hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎仔期母体擬似ウイルス感染による精神異常行動発現に関わる分子基盤の解明

当初計画では、Meyerら(2006)の報告を参考にして作製する「胎仔期母体擬似ウイルス感染モデル動物」を用いて統合失調症発症様精神異常行動発現に関わる分子基盤を追究する予定であった。しかしながら,私が計画したICR系マウスでのモデル動物化が困難であることが判明したため、研究期間内にモデル動物を確立し成果をあげることは極めて厳しいと判断した。したがって、別のアプローチにより環境要因による脳機能変化に関わる分子基盤を追究することにした。今年度は、有機スズの一種であるトリメチルスズ(以下TMT)投与により脳海馬領域に選択的な細胞障害を惹起したマウスを用いて、行動学的障害と解剖学的障害の関連性について検討した。TMTの腹腔内投与が、ddY系マウスにおいて、海馬歯状回領域に特異的な神経細胞数の減少とその後の神経新生による神経細胞数の回復、また、学習記憶障害を惹起することが報告されている。本研究では、私がこれまでに研究データを蓄積してきたICR系マウスを用いてTMT誘発脳海馬障害マウス(TMT障害マウス)の作製を行った。本マウスにおいて、海馬歯状回領域での部位特異的な神経細胞の脱落を観察し、TMT誘発神経障害後に神経新生が増加することを認めた。すなわち、TMTを腹腔内投与したICR系マウスが、ddY系マウスと同様にTMT障害マウスとなることを確認した。ICR系TMT障害マウスの自発運動量は、TMT誘発神経細胞数の低下が回復した後において対照群と比較し差異がなかった。一方、強制水泳試験においては、うつ様行動の指標とされる無動時間の増大が認められた。また、海馬歯状回領域でTMT誘発神経細胞数の低下が観察される時期に、海馬領域全体にアストロサイトが発現増加すること、さらに、この現象がTMT誘発神経細胞数の低下が回復した後も持続してアストロサイトが増加することを見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初は、胎仔期母体擬似ウイルス感染による統合失調症発症様精神異常行動発現に関わる分子基盤を追及する予定であった。しかし、本モデルマウスの行動異常の再現性が良くないことが判明したので、研究期間内に成果をあげることが難しいと判断し、別のアプローチで環境要因の役割を追究することにした。すなわち、胎仔期の環境要因でなく遺伝的要因として下垂体アデニル酸シクラーゼ活性化ポリペプチド(PACAP)欠損マウスを用い環境要因の役割について追究することにした。従って、「豊かな環境飼育のPACAP遺伝子欠損マウス学習記憶障害抑制作用に関わる分子機構」というテーマで研究を遂行している。PACAPは脳の広範な領域に発現し、神経伝達物質、神経栄養因子、神経調節因子として種々の高次脳機能に関与する神経ペプチドである。近年の臨床研究により、精神疾患発症とPACAP機能低下との関連が示されている。また、基礎研究においても、PACAP-KOマウスが成育後に多動や跳躍行動、抑うつ様行動、学習記憶障害などの精神疾患様の異常行動が認められ、これらの異常行動が抗精神病薬で抑制されることが報告されている。一方、私の所属研究室では、玩具や運動器具を設置し日常の刺激を強化した「豊かな環境」でPACAP-KOマウスを幼若期から4週間発育させると、異常行動の抑制効果が認められることを明らかにしてきた。しかし、その分子基盤は不明であった。そこで当該年度は、異常行動のうち学習記憶障害に着目し研究を行った。4週間の豊かな環境飼育を施したPACAP-KOマウスおよび野生型マウスの脳海馬領域では、通常飼育群と比較しNMDA型グルタミン酸受容体サブユニットの一つであるNR2B発現量および脳由来神経栄養因子(BDNF)発現量の有意な増加、神経栄養因子の一つであるNeurotrophin-3発現量の低下が認められた。また、細胞外シグナル調節キナーゼ(ERK)およびカルシウムカモジュリン依存性プロテインキナーゼII(CaMKII)のリン酸化レベルの有意な上昇が認められた。さらに、4週間の豊かな環境飼育を施し、その後2週間の通常飼育を行った後も、学習記憶障害抑制作用が確認された。以上の成績より、豊かな環境飼育による脳海馬領域の分子発現への影響、およびPACAP-KOマウスの示す記憶障害に対する、豊かな環境飼育による改善作用の持続性といった新たな知見が得られた。当初計画では、「胎仔期母体擬似ウイルス感染モデル動物」を用いて統合失調症発症様精神異常行動発現に関わる分子基盤を追究する予定であった。しかしながら、私が計画したICR系マウスでのモデル動物化が困難であることが認められないことが判明したため、研究期間内にモデル動物を確立し成果をあげることは極めて厳しいと判断し、別のアプローチにより精神異常行動発現に関わる分子基盤を追究することにした。具体的には、前年度に引き続き、PACAP欠損(PACAP-KO)マウスの学習記憶障害改善作用に関する研究を実施した。臨床において精神疾患発症とPACAP機能低下との関連が示されており、基礎研究においてもPACAP-KOマウスが多動や跳躍行動、学習記憶障害などの精神疾患様の異常行動が認められ、異常行動が抗精神病薬で抑制されることが報告されている。一方、私の所属研究室では、玩具や運動器具を設置し日常の刺激を強化した「豊かな環境」でPACAP-KOマウスを幼若期から4週間発育させると、異常行動の抑制が認められることを明らかにしてきた。

PACAP-KOマウスおよび野生型マウスを、4種類の飼育環境[(1)通常環境群,(2)豊かな環境群,(3)輪回し車設置群,(4)輪回し車を含まない豊かな環境群]に分け、4週間の各環境下での飼育後、PACAP-KOマウスの学習記憶障害は、豊かな環境および輪回し車を含まない豊かな環境での飼育により改善されたが、輪回し車のみの環境飼育では改善されなかった。同様の環境飼育による改善効果は、PACAP-KOマウスの海馬CA1領域での樹状突起スパイン密度の減少に対しても認められた。以上の成績より、豊かな環境飼育によるPACAP-KOマウスの学習記憶障害改善作用において、運動器具を用いた自発的運動による効果の寄与が小さいこと、海馬樹状突起スパイン密度変化の関与が示唆された。研究テーマを少し修正しているが、環境要因の作用に関してインパクトのある発見をしている。すなわち、環境要因の中では「輪回し運動」と言う自発運動が重要であることが報告されているが、本研究では、PACAP-KOマウスの異常行動が自発運動以外の複雑な環境要因の発育期負荷により抑制されることを見出している。本成績は、環境要因の作用の分子基盤を追究する一つの手がかりになる発見である。当初計画では、Meyerら(2006)の報告を参考にして作製する「胎仔期母体擬似ウイルス感染モデル動物」を用いて統合失調症発症様精神異常行動発現に関わる分子基盤を追究する予定であった。しかしながら,私が計画したICR系マウスでのモデル動物化が困難であることが判明したため、研究期間内にモデル動物を確立し成果をあげることは極めて厳しいと判断した。したがって、別のアプローチにより環境要因による脳機能変化に関わる分子基盤を追究することにした。今年度は、有機スズの一種であるトリメチルスズ(以下TMT)投与により脳海馬領域に選択的な細胞障害を惹起したマウスを用いて、行動学的障害と解剖学的障害の関連性について検討した。TMTの腹腔内投与が、ddY系マウスにおいて、海馬歯状回領域に特異的な神経細胞数の減少とその後の神経新生による神経細胞数の回復、また、学習記憶障害を惹起することが報告されている。本研究では、私がこれまでに研究データを蓄積してきたICR系マウスを用いてTMT誘発脳海馬障害マウス(TMT障害マウス)の作製を行った。本マウスにおいて、海馬歯状回領域での部位特異的な神経細胞の脱落を観察し、TMT誘発神経障害後に神経新生が増加することを認めた。すなわち、TMTを腹腔内投与したICR系マウスが、ddY系マウスと同様にTMT障害マウスとなることを確認した。ICR系TMT障害マウスの自発運動量は、TMT誘発神経細胞数の低下が回復した後において対照群と比較し差異がなかった。一方、強制水泳試験においては、うつ様行動の指標とされる無動時間の増大が認められた。また、海馬歯状回領域でTMT誘発神経細胞数の低下が観察される時期に、海馬領域全体にアストロサイトが発現増加すること、さらに、この現象がTMT誘発神経細胞数の低下が回復した後も持続してアストロサイトが増加することを見出した。昨年度からの継続として、モデルマウスの作製を試み、胎仔期母体擬似
造血器腫瘍におけるインターフェロン系によるアポトーシス制御機構の解析

1.Interferon(IFN)によるアポトーシス感受性増強機構の解析以前本研究者らはIFN-γ処理U937細胞で抗癌剤によるアポトーシス感受性が増強していること、その機序としてのCaspase-1遺伝子の発現増強を示した。しかしCaspase阻害剤を用いた実験等から、これはCaspase-1発現増強だけでは説明できず、実際IFN-γが他の複数のCaspaseの発現増強も生じることを観察している。p210bcr-abl発現ベクターを、IL-3依存性細胞株BAFB03細胞に導入し、IL-3非依存性増殖するtransformしたclone(BB細胞)を樹立した。さらに、BAFB03ならびにBBに、IRF-1/estrogen receptor(ER)キメラ発現ベクターあるいはコントロールのER発現ベクターを導入し、stable cloneを樹立した。なおIRF-1/ERはIRF-1活性がエストロジェンによって制御できるように、IRF-1とエストロジェン受容体変異体のキメラcDNAを連結させたものである。これらを用いて、IRF-1がIL-3ならびにp210bcr-ablによる細胞増殖刺激、アポトーシス抑制能を阻害することを観察している。これは慢性骨髄性白血病(CML)におけるIFNの有効性の機序に対し示唆に富む所見と考えられ、現在、その分子機構についてさらに検討をすすめている。他のIRF-1同様IRF familyに属する転写因子ICSBPについて、その遺伝子欠失マウスがCML様病態を呈することが報告された。本研究者は、FISH法によりヒトICSBP遺伝子の染色体上のmappingを行い、白血病などで時に遺伝子組み替えがおこることが報告されている16q24に位置することを明らかにした。
国際教養育成と議論力及び交渉力養成の為のオンデマンド遠隔型語学国際交流の展開

アジア地域に共通する環境問題などの現代的な課題、『アジアの共生』を「国際教養」の中心課題とし、オンデマンド教材としてまとめ、アジア15大学との本格的な教育実践を行った。参加大学の教員と指導法の統一を測るため、Teachers' Manualを作成した。また、学生の基礎知識として必要な『教材集』をまとめ、共通教科書作成の可能性を1探った。儒教文化の影響がアジア各地の文化的な基盤として機能しているかを学生に体験させ、文化的な共通基盤が、国際理解の促進になるのかを考察した。7月末に韓国、2月中旬にシンガポールで学生のための海外での交流会を開催した。これらのセミナーは早稲田大学DCCからの資金援助を受けた。講座としてWorld Englishes and Miscommunication I/II、Coexistence in Asia、グローバルリテラシー演習及び異文化交流講座をオープン教育センターに設置した。また、教育学部での英米文学語学演習I/IIPの授業では交流材料を学生に作成させた。オンデマンド教材で学生を教育しながら、学生の反応を観察し、教育内容の充実を図った。アジア英語(日本英語、韓国英語、中国英語、タイ英語、台湾英語、フィリッピン英語、インド英語、マレー英語、シンガポール英語)についてSegmental Acoustic Analysisを行い、音声分析を行った。教師の主観的評価と客観的評価の相関をもとめ、アジア英語についての実験をIntelligibility, Interpretability, Comprehensibilityの観点からまとめ、研究の成果は、大学教育英語学会全国大会、The 12th Annual Conference of the International Association for World Englishes、日本テスト学会、Asia TEFLなどで発表した。国際教養として知っておくべき事象を1年生から3年生対象のオンデマンド教材として作成し、実験講座を開設した。協力校の実態調査如何で、CD-ROM教材も平行して作成した。2001年度に作成したCan-do Listに基づくプレイスメントテストを再度検討し、受講生の英語力により、初級、中級、上級の区別をつけようとした。中国語は当面初級コースのみとした。歴史的背景と国民性、伝統文化と大衆文化、経済や政治の仕組み、法律の違い、食の安全、ビジネス文化の違い、地球温暖化、人権、ASEANの活動、SEAMEOの活動、アジアにEUと同様の組織が必要かなどの話題を準備し、出来上がったものは「アジアの英語たちと言語政策」と『アジアの共生』に関する基礎知識講座であった。研究分担者は英語教育の専門家であるので、国際教養の内容については教養科目の枠内にとどめ、専門科目担当者の協力を仰いだ。しかし、アカデミズム偏重をさけ、わが国の大学教育に相応しい常識の育成に努め、特殊なイデオロギーや偏った宗教的な信念、学問的ではあるが対立意見を考慮していないバランスのない意見に対して、基本的な人権を尊重するという常識を人間性豊かな観点から反論できるよう指導した。学問を学問として教えるのではなく、対人関係のなかで人間性豊かな論理展開ができるような指導法をとった。韓国については高麗大学、中国については首都師範大学、フィリッピンについてはデラサール大学とフィリッピン国立大学、シンガポールについては、RELCとシンガポール国立大学、台湾については台湾師範大学、淡江大学,マレーシアについてはマラヤ大学、香港については香港バプテスト大学と共同で作成した。理解度確認テストを作成し、授業外でBBSによる討論も準備した。上級者には遠隔講義を開講するが、担当教員が準備コースを演習形式で英語による授業を設けることも大切である。講座としてWorld Englishes and Miscommunication、Coexistence in Asia、グローバルリテラシー演習及び異文化交流講座をオープン教育センター設置科目としておき,教育効果を検証するデータとして利用した.また、教育学部での英米文学語学演習I/IIPの授業では韓国との交流材料を学生に作成させ、オンデマンド教材で学生を教育しながら,学生の反応を観察し,教育内容の充実をはかった.

アジア英語について音声分析をまとめた.以上の研究について,7月にシンガポール国立大学での国際シンポジウムGlobal Education Conventionで3本,環太平洋応用言語学会で,研究代表者,分担者と研究協力者とともに22本発表した.エヂンバラ大学で学部学生の異文化交流の成果も公開した.上記の科目では遠隔ヴィデオ会議を用いて異文化交流を実施し,Cross-Cultural DistanceLearning(CCDL)講座の開発と改善につとめ、Web-Radio Stationを準備した。アジア英語について分析し,11月にタイの国際学会Symposium on Natural Language Processingで研究代表者と分担者が3本の学会発表を行った。また,11月には研究代表者が台湾の学会で3箇所で,国際教養と異文化理解に関する招待講演を行った.12月に中国の複旦大学でCoexistence in Asiaの国際シンポジウムを開催し,中国,日本,韓国,タイ,シンガポールからの参加者があった.2月にシンガポールのRELCで,International Student Seminarを開催し,中国,日本,韓国,タイ,フィリッピン,マレーシアからの参加者があった.3月には,活動をまとめたCD-ROMを作成した.アジア地域に共通する環境問題など現代的な課題を「国際教養」の中心課題とし、オンデマンド教材としてまとめ、アジア15大学との本格的な教育実践を行った。参加大学の教員と指導法の統一を測るため、Teachers' Manualを作成した。学生の基礎知識として必要な『教材集』をまとめ、共通教科書作成の可能性を探った。儒教文化の影響がアジア各地の生活基盤として機能しているかを学生に体験させ、文化的な共通基盤が国際理解の促進になるのかを考察した。7月末に韓国、2月中旬にシンガポールで学生海外国際セミナーを開催した。学生国際セミナーは早稲田大学DCCからの資金援助を受けた。講座としてWorld Englishes and Miscommunication I/II、Coexistence in Asia、グローバルリテラシー演習及び異文化交流講座をオープン教育センターに設置した。また、教育学部での英米文学語学演習I/IIPの授業では交流材料を学生に作成させた。オンデマンド教材で学生を教育しながら、学生の反応を観察し、教育内容の充実を図った。
未知ゲノム配列non-codingRNAの機能解析

近年、細胞の発生・分化や癌の増殖などに強力な影響を及ぼすマイクロRNAの発見やその新規機能同定に関する報告が相次ぎ、マイクロRNAを始めとする短鎖RNAが細胞の運命を左右し得る重要な機能制御因子として大きな注目を浴びている。しかしながら、マイクロRNAの標的遺伝子を予測するこれまでの技術では、1つのマイクロRNAに対しターゲットとなる遺伝子が数千にも及び、その予測精度に大きな課題を有していた。また、ヒトのマイクロRNAの総数は千種類近くもあると言われ、これまでの方法論によって予測される標的遺伝子との組み合せを想定すると膨大なものとなる。そこで、本研究において、細胞ごとの遺伝子とmiRNAの発現プロファイルと既存miRNAターゲット予測プログラムとを組み合わせた新規方法論を確立し、miRNAによって制御される遺伝子のネットワーク化を行った。特に、従来法の配列相補性による標的遺伝子予測に加え、マイクロRNAとmRNAの発現パターンなどの新たな情報を導入することにより、マイクロRNAの標的遺伝子候補の劇的な絞込みとマイクロRNAによって制御される遺伝子発現ネットワークの抽出に成功した。具体的には、従来法では予測される標的遺伝子数が1つのマイクロRNA当たり数千個であるのに対し、本技術では標的遺伝子候補の予測の確からしさを最尤推定法によって数値化し、数十の遺伝子クラスター(ネットワーク)として絞り込み抽出することに成功している。セントラルドグマに表現されるように、生命活動の機能的主役はタンパク質コード遺伝子(cRNA)に限定されてきたことから、ncRMの研究に対する基盤知識・技術はともに乏しく未開拓な領域である。そこで、本研究では、トランスクリプトーム解析とバイオインフォマティクス技術を駆使し、機能未知のncRNAの生物学的機能を解明することを目的としている。本年は、microRNAについて網羅的探索技術(microRNA用のマイクロアレイ)の開発を行った。現在、microRNAはヒトで326種類、マウスで249種類の存在が示唆されているが、網羅的にmicroRNAを検出する手法はまだない。また、microRNAはその存在量が微量であるため検出には高い感度が要求される。これまで我々はDNAチップの高感度化に取り組み、従来に比べ約100倍の感度を有するDNAチップを開発した。今回、この高感度DNAチップを用いたmicroRNAの網羅的検出を指向し、mirVanaTM miRNA Probe Set(Ambion社製、以下single probe)、mature microRNAのantisense鎖をtandem化したtandem probeおよびmature microRNAのsense鎖(以下revese probe)をprobeとしたmicroRNAチップを試作した。まず初めに、2μg、1μg、0.5μg、250ng、125ng、および62ngのHela由来small RNAを用いてdynamic rangeの検討を行った。その結果、少なくとも0.6μg20μg(total RNA換算)と予想された。次にmicroRNAチップの感度向上に対する検討を行った。Single probe、tandem probe、およびreverse probeのsignal強度を比較した結果、tandem probeはsingle probeよりも1.22.1倍程度signalが強くなった。また、reverse probeはsingle probeに対して約半分のsignalとなった。よってtandem probeとreverse probeを用いたS/N比は感度を向上させる可能性が得られた。今後、このmicroRNAチップを用いて、発生・分化過程における新規microRNAを探索する。
十九世紀末英国におけるウィリアム・ブレイク研究と日本研究との相関関係の探究

本研究では、19世紀末から20世紀初頭の英国におけるウィリアム・ブレイク研究と日本に対する関心とが、文化現象として部分的に表裏一体の関係にあったことを実証した。第一に19世紀末から20世紀初頭にかけて、ブレイク研究を契機とする日英文化交流が存在したことを示した。第二にロセッティ兄弟のブレイク論と日本美術論がどちらも直観を鍵言葉としており、それまでのヨーロッパ美術の伝統に対する反逆という意味を持ったことを明らかにした。そして、第三にブレイク研究家としての柳宗悦と、日本研究者でありブレイク研究者であった詩人ローレンス・ビニョンが、比較文化研究の実践者であったことを示した。2013年は柳に大きな影響を与えたバーナード・リーチを調査した。柳とリーチに関するこれまでの研究において、リーチが柳に貸したブレイクの詩集がW・B・イェイツ編集の「詩神文庫」版であることは事実として確認されている。しかし、ここで新たな問いを立ててみた。なぜリーチはブレイクに興味を持ったのか。どのようにしてリーチはブレイクに出会ったのか。リーチのブレイク好きは、リーチの個人的嗜好にすぎなかったのか。それとも、ブレイク研究の黎明期にブレイクに夢中になった人々には、何らかの特有の傾向が見られるのか。東京で1914年に出版された柳の『ヰリアム・ブレーク』を起点として、日本に伝播したブレイク熱を遡る探求は、バーナード・リーチからオーガスタス・ジョンを経てリヴァプールのジョン・サンプソンにたどり着き、三人が共通して1900年代の英国社会に対して違和感を持ち、その裏返しとして自由に対する憧憬を抱いていたことが明らかになった。また、その結果として三人が、ブレイクと「ボヘミアン」という組み合わせに魅了されたことが見えてきた。さらに、この探究の過程において、リヴァプール大学草創期のブレイク愛好家の人脈に連なるフレデリック・ヨーク・パウエルが、ブレイクと日本美術を好んだ、という事実が掘り起こされた。1900年代にブレイクに引き寄せられた人々にとって、ブレイク、「ボヘミアン」、日本趣味、そしてパウエルの事例に見られるように社会主義は、当時の英国社会からの自由を意味する記号として相互に関連していたことを明らかにした。柳が『ヰリアム・ブレーク』(1914)を出版する以前に、『白樺』に発表した美術関連の論文の特徴を洗い出した。主な論文として、「オーブレー・ビアーズレに就て」「宗教家としてのロダン」「ルノアーと其の一派」「革命の画家」「アンリ・マティスに就て」が挙げられる。「革命の画家」の下敷きとなったのが、Lewis Hind, The Post Impressionists (1911)であることは既に指摘されているので、両者の類似点と相違点を考察した。初期柳の美術評論とブレイク研究には、大逆事件以後の思想統制に対する柳の態度がにじみ出ていることを明らかにした。また、日本民芸館所蔵の柳の旧蔵書を調査した。この調査は平成25年度も継続する。また、柳の著書『ヰリアム・ブレーク』の成立過程を、柳が『白樺』に掲載した「哲學に於けるテムペラメントに就て」(1913)とあわせて考えながら跡付けた。これまで柳宗悦によるウィリアム・ブレイク研究の特色として、欲望の肯定、想像力の重視、無律法主義的な宗教観、個人の内発的な力に対する信頼などのブレイク思想を、柳が的確に理解したという点が指摘されてきた。しかし、柳の著書『ヰリアム・ブレーク』(洛陽堂、1914)巻末の「主要參考書」一覧を一瞥するならば、これだけの書誌情報をそろえるぐらいに勉強家であった柳にとって、ブレイクを的確に理解することはそれほど難しくはなかっただろうと推測される。柳が好んで用いた用語の一つである「テムペラメント」を手掛かりに、欧米のブレイク研究だけでなくウィリアム・ジェイムズの影響を受けながら柳のブレイク研究が進展したことを、『ヰリアム・ブレーク』の特色の一端として明らかにした。本研究の目的は、19世紀末から20世紀初頭の英国におけるウィリアム・ブレイク研究と日本に対する関心とが、文化現象として部分的に表裏一体の関係にあったことを実証することにある。本研究は、三段階に分けることができる。(1)ブレイク研究と日本研究の接点の探究。D・G・ロセッティ、W・M・ロセッティ、A・C・スウィンバーン、アーサー・シモンズのテクストを、ブレイク研究と「東洋」に対する関心という二つの側面から分析する。(2)柳宗悦のブレイク論の再検討。柳の著書『ヰリアム・ブレーク』だけでなく、柳が『白樺』に寄稿した美術関係の論文と(1)で分析した四名のテクストとを比較検討する。(3)大英博物館東洋部主任ローレンス・ビニョンにおけるブレイク理解と日本理解の研究。

ローレンス・ビニョンのブレイク研究と日本研究の実態を解明して、ブレイクと日本がビニョンの中でどのように共存したのかを探る。また、書簡や日記等を通して、柳とビニョンの交流をたどり、両者の影響関係を明らかにする。以上の調査から、物質的な豊かさを重視するヴィクトリア朝とエドワード7世時代の英国社会に馴染めない人々と、王立美術院の芸術観に違和感を持つ人々が、規範からの逸脱と自由を求めて、ウィリアム・ブレイクと日本美術に魅了された様子を浮き彫りにすることができた。そして、これらの人々のブレイク論の延長線上に、柳のブレイク研究が存在することも明らかになった。さらに、柳とビニョンは1929年にロンドンで出会っており、同年に柳がハーヴァード大学で行った講義と、ビニョンが東京帝国大学で行った講義のそれぞれに、文化的多様性を重視する姿勢が顕著に現れていること、また、その特徴は柳とビニョンが共通して関心を持ったブレイク思想に源があること、を明らかにすることができた。英文学2013年度中に刊行できた論文は1本だが、2014年度以降に2本の論文を刊行予定(投稿済み)であり、未発表の原稿も公表に向けて順調に準備が進みつつある。平成24年度の研究成果として、以下の3本の論文を発表した。・「柳宗悦よりジョン・サンプソンに宛てた『全集』未収録の書簡についてー明治・大正期のウィリアム・ブレイク書誌学者たち(補遺)ー」、『日本ジョンソン協会年報』第36号(日本ジョンソン協会、2012)、5-9頁・「柳宗悦に於ける「テムペラメント」ー『ヰリアム・ブレーク』(一九一四)の基底音」、『比較文学』第55巻(日本比較文学会、2013)、22-35頁・「柳宗悦『ヰリアム・ブレーク』ー反抗の精神と個性の尊重」、『イギリス・ロマン派研究』第37号(イギリス・ロマン派学会、2013)、109-114頁順調に研究が進展していることの証左である。ウィリアム・ブレイク没後アレクサンダー・ギルクリストによる『ウィリアム・ブレイク伝』が刊行されるまで、ブレイクは忘れ去られた芸術家として位置付けられてきたが、大英図書館で様々な文献を調査したところ、従来の研究ではあまり注目されたなかった別のブレイク受容史があるらしい、ということが見えてきた。ロセッティ兄弟とブレイクとの関わり、19世紀末から20世紀初頭のブレイク研究の実態を解明することが今後の課題である。2014年3月にロンドンの大英図書館で19世紀後半におけるブレイク研究の実態を調査する予定だったが、ブレイク研究と日本との関わりについて想定していた流れとは異なるもう一つの流れが存在することがわかったため、まず日本側の関連する資料を探索し、その結果に基づいて英国で調べるべき資料を絞り込む、或いは広げることにした。予定していたロンドンでの資料収集は2014年夏に延期した。旅費として使用するはずだった金額の一部を、日本国内で入手可能な文献を購入するために使用した。次年度使用額は2014年夏にロンドンで行う調査に充当する。該当なし
急性腎障害の早期予後予測:網羅的プロテオーム解析による尿中バイオマーカーの確立

急性腎障害(AKI)の早期予後予測に有用な尿中バイオマーカーの確立に向けた予備研究として、既報の尿中バイオマーカーの一つである尿中L型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)と急性腎障害の関連を検討した。まず検討(1)として、山口大学病院高度救命救急センターに緊急入院した救急患者連続40例について、入院時の尿検体を用いてL-FABPをELISA法にて測定した。40例中15例においてAKINによる診断基準でAKIと診断された。尿中L-FABPはAKI発症群(15例)では37.7ng/mL(中央値)に対して、非発症群(25例)では5.4ng/mL(中央値)であった(p=0.0641)。統計学的に有意ではなかったが、AKI発症群で尿中L-FABPが高い傾向にあった。次に検討(2)として、急性腎障害の原因となる横紋筋融解症を合併した救急患者(7例)について、尿中L-FABPを経時的に測定した。尿中L-FABPが著しく高値(>100ng/mL)を示した症例も存在したが、集中治療管理によって腎障害を発症した症例は認めなかった。尿中L-FABPの経時的変化には一定の傾向を認めず、尿中L-FABPの初期値や経時的推移から腎障害の予後予測を行うことは困難と考えられた。さらに本研究として、プロテオーム解析を行うための尿検体の収集を継続した。救急患者に合併する急性腎障害の予後予測のためには、既報の尿中バイオマーカーでは限界があると推定され、新たな尿中バイオマーカーの確立が望まれる。【結果】対象患者40例中15例(38%)にAKIの発症を認めた。AKIの誘因としては、急性循環不全9例、高ミオグロビン血症2例、その他4例であった。AKI合併の有無での比較では、尿中L-FABPには有意差を認めず(中央値37.6ng/mL vs 5.4ng/mL,p=0.06)、尿中NGALはAKI発症群で有意に高値であった(中央値28.5ng/mL vs 1.2ng/mL,p=0.01)。ROC分析ではAKI発症に対するNGALのカットオフ値は8.5ng/mLであった(感度67%、特異度80%)。【結論】重症救急患者には急性腎障害を合併する頻度が比較的高く、その早期診断には尿中L-FABPよりも尿中NGALの有用性が高いと考えられた。さらに、新たな尿中バイオマーカーの確立に向けて尿プロテオーム解析の準備を進めた。【結果】本研究に登録された患者20例中4例(20%)にAKIの発症を認めた。AKIの原因は循環不全が多数を占めていた。AKI発症の有無による比較では、AKI発症群は非発症群に比較して、尿中L-FABP(中央値284ng/mL versus 30ng/mL, p=0.36)と尿中NGAL (中央値459ng/mL versus 37ng/mL, p=0,17)はそれぞれ高い傾向にあったが、測定値のばらつきが大きく、統計学的に有意差を認めなかった。また、尿検体を用いた網羅的プロオーム解析により、368種類の蛋白質が検出された。この中には、AKI発症の有無によって有意差を認めるとともに、腎臓との関連が報告されている蛋白質がいくつか認められ、これらの蛋白質と急性腎障害の関連をさらに詳細に検討する予定である。【結論】AKIの早期診断に有用な尿中バイオマーカーを確立するためには、さらなる研究が必要と考えられた。
ミヤコグサ親和性エンドファイトによる共生システムの情報基盤形成

ミヤコグサエンドファイトの全ゲノム配列を決定した。ゲノムライブラリを作成し、クローンを2974個、ゲノムマッピングした。これらは、接合導入できるので、機能解析に利用可能である。このゲノムは3つの複製単位で構成され、7703のタンパク質遺伝子、3セットのrRNA遺伝子群、54のtRNA遺伝子が推測された。タンパク質の42%は機能推定と機能分類ができた。根粒菌と比較すると、窒素固定と根粒形成関連遺伝子が無く、これらが本エンドファイトの特徴と言える。植物微生物相互作用の遺伝子クラスターとしてはIII型とIV型のタンパク質分泌系のものが見つかったので、これらが共生に重要なのかもしれない。KAW12ゲノムの一次配列データは、454-GS-FLXにより698,675 reads(3 kbメイトペア法)を取得した。gsAssemblerを用い、データのアセンブルをおこなうことで91 contigs、7 scaffoldsを達成し、合計長7.8 Mbのコンセンサス配列を得た。また、このドラフトゲノム配列の制限酵素認識部位とゲノムDNA制限酵素切断片のパルスフィールドゲル電気泳動パターンの対応から、KAW12ゲノムは3つの複製単位(4.8 Mb、2.5 Mb、0.6 Mb)から構成されることを明らかにした。4.8 Mbの複製単位が主染色体であり、3コピーのrRNA遺伝子クラスターを保有している。ドラフトゲノム塩基配列上にはMetaGeneAnnotatorにより7574タンパク質コード領域を予測し、予測遺伝子産物についてデータベースへの類似情報をもとに仮のアノテーションを行った。これらの情報は、ミヤコグサ-エンドファイト共生における宿主応答研究の基盤データとして、京産大、かずさDNA研、東北大、オーフス大で共有している。さらに、ゲノムの大部分の領域をカバーすることを目的とし、3072クローンのコスミドライブラリを構築した。クローンインサートサイズは約30 kbであることから、これらのクローンセットはゲノムの約11倍重複度を達成していると予想される。コスミドクローンはゲノム情報を利用した機能解析のリソースとして活用できるため、ライブラリのレプリカを作成し、ナショナルバイオリソースへ寄託した。Rhizobium sp. KAW12ゲノムの全塩基配列をWGS法により決定した。昨年度に取得したゲノム塩基配列データ由来のドラフト配列、および平均サイズ28 kbのゲノムDNA断片がクローニングされたコスミドライブラリを用いた。各コスミドクローンの両末端配列を決定し、ドラフト配列にマッピングした。クローンライブラリはゲノム重複度10.7倍に相当する合計長に相当し、全コンティグの99.9%をカバーしていた。これらの情報とドラフト配列のスキャッフォルドに矛盾ないことは、WGS法でおこなったゲノム配列構築が正しいことを支持している。gap closingでは、コスミドクローンDNAを鋳型としたプライマーウオーキングをおこなった。配列決定した3つの複製単位(染色体、pRkaw12a、pRkaw12b)には、合計7558のタンパク質コード遺伝子、54のtRNA遺伝子、3コピーのrRNA遺伝子クラスターを予測した。近縁系統菌との比較ゲノム解析では、インゲン根粒菌Rhizobium sp. CF142とゲノムレベルでの一致度が特に高く、blastnで閾値をE値が1e-199未満、bit-scoreが2000以上でアライメント形成された領域が染色体とプラスミドpRkaw12aで、それぞれ89.5%と80.1%のカバー率を示した。一方pRkaw12bは0.5%であった。つまりpRkaw12bは根粒菌に存在しないユニークな複製単位であると予測された。また、菌の共生相互作用に関連した遺伝子ホモログの調査をおこなった。ところが、nif遺伝子群、nod遺伝子群は見つからず、根粒菌の共生プラスミドに相当する領域がKAW12ゲノム上には存在しないことが明らかになった。コスミドライブラリクローンの末端配列解析、ドラフト配列へのマッピングを完了することで、WGS法によるゲノム配列構築が正しさを検証できた。また全てのシークエンスギャップとリピート領域の問題を解決し、完全ゲノム解読を達成した。確定配列を用いた遺伝子予測とアノテーション、コスミドクローンの再マッピングによる遺伝子領域との対応を完了することができた。比較ゲノム解析をおこない、近縁系統根粒菌とのゲノム構成の共通点を示し、相違点について新規の情報を得ることができた。ゲノム構造学KAW12と既知の根粒菌ゲノムの遺伝子構成比較を継続する。主に宿主との相互作用関与が予想される遺伝子の構成について比較を進め、ミヤコグサエンドファイトとして共生成立する因子の候補を示す。次にKAW12遺伝子の機能分類とシンテニー調査を、エンドファイトを含めた近縁系統バクテリアゲノムに対しておこない、相互作用関与機能に関わる因子の特徴抽出をおこなう。

これら解析結果の投稿準備を進めるとともに、解析データとコスミドクローンの公開準備を引き続き進める。本年度の研究は、菌株の入手、培養、ゲノムDNA調製、次世代シーケンサーによる1次データの取得、ドラフトゲノム配列の構築、ドラフトゲノム配列の制限酵素地図によるscaffolding、仮の遺伝子予測とアノテーション、共同研究者間の情報共有を計画していたが、いずれも達成することができた。計画に先行し、コスミドライブラリの構築にも着手している。ゲノム塩基配列確定後のデータ確認用に、消耗品に関わる物品の購入費用が必要である。また、旅費とその他の経費について、データ解析結果の検討と情報・リソース公開に関する打ち合わせに必要である。以上の2点の理由で繰り越しが生じた。コスミドライブラリの3072クローンは、全てDNA調製を行ない、インサート両末端の配列解析をおこなう。末端配列は、コンティグへのマッピングをおこない、ミスアセンブルによるcontig/scaffoldの矛盾点を検証する。もし、問題が見つかった場合には、プロジェクトファイルの手動解析をおこない、アセンブルデータの再配置により解決する。再配置にはConsedを用いる。再配置の過程で、sequence gap領域の確定、repeat領域の解決を並行して行なう。コンティグ間の配列ギャップは、コスミドクローンDNAを鋳型として用い、プライマーウオーキングにより完全ゲノム配列を作成する。ゲノム配列確定後に遺伝子予測、アノテーション、確定配列へのコスミドクローンのマッピングを行ない、DDBJへのデータ登録と同時に、RhizoBaseでのデータ公開準備を進める。KAW12のゲノム構成については、近縁根粒菌ゲノムとの比較を進め、両者の共通点と相違点について検討をおこなう。ゲノム塩基配列の最終確認をおこなう。情報解析結果、リソースの検討、データ公開、論文投稿について、より効率的に進めるため共同研究者との打ち合わせ回数を増やし、合計3回おこなう計画である。本年度行った解析から、対象菌株のゲノムサイズが、予想より約x1.2大きいことが明らかになった。その影響から、配列決定のための問題領域が予想より多い。そこで、コスミドライブラリサイズを増やし、問題領域解決対策のための配列解析用消耗品に関わる費用を確保するため、平成25年度経費、約20万円を平成26年度に繰り越しを希望する。3072コスミドクローンのDNA調製を行ない、インサート両末端の配列解析をおこなう。末端配列は、コンティグへのマッピングをおこなう。アセンブルデータ検討にはConsedを用い、sequence gap領域の確定、repeat領域の解決を並行して行なう。これらの解析に関わる消耗品に助成金を充当する。
片側咀嚼が三叉神経運動核の閉口筋運動ニューロンと顎顔面形態にあたえる影響

【研究目的・方法】歯科臨床において、顎変形症を主訴として来院する患者の割合が増加する傾向にある。顎変形症は上顎前突・下顎前突・開咬の他に下顎の側方偏位に分類される。側方偏位が生じる原因に、1)左右顎骨の持つ成長能の違い2)外傷3)咬合の不均衡4)左右顎筋や頚部筋の収縮力差5)習癖があると言われている。側方偏位の発現は、力学的環境に不均衡が生じることに起因しており、顎顔面非対称動物において骨形態や筋の性状に左右差が生じたように、咀嚼筋を支配し咬合力を調節する中枢神経系にも左右差が生じる可能性が疑われる。本研究では、電気生理学的手法・組織学的手法・解剖学的手法用いて、片側咀嚼が三叉神経運動核(Mo5)の閉口筋運動ニューロン(MM)と顎顔面形態に与える影響を明らかにすることを目的とする。片側咀嚼モデルは、咀嚼運動開始前の2週齢にハロタン麻酔下で上顎右側臼歯を抜去して作成する。平成14年度は、コントロール動物(312週齢)の電気生理学的データを中心に以下のことが明らかとなった。なお補助金は、防振台の購入・ラットや薬品などの消耗品に使用した。【研究成果】1.MMの細胞膜基本的特性が明らかとなった。2.組織学的解析コントロール動物の三叉神経運動核における閉口筋運動ニューロンの数には、左右間で有意差はなかった。3.解剖学的解析コントロールの咬筋の重量には、左右間で有意差はなかった(312週齢)。
契丹文字と女真文字の歴史言語学的研究

本年度の研究課題は女真文宇と契丹文字との比較研究の最終段階につき、契丹小字墓誌の解読につとめることである。契丹小字墓誌に記載された内容は非常に豊富なもので、遼朝一代の史実や契丹民族の風俗習慣などが大量に含まれている。漢文資料に見えないモンゴル人の実像が『元朝秘史』に認められるように、漢文資料からは窺い得ない契丹人の実像が、契丹小字墓誌の解読によって徐々に解明されつつある。契丹小字墓誌の解読成果は遼史の空白を埋める、その疎漏を補うことができる。研究代表者はここ数年、女真文字解読の成果を基礎に契丹小字を研究し、さらに契丹小字解読の成果を基礎に遼史を考証することで、最終年度では、予期した以上の成果を獲得している。本年度の研究成果は、(1)20世紀90年代以降に出土された契丹小字墓誌13帙を対象にそれぞれの墓主及び世系に関する研究、(2)これら墓誌に載せる墓主の世系に関わる遼朝政治社会史と民族文化・習俗に関する研究、の二つが主要な内容となる。報告書では、(1)に関する研究成果を『契丹小字墓誌研究』と題として中心的に報告することとするが、(2)についても「国舅大小翁帳族屬問題考」「横帳の本義とその構成」「『遼史』中の匣馬葛」「契丹人の名と字」「契丹及び契丹化漢人の習俗」「蕭朮哲考」「韓徳威・韓徳昌子嗣考」「烏古敵烈部考」としてそれぞれ関係墓誌の考証に附載しておく。契丹文字と女真文字はいずれも表音文字と表意文字とが並存する文字体系であり、表音文字の比重が表意文字よりはるかに多い(契丹小字においてはことにそうである)。このため、本研究を進めるための第一段階として、表音文字の比較研究に重点を置いた。論文「漢字文化圏表音文字の発生と発展」は、契丹文字と女真文字の表音文字を対象に、表音文字が音節文字ないし音素文字に向かって発展する過程を検討した。漢字の子系統の文字には、多少なりとも表音の成分が存在する。その中で表音成分が文字において独立した音節単位として出現し、表意文字から表音文字への発展過程を明示するものは、契丹大小字と女真文字である。表意を主とし表音を従とする契丹大字と、表音を主とし表意を従とする契丹小字の間の外部転換型の継承関係は、女真文字では表意文字が徐々に表音文字を後続させ、あるいは複数の表音文字が一個の表意文字に交代するという内部転換型の推移関係として表れる。この二類型の表音文字の発生方式は、全く同じというわけではないが、その目的は同じであり、いずれも漢字の表意の性質の束縛を離脱することを企図し、自民族の言語に適合した文字たる表音文字の方向に向かって発展するものである。契丹大小字や女真文字の碑文・石刻は、近年不断に新しく発見されており、これらの新資料には少なからぬ従来未見の文字や単語が出現している。これら従来未見の文字や単語を解読するための主要な条件としては、契丹大小字と中後期女真文字の間に位置する重要文献たる『女真文字書』を深く研究することが求められる。この字書は大量の原型の契丹大小字を含むが、これらは中後期の女真文字では多少なりとも面目を改めている。論文「『女真文字書』的年代及其底本」「『女真文字書』的体例及其与『女真訳語』之関係」は、上述の問題に関わる一系列の研究である。

この基礎に立って進められた契丹文字と女真文字の表音の方式・表音の性質・文字の形態及び契丹文字・女真文字と漢字との関係などの諸問題に関する研究成果は、単行本『愛新覚羅氏三代阿爾泰学論集』に収録した。女真文字に関わる総合的全面的研究の成果は、単行本『女真語言文字新研究』として出版した。本年度は契丹文字に研究の重点を置いた。まず新出の三件の契丹小字墓誌(『耶律永寧郎君墓誌銘』『韓高十墓誌』『韓敵烈墓誌』)に現れた契丹語の語法現象を分析した。その成果が「契丹語名詞の格と数」「契丹語動詞の語尾」「契丹語の序数詞」である。語法現象を解明するには、大量の契丹語の語彙を解読せねばならず、これらの語彙から契丹語がモンゴル語族の言語に共通の側面と、その独自性を体現した側面をもつことが看取される。語彙を解読すると同時に契丹小字の表意文字・表音文字という二重の性格に対する立ち入った理解を獲得した。その成果が、「契丹小字の音韻再構」である。語音を正確に復元した結果、契丹小字墓誌全文の釈読が可能になり、釈読の結果は『遼史』に記述された契丹民族史上の諸問題に新たな認識をもたらした。その成果が「高九大王世系考」である。前年度に重点を置いた女真文字研究をも継続し、画期的な進展があった。まず、一九九〇年代にモンゴル国で発見された女真文字石刻について全面的な考釈を行い、その結果、この石刻が極めて高い歴史的価値をもつこと、すなわち、女真言語文字研究に新しい語彙や新しい語法現象を提供するだけでなく、金史研究にも豊富な新資料を提供することを証明した。その成果が「『蒙古九峰石壁女真文石刻』の考釈」である。次に、長期に渡って不明であった女真小字の実態につき検討を加え、中国東北地区で出土した四枚の金銀符牌に刻まれた未解読の文字に対して考釈を行い、これらが女真小字であることを証明した。その成果が「女真小字新考」である。このほか、金代女真語と明代女真語の特徴や親属言語との関係についても詳細な研究を行った。その成果が「金代女真語の満洲通古斯語族における位置」「明代女真語の母音体系」である。女真文字・契丹文字双方に対する十分な認識を基礎に、「再論女真語無二次長元音」は契丹文字と女真文字がもつ共通の表音方式を論拠として、女真語に二次長元音が存在しないという重要問題をあらためて証明した。本年度の研究成果は、今後の研究の堅実な基礎となる。次年度の研究計画は、この基礎の上にさらに契丹小字の語彙の釈読の範囲を拡大し、契丹小字の表意文字としての性質および言語研究の成果による『遼史』の遺漏や錯誤の補正につとめるものとする。本年度は、前年度に引き続き、契丹小字墓誌解読と同時に、契丹民族の言語・歴史・文化などにつき、突出した成果を得た。具体的な内容は次の如くである。(1)過去に出土した契丹小字墓誌を新たに考証し、多くの新しい語彙を解読し、前人が遺した多くの誤謬を正した。新出の契丹小字墓誌に対して全面的な釈読を進め、編集中の契丹語辞典の内容を拡充した。その成果は、「契丹小字墓誌綜考」・「<耶律迪墓誌銘>與<古耶律氏銘石>所載墓主人世系考」・「<耶律仁先墓誌銘>與<耶律智先墓誌銘>之比較研究」・「<韓敵烈墓誌銘>與<韓高十墓誌>之比較研究」に反映されている。(2)契丹小字墓誌釈読を基礎に、遼史における若干の重要な問題につき考証を進め、従来専ら漢文史料に依存して研究されてきた遼史の通弊を打破し、重要な発見を得た。その成果は、「匣馬葛考」・「遼金史札記」に反映されている。(3)解読の進展にともない、契丹小字の表音兼表意文字の性質につき、さらに立ち入った認識を得た。とりわけ女真文字との比較を通じて、契丹小字という文字の性質が女真文字にほとんど全面的に継承されたことを発見し、ここから契丹・女真両民族の言語文字における重要な関係を確認した。同時に、契丹語と中古モンゴル語の関係にも一層の認識を得た。その成果は「琴丹小字的表意文字」・「契丹語與女真語」・「契丹語與蒙古語」に反映されている。
産後耐糖能が正常化した妊娠糖尿病既往女性への病診連携を活用した産後支援体制の確立

本研究は、産後耐糖能が正常化した妊娠糖尿病(以下、GDM)既往女性の産後の体制を確立するたの研究である。しかし、産後の耐糖能検査の受検率は低く、未受検が大きな問題でもある。前年度の調査結果も踏まえて、高次医療機関のGDM既往女性の耐糖能受検の実態を明らかにすることを目的に調査を行った。対象施設は、周産期医療センターもしくは総合病院を便宜的に抽出し、産科婦人科ガイドライン2017にそった妊娠期のGDM診断および産後の耐糖能検査を実施している施設とした。内訳は、大阪府の3施設と福岡県の1施設、栃木県の1施設の計4施設である。対象者は、産後12週までに耐糖能検査を実施したGDM既往女性および実施しなかったGDM既往女性を対象とした。研究方法は後方視的観察研究で、施設の研究同意を得た後に臨床情報をカルテより取得し分析している。現在、2施設の臨床情報をカルテより収集したが、他2施設で調査を進めているところである。産後耐糖能が正常化したGDM既往女性の産後の体制を確立するため、当初の計画を一部変更し、高次医療機関のGDM既往女性の耐糖能受検の実態を明らかにすることを目的に調査している。今後も、引き続き高次医療機関のGDM既往女性の耐糖能受検の実態を明らかにすることを目的に臨床情報をカルテから収集し、分析する。その後は今回の調査結果を踏まえ、産後の耐糖能検査を受検した女性と受検しなかった女性の身体的、社会的、心理的特徴を明らかにするために、前向きコホート研究を実施する予定である。産後耐糖能が正常化した妊娠糖尿病既往女性の産後体制を確立するために、大阪府における妊娠糖尿病合併妊婦の病診連携と産後フォローアップ体制の現状について調査した。大阪府で分娩を取り扱う医療施設、全161施設に質問紙法調査を行い、57施設(30病院、27診療所)の回答を得た。57施設のうち妊娠糖尿病合併妊婦の受入れ施設は17施設(16病院、1診療所)、送出し施設は25施設(4病院、21診療所)、受入れ・送出しのない施設は15施設(10病院、5診療所)であった。受入れ・送出しのない施設のうち病院7施設は、小児科・内科・糖尿病代謝内科の3診療科を有し、糖尿病専門医が血糖管理を行っていた。つまり、妊娠糖尿病の血糖管理に必要な診療科と専門医を有しているにもかかわらず、一部の施設では妊婦の受入れを行っていないことがわかった。また、分娩を取り扱う48施設のうち26施設(54%)は、産後の耐糖能評価を実施しており、このうち18施設は内科医もしくは糖尿病専門医が血糖管理を行っていた。産後に耐糖能が正常であった妊娠糖尿病既往女性のフォローアップを行う施設は26%であり、産後に耐糖能が正常化した妊娠糖尿病既往女性の支援システムに課題があることがわかった。産後に耐糖能が正常になった妊娠糖尿病既往女性をフォローアップする施設は、内科もしくは糖尿病代謝内科を有する施設が多いことから産後に耐糖能が正常になった妊娠糖尿病既往女性の血糖管理に関しては内科診療科でフォローアップを継続することは有用であると考える。しかし、医療者側の妊娠糖尿病への理解不足がフォローアップの脱落の原因でもあることから、送出し施設の産科診療所であれば元々通院していた施設のため居住地近くで通いやすく、妊娠糖尿病既往女性の身体的状態を把握しているというメリットからフォローアップしやすいと考える。産後耐糖能が正常化した妊娠糖尿病既往女性の産後体制を確立するために、当初の計画通り、今年度の妊娠糖尿病合併妊婦の病診連携と産後フォローアップ体制の現状について明らかにすることができた。調査の結果から、産後の妊娠糖尿病既往女性への保健指導では「将来糖尿病になりやすいこと」92%、「産後フォローアップの重要性」69%を説明しているにもかかわらず、産後の耐糖能検査を実施する施設は少なかった。つまり、分娩を取り扱う医療機関であっても、産後の耐糖能検査実施の意識が低い現状があることわかった。先行研究から妊娠糖尿病既往

女性は2型糖尿病発症の危険因子を持つ集団であるということは明らかになっている。そのため、産後の耐糖能検査を受けない女性(未受検者)は、2型糖尿病発症の危険因子を多く含むハイリスク集団であると言える。そのため、今後は産後の耐糖能検査の未受検者の2型糖尿病発症のリスクの実態を明らかにすることが早急に必要である。未受験者の2型糖尿病発症のリスクの実態を明らかにすることで、産後の耐糖能検査を実施する意義となり、検査を実施する施設の増加につながり、最終的には受検率の向上にも寄与すると考える。今後も、引き続き高次医療機関のGDM既往女性の耐糖能受検の実態を明らかにすることを目的に臨床情報をカルテから収集し、分析する。その後は今回の調査結果を踏まえ、産後の耐糖能検査を受検した女性と受検しなかった女性の身体的、社会的、心理的特徴を明らかにするために、前向きコホート研究を実施する予定である。(理由)妊娠糖尿病合併妊婦の病診連携と産後フォローアップ体制の現状の調査を大阪府のみの悉皆調査であったことから、データ量の関係から分析するための人件費を使用しなかったから。(使用計画)次年度は、調査範囲を全国に拡大するため、謝金や旅費、データ分析に伴う人件費に使用する。予定の使用額に差が生じた理由として、本年度の調査状況は情報収集の途中であること、仕事のため研究結果を発表するための学会に参加できなかったことが考えられる。差額も含めて使用額は当初の予定通り、研究計画に沿って使用予定である。