hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個別化医療センシング技術の構築を目指す免疫細胞型バイオセンサー電極の作製

抗原決定基とTEMPOのアセチレン誘導体をアダマンタン自己組織化単分子膜(Ad-SAM)表面に効率よく化学修飾するために、2種類の異なるクリック反応性官能基、アジド基とチオール基をそれぞれ有するAd-SAM膜物質を合成した。TEMPO-アセチレン誘導体とのアジドーアセチレン結合に基づくクリック反応によってAd-SAM表面上のアジド基は、効率よくしかも簡便にTEMPO誘導体を化学修飾できるので、この修飾法は多様な電極機能界面を形成するために極めて有効であることを明らかにした。さらに、ダブルクリック反応性混合Ad-SAM電極機能界面のプラットフォームが簡便に形成でき得るので本研究に利用できる。H24年度に達成できなかった実施項目のなかで、以下の項目に関して引き続き検討した。免疫細胞が細胞外へ放出する過酸化水素を電極上で電気化学的に効率よく酸化する触媒としてのレドックスメディエーター機能を有すると期待される2-アザアダマンタン-N-オキシルチオール誘導体、およびその誘導体の位置異性体である5-アザアダマンタン-N-オキシルチオール誘導体の2種類のアダマンタン自己組織化単分子膜物質の合成検討を行った。2-アザアダマンタン-N-オキシルチオール誘導体に関しては、アザアダマンタンの窒素原子に対する適切な保護基の選択が重要であることから、種々の保護基を試したところノシル基の場合に合成が進展した。最終目的物である2-アザアダマンタン-N-オキシルチオール誘導体のノシル体までは合成できることが確認できた。ノシル基の脱保護および、N-オキシル誘導体への反応行程については次年度で検討する予定である。5-アザアダマンタン-N-オキシルチオール誘導体の合成に関しては、2-アザアダマンタンのN-保護基を導入した化合物からの合成計画に従って検種々合成経路の各段階の検討を行った。2.2-アザアダマンタン-N-オキシルの市販品を用いて均一溶液中でのサイクリックボルタンメトリーによるレドックスメディエーター機能の評価を実施した。H24年度の研究実施計画に従って以下の研究を実施した。1.自己組織化単分子膜表面上にアジドーアセチレン型クリック反応によって化学修飾するがん抗原決定基化合物としてD-マンノサミンのアセチレン誘導体を候補に選択して,その合成を既知文献を参考にして実施した。現時点では目的物の精製途中であり,まだ合成を完了していない。2.種々のアセチレン誘導体を自己組織化単分子膜表面上に高効率で化学修飾する合成手法としてアジドーアセチレン型クリック反応を用い,自己組織化単分子膜物質として用いるアダマンタンチオール誘導体の3位にアジド基及びアセチレン基をそれぞれ有するアジドーアセチレン型クリック反応性アダマンタンチオール自己組織化単分子膜物質の合成を実施した。さらに,合成を完了したアジド基を有するアダマンタンチオール自己組織化単分子膜物質と反応性基をもたないアダマンタンチオール膜物質との二成分混合単分子膜を金(111)様単結晶電極に形成して,大気中走査型トンネル顕微鏡でその二成分単分子膜上の表面アジド基の2次元分布を観察した。3.アセチレン基を有するD-グルコサミン抗原決定基化合物を,研究実施計画2で作製したアジド基を表面に有するアダマンタン自己組織化単分子膜修飾電極上にアジドーアセチレン型クリック反応によって効率よく導入するための反応条件等の検討については,アセチレン化合物の合成が完了しなかったので本年度は実施できなかった。4.過酸化水素を電気化学的に酸化触媒するメディエーター機能を有する新規なアダマンタンチオール自己組織化単分子膜物質として2-アザアダマンタン-N-ニトロキシラジカルチオール膜物質の合成検討を種々実施した。平成25年度に達成できなかった実施項目に関して引き続き検討した。1.過酸化水素を電極上で電気化学的に効率よく酸化する触媒としてのレドックスメディエーター機能を有すると期待される2-アザアダマンタン-N-オキシルチオール誘導体のアダマンタン自己組織化単分子膜形成の膜物質の合成検討を引き続き行った。昨年度に検討した2-アザアダマンタン-N-オキシルチオール誘導体に関して、前年度に合成導入したノシル基の脱保護がうまく進行しなかったので、アザアダマンタンの窒素原子に対する適切な保護基の候補としてトリフルオロアセチル基の導入について種々合成検討を実施した。また、前年度まで合成検討を実施した5-アザアダマンタン-N-オキシルチオール誘導体の合成に関しては研究の進展は得られなかった。2.本年度は、当初の研究遂行の前提であるアダマンタン膜物質の合成がまだ達成できておらず研究の進捗が大きく遅れたことから、以下の新たな研究計画を立案してその予備実験を実施した。すなわち、外的な種々のストレスに応答して免疫細胞等の単一細胞が生成する過酸化水素を生きたままの細胞内で高感度に電気化学的モニタリングするナノバイオセンシング技術を確立することは、本研究目的に関連して極めて有効な医療センシング技術の萌芽的研究成果に繋がると期待できる。そこで、本年度はその研究遂行の準備的な実験を実施した。具体的には、炭素ナノ電極の簡便な作製に成功した東北大学末永研究グループの指導を得て、市販のマイクロサイズの石英管を使用してナノ電極ホルダーになるキャピラリーの作製を行った。また、作製した石英管キャピラリーを用いて金ナノ電極の作製をする実験条件を検討した。本研究期間内に免疫細胞膜上の抗原

レセプターと抗原ー抗体反応をする特異抗原決定基誘導体の化学合成が完了せず、免疫細胞型バイオセンサー電極の作製まで研究を進展できなかったが、これまでに合成する抗原決定基を超薄膜なアダマンタン自己組織化単分子膜(Ad-SAM)表面に効率よく化学修飾するためにクリック反応性官能基を有するAd-SAM膜物質の2種類を合成した。その一つは、アジド基を有するAd-SAM膜物質である。昨年度までに、金電極上に形成したアジド基を表面にもつクリック反応性Ad-SAM電極が過酸化水素を酸化するレドックスメディエーターとしてニトロキシラジカルのTEMPO-アセチレン誘導体をこのクリック反応によって効率よく化学修飾できることを電気化学測定より確認し、本研究の電極作製で有効に活用できるバイオ電極機能界面のプッラットフォームの一つであることを明らかにした。本年度は、もう一つのタイプのクリック反応性官能基としてチオール基を有するAd-SAM膜物質を合成した。これら2種類のAd-SAM膜物質を混合してダブルクリック反応性混合Ad-SAM電極機能界面を容易に形成でき得ることから、2種類の異なるクリック反応条件を制御することによって免疫細胞の特異的な固定化、そして特異的に接着した標的がん細胞から大量に分泌する過酸化水素を電気化学的に高感度計測するためのTEMPO等のレドックスメディエーターのAd-SAM表面への高密度な化学修飾が可能になる。今後は適切ながん抗原決定基を合成して免疫細胞型バイオセンサー電極の作製が実現できると期待される。また、このようなバイオ電極機能界面のプラットホーム構築技術は、電極サイズのナノ化をはかることによって単一細胞の高感度な局所計測と操作を可能にする様々なバイオナノ電極の作製へ応用できることから、金ナノ電極の簡便な作製法の検討を行った。抗原決定基とTEMPOのアセチレン誘導体をアダマンタン自己組織化単分子膜(Ad-SAM)表面に効率よく化学修飾するために、2種類の異なるクリック反応性官能基、アジド基とチオール基をそれぞれ有するAd-SAM膜物質を合成した。TEMPO-アセチレン誘導体とのアジドーアセチレン結合に基づくクリック反応によってAd-SAM表面上のアジド基は、効率よくしかも簡便にTEMPO誘導体を化学修飾できるので、この修飾法は多様な電極機能界面を形成するために極めて有効であることを明らかにした。さらに、ダブルクリック反応性混合Ad-SAM電極機能界面のプラットフォームが簡便に形成でき得るので本研究に利用できる。平成25年度8月より平成26年7月までの工事予定で、本研究で使用する合成実験室や測定室等の研究設備がおかれた研究棟の改修工事が実施されたので、研究の遂行に大きな支障を来している。また、当初の研究計画の合成ルートのとおりに膜物質の合成が進んでいないため。電気化学、超分子化学、ナノテクノロジー平成27年度まで一年間の研究期間の延長を申請して承認された。本年度に達成できなかった膜物質の合成、およびそれらを用いたレドックスメディエーター電極機能界面の構築と機能評価に関して、次年度に引き続き詳細に検討する予定である。また、金ナノ電極の作製とナノ電極上への合成したアダマンタン膜物質の化学修飾に関する機能性ナノ化学修飾電極の開発に関して研究実施して、新たな電気化学バイオセンサー技術の確立を目指す。
実験的自己免疫性脳脊髄炎（多発性硬化症）に完全寛解を導入できる新規治療方法の創成

我々はこれまでの研究で、実験的自己免疫性脳脊髄炎において、FTY720を休薬すると重篤な再燃が齎されることおよびFTY720に病因自己抗原を併用することで、その再燃を抑制できることを見い出している。本研究では、FTY720休薬後の再燃メカニズムおよびFTY720+病因自己抗原併用療法の有用性とそのメカニズムについて検討した。FTY720休薬後の再燃は、二次リンパ組織からの自己抗原特異的T細胞のホーミング解除が要因であることを明らかとした。また、FTY720+病因自己抗原併用療法がその自己抗原特異的T細胞にアナジーを誘導し、再燃を抑制している可能性を見い出した。平成24年度には、実験的自己免疫性脳脊髄炎(Experimental autoimmune encephalomyelitis, EAE)のFTY720休薬後の再燃要因を明らかとした。即ち、MOG35-55で感作・作製したEAEマウスをFTY720単独あるいはMOG35-55との併用療法で3-5週間治療し、その後休薬した。治療完了時の鼠径リンパ節中のCD4+CD44highCD62Llow (エフェクターメモリー)T細胞の割合が、Placebo群と比較してFTY720群で有意(P<0.05)に上昇しており、この細胞集団のホーミング解除が休薬後の再燃に関与している可能性が考えられた。一方で、FTY720+MOG35-55併用群でもそれら細胞集団の上昇がみられたため、休薬後の再燃抑制には別の要因が考えられた。平成25年度は、FTY720+MOG35-55併用群の再燃抑制機構を明らかとするために、治療完了時及び休薬8日後の鼠径リンパ節中のCD4+細胞の絶対数を解析した。FTY720群では、治療完了時と比較して、CD4+細胞の絶対数が有意(P<0.05)に減少していたが、FTY720+MOG35-55併用群では維持されていた。また、FTY720+MOG35-55併用群はFTY720単独群と比較して、休薬8日後のCD3+細胞及びCD4+細胞の浸潤が有意(P<0.05)に抑制されていた。これらのことから、FTY720+MOG35-55併用は二次リンパ組織内に抗原特異的なメモリーT細胞を隔離後、それらに効率よく何らかの機序でアナジーを誘導し、休薬後の放出・再活性化を制御している可能性が考えられた。現在、更に詳細な機序を解明するための検討を加えている。多発性硬化症に完全寛解を導入できる新たな治療方法を臨床に供給するために、実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)に対するFTY720と自己抗原併用療法の有用性を検討した。EAEマウスをFTY720群(0.3 mg/kg,週6回)、MOG35-55群(10 μg/mouse,週1回)、FTY720+MOG35-55併用群およびプラセボ群の4群に分け、3-4週間治療し、その後休薬した。外観所見: FTY720群は、休薬約1週間後に全個体で重度の再燃が確認された。一方、FTY720+MOG35-55併用群では、その再燃が顕著に抑制された。メモリーT細胞に及ぼす影響:治療完了時に所属リンパ節を採取し、フローサイトメーターでメモリーT細胞について解析した。FTY720群では、CD4+CD44+CD62Lー(エフェクターメモリー) T細胞の割合が顕著に増加していた。このことから、再燃にはメモリーT細胞のホーミングの解除が関与している可能性が示唆された。一方、FTY720+MOG35-55併用群でも同様にエフェクターメモリーT細胞の割合が増加していた。従って、本併用療法が休薬後に免疫寛容を導入できた要因が他に存在すると考えられた。制御性T細胞に及ぼす影響: 2.と同様にフローサイトメーターで制御性T細胞について解析した。その結果、FTY720+MOG35-55併用群は、FTY720群と比較して、有意にCD4+Foxp3+ (制御性)T細胞の割合が増加していた。また、IL-10を高産生すると報告されているCD4+CD44highFoxp3+ T細胞の割合が顕著に増加していた。これらのことから、FTY720+MOG35-55併用療法は機能的な制御性T細胞を誘導し、免疫寛容を導入している可能性が示唆された。当初計画とその達成度について記述する。

当初24年度計画: EAEマウスをFTY720単独群、MOG35-55単独群、FTY720+MOG35-55併用群およびプラセボ群の4群に分け、3週間治療する。1)治療完了時の脊髄を採取し、組織化学的に解析する。2)治療完了時の所属リンパ節由来リンパ球を採取後、抗CD4抗体、抗CD44抗体および細胞内サイトカイン染色し、フローサイトメーターでサブセット解析する。3)治療完了時の所属リンパ節由来リンパ球からCD4+CD44+細胞を分取する。分取した細胞をDyna beads Mouse T-Activator CD3/CD28およびMOG35-55存在下で48時間培養し、培養上清中の炎症性サイトカイン濃度を酵素免疫測定法で測定する。4)3)の培養後の細胞を回収し、2)と同様の方法でサブセット解析する。5)3)で分取したCD4+CD44+T細胞をCFSE染色した後、同様にDynabeads Mouse T-Activator CD3/CD28およびMOG35-55存在下で48時間培養する。培養後、7-AADで染色し、細胞増殖および生存率をフローサイトメーターで調べる。達成度:1)および2)については計画通り遂行した。3)および4)については、測定方法を細胞内サイトカイン染色法に変更し、まとめて実施した。しかし、顕著な差がみられなかったため、5)の必要性については検討中である。休薬約1週間後のT細胞サブセットの変化について検討を加える必要性が得られたが、おおむね順調に進行している。当初計画と今後の研究の推進方策について記述する。当初25年度計画: 24年度の研究実施計画と同様の方法および群でEAEマウスを作製し、3週間治療する。治療完了後追加免疫し、病態について組織レベルおよびサイトカインレベルで解析する。次に、他系統のマウスで作製したEAEでもFTY720と自己抗原併用療法が有用であるか否かについて組織レベルおよびサイトカインレベルで検討する。研究の推進方策:後者で使用予定のモデルは慢性再発性EAEである。今後は、後者の計画を先に実施し、本治療方法の有用性を証明した後、慢性再発性EAEモデルを用いて、前者内容の検討を加える。また、24年度の結果から休薬約1週間後のT細胞サブセットの変化について検討を加える必要性が考えられた。従って、当初計画に加えて、以下内容についても検討する。EAEマウスを作製し、24年度に実施した研究と同様の方法および群で3-4週間治療する。休薬約1週間後に鼠頚リンパ節を採取し、フローサイトメーターでT細胞サブセット解析する。上記方法で本治療法の有用性を証明する。該当なし
後期更新世のESRおよびTL年代測定に関する研究

ESR年代測定については、地熱帯産の若い石英の年代を求め、数万年以下の試料でも測定が可能であることを示した。また、TL法では測定が不可能な低結晶質の石英でも、ESR法では年代測定が可能てあることを示した(地熱学会誌)。ジルコンでは、種々の元素をド-プした合成ジルコンに現れる信号が放射線に関係しており、特にg=2.008の信号は放射性元素の壊変に伴うα粒子によると推定した。これはCaをド-プしたジルコンに熱中性子を照射して^<40>Ca(n,α)^<37>Ar反応を起こし、人工的に信号を生じさせることに初めて成功した(J.Min.Petr.Econ.Geol.)。TL年代測定については、ジルコンが熱螢光量が強く、若い岩石年代測定に有望であるとが確かめられた(FTニュ-スレダ-)。また、年間線量を見積る方法として、α線スペクトロメ-タで測定するケ-スと、試料とTL素子を混合し放射線量を測定するケ-スについて、その妥当性を検討した。前者はジルコンがかなり大量に必要であるが、後者は10mg程度でも測定可能であり、実用的であることが明らかとなった(発表予定)。FT(フィッション・トラック)法については、若いジルコンのユッチング特性を明らかにし、若い試料でもエッチングを十分に行えばトラック密度は飽和状態に達し、年代測定が可能なことを確めた(Nucl.Tracks)。上の3手法について、本質ジルコンと時代の異なる異質ジルコンを結晶形態の定量記載によって識別できることを示し(情報地質)、さらにこの記載法が地球科学の諸分野で利用できることを報告した(地質学雑誌印刷中)。ESR年代測定については、地熱変質石英の変質年代を推定できることを示した(地熱学会誌発表)。室温で測定を行うと通常E′、Ge、OHCセンターの3つの年代が得られ、E′年代が最も若い。石英のアニーリング実験を行った結果、千年間の加熱では閉鎖温度はE′センターで約60°C、OHCセンターで約110°Cの値が得られた。これを雲仙地熱帯に適用してみると、地熱系は約8万年前には全体的に活発であったが、それ以降は西側から次第に冷却が始っていることが明らかとなった(未発表)。なお、ESR年代測定ではTL法で測定が不可能な低結晶質の石英でもピークが現われ、年代値が得られた。一般に変質石英は、地表では分布が限られるので、普遍的に分布する鉱物(例えばクリストバライト)について検討した。現在は予察段階であるので、次年度にまとめる予定である。TL年代測定については、ジルコンZrSiO_3が熱蛍光が強く、若い岩石の年代測定に有望である。1万年より若いジルコンで重量が僅か数mgでも年代測定に十分な強度が得られた。しかし、ジルコン中の不純物が熱蛍光にかなりの影響を与えることが確認された。正確な岩石の生成年代をTL法で求めるためには不純物の影響を評価する必要があり、この点も次年度の内容となる。なお、石英のTLについてアニーリング実験、圧縮破壊試験を行ない容易にリセットされることを確認した。したがってTL法が断層の活動年代の推定に利用できる可能性がある。ESR年代やTL年代を求めるためには年間線量を正確に評価する必要がある。現在、(1)U,Th,Kを化学分析する、(2)年間線量を原地で測定する、(3)今回購入したアルファ線スペクトロメータで測定する、の3方法について比較検討を行っている。

ESR年代測定については、天然ジルコンおよび種々の元素をド-プした合成ジルコンに、熱中性子およびX線を照射し、g=2.000から2.009の間に現れる5つの信号は、放射線の照射に関係しており、不純物によるものではないことが明らかになった。特に、g=2.008の信号は、ジルコンに含まれる放射性元素の壊変に伴うα粒子によると推定されたので、Caをド-プしたジルコンに熱中性子を照射して^<40>Ca(n,α)^<37>Ar反応を起こし、人工的に信号を生じさせることに初めて成功した。したがって、この信号は年代測定に使用できることが確かめられた(J.Min.Petr.Econ.Geol.85)。TL年代測定については、年間線量率を見積る方法として、前年度に購入したα線スペクトロメ-タで裁定するケ-スと、試料とTL素子を混合し放射線量を測定するケ-スについて、その妥当性を検討した。前者はジルコン試料がかなり大量に必要であるが、後者は10mg程度でも測定可能であり、実用的であることが明らかとなった(発表予定)。FT(フィッション・トラック法)については、若いジルコンのエッチング特性を明らかにし、若い試料でもトラック密度は飽和状態に達し年代測定が可能なことを確かめた(Nucl.Tracks,15)。上の3手法について、本質ジルコンと時代の異なる異質ジルコンを結晶形態の定量的記載によって識別できることを示し、さらに地球科学の諸分野で利用できることを示した(地質学雑誌、96)。
バクテリオロドプシンの励起状態ダイナミクスのランジャバンモード解析

光容蛋白質のエネルギー変換やシグナル伝達機能は生命活動にとって重要である。そのメカニズムの解明には原子レベルで蛋白質の振る舞いを記述する分子動力学シミュレーションが役立つ。本研究の重要な研究成果をまとめると以下のようになる。バクテリオロドプシンの光異性化反応の詳細な機構、イエロープロテインの光吸収直後のダイナミクス、光受容蛋白質の励起状態ダイナミクスを調べるための方法論とソフトウェアの開発。光異性化反応を計算機で再現するには発色団レチナール近傍の構造を正確に構築する必要がある。シッフ塩基プロトンに水分子を水素結合させると、500fsの時間オーダーで高効率の光異性化をシミュレートすることができた。われわれはこの水分子を「潤滑水」と呼ぶことにした。異性化と同時にシッフ塩基プロトンと水分子との間の水素結合が常に切れていた。室温のシミュレーションでレチナール近傍の構造を調べると、Thr89-ASP85-潤滑水ーAsp212-Tyr185の水素結合ネットワークが安定に保存されていた。潤滑水をおかないモデルでは、500fsの時間オーダーでの光異性化を再現できなかった。したがって、上述の水素結合ネットワークが公庫立の光異性化反応にとって重要であると考えられる。計算で得られた光異性化速度には、ばらつきが認められた。バクテリオロドプシン変異体では異性化速度に極端に遅い成分が出現する。これらの現象を励起状態のポテンシャル面の形状、発足団の構造揺らぎ、励起状態と基底状態のカップリング、そして非断熱遷移確率の変動などの観点からさらに調べる必要があるだろう。また、これらの研究成果を本にして、ロドプシンノ励起状態ダイナミクスを調べることも重要な課題である。本研究の主要な研究成果をまとめると以下の3点になる。(1)バクテリオロドプシンの光異性化反応の詳細な機構、(2)イエロープロテインの光吸収直後のダイナミクス、(3)方法論とソフトウエアの開発。(1)光異性化反応を計算機で再現するには発色団レチナール近傍の構造を正確に構築する必要がある。室温のシミュレーションでレチナール近傍の構造を調べると、Thr89-Asp85一潤滑水-Asp212-Tyr185の水素結合ネットワークが安定に保存されていた。潤滑水を置かないモデルでは、500fsの時間オーダーでの光異性化を再現できなかった。従って、上述の水素結合ネットワークが高効率の光異性化反応にとって重要であると考えられる。(2)本研究では発色団励起直後のイエロープロテインのダイナミクスを調べた。いつくかのアミノ酸が発色団の電子状態変化に敏感に応答している様子が明らかになった。これらのアミノ酸は3つの異なるバクテリアでよく保存されており、発色団近傍に位置するものが多かった。(3)本研究では、光吸収シミュレーション法を開発して用いた。ベクトル並列計算機を利用するため、分子動力学シミュレーションのプログラムの並列化を実行した。そして高い効率の並列化に成功した。近年分子動力学シミュレーションはますます盛んに行われ、数十ナノ秒の時間スケールで水和ぺプチドのへリックス形成にも成功している。
電子状態計算に基づくハイエントロピー合金電子物性のカクテル効果シミュレーション

ハイエントロピー合金(HEA)におけるカクテル効果発現のメカニズムを解明するため、以下に示す項目について研究を実施する。A.HEAの局所構造モデルを多数導入して精密な第一原理電子状態計算を行い、その局所構造情報を近接原子の組み合わせにより指標化する。B. HEAの局所電子物性値を導出し、原子変位を表す構造指標との相関を解析するとともにデータベース化する。C.カクテル効果が発現する局所領域や局所構造を特定して、その詳細なメカニズムを議論するとともに、各電子物性について大きなカクテル効果が期待できるHEAの組成を予測する。
先天性無痛症に関連する変異遺伝子によるナトリウムチャネル機能の解明

すべての急性・慢性痛にとって,副作用が少なくかつ鎮痛作用が大きいという理想的な鎮痛薬の開発が現在も望まれている.理想的な鎮痛薬を目指し痛覚伝導/伝達経路にのみ存在する分子をターゲットにした薬物開発に大きな期待がよせられている.痛覚の伝導/伝達において末梢神経に特異的に存在するNaV1.7チャネルをコードするSCN9A遺伝子変異による無痛症患者が2006年に報告されて以来,NaV1.7チャネルは新規鎮痛薬のターゲットとして期待されている.我々は知能,発達,自律神経系は正常であるものの,熱性および機械性痛覚の低下のみを有す先天性無痛症患者に出会った.患者の同意のもと遺伝子検索を行い,これにより新規のNaV1.7変異による先天性無痛症家系を発見した.本変異はNaチャネルのポア周辺でのアミノ酸置換がおきていると予想され,電気生理学的な機能評価からNa+流入電流が低下することが明らかとなった.Na+流入電流が低下する機構について,より詳細に変異チャネルの機能解析をおこなっているところである.イオン通過部位であるポアの構造変化がチャネル機能におよぼす影響を調べるため,本変異周辺のアミノ酸をアラニン置換した発現実験により最も効果的に電流を抑制する変異を同定することができれば,新規鎮痛薬開発のターゲットの候補になりうると考えられる.ホールセルパッチクランプ法を用いて,変異チャネルのNa+電流の流入が低下する要因のより詳細な機能解析をおこなっており,当初予定していたアラニン置換による変異Naチャネルの解析実験はまだできていない.遺伝子改変マウス作成は順調に進捗している変異チャネルを参考に,本変異周辺のアミノ酸を個別にアラニン置換したチャネルを発現させた機能解析実験を予定している.しかし,プラスミド作成に失敗するばあいにはアラニン置換による発現実験ではなく,マウスを用いた実験系に移行する予定である.すべての急性・慢性痛にとって,副作用が少なくかつ鎮痛作用が大きいという理想的な鎮痛薬の開発が現在も望まれている.理想的な鎮痛薬を目指し痛覚伝導/伝達経路にのみ存在する分子をターゲットにした薬物開発に大きな期待がよせられている.痛覚の伝導/伝達において末梢神経に特異的に存在するNaV1.7チャネルをコードするSCN9A遺伝子変異による無痛症患者が2006年に報告されて以来,NaV1.7チャネルは新規鎮痛薬のターゲットとして期待されている.我々は知能,発達,自律神経系は正常であるものの,熱性および機械性痛覚の低下のみを有す先天性無痛症患者に出会った.患者の同意のもと遺伝子検索を行い,これにより新規のNaV1.7変異による先天性無痛症家系を発見した.本変異はNaチャネルのポア周辺でのアミノ酸置換がおきていると予想され,電気生理学的な機能評価からNa+流入電流が低下することが明らかとなった.Na+流入電流が低下する機構について,より詳細に変異チャネルの機能解析をおこなっているところである.イオン通過部位であるポアの構造変化がチャネル機能におよぼす影響を調べるため,本変異周辺のアミノ酸をアラニン置換した発現実験により最も効果的に電流を抑制する変異を同定することができれば,新規鎮痛薬開発のターゲットの候補になりうると考えられる.ホールセルパッチクランプ法を用いて,変異チャネルのNa+電流の流入が低下する要因のより詳細な機能解析をおこなっており,当初予定していたアラニン置換による変異Naチャネルの解析実験はまだできていない.遺伝子改変マウス作成は順調に進捗している変異チャネルを参考に,本変異周辺のアミノ酸を個別にアラニン置換したチャネルを発現させた機能解析実験を予定している.しかし,プラスミド作成に失敗するばあいにはアラニン置換による発現実験ではなく,マウスを用いた実験系に移行する予定である.変異チャネルの機能解析に時間が取られ,当初予定していたアラニン置換実験が開始できていないこと,実験結果が国際学会などでの発表には至らず,予定していた旅費にあてる額が減少したことにより次年度使用額が生じた.今後マウスを用いた実験も計画しており,予定していた細胞外記録法のみならず,可能であればDRGを用いたパッチクランプ法の追加実験を行いたい.
近世琉球における官人制度の構造的研究

本研究は日中双方の異なる支配秩序に従属しつつ、「小国」として独自の外交・交易を展開した近世琉球の多様な活動を国内官人制度の運営という側面からその実態を明らかにしようとしたものである。近世琉球の運営を担ったのは、首里・那覇・泊・久米村の区分けを伴う士(サムレー)層であった。これまで日中双方への整合的な従属関係の成立と「小国」としての独自の外交・交易を展開した近世琉球の国際的位置づけや振る舞いについて多くの研究蓄積が図られてきたが、それらを支えた国内官人制度の組織的特徴や運営論理については十分に議論されてこなかった。そのため本研究では、近世琉球の振る舞いが対外的な関係のみならず国内体制からも大きく規定されていたと仮定し、1王府官人制度の組織運営はどのように行われ、それを担う官人はどのように養成されていたのか。2それら多様な活動は知行分配(地頭所領有)とどのように結びついて運営が担保されていたのかについて検討を行った。近世琉球の一角を支えた久米村官人制度を例にとると、日中双方への旅役を頂点としつつも、国内における官人制度が旅役への昇進に密接に連動する構造をもっていた。また、功績の積み上げが昇進に深く結びついており、各士に王府への貢献を競わせるとともに、官吏の養成も果たされるような制度設計がなされていた。さらにすべての頂点に位置づけられた旅役は、報酬制度の根幹をなした知行分配(地頭所領有)と結びつけられており、官人制度と国内行政・日中への外交活動が連動しつつ知行制度がそれら諸活動を直接的な評価基準として支えるような仕組みが成立していた。近世琉球の官人制度の運営は、国内役職=旅役=知行分配の結びつきによって活動が担保され、また各士を奉公へと向かわせる原動力となっていた実態が明らかになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、日本・中国への従属関係を前提に「小国」として独自の国家展開を果たした近世琉球社会、とりわけ、対外的な交易を家臣団統制の柱として成立していった官人制度が、どのように構成されていたのか、どのような特質を有していたのかを明らかにしようとするものである。これらの問題を明らかにするため、当時の琉球士族がどのように王府の官吏として登用されていたのか、王府はどのように必要な人材を養成しようとしていたのかを検討することとした。研究計画では、初年度に王府の求心力の根源である官吏登用と報酬の関係について、また、欧米船への対応を担った「異国方」(異国係)及び登用制度の検討を行うとした。そのため、近年公開された尚家文書の収集・読解をはかるとともに、関係する史料の調査を行った。また、法政大学沖縄文化研究所及び東京都立中央図書館(特別文庫所蔵室)での史料収集調査を実施し、東京都立中央図書館に収蔵されていた近世琉球期の文教政策に関る先例を集成した『琉球學制文事資料』を発見した。同史料は、これまで沖縄戦ですべて灰儘に帰したとされていた『琉球史料』の一部であり、琉球の官吏登用制度の特徴ともいえる科試(試験による官吏登用方法)や学校所で行われていた教育に関する記録であった。同史料の分析により琉球においてどのような官吏登用方法が採られていたのか、またその具体的な実施・運営過程の一端が明らかになった。この他に、中国へと渡航した存留通事や才府などの役職が、琉球国内においてどのように養成されていたのか、官人制度においてどのような位置づけを占めていたのかを検討し、琉球における官人制度の運営の中核的な役割を担っていたことを明らかとした。そこでこれらの問題を明らかにするため、当時の琉球士族がどのように王府に官吏として登用されていたのか、王府はどのように必要な人材を養成しようとしていたのかを検討することとしている。法政大学沖縄文化研究所及び東京都立中央図書館(特別文庫所蔵室)での史料収集調査を実施するとともに、東京大学史料編纂所での史料調査を実施し、近世琉球期の文教政策に関る先例を集成した『琉球學制文事資料』や東京大学史料編纂所に所蔵されている『尚裕家文書』の収集を行った。本年度までに当該史料などの分析を通じて、琉球においてどのような官吏登用策が用いられ、それによってどのように政策の実行が担保されていたのかについて明らかとなってきた。そこではさまざまな業務が柔軟に評価される一方で、対外的な使節派遣が評価制度と連動しており、内外制度の一体的な運用が特徴的に見られた。同様に久米村官人制度の構造も内外の役職が密接に結びつく構造となっていたことが明らかになりつつあり、王府の組織構造の特質の一端が明らかになりつつある。

これまで日中双方への整合的な従属関係の成立と「小国」としての独自の外交・交易を展開した近世琉球の国際的位置づけや振る舞いについて多くの研究蓄積が図られてきたが、それらを支えた国内官人制度の組織的特徴や運営論理については十分に議論されてこなかった。そのため本研究では、近世琉球の振る舞いが対外的な関係のみならず国内体制からも大きく規定されていたと仮定し、1王府官人制度の組織運営はどのように行われ、それを担う官人はどのように養成されていたのか。2それら多様な活動は知行分配(地頭所領有)とどのように結びついて運営が担保されていたのかについて検討を行った。近世琉球の一角を支えた久米村官人制度を例にとると、日中双方への旅役を頂点としつつも、国内における官人制度が旅役への昇進に密接に連動する構造をもっていた。また、功績の積み上げが昇進に深く結びついており、各士に王府への貢献を競わせるとともに、官吏の養成も果たされるような制度設計がなされていた。さらにすべての頂点に位置づけられた旅役は、報酬制度の根幹をなした知行分配(地頭所領有)と結びつけられており、官人制度と国内行政・日中への外交活動が連動しつつ知行制度がそれら諸活動を直接的な評価基準として支えるような仕組みが成立していた。近世琉球の官人制度の運営は、国内役職=旅役=知行分配の結びつきによって活動が担保され、また各士を奉公へと向かわせる原動力となっていた実態が明らかになった。本研究は、日本・中国への従属関係を前提に「小国」として独自の国家展開を果たした近世琉球社会、とりわけ、対外的な交易を家臣団統制の柱として成立していった官人制度が、どのように構成されていたのか、どのような特質を有していたのかを明らかにしようとするものである。そこでこれらの問題を明らかにするため、当時の琉球士族がどのように王府に官吏として登用されていたのか、王府はどのように必要な人材を養成しようとしていたのかを検討することとしている。昨年度までに王府の政策立案過程や功績にたいする評価制度及び人事システムの検討を進め、近世琉球期の王府制度の基層的性質が徐々に明らかになりつつある。また、官人制度の構造的把握も進んでおり、当初予定していた「異国方」「冠船方」「評定所」の検討についての多くの知見が蓄積しつつある。一方で、最終的な成果報告が学会誌などで刊行されていない部分もあり、平成27年度はそれらの刊行を進めていく必要がある。全体としては概ね計画は順調に進展しつつある。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度では、昨年度に引き続き王府官人制度の構造に関する研究を進めるが、とりわけ王府の政策立案・運営を行う「評定所」の検討を進める予定である。本年度までの史料調査によって必要とされる史料の収集が進んでいるため、昨年度に行った研究報告の論文化と合わせて進めていく予定である。史料収集が順調に進んだ一方で、史料収集に力点を置いたために十分に成果を論文として公表できなかった冠船方に関する分析などが今後の課題として残った。研究課題の達成のため、引き続き尚家文書及び家譜史料、新たに確認された諸史料を総合的に精査し、王府官人制度の構造的特徴と国家運営の特質を今後も検討していく予定である。初年度の研究目的に掲げた1官人制度の運営構造の解明、2異国方の解明の内、1に関る研究が順調に進展し、新史料の発見も相まって多くの問題を明らかにすることができた。一方で、1の解明により関連して蓄積が進みつつあるものの2の問題については課題も残っているため。
肥満ラット脂肪細胞のβ3-受容体,レプチン,PPARγの発現調節機構の検討

昨年度の研究で我々は、肥満型糖尿病モデルラットと対照Leanラットの脂肪細胞を用いて、β3-アドレナリン受容体(β3-AR)刺激薬はβ3-ARの発現量を増加させ、レブチンの発現量を減少させることを示した。ヒトにおいても、β3-ARの遺伝子多型が報告され、Trp64Arg変異は肥満傾向を強め、糖尿病の発症時期を早めることが報告されている。本年度の研究では、高校・大学生や教職員の定期健康診断において、肥満度(BMI)や血圧と血清レブチン・インスリン濃度との関連やβ3-AR遺伝子多型との関係を検討した。若年者・中高年者ともにBMI,レプチン,中性脂肪(TG)は、正常血圧<正常高値<高血圧群の順に高値であった(各々P<0.01,P<0.05)。インスリン抵抗性指数(HOMA-R)は、若年者でP=0.002,中高年者でP=0.49(NS)であった。さらに収縮期・拡張期血圧は両対象において、BMI,レプチン,血糖,HOMA-R,TGと有意の正相関を認めた。多重回帰分析では、若年肥満者(95パーセンタイル以上)でのみ年令,BMIにて補正後も血圧とレプチン濃度との関連が認められた(r^2=0.39,P=0.02)。心拍数も若年者ではレプチンと正相関したが(r=0.18,P<0.001)、中高年者では関連は認められなかった。β3-ARの遺伝子多型では、30-44才の男性においてTrp64Arg変異(ホモまたはへテロ)を持つ群で血清インスリン濃度およびHOMA-Rが有意に高値であった(各々P<0.05)。PPARγの遺伝子多型に関しても検討する予定であったが、最近他施設から、日本人では頻度が少なく肥満などとの関連は認めなかったと報告されている。我が国においても肥満は増加傾向にあり、その病態は糖尿病・高血圧・高脂血症や動脈硬化症と密接に関連し、成人病の予防・治療との関係で大きな社会問題になっている。最近、肥満(ob)遺伝子蛋白レプチンやβ3-アドレナリン受容体(β3-AR)遺伝子多型性が報告され、注目されている(Nature372:425-432,1994;N Engl J Med333:343-354,1995)。β3-受容体刺激薬は細胞内のcAMPを上昇させ、白色脂肪においては脂肪分解、褐色脂肪においては熱産生作用を持つので、肥満の治療薬として期待されている。また、PPARγは脂肪細胞の分化誘導を調節する転写因子であり(Proc Natl Acad Sci USA91;1786-90,1994)、チアゾリジン系のインスリン抵抗性改善薬の作用部位でもある。本研究では、肥満型糖尿病モデルラット(Wistar fatty)と対照Leanラットの傍精巣脂肪組織からコラゲナーゼ処理にて分離した脂肪細胞を用いて、β3-受容体刺激薬ZD-2079の、β3-AR,レプチン,PPARγの発現調節に及ぼす影響を検討した。ZD-2079を1μM添加したDMEMmedium中で24時間培養すると、RT-PCR法にてβ3-ARのmRNA量はWistar fattyとLeanラットでそれぞれ3.5倍,2.6倍に、ObmRNAは約半分に減弱したが、PPARγの発現量はどちらにも変化は認められなかった。現在臨床的にも、若年および中高年健常者や糖尿病患者のレプチンと血圧、体脂肪分布、インスリン抵抗性などの関係についても検討中である。
癌拒絶におけるキラーT細胞特異的遊走因子の関与とその分子生物学的研究

転移・浸潤の各ステップを解析するためにVLA-4α鎖遺伝子をヒト線維芽内腫細胞HT1080に導入した。VLA-4抗原を高発現するHT-VC1株では、親株のHT1080に比しin vitroおよびin vivoで血管内皮との結合能が著明に増強し、typeIVコラゲナーゼmRNAの増加およびinvasive assayにて浸潤性の増強が認められた。しかしながらVLA-6(ラミニンレセプター)の低下により内皮基底膜への接着能が低下しており、ヌードマウスに静注しても親株に比し転移巣の数に変化は認められなかった。HT-VC1株をラミニン上で培養しVLA-4とVLA-6の発現が増強したHT-VCL株では、血管内皮との接着および基底膜との接着が増強しており、転移巣の増強を認めた。転移・浸潤の各ステップで異なる接着分子が機能していることが明らかとなった。またR2-1A6抗原を発現するラット高円柱上皮、好中球、マクロファージよりcDNAライブラリィーを作製した。これを発現ベクターCDM8およびSRαに組み込んだ。COS細胞に遺伝子を導入し、R2-1A6抗原の発現を指標としてR2-1A6抗原の遺伝子のexpression cloningを行い、数個のクローンを得た。順次その塩基配列の決定を行っている。1つのクローンの全塩基配列を決定したが、expression cloningの過程で使用する2次抗体との反応のためと思われるが、低親和性のFcr受容体であるFcrRIIBがクローニングされた。この受容体はラットで初めてクローニングされたものであり、好中球及びマクロファージに発現している。現在残りのクローンの塩基配列を検討中である。
ミトコンドリアダイナミクスを標的とした心臓老化に対する新しい治療法の開発

ミトコンドリアは絶えず細胞環境に応じてFissionとFusionを繰り返して形態を変化させるミトコンドリアダイナミクスを有している。本研究の目的は、ミトコンドリアダイナミクスが心臓の老化の原因となっているかを明らかにすることである。心筋においてミトコンドリアのFissionを抑制すると、ミトコンドリア形態がFusionに傾き、オートファジーの低下に伴うミトコンドリアの質管理機構の抑制から異常ミトコンドリアの蓄積を来し、その結果心機能低下・心臓の老化を惹起した。本研究の結果から、ミトコンドリアダイナミクスが心臓老化の治療ターゲットとなることが示唆された。老化(高齢)は心疾患発生の独立した危険因子であり、心臓の老化を抑制する方法の確立が重要視されている。本研究の目的は、心臓の老化の原因を検討し、治療ターゲットを明らかにすることである。心臓はミトコンドリアによるエネルギー産生の依存度が高いことから、ミトコンドリアの老化を抑制することが、心臓の老化防止につながる可能性がある。ミトコンドリアは絶えず細胞環境に応じてFissionとFusionを繰り返して形態を変化させるミトコンドリアダイナミクスを有することに着目し、ミトコンドリア形態が加齢とともに変化し、オートファジーによるミトコンドリアの質管理機構を抑制し、老化したミトコンドリアの蓄積からその機能低下(老化)を惹起し、結果心臓の老化を来しているのではないかという仮説を立証する。本目的を達成するために、昨年H26年度は以下の研究を行った。正常マウス(C57BL6)を用いて、老化に伴い心機能は低下し、心臓のミトコンドリア機能は低下し、さらにミトコンドリアダイナミクスがFusionに傾くことを明らかにした。次にミトコンドリアダイナミクスを人為的にFusionに傾けた際の心臓老化や心機能がどのような影響を受けるかを検討した。ミトコンドリアのFissionに必須であるDrp1を心筋特異的にノックアウトしたマウス(Drp1-CKO)を作成した。Drp1-CKOにおいては、期待通りミトコンドリアはFusionに傾いていた。Drp1-CKOはコントロールマウスと比較し、心臓は肥大し心腹も拡大し、心筋の線維化が多いという老化の表現型を示した。さらに心臓のミトコンドリア機能は低下しており、心機能も有意に低下していた。以上から、加齢に伴うミトコンドリアのFusion化が、心臓老化を来している可能性が示唆された。本研究の目的は、心臓老化の原因を検討し、治療ターゲットを明らかにすることである。ミトコンドリアは絶えず細胞環境に応じてFissionとFusionを繰り返して形態を変化させるミトコンドリアダイナミクスを有することに着目し、ミトコンドリア形態が加齢とともに変化し、オートファジーによるミトコンドリアの質管理を抑制し、老化ミトコンドリアの蓄積からその機能低下を惹起し、結果心臓の老化を来しているのではないかという仮説を立証する。正常マウス(C57BL6)では、老化に伴い心機能は低下し、ミトコンドリア機能は低下し、ミトコンドリアはFusionに傾いていた。電子顕微鏡による検討で、ミトコンドリアを内包したオートファゴソーム・オートライソゾーム数が加齢とともに減少していた。次にミトコンドリアのFissionに必須であるDrp1を心筋特異的にノックアウトしたマウス(Drp1-CKO)を作成して検討を行った。Drp1-CKOでは、ミトコンドリアはFusionに傾いていた。Drp1-CKOはコントロールマウスと比較し老化の進行が確認された。さらにミトコンドリア機能は低下し、異常ミトコンドリアが蓄積していた。最後に、培養心筋細胞を用いて検討を行った。ミトコンドリアのオートファジーに伴う排除機構を調べるために、ミトコンドリア特異的にKeima蛍光を発光する実験系を用いた。Keimaは中性と酸性の環境下で励起波長を変化させる特徴を持つ。それ故Keimaの励起波長の変化をとらえることでミトコンドリアがオートファジーにより処理されているか否かを評価することが可能である。この実験系では、Drp1をノックダウンした培養心筋においてオートファジーによるミトコンドリアの処理が低下していることが確認された。H26年度に計画していた、正常マウスを使用しての、老化に伴うミトコンドリア形態の評価、組織学的変化の評価、心機能の変化の評価が終了している。H27年度計画として挙げていた、心筋特異的Drp1ノックアウトマウスを使用しての、ミトコンドリア形態の評価、組織学的変化の評価、心機能の変化の評価がすでに終了している。H26年度に計画していた、正常マウスにおけるオートファジーの経年的評価が現在進行中である。

27年度が最終年度であるため、記入しない。老化本年度施行予定計画として掲げていた、Drp1-CKOマウスを用いた実験は、その多くを既に昨年度で完了できていることから、本年度はその中でまだ完了していない、Drp1-CKOおよびコントロールマウス心筋のSA-βGal染色による老化のさらなる評価を行う。また、昨年度施行予定計画として挙げていた、正常マウスを用いた実験のうち、心臓におけるオートファジーの経年的評価を遂行する。さらに、マウス実験(in vivo)による検討のみならず、培養心筋細胞を用いて同様の検討(ミトコンドリアダイナミクスの加齢性変化と、ミトコンドリア機能・細胞死・オートファジーとの関連を検討する)を行うことで、より強固に作業仮説の立証を目指す。
企業の人事マネジメントと女性のキャリア形成の変遷に関する国際比較分析

本研究は、日本企業における女性の活躍に対する政策とインプリケーションを得ることを目的に、デンマーク、ノルウエー等北欧諸国を中心とした国々のジェンダー平等と女性のキャリア形成の事例を分析・比較した。調査から、北欧諸国において女性は1900代初頭から男女平等の権利を有していたことに加え、経済成長に伴う労働力不足を補う女性の労働力化促進のために出産・育児に対するサポート政策を積極的に推進し、現在では政府・企業・個人そして社会間でジェンダー平等のコンセンサスが形成され、男女共にワーク・ライフ・バランスを実現できる社会づくりの基礎となり、女性が企業の重要な戦力として活躍していることが明らかになった。本研究は、企業人事部門への聞き取り及び女性社員へのライフ・ヒストリー・アプローチを用いたインタビューを中心に、日本・フランス・スウェーデンの大企業における女性のキャリア形成の過程を分析し、今後女性が企業社会で活き活きと活躍するための方策について考察することを目的とする。研究の初年度となる本年度は、各国の女性に関する福祉・社会・雇用政策についての全体的把握、統計資料の収集と分析、日本・フランス事例の追加調査と新たなデータ収集及びスウェーデン調査の準備を中心に研究を進めてきた。また、研究の方向性と分析視角・内容についてのアドバイスとフィードバックを得、本研究のテーマであるジェンダーと労働に関してより広い知見を得ることを目的として、American Sociological Association (8月)、Work Employment and Society(9月)、Association for Asian Studies(3月)の三つの学会に参加し、研究内容の発表とともに、関心を同じくする研究者との交流をはかった。質的調査方法を用いて人々のキャリア形成と企業人事マネジメントについて分析するオリジナリティの高さは評価された一方、鋭い分析視角で比較調査を進めていく必要性が強調された。論文発表としては、「フランス企業における管理職への女性の昇進についての考察」(『文京学院大学外国語学部短期大学紀要』、第13号pp.47-62(査読有))が挙げられる。以上のように、平成25年度は次年度調査の基礎固めの期間であったが、ほぼ計画通り実施できた。今後国際比較調査において、日本・フランス・スウェーデンの3か国に加えて、他ヨーロッパ諸国についても対象に加える可能性なども含め、更に各国データの収集と先行研究のレビューを進めて、次年度の研究活動に活かしていきたい。本研究は企業人事部門への聞き取り及び女性社員へのライフ・ヒストリー・アプローチを用いたインタビューを中心に、日本・フランス・スウェーデンの大企業における女性のキャリア形成の過程を分析し、今後女性が企業で活き活きと活躍するための方策について考察することを目的とした。研究1年目の昨年度の情報収集と分析の結果、国際比較においては更にヨーロッパ他国の例も分析し比較の材料とすることにより、各国・地域の女性活用の動向を、より深く理解し分析に臨むことが課題となった。これを受けて、研究の2年目にあたる本年度は、1これまで調査を進めてきた日本企業・フランス企業、および各国のビジネスの現場で活躍する女性を対象にした新規の聞き取り調査の実施とフォローアップ、2スウェーデンをはじめとする北欧諸国調査のための情報収集とネットワーク作り、3在日欧州企業への聞き取り調査、4ヨーロッパの比較対象国として英国の事例を収集し、最終年度となる来年度のデータ収集の実施(前半)と研究取りまとめのための基礎固めを実施した。また、進行段階の調査を様々なアプローチで分析し、学会・論文の発表も積極的に実施した。上述のように、本年度は次年度(27年度)の最終年度での研究の実施と取りまとめに向けて、ほぼ計画通りの研究を実施することができた。尚、日本における在日本欧州企業、海外の学会等から得た情報と、これまで構築されたネットワークから、北欧での実施調査は平成27年度の夏期に実施することが最も効果的と思われることから、再度平成27年度に最終の聞き取り調査を欧州で実施することとした。また、国内調査において、デンマーク他北欧企業・政府の取り組みの事例も多く収集することが可能になった。この結果を受け、それら各国企業と女性のキャリア形成についての事例も積極的に比較調査の対象に組み入れて、研究に活かしていきたい。本研究は企業への聞き取り・女性社員へのライフ・ヒストリー・アプローチを用いたインタビューを中心に、日本と北欧を中心とした欧州諸国の女性のキャリア形成の過程を比較分析し、今後女性が企業で活き活きと活躍するための方策について考察することを目的とした最終年度の平成27年度は、イギリス・デンマーク(9月)、ノルウェー・オランダ(平成28年3月)の企業、政策担当者、大学研究者、女性社員/職員等に対する聞き取り調査を実施し、文献・資料・Emailでの手段を通じてスウェーデン企業の取り組みについての調査も実施した。国内女性に対する聞き取り調査も継続して実施し質的データの蓄積に努めた。調査・分析から、企業マネジメント慣行と女性のキャリア形成には各国の女性政策の発展とそれに伴い形成され変化しているジェンダー/多様性に関する社会の認識と受容が大きく関わっていることが明らかになり、それら政治・経済・社会システムをより深く包括的に分析し、日本社会への適用の可否を考察する必要性が浮き彫りとなった。また、今後各国政策、企業、個人に関するデータの更なる収集と分析により研究を発展させていくことが日本の女性のキャリア研究において必須であると思われる。成果は本研究の知見を加え、日本の雇用情勢の変遷と女性のキャリア形成に関する分析をASA(8月), BAJS(9月)の国際学会で発表し、同時にデンマークを中心とした北欧諸国に関する分析の論文を発表した。

また、平成28年9月のWork, Employment and Society (BSA)学会(単独)にて本研究の結果を総合した研究成果を、またBAJSにて本研究の結果を交えた日本の女性政策と雇用に関する研究(共同)を発表する予定である。(2本とも現在審査結果待ち。)WES学会での発表内容は論文としてまとめ、WES誌に平成28年度内に投稿予定である。本研究は、日本企業における女性の活躍に対する政策とインプリケーションを得ることを目的に、デンマーク、ノルウエー等北欧諸国を中心とした国々のジェンダー平等と女性のキャリア形成の事例を分析・比較した。調査から、北欧諸国において女性は1900代初頭から男女平等の権利を有していたことに加え、経済成長に伴う労働力不足を補う女性の労働力化促進のために出産・育児に対するサポート政策を積極的に推進し、現在では政府・企業・個人そして社会間でジェンダー平等のコンセンサスが形成され、男女共にワーク・ライフ・バランスを実現できる社会づくりの基礎となり、女性が企業の重要な戦力として活躍していることが明らかになった。本年度は研究の2年目にあたり、来年度の研究取りまとめに向けて、1既に実施済の研究のフォローアップ・再分析(日本・フランス)、2スウェーデンをはじめとする北欧諸国の企業・研究者とのネットワーク作りと事例の調査(日本国内で実施)、及び次年度調査のための情報収集と準備、3英国の事例を収集、4現段階での成果の発表と新たな知見・課題の発見、と多くの成果を得た。事例研究においては、上述のように日本・フランスの女性/男性に対しての聞き取り調査、在日本北欧企業に対しての聞き取り調査、デンマークを中心とする北欧諸国からのビジネスリーダー・政府関係者に対するプレゼンテーション・ディスカッション・聞き取りの実施、英国での事例の収集(女性ビジネスパーソン)を実施することができた。北欧でのフィールドリサーチは、準備の結果、次年度(平成27年度)夏期の実施が最も効果的であることから、本年度中は在日・現地の企業、大学研究者らとの周到なコミュニケーションを実施した。以上のように、本年度は事例の更なる分析と研究より得た知見の発表の活動を基に、最終年度となる平成27年の研究結果の分析と考察、取りまとめに向けての充実した活動を実施することができた。労働社会学本研究はおおむね予定通りに実施されており、最終年度となる平成27年度は、事例を基にしたデータの収集(前半)と研究取りまとめ、及び成果の発表を中心に研究を実施する予定である。事例研究においては、昨年度終了時に国際比較調査に英国をはじめとする他国の事例も組み入れることを課題としたが、平成26年度には英国の事例を収集できた。また、本年度海外での学会及び日本での調査・研究活動を通じて、デンマークを中心とする他の北欧諸国企業・政府関係者とのネットワークを構築できたことを受け、事例調査にそれら各国の事例も積極的に組み入れて再度夏期フィールド・リサーチを実施し、最終的な国際比較研究を行っていく予定である。