hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮上皮の再生システムを用いた着床過程の細胞動態の解析

それを補う方法として、本研究ではTRECK法による子宮上皮の置換系の確立を目指している。TRECK法はジフテリア毒素の投与により霊長類のジフテリア毒素受容体を発現する細胞のみを死滅させる方法である。例えば、Cre-loxPシステムで子宮内膜上皮特異的にジフテリア毒素受容体を発現させておくと、ジフテリア毒素の投与により子宮内膜上皮細胞を特異的に死滅させることができる。このとき同時に着床関連遺伝子の変異体由来の子宮内膜上皮細胞を移植すると、子宮内膜上皮特異的なコンディショナルノックアウトマウスを作製することができる。H29年度は子宮上皮特異的にジフテリア毒素受容体を発現するマウスを作製し、ジフテリア毒素投与の条件決定までを行った。また、子宮から内膜上皮細胞のみを採取する方法についても確立することができた。これらの成果はTRECK法による子宮内膜上皮置換系の技術的基盤をなすものであり、その確立に向けて一歩前進したといえる。H29年度はTRECK法による子宮内膜上皮特異的な細胞置換の確立を計画していたが、計画通りLactoferrin-iCre (Ltf-iCre)マウスとCre存在下でジフテリア毒素受容体を発現するRosa-iDTRマウスを交配することで子宮上皮特異的な細胞死を誘導することができた。細胞移植による上皮置換までは実施できなかったが移植に用いる上皮細胞の調製方法は確立しており、子宮管腔への移植は技術的には子宮内への胚盤胞の移植と同様なため技術的な困難はない。したがっておおむね順調に進展していると判断した。女性側の不妊要因のひとつに着床不全が挙げられるが、そのメカニズムには未だ不明な点が多い。本研究課題では、着床研究を推進するための新規ツールとして、1) Toxin Receptor Cell-Knockout (TRECK)法と細胞移植による子宮内膜上皮in vivo再生システムの確立、および、2)脱細胞化組織を用いたin vitro上皮再生システムの確立を目指している。1) TRECK法とは、マウスの標的細胞に霊長類ジフテリア毒素受容体(DTR)を発現させ、ジフテリア毒素(以下、単に毒素と表記)の投与によって標的細胞のみを除去する方法である。本法を用いて、子宮内膜上皮細胞を特異的に除去した後、他系統の個体から採取した子宮内膜上皮細胞を移植することで性質的に異なる上皮細胞に置換することができる。2年目の本年度は、1年目に作製したLactoferrin (Ltf) -iCre;R26-iDTRマウスを用いて子宮内膜上皮特異的にDTRを発現させ、毒素投与後の組織学的変化および移植による上皮再生の予備的実験を行った。子宮内膜上皮は毒素投与後24時間までに細胞死が誘導され、上皮細胞の接着性の消失により上皮構造が崩壊し、球形に変化した上皮細胞は子宮管腔内へと脱落した。そして、毒素投与後30時間までには管腔上皮、子宮腺上皮とも消失した。一方で、毒素投与7日後までには上皮の再生が予期せず観察された。この上皮細胞は一度脱落したものの細胞死を免れた細胞に由来していた。毒素投与後、生存細胞による再生が始まる前に他マウス個体の子宮内膜上皮細胞を移植したところ、部分的にではあるが、移植細胞の生着を確認することができた。
器官4D計測を起点とした初期脳形態形成の多階層ダイナミクスの解明

器官形成過程は異なる階層が相互作用しあう複雑な現象である。本研究課題では組織変形動態解析を起点として、器官形成機構の解明に取り組んだ。ニワトリ前脳領域の初期発生過程に注目し、細胞レベルでの4D計測を行い、変形特徴量の時空間パタンの抽出を行った。その結果、大きな形態変化には組織全体にわたって見られる異方的な変形がその主因子であることが明らかとなった。次に、形態変化を実現する細胞レベルでのメカニズムの研究を行った。細胞の大きさや形状には大きな変化はなく、また細胞の分裂方向も規則性がないことから、方向依存的な組織の変形は細胞集団がその位置を再配列することによって実現されていることが示唆された。器官形成過程は分子、細胞、組織動態という異なる階層が相互作用しあう複雑な現象である。これまでの発生遺伝学や分子生物学的手法を用いた解析により、分子、細胞の階層においては多くの知見が集積されてきた。しかし、よりマクロな階層である組織動態に関してはほとんど手つかずの状態であった。本研究課題ではこれまでのボトムアップ的アプローチではなく、組織変形動態から細胞現象や分子の働きに迫るトップダウン的アプローチによって器官形成機構の解明を目的として研究を行う。本年度は多光子顕微鏡を用いてニワトリ初期脳形態形成過程、特に眼胞の突出過程に焦点を当てて、定量的計測を行った。計測により得られたデータから変形パタンの抽出を行ったところ、組織一様的な体積増加と一方向性の異方的組織伸縮を示すことがわかった。また、眼胞突出前に細胞増殖を阻害しても眼胞のサイズは小さくなるものの、突出は正常に起こることから、一方向性の異方的組織伸縮が眼胞突出過程に重要な役割を果たしていることが示唆された。次に、一方向性の組織伸縮を引き起こす細胞挙動についての解析を行った。細胞増殖が関与しない組織の伸長を引き起こす細胞挙動としては以下の2つの可能性、1).細胞自体の異方的成長、2).細胞の配置換えが考えられた。眼胞突出前後での細胞形状の解析を行った結果、組織伸長を説明することができるほどの変化は認められなかったため、細胞形状の変化の可能性を排除することができた。現在は細胞の配置換えについて検討を行っている。当初の予定通り研究が行われている。今年度は組織変形動態の計測と得られたデータから特徴的な組織変形パタンを抽出することができた。その中でも組織の異方的な伸縮が眼胞の突出過程に重要な要素であることがわかった。これを足がかりとして、細胞、分子の階層でどのようなことが起こっているのかを調べることが可能であり、今後の研究を進めるうえで重要な発見であった。本年度はニワトリ前脳領域の初期発生過程に注目し、細胞レベルでの4D計測を行った。得られた細胞軌道データから前脳領域全体の変形写像を定量し、幾何学計算により変形特徴量の時空間パタンの抽出を行った。その結果、初期脳発生過程における大きな形態変化には、領域依存的な細胞増殖ではなく、組織全体にわたって見られる異方的な変形がその主因子であることが明らかとなった。次に、組織の一方向への突出を実現する細胞レベルでのメカニズムの研究を行った。観察した発生過程では、細胞の大きさや形状には大きな変化はなく、また細胞の分裂方向も規則性がないことから、方向依存的な組織の変形は細胞集団がその位置を再配列することによって実現されていることが示唆された。細胞の配置換えによる組織の伸長過程ではリン酸化ミオシンが方向性をもって局在することが重要であることが明らかとなっている。本研究においてもこれに従い、前脳領域におけるリン酸化シグナルの局在を調べた。その結果、腹側組織において、リン酸化ミオシンが組織の伸長方向と垂直に局在することを見つけた。これに対し、背側領域では明らかなシグナルバイアスは検出できなかった。この結果と、ミオシンリン酸化阻害によって組織伸長に異常が生じることから、腹側領域におけるリン酸化ミオシンの局在が組織伸長の駆動力となっていることが示唆された。当初の予定通り研究を進める。今年度の結果から眼胞の突出過程においては細胞の配置替えが重要な役割を果たしていることが示唆された。来年度はタイムラプスイメージングにより実際に細胞の配置替えが起こり、その結果として組織の伸長が起こっているのかを調査する。また、この配置替えに関与している分子の調査も行う。

発生生物学今年度は主に組織変形動態の計測および得られたデータからの特徴量抽出を行い、組織変形動態に関する重要な情報を抽出することができた。一方、細胞、分子動態に関する実験には手が回らなかった。次年度に組織変形動態に関与する分子、細胞挙動を調査していく実験を予定しており、次年度使用額が生じた。次年度はより分子生物学的な実験が増えるため、消耗品(有精卵、免疫染色等のための抗体)の使用額の増加が考えられる。また、脊椎動物の器官形態形成において、新規の発見があり、学会での発表、および学術誌への投稿を考えている。
CED法と高分子ミセルキャリヤーを用いた新規脳腫瘍化学療法システム

本申請研究は、高分子ミセル薬物キャリヤーと脳腫瘍直接注入法であるCED法を組み合わせて、新規脳腫瘍化学療法システムを創成することを目的とする。本年度は、脳腫瘍に有効と考えられる種々の抗がん剤、抗がん活性物質を高分子ミセルキャリヤーに安定に封入する検討を行った。また、サルでMRIを測定する機会ができたので、抗がん剤システムと同じ高分子ミセルMRI造影剤でCED法による脳内分布に注力し、予定していたアドリアマイシン封入ミセルによる検討は行わなかった。1,高分子合成およびミセルへの薬物の封入脳腫瘍に使用される抗がん剤BCNU,ACNU、temozolomideのミセルへの封入を試みた。どの薬物も高分子ミセルに1wt%以上の封入がみられなかった。これらの水溶性が高すぎるためと考えられる。一方、タイプの異なる薬物として合成レチノイドのAm80を10wt%程度封入することに成功したが、PBS中での放出が速く2時間で大部分が放出した。そこで、疎水性のアミンをイオンコンプレックス形成することで、顕著な徐放な薬物挙動が得られた。2, CED法での脳内分布のサルでのMRI観察サルの脳内にCED法によって、低分子のMRI造影剤(Gdキレート)と高分子ミセルMRI造影剤を投与し、投与直後と7日経過後のMRI画像を観察した。低分子造影剤では、直後は高分子ミセルの半分くらいの領域まで拡散しているのがみられたが、7日後には何も見えなかった。高分子ミセルMRI造影剤では投与直後もコントラストが高くかつ広範囲に広がっていることが観察され、7日後でもコントラスト果て生かしたものの、ほぼ同じ範囲にとどまっていることが観察された。このことより、高分子ミセル聖二あのCED投与によって、低分子製剤のように急速に血管に回収されることはなく、数日間の長期にわかって抗がん活性を発揮し得ることが明らかとなった。1,高分子合成およびミセルへの薬物の封入・抗がん剤としてACNU, BCNU, temozolomide、カンプトテシンの封入を試みた。ポリマーとしてはポリエチレングリコール-b-ポリ(アスパラギン酸エステル)のベンジルエステル化率を変えたものを用いた。このうち封入ができたのは、ACNUとカンプトテシンであった。但し、カンプトテシンではミセルからの徐放効果が得られるのに対し、ACNUはカナリヤ早い放出がin vitroで観察された。・また、タイプの異なる薬物として合成レチノイドのAm80を封入することに成功し、比較的徐放な薬物挙動が得られた。来年度は抗がん活性評価をおこなう予定。2,アドリアマイシン(ADR)封入ミセルを用いた解析・アドリアマイシンを封入した高分子ミセルは、0.6%アガロースゲルからなるファントム(脳組織での分布を観察するモデル)ディスカッションCED法による注入で良好な広がりを示した。・同ミセルはラット9L脳腫瘍もモデルでのがん組織での広がりを定量的に解析した。(複数のスライスの蛍光顕微鏡像をつなぎ合わせることによる)、CED法の注入により、単体のアドリアマイシンを注入したときに比べ、有意に広い腫瘍組織分布を示し、これはアドリアマイシンのリポソーム製剤(ドキシル)と同等であった。・同ミセルはラット9L脳腫瘍もモデルで、CED法の注入により、有意な生存延長をするのに対し、ドキシルは示さないことが前年の研究でわかっている。この結果と上記のがん組織分布の結果を比較すると、高分子ミセルの場合のみ抗がん活性が観察されたのは、がん組織にて薬物が有効な量放出されたことを示唆する。薬物の放出性においてCED法に適した性質と高分子ミセルキャリヤーが有することがわかった。以上の結果より、高分子ミセルキャリヤーに抗がん剤を封入することでCED法に活用する、方法論が見いだされたと言える。

このことより、高分子ミセル聖二あのCED投与によって、低分子製剤のように急速に血管に回収されることはなく、数日間の長期にわかって抗がん活性を発揮し得ることが明らかとなった。
頭蓋顔面形態異常におけるゲノムワイドな遺伝的関連解析

5つの遺伝子座(1p32.2, 1p22.3、6q23.2、7q11.22、15q22.22)が骨格性下顎前突症の新規感受性領域として示唆された。遺伝子の候補としてPLXNA2遺伝子とSSX2IP遺伝子、TARID遺伝子、CALN1遺伝子、RORA遺伝子が考えられた。PLXNA2遺伝子はセマフォリンの共受容体をコードする遺伝子でセマフォリン3Aは骨代謝への関係が報告されている。SSX2IP遺伝子は滑膜肉腫と関係する遺伝子であり、RORA遺伝子も骨代謝において何らかの機能を有することが報告されている。これらの遺伝子が下顎前突症と何らかの関係があると推測される。骨格性下顎前突症は、下顎の前下方への成長が過大であるため、側貌における下顎の著しい突出感と、反対咬合による咀嚼障害を呈する疾患である。骨格性下顎前突症の原因は、遺伝要因と環境要因が原因であると報告されているが、遺伝的要因が重要であると考えられている。もし骨格性下顎前突症の原因遺伝子が明らかになれば矯正治療の治療方針を決定する上で重要な情報になると考えられる。そこで本研究はマイクロサテライトマーカーを用いたゲノムワイド関連解析により、骨格性下顎前突症の感受性対立遺伝子領域を同定することを目的とした。一次スクリーニングはコントロール180人、患者140人、二次スクリーニングはコントロール180人、患者100人のサンプル(血液)を資料とした。結果として、一次スクリーニングで3859コのマーカーが陽性、二次スクリーニングで明らかに偽陽性と考えられるものを省き36マーカーが陽性となった。その中で第一染色体に存在した5つのマーカーに対しIndividual genotypingを行った。あるアレルの頻度にケースコントロール間で差があり2つのマーカーで有意な相関が認められた。2つの関連が示唆されたマーカーに近接する遺伝子の候補としてPLXNA2遺伝子とSSX2IP遺伝子が挙げられ、D1S1358iはPLXNA2遺伝子のイントロンに存在し、D1S0411iはSSX2IP遺伝子の約23kb上流に存在していた。PLXNA2遺伝子はセマフォリンの共受容体をコードする遺伝子でセマフォリン3Aは骨代謝への関係が報告されており、SSX2IP遺伝子は滑膜肉腫と関係する遺伝子である。結論として、第一染色体において2つの遺伝子座(1p32.2, 1p22.3)が骨格性下顎前突症の感受性領域として示唆された。1p22.3は過去の連鎖解析の結果と同じ領域だった。骨格性下顎前突症は、下顎の前下方への成長が過大であるため、側貌における下顎の著しい前突感と、反対咬合による咀嚼障害を呈する疾患である。もし、骨格性下顎前突症の原因遺伝子が明らかになれば矯正治療の治療方針を決定する上で重要な情報になると考えられる。そこで本研究はマイクロサテライトマーカーを用いたゲノムワイドの解析により、骨格性下顎前突症の感受性対立遺伝子領域を同定することを目的とした。一次スクリーニングはコントロール180人、患者140人、二次スクリーニングではコントロール180人、患者100人のサンプル(血液)を試料とした。結果として、一次スクリーニングで3859個のマーカーが陽性、二次スクリーニングで明らかに偽陽性と考えられるものを省き36マーカーが陽性となった。その中で第一染色体に存在した5つのマーカーに対し、Individual genotypingを行った。あるアレルの頻度にケースコントロール間で差があり、2つのマーカーで有意な相関が認められた。PLXNA2遺伝子はセマフォリンの共受容体をコードする遺伝子でセマフォリン3Aは骨代謝への関係が報告されており、SSX2IP遺伝子は骨膜肉腫と関係する遺伝子である。結論として、第一染色体において2つの遺伝子座(1p32.2、1p22.3)が骨格性下顎前突症の感受性領域として示唆された。1p22.3は過去の連鎖解析の結果と同じ領域であった。一次スクリーニングはコントロール180人、患者140人、二次スクリーニングではコントロール180人、患者100人のサンプルを試料とした。

結果として、一次スクリーニングで3859個のマーカーが陽性、二次スクリーニングで明らかに偽陽性と考えられるものを省き36マーカーが陽性となった。その中で13個のマーカーに対し、Individual genotypingを行った。あるアレルの頻度にケースコントロール間で差があり、5つのマーカーで有意な相関が認められた。5つの関連が示唆されたマーカーに近接する遺伝子の候補としてPLXNA2遺伝子、SSX2IP遺伝子、TARID遺伝子、CALN1遺伝子、RORA遺伝子が挙げられ、そのうちイントロンに存在していた遺伝子はそれぞれD1S1358i-PLXNA2遺伝子、D6S0827i-TARID遺伝子、D7S0133i-CALN1遺伝子、D15S0154i-RORA遺伝子であり、D1S0411iはSSX2IP遺伝子の約43kb上流に存在していた。PLXNA2遺伝子はセマフォリンの共受容体をコードする遺伝子でセマフォリン3Aは骨代謝への関係が報告されており、SSX2IP遺伝子は滑膜肉腫と関係する遺伝子である。RORA遺伝子は骨基質成分を直接調整することが示唆されており骨代謝に関与している。結論として、5つの遺伝子座(1p32.2, 1p22.3、6q23.2、7q11.22、15q22.22)が骨格性下顎前突症の新規感受性領域として示唆された。5つの遺伝子座(1p32.2, 1p22.3、6q23.2、7q11.22、15q22.22)が骨格性下顎前突症の新規感受性領域として示唆された。遺伝子の候補としてPLXNA2遺伝子とSSX2IP遺伝子、TARID遺伝子、CALN1遺伝子、RORA遺伝子が考えられた。PLXNA2遺伝子はセマフォリンの共受容体をコードする遺伝子でセマフォリン3Aは骨代謝への関係が報告されている。SSX2IP遺伝子は滑膜肉腫と関係する遺伝子であり、RORA遺伝子も骨代謝において何らかの機能を有することが報告されている。これらの遺伝子が下顎前突症と何らかの関係があると推測される。時間的、費用的、人的な点を考慮するとモデル動物であるマウスを用いた研究は保留し、ヒトをサンプルとした研究に集中して研究を進める必要があると考える。今まで集めたデータを整理し、今後どのように検索していくのか効率の良い方法を検討しながら進めている。具体的には二次スクリーニングで陽性となった36マーカー中、第一染色体の検索はほぼ終えた。次の段階として他の染色体での大まかな検索を行い、positiveな結果が見込めかつ骨格性下顎前突症と関連が疑われる遺伝子と考えられるマーカーに絞り、そのマーカーのIndividual Typingを行うところである。ただし、実験のdiscussionやデータ収集のため東海大学へ訪れることを計画していたが、2014年度は時間的都合により予定していた回数ほどには行くことができなかった。また、2014年度に参加する予定であった日本矯正歯科学会へ参加することもかなわず、本研究分野における今ある情勢に関して情報収集できなかった点も達成度がやや遅れている理由の一つと考える。医歯薬学計画当初はヒトでの検索は困難であることが予想されたため、研究そのものが中途半端なもので頓挫しないようにマウスでも検索することで結果を得ようと考えていたが、ヒトで調べることで有用な結果を得る可能性が見出されてきたので、ヒトのみの検索に絞ることとした。今後研究の推進方策として限られた時間や研究費を考慮すると二次スクリーニングで陽性となった36マーカーすべてを検索するのは困難と考える。
親子の自発的運動習慣が家族の健康度および家族機能に及ぼす影響に関する生態学的研究

親、子の健康度と家族機能を評価する質問紙を開発し、信頼性と妥当性を検証した。小中学生をもつ家族の調査の結果、親子が一緒に実施する身体活動の頻度と家族全体の健康状態が関係することを実証した。また、3歳から14歳までの子どもをもつ家族の調査では、子どもの年齢によって家族機能が変化していることを実証した。親子が一緒に取り組む運動習慣を推奨することは、子育て世代家族の健康づくりに貢献することが期待できる。初年度は子育て世代家族成員(親、子)の健康度および家族機能に関する評価尺度の開発を行った。1)家族成員の主観的健康度および家族機能評価尺度の開発わが国における先行研究や既存統計の調査項目を参考にして、親およびこの年齢に応じた主観的健康度質問紙を試用した。また、家族機能評価尺度に関する文献研究を実施し、予備的尺度として視覚アナログスケール(VAS法)を用いた試行版家族機能尺度を作成した。この試行版家族機能尺度と既存尺度とを併用した予備調査を実施し、回答のしやすさ、所要時間を評価した。本研究の最終目標である大規模調査に向けて、開発された評価尺度は既存尺度よりも包括的かつ簡便である点で貢献する。しかし、家族成員の詳細な情報が反映されない点が課題であることから、次年度はより多くの親子を対象とした予備調査を実施する。2)子の年齢に応じた質問項目(用語)プールの作成自記式質問紙法では正確な回答が困難とされる10歳未満の子と、10歳以上の子に分類し、子ども自身の健康度および家族機能を評価するために必要な質問項目を収集した。次年度に計画されている予備調査に向けて、10歳以上の子向けの試行版を作成した。この試行版を用いて研究協力機関において予備調査を実施したところ、VAS法を用いた評価方法と多肢選択法の併用によって詳細な情報が反映されることがわかった。1、2の段階で得られた知見は、新たに開発した尺度の信頼性および妥当性を評価する上で有用な情報である。3)家族機能に関する評価尺度の文献レビュー国内外の関連領域(公衆衛生、健康教育、体力医学)の学会に参加し、家族機能評価に関する情報を収集した。また、商用データベースを用いて参考文献、公表論文、学会抄録を収集し、先行研究をレビューした。このレビューは次年度以降継続して実施し、尺度構成の参考とする。21年度は初年度に実施した文献レビューの成果を踏まえて、子育て世代家族成員(親、子)の主観的健康度および家族機能の試行版評価尺度による調査を実施した。1)便宜集団(研究協力ボランティア)における予備的調査の実施研究協力機関を通じて募集した親子28組を対象として、自記式質問紙を用いた試行版尺度(視覚アナログスケール:Visual Analogue Scale, VAS)による調査を実施した。VAS法による家族の主観的健康度は家族成員(回答者、配偶者、子ども)の健康度と相互に関連することが認められた(日本公衆衛生学会にて発表)。さらに標本サイズを増やした便宜集団(親子50組)において、1週間の検査・再検査法による調査を実施し、試行版尺度の信頼性について解析した。2)多集団における同時妥当性の検討小学生、中学生およびその保護者を対象とした自記式質問紙による調査を実施した。回答者属性(児童・生徒、保護者)別にVAS法による家族全体および家族成員の主観的健康度の分布を集計した。児童・生徒評定尺度により評価した子どもの主観的健康度は、家族と一緒に実施する運動・スポーツの実施頻度が高いほど良好である関係が認められた(国際疫学会西太平洋地域学術会議にて発表)。さらに、保護者評定尺度により評価した家族の主観的健康度は、家族と一緒に実施する運動・スポーツの実施頻度が高いほど良好である関係が認められた。これらの知見は、これまでに家族の運動習慣と家族の健康度が関連することを示唆するものであり、学童における生態学的モデルを支持するものとして重要な知見である。最終年度に向けて、研究協力機関を通じて地区および年齢区分による層化2段無作為抽出で実施し、保護者および年代別子ども用質問紙を郵送した(次年度回収後、解析予定)。当初計画を大きく上回るサンプル数での解析結果が期待される。22年度は前年度に実施した小中学生およびその保護者を対象とした調査結果を国際会議で報告するとともに,家族を研究単位とする生態学的観点から家族機能尺度と親子の自発的運動習慣との関連性を検討した。S県I市の小児生活習慣病予防検診を受診した小学生、中学生の保護者を対象とした調査から,家族の主観的健康状態と家族が一緒に実施する運動・スポーツの実施頻度と有意な関連があることを報告した(第3回国際身体活動・公衆衛生学会)。

さらに,構造方程式モデルを用いて,家族が一緒に実施する身体活動の実施頻度および食事の頻度が「家族の健康習慣」を共通因子としていること,「家族の健康習慣」は家族全体の健康状態を規定することを明らかにした(第20回ヘルスプロモーション世界会議).これは、家族による運動や食行動が家族全体の健康状態を規定することを明らかにした点で重要である。東京都A市の満3歳から満14歳の子どもをもつ家族から層化無作為抽出した保護者2,862人を対象とした調査では,家族機能と運動実施頻度には有意な関連が認められた.子どもの年代別にこの関連のパターンが異なった.親子の自発的運動習慣と子育て世代家族の家族機能は相互に関連しており,この関連の程度は子どもの年齢の影響を受けることが示唆された.これらの研究成果は,子育て世代家族の家族機能は子どもの発育発達状況とともに変動していること,この家族機能は家族全体の健康状態をある程度反映していること,さらに家族が一緒に実施する自発的運動習慣が家族の健康状態に影響を及ぼすことを示唆する.我が国における子どもを持つ家族の健康づくりを推進する上で,親や子といった家族成員の健康行動を推奨すると同時に,家族が一緒に取り組む自発的な健康行動を推奨する科学的根拠を得ることができた点で大変有意義であると考えられる.
コロナウイルスの粒子形成機構に関する研究

コロナウイルス(CoV)はヒトや動物に様々な病気を引き起こす。CoVは、CoV亜科及びトロウイルス(ToV)亜科に分かれ、小胞体-ゴルジ装置中間体(ERGIC)に出芽する特徴を持つ。このため、ウイルスの構造蛋白質の多くはERGICに輸送・蓄積される。しかしながら、ウイルス種によってこの輸送・蓄積メカニズムは大きく異なっており、未だ不明な点も多い。本研究では、CoV亜科のSARS-CoV及びToV亜科のウシToVのS蛋白質及びN蛋白質の細胞内輸送シグナルの解析・同定を行い、両ウイルス亜科の相違点を明らかにした。また、ウイルス粒子形成におけるSARS-CoVの輸送シグナルの役割を明らかにした。コロナウイルス(CoV)は、小胞体-ゴルジ装置中間体(ERGIC)に出芽する特徴を持つため、多くの構造蛋白質はERGICへの輸送シグナルを持つ。しかし、ウイルス種によってその働きが大きく異なる事が分かってきた。本研究では、近年、注目されている牛トロウイルス(BToV)、SARS-、MERS-CoVの輸送シグナルの比較を行い、これらの類似点・相違点を明らかにすることで、CoVの普遍的な粒子形成メカニズムの解明を試みる。本年度は、主にBToVの解析を行い、以下の成果を得た。1)BToV構造蛋白質の細胞内局在:BToVはS,N,M,HEの4つの構造蛋白質で構成されている。これらの構造蛋白質を単独発現し細胞内局在を調べたところ、S,M,HEは従来のCoVと大きな違いは認められなかった。一方、従来のCoVのNが細胞質に局在するのに対し、BToVのNは核内に移行する事が分かった。2)BToV-Nの核内移行シグナル(NLS)の検索:BToV-NのNLSを検索するため、GFPを融合したNをもとに欠損変異体を作製しその細胞内局在を観察した。この結果、40-70番目のアミノ酸にNLSが存在する事が示唆された。3) BToV-S細胞内領域(CT)の役割: CoV-SのCT領域には、ERGICへの輸送シグナルが同定されているが、BToV-Sはこのシグナルを持たない。そこで、BToV-SのCT領域の役割を調べるため、CT欠損変異体を作製しその細胞内局在を観察した。この結果、BToV-SのCT領域は、ERGICへの輸送よりも細胞表面への輸送に重要な働きを持つ事が分かった。これらの事から、BToVは従来のCoVとはかなり異なる粒子形成メカニズムを持つ事が示唆された。今後は、細胞内輸送に関連するこれらの輸送シグナルが、ウイルス粒子形成にどのような役割を持つのかVLP形成能の比較によって評価したい。このシグナルは、ウイルスの粒子形成に重要な働きを持つと考えられているが、ウイルス種によってその働きは大きく異なる。本研究では、異なる3種のCoV:牛トロウイルス(BToV)、SARS-、MERS-CoVの輸送シグナルの比較を行い、これらの類似点・相違点を明らかにすることで、CoVの普遍的な粒子形成メカニズムの解明を試みる。本年度は、BToVのN、S蛋白質、SARS-CoVのS蛋白質の輸送シグナルの解析を行い、以下の成果を得た。2)昨年度の研究で、BToV-SのCT領域が細胞表面への輸送に重要な働きを持つ事が分かった。本年度は、この働きに関与するCT領域内のアミノ酸の同定を行い、細胞表面輸送に関与する複数のアミノ酸を同定した。3) SARS-SのCT領域内には既知の輸送シグナルが同定されているが、このシグナルが粒子形成にどのような働きを持つのか分かっていない。そこで、このシグナルを欠損したS蛋白質を作製しVLPへの取り込み量を測定したところ、このシグナルがVLPへの取り込みに重要な働きをする事が分かった。本年度の成果により、BToV-S、N蛋白質のより詳細な輸送シグナルが明らかとなった。また、SARS-Sの輸送シグナルがウイルス粒子形成に重要な働きを持つ事が示唆された。今後は、BToVのVLPを確立し、このアッセイ系を用いる事で、上記の輸送シグナルがウイルス粒子形成にどのような役割を持つのか明らかにしたいコロナウイルス(CoV)は、CoV亜科及びトロウイルス(ToV)亜科に分かれる。CoVは、小胞体-ゴルジ装置中間体(ERGIC)に出芽する特徴を持ち、多くの構造蛋白質はERGICへの輸送シグナルを持つ。これらのシグナルは、ウイルス粒子形成に重要な働きを持つと考えられているが、ウイルス種によってその働きが大きく異なっている。本研究では、主にToV亜科に属する牛トロウイルス(BToV)及びCoV亜科に属するSARS-CoVの輸送シグナルの比較を行い、これらの類似点・相違点を明らかにした。最終年度は、BToVのN蛋白質及びSARS-CoVのS蛋白質の輸送シグナルの解析、BToVのウイルス様粒子(VLP)の作製を試み、以下の成果を得た。1)昨年度に引き続き、BToV-Nの核移行機構の詳細な解析を行った。この結果、BToV-Nは、N末に新規の核移行シグナルを持ちC末に核外移行シグナルを持つ事が分かった。この事からBToV

-Nは感染サイクルにおいて、相反する2つのシグナルを用いて核内と核外への輸送を調整していることが示唆された。2)昨年度に引き続き、SARS-Sの輸送シグナルが粒子形成にどのような働きを持つか解析を行った。この結果、このシグナルは、出芽部位を通過したS蛋白質を再び出芽部位に回収する働きを持つ事が分かった。また、この働きにより出芽部位を通過したS蛋白質をウイルス粒子内へ取り込む働きを持つ事が示唆された。3) BToVのVLP作製の試み:BToVの粒子形成に必要な最小単位のウイルス蛋白質を明らかにするために、BToVのVLPの作製を試みた。CoV亜科では、M及びN蛋白質の共発現によりVLPが形成される事が報告されているが、一方、BToVではVLPの形成が観察されず、CoV亜科とToV亜科で粒子形成メカニズムが異なる事が示唆された。コロナウイルス(CoV)はヒトや動物に様々な病気を引き起こす。CoVは、CoV亜科及びトロウイルス(ToV)亜科に分かれ、小胞体-ゴルジ装置中間体(ERGIC)に出芽する特徴を持つ。このため、ウイルスの構造蛋白質の多くはERGICに輸送・蓄積される。しかしながら、ウイルス種によってこの輸送・蓄積メカニズムは大きく異なっており、未だ不明な点も多い。本研究では、CoV亜科のSARS-CoV及びToV亜科のウシToVのS蛋白質及びN蛋白質の細胞内輸送シグナルの解析・同定を行い、両ウイルス亜科の相違点を明らかにした。また、ウイルス粒子形成におけるSARS-CoVの輸送シグナルの役割を明らかにした。本研究は3年計画となっており、初年度は主にBToVのVLPの構築、次年度以降は、BToVの各構造蛋白質またはSARS-、MERS-CoVのS蛋白質の細胞内輸送シグナルの同定・解析を行う予定であった。初年度に行う予定であった、BToVのVLPの構築は、VLPアッセイに必要となる特異的抗体(ウエスタンブロッテイングで各構造蛋白質を検出可能な抗体)の作製に時間を要する事が明らかになったため、スケジュールを変更して最終年度に行う事としている。研究スケジュールに変更はあるが、年間あたりの研究目的はほぼ達成できたので、達成度を2とした。ウイルス学BToVのS、N蛋白質は従来のCoVとかなり異なる性質を有する事が強く示唆されており、今後も詳細な解析を行う価値があると考えている。一方、BToVのVLP系の構築に時間を要しており、特にVLPアッセイに必要な特異的抗体の作製が難航している。この状態を打破するために、各構造蛋白質にタグを付加した蛋白質を作製したので、これらのタグ付加蛋白質を使用してVLPが検出できるか今後検討していきたい。当該年度は、初年度に当たるため、BToVのVLPの構築を行う予定であったが、VLPアッセイに必要となる、特異的抗体(ウエスタンブロッテイング(WB)で各構造蛋白質を検出可能な抗体)の作製に時間を要したため、次年度以降の実験計画を繰り上げて行った。研究スケジュールに変更はあったものの、年間あたりの研究目的は達成できたので、達成度を2とした。当該年度の直接交付額約119万は、ほぼ計画通りに使用したが少額ながらも1.5万の未使用額が発生したため次年度に繰り越すこととした。
風化金石文復元の為の用例辞書及び文字予測データベースの開発

平成29年度は、初年度に入力したデータを基に、分類(「年号」「願文」「人名」「梵字」「寺社名」「地名」など)と、入力データの頻出語を頻度によって重み付けし用例として登録。用語と石碑の副次的な情報(位置情報や近隣の寺社名、人名、宮座の有無といった社会構造、石碑の種類など)との相関を分析し、次年度の予測システムの核とするべくシステムに組み込み中である。石碑データは、兵庫県、南あわじ市・淡路市・神戸市・西宮市・芦屋市・尼崎市。大阪府、大阪市・堺市・泉大津市・岸和田市・貝塚市・泉佐野市・泉南市・阪南市・岬町が終了し、和歌山県:和歌山市・海南市・有田市・湯浅町・広川町・由良町・日高町・美浜町・御坊市・印南町・みなべ町・田辺市・西牟婁郡・東牟婁郡・新宮市・南牟婁郡・の災害碑を中心にデータベース入力が完了した。当初の計画では兵庫・大阪・和歌山の三府県のデータ入力を行う予定であったが、和歌山県の一部が未入力である。これは前年度の、遅れを入力していたためであるが、平成30年度には当初の計画通りに入力を完了できる目処はたっている。開発に取り掛かっている予測システムを解析型データベースに組み込み、Web公開する。和歌山県の熊野市・尾鷲市・北牟婁郡。三重県の度会郡・志摩市・鳥羽市・伊勢市・松坂市・津市・鈴鹿市・桑名市・四日市市。愛知県の弥冨市・海部郡・名古屋市・東海市・知多市・常滑市・知多郡・半田市・碧南市・西尾市・蒲郡市・豊橋市・田原市の入力を行う。代表者はこれまで、風化して撮影画像に写らなくなってしまった金石文を、判読可能な画像で取得・保存するための画像取得方法・画像処理方法に関する基礎的かつ開発的な一連の研究を進めてきた。先ず、斜光撮影を利用して陰影から文字を抽出する撮影方法と、過去の解析データから適切な画像処理方法を提案・実行する解析型データベースを開発し、次に、将来の文字の自動認識を可能とするための、抽出した文字画像の二値化とノイズ除去方法の開発と、風化の酷い金石文から、残された字形の掘り込みの深さや線形を利用して文字を復元する解析手法を開発してきた。しかし、風化の酷い金石文から、残された字形を利用して文字を復元するには、石碑それ自体の情報だけでは予測される文字数が多過ぎるためうまくいかなかった。そこで、実際の石碑調査では調査者が熟達してくると文字が不鮮明な場合でも、年号・人名・願文といった文字列の性格や、地域の社会構造、石灯籠か一石五輪塔かといった石碑の種類など、文字情報以外の石碑の副次的な情報を補助として文字を判読していることに着目し、この副次的情報の利用をデータベースに組み込むことで、文字情報が大幅に失われた金石文の予測精度を向上させることが可能であると考えている。平成28年度は、金石文用例辞書作成の為の金石文のデータ登録と金石文予測に影響を与える副次的情報の検討の為のデータ入力を行った。現在、高知県の宿毛市・土佐清水市・四万十市・須崎市・土佐市・高知市・南国市・香南市・安芸市・室戸市・安芸郡の石造遺物データを、災害碑を中心にデータベースに登録が完了した。当初の計画では高知県の宿毛市・土佐清水市・四万十市・須崎市・土佐市・高知市・南国市・香南市・安芸市・室戸市・安芸郡、および徳島県の海部郡・阿南市・小松島市・徳島市・鳴門市のデータ入力を目標としていたが、現時点で高知県のデータ入力のみが完了している。しかし、この遅れは、予備調査として東北の石碑の調査を優先したためと、作業効率化の為の入力用のシステムの作成と、調査のマニュアル作りに時間を割いたために発生したものであり、次年度以降は当初の計画以上の入力が可能と思われるため、順調に進展していると判断する。平成29年度以降は、徳島・兵庫・大阪・和歌山・三重・愛知のデータ入力とともに、金石文用例辞書の為のデータベース作成に着手する。

三重県の度会郡・志摩市・鳥羽市・伊勢市・松坂市・津市・鈴鹿市・桑名市・四日市市。愛知県の弥冨市・海部郡・名古屋市・東海市・知多市・常滑市・知多郡・半田市・碧南市・西尾市・蒲郡市・豊橋市・田原市の入力を行う。本年度、徳島県・高知県の2県のフィールドワークを計画していたが、予備調査として東北地方の災害碑の調査を優先したため、旅費の費目において予算に差が生じている。(理由)フィールドワーク時の解析用ノートPCの破損による買い替えの為、物品費が上昇し、その分旅費を少し削っている。(使用計画)残額は平成30年度のフィールドワークと学会発表用の旅費に使用する。次年度、計画通り南海・東海のフィールドワークを行うため、予算はその際に執行する。
逆光電子分光のための高分解能光検出器の試作研究

平成5年度:新しく考案した光検出器の設計・製作を行い、製作した光検出器について、その帯域ならびに感度特性を放射光を用いて(東京大学物性研究所軌道放射物性研究施設)評価した。その結果、従来の感度を全くそこなう事なく、帯域幅を0.45eVから0.36eVにまで改善する事に成功した。この成果について、大学を通して2件の特許申請を行った。成果の一部は、論文にまとめると共に、日本物理学会ならびに日本放射光学会にて発表した。平成6年度:装置に内蔵する電子銃のエネルギー幅と光検出器の帯域幅で決まる装置全体の分解能と計数率を標準試料Auを用いて実験により評価した。光検出器の帯域幅0.36eVとガウス関数で近似した電子ビームのエネルギー幅0.25eVの重ね合わせで、階段関数の形をもつフェルミ面状態密度を観測した場合の計算スペクトルと実験スペクトルは良い一致を示し、装置全体の分解能として0.44eVの値を得た。また、感度については、光検出器の帯域幅が狭まったにもかかわらず、ピーク感度で1.6倍の向上をはかる事ができた。本研究の成果を総括しまとめると共に、逆光電子分光装置を半導体や磁性体の空準位の研究に応用した。逆光電子分光は、空準位の電子構造を直接決定できる非常に強力な手段であるが、まだ生まれたばかりの新しい電子分光法であり今後さらに高分解能化、高効率化か必要である。申請者のグループは最近、民間の財団より研究助成金の交付を受け、装置の分解能を支配的に決めている帯域行きフィルター型光検出器の帯域幅を従来の0.76eVから0.45eVに改善し、同時に、感度も約1桁だけ向上させる事成功した。この技術開発において、光検出器の帯域幅を更に0.45eVから0.2ev程度に改善する方法を考案した。光検出器の帯域を狭くすると必然的に感度が低下するが、既に約15倍だけの感度向上が完了しており、分解能改善後も実用的な計数率を得る事が可能である。平成5年度において、新しく考案した光検出器の設計・製作を行った。更に製作した光検出器について、その帯域ならびに感度特性を放射光を用いて(東京大学物性研究所軌道放射物性研究地域)評価した。その結果、従来の感度を全くそこなう事なく、帯域幅を0.36eVにまで改善する事に成功した。この成果を基に、大学を通して2件の特許申請を行った。成果の一部は、論文にまとめると共に、日本物理学会ならびに日本放射光学会にて発表予定である。平成6年度(最終年度)には、装置に内蔵する電子銃のエネルギー幅と光検出器の帯域幅で決まる装置全体の分解能と計数率を標準試料Auを用いて評価する事を予定している。具体的には、光検出器の帯域特性とガウス関数で近似した電子ビームのエネルギー幅の重ね合わせで、階段関数の形をもつフェルミ面状態密度を観測した場合の計算スペクトルと実験スペクトルを比較する。また、本研究の成果を総括しまとめを行う。平成5年度には、新しく考案した光検出器の設計・製作を行い、製作した光検出器について、その帯域ならびに感度特性を放射光を用いて(東京大学物性研究所軌道放射物性研究施設)評価した。この成果につい、大学を通して2件の特許申請を行った。平成5年度の成果に基づいて平成6年度には、装置に内蔵する電子銃のエネルギー幅と光検出器の帯域幅で決まる装置全体の分解能と計数率を標準試料Auを用いて実験により評価した。光検出器の帯域幅0.36eVとガウス関数で近似した電子ビームのエネルギー幅0.25eVの重ね合わせで、階段関数の形をもつフェルミ面状態密度を観測した場合の計算スペクトルと実験スペクトルは良い一致を示し、装置全体の分解能として、0.44eVの値を得た。また、感度については、光検出器の帯域幅が決まったにもかかわらず、ピーク感度で1.6倍の向上をはかる事ができた。本研究の成果を総括しまとめると共に逆光電子分光装置を半導体や磁性体の空準位の研究に応用した。

平成5年度平成6年度の経験・実績をもとに、放物面鏡とイオン結晶プリズムを用いた光検出器と高エネルギー分解能電子銃の組み合わせからなる新型高分解能逆光電子分光装置を考案し、別途経費により設計・製作中である。
デジタル放送時代におけるユニバーサルなテレビＣＭ字幕に関する実証的研究

テレビコマーシャル(CM)には、現在、ほとんど字幕(Closed caption)が付いていないが、どのような字幕が良いのかを探るために、まず、現在のCM字幕の評価を行い、その後に18種類のCM用字幕を制作した。また、歌の流れるCMを題材として字幕3種類を制作した。それらを評価実験の素材として、アンケート形式による視聴調査を実施した。その結果、話者の近くに字幕を置くもの、業界でスタンダードとなっている字幕(NAB字幕に相当するもの)が高評価を得た。縦字幕やスクロール字幕は低評価であった。その後に、健聴者を対象にアイトラッキング機器を使ってのCM字幕視聴時の視線の動きの調査を実施した。CM素材として、花王(株)およびライオン(株)と相談をし、共同研究の契約を結び、両社から研究用にCM素材の提供を受けた。現状のテレビCM字幕に対する問題点を明らかにするため、第一回目の評価実験として、健聴者の大学生22名を対象にアンケートに回答する形で現状のCMについての問題点、改善点を尋ね、集計をした。その後、指摘された問題点、改善点を考慮して、21種類の字幕を付与したCMを制作した。素材は、花王の15秒のCM2本である。これらのCMを評価対象として、第二回目の評価実験を、健聴者の大学生、合計22名を対象に実施した。評価の手法は、5段階の点数によるもので、評価項目は、字幕の大きさ、速さ、位置など9項目を選らんで行った。また、ライオン(株)のCMを素材として、12種類の字幕を付与したものを制作して同様の手法での評価を実施した。ライオンのCMは、15秒であり、1本だけを対象とした。評価は、健聴者の大学生14名であった。現在、花王とライオンの素材を使った評価実験の結果を分析しているところである。平成26年度は、前年度に実施したCM字幕の評価実験についてその結果をまとめて、関係学会にて口頭発表を行った。CM字幕の評価は、花王(株)のものと、ライオン(株)の2社を使った。特に、花王のCMについては、多種類の字幕を制作してCM映像に付与し、評価することができた。花王のCM字幕評価の結果を分析し、映像情報メディア学会の2014年度年次大会(9月に大阪大学にて開催)において、発表を行った。口頭発表用に、2ページのまとめを作成した。評価結果として、従来の字幕方式である、NAB字幕(アナログテレビ放送時代の字幕の規格に準拠するもの)と、デジタルテレビ放送の規格であるARIB規格に準拠する17種類の字幕を比較すると、NAB字幕は、総合評価として5番目に良い評価となった。話者の近くに字幕を位置すると、NAB字幕よりも評価が良かった。また、ARIBで可能となる字幕として、一行に21文字を入れるワイド字幕があるが、NAB字幕ほど良くなく、縦方向の字幕やスクロールする字幕については、評価は、NAB字幕よりも、評価項目のいくつかにおいて、統計的に優位に評価が低いことが判明した。また、小規模であるが、次のステップとして、CM字幕の主観評価ではなく、CM字幕がどのように視られるのかを、アイトラッキング機器を使って検証する。Area of Interest (AOI)として字幕部分と定義し、注視回数(Fixation counts)と訪問回数(Visit counts)を計測し、眼球運動からの字幕を視られ方を調べ分析する。評価実験の結果、話者に近いところに字幕を置くものが良い評価を得た。業界でスタンダードとなっているNAB形式の字幕も比較的良い評価を得た。縦字幕やスクロールする字幕はそれぞれ週種類作成したが、どれも低評価であった。音楽があるCMの場合に、その歌詞を字幕として表示するものを評価したが、歌詞の字幕の位置は、音声の字幕が中央下、歌詞が中央上の組み合わせが一番評価が良かった。これらの成果は、映像情報メディア学会の論文誌にて発表した。また、終盤に追加実験として、アイトラッキングを使った字幕の評価を健聴者を対象に行った。この成果については、今後発表する予定である。CM字幕評価実験自体は、初年から2年度目に完了する予定が、初年度にほぼ完了した。その結果の分析とまとめに2年度目から着手した。

まず、関係の学会である、映像情報メディア学会の年次大会(2014年9月、於大阪大学)にて、口頭発表した。学会の発表は、来年度(最終年度)の予定であったが、二年度目で発表することができた。また、眼球運動からのCM字幕の調査は、当初の予定になかったことである。言語情報処理、自然言語処理今後は、口頭発表したCM字幕の評価実験の結果を、さらに分析し、論文誌への投稿を行う予定である。また、当初の予定では無かったCM字幕のアイトラッキング機器を使っての字幕の視られ方の調査を行う予定である。被験者は、大学生(健聴者)で、数個のCMに3種類の字幕(NAB字幕、テロップ生かし字幕、縦字幕)を付与して、眼球運動からの字幕の視られ方を調べ、分析を行う。当初の計画では、CMに付与する字幕制作を25年度から26年度にかけて行い、26年度の後半から、CM字幕の評価をすることとなっていたが、CM字幕の制作が想定より速く出来たため、評価実験を前倒しで実施した。評価実験の素材であるCM字幕の制作費用において、費用が当初の予想よりも低いものとなり、本年度の予算が余ることとなった。26年度は、まず、現在までに終わった2個の素材を使った評価実験の分析を行い、まとめることを行う。その後、追加の評価実験を実施する予定である。追加実験では、前回の評価実験で判明したことに基づいて、より良いCM字幕のための条件を探るために、更に詳細な実験を行う予定である。これにより、テレビCMのための良い字幕の条件を明らかにし、条件を確立する。評価実験のまとめと、学会での発表は、27年度に行う。学会での発表や、当初予定していなかった、追加でのCM字幕の内容理解のための実験の費用とする。文具(テレビ字幕放送を録画するためのブルーレイディスク)を購入する予定であったが、ブルーレイディスクレコーダーのHDDに録画をして、購入せずに済ませた。今年度は、ブルーレイディスクレコーダーのHDDだけでなく、ブルーレイディスクを購入して、字幕放送、特に字幕付きCMが放送される番組の録画を行う。
教員養成大学における学生の地域理解と地域間移行：適応と時間的展望との関連から

2018年度は,本研究課題で焦点を当てている教員養成大学に所属する学生の「地域理解」と「地域間移行」について以下の三点の検討をおこなった。一点目は,質問紙調査の実施である。教員養成大学に所属する大学生の「教育において地域と関わることに対する意識」を測定することを目的とした尺度開発に向けて,自由記述による質問紙調査を行った。この調査によって尺度作成に必要な資料を収集することができた。学校教育や教員養成において「地域」の強調が様々に指摘されている現代において,「教育において地域と関わることに対する意識」の測定ができる尺度を開発することはとても重要なことだといえる。二点目は,予備的な面接調査の結果を学会で報告したことである。教員養成大学に所属する大学生の「地域間移行」を研究する上での予備的な検討として,大学4年生15名を対象に「地域間移行」に対する意識を問う面接調査を実施した成果を日本発達心理学会で発表した。「地域間移行」を不安に感じる学生のほうが,そうではない学生と比較すると,大学での学びを「地域間移行」との関連で意味づけて積極的に取り組んでいるということが示唆される結果が得られた。この結果から,「地域間移行」を意識することが大学での学びに肯定的に働く可能性が示唆されたといえる。三点目として,地域とかかわりながら地域を創造していく教師を「地域創造型教師」と位置づけて,それに関わる文献研究と学会発表をおこなった。以上の検討から,教師を目指す学生の「地域」に対する意識について今後検討を進めていく上での基礎資料が得られたと考えられる。2018年度は以下の2点の調査・研究をおこなった。一点目は質問紙調査である。大学生に対して地域と関わることに対する意識を尋ねる質問紙調査をおこなった。その結果,教員養成大学に所属する大学生の「教育において地域と関わることに対する意識」を測定することを目的とした尺度開発に向けたデータを収集することができた。具体的には,地域と関わることの重要性の認識とその理由に関する自由記述のデータである。現在,自由記述データの分析を進めており,この資料をもとにした尺度開発をおこなっている。二点目は文献研究である。「教育と地域」「地域と教員養成」に関わる文献を収集して先行研究のレビューをおこなった。また,諸学会への参加を通じて教員養成に関する資料を収集した。この文献研究により,質問紙調査や面接調査において立てる必要のあるリサーチクエスチョンがより明確化したといえる。以上より,研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。本研究課題に関わる量的検討として,2018年度に収集した自由記述のデータをもとにして,「教育において地域と関わることに対する意識」を測定する尺度を作成する。また,その際には大学適応や時間的展望といった,青年の適応や発達に関わる指標との関連もあわせて検討する。また,質的検討として,教員への採用が決まった大学4年生を対象にした面接調査を行う。この調査は2020年度に続く縦断的調査である。4年生のときの「地域」や「地域間移動」に対する意識が就職後1年目でどのように変容するのかについて検討をおこなうための,準備の調査として位置づけられる。これらの検討を行い得られたデータについては,教師教育や教育工学,教育心理学に関わる学会で報告し論文化していく。

「教育と地域」「地域と教員養成」に関わる文献を収集して先行研究のレビューをおこなった。また,諸学会への参加を通じて教員養成に関する資料を収集した。この文献研究により,質問紙調査や面接調査において立てる必要のあるリサーチクエスチョンがより明確化したといえる。以上より,研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。本研究課題に関わる量的検討として,2018年度に収集した自由記述のデータをもとにして,「教育において地域と関わることに対する意識」を測定する尺度を作成する。また,その際には大学適応や時間的展望といった,青年の適応や発達に関わる指標との関連もあわせて検討する。また,質的検討として,教員への採用が決まった大学4年生を対象にした面接調査を行う。この調査は2020年度に続く縦断的調査である。4年生のときの「地域」や「地域間移動」に対する意識が就職後1年目でどのように変容するのかについて検討をおこなうための,準備の調査として位置づけられる。これらの検討を行い得られたデータについては,教師教育や教育工学,教育心理学に関わる学会で報告し論文化していく。2018年度は教員養成大学に所属する大学生の「教育における地域理解に対する意識」を測定する尺度の作成およびその妥当性信頼性の検証を予定していた。作成は終えたものの,その妥当性や信頼性の検証をまだ終えておらず,従ってそれに関わる学会報告ができなかったため次年度使用額が生じてしまった。当該助成金については,翌年度分として請求した助成金とあわせて尺度の妥当性・信頼性の検討(人件費など)およびそれに伴う学会発表(旅費)として使用する予定である。