hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
AMPA型グルタミン酸受容体複合体形成機構の解析とシナプス可塑性における役割解明

AMPA型グルタミン酸受容体の(1)神経細胞膜への発現機構と(2)複合体形成におけるPDZ蛋白の影響を解明するため、イギリス、ブリストル大学のヘンリー教授のもとで引き続き共同研究を行った。(1)神経細胞膜への発現機横については、記憶学習の細胞内基本機構と考えられるLTPの誘導にGluR1サブユニットが必須である。そこでLTP刺激誘導後、pH感受性GFPをN末領域に付けたGluR1サブユニットの細胞膜発現動態を海馬分散培養神経細胞と共焦点レーザー顕微鏡を用いて解析することを目的としている。まず細胞表面に発現した場合のみ強く発光すると考えられるpH感受性GFPをN末領域に付けたGluR1サブユニットを発現させるためのシンドビスウイルスを作成した。このウイルスを海馬分散培養細胞に感染させたところ、予想される分子量の発現蛋白がウエスタンブロッティングにより確認された。またウイルス感染後の海馬分散培養神経細胞を用いて、酸性pHでの蛍光の消失とアルカリpHでの蛍光強度の増加を共焦点レーザー顕微鏡により確認した。よって当初の目的どおりpH感受性GFPをN末領域に付けたGluR1サブユニットが細胞膜に発現した場合にのみ、あるいは酸性細胞内膜内存在時よりも強い蛍光が細胞膜発現時に観察されると予想される。今後はリアルタイムイメージングによるGluR1を含むAMPA型グルタミン酸受容体の細胞表面発現機構の詳細な解析と海馬スライスカルチャーにおける電気生理学的解析を行う予定である。(2)AMPA型グルタミン酸受容体複合体形成におけるAMPA型グルタミン酸受容体と結合するPDZ蛋白の影響についてもGluR1/R2複合体を測定するサンドイッチELISA法を用い共同研究を行っており、受容体複合体への影響を示唆する結果も得られているが、今後さらに解析を進める必要がある。
脳活動のバラツキを考慮した手術支援ロボットの信頼性設計

本研究は、仮想空間内で模擬した手術支援ロボットのシミュレーションシステムを構築し、人がそのシミュレータを操作している際の脳活動を取得し解析する。本研究の目的は、人の脳活動の試行差や個人差におけるバラツキを考慮し、信頼性設計理論を用いて確率分布モデルからロボットの構造の最適解を導出することである。実施計画では、初年度にシミュレーションシステムを改良し、データを取得する。確率分布モデルの構築と当てはめを実施する。本年度は、既に開発しているシミュレーションシステムを改良した。これまでのシミュレーションシステムは、触力覚フィードバックの無い条件下で再現していた。この理由は視覚フィードバックさえあれば十分であるとの医師のヒアリングがあったためである。しかし、Noviceなどにおいては視覚フィードバックでは不十分なケースもあり、また、シミュレーションシステムの都合上、力覚フィードバックを無視して操作することもできてしまうために追加実装した。開発したシミュレーションシステムを用いて、人のモーションと縫合精度のバラツキを取得し解析した。そして、適切な確率分布モデルの当てはめをAIC(赤池情報量基準)を用いて実施した。対象とするモデルは、正規分布、ワイブル分布、ガンマ分、対数正規分布とした。これらの中から最も適切なモデルを推定し、その当てはまりの良さを定量化した。そして、どの分布がよく当てはまるのかを明らかにした。手術支援ロボットシミュレーションシステムを改善し、臓器モデル表面にバネマスダンパ系を組み込むことで、力覚フィードバックを追加実装した。改善したシミュレーションシステムにより、本研究の対象タスクである針かけ時に臓器からの反発力を受け、術者はより巧緻な操作性を求められることとなった。開発したシミュレーションシステムを用いて、人のモーションと縫合精度を取得し解析した。改善したシミュレーションシステムを用いて、操作時の脳活動を取得し解析する。また、得られたモーションと縫合精度から最適解を導出し、脳活動ベースの最適解と照合する。改良したシミュレーションシステムを用いて解析するPCに使用するため。
筋萎縮性側索硬化症の脊髄に存在するグリア炎症とガレクチン3、p22の意義と治療

筋萎縮性側索硬化症は、最重症の神経難病とされる。本疾患が文献で記載され既に1世紀以上が経過したが、現在も原因は不明である。従って、発症前の状態にまで戻せる治療法は存在しない。この理由の1つに発症から確定診断まで平均13ヵ月を要することが指摘されているが、この事は真の病態解明や有効な治療法を開発する上で大きな妨げとなっている。私達は、本疾患の発症初期に関与するグリア炎症関連分子としてガレクチン3とp22という分子を発見した。本研究ではこの両分子に着目し病態を解明するために、発症早期に診断できる検査技術の創出と神経変性疾患に対しては初の分子標的療法の開発を目的とする。
在日外国人児童生徒のための教科教育を重視した日本語教育教材の開発

今年度は、鳴門教育大学で開催された日本児童文学会に於いて、日本語イマージョン教育の法法と、ホールランゲージの考え方を背景にした教材の扱い方について研究発表をおこなった。その折、複数の教科内容を一つのテーマに結びつけて教える方法は、新しい小学校学習指導要領の総則で触れられている「総合的学習」にも応用できるのではないかという指摘があった。平成9年9月1日に文部省が行なった「日本語教育が必要な外国人児童・生徒の受け入れ状況等に関する調査」を見ると、公立の小中学校に在籍する外国人児童・生徒数の増加は変わらず顕著であることが明らかになる一方で、日本語教育等特別の指導を実際に受けている児童・生徒数は、減少する傾向にある。このことは、来日から数年が過ぎ、日常会話が十分にできるようになり、取りだしクラスからホームクラスへ戻される子供たちが増えていることを意味している。国際理解教育も視野に入れた、日本人と外国人の子供たちが共に学ぶホームクラスでの授業展開を考えた場合、テーマ別の上記のような教科統合形の学習方法は、在日外国人児童・生徒の日本語教育にとって有益であるばかりか、教室活動の活性化にもつながるものと確信する。今後は、具体的な指導方法や教案について、雑誌や紀要を通じて発表していく予定である。本年度はまず、研究テーマに関する研究分野の先行文献や実践記録などを収集し、内容の比較検討を行なった。一方、外国人児童生徒が在籍している学校や、日本語教室を訪問し、担当教師と日本語の授業における教科指導の在り方について、意見交換を行なった。その際、訪問した先生方の多くが、教科をベースとした日本語教育に興味を抱いていることを知り、定期的に研究会を主催する運びとなったことは、本年度の大きな成果であると言える。更に、公立の小中学校以外では、早くからイマージョン教育を取り入れている加藤学園や生光学園を訪問し、第二言語による教科教育の方法や留意点についての知識を提供してもらった。特に、加藤学園では、シンポジウムのために来日中のWalker氏(Language Coordinator)やMet氏(モンゴメリ-カウンティにてカリキュラムの作成を担当)にも会う機会に恵まれ、両氏からは子供のための言語教育と教科教育を統合させた教材例についての指導を受けられたことも特記すべき点である。現在、日本語イマージョン教育を行なっている州は全米に8州あるが、オレゴン州にあるリッチモンド小学校からは郵便やコンピュタ-を通じて、教材や指導案などの提供を受けている。これらの資料と見聞をもとに、来年度は学年別及び学習項目別に、実際に教育現場で使用できるような教材開発のための取り組みを行ないたいと考えている。
自己再構成非同期順序回路に基づく脳現象再現用ＶＬＳＩとその神経補綴への応用の基礎

本研究は、低ハードウェアコストで実装が可能な人工神経系の合成方法の構築を目指している.非同期の状態遷移を有するデジタル回路(非同期状態遷移を有する順序回路)を用いた人工神経細胞モデルを提案し、同モデルが様々な神経細胞の非線形応答特性を再現できることを示した.また,従来の神経細胞モデルに比べて,提案モデルは低コスト(少トランジスタ数)でVLSI実装できることを示した.さらに,同モデルの結合系を提案し,従来の神経細胞結合系モデルに比べて,脳活動の再現能力が高いことを示した.本研究課題ではVLSIによる神経補綴の実用化のための基礎固めとして取り組むべき課題として、以下のテーマを掲げた.テーマ1:非同期順序回路を用いた小面積・低消費電力な神経細胞モデルの提案.テーマ2:動的再構成可能FPGA技術を用いた提案神経細胞モデルのオンチップ学習法(=自己再構成法)の提案.テーマ3:提案神経細胞モデルのネットワークを用いた神経補綴専用VLSIの設計手法の構築と,従来の神経補綴手法との比較による提案手法の優位性の検証.今年度は,主にテーマ3の中の「提案神経細胞モデルのネットワーク」の構築に取り組み,基礎的な成果を得た.例えば,ある神経集団(便宜上教師と呼ぶ)への様々なマルチチャンネル神経スパイク列入力とそれらに対応するマルチチャンネル神経スパイク列出力との複雑な非線形関係(便宜上教師データと呼ぶ)を近似するためのVLSI神経細胞モデルネットワークとその学習アルゴリズムを開発し,VLSI内でのオンチップ学習によって教師が提示する非線形教師データを自動的に近似できることを計算機実験と実機実験の両方で確認した.また,神経細胞のより精緻なモデルとして,提案神経細胞モデルの膜ダイナミクスに基づいたマルチコンパートメント神経細胞モデルを提案した.そして,同マルチコンパートメントモデルが膜電位の順方向伝播とその減衰・阻害や逆方向伝播とその減衰・阻害などの樹状突起上の典型的な現象を再現できることを数値実験と実機実験にて確認した.本研究は、低ハードウェアコストで実装が可能な人工神経系の合成方法の構築を目指している.非同期の状態遷移を有するデジタル回路(非同期状態遷移を有する順序回路)を用いた人工神経細胞モデルを提案し、同モデルが様々な神経細胞の非線形応答特性を再現できることを示した.また,従来の神経細胞モデルに比べて,提案モデルは低コスト(少トランジスタ数)でVLSI実装できることを示した.さらに,同モデルの結合系を提案し,従来の神経細胞結合系モデルに比べて,脳活動の再現能力が高いことを示した.申請者等はこれまでに非同期順序回路神経細胞体モデルを提案してきた.平成24年度は同モデルに関して以下の研究成果を得た.(1)生物の神経細胞体や標準的な神経細胞体モデルの膜電位の動作を自動的に再現するための非同期順序回路神経細胞体モデルに対するパラメータ更新法の一般化に取り組んだ.その結果,生物の神経細胞体や標準的な神経細胞体モデルが呈する複雑な非線形応答特性とその背後にある分岐現象の自動的な獲得が可能であることを示した.(2)再構成可能VLSIに非同期順序回路神経細胞体モデルとそのパラメータ更新法を実装し,生物の神経細胞体や標準的な神経細胞体モデルが呈する複雑な非線形応答特性とその背後にある分岐現象をVLSI内に自動的に獲得することが可能であることを実機実験で検証した.本研究では,主に以下の成果を得た.■非同期順序回路を用いた神経細胞の細胞体の膜電位の非線形ダイナミクスの再現手法を,分岐理論などの非線形力学系理論に基づいて提案した.また,与えられたパラメータ値に対する非同期順序回路の振る舞いの解析法(いわゆる順問題の解法)を構築した.さらに,提案膜電位モデルをFPGA(Field Programmable Gate Array)に実装し,提案モデルが既存の膜電位モデルと比較して低ハードウェアコストで実装可能であることを示した.実機実験による提案膜電位モデルの動作の確認も行った.■上記の非同期順序回路神経膜電位モデルに対する学習法(いわゆる逆問題の解法)を構築し,同膜電位モデルが電気生理学実験から得られる神経膜電位の非線形応答特性を自動的に獲得できることを示した.また同モデルと学習法の両方をFPGAに実装して,実機実験にてその動作を確認した.■非同期順序回路を用いた樹状突起のマルチコンパートメント神経細胞モデルを構築し,電気生理学実験結果や標準的なマルチコンパートメント神経細胞モデルとの比較を通して,提案モデルの妥当性を確認した.また同マルチコンパートメント神経細胞モデルをFPGAに実装して,活動電位の順方向伝播や逆方向伝播などの現象の発生を実機実験にて確認した.■非同期順序回路を用いた内耳螺旋神経節細胞のモデルを提案し,内耳に関する電気生理学実験データとの比較を通してその妥当性を確認した.また同螺旋神経節細胞モデルをFPGAに実装して,実機実験にてその動作を確認した.非線形回路理論本研究課題として取り組むべき課題として掲げたテーマ13のうち,前年度までにテーマ1とテーマ2に関して基礎的な成果を得ている.これに対して今年度はテーマ3の基礎となる「未知の神経集団のマルチチャンネル入出力データを自動的にVLSI内に再現するための神経細胞モデルネットワークとその学習アルゴリズム」や「樹状突起上の典型的な膜電位の伝播特性を再現できるマルチコンパートメント神経細胞モデルの提案」などの成果を得た.よって,「研究の目的」を概ね順調に達成しつつある.交付申請書においては以下の項目を「研究の目的」に掲げた.(1)非同期順序回路を用いた小面積・低消費電力な神経細胞モデルの提案.(2)動的再構成可能FPGA技術を用いた提案神経細胞モデルのオンチップ学習法(=自己再構成法)の提案.

(3)提案神経細胞モデルのネットワークを用いた神経補綴専用VLSIの設計手法の構築と,従来の神経補綴手法との比較による提案手法の優位性の検証.24年度は特に(2)に着目して研究に取り組み,ほぼ目的を果たせた.これにより,25年度と26年度は(1)と(3)に集中して取り組むことが出来る.本研究課題として取り組むべき課題として掲げたテーマ3に関して,特に「神経補綴専用VLSIの設計手法の構築と従来の神経補綴手法との比較による提案手法の優位性の検証」に取り組む.今後は提案神経細胞モデルのネットワークの実機実装が主要なテーマの一つになる.そこで24年度に購入したFPGAボードを用いて同ネットワークを実装し,神経補綴専用VLSIの設計方法の確立を目指す.当初購入を予定していた実験器具が着任先に備わっていたため,購入の必要がなくなったため.また,研究実施のために購入した測定器が当初の予定よりも安価に購入できたため.研究成果の公表に関わる費用に用いる.また追加実験の物品費に用いる.提案神経細胞モデルのネットワークを実装するために,FPGAボードやその周辺機器などの購入が必要になる.また同ネットワークを実装・設計するためにはVLSI設計や神経科学に関する高度な知識が必要になるので,それらの専門分野の研究者との研究打ち合わせのための旅費が必要になる.
運動性機能代償に関わる頭頂連合野皮質錐体路細胞の膜特性-INVIVOおよびINVITRO系の解析

感覚運動野及び頭頂連合野のスライス標本とin vitroでの解析を行った。体性運動野スライス標本記録では、3層錐体細胞の一部が新たにburst発火を示すことを明らかにし、可塑的シナプス結合の存在を白質の高頻度刺激下での膜電位の変化と、シナプス電位の解析により行った。白質のテタヌス刺激後膜電位の変化と共に、シナプス応答の長期増強(LTP)または長期抑制(LTD)が出現することが明らかになり、しかも一部は、NMDAレセプターに関係しない可能性が示唆された。現在解析を続行中である。これらの結果の一部は、第4回IBRO学会で発表し、4月の生理学会でも発表する予定で、現在論文を準備中である。In vivoでの解析は、頭頂連合野と体性感覚野における非錐体細胞の細胞内染色による形態学的解析と視床核刺激による反応をまとめて、現在論文を準備中である。頭頂連合野では、小脳性入力に比較的短潜時で反応する細胞が非錐体細胞に見つかり、視床からの短シナプス性結合の電気生理学的所見を得た。体性感覚野でも、この様な非錐体細胞が豊富に記録でき、先の頭頂連合野での所見を裏付けるデータとなった。一方、頭頂連合野が関与すると思われる。運動性代償機構の解析は、代償性変化が必ずしも一定して出現せず今後形態学的手法を併用して解析を続ける予定である。In vivoの運動代償機能の研究の一貫として、顔面神経切断・縫合の実験を行ってきたが、脳神経線維の再生に伴い、脳幹内のシナプス結合が一過性に変化する可能性が示唆される結果を得、現在論文を作成すると共に、その詳細について研究を継続する予定である。この結果も、昨年の生理学会・IBRO大会で発表するとともに、4月の生理学会で続報を発表する予定である。今年度は、当初計画どうり、ネコの運動野・体性感覚野及び頭頂連合野のスライス標本とin vivoでの解析を行った。頭頂連合野のslice標本での解析はまだ不十分だが、運動野及び体性感覚野での記録では、これまで報告の無かった皮質第III層錐体細胞の一部がburst dischargeを示すことが明らかになった。これらの所見と、第V層錐体細胞の発火様式に対するCaイオン置換の影響は、中部生理学会で報告し現在論文を準備中である。In vivoでの解析としては、頭頂連合野と体性感覚野での解析を継続し、これまでの実験結果のデータを補足した。特に非錐体細胞の細胞内染色による形態学的解析と視床核刺激による反応をまとめて、頭頂連合野での解析結果を現在論文を投稿中である。頭頂連合野では、小脳性入力に比較的短潜時で反応する細胞が非錐体細胞に見つかり、視床からの短シナプス性結合を示唆する電気生理学的所見を報告した。この結果は、我々が既に報告した、ネコの頭頂連合野での視床-皮質投射終末の分布に関する形態学的報告(Yamamoto et al.1992)を裏付けるものである。さらに、体性感覚野では、この様な非錐体細胞が豊富に記録でき、先の頭頂連合野での所見を裏付けるデータとなった。こちらは、現在形態学的特徴のコンピュータを用いた解析結果と併せて論文を作成中である。運動野切除後に頭頂連合野が関与すると考えられる運動性代償機構の解析は、運動野切除ネコでの小脳性応答の細胞内記録による解析始めつつある。小脳性誘発電位の代償性変化が必ずしも一定して出現せず、今後例数を増やしつつ、形態学的手法も併用して解析して行く予定である。

今年度は、昨年に続きネコの感覚運動野及び頭頂連合野のスライス標本とin vivoでの解析を行った。運動野及び体性感覚野での記録では、これまで報告の無かった3層錐体細胞の一部がbust dischargeを示すことが明らかになった。また、可塑的シナプス結合の作用を白質の高頻度刺激下での膜電位の変化と、シナプス電位の解析を行った。これらの結果の一部は、第4回IBRO学会で発表し、さらに4月の生理学会でも発表する予定である。また現在、一部の成果を投稿中である。In vivoでの解析としては、昨年の研究結果を補足し、頭頂連合野と体性感覚野における非錐体細胞の細胞内染色による形態学的解析と視床核刺激による反応をまとめて、現在論文を準備中である。頭頂連合野では、小脳性入力に比較的短潜時で反応する細胞が非錐体細胞に見つかり、視床からの短シナプス性結合の電気生理学的所見を、また、体性感覚野では、この様な非錐体細胞が豊富に記録でき、先の頭頂連合野での所見を裏付けるデータとなった。一方、頭頂連合野が関与すると思われる、運動性代償機構の解析は、代償性変化が必ずしも一定して出現せず、今後形態学的手法を併用して解析を続ける予定である。In vivoの代償機能の研究として、顔面神経切断・縫合の実験を行い、脳神経線維の再生に伴い、脳幹内のシナプス結合が一過性に変化する可能性を示唆する結果を得、現在論文を作成すると共に、その詳細について研究を継続する予定である。この結果も、昨年の生理学会・IBRO大会で発表した。
探究学習と環境学習を柱とする小中学校理科カリキュラム編成を目指す教材群の開発

探究学習の観点と環境学習の観点から、小中学生の理科学習に重要と考えられる活動を、国内外から発掘・収集するとともに独自にも開発し、各活動をモジュールの形に整えた。それらモジュール群全体を系統的に整理する諸視点を探すと共に、それら視点間の関係を検討した。以上を踏まえ、探究学習の観点と環境学習の観点を2本の柱とした、新しい理科カリキュラムの骨組み案を試作した。1.教材の収集:探究学習の観点と環境学習の観点から理科教材の発掘調査を行った。海外についてはカナダに赴いて、学校現場の視察を行うとともに、教科書や関連資料を収集した。それらの資料と、日本の明治から平成にかけての教科書や関連資料から、探究学習と環境学習に関わりある活動教材を抜き出し、それぞれの要約を、モジュールとして整理し、データベースづくりを行った。2.KJ法の適用を通した系統化の視点の検討:理科に関わる活動モジュールを、探究学習の観点と環境学習の観点に基づいて整理・系統化するための検討を、1のデータベースをもとにKJ法に準じた方法(広木ほか1989a・b,1990,1992,1995,1997,1998,2001,2003)を用いて行った。その結果、探究学習の観点と環境学習の観点を踏まえたカリキュラム骨格として、既提出の"学びにおける三つの段階"(広木1996,1997,2000,2002)の考えを基本としつつも、それを改変した、次の大枠が考案された。段階1「馴染む段階」、段階2「環境への気づき(存在への気づきと関係への気づき)と理解の段階」、段階3「探究・工夫の段階」3.教材補充の検討:探究学習の観点と環境学習の観点を踏まえて試作されたカリキュラム骨格に基づき、「水」の学習を例に、活動教材のカリキュラム骨格への配置について検討を進めた。その結果、水の自浄作用に関わる教材、保冷・保温作用に関わる教材等、補う必要のある探究教材が、いくつか判明してきた。1.教材の収集とモジュール化:前年度に引き続き、探究学習と環境学習の観点から、理科における活動教材の発掘調査を行った(海外については、フィンランドに赴いて学校現場の視察を行い、教科書や関連資料を収集して、その中から活動教材を抜き出した)。それらの活動教材を要約して「活動教材モジュール」として整理し、前年度から作成している「活動教材モジュールのデータベース」に加えた。2.収集教材の、カリキュラム骨組み案への配置:1)「探究学習と環境学習の観点を踏まえて前年度に作成したカリキュラム骨組み案」(段階1「馴染む段階」、段階2「環境への気づきと理解の段階」、段階3「探究・工夫の段階」)に、1のデータベースにおける活動教材モジュール群を配置し、「探究学習と環境学習の観点を踏まえた、学習活動例付きの暫定カリキュラム案」を作成した。2)現行の学習内容だけを「平成20年度に作成したカリキュラム骨組み案」に配置してみた。この作業を通して、暫定カリキュラム案を現行のものと比較的に検討した。3.補充を必要とする活動教材の開発:2の2)における「暫定カリキュラム案と現行のものとの比較検討」に基づき、「小・中学校の現行理科に、探究学習と環境学習の観点からどのような活動教材を新たに補充することが必要か」を整理した。それを踏まえて、新たな教材の開発と既存教材の改変を、観察・実験および、小学校・中学校・大学(教職課程)の授業を介して行った。4.カリキュラム案の作成:2の1)の暫定カリキュラム案に3の開発教材・改変教材を加えて、「探究学習と環境学習の観点を踏まえた、学習活動例付きのカリキュラム案」を作成し、現行カリキュラムとの関係を整理した。本研究の成果は、日本のこれからの理科カリキュラム改善への試案を、(1)探究学習と環境学習の観点から、(2)補充活動教材とともに、提案できたことだと考える。
慢性肝疾患時における肝予備能と血清7αヒドロキシコレステロールの臨床的意義

慢性肝疾患患者における胆汁酸合成量を評価するために、肝機能正常者18例、慢性肝炎患者21例、肝硬変患者23例の血清7αヒドロキシコレステロール(7AHC)濃度、血清総胆汁酸濃度、ICG 15分値を測定したところ、肝硬変患者における7AHC濃度(78±59 pmol/ml)は正常群(237±97)に比べ有意に低下していたが、慢性肝炎患者(262±102)では変化なかった。Child BあるいはC肝硬変患者の7AHC濃度は全例正常値以下であったが、Child A患者の中には正常値を示すものも見られた。血清7AHC濃度は血清アルブミン、総胆汁酸濃度、ICG 15分値等と有意な相関が認められた。胆汁酸合成量は慢性肝炎患者では十分保たれていたが、肝硬変患者では低下しており、血清7AHC濃度測定により慢性肝疾患患者の胆汁酸合成量および肝障害の程度をを評価しうると考えられた。次に肝の胆汁酸合成予備能を評価する新しい方法としてコレスチラミン(CS)負荷試験の開発を試みた。予備実験としてCS 12g/dayを正常者4名、肝硬変患者2名に14日間投与したところ、血清7AHC濃度は3日目にはほぼ最大値に達し、投与終了までプラトーを維持し、投与終了後1週間以内に投与前値に回復した。そこで投与期間を3日間に限定し、正常者9例、慢性肝炎患者10例、代償性肝硬変患者7例に投与したところ、血清7AHC濃度は投与前値のそれぞれ5.71±2.90倍、3.25±0.85倍、1.70±0.78倍と増加した。肝硬変患者の血清7AHC濃度はCS投与前には対照群と有意差がなかったが、CS投与後の値は対照群に比べ有意に低下していた。CS投与後の血清7AHC濃度は血清アルブミン濃度やICG 15分値と相関が認められた。以上、3日間のCS投与試験により胆汁酸合成は最大となると考えられ、慢性肝炎患者では胆汁酸合成予備能は保たれているが、代償性肝硬変患者では有意に減少していることが示された。1)ハムスターに0、0.5、1、2、4、10%のコレスチラミンを4週間経口投与したところ、肝コレステロール7α水酸化酵素活性(7AHL)は濃度依存的に上昇し、2%では約3.5倍、10%では約6.2倍となった。これに対し、血清7αヒドロキシコレステロール(7AHC)濃度は各濃度間に有意な変化を認めなかった。血清および肝コレステロール濃度はコレスチラミン1%以上の群で著明に減少しており、また10%群では体重減少と死亡例が見られ、高濃度コレスチラミンの長期投与では胆汁酸・コレステロール代謝の重篤な障害が起こる事が示唆された。2)上記の実験より、7AHL活性が十分に活性化され、しかも重篤な代謝障害を惹起しない濃度として2%を選択し、0、3、7、10、14、21、28日間のコレスチラミン投与を行った。現在分析中である。

3)肝機能正常群18例、慢性肝炎群21例、肝硬変群23例の血清7AHC濃度を測定したところ、血清7AHC濃度は慢性肝炎群と正常群との間に有意差を認めなかったが、肝硬変患者では有意に低下していた。さらに肝硬変群を代償性肝硬変、非代償性肝硬変群に分けたところ、非代償性肝硬変群では全例異常値を呈したが、代償性肝硬変群ではその約半数が異常値を呈していた。4)コレスチラミン12g/dayを健常志願者に14日間投与したところ、血清7AHC濃度は3日目に上昇し、その後ほぼプラトーとなり、投与終了後7日目には投与前値に復した。肝硬変患者でも同様な結果であり、必用最小限の投与期間を3日間と決定した。5)肝機能正常群、慢性肝炎群、代償性肝硬変群へのコレスチラミン3日間負荷試験は現在進行中であり、分析結果を統計学的に検討できる数には達していない。本研究は各群10例を目標にしている。慢性肝疾患患者における胆汁酸合成量を評価するために、肝機能正常者18例、慢性肝炎患者21例、肝硬変患者23例の血清7αヒドロキシコレステロール(7AHC)濃度、血清総胆汁酸濃度、ICG 15分値を測定したところ、肝硬変患者における7AHC濃度(78±59pmol/ml)は正常群(237±97)に比べ有意に低下していたが、慢性肝炎患者(262±102)では変化なかった。Child BあるいはC肝硬変患者の7AHC濃度は全例正常値以下であったが、Child A患者の中には正常値を示すものも見られた。血清7AHC濃度は血清アルブミン、総胆汁酸濃度、ICG 15分値等と有意な相関が認められた。胆汁酸合成量は慢性肝炎患者では十分保たれていたが、肝硬変患者では低下しており、血清7AHC濃度測定により慢性肝疾患患者の胆汁酸合成量および肝障害の程度を評価しうると考えられた。次に肝の胆汁酸合成予備能を評価する新しい方法としてコレスチラミン(CS)負荷試験の開発を試みた。予備実験としてCS12g/dayを正常者4名、肝硬変患者2名に14日間投与したところ、血清7AHC濃度は3日目にはほぼ最大値に達し、投与終了までプラトーを維持し、投与終了後1週間以内に投与前値に回復した。そこで投与期間を3日間に限定し、正常者9例、慢性肝炎患者10例、代償性肝硬変患者7例に投与したところ、血清7AHC濃度は投与前値のそれぞれ5.71±2.90倍、3.25±0.85倍、1.70±0.78倍と増加した。肝硬変患者の血清7AHC濃度はCS投与前には対照群と有意差がなかったが、CS投与後の値は対照群に比べ有意に低下していた。CS投与後の血清7AHC濃度は血清アルブミン濃度やICG 15分値と相関が認められた。以上、3日間のCS投与試験により胆汁酸合成は最大となると考えられ、慢性肝炎患者では胆汁酸合成予備能は保たれているが、代償性肝硬変患者では有意に減少していることが示された。
利便性と安全性を兼ね備えた画像認証方式の実現

特別研究員の最終年度として,3年間の研究成果を博士論文にまとめ,博士論文公聴会にて発表を行った.「覗き見攻撃に脆弱」,「囮画像の用意が困難」という画像認証方式に特有の2つの問題に焦点を当て,画像認証方式の改良を試みた研究である.覗き見攻撃に対しては,画像認証にChallenge & Responseの仕組みを導入し認証をワンタイム化することで解決を図り,囮画像の用意の問題に関しては,あらかじめ大量の囮画像を端末に保存しておいたり,ネットワークを介して自動的にダウンロードしたりするのではなく,端末に登録されているわずかな情報(例えばパス画像)から囮画像を自動的に大量に用意することができる方法を検討した.携帯電話やスマートフォンが普及していく今後,モバイル端末との親和性が高い画像認証方式の利便性と安全性の両立を検討していくことは非常に重要なことと言える.また,本年度は画像認証技術の研究に加え,「人間」と「セキュリティ」をキーワードに,「(1)人間と機械(マルウェア)を切り分けるCAPTCHA(人間認証)」および「(2)人間の弱みを利用した振り込め詐欺(特にオレオレ詐欺)に対する現実的な対策」についての検討も行った.(1)は「Webサイト訪問者が人間であるかどうかを認証するための技術」,(2)は「通話相手が本当に身内かどうかを認証するための技術」であり,利便性と安全性を兼ね備えた認証方式の研究を発展させていくために,取り組むべき研究領域であると考えている.1)写真等を意図的に劣化させた画像(不鮮明化画像)の性質と「Challenge&Response(以降C&Rと呼ぶ)」の概念を融合することで,ビデオカメラによる認証情報の盗撮に対しある程度の耐性を持つ画像認証の提案を行った.通常のC&R型認証では,一方向性を有する複雑な計算によってチャレンジからレスポンスを生成する必要があるが,提案方式では,不鮮明化画像の特長を活用し,チャレンジの意味を攻撃者から隠すことで,単純なレスポンス生成でも,覗き見に対する安全性をある程度確保することが可能である.本方式では,認証の度に異なる質問が正規ユーザのみが知覚できる形で「暗示的」に提示される.提案方式は,正規ユーザであれば直感的な処理によりキューに対するレスポンスを生成することができ,かつ,攻撃者による有限回の覗き見に対する耐性を有する,という2つの特長を持つ.基礎実験により,提案方式の実現可能性を確認した2)攻撃者に認証情報が一意に特定されないよう認証情報の入力を曖昧にする方式を提案した.従来の曖昧入力方式は,画像群の空間的配置に基づくため,「画面サイズの制約を受け易い」,「広い空間の中からパス画像を探し出すことが困難」という問題を抱えていた.そこで,画像群を時間的に配置することで,空間的制約を受け難く,かつ,認証時の認識負荷を抑えた曖昧入力方式を提案した.提案方式は,上記の不鮮明化画像を用いる方式とは異なり,写真やイラスト等をそのまま活用可能である.そのため,ユーザの記憶負荷をより一層軽減することが期待できる.基礎実験により,提案方式の実現可能性を確認した.1)認証時の記憶負荷の問題を解決するために,人間の得意な画像の再認に注目した画像認証が注目を集めたが,再認型の画像認証においては,ユーザに再認を促すためにパス画像を認証画面に表示する必要があり,覗き見攻撃への対策が必須であった.しかし従来の覗き見攻撃を考慮した画像認証は,再認型の画像認証にそのままChallenge & Response(C & R)の仕組みを導入するものが多く,誰もが確認できるチャレンジとレスポンスとから認証情報(パス画像)を推測困難にするために,ユーザに情報量的または計算量的に複雑な処理を必要とし利便性に大きな問題を抱えていた.そこで我々は,一見すると無意味に見える画像(不鮮明化画像)の特長に注目し,チャレンジを意味的に隠すことで,単純な処理でも認知心理学的に安全性を担保し,パス画像が容易には推測できない方式を提案し,評価を行った.2)一般的な再認型の画像認証(複数の画像の中から予め記憶した画像を見つけて選択するタイプの認証方式)において,パス画像を守るために利用される複数の画像(囮画像)を適切に用意することは大きな課題となっている.正規ユーザにとって馴染みの薄い異なる囮画像を潤沢に用意することができなければ,画像認証の利便性および安全性の劣化に繋ってしまう.そこで一見すると無意味に見える画像(不鮮明化画像)の特長に注目し,正規ユーザにとって馴染みの薄い囮画像を自動的に生成する方式を提案した.提案方式では,あらかじめ端末に登録されているわずかな情報から,正規ユーザにとって馴染みの薄い囮画像を数多く出力することが可能である.基礎実験により提案方式の評価を行った.特別研究員の最終年度として,3年間の研究成果を博士論文にまとめ,博士論文公聴会にて発表を行った.「覗き見攻撃に脆弱」,「囮画像の用意が困難」という画像認証方式に特有の2つの問題に焦点を当て,画像認証方式の改良を試みた研究である.

覗き見攻撃に対しては,画像認証にChallenge & Responseの仕組みを導入し認証をワンタイム化することで解決を図り,囮画像の用意の問題に関しては,あらかじめ大量の囮画像を端末に保存しておいたり,ネットワークを介して自動的にダウンロードしたりするのではなく,端末に登録されているわずかな情報(例えばパス画像)から囮画像を自動的に大量に用意することができる方法を検討した.携帯電話やスマートフォンが普及していく今後,モバイル端末との親和性が高い画像認証方式の利便性と安全性の両立を検討していくことは非常に重要なことと言える.また,本年度は画像認証技術の研究に加え,「人間」と「セキュリティ」をキーワードに,「(1)人間と機械(マルウェア)を切り分けるCAPTCHA(人間認証)」および「(2)人間の弱みを利用した振り込め詐欺(特にオレオレ詐欺)に対する現実的な対策」についての検討も行った.(1)は「Webサイト訪問者が人間であるかどうかを認証するための技術」,(2)は「通話相手が本当に身内かどうかを認証するための技術」であり,利便性と安全性を兼ね備えた認証方式の研究を発展させていくために,取り組むべき研究領域であると考えている.
精密磁気トルク測定による高温超伝導揺らぎの研究

鉄系超伝導体FeSe単結晶の磁気トルク測定を行った。FeSeはフェルミエネルギーに対して超伝導ギャップが異常に大きく、BCS-BECクロスオーバー領域にある超伝導体として注目されている。マイクロカンチレバー(0.2N/m)と光干渉変位検出を組み合わせた手法を用いた。この手法により市販のピエゾ抵抗型カンチレバーでは難しかった、1テスラ以下の磁場領域での精密測定と、全磁化信号からの揺らぎ信号の正確な抽出が可能になった。結果、以下のことが明らかになった。FeSeの超伝導揺らぎ由来の磁化変化は、強磁場領域で大きくなり、10テスラの磁場では超伝導転移温度の約1.6倍の温度から観測された。これは過去に銅酸化物超伝導体で観測されている振る舞いと定性的に近い。先行研究ではBCS-BECクロスオーバーによる巨大な超伝導揺らぎ(最大で全磁化の10%程度)が観測されたとの報告もなされていた。しかし、我々の結果では揺らぎ磁化は最大でも全磁化の0.5%であった。FeSeのギンツブルグ数が0.1のオーダーであることを考慮すると、GL理論でも説明が可能である。今後、測定を他の物質に拡張していくにあたり、新たな手法開発を進めている。マイクロカンチレバーと光干渉変位検出を組み合わせた方法は、強磁場では技術的な困難が生じる場合があるので、その点をクリアするために、メンブレン型デバイスによるトルク測定法を新たに導入することを計画している。現在、カンタムデザイン社のPPMS内で測定できるように調整している。本研究の大きな目的の一つであった、ミリテスラの低磁場領域での磁気トルク測定に成功し、鉄系超伝導体の超伝導揺らぎに関して信頼性の高いデータが得られた。今後は、FeSeに化学置換を施した試料や、薄膜試料の測定へと展開していく。この系は、化学置換・圧力効果・薄膜化・インターカレーションなどにより大きく上昇し、超伝導状態の性質にも変化があらわれることがわかっている。これらの特徴が発現する理由を超伝導揺らぎをプローブとして明らかにする。
アメリカの大学院教育における児童虐待への援助に関するスーパービジョンの研究

本研究費により、このテーマに関する国内外の文献収集を行い、またそれ以外にも以下のような研究実績をあげることができた。国内においては、精神療法の権威でおられる神田橋條治氏より本テーマに関する教示を受ける機会を得、心の傷を負う者の自主性を尊重する援助技法に関して示唆を受けた。海外においては、カリフォルニア州のサンホゼ州立大学においては、カリフォルニア州で行っている公的資金による大学院教育を活用してのソーシャルワーカー養成プログラムの実習に関して、実習を単に教育の一環としてとらえるのみでなく、施設・機関にとっての社会資源としての実習を目指すことの重要性について教示を受けた。又、サンフランシスコ州立大学カウンセリングコースのロジャー・カミングス教授及び田中万里子教授より、本テーマに関しての教示を受けた。加えて、サンフランシスコ市内の児童虐待援助施設Edgewoodを訪れ、施設のシステムや実際の児童への援助方法について教示を受ける機会を得た。以上の意見聴取や教示及び収集した資料の分析を通して、児童への援助にたずさわる援助者自身の心の傷をどう癒していくか、ということの重要性が明らかになってきた。例えば、里親やケアワーカーへの訓練プログラムにおいて、児童への体罰はしつけの一環として適切でないと頭ではわかっていても、援助者自身の心の傷を癒しておくことができていなければ、極端な場合体罰を行うことも考えられるし、体罰は避けることができても、言動その他で適切でない関わり方になったり、感情をおさえる事で援助者自身が心身共に疲れはてるといったことにつながる。その援助者への援助としてホログラフィック・メモリー・リゾルーション等の内省的なイメージを用いての援助方法も有効であるが、援助者自身の過去の心の傷の癒しにおいても、その癒しのワークにおけるテーマや進行のベース等において、個人の自主性を基に行っていくことが重要となると考えられる。まず、ニューヨーク市を訪れ、ニューヨーク市の児童へのソーシャルサービス改革に関する資料を収集し、市の現状と課題を聴取した。ニュージャージー州において、ケースマネージャーとして実務に当たられている定子・与那覇・トゥーシ-氏より、当州における児童虐待問題およびそれへの対策としてのソーシャルサービスの現状と課題について専門的意見を聴取し、当研究に関する教示を受けた。セントルイス市のワシントン大学において児童福祉を担当しているDr.Drake,F.B.,Dr.Mcmillen,J.C.,Dr.Pierce,R.L.の3氏よりアメリカにおける児童虐待問題及び大学教育における専門家育成の現状と課題について専門的意見を聴取し、当研究に関する教示を受けると同時に、被虐待児を養育する里親の訓練プログラムに関する資料を収集した。カリフォルニア州のサンホゼ州立大学及びカリフォルニア州立大学バークレー校を訪れ、カリフォルニア州で行っている公的資金による大学院教育を活用してのソーシャルワーカー養成プログラムに関して資料を収集した。以上の意見聴取や教示及び収集した資料の分析を通して、特にアメリカにおける里親訓練プログラムの重要性が明らかになってきた。里親訓練プログラムには、被虐待児へどう関わるかという問題も含まれてくるが、その知識・技能を基にした虐待親教育という可能性も見えてくるのではと考える。家族と児童の分離はそれだけで子どもにとって新たな心的外傷体験になる可能性を含んでいる。最も望ましいのは虐待親自身が変化することで実親の下で子どもの養育が可能になることであろう。今後は、この里親訓練プログラムの内容を更に細かく分析し、どう虐待親教育に用いることが出来るのか、又虐待親教育を行う専門家をどのように養成していくのかに焦点を絞って研究を続けていきたいと考える。
ボールゲーム指導における学習内容の開発研究

この研究は、球技学習で学習者がゲーム理解を促進するようなボール移動に関する学習内容を開発することを企図した。ボールの攻撃性(ABM)に関する原理は、ボールの移動速度として表され、速さと方向という二つの独立変数を持つことがあきらかになった。このABMに基づき、様々なゲーム中の行為を意味づけることで、学習者は、特定のスポーツ種目にある特別難解な専門用語を使用せずとも、ゲームをプレイするアイデアを発展させることがわかった。本年度は,ボールゲーム指導に関する一般理論について言及している文献がないか資料を収集して検討した.現在,グリエーニュらによるヨーロッパの文献にたどり着いて翻訳を進めているところである.このヨーロッパ,主にフランスを中止にしたボールゲーム指導の一般理論について,昨年度は2度に渡り,研究会で発表をし,意見交換をしている.この論の特徴は,混沌としたゲームの中で,「攻」「防」というコンセプトを既有のものとするのではなく,ゲームの中に,攻撃や防御になる母体(matrix)がある,という考え方をしている点がユニークである.これまで,私達の研究グループが,社会構築主義の立場に立ち,ゲームの周辺にある様々なコンセプトを,既存で正しいものとして捉えず,ゲーム関係者により構成されていくと捉えている点に類似している点が興味深い.また,今回の研究の中心である,学習内容としてのゲームの原理について多く書かれている点,ならびに,「役割」というキーワードでゲーム指導をとらえている点等,研究遂行上参考になることが多く見出されている.加えて,3月には,米国の体育スポーツ連合(SHAPE America)に参加し,ボールゲーム指導に関する発表者と情報交換をした.米国の体育に関する動向を見ると,時数や活動量確保の関係から,ゲーム文化を教えるというより,ボールゲームに見られる「動き」をエクササイズとして実施している傾向が顕著になったことがうかがえた.当初予定では,豪州にて研究会発表の予定であったが,カンファレンス(Game Sense Conference)が平成27年度開催となったので,現在発表準備を検討中である.「速度」に着目した理由は,速度を決定する変数が「速さ」と「方向」であるため,たとえば,防御側の戦術課題を,「(相手の)ボール移動の速さを減じ,移動方向をゴール以外の方向に変える(迂回させる)」などと,球技の専門用語を使用せずに学習者の理解を促進できる点である。学習者には,「迂回・直進」などと説明している。このような用語で実践した授業について,学習者の気付きに焦点を当てて,今後,検討予定である。今年度は予定通り,国内外の学会で研究成果の一部を発表できたため。本研究は、学校の体育授業におけるボール運動、球技に関する単元において、学習内容となり得る「ゲームに関する原理」について検討することを目的とした。最終年度は、ボールの移動が攻撃性を帯びるのは、主にボールの移動速度が増すことに関連するということを明らかにした。「速度」というのは、「速さ」と「方向」という独立変数を持つので、ボールの攻撃性(Aggressiveness of Ball Movements)=f(s、d|p)という関数的定義で示しうることを明らかにした(pは球技の攻撃の目的、すなわちボールのゴール方向への移動を示す)。この原理については、研究期間前半を通じて検討し、H27.11.19-20にニュージーランドで開催されたGame Sense for Teachers and Coaches Conferenceにて研究発表した(Proceedingsに掲載済)。また、H28.11.5には、日本教育実践学会第19回研究大会(於:神戸)において「ゲームの原理をベースにした体育の球技指導について」として大学生対象体育実技で実践した内容を報告した。この「ボールの攻撃性」を中核に据えたゴール型のゲームを実施することで、Wade、Gr&eacute;haigneら、ヨーロッパの研究者が取り上げている様々なゲームの原理についても、あわせて指導が可能となることを明らかにした(上越教育大学研究紀要第36巻第2号に掲載済)。これらの研究成果は、「学校体育におけるボールゲームの指導読本」として冊子体にまとめ(印刷済)、今後は各種の講習会や大学院の講義において使用予定である。文献の精査に時間がかかっていることと,国外での学会発表が,カンファレンス開催の都合もあり,平成27年度にずれ込んでいることに鑑みて判断した.今後も文献の精査を進めるとともに,ここまでの研究の成果を論文として執筆する予定である。また,今回明らかにしたボールゲーム戦術立案上の原理を応用した実践の成果と課題について検討し,実践研究としてまとめられないか検討中である。体育科教育学今後もフランスモデルの文献の翻訳を進めるとともに,これまで検討してきた「ボールの攻撃性」の原理等について,国内外の学会や研究会で発表し,情報交換をする.加えて,大学生を対象として同アイデアを用いた授業を実践し,データーを収集している.当初は言語活動の均等化等について発話記録を分析する予定であったが,データー収集時の機器操作の人員が不足しているため,分析を加えるグループを減らすか,記載記録のみの分析とするなど,修正を検討中である.

3月下旬から4月初旬に,例年は米国のSHAPE AMERICAの国際大会に参加して情報収集や意見交換をする予定であったが,年度当初の学内行事の都合と,意見交換予定であった米国の研究者が6月に来日してワークショップを開催することがわかったことから,この渡米を中止した。この際,旅費として計上していた分が未使用となった。次年度使用額が生じた理由は,当初予定していた国際会議の開催が,次年度開催になったことがあげられる.研究成果をまとめた冊子を作成予定であるが,H27年度の国際学会での発表成果も踏まえ,冊子の英語版も作成したい。英語版の作成にはネイティブチェックが必要となることから,その経費に充当する。
前立腺癌の発生と増殖に関する日本・アメリカ合衆国共同研究

前立腺ラテント癌,偶発癌の頻度には日米間で大差ないことが報告されている。しかし,アメリカ合衆国では臨床的顕在癌の頻度が高く,前立腺癌による死亡率は男性癌死因の第2位を占めている。それに対してわが国ではそれほど高率ではないものの年々増加傾向にある。これは本邦における寿命の延長や食生活を中心とした生活環境の欧米化などが要因として考えられている。そこでアメリカ合衆国と日本における前立腺癌の増殖に関わる腫瘍側因子および内分泌学的検索を主とした環境因子を形態学的に解析し,両国間におけるこれらの差異を解明して将来の前立腺癌患者の増加抑制に役立てようとするのがこの研究の目的である。〔1〕病理組織的研究前立腺癌の日米における組織学的異同を知ることは今後の本邦における前立腺癌の動向あるいは前立腺癌発生の要因を知る上で有用と思われる。米国National Prostatic Cancet Project(NPCP)で全米からA.F.I.P.に集積された症例987例と本邦集積症例1037例とを比較した。(1)偶発癌(STAGE A;偶発癌)の比較では,米国例では前立腺癌取扱い規約における中分化型,WHO分類に準拠した中等度核異型度,Gleasen score5以上に分類される症例の頻度が高く,本邦例では高分化型,軽度核異型度,Gleasen score2-4の症例が多かった。また米国症例では我々の分類基準におけるSTAGEA2癌(直径10mmを越える病巣を有する高分化腺癌、あるいは癌巣の大きさに関係のない中分化または低分化腺癌)に相当する症例が多く、この結果が前立腺顕在癌の頻度の相違に影響しているものと思われた。(2)臨床癌(STAGEB以上)の比較では、本邦例では診断時既にSTAGEDの症例が多い傾向がみられた。また米国症例でSTAGEC,Dの進行癌でも高分化腺癌、低核異型度癌の頻度が高い傾向がみられた。本邦例では米国例に比して診断時点で既に高度に進行した組識学的に高異型度の予後不良例が多い傾向がうかがわれ、前立腺癌の発見の遅れとともにその自然史を含めた臨床癌の性格に差のあることが示唆された。(3)日米両国の症例をWHO(Mostofi)による組織型分類に準拠した6組織型(large and small,LSG,microgland;MJC,crilriform;CRB,fused gland;FUS,medullary;MED,columm and cord;C-C)の標本における構成比を簡易計測により求めて検討した。本邦例では臨床癌において,CRB,MED,C-Cの頻度が,米国例ではLSG,MJCの平均構成比がSTAGE別にみても全体でも有意に高かった。この結果は前立腺癌の組織発生について,その初期段階において単純腺管型と,篩状腺管型の2系統があるという説からも,日米前立腺癌の組織発生が異なることを示唆する結果とも考えられる。〔2〕免疫組織化学的研究・その他(1)抗proliferstingcell nuclear antigen (PCNA)抗体を用いた日米前立腺癌の細胞動態解析:本邦65症例に対してL.I.を討検したところ,L.I.はgrodeと相関した。(2)抗p53抗体を用いた日米前立腺癌の比較:本邦43症例に対して検討したことろ,その発見は核異型度と相関する傾向を示した。(3)In situ hybrido chemistry(ISHC)を用いた日米前立腺癌染色体の数的異常に関する検討:染色体#1,#3,#7,#10,#11,#17,#18,#Xおよび#Yプローブを用いて検討したところ,米国症例においては予後不良例において#17の数的異常を認める頻度が高く,ついで#11および#7の数的異常を認める頻度が高かった。本邦側については現在解析中である。(4)画像解析装置を用いた日米前立腺癌の核DNA量の測定:画像解析装置としてLeit社製TASシステムと解析用プログラム(COMPS)を用いて,Feulgen染色した組織切片の核DNA量を計測しploidyを判定した。proidyは両国症例とも病理学的悪性度と相関を示した。(5)放射光蛍光エックス線分析法による前立腺癌組織内微量元素二次元イメージング:陽子線を用いてホルマリン固定パラフィンブロック包埋標本に対して検討した。Cu,Znといった微量元素は正常組織よりも癌組織およびその周囲組織に高濃度に分布する事が明らかとなった。又,前癌病変といわれる異型形成病変にも高濃度に分布しており,これらの知見は今回の研究で初めて明らかとなった。

(1)偶発癌(STAGE A;偶発癌)の比較では,米国例では前立腺癌取扱い規約における中分化型,WHO分類に準拠した中等度核異型度,Gleasen score5以上に分類される症例の頻度が高く,本邦例では高分化型,軽度核異型度,Gleasen score2-4の症例が多かった。また米国症例では我々の分類基準におけるSTAGEA2癌(直径10mmを越える病巣を有する高分化腺癌、あるいは癌巣の大きさに関係のない中分化または低分化腺癌)に相当する症例が多く、この結果が前立腺顕在癌の頻度の相違に影響しているものと思われた。(2)臨床癌(STAGEB以上)の比較では、本邦例では診断時既にSTAGEDの症例が多い傾向がみられた。また米国症例でSTAGEC,Dの進行癌でも高分化腺癌、低核異型度癌の頻度が高い傾向がみられた。本邦例では米国例に比して診断時点で既に高度に進行した組識学的に高異型度の予後不良例が多い傾向がうかがわれ、前立腺癌の発見の遅れとともにその自然史を含めた臨床癌の性格に差のあることが示唆された。(3)日米両国の症例をWHO(Mostofi)による組織型分類に準拠した6組織型(large and small,LSG,microgland;MJC,crilriform;CRB,fused gland;FUS,medullary;MED,columm and cord;C-C)の標本における構成比を簡易計測により求めて検討した。本邦例では臨床癌において,CRB,MED,C-Cの頻度が,米国例ではLSG,MJCの平均構成比がSTAGE別にみても全体でも有意に高かった。この結果は前立腺癌の組織発生について,その初期段階において単純腺管型と,篩状腺管型の2系統があるという説からも,日米前立腺癌の組織発生が異なることを示唆する結果とも考えられる。〔2〕免疫組織化学的研究・その他(1)抗proliferstingcell nuclear antigen (PCNA)抗体を用いた日米前立腺癌の細胞動態解析:本邦65症例に対してL.I.を討検したところ,L.I.はgrodeと相関した。(2)抗p53抗体を用いた日米前立腺癌の比較:本邦43症例に対して検討したことろ,その発見は核異型度と相関する傾向を示した。(3)In situ hybrido chemistry(ISHC)を用いた日米前立腺癌染色体の数的異常に関する検討:染色体#1,#3,#7,#10,#11,#17,#18,#Xおよび#Yプローブを用いて検討したところ,米国症例においては予後不良例において#17の数的異常を認める頻度が高く,ついで#11および#7の数的異常を認める頻度が高かった。本邦側については現在解析中である。(4)画像解析装置を用いた日米前立腺癌の核DNA量の測定:画像解析装置としてLeit社製TASシステムと解析用プログラム(COMPS)を用いて,Feulgen染色した組織切片の核DNA量を計測しploidyを判定した。proidyは両国症例とも病理学的悪性度と相関を示した。(5)放射光蛍光エックス線分析法による前立腺癌組織内微量元素二次元