hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Fyn欠損マウスの発達過程におけるストレス脆弱性と情動機能異常の分子基盤の解析

更に、ストレス脆弱性に関連してFyn欠損マウス脳内で変動を示す分子を探索するため、抗精神病薬投与で引き起こされる、脳内チロシンリン酸化の変動を調べたところ、線条体のNMDA受容体NR2Bのリン酸化がFyn欠損マウスでは特異的に低下しており、これが行動異常と密接に関連することも明らかにした。このシグナル伝達系の異常についても、発達過程の脆弱性に関連した分子マーカーとしての意義を更に検討してゆく。2.Fyn欠損マウスの神経発生過程における細胞移動障害の分子機序の解析Fyn欠損マウスの大脳新皮質ではII-III層の層形成異常が認められるが、この異常に関わる分子機序を明らかにするため、子宮内エレクトロポレーション法を用いて、細胞移動の解析を行った。その結果、胎生後期に発生する皮質ニューロンの移動が特異的に障害され、Fyn遺伝子を導入することで移動障害が改善されることを明らかにし、障害が特定の発達時期に起こることを証明した。この知見により、脳発達の脆弱性と、特定の遺伝子発現が密接に関連することが明らかになった。本研究では情動障害を示すFynチロシンキナーゼ遺伝子欠損マウスをモデルとして、情動系機能の発達障害の基盤となる分子神経機構を解明することを目的とする。胎生期前脳における神経細胞移動ならびに生後の脳発達過程における神経新生はストレスに対する脆弱性の基盤となる可能性が高く、これらの動態と分子制御機構は情動系を含む高次脳機能の発達障害の基盤解明に重要な手がかりを与えると考えられる。そこで、マウス胎生期の大脳新皮質発生過程におけるFynの機能解析とともに、生後の扁桃体、線条体機能におけるFynの機能的意義を解析した。さらに自閉症の生後発達過程で扁桃体の発達障害が認められることから、胎生期から生後の扁桃体発生・発達の解析もおこなった。1.大脳新皮質発生の分子制御におけるFynの機能解析2.扁桃体の情動制御に関連したFynの機能解析Fyn欠損による扁桃体機能鍵障害}こはNMDA受容体のシグナル伝達異常が関わることを明らかにしていた。そこでNMDA受容体刺激による遺伝子発現変動からFyn欠損により発現異常を示す遺伝子の網羅的解析を行い、Swim6蛋白の遺伝子発現が中心核で特異的に変化していることを見出した。3.線条体の高次機能との関連におけるFynの機能解析Fyn欠損マウスは抗精神病薬ハロペリドール投与で異常行動を示すことをすでに見出した。この分子機構を解析し、NMDA受容体NR2Bサブユニットのリン酸化が誘導されず、NMDA受容体のイオンチャネルが活性化されないことが行動障害の基盤の一つであることを明らかにした。4.扁桃体の発生、発達のメカニズムの解析マウス扁桃体の発生とその分子制御についてはまだ殆ど知られていないので、外来遺伝子としてEGFP遺伝子を子宮内エレクトロポレーション法によりマウス扁桃体原基に導入して、発生した神経細胞の移動と集団形成様式を明らかにした。更に生後の一定期間に扁桃体、側坐核を含む前脳腹側の限局した領域で神経新生が起こっていることを明らかにした。
群環の無限表現型ブロックの構造研究

有限群の表現論において、ここ数年の間に提出された問題(デイド予想、ブルーエ予想)は、1960年代から様々な形で提出されたものを総合的に含み、おそらく究極的な研究目標にほぼ近いものであると思われる。ただ、無限表現型とよばれるブロック多元環については、これらの予想は未解決であり、今後の展開、とくに比較的新しい手法である。コホモロジー、バラエティーの理論、アウスランダー・ライテン理論の応用についての研究が待たれている。今回の研究では、テイム型とよばれる無限表現型ブロック多元環において不変デイド予想という、不変既約指標の個数に関する予想の証明に成功した。やや易しい通常デイド予想の場合とちがい、(当初予想されたとおり、)アウスランダー・ライテン理論が不可欠であり、ブロック多元環のアウスランダー・ライテン・グラフ上への群の自己同型群の作用を調べることにより、自己同型群の既約指標への作用が局所的情報により記述できたことが決定的であった。更に、その作用にコホモロジー的性質が関与していることもわかった。これは、いわゆる加群の剛性とも関連し、既約加群の構造、そのアウスランダー・ライテン・グラフ上の位置についても情報を与えることが期待される。これらをさらに解析することにより、(テイム型以外の場合も含め)導来同値に関するブルーエ予想への手がかりが発見される可能性が高く、これらの性質に関連性があることを見い出したことも、意義深いと思われる。
光周波数コムを用いた光の反射における運動量移行過程の測定

本研究は1ピコ秒未満の超短パルスレーザーが物体に照射されたとき、パルスの持つ運動量が物体に移行する過程の観測を目的としたものである。とりわけ、光が物質に運動量を移行可能な時間はそのパルス幅以内にとどまることから、100フェムト秒程度の超短パルスの運動量はその相互作用時間内には物体の重心系全体に行き渡らず、照射箇所の部分系に局在することになる。本研究では当初この超短パルスによる運動量移行過程を光周波数コムの周波数シフトの形での測定を試みたが、運動量移行によりドップラーシフトした光周波数コムの縦モード群と入射した光の縦モードの重畳により期待するS/N比での測定が困難であることが判明したため、手法を修正し高強度の超短パルスレーザー照射のもつ運動量によりもたらされた形状変化を精密に測定することにより運動量移行の測定を試みた。これを実現するため高強度超短パルス照射前後の3次元形状を比較可能な実験系を構築し、垂直方向に3ナノメートル以下の精度を実現した。本研究により構築された実験系を用いることで超短パルスによる形状変化において光の運動量の寄与の評価が可能になるとともに、手法変更の副産物として鏡面以外の構造についても測定が可能になった。とりわけ複数パルスのレーザー照射に伴う形状変化がランジュバン方程式で記述可能であることを見出し、物質の力学的な性質の及ぼすが光と物質の相互作用に与える影響を定量化することに成功した。平成29年度はフェムト秒パルスの反射過程で生じるドップラーシフトを観測するためのレーザー装置・干渉計の構築・ビート信号の測定を行なった。レーザー装置は繰り返し50 MHz、パルス幅150 fs、パルスエネルギー3 nJの出力を確認し、当初予定していたパルスエネルギー1 nJを超える出力を得た。また干渉計は横モードがTEM00になるような状態を保ったうえで動作するように構築され、干渉計として動作することを確認した。一方、当初観測を予想していたビート信号が確認できなかったため、光周波数コムのドップラーシフトのメカニズムの構築に取り組んだ。この結果、当初予想していた一本一本のコムモードのシフトという形でドップラーシフトが現れるのではなく、コムモードの強度の再分配(ホッピング)という形でドップラーシフトが現れることがわかった。またよりパルスエネルギーの強い状況において、光の運動量転写が物質の変性に大きな影響を及ぼすことを見出した。レーザーパルスの一発一発が物質の変性・変形をもたらす状況下において、レーザーパルスによる加熱の効果と運動量の効果の切り分けを行うため、表面形状変化をnmオーダーでレーザーパルス照射毎に測定する実験系を構築し、様々な材料に対してレーザーパルス照射による表面形状のパルスエネルギー依存性を測定した。この結果、強いレーザーパルス照射による対象物質の形状変化は運動量転写により駆動される物質の変性によって1発目と2発目で異なることを見出しており、他の結果と併せてApplied Physics Aに出版した。干渉計および測定系の構築が完了し光ビート測定実験を行なったが、当初予定していた反射光と基本波とのビート信号が確認できなかった。これは光周波数コムの反射過程におけるドップラーシフトが計画当初考えていたコムモードのシフトという通常のドップラーシフトの形ではなく、コムモード間のホッピングとして現れることが原因であると考えられる。このためビート信号の形ではドップラーシフトを取り出すことができないため測定手法を再検討し、光周波数コムスペクトルの差分の形でドップラーシフトを測定する手法の開発に取り組んでおり、当初予定していたドップラーシフトの確認には至っていない。一方、より高強度のパルスを用いることで運動量移行過程が速いタイムスケールにおいて重要な役割を果たすことを確認しており、現在構築を進めている差分スペクトルシステムが動作すれば予定していた反射過程におけるドップラーシフトの測定が可能になるものと考えている。ビート信号が観測されなかったことから光周波数コムのドップラーシフトのメカニズムの構築に取り組んだ結果、コムモードの強度の再分配(ホッピング)という形でドップラーシフトが現れることがわかったため、スペクトル差分のとしてドップラーシフトを測定する手法の開発に取り組んでおり、より高強度なパルスを用いた測定結果と合わせ、十分なS/Nが確保されれば、光周波数コムの反射に伴うドップラーシフトを観測できる見込みであり、測定手法の高S/N化に注力している。

当初予定していたビート信号が確認できなかったため、平成29年度に購入を予定していた超狭線幅CWレーザーの購入を見送り、測定にかからなかった理由を考察した結果、より低い繰り返し周波数でのスペクトル差分取得測定法の開発に予算を当てることにしたが、納期の関係で平成30年度に購入を先送りしたため。このため本年度は、スペクトル差分取得測定に必須となる音響光学素子およびその周辺装置の購入を行う。
筋腱の粘弾性と筋硬度，身体パフォーマンスの向上につながるストレッチング方法の確立

等速度で行うサイクリックストレッチング(CS)を4週間実施し,筋腱の粘弾性と筋硬度の経時的変化を示し,身体パフォーマンスへの効果を明らかにし,スポーツ活動前後に適したストレッチング方法や外傷予防につながる新たなストレッチング方法を構築した.スタティックストレッチング(SS)をCSの対照群として同じく4週間実施した.CSはSSと同様に筋粘弾性や筋硬度を改善させた.また,筋パワーやパフォーマンスを向上させる効果を示した.この結果は新たな発見であり,スポーツ現場で行われているストレッチングの新たな方法として提示することが可能であり,パフォーマンス向上という観点からもその臨床的意義は高いものと考える.平成27年度の本実験において,男性アスリートにスタティックストレッチング(SS)とサイクリックストレッチング(CS)の効果を検証するために腱の粘弾性と筋硬度を測定する機器やそれに関わる消耗品などを購入した.また,ストレッチングの適切な実施時間を設定するための予備実験を実施し,関連する先行研究の検討によるストレッチングプロトコール,評価方法の検討,ストレッチング介入研究を実施するための対象者の募集を実施した.本研究では,まず男性アスリート5名にSSとCSを実施し,異なるストレッチング方法の急性効果を筋腱の粘弾性と硬度の変化を超音波や筋硬度計を使用して確認した.また身体パフォーマンステストとして,跳躍高(Squat Jump,Counter Movement Jump)と動的姿勢制御を示すDynamic Postural Stability Indexを実施し,その効果を確認した.その結果,SSでは特に筋粘弾性が高まり,筋硬度が低くなることが確認できた.また,身体パフォーマンスでは,CSは動的姿勢制御であるDPSIの値がSSに比べて低値を示し,CSが動的姿勢制御に効果を示すことが確認できた.これらの結果を踏まえて,SSとCSのストレッチング介入方法を決定した.今後,対象者をSS群とCS群に分けてストレッチングプログラムを実施し,介入前後での各種のストレッチングにおける効果を示すとともに,このプログラムのスポーツ現場での普及を実施していく予定である.本研究は,SSとCSの長期実施による筋腱の粘弾性と筋硬度,身体パフォーマンスの効果を検証するため,筋腱の粘弾性や筋硬度を測定するための機器は必須である.筋腱の粘弾性と筋硬度を測定するための機器や付属品の納品が予定より遅れた.その結果,全体に多少の遅延が生じている.平成27年度は男性アスリートを被験者として,ストレッチングの適切な実施時間を設定するための予備実験の実施,評価方法を検討した.その予備的研究の結果と本研究に関連する先行研究の結果を踏まえて,ストレッチング介入のプロトコールを検討した.最近注目を浴びている等速度で行うサイクリックストレッチング(CS)を4週間実施し,筋腱の粘弾性と筋硬度の経時的変化を示し,身体パフォーマンスへの効果を明らかにし,スポーツ活動前後に適したストレッチング方法や外傷予防につながる新たなストレッチング方法を構築した.一般的によく用いられるスタティックストレッチング(SS)をCSの対照群として同じく4週間実施した.CS群とSS群の介入前後の比較では,⊿MTJ(20°)とSR(0°-20°),最大ROMにおいて両群で有意な差を認めた.またCS群では,羽状角(10°,20°),足関節底屈最大トルク,SJとCMJは有意に高値を示し,DPSIの項目(DPSI,MLSI,APSI,VSI)が有意に低下した( p<0.05 ).SS群は,⊿MTJ(0,10°)が有意に高値となり,足関節底屈最大トルクは有意に低下した( p<0.05 ).超音波画像より得られた結果より,CS群とSS群の4週間の介入は,どちらも筋粘弾性や筋硬度を改善させることが示された.また,SS群では,⊿MTJが有意に改善したことからCS群に比べて筋粘弾性をより改善させる可能性を示唆した.しかし,それに伴い継続的にSSを実施することで,足関節底屈最大トルクを低下させることも示された.次にCS群では,足関節底屈最大トルクを向上させるだけでなく,動的バランスや跳躍力を向上させることが示された.これらのことから,CSは筋の粘弾性や硬度を改善させるだけでなく,筋パワーや身体パフォーマンスも向上させることが明らかとなった.この結果は新たな発見であり,スポーツ現場で行われているストレッチングの新たな方法として提示することが可能であり,スポーツでのパフォーマンス向上という観点からもその臨床的意義は高いものと考える.CSとSSの特徴を踏まえて,スポーツ現場での選手に臨床応用ができると考える.等速度で行うサイクリックストレッチング(CS)を4週間実施し,筋腱の粘弾性と筋硬度の経時的変化を示し,身体パフォーマンスへの効果を明らかにし,スポーツ活動前後に適したストレッチング方法や外傷予防につながる新たなストレッチング方法を構築した.スタティックストレッチング(SS)をCSの対照群として同じく4週間実施した.CSはSSと同様に筋粘弾性や筋硬度を改善させた.また,筋パワーやパフォーマンスを向上させる効果を示した.この結果は新たな発見であり,スポーツ現場で行われているストレッチングの新たな方法として提示することが可能であり,パフォーマンス向上という観点からもその臨床的意義は高いものと考える.平成28年度はアスリートを対象としたストレッチングをスタティックストレッチング群(10名),サイクリックストレッチング群(10名)に無作為に分けて,ストレッチング介入を実施していく予定である.そして,介入前後で筋腱の粘弾性や筋硬度,身体パフォーマンステストを実施し,その介入効果判定を実施する.

筋腱の粘弾性の評価には,超音波画像診断装置を用いて腓腹筋内側頭の羽状角を測定する.筋硬度には筋硬度測定機器を用いて実施する.身体パフォーマンステストは跳躍高や動的バランスを評価することが出来るDynamic Postal stability Indexを実施する.実験終了後にデータ分析を行い,スポーツ関連学会,雑誌での論文発表を行う予定である.スポーツ科学平成27年度に,筋腱の粘弾性の評価を実施し,その成果を発表する予定であったが,評価方法を変更したため,未使用額が生じた.このため,本実験の実施に必要な物品の購入,研究成果を国内外で開催される学会での発表や本実験で実施したストレッチング方法の普及を次年度に行うこととし,未使用額はその経費に充てる事としたい.次年度の研究費は,物品では筋腱の粘弾性を測定するため必要な音響カプラーなどの消耗品,解析に必要な環境(ソフトウェアなど)の購入に使用する.旅費については,今年度の研究成果にて,本実験の成果発表を国内外の学会にて発表するため使用する.そのため,論文投稿に関わる費用に使用する.
異種遺伝子系間のcrossーtalk様式の分子機構

ミトコンドリア(mt)内膜における呼吸鎖複合体の構築には核とmtという物理的に隔離された異なる遺伝子系に由来する数百の遺伝子の協調発現が、またmt遺伝子発現には多数の核遺伝子産物の関与が不可欠である。1.両遺伝子系の転写レベルでの協調発現に係わる蛋白質因子(Mt因子)を同定し、その高等動物細胞における普遍性と細胞内局在性を明らかにした。(1)ヒトmtゲノムの主たる非翻訳領域内にあり、複製に係わるDール-プ領域と転写に係わるプロモ-タ-領域にそれぞれ高度に保存されたMt配列を見いだし、ゲル移動度シフト法による分析により、核・mt両遺伝子のMt配列に特異的に結合する同一もしくは類似のMt因子がHeLa細胞に存在することを明らかにした(i)。(2)Mt因子の機能と構造を解明するため、ヒト及びラット肝臓より調製した核とミトコンドリアからのヘパリンーセファロ-スとMt配列を含む合成オリゴヌクレオチドをリガンドとするDNAーアフィニティ-クロマトグラフィ-による精製法を確立した。(3)本因子はヒト及びラットの核とmtに存在することを明かにした。またヒトmtより精製した標品は4種類の蛋白質(分子量:120,100,70,52kDa)が含まれていた。(4)ヒトmtゲノムにコ-ドされている16SrRNA遺伝子内に種間で高度に保存された新たなMt配列を見いだし、これにも本因子が特異的に結合することも明らかにした。2.Dール-プ領域内の複製開始と終結点付近に種間種内で保存された領域を5肱所見いだし(ii)、こられに特異的に結合する物理的性質の異なる蛋白質がヒトとラットのmtに存在することを明らかにした。Mt因子の高等動物における普遍性と細胞内局在性は本因子が核遺伝子間のみならず両遺伝子系間の転写レベルでの協調発現に深く係わっていることを示しており、申請者が明らかにしようとしている核・mt遺伝子系間の協調発現機構が作動していることを強く示唆している(iii)。Mt因子並びにDール-プ領域結合蛋白質の構造と報能の遺伝子レベルでの解析は核遺伝子間の協調発現機構、核とミトコンドリア遺伝子協調発現機構並びにミトコンドリア遺伝子の発現機構を解明するものと期待できる。またこれらの因子の核遺伝子の解析によりmt呼吸鎖複合体の構築を制御する遺伝子(マスタ-遺伝子)を捕えることが可能となる。
第一原理熱力学に基づいたセラミックス計算状態図とその実証

酸化物のモデル系としてMgOおよびZnO基の2元系などを対象に,有限温度での相転移挙動,溶質元素の固溶限の導出,中間相生成の検討という3つの課題を設定し,系統的な第一原理熱力学計算を行うとともに,これを実験により検証した.また圧力依存性についても,計算と実験の両面から検討した.検証実験としては,MgOおよびZnO基の2元系などの様々な酸化物モデル系を対象に,通常の常圧下での高温熱平衡実験,高温高圧下での熱平衡実験,パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体など準安定平衡相の相分離実験を行った.実験と計算値の齟齬が大きい場合には,理論計算にフィードバックをかけ,計算モデルの精度について検討した.具体的には,第一原理熱力学法に基づいた計算状態図作成技術を確立させ,網羅的な計算を行った.第一原理フォノン計算により比熱の温度依存性を求め,それを積分してエンタルピー,エントロピー,自由エネルギーを算出した.これにクラスター展開法およびモンテカルロ計算を連携させることにより,固溶体の自由エネルギーを導出した.また,常圧下での高温熱平衡実験,高温高圧下での熱平衡実験,パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体についてX線回折,X線分光実験を行い,計算結果を検証した.その結果,ZnO-MgO,ZnO-A1_2O_3,Ga_2O_3-MnGa_2O_4固溶体の局所構造の決定やSn-O系における一連のホモロガス構造の存在の予測などの重要な成果が得られた.酸化物のモデル系としてMgOおよびZnO基の2元系などを対象に,有限温度での相転移挙動,溶質元素の固溶限の導出,中間相生成の検討という3つの課題を設定し,系統的な第一原理熱力学計算を行うとともに,これを実験により検証した.また圧力依存性についても,計算と実験の両面から検討した.検証実験としては,MgOおよびZnO基の2元系などの様々な酸化物モデル系を対象に,通常の常圧下での高温熱平衡実験,高温高圧下での熱平衡実験,パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体など準安定平衡相の相分離実験を行った.実験と計算値の齟齬が大きい場合には,理論計算にフィードバックをかけ,計算モデルの精度について検討した.具体的には,第一原理熱力学法に基づいた計算状態図作成技術を確立させ,網羅的な計算を行った.第一原理フォノン計算により比熱の温度依存性を求め,それを積分してエンタルピー,エントロピー,自由エネルギーを算出した.これにクラスター展開法およびモンテカルロ計算を連携させることにより,固溶体の自由エネルギーを導出した.また,常圧下での高温熱平衡実験,高温高圧下での熱平衡実験,パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体についてX線回折,X線分光実験を行い,計算結果を検証した.その結果,ZnO-MgO,ZnO-A1_2O_3,Ga_2O_3-MnGa_2O_4固溶体の局所構造の決定やSn-O系における一連のホモロガス構造の存在の予測などの重要な成果が得られた.酸化物のモデル系としてMgOおよびZnO基の擬2元系を対象に,(1)有限温度での相転移挙動,(2)溶質元素の固溶限の導出,(3)中間相生成の検討という3つの課題を設定し,系統的な第一原理熱力学計算を行うとともに,これを実験により検証する.また圧力依存性についても,計算と実験の両面から検討する.具体的には,MgO系とZnO系を対象に,(1)通常の常圧下での高温熱平衡実験,(2)高温高圧下での熱平衡実験,(3)パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体など準安定平衡相の相分離実験を行う.実験と計算値の齟齬が大きい場合には,理論計算にフィードバックをかけ,計算モデルの精度について検討する.平成18年度には,MgO-ZnOの擬2元系を対象に,計算状態図の圧力依存性を検討し,これと平行して,(1)通常の常圧下での高温熱平衡実験,(2)高温高圧下での熱平衡実験,(3)パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体など準安定平衡相の相分離実験を行った.MgO-ZnOの擬2元系は,(1)結晶構造が比較的単純なモデル系,(2)実用的に重要,(3)高純度原料が得やすい,(4)実験温度・雰囲気などの条件が達成しやすいなど多くの特長を有している.この系について,第一原理フォノン計算により比熱,エンタルピー,エントロピー,自由エネルギーなどの温度依存性を算出した.これにクラスター展開法およびモンテカルロ計算を連携させることにより,固溶体の自由エネルギーを導出し,計算状態図の圧力依存性を算出した.次に,常圧下での高温熱平衡実験,高温高圧下での熱平衡実験,パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体の相分離実験を行い,計算結果を検証した.本研究の実験にはX線吸収分光法を多用したが,それを理論計算により解釈した.これら計算のプロセスを幾つかの論文として成果発表した.

酸化物のモデル系としてMgOおよびZnO基の2元系などを対象に,有限温度での相転移挙動,溶質元素の固溶限の導出,中間相生成の検討という3つの課題を設定し,系統的な第一原理熱力学計算を行うとともに,これを実験により検証した.また圧力依存性についても,計算と実験の両面から検討した.検証実験としては,MgOおよびZnO基の2元系などの様々な酸化物モデル系を対象に,通常の常圧下での高温熱平衡実験,高温高圧下での熱平衡実験,パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体など準安定平衡相の相分離実験を行った.実験と計算値の齟齬が大きい場合には,理論計算にフィードバックをかけ,計算モデルの精度について検討した.具体的には,第一原理熱力学法に基づいた計算状態図作成技術を確立させ,網羅的な計算を行った.第一原理フォノン計算により比熱の温度依存性を求め,それを積分してエンタルピー,エントロピー,自由エネルギーを算出した.これにクラスター展開法およびモンテカルロ計算を連携させることにより,固溶体の自由エネルギーを導出した.また,常圧下での高温熱平衡実験,高温高圧下での熱平衡実験,パルスレーザー成膜(PLD)法により合成した過飽和固溶体についてX線回折,X線分光実験を行い,計算結果を検証した.その結果,ZnO-MgO,ZnO-Al203固溶体の局所構造の決定や酸化スズの一連のホモロガス構造の存在の予測など,重要な成果が得られた.
G-CSFの免疫調節作用、特に移植における免疫抑制効果の解析とその臨床応用

顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)が持つ免疫調節作用について、特に単球のサイトカイン分泌に及ぼす効果について検討した。昨年度は、健常人末梢血単球を用いて、G-CSF前処置によるリポポリサッカライド(LPS)誘導性サイトカイン分泌の変化を検討した結果、特定のサイトカインの分泌が修飾されることが明らかとなった。そこで本年度は、この現象の分子機構に関する解析を試みた。正常単球では解析に十分な細胞数を得られないため、細胞株を用いた実験系を確立した。フローサイトメトリー解析により、単球性白血病由来細胞株NONO-1にLPS受容体およびG-CSF受容体の発現を確認した。さらに、NONO-1をLPSにより刺激したところ、種々のサイトカイン分泌を認めた。そこで、NOMO-1をG-CSFで一定時間前処理後さらにLPSを加えて24時間培養し、上清へのサイトカイン分泌をELISA法で測定したところ、TNF-αやIL-12の分泌はG-CSF前処理時間依存的に有意に減少し、逆にIL-10やMCP-1の分泌は有意に増加、IL-1β、IL-6、IL-8の分泌についてはG-CSF前処理による変化は認めなかった。以上の結果は健常人末梢血単球で得られた結果と同様の傾向であり、その効果はより顕著であった。そこで、G-CSFの及ぼす作用の分子機構を検討するため、細胞内の刺激伝達系の変化をイムノブロットにより解析した。NOMO-1をG-CSF単独で刺激した場合MAPキナーゼおよびSTAT3刺激伝達系が、またLPS刺激によりMAPキナーゼおよびNF-kappaB刺激伝達系がそれぞれ活性化されることが明らかとなった。さらに、G-CSFで3時間前処理後にLPSで刺激した場合、LPS単独の場合と比較してMAPキナーゼ刺激伝達系の下流に位置する転写因子の活性化が部分的に修飾されることが明らかとなった。以上の結果から、同細胞株はG-CSFの単球のサイトカイン分泌に及ぼす効果について検討する上で良いモデルになりうるものと考えられる。また、G-CSFの単球のサイトカイン分泌に及ぼす効果が細胞内刺激伝達系、特にMAPキナーゼ系の活性化の調節と密接に関連している可能性が示唆される。顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)はヒト末梢血幹細胞移植における急性GVHD抑制等の免疫調節作用を示す。その機構について、G-CSFの単球のサイトカイン分泌に対する作用に着目して検討した。健常人ボランテイア末梢血(単球分画約5%前後)から、比重遠心法による赤血球・多核白血球除去およびマイクロビーズによるリンパ球・好塩基球除去の併用で、単球を90%以上の純度で分離精製した。この単球をリポポリサッカライド(LPS)存在下、非存在下で24時間培養し、上清中へのサイトカイン分泌をELISA法で、また細胞内サイトカイン産生を特異抗体での染色によるフローサイトメトリー解析で検討した結果、TNFα、IL-10、IL-12の産生・分泌の著しい亢進を認めた。これに対し、IL-8は未刺激の状態でも産生・分泌が亢進しており、IL-2およびIL-4の分泌は測定感度以下であった。さらに、単球のLPS刺激によるサイトカイン分泌に対するG-CSFの同時添加の効果についてELISA法で検討した。この結果、G-CSF存在下ではTNFα、IL-10、IL-12の分泌が有意に減少したが、IL-8の分泌には明らかな変化を認めなかった。今回の実験では純化した単球を用いており、G-CSF添加によるサイトカイン分泌抑制は、G-CSFの単球に対する直接作用と考えられる。ヒト正常単球にG-CSF受容体が発現しているという最近の報告はこれを裏付けるものである。TNFαおよびIL-12は、Tリンパ球等に作用して炎症性サイトカインの産生を亢進させるサイトカインであり、GVHD発症時にはその血中濃度が高値を示すと報告されている。したがって、今回の解析から、G-CSFは単球のサイトカイン分泌を直接抑制することによってその免疫調節因子としての作用を発揮する可能性が推測される。この点について、現在さらに検討中である。

以上の結果は健常人末梢血単球で得られた結果と同様の傾向であり、その効果はより顕著であった。そこで、G-CSFの及ぼす作用の分子機構を検討するため、細胞内の刺激伝達系の変化をイムノブロットにより解析した。NOMO-1をG-CSF単独で刺激した場合MAPキナーゼおよびSTAT3刺激伝達系が、またLPS刺激によりMAPキナーゼおよびNF-kappaB刺激伝達系がそれぞれ活性化されることが明らかとなった。さらに、G-CSFで3時間前処理後にLPSで刺激した場合、LPS単独の場合と比較してMAPキナーゼ刺激伝達系の下流に位置する転写因子の活性化が部分的に修飾されることが明らかとなった。以上の結果から、同細胞株はG-CSFの単球のサイトカイン分泌に及ぼす効果について検討する上で良いモデルになりうるものと考えられる。また、G-CSFの単球のサイトカイン分泌に及ぼす効果が細胞内刺激伝達系、特にMAPキナーゼ系の活性化の調節と密接に関連している可能性が示唆される。
三味線音楽における総合譜の作成と記譜法に関する研究

日本の伝統音楽は記譜法の統一への積極的な動きは示されず、歌声部・三味線・囃子・舞踊の関係性が明確な総合譜は不在であった。本研究では長唄舞踊の代表曲『供奴』をとりあげ、舞踊譜以外を全て五線譜化、また舞踊部分を図象化した総合譜を完成させ、それに即したDVDも添えた。これは研究者、各専門家にとどまらず、一般に広く読譜できる初めての総合譜で、とかく難解と思われてきた古典芸能の世界に一石を投じる画期的な研究となった。日本の伝統音楽は演奏の即興性や伝承の方法論(口承性)の問題から、統一した記譜法を用いた総合譜(スコア)の作成、あるいは記譜法の統一という観点において、必ずしも積極的な動きを示してきたとは言い難い。三味線音楽もその例外ではない。つまり、三味線音楽は三味線・唄・囃子・舞踊の間に密接な関係をもつ総合芸術であるにも関わらず、統一した譜面は存在せず、それぞれに独特の譜面を使用しているのである。流派の多様性もその一因であると考えられるが、総合譜(スコア)の不在は、演奏者間の不都合のみならず、音楽的研究の見地からも作品研究の遅れの大きな要因のひとつになっているのではないかと考えられる。本研究は三味線・唄・囃子・舞踊の関係性が横軸においてより明瞭になるような記述方法の検討をおこない、その確立を目指し研究発表をおこなうものである。この研究により以下のような研究意義が期待されている。1.演奏者の総合的基礎資料2.学校教育や邦楽指導の現場における伝統文化継承における基礎資料3.音楽学的研究における基礎資料現在までの研究は以下のように進められてきた。1.総合譜化する楽曲の検討、選定2.三味線及び唄譜の研究3.囃子譜の研究4.総合譜化する譜面書式の検討舞踊譜を除く譜面の試作品はほぼ完了したものの、細かな記譜法の問題や多様を極める奏法の統一化の問題等、課題を残している。1『供奴』総合譜の作成と修正全体で検討すべきスコアを改訂。各パート別に種々の問題点や、記譜法を考慮し修正を行う。*三味線:細かな記譜方法の検討と修正*長唄:唄の節の決定と、その表記方法の検討と修正*笛:特に能管部分の表記を検討、修正*打物:細かな表記方法の検討、決定*舞踊:舞踊の一連の動きのどの部分をスコア化していくのか検討、また具体的な表記方法を決定しデザイン化2『供奴』総合譜の試作各パートの譜面を統合しスコア化し試作品を完成する。スコア化する段階で様々な問題が発生したが、第一段階の総合譜は完成に至る。特に問題になったのは、舞踊譜と楽譜のバランスの悪さで改善の必要性が話し合われた。3『供奴』の総合譜の記譜法の作成第一段階の総合譜における、全体と各パートのそれぞれの記譜法の作成を試みた。これも依然試作段階であり、検討修正すべき点が話し合われた。この研究は三味線音楽(古典)の総合譜(スコア)を作成するものである。三味線・長唄・囃子(笛と打物)・舞踊の間には密接な関係があるが、現在までその全体を網羅した譜面と記譜法は存在せず、主に口承と記譜法の異なるパート譜のみで伝承されてきたといっても過言ではない。それは伝統芸能の持つ柔軟性にもよる所である。しかし、この状況は演奏者間の不都合を生み、また音楽的研究の見地からも作品研究の大きな遅れの一要因となっているといえる。三味線・長唄・囃子(笛と打物)・舞踊の関係性が明瞭に判る総合譜の確立も目指し、今年度には試作品の完成、そのスコアをもとにした舞踊、演奏のDVD化と研究磯関における発表を催す予定である。本年度は総合譜の訂正、またその総合譜に基づきDVDを作成した。曲目は長唄『供奴』である。総合譜とは三味線、唄、囃子、舞踊までが1つの譜面で総合的にかきあらわしたもので、これはこの研究以前にない画期的な譜面である。その意義は1、古典長唄が舞踊も含めてスコア化されたものであること2、譜面を専門家以外の者も読譜できるように舞踊以外の三味線、唄、囃子を全て共通して五線譜で記したこと3、従来は個人の手書きであった舞踊の振書きを、記号化し統一したこと4、三味線音楽(三味線、唄、囃子)の時間軸と、舞踊の時間軸を統一して、どの音楽の時にどのような振りであるかが分かるようにしたこと5、囃子の打物のパートは従来陰囃子(大太鼓など)を口伝でのみ伝えてきたが、この総合譜には陰の囃子の具体的な手組も記したことなどである。本年度はこれに加えてDVDを作成した。

『供奴』という曲を研究中に口説き部分の「おはもじ露の化粧の初桜」の部分の振りが伝承されていない事が判明した。そのためにこのDVDには舞踊の入らない素の演奏と、舞踊の入ったものとを収録した。両者ともに長唄『供奴』の総合譜に基づくものである。その意義は以下の通りである。1、DVD化によって譜面と照らし合わせて具体的な演奏、舞踊を見ることができること2、DVD化によって本来邦楽の演奏家、舞踊家に許される自由度があるが、今回はより基本に近い形を収録したこと(これは後世に残る貴重な資料となる)
農山村の空き家をめぐるモノ－人関係の変容と地域定住の再編に関する社会学的研究

本年度は、空き家に対する政策的対応の変遷に関する研究、空き家研究のフレームワークの精緻化、農山村地域でのフィールドワークを実施した。国会図書館や空き家条例が制定されている自治体の図書館などで資料調査を実施した。空き家に関する新聞や雑誌等での言説、統計や法令を収集し、空き家に関する社会的議論の変遷や論点を整理した。とくに「空家等対策の推進に関する特別措置法」制定の背景、法令に見られる「都市中心主義」の規範が、農山村における空き家対策の進め方を規定していることが明らかになった。昨年に引き続き国内外のモノ研究や住宅研究に関する文献を収集・検討した。これらの研究の検討を通じて、空き家をめぐる多様なアクター間の関係を把握し、空き家の利活用に必要な要素を分析するための視角を構築した。年度途中で所属研究機関が変わったこともあり、フィールドワークは当初の予定ほど実施できなかったが、空き家問題の把握・分析を行う上で必要なデータを収集することはできた。各フィールドにおいて収集した空き家に関わる行政文書や住民の生活記録等の文書資料も整理した。空き家に関わる諸アクターへの聞き取り調査のデータと重ね合わせることで、空き家生成の背景として、地域社会における生活圏の拡大に伴う「都市中心主義」の規範の影響力がきわめて大きいことが明らかになった。空き家の利活用に向けては、こうした影響と地域の文脈を踏まえつつ、利害関心の異なる諸アクター間の合意形成のシステムを形成していくことが重要である。研究成果は、比較家族史学会2015年度秋季大会で報告し、現代民俗学会第30回研究会でも発表した。これらの内容は論文化する予定である。また、理論的な部分の研究成果として、2016年3月に単著を刊行した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、農山村における空き家を対象として、住む場所と人の関係を考慮した上で、住宅というモノをめぐる諸アクターの実践や交渉に注目し、空き家をめぐるモノー人関係の変容を明らかにし、地域定住の再編について考察することである。今年度は、国内での資料調査と農山村におけるフィールドワークから、日本社会における空き家をめぐる動向の把握に取り組んだ。同時に、国内外の関連する研究動向の検討から、空き家研究のフレームワークの構築を行った。国内外のモノ研究や住宅研究に関する文献や空き家関連の各種資料を収集した。また、空き家に関する各種の統計や法令、新聞や雑誌等での言説を収集した。文献資料の検討を通じて、モノ(技術)と人の関係を基点として拡がる多様なアクター間の関係を把握し、地域社会の再生産システムを分析する視角を精緻化した。これらの成果の一部は、学術誌への論文掲載や国際学会での報告などで発表した。各フィールドでの調査では、行政、空き家の管理者、地域住民、NPOなどさまざまなアクターに聞き取り調査を行った。和歌山県高野町周辺の調査からは、地域社会への適応や雇用の問題から、定住者を確保するのが難しい現状が明らかになった。他方で、住民への聞き取りからは、「空き家」をめぐる認識が行政の定義とずれていることがわかった。隣接する紀美野町では、廃校を活用し、地域づくりの拠点となっている専修学校も調査した。京都府綾部市の調査では、行政と地域住民が連携して移住希望者のサポートを行い、これらの要因が移住者の増加と定着に貢献していることが明らかになった。岡山県高梁市周辺の調査で明らかになったのは、空き家は従来の生活の痕跡を消し去らないと利活用できないということである。つまり私的空間において他者をどこまで許容できるかが、空き家の維持・管理や利活用に影響を及ぼすと考えられる。

日本の空き家をめぐる動向を把握し、研究のためのフレームワークを構築できた。調査地でのフィールドワークにおいては、さまざまなアクターの協力を得て、必要な調査データを収集できた。以上より、研究はおおむね順調に進展しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は「空き家等対策の推進に関する特別措置法案」が、農山村の空き家対策にも影響を及ぼすと考えられるため、こうした政策の動きを踏まえて研究を進める必要がある。研究のためのフレームワークについても精緻化する必要があるため、引き続き関連分野の文献を収集し、検討を行う予定である。空き家所有者の追跡調査は不十分であり、次年度の課題である。ただし追跡調査も可能な限り行うが、実際のデータ収集には限界や制約が大きいため、基本的には空き家のある地域の住民に対する聞き取り調査に重点を置いて研究を進める。各フィールドにおいて、空き家に関わる行政文書や住民の生活記録等の史料を閲覧・複写している。次年度以降は、必要に応じて追加の資料調査を行った上で、これらのデータを整理し、聞き取り調査のデータと合わせて、地域ごとの歴史的文脈を踏まえた空き家の意味づけや活用のあり方を把握・分析していく。その成果は、学会報告や論文のかたちで発表していく予定である。
血管内皮間葉系細胞転換機序を標的とした肺線維症および肺高血圧症の治療戦略の構築

肺線維症の線維化病変においてさまざまな細胞起源由来線維芽細胞の存在が証明された。その中で血管内皮間葉系細胞転換による線維化病変は低酸素状態をもたらしうる。遷延化低酸素状態は線維化微小環境として更なる線維化および肺構成細胞間葉系形質転換を介した線維芽細胞誘導をもたらすことを明らかにした。これらの知見は、線維化形成における誘導因子を解明することにつながり新たな治療標的を確立できると考えられた。Epithelial-Mesenchymal Transition(EMT)という現象は、癌の悪性化の過程だけに認められる現象ではなく、生物学的な発生過程や線維化病変での上皮細胞や血管内皮細胞でも同様の表現型獲得がなされ、線維化病変のさまざまな細胞起源をもつ線維芽細胞を担うことが実験モデルで示されている。今回我々は、Cre-loxP systemを用いて血管内皮細胞特異的LacZ発現マウスを作成し、血管内皮間葉系細胞転換(Endothelial-MT)を介した血管内皮由来肺線維芽細胞の存在を明らかにして、2009年にAm J Respir Cell Mol Biolに報告した(2009 Epub ahead of print)。Endothelial-MTの過程の中で、有意な発現誘導を認めたEMT関連遺伝子の存在を確認した。EMT関連遺伝子の中でtwistに注目してtwistの発現ベクターを作成して、肺癌細胞株への強制発現を行い、EMT誘導効果を検討した。Twistの強制発現によりEMTの表現型獲得が確認でき、その細胞の遊走能の亢進も確認できた。今後controlベクターを発現させた細胞株とtwistを発現させた細胞株の特徴的な表現型とそれをMesenchymal-Epithelial Transition(MET)をもたらす標的分子の同定を試みるとともに、twist強制発現細胞株に有意に細胞培養上清に分泌されるEMT誘導株特異的なバイオマーカーの同定を試みる。ここで同定および評価された機序を血管内皮細胞への遺伝子移入を行い、Endothelial-MTをもたらすかどうかを評価する。また、BLM誘導肺線維症モデルでのマウスから血清を採取し検出が特異的にできるかを評価する予定である。そうすることによって、EMTのヒト肺線維症の症例において採取される血清バイオマーカーとしての有効性につながり疾患関与を検討できる可能性を探る。また、これらの機序の解明から二次性肺高血圧モデルでの血管内皮細胞由来線維芽細胞の関与を検討する。Epithelial-Mesenchymal Transition (EMT)という現象は、癌の悪性化の過程だけに認められる現象ではなく、生物学的な発生過程や線維化病変での上皮細胞や血管内皮細胞でも同様の表現型獲得がなされ、線維化病変のさまざまな細胞起源をもつ線維芽細胞を担うことが実験モデルで示されている。今回我々は、Cre-loxP systemを用いて血管内皮細胞特異的LacZ発現マウスを作成し、血管内皮間葉系細胞転換(Endothelial-MT)を介した血管内皮由来肺線維芽細胞の存在を明らかにして、2009年にAm J Respir Cell Mol Biolに報告した(2010 Vol.43 p161)。controlベクターを発現させた細胞株とtwistを発現させた細胞株の特徴的な表現型とそれをMesenchymal-Epithelial Transition (MET)をもたらす標的分子の同定を試み論文投稿中である。ここでEMTを制御する可能性のある遺伝子移入を行い、EMTの制御をもたらすかどうかを評価している。また、低酸素状態刺激によるEMT誘導への影響を合わせて検討している。我々は血管内皮由来肺線維芽細胞の存在を明.らかにした中で有意な上昇を認めたtwistによる肺癌細胞におけるEMT誘導効果を検討して、2011年にMol Carcinogに報告した(2011 doi: 10.10021mc.20802.)。低酸素状態はtwist誘導を介したEMT誘導因子であることが報告されていて、Endothelial-mesenchymal transition (Endothelial-MT)を介した血管内皮由来肺線維芽細胞の線維化病変形成への関与が線維化病変に低酸素状態をもたらし、更なるEMT形成を引き起こすと仮定した(Tissue microenvronment)。一方、低酸素血症(PaO2/FIO2 ratio)によって定義される急性肺傷害の急性期には血清サーファクタントプロテインD(SP-D)の上昇が認められるが、線維化期に認める遷延化低酸素状態でのSP-Dの推移は明らかにされていない。

肺線維症病態形成における低酸素化状態の重要性を評価するために、SP-D発現を上皮細胞特異的マーカーとして低酸素状態におけるSP-D発現の変化を評価した。ブレオマイシン誘導肺傷害モデルを作成して線維化病変に低酸素化状態を確認した。また、肺傷害急性期にはSP-D上昇を認める一方、線維化期にはSP-D低下を確認した。また、24時間の急性低酸素暴露において肺上皮細胞でのSP-D発現上昇を認める一方で、72時間の遷延化低酸素暴露においてはSP-Dの発現抑制を示すことをin vitroの実験で確認した。さらに、遷延化低酸素暴露においてtwistの発現上昇を認めるとともにEMT誘導を確認できた。これらの知見を現在英文投稿中である。これらの知見は、線維化によってもたらされる低酸素化状態が更なる線維化病変の形成に重要な役割を示していると考えられ治療標的になりうると結論付けられた。
ディスコースの視点に基づく保護者支援アプローチの開発

【研究目的】価値観が多様化する現代日本においては、社会文化的文脈(ディスコース)を加味した保護者支援アプローチが求められる。本研究では、このアプローチを開発することを目的した。平成30年度は、A)具体的な保護者支援を通しての調査、B)コミュニティレベル(保護者グループ)での調査を平成29年度に引き続き行うとともに、ディスコース・アプローチに詳しい海外研究者からの指導を受けながら、C)ディスコースの視点から保護者支援のモデル化を進めることを予定した。【研究成果】保護者支援の縦断調査の結果、約80時間分のデータが収集された。全事例で支援が継続されているため、来年度も引き続き調査を続ける必要があるが、現時点では支援の展開とともに子どもの自主性を尊重する「子ども中心主義」ディスコースがみられることが示唆されている。加えて今年度は、前年度の調査結果について論文が執筆・出版された。具体的には、インターネット調査の結果(日本において幸福感が特に家族とのつながりの中で捉えられている可能性)については研究機関内紀要論文として出版され、保護者に対する「欠損ディスコース」と「家父長制ディスコース」の影響については学会査読論文として受理された(現在印刷中)。上記のうち、A)については、どれも支援継続中のものであり、研究に利用可能な形としてデータを取得するのにまだ時間を要する。また、B)については、平成29年度同様、当該年度においても研究協力が可能な保護者グループを見つけることができなかったため未着手である。C)については、平成29年度で指摘した支配的ディスコース(保護者に否定的に働き得るディスコース)に加えて、さらにオルタナティブ・ディスコース(支配的ディスコースの代わりになるディスコース)とその支援のプロセスについても示唆され始めているが、A)と同様の理由で本格的な分析に至っていない。このように当該年度の計画は遅れているものの、A)については平成29年度と比べ大幅にデータが収集できており、C)で記したように分析も進んでおり、成果についてのアウトプットも行えている。このことから、本研究の進行は「やや遅れている」に位置付けられる。平成31年度は、平成30年度に引き続き保護者支援の調査を継続するとともに、保護者グループの研究協力を募り、調査を行う予定である。具体的には、保護者グループに対する支援活動を行っている研究協力者をリクルートし、そこからデータへのアクセスを試みる。これらの調査結果から、保護者支援に関係するディスコースのリスト化・ディスコースの視点から行う保護者支援のモデル化をさらに進めていく。具体的な分析方法としては、平成29・30年度と同様、個別の事例を分析しつつ、複数の分析結果を統合することも行う予定である。平成29年度は保護者が参照する主要ディスコースのリスト化を目指した。具体的には、A)インターネット調査、B)具体的な保護者支援を通しての調査、C)コミュニティレベル(保護者グループ)での調査の3領域からの調査を行い、ディスコースを用いたアプローチに詳しい海外研究者からの指導を受けながら、ディスコース分析による検討を行うことを予定した。【実施内容】研究実施前に、所属機関の倫理委員会から承認を得た。その後、上記A)にあたるインターネット調査、および上記B)にあたる具体的な保護者支援の事例について検討を行った。加えて、ディスコースを用いたアプローチに詳しいJohn Winslade教授(カリフォルニア州立大学サンバーナーディーノ校)およびMichael Williams氏(ニュージーランドエッジウォーターカレッジ・スクールカウンセラー)からもディスコースを用いた理論的背景および分析方法について指導を受けた。【研究成果】複数の保護者支援についてディスコース分析による検討を行った。その結果、「欠損ディスコース」および「家父長制ディスコース」が保護者の問題の捉え方に影響していること、これらのディスコースの変化(脱構築)が問題そのものの再定義と、それに伴う支援の好転に関係することが見出された。この結果については論文投稿を行い、現在審査中である。また、インターネット調査からは、「幸せ」観に保護者を含む「家族」ディスコースが強く関連していること(家族が幸せではない限り、その人が“幸せ"として位置付くことが許されない)も推測された。これについては平成30年度に国際学会で発表予定である(国際学会の発表査読通過済み)。「研究実績の概要」に記した調査内容のうち、A)のインターネット調査では、心理支援の一つの目標となる「幸せ」観との関連で調査しているが、保護者支援に関連する領域/概念はより多岐にわたると考えられるため、リスト化においてはやや不十分な調査となっている。また、B)の具体的な保護者支援については利用可能な事例が少なく、やはりリスト化を行うには不十分な量となっている。また、C)については、平成29年度内に研究協力が可能な保護者グループを見つけることができなかったため未着手である。このように当該年度の計画は遅れているものの、一方で、平成30年度に着手する予定であった保護者支援の時系列的な分析と、そのモデル化については、すでに事例の分析を通して一部進行している。また、論文および学会発表についてもやや遅れているものの、すでに成果についてのアウトプットも進んでいる。

平成30年度は、A)具体的な保護者支援を通しての調査、B)コミュニティレベル(保護者グループ)での調査を平成29年度に引き続き行うとともに、ディスコース・アプローチに詳しい海外研究者からの指導を受けながら、C)ディスコースの視点から保護者支援のモデル化を進めることを予定した。【研究成果】保護者支援の縦断調査の結果、約80時間分のデータが収集された。全事例で支援が継続されているため、来年度も引き続き調査を続ける必要があるが、現時点では支援の展開とともに子どもの自主性を尊重する「子ども中心主義」ディスコースがみられることが示唆されている。加えて今年度は、前年度の調査結果について論文が執筆・出版された。具体的には、インターネット調査の結果(日本において幸福感が特に家族とのつながりの中で捉えられている可能性)については研究機関内紀要論文として出版され、保護者に対する「欠損ディスコース」と「家父長制ディスコース」の影響については学会査読論文として受理された(現在印刷中)。上記のうち、A)については、どれも支援継続中のものであり、研究に利用可能な形としてデータを取得するのにまだ時間を要する。また、B)については、平成29年度同様、当該年度においても研究協力が可能な保護者グループを見つけることができなかったため未着手である。C)については、平成29年度で指摘した支配的ディスコース(保護者に否定的に働き得るディスコース)に加えて、さらにオルタナティブ・ディスコース(支配的ディスコースの代わりになるディスコース)とその支援のプロセスについても示唆され始めているが、A)と同様の理由で本格的な分析に至っていない。このように当該年度の計画は遅れているものの、A)については平成29年度と比べ大幅にデータが収集できており、C)で記したように分析も進んでおり、成果についてのアウトプットも行えている。このことから、本研究の進行は「やや遅れている」に位置付けられる。平成30年度は、平成29年度に引き続きインターネット調査・具体的な保護者支援の調査を継続するとともに、保護者グループの研究協力を募り、調査を開始する予定である。具体的には、保護者グループに対する支援活動を行っている研究協力者をリクルートし、そこからデータへのアクセスを試みる。これらの調査結果から、保護者支援に関係するディスコースのリスト化をさらに進めていく。また同時進行的に、ディスコースの視点から行う保護者支援のモデル化もさらに進めていく。具体的には、平成29年度と同様、個別の事例を分析しつつ、複数の分析結果を統合することも行う予定である。そのためには、具体的な保護者支援の現場に入り、さらにデータを取集する必要があるが、すでに平成30年度からは東京都内の教育相談室において研究調査の許諾を得ている。倫理面に配慮しつつ、了解が得られたものについては、本研究のデータとして分析していく予定である。