hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神疾患の興奮性・抑制性神経機能－脳磁図研究

なお、本研究課題期間で平成30年度は、別のデータセットであるが、統合失調症では、位相同期カップリングの左右半球バランスが正常対照者とは異なるという研究も行い論文として報告した(Hirano S, et al. Biol Psychiatry: CNNI, 3: 69-76, 2018.)。また、初発統合失調症では、進行性に聴覚ガンマ帯域活動が減弱するが、ハイリスク群では進行を認めなかったという研究結果も論文として報告した(Oribe N, Schizophr Res, in press.)。本研究により、精神疾患の興奮性・抑制性神経機能のバランスの障害という観点からの、疾患の再分類の可能性や客観的診断の補助としてこの指標が役立つ可能性が示唆された。統合失調症、双極性障害、うつ病、健常者のリクルートを継続する。更に、他の課題(具体的には自己の名前に対する反応)を用いた誘導神経振動の研究も行う予定である。このような多角的アプローチにより、精神疾患の病態解明の手がかりが得られると考える。MNE解析、各自の頭部MRI画像を用いたソースベースでの解析を行う予定としているが、技術的に工夫をする必要がある。高性能のコンピュータを使用することで対応する予定である。被験者数は、双極性障害、うつ病のサンプルがやや少ないので、今後九州大学近郊のクリニックに依頼をして、患者さんへの研究参加に協力していただく。すでに2箇所に依頼し承諾を得ており、九州大学病院倫理委員会での承認を得ている。
ケニアとウガンダにおける殺ダニ剤抵抗性マダニの分布調査と迅速検査法の開発

アフリカ地域の畜産経済振興において最大の障害は感染症による家畜の損耗である。とりわけマダニ媒介感染症による飼養家畜の集団感染ならびに斃死は、経済的損失を引き起し、飼養家畜の体表上で吸血により日々大きくなるマダニを、苦々しく手ずから抜去している畜主にとっては、精神的徒労感が最も大きい重大な事故の一つである。本研究は、アフリカ中東部において顕在し、アフリカ西部ではその出現が懸念されている殺ダニ剤抵抗性マダニの抜本的対策技術の確立を企図し、以てマダニ媒介感染症による家畜の集団事故の予防対策に資することを目的とし、ケニア・ウガンダ両国を対象とした殺ダニ剤抵抗性マダニの分布調査を行う。また、既存の薬剤感受性試験に替わる簡便な検査技術開発の方向性を明らかにするため、(1)抵抗性形質獲得メカニズムの分子生物学的解析を行い、(2)迅速診断法の開発と現地調査への試行・応用を目指すものである。本年度の研究では、ケニアにおいて採取したホルムアミジン系殺ダニ剤アミトラズ抵抗性のマダニより得た標的分子をコードする遺伝子β-adrenargic-like octopamine receptor (βAOR)について、前年度成果をもとに、cell-based assayを構築して細胞生物学的に、SNPの存在が及ぼすβAORの分子活性の違いについて解析を行った。対照区には、参照株由来の野生型βAOR(wβAOR)遺伝子配列ORFを組み込み、HEK293細胞へトランスフェクションにより導入した。実験区には変異型SNPを有するβAOR(mβAOR)遺伝子配列ORFを組み込み、同様に細胞へ導入した。アゴニストであるオクトパミンにて賦活化したところ、mβAOR導入細胞にて、細胞内cAMP濃度が対照区より高いという結果を得た。少なくともmAORはアゴニストに対する感受性が上昇していることが示唆される。本研究は段階的に研究を遂行し、ケニアやウガンダ国にて採取したマダニについて、(有機リン系、合成ピレスロイド、ホルムアミジン系)殺ダニ剤抵抗性の分布調査、抵抗性形質獲得メカニズムの分子生物学的解析、迅速診断法の開発と現地調査への試行・応用を目指すものである。初年度の成果として、ケニアにおいて採取したホルムアミジン系殺ダニ剤アミトラズ抵抗性のマダニより得た標的分子をコードする遺伝子β-adrenargic-like octopamine receptor (βAOR)について、そのRNA情報、ゲノムにおける遺伝子構造、SNP情報と採取地域ごとの分布率について纏めた成果を投稿する段階となった。また、有機リン系殺ダニ剤標的分子であるAChEについても全長配列の解読に成功している。次に本年度の成果として、培養細胞系を用いたcell-based assayから、βAORのSNPの違いによる受容体活性の変化があると示唆される結果を得た。また、本年度は殺ダニ剤抵抗性マダニの出現が懸念されている西アフリカのガーナ国についても訪問する機会を得ることができ、現地マダニの調査を進める方向で覚書を交わすこととなった。最終年度では、cell-based assayにより解析を進めているβ-adrenargic-like octopamine receptor (βAOR)について、得られたSNP情報から責任SNPを解明するためのβAOR薬理生理学的解析について、各種アゴニストやアンタゴニスト、さらには殺ダニ剤アミトラズやアミトラズ代謝物などを用いて、解析を進める。候補SNPについては、検出可能な迅速遺伝子診断法であるLAMP法を基軸として、さらに簡便な等温核酸増幅法による識別手段の開発を行う予定である。本研究は、アフリカ中東部において顕在している殺ダニ剤抵抗性マダニの抜本的対策技術の確立を企図し、以てマダニ媒介感染症による家畜の集団事故の予防対策に資することを目的とし、ケニア・ウガンダ両国を対象とした殺ダニ剤抵抗性マダニの分布調査を行う。本年度の研究では、ケニアの農業畜産が盛んな地域に位置する野外農場にて、牛体表上で半飽血状態のウシマダニ亜属Rhipicephalus Boophilus decoloratusの成ダニより抽出した全RNAを用い、次世代シーケンスによるRNAseq解析を行い、網羅的な転写産物カタログの作成を行った。R (B). decoloratusは、近縁マダニのR (B). microplusとは異なり、ゲノム情報が整備されていない。そこで得られたリード配列についてde novoアッセンブリーによりcontig配列を作製し、NCBIの蛋白質データベースを対象にblastxを行いアノテーション付けた。アフリカで通常使用されている殺ダニ剤、特に有機リン系殺ダニ剤の標的分子であるアセチルコリンエステラーゼ(Acetylcholinesterase, AChE)の遺伝子全長の同定に成功した。

初年度の成果として、ケニアにおいて採取したホルムアミジン系殺ダニ剤アミトラズ抵抗性のマダニより得た標的分子をコードする遺伝子β-adrenargic-like octopamine receptor (βAOR)について、そのRNA情報、ゲノムにおける遺伝子構造、SNP情報と採取地域ごとの分布率について纏めた成果を投稿する段階となった。また、有機リン系殺ダニ剤標的分子であるAChEについても全長配列の解読に成功している。これによりゲノム情報がなく、またアフリカ地域ということで欧米諸国からは経済的援助や研究支援が立ち遅れている中で、本研究によりRhipicephalus Boophilus decoloratusの遺伝子情報が解明されつつあることは重要な成果である。また、本年度はウガンダ国を訪問し、サンプル数は少ないが現地マダニを得ることができ、これを用いた遺伝子解析を進めているところである。アフリカ地域の畜産経済振興において最大の障害は感染症による家畜の損耗である。とりわけマダニ媒介感染症による飼養家畜の集団感染ならびに斃死は、経済的損失を引き起し、飼養家畜の体表上で吸血により日々大きくなるマダニを、苦々しく手ずから抜去している畜主にとっては、精神的徒労感が最も大きい重大な事故の一つである。本研究は、アフリカ中東部において顕在し、アフリカ西部ではその出現が懸念されている殺ダニ剤抵抗性マダニの抜本的対策技術の確立を企図し、以てマダニ媒介感染症による家畜の集団事故の予防対策に資することを目的とし、ケニア・ウガンダ両国を対象とした殺ダニ剤抵抗性マダニの分布調査を行う。また、既存の薬剤感受性試験に替わる簡便な検査技術開発の方向性を明らかにするため、(1)抵抗性形質獲得メカニズムの分子生物学的解析を行い、(2)迅速診断法の開発と現地調査への試行・応用を目指すものである。本年度の研究では、ケニアにおいて採取したホルムアミジン系殺ダニ剤アミトラズ抵抗性のマダニより得た標的分子をコードする遺伝子β-adrenargic-like octopamine receptor (βAOR)について、前年度成果をもとに、cell-based assayを構築して細胞生物学的に、SNPの存在が及ぼすβAORの分子活性の違いについて解析を行った。対照区には、参照株由来の野生型βAOR(wβAOR)遺伝子配列ORFを組み込み、HEK293細胞へトランスフェクションにより導入した。実験区には変異型SNPを有するβAOR(mβAOR)遺伝子配列ORFを組み込み、同様に細胞へ導入した。アゴニストであるオクトパミンにて賦活化したところ、mβAOR導入細胞にて、細胞内cAMP濃度が対照区より高いという結果を得た。少なくともmAORはアゴニストに対する感受性が上昇していることが示唆される。本研究は段階的に研究を遂行し、ケニアやウガンダ国にて採取したマダニについて、(有機リン系、合成ピレスロイド、ホルムアミジン系)
高炭水化物食と高脂肪食の食事後の運動が食事誘発性体熱産生に及ぼす影響

肥満の人々の減量にとって、運動はその実行時ばかりでなく終了後も引き続き数時間にわたってエネルギー代謝を活発化しつづけるので、運動と食事のあり方は減量プログラム作成に重要な問題である。本研究の目的は、食事後運動しない場合に比べて、食事後の運動が食事誘発性体熱産生(DIT;エネルギー消費)をさらに高めるかどうか、また食事組成がDITと運動のエネルギー消費に影響するかどうかについてラットを用いて検討することにある。結果から、長期にわたる高炭水化物食あるいは高脂肪食の摂取は1回のそれぞれの食事後のDITに差をもたらさなかった。しかし、その後の運動中の酸素摂取量は、高脂肪食のラットに比べて、高炭水化物食のラットで有意に高く、また呼吸商は高炭水化物食のラットで高かった。一方、運動中の肝臓と筋肉のグリコーゲン含量は高脂肪食のラットでは低下したが、高炭水化物食のラットでは著しく増加した。高炭水化物食ラットでは、高脂肪食ラットに比べて、運動時のグリコーゲン合成酵素の活性が著しく高ったが、安静時にはそのような差はなかった。グリコーゲンホスホリラーゼの活性には両食餌間に差はなかった。また、高脂肪食ラットがほんのわずかの期間高炭水化物食を摂ると、運動時のグリコーゲン合成酵素の活性が高まることがわかった。筋肉と脂肪組織の細胞膜のβ-アドレナリン性・受容体の数は高脂肪食から高炭水化物食に切り替えたラットで多かった。これらの結果から、摂取期間の長短にかかわらず高炭水化物食の摂取は交感神経系の活性化をもたらし、同時にグリコーゲン:グルコース1リン酸の基質サイクルが高まることにより、結果的に運動時のエネルギー代謝を亢進することが考えられた。これに関して、食事誘発性体熱産生(DIT;エネルギー消費)が運動により促進されることが知られている。実際上では、運動を1日のどこで行なうとDITが最大になるか、言い換えれば運動とDITをどのようなタイミングでおこなうと総エネルギー消費が最大になるかに関心がある。本研究の目的は、食事後運動しない場合に比べて、食事後の運動がDITをさらに高めるかどうか、また食事組成がDITと運動のエネルギー消費に影響するかどうかについてラットを用いて検討することにある。平成5年度の研究では、長期にわたる高炭水化物食あるいは高脂肪食の摂取が一回の摂食後のDIT、またその後の運動中のエネルギー消費を高めるかどうかを検討した。その結果、長期にわたる高炭水化物食あるいは高脂肪食の摂取は1回のそれぞれの食事後のDITに差をもたらさなかった。これらの結果から、高炭水化物食のラットでは、運動時には炭水化物のエネルギー代謝が活発化し、肝臓と筋肉のグリコーゲン:グルコース1リン酸の基質サイクルが高まり、エネルギー消費が高まることが推定された。また、1日の尿中エピネフリン量は高炭水化物食のラットで高かった。高炭水化物を長期に摂ることは1回の食事後の食事誘発性体熱産生に影響をもたらさないが、交感神経系の活動が亢進する運動時には炭水化物のエネルギー代謝を著しく高めることがわかったので、これらの内容を論文にまとめ発表した。

その結果、高炭水化物食のラットでは、1回の食事後の食事誘発性熱産生に影響をもたらさないが、交感神経系の活動が亢進する運動時には炭水化物のエネルギー代謝が活発化し、肝臓と筋肉のグリコーゲン:グルコース1リン酸の基質サイクルが高まり、エネルギー消費が高まることが推定された。平成6年度の研究では、高炭水化物食あるいは高脂肪食の摂取が、安静時と運動時のグリコーゲン合成酵素の活性にどのような影響を与えるかについてまず実験した。高炭水化物食ラットでは、高脂肪食ラットに比べて、運動時のグリコーゲン合成酵素の活性が著しく高かったが、安静時にはそのような差はなかった。グリコーゲンホスホリラーゼの活性には両食餌間に差はなかった。また、高脂肪食ラットがほんのわずかの期間高炭水化物食を摂ると、運動時のグリコーゲン合成酵素の活性が高まることがわかった。このように、摂取期間の長短にかかわらず、高炭水化物食は運動時のグリコーゲン合成酵素の活性を高めることが明らかになった。ところで、高脂肪食ラットがほんのわずかの期間高炭水化物食を摂ると、1日の尿中エピネフリン量は著しく高かくなった。一方、逆に高炭水化物食ラットがほんのわずかの期間高脂肪食を摂ると、1日の尿中エピネフリン量は著しく低くなった。筋肉と脂肪組織の細胞膜のβ-アドレナリン性受容体の数は高炭水化物食ラットで多かった。これらの結果から、高炭水化物食の摂取は交感神経系の活性を高め、運動時のエネルギー代謝を亢進することが考えられた。
南米大陸における霊長類の系統進化に関する研究

コロビンアにおいては1977年以来、10種におよぶ霊長類化石の発見に成功してきたが、霊長類の地理的・生態的分布および系統学的研究を深化させるためには、コロンビア以外の地域に調査地域を求めなければならない。コロンビンアとは異なる霊長類化石の発見が期待され、今後の南米における霊長類の系統進化の研究にとて、ボリビアでの調査によて新たな展開が望まれたのであった。昨年度調査によってブラニセラと思われる霊長類の下顎のほぼ完全な化石を発見することに成功した。今年度は、当該化石とアルゼンチンやボリバイですでに発見されている霊長類化石との比較検討を広範囲に進めなければならず、それらの化石が多数保管されているブエノスアイレス(アルゼンチン)、ラパス(ボリビア)、ニューヨーク、カリフォルニア、ホノルル(アメリカ)の博物館を訪問する必要が生じた。コロンビアのラ・ベンタ地域において、中期中新世の霊長類化石の発掘を種目的とした古生物学的調査と地質調査を実施した。調査地域をこれまでよりも拡大して調査した結果、新たな地点からこれまで未発見であったティティの祖先の顎骨化石の発見に成功した。それら地域の詳細な地質図作成のための地質調査を並行しておこなった。ブラジルの調査では、博物館に所蔵されている現生広鼻猿類の骨格標本の計測をおこない、統計学的な解析をおこなうことを主目的としている。リオ・デ・ジャネイロ、ベレン、マナウスの3都市のの博物館で調査を実施した。本年度は主としてティティモンキー、マ-モセット、タマリン類の頭骨および歯牙の計測をおこない、分岐分析学的研究ならびに統計学的解析のための基礎データの集積につとめた。あわせて、それら標本の歯列のシリコン型をとって、日本に持ち帰り解析するするための材料とした。ボリビアのオンダ地区において、中期中新世の霊長類化石の発見を主目的に、地質学的調査と古生物学的調査を実施した。コロンビアにおいては1977年以来、10種におよぶ霊長類化石の発見に成功してきたが、同時期における霊長類の地理的・生態的分布を考察するには、コロンビア以外の地域に調査地域を求めなければならない。コロンビアとは異なる霊長類化石の発見が期待され、今後の南米における霊長類の系統進化の研究にとって、新たな展開が望まれるのであった。しかし、本調査によって発見された哺乳類化石は、おおむね草原性の動物ばかりで、森林生活者である霊長類化石は発見できなかった。しかし、広域調査を展開すれば、森林性動物が化石となって保存されている地域が特定でき可能性があり、今後は、広域調査によって、霊長類化石の発見につとめたい。コロンビアのラ・ベンタ地域において、中期中新世の霊長類化石の発掘を種目的とした古生物学的調査地質調査を実施した。前年度には表面採集によって新たな地点からホエザルの祖先の化石スタートニアの小臼歯2個を発見した。その新地点において本年度は、水洗ふるい分け方による微小化石の収集に務めた。この地点からは、追加資料の発見はできなかったが、別の地点において、乳臼歯と小臼歯を発見し、それらが霊長類の歯の化石であることを確認した。南米霊長類の類似の標本を所蔵しているフロリダ大学およびカリフォルニア大学バークレー校におもむいて、本年度に発見された化石標本と比較検討をおこなった。その結果、本年度に我々が発見した霊長類化石は、これまでに発見されているどのサル類化石とも対応しないことが判明した。新しい種類の霊長類である可能性が高く、これを確定させるには、臼歯の化石が発見されなければならない。今後の調査によって、大臼歯の発見に全力をかたむけたい。

ボリビアのサジャ地区において、前期漸新世の霊長類化石の発見を主目的に、地質学的調査と古生物学的調査を実施した。コロンビアにおいては1977年以来、10種におよぶ霊長類化石の発見に成功してきたが、霊長類の地理的・生態的分布および系統学的研究を深化させえるためには、コロンビア以外の地域に調査地域を求めなければならない。コロンビアとは異なる霊長類化石の発見が期待され、今後の南米における霊長類の系統進化の研究にとって、ボリビアでの調査によって新たな展開が望まれるのであった。今年度調査によってブラニセラと思われる霊長類の下顎のほぼ完全な化石を発見することに成功した。今後も同地域を中心に、広域調査を展開すれば、良好な化石が保存されている地域が特定でき可能性がある。今後は、広域調査によって、霊長類化石の発見につとめたい。コロンビアのラ・ベンタ地域において、中期中新世の霊長類化石の発掘を種目的とした古生物学的調査と地質調査を実施した。前年度には表面採集によって新たな地点からホエザルの祖先の化石スタートニアの小臼歯2個を発見した。その新地点において本年度は、水洗ふるい分け方による微小化石の収集に努めた。この地点からは、追加資料の発見はできなかったが、別の地点において、乳臼歯と小臼歯を発見し、それらが霊長類の歯の化石であることを確認した。それら地域の詳細な地質図作成のための地質調査を並行しておこなった。南米霊長類の類似の標本を所蔵しているフロリダ大学およびカリフォルニア大学バークレー校におもむいて、本年度に発見された化石標本と比較検討をおこなった。その結果、本年度に我々が発見した霊長類化石は、これまでに発見されているどのサル類化石とも対応しないことが判明した。新しい種類の霊長類である可能性が高く、これを確定させるには、臼歯の化石が発見されなければならない。今後の調査によって、大臼歯の発見に全力をかたむけたい。ブラジルの調査では、博物館に所蔵されている現生広鼻猿類の骨格標本の計測をおこない、統計学的な解析をおこなうことを主目的にしている。リオ・デ・ジャネイロ、ベレン、マナウスの3都市のの博物館で調査を実施した。本年度は主として、ティティモンキー、マ-モセット、タマリン類の頭骨および歯牙の計測をおこない、分岐分析学的研究ならびに統計学的解析のための基礎データの集積につとめた。あわせて、それら標本の歯列のシリコン型をとって、日本に持ち帰り解析するするための材料とした。コロンビアにおいては1977年以来、10種におよぶ霊長類化石の発見に成功してきたが、霊長類の地理的・生態的分布および系統学的研究を深化させるためには、コロンビア以外の地域に調査地域を求めなければならない。コロンビアとは異なる霊長類化石の発見が期待され、今後の南米における霊長類の系統進化の研究にとって、ボリビアでの調査によって新たな展開が望まれたのであった。昨年度調査によってブラニセラと思われる霊長類の下顎のほぼ完全な化石を発見することに成功した、。
中軸骨格の部域特異的形態形成:原条における予定体節中胚葉の部域化機構

鳥類やほ乳類の胚発生において,体節に由来する中軸骨格がどのようにして部域化,すなわち胸部にのみ肋骨を持つよう運命づけられていくのか?その機構を知るためには,まず,そのような部域化が体節中胚葉の発生過程のいつどこで起きるかを明らかにしなければならない.これまで我々は,ニワトリウズラキメラ胚を用い、肋骨の形態を指標として実験を行ってきた。これは形態そのものを観察するという点で必須ではあるが、結果が得られるまで長時間かかることや,多かれ少なかれ見られる形態異常によるその解析の困難さなどの難点がある.今年度は,これを克服するため,部域特異的に発現するHox遺伝子の発現を部域化の指標とできるか検証した.発生段階4から5体節期(発生段階8^+)ニワトリ胚の原条より予定体節中胚葉領域を切り出しそれを正中矢状断して左右2つに分け,ひとつは直ちに,もうひとつは2日間in vitro培養後,RNAを抽出した,これから,RT-PCR法によってHoxA4,A5,A6,A7,D10,D13の発現を検出した.原条は発生段階が進むにつれ,頸部体節から胸部そして腰部体節へと,頭側から尾側へ順にその発生運命が変わっていく.Hox遺伝子の発現も,発生段階のよりあとの原条ほど,より尾側で発現するHox遺伝子の発現が見られた.また,2日間培養したものは,培養前よりも,より尾側で発現するHox遺伝子を発現するようになった.このことは,形態形成能において部域化していることが示された原条の予定体節中胚葉領域が,Hox遺伝子の発現能においても部域化していることを示している.このような分子マーカーを指標とすることにより,実験の期間の短縮がはかれ,より高い再現性が期待されるのみならず,in ovo実験に加えてin vitroの実験系の構築も可能となるのである.今後は,Hox遺伝子群をマーカーにin vitro実験系を活用し,体節中胚葉の部域化を引き起こす組織,因子を検索していきたい.鳥類やほ乳類の胚発生において,体節に由来する中軸骨格がどのようにして部域化,すなわち胸部にのみ肋骨を持つようになるのかを明らかにしたい.体節中胚葉が,分節する前から部域化していることはすでに報告されていたが,我々はさらに発生をさかのぼって,体節中胚葉が形成される原条期にすでにそれは部域化され始めていることを示した.これはウズラ胚より単離した原条の予定胸部中胚葉領域をニワトリ胚原条の予定腰部領域に移植すると,腰部に肋骨が形成されることから明らかになった.一方,各体節レベルを特徴づけるHox遺伝子の発現も原条において検出できた.原条の断片は異所的な移植によっても本来の発生運命に従った形態の中軸骨格を形成するが,Hox遺伝子も同様に本来の発現パターンを示すのかどうかを明らかにするため,原条を異所的に移植したニワトリウズラキメラ胚の中軸骨格におけるHoxc8の発現パターンを調べた.Hoxc8は第3胸椎および第3肋骨より尾側の胸椎や肋骨で発現が見られ腰椎では発現の見られない.キメラ胚肋骨の連続切片を作成し,抗ウズラ抗体を用いた免疫組織化学により移植片由来の細胞を同定する一方,その隣接切片でin situハイブリダイゼーションによりHoxc8の発現を検出した.その結果,ウズラ移植片由来肋骨にほぼ一致してHoxc8の発現が見られた.Hox遺伝子も,形態形成能と同様,異所的移植のような環境の変化に左右されず発現し続けることが明らかになった.骨格の形態のみならずHox遺伝子の発現を部域化の指標とすることは,例えば,原条の培養系において形態形成まで至らなくとも,体節中胚葉を部域化させる組織や因子を検索できるという点で非常に有効である.次年度は,体節中胚葉部域化のin vitro系を確立し,部域化の誘導因子を探索したい.鳥類やほ乳類の胚発生において,体節に由来する中軸骨格がどのようにして部域化,すなわち胸部にのみ肋骨を持つよう運命づけられていくのか?その機構を知るためには,まず,そのような部域化が体節中胚葉の発生過程のいつどこで起きるかを明らかにしなければならない.これまで我々は,ニワトリウズラキメラ胚を用い、肋骨の形態を指標として実験を行ってきた。これは形態そのものを観察するという点で必須ではあるが、結果が得られるまで長時間かかることや,多かれ少なかれ見られる形態異常によるその解析の困難さなどの難点がある.今年度は,これを克服するため,部域特異的に発現するHox遺伝子の発現を部域化の指標とできるか検証した.発生段階4から5体節期(発生段階8^+)ニワトリ胚の原条より予定体節中胚葉領域を切り出しそれを正中矢状断して左右2つに分け,ひとつは直ちに,もうひとつは2日間in vitro培養後,RNAを抽出した,これから,RT-PCR法によってHoxA4,A5,A6,A7,D10,D13の発現を検出した.原条は発生段階が進むにつれ,頸部体節から胸部そして腰部体節へと,頭側から尾側へ順にその発生運命が変わっていく.Hox遺伝子の発現も,発生段階のよりあとの原条ほど,より尾側で発現するHox遺伝子の発現が見られた.また,2日間培養したものは,培養前よりも,より尾側で発現するHox遺伝子を発現するようになった.

このことは,形態形成能において部域化していることが示された原条の予定体節中胚葉領域が,Hox遺伝子の発現能においても部域化していることを示している.このような分子マーカーを指標とすることにより,実験の期間の短縮がはかれ,より高い再現性が期待されるのみならず,in ovo実験に加えてin vitroの実験系の構築も可能となるのである.今後は,Hox遺伝子群をマーカーにin vitro実験系を活用し,体節中胚葉の部域化を引き起こす組織,因子を検索していきたい.
外来染色体を転座型で安定に維持できるマウスES細胞の作製

ヒト染色体を導入したマウスES細胞より作製されたTranschromosomic(Tc)マウスは,ヒト型代謝系を再現するマウスの作製,ヒト型免疫系を持つマウスの作製,ヒト遺伝子(群)のin vivoでの解析等への幅広い応用を可能とした。しかし,選択培養を行わなければ外来染色体の脱落が高頻度で生じること,マウス個体ではそのような選択操作が出来ないこと,外来染色体の子孫への伝達が困難なこと等の問題点がある。これらの問題点を克服し,安定に外来染色体を維持,子孫への伝達可能なシステムの構築を目的として,loxP配列をマウス染色体テロメア近傍に組み込んだES細胞を作製した。まず、Hprt-/-であるマウスES細胞株E14tg2aにおいて、内在性のマウス10番染色体末端に相同組み換えを利用しloxP-3'HPRTを導入した。次に相同組み換えを高頻度に起こすトリDT40細胞中でヒト染色体(ヒト6、11、21番染色体)の目的領域のセントロメア側に相同組み換えでloxP-5'HPRTを導入した。6番、21番染色体については目的領域のテロメア側に相同組み換えで外来テロメア配列を挿入することで、その領域よりテロメア側を切断した。以上のような改変ヒト染色体を上記の改変マウスES細胞に微小核細胞融合法を用いて導入し、Cre発現およびHAT選別により、loxPサイトでの部位特異的転座染色体を保持するES細胞クローンを得ることに成功した。これまでに1)ヒト11番染色体上ゲノムインプリンティング遺伝子領域(2Mb)、2)21番染色体上のダウン症候群候補領域(5Mb)、3)ヒト6番染色体上のHLA遺伝子クラスター(5Mb)をマウス10番染色体末端に転座させることに成功し、少なくともES細胞中では、上記の染色体領域がで極めて安定に保持されることが確認できた。今後は,この実験系の汎用性、有効性を検討していく。ヒト染色体を導入したマウスES細胞より作製されたTranschromosomic(TC)マウスは,ヒト型代謝系を再現するマウスの作製,ヒト型免疫系を持つマウスの作製,ヒト遺伝子(群)のin vivoでの解析等への幅広い応用を可能とした。このようなES細胞を用いることによって,外来染色体にもあらかじめloxP配列を組み込んでおけば,ES細胞中でCre酵素によるマウス染色体と相互転座を起こさせることが可能となり,転座型で外来染色体を安定に維持させることが期待できる。実際にヒト11番染色体短腕をマウス染色体に転座させたES細胞を一つの例として作製した。マウス個体での安定性,子孫への伝達,ヒト染色体上の遺伝子の発現や機能の解析を行い,このシステムの有用性を検討した。方法を以下に記した。マウス10番染色体テロメア近傍のDNAマーカーを用いて,マウスゲノムライブラリーをスクリーニングした。マウスゲノム・PGKNwo・loxP・HPRT遺伝子のエクソン39・マウスゲノム・PGKtkの順でターゲティングコンストラクトを構築した。

得られたコンストラクトでHPRT(-)のマウスES細胞にトランスフェクションした。G418とFIAUを含む培地で選択培養を行い,ターゲティングに成功したクローンを得た。さらにMMCTを用いて,pSV2Neoで標識されたヒト11番染色体をニワトリDT40細胞へ導入した。ヒトゲノム・HPRT遺伝子のエクソン12・loxP・PGKtk・ヒトゲノムの順でターゲティングコンストラクトを構築した。コンストラクトをヒト11番染色体を保持するDT40細胞へトランスフェクトし,ハイグロマイシンおよびG418を含む培地で選択培養を行い,ターゲティングに成功したクローンを得た。ヒト染色体を安定に保持するマウス作成技術はヒト型代謝系を再現するマウスの作製ヒト型免疫系を持つマウスの作製、ヒト遺伝子群のin vivoでの解析系へ幅広く利用できる。そこで特定のヒト染色体領域をマウス個体内でも安定に保持し、安定な子孫への伝達が可能なマウスを作製することを目的としてマウス染色体末端にヒト染色体の特定領域をCre/loxPシステムを用いて転座させることを試みた。まず、Hprt-/-であるマウスES細胞株E14tg2aにおいて、内在性のマウス10番染色体末端に相同組み換えを利用しloxP-3'HPRTを導入した。次に相同組み換えを高頻度に起こすトリDT40細胞中でヒト染色体(ヒト6、11、21番染色体)の目的領域のセントロメア側に相同組み換えでloxP-5'HPRTを導入した、6番、21番染色体については目的領域のテロメア側に相同組み換えで外来テロメア配列を挿入することで、その領域よりテロメア側を切断した。以上のような改変ヒト染色体を上記の改変マウスES細胞に微小核細胞融合法を用いて導入し、Cre発現およびHAT選別により、loxPサイトでの部位特異的転座染色体を保持するES細胞クローンを得ることに成功した。これまでに1)ヒト11番染色体上ゲノムインプリンティング遺伝子領域(2Mb>、2)21番染色体上のダウン症候群候補領域(5Mb)、3)ヒト6番染色体上のHLA遺伝子クラスター(5Mb)をマウス10番染色体末端に転座させることに成功し、少なくともES細胞中では、上記の染色体領域がで極めて安定に保持されることが確認できた。さらに1)に関してはキメラマウスまで作製できており毛色から高キメラ率が確認された。今後はこの染色体が子孫マウスヘ安定に伝達されるかを検討する。また、2)3)についても同様の実験を行い、この実験系の汎用性、有効性を検討していく。
飛翔中焼結によるインクジェット金属ナノ粒子の革新的配線形成に関する研究

最終年度(平成30年度)の研究実績は、インクジェット印刷により金属ナノ粒子配線を形成する技術において、基礎と応用の両面から成果を上げることができたと総括できるものであった。基礎的事項としては、インクジェットヘッドの機械的特性(ピエゾアクチュエータ)、音響的特性(インク流路)、流体的特性(インク液性)を包括的に解析できる等価回路モデルに着目し、等価回路モデル内に個々の実験系要素をうまく取り入れる方法を新たに見出したことで、より実態に合ったインクジェットヘッド解析を行うことを可能としたことが大きな成果である。応用的事項としては、独自の光焼結システムをインクジェット装置に組み込むことで、印刷と焼結を同じシステム上で一貫して行うことを可能としたことが大きな成果である。これら基礎と応用の各成果は、それぞれ論文にまとめられ、査読付き論文誌に投稿され、掲載された。研究期間全体を通じて明らかにしたことは、インク飛翔中の直接乾燥および焼結には、想定よりも大きなエネルギー密度の光照射を行うことが必要であるということである。本研究で用いた光源のパワーは300Wであったが、それを集光させても飛翔中のインク液滴を焼結させるには不足した。この事実により、直接焼結に至るまでの一つのステップとして、印刷と焼結を同じシステム上で一貫して行うことを着想し、実現させた。さらに、大きなエネルギー密度の光照射は、インクジェットの吐出安定性を低下させるため、より安定な吐出状況の実現には、等価回路モデルによる基礎検討が不可欠であることを見出し、実行した。すなわち、研究期間全体を通じて実施した研究の成果は、インクジェット技術の基礎固めを行った上で、斬新な手段で印刷と焼結を一貫して行うことであり、これらについては着実に実行され、成果を上げることができた。平成28年度の研究実績は、インクジェット印刷により金属ナノ粒子配線を形成する技術において、技術研究基盤の確立と、応用を見据えた研究活動の両面から進めることができたと総括できるものであった。具体的には、技術研究基盤として、インクジェットヘッドから吐出されるインク液滴の飛翔過程を詳細に観察できるシステムを確立できた。また、吐出状態の研究に必要となる、ダイアフラム変位測定の基盤を整えるための準備を進めることができた。光焼結については、白色連続光発生装置により、複数の基板材質に対する昇温速度の違いについて予備実験を行う段階に至った。応用を見据えた研究活動としては、我々がこれまでに開発した全方向インクジェット技術を活用し、厚さ約1mmのガラス板の端部を3次元的に乗り越えて、配線をインクジェット印刷することに初めて成功した。現状では、平成28年度交付申請書に記載した研究目的に向かって順調に進展していると言えるが、一方で新たな課題も明らかになった。一つは、インクを吐出させる駆動力となる、ピエゾ素子の機械的振動を生みだすための電気的なパルスを、如何に低ノイズで高速かつ正確に入力するかという点である。一つは、ダイアフラム変位測定の精度の向上である。平成29年度は、これらに対する対策を施すことで、電気的なパルスがピエゾ素子の機械的振動を発生させ、それがインクを吐出させるという一連の吐出現象に対し、より詳細な学術的知見を得ることに加えて、本研究課題の目的である、白色光の直接照射によるインクの乾燥・焼結に向けて着実に進められるよう、研究を遂行していく。平成28年度の研究実施計画では、インクジェットヘッドに内蔵されたピエゾ素子により振動するダイアフラムの変位を測定することで、パルス波形に対する副生成液滴の出現状況を詳細に調べることを目標としていた。この調査は、3つの要素に大別できる。それは、パルス発生、振動計測、液滴観測、である。実際には、これらは並行して検討された。その結果、3要素のうちの2つ(パルス発生、振動計測)について新たな課題が見つかり、1つ(液滴観測)は問題なく実行できることが分かった。まず、パルス発生については、従来のパルス発生回路と、光ファイバー方式非接触変位計を合わせて使用することを試みた際、回路から発生した電気的なノイズが、装置の電源線を介して変位計にまで回り込み、信号がノイズに埋もれて計測できなかったことで、課題が存在することが明らかになった。次に、振動計測については、ダイアフラム変位の振幅が当初の想定よりも大幅に小さく(少なくとも1μm以下)、変位計自体の精度を向上させる必要があることが明らかになった。最後に、液滴観察については、高速度カメラを用いることで、時間分解能が非常に大きく(秒間100000フレーム)、かつ長距離(約5mm)に渡った液滴飛翔の様子を観測することに成功した。これにより、今後もこの液滴観測システムを活用できることが分かった。一方、当初の計画では、平成29年度の実施項目として、白色スポット連続光の実験環境構築を挙げたが、これは平成28年度中に前倒して実験を行い、進展させることができた。また、応用を見据えた研究活動も進めることができた。以上、平成28年度の本研究課題の進展状況をまとめると、年度始めの計画通りには進まなかったものの、要素によっては計画より進んだものもあり、おおむね順調に進展していると自己評価できるものであった。平成29年度の研究実績は、インクジェット印刷により金属ナノ粒子配線を形成する技術において、基礎と応用の両面において着実な進捗が得られたが、どちらかといえば応用的な側面についての進捗が大きかったと総括できるものであった。

基礎的事項としては、インク液滴の安定形成、および新規光焼結方法の開発、が挙げられ、前者は(1)インク液滴飛翔観察、(2)ダイアフラム(メンブレン)変位測定、後者は(3)独自光焼結システム開発、により研究を進めている。インク液滴の安定形成は、平成28年度における研究活動により(1)と(2)の準備を進め、平成29年度中に実験を行い、現在論文化を進めている状況である。平成29年度中に論文化することは出来なかったが、平成30年度の早期に論文化できる予定である。新規光焼結方法の開発は、平成29年度中に(3)を進め、実験が可能な状態にすることができた。今後、実験および論文化を進め、結果は平成30年度の成果として論文投稿を行う予定である。次に、応用的事項としては、低耐熱性基材(プラスチック基板)に対するインクジェット印刷配線品質を向上することが挙げられる。これについては、平成29年度中に実験および結果発表を行うことができた。以上をまとめると、基礎的事項については着実に進めたが平成29年度中の成果発表には至らず、平成30年度に持ち越しとなった。応用的事項については、平成29年度中に成果発表を行うことが出来た。平成30年度は、特に基礎的事項の進捗に注力し、本研究課題の目的である、前後工程不要な光照射インクジェット印刷配線形成技術の実現に向けて研究を遂行していく。平成29年度の研究実施計画では、(A)ノイズをできるだけ発生させないパルス波形生成回路構成の構築を行い、その後、(B)微小変位量を検出できる変位計を用いて、パルス波形に対するメンブレン振動を計測し、(C)それが副生成液滴の出現にどのように影響するかを調べることを挙げた。これについては、平成29年度中に実験を行い、以下の結果を得た。(A)任意波形ファンクションジェネレータおよびピエゾ素子駆動用アンプの組み合わせで、ほとんどノイズが発生しないパルス波形生成回路構成の構築に成功した。(B)静電容量型変位計を用いることで、1μm以下の微小なメンブレン変位量を、高い時間分解能(1μ秒以下)で検出することに成功し、電圧スルーレートが高い場合に顕著なオーバーシュート振動が発生することを明らかにした。(C)オーバーシュート振動が発生する場合には副生成液滴が多く発生し、印刷品質を損なうことを明らかにした。これらの結果をまとめて、平成30年度の成果として論文投稿を行う。それに加えて、応用的事項として、低耐熱性基材に対するインクジェット印刷配線品質を向上させるという成果を得ることができた。この結果は、第27回マイクロエレクトロニクスシンポジウム秋季大会において発表を行った。具体的な内容は、プラスチック基材に洗浄および/または撥水性を付与する薬液を印刷前に付与することによって、基材の元々の表面状態に関わらず、高品質なインクジェット印刷を行うことができるという画期的なものであった。以上、平成29年度の本研究課題の進展状況をまとめると、要素により進捗のばらつきは若干あるものの、おおむね順調に進展していると自己評価できるものであった。最終年度(平成30年度)の研究実績は、インクジェット印刷により金属ナノ粒子配線を形成する技術において、基礎と応用の両面から成果を上げることができたと総括できるものであった。
マウス初期胚における心筋の発生分化と自動能獲得の機序

哺乳類の心臓の初期発生に関与する因子を検討するために,原条期マウス胚を培養し,心筋特異的遺伝子(Nkx2.5,MLC2V,MLC2A),ミオシン重鎖蛋白(MHC)と心収縮の発現を指標として,心筋分化過程を解析した。胎生6.75・7.25日胚の原始外胚葉や中胚葉からの心筋分化には,臓側内胚葉(VE)の関与が必須であることが判明した。VEからのいかなる心理活性物質が,心筋分化に関与するかを解明するために,両生類やトリの心発生に関与すると報告されている増殖因子(GF : TGFβ1,TGFβ2,activinA,BMP2,FGF-2,PDGFBB,IFG-1)を培養液に加え,VEを除いた胎生6.75日胚を72時間培養して心筋分化を検討した。それぞれのGFの添加培養では,心筋特異的遺伝子発現に相違はなかったが、MHC産生率FGF-2.43%,PDGFBB 78%,IGFI 88%,TGFβ2とBMP25%,TGFβ1とactivinA0%,自発収縮発現率はそれぞれ19%,13%,22%,以下TGFβsuperfamilyは0%であった。GFは加えず,VEを付けて培養した胚のMHC産生率100%,自発収縮発現率30%と比比較すると,VEの生理活性物質はFGF2,PDGFBB,IGFIに類似した作用を持つ物質であることが示唆された。一方、胎生7.5日胚を培養し,正常発生と同様に,1日後(胎生では8.5日)に自発収縮を開始する心筋分化培養系を用いて,β受容体刺激に対する自発興奮頻度の反応を検討した。β受容体刺激による陽性変時作用は自発収縮開発直後より認められた。ついで,自発収縮開始後1日後(胎生9.5日)の原始心室筋細胞を単離してWhole-cell Clamp法でL-type Ca電流を記録した。β受容体刺激によりCa電流は63%増加した。従来,心発達段階早期ではβ受容体刺激に感受性が認められないとされていたが,本報告は,極めて早期の発生段階の検討であり意義あるものと考えられる。今後,自発収縮開始早期のイオンチャンネル分化とこれに影響を与える液性因子,信号伝達経路の発達についても明らかにして行く方針である。
微量サンプルを対象とした高温気相光電子スペクトル測定法の開発

有機分子の構造、電子状態、反応機構の研究にイオン化エネルギーの情報が重要となっている。国内でHeI光電子スペクトルの測定が出来るのは我々しかいないというように思われる。そのため有機科学研究者からしばしば光電子スペクトルの測定の依頼を受ける。その時試料として合成したもの、高価なものを測定することが多く、出来る限り微量で測定すること、また気相で測定するため試料を300°C程度まで高温加熱気化を可能とするように装置を改良することを目的とした。実施計画の初年度は、1.高温加熱試料室の温度測定を可能にする試料導入パイプを新規作成。2.試料導入系は高温になってもイオン化室は室温に保ちエネルギー分析器やスリット系の汚染を少なくする工夫をする。次年度は積極的に測定を行い、3.分担者「山浦」の合成したキラル分子の光電子スペクトルを測定する。4.融点の高い核酸塩基を研究する。上記研究目標を以下のようにほぼ達成でき、成果報告書にまとめた。1.試料室の温度測定と効率よい導入パイプが出来たため、加熱時間を短縮し試料の量もも従来の半分(100mg以下)で済むようになった。2.キラル分子として新たに合成した1,2,4-ブタントリオール誘導体を10種類測定し、学会発表を行った。3.核酸塩基には融点が300°C以上のシトシン、チオシトシン、ウラシル、チオウラシルの光電子スペクトルを測定し、ケト-エノール互変異性体について検討した。4.クエン酸回路に関わる分子の光電子スペクトルによる研究を行った。5.これまで行った共同研究の依頼試料(ニトロアニソール類、スピロ環化合物、アルカン類)の光電子スペクトルについてデータバンクとしてまとめた。本年度の研究目標に即して以下のようにほぼ達成できたと考えている。1)試料導入系を新たに作成した。標準試料アルゴンの測定からスペクトルの強度、分解能について検討した結果、通常の使用に近い性能を得ることが出来た。2)試料導入系の銅パイプを改良してイオン化室に近いところに試料室を設置し、かつ、試料室の温度を測定できるようにした。現在、測定に必要な試料の量、加熱時間について検討中である。3)測定データである光電子スペクトルをプロッターからレーザープリンター出力に変更して論文作成をし易くした。各種測定データをパソコンに保存してデータバンク化することを考えている。4)スペクトルの帰属に大切な分子軌道計算を現在の半経験的な計算ソフトであるMOPACから非経験的計算のGAUSSIAN(分子研など)を利用できるようにしたい。インターネットの利用やそのためのパソコン周辺機器を整備している。5)キラル分子の合成、DNA塩基の誘導体などの測定準備を進めている。本年度の研究実施計画の目標は以下のようにほぼ達成できたと考えている。1)試料導入系の銅パイプを改良して試料室の温度を測定できるようにした。その結果加熱時間を短縮でき、測定に必要な試料の量も節約でき、これまで試料は200mgくらい必要であったが、約半分で間に合うようになった。2)核酸塩基は融点が300°C以上であるが、シトシン、チオシトシン、ウラシル、チオウラシルについて測定できた。その結果、光電子スペクトルの解釈にはケト-エノール互変異性体を考えなければならないとの知見を得た。3)キラル分子の合成と光電子スペクトルによる分子構造の解析としての計画としては、1,2,4-ブタントリオール誘導体の10種類を取り上げ測定と解析を行い、学会発表を行った。4)MOドライバーを購入して、各種測定スペクトルをパソコンに保存してデータバンク化することが出来るようになった。5)これらの結果を研究成果報告書にまとめた。
携帯情報端末を利用した社会福祉データベースのインターフェイス構築に関する研究

本研究の目的は介護従事者に対する情報提供のために携帯情報端末を有効利用することであるが,平成16年度は前年度まで行ってきた,利用の前提となるインターフェイスの適正化が必要である点に関して継続的な研究を行った.特に端末のユーザのニーズに対して適切な情報を提供するためには,ユーザのニーズを明確化する必要があるため,携帯情報端末を継続的にモニタリングする介護従事者に対する直接的な聞き取り調査を行ったところ,ユーザが求める情報のうちもっとも優先順位が高いものは,介護対象となる要介護者の個人情報であった.聞き取り調査および質問紙調査においても同様の結果がえられたことから,これを可能にするシステムの導入が求められていることがわかった.ただ単純なイシターフェイスを具備した携帯情報端末に対して個人情報を提示することは,その保護の観点から望ましくないため,十分なセキュリティが必要となる.そこで簡素なインターフェイスとしてバイオメトリック認証技術などの導入が必要であることがわかった.質問紙調査では,PDAの普及については低迷していることがわかった.対象となった104名のうち約89%が携帯電話を所有していたが,PDAについては約3%であった.さらに携帯電話所有者のうち約87%は電子メールを利用しており,テキスト形式の情報の取り扱いについて可能であることが示唆された.PDAの普及が進まない原因は2点あげられる.一つはPDAを用いることによる仕事上の利点に関して知識がないことであり,もう一つは携帯電話の高性能化と普及率の拡大である.このことから,介護従事者に対して携帯性の高い情報端末を普及させるための用件として,ユーザビリティの向上に加えて,外部との通信機能の確保があることがわかった.従って今後の展開として,一層の効果的な情報提供を図るため,携帯電話のPDA化とユーザビリティの向上を検討する.本研究は携帯情報端末を対象とした福祉情報の提供により,ホームヘルパーらの介護作業の負担を軽減させることを目的としており,平成14年度の研究成果としては以下の点があげられる.所沢市社会福祉協議会に所属する支援員による携帯情報端末のモニター利用によって,福祉情報を提供している既存のサイトから得られる情報には,知見より得られた需要の高い福祉情報を簡単に利用できるものとそうでないものがある点が示された.特に大規模なサイトの構造は情報が深く階層化されており,すぐに必要な情報を得るまでのプロセスに困難を伴う場合がある.逆にインデックスとして何が知りたいかを選択するメニューが用意され,浅い階層構造をもったサイトは,携帯情報端末のようにインターネットへの接続速度が遅くても,充分な情報を含んでおり利用価値は高いということがわかった.これは携帯情報端末だけでなくPCでも同様である.しかしながらPCによるインターネット利用では動画やスクリプトといった複雑な情報伝達も可能となる点で応用幅は広い.従って情報の内容と質による提供方法の選択が求められる.そのうち携帯情報端末への情報処理は,低スペックの機器で充分実施可能であることがわかった.モニターには予めPCに関する知識をもつユーザを対象としたが,携帯情報端末の利用を習熟する際は新しい機器の利用についての教示が必要であり,次年度実施予定の複数ユーザによる携帯情報端末の利用も同様か,それ以上の教示が求められ,用途を特定したマニュアル等を携帯情報端末に組み込む必要があることがわかった.所属するホームヘルパーの多くは情報収集に対して高いモチベーションを持つが,機器の利用において躊躇するケースが多く,機会損失が生じている.従って機器の用途を作業ごとに特定し,利用方法をシンプル化して利用頻度を高めるという,次年度の作業における課題が示された.本研究の目的はホームヘルパーなどの介護従事者に対して,介護,福祉に関連する情報に関するデータベースに対してオンデマンドに利用することを可能とするインターフェイスを構築し,福祉活動に関する情報共有と負担の軽減を図ることを目的としており,前年度の研究実績としてはPDA上の簡素なインターフェイスがPCと同様の情報収集を可能とすること,極力単純なインターフェイスの必要性を明らかにした.これをうけ本年度,オンライン上にテキストを主体とする福祉情報に関わるサイトについて,過去の知見より明らかになった福祉従事者の必要とする情報の分類に従ってデータベース化するとともにWWWインターフェイスを構築した.さらにホームヘルパー,ケアマネージャー,社会福祉士に対してモバイル環境としてPDAを配布し上記データベースへのアクセスとサイトへのデータ提供を依頼し,各分類別にサイトに関する情報を収集しつつその利用に関する頻度ごとの列挙を試みた結果,ネットワーク上で公開される情報には分類項目によって顕著な偏りを示すことが明らかになった.さらに情報に対する評価はPCを用いた場合と高い相関を示しており,タッチパネルを用いた比較的単純なインターフェイスを持つPDAが,福祉情報の利用において十分であることが確認された.反面モバイル機器への情報提供に必要な無線LAN環境ならびにPHSデータ通信のエリアについては,都市圏においては十分であるものの,多くの福祉関連施設が分散している地方では十分な設置が施されておらず,移動中の情報収集については困難であることが多いため,これを補うためのインフラ整備の必要性が示された.従って携帯端末としてのインターフェイスについては再考する余地があるものの,広範囲での使用が可能な携帯電話の利用も今後の対象に加える必要があることが示された.本研究の目的は介護従事者に対する情報提供のために携帯情報端末を有効利用することであるが,平成16年度は前年度まで行ってきた,利用の前提となるインターフェイスの適正化が必要である点に関して継続的な研究を行った.

特に端末のユーザのニーズに対して適切な情報を提供するためには,ユーザのニーズを明確化する必要があるため,携帯情報端末を継続的にモニタリングする介護従事者に対する直接的な聞き取り調査を行ったところ,ユーザが求める情報のうちもっとも優先順位が高いものは,介護対象となる要介護者の個人情報であった.聞き取り調査および質問紙調査においても同様の結果がえられたことから,これを可能にするシステムの導入が求められていることがわかった.ただ単純なイシターフェイスを具備した携帯情報端末に対して個人情報を提示することは,その保護の観点から望ましくないため,十分なセキュリティが必要となる.そこで簡素なインターフェイスとしてバイオメトリック認証技術などの導入が必要であることがわかった.質問紙調査では,PDAの普及については低迷していることがわかった.対象となった104名のうち約89%が携帯電話を所有していたが,PDAについては約3%であった.さらに携帯電話所有者のうち約87%は電子メールを利用しており,テキスト形式の情報の取り扱いについて可能であることが示唆された.PDAの普及が進まない原因は2点あげられる.一つはPDAを用いることによる仕事上の利点に関して知識がないことであり,もう一つは携帯電話の高性能化と普及率の拡大である.このことから,介護従事者に対して携帯性の高い情報端末を普及させるための用件として,ユーザビリティの向上に加えて,外部との通信機能の確保があることがわかった.従って今後の展開として,一層の効果的な情報提供を図るため,携帯電話のPDA化とユーザビリティの向上を検討する.