hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
温泉事業と共生する地熱開発に向けた手続統合型持続可能性アセスメントの手法

加えて、持続可能性アセスメントに欠くことのできない社会面の影響評価(SIA)について、先進的な取り組みが確認されたニュージーランドの地熱開発政策の手法についても情報を収集した。以上の結果を、下記に示す複数の研究発表として取りまとめ、発表している。研究発表にあたっては、第12回アジアアセスメント会議(静岡県立大学)や環境科学会2018年大会などの大会にて発表を行った。加えて、査読付き研究論文の発表とともに、これまでの一連の研究成果を書籍「コミュニティと共生する地熱利用ープランニングと合意形成」(学芸出版)として出版し、広く一般社会に地熱開発に関する知見を発信した。さらに、同書籍の出版に際しては、2018年9月に在日アイスランド大使館にて、同国大使をお招きするとともに国内外の地熱開発関係者を集め、日本の地熱開発の今後についてのシンポジウムを開催し、研究結果の社会的普及を図った。国内外の地熱開発に関する既存の知見を広く収集するとともに、八丈町における開発事例に関して調査に着手ことに成功し、また「地熱ガバナンス研究会」の複数回の開催を通じて、関係者のネットワークの構築に成功した。さらに、海外の先進的な社会影響評価の手法についても、その情報を収集するとともに、現地関係者と研究協力の関係を構築することに成功した。我が国での伝統的温泉利用の文脈における地熱開発の合意形成の要件を明らかにする。申請者らによるこれまでの国内外の事例調査を基に、「手続統合の仕組みと法制度」、「リスク項目と予測・評価手法」、「ステークホルダの動向と協議手法」の3点での分析を展開する。なお、申請者は、既に海外における複数の地熱開発事例のアセスメント手法を調査しているほか、国内の開発事例及び開発候補地、開発中止事例の調査経験を豊富に有し、この経験から国内外の政策実務関係者、地熱開発事業者、温泉事業者との情報交換、調査協力が可能な関係が整っている。とりわけ、東京都八丈町からは、既に調査協力が得られ、フィールドワークを展開するに至っている。また、地熱ガバナンス研究会では、本研究に有益と考えられる海外の事例も複数挙げられており、研究を遂行する上で必要と判断される場合は、研究計画を一部見直し、国内の事例に限らず、海外の事例調査の実施も検討することとする。手続統合型SA(持続可能性アセスメント)のモデル構築すを目指す。このモデルは、「全体のプロセスモデル(成果1)」と各ステップにおける「包括的なリスク評価手法(成果2)」、「リスク対策と便益分配オプション(成果3)」の2つのサブモデルで構成する。包括的なリスク評価手法のサブモデルでは、地域における社会的な資源利用の文脈と共生する持続的な地熱資源利用の枠組みを、総合的に評価する指標体系の整理を目指す。特に、社会的な影響評価については、我が国では未だに十分な経験がないことから、地熱開発を含む再生可能エネルギーとその開発事業における社会影響評価(SIA)について先進的な政策を展開する国、地域の手法も参考にする。このためには、国内外で継続的に事例研究を展開するとともに、社会影響評価の理論と世界の実践例に関する情報を収集し、我が国への適用可能性を含め、その応用を検討する。(理由)
個人に最適な健康生活行動の発見のためのデータマイニング技法の開発

健康体力づくりを志向し,改善を繰り返した生活行動データの変動には,各個人の学習によって自己組織化された健康生活行動間の関連性が潜んでいると考えられる.毎日,記録し,蓄積された健康生活行動データにデータマイニング技法を適用して,各個人に最適な生活行動の連関規則や知識体系を探索する方法を開発することを目的とした.対象:専門的なスポーツトレーニングを実施する男女25名.項目:生活時間(起床時刻,就寝時刻,睡眠時間,食事時刻,運動・スポーツ実施時間など),体調(体重,体温,血圧,自覚的体調,疲労感など),生活行動(学習,部活・トレーニング内容,食事内容)であった.期間:10週間から30週間以上にわたり,毎日の生活行動を記録した.単一事例研究法を適用して,5週間ごとに記録データを入力する.スポーツ選手は11月以降のオフシーズントレーニング期間から開始して,トレーニング計画に準じて設定した.方法:Health Quality Control (HQC)手法を説明し,主体的な生活行動変容技法を説明した.開始時の2週間から4週間の記録から対象者自身が観察項目を選定し,記録用紙を作成し,データを記述する書式を作成した.結果:個人における心身のコンディション変動を決定する基本的生活習慣因子を探索することができる基礎的なデータ分析アルゴリズムを構築した.個人の200日以上の生活行動と体調の多変量時系列変動データから時系列な因果構造と周期性が明らかとなった.健康体力づくりを志向し,改善を繰り返した生活行動データの変動には,各個人の学習によって自己組織化された健康生活行動間の関連性が潜んでいると考えられる.毎日,記録し,蓄積された健康生活行動データにデータマイニング技法を適用して,各個人に最適な生活行動の連関規則や知識体系を探索する方法を開発することを目的とした.対象:体力づくりを志向する中学生男子120名,女子120名.24週間の記録から項目を選定し,記録用紙を作成し,データを記述する書式を作成した.調査期間:10週間から30週間にわたり,毎日の生活行動を記録した.5週間ごとに記録データを入力する.児童生徒は体育の単元構成に準じて時期を選定した.スポーツ選手は11月以降のオフシーズントレーニング期間から開始して,トレーニング計画に準じて設定した.調査項目:生活時間(起床時刻,就寝時刻,睡眠時間,食事時刻,運動・スポーツ実施時間など),体調(体重,体温,血圧,自覚的体調,疲労感など),生活行動(学習,部活・トレーニング内容,食事内容)であった.データ解析:データマイニング技法の決定木分析(分類二進木分析)を応用して,個人について,心身のコンディションを決定する基本的生活習慣条件を探索することができる基礎的な解析プログラムを構築した.健康体力づくりを志向し,改善を繰り返した生活行動データの変動には,各個人の学習によって自己組織化された健康生活行動間の関連性が潜んでいると考えられる.毎日,記録し,蓄積された健康生活行動データにデータマイニング技法を適用して,各個人に最適な生活行動の連関規則や知識体系を探索する方法を開発することを目的とした.対象:専門的なスポーツトレーニングを実施する男女25名.項目:生活時間(起床時刻,就寝時刻,睡眠時間,食事時刻,運動・スポーツ実施時間など),体調(体重,体温,血圧,自覚的体調,疲労感など),生活行動(学習,部活・トレーニング内容,食事内容)であった.期間:10週間から30週間以上にわたり,毎日の生活行動を記録した.単一事例研究法を適用して,5週間ごとに記録データを入力する.スポーツ選手は11月以降のオフシーズントレーニング期間から開始して,トレーニング計画に準じて設定した.方法:Health Quality Control (HQC)手法を説明し,主体的な生活行動変容技法を説明した.開始時の2週間から4週間の記録から対象者自身が観察項目を選定し,記録用紙を作成し,データを記述する書式を作成した.結果:個人における心身のコンディション変動を決定する基本的生活習慣因子を探索することができる基礎的なデータ分析アルゴリズムを構築した.個人の200日以上の生活行動と体調の多変量時系列変動データから時系列な因果構造と周期性が明らかとなった.
平安朝の和歌をめぐる序と記の研究

本研究は、平安朝の和歌制作の状況を文章で記した作品である、序と記とを対象とした。序と記とは、文体が異なり、共に漢文と仮名文の作品が残っている。本研究では、まず、序と記および、それらと同時に作られた和歌を収集、整理した。続いて、序と記とを、漢文学と和文学双方の表現をふまえて解釈した。また、解釈に基づいて、宴集の開催年次や趣向について、従来の説に再考を促した。さらに、個々の作者や、歌人グループが制作した序について、その表現の特質と和歌史における意義とを検討した。以上の考察により、本研究は、平安朝文学における序と記の意義の一端を解明し、和歌制作の状況をより実態に即して明らかにした。1.同じ宴集で作られた2篇の「序」の関わり、和歌制作の背景となった状況の推定ー平安朝の和歌をめぐる「序」を収集、整理した結果、同じ宴集で、漢文と和文で2篇の序が書かれていることが明らかになった。そこで、「斎宮規子内親王野宮庚申の和歌序二篇についてー「松の声夜の琴に入る」と「初雪を翫ぶ」ー」(『国語国文』85巻9号、臨川書店、2016年9月)において、従来の研究でなされていなかった、漢文の序の訓読、注釈を示した上で、2篇の序の関わりから、序と和歌が作られた宴集の状況を詳しく推定した。2.同じ歌合で作られた「序」と「記」などの解釈、宴集の趣向の解明ー口頭発表「三条左大臣殿前栽歌合の序と日記をめぐって」(大阪市立大学国語国文学会総会、2016年7月30日)では、同じ歌合で作られた漢文の「序」と和文の「記」を、表現の関わりをふまえて解釈した。また、宴集の趣向を検討した。発表の内容を補訂して、「三条左大臣殿前栽歌合についてー「遣水虫の宴」の趣向ー」(『文学史研究』57号、大阪市立大学国語国文学研究室、2017年3月)にまとめた。3.「序」と同時に詠まれた和歌と制作時期の推定、および「序」の作者の表現の特質の考察ー口頭発表「源道済の詠紅葉蘆花の和歌と序をめぐって」(中古文学会秋季大会、2016年10月23日)では、漢文の「序」と同時に詠まれたと考えられる和歌を新たに報告し、従来推定されていた制作時期は再考を要することを指摘した。また、「序」の作者の序と和歌の表現を対照し、特質を明らかにした。さらに、発表の内容を修正し、同題の論文(『国語国文』86巻4号、臨川書店、2017年4月掲載予定)にまとめた。本研究の目的は、個々の「序」と「記」とを、漢文学と和文学双方の表現をふまえて解釈すること、その解釈に基づき平安朝の和歌制作の背景となった状況を明らかにし、平安朝文学の内実を考察することである。以上の目的に向かっては、着実な進展が見られる。具体的には、同じ宴集で作られた2篇の「序」の関わりを検討し、和歌制作の背景となった状況を推定した。また、貴顕の主宰した歌合で作られた「序」と「記」を解釈し、宴集の趣向を解明した。さらに、「序」と同時に詠まれた和歌と制作時期を推定し、「序」の作者の表現の特質を考察した。引き続き、個々の宴集の「序」と「記」および和歌の本文を校訂し、漢文学と和文学双方の表現をふまえて解釈を進めている。平安朝の和歌をめぐる「序」と「記」を収載する資料の収集、整理は、まだ途上である。和歌の真名序と仮名序については、手付かずの資料が残っている。また、和歌の記については、歌合の資料の重要性が判明したため、整理に取り掛かっている。併せて、「序」と「記」と同時に詠まれたと推定される和歌を収集している。以上の収集、整理の成果として、平安朝に作られた「序」と「記」と、同時に詠まれた和歌、それらを収載する資料を一覧できる表の作成を進めている。1.寺院を中心に交遊した歌人グループの制作した和歌序の収集と校訂および特質と意義の考察ー村上朝の末頃から花山朝(960年ー986年頃)にかけて、河原院という寺院において、庵主安法法師を中心に、交遊を重ねた歌人達が、仮名文の「和歌序」を数多く書いたことに着目して、さまざまな書に所載されるこれらの序を収集し、本文を校訂した上で、その特質に検討を加え、和歌史における意義を考察した。1年目の研究では、宴集で作られた和歌序を考察の対象としたが、この考察においては対象を拡大し、宴集の和歌序に加えて、定数歌(百首歌)の序と、家集の冒頭に附された序も取り上げた。また、和歌序を所載する書それぞれの伝本を可能な限り多く参照し、同時代の資料の用語・表現をふまえて、本文校訂を行った。その上で、これらの和歌序に共通する特質を明らかにした。さらに、同時代の詩序と比較し、その影響を考察した。加えて、先行する和歌序との関わりを詳しく検討した。

考察の結果は、「河原院の歌人達の和歌序ー集成・校訂および特質・意義の考察ー」(『人文研究』(大阪市立大学大学院文学研究科紀要)69巻、2018年3月)にまとめた。2.同じ場所で催された宴集における複数の和歌序の比較考察ー平安京の西の郊外の大堰川を遊覧して作られた和歌序7篇を収集し、本文校訂と解釈を進めた。その上で、和歌序相互および同じ場所で詠まれた和歌や漢詩の表現などとの関わりについて検討した。本研究は、平安朝の和歌制作の状況を文章で記した作品である、序と記とを対象とした。序と記とは、文体が異なり、共に漢文と仮名文の作品が残っている。本研究では、まず、序と記および、それらと同時に作られた和歌を収集、整理した。続いて、序と記とを、漢文学と和文学双方の表現をふまえて解釈した。また、解釈に基づいて、宴集の開催年次や趣向について、従来の説に再考を促した。さらに、個々の作者や、歌人グループが制作した序について、その表現の特質と和歌史における意義とを検討した。以上の考察により、本研究は、平安朝文学における序と記の意義の一端を解明し、和歌制作の状況をより実態に即して明らかにした。1年目に引き続き、平安朝の和歌をめぐる「序」と「記」を収載する資料の収集、整理を進める。和歌の真名序をついては、『本朝文粋』、『本朝続文粋』に続いて、『本朝小序集』、『扶桑古文集』、『王沢不渇抄』などから、収集、整理する。和歌の仮名序については、私家集に続いて、仮名序を集成した書、歌学書などから、収集、整理する。和歌の記については、歌合を中心に、整理を進める。併せて、「序」と「記」と同時に詠まれたと推定される和歌の収集を進める。『新編国歌大観』、『新編私家集大成』、『平安朝歌合大成』などを活用して和歌を収集する。以上の収集、整理の成果として、平安朝に作られた「序」と「記」と、同時に詠まれた和歌、それらを収載する資料を一覧できる表を作成する。さらに、個々の「序」と「記」および和歌の本文を校訂し、漢文学と和文学双方の表現をふまえて解釈を進める。個々の作品の検討を積み重ねて、平安朝の和歌制作の実態を明らかにし、また制作の背景を文章とするにあたり、どのような理由で「序」あるいは「記」が、また漢文あるいは和文が選択されたのかを考察する。「序」や「記」に限らず、物語や願文など漢文と和文双方の文学作品を多く読み、当時の文学について幅広く関心をもち、考察を深める。作品の解釈や、考察の結果をもとに、論文を作成して、学術誌に掲載することを目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。日本文学29年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔顔面痛発症機構の解明は新規治療法開発に貢献する

申請者は,口腔顔面領域における異所性異常疼痛の発症メカニズムを解明するため,歯髄炎モデルラットを用いて三叉神経節内でのMacrophage-Cytokine-Neuron間における機能連関あるいは細胞内物質合成変化の検索を行う。具体的には,Macrophage活性にフォーカスを当て炎症後の発現変化,IL-1β,IL-1RI,Toll-like receptor4 (TLR4)の発現変化を免疫組織学的に検索する。またカニューレを用いて三叉神経節内に各種阻害薬あるいは拮抗薬を直接微量投与し,口腔顔面領域に対する機械あるいは熱刺激により誘発される逃避行動閾値変化を記録し解析する。
有機ヒ素化合物による小脳症状とグリア細胞：脳内ヒ素代謝とグルタチオン制御の破綻

本研究では「有機ヒ素化合物による小脳症状とグリア細胞:脳内ヒ素代謝とグルタチオン制御の破綻」と題して、茨城県の井戸水ヒ素汚染事故の主因物質である五価の有機ヒ素化合物ジフェニルアルシン酸(DPAA)が引き起こす小脳症状の発症メカニズムの解明を目指してきた。これまでの研究からDPAAは小脳の神経細胞よりもアストロサイトに選択的に影響をおよぼし、種々の細胞生物学的異常活性化(細胞増殖、酸化ストレス応答因子の発現誘導、MAPキナーゼの活性化、転写因子発現誘導活性化、脳内サイトカイン放出、グルタチオン放出)を生じさせることを明らかにしてきた。その上で、最終年度である2018年度はより詳細にDPAAによる異常活性化とグルタチオン産生の関係を評価し、ラット小脳由来アストロサイトはDPAAによりグルタチオン産生を上昇させ細胞外に放出するが、細胞の異常活性化に重要なのは細胞外に放出されたグルタチオンではなく、細胞内のそれであることが示唆された。すなわち、DPAAは細胞内のグルタチオンと反応することで活性化し(おそらく五価から三価へ変化)、それが細胞内の標的分子に結合し機能障害を引き起こすことが異常活性化の原因と考えられた。また、正常ヒト小脳由来アストロサイトにDPAAを曝露したところラット由来のそれと同様の異常活性化が生じることを明らかにした。以上、これまでの研究と本研究課題を通して、1DPAAは他の有機ヒ素化合物に比べ特徴的に細胞の異常活性化を引き起こすこと、2DPAAは細胞内でグルタチオンの助けを借りて活性化すること、3DPAAは脳内でグルタチオンを産生するアストロサイトに特徴的に影響を与えること、4DPAAによる影響はヒト由来アストロサイトでも同様であること、が明らかとなり、グルタチオン産生の制御がヒトにおけるDPAAによる小脳症状を抑制するひとつの道であることを明らかにした。本研究では「有機ヒ素化合物による小脳症状とグリア細胞:脳内ヒ素代謝とグルタチオン制御の破綻」と題して、茨城県の井戸水ヒ素汚染事故の主因物質であるジフェニルアルシン酸(DPAA)が引き起こす小脳症状の発症メカニズムの解明を目指している。初年度である平成28年度は、まずin vitro評価系としてDPAAによる培養ラット小脳アストロサイトの活性化とグルタチオンの関係を評価した。培養ラット小脳アストロサイトはDPAAにより過剰にグルタチオンを産生し、かつそれを細胞外に放出することを確認した。つづいて、96時間培養したのちの培養液中と培養細胞中のDPAAの濃度を測定したところ、DPAAは細胞中に蓄積し培養液よりも桁違いに高濃度でばく露していると予想された。つづいて、あらかじめ細胞外に多量のグルタチオンを添加しておくと、DPAAの影響はわずかではあるが減弱する事、グルタチオン合成を促すと考えられるN-アセチルシステインはDPAAの影響発現をほぼ完全に遮断し得ること、グルタチオン合成酵素阻害剤(BSO)により細胞内グルタチオンを枯渇させた場合も同様にDPAAの影響は減弱することがあきらかとなった。また、細胞内のグルタチオンを操作するために、グルタチオン合成酵素のひとつであるγ-グルタミルシステイン合成酵素(GCLC)をsiRNAによりノックダウンを行いその影響を評価している。さらに、ヒ素化合物中毒の解毒剤である、BALやDMSAなどのDPAAによるアストロサイトの異常活性化に対する効果を検証した。平成28年度はまず系の立ち上げとして培養細胞を用いた研究を主軸として、研究計画通りの実験を展開することができ、細胞内外のグルタチオンがDPAAの影響発現に重要な役割を果たしている確証が得られた。これまでの研究からDPAAは小脳の神経細胞よりもアストロサイトに選択的に影響をおよぼし、種々の細胞生物学的異常活性化を生じさせることを明らかにしてきた。本課題については、昨年度は評価系の立ち上げを行い、ラット小脳由来初代培養を主軸として研究を行い、DPAAは細胞外へのグルタチオンの分泌(放出)を促し、その結果細胞内外のグルタチオンがDPAAの影響発現に重要な役割をはたしていることを明らかにした。二年目にあたる本年度は、この事実をさらに詳細に解析するために、DPAAによるアストロサイト活性化に対するシステイン(グルタチオンの材料)システイニルグリシン(グルタチオンの代謝物)、グルタチオン輸送体阻害剤、またはグルタチオン代謝酵素阻害剤の効果等を検証することでDPAAによる活性化とグルタチオン代謝の関係を検討した。また、生体ラットにおいて飲水投与によりDPAAばく露を行ったときの小脳アストロサイトに対する影響を分子生物学的に評価した。一方で、これまで当初の網羅的遺伝子発現解析や培養細胞における基礎的検討の結果を基にアストロサイトに注目・集中して研究を行ってきたが、他の細胞種での影響も評価し比較することで生物学的影響の普遍性を検討した。その結果、神経細胞よりもアストロサイトに影響が出やすいこと、次いで他の臓器由来の株化細胞でも異常活性化とグルタチオン動態の変化に対応関係がみられた。さらに、DPAAの影響の機序について化学的視点からDPAAと培養アストロサイトタンパク質との相互作用も検討した。

ここまでDPAAによるアストロサイトの異常活性化について細胞生物学的機序の詳細を着々と明らかにすることができており、同時に並行している生体ラットにDPAAばく露した際の影響と比較することで生物学的蓋然性の確認も進んでおり、3年計画の2年目としておおむね順調に進行している。本研究では「有機ヒ素化合物による小脳症状とグリア細胞:脳内ヒ素代謝とグルタチオン制御の破綻」と題して、茨城県の井戸水ヒ素汚染事故の主因物質である五価の有機ヒ素化合物ジフェニルアルシン酸(DPAA)が引き起こす小脳症状の発症メカニズムの解明を目指してきた。これまでの研究からDPAAは小脳の神経細胞よりもアストロサイトに選択的に影響をおよぼし、種々の細胞生物学的異常活性化(細胞増殖、酸化ストレス応答因子の発現誘導、MAPキナーゼの活性化、転写因子発現誘導活性化、脳内サイトカイン放出、グルタチオン放出)を生じさせることを明らかにしてきた。その上で、最終年度である2018年度はより詳細にDPAAによる異常活性化とグルタチオン産生の関係を評価し、ラット小脳由来アストロサイトはDPAAによりグルタチオン産生を上昇させ細胞外に放出するが、細胞の異常活性化に重要なのは細胞外に放出されたグルタチオンではなく、細胞内のそれであることが示唆された。すなわち、DPAAは細胞内のグルタチオンと反応することで活性化し(おそらく五価から三価へ変化)、それが細胞内の標的分子に結合し機能障害を引き起こすことが異常活性化の原因と考えられた。また、正常ヒト小脳由来アストロサイトにDPAAを曝露したところラット由来のそれと同様の異常活性化が生じることを明らかにした。以上、これまでの研究と本研究課題を通して、1DPAAは他の有機ヒ素化合物に比べ特徴的に細胞の異常活性化を引き起こすこと、2DPAAは細胞内でグルタチオンの助けを借りて活性化すること、3DPAAは脳内でグルタチオンを産生するアストロサイトに特徴的に影響を与えること、4DPAAによる影響はヒト由来アストロサイトでも同様であること、が明らかとなり、グルタチオン産生の制御がヒトにおけるDPAAによる小脳症状を抑制するひとつの道であることを明らかにした。平成28年度の実績を踏まえ、平成29年度以降は培養アストロサイトにおけるDPAAの化学形態を是非明らかにしたい。また、生体ラットへのDPAAばく露とその影響の評価・解析に着手したい。これまでの実績を踏まえ最終年度である平成30年度は、DPAAによるアストロサイトの異常活性化におけるグルタチオンの役割の全体をあぶり出し、生体ラットでの影響についても解析し、当初立てた仮説の妥当性を検証し、まとめとしたい。平成28年度の後半に動物(ラット)を用いたばく露実験を計画していたが、研究進捗の都合により優先すべき評価項目を変更し予定していた動物実験を次年度にまわすことにしたため、次年度使用額が生じた。平成29年度では海外の業者からヒト由来の初代培養細胞の購入、培養を計画していており、予定通り注文をしたところ後日在庫がないとの連絡があり購入手続きを次年度に見送ったため次年度使用額が生じた。平成29年度に当該動物実験を行う予定であり、実験遂行具合に応じて然るべく動物・試薬等の消耗品費として使用する。
植民地期朝鮮における東洋医学と西洋医学の相克-その制度的側面と知的側面の考察

以下、研究計画書の示した項目にしたがって、概要を報告する。1.植民地期医療者を医師(西洋医)と医生(漢医)と定義するならば、その人口比(人口1000人に対する数)は年々減少していった。2.医師だけの人口比は増加するものの、1942年段階で0.16であり、日本が同年に0.75、台湾が0.36であるのと比較すると、驚くほど低い数字になっている。3.官道立病院における朝鮮人患者数は植民地期を通じて、大きく変化している。1910年代前半の急増と以後の急減、20年代の停滞、30年代中葉からの急増。しかし、人口比から言えば、日本人患者の方が圧倒的に多い。4.東西医学研究会の設立には諸説があるが、1921年11月に設立趣旨書と規則を発表した。この研究会の目的には、伝染病予防に対する医生の責任と東西医学の併用が明記されていた。5.制度的に抑圧されていた漢医学は1930年代に、漢医学の復興と大衆化を目指す運動を展開した。6.植民地期に朝鮮で出版された漢医学書の書誌データは集めることができたが、どれも入手困難であった。しかし、現在の韓国でも趙憲泳『通俗漢医学原論』(1934)はハングルで出版されている。7.在朝日本人医学者は概して漢医学を蔑視していたが、京城帝大医学部教授の杉原徳行は例外的に陰陽説の一部を西洋医学的見地から認めた。8.朝鮮人医師たちは日本人医師とは独自に『朝鮮醫報』を発行、ゼブランス医専を中心にして民族保健運動を展開した。彼らは1930年代東西医学論争において朝鮮人漢医と医学論で対立したが、一方で漢医に共感的な姿勢を示した医師もいた。以上の具体的考察・解明を通じて、植民地朝鮮医学史に帝国日本全体の視点が必要であることが確認できた。また、東洋医学と西洋医学の知的相克が後者の圧倒的な制度的優位の中で展開されており、1930年代に初めて論争として登場することも確認された。今後は植民地期医学研究の中身に入って考察する。本年度の研究実施計画に基づき、以下においてその実績の概要を説明する。なお、下記の番号は、科学研究費補助金交付申請書において提示した研究実施計画の番号に対応する。1.在朝鮮日本人医学者の漢方医学への関心と具体的な取り組み(2004年度日本科学史学会年会において発表)(1)京城帝国大学(以下、「京城帝大」と略する)医学部薬理学講座教授の杉原徳行は、漢薬の薬理効果研究だけでなく、漢医学の哲学的原理である陰陽五行説に対しても理解を示した。彼は五行説を切り離した陰陽説が医学的に妥当であることを主張した西洋医学者として、植民地期朝鮮医学界最高権威として君臨した。ただし、その背景には、西洋医学だけでは戦時期の「新秩序建設」に「不利である」という政治意識があった。

(2)京城帝大の漢薬研究は、薬理学第二講座開設だけでなく、生薬研究所(1939年)や済州島試験場(1943年)の開設にみられるように、医学研究部門においては突出して制度的に拡大していった。これは戦争体制における「大陸兵站基地」としての朝鮮が医薬品製造の任務を負ったことに拠る。具体的な実務は、杉原徳行が主導的立場で遂行していた。2.植民地期朝鮮における医療の定量的・定性的把握植民地期朝鮮において、医師(西洋医)数は年々増加したものの、医生(東洋医)は年々減少する傾向にあった。医師と医生を合わせた医療者数の人口比(人口1000人に対する医療者数)は、年々減少し、1942年には0.29という数まで落ち込んだ。なお、医師だけの人口比は増えていくものの、1942年の段階で0.16であり、日本が同年に0.75、台湾が0.36であるのに比べると、驚くほど低い数字となっている。この理由については、検討中である。3.東西医学研究会の活動1924年に設立された東西医学研究会に関しては資料が乏しい。岩手県水沢市での調査により、『会報』創刊号と『月報』1冊を入手できた。これだけでは活動の全貌を把握することは難しいが、東西医学の比較検討の域に達する論文はなく、西洋医と東洋医の執筆者たちが個別ばらばらに論を披露するというレベルにとどまっている。4.1930年代漢医学復興運動の思想と行動当時の新聞を調査することにより、細かな講演会や活動の記録をすべて把握することができた。5.本主題に関する韓国での先行研究はないことが明確になった。しかし、関連領域の論文などは収集整理中である。本年度の研究実施計画に基づき、以下においてその実漬の概要を説明する。なお、下記の番号は、科学研究費補助金交付申請書において提示した研究実施計画の番号に対応する。1.日本、台湾、朝鮮における医師数の定量的比較と考察朝鮮における医師数は漸次増加傾向にあったが、1942年現在で人口比は0.16であり、この値は同年の日本の4分の1以下、台湾の2分の1以下であった。朝鮮では総督府が認めるように医師の数が少なく、実際には漢医である「医生」が地域での医療を担当していた。その数を合わせた全医療者の人口比は1942年現在で約0.30となり、それでも台湾の医師の人口比に及ばない。2.診療実態の統計的把握と近代医療へのアクセス各種病院の診療実績については報告書で細かく記すが、結論的に述べるならば、朝鮮人の近代病院の利用度は少なく、医師や病院は都市部に分布したため、とくに農村部では巡回や施療以外で通院、入院する患者は少なかった。また、医療費も高額であったことを加えると、朝鮮人はとくに農村部において近代医療から放逐されていたといえる。3.漢医学復興運動の思想的分析1930年代漢医学復興運動の背景には、深刻な民衆医療の状態があった。思想的には西洋医学との比較を通じた東洋医学の近代化が目指されたが、それは西洋化とは異なる東洋医学独自の科学化であった。そして、その先には、東洋医学の科学化を通じた、民衆医構想があった。4.植民地期に出版された漢医学書の傾向植民地期に出版された漢医学書の傾向としては、当時朝鮮半島において朝鮮語運動と結合し、漢文ではなく平易な朝鮮語で書かれた医学書が歴史的に初めて登場したことがあげられる。その代表は、漢医学復興運動を主導した趙憲泳の書物であった。5.朝鮮人医師たちの民衆保健活動と漢医学への態度朝鮮人医師たちは日本人医師とは独自に『朝鮮医報』を発刊し、独自に民衆保健活動を展開した。また、1930年代後半には漢医学に好意的な医師たちが登場した。6.本研究から得られた知見本項目については、報告書で詳細に記す予定である。
固定カメラによる蜃気楼の観測と気温分布の計算による蜃気楼発生メカニズムの解明

平成20年度、特に平成20年春から初夏にかけておよび平成21年春の蜃気楼シーズンにおいて、蜃気楼の観測は全国的に少なく、本研究においても琵琶湖における蜃気楼を捉えた件数は少なく不本意ではあった。しかし、蜃気楼が発生しなかった日のデータも貴重であり、これにより、琵琶湖における蜃気楼発生の条件として、気象庁大津気象台におけるその日の最低気温(TL)と最高気温(TH)との関係が高く、蜃気楼が発生する日については概ねTH>TL^2÷32+12.5という関係があることがわかった。しかし今回の観測方法における大きな問題点も明らかになった。平成20年春から夏にかけて蜃気楼の観測がが少なかった原因として視程(大気の透明度)の悪さが大きく影響していると考えられ、上記の条件式から蜃気楼が発生が予想されるが、視程の悪さから蜃気楼が発生したのかどうかが全くわからない日も多く存在した。この問題をクリアするのは難しいが、今後、例えば赤外線等による観測が必要となるかもしれない。また大阪湾では、蜃気楼化する対象物までの距離が通常の蜃気楼発生地と比べて遠いため、視程の影響が更に大きかった。このため、コントラストや解像度を高めるため、平成21年春の蜃気楼シーズンには、コンパクトタイプではなく一眼レフタイプのデジタルカメラに望遠レンズとフィルターという体制で望んだが、残念ながら3月末までに蜃気楼の発生をみとめられなかった。これは、気候変化が例年と異なっているために平成21年春の蜃気楼の発生時期が遅れていることが大きく影響しており、大阪湾での蜃気楼の発生頻度が非常に低いためであるとは言い切れず、今後も観測を続けていくことが重要であると考える。更に、蜃気楼画像から気温分布の推測計算も行なえるようになった。ただ、現在の方法では非常に時間がかかっており、計算速度の向上や結果の妥当性についても、更に研究が必要である。
強相関伝導系の低温物性

本年度は希土類金属間化合物NdCu_2の良質単結晶におけるゼロ磁場及び磁場中比熱の測定から磁気相の特性を研究し又磁場下における磁気相図の決定を行った。NdCu_2はヘビーフェルミオン化合物のCeCu_2と同型の結晶構造を持ちネ-ル温度、T_N=6.5Kの反強化合物である。我々はこの化合物の単結晶の比熱を温度範囲、0.7K70K、磁場範囲、06T,において測定した。ゼロ磁場特性(1)6.5,4.22,3.97Kに比熱ピーク観測した。これらを既に報告されている結果と比較すると、T_N=6.5K及びT_<R2>=4.22Kピークは一致するが、T_<R1>=3.97Kのピークは未発見のものである事がわかった。(2)比熱は温度T_<R2>とT_Nの間でC=_<γm>T+_<βm>T^3で表される。第一項のγmは370mJ/molK^2と大きく、伝導電子系と反強磁性マグノン系との強い混成が予想される。(3)電子比熱係数はT_<R1>以下で比熱の温度変化は、C=_γT+βexp(-δ/k_BT)+A/T^2、の関数に一致する。第二項はマグノンバンドにギャップ(δ=11.8K)が発生したことを表している。第一項のγは20mJ/molK^2とRCu_2系における電子比熱係数と同じ程度の大きさでありNdCu_2のT_N以上での常磁性状態における電子比熱系数とほぼ一致する。磁場中特性(1)結晶のb-軸方向の磁場中磁気相は比熱のピークから明確に区別される相だけでも8相以上あることを発見した。
乳がんスクリーニングのための超音波を用いた微小石灰化検出

現在乳がん検診に用いられているマンモグラフィーは0.2mmの微小石灰化を検出できるが、乳腺組織が豊富な若年女性では微小石灰化の検出能が大きく劣化する。若年女性を含めた安全・安価な乳がん検診実現のため、本研究では適応型信号処理と周波数領域干渉計法を用いた高精度超音波微小石灰化描出法を開発した。従来のB-mode像上で微小ガラス球エコーが雑音に埋もれ検出できない条件下において、開発した手法により微小ガラス球を選択的に描出することに成功した。この研究結果から、マンモグラフィーに近い検出感度を有する超音波乳がん検診法が実現可能であることが示された。現在乳がん検診にはマンモグラフィーが用いられている。マンモグラフィーはX線で乳がんに併発する微小石灰化を検出しているが、放射線被ばくが不可避であるだけでなく、乳腺が豊富な若年女性では微小石灰化の検出が困難であり、若年女性は検診の適用外とされている。本研究は周波数領域干渉計法と適応型信号処理を使用することにより、超音波を用いて乳がんに併発する微小石灰化を高感度で検出することを目標としている。本手法では微小石灰化からの超音波エコー波形を推定することが重要である。平成25年度は、微小石灰化エコーを理論式を用いて高精度・高速に推定することに成功し、日本超音波医学会大会にて発表した。本成果により様々な大きさの石灰化からのエコーを高精度で推定可能となり、提案法の微小石灰化検出能が大きく改善できると考えられる。また、本手法は他の生体組織の高分解能イメージングにも適用可能であり、生体組織の高分解能イメージングは乳がん検出に有効である。本手法の安定性改善法、測定深さに対応した信号処理法、推定電力精度改善法について検討を行い、IEEE EMBC国際会議で2件、IEEE Ultrasonics Symposiumで1件、日本超音波医学会基礎技術研究会で1件、USE2013で1件発表した。さらに、測定方向以外からの妨害波抑圧の可能性を検討し、IEEE Ultrasonics Symposiumで1件、USE2013で1件発表した。これらの発見・検討は超音波を用いた乳がん検診の高精度化に必要となる技術であり、安全・安価で若年女性にも適用可能な乳がん検診の実現を目指すうえで重要であると考えられる。現在乳がん検診に用いられているマンモグラフィーは0.2mmの微小石灰化を検出できるが、乳腺組織も微小石灰化と同様に高輝度で描出されるため、乳腺組織が豊富な若年女性では微小石灰化の検出能が大きく劣化する。医用超音波は放射線被ばくがなく乳腺組織により石灰化の描出能が劣化することはないが、石灰化の検出限界は数mm程度であり、乳がんの早期発見に用いることは難しい。本開発手法は信号処理で焦点形成するため任意の距離に焦点を形成可能であり、また、適応型信号処理であるCapon法を用いることにより雑音や微小石灰化以外の組織エコーを選択的に抑圧できる。さらに、微小石灰化エコーの周波数特性に注目し、組織エコーを効率的に抑圧することに成功した。開発した微小石灰化描出法の有効性を調べるため、ゼラチンブロックに直径0.2mmの微小ガラス球を包埋した微小石灰化ファントムを作成した。商用の医用超音波診断装置で微小ガラス球エコーを取得し、白色雑音を付加することで乳房内微小石灰化エコー信号を模擬した。また、本研究で開発された信号処理法が骨伝導波の同定など他分野へ適用可能であることを示した。本研究により、適応型信号処理を用いることにより従来の超音波画像で検出できない直径0.2mmの微小石灰化が描出できることが示唆された。この研究結果から、適応型信号処理と周波数領域干渉計法を用いた信号処理を用いることにより、マンモグラフィに近い検出感度を有する超音波乳がん検診法が実現可能であることが示された。複合領域平成25年度は、0.1 mm, 0.2 mm, 0.3 mmの微小ガラス球を用いたファントムの製作に成功した。ガラスはカルシウムと同様に生体組織と大きく異なる音響インピーダンスを持つため、微小ガラス球に超音波を照射した場合微小石灰化からの超音波エコーと同様の波形が返ってくると考えられる。商用超音波診断装置を用いて本ファントムを測定することにより、微小石灰化エコーと同様の波形を実験的に得ることに成功した。

また、Dr. Haiatの研究室を訪問し、Faranの理論モデルに基づく微小石灰化エコーの生成に成功した。本手法により微小石灰化エコーを理論式から高速に生成することが可能となり、実験で得られたエコーと比較し特性比較を行うことができた。さらに、B-mode像上で描出困難な微小ガラス球の超音波データを生成し、提案する周波数領域干渉計法を用いたイメージング法を適用した結果、微小ガラス球領域を明瞭に描出することに成功した。微小石灰化が単独で存在する場合の検討を行っているが、実際の乳がんでは複数の微小石灰化を伴っていることが多い。そのため、微小石灰化が複数存在する場合に描出可能となるよう提案法を修正する。複数の微小石灰化が近接して存在する場合、相関性干渉波が複数存在する条件となり、提案法では信号同士の打ち消しあいにより微小石灰化の描出能が低下すると考えられる。そのため、信号同士の打ち消しあいを抑圧する手法である周波数平均に用いる帯域幅を最適化する。また、現在生成している微小石灰化エコーは単一石灰化からのエコーであり、石灰化間の相互作用などは考慮されていない。複数の石灰化が存在する条件下での石灰化エコーについて考察を行い、適切な周波数帯域幅の選定を行うとともに、効率よく送受信可能な超音波探触子を購入する。豚生体組織を用いて乳房内石灰化のファントムを作成し、提案法の有効性について実験検証を行う。さらに、超音波探触子を走査し3次元測定を行うことを想定し、シミュレーションデータを作成する。作成したデータに提案する周波数領域干渉計法に基づく微小石灰化検出法を適用し、3次元測定特有の問題点を把握し、問題解決法を探索する。特に、測定平面間の間隔最適化や測定平面間の信号処理について主に検討することを予定している。さらに、探触子を実際に走査し3次元データを取得し、上記の修正を行った周波数領域干渉計法に基づく微小石灰化検出法の石灰化検出能について検討を行う。論文執筆用のデータ収集がずれ込み、平成26年度に英文校正を行うことに変更した。そのため、英文校正費用分の未使用額が発生した。平成26年度にこの未使用額を用いて英語論文の英文校正を行う。
トライボCADのための潤滑油高圧粘度測定

本研究の主な目的である、ダイヤモンドアンビルセル高圧装置(DAC)を用いた高圧粘度測定においてトラクション油で200°C,2GPaまで,生分解性油で200°C,3GPa程度までの測定目標をほぼ達成できたといえる.省エネ用エンジン油基油では100°C,1GPa程度まで達成できた.油高圧物性データベースをインターネットホームページも一部構築した.トラクション油については代表的な油のいくつかの高圧粘度を測定し,対数粘度一圧力関係はいずれの油,温度ともほぼ直線関係を示し,したがって粘度一圧力係数αは圧力によりあまり変化せず,温度上昇により減少し200°Cの値は40°Cの1/3程度となることが分かった.Barusの式とαの温度変化をよく表すEyring粘性式とにもとづく簡単な高圧高温粘度実験式を提案した.得られた高圧粘度をもとに最大トラクション係数予測の目安となる高圧高温状態図を作成し,固液境界予測線は大野らのものとほぼ一致し,状態図を2GPa,200°Cの広範囲にまで拡張できた.植物油脂系生分解性油,脂肪酸エステルで測定した高圧粘度は,対数粘度図中で緩やかな非線形曲線となり油種による差はほとんどなかった,粘度一圧力係数の圧力依存は直線的低下で温度依存は100°Cで7/GPa(0.5-1.4GPa),200°Cで3-4/GPa(1.8-2.7GPa)となった.相転移については10Pa・sという低粘度で非ニュートン化(室温で約0.4GPa)しその後植物油脂はすべて多結晶的な半透明状となった.高速圧縮では多結晶への転移なく(ガラス化)静的せん断抵抗発生固化圧力は1.5-2GPaとなった.省エネエンジン油基油についてはポリアルファオレフィン(PAO4)の高圧粘度測定をDACの加圧ねじ回転角からの新しい圧力決定法を確立した後行った.文献値と一致し100°C,1GPa程度まで範囲を拡張できた.他のいくつかの油の検定実験でこの方法が1GPa,150°Cまで適用可能であることを実証した.高圧粘度挙動の物理的評価に関しては自由体積理論のWLF式を応用した安富の式が適切と思われ,分子動力学などのシミュレーションで自由体積の計算による高圧粘度予測が今後期待される.トライボCADに有用な高圧粘度文献値のデータベースホームページの構築に関しては論文などの著作権に配慮し,高圧粘度データ例としてBridgmanの論文とASMEreportほか研究代表者の論文を含めた17の論文とそれらに掲載されている油種,圧力,温度範囲のデータベースホームページを作成した.本研究の主な目的である、ダイヤモンドアンビルセル高圧装置(DAC)を用いた高圧粘度測定においてトラクション油で200°C,2GPaまで,生分解性油で200°C,3GPa程度までの測定目標をほぼ達成できたといえる.省エネ用エンジン油基油では100°C,1GPa程度まで達成できた.油高圧物性データベースをインターネットホームページも一部構築した.トラクション油については代表的な油のいくつかの高圧粘度を測定し,対数粘度一圧力関係はいずれの油,温度ともほぼ直線関係を示し,したがって粘度一圧力係数αは圧力によりあまり変化せず,温度上昇により減少し200°Cの値は40°Cの1/3程度となることが分かった.Barusの式とαの温度変化をよく表すEyring粘性式とにもとづく簡単な高圧高温粘度実験式を提案した.得られた高圧粘度をもとに最大トラクション係数予測の目安となる高圧高温状態図を作成し,固液境界予測線は大野らのものとほぼ一致し,状態図を2GPa,200°Cの広範囲にまで拡張できた.植物油脂系生分解性油,脂肪酸エステルで測定した高圧粘度は,対数粘度図中で緩やかな非線形曲線となり油種による差はほとんどなかった,粘度一圧力係数の圧力依存は直線的低下で温度依存は100°Cで7/GPa(0.5-1.4GPa),200°Cで3-4/GPa(1.8-2.7GPa)となった.相転移については10Pa・sという低粘度で非ニュートン化(室温で約0.4GPa)しその後植物油脂はすべて多結晶的な半透明状となった.高速圧縮では多結晶への転移なく(ガラス化)静的せん断抵抗発生固化圧力は1.5-2GPaとなった.省エネエンジン油基油についてはポリアルファオレフィン(PAO4)の高圧粘度測定をDACの加圧ねじ回転角からの新しい圧力決定法を確立した後行った.文献値と一致し100°C,1GPa程度まで範囲を拡張できた.他のいくつかの油の検定実験でこの方法が1GPa,150°Cまで適用可能であることを実証した.高圧粘度挙動の物理的評価に関しては自由体積理論のWLF式を応用した安富の式が適切と思われ,分子動力学などのシミュレーションで自由体積の計算による高圧粘度予測が今後期待される.トライボCADに有用な高圧粘度文献値のデータベースホームページの構築に関しては論文などの著作権に配慮し,高圧粘度データ例としてBridgmanの論文とASMEreportほか研究代表者の論文を含めた17の論文とそれらに掲載されている油種,圧力,温度範囲のデータベースホームページを作成した.本研究の目的は,機械要素のトライボCAD設計基礎データである潤滑油高圧粘度をダイヤモンドアンビルセル(DAC)高圧発生装置を用いて実測し,油高圧物性データベースを構築する.初年今年度研究実績を実施計画に対応させて下記に示す.

1)DACへの金属板ガスケット圧力室セッティング効率化の検討瞬間接着剤を用いた方法および油封入時の気泡をつぶす治具の開発で効率化できた2)DAC昇温時の圧力変動の測定および安定化法の検討ガスケット材料,形状および装置内油漏れ防止用の皿ばね寸法の最適化を行った3)155°Cから200°Cまでの測定範囲拡大および短時間昇温方法および温度計測精度向上ヒータ容量の最適値の検討,熱電対の圧力室への密着性,断熱処理の改良などにより,200°Cでの粘度測定が可能となり,昇温時間も従来よりも1/4程度にまで短縮し,温度変動も200°Cで±1°C以内となった.4)既存高圧高温粘度データのある油にてキャリブレーション実験文献値およびその外挿値とは150°Cまではほぼ一致したが,200°Cでは実験値と差が見られ,外挿値の予測誤差などを指摘できた.5)0.3GPaまでの低圧域での新しい簡易的な圧力決定法の検討.高圧粘度データを有する油の粘度測定より圧力を逆算する実験を繰り返し,DACの加圧ねじ回転角から圧力を決定する方法が有望であることを見出した.6)計画以外の関連する研究成果.高圧固化後の油のせん断特性も重要でありその評価の可能性を探るため,マイクロ金属球の塑性変形を観察した.また,油固化高圧力下のトラクション曲線近似計算法として提案されている乾燥転がり接触理論(粘着理論)の広範囲妥当性を検討するため,スピンを伴う高面圧トラクション試験機製作も行った.本研究の目的は,機械要素のトライボCAD設計基礎データである潤滑油高圧粘度をダイヤモンドアンビルセル(DAC)高圧発生装置を用いて実測し,油高圧物性データベースを構築する.2年目本年の研究実績を実施計画に対応させて下記に示す.1)車載CVT油など最新のトラクション油およびその基油の測定初年度効率化した測定方法により2GPa,200°Cまでの市販CVTトラクション油の粘度データを得たが,圧力との片対数グラフ上で従来のトラクション油はほぼ直線であったが,それより粘度上昇率が大きかった2)生分解油などについての調査および転がり軸受,歯車潤滑に有望な油の測定植物油脂の生分解性,酸化安定性などについて調査し,有望な油の予備実験を行った結果,油種による差はほとんどなく,ヒマシ油を除き合成油に比べ10Pa・sという低粘度で固化し,その後ガラス転移,多結晶化など相転移が見られ予想外の高圧物性特性を得た.3)油データベースホームページ掲載の検討DAC測定既報データ・グラフの一部を掲載したが,論文出版社との著作権などの問題があり,当面代表的な高圧粘度データであるBridgmanの論文とASME reportなどに掲載されている油種,圧力,温度範囲の一覧表の作成する.4)低圧域でのDACの加圧ねじ回転角からの新しい圧力決定法の確立圧力未知のまま加圧と粘度測定を行い加圧ねじ回転角のグラフにプロットし常圧粘度まで外挿して空加圧ねじ回転角を決める方法を確立した.5)超高圧油中金属球の塑性変形観察と高圧粘度との関係トラクション油中の球が塑性変形し始めた圧力は,油の粘度-圧力係数αと高圧固化条件式αP=25からの固化圧力Pとほぼ一致した.6)油固化高圧力下のトラクション曲線と高圧粘度との関係スピンを伴う高面圧トラクション実験を平均ヘルツ圧=1GPa2GPaで行いトラクション曲線を得て.高圧粘度から逆算して実験条件が固化圧力以上であることがわかった.
投資意思決定会計の実証的・経験的・理論的研究

本研究の目的は,日本企業における投資意思決定に関する経済性評価の実務と理論との間にある相違と一致を明らかにしようとするものである。この目的を達成するため,日本企業に対する質問票調査や聞き取り調査などを含む経験的・理論的研究を実施した。その結果,日本企業における資本予算実務の概要を明らかにするとともに,日本企業が,理論的に優れているとされる正味現在価値法(NPV法)または劣っているとされる回収期間法のような経済性評価方法を,プロジェクトのタイプに従ってどのように使い分けているのかについて提示した。本研究は,実証的・経験的分析を通じて,わが国における投資意思決定会計上の理論と実務のギャップについて明らかにするとともに,それらの検討を踏まえたうえで,管理会計における投資意思決定会計(資本予算)の機能と位置づけを体系化することを目的とするものである。本研究では,この目的を達成して,わが国の投資意思決定会計における実務の特徴,変化,合理性などについて明らかにするために,上場企業を対象とする大規模な質問票調査を実施して,そのデータに基づいた実証的分析を行うことを研究方法の中心に据えながら,それと合わせて聞き取り調査などを通じた個別具体的な事例研究のアプローチも補足的に適用するかたちで,検討を進めていくこととしている。本研究は,実証的・経験的分析を通じてわが国における投資意思決定会計上の理論と実務のギャップに関する特徴について明らかにするとともに,それらの検討を踏まえたうえで,投資意思決定会計(資本予算)の管理会計における機能と位置づけを体系化することを目的とするものである。平成20年度における研究計画のコアは,わが国の投資意思決定会計に関わる先行研究・先行調査の詳細なサーベイを通じて,これまでの研究成果の整理をすすめること,および,かかる作業を通じて得られた知見を吟味したうえで,投資意思決定会計に関わる大規模な質問票調査を実施することであった。この点,当初の計画の通り,平成20年度前半には,先行研究・先行調査を踏まえたうえで,慎重に質問表調査の設計作業をすすめた。ここで作成された質問票にもとづいて, 2008年10月から12月にかけて「わが国の上場企業の投資意思決定に関する実態調査」と題した,東京証券取引所の上場全企業を対象とする質問票調査を実施した。この調査結果をもとに,これまでの研究成果に追加的な貢献があると思われる「投資評価の対象となる事業案件のタイプごとに、異なるタイプの経済性評価技法が利用されている」という点に関して立ち入って検討を行った研究成果を,日本管理会計学会フォーラム(2009年2月28日,於:関西大学)において報告している。調査の集計作業等が膨大であり,本年度内に研究成果としての論文を公表するまでには至らなかったが,現在,先の学会報告の内容を取りまとめて論文として公表する準備を進めているところである。その他にも,先行研究のサーベイと調査結果を踏まえた論考について公表の準備を進めている。平成21年度における研究計画は,平成20年度に実施した「わが国の上場企業の投資意思決定に関する実態調査」と題した,東京証券取引所の上場全企業を対象とする質問票調査の結果をもとにして,わが国の投資意思決定会計に関する実務の実態を把握するとともに,その分析的検討を行うことであった。かかる検討作業を通じて,差し当たり,本年度の研究成果として,以下の点を明らかにすることができた。(1)わが国企業の投資経済性評価においては,回収期間法においても時間価値を考慮したものが利用されているなど,多様なタイプの回収期間法が利用されている。(2)事業案件のタイプごとに、異なる経済性評価技法が重視されている。具体的には,M&A投資等の長期戦略的投資に対してはDCF系の技法が,情報化投資など短期的回収が求められる投資案件には回収期間法が,より重視されている。かかる研究成果は,日本原価計算研究学会第35回全国大会(於:一橋大学,2009年9月7日),および,日本会計研究学会北海道部会第76回大会(於:KKRホテル札幌,2009年11月7日)等において報告する機会を得た。これらの報告に基づいた内容は,「わが国企業の投資経済性評価の多様性と柔軟性」(『原価計算研究』日本原価計算研究学会学会誌,第34巻第2号,2010年3月)において,論文として刊行されている。本年度は,すでに実施した「わが国の上場企業の投資意思決定に関する実態調査」と題した,東京証券取引所の上場全企業を対象とする質問票調査のデータをもとに,わが国の投資意思決定会計に関する実務の実態についてさらなる検討を進めた。

特に投資決定の技法の利用において先進的なアメリカの先行調査を渉猟したうえで,それらの調査結果と比較して,わが国の投資決定技法の利用にどのような特徴があるのかという点に焦点を当てて検討を行った。かかる検討を通じて,わが国においては,アメリカと比較するとDCF法の利用が少ないが,それでも近年DCF法の利用が増加していること,近年においても変わらず回収期間法が利用されているものの多様な回収期間法のバリエーションがあること,および,投資案件の事業タイプによって利用される評価方法が異なることなどが明らかになった。これらの点について,具体的な定量的データを提示しながら検討を深めた成果を英文論文にて公表している(Capital Budgeting Management Practices in Japan : A Focus on the Use of Capital Budgeting Methods, Economic Journal of Hokkaido University, vol.39)。また,最終年度に向けて,残された課題について調査データのさらなる分析を進めて,論文にまとめる作業に鋭意努めているところである。本研究は,わが国における投資意思決定会計上の理論と実務のギャップについて明らかにするとともに,それらの検討を踏まえたうえで,管理会計における投資意思決定会計(資本予算)の機能と位置づけを整理しようとするものである。本年度は,本研究課題の最終年度であった。すでに実施していた「わが国の上場企業の投資意思決定に関する実態調査」と題した東証上場企業を対象とする質問票調査のデータを整理し,わが国の実務の概要について検討した内容を論文にまとめて公表した(「日本企業における資本予算実務:上場企業を対象とした調査データの報告」『経済学研究』)。この論文では,いくつかの興味深い事実を指摘した。例えば,資本コストの計算方法としてWACCがよく利用されているが詳細な計算手続きは不明であること,投資の事後監査は40%程度の企業で未実施であり,資本予算の事後チェック機能は十分に定着していないこと,事業立案担当者と事業評価者との間で投資評価プロセスにおいて対立が生じることがあること,支出よりも収入の予測のほうが楽観的になりがちなこと,などである。各論点については,フィールドスタディなどを通じて,今後,より一層の考察が求められるものとなる。なお,経済評価技法の変化については,その要因を探るべく踏み込んだ検討を行った成果を日本管理会計学会全国大会にて報告した。その他の論点に関するより詳細な分析は,残された課題として継続的に研究に取り組んでいく。また,近年,より広範な定性的・定量的なリスク情報の開示が制度化されている。特に,DCF法を利用した公正価値測定が制度上認められるようになっても,企業が内部管理上,自発的にはDCF法をあまり利用していないというギャップの存在について指摘している論考も公表した(「リスク情報の開示」『体系現代会計学:財務報告のフロンティア』)。