hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
基板表面における有機ハーフメタル物質の創出

X線による磁気特性の評価に関して、強磁性薄膜上に吸着したTTTAのXMCDスペクトルの解析を進めたが、窒素のK吸収端でのXMCDシグナルをノイズと分離して取り出すことができなかった。そのため、S/N比を向上させた条件で再度検討を行う必要がある。一方、ポルフィラジン類縁体の試料については、テンプレート分子上に薄膜を作成することで分子面が基板に対して平行なface-on構造の薄膜が得られ、アモルファス構造の薄膜試料に比べ、分子間の反強磁性相互作用が約8倍強くなることが明らかとなった。本年度は、ラジカル分子と強磁性基板との相互作用について明らかにすることを目的としていたが、達成できなかった。しかしながら、基本的なスペクトルについてはすでに得ているため、測定条件の改善により今後達成できると考えている。強磁性薄膜上に吸着した金属フタロシアニンや金属ポルフィリンは、強磁性薄膜との磁気相互作用により、バルクや薄膜に比べ強く磁化した状態が分子単層膜試料において報告されてきた。しかしながら、この強磁性薄膜と吸着分子界面における磁気相互作用の強さは、室温に比べて小さく、室温近傍で制御可能な強さの磁気相互作用を実現する必要がある。そのため、金属フタロシアニンと類似した分子骨格を持ち、外縁部が金属フタロシアニンに比べ化学的に活性な金属テトラキスチアジアゾールポルフィラジンの強磁性薄膜との磁気相互作用についてX線磁気円二色性分光法を用いて検討した。鉄、コバルト、ニッケル薄膜上にバナジルフタロシアニンが吸着した系については、測定温度5Kにおいて中心バナジウムイオンと鉄、コバルト薄膜が反強磁性磁気相互作用を示し、ニッケル薄膜上ではこの反強磁性磁気相互作用が極端に弱くなることをこれまでに報告している。一方、本研究において行った鉄およびニッケル薄膜上のバナジルテトラキスチアジアゾールポルフィラジンの系では、鉄およびニッケル薄膜と中心バナジウムイオンとの強い磁気相互作用は確認されなかった。この原因については、配位子と基板との相互作用がフタロシアニンの系に比べ強いため、VOの酸素を下にして吸着したこと、または、酸素を上にして吸着した場合には、外縁部と基板との距離が縮まる一方VOと基板との距離が離れた、分子骨格が歪んだ状態で吸着したことが考えられるが明らかにはできていない。そのため、基板上での吸着構造を考慮した配位子の検討が必要である。TTTA薄膜の電子状態解明には、光電子分光測定は非常に有効な手段である。所属研究室では光電子分光装置を保有していないため、外部での測定が必須となっている。自己集合TTTA単層膜の作成のための最適な条件を見出しているため、外部においていかに超高真空環境下で試料作成を行えるかが鍵となる。来年度は確実に達成するため、例えば複数の放射光施設を見学すると共に、放射光施設のビームライン担当者の密な打ち合わせを行うことで、外部での試料作成を確実なものとする。試料作成が実現できれば、光電子分光測定は問題なく行えると考えられる。また、Ag(111)基板上のTTTA単層膜の磁気状態および強磁性薄膜とTTTAのスピンの磁気相互作用について検討するため、放射光施設を利用し、X線磁気円二色性測定を行う。磁性薄膜上のTTTAについて、磁性基板との磁気相互作用を解明すえるため、X線磁気円二色性測定、スピン分解光電子分光測定、スピン偏極顕微測定の実施を予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。
大学授業の改善‐学生による授業コンサルティングの導入と訓練プログラムの開発‐

本研究は、より学生の視点を取り入れた大学授業の改善を図ることを目指し、「学生による授業コンサルティング(SCOT)プログラム」の導入とコンサルティングを担当する学生の訓練プログラムおよび効果検証のための調査手法を開発することを目的としている。SCOTプログラムとは、希望する教員に対して、授業内活動に関する情報を学生の視点から収集して提供する学生参画型の授業改善プログラムである。研究成果より、SCOTプログラムは学習者中心の授業に対する教職員の意識改革に貢献することや、大学教育の質向上に学生の主体的参加を促す働きがあることなどが明らかになった。平成25年度は、1)研究代表者、研究分担者それぞれの大学において「学生募集-参加学生の訓練-学生による授業コンサルティングの試行実施-効果検証」といった一連の活動を行うこと、2)成果については、1訓練プログラムの妥当性、2学生が教育改善に参画するよる学生側への教育効果について検証を行うこと、3年度末には中間報告会を実施するとともに学協会等で報告・発表を行うことの3点を目標とした。1)の成果:研究代表者が所属する大学ではこの活動を行った。募集に関しては、プログラムの性質より、広く公募するよりも意欲のある学生の中から適正を見極めて採用することの有効性が確認された。訓練についても、より実践的なものが必要なことが明らかになってきており、次年度以降はプログラムに参加する学生の意見も取り入れながら開発を行いたい。2)の成果:1訓練に参加した学生に事後アンケートを実施したところ、概ね妥当であるとの評価を得ることができた。2プログラムに参加した学生に汎用的技能の習得に関する質問紙調査を行ったところ、「責任感」「傾聴力」「緻密さ」といった点で成果があったとの回答があった。また、今年度卒業する参加学生の修了ポートフォリオを作成させたところ、その記述内容からも上記に関する能力の習得が就職活動やその他の学業においても役立ったとの成果を読み取ることができた。3)の成果:1平成25年度末に中間報告会を兼ねた国際FDシンポジウム(平成26年3月11日)を開催した。これは、交流協定を締結したユタバレー大学FDセンターの教員とSCOT学生、SCOTプログラムを導入しているブリガムヤング大学のSCOT学生を招聘して開催し、80名を超える参加者があった。2平成25年度高等教育学会(東北大学)および大学教育研究フォーラム(京都大学)において発表を行った。今年度は、試行的な訓練プログラムの開発と実施を行った。研究代表者(井上)及び研究分担者(土持)が所属する帝京大学では、平成23年度より学生による授業コンサルティング(Students Consulting on Teaching:SCOT)を本格導入し、半年に渡る訓練プログラムを開発するとともに、プログラムの一環として学内インターンシップを実施した。訓練の成果は研修への参加状況とポートフォリオによって評価し、最終的には平成23年度は15名の訓練生の中から6名、平成24年度は23名の訓練生の中から3名を正式採用とした(名称:SCOTシニア)。平成24年度は、全国の教員が参加した大学セミナーハウスでのシラバス作成研修においてコンサルティングを担当したり、全国のファカルティ・ディベロッパー組織である日本高等教育開発協会総会において、コンサルティングのワークショップを行った。学内では、平成23年度は5名、平成24年度は12名の教員に対して授業コンサルティングを実施した。各教員からは、満足度や学生の対応について、概ね高評価を得ることができた。なお、訓練プログラムの開発にあたっては、アメリカのブリガムヤング大学とユタ・バレー大学を平成24年10月に訪問し、それぞれのSCOTプログラム担当者および代表学生(コーディネータ)に聞き取り調査を行った。ブリガムヤング大学においては1年生からSCOTプログラムに参加可能であるが、毎年多くの希望者があるため学力等により選抜を行っているとのことであった。ユタ・バレー大学とは、今後の訓練プログラムの共同実施など、連携に向けた話し合いも行うことができた。研究分担者(沖)は、所属大学(立命館大学)において、引き続きSCOTプログラム導入の可能性を探るとともに、既存の学生参画型FDにおいて実施されている参加学生に対する研修のさらなる改善を検討した。1研究の最終年度にあたり、これまでの取組成果について幅広い評価を得るべく、国内外の学会にて報告を行った(ICED(International Consortium for Educational Development)2014年度大会に参加しユタバレー大学・ブリガムヤング大学と共同発表、HETL2015(The International Higher Education Teaching and Learning Association)に参加しユタバレー大学・ブリガムヤング大学と共同発表、第21回大学教育研究フォーラム(京都大学)にて個人研究発表2件)。国内発表においては、学生がより能動的に授業改善(FD)に関わるための効果的な方策として本取組に多くの関心が寄せられた。また海外発表では、アメリカと日本の大学が協働して開発する学生参画型FDプログラムとして、連携のあり方や学生の成長についての意見交換を通して多くの示唆を得ることができた。さらに、本プログラムを大学が主催する「正課外学習プログラム」として捉え、これに参加することにより学生はどのような学びや達成感を得ているかについて、卒業生も含めたプログラム参加学生にインタビュー調査を行った。

結果より、プログラムへの参入と継続が多様な動機に支えられつつも、高等教育改革で目指される「学生の主体的参加(student engagement)」を意識づける機会として本プログラムが機能していることがわかった。2本研究の成果として、まず学習者中心の授業に対する教職員の意識改革に貢献したことが挙げられる。専門的な訓練を受けた学生による助言や提案は教員からも高い評価を得ており、FD活動をより推進する原動力ともなった。次に、プログラムに参加する学生にとっては、大学で学ぶ意義を考える貴重な機会となったことが挙げられる。訓練や教員とのコンサルティングは、学生に正課外での幅広い学びと大学教育に関与できる場を提供するとともに、同じ志をもつ学生同士が切磋琢磨し合う経験(learning community)に繋がることがわかった。高等教育開発1SCOTプログラムが大学の組織的FD活動の一環として機能し始めていること。試行的に導入した帝京大学においては、授業改善などに資する活動としての理解が学内に定着してきており、教員による利用形態も日本の大学に即した形に多様化してきている。2日本の私立大学に適した形でのプログラムの導入が進んでいること。アメリカで開発されたプログラムではあるが、クラス規模の大きさや授業コマ数の多い学生の履修状況などを踏まえた形でプログラムの修正を行った。たとえば、アメリカのプログラムではSCOTと呼ばれる学生は一段階のみであるが、帝京大学では「シニア」と「トレーニー」と呼ばれる二段階システムを導入し、技能の修得状況に応じてコンサルティングを担当できる学生を決定している。これにより、教員からのプログラムに対する信頼も増しており、導入がスムーズに進んだ大きな要因となっている。また、このシステムはアメリカの大学からも評価されており、採用したいとの意見も出ている。3国内でSCOTプログラム導入への期待が高まっていること。学生によるFD活動など、日本の大学においてもFD活動に学生を参加させる動きが活発であるが、多くの大学ではどのように組織的に学生を関与させるかに苦慮している現状がある。帝京大学では高等教育開発センターのFD活動としてプログラムが位置づけられており、コミュニケーションや教授・学習に関するトレーニングについても学生の汎用的技能を高めることに繋がっており、本方式の導入を希望する大学が増えてきている。4学生による訓練プログラムの開発が進んでいること。
政策実施ギャップのインセンティブ構造：消費者保護政策の失敗要因に関する実証分析

前年度の研究結果を受け今年度は、より効果的な政策実施につながるインセンティブ設計の考察のために、航空会社の様々な過剰予約戦略に旅客がどのように反応しているのかを分析した。具体的には、2011年よりデルタ航空が導入している、座席放棄入札システムの効果を分析した。これは、利用便が過剰予約となった場合、いくらの補償額であれば自発的な座席放棄に応じるかを、チェックイン時に旅客に申告(すなわち入札)させるシステムである。このデルタの座席放棄入札システムが自発的(非自発的)座席放棄旅客数を増加(減少)させることに有効であったか否かを検証するため、デルタと他の航空会社について、自発的・非自発的座席放棄旅客数がデルタの座席放棄入札システム導入前後でどのように変化したか、推定を行った。内生性バイアスに対処し、かつ、欠落変数バイアスを最小限に抑えるために、推定手法としては2段階固定効果ポワソン回帰モデルを採用した。推定結果は、デルタの座席放棄入札システムが、座席管理手法として有効に機能していること、つまり、そのシステムがなければ自発的な座席放棄に応じなかったであろう旅客に自発的に座席を放棄させることに成功していることを示唆している。結果、デルタの座席放棄入札システムは、自発的座席放棄旅客数をおおむね一定に保つことに貢献していると考えられること、そしてさらに重要なことには、非自発的座席放棄旅客数を減らすことに貢献していると考えられることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、《損失回避行動仮説》の検証を行った。過剰予約による非自発的座席放棄に対する補償最高額は、2011年にそれまでの800ドルから1,300ドルに増額され、2015年には物価調整のためにさらに1,350ドルに引き上げられた。この2回の補償最高額変更を活用したイベント・スタディ的手法での推定により、旅客が損失回避的行動をとったか否か、つまり、補償最高額を参照点として座席放棄による損失を可能な限り減らすため、自発的座席放棄ではなく非自発的座席放棄を選択するという政策の意図に反した行動をとったか否かを検証した。データは、米国運輸省が公開しているPassengers Denied Confirmed Space Reportをベースとした。各社の各四半期の非自発的座席放棄旅客数を被説明変数とし、補償最高額変更ダミーを主要な説明変数とする推定を行った。被説明変数に0が非常に多いというデータの性質や説明変数の内生性を考慮して、推定手法としてはTwo-step negative binomialを用いた。推定結果からは、各社の非自発的座席放棄旅客数の四半期合計値は、2011年および2015年の補償最高額増額以降、それぞれ約345と846増加した、という示唆が得られた。推定結果からは同時に、最高補償額の増額は航空会社により積極的に自発的座席放棄を募らせる十分なインセンティブとしては機能していない、という示唆も得られた。これらの推定結果は、補償最高額の増額が、非自発的座席放棄に至る旅客の数を減らすという点では効果的ではないことを示唆している。現在、研究の進捗は順調である。今年度は、《戦略的欠航増大仮説》の検証を行う予定である。同時に、政府による補償最高額増額という政策以外の航空会社の工夫が、自発的座席放棄発生率、非自発的座席放棄発生率に与えた影響も分析する。分析結果は、Air Transport Research Societyにおいて報告を行う予定である(報告申請採択済)。
麻酔及び蘇生時の中枢神経機能の評価に関する研究

実験による近赤外線分析装置の新知見を追跡した。非侵襲的に脳内酸化状況を測定できることを去年の研究で確認してあるので、脳内組織環境が外部からの測定では求められないが、臨床で有用である状況を設定して研究を行なった。近赤外線を六波長としてヘモグロビン、還元ヘモグロビン、チトクロ-ム・オキシダ-ゼを分離して個々に測定するシステムを応用した。出血性ショックは従来脳循環の自動調節機構が働いてかなりの時点まで維持されているとされている。脳酸化状況をチトクロ-ム・オキシダ-ゼの変動から見ると血圧60mmHgを割ってくると、脳酸化状態は維持できなくなることが証明できた。次いで手術時に低血圧麻酔は安全に行はれているかどうかをこの方法により検討した。プロスタグランデンE_1により血圧60mmHgに低下させて心拍出量を測定しこの低下が著しくないのを確認した。この時点での近赤外線分析による脳内酸化状況の測定を行い、出血性ショックの所見と比較した。ショックに比ベ脳酸素環境は良好な状態を保ち、脳Hbo_2は上昇し、Hb低下は僅かで(Hbo_2+Hb)としてみた脳内血液量は増加した。同時にチトクロ-ム・オキシダ-ゼは低下はみられずむしろ上昇傾向が見られた。出血性ショックは脳Hbの上昇、Hbo_2の減少これに引き続いてのチトクロ-ム・オキシダ-ゼの低下という対照的所見であった。出血に対し輸液で補う血液希釈法はC型肝炎などの対策としても臨床で広く応用されている。この血液希釈の度合がどれ位までは脳酸素環境から見て安全かを本法を用いて検討した。ヘマトクリット値25%、次いで15%と希釈の度合を増やしていくと、脳血液量は増加するが酸素運搬量は平行して増加しなくなる。この時の脳酸素環境はHbo_2の減少、Hbは不変という(Hbo_2+Hb)量の減少がみられ、やや遅れてチトクロ-ム・オキシダ-ゼの低下がきて、血液希釈の安全限界が25%と考えられた。中枢神経機能障害を評価するために近赤外線吸収装置を応用して,測定分析を行った。半導体レ-ザ-による6波長の近赤外線を光電子増幅管によるフォトカウント法による基礎実験を行った。今回はイヌで完全脳虚血モデルを作成し,この虚血時間を5分から12分と延長させて脳内酸素環境,脳血液量の変動を追った。左開胸により大動脈,上下大静脈にそれぞれテ-プをかけ全身を虚血にする方法によった。このテ-プを締めて血圧が零になるのを確認することで脳虚血が完全になるのを確かめた。近赤外線吸収装置には6波長を採用することでHb,Hbo_2及びチトクロ-ム,オキシダ-ゼを分離し測定することが可能になった。頭蓋外部の皮膚に近赤外線吸収プロ-ベを装置し,脳組織環境の酸素化の度合,脳血液量が非侵襲的且つ連続的に測定できた。脳虚血により脳内Hb濃度が低下し,還元Hb濃度が上昇し,これにやや遅れてチトクロ-ム・オキシダ-ゼは還元型に移行した。脳血液量も虚血の進行につれて減少した。再灌流により脳血液量の減少した状態が過剰灌流状態になり,Hbの濃度は減少し酸化Hb濃度は上昇してきた。これは共にチトクロ-ム・オキシダ-ゼは還元型から酸化型に移行してきた。対照時よりもかえって酸化型の割合が増したが,これは直後の反応で,次第にチトクロ-ム・オキシダ-ゼは対照値よりも還元型が増加してきた。出血性ショックでの反応も同じパラメ-タ-で検討したが,この反応の度合は軽度であった。脳組織の変化がin situで非侵襲時に測定できることが確立できたので今後はショック,各種麻酔時での反応を更に動物実験で実験した上で臨床に応用しようと計画を立てている。出血性ショックは脳Hbの上昇、Hbo_2の減少

これに引き続いてのチトクロ-ム・オキシダ-ゼの低下という対照的所見であった。出血に対し輸液で補う血液希釈法はC型肝炎などの対策としても臨床で広く応用されている。この血液希釈の度合がどれ位までは脳酸素環境から見て安全かを本法を用いて検討した。ヘマトクリット値25%、次いで15%と希釈の度合を増やしていくと、脳血液量は増加するが酸素運搬量は平行して増加しなくなる。この時の脳酸素環境はHbo_2の減少、Hbは不変という(Hbo_2+Hb)量の減少がみられ、やや遅れてチトクロ-ム・オキシダ-ゼの低下がきて、血液希釈の安全限界が25%と考えられた。
レーザ照射による金属および半導体の溶融・蒸発過程の研究

穴あけ,切断などで用いられるレーザ加工では,超微粒子やプラズマの生成など,複雑な溶融・蒸発現象が伴う.これらの現象を微視的に明らかにするには,材料を連続体としてではなく,原子,分子の集合体として扱わなければならない.原子オーダでの解析,シミュレーションの手段として,分子動力学の適用が考えられる.分子動力学は,極微小な切削や研削など機械加工のシミュレーションに用いられた例はあるが,レーザ加工に適用された例は見当たらなかった.そこで,本研究では,吸収係数を考慮した結晶のレーザ光吸収モデルを提案し,レーザ照射による材料の溶融・蒸発現象の分子動力学シミュレーションを試みた.本年度は,銅,アルミニウム,鉛の単結晶fcc金属を対象として,材種による熱衝撃現象や蒸発形態の相違を中心に検討した.シミュレーションによって得られた結論を要約すると,以下のようになる:(1)レーザ照射により材料内に熱衝撃波が伝播する.特に爆発的に蒸発するとき大きな圧縮場が生じる.(2)熱衝撃波の伝播速度は材料の弾性波速度であり,レーザのパワー密度によらず一定である.(3)蒸発粒子の形態はレーザのパワー密度に依存し,パワー密度が高いと原子は小さなクラスターとなってバラバラに飛び散るのに対して,パワー密度が小さい場合,比較的大きなクラスターを形成して,表面から剥離するように飛び出す.(4)以上の諸現象は,材種の点から見ると,2原子間のポテンシャルの井戸の深さに依存する.(5)溶融から蒸発に至る過程では,表面近傍に多くの小さな気泡が生じ,それらが成長するにつれて,隣接する気泡同士が一部つなぎ合わさって大きな気泡となる.そのとき,クラスタが形成され,ちぎれるようにして蒸発する.(6)比較的大きな気泡ができても,クラスタ化するに至らず,やがて気泡がしぼんで,ついには消滅してしまう場合もある.そのときは顕著な蒸発は生じない.穴あけ,切断などで用いられるレーザ加工では,超微粒子やプラズマの生成など,複雑な溶融・蒸発現象が伴う.これらの現象を微視的に明らかにするには,材料を連続体としてではなく,原子,分子の集合体として扱わなければならない.原子オーダでの解析,シミュレーションの手段として,分子動力学の適用が考えられる.分子動力学は,極微小な切削や研削など機械加工のシミュレーションに用いられた例はあるが,レーザ加工に適用された例は見当たらなかった.そこで,本研究では,吸収係数を考慮した結晶のレーザ光吸収モデルを提案し,レーザ照射による材料の溶融・蒸発現象の分子動力学シミュレーションを試みた.本年度は,銅,アルミニウム,鉛の単結晶fcc金属を対象として,材種による熱衝撃現象や蒸発形態の相違を中心に検討した.シミュレーションによって得られた結論を要約すると,以下のようになる:(1)レーザ照射により材料内に熱衝撃波が伝播する.特に爆発的に蒸発するとき大きな圧縮場が生じる.(2)熱衝撃波の伝播速度は材料の弾性波速度であり,レーザのパワー密度によらず一定である.(3)蒸発粒子の形態はレーザのパワー密度に依存し,パワー密度が高いと原子は小さなクラスターとなってバラバラに飛び散るのに対して,パワー密度が小さい場合,比較的大きなクラスターを形成して,表面から剥離するように飛び出す.(4)以上の諸現象は,材種の点から見ると,2原子間のポテンシャルの井戸の深さに依存する.(5)溶融から蒸発に至る過程では,表面近傍に多くの小さな気泡が生じ,それらが成長するにつれて,隣接する気泡同士が一部つなぎ合わさって大きな気泡となる.そのとき,クラスタが形成され,ちぎれるようにして蒸発する.(6)比較的大きな気泡ができても,クラスタ化するに至らず,やがて気泡がしぼんで,ついには消滅してしまう場合もある.そのときは顕著な蒸発は生じない.
p53標的遺伝子の単離とその機能解析

癌抑制遺伝子p53はあらゆる種類の癌において、その半数以上に変異の検出される転写因子で、その標的遺伝子の転写活性を制御することによつて癌抑制機能を発揮する。癌発症の機序解明と有効ながん治療法の開発のためにはp53の生理機能の全貌解明が最も重要であり、そのためには全p53標的遺伝子の単離が不可欠と考えられる。アデノウイルスに組み込んだp53遺伝子の導入により顕著なアポトーシスが誘導される3種類のp53変異細胞株(グリオーマ細胞株・大腸癌細胞株・肺癌細胞株)を用い、p53依存性の発現誘導を示す遺伝子群についてマイクロアレイ法によつて解析した。p53依存性に強く発現誘導される遺伝子群を抽出し、それらの遺伝子についてDNA損傷刺激により活性化した内因性p53による発現誘導の有無をRT-PCRおよびノザンブロットにて確認した。p53依存性の発現誘導が確認された遺伝子については、さらにヒトゲノムDNAデータ・ベースから対応するゲノムDNAの塩基配列を引用してp53結合配列の有無を検索し、クロマチン免疫沈降法・EMSA法・レポーターアッセイ法によって、直接のp53標的遺伝子群をさらに選別した。グリオーマ細胞株を用いたスクリーニングにより、最終的には26の有力な候補標的遺伝子が明らかとなり、うち15遺伝子についてはすでに直接の新規p53標的遺伝子であることが証明された。同様に進められている大腸癌細胞株および肺癌細胞株を用いたスクリーニングにおいてもそれぞれのオーバーラップを除いた数で、同数程度(約2030)の候補標的遺伝子に絞り込まれる見込みである。最終的には既知p53標的遺伝子と併せて100近くの遺伝子が明らかとなる可能性が高い。このように、p53はかなり多くの標的遺伝子を様々な状況に応じて使い分け、その多彩な生理機能を巧妙に制御することで細胞の安全な生存を維持しているものと考えられる。最終的に出揃った標的遺伝子群とp53による制御の仕組みの解明によって、その癌抑制機序の全貌が明らかとなるであろう。このことは、発癌機序解明において強力な手がかりを与えると考えられる。また、アポトーシス関連標的遺伝子を応用した遺伝子治療は、これまでp53遺伝子治療耐性であった癌細胞においても新しい戦略を可能にすると考えられる。
消化器癌肝転移組織における薬剤耐性遺伝子の発現と癌化学療法に対する有効性の検討

P-glycoprctein (pgp)は細胞膜に存在し, ATPを介して毒性物質を細胞外へ排出するポンプ機能を有し,癌細胞では薬剤耐性に関与している.本研究では正常大腸粘膜,,癌組織,転移部位におけるpgpの発現を免疫組織染色法, Western blot法で検討した.大腸癌,腺腫症例67例, 145病変(正常粘膜67,癌66,腺腫5,転移リンパ節5,肝転移病巣2)の新鮮凍結切片を,抗ヒトMDR 1遺伝子産物(JSB-1)を一次抗体として免疫組織染色を行った.正常大腸粘膜67,腺腫5病変全例にpgpの発現を認めた.癌65病変では高分化型46. 2%,中分化型14. 3%,低分化型0%と分化度が低くなるほどpgpの発現率は低下した.転移リンパ節5,肝転移病巣2病変ではpgpの発現は認めなかった.Dukes'A, Bで12/31 (38. 7%), C, Dで11/35 (31. 4%)と癌の進行度とpgpの発現の間に相関はなかった.大腸癌23例で癌組織のpgp発現と, c-erbB-2蛋白,p53蛋白, PCNA発現の関連性をWestern blot法を用いて検討した.PCNA発現は癌の進行度とよく相関した.c-erbB-2蛋白, p53蛋白の発現は癌の進行度と無関係であった.癌組織におけるpgpの発現と, c-erbB-2蛋白, p53蛋白, PCNA発現の間に関連性はなかった.以上より本研究において,大腸正常粘膜で発現しているpgpは細胞の癌化や低分化への分化の過程で失われ,転移組織におけるpgpは発現は僅かであると考えられた.また,胃癌培養細胞HSC-39 (印環細胞癌), MKN-28 (中分化型腺癌)にアドリアマイシンによるアポトーシス誘導実験を行い, MKN-28はHSC-39に比べてアポトーシスが誘導されにくいという結果を得た.この事実より, MKN-28, HSC-39においてpgpの発現がアポトーシス誘導とどの様に関わっているかを検討したが, MKN-28, HSC-39ともにpgpの発現は認められず,制癌剤による培養細胞へのアポトーシス誘導にpgpが関与している可能性は低いと考えられた.P-glycoprctein (pgp)は細胞膜に存在し, ATPを介して毒性物質を細胞外へ排出するポンプ機能を有し,癌細胞では薬剤耐性に関与している.本研究では正常大腸粘膜,,癌組織,転移部位におけるpgpの発現を免疫組織染色法, Western blot法で検討した.大腸癌,腺腫症例67例, 145病変(正常粘膜67,癌66,腺腫5,転移リンパ節5,肝転移病巣2)の新鮮凍結切片を,抗ヒトMDR 1遺伝子産物(JSB-1)を一次抗体として免疫組織染色を行った.正常大腸粘膜67,腺腫5病変全例にpgpの発現を認めた.癌65病変では高分化型46. 2%,中分化型14. 3%,低分化型0%と分化度が低くなるほどpgpの発現率は低下した.転移リンパ節5,肝転移病巣2病変ではpgpの発現は認めなかった.Dukes'A, Bで12/31 (38. 7%), C, Dで11/35 (31. 4%)と癌の進行度とpgpの発現の間に相関はなかった.大腸癌23例で癌組織のpgp発現と, c-erbB-2蛋白,p53蛋白, PCNA発現の関連性をWestern blot法を用いて検討した.PCNA発現は癌の進行度とよく相関した.c-erbB-2蛋白, p53蛋白の発現は癌の進行度と無関係であった.癌組織におけるpgpの発現と, c-erbB-2蛋白, p53蛋白, PCNA発現の間に関連性はなかった.以上より本研究において,大腸正常粘膜で発現しているpgpは細胞の癌化や低分化への分化の過程で失われ,転移組織におけるpgpは発現は僅かであると考えられた.また,胃癌培養細胞HSC-39 (印環細胞癌), MKN-28 (中分化型腺癌)にアドリアマイシンによるアポトーシス誘導実験を行い, MKN-28はHSC-39に比べてアポトーシスが誘導されにくいという結果を得た.この事実より, MKN-28, HSC-39においてpgpの発現がアポトーシス誘導とどの様に関わっているかを検討したが, MKN-28, HSC-39ともにpgpの発現は認められず,制癌剤による培養細胞へのアポトーシス誘導にpgpが関与している可能性は低いと考えられた.1.薬剤耐性胃癌細胞株の樹立に関する研究(1)目的胃癌細胞株の薬剤耐性に関する報告は国内外においてみられず,本研究において薬剤耐性胃癌細胞株が確立されれば胃癌に対する制癌化学療法の研究に寄与するものと期待された.

(2)成果MKN-7(高分化型腺癌),HSC-43(スキルス胃癌)の2種類の胃癌細胞株を使用した.低濃度のアドリアマイシン添加培養液にて細胞を培養し,徐々にアドリアマイシンの濃度を上げてアドリアマイシン耐性株の樹立を目指したが,アドリアマイシン20ng/mlの濃度で細胞はすべて死滅し,胃癌細胞におけるアドリアマイシンの耐性株の確立は断念せざるを得なかった.2.大腸癌組織におけるP-glycoploteinの発現に関する研究(1)目的大腸正常粘膜は,分泌腺としてP-glycoploteinを有することが知られているが,大腸癌組織におけるP-glycoploteinの発現に関しては不明な点も多い.大腸正常粘膜,癌組織におけるP-glycoploteinの発現をWestern Blot法,免疫組織化学染色で検討するとともに,癌遺伝子(C erb B-2),癌抑制遺伝子(P53)の組織での発現と対比した.(2)成果Western Blot法による検討では,大腸正常粘膜におけるP-glycoploteinの発現は4/22(18.2%)に認められた.大腸癌組織では7/22(31.8%)に発現が認められたが,組織型別に検討すると,wellで4/7(57.1%),muc1/2(50.0%)と高率であったのに対し、modやporでは2/7(22.2%)と低値であった.また,免疫組織化学染色では正常大腸粘膜P-glycoploteinは100%に発現が認められたが,wellさらにmodと細胞の分化度が低くなるほどP-glycoploteinの発現は低下する傾向にあった.P-glycoprotein(pgp)は細胞膜に存在し,ATPを介して細胞毒性物質を細胞外へ排出するポンプ機能を有し,癌細胞においてはこのpgpが薬剤耐性に大きく関わっているものと考えられる。大腸粘膜にはこのpgpは広く存在すると考えられるが,大腸癌組織での発現に関してはいまだ不明な点も少なくない。本研究では正常大腸粘膜および癌組織,転移部位におけるpgpの発現を免疫組織染色法により検討するとともに,一部の症例に関してはWestern blot法を用いてpgpの発現量を定量することを試みた。1年4カ月間に当科で切除された大腸癌,大腸腺腫症例67例,145病変(正常大腸粘膜67,大腸癌65,腺腫5,転移リンパ節5,肝転移病巣2)の新鮮凍結切片を作製し,抗ヒトMDR1遺伝子産物(JSB-1)を一次抗体として免疫組織染色を行った。正常大腸粘膜67,腺腫5病変全例にpgpの発現を認めた。一方,大腸癌65病変では高分化型腺癌で18/39(46.2%),中分化型腺癌で3/21(14.3%),低分化型腺癌では0/4(0%)と分化度が低くなるほどpgpの発現率は低下した。転移リンパ節5,肝転移病巣2病変ではpgpの発現は認められなかった。大腸癌の進行度との関係では,DukesA,Bで12/31(38.7%),DukesC,Dでは11/35(31.4%)と大腸癌の進行度とpgpの発現の間には相関はみられなかった。大腸癌症例の23例につい癌組織におけるpgpの発現と,c-erbB-2蛋白,p53蛋白,PCNA発現の関連性をWestern blot法を用いて検討した。PCNAの発現はは大腸癌の進行度とよく相関したが,c-erbB-2蛋白,p53蛋白の発現は癌の進行度とは無関係であった。また,癌組織におけるpgpの発現と,c-erbB-2蛋白,p53蛋白,PCNA発現の間には関連性を見いだせなかった。以上の結果より本研究において,大腸では正常粘膜で発現しているpgpは細胞の癌化や低分化への分化の過程で失われるのではないかと考えられた。以上の結果は消化器癌の発生と進展第6巻p277-p282,1994年に投稿し,掲載された。
インプラント周囲炎が隣在歯の歯周炎病態に与える影響―チタンイオンの影響の検証―

口腔インプラントの代表的な材料として用いられるチタンは高い生体安定性を誇るが,酸性環境下においてフッ素化合物に暴露されると,チタン表面が溶けだしてチタンイオンが溶出することは広く知られている.本研究では,臨床でも高頻度で遭遇する,インプラント周囲炎と歯周炎に罹患した隣在天然歯とが患者の同一口腔内において混在している状態を想定して実験を行う.チタンイオンが,歯周炎やインプラント周囲炎に罹患した組織から検出される種々の細菌が産出する毒素と連動して,隣在天然歯の歯周炎病態にどの様な影響を与えるかを解析する.口腔インプラントの代表的な材料として用いられるチタンは高い生体安定性を誇るが,酸性環境下においてフッ素化合物に暴露されると,チタン表面が溶けだしてチタンイオンが溶出することは広く知られている.本研究では,臨床でも高頻度で遭遇する,インプラント周囲炎と歯周炎に罹患した隣在天然歯とが患者の同一口腔内において混在している状態を想定して実験を行う.チタンイオンが,歯周炎やインプラント周囲炎に罹患した組織から検出される種々の細菌が産出する毒素と連動して,隣在天然歯の歯周炎病態にどの様な影響を与えるかを解析する.
タンパク質の折りたたみで正しいかたちを誘導するルースフォールディング法の実地試験

(1) Hen egg-white lysozyme(Lyzm)の4つのS-S結合をdithiothreitolにより全還元して6M guanidinium chloride(GdmCl)に溶解した状態から、glutathioneのredox試薬を用いてS-S結合の再酸化を含むrefolding操作を行った。Lyzm濃度10μMで約20%活性回復するが残りは殆どがaggregationを起こしてしまう。GdmClを0.51M共存させ、タンパク質分子をルースフォールディング状態にして再酸化すると活性回復率は80%にまで飛躍的に上昇した。さらに、GdmClの働きをureaとLiClの作用の組み合わせた働きととらえ、この2つの試薬の濃度を様々に変えた組み合わせ溶媒を調製しrefolding操作を行った結果、urea濃度が24、LiCl濃度が0.53Mで囲まれる領域で活性回復率はほぼ100%達成できることがわかった。(2) (Ethylene glycol-LiCl)および(glycerol-LiCl)の組み合わせ溶媒系でも収率が100%に達する領域が明瞭に現れた。すなわち、ethylene glycol:411M、LiCl:24Mの領域、および、glycerol:58M、LiCl:34Mの領域である。(3)あらたに採用したStreptomycesgriseus由来のトリプシン(SGT)のリフォールディングには、Lyzmに有効であったurea-LiClあるいはsubtilisin BPN'に効果のあった酢酸カリウムなどの溶媒系は適さず、高濃度(12M)のトリエタノールアミンやジエタアノールアミンなどの溶媒系で収率が上昇し、50%程度まで回復した。100%に達しない原因がプロテアアーゼであるが故のオートリシスや変性タンパク質分子同士のアグリゲーションであると考えられたので、活性回復したSGTをいったん阻害するが、その後時間をかけて消化されてしまうというtemporaryなinhibitorを共存させることによって約85%にまでリフォールディング収率を上昇させることができた。ルースフォールディング状態になるよう溶媒を選定し、プロテアーゼの場合はその上で特別の工夫を加えてやることにより収率の上昇が期待できることが明らかとなった。(1)Hen egg white lysozymeの4つのS-S結合をDithiothreitolにより全還元して6M Guanidinium chloride(GdmCl)に溶解した状態からS-S結合再酸化を含むRefolding操作を行った。上記の変性状態から単純希釈法により10μMのLysozyme濃度にして還元型および酸化型GliutathioneよりなるRedox系を作用させると約20%活性回復するが残りは殆どがAggregationを起こしてしまう。GdmClを0.51M共存させ、タンパク質分子をLoose folding状態にして再酸化すると活性回復率は80%にまで飛躍的に上昇した。さらに、GdmClの働きをUreaとLiClの作用を組み合わせた働きととらえ、この2つの試薬の濃度を様々に変えた溶液を調製し、それぞれの溶液でRefoldingを行った。UreaとLiClの濃度を縦、横軸にとり、2日後に測定した活性回復率をパラメーターとした等高線表示によりUrea-LiCl組み合わせ溶液によるLysozymeのRefoldingに対する特性図を作成した。

その結果、Urea濃度が24M、LiCl濃度が0.53Mのかなり広い領域で活性回復率はほぼ100%達成できることがわかった。UreaとKClおよびUreaとNaClの組み合わせ溶媒を使ってのRefoldingも行いこれらについても特性図を作成した。(2)Lysozymeと同様4つのS-S結合をもつBovinepancreaticribonuclease AについてもUrea-LiCl系によるRefolding特性図を作成した。(1)の場合とはかなり異なり、この場合は何も試薬を添加しない方が活性回復率が高く現れた。このタンパク質分子は水との相互作用のみでRefoldingできる理想的なアミノ酸配列と、疎水性、親水性、イオン性などの各種相互作用を司る部位が理想的に分布していると考えられ大変興味深い。(3)Lysozymeの濃度を様々に変えてUrea-LiCl系でRefoldingを行わせ、これらについても特性図を作成した。活性回復率の高い領域は右上方向に縮小することがわかった。(1) Hen egg white lysozyme(LYZM)の全還元変性体からのリフォールディングに、昨年まではurea-LiCl、urea-KClなどを用いたが、今年度は、ethylenglycol(EG)やglycerol、sucroseなどpolyol類がリフォールディングに及ぼす効果を調べた。(urea-EG)、(EG-LiCl)、(glycerol-LiCl)、(sucrose-LiCl)などの組み合わせ溶媒を用いてリフォールディングを行った。縦軸にEG、glycerolなどの濃度を、横軸にLiClの濃度をとり、リフォールデイング収率をパラメーターとした光特性図を描いた。(EG-LiCl)および(glycerol-LiCl)の溶媒系でも収率が100%に達する領域が明瞭に現れた。即ち、(EG:411M、LiCl:24M)の領域、および(glycerol:58M、LiCl:34M)の領域でのそれぞれの対角線をとりまく部分である。しかし、昨年度のurea-LiClに現れた100%領域とは直交する対角線のまわりに現れ、ureaとEGの相反する作用を示唆した。(2)新たにStreptomyces griseus由来のトリプシン(SGT)を採用した。SGTのリフォールディングには、Lyzmに有効であったurea-LiClあるいはsubtilisin BPN'に有効であった酢酸カリウムなどの溶媒系は適さず、高濃度(12M)のトリスアミノメタン、トリエタノールアミン、ジエタノールアミンなどの溶媒系で収率が上昇し50%程度まで達した。100%に達しない原因がプロテアーゼであるが故のオートリシスや変性タンパク質同士のアグリゲーションであると考えられたので、活性回復したSGTをいったん阻害するがその後消化されてしまうというtemporaryなinhibitorを共存させることにより、約85%にまでリフォールディング収率を上昇させた。
ミシマサイコ（柴胡）の養液栽培技術の確立

培養液濃度がミシマサイコの生育,養分吸収特性,サイコサポニン含量などに及ぼす影響を調査し,ミシマサイコに好適な培養液濃度,組成を明らかにした.また,種子発芽に好適な条件についても検討した.ミシマサイコの養液栽培における好適な培養液濃度はEC1.22.4dS/mと考えられた.さらに植物体中の無機成分含有比から推定した培養液の無機成分組成は,N:P:K:Ca:Mg=7:26:8:1.5:2(me/L)であった.また,ミシマサイコ種子の発芽促進には,1.5μg以上の種子重選別が有効であり,発芽の適温は22°C前後と考えられた.ミシマサイコの養液栽培において,灌液する培養液濃度を大塚B処方1/4単位,1/2単位,1単位とし,成育,養分吸収量,体内無機成分濃度,サイコサポニン濃度を測定した.地下部乾物重は,播種後11か月から13か月の間に1.72.5倍になったが,その後の3か月では1.11.2倍程度の増加にとどまった.よって,ミシマサイコの収量増加には,播種後11か月から13か月に当たる播種翌春初夏の生育促進が重要と考えられた.展開葉数,草丈,吸水速度は1単位区で低下したため,好適な培養液濃度は2.4 dS m-1以下と考えられた.無機成分吸収濃度が最大となったのは6月中旬で,ミシマサイコの出蕾期であり,根が急激に生長する時期でもある.よってミシマサイコは生育速度が増大し始める播種の翌春から出蕾期に養分要求量が急激に増加するという吸収特性を示すと考えられた.体内無機成分濃度から,好適な培養液の無機成分比はN:P:K:Ca:Mg=7:5:8:1.5:2 me L-1程度と考えられた.さらに成育と灌液ECの関係から,ミシマサイコの養液栽培では,培養液濃度を通常は1.01.2 dS m-1程度に保ち,播種の翌春から出蕾期には1.52.0 dS m-1程度と高めに管理するのが,養分吸収特性に即した培養液管理法だと考えられた.乾物当たりの総サイコサポニン濃度に処理による差はなかったが,すべて採取時期において,局方基準濃度の0.35%を上回った.サイコサポニン濃度や地下部収量を考慮すると,ミシマサイコの養液栽培における収穫は出蕾期に行うのが望ましいと思われた.養液栽培で栽培した植物体は,栽培期間は慣行より短かったものの,成育量,含有成分量ともに生薬として利用可能なレベルに達していたと考えられ,養液栽培によるミシマサイコの生育期間短縮の可能性も示唆されたミシマサイコは通常の状態だと,発芽までに時間がかかる,発芽のばらつきが大きいなどの問題点がある.そこで,ミシマサイコ種子の発芽促進法について検討した.実験1として,ろ紙2枚を敷き,滅菌水5mLを加えた直径9cmシャーレに播種し,温度勾配発芽試験機を用いて1832°Cで発芽試験を行った.最終発芽率は22°Cで最も高い値を示した.発芽の斉一性は31°Cで最も高くなった.最終発芽率もふまえると好適な発芽温度は2126°Cだと考えられた.実験2として,種子を0,20,50,80,100および200 ppmのジベレリン溶液5mLで処理し,22°C恒温下で発芽試験を行った.ジベレリン処理は,いずれの濃度でも発芽率への影響が認められず,発芽斉一性も影響が見られなかった.最後に実験3として,種子重を1粒ずつ電子天秤で量り,1μg未満,1.01.4μg,1.51.9μg,2.02.4μgおよび2.52.9μgに分別し,分別した種子をシャーレに25粒ずつ播種した.種子重の影響について,2.4μgまでは重量が大きくなる程,発芽率も高くなったが,2.5μg以上になると低下した.したがって,種子重による選別で発芽率の向上が期待できると考えられた.また,2.0μg以上の種子数は,全体のおよそ11%であったため,採種効率を考えると,1.5μg以上の種子を利用することが望ましいと考えられた.以上より,ミシマサイコ種子の発芽促進には,1.5μg以上の種子重選別が有効で,さらに発芽温度を2126°Cにすることで,発芽の斉一性も高められると考えられた.以上,3年間の研究によって,ミシマサイコが好リン酸植物であること,ミシマサイコの栽培に適した培養液組成,発芽促進には重量選別した種子を2126°Cで管理する方法が有効であることなど,いくつかの新たな知見と成果が得られた.培養液濃度がミシマサイコの生育,養分吸収特性,サイコサポニン含量などに及ぼす影響を調査し,ミシマサイコに好適な培養液濃度,組成を明らかにした.また,種子発芽に好適な条件についても検討した.ミシマサイコの養液栽培における好適な培養液濃度はEC1.22.4dS/mと考えられた.さらに植物体中の無機成分含有比から推定した培養液の無機成分組成は,N:P:K:Ca:Mg=7:26:8:1.5:2(me/L)であった.また,ミシマサイコ種子の発芽促進には,1.5μg以上の種子重選別が有効であり,発芽の適温は22°C前後と考えられた.

塩ビ管,ポンプ,タイマー,培養液冷却装置,加温装置などを組み合わせ,養液栽培装置を自作した.2010年4月に播種し,約1ヶ月育苗した苗を同年6月に粒状フェノール樹脂,ロックウール,川砂をつめた装置に定植した.大塚ハウスA処方培養液1/41/2単位を異なる灌液頻度(多頻度区:4L・9回5回/株/日少頻度区:4L・5回3回/株/日)で与えて栽培した.7ヶ月後に株を抜き取り,生育,木化程度,地上部および地下部無機成分含有量,サイコサポニンaおよびd含有量などを調査した.地上部乾物重がは少頻度×ロックウールで最も多く,次いで多頻度×砂,少頻度×砂だった.地下部乾物重は少頻度×砂で,次いで少頻度×ロックウール,多頻度×砂だった.総サポニン含有量に処理による差はなかった.品質の指標とされる木化程度は,砂が最も低かった.植物体全体の乾物1g中の無機成分含有量を,数種培養液の処方と比較した結果,ミシマサイコの養分吸収には,窒素,カリウムは他の野菜と同程度で,リンの吸収が多く,カルシウム,マグネシウムがやや低いという特性が考えられた.これをもとに培養液を処方すると,アンモニア態窒素やナトリウム塩を使用せざるを得ず,処方についてはさらに検討を要する.しかしながら,広く野菜類に対して用いられている培養液処方よりもリンの濃度を高め,濃度としてはECで0.81.2程度で管理することで,ミシマサイコの収量を高められる可能性が示唆された.また,地下部の品質的には,砂培地が適していると考えられるが,入手の容易さや養分管理の容易さなどを考慮すると,ロックウール程度の粒径で,細根が培地に入りにくいものを検討する必要がある.以上,養液栽培でもミシマサイコの地下部を肥大させ,局方を満たすサポニン濃度の植物を生産できた.今後は,新処方培養液について,その有効性を検討する予定である.ミシマサイコの養水分吸収特性や,体内無機成分濃度から,好適と考えられる処方が明らかにでき,さらに養液栽培でも日本薬局方の基準を満たす収穫物が得られたこと,慣行の栽培よりも短期間で同等の収量が得られ,ミシマサイコの養液栽培の有用性が明らかにできたことなどから,養液栽培技術の確立については当初の目的をほぼ達成できたと考えられるが,種子の発芽促進技術については,ばらつきが大きいために十分なデータが得られていないため,この評価とした.培養液中のイオン濃度測定から,ミシマサイコの養分吸収特性を推定する予定であったが,培養液制御系の設置と調整が栽培と重なってしまったため,植物の含有成分から特性を推定せざるを得なかった.また,種子の発芽率が予想より低く,当初予定していた株数を得られず,様々な試験区を設定するのが困難であった.しかしながら,植物体の含有成分量から養分吸収特性を推定できたので,当初の目的であるミシマサイコ用培養液処方については,ある程度作成できたと考える.現有種子および今後採取できる種子を用いて,種子発芽の促進技術(ジベレリン処理,比重選,好適な温度など)について検討を進める.また,現有のミシマサイコ株については,播種3年目の株として品質評価を行う.植物体は順調に生育しているので,新たな培養液処方の有効性を,2年目の株で確認する.また,前年度はデータが得られなかった,培養液分析による養分吸収特性の推定についても,今年度に行う予定である.また,本年も新たに播種を行い,アンモニア態窒素への耐性など,追加の確認実験を行う予定である.
短時間・高強度運動に対する「血中乳酸濃度増加率」を用いた新しい測定評価法の開発

短時間・高強度運動後の血中乳酸濃度の変化動態から運動中のエネルギー代謝を測定評価する方法の確立を目指してきた。陸上選手を対象として短時間・高強度運動(400m走)を実施し、その運動前後に高頻度かつ連続的に採血を実施することにより、運動による血中乳酸濃度の変化動態を明らかとした。その結果、1血中乳酸濃度の増加率が高いほど、400m走の成績が良いという関係や2短距離選手と中長距離選手の間で血中乳酸濃度増加率と400m走の成績との関係性が異なることを見出した。このことから血中乳酸濃度増加率が短時間・高強度運動のパフォーマンスやエネルギー代謝の指標として応用可能であることが示唆された。また、血中乳酸濃度増加率を用いることで種目適正の判定やタレント発掘に活用できる可能性が示された。以上の研究結果は原著論文として掲載・公開されている(Takei et al., J Phys Fitness Sports Med, 2018)。次に、運動トレーニングにより短時間・高強度運動後の血中乳酸濃度変化動態がどのような影響を受けるか検討した。血中乳酸濃度が十分に高まるトレーニング様式として高強度インターバルトレーニングを用いた。また、筋中や血中乳酸濃度を過剰に高める特殊環境として低酸素環境を用いた高強度インターバルトレーニングも併せて実施した。その結果、通常酸素環境下での高強度インターバルトレーニングを実施した群では、トレーニング介入後に血中乳酸濃度がより高値を示す傾向が見られた。一方で、低酸素環境下での高強度インターバルトレーニングを実施した群では、トレーニング介入後の血中乳酸濃度がより低値を示す傾向が見られた。このことから、1トレーニング環境により乳酸代謝の適応が異なることや2血中乳酸濃度測定により異なる生理学的適応を検討できる可能性が示された。これらの研究成果は現在学術誌に投稿中である。予定していた実験は順調に実施されている。また、初年度に原著論文を1報報告することができ、2報目も現在査読中である。学会発表も国際学会1件、国内学会2件を実施しており、当初の予定通り研究活動を実施することが出来ている。以上のことから、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する。今後の推進方策として、海外の研究者と連携を取りながらこれまでに行った研究と同様の研究をを再度実施し、より多角的な視点(生理学的視点及び神経科学的視点)から検討を行う。平成31年度(令和元年度)採用の若手研究者海外挑戦プログラムより渡航費を受給し海外の受け入れ研究者の下で研究を進展させる予定である。若手研究者海外挑戦プログラムによる渡航は当初予定されていないものであるので、渡航先でスムーズに研究を実施し、十分な研究成果を得るために事前に受け入れ研究者と面談や打ち合わせを実施し、滞りのない研究実施を目指す。

若手研究者海外挑戦プログラムによる渡航は当初予定されていないものであるので、渡航先でスムーズに研究を実施し、十分な研究成果を得るために事前に受け入れ研究者と面談や打ち合わせを実施し、滞りのない研究実施を目指す。
西部開拓に関するアメリカ民謡の文化史的研究

本研究の目的は、19世紀から20世紀初頭にかけてアメリカ西部で作られたおびただしい数の民謡(フォークソング)を軸に西部開拓を大衆文化史の観点から検討することにある。アメリカ国勢調査局がフロンティアの消滅を発表してから一世紀以上たったが、民謡を文化史的に研究する試みは、アメリカにおいてもまだ十分になされていないし、日本では注目する研究者も少ない。当該年度は研究に必要な資料を見つけ、入手することにほとんどの時間と予算を費やした。具体的には、コンピューターによるオンライン検索と、関係図書の文献表調査、アメリカの図書館など研究機関への問い合わせ等を平行して資料を探し出し、購入、複写、借用などの方法で入手した。資料整理は、楽譜、歌集類をテーマ、地域ごとに分け、あとは参考書と辞書などに分けた。ほとんどが国外からの入手になったが、かなりの資料が集まった。まだ整理が済んでいないが、資料の検討は順次始めている。入手した資料のうち不足していると今わかっているのは、大陸横断鉄道を建設した中国人工夫についての詳しい情報と、先住民(インディアン)と開拓民の摩擦を表現した民謡である。この分野の資料集めと、音声資料(レコード・CD等)の収集は今後の課題である。同時に、収集した民謡資料の検討もさらに進めて、随時検討結果を発表していきたいと思っている。
わが国に特有な赤血球膜異常症,特に膜蛋白分画4,2の病態に関する遺伝生化学的研究

赤血球膜異常症のうち、膜蛋白分画4、2全欠損症7家系、同部分(約50%)欠損症3家系について、蛋白生化学、遺伝生化学的に検討し、次の知見を得た。(1)臨床像:(i)中等度の非代償性溶血性貧血(iii)遺伝形式は常染色体劣性遺伝と考えられるが、そのpenetranceの程度は低い。(2)赤血球膜の病態と蛋白生化学的検討:(i)膜蛋白分画4、2の全欠損または部分欠損(約50%)を呈する。他の膜蛋白には本質的な異常を認めない。(iii)加熱負荷(4347°C)によって、患者intact RBCは著しい変形能(ektacytometryによる)低下を認める。(iv)膜蛋白分画4、2は正常では72kDa peptideからなるが、一部に微量の74kDを保有する。一方、全欠損症例では、微量の74kDaと72kDaとが各々ほぼ等量ずつ存在する。また部分欠損症例では、微量の68kDaの存在も確認された。したがって、分画4、2は少なくとも72,74,68kDaのisoformが存在し、その原因はgene splicingにあるものと考えられる。(v)患者IOV(分画3の細胞質側domain)の正常分画4、2に対する結合能は正常であったことから、病因は分画4、2自体に存在することが判明した。(3)分画4、2の分子遺伝学的検討:(i)分画4、2のcDNAを用いて検討すると、142GCT→142ACTによるpoint mutationによってalanine→threonineが発見され、その病的意義を検討中である。