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ニューフロンティア生物有機化学の基礎的研究

1.昭和62年2月4日,5日の両日、京大会館(京都市)において「ニューフロンティア生物有機化学の基礎的研究」の公開シンポジウムを開催した。両日共約100名の参加者があり、討論も非常に活発に行なわれ、非常に有意義であった。演題、講師(研究分担者)は以下の通りである。1)5-デアザフラビン補酵素の有機化学(京大薬・米田)2)光変換ブレオマイシンの構造とDNA切断活性(京大薬・杉浦)3)海洋天然物質の生物有機化学(阪大薬・北川)4)炭素架橋シクロヌクレオシドの合成と性質(北大薬・上田)5)遺伝子の合成とカセット式変換による蛋白質の改変(北大薬・大塚)6)チトクロームP-450の化学モデルの構築と薬物代謝研究への応用(東大薬・広部)7)生物活性物質合成に有用なキラルシンソンの不斉合成(京大化研・冨士)8)核酸シークエンスの特異的認識物質の合成(東大薬・首藤)9)相補的な核酸塩基対を包む包接化合物の合成設計(九大薬・兼松)10)シイタケ栽培害菌の生産するペプチド性抗性物質の構造とその作用機序(京大薬・藤多)11)ジスルフィド結合含有ペプチドの新合成法(京大薬・矢島)2.両日研究代表者,分担者の研究会議を開催し、将来も生物有機化学を志向したアミノ酸,タンパク質,核酸その他の生物活性物質の構造決定,合成及びその作用機構の解明等を含む研究活動の体制を確立し、緊密な研究活動を行なう旨の合意を得た。3.公開シンポジウムの資料をまとめて印刷刊行し、参加者及び関係者に無料配布を行なった。4.研究発表の項に記載の如く、本研究課題に関連した研究成果を機関紙に発表し、本年度も多大の成果を得た。
垂直エルロンの空力特性解明

本研究は,新しい空力デバイスである航空機の主翼平面に対して垂直に取り付けられた操舵面(以下,垂直エルロン)の空力特性を明らかにする事を目的して,風洞試験を実施した.その結果,垂直エルロンの平面形だけでなく,取り付け位置に対して大きな感度を有することが明らかになった.特に,空力性能は当初想定していなかった主翼コード長方向位置に対する感度が大きいことが新たに分かった.この成果に基づき,垂直エルロンの舵角を操作することで,突風中においても模型全体に働く揚力を一定に保つことが可能であることを示した.以上より,垂直エルロンは突風に起因した空力変動を制御する新しい空力デバイスとして利用可能である.本研究は、新しい空力デバイス、航空機の主翼平面に対して垂直に取り付けられた操舵面(以下、垂直フィン)の空力特性を明らかにする事を目的とする。応募の前に行った実験では、テーパー・後退角無のない矩形形状の垂直フィン(1形状のみ)について空力特性取得し、その有効性を確認した。垂直フィンの取り付け角を適切に変化させることで、誘導抵抗を低減(主翼のスパン方向揚力分布の制御)し、最大揚力を増やせる(垂直フィンによる主翼上面流れの制御)ことが明らかになった。平成26年度は、既に取得したデータに対するデータマイニングを実施し、垂直フィンのスパン方向取付位置や取付角度に対する体系的な解釈を深めた.得られた結果については、米国航空宇宙学会主催の講演会(Sceitech2015)にて口頭発表を行った.一方、垂直フィンの形状を特徴づける設計変数に対する空力特性を解明するために、テーパー比やアスペクト比、翼面積など、影響が大きいと思われるパラメータを選択し、風洞試験を実施した。その結果、以下のことが明らかになった。1)垂直フィンにテーパー比を付けることやアスペクト比を大きくすることによる垂直フィン自身の誘導抵抗の減少は確認できなかった。2)翼面積を小さくした垂直フィンを装着した形態では、垂直フィンが主翼の空力性能に与える影響も小さくなることが確認された。逆に、翼面積を大きくした垂直フィンを装着した形態では、垂直フィンが主翼の空力性能に与える影響に変化は見られなかった。3)垂直フィンなしの形態や矩形形状の垂直フィンを装着した形態よりもオズワルドの効率係数が改善される形態があることが観察された。これには垂直フィンのスパン長の長さ(もしくは主翼に対するコード方向の取付位置)が影響していると考えられる。本研究は、新しい空力デバイスー“航空機の主翼平面に対して垂直に取り付けられた操舵面(以下、垂直フィン)"ーの空力特性を明らかにする事を目的とする。これまで主翼に取り付けられる操舵面(エルロンやスポイラ)は主翼のスパン方向にヒンジラインを持つ。一方、実際の機体にはフラップ・トラック・フェアリングやエンジンを保持するためのパイロンが取り付けられており、これらの後縁部分に鉛直方向にヒンジラインを有する新しい操舵面を取り付けることが可能であり、本研究はこの可能性を明らかにするものである。H26年度までに、テーパー・後退角のない矩形形状の基礎空力特性並びに垂直フィンの形状を特徴づける設計変数(テーパー比やアスペクト比、翼面積など)に対する空力特性の感度を解明するために、風洞実験や実験結果に対するデータマイニングを実施した.H27年度(最終年度)は前年度までに実施した実験・解析より特に影響が大きいことが示唆された設計変数(垂直フィンの主翼コード長方向位置)の単独効果を厳密に評価することを実施した。その結果,特に舵翼が翼根側に設置された時,舵翼前縁と主翼前縁の主翼コード長方向位置が一致する場合と比べ,一致しない場合において誘導抵抗係数が小さくなることが明らかになった.また、発展的な研究として、突風下における主翼上垂直舵面を用いた空力制御に関する実験的研究を実施した.航空機においてしばしば問題となる乱気流に対して強い新しい操舵方法を提案するものである.実験より、垂直フィンを利用すれば、水平方向の突風(主流速度の約6%の風速変化)による急激な揚力変化の緩和に役立つことを示された.本研究は,新しい空力デバイスである航空機の主翼平面に対して垂直に取り付けられた操舵面(以下,垂直エルロン)の空力特性を明らかにする事を目的して,風洞試験を実施した.その結果,垂直エルロンの平面形だけでなく,取り付け位置に対して大きな感度を有することが明らかになった.特に,空力性能は当初想定していなかった主翼コード長方向位置に対する感度が大きいことが新たに分かった.この成果に基づき,垂直エルロンの舵角を操作することで,突風中においても模型全体に働く揚力を一定に保つことが可能であることを示した.以上より,垂直エルロンは突風に起因した空力変動を制御する新しい空力デバイスとして利用可能である.本研究で対象とする垂直フィンの設計変数は、1翼根長、2翼端長、3アスペクト比、4スパン長、5後退角、6主翼スパン方向取り付け位置、7主翼コード方向取り付け位置、8主翼に対する取り付け角度、9舵角、など多数ある。そこで、次に風洞試験を行うべきケースを一種の最適化問題と捕え、実験計画法・近似関数法・最適化法を組み合わせた効率的な最適化法を試験計画効率化支援に用いる予定である。それに備え、平成26年度はこれらの設計変数の中で、特に感度が大きいと予想される変数を抽出し、その感度解析を実施した。感度のあるパラメーター、感度のないパラメーターについて明らかになりつつある。従って、二年目に向けて順調に進展しているといえる。

航空流体力学平成26年度の結果を踏まえ、ある特定の目的関数について最適化するのではなく、垂直フィンの空力特性をより詳細に調べる事を目的として、実験計画法・近似関数法・最適化法を組み合わせた効率的な最適化法を試験計画効率化支援に用いる。実験に関しては、力計測を継続するとともに、実験データのデータマイニングや実験装置の改良に取り組む。平成26年度は、研究分担者も含めて抑制的な予算利用をお願いした。これは、平成27年度に本格的に実施する風洞試験において生じる可能性がある、機器の不具合に備えるためである。平成27年度は、風洞試験関連機材の購入、効率的な最適化計算やデータマイニング用の計算機の購入、研究成果発表のための旅費等に利用予定である。
「薬と健康食品」適正使用のためのリスクコミュニケーションの場とネットワーク創製

本課題では、医薬品から健康食品も含む包括的な適正使用の実現を目指し、「薬と健康食品」にまつわる市販後情報を患者・消費者から効率的に収集・提供(共有)できるシステムを確立した。一つはインターネットを介したシステムであり、定期的にエピソードに基づいた事例の配信を行うとともに、患者・消費者の経験事例を収集した。もう一つは事例を活用したワークショップであり、参加者の活発な情報発信と医薬品適正使用に対する意識向上が示された。これらのシステムを活用することで、「薬と健康食品」の市販後情報の充実と適正使用の推進が図られると期待される。本研究では、患者・消費者と十分な「薬と健康食品」のリスクコミュニケーションを実践できる場づくりと人づくり(専門家育成)を行うこと、及びこれらを基盤として、医療専門家のみならず、患者・消費者から市販後情報を効率的に収集し、最適な形で共有できる体制を確立することを目的としている。本年度は、育児休業のため、平成24年9月3日平成25年3月31日まで研究を中断した。中断前の期間に実施した本年度の研究実績を以下に示す。薬と健康食品情報の提供と収集の実態とニーズを明らかにするためのアンケート実施に向けて、患者・消費者、医療従事者、製造企業、それぞれを対象としたアンケートの実施方法・調査内容を検討・決定した。今後、本検討結果にもとづきアンケート調査を実施するとともに、患者・消費者と医療従事者等とのリスクコミュニケーションのあり方についてまとめていく。地域における消費者・患者が集う場として、薬や健康食品など、健康・医療にまつわるテーマについて患者・消費者間で語り、意見交換をするサロンを新たに企画し、毎月1回開催した。このほか、患者・消費者を対象とした薬や健康食品の情報収集・提供ネットワークとして、医薬品適正使用情報の提供および医薬品に関する意見収集のためのコンテンツを整備したウェブサイトを構築した。今後、これらのネットワークを薬と健康食品のリスクコミュニケーション促進の足がかりとして、市販後情報を効率的に収集し、最適な形で共有できる体制を確立していく。本研究では、患者・消費者と十分な「薬と健康食品」のリスクコミュニケーションを実践できる場づくりと人づくり(人材育成)を行うこと、及びこれらを基盤として、医療専門家のみならず、患者・消費者から市販後情報を効率的に収集し、最適な形で共有できる体制を確立することを目的としている。本年度は、昨年度に引き続き、地域における消費者・患者が集う場として、医薬品や健康食品(医薬品等)などの健康・医療にまつわるテーマについて、専門家の話題提供の後、患者・消費者間で互いの考えを視覚化しながら語り、意見交換をするワークショップを毎月1回開催した。また、独自に構築してきたインターネットを介した患者・消費者向け医薬品等情報収集・提供システムでは、蓄積された医薬品等市販後情報コンテンツのカテゴリ分類を行った。今後、本カテゴリを蓄積情報の検索機能の向上や類似カテゴリの情報収集促進に役立てていく。さらに、これらの情報コンテンツをもとにして、薬局や地域において患者・消費者に提供可能な啓発用情報資材を作成した。現在、モニター薬局において薬剤師・患者を対象とした本情報資材の有用性評価を進めている。並行して、これらの情報コンテンツを活用して医薬品等の適正使用・育薬を学ぶワークショップと患者・消費者の視点で医薬品等の情報作りを行うワークショップを企画した。次年度、これら2つのワークショップを定期的に開催し、評価・改善を行っていく。本研究では、患者・消費者と十分な「薬と健康食品」のリスクコミュニケーションを実践できる場作りと人作り(人材育成)を行うこと、及びこれらを基盤として、医療専門家のみならず、患者・消費者から市販後情報を効率的に収集できる体制を確立することを目的としている。本年度はこれまでに引き続き、地域における消費者・患者が集う場として、医薬品や健康食品(以下、医薬品等)などの健康・医療・福祉にまつわるテーマについて、専門家の話題提供後、患者・消費者間で互いの考えを視覚化しながら語り、意見交換するワークショップを定期的に開催した。また、独自に構築してきたインターネットを介した患者・消費者向け医薬品情報収集・提供システム(みんくす)を通じて、医薬品等にまつわるエピソードに基づき作成した市販後情報コンテンツを配信した。本年度は、昨年度作成した情報コンテンツのカテゴリ分類を活用して、蓄積された情報コンテンツの検索や類似コンテンツの表示機能を同システムに付加し、利用者の学習し易さの向上と類似情報の収集促進を図った。さらに、これらの情報コンテンツを薬局における医薬品等適正使用のための啓発資材として活用する取り組みも進めている。さらに、これらの情報コンテンツを活用して医薬品等の適正使用・育薬を学ぶワークショップ(みんくす広場)を地域の公民館や子育て広場で定期的に開催し、評価・改善を行った。さらに、本ワークショップを各地で開催するために、ワークショップ実施者(薬剤師)の養成とワークショッププログラムやツール共有に向けた準備を進めている。また、独自に構築してきたインターネットを介した患者・消費者向け医薬品情報収集・提供システム(みんくす)を通じて、医薬品等にまつわるエピソードにもとづき作成した市販後情報コンテンツを定期的に配信した。

今年度は、みんくすを通じた患者・消費者からの情報収集(エピソード、意見、ニーズ)も活発になり、それらをシステム内で共有するとともに、我々が運用している医療従事者間の情報収集・提供システムにフィードバックすることも可能になった。さらに、エピソードを薬局等において活用するための紙媒体や映像コンテンツに加工し、評価を行った。このほか、市民を対象とした薬局薬剤師に対する意識やニーズについての実態調査、及びワークショップによる薬局薬剤師が患者・消費者の医薬品等の適正使用をはじめ健康をサポートするうえで抱える課題の抽出と対応策の検討を行った。現在、これらの調査で明らかになった課題解決のためのツール作成とその評価を進めている。当初の研究計画の進展を妨げる事象は特に発生しておらず、計画通り進捗している。本研究では、患者・消費者と十分な「薬と健康食品」のリスクコミュニケーションを実践できる場作りと人作り(人材育成)を行うこと、及びこれらを基盤として、医療専門家のみならず、患者・消費者から市販後情報を効率的に収集できる体制を確立することを目的とした。本年度はこれまでに引き続き、地域における消費者・患者が集う場として、医薬品や健康食品(以下、医薬品等)などの健康・医療・福祉にまつわるテーマについて、専門家の話題提供後、患者・消費者間で互いの考えを視覚化しながら語り、意見交換するワークショップを定期的に開催した。また、独自に構築してきたインターネットを介した患者・消費者向け医薬品情報収集・提供システム(みんくす)を通じて、医薬品等にまつわるエピソードにもとづき作成した市販後情報コンテンツを定期的に配信した。本取り組みにより、みんくすを通じて患者・消費者からの情報(エピソード、意見、ニーズ)も収集され、それらをシステム内で共有するとともに、我々が運用している医療従事者間の情報収集・提供システムにフィードバックすることも可能になった。このほか、本年度は、地域において薬局薬剤師が患者・消費者の医薬品等の適正使用をはじめ健康をサポートするうえで抱える課題に関して患者インタビューにもとづき分析した。並行して、薬局で活用できる患者・消費者向け啓発コンテンツ(紙資材、動画など)を作成し、その有用性を評価した。本課題では、医薬品から健康食品も含む包括的な適正使用の実現を目指し、「薬と健康食品」にまつわる市販後情報を患者・消費者から効率的に収集・提供(共有)できるシステムを確立した。一つはインターネットを介したシステムであり、定期的にエピソードに基づいた事例の配信を行うとともに、患者・消費者の経験事例を収集した。もう一つは事例を活用したワークショップであり、参加者の活発な情報発信と医薬品適正使用に対する意識向上が示された。これらのシステムを活用することで、「薬と健康食品」の市販後情報の充実と適正使用の推進が図られると期待される。
ユビキチンプロテアソーム系の応用によるメラノーマに対するDNAワクチン法の開発

癌に対する防御免疫にはMHCクラスIに拘束性のCD8+キラーT細胞が必須の関わりを持ち、それらの認識対象となる癌抗原ペプチドは多数同定されている。しかしながらそれらのペプチドを用いたワクチンではキラーT細胞を主体としたな抗腫瘍免疫の誘導は多くの場合困難である。またそれらのペプチドのみをコードする遺伝子を用いた従来のDNAワクチンでは、抗原特異的CD8+T細胞が効率よく誘導されず、また防御免疫も成立しにくい。近年、田中等によりペプチド抗原をユビキチン化するとその抗原が抗原提示細胞内のプロテアソームに誘導され、プロテアソームで効率よくプロセッシングを受け、必然的にMHCクラスI分子に提示され、抗原特異的CD8+T細胞が誘導されることが証明された(Immunol.Rev.163:161-76,1998)。このシステムはユビキチン/プロテアソーム経路(ubiquitin-proteasome pathway)と呼称されている。我々は上記知見を基盤とし、マウスメラノーマ由来のTRP-2遺伝子、マウス肺癌由来のConnexin-37等とユビキチン遺伝子の融合遺伝子を構築し、これらの遺伝子を用いてDNAワクチンを行った。その結果、宿主マウスでは各々の癌に特異的なCD8+T細胞誘導され、強い抗腫瘍免疫が誘導され、肺転移も抑制された。この抗腫瘍免疫は癌遺伝子のみを用いたDNAワクチンでは全く誘導されなかった。この現象は癌遺伝子とユビキチン遺伝子の融合遺伝子を用いたDNAワクチンにより、この融合遺伝子産物がubiquitin-proteasome pathwayに選択的に誘導されること、そしてその結果癌遺伝子産物中に含まれるMHCクラスIに拘束性のキラーCD8+T細胞認識エピトープがプロテアソームにより効率よく切り出されることにより、強力な癌抗原特異的な抗腫瘍免疫がされることを示唆している。なおプロテアソーム関連遺伝子のノックアウトマウス(PA28α/βKOマウス)では融合遺伝子によるDNAワクチンでも抗腫瘍免疫は成立しなかった。本実験系におけるプロテアソームの中心的役割はin vitroのプロテアソーム阻害剤epoxomicin等を用いた系においても支持された。近年、田中等によりペプチド抗原をユビキチン化することにより、その抗原がプロテアソームでプロセッシングを受け必然的にMHCクラスI分子に提示されるため抗原特異的CD8+T細胞が効率よく誘導されることが証明された(Immune.Rev.:163;161-76,1998)1)本申請研究ではまずマウスメラノーマ由来のTRP-2遺伝子とユビキチン遺伝子の融合遺伝子(フュージョンDNA)を構築した。(なお、メラノーマ以外にマウス肺癌(3LL)およびマウス消化管(colon26)を用いて同様の研究を行っている)2)in vivoの動物実験の前に構築したワクチンベクターを様々な細胞株に遺伝子導入を行って発現の確認を行い、抗原蛋白のプロセッシングおよび抗原提示機構を解析した。この目的のためプロテアソーム阻害剤であるMG-132、エポキソマイシン等を用いて、抗原蛋白質のプロセッシングにおけるプロテアソームの役割について確認を行った。3)上記フュージョンDNA(メラノーマにおいてはubiqitin-TRP-2遺伝子(以下pcUB-TRP-2))を用いてC57BL/6マウスにDNAワクチンを一週間毎に3度行った。ワクチンは生体への遺伝子導入効率の優れた遺伝子銃を用いた。最終ワクチン終了後2週間目にC57BL/6マウス由来のB16メラノーマを移植した。腫瘍増殖に程度を系に知的に計測した。TRP-2遺伝子でワクチンした宿主マウスでは腫瘍増殖抑制効果は全く認められず腫瘍は増殖を続け、40日目までに全マウスが腫瘍死した。一方、pcUB-TRP-2遺伝子によりワクチンを受けた宿主マウスでは移植腫瘍の増殖は顕著に抑制された。4)このフュージョンDNAによるワクチンを受けたC57BL/6マウスではB16メラノーマの転移も著しく抑制され、強い抗腫瘍免疫が誘導されていることがこの現象から確認された。5)上記ワクチンによる抗腫瘍効果はTRP-2特異的なCD8^+キラーT細胞により担当されていることが証明された。なお、この実験系はCD4^+T細胞の関与は認められなかった。6)上記ワクチンによる抗腫瘍免疫はproteasome activatorであるPA28α/βをノックアウトしたマウスでは誘導されたことによりユビキチンプロテアソーム経路へTRP-2抗原が効率よく提示され、活性の強いCD8^+キラーT細胞が誘導されることが証明された。ユビキチンプロテアソーム経路の応用による抗腫瘍効果の誘導はマウス肺癌の系でも認められた。

近年、田中等によりペプチド抗原をユビキチン化するとその抗原が抗原提示細胞内のプロテアソームに誘導され、プロテアソームで効率よくプロセッシングを受け、必然的にMHCクラスI分子に提示され、抗原特異的CD8+T細胞が誘導されることが証明された(Immunol.Rev.163:161-76,1998)。このシステムはユビキチン/プロテアソーム経路(ubiquitin-proteasome pathway)と呼称されている。我々は上記知見を基盤とし、マウスメラノーマ由来のTRP-2遺伝子、マウス肺癌由来のConnexin-37等とユビキチン遺伝子の融合遺伝子を構築し、これらの遺伝子を用いてDNAワクチンを行った。その結果、宿主マウスでは各々の癌に特異的なCD8+T細胞誘導され、強い抗腫瘍免疫が誘導され、肺転移も抑制された。この抗腫瘍免疫は癌遺伝子のみを用いたDNAワクチンでは全く誘導されなかった。この現象は癌遺伝子とユビキチン遺伝子の融合遺伝子を用いたDNAワクチンにより、この融合遺伝子産物がubiquitin-proteasome pathwayに選択的に誘導されること、そしてその結果癌遺伝子産物中に含まれるMHCクラスIに拘束性のキラーCD8+T細胞認識エピトープがプロテアソームにより効率よく切り出されることにより、強力な癌抗原特異的な抗腫瘍免疫がされることを示唆している。なおプロテアソーム関連遺伝子のノックアウトマウス(PA28α/βKOマウス)では融合遺伝子によるDNAワクチンでも抗腫瘍免疫は成立しなかった。本実験系におけるプロテアソームの中心的役割はin vitroのプロテアソーム阻害剤epoxomicin等を用いた系においても支持された。
限界集落再生をめざした博物館を核とする地域資源ナレッジマネジメントに関する研究

博物館を核とした地域資源管理システムの手法を明らかにすることを目的に、A町郷土資料室と連携して、地域資源を題材とする学習事業とその評価を行った。その結果、農林業にまつわる技術や知識を記録した短編映像や聞き取り記録集、そして地域資源マップ、活動プログラム集を製作できた。製作を通じて、A室の情報整備が進み、高齢者の社会参加の場としての役割が発揮された。学習評価では、中学生の地域資源への関心、指導ボランティアの自主性向上等の効果が見られた。その一方で、学習の継続性の担保、そして指導者の高齢化を受けて、高齢者向け学習プログラムの開発等の課題が明らかになった。過疎・高齢化により日本の中山間地域では、住民の社会生活の維持や地域資源の管理が危機に瀕している。地域の人材と知識を活用して、住民が暮らす誇りを生み出す、博物館を核とした地域資源管理システムの手法を明らかにすることを目的に、北海道のA町郷土資料室をモデルに、以下を実施した。1地域資源の抽出とマップ化:マップ製作作業チームでの作業を継続し、会議と関連行事13回を経て2013年7月、地域資源マップが完成した。マップ4000部を町内外に配布した結果、マップ製作を担ったボランティアへの注目が集まり、新聞報道などを通じて、地域資源を活用した活動実績を情報発信する機会を得た。マップを入手した地域づくり関係者からは、評価や期待を得ることもできた。マップは郷土資料室への来室者を増やす効果もあった。同町公民館らの発案により、完成したマップの普及のため、研究代表者を講師に、同町住民対象の講演会を実施することもできた。2地域ナレッジの形式知化:農林業、森林資源利用と結びついた地域ナレッジの把握のため、町内の農林業経験者(60代80代)を対象に、生業暦や資源利用に伴う知識の聞き取りを行った。同ボランティアによる技術再現によって、トビなど運材道具の使用法、山菜の調理法を映像記録した。3地域ナレッジを活用した地域活性化事業の展開と効果測定:2012年度から継続して資料室が行う中学校総合学習支援と生涯学習事業(計4回)に参画し、参加者と指導者へのアンケート、中学校教員への聞き取りを行って事業効果を測定した。4支援ナレッジの形式知化:上記1のマップ製作経緯と支援ナレッジは論文にとりまとめ、研究成果を発信した。上記3の運営手法を継続して記録したほか、先進事例調査として、岩手県宮古市の資料館、北海道下川町のNPO法人を対象に、地域資源を活かした地域づくり活動の運営手法の聞き取りを行った。地域の人材と知識を活用して、住民がそこに暮らす誇りを生み出す、博物館を核とした地域資源管理システムの手法を明らかにすることを目的に、北海道のA町郷土資料室をモデルとして、以下を実施した。1地域資源の抽出とマップ化:資料室ボランティア(24名)内に作業チームを組織して、「地域資源マップ」の体裁や内容を検討した。合わせて、同ボランティアと協働で、地域の魅力を再認識する現地踏査会とワークショップを開催して、同町の地域資源をリスト化し、マップ案をまとめた。同マップは平成25年夏期に印刷・配布予定である。2地域ナレッジの形式知化:農林業と結びついた地域ナレッジ変容の把握のため、町内の農林業経験者(60代80代)を対象に、生業暦や自然利用に伴う知識について聞き取りを行った。合わせて、博物館資料と地域ナレッジの関連付けのため、同ボランティアによる技術の再現によって、鋸や斧、紡毛機といった資料室資料の手入れ方法や使用法を映像記録した。3地域ナレッジを活用した地域活性化事業の展開と効果測定:資料室が行う中学校総合学習支援と生涯学習事業(計4回)に参画し、トビリシ宣言を応用して作成した評価指標にて、参加者とボランティアスタッフへのアンケート、中学校教員への聞き取りを行って事業効果を測定した。その結果、同事業は、生徒の地域への関心や楽しむ能力の定着、スタッフの地域づくりへの関心、参加意欲や実行力の向上等に効果があり、学習効果の持続には、事後学習を支援する人材・機関の継続的な協力の重要性が明らかになった。4支援ナレッジの形式知化:上記3の運営手法を記録したほか、次年度の予備調査として、先進事例岩手県宮古市(旧川井村)の地域づくりアドバイザーを対象に、支援ナレッジの聞き取りを行った。過疎・高齢化により中山間地域では、住民生活の維持や地域資源管理が危機に瀕している。地域の人材と知識を活用して、住民が暮らす誇りを生み出す、博物館を核とした地域資源管理システムの手法を明らかにすることを目的に、A町郷土資料室(以下A室)をモデルに、以下を実施した。1地域ナレッジの形式

知化:地域ナレッジ変容の把握のため、農家・林業労働者へ聞き取りをした結果、1954年の風倒木被害を契機とする林業の機械化の進展、1955年頃以降の農業機械化、農薬の普及といった、新技術導入への農・林業者の知恵や戦略を明らかにできた。また、高齢者の協力のもと森林利用技術を再現した短編映像を作成したり、1955年頃の稲作写真、鋸やチェンソー、馬橇等の道具と地域ナレッジの関連付けをした結果、A室の情報整備が進み、高齢者の社会参加の場としてA室の役割が発揮された。2地域ナレッジを活用した博物館による地域活性化事業の展開:教育事業を継続実施して、中学生の地域資源への関心、指導者の自主性向上等の効果、そして事業の継続性の担保、指導者の高齢化等の課題を明らかにした。新事業として、地域資源マップを活用したA室行事、公民館講座を開催し、掲載資源の魅力や課題を実地に確認・共有した。3支援ナレッジの形式知化:宮古市所在博物館の開館延期に伴い、代替地として、福井県勝山市と25市民団体の官民連携による「エコミュージアム」を基軸とする地域づくりを調査した。また、モデル館A室のプログラム運営に伴う支援ナレッジを記録した。4研究成果の公開・普及:1は、聞き取り記録集、23は、地域学習プログラム集として図書とCDを発行し、道内外博物館約200箇所に配布した。日本森林学会で研究発表を行い、札幌FM局でのラジオ講演、道内山間地域である足寄町での市民講座、北海道開拓記念館の研究報告書にて成果の公表を行った。環境教育森林利用史研究計画の各項目とも、ほぼ遅滞なく実施できている。資料室ボランティアを対象に、地域資源マップをはじめとする本研究の地域活性化事業を評価するアンケートを行ったところ、異世代交流や地域交流に役立つ点、町の魅力を再発見できた点などで、マップを高く評価していた。ボランティアの地域づくりへの参画意識は、特に関心の獲得に向上が見られたほか、マップ製作前後で高く保持された。完成したマップを普及する講演会には、A中学校全校生徒28名を含む70名の聴衆が得られた。講演会に参加した中学生の感想文には、地域資源への訪問意欲や町の歴史を評価する価値観の形成が見られた。このように、本研究の地域活性化事業は、知恵の蔵運営委員や中学生の朝日町への関心や愛着を高めたり、知恵の蔵運営委員の地域づくりへ参画意識などを高く維持するなど、「暮らしの質」を向上させる部分で効果が認められた。先進事例調査においては、地域の住民との連携により、地域資源を活かした「体験型展示」を運営の主眼に据えた博物館活動、そして森林資源を教育やセラピーの題材としてソフト開発を行い、多様かつ継続的に活用する地域づくりの活動事例の知見を得ることができた。本研究の成果は、第125回日本森林学会大会(さいたま市)での口頭発表、市民団体と連携しての成果報告会(札幌市)のほか、士別市(2件)で講演したり、『北海道開拓記念館紀要第42号』『山つくり平成25年度号』『北海道北部の地域振興no.14』『第125回日本森林学会大会学術講演集』掲載論文としてとりまとめ、道内外の博物館・資料館関係者、森林・林業関係者、地域振興関係者、森林教育関係者などに幅広く普及を図っている。以上より研究は、おおむね順調に進展している。研究計画の各項目とも、ほぼ遅滞なく実施できている。資料室
造船工場における労働環境の固気相流・熱量解析に基づく体系的改善に関する研究

造船所の内業工場における溶接・切断ヒュームによる工場内空気汚染および外業における夏期の暑熱下で熱中症は労働衛生上問題となることが多い。このために以下の研究を遂行し、成果を得た。1.溶接・切断作業区画におけるヒューム流動・拡散状況を把握するために、NC切断ライン、小組立区画などにおいてヒューム濃度を計測し、各作業エリアにおける労働環境としてのヒューム濃度分布状態および人体に悪影響を及ぼす吸入性粒子の構成比率を調べた。そして,発生したヒュームを低濃度の極微細粒子を含む気相流と見做して,非等温場の運動量・温度・ガスの輸送方程式に基づく換気流とヒューム拡散に関する数値解析を行い、計測値との比較により解の妥当性の検証およびヒューム拡散状態の把握を行った。また、閉鎖性が高いために高濃度のヒュームに曝露する恐れがある二重化立体ブロック内においてヒューム濃度を計測した。また溶接ヒューム拡散方程式の数値解析を行い、これにより、換気ファン設置などの対策を施した場合の二重化立体ブロック内におけるヒュームの流動拡散状況について計算し、その解析結果を系統的に比較することにより、環境改善対策の有効性や実現性について考察を行った。2.暑熱環境下の作業時において、代謝量、環境温湿度、衣服抵抗などの熱的要因が体内に与える影響を把握するために、恒温室内において、運動量、環境温度、被服などを変えながらエルゴメータを用いた運動中の皮膚温、基幹温および衣服内湿度の計測を行った。さらに、人体の熱収支モデルを作成し、これにより皮膚温を求める式を導き、これを人体の蓄熱量を表す温熱指数とした。また、熱的要因と蓄熱量との相関関係を調べ、熱的な作業限界を定めた。これにより作業中のファン等の冷却措置の種類・容量に対する労働熱環境改善の効果を考察した。近年の環境問題に対する意識の高まりと共に、造船所では国際規格14001の認証取得の他に、労働環境に対する見直しが不可欠となっている。特に、内業工場における溶接・切断ヒュームによる工場内空気汚染は問題となることが多い。また造船工場での作業は、一般に夏季には厳しい熱的環境下に曝され、人体の蓄・放熱のために作業効率が低下したり、注意力低下による労働災害、さらには熱中症により死に至ることも起こり得る。このために以下の研究を行った。(1)造船内業工場における切断・溶接作業時に発生するヒュームは低濃度の固気混相流であり、Navier-Stokes方程式に基づいた粒子軌跡モデルを用いたヒューム拡散の解析法を確立した。さらに内業工場における溶接や切断現場における発生ヒュームの濃度計測およびその画像解析により拡散状態を把握し、解析法の妥当性を調べた。(2)造船外業工場の熱的な環境調査を行いその環境の評価をするとともに、エルゴメーターを用いて作業負荷や環境要因に応じた人体の皮膚温度を実験より計測し、人体の熱平衡方程式から人体蓄熱量を計算した。また、日射のある暑熱環境下での作業において、代謝量、環境温湿度、衣服抵抗などの熱的要因が人体に及ぼす影響や、人体の熱平衡と温熱要因の関係を調べ、快適性や作業許容限界の判断指標となる人体の蓄熱量と種々の環境・温熱要因との関係を顕在化し、暑熱環境下の作業における熱的安全性を評価する指標を定めた。(3)これらの解析法と知見を用いて、熱的作業限界の設定と温熱対策を定めるとともに、内業工場の容積・形状、作業位置、集塵・排気装置、冷却・換気用ファンの容量、配置等の関係を明らかにした。

1.溶接・切断作業区画におけるヒューム流動・拡散状況を把握するために、NC切断ライン、小組立区画などにおいてヒューム濃度を計測し、各作業エリアにおける労働環境としてのヒューム濃度分布状態および人体に悪影響を及ぼす吸入性粒子の構成比率を調べた。そして,発生したヒュームを低濃度の極微細粒子を含む気相流と見做して,非等温場の運動量・温度・ガスの輸送方程式に基づく換気流とヒューム拡散に関する数値解析を行い、計測値との比較により解の妥当性の検証およびヒューム拡散状態の把握を行った。また、閉鎖性が高いために高濃度のヒュームに曝露する恐れがある二重化立体ブロック内においてヒューム濃度を計測した。また溶接ヒューム拡散方程式の数値解析を行い、これにより、換気ファン設置などの対策を施した場合の二重化立体ブロック内におけるヒュームの流動拡散状況について計算し、その解析結果を系統的に比較することにより、環境改善対策の有効性や実現性について考察を行った。2.暑熱環境下の作業時において、代謝量、環境温湿度、衣服抵抗などの熱的要因が体内に与える影響を把握するために、恒温室内において、運動量、環境温度、被服などを変えながらエルゴメータを用いた運動中の皮膚温、基幹温および衣服内湿度の計測を行った。さらに、人体の熱収支モデルを作成し、これにより皮膚温を求める式を導き、これを人体の蓄熱量を表す温熱指数とした。また、熱的要因と蓄熱量との相関関係を調べ、熱的な作業限界を定めた。これにより作業中のファン等の冷却措置の種類・容量に対する労働熱環境改善の効果を考察した。
統計学的最適化手法とセルオートマトン法を用いた人工足関節開発のための基礎研究

統計学的最適化手法を用いて奈良医大式人工足関節をモデルに理想的なコンポーネントの設計を行った。その結果、現存のコンポーネントの突起の幅を7.8mm、高さを4.54mm、突起の外側への移動幅を7mmとした方が良く、さらに突起部と脛骨の境界面に材料定数7200MPaのクッション材を留置すると応力がより分散されることがわかった。次に下肢3次元モデルを用いて足部の3次元的挙動が人工足関節周辺部の応力状態に及ぼす影響を検証した。モデルは接点数17947、要素数14081の3次元ソリッド要素を用いた。解析は片脚立位を想定し、静的解析とした。骨は皮質骨と海綿骨を、関節には軟骨を、また関節周囲には非圧縮ビーム要素で靭帯を設定した。上下コンポーネントはセラミックス、関節面には高密度ポリエチレンとした。その結果2次元解析結果と同様に3次元解析においても脛骨コンポーネント突起上面に応力の集中が見られた。基本的な応力分布の傾向は一致していた。足部の縦、横のアーチが人工足関節に及ぼす影響について解析した。踵骨前方の突起かた距骨後方の突起にかけてバネ要素を設置し、バネ定数を75N/mmに設定した。バネ定数を変化させることで足部の形状を変化させることが可能である。その結果バネ定数を大きくするに従って(バネ定数を大きくことはアーチの伸縮性が低下することを意味し、偏平足を表現している)、脛骨コンポーネント突起上面に応力が集中することがわかった。日本で現在汎用されている奈良医大式人工足関節を下肢モデルに挿入し、脛骨側コンポーネント周辺に生じる応力を2次元有限要素法にて解析した。立位FTAが176°の例では、脛骨コンポーネントの内外側ほぼ対称的に応力が分布していた。応力は脛骨側突起部上部で高く、その両側の肩の部分では小さい値であった。アライメントと応力を検討すると、脛骨側突起部に生じた応力は、立位FTAが大きくなるとその値は大きくなり、内側に偏る傾向が見られた。人工足関節の形状や材質は,設計者が制御することの出来る要因である.一方,下肢アライメントや、骨の形状,その他の関節の状況等は設計者が制御することの出来ない要因である.また、下肢アライメントが人工関節周辺の応力分布に及ぼす影響は比較的大きく、無視できない要因である.そこで,制御できない要因がばらつくことによって評価特性値がばらつくという影響を考慮する必要がある(ロバスト性).詳しい説明は省くが、統計学的最適化手法を用いた解析の結果、突起部で受ける応力を緩和させるために、脛骨側コンポーネントの突起部と脛骨の境界面に骨よりも柔らかい材料を挿入した方が良いことがわかった.ロバスト性を考慮した人工足関節の形状最適化を行った結果、脛骨側コンポーネントの幅は7.8mm,高さは4.54mm,外側へのずれ幅は7.0mm,突起部と脛骨の境界面に挿入する材料特性は7200MPaという値が得られた.今後、解析の精度を向上させ、解析要因のさらなる検討を加え、3次元解析へとつなげる予定である。昨年度、我々は下肢2次元モデルを作成して人工足関節の脛骨コンポーネントに生じる応力分布の解析と、統計学的最適化手法を用いたコンポーネントの設計を行った。今回は、下肢3次元モデルを用いて足部の3次元的挙動が人工足関節周辺部の応力状態に及ぼす影響を検証した。全ての材料は等方弾性体として扱った。

荷重条件は大腿骨骨頭中心に1000Nの集中荷重を与えた。解析コードにはABAQUSを使用した。2次元解析結果と同様に3次元解析においても立位FTA(脛骨軸と大腿骨軸とのなす外側角)が大きくなる(176°を正常と仮定し、FTAが180°、184°となった場合)脛骨コンポーネント突起上面に応力の集中が見られた。基本的な応力分布の傾向は一致していた。変形性足関節症や関節リウマチ患者の足部には偏平足が見られることが多い。偏平足では足部の縦,横のアーチが消失し、足関節に生じる荷重応力の適正な吸収ができないと考えられる。そして人工足関節置換後に偏平足がルースニングの一因となることも否定できない。そこで足部の縦のアーチが人工足関節に及ぼす影響について解析した。踵骨前方の突起かた距骨後方の突起にかけてバネ要素を設置し、バネ定数を75N/mmに設定した。バネ定数を変化させることで足部の形状を変化させることが可能である。その結果バネ定数を大きくするに従って(バネ定数を大きくことはアーチの伸縮性が低下することを意味し、偏平足を表現している)、脛骨コンポーネント突起上面に応力が集中することがわかった。
キラルなmetallabinaphthylの創製と不斉反応への応用

不斉合成研究でビナフチル骨格は極めて大きく貢献してきた。重要な不斉合成法のほとんどがビナフチル骨格を利用しているといっても過言ではなく、関連する不斉反応は現在でも最先端の合成法として報告され続けている。これらの中でも最も代表的な触媒である2,2'-ジ置換-1,1'-ビナフチル-金属錯体では中心金属(M)に配位した基質(S)と不斉軸間に4結合を隔てているにもかかわらず、極めて高選択的な不斉誘導を起こす。この基質-不斉軸間の結合数を最小にする仮想的構造を考え、この構造を2-metallabinaphthylと名付けた。本研究はこの2-metallabinaphthylの合成と利用を究極の目的とし、その前駆体として水素結合を介するキラルビナフチル化合物を選択した。この水素結合を介する軸性不斉化合物を種々合成し、軸性不斉の安定性を評価した。その結果ニトロ基のような電子吸引基を持つものが安定なことがわかった。次に同温度での溶媒効果を検討しこの軸性不斉保持への水素結合の寄与を明らかにした。電子吸引基を持たないものでは極性溶媒ほど安定性が減少した。電子吸引基を持つものでは安定性はどの溶媒でも同じであった。またこれらの化合物の活性化エントロピーを測定することにより、置換基によってラセミ化機構が2つ存在することが明らかとなった。つまり電子吸引基を持たないものでは水素結合が切れてラセミ化し、電子吸引基を持つものでは水素結合が切れないでラセミ化することがわかった。金属としてAlを導入したもののX線構造解析にも成功し、世界初の2-metallabinaphthylの合成に成功した。また金属を導入したもののラセミ化障壁は、その対応する前駆体よりも大きくなることがわかった。そしてPdを導入することにも成功し、室温で安定な軸性不斉を有する新規ビナフチル化合物の合成に成功した。

また金属を導入したもののラセミ化障壁は、その対応する前駆体よりも大きくなることがわかった。不斉合成研究でビナフチル骨格は極めて大きく貢献してきた。重要な不斉合成法のほとんどがビナフチル骨格を利用しているといっても過言ではなく、関連する不斉反応は現在でも最先端の合成法として報告され続けている。これらの中でも最も代表的な触媒である2,2'-ジ置換-1,1'-ビナフチル-金属錯体では中心金属(M)に配位した基質(S)と不斉軸間に4結合を隔てているにもかかわらず、極めて高選択的な不斉誘導を起こす。この基質-不斉軸間の結合数を最小にする仮想的構造を考え、この構造を2-metallabinaphthylと名付けた。本研究はこの2-metallabinaphthylの合成と利用を究極の目的とし、その前駆体として水素結合を介するキラルビナフチル化合物を選択した。この水素結合を介する軸性不斉化合物を種々合成し、軸性不斉の安定性を評価した。その結果ニトロ基のような電子吸引基を持つものが安定なことがわかった。次に同温度での溶媒効果を検討しこの軸性不斉保持への水素結合の寄与を明らかにした。電子吸引基を持たないものでは極性溶媒ほど安定性が減少した。電子吸引基を持つものでは安定性はどの溶媒でも同じであった。またこれらの化合物の活性化エントロピーを測定することにより、置換基によってラセミ化機構が2つ存在することが明らかとなった。つまり電子吸引基を持たないものでは水素結合が切れてラセミ化し、電子吸引基を持つものでは水素結合が切れないでラセミ化することがわかった。金属としてAlを導入したもののX線構造解析にも成功し、世界初の2-metallabinaphthylの合成に成功した。そしてPdを導入することにも成功し、室温で安定な軸性不斉を有する新規ビナフチル化合物の合成に成功した。
磁気マイクロビーズを用いた胃癌腹膜播腫治療法の開発

磁性ビーズとパルス磁気刺激を用いた新しい標的細胞破砕法を、胃癌細胞株MKN45用いて検討した。磁性ビーズとして、Dynabeads Pan Mouse IgG(直径4.5±0.2μm)とDynabeads Protein G(直径2.8±0.2μm)を用いた。抗CEA抗体と磁性ビーズを結合させた後に、MKN45と抗CEA抗体-磁性ビーズの複合体を抗原抗体反応により結合させた。細胞・磁性ビーズ複合体を分離し、チューブに懸濁、チューブの底に永久磁石を置くことにより細胞-磁性ビーズ複合体を凝集させた。パルス磁気刺激用の円形コイルの中心にチューブを置き刺激、5秒おきに20回の刺激を行い、細胞の生存率を計測した。走査型電子顕微鏡による形態の変化もあわせて観察した。パルス磁気刺激を受けた細胞生存率はコントロール群と比較し有意に減少した(コントロール群:刺激群;99%:55.7±13.4%(Pan Mouse IgG)、99%:63.9±13.3%)。また、走査電子顕微鏡では、ビーズが細胞膜を貫通したり、細胞膜を引きちぎることにより細胞傷害をもたらしていることが観察された。次にNKN45をマウスの腹腔内に投与、3日後に同様の抗CEA抗体付きDynabeads液を腹腔内に注入、腹部より毎日磁気刺激を行い、In vivoでの効果を検討した。21日後の腹膜播種結節の個数、大きさには有意な差は認められず、腹部からの磁気刺激が有効に働いていなかった可能性が推測された。しかし、vitroの結果を踏まえ、腹腔内のがん細胞に対するパルス磁気刺激の方法に改良を加えることにより、新しい腹膜播種治療法に応用できる可能性が示唆された。磁性ビーズとパルス磁気刺激を用いた新しい標的細砲破砕法を、胃癌細胞株MKN45を用いて検討した。抗原抗体反応による磁性ビーズの結合とパルス磁気刺激による新しい癌治療法に応用できる可能性が示唆された。
平等院及び浄瑠璃寺阿弥陀如来像を中心に3Dデジタルデータによる定朝様式の比較研究

本研究は、彫刻文化財に対する従来の調査方法に加えて、赤外線による三次元レーザースキャニング計測を中心に、定朝様式の展開解明を目的とし、それに付随して文化財保護においても史料的価値・文化財修復等への高い貢献が考えられるものである。史料集積の対象には、定朝様においては、銘記などにより制作年代・作者が判明している基準作例である平等院および安楽寿院を主軸とし、定朝様式から鎌倉時代へ移行する、藤末鎌初期を中心とした様式の展開と比較として瑞林寺地蔵菩薩、石山寺大日如来坐像、円成寺大日如来坐像、東京芸術大学所蔵快慶作大日如来坐像など慶派様式への移行を示す像を主要に調査および計測を行った。更に、具体的な制作年代は不明だが地方の貴重な作例についても複数体のデータ集積を行った。これらのデータを基に、日本の仏像彫刻を系統立てて分類した太田古朴著『仏像彫刻技法』綜芸舎(1980)がまとめる客観的数値に基づく様式分類や、仏像造像の法則性究明算定方法について、改めて検証を行うと共に、同著では資料の少ない像の奥行きについても新たに特定の比率パターンを探った。この法則の再検討は、藤末鎌初における定朝様式展開、関東地方への定朝様式の伝播過程や京都仏師との関連性、鎌倉様式の受容状況などの検証、「定朝様式」とされる仏像群の詳細な解析などを進める上でも、重要で意義深いものと考える。検証の結果、定朝様式の木割法について、太田氏は、仏身の髪際高を基準とした法則を見いだしたが、三次元データで得られた精密な数値から、定朝様式の木割法が白毫高に基づいている可能性を指摘できる結果となった。これにより、これまで検証がなされなかった太田氏の算出方法について一石を投じる結果を得ることとなった。3年計画にあたる初年度は、藤原期を代表する平等院鳳凰堂阿弥陀如来坐像(国宝)・安楽寿院阿弥陀如来坐像(重文)等の制作年代が判明し、且つ作者の同定もされている基準作例を調査し、3Dデータの集積を行った。現在までに浄瑠璃寺九体阿弥陀像(国宝)をはじめとする定朝様式の仏像を20体以上、東京藝術大学所蔵快慶作大日如来坐像をはじめとする鎌倉期の仏像を10体以上の3Dデータの調査を終えている。来年度以降も継続的に計測を進め、集積した3Dデータを基に、正中断面や輪切り画像を比較し、形状の変遷を明らかにすることで、制作年代及び作者不明の像に関して、像造年代や作者の位置付けを考えている。また3Dデータから投影図が出力できることから定朝様式や慶派の木割り法など正確な数値からの検証を試みたいと考えている。次年度、円成寺大日如来坐像(国宝)・横蔵寺大日如来坐像(重文)・法界寺阿弥陀像(国宝)・長岳寺阿弥陀像(重文)等の調査も計画しており、定朝様式から、鎌倉時代へ移行する、「藤末鎌初」における定朝様式展開の研究を行う。また中央からはなれ関東近辺の定朝様とされる仏像調査を十数体おこなっており、基準作例との比較検討によって、関東地方への定朝様式の伝播過程や京都仏師との関連性、鎌倉様式の受容状況などを検証し、「定朝様式」とされる仏像群の詳細な解析を試みたいと考える。現在、東京芸術大学文化財保存学保存修復彫刻研究室においては、修士課程・博士課程の課題研究として集積した3Dデータから模刻制作研究を実践し、彫刻文化財研究への応用と、保存修復技能者育成を目的とした教育的応用の一端としている。本研究は、3Dレーザースキャニング計測(以下3D計測)を中心に、定朝様式の展開解明を目的とし、それに付随して文化財保護においても史料的価値・文化財修復等への高い貢献が考えられるものである。

本年度においては、前年度に引き続き史料集積をおこなうとともに、関東地方へ伝播した定朝様式の阿弥陀如来坐像の解明を進めた。まず、史料集積に関して、藤末鎌初期を中心とした定朝様式の展開と比較の対象として、阿弥陀如来立像(東大寺俊乗堂所蔵)並びに大日如来坐像(円成寺所蔵)を、また関東地方への様式伝播解明の一環として、地蔵菩薩坐像(瑞林寺所蔵)、阿弥陀如来坐像(恵妙寺所蔵)、阿弥陀如来立像(小西大閑堂所蔵)並びに修復後の阿弥陀如来坐像(茨城県西念寺所蔵)の計測を行った。次に、関東地方へ伝播した定朝様式の解明にあたり、上記西念寺阿弥陀如来坐像の修復に伴い、修復前後並びに解体時の3D計測を行った。本像は、後世の補修により当初の姿が覆い隠されていたが、修復を通して当初部材と後補部材が明らかとなった。これらの計測データから現存する後補部を除外した当初部材のデータのみを抽出した3D画像を活用し、定朝様式の特徴を検証した。造形面から、鎌倉時代の慶派仏と比較し、衣文の薄さ、胸板の薄さ等の定朝様式の特徴が挙げられ、本像が平安後期に常陸配流された京都仏師圓春との関連性が推察される。そのほか、史料集積として本年度3D計測した聖観音菩薩立像(醍醐寺所蔵)、阿弥陀如来坐像(円成寺所蔵)、並びに前年度に計測した像の計測データについては、東京芸術大学大学院美術研究科文化財保存学保存修復研究室の修士および博士課程の課題研究である模刻制作研究で活用し、現在も更なる3D計測データの利用の可能性についての試みが行われている。来年度は本研究の最終年度となる為、上の結果を基に定朝様式の総合的な展開解明に関した研究を結実させる予定である。本年度は、これまで集積した藤末鎌初の坐像の精密な三次元計測データを基に、正中断面による頭体の傾きや面長・面幅と像高・体幹部幅の比率、頭部の特定位置における輪切り断面にみられる面の取り方の比較など、定朝様式から鎌倉期にかけての時代的特質や作家の特徴などを検証した。さらには、定朝作の平等院蔵阿弥陀如来坐像(定朝作)を主軸に、安楽寿院蔵阿弥陀如来坐像、浄瑠璃寺蔵九体阿弥陀像、日野法界寺阿弥陀如来坐像などの定朝様式像、そして瑞林寺地蔵菩薩坐像(康慶作)、浄瑠璃寺灌頂堂大日如来坐像、東京芸術大学蔵大日如来坐像(快慶作)、円成寺蔵大日如来坐像(運慶作)、石山寺大日如来坐像(快慶作)などの慶派の坐像を、定朝様式・慶派の様式の法則に当てはめて、実際との異同を検証した。具体的には、1)髪際高・白毫高=膝張り、2)髪際高の一定比率(1/5または1/6)を「ひとつ」とする、3)「ひとつ」の二倍が頭体幹部の幅、4)膝張りの一定比率(1/5または1/6)が膝の高さ、5)髪際鼻下=耳張りの半分=両肩材の厚み、6)像高との比率関係、また耳のかたちや、横顔のライン、錐点、像底の形状など、作家の個性や様式特徴が表れる部位の比較を行った。また、茨城県文化財保護審議委員後藤道雄氏(本研究協力者)とともに調査およびデータ集積した同県下の定朝様式とされる仏像群や慶派の様式を汲むものについても、上記検証方法を用いて、これまで三次元計測を行った在銘彫刻群を基準作例と比較し、時代の「作風」というものを科学的に、体系的に解明した。