hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
眼球運動画像検出型コミュニケーションシステムの実用開発

本研究は,重度神経筋疾患者(児)に残存する随意的な眼球運動パターンを,非侵襲・非接触で検出可能なインターフェイスを構築し,コミユニケーション手段を支援するための機器開発を目的とした.また,開発機器の臨床試用状況と総合的なコミュニケーション支援方策について検証し,積極的な自立生活の拡大の可能性を引き出すことを最終目標として計画実施した.昨年度平成11年度までに,1:画像計測記録システムの整備と,患者,健常者の画像データ収集・編集,2:画像の解析と出力信号として有用な輝度情報の検討,3:インターフェイスの設計・作製と検出部の検討,4:頭頚部移動に伴う眼球の適性撮影範囲の捕捉機構を検討,の4つの研究目標にそって進めた.これによって試作検討してきた,CRT蛍光面上の角膜・瞳孔部と強膜部の輝度変位を任意固定したCdSセルで検出できる眼球運動画像検出装置のプロトタイプ(2ch)を完成させた.最終年度である12年度は,活用利用に協力が得られた重度神経筋疾患患者(患児)を対象とし,コミュニケーション周辺機器の操作性と眼球運動検出システムの臨床場面での有用性と課題について検証し,重度神経筋疾患者のコミュニケーション支援機器導入に際しての課題を考察した.本プロトタイプの試用を試みた結果,簡易操作と調整によって環境スペースや利用者の負担が少ない活用が可能であった.コミュニケーション支援にかかわる機器としての有用性が期待出来ると判断された.コミュニケーション支援にかかわる機器導入に際しては,機器特性や精度向上などの機器独自の改善点や留意点を考慮したプログラム策定が重要であり,病院内及び施設内利用に限定された支援機器の開発だけでなく,在宅生活を含めたできる限り拡大したADL自立支援と,在宅生活を支える家族の介護負担を軽減するための支援機器の開発を目指していく必要性があると判断された.
脳血管攣縮に於ける脳動脈平滑筋の細胞内カルシウム動態の検討

平滑筋の収縮にはCaがメッセンジャ-として関与する事は疑いない。細胞内Ca^<2+>濃度が上昇するとCa^<2+>がカルモデュリンと結合、ミオシン軽鎮キナ-ゼ(MLCK)を活性化し、活性化MLCKがミオシンをリン酸化する。リン酸化ミオシンはアクチンと結合し、平滑筋収縮が惹起される。クモ膜下出血後に起こる脳血管攣縮はmultitactorialと考えられる。クモ膜下出血により起こる血管内皮障害や酸化ヘモグロビンによるendotheliom-derived relaxing factor(EDRF)の産生の低下もその原因の1つである。また平滑筋側からみると1つにはクモ膜下出血時、細胞膜のイノシト-ルリン酸代謝が亢進し、生産されたジアシルグリセロ-ルがC Kinaseを活性化し、平滑筋の持続的収縮(血管攣縮)が起こると考えられている。我々は細胞内Ca測定装置CAF100を使用、fura-2にて血管平滑筋細胞内のCa濃度の測定を行っている。現在のところ、ラット大動脈を用い、高濃度K刺激時、また受容体刺激時の大動脈平滑筋の張力と細胞内Ca濃度変化の測定を行っている。EDRF惹起物質による内皮細胞存在下、非存在下の平滑筋の反応(張力、細胞内Ca濃度変化)の相違については検討を行う予定でいる。次いで正常大脳底動脈を用い同様の実験を行いさらに成犬でクモ膜下出血のtwo-hemorrhage modelを作製、正常脳血管と攣縮の発生した血管の薬物に対する反応性の相違について検討を行う。
古細菌の大環状エーテル型膜脂質の合成及びその機能解明

温泉、塩湖、海底火山等のような高温、高酸性あるいは高圧の特異な条件下で生息している生物の中に古細菌といわれる一群の微生物が存在しており、通常の生物とは異なる特徴の一つとして膜脂質の化学構造が挙げられる。古細菌の膜脂質はジ-O-フィタニルグリセロールをコア脂質の基本構造とするが、36員環、もしくは72員環を有する大環状エーテル型化合物も膜中に含まれている。この特異な膜脂質の性質を詳しく調べるためにはこれらの化合物を純粋に相当量入手することが必要で、天然から単一化合物を大量に得ることは出来ないから合成によることが必要である。またこのような大環状化合物であるので、合成化学それ自身にも興味が持たれる。既に高度好熱性メタン細菌Methanococcus jannaschiiから単離された36員環ジエーテル型膜脂質をMcMurry反応を鍵反応として合成しているが、多階段を要し、物性検討を行う量を得るのは困難であった。そこで新たに(R)-citronellolを出発原料としたイソプレノイド鎖の簡便な合成法を開発し、36員環ジエーテル型膜脂質を効率的に合成することに成功した。さらに72員環テトラエーテル型膜脂質の合成を目的とし、同様な手法で72員環のような巨大な環構造が構築可能かどうか、デスメチル体をモデル化合物としてその合成を検討した。環化前駆体に相当するジアルデヒド体を高希釈条件下McMurry反応に賦したところ、50%以上という収率で72員環形成反応が進行することが分かった。また、72員環天然体の合成を現在行っている。合成した36員環脂質の形成するリポソームの物性について種々の方法で検討した。その結果、環状脂質は非環状脂質の比較して流動性が低く、それに基因して種々の物質の透過性の低く、かつ高温でも安定なリポソームを形成することが分かった。これらのことから大環状脂質は古細菌が特異な環境下で生息可能なことに寄与していると考えられる。古細菌の膜脂質はジ-O-フィタニルグリセロールをコア脂質の基本構造とするが、36員環、もしくは72員環を有する大環状エーテル型化合物も膜中に含まれており、古細菌が熱や酸に対して安定であることに寄与していると考えられている。またこのような大環状化合物であるので、合成化学それ自身にも非常に興味が持たれる。既に高度好熱性メタン細菌Methanococcus jannaschiiから単離された36員環ジエーテル型膜脂質をMcMurry反応を鍵反応として合成しているが、多段階を要し、物性検討を行う量を得るのは困難であった。そこで(R)-citronellolを出発原料としたイソプレノイド鎖の効率的な合成法を開発した。さらに環状構造およびイソプレノイド鎖の膜物性への影響を検討するために非環化体も合成し、それらのリポソームの物性について検討を行っている。

また、さらに72員環テトラエーテル型膜脂質の合成を目的とし、同様な手法で72員環のような巨大な環構造が構築可能かどうか、デスメチル体をモデル化合物としてその合成を検討した。環化前駆体に相当するジアルデヒド体を高希釈条件下McMurry反応に賦したところ、50%以上という収率で72員環形成反応が進行することが分かった。現在、72員環天然体の合成及び合成した脂質の膜脂質としての性質を検討している。温泉、塩湖、海底火山等のような高温、高酸性あるいは高圧の特異な条件下で生息している生物の中に古細菌といわれる一群の微生物が存在しており、通常の生物とは異なる特徴の一つとして膜脂質の化学構造が挙げられる。古細菌の膜脂質はジ-O-フィタニルグリセロールをコア脂質の基本構造とするが、36員環、もしくは72員環を有する大環状エーテル型化合物の膜中に含まれている。この特異な膜脂質の性質を詳しく調べるためにはこれらの化合物を純粋に相当量入手することが必要で、天然から単一化合物を大量に得ることは出来ないから合成によることが必要である。またこのような大環状化合物であるので、合成化学それ自身にも興味が持たれる。既に高度好熱性メタン細菌Methanococcus jannaschiiから単離された36員環ジエーテル型膜脂質をMcMurry反応を鍵反応として合成しているが、多段階を要し、物性検討を行う量を得るのは困難であった。そこで新たに(R)-citronellolを出発原料としたイソプレノイド鎖の簡便な合成法を開発し、36員環ジエーテル型膜脂質を効率的に合成することに成功した。さらに72員環テトラエーテル型膜脂質の合成を目的とし、同様な手法で72員環のような巨大な環構造が構築可能かどうか、デスメチル体をモデル化合物としてその合成を検討した。また、72員環天然体の合成を現在行っている。合成した36員環脂質の形成するリポソームの物性について種々の方法で検討した。その結果、環状脂質は非環状脂質の比較して流動性が低く、それに基因して種々の物質の透過性の低くかつ高温でも安定なリポソームを形成することが分かった。これらのことから大環状脂質は古細菌が特異な環境下で生息可能なことに寄与していると考えられる。安定であることに寄与していると考えられている。
京都における聖祠の配置に関する研究

本研究は、京都に見られる地蔵などの祠を「聖祠」とし、その配置から都市空間の特質を読み取るための研究である。調査期間において、京都の歴史地区(上京・中京・下京)における聖祠の分布状況と配置を調査した。本研究では、特に聖祠のうちの地蔵に注目し、その祭礼時の配置変化について調査し明らかにした。さらに、経年的な配置変化について、町割図などの歴史資料等を利用し、その配置変化を追うとともに起因についても明らかにした。本研究は、歴史都市にみられる「聖祠」という現象から、都市空間の特質を明らかにしていこうとする研究である。対象調査地を京都としている。当該年度では、夏期における現地臨地調査を行い、春・冬期に現地において資料収集調査を行った。夏期の調査は、2011年度の調査において残っていた未調査範囲の調査を終え、それまでの調査結果と合わせ、図化やデータ化を進めてきた。主な分析内容としては、本研究者が1993年においてすでに行った聖祠の配置調査と、本研究で行ってきた調査(2009年以降)結果との比較を行った。調査サンプル数が+59個となっており(276(1993)→335(2009))調査精度は高くなっており、それらの結果をベースに約20年間の京都における聖祠の配置変化状況を具体的に示した。建物の建て替えなどにより配置を変化させるもの(移動)が約4%あったのに対し、消失しているものが約14%あった。聖祠は京都における共同体単位である町により管理されるものがほとんどである。日常的な管理だけでなく年次的な祭祀が執り行われ、町という共同体単位の組織維持機能を有している。また、町という組織への帰属意識を維持させる側面もある。特に地蔵が子供の守り神として信仰されてきた側面もある。これらから、この減少傾向には町の共同性の変化と少子高齢化の影響を明らかにとらえることができる。祭礼などによる町組織に対する帰属意識確認の機会も失うことになっている。建物の立て替えなど都市空間の変化とともに、都市構造を一層加速させる状況であることが明らかとなった。本研究は、歴史都市にみられる小さな宗教施設を「聖祠」としてとらえ、その都市的な分布や配置を調査分析することから、都市空間の空間的特質を明らかにする研究である。このような生活習慣から見られる宗教現象は、その都市居住の成熟の過程から形成されてきたものであり、聖祠が共同で管理されるメカニズムには、都市居住を支える重要な知見が豊富に含まれており、都市居住を豊かにする要素であるといえる。さらに、聖祠がもたらす空間概念が、都市居住そのものを逆規定している側面もあり、共同で祀られる小さな宗教空間が集積することにより、都市全体の形態を維持継承する要因になっているというのが本論の持つ視点であり、このような視点の研究はほかにはない。また、日本だけでなく聖祠がみられるどのような都市であれ、同様な研究展開を可能とする基盤研究である点において最大の特徴を持つ。本研究では特に日本の歴史都市である京都を対象とし、そこで最も多くみられる地蔵に焦点をあて継続的な調査を行ってきた。平成23年から平成25年までで、京都の旧市街における全体的な調査を終了させている。平成23年の東日本大震災発生により、地域の復旧復興活動を並行し進めざるを得ない状況にあるため、平成26年度まで研究期間を延期するに至った。平成26年度はこれまでの調査分析をまとめ研究基盤を固めるとともに、本研究を発展的に進めるため、海外都市調査(ネパール(あるいはインドネシア)を想定)を夏期に実施する予定。本研究は、歴史都市に見られる「聖祠」という現象から、都市空間の特質を明らかにしていこうとする研究である。具体的には、京都(上京・中京・下京)における地蔵を対象として、それらの平常時での分布や配置、祭礼時における祭礼方法や祭礼場所の変化を臨地調査にて明らかにし、それらの特徴や変化についてとらえ、分析していこうとするものである。本助成事業に先立ち2010年に京都の旧市街地(いわゆる田の字地区)での研究分析を行ったが、今年度(2011年度)は上京エリア(西陣付近)での同様の研究分析を行い、地区の歴史的形成過程の違いから、地蔵の分布や配置、祭られ方にも違いがあることが明らかになり、今後の研究分析の道筋となる成果を上げた。具体的には、祇園祭などの都市祭礼を持っている田の字地区では、平常時に道路などの公共空間に面して配置されるのではなく、決まった寺院や町内持ち回りで非公開で祀られるケースが多いのに対し、上京エリアでは常時公共空間に面し祠などに安置され公開され祀られるケースが多いという違いが明らかになった。また、祭礼時には、上京エリアではそれらの公開されている祠から地蔵本体を移動させ、持ち回りで決まった家あるいはそれらの持つ私用空間を一時的に公開することで祭礼されることが特徴となっていることが明らかになり、道路などの公的空間を占有することが少ないことが分かった。

今後、同様の分析を対象地域全体で整理・分析し、さらに、古地図(町割図)などの歴史的な分析も加えることで、地蔵の分布・配置から京都の都市空間の特徴を明らかにしていく予定である。本研究は、京都に見られる地蔵などの祠を「聖祠」とし、その配置から都市空間の特質を読み取ろうとするものである。平成23年から平成25年までの研究予定であったが、東日本大震災の影響から平成26年まで期間が延長した。最終年度にあたる平成26年での課題は、主に次ステップに向けた海外調査であった。調査は当初の予定通り、ネパールの王宮都市パタンでの調査を行った。期間は平成26年9月22日から29日までの8日間。都市の全体的な聖祠調査は1998年に終えているが、今回の調査では特にパタンのチャサル地区を中心により詳細な調査を行い、それぞれの聖祠の配置の意味やおかれた経緯など地元の住民から細かくヒアリングを行った。これまで、物理的な配置調査のみにとどまっていた内容に、具体的な配置経緯などの情報を得ることにより、調査に立体的な深度を獲得できた。ネパールにおける都市空間形成上の役割が立体的に描くための次段階の研究にむけて足がかりとすることができた。また、本課題の京都においても平成26年8月21日から25日まで、地蔵盆の時期に合わせて最終の補足調査も加えた。これまで経年的におこなっている情報において、不足している情報や不明瞭な部分に関して明確化できた。平成25年度までの成果は、京都全体での地蔵の祭礼時の分布変容を明らかにし、日本建築学会大会にて発表を行った(日本建築学会学術講演梗概集2014 pp385-386)。建築計画京都の旧市街(上京・中京・下京)を対象としており、聖祠の平常時の配置調査及び年次的な祭礼時の調査を行ってきた。そのサンプルは1000以上を超え、それらを分析するための図化作業が滞っているのが現状である。これらの解消方法としては、ある程度集中的継続的に作業できる人員確保が急務と考えている。また、年次的祭礼の調査は1年に2日間のみ行われるものであるため、広範な地域を短い期間に調査しきることが困難であることもやや遅れている原因といえる。ただし、この件に関しては、今年度予定する夏期調査で解消予定である。研究目的では、1地蔵の平常時の分布と配置に関する臨地調査、2地蔵の祭礼時に分布と配置及び祭礼状況についての臨地調査、3町割図を中心とした古地図および文献調査、4本研究のまとめとしており、1と2の調査、及び3の資料収集に関しては完了済みである。今年度においては、必要な図版化やその分析が作業の中心となる。平成23年度の東日本大震災により発生した復旧復興活動に費やしてきた時間を、今年度は本研究に集中的に配分し研究のまとめを行う。現在、京都における必要な臨地調査においてほぼ8割程度が完了しつつある。今後これらの必要な臨地調査を行っていく予定である。一方、これらの積み重ねた調査データおよび町割図データの整理が今年度の大きな課題であり、本研究者一人では対応しきれない膨大な量となっている。そのため、研究室内を中心にデータ整理の協力を仰ぐことで研究の推進に努めたい。また、アジア圏での都市研究に発展させるための準備研究や調査も今年度の課題と考えている。本研究の射程として、海外の歴史都市における聖祠の分布に関する調査も含む。
凍結保存グラフトを用いた新しい気管移植法の基礎的研究

目的:同種気管グラフトは小児における臨床応用が少なく十分な成績を呈するには至っていないが、他の組織グラフトに比べてより生理的な気管形成が行える利点がある。しかしながら、凍結保存したグラフトはレシピエントに移植し生着しても、十分に発育せず、レシピエントの発育に伴って結果的に狭窄となることが判明した。そこで、冷凍保存した同種気管グラフトを脱細胞化し、組織工学的手法を用いることにより、自己組織に近い気管を作製することと、このグラフトが気管狭窄症に対して有効な治療手段となりうるのかを検討した。方法:成長期にある日本白色家兎から採取した気管組織を急速凍結し一定期間凍結保存した後、解凍し他の同日齢の家兎に気管グラフトとして移植した。凍結保存した組織の無細胞化をはかるため、放射線照射を追加した。また、血管新生を促す効果があると推定されるタクロリムスを補助的に使用した。気管移植はグラフトを端々吻合し、長期の生存と機能を評価した。以下の群に分け実験を行なった:I.未処置群、II.凍結グラフト移植群、III.凍結+放射線照射グラフト移植群、II+タクロリムス投与群、これらと、凍結をせず新鮮な自己気管組織を用いて移植した群とを比較検討した。これらの移植されたグラフトの性状を確認するために、4から8週以降に気管を摘出し検討を行なった。結果:すべての移植群で家兎は正常コントロールと同等の発育を呈した。移植気管はすべて長期間の開存を認めた。移植気管は上記の手技を用いると生着するも、成長する事は出来ず、結果として狭窄を呈した。放射線照射群ではグラフトに高度の繊維化を認め、脱細胞化の影響によるものと考えられた。タクロリムス投与群ではグラフト周囲に明らかな新生血管の増生が認められた。慢性の拒絶反応を示す明らかな所見は認められなかった目的:同種気管グラフトは小児における臨床応用が少なく十分な成績を呈するには至っていないが、他の組織グラフトに比べてより生理的な気管形成が行える利点がある。慢性の拒絶反応を示す明らかな所見は認められなかった先天性気管狭窄症などの重篤な呼吸障害を来す疾患に対する新しい治療法として気管移植を試みた。日本家兎から採取し凍結保存した気管組織を他の家兎の気管グラフトとして移植したモデルを作製し研究を行った。ネンブタールによる全身麻酔下に、体重800g前後の家兎より心拍動下に気管8軟骨輸を採取した。Program freezerを用いて-1°C/minで-80°Cまで冷却し、-196°Cで1週間保存した。保存液はRPMI1640を用いた。気管グラフトはレシピエント家兎の気管中央に置換するように移植した。移植した気管グラフトはほぼ全例生着し、個体の成長には影響の無いことが推測された。また、組織学的にはグラフトの生着、血流の再開には23週間かかることが示唆された。しかしながら移植グラフトは成長しえない事、3ヶ月以上の長期間の生存例では移植グラフトに石灰化が起こってくる事が判明した。この原因について検討中である。次いで、凍結保存した気管組織の無細胞化をはかるため、気管グラフトに放射線照射を追加した。さらに組織工学的手法を加えて、レシピエント家兎の骨髄より採取した間葉系幹細胞を一定期間培養した後このグラフトに播種し細胞が生着後に移植する事も検討中である。これには、血管新生を促す効果があると推定されるタクロリムスを補助的に使用する。これらの手法を用いて1)気管内腔の開存性、狭窄の程度の肉眼的評価2)病理組織学的検査:グラフトの生着、肉芽形成

3)免疫染色による気管内膜の変化、連続性、新生の検討4)電子顕微鏡によるグラフトの評価について検討中である。目的:同種気管グラフトは小児における臨床応用が少なく十分な成績を呈するには至っていないが、他の組織グラフトに比べてより生理的な気管形成が行える利点がある。しかしながら、凍結保存したグラフトはレシピエントに移植し生着しても、十分に発育せず、レシピエントの発育に伴って結果的に狭窄となることが判明した。そこで、冷凍保存した同種気管グラフトを脱細胞化し、組織工学的手法を用いることにより、自己組織に近い気管を作製することと、このグラフトが気管狭窄症に対して有効な治療手段となりうるのかを検討した。方法:成長期にある日本白色家兎から採取した気管組織を急速凍結し一定期間凍結保存した後、解凍し他の同日齢の家兎に気管グラフトとして移植した。凍結保存した組織の無細胞化をはかるため、放射線照射を追加した。また、血管新生を促す効果があると推定されるタクロリムスを補助的に使用した。気管移植はグラフトを端々吻合し、長期の生存と機能を評価した。以下の群に分け実験を行なった:I.未処置群、II.凍結グラフト移植群、III.凍結+放射線照射グラフト移植群、II+タクロリムス投与群、これらと、凍結をせず新鮮な自己気管組織を用いて移植した群とを比較検討した。これらの移植されたグラフトの性状を確認するために、60日以降に気管を摘出し検討を行なった。結果:すべての移植群で家兎は正常コントロールと同等の発育を呈した。移植気管はすべて長期間の開存を認めた。移植気管は上記の手技を用いると生着するも、成長する事は出来ず、結果として狭窄を呈した。放射線照射群ではグラフトに高度の繊維化を認め、脱細胞化の影響によるものと考えられた。タクロリムス投与群ではグラフト周囲に明らかな新生血管の増生が認められた。慢性の拒絶反応を示す明らかな所見は認められなかった
分子内スピン-電荷混成場の生成と反応性

電子線パルスラジオリシス法を用いて、室温、1,2-ジクロロエタン中で1,1-ジアニシルエチレンのラジカルカチオンを生成させ、中性分子との二量化によってスピンと正電荷がそれぞれ1位と4位との分離した1,4-分離型ダイマーラジカルカチオンが生成することを見い出し、過渡吸収スペクトル測定、ラジカル部位と酸素分子との二分子反応速度および求核試薬との二分子反応速度の測定などを行ってきた。本年度は、pull型trans-p-一置換(A)、push型trans-p-一置換(B)およびpush-pull型trans-p,、p'-二置換(C)スチルベン類の1,2-ジクロロエタン溶液の室温パルスラジオリシス法によって、それぞれ対応するp-一置換およびp,p'二置換スチルベン類のラジカルカチオンの二量化反応速度と、生成する二量体ラジカルカチオンの安定性や構造をスピン-正電荷混成場であるラジカルカチオンの生成という観点から検討した。Stの一方のフェニル基のp位の置換基が電子吸引性置換基を持つA^<・+>またはB^<・+>は、AまたはBとの二量化によって(二量化反応速度定数k_2=(2.8-3.2)×10^8または(2.0-3.4)×10^8M^<-1>s^<-1>)、スピン-正電荷が分離したσ-A_2^<・+>またはσ-B_2^<・+>を生成することがわかった。次にSt^<・+>の2つのフェニル基の一方に電子供与性のメトキシ基、他方に電子吸引性の置換基をもつC^<・+>は、室温下でCと二量化反応を行って(k_2=10^7M^<-1>s^<-1>)、535nmに吸収極大をもつσ-C_2^<・+>(スピン-正電荷分離型ラジカルカチオン)を形成することがわかった。結論として、St^<・+>のベンゼン環のρ-位の置換基の電子的効果がスピン-正電荷混成場を変化させるため、k_2や生成するダイマーラジカルカチオンの安定性や構造に大きく影響することが明らかとなった。
超高齢社会での応用を目指す低分子化合物terreinの標的分子の同定・機能解析

本研究では,terreinの細胞内標的分子を同定するため,1リガンドフィッシングに最適化されたリンカー付与TERを合成,2DNLC-MS/MSシステムによる細胞内標的候補分子の探索・同定,NMRを用いたTERと標的候補分子結合部の構造解析,3歯内歯周疾患モデルおよび口腔細菌を用いた標的候補分子の機能解析,4標的候補分子結合部に対する化合物構造の最適化を行い,より効能の高い新規類縁体の開発を行う。
新規アレルギーモデルマウスの確立とその解析

アトピー様皮膚炎を自然発症するNC/Ngaマウスを用いた研究は、当該疾患の病態の解明に大きな貢献をなしているが、当マウスでの皮膚炎は特定病原体除去環境下(SPF)では発症しないなどの制限がある。本研究では、NC/Ngaマウスでの解析で課せられる制限のない、また、簡便で再現性の高いマウスの皮膚炎モデルを確立し、また、その皮膚炎の発症及び病態形成の分子機構の解明を行うことを目的とした。プロテアーゼ抗原をマウスの耳介表面に隔日5回塗布することにより、アトピー性皮膚炎に良く似た皮膚炎を誘導できることが明らかになった。アレルギーの発症及び病態形成のメカニズムの理解および薬効評価に、アレルギー疾患を自然に発症するマウスの利用の有用性は広く認知されている。アトピー様皮膚炎を自然発症するNC/Ngaマウスを用いた研究は、当該疾患の病態の解明に大きな貢献をなしているが、当マウスでの皮膚炎はSPF環境下では発症しないなどの制限がある。本研究では、NC/Ngaマウスでの解析で課せられる制限のない、また、簡便で再現性の高いマウスにおける皮膚炎モデルを確立し、また、その皮膚炎の発症及び病態形成の分子機構の解明を行うことを目的とした。ブドウ球菌由来プロテアーゼをマウスの耳介皮膚に塗布することにより、表皮の肥厚と表皮および真皮に好中球の浸潤を主徴とする炎症をともなう皮膚炎を誘導することができた。その際、C57BL/6背景のマウスよりもBALB/c背景のマウスの方が、また、オスよりもメスのマウスの方が皮膚炎の程度が強いことが明らかになった。さらに、若いマウス(6週齢まで)よりも成熟マウス(8週齢以降)の方が、皮膚炎の症状が強く現れることが明らかになった。この皮膚炎はT細胞およびB細胞を欠損するRag欠損マウスやマスト細胞を欠損するマウスでも発症することが明らかになった。ブドウ球菌由来プロテアーゼをマウスの耳介皮膚に塗布することにより、SPF環境下においても、表皮の肥厚と表皮および真皮に好中球の浸潤を主徴とする炎症をともなう皮膚炎を誘導することができた。アレルギーの発症および病態形成のメカニズムの理解と薬効評価に、アレルギー疾患を自然発症するマウスの利用の有用性は広く認知されている。プロテアーゼ抗原をマウスの耳介表面に隔日5回塗布することにより、アトピー性皮膚炎に良く似た皮膚炎を誘導できることが明らかになった(以下、プロテアーゼ誘導性皮膚炎)。BALB/cマウスおよびC57BL/6マウスの両方の系統においてもプロテアーゼ誘導性皮膚炎の発症が観察されたが、BALB/cマウスの方がC57BL/6マウスよりも症状が重篤化し、このプロテアーゼ誘導性皮膚炎の感受性は遺伝的背景に影響されることが明らかになった。また、プロテアーゼ誘導性皮膚炎はオスよりもメスの方が症状が重いことが明らかになり、性別も発症に影響を与えることが明らかになった。このプロテアーゼによる皮膚炎は、アレルギー応答を誘導する中心的な免疫細胞であるマスト細胞が存在しないマウスでも誘導することができ、既知のアレルギー誘導機構とは異なる機序で、皮膚炎が誘導されていることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。

農学26年度が最終年度であるため、記入しない。ブドウ球菌由来プロテアーゼを用いることで、SPF飼育環境下のマウスにおいても、効率良く、かつ、再現性高く皮膚炎を誘導する実験系を確立できたため、計画通りに進展している。1.新規アレルギーモデル(皮膚炎モデル)の確立については本年度内に終了した。皮膚感作喘息モデルの確立については、現在も進行中である。2.皮膚炎モデルの発症に関わる細胞・遺伝子の同定については、T、B、NKT、マスト細胞以外の細胞の関与が明確になった。また、新規皮膚炎誘導細胞の性状決定については、ケラチノサイトの関与が明らかになり、プロテアーゼによってケラチノサイトが活性化され、その際に誘導される因子の絞り込みを進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。特定の免疫細胞やサイトカインなどを欠損するマウスに、ブドウ球菌プロテアーゼを塗布して皮膚炎を誘導し、どのような免疫細胞およびサイトカインなどが皮膚炎の発症に関わるのかを明らかにする。これまでに、ブドウ球菌プロテアーゼを塗布して誘導する皮膚炎の発症に影響を及ぼしている可能性のある細胞および炎症誘導因子の候補が明らかになった。この標的細胞を欠損させたマウス、また、その細胞から産生される標的因子を欠損させたマウスに皮膚炎を誘導し、これらが皮膚炎の発症に関与しているのかどうかを明確にする。
パキスタン農村における土地所有と権力のダイナミクスに関する研究

下院議院269人中、6割を越える166議員(61.7%)が土地所有者として認識されており、パキスタン国政において依然として土地と権力の結びつきが見られる。しかしこの数値はパンジャーブ州の数値に大きく影響されている。パキスタン経済の中心であるパンジャーブ州では下院選出議員の8割近くが大土地所有者である。地方政治においては在地権力の存在が依然として見られるが、国政レベルにおいては土地と権力との結び付きが低下しているとの見方が多い。パンジャーブ州を除く3州ではその傾向が見られるようであるが、パンジャーブ州では依然として在地権力が国政において大きなプレゼンスを誇っていることが確認できた。2002年と2008年のパキスタン総選挙結果の比較から、下院議員選挙においてパンジャーブ州では110選挙区中67区(大都市圏除く)と6割を超える高い流動性があったことを指摘した。今年度はこの政党の交代が見られたパンジャーブ州の選挙区の分析を行った。67選挙区のうち、最も議席を失ったのがパキスタンムスリム連盟カーイデアーザム派(PML-Q)で39議席、政党が交代した選挙区全体の6割近くを占めた。2002年の総選挙ではPML-Qは56選挙区で議席を獲得しており、2008年選挙ではそのうちの7割の選挙区での議席を失ったこととなる。一方、最も議席を獲得したのがパキスタンムスリム連盟ナワーズ派(PML-N)の35議席、続いてパキスタン人民党(PPP)の21議席であった。3大政党の純議席増減で見た場合、PML-Qが37議席減、一方、PML-Nが34議席増、PPPが11議席増であった。2013年度は2013年5月に実施された下院議会選挙結果をもとにパンジャーブ州における政治変化の分析を行った。パンジャーブ州は小選挙区下院議席272席のうち(下院総議席数は342席。各政党は小選挙区での得票に比例して女性留保議席(60席)および非ムスリム議席(10席)が与えられる)、148席を占めるパキスタン政治において最大の州である。下院全体の結果はパキスタン・ムスリム連盟ナワーズ派(PML-N)が185議席と過半数以上を獲得し政権の座につき、選挙前与党であったパキスタン人民党議員派(PPPP)は2008年の125議席から41議席と大幅に後退し、第2党に転落した。2008年と2013年のパンジャーブ州小選挙区における選挙結果を分析すると2008年の議席を2013年の選挙においても維持できた政党の選挙区および候補者が政党の鞍替えをして当選した選挙区は148選挙区中69区と46.6%(内訳:同一政党53選挙区、同一人物別政党16選挙区)と高い流動性が再確認された。2002年と2008年の下院議会選挙小選挙区データからラホール等の大都市圏を除くパンジャーブ州農村部における同比率は61%であった。これらの結果から2002年と2008年の下院議会選挙の比較で指摘したようにパンジャーブ州政治においては独占的な力が一方的に権力を握っているということは考えにくいと言える。また前回選挙では与党パキスタン・ムスリム連盟カイデアーザム派(PML-Q)からPPPPへ、今回の選挙ではPPPPからPML-Nへと政権交代が起こっている。前者はムシャラフ軍事政権から民主化の流れ、後者はPPPP政権への失望が背景にあり、これらの選挙結果は想定されていたものである。このように世論が概ね選挙結果に繋がっていることから、国政レベルにおいては民主的な選挙プロセスが根付きつつあることが指摘できる。本研究はパキスタン農村における土地所有と権力の関係について分析を行うものである。2011年度は2002年及び2008年の下院議会選挙データの分析を行い、大きな変化が見られた選挙区・地域の洗い出しを行った。特にパンジャーブ州、シンド州に焦点を当てた。この2州で小選挙区下院議席数272席のうち、209席を占め、またパンジャーブ州南部からシンド州にかけては依然として大規模な土地所有形態が顕著な形で残っており、分析対象としてふさわしいからである。2002年と2008年の下院議会選挙データからカラチやラホール等の5大都市圏を除く151(パンジャーブ110、シンド41)の小選挙区を分析した結果、2002年の議席を2008年の選挙においても維持できた政党(候補者が党の鞍替えして当選した場合を含む)は48.3%の73選挙区であり、高い流動性が確認された。

このことから、分析対象の農村部においては独占的な力が存在し、一方的に権力を握っているということは考えにくいと言える。しかし、州別で見た場合、大きな違いが生じる。パンジャーブ州110の選挙区中、政党の交代が見られた選挙区は67区と6割を超える高い比率であるが、シンド州では41選挙区中6区と15%にも満たない低い比率となっている。さらに詳述すると、パンジャーブ州では南部の大土地所有が残る選挙区を含む全州レベルで政党の交代が見られる一方、シンド州の大土地所有色の強い地域では政党の交代がほとんど見られず、大土地所有と権力の関係における両州の違いが現れている。パンジャーブ州のデータからは、変容する農村社会において、「大土地所有者=農村の権力者」であるという構図の崩壊が見られるという本研究の仮説が支持されるが、シンド州の選挙データはこれを棄却するものである。この発見は今後の研究に非常に重要かつユニークな視点・問題点を投げかけるものである。2013年の下院議会選挙で当選した下院議員全員(272名。女性枠およびマイノリティーの留保枠を除く)を対象に、土地とのつながりを調査した。調査時点で3席空席(FATAで1席、Punjab州で2席)であり、269議席が対象となった。質問の内容は当選した議員が、有権者にZamindar (大土地所有者)として認識されているかどうかである。その結果、269議員中、6割を超える166議員(61.7%)が土地所有者として認識されており、依然としてパキスタンの国政において土地と権力の結びつきが見られる。比較的高い数字であるが、州ごとに見た場合、この結果がパンジャーブ州の数値に大きく影響されていることがわかる。KP州、パンジャーブ州、シンド州、バロチスタン州それぞれのZamindar比率は、次の通りである(括弧内左の数字はzaminadr議席数。右は各州の総議席数)。KP: 25.7% (9/35), Punjab: 78.8% (115/148), Sindh: 55.7% (34/61), Balochistan 42.8% (6/14).最大州であり、かつ農業を含むパキスタン経済の中心であるパンジャーブ州では下院選出議員の8割近くが土地所有者として各選挙区で認識されており、強い結びつきが見られる。近年、地方政治においては在地権力の存在が依然として見られるが、国政レベルにおいては土地と権力の結びつきが低下しているとの見方があるが、今回の調査において、パンジャーブ州ではそのような傾向が明確に見られない。むしろ在地権力がよりヴィジブルなものとなっていると考えることもできる。地域研究研究の遅れは農村調査実施時期の変更によるものである。当初2012年にザルダリ政権の任期満了に伴う総選挙が予定されていたが、2013年5月に選挙がずれ込み、それに伴い農村調査を2013年の総選挙後に実施することがより効率的であると判断したためである。これにより2002年、2008年の総選挙との比較が可能となり、最新のデータを使いながら農村での権力構造の変容を捉えることが可能となる。予定したパンジャーブ州の農村における家計および政治意識調査に遅れが発生しているためである。これは調査内容に政治家の資産内容や土地所有の状況といったセンシティブな質問項目が含まれていたため、調査方法や質問内容の修正、調査機関との再調整の必要が生じたことに起因する。2002年および2008年の下院議会選挙データの分析より、パンジャーブ州農村部において土地所有と権力の関係がこれまで想定されていたような単線的なものでない可能性が実証的に確認された。この点は初年度の成果として評価できるものである。
「界」をまたがる資源競争―バクテリア・虫・鳥・獣の死肉をめぐる攻防

平成30年8月に,北海道二海郡八雲町日本大学演習林に自動撮影カメラ40台を設置し,その半数のカメラの前に有害駆除されたアライグマの死体を設置した.撮影された動画内の哺乳類と鳥類を同定するとともに,その採食対象が死体かウジかを判別した.また,これとは別に計6地点にアライグマの死体を設置し,死体の重量及び訪問する昆虫相の変化を詳細に明らかにした.これらの6地点には,ハエの産卵を排除する「ウジ排除区」を設け,死体の重量や訪問昆虫にどのような違いがみられるのかについても明らかにした.さらに,「ウジ非排除区」,「ウジ排除区」ともに,専用滅菌綿棒を用いて遺体表面及びウジの体表の微生物相をサンプリングした.これらの結果,様々な動物種が遺体を訪問していること,そのタイミングは種によって異なっていることが分かった.遺体の大部分は数日のうちにハエ類(主にホホグロオビキンバエ)の幼虫(ウジ)によって消費された.その後ハネカクシ科やエンマムシ上科のような甲虫類(22属)が訪問した.しかし,これらの後続の甲虫類を詳細に観察してみると,遺体自体ではなく遺体を消費したウジを捕食していた.さらに,アカハラやコマドリのような鳥類(12種)も盛んにウジを捕食していることが観察された.ピットフォールで採取された甲虫類にウジと腐肉を与えたところ,ウジが優占して消費された.ウジ排除区にも,非排除区と同様の昆虫相が見られたものの,その数は著しく少なかった.サンプリングした微生物は解析中であるが,ウジ排除区では非排除区では見られなかったカビ類が顕著に多くなる様子が観察された.本研究の結果から,高温環境下では,遺体自体は微生物の分解によって利用しにくい資源となるのに対し,ウジという新しい資源が生まれていること,ウジは遺体以上に高質な資源となっていることが示唆された.平成30年度の計画の中核と位置付けていたフィールド調査は,ほぼ完全に遂行できた.哺乳類・鳥類に関しては自動撮影カメラを用いた調査を行ったが,懸念されたカメラの故障や不具合などもほとんどなく,十分な数のデータを取得することが出来た.また昆虫類や微生物のデータに関しても,順調に取得することが出来た.とくに,ピットフォールによる昆虫類の採集や粘着板による双翅目の採集は,定まった方法が確立されておらず,当初難航することが予想された.しかし,事前の十分な予備調査を行ったこともあり,想定以上のサンプル数を確保できた.これらの調査によって,遺体設置時間によって捕獲された昆虫相が明確に異なっていること,その変化には,本研究プロジェクトの最終的な目的である非近縁分類群間の競争が強く影響していることも確認されつつある.さらに,微生物相のサンプリングについても計画通り行うことが出来た.一方で,当初計画していた昆虫の同定や微生物の予備解析は,サンプル処理に多くの人員が必要なこともあり,十分な人数を確保できる次年度に実施を延期した.目標とするデータはすべて取得できていること,一部計画を延期したことから,H30年度は「おおむねに順調に進展している」と考えられた.上述のように,フィールド調査は,当初の計画通りに進んでいる.一方で,昆虫サンプルの同定と微生物実験の計画は一部延期した.平成31年度は,延期した計画を実施するうえでの必要人員をすでに確保できており,問題なく計画を遂行できると考えられる.まず,延期した作業を速やかに終了させる.そのうえで今年度の計画についても十全な予備実験を十分に行い,効率的に計画を遂行する予定である.平成30年8月に,北海道二海郡八雲町日本大学演習林に自動撮影カメラ40台を設置し,その半数のカメラの前に有害駆除されたアライグマの死体を設置した.撮影された動画内の哺乳類と鳥類を同定するとともに,その採食対象が死体かウジかを判別した.また,これとは別に計6地点にアライグマの死体を設置し,死体の重量及び訪問する昆虫相の変化を詳細に明らかにした.これらの6地点には,ハエの産卵を排除する「ウジ排除区」を設け,死体の重量や訪問昆虫にどのような違いがみられるのかについても明らかにした.さらに,「ウジ非排除区」,「ウジ排除区」ともに,専用滅菌綿棒を用いて遺体表面及びウジの体表の微生物相をサンプリングした.これらの結果,様々な動物種が遺体を訪問していること,そのタイミングは種によって異なっていることが分かった.遺体の大部分は数日のうちにハエ類(主にホホグロオビキンバエ)の幼虫(ウジ)によって消費された.その後ハネカクシ科やエンマムシ上科のような甲虫類(22属)が訪問した.しかし,これらの後続の甲虫類を詳細に観察してみると,遺体自体ではなく遺体を消費したウジを捕食していた.さらに,アカハラやコマドリのような鳥類(12種)も盛んにウジを捕食していることが観察された.ピットフォールで採取された甲虫類にウジと腐肉を与えたところ,ウジが優占して消費された.ウジ排除区にも,非排除区と同様の昆虫相が見られたものの,その数は著しく少なかった.サンプリングした微生物は解析中であるが,ウジ排除区では非排除区では見られなかったカビ類が顕著に多くなる様子が観察された.

本研究の結果から,高温環境下では,遺体自体は微生物の分解によって利用しにくい資源となるのに対し,ウジという新しい資源が生まれていること,ウジは遺体以上に高質な資源となっていることが示唆された.平成30年度の計画の中核と位置付けていたフィールド調査は,ほぼ完全に遂行できた.哺乳類・鳥類に関しては自動撮影カメラを用いた調査を行ったが,懸念されたカメラの故障や不具合などもほとんどなく,十分な数のデータを取得することが出来た.また昆虫類や微生物のデータに関しても,順調に取得することが出来た.とくに,ピットフォールによる昆虫類の採集や粘着板による双翅目の採集は,定まった方法が確立されておらず,当初難航することが予想された.しかし,事前の十分な予備調査を行ったこともあり,想定以上のサンプル数を確保できた.これらの調査によって,遺体設置時間によって捕獲された昆虫相が明確に異なっていること,その変化には,本研究プロジェクトの最終的な目的である非近縁分類群間の競争が強く影響していることも確認されつつある.さらに,微生物相のサンプリングについても計画通り行うことが出来た.一方で,当初計画していた昆虫の同定や微生物の予備解析は,サンプル処理に多くの人員が必要なこともあり,十分な人数を確保できる次年度に実施を延期した.目標とするデータはすべて取得できていること,一部計画を延期したことから,H30年度は「おおむねに順調に進展している」と考えられた.上述のように,フィールド調査は,当初の計画通りに進んでいる.一方で,昆虫サンプルの同定と微生物実験の計画は一部延期した.平成31年度は,延期した計画を実施するうえでの必要人員をすでに確保できており,問題なく計画を遂行できると考えられる.まず,延期した作業を速やかに終了させる.そのうえで今年度の計画についても十全な予備実験を十分に行い,効率的に計画を遂行する予定である.当初計画していた昆虫の同定や微生物の予備解析は,サンプル処理に多くの人員が必要なこともあり,十分な人数を確保しやすい平成31年度に実施を延期した.延期した内容については,平成31年度に速やかに行う.また平成31年度として請求した助成金は,計画通り微生物相の解析等に利用する.
東京一極集中の検証

1980年代の「東京一極集中」の実態を人口統計および産業統計を用いて再検討した結果、次の点が明らかになった。1 1980年代後半には、東京圏(東京、埼玉、千葉、神奈川の4都県)の人口増加が全国の約6割を占めるほどに、人口が東京圏へ再集中する傾向を強めた。高度経済成長期に東京圏とともに人口集中をみた京阪神圏は1970年代から引続き人口を停滞させたため、1980年代後半の人口分布の変動は文字通り「東京一極集中」の様相であった。2東京圏への人口集中の傾向は大部分社会増によるが、東京圏での人口の自然増加が相対的に大きかったことも、人口集中を惹起した一因である。1980年代の東京圏の人口増加は、自然増60%、社会増40%であった。3東京圏での人口の社会増の大半が新規就業者(高卒、大卒)、大学進学者などの年齢に当たる若年生産年齢人口(1525才人口)からなる。196670年生まれの人口の東京圏への集中率は、1980年25%(1014才)、1985年27%(1519才)、1990年33%(2024才)と増大した。4 1980年代に東京圏で最も成長が著しかった産業は対事業所サービス業である。情報サービス・広告・調査業は、1981年東京圏の全産業に占める比率は1.2%であったが、1991年には2.8%にまで上昇した。「東京一極集中」の議論のなかで金融業の拡大が指摘されたが、1980年代後半期の雇用者の増加数では、建設業が金融業・保険業を上回った。また、1980年代の東京圏での雇用者増に関連して、1970年代に大幅に減少した製造業従業者が増加した点も無視できない。1980年代の人口・雇用の東京圏への集中は種々の要因が作用した結果である。
環状ペプチドクォルモンの生合成酵素および受容体を標的とした抗感染症剤の開発

多くのグラム陽性病原細菌は、環状ペプチドを自己誘導因子(クォルモン)とするクオラムセンシング(QS)により、病原因子の発現を巧みにコントロールして宿主の感染を効率よく成立させている。本研究ではQS阻害剤を、天然物のスクリーニングおよびペプチドデザイン合成の2つのアプローチを組み合わせた戦略で分子創製し、グラム陽性病原細菌の病原性発現を効率的に抑制する新しいタイプの抗感染症剤を創出することを目的としている。天然物のスクリーニング研究においては、まず、ブドウ球菌のagrクオラムセンシング系をモニターするアッセイ系と腸球菌のfsrクオラムセンシング系をモニターするアッセイ系を併用したハイスループットスクリーニング系を構築し、約1000の放線菌およびカビの祖抽出物をスクリーニングし、計3株の祖抽出物が有効的に両菌のクオラムセンシングを阻害することを見出した。ペプチドデザイン合成においては、独自のリバースアラニンスキャン法という独自のペプチドアンタゴニストの分子デザイン法により、100 nMで腸球菌のクオラムセンシングを遮断するZBzl-YAA5911を得ることに成功した。ZBzl-YAA5911は、ウサギ眼内炎モデル実験において、腸球菌の硝子体から水晶体への移行を有意に阻害し、in vivoにおける有効性が実証された。ZBzl-YAA5911は病原菌の増殖には影響を与えず、その病原因子の発現のみを抑制する抗生物質とはことなる作用機作を有し、新しいタイプの抗感染症化学療法への応用が期待される。クォーラムセンシング(QS)は細菌界で多々見られる菌密度依存的制御機構で、近年の細菌学において大変注目されている現象である。それは、同種菌細胞間で化学シグナル"クォルモン"を分泌しあいながらコンセンサスをとり、特定の遺伝子発現をタイミングを合わせてオンにし、集団行動を開始するというものである。QS阻害剤は、このような細菌のコミュニケーションネットワークをブロックし、猛威を振るう細菌を沈静化させる作用が期待され、ポスト抗生物質として注目されている。グラム陽性細菌の腸球菌、ブドウ球菌、リステリア菌などは環状ペプチドをクォルモンとし、病原性をコントロールしている。本申請研究では、(1)環状ペプチドクォルモンの生合成酵素、(2)環状ペプチドクォルモンの受容体、を標的としたQS阻害剤を、天然物のスクリーニングおよびペプチドデザイン合成の2つのアプローチを組み合わせた戦略で分子創製し、腸球菌、ブドウ球菌、リステリア菌、ウエルシュ菌などのグラム陽性病原細菌の病原性発現を効率的に抑制する新しいタイプの抗感染症剤を創出することを目標としている。本年度の成果は、(1)腸球菌の環状ペプチドクォルモンGBAPの前駆体ペプチドFsrDのC末端にGFPを融合した組換え体を作製し、GBAPの生合成過程をリアルタイムでモニタリングできる実験系を構築した、(2)リバースアラニンスキャン法という独自のペプチドアンタゴニストの分子デザイン法を編み出し、その方法によりGBAPアンタゴニストのリード化合物を得ることに成功した。(1)のFsrD-GFP融合系によるGBAP生合成リアルタイムモニタリングシステムは、GBAPの生合成の分子機構を詳細に解析するための研究ツールとなるばかりでなく、GBAP生合成阻害剤のスクリーニング系にも利用できと期待される。(2)で作出したGBAPアンタゴニストリード化合物は、さらに部分改変することでより強力なアンタゴニストペプチドを誘導できるものと期待される。多くのグラム陽性の病原細菌は、環状ペプチドを自己誘導因子(クォルモン)とするクオラムセンシング(QS)により、病原因子の発現を巧みにコントロールして、宿主への感染を効率よく成立させている。本研究では、(1)環状ペプチドクォルモンの生合成酵素、(2)環状ペプチドクォルモンの受容体、を標的としたQS阻害剤を、天然物のスクリーニングおよびペプチドデザイン合成の2つのアプローチを組み合わせた戦略で分子創製し、グラム陽性病原細菌の病原性発現を効率的に抑制する新しいタイプの抗感染症剤を創出することを目標としている。

本年度の成果は、(1)リバースアラニンスキャン法という独自のペプチドアンタゴニストの分子デザイン法を編み出し、その方法により100nMで腸球菌のクオラムセンシングを遮断するGBAPアンタゴニストZBz1-YAA5911を得ることに成功した。今後本ペプチドをリード化合物としてさらなる修飾、改変によりより強力なGBAPアンタゴニストを創製することを計画している。(2)ブドウ球菌のagrクオラムセンシング系をモニターするアッセイ系および腸球菌のfsrクオラムセンシング系をモニターするアッセイ系の両者により、放線菌749株の粗抽出物のクオラムセンシング阻害効果の試験を行った。その結果、計5株の粗抽出物が有効的に両菌のクオラムセンシングを阻害することを見出した。今後、これらの抽出物中の阻害物質の精製・構造解析を進めていく予定である。(3)GBAP受容体FsrCの部位特異的改変により、シグナル伝達能を有さないFsrC(Y112A)を得た。そしてこの変異体FsrCの結晶化に成功し、3,8Aの分解能の回折像を得ることに成功した。今後は、この結晶構造よりFsrCのリガンド結合部位の精密構造情報を得、それを参考に、上記(1)のドラッグデザインを進展させて行く予定である。多くのグラム陽性病原細菌は、環状ペプチドを自己誘導因子(クォルモン)とするクオラムセンシング(QS)により、病原因子の発現を巧みにコントロールして宿主の感染を効率よく成立させている。本研究ではQS阻害剤を、天然物のスクリーニングおよびペプチドデザイン合成の2つのアプローチを組み合わせた戦略で分子創製し、グラム陽性病原細菌の病原性発現を効率的に抑制する新しいタイプの抗感染症剤を創出することを目的としている。平成21年度および22年度の研究において、独自のリバースアラニンスキャン法という独自のペプチドアンタゴニストの分子デザイン法により、100nMで腸球菌のクオラムセンシングを遮断するZBzl-YAA5911を得ることに成功している。またブドウ球菌のagrクオラムセンシング系をモニターするアッセイ系と腸球菌のPsrクオラムセンシング系をモニターするアッセイ系を併用したハイスループットスクリーニング系により、約1000の放線菌およびカビの祖抽出物をスクリーニングし、計3株の祖抽出物が有効的に両菌のクオラムセンシングを阻害することを見出している。平成23年度は、この2つの成果を基に、ZBzl-YAA5911にはさらなる誘導体化そして、ウサギ眼内炎モデルによる感染予防効果の実証試験、そしてカビ・放線菌の粗抽出物中のQS阻害物質の同定を試みた。ZBzl-YAAのさらなる誘導体化の結果、ZBzl-YAA5911の5残基目のチロシンがアンタゴニスト活性に重要で、その側鎖の疎水性がアンタゴニスト活性に重要であることが判明した。しかし、ZBzl-YAA5911の活性を上回る誘導体は得られなかった。ZBzl-YAA5911のウサギ眼内炎モデル実験では、腸球菌の硝子体から水晶体への移行をZBzl-YAA5911が有意に阻害することを実証し、本QS阻害剤のin vivoにおける有効性を実証した。
葉酸拮抗剤MTX,TNP-351の血管新生阻害によるTvmor Dormancy

TNP-351は抗癌剤として開発された新規葉酸拮抗剤であり,in vivoで各種癌に対し有効とされたが,in vitroで十分な効果が得られず開発中止となった。この報告よりわれわれはTNP-351の癌に対するin vivoの効果が,抗血管新生作用によるものではないかと考え,検討を行った。その結果,TNP-351は,in vitroで血管新生因子bFGFによるウシ副腎由来毛細血管内皮細胞(BCEC)の増殖を抑制し,その抑制効果は用量依存性で,100nMの低濃度で有意な抑制効果が得られた。さらにTNP-351は,bFGF刺激によるBCECの遊走及びI型コラーゲンゲルでの管腔形成を抑制した。TNP-351が血管新生抑制作用を持つことが判明した。また既存の葉酸拮抗剤MTXは現在抗癌剤としてだけでなく、免疫抑制薬として関節リウマチの患者に対しステロイド以上の治療効果が報告されており、臨床においては最も信頼されるリウマチ治療薬として保険適応外であるにも関わらず汎用されて来ており、今回保険適応が新規に認められた。リウマチ関節内のパンヌス増殖においては血管新生が重要であり、血管新生抑制剤はリウマチ治療薬としても期待され、欧米ではサリドマイドがリウマチの適応をめざして血管新生抑制剤として再開発中である。従ってMTXが血管新生抑制作用を併せ持ち、この作用がリウマチに対し有効性を示している可能性が高いと考え,その検討を行った。その結果,in vitroで血管新生因子bFGFによるウシ副腎由来毛細血管内皮細胞(BCEC)の増殖を抑制し,また,bFGF刺激によるBCECの遊走及びI型コラーゲンゲルでの管腔形成を抑制し,TNP-351が血管新生抑制作用を持つことが判明した。