hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本と東アジアにおける神仏習合と漢文説話の研究

韓国研究者側の事情やメール連絡の不備などもあり、当初に予定していたように、韓国側に研究チームを立ち上げて、共同で『三国遺事』の校勘を行う計画は困難となったが、韓国研究者の助言や情報提供によって、既刊の影印本や校勘研究書を用いて、日本側で独自に検証を加えながら、本文の校訂作業を行える体制が整い、研究会の場で校勘作業を進めている。また、こうした本研究への取り組みに理解を示してくれた韓国研究者との間に、シンポジウムの開催や論文集の出版を共同で行う計画が進行している。当初の研究計画では、本文校勘のレベルを研究対象にする予定であったが、こうした状況の変化に伴い、次年度以降においては、『三国遺事』の研究分野に重点を置き、注釈や論考を含む形で研究成果を発表して行く方針に切り替える。なお、『遺老説伝』を中心とする琉球研究のグループでは、先島地方の「旧記」類に研究対象を絞り、本年度は主に「宮古島旧記」類の文献調査と資料整理を行った。その成果の一部は、すでに論文等に発表されているが、近々、ホーム・ページにおいても公開をしていく。具体的な実績としては、以下の9項目で成果をあげることができた。(1)『三国遺事』研究論文リストの作成、(2)『三国遺事』仏教用語集のためのデータ作成、(3)『三国遺事』巻2紀異第二の校勘、(4)韓国言語文学文化国際学術大会(於韓国延世大学)への参加と研究発表、(5)『淵民学志』第17輯(韓国淵民学会)における特集「新羅と日本の説話」(掲載論文3本)、(6)『宮古島旧記』類の所蔵調査、(7)旧記資料の分析と翻刻、(8)『遺老説伝』に関する注釈と論文などの発表、(9)『遺老説伝』と『扶桑略記』の仏教用語集のためのデータ作成などである。三か年の事業期間のうち、本年度はその中間に当たる。本来は、研究計画の6070%程度が達成されていなければならないが、校合作業、検証作業、データベース化作業などのさまざまな面で遅れが目立ち、当初の研究計画の50%程度の達成度に留まっている。特に、日本・琉球・韓国などのそれぞれの分野の研究を比較し、東アジアの神仏習合を総合的に研究する課題は、本研究の中心的テーマであるにも関わらず、十分に展開できているとは言えない。その大きな原因は、研究代表者の所属機関の移動によって、琉球研究やフィールド調査などの各分野との連携が希薄化したことにある。『三国遺事』の研究は、月に一度の研究会を継続し、「紀異」篇については、研究をまとめる段階に達している。また、『三国遺事』の研究を通して、韓国の研究者らとも学術的な情報交換を行い、さらなる研究のステップも準備されつつある。しかし、『遺老説伝』を中心とした琉球の神仏習合の研究やフィールド調査などの面では、それぞれの研究分担者に任せきりになってしまい、分担者間で相互に研究成果をフィードバックし合う機会が著しく減少してしまった。こうした状況の変化を省みて、本年度は、最も研究成果が期待できる『三国遺事』の研究分野に重点を置く形にシフトしたが、『三国遺事』の校合作業も大きく遅れており、作業のやり方に工夫と改善が必要である。初年度研究計画からの遅れが著しいのは、(1)『三国遺事』の校勘・校訂作業、(2)「東アジア仏教用語集」のデータ・ベース化、(3)研究成果を公表するホーム・ページの開設、という三点であるが、これらは研究の方法として連動する性質のものであった。本研究の課題遂行にあたり、当初予定をしていた韓国研究者チームが発足できず、研究方針の変更や資料の入手などに時間を要した。このため、当初、初年度に巻1・2を終了する予定であった校勘作業は、計画よりも立ち遅れ、巻2のみという結果となった。この校勘作業の遅れが、全体的な研究の遅滞をもたらすことになった。校勘作業の遅れによって、本文の校訂作業も遅れ、これと連動する形で、校訂本文に基づく仏教用語の検索も遅れることになった。本文が確定しないために、データ収集やその整理方法の基準設定に試行錯誤し、実際の作業がが大幅に遅れたのである。
膜沸騰熱伝達における流れの影響

軽水炉の一次系配管破断事故時の再冠水過程では、クエンチフロントより上部で、上昇する二相流中での膜沸騰によって燃料体よりの熱除去が行われる。最近の大型再冠水実験では二次元的効果によって流れの速度分布が存在することが指摘されており、こうした実験に基づくコ-ド開発においても500kpa程度以下の種々の系圧力下における主流速度の膜沸騰熱伝達への影響の解明が強く要望されているが、現在迄、全くと言ってよいほど解明されていなかった。主な研究成果は以下の通りである。1)水中で膜沸騰状態にある水平円柱発熱体に直交して水が上方に流れる場合の流速変化の膜沸騰熱伝達への影響を、円柱直径0.7,1.2,3.0,5.0mm,系圧力101490kpa,液サブク-ル度020k,発熱体表面過熱度150800k,流速00.83m/sの広範囲な実験条件下で求め、前年度に行った直径3mmの発熱体における強制対流飽和膜沸騰熱伝達の実験結果と併せ、これらのパラメ-タの膜沸騰熱伝達に対する影響を伝統的に整理した。2)Bromleyは、大気圧下で種々の液体が水平円柱発熱体と直交して流れる場合の飽和膜沸騰熱伝達実験を行い、それに基づく飽和膜沸騰熱伝達表示式を提示している。この表示式は表面過熱度が低いほど、系圧力が高いほど本実験結果より大きく(例えば系圧力490kpaの場合2333%大きい)、実験結果の過熱度依存性及び系圧力依存性を良く記述しないことを明らかにした(研究発表1,2参照)。3)各円柱径における飽和膜沸騰熱伝達に対する流速の影響を、±15%以内で記述する新しい表示式を提示した(研究発表1,3参照)。この表示式は、本研究代表者等が報告している水平円柱発熱体における放射を含む広い条件下のプ-ル膜沸騰熱伝達の一般的表示式(研究発表4,5)に、本実験結果に基づく流速修正項を組み込んだものである。4)サブク-ル膜沸騰熱伝達に対する流速の影響についても、同様なプ-ル膜沸騰熱伝達表示式に基礎をおいた整理が可能かどうか現在検討中であり、ある程度見通しを得ている。1.飽和膜沸騰熱伝達における流速の影響飽和水中の膜沸騰熱伝達における流れの影響について、水平円柱発熱体に直交し下方より上方に流れる主流の流速を軽水炉一次冷却水喪失事故時の再冠水過程で予測される頃較的低流速範囲350cm/secで種々変え、再冠水時の圧力範囲に相当する大気圧から5気圧程度までの種々の系圧力下で、最小膜沸騰温度近傍から700K程度迄の過熱度範囲の膜沸騰熱伝達を詳細に求める系統的実験を行い、次の知見を得た。(1)膜沸騰熱伝達係数は流速に依存し、流速の増大と共に増大する(例えば大気圧、過熱度700Kにおいて、流速50cm/secの熱伝達係数は、同一条件のプール膜沸騰熱伝達係数の約50%増である)。(2)流速と発熱体表面過熱度が同一であれば、系圧力が高い程膜沸騰熱伝達係数は大きい(例えば、流速24cm/sec、過熱度600Kにおいて、系圧力500kPaの値は、大気圧の値の約50%増である)。2.飽和膜沸騰熱伝達表示式本研究代表者等は、水平円柱のプール膜沸騰熱伝達の二相層流境界層理論に基づく理論解を求め、種々な液体での実験結果に基づきこれをわずかに修正した放射の影響及びサブクール度の影響を含むプール膜沸騰熱伝達の一般的表示式を提示した。(研究発表1、2参照)。ここで得られた流れのある場合の実験結果を、この表示式と比較検討し、この表示式の定係数を実験結果に基づき無次元流速の関数として修正した流れの影響及び放射の影響を含む膜沸騰熱伝達表示式を提示した。(研究所表3参照)。この表示式は、本実験の全てのデータを±10%以内で記述する。次年度は、サブクール度の影響、ボイド率の影響等を検討する予定である。

2)Bromleyは、大気圧下で種々の液体が水平円柱発熱体と直交して流れる場合の飽和膜沸騰熱伝達実験を行い、それに基づく飽和膜沸騰熱伝達表示式を提示している。この表示式は表面過熱度が低いほど、系圧力が高いほど本実験結果より大きく(例えば系圧力490kpaの場合2333%大きい)、実験結果の過熱度依存性及び系圧力依存性を良く記述しないことを明らかにした(研究発表1,2参照)。3)各円柱径における飽和膜沸騰熱伝達に対する流速の影響を、±15%以内で記述する新しい表示式を提示した(研究発表1,3参照)。この表示式は、本研究代表者等が報告している水平円柱発熱体における放射を含む広い条件下のプ-ル膜沸騰熱伝達の一般的表示式(研究発表4,5)に、本実験結果に基づく流速修正項を組み込んだものである。4)サブク-ル膜沸騰熱伝達に対する流速の影響についても、同様なプ-ル膜沸騰熱伝達表示式に基礎をおいた整理が可能かどうか現在検討中であり、ある程度見通しを得ている。
特定研究「バイオがん」研究成果のまとめ

昭和59年度より同61年度にかけての3年間にわたり,文部省特定研究「バイオサイエンスの進展に基づくがんの重点研究」(以下「バイオがん特定」)が組織された.本特定研究は,その間に班員によってなされた研究の成果を公表し,学会における成果の利用に供するために運営された.年間3回の全体会議を開き,重点領域研究「バイオがん」の総括班と緊密な連絡をとりつつ,出版の方針の決定,中間とりまとめ及び出版最終打合わせを行った.「バイオがん特定」には36班が参加したが,高山班は初年度半ばで,高山班長が国立がんセンター研究所に移籍したので,同班を除く35班について(除中で特別推進に移行した班も含む),それぞれの研究を中心とした総説の執筆を依頼し,各柱ごとの総説集として研究成果報告書をまとめた.第2の出版物としては,班員の研究活動の全体像を知って頂くために,英文抄録集Collected Abstracts of Special Project Research on Cancer Bio Scienceを発行した.これは研究期間に班員が英文で出版した論文の抄録を集めたもので, 13項目に大別し, 640編の抄録を収めている.勿論,特定研究外の研究グループとの共同研究も多いためsubject indexの外にauthor indexを付して各研究者の所属を明確にし,共同研究などの手引としても用いやすいように配慮した.敢えて英文抄録集としたのは,本特定研究班員の原著は殆んど全て日本国内で発行される英文誌又は国外で発行されている英文学術誌に発表されるためである.昭和59年度より同61年度にかけての3年間にわたり,文部省特定研究「バイオサイエンスの進展に基づくがんの重点研究」(以下「バイオがん特定」)が組織された.本特定研究は,その間に班員によってなされた研究の成果を公表し,学会における成果の利用に供するために運営された.年間3回の全体会議を開き,重点領域研究「バイオがん」の総括班と緊密な連絡をとりつつ,出版の方針の決定,中間とりまとめ及び出版最終打合わせを行った.「バイオがん特定」には36班が参加したが,高山班は初年度半ばで,高山班長が国立がんセンター研究所に移籍したので,同班を除く35班について(除中で特別推進に移行した班も含む),それぞれの研究を中心とした総説の執筆を依頼し,各柱ごとの総説集として研究成果報告書をまとめた.第2の出版物としては,班員の研究活動の全体像を知って頂くために,英文抄録集Collected Abstracts of Special Project Research on Cancer Bio Scienceを発行した.これは研究期間に班員が英文で出版した論文の抄録を集めたもので, 13項目に大別し, 640編の抄録を収めている.勿論,特定研究外の研究グループとの共同研究も多いためsubject indexの外にauthor indexを付して各研究者の所属を明確にし,共同研究などの手引としても用いやすいように配慮した.敢えて英文抄録集としたのは,本特定研究班員の原著は殆んど全て日本国内で発行される英文誌又は国外で発行されている英文学術誌に発表されるためである.
発達障害児のための視覚支援情報自動配信システムの開発と情報端末による般化の検証

本研究では、H23年度研究で実用性が確認された、発達障害児のための視覚支援情報半自動配信システムを高機能化(自動処理の強化)すると共に、携帯情報端末と無線ルーターを組み合わせて運用を行うことによって、発達障害児が校外でも積極的に学習に取り組める環境を実現した。具体的には、以下の方法で開発と般化の検証を行った。1、サーヴァ側からのプッシュ配信機能の実証と、無線ルーターによる活動範囲の拡大手順表作成、タイマー、絵カードの3つのソフトを運用する際、教師から最低限の情報入力(どこでどのような活動をするか)を行うだけで、必要なデータを端末に配信するシステムの構築を行った。文字入力から、タグ付け画像の呼び出しが更に簡便になり、児生が遠隔地にいても、支援データを送る事ができるようになった。2、位置情報と地図検索の連携プッシュ配信を行う際に、地名入力または端末のGPS情報から地図データを検索し、場所のシンボル画像を候補として提示できるようにした。これにより支援情報の入力と提示の手間が軽減された。以上のことから次のような支援効果の向上が達成された。発達障害児が苦手とする、慣れない場所や活動に臨む際に、教師側の準備が、手順数にして約4割減少した(主に支援者が基本単語を入力する際の文字数が、平均で約半分になったことが影響している。タグ付けされた画像から手順表が生成されるまでの工程も簡略化されたが、GPSと施設情報の関連づけの精度がまだ高くは無いため、選択のためのスクロール量が多く、全体の軽減率をやや悪化させている)。これによって、実習や校外学習で遠隔地にいる児生との支援情報のやり取りがスムーズになり、児生が支援ソフトを手掛かりに、活動内容や時間の見通しをもって安心して行動できる場面が増えた。また、携帯端末の中で支援情報を一元化することができ、学校と外部での支援の共通化が進み、般化が促進されたと言える。
呼吸エネルギー消費の解析からみた水稲の生長効率の向上に関する研究

イネの暗呼吸の抑制は,乾物生産や収量の増大に貢献すると考えられている.そこで,シアン耐性呼吸の抑制の可能性を検討するため,酸素同位体分別を利用した測定装置を製作し,イネ葉身における測定法を検討した.その結果,オルターティブ酸化酵素の分別係数は,3分間10mMのKCN溶液に浸漬後,HCNに1時間さらすことで得られ,シトクロム酸化酵素の分別係数は,30mMのSHAM溶液に浸漬することで推定できると考えられた.つぎに,イネ葉身のシアン耐性呼吸速度を変動させる環境条件について検討するため,4月中旬から1ヶ月毎に3回播種し,8葉期から登熟期までの暗呼吸速度とシアン耐性呼吸速度を測定し,生育段階と環境変化による変動を調べた.その結果,イネ葉身の暗呼吸速度は,生育段階や環境条件により大きく変動し,暗呼吸速度に占めるシアン耐性呼吸速度の割合は1754%まで大きく変動した.しかし,シアン耐性呼吸速度は,生育段階や1日の日射量,気温,および葉身の窒素含有率の影響をほとんど受けないことが明らかになった.さらに,イネのシアン耐性呼吸速度には,日変化も認められなかった.つまり,イネのシアン耐性呼吸速度は,これまで報告された植物種とは異なり,極めて安定していることがわかった.このため,イネ葉身のシアン耐性呼吸は,ATP要求とは独立して働くと考えられ,暗呼吸に占める割合は平均40%と高いものの,栽培方法の改良によるシアン耐性呼吸速度の抑制は困難であると考えられた.登熟期の高気温は収量の低下を導くことが知られており,高気温下での暗呼吸速度の増大がその一因であると指摘されている.しかしながら,登熟期の気温が暗呼吸と乾物生産に及ぼす影響を定量的に調査した報告はない.そこで,本研究では,播種期を1ヶ月毎に3回行うことで登熟期の気温を変え,気温の差が登熟期の暗呼吸速度と乾物生産量に及ぼす影響を調査した.出穂日は4月播種で8月5日,5月播種で8月19日,6月播種で9月2日であり,出穂後6日目から13日間の平均気温はそれぞれ28.1°C,23.8°C,24.6°Cであった.出穂後6日目の乾物重は4月播種と5月播種でほぼ等しく,6月播種では低かった.出穂後19日目の乾物量はいずれの播種期においても光強度が高いほど高かった.穂の相対生長率と穂の暗呼吸速度との間には相関関係が認められ,暗呼吸速度は4月播種と5月播種ではほぼ等しく6月播種で低かった.葉身からの同化産物の転流速度と葉身の暗呼吸速度との間に相関関係が認められ,播種期による差は小さかった.同様の相関関係が茎においても認められ,暗呼吸速度は6月播種で低かった.また,総光合成量と茎葉部乾物減少量の和(Pg+ΔS)と穂の乾物増加量との関係から,6月播種では,Pg+ΔSに対する穂の乾物増加量が高かった.6月播種では暗呼吸速度の低いことが穂の乾物増加量の増大に貢献したと考えられた.以上より,異なる播種期で生育したイネの登熟期の乾物生産効率は暗呼吸速度が高いと低下したが,登熟期の暗呼吸速度は気温以外の要因の影響を大きく受け,暗呼吸速度および乾物生産に及ぼす気温の影響は比較的小さいと考えられた.イネの暗呼吸の抑制は,乾物生産や収量の増大に貢献すると考えられている.そこで,シアン耐性呼吸の抑制の可能性を検討するため,酸素同位体分別を利用した測定装置を製作し,イネ葉身における測定法を検討した.その結果,オルターティブ酸化酵素の分別係数は,3分間10mMのKCN溶液に浸漬後,HCNに1時間さらすことで得られ,シトクロム酸化酵素の分別係数は,30mMのSHAM溶液に浸漬することで推定できると考えられた.つぎに,イネ葉身のシアン耐性呼吸速度を変動させる環境条件について検討するため,4月中旬から1ヶ月毎に3回播種し,8葉期から登熟期までの暗呼吸速度とシアン耐性呼吸速度を測定し,生育段階と環境変化による変動を調べた.その結果,イネ葉身の暗呼吸速度は,生育段階や環境条件により大きく変動し,暗呼吸速度に占めるシアン耐性呼吸速度の割合は1754%まで大きく変動した.しかし,シアン耐性呼吸速度は,生育段階や1日の日射量,気温,および葉身の窒素含有率の影響をほとんど受けないことが明らかになった.さらに,イネのシアン耐性呼吸速度には,日変化も認められなかった.つまり,イネのシアン耐性呼吸速度は,これまで報告された植物種とは異なり,極めて安定していることがわかった.このため,イネ葉身のシアン耐性呼吸は,ATP要求とは独立して働くと考えられ,暗呼吸に占める割合は平均40%と高いものの,栽培方法の改良によるシアン耐性呼吸速度の抑制は困難であると考えられた.
遷移金属化合物のバルク電子状態と磁性に関する高エネルギー分光

ナノスケールサイズの磁性体の磁気状態を明らかにすることは,高密度磁気記録媒体などの研究開発にとって重要であるだけでなく,一般的な磁性の理解のためにも意義深い.数十から数百ナノメートルの大きさのFeアイランド(ナノ磁石)では,交換相互作用と漏れ磁場エネルギーの競合の結果,その大きさ・厚さに依存して磁気モーメントの方向が一様に揃ったシングルドメイン状態とこれらが渦を巻くように配列するボルテックス状態になることが理論研究の立場から指摘されている.従来から磁気力顕微鏡を用いて磁性体におけるマイクロ-メートル領域でのボルテックスなどの磁化状態を直接観測することは可能であったが,横方向の空間分解能が十分でないためにそれよりも小さいスケールに存在するシングルドメイン状態とボルテックス状態の境界を直接観測することは困難であった.我々は,最近ナノスケールの磁気状態の研究において注目されているスピン偏極走査トンネル顕微鏡を用いてW基板上に成長したナノ磁石の磁気状態を観察し,シングルドメイン状態とボルテックス状態が形成される境界を実験的に決定した.また,磁石の形状を考慮に入れたマイクロ磁気計算を行い,楕円形のナノ磁石上に観測された磁気コントラストが,歪んだボルテックス状態であることを明らかにした.一連の結果について論文執筆・投稿を行うとともに,日本物理学会秋季大会,量子・磁気・生物ナノ構造のミクロ分光国際ワークショップ,及びMMM/inter-mag国際会議にて発表した.Pr化合物ではCe化合物と異なり4f電子の振る舞いが局在的であると考えられてきた.しかし、最近純良単結晶が育成可能になった充填スクッテルダイト化合物PrFe_4P_<12>では4f電子と伝導電子との混成によって4f電子の有効質量が重くなっていると考えられる.PrFe_4P_<12>及びその他のPr化合物について詳細なバルク電子状態を明らかにすることを目的に,高輝度放射光を用いて高分解能バルク敏感光電子分光測定を行った.超高真空中で単結晶を破断して得られたPrFe_4P_<12>のPr3d-4f共鳴光電子スペクトルでは,他のPr化合物のスペクトルと比べて,Fermi準位直下の強度が著しく強い.これはCeRu_2Si_2やYbInCu_4など他の物質でも見られる近藤共鳴ピーク(またはその裾)であると解釈される.このような近藤共鳴ピークが観測されたことは,観測したPr3d-4f共鳴光電子スペクトルが4f電子の局在性が増加してしまう表面敏感なPr4d-4f共鳴光電子分光測定では得られなかったバルク特有の電子状態を反映していることを示唆している.すなわち,バルク敏感な測定を行うことによって,Pr化合物としては世界で初めて近藤共鳴ピークを観測することに成功した.さらに,このスペクトルの温度変化を調べ,温度変化による近藤共鳴ピーク強度の変化の様子から,これをYbInCu_4などYb系で見られる近藤共鳴ピークそのものであると結論付けた.一連の結果は昨夏強相関電子系の国際会議(SCES2002)にて発表し,論文執筆・投稿を行った.ナノスケールサイズの磁性体の磁気状態を明らかにすることは,高密度磁気記録媒体などの研究開発にとって重要であるだけでなく,一般的な磁性の理解のためにも意義深い.数十から数百ナノメートルの大きさのFeアイランド(ナノ磁石)では,交換相互作用と漏れ磁場エネルギーの競合の結果,その大きさ・厚さに依存して磁気モーメントの方向が一様に揃ったシングルドメイン状態とこれらが渦を巻くように配列するボルテックス状態になることが理論研究の立場から指摘されている.従来から磁気力顕微鏡を用いて磁性体におけるマイクロ-メートル領域でのボルテックスなどの磁化状態を直接観測することは可能であったが,横方向の空間分解能が十分でないためにそれよりも小さいスケールに存在するシングルドメイン状態とボルテックス状態の境界を直接観測することは困難であった.我々は,最近ナノスケールの磁気状態の研究において注目されているスピン偏極走査トンネル顕微鏡を用いてW基板上に成長したナノ磁石の磁気状態を観察し,シングルドメイン状態とボルテックス状態が形成される境界を実験的に決定した.また,磁石の形状を考慮に入れたマイクロ磁気計算を行い,楕円形のナノ磁石上に観測された磁気コントラストが,歪んだボルテックス状態であることを明らかにした.一連の結果について論文執筆・投稿を行うとともに,日本物理学会秋季大会,量子・磁気・生物ナノ構造のミクロ分光国際ワークショップ,及びMMM/inter-mag国際会議にて発表した.
前立腺癌におけるCUL3型ユビキチンリガーゼによるPSMAの蛋白発現制御機構解析

各種前立腺癌細胞株におけるPSMAの発現を制御するCUL3の基質認識受容体BTBPを同定するために、183種類のBTBPに対するsiRNAスクリーニングを実施した。その結果、その発現抑制によってPSMAのタンパク質発現が上昇するBTBP遺伝子を複数同定した。当該BTBP遺伝子の中には前立腺癌細胞の増殖に必須である遺伝子が存在していた。更に、前立腺癌細胞におけるPSMAの機能解析の一つのリードアウトとして、血管内皮細胞と前立腺癌細胞の相互作用解析を行った。その結果、前立腺癌細胞の培養上清にHUVECをPSMA陽性に形質変化させる活性を見出した。通常、HUVECはPSMAの発現が低く保たれており、一般的にPSMAは腫瘍血管内皮細胞に高発現していることから、前立腺癌細胞が血管内皮細胞に作用することで、腫瘍血管新生を促進していると考えられる。前立腺癌細胞において、PSMAの発現に関与する複数のBTBPの同定したため。さらに、前立腺癌細胞の培養上清中に血管内皮細胞をPSMA陽性にする活性も見出すことに成功した。今後は、PSMAの機能を前立腺癌細胞と血管内皮細胞の両方において解析する。2018年度に見出したPSMAの発現制御を担うBTBPのうち、CUL3に結合する能力のあるBTBPを免疫沈降法とアルファスクリーンを用いて絞り込む。CUL3結合型BTBPに関しては、当該BTBP依存的にUb化される基質タンパク質を同定するため、質量分析及び、アルファスクリーンを用いて当該BTBPに結合する基質タンパク質候補分子を探索する。最終的に候補分子群からCUL3及び、当該BTBP依存的にUb化される真の基質タンパク質の同定を目指す。また、前立腺癌細胞の培養上清中に存在する血管内皮細胞をPSMA陽性に変換させる因子を質量分析によって同定する。また、ヒト前立腺癌組織におけるPSMAの発現を組織染色法により解析する。
地域比較による衛星積雪量計測の評価・改良に関する研究

本年度は、東シベリア地域を対象とし地上地点気象水文データセットの収集、時系列SSMIデータの作成、地上データからの積雪水量換算、20万分の1地図から領域の地表面状態の面積比率の読みとり、またETOPO地形データからの領域の地形情報の抽出を行い、林面積の多少、積雪深の大小という基準で選んだ代表的な4地点(Zhigans, Yakutsk, Isit, Vitim)についてピクセル単位での衛星計測積雪水(SWEsat)と地上導出積雪水量(SWEgnd)を比較した。なお、使用したアルゴリズムは北欧、北米について求められたGoodison (1993), Hallinenken (1992), Seve (1996)の3種類であった。SWEsatは, Vitimを除く3カ所では地上積雪水量より多めであった。また、SWEsatの冬期最大のピークが早い時期(12月)に表れていて、実際最大となる34月に一致していないケースが多かった。アルゴリズム1のSWEsatがSWEgndに最も近い値を示したが、、Vitimでは大幅にずれていた。Zhigansk、Yakutsk2カ所が森林面積が少なく(50%)、他2カ所が多い(95%)。全てのアルゴリズムとも、前2地点で大きい値、後2地点で小さい値を示した。また前2地点では積雪の多い方が大きい値を示しているのに対し、後2地点ではその逆の傾向であった。同じ場所、たとえばZhiganskとYakutskは必ずしもSWEgndの多い年にSWEsatが大きいわけではない。しかし、VitimとIsitは3年間であるが年々の相関がある。3つのアルゴリズムはこのままではこの地域に適用可能とは言い難く、しもざらめや森林の影響を評価する必要が認められた。今後は解析の地点数、領域を増やし、森林の影響、年々のSWEの変化をSWEsatが表しているかなどを検討していく予定である。
HTLV-1 感染 T 細胞に おける TGF-beta の 役割

ヒトT細胞白血病ウイルスI型(Human T cell Leukemia Virus-1; HTLV-1)は成人T細胞白血病(Adult T cell Leukemia; ATL)の原因ウイルスである。ATL患者ではHTLV-1特異的な免疫応答が抑制されており、その解除が求められるが、免疫抑制機序の詳細は明らかでない。代表的な免疫抑制性サイトカインであるTGF-betaおよびIL-10のATLにおける免疫抑制への関与が予想されるが、ATLの免疫抑制におけるその役割は十分解明されていない。本研究では、HTLV-1感染細胞の免疫抑制性サイトカイン産生能や、それらの感染細胞や免疫細胞に対する作用を明らかにすることを目指している。今年度は、当研究室で樹立した感染者末梢血由来のIL-2依存性HTLV-1感染細胞株を用いて、TGF-betaやIL-10の産生量を測定した。用いた感染細胞株のTGF-beta産生量は非感染細胞株よりやや多い程度であり、IL-10は高産生する細胞株と極めて産生の低い細胞株を認めた。ATLにおける免疫抑制因子によるHTLV-1特異的CD8+T細胞の増殖制御を調べるため、今年度は健常人のCD8+T細胞でTGF-beta中和抗体を用いた実験系を至適化した。また、感染細胞内におけるTGF-betaやIL-10の作用機序を調べるため、これらの細胞内シグナルを検出するレポーター遺伝子を導入した感染、非感染細胞株を作成し、シグナル伝達分子のウエスタンブロットや標的遺伝子の定量的PCR等の実験系を作成した。これらを用いた検討の結果、感染細胞株では有意にTGF-betaの応答性が弱いことが分かった。一方、IL-10は感染細胞の増殖を亢進する可能性が示唆された。平成27年度は、所属研究室で樹立されたHTLV-1感染細胞株を用いて実験系を構築し、TGF-betaやIL-10に関する基礎データを収集した。また、TGF-betaとIL-10の感染細胞における作用を明らかにしつつあり、概ね順調と思われる。成人T細胞白血病(Adult T cell Leukemia; ATL)はヒトT細胞白血病ウイルスI型(Human T cell Leukemia Virus-1; HTLV-1)の感染によって引き起こされる。ATL患者ではHTLV-1特異的な免疫応答が抑制されており、その解除が求められるが、免疫抑制機序の詳細は明らかになっていない。代表的な免疫抑制性サイトカインであるTGF-betaおよびIL-10の関与が予想されるものの、ATLの免疫抑制におけるその役割は十分解明されていない。本研究では、HTLV-1感染細胞の免疫抑制性サイトカイン産生能や、それらサイトカインの感染細胞自身や免疫細胞に対する作用を明らかにすることを目指した。昨年度までに、所属研究室で樹立した感染者末梢血由来のIL-2依存性HTLV-1感染細胞株のTGF-betaやIL-10の産生量を測定した。また、ATLにおける免疫抑制因子によるHTLV-1特異的CD8+T細胞の増殖制御を調べるため、健常者のCD8+T細胞でTGF-beta中和抗体を用いた実験系を至適化した。感染細胞に対するTGF-betaやIL-10の作用について、昨年度までに、感染細胞株では有意にTGF-betaの応答性が弱い一方、IL-10は感染細胞の増殖を亢進する可能性を示唆するデータを得た。本年度は、その分子メカニズムの解明を進めた。HTLV1感染細胞にてシグナル伝達分子や抑制分子等、関連する分子の発現を抑制した。その結果、TGF-betaの標的遺伝子の発現を抑制する分子を見いだした。また、感染細胞の増殖制御においてIL-10の下流シグナル伝達を担う分子を明らかにした。次年度は、今年度に引き続きHTLV-1感染細胞における免疫抑制性サイトカインのシグナル制御について検討を進めるとともに、ATLにおけるCD8+T細胞の増殖に対する免疫抑制因子中和抗体の効果を検討する。腫瘍生物学今年度は所属研究室内にすでにあった機器、器具、試薬等を用いて当該研究を進めることができ、新たに必要とする物品が多くなかったため、次年度使用額が生じた。次年度は、引き続き必要となるこれらの物品を補うとともに、今年度の研究結果に基づき新たに必要となる抗体や試薬等の高額消耗品、器具類を購入する予定である。
ポリエチレンイミン誘導体化法を用いた海洋有機物の新しい分析法の開発とその適用

本研究では、溶存有機物の70%以上を占める分子量1,000以下の低分子量溶存有機物に着目して有機分子種同定のための新たな方法を開発・提案する。具体的には、低分子量溶存有機物を非脂質性ポリカチオン分子と共有結合させ高分子誘導体として得たのち、核磁気共鳴法により「海洋の低分子量溶存有機物を高分子誘導体の官能基として捉え、その組成を明らかにする」ことで、低分子量海洋溶存有機物を構成する分子種を明らかにすることを目的とする。本年度は、植物プランクトン、高分子量溶存有機物からの低分子量溶存有機物生成モデル実験を行った。昨年度に得られた高分子量溶存態有機物試料を新鮮な海水に添加し、冷暗所に保存した。途中経過を適宜、限外ろ過を行い、有機炭素計、高速液体クロマトグラフィーを用いて、低分子量溶存態有機物とその同定可能成分(脂質、糖、アミノ酸)の濃度をモニタリングした。この実験結果から高分子量溶存態有機物からの低分子量溶存態有機物の生成速度を推定するとともに、植物プランクトン、高分子量溶存態有機物から低分子量溶存有機物への移行の特徴、溶存態有機物全体の化学的特性を実験的に把握した。本年度に実施する予定であった現場観測は航海の機会に恵まれず、試料採取が行えなかった。研究計画に基づいた実験等の実施を行うことが合理的と判断し、研究の実施期間を延長申請を行った。これにより、低分子量溶存有機物の分子種とその化学構造、分布特性および生成モデル実験データから海洋低分子量溶存有機物の動態を考察する。平成28年度に予定していた現場観測において荒天によりまして試料採取が実施できなかった。また本研究において中心的な分析機器であるNMR装置が移設工事により分析が中断したため遅延が生じた。来年度の研究航海の実施が内定し、機器の移設工事も完了したため、期間延長により研究遂行が可能な状況にある。来年度に研究航海の実施の内定及びNMR装置の移設工事も完了したため、現場観測及びNMR分析の消耗品購入に使用する予定である。海水中に存在する溶存有機物は、地球表層の最大有機炭素プールである。溶存有機物の70%以上が分子量1,000以下に存在している。しかしながら、分子量1,000以下の有機物の化学的研究例はほとんど無い。本研究は、現状では濃縮・脱塩が技術的な困難である低分子量溶存有機物を化学反応性の高い構造既知の高分子であるポリエチレンイミンの反応活性部位と化学結合させ、低分子量溶存有機物-ポリエチレンイミン高分子を合成し海水中の分子量1,000以下の低分子量溶存有機物に含まれる有機分子種同定のための新たな方法を開発・提案する。本年度はポリエチレンイミンと低分子量海洋溶存有機物の官能基を化学結合させるための反応を、モデル物質(試薬)を用いて条件検討した。ポリエチレンイミンは、水溶性のポリマーであるため、ポリエチレンイミン水溶液を調製し反応に供した。その際、反応対象物はポリエチレンイミンと反応するアルデヒド基、ケト基およびカルボキシル基等を有する有機化合物をを用いて、純水条件下及び海水条件下での反応条件を検討した。反応条件の検討には反応対象物は、1ペプチドとしてトリアラニン、2オリゴ糖としてスクロース、ラフィノースおよびスタキロース3脂質として、ジパルミトイルホスファチヂルコリンの純水および人工海水溶液を用いて、ポリエチレンイミンと反応させた。反応生成物の構造解析は、1次元および2次元核磁気共鳴分光法を用いて行った。ポリエチレンイミン添加量、塩濃度、pH、反応温度などを変化させ、様々な条件下で低分子量溶存有機物-ポリエチレンイミン高分子の生成量、反応効率および反応生成物の構造に関する情報を得た。本年度はポリエチレンイミンの官能基と低分子量海洋溶存有機物を化学結合させるための反応を、海水試料を用いて条件検討した。ポリエチレンイミンと海水試料に含まれるアルデヒド基、ケト基およびカルボキシル基等を有する有機物について海水条件下での反応条件を検討した。得られた誘導体化試料は、限外濾過法で濃縮した。本方法の適用により、特にポリペプチド(分子量200700)が高収率で海水試料から得られ、反応生成物をアルカリ加水分解することで、ポリペプチドを液体クロマトグラフィー質量分析計で測定可能にし、海水中ポリペプチドのアミノ酸配列に関する知見を得た。

本年度行った、実海水試料でのポリエチレンイミン誘導体の合成実験は成功した。本方法は、実際の海水試料に本法を適用可能であると判断できる。特にポリペプチドについては、存在量に加え、アミノ酸配列の関する情報が得られた。本研究では、溶存有機物の70%以上を占める分子量1,000以下の低分子量溶存有機物に着目して有機分子種同定のための新たな方法を開発・提案する。具体的には、低分子量溶存有機物を非脂質性ポリカチオン分子と共有結合させ高分子誘導体として得たのち、核磁気共鳴法により「海洋の低分子量溶存有機物を高分子誘導体の官能基として捉え、その組成を明らかにする」ことで、低分子量海洋溶存有機物を構成する分子種を明らかにすることを目的とする。本年度は、植物プランクトン、高分子量溶存有機物からの低分子量溶存有機物生成モデル実験を行った。昨年度に得られた高分子量溶存態有機物試料を新鮮な海水に添加し、冷暗所に保存した。途中経過を適宜、限外ろ過を行い、有機炭素計、高速液体クロマトグラフィーを用いて、低分子量溶存態有機物とその同定可能成分(脂質、糖、アミノ酸)の濃度をモニタリングした。この実験結果から高分子量溶存態有機物からの低分子量溶存態有機物の生成速度を推定するとともに、植物プランクトン、高分子量溶存態有機物から低分子量溶存有機物への移行の特徴、溶存態有機物全体の化学的特性を実験的に把握した。本年度に実施する予定であった現場観測は航海の機会に恵まれず、試料採取が行えなかった。研究計画に基づいた実験等の実施を行うことが合理的と判断し、研究の実施期間を延長申請を行った。これにより、低分子量溶存有機物の分子種とその化学構造、分布特性および生成モデル実験データから海洋低分子量溶存有機物の動態を考察する。平成28年度に予定していた現場観測において荒天によりまして試料採取が実施できなかった。また本研究において中心的な分析機器であるNMR装置が移設工事により分析が中断したため遅延が生じた。低分子溶存有機物のモデル物質であるペプチド、オリゴ糖および脂質についてポリエチレンイミン誘導体の合成に成功し、反応条件の詳細を把握することができた。ポリエチレンイミンは、ペプチドとC-末端でアミドを生成し、オリゴ糖は末端単糖が開環し、ヒドロキシル基及びアルデヒド基の両方と反応した。これら生成物はNMRにより構造が解析可能なレベルであった。また、それぞれのモデル物質の回収率は、70%から95%程度と高効率であった。ポリペプチド以外の低分子量炭水化物および複合糖質に関しても知見が蓄積されつつある。これらの化合物に関しても高次構造解析を行うとともに、海洋環境における低分子量有機物の分布および実験的アプローチから低分子量溶存有機物の生成速度を測定する。来年度の研究航海の実施が内定し、機器の移設工事も完了したため、期間延長により研究遂行が可能な状況にある。本年度行った純水条件下および人工海水条件下におけるモデル物質を用いたポリエチレンイミン誘導体の合成実験は成功したため、次年度には実際の海水試料に本法を適用可能であると判断できる。実際の海水には、粘土鉱物等のポリエチレンイミン誘導体化の反応阻害因子が想定されるため、その影響の規模を把握する必要があるが、限外ろ過等で除去可能と考えている。本年度の研究において、ペプチドの高次構造が解析可能となったことで、低分子量溶存有機物の化学的特性に関する知見を得ることに注力した。
先進的重力波検出器によるコンパクト連星合体重力波のデータ解析

KAGRAデータを用いて中性子星連星合体探索を行い,イベントレートの上限値を導出した.連星ブラックホール合体後に発生するかもしれないエコー重力波の波形を一般相対論的に導出した.LIGO2台の重力波検出器で決定された方向を小口径望遠鏡で追観測することは必ずしも最適ではないことを示した.連星合体重力波観測から一般相対論からのずれを制限する可能性について調べ,1つの重力波イベントでも変形が検出出来るパラメータ領域があることが分かった.連星中性子星の合体後にできる重い中性子星からの重力波の振動数の時間進化を解析し,10Mpcで起こった場合は振動数の時間進化を5%の精度で決定出来ることが分かった.スピンがある場合の効率的な連星合体重力波探査のため,スピン歳差運動がある場合の重力波波形計算について,Kleinらが提唱した新しい方法によって近似波形を生成するための定式化の基礎的な研究を行った.修正重力理論によるコンパクト連星合体重力波波形の,一般相対論からのずれを簡単な関数形を仮定して表す,Parametrized Post-Einsteinian(PPE)波形を用いて,LIGO, Virgo, KAGRAといったレーザー干渉計重力波検出器によって修正重力理論による,重力波波形の変形を検出する可能性について議論した.その結果,現在の連星パルサーの観測から制限されていないパラメータ領域について,1つの重力波イベントでも変形が検出出来る領域があることが分かった.論文はPTEPへ投稿中である(arXiv:1601.07691).連星中性子星の合体後には,1つの重い中性子星が少なくとも短時間の間形成されることが,数値相対論シミュレーションの結果として言われている.その中性子星は高速回転しており,2から3kHzの重力波を放出する.その重力波の振動数の時間進化を,Hilbert-Huang変換(HHT)という時間周波数解析の手法を用いて解析を行った.HHTはフーリエ変換を用いない比較的新しい時間周波数解析の手法である.その結果,イベントが10Mpcで起こった場合は,振動数の時間進化を5%の精度で決定出来ることが分かった.この精度は1.8倍の太陽質量の中性子星の半径を1kmの精度で決定出来ることに対応している.論文はPhysical Review Dへ投稿中である.本年度は,スピンがある場合の効率的な連星合体重力波波形生成コード開発を最初に行う予定であったが,それについてはまだ出来ていない.それは,研究の順番を若干変更し,同じ連星合体重力波波形の関連ではあるが,修正重力理論の制限と,HHTによる中性子星連星合体シミュレーション波形の解析が出来ることが分かり,大きな進展があったため,その2つを先行して行ったことが原因である.しかしながら,レーザー干渉計重力波検出器によって修正重力理論による,重力波波形の変形を検出する可能性についてと,HHTによる中性子星連星合体シミュレーション波形の解析と,中性子星の半径の制限可能性についての結果を得ることができており,着実に成果は上がっている.前年度に引き続き,スピンがある場合の効率的な連星合体重力波探査のため,スピン歳差運動がある場合の重力波波形計算について,新しい方法によって近似波形を生成するための定式化の研究を行った.また,KAGRAデータ解析のために独自に開発されたパイプラインを用いて,2016年3月4月に行われたKAGRAの試験運転時の実際のデータを用いて,中性子星連星合体探索を行った.更に,LIGOによるブラックホール連星合体重力波の検出により,ブラックホール連星合体波形の詳細な解析や,ブラックホール準固有振動重力波の解析が重要となったことに対応して,今年度は以下のような研究も行った.1.ブラックホール連星合体直後に発生する準固有振動重力波から,合体後のブラックホールの質量と角運動量を決定し,一般相対論との矛盾がないかの検証を行う可能性について研究を行った.これまでの研究で,準固有振動重力波の開始時刻の不定性により,準固有振動重力波の振動数と減衰率の正確な決定が困難である問題が判明した.2.2台の検出器によってコンパクト連星合体重力波を検出する場合には,方向の決定精度が非常に悪い事が知られている.そのような状況で,小口径の光学望遠鏡によって対応天体を探す場合の最適な方向はどうなるかについて調べた.その結果,2台検出器によって決まる最も確率の高い方向を探索することは必ずしも有利ではないことを示した.それは,多くの場合確率が最も高い方向は,波源の距離が遠方であるため,小口径望遠鏡では対応天体の検出はたとえその方向にあったとしても暗くて検出が困難であるからである.公開されているデータを用いて,LIGOの候補を含む最初の3つの重力波イベントの再解析を行い,確率的には低くてもより近傍に限ると,最も有利な方向は,2台検出器によるもともと確率が高い方向とは全く別の方向となることを示した.論文は現在準備中である.本年度は,2016年3月4月に行われたKAGRAの最初の試験運転で取得されたデータの解析が重要な課題であった.従って,KAGRAデータ解析のために独自に開発されたパイプラインを用いて,中性子星連星合体重力波の探索を行った.LIGOやVirgoとは独立した自前のパイプラインを持つことは,解析コードのブラックボックス化を防ぎ,解析内容の全てを把握することができるため,これは非常に重要な点である.データの処理は順調に進展している.また,LIGOによる重力波の初観測によって重要性が格段にアップした,重力波天体の電磁波フォローアップ観測に関係した研究と,ブラックホール連星合体に関係した研究も行った.

重力波天体の電磁波フォローアップに関係した研究では,小口径の光学望遠鏡によって対応天体を探す場合の最適な方向は,2台検出器によって決まる最も確率の高い方向ではないことを見いだした.これは考えてみればあたりまえの事なのであるが,従来は見逃されていた点である.今後はLIGOの2台に加えてVirgoが観測に加わり,3台検出器の体制となっていくものと考えられる.また,将来的にはKAGRAも加わり4台検出器体制となる.しかしながら,各レーザー干渉計の稼働率は80から90%程度であるため,将来的にも検出器2台でのみ検出される状況は考えられ,そのような状況でのフォローアップ観測の戦略を考えるために非常に重要な結果であると言える.更に,前年度中に投稿していた,修正重力理論の制限と,HHTによる中性子星連星合体シミュレーション波形の解析に関する2つの論文は無事に受理出版された.スピンがある場合の効率的な連星合体重力波探査のため,スピン歳差運動がある場合の重力波波形計算について,新しい重力波波形計算方法(Chatziioannou et al. Phys. Rev. D 95, 104004)について調べた.またスピンありの現象論的な波形であるIMRPhenomDと呼ばれる波形コードの実装を行った.そのコードは2019年以降のKAGRAデータ解析で用いられる.また本年度は2016年3月4月に行われたKAGRAの試験運転時の実際のデータを用いた解析のとりまとめを行った.KAGRAデータ解析のために独自に開発された連星合体探索パイプラインを用いて,KAGRAの実際のデータを用いて中性子星連星合体探索を行い,最終的なイベントレートの上限値の導出を行った.上限値導出の際にはノイズだけで生じるバックグランド分布の推定が重要な問題であるが,それに対して,1台検出器のトリガー分布から一般極地分布を用いたフィッティングによるバックグランド推定を行った.この手法は他では用いられていない新しい方法である.また,得られた中性子星連星合体イベントトリガーの時刻と,KAGRA検出器の補助チャンネルデータとの相関解析を行った.特に従来余り非線形相関に感度があるMaximum Information Coefficientを評価し,補助チャンネル信号と重力波信号が含まれる可能性がある主干渉計信号との相関を調べた.その結果,入射光学系モードクリーナーの制御信号と主干渉計信号との間に非線形相関があることが分かった.この結果はKAGRA検出器の感度や安定性向上に役立てられる.KAGRAデータを用いて中性子星連星合体探索を行い,イベントレートの上限値を導出した.連星ブラックホール合体後に発生するかもしれないエコー重力波の波形を一般相対論的に導出した.LIGO2台の重力波検出器で決定された方向を小口径望遠鏡で追観測することは必ずしも最適ではないことを示した.連星合体重力波観測から一般相対論からのずれを制限する可能性について調べ,1つの重力波イベントでも変形が検出出来るパラメータ領域があることが分かった.連星中性子星の合体後にできる重い中性子星からの重力波の振動数の時間進化を解析し,10Mpcで起こった場合は振動数の時間進化を5%の精度で決定出来ることが分かった.
周期系におけるブロッホ波の包絡ソリトン

周期的不均一性を持つ、非線形波動系におけるソリトン現象の解明を行った。線形周期系では、ブロッホ波と呼ばれる単色波を一般化した型の基本解の存在が、一般的に知られている。一方、1次元の均一非線形系において、単色波の変調が非線形シュレディンガー(NLS)方程式に支配されることが、多くの系でわかっている。本研究においては、このアイデアを周期的系に拡張することに成功した。この際、搬送波は単色波ではなく、ブロッホ波が採用された。結果的に、ブロッホ波の変調もNLS方程式に支配されることが、非線形格子、光ファイバー系において証明された。この際、一般の周期系に適用できる逓減摂動法を構築することも行った。これらの結果は、「周期系におけるソリトン現象」という新たな概念を、非線形物理学にもたらすと考えられる。さらに注目すべきは、線形波において、許されない振動数帯(ギャップ)が存在するにも関わらず、非線形系効果による振動数のシフトによって、ギャップ内に相当する振動数のソリトンが存在することも明らかになった。これはギャップソリトンと呼ばれていて、光ファイバーにおいて最近提唱された現象であるが、今回の研究ではじめて非線形格子においても存在し得ることが明らかになった。特に、2原子格子において、数値シュミレーションを行い、理論から予想されるギャップソリトンの存在が確認された。今後は、流体系プラズマ系にこのアイデアを応用したい。
レ-ザ光解離法と組合せた衝撃波中でのラジカルの反応の研究

高温条件下で活性種(原子やラジカル)をパルス的に発生しその後続反応に関する速度論的知見を得ることを目的として、衝撃波加熱状態でのレ-ザ光解離を行ない、原子共鳴吸光法による生成物検出を通じて化学反応素過程に関する研究を行なった。対象としては、アセチレン(C_2H_2)の熱解離過程で重要性が指摘されながら、高温条件での研究例がないエチニル(C_2H)ラジカルの反応をとりあげた。前年度の研究で得られた速度定数の精度を上げる一方、反応経路の分岐比を決定することを目標とした。H原子の生成速度のC_2H_2濃度依存性および温度依存性を12602487Kの範囲で測定し、反応速度定数k_1=(6.6±1.1)×10^<-11>cm^3molecule^<-1>s^<-1>、活性化エネルギ-0kcal mol^<-1>を決定した。またC_2Hラジカルの初期濃度と生成H原子の濃度比の測定から、反応(1)はほぼ100%の収率で表記の生成物を生成することを明らかにした。C_2H_2の高温熱解離でC_2Hを再生する過程の逆反応として重要な同反応について、H原子生成速度のH濃度依存性およびその温度依存性を15652281Kの範囲で測定し、反応速度定数k=(3.3±0.5)×10^<-10>exp[-(13.5±2.6)kcal mol^<-1>/RT]cm^3molecle^<-1>s^<-1>と決定した。反応(1)の場合と同様の収率測定から反応(2)も収率ほぼ100%であることを明らかにした。補助的実験として(室温条件下であるが)C_2H+D_2反応で生成する原子がD原子のみであることを明らかにし、反応(2)で生成するH原子は反応物であるH_2のみに由来することを明らかにした。以上、レ-ザ光解離と衝撃波加熱の組合せにより、特定の活性種の、特定の反応の研究を可能にした。
吹雪障害および路面凍結による寒冷地災害の研究

平成5,6年度冬期間('93.11-'94.5及び'94.11-95.5)、国道39号石北峠及び国道333号端野トンネルにおいて路面凍結に関する観測を実施した。石北峠においては一般路面、橋梁部路面、覆道路面の3種の路面についてそれぞれの熱的特性を調査するために表面放射温度を自動測定し、さらに橋梁部裏面温度、気温、風速、天空放射温度を境界条件として測定した。端野トンネルにおいてはトンネル内路面温度、壁面温度、風速気温を自動測定し、トンネル外の路面温度を比較した。また平成6年度に作動開始した北海道開発局・石北峠道路交通情報システムによる凍結情報、交通量情報、気象情報を解析し、路面温度観測結果と比較した。平成7年度はこれらのデータ解析を行った。石北峠において各種路面を比較すると、冬先の10,11月に橋梁路面は一般路面より積雪面となる頻度が高かった。また橋梁路面温度は厳冬期に一般路面より約1°C低いが、5月に入ると橋梁の方が高くなり、橋梁部は熱しやすく冷めやすい特性を示した。また覆道路面は積雪路面となる頻度はむしろ少ないが、シャーベット状雪面の頻度が高く、とくに3、4月にもその比率が高く、日射を受けないために春先にも凍結路面が残る特性を示した。路面温度予測シミュレーションの一環として、気温、風速、天空放射温度、雪面温度から路面温度を予測する数値計算を行い、計算値は12°C高い傾向はあるものの変動量はほぼ一致する結果を得た。凍結防止用ロードヒ-ティングについては、その最適電力運用のための実験観測を北見工業大学構内で行い、降雪センサー・凍結センサーとの組合せにより有効な電力運用の方法を求めた。吹雪に関しては、雪粒子が障害物周辺でどのような動きをするかを粒子単体の運動を追跡する力学計算を行い、吹きだまりが形成される様子を再現した。1.冬期路面温度連続観測:スポット型赤外放射温度計とデータロガーを組み合わせて、路面表面温度連続観測を行った。放射温度計は電池式の携帯型であるが、電力消耗を防ぐため、ロガーデータ取り込み時だけ作動するような回路を組み込んだ。測定間隔は30分毎であり、1月に装置の設置を行い、5月までの観測を予定している。測定対象は、一般道路、橋梁部、覆道部、トンネル部であり、次の観測地点に測定機を設置した。国道39号線・石北峠付近:1:一般道路,2:橋梁部道路表面,3:橋梁部下部裏側,4:覆道部国道333号線・端野トンネル付近:5:一般道路、6:トンネル内部2.赤外カメラ観測:道路表面温度分布を測定するため、国道39号線・石北峠付近において一般道路、橋梁部、覆道部の赤外カメラ観測を3回行った。3.航空機観測:軽飛行機による上空からの赤外カメラ撮影を、国道333号線、国道39号線沿いに実施し、道路表面温度の路線沿い温度分布観測を行った。4.数値実験:道路交通障害となる地吹雪について、単一雪粒子の運動を追跡する手法にて数値計算を行い、障害物付近の吹雪粒子運動、吹きだまり形成条件などのシミュレーションを行った。1.前年度の冬期間データ('94.01-05)を'94.5月に回収し、解析を行った。国道39号線・石北峠では、橋梁路面温度は一般路面温度よりも大きく変化し、気温より低い最低温度を示した。トンネル・覆道部は日変化は小さいが季節変化の位相が遅れ、5月まで0°C以下の凍結条件が続いた。