hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦後民俗学の展開に関するドイツと日本の比較研究-社会における学問実践の形

本研究は、戦後ドイツの民俗学研究が、政治や経済、社会の動向と深く関わって展開してきたことに注目し、その多元的な展開の過程を明らかにすることを目的とした。そこで、ドイツの10の大学研究所を選び、その研究と教育の軌跡を明らかにした。次に、日本の民俗学研究との比較において、三つの局面がその視座を構成することを明らかにした。すなわち、ファシズム政権下のアカデミズム化、高度経済成長期の方法論の見直し、東西ドイツ再統一後のヨーロッパ化という関心である。1、内容-本研究は、戦後ドイツの大学における民俗学研究が、社会の動向と深くかかわって展開した、多元的な過程を明らかにしようとする。平成19年度は、以下のような研究実績をあげた。(1)ドイツの民俗学の動向に関する文献資料および情報の収集;国内およびドイツの大学研究所において、文献を中心とする関連資料の収集をおこなった。ドイツでは、テユービンゲン大学、ミュンヘン大学、フライブルグ大学、ハンブルグ大学の各研究所で、講義記録や弱小研究誌、建造物も含めた資料や施設にあたった。(2)ドイツの大学研究者との意見交換;ドイツの各研究所の歴史、研究および教育の状況、日本との比較について、森(研究代表者)、岩本(研究分担者)、重信(研究分担者)が、チョーフェン、ヨーラー、バウジンガー(以上、チュービンゲン大学)、モーザー(ミュンヘン大学)と意見交換を行った。(3)現段階の問題点の整理と研究発表;収集した資料のデータベース化を進め、7月と3月それぞれ2日間にわたって、メンバー全員が会合し、研究状況の報告と意見交換を集中的におこなった。学会報告、研究論文・著書の出版は、各自で進めた。2、意義と重要性一本研究は、ドイツの民俗学が、社会から何を期待され、また、社会に対して何を貢献してきたかを、日本との比較の視点からとらえようとする意図をもっている。このテーマを、文化人類学、日本民俗学、メディア史の間領域的な問題としてとらえて研究を進めるとともに、その問題関心を、ドイツの民俗学研究者と共有して、学問のナショナルな性格と社会における意味を、国際的に相対化した視点からとらえようとするところに意義がある。初年度の研究としてドイツの研究者との協力関係が動き出していて、隣接する複数分野による国際的な共同研究として、また、学問と社会の関係を再考する新しい人文社会科学の模索として、重要な意味をもっている。平成20年度は、以下のような研究実績をあげた。(1)ドイツの民俗学の動向に関する情報収集;フランクフルト大学、マールブルク大学、ゲッティンゲン大学(以上、森、重信)、ハンブルグ大学(岩本、法橋)、ウィーン大学、ミュンヘン大学(以上、佐藤)の各研究所で、講義記録やローカルな研究誌、施設などについての資料収集を行った。(2)ドイツの大学研究者との意見交換;ベンディックス、ブラウン、ベッカー、レーマンの各教授と面談し、それぞれの研究所における戦後の研究および教育の焦点の変遷、日本との比較をめぐって意見交換した。(3)現段階の問題点の整理と研究発表;収集した資料にもとづいて、3月に2日間にわたってメンバー全員が会合し、研究状況の報告と意見交換を集中的に行った。2、意義と重要性-本研究は、ドイツの民俗学が、社会から何を期待され、社会に対して何を貢献してきたかを、文化人類学、民俗学、メディア史の間領域的な問題としてとらえ、日本と比較するもので、この問題関心をドイツの民俗学研究者と共有して、学問のナショナルな性格と社会における意味を、国際的に相対化した視点からとらえようとするところに意義がある。2年目にはいってドイツの研究者との協力関係はさらに広がり、隣接する複数分野による国際的な共同研究として、また、学問と社会の関係を再考する新しい人文社会科学の模索として、重要な意味をもっている。1、内容-平成21年度は、以下のような研究実績をあげた。(1)ドイツの民俗学の動向に関する情報収集;キール大学、ベルリン大学、ウィーン大学の各研究所を訪れ(森)、資料収集を行うとともに、それぞれの研究所における戦後の研究および教育の焦点の変遷、日本との比較をめぐって、現地研究者と意見交換した。(2)7月4日に愛知大学国際コミュニケーション学会・三河民俗談話会でおこなわれたミニ・シンポジウムにメンバー3名が参加し、岩本は発表者として、森と重信はコメンテーターとして、研究発表をおこなった。(3)9月と3月に、それぞれ2日間にわたってメンバー全員が会合し、研究状況の報告と意見交換を集中的に行った。学会報告、研究論文・著書の出版は各自で進めた。また、本研究で昨年度訪れたゲッティンゲン大学のベンディックス教授から、国際出版の1章を執筆するよう依頼され、森が英文論稿を執筆した。最終年度として、成果公開の論文集出版についても具体的に計画した。2、意義と重要性-

本研究は、民俗学のナショナルな性格と社会における意味を、文化人類学、民俗学、メディア史の学際的な視点から問い直そうとするもので、ドイツの民俗学研究者とも問題関心を共有し、国際的に相対化した視点から、学問実践の社会におけるあり方をとらえようとするところに意義がある。最終年度、ドイツの研究者との協力関係はさらに広がり、隣接する複数分野による国際的な共同研究として、また、学問と社会の関係を再考する新しい人文社会科学の模索として重要である。
下肢閉塞性動脈硬化症に対する新規生体吸収型バイオステントの開発

我々はステント内腔側表面が内皮細胞層に被覆されたバイオステントの開発を行った。ステント骨格として生体吸収型ステントを使用したが、ステント骨格の網目幅が広く、粗であるために、フィブリンゲル重合化の後に金属棒を取り外す際に、フィブリン膜の破壊、欠損を生じた。最終的には金属棒の表面のテフロンコーティングを行うことで、フィブリン膜の断裂を抑制できた。次にバイオステントの動物実験に移行した。ビーグル犬内皮細胞の分離は、大腿静脈を露出、切開して行った。内皮細胞の分離培養に成功し、金属ステントのフィブリン膜内面の内皮化を達成することができた。現在ビーグル犬頸静脈にバイオステントを留置し、経過観察中である。高齢化社会の到来に伴い動脈硬化性疾患が急増し、下肢動脈の閉塞性動脈硬化症による間欠性跛行や重症下肢虚血に対する治療として血管内治療が従来の外科的バイパス手術に置き換わって第一選択となっている。我々は、これまでに下肢動脈疾患に対して金属ステントを導入し、治療成績を向上してきたが、慢性期においてはステント内の内膜過形成による再狭窄が問題となる。さらに浅大腿膝窩動脈では、歩行や運動により外力のストレスにさらされ、ステント破損による再閉塞が問題となる。金属ステントは長期的には生体内に異物を残す点で望ましくないため、近年、生体吸収型ステントの研究が盛んに行われているが、過去の生体吸収型ステントの臨床試験でもステント治療に起因した炎症細胞浸潤、内膜過形成が問題となっている。そこでわれわれは内皮細胞の膜を生体吸収型ステントの表面に生着させるバイオステントの開発を行ってきた。生体吸収型ステントの表面に内皮細胞を生着させることで、ステント留置直後からステント内腔は内皮細胞に被覆され、抗血栓性の機能を有し、かつ細胞増殖を抑制することが期待される。まず市販のナイチノール性自己拡張型金属ステントを内皮細胞で被覆し、抗血栓性の評価を行った。走査型電子顕微鏡及び免疫染色にて内皮細胞が金属ステント表面を均一に被覆されている事が確認出来た。ステントを目的の病変部位に留置するためにはカテーテル内に収納する必要があるが、ステントの圧縮、カテーテル内への収納を行っても、内皮層へのダメージや欠損は認められなかった。しかしステント内腔のバルーン拡張を行うと、内皮層の断裂、脱落が生じ、同部位には多量の血小板凝集が認められた。ステント表面の内皮細胞層の確立に困難を極めた。妊産婦の臍帯から培養された内皮細胞層を有したステントが生体内に留置されると、内皮細胞が血流のshare stressに抵抗出来ずにwashoutされる事象が生じるため、生体の動脈系を模した循環システム内で条件付けを行う必要がある。まず最初の2週間で平滑筋細胞層を確立してから内皮細胞を注入し、さらに1週間の循環システム内での条件付けを行ったが、計3週後にはすでに大部分の内皮細胞層はwashoutされていた。原因として平滑筋細胞の過増殖のために内皮細胞の接着部が消失してしまい、内皮細胞が容易にwashoutすることが推察された。平滑筋細胞層の生着は行わずに、内皮細胞層のみ培養したが、1週間の条件付けでもすでに多くの細胞がwashoutされていた。最終的に2日間の条件付けで内皮細胞層がconfluentであることが確認出来た。血管内治療(endovascular treatment: EVT)時のステント留置後慢性期には、内膜過形成によるステント内再狭窄が最大の問題となっている。問題を克服するため、我々はステント内腔側表面が内皮細胞層に完全に被覆されたバイオステントの開発を行ってきた。ヒト臍帯の臍静脈から内皮細胞を分離培養し、内皮細胞の増殖を待って、金属ステントの膜をフィブリンゲルを用いて作成する。金属ステントをシリコンチューブの中に挿入し、ステント内部には金属棒を挿入、その間の鋳型にフィブリンゲルを注入する。フィブリンの重合に30分間待ち、金属棒を除去し、フィブリンで作成されたカバー付き金属ステントが完成する。その内部に内皮細胞を注入し、二日間static conditionにて内皮細胞のフィブリン膜への生着と増殖を促す。この方法により金属ステント内腔に被覆されたフィブリン膜へ完全な内皮細胞層の確立に成功した。今回さらに生体吸収型ステントにも同様のフィブリン膜の形成とその表面への内皮化を達成するために、同様のフィブリンゲル注入システムを用いて実験を行なった。しかし生体吸収ステントのストラットの網目幅が金属ステントのものより広く、粗であるために、フィブリンゲル重合化の後に金属棒を取り外す際に、フィブリン膜の破壊、欠損を生じた。フィブリンゲルを支える骨組みとして生体吸収ステントが十分では無いことが判明した。フィブリン膜の破壊を生じないように、フィブリノゲンの濃度の変更や使用ステントの変更を試みたが、最終的には金属棒の表面のコーティングを行うことで、フィブリン膜の破壊を抑制することができた。金属棒を取り外す際のフィブリンゲルの破壊のために、内皮化の段階に進むことができず、難渋した。原因としてはステントストラットが粗なためにフィブリンゲルへの支持が不十分な点、金属棒へのフィブリンゲル付着が強いことが考えられた。生体吸収ステントの種類を変更するために海外企業へコンタクトを取ったが、供給を得られなかった。

フィブリンゲルの粘稠度を減少させるためにフィブリノゲンの濃度を減少させたが、それでも破壊の程度は同様であった。最終的に金属棒の表面にテフロンコーティングを施すことで、フィブリンゲルの金属棒への付着程度を抑制することができた。ステント留置後慢性期には、内膜過形成によるステント内再狭窄が最大の問題となっている。我々はステント内腔側表面が内皮細胞層に完全に被覆されたバイオステントの開発を行ってきた。ヒト臍帯の臍静脈から内皮細胞を分離培養し、内皮細胞の増殖を待つ。金属ステントをシリコンチューブの中に挿入し、ステント内部にはさらに金属棒を挿入、その間の鋳型にフィブリンゲルを注入する。フィブリンの重合に15分間待ち、金属棒を除去し、フィブリンで作成されたカバー付き金属ステントが完成する。ステント内部に内皮細胞を注入し、二日間static conditionにて内皮細胞のフィブリン膜への生着と増殖を促す。生体吸収型ステントにも同様のフィブリン膜の形成とその表面への内皮化を達成するために、同様のフィブリンゲル注入システムを用いて実験を行なった。しかし生体吸収ステントのストラットの網目幅が金属ステントのものより疎であるために、フィブリンゲル重合化の後に金属棒を取り外す際に、フィブリン膜の破壊を生じた。金属棒の表面のテフロンコーティングを行うことで、フィブリン膜の断裂を抑制することができた。しかしカテーテル内への収納を行なった際にはフィブリン膜の破壊を生じた。生体吸収型ステントの疎なステントストラット構造に起因するフィブリン膜への支持不足が原因と考えられた。ステント収納法改善のため、金属ステントを用いた収納実験を繰り返し、血管テープで圧縮したステント端に縫合糸を結紮し、シースに引き込むことで、フィブリン膜の破損を生じることなくシース内への収納に成功した。ビーグル犬の内皮細胞の分離は、大腿静脈を露出、切開して行った。大腿静脈は径2-3mmと細径であり、切離した切片は収縮短縮化したため、後の分離培養に難渋した。繰り返し行うことで、分離培養の手技を確立して、ステントのフィブリン膜内面の内皮化を達成することに成功した。我々はステント内腔側表面が内皮細胞層に被覆されたバイオステントの開発を行った。ステント骨格として生体吸収型ステントを使用したが、ステント骨格の網目幅が広く、粗であるために、フィブリンゲル重合化の後に金属棒を取り外す際に、フィブリン膜の破壊、欠損を生じた。最終的には金属棒の表面のテフロンコーティングを行うことで、フィブリン膜の断裂を抑制できた。次にバイオステントの動物実験に移行した。ビーグル犬内皮細胞の分離は、大腿静脈を露出、切開して行った。内皮細胞の分離培養に成功し、金属ステントのフィブリン膜内面の内皮化を達成することができた。現在ビーグル犬頸静脈にバイオステントを留置し、経過観察中である。金属ステントの内皮細胞層の確立は達成されたので、生体吸収型ステントでの内皮細胞層の確立と抗血栓性の評価をin vitroで行う。生体吸収型内皮被覆ステントの抗血栓性が確認されれば、ステントデリバリーシステムへの収納を確立し、ビーグル犬での留置試験を実施する。その際にはビーグル犬の細胞とヒト臍帯内皮細胞の性質が異なる事が予想されるので、ビーグル犬の内皮細胞の培養とステントへの生着も確立する必要がある。
永久液状塞栓物質（NBCA）に接着しない新規マイクロバルーンカテーテルの開発

平成30年度はin vitroにおいてマイクロバルーン表面に施すプラズマ処理の最適な条件とフッ素添加ダイヤモンド系ナノ薄膜(F-DLCナノ薄膜)に含有されるフッ素量を再度検討した一方で,in vivoにおける接着性評価の実験系を確立させた.具体的には以下を明らかにした.1.in vitrostudyの結果,マイクロバルーンカテーテルとF-DLCナノ薄膜との密着性を最も向上されるために行うプラズマ処理に最適なガス種と時間は,Arを用いた300秒間であった.F-DLCナノ薄膜合成時のフッ素系原料ガスの分圧を変化させることで,膜表面に含有されるフッ素料を制御した.膜表面に含有されるフッ素料に比例してn-butyl-2-cyanoacrylate (NBCA)との接着性が低下した.これらの結果を踏まえ,接着性を最も抑制したF-DLCナノ薄膜をマイクロバルーンカテーテルの先端部分に被覆した.2.新規マイクロバルーンカテーテルとNBCAの接着性評価はウサギ腎動脈内で行った.実験初期は腎動脈以外の動脈でも接着性評価を行ったものの,NBCA-リピオドール混合液の量と測定範囲が一定しないことから両側腎動脈のみを対象とした.NBCA-リピオドール混合液の混合比率は高濃度(50%)として,極力一定圧力で引張後の抜去時抵抗を圧力測定器で測定した.目標値には至らなかったものの従来のマイクロバルーンカテーテルとF-DLC被覆した新規マイクロバルーンカテーテルとの間に引張圧差を認めた.接着性の低下が示唆され今後の応用化への可能性を示した.永久液状塞栓物質の1つであるn-butyl-2-cyanoacrylate (NBCA)は,血管内治療の際に優れた止血効果が認められる一方で,NBCAは血液接触直後に凝固が始まるため,瞬時にカテーテルを抜去する必要がある.マイクロバルーンカテーテルで血管を閉塞し血流制御下で,緩徐に塞栓術完遂が可能な塞栓法(B-Glue)が考案されたが,マイクロバルーンカテーテルとNBCAとの接着に起因する合併症が危惧されている.本研究は,プラズマ技術を用いたマイクロバルーンの表面改質により,B-Glue時にNBCAと接着しない新規マイクロバルーンカテーテルの開発を目的としている.本年度は,申請時実験計画に基づいて以下を行った.1.フッ素添加ダイヤモンドライクカーボン(F-DLC)ナノ薄膜の被覆と接着性評価(in vitro).ポリウレタン(PU)ペレットをシート状に成型したPU平板にプラズマ表面処理を行い,F-DLCナノ薄膜を成膜後,バルーン拡張を模擬した引張試験を実施した.さらに,引張試験後の電子顕微鏡像から密着性を評価した.2.新規マイクロバルーンカテーテルのNBCA接着性評価(in vitro) .密着性を向上させたF-DLCナノ薄膜被覆PU平板とNBCAとの接着強度を定量的に評価するため,NBCAにより試験板とF-DLCを接着し,せん断引張試験を行った.試料が強固に接着するまでの接着時間,試験後の接着痕,せん断引張強度によりFーDLCとNBCAの接着性を評価した.これら結果から最適なプラズマ表面改質条件を抽出し,マイクロバルーンカテーテルへのFーDLCナノ薄膜の成膜を行った.3.ウサギモデルを用いた予備実験(in vivo).生体内での新規マクロバルーンカテーテルの接着性評価のため,実験系の確立を目的としてウサギを用いた動物実験を行った.申請時の実験計画では,新規マイクロバルーンカテーテルの開発とin vitroでの評価が目的であった.研究については,おおむね順調に推移していると考えられる.平成30年度はin vitroにおいてマイクロバルーン表面に施すプラズマ処理の最適な条件とフッ素添加ダイヤモンド系ナノ薄膜(F-DLCナノ薄膜)に含有されるフッ素量を再度検討した一方で,in vivoにおける接着性評価の実験系を確立させた.具体的には以下を明らかにした.1.in vitrostudyの結果,マイクロバルーンカテーテルとF-DLCナノ薄膜との密着性を最も向上されるために行うプラズマ処理に最適なガス種と時間は,Arを用いた300秒間であった.F-DLCナノ薄膜合成時のフッ素系原料ガスの分圧を変化させることで,膜表面に含有されるフッ素料を制御した.膜表面に含有されるフッ素料に比例してn-butyl-2-cyanoacrylate (NBCA)との接着性が低下した.これらの結果を踏まえ,接着性を最も抑制したF-DLCナノ薄膜をマイクロバルーンカテーテルの先端部分に被覆した.2.新規マイクロバルーンカテーテルとNBCAの接着性評価はウサギ腎動脈内で行った.実験初期は腎動脈以外の動脈でも接着性評価を行ったものの,NBCA-リピオドール混合液の量と測定範囲が一定しないことから両側腎動脈のみを対象とした.NBCA-リピオドール混合液の混合比率は高濃度(50%)として,極力一定圧力で引張後の抜去時抵抗を圧力測定器で測定した.目標値には至らなかったものの従来のマイクロバルーンカテーテルとF-DLC被覆した新規マイクロバルーンカテーテルとの間に引張圧差を認めた.接着性の低下が示唆され今後の応用化への可能性を示した.次年度は,生体内でのマイクロバルーンカテーテルの接着性を評価するため,ウサギの生体内での新規マイクロバルーンカテーテル閉塞下でのNBCA接着性評価(in vivo)を引き続き行う.初年度に作製した新規マイクロバルーンカテーテルを用いて,in vivoでの新規マイクロバルーンとNBCAの接着性を評価し,必要に応じて新規マイクロバルーンカテーテルの改良を行う.実験計画修正により旅費を繰越した為.次年度計画に組み込み使用予定.
日清・日露戦後期における日本の中央・地方財政と交通網整備(道路を中心として)

本研究の目的は、道路建設・改良を中心に、日清・日露戦後期の交通網整備で中央・地方財政がいかなる役割を果たしたか、また交通網整備が各地域の変化、ひいては日本経済の発展にどのような影響を与えたか、という問題を解明することにある。そのため、a国・道府県・郡・市町村間の道路整備費用の負担関係に関する全国統計を分析する、b中央政府の全国的な交通網整備計画と道路の位置付けを考察する、c九州を中心に具体的な地域の事例を取り上げ、道路など交通網整備の過程とその影響を分析する、という具体的な研究目標を有機的に関連させながら実証的に検討することにした。そこで今年度は、aに利用する全国統計、b・cの検討に必要な第一次資料〔政治家・中央官庁や福岡・佐賀・大分・長崎・山口・埼玉県の県庁文書・県議会史料〕を始め、資料調査・収集を行った。その上で、aの分析に着手する一方、cの一環として福岡県の事例研究に関する論文を執筆した。その結果、全国的に明治期の道路費用は原則として地方財政が負担しており、国庫負担の比率が低かったが、とくに日清・日露戦後期には明治前期よりも低下したこと、県・郡・市町村間の道路費用の負担区分は府県ごとにかなり差があったこと、また福岡県については、郡が費用を負担する郡費支弁里道が全国最長であり、他県と比較して郡の役割が大きかったこと、それでも県は郡費支弁里道への補助を含め最も負担率が高く、とくに積極主義が定着した日清戦後後半期からは、鉄道・軌道との関係を考慮しながら総花的に道路に対する支出を拡大したことなどを明らかにした。今後は資料収集を継続する一方、a・bの本格的な検討に加え、cについて福岡県と対比しながら他県の状況を分析することで、日清・日露戦後期の道路整備の実態と日本経済に与えた影響を解明する。
カンボジアや東南アジア地域における小児への歯科保健教育モデルの開発

カンボジアでは、歯科医療供給不足と世代間の生活背景格差による知識不足に伴い、特に小児の口腔内が劣悪な状況であること、それらの予防のためには歯科保健に関する教育が必要であることが明らかになっている。それを受けて本研究では、カンボジア等東南アジアの貧困地域の小児の口腔内の状況について調査、評価し、また、児童および教員に対し歯科保健に関する教育プログラムの確立を図り、それによる口腔内状態の改善を評価する。これらの成果により、カンボジアにおける小児への歯科保健教育モデルを開発し、学校教育カリキュラムへの導入へと結びつける。
組織心理学的アプローチによる医療リスク発生要因の解明

医療の確実性への期待が高まるとともに、医療者、特に看護師においては専門知識、技術、資質レベルの向上が求められている。こういう中で看護組織は過重労働やストレスによる燃え尽き状態、病気欠勤、離職、医療ミスの発生などが増え、医療の安全性や質は勿論のこと、医療機関の経営にも直結する大きな問題が生じている。本研究では、「医療リスク」、「腱康リスク」を看護組織のパフォーマンスに関わる指標と考えて、それに対して「ストレス要因」、「ストレス対処能力」がどのように関係するかを分析することから医療リスクを減らすための方策について検討し、以下の結果を得た。1)ストレス対処能力が高いと健康リスクは低かった。2)ストレス対処能力の高いキャリア集団でストレス要因が低い傾向が見られた。3)医療リスクありの群はなしの群よりも経験月数が有意に小さかった。4)経験年数1014年の主任クラスでは他の群に比して、ストレス要因は最も高く、ストレス対処能力は最も低く、病気欠勤日数が最大となったが、医療リスクは最も低かった。5)面接調査の結果から、経験年数1014年の主任クラスのストレス対処能力の低下は、希望キャリアや配属部署の不整合を生じ、職場や仕事への適合性に問題が生じる可能性が推察された。これらの結果より、より良い看護組織作りには看護師のキャリアや配属についての希望、スキルレベルを考慮し、個々のキャリアやスキルを長期的な視点で形成できるような配慮をする必要がある。このことによって、看護師としての生きがいが創造され、ストレス対処能力の向上とストレス要因の減少をもたらし、医療リスクや健康リスクを病減らすことが出来る可能性がある。近年、看講師に求められる医療技術、知識、資質レベルが高まる一方で、現状の看護組織は過重労働やストレスによるバーンアウト、病休、離職や医療ミスの発生など、医療機関の経営に直結する大きな課題を抱えている。本研究では、「医療リスク」、「病気欠勤」を看護組織のパフォーマンスに関わる主要課題として、「ストレス要因」、「ストレス対処能力」と「医療リスク」、「病気欠勤」との関係性から課題解決の糸口を探った。調査方法は、病床数1000床の大学病院の看護組織(看護師数600名)を対象として自己記入式のアンケート調査およびインタビューを行った。本研究を実施した結果、下記のような結果が得られた。(1)病気欠勤あり群はなし群よりストレス対処能力が有意に小さかった。(2)医療リスクあり群はなし群より経験月数が有意に小さかった。(3)主任クラス(経験年数1014年)ではストレス要因が最大値、ストレス対処能力が最低値、病気欠勤日数が最大値となったが、医療リスクを最も低減していた。(4)ストレス対処能力の高いキャリア集団でストレス要因が低い傾向が見られた。(5)インタビュー結果から、主任クラス(経験年数1014年)のストレス対処能力の低下は、希望キャリアや配属の不一致などによる職場と仕事の適合性に課題が見られた。これらの結果より、看護師のキャリアや配属についての希望、スキルレベルに配慮し、個々のキャリアやスキルを長期的な視点で形成できる組織体制づくりを行うことで、看護師としての生きがいが創造され、ストレス対処能力の向上、ストレス要因の低減により、病気欠勤を低減できる可能性が示唆された。また、キャリアやスキルに配慮した長期的な人材の育成を行うことで、職場、仕事との適合性が高まり、看護師としての経験の質が向上し、医療リスクの低減につながる可能性が示唆された。
海馬長期増強時におけるAMPA受容体数の一過性減少機構の解明

シナプス入力に応じて情報処理機能が変化する「シナプス可塑性」は、記憶・学習の細胞基盤と考えられている。本研究では、シナプス可塑性の代表例である海馬の長期増強現象が起こる際に、特定のAMPA型グルタミン酸受容体がダイナミンと共に同期して減少することを示唆する結果を、全反射顕微鏡を用いて得た。また、この手法を発展させて、受容体のエンドサイトーシスを個別に観察できる新たな可視化実験系を構築した。シナプス入力に応じて情報処理機能が変化するシナプス可塑性は、記憶・学習の重要な細胞基盤と考えられている。本研究は、シナプス可塑性の代表例である海馬の長期増強現象(LTP: long-term potentiation)に注目し、どのようなサブユニット構成のAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA受容体)の数がどのような動態で一時的に減少するのかを明らかにすることを目的としている。平成25年度では、LTPの初期相でAMPA受容体の減少動態と考えられるエンドサイトーシスがどのように関与するのかを検証した。エンドサイトーシスのLTP分子機構に関する先行研究は無かったため、網羅的にエンドサイトーシス関連分子を探索した。そして、Dynamin3をエンドサイトーシス関連分子として特定し、AMPA受容体サブユニットGluA2がDynamin3の変化と同期してエンドサイトーシスされるという結果を得た。本研究では、シナプス接着分子Neurexinを用いてガラス面上にシナプス後膜様構造を形成させ、その内外におけるAMPA受容体動態を全反射顕微鏡で高シグナルノイズ比で観察した。この独自の実験系で、SEP (super-ecliptic pHluorin)やRFP等の異なる蛍光タンパク質の特性、及び光退色する度合いを測定し、観察条件を最適化した。なお、この可視化実験手法は国内外から注目され、Nature Protocols誌にその最新手法を発表した。以上より、海馬長期増強時におけるAMPA受容体数の一過性減少機構の解明が進んだ。本研究では、シナプス可塑性の代表例である海馬の長期増強現象(LTP: long-term potentiation)などに注目し、どのようなサブユニット構成のAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA受容体)の数が一時的に減少するのか?また、その動態はエンドサイトーシスによるものなのか?を明らかにすることを目的とした。平成26年度では、前年度の実験結果を踏まえて、AMPA受容体サブユニットGluA2とエンドサイトーシス関連分子Dynamin3に焦点を絞り、LTP初期相での各分子の動態変化を解析した。具体的には、GluA2を緑色蛍光タンパク質SEP (super-ecliptic pHluorin)、Dynamin3を赤色蛍光タンパク質TagRFPtで蛍光標識した融合タンパク質をラット海馬神経細胞に発現させ、LTP誘導刺激前後での各動態を全反射顕微鏡で観察した。そして、個々のエンドサイトーシスを画像データから抽出するために、輝度減少するタイミング、度合い、相対的位置関係などの観点から網羅的解析を行った。その結果、刺激1-2分後でエンドサイトーシスの頻度増加がみられたが、有意な差は無かった。これは、現実験系が有する技術的困難のために、ノイズとシグナルとの区別が十分に最適化されていなかったためと判断した。そこで、この問題を克服するために、エンドサイトーシスをより明確に観察できる新たな実験系を構築した。具体的には、AMPA受容体のエンドサイトーシスが起こると考えられている長期抑圧現象に注目し、細胞外液のpHを6.0と7.4に素早く繰り返し切り替えて、細胞膜表面に発現したSEPを一時的に消光させることで、エンドサイトーシスされた直後のGluA2の可視化に成功した。シグナル・ノイズ比の良い新たなエンドサイトーシスの可視化実験手法を確立できたので、今後この手法をLTP発現時のエンドサイトーシス解析に適用していく。26年度が最終年度であるため、記入しない。神経細胞生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の計画項目は、1エンドサイトーシスが起こる場所とそれに関与する分子の特定、2エンドサイトーシスされるAMPA受容体のサブユニット構成の検証、3長期増強時におけるAMPA受容体の動態全体像の把握である。平成25年度では、主に研究計画1を実施した。LTPにおけるエンドサイトーシス関連分子の特定は前例がなく、その候補分子の検討はクラスリン依存、クラスリン非依存、ダイナミン依存、ダイナミン非依存といった多岐にわたるエンドサイトーシス関連分子から探索する必要があった。それらからDynamin3を関連分子として特定し、シナプス後膜におけるGluA2と同期した減少を観察できたことで、計画は順調に進展していると考えている。また、SEPを融合させたGluA1とpHTomatoを融合させたGluA2を共発現させ、LTPにおけるそれらの動態をマルチカラーイメージングするなど、すでに一部では研究計画2にも進んでいることからも、計画はおおむね順調に進展していると判断している。

平成26年度では、予定通り上記の研究計画2、3を実施する。成熟した海馬神経細胞に発現するAMPA受容体は、主にGluA1/2ヘテロ四量体とGluA2/3ヘテロ四量体、また議論の余地はあるがGluA1ホモ四量体であると考えられている。研究計画2では、異なるサブユニットの共発現実験により、GluA1/2ヘテロ四量体やGluA2/3ヘテロ四量体が、LTP発現時に一時的に減少するのかを検討する。そして、どのサブユニット構成のAMPA受容体が減少するのかが明らかになれば、異なる実験系でも同様の結果が得られるかを検証する。具体的には、ホールセルパッチクランプ法を用いてシナプス後膜におけるAMPA受容体サブユニット構成変化を検討する。研究計画3では、過去に研究代表者で得られた側方移動及びエキソサイトーシスに関する情報と、本研究より得られるエンドサイトーシスに関する情報を統合する。そして、LTP発現に際しての異なるサブユニット構成のAMPA受容体の動態全体像モデルを提唱する。先行研究との整合性を検証するため、必要によってはエキソサイトーシスあるいは側方移動をライブイメージングする。
グラフェンの化学気相成長過程における核形成機構と成長端での原子取込み機構の解明

グラフェンの画期的な物性を産業的に応用するためには,大面積かつ単層の試料を再現性良く得ることが重要である.銅基板上での化学気相成長法はこのようなグラフェンの作製において有利と考えられている.本年度は前年度に引き続きグラフェンの化学気相成長法のその場観察の研究を行い,本研究の目的であるグラフェン化学気相成長法の機構の解明に寄与する結果を得た.また,産業応用に向けて成長条件の最適化の指針を提案した.以下に研究成果の内容について具体的に示す.本研究ではグラフェンの化学気相成長法の機構解明のために光学顕微鏡を用いた新たなその場観察の手法開発を試みてきた.グラフェンの成長時にグラフェンと銅基板の黒体輻射の強度差に注目するとグラフェン成長のその場観察が可能であることはすでに昨年度に報告した.同時に原料気体であるメタンの流量や基板の温度がグラフェン成長に大きな影響を与えることをその場観察によっても明らかにしてきた.本年度は近年注目されている成長条件である系中に残留している酸素濃度に着目して研究を行った.その結果,系中の酸素濃度が高いほどグラフェンの核発生や成長速度が遅くなる一方で,グラフェンが除去される速度は高くなることが明らかになった.以上の結果を総括し,メタンからのグラフェン成長前駆体の生成と残留酸素による前駆体の消費の競合によってグラフェンの成長様式が決定されるという機構を考察した.さらに考察を進め,グラフェンの化学気相成長法における成長条件としては系中に不純物として存在する酸素の量を確定させた後に最後にメタン流量を決定するべきであるという指針を提案した.以上の内容は応用物理学会において講演奨励賞を受賞するとともに,Nature Communications誌およびApplied Physics Express誌に掲載された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は化学的気相成長法(CVD)におけるグラフェンの成長機構の解明を目指して,反応系中のグラフェンの光学顕微鏡による直接観察という手法の確立に着手した.通常は基板である銅箔の上のグラフェンを光学顕微鏡で直接観察することは困難である.そこで本研究では光源から照射した光の反射ではなく,グラフェンおよび銅基板の黒体輻射による発光強度の差を直接捉えるという手法を採用した.グラフェン成長に用いられる加熱炉内を光学顕微鏡で観察しても系全体が放射する赤外線のためにグラフェンを光学的に観察することは困難である.そのため金属箔に銅基板を溶接し,金属箔への通電により基板のみを加熱して系外から直接観察できる装置を開発した.原料ガスの組成比,基板の最高到達温度など条件の最適化と装置の改良を繰り返すことで最終的に数十μmの大きさのグラフェンを成長させ,その過程を光学顕微鏡で観察することが出来た.本手法の特徴としては, 1秒以下という短い時間分解能, lpxあたりほぼ1μmと可視光の波長に迫る画像の解像度,単層グラフェンと二層グラフェンを区別出来る厚さ方向の分解能,などが挙げられる.また,光学顕微鏡という簡便な手法でグラフェン成長のその場観察を実現したことも本研究の成果として特筆すべきである.本手法を用いて,グラフェンの成長過程のうち特に炭素原子取り込み機構についての考察も行った.グラフェン成長速度は基板温度が高くなるに従って上昇し,活性化障壁の高い反応が律速段階であることが示唆された.これは特に原料ガスであるメタンの分解反応であると考えられる.以上に示された成果は, CVD法によるグラフェン成長という広く注目を集めている分野において画期的なものと言える.また,以上は国内の学会において二件の口頭発表を行った.現在,投稿論文の準備を行っている.グラフェンの画期的な物性を産業的に応用するためには,大面積かつ単層の試料を再現性良く得ることが重要である.銅基板上での化学気相成長法はこのようなグラフェンの作製において有利と考えられている.本年度は前年度に引き続きグラフェンの化学気相成長法のその場観察の研究を行い,本研究の目的であるグラフェン化学気相成長法の機構の解明に寄与する結果を得た.また,産業応用に向けて成長条件の最適化の指針を提案した.以下に研究成果の内容について具体的に示す.本研究ではグラフェンの化学気相成長法の機構解明のために光学顕微鏡を用いた新たなその場観察の手法開発を試みてきた.グラフェンの成長時にグラフェンと銅基板の黒体輻射の強度差に注目するとグラフェン成長のその場観察が可能であることはすでに昨年度に報告した.同時に原料気体であるメタンの流量や基板の温度がグラフェン成長に大きな影響を与えることをその場観察によっても明らかにしてきた.本年度は近年注目されている成長条件である系中に残留している酸素濃度に着目して研究を行った.その結果,系中の酸素濃度が高いほどグラフェンの核発生や成長速度が遅くなる一方で,グラフェンが除去される速度は高くなることが明らかになった.以上の結果を総括し,メタンからのグラフェン成長前駆体の生成と残留酸素による前駆体の消費の競合によってグラフェンの成長様式が決定されるという機構を考察した.さらに考察を進め,グラフェンの化学気相成長法における成長条件としては系中に不純物として存在する酸素の量を確定させた後に最後にメタン流量を決定するべきであるという指針を提案した.以上の内容は応用物理学会において講演奨励賞を受賞するとともに,Nature Communications誌およびApplied Physics Express誌に掲載された.26年度が最終年度であるため、記入しない。

通電により試料を加熱する装置を作製し,試料成長条件を探索するという前例なき仕事を行い,最終的に数十μmの大きさのグラフェンを作製したことは,課題の推進に向け大きな一歩であると評価できる.また上記の装置によりグラフェンの成長過程を十分な厚さ・時間分解能で評価できた.これは世界的に研究の広がりを見せているグラフェン化学気相成長の分野において広く注目を集める成果であると言える.装置開発が順調に進んでいるため,今後は実際に成長機構の解明に取り組む.グラフェン成長の温度・各ガス種の分圧に対する依存性の調査にはすでに着手しており,それらの包括的な考察からグラフェン成長反応の律速段階や反応中間体の推定を行う.また,原料ガス中の微量な残留酸素などの影響が示唆されており,系中の酸素濃度を調整できる機構の開発,さらには酸素濃度に対する依存性の調査と機構の考察も進める.成長機構の解明に進捗が見られた場合は,加えて窒素ドープグラフェンの窒素取り込み機構についても研究を行う.その場観察を行いながら系中に窒素源となるアンモニアなどを導入し成長様式の変化を調べる.その結果から窒素がグラフェン成長に与える影響とグラフェンに取り込まれる過程を考察する.
振動クリープフィード研削

クリープフィード研削では、研削焼けや研削割れなどの熱的損傷が発生しやすい.本研究では,工作物をテーブル送り方向に微小振動させることによって,砥石作用面に適度の自生作用を促し,かつ接触弧内部へ研削油剤を確実に供給させ,研削焼けなどの熱的損傷を防止することができると考え,振動クリープフィード研削を試みた.すなわち高速度工具鋼SKH4,ステンレス鋼SUS304ならびにアルミナセラミックスを工作物とし,一般砥石で振動クリープフィード平面研削を行い,工作物の送りに微小振動を加える効果を実験的に調べた結果,次のことが明らかとなった.(1)工作物SKH4をクリープフィード平面研削する場合,工作物の送りに微小振動を加えることによって,研削動力は小さくなり,研削焼けが防止できる。さらに,WA砥石による研削では,砥石の半径方向の減耗量は,かなり小さくなる.(2)工作物の送りに振動を加える場合,下向き研削では,全振幅の増加につれ,砥石と工作物との接触弧内部における研削油剤の供給量は多くなり,研削焼け防止に効果がある。しかし,上向き研削では全振幅を大きくしても供給量は増加せず,研削焼け防止にほとんど効果がない.(3)除去率一定とし,振動クリーブフィード研削を行った場合,砥石切込み深さが大きくなるほど,垂直方向の研削抵抗の最大値および砥石の半径方向減耗量は大きくなる.(4)振動クリープフィード研削時の工作物の送りの最大値とテーブル送り速度との関係は,両対数グラフ上で直線となり,その傾きは,工作物の振動数や全振幅によらず一定である.(5)振動クリープフィード研削時の研削抵抗とテーブル送り速度との関係は,両対数グラフ上で直線となる.(6)アルミナセラミックスをGC120H7V砥石で,クリープフィード平面研削した場合,工作物を振動させない場合に比べ良好な研削仕上げ面が得られる。クリープフィード研削は,砥石切込み深さを大きくして,全取代をワンパスあるいは数パスで所定の寸法に仕上げる高能率研削法の一つである.この加工法では,通常の研削に比べ,砥粒切込み深さの最大値が小さくなるため,一個当りの砥粒切れ刃に作用する切削力が小さくなり,目づまりや目つぶれを起こし,研削抵抗が増大し多量に研削熱が発生する.さらに,砥石と工作物との接触弧が長くなるため,接触弧内部へ研削油剤が供給されにくくなり,研削油剤による冷却が悪くなる.これらのため,クリープフィード研削では,研削焼けや研削割れなどの熱的損傷が発生しやすい.この熱的損傷を防止するためには,これまでに種々の対策が考案されてきた.その結果,研削焼け防止には,砥石作用面に適度の自生作用を促し,かつ接触弧内部へ研削油剤を確実に供給させる方法が有効であると考えられる.そこで,本研究では,工作物をテーブル送り方向に微小振動させることによって,砥石作用面に適度の自生作用を促し,かつ接触弧内部へ研削油剤を確実に供給させ,研削焼けを防止することができると考え,振動クリープフィード研削を試みた.すなわち高速度工具鋼SKH4ならびにステンレス鋼SUS304を工作物とし,一般砥石で振動クリープフィード平面研削を行い,工作物の送りに微小振動を加える効果を実験的に調べて結果,(1)工作物SKH4をクリープフィード平面研削する場合,工作物の送りに微小振動を加えることによって,研削動力は小さくなり,研削焼けが防止できる.さらに,WA砥石による研削では,砥石の半径方向の減耗量は,かなり小さくなる.(2)工作物の送りに振動を加える場合,下向き研削では,全振幅の増加につれ,砥石と工作物との接触弧内部における研削油剤の供給量は多くなり,研削焼け防止に効果があることなどが明らかになった.クリープフィード研削では、研削焼けや研削割れなどの熱的損傷が発生しやすい.本研究では,工作物をテーブル送り方向に微小振動させることによって,砥石作用面に適度の自生作用を促し,かつ接触弧内部へ研削油剤を確実に供給させ,研削焼けなどの熱的損傷を防止することができると考え,振動クリープフィード研削を試みた.すなわち高速度工具鋼SKH4,ステンレス鋼SUS304ならびにアルミナセラミックスを工作物とし,一般砥石で振動クリープフィード平面研削を行い,工作物の送りに微小振動を加える効果を実験的に調べた結果,次のことが明らかとなった.(1)工作物SKH4をクリープフィード平面研削する場合,工作物の送りに微小振動を加えることによって,研削動力は小さくなり,研削焼けが防止できる。しかし,上向き研削では全振幅を大きくしても供給量は増加せず,研削焼け防止にほとんど効果がない.(3)除去率一定とし,振動クリーブフィード研削を行った場合,砥石切込み深さが大きくなるほど,垂直方向の研削抵抗の最大値および砥石の半径方向減耗量は大きくなる.(4)振動クリープフィード

研削時の工作物の送りの最大値とテーブル送り速度との関係は,両対数グラフ上で直線となり,その傾きは,工作物の振動数や全振幅によらず一定である.(5)振動クリープフィード研削時の研削抵抗とテーブル送り速度との関係は,両対数グラフ上で直線となる.(6)アルミナセラミックスをGC120H7V砥石で,クリープフィード平面研削した場合,工作物を振動させない場合に比べ良好な研削仕上げ面が得られる。クリープフィード研削では、研削焼けや研削割れなどの熱的損傷が発生しやすい.本研究では,工作物をテーブル送り方向に微小振動させることによって,砥石作用面に適度の自生作用を促し,かつ接触弧内部へ研削油剤を確実に供給させ,研削焼けなどの熱的損傷を防止することができると考え,振動クリープフィード研削を試みた.すなわち高速度工具鋼SKH4,ステンレス鋼SUS304ならびにアルミナセラミックスを工作物とし,一般砥石で振動クリープフィード平面研削を行い,工作物の送りに微小振動を加える効果を実験的に調べた結果、次のことが明らかとなった.(1)工作物SKH4をクリープフィード平面研削する場合,工作物の送りに微小振動を加えることによって,研削動力は小さくなり,研削焼けが防止できる.さらに,WA砥石による研削では,砥石の半径方向の減耗量は,かなり小さくなる.(2)工作物の送りに振動を加える場合,下向き研削では,全振動の増加につれ,砥石と工作物との接触弧内部における研削油剤の供給量は多くなり,研削焼け防止に効果がある.しかし,上向き研削では全振幅を大きくしても供給量は増加せず,研削焼け防止にほとんど効果がない.(3)除去率一定とし,振動クリープフィード研削を行った場合,砥石切込み深さが大きくなるほど,垂直方向の研削抵抗の最大値および砥石の半径方向減耗量は大きくなる.(4)振動クリープフィード研削時の工作物の送りの最大値とテーブル送り速度との関係は,両対数グラフ上で直線となり,その傾きは,工作物の振動数や全振幅によらず一定である.(5)振動クリープフィード研削時の研削抵抗とテーブル送り速度との関係は,両対数グラフ上で直線となる.(6)アルミナセラミックスをGC120H7V砥石で,クリープフィード平面研削した場合,工作物を振動させない場合に比べ良好な研削仕上げ面が得られる.
よりよい効率性と厳密な安全性証明を有する新しいパスワード認証方式に関する研究開発

本研究開発では、既存のパスワード認証方式を理論的に分析した上、効率がよくてかつ厳密な安全性証明ができる新しいパスワード認証方式を提案する理論研究とともに国際標準団体でのその標準化活動を行った。理論研究の成果としては、既存のパスワード認証方式の安全性を分析し、新たな(匿名)パスワード認証方式を提案した。国際標準化活動の成果としては、IKEv2へ適用したパスワード認証方式(AugPAKE)の仕様が国際標準団体IETFより新たな規格Experimental RFC 6628として承認・発行された。本研究は実世界でもっともよく使われている暗号学的な認証方式(その中でも、短いパスワードを使って相互認証と安全な通信路を確立するパスワード認証方式)をターゲットにしている。本研究の目的は、既存のパスワード認証方式を理論的に分析した上、もっとも効率がよくてかつ厳密な安全性証明ができる新しいパスワード認証方式を提案し、国際標準団体でその認証方式の標準化活動を行うことである。それで、平成22年度では主に(1)新しいAugmented PAKEの研究開発と(2)国際標準団体での標準化活動について研究開発を実施した。(1)の研究成果の一つとして、IEEE P1363.2へ提出されたパスワード認証方式とIEEE CommunicationsLettersへ載録されたパスワード認証方式を徹底的に分析し、それらの方式が実際には安全ではないことを証明した(IEICE Transactionsに掲載)。この成果ではServer Compromise Impersonationの一般的な攻撃方法が示されており、新しいパスワード認証方式の設計方針に繋がるため大きな意義と重要性があると言える。また、既存のパスワード認証方式とは全く違うアプローチでよりよい効率と厳密な安全性証明を有するAugmented PAKEを提案した(暗号分野のcommunityであるIACR CryptologyePrint Archiveへ提出)。(2)の研究成果として、国際標準団体IETFのIPsecME(IP Security Maintenance and Extensions)WGでIKEv2向けのパスワード認証方式に関するCFP(Call For Proposals)があったため、研究開発したAugmented PAKE(訳してAugPAKE)のI-D(Internet-Draft)を提出した。現在、IESG(Internet Engineering Steering Group)LC(Last Call)になっている。暗号分野においてパスワード認証方式(Password-Authenticated Key Exchange:PAKE)は弱い秘密情報(例えば、パスワードなど)だけを共有しているパーティがアクティブな攻撃者(通信路盗聴やメッセージ改ざん、成りすましなど)に対しても相互認証と安全な通信路が確立できるものである。特に、パスワードだけで認証ができることでこれまでさまざまなパスワード認証方式が研究されているが、国際標準団体IEEEPI363.2,ISO/IEC JTC1/SC27 11770-4,IETFなどで標準化されて(または、されつつで)あるものの中で効率性と証明可能な安全性を同時に有するものが殆どない。本研究の目的は(1)パスワード認証方式の理論研究とともに(2)国際標準団体でのその標準化活動であり、平成23年度ではそれぞれについて主に以下のような研究開発を実施した。暗号分野においてパスワード認証方式はパスワードだけを共有しているパーティがアクティブな攻撃者に対しても相互認証と安全な通信路が確立できるものである。パスワードだけで認証できる利便性があるため、パスワード認証方式についてはたくさんの研究が行われてある。現在IEEE P1363.2, ISO/IEC JTC1/SC27 11770-4, IETFなどの国際標準団体でいくつかのパスワード認証方式が標準化されてある。本研究開発では、既存のパスワード認証方式を理論的に分析した上、もっとも効率がよくてかつ厳密な安全性証明ができる新しいパスワード認証方式を提案し、国際標準団体でその標準化活動を行う。平成24年度では主に以下のような研究成果が得られた。パスワード認証技術の理論研究については平成22年度と23年度も国際学術誌へ論文を掲載しているし、国際標準団体IETFへ提出したI-D(experimental)は現在IESG telechatのagendaになっているからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で一番重要な課題であるコア技術と新しいパスワード認証技術の研究開発を優先して成果を出すとともに様々な暗号理論との関連や幅広い応用を視野に入れて研究成果を追及することで学術的な基盤理論を確立させる。また、その成果の標準化活動を積極的に行う。
ラテンアメリカの左翼思想の変容

ラテンアメリカの左翼思想は1970年代末から新たな展開を見せたが、これを「第1段階の変化」とすれば、80年代後半からは経済、政治の両面において「第2段階の変化」と呼びうる展開が進行中である。本研究はチリ(社会党右派、民主化党)、ブラジル(労働者党)、ペル-(旧統一左翼)に関してこの変化を考察した。以下に示す特徴は、チリにおいてのみ明確に観察される。1.経済面では、80年代前半の経済プロジェクトはソ連型経済モデルとまったく同じものではなく、市場の機能を活かすこと、所有形態の多元主義、自主管理部門の重視などを特徴としていたが、同時に経済構造の根本的変革があくまで追求されていた。それに対して80年代末以降は、資本主義の枠内での改革を目指す方向に転換した。2.政治面では、まず哲学的・理論的次元でマルクス離れが見られる。しかし以前からマルクス主義は社会分析の方法というよりは急進的な社会変革の意志の象徴となっており、従ってマルクス主義の放棄の実践的帰結は左翼の提言の穏健化であった。哲学的・理論的次元での第2の動きは、社会主義と自由主義の共通点の強調である。第3に、短期的に実現可能なことのみを目標とするという意味での現実主義が登場している。第4に、汎政治主義の放棄が見られる。次に、言説、政治プロジェクト、実践の次元における一つの変化は、制度的領域の重視と社会運動の軽視である。第2に、実践の次元で、左翼政党に伝統的な草の根活動家中心の政党から、マスコミを媒介とする幹部党員の発言に依存し、マーケティング技術を駆使して選挙を中心に活動する政党に性格が変化しつつある。第3に、連合相手の選択において、左の共産党を切り捨て、中道勢力と結びつこうとする傾向が見られる。
受精卵・着床前初期胚の培養環境と着床率の向上を目的としたヒト卵管上皮細胞株の樹立

良性卵巣腫瘍に対する附属器摘除術や子宮筋腫に対する子宮全摘除術において、同意の下に得られた肉眼的に正常な生殖可能年齢の3名の患者由来の卵管を用いた。まず、酵素処理により細胞を分散し、コラーゲンI型をコートしたプラスチックディッシュ上へプレーティングした。培養開始後4日間は98%以上の純度で卵管上皮細胞の培養に成功し、以後線維芽細胞の割合が増加した。安定した株課細胞を得るためのSV40T抗原のトランスフェクションは培養36日目のいずれかに行ない、8種類の細胞株を得た。このうち6種類の細胞株はサイトケラチンの産生を認め、卵管上皮由来と考えられた。2種類の細胞株はビメンチンの産生を認め、線維芽細胞由来と考えられた。現在、受精卵初期胚との共培養計に用いることのできるような安定した細胞株を得るために、これらの細胞株の継代を重ねている。