hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
副作用のない新規治療と診断のための腫瘍ターゲティング金ナノロッドの創製

生体浸透性の高い近赤外光を吸収する金ナノロッドは光を熱に変換するフォトサーマル効果を持つため、腫瘍に集積させることができれば、がん治療や診断への応用が可能となる。金ナノロッドを用いたがん治療を達成するためには、金ナノロッドを腫瘍へ多く集積させることも必要であるが、凝集することによって近赤外域の吸収が減少してしまうため、吸収を維持したまま集積させることも重要である。これまで金ナノロッド表面にシリカ層を形成させることで、臓器に蓄積しても凝集による吸光への影響をほとんど示さず、高い吸光度を保つ金ナノロッドを開発してきた。しかし、このシリカコート金ナノロッドの多くが肝臓および脾臓に蓄積してしまうため、腫瘍へのフォトサーマル治療に応用することは困難であった。そこで本年度は、腫瘍への送達を達成するためにシリカ層上にPEG(ポリエチレングリコール)修飾を行い、EPR効果による腫瘍への集積を目指した。シリカ層上へのPEG修飾は、マレイミド末端のPEGシランカップリング剤と、チオール末端の4arm-PEG、末端がマレイミド基とメトキシル基のPEGを順々に反応させることで、高密度なPEG修飾を行った。その結果、腫瘍への集積度が劇的に向上し、集積した金ナノロッドの吸収スペクトルは大きな変化を示さなかった。シリカ層上にPEG修飾することで、貧食細胞への取り込みを回避することができ、高い血中滞留性を獲得することによって腫瘍に金ナノロッドが集積したと思われる。また、吸収スペクトルに大きな変化がなかったことから、シリカコートすることで凝集しても金ナノロッド表面が近接できず、表面プラズモンに影響を与えることなく腫瘍に集積したと推察される。この結果は、金ナノロッドを用いた治療をこれまでと比較して効果的に行えることを示唆しており、ヒトへの応用・臨床に向け一歩前進することができたと考えている。棒状の金ナノ粒子である金ナノロッドは生体浸透性の高い近赤外域に吸収を持ち、またフォトサーマル効果を持つため、近赤外光に応答する機能性ナノ材料として注目されている。これら特徴から金ナノロッドを腫瘍に多く蓄積させることができれば、診断と同時にフォトサーマル治療への応用が期待できる魅力的な材料となる。また金ナノロッド自体に毒性はなく、光を照射することで初めて治療効果を発揮することから副作用のないがん治療を行える画期的な材料としても期待できる。しかし現在、当研究室を除き金ナノロッドの血中内投与による応用例はほとんどない。そのため、まず治療や診断といった生体内応用の指標として重要な基礎情報となる体内動態評価を行うことが重要である。本年度ではこの金ナノロッドの血中滞留性を向上させ、腫瘍への高い集積能を達成させるため、PEG修飾金ナノロッドを用いることでPEGの修飾密度や投与量、アスペクト比が体内動態およびEPR効果による腫瘍集積へ与える影響を明らかにした。その結果、PEG修飾密度および投与量を増加させることで腫瘍への集積能を向上させることに成功した。この結果は金ナノロッドを用いた治療や診断を行う上で有用な情報になると期待できる。また金ナノロッドのアスペクト比が与える腫瘍に対する集積能への効果は確認されなかった。しかし、このアスペクト比による体内動態への影響に関する研究は本研究が初めてであり、金ナノロッドを含めたユニークな特性を持つ異方性ナノ粒子の体内動態を行う上で重要な情報となると期待できる。金ナノロッドの血中内投与による評価例が少ない中での本研究は、今後の医療応用に対して欠かすことのできない基礎情報となるだろう。生体浸透性の高い近赤外光を吸収する金ナノロッドは光を熱に変換するフォトサーマル効果を持つため、腫瘍に集積させることができればがん治療や診断への応用が可能となる。また、金自体の毒性は低く、光を照射した部分でのみ発熱し治療効果を与えることができるため、副作用のない治療が期待できる。この金ナノロッドを用いた効果的ながん治療を達成するためには、金ナノロッドを腫瘍へ多く蓄積させることも必要であるが、凝集することによって近赤外域の吸収が減少してしまうため、吸収を維持したまま集積させることも重要である。本年度は、シリカコートにより金ナノロッド表面に厚みを持たせた粒子を用いて、臓器集積後の吸収スペクトルを明らかにするために積分球を用いた分光光度計による評価法を確立させ、評価を行った。その結果、コントロールとして用いたポリエチレングリコール(PEG)修飾金ナノロッドと比較して臓器に蓄積しても高い吸光度を維持していた。おそらく、シリカコートすることによって凝集しても金ナノロッド表面の距離が開いていたために、表面プラズモンへの影響を抑えることができたからだと考えられる。この結果は、生体内での評価例の少ない金ナノロッドの新たな指標となり、さらに金ナノロッドを用いたがん治療を行う上で有益な情報になると期待できる。また、腫瘍へのターゲティング能向上を目的とした、リガンド修飾金ナノロッドを作成するための修飾条件の検討を行った。PEG末端を活性エステル化することでモデルタンパクとして用いたアルブミンを修飾させることに成功した。この手法はタンパク質だけでなくペプチドや蛍光基、薬物を金ナノロッドに修飾する際に転用できる修飾法であり、今後の金ナノロッドの発展に寄与できるものであると考えられる。本研究は金ナノロッドを用いた医療への応用のための重要な基礎精報となるだろう。

金ナノロッドを用いたがん治療を達成するためには、金ナノロッドを腫瘍へ多く集積させることも必要であるが、凝集することによって近赤外域の吸収が減少してしまうため、吸収を維持したまま集積させることも重要である。これまで金ナノロッド表面にシリカ層を形成させることで、臓器に蓄積しても凝集による吸光への影響をほとんど示さず、高い吸光度を保つ金ナノロッドを開発してきた。しかし、このシリカコート金ナノロッドの多くが肝臓および脾臓に蓄積してしまうため、腫瘍へのフォトサーマル治療に応用することは困難であった。そこで本年度は、腫瘍への送達を達成するためにシリカ層上にPEG(ポリエチレングリコール)修飾を行い、EPR効果による腫瘍への集積を目指した。シリカ層上へのPEG修飾は、マレイミド末端のPEGシランカップリング剤と、チオール末端の4arm-PEG、末端がマレイミド基とメトキシル基のPEGを順々に反応させることで、高密度なPEG修飾を行った。その結果、腫瘍への集積度が劇的に向上し、集積した金ナノロッドの吸収スペクトルは大きな変化を示さなかった。シリカ層上にPEG修飾することで、貧食細胞への取り込みを回避することができ、高い血中滞留性を獲得することによって腫瘍に金ナノロッドが集積したと思われる。また、吸収スペクトルに大きな変化がなかったことから、シリカコートすることで凝集しても金ナノロッド表面が近接できず、表面プラズモンに影響を与えることなく腫瘍に集積したと推察される。この結果は、金ナノロッドを用いた治療をこれまでと比較して効果的に行えることを示唆しており、ヒトへの応用・臨床に向け一歩前進することができたと考えている。
空間トランスオミクス技術の開発

オミクス技術の発展は、ゲノム、エピゲノムからメタボロームに至るあらゆる細胞内の情報を1細胞レベルで高精度に解析することを目標に、改良、発展の道を辿ってきた。一方空間情報に紐づけされたオミクス解析技術の開発は殆ど行われていない。そこで、本研究では、組織内の細胞の位置情報を保持した状態での1細胞解像度の空間オミクス技術の開発を行うことを目指している。まず、本研究ではトランスクリプトームとローカライゾームの同時解析法の確立を行った。その手法として組織切片上での任意の部位のトランスクリプトームをレーザーマイクロダイセクション等の特殊な手法無しで、10マイクロメーター以上の解像度で取得する技法を開発した。現在、特許申請並びに論文投稿準備中である。部位を指定してしないアンバイアスな手法についても検証を進めている。またエピゲノム部分についてはクロマチン挿入標識法として論文発表を行い、プロトコールを公開した。更に、プロテオーム等の他のオームの同時解析技術の準備を進めている。本技術開発では、主軸となるのは対象となるトランスクリプトーム、プロテオーム等の情報を空間情報に紐づけした人工的なRNAに転換する点にあった。この点について解決する技法を開発し、現在検証を行っている。また次世代シークエンサー(NGS)の解析のみならず、より汎用的な手法での同一細胞群のトランスオミクスを空間・位置情報に紐づけしつつ1細胞レベルで理解する新たなオミクス解析についても準備を進めている。当初計画に従って進捗しており、論文発表を重ねている。引き続き当初計画に従って進めていく。
咀嚼によってストレスが緩和する

ストレス緩和に有効なチューイング運動の条件を探究することを目的として、まずチューイング時の咀嚼側規制がストレス緩和に及ぼす影響について調査した。チューイング条件を「チューイングなし」、「自由チューイング」および「咀嚼側規制チューイング」に設定し、ストレス負荷として暗算をさせた。ストレス負荷中に10分間チューイングを行い、唾液中コルチゾール濃度、栂指掌側末節部の精神性発汗および示指掌側指尖部の末梢血管皮膚血流を計測し、ストレスを評価した。実験結果より、チューイング前に対するチューイング中の精神性発汗量の変化率は「咀嚼側規制チューイング」において著しく増加し、「チューイングなし」との間に統計学的有意差が認められたことから「咀嚼側規制チューイング」によって交感神経緊張が生じたと考えられる。しかし末梢血管皮膚血流量の変化率に関しては条件間に統計学的有意差が認められなかった。ストレス負荷中における唾液中コルチゾール濃度のチューイング前後の変化率は条件間に統計学的有意差は認められなかった。唾液中コルチゾール濃度のストレス負荷後から安静10分後の変化率に関しては「自由チューイング」において著しく減少し、「自由チューイング」と「チューイングなし」、「自由チューイング」と「咀嚼側規制チューイング」との間に統計学的有意差が認められた。以上より、本実験で設定した「咀嚼側規制チコ.一イング」は「自由チューイング」と比較して、ストレス緩和に差が認められ、自由チューイングのほうがストレス緩和に有効だった。また、「咀嚼側規制チューイング」は「チューイングなし」と比較して、交感神経の緊張を認められたが、ストレス緩和には差が認められなかった。これは、咀嚼側の規制、さらに非習慣性咀嚼側のみでのチューイングによるストレス、さらには咀嚼筋の疲労の増加によって、交感神経系、内分泌系の反応を亢進させるためと推察された。顎口腔系とストレスとの関係については、主にストレスに対する顎口腔系の反応と顎口腔系機能によるストレス緩和ついての報告がある。当講座では、精神的ストレスをクレンチングによって緩和できることを、唾液中コルチゾール濃度を指標として明らかにした。さらに我々はストレス緩和効果に有効なチューイングを探究するために、咀嚼側について着目し、チューイング時の咀嚼側の規制がストレス状態に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。現在まで、被験者男性8名(年齢22歳32歳、平均年齢27歳)に対して実験を行った。まず被験者に恒温室内で30分間安静を保たせた後に、ストレス負荷として暗算を30分間行わせた。その後からはチューイングを行わない「チューイングなし」、咀嚼側を規制しないチューイング「自由チューイング」および非習慣性咀嚼側のみでのチューイング「咀嚼側規制チューイング」の各チューイング条件のもとで暗算を同時に10分間行わせ、その後の10分間は安静を保って実験終了とした。ストレス状態の評価には、自律神経系の反応として局所発汗量連続記録装置(スズケン社製Kenz-Perspiro201)にて、左手の拇指掌側末節部の精神性発汗を、またレーザードップラー血流計(アドバンス社製ALF21)にて、左手の示指掌側指尖部の末梢血管皮膚血流を計測した。そして内分泌系の反応として唾液中コルチゾール濃度を計測した。

唾液の採取時期は安静30分後、ストレス負荷30分後、ストレス負荷40分後(チューイング条件後)、ストレス負荷後安静10分後の計4回、Salivette(SARSTED社製)を用いて1分間採取した。得られた唾液を15分間遠心分離(3000rpm)し、上清を凍結保存(-20°C)して、Gamma CoatTMCortisol (DiaSorin社製)を用いてRIA法にて唾液中コルチゾール濃度を計測した。その結果の一部を日本咀嚼学会にて公表した。ストレス緩和に有効なチューイング運動の条件を探究することを目的として、まずチューイング時の咀嚼側規制がストレス緩和に及ぼす影響について調査した。チューイング条件を「チューイングなし」、「自由チューイング」および「咀嚼側規制チューイング」に設定し、ストレス負荷として暗算をさせた。ストレス負荷中にチューイングを行い、唾液中コルチゾール濃度、拇指掌側末節部の精神性発汗および示指掌側指尖部の末梢血管皮膚血流を計測し、ストレスを評価した。実験結果より、チューイング前に対するチューイング中の精神性発汗量の変化率は「咀嚼側規制チューイング」において著しく増加し、「チューイングなし」との間に統計学的有意差が認められたことから「咀嚼側規制チューイング」によって交感神経緊張が生じたと考えられる。しかし末梢血管皮膚血流量の変化率に関しては条件間に統計学的有意差が認められなかった。ストレス負荷中における唾液中コルチゾール濃度のチューイング前後の変化率は条件間に統計学的有意差は認められなかった。唾液中コルチゾール濃度のストレス負荷後から安静10分後の変化率に関しては「自由チューイング」において著しく減少し、「自由チューイング」と「チューイングなし」、「自由チューイング」と「咀嚼側規制チューイング」との間に統計学的有意差が認められた。以上より、本実験で設定した「咀嚼側規制チューイング」は「自由チューイング」と比較して、ストレス緩和に差が認められ、自由チューイングのほうがストレス緩和に有効だった。また、「咀嚼側規制チューイング」は「チューイングなし」と比較して、交感神経の緊張を認められたが、ストレス緩和には差が認められなかった。これは、咀嚼側の規制、さらに非習慣性咀嚼側のみでのチューイングによるストレス、さらには咀嚼筋の疲労の増加によって、交感神経系、内分泌系の反応を亢進させるためと推察された。
「生殖」から見る倫理学 ― ジェンダー・身体・他者を軸に

本研究の目的は、「生殖」の観点から、自分の知やコントロールを超えた「他なるもの」との関係が主体のあり方をどう形成しており、また変容させるかを、ジェンダーに着目しながら身体の次元で具体的に解明することであるが、本年度は、所属大学の派遣制度により、英国のオックスフォード大学ウエヒロ実践倫理センターに10か月半、アカデミックヴィジターとして所属して、その環境を生かしながらこの研究を進めることができた。理論的研究としては、「母であること」(motherhood)を、ジェンダー、身体、他者との関係に着目しながら再考し、産むことと、「母」であること、言いかえれば、育てることをはじめとした一番の親であることを、分離して考える必要があること、そして「母であること」は、子ども産んでいない男親や養親にも拡大しうることを主張して、雑誌『思想』に寄稿した論文にまとめるとともに、所属していたセンターのセミナーで発表した。さらに、流産をはじめとする生殖における死を取りあげて死について考察する論文も発表した。また、現実の具体的問題とかかわる実践的研究としては、産むことと第一の親であることの分離の具体例の一つとして「赤ちゃんポスト」の問題を取り上げ、イギリスで開催された学会で発表した。さらに、所属センターの開催する多数のセミナーや講演会を通じて、あるいはイギリスで開催されたシンポジウムを通じて生殖技術や妊娠・出産に関する最先端の研究に触れ、意見交換をすることができた。また、アイスランドでは、アイスランド大学教員や市役所の男女平等政策にかかわる職員に、「生殖とジェンダー」というテーマでインタビューを行うことができた。理論的研究においてはおおむね計画通りに進行している。本年度は、「母性」(「母であること」)に焦点を当て、とくにジェンダーの観点から生殖を考察する研究を推し進めることができた。一点だけ予定通りにいかなかったのは、「生殖における死」に関する研究である。当初の計画では、中絶、流産・死産などの「生殖における死」に関する文献調査、読解を系統的に行う予定であったが、予定していたほどには進まなかった。ただ、「「死の所有」と生のリアリティ」という論文では、死の問題を広く考察する中で、中絶や流産をはじめとする「生殖における死」を取りあげ、本研究の一部を成す考察を概略的に展開することができた。今後、この分野の文献調査を本格的に進め、この考察をさらに具体的に発展させるための足がかりを形成することができたと考えている。調査研究を含む実践的研究については、ジェンダーや性の多様性についての政策や社会実践がもっとも進んでいる国の一つであるアイスランドでインタビューを実施できたことは本研究にとって大きな意義があった。また、所属センターが主催する講演会やセミナーで、サウサンプトンで行われた"The Philosophy of Pregnancy, Birth, and Early Motherhood"などで、生殖技術や妊娠出産、養育にかかわる実践的研究の第一人者たちの話を聞いたり、意見交換をしたりできたことは本研究にとって非常に有意義であった。一方、現地での現況調査はほとんど実施できなかった。この点は今後の課題である。来年度は、今年度までに行った、「母性」あるいは「母であること」を再考する理論的研究の成果を踏まえて、その延長であり、同時に裏面とも言える、「生殖における男性の経験」を中心に研究を推進する。今年度予定通りに研究の進まなかった「生殖における死」に関しては、これを生殖の中のひとつの領域としてある程度独立に研究するのではなく、これまでの研究を延長、補足する過程で、これに組み入れること、つまり、再考された「母であること」の拡大や「生殖における男性の経験」考察を展開する過程で、中絶や流産・死産についての具体的状況や経験、そしてそれを踏まえた理論的考察を組み入れることを試み、若干の軌道修正をしたい。論文「「死の所有」と生のリアリティ」を執筆する過程で得た、そのための道筋をさらに具体化していく。また同じく、産むことと第一の親であることの分離という基層となる主張に沿ったこの全体構想のひとつを成す、養子・養親の理論的、実践的研究も進める。調査研究を含む実践的研究に関しては、来年度は依頼された論文執筆等でインタビューを実施することが難しいと予想されるため、直接データとして利用する調査研究ではなく、「生殖」における父親や養親の実態に関する現況調査を中心に据えるように計画を修正したい。本年度の研究の主な目的は、欧米及び日本のフェミニズム思想における「生殖」及び「母性」の研究を、双方の思想の相違点、近接点を明らかにしながら推し進めることであった。まず、欧米のフェミニズム思想に関する研究としては、フランス思想を手がかりに「母性」について再考する研究を行い、2017年9月に行われた日仏哲学会大会シンポジウムで提題し、(「「産む性」をめぐってー生殖と「母性」再考」)、他の提題者や参加者たちと意見交換を行った。このように、本年度は第一に、「母性」についての批判的考察を、とくにフランス、日本思想を中心に集中的に進めることができた。第二に、これまで妊娠前後が中心だった研究対象を、出産後の新生児と養育者の関係、養子の問題にまで広げることができた。生殖をジェンダー、身体、他者の観点から検討する本研究の理論的研究には、「母性」について検討が不可欠であるが、本年度は、その「母性」に関する研究を大きく進めることができた。そのひとつは、日本のフェミニズム思想を母性の観点から検討する研究である。もうひとつは、フランス思想を手がかりに、「母性」について批判的に検討しつつも、問題を修正した上で肯定的意義をとり出す可能性を検討した研究である。

その分、二つ目の目標であった「生殖と男性」に関する研究については、表立ったかたちでは成果を残すことができなかったが、「母性」の問題の検討を通じて、ジェンダーによる偏りや、生殖への身体的・情緒的かかわりの共通点や相違点を浮かび上がらせることができた。これは次年度以降の、男性に焦点を当てた研究、ひいてはより総合的な、生殖とジェンダーの研究に存分に生かされるはずである。また、1月に行われた国際シンポジウム・ワークショップでの発表では、新たに赤ちゃんポストの問題を主題として扱うことによって、育児放棄の問題、新生児養子の問題にも対象を広げることができた。さらに同発表では、イギリスの出生前診断の現状や、診断で胎児の障害が分かった上で出産した家族や子どもへの支援についても触れることができ、生殖技術の問題にも対象を広げることができた。次年度以降は、まだ本研究のうちでは、着手したばかりのこれらの研究を掘り下げ、最終的に、広義の生殖に関する総合的研究へと結実させたい。実践的研究についてはあまり進めることができなかったが、他の研究者の文献研究を通じた研究は行っているので、今後、とくに後半の期間に集中的に実施したいと考えている。本研究の目的は、「生殖」の観点から、自分の知やコントロールを超えた「他なるもの」との関係が主体のあり方をどう形成しており、また変容させるかを、ジェンダーに着目しながら身体の次元で具体的に解明することであるが、本年度は、所属大学の派遣制度により、英国のオックスフォード大学ウエヒロ実践倫理センターに10か月半、アカデミックヴィジターとして所属して、その環境を生かしながらこの研究を進めることができた。理論的研究としては、「母であること」(motherhood)を、ジェンダー、身体、他者との関係に着目しながら再考し、産むことと、「母」であること、言いかえれば、育てることをはじめとした一番の親であることを、分離して考える必要があること、そして「母であること」は、子ども産んでいない男親や養親にも拡大しうることを主張して、雑誌『思想』に寄稿した論文にまとめるとともに、所属していたセンターのセミナーで発表した。さらに、流産をはじめとする生殖における死を取りあげて死について考察する論文も発表した。また、現実の具体的問題とかかわる実践的研究としては、産むことと第一の親であることの分離の具体例の一つとして「赤ちゃんポスト」の問題を取り上げ、イギリスで開催された学会で発表した。さらに、所属センターの開催する多数のセミナーや講演会を通じて、あるいはイギリスで開催されたシンポジウムを通じて生殖技術や妊娠・出産に関する最先端の研究に触れ、意見交換をすることができた。また、アイスランドでは、アイスランド大学教員や市役所の男女平等政策にかかわる職員に、「生殖とジェンダー」というテーマでインタビューを行うことができた。理論的研究においてはおおむね計画通りに進行している。本年度は、「母性」(「母であること」)に焦点を当て、とくにジェンダーの観点から生殖を考察する研究を推し進めることができた。一点だけ予定通りにいかなかったのは、「生殖における死」に関する研究である。
女性の予防医療のためのシミュレーション医療教育プログラム開発-検診率向上を目指し

1)2018年度の産婦人科および乳腺科の女性診察手技実習の企画と実行:実習日2018年6月19日、内容は1年目研修医に2年目研修医が指導する教育により、がん検診や産科初期対応といった女性診察の基本的手技を習得する教育プログラムの実践。女性の気持ちに配慮したコミュニケーションと女性診察手技の習得を目指す教育プログラムの実践。安全と感染防御に配慮した手技教育をできる教育プログラムの作成。女性の予防医療に貢献できる若手医師の育成のための実習をおこなった。内容は、婦人科における内診の手技と婦人科細胞診の採取手技、基本的な分娩介助手技、乳腺診察手技、乳腺の安全な穿刺病理検査手技について、プログラム作成と実施を行った。2)上記の女性診療のコミュニケーションと実習プログラムとその効果についての成果発表:論文名"女性診療の視点による心身医学教育"収載雑誌名:心身医学2018年58巻8号p. 696-702.第33回日本女性医学会学術集会での発表"女性診察手技実習プログラムとそれが研修医に与える影響【第2報】"2018年11月3日4日岐阜。3)産科病院前救護実習の企画と実施:実施日2019年3月2日:周産期異常を未然に予防するための対応についてのシミュレーション実習により、母児の健康を保持する。救命救急士を対象とし、助産師や看護師との多職種連携教育プログラムの実施とその効果の検討した。また、子宮がん検診の意義の普及を行う市民の会からの、市民の意識についての情報を基に、プログラム作成や今後行うべき市民の声の調査の準備を進めている。産婦人科・乳腺科の診察手技や予防医療に関する教育プログラムの作成および実行し、その成果について、論文でも言及した。医学生や研修医に対するシミュレーション教育を行い、そのプログラムの検討を行った。救命救急士に対する産科病院前救護実習を行うことで、周産期の母児の健康を未然に守るための環境づくりを行った。医学生や研修医に教育することで、上級医にとっても女性の気持ちに配慮した女性診察や予防医療を再考機会となる教育プログラムを作るために、アンケート調査を行った。これらの試みに関するデータを検討し、産婦人科・乳腺科の女性診察手技や予防医療のための手技を学ぶための教育環境を整える事について探求している。しかし、市民の意見を聴取することは、30年度には達成できておらず、次年度にその研究の場を作っていかなければならない。また、教育プログラムについて、さらに外部評価を受ける場を設け、より効果的なプログラム作成を目指すことが必要である。これまでの、実習を中心とした教育プログラムとその効果を検討し、次年度のプログラムをより良いプログラムに改変する。予防医療に関する教育がどのように市民に反映されるかを検討する。女性診察手技実習のプログラムを、次の3つの点に留意し、ブラッシュアップする。1)医療安全と感染防御に留意した手技を習得できる2)受診者の気持ちに配慮した医療が提供できる医療者を育成できる3)参加するインストラクターやファシリテーターが、容易に目指すアウトカムを共有し、ファシリテートできるこれらを目指すために、今期はファシリテーターやインストラクターを後期研修医や若手専門医に託し、そのプログラムの実効性と有効性、改善点、問題点を検討する。また、医療を受ける市民の意見を反映したプログラムにするために、調査研究を行う。研究を行う上での課題としては、学生教育に関して、非常勤での活動に制約ができてしまい、スムーズに研究を進めることが困難となった。今後は、常勤の研究者に協力を求め、分担を増やし、研究を続けて行く体勢を再構築していく。

産婦人科・乳腺科の診察手技や予防医療に関する教育プログラムの作成および実行し、その成果について、論文でも言及した。医学生や研修医に対するシミュレーション教育を行い、そのプログラムの検討を行った。救命救急士に対する産科病院前救護実習を行うことで、周産期の母児の健康を未然に守るための環境づくりを行った。医学生や研修医に教育することで、上級医にとっても女性の気持ちに配慮した女性診察や予防医療を再考機会となる教育プログラムを作るために、アンケート調査を行った。これらの試みに関するデータを検討し、産婦人科・乳腺科の女性診察手技や予防医療のための手技を学ぶための教育環境を整える事について探求している。しかし、市民の意見を聴取することは、30年度には達成できておらず、次年度にその研究の場を作っていかなければならない。また、教育プログラムについて、さらに外部評価を受ける場を設け、より効果的なプログラム作成を目指すことが必要である。これまでの、実習を中心とした教育プログラムとその効果を検討し、次年度のプログラムをより良いプログラムに改変する。予防医療に関する教育がどのように市民に反映されるかを検討する。女性診察手技実習のプログラムを、次の3つの点に留意し、ブラッシュアップする。1)医療安全と感染防御に留意した手技を習得できる2)受診者の気持ちに配慮した医療が提供できる医療者を育成できる3)参加するインストラクターやファシリテーターが、容易に目指すアウトカムを共有し、ファシリテートできるこれらを目指すために、今期はファシリテーターやインストラクターを後期研修医や若手専門医に託し、そのプログラムの実効性と有効性、改善点、問題点を検討する。また、医療を受ける市民の意見を反映したプログラムにするために、調査研究を行う。研究を行う上での課題としては、学生教育に関して、非常勤での活動に制約ができてしまい、スムーズに研究を進めることが困難となった。今後は、常勤の研究者に協力を求め、分担を増やし、研究を続けて行く体勢を再構築していく。当該年度に実施予定であった、研究内容評価に必要である、一般市民からの意見の聴取の企画と実行が当該年度内に行えなかったため、その実施費用を次年度に繰り越した。翌年度に再度企画を行い、当該研究を実施するための予算として、翌年度に請求し実施予定である。
金属ナノホールアレイを用いた高感度小型蛍光バイオセンサの開発

本研究では高感度な小型蛍光バイオセンサを開発することを目的として、表面プラズモン共鳴現象によって蛍光信号の増幅が期待できる金属ナノホールアレイ構造を用いた表面プラズモン増強蛍光バイオセンサの構築を試みた。蛍光バイオセンサを構築するための要素研究として、金属ナノ構造体の作製法を開発するとともに、生体模倣接着剤であるポリドーパミンを用いた低コストで簡易なセンサの表面修飾法の有用性を示した。本研究は低コストで簡便な手法で作製した金属ナノホールアレイの光学特性を評価・制御するとともに、高感度の小型蛍光バイオセンサへの応用を目的としている。平成27年度は主に1コロイドリソグラフィーを用いた金属ナノホールアレイの作製及びその構造の評価、および2実験に用いる光学系の構築の2つの要素研究について取り組んだ。課題1では、直径数百nmのポリスチレン粒子(PS粒子)の二次元結晶膜をガラス基板上にスピンコート法によって作製し、PS粒子を酸素プラズマ処理によって収縮させ、粒子形状を原子間力顕微鏡を用いて観察した。酸素プラズマ処理後のPS粒子膜に膜厚約50 nmの金属薄膜を製膜し、PS粒子をトルエンで除去することによって、金属ナノホールアレイを作製し、紫外可視吸収分光法によって光学特性を評価した。課題2では、金属ナノホールアレイの光学特性をより詳細に議論するために、入射角度および測定角度が可変な光学系の構築を行った。金属ナノホールの作製に関しては、PS粒子の収縮には真空プラズマ装置を用いる予定であったが、装置が利用可能な施設が見つからなかったため、大気圧プラズマ装置を用いることに変更した。大気圧プラズマ装置では、高密度なプラズマが局所的に噴射されるために、プラズマ処理後に粒子膜の均一性が保たれないなどの問題が生じたために、条件出しに時間が掛かっており、全体として当初の計画よりもやや遅れている。これまでの研究では、金属ナノ構造の作製および光学特性評価のための光学系の構築について取り組んできた。平成28年度は主にセンサ基板表面の化学修飾法に関する基礎的な検討を行った。センサ表面の化学修飾は、センサの検出感度や表面の安定性および非特異吸着特性などを改善するうえで重要であり、化学修飾法の確立は本研究でも主要な研究要素の一つである。具体的には、ムール貝の接着機構を模倣したポリドーパミン薄膜に着目し、通常の伝搬型の表面プラズモン分光法および表面プラズモン増強蛍光分光法を用いて、ポリドーパミン薄膜の有用性を検証した。ポリドーパミン薄膜で修飾されたセンサ基板を用いて、サンドイッチイムノアッセイ法により炎症マーカーを検出した実験では、検出対象の高感度測定が可能であることが示された。ポリドーパミン薄膜を用いることで、センサの検出感度を犠牲にすることなく、センサ表面の修飾プロセスを簡略化できることがわかった。ポリドーパミン修飾は様々な材料の基板表面に適用可能であるので、汎用性が高く、バイオセンサ表面の化学修飾に広く用いることができると考えられる。加えて、平成28年度は平成27年度に構築した光学系を制御する制御ソフトを導入し、制御ソフトの構築を行った。大気圧プラズマ装置では、高密度なプラズマが局所的に噴射されるために、プラズマ処理後に粒子膜の均一性が保たれないなどの問題が生じており、構造の見直しなどを行う必要があった。また、センサ表面の修飾法に関する検討を行ったため、金属ナノ構造を用いたセンサの開発はやや遅れている。平成29年度は前年度に引き続き、バイオセンサ基板表面の化学修飾法に関する検討を行った。バイオセンサ表面の化学修飾は、バイオセンサの検出感度などの性能を決定する重要な要素の一つである。平成28年度は、ムール貝の接着機構を模倣したポリドーパミン薄膜を表面プラズモン増強蛍光バイオセンサの抗体の固定化に利用した基礎的な研究を行ったが、平成29年度はポリドーパミン薄膜の製膜条件の最適化を行い、銀プラズモニックチップの表面修飾法としての有用性について検証を行った。銀プラズモニックチップを用いたバイオセンサの開発では、希釈したヒト血清中の肺がんマーカーの高感度検出を実現し、ポリドーパミン薄膜が表面プラズモン増強蛍光バイオセンサの簡便・安価で汎用性の高い表面修飾法であることを確認した。また、金属ナノ構造体を用いたセンサの開発では、計画を変更し、ポリスチレン微粒子膜上に金属薄膜を成膜するだけで作製が可能な金属ナノドームアレイ構造を作製し、その光学特性を評価した。この結果、より簡単な方法で可視光領域に強い光吸収を持ち、鮮やかな呈色を示すプラズモニック呈色膜を作製することに成功した。さらに、この金属ナノドームアレイの屈折率感度を評価し、この構造が比色型のプラズモニックバイオセンサに有用であることを明らかにした。

蛍光バイオセンサを構築するための要素研究として、金属ナノ構造体の作製法を開発するとともに、生体模倣接着剤であるポリドーパミンを用いた低コストで簡易なセンサの表面修飾法の有用性を示した。今後の研究では引き続き構造の作製や光学系の制御システムの開発を進めていく。構造の作製に関しては、大気圧プラズマ処理の実験条件を更に詳細に検討するほか、大気圧プラズマ処理を用いない金属周期ナノ構造体の作製およびその光学特性評価についても検証を行う。光学系の制御システムに関しては、LabVIEWを用いた制御ソフトを構築し、測定の自動化を図る。それに加えて、作製した金属ナノ構造体でのモデルイムノアッセイを用いた蛍光バイオセンサの感度の評価、および基板表面の化学修飾法や光学系の改善、三次元構造の作製におけるセンサ感度改善の二つの要素研究に取り組んでいく。今後の研究では引き続き構造の作製や光学系の制御システムの開発を進めるとともに、当初予定していた生体分子の検出も行っていく。構造の作製に関しては、大気圧プラズマ処理を用いない金属周期ナノ構造体の作製およびその光学特性評価についても検証を行う。それに加えて、作製した金属ナノ構造体をポリドーパミンで化学修飾して抗体タンパク質などを化学結合させ、バイオセンサとして用いた場合の構造の安定性、および検出対象物質の検出感度などの評価を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。ナノバイオサイエンス29年度が最終年度であるため、記入しない。
代数多様体上の有理曲線に関する新視点による研究

有理曲線で覆われる代数多様体に対し、その覆われ具合を初めとして多角的な視点で考察する事を研究の目的としている。特に、ファノ多様体という代数多様体は、極小モデル理論の観点から極めて重要な代数多様体であり、ファノ多様体に対しての研究を多く行った。まず、ファノ多様体上の有理曲線の次数に関する、一般向井予想と呼ばれる予想に対し、私はその予想をより精密に定式化し、4次元以下のファノ多様体に関しての完全な解答を与えた。また、(非特異な)ファノ多様体の自然な拡張である可約ファノ多様体、つまり「単純正規交叉ファノ多様体」、及びその既約成分とのりしろの組の「対数的ファノ多様体」についての基礎理論、特にピカール数の評価について多く論じた。特に、対数的ファノ多様体に関する一般向井予想が、通常のファノ多様体に関する一般向井予想から従うということを証明した。また、ファノ多様体は複素幾何側からもよく研究されているが、与えられたファノ多様体にケーラー・アインシュタイン計量が入るかどうかという基本的な問題に対し、スロープ安定性という観点から取り組んだ。そしてHwang-Kim-Lee-Park氏の先行研究や尾高悠志氏との議論等から、ファノ多様体の曲線や因子に沿ったスロープ安定性についての満足のいく回答を与えた。また、対数的デルペッツォ曲面、これは高々商特異点しか持たないような2次元ファノ多様体のことだが、私は明治大学の安武和範氏との共同研究や議論そして中山昇氏の先行研究等をもとに、対数的デルペッツォ曲面を全て分類するアルゴリズムを与え、更に分数的指数の大きいもの・指数が3のもの・そして体積の大きいものを全て分類することに成功した。また、可約ファノ多様体の研究からの動機で、可約な代数多様体上に良いモデルを作るという問題についても考察し、どんな重正規対に対しても、その上の半標準モデルや半端末モデルが存在することを証明した。ファノ多様体の対数版について極めて満足のいくピカール数の評価を与える事ができ、これにより対数的ファノ多様体の構造論はかなり明瞭になったと言っていいと思う。そしてどんなデルペッツォ曲面も理解できるアルゴリズムを考えたことは重要な進展だと思う。ただこのアルゴリズムはステップが入り組んでいるので、更なる簡略化が求められる。可約多様体上の良モデルの構成は、一般論として満足のいく形だが、モデルが不必要に大きくなっており、研究の余地が残されているように感じる。ファノ多様体上にケーラー・アインシュタイン計量が存在するかどうかという問題に関しては、K-安定性を考える事と同値であることが知られている。K-安定性はスロープ安定性よりずっと強く、良い計量の存在問題を考えるに当たってはK-安定性の深い理解そして同値なより簡潔な言い換えが重要であると思う。それに当たっては、ファノ多様体上の因子がどれほど複雑か、といった観点で研究を進めていくべきだと思う。また、可約多様体上の良モデルについては、半対数標準対上の(ある種の)半因子的対数端末モデルの存在まで議論したい。それに当たっては、可約多様体上で(然るべき意味での)極小モデルプログラムがどこまで許容できるのかを見極める必要がある。有理曲線で覆われる代数多様体に対し、その上の有理曲線の詳細な分布及び次数の評価についてを考察した。特にファノ多様体について様々な角度から研究した。ファノ多様体とは、代数多様体の双有理的な分類理論である極小モデル理論に於いて「潰れる部分」に相当し、非常に重要な対象であることが知られていて、かつ有理曲線で覆われる代数多様体の最も重要なクラスの一つである。また、極小モデルプログラムの各ステップは「端射線」と呼ばれる対象を目印にして対応する収縮射を構成することで進んでゆくが、その端射線の「長さ」なる量、これはその端射線に属する有理曲線の次数の最小値にあたる、を詳細に評価することにより、対応する収縮射の構造が特定される。今年度は、まずファノ多様体のなかでも「大きく何箇所か膨らんだ」ファノ多様体を一般次元で分類することに成功した。「内部で大きく膨らんだ」ファノ多様体は非常に特別な構造しか持ちえない、という経験則を端的に表し良い例だと思われる。更に、そこでの証明の主要なアイデアの一つである「因子と正に交わる端射線を詳しく見る」という手法が、ファノ多様体の研究の様々な場面で極めて有効な手法であることが分かった。例えば、ファノ多様体の(非特異部分多様体に沿った)スロープ安定性の考察がこの手法により明瞭になり、特に曲線に沿ったファノ多様体のスロープ安定性については、Hwang,Kim,Lee,Parkによる先行結果を完全に満足のいく形で一般化した。更に、同様の手法の類似によるアイデアにより、ファノ多様体の自然な一般化の一つである「可約ファノ多様体」の基礎理論及び(向井予想に関連した)多くの分類を完成させた。有理曲線で覆われる代数多様体に対して、その上の有理曲線の分布及び(然るべき偏極の下での)次数の評価についてを考察している。特に、ファノ多様体について多方向から研究した。ファノ多様体とは、例えば極小モデル理論に於いては「潰れる部分」に相当し、様々な分野に於いて非常に重要な対象であることが知られていて、そして有理曲線で覆われる代数多様体の重要なクラスの一つである。

また、極小モデル理論での各々のステップは「端射線」と呼ばれる対象を目印にして、対応する収縮射を考えることで進むが、その端射線の「長さ」なる、端射線に属する有理曲線の次数の最小値にあたる量、を評価することにより、対応する収縮射の構造が特定される。また、ファノ多様体上の有理曲線の長さとピカール数の関係をよそうした「一般向井予想」なる予想は、ファノ多様体の分類論に於いて基本的な予想の一つとして知られ、広く研究されている。今年度は、ファノ多様体の自然な一般化の一つである「可約ファノ多様体」の基礎理論及び(向井予想に関連した)多くの分類を完成させた。とりわけ、ファノ多様体についての一般向井予想から「可約ファノ多様体」についての一般向井予想が従うという定理は、「可約ファノ多様体」上の有理曲線の長さの考察に於いて重要なものだと思われる。また、尾高悠志氏との共同議論などにより、ファノ多様体の因子に沿ったスロープ安定性の基礎理論を整備したことも特筆すべき点で、ファノ多様体がケーラー・アインシュタイン計量を持つ必要条件としての良い判定法を見出したともいえる。有理曲線で覆われる代数多様体に対し、その覆われ具合を初めとして多角的な視点で考察する事を研究の目的としている。特に、ファノ多様体という代数多様体は、極小モデル理論の観点から極めて重要な代数多様体であり、ファノ多様体に対しての研究を多く行った。まず、ファノ多様体上の有理曲線の次数に関する、一般向井予想と呼ばれる予想に対し、私はその予想をより精密に定式化し、4次元以下のファノ多様体に関しての完全な解答を与えた。また、(非特異な)ファノ多様体の自然な拡張である可約ファノ多様体、つまり「単純正規交叉ファノ多様体」、及びその既約成分とのりしろの組の「対数的ファノ多様体」についての基礎理論、特にピカール数の評価について多く論じた。特に、対数的ファノ多様体に関する一般向井予想が、通常のファノ多様体に関する一般向井予想から従うということを証明した。また、ファノ多様体は複素幾何側からもよく研究されているが、与えられたファノ多様体にケーラー・アインシュタイン計量が入るかどうかという基本的な問題に対し、スロープ安定性という観点から取り組んだ。そしてHwang-Kim-Lee-Park氏の先行研究や尾高悠志氏との議論等から、ファノ多様体の曲線や因子に沿ったスロープ安定性についての満足のいく回答を与えた。また、対数的デルペッツォ曲面、これは高々商特異点しか持たないような2次元ファノ多様体のことだが、私は明治大学の安武和範氏との共同研究や議論そして中山昇氏の先行研究等をもとに、対数的デルペッツォ曲面を全て分類するアルゴリズムを与え、更に分数的指数の大きいもの・指数が3のもの・そして体積の大きいものを全て分類することに成功した。また、可約ファノ多様体の研究からの動機で、可約な代数多様体上に良いモデルを作るという問題についても考察し、どんな重正規対に対しても、その上の半標準モデルや半端末モデルが存在することを証明した。可約ファノ多様体の基礎理論及び向井予想に関連した結果を整備できたことは喜ばしい進展の一つである。また、スロープ安定性など一見(端射線に属する)有理曲線の次数の評価とは無関係なものについても満足のいく結果を得られたのは大きい。しかしながら、まだ「ファノ的でない」有理曲線で覆われる代数多様体については思いのほか難しく、まずは最も代表的なファノ多様体から考えている次第である。
骨粗鬆症による脊椎骨折と大腿骨頸部骨折の成因に関する研究

骨粗鬆症の重大な合併症である脊椎骨折と大腿骨頸部骨折の成因を明らかにするため、骨密度と骨解剖学的構造または骨代謝状態を検討した。骨密度測定については、橈骨(骨幹部)はDCS-600、腰椎(第2-4)と大腿骨(近位部)はQDR-2000を用いて、2重エネルギーX線吸収測定法(DXA)で行った。骨代謝マーカーとしては、ピリジノリン(Pyr)、デオキシピリジノリン(D-Pyr)やNTxを用いた。対象は全例女性である。脊椎骨折の有無は胸・腰椎の側面X線フィルムを用いて、椎体の前縁高、中央高と後縁高のmorphometryを行い、原発性骨粗鬆症の診断基準に基づいて判定した。大腿骨近位部のgeometyとしては、DXA時にfemur axis length(FAL)や大腿骨頸部幅を計測して行った。脊椎骨折に関しては、(1)骨折例(41例)は非骨折例(118-125例)に比して、橈骨、腰椎および大腿骨頸部のBMDが有意(p<0.0001-0.0062)に低い、(2)骨折例はPyrが高値の傾向にある、(3)骨折例はPyrとD-Pyrが高値(それぞれ33.2と6.4pmo1/mmol/Cr以上)で、橈骨と腰椎のBMDが低値(若年成人の平均値の70%未満)の症例が非骨折例に比して有意(p=0.0092-0.0188)に多いことが示された。大腿骨頸部骨折に関しては、(1)骨折例(76例)は非骨折例(1,410例)に比して、大腿骨頸部BMDは有意(p<0.0001)に低い、(2)年齢を一致させたlogistic regression analysisから得られた、大腿骨頸部骨折のオッズ比(OR)は、大腿骨頸部BMDが1SD低下すると3.40倍(p<0.0001)、体重が10kg低下すると1.48倍(p=0.0320)に増加する、(3)大腿骨頸部骨折のBMDの閾値は0.516g/cm^2である、(4)70歳以上の骨折例(37例)と非骨折例(161例)の検討から、両者間にはFALに差がみられなかったが、骨折例は大腿骨頸部幅が有意(p<0.01)に長いことが示唆された。これらの結果から、脊椎骨折の発症にはBMDの低値と骨吸収の冗進が関与していること、他方、大腿骨頸部骨折の発症にはBMDの低値のほかに、geometryが関与していることが示唆された。

これらの結果から、脊椎骨折の発症にはBMDの低値と骨吸収の冗進が関与していること、他方、大腿骨頸部骨折の発症にはBMDの低値のほかに、geometryが関与していることが示唆された。骨折が生じ易いか否か,換言すれば骨の強度は,(1)骨塩量に依存する骨の硬度,(2)骨質を表す骨梁構造と,(3)骨の弾性により規定される。本研究の目的は,骨粗鬆症に合併する骨折のうち,頻度の多い脊髄骨折と「寝たきり老人」の原因疾患として注目されている大腿骨頸部骨折について,その成因を,(1)骨塩定量,(2)骨代謝マーカーの測定による骨代謝状態と,(3)骨の構造(morphometryやgeometry)から検討するものである。本年度は,(1)脊髄または大腿骨頸部の骨折例と非骨折例の二重エネルギーX線吸収測定法(DXA)による骨塩定量,(2)骨代謝マーカーである尿中ピリジノリン(Pyr)とデオキシピリジノリン(D-Pyr)濃度の測定,(3)大腿骨近位部のgeometryの測定を行った。その結果,腰椎BMDは,(1)20歳前後の女性で高く閉経や加齢に伴い低下する,(2)脊椎骨折との関係については,非骨折例が最も高く,ついで軽度変形例で,骨折例は最も低値であることが示された。骨代謝マーカーは,(1)20歳代前半から40歳代前半まで低下し,閉経後は増加する,(2)脊椎骨折との関係については,骨折例は非骨折例や軽度変形例に比して高値であることが示された。大腿骨頸部骨折については,年齢,身長と大腿骨頸部を一致させた対照例と比較すると,骨折例は大腿骨近位部のfemur axis lengthなど構造に関与する要素が長いことが示唆された。次年度は,さらに症例を収集し,骨塩定量,骨代謝マーカーの測定と骨構造の計測を行うとともに,これらから得られたデータを総合的に解析する予定である。骨粗壓症に基づく脊椎骨折と大腿骨頸部骨折の成因を明らかにするために、前年度に引き続き、骨塩定量と骨代謝マーカーを測定した.特に、骨代謝マーカーの経時的な変化が、骨の脆弱性に関与する骨密度(BMD)に及ぼす影響と、骨代謝マーカーによる骨量減少の検出能が腰椎(L)と大腿骨頸部(F)で異なるか否かを検討した.骨代謝マーカーの年間変動率(%/年)と閉経後年数との関係については、閉経後04年群(N=16)のPyrの年間変動率が-0.9±14.9、59年群(N=18)が13.1±25.6、10年以上群(N=62)が12.8±26.6であり、04年群に比して、10年以上群は有意(p<0.05)に高値であった.また、骨代謝マーカーの年間変動率とL-BMDとの間には、r=0.309(N=49、p<0.05)の有意の相関が観察された.原発性骨粗鬆症の診断基準(日本骨代謝学会1996年度改訂版)に従い、L-BMDとF-BMDを正常、骨量減少と骨粗壓症に分類し、骨代謝マーカー値との関係を検討した.骨吸収マーカーについては、L-BMD正常群(N=105)の尿中D-Pyr/Cr(5.69±2.08pmol/μmolCr)に比較して、骨量減少群(N=25、7.79±2.69)と骨粗鬆症群(N=15、7.24±2.34)は、有意(p<0.001と0.02)に高値であった.F-BMDについては、正常群、骨量減少群と骨粗鬆症群の間には、有意差が認められなかった.一方、骨形成マーカーである血中オステオカルシン(OC)については、L-BMDおよびF-BMDの3群間に有意差はなく、また、(NTx/Cr)/OC比も3群間で有意な差が認められなかった.これらの結果から、骨吸収マーカー値は、海綿骨が主体の腰椎のBMDをある程度反映することが示唆された.現在、椎体骨折例と大腿骨頚部骨折例のデータを引き続き収集中であり、次年度は、BMD、骨代謝マーカーと骨構造を総合的に検討し、骨折の成因を明らかにする予定である.前年度に引き続き、骨粗鬆症による骨折の成因を骨硬度(骨密度(BMD))と大腿骨頸部骨折では骨構造から、脊椎骨折については骨代謝状態(骨代謝マーカー:ピリジノリン(Pyr)、デオキシピリジノリン(D-Pyr)とNTx)との関係を検討するとともに、得られたデータを総合的に解析した。椎体骨折例は、非骨折例に比較して、橈骨、腰椎および大腿骨頸部のBMDが有意(p<0.0001-0.0062)に低値であった。また、ROC解析から、骨折例と非骨折例の分離は、橈骨BMD値測定が最も良好であった。
皇室の土地所有に関する一考察―神話の地に置かれた御料地はなぜ短期間で処分されたか

11880年代の御料地設置を求める議論の中では、伊勢や宮崎のような天皇家の神話にまつわる地を推す意見は少数であったことを明らかにした。2伊勢・志摩御料地(三重県)では式年遷宮の用材を供給するなど、伊勢神宮との関わりの深い経営がなされていたわけではなく、地元の需要に供する農業や林業が行われていたこと、諸県(もろかた)御料地(宮崎県)では、当時日本において重要な産業であった樟脳生産を目的とした樟樹栽培が行われていたことを明らかにした。3両御料地とも処分の原因は極端な赤字にあり、それに対する反対論は見られなかった。本年度は、「交付申請書」中の「研究の目的」、「研究実施計画」通り、刊行史料調査を終え、伊勢・志摩御料地の編入・除却に至る基本的な情報を明らかにすることを得た。また、宮内庁書陵部宮内公文書館の調査により、三重県所在御料地の図面を写真撮影することを得た。宮内公文書館では、「帝室林野局事業録」により、三重県所在の御料地を管理する度会事務所に関する公文書類を確認できたが、ここには伊勢・志摩御料地の除却に関する情報は存在しないことが明らかとなった。当初「研究実施計画」で想定していた三重県における公文書調査であるが、事前の所在調査の段階で、御料地に関する史料の所在がないことが判明した。一方、以上のような史料調査の困難に直面し、当初は想定していなかった大日本山林会林業文献センターにおいても史料調査を行ったが、そこでは学内図書館に全巻の所蔵がない雑誌『御料林』の存在が確認でき、それにより後年の回顧録ではあるが、伊勢・志摩御料地に関する記述が発見できた。こうした史料調査により、一本の論文を構成するには十分とはいえないが、論文の一章を構成するには十分な素材をそろえることができた。また、史料調査の副産物として、明治10年代の「山林荒廃説」(明治維新後、日本の山林は荒廃したという、御料地・官有地管理にあたる当局者がしばしば用いた議論)に関する史料がまとまって見つかったことにより、国際ワークショップ「近世・近代日本の環境と技術ーグローバルな視点から」において、口頭発表「皇室と森林保護ー木曾御料林を事例として」を行った。刊行史料の調査は、「交付申請書」の「研究実施計画」通り完了した。これにより、伊勢・志摩御料地の編入・除却にいたる経緯はほぼ明らかになった。しかし、当初計画していた三重県での公文書調査に関しては、同県に御料地の除却に関する十分な史料が存在していないことが明らかになり、調査を断念した。また、宮内庁書陵部宮内公文書館には想定通り三重県の御料地を管轄する度会事務所に関する公文書が存在していた。また、三重県所在御料地の位置を特定する上で重要な図面も数種類発見でき、写真撮影を行った。明治20年代の編入直後の御料地の位置や面積などは従来の研究では全く明らかにされてこなかったものであり、その図面すら掲げられてこなかった。申請者はこれまで北海道・長野・静岡県の御料地地図を作成し、公開してきた実績を持つが、三重県の御料地に関しても地図を作成し、公開することができれば研究史上初の成果であり、今後の研究に資する影響は大きい。しかし、そのほかの宮内公文書館所蔵史料の多くは、度会事務所での日常的な業務(御料地内の立木の地元住民や村落などへの日用目的での払下げなどに関する申請・許可書類など)に関する書類群であり、除却に際しての具体的な経緯や議論がわかる史料は発見できなかった。更に、学会報告や研究会での報告、論文等の執筆や学会運営活動などのタスクが大きくなり、当初計画通りのエフォートを本研究に割くことが難しくなり、研究成果を発表することができなかった。以上より、本年度の研究は当初の想定に比べると遅れているといわざるをえないが、伊勢・志摩御料地に関する本研究の成果を、次年度に行う宮崎県所在御料地に関する議論の前提として論じることで、成果を発表することは十分可能であると考える。本年度においては、明治23年から35年まで宮崎県に置かれた諸県御料地に関する史料調査を行った。具体的には宮内庁書陵部宮内公文書館・国立公文書館において、「明治22年地籍録」「明治35年経済会議録」などの往復文書群、御料地設置時点の意見書などがまとまった簿冊、諸県御料地に関する決算文書などを可能な限り調査した。更に、両館及び国立国会図書館憲政資料室において、御料地設定・処分に関わった政治家の書簡などを可能な限り収集し、公文書に現れない諸県御料地処分に至る理由などを突き止めようとした。結果として、1御料地設置前の議論の中では、諸県のような天皇家の神話にまつわる地を御料地とすべきだという議論は少数派であったこと、2諸県御料地の収支決裁は極めて不成績でありそれを処分の原因とする議論は妥当であったこと、が明らかになった。しかし、全体として同御料地に関する史料の残存状況が悪く、十分な議論を行うことが難しいこともまた今回の調査の結果明らかになったことである。