詞及び非対格構文に着目し、その発達について論じた。以下、両考察の概略である。まず、再帰代名詞の発達に関してであるが、古英語のおける再帰代名詞には2つの形態が存在した。1つは単純代名詞形であり、もう1つはoneself形である。特に古英語初期・中期においては、前者の単純代名詞形が再帰代名詞として使われていたが、古英語後期からは徐々にoneself形が増加する様子を、YCOEの検索結果をもとに実証的に論じた。その結果、英語の再帰代名詞の発達は一種の文法化であるという結論を導くことができた。その成果は、秋元実治・保坂道雄編『文法化一新たな展開』(英潮社)に発表した。次に、非対格構文の発達に関してであるが、現代英語の非対格構文の問題点を出発点に、古英語期において、非対格構文が再帰代名詞と密接に関係していることを、YCOEの検索結果をもとに実証的に論じた。その結果、英語における非対格構文は単純代名詞の再帰代名詞用法が消失するのに伴い、その形態的認可システムが機能しなくなり、現代英語においては統語的役割を果たさなくなったという結論に至った。なお、その成果は、昨年9月1日3日に千葉大学で開催されたThe Society of Historical English Language and Linguistics International Conference、及び12月3日に日本大学で開催された日本大学英文学会80周年記念大会にて発表を行った。本年度の研究は、The Penn-Helsinki Parsed Corpus of Middle English第2版(1999年に完成した総語数約130万語の中英語構文解析コーパス)及び、The Brooklyn-Geneva-Amsterdam-Helsinki Parsed Corpus of Old English(2003年に完成した総語数約150万語の古英語構文解析コーパス)という2つの英語通時コーパスについて、各テキストファイルに付加されている文法タグの構成を確認し、特に代名詞の表記に関する項目を中心に分析を行った。その際、古英語及び中英語の原典と照合して、各テキストのサンプリングの有効性を検討した。また、実際のコーパス検索では、試験的にPerlスクリプトを利用した検索実行し、その可能性を探り、特にCorpusSearchや他の検索プログラムによる検索よりも、Perlスクリプトを用いた検索の方が、現在研究対象としている通時的統語研究に、より有効であることを確認した。また、本年度行った研究成果の一部は、昨年11月の日本英語学会第22回大会のシンポジウム(『歴史言語学の新たな展開-文法化現象をめぐって』)における発表(『文法化と適応的進化』)の中で、古英語及び中英語の再帰代名詞形の発達の検証という形で公表している。なお、本年2月に初期近代英語テキストに文法タグを付加した総語数約180万語のPenn-Helsinki Parsed Corpus of Early Modern Englishが公開になった。来年度はこのコーパスを含めて、古英語・中英語・初期近代英語の3つの時代を対象とした通時的研究を行う予定である。本年度は主にこうした検索により得られた結果をもとに古英語期における統語変化の様相を考察した。

1つは単純代名詞形であり、もう1つはoneself形である。特に古英語初期・中期においては、前者の単純代名詞形が再帰代名詞として使われていたが、古英語後期からは徐々にoneself形が増加する様子を、YCOEの検索結果をもとに実証的に論じた。その結果、英語の再帰代名詞の発達は一種の文法化であるという結論を導くことができた。その成果は、秋元実治・保坂道雄編『文法化-新たな展開』(英潮社)に発表した。次に、非対格構文の発達に関してであるが、現代英語の非対格構文の問題点を出発点に、古英語期において、非対格構文が再帰代名詞と密接に関係していることを、YCOEの検索結果をもとに実証的に論じた。その結果、英語における非対格構文は単純代名詞の再帰代名詞用法が消失するのに伴い、その形態的認可システムが機能しなくなり、現代英語においては統語的役割を果たさなくなったという結論に至った。なお、その成果は、昨年9月1日3日に千葉大学で開催されたThe Society of Historical English Language and Linguistics International Conference、及び12月3日に日本大学で開催された日本大学英文学会80周年記念大会にて発表を行った。
乳癌における播種性腫瘍細胞の静止期維持機構の解明と新規治療法の開発

2年目で明らかにした乳がん幹細胞におけるFbxw7の静止期維持に関わる重要性を踏まえて、3年目はCRISPR/Cas9を用いて誘導型遺伝子欠損細胞株を作成し抗がん剤との併用の是非について探求した。Fbxw7をタモキシフェンを用いて誘導性ノックアウトしただけでは播種性腫瘍細胞(DTC)には有意な変化は観察されなかったが、抗がん剤であるパクリタキセルと併用した際に野生型細胞と比べFbxw7ノックアウト細胞ではDTCの数は大きく減ることを見出した。すでに骨髄中に播種してしまった後でもFbxw7を欠損させることで抗がん剤感受性細胞株にできるという驚くべき知見である。これまでFbxw7はtumor suppressorとして知られてきたが、我々の結果はそれに矛盾するものである。しかしながら我々は6000人近い国際的な乳がんコホートの公開データを再解析したところ、Fbxw7の発現が低い患者の方が予後がよいことをメタアナリシスで見出した。非常に興味深いことに、Fbxw7の発現量は最初の数年における予後には影響を与えないが、5年以後の長期予後は著しく異なっていた。これはFbxw7がDTCの維持に重要な分子の一つであり、発現量を抑えることで抗がん剤に効きやすくなり、ひいては長期予後の改善につながるという我々の仮説に当てはまるものである。実際にFbxw7を阻害するような薬は現状のところ存在しないが、これを開発するべくスクリーニング系を立ち上げ、他の研究施設と共同研究で薬剤開発を進めている。我々はこれらの結果を分子生物学会にて口頭発表し、現在はこの3年で得られた知見をまとめ国際誌に投稿準備をしている。29年度が最終年度であるため、記入しない。乳がん幹細胞をin vitroで濃縮するmammosphere形成を使ってまずマウス由来の代表的な乳がん細胞株E0771と4T1を使って幹細胞で発現上昇する遺伝子を同定した。さらにこれらの細胞株を同所性に移植し、その腫瘍塊をがん幹細胞の表面マーカーでFACSにてソーティングを行ったところ、幹細胞分画で同遺伝子が有意に発現上昇していることを見出した。MCF7とMDA-MB-231という代表的なヒト乳がん細胞株を使ってmammosphere形成を行っても、マウスと同様にヒトでもこの遺伝子発現が濃縮していることを見出している。次にCRISPR/Cas9システムを用いて遺伝子破壊(ノックアウト)細胞株を樹立した。ノックアウト細胞株では野生型と比べ有意にmammosphere形成能が低下しており、がん幹細胞能の減少が推察される。乳がんにおいては早期の乳がんであっても診断の時点ですでに乳がん細胞が転移している症例が多いことがわかっている。これらの細胞は播種性腫瘍細胞(disseminated tumor cell, DTC)と呼ばれ、がん細胞でありながら増殖が止まっているため、既存の細胞周期が早い細胞を標的とする化学療法が効かずに根治できないという問題がある。今回同定した遺伝子は静止期維持に重要な役割を果たしており、この遺伝子をノックアウトすることでDTCを細胞周期に入れれば、抗がん剤を併用することで根治できるのでないかという考えのもと、DTCモデルを作成することにした。ヒトの乳がん細胞株MDA-MB-231に蛍光タンパクをレンチウイルスを使って安定的に導入し、それを免疫不全マウスへ同所性に移植した。移植後40-50日で腫瘍の長径は1cmに達し、この時点で骨髄をFACSや病理学的に探索すると半数以上のマウスで蛍光タンパクVenus陽性の腫瘍細胞が見られ、DTCを模倣する系が確立した。次年度は1年間に得られたこれらの知見および実験系を使ってFbxw7が新規治療標的となりうるか否か、その真相に近づいていきたいと考える。本年度は研究を開始した初年度であり、まずは実験系のセットアップや、必要なマテリアル作りに専念した年であった。その結果、実験に必要な遺伝子改変細胞や、マウス実験系が概ね完成し、次年度以降に研究を進めていく十分な下準備ができたと考える。1年目で明らかにした乳がん幹細胞におけるFbxw7の静止期維持に関わる重要性を踏まえて、2年目はそのノックアウト細胞を使った解析を進めた。Fbxw7ノックアウトしたマウス乳がん細胞E0771は静止期に止まる割合が減り、がん幹細胞分画が減って、その結果としてより抗がん剤に感受性が高まった。Fbxw7ノックアウトしたヒトの乳がん細胞MDA-MB-231においてもin vitroおよびin vivo両面において静止期維持が破綻し、原発切除と抗がん剤投与を組み合わせることで残存病変がより減少した。これらの結果、Fbxw7ノックアウトと化学療法の併用により、野生型のがん細胞に比べ予後が大きく改善した。しかしながら我々はアメリカのTCGAに登録されている数千例のがん患者のデータを調べる中で、乳がんにおいてはFbxw7が低発現の患者さんの方が10年目以降の生存率は有意に高いことを見出した。同様の傾向は臨床的に進行が遅い前立腺癌でも示された。癌種によるFbxw7の機能の差異の詳細は不明だが、例えばFbxw7の基質の一つであるNotchは近年腫瘍を促進することも抑制することもある二面性があることが明らかになっており、上流にあるFbxw7もそのような機能があるものと推察している。これについては本研究とは別に調べていく予定である。当初の計画より少し早いペースで研究が進捗しているため。

2年目で明らかにした乳がん幹細胞におけるFbxw7の静止期維持に関わる重要性を踏まえて、3年目はCRISPR/Cas9を用いて誘導型遺伝子欠損細胞株を作成し抗がん剤との併用の是非について探求した。Fbxw7をタモキシフェンを用いて誘導性ノックアウトしただけでは播種性腫瘍細胞(DTC)には有意な変化は観察されなかったが、抗がん剤であるパクリタキセルと併用した際に野生型細胞と比べFbxw7ノックアウト細胞ではDTCの数は大きく減ることを見出した。すでに骨髄中に播種してしまった後でもFbxw7を欠損させることで抗がん剤感受性細胞株にできるという驚くべき知見である。これまでFbxw7はtumor suppressorとして知られてきたが、我々の結果はそれに矛盾するものである。しかしながら我々は6000人近い国際的な乳がんコホートの公開データを再解析したところ、Fbxw7の発現が低い患者の方が予後がよいことをメタアナリシスで見出した。非常に興味深いことに、Fbxw7の発現量は最初の数年における予後には影響を与えないが、5年以後の長期予後は著しく異なっていた。これはFbxw7がDTCの維持に重要な分子の一つであり、発現量を抑えることで抗がん剤に効きやすくなり、ひいては長期予後の改善につながるという我々の仮説に当てはまるものである。実際にFbxw7を阻害するような薬は現状のところ存在しないが、これを開発するべくスクリーニング系を立ち上げ、他の研究施設と共同研究で薬剤開発を進めている。我々はこれらの結果を分子生物学会にて口頭発表し、現在はこの3年で得られた知見をまとめ国際誌に投稿準備をしている。本年度に得た遺伝子改変細胞やそれを使って得た基礎的知見、および確立したマウス実験系を用いて、次年度は実際に本番の実験を例数を重ねて再現性を確認しながらデータ取得に専念していく次第である。Fbxw7が新規治療標的として有望かを検討するために、Fbxw7阻害剤の開発、ならびにFbxw7ノックアウトを誘導できる系を構築し、来年度は検討を重ねていく予定である。その知見をまとめ、国際学術誌に発表する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
イネの栄養成長期におけるjuvenile-adult相転換の分子遺伝学的研究

本研究ではイネの栄養成長期におけるjuvenile-adult相転換の制御機構の解明を目指している。23年度は、これまでの2年間で研究を行った、juvenile phaseが延長する変異体であるpps-1のデータをまとめてPlant CellとPlant Signaling & Behaviorに論文を投稿し、受理された。22年度に引き続き、juvenile phaseが永続する変異体であるmori1について、解析を行った。Phase changeの制御因子であるmiR156とmiR172の発現レベルはmori1において変化しなかった。また、また活性型ジベレリンであるGAIの量も野生型の20%以下に抑制されており、miR156,miR172とは独立にadult phaseへの移行を促進するジベレリンの合成も、MORI1によって制御されていることが明らかになった。以上よりMORI1は2つのmiRNAとジベレリン合成を制御する、juvenile-adult phase changeのkey factorであることが示された。mori1-1におけるPIPSの発現は強く抑制されており、pps-1とmori1-1との2重変異体はmori1-1の表現型を示し、pps-1におけるMORI1の発現は野生型と同程度であった事から、MORI1はPPSの上位で機能する事が示唆された。そこでACTINプロモータ下でPPSを制御したコンストラクトをmori1-4に導入したところ、mori1-4の表現型の回復が見られなかった。これらの結果から、PPSはMORI1の下流で機能しているが、MORI1の下流にはPPS以外の要素も存在することが明らかになった。juvenile-adult相転換は、イネにおいては変異体の報告もほとんどなく、その分子メカニズムは不明のままであった。本研究ではPPS,MORI1という2つのjuvenile-adult相転換を制御する遺伝子の単離を行い、これらの遺伝子がmiR156,miR172,ジベレリン合成の上流で機能していることを示した。またMORI1は相転換においてPPSの上流で、相転換の決定因子として機能していることを明らかにしたため。MORI1がjuvenile-adult相転換の決定因子であることを示すために、形質転換を用いてMORI1の機能を調べる。またこの遺伝子の機能が他の植物でも保存されていることを示すため、シロイヌナズナのオーソロガスな遺伝子の変異体を用いて、juvenile-adult相転換に異常をきたすかを調べる。高等植物の発生は異なるいくつかの生育相から成る。中でも栄養成長期から生殖成長期への移行は劇的な変化を伴い、多くの研究がなされている。しかし栄養成長期は、初期のjuvenile phaseと後期のadult phaseの2つの相にさらに分けられ、adult phaseに移行しなければ、生殖成長期へも移行しないにも関わらず、この相転換の研究はほとんどなされていない。本研究ではイネにおいてjuvenile phaseが延長する変異体を用いて、juvenile-adult相転換の遺伝的な制御機構を明らかにすることを目的とする。イネでは多くのjuvenile phase特異的な形態、生理マーカーが知られており、それらを用いた解析からmori,ppsの2つの変異体が同定された。moriではjuvenile phaseが永続し、ppsでは延長しており、PPSの発現解析からMORIはPPSの上位で機能すると考えられた。加えてArabidopsis, Maizeに共通するmiR156,miR172の拮抗的な発現パターンはイネでも維持されており、ppsではこのパターンに遅れが生じていた。ポジショナルクローニング法を用いてPPSの原因遺伝子を同定した結果、Arabidopsisの光形態形成に関わる遺伝子のオーソログであった。この遺伝子はArabidopsisにおいて、phase changeに関わる機能を持たないため、イネに特有の機能であると考えられた。ppsでは暗所においても光形態形成を行い、また興味深いことに早咲きの表現型を示した。このメカニズムとして、floweringに関わる遺伝子の発現解析から、PPSはHd3aを介さない新しい開花経路の制御を行っていると推測された。本研究では、栄養成長期における相転換に異常をもつイネの変異体を材料にjuvenile-adult相転換の分子的なメカニズムの解明を目指している。Juvellilephaseが延長する変異体であるppsは、分子マーカーとして知られるmiR156、miR172の発現変化が遅れ、ジベレリン合成に関わる遺伝子の発現が低下し、ジベレリン量も減少していたことから、PPSはmiR156,miR172,ジベレリン合成を制御することで、adult phaseへの移行を促進していると考えられた。この結果については現在国際誌に投稿中である。次にjuvenile phaseが永続する変異体として、mori1を同定した。発現解析から、MORIはmiR156,miR172の上位で機能するが、ジベレリン合成に関しては機能していないことが示された。MOEI遺伝子は広く真核生物において保存されたタンパク質だが、その機能は未だに不明である。

ジベレリン合成に異常をきたす矮稲C変異体では、miR156,miR172の発現パターンが野生型と同様であったことから、ジベレリンは、miRNAとは独立した経路でadult phaseへの促進を行っていると考えられた。本研究ではイネの栄養成長期におけるjuvenile-adult相転換の制御機構の解明を目指している。23年度は、これまでの2年間で研究を行った、juvenile phaseが延長する変異体であるpps-1のデータをまとめてPlant CellとPlant Signaling & Behaviorに論文を投稿し、受理された。22年度に引き続き、juvenile phaseが永続する変異体であるmori1について、解析を行った。Phase changeの制御因子であるmiR156とmiR172の発現レベルはmori1において変化しなかった。また、また活性型ジベレリンであるGAIの量も野生型の20%以下に抑制されており、miR156,miR172とは独立にadult phaseへの移行を促進するジベレリンの合成も、MORI1によって制御されていることが明らかになった。以上よりMORI1は2つのmiRNAとジベレリン合成を制御する、juvenile-adult phase changeのkey factorであることが示された。mori1-1におけるPIPSの発現は強く抑制されており、pps-1とmori1-1との2重変異体はmori1-1の表現型を示し、pps-1におけるMORI1の発現は野生型と同程度であった事から、MORI1はPPSの上位で機能する事が示唆された。そこでACTINプロモータ下でPPSを制御したコンストラクトをmori1-4に導入したところ、mori1-4の表現型の回復が見られなかった。これらの結果から、PPSはMORI1の下流で機能しているが、MORI1の下流にはPPS以外の要素も存在することが明らかになった。juvenile-adult相転換は、イネにおいては変異体の報告もほとんどなく、その分子メカニズムは不明のままであった。本研究ではPPS,MORI1という2つのjuvenile-adult相転換を制御する遺伝子の単離を行い、これらの遺伝子がmiR156,miR172,ジベレリン合成の上流で機能していることを示した。またMORI1は相転換においてPPSの上流で、相転換の決定因子として機能していることを明らかにしたため。MORI1がjuvenile-adult相転換の決定因子であることを示すために、形質転換を用いてMORI1の機能を調べる。またこの遺伝子の機能が他の植物でも保存されていることを示すため、シロイヌナズナのオーソロガスな遺伝子の変異体を用いて、juvenile-adult相転換に異常をきたすかを調べる。
細胞選別の分子機構の解明

下記に、研究期間の間にえられた主な実験結果について要約する。1.細胞性粘菌Polysphondyliumの後期発生では、第一次柄にたいして第二次の分枝形成が起こる。この第二次分技にたいしてgp64が分枝形成の抑制因子である可能性を示唆する結果と得た。つまり、gp64のコーディング領域をDictyosteliumの柄細胞特異的遺伝子であるecmBプロモーターにつなぎ、強制持続的発現をさせたところ、粘菌Polysphondyliumは集合体は形成するがそれ以降の発生が停止した。この事実は膜タンパク質gp64が粘菌の形態形成を抑制する事を示している。2. Dictyosteliumの集合後期の細胞接着補助因子LagC関しては、この遺伝子と相同性を保持するlagCIIの名ずけた遺伝子が存在することが判明し、この遺伝子の遺伝子破壊を成功させたが、発生には影響が現れなかった、そこでLagCとLaCIIの二重破壊株を作成したが、この株の表現型はLagCII次損株とほぼ同じ表現型を示した。そこで現在はLagCIIの過剰発現株を作成して、さらに機能の解析を進めている。3. Dictyosteliumの集合後期の新規の細胞接着因子を同定する目的で、LagCとgp80の二重遺伝子破壊株を作成し、それらの細胞接着能を発生過程で解析して、野生株、LagC欠損株、gp80欠損株、LagCとgp80二重欠損株の順にEDTA耐性の接着能の出現が遅れてくる事を見いだした。このことはgp80やLagCとは別の接着因子が後期発生で出現する事を示唆している。今回、主に下記の5種類の実験について要約する。1、Polysphondylium pallidumの細胞間接着タンパク質gp64の遺伝子破壊株の作製については、従来Dictyosteliumで報告されている形質転換効率よりも数倍効率の高い条件を見出した。この条件でも、まだ、gp64遺伝子の相同的組換え体を分離していないが、現在精力的に転換体分離の努力を続けている。なお、Dictyosteliumの細胞接着タンパク質contact site Aの相同的組換え体はマックス・プランク生化学研究所より既に入手している。2、アンチセンスRNAを用いて、Polysphondylium pallidumの接着タンパク質gp64の発現を抑制した形質転換体が分離されたが、この株の接着能を測定したところ、まだ数十パーセントに相当する細胞接着能を保持していた。そこでこの細胞株を出発材料に、細胞膜を分離し15羽のウサギに免疫して抗血清を得た。この血清はPolysphondylium細胞の接着を強く阻害することから、第2の接着タンパク質を同定する具体的な手だてを得た。現在この抗体をプロテアーゼで抗体断片(Fab)に低分子化し、第2の細胞接着分子を同定する実験を進めている。3、接着タンパク質gp64上のアスパラギン結合糖鎖の改変のための部位特異的変異誘導法の確立については、基本的な技術は確立した。しかし、まだ6個の糖鎖全てについて改変した形質転換株を分離しておらず、引き続き分離を続ける必要がある。4、Polysphondyliumの細胞接着タンパク質gp64をDictyostelium株に発現させ、細胞膜上に保持させる実験系では、発現されたgp64上の糖鎖が母株と異なること、またgp64のコンフォメイションも異なる可能性が示唆されている。今後、disulfide isomeraseの遺伝子導入等によりS-S架橋構造形成能を高める努力を進める必要がある。5、MAPカイネースの欠損変異体(erk2-)は単独では集合しないが、野生株と混合すると正常に形態形成した。その際、移動体の前部(予定柄細胞域)を占めた。このことはERKタンパク質が選別に関与することを示唆している。細胞選別には細胞接着と走化性など細胞運動が重要な役割を果たしていることを考えられ、走化性検定を試みた。

その結果、野生株と同様にerk2-もcAMPに対しても走化性を示すが、その感度は野生株よりも高いこと、反対にERK2の過剰発現株では低いことが明らかとなった。下記に、今年度に得られた主な実験結果について要約する。1.Polyspondylium pallidumの細胞間接着タンパク質gp64の遺伝子破壊株の作製に成功した。得られた破壊株の接着能は,野生株に比較して1015%低いだけであった。この値は、アンチセンスRNA抑制株が約40%程低い接着能を示したのに対して高い接着能を示したもので、期待に反するものである。この事は粘菌の初期発生において、gp64の接着能を相補する第2、第3の接着タンパク質の存在を示すものと思われる。2.Polyspondyliumの後期発生では、第一次柄にたいして第二次の分枝形成が起こる。今年度の大きな成果の一つは、この第二次分枝にたいしてgp64が分枝形成の抑制因子である可能性を示唆する結果を得たことである。つまり、gp64遺伝子を予定柄細胞遺伝子プロモーターの下流に繋ぎ強制発現させたところ、第二次分枝が起こらなかった。gp64タンパク質はbifunctiona1なタンパク質である可能性がある。3.Polyspondyliumの第二の接着タンパク質を同定するために、gp64のアンチセンスRNA抑制株を出発材料として、この粗膜画分をウサギに免疫してボリクローナル抗体を作製した。この抗体は、強い細胞接着阻害活性をしめしたが、プロープとしての有効性に限界があった。この理由は、この抗体の主要な認識部位が糖鎖であり、糖鎖にたいする抗体の多数の結合が非特異的に接着の阻害をもたらすと考えられるからである。4.Dictyosteliumの集合後期の細胞接着補助因子LagCの機能解析にかんしては、N末端またはC末端領域を欠損したLagCを細胞に発現させ、それにより細胞接着能力やシグナル伝達能の変化を指標に解析する予定である。この為の発現コンストラクトは大部分すでに完成している。下記に、今年度にえられた主な実験結果について要約する。1.細胞性粘菌Polysphondyliumの後期発生では、第一次柄にたいして第二次の分枝形成が起こる。この第二次分枝にたいしてgp64が分枝形成の抑制因子として働く可能性が示唆された。つまり、gp64のコーディング領域をDictyosteliumの柄細胞特異的遺伝子であるecmBプロモーターにつなぎ、強制・持続的発現をさせたところ、粘菌Polysphondyliumは集合体を形成するがそれ以降の発生が停止した。この事実は膜タンパク質gp64が粘菌の形態形成を抑制する事を示している。2. Dictyosteliumの集合後期の細胞接着補助因子LagC関して、この遺伝子と相同性を保持するlagCIIと名ずける遺伝子が存在が判明し、この遺伝子の破壊を成功させたが、発生には影響が現れなかった、そこでLagCとLagCIIの二重破壊株を作成したところ、この株の表現型はLagCII欠損株とほぼ同じであった。そこで現在はLagCIIの過剰発現株を作成して、さらに機能の解析を進めている。
南極底層水を起点とする熱塩循環・物質循環のダイナミクス

平成30年度は、白鳳丸、開洋丸、海鷹丸、しらせ、の4船が南大洋インド洋海域(東南極海域)を同時に広範囲で観測することとなった。白鳳丸では、ケープダンレー底層水の生成域と拡がっていく海域において、初めてフロンとSF6の同時計測を行った。これにより、底層水の平均年齢や起源となる水の混合比が同定でき、底層水の循環時間スケールや混合過程の定量化に大きく寄与する。さらに、海水年齢と溶存酸素量との関係から酸素消費速度が算出され、栄養塩循環の定量的理解が可能となる。白鳳丸航海では、高密度水が潜り込んで底層水を形成する峡谷に3系の係留系を設置した。回収されれば、底層水の流量や熱塩フラックスを見積もることが可能となる。酸素・pHセンサーや時系列採水器も付いており、底層水形成に関わる物質輸送過程とその季節変動の解明にもつながる。また、しらせにより、高密度水ができるポリニヤ(陸棚)域にも時系列採水器付の係留系を設置した。峡谷の係留系には、セジメントトラップもついており、これによる物質循環や海底への堆積過程に関わる情報と、同航海により係留点近傍の底層水の通り道で取得されたピストンコアデータから、過去の底層水の遍歴を解明することが可能となる。最新の研究から東南極最大の氷床量減少海域であることが示されたトッテン氷河域を新たに日本の集中観測海域と定め、その予備的観測を開始した。本年度は開洋丸によって、同海域の沖合で70点以上のCTD採水・XCTD観測が行われた。海鷹丸では、ビンセネス湾沖底層水の定量評価と南大洋子午面循環の構造を捉えるために、生態系班とも共同して、4系の係留系を設置した。また平成29年度に設置した係留系を回収し、その解析から子午面循環の一部と考えられる流れの構造を捉えることができた。平成30年度は、白鳳丸、開洋丸、海鷹丸、しらせ、の4船による航海観測があり、観測の中心的な年度であったが、全ての航海観測は、係留系の設置を含め順調に進められた。順調に進んだのは、これらの航海観測のための準備期間として位置づけられた平成29年度によい準備ができたことにもよる。ただし、係留系に関しては、回収してかつデータが取得されて初めて成功といえるので、多くの係留系の回収が平成31年度以降であることを考えると、現段階で評価することは難しい。一方、トッテン氷河が東南極最大の氷河融解域であることが最新の研究でわかってきたため、開洋丸によるトッテン氷河海域の集中観測を新たに計画した。急遽計画されたにも関わらず、他国での観測を凌駕する多くの採水・CTD・XCTD観測が達成できたことは、予定を上回る成果と考える。平成31年度は、白鳳丸、みらい、海鷹丸、しらせ、の4船が南大洋インド洋海域に結集し、東南極海域を広範囲、高精度で観測するという画期的な年度である。白鳳丸では大島、みらいでは勝又、海鷹丸では北出、しらせでは青木、と全ての航海で本班の班員が主席研究員を務めるので(青木は日本南極地域観測の総隊長)、相互に連携しあって観測を行う。4船同時観測により、複数の化学トレーサを最高精度で広範囲で観測したり、海氷が残る陸棚域と沖合を同時に観測するなど、今までにはない観測データの取得もめざす。最新の研究から、東南極最大の氷床量減少海域であることが示されたトッテン氷河海域を、新たに日本の集中観測海域と定めた。トッテン氷河海域での観測を強化するために、研究計画・経費・人員配置等の変更を行う。具体的には、平成31年度から田村岳史氏を探査班から底層水班へ配置換えし、そのもとで極地研へポストドクターを配置し、トッテン氷河海域の観測研究を集中して行う。平成31・32年度には、しらせによるトッテン海域での係留系観測を新たに追加し、その分に経費も割り当てる。今年度は、底層班の最も重要な観測となる、2018年度実施予定の白鳳丸及び「しらせ」での南極ケープダンレー沖の観測の準備を中心に行った。係留系観測に使用するためのハイブリッドpHセンサーや酸素計等を購入して測器のテストやキャリブレーションを行った。また、2018年度以降に実施する航海での観測に備え、化学トレーサーSF6/CFC分析装置の制作を開始した。一方で、過去の航海で得られたデータを用いて、予備的な解析も行っている。その結果、新しい水と古い水が混合する南大洋においては、複数の化学トレーサー(SF6, CFC, PO4*など)を用いることで混合に関する新たな定量的情報が得られることが分かった。さらにその情報を用いればより正確な人為起源二酸化炭素量の推定が可能となることが示された。第59次南極地域観測隊の協力を得て、リュツォホルム湾全域において、温度・塩分・溶存酸素の観測を行い、白瀬氷河の融解水の分布やその影響を実測により示した。氷床班による氷河変動観測と衛星観測も合わせ、この海域における海洋-海氷-氷河相互作用を明らかにするための基礎データを取得することができた。海鷹丸

南大洋南極海調査航海(2017年12月31日から2018年1月22日)に参加し、2018年度以降に係留観測を実施するビンセネス湾沖周辺海域の事前調査のため、CTD及びXCTD観測を行った。南極底層水の起源と成り得る高密度陸棚水が、ビンセネス湾沖陸棚上に広く分布していることが明らかとなった。また、昇降式係留系観測のためのNAVISフロートを新規導入し、取り付け金具の調整、係留ロープの調整を行った(運用試験は、2018年度に実施予定)。来年度に行われるケープダンレー沖の観測の準備は順調に進んでいる。pHセンサーなどの重要な測器のテストも行われ、ガスクロマトグラフによる化学トレーサー分析装置の作成も開始された。係留系観測との比較研究に用いる衛星マイクロ波放射計による薄氷厚アルゴリズムの高精度化にも成功している。海鷹丸や「しらせ」による観測も順調に行われ、観測研究は概ね順調に進んでいる。平成30年度は、白鳳丸、開洋丸、海鷹丸、しらせ、の4船が南大洋インド洋海域(東南極海域)を同時に広範囲で観測することとなった。白鳳丸では、ケープダンレー底層水の生成域と拡がっていく海域において、初めてフロンとSF6の同時計測を行った。これにより、底層水の平均年齢や起源となる水の混合比が同定でき、底層水の循環時間スケールや混合過程の定量化に大きく寄与する。さらに、海水年齢と溶存酸素量との関係から酸素消費速度が算出され、栄養塩循環の定量的理解が可能となる。白鳳丸航海では、高密度水が潜り込んで底層水を形成する峡谷に3系の係留系を設置した。回収されれば、底層水の流量や熱塩フラックスを見積もることが可能となる。酸素・pHセンサーや時系列採水器も付いており、底層水形成に関わる物質輸送過程とその季節変動の解明にもつながる。また、しらせにより、高密度水ができるポリニヤ(陸棚)域にも時系列採水器付の係留系を設置した。峡谷の係留系には、セジメントトラップもついており、これによる物質循環や海底への堆積過程に関わる情報と、同航海により係留点近傍の底層水の通り道で取得されたピストンコアデータから、過去の底層水の遍歴を解明することが可能となる。最新の研究から東南極最大の氷床量減少海域であることが示されたトッテン氷河域を新たに日本の集中観測海域と定め、その予備的観測を開始した。本年度は開洋丸によって、同海域の沖合で70点以上のCTD採水・XCTD観測が行われた。海鷹丸では、ビンセネス湾沖底層水の定量評価と南大洋子午面循環の構造を捉えるために、生態系班とも共同して、4系の係留系を設置した。また平成29年度に設置した係留系を回収し、その解析から子午面循環の一部と考えられる流れの構造を捉えることができた。平成30年度は、白鳳丸、開洋丸、海鷹丸、しらせ、の4船による航海観測があり、観測の中心的な年度であったが、全ての航海観測は、係留系の設置を含め順調に進められた。順調に進んだのは、これらの航海観測のための準備期間として位置づけられた平成29年度によい準備ができたことにもよる。ただし、係留系に関しては、回収してかつデータが取得されて初めて成功といえるので、多くの係留系の回収が平成31年度以降であることを考えると、現段階で評価することは難しい。一方、トッテン氷河が東南極最大の氷河融解域であることが最新の研究でわかってきたため、開洋丸によるトッテン氷河海域の集中観測を新たに計画した。急遽計画されたにも関わらず、他国での観測を凌駕する多くの採水・CTD・XCTD観測が達成できたことは、予定を上回る成果と考える。南極海の係留系回収に関しては、南極観測隊の緊急事態発生などによりキャンセルされることが過去にも何度か起こっている。
新生児低酸素性虚血性脳症に対する新規追加治療の研究

本研究の目的は、低酸素性虚血性脳症(HIE)の低体温療法(HT)に追加する新規治療法の開発である。HTの治療不応例の選別方法を確立するため、新生仔豚仮死モデルを用いて、低酸素虚血負荷後のHT中の脳波抑制時間、脳血液量(CBV)と、病理学的組織障害の関係を調べた。その結果、平温療法群では脳波抑制時間が長いものは脳血液量増加が大きかったのに対し、HT群では脳波抑制時間が長いものは脳血液量低下が大きかった。生後早期の脳波とCBVの評価により、HT治療中においてもHT治療不応例を選別することが可能で、そのような症例に対し新規治療法を適応することで、HIEの予後改善に大いに寄与できると考えられた。新生仔豚を用いての新生児低酸素性虚血性脳症の研究を行っている.2014年度初頭には豚の流行性下痢症が蔓延し,当該研究期間に仔豚を納品する牧場も例外でなく,8月いっぱいまで実験を行うことができなかった.その間過去のデータ整理を行い,2014年度第50回日本周産期新生児学会で学会発表・報告を行った.発表演題名:新生仔豚仮死モデルにおける脳循環変化パターンの負荷前後の関連9月からは実験系が再稼働し,直前の実験と期間が大きく開いたことから,実験主義の不安定さがでることを考慮し,無治療・無負荷群1例,および負荷・低体温療法群の4例データ採取を行った.実験の開始が大幅に遅れたことを考慮し,次年度には負荷豚の実験を再開,その頭数についても調整が必要である.月2頭,年24頭と単純計算しその中で行える範囲の,HIE追加治療の評価を行う.追加治療の候補としてはアルブミン投与,カテコラミン投与,下肢挙上があるが,それぞれについて,低体温療法を併用し,脳血液量の変化を観察し,5日間の飼育ののちの病理組織学的評価を行う,また,本年度は既存の実験結果を一旦まとめ,海外誌に投稿し,その内容について,海外誌Reviwerと吟味し,現在の実験系の評価を,内外でも行い,その方向性について,他の見地からの評価も得たいと考えている,投稿内容についての整理が終われば,その内容について,2016年度の国際学会にて講演予定である.新生仔豚低酸素性虚血性脳症(以下、HIE)モデルを用い、おしなべて月2回の実験を行い、研究経過について報告した.1新生仔豚を用いた新生児低酸素性虚血性脳症モデルにおける肝障害の病理組織学的検討、久保裕之(香川大学医学部小児外科学),下野隆一,田中彩,神内済,濱野聡史,小谷野耕佑,安田真之,日下隆日本周産期・新生児医学会雑誌(1348-964X)51巻2号Page913(2015.06)2新生仔豚仮死モデルを用いた脳循環、脳代謝の基礎的検討負荷中の脳内ヘモグロビンの変化、安田真之(香川大学医学部附属病院総合周産期母子医療センター),荻田博也,若林誉幸,浜野聡史,神内済,小谷野耕佑,中村信,日下隆日本周産期・新生児医学会雑誌(1348-964X)51巻2号Page680(2015.06)新生仔豚HIEモデルを用い、低体温療法の有無による、脳循環の変化と脳波の関係について、研究結果をまとめている.新生仔豚HIEモデルを蘇生後24時間人工呼吸管理し、その間の脳血液量、脳組織ヘモグロビン酸素飽和度、aEEGの記録を行い、その関係を解析した.低体温療法の有無で比較した.無治療群10例、低体温療法群10例実施した.その5日後の新生仔豚の病理標本を作成中である.本研究では、新生児低酸素虚血性脳症の病態を解明しその新規治療法開発のための、基礎研究を行なった。我々が独自に開発した、新生仔豚低酸素虚血性脳症モデルを用い、低酸素虚血負荷中及び後の、脳血液量や脳波活動について測定記録し、負荷後4日目の病理組織標本を作製した。負荷のみ10例、負荷+低体温療法10例、対象群3例、低体温療法のみ3例の実験を実施した。これらを比較対象とし今後他アルブミン投与例の検討している。これら研究結果を受け、新生児低酸素性虚血性脳症の病態生理解明に寄与した。新生児低酸素性虚血性脳症では、低酸素虚血負荷中には低酸素虚血に代償すべく脳血液量が増加し、低酸素虚血負荷が持続した場合にはこれが破綻する。低酸素虚血負荷後に蘇生を行うと、血圧や低酸素が急激に改善され、再環流障害が起こる。本研究では、この低酸素虚血負荷の程度により、その後の脳血液量の変化や、脳波上の神経活動抑制にパターン分類ができ、それが病理組織上の脳障害と相関することを見出し、そのモニタリングが、新生児低酸素性虚血性脳症の評価に重要であると考えられた。つまり、低酸素虚血負荷により脳波上の神経活動抑制時間が長い症例ほど、負荷中の脳血液量の低下及びその後の上昇が大きく、その後の病理組織上の脳障害が強い。この関係は低体温療法を実施することにより変化するため注意が必要だが、この変化も、低体温療法の適応を判断する上で重要である可能性がある。

すなわち、低体温療法実施すると、脳血液量が低下するため、低酸素虚血負荷後の脳循環をさらに悪化させ、脳障害を助長する可能性があり、新生児低酸素性虚血性脳症に対する低体温療法の適応判断には、脳血液量の測定が重要である。成果については、第53回日本周産期新生児医学会学術集会にて口演予定である。また、学術論文を査読のある英文雑誌に投稿し、これまで2編掲載され、また現在も1編投稿中である。本研究の目的は、低酸素性虚血性脳症(HIE)の低体温療法(HT)に追加する新規治療法の開発である。HTの治療不応例の選別方法を確立するため、新生仔豚仮死モデルを用いて、低酸素虚血負荷後のHT中の脳波抑制時間、脳血液量(CBV)と、病理学的組織障害の関係を調べた。その結果、平温療法群では脳波抑制時間が長いものは脳血液量増加が大きかったのに対し、HT群では脳波抑制時間が長いものは脳血液量低下が大きかった。生後早期の脳波とCBVの評価により、HT治療中においてもHT治療不応例を選別することが可能で、そのような症例に対し新規治療法を適応することで、HIEの予後改善に大いに寄与できると考えられた。生仔豚を用いての新生児低酸素性虚血性脳症の研究を行っている.2014年度初頭には豚の流行性下痢症が蔓延し,当該研究期間に仔豚を納品する牧場も例外でなく,8月いっぱいまで実験を行うことができなかった.新生仔豚HIEモデルによる、新生児HIEの新規治療法について研究中.無治療群と、低体温療法群それぞれ10例実施してあり、アルブミン投与や体位変換の症例を追加検討したいと考えている.脳組織標本の作成が揃えば、全群について組織比較を行いたい.新生児医療実験の開始が大幅に遅れたことを考慮し,次年度には負荷豚の実験を再開,その頭数についても調整が必要である.月2頭,年24頭と単純計算しその中で行える範囲の,HIE追加治療の評価を行う.追加治療の候補としてはアルブミン投与,カテコラミン投与,下肢挙上があるが,それぞれについて,低体温療法を併用し,脳血液量の変化を観察し,5日間の飼育ののちの病理組織学的評価を行う,また,本年度は既存の実験結果を一旦まとめ,海外誌に投稿し,その内容について,海外誌Reviwerと吟味し,現在の実験系の評価を,内外でも行い,その方向性について,他の見地からの評価も得たいと考えている,投稿内容についての整理が終われば,その内容について,2016年度の国際学会にて講演予定である.新生児HIEモデルを使用し、実験を行っている.人員の問題で、当初予定した回数が行えず、またそれに伴い経費が未使用となり、計画を1年延長した.前述の通り,豚流行性下痢症の蔓延により,豚の入荷ができず,本来計画していた実験が行えなかったこと.ペースダウンした分を本年に行う.平成27年度に,前年分の実験をできるだけ行い,前年度からの繰越し金を使用する.