hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波ビーム方向のリアルタイム制御機能を有する医用超音波診断装置の開発研究

すでに開発した計測システムを改良し、後壁も含めて広い範囲にわたる心臓壁上の微小運動速度と、動脈壁の微小な厚み変化の高精度計測を可能とするとともに,その計測装置を東北大学附属病院で実際の被験者に適用し,この全く新しい循環器系の定量的計測診断法が,臨床応用可能な心筋のviabilityの評価手法と、動脈硬化の新しい診断手法となる見通しをつけた。(1)診断システムの改良水槽実験などにより診断システムの処理の詳細にわたる検討・精度評価の結果を基に診断システムの改良を行った.(2)循環器疾患の患者への適用東北大学附属病院第一内科において,上記で構築した診断システムを用いて,循環器疾患の患者の心臓壁・動脈壁の微小振動を計測した.(3)循環器疾患の診断基準の検討計測収集した振動データを解析して,患者と正常者の心筋の弾性特性の差異を詳細に比較し,心周期各時相における心筋伸縮特性の変化をもとに,診断に重要となる特徴量を決め,従来にはない全く新しい循環器系の定量的精密計測診断法としての見通しをたてた。また、動脈硬化に関しては、血管拡張薬であるニトログリセリン投与後の血管内径の変化・壁の厚み変化の過渡応答を高精度に計測することによって、従来は不可能であった、内皮依存性・非依存性血管反応性の同時評価が本計測システムによって可能になることを示した。(4)総合評価・総括・実用化以上の結果をまとめて本研究を総括し,現在実用化を進めている.以上、本研究者によって新たに開発された手法とシステムによって、心臓壁心筋の伸縮特性に基づく厚み変化の局所ごとの評価が可能になるとともに、計測システムのリアルタイム性によって、内皮依存性・非依存性両者の血管反応性の評価が可能となった。これらは、今後の循環器疾患の診断において重要な意味をもつものと期待される。
がん治療用炭素線の線質測定用半導体検出器の開発

炭素線を用いた重粒子線がん治療は、生物学的効果比が高く、正常組織へのダメージも少ないため、より患者の“生活の質"を重視した低侵襲のがん治療法として近年大きな注目を集めている。本研究では、臨床応用を見据えて、線量と線質が測定可能な半導体検出器アレイを開発し、新たな測定基盤技術を構築することを目的としている。本年度は、群馬大学重粒子線医学センターにおいて既存の半導体検出器とデータ収集系を用いて炭素線に対する応答調査を行った。その結果、懸案事項の一つであった測定系の電気ノイズが、水厚可変型の水槽の電源由来であったことが特定できた。測定時に水槽の電源を切ることにより、より低い線エネルギー付与(Linear Energy Transfer;LET)の領域まで測定できることが確認できた。また、マルチチャンネルアナライザのダイナミックレンジを最大限利用できるようにプリアンプの増幅率の調整を行った。これらの結果により、低LETのフラグメント粒子からプライマリ炭素線までの幅広いLET分布測定が可能であることを確認できた。さらに、より現実的な装置を定義した詳細なモンテカルロシミュレーションを開発し、測定結果と比較を行った。その結果、様々な水等価深における炭素線やフラグメント粒子のピーク位置は、計算結果と実測で概ね一致していることが確認できた。実験の成果を基に、2次元アレイを見据えたデータ収集系の試作品の設計・制作を進め、その評価用回路を準備した。当初の予定通り、既存の検出器を用いた評価を行い、懸案事項の解決方法が確認できたため。今後は当初の研究計画通り、臨床応用を見据えて炭素線場の線質測定に特化した検出器とデータ収集系の設計を行う。2019年度は、試作品を作成し、その基本的な動作確認を行う。また、真空チェンバを用いて、α線源によるエネルギー校正を行い、炭素線とシミュレーションを用いたエネルギー校正法との比較を行う。さらに、炭素線を用いて応答調査を行い、2次元アレイ設計のためのデータを収集する。物品購入の際の端数として生じた。今後作成する予定のデータ収集系の試作品として用いる予定である。
着衣時の温熱生理学的解析用直接カロリーメーターの開発

本研究は着衣時の温熱生理学的解析が可能な直接カロリメーター(熱量計)を開発し、実用化を目的として行った。本年度は、熱流センサーの感度向上のため、扉部分を改良した。熱流センサーの無い扉部全面に厚さ2cmの断熱材を貼付し、扉部の腕挿入口には、厚さ10cmのスポンジにより完全に断熱した。熱量計内に留置したヒーターの発熱による校正を、人工気候室温(Ta)22、28、34°Cの3種と、熱量計外殻部温(Tw)22、28、34°Cの3種を組み合せて行った。その結果、ヒーターの発熱量(watt)に対する熱流センサーからの出力(mv)の関係を示す回帰直線の傾き(mv/watt)は、Ta=22,28,34°C条件で各々0.30,0.31,0.31であった。また、Tw=22,28,34°C条件では各々0.31,0.30,0.30であり、いずれの条件でもほぼ同一であった。この装置を用いて、被験者による実験を行った。環境温22°C、相対湿度45%にて、座位安静の成人女子6名(平均身長158cm、平均体重50kg、平均体表面積1.45m^2)を被験者とし、異なる着衣条件での手腕からの熱放散量を測定した。着衣条件はA条件:半袖Tシャツ、スパッツ、下着、靴下、スニーカー、B条件:A条件+長袖トレーニングウェア上下、C条件:B条件+手袋(軍手)とした。手腕からの熱放散量は、着衣条件A、B、Cそれぞれ3.2、6.6、7.4Wであった。着衣量が増すと手腕部からの熱放散量がほぼ比例した増加を示し、皮膚血流量の変化とも同期した。本研究で開発、実用化を目的とした、着衣時の温熱生理学的解析が可能な直接カロリーメーター(熱量計)は所期の目的を達成した。本研究では人の上肢をモデルとして、着衣時の熱移動を温熱生理学的に解析できる直接カロリメーター(熱量計)の開発を目的として行った。本年度は、ステンレス製の熱量計外殻部(外寸430x430x735mm:内寸330x330x650mm)を製作し、内面に購入したサイズ310x310x0.7mmで、感度約0.05mV/(W・m^<-2>)をもつ熱流計(ヒートセンサー:MF-160D)9枚を両面接着テープで貼り付け、全てを直列に接続した。熱量計内部温は恒温水槽で温度調整された水を、水流ポンプにより送水し一定温(1540°C)の保持が可能である。熱量計内部へ送る空気は、購入したポ-タブル湿度校正器(神栄C-1)により調湿したものを、一旦チューブを介して恒温水槽内を通過させ、エアポンプによって送気する方法を採用した。この方法により熱量計内部空気の温・湿度も可変となった。さらに、扉部には直径150mmの円形穴があり、ここから上肢を熱量計内へ挿入し、内部に設けたステンレス製支持台に手・腕部を置き安楽にできるようにした。扉部の円形穴と腕との間隙には、スポンジシートを詰めることにより断熱した。衣服のゆとり量は、腕部周囲に高さの異なるスペーサーを配し、その上から布を巻く方法で可変とした。以上のように、所期の目的である着衣時の温熱生理学的解析用直接カロリメーターを開発できた。温度維持や断熱性の面で、今後さらに詳細な検討が必要である。

本研究で開発、実用化を目的とした、着衣時の温熱生理学的解析が可能な直接カロリーメーター(熱量計)は所期の目的を達成した。本研究は着衣時の温熱生理学的解析が可能な直接カロリメーター(熱量計)を開発し、実用化を目的として行った。本年度は、熱流センサーの感度向上のため、扉部分を改良した。熱流センサーの無い扉部全面に厚さ2cmの断熱材を貼付し、扉部の腕挿入口には、厚さ10cmのスポンジにより完全に断熱した。熱量計内に留置したヒーターの発熱による校正を、人工気候室温(Ta)22、28、34°Cの3種と、熱量計外殻部温(Tw)22、28、34°Cの3種を組合せて行った。その結果、ヒーターの発熱量(watt)に対する熱流センサーからの出力(mv)の関係を示す回帰直線の傾き(mv/watt)は、Ta=22、28、34°C条件で各々0.30,0.31,0.31であった。また、Tw=22,28,34°C条件では各々0.31,0.30,0,30であり、いずれの条件でもほぼ同一であった。この装置を用いて、被験者による実験を行った。環境温22°C、相対湿度45%にて、座位安静の成人女子6名(平均身長158cm、平均体重50kg、平均体表面積1.45m^2)を被験者とし、異なる着衣条件での手腕からの熱放散量を測定した。着衣条件はA条件:半袖Tシャツ、スパッツ、下着、靴下、スニーカー、B条件:A条件+長袖トレーニングウェア上下、C条件:B条件+手袋(軍手)とした。手腕からの熱放散量は、着衣条件A、B、Cそれぞれで3.2、6.6、7.4Wであった。着衣量が増すと手腕部からの熱放散量がほぼ比例した増加を示し、皮膚血流量の変化とも同期した。本研究で開発、実用化を目的とした、着衣時の温熱生理学解析が可能な直接カロリメーター(熱量計)は所期の目的を達成した。
細胞特異性を規定する転写制御因子研究の推進

「転写制御因子」研究を,よりみのりあるものとするために,総括班を組織し,以下の活動を行なった。1.公開シンポジウムの開催(東京大学医学部.1990年6月15日)谷口維紹(阪大),黒岩厚(東北大),浜田博司(東大),名取俊二(東大),深沢俊夫(慶応大)の代表的演者から,最新のデ-タに基づく講演があり,100名を超える聴衆との間で熱のこもった討議が行なわれた。本研究領域のレベルの高さをうかがうに充分であった。2.名簿の作製・配布およびニュ-スの編集発行班員間で有効な連絡をはかり,共同研究などを積極的に行なえるように意図して行なわれた。ニュ-スは8月,12月,3月に発行され,タイミングの良い情報交換の場となった。3.センタ-の機器整備基生研および京大にDNA合成機,in situ hybridization用写真顕微鏡を設置して,個有の研究および共同研究の能率化を図った。4.コンファランスの開催(河口湖.1990年9月20日ー22日)全班員合同出席に加えて,若手の任意出席者多数を加え,総勢60数名による,文字通り日本のトップレベルの研究成果についての発表と討議が行なわれた。相互間に強いimpactを与えるものであった。5.若手研究者によるシンポジウム(奥志賀.1991年2月13日ー15日)班員外の若手を含め,40数名が集い,徹底的な討議を行なった。6.研究成果報告集の編集・発行各班員からの成果報告とpublication listならびに代表的論文各1編を印刷・公開した。原著論文は120編をこえる。7.1991年度活動計画の策定総括班会議・幹事会の討議により計画を策定した。
プライマケリアにおける家族機能に関する行動生態学的研究

家族の変容が高齢化社会におけるプライマリケアにどの様な影響を与えているかを西海島嶼(長崎県大島町)と都市部(長崎市)でのデイサービスの通所者(計196名)について検討した。1)島嶼で加齢による生理的機能の変化を相関分析からみると、加齢による変化の大きかったのは形態や体構成、感覚機能や平衡覚であった。2)日常行動の障害は男で女より多かったが、年齢との有意な関連性は両性とも認められなかった。男で入浴、着衣の障害頻度が高かく、都市では移動の不自由さを訴えるものが高率であった。3)精神障害では島嶼では痴呆(疑いを含む)が15.5%、抑欝状態(疑いを含む)3.6%であり、都市では痴呆13.6%、抑欝6.4%であった。4)生活障害のある場合、男では夫婦のみ、女では子供と同居が最も多かった。1人暮し割合は都市より島で高率であった。痴呆老人の一人暮し割合も島嶼が都市より高かった。5)家族の介護機能が地域特性によって影響されることから、家族ケアと地域ケアの連携の必要なことが示唆された。1.家族機能及び老人行動の地域間比較を行うに際して不可欠な調査方法論の吟味をまず行った。老人の行動と心身状態について(1)精神機能についてdementiaのscreening、GHQ(General Health Questionnare)、Kuppermanの更年期指数等の質問票調査及び面接診断による評価、(2)身体機能について血清生化学的検査、視力、聴力、呼吸機能からの評価、(3)社会・生活機能について運動機能と家族内ADL及び地域社会での行動量の評価からの接近法を採用した。2.これらの調査batteryを長崎県の某島嶼で福祉事業であるデイ・サ-ビスの参加老人及び地域リハビリテ-ションの受診者(85名)を対象に調査を実施した.全体の肥満、高血圧、高脂血症、貧血、耐糖能低下などの身体上の問題点を持つ者がそれぞれ約20%存在すること、メンタルヘルス面でも約20%が痴呆或は痴呆傾向をもっことが明らかになった。呼吸機能の異常者、視力と聴力の低下もそれぞれ約20%に認められた。3.これらの心身機能の低下がこの地域の高齢者全体の健康像を反映しているものか、デイサ-ビスの対象としての特異性の高いものかについて、一般住民についての健康調査の結果と比較検討中である。また、これらの健康像が家族機能とどのように関連しているかについて最も問題が顕在化していると推定される独居及び夫婦のみの世帯を中心に戸別訪問による生活環境及び生活介護の状態について聞き取り調査を行いつつある。
Geant4の並列化

Geant4は、放射線と物質の相互作用を精密にシミュレーションするためのツールキットである。利用者は、物体の構造を定義し、必要な情報を取り出すために、このツールキットに与えられた機能を用いてプログラミングをする。物体の構造が複雑で、入射粒子の数が増えると、シミュレーションに要する時間が非常に長大になる。また、中性子のように散乱断面積が小さく、寿命の非常に長い粒子の場合にも、長時間を要する。放射線と物質の相互作用は、物理法則に従う確率過程なので、多くの事象を発生させ、統計的に結果を解析する必要がある。ただし、個々の事象は、統計的に独立に扱うことが可能なので、平行して処理を行うことができる。Geant4は、オブジェクト指向技術に基づき、設計、実装されているので、入出力もオブジェクトとして扱えることが望ましい。本研究においては、分散オブジェクトのための標準化技術であるCORBAを用い、並行に複数の事象を異なる計算機上で処理するためのソフトウエアを構築した。また、昨今、急激に注目を集めている、分散コンピューティングをインターネット上に広げるための技術、GRIDに対応を行った。GRIDの認証機構を取り入れ、遠隔地のホスト間でもオブジェクトのやり取りが可能なCORBAの実装を利用し、並行処理を複数のサイトに拡大して行えるよう、拡張を行った。シミュレーションの途中でやりとりされるオブジェクトの内容に関し、たとえ盗聴されても、何の弊害もないことから、認証を除いては平分で通信することとし、処理の効率化を図った。TOP-Cと呼ばれる、並列化のライブラリを用いると、複数のメッセージパッシングのライブラリが選択して利用できる。このソフトウエアもGRIDに対応したので、Geant4ツールキットを並列化するのに必要なソフトウエアの実装が行われた。本研究は、Geant4の並列化を行うことを目的としている。Geant4は、放射線と物質の相互作用をシミュレーションするためのソフトウェアツールキットである。1994年より開発に取り組み、1999年に最初の公式リリースを行った。現在では、原子核実験、宇宙物理、医療、宇宙ステーション開発などの広い分野で利用されている。放射線と物質の相互作用は、確率現象であり、非常に多様で複雑な過程を伴う。そのため、シミュレーションしょうとする装置や物体の構造、および入射粒子の種類とエネルギーによっては、非常に計算時間がかかる。さらに、確率現象を解析するという性質上、多数の事象を発生させ、統計的に処理をする必要がある。そこで、平行に事象を処理し、計算時間の短縮を図ることを試みた。事象毎には、独立で、因果関係がないので、事象を別々の計算機で処理する。シミュレーションの入力となるのは、入射粒子を含む初期事象、乱数のシード、測定器や対象となる物体に関するパラメータである。各計算機で、Geant4を元に作成したシミュレーションソフトウエアを実行しておき、入力すべき数値等をネットワーク経由で配布する。シミュレーションの結果は、再び、ネットワーク経由で収集し、記憶装置に記録する。ネットワークを利用し、平行処理するために枠組みとしてはMPI、PVM等が広く使われている。しかし、Geant4は、C++言語を利用し、オブジェクト指向技術を取り入れて設計と実装が行われているので、有効にそれらの利点を利用するため、CORBAと呼ばれる分散オブジェクト技術を利用し、実装を行った。今年度は、Geant4とインターフェースするために必要なクラスの設計と実装を行った。CORBA以外の技術も利用可能なように、仮想クラスを定義し、必要に応じて機能の拡張が行えるようにした。MPIによる実装にも取り組んでいる。
AM-RAMP2系による、脂肪細胞の細胞骨格とエネルギー代謝制御機構の解明

アドレノメデュリン(AM)は、血管拡張作用など多彩な生理作用を有する内因性ペプチドであり、AMとAMの受容体活性調節タンパクRAMP2は脂肪細胞においても高発現が認められる。本研究では、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系の病態生理学的意義を明らかにするため、脂肪細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(A-RAMP2-/-)を作製し、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系の脂質代謝およびエネルギー代謝調節機構や、褐色脂肪細胞とベージュ脂肪細胞の分化制御における細胞骨格構造の役割を新たに解明し、メタボリックシンドロームの治療法開発へ展開することを目的とした。平成30年度は、褐色脂肪組織のエネルギー代謝と分化制御におけるAM-RAMP2系の役割を検討した。A-RAMP2-/-の褐色脂肪組織より前駆脂肪細胞を採取し、褐色脂肪細胞への分化誘導実験を行い、AM-RAMP2系の褐色脂肪細胞への分化制御メカニズムにおける役割について解析した。A-RAMP2-/-は、野生型マウスと比較して、ミトコンドリア染色陽性の細胞が減少していた。また、リアルタイムPCR解析により、UCP1、Cideaの発現が減少していたことから、AM-RAMP2系がミトコンドリアの機能制御に関与することが示唆された。以上の結果より、脂肪細胞のAM-RAMP2系が脂肪細胞のエネルギー代謝に関与することが示唆され、さらに詳細なメカニズムを解明することにより、メタボリックシンドロームの治療の有用な標的となるか明らかになると考える。アドレノメデュリン(AM)は、血管拡張作用をはじめ多彩な生理活性を有する内因性ペプチドであり、AMとAMの受容体活性調節タンパクであるRAMP2は脂肪細胞においても高発現が認められる。本研究では、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系の病態生理学的意義を明らかにするため、脂肪細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(A-RAMP2-/-)を用いて、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系の脂質代謝およびエネルギー代謝調節機構や、褐色脂肪細胞、ベージュ脂肪細胞の分化制御における細胞骨格構造の役割を新たに解明し、ミトコンドリアのエネルギー代謝制御の視点からメタボリックシンドロームの新たな治療法開発へ展開することを目的とした。平成28年度は、ベージュ脂肪細胞が多く見られる鼠径部白色脂肪組織のエネルギー代謝制御におけるAM-RAMP2系の役割を検討した。A-RAMP2-/-では通常飼育下において、野生型マウスと比較して鼠径部白色脂肪組織におけるベージュ脂肪細胞が少なく、UCP1の発現が減少していた。また、鼠径部白色脂肪組織の細胞骨格遺伝子の発現が変化していた。以上の結果より、脂肪細胞のAM-RAMP2系が脂肪細胞のエネルギー代謝と分化制御に関与することが示唆された。さらに詳細なメカニズムを解明することにより、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系がメタボリックシンドロームの治療の有用な標的となるか明らかになると考える。脂肪細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(A-RAMP2-/-)を用いて、鼠径部白色脂肪組織のエネルギー代謝制御におけるAM-RAMP2系の役割を検討した。A-RAMP2-/-では通常飼育下において、野生型マウスと比較して鼠径部白色脂肪組織のベージュ脂肪細胞が少なく、UCP1の発現が減少していた。以上の結果より、脂肪細胞のAM-RAMP2系が脂肪細胞のエネルギー代謝と細胞分化制御に関与することが示唆された。当初の目的よりやや遅れているが、順調に進展していると判断できる。アドレノメデュリン(AM)は、血管拡張作用をはじめ多彩な生理活性を有する内因性ペプチドであり、AMとAMの受容体活性調節タンパクであるRAMP2は、血管だけでなく脂肪細胞においても高発現が認められる。本研究では、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系の病態生理学的意義を明らかにするため、脂肪細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(A-RAMP2-/-)を作製し、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系の脂質代謝およびエネルギー代謝調節機構や、褐色脂肪細胞とベージュ脂肪細胞の分化制御における細胞骨格構造の役割を新たに解明し、メタボリックシンドロームの新たな治療法開発へ展開することを目的とした。平成29年度は、鼠径部白色脂肪組織のエネルギー代謝制御におけるAM-RAMP2系の役割を主に検討した。鼠径部白色脂肪組織より前駆脂肪細胞を採取し、ベージュ脂肪細胞への分化誘導実験を行った。リアルタイムPCRによる遺伝子解析より、A-RAMP2-/-は野生型マウスと比較して、ベージュ脂肪細胞マーカーであるUCP1、Cideaなどの遺伝子発現が減少していた。さらに細胞骨格構造の詳細なメカニズムを解明することにより、脂肪細胞のAM-RAMP2系がメタボリックシンドロームの治療の有用な標的となるか明らかになると考える。鼠径部白色脂肪組織より前駆脂肪細胞を採取し、ベージュ脂肪細胞への分化誘導実験を行った結果、リアルタイムPCRによる遺伝子解析より、A-RAMP2-/-は野生型マウスと比較して、ベージュ脂肪細胞マーカーであるUCP1、Cideaなどの遺伝子発現が減少していた。

以上の結果より、脂肪細胞のAM-RAMP2系がベージュ脂肪細胞のエネルギー代謝と分化制御に関与することが示唆された。当初の目的よりやや遅れているが、順調に進展している。アドレノメデュリン(AM)は、血管拡張作用など多彩な生理作用を有する内因性ペプチドであり、AMとAMの受容体活性調節タンパクRAMP2は脂肪細胞においても高発現が認められる。本研究では、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系の病態生理学的意義を明らかにするため、脂肪細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(A-RAMP2-/-)を作製し、脂肪細胞におけるAM-RAMP2系の脂質代謝およびエネルギー代謝調節機構や、褐色脂肪細胞とベージュ脂肪細胞の分化制御における細胞骨格構造の役割を新たに解明し、メタボリックシンドロームの治療法開発へ展開することを目的とした。平成30年度は、褐色脂肪組織のエネルギー代謝と分化制御におけるAM-RAMP2系の役割を検討した。A-RAMP2-/-の褐色脂肪組織より前駆脂肪細胞を採取し、褐色脂肪細胞への分化誘導実験を行い、AM-RAMP2系の褐色脂肪細胞への分化制御メカニズムにおける役割について解析した。A-RAMP2-/-は、野生型マウスと比較して、ミトコンドリア染色陽性の細胞が減少していた。また、リアルタイムPCR解析により、UCP1、Cideaの発現が減少していたことから、AM-RAMP2系がミトコンドリアの機能制御に関与することが示唆された。以上の結果より、脂肪細胞のAM-RAMP2系が脂肪細胞のエネルギー代謝に関与することが示唆され、さらに詳細なメカニズムを解明することにより、メタボリックシンドロームの治療の有用な標的となるか明らかになると考える。平成29年度は、寒冷刺激により褐色脂肪細胞とベージュ脂肪細胞を分化誘導することで、褐色脂肪組織および鼠径部白色脂肪組織のエネルギー代謝と分化制御におけるAM-RAMP2系の役割をより詳細に解明するとともに、脂肪細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(A-RAMP2-/-)を用いて、ベージュ脂肪細胞の分化制御メカニズムについてより明確にする。平成30年度は、寒冷刺激によりベージュ脂肪細胞および褐色脂肪細胞を分化誘導することで、鼠径部白色脂肪組織、褐色脂肪組織のエネルギー代謝と分化制御におけるAM-RAMP2系の役割をより詳細に解明する。また、脂肪細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(A-RAMP2-/-)を用いて、in vitroでベージュ脂肪細胞および褐色脂肪細胞の前駆脂肪細胞の分化誘導実験を行い、AM-RAMP2系の分化制御メカニズムについてより明確にする。
機能性食品成分の腸管シグナル制御を介した作用機構の解明に関する研究

食品成分の「腸管への直接作用」や「腸管を介した間接作用」に加えて、「標的臓器への直接作用」を明らかにすることで、生体の食品成分認識メカニズムの解明を目指すことを目的として以下の検討を行った。・細胞内の標的分子を介した作用食品成分としてブロッコリーに含まれるスルフォラファンに着目した。スルフォラファン処理によってユビキチンープロテアソーム経路による分解が促進されるタンパク質として転写因子であるSREBPを見出した。スルフォラファン処理はSREBPタンパク質量を低下させ、その転写活性を抑制した。スルフォラファンは前駆体SREBPのポリユビキチン化を上昇させ、プロテアソームによる分解を促進することを明らかにした。さらに、SREBPの部分欠失体を用いた解析により、スルフォラファンによる前駆体SREBPのポリユビキチン化やプロテアソームによる分解には、SREBPのC末端側が必須であることを明らかにした。現在、スルフォラファン処理によってポリユビキチン化が促進する新規タンパク質の同定を目指し、実験系の構築を進めている。・腸内細菌叢の変化に着目した検討肥満モデルマウスにスルフォラファンを摂取させ、腸内細菌叢の変化について解析することを目的として、本年は腸内細菌叢の検出法の確立を行った。今後、スルフォラファン摂取がおよぼす「体重変化」と「腸内細菌叢変化」を継時的に解析を行い、スルフォラファンによる抗肥満効果における腸内細菌叢の変化の寄与について解析を行うことを予定している。目標通りに進まない点もあったが、来年度以降に向けた研究のための準備は十分に整ったと考えている。・細胞内の標的分子を介した作用スルフォラファン処理によってポリユビキチン化が促進する新規タンパク質の同定を目指す。さらにスルフォラファンビーズを用いて、結合タンパク質の同定も同時に行い、スルフォラファンの標的分子の同定を行う。・腸内細菌叢の変化に着目した検討本年度に確立した解析法を用いて、スルフォラファン摂取がおよぼす「体重変化」と「腸内細菌叢変化」を継時的に解析を行い、スルフォラファンによる抗肥満効果における腸内細菌叢の変化の寄与について解析を行う。
呼吸と循環の神経性および体液性因子による相互調節機構の研究

生体の自律機能の調節は神経性およびホルモンなどの体液性因子によって調節されている。そしてある機能を調節するために、神経系または体液性因子が単独で働くことはなく、これらは相互に作用しあって調節を行っている。本研究は生体の自律機能のなかで呼吸と循環機能について神経性因子と体液性因子がどのように作用を及ぼしあっているかをしらべた。そのために麻酔下の家兎または犬において動脈より急速脱血を行ない腎交感神経で代表される神経性因子とアドレナリンおよびノルアドレナリンで代表される体液性因子について経時変化をしらべ定量的解析も行った。また呼吸運動のモニタと同時に動脈血中酸素分圧と炭酸ガス分圧の連続測定も行った。この研究における成果は、1.循環系へ急速脱血を行って血圧低下の入力を与えると圧受容系を介する神経性によってのみならず同時にアドレナリンとノルアドレナリンの分泌増大によっても血圧調節が行われる。2.アドレナリンとノルアドレナリン分泌には、神経伝達物質としての増大のみならず神経を介さない機構が存在する可能性も示唆された。3.循環系の入力は同時に呼吸系への入力になり呼吸運動の速進を介して、自律神経には抑制的に働く。4.急速脱血による血圧下降分と交感神経活動の増加分は、ある程度の相関はみられるが、神経活動増加のレベルが小さい。この原因には、(1)同時に増加したカテコラミンによって中枢性に交感神経活動が抑制される可能性、(2)麻酔による、中枢性ならびに末梢受容器および効果器への抑制が考えられた。そこで自律機能の研究には無麻酔の条件が必要であると結論し無麻酔実験のための自律神経活動のモニタ法を最終年度に開始し半月から1ヶ月の長期に亘る定常的な記録に犬で成功し、今後の自律機能の研究に重要な足場となる基礎的成果を得た。
大脳皮質の領野特異化の決定機構

ほ乳類の大脳皮質領野は、内生的な遺伝子プログラムによる領域化と視床など皮質外からの入力に依存し形成されると考えられているが、その分子機構は解明されていない。本研究では大脳皮質領野形成の機構を解明することを目的に胎生16.5日マウス大脳皮質を5分割しDNAマイクロアレイ法、定量的RT-PCR法、In situ hybridization法を用いて胎生期マウスの大脳皮質に領域性を持って発現する遺伝子の同定を試みた結果、(1)内側4、(2)外側6、(3)腹側3遺伝子を同定をした。これらの遺伝子の機能は転写因子、細胞接着因子、分泌性因子、細胞内情報伝達因子、細胞膜受容体、機能未知分子など多岐に渡っている。それらの発現は背腹方向に海馬から大脳新皮質の頭頂までの内側、体性感覚野を含む新皮質の外側、そして嗅皮質の腹側という明瞭な領域性を示した。一方、前後方向には明確な境界を示す遺伝子は得られなかった。また、これらの遺伝子のうちニューロペプチドYの領域的発現が転写因子PAX6のノックアウトマウスで前方にシフトすることを見いだした。同定した遺伝子群は領野特異的な構造の決定に関与することが考えられる。それらの機能を解明するため、in uteroおよびexo uteroのエレクトロポレーション法を利用し胎生期マウス胎児の大脳皮質にin vivoで発現ベクターを導入する系を開発した。現在、同定遺伝子発現ベクターを胎生期大脳皮質に過剰発現および異所的に発現させ、その大脳皮質領野の特異性の獲得への影響を解析している。本研究の成果の一部は本年の「cerebral cortex」誌への掲載が予定されている。ほ乳類の大脳皮質領野は、内生的な遺伝子プログラムによる領域化と視床など皮質外からの入力には依存し形成されると考えられているが、その分子機構は解明されていない。本研究では大脳皮質領野形成の機構を解明することを目的に、まず胎生16.5日マウス大脳皮質を5分割しDNAマイクロアレイ法、定量的RT-PCR法、In situ hybridization法を用いて胎生期マウスの大脳皮質に領域性を持って発現する遺伝子の同定を試みた。昨年度はアフィーメトリックス社製ジーンチップmouseU74Av2(12,473遺伝子)を用いた解析から5分割された各領域に多い遺伝子として、(1)内側34、(2)外側35、(3)腹側15、(4)前部13、(5)尾部6遺伝子をそれぞれ抽出した。そして本年度はさらに定量的RT-PCR法、In situ hybridization法を組み合わせて(1)内側4、(2)外側6、(3)腹側3遺伝子を絞ることができた。これらの遺伝子の発現は背腹方向に海馬から大脳新皮質の頭頂までの内側、体性感覚野を含む新皮質の外側、そして嗅皮質の腹側という明瞭な領域性を示した。現在、in vivoの解析系でこれら遺伝子の機能を調べている。
音・声・音楽を中心とした乳幼児期の表現教育の構築

本研究では,子どもと音との素朴なかかわりや音楽的表現の芽生えに着目し,保育における音環境のあり方と,意識的な音環境づくりがどのように子どもの表現教育へと繋がるかについて検討した。音環境に関する物理的調査(環境機械論)とサウンドスケープの思想(環境意味論)に基づき,(1)音圧測定による園の音環境の実態調査,(2)保育者の意図的な音環境づくりと子どもの活動との関連に関する調査,(3)これらの調査結果に基づいた,「望ましい音環境」のあり方とそれらをいかした保育に関するチェックリストの作成を行った。また,保育者を対象に,チェックリストを用いた予備調査を実施し,今後のチェックリスト改良のための検討すべき課題を明らかにした。本研究では,子どもたちが日常生活の中にある身近な音や,風や木の音や鳥の声などの自然の音に耳を傾け,そこから喚起される情動によって自然に歌い出したり,自分なりの表現によってそのものにふさわしい音を生み出したりするといった,子どもと音との素朴なかかわりや音楽的表現の芽生えに着目し,保育においてそのような子どもの表現を生み出すための音環境のあり方と,サウンド・スケープの概念を取り入れた音環境づくりに基づく表現教育のカリキュラムデザインの理論的構築をめざすものである。19年度は予備調査として,幼稚園,保育所数園における,園内の音環境の調査を実施した。各園において騒音計による保育室内外の音圧を測定し,これら評価の結果との関係について検討した。また園長および現場保育者への聴き取り調査を実施し,保育の中での音環境に関する意識調査も行った。音圧測定では,とくにお集まりの時間では,子どもたちが保育者の話に耳を傾け,集中しているときには音圧が下がり,活動的な場面では上がるという結果であったが,このような状況も保育者自身の意識的な働きかけによって静動めりはりのある活動がうまれることによる。保育者は,活動的な遊びと静かに集中して遊ぶときには場づくりにもくふうを凝らし,それにより,子どもたちがそれぞれの場によって自身で振舞い方を変える姿もみられた。さらに音への気づきを促す環境づくり(風の通り道に風鈴を吊るす,雨の日にはといをつたって落ちる雨音を空き容器で受けてはねる音を聴く,水たまりの中を歩くなど)への配慮がみられ,子どもが音に対して興味を抱いたり,音に対する感性を育てたりするためには,保育者が意識的に環境づくりをする必要性が示唆された。これらの研究成果については,吉永が「子どもの音環境に関する研究(II)-音との感性的な出会いを演出する-」として論文にまとめ,また日本発達心理学会日本発達心理学会第19回大会において発表した。本研究では,子どもと音との素朴なかかわりや音楽的表現の芽生えに着目し,保育における音環境のあり方と,意識的な音環境づくりがどように子どもの表現教育へと繋がるかについて検討した。最初に先行研究の概観として,子どもの音環境に関する物理的調査(環境機械論)とサウンドスケープの思想(環境意味論)に関する先行研究を概観し,保育へのサウンドスケープ導入の意味と可能性について考察し,これを踏まえて次の研究を行った。研究1では,園における音環境の実態を調査した。騒音計を用い,活動時の保育室内の音圧を測定し,観察データから,保育室内の騒音の推移と子どもの活動や保育者のかかわりとの関係を分析した。研究2では,園環境をいかした保育を行う2つの幼稚園の実践から,保育者は,音に対してどのような配慮をし,意図的な環境づくりを行っているかを,自然観察を通して明らかにした。また,この結果から,子どもにとっての「望ましい音環境」のあり方とそれらをいかした保育に関するチェックリストを作成し,保育者が自身の保育を評価する際の指標を提案した。研究3では,このチェックリストの妥当性を吟味し,より精緻化したリストへと改良することを目的として,保育者を対象としたチェックリストによる予備調査を実施し,今後のチェックリスト改良のための検討すべき課題を明らかにした。最後に,研究1から3の結果を踏まえ,園における「望ましい音環境」のあり方と,子どもにとっての音楽的な経験,音世界の経験が,子どもの表現教育にどのように繋がっていくのかを総括した。
非利き手の認知と運動を実現する計算モデルの解明

ヒトの身体は多関節構造をしており、各関節の運動の影響はそれ自身だけでなくほかの関節にも及ぶ。例えば、上肢運動では前腕を動かす肘の駆動は上腕も動かすことになる。ほかの関節に影響を与える関節トルクは相互作用トルクと呼ばれ、ヒトが運動において相互作用トルクをどのように馴致しているかは未知の部分が多い。本研究は上肢運動における相互作用トルクの影響について、計算機シミュレーションと計測実験から得られた結果より考察する。始点から運動を初めて経由点を通って終点で運動を終了する上肢運動を運動タスクとして計測実験を行った。運動中のフィードバック制御の影響を抑えるために、運動中の手先位置は非表示とした。先行研究において、二点間の到達運動で利き手と非利き手で相互作用トルクの効率に差があることが報告されていたため、利き手と非利き手でそれぞれ運動を計測した。実験の結果、経由点を設定した運動では相互作用トルクの効率について利き手と非利き手で有意な差はなかった。また、相互作用トルクの効率は軌道の経路の形状と相関が高かった。次に、計算機シミュレーションによって相互作用トルクの効率を変化させることで軌道がどのように変形するかを調べた。二点間の到達運動では相互作用トルクの効率を下げた軌道は、実際の非利き手の運動として先行研究で報告された軌道と類似の傾向を示した。反対に、相互作用トルクの効率を上げた軌道は先行研究において運動時間が小さくなる軌道と類似の傾向を示した。経由点運動では相互作用トルクの効率のみを変化させても計測した実際の軌道の特徴を再現することはできなかった。結果より、経由点を通過するような比較的複雑な運動においては、相互作用トルクの効率に関する最適化は後回しになることが予想される。相互作用トルクの影響をより鮮明に調べられる運動タスクでの実験を計画している。当初見込みよりも学内業務が激増し、本研究を進捗させるための十分な時間を確保することが難しい状況が続いている。研究の遅れを取り戻すべく尽力する必要があるが、今年度以降も引き続き学内業務の増大傾向が予想され、場合によっては研究期間の延長手続きも考えている。当初購入を予定していた実験装置について、予算の減少や値段の変動のために調達が困難となり、当該年度での購入を見送ったためにその分の費用の余りが生じている。また、本研究課題と関連するほかの予算が発生し、その予算から旅費や人件費を支出したためこれらの費用についても余りが生じている。
ガンマセクレターゼの活性制御因子の探索と制御機構

γセクレターゼはアルツハイマー病原因物質として知られるアミロイドβタンパク質(Ass)を産生するアスパラギン酸プロテアーゼである。最近、培養細胞においてホスフォイノシチド[PI(4,5)P_2]の上昇がAss分泌を低下させることが報告された。本研究ではホスフォイノシチドによるγセクレターゼ活性の影響を検討した。その結果、CHAPSO可溶化膜や免疫沈降γセクレターゼ、さらに培養細胞において、PI(4,5)P_2濃度依存的にAss産生が抑制することを見いだした。γセクレターゼはアルツハイマー病脳に見られる老人斑の構成成分アミロイドβタンパク質(Aβ)を産生するアスパラギン酸プロテアーゼの一種である。最近、培養細胞においてホスフォイノシチド「PI(4,5)P_2」の上昇がAβ産生を低下させることが報告された。しかし、PI(4,5)P_2が直接γセクレターゼ活性を制御しているか否か不明である。その結果、CHAPSO可溶化膜や免疫沈降γセクレターゼにおいて、PI(4,5)P_2の添加により濃度依存的にAβ産生が抑制することを見いだした。さらにPI(4)PやPI(3,4,5)P_3など他のホスフォイノシチド添加でもAβ産生が抑制され、イノシトール環のリン酸基の増加に伴いAβ産生に対する抑制が強くなる傾向が認められた。しかし、PIやIP_3の添加では抑制が見られないことから、Aβ産生抑制にはイノシトール環に脂肪酸部分が結合していることが必要だと考えられる。また、PI(4,5)P_2はCHAPSO不溶性のγセクレターゼ活性も抑制することが分かり、ホスフォイノシチドによる抑制効果は脂質に囲まれたγセクレターゼにも及ぶことが示された。ホスフォイノシチドによるγセクレターゼ活性抑制機構を検討するために、CHAPSO可溶化膜中において基質C99-FLAGとγセクレターゼの共免疫沈降実験をPI(4,5)P_2存在下・非存在下で行った。その結果、PI(4,5)P_2存在下ではC99-FLAGと共沈するPresenilin,Nicastrin,Aph-1がそれぞれ減少した。さらにPI(4,5)P_2存在下で反応速度を求め、二重逆数プロットをとると競合阻害の阻害形式を示した。以上のことからPI(4,5)P_2はγセクレターゼと基質C99-FLAGの相互作用を阻止し酵素活性を抑制することがわかった。ガンマセクレターゼはアルツハイマー病脳に見られる老人斑の構成成分アミロイドβタンパク質てAB)を産生するアスパラギン酸プロテアーゼの一種である。昨年度本研究ではボスフォイノシチド[PI(3)P, PI(4)P, PI(5)P, PI(3, 4)P_2, PI(4, 5)P_2, PI(3, 4, 5)P_3]が直接的に粗精製ガンマセクレターゼに働きかけてAB産生を低下させることを見いだした。この結果はアルツハイマー病治療・予防に応用できる可能性があるが、他の分子の切断にも抑制効果があると甚大な副作用を引き起こしかねない。したがって、ss-Amyloid precursor protein(APP)以外のタンパク質としてNotch受容体の切断について検討した。Notch受容体もAPPと同様に細胞外ドメインの切断後にガンマセクレターゼの基質となることが知られているため、ガンマセクレターゼの直接的な基質となる短縮型のNotch受容体断片(N末端とC末端の短縮型、ΔE Notch-FLAG)を調整した。ΔE Notch-FLAGがガンマセクレターゼによる切断で短縮型の細胞質ドメイン(sNICD-FLAG)に変換されることを確認後、ボスフォイノシチド存在下で再びsNICD-FLAG産生について評価した。その結果、APPの場合と同様にNotchもホスフォイノシチド添加によりガンマセクレターゼによる切断が抑制されることがわかった。したがって、ホスフォイシチドを利用した創薬について基質特異性について非常に考慮する必要があることを示した。また、ホスフォイノシチド特異的PLC抑制剤Edelfosineを細胞に添加すると、PI(4, 5)P2の産生を抑え分泌Ass量を減少させた。以上のことから生体でボスフォイノシチド濃度がガンマセクレターゼ活性を制御していることを示唆した。生細胞におけるホスプォイノシチドのγセクレターゼに対する影響を検討するために、細胞にPIP2の導入を試みた。PIP2のキャリアにはヒストンタンパク質を用いたが、導入に適切な条件を見いだすには至らなかった。この手法によりγセクレターゼ活性を評価するのは困難と判断した。

一方、γセクレターゼ活性測定系を利用して、γセクレターゼ活性を20倍ほど上昇させるpresenilin 1/2二重欠損マウス胎生線維芽細胞由来のフラクションを得た。このフラクションに熱変性やProteinase K処理を施すと、γセクレターゼ活性が低下することがわかった。このことは生体膜にγセクレターゼ活性を正に制御するタンパク質性の因子があることを示している。しかし、このフラクションを高濃度でγセクレターゼに添加すると、興味深いことに逆に酵素活性を低下することもわかった。γセクレターゼ活性を正または負に制御する分子が存在すると考え、これの探索を試みた。LC-MS/MSによりこのフラクションに含まれるすべてのタンパク質を同定したところ、γセクレターゼ活性と存在量が正に相関する4種類の膜タンパク質を得た。APPを過剰発現するCHOとHEK293において、これらのタンパク質の発現を抑制するためにsiRNA処理を施すと、邸産生に顕著な差が見られなかった。しかし、上記細胞においてこれらの内在性のタンパク質も検出には至らなかった。一方、これら4種を上記細胞に過剰発現させると、二つのタンパク質種において顕著な邸産生の阻害が見られた。上述のようにγセクレターゼ活性測定系にγセクレターゼ活性化フラクションを高濃度で添加すると、逆に酵素活性が抑えられたことから、この2種類のタンパク質が活性調製に関与していると考えられる。
視覚障害のための環境情報保障支援におけるデータキャリア技術活用の基礎研究

RFIDタグは視覚障がい補償に有用な多くの利点がある。本研究は,屋内空間環境に必要情報をデータキャリアで貼り付け,空間をランドマーク化し,ロボット等を用いて,それを検知することにより,状況の変化を積極的に更新しながら,視覚障がい者に必要な環境情報の提供を支援するシステムの有効性を示すのが目的である。まず,視覚障害学生が学ぶ我々の大学内での環境情報獲得の問題点をあたり,RFIDタグを利用してそれらが解決できるか否かを,様々な状況下で実験した。具体的には,パッシブ型RFIDタグやアクティブ型RFIDタグを環境に配置し,自力走行するロボットに付けたリーダ(読み取り機)やレシーバでタグの情報を検知する様々な実験を通して,信頼性の高い情報保障が行えることを確認した。次に,環境情報が変化したために案内無しでは行動が困難となる状況下に対して,RFIDを用いた環境情報獲得支援が行なえるかを検討した。最も重要な問題は,情報のありかであるタグの位置同定である。位置を推定しやすいとされるアクティブ型RFIDでも,その位置同定は難しい。以下の位置同定方法を考察した.1)結合した2アンテナレシーバを回転させて信号方向を解析し,2)複数の基準点タグを室内に配置し,3)自己組織化マップ(SOM)を用いた電界強度のクラスタリングの結果を用いて位置を推定する,4)ロボットを移動させながら,1)-3)使った同定手順を繰り返す。本研究は,視覚障害者の環境情報を保障するために,利便性の高い情報をデータキャリア技術で環境にマーキングする。そのようにランドマーク化された情報を,ロボットやカメラ等を用いて,状況の変化を積極的に検知・更新しながら,視覚障害者に必要な環境情報の提供を支援するシステムの有効性を示すのが目的である。これにより,予期できない環境変化(事物の移動や状況変化)に対しても,RFID(非接触無線IC)タグに書かれている目印情報(ランドマーク情報)を頼りに位置や状況の変化を知って,適切な行動をとらせることができるような支援システムの構築が期待できる。本年度は,視覚障害者が環境情報を取得するには,記憶した目印情報に頼るという事実を,非接触型であるRFIDタグを利用することにより,様々な状況下で実験することを試みた。具体的には視覚障害学生のみを受け入れる我々の大学内での環境情報獲得の問題点をあたり,データキャリア技術で解決できるか否かを検討した。視覚障害者にとってRFIDタグは,非接触で情報を取り出せること,データの更新が可能で状況変化に追随できること,モノに情報を書き込めるのでパタン認識処理が回避できること,ネットワークにつなげられること,などの利点から,環境認識を格段に高めることが可能である。我々は,パッシブ型R : FIDタグやアクティブ型RFIDタグを環境に配置し,リーダやレシーバでタグの情報を検知する様々な実験を通して,信頼性の高い情報保障が行えることを確認した。本研究は,視覚障害者の環境情報を保障するために,利便性の高い情報等をデータキャリア技術で環境にマーキングする。その情報を,ロボットやカメラ等を用いて変化を積極的に検知しながら,視覚障害者に環境情報の提供を支援するシステムの有効性を示すのが目的である。これにより,予期できない環境変化(事物の移動や状況変化)に対しても,RFIDタグに書かれている目印情報を頼りに位置や状況等の変化を知って,適切な行動をとらせることができるような支援システムの構築が期待できる。本年度は,環境情報が変化したために案内無しでは行動が困難となる状況下に対して,RFIDを用いた環境情報支援が行なえるかを検討した。パッシブ型RFIDタグ(通信距離は短いが読み書きが可能)とアクティブ型RFIDタグ(通信距離は長いが読みのみ)を環境に配置して,RFIDタグをセンシングできる既存のロボットやRFIDレシーバから検知した情報で,信頼性の高い情報保障が行えるかを実験した。RFIDを用いて環境情報を視覚障害者に提供する場合に最も重要な問題は,情報のありかであるタグの位置同定である。

比較的位置を推定しやすいとされるアクティブ型RFIDでも,室内にタグが存在するか否かを検出するのは容易であるが,その位置同定はかなり難しい。そこでアクティブ型RFIDレシーバを増設して,自己組織化マップ(SOM)を用いた電界強度のクラスタリングから,位置を推定する方法を考察した。
看護学生の私的スピリチュアリティ，首尾一貫感覚と抑うつとの因果関係に関する研究

看護学生の抑うつ状態を全人的(1神気的ー神気性[私的スピリチュアリティ]、2心理的ー首尾一貫感覚、3社会的ー援助的コミュニケーションスキル、4身体的ー日常生活ストレッサー)に捉え、看護学生の抑うつ要因モデルを作成した。看護学生の抑うつ要因モデルより、看護学生の抑うつ状態に影響する要因として、首尾一貫感覚と神気性が抑制因子、日常生活ストレッサーが増強因子であることが示唆された。また、援助的コミュニケーションスキルには首尾一貫感覚、神気性(私的スピリチュアリティ)と影響し合うことで、抑うつ状態を低減する可能性があることが見出された。本研究の目的は、看護学生を対象とした認知行動的アプローチによる抑うつ予防プログラム看護学生版を実施し(週1回40ー50分の教示・演習ワークで構成、計6回)、抑うつ状態を全人的視点で捉え、私的スピリチュアリティ(スピリチュアリティ面)・首尾一貫感覚(メンタル面)・援助的コミュニケーションスキル(ソーシャル面)・日常生活ストレッサー(フィジカル面)と抑うつ状態との因果関係を明らかにすることである。そこで、平成25年度は、看護学生の抑うつに影響する要因を検討した。対象は看護学生159名とし、無記名自記式による質問紙調査を実施した。質問紙は、私的スピリチュアリティ評定尺度(SRS-A)、首尾一貫感覚日本語版(SOC-13)、援助的コミュニケーションスキル測定尺度(TCSS)、大学生用日常生活ストレッサー尺度(DLSS)、抑うつ症状尺度日本語版(CES-D)で構成した。分析については、仮説モデルの共分散構造分析を行い、その適合度を求めた。その結果、有効回答者は141名であり、各尺度の信頼性は良好であった。「SOC-13」には「CES-D」を低減する働き、「DLSS」には「CES-D」を高める働き、「SRS-A」には「DLSS」を介して間接的に「CES-D」を低減する働きが認められた。さらに、「SOC-13」と「SRS-A」、「SOC-13」と「TCSS」、「SRS-A」と「TCSS」にはいずれも正の相関関係が認められた。最終的に得られた仮説モデルの適合度は概ね良好であり、これを看護学生の「抑うつ要因モデル」と命名した。以上より、看護学生の抑うつ状態に影響する要因として、首尾一貫感覚(SOC-13)と私的スピリチュアリティ(SRS-A)が抑制因子、日常生活ストレッサー(DLSS)が強化因子であることが明らかとなった。本研究の目的は、看護学生を対象とした認知行動的アプローチによる抑うつ予防プログラム看護学生版を実施し(週1回60分の教示・演習ワークで構成、計6回)、抑うつ状態を全人的視点で捉え、私的スピリチュアリティ(スピリチュアル面)・首尾一貫感覚(メンタル面)・援助的コミュニケーションスキル(ソーシャル面)・日常生活ストレッサー(フィジカル面)と抑うつ状態との因果関係を明らかにすることである。そこで、平成26年度は、看護学生の精神的健康の経時的変化について検討した。対象は看護学生80名とし、1年次および2年次に自記式質問紙調査を実施した。質問紙は、精神的健康指標に関する私的スピリチュアリティ評定尺度(SRS-A)、首尾一貫感覚日本語版(SOC-13)、抑うつ症状尺度日本語版(CES-D)で構成した。SPSS22を使用して記述統計量を算出した。その結果、回収数(回収率)は1年次76名(95.0%)、2年次78名(97.5%)、有効回答者(有効回答率)は1年次75名(98.7%)、2年次77名(98.7%)であった。各尺度の平均得点(SE)は1年次CES-D16.01(.94)、SOC-13 39.79(.85)、SRS-A47.21(1.12)、2年次CES-D17.65(1.02)、SOC-13 13.38(.82)、SRS-A42.52(1.07)であった。1年次に比べて2年次にCES-Dは高くなり、SOC-13とSRS-Aは低くなる傾向が示された。以上より、今回用いた精神的健康指標において、看護学生の精神的健康度が1年次より2年次に低下する傾向が示された。本研究の目的は、抑うつ状態を全人的視点で捉え、私的スピリチュアリティ(スピリチュアル面)・首尾一貫感覚(メンタル面)・援助的コミュニケーションスキル(ソーシャル面)・日常生活ストレッサー(フィジカル面)と抑うつ状態との因果関係を明らかにすることである。平成26年度までに、看護学生の抑うつ状態に影響する要因として、首尾一貫感覚と私的スピリチュアリティが抑制因子、日常生活ストレッサーが強化因子であることが示された。また、抑うつ状態の抑制因子である首尾一貫感覚および私的スピリチュアリティと、援助的コミュニケーションスキルとの間に相関関係が認められたことから、援助的コミュニケーションスキルを高めることが抑うつに対して抑制的に影響することが推察された。そこで、平成27年度は、看護学生の抑うつ状態に影響する要因のうち援助的コミュニケーションスキルに着目し、教育・支援に向けての一助を得た。対象を看護学生79名の精神看護臨地実習記録として提出された援助的コミュニケーションスキル測定票とし、SPSS22を用いて記述統計量を算出し、精神看護臨地実習の前後比較のためt検定を行った。