hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造改変したα型血小板由来増殖因子受容体遺伝子トランスジェニックマウスの解析

まずp53+/-のTgを得る為にp53+/-とTgを交配し、12匹(オス:メス=4:8)の胎仔を得られた。内訳はnormal5匹、Tgのみ2匹、p53+/-のみ0匹、53+/-かつTg5匹であった。次にp53-/-のTgを得るためにp53+/-とp53+/-のTgを交配させ、計13匹の胎仔が得られた。その内訳は、normal2匹、Tgのみ4匹、p53+/-のみ3匹、p53+/-かつTg4匹で、p53-/-かつTgのマウスは得られていない。この系は1回の出産数が少ない印象を受ける。更にこの系では3匹の死亡例があった。しかし、死亡例はnormalが1匹、p53+/-のみが1匹、p53+/-かつTgが1匹と特徴的な傾向は見られなかった。系の確立およびp53+/-との交配を試みているが、胎仔は未だ確認されない。不妊の系の可娠性がある。
Lac-Z遺伝子導入膵癌転移モデルに対するアンチセンス治療の効果

1.膵癌細胞培養系におけるK-ras癌遺伝子突然変異の検討2.アンチセンス導入による腫瘍細胞内K-ras遺伝子転写と増殖の抑制3種の変異型と野生型K-rasに各々対応する17塩基のアンチセンスヌクレオチドをそれぞれ合成し、in vitroにおいてリポゾーム法により腫瘍細胞に導入し、RT-PCR法によりm-RNAの発現を、MTTアッセイにより腫瘍細胞の増殖能をそれぞれ検討した。その結果、点突然変異特異的アンチセンスは、導入直後よりm-RNAの発現を抑制し、24時間後の増殖を有意に抑制したが、野性型および異なった点突然変異に相補的なアンチセンスでは抑制は認められなかった。ハムスター膵臓癌細胞HaP-T1に、Lac-Z geneをトランスフェクションし、組織中で検出可能なモデルを作成した。動物の腹腔内に接種された腫瘍細胞は、接種1週後には、明らかな腹腔播腫巣を形成するが、突然変異特異的なアンチセンスを腹腔内に投与することにより、播腫巣の形成は有意に抑制された。4.結論K-ras癌遺伝子点突然変異に特異的なアンチセンスヌクレオチドの導入により、膵癌の増殖は有意に抑制され、本治療法の膵癌に対する臨床応用の可能性が示唆された。
清朝統治期の黒龍江地区における諸民族の形成・再編過程の研究

清代の黒龍江地区(現在の内モンゴル自治区フルンボイル市を含む)においては,17世紀中葉から18世紀中葉にかけて,大規模な住民構成の再編が見られた。その主な原因は,清朝が諸々の民族集団を八旗制に組み込んだことである。清朝は,八旗に組み込んだ人々を,政策的な必要に応じて適宜移動させたので,諸集団の分布はそれによって大きく変動した。また,八旗は「民族」別編制を基本としており,その基幹組織であるニル(niru)は,ほとんどの場合,特定のエスニックな属性を帯びた集団(と清朝が認定したもの)を基礎として編成され,「民族」別の呼称を冠せられた。つまり,八旗制の施行は,国家による「民族」区分という意味をも有していたのである。清朝によって作られたこうした枠組みは,現在の諸民族集団の分類,分布,エスニシティ等にも,多分に影響を与えていると予想される。そのことを検証するために,本研究では,まず清代の櫨案(公文書)史料等に基づいて,諸集団が八旗に組み込まれ,黒龍江の各地に配置された時期の具体的状況をひととおり明らかにした。一方,平成16年度にはフルンボイル地区,平成17年度には徽江流域において,聞き取りを主とする調査を実施し,各民族集団の現況と,近い過去における再編・変容の過程を跡づけ,1718世紀の状況と比較した。その結果,八旗編入時に確定した「民族」区分と,八旗制下での行政・地理上の区分の双方が,いわば縦糸と横糸として,現在に至る諸民族集団の枠組みの基礎をなしていることを,ほぼ証明しえた。同時に,特に嫩江流域においては,清末以降の土地開放と移民流入が,各集団の分布や社会・文化に大きな影響を及ぼしていることも確認できた。ただし,18世紀から清末に至る時期における変化については,現時点では史料の分析が不十分で,今後の課題とせざるを得ない。平成16年8月25日9月12日にかけて,北京および内モンゴル自治区フルンボイル市において,文書資料収集と聞き取り調査を行った。北京では,主として中国第一歴史档案館において,研究課題に関連する清代文書資料,特に黒龍江地区(現在のフルンボイル市を含む)の八旗組織に関する上奏文を閲覧し,一部を複写した。フルンボイル市では,フルンボイル学院遊牧文化研究所の協力の下に,同市ハイラル区,エヴェンキ族自治旗,陳バルガ旗において,エヴェンキ族・ダウール族・モンゴル族(バルガおよびウールド集団)の郷土史家・地方政府関係者等約20人にインタヴューし,各民族集団の歴史全般,とりわけ移住のプロセス,生活文化の変遷,氏族構成,言語使用状況,オボー祭祀等について情報を得た。それらに分析を加え,かつ北京で収集した文書資料の内容と照合した結果,特にエヴェンキ族およびモンゴル族のウールド集団に関して,現在の居住地,氏族構成,民族集団としてのアイデンティティ等の背景に,清代の八旗制による統治の影響が明らかに認められるとの結論を得るに至った。これは,本研究を開始するに際して立てた見通しと,基本的に合致するものである。もちろん,上記の分析にあたっては,日本国内および中国で購入した関連図書をも大いに参考にした。さらに,エヴェンキ族自治旗にある「エヴェンキ博物館」の展示からも,多くの示唆を得た。ただし,当初予定していた日本国内における関連資料(満州国時代の調査報告等)の調査・収集については,本年度はほとんど実施に至らなかったことを遺憾とする。

平成17年8月23日9月3日にかけて,吉林省前ゴルロス蒙古族自治県・肇源県,黒龍江省ドゥルベド蒙古族自治県・富裕県・訥河県・斉斉哈爾市,内モンゴル自治区莫力達瓦ダウール族自治旗・阿栄旗,および北京市において,研究協力者であるブレンサイン(布仁賽音)氏とともに,聞き取り調査と資料収集を行った。聞き取り調査は,主として富裕県・訥河市・斉斉哈爾市・莫力達瓦ダウール族自治旗・阿栄旗において,各県・旗等の宗教民族事務局の協力の下に,ダウール族・満族・クルグズ(キルギス)族・モンゴル族(イフミンガンおよびバルガ)・エヴェンキ族の郷土史家・歴史に詳しい老人・地方政府関係者等約20人に対して行った。重点的に聞き取った事項は,各民族集団の来歴,氏族構成,生活文化の変遷,言語使用状況,他集団との関係等である。聞き取りで得られたデータを,各種文献資料と照合しつつ分析した結果,これらの人々の居住地・氏族構成・アイデンティティ等の背景に,清代の八旗制による統治の影響が認められることを確認した。これは,平成16年度に大興安嶺北麓のいくつかの地区で行った調査の結果と符合するものである。ただし,今回調査した嫩江大興安嶺南麓一帯は,清代においては,斉斉哈爾・メルゲン(現嫩江市)を中心として配置された正規の駐防八旗と,ブトハ八旗と称される,狩猟・牧畜等の生業を営みつつ兵役にもついた特殊な集団とが併存していた地域であるが,駐防八旗とブトハ八旗の区別が,現在の民族集団のあり方にどのように反映しているかという問題については,今回得たデータにさらに精細な分析を加えて,引き続き検討する必要がある。調査対象地域では,聞き取り以外に,各地域で出版された関連文献,清代の墓碑等についても,収集と調査を行った。また,北京では,短時間ではあったが,中国第一歴史档案館において,研究課題に関連する清代文書資料を閲覧した。平成18年度は,平成1617年度に内モンゴル自治区・黒龍江省および吉林省で行った調査で得られたデータを,文献資料との照合によって,より精細に分析することに主眼をおいた。そのために利用したのは,主として次の二つの資料群である。第一は,「黒龍江将軍衙門档案」(東京外国語大学A・A研所蔵マイクロフィルム)である。これは,本研究開始時から継続的に使用してきたものであるが,清代における人口移動と民族集団の再編を追跡する上でのもっとも基本的な資料群であるので,引き続き一定の検討を加えた。第二は,「満洲国」期の文献である。黒龍江地区においては,清末から中華民国期にかけての土地開放・招民開墾にともなって,大規模な人口の流動があった。従って,清代の档案等から得られる情報と,現地調査で収集したデータとを接続するためには,当該時期の人口移動・社会変容の実態について,一定の知見を得ておくことがぜひとも必要である。幸いにも,早稲田大学図書館,富山大学経済学部資料室等には,本研究が対象とする地域に関するある程度まとまった調査報告類が残されているので,それらを収集・検討した。以上の諸資料を分析し,現地調査のデータと照合した結果,特に平成17年に調査した嫩江大興安嶺南麓一帯において,各少数民族集団の現況と清代における統治形態との間に,一定の相関関係が見られるとの結論に達した。具体的にいうと,(1)旧駐防八旗地帯と旧ブトハ地帯では,前者において固有文化の残存の度合がより高く,各集団問の親近感もより強い傾向が見られる;(2)ともに西モンゴルから移住した,イフミンガンのモンゴル族と五家子村のクルグズ族の間に,顕著な紐帯が見られる;等である。
ケミカルヒートポンプを用いる低温エクセルギーの高効率変換

2-プロパノール/アセトン/水素系ケミカルヒートポンプは、1)化学反応のエンタルピー変化が作動温度に依存しない。2)低品位熱と地球環境の温度差が駆動力を賦与する。3)非平衡定常過程からなるためにエネルギーの散逸が少ない、という優れた特質をもち、80°Cの排熱を30°Cで除熱しつつ200°Cで回収する。低温エクセルギーの改質システムを構築する。本システムのエクセルギー変換効率向上の鍵は低温吸熱脱水素触媒が握っており、なかでも新たに提案された固体触媒液膜状態での沸騰加熱は、1)触媒温度が液相沸点より高い、2)気泡発生で生成物の脱離が促進される。3)液相生成物による反応の阻害が抑制される、という好結果を生み、同じ触媒、同じ加熱条件で2-プロパノール脱水素反応速度を懸濁状態での50倍に向上させることが示された。2-プロパノールを連続的に供給する反応方式では、液膜状態は懸濁状態より蒸発速度を約1/3に抑えることができた。熱駆動型ヒートポンプの最大熱効率は、供給熱温度T_L(80°C)、回収熱温度T_H(200°C)、除熱温度T_C(30°C)のとき7max=(1-T_C/T_L)/(1-T_C/T_H)=0.39と求められる。蒸発速度を充分よく抑えつつ高い反応転化率を達成するような液膜型脱水素触媒反応方式を確立することが、ケミカルヒートポンプを用いる低温エクセルギーの高効率変換にとり最も重要な検討課題であるとわかった。この方式は、シクロヘキサン脱水素芳香族化反応にも有効であった。
円周軌道切削によるディスクカッタの性能試験法に関する研究

1.ディスクカッタ性能試験装置の製作TBM用ディスクカッタはカッタヘッド上の位置によりフェイス・カッタとゲージ・カッタに分けられる。本研究で製作した試験装置はフェイス・カッタのみならずゲージ・カッタの切削性能についても試験できる特徴をもち、しかも直線軌道のほかに円周軌道による切削が可能である。これにより実際のTBMや立坑掘進機の稼働時に近い条件で切削性能を試験することができる。またこの装置のために製作した工具動力計は、切削抵抗の力の3直交成分のほかに推力軸まわりのモーメント成分をも検出することができる。これはディスクカッタの性能評価に有力な計測手段をあたえるものである。2.TBMゲージカッタの性能試験岩石掘削面に対して傾斜角をもって圧入するゲージ・カッタについて系統的な切削実験を行い、本試験法の適用性について検証した。得られた結果は満足すべきもので、本試験法によりこれまで公表されたデータがほとんど見当らないTBMゲージカッタの切削性能に関するデータを系統的に得ることができた。その結果はゲージ・カッタがフェイス・カッタに比べて苛酷な切削抵抗を受けること、またその増加はゲージ・カッタの傾斜角と同じだけディスク刃先半角が増加することによって生じる切削抵抗の増分に等しいことを明らかにした。これはゲージ・カッタの寿命がフェイス・カッタに比べて短い原因についての一つの合理的説明を与える。本研究ではこの結果を受けてさらにゲージ・カッタの切削抵抗を抑制する切削条件についての追加実験を行った。その結果、ディスク傾斜角に見合った傾斜角を岩石掘削面にあたえることにより、ゲージ・カッタの切削抵抗をフェイス・カッタの水準にまで抑制し得ることが明らかになった。1.試験装置の改装と計測システムの改良ゲージカッタの切削実験もできるように実験装置の一部を改装した。改装にあたっては、工具動力計とディスクカッタの間にディスク傾斜角を30°まで5°刻みで6段階設定できるように、鋼製の冶具を設計・製作した。またディスクカッタは最大傾斜角が30°の場合の切削も可能なように、刃先角が70°、直径が170mmのサドル型を使用した。これにより、0°から30°までの傾斜角をもったゲージカッタの切削実験が可能となった。また工具動力計は推力、回転力、横方向力のほかに、推力軸まわりのモーメントを検出しうるようにブリッジ回路を増やし、分離・検出性能について検定を行った。さらに計測データを記録し、解析・表示するためにパーソナルコンピュータを導入し、計測システムを改良した。これにより実験終了と同時に解析結果を得ることができるようになった。2.岩石切削実験改装した実験装置と新しい計測システムを用いて、ゲージカッタによる円周軌道切削実験を行った。用いた岩石は中国産福建花崗岩である。実験では切削軌道間隔は30mmに保った。制御度数はディスク傾斜角と推力である。一連の実験の結果、推力と回転力については非常に簡潔な切削抵抗の実験式を得た。これによれば、ノーマルカッタの場合と同様に、推力は圧入深さの平方根に比例し、回転力は圧入深さに比例する。このときそれぞれの比例定数はディスク傾斜角によって影響を受け、ディスク傾斜角は刃先半角をディスク傾斜角相当分だけ増加させる。こうしてゲージカッタの場合の切削抵抗はディスク傾斜角の増加とともに急増するという結果を得た。これは現在までの内外の研究報告にはみられない新しい実験結果である。1.円周軌道切削実験によるTBMゲージカッタ・の性能試験TBM用ディスク・カッタを用いて、ゲージ・カッタの取付条件の下で円周軌道切削実験を行なった。ディスク・カッタの円周を含む面と岩石面とのなす角は0゚から30゚まで5゚

刻みで7段階とした。軌道間隔はすべて30mmとした。実験の結果は、TBMゲージ・カッタの切削性能に関する新しい事実を明らかにした。これによれば、ディスク傾斜角の増加はディスク刃先半角の増加と等価であり、したがってゲージ・カッタの切削抵抗はフェース・カッタの切削抵抗予測式から容易に算出することができる。またこの結果は、TBMゲージ・カッタが正のディスク傾斜角をもつ場合にはフェース・カッタよりも大きな切削抵抗を受けることを示唆しており、ゲージ・カッタの寿命がフェース・カッタに比べて一般に短いという実績に関して、一つの合理的な説明を与える。2.直線軌道切削実験によるTBMゲージ・カッタの性能試験TBMゲージ・カッタの性能を改善する指針を得るために、ディスク傾斜角を0゚、10゚、20゚の3段階、また岩石切削面の傾斜角を0゚から30゚まで10゚刻みで4段階変化させて、切削実験を行なった。この条件下での実験は、円周軌道では困難なので、直線軌道切削で代行した。用いた岩石と設定した切削軌道間隔は円周軌道切削実験1と同じである。その結果、TBMゲージ・カッタの切削抵抗を抑制するには、ディスク傾斜角に見合った傾斜角を岩石切削面に与える必要があることが明らかになった。これはゲージ・カッタをカッタ・ヘッド上に合理的に配列する際の設計指針を与えるものである。
SLEの病態形成における濾胞ヘルパーT細胞分化誘導因子Ascl2の役割の解明

近年、抗原刺激時の抗体産生に重要な役割を果たしている濾胞ヘルパーT細胞(Tfh細胞)が全身性エリテマトーデス(SLE)の発症に深く関与していることが報告されたが、SLE発症におけるCD4陽性T細胞に発現するAscl2の役割は依然不明である。これまで、Imiquimod-induced lupusをSLEのモデルマウスとして用い解析を行っている。野生型C57BL/6マウスにImiquimodを週3回塗布していったところ、塗布開始4週ころよりタンパク尿の増加が認められるようになり糸球体腎炎の発症が示唆された。塗布開始8週後の腎臓を組織学的に解析したところメサンギウム領域の増加が認められた。また蛍光抗体法により免疫組織学的解析を行ったところ、糸球体基底膜にIgGやIgMの沈着が認められ、ヒトループス腎炎と似た組織像を呈していた。さらにImiquimod塗布開始8週後の血清を調べたところ、ヒトSLE患者でみられる抗ds-DNA抗体が認められ、脾臓の解析では胚中心の増加と、抗体産生に重要な濾胞ヘルパーT細胞の増加が認められた。本年度は、前述したSLEモデルマウスにおける濾胞ヘルパーT細胞でbasic-helix-loop-helix転写因子群のひとつであるAchaete-scute homologue 2 (Ascl2)とatypical IκBファミリーであるInhibitor κBNS (I κBNS)が高発現していることを見出した。濾胞ヘルパーT細胞はSLEにおける自己抗体産生に深く関わっていることが示されているため、Ascl2とIkBNSがSLEの発症に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。今後はCD4陽性T細胞特異的Ascl2欠損マウスを用いてImiquimod-induced lupusを誘導する予定である。本年度は全身性エリテマトーデス(SLE)のマウスモデルであるImiquimod-induced lupusにおける濾胞ヘルパーT細胞の動態とその役割さらに遺伝子発現について解析した。濾胞ヘルパーT細胞は、Imiquimod塗布開始8週後には脾臓で増加しており、血清中の抗ds-DNA抗体の出現や、糸球体腎炎の発症と平行して動いており、このモデルマウスにおける濾胞ヘルパーT細胞の重要性を確認し、その遺伝子発現についても解析し、basic-helix-loop-helix転写因子群のひとつであるAchaete-scute homologue 2 (Ascl2)とatypical IκBファミリーであるInhibitor κBNS (I κBNS)の発現を確認できたことは、本研究の推進において大きな意味を持った。本研究ではSLEの発症における濾胞ヘルパーT細胞の役割に着目しており、今後はSLE発症において経時的な濾胞ヘルパーT細胞における発現遺伝子の解析やその体内動態などの詳細な解析を行う予定である。これまで全身性エリテマトーデス(SLE)のマウスモデルであるImiquimod-induced lupusにおける濾胞ヘルパーT細胞の重要性と濾胞ヘルパーT細胞の分化に必須な分子であるAchaete-scute homologue 2 (Ascl2)の発現を確認することができている。今後はCD4特異的なAscl2欠損マウスを用いて、Imiquimod-induced lupusの病態解析や脾臓での濾胞ヘルパーT細胞の増加や胚中心の形成、血清中の抗ds-DNA抗体の測定などを行い、さらに経時的な濾胞ヘルパーT細胞における発現遺伝子の解析やその体内動態などの詳細な解析を行う予定である。本研究では、CD4陽性T細胞に発現するAchaete-scute homologue 2 (Ascl2)による全身性エリテマトーデス(SLE)発症の分子メカニズムを明らかにし、Ascl2、或はその標的分子をターゲットとしたSLEの新規治療法開発に向けた基盤を確立することを目的としている。SLEでは、核内のDNAや核蛋白質が主要な自己抗原と考えられているが、これらはendosomal toll-like receptor (TLR3/7/8/9)のagonistでもあり、SLEの病態形成、炎症増悪に重要な役割をはたしていることが近年示唆されている。本年度は、TLR7 agonistであるImiquimodを用いたImiquimod-induced lupusをSLEのモデルマウスとして用い、主にCD4陽性T細胞のサブクラスやその動態の解析を行った。以上より、Imiquimod-induced lupusモデルマウスにおいて、濾胞ヘルパーT細胞の増加が、SLEの病態形成に重要な役割をはたしている抗ds-DNA抗体の出現に関与していることが証明できた。本年度は全身性エリテマトーデス(SLE)のマウスモデルであるImiquimod-induced lupusにおける濾胞ヘルパーT細胞の動態とその役割について解析した。

濾胞ヘルパーT細胞は、Imiquimod塗布開始8週後には脾臓で増加しており、血清中の抗ds-DNA抗体の出現や、糸球体腎炎の発症と平行して動いており、このモデルマウスにおける濾胞ヘルパーT細胞の重要性を確認することができたことは、本研究の推進において大きな意味を持った。本研究ではSLEの発症における濾胞ヘルパーT細胞の役割に着目しており、今後はSLE発症において経時的な濾胞ヘルパーT細胞における発現遺伝子の解析やその体内動態などの詳細な解析を行う予定である。近年、抗原刺激時の抗体産生に重要な役割を果たしている濾胞ヘルパーT細胞(Tfh細胞)が全身性エリテマトーデス(SLE)の発症に深く関与していることが報告されたが、SLE発症におけるCD4陽性T細胞に発現するAscl2の役割は依然不明である。これまで、Imiquimod-induced lupusをSLEのモデルマウスとして用い解析を行っている。野生型C57BL/6マウスにImiquimodを週3回塗布していったところ、塗布開始4週ころよりタンパク尿の増加が認められるようになり糸球体腎炎の発症が示唆された。塗布開始8週後の腎臓を組織学的に解析したところメサンギウム領域の増加が認められた。また蛍光抗体法により免疫組織学的解析を行ったところ、糸球体基底膜にIgGやIgMの沈着が認められ、ヒトループス腎炎と似た組織像を呈していた。さらにImiquimod塗布開始8週後の血清を調べたところ、ヒトSLE患者でみられる抗ds-DNA抗体が認められ、脾臓の解析では胚中心の増加と、抗体産生に重要な濾胞ヘルパーT細胞の増加が認められた。本年度は、前述したSLEモデルマウスにおける濾胞ヘルパーT細胞でbasic-helix-loop-helix転写因子群のひとつであるAchaete-scute homologue 2 (Ascl2)とatypical IκBファミリーであるInhibitor κBNS (I κBNS)が高発現していることを見出した。濾胞ヘルパーT細胞はSLEにおける自己抗体産生に深く関わっていることが示されているため、Ascl2とIkBNSがSLEの発症に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。今後はCD4陽性T細胞特異的Ascl2欠損マウスを用いてImiquimod-induced lupusを誘導する予定である。本年度は全身性エリテマトーデス(SLE)のマウスモデルであるImiquimod-induced lupusにおける濾胞ヘルパーT細胞の動態とその役割さらに遺伝子発現について解析した。
神経活動依存的なドーパミン作動性シナプスの発達・維持・可塑性

ドーパミンは脳の諸機能の調節を行い、またパーキンソン病などの神経精神疾患にも関係するが、ドーパミン神経細胞の働く仕組みはまだ良く分かっていない.この点について解析を進めるため、本研究では、GFP遺伝子改変マウスからの培養により、ドーパミン神経細胞を生きたまま観察する系を確立した.そして蛍光色素を用い、ドーパミン神経細胞のシナプスの活動を可視化することに成功した.ドーパミンは脳の諸機能の調節を行い、またパーキンソン病などの神経精神疾患にも関係するが、ドーパミン神経細胞の働く仕組みはまだ良く分かっていない.この点について解析を進めるため、本研究では、GFP遺伝子改変マウスからの培養により、ドーパミン神経細胞を生きたまま観察する系を確立した.そして蛍光色素を用い、ドーパミン神経細胞のシナプスの活動を可視化することに成功した.ドーパミン作動性神経細胞やシナプスの機能・構造が神経活動によりいかに制御を受けるのかについてはまだ十分理解されていない。この点についてさらに解析を進めるため、まず、マウス中脳ドーパミン作動性神経細胞の初代培養系を立ち上げた。チロシン水酸化酵素(TH)や芳香族アミノ酸脱炭酸酵素(AADC)に対する免疫染色により、ドーパミン作動性神経細胞の存在を確認した。培養初期では成長円錐にチロシン水酸化酵素が局在する事が認められた。また2,3週間の培養の後にはドーパミン作動性神経細胞の軸索が進展し、他の神経細胞の樹状突起と多数の斑点状の接触点を形成することが認められ、またそこにプレシナプスのマーカーであるシナプシンが局在する事が確認された。これにより、本培養系でドーパミン作動性のシナプスが形成されることが示唆された。この系で神経活動を抑えるTTXを2日間投与し、ドーパミン作動性神経細胞の軸索への影響を調べたが、明瞭な形態的な変化は認められなかった。またコンディショナル・ノックアウト・マウスである、Floxed THマウスからも同様の培養を行い、Cre組み換え酵素を発現させるアデノ随伴ウィルス(AAV-Cre)を使いTH遺伝子の欠損を誘導することに成功した。この場合についても、ドーパミン作動性神経細胞の軸索への影響を調べたが、明瞭な形態的な変化は認められなかった。これらの結果より、一時的な神経活動の低下やドーパミン放出の低下は軸索やシナプス形態に大きな影響を与えない事が示唆された。ドーパミン神経細胞は脳の諸機能の調節を行い、またパーキンソン病などの神経精神疾患にも深く関係するが、細胞レベルでの作動機構はまだ良く分かっていない。この点についてさらに研究を進めるため、まず、ドーパミン神経細胞を生きたまま細胞を観察する系(ライブ・イメージングの系)の確立を目指した。そのために、ドーパミン神経細胞のマーカーである、チロシン水酸化酵素(TH)遺伝子のプロモーターによりGFPを発現するトランスジェニックマウス(TH-GFPマウス)を用いた。ドーパミン神経細胞を多く含む中脳腹側部より初代培養を行い、GFPの発現を確認した。4週間以上培養が可能となり、発達したドーパミン神経細胞の軸索および樹状突起についても観察可能となった。この培養系を用いて、ドーパミンシナプスの活動のイメージング解析系の立ち上げを行った。GFPを発現している培養ドーパミン神経細胞について、細胞外電気刺激により脱分極が信頼性高く引き起こされることをカルシウムイメージングにより確認した。さらに、シナプス小胞の動態を調べるため、シナプス小胞の染色が可能であるFM4-64色素を用いた。細胞外電気刺激を用い、エンドサイトーシスによるFM4-64によるシナプス小胞の染色、および、エキソサイトーシスによる脱染色が確認された。また、イメージングをした細胞や軸索を特定し、THの発現を免疫染色により調べ、ドーパミン神経細胞であることを確認する実験系も確立された。今後、この系を用いて、ドーパミンシナプスの作動機構についてさらに解析を進める予定である。
新規固体電解質材料の創製を目指した超イオン伝導体の構造研究

高純度不活性ガス雰囲気下で取り扱うことによって合成した高品質な(Na2S)x(P2S5)100-xガラス(x=50, 60, 66.7 70, 75)とNa3PS4準安定結晶について、実験室でイオン伝導特性の評価を行った上で、高輝度放射光施設SPring-8においてX線回折を、大強度陽子加速器施設J-PARC/MLFにおいてパルス中性子回折実験を行った。世界最高レベルの量子ビーム施設を利用して取得したX線・中性子回折データを相補利用することでガラスおよび準安定結晶の3次元構造を可視化することに成功し、PS4四面体を局所構造とする構造中に形成されたイオン伝導経路について現在解析を進めている。平成25年度においては、高純度の不活性ガス雰囲気下でのメカニカルミリング処理によって、(Na2S)x(P2S5)100-x系について、x=75までの組成でガラス試料の合成に成功した。さらにx=75のガラスについては、280°Cでの熱処理によって、ガラス状態を経由することでしか合成できない、準安定な結晶相を得ることに成功した。得られたガラスおよび準安定結晶試料について、交流インピーダンス測定による電気伝導特性の評価を行い、ガラス試料については、Na2S濃度の増加に伴い電気伝導度が指数関数的に上昇し、活性化エネルギーが減少していくことが確認できた。一方、準安定結晶については、ガラス状態と比較して電気伝導度が一桁上昇し、活性化エネルギーが半減することが確認できた。さらに、得られたガラスおよび準安定結晶試料について、高輝度放射光施設SPring-8において高エネルギーX線回折実験を、大強度陽子加速器施設J-PARCのパルス中性子施設MLFを利用して中性子回折実験を行い、回折データを取得することに成功した。回折データの解析は、準安定結晶試料についてはRietveld解析によって、ガラス試料については二体分布関数の導出による実空間での解析(PDF解析)によって構造解析を進めた。解析の結果、どちらの試料についても、P原子周りにS原子が4個配位した四面体構造が基礎的な構造ユニットとして存在し、Naイオンはその周囲に分布していることが分かった。現在は、回折データを基にした逆モンテカルロモデリングを行い、ガラスおよび準安定結晶の3次元構造の可視化に取り組んでいるところである。本研究ではポストリチウムイオン電池の候補として注目され始めているナトリウム電池の固体電解質材料となることが期待されるNa-P-S系に着目し、そのイオン伝導メカニズムの構造学的研究を進めてきた。高純度の不活性ガス雰囲気下でのメカニカルミリング処理によって(Na2S)x(P2S5)100-xガラス試料を合成し、さらにx=75のガラスについては、280°Cでの熱処理によって、ガラス状態を経由することでしか合成できない、準安定な結晶相を得ることに成功した。得られたガラスおよび準安定結晶試料について、交流インピーダンス測定による電気伝導特性の評価を行い、高輝度放射光施設SPring-8において高エネルギーX線回折実験を、大強度陽子加速器施設J-PARCのパルス中性子施設MLFを利用して中性子回折実験を行った。得られた回折データの解析は、準安定結晶試料についてはRietveld解析によって、ガラス試料については二体分布関数の導出による実空間での解析(PDF解析)によって構造解析を進めた。そして、Rietveld解析およびPDF解析によって得られた構造情報を元にして、X線・中性子回折データを相補的に利用した逆モンテカルロモデリングを行い、実験データを再現するガラスおよび準安定結晶の3次元構造の可視化に成功した。可視化された3次元構造を詳細に解析した結果、Naイオンが周囲をS原子によって囲まれたNaSx多面体が多数形成されており、さらに、Naイオン濃度が増加し、イオン伝導性の高い試料になるにつれ、中心にNaイオンを収容できる空間を持ったSx多面体も多数形成されていくことが明らかになった。イオン伝導の際にNaイオンはNaSx多面体からSx多面体を経由して移動していくと考えられ、材料中のイオン伝導経路の視覚化にも成功した。中性子散乱、材料科学本年度までで、研究計画における第1段階(試料の合成と電気伝導特性の評価)および第2段階(回折データの取得とその基礎的な解析)までがほぼ予定通りに完了し、既に第3段階(逆モンテカルロモデリングによる3次元構造の可視化)に着手できていることから、おおむね順調に進展していると考えられる。これまでは、ポストリチウムイオン電池の固体電解質材料となる可能性を秘めたNaイオン伝導体について注力して研究を進めてきた。準安定結晶については、目的のNa7P3S11という相を合成することはできなかったが、さらにNaイオン濃度が高いNa3PS4という組成において準安定結晶相を得ることができている。

この組成に合わせて、LiおよびAg系のイオン伝導体についてもLi3PS4、Ag3PS4といった準安定結晶相を合成し、回折データの取得・解析を行っていく予定である。現在進めている(Na2S)x(P2S5)100-x系のガラスおよび準安定結晶の構造解析については、3次元構造の可視化が完了次第、その原子座標を用いてカチオンの拡散経路の探索を行う。また本系については、カチオン拡散経路の議論までを論文としてまとめ、投稿する予定である。さらに、Li系とAg系の結果についても同様の手法で構造解析を行い、1価のカチオン伝導体について体系的にまとめていく予定である。試料を雰囲気を制御しつつ高温で熱処理するための管状炉を計上していたが、熱処理用の密閉容器を新たに設計・製作し、研究室に既存の管状炉と組み合わせて利用することによってその代用とすることができたため、経費を削減することができた。電気炉のために計上していた経費の大部分については、研究が順調に進展したため、学会での研究成果発表用の旅費に充てることができ、その残額が次年度使用額となった。生じた次年度使用額については、主に学会での研究発表用の旅費と研究論文の投稿に係る経費に使用したいと考えている。
車椅子マラソンにおけるハンドリム径や取付間隔が発揮トルクに及ぼす影響に関する研究

本研究の目的は、車椅子マラソン競技者の競技力向上を科学的根拠に基づいて支援するために、ハンドリムのパイプ径やリム径及び取り付け間隔といったハンドリムの設定が、競技者が発揮するトルクに及ぼす影響を明らかにすることである。研究当初は、先行研究にて我々が開発した計測用ホイールを用いたトルク計測を行う予定であった。しかし、計測用ホイールによる計測ではハンドリムを叩くようなインパクトが大きい漕ぎ方を行うと、計測されたトルク信号の直流成分に変動が生じることが確認された。計測用ホイールの構造を再確認した結果、この直流成分の変動を研究期間内に抑えられる可能性は低いと考えられた。そのため、昨年度は、ハンドリム設定の評価に用いる値を計測用ホイールにより計測されたトルクから、ホイールの回転する速度に変更し、計測環境の整備に努めた。また、被験者を確保するために、健常者でも乗車可能なマラソン用車椅子を製作した。本年度では、ハンドリムのパイプ径やリム径及び取り付け間隔が車椅子の速度に及ぼす影響を調査するために、車椅子マラソンの競技経験がない健常者を対象とした計測を実施した。計測は、ホイール毎に回転するローラを備えたローラ台を用い、その上に設置したマラソン用車椅子により行った。静止した状態から被験者の最大速度まで最大努力で加速するよう被験者に指示を行い、各ホイールに貼付した慣性センサから各ホイールの角速度や3軸加速度を計測した。計測された角速度波形は、静止状態から最大速度まで加速される過程において、ホイールが周期的に加速されることを示しており、この加速される回数から被験者が最大速度に達するまでの漕ぎ数、また、角速度波形における周期性の乱れから被験者がハンドリムをキャッチし損ねた回数といったハンドリムの設定の妥当性を示す指標になり得る値を推定できることが示された。本研究の目的は、車椅子マラソン競技者の競技力向上を支援するために、ハンドリムのパイプ径、リム径および取り付け間隔といったハンドリムの設定が、競技者の発揮するパワーに及ぼす影響を明らかにすることである。初年度となる本年度では、ハンドリムの設定と競技者が発揮しているパワーの関係を明らかにするために、被験者が発揮しているトルクやホイールの角速度の計測が可能な計測用ホイールの開発に着手した。開発する計測用ホイールは、開発コストや期間の短縮のために以前に我々が開発した計測用ホイールを活用した。本研究で新たに開発を行う部位は、異なる形状のハンドリムを取り付けるための調整パーツと24パターン(パイプ系:3パターン、リム径:4パターン、取り付け間隔:2パターン)のハンドリムである。調整パーツを用いることで計測用ホイールに24パターンのハンドリムが取り付けられることが確認された。しかし、本研究とは別の計測用ホイールを用いた研究により、競技者が大きなインパクトを生じさせる漕ぎ方の場合、計測用ホイールで計測されるトルクが著しく不正確となり計測できないことが明らかになった。これは、ホイールへのハンドリムの取り付け方法に起因すると考えられるため、来年度は、ハンドリムの取り付け方法の見直しを実施する。取り付け方法の見直しでも改善が見込めない場合に備えて、来年度はローラ台での計測準備も合わせて行う。ローラ台を左右のホイールに対して共通のローラが1本あるタイプではなく個別にローラがあるタイプを用いることで、各ローラの慣性モーメントと角速度から左右それぞれのパワーを推定し、ハンドリムの設定との関係を調査する。また、被験者として競技者だけを対象とすると被験者の確保が困難なことが本研究とは別の研究で示されたため、健常者も乗車可能なレーサ型車椅子の作製に着手する。ハンドリムおよびホイールとの調整パーツの設計に研究計画時の想定よりも時間を要した。研究計画では、我々が所持していた計測用ホイールを活用し、そのハンドリムを交換することで、ハンドリムの設定と競技者が発揮するパワーの関係を調査する予定であった。しかし、漕ぐときのインパクトが大きいと計測されるトルクが著しく不正確になることがわかった。この原因はハンドリムのホイールへの取り付け方法に問題があると考えられる。そのため、取り付け方法の見直しを行っている。この見直しに伴い、各ハンドリムに貼付するための歪みゲージを購入していたが、貼付を停止した。また、ハンドリムの取り付け方法の見直しに止まらず、計測システム全体が見直しとなる可能性もあるため、動画像による計測環境の構築に用いるビデオカメラの購入も停止している。このようなことから、研究計画よりも達成度が遅れることになった。本研究の目的は、車椅子マラソン競技者の競技力向上を支援するために、ハンドリムのパイプ径、リム径及び取り付け間隔といったハンドリムの設定が、競技者が発揮できるトルクに及ぼす影響を明らかにすることである。本研究の研究期間は3年間であり、初年度であった昨年度では、トルクの計測が可能な計測用ホイールの開発を開始した。我々が開発を試みた計測用ホイールは、ハンドリムとホイールをネジ止めにより接合する4箇所にひずみゲージを貼付し、ハンドリムを漕いだときに生じる接合部のひずみ量からトルクを推定するものである。しかし、開発中の計測用ホイールでは、競技者が強いインパクトを与える漕ぎ方をした場合、計測されるトルク信号の直流成分に増減が生じ、正確なトルクの計測が困難であることが判明した。この直流成分の増減は、インパクトにより接合部にズレを起因とするひずみが生じるためと考えられた。そのため、本年度では、まず、インパクトによる接合部のズレを抑える方法について検討を行ったが、有効と考える方法が得られなかった。そのため、ホイール毎に回転するローラを備えたローラ台を利用した計測に移行することを決定した。

ローラ台での計測を行うために、ローラの慣性モーメント計測システムを構築し、ローラの慣性モーメントを求めた。また、車椅子マラソン競技者を被験者として確保することが、研究当初の予定よりも困難であったため、本年度では、一般的な体格の健常者でも乗車可能なマラソン用車椅子を製作した。最終年度となる来年度では、本年度に構築したローラの慣性モーメント計測システムから求めたローラの慣性モーメントを用いて、ローラもしくはホイールの回転速度の変化から被験者が発揮しているトルク及びパワーを求めることで、ハンドリムの設定が発揮できるトルクに及ぼす影響を明らかにする。研究計画では、我々が既に所持していた計測用ホイールを活用することで、計測システムの構築に必要な期間の短縮を図り、研究開始から2年目となる本年度では、被験者を対象とした計測を行う予定であった。しかし、計測用ホイールによる計測システムでは、強いインパクトを与える漕ぎ方を行うと、計測されるトルクが不正確になることが、昨年度に判明した。そのため、本年度では、被験者を対象とした計測ではなく、計測システムの再構築を行うこととなった。計測システムを検討した結果、我々が考えた対策を行っても研究期間内に、計測用ホイールを用いてインパクトの強い漕ぎ方を行った場合のトルク計測が行えるようになる可能性が低いと判断したため、計測用ホイールを用いてトルクを直接的に計測する方法から、ローラ台を用いて、ローラもしくはホイールの回転速度の変化から、トルクを推定する方法に変更することにした。この推定方法では、ローラ自体の慣性モーメントが計測システム全体の慣性モーメントと仮定して、ローラの回転速度の変化からトルクを推定する。したがって、ローラの慣性モーメントを求める必要がある。本年度では、慣性モーメント計測システムを構築した。また、車椅子マラソン競技者の多くは日中に仕事を持っており、被験者の確保が当初予定よりも困難であった。被験者確保のために、一般的な体型の健常者でも乗車可能なマラソン用車椅子を製作した。最終年度となる来年度では、ローラ台を用いた計測システムと健常者も乗車可能なマラソン用車椅子を用いた計測を行うことで、研究の巻き返しを図る。本研究の目的は、車椅子マラソン競技者の競技力向上を科学的根拠に基づいて支援するために、ハンドリムのパイプ径やリム径及び取り付け間隔といったハンドリムの設定が、競技者が発揮するトルクに及ぼす影響を明らかにすることである。研究当初は、先行研究にて我々が開発した計測用ホイールを用いたトルク計測を行う予定であった。しかし、計測用ホイールによる計測ではハンドリムを叩くようなインパクトが大きい漕ぎ方を行うと、計測されたトルク信号の直流成分に変動が生じることが確認された。計測用ホイールの構造を再確認した結果、この直流成分の変動を研究期間内に抑えられる可能性は低いと考えられた。そのため、昨年度は、ハンドリム設定の評価に用いる値を計測用ホイールにより計測されたトルクから、ホイールの回転する速度に変更し、計測環境の整備に努めた。
交通の外部費用の定量的評価に関する研究

われわれは自動車交通により発生する外部費用を定量的に計測する試みを行ってきたが、本年度は特に交通事故による傷害の評価に重点を置いた。死亡についてもわが国において十分な研究がなされてきたわけではないが、傷害についてはほとんど手付かずであったといってよい。内閣府などによる試算例もあるが、それらは損害保険データをもとに人々の選好とは無関係な値を援用しているにすぎない。そこでわれわれは、英国等においてJones-Leeらを中心としたグループなどにより適用例がある、スタンダード・ギャンブルというアンケート手法に若干の拡張を加えて用いることで、様々なレベルの傷害を死亡に対する重みとして表現し、さらに人々が死亡を避けるための支払い意志額である確率的生命価値(ただし生産損失を控除する)を掛け合わせることで金銭的な表現も行った。調査は1次調査と2次調査からなる。1次調査では全国の一般市民を対象に、以下4タイプのアンケート票を用い、重傷(後遺障害)の死亡に対する重みを測定した。(1)日本の傷害分類・私的な選好を問う、(2)日本の傷害分類・社会的な選好を問う、(3)英国の傷害分類・私的な選好を問う、(4)英国の傷害分類・社会的な選好を問う。ここで社会的な選好とは、傷害が回答者自身に発生したものではなく、他者に発生した状況を想定して答えてもらうものである。その結果、私的選好と社会的選好との間に有意な差はみられなかった。また英国の既存研究と比較して傷害がやや重く評価されている傾向がみられた。2次調査では学生を対象に、選択肢の提示の仕方で回答が影響されるかどうかを確認するための2タイプのアンケート票を用い、重傷及び軽傷の死亡に対する重みを測定した。いずれのタイプも日本の傷害分類に基づき、私的な選好を問うている。選択肢の提示の仕方の影響については明確な結論は得られなかった。具体的に推奨し得る数値例としては、重傷の重みは0.224程度(日本の傷害分類・私的選好・平均値)、軽傷の重みは0.0239などである。生産損失を控除した確率的生命価値を1億5000万円と仮定すると、重傷で3363万円、軽傷で359万円程度である。また日本全国における年間の総額では重傷1.8兆円、軽傷4.1兆円程度である。自動車交通により発生する外部不経済を定量的に評価する試みが欧米において進展してきたが、わが国では十分になされていない。すでに申請者らは概算値をいくつかの場で発表してきたところである(兒山・岸本(2001)「日本における自動車交通の外部費用の概算」『運輸政策研究』、Koyama and Kishimoto (2001) External Costs of Road Transport in Japan, WCTR Proceedingsほか)。これらの機会に様々な指摘を受けてきたが、特に重要と思われる事項から順に改善をはかっているところである。本年度は交通事故の外部費用のうち後遺障害を含めた傷害についての金銭的評価を進めてきた。交通事故による死亡については逸失利益ではなく「確率的生命の価値(VSL)」を採用するのが適当であり、いかなるVSLを採用すべきかという研究はわが国でも多少見られるようになってきた。しかし傷害に関してはほとんど手付かずである。英国の既往研究によれば、仮想評価法を用いた傷害の損失評価額は上方のバイアスをもつという。一方、スタンダード・ギャンブル法(死亡や完全に健康な状態と何らかの疾病や傷害をもつ状態との相対的な価値付けを、アンケート調査をもとに推計するもの)を用いた評価額はほとんどバイアスをもたないという。そこで本研究では、スタンダード・ギャンブル法により交通事故の傷害の金銭的評価を行うべく、アンケート調査を計画し現在実施中である。本来は面接による調査が望ましいが、予算の制約から郵送調査を実施している。英国の研究をもとにした傷害の分類と、わが国の後遺障害等級表に基づいた傷害の分類の2タイプそれぞれについて、回答者自身の選択行動を問うものと、社会的に望ましい選択を問うものとの2タイプ、合計で4タイプの調査を行い、相互に比較検討する計画であるが、現時点では集計に至っていない。

その結果、私的選好と社会的選好との間に有意な差はみられなかった。また英国の既存研究と比較して傷害がやや重く評価されている傾向がみられた。2次調査では学生を対象に、選択肢の提示の仕方で回答が影響されるかどうかを確認するための2タイプのアンケート票を用い、重傷及び軽傷の死亡に対する重みを測定した。いずれのタイプも日本の傷害分類に基づき、私的な選好を問うている。選択肢の提示の仕方の影響については明確な結論は得られなかった。具体的に推奨し得る数値例としては、重傷の重みは0.224程度(日本の傷害分類・私的選好・平均値)、軽傷の重みは0.0239などである。生産損失を控除した確率的生命価値を1億5000万円と仮定すると、重傷で3363万円、軽傷で359万円程度である。また日本全国における年間の総額では重傷1.8兆円、軽傷4.1兆円程度である。
トランスジェニックマウスを用いた膵島移植における免疫拒絶反応制御

今日、潜在的な患者も含めて我が国には500万人以上の糖尿病患者がいるといわれ、今後さらなる患者の増加が予想されている。そしてこれまでのインスリンなどによる治療に代わる、より抜本的な治療法の開発が求められている。その一つとして膵島移植が注目されているが、免疫系からの攻撃に対する方策を講じる必要がある。そこで本研究では、免疫制御機構に関与する分子の影響を検討するため、これらの分子を膵島で発現するトランスジェニック(Tg)マウスを、自己免疫性糖尿病のモデルであるNODマウスで作製し検討を加えた。糖尿病発症にはTh1の関与が重要とされており、Th1を制御するサイトカインとして、EBウイルス由来でインターロイキン(IL)-10と高い相同性を有するviral IL-10(vlL-10)が注目されている。そこでα細胞でvIL-10が発現するようにグルカゴンプロモーターの下流にvIL-10cDNAをつないだDNAを導入し、vIL-10Tgマウスを作製した。糖尿病の発症率を検討したところ、対照群の73.4%に対し、vIL-10Tgでは15%と顕著に抑制されていた。近年、過酸化水素やNitoric Oxideなどの酸化ストレスによる膵β細胞障害の関与が示唆されている。そこで抗酸化ストレス作用を持つthioredoxin(TRX)を膵島で発現するIns-TRX Tgマウスを作製した。その糖尿病発症率は、対照群では81%であったのに対し、Ins-TRXでは17%と顕著に抑制されており、NODマウスにおける糖尿病発症において酸化ストレスが深く関与することが示唆された。以上の結果より、vIL-10やTRXがβ細胞障害に抑制的に働くことがあきらかとなった。今後、これらのマウスの膵島を用いて移植を行い免疫反応の解析を進めてゆく予定であり、効率的膵まし移植に関する有用な知見が得られるものと期待される。今日、潜在的な患者も含めて我が国には約500万人以上の糖尿病患者がいるといわれ、今後食生活などの生活習慣の欧米化に伴い、さらなる患者の増加が予想されている。そしてこれまでのインスリンや抗糖尿病薬による治療に代わる、より抜本的な治療法の開発が求められている。そこで本研究では、免疫制御機構に関与する分子の影響を検討するため、これらの分子を膵島で発現するトランスジェニックマウスを、自己免疫性糖尿病のモデルであるNODマウスで作製した。最初にα細胞での発現を企図し、グルカゴンプロモーターにTh1細胞を抑制するといわれるviralIL-10cDNAを結合した遺伝子を導入し、Glu-vIL-10NODマウスを作製した。このマウスにおける糖尿病発症率は、生後40週齢で3/20匹(15%)であり、これは対照群の15/20匹(75%)と比較して有意に低く、糖尿病発症に関しては抑制的に働くことが示された。また、膵島ヘの浸潤細胞の病理学的検討により、膵実質にB細胞を中心とする炎症細胞の浸潤が認められたが、膵島への浸潤は軽度なものであった。同じプロモーターにIL-10cDNAをつないだ遺伝子を導入したNODトランスジェニックマウスにおいては発症が促進しており、vIL-10はIL-10と異なる作用を持つことが示唆された。

次に、Th1細胞の分化増殖に働くとされるIL-12に対して拮抗作用を持つとされるIL-12p40を、グルカゴンプロモーターに結合した遺伝子を導入したGlu-IL12p40NODトランスジェニックマウスを作製した。このマウスにおける生後37週齢の糖尿病発症率は6/11(55%)で、対照群の14/15(93%)と比較して低く、IL-12p40が発症に関して抑制的に働くことが示唆された。今日、潜在的な患者も含めて我が国には500万人以上の糖尿病患者がいるといわれ、今後さらなる患者の増加が予想されている。そしてこれまでのインスリンなどによる治療に代わる、より抜本的な治療法の開発が求められている。その一つとして膵島移植が注目されているが、免疫系からの攻撃に対する方策を講じる必要がある。そこで本研究では、免疫制御機構に関与する分子の影響を検討するため、これらの分子を膵島で発現するトランスジェニック(Tg)マウスを、自己免疫性糖尿病のモデルであるNODマウスで作製し検討を加えた。糖尿病発症にはTh1の関与が重要とされており、Th1を制御するサイトカインとして、EBウイルス由来でインターロイキン(IL)-10と高い相同性を有するviral IL-10(vIL-10)が注目されている。そこでα細胞でvIL-10が発現するようにグルカゴンプロモーターの下流にvIL-10cDNAをつないだDNAを導入し、vIL-10 Tgマウスを作製した。糖尿病の発症率を検討したところ、対照群の73.4%に対し、vIL-10 Tgでは15%と顕著に抑制されていた。近年、過酸化水素やNitoric Oxideなどの酸化ストレスによる膵β細胞障害の関与が示唆されている。そこで抗酸化ストレス作用を持つthioredoxin(TRX)を膵島で発現するIns-TRX Tgマウスを作製した。その糖尿病発症率は、対照群では81%であったのに対し、Ins-TRXでは17%と顕著に抑制されており、NODマウスにおける糖尿病発症において酸化ストレスが深く関与することが示唆された。以上の結果より、vIL-10やTRXがβ細胞障害に抑制的に働くことがあきらかとなった。今後、これらのマウスの膵島を用いて移植を行い免疫反応の解析を進めてゆく予定であり、効率的膵島移植に関する有用な知見が得られるものと期待される。
歴史教育の高大接続研究-センター試験「世界史」は米国SATとAPから何を学ぶか-

本研究は,高大接続を視野に,高等教育につながる学力を保証する歴史教育と大学入試「世界史」のあり方について研究することを目的とする。これまでの海外比較研究は歴史教科書問題に絡む「内容」分析に留まり,大学入試「世界史」が測定する学力の研究は稀少である。主な分析対象はアメリカCollegeBoard主催のAP(Advanced Placement)試験で,筆者がこれまで研究してきたセンター試験とSATとの三点比較(共に多肢選択法で出題)を試みた。アメリカ現地調査(2011.7.208.2.カリフォルニア州北部)では,AP年次総会(2011.7.207.24.サンフランシスコ)とAPセミナー「世界史」(2011.7.247.29.スタンフォード大学)を受講し,大学図書館等での検索を含め,AP「世界史」資料やAP用歴史教科書等を収集した。特に,非公開のAP試験の過去問のみならず,2012年度予想問題一式(新規の「選択肢減少5→4」を反映する貴重な資料)が含まれるCollegeBoard.(2011).AP World History Workshop Handbook and Resources 2011-2012.が得られた意義は大きい。帰国後それらを分析して第60回「全国社会科教育学会」全国研究大会(2011.10.810.10.広島大学)で研究発表し,かつ『名大教育発達科学研究科紀要』に投稿した(掲載許可を頂いたが,指導教官のご指導で他の学会誌への投稿を準備中。)。そこでは,試験問題分析の指標として,縦軸に「資料活用の技能:資料を基にした設問か,単なる知識・理解の確認か。」,横軸に「知識・理解:5W1Hの個別的・事実的知識の測定か,歴史的解釈を含む高次の知識か。」の軸を設定して,このマトリクスの中に3試験を位置付けた。その結果,「センター試験→SAT→AP」の順に資料を活用した高次の知識をより多く測定していることが確認された。ここには,例えば「産業革命が19世紀初頭から現在にかけて世界のいくつかの地域に及ぼした影響」について深く考察させるような,AP授業が反映されている。今後この研究成果を元に,高大接続に寄与する学力を保証する歴史教育と大学入試のあり方の提言を目指し,研究を深めていきたい。)。