hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がん患者のポジティヴィティを高めるグループ介入法の開発

日本人が生涯でがんに罹患する確率はおよそ2人に1人である現在、がん患者に対する心理的支援の重要性が指摘されている。本研究は、ポジティヴ心理学の視点から、個人のポジティヴィティを高めるグループ介入プログラムを開発し、乳がん患者を対象として、入院および外来の現場における介入実践を通してその効果を確認することを目的とした。手術後の時期に行った、心理教育および「親切行動」「よいこと探し」などのポジティヴ課題を中心とするポジティヴ介入により、1年後の心理的健康状態が良好であることなどが確認されている。この介入は、退院時オリエンテーションを兼ねるなど、一般病院でスタッフが無理なく活用できるものと考える。本研究は、平成23年度からの3年間で、ポジティヴ心理学の視点から、sense of coherence(SOC)や全体的なポジティヴィティを高めるグループ介入プログラムを開発し、乳がん患者を対象として、入院および外来の現場における介入実践を通してその効果を確認するものである。初年度においては、前年度末に発生した東日本大震災とその後の余震に伴い、研究成果はきわめて限られたものとならざるをえなかったが、協力病院における患者会の調査結果等に基づいて、乳がん手術直後から1年後までの間に、計4回の介入の時期を確定した。これを受けて、2年目に当たる平成24年度においては、介入を実施する協力病院スタッフとの打ち合わせを繰り返しながら、ポジティヴ介入の具体的な方法やwell-beingの評価方法を定めて、ポジティヴ行動の課題記録用ノートを印刷し、また各介入段階における評価尺度の冊子等を作成した。これらを用いて、平成25年1月から現場での介入を開始し、現在に至るまでデータの蓄積を行っている。全体的な枠組みは、看護師による入院前オリエンテーションの際に内容を説明し同意が得られた対象者について、手術後、手術後約1カ月(化学療法開始前)、手術後約半年(化学療法終了後)、手術後約1年、の計4回の介入を行うものである。術後の初回介入において、ポジティヴィティを高めるために、おもにLyubomirskyの方法に準じて親切行動またはよいこと探しを46週間実行することを課題とし、その後も、これらのポジティヴ行動を軸としながら、ポジティヴ介入を継続する。また介入は、あくまで一般病院の現場でスタッフが実施可能な方法を基本として、たとえば術後介入の際には、患者の自由な話し合いの流れを見ながら退院時オリエンテーションのような情報提供も組み込むなどの工夫を行っている。本研究は、ポジティヴ心理学の視点から、sense of coherence(SOC)や全体的なポジティヴィティを高めるグループ介入プログラムを開発し、乳がん患者を対象とする現場での介入実践によりその効果を確認しようとするものである。しかしながら初年度には、前年度末に発生した東日本大震災とその後の余震に伴い、研究成果はきわめて限られたものとならざるをえなかった。その後、協力病院における日常業務との兼ね合いなども考慮しつつスタッフと綿密な打ち合わせを繰り返し、乳がん手術直後から1年後までの間に計4回の介入を予定して、計画の2年目にあたる平成24年度末から具体的な介入を開始している。中心となるポジティヴ介入は手術直後の初回介入であり、おもにLyubomirskyの方法に準じて親切行動またはよいこと探しを46週間実行することを課題とした。2回目以降の介入もポジティヴィティを高めることを基本とするが、他方、あくまで一般病院の現場でスタッフが実施可能であることを軸として、参加者の話し合いの流れを見ながら、たとえば退院時オリエンテーションのような情報提供も組み込むなどの工夫を行っている。平成25年度は、対象者のほとんどがまだ追跡途中で1年後の最終介入にまでは至っておらず、最終的な成果が得られる段階にはない。しかしながら、たとえば手術前と、手術後にポジティヴ介入を実施した直後のPOMS得点を比較すると、介入後は「怒り・敵意」が減少して「活気」が増加することなどが見出されている。また介入に関する対象者の関心は高く、病気体験を十分に語ることや、辛い中でもポジティヴ感情を大切にする方向付けが、有益と受け止められていることがうかがえる。これらの知見の一部は、The Third World Congress on Positive Psychologyや日本健康心理学会第26回大会で報告した。本研究は、平成23年度からの3年間で、ポジティヴ心理学の視点から、sense of coherence(首尾一貫感覚;SOC)や全体的なポジティヴィティを高めるグループ介入プログラムを開発し、乳がん患者を対象として入院および外来の現場における介入実践を行おうとするものである。初年度には、従来のSOC研究や問題点の整理と並行してポジティヴ心理学における介入技法等も参照しつつ、実際の介入プログラムを開発し、試行的な介入を行うことを予定していた。

しかし平成23年度は、達成度の項に示す通り、前年度末に発生した東日本大震災により勤務校も大きな被害を受け、物理的な研究環境が整うまでに長時間を要したほか、被災地の臨床心理士として宮城県内の被災者の心理支援に関わるという状況もあり、本研究に向ける時間は大幅に制限されることとなった。そのため、研究実績は以下のような範囲にとどまらざるを得なかった。関連する国際学会への参加などにより、研究や実践に関する最新の情報収集を行い、また実践の場となる協力病院のスタッフとの面接などを通して、グループ介入に関する実際的な検討を行った。さらに、当該病院の乳がん患者会に参加してメンバーを対象とする調査を行い、グループ介入の必要性やタイミングなどについて患者自身の貴重な意見を得ることができた。それによると、心理的支援の必要性はほぼ全員が強く感じており、カウンセラーによる個別面接への希望は、がんの診断確定後や手術後、さらに化学療法の前後などの時期に高い。しかし個別面接以上に、患者同士のグループによる話し合いや学習機会を持つ、といった形での心理支援が強く望まれていることが明らかとなった。本研究は、乳がん患者を対象として、ポジティヴ心理学の視点から、個人のsense of coherence(SOC)や全体的なポジティヴィティを高めるグループ介入プログラムを開発し、入院や外来の現場における介入実践を通してその効果を確認しようとするものである。平成23年度には、患者会の調査結果等に基づき、乳がん手術直後から1年後までの間の介入の時期を検討した。平成24年度には、協力病院との打ち合わせを繰り返しながら、ポジティヴ介入の具体的な方法や評価方法を検討・準備し、平成25年1月から現場での介入を開始してデータを蓄積してきた。なお、初年度は東日本大震災の影響で研究着手が遅れ、介入開始後には該当患者数が少ない時期があったことなどから、累積50名の参加者を得るまで、補助事業による研究期間を1年間延長した。コアとなる初回介入は、手術から数日後の入院中に、病気体験に関する自由な話し合い・退院後の生活に関する看護師からの情報提供・ポジティヴ介入の3種類の内容を半構成的に実施した。ポジティヴ介入としては、おもにLyubomirsky(2007)の方法に準じて「親切行動」と「よいこと探し」のいずれかを選択させ、46週間実行することを課題として記録ノートを配布した。また手術から約1年後の介入はフォローアップとして、ポジティヴ行動・感情を軸としつつ、自由な話し合いと必要に応じた情報提供を含めて実施した。現在までに手術後1年のフォローアップを終えたデータの分析から、初回のポジティヴ介入に不参加の場合、1年後に不安や敵意・怒りの感情が増大しSOCが低下するなどの知見が得られており、患者のwell-beingに関する介入の効果が確認されている。このポジティヴ介入は、一般病院の現場でスタッフが実施可能な方法であり、退院時オリエンテーションのような形で組み込むなど今後の活用が期待される。社会科学・心理学・臨床心理学・健康心理学前年度の実績報告書に示した通り、東日本大震災の影響により初年度には十分に進められなかった研究を、できるだけ進展させることが平成24年度の目標であった。
一時預かり保育における保育者の実践的知識に関する研究

本研究の目的は、一時預かり事業に関する保育者の実践的知識を明らかにすることである。実践的知識とは、「実践において機能している知識」のことであるが、これは必ずしも他者へ伝達可能な知識ではないため、言語化や概念化が困難な知識である(佐藤,2015)。保育者の実践的知識に関する研究はこれまでにも行われている(e.g.砂上他,2009;湯浅,2017)が、これらは通常保育を担当する保育者に関する研究であり、一時預かり担当保育者の実践的知識に関する研究は行われていない。従って本研究では、一時預かり事業における保育者の「見えにくい」実践的知識を「見える」形で抽出する。また、その研究方法として、Tobin(1989)のマルチヴォーカル・ヴィジュアル・エスノグラフィーを使用する。2018年度は研究計画通り、一時預かり事業を実施している公立保育所と民間保育所の合計4園にて、それぞれ24日間保育観察を行った。筆記による記録と、2台の定点カメラ及び1台のウェアラブルカメラを使用して動画記録を行った。撮影した動画は編集作業を行い、1園につき約20分のビジュアル・エスノグラフィーを作成した。また、これと並行して、1名の一時預かり担当保育者にインタビュー調査を実施し、日々感じている葛藤や、通常保育との異なりについての語りを得た。得られたデータは質的研究の分析法であるSteps for Coding and Theorization(SCAT)(大谷,2008/2011/2019)を使用し分析した。結果として、一時預かり事業担当保育者に生起する葛藤の背景には、一時預かり事業がルーティン理解別二層保育になっていること、個々完結型保育であること等が明らかとなった。2019年度においては、編集し作成したこのヴィジュアル・エスノグラフィーを視聴しながら、保育者へのインタビュー調査を実施する予定である。ビデオ編集に膨大な時間を要することが十分に予測できていなかったこともあり、編集作業が遅れている。当初予定では、2019年4月には保育所4園全ての編集作業を終えている予定だったが、現在、半数の2園分の編集作業が完了していない。また、当初は1園につき1回ずつのグループインタビューを実施する予定であったが、受け入れ先の保育士配属と勤務の都合により、1園につき2回ずつ以上のインタビューを実施しなければならず、その日程調整等に時間を要している。ビデオの編集作業については、可能な限り時間を確保して実施する、もしくは信頼できるアルバイトに編集を依頼しようと考えている。また、グループインタビューは編集作業と並行して実施していくことで、研究の遅れを取り戻す予定である。今年度は、6月7月8月において、自園の保育を撮影したビデオを視聴してもらって、インタビューを実施し、9月10月11月12月において、他園のビデオを視聴してもらいインタビューを行う。また、1月2月3月には、一時預かり事業を担当したことのない保育者によるグループインタビューを実施する予定である。インタビューデータについては、随時、文字起こしを行って分析し、国内および国際学会において発表を行い、他研究者からの見識等を得る。

ビデオの編集作業については、可能な限り時間を確保して実施する、もしくは信頼できるアルバイトに編集を依頼しようと考えている。また、グループインタビューは編集作業と並行して実施していくことで、研究の遅れを取り戻す予定である。今年度は、6月7月8月において、自園の保育を撮影したビデオを視聴してもらって、インタビューを実施し、9月10月11月12月において、他園のビデオを視聴してもらいインタビューを行う。また、1月2月3月には、一時預かり事業を担当したことのない保育者によるグループインタビューを実施する予定である。インタビューデータについては、随時、文字起こしを行って分析し、国内および国際学会において発表を行い、他研究者からの見識等を得る。インタビュー調査に必要な物品の購入を検討中であるため、残額が生じました。予定よりもインタビュー回数が増加する可能性もあり、予定した謝金より多くの金額が必要になる可能性も否定できず、2018年度の物品費を可能な限り抑え、次年度の謝金へ流用したいと考えております。
腎細胞癌におけるインシュリンおよびインシュリン様成長因子に関する研究

【目的】ヒト腎癌細胞株KU-2,caki-1,VMRCを用いてインシュリンによる増殖促進作用の有無を検討するとともに,インシュリン様成長因子I,IIの合成の有無を確認する。【方法】ヒト腎癌細胞株KU-2,caki-1,VMRCに対してインシュリンをそれぞれ0.1,0.5,1,5,10μg/mlで添加し,24時間および48時間後における増殖促進作用の有無を検討した。さらに,同様の細胞株を用いて,インシュリン様成長因子I,IIの合成の有無をノザンブロット法にて検討した。【結果および考察】ヒト腎癌細胞株KU-2,caki-1,VMRCすべてにおいて濃度依存的に,24時間および48時間後においてインシュリンの増殖促進作用が確認できた。また,KU-2,caki-1においては,インシュリン様成長因子I,IIの合成がノザンブロット法にてmRNAレベルで確認された。しかし,VMRCにおいては両方とも確認されなかった。以上より,前年,腎細胞癌患者においては,血中インシュリンが高いことを報告したが,このインシュリンが腎癌の増殖に関与していることが示唆された。さらに,腎癌細胞のインシュリン抵抗性について検討し,インシュリン抵抗性を改善することが腎癌細胞の増殖抑制につながるのかということを今後の課題と考えた。また,インシュリン様成長因子I,IIにおいても腎癌増殖への関与が示唆されるが,今後,腎癌細胞におけるインシュリン様成長因子I,IIの受容体の同定も含めてさらなる検討を予定している。自治医大付属病院泌尿器科およびその関連施設において、腎細胞癌群16例と対照群(前立腺肥大症、尿路結石)25例について75g糖負荷試験を行い、両群間の血漿グルコース値とインシュリン値について比較検討した。両群間において年齢、肥満度(Kaup指数)に有意差を認めなかった。糖負荷試験における血漿グルコース反応は、腎細胞癌群で対照群に比較して若干高値をとるが、両群間に有意差を認めなかった。一方、インシュリン反応は糖負荷後0,30,60,90,120,180分において、腎細胞癌群で有意に高値であった。しかし、糖負荷前値と負荷後30分のインシュリン変化量をグルコース変化量で徐したinsulinogenic indexは、両群間で差を認めなかった。以上より、腎細胞癌群の高インシュリン血症は、インシュリン分泌反応の亢進というよりは、むしろインシュリン抵抗性の増大のためと考えられた。そこで、現在腎細胞癌患者におけるインシュリン抵抗性を証明するためにeuglycemic hyperinsulinemic clamp techniqueでの検討を計画している。また、腎癌細胞株KU-2,VMRC,Caki-1を用いて、10μg/mlのインシュリン添加により96時間後のDNAアッセイを施行すると、コントロールと比較して、それぞれ、2.5、6.2、5.3倍のDNA量が得られたことにより、腎癌細胞に対するインシュリンによる増殖促進効果が確認された。現在、インシュリン濃度を低濃度(1ng/ml)、中濃度(10ng/ml,100ng/ml)、高濃度(1μg/ml,10μg/ml)に分けて、腎癌細胞の増殖に対する影響を検討している。
心前負荷の指標としての左心室拡張終末期容量（Ved）のモニタの開発

本研究では、まず、動物実験のパラメータに基づき、心電図、動脈圧波形および心音図から、平均血圧、最低血圧、等容量収縮時間、駆出時間を測定し、これらから左心室動脈結合状態を計算した。次に、一回拍出量も計測して、左心室の無負荷容量がゼロであるという前提で、血液量の過不足の指標となる左心室拡張期容量を求めた。その結果、算定値のばらつきが大きかったので、ベッドサイドにて各パラメータを一心拍毎に連続測定して個々に算定し、一定期間の平均値を求める連続測定装置を自作した。本研究は、侵襲が小さく日常的な生体バイタルサインモニタで得られる、心電図、動脈圧波形および心音図から、平均血圧、最低血圧、等容量収縮時間、駆出時間を求め、これらをパラメータとして左心室動脈結合状態を計算し、左心室のアンストレスとボリュームがゼロであるという前提で、左心室拡張期容量を計算するものである。今期の実績として、まず、動物実験にて収縮末期血圧を使用する近似式が定められていたが、これを平均血圧で代用する方法を確立した。続いて、動物実験によるパラメータの左心室動脈結合状態関係式と、ヒトから得られたパラメータを用いた同関係式の比較を行った。現在、ヒトの関係式の確立を検討中である。一方、本方法の欠点として、1セットのパラメータの組み合わせによる計算結果の値のばらつきが大きく、その精度向上を検討した。その結果、一心拍毎の連続測定により、一定期間の平均値を求める方法の有用性が示され、連続測定装置を自作中である。現在、試作機が完成し、臨床試用直前の段階である。本研究は、侵襲が小さく日常的な生体バイタルサインモニタで得られる、心電図、動脈圧波形および心音図から、平均血圧、最低血圧、等容量収縮時間、駆出時間を求め、これらをパラメータとして左心室動脈結合状態(Ees/Ea)を計算し、左心室のアンストレストボリューム(Vo)がゼロであるという前提で、左心室拡張終期容量(Ved)を計算するものである。既に動物実験にて収縮末期血圧(Pes)を使用する近似式が定められていた。本研究にて、これを平均血圧(Pm)で代用する方法を確立したが、連続測定において、若干の補正の必要性が明らかとなった。並行して、動物実験によるパラメータを用いたEes/Eaの関係式と、ヒトから得られたパラメータを用いた同関係式の比較を行ったが、ヒトのデータが不十分であることが明らかとなり、動物実験の係数を臨床応用することに決定した。計算結果の値のばらつきが大きいという問題は、一心拍毎の連続測定により、一定期間の平均値を求める方法を採用することに決定した。試作器完成後、実際に手術している8症例の心電図、動脈圧波形、心音図の全経過をアナログテープレコーダにて記録すると同時に、カード型A/Dコンバータを装着した試作器によって、オンラインでデータ解析をして、Pmを用いたEes/EaとPesを用いた値を同時に表示することに成功した。一方、経胸壁心臓超音波診断装置によって一回拍出量を求め、同時に血圧脈波検査装置によって得られた4つのパラメータから計算したEes/Eaと組み合わせ、Voをゼロと仮定してVedを求めた。これを、経胸壁心臓超音波診断装置で得られたVedと比較して測定精度を向上させた。以上より、今後、動脈圧波形から一回拍出量を算定し、心電図と心音図とも組み合わせることによりVedをオンラインでモニタできる見込みである。左心室拡張末期容量を計算するには、左心室動脈結合状態が計算できなくてはならない。左心室動脈結合状態に関する研究結果は、別紙のとおり、各方面の国内海外学会にて発表し、それを踏まえて、和文・英文の報告書を執筆・投稿中である。一方、その結果の運用面では、臨床モニタとして使用できるか試用直前の段階である。これと平行して、左心室拡張末期容量を計算するプログラムを追加して組み込み、新たにその値をトレンドとして表示させる計画も進行中である。おそらく、次年度には目的が達成されると考えられる。麻酔科学、蘇生科学、集中治療医学、循環生理学、生物医工学現在、左心室動脈結合状態をモニタする試作機を2台自作した。これは、パソコンにカード型A/Dコンバータを介してデータを採取するもので、今後、全手術室10部屋と集中治療室10部屋に装備する予定である。しかし、現在、カード型は販売終了しており、USB接続型のA/Dコンバータを使用する予定である。そのため、プログラムの改編に時間を要すると考えられる。平行して、完成した試作機を用いてデータを収集し、その有用性を検討する予定である。試作によって必要物品を確定する必要があった。カード型A/DコンバータからUSB接続型A/Dコンバータに移行する必要が生じた。左心室動脈結合状態および左心室拡張末期容量モニタの試作機の仕様が確定次第、全数20セットを用意するために必要物品を購入する計画である。
琉歌集のデータベース化と研究

各地に保存されている琉歌集について、歌集名、編纂者、書写者名、収録歌数などの情報を整理し、(1)節組琉歌集、(2)部立本琉歌集、(3)歌会別琉歌集、(4)作者別琉歌集、(5)教訓歌集、(6)疱瘡歌集、(7)その他の歌集に分けて整理した。また、これまで翻刻・紹介されていない琉歌集の中から琉球大学附属図書館伊波普猷文庫蔵『琉歌集春の部』を取り上げ、翻刻を行った上で、この歌集が『古今琉歌集』の成立に関わる琉歌集であることを明らかにした。本研究は、現存する琉歌集の網羅的な調査と収集を行い、琉歌集の書誌的情報を整理するとともに、個々の琉歌集の系統を明らかにすることを目的とする。琉歌集は成立年代や編纂者が不明な場合が多く、歌集の系統を明らかにするためには、収録された琉歌の重複関係や、表記の異同などを丁寧に見ていく以外にない。そのために、I歌集情報データベース(琉歌集の書誌情報データベース)、II琉歌データベース(それぞれの琉歌集ごとに、琉歌本文、作者名、節名、部立など、歌集のテキストを整理するデータベース)、III琉歌索引データベース(琉歌とそれに付随する情報を検索するためのデータベース。琉歌本文、作者名、節名、部立などの項目毎に作成する)の三つのデータベース作成を行う。琉歌集は成立年代や編纂者が不明な場合が多く、琉歌集の系統を明らかにするためには、収録された琉歌の重複関係や、表記の異同などを丁寧に見ていく以外にない。具体的には、I歌集情報データベース(琉歌集の書誌情報データベース)、II琉歌データベース(それぞれの琉歌集ごとに、琉歌本文、作者名、節名、部立など、歌集のテキストを整理するデータベース)、III琉歌索引データベース(琉歌とそれに付随する情報を検索するためのデータベース。琉歌本文、作者名、節名、部立などの各項目毎に作成する)の三つのデータベース作成を目指す。初年度である今年はI歌集情報データベースとII琉歌データベースの作成を開始した。I歌集情報データベースに関して、琉球大学付属図書館、沖縄県立図書館、長崎県平戸市立図書館に保存されている琉歌集及び琉球関連資料の調査を行った。これまでの調査で、琉球大学付属図書館伊波普猷文庫に20本、宮良殿内文庫に1本、文庫外に1本、沖縄県立図書館に4本の琉歌集があることが確認された。これらの琉歌集について、(1)歌集名、(2)冊数、(3)大きさ、(4)装丁、(5)丁数、(6)材質、(7)状態(損傷の有無等)、(8)成立年、(9)編纂者・書写者名、(10)収録歌数、(11)歌集の種類(節組・部立・その他)、(12)その他、の各項目について調査し、「I歌集情報データベース」を作成した。さらに、『沖縄声曲集』『山城正楽本琉歌集』『宮良当智本琉歌集』『琉球俗謡集』の琉歌データベースの作成に着手した。これら4本の琉歌集はいずれも節組琉歌集であり、データベース化の際には、1琉歌本文、2作者名、3節名、の各項目を立て作業を行っている。これらのデータベース化は来年度も継続して行われる予定である。琉歌集は成立年代や編纂者が不明な場合が多く、その系統を明らかにするためには、収録された琉歌の重複関係や、表記の異同などを丁寧に見ていく以外にない。琉歌本文、作者名、節名、部立などの項目毎に作成する)の三つのデータベース作成を目指す。今年度は昨年度に引き続き、I歌集情報データベースとII琉歌データベースの作成を行うとともに、III琉歌索引データベースの作成に向けて琉歌本文のよみの入力を行った。I歌集情報データベースに関して、琉球大学付属図書館、宮古島市総合博物館、鹿児島県立図書館に保存されている琉歌集及び琉球関連資料の調査を行った。宮古島市総合博物館には『仲宗根玄純本琉歌集』が所蔵されている。本歌集は節名によって歌を分類した節組琉歌集であり、8・8・8・6音の4句からなる短歌が770首、長歌や口説を加えると全部で799首の琉歌を収録している。

今年度はこの『仲宗根玄純本琉歌集』の翻字を行った上で、(1)歌番号、(2)琉歌本文、(3)作者名、(4)節名の項目に分けて整理し「II琉歌データベース」を作成した。また、昨年度に引き続き『山城正楽本琉歌集』『宮良当智本琉歌集』『糸洲家本琉歌集』のII琉歌データベースの作成を行った。琉歌集は成立年代や編纂者が不明な場合が多く、その系統を明らかにするためには、収録された琉歌の重複関係や、表記の異同などを丁寧に見ていく以外にない。本研究は、現存する琉歌集の網羅的な調査と収集を行い、琉歌集の書誌的情報を整理するとともに、個々の琉歌集の系統を明らかにすることを目的とする。具体的には、I歌集情報データベース(琉歌集の書誌情報データベース)、II琉歌データベース(それぞれの琉歌集ごとに、琉歌本文、作者名、節名、部立など、歌集のテキストを整理するデータベース)、III琉歌索引データベース(琉歌とそれに付随する情報を検索するためのデータベース。琉歌本文、作者名、節名、部立などの項目毎に作成する)の三つのデータベース作成を目指す。今年度は昨年度に引き続き、I歌集情報データベースとII琉歌データベースの作成を行うとともに、III琉歌索引データベースの作成に向けて琉歌本文のよみの入力を行った。I歌集情報データベースに関して、鹿児島県立図書館奄美分館、早稲田大学附属図書館、法政大学沖縄文化研究所、石垣市立八重山博物館、石垣市立図書館に保存されている琉歌集及び琉球関連資料の確認を行った。石垣市立八重山博物館蔵『琉歌節組』『古歌并つらに中風集』について、翻字を行った上で、(1)歌番号、(2)琉歌本文、(3)作者名、(4)節名の項目に分けて整理し「II琉歌データベース」を作成した。また、琉球大学附属図書館蔵『琉歌集春の部』の翻字を行い、収録されている琉歌の比較検討の結果、『古今琉歌集』と関係の深い琉歌集であること、『琉歌集春の部』をもとに、節組琉歌集から歌を加えて『古今琉歌集』が編纂された可能性があることを指摘した。8886調の4句30音からなる琉歌は、沖縄の人々に最も親しまれた歌謡であったといえる。この琉歌が歌集として纏められるとき、どのような編纂方法がとられたのか。このことを明らかにすることで、人々が琉歌に求めていたもの、また、琉歌が果たした役割が明らかになるだろう。本研究は、I歌集情報データベース(琉歌集の書誌情報データベース)、II琉歌データベース(それぞれの琉歌集ごとに、琉歌本文、作者名、節名、部立など、歌集のテキストを整理するデータベース)、III琉歌索引データベース(琉歌とそれに付随する情報を検索するためのデータベース。琉歌本文、作者名、節名、部立などの項目毎に作成する)の三つのデータベース作成を目指すものである。今年度も昨年度に引き続き、石垣市立八重山博物館、沖縄県立図書館、浦添市立図書館に収蔵されている琉歌集を調査し、琉歌集の書誌的情報の整理を行った。また、石垣市立八重山博物館蔵『古歌井つらに中風集』と琉球大学附属図書館蔵『古歌中風集』を翻刻し作成した琉歌データベースをもとに、琉歌索引データベースを作成した。歌集情報データベースの作成をとおして、琉歌集は節組琉歌集と部立てによる琉歌集だけでなく、「いろは琉歌」や『家訓歌語』のような教訓的な内容の歌を集めたものがあり、八重山を中心にひろく享受されていたことが明らかになった。また、『古歌井つらに中風集』『古歌中風集』など「古歌」と題された歌集があり、これらは歌の配列の類似などから、近い関係にあるものであることが明らかになった。
無機層状化合物を添加したゲル中における電解質イオンの運動性に対する支配因子の解明

色素増感型太陽電池の開発では、電解液をゲル化して系の安定性を図る検討がなされてきたが、電解液をゲル化することで電解質イオンの運動性が低下するという問題があった。この問題は、ゲル電解質中に無機層状化合物を添加することで緩和できるが、ゲル中のイオンの運動性に対する支配因子は何か?という点は明らかになっていない。本研究ではさらに進んで、粘土鉱物が幅広い電荷密度を持つ化合物であることに着目し、粘土鉱物と電解質イオン間に働く電気的な相互作用などの様々な相互作用を制御し、ゲル中のイオンの運動性に対する支配因子を解明する。また、この支配因子が解明されることで様々な電池研究への応用が期待できる。
縁辺海(ベーリング海、オホーツク海、日本海)の基礎生産を支える鉄の挙動とその起源

南東部ベーリング海海盆域及び陸棚斜面域について、海盆域表層では、栄養塩は豊富に存在しているが、大気からの鉄供給が少ないため基礎生産が低く抑えられている典型的な鉄欠乏型海域である。しかし、陸棚斜面域では長期間植物プランクトンブルームが維持されており、海盆域の栄養塩と陸棚底層の鉄の表層への供給があるためと考えられた。オホーツク海では千島列島海峡における潮汐混合による鉄及び栄養塩の北西部北太平洋へ供給が明らかになり、親潮域での高い基礎生産を支える大きな役割を果たしている。また日本海表層では栄養塩濃度が低く大気からの鉄供給量が多いため,表層における鉄濃度が高い栄養塩欠乏型海域であることが明らかになった。高い基礎生物生産縁辺海域であるベーリング海及びオホーツク海について、鉄及び栄養塩の挙動と基礎生物生産との関連性,並びに植物プランクトンブルームの発生メカニズムを、低基礎生物生産縁辺海域であると考えられる日本海及び高基礎生物生産海域である北太平洋高緯度域と比較検討する。特に高基礎生産海域である南東部ベーリング海陸棚斜面域、ベーリング海峡西部、オホーツク海大陸棚周辺海域での植物プランクトンブルームの発生及び維持機構について、鉄及び栄養塩の挙動とそれらの起源について、化学・生物成分及び物理データから明らかにする。また比較のため、栄養塩欠乏型海域である日本海中央部、及び鉄欠乏型海域であるベーリング海海盆及び北部北太平洋について、鉄及び栄養塩供給源を化学・生物成分及び物理データから明らかにする。本研究では、縁辺海であるベーリング海、オホーツク海、日本海について、鉄の挙動と基礎生産との関連性並びに植物プランクトンブルームの発生メカニズムを北太平洋高緯度域と比較検討した。(1)東部ベーリング海大陸棚及び大陸斜面域:東部ベーリング海大陸斜面域では、長期にわたり植物プランクトンブルームが維持されており、大陸棚から大陸斜面にかけての鉄及び栄養塩分析結果から、大陸棚では栄養塩はほとんど欠乏しているが、中深層には高い鉄濃度が残っている状態であり、それらの鉄は陸棚堆積物由来と考えられた。一方海盆域表層では、栄養塩は豊富であるが鉄が欠乏している状態であった。また、海盆表層水の栄養塩または鉄添加船上培養実験においても、鉄の添加によりクロロフィルaが著しく増加し、ベーリング海海盆域は鉄欠乏型低クロロフィル(HNLC)海域であると検証された。以上の結果から東部ベーリング海大陸斜面域での長期にわたる植物プランクトンブルームは、大陸棚底層から供給される鉄によって維持されていると考えられる。(2)オホーツク海:北部及び北東部サハリン沖大陸棚から千島列島ブッソル海峡までの海域において、鉄、栄養塩及びクロロフィルa等について採水し測定した。しかしながら、現在分析結果の解析中である。(3)日本海:日本海盆表層では、栄養塩はほとんど欠乏状態にあるが、鉄濃度は高く大気から供給されているためと考えられる。また、海盆表層水の栄養塩添加船上培養実験においても、栄養塩添加でクロロフィルaが著しく増加し、日本海盆域は栄養塩欠乏型低クロロフィル(HNLC)海域であると検証された。本研究では、縁辺海である北極海を含むベーリング海及び日本海について、基礎生産に関連する鉄の挙動とその起源を、北西部北太平洋親潮域の春季植物プランクトンブルーム時期の鉄と比較検討した。1、北西部北太平洋親潮域の春季植物プランクトンブルーム:冬季鉛直混合により、鉄は栄養塩と同様に表層にもたらされている。また親潮域の表層では、高い鉄と栄養塩濃度を持ったオホーツク海由来の流入を観測した。このことにより、春季親潮域における基礎生産を支える鉄の起源は、冬季鉛直混合によるものとオホーツク海由来の流入による表層への鉄の供給と考えられた。2、東部ベーリング海海盆域、大陸棚斜面域及びベーリング海峡:海盆域表層では、栄養塩は豊富に存在しているが、クロロフィルa濃度が低く抑えられている鉄欠乏型低クロロフィル(HNLC)海域であり、大陸斜面域での長期にわたる植物プランクトンブルームは、大陸棚底層からの鉄と海盆域での栄養塩供給によって維持されていると考えられた。またベーリング海峡における長期植物プランクトンブルームの維持についても、海峡通過時における鉛直混合での鉄と栄養塩混合によると推察された。3、日本海:日本海盆及び大和海盆全域において、栄養塩は欠乏状態にあり、海盆表層水に栄養塩添加培養実験にてクロロフィルa濃度が増加し、日本海表層は鉄豊富な栄養塩欠乏型低クロロフィル海域であることがわかった。これは、アジア大陸に近い日本海には大気からの鉄供給があり、表層の鉄は生物利用可能な鉄であると推定できた。

本研究では、縁辺海であるベーリング海及び北極海について、基礎生産に関連する栄養塩及び鉄の挙動とその起源を、北西部北太平洋亜寒帯循環域のものと比較検討した。1、北西部北太平洋親潮域の秋季植物プランクトンブルーム:秋季の冷却による鉛直混合により、鉄は栄養塩と同様に表層にもたらされていると考えられる。この時期での親潮域の植物プランクトンブルームは、秋季鉛直混合により栄養塩と鉄が表層にもたらされ、その後成層化する事により発達したと考えられる。船上培養実験においても、生物利用可能な鉄が存在する結果が得られた。2、東部ベーリング海海盆域及び大陸棚斜面域:海盆域表層では、栄養塩は豊富に存在しているが、クロロフィルa濃度が低く抑えられている典型的な鉄欠乏型低クロロフィル(HNLC)海域であり、大陸斜面域での長期にわたる植物プランクトンブルームは、大陸棚底層からの鉄と海盆域での栄養塩供給によって維持されていると考えられた。またこの結論は船上培養実験においても、同様の結論が得られた。3、ベーリング海峡及び北極海:西部ベーリング海峡における長期植物プランクトンブルームの維持については、東部ベーリング海大陸棚域全域は生物利用可能な鉄は十分あり、栄養塩によって基礎生産が決まると考えられる。ベーリング海峡西側をアナディール海流が通過するに伴い、底層部に存在していた高濃度の栄養塩が、表層にもたらされることにより、長期にわたりブルームが維持されていると推察された。夏季北極海については現在分析中である。本研究では、縁辺海であるベーリング海海盆域について、基礎生産に関連する鉄・栄養塩の挙動とその起源を、北部北太平洋亜寒帯域のものと比較検討した。1、北部北太平洋亜寒帯域:特に北西部北太平洋亜寒帯域表層では、鉄及び栄養塩濃度は高く、湧昇等により表層にもたらされていると判断された。また船上培養実験においても、鉄添加したものと無添加のものとでは、培養期間中ほぼ同程度の増殖を示し、増殖に必要な鉄及び栄養塩が十分あることが示された。しかし、鉄を生物が利用出来ない形態にした培養では、ほとんど増殖出来ず、現場には生物利用可能な鉄の存在が明らかとなった。このことにより、この海域における基礎生産を支える鉄及び栄養塩の起源は、湧昇による表層への供給と考えられ、表層の鉄は生物利用可能であることが判った。2、南部及び中央部ベーリング海海盆域:今までの夏季観測において南部ベーリング海海盆域表層では、栄養塩は豊富に存在しているが鉄濃度が低いため、クロロフィルa濃度が低く抑えられている鉄欠乏型低クロロフィル(HNLC)海域であることが明らかになっている。しかし,今年度6月のベーリング海海盆域観測では、表層クロロフィルa濃度は高く、海盆域での冬季鉛直混合後の春季植物プランクトンブルーム後期をとらえているものと推察した。今年度のベーリング海表層水温はいつもの同時期に比べ低く、ブルームが遅れていると判断された。ベーリング海盆域では冬季鉛直混合により、鉄及び栄養塩が表層に供給され、下層からの供給が春季ブルームを発生させる大きな要因と考えられる。しかし、夏季には鉄が栄養塩より先に植物プランクトンに消費されるため、鉄欠乏型HNLC海域になると推察される。
超精密メカニズムの最適化デザインに関する研究

高精度運動機構に多く用いられている案内要素である弾性ヒンジは,摩擦の影響を受けないため位置決め精度を向上できるが,反面剛性が弱く,それを補うために切欠き部の肉厚を大きくすれば弾性変形のためのエネルギ損失が大きくなってしまうという欠点を持っていた.本研究ではこの弾性ヒンジの軸方向の剛性を保ちつつ,曲げコンプライアンスを向上させるリンク切欠き部の形状最適化設計を行った.まず弾性力学的な手法により,任意の形状を持つ梁の引張り剛性と曲げコンプライアンスを求め,それを最大化する形状を探索した.その結果,従来の円弧切欠きよりも単純な真直梁が最適であるという結果となった.ただし,この形状の梁では曲げ応力および引張り応力により,固定部の切欠き部に応力が集中しやすく,それを考慮して切欠き部に丸みを付ける必要がある.次にこの切欠き部にかかる応力に注目し,この応力が均一となるような切欠き部形状を求めた.まず有限要素法により単純な形状を持つ切欠き部の応力を求め,これらがある設定値に近くなるように切欠き部外周節点座標を法線方向へ修正していく.この計算を外周部の応力がほぼ均一になるまで繰り返すことにより,目的とする軸方向剛性を持ち外周部の応力が均一となる切欠き部の形状を得ることが出来た.今後はさらに曲げコンプライアンスも最大となる応力均一な切欠き形状を計算する.高精度運動機構に多く用いられている案内要素である弾性ヒンジは,摩擦の影響を受けないため位置決め精度を向上できるが,反面剛性が弱く,それを補うために切欠き部の肉厚を大きくすれば弾性変形のためのエネルギ損失が大きくなってしまうという欠点を持っていた.本研究ではこの弾性ヒンジの軸方向の剛性を保ちつつ,曲げコンプライアンスを向上させるリンク切欠き部の形状最適化設計を行った.まず弾性力学的な手法により,任意の形状を持つ梁の引張り剛性と曲げコンプライアンスを求め,それを最大化する形状を探索した.その結果,従来の円弧切欠きよりも単純な真直梁が最適であるという結果となった.ただし,この形状の梁では曲げ応力および引張り応力により,固定部の切欠き部に応力が集中しやすく,それを考慮して切欠き部に丸みを付ける必要がある.次にこの切欠き部にかかる応力に注目し,この応力が均一となるような切欠き部形状を求めた.まず有限要素法により単純な形状を持つ切欠き部の応力を求め,これらがある設定値に近くなるように切欠き部外周節点座標を法線方向へ修正していく.この計算を外周部の応力がほぼ均一になるまで繰り返すことにより,目的とする軸方向剛性を持ち外周部の応力が均一となる切欠き部の形状を得ることが出来た.今後はさらに曲げコンプライアンスも最大となる応力均一な切欠き形状を計算する.
発光ダイオード単波長照射によるトラフグの性転換誘導

攻撃性の高いトラフグ仔魚にLED単波長を照射し、色覚による行動パターンと成長および生殖腺の性分化への影響を調査した。赤色照射群は水槽璧を"つつく"特徴的な攻撃・逃避行動を示したが、青色照射群は分散傾向にあった。赤色群は青色群に比べ成長がばらつき、初期減耗が観察された。一方、ストレス性の性転換は確認できなかった。これらの結果は、自然環境下において色波長がトラフグ仔魚の活動要因の一つであることを示す。<意義、実験方法と研究成果及びその重要性>魚類は色覚が発達しており、成魚では色情報が視物質(オプシン)を介し、性ホルモンの合成、性行動を誘導する例も知られる。しかし、色覚が魚類の性、成長にどのような影響を及ぼすのかはほとんど解明されていない。そこで本研究では、発光ダイオード(LED)光源を用いた単一波長環境下で孵化直後からトラフグを飼育し、個体の成長および生殖腺の発達を調査すると同時に、脳内でさまざまな作用を行うエストロゲン(E2)の合成を制御するアロマターゼの発現、局在、活性機構についての解析を進めている。本年度は色刺激として、単一波長(赤色光625 nm 0.5kLux)でトラフグ稚魚の飼育を行い、成長と性分化について調査を行った。また、抗脳型アロマターゼ抗体を作製し発現部位の特定をおこなった。赤色光で飼育したトラフグは自然光に比べ、照射後1週間で体長にばらつきが確認され、その後もその傾向はつづいた。3か月飼育後生殖腺の雌雄判別を行った結果、赤色光によって性比に偏りはなく、ゲノム情報から得られた遺伝的性と表現型性は一致した。このことから、赤色光は性分化に影響を与えないが、初期成長に影響を与えることが示唆された。今後、青色光も用いその影響をより詳細に調査する。また、トラフグ脳型アロマターゼ抗体を作製し、その特異性を調査した結果、脳型アロマターゼは成魚では終脳と視索前野に主に分布していた。これらは視神経の情報伝達に関与する部位と一致していた。現在、in situ hybridizationも行い、色覚と成長の関係について調査中である。また、トラフグにおいて脳型アロマターゼの成熟精子での発現を確認した。これは哺乳動物精巣でのアロマターゼ分布と一致しており、重要な知見と思われる。I色覚が魚類の性、成長にどのような影響を及ぼすのかはほとんど解明されていない。そこでトラフグを実験魚に用い、艀化直後の稚魚から幼魚にかけての色覚と性分化および成長・行動について解析を行った。発光ダイオード(LED)光源を用い、昨年度の赤色光(625nm)に加え、青色光(465nm)・14時間明期(0.2kLux)の条件下で飼育を行い性比・体長分布・行動について調査した。昨年度同様、赤色光で飼育したトラフグは自然光に比べ、照射後1週間で成長にばらつきが確認された。赤色光個体は他個体や水槽壁を「つつく」行動が激しく、残存率は自然光・赤色光に比べ5分の1以下であった。生存個体は、自然光よりも有意に体長が大きく、照射直後から餌食いが良い成長の早い個体と考えられた。一方、青色光照射個体は残存率・成長に関しては自然光と変わらなかった。また、「つつく」行動は確認できず遊泳はゆったりとしていた。3ヶ月飼育後、自然光に戻した青色個体群は、遊泳・餌食の能力が乏しく、死滅した。このことは、赤色光は稚魚期に必要であり成長に必要な重要な環境要因と考えられた。また、青色光を用いることにより、トラフグにみられる共食い行動を抑制することも可能であるど考える。性分化に関しては、赤色・青色光共に生殖腺の発達は正常であり、ゲノム情報から得られた遺伝的性と生殖腺の表現型が不一致となる性転換は見られなかった。II脳内でさまざまな作用を行うエストロゲン(E2)の合成を制御する脳型アロマターゼの発現、局在、活性機構について解析を進めている。トラフグにおいては終脳、視床下部下葉の放射状グリア細胞に分布が見られ、その分布は密な網目状であり、E2による脳の領域化を示唆する。一方、精子にも脳型アロマターゼは発現しており、成熟期において血中E2濃度が上昇することから、E2産生への寄与が示された。今後は、トラフグ脳・精巣で発現するアロマターゼを酵素学的に分析した後、成熟過程での活性動態を調査する方針である昨年度までにトラフグ仔稚魚において色波長がその成長や行動に影響を与えることが示された。特に赤色が攻撃的な行動を誘導する結果を得ている。ゼブラフィシュ等の小型実験魚の報告ではエストロゲン受容体(ER)の発現が高い個体と攻撃性の連鎖が示唆されている。

トラフグではERの解析報告がないため、最終年度は成魚トラフグを用い、脳における(1)脳型アロマターゼ(Cyp19b)の脳各領域での活性、(2) Cyp19bおよびエストロゲン受容体の定量PCR法における解析を行い、来年度以降の色波長研究を分子レベルで解析するための研究基盤を構築した。(1)脳型アロマターゼの活性測定では脳組織(脳下垂体・終脳・視床下部下葉)の凍結保存状態によってその活性は著しく低下することが明らかになったため、新鮮なサンプルを用いELISA法によるエストロゲン変換活性を測定した結果、未成熟期では常に雄が雌より高い活性を持つことが明らかになった。この結果は血中エストロゲン濃度の動態と一致した。(2)エストロゲン受容体をゲノムデーターベースからサーチした結果、トラフグのエストロゲン受容体はERα、β1、β2と膜型結合性のGPR30、およびリガンド結合性のないEstrogen related receptors (ERRγ1、γ2、δ、A,B1、B2)とに分類できた。未成熟期での脳各領域でのリアルタイムPCRで相対定量を行った結果、アロマターゼの発現領域と一致するERはERα、β1、β2であり、特にERαとβ1がアロマターゼ同様、脳下垂体で高い発現が見られた。ERRは脳下垂体や終脳で高い発現をするタイプは見つからなかった。以上の結果はアロマターゼとERの発現はリンクしており、各遺伝子転写調節領域に存在するER応答配列(ERE)を介した自己増幅ループでの転写による制御を示唆するものである。今年度は4月から10月まで飼育実験に半年以上の時間がとられ解析が遅れたため、23年度は学会発表がなく論文作成が遅れてはいるが、色覚と成長・行動において再現性の高い結果がでたのは良かった。アロマターゼの機能と色覚行動に関連があるのか現時点では不明であるが、これから解析を進めていき、24年度の学会で報告し論文発表を行う計画である。24年度が最終年度であるため、記入しない。トラフグは雄が重宝される魚種なので、色波長のような安全な方法により性転換が誘導されることが理想ではあったが、本実験によりその可能性は否定され、遺伝的な性の強固な魚種であることが再認識された。しかし生育や行動において発見があり、色覚が脳内のホルモンや神経回路に大きな影響を与え行動成長を制御していることがわかった。特に赤色で誘導される「つつく」行動を制御することにより成長の早い稚魚飼育法や共食いの防止につながることが期待できる。赤色光で誘導される神経ホルモンの分子回路を明らかし、行動や成長をコントロールできる方法を見つけだしたい。今後は、赤色で発現制御を受ける脳内遺伝子や蛋白質を同定していこうと考えている。
PIT1異常症の分子生物学

下垂体性小人症は、下垂体ホルモン分泌不全の様式によって成長ホルモン(GH)単独欠損、複合分泌不全、病因によって器質症、非器質症下垂体機能低下症なに分類され、更に非器質症下垂体機能低下症は散発性、遺伝性、特発性に分類されている。その中でも遺伝性の下垂体性小人症には3種類の型のGH単独欠損症(IGHDtype IA,IB,II,III)、及び2種類の型の複合分泌不全症が含まれている。我々は、先天性GH、PRL、TSH複合分泌不全症とPIT1異常との関連について検討を進めている。今回の目的は、複合型内分泌不全下垂体小人症の原因であるPIT1遺伝子の日本人患者に於ける遺伝子変異を同定することであるが、本年はPIT1遺伝子異常の疑いの3名の日本人患者について解析を加えた。患者は、GH、PRL欠損を認めるがTSH欠損がない3才、5才、6才の3症例である。エクソン17を増幅し、Sarger法にて塩基配列を決定したが、3名何れの患者においても異常は認められなかった。PIT1cDNAをブローブとしてノーザンブロッティングを行ったところ、RNA量の減少が認められた。現在までのところ、PIT1遺伝子異常は、エクソン内に認められているが、今回の我々の検討により日本人PIT1欠損症に於いては、プロモーター領域の異常が疑われ、現在その領域の遺伝子変異を検討中である。
π＋π－原子散乱長測定によるＱＣＤ検証－発展ＤＩＲＡＣラムシフト測定実験ー

π+π-原子のラムシフトとπK原子の寿命を同時に測定できるようにDIRAC spectrometerの改造を完成させた。検出器群の高計数率化、K粒子弁別、トラッキングとデータ収集系の強化を行った。同時にこれをCERN-PSからSPSに移設する案も作成した。この装置でπ+π-原子中の長寿命原子を分離同定する方法を開発し、436±61個の準安定P状態原子を初めて観測した。これで基底状態の寿命とは異なる散乱長の組合せを与えるラムシフト測定が可能となった。またπK原子を349±62個初めて観測した。これは低エネルギー領域のQCDの検証をudからudsクォークを含む枠組みに拡大できる。低エネルギーでのππ散乱長は、カイラル摂動計算により精度よく求めることができる。実験的にこの散乱長を低エネルギーππ散乱で測定すれば色閉じ込め領域でのQCDの良い検証となる。π+π-原子(A2π)を生成しその基底S状態の崩壊寿命を測定することにより、散乱長差|Ia0-a2|(添字はアイソスピン)を求めることができる。この値は2010年までの我々の実験で4%の精度で求められた。今回の研究では、A2πの準安定P-S状態間のエネルギー差△Eが(2a0+a2)の逆数に比例する事に着目した。このラムシフトを測定すれば寿命測定とあわせてaOとa2を分離して求めることができる。この測定方法は、A2πの束縛エネルギーが3MeVと小さいので低エネルギー散乱に対応し、さらに原子の崩壊の前後で核子の寄与が全くないためモデルに依存しない散乱長を求めることになる。2012年度の研究では、A2πの準安定P状態が観測できるか、収量はいくらかを実験的に測定する事が目的であった。CERN-PSの24GeV/c陽子を100μmのBe標的に照射しA2πを生成する。基底S状態の寿命は2.7x10^<-15>秒と短いため標的内でπ+とπ-に解離するか2π^0に崩壊する。弱い永久磁石を標的下流に設置し、解離した荷電対をスペクトロメータ上から排除する。長寿命P状態の中性原子は磁石の出口のPt標的に入射し、π+とπ一に解離する。この荷電対の数をS状態の寿命を測定した全く同じ方法で測定した。2012年の4.7ヶ月間に3x10^<11>陽子/スピルのビームを74万スピル照射できた。その結果、現在までに解析した50万スピルのデータから5700個のA2πが生成されていた。そのうちPt標的で解離された長寿命P状態の原子を130個観測した。これでラムシフト測定可能である。そのほか、高計数率に強い新dE/dxホドスコープを開発した。実験的にππ散乱の散乱長を低エネルギーで測定できれば色閉じ込め領域でのQCDの良い検証となる。π+π-原子を生成し基底S状態の崩壊寿命を測定すれば、散乱長差|a0-a2|(添字isospin)を求めることができる。この値は我々の実験で4%の精度で求められた。今回の研究では、π+π-原子の準安定PとS状態間のエネルギー差ΔEが(2a0+a2)に比例する事に着目し、このラムシフトを測定すれば寿命測定とあわせてa0とa2を分離して求めることができる。この測定方法は、崩壊前後で核子の寄与がないモデルに依存しないので精度よく散乱長を求めることになる。2013年度6月までにPSのT8コースからのスペクトロメータの撤去を完了しSPSでの実験準備を始めた。新dE/dxホドスコープはF1回路と共に京産大に送り返され、年度末にはフル装備のDAQが構築でき2014年度の性能評価測定に備えた。dE/dx用に制作しているF1回路はマニュアルでのファインチューニングを残すのみである。π+π-原子の準安定P状態の存在観測のために挿入した永久磁石が粒子放射線のため減磁する問題は、Nd系の磁石で大きくSm-Co系では小さいことが判った。Sm-Co系の各種磁石素材の中から最も耐性の大きな磁石を選別するために、京大原子炉で中性子照射実験をしたが、原子炉の照射コースの新設と駆動装置の修理のため年度末の1回の照射に終わった。しかし、照射中にリアルタイムで磁場強度を測定する装置の動作確認ができ次年度の照射見込みを得た。また強磁場発生装置の設計は、口径60mmで1Tmまでを得た。論文作製に付いては、2012年までのデータからπK原子の生成観測と初の寿命とπK散乱長測定の結果をまとめ、CERNのPreprintsにCERN-PH-EP-2014-030, arXiv:1403.0845で発表した。現在Phy.Lett.Bに投稿準備中である。スペクトロメータの論文は第2ドラフトまで進行しており、2014年度中にNIMに投稿予定である。ππ散乱の散乱長の低エネルギーでの実験的測定は、QCDの色閉じ込め領域での良い検証となる。π+π-原子(Aππ)の基底S状態の崩壊寿命測定は散乱長差|a0-a2|(添字isospin)を与える。今回の目的であるA

ππの準安定PとS状態間のラムシフトΔE∝(2a0+a2)測定と合わせて、a0とa2を分離して求めることができる。Aππの基底状態の散乱長と準安定状態の存在を測定したPSからのスペクトロメータ撤去を完了し、CERN加速器の停止している2014年はSPSでの実験準備を始めた。第一に、計数率増強と細分化を行った新dE/dxホドスコープ(IH)のスラブ毎の性能は、京産大に構築したフル装備のF1回路DAQと宇宙線を使って測定を始めた。F1-ADCの原点の問題点を解決してMIPSに対する発光光量とPSPM上での光電子数測定を継続して2015年度半ばまで続ける。Aππの準安定P状態の存在観測のために標的近傍に挿入した永久磁石が粒子放射線のため大幅に減磁した。放射線耐性の大きな磁石に関する研究を原子炉中性子で計画していたが、原子炉の再開問題が研究用の原子炉にまで及んだために京大熊取の原子炉は2014年度全く稼働せず実現できなかった。この間、磁場強度を遠隔で計測する振動型センサーを開発し実用化した。2013年データからNd系の磁石で減磁が大きくSm-Co系では小さいことが判ったので、Sm-Co系の素材を中心に中性子照射実験を行う。論文作製については、ππと同時にデータを得ているπK原子の生成観測と初の寿命測定の結果をまとめ、Physics Letters B 735 (2014) 288.に発表した。また、改良したDIRACスペクトロメータの論文は最終ドラフトまで進行しており、2015年度はじめにNIMに投稿予定である。SPSでの実験のためのLetterr of IntentはDIRAC実験代表者を中心に最終段階に有り2015年10月に提出するため、検出器の改良と種々のシミュレーションなどを行なった。ππ散乱長の低エネルギーでの実験的測定は、QCDの色閉じ込め領域での良い検証となる。π+π-原子(Aππ)の基底S状態の寿命測定は散乱長差|a0-a2|(添字isospin)を与える。この値は我々の実験で4%の精度で求められた。今回の研究を含む最終目的であるAππの準安定P状態のラムシフトΔE∝(2a0+a2)測定からa0とa2を分離して求めることができる。1.新dE/dxホドスコープは、幅3mm長さ100mm厚さ1mmのプラスチックシンチレータ32本で1面を構成し、XーYーX'ーY'の4面から成っている。スラブの両端読み出しでMIPSに対して30peを達成した。ファイバーホドスコープの弱点であった0.5mm以内の近接粒子を1粒子/2粒子弁別できる。2.永久磁石の粒子線耐性を測定する予定であったが、京大原子炉が停止しているためできなかった。磁石成分の耐性データはCERNでの資料を参考にしSm-Co系磁石を選択し、3次元電磁場測定ソフトで磁場測定を行いデータベース化した。4.ラムシフト測定実験をCERN SPS加速器で行うために実験趣意書をCERN-SPSCに昨年10月に提出予定であったが国際共同実験グループ内の議論が終わらず今年の10月に提出する。2012年のCERN-PSにおけるDIRAC実験で得たデータから、この研究の第一目的であるππ原子の準安定P状態の存在を初めて観測することができた。24GeV陽子による100μmBe標的照射で約17000個のππ原子が生成された。原子が標的中を進む間に約7%が長寿命準安定ππ原子に励起された。そしてその原子は、100mm下流に設置した2.1μm厚のPt標的でπ+π-対に解離されてDIRACスペクトロメータで検出された。