hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学新卒採用活動における「決めさせる選考」の実証的検討

採用選考における手続的公正が応募者の組織に感じる魅力や複数内定時の組織選択にもたらす影響を分析した。分析の結果、組織の魅力は採用選考における手続的公正の認知から規定されることや、複数内定時の組織選択に採用選考の手続的公正と組織の魅力が影響していることがわかった。この結果から、企業間で競合が生じる優秀な人材の採用の可能性を高めるには手続的公正が担保される<決めさせる選考>を行うことが重要といえる。研究期間の最終年度にあたる本年度は、前年度に実施したアンケート調査と本年度に実施したフォローアップ調査によるデータを用いて、採用選考における組織的公正が、どのように応募者の組織に感じる魅力や、複数内定時の組織選択に影響しているかについて分析を行うとともに、どのような採用選考手法が手続的公正が担保された採用方法といえるのかも分析した。これらの分析の結果、応募者が組織に感じる魅力は採用選考における手続的公正の認知から規定されることがわかった。また、複数内定時の組織選択には採用選考の手続的公正が影響していることも確認された。これらの結果は海外で実施されてきた先行研究と一致しているが、複数内定時の組織選択に関する効果は、組織の魅力を媒介して表れるという結果が本研究では得られた。これは先行研究で確認されていない。そもそも先行研究では組織選択に対するフィールド研究はほとんど行われていないが、そうした研究でもパートタイムへの就職が対象であったのに対し、本研究では長期雇用の正社員への採用を検討したことで違いが得られた可能性がある。本研究の結果からは組織的公正の諸側面のうちとくに情報共有が重要であることが確認されたが、このことと選考手法に関する分析結果を合わせると、応募者1名での面接を行ったり、面接者を情報共有に焦点を合わせて訓練したりすることが、複数内定時の組織選択を促すと示唆される。本年度は研究計画に記したとおり、上記の分析結果を社会政策学会第124回大会にて報告するとともに(「新卒採用選考における<決めさせる選考>の実証的検討」)、研究者だけでなく実務家も交えて開催した人材採用研究会第一回研究会でも報告した。これらの口頭発表を経たのち、本研究を論文としてまとめ、国際誌に投稿した。本研究の目的は、大学新卒採用活動において、学生たちに企業への入社を決意させる「決めさせる選考」がいかにすれば可能になるかを明らかにすることにある。具体的な研究課題は、選考プロセスの手続的公正等の要因が学生たちの企業選択の意志決定にどのように影響するのかを、アンケート調査を実施し、その結果を計量分析することで明らかにすることである。研究計画では、2011年度89月に就職活動学生モニターを対象としたウェブベースのアンケート調査を実施し、選考辞退か選考継続か、内定辞退か入社辞退かの双方について、選考プロセス等の各要因がどのような影響を与えるのか明らかにする予定であった。本年度は研究資金の交付状況に応じて柔軟に研究計画を変更し、内定辞退か入社辞退かに焦点を絞ったうえで、調査の開始を若干遅らせ10月に実施することにした。研究資金の全額納入を待った後、選考辞退か選考継続かを含め、検討することも考慮したが、わが国の選考プロセスは一定のスケジュールに従い実施されることを念頭に置くと、あまりに調査時期を遅らせることは調査対象者の記憶が薄れることが懸念された。このようにして実施したアンケート調査の結果について、Gilliland(1992, 1993)たちにより開発された選考プロセスに関する理論モデル等に従い、2011年度後期に計量分析を行った。理論が予測するとおり、選考プロセスの手続的公正が、学生たちの企業選択に大きな影響を与えていることが分かった。また、個人面接等の手段を講ずることにより、学生たちがよりその企業を選択するようになることが確認された。本研究が暫定的に得たこれらの分析結果は、わが国の企業が採用選考において、応募者である学生たちに選考を行う中で自社への入社を決意することを企画する上で有益な示唆を与えるものである。研究資金の交付が当初そうしていたよりも遅れたために、研究計画とは若干異なる状況にはあるが、おおむね研究計画を達成しており、学生たちに企業への入社を決意させる「決めさせる選考」がいかにすれば可能になるかを明らかにするということについても、実証分析の結果をみる限り達成されている。2012年度は研究計画に従い、2011年度に実施した研究の結果について口頭発表を行う(2012年5月)。また、2012年度は論文を学術誌に投稿することを予定している。上に記したとおり、研究目的に照らして本研究は所期の成果を上げつつある。しかしながら、2011年度は東日本大震災の影響から採用選考のスケジュールが大きく乱れたがゆえに、今回の調査の結果が一般化できるかを検証する必要があると考えている。2011年度は交付された直接経費90万円のうち、63万円しか使用しなかったが、これは残りの27万円が交付された時期が当初の想定よりも遅れたことによる。

わが国の採用活動は一定のスケジュールのもと行われているが故に、特定の時期にアンケートを行う必要があると考えたため、27万円を執行せず次年度に回すことにした。次年度は、東日本大震災により大きく乱れたスケジュールのもと実施された本年度の採用活動のアンケート結果が一般化できるか、この27万円を用いて検証できるか検討を行っているところである。
中高年男性にテーラーメイドで行う体操習慣支援が健康増進に与える効果の検証

研究1:比較群無し準実験研究を行い、参加者男性9人は全員が歩行やストレッチなどの運動習慣を確立でき、その結果、研究終了時(6ヶ月時)の内臓脂肪断面積・体脂肪量・体重と1年後の体重について改善した。更なる効果を出すには骨格筋を鍛える目的で、レジスタンス運動の実施が必要である。個別支援を実施した結果、参加者が陥りやすい運動バリアや運動習慣開始によって起こった行動変容が明らかになった。研究2:無作為割り当て実験介入研究を実施した。実験群16人への介入は、運動と食行動に関する質問紙(本研究で開発)への回答結果をもとに、具体的な目標の立案、セルフモニタリング、テーラーメイドな健康相談、集団運動・身体測定・電話による支援をした。統制群16人には、従来通りの健康相談と集団運動を実施した。ゴールは、6カ月後の効果的な体脂肪・内臓脂肪・BMIの減少と筋肉率上昇、運動習慣の獲得とした。研究期間は2009年10月2010年8月だった。所属の倫理委員会の承諾を得て実施した。結果:終了まで研究参加できたのは両群13人ずつであった。身体測定結果では、両群に統計的有意差は見られなかった。しかし、研究1ヶ月後1時間の面接とセルフモニタリングを総合し評価した結果では、テーラーメイドな介入をした実験群は12人、従来介入をした統制群では4人が目標を到達した。実験群に目標達成者が多かった理由は、簡単で面倒でない運動方法を学んで、運動習慣を獲得できたためであった。両群とも開始時からすでに強い健康信念を持つものは運動を継続していた。H19年度は、中高年が在宅で体操習慣を継続できるよう、地域ケア開発研究所にて毎旦第一金曜日のタ方に「中高年のための体操習慣支援」を実施し、六ヶ月間の個別相談や体操療法指導を行い評価する予備調査を行った。研究スタイルは準実験的介入研究とし、使用した行動変容概念はトランスセオリティカルモデル(TTM)(Prochaska & DiClemente,1983)である。対象者は、明石キャンパス付近の四つの町の住居合計1000戸にチラシ配布による募集をし参加応募のあった24名で、体操禁忌チェツクリストに従い適応を審査したあとに対象とした。平均年齢は58才男14人女10人でこのうち男性9人を分析の対象とした。プログラム実施による変化については、導入前・3ヶ月・6ヶ月と1年で身体計測・行動変容評価を実施し、質的評価として面接内容を分析している。身体的変化の評価は動脈硬化度・骨密度・体成分組織分析・万歩計による歩数・体重変化の指標を利用している。行動変容は、運動に関するレディネス・運動セルフエフィカシー尺度・運動に関するレディネスのプロセス評価・運動に関する意志バランスをそれ心理測定尺度で測定している。結果と考察:6ヶ月を経過したがストレッチや歩数の自己記録率から参加者の運動習慣はほぼ確立でき、結果として内臓脂肪や体脂肪などの数値は9人中8人で減少していた。質問級や面接によリ、仕事が忙しい中で同年代で同じような健康不安を持つもの同士の連帯感が継続につながった事がわかった。また働く男性が運動を継続するためには家族、職場を含む社会的支援の重要性が示唆された。退職直前に具体的な運動方法の指導を行うことによろて、退職後の急な生活習慣の変化の中に運動習慣を取り入れることができた。退職後の生活習慣相談を行うことの有効性が示唆された。現在、対象となる中高年男性者が短時間に回答するだけで問題を抽出できる質問紙を作成中で、会社等に対して実施できるフォーマティブリサーチを準備中である。潜在メタボリックシンドロームの中高年者は、健康状態に危機感がなく動機付けも弱いためその行動変容には困難を極めている。

全国で始まっている特定健康診査・健康診断事業でも、短時間や数回の健康指導によって改善を試みることの困難さや、関わるマンパワーの投入に比して費用効率が悪い等の課題があることが明らかとなっている。また、この制度の枠外となっている75歳以上の高齢者の健康をどう支援するのかも課題である。そこで、本研究では、短時間でできる介入プログラムを開発し、75歳以上の高齢者も対象である兵庫県看護協会が主催する「まちの保健室」で、研究を実施する予定とし準備をおこなっている。介入プログラムの作成にあたり、「まちの保健室」での健康相談前の待合い時間、つまり10分程度で回答でき、結果をすぐに集計することで運動習慣と食行動が把握でき、健康相談時にはそれらの改善点を看護師が容易に指摘できる質問紙を作成した。「運動習慣」に関する質問項目は、因子分析の結果、「面倒だから」「しんどいから」「一緒にする人がいない」「時間がない」「言い訳している」の5因子となり、食行動は、「食欲のズレ」「食べ方のズレ」「環境」「間食」「食べ物の好み」「行動パターン」の5因子となった。一方、この調査表の弁別性を吟味するため、2企業(計120人)の就労者にフォーマティブリサーチを実施した。対象者となった男女の回答傾向に性差がみられたので、現在、男女特有の質問紙にするかを検討中である。また、因子の吟味を含め回答結果は現在分析中である。一方、それぞれの因子をもとに行動の改善点が対象者にも一目でわかるレーダーチャートを作成し、それぞれに実践可能な行動計画を含む評価コメントを作成した。今後はこれを介入研究の健康指導プログラムに使用予定である。中年男性に対しテーラーメイドな運動支援プログラムを開発し「まちの保健室」で使用し、参加者にみられた効果や変化を記述し、プログラムの評価を行った。対象者9名に適用した。初回に運動バリア・食行動評価・運動に関するレディネスを調査し、月一回の集団運動支援・座談会・個別面接と電話による支援を6ヶ月間実施し、対照群無しの前後比較介入試験を実施した。介入にはTrans theoritical modelと社会的認知理論を使用した。介入の評価は、3ヶ月・6ヶ月・一年後(終了後半年)に実施した。結果:内臓脂肪・体脂肪・体重については開始と終了時(6ヶ月時)の比較で統計的に有意であった。6ヶ月後において、体脂肪量は身体測定の対象者8人全員の値が改善し、内臓脂肪・体重については7人が改善した。運動に関するレディネスのプロセスを考慮し介入した結果、専門家や家族の支援、ライフサイクルの中で退職時が有効であるという示唆を得た。だが、1年後にも効果が継続していたのは体重のみであった。結論:参加者はほぼ全員が運動習慣を確立でき、その結果、研究終了時(6ヶ月時)の内臓脂肪断面積・体脂肪量・体重について、1年後の体重について改善した。更なる効果を出すには骨格筋を鍛える目的で、レジスタンス運動の実施が必要である。また、参加者が陥りやすい運動バリアや起こった行動変容が明らかになった。パイロットスタディにて開発したプログラムを用いて、現在、対照群ありの前後比較介入試験を実施している。
ポリシラシクロアルカンの機能性分子への応用

前年度において合成を行った環状シラクラウン化合物、1,4,7,10,13-ペンタシラシクロペンタタデカン(15-Si-5)、1,4,7,10,13,16-ヘキサシラシクロオクタデカン(18-Si-6)のうち、18-Si-6がリチウムイオン、ナトリウムイオンとの1:1錯体を容易に形成することを分光学的に明らかにしているが、対アニオンとして用いたテトラフェニルボレートの熱的安定性の低さに起因して単結晶を用いた構造解析や錯生成定数の決定による定量的取り扱いには成功していなかった。本年度は、より安定な対アニオンとして電子吸引性基(トリフルオロメチル基、フルオロ基、クロロ基等)をフェニル基上に導入したテトラキス[3,5-ビス(トリフルオロメチル)フェニル]ボレートや種々のフルオロ置換テトラフェニルボレート、クロロ置換テトラフェニルボレートを用いることで生成する錯体の熱的安定性を向上させ、種々の解析を行うことを目的とした。しかしながら、フッ素を含む対アニオンを用いた場合、種々の条件下での18-Si-6とリチウムイオン、ナトリウムイオンとの錯化を検討したが、全く錯体を形成しないことが明かとなった。最も電気陰性な元素であるフッ素原子とリチウムイオンとの間の静電的な相互作用が、18-Si-6との錯化を阻害しているものと推定される。一方、クロロ置換テトラフェニルボレートを対アニオンとして用いた場合には、熱的にも安定な1:1錯体を容易に形成することが分かった。現在、X線構造解析に向けた単結晶の作製を検討中である。また、18-Si-6の単結晶X線構造解析に成功し、18-Si-6単独ではアルカリ金属イオンを取り込みうるキャビティーが存在しないことが示され、環状シラクラウン化合物はアルカリ金属イオンに対して"induced fit"型のホスト分子であることが明かとなった。テトラキス(ジメチルシリル)エチレン-ジアルカリ金属錯体において典型金属であるアルカリ金属とヒドロシリル基が相互作用していることを、X線構造解析、NMR、IR等の分光学的観測から明らかにしている。本研究ではアルカリ金属イオンとヒドロシリル基間の相互作用をより一般的な化学種に拡張して発現させるため、大環状アルカンに複数のSiH_2ユニットを組み込んだ化合物、1,4,7,10,13-ペンタシラシクロペンタタデカン(15-Si-5)、1,4,7,10,13,16-へキサシラシクロオクタデカン(18-Si-6)を設計、合成した。分子力場計算で15-Si-5、18-Si-6のキャビティーの大きさを検討した結果、15-Si-5では水素原子間の距離で約4Åのキャビティーを、18-Si-6では約5Åのキャビティーを有していると見積もられ、それぞれリチウムカチオン、ナトリウムカチオンに対して適当なサイズであると考えられる。実際に、テトラフェニルボレートを対アニオンとするリチウムカチオン([Li(CH_3OCH_2CH_2OCH_3)_3]^+)、ナトリウムカチオン(Na^+)との錯化を検討したところ、18-Si-6についてはいずれのカチオンとも1:1錯体をほぼ定量的に生成したのに対し、15-Si-5はリチウムカチオンとは錯化せず、またナトリウムカチオンとは錯化するものの収率が極めて低いことが分かった。15-Si-5では18-Si-6に比べSiH基の数が減っていることによりアルカリ金属イオンとの錯化エネルギーが小さいと推定され、リチウムカチオンについては3分子の1,2-ジメトキシエタン(CH_3OCH_2CH_2OCH_3)による錯化の安定化の方が大きいため交換反応が起こらず、錯体を形成しなかったものと考えらる。

また、18-Si-6の単結晶X線構造解析に成功し、18-Si-6単独ではアルカリ金属イオンを取り込みうるキャビティーが存在しないことが示され、環状シラクラウン化合物はアルカリ金属イオンに対して"induced fit"型のホスト分子であることが明かとなった。
IL-18トランスジェニックマウスを用いたIgE産生及びアレルギーの分子学的解析

特発性間質性肺炎は予後が悪い肺疾患で、活性酸素、TGF-β等のサイトカイン・ケモカインなど多くのメディエーターが発症に関与していると考えられている。また肺線維化の病因が肺リモデリングの異常と考えられているが未だ原因不明である。一般に特発性間質性肺炎を含む間質性肺炎にステロイドが治療に使われるがNSIP以外ほとんど効果が無く現在まで有効な治療法は確立されていない。IL-18はIL-2との連日投与は致死性の肺障害を誘導する我々はIL-18をIL-2とともにマウスに連日投与するとすべての投与マウスに肺のみにリンパ球浸潤が急激に起こり肺線維化を伴う肺障害が誘導され効率に死亡する事を見出した。これらの結果はヒト特発性間質性肺炎発症においてIL-18が重要な役割を果たすと考えられる。そこでIL-18,IL-18 receptorα鎖に対するモノクロナール抗体を当教室で作成し特発性間質性肺炎の患者の肺生検組織で免疫組織染色を行った。患者病変部には正常肺より著明にIL-18,IL-18 receptorα鎖の発現していた。アトピー性皮膚炎は通常は生後1-2ヶ月後より発疹を認める。年長になると軽快治癒することが多いが、なかには徐々に重症化し成人に至る。高いIgEが患者血清中、皮膚炎局所に認められることからTh2サイトカインが関与していると考えられていた。我々はIL-18がTh1サイトカインだけでなくTh2サイトカイン、IgE, IgG1産生を誘導することをトランスジェニックマウス(TG)で証明した。これらの事実はIL-18をマウス皮膚局所に過剰発現させるとヒトアトピー性皮膚炎様皮膚炎が出現する可能性がある。そこで我々はヒトkeratinocyte promoter (K5)を用い皮膚特異的発現IL-18TGを樹立した。このTGは皮膚炎を発症する。その皮膚炎発症パターンは生後10日に発症のピークを迎え4週以降には一旦、皮膚炎は見られなくなる。15週以降は脱毛を伴った皮膚炎発症する週齢に応じた2峰性の発症パターンが見られた。病理学的には生後10日の皮膚組織には、表皮肥厚、角質増殖、真皮内に好中球を含む炎症性細胞浸潤を認め、表皮基底部には軽度の海綿状態が存在し、表皮向性の好中球浸潤により角質内膿瘍形成が形成されていた。15-20週齢では、背部、顔面周囲、尾等の皮膚に広範囲に潰瘍化を認め、非潰瘍部にも表皮肥厚、角質増殖と角質内膿瘍形成が顕著であった。これ以降では表皮変化は比較的、軽度に留まるが、毛包炎ないし慢性皮膚炎像を認め、局所的な脱毛が雄のほぼ全例と雌の20-40%に観察された。以上より、皮膚局所におけるIL-18過剰発現が、マウスの自己免疫性皮膚炎を形成したものと考えられた。このTGマウスの皮膚病理所見は、ヒトのアトピー性皮膚炎のみならず、乾癬や膠原病に随伴する皮膚症状とも共通した所見を含んでおり、それらの疾患の病態解明に有用なモデルと考えられる。
浸潤型血管内皮細胞および定常型血管内皮細胞の特異的生理活性に関わる遺伝子の同定

血管はすべての組織の形成、修復、ホメオスターシスに必要不可欠であるが、最近、固形腫瘍などの病態の悪化に血管新生が密接に関与していることが判明しており、血管新生を抑制する治療法の開発が臨床的に切望されている。血管新生では宿主の既存の血管を安定に保っている定常型血管内皮細胞が、病巣からの刺激により浸潤型血管内皮細胞になるが、この二種類の細胞の相違点について分子生物学的な解析はほとんど成されていなかった。本課題ではマウスの胎生9.5日胚からpara-aortic splanchnopleuralmesoderm領域を造血支持細胞株と共培養することで上記の二種類の血管内皮細胞を分化誘導し、両細胞系譜間にて差次的な発現が見られる多数の遺伝子を同定することができた(投稿準備中)。血管が安定な構造を保持する為には、血管壁細胞が血管内皮細胞を裏打ちしていることが必要であり、この際、血管内皮細胞のTIE2が恒常的に活性化し続けることが必須である。申請者は本課題を発展させ、得られた遺伝子群から、TIE2受容体の活性化に依存して発現調節される遺伝子を選別し、Galectin-3(gal-3)と新規分子#e11を同定した。gal-3は動物性レクチンであり、シグナル伝達、細胞死、形態形成などを含む多彩な生命現象に関与するが、特に細胞間接着に関与することが知られており、内皮細胞と壁細胞の接着を誘導する実行分子の可能性がある。他方、#e11は酵母からヒトまで高度に保存された分子であり、酵母では分裂に必須であることが報告されており、内皮細胞の分裂制御に関与する可能性が高い。本課題の遂行により、血管新生の分子レベルでの解析につながる遺伝子の同定を行う事ができた。今後は二つの遺伝子の機能を詳細にすることにより、病的な血管新生を抑制する新規の制御法の開発に発展させたい。血管は全身に血液を循環させることで各臓器に酸素を供給し、他方では老廃物の交換を行う「ライフライン」であるが、がん組織においても同様である。がん細胞は血管新生を促し「ライフライン」を確立することで増殖をくり返していく。従って腫瘍血管新生の抑制はがん細胞の増殖抑制に効果的であり国内外を問わず多くの研究室で血管新生機構の研究が行われている。他の研究者が採用している血管新生モデルは動物個体そのものを用いるが、申請者らは試験管内で血管新生を再現できる独自の培養系を確立した。この培養系では組織浸潤性を示す血管内皮細胞と、逆に浸潤性を示さない定常型血管内皮細胞が出現するが、前者が腫瘍血管新生時の血管内皮細胞に相当すると考えられている。本研究ではこの培養系にて出現する浸潤型および定常型血管内皮細胞を分離しそれぞれの細胞系譜に特異的に発現する遺伝子を同定する事が目的であり、最終目標は腫瘍血管新生機構の解明である。この計画においては2種類の細胞系譜を区別できる細胞表面マーカの同定が不可欠であり現在抗体の選定を行っている。細胞接着分子、受容体、タイトジャンクション形成分子、メタロプロテアーゼ等の抗体を用いて染色しセルソーターにより分離を試みているが、有用な抗体は見つかっていない。今後も継続して2種類の細胞系譜の染め分けができる抗体の検索を行うが、レーザーマイクロダイセクション法により細胞形態を指標にして分離することも試みる予定である。
原子核における共有結合モデルの検証

A=4Nの質量数をもつ軽い原子核では、N個のα粒子からなるクラスター状態がα崩壊の閾値近傍に現れることが知られている。例えば、^<12>Cでは3個のα粒子からなる3αクラスター状態の存在が知られている。近年、αクラスター模型はA=4N以外の原子核にも拡張されつつあり、^<12>Cに中性子をひとつ追加した^<13>Cには、クラスター状態をなす3個のα粒子が中性子を介して共有結合している状態が存在すると予測されている。一方、^<12>Cから陽子をひとつ取り除いた核である^<11>Bでは、3個のα粒子が空孔を共有している状態が存在する可能性がある。これらの背景を踏まえ、本研究では3α配位,3α+n配位および3α+p^<-1>配位をもつ^<12>C,^<13>Cおよび^<11>Bのクラスター状態をアルファ非弾性散乱の手法で研究し、原子核における共有結合モデルを検証することを目的とする。平成17年度に^<12>C,^<13>C,^<11>Bを標的とするアルファ非弾性散乱実験の実施したのに引き続き、平成18年度には、これらのデータ解析を行った。畳み込みポテンシャルを用いた歪曲波ボルン近似計算に基づいて多重極展開を実施し、3つの標的核における単極子遷移強度分布を決定した。さらに、決定した遷移強度分布を反対称化分子動力学計算と比較し、^<11>B,^<13>Cにおいて、3α+p^<-1>ないし3α+n配位をもっクラスター共有結合状態の候補を発見した。この結果を、ドイツ・ミュンヘンで開かれた国際クラスターワークショップの席上において報告するとともに、Physical Review C誌、および、Modern Physics Letters A誌、Journal of Physics誌上において公表した。これらの背景を踏まえ、本研究では3α配位,3α+n配位および3α+p^<-1>配位をもつ^<12>C,^<13>Cおよび^<11>Bのクラスター状態をα非弾性散乱の手法で研究し、原子核における共有結合モデルを検証することを目的とする。本年度は、高精度実験に必要不可欠な高純度の^<12>C,^<13>C,^<11>B標的を熱クラッキング法、イオンスパッタリング法を用いて製作した。さらに、標的中に微量含まれる水素からのバックグラウンドを除くために必要な反跳陽子検出器を開発した。これら、一連の開発のあと、大阪大学核物理研究センターのリングサイクロトロン施設で加速された400MeV αビームを用いて、^<12>C,^<13>C,^<11>B標的からの非弾性散乱実験を実施し、運動量移行の小さな超前方角度における高精度の実験データを得ることに成功した。一般に測定が難しいとされる超前方角度において、2.12MeVという低励起状態の測定に今回初めて成功したことは特筆に価する。取得したデータについては、内外の研究者と密接に情報を交換しつつ、順調に解析を進めている。
スサビノリのESTを利用した生殖細胞分化に関わる遺伝子の探索と発現解析

今年度の研究実施計画は、前年度マクロアレイ法によって絞り込まれ、cDNA全長配列を取得した8種の候補遺伝子の配偶体における発現部位をwhole-mount in situハイブリダイゼーション(以下WISH)法により調べることであった。しかし、WISH法をスサビノリへ適用した報告例が過去になかったことからまずこの実験系のポジティブコントロール(以下ポジコン)を作る必要が生じた。そこで、今年度はスサビノリで構成的に発現することが知られているEF-1α遺伝子を用いて実験系の開発を試みた。また、候補遺伝子の機能解析を想定して、6ヵ月間フランスで海藻のゲノム研究を推進しているラボと形質転換技術の開発に関する共同研究を行った。【方法】WISH法の開発では、スサビノリTU-1株の配偶体に対して市販の細胞壁分解酵素(MAX酵素)による前処理を行い、プロトプラストと細胞壁を部分分解した若い発芽体を用いた。プローブはEF-1α遺伝子のNon-RI標識したセンスとアンチセンスのリボプローブを用いた。フランスでは主にシオミドロとタマネギを宿主、いくつかのウイルスのプロモーター(EsvやCaMv35Sなど)とレポーター遺伝子(GUSplusやoxoなど)のセットを発現ベクターとして用いてパーティクルガン法による形質転換を試みた。【結果】スサビノリ配偶体を用いたWISH法の適用には、細胞壁の部分分解が必須であることが明らかになった。また、スサビノリの細胞壁はプローブと抗体の両方を細胞内へ通過させないため、ハイブリダイゼーションの前の段階でそれを行うべきであることもわかった。本実験により、アンチセンスプローブのみで陽性シグナルが検出される条件を設定することができた。フランスでの成果として、スサビノリとシオミドロ共通にポジコンとして使えるタマネギを用いた実験系の立ち上げに成功した。今年度の研究実施計画は、cDNAマクロアレイ法とRT-PCR法によって約5,000個の遺伝子の中からスサビノリの葉状の配偶体の単胞子形成に関わる候補遺伝子を絞り込むことであった。今年度の成果を以下に示す。【方法】EST(Expressed Sequence Tag)解析に用いられたスサビノリTU-1株を材料として用いた。ESTクローンの中から重複のない5,193個を選び、マクロアレイフィルターを作製した。ターゲットRNAは、単胞子未形成の配偶体、単胞子形成した配偶体、栄養成長した配偶体そして栄養成長した胞子体の4つの発生段階から抽出した。cDNAマクロアレイ法による1次スクリーニング、RT-PCR法による2次スクリーニング、RT-PCR産物のサザン解析による3次スクリーニングの順で、候補遺伝子の絞り込みを行った。【結果】候補遺伝子は、1次スクリーニングで75個、2次スクリーニングで33個に絞り込まれた。これらは、アガロースゲル電気泳動でバンドが予想サイズ以外に複数検出された、あるいは全く検出されなかったのでRT-PCR産物のサザン解析を行った(3次スクリーニング)。これにより、陽性のクローンが2個、陰性のクローンが10個見つかった。残りの21個については、プライマー設計上の問題からPCRでバンドが検出されなかったと考えられる。上記の陽性2クローンの推定されたアミノ酸配列は、いずれも相同性検索で既知のアミノ酸配列と有意な類似性を示さなかった。今年度の研究実施計画は、cDNAマクロアレイ法とRT-PCR法によって絞り込まれた候補遺伝子のcDNA全長配列を決定することであった。しかし、前年度において陽性と判断された2クローンおよびその時点で陽性とも陰性とも判断できなかった21クローンは、その後の追試実験によって当初スクリーニングの標的としていた単胞子形成時期特異的な発現パタンを示さないことが明らかとなったので、これらクローンの解析を中止することにした。そこで、今年度は上記マクロアレイ法によって得られたデータをもとに新たな基準で遺伝子の絞り込みを行った。【方法】今年度もEST(Expressed Sequence Tag)解析に用いられたスサビノリTU-1株を材料として用いた。単胞子未形成の配偶体と単胞子形成した配偶体のアレイデータを比較し、後者の遺伝子の発現量が前者のそれの10倍以上を示しかつ既知の遺伝子と有意な類似性を示すものを候補遺伝子の新たな基準として絞り込みを行った。【結果】候補遺伝子は、アレイデータ解析より21個に絞り込まれた。そのうち代謝に関わる酵素をコードする遺伝子8クローンについてcDNA全長配列を決定し、DDBJへの登録手続きを行った。その他の成果として、スサビノリで構成的に発現することが知られているEF-1α遺伝子を用いて、Non-RIでノーザン解析を行う系の立ち上げに成功した。今後は、上記8クローンそれぞれに対してリボプローブを調製し、ノーザン解析を行う予定である。【方法】

WISH法の開発では、スサビノリTU-1株の配偶体に対して市販の細胞壁分解酵素(MAX酵素)による前処理を行い、プロトプラストと細胞壁を部分分解した若い発芽体を用いた。プローブはEF-1α遺伝子のNon-RI標識したセンスとアンチセンスのリボプローブを用いた。フランスでは主にシオミドロとタマネギを宿主、いくつかのウイルスのプロモーター(EsvやCaMv35Sなど)とレポーター遺伝子(GUSplusやoxoなど)のセットを発現ベクターとして用いてパーティクルガン法による形質転換を試みた。【結果】スサビノリ配偶体を用いたWISH法の適用には、細胞壁の部分分解が必須であることが明らかになった。また、スサビノリの細胞壁はプローブと抗体の両方を細胞内へ通過させないため、ハイブリダイゼーションの前の段階でそれを行うべきであることもわかった。本実験により、アンチセンスプローブのみで陽性シグナルが検出される条件を設定することができた。フランスでの成果として、スサビノリとシオミドロ共通にポジコンとして使えるタマネギを用いた実験系の立ち上げに成功した。
ソグド人の東方活動に関する基礎的研究

中央アジア出身のソグド人のうち、北朝・隋・唐時代の中国社会で活動した者たちを取り上げ、彼らの政治・軍事・文化史上の活動を、いわゆる正史などの編纂史料のみならず、既出・新出の墓誌銘をはじめとする石刻史料および考古学的発見による文物資料を利用し、検証を加えた。その結果、ソグド人の東方活動には、北朝・隋・唐初における活動の担い手と、それ以降の時期の活動の担い手において、断絶があるのではないかという仮説にいたった。また、ソグド人研究に必要な基本的資料の収集をほぼ終え、別途公開する基礎的作業が完成した。初年度は,ソグド人の東方活動に関する史・資料および関連研究文献の収集と海外調査を実施し,また一部の研究成果を公表した。まず8月下旬から一週間,森部・研究協力者福島はウズベキスタンに残るソグドの都市遺跡(パイカンド・サマルカンド)の景観調査を行い,あわせてサマルカンド・アフラシアーブ出土のソグド壁画の調査をも行った。次に森部は,9月中旬に中国から欧米に流出したソグド人葬具のうち,フランス・パリのギメ美術館とイギリス・ロンドンのVictoria and Albert Museumに所蔵される文物の調査を行った。加えて,中央アジア収集の印章の調査のためロンドンの大英博物館にも立ち寄った。最後に12月25日から1月3日にかけて森部・山下・研究協力者福島・中田は,中国・山東省・河北省・河南省においてソグド関係の石刻史料の調査を行い,一部資料を収集した。山東では青州市博物館で北斉のソグド石板の調査と拓本の購入,河北では大名県・邯鄲で唐代のソグド系武人の石刻史料の調査。河南省では洛陽において新出のソグド人墓誌銘および景教碑文の調査を行った。これらは,原石を調査し,釈文を作成し,あわせて必要な拓本資料も購入した。また竜門石窟に残る唐代題記の調査を合わせて行った。2011年度は,初年度に引き続き,ソグド人の東方活動に関する史料および関連研究文献の収集と海外調査を実施し,また研究成果の一部を公表した。まず9月上旬,福島がカザフスタンからウズベキスタンにいたるソグド人の東方進出のルート,「草原の道」の調査を行った。11月中旬,森部は中国から欧米に流出したソグド人葬具のうち,ドイツ・ケルンの東洋美術館が所蔵する文物の調査を行った。また,パリで文献収集を行い,あわせて昨年も実見したがギメ美術館においても,再度,ソグド関係の文物を調査した。今年度の中国調査は,12月下旬から1月はじめにかけて森部,山下,研究協力者の岩本,福島,中田が,主として山西省・陝西省でソグド関係の石刻史料の調査と文献収集・資料収集を行った。山西では,五台山の仏寺に残る唐代の題記とそこに見えるソグド人名の調査を行い,太原の山西博物院ではソグド人虞弘墓誌銘および関連史料を調査した。太原では,北斉・徐顕秀墓の壁画の調査もあわせておこなった。また山西・介休にある祇神楼の調査を行った。陝西省西安市においては,陝西省考古研究院,西安碑林(米継芥墓誌銘),大唐西市博物館(隋代の安備の墓誌銘および石林台座,非公開のソグド人墓誌),陝西歴史博物館(安伽墓出土石牀),西安博物院(史ウィルカク・康業墓出土の石牀および関連文物)の調査・史料収集を行った。これらの成果の一部は,『アジア遊学』137,『関西大学東西学術研究所紀要』で公表した。3年目の平成23年度は,引き続きソグド人の東方活動に関する史・資料および関連研究文献の収集と海外調査を実施した。まず,海外調査では,森部・山下(研究分担者)・福島(連携研究者)の3人で,5月に中国甘粛省の調査を行った。ここでは,蘭州・楡林石窟・敦煌莫高窟に残るソグド関係の題記の調査,武威でのソグド人関係の石刻史料およびソグド人が植民聚落を形成していた河西地域と諸都市の景観調査に従事した。8月には岩本(連携研究者)が,パリとロンドンにおいて敦煌文書と印章などの調査に従事した。森部は,個別に10月から11月にかけて,アメリカのニューヨークとワシントンに赴き,アメリカに流出した中国出土のソグド人葬具を調査した。2月には影山(連携研究者)がインドへ赴き,アジャンター石窟寺院に残るソグド人壁画の調査に従事した。これは,当初,計画になかった調査対象であるが,美術史家の影山によりリサーチの結果,ソグド人の東方活動の一環として把握できるものであることが明らかとなり,急きょ実地に調査した貴重な西夏である。

2月3月にかけて中田(研究協力者)がパリとロンドンへ赴き,文献史料の調査,資料収集に従事した。これで,森部と影山を除くメンバーの海外調査および海外における資料収集は終了した。資料と関連研究文献の収集に関しては,特に中国において関連する資料を購入すると同時に,中国で出版される石刻史料にも留意し,継続的に購入を行った。研究員相互の情報交換に関しては,メールでの交信を中心とし,調査結果報告・概要,スケジュール確認などを行うと同時に,研究員の一部は,学会などで口頭発表をおこなった(遼金西夏史研究会で中田,中央アジア学フォーラムで山下)。最終年度は、1ソグド人の東方活動を明らかにするための補助的調査、2関連論文の収集と文献一覧の作成、34年間の研究成果の集約と研究成果報告書の作成を行った。1については、ロシアのサンクトペテルブルクにあるソグド関係の資料(壁画、出土文物など)を調査し、またフランスにおいて欧州におけるソグド研究の状況を調査した。2については、日本・中国・欧米で発表されたソグド人に関する研究、特に東ユーラシアにおけるソグド人についての研究を網羅的に調査し、それらを収集すると同時に整理し、ソグド研究に関する文献表を作成した。ただ、まだ草稿の段階にとどまり不十分であるため、公刊は見送った。3東ユーラシア世界においてソグド人が果たした役割をとらえなおすために、新出の石刻史料とソグド人の墓葬資料(石棺牀など)に着目し、それらを可能な限り、現地において実物を検分し、既発表のものならば録文と対校し、正確な史料作成を行い、研究成果を提出した。森部は、突厥の影響を受けたソグド人(ソグド系突厥)の実態と東ユーラシア世界における具体的活動を、石刻史料から明らかにし、安禄山について研究成果を発表した。山下は、北朝唐前半期のソグド人の活動を軍事面から考察し、当該時期の政治史にソグド軍人が深く関わっていた新事実を明らかにした。岩本は、自身が関心を持つ敦煌文書とその周辺研究領域ともいうべき吐魯番文書にも目をむけ、それらを利用した近年のソグド人研究の整理を行った。ソグド美術の専門家である影山は、北中国で発見されたソグド人石棺牀に関する研究の整理を行った。福島は、個々のソグド人墓誌の詳細な解釈とそれをもとにした研究とにより、ソグド人の東方活動の一端を明らかにし、洛陽で再「発見」された景教経幢に関する研究成果をあげた。唐代の政治史と仏教史を専門とする中田は、そこに介在したソグド人に着目し、研究成果を発表した。海外調査を通じての史料の確認・分析・収集の側面は順調に進展している。と同時に,新たな情報が追加され,その調査を行っている。調査や国内作業による資料収集が進捗し,個別研究成果の発表が進む一方,その整理が追いつかないのが現状である。『ソグド研究史』の執筆のための資料収集も着実に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。ソグド人の東方活動に関する史料(石刻史料を中心とする)の解題を含むデータベース化は,それを構築するための諸費用の問題もあり,本研究から切り離して,別のプロジェクトで実施する。この件は現在,すでに進行しており,数年以内に暫定的公表し,2015年までに完全公開する予定である。最終年度は,残された海外調査の課題の遂行と4年間の調査・研究成果を研究集会の場において公表することを目標とし,「ソグド研究史」の完成は,2013年度以降に持ち越すこととする。
電子線露光装置を用いた化合物半導体における平面超格子構造作製に関する研究

MBE法によって作製された二次元電子ガスを有するGaAs系単一量子井戸構造基板表面において電子線露光装置およびウエットエッチングを用いることにより,極短周期(周期60nm300nm)のライン&スペース構造を作製した.作製した試料は走査型電子顕微鏡で観察し,細線のゆらぎも少なく非常に良好であることがわかった.これらの試料に対して,AuGeでオーミック電極を形成し二次元電子ガスにおける磁気輸送特性を4.2Kにおいて測定した.その結果,シュブニコフ・ド・ハース振動に加えて新たな振動が観測され,その観測された磁場の逆数がライン&スペースの周期に依存していることがわかった.このことからライン&スペース構造の周期に依存した振動はワイス振動であることがわかった.今回作製した試料においてはフェルミ波長が約33nmとなっているために,最小寸法の周期60nmのライン&スペース構造にライン幅あるいはスペース幅と同程度のものとなっている.そのため作製された周期構造によるポテンシャル変調をあまり受けないと考えられる状態に電子が存在しているにもかかわらず,磁気抵抗にその影響が観測されたことがわかった.また,単一量子井戸を含む基板上に電子線用レジストのライン&スペース構造を作製し,その上から金の薄膜を蒸着した試料の対して,77Kでのフォトルミネッセンス強度を励起光の入射角の関数として測定した.その結果,複数の入射角に対してフォトルミネッセンス強度が極大値を示すことが観測された.これは表面プラズモンの励起により,量子井戸内の電界が増大したことによるフォトルミネッセンス強度の増大効果として説明される.電子線露光装置,電子線用レジスト,およびウエットケミカルエッチングを用いることにより,MBE法で作製された二次元電子ガスを有するGaAs系基板表面に平行方向に平面超格子(ライン&スペース)構造を作製した.電子線用レジストは,露光感度と酸性のエッチング液の両方を考慮して,PMMAとZEP-520の2種類のレジストを基板上に2層に塗布し,これによって最小寸法30nm×30nmのライン&スペース構造を安定して作製することが可能となった.また作製した平面超格子構造によって,二次元電子ガスに対してポテンシャル変調が加えられているかどうかを調べるために,試料にAuGeでオーミック電極を形成し,ラインに対して平行方向と垂直方向に対しての磁気輸送特性を調べた.測定は液体ヘリウム温度において行った.測定した結果,ラインと垂直方向に対しての磁気抵抗において,二次元電子ガスがランダウ順位に分離することによって観測されるシュブニコフ・ド・ハース振動に加えて,別の振動成分が観測された.これは,Weiss振動と呼ばれるものであるが,本研究のようなライン&スペース周期100nm以下の短周期構造において電流磁気効果にWeiss振動が観測されたのは初めてであり,このことから二次元電子ガスにポテンシャル変調が加えられていることが確かめられたことがわかる。これらのことから,平面量子構造が将来の新機能量子効果デバイス応用に益々期待される.MBE法によって作製された二次元電子ガスを有するGaAs系単一量子井戸構造基板表面において電子線露光装置およびウエットエッチングを用いることにより,極短周期(周期60nm300nm)のライン&スペース構造を作製した.作製した試料は走査型電子顕微鏡で観察し,細線のゆらぎも少なく非常に良好であることがわかった.これらの試料に対して,AuGeでオーミック電極を形成し二次元電子ガスにおける磁気輸送特性を4.2Kにおいて測定した.その結果,シュブニコフ・ド・ハース振動に加えて新たな振動が観測され,その観測された磁場の逆数がライン&スペースの周期に依存していることがわかった.このことからライン&スペース構造の周期に依存した振動はワイス振動であることがわかった.今回作製した試料においてはフェルミ波長が約33nmとなっているために,最小寸法の周期60nmのライン&スペース構造にライン幅あるいはスペース幅と同程度のものとなっている.そのため作製された周期構造によるポテンシャル変調をあまり受けないと考えられる状態に電子が存在しているにもかかわらず,磁気抵抗にその影響が観測されたことがわかった.また,単一量子井戸を含む基板上に電子線用レジストのライン&スペース構造を作製し,その上から金の薄膜を蒸着した試料の対して,77Kでのフォトルミネッセンス強度を励起光の入射角の関数として測定した.その結果,複数の入射角に対してフォトルミネッセンス強度が極大値を示すことが観測された.これは表面プラズモンの励起により,量子井戸内の電界が増大したことによるフォトルミネッセンス強度の増大効果として説明される.
大口径長径の再生血管の開発、解析と臨床応用

Tissue Engineeringの概念が米国で発表されてから約20年経った。すでに臨床においては、皮膚、骨組織、軟骨組織、尿管組織、心臓弁膜組織、血管組織等の各分野において活発な研究、臨床応用が展開している。心臓血管外科領域、特に先天性心疾患では,先天的な心血管構造の欠損や低形成に対する再建に成功し、臨床応用が可能となった。作製される組織には生きた自己細胞が含まれており、生物学的な成長、修復機転が見込まれるため、より長い耐久性が期待できる。さらに、完全な生体適合性を有するため感染に抵抗性があり、最終的に異物が残存せず内腔も完全に内皮化されるため、移植後、長期間の抗凝固療法を必要としない利点がある。我々は、初めてこの完全な生体吸収性のポリマーを用いて羊の肺動脈弁の作成に成功し、以後肺動脈グラフト等の作成について研究、臨床応用を進めてきた。異種動物の血清を必要とせず、体外にて培養という工程を必要としないためより安全で簡便に行え、また再生組織は自己細胞のみで構成されるため拒絶反応がないという利点がある。また、当日全身麻酔下に骨髄を採取するために、患者の負担は少ない.そして何より、術後長期の抗凝固療法を必要とせず、内服薬なしに生活できることが、患者の、特に小児患者の負担を大きく軽減できる。これは、移植された再生血管の内腔が内皮化され生体適合性を有するためで、血栓や感染に対して抵抗性が高いことに由来する。生体の自己細胞による血管損傷の治癒機転を利用した本法では、内腔面の完全な内皮化、中膜層での平滑筋細胞の存在等、血管組織に極めて近い組織の構築が観察され、これまでの人工材料に代わるものとして世界的に普及すると考えられ一連の実験系を進めてきた。基礎実験では動物モデルの制約から、直径10mm、長さ20mmの再生血管を用いて、血管形成の機序を調査してきたが、臨床応用では解剖学的な条件から直径18mm、長さ40-50mmといった大口径、長径のポリマーグラフトの使用が求められる。より臨床の条件に近い環境で行うこと、さらにはより長期(2-3年)の経過観察を基礎実験で確認し、大口径、長径グラフトの再生血管形成の評価を行った。今後さらに、ブタ、羊などの大動物による長期の移植実験へ向かう予定であるが、その足がかりとなるデータを集めることができたと考えている。自己細胞(末梢静脈壁細胞または骨髄細胞)を播種した生体吸収性ポリマーを用いて自己血管をin vitroで作成した。体内への移植後は,生体吸収性ポリマーが完全に分解・吸収された時点で自己細胞,間質のみから構成されるTissue Engineered Vascular Autograftが肺血行を担うことになる。初期の段階では自己の末梢静脈壁細胞は全身麻酔下に採取せねばならず、また細胞培養もtime andmoneycomsumingである。時には細胞増殖が不十分なため、細胞採取のための再手術を余儀なくされることがあった。その後基礎研究の進歩によって、細胞源を骨髄細胞に変え、細胞培養手技を省略した新手法を確立し、臨床応用している。

これまで、基礎実験では動物モデルの制約から、直径10mm、長さ20mmの再生血管を用いて、血管形成の機序を研究してきた。しかし、臨床応用では解剖学的な条件から直径18mm、長さ40-50mmといった大口径、長径のポリマーグラフトを使用する必要がある。本年度の実績としては、臨床応用を広く、本格的に展開するに当たって、これまで我々が比較的小口径のグラフトを用いて行ってきた基礎研究の成果をさらに発展させ、新しい動物モデルを確立させ、大口径、長径のグラフトでの再生血管形成の機序を解析することであったが、現在、安定した動物モデルが作成可能とたった。すなわち、下大静脈から右心房を再生血管でバイパスするモデルの確立である。Tissue Engineeringの概念が米国で発表されてから約20年経った。すでに臨床においては、皮膚、骨組織、軟骨組織、尿管組織、心臓弁膜組織、血管組織等の各分野において活発な研究、臨床応用が展開している。心臓血管外科領域、特に先天性心疾患では,先天的な心血管構造の欠損や低形成に対する再建に成功し、臨床応用が可能となった。作製される組織には生きた自己細胞が含まれており、生物学的な成長、修復機転が見込まれるため、より長い耐久性が期待できる。さらに、完全な生体適合性を有するため感染に抵抗性があり、最終的に異物が残存せず内腔も完全に内皮化されるため、移植後、長期間の抗凝固療法を必要としない利点がある。我々は、初めてこの完全な生体吸収性のポリマーを用いて羊の肺動脈弁の作成に成功し、以後肺動脈グラフト等の作成について研究、臨床応用を進めてきた。異種動物の血清を必要とせず、体外にて培養という工程を必要としないためより安全で簡便に行え、また再生組織は自己細胞のみで構成されるため拒絶反応がないという利点がある。また、当日全身麻酔下に骨髄を採取するために、患者の負担は少ない.そして何より、術後長期の抗凝固療法を必要とせず、内服薬なしに生活できることが、患者の、特に小児患者の負担を大きく軽減できる。これは、移植された再生血管の内腔が内皮化され生体適合性を有するためで、血栓や感染に対して抵抗性が高いことに由来する。生体の自己細胞による血管損傷の治癒機転を利用した本法では、内腔面の完全な内皮化、中膜層での平滑筋細胞の存在等、血管組織に極めて近い組織の構築が観察され、これまでの人工材料に代わるものとして世界的に普及すると考えられ一連の実験系を進めてきた。基礎実験では動物モデルの制約から、直径10mm、長さ20mmの再生血管を用いて、血管形成の機序を調査してきたが、臨床応用では解剖学的な条件から直径18mm、長さ40-50mmといった大口径、長径のポリマーグラフトの使用が求められる。より臨床の条件に近い環境で行うこと、さらにはより長期(2-3年)の経過観察を基礎実験で確認し、大口径、長径グラフトの再生血管形成の評価を行った。今後さらに、ブタ、羊などの大動物による長期の移植実験へ向かう予定であるが、その足がかりとなるデータを集めることができたと考えている。
レーザ誘雷研究における強、弱電離プラズマを用いた放電誘導効果の向上に関する研究

レーザー誘雷研究では誘雷塔先端にレーザープラズマを生成し、レーザープラズマから上向きリーダを生成させて雷雲まで進展させることにより、雷雲の電荷を中和させることが目的である。長尺プラズマの生成には多光子吸収による弱電離プラズマ(荷電粒子密度n<10_<15>cm_<-3>)を用いることが考えられる。UVレーザの利点は(1)注入エネルギーが少なくてすむ、(2)生成プラズマ密度が空間的に一様であるため、リーダを沿わせ易い、などが挙げられる。著者らは紫外光レーザーの繰り返しを高くする事によるガイド効果を検証した。実験はKrFレーザーのショット間隔(12.5ms,25ms,100ms)とショット回数を変化させて実験を行い、荷電粒子密度の生成割合の変化について測定を行った。ショット間隔が短かければ生成される荷電粒子数がショット間隔の長い場合と比べて減少する。このことは、レーザーショットにより大気中の中性粒子が荷電粒子となり、再び、再結合・付着を行うための時間が短いことに起因すると思われる。また、この結果を踏まえ弱電離プラズマに関与している初期の中性子粒子数を算出する事が出来た。このことは繰り返しをあげていくと大気中に荷電粒子が蓄積されていることを示しているものと考えられる。次に、大気中にリーダをガイドするために必要な弱電離プラズマを生成するために高出力のガラスレーザー光を波長変換結晶で4ω光(波長266nm)を発生させ、集光レンズを用いて大気中に弱電離プラズマを生成させた。その密度をマイクロ波干渉計で測定するとリーダをガイドするために必要な10_<13>cm_<-3>の密度の弱電離プラズマが生成されていることを確認する事が出来た。CO_2レーザと紫外光レーザを用い、強電離と弱電離プラズマを用いたハイブリッド手法の有効性を明らかにするために、棒一棒電極配置で実験を行った。高電圧印加電極付近の電界分布は誘雷塔先端とほぼ等しくし、各ビームの照射タイミングと弱電離プラズマ密度を変化させ、ストリークカメラ或いはフレーミングカメラでプラズマ中を進展するリーダを観測し、弱電離プラズマチャンネル中を進展するストリーマーの速度を測定した。また、そこに流れる電荷量が一定値となると自己進展するストリーマーが発生し、このストリーマーが繰り返しギャップ間を通過することにより、チャンネルが加熱され、主放電に至ることが判明した。この時に流れる電荷量は100150nC程度であった。次に、ハイブリッド方式を用いた放電と弱電離のみの放電実験の比較を行い、ハイブリッド方式を用いることにより50%フラッシオーバー電圧が低下することを確かめた。またギャップ長を変化させた場合、弱電離が続いている間は、印加電圧の上昇は緩やかで、自己放電に必要な電圧上昇率に比べて、45%の電圧上昇率で放電が可能であることを示した。
イノシトールリン脂質代謝回転に対するイソフラボンの作用機構

癌遺伝子産物の一つである蛋白質チロシンキナーゼの阻害在として見出したイソフラボンの1種であるゲニステインのイノシトールリン脂質代謝回転に対する作用を、蛋白質チロシンキナーゼ阻害作用との関連から検討した。ヒトカルシノーマA431細胞にEGFを作用させるとイノシトールリン脂質代謝回転は時間依存的に亢進されるが、^<32>Pのとりこみでみたこの亢進はゲニステインにより顕著に阻害された。また〔^3H〕アラキドン酸のとりこみでみたジアシルグリセロール量は、ゲニステインの存在により濃度依存的に少くとも亢進前の量まで減少した。また〔^3H〕イノシトールのとりこみでみたイノシトール三リン酸量もジアシルグリセロール同様ゲニステインにより濃度依存的に少くとも亢進前の量まで減少した。ゲニステインは上の実験で用いた濃度ではホスホリパーゼ活性、蛋白質キナーゼC活性には阻害作用を示さなかった。以上の事実は少くともA431細胞において、EGFレセプターへのEGFの結合により亢進したイノシトールリン脂質代謝回転が、そのレセプターの蛋白質チロシキナーゼ活性の阻害により減少することを、示唆している。一方Swiss3T3細胞ではPDGF、バソプレシン、ボンベシンによる刺激でイノシトールリン脂質代謝回転が亢進するが、^<32>Pのとりこみでみた場合ゲニステインは特にボンベシンによる亢進を阻害した。この細胞についても特にボンベシンによる亢進に対するゲニステインの作用を、A431細胞同様〔^3H〕アラキドン酸、〔^3H〕イノシトールのとりこみにより時間経過を含め検討する予定である。