hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔内扁平上皮癌に対するMR顕微鏡の開発

口腔扁平上皮癌に対してMRI拡散強調像の一つであるQ-space法のパラメータを用いて病理組織学的な情報を非侵襲的に画像化する「MR顕微鏡」を開発することを目的とした。撮像に必要なプログラムを作成し、口腔癌患者から得た病理標本とQ-space法の各パラメータの比較、日常臨床で使用されている画像検索方法とQ-space法の各パラメータの比較を行い、「MR顕微鏡」に使用するQ-space法のどのパラメータが有効かを検討した。解析の結果、我々が作成したQ-space法のパラメータのいくつかは細胞増殖能と相関が示唆され、また、日常使用されている口腔癌の画像診断法との相関もみられた。1)MR顕微鏡の基礎手法の開発QSIは拡散強調像が撮像のベースとなるため、撮像時間が短くSNRの高いSingle shotのEPIをReadoutに用いた。EPIは口腔付近では空気等による歪みが問題となるためそれを極力抑えるよう分解能は最大限低く設定し(64 X 64 matrix)、EPI factorの積算を抑えるようParallelimagingのAccelerationは高く設定(SENSE factor 3)した。b factorの設定は、試験的に数名の患者に高いb値を設定し腫瘍に一致した信号が消失するポイントを算出し、最大5000までとした。撮像時間の観点からスライス数は2D法で15枚に設定し、撮像時間を6分以内に抑えた。これらの条件によりおおむね現実的な撮像時間で、かつ口腔の空気などのArtifactにも耐えうるQ-spaceのベースとなる拡散強調像を撮像することが出来た。最終的なパラメータは下記と決定した。2)細胞密度、N/C比、細胞形態、細胞配列を考慮したマップ化(1)の撮像条件を用いて各b値での腫瘍の信号を検出可能であった。腫瘍にROIを設定し、そのROI内の数値を用いて、Q-spaceの計算を行ったところ、Probability densityおよび半値幅、尖度それぞれが計算可能であった。今年度中に31例の口腔扁平上皮癌患者に上記パラメータを使用し検査したが、口腔内金属アーチファクトや体動にて画像検査が使用可能となったのは13症例である。13例の口腔扁平上皮癌の病理組織標本をKi-67で染色し、Ki-67の染色の程度で活性度を3段階に分類した。Ki-67の染色割合が20%未満をgrade1、20ー50%未満をgrade2、50%以上をgrade3とした。その結果grade 1が4名, grade 2が5名、grade 3が4名となった。現時点で各gradeの患者数が少なく、QSIデータとki-67染色gradeとの間の統計的処理は困難である。症例が集まれば十分統計解析は可能と思われる。による染色を行い、病理医による染色状況を分類し、相関をもとめた。さらにFMISO-PETの陽性・陰性との相関についても検討した。しかしながら検討したQSIデーターについて、通常画像プログラム(T1強調像,T2強調像、造影T1強調像)と比較し、QSIの歪みが大きくいものが数名みとめられ、測定ROIが各画像ごとに歪みで移動しており、歪みの少ない位置で全てのデータの測定を再度行うことした。さらに、diffusion gradient error、Susceptibility artifactの除外も改めて行うことにした。そしてこれら26名の患者のQSIのデータをすべて再度検討しなおし、Image-Jでのデーター解析を現在急いで行っている。現在、Image Jを用いてROI囲み及び計測をしていますが、以下のような問題が数件生じている。T1強調像,T2強調像,造影画像でROIを設定し、その決定したROIをROI ManagerでQSI画像にコピーすると病変部が一致していない部分が数名で認められている。QSI画像には歪み(縦・横比がT1,T2,造影像と一致していない)があり、ROIに位置ずれが生じているところが多数あり、その原因としては歪みであったり、スライス面のずれだったり、いろいろ原因が考えられました。そこで対策として、T2強調像で腫瘍部位のROIをコピーし可能な限りROIを平行または垂直移動してDWIの高信号域と合致するよう、ないし周囲の解剖学的構造をもとに手動で調整し、被検者26名のデーターをすべて再度測定し直すことが生じた。T2強調像の情報を参考にDWIのb=0の画像に腫瘍のROIをとり、あとは機械的QSIにコピーする手法で再度データーを整えることを行いたいと考えている。前年度までに作成したQSIの撮像プロトコールに従い、32症例の口腔悪性腫瘍患者を同意書作成の上、撮像した。アーチファクトにて計算できなかった2名を除き30例(女性15名、男性15名、平均年齢70.1歳)を今回の対象患者とした。今回の結果を踏まえ、術前の画像検査においてQSIのパラメーターを参考にし、治療計画をたてて行きたいと考える。

順調に患者に実験パラメータを応用できており、実験の進行はおおむね順調と思われる。しかしながら、患者の状態・状態によりデータとして使えないことがあり、統計的解析ができる目標数までには現時点では至っていない。統計解析ができる症例数を重ねるように努力をする。今回のMR検査でQSIの撮像を施行した患者のうち病理でSCCが確定した26名を対象とした。患者数を増やすことが必要とおもわれます。DWIの歪みを補正する方法が簡便になれば、データー処理が早くなり、実臨床への応用が可能となる。頭頸部画像診断今年度の目標として頭頸部癌患者に使用するQ-space法のパラメータを設定することを目標にしていた。今回、次年度以降に使用するパラメーターを設定できたため、おおむね目標に達しているとかんがえている。実験データーの再度の整理とデーター解析に時間を要するため期間延長となった。統計解析可能の十分な症例数が集まっておらず、QSI撮像と共に今回の実験では実際の患者の癌細胞をKi-67で染色し、比較する事を検討項目に盛り込んでおり、症例を集積する際Ki-67染色の費用も発生し、この染色費用が次年度にも必要になるため、繰越金が生じた。データー整理後、研究成果発表を国内外で行う。論文校正に費用を使用する。初年度に開発したMR顕微鏡によるマップと、手術症例における手術組織検体の病理組織との対比を行い、撮像条件の最終調整の後、頭頸部腫瘍に対するMR顕微鏡の技術として完成させる。(a)MR顕微鏡によって画像化された細胞密度やN/C比、細胞形態や配列の乱れをスコア化:マップ上で得られた信号値を解析して、それぞれの病理組織学的特徴を数値化する。数値化されたそれぞれの値を、実際の病理組織検体と比較し、相関性を算出する。十分な相関性が得られなかった場合は、その都度、拡散傾斜磁場の強さや傾斜磁場の軸数等をより腫瘍の性状検出に適した条件へ設定変更および解析法の再検討を行う。(b) WHOのGrade分類に準じた(腫瘍の分化度を反映させた)ひとつのマップへと統括:扁平上皮癌は、WHOのGrade分類で高分化低分化/未分化に分類される。良性組織扁平上皮癌に移行するにつれ、また扁平上皮癌内でも高分化低分化と分化度が低くなるにつれ、細胞配列、細胞形態の規則性の消失、N/C比の増大、細胞増殖能増加に伴った細胞密度上昇が生じることが予測され、MR顕微鏡にて計測された情報から良悪の鑑別、分化度の推定を行うことが可能であると予測される。(a)において算出されたMR顕微鏡にて描出した組織学的特徴(細胞密度やN/C比、細胞形態や配列の乱れ)のそれぞれのスコアを、良悪への移行、腫瘍の分化度の移行を反映させるように最適に併合した計算法を独自に作り上げ、組織学的所見(良性→高分化→中分化→低分化/未分化に)準じたひとつのマップへと統括させることを目指す。細胞の増殖能を反映するKi-67で採取した癌細胞を染色し、増殖能を信号強度との関係を検討したい。
植物の発生を支えるmicroRNAネットワークの解明

ゼニゴケmicroRNAに関する研究では、CRISPR/Cas9技術により作出したmicroRNA欠失変異体のうち、杯状体形成に異常が生じるmicroRNA欠失変異体に注目し、その詳細な解析を行った。このmicroRNA欠失変異体は葉状体の成長は正常だが、野生型よりも杯状体形成頻度が低く、まれに形成される杯状体内の無性芽数も極めて少なくなる。そのため、このmicroRNAは杯状体や無性芽の形成に必須ではないが、正常な形成過程に必要な因子であると言える。野生型とmicroRNA欠失変異体のトランスクリプトーム解析を行った結果、microRNA欠失変異体では杯状体形成に関連した特異的なRNA量の変動が認められた。シロイヌナズナTARPタンパク質に関する研究では、TARP同様のドメイン構造を有するが、これまでに解析してきたTARP1, TARP2とは異なるクレードに属するTARP4, TARP5の解析を行った。変異体の表現型解析では、tarp4/tarp5二重変異体とtarp1/tarp2二重変異体は共に矮性ではあるが、その形態は大きく異なることを明らかにした。さらにsmall RNA解析及びトランスクリプトーム解析の結果、tarp1/tarp2二重変異体で得られていたような特徴的なsmall RNA量の変化やトランスクリプトームの変化が見られなかった。そのためTARP4, TARP5はTARP1, TARP2とは異なる機能を持っていることが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度のゼニゴケmicroRNA研究では、CRISPR/Cas9技術により作出したmicroRNA変異体のうち、主に通常の分化過程では起こらない「葉状体が生殖器様に分化する表現型」を示したmicroRNA欠失変異体に注目し、その詳細な解析を行った。その結果、ゼニゴケのmicroRNAと標的遺伝子の関係性は、維管束植物の栄養成長期から生殖成長期への転換に関わるmicroRNAと標的遺伝子ファミリーの関係性と類似していた。この結果より、過去の報告(Cho et al. 2012 Plant Cell)により示唆されていたコケ植物独特のmicroRNAと標的遺伝子ファミリーの関係性のみでなく、陸上植物全体で進化的に保存された経路が存在することが明確に示された。平成28年度のシロイヌナズナTARPタンパク質に関する研究では、tarp欠失変異体におけるsmall RNAシーケンスの結果を詳細に解析した。その結果、tarp欠失変異体で減少したトランスポゾンを標的とするsmall RNAの大半は、セントロメア周辺領域のトランスポゾンではなく、多くのタンパク質をコードする遺伝子間領域のトランスポゾンを標的としていることが示唆された。この結果を基にすることで、これまでに示されていたtarp欠失変異体の個体レベル・遺伝子発現レベルの多様な表現型を解釈することが可能となった。そのため、今年度の発見は、今後の更なる研究の発展へ向けた重要な礎になると思われる。ゼニゴケmicroRNA及びシロイヌナズナTARP研究において、一定の結論が得られ、論文として発表できる目処がたっている。さらに今年度の研究の準備が着実に進行しているため、さらなる成果が得られることが期待される。ゼニゴケに関しては、別のmicroRNA変異体では「杯状体および無性芽が欠如する表現型」を示しており、今年度はこのmicroRNA欠失変異体の解析を本格化させる。具体的には、変異体と野生型を用いた詳細なトランスクリプトーム解析を行い、ターゲットRNAの同定及びその下流で制御され得る遺伝子の同定を行う。シロイヌナズナに関しては、これまでの成果を論文として発表するために必要な実験を行う。また更なるTARPの機能解析として、TARPがどのようなクロマチン領域に局在し機能しているかを明らかにするために、TARPとヒストンの相互作用解析及びChIP解析を行う。
文章の理解を促進する具体化情報の機能

本研究は、文章などからの学習における具体化情報の効果について、文章の記憶表象の形成という側面と、実際の授業における効果について検討したものである。1.文章からの学習など、様々な学習を促進する方略としての具体化情報の機能について検討するために、実際の講義における具体化情報の機能について検討した。講義としてはコンピュータ入門期の講義を採用した。その結果、具体化情報の提示は、コンピュータに対する誤った知識を減少させる効果を示した。また、コンピュータの操作を速める効果も示された。さらに、コンピュータの誤った操作を減少させる効果も示された。2.文章の理解表象の表現法として、概念ノード間の距離に基づく3つの多変量解析法について比較検討することを目的とした研究を行った。3つの多変量解析法とは、クラスター分析、多次元尺度法、パスファインダー法である。大学生を被験者として、2種類の文章を提示し、その後の文章の再認マッピング課題をさせた。再認マッピング課題とは、先に読んだ文章の中にあったか無かったかを再認リストから判断し、さらにあったと思ったものの概念地図を作る課題である。実験の結果、適切タイトル条件の方が不適切タイトル条件よりも文章の保持が促進され、既有知識との結合が強くなることが再認記憶課題から示された。さらに、3つの多変量解析による文章の記憶表象表現を比較検討したところ、パスファインダー法による表現が、多の2つの方法よりも、文章内の概念間の意味的整合性の高い表象表現が得られることが示唆された。本研究は,本研究遂行者のいうパーソナリティ構造の「二重性」,つまり(1)国民性の相違に関わらずに人が持つ「一般的な」基本パーソナリティ構造と,(2)国民性の相違に由来すると思われるパーソナリティ構造,の二つの事実に焦点を合わせて,国際比較検討を行うことを目的としたものである。このことは,パーソナリティ構造の基本構造と変化可能性の構造という,いわゆる「二重性」に関わる問題点に関連すると考えられるが,この二重構造論を基礎におこなう本研究は,新しいパーソナリティ研究の視点であり,この種の研究から,パーソナリティ理論,つまり,パーソナリティ構造の持つ制限性と可塑性を究明することが出来ると考える。具体的には,本年度の研究実施計画として,日本,カナダ,アメリカの3カ国について調査をおこない,データ分析をおこなう。研究は,本研究遂行者者によって,以下の様なプランで遂行した。調査について援助やサジェッションをしてもらった研究者は,アメリカはパーソナリティ研究の第一人者のZuckerman,M.教授,カナダはLoo,R.教授である。つまり,「日本とアメリカ」については,Marbin Zuckerman教授(Univ.Delaware,U.S.A.の援助によって「Zuckerman-Kuhlman Personality Questionnaaire(ZKPQ)」「下田式性格検査(Shimoda Personality Inventory)」(共に日英版作成すみ)。「日本とカナダ」については,Robert Loo教授(Univ.Lethbridge,Alberta,CANADA)の援助によって「Karton Adaption-Innovation Inventory(KAI)」「Inventory of cross-cultural Sensitivity(ICCS)」「下田式性格検査(Shimoda Personality Inventory)」を基に多重比較などをおこなって検討を重ねた。結果については,2,3の心理学関係の国際誌に掲載予定であるが,日本人の特徴と人としての共通性があきらかになってきた。日本人は,社交性や攻撃性が低く,また,日本人特有といわれる「執着性格」傾向も,アメリカ人の持つ強さと比較して,特に高いということもないことがわかった。

このことは,パーソナリティ構造の基本構造と変化可能性の構造という,いわゆる「二重性」に関わる問題点に関連すると考えられるが,この二重構造論を基礎におこなう本研究は,新しいパーソナリティ研究の視点であり,この種の研究から,パーソナリティ理論,つまり,パーソナリティ構造の持つ制限性と可塑性を究明することが出来ると考える。具体的には,本年度の研究実施計画として,日本,カナダ,アメリカの3ヵ国について調査をおこない,データ分析をおこなう。研究は,本研究遂行者者によって,以下の様なプランで遂行した。調査について援助やサジェッションをしてもらった研究者は,アメリカはパーソナリティ研究の第一人者のZuckerman,M.教授,カナダはLoo,R.教授である。結果については,2, 3の心理学関係の国際誌に掲載予定であるが,日本人の特徴と人としての共通性があきらかになってきた。日本人は,社交性や攻撃性が低く,また,日本人特有といわれる「執着性格」傾向も,アメリカ人の持つ強さと比較して,特に高いということもないことがわかった。本研究は,本研究遂行者のいうパーソナリティ構造の「二重性」,つまり(1)国民性の相違に関わらずに人が持つ「一般的な」基本パーソナリティ構造と,(2)国民性の相違に由来すると思われるパーソナリティ構造,の二つの事実に焦点を合わせて,国際比較検討を行うことを目的としたものである。具体的には,本年度の研究実施計画として,日本,カナダ,アメリカの3カ国について調査をおこない,データ分析をおこなう。研究は,本研究遂行者によって,以下の様なプランで遂行した。つまり,「日本とアメリカ」については,Marbin Zuckerman教授(Univ.Delaware,U.S.A.の援助によって「Zuckerman-Kuhlman Personality Questionnaaire(ZKPQ)」「下田式性格検査(Shimoda Personality lnventory)」(共に日英版作成すみ)。
電気自動車駆動用共振形インバータの研究

電気自動車駆動用インバータは高効率低騒音とすることのほか電磁誘導障害(EMI)の低減が必要となる.従来のインバータではスイッチングロスの大量発生や,EMIの発生が大きかったが,共振形インバータの場合にはソフトスイッチングを用いるため,極端に高い周波数の電流成分が少なく,またスイッチングロスも小さい.本研究では従来の電流共振形インバータの性能を改善するため,パルス周波数一定の新回路方式を提案し,シミュレーションによる検討や回路の試作と実験を行った.本方式の利点は,従来回路の決定であった,入力回路のコンバータブリッジをなくし,直流リンク電流の調節を,トランス結合の直流インダクタンスを採用することにより,自動的に行うことができるようにしたことで,これにより,制御系の大幅な簡素化,直流インダクタンスと,出力のフィルタコンデンサの容量が1/101/100に低減でき,全体の効率の上昇と,サイズの低減が行えた.この研究の成果は,電気学会の産業応用全国大会(平成6年8月),パワーエレクトロニクス研究会研究紹介(平成6年12月),アメリカ電気電子学会産業応用部会国際会議(IEEE-IAS)(平成6年10月)などに発表できた.本研究に対しての科学研究費助成金は,主として,計測用の機器(オシロスコープ,ロジックアナライザ,アイソレータ)の購入と若干の消耗品と研究状況調査および発表のための旅費の一部に充当でき大変有用であった.関係各位に心から御礼申し上げます.電気自動車駆動用インバータは高効率低騒音とすることのほか電磁誘導障害(EMI)の低減が必要となる.従来のインバータではスイッチングロスの大量発生や,EMIの発生が大きかったが,共振形インバータの場合にはソフトスイッチングを用いるため,極端に高い周波数の電流成分が少なく,またスイッチングロスも小さい.本研究では従来の電流共振形インバータの性能を改善するため,パルス周波数一定の新回路方式を提案し,シミュレーションによる検討や回路の試作と実験を行った.本方式の利点は,従来回路の決定であった,入力回路のコンバータブリッジをなくし,直流リンク電流の調節を,トランス結合の直流インダクタンスを採用することにより,自動的に行うことができるようにしたことで,これにより,制御系の大幅な簡素化,直流インダクタンスと,出力のフィルタコンデンサの容量が1/101/100に低減でき,全体の効率の上昇と,サイズの低減が行えた.この研究の成果は,電気学会の産業応用全国大会(平成6年8月),パワーエレクトロニクス研究会研究紹介(平成6年12月),アメリカ電気電子学会産業応用部会国際会議(IEEE-IAS)(平成6年10月)などに発表できた.本研究に対しての科学研究費助成金は,主として,計測用の機器(オシロスコープ,ロジックアナライザ,アイソレータ)の購入と若干の消耗品と研究状況調査および発表のための旅費の一部に充当でき大変有用であった.関係各位に心から御礼申し上げます.
DNA担持コロイドの界面特性変化を認識する環境応答性ゲルの創製

DNA修飾金コロイドを用い、一塩基多型というDNA中の小さな違いを大きなシグナルへ変換することを目指し、固相に固定化されたDNAの界面特性に着目し以下の研究を行った。1、平面金基板と金コロイドに固定化された二本鎖DNA(15塩基対)間の相互作用を、表面プラズモン共鳴測定装置を用いて測定した。金基板上の二本鎖DNAが完全相補であり、なおかつ金コロイド上の二本鎖DNAも完全相補である時にのみ、高塩濃度下で金コロイドが基板に多く吸着した。また、基板上の二本鎖DNAの末端にある塩基対がミスマッチである時の金コロイドの吸着を詳細に調べた結果、末端の塩基対にグアニン塩基が含まれている場合において金コロイドがわずかに吸着することがわかった。観察された異なる固相に固定化された二本鎖DNA間の相互作用には、塩基のスタッキングが関与していることが示唆された。2、アクリルアミド、メチレンビスアクリルアミド、金コロイドを組成とするゲルを円形の型を用いて作製した。未修飾の金コロイドを入れたときには、金コロイドは凝集し青色のゲルができるのに対し、DNA修飾金コロイドを入れたものでは、赤色のゲルを作製することができた。分光測光装置で作製したゲルの吸収波長を確認したところ、乾燥させたゲルでは吸収極大波長が長波長シフトしたが、ゲルを溶液に戻すことによって分散状態に戻ることが確認できた。金コロイドの分散状態を保ったゲルを作製することに成功したが、DNAを加えても大きな応答を観察することはできなかった。ゲルの中では金コロイド間の相互作用が抑制されていることが原因だと考えられる。1,2より、固相に固定化されたDNAの特性を用いることによって、一塩基の違いというわずかな違いを識別することと、金コロイドを分散させたゲルの作製が可能であることがわかった。DNA修飾金コロイド(GNP)は、相補鎖と二本鎖を形成することによって、高塩濃度の溶液中で「非架橋型」凝集する。この凝集挙動はDNAの末端塩基対の形成に敏感であるためDNA末端の一塩基ミスマッチの検出が可能である。この現象をゲルに組み込むことができれば、DNAの認識に伴って末端部分の界面特性が変化することから刺激応答性ゲルができると考えた。本年度は、DNA二本鎖末端の界面特性変化を調べることを目的とした。はじめに、二本鎖末端の濡れ性評価を接触角測定により行ったが大きな違いが見られなかったため、異なる相補的な末端塩基対を持つDNA二本鎖間の相互作用を金基板・金コロイド間で調べた。DNA二本鎖末端間の相互作用評価は表面プラズモン共鳴(SPR)測定装置を用いた。SPR測定では、金基板表面近傍の屈折率変化を観察することができる。相補的な末端塩基対を持つGNPを作製し、SPR測定用の金基板表面には、GNPのものとは配列が異なるDNAプローブを固定化した。DNAプローブには末端が相補・ミスマッチであるターゲットをそれぞれ作用させ、GNPを流すことによって相互作用を調べた。その結果、SPRセンサー表面のDNA末端が相補的な関係を示す場合においてのみ、GNPが堆積することが分かった。堆積はDNAの相補的な末端塩基対の形成の有無を区別している。現在、アクリルアミド、メチレンビスアクリルアミド、メタクリル酸からなるハイドロゲル粒子を沈殿重合により作製し、DNAの固定化を進めている。今後は、ゲル粒子上のDNAにおいても末端塩基対間の相互作用の評価を行い、刺激応答性ゲルの材料としての可能性を確かめたいと考えている。
文脈からの逸脱刺激に惹起される注意のメカニズム:事象関連脳電位を指標とした検討

文脈からの逸脱事象に対する注意の時間的推移を視覚3刺激オッドボールパラダイムでの事象関連脳電位(ERP)P300を指標として検討した.その結果,(1)標的が呈示された後,次の標的が呈示されることに対する期待の高まりが非標的P3振幅に反映されること,(2)非標的刺激に対する処理が,時間の進行に伴って新奇刺激に対しての受動的処理からより能動的な処理へと変化することが,非標的P300の分布の変化に反映されることが示された.文脈からの逸脱事象に対する注意の時間的推移を視覚3刺激オッドボールパラダイムでの事象関連脳電位(ERP)P300を指標として検討した.その結果,(1)標的が呈示された後,次の標的が呈示されることに対する期待の高まりが非標的P3振幅に反映されること,(2)非標的刺激に対する処理が,時間の進行に伴って新奇刺激に対しての受動的処理からより能動的な処理へと変化することが,非標的P300の分布の変化に反映されることが示された.われわれヒトを含む生物は環境の変化に対して非常に敏感であり,予期しない変化に対して強制的に注意が引きつけられる.環境の変化は危険信号や重要な情報を含むことが多く,これは環境に適応するために不可欠なメカニズムである.本研究の目的は,こういった環境の予期しない変化,すなわち文脈からの逸脱刺激に対する注意のメカニズムを明らかにすることである.視覚3刺激オッドボール課題では,同一の刺激(高頻度標準刺激,例えば大きい丸)を12秒間隔で反復呈示する系列中に,低頻度でこれとは異なる刺激(標的刺激,例えば小さい丸)をランダムに混入し,これの検出・ボタン押しを求める.この標的刺激に対するERPにはP300(P3b)と呼ばれる能動的注意あるいは作業記憶活動を反映するERP成分が出現する.標的に加えて,低頻度で別の刺激(逸脱刺激)を混入すると,その刺激のタイプによって異なったP300が出現する.例えば,その刺激が受動的な注意の捕捉を生じるとP3bよりも前頭部に分布する新奇P3(P3a)が出現する.他方,逸脱刺激が課題関連刺激として処理されると,頭頂部優勢な小さなP3bが出現する.また,研究代表者はこれまでに,中心部での課題が困難になると,周辺に呈示される逸脱刺激に対する注意捕捉が減衰する(P3a振幅が減衰する)ことを示してきた.本年度は,課題の難易度と周辺に呈示した情動刺激への注意捕捉との関連を予備的に検討した.その結果,逸脱刺激により惹起されるP3は難易度が上昇しても減衰せず,情動刺激は高難易度下でも注意を捕捉することが示された.また,不快逸脱刺激に対するP3は快刺激よりも後方に分布し,不快刺激は課題関連情報として処理された可能性が示唆された.われわれヒトを含む生物は環境の変化に対して非常に敏感であり,予期しない変化に対して強制的に注意が引きつけられる.環境の変化は危険信号や重要な情報を含むことが多く,これは環境に適応するために不可欠なメカニズムである.本研究の目的は,こういった環境の予期しない変化,すなわち文脈からの逸脱刺激に対する注意のメカニズムを明らかにすることである.本年度は,低頻度逸脱事象に対する注意の時間的な推移について調べるため,視覚3刺激オッドボール課題遂行中の事象関連脳電位(ERP)を検討した.特に,非標的刺激に対するERP P300について,標的-標的間での非標的刺激の呈示位置に着目した分析を行った.画面中央に標準刺激(青円,80%),標的刺激(小さな青円,5%),非標的刺激(標準刺激に加えその左右に赤い四角形,15%)のいずれかを,持続時間120ms,SOA1.2sでランダム順に呈示した(360刺激×4ブロック).被験者には標的刺激に対して出来るだけ早く右手親指でボタン押しすることを求めた.標的刺激は典型的な標的P300,すなわち頭頂部優勢なP3bを惹起した.また,非標的刺激は典型的な非標的P300,すなわち刺激後300-500ms付近に中心部優勢な頂点を持つ大きな陽性電位を惹起した.この非標的P300は標的呈示後,より時間を置いて呈示される時に,大きくなる傾向が示された.すなわち,標的刺激提示後,12個目までの間に呈示された時よりも,13個目以降に呈示された非標的P300振幅が大きかった.この結果は,標的が呈示された後,次の標的が呈示されることに対する期待の高まりが非標的P3振幅に反映されていることを示していると考えられる.われわれヒトを含む生物は環境の変化に対して非常に敏感であり,予期しない変化に対して強制的に注意が引きつけられる.環境の変化は危険信号や重要な情報を含むことが多く,これは環境に適応するために不可欠なメカニズムである.本研究の目的は,こういった環境の予期しない変化,すなわち文脈からの逸脱刺激に対する注意のメカニズムを明らかにすることである.本年度は,予期せぬ変化に対する注意の時間的な推移についてより詳細に検討するために,新奇刺激を低頻度逸脱事象とした視覚3刺激オッドボール課題遂行中の事象関連脳電位(ERP)を指標とした実験を行った.特に,非標的刺激に対するERP P300について,ブロック内およびブロック間での変化について詳細な分析を行った.画面

中央に標準刺激(青円,80%),標的刺激(小さな青円,5%),非標的刺激(新奇の加工写真,15%)のいずれかを,持続時間120 ms,SOA 1.2 sでランダム順に呈示した(360刺激×4ブロック).被験者には標的刺激に対して出来るだけ早く右手親指でボタン押しすることを求めた.標的刺激は典型的な標的P300,すなわち頭頂部優勢なP3bを惹起し,非標的刺激は典型的な非標的P300,すなわち刺激後300-500 ms付近に中心部優勢な頂点を持つ大きな陽性電位を惹起した.またこの非標的P300は,ブロック内での非標的刺激の呈示回数が増加することで,あるいはブロックを経ることで,振幅が減少し,分布が中心部から頭頂部に変化する傾向が見られた.この結果は,実験の進行に伴い非標的刺激に対する処理が,新奇な刺激に対しての受動的な処理からより能動的な処理に変化し,これが非標的P300の振幅および分布の変化に反映されることを示している.実験及び分析も当初の計画通り,特に問題なく進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究は計画通り進展しており,今後も文脈からの逸脱刺激に対する注意のメカニズムについて検討を進めてゆく.特に,平成24(2012)年度は最終年度に当たるため,逸脱刺激に対する注意の捕捉に及ぼすトップダウン処理の効果について検討する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
直接遷移型シリコンスズ創出に向けたボンドエンジニアリング構築への挑戦

ダイヤモンド構造を好むIV族混晶半導体は、閃亜鉛鉱構造を好むIII-V族半導体と比べ共有結合の自由度が高いため、より精密な結合状態の制御(ボンドエンジニアリング)が必要とされる。本研究では、研究代表者が世界をリードしているIV族混晶半導体:シリコンスズを題材とし、直接遷移化の可能性を探求すると共に、ボンドエンジニアリング技術の構築に挑戦する。結晶成長・計測・理論計算の協奏により発光に適した共有結合状態を明確化し、直接遷移化スズ組成(2590%と計算手法によって大きく異なる)をめぐる理論的論争に終止符を打つべく研究を推進する。
車両走行により自然発生する路面凹凸パターン：安全性向上に向けた科学的形成機構解明

本研究は、理論・実験・実地観測という3つのアプローチによる理論と立証の繰返しにより、凹凸パターンの静的分布形態や動的成長過程を含めた形成機構の科学的解明を目指すものである。まず実験においては、接地圧を制御しながら固有振動数を変化させられる振動子を開発し、路面との接触部分の形状効果やタイヤの回転による影響を実験的に検証した。一方、路面材料については、基本となる粒状砂のほか、人工雪や自然雪、ガラスビーズなど異なる素材も用い、含水量や温度の違いが生成過程に与える影響についての評価も行なった。これらの研究により、波状凹凸が発生し始める臨界速度や生成される波状凹凸の周波数特性、ならびに生成過程の違いなどが明らかとなった。また、様々な路面材料に対する接触子の静的および動的貫入試験も合わせて実施し、数理モデル構築に必要なデータを得ることに成功した。理論の面からは、現象を再現するために提案した数理モデルを用いて時系列解析を行い、実際に室内実験で生成された波状凹凸の生成過程や周波数特性と比較してその妥当性を検証した。これまでのところ、数理モデルによる数値シミュレーション結果は、粒状体の路面材料において実験結果を概ね再現しているものと考えられ、近く論文としてまとめる予定である。実地観測では、積雪凍結路面における波状凹凸の観測を2シーズンにわたってタイムラプスカメラで観測し、降雪量、積雪量、気温などの自然条件に加え、通過交通量などの社会条件も加味して生成条件の解明を試みた。その結果、基本となる環境条件が概ね明らかとなり、3シーズン目は発生予報を試み、5割を超える確率での予報が可能となった。本研究の結果、砂や砂利などの粒状体における生成メカニズムと特徴は概ね明らかになったと考えるが、積雪凍結路面における発生メカニズムの解明には、数理的なモデルの構築と合わせてさらなる研究が必要と考えている。当初計画に従い、理論・実験・観測の3つのアプローチで、研究を実施した。理論面での研究としては、実験や観測で確認された現象と環境条件をもとに、数理モデルに必要と思われる基礎的なデータ収集のための基礎実験を行い、その結果を反映したモデルの開発を試みた。特に、振動子の形状や材質の差異が、路面への貫入抵抗に与える影響について繰り返し実験を行い、その成果を取りまとめるとともに、数理モデルに適用して数値的シミュレーションを実行中である。実験については、路面不陸生成装置を用いた室内再現実験を実施し、路面の材質と環境条件の影響について研究を行った。適用した材料としては、乾燥砂を基本に含水量を変化させたもの、人工雪、さらには採取した天然雪などを適用した。人工雪や天然雪を使った場合は、含まれる水分量と実験時の温度が重要な条件となるため、さまざまな実験条件を適用して、周期性凹凸の生成に与える影響を分析した。これら一連の実験を通して、それぞれの材料のもとで、周期性の凹凸生成が再現できるまでに至った。また観測は、実験計画に従って二台の定点観測カメラを設置し、12月から3月までの路面状況を観察するとともに、気象条件との組み合わせによる生成・成長の程度を検証した。その結果、積雪量の変化と気温などに強い相関性があることが確認され、周期性凹凸の発生予測を試験的に行うところまで到達した。今後はその妥当性について検証を行う予定である。これら理論・実験・観測による研究成果を元に、初年度は国内学会での発表を4件行うとともに、ジャーナル(英語)への投稿論文を現在執筆中である。理論・実験・観測ともに、当初計画通りに実施し、概ね期待される成果が得られたと考える。理論面では、さまざまなモデルが考えられるため、多面的な検討が必要であり、今後も引き続き検討を加えていく予定である。実験については乾燥砂による基礎実験は初年度で概ね完了し、雪や氷といった素材を用いた実験に入っているが、温度や含水量など扱うパラメータも多いため、精力的な研究が必要となる。観測は予定通りに実施したものの、自然条件の影響により、期待したほどは生成されず、当初予定したほどには観測できなかった。しかし、これまでの成果を受けて、発生の予測を行うなど新しい試みを行っており、その検証が今後の課題である。本研究は、理論・実験・観測という3つのアプローチによる「理論と立証の繰り返し」で構成されている。平成29年度は、前年度に行った定点カメラによる観測記録を元に、気象条件との比較検討を実施し、雪氷路面における不規則凹凸の発生条件について精査を行った。加えて、雪氷路面での発現を予測する「そろばん道路発生予報」にも着手し、概ね50%程度の確率で予測することに成功した。一方、夏季の実験においては、基本となる乾燥砂を用いた室内実験を集中的に実施し、車両の固有周期や移動速度の影響のほか、農地などで確認されている「振動体接触子」の形状についても検討を行った。まず、車両の固有周期や移動速度については、生成にいたるまでの遷移区間も含めて、統計的解析手法を適用することにより、時系列に沿ったランニング・スペクトル図を作製し、生成過程における現象の分析を行った。その結果、車両の固有周期とは異なるものの、ある特定の波長で凹凸が形成されることが判明した。また、移動速度の影響についても、多数の実験の繰り返しにより、現在の実験条件下における「凹凸発生臨界速度」の特定も概ねできるようになったと考える。このような実験は、路面材料を換えた条件でも行われ、湿潤砂、完全飽和砂、乾燥人工雪ならびに湿潤人工雪などで、材料の特性に応じた現象の違いが確認された。

これらの実験結果は、理論的なモデルの構築につなげることを目的に数理的な視点で整理を行い、物理学系ジャーナル(Physical Review)に論文として発表を行い、一定の成果が得られている。さらに、「接触体振動子」の形状が与える影響を精査するために、従前の車両のタイヤを模した円柱体のほか、農地などで用いられる鋤や鍬をモデル化した三角柱などの形状も用い、現象発生への影響も現在検討を進めているところである。室内における再現実験は、路面材料の変化や振動体接触子の形状変化などを加えて順調に進んでおり、当初予定を超えるペースで実施できていることから進捗度は高いと考える。また、比較的荷重レベルの小さいレンジではあるものの、振動体接触子の圧力と貫入量に関する静的・動的実験も計画以上のペースで進んでおり問題はない。一方で、観測については、「そろばん道路発生予報」を開始したものの、平成29年度の冬季気象条件が「そろばん道路発生」に結びつくような条件になる頻度が低かったため、予報の精度を十分に分析するに至らなかった面がある。発生が予測される条件を室内実験で再現できるようにすることを検討中である。また、理論モデル構築については、複数の仮説のもとに現在モデルを考慮中であり、概ね当初予定通りに進んでいると考える。本研究は、理論・実験・実地観測という3つのアプローチによる理論と立証の繰返しにより、凹凸パターンの静的分布形態や動的成長過程を含めた形成機構の科学的解明を目指すものである。まず実験においては、接地圧を制御しながら固有振動数を変化させられる振動子を開発し、路面との接触部分の形状効果やタイヤの回転による影響を実験的に検証した。一方、路面材料については、基本となる粒状砂のほか、人工雪や自然雪、ガラスビーズなど異なる素材も用い、含水量や温度の違いが生成過程に与える影響についての評価も行なった。これらの研究により、波状凹凸が発生し始める臨界速度や生成される波状凹凸の周波数特性、ならびに生成過程の違いなどが明らかとなった。また、様々な路面材料に対する接触子の静的および動的貫入試験も合わせて実施し、数理モデル構築に必要なデータを得ることに成功した。理論の面からは、現象を再現するために提案した数理モデルを用いて時系列解析を行い、実際に室内実験で生成された波状凹凸の生成過程や周波数特性と比較してその妥当性を検証した。これまでのところ、数理モデルによる数値シミュレーション結果は、粒状体の路面材料において実験結果を概ね再現しているものと考えられ、近く論文としてまとめる予定である。実地観測では、積雪凍結路面における波状凹凸の観測を2シーズンにわたってタイムラプスカメラで観測し、降雪量、積雪量、気温などの自然条件に加え、通過交通量などの社会条件も加味して生成条件の解明を試みた。その結果、基本となる環境条件が概ね明らかとなり、3シーズン目は発生予報を試み、5割を超える確率での予報が可能となった。本研究の結果、砂や砂利などの粒状体における生成メカニズムと特徴は概ね明らかになったと考えるが、積雪凍結路面における発生メカニズムの解明には、数理的なモデルの構築と合わせてさらなる研究が必要と考えている。
東アジアの生物資源モデルの構築と社会システムへの応用

グローバルスケールのVISITモデルの結果と人口データを用いて、単位人口あたり利用可能な一次生産量を1995年から2015年の期間について5年間隔で計算しマップ化を行った。次に、国別に集計・解析し、東アジアにおける人間活動が物質循環に与える影響の評価を行った。この研究は野外観測、安定同位体精密測定法、衛星画像処理、陸域生態系モデルの高度化を協働することによって得られた。初年度に計画されていたテーマ13に沿って以下の研究活動を実施した:テーマ1: PARと炭素循環モデルの高度化中国青海-チベット高原の草原については,現場観測をもとに葉面積指数と草原バイオマスを求める回帰式を作成し,高空間分解能衛星データASTERのデータを用いて葉面積指数と草原バイオマスの初期マップを作成した。新潟の水田で現場観測を実施した。熱帯雨林地域でのPAR吸収と陸域炭素循環に与える影響を調べるために、インドネシア・カリマンタンのPontinakに放射計を設置した。また、湖水域における植物プランクトンの季節変動を調べるため、琵琶湖において、海色センサーMODIS(2004年11月から2007年6月)及びGH(2003年4月から10月)のDailyデータを用いて、高解像度のクロロフィルa濃度画像の作成を行った結果、特に琵琶湖沿岸域において非常に特徴的な植物プランクトン分布パターンが連続的に見られ、海色衛星の有効性が示唆された。テーマ2:個体ベース植生モデルアジアSIB-DGVMの高度化全球陸上における大陸規模の植生の時空間変動を、衛星リモートセンシングデータを使用して,気温,降水量,放射量といった因子との関連性に関する研究を発展させた。陸域生態系の炭素循環モデルを精緻化するため、土壌エロージョンプロセスを組み込んだ。また、フラックス観測サイトにおいて特にモデルと観測とのギャップが大きいことが指摘されていた夜間呼吸速度について解析した。モンゴルでの植生の状態と気候・動物との相互作用について定量的なデータを得るために設定を予定している観測機器の準備と現地予備調査を行った。熱帯雨林地域の土地被覆ごとの植生の成長・死亡要因の観測を開始するべく、マレーシア・ボルネオ島のランビル国立公園などで現地研究機関と打ち合わせをおこなった。テーマ3:新たな人間活動に起因するプロセス研究とボックスモデルフラックスチャンバー法によって採取したガス試料について、東京工業大学吉田尚弘研究室の協力の下、窒素・炭素・酸素安定同位体比の測定を行った。また、植物・土壌試料については、民間業者に委託して、炭素窒素安定同位体比を行った。繰越金は主として、下記に示したテーマ1及び国際会議参加費用として用いた。テーマ1を推進するために、ボスドク研究員として稲富素子博士を雇用した。テーマ1東アジアにおける人口密度と基礎生産力の関係に関する解析これまでの成果に基づいて東アジアにおける生態系・人間社会相互作用の纏めとして一次生産と人による食料・衣類の要求を可能な限り高解像度で行い地図化し、この地域における持続性のあり方について考察した。このため稲富素子氏(独)海洋研究開発機構地球環境変動領域)をポスドク研究員として採用し、グローバルスケール(分解能0.5°×0.5°)のVISITモデルの結果と人口データを用いて、単位人口あたり利用可能な一次生産量を1995年から2015年の期間について5年間隔で計算しマップ化を行った。次に、VISITモデルの結果を国別に集計・解析し、東アジアにおける人間活動が物質循環に与える影響の評価を行った。この結果アジアにおいて、現在日本・中国・インドにおいて一次生産をヒトによる消費が上回り、中国とインドでは温室効果ガスである二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素の放出が今後増加してゆくことが明らかとなった。補足的にテーマ1 PARと炭素循環モデルの高度化モンゴル国内のガチュールト(亜寒帯林+ステップ),マンダルゴビ(ステップ),ハンホンゴル(砂漠)に放射量(PARの推定が可能)の観測も含む自動気象観測機器を設置し,これまで正常にデータを収録してきた。モンゴルにおいて森林や草原の動態とPARとの関連を分析する基礎が整ったと言える。また,マレーシアのランビル・ヒル国立公園(ボルネオ島)内の既存観測地点において,植生生態とPARを含む気象との関係ついて研究を深化した。これらの成果はテーマ4貢献した。テーマ2モンゴルにおける人間活動と生態遷移に関する研究。生態遷移モデルを過放牧やALOS衛星画像処理による地上生物量と名関連で解析を行った。テーマ3モンゴル草原とバイカル湖集水域の窒素・炭素同位体による食物連鎖の解析を進め、窒素・炭素循環や栄養段階の同位体効果に関する新しい知見を得た。テーマ4人間社会データを用いた解析これまでの成果に基づいて東アジアにおける生態系・人間社会相互作用の纏めとして一次生産と人による食料・衣類の要求を可能な限り高解像度(1kmグリッド)行い地図化し、この地域における持続性のあり方について考察した。グローバルスケール(分解能0.5°×0.5°)のVISITモデルの結果と人口データを用いて、単位人口あたり利用可能な一次生産量を1995年から2015年の期間について5年間隔で計算しマップ化を行った。
地球温暖化により増加が予想される土壌有機物分解量に及ぼす腐植保持容量の影響評価

屋久島に分布する火山灰由来土壌を対象に、土壌断面調査に基づいて、一般理化学性、腐植の形態および粘土鉱物組成の分析を行った。調査地点は、火山ガラス含量が20%以上を示すA層を持つ断面を選定した。安房川右岸(標高120m)、ヤクスギランド(標高1050m)、花山歩道(標高1150m)、淀川小屋(標高1450m)、宮之浦岳(標高1920m)を研究対象とした。安房川右岸の周辺はスダジイの優占する常緑広葉樹林であった。ヤクスギランド、花山歩道、淀川小屋の周辺はスギ-ツガの優占する針葉樹林であった。宮之浦岳の周辺はヤクシマダケの優占する草原であったヤクスギランドを除くすべての断面で、AB層のAlo+1/2FeoがA層を上回り、ヤクスギランドにおいてもA2層のAlo+1/2FeoがA1層を上回ったことから、AlおよびFeの溶脱が示唆された。どの断面も、火山灰を主たる母材としているにも関わらず、安房川右岸以外の断面は、明らかに低いAloの値を示した。これらの断面では強度の溶脱作用が進行していることが示唆された。また、安房川右岸を除いたすべての断面でAlp/Aloが0.5以上であり、特に花山歩道、淀川小屋、宮之浦岳の三断面はAlp/Aloが高く、非晶質アルミニウムの多くの部分がAl-腐植複合体として存在していることが考えられた。Sioが0.6%であったのも、安房川右岸のBA層およびBw1層のみであった。安房川右岸以外の地点ではSioの値が非常に低く、アロフェンやイモゴライトが、主要な粘土鉱物ではないことが示唆された。屋久島において非アロフェン黒ぼく土が生成した理由として、花崗岩や泥岩といった、火山灰以外の母材の混入によってAlの供給量が火山灰のみを母材としている場合に比べて少ない条件に加え、Al-腐植複合体の形成、降雨によるAlの溶脱、2:1型粘土鉱物の層間へのAlの固定といった、Alの挙動により、AlとSiの結合が阻害され、アロフェンの生成が抑制されていることが考えられた。鹿児島県屋久島において、標高を異にする研究地点を対象として、その地点の代表的土壌断面の選定、および土壌断面の形態観察調査を行った。そして、その調査に伴って、土壌層位別の土壌試料の採取を行い、採取した土壌の一般理化学性の分析、土壌有機物の分析を行なった。標高別の地点は、標高720mのウラジロカシ林から標高1920mの宮之浦岳にかけての森林土壌、およびヤクシマダケ草原において土壌調査を行なった。そして、代表的な断面を選定し、層位ごとに土壌試料を採取した。さらに、自記温度計を地中に設置し、地温の観測を開始した。屋久島に分布する火山灰土壌の土壌断面形態的特徴は以下のとおりであった。標高70m(小瀬田)の土壌は、黒ぼく質A層が存在することから、日本の統一的土壌分類体系第一次案では、典型的黒ぼく土に分類された。

標高160m(安房川右岸)の土壌と標高720m(モッチョム岳)の土壌は、黄褐色森林土的土壌断面形態を有していた。標高1425m(淀川小屋)の土壌は、A層の土壌のリン酸吸収係数が1500以下(B層は1640)であったが、本地点の土壌試料中に火山ガラスが多く含まれていたため、火山灰を母材とした酸性褐色森林土であると思われた。標高1920m(宮之浦岳)の土壌は、黒色味が薄いが、厚いA層をもっていたため、亜高山草原土(加藤,1966)類似の土壌であると思われた。また、本地点では笹による土壌への炭素供給量が多いため、多量の有機炭素の集積が認められた。屋久島に分布する火山灰由来土壌を対象に、土壌断面調査に基づいて、一般理化学性、腐植の形態および粘土鉱物組成の分析を行った。調査地点は、火山ガラス含量が20%以上を示すA層を持つ断面を選定した。安房川右岸(標高120m)、ヤクスギランド(標高1050m)、花山歩道(標高1150m)、淀川小屋(標高1450m)、宮之浦岳(標高1920m)を研究対象とした。安房川右岸の周辺はスダジイの優占する常緑広葉樹林であった。ヤクスギランド、花山歩道、淀川小屋の周辺はスギ-ツガの優占する針葉樹林であった。宮之浦岳の周辺はヤクシマダケの優占する草原であったヤクスギランドを除くすべての断面で、AB層のAlo+1/2FeoがA層を上回り、ヤクスギランドにおいてもA2層のAlo+1/2FeoがAl層を上回ったことから、AlおよびFeの溶脱が示唆された。どの断面も、火山灰を主たる母材としているにも関わらず、安房川右岸以外の断面は、明らかに低いAloの値を示した。これらの断面では強度の溶脱作用が進行していることが示唆された。また、安房川右岸を除いたすべての断面でAlp/Aloが0.5以上であり、特に花山歩道、淀川小屋、宮之浦岳の三断面はAlp/Aloが高く、非晶質アルミニウムの多くの部分がAl-腐植複合体として存在していることが考えられた。Sioが0.6%であったのも、安房川右岸のBA層およびBw1層のみであった。安房川右岸以外の地点ではSioの値が非常に低く、アロフェンやイモゴライトが、主要な粘土鉱物ではないことが示唆された。すべての層位でバーミキュライト、バーミキュライト-クロライト中間種鉱物、7Åカオリン鉱物が認められた。14Å-10Å混層鉱物は、ほぼすべての層位で存在していた。イライトは、安房川右岸では2C層で認められるのみであるが、その他の断面ではすべての層位で存在した。淀川小屋では、クロライトが認められなかった。火山灰の影響が弱いと考えられる淀川小屋の2BC層では、バーミキュライト>バーミキュライト-クロライト中間種鉱物であり、クロライトが認められなかったのに対し、火山灰の影響が強いと考えられる層位ではバーミキュライト≦バーミキュライト-クロライト中間種鉱物であり、クロライトがしばしば認められた。このことから、バーミキュライトが火山灰中の火山ガラスなどに由来するAlを層間に取り込み、クロライト化していることが示唆された。屋久島において非アロフェン黒ぼく土が生成した理由として、花崗岩や泥岩といった、火山灰以外の母材の混入によってAlの供給量が火山灰のみを母材としている場合に比べて少ない条件に加え、Al-腐植複合体の形成、降雨によるAlの溶脱、2:1型粘土鉱物の層間へのAlの固定といった、Alの挙動により、AlとSiの結合が阻害され、アロフェンの生成が抑制されていることが考えられた。