hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオクロスリンク酵素トランスグルタミナーゼの機能解析

本研究の目的は、バイオクロスリンク(タンパク質分子架橋)酵素である組織型トランスグルタミナーゼ(TG)の生理機能を多面的に解析することである。1.ラット肝抽出液でTGの基質候補タンパク質として前年度に同定されたarginase-I (AI)およびfructose 1,6-bisphosphatase (FBPase)をラット肝から精製し、それらのTG基質タンパク質としての反応性をin vitro実験により検証した。両者はともに、TG反応により、架橋化よりもアミン導入あるいは脱アミドといった修飾を受けやすかった。アミン導入により両者の活性は、減少した。反応性グルタミン残基数は、サブユニット当たり、AIで3個、FBPaseで1個であった。2.ヒト脳TGと相互作用するタンパク質を、CytoTrap酵母two-hybrid法により検索した結果、低分子量Gタンパク質である、Rinタンパク質およびRit様タンパク質が相互作用タンパク質候補として同定された。しかし、pull-downアッセイなどの方法でTGとそれらタンパク質との相互作用を確認することはできなかった。3.ショウジョウバエをモデル生物としてTGの生理機能解析を試みた。ショウジョウバエTG(dTG)遺伝子に由来する2種類の転写産物dTG-RAおよびdTG-RBは、胚から成虫までの全発生段階において、それらの存在が確認できた。ハエの複眼原基でdTGを過剰発現させると、rough eye表現型が誘導されることを確認した。このrough eye表現型は、細胞周期の同調異常や光受容細胞の分化異常ではなく、アポトーシスに起因することが、示唆された。さらにdTG過剰発現は、JNKシグナル系を亢進することが、見出され、これがアポトーシスを引き起こす原因であると考えられた。
水利施設の導入におけるジェンダー障壁の定量評価と計画方法論の

ガンジス川流域のベンガル地域における地下水のヒ素汚染問題の軽減のために、インドとバングラデシュの2つのフィールドを対象に調査・分析を行った。この結果、インドとバングラデシュのそれぞれのフィールドでは、導入される水利施設の配置が受容性に対して正反対の影響を及ぼしていることや、住民のヒ素汚染に対するリスク認知が外部の援助機関の介入の程度によって、これも正反対の効果を生み得ることを示した。バングラデシュとインドのウエスト・ベンガル州では地下水のヒ素汚染が問題となっている.ベンガル地域において住民は飲料水を地下水に依存しており,毎日の水汲みは女性の仕事とされている.一方で,パルダ規範が原因で水運びの際に精神的ストレスを感じ,これが適切な水資源選択の障壁となっているという報告がある.本研究では,Space Syntax理論を用いてパルダ規範による心理的障壁を定量的に評価する手法を確立し,また,同様の文化背景を持ちながらも外部援助機関の介入に関して異なる履歴を持つバングラデシュとウエスト・ベンガルでの比較分析を行うことで,女性の水資源選択行動に影響を与える要因を分析し,最終的には地域に根ざした水利施設導入の計画方法論を構築することを目標とし,H22年度においては,以下の項目に関して研究を進めた.1)外部機関の介入の度合いが女性の水資源選択行動に影響を与える要因を明らかにするために,アンケート調査を実施し統計分析,共分散構造分析を行った.2)地域固有の水資源選択行動モデルを作成するために,離散選択モデルの効用項に,Space Syntaxで得られた定量評価値と1)で共分散構造分析により得られる潜在変数の評価値を用いることで,心理的な要素を考慮した女性の水資源選択行動モデルを作成した.3)2)の結果とアンケート調査および現実の水資源選択行動の関連から,社会ネットワークと個々人の水資源選択行動の関連を分析した.バングラデシュとインドのウエスト・ベンガル州では地下水のヒ素汚染が問題となっている.ベンガル地域において住民は飲料水を地下水に依存しており,毎日の水汲みは女性の仕事とされている.一方で,パルダ規範が原因で水運びの際に精神的ストレスを感じ,これが適切な水源選択の障壁となっているという報告がある.本研究では,同様の文化背景を持ちながらも外部援助機関の介入に関して異なる履歴を持つバングラデシュとウエスト・ベンガルでの比較分析を行うことで,女性の水源選択行動に影響を与える要因を分析し,最終的には地域に根ざした水利施設導入の計画方法論を構築することを目標としている.H23年度においては,H22年度に取りまとめた現地住民に受容される水利施設の導入計画指針の妥当性を検証するために,現地で実践活動を行っているパートナーNGOに実際に代替技術の導入を行ってもらうよう協力依頼し,代替技術導入後に現地住民へのアンケート調査を実施し,事業の評価を行う予定であったが,導入する水利施設の設備費を獲得できなかったこと,またLocal governmentとの調整が難航したことから,研究が予定通りに進まなかった.一方で,継続的な社会調査の結果を用いて,詳細な現地住民の水源選択行動モデルの作成,および,潜在混合分析を用いて現地住民のリスク認知傾向の相違を分析した.詳細な研究成果は以下の通りである.1)水源選択行動モデルに社会ネットワーク分析の結果を説明変数として組み込み,水源選択行動が周辺の住民の交友ネットワークからどのような影響を受けているかを統計的に明らかにした.2)安全な井戸かヒ素汚染された井戸か,深い井戸か浅い井戸か,個人の井戸か公共の井戸か,という井戸の属性を考慮した水源選択行動モデルを推定することで,導入主体の相違が現地住民の水源選択行動に及ぼしている影響を統計的に明らかにした.3)ワークショップの事前と事後の意識調査の結果を用いて,リスク認知の変化の傾向と,これに影響を及ぼす要因との関係性から,現地住民を内生的にグループ化した.地下水のヒ素汚染が問題となっているバングラデシュとインドのウエスト・ベンガル州において,地域に根ざした持続可能な水利施設導入の計画方法論を構築することを目的として研究を進めた.研究期間において,達成されたことは以下の通りである.1)外部機関の介入の度合いが女性の水資源選択行動に影響を与える要因を,アンケート調査および統計分析(共分散構造分析)を用いて明らかにした.2)離散選択モデルを用いて,インドとバングラデシュの対象地域ごとの水資源選択行動モデルを作成した.この際,村落空間をメッシュで分割し,SpaceSyntax理論を用いて,このメッシュごとの視認性を解析し,これをモデルの変数として用いた.これより,ヒ素のリスク回避に対して,心理的文化的な要素(水汲みをする役割を担う女性が人の目にさらされたくないと思う心理障壁)がどのように影響を及ぼしているか,またその地域差について明らかにした.3)アンケート調査から,対象地域の社会ネットワークを同定し,これにより表現される社会集団の関係が個々人の水資源選択行動に及ぼす影響を明らかにした.4)現地の飲料水ヒ素汚染問題解決のために,有効と考えられる代替水源のタイプと設置場所,導入後の維持管理のためのコミュニティの所属分類,および代替技術の利用を持続的に行ってもらうために必要な意識啓発に資するワークショップの開催方針などを,仮説という形で明らかにした.

現在は,これに基づいた計画で実際にインドの対象地域に水利施設を建設し,仮説を検証しようとしている.ここで仮説が検証され,導入した水利施設が住民の共同管理のもとで持続可能的に利用されていることが示されれば,当該の計画方法論が他地域でも機能する可能性があり,より効果的効率的な開発援助に資する研究成果となり得ると考えられる.意識調査や,行動モデルの作成などに関しては,当初の計画以上に進展しており,様々な新たな知見が得られていると考えられるが,最終目標は水利施設導入の計画方法論を構築することであり,本来は計画方法論の妥当性を示して,研究は閉じるものと考えられる.妥当性の検証にあたっては,提案する計画方法論に則った計画にもとづいて事業が実施される必要があり,そめ事業の事後評価をもって計画方法論の妥当性は示されるものと考えられるの.したがって,水利施設の導入が必要であるが,この点で難航しているのが現状である.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,現地への水利施設導入のための資金を獲得し,実際に提案する計画方法論に則った計画にもとづいて水利施設を導入し,計画方法論の妥当性を検証することが課題である.ただし,水利施設の導入が難航した場合でも,社会ネットワーク分析を選択行動モデルに組み込み,住民間の社会相互作用がリスク回避行動にどのような影響をもたらしているかを分析することで,新たな理論モデルの提案およびその実証研究という方向での研究展開は十分可能であると考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
音声対話のモデル化とその機械処理に関する総合的研究

音声対話は,人間におけるコミュニケ-ションの最も基本的な様態であり,その適切なモデル化は言語学,哲学,認知科学等の中心的課題である。さらに,音声対話を計算機で実現することは,マン・マシン・インタフェ-スの高度化に不可欠な要素技術の一つである。本研究では音声対話をその行動科学的側面,並びに言語学的側面からとらえ,情報科学的な観点からモデル化し,最終的には工学的な観点から機械処理を可能にすることを目標として進められた。研究期間中10回の全体的な会合を開いたが,研究分担者以外の研究者の参加も得て,活発に研究が行われた。主な研究テ-マとしては,1.音声対話における言語モデルの研究2.音声対話システムにおける音声言語表現の生成3.対話音声の理解システムの研究4.音声対話システムにおける対話制御の研究5.音声対話研究に必要とされるデ-タベ-ス像などが取り上げられ,熱心な討論が繰り広げられた。本研究は,音声対話に関心を持つ音声研究者と自然言語処理研究者が共同して本格的な音声対話研究の出発点を定めようとしたものであったが,その目的は十分に達成することができた。本年は6回の全体会合と3回の幹事会を開催して、音声対話のモデル化とその処理法に関する、主に基礎的なテ-マの研究を行なった。また、関連行事として、11月には音声言語関連の国際会議ICSLP90のサテライトの催しとして、連続音声認識関係のワ-クショップを共催した。第1回の打ち合せ会では、音声研究者の立場からみたときの対話研究の課題を京都工芸繊維大の新美教授が、また言語研究者の立場からみたときの課題を千葉大の土屋助教授が整理し講演を行なった。第2回の打ち合せ会では、NTTの島津氏より対話研究に関するNTT基礎研究所の取り組みにつして報告した。また、ATRの江原氏より、ATRでの対話テキストデ-タベ-スの概要とその解析結果の一部が報告された。第3回は、前述のワ-クショップで、ATTのDr.B.II.Juang、豊橋技術大の中川聖一教授、CMUのDr.R.H.Stern、電通大の尾関和彦氏、MITのDr.Zueら国内外の6人の研究者により音声言語処理のための統計的手法について議論を行なった。第4回では、ICOTの橋田氏から、記号制約のポテンシャル・エネルギ-による新しい処理手法の提案がなされた。また、通信総研から伊藤氏が計算機支援のための対話システムについて報告した。第5回は豊橋技術大山本氏より様相論理による信念の公理系につして研究報告がなされた。また、阪大溝口教授より対話研究の進め方について問題提起がなされた。第6回は今年のまとめと音声合成関係の報告があった。これらの会合を通じて、音声言語研究におけるデ-タベ-スの重要性が改めて認識され、今後の大きな検討課題の一つとして取り上げて行くことになった。
タンパク質架橋化酵素を標的とした肝線維化の病態機序の解明および制御法の開発

肝線維症の病態進展に伴うタンパク質架橋酵素(TG)による架橋反応の存在と基質の機能解明を目指し、肝線維化動物モデルを用いて評価した。蛍光活性染色法により、線維化肝でのTG1およびTG2の活性に対する組織分布を明らかにし、細胞種の特定を行った。また、線維化を誘導した肝組織抽出液とビオチン標識した各TGアイソザイム選択的な基質ペプチドを反応させ、アビジン精製後にトリプシン消化を行い、質量分析を用いて解析した結果、CK18が線維化の進行に伴い架橋される新規基質タンパク質であることを見出した。さらに、CK18はTG1/TG2活性と一部共局在することも明らかにした。肝線維症の病態進展に伴うタンパク質架橋形成の存在と機構解明を目指し、肝線維化動物モデルを用いて、平成26年度は以下の2点の研究課題を遂行した。(1)タンパク質架橋化酵素の各アイソザイムを区別して反応する基質ペプチドを用いて、胆管結紮処置による肝線維化の進展に伴う同酵素の活性上昇の程度や組織分布を解析した。線維化に伴いTGaseアイソザイムのうちTG1およびTG2において発現上昇が見られ、TG1活性は術後3日目から肝組織全体に広範囲に上昇するのに対し、TG2活性は術後3日目では血管周辺で強く見られ、その後線維化の進行に伴い肝組織全体で上昇が認められた。(2)ビオチン標識した基質ペプチドを用いて、肝線維化の進展に伴い架橋形成に参画するタンパク質を網羅的に解析した。それぞれの線維化を誘導させた肝抽出液と基質ペプチドを反応させ、候補基質タンパク質に取り込まれたビオチン化ペプチドの量をWBにて解析した。その結果、線維化に伴い基質ペプチドを取り込んだタンパク質の量および数が増加することが分かり、それらの増加は線維化の進行と相関することが分かった。得られた候補基質タンパク質の中には新規に基質として考えられるタンパク質も認められた。肝線維症の病態進展に伴うタンパク質架橋形成の存在と機構解明を目指し、肝線維化動物モデルを用いて、平成27年度は以下の2点の研究課題を遂行した。(1)昨年度に得られたTG1およびTG2の活性上昇が見られる組織分布の情報に基づき、蛍光免疫染色により細胞種の特定を行った。また下記に示すが、新規に得られた肝線維化の形成過程に関わる基質タンパク質に対する抗体を用いて、免疫染色を行うことにより、TG活性の基質の分布について共染色により明らかにした。(2)正常及び線維化を誘導した肝組織抽出液(胆管結紮処置3、7、14日後)とビオチンを付けた各TGアイソザイム選択的な基質ペプチドを反応させ、アビジン精製後にトリプシン消化を行い、質量分析を用いて解析した。その結果、ALDH2およびCytokeratin-18が線維化の進行に伴い架橋される基質であることが分かった。Cytokeratin-18は細胞死に関わることがすでに報告されているため、肝線維化誘導時の肝細胞死の誘導機構に寄与することが示唆される。当初の計画で予定していた肝星細胞を用いた実験については未だ実験結果を得るまで至っていないが、組織レベルにおいては目標としていた実験を遂行し、結果を得ている。また、基質探索に関しても病態進展における各タイムポイントにて架橋されるタンパク質の探索・同定をすませているため、現在までの達成度をこのように評価した。分子細胞病態学肝星細胞を用いたin vitroでの肝線維化モデルにおける解析を進めると共に、質量分析により同定したいくつかの候補基質タンパク質について機能解析を行い、疾患発症の原因解明に繋がるようなデータを取得する。また、TGおよび基質タンパク質の活性を制御するような薬剤探索を行い、肝線維化抑制のための有望な創薬シーズとしての検証を進める。平成26年度の交付決定額が申請時よりも少なかったため、実験予定を少し変更する必要があった。その過程で肝星細胞の初代培養に関する実験の実施が出来なかったが、なんとか所属研究室の予算をやり繰りしつつ、平成27年度に初代培養の実験を行う計画を考えているため、H26年度に使用する予定であった経費の一部をH27年度に使用するように変更した。繰越した予算はおおよそすべて肝星細胞の初代培養の実験の実施のために使用する。
東京中心地域におけるフレキシブルオフィススペースの展開

本研究は、近年開設が増加しているコワーキングスペースをはじめとするフレキシブルオフィススペースの立地展開を対象とし、大都市地域に拡大するこの新たな事業サービスの展開を整理する。まず、立地地点に着目し、開設の理由、運営主体や運営の特徴、利用者属性に基づき、地理学的視点からの定義と類型化を行う。加えて、利用者側の利用目的や利用形態、享受するメリットや利用に対する問題点を整理し、都市的インフラとして定着する可能性について検討する。研究対象地域は東京大都市圏とし、特に近年増加している都心部での事業展開に注目し、業務空間変容の一側面として位置付ける。
ゼブラフィッシュを用いたダイアモンド・ブラックファン貧血の創薬スクリーニング

ダイアモンド・ブラックファン貧血(DBA)は赤血球造血のみが障害される先天性の造血不全症である。リボソームの異常が原因と考えられているが、発症機構は不明で有効な治療法もない。本研究では、ゼブラフィッシュのDBAモデルを用いて、薬剤候補となる低分子化合物を探索した。1,280種類の化合物をスクリーニングし、造血の回復を示す4種類の化合物を同定した。これらはDBA治療薬の有望なシーズと考えられる。タンパク質合成に働くリボソームの異常が原因と考えられているが、発症機構は明らかではなく、また有効な治療法もない。本研究では、ゼブラフィッシュを用いてDBA治療薬の創出につながる候補物質(リード化合物)の開発を目指す。本年度は、ゼブラフィッシュのDBAモデルを用いて以下の研究を実施した。1.化合物ライブラリーのスクリーニング:RPS19ノックダウン胚(DBAモデル)に低分子化合物を処理して、造血能の回復をヘモグロビン染色を指標に検定した。化合物ライブラリーは、東京大学創薬機構が提供する1,280種類の化合物を含むものを使用した。1つの化合物あたり3匹の胚を24時間処理し、ヘモグロビン染色の強度を顕微鏡下で判定した。その結果、181種類の化合物で造血になんらかの回復が見られた。2.ヒット化合物の同定と絞り込み:181種類の化合物を再スクリーニングし、最終的に23種類の化合物をヒット化合物として同定した。これらの化合物からより効果の高いものを選別するために、化合物あたり20匹の胚を処理し、統計的な解析によりさらに絞り込みを行った。その結果、4種類の化合物が有望な化合物として同定された。3.ヒット化合物の毒性試験:4種類の化合物を正常胚に処理し、5日間に渡って形態形成や行動または造血能を観察した。その結果、全く異常は認められず、これらの化合物の毒性はきわめて低いことを確認した。化合物ライブラリーのスクリーニングは計画通り進んでおり、絞り込んだヒット化合物の毒性試験も実施したことから、「研究はおおむね順調に進展している」と判断できる。本年度は、これまでのスクリーニングで絞り込んだ化合物について効果の検証を行った。1.ヒット化合物の効果の検証:RPS19ノックダウン胚(DBAモデル)に、絞り込んだ4種類のヒット化合物を処理して、造血能の回復をヘモグロビン染色を指標に検証した。1つの化合物あたり3種類の濃度で各20匹の胚を処理して検討したところ、2種類の化合物(化合物B、化合物D)で有意な回復が見られた。そこで、化合物Bについては、他のDBAモデルでの検証も行った。2.化合物Bの効果の検証:種々のDBAモデルにおける化合物Bの効果を検討するために、RPS19の他、RPS15A、RPS27、RPL27のノックダウン胚を用いて同様の実験を行った。その結果、低濃度の化合物の処理において有意な改善がみられた。化合物BがDBA創薬の有望な標的と考えられた。3.その他の化合物:論文検索でヒットした化合物Eについて、RPS19、RPS15A、RPS27、RPL27のノックダウン胚を用いて同様な実験を行った。その結果、低濃度での処理において、造血能の回復が見られた。一方、高濃度ではゼブラフィッシュの発生に毒性が認められた。今後は化合物Dの検証を行うとともに、化合物Bおよび化合物Eの類似化合物の検索、構造解析などを行い最適化を目指す。DBAモデルを用いた化合物のスクリーニングを行いヒット化合物を絞り込み、一部の化合物について再現性を確認した。しかし、検証実験に手間取っておりin sillico解析などによる最適化は実施していない。本研究では、ゼブラフィッシュを用いてDBA治療薬の創出につながる候補物質(リード化合物)の開発を目指した。1. RPS19をノックダウンしたDBAモデル(貧血)を用いて、1,280種類の化合物ライブラリーから造血回復効果を示す4種類のヒット化合物を同定した。2.これらの化合物の有効性と毒性を再検証した結果、2種類の化合物(化合物B、化合物D)で造血回復能力があり毒性もないことが確認された。また、化合物BはRPS19以外のRP遺伝子をノックダウンしたDBAモデルでも造血効果があることを確認した。3.化合物Bの構造をもとに6種類の類似化合物を同定し、それらの造血回復能と毒性をRPS19をノックダウンしたDBAモデルで検討した。その結果、2種類の類似化合物が有効であることを確認した。

4.論文等で報告のあったDBAの薬剤候補である化合物Eおよび化合物F、また造血促進効果が報告された化合物Gについて、本DBAモデルで造血能を検討した。その結果、化合物Eと化合物Gで造血回復の効果が確認された。一方、化合物Fの処理では造血の促進効果は認められなかった。今後はより効果の高い化合物を取得するために、さらなる類似化合物の検討を進め最適化を行う。また、有望な化合物はヒト細胞等を用いた検証を加えることで、リード化合物の開発へと繋げる。ダイアモンド・ブラックファン貧血(DBA)は赤血球造血のみが障害される先天性の造血不全症である。リボソームの異常が原因と考えられているが、発症機構は不明で有効な治療法もない。本研究では、ゼブラフィッシュのDBAモデルを用いて、薬剤候補となる低分子化合物を探索した。1,280種類の化合物をスクリーニングし、造血の回復を示す4種類の化合物を同定した。これらはDBA治療薬の有望なシーズと考えられる。1.絞り込んだヒット化合物の効果について、十分な数(50匹以上)の胚で検証する。2.化合物の構造、反応性、類似化合物、文献などの既知情報をもとに作用機序を予測する。3.化合物処理とリボソーム活性との関連を調べるためにポリソーム解析を行い、リボソームと結合したmRNAを網羅的に解析する。これにより、化合物処理によりどのmRNAの翻訳が変動し造血能を回復させたのかを明らかにする。1.絞り込んだ化合物の薬効について再現性を確認する。2.絞り込んだ化合物の類似化合物を検索し薬効を検討する。3.上記がうまく進まない場合、新たな化合物のスクリーニングについても検討する。分子遺伝学化合物ライブラリーが実費のみの負担で済んだため、当初見込額との間に差額が生じた。ヒット化合物の薬効の確認に時間が取られ計画に遅延が生じたため、次年度使用額が発生した。物品費は、一般的な試薬・器具の他、ゼブラフィッシュの飼育費などに使用する。旅費は、国際人類遺伝学会および分子生物学会など関連学会への参加・発表のための経費として使用する。人件費・謝金は、研究を効率的に進めるために実験補助員等を雇用する経費として使用する。その他の経費は、論文発表するための投稿料、学会の参加料などに使用する。旅費は、国際RNA学会および分子生物学会など関連学会への参加・発表のための経費として使用する。人件費・謝金は、研究を効率的に進めるために研究員を雇用する経費として使用する。その他の経費は、学会の参加料などに使用する。
ダイナミックスによる耳音響放射発生機序の理論的解明

ヒトの聴覚は鋭敏な判別機能を有している。この機能は、内耳蝸牛の能動的な働きによるエネルギの増幅によって達成されると考えられ、“耳から音が出てくる"という現象、すなわち耳音響放射(Otoacoustic emissions:OAE)は、このとき放射されるエネルギの一部である可能性は高い。しかし、OAEの発生機序は、まだ明確になっていない。そこで本研究では、OAEのうち、発振時間の短い刺激音によって誘発されるOAE(Transiently evoked OAE:TEOAE)を正常聴力を有するヒトの耳で計測を行い、その基本的な傾向を調べた。また、内耳蝸牛の増幅機構に大きく寄与していると考えられている、外有毛細胞(Outer hair cells:OHC)の働きを蝸牛モデルに組み込み、数値計算を行った。そして、得られた計算結果を、これまでの実験結果や本研究の計測結果と比較して、TEOAEの発生機序の解明を試みた。その結果、以下のことが推察された。1.TEOAEが発生するためには、OHCの働きが基低板の位置および時間を限定して、2度強まる。2.TEOAEを発生させるOHCの働きは、2度目の働きの方が、1度目の働きより強い。
結晶中でのシッフ塩基類の異性化機構の解明と新規超分子プロトン移動系の構築

サリチリデンアニリン類のフォトクロミズム現象発現に系統性が見られないことがシッフ塩基類の物性研究の障害の1つであった。これまでにもフォトクロミズム現象を示すサリチリデンアミン類を選択的に得るための分子設計指針をいくつか提案してきているが、今回、2,6-ジアルキル基の導入によってフォトクロミックなシッフ塩基結晶がかなり系統的に形成できることを見いだし、構造-物性相関研究を大きく進展させることができた。サリチリデンアニリン類結晶が示す変色現象の機構解明に向けて、我々はこれまでに光着色化学種の熱異性化速度の測定と議論を続けてきた。N-サリチリデンアニリンとその重水素化物および6-位がメチル基で置換された化合物の速度論的検討を行い、cis-keto型光着色化学種の存在を示唆する実験的証拠を初めて得ることができた。サリチリデンアニリン類のフォトクロミズム特性は結晶構造に大きく依存する。結晶多形を示すサリチリデンアニリン類では、共通した構造式を持つ分子から形成されているにも関わらず、それぞれの結晶が示すフォトクロミズム特性は大きく異なることがわかっており、このことは単分子系では実現できない結晶物性の発現を意味する。この発想から、結晶化による配座異性体の固定で結晶多形を形成させ、多形同士でのフォトクロミズムの比較を試みたところ、4,4'-メチレンビス(サリチリデン-2,6-ジイソプロピルアニリン)において多形結晶が得られた。両結晶は類似の光着色挙動を示したが、その光着色種の熱安定性は異なっていた。X線結晶構造解析により両結晶の結晶構造が明らかとなったことで、フォトクロミズム特性との比較検討が可能となり、この物性の違いは結晶中での分子の形状と配向に由来していることがはっきりした。N-サリチリデンアニリン類のフォトクロミズム現象機構の解明研究を進めた。フォトクロミズムサイクルの戻りの過程でフェノール水素を重水素に交換した効果を初めて観測した。熱退色(熱異性化反応)は2段階で進行することが分かっていたが、第1段階目のみに同位体効果が見られ、第2段階目には同位体効果がみられないことから、第1段階目の反応速度のみにN-H結合の解裂とO-H結合の形成が関与していることが明らかになった。また、結晶中での異性化過程で、より大きな変位をする部位と考えられるベンゼン環の水素を重水素と置換しても、異性化速度への同位体効果は見られなかった。N-(3,5-ジ-tert-ブチル-6-メチルサリチリデン)-アニリンの光着色種の熱退色反応は1段階で終了し、その速度は、メチル基を持たないN-(3、5-ジ-tert-ブチルサリチリデン)-アニリンの光着色種の熱退色反応速度に比べて非常に速いことが観測された。6-メチル基があると、アゾメチン基の水素や光異性化後のN-H基の水素との立体反発により、trans-keto型構造をとることができず、cis-keto型着色種も不安定化されていることが分かった。以上より、第1段階目はcis-keto型着色種、第2段階目はtrans-keto型着色種の熱異性化による退色と判断できた。N-サリチリデンアニリン類のフォトクロミズム現象が発現するときに経由する電子状態を解明するために、超音速ジェット冷却された電子スペクトルを測定し、フォトクロミック機構について検討した。N-サリチリデンアニリンを120°Cに加熱し、孤立気相系でレーザー誘起蛍光スペクトル、分散蛍光スペクトルを測定し、ab initio法で基底状態の安定構造を計算して考察した結果、分散蛍光スペクトルの二つの蛍光成分が二つのcis-

keto異性体からの発光によると推定できた。フォトクロミズムは溶液や分散状態でおこる場合が多く、取り扱いやすさや耐久性に優れた結晶・固体状態での例は少ない。シッフ塩基類には容易に調製・単離されるという合成上の利点がある反面、フォトクロミズムの現象を発現しないものもあるという物性予測の困難さがあった。フォトクロミックなシッフ塩基類結晶を得るための新たな方法として、2,6-ジアルキルアニリン類を原料とすることを着想して研究を進めていたが、結晶構造-光物性相関についての知見を積み重ねることができた。このアニリン類から得られるシッフ塩基では、アルキル基とアゾメチン水素との間に立体反発が生じ、分子は「ねじれた」状態に規定される。15種のサリチルアルデヒドと6種のアニリンから65種のシッフ塩基類結晶を室温で単離し、これらを研究対象とした。無置換のアニリンから得られた誘導体ではフォトクロミズムを示したのは13種中2種のみであったのに対して、2,6-ジアルキルアニリン類から得られた誘導体では52種中42種がフォトクロミックであった。その中でも、2,6-ジイソプロピルアニリンを用いると、15種中14種がフォトクロミズムを示すという非常に良好な結果を与えた。これらの化合物のうち単結晶が得られた化合物についてはX線回折法による構造解析を行った。その結果把握された単分子構造は、二つの芳香環の間の二面角が6590°の範囲である「ねじれた」構造をとっており、初期の着想が妥当であったことを示した。この結果から、「2,6-ジアルキル基の導入」がフォトクロミック結晶を得るための有効な手法であることが示された。このフォトクロミック結晶の系統的な形成法を開発したことにより、これまで明快な説明が難しいとされたN-サリチリデンアニリン類のフォトクロミズム特性と結晶構造との相関を考察することが可能となった。サリチリデンアニリン類のフォトクロミズム特性は結晶構造に大きく依存する。結晶多形を示すサリチリデンアニリン類では、共通した構造式を持つ分子から形成されているにも関わらず、それぞれの結晶が示すフォトクロミズム特性は大きく異なることがわかっており、このことは単分子系では実現できない結晶物性の発現を意味する。この発想から、結晶化による配座異性体の固定で結晶多形を形成させ、多形同士でのフォトクロミズムの比較を試みたところ、4,4'-メチレンビス(サリチリデン-2,6-ジイソプロピルアニリン)において多形結晶が得られた。両結晶は類似の光着色挙動を示したが、その光着色種の熱安定性は異なっていた。X線結晶構造解析により両結晶の結晶構造が明らかとなったことで、フォトクロミズム特性との比較検討が可能となり、この物性の違いは結晶中での分子の形状と配向に由来していることがはっきりした。これまでの知見を総合し、新規な超分子プロトン移動系の構築を目指した研究を進めた。トンネル型ゲストルーム構造を形成する各種のホスト分子の設計・合成として、メソポーラスシリカをシッフ塩基類と複合化させることを発想し、安定に包接されかつ良好な光着色を示すハイブリッド系を作り出すところまで到達した。このようなゲストルームで機能するプロトン移動系有機色素として、ヒドラジド類とニトロベンジリデン誘導体に着目し、それらの反応性と物性の検討を行った。特に、o-
ATTR脳アミロイドアンギオパチーの自然史・病態解明と治療法開発のための基盤構築

トランスサイレチン型アミロイドーシスは,頻度の高いアミロイドーシスである.本症に対しては,肝移植,トランスサイレチン四量体安定化薬,遺伝子治療による治療が可能となり長期生存が可能になっている.しかし,これらの治療は脳には作用しないことから,長期生存例において中枢神経症状が頻発しており,この病態の解明・治療法開発が望まれている.本研究では,この病態の解明および自然経過,本病態に対する治療法の開発を目指す.トランスサイレチン型アミロイドーシスは,頻度の高いアミロイドーシスである.本症に対しては,肝移植,トランスサイレチン四量体安定化薬,遺伝子治療による治療が可能となり長期生存が可能になっている.しかし,これらの治療は脳には作用しないことから,長期生存例において中枢神経症状が頻発しており,この病態の解明・治療法開発が望まれている.本研究では,この病態の解明および自然経過,本病態に対する治療法の開発を目指す.
化学気候モデルを用いた太陽活動に伴う気候変化実験

冬季北半球の成層圏には北極周辺の強い西風で特徴づけられる極渦があり、その年々変動は赤道成層圏に存在する準二年周期振動(Quasi-biennial Oscillation : QBO)や太陽活動の11年周期の影響を受けて変化する傾向にある。成層圏の極渦の強化/弱化と関連して対流圏でも北極振動(Arctic Oscillation : AO)が変化する傾向があり、対流圏の気候を予測する上で成層圏のプロセスや成層圏対流圏結合のプロセスを理解することが重要と考えられる。本研究では、化学気候モデル(Chemistry Climate Model : CCM)と客観解析データを用いて、これら太陽活動やQBOが気候に及ぼす影響について、そのプロセスの解明を目指してきた。前年度までは太陽活動とQBOの影響を個別に調べたが、今年度は2つの要因を両方考慮し、成層圏QBOが極渦変動に及ぼす影響が太陽活動に伴いどのように変わるのか、また対流圏にどのように影響するのかについて調べた。モデル実験の結果と客観解析データを解析し、結果を50hPaのQBOの西風相と東風相、太陽活動の極大期と極小期により4つに分類し、それぞれ平均的な特徴を調べた。12月から1月にかけ、太陽活動極大期(極小期)でQBOが西風相(東風相)の場合に極渦の強化(弱化)傾向が見られた。これらのケースでは、極渦周辺においてQBOの応答と太陽活動の応答がそれぞれ似ており、QBOと太陽活動の応答が波と平均流の相互作用を受けて互いに強化されたと考えられる。また、対流圏においてもAOの変化に対応する東西風変化が見られた。客観解析データの結果では、特に日本周辺で変動が大きく初冬の気候への影響が示唆された。さらに冬季全体についても細かい時間スケールで調べると、強化(弱化)した上部成層圏の極渦が中高緯度で極向き・下向きに移動する特徴が見られた。太陽活動の成層圏大気と気候への影響を評価するためには、11年周期の太陽活動とエルニーニョ/ラニーニャや赤道下部成層圏準二年周期振動(Quasi-biennial Oscillation ; QBO)が10年スケールで変わる影響、19802000年の期間に偶然起こった2度の火山噴火に伴う火山性エアロゾル変動のように太陽活動と周期の似た変動の影響を分離する必要があると考えられる。これらの影響を分離するため、化学気候モデル(Chemistry Climate Model ; CCM)で過去気候再現実験を行い、その実験に対し火山性エアロゾル、太陽活動、QBOやエルニーニョ/ラニーニャと関係する海表面温度変動を個別に外した感度実験を行った。感度実験の結果を元の実験結果と比較することで、個別の影響を評価することが可能となる。CCMによる1980年2000年までの連続計算とその感度実験を行うことで、赤道成層圏上部のみならず、赤道成層圏下部のオゾン濃度と気温にも太陽11年周期の影響が及んでいることがわかった。従来困難であった太陽11年周期変動に伴う成層圏下部のオゾン濃度および気温への影響の抽出に成功したことは大きな成果である。成層圏下部ではオゾンの化学寿命が長いことから、その影響は主にオゾンの輸送を介すると考えられる。そこで、太陽定数をそれぞれ極大値と極小値に設定して42年間計算する定常計算を行い、オゾン輸送を担う子午面循環などの太陽活動による違いを調べた。その結果、極大期と極小期の間で成層圏下部の子午面循環や気温などに有意な差が生じ、それがこの赤道成層圏下部のオゾン濃度の差を生じさせていることがわかった。今後は計算のアンサンブル数の増加、より長期の計算、化学気候モデル検証国際プロジェクトで行われた他のCCMの解析等を行い結果の信頼性を高める必要があると考えている。冬季北半球の成層圏には強い西風で特徴づけられる極渦があり、その年々変動は赤道成層圏に存在する準二年周期振動(Quasi-biennial Oscillation; QBO)や太陽11年周期の影響を受けて変化する傾向にある。また成層圏の極渦変動は対流圏の北極振動(Arctic Oscillation; AO)の前駆現象となることが指摘されており、対流圏の気候を予測する上で成層圏のプロセスを理解することが重要と考えられる。今年度行った研究では、QBOが成層圏の極渦変動に及ぼす影響について、従来指摘されていた赤道下部成層圏50hPa付近の高度のQBOに伴うプロセスのみならず、それより上空の10hPa付近のQBOに伴うプロセスが重要である可能性を化学気候モデル(Chemistry Climate Model; CCM)と客観解析データを用いて解明した。赤道域ではQBOに伴い、50hPa付近の高度が西風の際に10hPa付近では東風となる傾向にある。このため10hPaでは北半球側に定常惑星波が伝播できない領域ができ、北半球中高緯度から伝播してくる惑星波は、この高度の北緯30度付近で相対的に砕波/散逸しやすくなる。波の砕波/散逸があるとダウンワードコントロールにより、それより低い高度の循環が変わる。これが中緯度成層圏で断熱加熱による高温偏差を形成し、また温度風の関係から極渦を強化する。同時に中高緯度における波と平均流の相互作用も極渦を強化する傾向を示した。これによって、赤道10hPa付近の東西風と極渦変動との関係を、CCMと観測の両方から説明することができた。

今年度の研究で明らかにされたQBOの極への影響プロセスが、太陽11年周期の影響を受けてどのように変わるのか、また、対流圏へはどのように影響するのか、についての解析を次年度(最終年度)に計画している。冬季北半球の成層圏には北極周辺の強い西風で特徴づけられる極渦があり、その年々変動は赤道成層圏に存在する準二年周期振動(Quasi-biennial Oscillation : QBO)や太陽活動の11年周期の影響を受けて変化する傾向にある。成層圏の極渦の強化/弱化と関連して対流圏でも北極振動(Arctic Oscillation : AO)が変化する傾向があり、対流圏の気候を予測する上で成層圏のプロセスや成層圏対流圏結合のプロセスを理解することが重要と考えられる。本研究では、化学気候モデル(Chemistry Climate Model : CCM)と客観解析データを用いて、これら太陽活動やQBOが気候に及ぼす影響について、そのプロセスの解明を目指してきた。前年度までは太陽活動とQBOの影響を個別に調べたが、今年度は2つの要因を両方考慮し、成層圏QBOが極渦変動に及ぼす影響が太陽活動に伴いどのように変わるのか、また対流圏にどのように影響するのかについて調べた。モデル実験の結果と客観解析データを解析し、結果を50hPaのQBOの西風相と東風相、太陽活動の極大期と極小期により4つに分類し、それぞれ平均的な特徴を調べた。12月から1月にかけ、太陽活動極大期(極小期)でQBOが西風相(東風相)の場合に極渦の強化(弱化)傾向が見られた。これらのケースでは、極渦周辺においてQBOの応答と太陽活動の応答がそれぞれ似ており、QBOと太陽活動の応答が波と平均流の相互作用を受けて互いに強化されたと考えられる。また、対流圏においてもAOの変化に対応する東西風変化が見られた。客観解析データの結果では、特に日本周辺で変動が大きく初冬の気候への影響が示唆された。さらに冬季全体についても細かい時間スケールで調べると、強化(弱化)した上部成層圏の極渦が中高緯度で極向き・下向きに移動する特徴が見られた。
Shikoku Firms Abroad:Trends and Problems

平成16年度に3回を渡って、今治地区へ行って調査を行いました。タオル産業の全体像を理解するには、四国タオル工業組合の事務から現状の説明を受けました。最盛期より、タオル生産社は遥かに減っていて、生産量も同じく低迷して来ています。現在国内で販売しているタオルは8割以上が海外、取り分け中国の生産であります。今治のタオル生産者は大きく言うと2タイプの戦略を採用します。まず、国内生産戦略を採用するのは七福タオル(株)という生産者であります。海外生産と比べたら、国内先生のコストが高いことに、七福タオルは付加価値のある製品を開発します。当然、デザインなど全ての生産工程は今治地区で賄います。以前、問屋を通して製品を流しましたが、七福タオルは直接消費者に販売するネット上販売戦略を展開しました。また、国内のデパートなどに社長が足を運んで直接商談し、店内に商品をおかせてもらいます。一方、海外生産戦略を取るのは、(株)ヤスヒロというメーカーであります。ヤスヒロの製品は9割以上が海外生産に頼っています。タオルのデザインは国内の今治本社でやって、海外で量産方式をとります。いずれに、両者ともブランド戦略を取っています。いわゆる、自社ブランドのタオル製品を開発しています。以前、西洋風のブランド名の下で生産をしましたが、今日は各社で創出したブランド名を使用しています。ヤスヒロはさらにもう一つの工夫をしています。タオルを材料としてアートとの発想で、ユニックなタオル美術館を今治近辺に設立しました。季節を通して、著名な芸術者の作品展示の交代をして、年中観光客の注目を集め続けています。タオル美術館の成功に乗って、ホテルやレストラン、販売店を設けて、タオルを巡る戦略を引き立てています。当研究の3年計画は、平成16年度に文献レビューや現象の理論を把握して、平成17年度には企業調査を実施して、最終年度の平成18年には、論文のまとめ及び発表を行うことである。文献レビューを実施することに当たって、主に香川大学に所蔵する文献や資料を使用した。文献レビューの範囲は広く取るので、歴史的および社会的な観点から入った。四国の企業のみならず、日本企業全体を視野に入れてレビューを実施した。大学内に所蔵していない資料を上智大学やマレーシア経営研究所へ赴き、資料閲覧および収集を行った。同時に、両研究機関で在職する研究者および専門家と意見交換を行った。使用する研究フレームワークはAdlerとGhadarのモデルである。意見交換をした際、このフレームワークを中心に考察を行った。文献レビューを実施すると同時に、「リーダーの影響戦略分析」について、学会で研究報告をした。また、「異文化マネジメント研究における方法論上の諸問題と対応」に関して、論文を国内で発表した。さらに、'Formal volunteering : a cross-national test'(「多国間におけるフォーマルボランティア活動の検定」)について、海外のジャーナルに発表した。これらの研究報告や発表は本研究に直接もしくは間接的に係わりがあり、最終的な報告に盛り込む予定である。平成17年度は、前年度の理論的研究に引き続き、四国企業における国際化もしくは海外進出活動について、調査を進めた。主に当研究の研究費を使って購入した図書や既存文献にもとづいて分析を進めた。四国の多くの企業は中小企業であるが、国際化が進展している企業も少なくない。国際化に関する歴史を調査し、日本企業の海外進出の状況を確認した。次に、四国の製造業の海外進出状況を研究した。四国企業の海外への工場進出について、産業別に分類して見ると繊維や食料品、電気機械、化享製品、石油製品などが多く見られる。進出先はアジア諸国中心となり、特に中国への進出が進展している。

進出目的は様々であるが、もっとも主要な理由は、低コストの労働力を活用、生産あるいは販売拠点の強化、現地市場の開拓、安価な原材料の活用などがある。これらの実態を反映するために現在、複数の企業へのヒアリングを企画中である。同時にケースとしてThe Resurgence of the Imabari Towel Industry: the fitbetweentechnology and industrialsystemというペーパーをまとめ、ウォーキングペーパーとして公表している。この研究は今治タオル産業における歴史と再生および海外進出について研究した。専門家の研究者の意見やコメントをもとめて改善し、学会発表およびジャーナルに投稿するように計画をしている。関連研究として、四国地方の企業について歴史を中心にまとめたものをケース集として出版した。扱われているケースは、経営戦略全般に関するものであるが、国際化や海外進出に関する内容を含んでいる。本研究において、2006年度は最終年度となり、研究をまとめなければならない状況にありました。常に本研究テーマに関する新しい文献やマスコミ報道に耳をかたむけて、今年度3回に渡って、共同研究者の板倉宏昭と今治タオル生産地区へ行って聞き取り調査を実施しました。第1回は七福タオル(株)という会社に行きました。この会社は一切、外国進出する計画はなく、すべての生産工程は国内でおこないます。第2回の聞き取り調査は、今治市内に設置している四国タオル工業組合の担当者との意見交換をしました。これによって四国タオル産業の全体像を確認することが出来ました。最後に、七福タオル(株)の生産方式とは異なる方針を取っている会社に訪問をしました。(株)ヤスヒロという会社で、9割ぐらいの生産は中国をはじめ海外に依存しています。この会社の海外生産戦略を中心的において調査しました。これらの調査データを使用して、分析をおこないました。その後、国内や外国の研究者のコメントを求めました。最終的に、国際ジャーナルに投稿する計画をしていますが、一旦、その結果を論文にまとめてみました。2006年12月上旬にタイのバンコクで、国際ビジネス学会(Association of International Business)のアジア支部コンフェレンスで論文発表をしました。その学会で、さらに海外の大学や研究所の専門家と意見を行い、本研究について有意義な批評をもらいました。ジャーナル投稿にこれらの批評を生かして進みたいとかんがえております。
マングローブキリフィッシュをモデル生物とした環境ホルモン作用機構解明に向けた研究

本研究は、魚類生殖現象に及ぼす環境ホルモンの影響とその作用機序を、天然環境の変化と関連付けて明らかにすることを目的とした。脊椎動物で唯一の自家受精魚であるマングローブキリフィッシュを実験対象魚として環境ホルモンの作用機構の解明に向け、生理学的手法、組織学的手法に加え、分子生物学的手法を駆使した環境ホルモンメカニズムの解明を行った。初年度は、水温・光周期・塩分を人為的に調節した環境下でマングローブキリフィッシュを飼育し、卵巣および精巣発達の過程を組織学的に観察するとともに、自家受精能力の確認とステロイドホルモンの分析をおこなった。本年度は、この結果をもとに飼育環境を設定した上で、様々な濃度の雌性ホルモンのエストラジオー17β(E2)と雄性ホルモンのメチルテストステロン(MT)をマングローブキリフィッシュに投与して、生殖腺発達に及ぼす両ホルモンの影響を観察した。その結果、本研究により魚類の繁殖に及ぼす雌性ホルモンおよび雄性ホルモンの影響について重要な情報を得ることができた。特に、これらのホルモンが、肝臓における生殖関連遺伝子(ビテロジェニンmRNA、雌性ホルモン受容体mRNA、雄性ホルモン受容体mRNA)の発現に強く影響を与えることが示された。本研究におけるもう一つの特徴は、機能的両性を有するマングローブキリフィッシュをモデルとしたことにあるが、これによって、卵巣及び精巣発達に及ぼす環境ホルモンの影響を同時に解析するための基礎情報、特に分子生物学的情報を得ることができた。さらに、これまで局所的・断片的にしか捉えることのできなかった魚類生殖現象に及ぼす環境ホルモン影響の総合的理解に向けての貴重な情報を得ることができた。本研究の目的は、魚類生殖現象に及ぼす環境ホルモンの影響とその作用機序を、天然環境の変化と関連付けて明らかにすることである。マングローブキリフィッシュは脊椎動物唯一の自家受精魚であり、同時に機能的な卵巣と精巣を発達させる。この特徴は本研究の遂行に適している。第1年度は、水温・光周期・塩分を人為的に調節した環境下でマングローブキリフィッシュを飼育し、卵巣および精巣発達の過程を組織学的に観察するとともに、自家受精能力の確認とステロイドホルモンの分析をおこなった。また、マングローブキリフィッシュにおける各種環境ホルモンの影響を正確に判断するために、まず、色々な濃度の雌性ホルモンのエストラジオール17β(E2)と雄性ホルモンのメチルテストステロン(MT)を投与して、生殖腺発達に及ぼす両ホルモンの影響を観察した。水温25°Cと塩分17pptを基準として生殖現象の変化を調べたところ、低水温では生殖腺発達の阻害が、高塩分では精巣発達促進が、血中雄性ステロイドホルモンと関係なく起こった。高水温では精巣発達、血中E2の増加、自家受精率の減少、奇形個体や雄の誘発が認められた。また、マングローブキリフィッシュに低濃度(1μg)と高濃度(100μg)のE2を注射により1回投与したところ、血中ステロイドホルモンや肝臓でのホルモンレセプター発現と関係なく、生殖線の発達段階やVTG合成に直接的な影響を与えることがわかった。さらに、雄性ホルモンのMTをマングローブキリフィッシュに色々な濃度(0.1,1,5,10,50,100μg)で1回投与すると、視床下部下垂体生殖腺系を中心とした内分泌系に影響を及ぼし、生殖腺刺激ホルモン(LHβ)と成熟誘起ホルモン(DHP)の分泌および肝臓でVTG合成を阻害することをわかった。
初経・出産・閉経などのイベントと高血圧をはじめとする生活習慣病発症との関連の検討

女性における出産イベントが血圧に及ぼす影響を検討した。外来血圧では、経産婦に比べ初産婦で高値を示し、先行研究と一致した。しかしながら、家庭血圧では、初産婦と経産婦で差はなく、非医療環境下での血圧が初産婦・経産婦で差がないという先行研究とも一致した。外来血圧のみに基づく妊婦の血圧評価では、特に初産婦の血圧を過大評価する可能性があり、家庭血圧などの非医療環境下での血圧を考慮した血圧評価の必要性が示唆された。BOSHI研究では、平成23年2月28日現在、1346名の妊婦が研究に参加している。平成23年度は、平成22年3月31日までに出産した654人(平均年齢31.4歳)を研究対象者として主に解析を行った。妊娠前BMI及び妊娠中体重増加と妊娠高血圧症候群発症リスクは、妊娠高血圧症候群を発症した妊婦は9.2%であり、妊娠前BMIにより5群に分類し検討を行うと、肥満群において妊娠高血圧症候群の割合が高率であった(肥満I:20.3%,肥満II:18.2%)。家族歴情報のある569人において、高血圧家族歴あり群では高血圧なし群と比較すると、収縮期血圧、拡張期血圧ともに、母親のみ高血圧群の血圧レベルが有意に高値であり、出産週数、母親の糖尿病既往歴を補正に加えても同様の結果であった。また、妊娠高血圧症候群を発症していない518人において両親の高血圧有無と妊娠時家庭血圧との関連を検討したところ、妊娠期間中を通して、4群間の血圧レベルに有意差を認め、両親のどちらか一方が高血圧であると血圧は高くなった。母子手帳データのある268人で母親の妊娠時平均収縮期血圧と娘の妊娠時家庭血圧推移との関連を検討したところ、母親の妊娠時平均収縮期血圧が高値であると娘の妊娠時家庭血圧は高値となった。非喫煙の一般地域女性で、受動喫煙群では非受動喫煙群に比して3.7mmHg高値であり、有意差を認めた。妊娠女性においても、妊娠20週において受動喫煙群では非喫煙群に比較して2.3mmHg高値であり、有意差を認めた。初経・出産・閉経などのイベントと高血圧との関連の検討においてこのような交絡要因正確な把握は重要と考えられた。BOSHI研究は平成23年10月末までで1576人の妊婦をリクルートし、新規リクルートメントを終了した。1576人中、婦人科疾患有病・既往者は495人あり、うち子宮筋腫の有病者・既往者は82人であった。2006年10月16日から2010年3月31日までの間に妊娠20週以前に研究に同意した妊婦737名のうち、基礎特性・血圧データ欠損者や高血圧既往のある妊婦を除外した530名の血圧正常妊婦を解析対象とし、出産歴と血圧との関連を検討した。対象者530名のうち、初産婦は315名、経産婦は215名であった。初産婦と経産婦では、年齢、飲酒歴、出産時週数に有意差が見られた。外来血圧の比較では、収縮期・拡張期血圧ともに妊娠中を通して初産婦の方が経産婦よりも有意に高値を示した(P=0.02/P<0.0001:収縮期/拡張期血圧)。一方、家庭血圧では妊娠中を通して初産婦・経産婦間に有意な差は認められなかった(P=0.4/P=0.2:収縮期/拡張期血圧)。外来血圧では、経産婦に比べ初産婦で高値を示し、先行研究と一致し、家庭血圧推移は、初産婦と経産婦で差はなく、非医療環境下での血圧が初産婦・経産婦で差がないという先行研究とも一致した。外来血圧のみに基づく妊婦の血圧評価では、特に初産婦の血圧を過大評価し、不要な降圧薬の投与や妊娠の早期終了につながる可能性があり、家庭血圧などの非医療環境下での血圧を考慮した血圧評価の必要性が示唆された。
高温および低温物質の地下岩盤内空洞貯蔵に関する研究

今回の研究で得られた成果を要約すると次のとおりである。1.高温物質の地下岩盤内空洞貯蔵(1)種々の条件を変化させて花崗岩の透水試験を行った結果、今回の試験範囲では透水性は周圧、透水圧および温度の影響を大きく受け、軸圧の影響もわずかながら受けることがわかった。また、これらの関係式を見出した。(2)花崗岩の異方性が透水性に及ぼす影響については、今回用いた新鮮な試料では軸圧を変化させた場合にわずかながらみられたが、周圧、透水圧および温度の影響はほとんどみられなかった。(3)(1)で得た関係式を用い、空洞からの漏水量を試算した結果、空洞が複数あってもせいぜい24%の量であり、ほとんど無視できることがわかった。(4)空洞周辺の亀裂の挙動を解析した結果、円周方向に膨張し、ある程度は漏れの防止に期待がもてるが、亀裂の数の増加とともに変形はある限界に達することがわかった。2.低温物質の地下岩盤内空洞貯蔵(1)低温下における圧縮強度、引張強度、ヤング率、ポアソン比などの氷の強度は温度の降下とともに上昇することがわかった。(2)低温下における氷の弾性波伝播速度を測定した結果から、温度の低下による氷の収縮硬化現象が確認され、上述の結果を裏付けていることがわかった。(3)低温物質貯蔵時の岩盤の亀裂からのガス漏れ、液漏れや冷気漏れを防ぐための方法の一つとして水封式を提案し、解析した結果、有効な方法であることがわかった。(4)セメントモルタルの供試体に液体窒素を用いた水封式に関する実験結果から、有効な方法であることが確認された。1.高温物質の地下岩盤内空洞貯蔵前年度に引続き高温高圧三軸透水試験装置を用いて補足実験を実施した結果、花崗岩について次の関係式を得た。CaseI(石の目に平行に透水させた場合)CaseII(石の目に垂直に透水させた場合)上式を用い、空洞周辺の温度分布が準定常となる1年後の漏水量を直径10cmの円形空洞について大型計算機を用いて解析した結果、単一空洞で1.78%、双設空洞で空洞表面間距離が20mで1.87%、10mで1.96%、水平一列の多設空洞で4.23%となり、いずれも量的にはほとんど無視できることがわかった。2.低温物質の地下岩盤内空洞貯蔵LNG、LGP、冷凍食品などの低温物質貯蔵の液漏れ、ガス漏れ、冷気漏れ対策として水封式を適応させることを想定し、大型計算機を用いて解析した結果、氷が有効に働くことがわかった。この場合貯蔵1年後における有効な氷の層の厚さは、LNGで50cm、LPGで26cm、冷凍食品で31cmであることがわかった。一方、水封式の効果をセメントモルタル供試体を用い、水潤状態の条件下で液体窒素を用いて実験を実施した結果、上述の解析を裏付ける結果が得られた。このことから低温物質の貯蔵により空洞周辺の岩盤に亀裂が発生しても水封式は有効な方法であることが確認された。