hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
木質焼成・焼結炭の微細構造の解明と新機能の開発

本研究においては、木質由来の焼成・焼結炭の微細構造を、焼成・焼結温度や焼結時の圧力条件を変えて明らかにし、炭素化に伴う結晶構造の特質を、電気的に、熱的性質と関連させて新機能性を解明した。これら微細構造の特質を、吸着性能、電気的、熱的性質と関連させて新機能を発現する素材としての可能性を探った。全乾状態のあるいは炭化されたスギの粉末によって水銀水溶液中の水銀が吸着された。1から10ppmの濃度では、200°C、600°C、1000°Cで焼成されたものが水銀をよく吸着した。1000°Cで炭化した木粉は、活性炭よりも水銀よく吸着した。4-50°C/minの加熱速度で20°Cから1300°Cまでスギを炭化した。木炭は、400°Cから顕著な収縮を示し、加熱速度が大きいほど変形が大きくなった。700°Cで30min炭化を行い、さらに直接通電法を用いて黒鉛化を行い、それらの過程をSEMとTEMを用いて解析した。ミクロフィブリル中のランダム構造とタマネギフラーレンの両方を観察することができた。1700°C,5minで焼結した木炭中の黒鉛の面間隔は2300°Cで3hrs炭化した木炭と同様の値を示した。本研究の意義は、細胞構造とセルロースミクロフィブリルの結晶構造を特徴とする「木質」の熱による微細構造を解明する解明した点である。軽量性、高弾性、高導電性、高安定性などの機能性を備えた炭素材料としての特性発現とのかかわりを明確にする上で重要である。間伐材や未利用木材を出発点とし、セル構造体を維持した特異な炭素素材に変換する可能性、あるいは再生資源からのニューカーボンマテリアルの生成の可能性を示した。スギ(Cryptomeria Japonica D.Don)から円筒形の試験体を切りだし、木炭の原料とした。密閉式の実験室用炭化炉を用いて空気を遮断した状態で700°C、30分間加熱した。その後室温まで自然冷却した。透過型電子顕微鏡観察用の試験体はイオンミリング装置(Gatan-Model 691)を用いて調製した。そして木炭の微細構造を透過型電子顕微鏡(PHILIPS-CM200)を用いて観察した。木炭の微細構造を観察したところ、球状で何層にも重なったさまざまな大きさのタマネギ型フラーレンを見出した。試料台を傾けることで各粒子がほぼ球状であることを確認することができた。タマネギ型フラーレンでは、中心にフラーレンC_<60>が存在する。本実験で観察されたC_<60>の大きさは10Åであったが、報告では8-20Åと報告されている^3。タマネギ型フラーレン内の格子間の間隔は5-6Åで黒鉛の面間隔(3.4Å)と比較すると大きい。一定の角度で配向する炭化ミクロフィブリルを観察し、ミクロフィブリルを取り囲む領域にタマネギ型フラーレンを確認した。ミクロフィブリル内の微細構造はランダム構造を示し、ミクロフィブリルを取り囲む領域の微細構造とは明らかに異なる。本報告ではミクロフィブリルとそのまわりの微細構造の違いと何が見えているかについて説明した。本研究の成果は、間伐材や未利用木材を出発点としたフラーレン生成の可能性を示唆している。

本研究においては、木質由来の焼成・焼結炭の微細構造を、焼成・焼結温度や焼結時の圧力条件を変えて明らかにし、炭素化に伴う結晶構造の特質を、電気的に、熱的性質と関連させて新機能性を解明した。これら微細構造の特質を、吸着性能、電気的、熱的性質と関連させて新機能を発現する素材としての可能性を探った。全乾状態のあるいは炭化されたスギの粉末によって水銀水溶液中の水銀が吸着された。1から10ppmの濃度では、200°C、600°C、1000°Cで焼成されたものが水銀をよく吸着した。1000°Cで炭化した木粉は、活性炭よりも水銀よく吸着した。4-50°C/minの加熱速度で20°Cから1300°Cまでスギを炭化した。木炭は、400°Cから顕著な収縮を示し、加熱速度が大きいほど変形が大きくなった。700°Cで30min炭化を行い、さらに直接通電法を用いて黒鉛化を行い、それらの過程をSEMとTEMを用いて解析した。ミクロフィブリル中のランダム構造とタマネギフラーレンの両方を観察することができた。1700°C,5minで焼結した木炭中の黒鉛の面間隔は2300°Cで3hrs炭化した木炭と同様の値を示した。本研究の意義は、細胞構造とセルロースミクロフィブリルの結晶構造を特徴とする「木質」の熱による微細構造を解明する解明した点である。軽量性、高弾性、高導電性、高安定性などの機能性を備えた炭素材料としての特性発現とのかかわりを明確にする上で重要である。間伐材や未利用木材を出発点とし、セル構造体を維持した特異な炭素素材に変換する可能性、あるいは再生資源からのニューカーボンマテリアルの生成の可能性を示した。
口腔扁平上皮癌におけるVEGF発現と樹状細胞に関する基礎的および臨床的研究

1,【ヒト末梢血単核細胞から樹状細胞分化における口腔癌細胞由来抑制因子の検索】2)末梢血単核細胞からGM-CSFとIL-4を用いて分化誘導したCD1a陽性DCに、rhVEGF_<165>を作用させることにより、CD83が発現することがRT-PCR法により確認された。3)各種口腔扁平上皮癌培養株化細胞HSC-2,HSC-3,HSG4,Ca9-22,KBにおける培養上清中へのIL-10分泌はELISA法では検出できなかった。しかしながら、各癌細胞におけるIL-10の発現をタンパクレベルおよび遺伝子レベルで解析する必要性があると考えられた。4)各種口腔扁平上皮癌培養株化細胞HSC-2,HSC-3,HSC-4,Ca9-22,KBにおける培養上清中へのTGF-βの発現がELISA法により検出された。今後さらに、タンパクレベルおよび遺伝子レベルでの解析が必要であるとが考えられた。以上の結果から、VEGFのみならずTGF-βも口腔扁平上皮癌培養株化細胞から分泌されていることが示され、ヒト末梢血単核細胞から樹状細胞分化における抑制因子の一つとなり得る可能性が示唆された。2,【樹状細胞を用いた細胞免疫療法の基礎的研究】今回、各種口腔癌培養株化細胞における樹状細胞を用いたT細胞活性化およびT細胞による癌細胞障害活性の解析にまでは至らなかった。今後、さらに研究を推し進めて行く予定である。1、口腔扁平上皮癌での所属リンパ節転移におけるVEGF発現とDC浸潤との関連性。(1)リンパ節転移症例の原発巣と所属リンパ節では、リンパ節非転移症例に比較して、S-100^+ならびにCD1a^+DCの浸潤数は減少していた。しかし、CD83^+DCに関しては逆に増加傾向の結果を得た。統計学的にDC浸潤とリンパ節転移には関連性が認められた。(2)リンパ節転移症例の原発巣では、リンパ節非転移症例に比較して、VEGF(血管内皮増殖因子)の発現が高い結果を得た。原発巣でのVEGF発現は、統計学的に所属リンパ節転移に関連する一因子である可能性が示唆された。(3)原発巣と所属リンパ節でのDC浸潤数は、癌のVEGF発現と相関性があることが統計学的に示された。2、口腔扁平上皮癌培養株化細胞におけるVEGFの検索。(2)各癌細胞株の培養上清中のVEGF濃度は経時的に増加することがELISA法により確認され、口腔癌由来の癌細胞からVEGFが実際に分泌されていることが示された。3、DC(樹状細胞)におけるVEGFレセプター(VEGFR)発現の検索。ヒト末梢血単核細胞から、GM-CSFとIL-4を用いて分化誘導させたDCに、VEGFR(VEGFR-1,VEGFR-2)発現が蛋白ならびに遺伝子レベルで確認された。4、口腔癌由来のVEGFがヒト末梢血単核細胞からのDC(樹状細胞)分化に及ぼす影響。(1)癌細胞株の培養上清ならびに合成ヒトVEGF_<165>によりDC分化総数が抑制されることが統計学的に認められた。(2)癌細胞株の培養上清ならびに合成ヒトVEGF_<165>によりS-100^+ならびにCD1a^+DCの分化総数は抑制されたが、CD83^+DCの分化総数は逆に増加を示すことが統計学的に認められた。
歯垢の付着を抑制する歯冠用硬質レジンの開発

本研究は、環境技術面で応用されている、水とのぬれ性が良くセルフクリーニング効果を期待できる二酸化チタンの効果に着目して行われた。硬質レジンの組成であるフィラーの一部を二酸化チタンに置き換えることにより、試料を製作した。その結果、市販材料と同程度の機械的強度を有するとともに、ぬれ性の向上を図ることが出来た。このことは表面へ物質が付着しにくいことを意味することから、歯垢を付着しにくい歯冠用硬質レジンへの示唆を得ることが出来た。前年度、充填材としてのフィラーには石英と二酸化チタン、また、マトリックスモノマーにはウレタンジメタアクリレート(UDMA)とトリエチレングリコールジメタアクリレート(TEGDMA)、重合触媒としてカンファーキノン(CQ)を用い、充填材とマトリックスモノマーとの重量比を1:1にて配合した試作体を製作した。今年度、前年度から遅れの出ていた試作体の表面性状、ならびに試作体断面の観察を行った。その結果、石英ならびに二酸化チタンが強く凝集していないことが確認された。予定していた試作体の評価に先立ち、最新の市販品の基礎物性を明らかにするため検討を行った。その結果については、平成24年度社団法人日本補綴歯科学会東北・北海道支部学術講演会において、新歯冠用硬質レジンの基礎物性に関する検討と題して発表を行った。これによると、最新の市販品の物性は試作体よりも有意に高い曲げ強度を有することがことが予想された。また強度をはじめとして各物性値に影響を及ぼすと考えられるフィラーの充填量も大きく、70wt%程度であることがわかった。これらのことからフィラーの配合量の変更について再検討する必要性があるものと考えられれた。そこで前年度用いた素材を用いて再度試作体を製作した。ただし、充填材とマトリックスモノマーの重量比を7:3に変更した。また、充填材の増加に伴い、充填材の凝集、光透過性の低下が予想されたため、練和方法および光照射時間に配慮して試料を製作した。その結果、当初の試作体よりも曲げ強度は増加した。さらに当初予定していた摩耗試験に着手した。前年度に試作を行った硬質レジン、すなわち充填材とマトリックスモノマーの重量比が1:1のものに対して、機械的強度の向上を目指して充填材とマトリックスモノマーの重量比を7:3に変更して試作を行った。その結果、当初の試作体と比較して曲げ強度は有意な増加が認められた。また磨耗試験においても有意に磨耗量の少ないことが確認された。磨耗試験後の表面性状に関して磨耗面の観察を行ったところ、市販材料と比較して大きな差異は認められなかった。これらのことから、充填材とマトリックスモノマーの配合比の変更は妥当なものと考えられた。これまでの実験結果から総重量の10wt%程度を二酸化チタンに置き換えることでぬれ性の向上が認められることから、最終的な充填材とマトリックスモノマーの重量比は7:3とし、充填材の一部を二酸化チタンで置き換えその量は総重量の10wt%となるよう調整した。比較対象として二酸化チタンを含まないものとした。これにともなって、この配合比によって製作された2種類の試料を用いて色素浸漬による色調の変化を調べた。擬似的な汚れとして、フクシンエタノール溶液とコーヒーに浸漬し、浸漬前後の試料の色調変化を観察した。その結果、二酸化チタンを含む試料は、それを含まない試料と比較して色調変化は小さいことが確認された。一方、最近の傾向として硬質レジンにおいてもフロアブルタイプのものがあり、流動性を有するものについても考慮する必要があるため、その現状については、平成25年度秋期、日本歯科理工学会学術講演会において、歯冠用フロアブル硬質レジンの基礎的物性に関する検討と題して発表を行った。そこではペーストタイプの硬質レジンとフロアブルタイプの硬質レジンを積層した場合、界面における破壊や剥離の問題が示唆され本研究における硬質レジン開発への示唆を得ることが出来た。本年度の計画に基づき、以下の通り硬質レジンの試作を行った。今回試作を行った素材は充填材としてのフィラーには石英と二酸化チタンを用いた。また、マトリックスモノマーにはウレタンジメタアクリレート(UDMA)とトリエチレングリコールジメタアクリレート(TEGDMA)、重合触媒としてカンファーキノン(CQ)を用いた。配合比については、これまでに申請者が歯冠用硬質レジンに関する研究によると(Mechanical Properties of Hard Resins for Crowns and Bridges. Akio Izumida, Masanobu Yoda, Ryoichi Inagaki, Jouji Toyoda, Minoru Ishibashi, Shin Kasahara, Kohei Kimura. The Journal of Japan Prosthodontic Society 52 : 521-528, 2008.)市販の充填材の配合比は70wt%程度のものが多いことを報告しているが、光透過性を考慮しマトリックスモノマーと充填材を重量比で1:1とした。

また、以前申請者が重付加型シリコーンゴム印象材に二酸化チタンを添加した場合の研究(二酸化チタン配合重付加型シリコーンゴム印象材の基礎的検討.泉田明男,依田正信.歯科材料・器械27・2:167,2008.)結果を参考に、二酸化チタンを含まない石英のみからなる試料をコントロールとし、石英の一部を総重量に対して1wt%,5wt%,10wt%の二酸化チタンで置き換えた4種類の試料を作製した。試料は上記の素材を乳鉢で練和することによりペーストを準備した。各ペーストはJIS T 6517-1998に準じ2×2×25mmの板状試料作製用冶具を用いて硬質レジン重合用光照射器にて試料を作製した。前年度、製作した試作体について、最新の市販品との比較を行ったところ、強度に不十分な点が認められた。そこで充分な曲げ強度を確保できるよう充填材とマトリックスモノマーの配合比の見直しをはかり、製作方法についても若干の見直しを行った。これらに対する対策を行っていたために遅れが生じている。当初の計画では硬質レジンの試作とその表面性状をSEMにて観察することであった.試作についてはおおむね予定通り進めることが出来たが、使用予定のSEMが使用出来なかったため表面性状の観察に関して遅れが生じている。予定していた試作体の評価に先立ち、曲げ強度についてはおおよそ値を満たす目処を得た。これを踏まえて、以下の項目に従い研究を推進する。1)磨耗試験:磨耗試験機を用いて,硬質レジンの表面を磨耗させた後,表面粗さ測定装置を用いて磨耗深さを測定する。2)溶出試験:人口唾液に浸漬することにより,浸漬前後における二酸化チタンの溶出量の変化を測定する。3)色素浸漬による色調の変化:擬似的な汚れとして,色素(フクシンエタノール溶液,コーヒー)に浸漬し,浸漬前後の試料の色調変化を色差計にて測定する。4)SEM観察:上記1)3)に対して試験前後の表面性状をSEMにて観察する。平成23年度に予定していた試作体の観察を行ったうえで、平成24年度は以下の試験を行う。次年度使用額は、当初予定していた試料の評価を次年度に延期することにより生じたものであり、延期した試作体の各種試験(摩耗試験、溶出試験、色調変化、SEM観察)に必要な経費として平成25年度請求額とあわせて使用する予定である。次年度使用額は、当初予定していた試料のSEM観察を次年度に延期することにより生じたものであり、延期した試料のSEM観察に必要な経費として平成24年度請求額とあわせて使用する予定である。
冷暖温帯移行域における落葉樹の生理生態的研究

茨城県最北部の阿武隈高地の小川学術参考保存に1989年5月に調査地を設定し,1989,1990年の2年間にわたって調査・研究を実施し,以下の結果が得られた。調査地はコナラ,アカシデが林冠木が占め,中層木にアカシデ,低木層にブナ,イヌブナ,ヤマツツジ等が優占した。調査地の2年間の平均気温は10.4°C,暖かさの示数は77.0°C・月であった。相対積算光量子密度(測定波長域400700nm)は林冠木の葉が展開する前の4月初めには,低木層の上で70%,林床で65%であった。6月中旬にはそれぞれ7%,3%にまで低下した。野外での蒸散速度,気孔開度,木部水ポテンシャルの日変化の測定(ブナ,イヌブナ,ミヤマガマズミ,ヤマツツジ,バイカツツジ,ナツハゼ,アオダモ,ウラジロノキ,アズキナシ,コアジサイ,オトコヨウゾメ,ハクウンボクの12種)および実験室での光合成の測定(ブナ,イヌブナ,ヤマツツジ,ハクウンボクの5種)より以下のことが明らかになった。(1)土壌から葉への通導コンダクタンスは蒸散速度と正の関係をもった。(2)乾燥に対して,細胞壁弾性係数をより大きくして,葉の相対含水率の低下を防ぎ,乾燥から逃げる種(ブナ,イヌブナ,ナツハゼ等)と弾性係数は小さく、乾燥に耐える種(ヤマツツジ等)とがある。(3)気孔の開閉は水蒸気圧欠差に敏感に反応する。(4)飽和光成速度が小さいために,少々の気孔の閉じは光合成に影響しない。ブナとイヌブナ稚樹のフェノロジ-,光合成,樹形構造の調査・測定より以下のことが明らかになった。(1)両種の葉の展開,落葉様式は完全に同じ。年間を通じてブナの方が飽和光合成速度と光補償点が高い。(3)ブナはより優先的に上方生長し、イヌブナは樹冠をより平面的に広げ,光受容効率の良い樹形をつくる。以上の結果はブナの方がより陽樹的,イヌブナの方がより陰樹的特性を示唆した。茨城県最北部の阿武隈高地の小川学術参考保存林に1989年5月に調査地を設定し、以下の項目について研究を実施した。なお、本研究は2年計画であり、全項目について研究を継続中である。(1)研究対象木の光合成、水ポテンシャル、気孔開度の日変化を野外で定期的(年34回)に測定し、自然条件下における光、水利用特性を検討する。(2)実験室において、野外で採集した材料を用いて、光、水の調節条件下で季節的に光合成、蒸散速度等を測定し、生育環境との対応を検討する。(3)実験室において、野外で採集した材料を用いて季節的にP-Vカ-ブの作成を行う。(4)光、気温、地温、土壌水ポンシャル等の環境要因の連続測定を行う。(5)アカシデ実生の生残の追跡。

1989年5、8、10月の3回にわたって、ブナ、イヌブナ、ヤマツツジ、バイカツツジ、ナツハゼ、ミヤマガマズミの高木種2種、低木種4種について、蒸散速度、気孔開度、木部水ポテンシャルの日変化を測定した。樹種間の測定結果の比較により、高木種と低木種での水利用特性の差異が認められ、現在詳細に検討中である。また、それらの樹種の実験室でのP-Vカ-ブ作成により、水ストレスに対する樹種間での差異を比較・検討するデ-タを得た。さらに、ブナ、イヌブナ稚樹の樹形解析より、ブナはより優先的に上方生長し、イヌブナは樹冠をより平面的に広げ、光受容効率の良い樹形をつくることが明らかになった。これらの樹形の特性と光合成などの生理的側面との関連は1990年に重点的に行う。茨城県最北部の阿武隈高地の小川学術参考保存林に1989年5月に調査地を設定し,1989,1990年の2年間にわたって調査・研究を実施し,1990年は以下の結果が得られた。調査地の1990年の平均気温は10.6°C,暖かさの示数は79.5°C・月であった。相対積算光量子密度(400700nm)は林冠木の葉が展開する前の4月初めには,低木層の上で70%,林床で65%であった。6月中旬にはそれぞれ7%,3%にまで低下した。また,中層木の上および林床に入射する100μmolm^<ー2>S^<ー1>以上の光は4月にはそれぞれ70%と65%を占めた。夏季には100μmol^<ー2>S^<ー1>以下の光がそれぞれ90%と99%を占め、投入する直達光は著しく減少した。土壌は年間を通じて厳しい乾燥はなかった。蒸散速度,気孔開度,木部水ポテンシャルの日変化についてアオダモ,ウラジロノキ,アズキナシ,コアジサアイ,オトコヨウゾメ,ハクウンボクの6種について測定を行った。測定種の通導コンダクタンスを求め,水分の利用様式の比較を行い,以下の結果が得られた。(1)土壌から葉への通導コンダクタンスは蒸散速度と正の関係をもった。(2)乾燥に対して,細胞壁弾性係数をより大きくして,葉の相対含水率の低下を防ぎ,乾燥から逃れる種(ブナ,イヌブナ,ナツハゼ等(1989年))と弾性係数は小さく,乾燥に耐える種(ヤマツツジ等)とがあった。ブナとイヌブナ稚樹のフェノロジ-,光合成,樹形構造の調査・測定より以下のことが明らかになった。(1)両種の葉の展開,落葉様式は完全に同じ。(2)年間を通じてブナの方が飽和光合成速度と光補償点が高い。(3)ブナはより優先的に上方生成し,イヌブナは樹冠をより平面的に広げ,光受容効率の良い樹形をつくる。以上の結果はブナの方がより陽樹的,イヌブナの方がより陰樹的特性を示唆した。
タミル語記述文法の作成

平成8年3月1日現在の時点において、なされた研究実績は下記のとおりである。本邦で配所の当該言語の「記述文法」の作成という性質から、新たに得られた知見と言うよりも、現段階における進捗状況を延べ、今後の展望を併記することとする。記述を終了した項目は、以下の通りである。今後は、1.条件法、2.副詞化接辞、3.可能法、4.分詞名詞、5.人称名詞、使役構造、形容詞的名詞、6.談話構造、等について記述を進めてゆき、記述文法の完成を目指す。更に、これは従来の文法書にみられない現象であるが、言語文化的な事象(これは昨今、奈良毅博士によって提唱されている分野である)をも文法の扱う範囲とし、記述を行いたい。語彙に関しては、時間的な制約により、分類の作業を行っているところである。
異物排出システム群の連携作動の解析と多剤耐性緑膿菌感染症克服への応用

本研究は緑膿菌のマルチコンポーネント型異物排出システム作動の分子機構および発現機構を明らかにすることにより、排出システム阻害薬の創製のみならず、抗菌薬によらない新規化学療法の展開を目指すものである。ゲノム配列から翻訳したアミノ酸配列のin silico解析を基にオリゴペプチドを合成し、ウサギポリクロナル抗体を作成した。それらの特異性は排出システム・ホモログ発現プラスミドから発現したタンパク質と抗体との反応性から確認した。こうして、5種のRNDコンポーネント・ホモログおよび3種の外膜コンポーネント・ホモログ特異抗体を作成した。これらの抗体でLブロスなどの培地で増殖した実験室株PA01での発現を調べたところ、5種類のホモログの発現は検出限界以下であった。一方、既知排出システムのうち、MexXY/OprMおよびMexCD-OprJはLブロスなどでは発現していないが、抗菌薬も含めた異物の添加によって適応的に発現することが分かった。一方、排出システム・ホモログのノックアウトは抗菌薬感受性や蛍光基質に対する排出活性に影響を与えなかった。しかし、排出システム・ホモログのコンポーネント遺伝子の発現プラスミドを用いて、既知の排出システムとのキメラシステムを構築したところ、明らかな排出活性が観察された。こうしてホモログの排出機能が明らかになった。さらに臨床分離緑膿菌のゲノムDNAを鋳型にして、mexD遺伝子をPCR増幅によりクローン化し、プラスミド・ライブラリーを構築した。それらをMexC-OprJ発現株への導入により基質特異性変異体を検索し、基質域拡張型のMexD変異体を得た。この変異体遺伝子の塩基配列の解析および部位特異的変異導入実験からRNDコンポーネントによる基質認識は、ペリプラスムループで起こっていることが示唆された。
高精度氷河変動モデルの構築

2007年7月から9月にローヌ氷河における野外観測を実施した。熱水ドリルによって岩盤まで8本の掘削を行い、氷厚の正確なデータを得た。本観測によって得られた氷厚はこれまでに報告されていた値と大きく異なり、氷河変動モデルの精度を大きく向上するものである。また掘削孔のひとつを用いて測定した氷河底面の水圧は、日周期変動および季節変化を示し、氷河底面での流動に大きな影響を与えている可能性が見出された。氷河上ではGPSによって流動速度を連続的に測定し、数値計算の入力および検証データを得た。また気象データと表面融解量を測定し、氷河変動モデルにおいて夏季の融解量をより正確に見積もることが可能になった。2007年5月から8月にかけて、大学院生の西村大輔がスイス連邦工科大学に滞在し、航空写真の解析を実施した。この解析によって、1970年から2006年までの流動速度2次元分布を測定することに成功した。1874-1915年に行なわれた過去の観測を再解析した結果と合わせて、過去100年にわたる流動速度の変化が明らかになった。この成果は氷河の氷厚変化と流動速度との関係を明らかにする役割を果たし、山岳氷河の流動機構の理解を推し進めるものである。写真解析によって同時に得られた氷厚変化を使って、氷河横断面内の流動速度分布を数値モデルによって計算した。各年について測定された表面流動速度を再現するようモデルを最適化することで、氷河断面を通過する氷フラックスが厳密に計算された。このフラックスを入力データとして、ローヌ氷河の将来の変動を高精度に予測する数値計算が可能となった。以上の成果は2007年10月に実施された雪氷学会において、2名の大学院生によって発表された。1.GPS測量システムの改良氷河上で長期間連続的に流動測定をおこなうため、ソーラーパネルによる電源供給とGPSのプログラム制御を利用した、無人測量システムを構築した。従来はバッテリーの交換やデータ取得のために人員が必要であったため、氷河上でのGPS測量は例えば一日一回に制限されていた。新しいシステムを利用することにより、昼夜を問わず任意の時間間隔でGPS測量が可能となる上、数週間にわたる無人測定が実現する。すなわち、高い時間分解能で流動変化を測定できる他、氷河に滞在することなく連続測定を実施することができる。構築したシステムを元にして2007年夏にスイス・ローヌ氷河で4台のGPSを運用した流動測定を行ない、数時間という時間分解能で夏期間の流動変化を明らかにした。この測定結果を下に述べる長周期流動変化と合わせて解析することで、山岳氷河の流動変化を理解し、氷河の長期的変動を予測する数値モデルの精度を向上することができる。2.航空写真解析によるローヌ氷河の流動速度測定写真解析に経験をもつスイス連邦工科大学・水文水理氷河学研究所の協力のもと、1970年から現在にわたってローヌ氷河の年間流動速度を測定した。ローヌ氷河は過去150年にわたる氷河変動が詳細に記録されているが、1900年代に入ってからは流動速度が全く測定されていなかった。今回この空白期間の流動速度を測定したことにより、山岳氷河の変動メカニズムを解明するための貴重なデータが提供されたことになる。具体的には、これまでに開発された山岳氷河変動モデルの入力データとして利用することで、過去の氷河変動の詳細を明らかにし、正確な将来変動予測が可能となる。以上の研究実績を、平成19年9月に開催された雪氷学会全国大会において発表した。
空き店舗を活用したタウンマネジメント方策の提案

本研究の目的は,効果的な中心市街地活性化方策を提案するために,中心市街地における(A)空き店舗の発生要因と(B)賑わい構成要素を分析すること,特に(C)店舗間の相互作用と賑わいとの関連性を明らかにすること,さらに,(A)-(C)の成果を踏まえて(D)空き店舗活用シミュレーションを行うことである.2018年度は,鳥取市中心市街地を対象として(A)および(B)の分析を実施した.その際,2019年度以降に実施する(C)の分析においても利用することを前提に,必要なデータの一部を実地調査によって収集した.(A)について,街路ネットワーク構造等の都市空間構造に着目した分析の結果,分析対象地域においては,(A1)次数中心性が高く,街路ネットワーク構造上利便性の高い場所で空き店舗が多く発生していること,(A2)学生等,徒歩や自転車による利用が比較的多い施設(高等学校や図書館等)からの距離が近い場所では,空き店舗が少ない状態であること,(A3)大規模駐車場を備えており,自動車による利用が中心である施設(博物館,総合病院,市役所等)から近い場所では,空き店舗が多く発生していることが示された.また,(B)について,賑わいの代理指標として路線価を用いた分析を行った結果,(B1)鉄道駅や総合病院との距離が近い場所で路線価が高いこと,(B2)媒介中心性が高い場所等,街路ネットワーク構造上利便性の高い場所で路線価が高いことが示された.なお,本年度の成果は,土木計画学研究発表会等の国内学会における研究発表3件および査読付学術論文1件として発表した.さらに,居住区の街路ネットワーク構造に着目した研究成果を査読無論文として発表した.また,国内学会において交通整備効果の因果推論に関する招待講演1件を行うとともに,交通整備等が都市空間構造に及ぼす影響を理論的に分析した論文を執筆し,共著図書として刊行した.2018年度には,(A),(B)の実証分析を順調に遂行し,研究成果の発表に至った.また,その過程において(C)の分析での利用を予定しているデータの一部の収集と整理も実施した.以上から,当初の計画通り順調に進捗している.2019年度には,(A),(B)について他の複数の地方都市の中心市街地を対象とした分析を行い,推定結果の比較・考察を行う予定である.また,既にデータの蓄積が進んでいる鳥取市中心市街地を対象として(C)の分析を推進する.本研究の目的は,効果的な中心市街地活性化方策を提案するために,中心市街地における(A)空き店舗の発生要因と(B)賑わい構成要素を分析すること,特に(C)店舗間の相互作用と賑わいとの関連性を明らかにすること,さらに,(A)-(C)の成果を踏まえて(D)空き店舗活用シミュレーションを行うことである.2018年度は,鳥取市中心市街地を対象として(A)および(B)の分析を実施した.その際,2019年度以降に実施する(C)の分析においても利用することを前提に,必要なデータの一部を実地調査によって収集した.(A)について,街路ネットワーク構造等の都市空間構造に着目した分析の結果,分析対象地域においては,(A1)次数中心性が高く,街路ネットワーク構造上利便性の高い場所で空き店舗が多く発生していること,(A2)学生等,徒歩や自転車による利用が比較的多い施設(高等学校や図書館等)からの距離が近い場所では,空き店舗が少ない状態であること,(A3)大規模駐車場を備えており,自動車による利用が中心である施設(博物館,総合病院,市役所等)から近い場所では,空き店舗が多く発生していることが示された.また,(B)について,賑わいの代理指標として路線価を用いた分析を行った結果,(B1)鉄道駅や総合病院との距離が近い場所で路線価が高いこと,(B2)媒介中心性が高い場所等,街路ネットワーク構造上利便性の高い場所で路線価が高いことが示された.なお,本年度の成果は,土木計画学研究発表会等の国内学会における研究発表3件および査読付学術論文1件として発表した.さらに,居住区の街路ネットワーク構造に着目した研究成果を査読無論文として発表した.また,国内学会において交通整備効果の因果推論に関する招待講演1件を行うとともに,交通整備等が都市空間構造に及ぼす影響を理論的に分析した論文を執筆し,共著図書として刊行した.2018年度には,(A),(B)の実証分析を順調に遂行し,研究成果の発表に至った.また,その過程において(C)の分析での利用を予定しているデータの一部の収集と整理も実施した.以上から,当初の計画通り順調に進捗している.2019年度には,(A),(B)について他の複数の地方都市の中心市街地を対象とした分析を行い,推定結果の比較・考察を行う予定である.また,既にデータの蓄積が進んでいる鳥取市中心市街地を対象として(C)の分析を推進する.
人工肛門保有者における排便調整可能な装具使用による排泄負担感の変化

本研究は人工肛門保有者の効果的な支援方法の構築を目的として以下の点を明らかにすることである。人工肛門保有者の排泄に対する認識、負担の内容を明らかにし、それらの結果より人工肛門保有者の排泄負担感調査表を作成後、排泄調整可能な装具(禁制型装具)を使用することで排泄の負担が変化するかを調査することを研究計画をとした。人工肛門保有者の排泄負担感の調査用紙作成前の構成要素を抽出するために結腸人工肛門保有者10名に排泄の認識に関連する内容、日常生活上の支障についてインタビューし、質的分析を行った。この調査の結果より以下の知見を得た。1.人工肛門保有者は人工肛門から排泄があること、装具を腹部に装着していること、その装具に排泄物(便)をためることに対して強く意識しており、医療者が目標とする人工肛門を意識しないこととは解離していた。2.人工肛門保有者は「排泄」を強く意識すると共に「排泄物」に対しても常に強く意識していた。特に装具内にたまる便やガスとそれらから発生する臭いに対する嫌悪感と自己概念の変化を説明するものであった。3.これらの排泄及び排泄物に対して強く認識することや療養体験、障害者意識などから外出・旅行、性生活などの生活行動に障害をもたなくても生活意欲を低下させていた。4.今回の対象者はすべて直腸癌または肛門癌により人工肛門を造設する人を対象であったため、人工肛門や排泄に対する認識の他にがん闘病に対する認識についても抽出された。人工肛門造設や保有を残念に思いながらも、強く意識することでがんの闘病に対して積極的な姿勢をもつという特徴がみられた。以上の結果より、質問紙の構成要素が抽出された。これらの内容より人工肛門保有者の排泄負担感の調査用紙の作成中である。それによって禁制型人工肛門装具使用前後の比較することが一可能となり、人工肛門保有者ののぞむ排泄のあり方を調べるための一資料となりうる。
季節的な環境変動に対する植物の適応機構の解明

前年度から引き続き、北海道大雪山系の化雲平・ヒサゴ沼地域において積雪分布の不均一性によって生じる多様な環境を網羅するように設定した調査区(225 ha)において、50 x 50 mグリッド単位で、研究対象である多年生草本5種(ミヤマキンバイ、エゾコザクラ、ミヤマリンドウ、ヨツバシオガマ、ハクサンボウフウ)から分子遺伝学的解析用の葉を採取した。これまでに得られているサンプルと合わせて、合計2631個体のサンプルを得ることができた。このうち、960個体(各種192個体)より抽出したDNAサンプルについて、マイクロサテライトマーカー(各植物種20遺伝子座)をマルチプレックスPCRにより増幅した。これにより作成したアンプリコンライブラリについて次世代シーケンサー(Illumnia MiSeq)による網羅的な塩基配列決定を行った。得られた塩基配列データに基づき、全体の95%以上の遺伝子座についてジェノタイピングすることができた。これに伴い、マイクロサテライト遺伝子座をターゲットとした、多検体アンプリコンライブラリのシーケンスデータについて、効率的かつ高精度でジェノタイピングするソフトウェアを新たに開発した。調査地において雪解けの傾度に沿った開花フェノロジーの種内変異を定量化するため、昨年度に温度ロガーを設置した地点において、対象種の開花フェノロジーの調査を行った。また、ミヤマリンドウを除いた4種について、雪解けの異なる地点より採取した成熟種子を用いて、実験室内において発芽処理および栽培を進めている。北海道大雪山系の化雲平・ヒサゴ沼地域において設定した調査区内の全域での分子遺伝学的解析用のサンプリングをほぼ完了した。また、予備的実験によって、大量サンプルから遺伝的多型情報を低コストかつ高効率で得るための実験手法、および、ジェノタイピング手法を確立することができた。また、野外より採取した対象種の種子を用いた実験室内での栽培も順調に進んでおり、今後、十分に生育した個体を順次実験圃場に移植し、翌春の形質測定に備えて馴化させる予定である。次年度は、残りの分子遺伝学的解析用のサンプルについてマイクロサテライト遺伝子座のジェノタイピングを完了させる。これと並行して、衛星画像および定点カメラ画像を用いて、調査区内の50 x 50 mグリッド単位での雪解け時期の定量化を行う。これらのデータを統合して空間遺伝学的解析を行い、調査区内における対象植物種の遺伝的多様性および空間的遺伝的構造と、雪解け時期について関連性について明らかにする。野外調査によって、雪解け傾度に沿った開花個体の開花フェノロジーおよび形態形質の測定を行う。実験室内での栽培個体は、十分に生育したものについては実験圃場に移植し、翌春に雪解けから開花までの日数と形態形質を測定する。これに加えて、所属研究室で蓄積している開花フェノロジーの長期モニタリングデータを統合して、雪解け傾度に沿った開花フェノロジーおよび形態形質についての種内変異について定量化を行う。生物を取り巻く環境は空間的・時間的に変化に富んでおり、異なる環境におかれた個体群間では局所的な選択圧の差を反映して局所適応が生じる。一方、同じ環境勾配にさらされていても、種によって個体群間の形質変異や遺伝的分化の程度は様々である。なぜ、種によって環境変化に対する進化的応答に違いが生じるのかについては未解明の課題である。本研究では、積雪分布の不均一性によりコンパクトな空間スケールで雪解け時期が大きく変化する高山雪田環境において、草本複数種を対象として、個々の種の生活史特性(開花特性)の違いを反映した選択圧の違いが、環境勾配に沿った形質変異や遺伝的集団構造に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。初年度は、北海道大雪山系のヒサゴ沼周辺の雪田草原において、研究対象である雪田草本5種(ミヤマキンバイ、エゾコザクラ、ミヤマリンドウ、ハクサンボウフウ、ヨツバシオガマ)について遺伝解析に用いる葉の採集を行った。当初の計画では、雪解け傾度に沿って3個体群に分けて採集を行う予定であったが、対象種が雪田環境に広く連続的に分布している状況を考慮し、より広範囲から満遍なく採集を行う方針に変更した。これに伴い、大雪山系のヒサゴ沼および化雲平を含む約225 haを調査区として設定し採集を行った。これまでに調査区全体の約55%の採集を完了しており、現在、採集した葉サンプルからのDNA抽出を進めている。また、調査区内の雪解け時期の異なる複数地点に温度ロガーを新たに設置しており、次年度に対象種の形態形質や開花フェノロジーの種内変異を調査する予定である。サンプリングの計画の変更に伴い、調査区を予定よりも大きく設定したため、初年度は野外調査の大部分を遺伝解析用の葉の採集に費やすこととなった。また、野外から採集した対象種の種子を用いて栽培実験を開始する予定であったが、状態のいい種子を十分量得られなかったため、次年度から開始することにした。

このうち、960個体(各種192個体)より抽出したDNAサンプルについて、マイクロサテライトマーカー(各植物種20遺伝子座)をマルチプレックスPCRにより増幅した。これにより作成したアンプリコンライブラリについて次世代シーケンサー(Illumnia MiSeq)による網羅的な塩基配列決定を行った。得られた塩基配列データに基づき、全体の95%以上の遺伝子座についてジェノタイピングすることができた。これに伴い、マイクロサテライト遺伝子座をターゲットとした、多検体アンプリコンライブラリのシーケンスデータについて、効率的かつ高精度でジェノタイピングするソフトウェアを新たに開発した。調査地において雪解けの傾度に沿った開花フェノロジーの種内変異を定量化するため、昨年度に温度ロガーを設置した地点において、対象種の開花フェノロジーの調査を行った。また、ミヤマリンドウを除いた4種について、雪解けの異なる地点より採取した成熟種子を用いて、実験室内において発芽処理および栽培を進めている。北海道大雪山系の化雲平・ヒサゴ沼地域において設定した調査区内の全域での分子遺伝学的解析用のサンプリングをほぼ完了した。また、予備的実験によって、大量サンプルから遺伝的多型情報を低コストかつ高効率で得るための実験手法、および、ジェノタイピング手法を確立することができた。また、野外より採取した対象種の種子を用いた実験室内での栽培も順調に進んでおり、今後、十分に生育した個体を順次実験圃場に移植し、翌春の形質測定に備えて馴化させる予定である。次年度以降も継続して遺伝解析用のサンプル採集を行う。今回新たに設定した約225haの調査区内における対象種の遺伝的集団構造を明らかにするため、各種2030個のSSR遺伝子座について次世代シーケンサによるジェノタイピングを行う予定である。対象種のSSRマーカーについては既に開発済みであり、DNAサンプルが揃い次第、アンプリコンライブラリの作成とジェノタイピングを行う。また、調査区内の雪解け時期を衛星画像解析により定量化し、対象種の遺伝的集団構造との関係を明らかする。積雪分布と遺伝的集団構造に強い関係性がみられた種については、ゲノムワイドSNPマーカーを用いた集団遺伝学的解析を行う。以上に加え、野外における対象種の形態形質と開花フェノロジーの計測と、栽培実験による各形質の種内変異の定量化を行う。次年度は、残りの分子遺伝学的解析用のサンプルについてマイクロサテライト遺伝子座のジェノタイピングを完了させる。これと並行して、衛星画像および定点カメラ画像を用いて、調査区内の50 x 50 mグリッド単位での雪解け時期の定量化を行う。これらのデータを統合して空間遺伝学的解析を行い、調査区内における対象植物種の遺伝的多様性および空間的遺伝的構造と、雪解け時期について関連性について明らかにする。野外調査によって、雪解け傾度に沿った開花個体の開花フェノロジーおよび形態形質の測定を行う。実験室内での栽培個体は、十分に生育したものについては実験圃場に移植し、翌春に雪解けから開花までの日数と形態形質を測定する。これに加えて、所属研究室で蓄積している開花フェノロジーの長期モニタリングデータを統合して、雪解け傾度に沿った開花フェノロジーおよび形態形質についての種内変異について定量化を行う。
森林の自己施肥機能についての生態学的研究

森林の一次生産は、その養分を毎年林地に供給される落葉落枝といったリタ-の分解に大きく依存している。そうしたリタ-による養分の放出、林木による再吸収の過程は、森林生態系の内部循環と呼ばれており、林学では古くから、林木の自己施肥機能として知られている。林木の自己施肥機能の林木の生育への効果は、林木の種類、生育している土壌条件に対応して異なることが予想される。本研究は、調査地を京都市初外のスギ、ヒノキ人工林に設定し、次の5項目から、林木の自己施肥機能について検討を行った。1.林地とのリタ-の年内供給費を、スギ、ヒノキ人工林において測定した。リタ-供給費は年内でhaあたり、スギ15年生林で3.3t、ヒノキ15年生林分で4.6t、ヒノキ45年生林で5.5tと、ヒノキ林で多い傾向が示された。2.スギ、ヒノキ林において樹冠部の針葉の養分の動態を調べ、葉が主要な養分の貯蔵庫であることが示された。3.スギ、ヒノキ人工林において2年間にわたり土壌呼吸量の測定を行った結果、土壌呼吸量は、樹種や林齢より土壌条件に依存しており、スギ林で高い傾向を示した。4.スギ、ヒノキ人工林での無機能チッソの生成量は、スギ林でヒノキ林より明らかに多いことが示された。5.スギ、ヒノキ人工林でのリタ-分解の実験から、リタ-からの養分放出の様式が、大きく土壌の養分条件に依存することが示された。以上の結果から、森林における林木の自己施肥の効果は、林木の生育している土壌条件に依存しており、土壌条件の好適化とともに自己施肥の機能の養分供給への重要性が低下することが示された。京都市近郊のヒノキとスギの人工林において、森林の自己施肥機能を物質循環から評価する目的で、林地への落葉落枝の供給を遮断した処理区とそれに近接したコントロール区を設定し、次の項目について測定と実験を行った。1.調査林分の立木本数、平均樹高、平均胸高直径を測定し、林分の材積、現存量を推定した。林況の記述に植生、土壌の調査を行った。2.スギ、ヒノキ林において当年生長量、当年葉の生長過程を測定し、当年葉の生産量を推定した。また、葉の養分濃度の季節変化を測定し、当年葉の生産に用いられた養分量を推定した。3.スギ、ヒノキ林における落葉落枝量の季節変化をリタートラップを用いて測定し、年間の落葉落枝の供給量を推定した。落葉落枝の養分の分析を行い、林地への養分、炭素の還元量を推定した。4.スギ、ヒノキ林の地下部の現存量を推定した。また物質循環における地上部からの落葉落枝とともに重要である、地下部の細根リターの量を推定した。5.スギ、ヒノキ林において、土壌呼吸の季節変化を測定し、一年間に土壌呼吸により放出される炭素量を推定した。土壌呼吸量に占める根と土堆堆積腐植層(Aoー層)の呼吸の割合を調べた。6.土壌での無機能チッソの生成の季節変化を測定し、一年間での生成量を推定した。7.スギ、ヒノキ針葉の分解に伴う重量、養分の変化をリターバッグ法を用いて調べた。上述の結果をもとに、スギ、ヒノキ人工林での物質循環モデルを構築する基本情報を得た。また、これらの結果から、内部循環における、落葉落枝の役割について考察を行った。前年度からの調査の継続とこれまでの調査で得られた結果のとりまとめを次の項目について行った。

1.スギ、ヒノキ人工林の調査地でのリタ-の供給量の推定を、初年度の測定結果から行った。リタ-の供給量は、ヒノキ林でスギ林より多いことが示された。2.スギ、ヒノキ人工林での土壌呼吸測定の結果をとりまとめた。土壌呼吸量は、ヒノキ35年生林で2512(CO^2、g/m^2、day)、ヒノキ15年生林で2513、スギ15年生林で2514、と林分間であまり異ならなかった。この結果から、土壌呼吸に用いられる炭素は、リタ-によりむしろ土壌に過去から貯蔵されたきた腐植の分解により供給されることを示唆された。3.スギ、ヒノキ人工林において無機能チッソの生成量を測定し、チッソの生成量は、有意にスギ林において高いことが示された。また、チッソの生成量は、年間林床に供給されるリタ-量に依存していないことが明らかとなった。4.スギ、ヒノキ人工林において、スギ、ヒノキ針葉の分解に伴う養分の放出を調べ、養分の放出量は、土壌の養分条件に依存することが示された。5.以上の結果と前年度の結果をもとにして森林の林木の自己施肥機能についての検討とまとめを行った。
野生鳥類のメタロチオネインを利用した重金属汚染のリスク評価に関する研究

。本研究は有害重金属の潜在的な影響を評価するため、メタロチオネイン(MT)を介する生体反応に着目した。MTのもつ本来の生理学的意義はまだ明確にされていないが、MT濃度を上昇させた動物や細胞が重金属に対して抵抗性を示し、逆にMT遺伝子を潰したマウスや細胞がカドミウムなどに対して高い感受性を示すことなどから、MTは重金属の感受性に関与すると考えられている。そこで我々は、鳥類のMT発現メカニズムおよびMTの機能が解明できれば、その結果は鳥類における重金属のリスク評価に有効ではないかと考えた。従って本研究は重金属の鳥類に対する潜在的なリスクについて評価することを目的とした。1、数種の野生鳥類のメタロチオネイン(MT)のクローニングに成功し、「鳥類MTを利用した重金属のリスク評価」のための技術的目途はつけてある。鳥類で二種のMTアイソフォームの存在を分子レベルで確認し、その発現量をアイソフォーム別に解析した研究は、世界初である。野生鳥類の元素蓄積やMT発現量は種間差があることが明らかになった。2、鳥類(カワウ)MT遺伝子プロモーターのクローニングに成功し、複数の金属応答配列を確認した。4、野生鳥類MT遺伝子をin vitro発現させ、鳥類MTタンパク質と元素の相互作用の計測及びMT遺伝子の解毒メカニズム(細胞の成長率とMTタンパク質との関係)を究明するために、実験を行った。その結果、鳥MTは毒性元素(Cd)を解毒する役割を持っていることが明らかになった。5、今までの研究成果をまとめて論文を投稿しています。4、野生鳥類MT遺伝子をin vitro発現させ、鳥類MTタンパク質と元素の相互作用の計測及びMT遺伝子の解毒メカニズム(細胞の成長率とMTタンパク質との関係)を究明するために、既に実験を始めている。。
超新星グリズムサーベイによる超新星発生率の研究

宇宙の初期には宇宙は水素とヘリウムという単純な元素しか存在しなかったのに対して、現在は多種多様な元素が観測されている。これらは、星の中で炭素、酸素、窒素などが合成され、さらにそれらが星の最後に起こる爆発現象である超新星爆発によって宇宙空間にまき散らされた結果である。このような宇宙における化学進化を考える上で、超新星爆発の発生率がどのように時間とともに変化してきたかは重要な情報となる。超新星爆発にはIa型と呼ばれる比較的小質量の星に起因するものとII型と呼ばれる大質量星によって引き起こされるものの2種類がある。Ia型超新星は宇宙のダークエネルギー探査に利用され、近年盛んに大規模なサーベイが行われているが、II型超新星については十分に観測されているとは言い難い。この2つの種類の超新星はそのスペクトルを見ることで区別できることから、本研究ではすばる望遠鏡の広視野カメラSuprime-Camのグリズムフィルターを用いて、無バイアスの変光天体の分光サーベイを行い、各種超新星の発生率の進化を調べることを目的とした。すばる望遠鏡での観測は平成20年度に2晩認められたが、天候の影響で1晩しかデータを得ることができなかった。そのため、当初の研究目的を達成することはできなかったが、別のグループが取得したデータを利用することで、グリズムフィルターで観測したデータから明るさの変わっている天体を見つける手法を確立することができ、シミュレーションと同等の観測限界で観測できることを確認した。一方、波長較正、フラックス較正のためにはそのためのデータを慎重に取得しないといけないことが明らかになった。本研究ではすばる望遠鏡主焦点カメラSuprime-Cam用に製作されたグリズムフィルターを利用した観測によって、無バイアスの変光天体の分光サーベイを行い、変光天体の発見、分類、後退速度の測定などの手法を確立するとともに、超新星の発生率の時間的進化、母銀河に代表される環境依存性などを明らかにすることを目的としている。平成20年度には2晩の観測時間がすばる望遠鏡で認められ、1晩だけ観測条件に恵まれ、3つの空の領域についてのデータを得ることができた。変光天体の検出には同じ空の領域を時間を空けて2回の観測する必要があるため、今回得たデータだけでは解析が不可能であるが、1つの領域について過去に別の観測グループによって得られたデータがあったので、それを利用して、本研究を実施するのに十分なデータとなっているかを調べた。通常の撮像画像について引き算を行うソフトウェアをグリズムフィルターで取得されたデータについても適用可能なように修正して利用したところ、予測した精度で引き算が可能で、変光している天体を検出可能であり、そのスペクトルを得ることができることが分かった。ただし、波長、フラックスの較正にはより詳細な観測が必要であることも分かり、平成21年度にもう一度観測を行うべくすばる望遠鏡に観測提案を提出しているところである。
ローマの属州経営と属州民の対応に関する研究

ローマ帝国の成立と構造を属州から観察することを主眼にし、特に小アジアのリキアに焦点を絞って研究を進めた。ローマ帝国の前史としてペルシア帝国・ヘレニズム王国の統活形態をペルシア戦争(前五世紀はじめ)の時代から検討し、ペルシア帝国と現地の諸共同体との関係、ヘルニズム世〓〓〓の各王国の支配機構の研究を行った。以上の研究のあとをうけていよいよローマ支配下の属州の実態にメスを入れ、同時代のギリシア語碑文(「オリエント・ギリシア碑文集成」〓GIS所収)の解釈の作業に入った。史料の内容は各都市〓〓のローマへの貢献者を顕彰したもので、都市の有力者層の具体的なあり方が判明した。リキアについての史料調査のほかに、筆者は過去三年に亘って地中海東岸で諸都市の実地調査を実施し、それぞれの地域での古代都市の実態を遺跡を通じて窺い知ることができた。上記の史料研究と伴せてローマ帝国像の総合的な描写に資したいと思っている。以上の成果はその一部が『大阪大学文学部紀要』(1994年刊)に発表される予定である。
有形文化財データベース検索アルゴリズムの研究

本年度は研究の最終年度に当たるため,研究成果の取りまとめを主眼に研究を進めた。昨年度作成した評価用システム7種の内,3種について集中的に試用・評価とそれに基づく手直しの作業を繰り返し,検索アルゴリズムの詰めを行なった。有形文化財の画像データベース検索システムに要求される一般的事項としては下記の通り,昨年度得られた知見を再確認した。・データベースの第一要件は,利用者が欲しい情報を十分に迅速に提供することである。・そのためデータベースシステムには大量のデータを高速に処理する能力が必要である。・この「量」と「速度」の問題は,画像データベースだからといって看過されてよい問題ではない。・一方で,利用者に対するきめ細かい応答や良好な操作性も重要ではあるが,これを実現するためには検索システムだけの工夫では不可能で,データそのものを特化して作成する必要がある。結果として実際にはごく少量のデータのシステムとならざるを得ない。現実には,大量データ・高速応答性重視のシステムと少量データ・きめ細かい対応重視のシステムとの2方向に分化せざるを得ず,両者の使い分けが必要である。「研究成果報告書」の作成に関して,当初のサンプルデータベース検索システムの配布を計画していたが,一部市販ソフトウェアを利用せざるを得ず、契約上の問題が生ずるため,システムの配布は断念し,印刷物のみとした。代替措置として,サンプルシステム上のスクリプトや画面全てを印刷物上で公表することとした。本年度は3ヶ年にわたる研究の方法論の確立と,計画遂行のための基盤整備とを重点的に実施した。画像デ-タベ-ス装置としては,費用対効率にすぐれたNTSC規格光学式ビデオディスク装置を選定し,デ-タベ-ス作成・評価用システムとして5セット,検索システム試行運用・評価専用システムとして2セット,それぞれ導入した。デ-タベ-ス制作分担者は,上記システムと既存の情報機器とを用いて,検索アルゴリズム評価用のサンプルデ-タとして,絵画・彫刻・書跡・工芸・考古遺物・建築等の各分野を例に,画像デ-タ及びコ-ドデ-タ(文字・数値)を作成した。画像デ-タはNTSC規格ビデオ信号として,またコ-ドデ-タはフロッピ-ディスクに,それぞれ集積した。代表者及び検索システム制作分担者は,ビデオディスク再生装置とパ-ソナルコンピュ-タ-のインタ-フェイス部分を開発し,引続き上記サンプルデ-タを元に評価用画像デ-タベ-ス検索システムの試作を開始し,デ-タベ-スとしては5種,検索システムとしては7種の評価用システムを作成した。代表者及び検索要求・評価分担者は,上記で試作した評価用システムの試行・評価を開始した。また,既存画像検索システムの調査の一環として,岐阜県立美術館及び大阪府立博物館の画像検索システムの調査を実施した。研究全体計画3ケ年の第2年度に当たる今年度は,昨年度に引き続き評価用検索システム7種を迫加作成し,評価・検討を加えた。その内5種は高速応答性を重視した文字列による条件一致検索型で,2種は,非文字データ表現と理解しやすい操作性を重視してグラフィックユーザーインターフェイス(GUI)を全面的に取り入れたものとした。この検討の結果,以下の知見が新たに得られた。・「多機能」と「使い易さ」は矛盾する場合があること。・人間の視覚認識能力は予想外に高性能であり,秒速30コマ程度の視認も十分に可能であること。これは,画像検索システムにおいて画像自体による高速ブラウジングの手法が極めて有効であることを示唆する。このことから,画像データベースシステムには文字情報データベースシステム以上に高速応答性が要求されること。上記検討作業と並行して,ハイビジョン・ミュージアム推進協議会(APHM)企画ソフトにおける画像検索アルゴリズムと,ロンドンナショナルギャラリーに設置されたマイクロギャラリーの画像検索アルゴリズムの調査を行った。また,構造を厳格に定義したデータベースだけでなく,多様な画像データを検索・表示することのできる市販のマルチメディアカタロギングソフトウエアの調査・検討をも行い,より柔軟なアルゴリズム構成の可能性を確認した。