hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮癌発癌機構の分子遺伝学的解析とその診断、予防への応用

当施設は、子宮癌の中では稀少な頚部腺癌と子宮内膜腺癌の両方の臨床材料が比較的入手しやすい環境にある。この特色を生かし、細胞遺伝学的手法により両腫瘍の発がん過程を比較解析し、分子遺伝学的診断、予防、治療に応用することを目的とした。頚部腺癌のarray-based CGH解析では、LRP1B(2q21.2)、DAB2(5p13)およびDCC(18q21.3)のコピー数減少が検出された。これらは頸部腺癌特有の遺伝子変化と考えられ、発癌過程への直接的関与が推測される。子宮内膜腺癌と頸部腺癌の発がん過程を比較検討することにより、両者の分子遺伝学的診断および予防治療に応用することをさらに目ざした。子宮癌への化学療法が腫瘍縮小効果を示すことが多いことから、子宮癌への術前および術後の化学療法を組み合わせることによって全生存率の大幅な改善が期待される。よって、化学療法の効果を一部であれ予め予測できれば、化療薬剤を決定する上でも、手術または放射線治療への切り替えのタイミングを決定して効率のより治療を実施するためにも、非常に有益である。当院で把握中の家族性子宮内膜癌の罹患者は、一般の子宮内膜癌に較べて、予後良好であることが示唆された。また、発端者が子宮内膜癌に罹患しているHNPCC家系は全体の1/3強存在し、子宮内膜癌婦人の家族歴を詳しく聴取することで同家系の診断例はさらに増える可能性が示唆された。子宮癌の中では稀少な頚部腺癌と子宮内膜腺癌の両方の臨床材料が比較的入手しやすい本施設の特色を生かし、両腫瘍の新鮮材料をもとにして、細胞遺伝学的手法により発がん過程を比較解析することにより、子宮頚部腺癌および子宮内膜癌の発癌過程の解明し、分子遺伝学的診断、予防、治療に応用することを目的とした。本年度は、従来より実施している子宮頚部腺癌と子宮内膜腺癌の新鮮臨床材料の収集を継続した。新鮮臨床材料から抽出したDNAについて、microsatellite instabilityに基づく遺伝的不安定性の有無判定、遺伝的不安定性の標的遺伝子であるPTEN、TGF-βType II Receptor遺伝子、SMAD遺伝子、BAX遺伝子、転写因子E2F、β-catenin等の変異分析を実施した。子宮頚部腺癌、子宮内膜癌については全例、conventional CGH法及びarray-based CGH法を実施して、全ゲノムの遺伝子コピー数の異常について解析した。頚部腺癌では、子宮内膜腺癌で高頻度にみられるPTENのmutationは、ほとんどみられないことが判明した。また、頚部腺癌のCGH解析から、従来から発癌との関連が強く示唆されているHigh risk型のHPV感染以外に、oncogeneとして機能する可能性のある遺伝子座を複数指摘した。一方子宮内膜癌について、P-cadherin expressionが正常内膜にはなく内膜癌に特異的にみられた。また子宮内膜癌Type Iにvascular endothelial growthfactor-Cが、Type IIにMLH1 expressionが各々特異的ににみられた。両者の発がん過程を比較解析することにより、子宮頚部腺癌および子宮内膜癌の本態解明に迫り、さらに分子遺伝学的診断および予防治療に応用することが可能と思われた。この特色を生かし、両腫瘍の新鮮材料をもとにして、細胞遺伝学的手法により両腫瘍の発がん過程を比較解析する。両腫瘍すなわち子宮頚部腺癌および子宮内膜癌の発癌過程を解明し、分子遺伝学的診断、予防、治療に応用することが本研究の目的である。本年度も、従来より採取している子宮頚部腺癌と子宮内膜腺癌の新鮮臨床材料の収集を継続した。

新鮮臨床材料から抽出したDNAにっいて、microsatellite instabilityに基づく遺伝的不安定性の有無判定、遺伝的不安定性の標的遺伝子であるPTEN、TGF-βTypeII Receptor遺伝子、SMAD遺伝子、BAX遺伝子、転写因子E2F、β-catenin等の変異分析を実施した。子宮頚部腺癌、子宮内膜癌については全例、conventional CGH法及びarray-based CGH法を実施して、全ゲノムの遺伝子コピー数の異常について解析した。その結果、microsatellite instabilityに基づく遺伝的不安定性、PTEN変異は子宮内膜癌に多くみられたが、頚部腺癌ではほとんどみられないため、これらは子宮内膜腺癌特有の発癌過程への関与が推測された。頚部腺癌のarray-based CGH解析では、LRP1B(2q21.2)、DAB2(5p13)およびDCC(18q21.3)のコピー数減少が検出された。これらは、頸部腺癌特有の遺伝子変化と考えられ、発癌過程への直接的関与が推測される。子宮内膜腺癌と頸部腺癌の発がん過程を比較検討することにより、両者の分子遺伝学的診断および予防治療に応用することをさらに目ざしたい。当施設は、子宮癌の中では稀少な頚部腺癌と子宮内膜腺癌の両方の臨床材料が比較的入手しやすい環境にある。この特色を生かし、細胞遺伝学的手法により両腫瘍の発がん過程を比較解析し、分子遺伝学的診断、予防、治療に応用することを目的とした。本年度も、(1)臨床材料収集(2)細胞培養(3)遺伝的不安定性の解析(4)遺伝的不安定性の標的遺伝子の変異分析(5)Comparative Genomic Hybridization法(CGH法)(6)発現アレイ法による解析を継続した。近年、子宮癌への化学療法が腫瘍縮小効果を示すことが多いことから、子宮癌への術前および術後の化学療法を組み合わせることによって全生存率の大幅な改善が期待される。よって、化学療法の効果を一部であれ予め予測できれば、化療薬剤を決定する上でも、手術または放射線治療への切り替えのタイミングを決定して効率のより治療を実施するためにも、非常に有益である。そこで抽出したゲノムDNAとRNAを、主としてマイクロアレイ解析等を行い、化療感受性群と非感受性群間の差分を解析して、化療効果を予測できる遺伝子を見いだすことを目ざした。当院で把握中の家族性子宮内膜癌の罹患者は、一般の子宮内膜癌に較べて、予後良好であることが示唆された。また、発端者が子宮内膜癌に罹患しているHNPCC家系は全体の1/3強存在し、子宮内膜癌婦人の家族歴を詳しく聴取することで同家系の診断例はさらに増える可能性が示唆され、大腸癌、子宮内膜癌の順に発生する重複癌が多いことから、HNPCC家系の大腸癌罹患婦人のフォローアップに際し、子宮内膜癌の厳重なチェックが必要であることが示唆された。
アラスカ先住民ユッピックによるコミュニティ発展に資する文化資源利用の研究

本研究では、アラスカ州南西部のチュピック/ユッピック村落での伝統的建物「カジキ」の復元プロジェクトおよびその活用が村落コミュニティの維持・発展に果たす役割について調査を行った。建物復元に至る歴史を追うとともに、建物の利用状況についての民族誌的資料を収集した。それによって同プロジェクトが教育における自律性を確保したいという同村住民の意思を反映したものであったことがわかった。また、再興された「カジキ」の位置づけは「社会生活の中心」というかつての位置づけとは大きく異なることが明らかになった。本研究はアラスカ州南西部、-ユッピック村落における伝統的住居の復元プロジェクトを事例に、伝統文化の今日的利用が村落コミュニティの維持・発展に果たす役割を検証することを目的としている。本年度は研究計画に基づき、ユッピック社会に関する先行研究、とりわけ伝統的住居に関する民族誌的研究をはじめとする文献渉猟を進めるともに、2009年3月にはアラスカ州での事前調査を2週間おこなった。これらの作業を通した成果は下記3点にまとめることが出来る。(1)プロジェクト立案者であるJ氏によると、伝統的住居の復元作業に従事したのは彼を含めて4名の村住民ということだった。しかし別の村住民の話によると、村学校生徒たちも伝統的住居の復元作業に授業の一環として参加したこともあったという。以上の点から、復元作業それ自体は村住民の力だけで行われたことがわかった。(2)伝統的住居は村学校の野球場に復元されており、伝統的住居復元は村学校の了解なしには実現しなかった、と言える。加えて先述した復元作業への学校教育課程の一部として生徒が参加したことを踏まえると、村学校は伝統的住居復元に「教育」的価値を見いだしていることが伺える。(3)プロジェクトは村落住民以外の人びとや外部機関からのサポートを得ている。たとえば、同プロジェクトに関するウェブサイトは、アンカレジ在住のJ氏の友人の手によるものである。またプロジェクトは地域住民主導の社会経済開発の推進を主たる目的として連邦政府が設置した地域組織であるCVRFから金銭的援助を得ている。以上の点から、プロジェクト全体を村落を越えたレベルに位置付けて検討する必要性を確認することが出来た。本研究はアラスカ州南西部、一ユッピック村落における伝統的住居の復元プロジェクトを事例に、伝統文化の今日的利用が村落コミュニティの維持・発展に果たす役割を検証することを目的としている。本年度は調査村落における伝統的住居の利用状況に関する現地調査を行う予定だったが、昨年度の研究から村落レベルにおける伝統文化と公的学校教育の関係をより詳細に検討する必要性が生じた。そこで本年度は、調査村落における公的学校教育の歴史的展開、ならびにこれまで蓄積してきた民族誌的資料を再検討した。さらに国内外におけるユッピック社会に関する民族誌的研究を渉猟することを押し進めた。以上の作業を通した成果は以下の通りである。(1)ユッピック村落における公的学校教育への伝統文化教育の接合は1980年代以降にはじまるが、それは伝統的知識ないし伝統文化をそのままの形で次世代に継承することだけを目的とするものでないことが明らかとなった。彼らが文化教育を導入することで成し遂げようとしたのは、ユッピック社会における「道徳」や「倫理」といったものを次世代に植え付けることだった。また学校教育に従事する村人には、それらの涵養こそが変化する社会文化状況に柔軟に対応できる人間を育成するという確信が随所に伺えた。(2)公的学校教育の枠組みでの文化教育活動に限界を感じている住民がいることが明らかになった。これは近年合衆国で進む教育制度改革に端を発するものだった。伝統的住居の復元は、学校に変わる独自の「学び舎」ともいうべき施設を村落社会に打ち立てる試みという側面があることが明らかになった。本年度は調査村落における伝統的住居の利用状況に関する調査、ならびに同村における伝統的住居利用の歴史についての聞取り調査を行った。また昨年度から引き続いて、本研究に関わる人類学的研究の渉猟をさらに押し進めた。(1)伝統的住居である「カジキ」が同村住民に利用されなくなった経緯には、「カジキ」が伝統的に有していた多様な用途/役割が村落生活環境の歴史的変化の中で、教会、学校、村公民館、個人所有の蒸し風呂へと徐々に分散化していったことが深く関わっていることが、現地での聞取り調査で得た資料の検討から明らかになった。(2)復元された伝統的住居を村住民は伝統ダンスの練習や古老の語りを聴く場所として利用していることがわかった。しかし「カジキ」は村落住民の多くが利用する施設とはなっておらず、かつその利用回数も数回にとどまっていることがわかった。

その意味で、復元された「カジキ」がコミュニティ開発に果たす役割は、現段階ではさほど大きくないことがわかった。(3)「カジキ」利用の現状については上述した通りである。しかし文化教育に特化した教育の拠点として「カジキ」の存在を肯定的に評価し、将来的な利用案を検討しようという動きが明らかになったため、今後も「カジキ」を中心とした住民たちの活動を注視していく必要があることがわかった。
放射性金属-八臭素化ポルフィリンを用いた新規核医学診断・治療薬剤の開発と応用

ポルフィリンが腫瘍集積性を有することは知られているが、通常のポルフィリンは金属との結合が遅く、半減期の制限のある放射性医薬品への応用は困難とされてきた。そこで本研究は、金属との結合が非常に速い八臭素化ポルフィリン誘導体に着目し、新規「放射性金属-八臭素化ポルフィリン錯体」を開発し、腫瘍の新規核医学診断・治療薬剤への応用の可能性を明らかにすることを目的として検討を行った。八臭素化ポルフィリン誘導体としては、正電荷を持つOctabromotetrakis (N-methylpyridinium-4-yl) porphine (OBTMPyP)と、負電荷を持つOctabromotetrakis (4-carboxyphenyl) porphine (OBTCPP)を合成した。これらの化合物について、放射性金属である^<111>In、^<67>Gaを用いて標識反応条件の検討を行った。その結果、^<111>InとOBTCPPを用い、micro waveで標識反応を行ったところ、反応時間3分で、放射化学的純度98%の標識体を得ることに成功した。この^<111>In-OBTCPP錯体を正常マウスに尾静脈投与し、体内動態に関する基礎的な検討を行った。その結果、^<111>In-OBTCPPは、投与早期から肝臓、脾臓に高い集積を示したが、腸や腎臓など、下腹部臓器への集積は低かった。これらの結果は、^<111>In-OBTCPPが、腎臓癌や膀胱癌など、従来のFDG-PETでは検出の困難であった腫瘍の診断薬となり得る可能性を有していることを示唆している。今後、担癌マウスを用いた検討を行い、腫瘍への集積性を検討する予定である。ポルフィリンは腫瘍集積性有するが、通常のポルフィリンは金属との結合が遅く、半減期の制限のある放射性医薬品への応用は困難とされてきた。本年度は昨年度の知見に基づき、八臭素化ポルフィリン誘導体として、Octabromotetrakis (4-carboxyphenyl) porphine (OBTCPP)を選択し、放射性金属である^<111>Inで標識した^<111>In-OBTCPPの担癌マウスにおける腫瘍集積性と、体内分布に関する検討を行った。担癌マウスとして、colon26細胞、および、Bl6/BL6細胞を移植したBALB/cマウスを用い、^<111>In-OBTCPPを尾静脈から投与した後の体内分布を検討した。その結果、^<111>In-OBTCPPの血液クリアランスは比較的遅かったが、投与24時間後では0.5% dose/gにまで低下した。また、^<111>In-OBTCPPは肝臓、腎臓に高い集積を示したが、腫瘍へも集積し、投与24時間後で、いずれの腫瘍へも約7% dose/gの集積を示し、腫瘍/筋肉比は、9以上であった。以上の結果は、^<111>In-OBTCPPが腫瘍の種類によらずに集積する可能性を示しており、腫瘍の検診のための診断薬となり得る可能性を有していることを示唆している。
異種センサー情報の統合による概念の教師なし学習

一般に,神経回路に非線形なマッピングを学習させるためには,入力と,それに対する望ましい出力とのペアを用意して提示する必要がある.しかし現実の環境下では,望ましい出力そのものが不明であることが多いため,従来手法では学習が困難である.これを解決する方法として,複数のセンサー情報の対応を取るように学習する手法を提案した.ただし各センサー情報にはノイズが載っており,それ自体が曖昧であるため,このノイズをいかにして低減しながら学習するかが課題となる.提案したシステムは,センサーとそれにつながる神経回路のセットを複数セット組み合わせた構成になっている.各神経回路の出力は統合部に送られる.ここでは全ての神経回路の出力の重み付き平均が計算され,それがシステムの最終出力となる.各神経回路は,自分の出力が統合部の出力に近付くように学習する.学習の初期段階では,各神経回路の出力はノイズによる影響を受けるが,統合部の出力は各神経回路の出力の重み付き平均であるため,ノイズによる影響は各神経回路のそれよりも低減されている.したがって学習が進むにつれて各神経回路はノイズに影響されない出力を出すようになって行く.さらに,観測対象物のカテゴリーに関する情報が統合部に反映されるようにするために,各神経回路にバックワード経路を付加し,それらとともに学習させるようにした.バックワード経路を付加されたネットワークは砂時計型の恒等写像ネットワークとなり,その中間細胞の出力が統合部に送られることと等価になる.つまりセンサー入力のバリエーションが,統合部の出力にある程度反映されるため,統合部の出力はノイズによる影響を受けず,且つ観測対象物のカテゴリーを表現するようになっていくのである.学習終了後,このシステムはバックワード経路の出力とセンサー入力を比較することによって各センサー入力の信頼性を評価し,センサーの優先度を制御しながら認識を行なう.計算機シミュレーションでは,まず各母音を発音している口の形状と音声信号とのペアを多数セットシステムに提示して統合部にいかなるパターンが現れるかを実験した.すると,各母音に対応した出力パターンが得られ,このシステムが母音を識別するように学習できることが示された.比較のために,音声信号のみ,あるいは口の形状のみで学習させると,正確には母音の区別ができなかった.次にこのシステムを自律ロボットに組み込んで,あらゆる悪条件下でロボットが正確な環境把握ができるようにすることを目指した.実験では,視覚センサーと聴覚センサーを持つロボットを用意して,ランダムに動き回るターゲットを補足し,捕獲するように強化学習法で学習させた.強化学習システムには,先のシステムの出力が入力される.その結果,この自律ロボットは一部のセンサーが使用不能状態に陥るような悪条件下であっても確実にターゲットを捕獲できることが示された.一般に,神経回路に非線形なマッピングを学習させるためには,入力と,それに対する望ましい出力とのペアを用意して提示する必要がある.しかし現実の環境下では,望ましい出力そのものが不明であることが多いため,従来手法では学習が困難である.これを解決する方法として,複数のセンサー情報の対応を取るように学習する手法を提案した.ただし各センサー情報にはノイズが載っており,それ自体が曖昧であるため,このノイズをいかにして低減しながら学習するかが課題となる.提案したシステムは,センサーとそれにつながる神経回路のセットを複数セット組み合わせた構成になっている.各神経回路の出力は統合部に送られる.ここでは全ての神経回路の出力の重み付き平均が計算され,それがシステムの最終出力となる.各神経回路は,自分の出力が統合部の出力に近付くように学習する.学習の初期段階では,各神経回路の出力はノイズによる影響を受けるが,統合部の出力は各神経回路の出力の重み付き平均であるため,ノイズによる影響は各神経回路のそれよりも低減されている.したがって学習が進むにつれて各神経回路はノイズに影響されない出力を出すようになって行く.さらに,観測対象物のカテゴリーに関する情報が統合部に反映されるようにするために,各神経回路にバックワード経路を付加し,それらとともに学習させるようにした.バックワード経路を付加されたネットワークは砂時計型の恒等写像ネットワークとなり,その中間細胞の出力が統合部に送られることと等価になる.つまりセンサー入力のバリエーションが,統合部の出力にある程度反映されるため,統合部の出力はノイズによる影響を受けず,且つ観測対象物のカテゴリーを表現するようになっていくのである.学習終了後,このシステムはバックワード経路の出力とセンサー入力を比較することによって各センサー入力の信頼性を評価し,センサーの優先度を制御しながら認識を行なう.計算機シミュレーションでは,まず各母音を発音している口の形状と音声信号とのペアを多数セットシステムに提示して統合部にいかなるパターンが現れるかを実験した.すると,各母音に対応した出力パターンが得られ,このシステムが母音を識別するように学習できることが示された.比較のために,音声信号のみ,あるいは口の形状のみで学習させると,正確には母音の区別ができなかった.次にこのシステムを自律ロボットに組み込んで,あらゆる悪条件下でロボットが正確な環境把握ができるようにすることを目指した.実験では,視覚センサーと聴覚センサーを持つロボットを用意して,ランダムに動き回るターゲットを補足し,捕獲するように強化学習法で学習させた.強化学習システムには,先のシステムの出力が入力される.その結果,この自律ロボットは一部のセンサーが使用不能状態に陥るような悪条件下であっても確実にターゲットを捕獲できることが示された.
用途廃止と払い下げを伴う公共住宅ストックの再編に関する研究

今年度は、昨年度に取り上げた香川県での県営住宅再編計画を再検討する際に前提とすべきことを明らかにし、今後の再編計画のおり方を展望した。1996年の公営住宅法改正によって施策対象となる世帯は制度的にいっそう限定化されたにもかかわらず、収入要件を満たす世帯は1993年から2003年にかけて全国で100万世帯も増加していた。マクロな需要動向として低所得層は拡大している。その傾向は香川県でも同じであり、廃止の可否は慎重に判断される必要性が示唆された。次にいくつかの指標を設定して都道府県別に公営住宅事情を比較した結果、香川県の特異性として入居率の低さが明らかになった。遅くとも1980年から一貫して低下しており、全国的にみて最低水準に位置している。入居率の低さは香川県において廃止・削減を伴う再編計画が策定された要因とみなされているが、これは必ずしも公営住宅需要の低下を意味するものではない。公募戸数の減少と関連づけて検討される必要がある。今後、公営住宅の削減が顕在化するとすれば、香川県と同様に入居率の低い地域であり、公募戸数の動向に地域差が現れてくると考えられる。香川県では当初の再編計画が大幅に見直されることになった。その過程において明らかになったのは、公営住宅の用途廃止の可否は国が定める耐用年数を基準としていることである。香川県では耐用年数が経過した住棟から順次廃止される方向性にあり、この基準は他地域での廃止対象の選定をも規定する。この基準のあり方が示しているように、昨年度明らかにした問題点が再編計画に生じてしまうのは、計画の策定が「廃止できるストック」の選定に主眼を置いているためである。今後は、再編対象の選定基準として、積極的に「維持すべきストック」を明らかにしていくことが求められる。今年度は、戸数削減を伴う公営住宅の再編計画のなかでも先行的かつ大規模な事例として、2006年3月に公表された香川県の「県営住宅ストック総合活用計画」を取り上げた。計画によって想定される結果を分析し、ストック再編の評価を試みることを研究の主眼とした。評価にあたっては、再編計画が居住世帯のいる住棟を対象としていることから、転居の可能性に着目した。具体的には、転居を余儀なくされる世帯と想定される転居先を明らかにし、両者の数と地域的分布を比較した。公営住宅への転居については、計画の内容と策定過程に関する資料の収集・分析に加えて行政担当者と居住世帯からの聞き取りをおこなった。さらに、転居先となる県営住宅が最も不足する高松市において、賃貸物件情報の分析を通して、民間賃貸住宅への転居について考察を加えた。分析の結果から、転居の可能性からみた再編計画の問題点として、転居を要する世帯が入居できる住宅は大きく不足すること、想定される転居先が遠隔地となる場合があること、の2点を指摘した。また、県営住宅の再編を通して、高松市内では中心市街地での低家賃住宅の減少と高齢世帯の中心部から郊外部への転居が予想されることから、転居先となる住宅の分布を考慮した計画見直しの必要性が提起される。研究の途上で、当初の再編計画は大幅な見直しが行なわれた。公共住宅ストックの再編は流動的な計画課題であり、政策形成過程における諸要因の考察が今後の課題である。
生物群集における種間相互作用多様性の役割の理論的解明

生態系は多数の生物種と種間相互作用によって構成される複雑ネットワークである。従来の研究は、複雑な生態系を支える重要な要因を突き止めようと模索してきたが、複雑性がどのような仕組みで生態系の維持に貢献しているのかについてはほとんど理解が得られていない。本研究では、代表者が最近提案した「種間相互作用の多様性(捕食、共生、競争関係など)」という新しい要素を考えることでこの問題をクリアした。「異なる相互作用タイプ」は個体群動態に与える効果が異なることから、生態系内での役割が明確であり、その異なる相互作用の群集内での配置と群集の安定性や間接効果との関係を理論的に明らかにした。生物種間相互作用の多様性の群集動態における役割についての新しい理論の構築を行った。第一に、捕食-被食関係からなる栄養モジュールを群集としてとらえる群集研究の従来の方法を超えて、共生関係と捕食-被食関係が結合したモジュールを一つの群集としてとらえる理論を開発した。捕食-被食系だけの系と共生関係だけの系では、いずれも個体群動態は安定平衡に向かう場合でも、それらが結びつくと永続的な個体数振動が生じることがわかった。さらに、生物の適応的な資源利用と生物種間相互作用の多様性を同時に考慮した群集理論を開発した。植物種の共存には、送粉者のような共生種が適応的に資源を利用しているだけでは不可能であり、共生種と同時に植食者のような捕食者が適応的餌利用をしていることがそれらの系が安定に維持されるために重要であることがわかった。さらに、適応速度がはやいことが群集の維持において重要であることが従来の研究で指摘されているが、相互作用の多様性を考えると、適応速度が速いことがかえって群集を不安定化させる可能性もあることがわかった。これらの理論予測では、生物種間相互作用の多様性は群集の動態に大きな影響を与えること、従来の相互作用の種類を限定して扱った理論では、自然界の理解に至れない可能性が示唆された。今後は、これら種数の少ない単純な系を多種の系に拡張し、単純な系でのメカニズムが多種の系でも成立するか、もしくは創発現象が生じて単純な系では理解しえないメカニズムが働くかを検討する予定である。生物種どうしの関係性の多様性が、生物多様性の維持においてどのような役割を担っているのかを調べるために、数理モデルを用いて明らかにした。主に4つの成果が出た。(1)敵対関係と相利関係が結合した単純な群集モジュールは潜在的に不安定であることを示した。複数の相互作用タイプを含む「ハイブリッド群集モジュール」については、従来ほとんど何もわかっていないことから、今後の群集研究の一つの方向性を示す重要な研究となると期待できる。(2)適応的な餌利用をする植食者と送粉者を同時に考慮したシステムではその両者が存在することで、植物を含めた群集が維持されやすくなることを示した。適応的餌利用の群集安定性にお行ける重要性は知られてきたが、送粉者のような共生生物との関係の適応的変化についてはほとんどよくわかってないだけでなく、それらを同時に考慮するまったく新しい理論になると期待できる。(3)さらに、多種を含む大きな群集においても、相互作用の多様性は群集安定性に大きく貢献しうることを、敵対・相利だけでなく、競争関係も考慮したより一般的なシステムで示した。(4)相互作用の多様性と安定性の関係において、相互作用強度の役割を明らかにした。(3)、(4)ともに我々が提示した「相互作用多様性仮説」の一般性を示す重要な研究となる。これらの成果はいずれも、Ecological Research,Population Ecology,Journal of Theoretical Biologyなどの国際誌に公表された。本研究では、代表者が最近提案した「種間相互作用の多様性(捕食、共生、競争関係など)」という新しい要素を考えることでこの問題をクリアすることを目的とした。「異なる相互作用タイプ」は個体群動態に与える効果が異なることから、生態系内での役割が明確であり、異なる相互作用の群集内での配置と群集の安定性や間接効果との関係を理論的に明らかにすることで、生態系維持の仕組みの解明をめざした。その成果として、食物網における間接効果の大きさへの時間依存性と群集の複雑性の効果を同時に解析することで、群集への攪乱の影響をとらえる新しい見方を発見し、現在投稿論文として執筆中である。同時に生物種間相互作用の多様性というもう一つの複雑性を考慮した場合についても研究もおおむね順調に進んでいる。一方、生物種間相互作用の多様性が群集の安定性に与える影響について、相互作用の強さに関する仮定を様々な生物に適用できるようにしたモデルを開発し、解析することで、生物種間相互作用の多様性が群集の安定性を高めるという結果がより頑健であることを証明し、論文として公表した。さらに、消費者と共生者がともに適応的に資源を利用することで、群集の安定性が増すことを発見し、相互作用の多様性は生物が適応的に振舞う状況下で群集安定性を促進するという仮説を論文として発表した。

従来の研究は、複雑な生態系を支える重要な要因を突き止めようと模索してきたが、複雑性がどのような仕組みで生態系の維持に貢献しているのかについてはほとんど理解が得られていない。本研究では、代表者が最近提案した「種間相互作用の多様性(捕食、共生、競争関係など)」という新しい要素を考えることでこの問題をクリアした。「異なる相互作用タイプ」は個体群動態に与える効果が異なることから、生態系内での役割が明確であり、その異なる相互作用の群集内での配置と群集の安定性や間接効果との関係を理論的に明らかにした。相互作用の多様性仮説のより詳細に研究し、相互作用の多様性と群集安定性の関係を明らかにしていくことが、この申請の大きな位置を占めているので、その点については十分に研究が進んだだけでなく、それらのほとんどを国際誌に公表するまでに至っているため、おおむね順調に進展しているといえる。理論生態学本申請の第二の課題でもある、間接効果の多種群集における役割についての研究は、実際すでに研究は、順調に進んでいる。申請最終年には論文化はもちろん、国際誌に投稿できるよう努力する必要がある。複雑な生物群集の理解には、単純な系での理解がまず必要であり、その点今年は、単純な系について詳細に理解できたことがよい点である。3月末の学会出張費で、0円にしようと計画していたが、日程の関係上余ってしまった。種数の少ない単純な系の理解にとどまったが、今後は多種の系に拡張し、単純な系でのメカニズムが多種の系でも成立するか、もしくは創発現象が生じて単純な系では理解しえないメカニズムが働くかを検討する必要がある。繰り越し分は大きくないため、計画通り使用する。前年度に、購入予定だったPC(新型のMac:90万相当)の購入が、購入申込者が非常に多かったため、前年度中に購入ができなかった。今年は、昨年購入できな方PCを6月中には購入できる予定と聞いている。そのため、昨年度使用できなかった研究費は早い段階で使用される。その後は、当初計画した通りに、研究費は使用する予定である。
アフガニスタン国立公文書館所蔵「統治文書」に関する基礎的研究

アフガニスタン国立公文書館に所蔵されている「統治文書」と総称される勅令・勅書の類は、これまで全く未整理状態で放置されてきたが、今回の研究により、所蔵内容の調査を行い、これらのインヴェントリーを作成した上で、それらの時代分布、内容上の傾向などについての分析が行われた結果、アフガニスタン近現代史および19世紀末から20世紀初頭における当該地域を巡る国際政治研究の空白部分を埋める貴重な資料であることが明らかにされた。2004年5月に本学とアフガニスタン・イスラーム共和国情報・文化省との間で締結・調印された協定に基づき開始された、同国国立公文書館所蔵文字資料の調査・整理・保存事業の一環として、企画・立案された本研究"アフガニスタン国立公文書館所蔵「統治文書」に関する基礎的研究"は、三年計画であり、その初年度に当たる2006年度には、同館所蔵の「統治文書」と総称される資料群の全体像を把握した上で、整理作業(目録作成作業)を開始すること、「統治文書」に関する同様の整理・研究をアフガニスタンに先んじて行い、成果の蓄積を有しているイラン・イスラーム共和国にて、関係者との意見交換、関連文献の収集を行うこと、現地アフガニスタンでの上記作業の推進と並行して、本邦におけるアフガニスタン近現代史研究、アフガニスタン地域研究の基礎固めと活性化を図るべく、2004年に立ち上げた「アフガニスタン研究ネットワーク」による研究会、講演会を開催することの三点を基本的目標に設定した。第一点に関しては、同館所蔵の「統治文書」のほとんどが、いわゆるドッラーニー朝創建以降にかかわるものであり、特に19世紀後半のアミール、アブドゥル・ラフマーン(在位18801901)期に集中していることが判明。総点数は一万点前後とみられるが、このうち、2006年度には、2000点ほどの勅令に関する基礎情報の収集を終えた。第二点に関しては、都合三回イランを訪問し、アフガニスタン国立公文書館に対して直接復興支援活動も行っているイラン・イスラーム共和国資料機構・国民図書館の関係者との意見交換、情報交換を行い、関連文献の収集を行った。第三点目に関しては、二回の講演会を開催し、現状況下におけるアフガニスタン復興支援の意義をと本邦の役割を改めて検討・整理し、本プロジェクト推進に当たっての一助とした。平成19年度は、アフガニスタン国立公文書館所蔵の「統治文書」の内、国王の勅書・勅令類(ファルマーン)に関するインヴェントリー作成のための基礎データの収集を、同公文書館歴史資料部門スタッフを中心に行ない(現地の治安状況が不安定なため、八尾師の現地入りが儘ならず、結果的に彼ら中心の作業となった)、収集された基礎データのデータベース化作業と内容に関する整理作業は、本邦において八尾師が行った。同館に所蔵されていることが明らかとなった勅令・勅書の総点数は1516点、一番古いものはフセイン・バイカラ(1415世紀)のファルマーンであるが、殆どはドゥッラーニー朝歴代君主のそれであり、しかも、アミール・アブドゥル・ラフマーン期(18801901)のものが一番多く、質的にも高いことが判明した。これらは、現在まで全く未整理の状態にあったため、研究者の利用に供せられることがなく、当該作業を通じて、その利用が可能となれば、資料的へ閉塞状況に陥っていたアフガニスタン近現代史研究の新たな地平の開拓にとって、きわめて大きな資料的価値を有していると考えられる。本研究の最大の特徴と独創的な点は、第一に、本国アフガニスタンの研究者のみならず、世界中の研究者がこれまで誰ひとりとして利用することがなかった(出来なかった)同国国立公文書館所蔵の統治文書を、広くアフガニスタン近現代史研究に利用できるようにしたこと、つまり目録を作成したこと、第二に、その結果得られる成果は、従来の資料的空白状況を克服し、アフガニスタン近現代史の再構築を図るとともに、19世紀から20世紀にかけての地球規模の国際政治におけるアフガニスタン地域の位置と役割に関する根本的な再検討を可能とする新情報の共有状況がもたらされたことである。具体的には、同公文書館所蔵の統治文書(勅令、勅書類)は、全部で1841点存在していることを確認した上で、基本的な書誌情報の収集・整理を行い、インヴェントリーを作成した(現在のところ、デジタル版のみ)。これに加えて、アフガニスタンにおける国王権力の強化が図られ、集権国家への道を歩み始めるアブドゥル・ラフマーン統治時代(18801901)にかかわる統治文書1300点ほどの複製を作成し、これを本邦に将来した。その整理作業は現在も続けており、いずれ、近いうちに資料集として何らかの形で公にする予定である。当初計画では、公刊までを考えていたが、アフガニスタン現地の治安状況の悪化などの理由により、思うように現地渡航ができず、結果として、調査・整理作業に自体に遅延をきたし、成果の公刊は研究年度内には達成することができなかったが、当該作業は、現在、引き続き鋭意進めているところである。従って、具体的な成果として公表できたものは、講演報告のみにとどまった。
「不登校」における「医療化」の多義性とポスト「医療化」論の構想

本研究課題は、「不登校」と「医療」を考える上で、従来、その「重篤」なケースであると考えられてきた「ひきこもり」について、社会問題会の過程において「精神医学的知識」が持つ役割の洞察と、そこから導かれる「個別対応」の様相について明らかにした。「ひきこもり」への医療の関わりは、そのスクリーニング機能に第一義的意味があり、それ自体「病気でないもの」の「医療化」のひとつの側面が指摘されている。2006年度については、研究の初年度ということもあり、主に文献整理とデータの収集を行った。まず、医療化論の基礎文献を収集し、逸脱の医療化論の基礎文献であるP.ConradとJ.Schneiderの『逸脱の医療化』を中心に、その後の医療化論の議論を概観した。その後、その成果を、これまで申請者がフィールドにしてきた「不登校」の世界における現状と対話を試み、それについては書籍に掲載する論文の形で公表することができた。次に、「不登校」の親の会やフリースクールに関わりのある人々が中心となって編集し、当事者に多くの読者をもつ『不登校新聞』について、これまで出版されているものを複写入手し、データ整理を試みた。彼らの多くは「医療」との付き合いを模索しており、今後内容を精査・分析することで、知見に加えることを考えている。最後に、特に1990年代初頭から静かに注目を集め始め、2000年以降にわかに大きな社会問題となった「ひきこもり」について、その言説史をまとめる作業に着手した。「ひきこもり」は、歴史的には「不登校その後」として着目され始めたが、とりわけ犯罪との関連で着目された2000年以降、「不登校」の中でもとりわけ医学的な介入の対象となるか否かが、専門家の間でも議論となった。実はその議論には、「不登校」に関する同種の議論が大きく影響しており、これをまとめていくことは、「不登校の医療化論」を考えていく上で、有用な知見をもたらすことと思われる。次年度以降の課題として継続していきたい。今年度は,昨年度に引き続き,特に「逸脱の医療化」に関する欧米における研究論文の収集と整理を中心とした研究を行った。また,同分野と関連が強いと考えられる「スティグマ」の社会学についても併行して文献研究を進めた。これは,「不登校」をとりまく諸現象のうち,本人はもちろんのことだが,親,とりわけ母親が被ることの多い挫折感と「医療」の対象として見られることの関連を考察することを目指すからである。古くは,T.パーソンズが指摘したように,「医療化」の側面には,その「患者」としての役割を引き受けることで,その本人が社会的な義務を免除されたり,免責の感情が生まれることがしばしば見受けられる。しかし「不登校」の場合,歴史的にこの点が機能七てこなかったことがひとつの特徴としてあげることができる。同時に,これら欧米の研究では,その周囲にいる人間,とりわけ当人に関わりが深い人間への影響は,一部を除き十分に目配せされてきたとは言い難いが,「不登校」については,まさにその点にも大きな特徴がある。よく知られるような母親たちを中心とした「不登校は病気じゃない」という異議申し立ては,「不登校」という現象がもっているこうした特異な点を考察しなければ,その意味をくみ取ることは不可能である。この点については,現在作業仮説ができあかっており,これをもとに最終年は聞き取りを進めていきたいと考えている。今年度は、まず、これまでに引き続き、「逸脱の医療化」に関する欧米の研究論文・文献の収集と整理を行った。その成果を踏まえた上で、「不登校」との接続や、関連性について近年注目を集めるようになった「ひきこもり」について、特に、同現象が問題化された2000年以降の大衆雑誌記事における意味づけの過程とその変遷を追跡することで、「ひきこもり」が当初、精神医療カテゴリーとしてわが国で問題化され、後に、若者の労働問題としての側面を強めていく様相をエスノグラフィーとして記述する研究成果を、書籍として発表することができた。また同書においては、「医療問題」として語られがちな「ひきこもり」について、そのカテゴリー化の政治性にも触れ、おもに「統計調査」において恣意的に定義づけられる様相について指摘し、実態把握における限界を指摘する一方で、その「線引き」が、人々がこの問題に向き合う際のひとつの「認識の方法」として確立されているものであることを指摘する章を、愛知教育大学の川北稔氏と共著で公開することができた。これらの研究は、直接的には「不登校の医療化」をあつかったテーマではないが、「ひきこもり」は歴史的には「不登校」の「重篤なもの」として語られた時期を経て、1990年代後半に社会的注目が高まったのが、2000年のいくつかの犯罪における容疑者が「ひきこもり」であったことで、言わば社会防衛の発想から再注目されたものであり、その際に、精神医学的知識が問題化の方向付けを確定し、「病気ではない不登校」と区別される形で問題として独立した経緯がある。
金属一金属結合の還元的切断による反応場の構築

2電子還元により一つの金属一金属結合が切断されて配位的不飽和な金属サイトを形成することが期待される[MCp^*)_3(μ_3-S)]^<2+>(M=Rh,Ir)および[(CoCp^*)_3(μ_3-S)]^<2+>を触媒とする電気化学的CO_2還元反応を行った。アセトニトリル中での電解電位-0.7.-1.50V(SCE)の反応ではC_2O_4^2が電流効率60-80%で生成することを見いだした。特に、[(IrCp^*)_3(μ_3-S)]^<2+>の2電子還元体はCO_2気流下ではアセトニトリルと反応して反応活性種と考えられる[(Ir-η^5-Cp^*)_2(Ir-η^4-Cp^*CH_2CN)(μ_3-S)]^+を与えることを明らかにした。その結果、シュウ酸生成は量初に架橋イオウにCO_2が付加し、1電子還元を受けると2分子目のCO_2が金属に結合して、1:2付加体を形成する。さらに、還元反応が進むと二量化反応によりシュウ酸が生成することを見いだした。シュウ酸生成速度に関してはIr>Rh>Coの順に低下するが、Co錯体では電極電位-0.70Vでシュウ酸イオン(C_2O_4^<2->)が生成する。この電位は水中(pH 0.25°C)でのCO_2還元によるシュウ酸生成(H_2C_2O_4)の熱力学的平衡電位より正側にあり、CO_2の活性化の観点のみならず、エネルギー的にも理想的なシュウ酸合成反応である。[(MCp^*)_3(μ_3-S)_2]^<2+>(M=Co,Rh,Ir)の2電子還元体は無水アセトニトリル中でCO_2と反応してシュウ酸を生成する。特に、N_2気流下では安定な[(IrCp*)_3(μ_3-S)_2]^Oが、CO_2下ではCH_3CNと反応して一つのCp^*基にCH_2CN^-が付加した[(Ir-η^5-Cp*)_2(Ir-η^4-Cp^*CH_2CN)(μ_3-S)]^+ ([1]^+)が生成する。アセトニトリル付加体は1分子のCO_2と付加体を形成する。また、その溶液を電気化学的に1電子還元(-1.50V vs.Ag/AgCl)を行うと、もう一分子のCO_2が付加してた後に、金属-イオウクラスター上での2分子のCO_2のカップリング反応によりシュウ酸が生成する(電流効率60-80%)。このようにIr錯体に関しては[(Ir-η^5-Cp*)_2(Ir-η^4-Cp^*CH_2CN)(μ_3-S)]^+が反応活性種であることが明らかにした。また、CO_2還元反応初期のみ少量のHCOO^-が生成(60%クラスター基準)することから、μ_3-S配位子がCH_3CNからプロトンを引き抜き、生じたCH_2CN^-がCp*環にトラップされて、[1]^+が生成したものと思われる。さらに、反応溶液の赤外スペクトルの詳細な解析により、1分子のCO_2はμ_3-S,もう一分子のCO_2は[1]^+の1電子還元によりIr-Ir結合の切断で生成した配位的不飽和なIr原子に結合していることが明らかとなった2電子還元により一つの金属-金属結合が切断されて配位的不飽和な金属サイトを形成することが期待される[(MCp^*)_3(μ_3-S)]

^<2+>(M=Rh,Ir)および[(CoCp^*)_3(μ_3-S)]^<2+>を触媒とする電気化学的CO_2還元反応を行った。アセトニトリル中での電解電位-0.7-1.50V(SCE)の反応ではC_2O_4^<2->が電流効率60-80%で生成することを見いだした。特に、[(IrCp^*)_3(μ_3-S)]_<2+>の2電子還元体はCO_2気流下ではアセトニトリルと反応して反応活性種と考えられる[(Ir-η^5-Cp^*)_2(Ir-η^4-Cp^*CH_2CN)(η_3-S)]^+を与えることを明らかにした。その結果、シュウ酸生成は最初に架橋イオウにCO_2が付加し、1電子還元を受けると2分子目のCO_2が金属に結合して、1:2付加体を形成する。さらに、還元反応が進むと二量化反応によりシュウ酸が生成することを見いだした。シュウ酸生成速度に関してはIr>Rh>Coの順に低下するが、Co錯体では電極電位-0.70Vでシュウ酸イオン(C_2O_4^<2->)が生成する。この電位は水中(pH0,25°C)でのCO_2還元によるシュウ酸生成(H_2C_2O_4)の熱力学的平衡電位より正側にあり、CO_2の活性化の観点のみならず、エネルギー的にも理想的なシュウ酸合成反応である。
歯髄細胞による組織修復・恒常性維持における細胞間ネットワーク機構の解析

歯髄にはう蝕や外傷などの様々な外的刺激に対して、象牙質を形成し、自己修復を行う能力がある。歯髄の恒常性維持や再生には、様々な細胞が関与し、間葉系幹細胞や血管内皮細胞の誘導機構が関与していると考えられている。われわれが注目した分子stromal cell derived factor 1α(SDF-1)は、間葉系幹細胞や血管内皮前駆細胞に作用することが知られている。今回の研究で我々はSDF-1がFGF-2やTGF-β、ALK5などの分子を介した細胞間のシグナル伝達を用いて歯髄の修復や恒常性の維持に関与している可能性を明らかにした。<目的>歯髄はう蝕や外傷などの様々な外的刺激に対し、修復象牙質を形成する自己修復能を有する。近年、この過程に歯髄に含まれる乳歯歯髄幹細胞と共に、間葉系幹細胞が関与していることが知られるようになってきた。ケモカインstromal cellderived factor 1α(SDF-1)は、Gタンパク質共役受容体であるCXCR4を介して間葉系幹細胞や血管内皮前駆細胞に対する遊走誘導に関与していることが知られている。本研究では、歯髄における間葉系幹細胞の遊走にSDF-1/CXCR4シグナルが関与しているのかを明らかにすることを目的とした。<結果および考察>1.SDF-1およびCXCR4 mRNAの発現の確認:RT-PCR法により、SDF-1αおよびCXCR4 mRNAの発現が全ての細胞種で認められた。2. SDF-1およびCXCR4産生の確認:Western blotting法および免疫染色法により、SDP11及びUE7T-13にタンパクレベルでのSDF-1とCXCR4の発現が認められた。3.SDP11により産生されたSDF-1の細胞遊走能の検討:Migration assayより、SDP11のCMはUE7T-13の細胞遊走を誘導した。CXCR4の阻害剤であるAMD3100で処理されたUE7T-13はSDP11由来のCMによる細胞遊走を抑制された。以上のことから、SDP11の産生するSDF-1は間葉系幹細胞を誘導することが示唆された。<目的>歯髄にはう蝕や外傷などの様々な外的刺激に対して、修復象牙質を形成する自己修復能がある。歯髄の恒常性維持や再生には、間葉系幹細胞や血管内皮細胞の誘導機構が関与している可能性がある。ケモカインstromal cellderived factor 1α(SDF-1)は、間葉系幹細胞や血管内皮前駆細胞に対する遊走誘導に関与していることが知られている。今回の研究で我々はSDF-1のmRNA発現がFGF-2で抑制されることを示した。この抑制機構については明らかにされておらず、今年度はFGF-2によるSDF-1の発現抑制機構の解析を目的とした。<材料と方法>歯髄細胞として、我々の樹立したヒト乳歯由来不死化歯髄細胞株SDP11を使用した。FGF-2によるSDF-1 mRNAの抑制機構の解析に、各種阻害剤を投与してその効果の検討を行った。<結果及び考察>SDP11にFGF-2を投与すると、SDF-1の発現は抑制される。FGF受容体の阻害剤としてAZD4547を使用したところ、これはFGF-2の作用を阻害した。しかしFGF-2が直接関与すると考えられているシグナル系の阻害剤を用いたところ、FGF-2の作用を阻害しなかった。AZD1480 (Jak阻害剤)はFGF-2の作用を阻害した。しかし、下流のniclosamide (STAT3阻害剤)を使用してもFGF-2の作用を阻害しなかった。標的遺伝子のスクリーニングとしてprimer arrayを行った結果、FGF-2を投与した時にTransforminggrowthfactor(TGF)の発現に変化が見られた。今回、非常に多数の細胞内シグナル経路の探索を行ったが、FGF-2によるSDF-1の抑制メカニズムは明らかにならなかった。以上の結果から逆に、SDF-1の発現機構は多段階的に複雑なメカニズムが存在することが考えられた。今年度は昨年度樹立した不死化ヒト乳歯歯髄細胞株(SDP11)を使用し実験を行った。昨年度の結果よりSDP11は遊走誘導に関与するSDF-1を発現することが明らかになった。今年度は創傷治癒の初期段階で重要とされるFGF-2との関係を調べた。SDP11におけるSDF-1のmRNA量はFGF-2を投与すると有意に減少し、FGFRの阻害剤であるAZD4547を投与すると、FGF-2によるSDF-1の発現抑制は抑制されることが明らかとなった。そこで、FGF-2によるSDF-1の抑制機構について解析を行うために、FGF-2のdownstreamの因子の様々な阻害剤を投与して検討を行ったが、抑制をrescureする阻害剤を発見することができなかった。そのために、PrimerArrayを行ったところ、TGFの発現に変化を確認することができた。SDF-1の発現機構は多段階的に複雑なメカニズムが存在することが示唆されたことから、「おおむね順調に進展している」と考えている。<目的>Stromal cell-derived factor-1α(SDF-1)はCXCL12とも呼ばれるケモカインの一つである。その受容体であるCXCR4を発現する間葉系幹細胞や血管内皮

前駆細胞の遊走はSDF-1によって強力に誘導され,組織の修復や再生に関与していると考えられている。我々はこれまで乳歯歯髄細胞において,SDF-1の発現はFGF-2により抑制されることを報告してきたが,その制御機構は不明である。そこで今回PrimerArrayによる半網羅的解析を行い制御機構の解明を試みることを目的とした。<材料と方法>乳歯歯髄細胞は脱落乳歯より採取し,hTERTを導入し不死化した細胞株を用いた。乳歯歯髄細胞株にFGF-2を投与し,TakaraのPrimerArray Cytokine-cytokine receptor interaction (Human)を使用し遺伝子発現の解析を行った。その結果を基に,分子間相互関係について検討を行った。<結果および考察>Primerarrayの結果より,FGF-2を投与してから48時間後の歯髄細胞ではTGF-β2およびTGF-βreceptor type 1 (TGFBR1, ALK5)の抑制が認められた。TGF-β1はわずかに発現が促進されていた。FGF-2投与によりTGF-β1, TGF-β2およびALK5の発現に継時的な影響があるか検討を行った。その結果,TGF-β2は投与後12時間後以降,ALK5は投与後24時間後以降に発現が有意に抑制されたが,TGF-β1の発現には有意差が無かった。本研究から歯髄細胞におけるSDF-1発現にALK5を介したシグナル伝達が関与していることが明らかとなった。歯髄にはう蝕や外傷などの様々な外的刺激に対して、象牙質を形成し、自己修復を行う能力がある。歯髄の恒常性維持や再生には、様々な細胞が関与し、間葉系幹細胞や血管内皮細胞の誘導機構が関与していると考えられている。われわれが注目した分子stromal cell derived factor 1α(SDF-1)は、間葉系幹細胞や血管内皮前駆細胞に作用することが知られている。今回の研究で我々はSDF-1がFGF-2やTGF-β、ALK5などの分子を介した細胞間のシグナル伝達を用いて歯髄の修復や恒常性の維持に関与している可能性を明らかにした。今回実験を始めるに当たり、不死化ヒト乳歯歯髄細胞株を樹立した。外来で治療のために抜歯された乳歯より分離した歯髄細胞から不死化細胞株の樹立を行った。3つの細胞株を作製し、そのうち骨芽細胞や脂肪細胞への分化誘導能がある細胞株をヒト乳歯歯髄細胞SDP11として、以後の実験に使用した。歯髄細胞の恒常性を解析するにあたり、間葉系幹細胞の遊走誘導能が知られているSDF-1の発現調べた。SDP11におけるSDF-1の産生をmRNAレベルおよびタンパク質レベルで示すことができた。また、SDP11のcondition mediumが間葉系幹細胞UE13T-7細胞の遊走を誘導することをtransmembrane migration assayにより示した。さらにSDF-1の受容体であるCXCR
アミロイドβオリゴマーによる認知機能障害に対する習慣的運動の効果の作用機構の解明

ヒトは加齢とともに記憶力や学習効率が低下するが、運動によって高齢者の認知機能が改善されることはよく知られている。アルツハイマー病(AD)患者でもこれは例外ではないことから、薬による治療法が未だ確立しない中、習慣的な運動は新たな治療的介入の一環として注目を集めている。ADにおいて神経伝達機能の低下はアミロイドβタンパク質(Aβ)のオリゴマーによって引き起こされることが示唆されている。本研究は細胞内のAβオリゴマーの機能解析に最適な新規ADモデルマウスを用いて、Aβオリゴマーが引き起こす認知機能障害が運動によってどう変化するのか、またその変化を引き起こす生体内の因子を探索しその作用機構を解明する。