hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情動触の異種感覚相互作用

布地の見た目の質感は容易に肌触りの心地よさといった触感と結びつき,注射や歯の治療で感じられる痛さは,目や耳を遮ることによって幾分和らぐという経験を考えると,識別触だけではなく,情動触においても密接な異種感覚相互作用が行われていると考えられる。そこで本研究では,未開拓の分野である情動触も含めた異種感覚相互作用を体系的に検討する。また,最終段階では,心理実験によって得られた知見に基づき,視覚や聴覚情報を使って情動触をも喚起/増強する情動喚起型疑似触覚提示法の提案を行うことを目的としている。本年度は,まず,【課題A】識別触で明らかにされた従来知見を情動触という側面から再考した。比較的ゆっくりした触刺激を用いた場合に強い快情動が生じることが報告されている(Cascio et al., 2008)。そこで,ラバーハンド錯覚を対象として,手の甲側の指先に触刺激を素早く与える条件(約1.5cm/s)とゆっくり与える条件(約5cm/s)を比較した結果,後者で生起潜時が短いことを見いだした。ただし,接触時間等の他の変数も異なることから,今後いくつかの統制条件を設けて調べる必要がある。次に,【課題B】他の感覚情報が情動触に及ぼす影響の検討については,複数の試料について視覚情報と触覚情報の一致性を操作し,触覚的情動評価に与える影響を調べている。【課題B】他の感覚情報が情動触に及ぼす影響の検討については,本実験に移行する予定であったが,試料の選定および測定方法の検討に時間を要し,予備実験にとどまっている。そのため,やや遅れていると評価した。平成30年度は,不快刺激と快刺激の両方について,情動触が他の感覚における識別に与える影響と他の感覚刺激が情動を伴う触覚識別に与える影響について,本実験を実施する。特に,いくつか予備実験を行った結果,ラバーハンド錯覚と身体近傍空間における視触覚相互作用については強い効果が期待できることがわかったため,この2つの現象に焦点を絞り,身体部位(有毛部/無毛部,顔,手,足)を操作しつつ,系統的に調べる。年度の後半には次の課題である他の感覚情報が情動触に与える影響について検討を開始する。注射や歯治療時に感じられる痛さは,目や耳を遮断することによって幾分和らぐことを考えると視覚や聴覚情報が情動触に強く影響を与えていると考えられる。また,こうした他の感覚情報と情動触の関係性を構築しているのは異種感覚間対応学習であると考えられることから,平成31年度には情動触における異種感覚間対応学習解明のための実験を展開する予定である。以上の知見を踏まえ,最終的には提示対象の情動価をも伝える情動喚起型疑似触覚提示法の提案を行う。【課題A識別触で明らかにされた従来知見を情動触という側面から再考】ゆっくりとした触刺激を与えた場合にラバーハンド錯覚が強く生起することに関して,複数の統制条件を設定し,C繊維の関与等そのメカニズムを明らかにする。【課題B他の感覚情報が情動触に及ぼす影響の検討】情動触に関する最も効果的なデータが得られる試料を2, 3個選定し,本実験を開始する。【課題C情動触における異種感覚間対応学習および課題D提示対象の情動価をも伝える情動喚起型疑似触覚提示法の提案】視覚または聴覚と情動触の異種感覚対応学習の成立過程を明らかにする実験を開始し,そのデータに基づき情動喚起型疑似触覚提示法の提案を行う。(理由)実験環境構築のための機器類が当初予定よりも安価に入手できた点と,大規模な被験者実験を次年度以降にまわしたことが挙げられる。(使用計画)
ＲＮＡ結合タンパク質によるｍＲＮＡ安定性と翻訳のファインチューニング

本研究では、出芽酵母の出芽部位における局所的な細胞壁合成系において、mRNA安定化因子・翻訳制御因子などのさまざま因子の役割を遺伝学的相互作用を基盤に生化学的・細胞生物学的にも解析し、mRNA局在・安定性制御と局所的翻訳の詳細な制御(ファインチューニング)機構を明らかにすることを目的とした。Khd1がポリA分解酵素Ccr4, Pop2とオーバーラップした機能をもち、芽の局所的な細胞壁合成と維持の制御に関与すること、Pbp1 (ヒトAtaxin-2の酵母オルソログ)がRpl12aおよびRpl12bと相互作用して、Khd1およびCcr4を介した遺伝子発現制御に機能していることを明らかにした。分子細胞生物学本研究の目的は以下の(1)から(4)である。(1) RNA結合タンパク質Khd1とポリA鎖分解酵素Ccr4によるmRNA安定性と翻訳の調節機構について、細胞壁合成に関わるターゲットmRNA群の詳細な調節機構を明らかにする。ターゲットmRNAごとに異なる調節を、さまざまな周辺因子との遺伝学的相互作用から明らかにする。(2)細胞壁合成に関わるmRNA制御において、遺伝学的相互作用から、ヒトAtaxin2の酵母オルソログPbp1、デキャッピング酵素の周辺で働くDhh1, Pat1, Edc1、翻訳調節因子Caf20などさまざまな因子が関わることがわかってきた。これらの因子はターゲットmRNAも作用機構も未だ不明であるので、それについて明らかにする。(3)シグナル認識粒子サブユニットSec65はKhd1と結合し、細胞壁合成にも関わる。Sec65がmRNA安定性制御と翻訳制御の機構にどのように関わるかを明らかにする。(4)出芽部位のRho1を介した局所的な細胞壁合成、出芽の先端成長、細胞壁維持には、Khd1, Puf5, Ccr4, Pop2などさまざまなmRNA制御因子が関わる。Rho1の活性調節におけるRNA制御の全体像を明らかにする。このうち、(1)については、ターゲットmRNAであるLRG1を同定している。(2)についてはPbp1の機能が明らかになってくるとともに、Dhh1など他の因子の解析もすすすんでいる。(3)について、Sec65もLRG1 mRNAの制御に関わることがわかってきた。以上のように、研究はおおむね順調に進行している。本研究の目的は以下の(1)から(4)である。

(4)出芽部位のRho1を介した局所的な細胞壁合成、出芽の先端成長、細胞壁維持には、Khd1, Puf5, Ccr4, Pop2などさまざまなmRNA制御因子が関わる。Rho1の活性調節におけるRNA制御の全体像を明らかにする。上記の目的を達成するために、(1)では、LRG1 mRNA以外のターゲットmRNAの同定、(2)では、Pbp1とリボソームの作用機序の解明、デキャピング酵素活性化因子のターゲットmRNAの同定をすすめる。(3)では、Sec65のmRNA安定性における役割を明らかにするとともに、(4)のRho1の活性調節におけるRNA制御の全体像に迫れるように研究を遂行する。本研究の目的は以下の(1)から(4)である。(1) RNA結合タンパク質Khd1とポリA鎖分解酵素Ccr4によるmRNA安定性と翻訳の調節機構について、細胞壁合成に関わるターゲットmRNA群の詳細な調節機構を明らかにする。ターゲットmRNAごとに異なる調節を、さまざまな周辺因子との遺伝学的相互作用から明らかにする。(2)細胞壁合成に関わるmRNA制御において、遺伝学的相互作用から、ヒトAtaxin2の酵母オルソログPbp1、デキャッピング酵素の周辺で働くDhh1, Pat1, Edc1、翻訳調節因子Caf20などさまざまな因子が関わることがわかってきた。これらの因子はターゲットmRNAも作用機構も未だ不明であるので、それについて明らかにする。(3)シグナル認識粒子サブユニットSec65はKhd1と結合し、細胞壁合成にも関わる。Sec65がmRNA安定性制御と翻訳制御の機構にどのように関わるかを明らかにする。今年度は試薬、消耗品をできるだけ節約し、マイクロアレイ解析など、本実験の遂行完了に必要な実験に予算を使おうとしたため。LRG1 mRNA以外のターゲットmRNAの同定のため、マイクロアレイ解析を行う予定であり、それに使用する。研究目的の(1)、LRG1 mRNA以外のターゲットmRNAの同定のため、マイクロアレイ解析を行う予定であり、それに使用する。
文法指導に関する英語科教員養成課程の学生の認知：信念・関連要因の質的・縦断的研究

本研究は、近年発展しつつある第二言語教師教育研究における教師認知研究の動向を踏まえ、(1)英語科教員養成段階にある学生は、文法指導に関してどのような信念に基づいて授業計画を作成するのか、また、(2)その信念の形成に過去の学習者としての経験、教育実習、講義経験はどのような影響を与えているか、さらに、(3)講義や教育実習を通じて文法指導に関する信念がどのように変容するかを、質的研究方法により明らかにすることを目的とする。平成30年度においては、27、28年度に、(1)前期に英語科教育関連科目の第1、2回授業において、具体的に中学校の検定教科書の新出文法を含む頁を提示して作成させた授業計画、文法指導に関するどのような信念に基づいて作成したかを回答させた質問紙、その結果および作成した授業計画を手がかりにしながら行ったインタビュー、(2)教育実習中の授業の観察、その後の質問紙への回答、インタビュー、(3)実習終了後、講義の最終回において作成した授業計画、質問紙への回答、インタビュー、(4)毎講義の終了時に記入した振り返りシート、の分析が主な実績である。具体的には質問紙の分析、主としてインタビュー、振り返りシートにより収集されたデータの29年度から継続した分析である。分析により主に以下の結果が示された。(1)信念および関連要因は相互に複雑に影響している。また、個人差が見られる。(2)調査期間を通じて信念に変容が見られた。(3)指導手順について、PPPからFocus on Formの考えた方に基づくタスクを中心とした指導を志向するようになった。(4)後期の講義が、信念および実践の省察を促し、具体的な知識を得る機会となっている。(5)教育実習経験の授業計画への影響も強く見られる。(6)具体的なイメージが伴わない信念や教育実習の影響により信念と授業計画等が必ずしも一致しない部分が見られる。27年度においては、上記の目的に沿って1年を通じたデータ収集が主な実績である。まず、(1)前期に英語科教育関連科目の第1、2回授業において、授業計画について扱い、具体的に中学校の検定教科書の新出文法を含む頁を提示して、授業計画の作成を行わせた。その後、質問紙を用いて、文法指導に関するどのような信念に基づいて作成したかを回答させた後、質問紙の結果および作成した授業計画を手がかりにしながら、インタビューを行った。(2)インタビューを行った学生の教育実習中の授業を観察し、その後、質問紙への回答、インタビューを行った。より信頼できるデータを収集するために、インタビュー時には、学習指導案、観察時に記録したフィールドノーツなどを併用した。さらに、(3)実習終了後、申請者の講義の最終回において、授業計画の作成を行い、質問紙への回答、インタビューを行った。(4)毎講義の終了時に振り返りシートの記入を行わせ、データとした。以上(1)(4)を通じて、データ収集を行った。詳細な分析・検討は28年度に収集したデータと総合し29年度に実施する予定である。27年度の主目的である1年を通じたデータ収集を行うことができた。調査協力者である学生の事情により人数等は多くはないものの、質的研究の性格を考慮するとおおむね満足できる協力を得ることができたといえる。28年度においては、上記の目的に沿って1年を通じたデータ収集が主な実績である。詳細な分析は27年度に収集したデータと総合し29年度に実施する予定である。28年度の主目的である1年を通じたデータ収集を行うことができた。

調査協力者である学生の事情により人数等は多くはないものの、質的研究の性格を考慮するとおおむね満足できる協力を得ることができたといえる。本研究は、近年発展しつつある第二言語教師教育研究における教師認知研究の動向を踏まえ、(1)英語科教員養成段階にある学生は、文法指導に関してどのような信念に基づいて授業計画を作成するのか、また、(2)その信念の形成に過去の学習者としての経験、教育実習、講義経験はどのような影響を与えているか、さらに、(3)講義や教育実習を通じて文法指導に関する信念がどのように変容するかを、質的研究方法により明らかにすることを目的とする。平成29年度においては、27、28年度に、(1)前期に英語科教育関連科目の第1、2回授業において、具体的に中学校の検定教科書の新出文法を含む頁を提示して作成させた授業計画、文法指導に関するどのような信念に基づいて作成したかを回答させた質問紙、その結果および作成した授業計画を手がかりにしながら行ったインタビュー、(2)教育実習中の授業の観察、その後の質問紙への回答、インタビュー、(3)実習終了後、講義の最終回において作成した授業計画、質問紙への回答、インタビュー、(4)毎講義の終了時に記入した振り返りシート、の分析が主な実績である。具体的には質問紙の分析、主としてインタビュー、振り返りシートにより収集されたデータの、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)による分析である。分析作業を通じて、現段階で(1)学習者経験の影響が前期および教育実習期間に強く見られる、(2)具体的なイメージが伴わない知識や信条については、必ずしも一致しない実践が行われる、(3)継続的に維持される信条(指導観)が見られる一方で、後期の講義内容による教育実習経験の省察を通して変容が見られる、などの傾向が見られるが、まだ分析が十分とはいえないため、さらなる分析・考察を行い、様々な要因の相互の関係を整理した上で、理論化を試みる必要がある。29年度においては27、28年度に収集したデータを総合し詳細な分析を行い、その結果から、学習者の経験、教育実習、講義等の影響について、それぞれの特徴および相互の関係を整理し、理論(モデル)化を試みる予定であったが、データから得られた結果が予想以上に多岐にわたり、複雑であり十分な分析・考察が行えておらず、成果のまとめに至っていない。計画を変更し、研究期間を延長し継続してより詳細な分析を行うこととした。
生体肝移植後原疾患再発の機構解析と早期発見・予防法に関する検討

C型肝炎ウィルス陽性肝炎・肝硬変では肝移植後にほぼ全例で肝炎が再発するとされる。移植後特に早期では、急性細胞性拒絶と肝炎再発の病理組織像は類似していることも多く、生検での鑑別が困難であるとされてきた。H16年度においては、C型肝炎ウィルスのRNAに対するIn situ PCR法を確立した。In situ PCR法と、線維化を見る特殊染色、胆管上皮のマーカーであるcytokeratin7に対する抗体を使用した免疫染色を組み合わせることは、肝生検組織上、C型肝炎再発もしくは急性細胞性拒絶の鑑別に役立つことが、実際の臨床例を通して証明できた。この内容を、平成17年第41回日本肝臓学会総会で発表した。肝炎ウィルス陽性肝硬変・肝細胞癌では移植後の肝癌再発が問題となる。肝細胞癌に対する肝移植の適応に際しては、腫瘍の大きさと個数による評価が広く用いられているが、これは簡便である一方、必ずしも癌の悪性度を正確に反映していないと考えられている。これまでの解析から、肝細胞癌は多段階発癌を示す事が知られており、その知見は、複数の癌結節が多中心性に生じたものか、転移によるものかを鑑別する上で有用な指標となっている。すなわち、慢性肝炎、肝硬変の像を示す障害肝に前癌病変である腺腫様過形成が発生し、そこに、所謂上皮内癌に相当する早期肝細胞癌が発生する。そこからさらに分化度の低い進行癌が発生するが、特に早期肝細胞癌は、病理組織学的にも診断が困難なことも多い。平成17年度においては、マイクロアレイ法を使用して、早期肝細胞癌で高発現を示し早期肝細胞癌の分子学的マーカーとなり得る可能性のある分子、Cyclase-associated Protein2 (CAP2)を同定した。CAP2に対する抗体を作成し、Western blot、免疫染色法により、CAP2が前癌病変よりも早期肝細胞癌により強い発現を示すことを証明した。この内容を、平成17年96回アメリカ癌学会総会、第64回日本癌学会学術総会で発表した。また、"Overexpression of cyclase-associated protein2 in multistage hepatocarcinogenesis"のタイトルで、Clinical Cancer Researchに現在投稿中である。慶應義塾大学病院ではこれまで8例の小児原因不明劇症肝炎例を経験している。特に乳幼児原因不明劇症肝炎例は予後不良とされており、当院でも2例が肝移植後1年以内に肝不全となり死去している。我々は、原因不明の劇症肝炎例の摘出肝に認められる血管病変に注目した。原因は特定できていないものの、血管内皮障害をもたらす因子が劇症肝炎の成因となっていると考え、その内容を"Cryptogenic fulminant hepatic failure in infancy"のタイトルで、Liver transplsntationに投稿中である。C型肝炎ウィルス陽性の肝硬変・肝細胞癌の患者では肝移植後ほぼ全例において肝炎が再発すると報告されている。移植後特に早期では、急性細胞性拒絶と肝炎再発の病理組織像は類似していることも多く、鑑別困難な事が多いとされてきた。平成16年度においては、C型肝炎ウィルスのRNAに対するIn situ PCR法の技術を確立した。慶應義塾大学病院において施行されたC型肝炎ウィルス陽性の生体肝移植例の移植後肝生検の標本を用いて、In situ PCR法を施行し、また線維化を見る特殊染色(Malloly染色、ElasticaVan Geeson染色)や筋線維芽細胞のマーカーであるsmooth muscle actin、胆管上皮のマーカーであるcytokeratin7を用いた免疫染色を行った。これらの染色方法と、臨床情報(HCV-RNA量など)を組み合わせて検討することは、急性細胞性拒絶もしくはC型肝炎の再発であるかどうかの組織学的鑑別に役に立つこ.とが、実際の臨床症例より証明された。慶應義塾大学病院においては、C型肝炎ウィルス陽性の肝硬変・肝細胞癌に対する生体肝移植例が徐々に増加しているが、その中には予後の悪い例(Fibrosing cholestatic hepatitisを呈する例など)も存在する。過去の、早期にgraft failureに陥った症例におけるIn situ PCR法の詳細な検討などを通して、今後の肝移植例における急速な肝不全の進行を予防していくことが今後の課題と考えられる。また、慶應義塾大学病院ではこれまで7例の小児原因不明劇症肝炎例を経験している。特に乳幼児の原因不明劇症肝炎例は予後が不良とされており、当院でも、生後4ヶ月で肝炎を発症し生体肝移植を行った症例は約4ヶ月後に肝不全で死亡となった。この症例は移植時摘出された肝臓において門脈の閉塞を一部に認め、剖検時の肝臓では慢性拒絶様の変化とともに肝静脈の閉塞を認めた。また生後1ヶ月で肝炎を発症した症例は移植時の摘出肝において肝静脈閉塞を認めた。この症例も含め、乳幼児の原因不明劇症肝炎による移植後の肝生検では、移植後数年が経過してからも、中心静脈周囲優位に出血や肝細胞変性を伴う中心静脈炎の症状が強く出る例が認められ、何らかの免疫学的異常が存在することが示唆される。免疫グロブリンの異常沈着の有無も含め、血管内皮障害をもたらす因子を現在検討中であるC型肝炎ウィルス陽性肝炎・肝硬変では肝移植後にほぼ全例で肝炎が再発するとされる。

In situ PCR法と、線維化を見る特殊染色、胆管上皮のマーカーであるcytokeratin7に対する抗体を使用した免疫染色を組み合わせることは、肝生検組織上、C型肝炎再発もしくは急性細胞性拒絶の鑑別に役立つことが、実際の臨床例を通して証明できた。この内容を、平成17年第41回日本肝臓学会総会で発表した。肝炎ウィルス陽性肝硬変・肝細胞癌では移植後の肝癌再発が問題となる。肝細胞癌に対する肝移植の適応に際しては、腫瘍の大きさと個数による評価が広く用いられているが、これは簡便である一方、必ずしも癌の悪性度を正確に反映していないと考えられている。これまでの解析から、肝細胞癌は多段階発癌を示す事が知られており、その知見は、複数の癌結節が多中心性に生じたものか、転移によるものかを鑑別する上で有用な指標となっている。すなわち、慢性肝炎、肝硬変の像を示す障害肝に前癌病変である腺腫様過形成が発生し、そこに、所謂上皮内癌に相当する早期肝細胞癌が発生する。そこからさらに分化度の低い進行癌が発生するが、特に早期肝細胞癌は、病理組織学的にも診断が困難なことも多い。平成17年度においては、マイクロアレイ法を使用して、早期肝細胞癌で高発現を示し早期肝細胞癌の分子学的マーカーとなり得る可能性のある分子、Cyclase-associated Protein2 (CAP2)を同定した。CAP2に対する抗体を作成し、Western blot、免疫染色法により、CAP2が前癌病変よりも早期肝細胞癌により強い発現を示すことを証明した。この内容を、平成17年96回アメリカ癌学会総会、第64回日本癌学会学術総会で発表した。また、"Overexpression of cyclase-associated protein2 in multistage hepatocarcinogenesis"のタイトルで、Clinical Cancer Researchに現在投稿中である。慶應義塾大学病院ではこれまで8例の小児原因不明劇症肝炎例を経験している。特に乳幼児原因不明劇症肝炎例は予後不良とされており、当院でも2例が肝移植後1年以内に肝不全となり死去している。我々は、原因不明の劇症肝炎例の摘出肝に認められる血管病変に注目した。原因は特定できていないものの、血管内皮障害をもたらす因子が劇症肝炎の成因となっていると考え、その内容を"Cryptogenic fulminant hepatic failure in infancy"のタイトルで、Liver transplsntationに投稿中である。
地域における介護予防と健康づくり活動の総合的展開に関する研究

地域における介護予防と健康づくり活動を総合的に展開するためには、ターゲット集団を把握するシステムを構築する必要がある。本研究はそのようなシステム構築のための基礎資料を作成する目的で、九州の一自治体の協力を得て、2002年度に要支援と判定された65歳以上高齢者6582人分について2002年度と2003年度の介護保険給付個人票、主治医意見書、及び国民健康保険レセプト(いずれも5月給付分)を、事後的に個人の特定が出来ない連結不可能な形で突合したデータベースを作成し、その試験的な分析をOLAP(On-line Analytical Processing)を用いて行った。主な知見は以下の通りである。1)要支援者の原因傷病としては筋骨格系疾患、脳血管障害、心疾患が主要なものであった。2)一人当たり給付費は少ないが、有病率が高いため筋骨格系疾患を持つ高齢者が介護費、医療費ともにもっとも総額が高くなっていた。3)性別にみると女性では筋骨格系疾患、男性では脳血管障害による介護費、医療費の給付が多い傾向にあった。4)介護給付費と医療費との間には弱い負の相関(-0.033)が認められるものの、両者の間に明確な補完関係は認められなかった。5)介護給付費の増加に有意に関連している変数としては高齢者単独世帯であること、高齢夫婦世帯であること、さらに高齢になるほど増加する。以上のように国民健康保険と介護保険の両レセプトを統合した統合データベースを作成することで、多面的な分析が可能になる。そして、このようなデータベースを持つことで、ハイリスク群の抽出や健康づくり対策の効果の評価などを体系的に行うことが可能になる。すでに介護保険給付費については電子レセプト化されていることから、今後医療保険のレセプトの電子化と主治医意見書の電子化が必要となる。本研究では、この目的に資するために主治医意見書の電子化支援ソフトの開発も行った。現在、各市町村においては健康日本21の市町村計画の策定が進んでいる。この計画では、地域住民の健康度を向上するために種々の目標値を設定し、経営学的な手法などを応用しながら事業の展開を行うことが目的とされている。目標値の設定にあたっては、地域住民を対象としたアンケート調査などが行われているが、一方で、これまで地域において収集されている既存の資料については、それらが十分に活用されているとはいえない状況にある。特に、介護保険制度において収集される要介護認定の結果及びかかりつけ医の意見書については、そのデータを分析することで要介護状態の原因疾患を地区別に分析することなどが可能であり、そのデータを用いて、地区別に設置されている公民館などを用いて健康づくり活動を展開することが可能となる。例えば、要介護状態の原因として、骨折が他地域より多い地区においては、転倒予防やパワーリハピリテーションのプログラムを、脳血管障害が多い地域では高血圧予防のための健康教室のなどを、当該地域の住民のデータにもとづいて行うことが可能となる。しかし、このような情報の整備が可能となるためには、かかりつけ医意見書の記載内容の標準化とデータベース化、及び要介護認定の調査票の結果との突合、及び定型的な分析の自動化などが必要となる。そこで、地域における介護予防と健康づくり活動の総合的展開を行うためのソフトウェアの開発を本年度研究では行った。具体的には地域保健の現場でばらばらに存在している情報を統合するデータベースを作成するソフトの開発を行った。

このソフトでは匿名化された個人IDをもとに国民健康保険の給付情報、介護保険における給付情報及び老人保健法に基づく諸事業の結果(健診結果など)を取り込むインターフェースを実装し、ADL,IADL、栄養調査、運動の状況などの入力を行う画面を作成した。現在、各自治体では老人保健法に基づく健康づくりや介護保険法に対応した介護予防事業が行われている。この2つの事業は重なる部分が多いにもかかわらず、別体系で運用されているために、その効率的な運営について多くの問題点が指摘されてきた。具体的には対象者の把握方法、介入の評価方法が問題となっている。市町村における財政状況が厳しくなっている今日、このような事業に関してもその効率的な運用が求められている。そのためには老人保健法、国民健康保険法、介護保険法に基づいて収集されている種々の情報を総合的に分析するためのデータベースが必要となる。そこで我々は本研究において、福岡県内の2つの自治体をモデルケースとして、このようなシステムの開発を行ってきた。平成15年度研究では、そのシステム仕様とインターフェースを設計したが、平成16年度研究では実際の情報における基本フォーマットに準じてダミーデータを作成し、それを用いて分析を行う仕組みを開発した。具体的にはOLAP(On-Line Analytic Processing)を用いて、ユーザーがさまざまなディメンジョン(例えば、性別、地域別にみた要介護度と医療給付の関係など)でデータを分析するシステムを開発した。このシステムを用いることで、例えば自治体の保健師が担当地域の問題をデータに基づいて詳細に把握することが可能になる。介入すべきターゲット集団とその特性を明らかにすることで、従来以上に効果的な地域公衆衛生活動の展開が可能になる。さらに従来の介入ではその効果判定を時系列で行っていくことが困難であったが、本システムを使用することで、個人情報の保護を確保した上で、健康づくり活動や介護予防事業が医療費や介護給付費に及ぼす影響なども評価することが可能になる。地域における介護予防と健康づくり活動を総合的に展開するためには、ターゲット集団を把握するシステムを構築する必要がある。本研究はそのようなシステム構築のための基礎資料を作成する目的で、九州の一自治体の協力を得て、2002年度に要支援と判定された65歳以上高齢者6582人分について2002年度と2003年度の介護保険給付個人票、主治医意見書、及び国民健康保険レセプト(いずれも5月給付分)を、事後的に個人の特定が出来ない連結不可能な形で突合したデータベースを作成し、その試験的な分析をOLAP(On-line Analytical Processing)を用いて行った。主な知見は以下の通りである。1)要支援者の原因傷病としては筋骨格系疾患、脳血管障害、心疾患が主要なものであった。2)一人当たり給付費は少ないが、有病率が高いため筋骨格系疾患を持つ高齢者が介護費、医療費ともにもっとも総額が高くなっていた。3)性別にみると女性では筋骨格系疾患、男性では脳血管障害による介護費、医療費の給付が多い傾向にあった。4)介護給付費と医療費との間には弱い負の相関(-0.033)が認められるものの、両者の間に明確な補完関係は認められなかった。5)介護給付費の増加に有意に関連している変数としては高齢者単独世帯であること、高齢夫婦世帯であること、さらに高齢になるほど増加する。
DNA導電メカニズム解明に向けた塩基配列と電子状態の関係解明のための理論的研究

前年度までに行ったポリモノヌクレオチドの電子状態に加えて、ポリディヌクレオチドを加えて総合的にDNAモデルとしてのポリマーの電子状態について計算を行い、これらのポリマーの電気伝導性発現機構について考察した。最も簡単なB型DNAモデルとしてのポリモノヌクレオチド、poly-(dG)poly-(dC)およびpoly-(dA)poly(dT)ポリマー、並びにポリディヌクレオチド、poly-(dG-C)poly(dG-C)、poly-(dA-G)poly(dC-T)、(dA-C)poly(dG-T)、(dA-T)poly(dA-T)、の計6種類について電子状態計算を行ってバンド構造の解析を行った。ここでGはグリシン、Cはシトシン、Aはアデニン、Tはチミン塩基から派生するユニットを示している。バンドギャップは有機半導体として良く知られているポリアセチレンなどに比べても小さな値となっており、この結果から電気伝導性が発現する可能性が高い事が示唆される。価電子帯の上端については、グアニン・シトシン対が多く含まれているほど大きな値を持つ。従ってホールはグアニン・シトシン対が多く含まれるほど生成しやすいと考えられる。一方、ホールの動きやすさを示す有効質量を計算してみるとアデニン・チミン対が多いほど小さな値となっており、ホールの移動度については、アデニン・チミン対が多い方が有利となる。伝導体下端については価電子帯上端のような規則性は見られないが、これについては基底関数が不十分である可能性が高いと思われる。なお伝導帯下端は非常に小さな値となっておりホールだけでなくエレクトロン伝導の可能性も考えられる。以上のように、DNAにおける電気伝導性発現が理論的にも強く示唆される結果となった。最初にDNA計算のためのプログラムを作成した。作成したプログラムは基本となる構造がポリマー軸に対して距離aだけ進む間に角度θだけ回転するという対称性を使用する。2p型も3d型も適用可能であるが、今年度は2p型のみを実装した。ユニットセル内の基底関数の総数制限をメモリーが許す限り大きく取る必要があるが、1000軌道程度は計算できるようにプログラミングを実装した。また結晶軌道計算に使用する原子積分の精度は、DNAのような大規模計算ではその精度が問われてくる。本研究ではGAMESSに使用されている積分パッケージを選択し、全エネルギーが収束するのに必要な隣接ユニット間の積分のカットオフ法を構築したが、DNA計算に対する検証は未だ行えていない。プログラミングと並行して、本研究では巨大な計算を取り扱うための並列計算機環境を構築した。なるべく安価かつ高性能とするためCPUとしてXeon E5-2660v4を(2.0GHz,14core)のdual構成として28coreを並列使用できる計算機とした。OSとしてはCentOS7.2、並列化ライブラリにmpich-3.2、fortranコンパイラにはgfortranを使用してそれまで使用していた計算機とのポータビリティを確保した。これらのプログラミングが実装さらた後に、実際の計算に着手した。計算を行っていくモデルDNAについては、二重らせんモデルを使用した。DNA二重らせんは塩基配列、塩基組成、相対湿度、カウンターイオンの組成や濃度により、A, BまたはC型などを取る。一般には水溶液中で安定化するB型が多くの場合に見られるため、本研究で対象としたものもB型である。最も簡単なポリモノヌクレオチド、poly-(dG)poly-(dC)およびpoly-(dA)poly(dT)の二種類に対して計算を行い、現在結果の妥当性を検証している。既存のプログラムを拡張してDNA計算を可能とする作業は順調に進み、小さなポリマーによるテスト計算では問題は生じなかった。次にDNA計算が可能となるように、28コアの計算機を導入し、並列計算環境を整備した。作成済みの計算プログラムを移植して、並列処理を可能とするべくテスト計算を繰り返したが、予測できなかったプログラミング上の障害が発生し、その誤りの原因追及に思った以上の時間が必要となった。発覚した問題点は計算規模が大きいことに起因するものであり、整数変数の値が32bitを超えてしまうために発生した。並列処理のcoreを振り分けるための変数が32bitを超えてしまう箇所が残っていたため、単一coreではエラーが起こらないが、並列処理を行った際に微妙に結果が異なる場合が生じた。これは小さなポリマーを用いたテスト計算では全く生じないため、一度のテスト計算に数時間を要する事態となってしまいデバッグ作業が非常に困難となってしまった。最終的にエラー箇所が特定できたものの、これらのエラー箇所の特定に非常に多くの時間を費やした。並列計算が無事行えるようになったため、B型DNAの一番簡単なモデルとして最も簡単なポリモノヌクレオチド、poly-(dG)poly-(dC)およびpoly-(dA)poly-(dT)の二種類に対する計算を行った。得られたバンド構造から、バンド伝導に重要な物理量としての有効質量を計算したが、これらの数値が考慮する隣接セル数によりかなり変化してしまうことが判明した。信頼できる計算値を得るためには、考慮しているよりも大きな隣接セル数が必要と考えられるため、さらに現状よりは大規模となる追加の計算が必要となっている。以上の2つの理由により、予定よりはやや遅れている。特にオリゴマー計算との比較が未だ未着手である。

DNA中における糖鎖およびリン酸・アルカリイオン対が特に導電性に関してどのような影響を及ぼしているかを検証するために、最も簡単なB型DNAモデルとしてのポリモノヌクレオチド、poly-(dG)poly-(dC)およびpoly-(dA)poly(dT)ポリマーから、リン酸・アルカリイオン対を除いたポリマーについて計算を行い、比較を行った。これは計算によるシミュレーションであることで可能になったことである。グアニン・シトシンあるいはアデニン・チミン各塩基対を螺旋状にポリマーにしたものに糖鎖を付加しても、価電子帯トップおよび伝導帯ボトム近傍のエネルギーバンド構造はあまり変化せず、電導性に関しては影響は無いと言える。さらにこれにリン酸・アルカリイオン対を付加することでモデルDNA鎖となる。ここで初めて、伝導帯ボトムはほぼ値がゼロとなり、エレクトロン伝導の可能性が出てくる。また、特にグアニン・シトシンのペアでは価電子帯トップの位置がΓ点から0点に移動することが判明した。アデニン・チミン対ではこのようなことは起こらない。またpoly-(dG)poly-(dC)およびpoly-(dA)poly-(dT)の二種類に対する有効質量の計算によって隣接セル数の不足が示唆されたため依存性を調べる計算を行ったところ200隣接セルまでを考慮してもうまく収束していないことが判明した。これに関しては新たな理論発展が必要かもしれないと考えられる。以上の結果についてはギリシャで毎年開催されている国際シンポジウムであるICCMSEでの招待講演および国内では日本コンピュータ化学会と分子科学討論会での口頭講演で研究発表を行い、またJ.Comp. Chem, Jpn誌およびAIP Proceedingsシリーズへ論文投稿をを行って受理・出版されている。作成したプログラムを用いて昨年度の進捗状況において、懸案であった分極関数を含む基底関数系による計算はユニットセル内にイオン対を含むというモデルポリマーの特殊性から、何らかの対策を行わないと容易には実行できないと考えられ、またもし計算可能であったとしてもそれほどの差異は期待できないと考えられたため、一旦計算を断念することとした。またElongation法によるクラスター計算は共同研究先である九州大学の規則により報告者自身がソースコードにアクセスできず九州大学以外では実行できない事が判明したために、当面は断念せざるを得ない状況となった。poly-(dG)poly-(dC)およびpoly-(dA)poly-(dT)の二種類に対する計算ならびにこれらのポリマーからリン酸ナトリウムを除いたものの計算を行って、イオン対がどのような影響を及ぼしているかを調べた。さらにブリルアン域における0点やガンマ点など軌道関数が実数となる場所について、計算結果をGausviewプログラムへ受け渡すプログラムを作成して結晶軌道をGausviewを使用して描画できるような環境を整備して、軌道の変化を考察しやすくした。イオン対によりバンド構造は大きな影響を受けており、特にpoly-(dG)poly-(dC)については価電子帯上端がガンマ点から0点に移動し、より影響が大きくなることがわかった。
新生児低酸素性虚血性脳症モデルラットの学習・記億障害の発現機構と治療薬の開発

新生児低酸素性・虚血性脳症(HI)は,周産期脳障害の主要な原因であり重篤な神経学的後遺症をもたらす.我々はHIモデルラットの長期にわたる組織学的ならび行動学的検討から,HI処置9週目より緩やかに進行する組織損傷に加えて進行的な学習・記憶障害が認められた.この細胞傷害は,従来のadult ratsの脳虚血で生じる遅発性細胞死とは異なり,HIに特有な脳損傷であることから,slowly progressive brain damage (SPBD)と名付けた.また,我々はグリア株由来神経栄養因子(GDNF)のHI直後の脳室内投与は,HI後1週間以内の急性期では脳保護作用を示したのに対し,慢性期におけるSPBDでは効果が消失することを報告した.このGDNFの慢性期におけるSPBDに対する効果の消失は,GDNF量が十分でない可能性が考えられた.そこで,約6ヶ月間GDNFを産生できるカプセル化GDNFを用いて,SPBDに対する影響を調べた.このカプセルは高分子半透膜でGDNF産生細胞を包み,内部へ酸素や栄養分を供給することで約6ヶ月間20ng/dayのGDNFを産生し続けることができる.一方,抗体や免疫細胞は通過することができないため,従来の移植方法では問題であった免疫反応や腫瘍化を抑えることができる.このカプセル化GDNFを用いた結果,SPBDおよび学習障害を改善できることがわかった.また,すべての学習課題終了後のHI17週目に脳脊髄液中のGDNFを測定すると,GDNF量は減少し,カプセル化GDNF投与群はその減少を抑制した.このことは,SPBDを伴う学習障害の発現にGDNFが関与していることを示唆し,このモデルがHIの慢性期の発症機序を追究する有用なモデルであると考えられる.新生児低酸素性・虚血性脳症(HI)は,周産期脳障害の主要な原因であり重篤な神経学的後遺症をもたらす.我々はHIモデルラットの長期にわたる組織学的ならび行動学的検討から,HI処置9週目より緩やかに進行する組織損傷に加えて進行的な学習・記憶障害が認められた.この細胞傷害は,従来のadult ratsの脳虚血で生じる遅発性細胞死とは異なり,HIに特有な脳損傷であることから,slowly progressive brain damage (SPBD)と名付けた.また,我々はグリア株由来神経栄養因子(GDNF)のHI直後の脳室内投与は,HI後1週間以内の急性期では脳保護作用を示したのに対し,慢性期におけるSPBDでは効果が消失することを報告した.このGDNFの慢性期におけるSPBDに対する効果の消失は,GDNF量が十分でない可能性が考えられた.そこで,約6ヶ月間GDNFを産生できるカプセル化GDNFを用いて,SPBDに対する影響を調べた.このカプセルは高分子半透膜でGDNF産生細胞を包み,内部へ酸素や栄養分を供給することで約6ヶ月間20ng/dayのGDNFを産生し続けることができる.一方,抗体や免疫細胞は通過することができないため,従来の移植方法では問題であった免疫反応や腫瘍化を抑えることができる.このカプセル化GDNFを用いた結果,SPBDおよび学習障害を改善できることがわかった.また,すべての学習課題終了後のHI17週目に脳脊髄液中のGDNFを測定すると,GDNF量は減少し,カプセル化GDNF投与群はその減少を抑制した.このことは,SPBDを伴う学習障害の発現にGDNFが関与していることを示唆し,このモデルがHIの慢性期の発症機序を追究する有用なモデルであると考えられる.ヒトと同じ病理像を示す新生児低酸素性虚血性脳症モデルラット(HIEモデルラット)の研究は,低酸素虚血負荷後の急性期変化における組織学的検討が多く,病態を反映した慢性期における機能解析を行った研究が少ない.我々はHIEモデルラットの長期にわたる組織学的検討ならびにそれに伴う学習記憶能への影響を行動薬理学的に調べた.HIEモデルラットを作製し,低酸素虚血処置後の長期間にわたる組織の経時的変化を検討した結果,傷害の形態は結紮側大脳半球の無症状,萎縮,陥没の3群に分かれ特に大脳皮質,海馬の傷害は著明かつ進行的であった.次いで組織変化と発達期における連動機能や学習記憶能への影響を行動薬理学的に検討を行った.まずrota-rod法を用いて運動機能に対する影響を調べた結果,HIEモデルラットの運動機能は正常であった.また4つの異なる学習記憶課題を用いて低酸素虚血処置による学習記憶への影響を調べた結果,すべての課題で学習記憶の障害が認められ,特に術後10週目以降の学習記憶課題における障害が著明であった.さらにHIEモデルラットにおける組織損傷の傷害程度により3群に分けて学習記憶障害との相関を検討した結果,学習記憶障害と組織損傷の相関は課題によって異なり,進行的な組織損傷の関与が考えられた.HIEモデルラットの学習記憶障害の発現機序をより詳細に検討する目的で,同一課題での経日的な学習記憶能と損傷程度の相関性および学習記憶障害の発現に関わる脳部位の探索を行った結果,組織損傷と学習記憶障害との相関性は経日的により強く認められ,術後9週目以降の海馬,特に視床背内側核への傷害が著明な学習記憶障害を発現したと考えられた.以上の結果から,HIEに対する治療法の開発に本モデルは有用であり,特に術後9週目以降での組織学的,行動薬理学的な保護効果の検討が重要であることを明らかにした.

新生児低酸素性・虚血性脳症(HIE)は,周産期脳障害の主要な原因であり重篤な神経学的後遺症をもたらす.我々はHIEモデルラットの長期にわたる組織学的ならび行動学的検討から,HIE処置9週目より緩やかに進行する組織損傷に加えて進行的な学習・記憶障害が認められた.この細胞死は,従来のadult ratsの脳虚血で生じる遅発性細胞死とは異なり,HIEに特有な神経細胞死であることから,slowly progressive neuronal death (SPND)と名付けた.SPNDの機序を追究する目的でCSF中のglutamateとNOxを測定した結果,HIE処置直後ではglutamateが最初に上昇し,その後NOxが上昇する,いわゆるadult ratの脳虚血で認められているglutameta-NMDA receptor-Ca influx-NO pathwayがHIEでも生じていた.一方,HIE慢性期では,glutamateは低下し,NOxが増加する変化が認められ,上記のpathwayとは異なる細胞死の機序が存在していることを示唆した.次に,急性期においてデキサメタゾン,低体温処置,GDNFを処置するといずれも保護作用がみられたが,慢性期では,デキサメタゾンと低体温処置がSPNDや学習障害を改善した.SPNDの環境因子に対する変化を調べるために,単独隔離飼育,卵巣摘出,副腎摘出を行った結果,SPNDはさらに増悪し,それに伴なって学習障害も増悪した.また,慢性期においてNOxが増加していることから,抗酸化剤のMCI-186とDHAをHIE処置3週目より連日投与した結果,著明な改善効果は認められなかった.このことは,HIEのSPNDにNOに関連した酸化ストレスの関与は弱いと考えられた.以上,我々が発見したSPNDはHIEに特徴的であり,HIEの慢性期の発症機序を追究する有用なモデルであると考えられる.新生児低酸素性・虚血性脳症(HIE)は,周産期脳障害の主要な原因であり重篤な神経学的後遺症をもたらす.我々はHIEモデルラットの長期にわたる組織学的ならび行動学的検討から,HIE処置9週目より緩やかに進行する組織損傷に加えて進行的な学習・記憶障害が認められた.この細胞死は,従来のadult ratsの脳虚血で生じる遅発性細胞死とは異なり,HIEに特有な脳損傷であることから,slowly progressive brain damage (SPBD)と名付けた.また,我々はグリア株由来神経栄養因子(GDNF)のHIE直後の脳室内投与は,HIE後1週間以内の急性期では脳保護作用を示したのに対し,慢性期におけるSPEDでは効果が消失することを報告した.このGDNFの慢性期におけるSPBDに対する効果の消失は,GDNF量が十分でない可能性が考えられた.そこで,約6ヶ月間GDNFを産生できるカプセル化GDNFを用いて,SPBDに対する影響を調べた.このカプセルは高分子半透膜でGDNF産生細胞を包み,内部へ酸素や栄養分を供給することで約6ヶ月間20ng/dayのGDNFを産生し続けることができる.一方,抗体や免疫細胞は通過することができないため,従来の移植方法では問題であった免疫反応や腫瘍化を抑えることができる.このカプセル化GDNFを用いた結果,SPBDおよび学習障害を改善できることがわかった.また,すべての学習課題終了後のHIE17週目に脳脊髄液中のGDNFを測定すると,GDNF量は減少し,カプセル化GDNF投与群はその減少を抑制した.
〈精神疾患者〉の問題経験―ライフストーリー論の視座から

平成29年度に実施した研究成果の一つは、『現代社会学理論研究』に掲載された「普通であることの呈示実践としてのパッシング」である。本研究の対象である精神病患者をはじめ、何らかのスティグマを抱える人々にとって、自らの素性を隠して対面的相互行為を行うことはきわめて重要な戦略であるが、その理論的な支柱であるE.ゴフマンのパッシング論理を、エスノメソドロジーの創始者であるH.ガーフィンケルのパッシング論理と比較する形で、再検証を行った。得られた知見は、スティグマを付与された者にとって第一の課題となるのが、常人にとっては自明視されている「普通であること」を達成することであり、そうした実践は、その場の状況に応じてアドホックに達成されるものであるということを指摘した。従来のパッシングに関する研究では、ゴフマンの議論を所与として扱ってきたが、そうした議論では捉えられない複雑な人々の営みを記述したという点において、今後のパッシング研究の展開にとって、理論的な視座を提供した点に意義がある。研究成果の二つ目は、日本社会学会テーマセッション「『概念分析の社会学』の展開(1)」枠で報告した「診断の変化と経験の再記述ーうつ病から双極性障害へ」である。当該報告では、当初うつ病と診断され、自らのライフヒストリーを再編成した患者が、その後に双極性障害と診断しなおされた結果、自らのこれまでの経験をどのように再・再編成していったのかを、インタビューデータをもとに記述した。得られた知見は、そうした病の意義づけが過去の経験についての理解を変え、そうした理解が現在の行為の理解を変え、さらにそうした理解が過去の経験の理解を変えていくというループ効果と呼ばれる現象を招来しているという点を指摘したことである。いずれも、理論的な観点によって記述されてきた概念やその実践を、経験的なデータに基づいて記述した点に特色がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は質的調査を用いて、精神病患者や精神疾患の社会学的理解を進めるためのものであるため、精神科病院や精神科クリニックに継続的に調査に入り、社会学的な観点から課題をいくつかに分節し、まずは2015年5月に日本保健医療社会学会で精神病患者が抱える困難をセルフスティグマという観点から捉える報告を行った。また6月には関東社会学会で、精神病患者が日常的な生活世界とかかわりを持つにあたってのコミュニケーションの方途としてパッシングを主題とした報告を行った。そして9月に日本社会学会において、摂食障害を患う患者の意味世界を社会学的に解釈した報告を行った。いずれの報告でも、日本における精神疾患や精神病患者に対する社会学的な関心と、それにも関わらず研究の蓄積の少なさという点もあり、多くの好意的な反応を受けた。とりわけ従来調査が困難とされていた医療機関で調査を行った点、および精神疾患を患う当事者に対して直接調査を行った点について高く評価された。また分析枠組みとしてエスノメソドロジーや会話分析の知見を習得するために、セミナー等を受講し、理解を深めるほかに、他大学の教員や院生と研究会を新たに発足させ、定期的に研究会を開催した。このことは、調査レベルでの評価を、社会学的なレベルにおいても満たすために必要な作業であり、とりわけ今日的に医療社会学の分野で重要視されている枠組みを援用することで、最先端の知見を精神疾患の社会学に適用するものであるという点で、独創的な研究と言える。2015年度は、当初の計画通り、日本保健医療社会学会、関東社会学会、日本社会学会の3つの学会でそれぞれ報告をすることができた点で、当初の計画は達成された。それ以外にも神戸EMCA研究会での報告、他大学の教員や院生と新たに研究会を組織し、月に一回のペースで研究会を催し、研究方法の研磨につとめるなど、人的交流の面では当初の計画以上の進展があった。一方で学術雑誌への論文掲載はかなわなかった。しかしながら他方では、社会批評を旨とする同人雑誌に、調査方法論に関する論文を2つ掲載したように、研究結果を広く公開するという原則は堅持できた。また本研究を進めるうえで根幹となる調査についても、初期の関係性作りから具体的な調査の開始へと段階を進めることができた。その結果として2015年末よりインタビューを開始した。また既にインタビュー調査を開始している調査現場においては、新たに医師と患者の協力の下、診察場面を録音させて頂き、それを会話分析の手法を用いて分析することを開始した。そしてその暫定的な結果を、研究会のデータセッションで報告し、分析を深めるとともに、早期に学術学会の大会で報告することを目指している。以上のように、査読論文の掲載という点以外では、研究は順調に進んでいると見なした。2016年5月に日本保険医療社会学会で、現在調査を行っている精神デイケアにおいて為される相互行為を分析した報告をした。患者同士の相互行為をエスノメソドロジーの視点から分析した研究は、日本のみならず世界的に見ても希有であり、活発な議論が展開された。2016年10月に日本社会学会にて、診療場面を録音したデータを用いて、投薬の具体的なやりとりに着目した会話分析を行った。この報告内容も、日本においては先行研究が1つしか存在せず、データとしての価値もさるところながら、分析についても評価を得た。

また、2016年9月に、これまでの研究成果の一部を論文化したものを日本社会学理論学会へ投稿し、数度の査読を経て、2017年3月に刊行された。理論的な面で本研究に貢献しうる点を再検討したことで、調査至上主義に陥らず、理論と実証のバランスを取るという研究方針のひとつの具体的な成果である。これらの具体的な成果を果たすために、方法論に関する研究会に参加し、他研究者のニーズに応じて新たに研究会そのものを発足させ、様々な観点からの意見や知見を取り入れることで、多様な立場に研究の成果を還元できるよう工夫し、その成果が上述のとおり具体的にひろく公開することができた。今後も研究の成果を幅広く公開することで、医療社会学の発展に寄与することを目指す一方で、方法論の具体的な適用事例としても評価されうる研究をする。そして採用期間中の成果を博士論文としてまとめ、これまでの研究をさらに発展的に展開する足場を構築する。2016年度は、2つの学会で報告をすることで、幅広い立場から有益なコメントを得る機会を活用することができ、それが今後の研究へとつながる人脈という面でも大きな収穫があった。また博士課程進学後の研究の成果として、査読論文を刊行することができたことは、本研究の進捗において、客観的な評価が下されたと判断できる。また分析手法についての研究会に参加するだけでなく、新たに設立することで、様々な立場の研究者からのコメントを得る機会を設け、データ分析の水準を上げるよう活発な議論をしたことが、具体的な成果として現れたと思われる。以上のように、学会報告と査読論文の刊行という、研究においてもっとも根幹的かつ重要なことを成し遂げたことから、研究は順調に進展していると判断する。平成29年度に実施した研究成果の一つは、『現代社会学理論研究』に掲載された「普通であることの呈示実践としてのパッシング」である。本研究の対象である精神病患者をはじめ、何らかのスティグマを抱える人々にとって、自らの素性を隠して対面的相互行為を行うことはきわめて重要な戦略であるが、その理論的な支柱であるE.ゴフマンのパッシング論理を、エスノメソドロジーの創始者であるH.ガーフィンケルのパッシング論理と比較する形で、再検証を行った。得られた知見は、スティグマを付与された者にとって第一の課題となるのが、常人にとっては自明視されている「普通であること」を達成することであり、そうした実践は、その場の状況に応じてアドホックに達成されるものであるということを指摘した。従来のパッシングに関する研究では、ゴフマンの議論を所与として扱ってきたが、そうした議論では捉えられない複雑な人々の営みを記述したという点において、今後のパッシング研究の展開にとって、理論的な視座を提供した点に意義がある。研究成果の二つ目は、日本社会学会テーマセッション「『概念分析の社会学』の展開(1)」枠で報告した「診断の変化と経験の再記述ーうつ病から双極性障害へ」である。当該報告では、当初うつ病と診断され、自らのライフヒストリーを再編成した患者が、その後に双極性障害と診断しなおされた結果、自らのこれまでの経験をどのように再・再編成していったのかを、インタビューデータをもとに記述した。得られた知見は、そうした病の意義づけが過去の経験についての理解を変え、そうした理解が現在の行為の理解を変え、さらにそうした理解が過去の経験の理解を変えていくというループ効果と呼ばれる現象を招来しているという点を指摘したことである。