hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳癌における新規腫瘍マーカーMECA-79の臨床的意義と転移における機能解析

我々は胃癌症例の約20%に糖鎖抗原MECA-79が異所性に発現し、予後に関連することを報告した。本研究では、MECA-79の乳癌における臨床的、生物学的意義について、手術検体および培養細胞株を用いて、主に免疫組織学的検討やフローサイトメトリー等により検討した。胃癌・大腸癌などの消化器癌に比べ、乳癌組織におけるMECA-79発現陽率は5%程度と非常に低く、臨床病理学的因子や予後との関連は認められなかった。乳癌細胞株はいずれも細胞表面にMECA-79発現を認めなかった。乳癌における異所性MECA-79発現の意義は不明でありさらなる検討を要する。近年、当研究室で糖鎖抗原MECAー79発現が胃癌の予後不良および遠隔転移に関連することを報告した。MECAー79の構造的・機能的特徴からは、多くの固形癌に普遍的な腫瘍マーカーとなり得る可能性があり、またL-セレクチンとの接着により転移を促進することが推測される。本研究では、胃癌に加え主要な固形癌である乳癌において、MECAー79の臨床的意義を手術摘出標本を用いて免疫組織化学的に検討し、また乳癌培養細胞株を用いた機能的解析を進める。従って、新規の癌バイオマーカーとして、また新規癌治療標的としての可能性を追求するものである。乳癌手術検体のパラフィン切片の準備および予備実験を進めている。しかし乳癌細胞株を使った各種in vitro実験系の確立に時間を要しているため。近年、当研究室において、糖鎖抗原MECAー79発現が胃癌の予後不良および遠隔転移に有意に関連することを報告した。MECAー79の構造的・機能的特徴からは、多くの固形癌に普遍的な腫瘍マーカーとなり得る可能性が示唆される。またL-セレクチンとの接着により転移を促進することを推測している。本研究では、主要な固形癌であり、糖鎖マーカーも日常臨床で頻用されている乳癌において、MECAー79の臨床的意義を手術摘出標本を用いて免疫組織化学的に検討し、また乳癌培養細胞株を用いてMECAー79のL-セレクチンとの接着能、およびMECAー79抗体による接着機能阻害を検討する。乳癌切除検体に対し免疫染色を用いてMECAー79発現を検討中である。当研究室で保有している乳癌約100例のホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)切片を用いており、必要に応じて順次症例の拡大を考慮している。検討途中の段階ではあるが、一部の標本において、癌細胞の細胞膜あるいは細胞質に発現が認められている。並行して統計学的な検討を進めている。乳癌細胞株においても、フローサイトメトリーなどを用いて細胞表面のMECAー79発現の有無やそのレベルを検討中である。またMECAー79生合成において中心的な糖転移酵素群についても検討を準備しており、ノックダウン実験なども計画段階である。細胞実験手技の確立に時間がかかっているため。当研究室において、糖鎖抗原MECAー79発現が胃癌の予後不良および遠隔転移に有意に関連することを以前に報告している。MECAー79糖鎖抗原の構造的・機能的特徴からは、多くの固形癌に普遍的な腫瘍マーカーとなり得る可能性が強く示唆されると考えている。本研究では、主要な固形癌であり、CA15ー3、NCC-ST-439などの糖鎖マーカーが日常臨床で頻用されている乳癌を対象として各種検討を行った。従って、当糖鎖構造の新規の乳癌バイオマーカーとしての意義、臨床的・生物学的意義を検討するものである。乳癌において、MECAー79の臨床的意義を手術摘出標本を用いて免疫組織化学的に検討し、また乳癌培養細胞株を用いてMECAー79発現をフローサイトメトリーなどにより検討した。乳癌約100例のホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)切片を用いており、一部の標本において、乳癌細胞の細胞膜あるいは細胞質に発現が認められている。並行して臨床病理学的な関連について統計学的な検討を進めた。しかし胃癌や大腸癌を主とした解析においてMECAー79発現が20-30%程度の症例に見られ、臨床転帰や既知の臨床因子との関連が認められたのに対し、乳癌組織での陽性率は数%程度と低く、フローサイトメトリーを用いた培養細胞株での解析でも同様の傾向であることがわかった。乳癌における生物学的・臨床的意義の解明をさらに進めている。パラフィン切片の準備と臨床データの収集、免疫染色を行う。細胞実験に関しては別の視点からの検討を進める。臨床サンプルを用いた解析と細胞実験を並行して進めていく。

乳腺外科初年度は学会参加のための旅費を計上していたが旅費としては使用せず、細胞実験・免疫染色に関連する抗体などに費用の多くを使用したため。旅費を計上していたが使用しなかったため。次年度の主に物品費に充当する。次年度の物品費に使用する。
オブジェクト指向データベースにおける問合せの推論攻撃に対する安全性判定法の開発

オブジェクト指向データベースにおける問合せの推論攻撃に対する安全性についての研究成果は以下の通り.1.前年度に提案した逐次的安全性判定アルゴリズムの改良推論攻撃に対して安全であることがわかっているデータベースインスタンスの一部を変更したとき,インスタンス全体に対して安全性の再検査をするのは効率的ではない.本研究では,変更箇所,攻撃者がもつアクセス権,攻撃者から守りたいメソッドの3者の間に到達可能性と呼ばれる概念を導入し,それを用いて,変更後にも安全性が保たれるための十分条件を提案した.そして,その十分条件に基づき,前年度に提案した逐次的安全性判定アルゴリズムを改良した.2.非等価性推論に対するメソッドの安全性判定問題に関する考察従来の研究では,攻撃者が「メソッドm(o_1,...,o_n)の実行結果が必ずoになる」という情報を得ようとする場合について考察していた.それに対し本研究では,攻撃者が「メソッドm(o_1,...,o_n)の実行結果が絶対にoにはならない」という情報を得ようとする場合(非等価性推論を行う場合)について考察した.そして,非等価性推論に対するメソッドの安全性判定問題が一般に決定不能であることを示し,メソッドが安全であるための多項式時間判定可能な十分条件を提案した.また,すべてのメソッドの引数の個数が1であるようなデータベーススキーマについては,上記の十分条件が必要条件にもなることを示した.3.確率的な推論攻撃の定式化に関する考察データの内容によっては,「メソッドm(o_1,...,o_n)の実行結果がoになる確率が8割である」といった確率的な推論攻撃が脅威になる場合がある.本研究では,確率的な推論を定式化するための準備として,確率的な知識を表現できるデータモデルを提案した.オブジェクト指向データベースにおける問い合わせの推論攻撃に対する安全性についての研究成果は以下の通りである.1.メソッドの安全性判定問題に関する考察データベーススキーマとアクセス権が与えられたとき,どんなデータベースインスタンスのもとでも推論攻撃され得ないメソッドを,推論攻撃に対して安全なメソッドと呼ぶ.本研究では,メソッドの安全性判定問題が一般に決定不能であることを示し,メソッドが安全であるための多項式時間判定可能な十分条件を提案した.また,すべてのメソッドの引数の個数が1であるようなデータベーススキーマについては,上記の十分条件が必要条件にもなることを示した.2.逐次的な安全性判定アルゴリズムの開発データベースインスタンス,アクセス権およびメソッドが与えられたとき,そのインスタンスのもとでそのメソッドの実行結果が推論できるか否かはインスタンスのサイズの多項式時間で判定できることが,報告者らの以前の研究結果により知られている.しかし,安全であることがわかっているインスタンスの一部を変更したとき,インスタンス全体を用いて再検査するのは効率的ではない.本研究では,変更箇所がメソッドの実行結果の推論に影響を与えるための十分条件を求め,それを用いた逐次的安全性判定アルゴリズムを開発した.3.逐次的安全性判断システムの試作2で開発した逐次的安全性判定アルゴリズムの実装を現在行っている.オブジェクト指向データベースにおける問合せの推論攻撃に対する安全性についての研究成果は以下の通り.1.前年度に提案した逐次的安全性判定アルゴリズムの改良推論攻撃に対して安全であることがわかっているデータベースインスタンスの一部を変更したとき,インスタンス全体に対して安全性の再検査をするのは効率的ではない.本研究では,変更箇所,攻撃者がもつアクセス権,攻撃者から守りたいメソッドの3者の間に到達可能性と呼ばれる概念を導入し,それを用いて,変更後にも安全性が保たれるための十分条件を提案した.そして,その十分条件に基づき,前年度に提案した逐次的安全性判定アルゴリズムを改良した.2.非等価性推論に対するメソッドの安全性判定問題に関する考察従来の研究では,攻撃者が「メソッドm(o_1,...,o_n)の実行結果が必ずoになる」という情報を得ようとする場合について考察していた.それに対し本研究では,攻撃者が「メソッドm(o_1,...,o_n)の実行結果が絶対にoにはならない」という情報を得ようとする場合(非等価性推論を行う場合)について考察した.そして,非等価性推論に対するメソッドの安全性判定問題が一般に決定不能であることを示し,メソッドが安全であるための多項式時間判定可能な十分条件を提案した.また,すべてのメソッドの引数の個数が1であるようなデータベーススキーマについては,上記の十分条件が必要条件にもなることを示した.3.確率的な推論攻撃の定式化に関する考察データの内容によっては,「メソッドm(o_1,...,o_n)の実行結果がoになる確率が8割である」といった確率的な推論攻撃が脅威になる場合がある.本研究では,確率的な推論を定式化するための準備として,確率的な知識を表現できるデータモデルを提案した.
胎児発育不全児の中枢神経障害に対する幹細胞治療の開発

胎児発育不全はsmall-for-gestationalage(SGA)の原因であり、神経学的後障害のハイリスク群である。神経学的後障害を防ぐために様々な治療介入が行われているがいずれも著効はしていない。本研究により我々が作成したSGAラットは新生児早期の行動評価が劣り、また免疫組織学的に神経細胞の減少が認められた。生後の臍帯血の経静脈内投与により、新生児期早期の行動が改善され、また免疫組織的に神経細胞の増加も有意に認められた。これによりSGA児の神経学的発達に対する新規治療法の可能性が示唆された。今年度は虚血・再灌流モデルを用いたFGRラットモデルの確立と行動実験を行った。日齢4での体重はFGR群7.72±0.80g、コントロール群10.4±0.39gで有意差を認め(p<0.05)、FGRモデルラットが作成されることを確認した。行動実験ではrotarod、shuttle avoidance、open fieldを行った。rotarodについては日齢160に施行した。1日目FGR群が平均55.8秒に対しコントロール群が52.0秒(p=0.81 )、2日目は55.5秒に対し74.4秒(p=0.13)、3日目は75.5秒に対し65.3秒(p=0.53)、4日目は91.0秒に対し85.5秒(p=0.87)であり、日にちごとにばらつきが多く、有意差は認められないもののrotarodに一番慣れると考えられる最終日の4日目についてはFGRの平均値がコントロールを上回る結果となり、不安定な状況下での耐久性やバランスにコントロール群に比べFGR群が不利である可能性が示唆された。次にshuttle avoidanceについてメスを対象に日齢131134,141で実験を行った。実験1日目ではFGR群における回避率の平均値47.0%に対しコントール群では45.0%(p=0.92)、2日目では59.0%に対し62.5%(p=0.28)、3日目では78.0%に対し62.5%(p=0.21)、4日目では74.0%に対し42.5%(p=0.64)、1週間間隔をあけた10日目では72.0%に対し65.0%(p=0.65)であり、いずれも有意差は認められず、危険回避とその長期記憶については特に有意差を認めなかった。最後にopen fieldについて日齢142143で行った。有意差を認めた項目を挙げるとある一定時間内での動いた回数の平均値はFGR群で14.4回、コントロール群は7.5回(p=0.08)、動いた時間については70.6秒と31.1秒(p=0.018)、中心部で動いた距離については0.28mと0.25m(p=0.02)であった。以上からFGR群の方がコントロール群に比べより多動であり、また照度が高い中心部での活動が多く危険察知能力について劣る可能性が示唆された。27年度はアメロイドコンストリクターを用いた虚血・再灌流モデルを用いたFGRラットモデルの確立を行った。これまで我々は、妊娠17日目に開腹し子宮動脈を40分間クランプした後、クランプを解除して閉腹し妊娠を継続させ、妊娠22日目に通常経膣分娩に至る方法でFGRモデルラットを作製していた。これにより日齢4での体重はFGR群7.72±0.80g、コントロール群10.4±0.39gで有意差を認め(p<0.05)、FGRモデルラットが作製されることを確認した。これに加え、さらにより病態に近いモデルを実現するためアメロイドコンストリクターを使用した慢性虚血モデルの作製に取り組んだ。アメロイドコンストリクターについては金属製のリング内部にドーナツ状のガゼインコアのある閉鎖具であり、血管周囲に装着後、体液を徐々に吸収し、ガゼインコアが膨張することで中心の穴が狭小化し緩徐に血管を閉塞させることが可能であり、一時的な虚血・再灌流よりも慢性的な血流制限を起こし、子宮内発育遅延により近い形のモデルが実現できる。サイズについては最も生存率が高く、成長制限を実現できるサイズを選定し、中心孔内径が0.4mmのアメロイドコンストリクターが最適であることを明らかにした。実際にアメロイドコンストリクターを用いた虚血モデルでは、日齢4での体重は6.89±0.76gであり、従来のモデルよりも低い体重を実現できている。また出生率については手術中に確認した胎児数と出生数について差異なく生まれている。28年度は、新しく開発されたFGRモデルラットの病理学的、行動学的検討、また様々な細胞の治療効果を確認していく予定である。最適なモデル作製に時間を要したため、研究の進行が遅れてしまった。妊娠中期の妊娠高血圧症候群による胎児発育遅延(fetal growth retardation:FGR)は、胎盤を介した慢性的な低酸素血症、循環不全、栄養障害などが複合的に作用し、神経学的後障害の原因となっており、その治療法は確立されていない。そこで今回新たな治療として、臍帯由来間葉系細胞(umbilical cord tissue derived mesenchymal stem cells:UC-MSCs)を用いてFGRに対する有効性を検討した。

FGRモデルは、妊娠17日目のラットの子宮動脈4か所にアメロイドコンストリクター(ameroid constrictor:AC)を装着し、胎児の慢性虚血を起こさせ作製した。出生したFGRモデルラットの生後4日目に右頸静脈よりUC-MSCsを1×10^5個(U群)を投与した群と、vehicle(V群)を作製した。生後10日後より行動実験を行い、免疫組織学的評価を生後2か月に行った。本研究は学内の審査機関の承認を得ている。【結果】行動実験において、傾斜板に頭を下に向けて置き上に向き直る反射を解析するnegative geotaxis試験では、V群は胎児期に慢性虚血を受けていないコントロール(C群)より有意に長いが(46.0±4.8秒vs.9.1±4.8秒;p<0.0001)、U群では改善した(46.0±4.8秒vs.23.3±4.8秒;p<0.01)。また免疫組織学的検討では、皮質における総神経細胞(Neuronal nuclei:NeuN陽性細胞)数がV群ではC群に比べ減少したが(3670185±296925vs.7698465±194385;p<0.0001)、U群では改善した(3670185±296925vs.5408295±257145個; p<0.01)。FGRモデルにおいてUC-MSCsの治療効果を確認した。胎児発育不全はsmall-for-gestationalage(SGA)の原因であり、神経学的後障害のハイリスク群である。神経学的後障害を防ぐために様々な治療介入が行われているがいずれも著効はしていない。本研究により我々が作成したSGAラットは新生児早期の行動評価が劣り、また免疫組織学的に神経細胞の減少が認められた。生後の臍帯血の経静脈内投与により、新生児期早期の行動が改善され、また免疫組織的に神経細胞の増加も有意に認められた。これによりSGA児の神経学的発達に対する新規治療法の可能性が示唆された。リサーチカンファレンスを定期的におこない、研究代表者、分担研究者、研究協力者で進捗状況を報告した。研究遂行上での問題点などはカンファレンスで議論をして解決するよう努力した。より病態に近い新たな慢性虚血モデルの作製に成功した。すでに各種細胞の調製、病理学的検討、各種行動実験の実験系は確立しているため、本モデルの病態解明と各種細胞の治療効果を検討していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。胎児新生児学平成26年度と同様にリサーチカンファレンスを定期的におこない、研究の進捗状況を確認する。研究計画の変更を余儀なくされたり、研究遂行上での課題が発生したときはリサーチカンファレンスにて議論をおこない解決するようにする。病態や治療機序解明では、免疫組織学的、分子生物学的に行う予定の各種試薬を購入予定であったが、モデル作製に時間を要し、実験が遅れたため次年度未使用額生じた。次年度使用額が生じた理由としては、1実験助手の勤務が予定より少なかったこと、2旅費が予定よりも節約できたこと、3研究に使用する試薬などの消耗品が以前の研究に使用した余剰を使うことができ研究費を節約できたことがあげられる。実験の進行が遅れている各種試薬の購入に使用する予定である。平成26年度に使用しなかった研究費は各種抗体などの消耗品購入にあてる。
低パワー非コヒーレント光による有機非線形吸収の実現と調光材料への応用

LEDなどの低パワー光源の光照射強度が増加すると吸光度が大きく増加する材料(逆過飽和吸収材料)の開発に成功した。この材料では、2種類の化合物が、ステロイドホストにドープされている。一つは、光増感剤のための金属錯体(ドナー)であり、もう一方は長い三重項励起子を維持するための重水素化芳香族化合物(アクセプター)である。低閾値の逆過飽和吸収現象は、ドナーから光増感により、効率よく大きな三重項・三重項吸収を示すアクセプターの三重項励起子を形成することによって達成され、調光素子への有用性が示された。逆過飽和吸収は、材料の励起状態が蓄積された際に、励起状態の吸収が基底状態の吸収よりも強いことに由来して生じる現象である。従来この現象は、高密度の励起状態の形成が必要となるために、瞬時強度の強いパルスレーザー(瞬時パワーはGW/cm^2)が照射された時のみ生じる現象として知られていた。申請者は、ヒドロキシステロイド中に重水素化芳香族化合物をドープすると、重水素化芳香族化合物の励起状態の熱失活が抑制され、常温で1秒以上(通常の100万倍以上)の長い励起状態寿命が達成されることを見出していた。そして、この室温大気下での長い励起状態寿命を利用すれば、より弱い励起光で高密度の励起状態を蓄積させることが可能になり、発光ダイオードや太陽光などの弱い光で逆過飽和吸収を実現することが可能であると考えた。申請者は、効率よく長寿命の励起状態を作製可能な材料系として、Ir錯体やPt錯体を増感剤として、重水素化芳香族化合物をアクセプターとして、ヒドロキシステロイド中にドープした材料系を提案し、照射光強度に対する材料の透過率変化を測定した。材料の弱い吸収に相当する青色(400nmから470nm)の波長領域の光を照射すると、数mW/cm^2レベルのパワーでも材料の吸光度が増大する非線形吸収材料の構築に初めて成功した。この非線形吸収現象発現の閾値は、従来の材料の100万分の1と非常に小さなものである。次に、この材料を用いて厚さ100μmの調光素子を作製したところ、光強度が0,1mW/cm2の条件下では60%の透過率を示したが、1mW/cm2レベルの光強度から透過率が大きく減少し始め、100mW/cm2の強度では10%以下となった。このような材料は、レーザーポインターから目を守るための用途に用いることが可能である。過飽和吸収現象とは、照射光強度が強くなると材料の吸光度が増加する現象である。この現象は、光照射によって蓄積された励起子の吸光係数が基底状態の吸光係数よりも十分大きくなることで生じる。しかし、通常有機物の過飽和吸収現象は、有機物の励起状態寿命が室温大気下で短いために、YAGレーザーなどの瞬時強度が強い光パルスを照射することで、瞬間的に励起子を蓄積させた場合のみ生じると言われてきた。研究代表者は、LEDなどの低パワー且つ非コヒーレントの光照射により、室温大気中で透過率が大きく減少する材料(低閾値の逆過飽和吸収材料)の開発に成功した。この材料では、二種類のゲスト化合物を非晶性のステロイドホスト化合物にドープすることで作製される。一種類目のゲスト化合物は、光増感剤のための金属錯体(ドナー)であり、もう一種類のゲスト化合物は長い三重項励起状態寿命を示す重水素化芳香族化合物(アクセプター)である。この材料では、ドナーから光増感により、高効率でアクセプターの長寿命の三重項励起子が形成された。結果的に、1mW/cm^2以下のパワー域での逆過飽和吸収現象が確認された。この逆過飽和吸収材料をガラス基板で挟み込んだ青色の波長域で60%の透過率を示す調光素子を作製した。この調光素子は、青色光の光照射強度を1mW/cm^2以上に強めていくと透過率が減少していき、1W/cm^2の光強度の際に6%以下までに透過率が減少した。このような非コヒーレント光による非線形光学現象は初めての報告である。本成果は、吸収が非線形的に変化するものであるが、励起子の蓄積によって、屈折率やスピン状態の変化を非線形的に誘起できる可能性もある。そのため、本成果は、今後の新しい非線形光学材料および素子の構築の土台になる可能性を秘めているものとして期待される。
サブミリ波ESRを用いた集積型金属錯体の研究

本研究の目的は、通常のX-bandを用いた電子スピン共鳴(ESR)より高周波数の光源とパルス磁場を用いたサブミリ波ESRの特徴を生かして、様々な金属錯体の電子状態や磁気状態を明らかにする点にある。本年は以下の成果を上げた。(1)(DI-DCNQI)_2Agに関して反強磁性共鳴の観測から5K以下の転移が反強磁性秩序によることを明らかにした。また、スピンラダー系Cu_2(1,4-diazacycloheptane)_2Cl_4の新たな磁気相転移をサブミリ波ESRで発見した。(2)Pd(dmit)_2系はHOMOとLUMOからなる2-バンドモット系と考えられているが、対カチオンによりその物性が大きく変化する興味深い系である。X-bandESRでは、35K以下で信号が消失するMe_4As[Pd(dmit)_2]_2単結晶のサブミリ波ESRの測定を推進している。その周波数依存症から、この系が反強磁性状態にあることを明らかにしようとしている。(3)Pd(dmit)_2系のHOMOとLUMOは圧力に敏感で、加圧によってその物性が大きく変化するものと予想される。そこで、圧力下のサブミリ波ESR測定をおこなうため、コンパクトな窓つき圧力セルを設計し、製作した。加圧テストで3kbarをえたが、材料を変えることによりより高い圧力をめざし、ESR測定を推進しようとしている。
磁性粉体圧着カード類の成分分離によるリサイクリングの実用化

現在、使用済みプリペイドカードや各種切符類(JR新幹線切符、JRクレジットカード利用票、JRクレジットカード明細表)の処分は、そのほとんどが埋め立てか焼却処分に頼っている。これらのカード類の再資源化を目的に、後処理の難しい燃焼や薬品処理を避け、機械的に剥離粉砕及び磁力分離を行なうもので、現在では珍しくなりつつある鉱山の選鉱技術を発展させた分離法を用いるところに特徴がある。〔試料〕母材が紙である各種切符類(JR新幹線切符、JRクレジットカード利用票・クレジットカード明細表)は、いずれも紙繊維層と磁性粉体層の2層からなっている。〔結果〕これらの切符類の場合は、磁性粉体層が紙繊維層に深く食い込んでおり、単純な湿式分離のみでは、母材の紙繊維と磁性粉に分けることができない。特にこれらの切符の場合には、母材である紙繊維の腰がそれほど強くないため、裁断後、粉砕・磁力分離を行うだけでは、繊維に絡まっている磁性粉粒子を除くことはできなかった。そこで本実験では、裁断・粉砕後に繊維に絡み付いている磁性粉体がはがれ易いように、ゆっくりと水中攪拌した。同時に、紙繊維に比べて磁性粉体層は細かくなるので、スクリーンを攪拌機内に取り付けることにより、連続で効率よく分離を行うことができた。分離されたこれらの紙繊維は紙の原料とすることができるが、印刷インクの除去が必要となる。しかし、インクの除去に関しては、すでに実用化されているので問題はないものと思われる。現在、使用済みプリペイドカードや各種切符(高速道の切符、、JRの切符等)類の処分は、そのほとんどが埋め立てか焼却処分に頼っている。本研究は、平成11年度から基盤研究(C)(2)の支援のもとに基礎研究を開始し、平成12年度からは基盤研究(B)(2)の展開研究にシフトして、実用化を目指した研究を続けている。(1)テレホンカード及びパッキーカードの場合;いずれも、母材はプラスチック(ポリプロピレン、PET、ポリスチレン等)であり、母材、磁性粉体層、薄層皮膜からなっており、単純な剥離または薬品による溶解分離が困難である。〔結果〕56mm角程度に細断後、高速スクリーンミルで粉砕し、母材粉と磁性粉の凝集力の影響を除くため、水中で撹拌後、選鉱機で湿式分離した。結果はほぼ100%に近い母材粉(プラスチック粉)が得られた。分離された磁性粉の用途については今後の検討を要する。(2)母材が紙である高速道切符、JR切符の場合;どちらも、母材は紙であり、プラスチック薄層、磁性粉体層、プラスチック薄層の順序で圧着されている。〔結果〕高速道切符の場合は、(1)と全く同様な湿式分離方法で、母材の紙繊維と磁性粉に分けることができた。JR切符の場合は、母材である紙繊維の腰が弱いため、細断後、粉砕するよりも、むしろ、水中に浸漬しながらゆっくりと撹拌することにより、母材層と磁性粉層をきれいに分離することができた。これらの紙繊維は紙の原料となるが印刷インクの除去が必要となる。現在、使用済みプリペイドカードや各種切符(高速道の切符、JRの切符等)類の処分は、そのほとんどが埋め立てか焼却処分に頼っている。本研究は、平成12年度から基盤研究B(2)の支援の下に実用化を目指した研究を続けている。

(1)テレホンカード類の場合;母材はプラスチック(ポリプロピレン、PET、ポリスチレン等)であり、母材、磁性粉体層、薄層皮膜からなっており、単純な剥離または薬品による溶解分離が困難である。〔結果〕56mm角程度に細断後、高速スクリーンミルで粉砕し、母材粉と磁性粉の凝集力の影響を除くため、水中で撹拌後、選鉱機で湿式分離した。結果はほぼ100%に近い母材粉(プラスチック粉)が得られた。分離された磁性粉の処理法については今後の検討を要する。(2)母材が紙である鉄道切符類の場合;母材は紙であり、プラスチック薄層、磁性粉体層、プラスチック薄層の順序で圧着されている。〔結果〕鉄道切符のように母材が紙の場合は、紙繊維の腰が弱いため、細断後、粉砕するよりも、むしろ、水中に浸漬しながらゆっくりと撹拌することにより、母材層と磁性粉層をきれいに分離することができた。また、大型の切符類は紙質が良いため細断後、高速スクリーンミルで乾式粉砕後、グラインダミルによる湿式粉砕することにより磁性粉部分を除去できる。紙としての再利用を考慮すると、完全分離が必要なため、分離法の再検討が必要である。現在、使用済みプリペイドカードや各種切符類(JR新幹線切符、JRクレジットカード利用票、JRクレジットカード明細表)の処分は、そのほとんどが埋め立てか焼却処分に頼っている。これらのカード類の再資源化を目的に、後処理の難しい燃焼や薬品処理を避け、機械的に剥離粉砕及び磁力分離を行なうもので、現在では珍しくなりつつある鉱山の選鉱技術を発展させた分離法を用いるところに特徴がある。〔試料〕母材が紙である各種切符類(JR新幹線切符、JRクレジットカード利用票・クレジットカード明細表)は、いずれも紙繊維層と磁性粉体層の2層からなっている。〔結果〕これらの切符類の場合は、磁性粉体層が紙繊維層に深く食い込んでおり、単純な湿式分離のみでは、母材の紙繊維と磁性粉に分けることができない。特にこれらの切符の場合には、母材である紙繊維の腰がそれほど強くないため、裁断後、粉砕・磁力分離を行うだけでは、繊維に絡まっている磁性粉粒子を除くことはできなかった。そこで本実験では、裁断・粉砕後に繊維に絡み付いている磁性粉体がはがれ易いように、ゆっくりと水中攪拌した。同時に、紙繊維に比べて磁性粉体層は細かくなるので、スクリーンを攪拌機内に取り付けることにより、連続で効率よく分離を行うことができた。分離されたこれらの紙繊維は紙の原料とすることができるが、印刷インクの除去が必要となる。しかし、インクの除去に関しては、すでに実用化されているので問題はないものと思われる。
アルファ波および周波数間カップリングの機能解明とデコーディング技術への応用

アルファ波のクロック仮説を実証するため、アルファ周波数変化に伴うジター知覚の計測とMEGデータに対する周波数間カップリングの解析を行い,文字のデコーディングに応用可能な結果を得た.α波の成因として、上丘のCorollaryDischargeの寄与を始めて同定することに成功した.また、信号パラメータを、ベイズ定理に基づいて推定する方法を確立し、GPUを使って並列計算で実時間に近い推定が可能であることを実証した.アルファ波のクロック仮説を実証するため、アルファ周波数変化に伴うジター知覚の計測とMEGデータに対する周波数間カップリングの解析を行い,文字のデコーディングに応用可能な結果を得た.α波の成因として、上丘のCorollaryDischargeの寄与を始めて同定することに成功した.また、信号パラメータを、ベイズ定理に基づいて推定する方法を確立し、GPUを使って並列計算で実時間に近い推定が可能であることを実証した.後頭葉に顕著に観察される10Hz近傍の自発脳活動であるアルファ波の存在は古くから知られているが,その機能についてはほとんど分かっていない.我々は,アルファ波のリズムで視覚的な揺れ(ジター)が知覚されるアルファジター錯視や,ガンマ波のパワーがアルファ波の位相で変調される周波数カップリングの知見に着目し,アルファ波が情報処理のクロック的役割を果たしているという仮説の検証を行っている.本研究ではジター錯視を軸に,心理物理学的手法と,MEG, fMRI計測を組み合わせることで,アルファ波のクロック仮説を多面的に実証する実験を行ったまた、アルファ周波数変化に伴うジター知覚の計測と,MEGデータに対する周波数間カップリングの解析を行い,自発脳活動の本態を解明し、最終的にはそれらの知見を文字のデコーディングに応用するための実験を行い、有望な結果をえたMEGやEEG計測は、脳の神経細胞の活動に伴う電気活動を、磁場あるいは電場の変化として直接的に計測するので、時間分解能は原理的には高い。しかしながら、脳から発生する信号は計測ノイズの数分の1以下なので、通常100回程度の計測データの加算平均を取ることによって漸くデータとなる。従って、実用的な時間分解能はかなり低くなっており、研究上大きな問題とされてきた。我々は、脳細胞が刺激を得た後の反応が2次システムの減衰応答で十分近似できることを確認し、その応答の立上り時間、ピーク値、減衰特性のパラメータを、測定データからベイズ定理に基づいて推定する方法を確立し、近年高速化と低価格化が飛躍的に進んだGPU (Graphics Processing Unit)を使って、並列計算でモンテカルロシュミュレーションを行うことにより、実時間に近い推定が可能であることを実証した.この方法が確立すれば、従来の計測を100倍程度効率良く行うことが可能になり、本研究ばかりでなく、脳研究一般に大きく貢献することが期待される後頭葉に顕著に観察される10Hz近傍の自発脳活動であるアルファ波の存在は古くから知られているが,その機能についてはほとんど分かっていない.我々は,アルファ波のリズムで視覚的な揺れ(ジター)が知覚されるアルファジター錯視や,ガンマ波のパワーがアルファ波の位相で変調される周波数カップリングの知見に着目し,アルファ波が情報処理のクロック的役割を果たしているという仮説の検証を行っている.本研究ではジター錯視を軸に,心理物理学的手法と,MEG,fMRI計測を組み合わせることで,アルファ波のクロック仮説を多面的に実証する実験を行った.また、アルファ周波数変化に伴うジター知覚の計測と,MEGデータに対する周波数間カップリングの解析を行い,自発脳活動の本態を解明し、最終的にはそれらの知見を文字のデコーディングに応用するための実験を行い、有望な結果をえた.MEGやEEG計測は、脳の神経細胞の活動に伴う電気活動を、磁場あるいは電場の変化として直接的に計測するので、時間分解能は原理的には高い。我々は、脳細胞が刺激を得た後の反応が2次システムの減衰応答で十分近似できることを確認し、その応答の立上り時間、ピーク値、減衰特性のパラメータを、測定データからベイズ定理に基づいて推定する方法を確立し、近年高速化と低価格化が飛躍的に進んだGPU(Graphics Processing Unit)を使って、並列計算でモンテカルロシュミュレーションを行うことにより、実時間に近い推定が可能であることを実証し、特許を出願した.この方法が確立すれば、従来の計測を100倍程度効率良く行うことが可能になり、本研究ばかりでなく、脳研究一般に大きく貢献することが期待される.後頭葉に顕著に観察される10Hz近傍の自発脳活動であるアルファ波の存在は古くから知られていたが,その機能についてはほとんど分かっていない.我々は,アルファ波のリズムで視覚的な揺れ(ジター)が知覚されるアルファジター錯視や,ガンマ波のパワーがアルファ波の位相で変調される周波数カップリングの知見に着目し,アルファ波が情報処理のクロック的役割を果たしているという仮説の検証を行った.本研究では、ジター錯視を軸に心理物理学的手法と,MEG計測を組み合わせて,アルファ波のクロック仮説を実証する実験を行った.α波の成因として、閉眼による視覚刺激の遮断、Microsaccades、上丘のCorollary Discharge等の可能性を心理物理的計測とMEG計測を併用して解析した結果、上丘のCorollary Dischargeの寄与を始めて同定することに成功した。

MEG計測は、脳の神経細胞の活動に伴う電気活動を、磁場の変化として直接的に計測するので、時間分解能は原理的には高い。しかしながら、脳から発生する信号は計測ノイズの数分の1以下なので、通常100回程度の計測データの加算平均を取ることによって漸くデータとなる。従って、実用的な時間分解能はかなり低くなっており、研究上大きな問題とされてきた。我々は、脳細胞が刺激を得た後の反応が2次システムの減衰応答で十分近似できることを確認し、その応答の立上り時間、ピーク値、減衰特性のパラメータを、測定データからベイズ定理に基づいて推定する方法を確立し、近年高速化と低価格化が飛躍的に進んだGPUを使って、並列計算でモンテカルロシュミュレーションを行うことにより、実時間に近い推定が可能であることを実証し特許を出願した.この方法が確立すれば、従来の計測を100倍程度効率良く行うことが可能になり、本研究ばかりでなく脳研究一般に大きく貢献することが期待される。実験、解析共に新たな知見を積み重ね、論文発表、特許なども予期以上に出ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画に沿って、更に研究を深化させたい。
モデルチェッキング法の限界を超えるダイナミック実時間システムのための論理的検証法

線形論理に基づいた(有限状態)実時間並行システム仕様・検証の形式的体系に対する我々のこれまでの成果をもとにして、論理的手法による実時間システム検証の理論の研究を進めた。我々の論理的検証理論は、次のような特徴を持つものとなる。1.体系的で論理的な形式仕様の方法論及び、実時間システムの安全性・リアクティヴ性、種々のスケジューリング問題等の自動検証の方法論である。2.ダイナミックな変化を許す進化的、発展的実時間システム特有の検証、解析に対する有効性である。エージェントの数が増加したり時間制約が動的に変化したりするような、ダイナミックで現実的な実時間システムに応用できる論理的検証ツールが実現できる。3.一部に危険な状態が生じ得ることが分かっている実時間システムのなかで、システムの仕様にどのような手直しをすれば安全になるかを我々の論理的推論体系を用いて分析するツールの開発である。又、我々の理論の実装にあたっては、フランス側INRIA-LRI-LIXグループとともに論理的形式仕様・検証言語Coq-System上で行なった実装試作を基盤として用いた。実装試作は日本側(岡田)が我々の理論的成果に基づいて検証手続の基本部分の具体的アルゴリズムを理論から抽出して進められた。この実装作業はCoq-グループの2人の大学院生により進められた。岡田-Jouannaudが共同指導教員となりこの作業を進めている。研究協力者神戸大田村グループと論理型言語を使った実装も行なった。又、この新しい方法論の実践的な応用を目的にした研究(特に、実践的な実時間制約や時刻認証を含んだ枠組での認証プロトコルのセキュリティ分析など)の準備を行なった。このために認証プロトコルの論理的検証理論や通信プロトコルの時間制約の論理的分析についての研究を進めた。
単結晶フッ化カルシウムの超微細溝切削による高精度フレネルレンズの加工

単結晶フッ化カルシウム(CaF_2、蛍石)は紫外域から赤外域の広範囲にわたり優れた透過性を持つため、暗視野集光デバイスや超短波長ステッパー用レンズの基板材料として使用されている。また、波長による異常分散性があり、アッベ数が大きいために、高精度光学系の色消しレンズとしても使用されている。最近、集光効率の向上やシステムの小型化と軽量化を目的として、単結晶フッ化カルシウム製フレネルレンズの加工が要求されている。本研究では、ダイヤモンドバイトを用いて単結晶CaF_2基板に微細溝を形成させ、数μmから数十μmレベルの回折面をもつフレネルレンズを製作することを目的とした。平成16年度では、下記の項目について研究開発を行った。(1)単結晶CaF_2フレネルレンズの切削実験単結晶CaF_2基板に微細溝の切削加工実験を行った。まず、平面切削の基礎実験によって得られた最適加工条件をフレネルレンズの切削に適用し、3次元切削の最適加工条件を定量的に検討した。そして、加工したフレネルレンズの形状誤差および表面粗さを測定し、誤差形成要因について検討した。(2)結晶異方性を抑制するための解析および実験まず平面切削に及ぼす結晶異方性の影響および均一な延性切削面を得るための臨界切削条件を明らかにした。そして結晶学理論を用いた解析手法によって、フレネルレンズ加工における結晶異方性の影響を解析し、均一な延性切削面を得るための臨界切削条件の予測を行った。さらに、切削実験結果との比較により解析結果の検証を行った。(3)工具摩耗を最小にする加工条件の検討異なる4種類の切削雰囲気においてフレネルレンズの切削加工を行い、ダイヤモンド工具寿命が最大となる加工雰囲気およびその供給方式を実験的に検討した。本研究では、ダイヤモンドバイトを用いて単結晶CaF_2基板に微細溝を形成させ、数十μmレベルの回折面をもつフレネルレンズを製作することを目的とした。平成15年度では、下記の項目について研究開発を行った。(1)超精密フレネルレンズ切削加工システムの構築直線位置決め分解能10nm、回転軸位置決め分解能0.001°のXZB3軸同時制御超精密加工機において、ダイヤモンド剣バイトの先端をB軸の中心に精密に合わせる高精度工具設定システムを構築した。また、フレネルレンズ加工中における被削材の脆性破壊をリアルタイムで検出するために、水晶圧電式3分力動力計とAEセンサを併用したセンシングシステムを開発した。(2)フレネルレンズ切削用NCプログラムの作成平面切削実験を行い、延性モード切削の最小臨界切取り厚さを定量的に測定した。また、切削の全過程において切取り厚さがこの最小臨界切取り厚さ以下になるように、工具の送り方式や切込み角を制御するXZB-3軸同時制御NCプログラムを開発した。(3)微小剣状ダイヤモンドバイトの製作すくい面や主切れ刃の結晶方位を考慮して工具設計を行い、すくい角-30-40°、刃物角60°、先端切れ刃幅1μmの単結晶ダイヤモンド剣状バイトを製作した。
磁気拡散を考慮した磁気星間雲の分裂と小星団・連星系の形成過程に関する研究

星は密度の高い星間雲の分裂・収縮により誕生する。これまでの星形成の理論モデルによると、星間雲は収縮前、強い磁場によって支えられているが、星間雲の電離度は非常に低いので、時間が経つと磁場が散逸し、重力的に不安定となった高密度領域が収縮を始め、星が誕生すると考えられている。この過程は、密度が何桁にもわたって変化する非線形過程であるので、直接数値シミュレーションによって調べることが必要になるが、これまでの研究では技術的な困難さもあり、そのような研究はほとんど行なわれていない。本研究の目的は、これまで行なわれてこなかった、磁気雲の分裂・収縮過程を、磁気拡散を正しく考慮して数値シミュレーションすることである。3年度は、初年度、2年度で調べた2次元モデルの3次元への拡張に取り組んだ。まず、磁気拡散の無い場合の星間雲の重力収縮過程を追跡した。計算では、これまで取り入れられていない、原始星からの双極分子流(アウトフロー・ジェット)の効果を取り入れた。3次元計算の結果、双極分子流によるガスの散逸やガスの圧縮などにより、星形成が双極分子流によって制御される様子を明らかにした。次に、磁気拡散項をプログラムに付加し、同様の計算を行った。初期磁場が強いときに特に、磁気拡散が重要となることが分かった。これらの研究結果の一部は下記論文リスト中の投稿論文として発表されている。本研究の目的は、磁気雲の重力収縮・分裂によって連星系が形成される過程を、磁気拡散の効果に着目して、数値シミュレーションすることである。強い磁場により支えられた星間雲は、磁力線に平衡方向に収縮し、偏平な形状をしていると期待される。そこで、磁気雲を厚み方向に積分し、2次元近似して磁気流体力学シミュレーションを行なった。なお磁気雲外部では、ガス密度が非常に低いと期待されるので、force free磁場を仮定して、3次元空間で解いた。これまでに、初期の星間雲の質量がジーンズ質量より十分重い場合、磁気拡散により、磁気雲の分裂が促進されることが分かった。また、分裂過程は、(1)中心部で非常に長い棒状のコアが形成され、それが分裂する場合、(2)中心部で回転円盤が形成され、それが分裂する場合、(3)中心密度が十分に増加する前に2つ以上のコアに分裂する場合の3種類あることが明らかになった。パラメータサーチの結果、分裂が起こる条件を磁場の強さ、星間雲の質量などを用いて分類することもできた。当初の研究計画にあった、多層格子法の開発は現在も開発段階である。次年度の前半には完成させたい。本年度に得られた研究成果はThe Astrophysical Journalに査読付論文として掲載された。本研究の目的は、磁化した星間雲の分裂・収縮過程を、磁気拡散を正しく考慮して数値シミュレーションすることである。初年度の研究では、初期に力学平衡状態にある星間雲の分裂過程を2次元の磁気流体力学シミュレーションにより追跡し、磁気拡散が磁気雲の分裂を促進することが明らかになった。2年度の研究では、この研究をさらに発展させ、形成されたコアの質量が質量降着によって増大し、星サイズのコアが形成され、それが星間雲の進化に及ぼす影響を調べることであった。特に、星間雲スケールでは、磁場だけでなく乱流場も重要であるので、乱流場の効果について注目した。まず、星間雲で観測されるような乱流場を速度場として与え、磁化した星間雲の力学進化を数値シミュレーションによって追跡した。その結果、乱流圧縮により形成された高密度領域で、磁気拡散が加速され、高密度コアが形成されやすいことが明らかになった。従来の星形成の理論モデルでは、星形成のタイムスケールが観測で予想されるものよりも長すぎるという大きな問題があったが、乱流圧縮による加速を考慮すると、観測と矛盾しないタイムスケールが得られることが分かった。また、形成されたコアの物理状態は、おうし座分子雲などで観測されるコアの性質とよく似ていることも分かった。これらの結果をもとに、星形成率(星間雲の全質量のうち星になる質量比)が磁場の強度によって決められていることを提案した(論文リスト参照)。星間雲全体が磁場で支えられている場合には、星形成率は数パーセント程度になり、おうし座分子雲はこのケースで説明される。一方、星団が形成されるような領域では、磁場はそれよりも少し弱く、星形成率は20パーセント程度に達することが予想された。また、磁場がない場合には、高密度ガスの空間分布が非常に局所化し、観測と矛盾することがわかった。この結果は、査読付論文としてThe Astrophysical Journalに投稿中である。

計算では、これまで取り入れられていない、原始星からの双極分子流(アウトフロー・ジェット)の効果を取り入れた。3次元計算の結果、双極分子流によるガスの散逸やガスの圧縮などにより、星形成が双極分子流によって制御される様子を明らかにした。次に、磁気拡散項をプログラムに付加し、同様の計算を行った。初期磁場が強いときに特に、磁気拡散が重要となることが分かった。これらの研究結果の一部は下記論文リスト中の投稿論文として発表されている。
第二次世界大戦期の強制収容所における日系米国人の文化・芸術実践

米国内の10の日系人強制収容所における日系人の文化活動を、1)世代と言語、2)収容場所と思想の二つの観点で分類し、彼らが残した和歌、散文、論説、絵画、写真、日本庭園といったものを対象に、日本や米国西部の風景がどのように表象されているかを検討する。特に強制収容前との社会的条件の変化に注意しながら、収容者の文化芸術活動の中の風景の表象の変化を明らかにする。例えば、日本語を解さない二世の詩人たちはこのような和歌の想像的な日本の風景をどのように捉えられていたのか?といった点に注意し、それまで想像的に接続された日本から切り離されたときに、認識的な世界像にどのように変化が起きるのかを明らかにする。
単一GAP基準における認証水準の段階的分化の可能性―東南アジア公営GAPを事例に

本研究では、第一の研究目的:「GlobalGAP認証取得農家とQ-GAP認証取得農家との比較、およびQ-GAP認証取得農家と非認証取得農家との比較を通じて、Q-GAP認証の生産工程管理における生産農家のコンプライアンスの実態を解明する」に関して、これまで計3本の学会またはジャーナル論文において、また、学会発表については、二つの学会において、部分的に研究成果を発表した。研究の1年目である平成27年度は、研究目的(1)「Q-GAP認証の生産工程管理における生産農家のコンプライアンスに関する実態解明」に関し、現地RAの助力によって行う農家訪問調査を行うことが主要な課題であった。この計画に対し、現地の調査助手を提供してくれる一つ目のグループは、北タイ・チェンマイ大学の研究協力者(マンゴー農家対象)で、このグループに、Q-GAP認証を受けたピサヌローク県とチェンマイ県のマンゴー農家の計100農家から聞き取りを行うとともに、ピサヌローク県ではGlobalGAP認証を受けた複数の農家から聞き取りを行う予定にしていた。また、二つ目のグループは、南タイ・プリンスオブソンクラ大学の研究協力者(ドリアン農家対象)で、このグループにQ-GAP認証を受けたハートヤイ県とチャンタブリ県のマンゴー農家の計180農家から聞き取りを行う予定にしていた。だが、実際には、調査票の完成の遅れのほか、調査助手の調査に関する日程調整がスムーズにいかなかったことから、年度末までに上記すべての調査を行おうとすると、何度末までの会計処理に支障をきたすことが予想されたため、平成28年1月の段階で、平成27年度内に行う調査は、第一グループのピサヌローク県でのQ-GAP調査のみにして、残りの4調査は来年度に繰り越した。しかし、平成27年度8月に、調査票の参考にするために行った予備調査の成果は、国際地域開発学会の学会誌やFFTC-KUワークショップでの発表や、Asian Social Scienceという国際ジャーナルに受理された論文の中に、部分的に生かされた。H27年8月までは、予定通り、現地予備調査および研究協力者が一堂に会するスタートアップセミナーを行った。しかしその後、調査票の完成がひと月ほど遅れたほか、現地調査を担うチェンマイ大学及びプリンスオブソンクラ大学の調査助手の調査に関する日程調整がスムーズにいかなかった。このため、H27年度末までに予定していたすべての調査を行おうとすると、何度末までの会計処理に支障をきたすことが予想されたため、平成28年1月の段階で、平成27年度内に行う調査は、第一グループのピサヌローク県での調査のみにして、残りの調査は来年度に繰り越した。第一グループのピサヌローク県での調査においても、52のQ-GAP認証マンゴー農家の調査は予定通り終わったが、GlobalGAP認証を受けた複数のマンゴー農家の調査は、認証に関係する関連企業から調査許可が下りなかったため、これも来年度に繰り越した。研究の2年目である平成28年度は、研究目的(1)「Q-GAP認証の生産工程管理における生産農家のコンプライアンスに関する実態解明」に関し、一年目において実施できなかったすべての農家調査、すなわち、Q-GAP認証を受けたチェンマイ県のマンゴー農家の計49農家からの聞き取り、チャンタブリ県とナコンシータマラート県(後者は計画当初のソンクラ県から変更)においてQ-GAP認証を受けた農家と受けなかった農家の計200農家からの聞き取り、ならびにピサヌローク県において3世帯のGlobalGAP認証農家を含む計20のマンゴー農家から聞き取りを行った。これらの調査は、年度の始めの実施を予定していたが、タイの連携研究者による調査の日程調整がスムーズにいかなかったことにより、年度半ばから後半にかけて行われたため、データ分析への着手が遅れている。次に、研究目的(2)「Q-GAP認証の流通における有効性に関する考察」に関し、研究代表者(雨河)と連携研究者(森高)は、当初の予定通りタイへの短期訪問調査を行った。ただし、当初はマンゴーとドリアンに関する流通のステークホルダー(輸出業者など)への聞き取りを予定していたが、連携研究者(森高)の時間的な制約から、本年度はマンゴーに関する流通調査に限定した。研究目的(1)に関し、平成27年度から繰り越した4つの農村調査は、平成28年度内にすべて実施することができたが、それらは本来、平成28年度5月から7月までに実施される予定であった。実際には、チャンタブリ県とナコンシータマラート県における実施を予定した2調査は、プリンスオブソンクラ大学の連携研究者(Sara Bumrungsri)による調査助手の日程調整がスムーズにいかず、それらは79月に実施された。また、チェンマイ県における実施を予定した調査は、チェンマイ大学連携研究者(Wolfram Spreer)による調査助手の日程調整がスムーズにいかず、それらは12月に実施された。また、GlobalGAP認証農家を含むマンゴー生産グループに関する調査は、チェンマイ大学連携研究者(Wolfram Spreer)が、それらの生産者を管理する輸出業者から調査を断られたため、一時的に保留となった。その後、8月にマンゴー流通調査を行った際、GlobalGAP認証農家を含むマンゴー生産者グループを管理する別の輸出業者とパイプができ、その調査が可能となった。しかし、その後、ピサヌローク県におけるGlobalGAP認証農家を含む生産者グループに関する農家調査を担当したカセサート大学連携研究者(Panamas Treewannakul)による調査助手の日程調整がスムーズにいかず、それは平成29年1月に実施された。これらの調査実施の遅れのため、データ分析は遅れている。

また、研究目的(2)については、前述のように、当初はタイにおけるマンゴーとドリアンに関する流通のステークホルダー(輸出業者など)への聞き取りを予定していたが、連携研究者(森高)の時間的な制約から、調査はマンゴーに関する流通調査に限定した。得られたデータへの入力はすでに終わっているが、連携研究者(森高)によるデータの分析は遅れている。本研究では(a)輸出向けが支配的、(b)輸出と国内販売が同等に優勢、(c)国内向け販売が支配的、というタイにおける3種類の果実バリューチェーン文脈に即して、以下3つの研究目的を追求した。(1) GlobalGAP認証取得農家とQ-GAP認証取得農家との比較、およびQ-GAP認証取得農家と非認証取得農家との比較を通じて、Q-GAP認証の生産工程管理における生産農家のコンプライアンスの実態を解明する。(2) Q-GAPが、多様な市場性との関係における流通上の有用性に関して、市場の諸アクターからいかなる評価を受けているかを明らかにする。その中で、輸出向け流通市場において、GlobalGAPとQ-GAPの間の認証水準に過剰な隔たりがあり、流通市場におけるアクターにとって、その中間に最適なGAP水準が潜在する可能性を数理経済的に検証する(その検証では、(1)の結果も援用する)。(3) (1)(2)の研究成果に基づいて、単一GAP基準における認証水準の段階的な分化ないしは複数化の必要性を提議し、アセアン地域に遍在する多様な市場性を考慮したうえで、AseanGAPの場合も、Q-GAPの場合と同様に、複数の段階的な認証水準を設ける必要があるかどうか検討する。上記の構想に基づいて、本研究では、研究目的(1)に関し、タイ北部チェンマイ県のマンゴー農家群、タイ東部チャンタブリ及び南部ナコンシータマラート県におけるドリアン農家群に関してデータ収集を行い、これまで計3本の学会またはジャーナル論文において、部分的にその成果を発表した。研究目的(2)については、バンコク在住のマンゴー輸出業者を中心にすでにデータ収集を終えているが、分析を担当している研究協力者の分析が遅れている。このため、(3)の研究目的のための分析もまだ未遂行である。本研究では、第一の研究目的:「GlobalGAP認証取得農家とQ-GAP認証取得農家との比較、およびQ-GAP認証取得農家と非認証取得農家との比較を通じて、Q-GAP認証の生産工程管理における生産農家のコンプライアンスの実態を解明する」に関して、これまで計3本の学会またはジャーナル論文において、また、学会発表については、二つの学会において、部分的に研究成果を発表した。H28年度は、まず前年度から繰り越した4調査(マンゴーに関するチェンマイのQ-GAP認証農家を対象とする調査、マンゴーに関するピサヌロークのGlobalGAP認証農家、およびドリアンに関するハートヤイおよびチャンタブリのQ-GAP被認証および非認証農家を対象とする各調査)を5月から7月の間に行う予定である。これについては、現在、調査日の調整を進めている。それぞれの調査終了後は、得られたデータの入力・分析ならびに投稿論文の執筆作業を行う。