hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MFレーダー電子密度観測を中心とした中間圏・下部熱圏変動の研究

1.電離圏D領域における電子密度変動と大気重力波の関係これまでの本研究で、アラスカ・ポーカーフラットのMFレーダーで観測された周期約2時間、背景電子密度に対して約60%にもなる大きな電子密度変動が、大気重力波が作る数%の温度変動で作られていることが、イベント解析によって観測的に実証されている。温度変動がこの領域のイオン化学平衡のバランスを変化させることによって、電子密度変化を作り出していると考えられる。この様な現象が顕著に見られるイベントは数が限られるため、イベント数を増やすために風速変動(大気重力波成分)と電子密度変動の相関係数からイベントを自動検出する方法を開発し、統計解析を行った。その結果、高度80km付近では統計的にもこの領域のイオン化学を考慮した理論モデルと良く一致する電子密度変動の大きさが得られた。理論モデルではあまり大きな電子密度変動が作られないと予想される80kmよりも低い高度でも、理論モデルの10倍近い電子密度変動が見られた。MFレーダーの観測可能な全高度範囲においてこの様なイベントが観測されており、風速変動と電子密度変動の位相関係を調べることで、MFレーダー単体で大気重力波の伝播方向を一意に決定することが可能になると考えられる。2.電離圏・熱圏・下部熱圏の同時観測MUレーダーによる電離圏・熱圏・下部熱圏同時観測キャンペーンのデータを解析し、各領域の風速に12時間・24時間といった潮汐成分以外に18時間前後・36時間前後の周期成分の波が同時に見られていることを発見した。これらの周期成分は高度88km付近では潮汐成分よりも大きな振幅を持つことも分かった。3.電離圏・熱圏の緯度変化の解析電離圏F領域の地磁気擾乱時の電子密度、電子・イオン温度の日変化について信楽MUレーダー及び多地点イオノゾンデ観測のデータとモデル計算を用いて解析し、緯度変化に対する中性大気風速の影響が大きいことを示した。1.MFレーダーによる電子密度推定手法(差分吸収法:DAE)の検証アラスカ・ポーカーフラットMFレーダーで推定された電子密度を、同時間・同地点で観測されたイメージングリオメーターによる銀河雑音吸収(CNA)と比較した。CNAは主に電離圏D領域の電子密度を反映した量と考えられる。比較の結果、高度によって変動パターンが一致する場合と一致しない場合があり、DAEによる電子密度推定に用いられている仮定に高度方向の制限がある可能性が示唆された。2004年1月に内之浦宇宙センターから観測用ロケットが打ち上げられ、山川MFレーダーとの同時観測が実現した。DAEの検証を進めるため、ロケットとMFレーダーによる電子密度の比較を目指して解析を進めている。2.電離圏D領域における電子密度変動と大気重力波の関係過去いくつかの観測で発見されている電離圏D領域の高度約80kmに見られる電子密度の周期的変動は、背景の中性大気変動などでは説明できないほど変動成分が大きく、これまで物理的な解釈が十分に行われていない。アラスカ・ポーカーフラットMFレーダーで観測された周期約2時間、背景電子密度に対して約60%にもなる電子密度変動について解析を行った結果、電子密度、MFレーダーで同時に観測された風速に共通して大気重力波が見つかった。さらに、この領域の正イオン化学反応を考慮し、化学反応係数が温度変化に敏感であることを考えると、この大気重力波によって作られる5%程度の大気温度の変動が観測される電子密度変動を定量的にも良く説明し得ることが示された。3.上部熱圏及び中間圏・下部熱圏(MLT)領域の地磁気擾乱時の振る舞い地磁気擾乱発生時に信楽MUレーダーによって電離圏F領域とMLT領域の同時観測が行われた。稚内MFレーダーも同時観測を行っており、これらレーダーと全天カメラ、GPSによる全電子数(TEC)観測を組み合わせて、地磁気擾乱時の熱圏及びMLT領域の風系の変化、電子密度変動を明らかにした。1.電離圏D領域における電子密度変動と大気重力波の関係高度80km付近は水和クラスターイオンと一酸化窒素イオンの遷移領域となっている。水和クラスターイオンは再結合が他のイオンよりも1桁程度早く、急速に電子密度を減少させる。水和クラスターイオンの生成反応の係数が温度変化に非常に敏感なため、この高度領域では大気重力波が作る数%の温度変動が水和クラスターイオンの量を変化させ、ひいては大きな電子密度変動を引き起こす可能性がある。アラスカ・ポーカーフラットのMFレーダーで観測された周期約2時間、背景電子密度に対して約60%にもなる大きな電子密度変動が、大気重力波が作る数%の温度変動で作られていることが、観測的に実証された。また、風速変動(大気重力波成分)と電子密度変動の相関係数を求めると、高度80km付近で大きな値を持つことが分かった。2.観測ロケット打ち上げ時のMFレーダーデータ解析夜間大気光の縞状構造の生成メカニズムを解明するため、2004年1月に内之浦宇宙センターから観測用ロケットが打ち上げられた。このとき同時に観測された山川MFレーダーのデータを解析した結果、風速データからは位相が下方へ伝播する1日潮汐が卓越していることが分かった。また、電子密度は高度90km以上で急激な上昇を示しているが、群遅延の影響を受けている可能性が示唆された。3.MFレーダー流星観測の立ち上げ2004年8月から、ポーカーフラット及び稚内のMFレーダーにおいて流星観測モードを立ち上げた。これにより、これまで高度約90kmであったMFレーダーの風速推定限界高度が約120kmにまで広がった。流星検出処理を改良し、風速推定精度を向上させた。

4.電離圏・熱圏の緯度変化の解析電離圏F領域の電子密度、電子・イオン温度の日変化について信楽MUレーダー及び多地点イオノゾンデ観測のデータとモデル計算を用いて解析し、緯度変化に対する中性大気風速の影響が大きいことを示した。1.電離圏D領域における電子密度変動と大気重力波の関係これまでの本研究で、アラスカ・ポーカーフラットのMFレーダーで観測された周期約2時間、背景電子密度に対して約60%にもなる大きな電子密度変動が、大気重力波が作る数%の温度変動で作られていることが、イベント解析によって観測的に実証されている。温度変動がこの領域のイオン化学平衡のバランスを変化させることによって、電子密度変化を作り出していると考えられる。この様な現象が顕著に見られるイベントは数が限られるため、イベント数を増やすために風速変動(大気重力波成分)と電子密度変動の相関係数からイベントを自動検出する方法を開発し、統計解析を行った。その結果、高度80km付近では統計的にもこの領域のイオン化学を考慮した理論モデルと良く一致する電子密度変動の大きさが得られた。理論モデルではあまり大きな電子密度変動が作られないと予想される80kmよりも低い高度でも、理論モデルの10倍近い電子密度変動が見られた。MFレーダーの観測可能な全高度範囲においてこの様なイベントが観測されており、風速変動と電子密度変動の位相関係を調べることで、MFレーダー単体で大気重力波の伝播方向を一意に決定することが可能になると考えられる。2.電離圏・熱圏・下部熱圏の同時観測MUレーダーによる電離圏・熱圏・下部熱圏同時観測キャンペーンのデータを解析し、各領域の風速に12時間・24時間といった潮汐成分以外に18時間前後・36時間前後の周期成分の波が同時に見られていることを発見した。これらの周期成分は高度88km付近では潮汐成分よりも大きな振幅を持つことも分かった。3.電離圏・熱圏の緯度変化の解析電離圏F領域の地磁気擾乱時の電子密度、電子・イオン温度の日変化について信楽MUレーダー及び多地点イオノゾンデ観測のデータとモデル計算を用いて解析し、緯度変化に対する中性大気風速の影響が大きいことを示した。
ランダム初期条件を持つバーガース方程式とDLAモデルの確率論的研究

一次元非粘性バーガース方程式に、ホワイトノイズの初期条件を正の半直線上で与え、負の半直線上にはマイナス無限大を与えた系を研究した。これは、真空に向かって放出・拡散する完全非弾性粒子のモデルになっている。本研究では、遠方まで到達した粒子の総質量を、重複対数のオーダーで表すことができた。初期条件がホワイトノイズの原始関数の場合も研究し、質量流の長時間漸近挙動に関する重複対数の法則を得た。さらに精密化して、質量流の下級関数と上級関数の特徴づけを得た。この研究は、一次元ブラウン運動について広く知られたコルモゴロフの重複対数の法則の、一つの精密化になっている。時空間に於けるブラウン運動の軌跡(グラフ)の凸閉包は、ある関数のグラフを定めるが、本研究の結果は、このグラフに対する重複対数の法則を与えるのである。この成果を掲載する学術雑誌の発行日が間近である。一次元ランダムウォークの正の半直線への初到達時刻についての遥動理論(Sparre Andersenの定理)に関連して、二次元確率過程への種々の拡張を行った。これより、二次元ランダムウォークの半無限直線への初到達時刻に対する恒等式を得た。この研究は、二次元DLAモデルに関連して、クラスタに付着するまでの経過時間・付着箇所のきわめて簡単な場合を考えることが動機である。3つの確率変数に対する同時漸近評価を、拡張された遥動理論の応用として解析した。この研究成果は、投稿準備中である。(1)一次元非粘性バーガース方程式に、ホワイトノイズの初期条件を正の半直線上で与え、負の半直線上にはマイナス無限大を与えた系を研究した。この研究成果は、現在、投稿中である。時空間に於けるブラウン運動の軌跡(グラフ)の凸閉包は、ある関数のグラフを定める。これらをルギャンドル変換した関数について、本研究の結果は重複対数の法則を与えるのである。さらに、この関数の漸近挙動を研究し、下級関数と上級関数の特徴づけに成功した。この成果は、投稿準備中である。(2)不均質な空間でのランダムな動きのモデルとして、疑似安定過程を案出した。これは、先行する研究を拡張して、安定過程だけでなく、ブラウン運動をも包含できるようにしたものである。疑似安定過程が描く軌跡は、場所により異なるハウスドルフ次元を持つことが期待される。均質な空間では、あるパラメータ領域で確率過程としての再帰性が破れているが、疑似安定過程では、そのパラメータ領域内でも空間の遠方で再帰的パラメータに近づく場合は、再帰性を持つことを、二次元の場合に示した。また、確率過程としての保存性や、無限小生成作用素の積分表示を研究した。最近、この研究成果は、論文雑誌に掲載を受諾された。1.不均質な空間でのランダムな動きのモデルとして、疑似安定過程を案出した。この研究成果は、今年度に学術雑誌に掲載された。2.一次元非粘性バーガース方程式に、ホワイトノイズの初期条件を正の半直線上で与え、負の半直線上にはマイナス無限大を与えた系を研究した。本研究では、質量流の長時間漸近挙動に関する重複対数の法則と、漸近挙動に対する下級関数と上級関数の特徴づけを得た。最近この研究成果は、学術雑誌に掲載を受諾された。3.ランダム景色のなかのランダムウォーク(=RWRS)という名前で知られている確率モデルについて、これまでの研究では軌跡の確率分布と、連続極限での特徴づけ・分布が求められていた。このRWRSの初到達時刻については、結果がまだ得られていないようなので、それを調べることを企て、有望な手法を確立することから始めた。一次元ランダムウォークの正の半直線への初到達時刻についてのSparre Andersenの定理を、二次元ランダムウォークの半無限線分への初到達時刻に対して拡張した。この研究は、現在進行中である。

時空間に於けるブラウン運動の軌跡(グラフ)の凸閉包は、ある関数のグラフを定めるが、本研究の結果は、このグラフに対する重複対数の法則を与えるのである。この成果を掲載する学術雑誌の発行日が間近である。一次元ランダムウォークの正の半直線への初到達時刻についての遥動理論(Sparre Andersenの定理)に関連して、二次元確率過程への種々の拡張を行った。これより、二次元ランダムウォークの半無限直線への初到達時刻に対する恒等式を得た。この研究は、二次元DLAモデルに関連して、クラスタに付着するまでの経過時間・付着箇所のきわめて簡単な場合を考えることが動機である。3つの確率変数に対する同時漸近評価を、拡張された遥動理論の応用として解析した。この研究成果は、投稿準備中である。
特異多様体の特性類とモチーフおよびその周辺に関する研究

(1)Lars Enrstrom氏との共同研究でbivariant Chow群に値をもつ同変Chern類がユニークに存在することを証明した。(2)blow-up mapはlocal complete intersection morphismであるが、このblow-up mapについては、Chern類のVerdier型Riemann-Rochが成立しないことを証明した。また、この結果に示唆されていくつかの結果も示した。(3)Fulton-MacPhersonの同変構成可能関数以外に色々な同変構成可能関数が存在することを指摘した。例えば、幾何的あるいは位相的な条件を付加することなく構成可能関数そのものが同変構成可能関数であることを指摘した。このことから、Fulton-MacPhersonが彼等の著書(Categorical frameworks for the study of singular spaces)の中で述べているある主張が間違いであることを指摘し、さらにその改訂版を与える等した。(4)Victor Ginzburgが表現論の中で導入した「Ginzburg-Chern類」についていくつかの注意を与えた。(5)上記(4)の研究に示唆されて、もし同変Chern類が存在すれば、写像の行き先の多様体が非特異であれば、その同変Chern類はユニークに決まることが公理的に証明できることを示し、さらにそれはGinzburg-Chern類に他ならないことを証明した。(6)上記(5)の成果に基づき、Ginzburg-Chern類が同変Chern類として捕らえられるようなカテゴリーとして、非特異多様体間のスムースな写像について考察して、諸結果を示した。(7)さらに、写像の行き先の多様体が非特異という条件のみを考えたカテゴリーでFulton-MacPhersonの同変構成可能関数を拡大した同変構成可能関数を構成し、Ginzburg-Chern類が同変Chern類として捕らえられること等を証明した。なお、任意の写像については、(7)で得た成果をもとに形式的同変Chern類(Formal bivariant Chern classes)を現在研究中であり、今後の研究課題としたい。1)Fulton-MacPhersonの本で述べられているoperationalbivariant theoryについてのある主張に対して単純な反例を見つけた。それに示唆されて幾つかのconstructible functionのbivariant theoryを構成し、さらにFulton-MacPhersonの主張を改良した。3)Yが非特異多様体のとき、写像f:X→Yに対するbivariant Chern classはuniqueに決定されることを証明した。より具体的には、bivariant constructible function αに対してbivariant Chern class γ(α)はf^*s(TY)∩c_*(α)と表わせることを証明した。ここに、s(TY)はYの接束のSegreコホモロジー類である。この結果は「Sが非特異な曲線のとき、写像f:X→Sに対するBrasseletのbivariant Chern classとSabbahのbivariant Chern classは一致する」というZhouの定理(1995)の別証を与えたことになる。5)f^*s(TY)∩c_*(α)の諸性質を調べ、合成積に関するGinzburg型の定理を証明した。平成13年度の主たる研究は、上の逆の問題を考察した。すなわち、この特性類f^*s(TY)〓c^*(α)(Ginzburg-Chern類と呼ぶことにする)を同変Chern類の理論として捕らえられるかどうかを考察した。得られた成果は以下の通りである。(1)非特異多様体のスムース写像のカテゴリーではGinzburg-chern類を同変Chern類の理論として捕らえられることができることを示した。

(2)特異多様体から非特異多様体への写像のカテゴリーでは、構成可能関数の同変理論を拡張することにより、Ginzburg-Chern類を同変Chern類の理論として捕らえられることができることを示した。(3)(1)、(2)の成果を踏まえて、現在、特異多様体から特異多様体への写像のカテゴリーについて、Ginzburg-Chern類を用いて、同変Chern類の理論の構成について研究中である。特異点解消定理を用いて、特異多様体から非特異多様体への写像達の構成可能関数関手の帰納的極限を構成できる。この帰納的極限の概念を応用して上記の同変Chern類の理論が構成出来そうである。もう一つのテーマである「モチーフ」との関連については、Grothendieckが本来考察していた「Chern類のRiemann-Roch」(それの変形された理論が所謂「Chern-Schwartz-MacPherson類の理論」である)を充分に研究する必要がある。これは今後も研究課題として取り組む。
物質循環のためのソノプロセスの確立

液体への超音波照射により生起されるキャビテーションに由来する化学・物理作用を最大限利用した、バイオマス資源の循環プロセスの基盤をなす、反応・分離技術を確立するために検討を行い、以下の成果を得た。ダクト型ソノリアクターについては、矩形流路の底部に14個の超音波振動子を備えた超音波反応器について、液体上面に反射板を取り付けた場合と自由液面を比較した場合、回分操作では自由液面の方が高い反応効率が得られたが、連続操作では自由液面の優位性がなくなり、液面近傍での流れの制御の重要性を指摘した。円筒型ソノリアクターで液高さを大きく変化させた場合、反応効率が液高さに強く依存し、周波数の変化に対応して、最も高い反応効率が得られる液高さが変化することを見出し、実験式にまとめた。さらに、実験室スケールの装置では反応効率が低いとされてきた、45kHzの超音波でも液高さを十分に高くすることで、高い反応効率が得られる数百kHzと同等の効率が得られることがわかった。反応効率がピークを取る液高さで、液面に反射板を置く場合と自由液面にした場合について検討し、自由液面の方が反射板ありの場合と比較して高い効率が得られ、液面高さの時間的な変化の結果として共振条件が得られる時間が長くなり、高い反応効率を導いたと考えられる。セルロースを循環利用するための分解と分離に対して超音波を用いるソノプロセスを、反応と分離の両方の側面から検討した。セルロースをN, NジメチルアセトアミドとLiClの混合溶媒に溶解して、20kHzの超音波照射により切断する場合の操作温度と照射強度が切断効率に及ぼす影響についての実験的検討から、照射時の液温が低いほど切断効果が高く、照射強度を変化させても切断効率は単調に変化しないことがわかった。切断したセルロース溶液の分離に対して、水と混合した後の相分離に2.4MHzの超音波を照射することで、高粘度と低粘度の相に分離することを見出した。この分離には高周波による凝集作用と音響流が関わっている。振動子を1つ備えた小型装置から、振動子を3つ備えた大型装置へと、振動子あたりの液体積と液深さを等しくする設計指針によりスケールアップを行い、大型装置で小型装置と同等の分離を得た。ソノリアクター(円筒型反応器)の検討これまでに液面高さが520mmの円筒型反応器では,下から上に超音波を照射した場合,化学反応の効率に高さ依存性があることを見出していた。本年度は照射方向による違いを調べるため水平方向の照射装置を開発し照射方向に対する依存性を考察した。この目的のために備品としてパワーアンプとして本多電子製L-400BM-H,KI法による化学作用の定量には紫外可視分光光度計V-530ST,ルミノールによる反応場の観察にCCD検出器DV434-UV型,分光器MS3501iを購入し使用した。化学作用は水平方向と垂直方向との違いが見られなかった。また,ルミノール発光から反応場は反射面側に存在することが明らかとなった。超音波による分離技術の検討

2.4MHzの高周波超音波を数cmの液深の液から生成させた霧を外気導入によって運び去り、霧滴と蒸気を凝縮させる、超音波霧化により水溶液からエタノールが濃縮できることが知られている。エタノールが界面活性を呈することに着目して,水溶液からの界面活性剤の濃縮を行った。分子量や種類の異なる活性剤の分離挙動を明らかにした。活性剤濃度が小さく、分子量が小さいほど濃縮率は大きくなり、濃縮率の観点ではエタノールと活性剤の挙動は類似していることを見出した。液-液分散系の油水混合物であるエマルジョンへの高周波超音波照射により,エマルジョン分離が促進されることを見出した。超音波による放射圧により液滴合一が加速されると考えられ、乳化重合の反応生成物の分離など,有機合成のダウンストリームプロセスとして,ソノ分離プロセスが期待される。平成18年度はソノケミカルリアクターの大型化のための基礎的な特性としそ、液深さを変化させた場合の反応特性を調べた。また、反応と分離を組み合わせたソノプロセスのモデルとして、セルロースの超音波分解と分解で得られた溶液からのセルロース分離に関する検討を行った。高液深型ソノケミカルリアクターを試作して、液高さを最大70cmまで変化させて種々の周波数の下でKI水溶液の酸化実験を行い、ソノケミカル効率を測定した。各周波数に応じて最適な液高さが存在し、比較的低周波数でも液高さを大きくすることで高い反応効率が得られることを見出した。また照射による液面の振動がある、自由界面で反応を行った方が反射板を設置した場合より効率が高かった。反応として、溶液中のセルロースの分解反応を選択し、溶媒(ジメチルアセトアミドとLiClの混合溶液)にセルロースを溶解した溶液に超音波を照射して、セルロースを切断した。溶液温度を変化させて種々の強度で分解実験を行い、温度が5°Cで20kHzでの場合に最も良く分解され、分子量が分解前の16万から13万に低下した。セルロースの分離のため、この溶液に水を加えて相分離させた。得られた粘ちょうな混合物を、試作したソノセパレータを用いて2.4MHzの超音波を容器底面から垂直から10度傾けて照射した。照射後に混合物は粘度の異なる2相に分離した。低粘度相と高粘度相のセルロース濃度はほぼ等しく、超音波照射により会合状態の異なるセルロースを分離できることを明らかにした。分離装置のスケールアップのため、振動子を3個備えたセパレータを試作し、装置を大型化した場合の分離特性についても検討した。
ハイパーメディア化したレファレンス・トゥールの検索機能

本研究の最終的な目標は、図書館情報学の従来の研究成果を踏まえて、ハイパーメディア化したレファレンス・トゥールにおいてユーザの検索効率を最大化するための理論的な基礎を確立することである。本年度は、既存のハイパーメディアの評価と、植物図鑑のハイパーメディア化の実験という二つの作業を行った。第1に、既存のハイパーメディア化したレファレンス・トゥールを実際に利用し、その検索機能の問題点を検討した。ハイパーメディア化したレファレンス・トゥールは、パッケージ系メディアとしてはCD-ROM形態で、ネットワーク情報資源としてはWWW方式で構築されているが、本年度はおもにWWW方式で提供されているものを検討し、評価した。その結果、検索機能の実現においてCGIが有効であることや、検索方法とアクセスポイントの柔軟性という点でまだ問題点が多いことを確認した。第2に、植物図鑑をパソコン上でハイパーメディア化し、検索効率の評価実験を行った。まず、小規模の植物図鑑に収録されているレファレンス情報を、写真や挿し絵は静止画情報としてイメージスキャナから入手し、見出しや解説文は文字情報としてキーボードから入力した。次に、これらを既成のソフトウェアを用いてハイパーメディア・データベースに再構築した。そして、元の冊子体と新システムとの検索効率の相違を実験によって評価するとともに、レファレンス・トゥールのハイパーメディア化においてどのような検索機能が実現可能であるか、それがどのくらい検索効率の改善に貢献するのかを一般的に検討した。
学校保健と地域保健の連携・協働によるソーシャルキャピタル形成過程に関する研究

1 .「小山町の社会環境の変化に関する地理情報データベースの構築」平成30年度は前年度までの作業を継続するとともに,必要な現地調査を行った。2 .「小山町における学校保健と地域保健の連携・協働が成立してきた歴史的過程の検証」平成30年度は,平成29年度に引き続いて現地において聞き取り調査や詳しい資料(史料)の収集を行った。特に戦後の町内の健康教育に関する一次資料などを見出した。また毎年町内で開催される「おやま健康フェスタ」(地域保健活動)にブース出展の形で直接参加する機会を得た。具体的には,幼児・児童・生徒を中心とした身体計測と,年齢や体格に応じた適切な食事の選択に関する指導を行うようにした。食事の選択を指導する場面では,実物大の献立カードを用い,その献立の主たる栄養を加算できる簡便なシステムを開発して用いた。さらに,年齢を問わず参加しやすい運動(簡単なダンス)を現地の状況に合わせて考案し,実施した。これらの活動を通して実際に現地の保健関係者と協働するとともに,町民と接し,地域保健における連携・協働について観察し現在の状況について詳しい資料を得ることができた。3 .「学校保健と地域保健の連携・協働によるソーシャルキャピタル形成に関する社会調査」現地では御殿場市と小山町の各教育委員会,御殿場医師会(御殿場市と小山町を管轄),保健所,保健センターなどが連携・協働して「学校専門相談医制度」を形成し,10年以上の活動を重ねているが,毎年12月に両市町の教育長,幼稚園・保育園・子ども園,及び小学校・中学校の各校・園長,養護教諭が置かれる学校にあっては養護教諭,医師会関係者(専門相談医と学校医),両市町の保健福祉部門の担当者等が一堂に会して協議会を実施しているので,そこで協力を得て質問紙調査を実施した。1 .「小山町の社会環境の変化に関する地理情報データベースの構築」については,データを加えつつ研究を続けている。よって概ね順調に進展している。2 .「小山町における学校保健と地域保健の連携・協働が成立してきた歴史的過程の検証」については,現地での地域保健活動への積極的な参加を通した研究を実施でき,学会で報告した。3 .「学校保健と地域保健の連携・協働によるソーシャルキャピタル形成に関する社会調査」現地で行われている学校保健と地域保健の連携・協働の典型的な例である「学校専門相談医制度」について横断的調査を実施できた。この成果は令和元年度に学会及び論文で発表することにしている。以上から概ね順調に進展している。1 .「小山町の社会環境の変化に関する地理情報データベースの構築」については完成をする。また成果を報告する。2 .「小山町における学校保健と地域保健の連携・協働が成立してきた歴史的過程の検証」については,前年度までの成果を論文等で報告する。3 .「学校保健と地域保健の連携・協働によるソーシャルキャピタル形成に関する社会調査」平成30年度に実施した調査結果を取りまとめて報告書を作成するとともに学会及び論文で成果を報告する。この研究ではソーシャルキャピタルを活用した学校保健と地域保健の連携・協働を行う活動自体が、学校を中心とする地域社会(学区等)のソーシャルキャピタルの形成を促進するという仮説を,現在行われている良好実践例に基づいて検証することを目的としている。平成28年度は,実施計画に基づき,以下の点について研究を進めた。1.「小山町の社会環境の変化に関する地理情報データベースの構築」静岡県について平成2年平成22年までの国勢調査のメッシュ統計,ならびに平成17年及び22年の小地域統計(町丁字集計)を入手しArcGIS上に表現することで,データベース構築の基盤整備を行った。2.「小山町における学校保健と地域保健の連携・協働が成立してきた歴史的過程の検証」現地を訪問し地域の関係者に研究への協力を依頼するとともに,地域の予備的な調査を行った。また基礎資料として「小山町史」,「小山町史資料所在目録」,「小山町の歴史」などの重要資料の提供を受け,調査の基盤形成を行った。3.「学校保健と地域保健の連携・協働によるソーシャルキャピタル形成に関する社会調査」この調査については当年度は準備期間と位置付けていたが,機会を得て教育委員会,小学校及び保健部門の三者について,学校保健における連携・協働に関する聞き取り調査を行い,三者の連携・協働に関する意識などを調べることができた。今後は,この調査における知見をもとにして,本調査(あるいはその予備調査)を組み立てて行こうと考えている。当年度に実施することとした3項目について,1については地理情報システムを構築するためのもっとも基礎となる部分を構築できた。しかし今年度得られた情報は,学校保健統計の学区別肥満児童割合のような数値的ないし量的情報よりも,聞き取り調査結果のような質的情報の方が多く,現段階では地図上に表現しにくいものであるので,平成29年度以降は意識して数値情報を収集していこうと考えている。2については小山町の厚意により大変貴重な史料を得て小山町の歴史に関する理解が進んだが,学校保健に絞っていえば,まだ収集すべき資料は多いと考えられる。3については,小山町教育委員会,小学校及び町の保健部門の協力により学校保健における連携・協働について予定していた以上の調査を行うことができた。以上を総合して概ね順調であると考える。1 .「小山町の社会環境の変化に関する地理情報データベースの構築」平成29年度は平成28年度の作業を継続するとともに、現地調査を行った。

とりわけ,同町が町史編纂にあたって収集・整理した史料(近代現代)の目録や実物に接する機会,および取りまとめに従事した研究者や現地関係者との出会いの機会を得て,本研究開始時には知らなかった史料を今後研究に組み込むことにした。小山町は明治期に進出した大企業が町の形成に大きな影響を与えており,その時代に保健衛生を含む各紙の場面で当該企業と地域社会の連携の様子が見いだされ,それを裏付ける史料も保存されていた。このことは,ソーシャルキャピタルの醸成の原点とも思われ,研究開始時に想定した以上の資料の存在を知りえたことが成果である。2 .「小山町における学校保健と地域保健の連携・協働が成立してきた歴史的過程の検証」平成29年度は、平成28年度に引き続いて現地において聞き取り調査や詳しい資料(史料)の収集を行った。特に,小山中学校創立時の健康教育に関する一次資料などを見出した。また,現在行われている「おやま健康フェスタ」(地域保健活動)や「レッツ5キッチン」(町内の全5歳児に対する食育活動)に参加し,現在行われている活動について理解を深めるとともに,実施計画の変遷などを資料により確認し,考察を進めた。3 .「学校保健と地域保健の連携・協働によるソーシャルキャピタル形成に関する社会調査」平成29年度は社会調査を実施する予定であったが,調査対象ならびに調査方法及び調査内容について当初計画を見直し,より慎重に準備することが適切と判断したので,平成30年度に,これまでの検討点をもとに計画を修正して,平成30年度後半に実施できるよう準備を進めた。1 .「小山町の社会環境の変化に関する地理情報データベースの構築」については,新たな史料や研究者等との出会いがあったので,研究開始時に想定しなかった視点を加えつつ研究を続けている。よって概ね順調に進展している。2 .「小山町における学校保健と地域保健の連携・協働が成立してきた歴史的過程の検証」については,現地での活動への参加・観察を通した考察も含めて進めている。3 .「学校保健と地域保健の連携・協働によるソーシャルキャピタル形成に関する社会調査」調査方法や調査項目について再検討を行ったために,当年度実施予定の調査を平成30年度実施することにした。この点についてやむなく遅れが生じている。以上を総合すると,項目1,2については概ね順調に推移しているが,項目3の調査部分はこの課題の根幹的部分であり,総合的してやや遅れていると判断した。1 .「小山町の社会環境の変化に関する地理情報データベースの構築」平成30年度は前年度までの作業を継続するとともに,必要な現地調査を行った。2 .「小山町における学校保健と地域保健の連携・協働が成立してきた歴史的過程の検証」平成30年度は,平成29年度に引き続いて現地において聞き取り調査や詳しい資料(史料)の収集を行った。特に戦後の町内の健康教育に関する一次資料などを見出した。また毎年町内で開催される「おやま健康フェスタ」(地域保健活動)にブース出展の形で直接参加する機会を得た。
総合学習における探究共同型カリキュラムの開発

本研究の成果は次の二点にまとめられる。第一に、探究共同型の総合学習は、授業展開における「主題設定・探究調査活動の展開・活動のまとめ・事後の評価と今後の課題」の各場面について、子どもたちが主体的に参加することが求められるということである。その際の課題は、子どもたちが教師たちと共同決定しうるための能力、すなわち課題設定(テーマ決定)を含めた授業構成への子どもの参加能力を、発達的見地からどのように高めていくかという点である。この点について、探究共同型カリキュラムを、(1)教師提案-教師決定型から、(2)教師提案-子ども関与(選択)型へ、さらに、(3)教師と子どもの共同決定型へ、という授業内容構成における三段階の発展構想として考えた。さらに、この三つの段階を、教育内容(テーマ設定)と教育方法(学習スタイル)の二つの次元と組み合わせ、六つのカテゴリーを設定し、総合学習における参加の発展を見通した実践構想を検討した。第二に、探究共同型の総合学習は、その授業展開において、子どもたち相互、子どもたちと教師、あるいは地域の人々や保護者などの多様な「共同」が求められるということである。単なる、子ども一人ひとりが別個に課題を設定して探究活動を展開していく「個別学習」の様式だけではなく、他者との共同場面、すなわち「共同学習」を、授業プロセスの全体にわたって、いかに創り出していくかが必要となるということである。本研究では、部分的に教育実践を通して、教室外の地域や多様な人材の有効活用といった側面から、小学校における探究共同型カリキュラムの模索を、大学生と子どもたちとの共同学習という形で検証した。総合学習では、探究共同のあり方の多様性を模索することが求められる。総合学習における、子どもと教師の共同参加による探究共同型カリキュラム開発として今年度の研究成果は次の二点である。まず第一に、海外の文献に依拠した理論研究の成果としては、子どもの参加の権利という視点に着目した場合、共同学習は、子どもたちのみが共同すればよいというものではなく、教育活動の展開図式における、主題設定・探究活動の展開・事後の評価の各場面について、子どもと教師が共同して参加し決定することが求められるということである。このことは、理論的に学校教育における教育活動一般(教科・教科外を問わず)を想定しているが、我が国で考える場合、特に総合学習に理論的に応用できるということである。第二に、探究共同カリキュラムの実質的成果は、教室外の地域や青少年教育施設などの有効活用を通じてもまた実質的に担保されうるということである。12年度は、国立岩手山青年の家の総合学習対応プログラム開発研究プロジェクトに協力しながら、活動展開の場面に即した共同探究型カリキュラムの模索として、学校外の青少年教育施設の有効利用、ならびに地域の場所的・人材的協力活用や各学問分野の専門家の協力活用の実践例を収集してきている。その結果、総合学習の共同探究型カリキュラムにとっても、学校外の物的資源・人的資源を。子どもたちとの共同探究活動にどのように活用するかという視点が副次的条件として必要となる。今年度の研究成果は次の二点である。第一に、前年度から引き続いた理論研究の成果として、探究共同型の総合学習は、授業展開における、「主題設定・探究調査活動の展開・活動のまとめ・事後の評価と今後の課題」の各場面について、子どもたちと教師、あるいは地域の人々や保護者などが共同して探究の各場面に参加することが求められるということである。そのなかでの課題は、子どもたちが教師たちと共同決定しうるための能力、すなわち主題決定を含めた授業構成への参加能力を、発達的見地からどのように高めていくかである。この点について、探究共同型カリキュラムを、大きくは、教師提案-教師決定型から、教師提案-子ども選択型へ、さらに、教師と子どもの共同決定型へ、という授業内容構成における三段階の発展構想として考えた。

第二に、探究共同カリキュラムの実質的成果を、部分的に教育実践を通して、教室外の地域や多様な人材の有効活用といった側面から検討し、探究共同のあり方の多様性を模索できた点である。今年度は、岩手県岩手郡玉山村立生出小学校の協力を得て、6年生「総合学習」の時間において、活動展開の場面に即した探究共同型カリキュラムの模索を、大学生と子どもたちとの共同学習という形で試みた。小学校での総合学習の場合、担任一人で子どもたちの課題の追求と深まりに対応することの困難さも挙げられるが、学校外の物的資源・人的資源を、子どもたちとの共同的な探究活動にどのように活用するかという視点が授業構成の成立条件の一つとして必要となる。
「知」が埋め込まれた生活空間を創る「教育エージェント」協働モデルの国際比較研究

本研究は、「学校知」とは異なる「知」を教育リソースとして子どもたちに伝えることができる「教育エージェント」の実践調査を通して、1子どもたちが必要とする生活知(実践知)のリソースは何か、2当のリソースを子どもたちに提供し得る能力をもつ教育主体はどのようなものかについて検討を行なった。その上で、学校と学校以外の教育リソースとの連携がもつ効果・意義・課題を明らかにしたうえで、よりよい連環を形成するための「教育エージェント」モデルを提示した。2013年度は科研の初年度であり、先行研究の収集、集約、分析及びフィールド調査を行った。国内のフィールド調査としては新渡戸文化短期大学のアフタースクールに関する調査計画・実施を継続するとともに、8月には仙台市、盛岡市の両県でフィールド調査を実施し、地域における教育リソースとしての美術館・博物館に対する分析を行った。更に、同8月には新潟県越後妻有地区における地域ぐるみのアート「大地の里芸術祭」に関するフィールド調査を実施した。また、9月には山梨学院大学付属小学校を訪問し、カリキュラム研究大会に参加し、調査を実施した。国外のフィールド調査としては、11月にイタリア、ボローニャ市を訪問し、ボローニャ市内における子ども図書館、子ども映画博物館などにおいてインタビュー調査を実施した。以上のフィールド調査を踏まえ、先行研究の分析を行い、その成果の一部を2014年3月の日本教師学会で発表した。また調査結果を踏まえた報告及び論文を新渡戸文化短期大学学術雑誌等で発表した。2014年度は、国内・国外でのフィールドワークを実施すると共に、当該研究課題に関する理論分析の成果を教育哲学会、及び学術雑誌において発表した。国内の調査は、新渡戸文化短期大学におけるアフタースクールの経緯・特徴を調査し、またそこに短期大学の学生が教育者として参加することの意義について基本的枠組みを概観した。加えて、学校外リソースとして、東京都台東区(子ども図書館)新宿区(日本点字図書館)、板橋区(いたばしボローニャこども絵本館)山梨県笛吹市(山梨県立博物館)において訪問調査を実施した。また、国外の調査として、2014年3月にイタリアボローニャ市(アンテロス美術館)、アンコーナ市(オメロ美術館)、ローマ市(全国盲人協会)等への訪問調査を実施し、特に生活環境や身体感覚を通して、数・空間・動きを「概念化」する試みへの知見を得た。成果発表は、2014年9月に視覚や聴覚を通した情報の「構想」(conceptions)に基づく教える-学ぶ営みを読み解く視座としてS.ランガーの理論分析を発表した。またJ.R.マーティンの「教育エージェント」論の精緻化の一工程として、「文化の伝達」における「教育エージェント」の機能を示した論文を新渡戸文化短期大学学術雑誌に掲載した。2015年度は本科研の最終年度であり、フィールド調査の実施及び結果分析を行うとともに、科研全体のまとめを行った。8月には新潟県越後妻有地区においては、3年に1度開催されると「大地の里芸術祭トリエンナーレ」を訪問し、主として芸術活動を通した「教育エージェント」の活動について分析を行った。また、同8月には北海道函館市でのフィールド調査を行い、大学と市との協働における「学び」の実践形態とその意義とのを分析を行った。11月には山梨学院大学付属小学校での調査を実施することを通して、生活空間に埋め込まれた教育的意図を活かした「教育エージェント」モデルの構築を精緻化した。本年度までの調査分析結果を踏まえ、2015年度は日本保育学会での発表及び、新渡戸文化短期大学学術雑誌での論文発表を行った。その結果として、以下の3点を明らかにした。第一に、「学校知」と「生活知(実践知)」との分離の問題を解決するためには、概念上の再構築を踏まえた上で、それを具体化する「教育エージェント」同士の協働による教育実践が不可欠である。第二に、当該の「教育エージェント」の協働は、家庭ー学校ー地域のフィールドの移動にとどまるものではなく、子どもたちが思考や行動を行う領域としての「生活空間」そのものの組み直しとして意義を持つ。第三に、家庭ー学校ー地域における「教育エージェント」の協働が生み出し得る「生活空間」においては、子どもたちが獲得する「知」として創造性や発展性が包含されることを想定できる。上記の点から、学校ー家庭ー地域の連環は単なる個別のフィールドの付け足しではなく、ひとつの「生活空間」として機能することが求められることを提示した。2年目にあたる2014年度は、フィールドワークの量を増やし、「学校外教育リソース」のサンプル数と分析の質を高めるとともに、分析視点となる「教育エージェント」論の精緻化を計画し、当初の計画通り、期待できる成果を納めることができた。また、「生活知」や「環境に埋め込まれた知」を探求する中で、環境と身体感覚とのつながり、身体感覚と概念化との結合可能性といった新たな視点を構築することが出来た。特に、「教育エージェント」の提供する教える-学ぶ営みを分析する視点としてランガーの「シンボル」論の知見を得たことは大きな収穫であった。さらに、2年連続で国際調査を実施することが出来、国際比較文責のための基盤を形成することができた。

教育学最終年度となる2015年度は、これまでのフィールドワーク、文献調査で得たデータを分析し、1)創造的な「知」のモデル形成、2)創造的な「知」の育成を可能にする環境及び教える-学ぶ関係の諸条件、3)グローバル社会を見据えた「教育エージェント」の連環の形といった点を明示することを目指す。それらの成果について、国内・国外等での発表を行うとともに、全体的な成果報告をまとめることとする。初年度は先行研究調査を中心とし、理論的枠組みの構築を中心に計画を進めており、この点は学会発表や論文として発表を行い、十分に進行・達成することができた。さらに、当初の予定以上に早く国外調査を実施することができ、イタリアにおける調査では当初の予定以上の多くの教育リソースの調査を行うことができた。その結果として、理論構築をより社会や教育の現状に適合させるための知見を得ることができた。2014年度は科研の2年目に当たり、国内・国外におけるフィールド調査が中心となる。昨年度の調査結果を踏まえ、継続的に調査、インタビューを実施する。さらに、調査結果を分析し、先行研究のなかで位置づけることを通して、新たな学術的知見を学会等で発表していく。研究費を効率的に使用したため残額が発生したため。次年度の物品費購入にあてる予定である。
選択的エストロゲン受容体調節薬(SERM)によるアルツハイマー病予防機構の解析

実験にはPC12(ラット由来の副腎褐色細胞腫)とPC12にヒトエストロゲン受容体α(ERα)を安定導入したPCER細胞を用いた。1)アミロイド・ベータ(Aβ)添加によるアポトーシスに対するラロキシフェン(Ral)、エストロゲン(E2)の作用をTUNEL法で検討した結果、Ral、E2はPCERにおいてのみAβにより誘導されるアポトーシスを抑制した。このことからアポトーシスの抑制作用にはERαが関与することが示唆された。2)TERT mRNAの発現をRT-PCRで解析した結果、Ral、E2はTERT mRNAの発現には影響を与えなかった。3)Ral、E2はPCERにおいてtelomerase活性を増加させ、この効果はPI3-kinase inhibitorであるLY294002により抑制されることが明らかになった。このことから、Ral、E2はPI3-kinase/Akt経路を介してtelomerase活性を増加させることが明らかになった。4)Ral、E2がAktのリン酸化に関わるか否かをwestern blottingで検討した結果、Ral、E2はAktをリン酸化することが明らかになった。5)また、TERTのリン酸化を抗TERT抗体で免疫沈降した後、抗Akt substrateリン酸化抗体を用いてwestern blotを行ない検討した結果、TERTはAktによりリン酸化されることが明らかになった。以上のことから、Ral、E2はAβにより誘起されるアポトーシスから神経細胞を保護することが示唆された。この機序の一つは、TERT蛋白がPI3-kinase/Aktを介してリン酸化され、telomerase活性が増加するためと考えられた。研究成果は国際的に高く評価されている雑誌に掲載された。平成16年度は当初の計画に沿って研究をすすめた。

平成17年度は当初の計画では、シグナル伝達に関するカベオリンとエストロゲン受容体(ER)との関係、また、telomerase reverse transcriptaseの細胞内局在を検討する予定であったが、エストロゲン(E)の神経細胞に及ぼす作用をより多角的に検討するために以下の実験を先行させた。エストロゲンには細胞間ネットワーク形成に重要である神経細胞の突起伸長作用があることが知られている。また、臨床では子宮を有する女性では、ホルモン補充療法として、エストロゲン製剤に加えて黄体ホルモン剤の投与が行われる。しかし、各種ホルモン剤の神経突起伸長作用に与える影響は明らかになっていない。これらを明らかにするために実験を行った。実験用の細胞としてhuman neuroblastomaのcell lineであるSH-SY5Yを用いた。実験の結果、1)Eは神経突起の伸長を促進し、この作用は酢酸メドロキシプロゲステロン(MPA)で抑制された。Eは2)Aktのリン酸化を促進し、この作用はMPAで抑制された。神経突起の伸長にはAktの下流で、低分子GTP結合タンパクであるcdc42、Rac1の活性化、RhoAの不活性化が知られているので、エストロゲンがこれらに対する影響について検討した。その結果、Eは3)cdc42、Rac1の活性化し、さらにRhoAを不活性化した。また、この作用はMPAにより阻害された。以上より、エストロゲンは神経突起伸長作用を有し、その伸長には、Estrogen→ER→Akt→Rac1、cdc42の活性化→RhoAの不活化→神経突起伸長という経路が考えられた。臨床の場で使用されるMPAはEの神経突起伸長作用を阻害する可能性が示唆された。今後、ラロキシフェンの影響についてさらなる研究を追加する予定である。
順応水準仮説のP300による検証

本年度では、P300に関する認知文脈の更新仮説と順応水準仮説との理論的な統合を、実験結果を総括しながら行った。(1)認知文脈の更新仮説では、内的なモデルが、どのような仕組みで維持されているのか、さらには、それがどのような場合に更新されていくのかという点については、P300の測定によって裏付けられている。しかし、その認知文脈なるものがどのような機能を持っているのか、具体的にどのようなものであるのかは明らかにはされていない。反対に、(2)順応水準仮説は、知覚に関する機能的な理論であり、順応水準がどのようなものであるのかは具体的な指摘がなされている。ところが、順応水準といわれる内的なモデルが、どのような仕組、あるいは心理的な働きで維持されているのか、更新されていくのかに関しては、今までまったく考えられていなかった。上記のように両者を合わせると、両者の不得意な面を互いに補うことができ、心理機能に対して総合的な理解が可能になることが本研究で明らかとなった。また、これら二者に加えて、処理資源仮説/作動記憶仮説を導入し、認知文脈/順応水準が、作動記憶内に形成され、維持されていることを裏付ける実験的証拠を、P300の測定によって明らかにした。人が何らかの課題をしている場合には、その課題の対象となっている次元(例えば、視覚刺激の大小などの順応関係)上に、順応水準/認知モデルを、反応の効率化のために形成しており、それは、入力刺激との一致度に反比例する形で、更新されながら、作動記憶上に維持され続けるというのが、本研究の理論的な結論である。そして、この内容を成果報告書として公にした。また、平成7年10月12,13日に、(精神科領域でのP300を用いた基礎研究、およびその臨床応用の日本における第一人者であり、私の長年の共同研究者である)小椋力教授をお尋ねして、本研究に関してご助言をいただいた。次に、平成7年10月に購入した計測用パーソナルコンピュータを用いて、BASIC言語による実験制御、行動指標収集用のプログラムを作成した。ついで、平成8年3月に、杏林大学医学部精神神経科教室の実験室において、実験し、データの収集を行う。そのデータを持ち帰って、上記の計測用パーソナルコンピュータを用いてデータの処理(加算平均、2次処理、統計処理)を実施する予定である。本研究では、P300に関する認知文脈の更新仮説と順応水準仮説との統合を試みた。ところが、順応水準といわれる内的なモデルが、どのような仕組、あるいは心理的な動きで維持されているのか、更新されていくのかに関しては、今までまったく考えられていなかった。人が何らかの課題をしている場合には、その課題の対象となっている次元(例えば、視覚刺激の大小などの順序関係)

上に、順応水準/認知モデルを、反応の効率化のために形成しており、それは、入力刺激との一致度に反比例する形で、更新されながら、作動記憶上に維持され続けるというのが、本研究の理論的な結論である。また、このようなP300の性質をも考慮に入れて、日本脳波・筋電図学会の正常値に関する委員会から諮問を受けたP300の標準的な測定法についてのガイドラインを答申することができた。それは、平成9年度中に、日本脳波・筋電図学会の学会誌上で発表される予定である。
「こころと身体」の臨床スポーツ心理学研究

本研究計画では、スポーツ場面での「こころと身体」の問題について、臨床学的方法によって主に次のような個別の研究課題より取り組みがなされた。1)スポーツ競技者の心理療法の場で語られる「身体」のもつ治療的意味、2)「身体」の象徴的意味を手がかりとしたスポーツ競技者の心理的問題の理解、3)内的成長ないしは「内界探索」に方向付けられたメンタルトレーニングの有効性、そして4)スポーツの心理臨床における独自性、等について検討がなされた。いずれも、臨床学的方法の中心となる事例研究法によって研究資料の収集(事例の提示)ならびに分析検討がなされた。その結果、個々の下位課題では次のようなことを明らかにした。1)「身体」の治療的意味として、「窓口としての身体」「守りとしての身体」「自己との関わり方としての身体」「象徴的意味を内包する身体」の4点を該当事例の資料から導いた。2)「身体レベル」での訴え(身体的不調・怪我、動作の混乱、パフォーマンススランプ等)のあった相談事例を提示し、因果的説明ではなくこころと身体の共時性からその意味を論じた。3)競技力向上につながったカウンセリングの事例、そして箱庭療法や描画法を取り入れたメンタルトレーニングプログラムの事例により、「内界探索」に方向付けられたメンタルトレーニングの有効性を明らかにした。4)スポーツ心理学における新たな下位領域としての「臨床スポーツ心理学」の構築に向けていくつかの提言を行った。本年は、研究計画(平13-16年)の初年度にあたり、研究分担者2名との打合せならびに、互いがこれまで関わってきた心理相談のうち、本研究課題に相応しい終結事例を出し合い、分析検討を加えるなどを中心に行ってきた。そこで討議された事例について、本年は主に研究代表者である中込のものをまとめ、以下に示すような表題で口頭発表を行った。(1)不安や意欲の低下を訴えたスポーツ選手の事例-推進力の切り替え-(第15回箱庭療法学会大会)、(2)競技会で"小さい演技になる"と訴えた事例(鹿屋体育大学開学20周年記念特別シンポジウム)。さらに、他の事例を加え(3)臨床スポーツ心理学における「身体」との関わり、見方(日本体育学会茨城県支部主催シンポジウム)より、臨床スポーツ心理学における「身体」のもつ意味を報告した。また、研究分担者の鈴木は、(4)臨床心理学からみた"心、からだ、体育"(第52回日本体育学会・体育心理学専門分科会シンポジウム)と題して、体育あるいは身体活動の持つ治療的意味について発表した。さらに中島は、(5)こころと身体の新時代を拓く-体育学と臨床学の出会い-(鹿屋体育大学開学20周年記念特別シンポジウム)と題した2日間にわたるシンポジウムを中心になって企画、開催、そしてパネリストともなった。その中では、教育・スポーツ・身体医学・体育学の各領域ごとに数名のパネリストが話題提供を行い、フロアーとともに「こころと身体」への理解を深めた。本年度(研究計画2年目)は以下のような研究が行われた。(2)ナショナルクラスの現役陸上競技選手7名を対象に、ピークパフォーマンス時(自己ベストを記録した競技会、他)の心身の状態について個別に面接調査を実施した。ピーク時の心理的構成要素の抽出、実力発揮に至るプロセスやその後の体験等について分析検討を加えた。(3)「内界探索」的要素(作業課題)を盛り込んだメンタルトレーニングプログラムに基づき、受講生の自発参加(17名)による講習会を開催(週1回1.5-2.0時間、10週)し、その効果や影響について種々の角度から資料を得た。現在分折中である。(4)中島は心理技法の指導ではなく新たなメンタルトレーニングの展開として、ヨット競技におけるペアを対象に「グループ箱庭療法」を継続実施した。その有効性について検討を行い、成果を「ヨット競技選手間の非言語的コミュニケーション向上の試み」として発表した(日本臨床心理身体運動学会第5回大会)。本年度(研究計画3年目)は以下のような研究が行われた。(1)前年度に引き続き本研究計画に関わる3名の者の相談事例について事例検討を行った。