hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鳥類の生殖腺の性分化機構

性染色体の構成が哺乳類ではXX-XYであるのに対し、鳥類ではZW-ZZである。鳥類の性決定機構の解明のため、W性染色体上に存在するHINTWの雌化決定候補遺伝子の機能解析を行った。鳥類生殖腺の性決定遺伝子を同定するため、ニワトリ胚を用いてZ性染色体上のHINTZ、W性染色体上のHINTWとの機能解析を行った。その結果、活性を示すHINTZ/HINTZホモダイマーが量依存的に雄化を引き起こすのに対して、雌では、HINTWがHINTZとヘテロダイマーを形成することでその活性を抑制し、雌化が引き起こされることを見出した。鳥類と哺乳類の生殖腺で多くの共通な相同遺伝子が発現しており、形態的にもほとんど同じ発生を示すことから、両者の間には共通なメカニズムが存在すると容易に想定できる。しかしながら、性染色体の構成が哺乳類ではXX-XYであるのに対し、鳥類ではZW-ZZである。鳥類の性決定機構の解明のため、Z性染色体上のHINT-Z,W性染色体上に存在するHINT-W,FET-1の性決定候補遺伝子の機能解析を行った。目的遺伝子を組み込んだ組み換え遺伝子を初期ニワトリ胚の予定生殖領域に発現させ、性分化時期の生殖腺のSox9,Aromataseの雌雄のマーカー遺伝子発現と形態変化を解析した。HINT-Zが活性部位を保持しているのに対してHINT-Wはその部位が変異しているためドミナントネガティブ型として機能することが構造上予想された。その結果、活性を示すHINT-Z/HINT-Zホモダイマーが量依存的に雄化を引き起こすのに対して、雌では、HINT-WがHINT-Zとヘテロダイマーを形成することでその活性を抑制し、雌化が引き起こされることを見出した。鳥類では雄がデフォルトで、雄化を阻害することで雌化の方向に進むこと示唆した。さらに、この性決定メカニズムの雌化の下流因子としてFET-1が機能することも明らかにした。哺乳類はY染色体の存在下に雄性(精巣)を獲得するが、鳥類はW染色体の存在下に雌性(卵巣)の獲得に至る。これまでに哺乳類とメダカのY染色体上にそれぞれ性(精巣)決定遺伝子SRYとDMYが同定されたが、ZWによる性決定機構は不明である。本研究ではZW/ZZによる性決定機構の解明を目的に以下の研究を進めた。一般に、ZW/ZZによる性決定においてはW染色体上に卵巣決定因子が存在するか、又はZ染色体上に遺伝子量依存的な精巣決定因子が存在すると考えられている。近年、ニワトリW染色体にHINTW(Histidine triad nucleotide binding protein, W-linked)が、一方Z染色体にはHINTZ(Histidine triad nucleotide binding protein, Z-linked)が同定されたが、性決定における役割は不明である。HINTZは活性に不可欠なHIT(histidine triad)モチーフを保持し、ホモダイマーとして機能するのに対し、HINTWはこのモチーフを欠損しており、HINTZとヘテロダイマーを形成することで、ドミナントネガティブ型として活性を阻害すると推測されている。そこで、雌生殖腺においてHINTZの過剰発現、並びにHINTWのノックダウンを行った結果、雌特異的発現を示すFET-1とAromataseが抑制された。以上の結果は、HINTZ/HINTZが量依存的にFET-1の発現を抑制するが、PKCI-WがPKCI-Zとのヘテロダイマー形成を通じ、FET-1の発現抑制を脱抑制することで、FET-1の発現が誘導されること、さらにこのFET-1によってAromataseの発現が誘導され、最終的に卵巣形成に至ることを示唆する。精巣と卵巣の分化に関わると考えられている遺伝子には脊椎動物の種を超えて共通なものひとつにDMRT1遺伝子があげられる。DMRT1 (doublesex and mab-3 related transcription factor1)はDM domainと呼ばれるDNA binding motifを持つタンパク質をコードしている遺伝子であり、ヒトではこの遺伝子変異によりXY sex reverse(雄の雌化)が高頻度で生じることから、精巣分化に必須な遺伝子と推定されている。一方、ニワトリZ性染色体上に存在し、雄特異的に高度にメチル化修飾を受ける配列が発見され、MHM (male hyper methylated) regionと名づけられた。このMHMregionには塩基の繰り返し配列がみられる。またW染色体の存在によって非メチル化される可能性があり、低メチル化状態である雌でのみ、RNAの転写が見られる。また転写されたnon-coding RNAは核外には出ず、隣接するDMRT1付近に蓄積していることが分かっている。このためMHM regionから転写されるnon-coding RNAがDMRT1の発現を制御して胚の性分化を決定しているという仮説が提唱されている。2007年5月にニワトリのゲノムのデータベースが更新され、MHM region及びDMRT1のZ染色体上での位置や塩基配列が明らかになり、この領域の詳細な解析が可能となった。

本研究ではMHM region近辺(MHM領域)のバイオインフォマティック的な解析を行い、ゲノム上での繰り返し構造やCpG Islandの分布を明らかにした。またMHM領域から転写されるRNAの解析を行った。これらの解析によりはじめて実際の胚の性腺において上記仮設に沿った遺伝子機構が確認された。このことはMHM領域がDMRT1の発現を制御し、ニワトリ胚の雄化の引き金になっている可能性を強く示唆している。
グローバル化の中の文化観光：クリエイティブ産業と観光の政策統合に関する国際比較

文化観光の研究は、日本では、まだ緒についたばかりである。本研究では、海外研究者との交流を通じて、観光統計、文化サテライト勘定、旅行・観光サテライト勘定や文化観光研究の国際的水準と課題を知ることができた。また、2017年には、Springerから、共編著でTax incentives for the creativeindustriesを刊行した。この本は、文化観光の資源となる文化産業への税制インセンティブに光を当てたものである。更に、地域デザイン学会で招待講演を行うとともに、日本地域経済学会の学会誌『地域経済研究』に「観光と地域経済ー文化観光の経済分析を中心にー」等の論文を発表した。先行研究としては、『文化経済学』(2009年3月)に、垣内恵美子・奥山忠裕「文化観光の経済効果ー岐阜県高山市伝統的建造物群保存地区の事例」があるが、その他の研究は事例等の記述的な紹介が主である。そのため、初年度である本年は、海外及び国内の文献研究を行うとともに、国際学会等での情報収集や、国内および海外の文化観光の実態について視察を行うとともに、研究者等から専門的知見の提供を受けた。具体的には、『文化政策の経済学』(後藤和子・阪本崇監訳)の著者であるスロスビーのツーリズムに関する分析から多くの示唆を得た。また、11月に奈良で開催された第13回Global forumon tourism statisticsに参加し、観光統計の国際的な水準や課題、ビッグデータや位置情報を使った観光行動の分析について知ることができた。国際文化経済学会(モントリオール)や、国際文化政策学会(ヒルデスハイム)にも参加し、文化サテライト勘定や旅行・観光サテライト勘定、文化観光研究の水準を知ることができた。また、2015年3月には、ロッテルダム市とアムステルダム市を訪問し、シティ・ブランディングと観光、ミュージアムのデジタル化と観光、という2つの観点から、それぞれ、ロッテルダム市職員や研究者から専門的知見の提供を受け、国立博物館等の視察を行った。国内では、オランダや中国との交易・交流の歴史を生かした文化観光に取り組んでいる長崎市を訪問し、離島の観光振興を担当している県職員にヒアリングを行うとともに、シーボルト記念館や出島等の現状の視察を行った。6月にスペイン・ビルバオで開催された国際文化経済学会理事によるワークショップに招待され参加した。ビルバオは、工業の衰退による都市中心部の荒廃を経験した都市であるが、1997年に誘致したグッゲンハイム美術館等の成功により、観光産業が著しい発展を遂げた。また、文化は、観光のみでなく衰退地区の再生と社会包摂にも活用された。このような発展が一時的なものか持続可能であるのかは、他の都市にとっても関心のある問題である。ビルバオのケースでは、20年間持続した発展が続いていることが、ワークショップにおける分析によって示された。国内では、世界遺産に登録されたばかりの八幡製鉄所周辺の観光振興に関する現地視察を行った。また、同じく世界遺産に登録されている広島県厳島神社(宮島)と観光に関する現地視察も行った。日本には世界遺産が19か所あるが、観光振興に繋がるケースと、必ずしも観光振興に繋がらないケースがある。文化遺産や自然遺産を、どのように保護し、観光振興に生かすのか、その財源をどうするのかは、日本ではまだ十分に確立していない政策課題である。八幡製鉄所の場合、現在操業中のため近づくことができず、それを是として見学が組み立てられているが、果たしてそれでよいのか。厳島神社も、宮島全体の景観としては問題が多いといわざるを得ない現状である。国内における文化観光の課題の発見という意味で意義のある現地視察であった。2012年1月には、琉球大学に招待され沖縄を訪問した。その際に、沖縄の無形文化遺産を継承する県立芸術大学の修士課程発表会(無形文化遺産の実演)を視察することができた。2016年2月には、ミラノ、レッジョ・エミリア市、ベネチアを訪問した。マックスマーラ本社へのヒアリングやミラノ市内の視察によって、ファッション産業と都市観光の結びつき、ファッション産業のグローバル展開について知ることができた。2014年度に大学を異動したために、教育や外国の大学からの学生・大学院生の受け入れ等に時間を使うことが多く、研究がやや遅れ気味である。近年、映画等の視聴覚産業の振興により、地域イメージを高め地域をブランディングすることで観光等への波及(スピルオーバー)を図る政策が推進されている。そして、文化産業振興のために、補助金のみでなく税制インセンティブが多く使われている。本論文は、税制インセンティブ導入の根拠としてどのような理論と実証があるのか検証するとともに、税制の効果について検討を試みたものである。2017年1月には、Springerから、共編著でTax incentives for the creativeindustriesを刊行した。この本は、文化観光の資源となる文化産業への税制インセンティブに光を当てたもので、デジタル化とグローバル化を念頭に、従来の文化への税制インセンティブでは取り上げられていなかった領域を取り上げた。研究の初年度に大学を異動したため、研究環境の立ち上げにやや時間を要した。また、新しい大学での教育や授業の準備等に多くの時間を要したため、研究に割ける時間が少なくなり、研究の立ち上げが予定より遅くなったのが、遅れた理由である。最終年度は、文化観光の経済分析に関して、文化経済学会<日本>で発表を行った。また、地域デザイン学会に招待され、文化観光をめぐる研究状況や課題、文化観光と地域デザインの関係について招待講演を行った。

更に、2018年3月には、オランダ・エラスムス大学で開催されたクラフト(工芸)に関するセミナーで、発表を行った。これらの発表を基に論文も作成した。例えば、日本地域経済学会の学会誌『地域経済研究』には、招待論文「観光と地域経済ー文化観光の経済分析を中心にー」を執筆した。クラフトに関する国際共著(英文)でも、「Part IIPolicies for craft 2, Policies in Japan」を執筆したが、まだ刊行されていない。文化観光に関する経済学的研究は、文化観光の需要面と供給面から行われる必要があるが、まだ、その質・量とも十分ではない。需要面では、文化目的で観光する人たちの滞在日数や消費額が他の観光目的の人たちより大きいことが分かっている。文化観光客の属性調査等も行われているが、日本では、まだこうした研究は行われていない。供給面に関しても様々な研究がある。例えば、世界遺産登録に熱心な自治体も多いが、果たして世界遺産登録が観光客の増加につながるかどうかについても、国際的な研究では、両義的である。日本の場合にも、その効果は、地域によって違いがあるのではないだろうか。また、観光客の増加が、劇場や美術館等の文化施設の財源を支えている実態も明らかになっている。日本では、観光に関する研究は、ホスピタリティーやホテル等のマネジメント、最近では、DMO等の地域マネジメント論が多く、経済学の視点からの研究は少ない。日本でも、国際文化経済学会等で行われている研究水準を踏まえて、日本の文化観光研究を行う必要がある。その点で、本研究は貢献できたのではないかと思う。文化観光の研究は、日本では、まだ緒についたばかりである。本研究では、海外研究者との交流を通じて、観光統計、文化サテライト勘定、旅行・観光サテライト勘定や文化観光研究の国際的水準と課題を知ることができた。また、2017年には、Springerから、共編著でTax incentives for the creativeindustriesを刊行した。この本は、文化観光の資源となる文化産業への税制インセンティブに光を当てたものである。更に、地域デザイン学会で招待講演を行うとともに、日本地域経済学会の学会誌『地域経済研究』に「観光と地域経済ー文化観光の経済分析を中心にー」等の論文を発表した。2014年4月に所属大学が変わったことに加え、日本国内における先行研究が少ないこともあって情報収集にやや時間がかかった。2016年6月には、スペインで開催される国際文化経済学会にて、文化観光の源泉としての「クリエイティブ産業振興の税制インセンティブ」に関する発表を行う。また、同じテーマで、スプリンガーから刊行される予定の共編著(英語)の執筆と編集を進める。イタリアの現地調査も引き続き行う予定である。国内では、文化遺産と観光の関係に焦点を絞り、現地視察やヒアリングを進める予定である。
シータ粒子の光生成反応機構の解明

シータ(Θ^+)粒子は、SPring-8のレーザー電子光ビームを原子核に照射した実験で世界初めて実験的に存在の可能性が示された5クォーク(ペンタクオーク)粒子である。本研究の目的は、大強度レーザー電子光ビームを用いた高統計のΘ^+粒子探索実験を行い,Θ^+が実在するのであれば、その存在を実験的に確立することである。さらに、実在が確認された場合は、理論グループと協力してΘ^+生成の反応機構を解明し、スピンやパリティをはじめとするΘ^+粒子の性質について新たな知見を得ることであった。本研究では、まず高統計実験の遂行のために必須であるビームの高強度化を実現するため、高出力擬似CW全固体UVレーザーをArレーザーに置き換えた。最終的に全固体レーザーを2台同時に使用し、ビーム強度を従来の約2倍の2メガ個/秒にすることに成功した。レーザーの入射強度が上がると熱吸収のため光学系に歪みが生じ、ビーム強度の劣化や不安定性の原因になる。そこで光学機器の改造を行い、安定したビーム強度が保てるようになった。また、高強度化された光子ビームの標的化システムを改良し、その性能評価を行なった。高強度ビームと重水素標的を用いた高統計実験の遂行と同時に、データ解析方法の改良を行い、限られた情報から、光子と中性子の準自由散乱によってΘ^+粒子が生成される事象を選び出す方法を開発した。今回、取得したデータは従来の3倍量の統計量がある。データの解析には、Blind Analysisという人為的なバイアスのかかり難い手法を用いて解析するため、通常のデータ解析よりも時間がかかるが、統計量は十分で、Θ^+の存在が実験的に確立するのは間近に迫ったと言える。また、本研究と同時に取得されたデータの解析でハイペロンやメソンの光生成に対する知見が深まった。シータ(Θ^+)粒子は、SPring-8のレーザー電子光ビームを原子核に照射した実験で世界初めて実験的に確認された5クォーク粒子(ペンタクォーク)である。SPring-8での観測に引き続き、アメリカ、ロシア、ドイツの研究所からも発見を追認する結果が発表されたが、今までに$Theta^+$粒子についてわかったことは,ストレンジネスと電荷とバリオン数が+1であること、質量が約1.53GeVであること、崩壊幅が極めて狭いこと、のみである。本研究の目的は、直線偏光レーザー電子光ビームを用いたシータ粒子光生成反応で、生成に関与したベクターK^*中間子の偏極方向と偏光方向の相関を見ることにより、シータ粒子生成の反応機構を解明し、シータ粒子の構造について新たな知見を得ることである。直線偏光ビームを用い、偏光方向とベクターK^*$中間子の偏極方向の角度相関をみることにより、t-channelで交換されたストレンジ中間子のパリティを知ることができる。Θ^+のパリティが負ならば、擬スカラー(負パリティ)のK中間子交換が優勢で、Θ^+のパリティが正ならば、理論モデルに依存するが、スカラー粒子(κ)の交換の寄与が大きくなる。すなわち、この角度相関はΘ^+の構造に極めて敏感である。本研究遂行のためには、レーザー電子光ビームのエネルギーをγp→Θ^+K^*の反応しきい値に対応する2.65GeV以上に改良する必要がある。そのために、本年度、波長257nmのDeep-UV発振の水冷アルゴンレーザーを設置し、最大エネルギーが2.9GeVのレーザー電子光ビームを生成することに成功した。

シータ(Θ^+)粒子は、SPring-8のレーザー電子光ビームを原子核に照射した実験で、その存在の可能性が示された5クォーク粒子(ペンタクォーク)である。SPring-8での観測に引き続き、アメリカ、ロシア、ドイツの研究所からも発見を追認する結果が発表されたが、近年の実験では否定的な報告も相次ぎ、その存在の確認及び、存在する場合は構造を解明することが、実験核物理学の緊急の課題となっている。本研究の目的は、直線偏光レーザー電子光ビームを用いたシータ粒子光生成反応で、生成に関与したベクターK^*中間子の偏極方向と偏光方向の相関を見ることにより、シータ粒子生成の反応機構を解明し、シータ粒子の構造について新たな知見を得ることである。直線偏光ビームを用い、偏光方向とベクターK^*$中間子の偏極方向の角度相関をみることにより、t-channelで交換されたストレンジ中間子のパリティを知ることができる。本年度はベクターK^*中間子の測定に欠かせないタイムプロジェクションチェンバー(TPC)の開発とその性能評価を行った。また2.9GeVレーザー電子光ビームの調整と、TPCデータの解析プログラムの開発も行った。本研究の目的は、直線偏光レーザー電子光ビームを用いたシータ粒子光生成反応で、生成に関与したベクターK^*$中間子の偏極方向と偏光方向の相関を見ることにより、シータ粒子生成の反応機構を解明し、シータ粒子の構造について新たな知見を得ることである。本年度は、TPCの開発を続けると共に液体重水素標的を用いた過去の実験でシータ粒子の存在を示すシグナルが見えている2つの反応過程の再実験を行った。実験は順調に進んでおり前回の実験の5倍の統計精度でシグナルの在否を確認できる。この高統計実験の後、TPCを用いた実験を平成19年度に行う。
日本産海藻類画像データベースとネットワーク検索システムの構築

本研究は、日本の全沿岸域にかけての海藻類の生育環境・生態的特徴の情報を画像データを集め、また、それぞれの種ごとの詳細な画像データも集め、解説と共に集成した日本産海藻類データベースの構築にあり、データベース化したものはインターネット上にて一般公開し、藻類研究のみならず情報を必要とする様々な分野への情報の容易かつ有効利用を目的とした。本研究を行うにあたり、実際に任意の日本各地の沿岸域に行き、海藻類の調査・採集を行うとともに、生育環境下での海藻類の撮影も行った。また、採集した海藻類は研究室にてより詳細な種の同定作業を行い、個体の全体写真の撮影のみならず、これまで文章による記載のみで画像による記録がほとんど無かった表面観や内部構造などの顕微鏡的特徴についても総合的に調べるとともに精度の高い顕微鏡写真を撮影し画像データの蓄積を図った。また、採集してきた海藻類については押し葉標本を作成し保存を行った。蓄積した画像データはデータベース化を行い、webサイト「海藻海草標本図鑑」を構築し、一般公開を行うに至った。データベースを構築しwebサイトで一般公開を行う事により、専門的研究のみならず、教育教材や博物学的展示で画像データが用いられたり、各種マスメディアなどでも画像を利用した海藻類の説明に用いられるようになった。また、データベースには開設以来20万アクセスを超える利用があり、画像データベースの有効性が確かめられた。
反転σ結合化合物を基軸としたσ電子系の化学

「反転σ結合」と呼ばれる特異な構造と電子状態を持つ結合に着目し、この結合を持つ化合物を単位とする高周期14族元素化合物の合成と性質を解明した。ペルシラ[n]スタファンなど、ビシクロ[1.1.1]ペンタシランを単位に持つ化合物群を合成し、かご型骨格を持つビシクロペンタシランがアセチレンに類似した対称性を持つ共役ユニットとなることを見出した。また、ジシラビシクロ[1.1.0]ブタン二量体の合成と反転σ結合間の顕著な相互作用を明らかにした。本研究では高周期14族元素間「反転σ結合」を持つビシクロブタンや[1.1.1]プロペラン、およびこれらを構成単位とする化合物群を新しいσ電子系として位置づけ、これらの合成と基礎的物性の解明を行う。これらの「反転σ結合」を基軸とした典型元素化学の新領域を拓くことを目的とし、以下の研究項目を重点的に行う。(1)ケイ素やゲルマニウムなどの反転σ結合もつ新分子系の創出と基礎的物性の解明(2)剛直な構造をもつペルシラ[n]スタファン(ペルシラ[1.1.1]プロペラン重合体)の合成と物性の解明(3)反転σ結合を骨格にもつ新しい鎖状および環状σ共役電子系の創出(4)反転σ結合の高い反応性を利用した新しい有機分子変換反応の開拓「反転σ結合」と呼ばれる特異な構造と電子状態を持つ結合に着目し、この結合を持つ化合物を単位とする高周期14族元素化合物の合成と性質を解明した。本研究では反転σ結合をもつ化合物の合成とその反応性と物性の解明を目的としている。今年度は、反転σ結合をもつと期待されているビシクロ[1.1.1]ペンシランー1,3-ジイルの前駆体として、橋頭位にシリル基を持つ新規ビシクロ[1.1.1]ペンタシランを合成した。X線結晶構造解析の結果、合成した化合物が2つの橋頭位ケイ素をく三回軸をもつ対称性の高い分子構造をもつことを明らかにした。また、ビシクロペンタシラン周りの構造パラメータは、これまでに合成されている橋頭位に芳香族基をもつものと類似しており、橋頭位置換基はビシクロペンタシラン骨格の構造に大きな摂動を与えないことを明らかにした。紫外可視吸収スペクトルでは、環骨格のσ→σ*遷移、および橋頭位ケイ素-ケイ素σ結合のσ→σ*遷移に由来する吸収帯が観測された。これは、ビシクペンタシランの骨格固有の電子遷移を明らかにした初めての例である。また、合成したビシク旦ペンタシランに対して1当量のt-ブトキシカリウムと反応させたところ、橋頭位のシリル基が脱離し、新規かご型シリルアニオンである、ビシクロ[1.1.1]ペンタシニドが安定化合物として生成することを見出した。このビシクロペンタシラニドに対して、クロロトリメチルシランを作用させると、シリル化されたビシクロペンタシランが生成した。これまでにビシクロペンタシランの合成例は数例あるが、ビシクロペンタシランの反応や電子状態を明らかにしたのはこれが初めてである。平成20年度途中で合成に成功したビシクロ[1.1.1]ペンタシラニドのカリウム(18-クラウン-6)塩のX線構造解析を行い、結晶中で溶媒分離イオン対として存在していることを明らかにした。また橋頭位間距離が中性化合物であるビシクロ[1.1.1]ペンタシランのものよりも20pm程が伸長していることを見出した。これはビシクロペンタシラニドの橋頭位間の電荷の反発が中性のものよりも大きくなっているためと推定された。このビシクロペンタシラニドの酸化反応を行ったところ、予期せぬ化合物である、4環式オリゴシラン、テトラシクロ[5.1.1.1^<3,5>.0^<3,7>]デカシランが生成することを見出し、その分子構造をNMRおよびX線構造解析で明らかにした。この4環式オリゴシランは対応する炭素骨格をもつものは未知である。また、ビシクロ[1.1.1]ペンタシランの両方の橋頭位のケイ素上がアニオン化されたビシクロ[1.1.1]ペンタシランジイドのカリウム(18-クラウン-6)塩を合成し、空気に不安定な結晶として単離に成功し、その分子構造をX線結晶構造解析で明らかにした。結晶中でビシクロペンタシランジイドは溶媒分離イオン対構造を持ち、橋頭位間距離が中性化合物であるビシクロ[1.1.1]ペンタシランよりも40pm伸長し、これは橋頭位間の電荷の反発によるものと推定された。また、1,3-ジシラビシクロブタンの架橋ケイ素-ケイ素結合に対するフェニルリチウムのカルボメタレーション反応を利用して、橋頭位にフェニル基を持つ1,3-ジシラビシクロブタンの前駆体の合成に成功した。前年度合成に成功したビシクロ[1.1.1]

ペンタシニラドの架橋ケイ素上の置換基をエチル基からより嵩高いイソブチル基にした誘導体の合成に成功した。さらに橋頭位によい脱離基であるプロモ基を持つビシクロペンタシラン誘導体を合成し、前述のビシクロ[1.1.1]ペンタシラドに作用させたところ、ビシクロ[1.1.1]ペンタシランが橋頭位で連結されたペルシラ[2]スタファンが生成することを見出した。これはロッド状炭化水素として良く知られている[n]スタファンのケイ素類縁体として初めての化合物であるとともに、かご型骨格を持つケイ素化合物が連結された分子、そして、反転σ結合をもつペンタシラ[1.1.1]プロペランの重合体としても初めての化合物である。これまでの結果との比較から、この化合物の合成には、架橋ケイ素上にある程度立体的に大きな置換基の導入が必須であることを明らかにした。さらに合成したペルシラ[2]スタファンは2つの紫外可視吸収帯を示し、これらはビシクロペンタシランのものに比べて顕著に長波長シフトしていることを見出した。ラデル化合物の理論計算の結果、この長波長シフトは橋頭位間ケイ素-ケイ素σ結合間の共役、およびビシクロロ[1.1.1]ペンタシラン骨格を形成するケイ素-ケイ素σ結合間の共役によるものと推定された。反転σ結合をもつジシラビシクロブタンが橋頭位で連結された化合物の合成を検討したところ、その異性体である多環式骨格をもつ化合物が生成していることを、捕捉反応により見出した。この結果、反転したケイ素-ケイ素σ結合が連結された化合物は孤立した反転したケイ素-ケイ素σ結合をもつ化合物に比べて反応性が高いことが示唆された。また、反転ケイ素-ケイ素σ結合をもつケイ素9個からなる多環式シランの合成に成功し、その分子構造を明らかにした。ビシクロ[1.1.1]ペンタシランが橋頭位で3つ連結されたペルシラ[3]スタファンの合成単離およびX線構造解析に成功した。本研究で合成したペルシラ[n]スタファンは2つの紫外可視吸収帯を示し、ビシクロペンタシランユニットの増加に伴って、これらは顕著に長波長シフトした。理論計算の結果、この長波長シフトは橋頭位ケイ素ーケイ素σ結合間の共役、および環骨格を形成するケイ素ーケイ素σ結合間の共役によるものことを明らかにした。さらにビシクロ[1.1.1]ペンタシランーフェニレンオリゴマーを合成し、ビシクロ[1.1.1]ペンタシランが芳香族基とσーπ共役を示すことを見出した。さらに橋頭位に電子供与性および電子求引性のフェニル基を導入した一連のビシクロ[1.1.1]ペンタシランを合成し、フェニル基上の置換基がビシクロ[1.1.1]ペンタシラン骨格の構造と電子状態に及ぼす効果を明らかにした。また、1,3-ジシラビシクロブタンが橋頭位で連結された化合物の合成に成功した。この化合物の構造はそのアルコール付加体の構造解析および理論計算により決定した。この化合物は、孤立した1,3-ジシラビシクロブタンユニットおよび同じケイ素数(6個)をもつペルアルキルヘキサシランに比べて顕著に長波長シフトした紫外可視吸収帯を示した。この顕著な長波長シフトした紫外可視収集帯および理論計算から、1,3-ジシラビシクロブタンユニットの橋頭位間ケイ素ーケイ素σ結合同士が顕著に相互作用することを明らかにした。この化合物は熱的に不安定であり、室温では徐々にケイ素ー炭素二重結合を分子内に2つ持つ特異な環状化合物へ異性化することを見出した。23年度が最終年度であるため、記入しない。
価電子帯と伝導帯の直接観測による二次電池電極材料の酸化還元電位の解明

放射光X線分光等を駆使して、リチウムイオン電池やナトリウムイオン電池の電極材料の電子状態と充放電電位・電極性能との相関を解明する。特に、軟X線発光分光や共鳴光電子分光などを積極的に用いて、電極材料の価電子帯、伝導帯を元素選択的・軌道選択的に明らかにする。価電子帯と伝導帯のエネルギー位置は酸化還元電位に直接関係しており、様々な電極材料についてそのエネルギー位置を系統的に調べることで、例えば新規な高電位正極材料の開発に資する知見が得られると期待される。また、充放電に直接関与する電子軌道の対称性、金属元素と配位子との軌道混成等を明らかにすることで、電極材料の電子構造を総合的に解明する。
小学生の資質・能力に与える学級活動の効果に関する実証的研究

本研究は,質問紙調査のデータを用いて,小学生の資質・能力に与える学級活動の効果に関する実証的分析を行った。分析結果から,資質能力の育成に学級活動が影響を与えていることと,さらに家庭背景など属性に関わる要因を統制してもなお,学級活動の影響があることが明らかになった。また教師の指導は学級会と関わりのある話合い能力と関連があることや,その話合い能力がその他の資質能力の育成に影響を与えていたことが明らかとなった。研究成果に基づき,資質・能力育成を目標とした教育課程編成における小学校学級活動の位置づけや,学級活動の指導と量的調査に基づく評価の方法について考察を行った。本研究は、小学生の資質・能力に与える学級活動の効果に関する実証的分析を行い、分析結果をもとに資質・能力育成を目標とした教育課程編成における小学校学級活動の位置づけや、小学校学級活動の指導と量的評価の方法について考察を行うことを目的としている。平成27年度は次の3点を行った。第1は、小学校学級活動において育成されることが期待される資質・能力の概念を整理検討である。これまで提案されてきた資質・能力モデルに関する知見を踏まえつつ、特別活動研究において議論されてきた資質・能力の整理検討を行った。第2は、学級活動に関する実践事例の収集である。小学校学級活動のうち、学級活動(1)「学級や学校の生活づくり」に関する実践内容を把握するための実践事例収集を行った。実践事例は大きく2つあり、ひとつは学級活動に関する実践研究をすすめている公立小学校における事例である。学級活動の授業参観をするだけではなく、指導案作成から参加し、実践事例収集を行った。もう1つは特別活動に関する実践研究をすすめている公立小学校教員の実践事例収集である。これは学級活動(1)「学級や学校の生活づくり」に関する先進的な取組を把握するために行った。これら2つの内容を踏まえて、第3に質問紙調査票の作成と実査を行った。学級活動の学校臨床学的研究に関する共同研究(JSPS科研費23653302)において実施した質問紙をもとに、資質能力に関する項目と家庭背景に関する項目などを加えて調査票を新規作成した。調査は2016年2月から3月にかけて、公立小学校5年の19学級を対象に実施した。平成27年度の研究実績は当初の研究計画に従っておおむね順調に実施することができた。具体的には「資質・能力に関する概念の整理検討」「項目作成」「質問紙調査の実査・分析」の実施を計画し、おおむね実施することができた。まず資質・能力に関する概念の整理検討についてである。これは教育政策における議論内容や学術研究成果を踏まえ整理を行った。具体的には教育政策レベルにおいて「人間関係を形成する力」「社会に参画する力」「自己を生かす力」などを特別活動で育成すべき資質能力と想定されていることや、学術研究の成果を整理するなかで、近年注目されている非認知的能力を育成する機会として学級活動を位置づけることが可能であることを整理検討した。また学級活動の中心が話し合い活動であることから、国語科においても育成すべき資質・能力である「話すこと・聞くこと」を育てる機会として学級活動が機能している可能性があることを考察した。これらの成果と学級活動の学校臨床学的研究に関する共同研究(JSPS科研費23653302)において実施した質問紙をもとに、「項目作成」「質問紙調査の実査・分析」をすすめた。研究計画にあったマルチレベル分析の実施を可能にするために同一学年(今回は5年生)で19学級を対象に調査を実施した。また調査票作成において、公立小学校の教員による協力を得た。具体的にはワーディングチェックなどを行ってもらった。ただし調査対象の選定などに時間を要したため、当初計画より時期が遅れ年度末(2月から3月)の実査となった。そのため調査データの入力ならびに分析作業は平成28年度はじめに実施することとなった。実査時期の変更に伴い、平成27年度に実施した研究成果の報告は平成28年度に実施することとなった。本研究は,小学生の資質・能力に与える学級活動の効果に関する実証的分析を行い,分析結果をもとに資質・能力育成を目標とした教育課程編成における小学校学級活動の位置づけや,小学校学級活動の指導と量的評価の方法について考察を行うことを目的としている。研究1年目の実績を踏まえ,研究2年目にあたる平成28年度は次の3点を行った。第1は,平成27年度に実施した質問紙調査データの分析である。調査は2016年2月から3月にかけて,公立小学校5年の19学級を対象に実施した。分析結果は日本特別活動学会第25回大会,日本教育社会学会第68回大会,15th Annual Hawaii International Conference on Educationにおいて報告した。報告した内容は平成29年度において随時,論文化していく予定である。第2は,学級活動に関するパネル調査の実施である。学級活動に関する実践研究をすすめている公立学校において,2016年7月と2017年1月に実施した。平成29年度も同じ対象者に対して調査を実施する予定である。第3は,学級活動に関する実践事例の収集である。特別活動に関する実践研究をすすめている小学校教師の学級活動(1)「学級や学校の生活づくり」に関する取組の参与観察を行った。平成28年度は学級会(話合い活動)だけではなく,話合い活動以後の子どもたちの活動についても参与観察を行った。

平成28年度は,平成27年度の実績を踏まえた上で,当初の研究計画に従っておおむね順調に研究を実施することができた。具体的には「質問紙調査の分析」「パネル調査の実査」の実施を計画し実施した。まず質問紙調査の分析についてである。2016年2月から3月にかけて実施した調査(平成27年度調査)の分析結果を3つの学会で発表報告した。日本特別活動学会第25回大会では,担任教師の指導スタイルと学級活動(1)の関連をマルチレベル分析に基づいて検討した。日本教育社会学会第68回大会では,特別活動研究ならびに教育社会学の学校適応に関する実証研究の枠組みを参照した上で,小学校学級活動の学校生活に及ぼす影響をマルチレベル分析に基づいて検討し,学校生活とカリキュラムの関連について考察した。15th Annual Hawaii International Conference on Educationにおいては学級活動とコンピテンシーの関連を検討した。次にパネル調査の実査についてである。研究代表者がこれまで研究協力を行ってきた公立学校において2016年7月と2017年1月に実施した。調査票は平成27年度調査で用いた「学級活動」「学級集団の様子」「学校生活の様子」等に関する項目に加え,調査協力校において平成25年度より調査している資質能力に関する項目によって構成されている。調査対象者数は予定より少なくなったが,当初予定していた小学5年生だけではなく,小学6年生と中学生においても調査を実施することができた。このことにより他学年の比較が可能となった。本研究の目的は,小学生の資質・能力に与える学級活動の効果に関する実証的分析を行い,分析結果をもとに資質・能力育成を目標とした教育課程編成における小学校学級活動の位置づけや,小学校学級活動の指導と量的評価の方法について考察を行うことである。3年間の研究期間において次の4点を行った。第1は,小学校学級活動において育成されることが期待される資質・能力の概念を整理検討である。先行研究等をもとに,これまで提案されてきた資質・能力モデルに関する知見を踏まえつつ、特別活動研究において議論されてきた資質・能力の整理検討を行った。第2は,小学校学級活動に関する横断的調査である。調査は2016年2月から3月にかけて,公立小学校5年の19学級を対象に実施した。分析結果は平成28年度に国内外の学会等で報告し,平成29年度に論文化を行った。第3は,学級活動に関する縦断的調査(パネル調査)である。学級活動に関する実践研究をすすめている公立学校において同じ対象者に計4回の調査を行った。平成28年度は2回(7月と1月),同一対象者に対し調査を実施した。引き続き平成29年度も平成28年度と同じ対象者に対し2回(6月,12月)調査を実施しデータ整備等を行った。第4は,学級活動に関する実践事例の収集である。小学校学級活動のうち、学級活動
中国における人口と環境-都市化と流動人口をめぐる調査と分析

1.北京市、上海市、広東省及び四川省のアンケート調査について総合的な分析を行い、その結果に基づき、二つの国際会議で中国国内の人口流動について発表した。詳細は以下の通りである。1)2008年7月7日、第12回IRSA(世界農村社会学会)大会、高陽市、韓国;2)2008年9月8日、第3回世界中国学論壇&上海社会科学院設立50周年記念会議、上海市、中国。2.北京市で実施した100事例調査に基づき、出稼ぎ労働者の社会保障と社会的支持について2008年11月に東北大学で開催した第81回日本社会学会大会の英語部会で研究発表を行った。3.雲南省で実施したアンケート調査に基づき、中国農村部の高齢者生活と社会保障について2008年6月に日本女子大学で開催した日本人口学会第61回大会で研究発表を行った。4.上海市の三つの学校で実施した事例調査に基づき、出稼ぎ労働者子弟教育問題と都市部での生活適応について分析を行い、著書の一章としてまとめた。5.北京市、上海市、広東省及び四川省のアンケート調査と、上記した子弟教育、社会保障について詳細な事例調査の結果に基づき、『中国の人口移動と社会的現実』(東信堂、2009年3月)という単行本を刊行した。1.2004年12月北京と上海市で実施したアンケート調査の結果に基づき、SPSSを通しで、出嫁ぎ労働者の個人及び家族の基本状況、就業、収入、現地市民との交流、差別状況、老親扶養、子弟教育などについて詳細な分析を行った。2.2005年7月広東省の調査データを使い、広東省における出稼ぎ労働者の生活実態について詳細な分析を行い、その結果は日本現代中国学会の学会誌に掲載された。3.2005年7月四川省農村地域で実施した調査のデータを使い、人口流出による農村家族及び村落への影響について詳細な分析を行い、その結果は投稿し、今審査中。4.中国北京市で出稼ぎ労働者の社会保障に関する100事例調査を行った。5.中国雲南省で高齢者たちの生活状況、特に中国人口・計画出産委員会が2004年から実施し始めた「一人っ子政策」を守ってきた農村地域の親、60歳以上の高齢者に対する奨励金の実施状況を含めた高齢者たちの社会保障問題などについて質問紙を用いて、面接調査を行った。6.中国上海市で出稼ぎ労働者の子供及びその家族を対象に、出稼ぎ労働者の子弟教育及び上海市への融和などについて事例調査を行った。
微小流体制御システムに関する共同研究

流量センサ、バルブ、ポンプなどを流路とともに製作し、様々な要求に応えられる微小流体制御システムを実現可能にするため、信号処理回路の集積化ができるシリコンマイクロマシニング技術と、立体的で複雑な樹脂構造体を作製できる微細射出成形技術を利用し、これにより、大量生産した機能ごとのモジュールを組み合せた微小流体制御システムを可能にすることを目的に研究を行なった。化学分析システムのサンプリングモジュールとして、表面張力を利用して試料と反応試薬を混合するデバイスの開発を行った。微小世界では表面張力が大きな役割を果たすが、それを制御するため、テフロン微粒子の複合めっきで表面を選択的に疎水性にする技術を開発した。採取した微量の検体を分析するチップを使い捨て用に安価に製作するため、微細成形技術について研究を行った。微細な鋳型を東北大学で製作し、フライブルグ大学においてホットエンボス成型を行った。この他の透光性シリコンゴム型を用いた光硬化性樹脂による成型や、マイクロカラム付免疫チップおよびモジュール化の研究も行っている。シリコン基板上に異なるプローブ遺伝子(DNA)を合成し並列的に遺伝子診断を行うDNAチップを開発した。これでは基板表面処理技術や光感受性保護基を持つ分子の合成などを行い、癌の細胞分裂を促す遺伝子のプロモータ領域の一塩基多型(SNP)解析用DNAチップの開発に発展している。この他液滴を付けるスポッティング法でDNAチップを作るためのヘッドの開発も行った。微量のガスを制御できる集積化マスフローコントローラを開発してきたが、半導体製造などに応用するため腐食性ガスにも利用できる耐触性集積化マスフローコントローラを開発できた。これはハロゲンガスに侵されないステンレススチールと窒化アルミニウムを接ガス部に用いている。流量センサ、バルブ、ポンプなどを流路とともに製作し、様々な要求に応えられる微小流体制御システムを実現可能にする。これには信号処理回路の集積化ができるシリコンマイクロマシニング技術と、立体的で複雑な樹脂構造体を作製できる微細射出成形技術を利用する。これにより、大量生産を可能にし、機能ごとにモジュール化してそれらを組み合せた微小流体制御システムを開発する。本年度は化学分析システムのサンプリングモジュールとして、表面張力を利用して試料と反応試薬の混合を制御できるデバイスの開発を行い、その動作を確かめた。シリコン基板に微細な可動壁で分離された部屋を形成し、片側に反応試薬を入れておき表面張力で可動壁が閉じた状態にしておく。試料が他の部屋に表面張力で導入されると可動壁が開いて反応試薬と混合され、比色測定で対象物質の濃度知ることができる。この場合に表面張力がポンプやバルブに利用されている。この他、反応性イオンエッチング01つによって水晶基板上に厚さの異なる複数のダイアフラムを形成し、それを振動子として用いた水晶マイクロバランス(QCM)を開発した。これは同一基板上で複数の化学物質の濃度を同時に検出できる機能を持つ。微細射出成形技術についてはフライブルグ大学において研究を進めており、今後シリコンマイクロマシニング技術と融合して微小流体制御システムを開発する。これには信号処理回路の集積化ができるシリコンマイクロマシニング技術と、立体的で複雑な樹脂構造体を製作できる微細射出成形技術を利用する。これにより、大量生産した機能ごとのモジュールを組み合せた微小流体制御システムを可能にする。本年度は科学分析システムのサンプリングモジュールとして、表面張力を利用して試料と反応試薬を混合するデバイスの開発を行い、その動作を確かめた。

この他、反応性イオンエッチング(RIE)によって水晶異板上に厚さの異なる複数のダイアフラムを形成し、それを振動子として用いたワンチップマルチチャンネルの水晶マイクロバランス(QCM)を開発した。これは同一基板上で複数の化学物質の濃度を同時に検出したり、液の粘度などの特性を測定できる機能を持つ。基板上に異なる遺伝子(DNA)を合成して、遺伝子診断を行うDNAチップを開発した。また液滴を付けるスポッティング法でDNAチップを作るためのヘッドの開発も行っている。この他微量のガスを制御できる集積化マスフローコントローラを開発してきたが、昨年度は腐食性ガスにも利用できるものをステンレススチールで製作することができた。微細射出成形技術についてはフライブルグ大学において研究を進めている。流量センサ、バルブ、ポンプなどを流路とともに製作し、様々な要求に応えられる微小流体制御システムを実現可能にする。これには信号処理回路の集積化ができるシリコンマイクロマシニング技術と、立体的で複雑な樹脂構造体を作製できる微細射出成形技術を利用する。これにより、大量生産した機能ごとのモジュールを組み合せた微小流体制御システムを可能にする。本年度は化学分析システムのサンプリングモジュールとして、表面張力を利用して試料と反応試薬を混合するデバイスの開発や、反応性イオンエッチング(RIE)によって水晶基板上に厚さの異なる複数のダイアフラムを形成したワンチップマルチチャンネルの水晶マイクロバランス(QCM)の開発を継続すると同時に、主に以下の研究を行った。シリコン基板上に異なるプローブ遺伝子(DNA)を合成し並列的に遺伝子診断を行うDNAチップを開発した。これでは基板表面処理技術や光感受性保護基を持つ分子の合成などを行い、癌の細胞分裂を促す遺伝子のプロモータ領域の一塩基多型(SNP)解析用DNAチップの開発に発展し、現在その研究を始めている。この他液滴を付けるスポッティング法でDNAチップを作るためのヘッドの開発も行った。微量のガスを制御できる集積化マスフローコントローラを開発してきたが、半導体製造などに応用するため腐食性ガスにも利用できる耐触性集積化マスフローコントローラを開発できた。これはハロゲンガスに侵されないステンレススチールと窒化アルミニウムを接ガス部に用いている。採取した微量の検体を分析するチップを使い捨て用に安価に製作するため、微細成形技術について研究を行なった。微細な鋳型を東北大学で製作し、フライブルグ大学においてホットエンボス成型を行った。この他の透光性シリコンゴム型を用いた光硬化性樹脂による成型や、マイクロカラム付免疫チップなどの開発も行っている。
感染応答タンパク質の高度保存のための酸素バブリング・アルデヒド 新規免疫電顕固定法

優れた細胞像を得られる化学固定法を開発した。植物に酸素バブリングとアルデヒド(GA)固定を30分行うと、糖タンパクの保存が従来法より促進され、タンパクを高度に保全できた。植物細胞の細胞膜、オルガネラ膜と基質、細胞成分の固定は極めてよい。特に固定の難しいとされるミトコンドリア内膜と基質の保存に成功した。しかし、酸素バブリング・GA固定が免疫電顕法に利用できるかどうかは現在のところまだ明らかにされなかった。グルタルアルデヒド(GA)による3種のタンパク質(アルブミン,カゼイン、ゼラチン)に対するin vitro固定を最初に調査した。リン酸緩衝化したGA液にタンパク質を添加して、GAとタンパク質との間の反応生成量を分光光度的に解析すると、タンパク質はGAと反応して15分以内に沈殿した。この際、GA液で急激な酸素の消費が伴うことが分かった。酸素バブリング処理と酸素無処理したコムギ葉から電子顕微鏡試料を作製し、コムギ葉ブロックから厚切り切片を作製してトルイジン青で染色した。切片の光顕観察の結果、酸素バブリング処理葉の液胞は無酸素処理のそれよりトルイジン青に濃染した。トルイジン青は粗面小胞体、軟骨基質、細胞核を良く染めるため、その好染部位にはタンパク質、特に糖タンパクが多量に局在していると評価できる。この結果は固定中の酸素バブリングは細胞の糖タンパクの保存に優れた効果を示すことが分かった。1.5時間の酸素バブリング処理したコムギ葉細胞を電顕観察により、液胞の無定形成分の高度保存と液胞膜コントラストの増加を確認した。本研究は植物病害の感染応答時に病原菌から分泌される糖タンパクの免疫電顕保存を目指すものである。菌の分泌する糖蛋白質は生産量が少ないため、電顕下での捕捉はやや困難と考えられるため、当面の標的物質を冠根から多量に分泌される粘液性糖タンパクに絞った。冠根粘液の組織細胞内の保存を指標にして固定液の溶存酸素量を計測しつつGA固定を行い試料作製した。その結果、植物根に接触して30秒以内にGA前固定液中の溶存酸素は減少し、15分以内に最低レベルまで減少した。生物組織のGA固定は通常14時間くらいであるが、酸素バブリングGA固定では30分以内に終了できることが分かった。植物の根組織に対するグルタルアルデヒド(GA)のin vivo固定効果を調査した。前年度まで成果から、GAが生物組織の糖タンパクを強く保存する能力があることが分かっている。この結果をもとに、糖タンパクを多量に分泌する根冠を有する植物根組織を固定材料に選んだ。リン酸緩衝化したGA液にコムギ根を浸濱して、酸素バブリングを行いつつGAで根組織を90分間固定した。子定の再現性を得るために固定液の溶存酸素量を計測しつつ固定処理を行った。その結果、処理後30秒以内に酸素は固定液から減少し始め、固定10分以内に溶存酸素量はもとの40%となった。その後、時間の経過するにつれて、固定液の酸素量は更に減った。固定液を撹拌すると空気中から酸素が固定液に溶け込み固定中の酸素を補充できることが分かった。前固定後にオスミウム固定して組織を脱水した後、樹脂包埋した。重合組織の樹脂ブロックから0.5μmの厚さの光顕用切片を作製し、これに塩基性色素(トルイジン青)染色を施した。トルイジン青は粗面小胞体、軟骨基質、核基質を良く染めるため、その好染部位にはタンパク質、特に糖タンパクが多量に局在していると予期される。トルイジン青染色の結果、対照区のそれに比して酸素バブリング処理した根冠部位が強陽性に染まり糖タンパクの保存が良好であることを確認した。次いで、超薄切片を作製し、これに電子染色を処理して電子顕微鏡観察を行った。観察により細胞間隙に多量の糖タンパク性の粘液物質の保存が確認できた。また、根冠細胞の液胞に多量の不定形状糖タンパクの存在を認めたが、対照の無酸素処理区の根冠細胞では不定形の糖タンパクは認められなかった。この結果は酸素処理により液胞内の物質保存が行えたことを示唆する。細胞タンパクは多様な生命機能を遂行している。凍結固定と比べると化学固定ではタンパクを十分保存できないし、得られる細胞像もよいとは云えない。本課題では化学固定時のタンパク高度保存性と細胞像に及ぼす酸素バブリングの効果を調査した。初めに結晶タンパクをグルタルアルデヒド(GA)固定した。固定によりGA液の酸素は15分で消費されタンパクは固定・沈殿した。これによりGA固定に酸素が必要であることが確認された。次に固定効果を上げるためにコムギ葉と根を3090分間酸素バブリング・GA固定して試料作製して、組織切片をトルイジン青(TB)で染色した。塩基性色素であるTBは陰荷電した糖タンパクを好染する。

TBにより酸素バブリング区の液胞と根冠が強陽性に染まったが、酸素無処理区では弱く染まっただけである。これは酸素処理区では糖タンパクの保存は酸素無処理区よりもよいことを示す。表皮と根冠の液胞成分と液胞膜も高いコントラストを示したので酸素はこれら構造の固定に優れていることが分かった。3番目に固定時間の検討をコムギ根を使って調査した。酸素処理と無処理で根を30分90分間GA前固定した後、60分間四酸化オスミウムで後固定した。TB染色した切片での染色程度からGA固定の効果を調べた。30分間、酸素処理しGA固定した根で優れた結果を得た。この区の分裂組織と根冠細胞の核と細胞質は最もよいTB染色性を示した。更にタンパクの固定効果を電顕レベルで調べるために、固定時に破壊されやすいミトコンドリア(Mit)の構造、特に内膜面積/Mit面積比を計測学解析を行った。その結果、酸素無処理区に比べて酸素処理区の内膜/Mit比は有意に高く、内膜の構造保存がよいことが実証された。得られた結果は酸素バブリングを使えば30分のGA固定で糖タンパクが保存できることが証明されたが、免疫電顕に有効かどうかはまだ明らかでない。通常の化学固定より改良された固定法を開発している。そのための、基礎実験は終了した。今年度は酸素バブリング固定による細胞像の精密評価を行う。従来よりコントラストのよい細胞像が得られていると考えている。また、免疫電子顕微鏡のため抗原決定基の保存に優れた固定法が開発できると予想できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年は酸素バブリング固定が細胞の生体膜のコントラストがよいこと、細胞基質が緻密に保存されていることを確認する。また、3つの固定法によりタンパクの保存の良否を調べる。1つは通常の化学固定法、2つ目は、酸素バブリング固定法、3つ目は加圧凍結固定である。3つの異なる固定により糖タンパクの糖と交差反応する金コロイド標識したレクチンを使って糖タンパクの保存程度を調査する。加圧凍結装置は神戸大学農学部では保有していないので、浜松医科大学の装置を使用する予定である。