hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレス感受性転写因子NPAS4の機能破綻による精神疾患発症機構の解析

小脳切片における各種因子の検出については進行中である。その中で、脳の発生やシナプス調節に重要な役割を持つ因子がNPAS4のターゲット遺伝子として可能性があることを見出したので解析の準備を進行している。部位特異的Npas4-KOマウスについてはCreを発現するウイルスをNpas4 flxマウスに注入し、部位特異的なNpas4発現消失を検出する系を構築中であるが、やや難航している。一方で、NPAS4を鍵とした精神疾患治療開発のため、ストレスによるNPAS4の発現低下による脳神経機能の異常を、NPAS4発現誘導により改善する可能性を期待しNpas4プロモーター活性化経路およびNpas4発現誘導化合物の探索を試みるプロモーターアッセイ系を構築した。NPAS4は、GABA作動性抑制性神経の発達やシナプス形成との関連が報告される転写因子である。NPAS4がストレスにより発現低下することから、この転写因子がストレス・GABA神経系障害・精神症状発症の関係の鍵であると考えられる。そこで本研究では、NPAS4の発現減少とGABA作動性神経系の機能異常との関連を調べる。これまでに、全身性NPAS4遺伝子欠損(NPAS-KO)マウス脳内のGABA作動性神経関連分子の発現解析およびNPAS4-KOマウスの精神疾患様行動発現解析をおこない、Npas4-KOマウスが多動、不安関連行動の減少、恐怖記憶の低下、PPIの障害の他、協調運動や運動学習能力の低下を示すことを明らかにした。また、Npas4-KOマウスの脳各部位においてGABA受容体のmRNAレベルが顕著に低下していることを見出した。さらにストレス負荷によるNpas4プロモーターのDNAメチル化亢進についてさらに詳しく解析した。3週間の拘束ストレスはNpas4プロモーターの転写開始点付近のCpGアイランドのDNAメチル化を亢進し、この領域に含まれる2つのCRE配列に部位特異的変異を導入するとNpas4プロモーター活性が低下したことから、これらのCRE配列がNpas4プロモーター活性に重要であり、ストレス負荷が誘発するDNAメチル化亢進がCRE配列を介したNpas4転写を抑制したことが示唆された。平成28年度は、Npas4の発現上昇による精神疾患の治療を目標としてNpas4プロモーターをクローニングしてプロモーターアッセイ系を確立し、Npas4プロモーター活性を誘導する化合物探索をおこなった。市販の活性化合物ライブラリの中から、ヒトNpas4プロモーター活性を上昇させる化合物を見出した。この化合物は濃度依存的にヒトおよびマウスのNpas4プロモーター活性を上昇させた。平成28年度の目標は、(1)全身性Npas4-KOマウスのNpas4発現レスキュー実験として、生後1週間のNpas4-KOマウスの脳各部位にNpas4強制発現ウイルスを感染させ、当該部位や投射先の脳部位におけるGABA受容体サブユニットおよびGABA作動性神経関連分子の発現変動、またNMDA受容体の発現変動をmRNAレベルおよび蛋白質レベルで解析する。
生体信号制御型義肢エージェントの開発と強化学習による動作獲得

本研究は,上肢切断者などが使用する電動動力義肢とその制御システムに関して検討を行うものである.本提案の特徴は,電動動力義肢に自律的・知能的なエージェント機能を装備するとともに,生体信号を利用した人間とのインタフェース方法を確立し,両者の協調作業によるタスクの実現を目指す点である.この際,未知対象物への動作の柔軟性・多様性を実現するために,強化学習を利用した義肢エージェントの動作獲得についても検討を行う.本研究は,上肢切断者などが使用する電動動力義肢とその制御システムに関して検討を行うものである.本提案の特徴は,電動動力義肢に自律的・知能的なエージェント機能を装備するとともに,生体信号を利用した人間とのインタフェース方法を確立し,両者の協調作業によるタスクの実現を目指す点である.この際,未知対象物への動作の柔軟性・多様性を実現するために,強化学習を利用した義肢エージェントの動作獲得についても検討を行う.平成21度は,自律機能を有する義肢エージェントの開発を実施した,通信機能を有する小型のステッピングモータと小型のコントロールユニットを組み合わせてシンプルな構造を実現した.この義肢エージェントは,操作者からのコマンドにしたがって対象物へのアプローチ姿勢を変更することが可能である.ここで姿勢制御のパターンは,義肢エージェントと一体化したコントロールユニット内にプログラムされており,操作者のシンプルなコマンドから,詳細な動作を自律的に実施することが可能である.また,実験などを円滑に進めるために,パーソナルコンピュータ上に仮想義肢制御システムを構築した,このシステムでは,操作者から計測した筋電位信号をインタフェース手段として利用し,仮想義手の制御を実施することができる.また,操作者の上肢に3次元位置センサを装着し,上肢の姿勢情報と組み合わせることで,仮想空間中での把持作業が可能である.仮想システムは,プログラムを変更することで様々な制御アルゴリズムを実現できる点が特徴である.そこで,このシミュレータをエージェントの評価ツールとして利用し,実装すべき制御則の検討を実施した.この検討では,仮想空間での把持動作の解析を対象とし,筋電指令のみで制御する場合,筋電指令と自律動作を組み合わせた場合,完全に自律動作のみの場合について操作性の解析を行った.現在,解析中であるが,これまでに,筋電指令のみで制御を実施した場合は,人間の自然な動作と比べて,不自然なアプローチ軌道をとることが明らかとなった.また,筋電制御アルゴリズムの制御特性に順応するように,操作者の操作戦略が変化していくことも明らかとなった.次年度は,これらの結果を踏まえながら,自律エージェントのプログラムを構築していくとともに,強化学習による自律動作の獲得についても検討したいと考えている.本研究の目的は、上肢切断者が失った腕の機能をメカトロニクス技術により再現することであり、切断者が使用する電動動力義肢とその制御システムに関して検討を行うものである。本年度は、平成21年度に構築した仮想義肢制御システムに筋電位信号に基づくインタフェースを組み合わせるとともに、エージェントの自律制御プログラムについても、埋め込み知能型の自動制御アルゴリズムを導入し、システムの動作検証と操作実験を行った。このシステムでは、操作者の筋電位信号のみならず、操作者の上肢に装着した3次元位置センサから上肢の姿勢情報を取得し、制御に組み合わせることが可能である。また、エージェント自体が対象物までの距離に基づいて自律的にハンドの開閉を制御する機能も備える。健常者5名について「把持動作」を対象として、筋電位による操作性に関する検証実験を実施した。操作時間、把持の成功率、アプローチ軌道、積分筋電値、主観評価などのパラメータを解析した結果。自律的な制御機能を搭載することで、操作性が著しく向上できることが明らかになった。また、将来的に未知対象物への動作の柔軟性・多様性を実現するために、強化学習を利用した義肢エージェントの動作獲得についても検討を行った。強化学習では、Q学習に基づく学習アルゴリズムをプログラミングするものとし、最も基本的なε-greedy法に基づく行動選択に従ってエージェントは動作するものとした。計算機上でシミュレーションを実施した結果、学習アルゴリズムが正しく動作することを確認した。平成23年3月末時点での本アルゴリズムのハードウェアへの実装は、残念ながら達成されていないが、近い将来には実装し、実機での動作検証を行う予定である。
マルチプロセッサシステムでの階層的自動並列処理方式に関する研究

本研究は、これまでの基礎研究で開発した細粒度と粗粒度タスクの並列処理方式を階層的に組み合わせた、プログラム全域にわたる階層的並列処理を実現する自動並列かコンパイラに関する研究を行ったもので、研究実績は以下のとおりである。(1)細粒度並列処理と粗粒度並列処理の階層化方式の考案階層的並列処理は粗粒度タスクをプロセッサクラスタへ割り当て、プロセッサクラスタ内のプロセッサ群を利用して細粒度並列処理を行なうものである。細粒度並列処理においてはスタティックスケジューリングによりタスクをコンパイル時に静的にプロセッサに割り当てており、コンパイル時に割り当てが行なわれることを利用して、同期コードの挿入およびその最適化を行なっている。一方粗粒度並列処理においてはマルチプロセッサスケジューリングアルゴリズムを応用したダイナミックスケジューリング手法を用いることにより、実行すべきタスクが実行時に決定されるという問題に対処している。このため細粒度並列処理において必要となる同期情報をハードウェア同期機構に挿入することをプログラム実行時に動的に行なう必要がある。本研究ではSBM同期機構を用いる細粒度並列処理のための同期方式を考案した。(2)階層的並列処理を実現する自動並列化コンパイラの開発上記方式を実現する自動並列化コンパイラを作製いた。対象プログラミング言語はC及びHigh Performance Fortranである。本コンパイラでは逐次中間コードを生成の後、並列性解析を行ない、並列中間コードを生成する。また細粒度並列処理のための同期コードおよび粗粒度並列処理のためのダイナミックスケジューリングコードもコンパイラが生成する。これより実行時ののオーバーヘッドを軽減することが可能となる。なお、本コンパイラは大規模なソフトウェアとなるため、ワークステーションを利用した複数人数による開発となるが、本補助金で購入した設備により開発した。(3)実マルチプロセッサシステム上での有効性評価申請者が既に開発している実マルチプロセッサシステム上で本方式により各種アプリケーションプログラムを並列処理し、本自動並列化コンパイラによる並列処理の有用性を検証した。(4)研究成果のまとめと学会発表以上の成果をまとめ学会において発表を行なった。このための出張費を本補助金により支出した。
多方向エッチングによる３次元フォトニック結晶の開発と光制御への展開

周期性を立体的に配置した3次元フォトニック結晶は,あらゆる偏光,波数の光の存在を禁止し,立体的かつ光漏れ損失を極限まで抑制した光制御が可能となると期待されている.これまで2次元構造を順次融着積層していく手法の間に線状あるいは点状の欠陥を入れた層を挟み込むことで導波路や共振器を有する3次元構造を実現した.しかしながら,3次元構造形成のためには,数10 nmレベルの高精度な位置合わせ融着積層などの,複雑かつ時間のかかる工程が周期数と対応する積層数とほぼ同回数要求されるため,実現に成功した積層数は少なく,結果として,導波路や共振器におけるエバネッセント的な光漏れ損失は未だ大きな状況であった.上記のような状況を鑑み,3次元構造を簡便かつ高速に実現することが,完全な3次元光制御の実現を加速させるために重要と考え,昨年度まで,大面積基板上へ複数の2次元構造を配置し,2次元構造の一括ウエハ融着工程と,分割行程を繰り返すことで構造の作製する新たな手法を開発した.本年度は,本手法によって,全32層の3次元フォトニック結晶を形成し,光学特性の評価を行った.形成された3次元フォトニック結晶について,フォトニックバンドギャップ帯域の光学特性評価した結果,透過率が測定系のノイズまで減衰することを示した.形成した導波路について,光学特性を評価した結果,透過率が10-4から10-5程度とフォトニックバンドギャップ帯域での透過率と比較して増大し,32層の積層導波路を介して光が導波することを示した.さらに,共振器と導波路を組み合わせた系を評価した結果,共振モードが1つ形成され,その光閉じ込め効果はQ値にして15000と16層の3次元フォトニック結晶に形成した内部の共振器よりも1桁高い光閉じ込め効果を実証した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。意のままに,光を伝搬・導波させたり,局在させたりといった,光の自在な制御・操作の実現する基礎概念として光波長程度の屈折率周期を配置したナノ構造体である「フォトニック結晶」が,広く研究されている.適切な設計を行えば,光の伝搬を禁ずるフォトニックバンドギャップが得られ,光に対する絶縁体として機能する.特に周期性を立体的に配置した3次元フォトニック結晶は,あらゆる偏光,波数の光の存在を禁止し,立体的かつ光漏れ損失を極限まで抑制した光制御が可能となると期待されている.これまで2次元構造を順次融着積層していく手法の間に線状あるいは点状の欠陥を入れた層を挟み込むことで導波路や共振器を有する3次元構造を実現した.しかしながら,3次元構造形成のためには,数10 nmレベルの高精度な位置合わせ融着積層などの,複雑かつ時間のかかる工程が周期数と対応する積層数とほぼ同回数要求されるため,実現に成功した積層数は少なく,結果として,導波路や共振器におけるエバネッセント的な光漏れ損失は未だ大きな状況であった.このような背景の元,3次元構造を多層化し,光漏れ損失を抑制するためには構造を簡便に作製することが重要であると考え,昨年度は作製が簡単と期待される手法の開発に取り組んだ.具体的にはこれまで用いられてきた3次元構造の作製手法である層状の構造を順次積層し作製する手法の概念を発展させ,複数層一括融着による3次元構造作製法の開発に取り組んだ.この結果,本作製手法を用いてもこれまで順次積層し作製した3次元構造と同様の構造が作製できることを実証した.複数層を一括して融着する手法では大面積基板を用意し,複数層分のパターンを形成し,これを高精度に位置を合わせながら融着する必要がある.そこで昨年度はパターンを形成した大面積基板を融着する場合において障害となることが予想される,異種接合に起因したSilicon on Insulator基板の反りの融着に与える影響から検討を開始した.有限要素法を用いた解析によって反りの影響を明らかにし,融着の可能な基板構造を明らかにした.見出した基板構造を用いて,高精度の位置合わせを実行した場合,向かい合わせに配置した融着する2枚の基板が平行からわずかに傾くことに起因して,基板相対位置が接触時700nm以上大きくシフトすることを確認した.このような課題に対し,基板の並行からのずれと,相対位置を観察する光学系との関係をモデル化し位置ずれが発生する要因を特定した.この知見を基に,従来位置合わせに用いられてきた装置を改造し大面積の基板においても相対位置ずれを数十nm程度としながら接触する方法を考案,実現した.実際に,従来の基板から一辺が3倍程度の大面積の基板へ2次元構造を複数配置し,高精度位置合わせ融着装置を用いて,一括ウエハ融着工程を実行したところ2枚の大面積基板を位置ずれ20 nm以下としながら基板全面で接合することを確認した.さらに,得られた基板を,基板表面にパーティクルやと凸部分の形成を回避しながら所望の箇所で分割する手法を見出し,分割行程と分割した基板を融着まで実験的に実行した.以上の検討により,従来の順次融着により作製した構造と同様の構造が,複数層の一括ウエハ融着による手法を用いても作製可能であることを確認した.意のままに,光を伝搬・導波させたり,局在させたりといった,光の自在な制御・操作の実現する基礎概念として光波長程度の屈折率周期を配置したナノ構造体である「フォトニック結晶」が,広く研究されている.

適切な設計を行えば,光の伝搬を禁ずるフォトニックバンドギャップが得られ,光に対する絶縁体として機能する.特に周期性を立体的に配置した3次元フォトニック結晶は,あらゆる偏光,波数の光の存在を禁止し,立体的かつ光漏れ損失を極限まで抑制した光制御が可能となると期待されている.これまで2次元構造を順次融着積層していく手法の間に線状あるいは点状の欠陥を入れた層を挟み込むことで導波路や共振器を有する3次元構造を実現した.しかしながら,3次元構造形成のためには,数10nmレベルの高精度な位置合わせ融着積層などの,複雑かつ時間のかかる工程が周期数と対応する積層数とほぼ同回数要求されるため,実現に成功した積層数は少なく,結果として,導波路や共振器におけるエバネッセント的な光漏れ損失は未だ大きな状況であった.このような背景の元,3次元構造を多層化し,光漏れ損失を抑制するためには構造を簡便かつ高速に作製することが重要であると考え,作製が簡単と期待される新規手法の開発に取り組んだ.具体的にはこれまで用いられてきた3次元構造の作製手法である層状の構造を順次積層し作製する手法の概念を発展させ,複数層一括融着による作製法の開発に取り組んだ.この結果,新たな作製手法によって,3次元構造を形成し,設計した構造を精密に形成することに成功した.関連する成果としてこれまでより多層の3次元構造内に面欠陥を導入した構造を形成し,面欠陥を介した光の伝搬を実験・理論の両面から明らかにした.本結果について,論文へ掲載を果たしている.本年度は3次元構造の新規作製手法の開発と,多層の構造による光制御の実証に取り組んだ.数百nmオーダの層構造を基本とした3次元構造を形成するにあたって,各層間の位置を精密に合わせることは重要となる.複数層を一括して融着する新規手法において,これまで,大面積の基板上へ複数層分のパターンを間隔を置いて形成し,これを高精度に位置を合わせながら融着することに成功していた.しかしながら,基板各所において各層の位置精度を確認すると,基板の並進や回転といった単純なずれでは説明の難しい,歪むかのような位置のずれの分布が生じ,その結果最大200nmのずれが生ずる状況であった.200nmの位置ずれは3次元構造の光学特性を劣化させる可能性があり,改善する必要がある.このような状況に対し,本年度は原因の特定から開始し,融着時の応力といった様々な要因を検討した.その結果,数百nmオーダの構造を形成するために用いていた,電子線描画装置に課題があることを見出し,課題を回避する新規描画手法を開発した.その結果,基板全面において位置ずれを100nm以下とすることに成功し,3次元構造の新規作成手法の開発が完了した.関連する成果として既報の16層から,32層へ多層化した3次元構造を形成し,内部へ面欠陥を導入した結果について論文を出版した.このような系において,面欠陥のみ光が存在するよう設計したところ,作製した構造において,面欠陥に沿って光を伝搬させることに成功した.また,得られた実験結果に対し,シミュレーションを実行したところ,実験結果と対応する結果を得た.このような成果は,3次元フォトニック結晶の表面や角といった結晶の境界に関連する,物理的に興味深い成果であり,海外雑誌への論文掲載を果たした.周期性を立体的に配置した3次元フォトニック結晶は,あらゆる偏光,波数の光の存在を禁止し,立体的かつ光漏れ損失を極限まで抑制した光制御が可能となると期待されている.これまで2次元構造を順次融着積層していく手法の間に線状あるいは点状の欠陥を入れた層を挟み込むことで導波路や共振器を有する3次元構造を実現した.
勤労者の生活習慣と肥満に関するデータベースの樹立と新たな危険因子の探索

近年、人々の生活全般に座位行動が蔓延し、その健康影響が注目されている。しかし、客観的指標を用いて座位行動を評価した調査報告は極めて少なく、肥満との関連性は十分検討されていない。本研究は、勤労者を対象に3軸加速度計を用いて評価した座位行動の現状及び肥満との関連について検討した。座位行動時間は職種により異なり、特に就業時間帯に最も大きな差異を認めることが明らかとなった。一方でベースライン調査における座位行動時間の多寡と肥満との有意な関連性は認めなかった。今後、さらに縦断的検討を行う必要がある。本研究の目的は、勤労者を対象に身体活動量計による客観的データの収集を行い、食習慣や睡眠状況等の生活習慣との関連性を踏まえ勤労者の肥満に及ぼす影響を検討することである。初年度は、研究計画どおり小型活動量計(アクティカル)を用いたフィージビリティ・スタディ、すなわち活動量計の装着期間に関する検討を行った。この検討の必要性については、勤労者の身体活動を評価するための活動量計の至適装着期間が定まっていないこと、および長期間の装着は継続性の低下につながる可能性や、研究そのものへ参加すること自体を躊躇させる可能性も考慮されるためである。某企業の協力を得て、単一事業所にフルタイムで勤務する男性労働者25名より研究協力の同意を得た。調査の内容は、まず小型活動量計による身体活動量、総消費カロリー量、活動強度、活動強度別の生活時間、装着日数により、勤労者における活動量計の装着期間についての情報を得ることとした。さらに、ピッツバーグ睡眠質問票日本語版(Pittsburgh Sleep Quality Index:PSQI),エップワース眠気尺度日本語版(Epworth Sleepiness Scale:ESS)による質問紙調査、および肥満関連指標(BMI、体成分分析含む)に関する調査を行った。参加者は全員男性で平均年齢は44.9±8.1歳、平均BMIは25.4±3.7kg/m2であった。装着期間については、1例で装着部位の掻痒感を訴え1日で終了したが、それ以外の参加者では4週間以上の装着が可能であった。4週間以上活動量計を装着できた参加者の装着期間は中央値で36日(最小値28日、最大値62日)であった。これら得られた活動量計の結果について、データベースの構築およびデータクリーニングを行い、妥当性の高い装着期間を検討するための集計解析を進めているところである。本研究は勤労者の生活習慣と肥満との関連を検討することを目的としている.特に本研究における一つの特色は,生活習慣の中でも勤労者の身体活動に関して詳細なデータ収集を行っていることである.当該年度は,勤労者の身体活動について3軸加速度計を用いた客観的な身体活動量の測定を実施した.具体的には長野県の某製造工場に勤務する全従業員152人のうち,育児休暇中2人を除く150人を対象に,2014年9月から10月にかけて連続7日間,3軸加速度計の腰部への装着を依頼した.その結果,加速度計装着の同意を115人より取得した(同意率76.7%).近年の身体活動領域における研究報告において、座位行動は「座位および臥位におけるエネルギー消費量が1.5メッツ以下のすべての覚醒行動」と定義されたことより,今回の調査から座位行動の設定強度(すなわち1.5メッツ以下)について測定が可能な3軸加速度計へと機種を変更した.これにより今回の調査で得られた結果について国際的な比較が可能となると期待できる.現時点,加速度計という新しい技術を用いて,日本人における肥満者,非肥満者の身体活動パターンを比較した研究は限られている.よって,今後は強度別にみた身体活動・座位行動パターン(身体活動パターン)に着目して,勤労者における肥満者,非肥満者の身体活動パターンを平日・休日,職種別に比較検討する予定である.また,最近では座位行動の継続時間が及ぼす健康影響との関連が注目されているため,座位時間の継続時間と肥満との関連についても検討することを予定しており、このことは意義深いと考えられる.本研究は勤労者の生活習慣と肥満との関連を検討することを目的としている.近年、座位行動が身体活動とは独立した肥満の危険因子であると報告がされ注目を集めている.しかし,職域における座位行動についての詳細な実態は十分検討されていない.そこで,勤労者の就業中および終日の座位行動および身体活動は職種により異なるという仮説を立て検証することとした.我々は,これまでに長野県の某製造工場に勤務する全従業員152人のうち育児休暇中2人を除く150人を対象とし, 3軸加速度計による座位行動を含む身体活動測定を実施している.有効分析対象者102人のデータを用いて,工場の勤労者を事務系(W群54人)と現業系(B群48人)に分類し,職種による座位行動および各強度別身体活動の違いについて比較検討を行った.W群とB群それぞれの平均年齢は46.5±11.3歳と43.4±12.2歳で,両群間に有意差を認めなかった.

また,加速度計の装着時間に両群間で有意差は認めなかった.1日あたりの身体活動・座位行動の検討では,W群の座位時間は609±89分であり,B群の494±89分よりも有意に長く(p<0.001),W群の低強度身体活動時間は219±83分であり,B群の333±83分よりも有意に短かった(p<0.001).一方で,中高強度身体活動時間に有意差を認めなかった.次に,就業時間帯に限った検討でも同様の傾向が見られ,W群とB群の座位時間は373±65分,277±65分(p<0.001),低強度は109±65分,206±65分(p<0.001),中高強度は23±15分,25±15分(p=0.515)であった.以上のことから、勤労者の座位行動は職種により異なることが明らかとなった。今後、勤労者の座位行動および身体活動と肥満との関連の検討において職種を考慮した解析の必要性が示唆された。近年、人々の生活全般に座位行動が蔓延し、その健康影響が注目されている。しかし、客観的指標を用いて座位行動を評価した調査報告は極めて少なく、肥満との関連性は十分検討されていない。本研究は、勤労者を対象に3軸加速度計を用いて評価した座位行動の現状及び肥満との関連について検討した。座位行動時間は職種により異なり、特に就業時間帯に最も大きな差異を認めることが明らかとなった。一方でベースライン調査における座位行動時間の多寡と肥満との有意な関連性は認めなかった。今後、さらに縦断的検討を行う必要がある。対象者が継続して増加していることは一定の評価に値すると考えられる.しかし,身体活動量の測定において目的とする評価項目を適正に分析可能とするため,かつ学際的研究の動向と知見を参考とした上で使用する加速度計の機種変更を必要と判断し,これにより改めてデータ収集を行ったためである.公衆衛生加速度計については本研究に関する共同研究機関との連携により使用準備が出来ているため(最大200台)研究遂行上の課題はない.また,これまでの調査結果について分析を行い,得られた知見について学会発表・論文作成を行う.活動量計の装着期間の妥当性を評価することも今回のフィージビリティ・スタディの目的の一つとしたため、参加者の負担が大きくなり、長期間装着可能な対象者の募集に時間を要したため。調査費用が予想より少なく済んだため。先行研究との結果を比較しながら、適切な活動量計の装着期間を再評価し、参加者の負担を軽減させるよう配慮し研究を進める。また、勤労者の肥満に関連する危険因子の検討項目として職業ストレスに関する調査も追加し、更なるデータベースの充実を図る。学会発表のための旅費として使用する予定。フィージビリティ・スタディにおいては対象者がボランティアでの参加となったため謝金による支出が発生しなかったため。本研究開始にあたり、参加率を維持するため計画書に準じて対象者への謝金としての使用を計画している。
現代韓国民主化と法・政治構造の法社会学的研究

07年度は、本研究課題にかかわり、2回の日韓共同研究会および過去3年間にわたる共同研究の成果刊行を行った。まず、07年6月22、23日に第5回日韓共同研究会「現代日本と韓国の情報化・情報通信技術(IT)の発展と法的問題」(立命館大学BKCエポック21)を開催した。本共同研究は、1990年代半ば以後の日韓の情報化の到達点と法的諸問題を総合的に検討することを目的に、以下のような日韓の研究者が報告・討論を行った.第一部「インターネットにおける表現の自由と制限」(22日)では、(1)市川正人(立命館大学)「ネットワーク社会における表現の自由」、(2)黄ソンギ(東国大学校)「韓国のIT発展と民主主義」など、第二部では杉村豊誠(日本電信電話株式会社)「日本のIT企業の法的対応」、朴ソンホ((株)nhn)「韓国社会のIT発展と企業の対応」など、第三部では、(2)園田寿(甲南大学)「わが国におけるサイバー犯罪と刑事法制」、(3)黄承欽(誠信女子大学校)「インターネットポータルサービスによる名誉毀損の被害救済システム」など、2日間で計11本の報告を行い、資料集を作成・配布した。08年2月14日には第6回日韓共同研究「現代韓国の民主主義の新展開」(韓国・ソウル大学校湖厳会館)を開催した。本共同研究では「現代韓国の民主主義の評価」として李国運(ハンドン大学校)「盧武鉉政権下の民主改革の法的評価」、丁海亀(聖公会大学校)「盧武鉉政権下の民主改革の政治的評価」などの報告を行い、また05年07年度までの本共同研究の総合的評価を行うとともに、継続研究の今後の展望および計画について議論・検討を行った。また『立命館国際地域研究』26号(08年2月)に特集として第4回日韓共同研究の報告論文4本などが掲載された。成果刊行としては、過去5回の日韓共同研究会で報告された45本の論文から15本を加筆・修正した上で編集し、『現代韓国民主主義の新展開』(御茶の水書房、08年3月)として出版した。第5回共同研究会の成果刊行は、08年秋に刊行予定である。立命館大学では、科研基盤(B)「現代韓国の法・政治構造の変換」(19992001)、科研基盤(A)「現代韓国の安全保障・治安法制の実証的研究」の成果を基礎に05年度6月に、立命館大学コリア研究センターを立ち上げ、本科研と連携させて研究を進めてきた。05年度は、3回の日韓共同研究と一回の公開講座、一回の研究会を行った。まず、「東北アジア時代と現代韓国・日本」として、05年6月24日、記念講演「盧武鉉政府の東北アジア時代」張永達(韓国国会議員)と4名のパネル・ディスカッションを行い、25日に、「脱北者問題の脱政治化:人権の観点から」鄭炳浩(漢陽大学校)、「韓国政治外交のダイナミズムと日韓関係」木宮正史(東京大学)など7本の報告を行った。

次に、第2回日韓共同研究「現代韓国の民主主義(第2段階)の性格」で、12月2日は、韓国国会訪問・見学、国会議員との懇談会を行い、3日は(1)現代韓国の民主主義の政治的諸課題朴基徳(世宗研究所副所長)(2)現代韓国の民主主義の法的争点(韓仁燮:ソウル大学)など7本の報告を行った。3回目として特別公開シンポジウム「東アジアに発信され拡散する韓国文化力の可能性」で06年2月24日、基調講演(1)「真の東アジア連携を求めて」寺島実郎(日本総合研究所理事長)(2)「朝鮮半島の統一時代と韓日関係」白楽晴(『創作と批評』編集人)があり、25日、シンポジウムとして、「東アジアにおける越境文化の過去と現在-日本を中心に」黄成彬(立命館大学)、「'韓流'と親密性の政治学」金賢美(延世大学校)など13本の報告を行った。第1回公開講座「6者協議後の日本と韓国」(11月11日、立命館大学)では、(1)「6者協議共同声明と朝鮮半島平和プロセス」張達重(ソウル大学校政治学科)、(2)「6者協議共同声明と目本の課題」岡本厚(雑誌『世界』編集長)の報告とディスカッションを行った。05第1回現代韓国研究会(05年12月16日、立命館大学アート・センター)「現代韓国の民主化と韓国民衆美術の変貌」崔泰晩(韓国・国民大学校)を行った。06年度は課題にかかわり、2回の日韓共同研究を行った。まず、科研基盤(A)の第3回目の日韓共同研究「日韓の法治主義の現段階と少数者保護」(06年7月13日、14日。立命館大学創思館カンファレンスルーム)を開催した。7月13日、1日目には基調講演として、「韓国の国家人権委員会と少数者保護」朴燦運(韓国国家人権委員会人権政策本部長)、「日本の少数者」大川真郎(立命館大学法科大学院)の二本。14日、第2日目には、(1)「良心的兵役拒否と少数者保護」金斗植(慶北大学校法科大学)、(2)「性同一性障害者および同性愛者の権利擁護日本の現状と課題」二宮周平(立命館大学法科大学院)、(3)「性的少数者の人権-法的処遇の変化を中心に」梁鉉娥(ソウル大学校法科大学)、(4)「脱北者の適応と少数者としての地位」金貴玉(漢城大学校教養課程部)、(5)「在日外国人の人権」倉田原志(立命館大学法学部)、(6)「非正規労働者の保護と権利問題」朴錫運(韓国全国民衆連帯執行委員長)、(7)「日本における非正規雇用者の人権」佐藤敬二(立命館大学法学部教授)など7本の報告を行い、計9本の報告があった。この共同研究会では、論文が提出され、資料集が出された。また、第4回日韓共同研究「韓国の過去清算法と過去清算運動」(06年10月13、14日、韓国済州道ヨルリン情報センター)は、10月13日、(1)「韓国の過去清算と市民社会の成熟」韓寅燮(ソウル大学法科大学)、(2)「人種主義、帝国連合そして東アジアにおける国家暴力」ジョン・プライス(University of Victoria)、(3)「植民地責任論-世界的動向と日本」前田朗(東京造形大学)など3本の報告を行った。14日午前には、(1)「真実和解委員会、過去清算運動の制度化と国民統合主義と路線」金武勇(真実・和解のための過去史整理委員会)、(2)「民間人虐殺の過去清算法」張完翼(親日反民族行為者財産調査委員会常任委員)、(3)「4.3特別法の主要内容と性格」文成允(弁護士)、(4)「韓国における過去清算の法哲学」李載勝(全南大学校)など、午後には、(1)「親日行為真相究明委員会の活動と課題」金日洙(親日反民族行為真相糾弾委員会)、(2)「日本における戦後補償訴訟の現状と課題」松本克美(立命館大学法科大学院)、(3)「強制動員真相究明委員会の活動と課題」
ナノメータ制御されたヘテロ層を有するSi-Ge系超微細デバイスに関する研究

本研究の目的は、短チャネル効果の低減とチャネル部の移動度の向上を同時に満足させるために、深さ方向の不純物濃度をnmオーダで制御でき、かつ、移動度向上のための量子井戸となるSi_<1-X>Ge_Xのデルタヘテロ層を含む低温Siエピタキシャル成長法を確立し、それを用いて超微細MOSFETを実現することである。本研究で得られた主な成果について、以下にまとめて示す。(2)Si_<1-X>Ge_XチャネルMOSFETの製作:プロセス温度を700°C以下にし、高品質Si/Si_<1-X>Ge_X/Siヘテロ構造表面にSiゲートpMOSFETを製作した。Ge比率x=0.5の試料で、従来報告されていない最も高い電界効果移動度が得られた。Si_<1-X>Ge_Xチャネルなしの場合に比べ、300Kで70%、77Kで150%高い値である。(3)不純物制御:Si_<1-X>Ge_X膜形成時にB_2H_6を添加し、Si_<1-X>Ge_X膜中B濃度を3x10^<17>2x10^<20>cm^<-3>の範囲で制御可能にした。またBドープSi_<1-X>Ge_X膜のホール移動度はGe比率0.25で最小値を持つことを明らかにした。(4)極浅pn接合の形成:BドープSi_<1-X>Ge_Xの選択エピタキシャル成長を550°Cという低温で実現し、熱処理なしで逆方向電流が10^<-10>A/cm^2オーダと極めて低い自己整合型極浅接合形成法を確立した。これにより、微細MOS素子製作で問題となるゲートとソース・ドレイン間の位置のオフセットを制御し、かつ短チャネル効果の低減が図れることになる。本研究では、高清浄減圧CVD法により、高濃度のデルタドープ層とSi_<1-X>Ge_X混晶のデルタヘテロ層を含む低温Siエピタキシャル成長法を確立し、それを用いて実効チャネル長0.1μm以下の新しい構造の超微細MOSFETを実現することを目的としている。本年度は、以下のような、実施計画に対応した成果、及び本研究から派生した成果が得られた。1.高清浄減圧CVD法により高品質Si/Si_<1-X>Ge_X-Siヘテロ構造形成条件を明らかにした。具体的には、Si_<1-X>Ge_X層の島状成長を防ぐにはGe比率xが高い程堆積温度を下げる必要があり、x=0.2,0.5,0.7,のSi_<1-X>Ge_X層を有するヘテロ構造の場合、Si_<1-X>Ge_X層の堆積温度をそれぞれ550,500,450°Cにすれば基板表面と同程度(平均表面粗度<0.4nm)となることがわかった。また、得られたSi/Si_<1-X>Ge_X/Siヘテロ構造は、断面TEMやラマン分光により、高品質エピタキシャル成長膜であることを確認し、また700°C以下の熱処理では、Si_<1-X>Ge_X層からのGeの拡散や表面・界面での荒れの発生は観察されなかった。本研究の目的は、短チャネル効果の低減とチャネル部の移動度の向上を同時に満足させるために、深さ方向の不純物濃度をnmオーダで制御でき、かつ、移動度向上のための量子井戸となるSi_<1-X>Ge_Xのデルタヘテロ

層を含む低温Siエピタキシャル成長法を確立し、それを用いて、超微細MOSFETを実現することである。本年度は、最終年度として、チャネル部の移動度の向上のためのSi_<1-X>Ge_XチャネルMOSFET用の最適Si/Si_<1-X>Ge_X/Siヘテロ構造製作条件並びに短チャネル効果の低減のための不純物制御と極浅接合形成法を明らかにした。(1)Si_<1-X>Ge_XチャネルMOSFETの製作:前年度に引続き、高品質Si/Si_<1-X>Ge_X/Siヘテロ構造表面にシリコンゲートpMOSFETを製作した。MOS特性のSi_<1-X>Ge_X膜厚依存性から、x=0.5以上の高Ge比率の場合、原子レベルでの表面荒れとミスフィット転位の発生とのバランスで、最適Si_<1-X>Ge_X膜厚が存在し、現状ではx=0.5で7nm厚、x=0.7で4nm厚が最適であることを見いだした。(2)不純物制御:Si_<1-X>Ge_X膜形成時にB_2H_6を添加し、Si_<1-X>Ge_X膜中B濃度を3x10^<17>2x10^<20>cm^<-3>の範囲で制御可能にした。またBドープSi_<1-X>Ge_X膜のホール移動度はGe比率0.25で最小値をもち、膜の歪、無歪でほとんど差が見られないことを明らかにした。(3)極浅pn接合の形成:BドープSi_<1-X>Ge_Xの選択エピタキシャル成長を550°Cという低温で実現し、熱処理なしでも、逆方向電流密度が10^<-10>A/cm^2オーダと極めて低い自己整合型極浅接合形成法を確立した。これにより、微細MOS素子製作で問題となるゲートとソース・ドレイン間の位置のオフセットを制御し、かつ短チャネル効果の低減が図れることになる。
既承認薬ライブラリーを用いたグルコーストランスポーター1欠損症治療薬の探索

グルコーストランスポーター1(GLUT1)の機能不全は、血液脳関門を介した糖輸送を低下させ、脳内エネルギー不足に起因する多彩な神経症状の原因となる。GLUT1欠損症では、ブドウ糖に代わるエネルギー源としてケトン体を供給する食事療法が行われる。しかし、糖質・炭水化物を制限し脂質を多く摂取するケトン食療法を継続することは容易ではなく、GLUT1発現量を増加させる治療薬の開発が望まれている。そこで、安全性と体内動態が十分に証明されている既承認薬ライブラリーから、治療薬を探索することを計画した。
遷移金属カルボン酸塩錯体の特異的反応性を生かした新しい有機合成反応

いくつかの研究計画のうち、1.遷移金属カルボン酸塩錯体の脱炭酸反応性を生かした有機合成および2.有機遷移金属カルボン酸塩錯体の還元的脱離反応性を生かした二酸化炭素固定に関する研究が順調に進展し、以下の研究成果がえられた。1-(1).【Pd_((PPh3)4)】触媒の存在下室温でβ-ケト酸は定量的脱炭酸を伴って酢酸アリルと反応し、α-アリルケトンを高収率で生成することがわかった。反応は高い位置および立体選択性をもって進行する。1-(2).【Pd_((PPh3)4)】触媒は室温でβ-ケト酸による1,3-ジエンモノエポキシドの脱炭酸的アリル位アルキル化をひきおこし、ケトアルコールを生成することがわかった。アリル位アルキル化はOH基より離れた炭素原子上で位置選択的に進行する。以上の結果は、Pdカルボン酸塩の脱炭酸反応性を生かした、カルボニル基や水酸基のような官能基を含む炭素-炭素結合形成反応として有機合成にとり有用な単位反応である。また、遊離のカルボン酸共存下のπ-アリルPd錯体とエノラートの反応というπ-アリルPd錯体の化学にとってきわめて興味ある知見がえられた。1-(3).【Pd_((PPh3)4)】触媒は室温でギ酸による1,3-ジエンモノエポキシドの脱炭酸的還元をひきおこし、位置選択的にホモアリルアルコールを生成することがわかった。2.Ni(O)-ホスフィン錯体は130°Cで等モルのジアセチレン化合物と二酸化炭素の環化付加反応をひきおこし、双環α-ピロンを一段階で与えることがわかった。ジアセチレン化合物はモノアセチレン化合物と異なる反応性を示すことが見出され、二酸化炭素とジアセチレン化合物からの触媒的双環α-ピロン合成への展開に対する基礎的研究として極めて興味深い。
マレーシアにおける森林保護制度をめぐる地域住民と行政の協働に関する研究

本研究では、マレーシア・サバ州において、森林管理協議会(Forest Stewardship Council : FSC)による森林認証を取得しているデラマコット森林施業区周辺を主調査地とし、そこに住む先住民オラン・スンガイの村落であるW村を対象にして、村人の生業や慣習的な森林利用について聞き取り調査を実施した。そして森林認証制度の導入経緯,認証機関の審査での指摘事項とサバ林業局(Sabah Forestry Department)の対応について,林業局資料や審査報告書の分析によって明らかにした。上記の研究課題について、アメリカ、カルフォルニア大学サンタクルーズ校、イェール大学Program in Agrarian Studiesにて、客員研究員として滞在し、森林認証制度についての研究を深化させるとともに、数々の研究発表、英語での論文作成も進めている。調査結果の一部は、論文「FSC森林認証制度の運用における先住民への影響」として学術雑誌『林業経済研究』で受理され、2010年7月に刊行された。また弘文堂発行の総合地球環境学研究所編「地球環境学事典」にて『森林認証制度』も担当した。本研究では、マレーシア・サバ州において、森林管理協議会(Forest Stewardship Council:FSC)による森林認証を取得しているデラマコット森林施業区周辺を主調査地とし、そこに隣接している先住民オラン・スンガイの村落(W村)を対象にして、森林認証制度の導入による地域住民と林業局の協働について調査することを目的としている。本年度はW村において、森林認証制度の導入による影響を明らかにするべく、世帯調査、ライフヒストリーの聞き取りなどを行った。また地域住民の森林利用の変遷について聞き取り調査を実施した。オラン・スンガイの人々は、サバ州キナバタンガン川流域において、古くから焼畑・漁撈・森林産物採集をして暮らしてきたが、商業伐採の開始に伴い村に隣接して伐採キャンプができたことにより、多くの村人が伐採労働者として雇用され、また村で生産された野菜や魚の販売などで経済的な恩恵を受けてきていた。しかしながら商業伐採の急速な衰退により、村では、かつての焼畑・漁撈を再び行う人、残り少ない木材資源を採集する人、ゴム、アブラヤシなどを植栽する人、都市部に出て、新たな労働機会を求める人などがおり、生業形態の模索が続いていることが分かった。その状況のなか、森林認証制度の導入により、簡易水道システムの導入や幼稚園の建設により利益を得ていた。一方で、林業局は許可のない森林伐採や狩猟などを規制するなど、森林施業区の境界管理を厳格化しており、村人のこれまでの慣習的な森林利用や生業活動に対し、大きな影響をもたらしていることが明らかとなった。本研究では、マレーシア・サバ州において、Forest Stewardship Council(FSC)による森林認証を取得しているデラマコット森林施業区周辺を主調査地とし、そこに住む先住民スンガイの村落を対象にして、森林認証導入による社会・文化・経済的インパクトに関する研究をおこなっている。本年度は、マレーシア内の他州(サラワク州や半島部)において森林認証(マレーシア版を含む)を取得している地区との比較調査をおこなった。マレーシアは国独自のMTCC認証制度を作り出すことにより、広域の認証林を創出したが、MTCC認証材では欧米で他の認証材のような高付加価値が期待できないことが明らかになった。MTCCは国際的な認知を求めFSCとの相互認証を目指したが、そのためには生物多様性の保全や先住民の慣習的な権利を保障する必要性があった。しかしMTCCは現行の法・行政システムを遵守する姿勢を取っているため、その要求を満たすことが難しかった。またFSCとの相互認証には、先住民NGOなどの幅広い利害関係者が策定プロセスに参画し、公開性・透明性のある環境のなかで意志決定が行われることが求められていたため、相互認証が進まなかった。そこでMTCCは、木材業界が中心となって設立したPEFCとの相互認証を目指し、組織配置を変更し、認証機関の独立性を高めた。このことによって、2009年に相互認証が認められた。MTCCはPEFCとの相互認証を実現したが、FSCとMTCCの基準を比較すると依然として大きな違いがあることが明らかになった。森林認証制度は本来、森林施業での生物多様性の保全や先住民の権利保障を求めるものであったはずである。しかしマレーシアでのMTCC導入のプロセスでは、ヨーロッパ諸国やPEFCなどとの相互認証獲得をめざし、独自の基準をいかにして国際的に認知させるかという点に議論と活動が集中していた。MTCCの基準では、先住民の権利については既存法以上の保障は行わないこととなっており、森林認証を取得しても、森林伐採による先住民への影響が起こることが予測される。
身体性を持つエージェントとの対話における参照表現の理解

心理学実験によって人間の空間認知の基礎データを収集し,それを基に日本語の空間語の意味を与える計算モデルを提案した.これは,従来のモデルで考慮している参照物体,指示物体に妨害物体の概念を導入した新しいモデルである.心理学実験によって人間の空間認知の基礎データを収集し,それを基に日本語の空間語の意味を与える計算モデルを提案した.これは,従来のモデルで考慮している参照物体,指示物体に妨害物体の概念を導入した新しいモデルである.今年度は以下の2点について研究をおこなった.(1)参照表現において頻繁に使用される空間語に対する人間の認知空間がディストラクタによってどのような影響を受けるかを心理実験を通して明らかにした.参照物,指示物,ディストラクタの3つのオブジェクトが様々な位置関係に配置された図と共に,「遠い」「近い」「左」の3つの空間語を使った指示物の参照表現を被験者に提示し,その参照表現の妥当性判定させる実験をおこなった.その結果,以下のような知見を得た.「遠い」・ディストラクタが参照物体に近いほど,適合度が高くなる.・ディストラクタが指示物体と参照物体の間にあると,適合度が高くなる.・指示物体サイズがディストラクタより大きいと適合度が高くなる.・ディストラクタが指示物体よりも外側に置かれると,適合度が低くなる.「近い」・指示物体サイズがディストラクタより大きいと適合度が低くなる.「左」・ディストラクタによる影響は,指示物体サイズの違いの影響を受けにくい.「近い」「左」に共通・ディストラクタが参照物体に近いほど,適合度が低くなる.・ディストラクタが指示物体と参照物体の間にあると,適合度が低くなる.(2)従来から我々が提案している知覚的群化に基づく参照表現の理解のモデルを修正し,群間の積集合,差集合が扱えるように拡張した.最終年度は,参照表現で多用される空間語の性質を定量的に扱うために,心理学実験を基礎として空間語の意味を与える計算モデルを構築した.「左」,「近い」,「遠い」を含む言語表現を対象に,ディストラクタが空間語理解に与える影響を心理学実験により調べ,ディストラクタ条件での空間語理解の傾向の分析および計算モデルの提案をおこなった.実験によりディストラクタが空間語理解に及ぼす影響を定量的に明らかにし,空間語毎の性質を抽出することに成功した.さらに空間語の性質がスキーマ性を持つ特定の注意の要因に基づくことを確認した.先行研究との比較では,位相型空間語が投射型空間語よりも常に選択されやすいと主張する認知負荷理論の主張に対する反証を得た.さらには,空間語「近い」の実験データに基づき,先行研究の“near"に関する相対近接性モデルと比較を行い,顕現性の扱いに関する問題点を指摘した.計算モデルに関しては,参照物体,指示物体,ディストラクタの三物体構成について,注意の要因をモデリに導入し,幾何的要因を変数に持つ計算モデルを提案し,評価をおこなった.また,計算モデルを実環境に適合させるための手掛かりとして,言語表現には通常含まれない最遠点を視覚情報から得ることの重要性を指摘した.「左」,「近い」,「遠い」を対象とした前述の心理学実験データを用い,空間語理解における個人差の傾向を分析した.この結果,空間語理解に関して異なる傾向を持つグループの存在を明らかにし,類似の傾向を持つ被験者のみを用いて計算モデルのパラメータ学習をおこなうとモデルの精度が向上することを確認した.
イオン化制御逆相クロマトグラフィーによる希少安定同位体の濃縮分離

1.粒子径5μmのシリカゲルから逆相クロマトグラフィー用ODS充填剤とポリマー被覆型ODS充填剤を得た。これらをカラムに充填して全長3.5mのカラムシステムと、カラムスイッチングバルブを組み込んだ全長90cmのリサイクルシステムを構成した。2.ジメチルアニリンとパラニトロフェノールについて、イオン化制御逆相クロマトグラフィー条件下で移動相のpHと溶質の保持、窒素および酸素同位体分離係数との関係を検討した。ジメチルアニリンについて窒素ー14と窒素ー15の分離係数はpH3.8で最大の1.011を与えた。また酸解離定数に対する同位体効果1.014が得られた。3.10%アセトニトリルを含むpH3.8の酢酸緩衝溶液中で、全長3.5mのカラムシステムを使用して窒素ー14と窒素ー15との分離が可能となり0.37%の自然濃度から一回の分離で窒素ー15を5ー10%に濃縮でき、再分離により90%以上の同位体純度への濃縮が達成された。4.パラニトロフェノールについて、酸素ー16と酸素ー18の分離係数はpH7.6で最大となり、1.010を与えた。また酸解離定数に対する同位体効果1.017が得られた。5.5%メタノールを含むpH7.6のリン酸緩衝溶液中で、リサイクルカラムシステムにより三種の酸素同位体、酸素ー16、酸素ー17、酸素ー18の相互分離が可能となり、約30時間でそれぞれ90%以上の同位体純度への濃縮を達成した。酸素ー17は従来可能な60%以下の同位体純度よりはるかに高純度に濃縮された。以上のように、一般的な高速液体クロマトグラフを用いて、イオン化制御逆相クロマトグラフィーにより窒素と酸素の希少安定同位体の濃縮と分離を可能としたが、さらに炭素同位体の濃縮分離を検討中である。
火山から放出される揮発成分のフラックスに関する研究

1.火山から放出される揮発成分の時間的変動を明らかにするため、伊豆大島の三原山火口から3km北に位置する大島温泉ホテルの蒸気井において定期的に気体試料を採取した。研究室において、金属性超高真空ラインをもちいて試料中のヘリウムとネオンを精製し、そのヘリウム同位体比とヘリウム/ネオン比を高精度質量分析計により測定した。1986年から継続している定期観測のデ-タと比較すると,1986年の噴火に関係して顕著に増加したヘリウム同位体比は,その後緩やかな長期的低下の傾向にある。この変化は火山噴火が火山体内の地熱流体系にあたえたショックを反映している。地下の地熱系は噴火後数年にわたって、その影響をメモリ-として保存すると考えられる。保存してある試料については今後,化学組成と二酸化炭素の同位体比を測定する予定である。2.島孤とは異なる火山帯において放出される揮発成分の起源を明らかにするため、西アフリカカメル-ン西北部の温泉や鉱泉で採取され,保存してあった気体試料の希ガス同位体組成と化学組成を測定した。気体の主成分は1試料を除くとほとんどが二酸化炭素であり、窒素や酸素やメタンの含有量は小さい。ネオンからキセノンまでの希ガス存在度パタ-ンを見ると,重い希ガスが濃集する傾向にあり,低温で大気の希ガスが水に溶けたものと解釈された。ネオン同位体比は上部マントル起源の組成と明らかに異なった。アルゴン同位体比は、分別した大気アルゴンに多少の放射性アルゴンがつれ加わったものと考えられる。
3テスラMRSを用いた脳内GABAの測定により夜勤従事者の疲労を客観的に評価する

夜勤従事者では、主要な興奮性、抑制性の神経伝達物質である脳内グルタミン酸(Glu)、グルタミン(Gln)やγ-アミノ酪酸(GABA)に変化が生じている可能性があり、超高磁場の3T MRスペクトロスコピー(MRS)を用いMEGA-PRESS法という手法により計測した。日勤従事者16名、夜勤従事者16名を対象とし、脳内Glu・GlnとGABAは、朝、夕の決められた時間帯で2回測定した。正常コントロールとしての日勤従事者と夜勤従事者の日内変動を比較したところ、前頭葉のGABA/Cr比は夕方において、夜勤従事者が日勤従事者よりも有意に低い値を示した(1.885 vs 0.875,p=0.008)。一方、Glu/Cr比等では、朝夕ともに両群間に有意差を認めなかった。従って、交代制勤務が脳内GABA濃度に影響を及ぼす可能性が示唆された。研究の目的は、夜間勤務に伴う慢性疲労状態の病態解明や対策を進めるために、疲労や睡眠障害の客観的評価法を確立することである。すわなち夜勤従事者では、主要な興奮性、抑制性の神経伝達物質である脳内グルタミン酸とγ-アミノ酪酸(GABA)に変化が生じている可能性があり、超高磁場の3T MRスペクトロスコピー(MRS)を用いMEGA-PRESS法という手法により計測した。この計測には精度の高い装置の調整が必要であり、習熟した1名の研究分担者が行った。また脳内グルタミン酸とGABAのピークはきわめて微小であるため、その解析にはLC modelという専用のソフトウェアを用い、かつ解析に習熟した別の研究分担者が行った。脳内GABAには日内変動があると考えられているため、今年度はまず日勤従事者を正常コントロールとして日内変動を評価した。対象は16名で、平均年齢は35.1歳である。一部の対象者には画像モニター端末による読影業務を負荷した。脳内グルタミン酸とGABAは、前頭葉と後頭・頭頂葉の2カ所を、朝、夕の決められた時間帯で2回測定し、GABA/Crを算出した。その結果、頭頂・後頭葉のGABA/Crは前頭葉と比較して有意に低い値を示し(p<0.01)、かつ測定値のばらつきが少なかった。頭頂・後頭葉のGABA/Crは夕方よりも朝が低い傾向を示した(1.66 vs 2.57,p=0.05)。なお前頭葉では朝と夕で明らかな差がなかった(5.37 vs 4.49)。これまで、脳内GABAと睡眠、脳内GABA receptorと睡眠リズムの研究報告はあるが、睡眠と脳内GABA量についての検討はない。今回の結果は、脳内GABAにおける日内変動の存在を示唆するものと考えられた。すわなち夜勤従事者では、主要な興奮性、抑制性の神経伝達物質である脳内グルタミン酸(Glu)とγ-アミノ酪酸(GABA)に変化が生じている可能性があり、超高磁場の3T MRスペクトロスコピー(MRS)を用いMEGA-PRESS法という手法により計測した。また脳内GluとGABAのピークはきわめて微小であるため、その解析にはLC modelという専用のソフトウェアを用い、かつ解析に習熟した別の研究分担者が行った。前年度に日勤従事者における脳内GABA・Gluの日内変動を評価したのに続き、本年度は夜勤従事者を対象として同様の検討を行った。対象は16名(女性10名、男性6名、平均33.2歳)である。具体的な夜間勤務業種としては、1年以上の夜間勤務に従事する看護師、救急救命医師等を対象とした。GluとGABAは、前頭葉と後頭・頭頂葉の2カ所を、朝、夕の決められた時間帯で2回測定し、Glu/CrとGABA/Crを算出した。その結果、頭頂・後頭葉のGlu/Crは朝よりも夕方が有意に高い値を示した(0.261 vs 0.430, p<0.05)。GABA/Crは、前頭葉においても頭頂・後頭葉においても朝と夕で明らかな差を認めなかった(5.37 vs 4.49)。