hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アリールハイドロカーボン受容体の造血前駆細胞における生物作用と毒性発現機構

AhRを介した造血障害の機構が明らかになってきたこと、他方、ベンゼンの分化型血液細胞の障害は、Cyp2E1の臓器特異的な発現(肝を想定)により惹起されること、の2点が従来の報告にないユニークな知見として明らかになった。また、これらの解析中に、肝のCyp2E1の発現の誘導が骨髄移植系で施行される致死線量レベルの放射線による細胞障害により阻害を受ける現象と、AhRノックアウト(KO)マウスにおける交配不全の原因が精巣におけるホモKO細胞の分化に起因する相対的機能低下によることとの、2点も見出された。尚、AhRの造血幹細胞特異的生物機能については、1)AhRが分子進化に果たした役割、2)AhRの造血前駆細胞の細胞周期制御に対する役割、及び3)その異物相互作用の上での役割の3点に要約して専門誌にまとめた。ここで取り上げたAhRのベンゼンの毒性発現機構の上での役割については、一義的にはこれがAhRを介することが実験的に証明され、これに骨髄特異的なCyp2E1の発現の関与が想定されるところまで明らかになった。他方、KOマウスへの野生型マウス骨髄細胞の移植により、ベンゼン曝露では、分化型造血細胞に限局した血液障害が認められ、これに対する裏実験の結果も得られたので、分化型血球の障害がAhRを介さない、おそらく肝におけるCyp2E1による直接的な臓器特異的障害性と考えられることを初めて見出す結果となった。尚、上記の肝を想定するCyp2E1の発現は、致死線量を照射した骨髄移植系で野生型を受け手とした移植では認められるものの、KOマウスを受け手とした移植では低下しており、更に、移植骨髄の遺伝型の如何によらず、いずれの系でもベンゼンによる発現誘導は認められなかった。従って、これはcvpの誘導が肝障害によって阻害されたものと想定された。
減数第一分裂期における染色体分配制御機構の解析

本研究では、減数第一分裂期において姉妹動原体がスピンドル微小管によって一方向性に捉えられるために必要な機構が、酵母からマウスに至るまで機能的に保存されているMEIKINを介して制御されることを示した。また、減数第一分裂期におけるコヒーシンの分解保護に必要なシュゴシンの局在制御に、酵母とマウス共にPoloキナーゼが必要であることを示した。さらに、相同染色体が両極へと分配されるために必須な減数分裂期組換えの制御に、I型カゼインキナーゼによるコヒーシンのリン酸化が必須であることが判明した。これらの結果を通じて、真核生物の減数第一分裂期における染色体分配制御を担う分子機構に関する理解が深まった。我々ヒトをはじめとした多くの生物は、精子や卵子といった配偶子に両親の染色体を正確に半分ずつ分配し、それらを受精により合わせることで遺伝情報を子供へと伝える。配偶子を作る減数分裂過程では、両親由来の各染色体は"組換え"と呼ばれる反応を介して互いの情報を混ぜ合わせると同時に互いに対を作ることで、たくさんある染色体の中で分配する組み合わせを間違えないようにする仕組みが用いられている。ヒトではこの過程に異変が生じるとダウン症や不妊につながると考えられている。しかしこの組換え反応がどうやって開始されるのか、その機構は長い間不明のままであった。我々の以前の解析から、進化的に保存されたリン酸化酵素であるカゼインキナーゼが減数分裂期組換えに必要であることを見いだしていた。そこで、分裂酵母をモデルとしてカゼインキナーゼが減数分裂期組換えに果たす役割の解析を通じて、減数分裂期組換えの開始に関わる機構の解析を行った。その結果、染色体上に点在し染色体同士をつなぎ合わせる機能をもつコヒーシン複合体がカゼインキナーゼによってリン酸化されることを目印に、減数分裂組換えの開始に必須な様々な因子群が染色体上へと連続的に集まってくる結果、組換え反応が開始されるという機構を明らかにした。この機構が失われると、減数分裂期組換えの著しい低下と共に、その後の染色体分配と配偶子形成も異常になることが明らかになった。コヒーシン複合体やカゼインキナーゼはヒトにも相同な因子が存在することから、今回明らかになった知見は、将来的に不妊治療の進展に寄与することが期待される。我々ヒトをはじめ有性生殖を採用した多くの生物は、減数分裂過程を通じて精子や卵子といった配偶子に両親の染色体を正確に半分ずつ分配し、それらを受精により合わせることで遺伝情報を子供へと伝える。減数分裂過程では、両親由来の各染色体は"組換え"と呼ばれる反応を介して互いの情報を混ぜ合わせ遺伝的多様性を獲得すると同時に互いにペアを作ることで、たくさんある染色体の中で分配する組み合わせを間違えないようにする仕組みが用いられている。この過程に異変が生じると染色体の分配ミスが頻発してしまう結果、ヒトではダウン症や早期流産を引き起こすことが示唆されている。しかし、減数分裂期における組換え反応の開始機構や、その後の染色体分配制御の全体像は長い間不明のままである。我々の以前の分裂酵母をモデルとした解析から、進化的に保存されたリン酸化酵素であるカゼインキナーゼ(CK1)が減数分裂期組換えに必要であることを見いだしていた。その後の解析から、染色体上に点在し染色体同士をつなぎ合わせる機能をもつコヒーシン複合体がCK1によってリン酸化されると、それを目印として減数分裂組換えの開始に必須な様々な因子群が染色体上へと連続的に集積する結果、組換え反応が開始されるという機構を明らかにした。また、減数分裂期ではいわゆるシナプトナマ複合体と呼ばれる染色体構造が形成されるが、それとは独立にコヒーシン複合体だけで減数分裂期に特有な染色体の軸構造を形成しうること、その構造が組換えとその後の染色体分配に必要であることを示唆する結果を見いだした。CK1やコヒーシン複合体はヒトにも相同な因子が存在することから、今回明らかになった知見はマウス生殖細胞を用いた解析へと発展させることで将来的にはヒトの不妊治療の進展に寄与することが期待される。減数分裂期では、体細胞分裂期とは異なり相同染色体間で生じる組換え(キアズマ)とコヒーシン複合体による姉妹染色分体の接着を介して相同染色体ペアが物理的に結合する。さらに、体細胞分裂期で姉妹動原体は互いに離れて存在するが、減数第一分裂期ではコヒーシン複合体の機能により融合される。組換えと姉妹動原体の融合が協調的に機能する結果、減数第一分裂期では姉妹染色分体ではなく相同染色体が両極へと分配される還元分配が起きる。本研究ではこれら還元分配の制御を担う根幹的機構である"組換え"と"姉妹動原体の融合"の制御機構を明らかにすることを目指している。これまでに、CK1が減数分裂期特異的なコヒーシンをリン酸化することで組換え開始に必要な染色体構造を作り出す機構を見いだし、その機構が進化的に保存されていることを示唆できた。また、減数分裂期特異的なコヒーシン複合体のみでも減数分裂期に特有で、かつ組換えを行うための土台として機能するような染色体軸構造が形成されることを見いだしたことは組換え開始反応を司る分子機構解明に迫るものであり、順調な研究の進展があったと言える。また、CK1によるリン酸化を介したAurora Bの機能制御に関する分子機構についても幾ばくかの進展が見られた。

しかし、もう一つの大きな解析の柱である姉妹動原体の融合を促進する分子機構に関しては、予定と比して順調な進捗状況とは言いがたく、その状況を改善し研究を進展させていくことが今後の大きな課題である。減数第一分裂期では、姉妹染色分体ペアは同じ極からのびたスピンドルによって捉えられる“一方向性結合"が確立される。その結果、減数第一分裂期では相同染色体ペアが互いに両極へと"還元"分配される。この時、姉妹染色分体を接着させていたコヒーシン複合体は分解を受けるが、セントロメア周辺だけは分解から保護される。この分解保護に働くのがシュゴシンであり、シュゴシンはBub1によってリン酸化されたヒストンH2Aによってセントロメアへリクルートされる。我々の分裂酵母をモデルとしたこれまでの解析から、一方向性結合を確立するためには、減数分裂期特異的な動原体因子、Moa1によって動原体へと局在化したPolo様キナーゼ(Plo1)の活性が必要であることが示されていた。また、Moa1の破壊株では、一方向性結合だけでなく、セントロメアコヒーシンの分解保護機能も欠損していることも明らかになっていた。これらの表現型は、Moa1のマウスホモログであるMEIKINのKOマウスや、Polo様キナーゼ(Plk1)の活性阻害によっても、生殖細胞において同様な表現型が観察されていた。そこで、Moa1やMEIKINがセントロメアコヒーシンの分解保護を果たす分子機構の解明を試みた結果、Moa1によって局在化したPlo1は、Mph1と同様なSpc7サイトをリン酸化し、Mph1と同様にSpc7とBub1との結合を促進することが明らかになった。また、moa1 mph1の二重破壊株ではBub1およびシュゴシンのセントロメア局在やコヒーシンの保護機能が消失した。また、このPlk1とMph1による協調的なシュゴシンの制御機構はマウス生殖細胞でも保存されていることも明らかになった。我々ヒトを含め有性生殖を採用したほとんどの生物にとって、半数体の配偶子を形成する減数分裂過程は、遺伝情報の本体である染色体を次世代へと継承する上で必須であり、高度に保存されたプロセスである。その減数分裂過程では、一方向性結合を介した相同染色体の分配(還元分配)と、セントロメアコヒーシンの分解保護、これら2つの仕組みが体細胞分裂とは根本的に異なり、生物はこの仕組みを獲得することで姉妹染色分体の分配に先立って相同染色体を分配させることが可能となった。その結果、最終的にゲノムを半減させて配偶子に伝播する機構を得るに至り、そしてこの秀逸な仕組みを進化的に受け継いできた。今回の解析では、減数分裂を減数分裂たらしめる2つの仕組みのうち、セントロメアコヒーシンの分解保護の理解が進んだ。特に、これまで減数分裂期に動原体へと局在化するPolo様キナーゼの基質は全くの不明であったが、今回の解析からSpc7という動原体因子が同定され、さらにそのリン酸化をMph1と異なるタイミングでシェアするという、時空間的な制御機構も明らかになった。また、分裂酵母とマウスという、離れた種間においてもこれらの制御機構は保存されていることが示唆されたことは、より普遍的なメカニズムに迫っており、非常に大きな成果であると言える。もう一方の“一方向性結合"の制御についても、やはりMoa1-Plo1の機能が必須の役割を果たしている。今回明らかになったSpc7のリン酸化は、一方向性結合の制御には関わっていないことが判明している。
微小管機能の障害によるアポトーシスへのカルシニューリンの関与についての研究

抗癌剤であるタキソールは微小管重合作用を有し、細胞分裂を抑制することでアポトーシスを誘導することが知られている。この誘導作用には、Bcl-2の燐酸化反応が関与していることが報告されていた。今回、培養ヒト膀胱癌細胞を用いてBcl-2の脱燐酸化反応へのカルシニューリンの関与について検討した。実験には悪性度の高いT24細胞と悪性度の低いKK47細胞の二種類の癌細胞を使用した。1.WST-1法による細胞死の検討では、T24細胞はタキソールに対して抵抗性を示した。カルシニューリン阻害剤であるサイクロスポリンA(CsA)とFK506の添加により抵抗性が著明に消失した。KK47細胞ではCsAとFK506の添加効果は弱くしか認められなかった。2.両細胞にカルシニューリンが存在し、その活性は、CsAやFK506の添加により完全に消失した。3.ヘキスト染色とFACScanを用いたサブG1測定法およびカスパーゼ活性測定法により、タキソールによる両細胞のアポトーシスが観察された。さらに、アポトーシスはカルシニューリン阻害剤の添加により増強された。4.Bcl-2の燐酸化反応については燐酸化特異抗体を用いた免疫ブロット法により検討した。タキソール処理によるBcl-2の燐酸化反応は、CsAやFK506の添加により増強された。これらの結果は、カルシニューリンがBcl-2の脱燐酸化反応に関与し、タキソールによるアポトーシスを抑制することを示唆している。また、最近、カルシウム/カルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素IIが、タウのチューブリン結合部位を燐酸化して、チューブリンとの結合を阻害することで微小管の形成を阻害することを見い出した。また、本酵素で燐酸化されたタウに対する特異抗体を作製した。作製した抗体を用いて、神経細胞のアポトーシスへのタウの燐酸化の関与を明らかにする予定である。しかしBcl-2の脱燐酸化反応とアポトーシスの研究はほとんどなされていない。今回、培養ヒト膀胱癌細胞を用いてBcl-2の脱燐酸化反応に対するカルシニューリンの関与について検討した。1.WST-1法による細胞死の検討では、T24細胞はタキソールに対して抵抗性を有し、IC50は406nMを示した。カルシニューリン阻害剤であるサイクロスポリンA(CsA)とFK506の添加によりIC50は、それぞれ78.8nMと135.3nMに減少した。

タキソール処理によるBcl-2の燐酸化反応は、CsAやFK506の添加により増強された。これらの結果は、カルシニューリンがBcl-2の脱燐酸化反応に関与し、タキソールによるアポトーシスを抑制することを示唆している。最近、カルシニューリンの培養細胞での発現系を開発した。今後、この系を用いてカルシニューリン発現によるアポトーシスの抑制作用を詳細に検討する予定である。抗癌剤であるタキソールは微小管重合作用を有し、細胞分裂を抑制することでアポトーシスを誘導することが知られている。この誘導作用には、Bcl-2の燐酸化反応が関与していることが報告されていた。今回、培養ヒト膀胱癌細胞を用いてBcl-2の脱燐酸化反応へのカルシニューリンの関与について検討した。実験には悪性度の高いT24細胞と悪性度の低いKK47細胞の二種類の癌細胞を使用した。1.WST-1法による細胞死の検討では、T24細胞はタキソールに対して抵抗性を示した。カルシニューリン阻害剤であるサイクロスポリンA(CsA)とFK506の添加により抵抗性が著明に消失した。KK47細胞ではCsAとFK506の添加効果は弱くしか認められなかった。2.両細胞にカルシニューリンが存在し、その活性は、CsAやFK506の添加により完全に消失した。3.ヘキスト染色とFACScanを用いたサブG1測定法およびカスパーゼ活性測定法により、タキソールによる両細胞のアポトーシスが観察された。さらに、アポトーシスはカルシニューリン阻害剤の添加により増強された。4.Bcl-2の燐酸化反応については燐酸化特異抗体を用いた免疫ブロット法により検討した。また、最近、カルシウム/カルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素IIが、タウのチューブリン結合部位を燐酸化して、チューブリンとの結合を阻害することで微小管の形成を阻害することを見い出した。また、本酵素で燐酸化されたタウに対する特異抗体を作製した。作製した抗体を用いて、神経細胞のアポトーシスへのタウの燐酸化の関与を明らかにする予定である。
精神障害者のセルフケア能力を評価する尺度の開発

本研究は、日本の精神障害者のセルフケア能力を評価する尺度(質問紙)の開発を目的とする。具体的には、Orem-Underwoodのセルフケア理論を基に、看護ケアを行っている精神科看護師が精神障害者の日常生活行動をアセスメントする「セルフケア・アセスメントツール」と精神障害者が毎日の生活行動を自己評価することができる「セルフケアを自己評価するための質問紙」をOrem-Underwoodのセルフケア理論を熟知している精神看護学の研究者・教育者による専門家会議や看護ケアを実践している精神科看護師による検討をとおして作成した。本研究は、精神障害者のセルフケア能力を評価する尺度の開発を目的としている。そのために、まず国内外の看護領域のセルフケアに関する文献を収集し、セルフケアの概念分析を行った。さらに国内外の精神障害者の日常生活能力に関する測定用具を収集し質問紙を構成している概念や要素を抽出し検討した。その結果、本研究においては、単に日常生活の自立度を測定するような質問紙ではなく、セルフケア能力とセルフケア行動を統合して測定することができる質問紙の開発を目指すこと、精神障害者の場合、セルフケア能力のなかでは自己決定能力が最も重要とされているが、その他、内省や行動に移す力、実施するエネルギーなど、自己決定能力以外のセルフケア能力についても注目し検討していく必要があることを確認した。Orem-Underwoodのセルフケア理論に基づく評価尺度の開発にあって、研究の進め方について検討するために、Underwood博士とのセミナーを開催した。そのなかで、日本におけるOrem-Underwoodのセルフケア理論の発展のしかた、理論導入に当っての問題点についての説明がUnderwood博士からあり、Underwood博士自身が1980年代に米国で開発したSelf-careAssessment Toolの原本を検討する必要のあることを確認した。本研究の目的は、精神障害者のセルフケア能力を評価するための方法を開発することである。昨年度は、Underwood博士自身が1980年代に米国で開発したSelf-careAssessment Toolの原本を日本語に翻訳して、現在の日本の医療状況、文化の違いを考慮しながら再検討し、アセスメントの質問項目や表現を変えて日本語のセルフケア・アセスメントツール(案)を作成した。今年度は、さらにそのセルフケア・アセスメントツール(案)を実践の場で実際に使い、使う際に問題となることやアセスメントする看護師に求められる能力等について検討することとした。日本語のセルフケア・アセスメントツール(案)を臨床の精神科看護師25名に、実際にうつ病患者や統合失調症患者のケアに使ってもらい、フォーカスグループによって評価した。その結果、収集した情報-アセスメント-目標をどのようにつないでいくのか、患者のセルフケアをどのようにアセスメントするのか、患者のこれまでの出来事や状態悪化をどのように捉えていくのかなど、アセスメントしたことを実際のケアに生かしていく上での問題点を明らかにすることができた。また、セルフケアのアセスメントには、精神障害者本人の自己評価も必要であり、看護師用のセルフケア・アセスメントに対応する形の当事者の自己記入式の質問紙が必要になるが、今年度はそれについての検討が十分ではなく、平成24年度の課題として残すことになった。来年度に向けて、看護師の精神障害者のセルフケア能力を評価するアセスメントツールとその手引書の洗練とともに、精神障害者が自分自身のセルフケアを評価する自己記入式質問紙を並行して作成していく必要があることを確認した。本研究は、日本の精神障害者のセルフケア能力を評価する尺度の開発を目的としている。本研究で用いるセルフケアの考え方は、Orem-Underwoodのセルフケア理論を基にしていることからUnderwood博士の助言の下で進めていった。先ず、Underwood博士自身が米国で開発したSelf-careAssessment Toolの原本を検討し、日本語に翻訳して、現在の日本の精神科医療状況、文化の違いを考慮しながら、日本版Self-care Assessment Toolの案を作成した。その案をOrem-Underwoodのセルフケア理論に基づくセルフケアを実践している看護師に評価・検討してもらい、Assessmentとして用いる質問項目の洗練を行うとともに、Assessmentする際の留意点についても検討した。本研究においては、看護師が用いる日本版Self-careAssessment Toolとその手引き、精神障害者自身がSelf-care能力を自己評価する質問紙の作成にまでは到達することができたが、実践で使用し、実行可能性と有用性の検討については十分ではない。これについては今後の課題として研究を継続し検証していきたいと考えている。平成22年度、平成23年度で、看護師が行うためにセルフケア・アセスメントツールについては、Underwood博士の協力を得て、日本で活用できる形のものを作成することができた。しかし、それを実際にどのように使ってアセスメントし、看護ケアに生かすことができるかについては、研究協力をする臨床の看護師の教育訓練と能力の問題があり、その点で研究の進行に遅れが生じてしまった。

作成したセルフケ・アアセスメントツールは、臨床の看護師が活用できなければ意味がないので、手引書の作成と臨床の看護師の協力しやすくする支援体制についてさらなる検討が必要になっている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究を進めていくに当てっては、ある程度の数の臨床看護師の協力が必要になるので、Orem-Underwood理論についてのオリエンテーションがある看護師のいる臨床の場を追加して確保していく必要が出てきた。また、セルフケア・アセスメントツールを臨床の看護師に受け入れやすく、かつ使いやすくするためには、セルフケア・アセスメントの項目をさらに検討して、アセスメントに要する時間が短くなるように工夫するとともに、アセスメントツールを用いるにあたっての手引き書を充実させていく必要がある。
ナノスケール蛍光プローブマニピュレート顕微鏡の開発

蛍光励起のための光が影響を及ぼすような高度に光感受性の植物細胞内の遊離カルシウムイオン濃度を、被測定系を擾乱することなく測定することを目的として、微小量の蛍光色素溶液の注入とニアフィールド光の発生の両方が可能な微小マイクロぺピットを使用する走査型ニアフィールド光プローブ顕微鏡を設計し、試作した。ニアフィールド光でカルシウムイオン感受性色素を励起することの利点は、1)測定のために使用する光が被測定系の擾乱とならい、2)高い空間分解能のため細胞質外へ色素が輸送・濃縮された場合でも妨げとならない、3)蛍光退色の問題が回避できる、など多く、実現すれば大きな実用性が期待できる技術である。また、アセトキシメチル誘導体などを用いた色素導入が困難な植物細胞に対しては特に有用な技術と考えられる。プローブとしては市販の微小ピペットにイオンスパッタリングにより白金を薄くコートし、さらにその上にアルミニウムを真空蒸着して作製した。走査部として、試料台を圧電素子バイモルフで支持する機構を新規に設計・製作し、12μm×12μmという比較的大面積の走査を可能にした。作製したプローブを用いて1μm径の蛍光性ポリスチレンビーズの走査画像を得、ニアフィールド光プローブとしての機能を確認した。また、同じプローブを用いて微量蛍光色素の注入が行なえるか否かの評価を、試料台上の微量溶液に対して行なった。組み込まれた落射蛍光装置を用い、試料中の注入色素を蛍光法より定量したところ、1pl以下の注入が再現性よく行なえることがわかった。現時点ではニアフィールド光による溶液中の蛍光検出には感度の点に弱点がある。しかしながら作製したプローブを用いて1mM程度以下の蛍光色素溶液の蛍光検出には感度の点に弱点がある。しかしながら作製したプローブを用いて1mM程度以下の蛍光色素溶液の蛍光検出が可能であることがわかり、高遊離カルシウム濃度の細胞内小器官の遊離カルシウムイオン濃度の測定には充分に有効であることが示された。本年度はナノスケールマニピュレート顕微鏡本体を完成する年度に当たる。試作に要する設備備品および消耗品類の調達については順調に行なわれた。唯一変更を要した点は、データの副次記憶と転送に必要な装置の選定であり、コンピュータ周辺技術の進歩向上に伴い、光磁気ディスク記憶装置を1/4CMTカートリッジ記憶装置に替えて用いることとした。また、周辺機器として予算に計上したフロッピ-ディスク装置はコンピュータ本体内蔵の形式となったため不要となった。本研究の目的とするところは、これまで困難であった植物細胞内のカルシウム濃度の測定法を確立することにある。本研究で試作するマニピュレート顕微鏡でプローブの注入、プローブ光の導入が飛躍的に改善されることが期待されるが、同時に測定される細胞側の改良も、研究段階の一つとして行なう必要がある。このため、本年度は生物学的にプローブを導入する方法等の基礎研究も開始した(高橋,片岡)。試作するナノスケールマニピュレート顕微鏡本体は完成に向けて最後の調整段階にある。プローブとしては当面、開口径500nm程度のマイクロキャピラリーを使用している。このプローブの欠点は幾分細長く、剛性に欠ける点であるが、にも関わらず、水平走査は現在のところきわめてスムーズに行なわれている。3月中のソフトウェアの完成を待ち、空間分解能などの性能評価に入ることを予定している。1.水平方向の可動距離を大きくするため、マグネットコイル方式の操作部を試作し、低倍率での操作性を評価した。

この結果、1辺が200μm程度の物体の全体を走査できることになったが、集光光学系の制約から、平坦な画像を得ることはできない欠点が明らかとなった。集光光学系の改良をさらに進めている。走査画像を得ることを目的とせず、全体像を眼視で観測して刺入部位を定める場合にはむろん支障はない。2.上の欠点を抜本的に解決するため,ステージをピエゾ素子で駆動する方式の基本設計を改善した。順調に行けば平成9年5月ごろに改良部品が完成する。3.機械研磨により先鋭化した光ファイバーをプローブ(光ガイド)として、径1μmの蛍光標識ラテックス粒の走査像を得た。また、量産可能な光ガイドとして、フェムトチップを金属コーティングしたものを用いることが可能であることがわかった。すなわち、刺入によるインジェクションと、走査による像の観察を両立させるという初期の目標が達成された。4.細胞内のコンパートメントの分光測定への第1段階として、蛍光色素をロードしたリポソームを作成し、局所分光測定を行い、この方式の分光測定の有効性を確かめた。5.細胞内のコンパートメントの分光測定への第2段階として、ホウレンソウ葉緑体を対象としての局所分光測定の実験に着手した。
児童・生徒に対する懲戒・体罰に関する教育学・教育法社会学的研究

1,質問紙による調査:体罰の実態についての認識,体罰についての規範意識,体罰の教育的効果についての意識等をあきらかにするため,教師(小・中・高)2010名,生徒とその父母(中1,高1,高2)2320名,合計4340名を対象として調査を実施(61年10月11月)した. 62年度にその集計,基礎解析を行い,教師,父母,生徒三者の実態認識及び意識構造の関係について解した.また,地域的差異,学校種別間の差異,学校運営上の傾向性との関係等興味深いデータが得られた.なおまた,自由記述らんへの記入等が極めて高かったこともひとつの特色をなしている.2,事例研究:岐阜県立中津商高,岐陽高校,埼玉県所沢市立向陽中学,横浜市立下瀬谷中学,東京都江戸川区立清新第一小学校,における体罰事件をとりあげ,事件の経緯・事件の生じた要因,事件解決,体罰根絶の方途を究明した.要因に関しては,関係教師の指導観・性格を並んで学校運営・教育行政のあり方が重要な意味をもっていること,解決・根絶の方途に関しては,父母有志組識,県民組識, PTA,弁護士会が大きな役割を果していること,及びそれに起因する長所・短所が存在することが明らかになった.3,裁判過程研究:水戸市立第五中学事件(民事・刑事),静岡市立安東中学校事件(民事),岐陽高校事件(刑事),中津商高事件(民事)の4件を取上げた.体罰事件・問題が裁判過程において,原告,被告,弁護人,裁判官によってどのように法的に扱われていくのかを法社会学的に解明した.裁判の構造,立証・証言のあり方と,弁護人,検察官・裁判官の法知識,法意識の特質が明らかとなった.4,歴史的・理論的研究:日・米・英の教育史,教育法制史の検討を行い近・現代教育における,生徒処遇の具体像をあきらかにし,そのよって立つ原理の仮説的提示を行いうるに至った.1.質問紙による調査、体罰の実態についての認識、体罰についての規範意識、体罰観と教育観の関係等が、学校段階やそのおかれている立場のちがいによってどのような異同をみせるかを調査した。対象:東京都、埼玉県、茨城県に所在する公立中、高等学校の生徒、教師、親教師2010名、親1160名。調査時期1160名,:昭和61年11月12月、3月初旬現在計算機による素集計中である。3月下旬までに基礎的解析の作業を終了する予定。2.事例研究、体罰事件が発生し、関係者、関係機関団体等が具体的な動きをみせた事案について、資料の収集、関係者への面接調査を実施した。調査した事案は、埼玉県所沢市K中学校、東京都江戸川区S小学校、岐阜県G高等学校、茨城県水戸市立G中学校である。個別事例固有の問題、各事例に共通してみられる傾向を分折した。3.裁判過程研究と判例研究、体罰事件が刑事・民事訴訟として争われた最近の事案について、判決に至る審理過程の分析を行った。判例研究は、もっぱらアメリカにおけるそれである。これまで行ってきた日本の判例研究とあわせて、児童・生徒の人権保障の論理の概括的整理ができたといえる。4.歴史的・理論的研究、欧米近代学校における体罰の教育史的意義、日本における懲戒・体罰の教育法制史上の特質、アメリカにおける児童、生徒の人権保障手続、西ドイツにおける生徒参加法制の意義について、それぞれ草稿を作成し検討した。5.文献・資料の整理、題目の日本内外の文献の収集整理を行った。また最近10年間にわが国で起きた体罰事件中新聞に報道されたものについて収集、整理を行った。1,質問紙による調査:体罰の実態についての認識,体罰についての規範意識,体罰の教育的効果についての意識等をあきらかにするため,教師(小・中・高)2010名,生徒とその父母(中1,高1,高2)2320名,合計4340名を対象として調査を実施(61年10月11月)した. 62年度にその集計,基礎解析を行い,教師,父母,生徒三者の実態認識及び意識構造の関係について解した.また,地域的差異,学校種別間の差異,学校運営上の傾向性との関係等興味深いデータが得られた.なおまた,自由記述らんへの記入等が極めて高かったこともひとつの特色をなしている.2,事例研究:岐阜県立中津商高,岐陽高校,埼玉県所沢市立向陽中学,横浜市立下瀬谷中学,東京都江戸川区立清新第一小学校,における体罰事件をとりあげ,事件の経緯・事件の生じた要因,事件解決,体罰根絶の方途を究明した.要因に関しては,関係教師の指導観・性格を並んで学校運営・教育行政のあり方が重要な意味をもっていること,解決・根絶の方途に関しては,父母有志組識,県民組識, PTA,弁護士会が大きな役割を果していること,及びそれに起因する長所・短所が存在することが明らかになった.3,裁判過程研究:水戸市立第五中学事件(民事・刑事),静岡市立安東中学校事件(民事),岐陽高校事件(刑事),中津商高事件(民事)の4件を取上げた.体罰事件・問題が裁判過程において,原告,被告,弁護人,裁判官によってどのように法的に扱われていくのかを法社会学的に解明した.裁判の構造,立証・証言のあり方と,弁護人,検察官・裁判官の法知識,法意識の特質が明らかとなった.4,歴史的・理論的研究:日・米・英の教育史,教育法制史の検討を行い近・現代教育における,生徒処遇の具体
ヒトはなぜ二足で歩けるのか？哺乳類モデルから探る二足歩行の戦略とその進化

ヒトは何故、二足で歩けるのか?直立二足歩行の獲得に際して、運動・姿勢戦略にどのような変化があったのかを探るため、本研究では、神経、筋、運動の各レベルにおける二足歩行の特異性を明らかにすることを目的とした。ニホンザルとラットモデル、およびヒトを用いた実験的アプローチから、二足歩行時には特に足の動きが四足歩行時から大きく変わること、ヒト的歩行には後肢のスティフネスが重要であること等が明らかとなった。また、二足歩行の神経制御には反射経路の抑制が関与していること、不安定性には拮抗筋ペアの共収縮で対処すること、大脳皮質運動野は強い機能的可塑性を有することも示唆された。ヒトは何故、二足で歩けるのか?直立二足歩行は哺乳類のロコモーションの中で特異な位置を占めるが、その獲得に際して、運動・姿勢戦略にどのような変化があったのかは未だ不明である。本研究では、神経系が作る戦略が筋を動員し、その結果が運動として現れるという考えに基づき、神経、筋、運動の3つのレベルにおいて二足歩行・姿勢の特異性を明らかにすることで、二足戦略の解明を目指す。今年度は、(1)運動レベルでの分析を主に京都大と慶応義塾大で、(2)筋活動レベルでの分析を近畿大と山口大で、(3)神経レベルでの分析を主に近畿大で開始した。(1)については、京都大で飼養するニホンザルを用いて、通常の四足歩行と二足歩行時の、身体各部(頭部、体幹上部、体幹下部、前肢、後肢)の動きをビデオ映像を用いて分析した。同時に床反力の計測も行い、ニホンザルの二足歩行は力学的にはヒトの走行に類似することを確認した。(2)については、近畿大で飼養するニホンザルと山口大で飼養するラットの体幹および四肢の活動を調べた。その結果、いずれの種においても、二足歩行時では四足時に比べて多くの筋で活動の振幅が増大し活動時間が延長することが明らかになった。(3)の神経活動レベルでの歩行解析では、近畿大で飼養するニホンザル被験体の運動野、補足運動野から、歩行時の神経細胞外活動を導出し記録した。その結果、二足歩行時には神経細胞は発火頻度を増加させ、活動パターンも異なるものへと変化することが判明した。また二足歩行中には、左右下肢間の協調的制御に寄与すると思われる活動も観察された。27度に得られた研究成果の一部は、関連学会での発表や論文の執筆を通じて公表した。交付額が申請額に対して約6割であったため、当初予定ていた装置の購入ができず、計画を大幅に変更せねばならなかった。今年度は、昨年度開始した実験を継続した。具体的には、(1)運動レベルでの分析を主に京都大と慶応義塾大で、(2)筋活動レベルでの分析を近畿大と山口大で、(3)神経レベルでの分析を主に近畿大で行った。(1)については、京都大で飼養するニホンザルを用いて、通常の四足歩行と二足歩行時の、身体各部の動きをビデオ映像を用いて分析した。同時に床反力の計測も行った。得られたニホンザルの二足歩行のスティフネスデータを、ヒトの二足歩行・走行・Grounded Running(両脚支持期があるにもかかわらず力学的には走行である移動様式)のそれと対比したところ、ニホンザルの二足歩行は、ヒトに見られる倒立振子メカニクスを活用した二足歩行ではなく、Grounded Runningと似ていた。ニホンザルの脚筋骨格構造はヒトと比較して相対的に柔らかく、立脚期時間が構造的に増大しやすいため、ヒトのような倒立振子メカニクスに基づく二足歩行を行うことができないことが示唆された。(2)については、近畿大で飼養するニホンザルの体幹および四肢の活動を調べた。その結果、二足歩行時では四足時に比べて多くの筋で活動の振幅が増大し活動時間が延長することが明らかになった。その結果、二足歩行においてサルの中枢神経系は、動的体幹姿勢と律動的下肢運動を統合することによって歩容の安定性を担保することが示唆された。また、ラットについては、二足歩行のトレーニングによって大脳皮質の層構造に変化が確認された。皮質脊髄路の機能の変化に対応していることが示唆された。28度に得られた研究成果の一部は、関連学会での発表や論文の執筆を通じて公表した。27年度は、交付額が申請額の6割であったため、当初予定していた機器の購入ができず、計画に遅れが生じた。28年度は修正後の計画に従って、順調に進展している。本研究では、神経系が作る戦略が筋を動員し、その結果が運動として現れるという考えに基づき、神経、筋、運動の3つのレベルにおいて二足歩行・姿勢の特異性を明らかにすることで、二足戦略の解明を目指した。29年度前半は、(1)神経活動、(2)筋活動、(3)運動の3つのレベルでの分析を継続した。

(1)と(2)については、ニホンザルに四足歩行と二足歩行を交互に行わせ、その際の補足運動野の下肢・体幹領域の単一神経細胞活動と四肢・体幹の筋活動を同時に記録したところ、二足歩行中の下肢・体幹筋群の活動は四足歩行に比べて増大することが明らかとなった。また、補足運動野細胞の活動様式は、下肢・体幹筋群の活動様式に極めて類似していた。二足歩行の遂行に際してサルの補足運動野が律動的下肢運動と動的体幹姿勢の統合的制御に寄与することが示唆された。(3)については、ニホンザルを用いた足圧分析実験から、ヒトの二足歩行では足の第2趾上にある機能軸が、サルでは足の第3趾上にあること、しかし四足歩行時よりも二足歩行時においてやや内側偏移することを明らかにした。また、この機能軸の位置の違いは足の骨間筋の配置にも反映していることを確認した。さらに、ヒトとニホンザルの足部形態の違いに注目し、ニホンザル二足歩行のシミュレーションの足部形態を仮想的に改変した結果、特に踵骨形態の変更によって歩行機能に大きな変化が生じることを明らかにした。年度後半には、第71回日本人類学会において科研費と同じタイトルのシンポジウムを開催した。分担者の成果を発表し、相互に検証するとともに、シンポジウムの参加者からの意見をいただき、今後の方針について検討した。ヒトは何故、二足で歩けるのか?直立二足歩行の獲得に際して、運動・姿勢戦略にどのような変化があったのかを探るため、本研究では、神経、筋、運動の各レベルにおける二足歩行の特異性を明らかにすることを目的とした。ニホンザルとラットモデル、およびヒトを用いた実験的アプローチから、二足歩行時には特に足の動きが四足歩行時から大きく変わること、ヒト的歩行には後肢のスティフネスが重要であること等が明らかとなった。また、二足歩行の神経制御には反射経路の抑制が関与していること、不安定性には拮抗筋ペアの共収縮で対処すること、大脳皮質運動野は強い機能的可塑性を有することも示唆された。27年度に行った研究を継続し、データ数を増やす。また、ラットの神経細胞活動記録を開始する。期間後半からは、得られた成果を持ち寄り、各レベルにおける「二足戦略」について解明を目指す。筋や骨の形態、および脳の形態についても検討を行い、運動データや神経活動データとの対応を見る。さらに、各レベルでの「戦略」が他のレベルでの活動とどのように関連するかについて、学会発表等に対する他研究者の批判やコメントも参考にしつつ検討する。並行して、シミュレーションモデルを開発し、歩行制御についての逆動力学、および順動力学的解析を行う。特に、順動力学シミュレーションモデルについては、各パラメータに変更を加え、つまり、歩行戦略を人工的に変更し、生成される歩行の安定性やエネルギー消費量にどのような影響が生じるかを検討する。その結果から、二足歩行・姿勢戦略が何を優先させているのか、どのような意義を持つのかについて考察する28年度に行った研究を継続し、データ数を増やす。29年度が最終年度であるため、記入しない。
傍脊柱筋におけるIL-6，TNFα，PGC-1αの発現と腰椎後弯、背筋運動の関連

腰椎変性後弯症は、高齢者の転倒、quality of life (QOL)の低下を引き起こす原因となっている。姿勢の保持には背筋群が重要であり、背筋力の低下が後弯変形を増強させることがわかっている。そのため背筋力の低下を予防することは高齢者のQOLを維持するために重要である。近年、遺伝子転写補助因子であるPGC-1αまたは炎症性サイトカインと加齢性筋肉減少症との関連が示唆されている。本研究の目的は、傍脊柱筋中のPGC-1α、炎症性サイトカインを測定し、背筋の組織学的評価とともに、後弯症の重症度、腰痛、QOLとの関連を明らかにすることである。
DVのある家庭で生活する母子への妊娠中から産後の切れ目ない支援プログラムの開発

本研究は、「周産期にドメスティック・バイオレンス(DV)を発見した医療施設の看護職から地域母子保健担当の看護職へ、産後の女性からの信頼をのせた支援バトンのつなぎ方」を開発する研究である。そのために、1周産期におけるDV被害者発見・妊娠中から産後までの支援関係の継続・地域母子保健との連携の経験、2地域母子保健におけるDVのある家庭で暮らす産後の母子との支援関係構築と安全確保・子育て支援・虐待予防の経験を明らかにする。そして2つの調査から、妊娠中から産後の切れ目ない支援プログラムを開発することを目的とする。
べん毛モーター固定子複合体の高分解能構造解析による回転メカニズムの解明

細菌のべん毛モーターは、人工のモーターと非常によく似ており、固定子と回転子からなる回転モーターとして機能する超分子複合体である。陽イオンチャネルとして機能する固定子の内部に陽イオンが流れると、固定子と回転子が相互作用し、その結果回転力が発生すると考えられている。この回転力を生み出す際に、陽イオンの流れに共役して固定子のダイナミックな構造変化が起こることが推察されているが、固定子の立体構造が明らかにされていないためその詳細は不明である。したがって、べん毛モーターの回転メカニズムを解明するためには、固定子の高分解能立体構造およびその動的構造変化を解析することが必要不可欠である。本研究では、クライオ電子顕微鏡および高速原子間力顕微鏡を用いて、単離精製した固定子複合体の立体構造およびその動的構造変化を高分解能で明らかにすることを目的とする。固定子として機能する膜タンパク質MotPS複合体は界面活性剤存在下で、単分散した状態で精製することに成功した。そこで、そのサンプルを用いてクライオ電子顕微鏡観察用の氷包埋試料を作製し観察したところ、単分散していたサンプルが大きな凝集体を作った。これは、氷包埋時の物理的影響によるものと考えられた。そこで、氷包埋時の条件を検討したが、劇的な改善には至らなかった。一方、同じ精製サンプルを高速原子間力顕微鏡でも観察を行った。MotPS複合体のマイカ基板上における配向を制御するため、ヒスチジンタグを利用した。しかし、MotPS複合体の膜貫通領域がマイカ表面と非常に強い相互作用を有するためか、様々な方向を向いて観察され、配向の制御には至っていない。現在まで、クライオ電子顕微鏡観察用の氷包埋試料作製条件の検討を行ってきたが、単分散した状態のままでの氷包埋試料の作製に成功していない。また、高速原子間力顕微鏡観察でも様々な観察条件を検討してきたが、配向の制御に成功していない。そのため、やや遅れていると判断した。クライオ電子顕微鏡観察では、氷包埋試料作製条件の検討ではなく、サンプルの状態を検討する。現在までは、界面活性剤存在下のサンプルを用いていたが、界面活性剤の代わりに両親媒性高分子であるAmphipols A8-35に置き換えたサンプルを作製する。この操作の際、バイオビーズによって界面活性剤を除去するため、界面活性剤を一切含まない。したがって、一般的な可溶性タンパク質と同様な扱いが可能であり、氷包埋試料を改善することができると期待される。一方、高速原子間力顕微鏡観察では、サンプルの膜貫通領域がマイカ表面と非常に強い相互作用を有すると考えられることから、あらかじめ脂質膜に再構成した状態、特に2次元結晶を作製し、配向の揃った状態での高分解能の観察を目指す。

高速AFM実験のための金沢大学への出張が少なく、また海外における学会参加を行わなかったため。次年度は膜タンパク質の再構成実験を行うため、特に界面活性剤や脂質の購入に使用する予定である。また、引き続き金沢大学への出張も予定している。[報道]寺原直矢、南野徹、難波啓一academist Journal2018年4月2日寺原直矢、南野徹、難波啓一北國新聞2018年4月26日寺原直矢、井上由美、南野徹、難波啓一、今田勝巳日本経済新聞電子版2018年4月26日寺原直矢、井上由美、難波啓一、南野徹日経バイオテクONLINE2018年5月1日加藤貴之、牧野文信、寺原直矢、難波啓一日経バイオテク2019年2月25日
英語教員に必要とされる英語運用力の評価・診断のための授業観察システム開発

本年度の成果は以下の通りである。第一に、様々な観察システムを使い実際の英語指導場面を記述した。各システムの妥当性を確認した。妥当性検証は7名の大学院生とともに行った。検証の対象としたのは主に、1)トランスクリプション、2)フィールド・ノート、3)カテゴリー・システム、4)談話分析の4種である。1)は単純な1対1の面接の場面を記載することにより授業で行われる複雑な言語行動の準備とした。結果を基に討論をしてガイドラインを整備した。2)は「経過時間」、「教員の発話と行動」、「学習者の発話と行動」、「板書」、「教材」、「観察者のコメント」を記載事項として、各観察者が自由に記述をした。その後それぞれの記録を互いに検証しあい、客観的な観察には多角的な視点(triangulation)が必要であることを確認し、ガイドラインに含める事柄とした。3)については事前に準備したおおよそ30項目から成るチェック・リストを用い、授業観察を行いながら時間経緯とともにチェック・マークを記し最後に頻度を算出した。4)については、1)で記載した文字起し資料を基にさらに複雑な授業中で行われている教師と学習者、学習者と学習者のやりとりを記載し、Initiate、Response、Feedbackがどのように行われているかを分析した。第二に、学習者の内的要因を検証するための方法として、5)Diary、6)Up-take recall chart、さらに教員の内的要因を検証するための方法として、7) Stimulated Recall Tasksを実施した。5)および7)については実地に使用するには至らなかった。6)については記録の方法と、結果の分析方法等について確認した。時間切れで本年度は最終的なとりまとめには至らなかったものの、各参与者が上記1)から7)までのそれぞれについてレポートを作成した。上述した通り、現在までにシステムを構成する要素の検証については概ね予定した通り達成した。即ち、1)トランスクリプション、2)フィールド・ノート、3)カテゴリー・システム、4)談話分析、5)Diary、6)Up-take recall chart、7) Stimulated Recall Tasksである。これらに加えて当初予定していたのは、8)観察に基づいた指導技能の評価基準の作成と、9)結果のフィードバックの様式作成である。本研究に統合することについては立ち後れてはいるものの、8)については一昨年前にすでにケンブリッジ大学開発のTKT practicalを参考にして試作版を検討している。また、9)については、Watanabe & McEvoy (20017)でレーダーチャート形式のフィードバックを使っており、すでにひな形は出来ている。時間切れで本度は全体を統合するまでには至らなかったが、システムを構成する各要素については検討し、実施する準備が出来ている。本年度は以下の事項について作業を行う。1)トランスクリプション、2)フィールド・ノート、3)カテゴリー・システム、4)談話分析、5)Diary、6)Up-take recall chart、7) Stimulated Recall Tasks、それぞれの使用ガイドラインの確認。8)観察に基づいた指導技能の評価基準の作成。9)結果のフィードバックの様式作成。それぞれの道具を完成させ、さらに全体が一つのシステムとして機能するよう、要素間の関連付けを行う。最終版を授業観察に使用し不備な点は改訂し完成版とする。以上を報告書としてまとめる。同時に研究発表用にデータ分析を行う。さらに本研究に基づいて出版のための企画書を作成する。本プロジェクトは、英語教員に必要とされる英語運用能力を判定、評価、診断するための授業観察システムを構築することを目的としている。わが国の中等教育において授業観察は極めて重要な教員研修の一部である。事前に教材と指導案が観察者の手元に届けられ、授業観察の前までに日程上の余裕があれば授業担当者にコメントを付けて返答。余裕がない場合は指導案と教材をもって授業観察に臨む。授業後担当教員を含めた英語担当教員および適宜他教科の教員、他校の英語教員と共に討議を行い、観察者としてコメントを述べ、授業担当者以外の参加者から質疑応答が続く。授業観察者にとっては現場の教員と触れ合う貴重な機会であり、また授業担当教員にとっては自らの指導法を客観的に評価しさらに発展させる機会となる。しかしながら、本申請者はこのような教員研修について多々問題があることも感じてきた。詳細な観察記録を取っても直接手渡して詳細を説明する機会がない、観察者からの一方的なコメントで終わる場合が多く、討論にまで発展しない等、特に観察者、授業担当者、参加者それぞれが共通の語彙を持たないため主観的な観察結果のやり取りに終始することが多く十分に生産的な時間となっていないことを大きな問題点として認識していた。本年度は、カテゴリーシート作成のための基礎研究として、記述のためのカテゴリーにどのような観察対象項目を設定すべきかを考察するため、広く文献にあたり、また申請者2名の所属先大学における授業及び学生への聞き取り、現職教員への聞き取り、さらに台湾の英語教員へのアンケート調査を行った。申請時の計画では、1)英語教員に必要とされる英語運用能力を特定し、2)授業中の教員の英語運用記録分析用コーディング・シート試行版作成、3)実際の授業を観察し試行的に記録分析、4)担当教員からのフィードバックを合わせて収集、ガイドラインに記載、5)観察システム設計、以上を予定していた。しかしながら、過去の文献にあたり、実際に我が国の中等教育で必要とされる観察項目を特定するのに予想外に時間がかかり、現在は、1)を済ませ、2)まで進めている最中である。

とはいえ、上述した通り、文献のみならず、授業を担当している教員、将来教員職を希望している学生、我が国と似た状況にある台湾の英語教員から有益な情報を得たほか、申請者が担当する各種研修会においても本プロジェクトを意識しながら、多量のデータを得ることができた。一方で、データの量が多いため、分析、解釈に時間がかかっているのも事実であり、これが遅れている主たる原因となっている。本申請においては、英語教員が授業を適切に運営し、学習効果を高めるためにはどのような英語運用能力が求められるのか、本申請プロジェクトはこの課題に答えるために調査を行い、具体的で観察可能な行動目標として特定し、測定および診断のための青写真を作成し、青写真に基づいて教員の授業中の英語運用を記述、分析するための授業観察システムを開発する。合わせて、教員の英語運用と生徒の学習との関連性を検証し、英語運用能力を向上させるための診断情報を提供する。さらに、国外の授業でも観察を行い本システムが普遍性を持つこと検証する。観察のプロセスおよび結果を授業担当教員、他の教員、授業観察者と共有することにより、互いに研鑽しあう機会を提供することを最終目標としている。国内外の授業観察記録システムを広く採取し、我が国で行われている様々な授業を観察しながらそれぞれのシステムの妥当性を検討した。また大学、高等学校、中学校、小学校とさまざまなレベルで授業観察を行った。さらに、限られた地域ではあるが台湾においても授業を観察する機会を得ることができたのも大きな成果であったといえる。学部で教職課程に在籍する学生とは教育実習の成果をもとに、有効な授業観察の方法について討論を重ねた。また大学院で英語教育学および応用言語学を専攻する博士前期および後期の学生たちと、録画された授業を観察、記録し、討論を重ねることにより、英語教員に必要とされる英語運用能力、指導技能について理解を深め、さらに分析結果を授業担当教員に還元するためにはどのような観察システムが必要なのかを検討した。計画していたオリジナルの観察システム試行版を完成するまでには至っておらず、採取した各種観察システムの信頼性、妥当性を検証するまでには至ってはいない。さらに現職教員との討論についても十分とは言えず、これらについては次年度の成果を待たなければならない。また、研究調査の発表についてはさまざまな機会を生かしながら努めてはきたが、今回のテーマに焦点を当てた成果を発表するには至っておらず、次年度に先送りをすることとなった。データは収集しており、分析と結果の解釈をする準備は整っているといえる。材料はそろっているので概ね計画にそって進行していると判断している。2017年度は主に以下3点について研究・考察を行い成果を挙げた。第一に、授業観察基準を設計し、中学校の授業(実地観察)、高等学校の授業(DVD録画授業)、および台湾における高等学校の授業、それぞれを観察する際に試行的に使用した。