hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高温金属表面と接触する冷却媒体の界面現象の計算力学的解析

本研究は,11-12年度の当該年度において,超高温金属表面に衝突する液滴やラミナー流が,ライデンフロスト点以上の表面に接触したときの固液界面の複雑な現象を,計算力学的観点から検討を加えたものである。先ず,高温表面に衝突する液滴の挙動については,非常に重要な因子はウェーバー数Weと呼ばれる無次元量である。これは,表面張力に対する慣性力の比に対応し,液滴の衝突エネルギーに関連する。Weが小さいと,衝突後,円盤状に広がり,最大径に達すると,表面張力の効果により,衝突前には,球状の液滴が縦長のボーリングのピンのような形態に変形し,高温平面から跳ね上がることが実験的かつ理論的な観点から確認できた。また,Weがある値を越えると,液滴が変形途中で割れることが確認され,割れるか割れないかの境界のWeが存在することを確認した。それを第一臨界We数と呼び,We_<cri1>と書くと,We_<cri1>より大きいWeのときには,液滴は変形途中で必ずいくつかに割れるが,割れた小液滴が衝突点の方向に向って,それらが再び合体する場合と,衝突点と逆の方向に飛び去ってしまう場合があることを実験的に確認した。その境界のWeを第二臨界We数と名づけ,それをWe_<cri2>と書くと,We_<cri1><We<We_<cri2>のときには,変形中の液滴はリコイルの過程で,いくつかの小液滴に分裂し,We_<cri2><Weのときには拡大過程で小液滴に分裂し,四方八方に飛び去って行くことが確認できた。さらに,高温金属表面にラミナー流を衝突させた場合には,ブラックゾーンが形成される。これは衝突点から表面と液体が濡れ現象が起きていることを示している。濡れ領域は時間とともに拡大し,濡れ領域の際で沸騰している。これらのことの関する詳細は,全て論文にしているにで,研究成果報告書を参照されたい。加熱固体平板に衝突する液滴粒子の変形および伝熱挙動を解析するコンピュータコードを開発した.支配方程式を2次元軸対称座標系非圧縮性流体のNavier-Stokes方程式とし,それを解くために有限差分法を適用した.対象としている流れは,時間の経過にしたがって液体の形状が大きく変化する自由表面流であるので,その解析手法としてline-segment法を適用した.また,流体の粘性,表面張力,重力,液体の固体面に対する濡れ性,および流体と固体の接触界面における熱伝達を考慮し,さらに,流体の密度,粘性係数,表面張力,熱伝導率の温度依存性も考慮した.このコンピュータコードの妥当性を検証するため,まず,非加熱固体面に衝突する液滴粒子の変形挙動を実験によって観察し,実験結果と数値解析結果とを比較した.その結果,両者は良好に一致し,液滴の流体力学的挙動は開発したコードによって予測できることが明らかになった.ところで,液滴と加熱平板との衝突時間は極めて短いため,時間経過にしたがう液体内部や固体表面の温度変化を測定するのは極めて難しい.そのため,同コードを加熱面と自由表面衝突噴流の流れ場の問題に適用し,その実験結果と数値解析結果を比較することにより,同コードが熱的挙動を正しく予測できるかどうかを検証した.その結果,数値解析結果と実験結果は良好に対応することが明らかになった.加熱面に衝突する液滴の固液接触面の実験的観察によると,液滴と固体面は,固体温度が液滴のライデンフロスト点以上の温度でも直接接触が起こり,その後多数の気泡が形成されることが明らかになった.現在のコンピュータコードでは気泡の形成は考慮されていない.したがって,次年度で,気泡の形成に関して妥当なモデルを導入し,この問題を解決したいと考えている.本研究は,11-12年度の当該年度において,超高温金属表面に衝突する液滴やラミナー流が,ライデンフロスト点以上の表面に接触したときの固液界面の複雑な現象を,計算力学的観点から検討を加えたものである。

濡れ領域は時間とともに拡大し,濡れ領域の際で沸騰している。これらのことの関する詳細は,全て論文にしているにで,研究成果報告書を参照されたい。本研究は,超高温金属表面に衝突する液滴やラミナー流が,ライデンフロスト点以上の表面に接触したときの固液界面の複雑な現象を,計算力学的観点から検討を加えたものである。先ず,高温表面に衝突する液滴の挙動を考えるとき,非常に重要な因子はウェーバー数Weと呼ばれる無次元量である。これは,表面張力に対する慣性力の比に対応し,液滴の衝突エネルギーに関連する。Weが小さいと,衝突後,円盤状に広がり,最大径に達すると,表面張力の効果により,衝突前には,球状の液滴が縦長のボーリングのピンのような形態に変形し,高温平面から跳ね上がることが実験的かつ理論的な観点から確認できた。また,Weがある値を越えると,液滴が変形途中で割れることが確認され,割れるか割れないかの境界のWeが存在することが分かった。それを第一臨界We数と名づけ,We_<cri1>と書くことにする。We_<cri1>より大きいWeのときには,液滴は変形途中で必ずいくつかに割れるが,割れた小液滴が衝突点の方向に向って,それらが再び一体となる場合と,衝突点と逆の方向に飛び去ってしまう場合があることを実験的に見出した。その境界のWeを第二臨界We数と名づけ,それをWe_<cri2>と書くことにする。つまり,We_<cri1><We<We_<cri2>のときには,変形中の液滴はリコイルの過程で,いくつかの小液滴に分裂し,We_<cri2><Weのと拡大過程で小液滴に分裂し,四方八方に飛び去って行くことが確認できた。つぎに,高温金属表面にラミナー流を衝突させた場合には,ブラックゾーンが形成される。これは衝突点から表面と液体が濡れ現象が起きていることを示している。
網羅的オルガネラ解析ツールＲａｂを用いた新規ＲＮＡサイレンシング制御機構の解明

RNAサイレンシングとは、2030塩基程度の小分子RNAによって、そのRNAと相補的な塩基配列を持つ遺伝子の発現が抑制される現象である。小分子RNAの一つであるmicroRNA(miRNA)はヒトゲノムに約2,000種類もコードされており、タンパク質をコードする全遺伝子の半数以上の発現を制御すると考えられている。miRNAはArgonauteと呼ばれるタンパク質に取り込まれ、RNA-induced silencing complex(RISC)と呼ばれる複合体を形成することで、RNAサイレンシングを実行する。近年、RISCが後期エンドソームと呼ばれるオルガネラに局在するとRNAサイレンシングが促進されることが報告され、RISCとオルガネラの関係性が注目を集めた。しかし、RISCが局在するオルガネラの全容や、RISCがオルガネラに局在する意義は依然として明らかでない。そこで、本研究では、Rabファミリータンパク質を網羅的オルガネラ解析ツールとして用いることで、オルガネラを介した新規RNAサイレンシング制御機構を解明することを目指した。平成26・27年度の研究により、miRNAと結合しない状態のArgonauteはオートファジーによって分解されることを見出した。平成28年度の研究では、このArgonaute分解機構について詳細に解析し、(i)miRNA非結合型のArgonauteは選択的にユビキチン化を受けること、(ii)この選択的ユビキチン化はRINGフィンガー型E3リガーゼTakotsuboが担うこと、(iii)TakotsuboをノックダウンするとTranscriptomeレベルでmRNAの発現上昇が認められること等を見出した。以上のように、本研究ではオートファジー(すなわち、オートファゴソームとリソソーム)によるmiRNA非結合型Argonauteの選択的分解を介した新規RNAサイレンシング制御機構を見出すことに成功した。また、「ユビキチン化されたArgonauteは、何故プロテアソームではなくオートファゴソームによって認識されるのか」という新たな課題を得ることが出来た。28年度が最終年度であるため、記入しない。RNAサイレンシングとは、2030塩基の小分子RNAによって、そのRNAと相補的な塩基配列を持つ遺伝子の発現が抑制される現象である。小分子RNAの一つであるmicro RNA(miRNA)はヒトゲノムに約1,000種類もコードされており、タンパク質をコードする全遺伝子の約1/2の発現を制御していると考えられている。従って、RNAサイレンシング制御機構の解明は、生命の根幹である遺伝子の発現制御を理解する上で重要である。近年、RISCが後期エンドソームと呼ばれるオルガネラに局在すると、RNAサイレンシングが促進されることが報告された。従って、RISCとオルガネラの相互作用という細胞生物学的な視点が、RNAサイレンシングの制御機構を明らかにする上で、今後重要になると考えられる。そこで、本研究では、Rabファミリータンパク質を網羅的オルガネラ解析ツールとして用いることで、RISCが局在するオルガネラの全容と、それぞれのRISC陽性オルガネラのRNAサイレンシングにおける機能の解明を目指す。本研究では、これによって、RISCとオルガネラの相互作用という新しい視点から、オルガネラを介した新規RNAサイレンシング制御機構を解明することを目的としている。初年度ではまず、RISCが局在するオルガネラの探索を試みた。その結果、RISCの細胞内局在が未同定の要因によって変化する可能性を示唆する結果を得ることができた。今後、RISCが局在するオルガネラの探索をさらに進めて行く予定である。小分子RNAの一つであるmicro RNA(miRNA)はヒトゲノムに約2,000種類もコードされており、タンパク質をコードする全遺伝子の半数以上の発現を制御していると考えられている。平成27年度の研究では、あるオルガネラがある特定の状態のArgonauteの分解に必須の役割を果たすことを見出した。また、このArgonauteの分解過程に必須のタンパク質複合体を同定することに成功した。

申請時の研究計画1-4のうち1,2,3を実施中であり、その過程で、本研究の目的である「オルガネラを介した新規RNAサイレンシング制御機構」の一端を見出すことに成功している。RNAサイレンシングとは、2030塩基程度の小分子RNAによって、そのRNAと相補的な塩基配列を持つ遺伝子の発現が抑制される現象である。小分子RNAの一つであるmicroRNA(miRNA)はヒトゲノムに約2,000種類もコードされており、タンパク質をコードする全遺伝子の半数以上の発現を制御すると考えられている。miRNAはArgonauteと呼ばれるタンパク質に取り込まれ、RNA-induced silencing complex(RISC)と呼ばれる複合体を形成することで、RNAサイレンシングを実行する。近年、RISCが後期エンドソームと呼ばれるオルガネラに局在するとRNAサイレンシングが促進されることが報告され、RISCとオルガネラの関係性が注目を集めた。しかし、RISCが局在するオルガネラの全容や、RISCがオルガネラに局在する意義は依然として明らかでない。そこで、本研究では、Rabファミリータンパク質を網羅的オルガネラ解析ツールとして用いることで、オルガネラを介した新規RNAサイレンシング制御機構を解明することを目指した。平成26・27年度の研究により、miRNAと結合しない状態のArgonauteはオートファジーによって分解されることを見出した。平成28年度の研究では、このArgonaute分解機構について詳細に解析し、(i)miRNA非結合型のArgonauteは選択的にユビキチン化を受けること、(ii)この選択的ユビキチン化はRINGフィンガー型E3リガーゼTakotsuboが担うこと、(iii)TakotsuboをノックダウンするとTranscriptomeレベルでmRNAの発現上昇が認められること等を見出した。以上のように、本研究ではオートファジー(すなわち、オートファゴソームとリソソーム)によるmiRNA非結合型Argonauteの選択的分解を介した新規RNAサイレンシング制御機構を見出すことに成功した。また、「ユビキチン化されたArgonauteは、何故プロテアソームではなくオートファゴソームによって認識されるのか」という新たな課題を得ることが出来た。申請時の研究計画1-4のうち、1を実施中である。また、その過程で予想外の興味深い結果を得ている。本研究ではまず、RISCが局在するオルガネラの探索を試みた。これまでの先行研究により、RISCは細胞内で複数のドット状のコンパートメントに局在することが明らかになっている。このRISC陽性のドットは、P-bodyと呼ばれる非オルガネラ性のドットとGW-
次世代創薬基盤としてのオルガネラターゲティングシステムの開発

近年、細胞内オルガネラレベルでの疾患プロテオミクス研究が精力的に進められており、細胞内の特定領域において局在し、機能する蛋白質が次々と同定されつつある。そのため、これら細胞内蛋白質を標的とした安全かつ有効な治療法、すなわち、それら蛋白質自身を薬物として用いる、あるいは、それら蛋白質の機能を制御しうる蛋白質やペプチドを薬物として用いることが期待されている。本観点において、近年見出されたTATをはじめとする細胞内移行性を有するペプチド配列(CPP)は、細胞内への蛋白質・ペプチド等の送達キャリアとして有望である。しかしTAT-薬物複合体は通常、エンドサイトーシス経路で取り込まれ、エンドソームにトラップされることから、標的部位へ効率よく到達できず、その効果が大きく制限されている。そこで本研究では、細胞内機能性ペプチド・蛋白質のキャリアペプチドとしてCPPを応用することに加え、エンドソームからの効率的エスケープ能、およびオルガネラターゲティング能を付加したインテリジェントなDDS、オルガネラターゲティング・システムの確立を試みた。これまでに細胞内導入効率と安全性に優れていたTATをCPPとして用い、エンドソームから細胞質内への移行のためにHA-TATを併用し、さらに細胞質から核への送達を達成するために核移行シグナルNLSを付与したオルガネラターゲティングシステムを構築した。モデル薬物として蛍光蛋白質、あるいは細胞内蛋白質の相互作用阻害ペプチドを用い、その動態と作用を検証した結果、細胞内オルガネラターゲティングが達成できていることを明らかにすることができた。本研究成果は、細胞内を標的とした新たな蛋白質・ペプチド療法の開発に貢献するものと期待される。しかし、細胞内で機能する蛋白質・ペプチドを薬物として応用するには、細胞膜の透過障壁をクリアしうるドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発が不可欠である。さらに、細胞内での動態をも制御可能とするDDS技術も求められてくる。そこで本研究では、細胞内移行性を有することが知られるペプチド配列(CPP)を細胞内機能性ペプチド・蛋白質のキャリアペプチドとして応用し、さらにインフルエンザHA2ペプチドによるエンドソームからの効率的エスケープ能、およびオルガネラ移行シグナルによるターゲティング能を付加したインテリジェントなDDS、オルガネラターゲティング・システムの確を目指す。本年度は、蛍光色素標識されたCPP(TAT, ANTP, REV,独自に創製したCPP)および、蛍光蛋白質VenusにCPPを付加した融合蛋白質を作製し、その細胞内挙動を蛍光イメージングにて解析した。さらに、細胞に対する傷害性、種々の細胞に対する導入効率等についても比較検討し、これらの解析から各CPPの特性情報を集積した。一方で、HA2ペプチドとCPPの融合ペプチドを合成し、CPP-Venusと同時に細胞に適用することで、エンドソームからのエスケープを促進させ、CPP-Venusを細胞質内に効率よく移行させうるシステムを確立した。

そこで本研究では、細胞内移行性を有することが知られるペプチド配列(CPP)を細胞内機能性ペプチド・蛋白質のキャリアペプチドとして応用し、さらにインフルエンザHA2ペプチドによるエンドソームからの効率的エスケープ能、およびオルガネラ移行シグナルによるターゲティング能を付加したインテリジェントなDDS、オルガネラターゲティング・システムの確を目指す。本年度は、細胞内導入効率と安全性に優れていたTATをCPPとして用い、エンドソームから細胞質内への移行のためにHA-TATを併用し、さらに細胞質から核への送達を達成するために核移行シグナルNLSを付与したオルガネラターゲティングシステムを構築した。モデル薬物として蛍光蛋白質、あるいは細胞内蛋白質の相互作用阻害ペプチドを用い、その動態と作用を検証した結果、細胞内オルガネラターゲティングが達成できていることを明らかとした。
大規模な統計モデルを利用したベイズ予測の研究

独立同一分布,ARモデルなどについての予測分布の理論についての情報幾何学の視点からの研究でこれまでに得ていた結果を発展させることにより,現在の統計科学で主流になっている,ニューラルネットワークやベイズネットワークなど計算機の利用を前提とした大規模モデルを利用した予測分布の構成法についての理論的な研究を行った.とくに縮小型ベイズ事前分布がベイズ予測分布の構成のために重要な役割を果たすことを示し,変換群モデルなどを含むあるモデルのクラスに対して具体的な事前分布の構成法を与えた.縮小型予測分布がジェフリーズの無情報事前分布を利用したベイズ予測分布よりも精度よく予測できることを漸近的に示し,有限個のサンプルの場合にも正規分布やウイシャート分布の場含に厳密または数値的に予測の性能が改良できることを示した.また,相対不変分布を事前分布として利用したベイズ予測法についての研究を行った.ベイズ予測分布の構成と無情報事前分布との関連についての研究を行い,条件付き相互情報量に基づく事前分布の構成法を導入した.また混合型モデルを利用した統計的推測の際にベイズ予測分布を利用したアプローチが有効であることを示した.さらに情報理論での複合情報源のユニバーサル符号化の理論と統計学におけるベイズ予測の理論との関係についての研究を行った.独立同一分布,ARモデルなどについての予測分布の理論についての情報幾何学の視点からの研究でこれまでに得ていた結果を発展させることにより,現在の統計科学で主流になっている,ニューラルネットワークやベイズネットワークなど計算機の利用を前提とした大規模モデルを利用した予測分布の構成法についての理論的な研究を行った.とくに縮小型ベイズ事前分布がベイズ予測分布の構成のために重要な役割を果たすことを示し,変換群モデルなどを含むあるクラスのモデルに対して具体的な事前分布の構成法を与え,ベイズ予測分布の構成と無情報事前分布との関連についての研究を行った.また混合型モデルを利用した統計的推測の際にベイズ予測分布を利用したアプローチが有効であることを示した.今後は,予測分布についてこれまでに得た結果を発展させることにより、複雑な統計モデルを利用したベイズ予測の性能の定量的な評価を与え,さらに,大規模モデルの統計的推測のために提案されて利用されている経験ベイズ法,ABIC法などと,ニューラルネットワークモデルによる方法を比較研究する.また,最近発展した情報理論での複合情報源のユニバーサル符号化の理論が統計学におけるベイズ予測の理論と関係が深いことがわかってきており,今までに得ている結果を発展させて研究を行う予定である.独立同一分布,ARモデルなどについての予測分布の理論についての情報幾何学の視点からの研究でこれまでに得ていた結果を発展させることにより,現在の統計科学で主流になっている,ニューラルネットワークやベイズネットワークなど計算機の利用を前提とした大規模モデルを利用した予測分布の構成法についての理論的な研究を行った.とくに縮小型ベイズ事前分布がベイズ予測分布の構成のために重要な役割を果たすことを示し,変換群モデルなどを含むあるモデルのクラスに対して具体的な事前分布の構成法を与えた.縮小型予測分布がジェフリーズの無情報事前分布を利用したベイズ予測分布よりも精度よく予測できることを漸近的に示し,有限個のサンプルの場合にも正規分布やウイシャート分布の場含に厳密または数値的に予測の性能が改良できることを示した.また,相対不変分布を事前分布として利用したベイズ予測法についての研究を行った.ベイズ予測分布の構成と無情報事前分布との関連についての研究を行い,条件付き相互情報量に基づく事前分布の構成法を導入した.また混合型モデルを利用した統計的推測の際にベイズ予測分布を利用したアプローチが有効であることを示した.さらに情報理論での複合情報源のユニバーサル符号化の理論と統計学におけるベイズ予測の理論との関係についての研究を行った.
農業排水路の環境保全水路としての創出

農業排水路を活用した農薬・栄養塩の排出負荷削減による生態系にも配慮した水環境改善・修復手法の適用研究を実際の農業河川・農業水路で行った。淀川右岸支川の田園地河川芥川で,本川及び分流した農業水路の流下過程における農薬・栄養塩の物質収支法による増減と,河床付着生物膜中の農薬・栄養塩変化の追跡調査を行った。芥川本川は漁協が河床の石・礫で人手により簡易に淵・瀬を交互に造り,養殖渓流魚を放流した釣場としている。2.5kmの農業水路は三面コンクリート張で流速が1m/sと大きく,一部有蓋で道路にもなるなど,生物膜の付着量が少なかった。5月19日7月13日に週2回頻度の調査により水稲移植前から除草・殺虫・殺菌剤の散布期をカバーした。流速が0.5m/s以下で3.3kmと2.5kmの河川流下区間でThiobencarbとIBPの濃度減少があった。河床付着生物膜中には6月22日まではEsprocarbが0.61mg/m^2,Mefenacetが0.30mg/m^2,Symetrynが0.050.063mg/m^2,Thiobencarbが0.02mg/m^2,7月13日まではMefenacetが1.01mg/m^2,IBPが0.04mg/m^2,Butachlorが0.03mg/m^2,Ethylthiometonが0.002mg/m^2が摂取されていた。浮遊細菌よりはるかに密度の高い付着細菌の現存量を増やし,滞留時間を増大する人工的工夫により化学物質分解量の増大が計れる。生物膜中の付着藻類は無機態窒素・リンを生物体に変換・除去し,自らは水生昆虫・魚類の餌となり,生態系の基礎生産を支えることになる。又,霞ヶ浦流入河川の恋瀬川調査では,兼業農家による水稲移植・農薬散布作業の時期的集中によって,河川沿いの水田群から排出された栄養塩・農薬の流出率が河川水の反復利用にも関わらず下流まで高率であった。栄養塩・農薬の排出負荷削減による水環境・生態系保全には,水田群システムとして水稲移植期の時間的住み分けや無・減農薬栽培水田配置の空間的住み分けの急務が提起できる。
脂質代謝の選択的制御による高次脳機能発現調節

オートファジー、ユビキチンシステムに着目し、脂質代謝と高次脳機能との関連を明らかにすることを目的とした。そのため、(1)LAMP-2システムの機能解明、(2)UCH-L1と脳機能発達の関連性解明、(3)食環境と脳機能、脳機能発達の関連性解明、をめざした。その結果、LAMP-2システムが蛋白質だけで無く核酸などの代謝にかかる重要な系であること、UCH-L1の発現を欠くgracile axonal dystrophyマウスでは前頭野皮質の樹状突起スパインの成熟遅延の可能性があること、授乳期母体マウスの高脂肪食摂取が産仔同部の樹状突起スパインの成熟性に影響することを見いだした。脱ユビキチン化酵素、LAMP2を基軸にしたオートファジー系が直接的・選択的に脂質、核酸など生体分子代謝に関わることを見いだしたので、本研究では、そのメカニズムの詳細を明らかにするとともに、我々の見いだした制御系が高次脳機能発現にどのように関わるのか、その神経回路学的基盤はなにか、について明らかにする。併せて、脂質など生体分子の代謝におけるオートファジーシステムとユビキチンシステムの相互連携、新たな脂質代謝制御機構と不飽和脂肪酸組成の関連性を追求する。今年度はDNA代謝にLAMP2,特にLAMP2Cが関わることを見いだし、論文報告した。また、LAMP2ノックアウトマウスの解析を行い、脳内においてLAMP2を基軸に高分子量物質が分解制御を受けることを病理形態学的に明らかにした。さらに、LAMP2に相互作用し、その機能に影響する蛋白質の同定を進めた。また、核酸代謝については配列特異的か非特異的かの検証を進めた。さらに関連して食事により脳内不飽和脂肪酸の代謝が影響され、不安様行動に変化が生じることを見いだした。不飽和脂肪酸の構成比が重要であることなど新規の発見があり論文報告した。今後は食生活など生活習慣と脳機能の関連を明らかにすることで、予防医学の発展に繋がる環境脳科学分野の形成に寄与するとともに、従来と異なる予防・治療の介入ポイントを提示することをめざす。そのため、研究遂行に必要な遺伝子操作マウスを作成中である。脱ユビキチン化酵素、LAMP2を基軸にしたオートファジー系が直接的・選択的に脂質代謝に関わることをみいだしたので、本研究では、そのメカニズムを明らかにするとともに、我々の見いだした制御系が高次脳機能発現にどのように関わるのか、その神経回路学的基盤はなにか、について明らかにする。併せて、脂質代謝におけるオートファジーシステムとユビキチンシステムの相互連携、新たな脂質代謝制御機構と不飽和脂肪酸組成の関連性を追求する。昨年度LAMP2Cが核酸代謝に関わることを見いだしたが、今年度はLAMP2Cが核酸の受容体として機能し、その結合にはLAMP2C上のアミノ酸配列が関わることを明らかにした。また、オートファジーにおける核酸輸送体についての解析を開始した。他方、マウスにおいて摂餌中の不飽和脂肪酸の構成比が脳内の不飽和脂肪酸の構成比に影響し、不安様行動に影響することを見いだしたが、その分子機序に内在性カンナビノイド受容体が関わることを明らかにした。蛋白質、核酸、脂質は生体を構成する重要な分子である。その合成、分解を始めとする代謝制御を正しく行うことは生命機能の維持に必須である。しかし、脂質については、その制御の詳細は蛋白質や核酸ほどには把握されていない。他方、生活習慣は生体の恒常性に重要であり、健康増進を考える上で不可欠な要因となっている。特に食習慣は生活習慣の中心に位置しており、栄養学的観点からも生体機能、脳機能と密接に関係している。今回、母体の食習慣が仔の脳機能発達に及ぼす影響をマウスで解析した。これまでの我々の研究では、雌マウスを妊娠前から離乳時まで高脂肪食負荷した場合、その産仔でスパイン形態の成熟が遅延することを見いだしている。今回の研究では、妊娠前離乳までの間のどの期間が重要であるかを解析した。その結果、授乳期のみの高脂肪食負荷だけでも、産仔のスパイン形態の成熟が遅延することを見いだした。さらに、授乳期の雌マウスにビタミンCを与えると当該のシナプスの変化が抑制されることを見いだした。以上の結果は、授乳期の母体マウスの食習慣の重要性を示唆するもので、その作用メカニズムに何らかの酸化ストレスが加わっていることが考えられる。細胞生物学的解析において新規の発見が行われており、遺伝子操作動物についても解析を開始した。27年度が最終年度であるため、記入しない。病態神経科学最終年度となるため研究成果のまとめを実施する。細胞生化学的実験においては新規の発見も行われており、予想を上回る成果が上がっている。遺伝子操作

動物については開発が遅れており一部の研究が実施できなかった。動物については次年度以降の達成が期待出来ることから総合的に上記の判定と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度において遺伝子操作動物の作製と解析が予定されており、その費用を確保した。モデル動物における生化学的解析と神経回路学的解析を実施し、課題の達成を行う。使用する動物については効率的解析を実行するためマウス以外の短寿命生物モデル(ショウジョウバエなど)も導入する。モデル動物の作製、飼育等に差額分を支出する。次年度において遺伝子操作動物の作成が計画されており、その費用を確保するため。モデル動物の作成、飼育等に差額分を支出する。
放射線治療における体内刺入型リアルタイム式マイクロ線量計の開発

放射線治療は定位放射線治療や強度変調放射線治療(IMRT)に始まり、近年急速に進歩している分野で、照射精度の向上も著しい。にもかかわらず過剰照射、過少照射などの放射線治療事故が多発している。この直接原因は体内の照射線量をリアルタイムにモニタできないことによる。本研究の目的は体内刺入型リアルタイム式マイクロ線量計を開発し、放射線治療事故を根絶することである。使用する検出器はCdTe半導体が適しており、6MeVリニアックで照射線量に比例して2090nAの微弱電流を瞬時発生することを確認している。通信方法にはRF-ID方式がよく、通信搬送波13.5kHzが最適で、体内20cmからの信号受信には総電力として10^<-6>W程度の電力供給が必要なことを実験および計算から得ている。現在、松木研究室と共同で、送受信コイル作製、電力・伝送システム開発を行い、体内充電池の付加電圧を5Vとするためには0.92mTの磁束密度が必要で、CdTe、電池、および発信コイルを含めた刺入デバイスを体内に刺入可能な直径2mm以下、長径1520mm以下にすることは計算上可能であるとの実験結果を得ている。さらに、本年度はこうした半導体を用いず、人体に無害で透明な1mm径の真球近赤外線シンチレータがリニアックによる放射線で照射線量に比例して発光し、特に7001100nmの波長領域の発光が得られれば20cm前後の人体組織を透過し、体外でモニタリングが可能であることを確認した。すでに「蛍光シンチレータを用いて体内の放射線量をリアルタイムに測定する放射線量測定システム」として特許出願しているが、現在、マイクロ引き下げ法による結晶合成方法を駆使して、目標とする波長域で発光するサンプルを網羅的に合成中である。定位放射線治療、強度変調放射線治療(IMRT)など、がんに対する放射線治療は近年急速に進歩しており、照射精度の向上も著しい。にもかかわらず過剰照射、過少照射などの医療事故が多発している。こうした医療事故の原因は体内の照射線量をリアルタイムにモニタができないことに起因する。リアルタイム式体内刺入型マイクロ線量測定システムが開発きれば、その信号を元に治療装置の制御が可能であり、正確な照射線量投与と同時に、医療事故を皆無にできる。本システムは放射線治療を行う上で必須のシステムであるが、放射線検出方法および体外モニタリングが困難なことから、いまだ開発に至っていない。私どもは工学系研究科の石井研究室との共同研究により、実際のリニアックによる線量率16Gy/minのX線照射に対してCdTe結晶が線量に比例して2090nAの微弱な電流を発生し、リアルタイムのモニタリングが可能であることを確認した。徴弱な電流を増幅し、体外で信号を受信する通信方法にはRF-ID方式がよく、通信搬送波13.5kHzが最適で、体内20cmからの信号受信には総電力として20mW程度の電力供給が必要なことを実験および計算から得た。今年度は工学系研究科松木研究室と共同で、給電コイルおよび受電コイル作製した。受電コイルは直径0.7mm、長径10mmで穿刺針にて十分体内への刺入が可能である。本システムを用いて給電特性および受動特性の測定を行った。その結果、空気中および生理食塩水中でほぼ同様の特性が得られ、体外から体内へ20mW給電可能であることを確認した。同時に放射線治療時を想定した信号・電力同時伝送実験を行い、給電時においても通信可能であることを確認した。本研究の最大のネックであった給電システムが完成したので体内埋め込み型リアルタイム式マイクロ線量計の実用化に大きく一歩近づいた。
妊娠中の運動による胎仔脳の発達と生後の学習・情動行動における効果とそのメカニズム

妊娠中の運動が、生後の仔の学習・情動行動に及ぼす影響を検討した。妊娠ラットは、全妊娠期間中に自由に回転ケージで運動できるようにした。学習・情動行動は、生後7週から15週で評価した。さらに、妊娠中の運動が、仔の遺伝子発現に及ぼす影響についてもDNAマイクロアレイ解析法で検討した。母体が妊娠中に運動をした仔は、うつ様行動が増加し、学習能力が低下していた。さらに、海馬の脳由来神経栄養因子(BDNF)の発現が、著しく低下していた。これらの結果は、妊娠中の運動は、海馬のBDNF発現を低下させることにより、仔の生後の学習・情動行動を阻害する可能性を示唆する。平成21年度は、妊娠中の運動として自発運動を妊娠ラットにさせて、情動行動の変化を観察した。自発運動は飼育ケージの中に回転ケージを入れて、妊娠全期間を通じて妊娠ラットが自由に運動できるようにした。<方法>Sprague-Dawleyラットを用いた。オスラットと同じケージに入れたメスラットのスメアで妊娠を確認後、妊娠ラットを出産まで回転ケージで自発運動をさせた。コントロール群は通常飼育をした。生まれた仔が成熟後、15週齢でオープンフィールド(OF)、16週齢で高架式十字迷路(EPM)、17週齢で強制水泳(FST)を行った。<結果>OF:運動群(n=4)はコントロール群(n=3)に比べ、中心での活動量、全活動量のうちの中心での活動量割合が有意に増加した。EPM:運動群(n=6)はコントロール群(n=6)に比べ、open armの進入回数と滞在時間(および全体に対するそれらの割合)が有意に増加した。FST:運動群(n=6)はコントロール群(n=6)に比べ、無動時間が有意に長かった。<考察>行動実験のOFとEPMでは、運動群は不安行動の減少を示したが、FSTでは無動時間が逆に長くなっていた。FSTにおける無動時間の延長は、うつ行動の増加と一般的に解釈されるので、OFおよびEPMにおける不安行動の減少とは矛盾する結果にみえる。今後は、この矛盾にみえる点について検討するために、うつ行動を評価する他の方法も実施する必要がある。さらに、学習行動についても検討する予定である。平成22年度は、主としてDNAマイクロアレイ解析法を用いて、妊娠中の運動が生後の遺伝子発現に及ぼす影響を検討した。妊娠の全期間で自発運動をさせた実験群と運動をしなかった対照群との間での遺伝子発現を比較した。生後約8週令で対照群(6匹)と実験群(6匹)の海馬を取り出した。各群の6匹は、それぞれ2匹の母体から出産したものである。解析の結果、t-検定で有意な差があった8,009遺伝子データから6アレイすべてで2倍以上の変動を示した遺伝子が40あった。この40遺伝子の中で、遺伝子の発現が増加したのが3遺伝子あり、減少したのは37遺伝子あった。全体的に実験群では、遺伝子発現が増加するよりも減少する遺伝子のほうが優勢であった。特に明瞭に減少した遺伝子の中に、脳由来栄養因子(BDNF)が含まれていたことは注目に値する。昨年度の行動実験の結果では、うつ行動を判定する強制水泳テストで運動群で無動時間の延長(うつ行動)が見られていた。海馬でのBDNFの減少は、うつ行動と関連していることが報告されている。したがって、うつ行動を示す運動群で、BDNF遺伝子発現が減少していたことは理解しやすい結果であると考えられる。海馬のBDNFの減少は、海馬の記憶機能の低下とも関係すると報告されているので、妊娠中に自発運動をさせた運動群では、学習行動の低下が起こっている可能性がある。運動群で学習行動がどのようになっているかは今後検討する予定である。本研究の最終年度である当年度では、妊娠中の運動が生後の学習行動に及ぼす影響を検討した。学習行動として八方向放射状迷路学習を用いた。この学習は、八方向に放射状に突出した通路の先端に餌の小塊を置き、ラットは周囲の空間を認識してエラーなくすべての通路の先端にある餌を取るという場所記憶の学習である。一度入って餌を取った通路に再度入った場合はエラーとなる。検討した項目は、最初にエラーするまでに成功した回数、エラー回数、すべて成功までの時間である。対照群と妊娠中に運動した実験群は、各14匹のSDラットを用いた。生後3週齢で離乳した後、実験開始までは単独飼育した。学習実験は、79週齢で行った。本実験の5日前から食餌制限をし、体重を元の体重の10%以下にならないように維持した。

本実験3日前からは、1日5分間は装置上に動物を放置して、装置に慣らした。試行は一日1回として連続する8日間で成績を評価した。1回の試行は、ラットがすべての餌を取り終えるか、あるいは10分を経過した時を終了とした。その結果、エラー回数では対照群と実験群との間で統計学的に有意な差を認めなかった。一方、最初にエラーをするまでに成功した回数は、実験群では対照群に比較して有意に減少していた。すべて成功するまでの時間では、実験群は対照群よりも有意に長い時間を要していた。さらに、実験群のラットでは、学習行動中に"すくみ"行動を示す動物が多く見られた。以上の結果から、妊娠中に運動した母体から生まれた仔の学習行動は、対照群に比較して低下している可能性が示唆された。本年度は、学習行動実験に加えて、免疫組織化学法を用いて脳内のモノアミン線維密度の変化を検討しているが、現時点ではまだ結果は出ていない。
負の光非線形係数をもつ非線形材料中における光波の合成

種々の光強度分布をもつ光波を、負の光非線形係数を有する非線形材料中においてコヒ-レントに波形合成する場合の導波特性について以下の検討を行った。(1)負の光非線形係数による光波合成シミュレ-ション負の光非線形係数の利用により、光波界分布の波形整形が可能である。この効果はハイパワ-用の小型CWレ-ザ-として注目されているアレイ形半導体レ-ザ-からのアレイ状空間分布を平担化し、単純な学峰分布に変換・合成するのに役立つものと期待できる。光強度分布平担化に対する非線形係数の大きさと光強度の関係を検討するために、光波伝搬に対して、非線形波の過渡的振舞いをも含めた形で解くことができる微小区間固有モ-ド展開法を用いて計算機解析を行った。負の非線形屈折率に基づく波面操作によって、光波が如何に合成、再配分されるかについて、1991年秋の応用物理学会において報告した。さらに、具体的デバイスをGaAs系多重量子井戸(MQW)光導波路で考え、テ-パ-形の導波路形状を用いた集光について検討を行い、デバイス設計上の指針を得るためのデ-タ収集を行っている。この結果については、1992年春の応用物理学会において報告予定である。(2)光波伝搬特性測定実験実験系システムの構成としては、コンピュ-タを用いた光強度波形処理装置の整備を行っている。現在、光源には、HeーNeレ-ザ-光を用いての近視野像測定を主体として行っているが、非線形性確認のために、MQw光導波路の光吸収ピ-ク波長より長波長側の半導体レ-ザ-を用いて光強度の変化に対する負の光非線形性の実験を行うべく準備を進めている。
断層極近傍の塑性化に伴う特徴的な地震動の生成メカニズムの分析

地震断層を伴うような地表断層地震と,地表断層を伴わない潜在断層地震では,同じ規模の地震の場合に潜在断層地震の方が強い地震動を生成する.本研究では,震源深さと地殻の地震発生層の下部深さの関係に着目し,潜在断層地震で強い地震動が生成される力学的な背景を明らかにした.潜在断層地震の場合にはパルス状の破壊,すなわち同じ地震規模でも短時間にエネルギーの集中した地震動を発生させる傾向にあることを,数値実験により示した.地震断層を伴うような地表断層地震と,地表断層を伴わない潜在断層地震では,同じ規模の地震の場合に潜在断層地震の方が強い地震動を生成する.本研究では,震源深さと地殻の地震発生層の下部深さの関係に着目し,潜在断層地震で強い地震動が生成される力学的な背景を明らかにした.潜在断層地震の場合にはパルス状の破壊,すなわち同じ地震規模でも短時間にエネルギーの集中した地震動を発生させる傾向にあることを,数値実験により示した.地震断層を伴うような地表断層地震と,地表断層を伴わない潜在断層地震では,同じ規模の地震の場合に潜在断層地震の方が強い地震動を生成する.本研究では,震源深さと地殻の地震発生層の下部深さの関係に着目し,潜在断層地震で強い地震動が生成される力学的な背景を明らかにした.潜在断層地震の場合にはパルス状の破壊,すなわち同じ地震規模でも短時間にエネルギーの集中した地震動を発生させる傾向にあることを,数値実験により示した.地震断層を伴うような地表断層地震と,地表断層を伴わない潜在断層地震では,同じ規模の地震の場合に潜在断層地震の方が強い地震動を生成する.本研究では,震源深さと地殻の地震発生層の下部深さの関係に着目し,潜在断層地震で強い地震動が生成される力学的な背景を明らかにした.潜在断層地震の場合にはパルス状の破壊,すなわち同じ地震規模でも短時間にエネルギーの集中した地震動を発生させる傾向にあることを,数値実験により示した.断層の動的な破壊現象を解析する手法として,有限要素法(FEM),差分法(FDM),境界積分方程式法(BEIM)など様々なものが現在利用されている.本研究では,拡張有限要素法(X-FEM)に着目し,断層の動的破壊解析に適用してその精度を検討したところ,従来の手法と同等以上の精度が見られた.拡張有限要素法は,断層のように変位が不連続な境界面を要素配置とは独立に任意の場所に導入することができる手法であり,かつ全体的な枠組みは有限要素法としての特徴を引き継いだものである.本年度は,拡張有限要素法に弾塑性モデルを導入して,断層が動的にどのように破壊するかを解析することのできるコードを開発した.本手法の妥当性は,BIEMによる結果と直接比較することで検証を行った.また,開発したコードを用いて断層極近傍の塑性化を考慮した解析を行ったところ,既往の研究と調和的な解析結果が得られ,手法の妥当性が確認された.なお以下のような特徴が認められる.1)断層極近傍の塑性化に伴い断層を破壊が伝播する速度が低下する,2)断層面の引張応力場にある側の領域で塑性ひずみが累積される.来年度以降は,本解析手法を用いて地表に断層が達する地震(地表地震断層)と地表に断層が達しない地震(潜在地震断層)とで力学的なメカニズムの違いを明らかにし,断層極近傍の塑性化が及ぼす影響について,また生成される地震動の特徴の違いについて整理して考察する.昨年度までに,断層極近傍の塑性化を考慮して断層破壊シミュレーションを実行できるような数値解析手法である動的拡張有限要素法(X-FEM)の開発と,またその手法を利用したパラメータスタディによって,地表断層を伴う地震(地表断層地震)と地表断層を伴わない地震(潜在断層地震)の生成メカニズムの分析を進めてきた.断層極近傍の塑性化の影響も少なくないが,主として断層の生成メカニズムに寄与するものは破壊開始点(震源)の相対的な深さであることが明らかとなった.破壊開始点から深部方向に広がった破壊フロントが断層端に達すると,断層端から破壊停止フロントが進展する.同時に破壊開始点から浅部方向に広がる破壊フロントが深部から進展する破壊停止フロントに追いつかれると破壊の成長が停止して潜在断層地震となるが,破壊フロントが先に地表に達すると地表断層地震となる.このようなシミュレーションの結果それぞれの地震で生成された地震動の特徴は既往の研究で整理されていた地震動の特徴をよく表しており,このメカニズムの妥当性が検証された.断層極近傍の塑性化による影響は破壊フロントの伝播速度を低減させる効果として表れるため,浅部地殻にその効果を導入することによってより潜在断層が生成しやすい条件を設定することができる.なお,本メカニズムで生成されるそれぞれの地震断層の滑り量分布と応力降下量分布は,過去の逆断層型内陸地殻内地震の特徴によく整合していて,地表断層地震では浅部に大きな滑り量が位置する傾向,潜在断層地震では破壊開始点付近か直上に滑り量の大きな領域が位置する傾向が再現された.本年度は,地表に断層破壊が及ぶ地表断層地震のうち海域で発生する地震ついて着目し,地表断層地震の破壊形態の違いによって津波の励起がどのように異なるかについて考察した.昨年度までの研究成果によれば,地表断層地震に比べて,破壊が地表に及ばない潜在断層地震の方が同じ地震の規模であれば強い地震動を生成する可能性があることを指摘できる.

この理由は,地表断層地震が地表近くで比較的ゆっくりと破壊して断層すべりを生じることであることから,地表近くのすべりの大きさが重要となる津波の励起については別途考察する必要がある.熊野灘沖では南海トラフに対応するプレート境界と,プレート境界から分岐して地表におよぶ不連続面(分岐断層)が認められている.双方の断層運動に対して津波の発生を考慮すべきと考えられているため,本研究では双方の断層破壊の違い,および引き起こされる津波の相違について力学的な側面から考察した.テクトニックな応力場,断層面の摩擦係数などを両断層モデルについて統一し,熊野灘沖を想定した地殻構造を与えて動的な断層破壊シミュレーションを実施した.応力場の主応力方向が未知であるため,様々な主応力方向を設定し,それぞれのケースについて解析したところ,いずれのケースにおいても分岐断層よりプレート境界断層の方が相対的にすべりが大きくなることが示された.この理由は,プレート境界断層の方が低角であるため,地表に破壊フロントが達するまで断層すべりの成長に必要な時間を長く稼げるためである.その他,様々な要因を総合的に判断したところ,プレート境界の方が相対的に大きな津波を生成する可能性のあることを指摘した.一昨年度に開発した数値解析手法を用いて,パラメータスタディを実施した結果,観測事実に適合するようなメカニズムをシミュレーションすることができた.メカニズムの細かい部分は当初の想定(仮説)とは異なるが,目的としていたものを表現できたことは順調な進展だと考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度(最終年度)はパラメータの影響をより精密に評価して,潜在断層地震と地表断層地震の本質的な違いを明らかにすることが1つの目標である.また,昨年発生した東北地方太平洋沖地震は,広義の意味で地表断層地震に分類されると考えられるため,今までの知見を援用することで理解できるのか検討を進めることも目標である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
発展途上地域(湿潤熱帯)の大都市における居住地モデルの開発に関する研究

本研究は、発展途上地域の大都市における居住地モデルを開発、提案することを目的としている。具体的に焦点を当て研究対象とするのは湿潤熱帯(東南アジア)の大都市であり、それぞれの気候風土に相応しい居住地を構成する都市型住居モデルとそれによって構成される住宅地モデルの開発が主題である。日本においては、発展途上地域の居住地モデル、都市型住宅モデルについての研究が極めて少ない。また、発展途上国においても、必ずしも、独自の住宅地モデルを開発しようという動きは希薄である。一般的に理想とされているのは先進国モデルである。また、「環境共生」技術、「環境共生」建築というテーマは、今のところ、寒冷地域のみで問題にされ、熱帯についてはほとんど等閑視されているように思われる。本研究の大きな目的は、湿潤熱帯の気候に相応しい、パッシブ技術を基本とする「環境共生」型の住居(エコハウス)モデルおよび住宅地(エコタウン)モデルを開発することが大きな目的である。前提とするのは、地域産材の利用(ココナツの繊維を断熱材に用いた)、輻射冷房のための井水の利用、太陽電池など様々な「環境共生」技術を導入する実験住宅「スラバヤ・エコ・ハウス」である。スラバヤ・エコ・ハウスは、計画住宅地(集合住宅団地)の一単位としてのひとつの解答であるが、都市構成の単位として考えた場合、必ずしも一般性をもつとは限らない。住宅地の形態とその構成単位は多様でありうる。要するに、問題は、住居集合の単位であり、その集合の形式である。住居そのものとは別に住居が集合する形式が問題である。本研究では、まず、どのような立地で、どのような住居類型を開発すべきかを明らかにした。続いて、それぞれの都市について、利用可能な「環境共生」技術を収集検討し、体系化を試みた。地域の生態系に基づいて建設されてきた住居の技術の集大成を基礎とし、現代的に利用可能な素材、技術を明らかにした。さらに第三段階として、次のステップにおいては、最も実現性が高く、影響力が想定できるケースについて実験住宅を建設し、具体化の道をさぐりたい。本研究は、アジア各都市における都市組織(urban tissue)あるいは都市住居類型についての研究を前提としている。西欧にモデルを求めるのではなく、アジアにもある多様な都市住居の伝統を明らかにし、その基礎の上に新たなモデルを構築しようとするのがひとつの特徴である。また、「スラバヤ・エコ・ハウス」という極めて具体的な実験住宅を建設した経験をもち、それを住宅地レヴェルに展開しようとするところにオリジナリティがある。アジアの各大都市で求められているのは、生態学的に自立循環する単位としての住宅地モデルである。スラバヤ・エコ・ハウスをめぐっては、日本建築学会の会誌『建築雑誌』(2002年4月号、2003年1月号、総合論文集創刊号

2003年2月)などで取り上げられ、一般的な関心を呼ぶなかで議論を深めることができた。スラバヤについては、温熱環境の測定をスラバヤ工科大学チームが続行した。ポーラスな構造か、気密性の高い構造かについては決着が付かない。気密性の高いモデルについて実験が必要であるが、熱帯での開放的な生活を考えると気密性の高いモデルは合わないというのが直感である。単に温熱環境をめぐる指標だけでなく、より総合的な評価指標について考えたい。現地調査は、当初の予定としてはマレーシアを考えていたが、インドネシアを追加し、ジャカルタのルアール・バタン地区とバンコクのラッタナコシン地区を先行させた。ルアール・バタンは、ジャカルタで最も古いカンポンの一つで、近くに旧中心部コタがあることからその保存開発が大きなテーマになっている。また、居住地モデルを考えるのに丁度いいスケールである。また、ラッタナコシン地区は、連棟型のショップハウスが都市型住宅モデルを考える格好の対象になると考えている。いずれも、都市組織と街区組織に焦点を当てた調査を行った。文献調査はライデン大学王立民族文化研究所(KITLV)およびハーグの国立公文書館を中心に行った。マラッカ、バタヴィアについての資料収集を集中的に行った。環境共生技術については、その一般的動向をグローバルに押さえつつある。当初の研究計画は以下のようであった。Aマレーシアについて、都市住居モデル、住宅地モデルをまとめる。高層モデル、マラッカ、ペナンなどのショップハウス・モデルなどが考えられる。B現地調査としては、バンコクのラッタナコシン島を考える。ショップハウスの存続がひとつのテーマとなる。Cタイ都市の街区組織と住宅類型に関してまとめたい。特に、アユタヤ、スコータイ、チェンマイの街区組織について議論が残されている。文献収集は、イギリスのSOAS、RIBA図書館などで行う。D「環境共生」技術については、AITなど研究機関の近年の展開を纏めたい。Aについては、基本計画レヴェルであるが、いくつかのモデルを考案した。インドネシア・モデルが低中層モデルなので、また、ケン・ヤーンの実例を基にして、思い切った高層モデルを中心とした。Bのラッタナコシン地区のショップハウス調査は終了し、パタニ、アユタヤについて調査を拡大した(C)。タイでは、ショップハウスが全土で一般化しており、連棟式のモデルを第一に考えることになる。SOAS、RIBAなどへの資料収集は行えなかったが、居住地モデルの原点を探るべく、スラバヤ・エコ・ハウスの現状把握を兼ねてインドネシアのバリ島について詳細調査を展開した。具体的に集中したのは、ギアニャールである。インドネシア、ジャワ・バリ都市の街区組織の原型をある程度明らかにし得たと考えている。東南アジアのエコ・ハウス・モデルについては、本研究の目的と極めて近いかたちで、小嶋一浩(シーラカンス)らによるヴェトナムでの実験住宅が試みられた。今後比較検討したい。最終年度において、大陸部を扱う予定であったが、ヴェトナムの他