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TGFβ1を用いた卵巣明細胞腺癌に対する治療戦略の開発 -分子標的治療を目指して-

transforming growthfactor beta-1(TGFβ1)の卵巣明細胞腺癌治療への臨床応用、つまり分子標的薬剤としての導入の可否に関する基礎的検討を行った。卵巣明細胞腺癌株(RMG-I、RMG-II、KK)を用いて、細胞数および細胞周期を検討した。その結果TGFβ1はいずれの細胞株においても細胞毒性を発揮しない濃度において、G1停止細胞を有意に増加させ、増殖を抑制していることが確認された。また典型的な増殖抑制効果を示したRMG-Iにおいて、CDKインヒビターであるp57のmRNA発現を、またマトリクス分解酵素であるMMP2のタンパク発現およびプロテアーゼ・インヒビターであるPAI-1のmRNA発現を検討したところ、TGFβ1の濃度依存性にp57およびPAI-1発現が促進されていることが確認され、またMMP2発現は潜在型および活性型のいずれにおいても抑制される傾向にあることが判明した。TGFβ1によるRMG-Iの浸潤能の相違を検討したところ、有意な増殖抑制をきたす濃度において、RMG-Iの浸潤能をも抑制する傾向にあることが判明した。RMG-IのSCIDマウスによる皮下移植モデル(早期癌モデル)を作成し、TGFβ1およびプラセボを(1)腫瘍への直接投与、(2)腹腔内投与、の2群に分けて行い、摘出腫瘍重量を測定し、さらに摘出腫瘍のBrdU labeling indexを算出し、比較を行った。その結果いずれの群においても、TGFβ1の投与により腫瘍重量および腫瘍増殖能は抑制される傾向にあった。RMG-Iを用いて、既存の抗癌剤(paclitaxe1,SN-38,CDDP)にTGFβ1を併用した場合の増殖抑制効果を検討したところ、いずれの抗癌剤との併用においても、より強い増殖抑制効果を発揮する傾向にあった。今年度はTransforming growthfactor-beta 1(TGFβ1)の卵巣明細胞腺癌治療への臨床応用、すなわち分子標的薬剤としての導入の可否に関する基礎的検討を試みた。まず卵巣明細胞腺癌株(RMG-I、RMG-II、KK)を用いて、MTTアッセイによる細胞数、フローサイトメトリーを用いた細胞周期解析、DNAラダー検出の差異を検討した。その結果TGFβ1はいずれの細胞株においても細胞毒性を発揮しない濃度において、G1停止細胞を有意に増加させ、増殖を有意に抑制し、最終的にアポトーシスに陥らせていることが確認された。また典型的な増殖抑制効果を示したRMG-Iにおいて、CDKインヒビターであるp57のmRNA発現をRNase protection assayにより、またプロテアーゼ・インヒビターであるplasminogen activator inhibitor-1(PAI-1)のmRNA発現を定量的RT-PCRにより検討したところ、TGFβ1の濃度依存性にp57およびPAI-1発現が促進されていることが確認された。加えてTGFβ1によるRMG-Iの浸潤能の相違をマトリゲル・インベージョンアッセイで検討したところ、有意な増殖抑制をきたす濃度において、RMG-Iの浸潤能をも抑制する傾向にあることが判明した。これらin vitroの結果をふまえると、TGFβ1は卵巣明細胞腺癌に対する分子標的薬剤として、十分期待でき得るものであると考えられた。さらに卵巣明細胞腺癌株RMG-1を用いて、既に報告した方法でSCIDマウスによる異種移植モデル(早期癌モデル)を作成し、TGFβ1を腹腔内投与し、抗腫瘍効果の検討をも試みた。

しかしながら本実験は、TGFβ1タンパクのin vivo投与というこれまで全く報告がない方法であり、TGFβ1の至適投与量、至適投与方法および毒性の把握が難しく、本年度はその至適条件設定の検討のみに終始した。このpreliminaryな実験結果を元に、来年度は増殖抑制効果の検討、さらには転移抑制効果の検討を試みたい。卵巣明細胞腺癌細胞株を用いて、SCIDマウスによる皮下移植モデル(早期癌モデル)を作成し、TGFβ1およびプラセボを(1)腫瘍への直接投与、(2)腹腔内投与、の2群に分けて行い、摘出腫瘍重量を測定し比較した。さらに摘出腫瘍のBrdU labeling indexを算出し、腫瘍増殖能として比較した。その結果いずれの群においても、TGFβ1の投与により腫瘍重量および腫瘍増殖能は抑制される傾向にあった。また卵巣明細胞腺癌細胞株を用いたSCIDマウスによる癌性腹膜炎モデルを作成し、TGFβ1およびプラセボを腹腔内投与し、腹腔内腫瘍重量および他臓器の転移巣の重量を測定し、抗転移抑制効果の有無に関しても検討した。その結果、TGFβ1の投与により、癌性腹膜炎が抑制され、転移部位の腫瘍重量も抑制される傾向にあった。in vitroの実験として卵巣明細胞腺癌細胞株を用いて、既存の抗癌剤(paclitaxel, irinotecan, cisplatin)にTGFβ1を併用した場合の増殖抑制効果を、MTTアッセイにより検討した。その結果、いずれの抗癌剤との併用においても、より強い増殖抑制効果を発揮する傾向にあった。TGFβ1の併用により、抗癌剤の投与量を減量できる可能性が示唆された。卵巣明細胞腺癌株を用いて、TGFβ1を添加した際の各種プロテアーゼ・インヒビターの発現の変化を、Western blot法で検討したところ、MMP2の発現が潜在型および活性型のいずれにおいても抑制される傾向にあり、卵巣明細胞腺癌の進展へ負の作用をおよぼす裏づけとなると考えられた。
ストレス対処能力の高い医療チームリーダーを育成するEラーニング教材の有効性の検討

本研究は皮膚・排泄ケア認定看護師が医療チームのリーダーとして組織を管理する知識とスキルを身につけると共に、活動に対する精神的サポートを含めた教育をすべく、調整力及びストレス対処力を教育するプログラムを開発し、その有効性について検証した。その結果、プログラム実施前後の調整力尺度及び心理的well-being得点には統計学的有意差は見られなかった。しかしながら、本プログラムは、【ストラテジー習得】【頭や心の整理可能】【勇気づけられる】内容であり、本プログラムを真に必要としている対象者にフォーカスを当てた内容に改善し、物理的負担を軽減することで、有効なプログラムとして活用できる可能性が示唆された。平成26年度は、教育プログラムの開発及びその効果検証試験を行った。プログラム内容は2部構成であり、第1部は、調整スキルを育成するため、組織的段階的に調整スキルを発揮するプロセスを教育する内容、第2部は、認知行動療法に基づきストレスマネジメント方法を学び、ストレス対処力を強化する内容とした。インストラクショナルデザインに基づき、開発を進め、Eラーニングプログラムを完成した。また、プログラムには当初、計画していたコンテンツに加え、ストレス事例集を搭載し、学習者のストレスマネジメントに関する学習教材とした。この事例集は起縁法にて皮膚・排泄ケア認定看護師28名から褥瘡管理に関するストレス事例158例を収集した。そして、収集した事例からストレス、ストレッサー、それらに対する対処行動を抽出し整理し、事例集とした。学習者が参考にしたい事例を、一覧より任意で選択し確認できる仕組みとした。褥瘡管理に精通し、看護師の資格を有する研究者9名に作成したプログラムの評価を依頼した。プログラムの内容、Eラーニングシステムの使用感に関する意見をもとに、修正を加え、プログラムを完成させた。次にプログラムの効果検証をするために平成26年10月翌年3月に、病院に勤務する皮膚・排泄ケア認定看護師80名を対象に本プログラムを導入した。効果検証のためのメインアウトカムは、調整力、心理的well-beingとし、プログラム導入前後で調整力尺度、心理的well-being尺度にて調査を行った。現在、結果の解析中である。平成27年度は、平成26年度に行った教育プログラムの介入結果をもとに、1対象者はプログラムをどのように使用したか、2プログラムを実施することで、メンタルヘルスはどのように変化したか、3プログラム修了者の特徴は何か、4今後役立つプログラムにするための改善点は何か、の4つの観点からプログラムの有効性を評価した。1については、対象となった皮膚・排泄ケア認定看護師(以下WOCN)80名のうち、最終的にプログラムを修了した者は36名であった。このうち、事後調査まで実施した者は10名であった。2については、事後調査まで実施した10名における介入前後の調整力尺度、心理的well-being尺度の得点について比較した結果、いずれも有意差は見られなかった。3については、修了者群36名と中断者群のデモグラフィックデータと調整力尺度、心理的well-being尺度、K10尺度、SOC尺度、WOCN特有のストレスアンケートを比較した。その結果、中断群と比べ、修了群の方が調整力尺度における病院管理者に対する調整力項目およびSOC尺度における把握可能感項目の得点が有意に低かった。4については、プログラム終了時に対象者にメールにてプログラムの感想・意見について回答を依頼し、得られた回答について内容分析を行った。その結果、回答者数は15名で、ポジティブな感想として、【ストラテジー習得】【勇気づけられる】、ネガティブな感想として、アンケートの【物理的負担】、システムの【操作の煩雑さ】、意見として、講義内容に関して【他では学べない内容】を希望するなどのカテゴリーが抽出された。以上より、本プログラムの有効性について、修了者が少なく、アウトカム評価での有意差は見られなかったが、ポジティブな感想や改善点に関する意見があり、改善の余地があることが示唆された。計画通りに教育プログラムの評価検証を実施することができた。また、評価にとどまらず、今後プログラムの実用可能性の観点から改善点を検討することができた。理由としては、平成27年度に計画していた教育プログラムの効果検証試験を平成26年度に実施することができたためである。平成26年度は教育プログラムの開発及びその効果検証試験を行った。プログラムは第1部に調整スキルを育成するため組織的段階的に調整スキルを発揮するプロセスを教育する内容、第2部に認知行動療法に基づきストレス対処力を強化する内容とストレス事例集とした。次に、病院に勤務する皮膚・排泄ケア認定看護師(以下WOCN)80名を対象にプログラムの効果検証を行った。平成27年度は効果検証試験の結果を分析した。対象者80名のうち、最終的にプログラムを修了した者は36名、事後調査まで実施した者は10名であった。事後調査まで実施した10名における介入前後の調整力、心理的well-beingの得点について比較した結果、いずれも有意差は見られなかった。また、修了群の特徴として病院管理者に対する調整力得点及びSOC総点が中断群より有意に低かった。さらに、対象者のプログラムの感想・意見には、【時間不足】【現実とのギャップ】などのネガティブな感想がみられた一方で、【ストラテジー習得】【勇気づけられる】などのポジティブな感想も抽出された。以上より、プログラム実施による明らかなメンタルヘルスへの有効性はみられなかったが、本プログラムを真に必要としている対象者に焦点を当てた内容に改善し、物理的負担を軽減することで、有効なプログラムとして活用できる可能性が示唆された。

最終年度は分析結果を踏まえ専門家間会議を行い、本プログラムの実用化に向けてコンテンツを再考した。そして、プログラムの主たる目的は、褥瘡管理特有のストレスに対する解決とストレス対処能力の向上であることを鑑み、プログラムを「事例から学ぶ褥瘡管理に関するストレスマネジメント」に絞り、シンプルでわかりやすい仕様に改変した。完成したプログラムは、WOCNが主たる会員である日本創傷・オストミー・失禁管理学会ホームページに掲載し会員に公開した。本研究は皮膚・排泄ケア認定看護師が医療チームのリーダーとして組織を管理する知識とスキルを身につけると共に、活動に対する精神的サポートを含めた教育をすべく、調整力及びストレス対処力を教育するプログラムを開発し、その有効性について検証した。その結果、プログラム実施前後の調整力尺度及び心理的well-being得点には統計学的有意差は見られなかった。しかしながら、本プログラムは、【ストラテジー習得】【頭や心の整理可能】【勇気づけられる】内容であり、本プログラムを真に必要としている対象者にフォーカスを当てた内容に改善し、物理的負担を軽減することで、有効なプログラムとして活用できる可能性が示唆された。計画通り教育プログラムの開発を達成した。また、当初の計画していたプログラムに、ストレス事例を導入するなど、より内容の充実を図ることができた。さらに、平成27年度に計画していた教育プログラムの効果検証試験まで実施することができた。今回1ヶ月間集中して本開発に取り組むことができたことが、目的達成につながったと考える。今回の検証結果を踏まえ、本プログラムの実用可能性を高めるため、プログラムコンテンツに修正を加える予定である。具体的には、プログラムの負担感の軽減及び、調整力やストレス対象力に対して問題意識が高い対象者のニーズに合った内容とするため、プログラム構成を調整力教育と事例から学ぶ褥瘡管理に関するストレスマネジメントの2つに絞る予定である。延長期間を使い、プログラムの修正、改善し、最終的にはWOCNの大半が会員となっている日本創傷・オストミー・失禁管理学会のホームページにプログラムを掲載することを計画している。日本創傷・オストミー・失禁管理学会のホームページの会員限定ページに掲載されている。基礎看護平成27年度は教育プログラムの効果検証を行う。平成26年度に収集したデータを分析し、プログラム評価を行う。また、平成26年度に実際にプログラムを稼働し、不備、改善点が見つかったため、修正を加えるとともに、研究参加者にプログラム使用感等の感想、評価を得、プログラムの改訂を行う。次年度使用額が生じた理由は、検証結果から、本プログラムの実用可能性を高めるため、プログラムコンテンツに修正を加える必要性が出てきたからである。年度途中に産休となり、研究費を使用することができなかったため。
国境を越えて移動する結核患者の医療継続支援制度構築とその有用性の評価

結核対策の核となるのは、患者の早期発見と確実な治療であり、特に後者は、薬剤耐性結核の発生防止のためにも重要である。結核治療中断のリスクの一つとして、治療中に患者が居住地を移動することが挙げられている。そのため、結核治療中に国境を越えて移動する結核患者が確実に治療継続・終了できるための多国間医療連携の構築が必要である。本研究では、日本で結核と診断されて治療を開始した外国生まれ結核患者が、結核治療中に国外への移動を希望した場合に、日本からの出国後も切れ目ない結核治療を受けることができるための多国間結核医療連携制度を構築して、その有用性を評価し、アジア地域における同制度の雛形となることを目指す。
脂質ドメイン形成とリポファジーの分子機構解明

私達は急速凍結・凍結割断レプリカ電子顕微鏡法を用いることで、静止期の出芽酵母液胞膜に形成されるラフト様ドメインを可視化する方法を確立しました。本研究では、このラフト様ドメインの形成機構や性質、さらにこのドメインを介して進行するリポファジーの分子メカニズムを明らかにすることを目的としています。静止期液胞膜へのステロール供給機構として、ニーマンピック病C型(NPC)タンパク質NPC1/NPC2の出芽酵母オルソログであるncr1/npc2に注目し、欠損株、またNPC病の変異型npc2発現株においては液胞膜ラフト様ドメイン形成率が有意に低下していること、リポファジー(脂肪滴のオートファジー)が抑制されていることを明らかにしました。PI3Pをマーカーとして液胞内のリポファジー小胞を詳細に解析した所、これらの株ではリポファジー小胞が正常細胞の半分ほどの大きさでした。一方形態的解析から液胞膜が内腔側に拡張しながら脂肪滴を包み込むことがわかっていました。すなわち液胞膜は内腔側からステロール供給を受けることで内腔側に大きく落ち込み、脂肪滴を包み込む小胞(すなわちミクロオートファジー小胞)を形成することが明らかになりました。また窒素源飢餓時にも液胞内に運び込まれた多胞体の内部小胞をステロール源としてncr1/npc2依存的に液胞膜にラフト様ドメインが形成され、リポファジーが起きていました。興味深いことにatg欠損株では、内部小胞やncr1/npc2局在は正常であるにもかかわらずドメイン形成率が低下していました。サイズが小さく集合離散を繰り返す脂質ラフトを顕微鏡で捉えることは難しく、その性質はあまりわかっていない。我々は急速凍結・凍結割断レプリカ(QF-FR)電顕法を用いることで、出芽酵母液胞膜に形成されるステロールに富むミクロドメイン(ラフト様のドメイン)をタグ・ラベルフリーで直接可視化することに成功した。本研究では、このラフト様ドメインの形成機構、脂質分布、さらにこのドメインを介して進行するリポファジーの分子メカニズム、また、ニーマンピック病C型(NPC)との関係を明らかにすることを目的とする。液胞膜はステロールに乏しい膜である。そこで静止期液胞膜にステロールを供給する機構として、NPCタンパク質NPC1/NPC2の出芽酵母オルソログであるncr1/npc2に注目して解析を行った。QF-FR電顕法によりncr1/npc2欠損株、またNPC患者に見られた変異を元にしたnpc2変異株で液胞膜ラフト様ドメイン形成率が有意に低下していること、リポファジー(脂肪滴のオートファジー)が抑制されていることがわかった。これらの株ではリポファジー小胞が正常に形成されていなかった。これは特にnpc2欠損株、npc2変異株で顕著であった。また既に報告されていたリポファジー不全株、ドメイン形成不全株の多くでNcr1/Npc2が異常な局在を示すことがわかった。窒素源飢餓時にもNcr1/Npc2依存的に液胞膜にラフト様ドメインが形成され、リポファジーが起きていた。またこの時液胞内に運ばれた多胞体の内部小胞がステロール源となることがわかった。出芽酵母の液胞にみられるラフト様ドメイン、またリポファジーを解析し、NPCタンパク質の新たな役割についてeLifeに論文掲載することができた。NPCタンパク質以外にリポファジーに関わる因子を探索し、リポファジーの意義を明らかにする。また哺乳類細胞のリソソームに酵母同様のミクロドメインが形成されていないか、それらがNPCタンパク質とどのような関係にあるのかを調べる。
コンテクスト情報を活用する事例ベース推論によるプログラミング自動評価システム

プログラミング演習課題の過去の評価事例を用いて自動的に評価結果を導くシステムの性能向上のため,広く評価事例を共有できるようにすることが目的である.そのために,従来のシステムでは評価結果の導出に直接利用しない情報を「コンテクスト」として扱うことのできる「事例に基づく評価処理」を提案した.また,アセンブリ言語によるプログラミングを対象にシステムを実装することで,提案した手法が機能することを確認した.プログラミング演習課題の過去の評価事例を用いて自動的に評価結果を導くシステムの性能向上のため,広く評価事例を共有できるようにすることが目的である.そのために,従来のシステムでは評価結果の導出に直接利用しない情報を「コンテクスト」として扱うことのできる「事例に基づく評価処理」を提案した.また,アセンブリ言語によるプログラミングを対象にシステムを実装することで,提案した手法が機能することを確認した.本研究では「コンテクスト情報を活用した事例ベース推論の枠組みをモデル化し,事例に基づくプログラミング自動評価・自動アドバイスのドメインにおいて,そのプロトタイプシステムを実装して,有効性を検証すること」を目的として研究を進めている,今年度は,事例に基づくプログラミング自動評価分野において,問題や事例を共有することを考え,システム環境全体を検討した.その結果,グローバルレベル,組織レベル,授業レベルの3つのレベルから構成される環境を定義した,グローバルレベルは共有のための最上位レベルである,組織レベルは,大学,学部,学科等の授業や研修を実施する組織を表す,授業レベルは一つの授業を表し,そこで複数の課題(問題)が出題される,これらのレベルのそれぞれがコンテクストを規定する要因に成り得る.これらのレベルでどのような情報が,どのようにやり取りされるかを検討し,コンテクストとして保存すべきデータを洗い出した.また,プロトタイプシステム実装に向けて,システムで利用するデータ,すなわち授業情報・問題情報・事例・事例インデックス・学生レポート等を扱うためのデータ構造を定義した.また,それらを格納するためのテーブルを定義した.さらに,システムで利用するデータのうち,問題情報と授業情報を管理するためのウェブベースのシステムを開発した.開発にはMySQLとPer1言語を使用した,科学研究費補助金で購入したサーバに,開発した問題情報・授業情報管理システムをインストールして,その動作を確認した.次年度は,事例べ一ス推論法のモデル化にっいて検討を行うとともに,提出機能付きシミュレータの実装,学生のレポート管理システムを実装したい.本研究では「コンテクスト情報を活用した事例ベース推論の枠組みをモデル化し,事例に基づくプログラミング自動評価・自動アドバイスのドメインにおいて,そのプロトタイプシステムを実装して,有効性を検証すること」を目的として研究を進めている.今年度は,前年度の検討及び設計の成果を基に,システムの実装を行った.まず,Java開発環境のEclipseを用いて,提出機能付きのシミュレータを開発した.このシミュレータは,学生がプログラミングで使用するプログラムの編集,プログラミングモードのシミュレーション,CPUモードのシミュレーションの機能の他,プログラムの動作の自動評価機能を持つ,学生が提出ボタンをクリックするど,サーバから取得した問題情報を利用して,学生が作成したプログラムの動作を自動評価する.その際に,正しく動作するか否かに加え,冗長命令(無くてもプログラムの動作に影響しない命令)を検出する。評価結果は,学生のプログラムリストとともにサーバに送信する.また,サーバ側に,学生のレポート管理システムの基本機能を実装した.具体的には,提出機能付きシミュレータから送信されたプログラムや評価結果をデータベースに格納する機能,問題ごとに学生の提出・合否判定状況を一覧で確認する機能,学生が提出したプログラムと結果の詳細を確認する機能である.現在,開発した提出機能付きシミュレータ(クライアント)と学生のレポート管理システムの基本機能(サーバ)を連携させた状況下での動作検証を行っている.次年度は,事例ベース推論による評価部分の実装を行い,評価実験を行う予定である.本研究では「コンテクスト情報を活用した事例ベース推論の枠組みをモデル化し,事例に基づくプログラミング自動評価・自動アドバイスのドメインにおいて,そのプロトタイプシステムを実装して,有効性を検証すること」を目的として研究を進めてきた.システムの実装は,情報処理技術者試験で用いられるアセンブラ言語CASL IIのプログラムを対象とした.今年度は,まず,問題情報管理,ユーザ(履修生)管理,ユーザが提出したプログラムの管理のサーバ機能と,学生がプログラムを作成し,提出するクライアント,学生のプログラムの動作評価の機能を持つ基盤システムの統合テストを行い,バグを修正し,基盤システムを完成させた.さらに,作成した基盤システムを実際の授業に投入して実用性を確認した.その後,類似事例の検索と学生のプログラムとの照合処理,選択された事例の適用によって合否の決定とアドバイス文の生成を行う機能を部分的に実装し,その結果に基づき,コンテクスト情報を活用したプログラム自動評価の枠組みを整理することで本研究を総括した.事例のインデックスのための情報として,ローカルな環境での問題解決における特徴となる情報に加えて,グローバルな環境で事例を共有するためのコンテクスト情報を扱うことがポイントとなる.実際にはコンテクストが異なる授業が存在しないため,授業での実用評価はできなかったが,提案した枠組みでグローバルな環境で事例を共有できる見通しを得た.
近世・近代における饗応食・日常食の構造と特質

<目的・方法>日本の近世・近代における日常食と饗応食の構造的特徴を明らかにするため、各地域、各家において実施された具体的な家文書を収集し、これらを調査・分析することとした。各家に残されることの多い記録は、婚礼や仏事など儀礼食の記録である。それらを調査するとともに、日常の食の記録のある日記等にも目配りしつつそれらの献立を調査し、地域間の異質性共通性を明らかにすることを目的とした。各図書館・文書館の家文書の調査および未公開の家文書を調査し、その食事記録を収集して目録を作成し、具体的な献立のある史料については写真、複写をおこないその分析をおこなった。<結果・考察>古橋家文書(三河)、千秋家文書(美濃)、大前家文書(飛騨)には婚礼献立が多く残されておりこれら史料を中心としてその婚礼献立を調査し、その特徴の概要を明らかにした。これらの文書は、いずれも庄屋クラスの家であり、地域も隣接している。いずれの史料も婚礼の献立の流れは、酒の儀礼、膳部、酒宴に分けられ、特に江戸時代にはこれら三家とも同じ流れを示したが、膳部は本膳のみがほとんどでわずかに、二の膳付き献立もみられた。しかし、明治後期から大正期の史料には、酒の儀礼に続いて酒宴の酒肴が先に供された後、本膳のみの食事が出されるようになる様式の変化があり、この傾向は他の史料についても同様の傾向を示した。婚礼に料理屋が関わることにより、会席料理の形式が婚礼にも用いられるようになっていく様子がうかがえた。〈目的・方法〉日本の近世・近代の食事記録・日記などを出来る限り収集し、整理分析することにより、饗応献立の構成上の特徴と時代地域差との関連性を明らかにすることなどを目的とし、1年目は、すでに収集した食事記録に加えて関連史料を収集することに重点を置いた。〈結果・考察〉国立史料館が所蔵する家文書を調査し、食事記録に関する史料があるものとして、下記の家文書について目録を作成した。主な食事記録内容と文書の地域を示す。(1)菅沼家文書(三河国新城領主)婚礼・仏事文書(2)小谷家文書(和泉国豊田村庄屋)買物覚・婚礼(3)久世家文書(山城国京都近衛府)婚礼・仏事(4)木村家(下総国相馬郡川原代村名主力)冠婚葬祭(5)平松家文書(山城国京都公家)誕生・婚礼・仏事(6)原家文書(相模国大住郡土屋村名主)旅籠屋代・大福帳(7)大滝家文書(出羽国田川郡大山村酒造家年寄役)酒・砂糖代・肴代等受取手形・婚礼(8)箭内家文書(陸奥国白河郡踏瀬村庄屋)酒造・肴通・塩通(9)古沢家文書(武蔵国大里郡大麻生村名主)法事・縁組・会計・通い帳(10)中埜半左衛門家文書(尾張国知多郡半田村庄屋)味噌・酒造以上の内容については今後、撮影を行った上で、詳しく調査していくつもりである。<目的・方法>日本の近世・近代における日常食と饗応食の構造的特徴を明らかにするため、各地域。各家において実施された具体的な家文書を収集し、これらを調査・分析することとした。昨年に引き続き各図書館・文書館の家文書の調査および未公開の家文書を調査し、その食事記録を収集して目録を作成し、一部史料についての分析をおこなった。

<結果・考察>昨年度に引き続き主として史料館史料、各家の目録から関係資料を調査し、目録を作成した。また、古橋家文書(三河)、千秋家文書(美濃)、大前家文書(飛騨)を中心としてその婚礼文書を調査し、その特徴の概要を明らかにした。これらの文書は、いずれも庄屋クラスの家であり、地域も隣接している。とくに千秋家は多くの婚礼文書を残しており、享保14年などの婚礼記録がある。いずれの史料も婚礼の流れは、酒の儀礼、膳部、酒宴に分けられるが、酒の儀礼に雑煮が用いられた古橋、千秋家に対して、大前家ではどの時代にも雑煮が見られなかった。また、膳部は本膳のみがほとんどであったが、二の膳付き献立もみられた。しかし、明治末期から大正期の史料には、酒の儀礼、酒宴の酒肴が先に供された後、本膳のみの食事が出されるという現代の饗応料理に近い形態となっていることがうかがえた。<目的・方法>日本の近世近代における日常食と饗応食の構造的特徴を明らかにするため、各地域・家において実施された饗応の記録を収集し、これらの調査結果を分析し、各地域の食構造の特徴について明らかにすることを目的としている。また、日常食に関する記録は、日記などに残ることはあっても、継続的な記録とされることはきわめてまれである。各地域に残されている主として公的な文書館、図書館などにおける家文書の調査から日常食の状況を明らかにするための手がかりとなる資料を選び出した。<結果・考察>昨年に引き続き関係資料の目録化を続けた。目録は、47家の文書に及び所属先は国文学資料館史料館を中心に7カ所にわたる。また、文書の地域については、東北、関東、中部、近畿が中心であり、中国地方として出雲松平家があるものの四国・九州について調査できなかったことはこころ残りである。これらの文書のうち、婚礼の献立については、古橋家、千秋家、大前家を中心に分析を行い、従来の饗応の形が明治後期に変化していることを明らかにした。明治後期の婚礼の饗応の形は、酒宴を中心としたもので、現代のように酒肴となるものが先に供され、最後に飯類が供される形は、調査した山間地域でも明治後期には形成されたとみられる。これらの料理は、多くを料理屋、仕出しやに注文しており、料理屋の形式である会席料理形式に類似した形が、次第に婚礼の饗応の形態として変化定着するものと考えられる。
環境水中における四価アクチノイド可溶化への微生物活動の影響に関する研究

四価アクチノイドは特に溶解度が低く、鉱物表面に吸着するか、ウランのようにそれ自体が鉱物化(ウラニナイト)することにより固相として固定される。しかし一方で、微生物が細胞外に放出する有機化合物が四価のランタノイド(Ce(IV))やアクチノイド(Th(IV))と安定な錯体を形成し可溶化することが分かってきた。本研究の目的は、環境中において微生物が四価アクチノイドを可溶化する有機化合物を産生しているのかを明らかにすることである。微生物が産生する有機化合物の中で四価アクチノイドを可溶化する可能性がある候補としては、シデロフォアが挙げられる。そこで、糸状菌Chaetomium cupreumのシデロフォアを単離しHPLC/MS及びX線結晶解析により同定した結果、oosporeinであることが判明した。oosporeinはフェノール性OHを4つ分子内に有し、Alとの錯体形成に寄与していることがpH滴定実験により明らかとなり、錯安定度定数の値も一般的な有機酸に比べて高い値を示した。環境中において四価アクチノイドが可溶化しているかどうかを調べるためには、実際の環境試料の分析を行う必要がある。まず、環境中に存在するアクチノイドであるウラン、トリウム及びアナログとしての希土類元素の分析を行うためにクリーンな実験環境の整備を行った。次に、標準岩石及び堆積物試料を用いて分析操作の手順や分析精度の確認を行った。その後、実際の調査フィールドである人形峠において堆積物や水試料を採取して分析を行った。現在までにウラン、トリウムの濃度分析結果が得られている。当初の研究計画のとおり、環境試料から単離した微生物が産生するシデロフォアの同定に成功している。環境試料のウラン、トリウムの分析も順調に進んでいる。以上の理由から、本研究課題はおおむね順調に進展いていると言える。今年度の成果として高いシデロフォア活性を有する糸状菌Chaetomium cupreumが得られた。また、Chaetomium cupreumが産生するシデロフォアであるoosporeinが得られた。今後これらを用いて四価アクチノイドの可溶化実験を遂行して行きたいと考えている。また、環境試料の分析も更に進めて行きデータを充実させて行きたい。化学分析において使用する試薬量を当初の計画よりも減らすことが出来たので、その分予算を節約することが出来た。この差額は来年度の試薬の購入や成果発表のための旅費として使用したい。
話し言葉音声の効率的なアーカイブ処理と対話的な検索

音声により情報を検索・提示するタスクにおいては,人と人の間で行われているように対話的に情報を提示することが有効であると考えられる。本研究では、自然言語テキストで記述された文書を検索・提示する音声対話システムにおいて、より効率の良い対話を実現するための、対話戦略の最適化・適応手法を提案した。このようなシステムでは、音声認識結果のN-best候補やコンテキスト情報を適切に利用することで、音声認識誤りや発話中の省略表現に対処できる可能性がある。また応答方法に関しても、確認の生成条件や情報の提示方法において、いくつかの選択肢が考えられる。そこで本研究では、これらの生成可能な応答候補の中から最適なものを選択する過程を、情報提示の報酬と情報提示に直接関係しない時間に基づくペナルティを用いて定義されるベイズリスクを最小化する枠組みとして定式化を行った。本手法はオンライン学習により、音声認識率や検索の成功率に応じて適切に対話戦略を適応させることが可能である。観光情報の検索・提示を行うシステム「京都版ダイアログナビ」において対話戦略の学習・適応の実験を行った。評価の結果、従来手法と比較して検索の成功率や提示までのターン数において、大きな改善が得られることがわかった。情報を検索するタスクにおいては、人と人の間で行われているような対話的な手法により検索要求の意図を理解することが重要と考えられる.本研究では、テキストで記述された文書集合を話し言葉音声で検索するシステムにおいて,ユーザの漠然とした検索意図を明確化するための対話戦略を提案した.具体的には,ソフトウェアサポートタスクを対象として,検索要求が漠然としているために非常に多くの候補が該当する場合に,効率的にユーザの検索要求の意図を明確化するための質問を生成する手法を提案した.質問集合は,係り受け情報を利用したボトムアップの知識と文書集合のメタデータといったトップダウンの知識を利用して用意する.システムが生成する質問を選択する基準として,候補の絞り込み効果の大きさである情報ゲインを計算することより,効率的な絞り込みを実現する.以上の対話戦略をシステム「音声版ダイアログナビ」として実装し,被験者実験による評価を行ったところ,少ない質問の回数で,高い検索の成功率が得られることを確認した.提案した対話戦略は係り受け,メタデータといった一般的な情報を利用しているため,ソフトウェアサポートタスクに限らず,単一のドメインについて記述した文書を検索するタスクに適用可能であると考えられる.音声により情報を検索・提示するタスクにおいては,人と人の間で行われているように対話的に情報を提示することが有効であると考えられる.本研究では、音声が主要なモダリティである環境において,自然言語で記述された文書を知識源として,インタラクティブにユーザに情報を提供する枠組みを提案した.この枠組みでは,ユーザとシステムの双方が対話の主導権をとりながら情報を提示する.このような対話を実現するために,ユーザ主導の検索・質問応答(pull)モードと,システム主導の提示(push)モードを用意して,ユーザの状態に応じてこれらを切り替える.検索・質問応答モードでは,漠然とした検索要求に対して文書を要約して提示したり,特定の情報・事実を求める質問に応答する機能を実装した.また,提示モードにおいては,システム側から,ユーザにとって有用な話題を動的に選択して,質問形式を用いて提示する方法を考えた.以上の対話戦略を音声対話システム「京都版ダイアログナビ」として実装し,京都大学博物館の特別展「コンピュータに感覚を」において,約3ヶ月間の運用を行った.展示期間中,のべ2,500人のユーザの利用があり,収集されたデータから提案手法が対話を円滑に進める上で有効に機能していることを確認した.これらの手法は,観光案内に限らず,背景知識となる文書集合をユーザに提示するタスクにおいて適用が可能であると考えられる.これらの研究成果を,査読付き国内会議インタラクション2007にて発表を行った.さらに,国際会議IEEE ICASSP2007にて発表を行う予定である.音声により情報を検索・提示するタスクにおいては,人と人の間で行われているように対話的に情報を提示することが有効であると考えられる。
行為が知覚を「創りだす」脳内メカニズムの解明

本研究の目的は、視覚意思決定場面において、運動負荷が視覚情報処理のどの要素に影響を与えるのかを調査することである。本年度は、予備実験を繰り返すことで、実験の設定、ならびにパラメータの選定を行い、本実験の一部を実施した。被験者は複数の線分の傾きが基準線よりも右、もしくは左に傾いているかどうかを判断した。そして片方の判断にかかる負荷を操作することでどのように意思決定が変容するかを調査した。当初は、判断を右手の屈曲もしくは進展することで行い、負荷はいずれかの動きを行う負荷を高めることで行った。しかし、屈曲運動の方が実行が簡単であるというバイアスから逃れることができなかったため、現在は両手にそれぞれ力センサーを持ち、力センサーを押す力の量を制御する設計にした。現在、片方の負荷を増やすと、その方向に判断を行う確率が低下することが分かってきた。現在、負荷を低下させる場合でも、「重いほう」を避けるような判断をするようになるのか、そして、負荷を避けるバイアスが果たして被験者の「判断」を変化させたのか、それとも「見え」を変化させたのかを調査する実験に入っている段階である。視覚意思決定のどの側面に運動負荷が影響を与えるのかを調査するために、そして、実験環境をそのまま脳機能画像測定実験に持ち込めるようにするために、視覚刺激、および判断をする際の運動内容を先行研究とは異なる形に設定した。当初、視覚刺激の選定、ならびに、運動方法の選定に時間がかかったが、現在は無事に安定したデータが取れるようになり、本実験の一部がすでに終わっている状況である。ゆえに、今年度の前半には行動実験が終了でき、fMRI実験の予備実験に入れる可能性が固い。ゆえに、実験は順調に進展しているといえる。現在作り上げたセットアップを用いて、今後は、1)負荷の変化が視覚判断のバイアスを生むのか、それとも負荷そのものがバイアスの要因になっているのかを同定、2)負荷が視覚情報に対する判断を変化させるのか、それとも視覚情報処理そのものが変化するのかの同定、を行う。その後、その結果に基づいて脳機能画測定実験(fMRI)の予備実験を行う。
姿勢と視覚の加齢変化を考慮した視対象の最適表示空間の特定

本研究の目的は,視対象を観察するときの姿勢や視線方向が,その対象の知覚や認知過程に与える影響を定量的に明らかにすることであった.昨年度に行った実験により,姿勢の違いにより図形知覚に影響があること,そしてその影響は対象の図形およびそれに対する課題によって異なることが明らかになった.本年度においては,特に視覚対象の刺激パラメータと姿勢を制御して実験を行い,重力方向知覚のための前庭・体性感覚情報と視覚情報の統合特性の定量的な記述とそのメカニズムの同定を目指した.上記目的のため,研究代表者の金子寛彦は研究室に所属する大学院生とともに,被験者の体を傾けた条件と傾けない条件において,視覚清報が示す重力方向と実際の重力方向を矛盾させて呈示したときの重力方向知覚を複数の視覚刺激を用いて測定した.結果として,視覚情報の示す重力方向が実際の重力方向と近い条件では重力方向知覚は視覚情報に強く影響を受けたが,その矛盾が大きくなっていくと視覚情報の影響は小さくなることが明らかになった.そして,視覚情報の影響は刺激の内容に大きく依存した.また,身体の傾きがある場合において重力方向知覚に与える視覚情報の影響が大きくなった.これは,各情報の強さがそれぞれの場面における信頼性によって変化し,重力方向知覚における影響力が決定されていることを示唆している.以上の結果は,査読付き学術雑誌に論文として2編投稿され受理された.また,これらの実験結果を基にして,前庭・体性感覚情報と視覚情報の統合特性を示すモデルを構築した.この成果は,学会において口頭発表された.研究分担者の曽根原登は,以上の知見を生かすような高齢者に向けたデジタル情報サービスについて情報収集を行い,高齢者の認知特性や生活状況に応じたサービスの検討を行った.本研究の目的は,視対象を観察するときの姿勢や視線方向が,その対象の知覚や認知過程に与える影響を定量的に明らかにすることである.昨年度は,まず姿勢を制御しながら,視覚刺激を観察するための実験システムを構築した.無段階で背もたれの角度を変えられるリクライニング・ベッドを購入するとともに,ディスプレイを設置する高さと角度(チルト角とスィーベル角)を無段階で変えられるディスプレイ架台を製作した.次に,この実験システムを用いて,予備実験を行った.この実験では,座位における背もたれの角度とディスプレイの傾き(チルト角)が図形の知覚に及ぼす効果を検討した.高齢者(10名)と若齢者(11名)を被験者とし,加齢の影響についても調べた.視覚刺激としてT字または逆T字形(⊥)の垂直水平錯視図形を用いた.被験者の課題は,ディスプレイ上に呈示される図形の垂直線分の長さを水平線分と同じ長さと知覚されるように調節することであった.被験者はベッド上で座位,半座位(背もたれの傾きが45度),あるいは仰臥位の姿勢をとった.またディスプレイの位置を前額平行面,チルト角が上向き45度,あるいは下向き45度になるように設置した.実験の結果,高齢者も若齢者も垂直水平錯視が観察されたが,両者とも姿勢の変化は知覚に影響を及ぼさなかった.しかし,ディスプレイのチルト角が上下に傾くと,高齢者の錯視量は前額平行面に比べて減少する傾向が見られた.このことから,ディスプレイの傾きが画像知覚に及ぼす効果は加齢により変化することが示唆された.実験と同時に,家庭におけるテレビの設置環境について調査を行った.若齢者の観察時の目の高さは,テレビ画面よりもやや高く,画面を見下ろすように設置されていることが多かったが,高齢者では目と画面の高さが同じ,もしくは画面の方がやや高く設置されているケースが見られた.本研究の目的は,視対象を観察するときの姿勢や視線方向が,その対象の知覚や認知過程に与える影響を定量的に明らかにすることであった.昨年度は,身体の横方向の傾きが図形と文字の知覚に及す影響について検討した.高齢者と若齢者を被験者として,姿勢を正立,斜め座位,側臥位と変化させながら,線分と文字の主観的な正立方向を測定した.線分課題では,線分を5°刻みで傾きを変化させ,左右どちらに傾いているかを判断させた.文字課題では,刺激として「6」を用い,傾きを5°刻みで変化させ,より「6」に見えるか,より「9」に見えるかを判断させた.どちらの課題も,重力軸を基準に判断する条件と身体軸を基準に判断する条件の2条件があった.実験の結果,線分の傾き判断については,若齢者は重力軸を基準としても,身体軸を基準としても正確に左右の傾きを判断できたが,高齢者は身体軸を基準とするときに左右の傾きの判断が不正確になる傾向が見られた.また文字については,年齢や判断基準にかかわらず,姿勢変化が判断に影響を与えた.被験者が横向きに寝た姿勢で,重力軸を基準に傾きを判断する場合には対象の主観的な正立方向は身体方向に傾き,身体軸を基準とする場合には主観的正立方向は重力軸方向に傾いた.特に高齢者が身体軸を基準に判断するときに,若齢者との判断の差が大きくなった.実験の結果からは横になった姿勢でテレビなどを視聴する際には,意図した向きで対象の知覚が起こっていない可能性があることが明らかになった.より見やすく正確な視対象の知覚を実現するためには,姿勢の変化と傾き知覚の関係およびその加齢変化についてさらに検討する必要があると考えられる.

家庭におけるテレビの設置環境についての調査も行い,若齢者は画面が大きくなるほど離れた位置に設置する傾向があるが,高齢者は画面サイズにかかわらず,ほぼ一定の距離に設置する傾向があることが明らかになった.この傾向は老視の影響を受けているものと考えられるが,視対象の呈示においては,対象のサイズだけではなく,距離も考慮する必要があることが示唆される.本研究の目的は,視対象を観察するときの姿勢や視線方向が,その対象の知覚や認知過程に与える影響を定量的に明らかにすることであった.昨年度に行った実験により,姿勢の違いにより図形知覚に影響があること,そしてその影響は対象の図形およびそれに対する課題によって異なることが明らかになった.本年度においては,特に視覚対象の刺激パラメータと姿勢を制御して実験を行い,重力方向知覚のための前庭・体性感覚情報と視覚情報の統合特性の定量的な記述とそのメカニズムの同定を目指した.上記目的のため,研究代表者の金子寛彦は研究室に所属する大学院生とともに,被験者の体を傾けた条件と傾けない条件において,視覚清報が示す重力方向と実際の重力方向を矛盾させて呈示したときの重力方向知覚を複数の視覚刺激を用いて測定した.結果として,視覚情報の示す重力方向が実際の重力方向と近い条件では重力方向知覚は視覚情報に強く影響を受けたが,その矛盾が大きくなっていくと視覚情報の影響は小さくなることが明らかになった.そして,視覚情報の影響は刺激の内容に大きく依存した.また,身体の傾きがある場合において重力方向知覚に与える視覚情報の影響が大きくなった.これは,各情報の強さがそれぞれの場面における信頼性によって変化し,重力方向知覚における影響力が決定されていることを示唆している.以上の結果は,査読付き学術雑誌に論文として2編投稿され受理された.また,これらの実験結果を基にして,前庭・体性感覚情報と視覚情報の統合特性を示すモデルを構築した.この成果は,学会において口頭発表された.研究分担者の曽根原登は,以上の知見を生かすような高齢者に向けたデジタル情報サービスについて情報収集を行い,高齢者の認知特性や生活状況に応じたサービスの検討を行った.
次世代銅生産技術としての黄銅鉱の電位制御高速リーチング法に関する研究

低品位銅鉱のヒープリーチング・溶媒抽出/電解採取法の重要性は年々増してきている。しかし、最も賦存量の多い銅鉱物である黄銅鉱(CuFeS_2)の浸出速度は遅く、この鉱物のリーチングに適した方法・条件を開発することが課題となっている。近年、溶液中のFe^<3+>とFe^<2+>の濃度比によって定まる酸化還元電位を制御して黄銅鉱の浸出速度を高くする方法が提案され検討されてきている。本研究では、この電位制御リーチング法を確立することを目指して、黄銅鉱浸出の電位依存性とこれにおよぼす諸要因の影響について研究した。浸出実験と電気化学実験(アノード分極測定)の結果から、Cu^<2+>とFe^<2+>が溶液中に共存すると、ある電位(臨界電位)よりも低い電位域で黄銅鉱のアノード溶解反応が活性化して、黄銅鉱からのCu溶出速度が速くなることが明らかになった。黄銅鉱電極のACインピーダンススペクトラムを解析したところ、Cu^<2+>とFe^<2+>が共存しない場合には黄銅鉱表面に高抵抗の不働態層が形成されるが、これらのイオンが共存する場合には、別の反応物層が形成され、不働態層の形成が阻止されることが示された。これらの結果は、黄銅鉱還元に伴う中間体Cu_2Sの生成とその酸化溶解反応を仮定した反応モデルにより説明された。モデルから予想される臨界電位は実験結果とよく一致し、黄銅鉱溶解の最適電位はCu^<2+>とFe^<2+>の関数として表された。Agイオンや活性炭などの黄銅鉱浸出触媒の作用も、上記の反応モデルに基づいて説明できた。所定濃度のFe(III)、Fe(II)およびCu(II)を含む硫酸溶液を浸出液に用いて黄銅鉱粉末試料の酸化浸出実験を行い、浸出速度に及ぼす溶液電位(Fe(III)とFe(II)の濃度比で決定される酸化還元電位)の影響を調べた。浸出速度は、高電位域では低かったが、ある臨界値よりも電位が低くなると急激に増大した。しかし、さらに電位が低下すると浸出速度は徐々に低下した。黄銅鉱電極を作用極、Pt電極を対極、飽和Ag-AgCl電極を参照極とする三電極法でアノード分極測定と交流インピーダンス測定を行なった。電解液には所定濃度のCu(II)とFe(II)を含む硫酸溶液を用いた。Cu(II)-Fe(II)無添加の場合やどちらか一方のイオンのみを添加した場合、黄銅鉱のアノード溶解電流は電位の上昇に伴って単調に増加した。しかし、Cu(II)とFe(II)が共存するとアノード分極曲線に活性態-不働態挙動が現れた。すなわち、Cu(II)-Fe(II)共存下では、低電位域で黄銅鉱のアノード溶解反応が活性化され、他の場合と比べて高い電流が流れたが、電位がある値よりも高くなると電流が急激に減少した。アノード溶解過程の黄銅鉱電極の交流インピーダンスは、Cu(II)-Fe(II)無添加の場合やこれらの一方のみを含む溶液中では、RC並列回路(抵抗成分Rと容量成分Cの並列回路)と溶液抵抗Rsの直列回路を等価回路として用いて表された。Cu(II)-Fe(II)共存系の不働態域におけるインピーダンスは上と同じくRC並列回路と溶液抵抗Rsからなる直列回路で表されたが、活性態域の等価回路はふたつのRC並列回路と溶液抵抗Rsの直列回路となった。

これらのことから、低電位領域における黄銅鉱の高速浸出(活性化)はCu(II)とFe(II)の共存により生じ、この過程では2層からなる反応生成物層が黄銅鉱表面に存在することが明らかとなった。鉄酸化細菌Thiobacillus ferrooxidansを用いて黄銅鉱の浸出実験を行い,溶液電位とCu溶出量の経時変化を調べた。鉄酸化細菌の存在下ではその作用により黄銅鉱から溶出してきたFe(II)が酸化剤であるFe(III)に酸化されるので,溶液電位は時間の経過に伴って上昇した。Cu溶出速度は実験開始直後には高かったが,溶液の電位が高くなると低下した。以前の研究で報告した反応モデルによると,低電位領域では黄銅鉱の還元により反応中間体Cu_2Sが生成し,このCu_2Sの酸化に伴って高い速度でCuが溶出してくるが,溶液電位がCu_2S生成の臨界電位を超えると中間体Cu_2Sが生成しないのでCu溶出速度が低下するものと推測された。そこで,この反応モデルに基づく熱力学計算の結果と実験結果を比較したところ,溶液電位(実測値)が臨界電位(計算値)を上回った時点からCu溶出速度が低下しており,モデルの妥当性が確認されると共に鉄酸化細菌は黄銅鉱浸出の電位依存性に顕著な影響を及ぼさないことが明らかとなった。種々の濃度のFe(III)とFe(II)を含む硫酸溶液を浸出液に用いて黄銅鉱の化学浸出実験を行い,黄銅鉱浸出の電位依存性に及ぼす各種金属イオンと活性炭添加の影響を調べた。Zn(II),Ni(II),Mn(II),Co(II),Cd(II)は黄銅鉱浸出の電位依存性に顕著な影響を及ぼさなかったが,Ag(I)あるいはBi(III)を浸出液に添加すると,臨界電位が上昇して,高速浸出の起こる電位域が拡大した。種々の電気化学測定や反応モデルに基づく理論計算の結果,Ag(I)やBi(III)は黄銅鉱還元の際に発生するH_2Sを金属硫化物沈澱として液相から除去し,より高い電位でCu_2Sを生成させるものと推察された。活性炭も黄銅鉱浸出の電位依存性に対してAg(I)やBi(III)と同様の影響を及ぼし,高速浸出域をより高電位側に拡張させた。別に行った実験により活性炭はH_2Sの吸着剤・酸化触媒として作用することが確かめられたことから,黄銅鉱浸出に及ぼす活性炭の効果もAg(I)やBi(III)の場合と同様にそのH_2S除去能に基づくものと推定された。所定濃度のCu(II), Fe(II)およびH_2SO_4を含む電解液中で黄銅鉱電極のアノード分極曲線を298Kにて測定し,黄銅鉱アノード溶解の電位依存性と最適電位に及ぼす液組成(H_2SO_4,Cu^<2+>,Fe^<2+>濃度)の影響を調べた。13年度に報告したように,Cu(II)とFe(II)が共存するとアノード分極曲線には活性態-不働態挙動が認められ,電位の上昇に伴ってアノード電流が増大してピーク値に達した後に低下し(活性態),高電位域では電流の電位依存性は小さくなる(活性態域)。H_2SO_4濃度が0.1kmol m^<-3>以上になると活性態域のピーク電流は低くなり,過度に高い濃度のH_2SO_4が黄銅鉱のアノード溶解反応を抑制することが示唆された。ピーク電位はH_2SO_4濃度によらず,ほぼ一定であった。一方,ピーク電位はCu(II)とFe(II)濃度には顕著に依存し,Fe(II)濃度が10倍になるごとに約13mV, Cu(II)濃度が高くなると約30mVづつ高電位にシフトした。このピーク電位は黄銅鉱アノード溶解反応の速度が最大になる電位(最適電位)とみなされる。陰イオン交換膜で隔離された2つの電解槽からなる回分式の電位制御浸出装置を試作した。