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イオン・ラジカル照射を制御したECRプラズマプロセスによる窒化カーボン成膜

本研究では、ECRプラズマを用いたイオンとラジカルの同時照射・制御を可能にするプロセスにより、高硬度窒化カーボンの成膜を目指した。成膜法としては、「ECRプラズマを用いた反応性スパッタリング」と「高周波プラズマ中でのレーザーアブレーション」を用いた。ECRプラズマおよび高周波プラズマは共に、イオン及びラジカルを効果的に生成できる。更に本実験では、基板にバイアスを加えれるようにして、成膜中への基板へのイオン衝撃を可能にした。以下に実験で得られた結果を示す。1.イオン衝撃を用いた反応性スパッタリング法により、表面が非常に滑らかで緻密な構造の窒化炭素薄膜を作製できた。原子組成比N/Cは最大で0.35、sp^3結合比率は0.5であり、膜の硬度は1030GPaであった。2.イオン衝撃を用いたレーザーアブレーション法により、繊維が密集したような特異な構造をもつ薄膜が作製された。膜成膜速度は3060nm/minと速く、反応性スパッタリング法に比べて510倍の速度であったが、膜の硬度は510GPaと低かった。原子組成比N/Cは最大で0.24、sp^3結合比率は0.32であった。3.両プロセス共、イオン衝撃を与えると、膜中の窒素濃度が上昇した。ただし、イオンエネルギーが100150eVで窒素濃度は飽和した。しかしながら、その膜構造は大きく異なった。また、レーザーアブレーション法による実験では、イオンエネルギーが150eV以上に高くなると窒素濃度が減少することを確認した。本研究では、ECRプラズマを用いたイオンとラジカルの同時照射・制御を可能にするプロセスにより、高硬度窒化カーボンの成膜を目指す。まず、スパッタリングターゲットにグラファイト、作動ガスに窒素とアルゴンの混合ガスを用いECRプラズマスパッタリングにより窒化カーボンの成膜を行った。作動ガス混合比N_2/Ar=1.0、ターゲット電圧-250Vで窒化炭素薄膜の最大の原子組成比N/C=0.57が得られるが、ターゲット電圧-500Vで窒化炭素薄膜ではN/C=0.52であった。しかしながら、窒化炭素薄膜中のSP^3結合の比率はターゲット電圧と共に向上した。次に、上記の成膜条件の下で質量分析と発光分光によりプラズマ診断を行った。質量分析からターゲット電圧及び作動ガス混合比を高くすることにより、C_3N^+,(CN)_2^+,C_4n^+,C_3N_2^+,(C_2N)_2^+,などの粒子が基板まで到達していることがわかった。更にプラズマの発光分光によりプラズマ中の原子状窒素の発光がターゲツト電圧の上昇と共に増加していることも分かった。これらの結果、ターゲット電圧の上昇により、活性な粒子種が多く基板へ供給されることを明らかにした。次に、ターゲット電圧や基板電圧がプラズマに対して与える影響を調べるために、静電プローブ測定によりプラズマ診断を行った。その結果、ターゲット電圧によっては、これらのプラズマ物理量が大きな影響を受けることも分かった。一方、直流もしくは高周波の基板電圧によってプラズマ物理量(プラズマポテンシャル、プラズマ密度、電子温度)が大きく影響を受けないことを確認した。この結果ターゲット電圧と基板電圧を制御することにより、基板へのラジカル照射とイオン衝撃を独立で制御しながら成膜を行えることを明らかにした。
ERアクチュエータを用いた高性能力覚提示システムに関する研究

仮想空間内において、視覚および聴覚から情報のみでなく物体や環境から受ける反力まで体感することができれば、より臨場感のある体験をすることができる。また、忠実に力の感覚を与えることができれば、各種バーチャル訓練の効果を飛躍的に向上させることができる。このように、力覚提示はバーチャルリアリティにおける重要な要素技術の一つであるが、力覚提示に適したアクチュエータが存在しないため、現在その開発は遅れている。本研究では、近年開発の進んでいるER流体を力覚提示システムに応用するために必要な各種要素技術について検討し、ERアクチュエータの開発、およびERアクチュエータを用いた力覚提示システムの開発を行った。平成10年度および平成11年度を通じて得られた成果は以下の通りである。(1)力覚提示システムに適したアクチュエータとして、ER流体を用いた両方向回転型ERアクチュエータを開発した。開発したERアクチュエータの制御方式を確立し、モデリングと運動制御について検討した。(2)出力部の慣性モーメントが非常にの小さく大きなトルクが発生可能で、応答速度の高速な小型ERアクチュエータを開発した。小型ERアクチュエータの基礎実験を行い、出力特性や応答特性を検証した。(3)ERアクチュエータを用いた2次元力覚提示システムを開発した。硬い壁との接触感覚や物体との衝突感覚、麻痺感覚等の提示を行い、力覚提示特性を実証した。(4)ERアクチュエータを用いた力覚提示システムのリハビリテーション訓練への応用について検討した。病院内での基礎臨床試験を実施し、その有効性を確認した。仮想空間内において,視覚および聴覚からの情報のみでなく物体や環境から受ける反力まで体感することができれば,より臨場感のある体験をすることができる.また,忠実に力の感覚を与えることができれば,各種仮想訓練における効果を飛躍的に向上させることができる.このように,力覚提示は人工現実感における重要な要素技術の一つであるが,適当なアクチュエータが存在しないため,現在その開発は非常に遅れている.本研究では,最近開発が進んでいるER流体を力覚提示装置に応用する際に必要となる各種技術について検討を行った.ER流体は,そのレオロジー特性が電界の強さによって変化し,その変化が大きく瞬間的でかつ可逆的である流体である.平成10年度に得られた成果は,以下のとおりである.(1)力覚提示に最適なERアクチュエータの開発を行い,その制御方式を確立した.(2) ERアクチュエータを用いたアクティブ型の力覚提示システムを開発した.開発したシステムにより,抵抗感なく自由に空間を運動している状態や硬い壁などが表現できることを確認した.力覚提示システムの制御方式としては,力センサを用いず,位置センサのみを用いる方法を採用した.ただし,力覚がどの程度忠実に提示されているかを評価するため,操作部には力センサを取り付けた.(3)出力軸側の構造材として複合材料であるCFRPを用い,出力軸側の慣性が非常に低く,しかも大きなトルクが発生できるアクチュエータを開発し,基礎実験を行った.(4)力覚提示を目指した流体材料の開発および電極形状の最適化を行い,力覚提示システムの性能が大きく向上した.力覚提示は人工現実感における重要な要素技術の一つであるが,適当なアクチュエータが存在しないため,現在その開発は非常に遅れている.本研究では,最近開発が進んでいるER流体を力覚提示システムに応用する際に必要となる各種技術について検討を行ってきた.本年度の研究によって得られた成果は以下の通りである.(1)前年度に開発したERアクチュエータを用いて力覚提示システムを開発した.開発した力覚提示システムは,力覚提示部における等価慣性が非常に小さいため,バックドライバビリティや安全性,制御性等に優れた特性を持つ.画像データの提示と連動した力覚提示実験を行い,力覚提示システムの評価を行った.

仮想物体の接触感覚,粘性感覚,外乱力の提示,物体の移動,衝突感覚などの様々な力覚提示実験を行い,優れた力覚提示特性を持つことを確認した.(2)ER流体のもう一つの重要な力発生の方法として,電場によって抵抗力が制御できるER流体の特性を用いたパッシブな方法がある.この方法では,ER装置への駆動力の供給は行われず,外部力のみを利用してその反力として力が発生する.この方法の利点は,装置が単純かつ軽量になることおよびエネルギの消費が非常に少ないことである.また,力の発生がパッシブに行われるため,危険なり力を人に与えることがない.ER流体を用いたパッシブ型力覚提示システムを開発した.また,開発したパッシブ型力覚提示システムを用いた基礎実験を行い,パッシブな力覚提示について基礎的な検討を行った.
株式会社に一定の行動を促す非財務情報の開示と法規制の研究

本研究は、イギリスの会社法制・企業実務を主な比較研究の対象として、コーポレートガバナンス・コード(CGC)のように、株式会社に一定の行動をとるよう促す効果のある非財務情報の開示規制について、そうした規制手法の望ましい在り方・効果的な在り方を明らかにし、企業情報の開示規制の進展として位置付けようとするものである。イギリスのCGCが会社法にその基礎をもち、他方わが国のCGCにはそれが希薄であること等の相違を手がかりに、そうした相違の開示実務への影響の検証等を行い、こうした開示規制の有効な在り方等について提言をまとめ、論文の公表やシンポジウム等での意見発信に繋げる予定である。
美しいものは使いやすい？：美的ユーザビリティ効果の生起メカニズムの検討

本研究では、美的ユーザビリティ効果の生起メカニズムの解明、および、美的ユーザビリティ効果がもたらす判断の誤りを是正する方法の模索を目的としている。使いやすそうなインターフェースでも操作エラーが多いというように、人が感じる主観的使いやすさと、機械的に計測された客観的使いやすさにはズレが見られることがある。ズレの原因の1つに、美しいものは使いやすいだろうと思ってしまう美的ユーザビリティ効果が挙げられる。前述の目的を達成するために全部で3つの実験が計画されており、今年度は3つ目の実験が実施された。この実験の目的は主観的使いやすさと客観的使いやすさのズレを解消する方法を提案し、その有効性を検討することであった。主観的使いやすさと客観的使いやすさのズレを解消する方法として、美しさと使いやすさを判断する対象の内容をよく読むという方法が提案された。この方法の有効性を検討するために、実験参加者は2つのグループに分けられた。一方のグループは美しさと使いやすさを判断する対象の内容をよく読むよう教示され、もう一方のグループは判断対象とはまったく無関係な課題に取り組むよう教示された。この実験から得られたデータを分析した結果、提案した方法は美的ユーザビリティ効果の生起をある程度抑制する効果があることが分かった。この結果を考察した上で、3つ目の実験結果は査読付き国際学会であるSociety for applied research in memory and cognitionにおいて発表された。さらに、新しい分析と考察を追加した上で、査読付き国内学会である日本認知心理学会第13回大会においても発表された。また、国際雑誌に投稿するために、今年度の実験で得られたデータを基にした論文が執筆中である。論文の投稿先を国際誌にするのは、美的ユーザビリティ効果の研究に従事する研究者が日本国外に多いためである。27年度が最終年度であるため、記入しない。美的ユーザビリティ効果とは、美しいものは使いやすいだろうと思ってしまう現象である。また、流暢性とは視覚情報の処理の容易さを指す概念であり、流暢性が高いほど美しいと判断される。前述の目的を達成するために全部で3つの実験が計画されており、今年度にはそのうち1つ目の実験が実施された。この実験では流暢性が美的ユーザビリティ効果に関与するかどうかを検討することを目的としていた。流暢性が美的ユーザビリティ効果に影響する可能性は、Webサイトなどのインタフェースの流暢性を段階的に操作することによって確かめることが可能だと考えられた。実験刺激の元となるWebサイトの画像は当初計画では収集等の手段で準備される予定であったが、後続の実験での使用を考慮して実際に操作可能なWebページが複数作成され、それらを画像化した上で解像度を調整することによって実験刺激として加工した。作成した実験刺激については予備調査を実施し、流暢性が操作できることを確認した。このように準備された実験刺激を用いて、質問紙調査と類似した形式で実験は集団実施された。この実験から得られたデータを分析した結果、流暢性が美的ユーザビリティ効果に関与したことが確認された。この結果は国内学会である日本認知心理学会第11回大会において発表された。さらに、新しい分析と考察を追加した上で、査読付き国際学会である国際学会であるSociety for Personality and Social Psychologyにおいて発表された。論文の投稿先を国際誌にするのは、流暢性と美的ユーザビリティ効果の研究に従事する研究者が日本国外に多いためである。前述の目的を達成するために全部で3つの実験が計画されており、今年度にはそのうち2つ目の実験が実施された。この実験ではヒューリスティック判断が美的ユーザビリティ効果の生起に関与するかどうかを検討することを目的としていた。ヒューリスティックな判断とは経験に基づく直感的な判断のことであり、論理的・分析的に考えれば無関係であるはずの流暢性・美しさ・主観的使いやすさが結びつくのは、ヒューリスティック判断によるものだと考えられた。この仮説の検討するために、利用者が主観的使いやすさをヒューリスティックに判断していたかを質問項目でチェックした。質問項目には複数の尺度を比較した上で選定したものを用いた。また、実験刺激は1つ目の実験に用いられたものの中から再選定された。この実験から得られたデータを分析した結果、仮説に反して、ヒューリスティック判断が美的ユーザビリティ効果の生起に関与することは確認できなかった。この結果を考察した上で、2つ目の実験結果は査読付き国内学会である日本認知心理学会第12回大会において発表された。さらに、新しい分析と考察を追加した上で、査読付き国際学会であるThe 2014 Congress of the International Association of Empirical Aestheticsにおいても発表された。

また、国際雑誌に投稿するために、今年度の実験で得られたデータを基にした論文が執筆中である。論文の投稿先を国際誌にするのは、流暢性と美的ユーザビリティ効果の研究に従事する研究者が日本国外に多いためである。本研究では、美的ユーザビリティ効果の生起メカニズムの解明、および、美的ユーザビリティ効果がもたらす判断の誤りを是正する方法の模索を目的としている。使いやすそうなインターフェースでも操作エラーが多いというように、人が感じる主観的使いやすさと、機械的に計測された客観的使いやすさにはズレが見られることがある。ズレの原因の1つに、美しいものは使いやすいだろうと思ってしまう美的ユーザビリティ効果が挙げられる。前述の目的を達成するために全部で3つの実験が計画されており、今年度は3つ目の実験が実施された。この実験の目的は主観的使いやすさと客観的使いやすさのズレを解消する方法を提案し、その有効性を検討することであった。主観的使いやすさと客観的使いやすさのズレを解消する方法として、美しさと使いやすさを判断する対象の内容をよく読むという方法が提案された。この方法の有効性を検討するために、実験参加者は2つのグループに分けられた。一方のグループは美しさと使いやすさを判断する対象の内容をよく読むよう教示され、もう一方のグループは判断対象とはまったく無関係な課題に取り組むよう教示された。この実験から得られたデータを分析した結果、提案した方法は美的ユーザビリティ効果の生起をある程度抑制する効果があることが分かった。この結果を考察した上で、3つ目の実験結果は査読付き国際学会であるSociety for applied research in memory and cognitionにおいて発表された。さらに、新しい分析と考察を追加した上で、査読付き国内学会である日本認知心理学会第13回大会においても発表された。論文の投稿先を国際誌にするのは、美的ユーザビリティ効果の研究に従事する研究者が日本国外に多いためである。本年度はヒューリスティック判断が美的ユーザビリティ効果の生起に関与するかどうかを検討するための実験を実施した。結果は仮説に反するものであったが、後続実験での操作を工夫することで計画を遂行することが可能である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に実施された実験の結果に基づいて研究計画に修正を加えた上で、後続の実験を行う。次に計画していた実験では、第一・第二の実験で用いられた刺激とほぼ同一の刺激を使用する。今後の実験では客観的使いやすさをデータ化する必要があるため、次の実験を行う前に客観的使いやすさをデータ化する方法について精査し、その測定方法を決定する。
流動液体金属プラズマ対向機器による周辺粒子制御の実験的研究

リチウム温度が融点に達すると水素リサイクリングが顕著に減少する事が観測された。これは、打ち込み深さ付近で水素が飽和してリチウム水素化物(LiH)が析出し、液体中を高速拡散した結果、実効的に飽和状態が解消されるためプラズマ対向面からのリサイクリング減少したものと説明できる。また、水素リサイクリングが飽和した段階で液体を撹拌するとリサイクリングが更に減少することが分かった。これらの結果から、液体金属リチウムをプラズマ対向面材料として用いる場合、一旦、水素飽和した表面であっても強制流動させると粒子リサイクリング制御機能が復活する事が期待される。本研究課題は、定常運転磁気閉じ込め核融合に於ける周辺部プラズマ粒子制御能力を有するプラズマ対向材料としてリチウム等の水素溶解可能な金属を溶融・流動させて実際にプラズマに曝してそのプラズマ-表面相互作用を実験的に観測することを最終的な目的とするものである,、H24年度は、液体金属流動用の電磁ポンプの機種選定とその購入を行った。これは、計画している実験条件(磁場:約100Gauss・流速:約5cm/s)での圧力損失(約0.1MPa/m)に抗して液体金属を循環させるのに必要なパワーを有するものである。非常に特殊な装置であるので高価(購入機種二約450万円)で、国内で製作・販売しているのは、茨城県の助川電気のみである。選定に当たっては、同社を訪問し技術部長と詳細な打ち合わせを行った。受注生産であるため上記の電磁ポンプの納品は、H24年11月となった。上記と並行して、本研究課題で用いる液体金属の内、溶融に加熱を必要としない基礎実験用のもの、即ち、常温で液体状態であるGaInSnを10リッター米国から並行輸入した。この金属は、別目的の研究ではあるが、既にカリフォルニア大学理工学部(Prof.M. Abdou)で用いられており、その取扱い安全性が確認されているものである。しかし、この液体金属も非常に特殊なもので国内で調達することが出来ないため上記の如く国内商社を介して並行輸入を行った。これらと並行して、液体金属流動基礎実験用のグローブボックスの設計・製作を行った,本研究課題では、最終的には、融点180°Cのリチウムを流動させることを念頭にグローブボックスの設計を行った。液体金属リチウムは、非常に反応性に富むので、既製品グローブボックスを用いることが出来ないため、これも特注品となった。反応性金属を用いるため事前に排気して希ガス置換を行うため気密性を保ちしかも大型の内容物(前記の電磁ポンプ)を収容可能な既製品はなく、しかも、限られた原資で製作する必要があるため設計・製作に時間を要した。結局、耐リチウム反応性に優れたステンレス被覆付きアルミ製の大型グローブボックスを製作することとしたが、納期がH25年度にずれ込んでしまった。H25年度は、実験室系定常プラズマ-壁相互作用実験装置:VEHICLE-1を用いて、プラズマ照射下における液体リチウムからの水素・ヘリウムのリサイクリング挙動を実験的に観測し、以下のような極めて興味深く重要な結果が得られた。水素の固体・液体リチウム中の溶解度は、温度が高いほど少なくなる(発熱反応)が、反対にヘリウムのそれは、温度が高いほど大きくなる。したがって、プラズマ照射下の液体リチウムを機械的に撹拌すると、表面温度が下がり、結果として、水素のリサイクリングが減少するのに対してヘリウムのリサイクリングが増加する傾向が実験的に観測された。この結果は、H25年10月イタリアで開かれた「第3回核融合装置へのリチウム応用」国際シンポジウムで招待講演を行い、Fusion Engineering & Design誌への論文掲載が決まっている。これらの実験と並行して、遅れていた液体金属ループとそれを格納するグローブボックスがほぼ完成し、常温で液体で取扱い安全なGaInSnを用いた液体流動試験が成功裏に行われた。本研究課題は、プラズマ対向機器(PFC)の表面材料として液体金属、特に、水素化物生成金属であるリチウムを用いた時の粒子制御能力とそれに及ぼす液体流動の効果を実験的に調査する事を目的とするものである。ITERまでの閉じ込め装置では、タングステンがPFC表面材料として採用されている。しかし、タングステンのDBTT(延性脆性転移温度)は、400°Cと高いので、運転温度サイクル中にDBTTを経過するため材料の脆性破壊が起こりやすい。その点、液体金属には機械強度の問題はない。一方、TFTRやNSTXのように、周辺密度制御の観点からPFC表面に固体・液体リチウムを利用して閉じ込め改善を図った例が散見される。NSTXでは、液体リチウムをダイバーター材料に採用したが、水素の表面飽和と不純物沈積により清浄表面が隠され、固体リチウムと同様の性能しか発揮できなかった。本研究代表者は、液体金属表面を強制流動させる事で液体リチウムの清浄表面を維持し、周辺密度を低減維持する事を提言し、原理検証実験を行った。

その結果、水素プラズマ照射下で液体リチウムからの水素リサイクリングは、一旦、定常状態に達するが、撹拌すると、リサイクリングが更に減少することが観測された。一方、ヘリウムプラズマ照射下で液体を撹拌すると、逆に、リサイクリングが助長されることが分かった。これは、水素・ヘリウムのリチウム中溶解度の温度依存性を考慮すると説明できる。即ち、水素は、温度が低いほど溶解度が高いので、撹拌により表面温度が下がると吸収が助長されリサイクリングが低減される。逆に、ヘリウムは、温度が高いほど溶解度が高いので、撹拌により表面温度が下がるとリサイクリングが助長される。これらの成果は、第3回リチウムの核融合装置への応用国際シンポジウム(2013)で発表された。26年度が最終年度であるため、記入しない。核融合工学26年度が最終年度であるため、記入しない。前記の様に本研究は、非常に特殊な実験条件を安全に実現する必要があり、特に、特注品のグローブボックスの製作に予想以上に時間を要したため。グローブボックスがほぼ完成したが、その遅れに伴って、高温での液体リチウム流動実験に関しての遅れが取り戻せていない。H26年度、ループ温調装置を取り付けて、実際に液体リチウムの流動実験を行う予定である。早急にグローブボックスの製作を終了し、GalnSnを用いる基礎流動金属実験を開始する計画である。上記のように、H26年度は、グローブボックス内に格納した液体金属ループに温調装置を取り付けて、実際にリチウムを装填して液体流動実験を行う予定である。また、プラズマ照射下での水素・ヘリウムの溶融リチウムからのリサイクリング挙動に関しては、Enhanced erosionの影響を実験的に調査する予定である。最終的な溶融リチウムを流動させる実験の計画に関しても迅速に必要機材を入手する予定である。グローブボックスの制作・納品が業者の怠慢によって1年目から2年目にずれ込んだため、液体金属ループの循環流動実験が大幅に遅れたが、H25年度、ほぼ完成したのでGaInSnを用いた液体金属循環実験を行った。しかし、本来H25に液体金属ループに取り付けるべき温調装置の設計製作が遅れたために予算執行にも影響がでた。H26年度に、上記の液体金属ループ温調装置を設置し、実際に液体リチウムの循環試験を行う予定である。
高分子超薄膜系のナノ秒レーザー分光法による過渡吸収スペクトル測定装置の開発

近年、光機能性を持つ高分子薄膜が注目を集めている。これは、既にホトレジスト、光メモリー、光導電性膜、光学素子膜等の数多くの応用がなされ、また将来の素子材料としての使用が期待されているからである。これらの光機能性高分子薄膜の中で起こる光物理過程・光化学反応を分光的手段で直接観測するために、高分子薄膜用のナノ秒閃光分解過渡吸収スペクトル測定装置の開発を行った。閃光分解法は、これまでにも光化学反応中間体の直接検出法として数多くの重要な知見をもたらしてきたが、ここで開発した装置は特に高分子薄膜の研究に適したように設計・製作されたものである。Lambert-Beerの法則により、過渡吸収の吸光度は、試料の分子吸光係数、濃度、そして光路長の積で与えられるのである。高分子超薄膜を測定対象とする場合、その光路長が極端に短いために小さい吸光度しか得られず、測定が困難となる。このため、マルチパス方式を採用した新たな試料セルを設計・製作し、光路長を延ばすことにより一桁程度の感度向上を図った。製作した装置の特長として、1.測定波長範囲は、160-2600nmの紫外・可視・近赤外領域である、2.時間分解能は、紫外・可視領域は3ns、近赤外領域は500nsである、3.高分子超薄膜の過渡吸収スペクトル測定が容易に精度良く行える、4.現在の時点で、膜厚24nmの高分子超薄膜の過渡吸収測定に成功している、5.検出器の切り替えにより、過渡吸収・発光減衰過程の観測が可能である、6.コンピューターにより装置のコントロールとデーター解析がなされる、等がある。平成4年度(初年度)においては、薄膜用レーザーホトリシス測定装置の立ち上げと、その基本的な性能評価をおこなった。薄膜試料については、極微小な過渡吸収変化を測定しなければならないのと、劣化の可能性のある試料については多数回の測定露光が好ましくないため、近接型イメージインテンシファイアー(I/I)付のマルチチャンネルイメージセンサーを分光器に組み込んでレーザーホトリシスの検出器とした。現在までに確認した基本的な性能は、(i)測定可能波長範囲は300850nmであり、このうち414nmの幅を同時に分光測光可能である。この波長範囲は、用いているI/Iの感度により決定されている。(ii)ゲート幅については、マルチチャンネルホトダイオード(MCPD)のみならば30ms、さらにI/Iの高速ゲートを加えることにより最高速3nsの時間分解が可能である。(iii)使用しているMCPDの測定可能吸光度(Absorbance)の理論限界値は0.0001であるが、ノイズ・ドリフト等の影響で現在測定可能な最小値は0.001である。但し、スペクトル測定においてバンドピークを認識しようとすると、0.01くらいの吸光度が必要である。これにより、10um厚のPMMA皮膜にドープされたベンゾフェノンの励起三重項状態の過渡吸収スペクトルが測定可能である。平成5年度(終年度)においては、この測定装置の性能限界をさらに見極め、どこまで薄い膜の過渡吸収が、どこまで短い時間領域で測定可能かを評価する。さらに、現在注目されている具体的な機能性薄膜、例えば、カルバゾールクロモホア、ポリジアセチレン等についての分光測光をおこない、本装置の実用性について確認する予定である。これは、既にホトレジスト、光メモリー、光導電性膜、光学素子膜等の数多くの応用がなされ、また、将来の素子材料としての使用が期待されているからである。これらの機能性薄膜の中で起こる光物理過程

・光化学反応を、分光的手段で直接に観測するために、薄膜用のナノ秒閃光分解測定装置の開発を行った。閃光分解法は、これまでにも光化学反応中間体の直接検出法として数多くの重要な知見をもたらしてきたが、ここで開発した装置は、特に高分子薄膜の研究に適したように設計・製作された物である。励起光源として、強力な光パルスが得られるエキサイマーレーザーを使い、光検出器として、最新のイメージインテンシファイア付きのフォトダイオードアレーを用いることによって、高分子薄膜試料の吸収・発光スペクトルを非常に容易に得ることができるようになった。さらに、試料室に備えられた密閉型ヘリウム冷却装置により、極低温での薄膜試料測定も可能となった。この装置により、紫外・可視・近赤外の2002500nmの広範囲な波長領域にわたり、最高時間分解能3nsという短時間領域において、10400Kの広範な温度領域で、高分子薄膜の時間分割吸収・発光スペクトルを、高分解能で得ることができる。これまでに行われた研究で、光導電性高分子として有名な、カルバゾール系高分子薄膜中に於ける、電荷分離やエネルギー伝達に関する基礎的な知見が得られ、これらは将来の機能性高分子の分子設計に役立つものである。
電力用アモルファス磁材料の磁気特性試験装置の試作

世界に先駆けて、「電力用アモルファス磁性材料の試験法」の規格原案を提案するために、地磁気及びヨ-クの残留磁気など、測定精度に影響を与える諸因子について、実測及び数値解析により検討した。その成果を要約すると、以下のようになる。1.地磁気が磁気特性測定に与える影響の検討磁気シールドルーム内とシールドルーム外で測定された磁気特性を比較検討した。その結果、単板磁気試験器のヨ-ク構造として縦複及び横複ヨ-ク型を用い、試料を地磁気の方向に対して直角方向に向けて置けば、磁気シールドルームのような大がかりな装置を用いなくても、鉄損、磁界の強さ及び励磁実効VAの地磁気による誤差を5%以内に押さえることができることを明らかにした。2.ヨ-ク中の残留磁気が特性測定に与える影響ヨ-クの消磁の有無が磁気特性の測定結果に及ぼす影響を検討した。その結果、横ヨ-ク型の方が縦ヨ-ク型より残留磁気の影響が顕著に現れることを明らかにした。3.励磁巻線の結線方法が波形ひずみに及ぼす影響空隙補償コイルを用いた場合の励磁巻線の結線方法が、波形ひずみに及ぼす影響を検討した。その結果、波形制御を行わない場合には、励磁巻線の層間巻線の層間接続として直列接続を用いた方がよいことを明らかにした。4.波形制御法の検討ディジタルフィードバック法により波形制御を行う場合、単板磁気試験器の等価回路を精密にモデル化することにより、フィードバック回数を大幅に削減する手法を開発した。これにより、測定時間の大幅な短縮が可能になった。5.器差及び再現性の検討国内における当該分野の代表的な研究機関と協力して回送試験を行い、器差及び再現性の比較検討を行ったところ、測定結果に大きなバラツキがあることが明らかになり、現在、その対応策を検討している。以上の検討結果をもとに、JIS規格の改訂作業が進行中である。また、本研究結果をもとしたIEC国際規格を制定するために、ドイツ、イギリス、フランス、イタリアと共同で、回送試験を行う準備を進めている。世界に先駆けて、「電力用アモルファス磁性材料の試験法」の規格原案を制作するために、ヨ-ク構造等、測定精度に影響を与える諸因子について検討した。(1)ヨ-ク構造横シングル・ダブルヨ-ク型、縦シングル・ダブルヨ-ク型の計4種類のヨ-ク構造について検討した結果、縦ダブルヨ-ク型、横ダブルヨ-ク型、縦シングルヨ-ク型、横シングルヨ-ク型の順に、測定精度が低下し、ダブルヨ-ク型の場合は磁路長の差異、シングルヨ-ク型の場合は地磁気による直流偏磁が測定精度低下の主原因であることが明らかになった。(2)地磁気の影響の検討単板磁気試験器の地磁気に対する設定角度と測定精度の関係を検討した結果、地磁気が試料の長手方向に対して直角になるように、試験器の方向を設定すればよいことが明らかになった。(3)Hコイルの測定精度の向上0.3mmの極細線を、張力及び送り速度を制御して巻くことにより、再現性の良いHコイルの製作が可能になった。(4)波形制御法の検討

単板磁気試験器の等価回路を精密にモデル化することにより、ディジタルフィードバック法を用いた場合のフィードバック回数を大幅に削減可能になった。(5)器差及び再現性の検討国内における当該分野をリ-ドする代表的な研究機関と協力して回送試験を行い、器差及び再現性の比較検討を行ったところ、測定結果に非常に大きなバラツキがあることが明らかになり、現在、IEC国内委員会で、その対応策を検討している。世界に先駆けて、「電力用アモルファス磁性材料の試験法」の規格原案を制作するために、地磁気及びヨ-クの残留磁気が、測定制度に影響を与える諸因子について、実測及び数値解析により検討した。また、励磁巻線の結線方法が波形ひずみに及ぼす影響についても検討した。その成果を要約すると、以下のようになる。(1)地磁気が磁気特性測定に与える影響の検討磁気シールドルーム内と外とで測定された磁気特性を比較検討した。その結果、単板磁気試験器のヨ-ク構造として縦複及び横複ヨ-ク型を用い、試料を地磁気の方向に対して直交して置けば、磁気シールドルームのような大がかりな装置を用いなくても、鉄損、磁界の強さ及び励磁実効VAの地磁気による誤差を5%以内にすることができることを明らかにした。なお、数値シミュレーションによっても上記のような構造の場合に、最も地磁気の影響が少なくなることを確認した。(2)ヨ-ク中の残留磁気が磁気特性測定に与える影響ヨ-クの消磁の有無が磁気特性の測定結果に及ぼす影響を検討した。その結果、横ヨ-ク型の方が縦ヨ-ク型より残留磁気の影響が顕著に現れることを明らかにした。(3)励磁巻線の結線方法が波形ひずみに及ぼす影響空隙補償コイルを用いた場合の励磁巻線の結線方法が、波形ひずみに及ぼす影響を検討した。その結果、波形制御を行わない場合には、励磁巻線の層間接続として直列接続を用いた方がよいことを明らかにした。以上の検討結果をもとに、JIS規格の改訂作業が進行中である。また、本研究結果をもとにしたIEC国際規格を制定するために、ドイツ、イギリス、フランス、イタリアと共同で、回送試験を行う準備を進めている。
新規圧電機構による非鉛圧電体の創成

以下に該年度の主な業績を示す。1に関しては、圧電特性に非常に重要なドメイン構造の決定因子について調査した論文である。これは、本研究の着目点であるドメインスイッチングを活用する上でベースとなる知見である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【受賞】6第36回エレクトロセラミックス研究討論会優秀賞1に関しては、圧電特性に非常に重要なドメイン構造及び配向について、制御するための方法を記す論文である。2, 3, 4に関しては、上記1の成果に基づき、国内で学会発表したものであり、6はその際に受賞したものである。5に関しては、上記1の成果に議論するために海外で学会発表したものである。本研究の目的は、ドメインスイッチング機構を利用し、高い圧電特性を有する非鉛圧電体の創成を行うことである。そして、この目的の達成のために、以下の2点について調査を行う。1Pb系圧電体において、ドメインスイッチング機構の詳細な解析を行う。2非鉛圧電体において、ドメインスイッチング機構が適応可能かを調査する。採用1年目である本年度は、Pb系圧電体において、ドメインスイッチングの詳細な解析を試みた。主にドメイン体積分率を変化させた試料において、電界印加時のドメイン構造変化の評価を行った。a-domainの体積分率(Va)が低いドメイン構造の電界印加時の変化は、今までにいくつか報告されている。a-domainからc-domainへとスイッチングが起こり、ドメインの境界が動くということが知られている。それに対し、a-domainの体積分率(Va)が高いドメイン構造は、低い場合と比べ、ドメイン構造及び電界印加時の変化の挙動が異なる。a-domainから双晶として構成されるa/a-domainとa-domainとc-domainで構成されるa/c-domainから成っており、電界印加時はそれらのドメイン構造が微細になっていることが分かった。これは、電圧印加によって、ドメインに発生している歪みが緩和し、再構成していると考えられる。a-domainの体積分率(Va)が高いドメイン構造において、高い圧電性が得られるのは、このようにドメイン境界の密度が高くなったことに起因することが考えられる。この知見は、今後の非鉛圧電体への拡張のためのベースとして活用できると考えている。今後は、このような知見をもとに非鉛圧電体を開発するとともに、なぜこのような現象が起きたかを調査していきたいと考えている。1に関しては、圧電特性に非常に重要なドメイン構造及び配向について、制御するための方法を記す論文である。2と3に関しては、電界を印加させた際のドメイン構造の変化について詳細に調査した内容であり、この知見はドメインスイッチングについての基礎的な調査として重要である。採用1年目は、ドメインスイッチングの詳細な解析を行った。主にドメイン体積分率を変化させた試料において、電界印加時のドメイン構造の評価を行った。結果として、ドメイン体積分率(Va)が高い試料において、ドメイン境界の密度が高くなる現象が確認された。ドメイン境界の密度は圧電性に影響を及ぼし、密度が高いほど、高い圧電性が期待できる。採用2年目である本年度は、ドメイン体積分率(Va)が高い資料において、ドメイン密度が高くなる現象の根拠について調査した。ドメイン体積分率(Va)が高い試料において、ドメイン境界の密度が高くなる原因は、ドメインの形成過程に大きく影響を受けているという調査結果が得られた。上記の知見は、今後の非鉛圧電体への拡張のためのベースとして活用できると考えている。最終年度は、このような知見をもとに非鉛圧電体を開発を目指していきたい。前年度は、Pb系圧電体のドメインスイッチング機構の詳細な解析を行った。その結果として、ドメインの割合を制御する方法を見出し、更に電界印加時のドメイン構造の変化が、ドメインの割合によって異なるという知見を得た。この結果は、ドメインスイッチング機構を活用する上で非常に重要な知見であり、今後の非鉛圧電体の開発において有用であると考えている。今後の研究の推進方策としては、電界印加時のドメイン構造変化がなぜ、ドメインの割合によって異なるのかということを調査し、その知見を非鉛圧電体に適用可能かどうかを判断したいと考えている。その上で、非鉛圧電体の開発を推進させたいと考えている。今後の研究の推進方策としては、Pb系圧電体のドメインスイッチング機構の詳細な解析結果を基づき、その知見を非鉛圧電体に適用可能かどうかを判断したいと考えている。
bFGFとの結合を介するLTBP-2の創傷治癒における機能的役割の解明

細胞外マトリクス分子LTBP-2はbFGFと強力に結合すると報告されている。本研究目的は、LTBP-2の創傷治癒における機能的役割を解明することである。Panniculus carnosusを温存した皮膚欠損モデルを作製し、肉芽組織の蛍光免疫染色を行ったところ、肉芽組織の下層にLTBP-2の線維状染色を認め、その部位に一致してマクロファージの集積を認めた。また、炎症後線維化モデルを作成するため、皮膚欠損創の治癒後にM2型マクロファージを誘導する薬剤の投与を行うモデルを作成したところ、炎症性肉芽腫様の組織形成を認めた。マクロファージの集積に一致して、LTBP-2の線維状染色を認めた。LTBP-2欠損マウスにおいても、同様のモデル作製を行ったが、野生型マウスのモデルと比較して差異を認めなかった。以上のことからLTBP-2が無くてもマクロファージは誘導されると考えられた。野生型マウスとLTBP-2欠損マウスの背部皮膚における遺伝子発現の差を検討するために、皮膚から抽出したmRNAを用いて定量リアルタイムPCRを行った。LTBP-2欠損マウスの背部皮膚では野生型マウスの背部皮膚と比較して、Col1a1, Col3a1, Fgf2遺伝子の発現が約40%低下していることがわかった。この結果はLTBP-2がコラーゲン分子の遺伝子発現量をコントロールしている可能性を示唆するものであり、LTBP-2の機能阻害によって皮膚線維化を抑制することができるかもしないと考えられた。研究分担者の研究室よりLTBP-2欠損マウスの雄2匹を動物実験施設へ搬入した。その後、野生型マウスの雌と交配させLtbp2対立遺伝子が1つ破壊された雄マウスと雌マウスを繁殖・維持させた。それらを交配させることによってLTBP-2欠損マウスと野生型マウスを繁殖・飼育させた。野生型マウスとLTBP-2欠損マウスの腹腔内に完全フロイントアジュバントを投与して炎症を起こすモデルを作製した。適切な炎症反応を起こす投与量、投与間隔、投与回数についての検討を行った。7週齢の雌の場合2週間隔で1回200ul×2回投与、7週齢の雄の場合2週間隔で1回300ul×3回投与で肉眼的な腹腔内臓器の癒着が十分見られることがわかった。脾臓または肝臓の組織切片を作製しマッソントリクローム染色を行ったところ、脾臓および肝臓の周囲にコラーゲンからなる線維化組織が形成されていることを確認した。LTBP-2の機能解析のためのin vitro実験系を確立した。野生型マウス胎児を胎生13.5日齢で採取しマウス胎児線維芽細胞を採取・培養した。このマウス胎児線維芽細胞を不死化するためヒトテロメラーゼ逆転写酵素遺伝子を導入した後クローン化した。Ltbp2遺伝子の発現抑制はsiRNAを用いて行い、qPCRにて遺伝子発現が抑制されていることを確認した。またLTBP-2欠損マウスの胎児を胎生13.5日齢で採取しマウス胎児線維芽細胞を採取・培養した。レスキュー実験を行うため、リコンビナントLTBP-2タンパク質の作製、およびLtbp2遺伝子発現レンチウィルスの作製を行った。マウス腹腔内炎症モデルの確立は順調であったが、炎症反応や線維化の程度が一定しなかった。この理由は完全フロイントアジュバント中に懸濁しているマイコバクテイア死菌の投与量依存的に炎症反応が起こるので、死菌の懸濁具合により投与される死菌量が一定しなかったためと考えられた。本結果を踏まえて十分な懸濁をした完全フロイントアジュバントを投与して再実験を行う予定である。まず、野生型マウスとLTBP-2欠損マウスの腹腔内に、十分に懸濁した完全フロイントアジュバントを投与して炎症を起こすモデルを作製した。抗原としてウシ血清アルブミンを用いた。横隔膜の線維化の程度を肉眼的に観察したが、野生型マウスとLTBP-2欠損マウスでは差が見られなかった。次に、頭部、背部および耳介真皮内に完全フロイントアジュバントの注入を行い真皮炎症モデルの作製を試みた。しかし、マイコバクテイア死菌の懸濁具合により投与される死菌量が一定しなかったため、炎症の惹起の程度にばらつきが見られた。そこで、十分に懸濁した完全フロイントアジュバントの注入に変更したが、ミセルがそのまま残存し炎症反応が起こりにくかった。炎症時の血管新生における機能を調べるために、背部に皮弁虚血モデルを作製した。皮弁基部に対し4倍の皮弁長を持つ皮弁を作製し、皮弁末梢部が虚血となるモデルである。皮弁が生存する範囲の比較を行ったが、野生型マウスとLTBP-2欠損マウスでは差が見られなかった。そして、炎症反応を起こすモデルとして背部皮膚欠損モデルを作製した。創閉鎖までの期間を比較したが、野生型マウスとLTBP-2欠損マウスで差が見られなかった。しかし、創閉鎖後の瘢痕部の組織切片でマイクロフィブリルの免疫染色を行ったところ、野生型マウスでは正常な線維状の染色像が得られたのに対し、LTBP-2欠損マウスにおいては部分的に凝集したマイクロフィブリルの染色像が認められた。マウス腹腔内炎症モデルでは、安定して炎症を起こすモデルを確立できた。

線維化の程度については、観察時期を変えることによって差を認める可能性があるので、検討を続ける。創傷治癒モデルでは、皮膚欠損モデルでの再現性に問題があることが分かった。さらに、LTBP-2欠損マウスにおいては瘢痕部のマイクロフィブリルに異常をきたすことが示唆された。細胞外マトリクス分子LTBP-2はbFGFと強力に結合すると報告されている。本研究目的は、LTBP-2の創傷治癒における機能的役割を解明することである。Panniculus carnosusを温存した皮膚欠損モデルを作製し、肉芽組織の蛍光免疫染色を行ったところ、肉芽組織の下層にLTBP-2の線維状染色を認め、その部位に一致してマクロファージの集積を認めた。また、炎症後線維化モデルを作成するため、皮膚欠損創の治癒後にM2型マクロファージを誘導する薬剤の投与を行うモデルを作成したところ、炎症性肉芽腫様の組織形成を認めた。マクロファージの集積に一致して、LTBP-2の線維状染色を認めた。LTBP-2欠損マウスにおいても、同様のモデル作製を行ったが、野生型マウスのモデルと比較して差異を認めなかった。以上のことからLTBP-2が無くてもマクロファージは誘導されると考えられた。野生型マウスとLTBP-2欠損マウスの背部皮膚における遺伝子発現の差を検討するために、皮膚から抽出したmRNAを用いて定量リアルタイムPCRを行った。LTBP-2欠損マウスの背部皮膚では野生型マウスの背部皮膚と比較して、Col1a1, Col3a1, Fgf2遺伝子の発現が約40%低下していることがわかった。この結果はLTBP-2がコラーゲン分子の遺伝子発現量をコントロールしている可能性を示唆するものであり、LTBP-2の機能阻害によって皮膚線維化を抑制することができるかもしないと考えられた。7週齢のコントロールマウスおよびLTBP-2欠損マウスの背部真皮内に完全フロイントアジュバントの注入を行い真皮炎症モデルを作製する。注射は34ゲージ針を用いて実体顕微鏡下に行う。1回50ulを注入し、十分な線維化組織が形成される条件を検討する。線維化組織の定量には液体クロマトグラフィー質量分析法によるハイドロキシプロリンの定量を行う。マウス胎児線維芽細胞株のLtbp2発現抑制あるいはLTBP-2欠損マウス胎児線維芽細胞を用いてI型およびIII型コラーゲン遺伝子発現変化の測定を行う。レスキュー実験としてリコンビナントLTBP-2タンパク質の添加またはLtbp2遺伝子導入を行いI型およびIII型コラーゲン遺伝子発現変化の測定を行う。創傷治癒モデルとしては、皮膚欠損モデルは再現性に乏しく、切開・開放創モデルの方がよいとの報告があるので、切開・開放創モデルを作製して創傷治癒におけるLTBP-2の機能解明を試みる。また、創閉鎖後の瘢痕のリモデリング期における異常を起こすモデルを作製することも計画している。遺伝子改変マウスの搬入・交配・飼育を行う必要があり、マウスを用いた実験の開始が11月からとなったため。計画していた実験を進めるためのデータが得られなかったため、予定の実験を延期している。また、一部計画を変更し、新たな実験を追加で行う。組織切片で免疫染色を行うための試薬等を購入予定である。
食事由来酸化コレステロールによる代謝異常・血管炎症発症機序の解明

目的:経口摂取酸化コレステロール(Oxy)が通常のコレステロール(Norm)に比べ、脂肪肝を悪化させ、動脈硬化の場でも悪影響を及ぼす可能性がある。Oxyが生体にもたらす影響と、その機序の解明を目的とした。研究方法:マウス(C57BL/6, male)に普通食(NC)または高脂肪食(HF)で4週間飼育した。それぞれを半分に分け、NormまたはOxyミックスをCMC懸濁液として2日に1回(0.08mg/g)経口投与した。これら4群の動物の血液、肝臓を採取し、それぞれの脂質、遺伝子発現を調べた。さらに、腸管上皮細胞(Caco2)や肝細胞(Huh7)にミセル化したOxy(400mg/mL)を2時間与えた時の脂質代謝系の遺伝子発現の変化をみた。研究結果:マウスでは、HF負荷時にはNormもOxyも同程度に血中のコレステロール値を上げたが、NC食下では投与による上昇はみられず、Oxyでは投与によりむしろ下がった(平均一16.90mg/dL vs対照)。HF負荷時には、肝重量/体重は、Oxyで有意に増大した(平均+21.25%, p<0.05vs対照)にもかかわらず、肝脂質の比率や脂肪性肝炎マーカーの発現、コレステロール代謝遺伝子の発現には変化が見られなかった。Caco2では、コレステロール投与によりPPARαとLXRαのmRNA発現が低下し、その活性化の下流のコレステロールトランスポーターの発現を低下させていた。これらの低下はOxyの場合はNormに比べ、穏やかであった。一方、Huh7では両コレステロール添加による影響はみられなかった。結論と展望:今回のマウス実験ではOxyがNormに比べ、吸収されにくい可能性が示唆された。一方、よりメタボリックな状態ではOxyのほうがより肝臓の肥大を引き起こす可能性は考えられた。腸管上皮はOxy単独での刺激を受けるが、肝細胞は単独では刺激とならない可能性がみられた。また今回の条件では、血管炎症を含め「病態」の再現には至らなかったため、今後さらなる検討が必要である。
トランスジェニック・ノックアウトマウスによる歯・歯周組織の形態・機能変化の解析

マトリックメタロプロテアーゼ(MMPs)-1(以下MMP-1と略す)の生体内での機能解析、特に口腔組織での役割、機能、および疾患との関連を明確にすることを目的として平成11年度の計画予定に従い、過剰発現による影響を検討した。トランスジェニックマウスの作成は、ヒトMMP-1のゲノムDNAにラットtype II collagen promoterを繋げたコンストラクトを作成した。CBA/AとC57BJ/6J各マウス間配合で得られた受精卵にコンストラクトをマイクロインジェクションし、仮親子宮体内に戻して第一世代を得た。ヒト特異的抗MMP-1抗体とRT-PCR法により導入遺伝子の発現の有無を調べた。得られたトランストランスジェニックマウスは、1)生後8日齢2)生後3日齢3)新生児4)胎生18日齢である。マクロ検索では、体形や器官形成への影響を認めなかった。すなわち、口蓋裂、頭蓋の癒合不全、下顎骨形成不全などの異常がみられなかった。現在、微細変化を検討するため、フォルマリン固定・パラフィン切片による顎顔面組織標本の作成を終了し、顕微鏡的変化を観察中である。
高等教育における実践的メディアリテラシー教育の試み:地域との連携を目指して

高等教育におけるメディアリテラシー教育の実践では、映像制作実践に取り組むところも徐々に増えつつあるが、つくること自体が目的化してしまい、つくりっぱなしで終わってしまう限界も見え隠れする。そこで本研究では、1.大学におけるメディアリテラシー教育の実践、2.地域理解に向けた教育実践、を核に、「地域とつながる」という地域連携の枠組みの中に本研究を位置づけた。具体的には、(1)駿河台大学のゼミナール授業の一環として地域市民にスポットを当てて紹介する映像番組『見つけた』<5分>を制作し、(2)地元のケーブルテレビで放送すると同時に、(3)作品をホームページ(http://www.surugadai.ac.jp/prof/mtsukamo/)で公開している。また、(4)番組を市内の全ての小・中学校と公民館に地域理解のための「教材」として寄贈しており、(5)番組を利用した小学校での授業実践や、(6)地元小学校との交流も行ってきている。実践の教育効果や評価を検証するために、(7)ケーブルテレビ視聴者を対象とした2度のアンケート調査を実施・分析し、(8)市内の小中学校教員を対象にした調査も行った。加えて、(9)大学間の交流(駿河台大学と東京工芸大学)や、(10)メディア教育全般に関する理論的な検討を深め、大学における授業設計についても整理した。本研究期間中に制作した番組は、合計54本にのぼっている。3年間の実践は、学生のメディアリテラシーや地域理解などを促し、「メタ映像」理論の展開や、社会学者Starが指摘したような番組の「境界的なオブジェクト」としての有効性も示唆された。研究成果の一部は、2007年2月に摂南大学で開催された情報コミュニケーション学会第4回全国大会にて発表し、2007年3月には、成果報告書にとりまとめた。駿河台大学のゼミナール授業の一環として、地域市民にスポットを当てて紹介する映像番組『見つけた』を製作、地元のケーブルテレビで放映を行っている(本年度春学期制作の4番組の放映は2004年秋に4週間:テレビ飯能での放映回数は19回×4週。秋学期制作の番組については、2005年4月から9週間にわたり放送予定。放送は関係する5社の協定により、テレビ飯能のみならず、入間ケーブル、所沢シティケーブル、狭山ケーブル、川越ケーブルでも放送される)。従来は映像制作機材を大学から借りていたが、より機動的に撮影が行えるように、ビデオカメラ等の映像機材、および編集に必要なハードディスク等を整備した。また、学校で気軽に利用してもらえるように、複製を市内の教育委員会を通じて小・中学校及び公民館に配布した。こうした取り組みは、番組視聴を採り入れた教育実践につなげていくために必要である。配布に際しては、ビデオテープ等の消耗品の購入を行った。現在は、番組をただ視聴するだけでなく、映像制作も含めた取り組みを模索して、小中学生の地域理解とメディアリテラシー教育を促すべく、周囲の学校に協力を依頼中である。他の地域での取り組みについて情報を収集すべく、第2回全国市民メディア交流大会(鳥取県米子市で開催、10月29日30日)に塚本・村田の2名が参加した。昨年度に引き続き、駿河台大学のゼミナール授業の一環として、地域市民にスポットを当てて紹介する映像番組『見つけた』を制作し、地元のケーブルテレビで放映を行っている(本年度春学期制作の6番組は2005年10月から6週間にわたり放送され、秋学期制作の13番組は2006年4月から13週にわたり放送予定)。テレビ飯能での放送回数は1週に19回。放送は昨年同様、テレビ飯能のみならず、関係する4社協定により、入間ケーブル、狭山ケーブル、川越ケーブルでも放送された。

番組は、昨年同様、学校で気軽に利用してもらえるように、飯能市の教育委員会を通じて複製を小・中学校及び公民館に配布した(10月4日に贈呈式を行った)。こうした取組みは、番組視聴を採り入れた教育実践につなげていくために必要である。本年度は、地域の小中学生の地域理解とメディアリテラシー教育を接続する可能性について検討するため、近隣の飯能市立加治東小学校との連携をすすめた。社会科見学や学内行事を映像で記録したり、小学生が大学のスタジオ見学を行った様子を撮影し、テレビ飯能から「駿台ニュース」として放送したりするなどの実践を行った。また、テレビ飯能の視聴者を対象に、ケーブルテレビの視聴目的や地域惰報の収集手段について、アンケート調査を実施した。現在、調査結果を分析中である。昨年度に引き続き、駿河台大学のゼミナール授業の一環として、地域市民にスポットを当てて紹介する映像番組『見つけた』を制作し、地元のケーブルテレビで放映を行っている(本年度春学期制作の5番組は2006年12月から放送し、秋学期制作の17番組は2007年4月から放送予定)。番組は、昨年同様、学校で気軽に利用してもらえるように、飯能市教育委員会を通じて飯能市内全域の小・中学校及び公民館に配布した(2006年12月13日に贈呈式を行った)。またケーブルテレビ放送終了後には、番組を研究代表者のホームページ(http://www.surugadai.ac.jp/prof/mtsukamo/)で動画で公開している。2004年度から行ってきた本研究は、今年度最終年となるため「まとめ」と評価の作業に入った。テレビ飯能の視聴者を対象に、2度目のアンケート調査を実施し分析した。また、番組制作に取り組んでいるゼミ生を対象に調査を実施すると同時に、制作番組を地域の小中学校に教材として配布していることから、市内の小中学校教員を対象に教材配布の利用度や番組への要望などを問うアンケート調査も実施した。2007年2月には、摂南大学で開催された情報コミュニケーション学会第4回全国大会にて、塚本・青山・村田が「大学におけるメディアリテラシー教育の実践事例-地域との連携を目指した映像制作実践によるML教育の試み-」について、また村田が「大学におけるメディアリテラシー教育の実践事例-『制作』の位置づけの理論化にむけて-」と題する口頭発表を行った。2007年3月には、「高等教育における実践的メディアリテラシー教育の試み:地域との連携を目指して(課題番号16500602)平成16年度平成18年度科学研究費補助金(基盤研究(C))研究成果報告書研究代表者塚本美恵子」と題する報告書に知見の成果をまとめた。