hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内部浸食による盛土の耐震性能劣化評価法高度化のための土の構造劣化機構の解明

本研究は,内部浸食による盛土の耐震性能劣化を評価するために必要な,浸透による土の劣化機構の解明を目的とした.浸透実験における土の細粒分流失の観察や数値シミュレーションでは,浸透流による盛土内の細粒土の移動プロセスを明らかにした.浸透に伴う細粒土流失や土骨格構造の変化の微視的観察の試みでは,イメージ解析により,流出する細粒土や粗粒土の骨格構造等を定量可能であることを示した.加えて,新たに試作した平面ひずみ浸食・せん断試験装置を用いた試験を通じて,内部浸食により排水条件下における土の剛性・強度は変化すること,これには粗粒土を囲む細粒土の影響が大きいことを明らかにした.浸透流を与えた際の細粒分の移動・堆積過程の定量的評価が可能であることと,数値解析による細粒土の浸食過程の再現が概ね可能であることが確認できたことから,研究自体は順調に進んでいると言え,研究期間内に,当初の目的は達成できそうである.地盤工学来年度は,微視的観察による骨格構造の変化の定量評価をさらに進め,研究を取りまとめる予定である.既存の小型浸透試験容器を用いて,浸透流を与えた際の細粒分の移動・堆積過程を観察できることは確認できた.しかし,製作を予定していた小型浸透試験容器の設計に予想以上に時間がかかってしまい,今年度,製作には至らなかった.しかしながら,試験方法等については予備実験を通じて確認することができたこと等から,試験自体は順調に進んでいると言え,研究期間内に,当初の目的は達成できそうである.平成26年度の使用金額は概ね予定通りであるが,初年度である平成25年度でデジタルファインスコープが当初予定より安く購入できたこと等により,次年度使用額が生じた.研究は概ね順調に進展しているため,ほぼ当初予定通り,研究を進める予定である.ただし,数値解析については,解析手法について再考中である.平成27年度は,試験に必要な消耗品等の購入で,予定通り研究経費を使用予定である.小型浸透試験容器の製作が完了しなかったことと,デジタルマイクロスコープが当初予定より安く購入できたことから,繰越額が生じた.平成26年度は,小型浸透試験容器を製作すると共に,試験に必要な消耗品を当初予定通り購入予定である.
連続波ドップラ・ドップラ断層併用法による心臓カテーテル省略の心臓手術に関する研究

連続波ドップラ・ドップラ断層併用法を臨床に実施した過去3年間の後天性弁膜症252例と先天性心疾患181例について、ドップラによるデータと心臓カテーテル及び手術によるデータとの相関を分析した。弁逆流に関しては、Sellers分類の重症度(僧帽弁と大動脈弁)、及び手術所見(三尖弁)と良い相関を示した。特に大動脈弁逆に関しては、術中にドップラ重症度と電磁流量計による逆流率を同時測定した両者の相関を検討したが、きわめて高い相関を示した。弁狭窄に関しては、連続波ドップラによる圧差(Bernoulliの式による)は心臓カテーテルによる瞬時圧差を良い相関を示した。大動脈弁狭窄症において心臓カテーテルのPeak-to-peak値と比較すると、連続波ドップによる最高圧差は常に過大に評価された。しかし弁狭窄の重症度についての3段階の半定量的評価は正確に行なわれた。肺動脈圧の近似的評値は、三尖弁逆流の最高速度を応用して行なわれたが、このデータは心臓カテーテルによるデータと良い一致を示した。先天性心疾181例においてドップラ所見と心臓カテーテル所見との不一致例は6例(3.3%)であった。上記の後天性弁膜症252例中36例(14.3%)と先天性心疾患181例中44例(24.3%)は、重心不全、造影剤アレルギー、左房血栓などのために心臓カテーテルを省略して手術が施行された。手術所見による確定診断と後天性弁膜症は100%、先天性心疾患は97.7%(44例中43例)がドップラ所見とが一致した。後天性弁膜症と先天性心疾患の80例において、ドップラ断層所見のみに基づき手術を施行し、術中・術後に病名の訂正を要した症例はなく、先天性心疾患の1例のみで術式決定上ドップラ断層診断は不十分であったが、病態の重症度からみてほぼ満足すべき結果であった。後天性弁膜症では、もし冠動脈病変が否定されるならば、手術は、たとえ心臓カテーテルを省略してもきわめて安全に遂行しうることが示唆された。
海外地域統括会社に関するグローバルな事業評価システムの実証研究

平成24年度から3年間、「グローバルな事業評価システムの実証研究」について得られた結論は、(1)親会社の全社経営戦略が個別事業部に伝達されていても、個別事業部から自事業部に属する海外子会社に全社経営戦略が有効に伝達されず、特に現地駐在が長いCEOは全社経営戦略を無視する傾向がある(2)海外子会社における業績評価基準、業績評価システム及び情報システム選択等の自由度が観察されたが、他社との事業連携等のアライアンスが広範囲にわたって計画されると、これまで実施されてきた個別的な業績評価システムに代わり、統合的な事業評価システムが必要とされることが判明した。平成27年度から4年間、「海外地域統括会社に関するグローバルな事業評価システムの実証研究」では、(1)現地調査を継続するにつれて、本社や海外子会社における組織特性が業績評価システムの適合性に大きく影響し、情報化投資やグローバルSCMの展開も産業ごと、同一企業でもカンパニーごと及び事業部ごとにそれぞれの多様性が存在する(2)事業評価システムの根幹をなす情報システム投資評価基準、投資評価方法などの統一的な方針が本社サイドでも必要とされることが再認識された。本社ー海外地域統括会社ー海外子会社間のマネジメント・コントロールのメカニズム及びこれに強く影響する本社における経営戦略と事業目標が地域統括会社を通じてどのように海外子会社に周知させ、コントロールしていくかに関する情報システムについてインデプス・インタビューを実施した。結論としては複雑多様化する事業評価システムを「迅速化・知能化」、「簡素化・効率化」、「高度利便化」、「高信頼性・安全性」の4象限に分類し、それぞれの機能と投資効果、多様な海外子会社のマネジメント・コントロールに有用なメカニズムを提供するソフトウェア基盤を設計するというコンセプトが確立した。ドイツのボーフム大学にて開催された20th International Euro-Asia Research Conferenceに出席した。4年間の研究テーマとして27年度科研費で受給した「海外地域統括会社に関するグローバルな事業評価システムの実証研究」の比較研究の始めとして、フランス側研究者によって、現在調査している日本のヨーロッパ地域に所在する地域統括会社に対してアンケート及びインターネットによる企業実務調査アンケートを実施した。この結果に基づく研究報告を共同で同学会で行った。報告内容としては、日本企業に対する調査項目と全く同じ項目についてのアンケート調査をフランスの研究者もアジアにおけるフランス企業の地域統括会社に行っている。この双方の調査結果は共同研究のためのデータとして利用し、研究成果を論文としてとりまとめることがすでに合意されている。このため、これから作成する研究論文の方向性、骨子などの概要についても打合せを行うことが必要なことから、これらについても直接の研究打ち合わせを行った。2016年2月にポー大学にフランス側の研究者を訪ねた。27年度調査によって選別された各企業の本社に対して事業評価システム及び地域統括会社の構築戦略、運用の効果、設置決定プロセスなどに関するインタビュー調査を行う事の説明を実施した。調査手法は、原則として、現地に赴き、現場を視察し、関係幹部または担当者とのインタビューを主とする。以上についてフランス側との調査対象会社の選定の調整を議論した。日本企業の本社に対して事業評価システム及び地域統括会社の構築戦略、運用の効果、設置決定プロセスなどに関するインタビュー調査を行うために準備を行った。調査手法は、原則として、現地に赴き、現場を視察し、関係幹部または担当者とのインタビューを主とするもので大手化学会社の本社、海外子会社、経理部門などにインタビューを行った。この他に調査対象とする部門は、海外子会社における会計/営業/購買/製造/物流/情報システム等その拠点に存在する各機能とそれに関連する取引先となるがフランス側の企業について、その候補社を取り上げ、実施可能性について議論した。「海外地域統括会社に関するグローバルな事業評価システムの実証研究」のテーマで、28年度はグローバル企業としてNTTグループを取り上げた。NTTグループにおける事業評価研究会に参加し、富士ゼロックス株式会社、オムロン株式会社にインタビュー、質疑応答を実施した。各社が抱える海外子会社の経営は、宗教や習慣などの地域特性、財務環境、市場に於ける競争条件、政府及び地方自治体との関係など多様な条件に依存し、中央集権的な本社からの固定的で一律のマネジメント・コントロールでは経営が適切に機能しないことが明らかになった。平成28年6月22日から25日まで釜山大学で開催されたユーロアジー学会に参加した。15年来共同研究を続けているフランスのポー大学、ツールーズ大学、ポワチエ大学の経営学者と日仏に於けるマネジメント・コントロール・システムの相違及びこれを具体的にアジア地域で実行するための仕掛けとして地域統括会社の仕組について議論した。結果として日仏からの地域的距離によるマネジメントの密着度の相違が、マネジメント・コントロール・システムの相違の主要な一因となっていることがわかった。しかし、日系企業は北米や欧州などの地理的に離れた子会社でも、仏企業とは異なり、経営管理者の派遣を頻繁に行っており、日本企業に於ける地域統括会社の経営は仏のそれとは根本的に異なる要因があると仮定される。今後の研究はこれを追求することになろう。28年度実績に述べたとおりである。フランスの研究者との打ち合わせは、こちらから11月にフランスに出張し、その情報・資料を踏まえて12月にはフランスの研究者が来日してその成果を議論した。これが29年の6月にパルマ大学で開催されるユーロアジー学会で発表される予定である。インタビュー対象としてさらに東芝を考えていたが、諸般の事情で困難になり、インタビュー対象会社が計画よりも若干減ってしまった。近年のアジア地域に立地する海外子会社は、グループ企業及び他企業との事業連携等を通じ、広範囲にわたって事業展開を実施している。

本社事業部とこれに属する海外子会社間での直接的な事業評価システムが適用されるのではなく、本社がアジア諸国の経済発展状況、為替変動、振替価格設定、会計制度などの経済的諸条件を調整するため、アジア地域での企業グループ全体を統括する地域統括会社を設立し、企業グループ全体の業績評価を効率的に実施する傾向にある。本社及び事業部と海外子会社間のマネジメント・コントロールのメカニズムについては著者による過去の研究から(1)業績評価システム及び人事管理システムの根幹は会計情報システムを中心とした情報システムに依存していること、(2)特に海外子会社及び地域統括会社における業績評価基準及び業績評価システムは統括する海外子会社の地域特性、組織特性に対応して弾力的に運用されていること、(3)供給連鎖を基軸に東南アジア地域では他企業とのアライアンスが広範囲にわたると個別の海外子会社に対する業績評価システムに代わり地域全体絵お統括する業績評価システムの必要性が認識された。海外地域統括会社の実践的形態は、経営資源配分機能を持つアジア本社に近い形態から、生産または販売機能に特化する形態まで多種多様である。海外地域統括会社の機能を実態に合わせて分類し、本社-海外地域統括会社ー海外子会社間のマネジメント・コントロールのメカニズム及びこれに強く影響する情報システムについて、平成29年度はNTTホールディング株式会社におけるNTTコミュニケーションズ社を中心に海外子会社の業績評価システム及びそれを支える情報システムについてのインデプス・インタビューを実施した。NTTコミュニケーションズ社は全世界41ヶ国/地域、112都市にグローバル拠点を設置し、190ヶ国/地域以上にサービス提供を行っている(2017年8月時点)。これらのグローバル拠点はリージョン・ヘッドと呼ばれるアメリカ、ヨーロッパ、シンガポール、中国、香港などが国、地域、都市を管轄している。このマネジメントは海外営業のグローバル事業推進部が実施している。NTTコミュニケーションズ社の業績評価システムは国内外を問わずに「ビジョン2020」に定められている。この戦略の基本は(1)情報化投資の計画策定プロセスを刷新すること、(2)各事業部長レベルで全社的な戦略的情報システム投資に関する業績評価の合意形メカニズムを機能させる、(3)情報化システム投資の投資効果などの業績評価指標を検証することであった。このような情報化投資に関する業績評価指標の考え方として以下の分類が決定された。(1)戦略タイプ:事業変革に向けて組織横断的に取り組む全社的な戦略テーマである。具体的には抜本的なBPR変革と同期して実施する業績評価及び情報システム開発、グローバル・シームレス・差0ビスを支える戦略的な業績評価及び情報システム開発などである。
ミトコンドリア代謝をイメージングバイオマーカーとする早期画像診断法の開発

本研究は、生体内のレドックス反応を検出可能であるニトロキシルプローブを造影剤として、超偏極MRI(DNP-MRI)を用いた病気の早期画像診断法の開発を目的として研究を進める。とくにレドックスプローブの1つであるCarbamoyl PROXYLは生体毒性が極めて低く生体イメージングに適してることからCmPをレドックス造影剤としたDNP-MRIによる早期画像診断法の確立を行い、疾患早期や治療効果を早期診断への展開を図る。
糖質系バイオマス誘道体/クレー系複合材料のナノ構造制御と機能発現

メチル-α-D-グルコシド及びヒドロキシプロピル化スクロースと環状エステル(ε-カプロラクトン,L-ラクチド)の混合物に,それらの中での反応中に完全層剥離する有機化クレイ25wt%量を分散させ,反応させてナノ化ポリオールを得た.それらからポリウレタン発泡体を調製し,密度測定,圧縮試験,DMA(圧縮モード)測定などの特性化を行った.クレイのナノ分散により発泡体の強度,弾性率,特に低温特性が向上するなど多くの物性向上が認められたが,耐候性の低下も認められた.例えば,限界密度値がクレイが入ることにより大きくなった.これらの小糖類での検討からヒントが得られ,木粉などリグノセルロースのポリオール液化法及びフェノール液化法について画期的改良をなし得た.得られた木材液化物とクレイとのナノ化複合材料の合成と生成物の発現する機能について検討した.クレイがナノ分散していることはX線回折及び粘度特性の増大から知られた.調製したポリウレタン発泡体のDMA測定からクレイを添加することにより剛性,耐熱性の向上が再び認められ,またSEM観察からセルのサイズが均一になるという傾向が知られた.それら液化物に単純に分散させるだけでも,クレイ種によっては完全層剥離が起こり,ナノコンポジットを調製しうること,その中には合成ヘクトライトのように非有機化クレイも入ることが知られた.DSC測定から,クレイを加えることにより,より低温での架橋反応が促進されること,またその効果はクレイの分散性が高いほど顕著であることなども知られた.クレイのナノ添加により製品の物性を向上できること,用いた反応を触媒すること,条件によっては製品の劣化反応をも触媒することが知られた.メチル-α-D-グルコシド及びヒドロキシプロピル化スクロースと環状エステル(ε-カプロラクトン,L-ラクチド)の混合物に,それらの中での反応中に完全層剥離する有機化クレイ25wt%量を分散させ,反応させてナノ化ポリオールを得た.それらからポリウレタン発泡体を調製し,密度測定,圧縮試験,DMA(圧縮モード)測定などの特性化を行った.クレイのナノ分散により発泡体の強度,弾性率,特に低温特性が向上するなど多くの物性向上が認められたが,耐候性の低下も認められた.例えば,限界密度値がクレイが入ることにより大きくなった.これらの小糖類での検討からヒントが得られ,木粉などリグノセルロースのポリオール液化法及びフェノール液化法について画期的改良をなし得た.得られた木材液化物とクレイとのナノ化複合材料の合成と生成物の発現する機能について検討した.クレイがナノ分散していることはX線回折及び粘度特性の増大から知られた.調製したポリウレタン発泡体のDMA測定からクレイを添加することにより剛性,耐熱性の向上が再び認められ,またSEM観察からセルのサイズが均一になるという傾向が知られた.それら液化物に単純に分散させるだけでも,クレイ種によっては完全層剥離が起こり,ナノコンポジットを調製しうること,その中には合成ヘクトライトのように非有機化クレイも入ることが知られた.DSC測定から,クレイを加えることにより,より低温での架橋反応が促進されること,またその効果はクレイの分散性が高いほど顕著であることなども知られた.クレイのナノ添加により製品の物性を向上できること,用いた反応を触媒すること,条件によっては製品の劣化反応をも触媒することが知られた.メチル-α-D-グルコシドと環状エステル(ε-カプロラクトン,L-ラクチド)の混合物に25wt%の有機化クレイを分散させた状態で,150°Cにおいて所定時間反応させてナノ化ポリオールを得た.それとジフェニルメタンジイソシアネート(MDI),触媒2種(主として泡化に作用,主として架橋に作用),整泡剤,水を種々の割合で混合し,高速攪拌を行い,ポリウレタン発泡体を調製した.イソシアネートインデックスは100とした.得られた発泡体から5cm角の立方体を切り出し,密度,圧縮試験,動的粘弾性(圧縮モード)等の物理的特性化を種々行なった。クレイが入ることにより発泡体セル壁の強度と弾性率が大きくるなど、予想される物性向上が認められたが,その耐候性を調べる過程で,発泡体での特性化であるが故の,普通は見逃される短所も見出された.高温(70°C)や低温(-30°C),さらには高温・高湿(70°C・95%RH)でそれぞれ48時間処理する際の寸法安定性の測定を発泡倍率をパラメーターにして行なった.その結果,クレイが入ると低温特性が向上する一方で,高温・高湿耐候性は限界密度値でクレイ分散系43kg/m3からクレイ非分散系

40kg/m3になるなど逆効果的な事実が認められた.限界密度値とは発泡体の密度が小さくなるにつれ処理による寸法変化率が大きくなる中で,その値が3%以上となる密度をいう.ナノコンポジット化物の方がその値が大きくなるということは,処理中の温度と湿度の作用で発泡体セル壁中の主としてエステル結合,さらにはウレタン結合などが開裂される反応をクレイが触媒し得ることに起因するものと考えられる.昨年度のメチル-α-D-グルコシドを基質として環状エステル(ε-カプロラクトン,L-ラクチド)を重合させた系を,リグノセルロースのポリオール(PEG400/グリセリン;エチルセロソルブ/ε-カプロラクトン/MeOH)液化物系及びリグノセルロースのフェノール液化物系に変えて,それらとクレイとのナノ化複合材料の調製と得られた該材料の機能発現について検討した.前者に関しては,合成ヘクトライトおよびその極性基を有する有機変性クレイ(SWNおよびSTN)を選択することにより,X線回折により層剥離が示唆されるナノコンポジットを調製しうることが知られた.それらクレイがナノ分散した液化リグノセルロース溶液の粘度が高くなることからも,このことは裏づけられた.これらから昨年同様にポリウレタン発泡体を調製し,DMA測定した結果,クレイを添加したポリウレタン発泡体はコントロールに比べて全測定温度範囲にわたり動的貯蔵弾性率(E')の値が大きく,高剛性が示された.E'の温度依存性より耐熱性の向上が認められ,またSEM観察からクレイを添加することによりセルのサイズが均一になるという傾向が知られた.他方,フェノール液化リグノセルロース中に単純に分散させるだけでも,PGW,Cloisite30B,SWN,ME-100,MEEおよびMPEではクレイの層間隔が広がり,SPNおよびSTNでは完全に層が剥離し,ナノコンポジットを調製しうることが知られた.DSC測定により,硬化ピークが二峰性となり,クレイを加えることにより,高温側のピークが減少し,より低温での架橋反応が促進されること,またその効果はクレイの分散性が高いほど顕著であることが知られた.
火山・地熱地域における高密度磁場変化繰り返し測定による地熱状態のモニタリング

平成14年度には,前年度に設置した地磁気繰り返し磁気点で,複数回にわたって繰り返し測量を実施することができた。秋田焼山では,火口湖を巡って計12点の測点において,平成13年11月2日の第1回測量に続き,平成14年6月16日,7月18日,8月26日,10月12日の計5回繰り返し測量を行った。磁気点は噴気を含む活動火口を囲むように設置し,磁気点網の直径は500m程度である。活動火口には水がたまっているが,その位置は秋田焼山山頂の北側,鬼ヶ城の西側に位置する。秋田焼山では1997年8月に中心火口の外川北東部で水蒸気爆発が起こったが,現在その位置では表面上の地熱兆候は見られない。繰り返し測量点では,10秒サンプリングで5分間以上,オーバーハウザープロトン磁力計で全磁力を測定した。ただし,2002年8月の測量では5秒サンプリング,2002年10月の測量では3秒サンプリングで測定した。地磁気日変化の影響を取り除くための参照観測点として南西に数10km離れた国土地理院の磁気点・水沢の全磁力値を用いた。このデータは1分値で提供されているので,繰り返し磁気点のデータを1分値平均に変換して単純差をとった。地磁気変化測定の結果,秋田焼山周辺では50nT程度に及ぶ大きな年周変化あるように見える。参照点の水沢観測点自体の年周変化はごく小さいと考えられることをもとにすると,10,11月頃の全磁力値は,2001年,2002年とも同等であるが,年周変化の正異常が6,7月,負異常が8月にあるようである。このような7,8月のこの急激な変化の原因はおそらく熱変化による地表付近の岩石磁化の変化を捉えているのは確かであろう。しかし,磁場変化のデータの取得は高々一年であり,今観測されているこの変化が年周変化であるのか,地熱的なイベントであるのか判断するのは時期尚早であるかもしれない。この種の研究は少なくとも数年間のデータを蓄積して議論する必要がありそうである。科学研究費の交付は今年度で終わりであるが,必要な機材を手に入れることができたため,今後もこの研究を続け,地磁気変化による活火山の地熱モニタリングを続けることができる。本研究は,温度変化によって岩石の磁化が変化し,地磁気変化として現れる熱磁気効果をもとにしている.活火山や地熱兆候地帯における地中の温度変化を地磁気変化によって検出し,さらに,その温度変化の空間分布やその温度変化にかかわった熱量を議論することが目標である.さらに,火山噴火や水蒸気爆発の予知につながる可能性を探る.2001年7月に,科学研究費の補助を受け,高精度で安定した地球磁場の記録を取得することができるオーバーハウザー型プロトン磁力計を購入した.アクセスが困難な火山では,磁力計を恒久的に現場に設置しして連続記録を得ることが難しいため,決まった測定点を定め,定期的に繰り返し磁気測量を行うという方法を本研究では採用する.研究地域として,岩手山,秋田焼山を選び,地磁気繰り返し測量を行った.現在の岩手山の成層火山体の中心をなす岩手山東部において,磁気点を計10点設置し,これまでにも年2回程度繰り返し磁気測量を行っている.2001年は,7月11日,9月29日,10月6日の3回にわたって,磁気測量を実施した.岩手山西部では水蒸気爆発の可能性が指摘され,現在も一般登山者は立ち入り禁止となっているが,岩手山西部においても磁気点を計20点設置した.2001年は7月19日,7月20日,8月8日にわけて繰り返し磁気測量を実施した.秋田焼山では1995年に小規模な水蒸気爆発があったが,新たに火口周囲に12点磁気点を新設した.2001年11月2日にこの12点で最初の繰り返し磁気測量を行うことができた.地磁気永年変化を検出するこの種の研究においては,短期間で磁場変化のデータを取得することはできない.2001年中は観測点の設置,測定を行うことができたが,地磁気変化の検出は2年目の2002年を待たなければならない.したがって発表論文等はまだないが,次年度に向けての準備をすることができた.平成14年度には,前年度に設置した地磁気繰り返し磁気点で,複数回にわたって繰り返し測量を実施することができた。

地磁気日変化の影響を取り除くための参照観測点として南西に数10km離れた国土地理院の磁気点・水沢の全磁力値を用いた。このデータは1分値で提供されているので,繰り返し磁気点のデータを1分値平均に変換して単純差をとった。地磁気変化測定の結果,秋田焼山周辺では50nT程度に及ぶ大きな年周変化あるように見える。参照点の水沢観測点自体の年周変化はごく小さいと考えられることをもとにすると,10,11月頃の全磁力値は,2001年,2002年とも同等であるが,年周変化の正異常が6,7月,負異常が8月にあるようである。このような7,8月のこの急激な変化の原因はおそらく熱変化による地表付近の岩石磁化の変化を捉えているのは確かであろう。しかし,磁場変化のデータの取得は高々一年であり,今観測されているこの変化が年周変化であるのか,地熱的なイベントであるのか判断するのは時期尚早であるかもしれない。この種の研究は少なくとも数年間のデータを蓄積して議論する必要がありそうである。科学研究費の交付は今年度で終わりであるが,必要な機材を手に入れることができたため,今後もこの研究を続け,地磁気変化による活火山の地熱モニタリングを続けることができる。
マイケル・ポラニーの自然科学研究

マイケル・ポラニーは、ハンガリー生まれの科学者である。しかし、彼についての歴史研究は、後半生の哲学者としての側面に偏っていた。本研究では、彼の物理化学者としての姿を詳しく明らかにした。ポラニーは、ギムナジウム時代から、物理化学に興味を持っていた。彼のブダペスト大学の博士論文は、吸着ポテンシャルを主題としたものだ。その背景には、化学反応の物理学的理解の探求がある。マンチェスター時代の反応速度論研究は、これと同一線上にあった。研究計画どおり、ポラニーのアーカイブ資料を確認するために、米国とハンガリーで調査を行った。ハンガリーには2回出向き、初回は関連研究者から研究の方向性について貴重な助言を得た。手違いによって、この際にアーカイブ資料そのものを見ることができなかったため、再度ハンガリーを訪問し、ブダペストの国立図書館(および国立図書館分館)に於いて所蔵資料を見ることができた。そして、現地の研究者の証言通り、ここには比較的私的な書簡のみが所蔵されていることが確認された。アメリカには1度出向き、シカゴ大学付属ジョセフ・レゲンスタイン図書館所蔵のアーカイブ資料を調査することができた。ここで驚くべき発見があった。すなわち、ポラニー関係の資料のボックス総計60箱の内、インデックスがありマイクロフィルム化されているのが46箱だけであること、残りの箱には、科学研究に関する論文等が含まれていることが分かった。そこで、私の研究室の大学院生である古谷紳太郎君をシカゴ大学付属図書館に派遣し、資料のインデックスの作成およびコピーの作成依頼を行ってもらった(入手済み)。なお、2回目のハンガリー訪問の際、研究助言をしていただいたブダペスト工科大学の教員から、シカゴ大学の資料のマイクロフィルムは電子化されていること、著作権の問題はなく、電子情報を複製できることを教えて頂いた。それだけではなく、電子化されたDVD一式をいただくことができるという予想外の収穫があった。さらに、現地の研究者から、ドイツ・マックスプランク研究所に所蔵されているポラニーの資料や、ミュンヘンにある資料についての情報を得た。この他に、ポラニーについての研究論文を収集した。以上によって、平成22年度以降の研究に必要な基礎データを集めることができた。ただし、ポラニーの科学実験ノートそのものは今のところ発見されていない。ポラニーの公刊文献および彼の日本の弟子筋の残した文章を元にポラニーの物理化学の成り立ち等について分析した。これにより、彼の物理化学への関心が、ブダペスト大学医学部在籍以来のものであることが判明した。また、当時からの研究の体験が、ポラニーの科学哲学に先行するものではないかという仮説を得た(従来の方向性とは逆)。史料調査については、ポラニーが1933年から在職していた英国マンチェスター大学図書館(ジョン・ライランズ・ライブラリー)に赴いて実施した。ポラニーの科学研究に直接関係する史料は発見できなかったが、当時のポラニーの同僚が彼の人物像や研究をどのように見ていたかをうかがい知ることのできる史料を確認した。また、同大学化学科のアーカイブの史料目録を編纂したピータース図書館員と話をすることができた。彼によると、ポラニーの研究ノート等、科学研究に関する直接的史料はマンチェスター大学にも存在しないとのことであった。これまでの調査と照らし合わせると、ポラニーの史料を保管するアメリカ(シカゴ大学図書館)、ドイツ(マックス・プランク研究所KWGアーカイブ)、ハンガリー(国立セーチェニ図書館)、イギリス(マンチェスター大学図書館)すべてにおいて、ポラニーの科学研究に直接関係する史料が存在しないことになる。ポラニーの息子であるジョン・ポラニーにも問い合わせたが、研究ノートについては知らないと言うことであった(直接の面会は謝絶され、真偽に疑問は残る)。平成23年度は、ポラニーの科学論文の収集分析、彼の実験ノートの探索、米国のポラニー研究者の聞き取りなどを計画していた。実験ノートの探索は、ポラニーの子息とのやりとりで非常に困難と判断した。またアメリカでの聞き取りは、震災での科研費分配の保留の影響で実施できなかったので、ポラニーの科学論文の収集と分析に研究を集中した。加えて、ポラニーのギムナジウム時代についても調査した。その成果として、ブダベスト時代のポラニーについて多くのことが判明した。例えば、ポラニーがギムナジウム時代からすでに物理化学に関心を持っていたことが分かった。彼は、ネルンストの著書を読むなどして物理化学を学び、比熱について研究論文もどきのものすら書いた。ポラニーは後にこれを「無意味な」論文であったと回顧しているが、物理化学と彼の関わりが予想以上に早い点は重要な発見である。ブダペスト大学に入学すると、ポラニーは、医学部のフェレンツ・タングル教授の研究室に出入りを許された。このタングルの研究の影響が、ポラニーのその後にとって、極めて重要であることが今期の研究で分かった。タングルは1872年に生まれ、ブダペスト大学を卒業した。ブダペストで職を得られなかった彼は、ベルリンのコッホの元で研究を続け、最先端の医学を身につけた。

タングルの関心は生物学に近いもので、特に生物の代謝に向けられた。ポラニーは、タングルの研究室で代謝の研究を行った。その成果は、1910年、「水頭症液の化学への貢献」というハンガリー語の研究論文にまとめられた。この論文は、体液の密度、表面張力、熱伝導率という、物理化学のアプローチによって書かれている。コロイドゲルの吸着現象にも着目したこの研究は、ポラニーのその後の吸着現象の研究につながったと判断される。さらに、当時のブダペストの医学研究の水準が、欧州の中で高いものになりつつあったことも注目すべきと考えられる。本年度は、予定に従って、昨年度までに収集した資料の分析を継続した。研究の対象を、ポラニーのブダペスト時代とベルリン時代に絞り込み、考察を深めた。その結果判明したことは、前年までに解明したブダペスト時代の恩師タングルの影響については、過大評価すべきではないという事実である。ナイなどの先行研究によれば、ポラニーは、ブダペスト大学のタングルの元で物理化学に興味を持ったことになっている。共同研究者の古谷紳太郎君の協力を得た私の昨年度までの研究では、ポラニーはタングル研究室に在籍する以前から物理化学の研究に関心を持っていたことが分かった。本年度タングルの研究を詳細に分析することで、タングルの物理化学研究は主にコロイド研究であり、ポラニーの吸着ポテンシャルの研究には、必ずしもうまく接続しないという判断に至った。そう判断する理由は、ベルリン時代のポラニーがネルンストやアインシュタインと交換した書簡である。そこで彼は、熱力学や後に量子力学となるものの化学反応への応用に関心を示していた。吸着ポテンシャルのみならず、反応速度論への研究も、化学反応の物理学的研究への関心と関係づけて考える方がポラニーを一貫して理解することができる。こう考えると、ポラニーがタングル研究室に来る以前に物理化学に興味を持っていたことの意味の新解釈が可能になる。すなわち、ポラニーは元来化学反応の物理学的な取り扱いに興味があり、そのような関心を受け入れてくれるタングル研究室に在籍することにした。その場で、なるほどタングルの研究テーマに関係するコロイドの吸着の研究はしたが、ベルリンでカイザー・ヴィルムヘルム研究所に奉職すると、元来の関心により近い物理的吸着に研究テーマを移した。吸着は、界面での化学反応にとって重要な主題だからである。以上の研究結果について、投稿論文の準備に着手した。研究計画の通り、資料の分析が進んでいる。それによる発見は、当初の計画以上である。ただし、東日本大震災の影響で一時科研費一部の分配が留保されたため、海外出張を次年度に延期した点を勘案し(2)とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画通りに、研究成果のまとめにすすむ。また、昨年度実施できなかった海外出張による調査を実施する。
三次元物体認知における身体性および行為知識の役割の解明

(1)三次元物体認知において,手を用いて物体を回転させその景観の変化を観察することにより,手を回転しやすい方向(右ネジの方向)で物体認識成績が促進することが示された.(2)正立方向と異なる景観から日常的な物体を認識するときには,手で動かせる物体の場合は水平軸回転において右ネジの方向に回転された景観で左ネジの方向より早く認識が行われたことから,手を用いて回転させる運動シミュレーションによって認識が行われていることが示唆された.以上の結果は,手の生体力学的制約および物体に対する行為可能性が物体認知に与える影響を実験的に示した初めての知見と言える.(1)三次元物体認知において,手を用いて物体を回転させその景観の変化を観察することにより,手を回転しやすい方向(右ネジの方向)で物体認識成績が促進することが示された.(2)正立方向と異なる景観から日常的な物体を認識するときには,手で動かせる物体の場合は水平軸回転において右ネジの方向に回転された景観で左ネジの方向より早く認識が行われたことから,手を用いて回転させる運動シミュレーションによって認識が行われていることが示唆された.以上の結果は,手の生体力学的制約および物体に対する行為可能性が物体認知に与える影響を実験的に示した初めての知見と言える.Sasaoka et al.(2005)は,被験者にトラックボールを操作させ,CRTディスプレイに呈示した物体を回転して物体の景観を能動的に観察することによって,後の物体認識パフォーマンスが促進することを示した.この結果は,視点に依らない物体の認知を達成するために,運動系から得られる情報が利用されていることを示唆しており,従来物体の認知を行っているとされてきた腹側経路と運動のための視覚情報分析を行う背側経路の相互作用が存在することを示唆している.そこで,物体をより現実に近い状況で直接操作している感覚を被験者に与えるため,CRTディスプレイの側面に直接取り付け可能な回転デバイスを用いて,被験者がそれを手で操作することにより物体を回転し,景観の変化の能動的観察を行った後,物体認識パフォーマンスに促進が見られるかどうか調べた.事後的な内観報告で,能動的観察の際に手を手前に回す方が回しやすかったと答えた被験者と,奥に回す方が回しやすかったと答えた被験者でデータを分けて分析を行ったところ,手を回転しやすい方向と物体認識パフォーマンスが促進する回転方向が一致する傾向が見られた。この結果は,手の回転しやすさという手の生体力学的な制約という要因が物体認識過程に影響を与えうることを示している.本研究で得られた知見はSasaoka et al.(2005)の結果が単に能動的に物体を観察することに起因するのではなく,手を回転させるという運動系からの情報と手を回転することによって得られる物体の見えの変化を観察することが物体認知に寄与することを示唆しており,物体認知への身体性の寄与を示す一つの証拠となる知見であるといえる.Sasaoka et al.(2010)は,トラックボールやターンテーブルを被験者が手を用いて回転させることでディスプレイに呈示された物体を回転させることのできる装置を用いた実験を行い,被験者が物体の景観を能動的に観察することによって,後の物体認識パフォーマンスが促進することを示した.しかも,この促進効果は効果器から見て右ネジの回転方向に対して特異的であった.この結果は,手の回しやすさという生体力学的拘束が物体認識に影響を与えていることを示唆している.そこで,物体認識における生体力学的拘束について検討するため,刺激をステレオ視によって立体的に呈示するとともに,ディスプレイの側面に直接取り付け可能な回転デバイスを用いた実験を行った.実験では,被験者がデバイスを手で回転することにより物体を回転し,景観の変化の能動的観察を行った後,物体認識パフォーマンスに促進が見られるかどうか調べた.その結果,能動的観察を行った被験者群において右ネジの回転方向に対して特異的な認識パフォーマンスの促進が起こり,能動的観察のリプレイを受動的に観察した被験者群ではそのような促進は見られなかった.さらに,能動的観察を行った被験者群において,ほとんどの被験者が手を回転しやすいと回答した方向と認識パフォーマンスが促進する回転方向が一致していた.この結果は,手の回しやすさという手の生体力学的な制約が物体認識過程に影響を与えることを示している.本研究で得られた知見は,物体認知において身体化による認知が行われていることを示す有力な証拠と言える.我々は物体を正立像以外の方向から見ても一貫した認識を行うことができる(物体恒常性).近年の心理学,生理学的知見から,物体が複数の景観に基づいて表現されていることが示唆されているが,その場合,物体恒常性を達成するためには未知の景観を見たときにそれを既知の景観へと変換する過程(正規化)が必要になる.この正規化の過程において,これまでの研究でCGで作成した新奇物体の認識の際に手の動かしやすい方向(右ネジの方向)において正規化の促進が起こることが示されている(Sasaoka, Asakura, andInui, 2009).このような促進効果は日常的な物体においても起こる事が予想される.そこで,日常的な物体を用いた比較照合課題を用いて,物体の行為知識が正規化に与える影響を検討した.

実験では物体の大きさと物体に対する行為可能性に基づき,LV(大きさ:大,乗り物),LN(大きさ:大,ニュートラル),SH(大きさ:小,持ち手あり),SN(大きさ:小,ニュートラル)の4つのカテゴリの物体を用い,それらの間でx,y,z軸回転に対して,正規化の速度を調べた.その結果,LNカテゴリとSNカテゴリにおいてx軸回転の正負方向で正規化の速度に差が見られた.LNカテゴリでは物体を下から見た景観の正規化が上から見た景観の正規化より時間がかかった.このことは,物体に対して視点を移動するような身体運動イメージが正規化に用いられていたことが示唆される.また,SNカテゴリでLNカテゴリと逆の傾向が見られた.SNカテゴリで正規化にかかる時間が短かった方向は物体を手で持ったときの右ネジの方向に対応することから,SNカテゴリでは物体に対する視点移動ではなく,物体を手で持って動かすシミュレーションが行われたことによって正規化がなされていた可能性を示唆している.以上の結果は,日常的な物体における正規化への身体性および行為可能性の影響を示した初めての知見と言える.
構造不均質がコントロールする地震破壊機構の理論的研究：ＸＢＩＥＭ－ＥＣＳの実現

地震の断層運動によって放射される地震波は地殻中を68 km/sの速さで広がる。一方、この地震波は地殻の岩石の密度変化を引き起こし、これによって地球の重力場が変化する。重力変化は地震波より速く光速(300,000 km/s)で空間全体に伝わるため、地震波到達前から重力は変化し始めることが期待される。この地震発生から地震波到達時までの間におこる即時重力変化は、緊急地震速報の即時性の向上という価値を持つだけでなく、重力変化の振幅から地震の規模の推定を数分以内に行なえるようになることで地震波の後に到来する津波規模の予測にも役立てられると期待されている。即時重力変化について、2011年東北地方太平洋沖地震(以下、東北沖地震)からの信号を検出したとする報告がこれまでに数例なされてきた。しかし、背景ノイズに対する信号の統計的有意性の低さや、使用した観測点数の少なさなどの問題点があり、即時重力変化が存在するかどうかについて未だに議論が続いていた。そこで本年度我々は、即時重力変化の存在を示す確定的な検出を目指して、詳細なデータ解析を行なった。東北沖地震の際の利用可能なデータ(即時重力変化を記録しうると考えられる、超伝導重力計2点、防災科研F-net広帯域地震計71点、Hi-net傾斜計706点)を網羅的に調査し、地震波到達前の信号の有無を調べた。その結果、F-net広帯域地震計記録のスタック波形において地震波到達前に大きな振幅のトレンドが観測され、この信号の背景ノイズに対する統計的有意性は7シグマであった。本研究によって得られたスタック波形は、即時重力変化が存在することを7シグマという非常に高い信頼性で示す初めての証拠である。現在複数のグループによって即時重力変化のモデリング研究が行なわれているが、我々のスタック波形はこれらのモデル波形が合わせにいくべき基準を与える。地震による即時重力変化について、検出報告はこれまで数例なされてきた。しかし、背景ノイズに対する信号の統計的有意性の低さや使用した観測点数の少なさなどの問題点から、即時重力変化が存在するかどうかについて未だに議論が続いていた。本年度我々は、即時重力変化の存在を示す確定的な検出を目指して詳細なデータ解析を行ない、その結果、F-net広帯域地震計スタック波形において背景ノイズに対して7シグマという非常に高い統計的有意性で即時重力変化が存在することを示した。このように、データ解析において当初の目標を果たすことができた。我々が得たような重力計や地震計での観測結果を十分に説明するモデルが構築され、重力変化の値が拘束されれば、関連する物理量である重力勾配や空間歪の値も同様に拘束され、これらによる地震即時信号の観測を目指す将来の計測機器開発(例えば、Torsion Bar Antennas, Dual Torsion Beam Gravimeter)における目標を与えることができる。以上の結果は、英文学術雑誌上で発表するとともに、東京大学の広報(UTokyo Focus)で英文プレスリリースを行なった。その他、上記の地震による即時重力変化についての研究の過程で得られた、全無限媒質中でのモーメントテンソル震源やシングルフォース震源が引き起こす様々な物理量(変位勾配、歪、応力、密度変化)の解析解を公式集として地震学会誌上で発表した。全無限媒質中では地震による即時重力変化とその重力変化が生み出す媒質の変位加速度が地震波到達まで完全に一致し、重力計や地震計は即時重力変化に対する感度を完全に失うということがこれまでの理論研究から知られていた。即時重力変化は空間的に不均質でありそれによる運動も空間的に不均質であるにもかかわらず、変形による弾性復元力が働かず媒質が重力変化に従って自由落下するという一見奇妙なこの現象について、我々は質点の出現という最も単純な状況から出発して媒質の変位や加速度、応力などの解析解を導き、この変形が地震に限らず一般の密度変化の発生においても発生することを示した。この結果について、次年度に英文誌で発表予定である。また、2011年3月11日東北地方太平洋沖地震(Mw 9.0)の際のレーザー歪計(神岡CLIO)の記録を調べ、即時重力変化が地球の歪として記録されているか解析する。周辺の気圧計を用いて大気起源のノイズを低減することで、地震起源の信号の抽出を目指す。これまでの即時重力変化の検出報告は重力加速度やそれによる地面加速度の形で超伝導重力計や広帯域地震計によって記録されたもののみで、もしレーザー歪計記録中に信号が見つかれば、重力勾配あるいは歪としての初めての観測となる。その他、近年開発された自由振動論に基づく即時重力変化モデルに基づき、重力変化や歪の観測値から震源の諸元(震源位置、メカニズム、震源時間関数等)を計算する方法について検討を行う。

即時重力変化について、2011年東北地方太平洋沖地震(以下、東北沖地震)からの信号を検出したとする報告がこれまでに数例なされてきた。しかし、背景ノイズに対する信号の統計的有意性の低さや、使用した観測点数の少なさなどの問題点があり、即時重力変化が存在するかどうかについて未だに議論が続いていた。そこで本年度我々は、即時重力変化の存在を示す確定的な検出を目指して、詳細なデータ解析を行なった。東北沖地震の際の利用可能なデータ(即時重力変化を記録しうると考えられる、超伝導重力計2点、防災科研F-net広帯域地震計71点、Hi-net傾斜計706点)を網羅的に調査し、地震波到達前の信号の有無を調べた。その結果、F-net広帯域地震計記録のスタック波形において地震波到達前に大きな振幅のトレンドが観測され、この信号の背景ノイズに対する統計的有意性は7シグマであった。本研究によって得られたスタック波形は、即時重力変化が存在することを7シグマという非常に高い信頼性で示す初めての証拠である。現在複数のグループによって即時重力変化のモデリング研究が行なわれているが、我々のスタック波形はこれらのモデル波形が合わせにいくべき基準を与える。地震による即時重力変化について、検出報告はこれまで数例なされてきた。しかし、背景ノイズに対する信号の統計的有意性の低さや使用した観測点数の少なさなどの問題点から、即時重力変化が存在するかどうかについて未だに議論が続いていた。本年度我々は、即時重力変化の存在を示す確定的な検出を目指して詳細なデータ解析を行ない、その結果、F-net広帯域地震計スタック波形において背景ノイズに対して7シグマという非常に高い統計的有意性で即時重力変化が存在することを示した。このように、データ解析において当初の目標を果たすことができた。我々が得たような重力計や地震計での観測結果を十分に説明するモデルが構築され、重力変化の値が拘束されれば、関連する物理量である重力勾配や空間歪の値も同様に拘束され、これらによる地震即時信号の観測を目指す将来の計測機器開発(例えば、Torsion Bar Antennas, Dual Torsion Beam Gravimeter)における目標を与えることができる。以上の結果は、英文学術雑誌上で発表するとともに、東京大学の広報(UTokyo Focus)で英文プレスリリースを行なった。その他、上記の地震による即時重力変化についての研究の過程で得られた、全無限媒質中でのモーメントテンソル震源やシングルフォース震源が引き起こす様々な物理量(変位勾配、歪、応力、密度変化)の解析解を公式集として地震学会誌上で発表した。全無限媒質中では地震による即時重力変化とその重力変化が生み出す媒質の変位加速度が地震波到達まで完全に一致し、重力計や地震計は即時重力変化に対する感度を完全に失うということがこれまでの理論研究から知られていた。
シャーロット・ブロンテ作品研究-19世紀ガヴァネス小説群との比較を中心に-

本年度は、これまでの19世紀前半期から後半期へと研究対象とする年代範囲を広げ、同世紀におけるガヴァネス小説群に共通する特徴、それらとCharlotte Bronte作品との類似点、相違点にいての研究を論文と研究発表にまとめた。本年度の補助金は、イギリスの大英図書館とアメリカのミネソタ大学図書館において19世紀後半期ガヴァネス小説の文献収集を行うための外国旅費、国内での学会参加の旅費、ガヴァネス小説Bronte関連の文献の購入費などに主に当てられた。1.Bronte作品と19世紀前半期のガヴァネス小説との比較に関する論文を『英語学英米文学論集』に投稿し受理された。この論文では、Bronte作品Jane Eyre(1847)と同年代に出版されたガヴァネス小説群を特に取り上げ、最初に当時のガヴァネス小説群が共通して描く典型的なガヴァネス像を調査し、そうした理想化されたガヴァネス像と比較して、Bronte作品が描いたガヴァネス像が当時いかに革新的であったかを詳しく検討した。これらの研究を遂行するため、補助金を用いてガヴァネス小説の文献を収集、文献を記録・保存するPC関連機器やガヴァネス小説関連の図書などを購入した。2.19世紀におけるガヴァネス小説群の全体像をとらえる研究に関しては、本年度中に入手困難な特に19世紀後半期ガヴァネス小説に関する文献をさらに数多く収集し、その成果を「19世紀ガヴァネス小説におけるガヴァネス像の系譜」として研究発表し、その内容を報告書にまとめた。ここでは、19世紀を通してのガヴァネス小説の歴史の全体像をまとめ、ガヴァネス文学におけるBronte作品の位置づけを詳しく考察した。上記の研究を遂行するにあたり、補助金を用いて海外の図書館でガヴァネス小説およびBronte関連の文献を収集し、またBronte関連の図書を多数購入した。本年度は、これまで英国で収集した19世紀前半期ガヴァネス小説群の研究をさらに続け、それにより明らかになるコンヴェンションとCharlotte Bronte作品との類似点、相違点についての研究を論文と研究発表にまとめた。本年度の補助金は、イギリスの大英図書館等において19世紀ガヴァネス小説の文献収集を行うための外国旅費、国内での学会発表・参加の旅費、ガヴァネスとBronte関連の文献の購入費などに主に当てられた。1.Bronte作品と同年代のガヴァネス小説との比較に関する論文は『英語学英米文学論集』第29号に掲載された。この論文では、Bronteと同年代に活躍したElizabeth Missing Sewellの作品を特に取り上げ、(1)ガヴァネス問題に対する姿勢におけるBronteとSewellとの違いを検討し、また(2)ガヴァネスと深く関わっていた当時の女性問題をどのように両者が作品中で取り扱っているか詳しく比較した。なお、この研究を遂行するにあたり、補助金を用いてイギリスの大英図書館等でSewell関連の文献を収集し、Bronte関連の図書を多数購入した。2.19世紀におけるガヴァネス小説群の全体像をとらえる研究に関しては、本年度中に入手困難なガヴァネス小説に関する文献をさらに数多く収集し、このジャンルの起源と言われている18世紀中旬から19世紀初頭までに子どものために書かれたガヴァネス文学の歴史を調査、「ガヴァネスと児童文学」という研究発表にまとめた。また、19世紀後半期におけるガヴァネス小説の流れの中で大きな転換期を示すことになった同ジャンルのパロディ作品群についての論文を現在投稿中である。これらの研究を遂行するにあたり、補助金を用いてイギリスの大英図書館等でガヴァネス小説の文献を収集し、その後、文献表を作成するソフトウェア、それを記録するハードディスク、ガヴァネス関連の図書などを購入した。本年度も19世紀ガヴァネス小説群とCharlotte Bronte作品との類似点、相違点について研究を続けた。まずはガヴァネス小説の起源とみられている児童文学について研究報告をまとめた。また19世紀後半期における同ジャンルのパロディ作品に関する研究を論文にまとめた。こうした研究を進めるため、本年度の補助金は、Bronteとガヴァネス関連の文献収集を行うための諸経費、ガヴァネスとBronte関連の文献の購入費、収集したデータを記録・保存する機器・メディアの購入などに主に当てられた。1.19世紀ガヴァネス小説群の全体像をとらえる研究に関し、入手困難なガヴァネス小説を収集した。特に本年度は、貴重な19世紀後半におけるガヴァネス小説を数多く収集し、中でも、これまでほとんど詳しく紹介されることのなかったBronte作品の模倣作品とそれに類する新たな作品を収集することができ、非常に有益であった。また、昨年度に口頭発表した「ガヴァネスと児童文学」の内容を学会誌に発表した。これらの研究を遂行するため、補助金を用いてガヴァネス小説の文献を収集、文献を記録・保存するPC関連機器やガヴァネス関連の図書などを購入した。2.また、19世紀後半期におけるガヴァネス小説のパロディ作品群についての論文を学会誌に掲載した。この論文では、Bronte作品とは別の形でパロディ作品がいかに同ジャンルに影響を与えたかを検討し、(1)ガヴァネスという職業に対する見方が現実社会において19世紀後半にどのように変化したのか、また、(2)現実社会でのガヴァネスに対する見方の変化がガヴァネス小説のガヴァネス描写にどのように反映されたのか、といった問題を考察した。なお、この研究を遂行するにあたり、補助金を用いてガヴァネス、Bronte関連の文献を収集し、また、国内において両者に関連する図書を多数購入した。

本年度は、これまでの19世紀前半期から後半期へと研究対象とする年代範囲を広げ、同世紀におけるガヴァネス小説群に共通する特徴、それらとCharlotte Bronte作品との類似点、相違点にいての研究を論文と研究発表にまとめた。本年度の補助金は、イギリスの大英図書館とアメリカのミネソタ大学図書館において19世紀後半期ガヴァネス小説の文献収集を行うための外国旅費、国内での学会参加の旅費、ガヴァネス小説Bronte関連の文献の購入費などに主に当てられた。1.Bronte作品と19世紀前半期のガヴァネス小説との比較に関する論文を『英語学英米文学論集』に投稿し受理された。この論文では、Bronte作品Jane Eyre(1847)と同年代に出版されたガヴァネス小説群を特に取り上げ、最初に当時のガヴァネス小説群が共通して描く典型的なガヴァネス像を調査し、そうした理想化されたガヴァネス像と比較して、Bronte作品が描いたガヴァネス像が当時いかに革新的であったかを詳しく検討した。これらの研究を遂行するため、補助金を用いてガヴァネス小説の文献を収集、文献を記録・保存するPC関連機器やガヴァネス小説関連の図書などを購入した。2.19世紀におけるガヴァネス小説群の全体像をとらえる研究に関しては、本年度中に入手困難な特に19世紀後半期ガヴァネス小説に関する文献をさらに数多く収集し、その成果を「19世紀ガヴァネス小説におけるガヴァネス像の系譜」として研究発表し、その内容を報告書にまとめた。ここでは、19世紀を通してのガヴァネス小説の歴史の全体像をまとめ、ガヴァネス文学におけるBronte作品の位置づけを詳しく考察した。上記の研究を遂行するにあたり、補助金を用いて海外の図書館でガヴァネス小説およびBronte関連の文献を収集し、またBronte関連の図書を多数購入した。