hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上皮細胞増殖因子阻害剤、リベロマイシンAの全合成研究

上皮増殖因子(EGF-a)のシグナル伝達阻害剤として発見されたのがリベロマイシンA(1)である。1はまた原核細胞には作用せず、真核細胞に選択的な蛋白合成阻害剤としての活性も有している。1はaxial配置の18位三級水酸基にコハク酸が結合し、また19位にもaxial配置の不飽和カルボン酸を有する極めてユニークな構造を有している新規なポリケチド系抗生物質である。我々は1の強い生物活性とユニークな講造に興味を持ち、その全合成を計画した。先ず、その三級サクシネート構築のために超高圧下酸無水物を用いる嵩高なアルコールのジカルボン酸モノエステルの合成法を開発し、また、新たに開発した試薬C1_2AlNMe(OMe)によるラクトンからWeinreb amideへの効率的開環反応を基盤としたその基本骨格6,6-スピロアセタールシステムの立体選択的不斉合成に成功した。1999年に弱い活性を有する5,6-スピロアセタール、リベロマイシンB(2)の全合成に成功し、さらに2000年に我々の開発した上記の方法を応用し強力な活性を有する1の全合成に世界で初めて成功した。すなわち、6,6-スピロアセタールの改良大量合成に成功し、かつ18および19位にaxial配置の置換基を有している天然型6,6-スピロアセタールの選択的構築はMM2計算を有効に用いることにより成し遂げた。さらに、Horner-Emmons反応による立体選択的20位側鎖の構築およびJulia olefinationを鍵反応に用いる右側鎖の構築を行った後脱保護により1の全合成を完成した。また、天然リベロマイシンAの化学修飾および全合成で得た知見を元に種々の誘導体を合成し、src^<ts>-NRK細胞の形態正常化およびin vitro蛋白質合成阻害活性を調べ講造活性相関に付いて新たな知見を得た。また、カルボン酸、DCC-DMAPを超高圧下に用いるより強力なジカルボン酸モノエステルの合成法を開発した。上皮増殖因子(EGF-α)のシグナル伝達阻害剤として発見されたのがリベロマイシンA(1)である。1はaxial配置の18位水酸基にコハク酸が結合し、また19位にもaxial配置の不飽和カルボン酸を有する極めてユニークな構造を有している新規なポリケチド系抗生物質である。我々はすでにその三級サクシネート構築のために超高圧下における嵩高なアルコールのジカルボン酸モノエステルの合成法を開発し、またその基本骨格6,6-スピロケタールの立体選択的不斉合成に成功している。さらに、一昨年弱い活性を有する5,6-スピロケタール、リベロマイシンB(2)の全合成に成功した。今回、我々の開発した上記の方法を応用し強力な活性を有する1の全合成に世界で初めて成功した。すなわち、6,6-スピロケタールの改良大量合成に成功し、かつ18および19位にaxial配置の置換基を有している天然型6,6-スピロケタールの選択的構築はMM2計算を有効に用いることにより成し遂げた。

なお、上記ジカルボン酸モノエステルの合成法を1の合成に応用できなかったが、新たにより強力なサクシニル化法を見出すことができた。上皮増殖因子(EGF-a)のシグナル伝達阻害剤として発見されたのがリベロマイシンA(1)である。1はまた原核細胞には作用せず、真核細胞に選択的な蛋白合成阻害剤としての活性も有している。1はaxial配置の18位三級水酸基にコハク酸が結合し、また19位にもaxial配置の不飽和カルボン酸を有する極めてユニークな構造を有している新規なポリケチド系抗生物質である。我々はすでにその三級サクシネート構築のために超高圧下酸無水物を用いる嵩高なアルコールのジカルボン酸モノエステルの合成法を開発し、また、新たに開発した試薬Cl_2AlNMe(OMe)によるラクトンからWeinreb amideへの効率的開環反応を基盤としたその基本骨格6,6-スピロアセタールシステムの立体選択的不斉合成に成功している。1999年に弱い活性を有する5,6-スピロアセタール、リベロマイシンB(2)の全合成に成功し、さらに2000年に我々の開発した上記の方法を応用し強力な活性を有する1の全合成に世界で初めて成功した。すなわち、6,6-スピロアセタールの改良大量合成に成功し、かつ18および19位にaxial配置の置換基を有している天然型6,6-スピロアセタールの選択的構築はMM2計算を有効に用いることにより成し遂げた。さらに、Horner-Emmons反応による立体選択的20位側鎖の構築およびJulia olefinationを鍵反応に用いる右側鎖の構築を行った後脱保護により1の全合成を完成した。昨年度は天然リベロマイシンAの化学修飾および全合成で得た知見を元に種々の誘導体を合成し、src^<ts>-NRK細胞の形態正常化およびin vitro蛋白質合成阻害活性を調べ講造活性相関に付いて新たな知見を得た。また、カルボン酸、DCC-DMAPを超高圧下に用いるより強力なジカルボン酸モノエステルの合成法を開発した。
非線形コヒーレント分光による分子間相互作用の精密決定

本研究は、周波数領域ならびに実時間領域での非線形コヒーレント分光の活用によって、従来の手法を凌駕する検出感度と測定精度で分子間振動のエネルギー準位構造を明らかにし、その実験的情報に基づいて真に定量性のある分子間相互作用ポテンシャルの決定を行なうことを目指すものである。本年度の成果は下記の通りである。周波数領域の研究としては、芳香環の関与する分子間相互作用を詳細に特定する目的で、ベンゼンを含む分子クラスターを重点的に取り上げた。その中でも最も結合の弱いベンゼン-(He)_n(n=1,2)について、2色のレーザーを利用した共鳴2光子イオン化によって電子スペクトルを測定した。単一縦モードナノ秒パルス光源を利用した高分解能の計測によって各種分光定数を高精度で決定し、詳細なクラスター構造を得た。特に、n=1については、分子間振動が励起した状態に対応する振電バンドを始めて観測することができ、ベンゼン分子面の上下をHe原子が行き来するトンネル運動に起因する分裂を見出した。実時間領域での研究では、超音速ジェット中に生成したNO-Arクラスターを高強度の非共鳴フェムト秒パルスによって励起し、その後、ナノ秒色素レーザーを利用して共鳴2光子イオン化スペクトルを測定した。コールドバンド強度の減少と分子間振動のホットバンド強度の増大が観測され、インパルシブラマン過程によって振動状態分布移動を実現したことを確認した。さらに、2つのフェムト秒パルスで励起を行い、振動基底状態および分子間振動励起状態の分布が、パルス間の遅延時間に対して周期的に変動することを見出した。この状態分布に現れるビートの周波数成分は固有状態間のエネルギー差に直接対応している。本時間領域の分光によって、これまで観測されていなかった分子間振動準位を新たに検出することができた。分子間振動について、幅広いエネルギー領域で振動準位構造を詳細に特定するために、非線形高分解能コヒーレント分光の開発に取り組んだ。昨年度に製作した、連続発振半導体レーザーをシード光とするパラメトリック増幅により単一縦モードのナノ秒パルス光を発生するシステムについて、様々な改良を加えて単一モード発振の安定性と出力を大幅に向上することに成功した。シード光を適切に位相変調したコヒーレントパルスを利用すると、非共鳴な誘導ラマン過程によっても状態分布の完全移動を実現できることを理論的に明らかにした。また、非共鳴な高強度フェムト秒パルスとの相互作用によって分子運動のコヒーレントな励起状態を生成する方法論を用いて、ベンゼン2・3量体について分子間振動モードの量子波束の生成と観測を実現できた。具体的には、フェムト秒パルス光をベンゼンクラスターに照射し、その後にナノ秒色素レーザーを用いてREMPIスペクトルを測定したところ、振電バンドが変化することを見出した。さらに、2量体のバンドをプローブしながらフェムト秒パルス対によって励起を行なったところ、明確な量子ビートが観測された。ビートの周期は、既報の分子間振動バンドの振動数に対応しており、インパルシブラマン過程によって電子基底状態の分子間振動波束が誘起されたことを示す。同様の実験を3量体についても行い、分子間振動数に関する初めての実験データを得ることができた。
バイオメディカル応用のためのナノ多孔質薄膜によるマイクロデバイス界面制御

本研究の目的は、ナノ多孔質ポリマーを用い、マイクロデバイスの界面をバイオメディカル用途に適するよう制御することであった。特に、ナノ多孔質ポリマーとしてパリレンならびにフッ素添加ダイアモンドライクカーボン(F-DLC)を、マイクロデバイスとして携帯型人工透析システムのためのマイクロフィルタリングデバイスおよび、脳波検出用フレキシブル針電極を研究対象とした。マイクロフィルタリングデバイスは、ナノ孔を有するポリエーテルサルフォン(PES)膜をフィルタとして用い、透析を行うが、膜表面に血液成分が固着する問題を有していた。これを、PES薄膜をナノ多孔質パリレンならびにF-DLCにより被覆することにより解決した。血液成分の固着による透析性能の低下を実験的に導出し、これをナノ多孔質ポリマーによる表面改質により防止できることを明らかにした。本結果を複数の国際論文誌ならびに国内外の学会において発表した。また、フレキシブル針電極においてはフレキシブルなポリマー上に銀薄膜を成膜するが、銀薄膜とポリマーとの密着性が悪い。そこで、銀薄膜上にナノ多孔質パリレンをコーティングすることで、導電性を有しつつ、刺入などの機械的な負荷に対して銀の剥離を防ぐことができた。また脳波検出に必要とされる10Hz程度の低周波数においてインピーダンス10kΩ以下を実現した。これらの結果を国際論文誌ならびに複数の国内外の学会において発表した。本研究の成果は、マイクロデバイスのバイオメデイカル応用において不可欠な生体適合性の付与手法として、極めて効果的と考えられるナノ多孔質ポリマーの成膜技術を確立、またその効果を実証したものであり、大きな意義を有するものである。(抄録なし)本研究の目的は、ナノ多孔質ポリマーを用い、マイクロデバイスの界面をバイオメディカル用途に適するよう制御することである。本研究では特に、ナノ多孔質ポリマーとしてパリレンを、マイクロデバイスとして携帯型人工透析システムのためのマイクロフィルタリングデバイスおよび、脳波検出用フレキシブル針電極を研究対象とする。パリレンは低い表面エネルギーを有する生体適合性が高いポリマー膜であり、低真空においてコンフォーマルに成膜できる。液体上にも成膜でき、かつ適切な蒸気圧を有する液体を用いることでナノ多孔質膜とすることができる。本研究で研究対象とするマイクロフィルタリングデバイスは、ナノ多孔質を有するポリエーテルサルフォン(PES)膜をフィルタとして用いるが、透析中に血液成分が固着する問題を有している。これを、PES薄膜をナノ多孔質パリレンにより被覆することにより解決する。そこで、銀薄膜上にナノ多孔質パリレンをコーティングすることで、導電性を有しつつ銀の剥離を防ぎ、安定な脳波検出を実現する。平成23年度は、ナノ多孔質パリレン薄膜の成膜条件を明らかにした。適切なパリレンダイマー量を選択することで、例えばPES膜上に成膜したときには、PESのナノボアをふさがずに表面改質できることを、マイクロフィルタリングデバイスを用いた低分子イオン拡散実験、ならびに接触角測定により明らかにした。また成膜中に、グリセリンの蒸発を利用することで、より効率よくナノポアを保持できることが明らかになった。また同様にナノポアパリレン膜を用いることで、フレキシブル針電極の銀を保護しつつ、導電性を保つことに成功した。これらの結果を複数の国際学会に投稿した。本研究の目的は、ナノ多孔質ポリマーを用い、マイクロデバイスの界面をバイオメディカル用途に適するよう制御することである。まずマイクロフィルタリングデバイスにおいては、携帯、もしくは植え込み型の透析システムへの応用を考え、ナノ多孔質を有するポリエーテルサルフォン(PES)膜への血液成分固着低減効果を実験的に検証した。平成23年度に明らかにした成膜条件により制御したパリレンの孔密度と、血液成分固着低減、さらには透析能について、1か月までの長期実験を行った。その結果、ナノ多孔質パリレンを成膜することにより、実験開始直後では透析能が低いが、数日後、パリレンをコーティングしていない膜では急激に透析能が落ちるのに対し、コーティング膜においては、透析能を維持できることが明らかになった。本プロセスを国際論文誌Journal of Microelectromechanical Systemsならびに国際学会Material Research Society Fall Meetingで発表を行った。フレキシブル針電極においてはフレキシブルなポリマー上に銀薄膜を成膜するが、銀薄膜とポリマーとの密着性が悪い。本年度は特に人工皮膚への刺入実験を行い、最適なコーティング条件を明らかにした。この結果を国際論文誌Japanese Journal of Applied Physics、ならびに国際学会Micro Nano Processing Conferenceで発表を行った。

血液成分の固着による透析性能の低下を実験的に導出し、これをナノ多孔質ポリマーによる表面改質により防止できることを明らかにした。本結果を複数の国際論文誌ならびに国内外の学会において発表した。また、フレキシブル針電極においてはフレキシブルなポリマー上に銀薄膜を成膜するが、銀薄膜とポリマーとの密着性が悪い。そこで、銀薄膜上にナノ多孔質パリレンをコーティングすることで、導電性を有しつつ、刺入などの機械的な負荷に対して銀の剥離を防ぐことができた。また脳波検出に必要とされる10Hz程度の低周波数においてインピーダンス10kΩ以下を実現した。これらの結果を国際論文誌ならびに複数の国内外の学会において発表した。本研究の成果は、マイクロデバイスのバイオメデイカル応用において不可欠な生体適合性の付与手法として、極めて効果的と考えられるナノ多孔質ポリマーの成膜技術を確立、またその効果を実証したものであり、大きな意義を有するものである。PES膜のナノポアを保持したままのナノポーラスパリレン成膜に成功した上に、フレキシブル針電極についても、銀を保護しつつ導電性を保てるプロセスを開発できたため。論文発表できるだけの成果がでており、また実験を通じて新しい知見も得られた。ナノポーラスパリレンによる、ナノポアを保持したままの表面改質、ならびに導電性を保持したままの銀薄膜保護に成功したため、今後はこれを用いたデバイスの実証試験を行う。具体的には、ナノポーラスパリレンをコーティングしたPES膜と、牛血を用いた長期間透析実験、ならびにフレキシブル針電極を用いた脳波ならびに筋電位計測を行う。これまでに開発したプロセスの有効性を示すことができたので、その結果についての論文投稿を進めるとともに、開発したプロセスを用いた高機能マイクロデバイス、すなわち人工透析システムならびにフレキシブル脳波電極の開発を進める。(抄録なし)
子宮内膜癌における浸潤・転移を制御する新たな細胞外基質蛋白の解析

デコリンは細胞増殖を抑制する細胞外基質蛋白である事が判明した。プロゲステロンやディナゲストはデコリンプロモーター領域に直接作用する。さらにp21を介して細胞周期を制御する。ディナゲストにより誘導されたデコリンは、子宮内膜細胞、子宮内膜間質細胞において、p21を介して細胞周期を制御する事により増殖抑制作用を示す事が示唆される。近年癌細胞の浸潤・転移過程において、一定の細胞形態を持って基底膜上に配列している上皮系の細胞がその細胞極性を失い、間葉系細胞に変化し、間質内へ浸潤し転移する現象として上皮間葉形態転換(Epithelial-Mesenchymal Transition: EMT )が注目されているが、このEMT現象が子宮内膜癌において重要な予後因子となる事を報告してきた。このEMT現象において上皮細胞と間質細胞との相互作用が注目されているが、我々は主として間質細胞から生成されるDecorinという細胞外基質蛋白に着目した。我々はプロゲステロン製剤が子宮内膜に与える影響を検討する中で、プロゲステロン製剤がこのDecorinを誘導し、Decorinがp21を制御する事で細胞周期に大きな影響を与える事またそれと同時にEMT関連遺伝子(SnailやSlug、E-cadherin、N-cadherin、Vimentin)とも同様に強く相関している事を見出した。近年癌細胞の浸潤・転移過程において、一定の細胞形態を持って基底膜上に配列している上皮系の細胞がその細胞極性を失い、間葉系細胞に変化し、間質内へ浸潤し転移する現象として上皮間葉形態転換(Epithelial-Mesenchymal Transition: EMT )が注目されているが、このEMT現象が子宮内膜癌や卵巣癌において重要な予後因子となる事を報告した。我々はEMTを制御する細胞外基質蛋白質の候補としてDecorinに着目した。さらにプロゲステロン製剤が子宮内膜に与える影響を検討する中で、プロゲステロン製剤がDecorinを誘導し、Decorinがp21を制御する事で細胞周期に大きな影響を与える事を見出した。このDecorinが子宮内膜症の進展に関わっている因子として報告した。さらに子宮内膜症病巣とEMTの関係性を見出し報告した。Decorinがp21を介して細胞周期の制御にかかわる事を見出し論文を作成した。またその細胞間基質が上皮間葉転換すなわち浸潤・転移にも影響を与える事を確認した。婦人科腫瘍今後は子宮内膜細胞においてDecorinがどのようなカスケードを介して上皮間葉転換に影響を与えるのかを解析したい。そのメカニズムが解明されれば子宮内膜癌の浸潤・転移の一因が明らかなになるものと考えている。
力学的刺激に起因する細胞および細胞外基質の変形のマルチスケール解析

コラーゲンを特異的に観測できる第2高調波発生顕微鏡を開発し,細胞と細胞外基質との力学的相互作用の定量化手法を確立した.本手法は非染色的に可視化したコラーゲン線維の変位を定量化するものであり,従来法では定量化が不可能な細胞レベルの変位場の解析が可能である.培養細胞への伸展負荷実験に適用した結果,均一とみなせる組織レベルとは異なる細胞レベルの変位場の不均一性が明らかになった.コラーゲンを特異的に観測できる第2高調波発生顕微鏡を開発し,細胞と細胞外基質との力学的相互作用の定量化手法を確立した.本手法は非染色的に可視化したコラーゲン線維の変位を定量化するものであり,従来法では定量化が不可能な細胞レベルの変位場の解析が可能である.培養細胞への伸展負荷実験に適用した結果,均一とみなせる組織レベルとは異なる細胞レベルの変位場の不均一性が明らかになった.生体は力学的環境に適応して様々な生理応答を示すため,個々の細胞がおかれている力学的な環境を把握することは重要である.力学的刺激が組織レベルでは均一とみなせるでも,個々の細胞には不均一に作用すると考えられるため,組織一細胞一細胞内器官にわたるマルチスケール解析が必要となる.そこで本研究では,伸展刺激による細胞外基質と細胞骨格の変形に着目して,その不均一性について検討した.細胞および細胞外基質の変位場を計測には,基質となるコラーゲンゲル上に培養した血管内皮細胞を用い,顕微鏡のステージ上に設置した伸展装置で周期的な伸展刺激を負荷したときの変形を観察した.変位場は,細胞とコラーゲンゲルにマーカーとなる蛍光色素を分散させて,マーカーの時系列位置情報から変位量を計算して求めた.蛍光顕微鏡に装着したデジタルCCDカメラを用いてマーカー像をタイムラプスシステムで記録し,適当な時間間隔の画壕から粒子の位置情報を抽出し,2時刻間の位置の差分を変位ベクトルとした.コラーゲンゲルのマーカーには蛍光ビーズを,細胞のマーカーには蛍光染色したアクチンフィラメントを用いた.また,非染色的に細胞骨格の変形を観測するために第2高調波発生顕微鏡の検出系の改良をして高感度化した.計測した変位場には,コラーゲンゲルの局所的な構造の違いや細胞の部位による材料特定の違いを反映した不均性が確認された.また,細胞レベルの変位場の定量化をすることが可能となったことで,細胞内の力学的環境の解明にっながる計測手法が確立できた.生体は力学的環境に適応して様々な生理応答を示すため,個々の細胞がおかれている力学的な環境を把握することは重要である.力学的刺激が組織レベルでは均一とみなせるでも,個々の細胞には不均一に作用すると考えられるため,組織-細胞-細胞内器官にわたるマルチスケール解析が必要となる.そこで本研究では,伸展刺激による細胞外基質と細胞骨格の変形に着目して,その不均一性について検討した.細胞外基質の変形を解析するために,コラーゲンを非侵襲・非染色的に観測可能な第2高調波発生顕微鏡を開発した.従来法ではコラーゲンの動態を観測することはできなかったが,本顕微鏡は同一コラーゲン線維の経時的な追跡が可能なため,細胞外基質の変位をサブミクロンの空間分解能で定量化できる.取得した画像は線維の特徴点を抽出が容易で, 2時刻間の特徴点の位置を対応させることにより細胞内器官スケールの変位場解析を実現できた.また,細胞骨格を蛍光染色した画像をもとに変位場解析を行い,細胞の変形を定量化した.コラーゲンゲル上に培養した内皮細胞を試料とし,単軸伸展刺激の負荷過程の細胞および細胞骨格の変位場を解析した結果,ゲルを均一とみなした組織スケールと細胞骨格およびコラーゲン構造を考慮した細胞スケールとの違いが明らかになった.観測結果をもとに作成した計算モデルを用いた変位場のシミュレーション結果も定性的に実験結果と一致した.本研究で確立した細胞スケールの力学的刺激の定量化手法は,細胞の力学的刺激受容応答機構を解明するうえで有用である.
現代日本文学における精神的外傷と記憶の研究－女性と性的少数者の問題を中心に

「現代日本文学における精神的外傷と記憶の研究-女性と性的少数者の問題を中心に」という研究課題を遂行するにあたって、採用2年目の本年は、研究発表を合計1本(ポスター発表)、論文2本、書評2本を発表した。2014年7月に、「『セルフポートレート』の方へー「イケメン」をめぐるポリティクス」(『ユリイカ』46(10)、青土社)を発表し、女性たちの欲望をトラウマという視座から捉えるための問題提起を行い、幅広い読者からのフィードバックを得た。また、押野武志(編著)『日本サブカルチャーを読むー銀河鉄道の夜からAKB48まで』(北海道大学出版会、2015年3月)という論文集に、「pixivという未来ー「クィア・アダプテーション」としての二次創作」を寄稿し、サブカルチャーの分野における精神的外傷の問題について研究の幅を広げることができた。それに加えて、『日本近代文学』、『文藝』、『早稲田文学』など学会誌、商業誌双方から依頼を受け、書評を執筆し、広く成果を社会に還元した。発表では、福島で行われた第13回日本トラウマティック・ストレス学会において、「震災後文学論」という視座から問題提起を行い、文学研究とトラウマ研究の接続を試みた。アウトリーチ活動として、作家の多和田葉子氏との公開対談「朗読、笑い、お話ー反対運動におけるユーモアの住処としての身体と言語」(B&B、2014年11月)を行い、新作『献灯使』についてのインタビューを行った。2014年12月には、釜野さおり、三部倫子、岡田実穂、宇佐美翔子を迎えて、クィア学会第7回研究大会シンポジウム「家族をめぐるポリティクスー『個』から問い直す制度」をオーガナイズし、家族とトラウマの問題について議論を行った。2015年1月には、UTCPシンポジウム「新たな普遍性をもとめてー小林康夫との対話」に登壇し、「魔術的リアリズム」について発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。「現代日本文学における精神的外傷と記憶の研究-女性と性的少数者の問題を中心に」という研究課題を遂行するにあたって、研究発表を合計4本(研究発表1、パネル発表2、ポスター発表1)、および、論文を3本発表した。論文としては、「ドラァグ・クィーンとしての鬼束ちひろ-「共感共苦」という原理」(『ユリイカ』45 (5)、青土社、2013年5月)を発表し、クィア理論とトラウマ理論の視座から、歌手の鬼束ちひろ氏の歌を読み解く実践を行った。広く読者を得る雑誌に論考を発表したことで、様々な分野の研究者からフィードバックを得て、ポピュラー文化と精神的外傷の問題について考察するための新たな展開に繋がった。また、「トラウマと文学ー女性たちが語りはじめる」(石原孝二・稲原美苗(編)『UTCP-Uehiro Booklet 2 :共生のための障害の哲学:身体・語り・共同性をめぐって』、東京大学大学院総合文化研究科附属共生のための国際哲学研究センター・上廣共生哲学寄附研究部門、2013年10月)においては、トラウマと文学についてのこれまでの研究をまとめると同時に、ジェンダーとトラウマの相互関係について、新たな議論を提起するかたちでの成果となった。研究発表では、2013年7月に神戸大学で行った「救われるということ-小野正嗣の文学を中心に」(日本文学協会、第33回・研究発表大会)において、子ども時代の精神的外傷とアイデンティティをめぐる問題について論じ、精神的外傷の語りの側面からの研究を進めた。また、日本近代文学会2013年度秋季大会では、パネル発表「フェミニズム文学批評のフロンティアーわたしたちの応答として」(関西大学、2013年10月)を行い、フェミニズムとトラウマ理論の接続を行い、その成果は、論文「「語りえない彼女の物語ー岩城けい『さようなら、オレンジ』論」に結実した。

2014年12月には、釜野さおり、三部倫子、岡田実穂、宇佐美翔子を迎えて、クィア学会第7回研究大会シンポジウム「家族をめぐるポリティクスー『個』から問い直す制度」をオーガナイズし、家族とトラウマの問題について議論を行った。2015年1月には、UTCPシンポジウム「新たな普遍性をもとめてー小林康夫との対話」に登壇し、「魔術的リアリズム」について発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。ジェンダーとトラウマの相互関係について研究するにあたって、ジェンダー研究を専門とする研究者とともにパネル発表を行い、その成果を論文としてまとめた。また、性同一性障害をめぐるシンポジウムをオーガナイズし、性別越境とトラウマの関係についての理論的な側面からの研究を進めた。さらには、所属機関の記念シンポジウムにシンポジストとして登壇するなど、確かな研究成果を得た。現代日本文学における精神的外傷と記憶の問題について研究する上で、今後、ポピュラー文化や表象文化についての分析が必要である。心が傷つく経験をした人々は、何とかして、自らの経験を理解しようとする。その際に、文学という形態をとるのみならず、様々な芸術的・文化的な表現によって、自らのトラウマ的な経験をあらわそうとする。今後、本研究では、トラウマに関する文学的な研究を進めると同時に、同時代におけるトラウマの表象を広く研究することで、トラウマについての文化的研究に資する成果をあげたい。
高次元量子カオス系における波動関数の可視化

いままで、2自由度ハミルトン系において、量子力学的な固有関数の位相空間における分布関数(伏見表示)の形態が、対応する古典力学系の位相空間における不変多様体の形態といかに対応しているかを、実質的に有効な位相空間である当エネルギー面(3次元)で実際に可視化して、調査した研究はなかった。この研究では、Eckhardt系をモデルとして取り上げ、このような調査を行なった。その結果、KAMトーラスが位相空間のほとんどの体積をしめているという意味で、系の古典動力学が規則的である場合には、対応する量子系の固有状態は、Einstein-Brillouin-Keller量子化で選択されたKANトーラスに局在していることが極めて明瞭に可視化された。また、反対に、系の古典動力学がカオス的である場合には、対応する量子系の固有状態が、極めて複雑な干渉パターンをもつこと、位相空間の次元を変えることにより、干渉パターンの複雑さがかなり変化することが、明瞭な可視化により、確かめられた。以上のように、位相空間における量子力学的分布関数の可視化とその古典力学的な対応物との比較を、まずは、量子力学的固有状態に関して行なってきたわけだが、最近になって、時間発展を行たっている量子力学的状態に対しても、同様の調査を始めている。この場合のモデルとしては、Morse-LEPSポテンシャルを用いた共線的3分子反応を取り上げている。いままでのところ、このモデルでは、動力学がカオス的な場合でも、量子分布関数の時間発展が古典分布関数のそれと極めてよく一致し続けるような状態が見いだされている。どういう条件のもとで、それらに大きな差異が発生するのかが、現在調べられている。
法人税の課税ベースに関する研究

法人税の課税ベースをいかに設定するかは、伝統的かつ本質的な問題であるが、以前から学術研究において見解の相違がある。この背景には、法人税の望ましい課税ベースが企業のグローバル化などの経済環境によって変化することがある。このため、望ましい課税ベースを考えるにあたっては、企業が現在直面している経済環境を十分に考慮に入れて、課税ベースの変更が国内投資や対外直接投資、外国子会社への所得移転などにどのように影響するかといった問題を丹念に検討していくことが必要になる。そこで、本研究では、法人税の課税ベースの変更が企業の投資及び所得移転に及ぼす影響を理論的・実証的に分析する。
局所的ヘリカル磁気異方性の誘導による非晶質薄帯バルクハウゼン跳躍センサ-素子の開発

アモルファス磁性体の特長である,磁気特性の顕著な人工的制御性を利用して,ヘリカル異方性を誘導することにより磁壁のピンニングサイトを付与することのより,アモルファスリボンバルクハウゼン跳躍センタ-素子の開発を試みてきた.本センサ-素子はパルス電圧ジェネレイタ-として機能するため,無電源で,信頼性の高い回転数計,方位センタ-等を構成できる。最終年度では,新しく開発したマイクロKerr顕微鏡を使用して,センサ-素子の磁化過程を観察し,パルス電圧の安定性などについて検討した。その結果,以下の新しい知見が得られた。(1)バルクハウゼン跳躍が生じる臨界磁界は,指導される磁気異方性から期待される磁壁ピンニング力に比べて1/10程度に小さい。この原因は,一斉磁化反転が,強い反磁界のため薄帯エンド部に残留する逆磁区の急激な成長に依るためである。この為,磁化反転により誘起されるパルス電圧のジッタは比較的大きい。ジッタ改善のためには,誘導磁気異方性の大きさを制御して,磁壁ピンニング力を逆磁区生成磁界以下に抑える必要がある。(2)アモルファス磁性体の閉磁路伏のアンシンメトリ-構造を有する。これは,試料表面での静磁エネルギ-を低減させるためである。閉磁路状壁には,磁壁表面部(ネ-ルキャップ)の極性の変化(キャップスイッチ),磁壁の断差(オフセット),磁壁の折れ曲がり(ブロックラインの存在)が観察された。これらの現象は,磁壁内部のスピンのカイラリティの変化を考慮すれば旨く説明されることがわかった。局所的ヘリカル異方性の誘導によるバルクハウゼン跳躍センサ-素子を高出力が期待されるアモルファスリボンで実現するため新しく開発したマイクロ磁気光学顕微鏡を使用して、異方性付与による磁壁ピンニングのメカニズムを微視的な観点から検討した。その結果、以下の新しい知見が得られた。(1)アモルファス磁性体の磁壁厚みは2μm程度であり、結晶質磁性体の磁壁厚みに比べて一桁程大きい。この原因はアモルファス相の長距離秩序の欠如に基ずくマクロ異方性の消失によるものである。両者の磁壁厚みの比較から、アモルファス相のミクロな異方性の寄与は結晶相の1/50程度であり、この結果磁壁エネルギ-は1/10程に低下する。磁壁厚みが大きいにもかかわらず、アモルファス磁性体がソフトな磁性を示す原因は磁壁エネルギ-が低いことによるものと推測される。(2)アモルファス磁性体に短時間の熱処理を施せば、熱処理の間、磁壁が存在した部分は、磁壁のピンニングサイトになると共に、逆磁区の発生核となる結果、大バルクハウゼン跳躍特性が得られる。ピンニング磁壁の厚みは熱処理前に比較し2倍程拡大する。磁壁厚みの増加は、ヘリカル異方性の誘導により、磁壁内部の異方性エネルギ-が低下する結果ひきおこされるものであり、この結果、磁壁が存在した場所ではポテンシャルエネルギ-が1/2に低下し、逆磁区生成核、ピンニングサイトとなる。(3)アモルファス磁性体の磁壁は、従来考えられていたものと異なり、閉磁路状のアンシンメトリ-構造を有する。ヘリカル異方性による磁壁ピンニングを導入することにより,アモルファスリボンでバルクハウゼン跳躍センサ-を得る方法を開発した.最終年度は,磁化反転のメカニズムを調べることにより,センサ-機能を安定性について検討した.(1)誘導異方性の付与による磁壁ピンニングは100e以上に大きいため,バルクハウゼン跳躍による磁化反転は逆磁区の生成と,その急激な成長により引き起こされる.(2)ピンニングされた磁

壁厚みは,異方性エネルギ-が低下するため,2μm程度に達し,ひきつずき,ヘリカル異方性を導入することにより拡大する.最大,6μm程の幅広磁壁が観察された.(3)ピンどめされた磁壁は,静磁エネルギ-を低下させるため,表面でネ-ル構造,内部でブロック構造の二重構造を取る.また,この磁壁は,これまで観察されなかった,磁壁のオフセット等の新しい姿態を呈することが判った.これらの事は,結晶磁気異方性が存在しないアモルファス磁性体に特有な現象であると考えられる.(4)バルクハウゼン跳躍による一斉磁化反転は,反磁界の効果が強いため,リボンエッジ部に残留する逆磁区の磁壁ピンニングからの離脱,成長による.この為,センサ-特性の安定化のためには,反磁界を生じないような,スム-スな試料エッジを有するリボンを使用するひつようがある.
THz-QCL低損失両面金属導波路に向けた銀ボンディングプロセスの開発

研究の目的:我々は、世界で初の銀(Ag)を用いて低閾値、高温動作可能な両面金属導波路を有するテラヘルツ量子カスケードレーザの作製を目指している。両面金属導波路の作製は、Ag同士を融着させる為のメタルボンディングプロセスが必要である。ボンディングは通常加熱と加圧下で行う。その際、Agは半導体層(量子カスケード層)へ拡散すると、デバイス性能が劣化するため、Agが半導体層に拡散させないことが非常に重要である。しかし、今までAgに関する報告は無く、ボンディングの最適な方法や条件が分かっていない。したがって、本研究ではAg-Ag界面の良い融着性を保ちながら、Agが半導体層へ拡散しない方法、条件を見つけ出し、Agのボンディングプロセスを確立することを目的とする。研究方法:我々はAgの拡散を防ぐ工夫として、半導体とAgの間にチタン(Ti)を挿入する。2枚のGaAs基板上にTi、Agの順に真空蒸着し、そして蒸着した金属面を合わせて温度、圧力、時間を変化させながら乾燥窒素雰囲気中でボンディングを行った。ボンディングしたサンプルを壁開し、金属端面の融着状態を電子顕微鏡で確認した。2、Ag拡散の確認加熱によりAgが拡散すると金属シート抵抗の変化が見られる。我々は半絶縁GaAs基板上Ti、Agを順に真空蒸着しアニール炉で温度と時間を変化させながら加熱した。四探針測定法を用いて、アニールしたサンプルのシート抵抗の変化を測定した。オージェ電子分光法で金属拡散深さ方向の元素分布を分析した。研究成果:Agのボンディングには乾燥窒素雰囲気中温度400°C、圧力38.5kg/cm2、時間30分と言う条件が適していることが分かった。温度400°C下で銀の拡散を防ぐためにTiの厚さは10nm以上が必要であることも分かった。
ブロック暗号利用モードの証明可能安全性と標準化に関する研究

本研究では、主に以下の研究成果を得た。(1)暗号化モードCENCの詳細な安全性の検討を行った。鍵系列と乱数を識別する敵の存在を示し、その成功確率を導いた。(2)次に、認証暗号化モードCHMの認証子の計算過程に改良を加え、安全性を向上させた方式を設計した。(3)最後に、メッセージ認証方式CMAC及びEMACについて、鍵チェック値との併用時に起こる安全性の問題点を指摘した。また、これらの脆弱性を回避する方法を提案した。本研究の目的の一つは、従来方式よりも安全性が格段に高いことを証明可能なブロック暗号利用モードを開発することにある。本年度は、主に以下の結果を得た。(1)提案認証暗号化モードCHM (CENC with Hash-based MAC)の安全性の証明を行った。その結果、従来知られているいずれの認証暗号化モードよりもCHMが高い安全性を有していることを数学的に示した。以上の結果をFSE 2006の最終版論文として国際暗号学会のイープリント・アーカイブにて公開した。さらに、従来方式よりも効率的に強擬似ランダム置換を構成する方法を提案した。本研究の目的は、従来方式よりも安全性が優れていることを証明可能なブロック暗号利用モードを開発することにある。認証暗号化モードCHM(CENC with Hash-based MAC)の認証子の計算過程に改良を加え、安全性を向上させた方式を設計した。CHMは認証子のビット長tをユーザがパラメータとして選択可能である。短い認証子は安全性が低下する一方、通信のオーバーヘッド、及び記憶領域の点で利点がある。CHMにおいては、tビットの認証子を用いた場合、敵の偽造成功確率はおおむね(入手したデータブロック長)/2^t以下となる。これは、認証子がt=32や64と短い場合、現実的な量のデータを敵が入手することで、安全性限界式が意味のないものになる可能性を示唆している。これに対し、提案方式では安全性限界式が(入手したデータブロック長)/2^n+1/2^tとなっている。ここで、nはプロック暗号のブロック長であり・n=128が一般的である。これは、認証子が短い場合においても、提案方式が十分な安全性を有していることを示している。本研究の目的は,従来方式よりも安全性が優れていることを証明可能なブロック暗号利用モードを開発することにある。まずISO/IEC9797-1にて規定されているメッセージ認証方式について、ANSI X9.24,Annex C,"Retail Financial Services, Symmetric Key Management"において定められているkey check valueとの併用時に起こる安全性の問題点を指摘した。これは、ゼロビットからなる平文を暗号化し、その暗号文の一部のビット列を共通鍵の完全性のチェック用の値として用いるものである。key check valueとしてtビットの値を用いた場合、これらのメッセージ認証方式の安全性がt/2ビット分低下することを示した。さらに、CMACと呼ばれるメッセージ認証方式に特化した脆弱性の回避方法、及び一般的なブロック暗号利用モードに対し利用可能な方法を提案した。これらの方法を用いることにより、key check valueとの併用時における安全性が向上することを証明した。以上の成果をDagstuhl Seminar,Symmetric Cryptographyにおいて発表した。また、ブロック暗号の利用形態の一つであるTweakableブロック暗号の新たな設計方法を提案し、ProvSec 2008において発表した。
血管新生抑制による悪性神経膠腫の治療-臨床応用への分子生物学的機序解明-

1)グリオーマにおける血管新生バランス:グリオーマ細胞、グリオーマ組織、正常脳よりRNAを抽出し、RT-PCRにより種々の血管新生因子、抑制因子のmRNAを定量化し、同時に免疫染色を行った。その結果、VEGFとthrombospondin-1(TSP1)のバランスがグリオーマの血管新生を調節していた。また、interfereon-βの投与によりVEGFの発現が抑制され、IP10の発現が亢進し、バランスが血管新生抑制の方向に働いた。3)外因性血管新生抑制物質の利用:マウスおよびヒトVEGF/reporter plasmidを作成し、luciferase assayによりVEGF promoter activityを抑制する物質を探索した。thrombospondin,genistein,mithramycin、theobrominがpromoter activityを抑制し、引き続きVEGFのmRNA発現および蛋白産生を抑制した。pentoxyfillinがVEGFのmRNA発現および蛋白産生を抑制した。これらはグリオーマ細胞が誘発する血管内皮細胞の遊走を抑制した。4)U87グリオーマ腫瘍片を移植したMouse Crania1 Window Mode1を用いたintravital tumor microcirculationの評価で上記血管新生抑制物質の効果を判定している。1.グリオーマにおける血管新生バランス:9種のグリオーマ細胞、68例のグリオーマ組織、3例の正常脳よりRNAを抽出し、RT-PCRを行い種々の血管新生因子、抑制因子のmRNAを定量化した。同時に免疫染色を行った。細胞の血管新生能は細胞培養上清液のHUVECに対する遊走能、組織の血管新生能はmicrovascular densityで評価した。1)VGEFとthrombospondin-1(TSP1)のバランスがグリオーマの血管新生を調節していた(第7回脳腫瘍カンファランス)。2)VEGFの発現の高いLow grade astrocytomaは、VEGFによって誘導されるosteopontin,tissue factorが強く発現し、悪性化を予測する因子であった(第7回脳腫瘍カンファランス)。3)Thymnidine phosphorylaseの発現はグリオーマの血管新生、apoptosisに密接に関わる因子であった。(57回日本癌学会)。2.グリオーマの内因慢血管新生抑制因子の過剰発現:1)TSP1の発現plasmid DNA(pcDNA TS1)およびコントロールplasmid(pcDNA neo)の調整を行った。TSP1発現の低いグリオーマ細胞(Becker)に次年度強制発現させ、血管新生バランスを負の方向に傾け、in vitroおよびin vivoの血管新生抑制、脳腫瘍増殖抑制の状態を検討する。2)Interferon-β投与によりグリオーマ細胞のIP10の発現がmRNA,蛋白レベルで上昇し、interferon-βのグリオーマ増殖抑制の機序の一つとして血管新生抑制が考えられた。3.VEGF promoter/reporter plasmidの作成:マウスVEGF promoter/reporter plasmid(pGL-VEGF)を作成し、ラットC6グリオーマ細胞にトランスフェクション、luciferase activityを測定し、VEGFpromoter activityを評価する系を確立させた。次年度はヒトVEGF promoter / reporter plasmidを作成すると共に、VEGF promoter activityを抑制する物質を探索し、ラットC6脳腫瘍モデルおよびラットC6脳腫瘍微小循環モデルを用いて、in vivoでの効果を判定する。1)内因性血管新生因子の利用:Thrombospondin-1(TSP1)発現plasmid DNA(pcDNA TS1)を神経膠腫細胞に強制発現させることを計画した。2つの問題点があり現在も施行中である。1つはTSP1に対する抗体が手にはいらなくなり、強制発現させた場合の検出方法が不十分になったこと、2つめはTSP1発現の低い神経膠腫細胞(Becker)に発現を試みたが、Beckerはin vivoで腫瘍を形成せず、in vivoの効果を見るために不十分であった。腫瘍形成能のあるU87細胞で実験をくり返している。また、interferon-βの神経膠腫細胞への投与は、血管新生抑制因子であるIP10を誘導するだけでなく、血管新生因子であるVEGFの産生を抑制し、強力に神経膠腫による血管新生を抑制した(Jpn J Cancer Res,1999)。現在、U87細胞皮下腫瘍モデルでの血管新生抑制および腫瘍増殖抑制効果を検討中である。

2)外因性血管新生抑制物質の利用:VEGF promoter activityを抑制するthrombospondin,genistein,mithramycinに加えて、theobrominがpromoter activityを抑制すること、pentoxyfillinがVEGFのmRNA発現および蛋白産生を抑制すること、両者が神経膠腫が誘発する血管内皮細胞の遊走を抑制することが明らかにされた。これらtheobromin,pentoxyfillyinは現在すでにほかの用途で、ヒトに投与されている経口薬であり、in vivoでの効果を検討している。4)論文の5、9および図書の4の作成、校正を行った。
小地域福祉活動の推進メカニズムと効果に関する研究

小地域福祉活動の推進メカニズムとその効果を明らかにすることを目的に、事例研究、アンケート調査の分析および文献研究を行った。結果として、1小地域福祉活動の目的・目標自体が地域によって異なっているため、統一的な指標による「効果(アウトカム)」の測定は困難であること、2ただし、地域における活動者数は「結果(アウトプット)」の一つの指標となりうること、3推進組織の組織体制の強化が、最も小地域福祉活動の推進に関わる要素となっており、社協には単なる組織化ではなく、「組織運営支援」が求められることが明らかとなった。本年度は、1.研究体制の形成と事例研究の着手、2.文献研究等による研究射程の確定、3.既存データによる量的比較研究の試行の3点を予定していた。1.については、茨城県社協の協力のもと6市町村の参加を得て「小地域福祉研究会」を組織し、第一回の研究会を11月に開催した。その中では、参加市町村の小地域福祉活動の概況の整理と合わせ、2.の研究射程の確定にむけての議論などを行った。その内容もふまえ、第二回の研究会の開催を3月に予定していたが、地震の影響により延期となった。なお第二回の開催に先立ち、各市町村社協に小地域福祉活動及びワーカー配置の現状についての資料作成を依頼し、それぞれ提出をうけている。これにより、小地域福祉活動を実施する多様な推進組織の分析枠組みの形成に向けて準備が整いつつある。3.のデータ分析については、特にワーカー配置と小地域活動の関係に注目し、データの整理・分析を進めた。その結果、推進組織の体制強化(事務局の設置)等とワーカー配置の間に相関関係がみられることなどが明らかとなった。今後、今年度予算により購入したソフト等を活用しながら、さらなる分析を進める予定である。本年度は、1、事例研究の本格実施、2、量的比較研究の枠組みづくりと追加調査の実施、3、研究会を通しての事例研究と量的比較研究の融合、4、まとめの4点を予定していた。1、については、22年度に組織した「小地域福祉研究会」(茨城県下の6市町村社協が参加)において参加社協から実践報告を受ける形で、継続的に事例研究を実施した。5月の研究会では小地域福祉活動の量と質を計測するための枠組みを試行的に作成し、参加社協間の比較を行った。また10月の研究会では、自治会との関係に着目し、小地域福祉活動の推進組織の組織体制について分析を行った。これらから、小地域福祉活動の量や質、組織体制等について、複数の市町村・地域を共通の指標・枠組みで表現するための枠組みの形成が進みつつある。また栃木県下の市町村社協の小地域福祉活動の状況についてヒアリングを実施し、茨城県との比較から、全国に応用可能な枠組みにするための注意点を把握した。2、及び3、については、小地域福祉活動の「アウトカム」の計測のための枠組みづくりを目的とした追加調査の実施を視野にいれつつ、今年度は、既存のアンケート調査データの再分析と、アウトカム指標の明確化に注力した。アンケート調査の再分析では、「小地域福祉活動の活発さ(実施地区割合)」に影響を与える要因について重回帰分析を行い、組織体制の強化・専門職との連携・都道府県の補助事業などの影響を明らかにした。この結果に関して研究会参加社協からは、ワーカー配置が有意ではない理由を明確にすべきことが指摘されるとともに、「小地域福祉活動の活発さ」を測る指標として、自主的活動の展開や福祉課題への対応度などのアイディアが出された。これらの意見については、再集計の際に参考にするとともに、今後「アウトカム指標」を確定していく際の基盤として活用する予定である。4、まとめについては、アンケート調査の再分析の結果について論文にまとめる作業を行った。今後、研究会に報告するとともに、学会誌等への投稿を行う。研究の最終年度にあたる平成25年度においては、1)小地域福祉活動のアウトプット・アウトカム計測に関する整理、2)小地域福祉活動の推進メカニズムの整理、3)1・2を踏まえた量的調査の再分析と追加調査の試行の3点の実施と研究成果のまとめを予定していた。1)については、主に「プログラム評価」に関する文献研究と、社会福祉協議会職員の参加を得て組織した「小地域福祉研究会」における議論の整理を行い、平成25年6月に日本地域福祉学会において発表を行った。結論として、小地域福祉活動の「効果(アウトカム)」の計測については、活動推進の目的や目標自体が地域によって異なっており統一的な指標での計測が難しいこと、住民アンケート調査等の実施が必要となり多大な費用・時間を要することなどから、プログラム評価の単純な適用は難しいと考えられることを指摘した。2)3)についてはこれまでの研究会での議論を踏まえて調査項目の検討を行い、アンケート調査を実施する予定であったが、主要研究会メンバーの異動等により実施が困難となり、平成26年度への繰り越しを行った。

平成26年度において1県の市町村社会福祉協議会(44ヶ所)を対象にアンケート調査を実施し、31ヶ所からの回答を得た。分析の結果、地区担当ワーカーの配置、行政計画における小地域福祉活動の位置づけが小地域福祉活動の推進と関わっていることなどが明らかになった。さらに、既存の調査(2009年実施)の再分析の結果、ワーカー配置や計画への位置づけは小地域福祉活動の推進の「間接的」な条件であり、推進組織の組織体制の整備や財政的支援が「直接的」な条件となっていると考えられることが明らかとなった。以上の結果から、本研究の目的のうち、「効果」の測定枠組みの形成は一部課題が残されているが、小地域福祉活動の推進メカニズムの解明については一定の成果が出たということができる。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会福祉26年度が最終年度であるため、記入しない。研究会を基盤として事例研究と量的データの再分析を行うという当初の計画におおむね沿う形で研究が進展しているため。1年間育児休業を取得し、平成25年度に研究を再開する。なお、研究会を基盤とした研究体制を維持するため、休業中もメール等によって参加社協との情報交換を継続する。
三宅島の噴火がヤブツバキの繁殖成功をめぐる生物間相互作用に与える影響

本研究では森林の維持機構を生物間相互作用の観点から解明するモデルとしてヤブツバキの繁殖をめぐる生物間相互作用に注目し、その繁殖成功にどのような影響を与えるのかを検証した。噴火の影響程度が異なる調査地において、ヤブツバキの生育状況、種子生産状況、花粉媒介者の生息密度調査を行った。その結果、噴火の影響が強まるにつれ、生育状況、開花活動も縮小していることが明らかになった。また、花粉媒介者の生息密度はヤブツバキの開花状況が良いところほど高くなるこが明らかになった。そのため、開花密度の少ないところでは、ヤブツバキの受粉率も下がると考えられたが、実際は、開花数の少ないところで逆に受粉率が高くなっていた。しかしながら、未成熟果実の生存率は噴火の影響の強い調査地で低くなっており、最終的な果実の結果率は調査地間で有意な差はなくなった。次に、開花密度の違いが花粉流動にどのような影響を与えるかを検証するために、種子形成に寄与した花粉プールの遺伝的多様性と父性解析による花粉散布範囲を推定した。その結果、花粉散布距離、調査地外からの花粉流入率は開花密度が低くなるにっれて大きくなり、逆に、母樹間の花粉プールのAllelic richnessに基づいた遺伝的分化指数(Ast)は、開花密度が低くなるにつれて下がる傾向があった。さらに花粉媒介者(メジロ)の行動圏をラジオテレメトリー法により推定したところ、高被害地域で行動圏面積は広くなり、行動圏内の花粉親候補木の数も多くなった。以上の結果をまとめると、噴火という撹乱作用は、1)ヤブツバキ個体そのもの(着葉、開花個体密度、開花密度、果実の生存率)には負の影響を与えるものの、2)開花個体密度、開花密度の低下は鳥類による花粉媒介の効率を上昇させ、受粉率、花粉の散布距離や遺伝的多様性に正の影響を与える、という2点にまとめられた。本研究ではヤブツバキの雌性繁殖成功と次世代の遺伝的多様性に関わる生物間相互作用を明らかにするために、三宅島及び新島に置いて開花密度の異なる地域に置いて花粉媒介系とおしてヤブツバキの繁殖成功がどのように変動するのか、そのメカニズムを明らかにすることを目的としている。本年度は雌性繁殖成功として種子生産過程(受粉率、初期果実の生存率、結果率、結実率)を、次世代の遺伝的多様性の評価として成熟木および種子のAllelicRichnessを調べた。種子生産過程では、開花密度が低い地域のほうが受粉率は高い傾向がある一方で、初期果実の生存率は開花密度と正の相関を示した。その結果、最終的な結果率では各サイト間で差は現れなかった。結実率についても各サイト間で差は見られなかった。次世代の遺伝的多様性については、成熟木、種子共に各サイト間での差はほとんどみられず、開花密度の低いところでも高いところと同じように花粉媒介が行われていることが予測された。つまり火山活動による影響はヤブツバキの繁殖成功に必ずしも悪影響をもたらすわけではないことが明らかになった。さらにそれぞれの係数における相関を調べたところ、ポリネーターの密度、これは開花密度と強い正の相関があり、これは受粉率や初期の果実の生存率とは相関があるものの、結果や結実、遺伝的多様性に関しては、ポリネーターの密度や花の密度は直接的に効いてこなかった。しかし、事前調査の結果(三宅島3サイト分)では、株内の花に対するポリネーターの訪花率というのが効いてくる可能性が示された。つまり、ポリネーターの訪花行動がヤブツバキの繁殖成功の鍵を握っていると考えられる。そのため17年から18年の冬期にラジオテレメトリー調査によってポリネーターの行動圏やポリネーターについている花粉の遺伝的多様性、そして訪花頻度調査を行った。現在その解析を進めている段階である。

以上の結果をまとめると、噴火という撹乱作用は、1)ヤブツバキ個体そのもの(着葉、開花個体密度、開花密度、果実の生存率)には負の影響を与えるものの、2)開花個体密度、開花密度の低下は鳥類による花粉媒介の効率を上昇させ、受粉率、花粉の散布距離や遺伝的多様性に正の影響を与える、という2点にまとめられた。