hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Hepatocyte growth factorによるエンドトキシン血症治療

【はじめに】肝移植後の移植肝生着率は周術期管理の進歩や免疫抑制剤の投与により飛躍的に向上した。しかし、肝移植後早期の肝不全、いわゆるprimary graft non-fanctionの発生は依然として肝移植における大きな問題の一つである。この発生には移植時の虚血再灌流障害が関与していると考えられている。その原因の一つとして再灌流の際に小腸由来のエンドトキシンの肝内流入が考えられる。移植成績を向上させるためには、この虚血再灌流障害を軽減させることがきわめて重要と考えられている。今回私たちは肝細胞増殖因子(Hepatocyte growthfactor : HGF)が肝虚血再灌流障害に対し、肝保護作用があるのではないかと考え以下の実験を行った。【方法】【結果】(1)HGF投与群の生存率はcontrol群と比較して有意に高値を示した。(P<0.01)(2)虚血再灌流後12時間よりALT値(control群995.1±539.51U/I、HGF群468.8±103.81U/I)、LDH値(control群5171.7±770.3IU/I、HGF群3127.5±1433.2IU/I)、再灌流後24時間でAST値(control群1921.8±687.4IU/I、HGF群995.4±:367.I1UIはHGFで有意に低値を示した。血中エンドトキシン濃度、血中CINC濃度、組織好中球浸潤数も虚血再灌流後6時間よりHGF群で有意に低値であった。PCNA labelingindexでは虚血再灌流後12時間よりHGF群で有意な高値を認めた。【まとめ】HGFはラット肝虚血再灌流障害に対して好中球浸洞抑制作用、肝細胞増殖作用、抗エンドトキシン作用にて肝保護作用を有すると考えられ、HGFが脳死肝移植などの際に高頻度に発生する肝虚血再濯流障害に対する有用な治療薬となりうる可能性が示唆された。肝移植後の移植肝生着率は周術期管理の進歩や免疫抑制剤の投与により飛躍的に向上した。今回私たちは肝細胞増殖因子(Hepatocyte growth factor: HGF)が肝虚血再灌流障害に対し、肝保護作用があるのではないかと考え以下の実験を行った。動物は約280340gのSD系雄性ラットを使用した。HGF群はrecombinant human HGF(rhHGF)を1回1mg/kgで虚血前72、48、24、12時間の計4回投与、control群は0.1% BSA生理食塩水溶液を同量投与した。(1)全肝温虚血モデルを作成し、75分間の虚血後再灌流し、両群における生存率を比較した。

(2)70%部分肝温虚血モデルを作成し、60分間の虚血後再灌流し、虚血前、再灌流後6、12、24時間に採血し、血液生化学、血中エンドトキシン濃度、血中cytokine-induced neutrophil chemoattractant(CINC)濃度を測定した。またそれぞれの肝臓を摘出してHE染色にて病理組織学的評価および特殊染色にてproliferating cell nuclear antigen(PCNA)labelingindexを検討した。結果としては(1)HGF投与群の生存率はcontrol群と比較して有意に高値を示した(p<0.01)。(2)虚血再灌流後6、12、24時間においてALT、AST、LDH値はHGF投与群で有意に低値を示した。血中エンドトキシン濃度、血中CINC濃度および肝組織好中球浸潤数も虚血再灌流後6、12時間においてHGF投与群で有意に低値であった。PCNA labelingindexでは虚血再灌流後12時間よりHGF投与群で有意な高値を示した。以上の結果よりHGFはラット肝虚血再灌流障害に対して好中球浸潤抑制作用、肝細胞増殖作用、抗エンドトキシン作用にて肝保護作用を有すると考えられ、HGFが脳死肝移植などの際に高頻度に発生する肝虚血再灌流障害に対する有用な治療薬となりうる可能性が示唆された。[目的]これまでに実験動物を用いてのエンドトキシン血症ラット、マウスにおけるrecombinant human HGFを外因性に投与することによる、その生体防御効果は他施設において既に報告されている。肝硬変合併肝癌での肝部分切除後に高率にかつ高濃度にエンドトキシン血症が出現することが知られている。また同時に血中HGF濃度が術直後より増加し、他の増殖因子と共に残存肝の再生を促進しているのではないかと推察されている。そこで今回我々はラット硬変肝部分切除後の血中および残存肝における内因性HGFの発現動態(活性型、非活性型)、および血中エンドトキシン濃度との相関関係を検討することを目的とする。[方法]SD系雄性ラットを用い、1%Dimethylnitrosamine(1mg/kg body weight)を週3回連続4週腹腔内投与にて肝硬変を作製する。45%肝部分切除術を施行し、切除後24時間にて腹部大動脈より脱血犠死施行。採取した血漿、肝組織サンプルを調整しmonoclonal antibody against theheavy chain of HGFを用いて、western blottingを行い非活性型および活性型HGFの発現動態を検討する。同時に血中エンドトキシン濃度を測定する。[結果]DMN誘発肝硬変ラット血漿中において非活性型、活性型HGFの発現は認められず、肝部分切除を行ってもそれらの増加は認められなかった。肝組織中では非活性型HGF発現が高度に認められたが、活性型HGFは認められなかった。肝部分切除後においては非活性型HGFの発現が増加し、活性型HGFも少量ながら認められた。血中エンドトキシン濃度は肝切除後24時間で切除前と比べ有意に高値を示した。[考察]肝硬変ラットの肝組織では活性型HGFは認められず、肝部分切除を行うことにより微量の活性型HGFが認められた。以上のことより肝硬変肝部分切除後の肝再生遅延の要因の一つとして残存肝中のHGFが活性化されていないことが推察された。またこの内因性HGFを活性化することにより、抗エンドトキシン作用を示すものと考えられた。【目的】
転写技術を用いた細胞シートの眼再生医療への応用

本年はブタ角膜内皮細胞を用いてこれを基盤上に播種し、confluentになった状態において、ブタの角膜実質に転写させた。具体的にはブタの角膜を摘出し、Descmet膜ごと、角膜内皮細胞を除去し、露出した実質に基盤を接着させ、転写を行った。角膜内皮細胞を転写させたブタの角膜を光学顕微鏡、および電子顕微鏡にて観察を行ったところ、角膜内皮細胞は円柱状でDescmet膜とよく接着していた。また、tight junction, adherence junctionなどの細胞間接着装置も発達していた。さらに、Na-K-ATPaseを用いた免疫染色においても、転写した角膜内皮細胞にNa-K-ATPaseの発現が認められ、転写した角膜内皮細胞が機能していることが明らかになった。そこでつぎの段階として、実際にin vivoでの転写を行うために、家兎の角膜内皮細胞の培養条件の確立を行った。ブタの内皮細胞の培養と同じ条件でDescmet膜からtrypsinにて内皮細胞を単離し、培養を行ったところ、家兎の角膜内皮細胞もブタ角膜内皮細胞と同様の培養条件でよく増殖し、基板上で容易にconf1uentに達することを確認できた。来年度は、実際に家兎眼において、熱処置による角膜内皮障害モデルを作成した上で、つぎにこのモデルに対して、基盤上に作成した角膜内皮細胞シートをin vivoで転写させ、転写した角膜内皮細胞の機能を解析し、臨床応用への基礎を固める予定である。本年度はまず、ヒト角膜内皮細胞の安定した培養条件の確立を行った。ヒト角膜内皮細胞は、生体内では分裂,増殖しないが,生体外では特殊な条件下で分裂,増殖するようになる。ヒト角膜内皮細包のprimary cultureについては,培養皿をマトリックスでcoatingした状態でなければ接着しないとされており,これまでウシ角膜内皮細胞の細胞外マトリックス上に細胞を播種する方法が報告されているが(Miyata K, et. al. Cornea 2001),ウシ眼球の入手は現在困難であり,また生体材料の使用は結果にばらつきが出る可能性もある。他にはIV型コラーゲンやフィブロネクチン上に播種する方法も報告されており,またbFGFなどの成長因子の添加により増殖が促進されることなども報告されている(Hoppenreijis VP, et al. IOVS 1994)。そこでまず,I型コラーゲン、ラミニン、フィブロネクチンをそれぞれコートした培養皿上に、角膜移植後の眼球からDescmet膜ごと内皮細胞層をはがし、播種した。その結果、coatingしていない培養皿上では全く増殖しないが、coatingした培養皿では一部に接着、増殖が見られたがいずれの場合にもconfluentに至らなかった。bFGFを添加した場合も同様の結果であった。今後、さらに播種する細胞数、成長因子などに対する検討が必要である。同時にブタ角膜内皮細胞の培養を行った。ブタ角膜内皮細胞はgelatin coatingした培養皿で容易に増殖する。これを既成の基板上に播種したところ、基板上においても接着しconfluentになることが確認された。
確率過程論的アプローチによるランダム力学系の理論研究

時間の経過とともに完全な規則性に基づいて変化する系を決定的力学系と呼ぶ.単純なはずの規則性の反復は単純な秩序を生むこともあればカオスを惹き起こすこともある.一方で,部分的な規則性に偶然性が加わって変化する系はランダム力学系と呼ばれる.本研究では,偶然性を抽象化した理論である確率過程論のアプローチに基づき,複数の規則性が偶然性によって混合してできるランダム力学系において,元の規則性が持つ性質がどのような影響を受けるか,という問題を解明する.時間の経過とともに完全な規則性に基づいて変化する系を決定的力学系と呼ぶ.単純なはずの規則性の反復は単純な秩序を生むこともあればカオスを惹き起こすこともある.一方で,部分的な規則性に偶然性が加わって変化する系はランダム力学系と呼ばれる.本研究では,偶然性を抽象化した理論である確率過程論のアプローチに基づき,複数の規則性が偶然性によって混合してできるランダム力学系において,元の規則性が持つ性質がどのような影響を受けるか,という問題を解明する.
作用素環と力学系の多角的研究

作用素環と力学系について多角的な研究を行った。とりわけ、単純核型C*環への群作用の分類と、カントール集合上の極小力学系の解析について、重点的に取り組んだ。具体的には、Kirchberg環へのpoly-Z群の外部的な作用をコサイクル共役で分類した。また、有限型サブシフトの有限個の積から生じるエタール亜群を分類し、エタール亜群のホモロジー群や付随する位相充足群のアーベル化を決定した。単位元を持つ可分単純核型C*環をK群やKK理論によって分類しようというElliottプログラムは、今世紀に入ってから飛躍的な進歩を遂げている。中でも、どのような環がそのような分類理論の範疇に入り得るかを適切に特徴付けるという問題が、近年多くの研究者によって盛んに研究されている。また、環そのものの分類の他にも、環への群作用の分類についても、活発に研究が進められている。具体的には、Kirchberg環・UHF環・Jiang-Su環などへの群作用の分類理論が徐々に構築されつつある。国際数学者会議の衛星会議としてOperator Algebras and Applicationsが8月に韓国で行われた。この会議に参加し、C*環にまつわる分類理論とその周辺の様々な話題について、多くの研究者と研究討論を行い、最新の情報を収集することができた。また2月には、京都大学数理解析研究所において共同研究「作用素環の分類理論とその周辺」を主催した。C*環の分類のみならず、作用素環論周辺の様々な分類理論について、国内の多数の研究者の協力を得て視野の広い共同研究を実施することができた。カントール集合上の極小力学系から生じる位相充足群の構造についても研究を進めた。整数群Zの極小作用のケースでは、交換子群の単純性や有限生成性などが既に調べられている。また従順性についても最近肯定的に解決されて注目を集めた。片側マルコフシフトの場合は、群作用ではないという点で整数群の極小作用とは様相が異なるにもかかわらず、交換子群の単純性や有限性などについて著しい類似が発見されている。当該年度においては、このケースの位相充足群を単位区間上の適切な変換群として具体的に表示する方法を研究した。単位元を持つ可分単純核型C*環をK群やKK理論によって分類することをめざすElliottプログラムは、今世紀に入ってから飛躍的な進歩を遂げている。中でも、どのようなC*環がそのような分類理論の範疇に入り得るかを適切に特徴づけるという問題が、近年多くの研究者によって盛んに研究されている。デンマークのコペンハーゲン大学は作用素環論の世界的な研究拠点の一つである。8月に3週間ほどコペンハーゲン大学のRordam教授を訪ね、C*環の分類理論とその周辺について研究情報の交換を行った。ちょうどその時期に、ミュンスター大学のWinter教授を中心とするグループが、C*環の分類理論に関して極めて重要な結果をアナウンスしたが、この進展に関しても議論することができた。10月に新潟県で行われた「作用素論・作用素環論研究集会」にも参加し、国内の研究者と、作用素環論周辺の様々な問題について多角的な研究討論を行った。カントール集合上の極小力学系から生じる位相充足群についても研究を進めた。6月にパリで行われた離散群論の研究会に参加し、位相充足群に関する研究成果を講演で発表した。特に、ホモロジー群・K群・位相充足群のアーベル化にかかわる二つの予想を定式化した。有限型サブシフトの有限個の積から生じる位相充足群について研究した。特にこのケースでは、私が定式化した二つの予想が成り立つことを確認した。2月に京都大学数理解析研究所で行われた研究会で、この成果を発表した。飛躍的に研究が進展したわけではないが、これまでのところ想定外の困難が発生していることもなく、着実に推移していると考えられる。また、環そのものの分類の他にも、環への群作用の分類についても、活発に研究が進めらられている。第9回日本数学会季期研究所(MSJ-SI)「Operator Algebras and Mathematical Physics」が、8月1日から12日まで東北大学にて開催された。私は主催者および基調講演者として全日程に参加した。作用素環論と数理物理学の広範な研究領域にわたって、最新の研究動向を把握することができた。また、Kirchberg環へのPoly-Z群の作用の研究も進めた。整数群Zの作用については既に分類定理が示されているが、階数が2以上の場合は未解決の状態が続いている。任意の階数に対する分類定理の確立を目指して研究を進めた結果、あるC*環のユニタリー群の2-cocycleの自明性を示すことに問題を帰着できることがわかった。

飛躍的に研究が進展したわけではないが、これまでのところ想定外の困難が発生していることもなく、着実に推移していると考えられる。単位元を持つ可分単純核型C*環をK群やKK理論によって分類することをめざすElliottプログラムは、今世紀に入ってから飛躍的な進歩を遂げている。中でも、どのようなC*環がそのような分類理論の範疇に入り得るかを適切に特徴づけるという問題が、近年多くの研究者によって盛んに研究されている。また、環そのものの分類の他にも、環への群作用の分類についても、活発に研究が進められている。具体的には、Kirchberg環・UHF環・Jiang-Su環などへの群作用の分類理論が徐々に構築されつつある。パリのアンリ・ポアンカレ研究所において、7月3日から7日の日程で「Von Neumann algebras and measured group theory」が開催された。私は当該研究費を用いて全日程に参加した。作用素環論と離散群論の広範な研究領域にわたって、最新の研究動向を把握することができた。また、Kirchberg環へのPoly-Z群の作用の研究も進めた。代数トポロジーの考え方を用いることにより、全てのPoly-Z群の作用の分類を完成させる目途をつけることができた。これは京都大学の泉正己氏との共同研究である。また、山形大学で行われた日本数学会秋季総合分科会にも出席し、作用素環論や力学系理論に関する国内の最新の研究情報を収集した。連携研究者の渚勝氏(千葉大学)がソウル国立大学(韓国)で行われたKOTACに参加し、作用素論についての情報収集を行った。作用素環と力学系について多角的な研究を行った。とりわけ、単純核型C*環への群作用の分類と、カントール集合上の極小力学系の解析について、重点的に取り組んだ。具体的には、Kirchberg環へのpoly-Z群の外部的な作用をコサイクル共役で分類した。また、有限型サブシフトの有限個の積から生じるエタール亜群を分類し、エタール亜群のホモロジー群や付随する位相充足群のアーベル化を決定した。これまでと同様に、国内外の研究者と適切に連携を取りつつ、幅広い視点から情報を収集するようにつとめる。これまでの研究姿勢を維持し、多角的観点から本研究課題を推進していく。作用素環論これまでと同様に、国内外の研究者と適切に連携を取りつつ、幅広い視点から情報を収集するようにつとめる。航空券などの出張旅費の見積もりの誤差の影響で若干の余剰が発生した。出張旅費の見積もりの誤差の影響で若干の余剰が発生した。他の業務との都合により、予定していた研究出張を実施できなかった。国内で大きな研究プログラムが予定されており、まとまった額を旅費として使用する予定である。
ダイヤモンドアンビルセルと分析電顕による下部マントルの物質研究

本研究により,YLFレーザーを用いたダイヤモンドアンビルセル(DAC)実験で,100GPa,3000Kに至る高温高圧実験環境がほぼ整った.また,ウルトラミクロトーム法により,厚さ約30nmに至る分析電顕用の薄膜が作成できるようになり,その薄膜を用いてより信頼性のある化学組成値が得られるようになった.これらレーザー加熱DACと放射光X線および分析電顕の組み合わせにより,以下のような研究成果をあげることができた.1)CaMgSi_2O_6-CaFeSi_2O_6系輝石を出発物質に用いた30-80GPa,1700-2000Kでの高温高圧実験と試料の解析から,(Mg, Fe)-ペロブスカイト中には,Caが上記条件で1-2モル%程度しか入らないのに対し,Ca-ペロブスカイト中への(Mg, Fe)固溶量は30GPaでFeがないと4モル%位だが,Feが増えると20モル%位に増加し,さらに圧力が70GPaになると30モル%位まで増加する傾向が認められた.2)(Mg, Fe)SiO_3-Al_2O_3系のゲルを出発物質に用いた30-60GPa,1800-2000Kでの高温高圧実験とその生成物の解析から,MgSiO_3ペロブスカイト中のAl固溶量が増えるにつれてFeの固溶量も増加することが分かった.このことから,ペロブスカイト中でMg_<2+>+Si_4+→2Al_<3+>のほかにMg_<2+>+Si_4+→Fe_<3+>+Al_3+の置換も起きていることが確認された.3)CaSiO_3-CaTiO_3系のガラスを出発物質に用いた6-30GPa,1800Kでの高圧合成実験と生成相の解析から,この系の中間組成でダブルペロブスカイト相が出現し,それは高温高圧下では面心立方格子だが,室温になると低対称の単純立方格子になることが確認された.本研究により,YLFレーザーを用いたダイヤモンドアンビルセル(DAC)実験で,100GPa,3000Kに至る高温高圧実験環境がほぼ整った.また,ウルトラミクロトーム法により,厚さ約30nmに至る分析電顕用の薄膜が作成できるようになり,その薄膜を用いてより信頼性のある化学組成値が得られるようになった.これらレーザー加熱DACと放射光X線および分析電顕の組み合わせにより,以下のような研究成果をあげることができた.1)CaMgSi_2O_6-CaFeSi_2O_6系輝石を出発物質に用いた30-80GPa,1700-2000Kでの高温高圧実験と試料の解析から,(Mg, Fe)-ペロブスカイト中には,Caが上記条件で1-2モル%程度しか入らないのに対し,Ca-ペロブスカイト中への(Mg, Fe)固溶量は30GPaでFeがないと4モル%位だが,Feが増えると20モル%位に増加し,さらに圧力が70GPaになると30モル%位まで増加する傾向が認められた.2)(Mg, Fe)SiO_3-Al_2O_3系のゲルを出発物質に用いた30-60GPa,1800-2000Kでの高温高圧実験とその生成物の解析から,MgSiO_3ペロブスカイト中のAl固溶量が増えるにつれてFeの固溶量も増加することが分かった.このことから,ペロブスカイト中でMg_<2+>+Si_4+→2Al_<3+>のほかにMg_<2+>+Si_4+→Fe_<3+>+Al_3+の置換も起きていることが確認された.3)CaSiO_3-CaTiO_3系のガラスを出発物質に用いた6-30GPa,1800Kでの高圧合成実験と生成相の解析から,この系の中間組成でダブルペロブスカイト相が出現し,それは高温高圧下では面心立方格子だが,室温になると低対称の単純立方格子になることが確認された.本年は,当科研費の初年度であるので,購入備品のセットアップと方法論の確立に力を注いだ.購入備品であるレーザー加熱式ダイヤモンドアンビルセル(以下DAC)装置については,試料加熱用のレーザーに,出力の安定性に優れているYLFレーザーを採用した.白金箔を用いた加熱調整では予定していた加熱性能を確認したが,DACに試料を挿入した状態での加熱性能の調整は,まだ完了してない.測温システムについては,ほぼリアルタイムで加熱温度を出すことおよび加熱中の試料のほぼ正確な温度分布を出すことが,できるようになった.分析電顕による下部マントル物質の解析法については,超高圧物質の電顕用薄膜作成時に元素の選択的な損失を生じるイオン研磨法に代わって,ダイヤモンドナイフを用いたウルトラミクロトーム法による薄膜作成を試みた.その結果,レーザー加熱DACで合成した粉末試料について,厚さ60-80ナノメーターの薄膜を削り取ることができた.しかし,それらの薄膜についての組成分析では,まだ十分信頼おける値が得られていない.下部マントル物質についての具体的な成果としては,東大物性研の八木研究室との共同研究で,ダイオプサイド(Di)-ヘデンバージャイト(Hd)系についての20-40GPa,1900-2300Kでのレーザー加熱DAC実験で,Di100Hd0-Di85Hd15では(Mg,Fe)-

ペロブスカイトとCa-ペロブスカイトの2相が,Di85Hd15-Di55Hd45では上記2種のペロブスカイトおよびマグネシオウスタイトとスティショバイトの4相が,そしてDi55Hd45-DiOHd100ではCa-ペロブスカイトとマグネシオウスタイトおよびスティショバイトの3相が,それぞれ安定な相として共存することが分かった.本年度は当科研費の2年目であり、昨年度購入したYLFレーザー加熱によるダイヤモンドアンビル装置(DAC)の調整と、分析透過電顕(ATEM)による超高圧物質の解析法の改良に取り組むとともに、具体的なテーマの実験も進めた。YLFレーザーはドーナッツモードで、最高出力は約50Wであった。ビーム径は、ビームエキスパンダーの倍率を2倍にした場合、約2030μmに絞れた。電子冷却式(温度-30度)のCCD検出器を用いた測温システムで、ほぼリアルタイムの測温ができたが、それら温度の精度についてはなお検討中である。分析透過電顕による超高圧物質の解析では、電顕用薄膜作成については薄膜表層からの元素の選択的損失が生じるイオン研磨の代わりに、樹脂に埋め込んだ試料をダイヤモンドナイフで極めて薄く削り取るウルトラミクロトーム法を試みた。これにより、レーザー加熱DAC試料を約30nmの薄さまで削ることができ、分析値もほぼ理想化学式に近い値が得られた。具体的なテーマとして、下部マントルにおける(Mg,Fe)-およびCa-ペロブスカイトの共存関係をみるため、CaMgSi_2O_6-CaFeSi_2O_6系輝石を出発物質に用いて、30-80GPa、1700-2200Kでレーザー加熱DACにより高温高圧合成し、試料を放射光X線と分析電顕で観察して、高圧下の相関係と、(Mg,Fe)-およびCa-ペロブスカイトの固溶関係を調べた。その結果、(Mg,Fe)-ペロブスカイト中には、Caが上記条件で1-2モル%程度しか入らず、Fe/Mg比が増大するとCaの固溶量はむしろ減少する傾向にあった。それに対し、Ca-ペロブスカイト中への(Mg,Fe)固溶量は30GPaでFeがないと4モル%位だが、Feが増えると20モル%位に増加し、さらに圧力が70GPaになると固溶量は30モル%位まで増加する傾向が認められた。本年は当科研費3年目の最終年にあたる.当科研費の主要備品であるレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセル(DAC)装置については,YLFレーザーを用いた試料両面加熱法により100GPa,3000Kを超える圧力,温度下で物質合成を行い,比較的精度よく温度測定ができる条件がほぼ整った.一方,分析電顕による超高圧物質の解析法については,より正確な組成分析法として,ウルトラミクロトーム法により,厚さ約30nmに至る薄膜が作成できるようになり,その薄膜を用いてより信頼性のある化学分析値が得られるようになった.これらレーザー加熱DACと分析電顕の組み合わせにより,本年度は以下のような研究成果をあげることができた.これらは論文として,近々出版される予定である.1)<MgSiO_3>ペロブスカイトへのFeとAlの固溶関係を調べるため,<(Mg_<0.8>Fe_<0..2>)SiO_3-Al_2O_3>系でゲルを出発物質に用いて,30-60GPa,1800-2000Kの条件でYLFレーザーによる両面加熱DAC実験を行った.生成相のMgペロブスカイトの組成を分析電顕で分析したところ,Al固溶量が増えるにつれてFeの固溶量も増加した.しかし,増加の割合はAlの方がより高かった.このことより,ペロブスカイト中で,<Mg^<2+>+Si^<4+>→2Al^<3+>>と<Mg^<2+>+Si^<4+>→Fe^<3+>+Al^<3+>>の2つの置換が起きていることが確認された.2)CaSiO_3-CaTiO_3系のペロブスカイト相の高温高圧下における構造変化を調べるため,この系のガラスを出発物質に用いて6-30GPa,1800Kで高圧合成を行い,生成相を旅射光X線および分析電顕で調べた.
気相選択沈積法による交互積層型複合酸化物薄膜の合成とアルカン選択酸化

触媒をはじめとする表面機能材料の開発において,材料粉末担体上に活性成分を望みの形態・構造で固定できれば大きな進歩が期待できる。本研究ではSiO_2表面のOH基と原料VO(OC_2H_5)_3,PO(OC_2H_5)_3の選択的反応を利用し,以下の示す成果を得た。(1)表面OHとVO(OC_2H_5)_3の表面素過程を追跡し,SiーOーVO(OC_2H_5)_2および(SiーO)_2VO(OC_2H_5)が生成すること,およびこれらは(SiーO)nーVーOHを経てVOxオ-バレ-ヤ-へと変化することを明らかにした。(2)生成したVOxの分散性,構成をXPSおよびEXAFSで解析したところ,気相選択沈積法で得られたV_2O_5/SiO_2のV_2O_5は通常の含浸法にくらべてはるかに高分散であり,また表面上に薄膜状で存在していることが明らかとなった。(3)V_2O_5/SiO_2の解媒機能を各種アルコ-ルの選択酸化で調べたところ,気相選択沈積法V_2O_5/SiO_2はエタノ-ル酸化で95%以上の選択性でアルデヒドを生成し,さらにその活性は通常の含浸法に比べ約1ケタ高いことがわかった。(4)気相沈積法V_2O_5/SiO_2の熱安定法とXANESで追跡したところ,500°C焼成後もその薄膜構造が保持されていることが明らかとなった。(5)PO(OC_2H_5)_3の反応性を調べたところ,SiーOHとは反応しずらいが,VーOHとは反応し,VーOーP結合が表面に生成することがわかった。これを焼成するとVOPO_4類似の複合酸化物が表面に合成することができた。以上,気相選択沈積法は表面新材料の合成にきわめて有効であることが明らかとなった。
ミトコンドリア病のゲノム解析と原因遺伝子の機能解析

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ネプリライシンを中軸とするアルツハイマー病予防・治療のための創薬標的の探索

アルツハイマー病(AD)発症の主因の一つとされるアミロイドβペプチド(Aβ)。このAβを脳内で分解する主要プロテアーゼ「ネプリライシン(NEP)」の活性制御機構を明らかにすることは、脳内Aβレベルを制御する上で極めて重要である。これまでに神経栄養因子NGF,BDNF,NT-3,NT-4の作用により、NEPの活性が著しく低下する事が確認された。この機構には、MAPキナーゼ(MAPK)経路が関与していた。さらに、NEPの細胞質領域(N末端)にある5カ所のセリン/スレオニン残基のうち、ある特定のセリン/スレオニン残基のリン酸化が、NEPの活性制御に関与していることが明らかとなった。しかも、リン酸化型NEPは、細胞膜上から細胞内へと局在を変化させることも明らかとなった。これらの結果から、NEPは、N末端のリン酸化により、細胞表面からの局在が変化することで、細胞外に分泌されたAβに対する分解能が低下していることが明らかとなった。一方、NEPのN末端の脱リン酸化の効果を検討するために、フォスファターゼ阻害剤を用いた解析も行った。その結果、PP1Aとカルシニューリンの各阻害剤によりNEP活性の低下が認められた。脱リン酸化をミミックした(リン酸化を受けない)NEPコンストラクトに恒常的活性化能があることも見出された。総じて、NEPは、細胞質領域(N末端)のリン酸化状態によって、細胞表面での活性/局在が制御されていることが明らかとなり、この機構に関わる因子が細胞表面NEP活性の増強・保持に重要であることが明らかとなった。すなわち本研究により、AD予防・治療のための新規創薬標的を見出すことができた。本成果は、現在投稿準備中である。このAβを脳内で分解する主要プロテアーゼである「ネプリライシン」の活性制御機構を明らかにするため、我々が構築したスクリーニング法(Nature Med.11, 434-439, 2005)を用い、ネプリライシン活性制御因子の探索を行った。その結果、NGF, BDNF, NT-3, NT-4などの神経栄養因子ファミリーにより、ネプリライシンの活性が著しく低下する事が確認された。この活性低下には、ネプリライシンの発現低下は関与していないことも確認しており、ネプリライシンの局在、または生物学的半減期の変化が関与していると推察される。次に、神経栄養因子ファミリーによるネプリライシンの活性低下機構の詳細を検討するために、細胞内情報伝達系の各種阻害剤等を用いて解析を行った結果、神経栄養因子シグナルの下流で作用する、MAPキナーゼ経路が重要な役割を果たしていることも確認された。すなわち、能動的なネプリライシン活性抑制機構の一端を明らかにすることができた。本研究の趣旨でもある、抗AD創薬のための標的分子を明らかにするためには、さらに詳細にネプリライシンの活性制御機構を明らかにする必要がある。上述のように、MAPキナーゼの下流にリン酸化によるネプリライシンの活性制御が存在することが示唆され、またネプリライシン自身もその細胞質ドメイン(N末端)にリン酸化による制御を受けると推定されるセリン/スレオニン残基を5カ所有していることから、これらセリン/スレオニン残基をアラニンに置換したネプリライシンの発現ベクターを作成し、その効果を検討した。その結果、現在までに、ある特定のセリン/スレオニン残基が、ネプリライシンの活性制御に関与していることが明らかとなった。現在、さらに詳細な解析を進めている。
自家骨・アパタイト混合移植骨内におけるインプラント界面の組織形態学的観察

口唇口蓋裂患者の顎裂部へ二次的自家腸骨海綿骨髄(PCBM)とハイドロキシアパタイト(HA)顆粒の混合移植術(重量比1:1)の有用性を、PCBM単独移植術と比較した。対象は13歳以上で、骨移植が行われるのに最適と報告されている年齢より高かった。術後成績の比較は、骨吸収程度、歯槽頂の高さの経時的変化および合併症の出現頻度について検討した。その結果、移植骨の吸収程度は、PCBM単独移植群に比べPCBMとHA顆粒においてより軽度であった。歯槽頂の垂直的高さは、PCBM単独移植群に比べてPCBMとHA顆粒混合移植群で、歯頚部に近いより良好な位置に維持される傾向にあった.すなわち、PCBMとHA顆粒混合移植術は、手術時年齢が高い口唇口蓋裂患者の骨移植術に有効であると思われる。そこで、家兎口腔内を用いて実験を行った。実験方法は、まず家兎上顎前歯抜去後、骨欠損部を作製した。次に家兎腸骨稜より骨髄を採取し、HAと混合し、各移植材による骨形成を観察した。さらに、移植部位への歯科治療として、歯の萌出誘導・移動、補綴処置など行われてきたが、近年はインプラント植立により咬合形成を行う報告がされている。そこで、PCBMとHA顆粒混合移植部へのインプラント植立の可能性について、実験を行った。前述と同様の方法にて、欠損部へ1)自家骨のみ、2)自家骨とHA顆粒を重量比1:1に混合したものを填入した。移植術60日後、移植部へインプラントの植立を行ったところ、自家骨移植部と同様に、混合移植部においてもインプラント体に新生骨とHA顆粒が直接接触しているかのように観察され、混合移植部へのインプラント植立は可能であった。また、移植骨に対して持続的刺激を与えることが移植骨の吸収を防ぎ、長期の安定に繋がるとの報告がみられることから、今後は混合移植部に植立したインプラントに対して負荷を加え、インプラント界面とHA顆粒周囲の組織形態学的観察を行う予定である。唇顎裂および唇顎口蓋裂患者の顎裂部に自家骨海面骨を移植した場合、13才以上の年長者においては中等度より高度の骨吸収を示す例が多かった(骨吸収発生率46.9%)。従って、これらの年長者に自家骨とハイドロキシアパタイトを混合して移植したところ、中等度の骨吸収例が28.0%で高度の吸収例はなく、アパタイトの有用性が認められた。次にアパタイト混合自家骨移植部へのインプラント植立の可能性について動物実験を行なっている。即ち、ウサギの上顎前歯部抜去後に骨欠損を作成し、腸骨骨髄を採取してハイドロキシアパタイトを混合し、欠損部を補填した。移植後1ヵ月後および2ヵ月目にウサギを屠殺し、移植部の骨組織を採取し、病理組織学的に骨の新生状態を観察した。骨とアパタイト(ボーンジェクト)との混合比を3:1,2:1および1:1の3群に分けて調べたところ、骨の比率が多いほど骨の新生は早いが吸収の度合も大きく、最終的には1:1の比率が最適であることがわかった。

また骨・アパタイト移植後の骨の新生は1ヵ月では不十分で、2ヵ月後には完全に骨の新生がみられ、この時期にインプラントの植立が可能であることがわかった。現在ウサギ用に特注したインプラントを購入し、移植部へのインプラントの植立実験を行なっているところである。今後インプラント植率部の上顎骨を採取し、インプラント界面の組織形態学的観察を行なう予定である。口唇口蓋裂患者の顎裂部へ二次的自家腸骨海綿骨髄(PCBM)とハイドロキシアパタイト(HA)顆粒の混合移植術(重量比1:1)の有用性を、PCBM単独移植術と比較した。対象は13歳以上で、骨移植が行われるのに最適と報告されている年齢より高かった。術後成績の比較は、骨吸収程度、歯槽頂の高さの経時的変化および合併症の出現頻度について検討した。その結果、移植骨の吸収程度は、PCBM単独移植群に比べPCBMとHA顆粒においてより軽度であった。歯槽頂の垂直的高さは、PCBM単独移植群に比べてPCBMとHA顆粒混合移植群で、歯頚部に近いより良好な位置に維持される傾向にあった。すなわち、PCBMとHA顆粒混合移植術は、手術時年齢が高い口唇口蓋裂患者の骨移植術に有効であると思われる。また、移植後は同部位への歯科治療として、歯の萌出誘導・移動、補綴処置など行われてきたが、近年はインプラント植立により咬合形成を行う報告がされている。そこで、PCBMとHA顆粒混合移植部へのインプラント植立の可能性について、家兎口腔内を用いて実験を行った。実験方法は、まず家兎上顎前歯抜去後、骨欠損部を作成した。次に家兎腸骨骨髄を採取し、欠損部へ1)自家骨のみ、2)自家骨とHA顆粒を重量比1:1に混合したものを填入した。移植術60日後、移植部へインプラントの植立を行ところ、自家骨移植部と同様に、混合移植部へのインプラント植立は可能であった。移植骨に対して持続的刺激を与えることが移植骨の吸収を防ぎ、長期の安定に繋がるとの報告がみらことから、今後は混合移植部に植立したインプラントに対して負荷を加え、インプラント界面とHA顆粒周囲の組織形態学的観察を行う予定である。口唇口蓋裂患者の顎裂部へ二次的自家腸骨海綿骨髄(PCBM)とハイドロキシアパタイト(HA)穎粒の混合移植術(重量比1:1)の有用性を、PCBM単独移植術と比較した。すなわち、PCBMとHA穎粒混合移植術は、手術時年齢が高い口唇口蓋裂患者の骨移植術に有効であると思われる。そこで、家兎口腔内を用いて実験を行った。実験方法は、まず家兎上顎前歯抜去後、骨欠損部を作製した。次に家兎腸骨稜より骨髄を採取し、HAと混合し、各移植材による骨形成を観察した。さらに、移植部位への歯科治療として、歯の萌出誘導・移動、補綴処置など行われてきたが、近年はインプラント植立により咬合形成を行う報告がされている。そこで、PCBMとHA顆粒混合移植部へのインプラント植立の可能性について、実験を行った。前述と同様の方法にて、欠損部へ1)自家骨のみ、2)自家骨とHA顆粒を重量比1:1に混合したものを填入した。
システムオンチップのテストスケジューリングとテストアクセス機構

来日以来、精力的に研究打ち合わせを行い、システムオンチップのテストアクセス機構の研究およびその最適なテストスケジューリング法に関する研究を行った。主な研究成果は、(1)低消費電力の下でのテストアクセス機構のスケジューリング法の研究、(2)コアベース設計に対する効率の良いテストソリューションの研究、(3)先取りと再構成可能なラッパーを用いた最適なテストアクセススケジューリング法の研究、(4)システムオンチップ設計のためのテスト資源分割と最適化に関する研究、である。
Tc-99m MIBI心筋SPECTにおけるwashout及び動態解析

Tc-99m MIBI心筋血流スキャンにコンパートメントモデル解析を応用した。モデルとしては研究の過程で、2-コンパートメントモデルが適切と考えられた。解析の結果得られた速度定数と従来臨床的に利用されている心縦隔比との間には有意な相関が認められ、薬剤投与時の薬物動態が病態を反映していることが示された。また、心筋への薬剤の流入速度定数は虚血性心疾患群では正常群と比較して有意な低下を認めた。本研究は心筋異常を評価できる可能性があると考えられた。Tc-99m MIBI dynamic SPECTを撮像し、ガンマカメラ画像処理装置からデータを抽出した後、これらのinter fileないしはDICOM fileをPC上で展開、ROIを設定してROIの中の時間放射能曲線を作成する自作ソフトウェアを開発した。このソフトウェアは同時に時間放射能曲線のデータをcsv形式で出力するようにデザインしており、更に出力されたcsv file形式のデータをフリーのコンパートメントモデル解析ソフト上で解析を行えるように自動変換するソフトウェアも併せて開発した。こららのツールを用いて解析を行った結果、残差2乗和に関しては1-コンパートメントモデルよりも2-コンパートメントモデルでより小さくなる傾向が認められた事から、以後は2-コンパートメントモデルを採用する事とした。加えて、薬剤投与4h後のデータを基に、washoutの算出も併せて施行した。これらのデータを用いて来年度以降、統計解析を加えた更なる研究を進めていく予定である。なお、方法論に関してはいくつかの学会発表を行った。昨年度に引き続いて、Tc-99mMIBIの動態解析に関する研究を継続した。これまでの結果に基づいて2-コンパートメントモデルを採用し、動態解析の結果と臨床上のwashoutを比較したところ、動態解析上の速度定数と薬剤投与直後及び4時間後の心縦隔比との間に有意な相関があることが示された。しかしながら、薬剤の心筋からの洗い出し及び半減期とは相関を認めなかった。今後は疾患別に、特に虚血心筋と正常との相違に関して更に検討していく予定である。なお、ここまでのデータに関してはいくつかの学会発表を行った。これまでの結果に基づいて2-コンパートメントモデルを採用し、動態解析の結果と臨床上のwashoutを比較した。具体的には虚血性心疾患、心不全、心筋症が疑われた男性27名、女性19名、計46名を対象としてTc-99mMIBIを静注と同時にダイナミック収集を開始し、コンパートメントモデル解析を行った。また、従来から用いられているように、薬剤投与直後と4時間後に撮像を行い、動態解析上の速度定数、速度定数を組み合わせて得られる分布容量や特異的取り込みなどのインデックスと薬剤投与直後及び4時間後の心縦隔比、洗い出し率、左室駆出率との間の相関について検討した。今回の検討では、いずれのケースにおいても初期値を適切に設定することで速度定数は有限確定値に収束した。こうして得られた速度定数と心縦隔比との問には薬剤投与直後、投与4時間後ともに有意な相関が認められ、更にいくつかのインデックスは左室駆出率との間にも相関を認めた。これは、薬剤投与直後の薬物動態が投与後4時間後の状況を反映していることを示唆しており、かつ心筋のダメージを推定できるインデックスの一つと成り得る可能性を示しているものと思われた。しかしながら、薬剤の心筋からの洗い出し及び半減期とは動態解析上の速度定数は相関を認めなかった。昨年度に引き続いて、Tc-99m MIBIの動態解析に関する研究を継続した。これまでの結果に基づいて2-コンパートメントモデルを採用し、動態解析の結果について更に詳細な検討を行った。具体的には虚血性心疾患が疑われたグループと、心疾患が疑われたが最終的に正常と判断されたグループを対象としてTc-99m MIBIを静注と同時にダイナミック収集を開始し、コンパートメントモデル解析を行った。こうして得られた速度定数のうち、特に心筋血流を反映する部分の大きい血液から第一コンパートメントへの薬剤の流入定数(k1)が、虚血性心疾患グループと正常グループの間で統計学的に有意な差を持って異なる事が示された。これは、薬剤投与直後の薬物動態を数学的に詳細に検討することによって心筋血流を間接的に評価することへの可能性を示しているものと思われた。

高価なPETスキャナー及びサイクロトロンが必須のPET製剤による心筋血流評価と比較すると精度の面で改善すべき点があることは否めないが、比較的多くの施設に設置済みのガンマカメラを用いて、心筋血流に対して定量的な指標を得ることができるのは臨床的にメリットがあると考える。今後はこの研究の成果を更に発展させ、心筋血流をはじめとした定量的指標の算出に関する新たな手法の確立を目指し、適宜成果を発表していきたいと考えている。なお、ここまでのデータに関してはいくつかの学会発表を行った。
海産仔稚における生物餌料代替微粒子飼料の開発に関する萌芽的研究

本研究は新たに開発中の微粒子飼料を用いて海産仔稚魚(マダイ、ヒラメ、シマアジ,ブリ,クロマグロ)の消化吸収および成長・生残に及ぼす影響を調べたものである。特に本研究の特徴は、ふ化仔魚直後,すなわちワムシ給餌時期からの微粒子配合飼料の開発を目指した点で極めて独創性が高く,萌芽的である。飼料にはカゼインのぺプチドをタンパク質源とし、脂質には魚油から生成した高ドコサへキサエン酸(DHA)含有脂肪酸カルシウムをそれぞれ用い,新しいタイプの微粒子配合飼料を試作した。この飼料を用いて、まずシマアジの摂餌試験を実施した。すなわち、微粒子飼料にテトラサイクリンを添加し,ふ化後4-5日齢、12日齢の仔魚に与えた後,蛍光顕微鏡で調べたところ、消化管内に蛍光色素が確認され,微粒子飼料が摂餌されていることが明らかになった。そこで次に、マダイふ化仔魚をふ化後23日齢まで,6試験区(生物餌料のみ、生物餌料3分の1給餌、微粒子飼料タウリン無添加+生物餌料3分の1給餌、微粒子飼料タウリン添加+生物餌料3分の1給餌、微粒子飼料タウリン無添加のみ、生物餌料タウリン添加のみ)を設け飼育した。その後、魚体の分析を行った結果、タウリン添加区は無添加区の12倍のタウリンが含まれており、仔稚魚が微粒子飼料を消化吸収していることが確かめられた。次に、やはりマダイを26日齢まで飼育したところ、成長・生残とも生物餌料区に比較して劣っていたが,全長8.5mm,生残率58%の結果が得られた。すなわち、今回開発した微粒子飼料はマダイの初期餌料として使用できる可能性が示唆された。ヒラメではマダイほどの効果はないが、摂餌し成長すること、ブリおよびクロマグロはこの微粒子飼料の摂餌が劣ることも明らかにした。新しく試作した微粒子飼料を用いて、海産仔稚魚(マダイ、シマアジ、ヒラメなど)をワムシを用いずにふ化直後から飼育することを試みるとともに、微粒子飼料としての諸性状を調べ、応用展開可能な微粒子飼料の開発に向けた基礎的知見を得ることを目的とした。まず、シマアジを対象に、全長2.8mm(日齢4-5)、全長4.2mm(日齢12)および全長6.5mm(日齢30)の3つのサイズを用いて、微粒子飼料の摂餌の有無を調べた。すなわち、飼料には1.5%のテトラサイクリンを外割で添加し、蛍光顕微鏡で摂餌状態を観察した。その結果、いずれのサイズの魚も微粒子飼料を良く摂餌していることが確認され、今回開発した新型飼料(ペプチド-脂肪酸カルシウムコーティング)の摂餌性は優れていることが明らかになった。そこで次に、ふ化後3日目のマダイ仔魚を用いて、新型微粒子飼料による飼育試験を行った。対照には従来種苗生産を行う上で用いられている、ワムシとアルテミアの餌料系列で、それぞれ26日齢まで飼育した。その結果、飼育終了時の成長と生残率は生物餌料区が10.9mm,90%、微粒子飼料区が8.5mm,58%であった。なお、絶食区は12日齢で全滅した。魚体の一般分析、アミノ酸組成および脂肪酸組成などを調べた結果、微粒子飼料が利用され、魚体に蓄積していることが確認された。本年度の結果より、新たに開発したペプチド-脂肪酸Caコーティング微粒子飼料は摂餌性に優れ、仔魚に利用可能であるとともに、全く生物飼料を給餌せずにマダイをふ化後から26日齢まで飼育できることが明らかになった。

ヒラメではマダイほどの効果はないが、摂餌し成長すること、ブリおよびクロマグロはこの微粒子飼料の摂餌が劣ることも明らかにした。
擾乱を伴う従動力が作用する薄肉シェル構造の動的不安定とカオス的挙動に関する研究

近年の海洋空間利用や海洋資源開発などの機運の高まりとともに、海中に設置する構造として極めて剛性の高い耐圧殻などのシェル構造のほかに、広い海中空間に展する比較的柔軟な海中構造物に関する技術の構築が必要となっている。このような薄肉海中構造物は水圧により変形に追従する従動荷重を受け、さらに潮流等により擾乱が作用し、動的不安定現象が起こる可能性がある。以上のような従動荷重を受ける薄肉シェルに擾乱が作用する場合の動的不安定現象を解明するために、一般埋め込み座標系表示による、部分球殻の大変形過程において小擾乱に励起される場合の運動方程式を導き、擾乱の振幅、周波数と励振力およびシェルの減衰率等を種々変えて動的応答解析を行った。これにより、シェルの変形過程の各段階における臨界変位増分、安定継続時間等を調べ、これらの支配パラメータを生起する不安定現象との関係を明らかにした。さらに、シェルの変形の各段階における生起する不安定現象の違いを調べ、擾乱のもつ周波数と変位増分に関する不安定領域図を求めた。この結果より、静的不安定荷重に対し64%荷重の場合には、周波数に関して滑らかな不安定領域となるのに対し、92%および99%荷重では半島型不安定領域を形成し、特に99%荷重での不安定は励振力が極めて小さくても生じ、現実的にはこの荷重段階の静的不安定はあり得ないことを明らかにした。また動的不安定が起こる可能性のある包絡的な擾乱の限界曲線をもとめ、静的荷重の92%が案的限界であることを示した。
環境保全計画導入に伴う住民参加型プログラムの開発

本研究は,発展途上国において劣悪な環境で希少金属を採掘している人びと(スモールスケールマイナー)を対象にした環境保全教育ツールのプログラムを開発することである.研究過程では,アジア地域での文化人類学的調査,既存の教育ツールの収集と評価,国際機関を利用したワークショップなどでの成果報告と評価分析を実施した.研究期間内に4回のコロキウムの開催,国際会議での5回の口頭発表を行った.発表した論文は研究チーム全体で21,著作は2つを数えている.本研究は,発展途上国において劣悪な環境で希少金属を採掘している人びと(スモールスケールマイナー)を対象にした環境保全教育ツールのプログラムを開発することである.研究過程では,アジア地域での文化人類学的調査,既存の教育ツールの収集と評価,国際機関を利用したワークショップなどでの成果報告と評価分析を実施した.研究期間内に4回のコロキウムの開催,国際会議での5回の口頭発表を行った.発表した論文は研究チーム全体で21,著作は2つを数えている.本研究は,スモールスケールマイナー(発展途上国などで,小規模な採掘を展開し生計を立てている人びと)が採掘することで生じている環境破壊への防止意識を高めるたあのプログラムを開発することを目的としている。研究の期間は3年で,本年は初年度にあたる。初年度の活動は大別して2つあった。1つは,現地資料の収集である。村尾智は地質学者としての専門知識を用いて,タイ王国とフィリピンでの鉱山開発の状況とスモールスケールマイナーの関わりの事例を整理してきた。鈴木清史は,先進国オーストラリアと途上国インドでの鉱山開発と地域住民に関わる調査を実施した。オーストラリアでの調査は平成19年8月に実施し,インドの調査が行なわれたのは平成20年2月であった。本年度もう1つの柱は,吉川肇子による既存の教化プログラムの整理とその有効性の検討である。収集した資料を通して,教育プログラムの導入および住民参加を促進するための要素としては,現地の行政官との関係が重要であることが再確認できた。とくに,2月にタイ政府機関の職員を対象に開催したセミナーでは,既存の教育プログラムを紹介し,現場で働いている職員の反応についての資料収集を試みた。このセミナーに参加したタイ政府の職員の多くは,タイにおいては就学児童、生徒を対象にした教化プログラムにおいてでさえ,現状の政治システムを考慮する必要がある,という指摘がなされた。また同時に国ごと,あるいは地域ごとに明かな文化差にも注視する必要があることが会場で指摘された。つまり,途上国では,日本では意識されることが少ない状況の概念化に関わる教育訓練も必要であることが明らかになった,と思われる。本研究は、スモール・スケール・マイナーと呼ばれ、稚拙な道具で希少金属などの採掘に関わる人びとを加えた住民参加型の環境保全教育のあり方とその導入を促すプログラム開発を目指している。2年目に当たる平成20年度には、以下のような成果を報告することができる。2)平成21年10月10日には、静岡大学東京事務所(東京田町キャンパスプラザ)において「スモールスケールマイニングに関する国際動向とわが国の今後の対応」と題したコロキウムを開催した(静岡大学-産総研-CCOP-CASMAsia-Pacific共催。出席者:独立行政法人産業技術総合開発研究所、JICAの研究員や職員と本研究従事者ら)。ここでは、連携研究者で、現在タイ王国バンコクのCASM Asia-Pacificで議長を務めている村尾智が、アジア地域を中心としたスモール・スケール・マイニングの状況と今後の展開の可能性について詳細に紹介した。3)平成20年度11月研究代表者と研究分担者である吉川肇子が、スイスおよびドイツに於いて教育ゲームに関する資料収集を行った。アジア諸国をはじめとする発展途上国の鉱産地帯では,スモール・スケール・マイニングと称される活動が盛んである.これは,稚拙な道具を用いて金をはじめとする希少金属を採掘するもので,従事者の大半は貧困層に属しており,かれらは日々の生活に追われている.そのせいか,従事者は自身の健康や,マイニングが住環境に深刻な問題を与える諸リスクを低く見積もる傾向にある.行政担当者は,この種の環境リスクを当事者に伝え,状況改善の必要性を認識しているが,十分に対応できないでいる.1つには,かれらの大半が鉱山開発などの専門家であることが多く,社会・人文科学系の手法を利用するための教育を受けてきたわけではない.本研究チームは,こうした状況にある行政官を対象にしてフィリピンやベトナムで教育ツールを紹介するワークショップを開催したことがある.その過程で,より汎用性の高い住民参加型のプログラム開発の要望が求められるようになった.そのため,本研究ではアジア地域を中心に文化人類学的調査を行い,地域や国ごとの特徴を把握し,汎用性が高く,導入に障壁が低い教育プログラム開発を試みることにした.研究の遂行にあたって,研究チームでは統括責任者と分担者が独立して作業を行ったが,年度途中で成果発表を含む会合を持ち,情報の交換と相互の作業の質の向上を図るようにつとめた.研究過程では,アジア地域での文化人類学的調査,既存の教育ツールの収集と評価,国際機関を利用したワークショップなどでの成果報告と評価分析を実施した.研究期間内に,4回のコロキウムの開催,国際会議での5回の口頭発表を行った.発表した論文は研究チーム全体で20(本報告書提出時に印刷中の論文は含まない),著作は2つとなった.

これまでの研究からは,教育ツール自体の多様化を図ると同時に,それらの汎用性(地域および対象とする教育活動分野)の向上をはかるための調査研究が今後も必要であることが明らかになった.