hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地震波形モデリングに基づく3次元堆積盆地内速度構造の推定に関する研究

本年度は,前年度に始めた地震波形インバージョンによる3次元堆積盆地内速度構造の推定手法を発展させ,手法を実際に大阪盆地の堆積盆地構造モデルと実地震記録に適用した.本手法では盆地基盤面形状を表すモデルパラメータの関数として理論波形を表し,観測波形を最もよく再現するモデルを最小二乗法により推定する.本年度は解を効率よく収束させるための工夫として,感度関数(Jacobian)を構成するモデルパラメータに対する波形の変分に着目し,推定する盆地基盤構造を表すモデルパラメータの波形に対する時間的な感度の違いを利用した段階的な解法を提案した.また,解析対象とする地震の到来方向によって波形に高い感度を持つモデルパラメータの空間分布が異なることを示した上で,複数の地震の記録を同時にインバージョンのターゲットとするマルチイベント法を提案した.提案した手法を大阪堆積盆地内で観測された2つのM5地震の地震記録に適用し,既往の盆地速度構造モデルの更新を行った.合計8回の反復を経て得られたモデルから計算される理論波形は,ほとんどの観測点において観測波形との適合性が初期モデルと比べて改善した.また地震動コーダ部のフーリエ振幅スペクトルの水平成分と上下成分の比(H/Vスペクトル比)の卓越周期の再現性も改善した.本論文によって,観測波形から直接3次元盆地構造モデルを推定することが可能であることが示された.研究成果を進捗状況に合わせて国内学会1件,国際学会2件,国内シンポジウム1件の研究発表を行い,国際学術雑誌に投稿した.本研究では,波形インバージョンによって盆地内の観測地震動を再現することのできる堆積盆地内速度構造モデルを構築することを目的とする.平成20年度は精度の良い初期モデルが得られている大阪堆積盆地をテストフィールドとし,手法の開発と実データへの適用を試みた.盆地基盤面形状を表すモデルパラメータの関数として理論波形を表し,観測波形を最もよく再現するモデルを最小二乗法により推定する.その際,基盤面を表す基底関数であるB-spline関数のノードを解くべきモデルパラメータとする.少ない数のノードで表現できるspline関数を基底関数として用いているためJacobeanの計算が比較的少なくて済むことに加え,基盤形状が空間的になめらかに変化することも利点である.数値実験によって手法の妥当性を確認したのち,実記録への適用を試みた.実体波部分と後続波部分の空間的分解能の違いに着目して,2種類のタイムウィンドウを用いた段層的な解析を行った.波形は周期3-10秒を解析の対象とした.合計12回の反復を経て得られた更新モデルら計算される理論波形は,ほとんどの観測点において観測波形との適合性が改善した.更新モデルの妥当性を調べる一つの手立てとして,ボーリング地点における基盤深度のデータと更新モデル,初期モデルの基盤深度を比較したところ,多くのボーリング地点において更新モデルの方がデータとの差異が小さくなった.本研究のように堆積盆地基盤面形状を波形から直接推定する手法を現実の盆地と実データに適用した例は過去になく,意義が大きい.以上の研究成果は進捗状況に合わせて国内外の学会で発表したほか,現在論文を投稿準備中である.またこの研究の動機付けとなる,大阪堆積盆地の地震動特性に関する実記録の解析と堆積盆地モデルとの関係に関する研究を論文にまとめたものが,今年度査読付き国際学術誌に掲載された.本年度は,前年度に始めた地震波形インバージョンによる3次元堆積盆地内速度構造の推定手法を発展させ,手法を実際に大阪盆地の堆積盆地構造モデルと実地震記録に適用した.本手法では盆地基盤面形状を表すモデルパラメータの関数として理論波形を表し,観測波形を最もよく再現するモデルを最小二乗法により推定する.本年度は解を効率よく収束させるための工夫として,感度関数(Jacobian)を構成するモデルパラメータに対する波形の変分に着目し,推定する盆地基盤構造を表すモデルパラメータの波形に対する時間的な感度の違いを利用した段階的な解法を提案した.また,解析対象とする地震の到来方向によって波形に高い感度を持つモデルパラメータの空間分布が異なることを示した上で,複数の地震の記録を同時にインバージョンのターゲットとするマルチイベント法を提案した.提案した手法を大阪堆積盆地内で観測された2つのM5地震の地震記録に適用し,既往の盆地速度構造モデルの更新を行った.合計8回の反復を経て得られたモデルから計算される理論波形は,ほとんどの観測点において観測波形との適合性が初期モデルと比べて改善した.また地震動コーダ部のフーリエ振幅スペクトルの水平成分と上下成分の比(H/Vスペクトル比)の卓越周期の再現性も改善した.本論文によって,観測波形から直接3次元盆地構造モデルを推定することが可能であることが示された.研究成果を進捗状況に合わせて国内学会1件,国際学会2件,国内シンポジウム1件の研究発表を行い,国際学術雑誌に投稿した.
戦前・戦中における農村の社会問題と保健婦制度の構築に関する歴史社会学的研究

本研究では、保健婦の職業化過程を跡づけることを通して、戦前・戦中期の農村における公衆衛生と社会事業に関する政策的対応の一端を明らかにすることを目的とした。方法としては、昭和16年に始まる保健婦養成の全国的な展開や農村における公衆衛生と社会事業の展開に関する文献研究、ならびに当時の養成所生徒を対象としたインタビュー調査を実施した。その結果から、複数種ある養成所の中でも第一種保健婦養成所における保健婦教育の特徴、共同炊事や農繁期託児所等の共同施設事業への保健婦の関与による健康支援の特徴について整理、分析した。初年度である平成25年度は、統一的な保健婦資格成立以前に第一種養成所としてわが国で最初に指定された島根県社会保健婦養成所における保健婦養成の検証を主軸に、以下のとおり研究を遂行した。1)先行研究の収集と検討:農村社会事業、農村保健、産業組合、女子中等教育史に関する文献の収集を行った。看護歴史研究、社会福祉学、協同組合研究の研究動向や成果にも目配りし、関連する文献を収集した。また、これまで研究代表者が行ってきた調査資料のうち、農村社会と保健婦制度の構築に深く関係するインタビュー調査のテープ起こしを行い、内容の理解を深めた。2)資料収集と内容分析:本研究の対象時期に刊行された雑誌『医療組合』『保健教育』『健民』を国立保健医療科学院図書館にて通読し、それらに掲載された政策動向記事や保健婦の活動日誌から、町村や産業組合が運営した国民健康組合の発足や普及、強化の過程と住民の生活実態を読み取る作業を行った。また、島根県における社会行政の全体像を明らかにするため、島根県立図書館郷土資料室にて昭和15年から20年までの『島根県報』『現行島根県例規全集』を閲覧し、関係箇所を複写した。その他、島根県立大学の研究者や松江市役所職員など関係者とのネットワークを広げ、資料の所在や調査対象者の選定に関する情報収集を行うことができた。1)と2)の作業をもとにインタビューガイドを作成した。歴史社会学的な分析方法については、1年を通して戦後内政史研究会に参加し知識を深めた。3)インタビュー調査:島根県松江社会保健婦養成所の一期生2名と三期生1名へインタビュー調査を実施し、教育内容の実際や卒業後の保健婦としての活動内容を確認した。研究2年目にあたる平成26年度は、以下の2つの柱を立てて研究を遂行した。1.第一種保健婦養成所の教育実態の特徴と養成所間の共通性、存在意義の検討:平成25年度に集中的に収集した島根県の養成所(2ヵ所)に関する資料の分析を行った。あわせて、島根県とほぼ同時期(昭和16年から18年の間)に展開された3つの養成所(大阪府立社会衛生院、岡山県立女子厚生学院、鹿児島県社会事業協会保健婦養成所)での保健婦養成について、県立図書館、文書館、後継教育機関等において資料収集を実施した。学校沿革史や同窓会誌、当該県の看護協会史をはじめ、県公報や府県史、議会史等も参照し、保健婦事業が要請された社会背景や関連深い社会行政一般、衛生指標の推移についても把握、分析を進めている。また、上記養成所に関する資料の収集過程で、約5年という短期間ではあるが、第一種養成所として存在した私立養成所(大阪)が新たに確認でき、昨年度後半から集中的に資料を探索しているところである。2.戦時下農村における農繁期託児所や共同炊事の実践の把握:各県の産業組合機関誌から実践記録の収集を行った。現時点で最も資料が集約されていると思われる全国農業協同組合中央会の資料センターを訪ねたが、資料は散逸している状況で十分な資料発掘はできなかった。昨年度収集した雑誌『医療組合』『保健教育』『健民』の記事も元に分析を進めている。今年度は、鹿児島県(鹿児島県社会事業協会保健婦養成所)と大阪府(大阪市立保健婦学校、大阪女子厚生学園)における戦時下の保健婦養成に関する文献の補足調査と当時教育を受けた元保健婦へのインタビュー調査を中心に研究を遂行した。各調査地では、県立図書館、公文書館、保健婦養成所を前身とする短期大学付属図書館等を中心に資料の収集を行った。インタビュー調査は、大阪女子厚生学園の卒業生1名に対して実施した。以下、とくに成果のあった点について述べる。第一に、昭和18年大阪女子厚生学園で始まった保健婦養成については、後継教育機関に残存する資料が比較的豊富であったことに加え、卒業生へのインタビュー調査が実現したことで、これまで調査を行ってきた島根県、岡山県、鹿児島県等、高等女学校卒業者を対象とした2年課程の保健婦養成(第一種保健婦養成所)の多様さを分析していく上で大きな成果が得られた。当時の地域における衛生環境と社会福祉制度、養成所の設置主体と教員構成等の教育内容を分析軸とし、論文にまとめているところである。第二に、本研究で調査対象とした保健婦養成所の卒業生は、草創期の保健婦活動の実践者でもあった。その活動拠点は、主に町村役場や産業組合、保健所であったが、共同炊事や農繁期託児所という戦時下農村における共同施設事業に携わった実績もある。研究初年度と今年度は第一種保健婦養成所卒業生に対するインタビュー調査を行い、研究期間全体を通しては雑誌『医療組合』『保健教育』『健民』および地方新聞記事を収集し、保健婦の実践を網羅的に確認した。結果、戦時下の社会福祉的な要素を持つ共同炊事や農繁期託児所への保健婦の関与から、社会福祉が制度領域や実践領域としては他の領域と重なり合う部分が多く、その境界も可変的であることが示唆された。

今後、実証的なデータを用いて分析を進めていく。本研究では、保健婦の職業化過程を跡づけることを通して、戦前・戦中期の農村における公衆衛生と社会事業に関する政策的対応の一端を明らかにすることを目的とした。方法としては、昭和16年に始まる保健婦養成の全国的な展開や農村における公衆衛生と社会事業の展開に関する文献研究、ならびに当時の養成所生徒を対象としたインタビュー調査を実施した。その結果から、複数種ある養成所の中でも第一種保健婦養成所における保健婦教育の特徴、共同炊事や農繁期託児所等の共同施設事業への保健婦の関与による健康支援の特徴について整理、分析した。文献検討や資料収集に関しては、ほぼ計画通りに進展している。平成25年度に難航した当時の保健婦学生や教員へのインタビューについては、対象を他の養成所に拡大したものの、今年度も新たな対象者は見出せず実施に至らなかった。現時点では、当時の第一種養成所の後継教育機関の協力も得ながら、同窓会誌等から対象者の選定を進めているところである。いずれにしても本研究におけるインタビュー対象者は90歳超の高齢であるため、無理をせず状況に合わせて行っていく必要がある。社会科学平成25年度同様、資料の収集は順調に進んでいるが、その整理と分析が不十分である。平成27年度は最終年度にあたるため、分析をさらに進めるとともに、学会において研究成果を広く公表し、分析結果の再検討を行った上で、論文化していく。文献検討や資料収集については、計画通りに進展している。他方で、インタビュー調査については、計画の段階では8名程度を見込んでいたが、現段階で3名にとどまっている。しかし、これについては調査対象者の過半が90歳代前半という高年齢であるため、体調等によりインタビューの実施が予定通りに進まないことは想定内のことであった。今後も対象者の状況に合わせて実施していきたいと考える。また、収集した資料の整理と分析が不十分に終わったため、来年度に持ち越して実施していく。平成26年度は新規にインタビュー調査を実施していないため、調査旅費およびテープ起こし費用が抑えられた。これらはインタビュー対象者の選定状況次第で次年度に回る可能性がある。平成25年度に資料の収集はかなり進んだが、整理と分析が不十分であるため、考察を進展させていく必要がある。平成26年度前半は島根で実施した調査の分析を完了させるとともに、これまでの調査研究の成果を踏まえて第一種保健婦養成所が存在した他県(東京、大阪、岡山、鹿児島)の調査に着手する。新たな調査地に関しては、現時点でインタビュー対象者の選定に目途が立っておらず、資料収集とその分析が中心になる可能性も想定しておかなければならない。そして、一地方の保健婦養成が、その地域の生活環境や経済状況、中心的推進者の戦略からどのような影響を受けたのか、国民健康保険制度の運営に着目して分析していく予定である。平成27年度は本研究の最終年度となる。主要な使途は当初計画通り研究報告と、昨年度までに実施できなかった調査の費用として使用する予定である。また、収集した地方新聞記事や公報、その他文献等の分析が速やかに進むようマンパワーの補強を考えており、謝金も主要な支出項目となる予定である。
グルタミン酸神経毒性に対する保護因子としてのコレシストキニンの作用機序

コレシストキニンの神経保護作用機序を検討する目的で、ラット胎仔由来培養大脳皮質細胞におけるグルタミン酸神経毒性の機構、および、コレシストキニンの保護作用に連関する細胞内機構を検討し、以下の知見を得た。1.NMDA受容体を介するグルタミン酸神経毒性は一酸化窒素ラジカルを介して発現することを明らかにした。さらに、カルシウム・イオノフォアのイオノマイシンが遅延性神経毒性を発現することを見出した。一酸化窒素合成酵素阻害薬、ヘモグロビン、スーパーオキシドディスムターゼ(SOD)などの一酸化窒素系を抑制する薬物は、NMDA毒性とイオノマイシン毒性をともに抑制した。一方、NMDA受容体遮断薬はNMDA毒性のみを抑制した。コレシストキニンはNMDA毒性とイオノマイシン毒性をともに抑制した。2.コレシストキニンの神経保護作用はC-キナーゼ活性化作用を持つホルボール・エステルによって抑制され、A-キナーゼ活性化作用を持つフォルスコリンによって増強された。フォルスコリン、IBMX、8-bromo-cAMPなどの処置は、コレシストキニンと同様に一酸化窒素生成反応を抑制することにより神経保護作用を発現した。3.Nerve growthfactorおよびBrain-derived neurotrophic factorはNMDA受容体を介するグルタミン酸毒性に対して保護作用を発現したが、その効力はコレシストキニンと比較すると非常に弱いものであった。これらの結果より、コレシストキニンの神経保護作用はNerve growthfactorなどの神経成長、栄養効果とは異なる性質のものであり、その作用機序にはcAMP系の関与することが示唆された。
低分子抗酸化物による新規血糖コントロール制御評価法の開発

食品中の機能的な有効成分の中には、食後血糖値上昇抑制作用および抗酸化作用を両方有すものが非常に多い。しかしながら、食品有効成分が初めに作用する腸管組織に対する食後血糖値上昇抑制作用および抗酸化作用の分子レベルでの関連性や詳細な作用分子メカニズムはほとんど不明なままである。本研究では、食品由来の低分子抗酸化物およびその関連分子を介した腸管組織における食後血糖値応答反応を明らかにすることにより、食後血糖値上昇抑制作用および抗酸化作用の両方をもつ食品有効成分を介した生体内での血糖コントロール制御機構を明らかにする。平成30年度は、【I】低分子抗酸化物の経口摂取時の各組織に対する影響を検討するべく、低分子抗酸化物としてチオレドキシン-1およびその関連分子に着目し、それらの含有食品として紫キャベツを用い、実験動物に対して長期食餌負荷実験を行った。耐糖能・血糖コントロールを解析し、また、膵臓、肝臓、腸管の組織形態や細胞数・細胞面積の変化を組織染色にて解析評価した。また、免疫染色法にてマーカー分子の発現状態を解析した。【II】低分子抗酸化物の経口摂取時の腸管上皮細胞の細胞分化バランス評価を行うべく、分化・未分化細胞の細胞数・細胞面積を測定した。免疫染色法にて、腸管分化マーカーの発現を解析した。また、分泌細胞に関しては分泌部分の開口状態を解析評価した。当初設定した2つの課題それぞれにおいて、目標に向けて順調に研究が進展している。今後は以下の項目について研究を推進する。引き続き、1細胞分化状態・比率の評価(細胞分化バランス評価)とスクリーニングによる関連分子の同定を行う。2培養細胞や実験動物を用い、低分子抗酸化物による血糖コントロール制御機構を解析する。3腸管分化マーカーの発現プロファイルをタンパク質・mRNAレベルで解析し、腸管の細胞分化バランスに関係する分子を同定する。同定された標的遺伝子に対する作用分子・転写因子と低分子抗酸化物との相互作用や関連性を明らかにする。同時に、関連する腸管分泌分子の分泌変化を明らかにする。平成29年度は、以下の項目を行った。【I】低分子抗酸化物摂取時の各組織に対する影響を評価:グルタチオン、チオレドキシン-1およびその関連分子に着目し、それら低分子抗酸化物やその関連分子が含まれる食品として紫キャベツを用い、そのフリーズドライ粉末を使用した食餌を作製した後、実験動物に対して食餌負荷を行った。長期間の食餌負荷後、耐糖能・血糖コントロールを解析評価した。また、関連臓器として膵臓、肝臓、腸管の組織形態や細胞数・細胞面積の変化を組織染色にて解析した。【II】低分子抗酸化物摂取時の腸管上皮細胞の細胞分化バランス評価:実験動物に対して紫キャベツ含有食餌を長期間負荷し、解剖単離した腸管上皮細胞の組織染色を行い、分化・未分化細胞の細胞数・細胞面積を評価した。

引き続き、1細胞分化状態・比率の評価(細胞分化バランス評価)とスクリーニングによる関連分子の同定を行う。2培養細胞や実験動物を用い、低分子抗酸化物による血糖コントロール制御機構を解析する。3腸管分化マーカーの発現プロファイルをタンパク質・mRNAレベルで解析し、腸管の細胞分化バランスに関係する分子を同定する。同定された標的遺伝子に対する作用分子・転写因子と低分子抗酸化物との相互作用や関連性を明らかにする。同時に、関連する腸管分泌分子の分泌変化を明らかにする。〇次年度使用額が生じた理由:消耗品費、および外注解析費を予定より安価で済ませることが出来たり、高度な解析機器に関しても当初は他大学にて有料使用する予定であったが、一部高度画像解析機器(キーエンス・オールインワン顕微鏡)を私立大学等研究設備整備費補助金により本学に導入して頂いたおかげで、経費および作業時間が大幅に軽減され次年度使用額が生じた。一部、小型簡易実験器具に関しては、現在、他研究室で借用させてもらっており、安売りキャンペーンを待って当研究室に導入する予定のため、消耗品費の未使用分が多めになっている。〇使用計画:小型簡易実験器具に関しては、安売りキャンペーンが始まり次第、予定通り導入する予定である。一部の高度解析機器が本学に導入されたため、より質の高い研究成果を速やかに報告するための物品購入(研究消耗品の増量、高度画像解析ソフトの購入、技術補佐員の増員、成果報告の増加など)を計画している。一部、小型簡易実験器具に関しては、現在、他研究室で借用させてもらっており、消耗品費の未使用分が多めになっている。〇使用計画:小型簡易実験器具に関しては、安売りキャンペーンが始まり次第、導入する予定である。
アクティブ・ラーニング形式による性教育指導に関する授業の学習効果

目的:本研究は、教員養成課程(小・中・高等学校)における性教育の指導スキルを向上させるプログラムをアクティブ・ラーニングの手法を用いて開発し、その学習効果を明らかにすることを目的とした。方法:学部2・4年生を対象とした授業実践(教職論・生徒指導論・教職実践演習)および学部3・4年生を対象とした高等学校での性教育講演会における実地演習において質問紙調査・ビデオ分析を行った。結果と考察:本研究では主に以下の4点が明らかになった。(1)ジグソー法を取り入れた授業における性教育観の涵養、(2)ラーニングバイティーチングの手法を取り入れた授業における性知識の獲得および指導観の涵養、(3)共同で洗練させる即興場面指導(InTeR-p)(郡司, 2019)を利用したことによる教師としての資質の涵養、性差による指導観の差異の明確化、(4)パフォーマンスを取り入れた性教育講演会における身体的・感情的学びの効果および高校生・大学生・授業者の弁証法的発達社会への発信の方法:上記(1)については、第61回日本教育心理学会総会にてポスター発表を実施予定であり、(2)については第60回日本教育心理学会総会にてポスター発表を行った。(3)・(4)については、「国士舘大学教育学論叢」および「国士舘人文学(査読付)」に投稿し論文として掲載された。今後、上記(1)・(2)については論文としてまとめ「教育心理学研究」に投稿予定である。当初の計画通りの分析に加えて、学部4年生を対象とした授業実践について調査・分析をすることが出来たこと、およびそのプログラムは郡司が開発した手法を用いたことが理由として挙げられる。プログラムの洗練および学会発表を行った内容について論文にまとめ、社会に発信する。【目的】本年度の研究では,教員志望の学生が,性教育の適切な指導スキルを身につけられるプログラムを開発することを目指し,学生が模擬授業を行うラーニングバイティーティング形式による性教育指導に関する主体的対話的学びの講義を実施し,その学習効果を検討することを目的とした。【方法】教員免許取得必修科目「生徒指導論」において,受講者84名を対象に「性に関する正しい知識を指導できるようになろう」という課題を与えた。授業の学習効果を明らかにするため,授業の前後に性に関する知識を問う質問紙調査を実施し,質問内容の回答がわからない場合には「わからない」と記述するように教示した。それぞれの質問内容に対して1適切に理解していると判断できる回答をした人数,2わからないと回答をした人数,31における性差についてそれぞれ授業前後及び性差に有意な差があるかどうかを検討した。【結果】1授業前後で適切に理解していると判断される回答をした人数は増加した。2授業の前後でわからないと表記した人数は減少した。3適切に理解していると判断された回答をした人数について,性差はなかった。【考察】(1)仲間に教授すること(Teaching),(2)仲間の教授を受けること(Learning through Peer Teaching)の効果であることが推測される。指導案を検討し,模擬授業を実施するという授業デザインによって,学生らが主体的・対話的に学んだと考えられる。また,全ての項目について,回答数に性差が見られなかったことから,互いの性別に関係なく,対話的に学習する機会であったことが推測できる。・平成27年度中に予定していた全5回の授業(教職論4回、生徒指導論1回)において性教育指導に関する授業を実施した。・その授業前後で質問紙調査も無事に実施した。・上記のデータを分析し、一部については既にポスター発表として投稿し、平成28年度中に発表予定である。残りのデータについても現在論文を執筆中であり、8月までには3本(教育心理学研究・思春期学・国士舘人文学)の学会誌に投稿予定である。・これまでの分析結果から、平成28年度中に実施予定の全5回の授業に向けたプログラムを現在開発中である。・また、数名の学生に性教育講演の企画をさせており、学生の学びについてもデータを収集中である。

今後、上記(1)・(2)については論文としてまとめ「教育心理学研究」に投稿予定である。当初の計画通りの分析に加えて、学部4年生を対象とした授業実践について調査・分析をすることが出来たこと、およびそのプログラムは郡司が開発した手法を用いたことが理由として挙げられる。・平成27年度中のデータを引き続き分析し、論文としてまとめ、投稿する。・平成28年度中に実施予定の授業について洗練させ、その学習効果について検討する。・学生を高校の現場に帯同し、講演を実施させ、その学習効果について検討する。プログラムの洗練および学会発表を行った内容について論文にまとめ、社会に発信する。購入予定であった物品(ビデオスタンド・プロジェクター・ハードディスクなど)が年度内に購入できなかったため。2018年度中に購入し、研究の実施およびデータの分析に用いる予定である。これまでに収集したデータについて学会発表を行ったものを論文としてまとめるために使用するPCの購入、および授業実践を洗練するため新たにプログラムの開発を行う。教材開発としての費用が必要であるため。
不安定核の応答・反応における多粒子ダイナミクスの研究

(1)実時間・実空間形式による連続スペクトル線形応答計算:時間依存密度汎関数理論(TDDFT)を用いた原子核の線形応答計算を行った。吸収境界条件法を用い、核子放出に伴う連続状態の境界条件を正確に扱い、任意の変形核に適用可能な手法を確立した。光吸収断面積の実験との比較から汎関数に対する新たな知見も得られた。また、乱雑位相近似方程式の新しい解法として、有限振幅法(FAM)を提唱し、これを用いて、ヘリウムからニッケルまでの軽核中重核領域において、Skyrme密度汎関数を用いた完全自己無撞着なRPA計算を系統的に実行した。理論核データ構築への第一歩といえる。(2)TDDFTによる大振幅(非線形)量子ダイナミクス計算:断熱自己無撞着集団座標(ASCC)の方法のゲージ不変性を明らかにし、数値的不安定性を取り除くことに成功。理論からミクロに導いた集団ハミルトニアンの再量子化を行い、世界で初めて励起スペクトルや遷移強度を計算することに成功した。(3)密度汎関数の拡張による低励起スペクトル計算:Kohn-Shamスキームに欠ける長距離相関を取り入れるため、乱数により生成した配位の重ね合わせからくる非対角密度を導入し、従来の密度汎関数を拡張した。安定核の低励起スペクトルに適用し、非経験的な計算により、非常に良い実験との一致を得た。不安定核への適用を予定。(4)少数系模型による実時間応答・反応計算:1中性子ハロー核の核融合断面積を時間依存波束法による3体模型で計算。他の計算とは異なり、断面積が減少することを確かめた。また、2中性子ハロー核のE1強度分布を時間依存シュレディンガー方程式で計算し、クーロン分解反応のデータと比較した。^6Heでは実験と良い一致を見たが、^<11>Liには、この模型の範囲内では実験と矛盾しない結果が得られなかった。本年度において具体的な成果として挙げられるものは、不安定核、特に中性子ハロー核の融合断面積の研究と自己無撞着集団座標法による大振幅集団運動の研究である。前者について我々の結論は、弱く束縛された中性子は核半径を増大させることに寄与するが、融合断面積を増大させることはなく、むしろ減少させることに寄与することを3体の量子散乱理論に基づいて示したことである。後者は、平均場(密度汎関数)理論において無視されることの多い(時間反転に対して符号を変える)密度が、集団運動の質量パラメータに大きな影響があることを示した。これらは、現在論文を投稿中もしくは掲載予定である。また、来年度以降の成果に対する準備として、時間依存密度汎関数理論に基づく孤立系・周期系の実時間応答計算のプログラムの並列化に取り組み、同様のテクニックを有効核力を用いた時間依存平均場理論に基づく原子核応答計算用プログラムの並列化に応用を図った。当初、MPIの通信に要する時間がCPUの計算時間を大きく上回り、CPU数を増やしても効率が上がらなかったが、現在は大規模並列計算において、計算と通信の経過時間比がほぼ1:1にまで改善した。これにより、CPU数にほぼ比例したパフォーマンスが得られることを確認した。また、射影法と生成座標法を用いた原子核構造研究のプログラムの並列化にも取り組んだ。こちらのプログラムもほぼ完成した状況である。本年度は、(1)新しい試みとしての確率論的アプローチに基づく配位混合計算(2)断熱的自己無撞着集団座標理論のゲージ不変性と数値不安定性の解消

(3)少数系の応答・反応計算の3つにおいて大きな進展があった。まず、(1)に関しては、これまでの密度汎関数理論に基づく配位混合計算では、直感的に選ばれた生成座標と呼ばれるパラメータにより重ね合わせる状態を用意するため、経験的計算にならざるを得なかったが、我々はこれを確率論的アプローチにより非経験的計算法に格上げさせた。いくつかの数値的困難に直面したが、これらを解決できたものと思われる。(2)は、多体系において最適な集団座標や質量パラメータを自動的に計算できる理論であるが、これまで実際の計算では不安定性があり、天下り的処方によりこれを回避していた。今回、この原因が理論のゲージ不変性にあることが分かり、不安定性を理論と矛盾なく取り除く方法が開発された。これにより、今後、さまざまな応用への道が開かれ、大きな発展が期待できる。(3)では、弱束縛ハロー原子核の3体模型により、^6He、^<11>Liなどの2中性子ハロー核のクーロン分解反応の解析、特に2中性子間の対相関が観測量にどのように影響しているかについての解析を行った。最近理化学研究所で得られた実験データとの比較を現在実行中である。また、時間依存波束法による中性子ハロー核の融合断面積計算も実行し、いくつかの実験データと比較、これにより、昨年度明らかにした弱束縛系における融合断面積の減少を確かめ、核子移行反応による断面積の増大は、束縛エネルギーがある程度大きいときにのみ可能であることを明らかにした。(1)については、理論と計算手法に関する論文が掲載され、現在Skyrme相互作用への応用についての論文を準備中。(2)は論文掲載。(3)は融合反応に関する論文が掲載。応答関数については現在準備中である。本年度は、主として時間依存密度汎関数理論を用いた原子核の応答計算を行った。特に、乱雑位相近似方程式の新しい解法として、有限振幅法(FAM)を提唱し、これを用いて、ヘリウムからニッケルまでの軽核中重核領域において、Skyme密度汎関数を用いた完全自己無撞着なRPA計算を系統的に実行した。計算は変形の効果を取り入れた3次元座標空間表示における計算で、光吸収断面積(電気双極子強度)のエネルギー分布を40MeVまで計算した。軽い核において強度分布の強い分散が見られ、重い核においては、巨大共鳴状態への強度の集中が観測された。これは実験とよく対応している。また、中性子過剰核において、ピグミー共鳴と呼ばれる低エネルギー電気双極子強度の出現に系統性があることが分かった。我々の結果は、s軌道やp軌道といった小さい軌道角運動量の軌道を最後の中性子が占有しているときに現れることを示している。このような変形核を含めた密度汎関数理論による系統的な光応答の解析は世界初である。また、平成18年度まで開発をしてきた大振幅集団運動理論である断熱自己無撞着集団座標(ASCC)の方法により導いた集団ハミルトニアンの再量子化を行い、初めて励起スペクトルや遷移強度を計算することに成功した。今回は68Seと72Krにおける変形共存現象を対象に計算を実行したが、今後さらに広い領域のさまざまな大振幅ダイナミクスを対象にすることを考えている。
救急症病侵襲に対する生体反応ネットワークと体温

まず救急傷病患者を対象とした血中サイトカイン、可溶性接着分子と、感染や体温などの生態環境との関係を検討した研究では、明らかな感染と有する群では血液中のIL-6、IL-8の値が有意に高値を示した。体温と血中各種サイトカイン値との関係を検討したところ、体温はTNFα、IL-6、IL-8とのみ相関することがわかった。このうちTNFα、IL-6は個体の発熱に関与している可能性があるが、IL-8には直接発熱作用がなく、高温環境下で産生が亢進している可能性が考えられた。さらに我々は、高体温と意識障害を呈して救急搬送された患者2名の血液中サイトカインを経時的に定量した。両患者とも来院時血中IL-6、IL-8、IL-10がを高値を示し、いずれも体温の正常化とともに低下し、高体温によるサイトカイン産生誘導の可能性が示唆された。次に重症頭部外傷に対し脳低温療法を行った患者で血中ホルモン、サイトカイン等を検討し、低体温に伴う免疫機能変化を確認できなかったが、同療法後にリン脂質関連メディエータが高値を取ることがわかった。in vitroで末梢血細胞を種々の温度環境下培養した実験では、24時間培養により未刺激でも少量のサイトカインを産生されたが、高温環境下においても特にサイトカイン産生は増強されなかった。次にエンドトキシン刺激に対する反応性を見たところ、予想に反しIL-8産生は高温環境下でむしろ抑制された。この効果は42度では著明に認められ、培養後には赤血球破壊を示す溶血も認めた。40度下での培養では、IL-8産生が有意に抑制されたが、溶血は認められず、38度の環境下では有意に抑制されなかった。したがって、高体温患者で血中サイトカイン値が高まった原因としては、血液以外の細胞からのサイトカインまたは同産生刺激物質の放出等が考えられた。また細胞形態に関しては、異なる温度環境下で観察したが蒸気温度変化では明らかな形態の変化を認めなかった。しかし細胞内シグナル、細胞内蛋白分布等は変化している可能性があり、今後の検討事項と考えられた。その他、今後種々の体温下にある患者の血液細胞機能の解析およびin vitroでの温度による細胞機能変化の解析に備え、細胞内カルシウム、細胞表面マーカーなどの解析システムを構築し、末梢血白血病、培養系細胞MonoMac6を用いた基礎検討でも、システムの機能を確認することが出来た。2年間にわたる研究の初年度として、我々はまず、救急傷病患者を対象として血液中のサイトカイン、可溶性接着分子を定量し、感染や体温などの生体環境との関係を検討した。対象者のうち明らかな感染を有する群では血液中のIL-6、IL-8の値が有意に高値を示した。次に体温と血中各種サイトカイン値との関係を検討したところ、体温はTNFα、IL-6、IL-8とのみ相関し、MCP-1、可溶性ICM-1分子とは相関を示さなかった。

体温と相関関係にあったサイトカインのうち、TNFα、IL-6は個体の発熱に関与している可能性があるが、IL-8には直接発熱作用がなく、高温環境下で産生が冗進している可能性が考えられた。次に我々は、明らかな感染症を有さず入浴により高体温と意識障害を呈して救急搬送された患者2名の血液中サイトカインを経時的に定量した。両患者とも来院時血中IL-6、IL-8、IL-10が高値を示し、いずれも体温の正常化とともに低下した。これらの臨床で得られた知見をもとに、我々は現在未刺激および刺激末梢血細胞の各種サイトカイン産生への低温、高温環境の影響を検討中である。また動物実験としては、本年度マウス熱傷モデルを作成し、血中サイトカイン値を検討した。1%熱傷単独でも血中や肺組織中のTNFαおよびヒトのIL-8に相当するMIP-2値が上昇したが、熱傷1週間後に少量の細菌内毒素を投与する感染合併モデルでは、血中、肺組織中のサイトカイン値が著明な高値をとった。これらのデータをもとに、次年度はマウスやラットの熱傷モデルの異なる温度環境下での反応性の違いを検討予定である。昨年度高体温環境下におかれた患者の血中サイトカインインターロイキン(IL)-6,IL-8,IL-10値が高値を示すことを認めたため、本年は新たにセットアップした細胞培養装置を用いて、主にin vitroの細胞機能の環境温度による変化を検討した。生体内に近い状況と考え、全血培養を行うこととした。ヘパリン化末梢血を採取した後、培養液で希釈し、種々の温度環境下で振盪しながら培養した。細胞は24時間培養により未刺激でも少量のサイトカインを産生したが、高温環境下においても特にサイトカイン産生は刺激されなかった。次にエンドトキシン刺激に対する反応性を見たところ、予想に反しIL-8産生は高温環境下でむしろ抑制された。この効果は42度では著明に認められ、培養後には赤血球破壊を示す溶血も認めた。次に40度下での培養では、IL-8産生が有意に抑制されたが、溶血は認められなかった。38度の環境では、採血個体により反応性が異なり、抑制される場合とされない場合があった。高体温患者で血中サイトカイン値が高かった原因としては、血液以外の細胞からのサイトカインまたは同産生刺激物質の放出等が考えられた。また細胞形態に関しては、異なる温度環境下で観察したが上記温度変化では明らかな形態の変化を認めなかった。しかし細胞内蛋白の分布等は変化している可能性があり、今後の検討事項と考えられた。その他、今後種々の体温下にある患者の血液細胞機能の解析に備え、培養系細胞MonoMac6を用いて、細胞内Ca、膜タンパクをフローサイトメータで基礎的に検討した。
ドイツ・プロテスタンティズムにおける古典解釈と思想生成

本研究は、宗教改革に始まる新しい思想の流れがどのように展開されたのかを、聖書を中心とする古典との取り組みが思想生成に与っていくその様相を明らかにすることによって追求した。松浦は、ルター最初期テクストのエディションの完成を目指した。具体的には、ルターによって訂正・引用・引照指示されるテクストの同時代刊本(1512年までの刊本)の網羅的突き合わせを終えるべく、テクストを原典にあたって再確認し、註解を完成するとともに、導入部執筆を目指した。オリジナル、また同時代刊本の参看のためと、専門研究者との意見交換のため、平成14年度夏、ドイツ・イギリス・フランスをはじめとするヨーロッパ諸図書館への研究出張をおこなった。中井は、ルターの流れにつながるとともに、ルネサンスのヘルメス的自然思想や新プラトン主義を取り込んで成立したドイツ語圏自然神秘思想に注目した。特に、エーティンガーの聖書およびギリシア思想解釈の独自性、その影響を受けたものとして、カント、シェリング、ヘーゲル、ヘルダーリンの思想生成を明らかにすることが目指された。これにより、ルネサンスや宗教改革における古典読解・解釈が近代の古典とも呼ぶべきドイツ観念論という思想生成を再度始動させるという、古典のもつダイナミズムの解明を志向した。そのまとめのため、平成14年度2月から3月にかけて渡欧し、図書館で文献調査を行うと同時に研究者との意見交換を行った。川中子は、18世紀に明確な形を取り始める新プロテスタンティズムの聖書解釈の動きに対して最初に反省を行い、自覚的にこれと対峙した人物ハーマンを、プロテスタンティズムの解釈学的伝統の上に位置づける作業を行った。そこでは、古典古代の修辞の伝統との取り組みをも視野におき、西欧の思想におけるヘブライ・キリスト教思想とギリシャ・ローマの古典の絡み合いをも浮き彫りにした。この作業とともに、まだ日本に本格的に紹介されていないハーマンの著作、ことにそのカントとの関わりの部分を、翻訳として刊行した(『北方の博士・ハーマン著作選』)。適宜研究会をひらき意見交換し、3者の研究を関連づけ、統一的視点の獲得に努めた。本研究は、ルター最初期、エルフルト時代のテクスト(神学書への書き込み)のエディション・注解をその第1段階とするものであるが、今年度は研究の重要な部分を占める資料調査のための海外出張を2000年2月29日から3月28日に予定しているため、現在(2月28日)のところ、そこで期待される成果を除いた報告となる。第1には、これまで確認されていなかった引用の出典確認が、挙げられる。ギリシア教父クリソストモス、ローマ詩人ユーウェナーリス、ラテン教父アウグスティヌス、中世神学者サンヴィクトルのフーゴー、中世聖書学者リラのニコラウス、同ブルゴスのパウルスなどの出典が確認できた。また、最新のものを中心とした研究文献の購入・活用により、現在の研究状況を確認した。さらに、研究の先の段階を先取りすることになったが、ルターの行なった思想史的転換の1側面として、その死生観を、ゲルマン戦士社会を基盤とする神話・英雄歌の死生観、初期教会以来中世末に至るキリスト教の死生観の流れを背景に捉え、関根清三編『死生観と生命倫理』(東大出版会1999年)への寄稿とした。どれも現代とは異なって「死から生を捉える」ものといえるが、英雄的死ないし滅びの中の光輝という1点に集中するゲルマン神話・英雄歌の死生観とも、死後の審判を定位点として一刻一刻を「裁かれる者」として生きる中世キリスト教の死生観とも異なって、一刻一刻神の絶対の恵みによってのみ生きるとするルターの死生観では、存在が決定的に開かれたものになっており、死そのものも、生の最終的な開けとして受け取られて、そこから生を捉えることが生を開かれたものにしてゆく契機となっている。研究出張では、引用の出典確認とともに、ルターが用いた版の確認作業を進め、また専門研究者との情報交換を行なうことになっている。計画にしたがって、エディション作業の継続であった。7月から8月にかけての、ドイツ、イギリス、フランスへの出張により、バイエルン国立図書館、ミュンヘン大学図書館、テュービンゲン大学図書館、大英図書館、ケンブリッジ大学図書館、フランス国立図書館、マザラン図書館において、ルターが引用ないし言及した聖書注解・教父文書・中世神学書などの出典(参照され厳密な意味で典拠となった可能性のある版)の確認作業を進めるとともに、プロイセン文化財・ベルリン国立図書館、エルフルト市立図書館、ツヴィッカウ市参事会図書館所蔵のルターのオリジナル手稿に当たっての確認を行なった。また、ミュンヘン大学、テュービンゲン大学、プロイセン文化財・ベルリン国立図書館、ツヴィッカウ市参事会図書館では、専門研究者との意見交換を行なった。それ以外は、調査結果の整理・分析に当たるとともに、マイクロフィルムのプリントを利用して、すでにエディションテクストとして入力ずみのテクスト(ルターの書き込みおよびその文脈となる印刷テクスト)の校合・訂正作業を進めた。具体的に得られた知見は、したがって細部の問題になる。例えばペトルス・ロンバルドゥス『命題集』についてルターがテクスト訂正を行なっている箇所のうち、Henricus de GorichemのConclusionesの部分について、『命題集』の刊本に採録されているものの他に、独立して刊行された刊本の文面も、ルターの訂正とは異なっていること、ロンバルドゥス、聖書注解、ベルナルドゥス、ボナヴェントゥーラのテクストの、諸刊本の確認、ルター書き込みオリリジナルについて、インクの特徴の相違の再検討、などである。来年度は、特別研究期間を与えられたので、本エディションの最終的な完成を図る予定である。

本研究は、ヨーロッパの成立以来、思想の営みが古典との取り組みの中で行われてきたことを確認し、跡づけることを目的とするが、本年度は、ルターを中心とする16世紀、またハーマンを中心とする17-18世紀を川中子が、そして敬虔主義と自然神秘主義からドイツ観念論に至る18-19世紀を中井が分担した。ハーマンに関して川中子は、この思想家を、18世紀に明確な形を取り始める新プロテスタンティズムの聖書解釈の動きに対して最初に反省を行い、自覚的に対峙した人物として、プロテスタンティズムの解釈学的伝統の上に位置づける作業から行った。その際に、ルターの再解釈者としてのハーマンの思想の独自性、その敬虔主義の聖書解釈との差違を検証していった。そこでは、古典古代、ことにその修辞の伝統との取り組みも視野におき、西欧の思想におけるヘブライ・キリスト教思想とギリシャ・ローマの古典の絡み合いをも浮き彫りにした。こうした成果を、「北方の博士・ハーマン著作選」において、提示しようとした。一方、中井は、18世紀後半において聖書とギリシア思想という古典がいかに解釈され、それが新たな古典の生成にいかにつながっていくかを、ノヴァーリスやフリードリヒ・シュレーゲルやシェリングなどの初期ロマン主義に焦点をしぼって研究した。18世紀後半になされたいわゆる「汎神論論争」とその影響は、ドイツ観念論やゲーテ時代の文学にとってだけでなく、諸宗教・諸文明の対立が問題となっている現代にとっても重要であることを見定めた。2001年10月にはドイツ,ヴィーダーシュタットにおいて開催されたノヴァーリス協会の学術会議において、「ノヴァーリスにおける詩と詩学、自然神秘思想の記号論」という講演をおこなった。本研究は、宗教改革に始まる新しい思想の流れがどのように展開されたのかを、聖書を中心とする古典との取り組みが思想生成に与っていくその様相を明らかにすることによって追求した。松浦は、ルター最初期テクストのエディションの完成を目指した。具体的には、ルターによって訂正・引用・引照指示されるテクストの同時代刊本(1512年までの刊本)の網羅的突き合わせを終えるべく、テクストを原典にあたって再確認し、註解を完成するとともに、導入部執筆を目指した。オリジナル、また同時代刊本の参看のためと、専門研究者との意見交換のため、平成14年度夏、ドイツ・イギリス・フランスをはじめとするヨーロッパ諸図書館への研究出張をおこなった。中井は、ルターの流れにつながるとともに、ルネサンスのヘルメス的自然思想や新プラトン主義を取り込んで成立したドイツ語圏自然神秘思想に注目した。特に、エーティンガーの聖書およびギリシア思想解釈の独自性、その影響を受けたものとして、カント、シェリング、ヘーゲル、ヘルダーリンの思想生成を明らかにすることが目指された。これにより、ルネサンスや宗教改革における古典読解・解釈が近代の古典とも呼ぶべきドイツ観念論という思想生成を再度始動させるという、古典のもつダイナミズムの解明を志向した。そのまとめのため、平成14年度2月から3月にかけて渡欧し、図書館で文献調査を行うと同時に研究者との意見交換を行った。
大脳皮質形成に関わるRhoファミリーG蛋白質活性制御因子の探索とその機能解析

大脳皮質を構成する神経細胞の数は神経前駆細胞の増殖と神経細胞への分化のバランスにより.厳密に決められている。また分化した神経細胞は適切な場所へと移動し、そこで層構造を形成する。近年、RhoファミリーG蛋白質が神経前駆細胞の増殖・神経細胞への分化および神経細胞の移動に重要な役割を担っているということが報告された。しかし、これらの過程におけるRhoファミリーG蛋白質を活性化する因子(GEF)および不活性化する因子(GAP)についてはほとんど分かっていない。そこで本研究は大脳皮質形成に関わるRhoファミリーG蛋白質活性制御因子の探索とその機能解析を目的としている。前年度の研究ではCdc42のGEFであるTubaをノックダウンすると神経前駆細胞から生まれて分化した神経細胞の放射状移動が遅れることがわかった。今年度はこれらの異常が本当にTubaのノックダウンによるものなのかを詳細に検討した。TubaのRNAiに対して耐性を持つ変具体を作成し、これを用いてレスキュー実験を行ったが、Tubaのノックダウンによる放射状移動の遅れが解消されることはなかった。一方でTubaの野生型を単独で発現させても放射状移動の遅れが起こることから、レスキュー実験ではTubaを適切な範囲内で発現させる必要があることが考えられた。そこでRNAi耐性Tubaのプラスミド量や発現ベクターのプロモーターを変えてレスキュー実験を行った。しかし、それでもTubaのノックダウンによる放射状移動の遅れは解消されることはなかった。そのためこの放射状移動の遅れはRNAiのオフターゲットによるものだと考え、研究を中断した。次に別のRhoGEFを検討することにした。その候補と、して上がったのがDock180である。Dock180は大脳皮質の神経前駆細胞および神経細胞に発現していたので大脳皮質形成に関わっていることが示唆された。そこでinuteroelectroporation法により大脳皮質でDock180をノックダウンすると、神経細胞の放射状移動の抑制が観察された。現在はこの異常について詳細に検討しているところである。大脳皮質を構成する神経細胞の数は神経前駆細胞の増殖と神経細胞への分化のバランスにより厳密に決められており、このバランスの異常が高次脳機能障害の一因になっている。近年、RhoファミリーG蛋白質が神経前駆細胞の増殖・神経細胞への分化に重要な役割を担っているということが報告された。そのため大脳皮質形成におけるRhoファミリーG蛋白質の新たな活性制御メカニズムが解明されることで、高次脳機能障害に対する臨床応用に向けた新たな分子ターゲットとなる可能性が期待される。当該年度の研究では、RhoファミリーG蛋白質のうちCdc42およびRhoGに対するGEFの探索についてそれぞれ行った。今までの報告から脳で発現しているであろうGEFについてCdc42は12種類、RhoGは3種類の発現時期と発現分布を解析した。まず各発達段階のマウス大脳皮質由来のcDNAを用いRT-PCRを行い、それぞれの発現時期を調べた。次に神経前駆細胞が豊富に存在する胎生初期に発現が多く見られたものに対してin situ hybridyzazationを行い、mRNAの局在を調べた。これらの解析からCdc42に対するGEFで3種類、RhoGに対するGEFで1種類が胎生初期において神経前駆細胞が存在する脳室帯に発現が見られた。現在はこれらのGEFのうちCdc42およびRhoGに対するGEFについてそれぞれ1種類ずつin utero electroporationと呼ばれる方法を用いて、神経前駆細胞の増殖および神経細胞への分化についての機能解析を行っている。大脳皮質を構成する神経細胞の数は神経前駆細胞の増殖と神経細胞への分化のバランスにより厳密に決められている。また分化した神経細胞は適切な場所へと移動し、そこで層を形成する。これらの過程における異常はてんかんや精神遅滞などの高次脳機能障害の一因になっていることが知られている。しかし、これらの過程におけるRhoファミリごG蛋白質を活性化する因子(GEF)および不活性化する因子(GAP)についてはほとんど分かっていない。前年度の研究では大脳皮質形成に関わる候補分子を絞り、その役割について研究を進めていた。当該年度の研究ではその候補分子の1つであるTubaというCdc42のGEFについて大脳皮質形成における役割について詳細に調べた。in uteroelectroporationという大脳皮質の神経前駆細胞に遺伝子を導入する手法を用いて、TubaをRNAiによりノックダウンすると神経前駆細胞から分化して生まれた神経細胞において放射状移動が遅れるという異常が見られた。また大脳皮質ニューロンの初代培養においてTubaをノックダウンすると、軸索の成長が抑制される傾向が見られた。現在、この放射状移動の遅れや、軸索の成長阻害が本当にTubaによるものなのか、またこの異常は放射状移動のどの過程に原因があるのか検証しているところである。

大脳皮質を構成する神経細胞の数は神経前駆細胞の増殖と神経細胞への分化のバランスにより.厳密に決められている。また分化した神経細胞は適切な場所へと移動し、そこで層構造を形成する。近年、RhoファミリーG蛋白質が神経前駆細胞の増殖・神経細胞への分化および神経細胞の移動に重要な役割を担っているということが報告された。しかし、これらの過程におけるRhoファミリーG蛋白質を活性化する因子(GEF)および不活性化する因子(GAP)についてはほとんど分かっていない。そこで本研究は大脳皮質形成に関わるRhoファミリーG蛋白質活性制御因子の探索とその機能解析を目的としている。前年度の研究ではCdc42のGEFであるTubaをノックダウンすると神経前駆細胞から生まれて分化した神経細胞の放射状移動が遅れることがわかった。今年度はこれらの異常が本当にTubaのノックダウンによるものなのかを詳細に検討した。TubaのRNAiに対して耐性を持つ変具体を作成し、これを用いてレスキュー実験を行ったが、Tubaのノックダウンによる放射状移動の遅れが解消されることはなかった。一方でTubaの野生型を単独で発現させても放射状移動の遅れが起こることから、レスキュー実験ではTubaを適切な範囲内で発現させる必要があることが考えられた。そこでRNAi耐性Tubaのプラスミド量や発現ベクターのプロモーターを変えてレスキュー実験を行った。しかし、それでもTubaのノックダウンによる放射状移動の遅れは解消されることはなかった。そのためこの放射状移動の遅れはRNAiのオフターゲットによるものだと考え、研究を中断した。次に別のRhoGEFを検討することにした。その候補と、して上がったのがDock180である。Dock180は大脳皮質の神経前駆細胞および神経細胞に発現していたので大脳皮質形成に関わっていることが示唆された。そこでinuteroelectroporation法により大脳皮質でDock180をノックダウンすると、神経細胞の放射状移動の抑制が観察された。現在はこの異常について詳細に検討しているところである。Tubaのノックダウンによって神経細胞の放射状移動の遅れが観察されたので、それが本当にTubaのノックダウンによるものか検討するためにレスキュー実験を行ったが、Tubaを過剰に発現させてしまうとそれだけで放射状移動に異常が見られてしまうため、レスキュー実験がうまくできていない。そのため研究計画にやや遅れが生じてしまっている。レスキュー実験におけるTubaの発現量を調節するために脳室にinjectionするプラスミド溶液の濃度や発現ベクターのプロモーターなど様々な条件でレスキュー実験を行う。さらには現在用いているRNAiのターゲット配列とは別のターゲット配列を用いて同じような結果が得られるか確認する。