hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国の日・韓・独・民族系乗用車とトラックメーカーの競争戦略と研究開発システム

中国における日・韓・独・民族系乗用車の競争戦略と研究開発システムを相互比較し、その戦略的なインプリケーションを明らかにしている点において今年度の研究は研究実施計画に沿ってある程度目標を達成できたと評価できる。また、国際学会であるAIBのconferenceproceedingsに掲載が確定し、その内容をワシントンDCで報告する予定である。さらに、アンケート調査で回収されたデータをベースに統計分析の論文を執筆中である。
アメリカ研究におけるトランスナショナリズムと地域研究の未来

本研究の目的は、グローバリゼーションが進行し「グローバル」を上位に位置付ける学問分野の再編成が世界の研究機関や高等教育機関で進む中、「地域研究」がその存在意義をどのように再定義し、どのような方向に向かっていくべきなのかという問題を探求するものである。本年度は、質的情報の充実とデータ分析に重きを置いて研究を進めた。夏と春にカリフォルニア州立大学(ロスアンジェルス校)とフォートルイス大学(コロラド州デュランゴ)で集中的にフィールドワークをし、地域研究やグローバル・スタディーズに関連する各種プログラムについての資料収集や聞き取り調査を行った。さらにそれらの大学の地域研究や超地域研究に関わる研究者や研究・教育機関のアドミニストレーターたちに個別のインタビュー(in-depth interview)を実施した。また、11月の全米人類学会、3月のアジア学会で、世界の研究者に対してインタビューを行った。これらの調査活動から得たデータを、これまでに蓄積して来たデータと日本とアメリカにおける「グローバル」および「地域研究」を掲げている研究・教育機関のリストに統合し、それぞれのプログラムの具体的な研究目標のナラティブやカリキュラム内容を整理し、研究会で分析した。また、個人の研究者に対するインタビューも文書化し、研究会でその内容分析及び考察を進めた。また、来日中の研究者、William Kelly (Yale University), Carolyne Stevens (Monash University, Austraria), Gavin Whitelaw (Harvard University), Merry White (Boston University)らと意見交換を行った。本研究の目的は、グローバル化の進行にともない、『グローバル』を上位に位置づける学問分野の再編成が世界の研究機関や高等教育機関で進む今日、「地域研究」という分野がどのようなパラダイムシフトをして生き残るのかという問題を探求することである。初年度(本年)は,次年度に行う分析や考察に必要な基礎データの収集に重きを置き活動すると同時に、個々の研究者は、それぞれが分担している課題の研究をすすめ、その成果を発表した。本年度行った研究活動の重要なものは以下のとおりである。1)基礎データとして必須の日本とアメリカにおける「グローバル」および「地域研究」を掲げている研究機関および教育機関を網羅したリストを作成した、2)日米の地域研究におけるトランスナショナルな研究(理論と実践)の文献リスト作成した、3)質的な情報収集としては、ハーバード大学のアジア研究所、ライシャワー研究所、マサチューセッツ工科大学、ボストン大学、コロラド州のフォートルイス大学等の研究者やプログラム等担当者に聞き取り調査を行った、4)プロジェクトメンバーは、2ヶ月に一度打ち合わせやセミナーを行い、進捗状況を確認した。そのうち何度かは海外の研究者(アジア学会会長ローレル・ケンドル氏や台北の中央研究員のウェン・チャン氏など)とも意見交換を行った、5)以下のセミナーを一般にも公開し行ったー4月8日Carolyn Stevens (Monash University)“The Sonic Digital Repository: Interdisciplinarity and Trans-area Studies"、6月18日Gavin Campbell, “Heaven, Hell and `Heathens' in the Age of Empire"。海外の連携機関との恊働体制は順調にすすんでいる。また、初年度に予定していたことは概ね目標を達成している。ウェブの立ち上げ作業は、時間的な問題から遅れている。本研究は、グローバル化の進行に伴い、『グローバル』を上位に位置付ける学問分野の再編成が世界の研究機関や高等教育機関で進むなか、「地域研究」という分野がその意義をどのように再定義し、研究のパラダイムシフトが起こっているのかという問題を探求しようとするものである。本年度は、初年度から蓄積してきている基礎データの分析を進めるとともに、アメリカでフィールドワークやインタビュー調査を行い質的なデータの収集に努めた。個々の研究者は、それぞれが分担する課題の研究を進め、2ヶ月に一度打ち合わせやセミナーを行った。本年度行なった研究活動の主要なものは以下の通りである。1)昨年作成した日本とアメリカにおける「グローバル」及び「地域研究」を掲げている研究/教育機関のリストをさらに充実させ、それを元に具体的な研究目標やカリキュラム等の内容を分析した;2)トランスナショナル研究、超地域研究についての理論と実践(ケーススタディ)に関する文献リストの作成した;基礎データの蓄積、海外の連携機関の協力関係の深化など、概ね順調に進んでいる。また、2年目の課題としていた質的データ収集もアメリカで行なったフィールドワークによって成果を上げることができた。当初計画していたウェブサイトの立ち上げは、費用と時間の問題などの現実に見合った効果的なサイトデザイン案が決められないままになっている。夏と春にハーバード大学とボストン大学で集中的にフィールドワークをし、ライシャワー研究所、アジア研究所など、関連する各種プログラムで資料収集や聞き取り調査を行い、さらにそれらの大学の地域研究や超地域研究に関わる研究者や研究・教育機関のアドミニストレーターたちに個別のインタビュー(in-depth interview)を実施した。また、11月の全米人類学会、3月のアジア学会で、世界の研究者にインタビューを行った。研究会では、主に、昨年作成した日本とアメリカにおける「グローバル」および「地域研究」を掲げている研究・教育機関のリストを基に、それぞれのプログラムの具体的な研究目標のナラティブやカリキュラム内容を分析し、実践と理論の両面から考察した。同志社内外に開かれた公開セミナーも2度開催し、超地域研究の可能性を議論した。

内容は以下の通りである。研究の中心となるデータ収集・分析は、概ね順調に進めることができている。予定していたシンポジウムは講師の都合で2008年の秋にもしこされることになった。ウェブサイトに関しては、予算とマンパワーの関係で実現できなかった。本研究の目的は、グローバリゼーションが進行し「グローバル」を上位に位置付ける学問分野の再編成が世界の研究機関や高等教育機関で進む中、「地域研究」がその存在意義をどのように再定義し、どのような方向に向かっていくべきなのかという問題を探求するものである。本年度は、質的情報の充実とデータ分析に重きを置いて研究を進めた。夏と春にカリフォルニア州立大学(ロスアンジェルス校)とフォートルイス大学(コロラド州デュランゴ)で集中的にフィールドワークをし、地域研究やグローバル・スタディーズに関連する各種プログラムについての資料収集や聞き取り調査を行った。さらにそれらの大学の地域研究や超地域研究に関わる研究者や研究・教育機関のアドミニストレーターたちに個別のインタビュー(in-depth interview)を実施した。また、11月の全米人類学会、3月のアジア学会で、世界の研究者に対してインタビューを行った。これらの調査活動から得たデータを、これまでに蓄積して来たデータと日本とアメリカにおける「グローバル」および「地域研究」を掲げている研究・教育機関のリストに統合し、それぞれのプログラムの具体的な研究目標のナラティブやカリキュラム内容を整理し、研究会で分析した。また、個人の研究者に対するインタビューも文書化し、研究会でその内容分析及び考察を進めた。また、来日中の研究者、William Kelly (Yale University), Carolyne Stevens (Monash University, Austraria), Gavin Whitelaw (Harvard University), Merry White (Boston University)らと意見交換を行った。日本とアメリカにおけるグローバル/地域プログラムがどのようなものかを把握するための総合的リストはほぼ完成した。アメリカにおけるインタビュー調査も一定の成果はあげているが、より多くのデータが必要であると考えるので、次年度も引き続き行うことを予定をしている。また、日米の学会における『トランスナショナルな研究』についてのディスコース分析を、さらに深化いく必要がある。
金融緩和政策がおよぼす日本国債市場へのインパクトのモデル分析

Nelson-Siegelモデルは金利期間構造のモデル化に伝統的に広く使われてきた。実際、欧米諸国の国債金利の期間構造はNelson-Siegelモデルによって高い精度で説明されることが多くの実証研究によって知られている。一方、失われた20年とよばれる長い不況からいまだに脱し切れていない日本経済において、日本国債の金利は非常に特殊な特徴を持つ。日本銀行のゼロ金利政策により短期金利はほぼゼロであるが、長期金利は複数の変曲点をもつ。Nelson-Siegelモデルはこれらの日本国債金利の特殊な変動を説明することができない。そこで本研究では、Nelson-Siegelモデルを一般化して2つのスロープパラメータを時変構造にし、さらに誤差項のボラティリティをEGARCHモデルによって分散の不均一構造を持たせた。この一般化Nelson-Siegelモデルの良さを検証するために、1)データへのあてはまりの良さ、2)予測量とその予測誤差、の2点を計算して既存のNelson-Siegelモデルの結果と比較を行った。その結果、提案した一般化Nelson-Siegelモデルは日本国債のイールドカーブへのあてはまりを改善するのみならず、国債金利の予測パフォーマンスを様々な満期設定の下で改善することがわかった。さらに、外部の経済ショックに対し、プラスのショックとマイナスのショックはボラティリティに対称でない影響を与え、過去のショックより直近の経済ショックが現在のボラティリティに影響していることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
都市祭礼が持つ伝統的住文化を継承する住まいづくり・まちづくりのあり方に関する研究

京都の祇園祭では、都市の近代化の中でも新たな祭礼住文化が創出されているが、地方都市では都市が急激に近代化すると、祭礼の住文化の継承が困難になってきているように思われる。本研究は、地方都市の町家および町並みの歴史的ストックの近代化が都市祭礼の住文化にどのような影響を与えるのかを明らかにし、都市祭礼の伝統的住文化の継承の視点からの住まいづくり・まちづくりのあり方を実践的に検討するものである。1.まず、富山県南砺市の城端曳山祭を事例に取り上げ、祭礼時の街路空間の演出や、山宿や所望宿での町家を利用した空間演出といった城端特有の祭礼住文化が、道路拡幅事業による町の近代化によって大きく変質したことを明らかにした。2.一方、町家や町並みの歴史的ストックをベースに祭礼の住文化を今日的に再生している事例として、新潟県村上市と岡山県倉敷市の屏風祭を取り上げた。この2つの事例では、伝統的な町家を舞台にして復活させたイベント型の屏風祭が、観光客の増加による町の活性化に寄与しているだけでなく、住民自身に町家の歴史的価値を認識させる機会になっていることを明らかにした。3.また、滋賀県日野町の事例からは、日野祭における地域固有のしつらいに対する共通の価値意識や規範が現在でも住民の多くに見られることをアンケート調査によって明らかにし、祭礼の住文化が町並み景観保全を進める上での重要なツールになりうることを示した。以上から、本研究は、歴史的な町家や町並みの保存やそのための住民参加型のまちづくりに、地域で継承されてきた祭礼の住文化という視点を折り込むことの重要性を示唆することができた。都市祭礼の伝統的住文化を継承する住まいづくり・まちづくりのあり方を検討するために、主としてつぎの調査研究を行い、一定の研究成果を得た。1.町家および街路空間の歴史的ストックの変容が都市祭礼の住文化に与える影響について富山県南砺市旧城端町の城端曳山祭を取り上げ、平成7年から進められてきた道路拡幅事業に伴う町家や街路空間の変容が、祭礼時の空間演出等にどのような影響を与えたのかについて研究を進めた。(1)道路拡幅事業によって建替えられた町家では、敷地の減少によって従前の街路に面した奥行きの深い続き間座敷を維持できていないことが明らかになった。そのため、建替えされた町家では、町家の空間を巧みに利用する空間演出が特色であった御神像飾りの空間規模が縮小した。(2)道路拡幅事業終了後、慢幕や提灯を飾る家はむしろ増加したが、街路の幅員が広がったことで街路空間の演出効果は低下した。また、曳山巡行時に、座敷に屏風を飾る家が減少傾向にある。2.都市祭礼の住文化を再生し、それを活用したまちづくり事例について岡山県倉敷市で平成14年から開催されている倉敷屏風祭を取り上げ、町家の空間演出の実態を把握するとともに、まちづくりとの関わりについて調査を進めた。(1)倉敷屏風祭は、昭和初期までみられた阿智神社の秋祭の際に屏風を飾る風習を今日的に復活させたものである。現地調査の結果、屏風の飾り方は古い形式に拘らず、様々なスタイルの空間演出が行われていることが明らかになった。(2)個人住宅も屏風祭に参加し、家人が観光客に屏風の解説をするなど、倉敷の町の良さを知ってもらおうとする住民の意識が窺えた。屏風祭に参加しない家も表構えに提灯を飾り、街路の空間演出に貢献していた。京都の祇園祭では、都市の近代化の中でも新たな祭礼住文化が創出されているが、地方都市では都市が急激に近代化すると、祭礼の住文化の継承が困難になってきていると思われる。

本研究は、地方都市の町家および町並みの歴史的ストックの近代化が都市祭礼の住文化にどのような影響を与えるのかを明らかにし、都市祭礼の伝統的住文化の継承の視点からの住まいづくり・まちづくりのあり方を実践的に検討するものである。1.まず、富山県の城端曳山祭を事例に取り上げ、祭礼時の街路空間の演出や、山宿・所望宿といった城端特有の祭礼住文化が、道路拡幅事業による町の近代化によって大きく変質したことを明らかにした。2.一方、町家や町並みの歴史的ストックをベースに祭礼の住文化を今日的に再生している事例として、新潟県村上市と岡山県倉敷市の屏風祭を取り上げた。この2つの事例では、伝統的な町家を舞台にして復活させたイベント型の屏風祭が、観光客の増加による町の活性化に寄与しているだけでなく、住民自身に町家の歴史的価値を認識させる機会になっていることを明らかにした。3.また、滋賀県日野町の事例からは、日野祭における地域固有のしつらいに対する共通の価値意識や規範が現在でも住民の多くに見られることを明らかにし、祭礼の住文化が町並み景観保全を進める上での重要なツールになりうることを示した。以上から、本研究は、歴史的な町家や町並みの保存やそのための住民参加型のまちづくりに、地域で継承されてきた祭礼の住文化という視点を折り込むことの重要性を示唆することができた。
紙パルプ工場の個々のプロセスにおける現状の物質フローの解析

本研究では,ゼロエミッションの観点から紙パルプ工場の個々のプロセスにおける物質フロー・エネルギーのインプット/アウトプットに関する解析と評価を行うことを最終的な目的とし,その第1段階として紙パルプ産業における原材料,用水,エネルギーのインプット/アウトプット及び廃棄物(残余物)の発生量とその有効利用の現状を明らかにした.その結果以下の知見を得た.(1)紙の原料には,古紙1,484万t(52%),国産木材パルプ1,046万t(37%),輸入木材パルプ264万t(10%)と木材繊維が全体の94%を占め,その中で古紙の利用率が大きかった.用水使用量は年間50億m^3以上(鉄鋼業,化学工業に次第3位)という膨大な水を使用しており,回収水の利用率は約40%であった.エネルギー消費量は年間1,036万kl(重油換算消費量)であった.(2)残余物の発生量は,年間259万tであり,その内139万t(54%)が有効利用される.有効利用先はセメント原料への利用が最も多く40%を占め,次いで堆肥土壌改良材18%,土木材料(路盤材等)7%であった.紙パルプ工場の残余物は紙の製品の何十倍も用水を必要とするため残余物にも水分が多く含まれていることであり,特に発生量が多い排水汚泥等が処理・利用上問題となる.用水のリサイクル率が低いのは,回収しにくい製造工程水であるためであるが,排水の汚濁成分が問題となるプロセス(例えば漂白工程)で個別排水処理を行うことによって水の回収を進める余地があると考えられた.本研究では,ゼロエミッションの観点から紙パルプ工場の個々のプロセスにおける物質フロー・エネルギーのインプット/アウトプットに関する解析と評価を行うことを最終的な目的とし,その第1段階として紙パルプ産業における原材料,用水,エネルギーのインプット/アウトプット及び廃棄物(残余物)の発生量とその有効利用の現状を明らかにした.その結果以下の知見を得た.(1)紙の原料には,古紙1,484万t(52%),国産木材パルプ1,046万t(37%),輸入木材パルプ264万t(10%)と木材繊維が全体の94%を占め,その中で古紙の利用率が大きかった.用水使用量は年間50億m^3以上(鉄鋼業,化学工業に次第3位)という膨大な水を使用しており,回収水の利用率は約40%であった.エネルギー消費量は年間1,036万kl(重油換算消費量)であった.(2)残余物の発生量は,年間259万tであり,その内139万t(54%)が有効利用される.有効利用先はセメント原料への利用が最も多く40%を占め,次いで堆肥土壌改良材18%,土木材料(路盤材等)7%であった.紙パルプ工場の残余物は紙の製品の何十倍も用水を必要とするため残余物にも水分が多く含まれていることであり,特に発生量が多い排水汚泥等が処理・利用上問題となる.用水のリサイクル率が低いのは,回収しにくい製造工程水であるためであるが,排水の汚濁成分が問題となるプロセス(例えば漂白工程)で個別排水処理を行うことによって水の回収を進める余地があると考えられた.
古代エジプト新王国時代岩窟墓の編年学的研究

新王国時代の岩窟墓研究は、これまで第18王朝の王家の出身地であった上エジプト第4ノモスであるテーベの西岸に位置する所謂「ネクロポリス・テーベ」を中心として実施されてきた。しかしながら、従来の研究の問題点のひとつに、岩窟墓の編年研究が不十分であったことを指摘することができる。ネクロポリス・テーベには、登録されているものでも415基を数える岩窟墓が存在しているが、編年の決め手として岩窟墓の壁面に記された王名などが利用されてきた。王名を基準として墓の編年を決めることは、再利用墓などのケースを含め極めて危険であり、誤った結論を導きやすい。まず再利用墓の実態を検討したところ、新王国第18王朝時代後期のトトメス4世からその後継者であるアメンヘテプ3世の治世下に造営された岩窟墓の幾つかのものが、第19王朝のラメセス2世治世下に再利用されていることが明らかとなった。このことから、岩窟墓の平面プランや内部の壁面装飾などが、第18王朝時代後期から第19王朝時代まで変化せずに使用され続けるとされていた従来の説は誤りであるとの結論を得た。岩窟墓の再利用だけではなく、第18王朝時代の王ごとの高官墓の分布を詳細に検討した。その結果、各時代の高官墓の水平分布と垂直分布とを考慮することで、各時期の岩窟墓造営の特徴を明らかにすることができた。また、近年、発掘調査が急速に増加している北のメンフィス地域の新王国時代の墓域を踏査することで、南のテーベ地域の墓域との相違を明らかにすることを目指した。その踏査の過程で新王国第18王朝アメンヘテプ3世時代に、南のテーベで岩窟墓造営に従事した絵師が、メンフィスの墓の造営に関与した例が判明した。これまで同じアメンヘテプ3世時代にテーベの岩窟墓にメンフィスの墓の形式が取り入れられたことが知られていたが、墓の造営に南北2つの中心であるメンフィスやテーベの職人の相互交流があったという新事実を提示することができた。また古代エジプト新王国時代で最も大きな革新時期である第18王朝アメンヘテプ4世(後のアクエンアテン王)による「アマルナ時代」を境として、墓の再利用が盛んに行われるようになること、墓の機能や葬送慣習に変化が見られることなども明らかになった。アクエンアテン王がテーベに造営したと思われる王墓についても検討を行ったが、従来とは異なる結論を導き出した。エジプト新王国時代の岩窟墓の編年研究に関して、宰相やアメン大司祭、王の側近者たちなどの有力者たちの岩窟墓の位置(平面および高度)を詳細に検討し、時代と共に特定の地域に集中して岩窟墓が造営されている事実を確認する作業を実施した。

エジプト、ルクソール西岸の「ネクロポリス・テーベ地区」での現地調査をおこなうことにより、その傾向の把握につとめた。その中で、特にシェイク・アブド・アル=クルナ地区に第18王朝のアメンヘテプ2世時代に有力者の墓が集中的に造営されている事実が明らかとなった。王の葬祭殿やナイル川東岸の有力施設であるカルナク、アメン神殿やルクソール神殿などとの位置とは別に、ネクロポリス・テーベにおいて、高官墓が集中することは、この地区の重要性や王家との特別な関係を想起させている。1000分の1の地形図を利用することで高度による差も明確にした。これまでの墓群研究では、墓の平面プランや墓内壁画や碑文ばかりが特別視されていたが、岩窟墓の分布における垂直分布(高度別分布)に初めて着目することで、ネクロポリス研究の新たな分析を実施することができた。従来、再利用墓をはじめとして、いつの時代に過去の岩窟墓が再占拠されてきたかを中心として分析を行なってきたが、今回は宰相の墓の位置やアメン大司祭の墓の位度などを通じて、有力者の岩窟墓が、どの地区からどの地区へと移動していったかを知ることで、時期によりどの地区が重要であったかの見通しもたてやすいものとなった。新王国時代の岩窟墓研究は、これまで第18王朝の王家の出身地であった上エジプト第4ノモスであるテーベの西岸である所謂「ネクロポリス・テーベ」を中心として実施されてきた。しかしながら、従来の研究の問題点のひとつに、岩窟墓の編年研究が不十分であったことを指摘することができる。ネクロポリス・テーベには、400基を越える岩窟墓が存在しているが、編年の決め手として岩窟墓の壁面に記された王名などが利用されてきた。王名を基準として墓の編年を決めることは、再利用墓などのケースを含め極めて危険であり誤った結論を導き易い。まず再利用墓の実態を検討したところ、新王国第18王朝時代後期のトトメス4世からその後継者であるアメンヘテプ3世の治世下に造営された岩窟墓の幾つかのものが、第19王朝のラメセス2世治世下に再利用されていることが明らかとなった。このことから、岩窟墓のプランや内部装飾などが第18王朝時代後期から第19王朝時代まで変化せずに使用され続けるとされていた従来の説は誤りであるとの結論を得た。次に、再利用だけではなく、第18王朝時代の王ごとの高官墓の分布を詳細に検討した。その結果、各時代の高官墓の水平分布と垂直分布を図示することで、各時期の特徴を明らかにすることができた。また、近年、発掘調査が急速に増加している北のメンフィス地域の新王国時代の墓域を踏査することで、南のテーベ地域の墓域との相違を明らかにすることを目指した。その踏査の過程で、新王国第18王朝後期のアメンヘテプ3世時代に、南のテーベで岩窟墓の造営に従事していた絵師が、メンフィスの墓の造営に関与した例が判明した。これまで同じアメンヘテプ3世時代にテーベの岩窟墓にメンフィスの墓の形式が取り入れられたことが知られていたが、墓の造営に南北2つの中心であるメンフィスやテーベの職人の相互交流があったという新事実を提示することができた。
有機スズ化合物によるヒト卵巣のエストロゲン合成阻害機構の解明

船底防汚塗料や漁網防汚剤として使用されてきた有機スズ化合物は海棲ほ乳類への高度の蓄積が認められている。有機スズ化合物は、最近、貝類のインポセックスを引き起こすことが明らかとなった。このような魚介類への有機スズ汚染は、食料を通してヒトへの有機スズの蓄積の危険性があるが、ヒトの性腺系に対する影響は不明である。有機スズはヒト卵巣におけるエストロゲン合成に影響を与える可能性があるが、ヒト卵巣のアロマターゼ活性に対する直接効果について検討された報告はない。本研究では、我々が最近確立したステロイド合成能を保持したヒト卵巣顆粒膜細胞由来株KGNを用いて有機スズのアロマターゼ活性(P450AROM)に及ぼす効果を検討し、以下の結論を得た。1)ヒト卵巣顆粒膜細胞由来細胞株KGNに対して、トリブチルスズ(TBT)/トリフェニルスズ(TPT)は高濃度(200ng/ml以上)では細胞毒性あるいはアポトーシス誘導を来すが、インポセックスを発生させる低濃度(220ng/ml/0.66nM)では細胞毒性を示さず、アポトーシスも誘導しない。2)220ngのTBT/TPTはKGN細胞において、添加後すぐに阻害を示すアロマターゼ競合阻害剤(YM511)とは対照的に、添加後24時間以降にP450AROM活性を抑制した。このことはTBT/TPTが遺伝子あるいは蛋白発現のレベルでP450AROMを抑制することを示唆する。実際、TBT/TPTはP450AROM mRNAレベルを低下させ、転写活性を酵素活性とほぼ同程度まで抑制した。この機構として、P450AROMの遺伝子発現に重要なcAMP-PKA経路とAd4BP/SF-1による調節の両方の阻害が明らかとなったが、その詳細な抑制機構は今後さらに解析する必要がある。3)今回の研究により、人体にTBT/TPTが蓄積された場合、ヒト卵巣のアロマターゼ活性を抑制する可能性が示された。
日本古代宮都周辺域における手工業生産の分野横断的比較研究

日本古代の宮都は、その周辺域における手工業生産活動により支えられていたが、そのような生産遺跡については、79世紀に比して10・11世紀頃の実態は十分な検討がなされていなかった。そのため、平安京に近接する丹波の篠地域を取り上げ、とりわけ当該期の西山1号窯について発掘を含む重点的な検討を加えた。その結果、残存状況の非常に良好な窯跡2基を検出し、10世紀末から11世紀初めの須恵器・緑釉陶器・瓦の3種を焼成した初見の事例を確認するなど、多くの新知見を得た。この他にも、考古学や文献史学・自然科学などの分野を超えた研究者による研究会や共同調査も実施し、日本内外の手工業生産の特質の解明に取り組んだ。本研究の第1の柱として、各種分野を専門とする研究者により、分野横断的に日本古代の手工業生産を検討する研究会を開催した。その第1回(5月28日)は、各分野の研究現状を持ち寄り、今後の方針を討議した。第2回目(8月24日)には、染織・紡織を取り上げ、考古学から東村純子氏、美術史から田中陽子氏を迎え、第3回目(12月26日)には、銅製品や銅生産をテーマにして、考古学から中川あや氏・田中由理氏、文献史学から竹内亮氏に発表をお願いした。第4回(3月6日)は、別の研究会との合同開催の形を採ったが、美術史の藤岡穣氏、考古学の奥村茂輝氏、文献史学の吉川真司氏により、手工業生産の検討の上でも重要な寺院をめぐる諸問題を扱った。いずれの会においても、分野を越えた研究の成果が提示され、研究分担者の市大樹氏、中久保辰夫氏、連携研究者の清水昭博氏、中川あや氏、田中由理氏、吉野秋二氏をはじめとする参加者により議論を深めることができた。各テーマでの会の継続により、網羅的な比較検討の下地となるため、意義も小さくないと考えている。本研究の第2の柱である現地調査については、平安京近郊の大窯跡群である篠窯跡群(京都府亀岡市)を対象に実施した。篠窯では10世紀末から11世紀にかけて、須恵器や緑紬陶器の生産が衰退し、瓦生産へ移行する大きな画期であるが、当該期の窯の発掘はなされていない。そこで、西山1号窯を調査対象に選定し、窯周辺の地形を測量するとともに、遺物の表面採集を試みた。また、ボーリング調査により灰原の範囲も確認した。調査期間は2013年2月19日から26日である。その結果、西山1号窯が上記の課題を考える上で重要な窯であることが確認でき、次年度への本格的発掘調査への準備とすることができた。このほか、化学分析的研究として齋藤努氏、白石純氏の協力を仰ぎ、色彩学的検討などについては学会発表を行った。本研究の第1の柱として、昨年度に引き続き、分野横断的に手工業生産などを検討する研究会を開催した。第1回(5月7日)は、玉造や玉製品などを中心に取り上げ、文献史学から平石充氏、考古学から大賀克彦氏を迎えて研究発表と討議を行った。また、昨年度に行った西山1号窯第1次調査についても報告を行った。第2回目(7月30日)には、フィールド調査の準備として、篠窯跡群のこれまでの調査・研究成果と今後の調査方法について討議した。第3回目(8月17日)には、海外との比較研究の視点から、瓦について向井佑介氏、楽器に関して高橋照彦が研究発表をした。第4回(12月26日)は、造園を中心としたテーマで、中国庭園史や中国建築史から外村中氏と福田美穂氏、日本庭園史(遺跡調査)から高橋知奈津氏、さらに日本史の吉野秋二氏を加え、中国から日本にかけての多面的な技術や文化の比較検討を試みた。各会では、研究分担者や連携研究者の参加により議論を深めることができた。本研究の2つ目の柱である現地調査については、平安京近郊の大窯跡群である篠窯(京都府亀岡市)を継続して対象とした。篠窯では10世紀末から11世紀頃が須恵器・緑釉陶器生産の衰退と瓦生産への移行の大画期であり、その時期の実態解明に向けて西山1号窯を調査した。調査期間は2014年8月19日から9月26日までである。まず、調査予定地について磁気探査を行い、窯が存在する可能性のある地点を絞り込み、2箇所の発掘区を設けた。その発掘の結果、窯とみられる遺構や焼土層、灰原などを確認することができた。軒瓦も含めて瓦類が多く出土し、当該地での瓦焼成が確実となるとともに、この時期では篠窯で初出土となる三叉トチンなども出土し、緑釉陶器生産も同時に行っていることが判明するなど、多くの新知見を得ることができた。窯内の掘削など詳細な調査やその検討は、次年度に継続することとした。本研究の第1の柱として、昨年に引き続き、分野横断的に手工業生産を検討する研究会を開催した。第1回(8月18日)は、瓦生産を取り上げた。本科研で発掘を行っている西山1号窯に関して大阪大学大学院生による発表、奈良・平安時代の瓦生産についての奥村茂輝氏・上村和直氏による研究発表などを受けて、考古学に文献史料も取り込んだ討議を進めた。

研究会の第2・3回目(12月22日・23日)は連続した2日にわたって開催した。第2回は、主に日本国内の金属(器)生産関係として、考古学から小池伸彦氏に平城京周辺の冶金、津野仁氏に古代武器生産、文献史学から堀部猛氏による延喜式の手工業生産に関して研究発表があり、第3回は日本周辺のアジア諸国との比較検討として、考古学から中澤寛将氏に渤海の土器、重見泰氏に新羅の土器、文献史学から赤羽目匡由氏に渤海に関しての研究発表をしていただいた。これにより、海外の事例を含め、当初予定の手工業各分野をかなり網羅でき、連携研究者などの参加により議論も深めることができた。本研究の2つ目の柱である現地調査については、平安京近郊の大窯跡群である篠窯の西山1号窯を継続して対象とした。調査期間は第3次が2014年8月21日9月8日、第4次が2015年2月16日から3月29日である。この結果、残存の良好な2基の窯を検出し、その生産内容や窯構造など多くの新知見を得た。また、篠窯における須恵器・緑釉陶器生産から瓦生産への移行過程も明確化でき、古代から中世への移行期の重要な資料を得た。3つ目の柱である自然科学的な共同研究として、色彩学的な検討などを加えるために、2014年7月25日に岐阜県多治見市、2015年2月11日に滋賀県甲賀市に比較事例の調査活動を行った。このほか、西山1号窯の調査では、追加の磁気探査や地磁気年代・炭素14年代などのための試料採取も行い、新たなデータを蓄積した。本研究の第1の柱として、これまでに引き続き、分野横断的に手工業生産を検討する研究会を開催した。第1回(8月7日)は、本研究のフィールド調査とも関連する自然科学的研究と考古学的研究の協業のあり方をめぐり、考古地磁気学、放射性炭素14年代測定、鉛同位体比測定などの諸分野から発表者を招いて、研究現状や課題に関する報告と討議を行った。研究会の第2回目(9月5日)は、本研究による発掘調査成果に関する報告と、本研究において対象にした主な手工業生産に関しての包括的討議を行った。主に取り上げた内容は、須恵器・土師器ならびに施釉陶器などの窯業生産、織物生産、玉生産、冶金関連、銅製品生産、武器生産、寺院造営と造瓦などである。それぞれの報告をもとに、それらの展開過程の特質や相互関係などを議論した。本研究の2つ目の柱である現地調査については、昨年度に篠窯跡群の西山1号窯を発掘調査したことから、本年度は検出遺構などのデータを整理し、製図などをするとともに、その出土遺物の整理・検討も試みた。それらにより、発掘成果の概要を知ることができ、遺物面からも篠窯における須恵器・緑釉陶器生産から瓦生産への移行過程が明確化できた。3つ目の柱である自然科学関連分野との共同研究については、色彩学あるいは炭素14年代測定などによる調査・検討を引き続き進めて、新たな成果を得ることができた。さらに、上記の諸成果をまとめた形で、本年度には報告書を刊行した。まずは、2015年10月に『西山1号窯ー篠窯跡群における瓦陶兼業窯の調査ー』を刊行し、発掘成果の概要をカラー図版で示した。この冊子は、一般向けにも配布して活用した。また、2016年3月には『古代日本とその周辺地域における手工業生産の基礎研究』として、遺跡調査概報や自然科学的成果、共同研究会参加の諸分野からの論文などを収録した最終報告書を刊行することができた。日本古代の宮都は、その周辺域における手工業生産活動により支えられていたが、そのような生産遺跡については、79世紀に比して10・11世紀頃の実態は十分な検討がなされていなかった。そのため、平安京に近接する丹波の篠地域を取り上げ、とりわけ当該期の西山1号窯について発掘を含む重点的な検討を加えた。その結果、残存状況の非常に良好な窯跡2基を検出し、10世紀末から11世紀初めの須恵器・緑釉陶器・瓦の3種を焼成した初見の事例を確認するなど、多くの新知見を得た。
関節リウマチ超音波検査：毛細血管ファントムの再現性検討と機種間キャリブレーション

関節リウマチ診療において、超音波検査のパワードプラ法を用いることによって関節リウマチの疾患活動性並びに治療効果を推定することができ、超音波検査は重要な役割を担っている。しかしながら、使用する機種によってパワードプラ信号描出能が異なっていることが認識されている。このことは、機種間の標準化における大問題であるが、これに対して真正面から取り組む研究は存在しない。本研究は、そのツールとして毛細血管ファントムの有用性について一貫して検討するとともに、毛細血管ファントムで得られたデータの解析によって得られたデータを臨床に応用し、研究の最終目標である機種の信号校正に肉薄するまでの成果を得ることが出来た。24年度の研究成果として、2種類の超音波装置(Aplio 500 (TOSHIBA社製)とAVIUS HITACHI Aloka社製))のPRF (pulse repetition frequency)設定の関係性を簡単な式で示すことができ、毛細血管ファントムを用いた超音波装置機器間の校正の可能性が見いだされた。本年は導かれたPRF設定の関係式を用いて校正した2種類の超音波装置により被験者の方の手指を撮像し、得られた画像を解析し比較検討を行うことにより、毛細血管ファントムによる超音波装置の校正の臨床応用に役立てることを目的とする。これまで臨床症例からのデータを取得し、解析を行っている。今後は症例数をさらに増やして解析を進める予定である。本研究の目的は、機種間ばらつき解消を視野に、関節リウマチの滑膜炎に伴う滑膜の異常血流を模した毛細血管ファントムの再現性を確認することと、ファントムデータから超音波機種間のキャリブレーションを行い、これに実用性があることを証明することである。平成24年度の計画は「ファントムの再現性評価」と「装置間キャリブレーションの条件決定」であった。前者に関し、ファントムの再現性評価は現在もデータ所得中であるが、比較的初期から劣化があることが示唆され、現状では耐久性には問題があると考えられ、保存法に工夫を要すると思われる。後者に関し、毛細血管ファントムを用いて2種類の超音波装置のパワードプラ信号校正を試みたところ、両装置ともに、流速一定の時、PRFと信号占有率(%)の間には負の相関が見られ、PRFが一定の時、流速と信号占有率(%)の間には正の相関が見られた。以上より、PRFの調整による各種超音波装置の信号校正が可能であることが示唆された。本学生は、そのツールとして毛細血管ファントムの有用性について一貫して研究を遂行するとともに、毛細血管ファントムで得られたデータの解析によって得られたデータを臨床に応用し、研究の最終目標である機種の信号校正に肉薄するまでの成果を得ることが出来た。先行研究が少なく研究方法ひとつをとっても人まねでは成就することのないフロンティア領域であるが、限られた期間の中で着実に前進することが出来た。論文発表では平成27年1月、毛細血管ファントムおよび超音波造影剤を用いて2種類の超音波装置の校正を試みた「Power Doppler signal calibration betweenultrasound machines usinga capillaryflow phantom for pannus vascularity in rheumatoidfinger joints -a basic study」が、査読ありの英文誌「Radiological Physics and Technology」がRadiol Phys Technol. 2015Jan;8(1):120-4. doi: 10.1007/s12194-014-0299-5.に掲載された。また、学会発表においては、第70回日本放射線技術学会総会学術大会の英語口頭発表を行い、学生選抜セッション(日本語口頭発表)において優秀学生賞を受賞した(平成26年4月)。その他の学会発表としては、平成26年3月「第39回北海道リウマチ研究会」(口頭発表)、平成26年10月「日本超音波医学会第44回北海道地方会学術集会」(口頭発表)の計4回があり、いずれも座長や聴衆から高い評価を得ることが出来た。画像診断学予定通り臨床症例での検討が開始された予定通りに研究が進展している臨床症例の症例数を増加させることで研究の完遂を目指す平成25年度以降の計画は装置キャリブレーションの実効性検証である。キャリブレーションの実効性証明として、各超音波装置の至適PRF条件を設定できた段階で、患肢計測で良好な画像が得られることと定量値のばらつきが十分小さいことを確認する。これは協力の得られた関節リウマチ患者5症例50関節(両側の中手指節間関節)につき、キャリブレーション済みの4機種につき検討する。

すなわち、血流を有さない関節も含め、多数の関節での一致率を検討する。血流評価には半定量的手法と定量的手法の両者を用いる。半定量的手法は既に報告されている方法を用い、定量的方法はfree softwareであるNIH imageを使用する。血流信号比較における統計学的解析には、Bland-Altman plotを使用する。統計解析にはMedCalc Software, Belgiumを使用する。最終的に最適化された設定パラメーターを装置ごとに提示することを目指す。機材購入を予定していたが施設の改築のため時期を先延ばした機材購入予定超音波ファントムの費用として、25年度に各150千円を計上している。また、循環回路を構成する回路、超音波用造影剤にも25年度に予算計上した(各300千円と300千円)。その他として、印刷費、通信料、英文校正費に150千円/年を見積もっている。25年度には患者用謝金として50千円計上している。海外での発表に要する経費を200千円/回、国内での発表に要する経費を50千円/回と見積もり、それぞれ1回/年程度の発表を想定している。24年度未使用額は1335円であるが、通信費が予測よりも少なかったために発生した。25年度の通信費にあてる予定である。
前立腺オルガノイドを用いた慢性前立腺炎/慢性骨盤痛症候群の病態解明

慢性前立腺炎患者8症例から、針生検によって前立腺組織を採取して前立腺オルガノイドを作成した。作成時には、慢性前立腺炎のおスコアで軽症・中等症・重症の3群を各2例ずつ作成した。各群をコントロール群・薬剤A群・薬剤B群とした。薬剤AとBを添加して、3日毎に薬剤を入れ替えながら2週間ほど待機し、2週間後に前立腺オルガノイドからパラフィンブロックを作成、またRNAも抽出した。RNAをmicroarrayにかけて、DNAの増減と活性化している生体内の経路を検索中である。また炎症マーカーに特化したmicroarrayも施行して、慢性前立腺炎で特異的に変化するであろうDNAを検索中である。本研究では、これまでに明らかになっていない慢性前立腺炎・骨盤痛症候群のバイオマーカーと、治療薬を創薬する事が目的である。microarrayによりバイオマーカーを特定し、またそれが別サンプルでも特異的に増減していることを確認した後に、現行にて使用できる前立腺治療薬や抗炎症薬が治療薬となり得るかを確認していく作業が必要になると思われる。そのため、特異的なマーカーが明らかになったのちには、正常前立腺細胞もしくは前立腺肥大症細胞を用いて、炎症状態を惹起したのちには、どの薬剤が炎症マーカーを抑制するのか、in vitroの研究計画をすすめていく予定である。これらの研究をすすめていくことにより、前立腺肥大症治療薬と抗炎症薬などが含まれた、治療プロトコールを作成することが可能であると考えている。オルガノイドの作成に関して、当初は失敗も経験したが、いくつかの改善点を見い出して現在は作成における問題点はない。そのため、オルガノイドの作成後に薬剤を添加して、必要な細胞数が確保できる期間を何度か試し、現在は良質な検体を作成できている。その後はパラフィンブロック作成に時間を要したが、問題なく研究は進んでいる。予定通り各薬剤に対する前立腺オルガノイドの反応性をDNAの増減と活性化している生体内の経路を確認していく。慢性前立腺炎オルガノイドの作成には時間がかかったが、技術水準が一定となったのちには円滑に実験計画がすすんだ。そのため18検体のmicroarray解析費用も含めても配布された予算内で研究を遂行する事が可能であった。ただし、解析の時間と解析結果を評価する為に時間を要した為に、更なる研究へ進むことができなかったので残額(129,942円)が生じた。今後は解析結果を元に、PCR検査によるDNAの発現検査や活性経路の関連蛋白の発現を確認していく。
最原始有翅昆虫・カゲロウ目から迫る昆虫の翅の起源と多様化

この地球上で最も種多様性の高い昆虫類が多様化に成功した最大の進化イベントは,「翅の獲得」であるとされ,最も原始的な有翅昆虫類の一群であるカゲロウ類は「翅の起源」に関する研究の最適な種群である.しかし,非モデル生物であるカゲロウ類を用いた研究は多くない.そんな中,確立済みの人工交尾手法は有用であり,発生遺伝学的手法を確立し,カゲロウ類を用いた研究を展開する.特に,翅と翅連続相同体との間の遺伝子発現パターンを比較し,重要な「翅の形成」遺伝子の機能解析を実施する.さらに,無翅昆虫類や完全変態類との遺伝子発現パターンを比較することで,「翅の獲得」から「翅の多様化」機構に関する遺伝子基盤の進化に迫る.この地球上で最も種多様性の高い昆虫類が多様化に成功した最大の進化イベントは,「翅の獲得」であるとされ,最も原始的な有翅昆虫類の一群であるカゲロウ類は「翅の起源」に関する研究の最適な種群である.しかし,非モデル生物であるカゲロウ類を用いた研究は多くない.そんな中,確立済みの人工交尾手法は有用であり,発生遺伝学的手法を確立し,カゲロウ類を用いた研究を展開する.特に,翅と翅連続相同体との間の遺伝子発現パターンを比較し,重要な「翅の形成」遺伝子の機能解析を実施する.さらに,無翅昆虫類や完全変態類との遺伝子発現パターンを比較することで,「翅の獲得」から「翅の多様化」機構に関する遺伝子基盤の進化に迫る.
糖質の関与する超分子形成と機能

種々の重要な生命現象に関わる糖質の機能発現過程を対象にして、その本体の精密な構造と、それを認識する生体側分子との間の特異的な相互作用の機構について研究を行った。動物の防御機構を始動させる細菌表層の複合糖質については、最も代表的なグラム陰性菌のリポ多糖を中心に研究を進めたが、それと平行して連鎖球菌のリポタイコ酸画分やミコバクテリア細胞由来の糖脂質成分からも新しい活性物質の分離と化学的本体の解明を進めた。リポ多糖の活性本体である糖脂質リピドAの多岐にわたる構造類縁体を効率よく合成する経路を確立し、その溶液中と会合状態での立体構造をNMRスペクトルを用いて明かにするとともに、より精密な解析のための^<13>C標識体の合成経路を開発した。さらに放射性同位体ならびに蛍光標識体の合成を行って、昨年度に確認したリンパ球表面の結合蛋白質との相互作用解析を可能にした。生体内情報伝達に関わるイノシトールリン酸に対する代謝酵素や生体分子との結合位置を確認するための新しい試みとして、リン酸残基をフッ素化した誘導体を合成して、その活性と蛋白質との結合能を調べた。関連する新しいイノシトールリン脂質の科学合成にも成功した。糖蛋白質の糖鎖部分の機能を精密に研究する目的で化学合成法の確立を目指し、シアロ三糖を含むペプチドを固相上で合成し、これを固相から切り出すことに成功した。これによってO-結合型シアロ糖蛋白質の機能を合成化学的に解明する道を拓くことができた。糖鎖を認識する蛋白質の典型例である単クローン抗原とらい菌抗原糖鎖について行ってきた研究を発展させて、NMR測定や計算で求めた糖鎖のコンホメーションから相互作用の機構を解析した。生体内の情報伝達に重要な役割を担う糖質の生物機能は、生体側の分子による精密かつ特異的に構造認識と相互作用の過程を経て発現する。本研究はその過程を超分子の形成として捉え、れを化学の立場で明らかにすることを目指して、本年度は種々の生物活性糖質を対象にして以下の研究を行った。糖脂質リピドAは細菌の複合糖質リポ多糖の免疫増強作用の活性本体である。リピドAに対するレセプターの存在を明らかにし、作用の機構を解明するために必要な放射性標識体の合成を行った。微量の目的物の合成を可能にするために、精製の容易な誘導体を選び、保護基の組み合わせと縮合方法を検討して目的に適した経路を完成した。生体内のセカンドメッセンジャーとして重要な役割を担っているイノシトール三リン酸(IP_3)の種々のアシル誘導体を合成し、受容体による認識を詳しく調べて分子の構造と相互作用の関係を研究した。またIP_3と強い相互作用を示すホスホリパーゼの活性部位を特定することに成功した。糖蛋白質の糖鎖部分の機能を精密に研究するために、化学合成によって任意の構造の糖ペプチドを合成することが必要であるが、そのためには解決せねばならない問題がまだ多く残っている。それらの問題点について検討を重ね、シアル酸を含むモデル糖鎖を結合したヘプタペプチドを合成することに成功した。効率的な合成を目指して自動ペプチド合成装置の使用も検討した。蛋白質による糖質の認識の代表的な場である糖鎖抗原と抗体について、らい菌の特異抗原フェノール性糖脂質とその単クローン抗原の反応性を精密に解析し、それぞれの抗原が結合する糖鎖構造を明確にした。計算によって推定した糖鎖構造のコンホメーションからこの結合特異性はよく説明できた。昨年度に続き生体内の情報伝達に重要な役割を担う糖質の機能発現過程を対象にして、これに関わる生体側の分子と糖質間の精密かつ特異的な構造認識と相互作用の研究を行った。細菌の複合糖質リポ多糖の活性本体である糖脂質リピドAの作用機構、リピドA以外の構造部分の寄与を理解することを目指した。まず液液分配クロマトグラフィーによって天然リポ多糖中に混在するS型とR型のリポ多糖を完全に分離することに成功し、血清中のリポ多糖結合蛋白質等の因子との相互作用には、S型リポ多糖に特異的な長い糖鎖が関与していることを始めて明かにした。グリコシド形成反応の効率的な方法の確立を行うとともに、リピドAの合成経路を大きく改善し、トリチウム標識類縁体および脂肪酸の立体配置が異なる類縁体の合成などを従来よりも格段に容易にして、各構造因子の役割をさらに明かにした。イノシトールリン脂質代謝が関わる生体内の情報伝達機構のより深い理解を目指して、イノシトール三リン酸(IP_3)のアシル誘導体合成を進めたほか、ホスファチジルイノシトール三リン酸の合成経路を新たに完成した。任意の構造の糖ペプチドを化学的に合成する方法を確立することは、糖蛋白質の糖鎖部分の機能を精密に研究するために必須である。シアル酸を含む複雑な糖鎖を結合したペプチドを自動合成装置を用いて合成する経路を検討して、基礎的な問題をほぼ解決した。蛋白質による糖質の認識の代表的な場である糖鎖抗原と抗体について、らい菌のフェノール性糖脂質抗原と単クローン抗原の反応性を蛍光消光法によって精密に解析し、NMR測定や計算の結果得られた抗原糖鎖の立体構造と比較して相互作用を解析した。

動物の防御機構を始動させる細菌表層の複合糖質については、最も代表的なグラム陰性菌のリポ多糖を中心に研究を進めたが、それと平行して連鎖球菌のリポタイコ酸画分やミコバクテリア細胞由来の糖脂質成分からも新しい活性物質の分離と化学的本体の解明を進めた。リポ多糖の活性本体である糖脂質リピドAの多岐にわたる構造類縁体を効率よく合成する経路を確立し、その溶液中と会合状態での立体構造をNMRスペクトルを用いて明かにするとともに、より精密な解析のための^<13>C標識体の合成経路を開発した。さらに放射性同位体ならびに蛍光標識体の合成を行って、昨年度に確認したリンパ球表面の結合蛋白質との相互作用解析を可能にした。生体内情報伝達に関わるイノシトールリン酸に対する代謝酵素や生体分子との結合位置を確認するための新しい試みとして、リン酸残基をフッ素化した誘導体を合成して、その活性と蛋白質との結合能を調べた。関連する新しいイノシトールリン脂質の科学合成にも成功した。糖蛋白質の糖鎖部分の機能を精密に研究する目的で化学合成法の確立を目指し、シアロ三糖を含むペプチドを固相上で合成し、これを固相から切り出すことに成功した。これによってO-結合型シアロ糖蛋白質の機能を合成化学的に解明する道を拓くことができた。糖鎖を認識する蛋白質の典型例である単クローン抗原とらい菌抗原糖鎖について行ってきた研究を発展させて、NMR測定や計算で求めた糖鎖のコンホメーションから相互作用の機構を解析した。
有機金属の手法を用いる導電性π共役高分子合成のプロセス化

本研究は有機金属錯体を用いたジハロゲン化芳香族化合物の脱ハロゲン化重縮合等により、頭尻ミクロ結合の制御された新規な剛直直線状π共役高分子を合成し、電子・光特性に及ぼす効果を総合的に解析し、優れた機能、特性を有するπ共役高分子を合成することを目的とする。本年度は2,6-キノキサンリン(2,6-Qx)【chemical formula】や5,8-キノキサンリン(5,8-Qx)【chemical formula】及び2、8位に置換基の導入した5,8-Qx(R^1,R^2)をモノマーとして、有機金属C-Cカップリング反応によりπ共役高分子を合成した。これらのポリマーは強い電子受容性を示し、容易に化学的あるいは電気化学的還元を受けて色調変化を伴って、半導体材料へと変換されることがわかった。溶解性、紫外可視吸収スペクトルの吸収位置、蛍光強度、そして電気化学的還元電位はP(5,8-Qx)タイプのポリマーでは置換基の種類により、また、2,6-Qxや5,8-Qxと結合位置により制御できることが明らかとなった。P(5,8-Qx)側鎖への芳香族置換基の導入は発光ダイオードへの応用可能な強い蛍光強度を示すことが明らかとなり、これらの結果は一連のポリマーが電子輸送材料として有効であることを示すものである。π共役高分子は電子・光機能性を有する新材料であり、コンデンサー用電極、除電材等として応用されている。また、その電子・光機能により発光素子、光通信用素子等への応用が期待されている。本研究では、このようなπ共役高分子について、優れた機能を有しプロセス化に適した高分子化合物を開発し、プロセス化するための研究を行なっている。本年度においては、π共役高分子としてポリ(ビチアゾール)類、ポリ(フェニレンエチニレン)類、ポリ(ビフェニルアミン)類、ポリ(アリレン-N-オキシド)類、電荷移動型π共役高分子等を合成し、その特異な酸化、還元挙動、立体構造、整流機能、配向機能、発光機能、非線形光学機能を明らかにした。これらの高分子化合物の合成は主にニッケル錯体、パラジウム錯体を用いる重合法によって行なったが、重縮合を進行させる反応剤として新たに水素化ナトリウムを用い、この反応剤を用いることによって、重合反応がスムースに進行することを確認した。得られた重合体の多くは有機溶媒に可溶であり、薄膜化することにより上記の機能を引出すことができた。さらに、真空蒸着法によっても薄膜形成であることが確かめられ、本研究で見出した高分子化合物及びその合成法の発展が期待される。また、この重合反応における炭素-炭素結合の基礎反応を、中間反応生成物の単離及び動力学的解析によって明らかにし、プロセス化の基礎反応を明らかにした。特に、ニッケル錯体、パラジウム錯体における炭素-炭素形成反応を解明した。本研究は有機金属化学の手法を用いる重縮合法により、ベンゼン、チオフェン環等からなるπ共役高分子を実験室レベルを越えるスケールで、安全性高く合成するためのプロセス開発することを目的とする。本年度は(アリーレンエチニレン)(PAE)型ポリマーを沸点が高く安全性の高いジメチルホルムアミド溶媒中でパラジウム錯体触媒用いた重縮合[HC≡C-Ar-C≡CH+X-Ar'-X→;Ar,Ar'はアリーレン基(ベンゼン、チオフェン)、Xはハロゲン]により合成した。本重合の重合条件を検討したところ、アリーレン基上にアルキル置換基を導入したものでは重合条件を長くすると有機溶媒への溶解性を保持したまま高分子量体が得られることが明らかとなった。さらに、これらのポリマーは高い蛍光量子収率及び比較的大きな三次非線形光学感受率を持つことがわかった。これらの物性により本研究で得られたPAE型ポリマーは光機能性材料として応用可能である。現段階では1gスケールでの反応であるが、今回得られた知見を基に、生成ポリマーが100gスケールの反応まで拡大し、大量合成プロセス化を目指す。本研究は有機金属化学の手法を用いる重縮合法により、ベンゼン、チオフェン環等からなるπ共役高分子を実験室レベルを越えるスケールで、安全性高く合成するためのプロセスを開発することを目的とする。