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成人期に達した先天性心疾患患者の自立と心理的特徴-発達過程との関連から-

医療技術の向上により生まれつき心臓に疾患を持った先天性心疾患患者の多くが成人期を迎えることが可能になるとともに、患者の社会的自立や生活の質についてそれを妨げる問題点とともに新たな課題が提示されている。本研究では成人期に達した先天性心疾患患者の心理社会的特徴を明らかにし、患者の自立や精神面に影響を与える要因を検討した。その結果、患者は同世代の成人と比較して社会的スキル、自尊感情、独立心が低く、そのことが患者の精神面や自立に影響を与えていること、また年齢とともに不安感が高くなる患者数が増加することが示された。医療者はこれらの特徴を生かした支援について考えていく必要がある。本年度は今後の調査において焦点とすべき患者の心理的特徴を把握するため、文献研究、および面接調査を行った。現在まで成人期に達した先天性心疾患患者の心理的特徴については主に欧米で調査研究が進められている。しかしその心理的特徴について、結果は一定ではなく、一般群と比べて大きな差はないと示したものから、一般群より高い割合で精神医学的診断基準を満たす問題を持っているとした研究まで様々である。社会的自立についても教育レベルや就業状況、婚姻状況について国によって異なる結果が示されている。そこでまずは本邦において成人先天性心疾患患者にどのような心理的特徴が見られるのか、さらに実際の社会的自立はどのような状況にあるのか正確に捉えることが重要であると判断した。今回行った文献研究、面接調査から、患者の心理的特徴を捉えるためにまず次の点について調査を行っていくこととした。1.先天的な課題:(1)疾患の重症度、2.社会的課題:(1)親子関係の質、(2)友人関係の状況、3.その他の課題:(1)(患者自身の)疾患への捉え方、(2)自尊感情、社会性(社会的スキルなど)、4精神的健康度(抑うつ、不安の程度)。さらにこれらの課題がどのように関連して、精神的健康度を規定しているのかについても明らかにしていく。これらの想定をもとに質問紙調査の調査項目を決定、質問紙を作成した。現在、調査協力病院の倫理委員会に調査の実施を申請し、審査中である。倫理委員会からの決定を待って来年度はこの調査を実施する予定である。本年度は昨年作成した質問紙調査の実施について、ふたつの調査協力病院の倫理委員会に申請を出し、許可を得た上で実施することができた。実施方法としては患者群に対しては質問紙を郵送および外来で手渡をし、約130名の回答を得ることができた。統制群は、患者群と同年代の成人に対して郵送で実施し、約120名の回答を得た。調査の主な内容は、患者の精神的心理的特徴、発達的特徴、生活状況を把拒できるものとした。現在までの分析結果では、患者群の生活状況としては、80%以上が高校卒業後進学し、全国平均より高い教育程度を有すること、また就業状況としては、患者群は統制群と比較して20歳代後半では常勤職より非常勤職の割合が高いが、30歳代になると統制群と差異がないこと、婚姻状況としては、両群に差異はないが、患者群の女性は結婚後専業主婦になる割合が高いことが示され、自立については概ね統制群と変わりないことが示された。精神的心理的特徴としては、HADSについて対象者の得点を判定区分に沿って分類したところ、統制群のみ20歳代と30歳代を比較した場合有意な差があり、不安、抑うつともに30歳代の方が確診("moderate"もしくは"severe")に分類される患者が増加し、症状なし("normal")に分類される患者が減少していた。患者は年齢とともに不安や抑うつ傾向を有する割合が増加するため、年齢を考慮した精神心理的ケアが必要であるといえる。来年度はこれらの分析をさらに進め、医療関係者の実践に役立つような発表をしていく。1については20歳39歳までの成人先天性心疾患患者約150名、(統制群として)心疾患を持たない同年代の成人約120名に対して質問紙調査を実施した。調査内容は、現在の仕事や教育歴、疾患状態(患者群のみ)などデモグラフィックデータを収集する質問、心理的特徴として親子・友人関係、自立や社会的スキル、さらにうつ・不安、病気認知(患者群のみ)に関する質問であった。その結果、統制群と比較して患者群は教育歴には大きな差異はないが、常勤職より嘱託の仕事に就く率が高いこと、また心理的特徴として、年齢が高くなるほど疾患状態に拘わらず不安が高くなることが明らかとなった。その他の側面としては、患者の疾患状態は心理面に大きな影響を及ぼしていないこと、病気認知としては病気を肯定的に受け止めている患者が多いことが明らかとなった。今後の課題としては患者の就業についてさらに詳細な調査が必要であること、また心理面については年齢に合わせた支援が必要であることがあげられる。

本調査については、さらに細かく分析中である。2については、昨年度まで行った調査をCirculation Journalに投稿し、掲載された。またさらに学会等での発表を2回行った。現在までに成人先天性心疾患患者を対象として質問紙調査を作成、実施することができた。質問紙調査においては、その内容について先行研究や面接から得られたデータを参考にし、患者の心理的特徴をよく示すもの、さらに海外での研究結果と比較可能なものを選定した。すでに患者約130名、統制群約120名の回答を得ており、調査の分析についてもかなり進んでいる状態である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は調査の分析をさらに進め、それらの結果を海外の学会を含めて発表し、論文にまとめることを目標としている。そのためにまずは調査の分析方法を工夫することが重要である。特に海外の研究結果と比較可能でかつ医療関係者の実践に役立つような結果をまとめることが求められている。
立方重偶符号と関連する数理構造の研究

1. WittのデザインとHigmanデザインの結合行列より、それぞれ極大立方重偶符号が得られることを示した。同時に得られた極大立方重偶符号の自己同型群がそれぞれ群M22.2とHigman-Simsの散在型単純群HSと一致することを確認することができた。2. Hammingグラフの隣接行列から極大立方重偶符号の無限系列を構成する方法を見出し、同時にそれらの重み枚挙多項式などの付随物を一般の形で導出することに成功した。3.ある種の有限幾何構造から立方重偶符号の無限系列を構成する方法を見出し、それらが計算機で確認できる範囲において極大であることを確認することができた。研究課題の主題である立方重偶符号とは二元体上の数ベクトル空間の部分空間で各元のハミング重みが8の倍数となるものである。立方重偶符号の解明には極大なものの分類や特徴付けが本質的である。本研究代表者および研究協力者の先行研究において、長さ48までの分類が得られている。そこから、これまでの規則性に反する極大立方重偶符号の存在が確認されている。その極大立方重偶符号は、三角グラフと呼ばれる古典的なグラフの隣接行列を生成行列とする符号を拡張したものであり、その次元は他の極大立方重偶符号がもつ規則性から外れた性質を有している。本研究課題の初年度にあたる本年度の成果は次の通りである。まず、これまで知られていない極大な立方重偶符号を構成することに成功した。加えて、これまで知られていない、極大な立方重偶符号の無限系列を発見することができた。新たに得られた極大な立方重偶符号は散在型単純群であるHigman-Sims群の他、Lie型の単純群を構成する際に現れる組み合わせ構造から得られる行列を生成行列とする符号として構成できる。加えて、構成される符号自身もそれら単純群の対称性を備えていることを確認することができた。それらの成果については、いくつかの研究集会において、口頭発表を行った。現在、論文発表の準備を進めている。本研究の目的は、これまで得られた立方重偶符号に関する計算機による数値実験の結果、及び、分類結果から得られた知見を基に立方重偶符号についての一般論を確立することである。本研究課題の2年目に当たる本年度の成果は次のとおりである。第1に、前年度に構成されたHigmanデザイン及び、Wittデザインの結合行列から構成された極大立方重偶符号について分析を行い、それらと千吉良-原田-北詰符号と呼ばれる符号との関連を見出した。第2に、Hammingグラフの隣接行列から極大立方重偶符号の無限系列を構成する方法を見出し、同時にそれらの重み枚挙多項式などの付随物の導出に成功した。加えて、千吉良-原田-北詰符号との関連を見出した。第3に、ある種の有限幾何から立方重偶符号の無限系列を構成する方法を見出し、それらが計算機で確認できる範囲において極大であることを確認することができた。そのほか計算機による数値実験において、極大立方重偶符号を構成することに成功し、それらのいくつかは無限系列となる可能性があることを確認することができた。これらの成果については、いくつかの研究集会において、口頭発表を行った。計画では計算機を用いた探索で得られた結果を基に、組合せ論の手法を用いた理論的なアプローチで構造を解明し、定式化することを目標のひとつとしていた。前年度に得られた計算機で得られた立方重偶符号に関して、無限系列となっているものを新たに確認できたことは顕著な成果であった。加えてそれらの性質について新たな知見を多く得られた。本研究代表者及び研究協力者の先行研究において、長さ48までの分類が得られている。昨年度までの成果として、ある種の有限幾何から立方重偶符号の無限系列を構成する方法を見出し、それらが計算機で確認できる範囲において極大であることを確認することができた。

そのほか計算機による数値実験において、極大立方重偶符号を構成することに成功し、それらのいくつかは無限系列となる可能性があることを確認することができた。本研究課題の最終年度に当たる本年度の成果として、昨年度、無限系列となることが示された立方重偶符号の系列について研究を進めた結果、系列に属する各符号の次元に関する関係式を示すことに成功した。この関係式は符号の極大性の証明につながる大きな進展であるととらえている。1. WittのデザインとHigmanデザインの結合行列より、それぞれ極大立方重偶符号が得られることを示した。同時に得られた極大立方重偶符号の自己同型群がそれぞれ群M22.2とHigman-Simsの散在型単純群HSと一致することを確認することができた。2. Hammingグラフの隣接行列から極大立方重偶符号の無限系列を構成する方法を見出し、同時にそれらの重み枚挙多項式などの付随物を一般の形で導出することに成功した。3.ある種の有限幾何構造から立方重偶符号の無限系列を構成する方法を見出し、それらが計算機で確認できる範囲において極大であることを確認することができた。計画では計算機を用いた探索で得られた結果を基に、組合せ論の手法を用いた理論的なアプローチで構造を解明し、定式化することを目標のひとつとしていた。実際の研究過程では計算機を用いて極大な立方重偶符号の探索を行い、得られた構造を組合せ論と有限群論の手法を用いて解析を行い、極大な立方重偶符号の無限系列を得ることに成功した。過年度の成果として、計算機によって得られている極大立方重偶符号について、それらに対して組合せ論や代数学の手法を用いて解析を進めることで、構造の解明をおこなう。無限系列になることが予想されるものについては、無限系列になるかどうかについて検証を行う。これまで得られた成果について、論文にまとめ発表を行う。数物系科学計算機を用いて、極大な立方重偶符号の探索を進める。その上で、得られた構造に対して、組合せ論や有限群論の手法を用いて解析を進めることで、より多くの構造の解明行う。設備備品費として、計算機の周辺機器の購入と文献調査に必要な書籍等の購入を予定していたが、年度内に調達することができなかった。設備備品費として、計算機による数値実験に必要なソフトウェアの購入、計算機の周辺機器の購入と文献調査に必要な書籍等の購入を予定していたが、年度内に調達することができなかった。設備備品費として、計算機の周辺機器を購入する。加えて、文献調査に必要な書籍等を購入する。設備備品費として、計算機による数値実験に必要なソフトウェアの購入と計算機の周辺機器を購入する。
生産性の識別と推定のためのミクロ計量理論とその応用

本研究課題では、サービス産業の各業種の付加価値の源泉を明らかにした上で生産性や効率性計測のためのモデル構築をし、大規模マイクロデータを用いた統計解析を行ってきた。研究期間3年を通じ、サービス産業のうち対個人サービス業を対象とし、小売業(青果及び家電製品)、美容業、宿泊業と事業所向けサービスの流通を対象とした分析を行った。対象とした各業種は、家電については省エネ政策、美容業や運輸業はサービス提供者の労働環境、宿泊業は民泊などの新たな業態との競争といった近年に非常に重要な社会事象と関連している。これらについて、経済学的視点でその産業構造に関する研究を行えたことは意義があったと思われる。本プロジェクトでは、サービス産業の生産性の計測を行うことを目的としている。サービス産業は近年、GDPの7割を占め、経済活動にとっても労働市場の大きさからも非常に重要な業種であるが、データ入手の困難さや主要産業と認識されなかった経緯から先行研究は稀少である。ここでは、サービス産業の各業種の付加価値の源泉を明らかにした上で生産性計測モデルを構築し、大規模マイクロデータを用いた統計解析を行う。本年度は、小売業に特化して、生産性に関する研究を行った。小売業は物を作る産業ではないため、その技術を計測するためには、効率性の指標を新しく作る必要がある。そこで、本研究では、理論モデルにおいて、完全競争市場を仮定し、小売業の費用関数と生産者の利潤関数を定式化し、均衡における最適供給量と価格を導出する。小売業は幅広い商品を扱っているため、供給関数が弾力的な場合と非弾力的な場合に分けて経済モデルを作成した。本年度は、そのうち青果、海産物、畜産物などの、供給関数が非弾力的な財を販売する小売業については実証研究も行った。具体的には、まず、費用関数を定式化し、効率性を識別した上で、2008年1月から2014年12月までの野菜の卸売価格と取引量、小売価格の地域レベルの月次パネルデータを用いて、小売業の効率性の計測を行った。これにより、地域間および時系列方向への効率性の比較を行うことが可能となる。実証結果より期間中の小売業の効率性(野菜を売る技術)は安定的に推移していることがわかった。この結果をまとめて論文として報告した。本プロジェクトでは、サービス産業の生産性や技術を計測するための新たな理論や指標を開発し、その実証研究を行っていくことを目的としている。対象としている業種は、小売業、運輸業、宿泊業などであるが、本年度はそのうち小売業の財の種類別の費用関数の特定化を行うことができた。さらに供給関数が非弾力的な(生鮮食料品など)を販売する小売業については、実証研究も行った。運輸業、宿泊業などについても、研究に必要な公的統計調査の個票データの入手が終っており、おおむね順調に研究が進展していると判断した。本プロジェクトでは、サービス産業の生産性の計測及び産業構造を明らかにすることを目的とする。サービス産業は近年、GDPに7割りを占めており経済活動にとっても労働市場の大きさからも非常に業種である。しかし、データ入手の困難さや主要産業と認識されなかった経緯から、先行研究は稀少である。ここでは、サービス産業の各業種の付加価値の源泉を明らかにした上で生産性や効率性計測のためのモデル構築をし、大規模マイクロデータを用いた統計解析を行う。本年度は、対個人サービスの業態や特徴について、これらの業種についての研究の蓄積が豊富なマーケティングや経営の視点を加えて研究を行った。念頭に置く業態は、客との接点が多く、その提供技術に提供者のスキルと顧客の状態が関わり、技術の評価が顧客の経験と主観に依存するような美容業、医療、介護、教育といった個人向けの業種である。次に、国際的な視点でサービス産業・サービスの役割を理解するために、Global Value Chains(国際的な付加価値の連鎖:GVCs)におけるサービスの役割について研究を行った。特に2000年代に入って、GVCsの枠組みで、各国が各生産工程の中のどこでどれ位の付加価値を得ているかに関する研究が盛んになっているが、その多くが製造業に関する研究である。そこで本研究では、まずわが国の財の生産過程におけるサービスの役割に焦点を当てて、GVCsの現状を概観し、観光関連産業についての分析を行った。本プロジェクトでは、サービス産業の生産性や技術を計測するための新たな理論や指標を開発し、その実証分析を行うことを目的としている。対象としている業種は、対個人サービス業、小売業、運輸業、宿泊業なである。昨年度、生鮮食料品を販売する小売業に関する経済モデルと実証分析を行った。今年度は、対個人サービス業の中の美容業についての分析、また宿泊業、飲食業、小売業と密接に関連する観光業に関する研究を行ったため、おおむね順調に研究が進展していると判断した。サービス産業は近年、GDPに7割を占めており経済活動にとっても労働市場の大きさからも非常に業種である。そのため本研究課題では、研究期間を通じて、サービス産業の各業種の付加価値の源泉を明らかにした上で生産性や効率性計測のためのモデル構築をし、大規模マイクロデータを用いた統計解析を行ってきた。

最終年度では、輸送業、宿泊業、小売業を対象とし、各業種の生産性・効率性の指標を定義し分析を行った。研究期間3年を通じ、サービス業のうち対個人サービスの小売業、美容業、宿泊業と事業所向けサービスの流通を対象とした分析を行った。小売業については供給関数が非弾力的な青果・果物市場を対象に効率性の計測を行い、加えて家電量販店を対象とした分析を行った。これにより耐久財、非耐久財両方の分析を行った。美容業については、マーケティングの視点も取り入れた構造モデルを作成し美容店、美容師お生産性の計測を行った。宿泊業については、訪日外国人ブームによる需要増加と効率性の変化についての研究を行っている。運輸業については、運賃を使ったヘドニック分析を行い、高速道路への設備投資の社会厚生へのインパクトも計測している。対象とした各業種は、家電については省エネ政策、美容業や運輸業はサービス提供者の労働環境、宿泊業は民泊などの新たな業態との競争といった近年に非常に重要な社会事象と関連している。これらについて、経済学的視点で業態に関する研究を行えたことは意義があったと思わるれる。本研究課題では、サービス産業の各業種の付加価値の源泉を明らかにした上で生産性や効率性計測のためのモデル構築をし、大規模マイクロデータを用いた統計解析を行ってきた。研究期間3年を通じ、サービス産業のうち対個人サービス業を対象とし、小売業(青果及び家電製品)、美容業、宿泊業と事業所向けサービスの流通を対象とした分析を行った。これらについて、経済学的視点でその産業構造に関する研究を行えたことは意義があったと思われる。来年度以降は、随時、研究結果の公表を論文投稿や学会などでの報告により行っていく。また、小売業以外のサービス業種についての研究を行っていく。この分野は、業種ごとに新しく経済モデルを作り、指標を作っていかなければいけないところもあり、同分野を研究している研究者や現場との交流を行いながら、研究を推進していく予定である。来年度以降も随時、研究成果の公表を論文投稿や学会などでの報告により行っていく。特に宿泊業、運輸業に関する分析を中心に行っていく予定である。サービス産業を対象とした研究は、業種ごとに新しい経済モデルを作成し、指標を作る必要もあり、同分野の研究者やサービス現場との交流を引き続き行いながら研究を推進していく。応用計量経済学経済政策当初予定していた国際シンポジウムへの参加とソフトウェアの保守サービスを翌年度に行うことになったため。当初予定していた、ソフトウェア購入とデータ購入を翌年度に行うことになったため。また、出張旅費を他の研究費から支出することになったため。翌年度の助成金申請の計画遂行に加えて、国際シンポジウムへの参加とソフトウェアの保守、アップグレード、また書籍の購入を追加で行う。翌年度の助成金申請の計画遂行に加えて、国際学会への参加、データの購入を行う。
児童精神科病棟における家族支援ガイドラインの開発：熟練看護師の臨床判断を解明して

本研究課題は、同事業の基盤研究(C)15K11681を継続した研究として実施している。2018年度は、前研究課題の最終年度であり、本研究課題の初年度でもあるため、2018年度は前研究課題で収集されたインタビューデータを引き続き収集し、質的に分析した。この看護師、児童精神科医、精神保健福祉士、心理士を対象としたインタビュー調査によって、児童精神科病棟の看護師が実践している家族支援の内容、困難性、多職種連携の重要性と課題が明らかとなった。実践している家族支援では、看護師は入院経過などのタイミングを考えながら、家族の支援を実践していた。家族支援において、家族自身が精神疾患をもっているケースや家族が何らかの理由で強い不満を訴えてくるケースで看護師はどのように関わっていけばよいか困難と感じていた。特に、経験が少なく年齢的にも若い看護師にその傾向が強く示されていた。家族支援における多職種連携は、連携の形は違うが、どの施設でも比較的多くされており、看護師、児童精神科医、精神保健福祉士、心理士のどの職種においても重要視していた。多職種連携の中で、看護師の役割としては、患児の日常生活の様子(入院前の様子、病棟での様子)についての情報収集や家族への伝達であった。加えて、看護師は、家族とは面会などで多く会う職種であるため、家族へのねぎらいや不安について支援することも役割の一つであった。これらは看護師だけではなく他職種においても同じ認識であった。ただ他職種からは看護師にもう少し査定や方向性を含めた意見がほしいとの要望がみられた。今後、より詳細な分析によって明らかになった問題点をさらに検討していく。なお、前研究課題では、ガイドラインの作成まで行う予定だったが、本研究課題でもある熟練看護師の臨床判断を加えて、最終年度にまとめてガイドラインとして発刊する予定である。本年度(2018年度)の計画では、前研究課題(基盤研究(C)15K11681)の最終年度として、ガイドラインの作成を行う予定であった。しかし、ガイドラインの作成という研究の性質上、比較的多くのインタビュー対象者が必要とされ、その分析に時間がかかったため、ガイドラインの作成までに至らなかった。上記のような事情はあったものの、本研究課題の初年度と最終年度に2回ガイドラインの作成を行うことによって、時間的、および経費的に適切ではないと考えた。したがって、初年度ではガイドラインの作成はせず、その内容と本課題の内容をまとめたガイドラインの作成を最終年度で行うこととした。次年度(2019年度)は、本年度(2018年度)で分析した内容をさらに詳細に分析をする予定である。また、本課題である児童精神科病棟における家族支援を解明するために、倫理審査委員会の承認後、病棟での家族支援場面のフィールドワーク(参加観察)や再度、インタビューを行っていく予定である。2020年度は、観察データとインタビューデータの分析を実施する予定である。2021年度の最終年度は、ガイドラインの作成をしていく。

次年度(2019年度)は、本年度(2018年度)で分析した内容をさらに詳細に分析をする予定である。また、本課題である児童精神科病棟における家族支援を解明するために、倫理審査委員会の承認後、病棟での家族支援場面のフィールドワーク(参加観察)や再度、インタビューを行っていく予定である。2020年度は、観察データとインタビューデータの分析を実施する予定である。2021年度の最終年度は、ガイドラインの作成をしていく。本年度(2018年度)で、インタビュー調査の質的分析をテキスト分析ソフトを使用しなかったことによって、物品費の支出がなかった。また、ガイドライン作成を最終年度と変更したため、印刷費等の製作費やスーパーバイス費用の支出がなかった。以上のことから、次年度(2019年度)使用額が増えた。次年度以降、計画通りの研究方法に加えて、施設のフィールドワーク(参加観察)を実施する予定である。その分の研究協力費、滞在費、旅費、物品費が必要になる。次年度に繰り越された金額はこれらに充てることとする。
好塩性アーキアが G+C 含量の異なるリボソーム RNA を使い分ける可能性の追究

好塩性アーキアは、ゲノム上にグアニン+シトシンの割合(G+C含量)の異なる複数種の16S rRNA遺伝子を有する。一般的に、好熱菌や超好熱菌は高いG+C含量の16S rRNAを持つ。一方、中温菌は低いG+C含量の16S rRNAを有する。本研究課題では、好塩性アーキア菌株を20°Cから60°Cまで様々な温度条件下において培養し、好塩性アーキアの増殖速度とG+C含量の異なる16S rRNA遺伝子の発現パターンを測定した。その結果、25-35°Cでは低いG+C含量の16S rRNAが多く発現し、40-50°Cの高温では高いG+C含量の16S rRNAが多く発現する傾向が示された。Haloarculaは、昼夜で激しく温度が変動する砂漠の塩湖から単離された好塩性アーキアであり、ゲノム上に2-3個の塩基配列の異なる16S rRNA遺伝子を持つことが報告されている。特に、これらの遺伝子の塩基配列にはグアニン+シトシンの割合(G+C含量)に差が見られる。一方、中温菌や好冷菌は低いG+C含量の16S rRNAを有する。このような16S rRNAのG+C含量の特徴から、Haloarculaは高温時には高いG+C含量の16S rRNAを発現させ、低温時には低いG+C含量の16S rRNAを発現させるという仮説を立てるに至った。本研究課題では、Haloarculaに属する5菌株の16S rRNA遺伝子の塩基配列を決定し、16S rRNA遺伝子のG+C含量から生育温度を推定した。次に、15-60°Cの温度条件において菌株の培養を試み、各温度での増殖速度とゲノム上のそれぞれの16S rRNA遺伝子の発現パターンを解析した。その結果、Haloarcula 5菌株の16S rRNA遺伝子のG+C含量は、高いG+C含量のもので57.2-58.9%、低いG+C含量のもので56.4-56.6%と、16S rRNAのG+C含量に有意な差があることが示された。また、これらの菌株の至適生育温度は高いG+C含量の16S rRNA遺伝子から43.5-51.6°C、低いG+C含量の16S rRNAから39.5-40.9°Cと推定された。さらに、15-60°Cまで増殖速度を測定した結果、増殖速度の最高値を示す至適生育温度が複数の温度帯で見られた。加えて、定量RT-PCR解析より、30°C付近での培養では低いG+C含量の16S rRNAが多く発現し、50°C付近での培養では高いG+C含量の16S rRNAが多く発現する傾向が示された。温度変動の激しい環境に適応した好塩性アーキアは、ゲノム上に2個ないし3個の16S rRNA遺伝子を保持している。これらの16S rRNA遺伝子は塩基配列が異なり、且つ、グアニン+シトシンの割合(G+C含量)に差があることが報告されている。一般に、好熱菌は高いG+C含量の16S rRNA遺伝子を有する。一方、中温菌や好冷菌は低いG+C含量の16S rRNA遺伝子を有する。これらの16S rRNA遺伝子の特徴から、好塩性アーキアは日中など高温時には高いG+C含量の16S rRNAを発現させ、夜間など低温時には低いG+C含量の16S rRNAを発現するという仮説を立てるに至った。そこで、本研究課題では好塩性アーキア菌株の生育温度を測定し、さらに、定量RT-PCRを用いて高温から低温までの生育温度における各16S rRNAの発現量を比較することとした。平成23年度の研究では、16S rRNA遺伝子の塩基配列のG+C含量から好塩性アーキアの生育温度を算出した。まず、好塩性アーキアのモデル菌株を選定し、DNAデータベースより16S rRNA遺伝子の塩基配列を得た。そして、16S rRNA遺伝子の塩基配列のG+C含量を算出した後、16S rRNA遺伝子のG+C含量から生育温度を推定する計算式を用いて、各モデル菌株の生育温度を推定した。

その結果、モデル菌株の16S rRNA遺伝子のG+C含量は最大で3%の差があること、16S rRNA遺伝子のG+C含量をもとに推定した生育温度は最大13°Cの差があることが判明した。次に、好塩性アーキアのモデル菌株を幅広い温度にて培養した。その結果、モデル菌株は非常に幅広い生育温度を示した。また、各温度での増殖速度定数が算出され、30°Cと45°C付近にて2つのピークが示された。これらの結果から、好塩性アーキア菌株は幅広い生育温度を有することが示された。平成23年度においては、好塩性アーキアに属するモデル菌株を選定し、国際DNAデータベースより各16S rRNA遺伝子の塩基配列を得た。そして、16S rRNA遺伝子の塩基配列のG+C含量から原核生物の各種生育温度を推定する計算式を用いて、好塩性アーキアのモデル菌株の生育温度を算出した。次に、理研JCMより好塩性アーキアのモデル菌株を購入し、幅広い培養温度にてモデル菌株を培養した。そして、最低生育温度、至適生育温度、最高生育温度の特定と最低から最高生育温度までの温度範囲における増殖速度定数を測定した。その結果、好塩性アーキアのモデル菌株の16S rRNA遺伝子のG+C含量は56.1%から59.1%まで、最大3%のG+C含量の差があることが判明した。また、16S rRNA遺伝子のG+C含量から原核生物の生育温度を推定する計算式(Kimura et al., 2010)から算出された生育温度は、16S rRNAの塩基配列によって最大13°Cの差があることが判明した。加えて、実際の生育温度を測定した結果、モデル菌株は非常に幅広い生育温度を有し、また、増殖速度定数が高い温度範囲が30°Cと45°Cの付近に2つのピークを示すことが判明した。本研究課題では、(1)好塩性アーキアの生育温度の特徴を明らかにして、他の原核生物と比較する、(2)定量RT-PCRを用いて16S rRNAの発現量を測定する、の2つの目標を設定した。平成23年度は、(1)の好塩性アーキアの生育温度の測定を概ね完了させた。さらに、16S rRNA遺伝子の発現量を測定するための定量RT-PCR用サンプルも回収・冷凍保存している。よって、現在までの研究は概ね順調に進展していると言える。Haloarculaに属する5種類の好塩性アーキアのモデル菌株(Haloarcula marismortui, H. japonica, H. hispanica, H. argentinensis, H. amylolytica)を20°Cから55°Cまで5°C間隔にてそれぞれ培養する。モデル菌株の培養は、振とう培養機を用いて180 r.p.m.の速度での振とうした条件下で行う。次に、遠心分離により増殖したモデル菌株を回収する。回収された菌株より全RNAを抽出した後、逆転写反応によりcDNAを合成する。そして、各16S rRNA遺伝子に対して特異的なプライマーセットを用いた定量RT-PCRを実施し、各温度帯における16S rRNA遺伝子の発現量を測定する。そして、生育温度の違いによって好塩性アーキアがG+C含量の異なる3種類の16S rRNAを使い分けているのかどうか、高温時には高いG+C含量の16S rRNAを発現させ、低温時には低いG+C含量の16S rRNAを発現させているのかどうか、検証する。なお、定量RT-PCRでの定量に必要なコントロールDNAについては、各モデル菌株を至適生育温度にて培養したのち全DNAを抽出し、16S rRNA遺伝子をPCR・クローニングして得られた、各16S rRNA遺伝子がインサートされたプラスミドDNAを使用する計画である。
アポトーシス誘導の膜脂質情報変換とその分子機構

TNF(腫瘍壊死因子)によるアポトーシス誘発に各種膜脂質情報変換酵素が関与しているとされているが、それらの調節機構はほとんど明らかにされていない。そこで、アポトーシスを引き起こすことが知られているセラミドの下流シグナルについて特にホスホリパーゼD (PLD)の関与について、ラット好塩基球性白血病RBL2H3細胞,グリアC6細胞や褐色細胞腫PC12細胞を用いて詳しく検討した。C6細胞を膜透過性C2セラミドで処理すると、時間経過に伴う核DNAの断片化を生じアポトーシスが誘導されることがわかった。この誘導過程でADPリボシル化因子(ARF)依存型ホスホリパーゼD (PLD)の活性は徐々に減少し、12時間後では10%以下であった。ARF依存性PLDのアイソザイム[PLD1a, 1b, 2)が明らかにされラットからクローニングした。これらPLDのmRNAがアポトーシス誘導課程で変動し、rPLD1a, 1bのmRNAは著しく減少するが、rPLD2は逆に増加した。PC12細胞では同様にセラミドにより形態変化と核DNAの断片化が見られ、アポトーシスが誘導された。セラミド処理後12時間で一過性にICE-様プロテアーゼCPP32の活性が増加した。また、BCL-2を過剰発現させたPC12細胞ではセラミドによるアポトーシス誘導が見られず、セラミドによるアポトーシスとICE関連因子によるアポトーシスの関連性が明らかにされた。C2セラミドを処理したRBL細胞は抗原刺激によるPLDの活性化が著しく減少した。この原因としては、細胞外からのカルシウム流入の阻害による細胞内カルシウム濃度の上昇が阻止されたためであった。また、C2セラミド処理によるPKCαの細胞膜移行の阻害もPLD活性化の抑制の原因であることが示された。以上の結果は、C2セラミドの下流シグナルにPLD活性化とICE関連因子によるシグナル連携が関与していることを示唆した。TNF(腫瘍壊死因子)によるアポトーシス誘発に各種膜脂質情報変換酵素(PLA2,PI-PLC,PC-PLC,PLD,SMアーゼ)が関与しているとされているが、PLA_2,PI-PLC(イノシトールリン脂質特異性PLC)を除いて、他の酵素の活性調節機構はほとんど明らかにされていない。なかでも、アポトーシスで重要視されているSMアーゼに関してはごく限られた知見しかない。そこで、本年度はアポトーシスを引き起こすことが知られているセラミド(新規セカンドメッセンジャー)の下流シグナルについてラット好塩基球性白血病細胞(RBL)を用いて詳しく検討した。膜透過性C2セラミド(合成品)を用い、SMaseで生じたセラミドの下流シグナルを明らかにするために、RBL細胞に抗原刺激を行いホスホリパーゼD(PLD)の活性化におけるセラミドの影響について検討した。パルミチン酸標識したRBL細胞をC2セラミドで前処理し、抗原刺激を行うと対照に比してPLD活性化により産生されるホスファチジルブタノール(PBut)の量が著しく減少したこの原因を明らかにするために、抗原刺激によるPLDの活性化に関与する因子について、特にCa^<2+>の上昇、プロテインキナーゼC(PKC)の活性化について調べたところ、細胞内カルシウムの上昇が阻止されていることが細胞内カルシウム濃度の測定により分かった。細胞内カルシウムの上昇はイノシトール代謝によるIP3によることが明らかにされているが、C2セラミドによりIP3産生は影響なく、細胞外からの流入の阻害によるものであることが判明した。

またPLDの活性化因子としてPKCの活性化(細胞膜へのトランスロケーション)が明らかにされており、C2セラミドによる各種PKCアイソザイムの膜へのトランスロケーションの影響を調べたところ、PKCαのトランスロケーションが特異的に阻害されることがわかり、これがPLD活性化の阻害の原因であることが判明した。以上の結果は、C2セラミドの下流シグナルにPLD活性化によるシグナル連携が関与していることを示唆するものであり、今後アポトーシスとPLD活性化についてさらに検討する。TNF(腫瘍壊死因子)によるアポトーシス誘発に各種膜脂質情報変換酵素(PLA2,PI-PLC,PC-PLC,PLD,SMアーゼ)が関与しているとされているが、PLA_2,PI-PLC(イノシトールリン脂質特異性PLC)を除いて、他の酵素の活性調節機構はほとんど明らかにされていない。なかでも、アポトーシスで重要視されているSMアーゼに関してはごく限られた知見しかない。そこで、本年度はアポトーシスを引き起こすことが知られているセラミド(新規セカンドメッセンジャー)の下流シグナルについてPLDのmRNAレベルとICE,BCL-2などのアポトーシス誘導因子との関係についてグリア細胞C6や褐色細胞腫PC12細胞を用いて詳しく検討した。C6細胞を膜透過性C2セラミド(合成品)で処理すると、6から12までの時間経過で核DNAの断片化を生じアポトーシスが誘導されることがわかった。この誘導過程でADPリボシル化因子(ARF)依存型PLD活性は徐々に減少し、12時間後では10%以下であった。ARF依存性PLDのヒト遺伝子(hPLD1)がクロニングされたが、これに二つのスプライシングバリアント(PLD1a,1b)があり、さらにII型PLDの遺伝子が明らかにされた。これらPLDのmRNAの変動を調べたところ、hPLD1a,1bのmRNAは著しく減少するが、II型PLDは逆に増加した。PC12細胞では同様にセラミドによる形態変化と核DNAの断片化が見られ、アポトーシスが誘導された。セラミド処理後12時間で一過性にICE-様プロテアーゼCPP32の活性が増加した。また、BCL-2を過剰発現させたPC12細胞ではセラミドによるアポトーシス誘導が見られず、セラミドによるアポトーシスとICE関連因子によるアポトーシスの関連性が明らかにされた。以上の結果は、C2セラミドの下流シグナルにPLD活性化によるシグナル連携が関与していることを示唆するものであり、今後BCL-2との関連性についてさらに検討する。
言語の身体性と主観性に関する感覚・知覚表現の認知的研究

認知言語学の観点から、日本語の知覚動詞のふるまいを明らかにするため、今年度は特に空間関係に注目し、五感それぞれの特徴が言語上にどのように現れるのかについて分析した。「庭から花{を見る/が見える}」と「庭から笛の音{を聞く/が聞こえる}」といった知覚者と対象の位置関係について、視覚と聴覚では、同じ場所格を使った構文でも空間関係が反転することに着目し(視覚では他動詞で知覚者が庭に居るが、聴覚では自動詞で音源が庭にある。あとの空間関係は両義的)、現在まで指摘はされつつも明らかになっていなかった自他対応と視点の問題をTalmyの虚構移動と主観的表現の人称制約の観点から整理した。昨年度に得られた知覚の複合動詞の生産性や軽動詞を使った慣用表現にも共通の、感覚モダリティ毎の空間配列のイメージ・スキーマにゆるやかに従って各々の感覚モダリティの空間関係が言語表現上に現れることを明らかにした。夏にはアメリカ言語学会の夏期講座に参加し、世界中から集った言語学者と意見を交換し、特に中国語と比べたときの日本語の味覚の漢字使用について(苦いと苦しいは中国語ではメタファー的な意味拡張として位置づけられる)新たな知見を得た。また、優秀若手研究者海外派遣事業をうけオランダ、マックス・プランク心理言語学研究所に2010年1月から3ヶ月間滞在し、類型論的意味論の観点から思考と言語について世界中の言語でデータを集めている「言語と認知グループ」に滞在し、申請者と同様の課題について心理学的な実験を用いてアプローチしている「知覚の言語プロジェクト」に合流し、議論を深めた。同じ身体を持ちながらさまざまな環境に住む人間の知覚は、外的環境にも左右されるという点を考慮に入れつつ、世界的に見ても記述の進んでいる日本語の特異な点、即ち一致がないのに主語の代名詞を省略できる点と主観的表現に人称制約がある点に着目し、考察を進め前述の結論を得た。認知言語学の観点から、言語に人間の身体能力のどの側面がどのように反映し、主観と客観がどのように表現されているのかを明らかにするため、知覚の表現について分析した。知覚は他者と共有できる外的対象と、自己にしかわかちない主観的な内的世界を繋ぐものである。認知言語学では「身体的経験」を基盤に、抽象概念の理解を説くが、この境界に関しての考察は不足している。人間の認識がどこまで日常言語上でコードされるかについての研究は従来の意味論では扱えなかった問題を認知言語学で精緻に扱っていくために必要な課題である。ここでは知覚というカテゴリーに感性的表現と客観的で身体的な表現の接点があることに焦点を絞り、とくに、視覚や触覚といった五感の感覚モダリティによる言語表現の異同に観点を据えた。本年度は五感の知覚動詞の文法的特性と意味構造について明らかにするたに、まず他動詞の意味拡張を意味の二面性(積極的な情報探索か受け身的な情報受容か)から整理し、多義の構造を視覚化した。さらに、他動詞と自動詞の違い、複合表現をアスペクトと主観性の観点から分析した。たとえば、視覚(見る/見える)聴覚(聞く/聞こえる)は自他対応があるのに、嗅覚の表現には同じ対応関係がない(嗅ぐ/*嗅げる、匂う)。これをアスペクトの問題として扱い、視点とアスペクトの接点をLangackerのオンステージモデルを適用して説明できることを指摘した。また、触覚表現に類する接触の表現「さわる・ふれる」の意味拡張(気に{さわる/*ふれる})について、他動性の観点から分析を進め、意味拡張の際に主体の意図性の度合いが色濃く反映されることが結果として得られた。

同じ身体を持ちながらさまざまな環境に住む人間の知覚は、外的環境にも左右されるという点を考慮に入れつつ、世界的に見ても記述の進んでいる日本語の特異な点、即ち一致がないのに主語の代名詞を省略できる点と主観的表現に人称制約がある点に着目し、考察を進め前述の結論を得た。
COX-2による頭頸部癌幹細胞形質の制御機構の解明と薬剤耐性克服に向けた研究

(1)COX-2阻害薬の下流の効果的な標的分子の同定これまでの研究で我々はCOX-2阻害薬が頭頸部癌においてもがん幹細胞形質の抑制に有効であることを確認してきた。しかしながら、COX-2阻害薬はアラキドン酸カスケードの下流の様々なターゲットに影響を及ぼすことが知られており、どの分子が実際に薬剤耐性やがん幹細胞形質の維持に関わっているかはまだ解明されていない。COX-2より下流でその分子をターゲットにできれば、COX-2阻害薬よりも効果的な治療に結び付けられると考えている。そのためにこれまでCOX-2阻害薬を用いて行ってきた実験をより下流の分子に対するantagonistを用いて行った。具体的には、プロスタグランジンE2の受容体であるEP受容体の1-4に対する阻害薬を用いて、mRNAレベルでの遺伝子発現の変化、docetaxelに対する薬剤感受性の変化、anchorage independentな増殖能の変化を確認した。その結果、EP2受容体阻害薬が非常に効果的であることが分かった。咽頭癌細胞株にEP2阻害薬を投与することで、mRNAレベルでoctやnanogといった幹細胞関連遺伝子発現が低下し、さらにはdocetaxelに対する感受性が向上し、sphere foramationも抑制できた。つまり、COX-2阻害薬の作用の中でも、EP2受容体阻害ががん幹細胞形質の抑制にはもっとも効果的である可能性が示唆された。頭頸部扁平上皮癌細胞株(FaDuとDetroit562)を用いて、選択的COX-2阻害薬であるcelecoxibの負荷試験を行い、がん幹細胞関連遺伝子(Oct3/4、Nanog、Sox-2)の発現量を確認した。DMSOを基準とした場合、celecoxib投与によりいずれの細胞株でも経時的に発現量が減少する傾向にあることを確認した。また、COX-2により生成されるPGE2の受容体の一つであるEP2のantagonistを用いて同様の負荷試験を行ったところ、同様にがん幹細胞関連遺伝子の発現低下を確認し、COX-2の下流の複数のpathwayの中で重要な役割を担っていることが予想された。2)選択的COX-2阻害薬による薬剤感受性への影響の評価及びstemness propertyの関与の検討頭頸部癌治療における重要薬剤である、docetaxelの感受性における選択的COX-2阻害薬の効果について評価した。頭頸部癌細胞株(FaDu,Detroit562)を用いてdocetaxelの薬剤感受性テストを行い、MTSアッセイを用いて細胞生存曲線を作成した。celecoxib+docetaxelで同様の薬剤感受性評価を行ったところ、いずれの細胞株でも生存曲線の左方移動を確認でき、celecoxibの薬剤感受性への影響が推測された。さらに超低接着表面プレートを用いて、Anchorage independentの細胞増殖能を確認したところ、FaDuでは0.1%DMSOのみに比して、celecoxib負荷でsphere formationが阻害されることが確認され、COX-2阻害薬のstemness propertyへの効果が推測された。当初使用する予定であったcisplatinが不安定であったため、docetaxelへ薬剤の変更を行ったこと、途中で細胞のcontaminationがあり、実験が一時的にstopしたこと等が主な要因である。頭頸部扁平上皮癌細胞株(FaDuとDetroit562)を用いて、選択的COX-2阻害薬であるcelecoxibの負荷試験を行い、がん幹細胞関連遺伝子の発現量を確認した。Oct3/4、Nanog、Sox-2、ALDH1A1、CD44、ABCG2、ABCB1の遺伝子発現を確認した。DMSOを基準とした場合、celecoxib投与によりいずれの細胞株でも複数の遺伝子発現量が減少する傾向にあることを確認した。超低接着表面プレートを用いて、Anchorage independentの細胞増殖能を確認したところ、FaDu、Detroit562のいずれにおいてもcontrolに比して、celecoxib負荷でsphere formationが数的にも形態学的にも阻害されることが確認され、COX-2阻害薬によるstemness propertyの抑制効果が確認された。3)中下咽頭癌の手術症例を対象に、導入化学療法前の生検検体と、Docetaxelを含む導入化学療法後に施行した手術切除検体を対象にCOX-2の免疫染色を行い、化学療法の効果とCOX-2の発現の関係を確認した。治療前の生検検体のCOX-2発現が高いほど、導入化学療法による組織学的効果が低いという結果であった。COX-2と薬剤耐性の関連を示唆する結果であった。実験室の改修により一時的に実験の進行がストップしたこと、がん関連遺伝子のprimerを用いたPCRの結果が安定せず、再三の反復実験を要したこと、臨床検体を用いた免疫染色も、安定した染色が得られず、複数回の染色を要した事等が影響していると考えている。

しかしながら、COX-2阻害薬はアラキドン酸カスケードの下流の様々なターゲットに影響を及ぼすことが知られており、どの分子が実際に薬剤耐性やがん幹細胞形質の維持に関わっているかはまだ解明されていない。COX-2より下流でその分子をターゲットにできれば、COX-2阻害薬よりも効果的な治療に結び付けられると考えている。そのためにこれまでCOX-2阻害薬を用いて行ってきた実験をより下流の分子に対するantagonistを用いて行った。具体的には、プロスタグランジンE2の受容体であるEP受容体の1-4に対する阻害薬を用いて、mRNAレベルでの遺伝子発現の変化、docetaxelに対する薬剤感受性の変化、anchorage independentな増殖能の変化を確認した。その結果、EP2受容体阻害薬が非常に効果的であることが分かった。咽頭癌細胞株にEP2阻害薬を投与することで、mRNAレベルでoctやnanogといった幹細胞関連遺伝子発現が低下し、さらにはdocetaxelに対する感受性が向上し、sphere foramationも抑制できた。つまり、COX-2阻害薬の作用の中でも、EP2受容体阻害ががん幹細胞形質の抑制にはもっとも効果的である可能性が示唆された。1)頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いて抗癌剤耐性細胞株を作成する。docetaxelに対して、段階増量法にて耐性株を作成しに対して作成する。抗癌剤耐性株におけるOct 3/4やNanog, Sox2といったがん幹細胞関連遺伝子の発現量の変化について遺伝子および蛋白レベルで評価する。耐性株を用いて、docetaxel単剤投与、docetaxel+celecoxibでの細胞の生存率・増殖能の変化を比較する。また薬剤投与後の細胞から遺伝子・蛋白を抽出し、がん幹細胞関連遺伝子の発現について評価する。2)がん幹細胞関連遺伝子を強制発現させた頭頸部癌細胞株の作成と抗癌剤耐性の評価上記で作成されたがん幹細胞関連遺伝子強制発現細胞をヌードマウス背部皮下に移植し、xenograft modelを作成する。選択的COX-2阻害薬、docetaxel、両者の併用投与、コントロールの4群(各群10匹)に分け、抗腫瘍効果について解析を行う。またそれぞれの治療群において、治療後の腫瘍を摘出し、がん幹細胞関連遺伝子の発現について、蛋白レベル、遺伝子レベルで評価し、選択的COX-2阻害薬がstemness propertyへ与える影響についてin vivoで評価する1)COX-2阻害薬の下流の効果的な標的分子の同定COX-2阻害薬は、アラキドン酸カスケードの下流の様々なターゲットに影響を及ぼすことが知られている。その中でも薬剤耐性やがん幹細胞の維持に関わる部分のみをターゲットにできればCOX-2阻害薬よりも効果的な治療に結び付けられると考えている。そのためにこれまでCOX-2阻害薬を用いて行ってきた実験をより下流のantagonistを用いて行う予定である。例えば、EP2antagonistを用いてdocetaxelによる感受性の変化を確認するとともにsphere formationに与える影響を確認する予定である。またEP2antagonist以外にもEP4antagonistやPPARγantagonistを用いた実験も予定している。
3‐イソプロピルリンゴ酸脱水素酵素の基質認識及び反応機構の動的解析

3-イソプロピルリンゴ酸脱水素酵素の反応機構及び基質認識を明らかにするため,基質アナログ及びホモログを合成して酵素反応の速度論的解析を行なった。3-イソプロピルリンゴ酸の1-カルボキサミド誘導体は基質活性、阻害活性とも全く示さず,酵素との親和性が認められなかった。これは,基質1位のカルボキシレ-トイオンと酵素活性中心のアルギニン残基との静電相互作用が基質認識に必須であることを意味する。不拮抗的阻害剤として開発した基質の2-0-メチル誘導体の抗菌性を調べたが活性はなかった。酵素との親和性の低下によると思われる。リンゴ酸の3位をメチル,エチル,イソブチル,t-ブチル,イソアミルとした基質ホモログを,ジアセトングルコ-スの不斉構造を活用する我々の方法でエナンチオ選択的に合成し,酵素反応の速度論的解析に付した。酵素との親和性(Km)はイソブチル体が最も大きく,また反応速度(Kcat)はエチル体が最も高かった。しかし,酵素としての効率を示すKcat/Kmは本来のイソプロピルが最も高いという興味深い結果を得た。このことは,酵素と基質の間の疎水結合が基質の認識に重要な役割を担っていることを示すものである。3-(1-フルオロ-1-メチルエチル)リンゴ酸を機構依存的自殺基質として設計合成し酵素反応に付した。NADHの産生は認めたが阻害はなかった。酵素との反応液を^<19>F-NMRで調べたところフッ化物イオンの生成が確認された。反応の生成物として2-オキソ-4-メチルペンテン酸を推定し,それを合成によって確認した。これは,フッ素化基質が当初の目論見通り酵素反応を受けた後脱フッ化水素まで進行したことを示す。期待した酵素内の求核性官能基による共有給合の形成が生起しなかったのは,立体障害による反応性の低下かあるいは酵素活性中心に適当な求核性官能基がないことを示すものと考えられる。
絵画における感性情報の抽出と表現

本年度は、おもに、絵画からの主要色および背景色領域の抽出処理の手法について検討した。絵画を見たときの印象は、絵画のさまざまな要素によって左右されるが、モチーフ、構図、および色彩の分布によるものが大きい。この中でも、特に色彩は、モチーフや構図とも密接に関連し、絵画の中の色彩の分布や使用状況を知ることにより、モチーフについての情報を得たり、構図の概略を知ることができる。本研究では、このような観点から、絵画中で重要な役割を演じている主要な色を抽出する手法について検討した。主要な色の領域を抽出する際には、同時に背景となっている色の領域も抽出することが必要であり、これらは、相互の関連で抽出する。開発した手法を、約400枚の日本の花鳥画について、実験したところ、良好な結果を得られることが判明した。抽出した、主要色領域の情報は、データベース中の絵画を検索するのに利用することができる。たとえば、色とその領域を指定して、そのような属性をもつ絵画を検索することや、「印象語」をキ-として与え、これに関連する色を持つ絵画を検索するようなことが可能になった。
日韓交渉における歴史・安保の争点連関やウィンセットに関する政策決定者の認識と齟齬

1965年の日韓基本条約や日韓請求権協定、90年代の河野談話やアジア女性基金、2015年の「慰安婦」合意など歴史問題に関する日韓交渉時に、双方の政策決定者が安保協力との争点連関(issue linkage)や共通の同盟国である米国からの期待、国内世論による受容可能性をどのように認識していたのかを明らかにする。外交交渉時における「ウィンセット」(国内外で受容可能な合意の幅)に関する政策決定者の認識とその後の齟齬が、日韓関係だけでなく、パブリック・ディプロマシーやポピュリズムの時代における国家間の協力と対立のダイナミズムを規定している全体像を分析的に描き出す方法を提示する。