hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
7テスラ高解像度3次元拡散イメージングによるアルツハイマー病の超早期診断法の確立

本研究では、3テスラ高解像度拡散テンソルイメージングの解析により、アルツハイマー病(AD)に移行する軽度認知障害(MCI)患者の海馬傍回帯状束の微細な変化を検出し、ADに移行するMCI患者の早期画像診断に対する有用性を明らかにした。また、極小撮像範囲による7テスラ高解像度拡散イメージング法を開発し、今後、多断面同時励起法を組み合わせることで、認知症を超早期に高精度かつ無侵襲に検出する革新的技術基盤の確立に大きく寄与すると期待される。本研究では、7テスラ高解像度拡散MRIを用いたアルツハイマー病(AD)の超早期診断法の確立を行うために、まずは3テスラ高解像度拡散テンソル画像より、FA, MD, DA, DRの全脳拡散パラメータマップの算出と解剖学的標準化を行った後、アトラス手法による微小神経線維の高精度自動画像解析法を考案し、軽度認知障害(MCI)の早期診断能および進行予測能を検証した。具体的には、既に取得した高齢健常者25例、MCI-non converter 20例、MCI converter 20例、AD 20例の臨床MRIデータを後方視的に収集し、JHUテンプレートを用いて帯状束の亜区域(海馬傍回帯状束、後部帯状束)を検討した。対照群に比し、海馬傍回帯状束ではMCI converterおよびAD群で、後部帯状束ではAD群で拡散指標に有意な変化を認めた。これは、ADの前駆期でも海馬傍回帯状束内の神経線維に既に変化が生じていることを示唆している。また海馬傍回帯状束の変化は、後部帯状束に比し明瞭であった。MCI converterと対照群の識別能は、FAでは感度が、MDとDAでは特異度が高い傾向があり、複数の指標を総合的に評価することで、MCI患者のAD移行の診断精度が向上する可能性がある。高解像度容積拡散テンソル画像による本解析法は、ADに移行するMCI患者の海馬傍回帯状束の微細な変化を検出することができ、ADに移行するMCI患者の早期診断に対して有用であることを確認した。本研究では、7テスラ高解像度拡散MRイメージング法を確立し、早期認知症患者を縦断的に検討することで、認知症を超早期に高精度かつ無侵襲に検出・評価する技術基盤の確立が目的である。昨年度は、3テスラ高解像度拡散テンソル画像の解析により、ADに移行するMCI患者の海馬傍回帯状束の微細な変化を検出することができ、早期診断に対して有用であることを確認した。本年度は、7テスラ高解像度拡散イメージングの確立を行っている。また並行して、PDでは認知症を合わせ持つ疾患があり、早期鑑別診断が十分確立していないパーキンソニズムを呈する運動失調症を対象に、3テスラ拡散尖度画像(DKI)を用いて基底核・脳幹・小脳の微細構造変化の検出および鑑別診断の可能性について検討した。発症早期のPD, MSA, PSPを対象に、DKIの元画像を撮像し、独自に開発したソフトウェアを用いて、平均拡散尖度(MK),拡散異方性(FA),平均拡散能(MD)マップを算出した。早期PD群に比し、MSA-C群では橋横走線維・中小脳脚のMK値など、PSP群では深部灰白質・中脳被蓋・上小脳脚・小脳など広範囲に有意差を認めた。また、従来のMR parkinsonism index (MRPI)に対応する新たな定量指標としてDKIを用いたdiffusion MRPI (dMRPI)を考案し、早期診断基準としての可能性を検証した。dMRPI-MK値のみが、早期PD, MSA, PSP間の全てにおいて有意差を認め、かつ高い感度・特異度(80%以上)を示した。DKI定量解析によって、発症早期の運動失調症における脳幹や小脳脚の軽微な変化を検出することができ、中でもdMRPI-MKは早期PD, MSA, PSPを従来の定量指標に比し高い感度・特異度で識別できることから、早期診断基準の一つとして有望であると示唆された。本研究では、7テスラ高解像度拡散MRイメージング法を確立し、早期認知症患者を横断的・縦断的に検討することで、認知症を超早期に高精度かつ無侵襲に検出する技術基盤の確立が目的である。これまでに3テスラ高解像度拡散テンソル画像(DTI)の解析により、アルツハイマー病(AD)に移行する軽度認知障害(MCI)患者の海馬傍回帯状束の微細な変化を検出することができ、ADに移行するMCI患者の早期診断に対する本手法の有用性を明らかにした。本年度では、新たに導入した特殊な高分解能撮像法である局所励起技術を用いて、7テスラ高解像度拡散イメージング法の基礎検討を行った。局所励起を用いることで、従来よりも局所面内分解能の向上に成功したものの、信号雑音比は低下した。加算回数やスライス厚を工夫することで画質改善が得られたが、撮像時間の延長やスライス方向の低分解能化により現実的ではなかった。今後は、撮像の高速化が期待される多断面同時励起法を導入し、引き続き臨床研究の実現可能性を検討していく予定である。また一方で、パーキンソン病(PD)の診断後に認知機能の障害が現われる認知症を伴うPDがあるものの、パーキンソニズムを呈する運動失調症の早期鑑別診断は未だ十分確立していない。

そこで、3テスラ拡散尖度画像(DKI)と定量的磁化率マッピング(QSM)を用いて、発症早期のPD, MSA-P, MSA-C, PSPSの各疾患群の脳幹・基底核の微細構造変化の検出および早期鑑別診断の可能性について検討した。DKIとQSMの定量解析によって、発症早期の運動失調症における脳幹や基底核の軽微な変化を検出することができ、中でも中脳被蓋と橋横走線維比の平均拡散尖度(MK)および被殻後部の磁化率(MS)は早期PD, MSA-P, MSA-C, PSPSを高い感度・特異度(80%以上)で識別可能であり、早期診断基準の一つとして有望である。本研究では、3テスラ高解像度拡散テンソルイメージングの解析により、アルツハイマー病(AD)に移行する軽度認知障害(MCI)患者の海馬傍回帯状束の微細な変化を検出し、ADに移行するMCI患者の早期画像診断に対する有用性を明らかにした。また、極小撮像範囲による7テスラ高解像度拡散イメージング法を開発し、今後、多断面同時励起法を組み合わせることで、認知症を超早期に高精度かつ無侵襲に検出する革新的技術基盤の確立に大きく寄与すると期待される。画像解析法は確立し、その成果を上げたが、7テスラ高解像度拡散MRイメージング法はハードウェアに依存するものが多く、その導入までに時間を要している。一方、並行して進めてきた撮像シーケンスプログラムの開発環境整備が終了したため、今年度は撮像シーケンスの開発も同時に進める予定である。放射線科学局所励起・多断面励起・高次周波数空間パラレルイメージング・Adiabatic pulseなどの技術を組み合わせることで、7テスラ超高解像度等方性ボクセルを実現し、従来法と画質等を比較検討する。また早期MCI患者と高齢健常者を前方視的にリクルートし、ベースラインを撮像する予定である。画像解析法は確立しつつあるが、7テスラによる超高解像度容積拡散イメージング法はハードウェアに依存するものが多く、その導入までに時間を要している。今年度中に開発を行い、検討したい。学術論文掲載料等の請求書到着に時間を要しており、未使用額が生じた。3テスラMRIで独自に開発した容積拡散イメージング法を7テスラMRIに移植し最適化する計画である。局所励起・多断面励起・高次周波数空間パラレルイメージングなどの技術を組み合わせることで、超高解像度等方性ボクセルを実現し、健常ボランティアに対して磁場強度別に評価し、比較検討する。学術論文掲載料等の請求書が到着次第、未使用額はその経費に充てることとしたい。25年度に7テスラによる超高解像度容積拡散イメージング法の開発を行い、健常ボランティアに対して撮像を行うとともに学会にて発表する予定であったが、その準備に時間を要しており、学会参加費等の未使用額が生じた。このため、高解像度容積拡散イメージング法の開発・解析と学会での発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。
ウイルス性脳炎発症機構に関する新しい概念-宿主の防御戦略とウイルスの生存戦略-

ウイルスの増殖する場やその効率はウイルス自身の増殖能力と宿主の防御能力とのバランスで決定され、その結果そのウイルス特有の病態が決定されると考えられる。ポリオウイルスのように中枢神経系で効率よく増殖するがその他の組織ではよく増殖できないウイルスのトロピズムを決定する要因について研究を行なった。宿主はウイルス感染を様々なセンサーで検知し自然免疫系による防御を行なう。ウイルスRNAのセンサーとしてRIG-I, MDA5, TLR3, TLR7が知られているのでどの経路が重要であるかを調べた。個体レベルの感染においてポリオウイルスは種々のセンサーのうち、TRIFによってシグナルが伝達される経路(TLR3と考えられる)によって効率よく検知されるが、MyD88を介する経路やRIG-I, MDA5による経路では効率よく検知されないことが判明した。ポリオウイルスの検知を担っている組織は主に脾臓であり、脾臓に存在する細胞でTRIFを介する経路でポリオウイルスが検知されていると考えられた。ウイルスは他のセンサーシステムを回避する機構をもっていることが予想され、そのことが組織によるIFN応答の偏りを生みポリオウイルスに特有の病態を生ずる原因であると考えられる。ポリオウイルスが急性脳炎・脊髄炎を引き起こすのはウイルスが感染した細胞や組織によってIFN応答性が異なっていることが原因の一つである。ポリオウイルス感染後神経系組織のIFN応答は鈍く,非神経系組織の応答は素早く,強い。最近の知見によってIFN産生に至るウイルスRNAの検知は細胞内RNAセンサーであるRIG-I,MDA5や細胞外もしくはエンドソーム内RNAセンサーであるToll-like receptor(TLR)-3,TLR-7によってなされており,これらのセンサーは特定の細胞で機能する防御戦略がとられていることが示されている。したがってポリオウイルス感染時に細胞・組織によってIFN応答性が異なる理由の一つに様々な場面において異なったセンサーを持っている細胞にウイルスが感染していることが考えられた。そこで我々はポリオウイルス感染時にどのようなセンサーが関与しているかをノックアウトマウスを用いて調べた。ポリオウイルスレセプタートランスジェニックマウスとRIG-I KO,MDA5 KOマウスを交配した。これらのマウスの肝臓ならびに腎臓初代培養細胞においてMDA5がIFN産生に必須であることが判明した。ところがマウス個体においてはMDA5 KOマウスにおいてもウイルス感染後にIFN応答がみられ,マウスの生存も野生型と比較して大きく変化がないことが判明した。したがってポリオウイルス感染時にはMDA5以外によるウイルス検知機構も重要な役割を果たしていると考えられる。ポリオウイルス感染後神経系組織のIFN応答は鈍く、非神経系組織の応答は素早く、強い。最近の知見によってIFN産生に至るウイルスRNAの検知は細胞内RNAセンサーであるRIG-I、MDA5や細胞外もしくはエンドソーム内RNAセンサーであるToll-like receptor (TLR)-3、TLR-7によってなされており、これらのセンサーは特定の細胞で機能する防御戦略がとられていることが示されている。したがってポリオウイルス感染時に細胞・組織にウイルスが感染している、あるいは検知されていることが考えられた。昨年度までにRIG-IやMDA5はポリオウイルス感染では最も重要な経路でないことが判明しているので、今年度はTRIFとMyD88の影響を調べた。ポリオウイルス感染時には主に脾臓でIFNが産生されるが、TRIF KOマウスではIFNαやISGの誘導レベルが低下しており、種々の組織でのウイルス増殖も増し、マウス個体の生存率も低下した。したがってポリオウイルスの感染の検知は主に脾臓に存在する細胞で行われ、しかもTRIFに依存する経路が重要であることが判明した。さらに細胞種を同定し、ポリオウイルスはこの経路で検知されてしまうメカニズムを解明することが重要であると考えられる。
古代ローマにおける皇帝裁判と皇帝顧問団に関する研究

本年度は先ず、皇帝裁判の審理過程を史料から再構成してみた。それは次のような手順で進行した。(1)皇帝が顧問団と共に着座し、訴訟当事者たちは弁護人と共に帝を挟んで対峙する。(2)彼らは水時計で定められた時間内で告発と弁明を交互に行う。(3)当事者への審問は皇帝に限られ、顧問団は傍聴するに留まる。また証人尋問や証拠調べがなされる。(4)皇帝は判決について顧問団に諮問し、その後で判決を宣告する。(5)判決執行。以上の過程の中で、(4)に対して更なる検討を加えた。つまり、顧問団が諮問に対して提示する判決案が裁判官たる皇帝によって如何に扱われたかを考察した。具体的には、顧問団の多数決が判決を決め、皇帝はこれに従って宣告したにすぎないのか否か、という点である。その結果、以下の結論を得た。民事訴訟においても、刑事訴訟においても、皇帝は必ずしも顧問団の多数決に従わず、独自の判断で判決を下しえたことが判明した。顧問団が提示する判決案は皇帝に対して何ら拘束力を有さず、彼にとっては単なる参考意見にすぎなかったのである。しかし顧問団の陪席が無意味であったとは一概に言えない。というのも顧問団の意見が皇帝に影響を与えたであろうことは少なくとも認めるべきと思われるからである。また顧問団は「貴顕の人士たち」から構成されていたため、彼らの公平な意見が順当なる判決を導くに違いないという期待感を訴訟当事者たちに抱かせていたことが史料から窺われた。即ち、顧問団の陪席こそが皇帝が下す判決に客観性という虚構を与えることになったのである。これにより、そもそも法的根拠に欠ける皇帝裁判は制度としての正当性を具備しうることにもなったと言えよう。皇帝裁判の実態を把握するため、史料に比較的恵まれている帝政初期を取り上げ、元老院議員層がいかなる犯罪で皇帝裁判にかけられているか、を探った。その結果、皇帝裁判は帝室に関係した犯罪、早急な対処が求められる犯罪(特に陰謀)、皇帝の側近や重要属州の総督が犯した犯罪、を担当する一方で、法定犯罪や緊急性薄き犯罪は元老院裁判に委ねられていたことが判明した。この事実から、皇帝は被告議員たちを恣意的に自らの法廷に召喚したのではなく、世論を視野に入れた上で、皇帝裁判の合法性や正当性を主張しうるケースに対して司法権を行使していたと言える。しかし皇帝裁判が管轄する犯罪領域の存在は皇帝裁判権に対する人々の批判を封じたにせよ、判決に客観性を与えることには何ら資さない。そこで、次に、皇帝裁判に陪席して判決を皇帝に助言した「皇帝顧問団」をその人的編成の点から検討した。そして顧問団メンバー全員が皇帝によって任意に召集されたのではないことが明らかになった。帝政初期における顧問団は、民会が選出する政務官や元老院が選出する顧問団員といった国制上の正規機関によって選ばれた人々を含んでいたのである。このような皇帝が原則的に関与しない人選のあり方が判決の外面的客観性を高めることに資し、皇帝裁判の定着を促したと考えられる。しかし2世紀前半のハドリアヌス帝以降、皇帝が顧問団員全てを自ら選び、法学者を意識的に起用するようになる。これは、既に皇帝裁判が定着を遂げた結果、皇帝が正規機関に顧問団の人選を任せてまで、裁判の客観性を求める必要が薄れたこと、皇帝が度重なる帝国巡行によって顧問団を随員から構成せざるをえなくなったこと、に起因するのであろう。(5)判決執行。
記憶形成と固定化においてNMDA受容体依存性LTPがおこる時間枠の探索

光によるスパインのsLTP解除光でCofilinを不活化するためには、光照射により活性酸素を産生し近傍(5-10 nm)に存在する蛋白質等を不活化できる技術であるCALIを導入した。SuperNova (SN)は1光子500600 nm及び2光子(800, 1000nm)励起によって高効率でCALIを誘導できる。そこでSNとCofilinの融合蛋白質(Cofilin-SN)をスライス培養海馬神経細胞のspineに発現させた。二光子グルタミン酸刺激によって単一スパインにsLTP誘導し、その10分後にスライス全体に光を照射すると、sLTPが誘導されたスパインだけが縮小し、sLTPを誘導していないspineには影響がなかった。sLTPの誘導1分前、50分後の光照射ではそれぞれ影響がなかった。以上の性質を利用することによって、脳における可塑性の時間枠を探索することが可能であると考えた。LTPの抑制を脳内で行うために、Cofilin-SNをCaMKII-Creマウス両側海馬CA1の錐体細胞に発現させ、海馬直上に光ファイバーを挿入した。記憶の評価はIAテストを用いた。マウスを明室に入れると、マウスは暗い場所を好む性質があるため、通常1分以内に暗室に入る。暗室に入った後、電気刺激を加える。この時点で、恐怖条件づけの記憶が誘導されると想定される。翌日再び明箱にマウスを入れ、暗箱に入るまでの時間を計測する。電気刺激によりLTPが誘導され記憶が形成されれば、暗箱へ入るまでの時間が遅延する。記憶タスク2-20分後に光照射を行うと記憶が消去された。一方で記憶タスク60分以降、1分前に光照射行ってもそれぞれの記憶に影響はなかった。以上から、本手法によって学習後40分後までの光照射でLTPが解除され、LTPの時間枠探索が可能であることを明らかにした。昨年度までに、chromophore-assisted light inactivation (CALI)を用い,光にてコフィリンを不活化することで、海馬長期増強(LTP)を起こしたシナプスを特異的に解除する技術を確立した。さらにIn vivoでLTPの抑制を行うために、AAVにより海馬CA1神経細胞でCofilin-SNを発現させ、光ファイバーを通じて海馬に光照射した。記憶はInhibitoryAvoidance (IA)testにより検討した。記憶が形成されたと想定される電気ショックの2-20分後にCALIを行うとDay2での遅滞時間が解消した。以上から、光照射によりCofilinを不活化する本手法は、LTPを特異的に解除可能な新たな光操作技術であり、この手法を用いることで脳内において可塑性が起きる時間枠を特定することが可能となる。以上から、記憶における可塑性の時間枠の同定を目指す課題はおおむね順調に進んでいると言える。さらにこれまでに開発した技術を用いることで、可塑性の時間枠を具体的に同定することを今後はさらに目指していく。昨年度までに開発した技術を用いることで脳内において可塑性が起きる時間枠を特定することが可能となる。具体的には海馬において記憶の形成、想起、固定化の前後の様々なタイミングで光を照射することで、可塑性が起きている時間枠を同定する。さらに、海馬からの入力があり、記憶の固定化に関与している皮質においても同様の実験を行うことで、脳の領域間における記憶可塑性のダイナミズムを明らかにしていく。

一方で記憶タスク60分以降、1分前に光照射行ってもそれぞれの記憶に影響はなかった。以上から、本手法によって学習後40分後までの光照射でLTPが解除され、LTPの時間枠探索が可能であることを明らかにした。昨年度までに、chromophore-assisted light inactivation (CALI)を用い,光にてコフィリンを不活化することで、海馬長期増強(LTP)を起こしたシナプスを特異的に解除する技術を確立した。さらにIn vivoでLTPの抑制を行うために、AAVにより海馬CA1神経細胞でCofilin-SNを発現させ、光ファイバーを通じて海馬に光照射した。記憶はInhibitoryAvoidance (IA)testにより検討した。記憶が形成されたと想定される電気ショックの2-20分後にCALIを行うとDay2での遅滞時間が解消した。以上から、光照射によりCofilinを不活化する本手法は、LTPを特異的に解除可能な新たな光操作技術であり、この手法を用いることで脳内において可塑性が起きる時間枠を特定することが可能となる。以上から、記憶における可塑性の時間枠の同定を目指す課題はおおむね順調に進んでいると言える。さらにこれまでに開発した技術を用いることで、可塑性の時間枠を具体的に同定することを今後はさらに目指していく。昨年度までに開発した技術を用いることで脳内において可塑性が起きる時間枠を特定することが可能となる。具体的には海馬において記憶の形成、想起、固定化の前後の様々なタイミングで光を照射することで、可塑性が起きている時間枠を同定する。さらに、海馬からの入力があり、記憶の固定化に関与している皮質においても同様の実験を行うことで、脳の領域間における記憶可塑性のダイナミズムを明らかにしていく。動物(マウス)の繁殖が予定通りに進まずに、昨年度に計画していた実験(IAテストによる行動実験)が、昨年度に実行することができず、それらの実験を次年度に実行する必要が生じたため。
乳児急性骨髄性白血病における新規クラス1遺伝子変異の単離

ダウン症の新生児は、一過性骨髄異常増殖症(TAM)と骨髄性白血病(ML-DS)を発症するリスクが高い。いずれの疾患の症例においても、その多くはGATA1遺伝子に変異を有している。この変異は、N末端ドメインを欠いたGATA1タンパク(GATA1s)のみの発現を引き起こす。我々は新規のクラスI変異の単離を試みたが、残念ながら成功しなかった。しかし、我々は自然発生による、15アミノ酸あるいは43アミノ酸の内部欠損GATA1変異(GATA1 ID)を6例のTAM患者に認めたことを報告する。この変異体は第三エクソンの変異により異常なスプライシングが引き起こされ発現する。この変異体を持つ患者は全て非常に高い白血球数を有した。このとは、この変異がクラス1様の活性を有する可能性が示唆されたダウン症の新生児は、一過性骨髄異常増殖症(TAM)と骨髄性白血病(ML-DS)を発症するリスクが高い。このとは、この変異がクラス1様の活性を有する可能性が示唆された【研究の目的】研究の目的は、ダウン症乳児の約10%にみられる一過性骨髄異常増殖症(TAM)を含む乳児急性骨髄球性白血病とダウン症関連骨髄球性白血病(ML-DS)の発症機構を分子生物学的に明らかにすることである。特に、本研究においてはシグナル伝達系に関連する因子に注目し、新たなクラスI遺伝子変異の単離を目指している。【平成21年度の研究結果】計画通り、様々な白血病細胞株からレトロウィルス・ライブラリーの構築を試みた。また、エコトロピック・レトロウィルスを感染させることができる安全な遺伝子導入用ヒト細胞株を作製することに成功した。そして実際に作製したライブラリーを用いたスクリーニングを行った。ただし、いくつか解決しなければならない問題も出て来た。ライブラリーに含まれるcDNA挿入断片が比較的短く、活性型キナーゼを十分含む長さになっていない。これはRT-PCR法を用いて克服する予定である。またスクリーニングにともなって偽陽性クローンが単離される場合がある。遺伝子導入細胞株を変えることにより改善を図っている。また、本研究を進める過程において、当初クラス2変異を考えられていた転写因子GATA1の変異(この変異はほとんど全てのTAM,ML-DS芽球おいてみとめられる)が、その発現量のちがいによってクラス1様の活性をもつ可能性が出て来た。これは新規の所見であり、来年度の研究計画に入れる予定である。【研究の目的】研究の目的は、ダウン症乳児の約10%にみられる一過性骨髄異常増殖症(TAM)を含む乳児急性骨髄球性白血病とダウン症関連骨髄球性白血病(ML-DS)の発症機構を分子生物学的に明らかにすることである。【平成22年度の研究結果】レトロウィルス・ライブラリーの改良:PCR法を取り入れた完全長cDNAのクローニング法をライブラリー構築に組み入れた。また、ML-DS細胞株に発現量調節可能な変異GATA1発現ベクターおよびsiRM発現ベクターを導入し、ML-DS細胞内のGATA因子の発現量を人為的に変化させることにより、どのような表現型の変化が引き起こされるか検索した。しかし、GATA1発現量調節型ベクターの機能を評価したところ、感染効率は高いが細胞毒性によって、樹立できた細胞が非常に少ないことが分かった。また一過性の発現導入と表現型が一致しない部分もあることが判明した。クラス2変異を考えられていた転写因子GATA1の変異が、その発現量のちがいによってクラス1様の活性をもつ可能性が出て来た。この知見はBloodに発表することができた。【研究の目的】本研究の目的は、ダウン症乳児の約10%にみられる一過性骨髄異常増殖症(TAMを含む乳児急性骨髄球性白血病とダウン症関連骨髄球性白血病(ML-DS)の発症機構を分子生物学的に明らかにすることである。【平成22年度の研究結果】これまでの研究から、クラス2変異と考えられていた転写因子GATA1の変異が、その発現量のちがいによってクラス1様の活性をもつ可能性が出て来た。この知見は論文(Blood)として発表することができた。この結果をふまえ、さらにGATA1遺伝子の変異と細胞増殖の関連を注意深く検索したところ、これまでに報告がない内部欠損型GATA1因子を発現するTAMの一群が存在することを発見した。これら新規変異GATA1因子は二種類存在し、いずれもN末端側に存在する転写活性化ドメインの近傍を、43あるいは15アミノ酸残基欠損している。遺伝子変異は221塩基の挿入あるいは欠失であるが、いずれもスプラシング異常により、前述のような変異タンパク質を発現する。

このタイプの変異を有する症例はTAM全体の約5%ほどであるが、いずれの症例も初診時白血球数が10万/μLを超えるハイリスク群であり、半数の症例が早期死亡していることが明らかになった。内部欠損型変異GATA1因子は、従来報告のあるN末欠損型GATA1と比較すると転写活性化能が残っていることから、このような機能の差が、疾患の表現型に影響を与えている可能性が高い。本研究は投稿準備中である。
地域との連携をはかった民俗芸能の指導の方法論研究-総合調査と指針の作成-

本研究は、地域の教育力を生かした民俗芸能の指導について、その意義および方法を、全国レベルでの先行事例の悉皆調査およびその分析を通して明らかにしていくことを目的としたものである。(1)民俗芸能の指導の全国的な状況について全国の市教育委員会および東京都の区教育委員会すべてと、村教育委員会の一部にあて送付した、第1次アンケート調査「地域の民謡・民舞・民俗芸能の学習に取り組んでいる学校に関するアンケート」では、回答数470委員会のうち具体的な学校名の紹介があったものは280余りで約60%であった。また、学校数を総数でとらえると、小学校570校、中学校163校にのぼった。これをもとに各学校宛に送付した、第2次アンケート調査「地域の民謡・民舞・民俗芸能の学習についてのアンケート」では、350校から詳細な実施状況に関する回答を得た。全体として、地域の指導者を迎えた民俗芸能の指導が全国的に展開されている、運動会など学校行事との関連で指導されていることが多い、その主なねらいは民俗芸能の指導を通して地域への関心を深めることにある、学校週五日制に移行することにより活動の存続を危ぶんでいる学校が多いことなどが明らかとなった。(2)実地調査による事例研究(3)指針の作成学校と地域との連携の在り方について、代表的な実践校の例を参照しながらまとめた。また、今後の課題として、民俗芸能を通した表現力の育成をも視野に入れた実践の在り方を示した。地域の教育力を生かした民俗芸能の指導の意義および方法を明らかにするために、(1)全国の小中学校における民俗芸能の指導の全体像と、そこでの地域と学校の連携の方法を明らかにする、(2)特徴的な事例を絞り込み、実地調査による事例研究を通してその成果と問題点を明らかにする、の2点について以下のような方法で研究を進めた。(1)全国市町村教育委員会1000ケ所にあてて「地域の民謡・民舞・民俗芸能の学習に取り組んでいる学校に関するアンケート」を送付し、各管内での情報収集を依頼し、各教育委員会から多大な協力を得ることができた。その結果については現在集計中だが、予期した以上に全国各地の数多くの学校で地域と連携をはかった民俗芸能の実践が行われていることが明らかとなった。(2)第1回調査では宮崎県ならびに沖縄県において実地調査を行った。宮崎県では「刈干切り歌」「ひえつき節」「神楽」の地域での在り方について調査し、本場のすぐれた歌い手による演唱を収録し、民俗音楽とくらしとの関わりを考える資料とした。また、沖縄県八重山郡小浜島では、「種子取祭」を中心に年中行事と音楽の関わりについて調査を行った。第2回調査では宮崎県椎葉村内の小中学校の実践(小学校4校、中学校1校)を対象とし、地域との連携をはかった民俗芸能の指導の方法論を整える資料として、さまざまな角度から調査を行った。各校での神楽、民謡、民舞への取り組みはすでに長い歴史を備えており、次年度以降の本研究の方法論を検討する上で多くの示唆を受けるものであった。平成12年度に全国の市教育委員会を中心に実施した「地域の民謡・民舞・民俗芸能の学習に取り組んでいる学校に関するアンケート」の回答に基づき、全国約600の小中学校に「郷土芸能・民謡の学習についてのアンケート」を送付し、約60%の学校から回答を得た。この集計により、学校で取り上げられている民俗芸能の種類、地域との連携の方法、実施の意義と実施上の問題点などが明らかとなった。またこの中から特徴的な実践を行っている学校として、石川県羽咋郡西浦小学校、宮城県栗原郡富野小学校、沖縄県八重山郡竹富小学校など全国10数校の実践の実地調査を行った。また、沖縄県教育委員会文化課では、沖縄県の民俗芸能の調査報告について資料収集を、沖縄県中学校文化連盟では、「地域と連携をはかった民俗芸能の指導」の実践に取り組んでいる県内各地の学校についての資料収集とインタビューを行った。竹富小・中学

校では総合的な学習に関する見学ならびに実践報告の収集を行った。小浜小・中学校では、校長以下全職員と小浜島における「地域との連携をはかった民俗芸能の指導」の在り方について討論の場を持った。小浜島全域では、地域の教育力をはかるために、盆行事の練習の過程における子供たちの関わりの様子を探った。西浦小学校では、全校児童による地域の獅子舞の練習、本番を記録し、実践にあたっての諸問題について、学校および地域の関係者へのインタビューを行った。また、富野小学校では、長年にわたる神楽「鶏舞」の取り組みの展開、全校縦割りグループによる学習活動の成果などについて取材した。平成12年度13年度にわたる研究成果について、研究報告書にまとめた。
波動の伝播特性に着目した構造物の損傷同定に関する研究

本研究は,構造物の波動伝播特性に注目した損傷同定法の基礎的研究を行うものであり,以下の各項目について成果を上げることを目的としている.1.単一の部材からなる構造物について,波動のセンシング技術を確立する.2.波動伝達関数の同定技術を確立する.3.人工的な損傷を部材に与えたとき,波動伝達関数がどのように変化するかを検討する.4.3.の結果に基づいて,波動伝達関数から損傷を逆同定する手法を確立する.5.複数の部材から成る大規模構造物について,1.4.の手法を適用することを試みる.本年度は,単一の部材を対象として基礎的な研究を行い,以下のような知見を得た.1.波動のセンシング方式に関する検討単一の棒状部材からなる実験装置を構成し,部材を伝播する様々なモードの波動の中から特定のモードの波動成分を選択的に観測するセンサを構成した.さらに近接した複数点での波動観測データから,進行波及び後退波及び成分を分離する手法を確立した.センサ材料には圧電フィルムを用いた.2.波動伝達関数の同定法に関する検討部材上の2点で計測した波動信号(進行波及び後退波)間の波動伝達関数行列の同定法を確立した.同定手法として適応フィルタリング手法を用いた.3.配管構造物のへルスモニタリングヘの応用配管の漏洩検出問題を扱い,上述の研究によって確立した圧縮波動のセンシング技術および波動伝達関数の同定技術を応用して,直接配管の漏洩検出を行うシステムを開発した.簡単な配管の実験装置を構成し,センサと信号処理装置を取り付けて,漏洩監視の実験を行った.本研究は,構造物の波動伝播特性に注目した損傷同定法の基礎的研究を行うものであり,以下の各項目について成果を上げることを目的としている.1.単一の部材からなる構造物について,波動のセンシング技術を確立する.2.波動伝達関数の同定技術を確立する.3.人工的な損傷を部材に与えたとき,波動伝達関数がどのように変化するかを検討する.4.3.の結果に基づいて,波動伝達関数から損傷を逆同定する手法を確立する.5.複数の部材から成る大規模構造物について,1.4.の手法を適用することを試みる.本年度は,単一の部材を対象として基礎的な研究を行い,以下のような知見を得た.1.波動のセンシング方式に関する検討単一の棒状部材からなる実験装置を構成し,部材を伝播する様々なモードの波動の中から特定のモードの波動成分を選択的に観測するセンサを構成した.さらに近接した複数点での波動観測データから,進行波及び後退波及び成分を分離する手法を確立した.センサ材料には圧電フィルムを用いた.2.波動伝達関数の同定法に関する検討部材上の2点で計測した波動信号(進行波及び後退波)間の波動伝達関数行列の同定法を確立した.同定手法として適応フィルタリング手法を用いた.3.配管構造物のへルスモニタリングヘの応用配管の漏洩検出問題を扱い,上述の研究によって確立した圧縮波動のセンシング技術および波動伝達関数の同定技術を応用して,直接配管の漏洩検出を行うシステムを開発した.簡単な配管の実験装置を構成し,センサと信号処理装置を取り付けて,漏洩監視の実験を行った.
カラビヤウ多様体,マッケイ対応と単純特異点

理論物理学の超対称紐理論の特別な場合として、次の予想が物理学者により提出された。GをSL(n,C)の有限群、C^nをn次元複素アフィン空間、S=C^n/Gをその商空間とするとき、もしSがcrepantなnonsingular resolutionXを持てば、e(X)=#(Gの共役類)。また、e(X)はXのオイラー数を表わす。この予想は、2,3次元の場合には、いろいろなひとびとの仕事から、正しいことが知られている。われわれは、論文[2][3][4]により、新しい観点から、2次元の場合に、この等式の数学的に興味深い説明を与えた。SL(2,C)の有限部分群Gに対して、Hilb^G(A^2),(G-軌道のHilbert scheme)を新たに導入し、そ構造を詳しく研究した。Hilb^G(A^2)からS:=A^2/Gへの、自然な写像をπとし、Eをその例外集合とする。Hilb^G(A^2)の構造の主要な部分は、このEである。われわれは、Eを特別な多項式を用いて、完全に記述、分類した。さらに、Eの点pには、G-不変なidealが自然に対応する。Iは無限次元のG加群だが,これから、自然に、有限G加群V(I)を、つくることができる。もし、pがEの非特異点ならば、V(I)は自明でない、既約なG加群であり、また、逆も正しい。この新しい事実を用いると、Gの自明でない既約表現の同値類の集合と、Eの既約成分の集合同一視が得られる。これは、古典的なMcKay対応に他ならない、ことが、新たに購入した計算機を用いた計算などによって、証明できた。
イノシトールリン脂質が創る細胞極性と細胞運動のメカニズム

乳癌細胞の極性形成の指標となる浸潤突起部位にリン脂質であるPIP2が非常に多く局在し、抗PIP2抗体の微量注入により浸潤突起形成が抑制されることから、浸潤突起形成にPIP2が必須であることを明らかにした。一方、PLCd1KOマウス皮膚ではマクロファージ等の浸潤、炎症性サイトカイン量の増大していた。また末梢血中の白血球数の増大など白血病と似た全身的異常を示す事が判明し、PLCd1が増殖と分化制御に重要な役割を担っていることが明らかになった。がんの85%以上は上皮系の組織より発生し、上皮糸のがんの多くか組織幹細胞に由来する。申請者らはイノシトールリン脂質代謝の要の酵素であるホスホリパーゼC(PLC)の中でも、PLCδ1は極性のある上皮細胞に発現が非常に多いこと、PLCδ1遺伝子欠損(KO)マウスは皮膚上皮系幹細胞の分化異常により無毛となり、皮膚腫瘍を形成すること、またPLCδ1KOマウスの皮膚では表皮の過増殖が観察されるが、これは炎症反応が引き金になっていることを明らかにしてきている。本年度は、PLCδ1KOマウスでは、好中球数の増大などの免疫反応異常が生じていること等を明らかにした。1. PLCδ1KOマウスにおける炎症反応と細胞増殖・転移との関連性の解析PLCδ1KOマウス皮膚において過増殖が観察され、免疫性細胞であるマクロファージ、顆粒細胞、T細胞の浸潤性の亢進、炎症性のサイトカインであるIL-1β, IL-6, MMP-9量の増加が観察された。また末梢血中の血液成分を分析した所、白血球数の有為な増大が見られた。更にカゼインを腹腔中に投与した際に集積する好中球量の増加等が観察された。こうした事実はPLCδ1KOマウスにおいて免疫応答の異常が生じていること、こうした異常が表皮の過増殖や皮膚腫瘍を誘導している可能性を示唆している。2.上皮細胞の極性形成におけるリン脂質の役割の解明上皮系がん細胞である乳癌細胞、大腸癌細胞、皮膚癌細胞等を用いて、PIP2・PIP3のバランスの乱れと浸潤突起形成、細胞接着や細胞極性との相関を検討した。第一に浸潤突起形成にはPIP2およびPIP3が不可欠であることが、リン脂質代謝関連酵素のRNAiにより判明した。またE-カドヘリンの発現にPIP2を産生する酵素であるPIPKIIβが重要な役割を担うことを明らかにした。我々はイノシトールリン脂質代謝の要の酵素であるホスホリパーゼC(PLC)の中でも、PLCδ1は極性のある上皮細胞に発現が非常に多いこと、PLCδ1遺伝子欠損(KO)マウスは皮膚上皮系幹細胞の分化異常により皮膚腫瘍を形成することを報告している。そこで、イノシトールリン脂質代謝が、どの様なメカニズムで皮膚上皮系幹細胞の増殖と分化の方向性の決定および分化異常と腫瘍の形成に関わっているのかを明らかにすることを目的とした。第一に、PLCδ1KOマウスでは皮膚の肥厚が観察されるが、こうした皮膚の肥厚と炎症やがんとの関連性が示唆されていることから、PLCδ1と炎症との関連性を検討した。まずPLCδ1KOマウス皮膚の切片での免疫性細胞であるマクロファージ、顆粒細胞、T細胞数を免疫組織学的に調べた所、野生型マウス皮膚に比べ45倍こうした免疫性細胞が浸潤していることが明らかになった。更に炎症性のサイトカインであるIL-1β,IL-6,MMP-9の量をRT-PCRにより比較検討した所、PLCδ1KOマウス皮膚で有為に増加していることが判明した。こうした事実はPLCδ1の欠損が炎症反応を惹起していることを示すものである。第二に、上皮系がん細胞の浸潤突起形成(極性形成)におけるリン脂質の重要性を明らかにした。まず乳癌細胞の浸潤突起部位にリン脂質であるPIP2が非常に多く局在していることを明らかにした。そこで抗PIP2抗体を乳癌細胞に微量注入した所、浸潤突起形成が抑制された。またPIP2を基質としてPI3キナーゼによって産生されるPIP3が浸潤突起形成に関与することが示唆されているので、PI3キナーゼ阻害剤であるWortmannin等で処理した所、この場合にも浸潤突起形成が抑制された。更にPIP2合成酵素であるPIPKIIβのRNAiにより、E-カドヘリンの発現が顕著に抑制された。こうした事実はPIP2・PIP3バランスが浸潤突起形成や細胞接着・細胞極性形成に重要であることを示している。
RNA干渉を用いた尿失禁責任遺伝子の同定と遺伝子治療の可能性について

脳血管障害に伴い生ずる過活動膀胱には尿失禁遺伝子の発現が示唆さる。これらの遺伝子は正常状態ではサイレントであるが、脳梗塞になるとその112時間後に発現し、脳幹部橋において新しい神経回路を形成して排尿反射を亢進させる。その発現は一時的であり、数時間後再びサイレントになる特徴がある。その候補遺伝子にはcycloxygenase-2(COX-2)、その下流にあるprostaglandin E synthase(PGES)が挙げられる。本研究では、中枢性頻尿モデル(脳梗塞ラット・マウス)を用いて橋背外側被蓋におけるCOX-2、PGES/PGDSの定量的解析を行い、さらにPGE2の脳局所microinjectionによる排尿反射への影響について検討した。COX-2の尿失禁遺伝子としての可能性を最終的に証明するためにはCOX-2 KO mouseを使った検討が必要である。そこでwild type mouseに脳梗塞を作成し、覚醒下での尿流動態検査を施行して、排尿反射の亢進の有無について検討した。1)PGESは脳梗塞作成5時間後にピークに達し、24時間後にも有意な発現量の増加が認められた。PGDS発現量も脳梗塞作成後0時間、1時間、3時間、5時間、12時間、24時間後のいずれにおいても、偽手術群との間に有意な差が認められた。2)PGE2脳室内投与により膀胱容量の増加が認められた。3)PGE2橋背外側被蓋投与によりは膀胱容量の増加が認められた。4)PGE2中脳灰白質投与により膀胱容量は平均35%の減少が認められた。この減少効果はEP1受容体遮断剤により拮抗された。5)C57-BL/6Jマウス脳梗塞後の膀胱容量は有意な減少が認められた。脳梗塞後には海馬とDPTにおけるCOX-2/PGESの発現が亢進しているのが観察された。以上より、脳梗塞後橋背外側被蓋におけるCOX-2/PGES発現、EP1受容体を介するPGE2の局所作用により排尿反射の亢進が生じるものと推測された。本研究ではCOX-2/PGESに注目し、ラットあるいはマウス脳梗塞後の排尿反射亢進との相関について検討した。1.ラットにおいてCOX-2の橋背外側被蓋での発現量をmRNAレベルで定量的に解析すると、脳梗塞作成直後にピークを認め、12時間後には偽手術群と変わりないレベルにまで戻っていた。2.脳梗塞作成30分後にCOX-2選択的阻害薬であるNS-398を投与すると、8時間以降、膀胱容量はvehicle投与時と比べ、有意に増加し、12時間後以降もその効果は持続していた。3.COX-2の下流に存在するPGESの発現は脳梗塞作成5時間後にそのmRNA値にピークが認められた。4.PGDSは脳梗塞作成直後から、24時間まで有意な増加がみられた。5.C57-BL/6Jマウスに同様の実験を行なったが、脳梗塞作成後の膀胱容量の減少、橋背外側被蓋でのCOX-2/PGESの発現はほぼ同様であった。6.橋背外側被蓋でも、その濃度は虚血大脳皮質の約1/10程度ではあるが、PGE_2の増加がみられた。PGE_2の変化とPGES発現との間に有意な相関性が認められた。

7.NMDA受容体遮断剤MK-801投与後脳梗塞作成してもCOX-2/PGESの発現は抑制され、排尿反射亢進も抑制された。以上の結果はラットのみならずマウスにおいても脳梗塞後、橋を中心にNMDA受容体の開口を初めとするシグナル伝達機構が、排尿反射の神経回路網を再構築して排尿反射亢進を引き起こすと考えられる。本年度はCOX-2/PGESをターゲットに実際の遺伝子サイレンシング実験を行なう。脳血管障害に伴い生ずる過活動膀胱にはnNOS/cfos/zif268などの遺伝子の発現が増加する示。これらの遺伝子は正常状態ではサイレントであるが、脳梗塞になるとその1? 12時間後に発現し、脳幹部橋において新しい神経回路を形成して排尿反射を亢進させる。その発現は一時的であり、数時間後再びサイレントになる特徴がある。その候補遺伝子としてcycloxygenase-2(COX-2)も可能性があり、その下流にあるprostaglandin E synthase(PGES)も挙げられる。本研究では、中枢性頻尿モデル(脳梗塞ラット・マウス)を用いて橋背外側被蓋におけるCOX-2、PGES/PGDSの定量的解析を行い、さらにPGE2の脳局所microinjectionによる排尿反射への影響について検討した。COX-2の尿失禁遺伝子としての可能性を最終的に証明するためにはCOX-2 KO mouseを使った検討が必要である。そこでwild type mouseに脳梗塞を作成し、覚醒下での尿流動態検査を施行して、排尿反射の亢進の有無について検討した。1)覚醒下ラットのPGE2脳室内投与により膀胱容量の増加が認められた。2)ウレタン麻酔下PGE2橋背外側被蓋投与によりは膀胱容量の増加が認められた。3)ウレタン麻酔下PGE2中脳灰白質投与により膀胱容量は平均35%の減少が認められた。この減少効果はEP1受容体遮断剤により拮抗された。4)C57-BL/6Jマウス脳梗塞後の膀胱容量は有意な減少が認められた。脳梗塞後には海馬とDPTにおけるCOX-2/PGESの発現が亢進しているのが観察された。5)C57-BL/6Jマウス脳梗塞作成前にCOX-2特異的阻害剤であるエトドラクを腹腔内投与しておくと、脳梗塞後の排尿筋過活動は抑制された。以上より、脳梗塞後橋背外側被蓋におけるCOX-2/PGES発現、EP1受容体を介するPGE2の局所作用により排尿反射の亢進が生じるものと推測された。
宇宙初期における高温高密度物質の相転移

今日の宇宙論によれば、はじめに宇宙のビッグバンが起こり、その時高温高密度の状態が生じたと考えられている。これは素粒子論の立場の立つと、ハドロン物質に転移するまえのコーク・グルーオンプラズマ状態と見なすことができる。このようなコーク物質からハドロン物質への相転移を探る事によって、宇宙の創世時における物質形成のメカニズムを解明する手掛かりが得られる事になると思われる。本研究では、粒子生成における相転移現象と物性論で知られている相転移との類似性に着目し、コーク物質のシグナルを見出す試みをなした。本年度我々の行ってきたことは以下の通りである。1.コンボルーション機構の確立。(1)高エネルギーハドロン生成において見出したコンボルーション機構を、熱統計力学的フリー・エネルギーに対するコンボルーション機構に見直して物性論との対応関係を明白にした。(2)物性論との比較により転移温度近傍におけるハドロン物質の振舞いを論じた。(3)非閉じ込め相におけるコーク物質の証拠が現在の加速器実験においてすでに表れているのではないかという予言を行った。2.コーク物質の存在を熱統計力学的クラスターとして捉える試みを行った。(1)我々の提唱してきた3体クラスター模型を用いて多重発生現象のシミュレーションを行った。(2)種々の運動量分布、殊に、粒子数毎の擬ラピディティー分布及び擬ラピディティー毎の粒子数分布がCERN SPSコライダーによる実験値をよく再現していることを確かめた。今後の目標は、コンボルーション機構を通して転移点近傍における重粒子生成の振舞いを調べ、そのシグナルを見出すことにある。このことは、宇宙初期におけるバリオン数非対称生成メカニズムの解明につながるものと思われる。
新出簡牘資料を用いた戦国秦から統一秦にかけての国制変革に関する研究

本研究の成果概要は以下の通り。まず里耶秦簡の「更名扁書」(公的用語の改定リスト)を読解することで、戦国秦から統一秦にかけての国制変革を検討し、秦の官職名における「邦」概念の廃止の背後にあった国制上の変革を明らかにし、また始皇帝期の避諱に関する条文が、始皇帝の父母の名である「楚」「生」を避けるものであったと考えられることを発見した。次に、戦国末の秦における国境を越える人の移動と帰属の諸相を解明した。さらに、戦国秦から統一秦にかけての畿内領域の呼称の展開と「邦」概念との関係を論じた。平成26年度の研究成果としては次の諸点が挙げられる。第1に、里耶秦簡J1-8-461簡の「更名扁書」の幾つかの条文の読解である。当該簡の基礎的な検討は申請時すでに行っていたが、採択後、封泥という秦代の同時代文字資料についての検討を進めた結果、従来解釈の定まっていなかった「郡邦尉」という官職名について、それが戦国秦の各郡に分置された「邦尉」(諸県尉を統轄する広域的な上級武官)であるという整合的な理解を獲得することができた。さらに、関連する条文や先秦時代資料の検討を通じ、古代中国で国家を表す一般的名称として有史以来使用されてきた「邦」という概念が、統一秦時代に廃止されていたことを確認し、戦国秦と統一秦との間に、「封建」的統治経路の廃止という国制上の大きな変革が存在したことを指摘した。第2に「更名扁書」読解の結果を論文にまとめ、公表した点である。これは「里耶秦簡「更名扁書」試釈ー統一秦の国制変革と避諱規定」という題で『古代文化』第66巻第4号(2015年3月)に載録された(査読付き)。当該論文では、成果の第1に示した統一秦の官制改革・国制変革の一端に加え、秦の始皇帝時代の避諱規定(尊属者の名前を避ける)の解明を行った。その結果、始皇帝時代には「楚」と「生」二字が、公的文書において徹底して避けられており、これは始皇帝の両親の諱を避けたものであったことを解明した。始皇帝の父親の荘襄王の名前が「子楚」であったことは以前より知られていたが、母親の生前の名前が明らかとなったのは、世界で初めてのことである。以上の成果は、里耶秦簡が統一秦時代の一級の同時代史料であること、その利用には古文書学的な検討と読解が不可缺であること、そして我が国における簡牘研究が世界的にも高い水準にあることを示していると思われる。本科学研究費の支給により、海外調査と資料購入に大きな便宜を受けた。平成27年度の研究成果として、まず本年度の課題であった岳麓秦簡の「邦亡」および秦代史料の「邦」については、読解・検討をほぼ完了した。秦代の「邦亡」や「邦」について、近年一部の研究者が「邦」を秦の畿内領域とする説を提示したが、本研究により「邦」はやはり秦国を指すことを確定できた。その一部は東北大学で開催された東北中国学会(2015年5月)で口頭発表した。その後、西周時代以降の「邦」および関連文字資料の検討も進めつつ、岳麓秦漢の「邦亡」に関する完成稿の執筆を進めており、2016年度前半には脱稿する予定である。あわせて秦代の畿内領域に関わる諸概念「故秦」や「中」についても再検討を進めている。また8月に実施した中国湖南省長沙市から龍山県里耶鎮での現地調査が挙げられる。長沙市では湖南省文物考古研究所を訪問し、里耶秦簡や五一広場木簡などを実見することができた。先に論文として公表したJ1-8ー461簡をはじめ、写真版では鮮明に見えなかった文字をつぶさに確認し、先行研究の諸説を検証することができた。また里耶故城遺跡や黔中郡遺跡、出土品を展示した博物館を参観し、発掘調査報告書の知見と合わせることで、里耶をはじめとする西南地帯にはかなり多様な文化をもった集団が居住していたこと、そこに秦の統治が先行する楚の拠点を利用する形で入り、画一的な行政を実施する一方で、その下には多様な文化の雑居状態が残っていたこと、原住文化ー楚ー秦という形で積み重なる文化・社会の重層的構造が他地域でも確認できる可能性があること、などの諸点を確認した。これらは秦・漢時代の辺境統治の実態を考察する上できわめて重要な視座であり、今後の研究の基盤を固めることができた。当初の計画通り、岳麓秦簡の「邦亡」関係事例や、先秦時代の「邦」概念の検討を進めることができ、「邦亡」について確定的な知見を得られた。さらに「故秦」や「中」など関連する諸問題についても考察の必要性が明らかになった。また里耶遺跡の実地調査を行い、事前調査で関連遺跡の発掘報告書の知見を参照した上で、現地の周辺地形や出土状況を確認し、今後の検討の基礎となる知見を獲得できた。以上の諸点に鑑み、本研究課題の進捗状況は、おおむね順調に進展していると判断される。本年度の成果は大きく二つ挙げられる。まず昨年度から進めてきた、秦の国境を越える人の動きや帰属に関する課題の検討結果を「戦国秦の国境を越えた人々ー岳麓秦簡

『為獄等状』の「邦亡」と「帰義」を中心に」という論文にまとめ、11月初めに高村武幸編『周縁領域からみた秦漢帝国』(六一書房、2017年刊行予定)に投稿し、編者が指定した査読を通過した。この論集は現在印刷・校正中である。これは戦国末期の秦の国境を越えた人の移動・帰属や、「秦」民としての認定過程に関して、新出史料である岳麓秦簡を利用した研究成果であり、以前に公表した報告者の私見を補強し、かつ秦の「邦亡」・「帰義」という人の移動に関する重要概念の解釈、および「邦」概念の範囲について、より踏み込んだ認識を提示したものである。また戦国秦の「邦」概念と畿内領域、郡県領域との関係に関する検討結果を11月6日に京都大学で開催された東洋史研究会大会での講演で「秦統一前後の「邦」と畿内」と題して口頭発表した。ここでは従来通説となっていた、秦の故地(畿内)が他の郡と区別され、「故秦」という地域的概念で把握されていたとする見解を否定し、あわせて西周から秦代に至る「邦」概念の歴史的展開と、戦国秦の統治体制における畿内・郡の関係の推移を明らかにした。さらに、これまでともすれば漠然と「秦代」の史料として扱われてきた雲夢睡虎地秦簡の時代性について、それが戦国末から統一期の情報を反映しておらず、戦国秦の比較的早い時期の情報を反映したものであった可能性が高いことを指摘した。本研究の成果概要は以下の通り。まず里耶秦簡の「更名扁書」(公的用語の改定リスト)を読解することで、戦国秦から統一秦にかけての国制変革を検討し、秦の官職名における「邦」概念の廃止の背後にあった国制上の変革を明らかにし、また始皇帝期の避諱に関する条文が、始皇帝の父母の名である「楚」「生」を避けるものであったと考えられることを発見した。次に、戦国末の秦における国境を越える人の移動と帰属の諸相を解明した。さらに、戦国秦から統一秦にかけての畿内領域の呼称の展開と「邦」概念との関係を論じた。当初計画通り、封泥等の史料を用いて官制変革の解明を行い、里耶秦簡「更名扁書」の検討結果を初年度内に公表することができた。この点はきわめて順調に進展した。ただし次の課題である岳麓秦簡所見の「邦亡」事例の検討や、先秦時代の文字資料に見える「邦」概念全体の検討については、なお進展すべき部分が残されている。今後の課題としては、まず岳麓秦簡の「邦亡」に関する研究成果をすみやかに公表すること、あわせて関連して検討を進めている「故秦」「邦」「中」といった重要概念に関する検討結果をとりまとめ、個別に公表することである。その上で「皇帝」に関する従来の研究史上の対立点を検証し、現時点で新出文字資料から得られた知見と照らし合わせることで、当該課題に関する研究の基盤を構築することを目指す。東洋史岳麓秦簡所見の「降」・「邦亡」・「帰義」などの事例を分析し、戦国時代末期の秦と他国民・異民族との関係を明らかにする。また先秦時代の金文・簡牘資料や、睡虎地秦簡の用例に遡り、「邦」概念の内容と展開を考察する。海外調査としては、初年度に取り上げた里耶秦簡の収蔵・発掘地を訪問し、可能であれば実物史料を実見したいと考えている。