hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中世小説と散逸物語の関連についての研究(『風葉和歌集』所蔵の物語を中心として)

本年度は、中世小説『岩屋物語』『海女物語』『一本菊』『七夕』『時雨』『若草物語』『伏屋』の各作品につき、諸本の調査・本文の比較・校合、挿絵の異同等を実施に調査することを中心に、研究を行った(調査・研究旅費)。具体的には、次の通りである。(1)神宮文庫所蔵図書の調査・・・同文庫所蔵の『伏屋の物語』について、写本を閲覧し翻刻と行った。併せて、関連の伝本を披見し、本文の影印を入手した(複写費)。(2)神宮微古館所蔵図書の調査・・・同館所蔵の『別本あめわかみこ』を閲覧し、挿絵の一部を写真撮影した。また、書誌的事項について、館長から、情報を入手できた。(3)東京大学附属図書館・・・同館所蔵の中世小説資料の調査・複写を行った。(4)東京大学文学部図書館・・・同館所蔵の中世小説資料の調査・複写を行った。(5)天理大学附属図書館・・・同館所蔵の『海女物語』『一本菊』『しぐれ』の原本の閲覧・翻刻・校合、必要部分の複写をし(複写費)、関連の資料の収集を行った。(6)国文学研究資料館・・・同館所蔵のマイクロフィルムで、複写が許可されていないEの分類に属する『若草物語』『岩屋物語』『時雨』の翻刻を行い、本文を入手した。(7)国立国会図書館・・・中世小説の関連資料について、調査・収集した。(8)熊本大学附属図書館・・・北岡文庫(永青文庫)所蔵『岩屋物語』の調査・撮影を行う予定(三月十日)以上の調査によって、『七夕』(七夕系)について、現段階での研究の達成について整理することが出来た。また、『岩屋物語』の祖形について、見通しが出てきた。さらに、本文・内容の比較考察用に、図書を購入し(設備備品費)、前年度購入予定で、購入を延ばしていたカラー・プリンターを挿絵の考察のために購入した(設備備品費)。平成九年度においては、学習院大学・東京大学・慶応大学等で、それぞれ中世小説の伝本について調査し、許可の下りたものは写真撮影や複写を行い、また翻刻を行って、本文を蒐集した。また、中世小説や散逸物語に関する文献の調査・収集を行った。また国立国会図書館・国文学研究資料館等においても、資料収集・調査研究を行った。具体的には、次のような成果があった。学習院大学・・・附属図書館で、『岩屋物語』の書誌的事項について調査し、複製本によって複写を行った。文学部日本文学研究室では、『しぐれ』について、室町期の写本を閲覧し、写真の撮影をさせて頂いた。東京大学・・・総合図書館で、中世小説に関する伝本の閲覧、資料の収集、複写を行った。文学部国文学研究室では、関連資料の収集を行った。慶応大学・・・三田メディアセンターにおいて、中世小説『しぐれ』『岩屋物語』『伏屋の草紙』等の閲覧と書誌的調査、翻刻、並びに複製を行った。国文学研究資料館・・・中世小説関係の論文の検索・資料収集等を行った。国立国会図書館・・・中世小説・散逸物語関係の資料を収集した。京都大学・・・附属図書館で、中世小説関係の資料の閲覧を行った。これらの収集した諸本の本文・研究図書・論文については、現在、整理・考察を行っている段階である。また、これらの調査研究を活かして、年度内に研究発表一回、紀要等の論文四編、出版社の論文集に一編執筆した。
カドミウムと環境化学物質の複合影響に関する研究

カドミウム(Cd)と環境化学物質の複合影響を実験的に検討した。ヒトリンパ腫細胞株U937細胞は、アポトーシスに対する感受性が高く、50マイクロモルの塩化Cdを12時間添加するとアポトーシスが誘導される。アポトーシスを誘導しない1マイクロモルの塩化Cdにて72時間前処理すると、50マイクロモルの塩化Cdにより誘発されるアポトーシスに対する抵抗性を獲得した。そのメカニズムとして、ROS産生とJNK活性化が抑制され、アポトーシス感受性に影響を与えるBcl-2ファミリー蛋白質の発現が影響を受けていた。低濃度カドミウム曝露は、細胞のアポトーシス感受性に影響を与えることが明らかとなった。本研究はカドミウムと環境化学物質の複合影響を実験的に明らかにすることを目的としている。本年度は、ヒトリンパ球細胞株U937細胞を用いて、カドミウムのアポトーシスに及ぼす影響について検討した。U937細胞はアポトーシスに対して感受性が高く、50マイクロモルの塩化カドミウムを12時間添加するとアポトーシスが誘導される。U937細胞をあらかじめ、アポトーシスを誘導しない1マイクロモルの塩化カドミウムに72時間添加すると、50マイクロモルの塩化カドミウム添加によるアポトーシスに対して抵抗性を獲得した。その分子機構を検討すると、カドミウムの前処置により、抗アポトーシス作用を持つメタロチオネインが誘導されること、またアポトーシスに対して細胞に抵抗性を付与する、Bcl-2ファミリー遺伝子が誘導されるためであることが明らかとなった。本研究はカドミウムと環境化学物質の複合影響について実験的に明らかにすることを目的としている。わが国は環境中のカドミウム濃度が高値であり、環境中から常に低濃度のカドミウム曝露を余儀なくされており、生体が低濃度カドミウムに曝露された際に、他の環境化学物質に対する感受性を検討することは重要な課題である。高濃度カドミウムは、細胞に対してアポトーシスを誘導する。そこで平成22年度は、ヒトリンパ腫細胞株U937細胞を用いて、低濃度カドミウムで前処理した時の高濃度カドミウム誘発アポトーシスに対する感受性の変化について検討した。ヒトリンパ腫細胞株U937細胞はアポトーシスに対して感受性が高く、50マイクロモルの塩化カドミウムを12時間添加するとアポトーシスが誘導される。その分子機構として、細胞内reactive oxygen species (ROS)の上昇、JNKのリン酸化、カスパーゼ3の活性化が関与していることが明らかとなった。U937細胞をあらかじめ、アポトーシスを誘導しない1マイクロモルのカドミウムにて72時間前処置すると、50マイクロモルのカドミウムにより誘発されるアポトーシスに対して抵抗性を獲得した。その分子機構を検討すると、カドミウムの前処置により、ROSの産生とJNK活性化が抑制されることが明らかとなった。さらに細胞のアポトーシスに対する感受性に影響を与える、Bcl-2ファミリー遺伝子の発現が変動することが明らかとなった。本申請研究は、カドミウムと環境化学物質の複合影響について、実験的に検討することを目的としている。わが国は環境中カドミウム濃度が諸外国に比べて高値であり、われわれは環境中から常に低濃度のカドミウム曝露を余儀なくされている。そのため、生体が低濃度カドミウムに曝露された際に、他の環境化学物質に対する感受性を明らかにすることは重要な課題である。ヒトリンパ腫細胞株U937細胞を用いて、低濃度カドミウムで前処理した時の高濃度カドミウム誘発アポトーシスに対する感受性の変化について検討した。ヒトリンパ腫細胞株U937細胞は、アポトーシスに対して感受性が高く、50マイクロモルの塩化カドミウムを12時間添加するとアポトーシスが誘導される。その分子機構として、細胞内reactive oxygen species(ROS)の上昇、JNKのリン酸化、カスパーゼ3の活性化が関与していることを明らかにした。一方、U937細胞をあらかじめ、アポトーシスを誘導しない1マイクロモルのカドミウムにて72時間前処理すると、50マイクロモルのカドミウムにより誘発されるアポトーシスに対する抵抗性を獲得した。その分子機構を検討すると、カドミウムの前処置により、ROSの産生とJNK活性化が抑制されていた。さらに前処理により、50マイクロモルのカドミウム単独処理により生じるMc1-1(anti-apoptotic Bc1-2protein)の発現低下、Bim、Noxa、tBid(pro-apoptotic proteins under the Bc1-2family)の発現上昇が抑制されることが明らかとなり、細胞のアポトーシス感受性に影響を与えるBc1-2ファミリーの蛋白発現が影響を受けていた。本研究により、低濃度力下

ミウム曝露は、細胞のアポトーシス感受性に影響を及ぼすことが明らかとなった。カドミウムの生体影響・リスク評価を行ううえで、重要な知見を提供するものと思われる。
コーポレートガバナンスと契約理論

「コーポレートガバナンス」という概念を、「企業の利害関係者間(ステークホルダー間)に存在する様々な外部性を内部化し解決する仕組みの総称」と捉え、「契約理論」「ゲーム理論」の分析ツールを用いて、ガバナンスの仕組みの本質を明らかにする理論的研究を行った。また、研究のアイディアは「ガバナンス論」一般に応用可能であるため、積極的にアイディアを発展させる研究も進めた。「コーポレートガバナンス」の概念を、「企業の利害関係者(ステークホルダー)間に存在する様々な外部性を内部化し解決する仕組みの総称」と捉え、「契約理論+ゲーム理論」の分析ツールを用いて、ガバナンスの仕組みの本質を明らかにする研究を行った。アイディアは「ガバナンス論」一般に応用可能であるため、積極的にアイディアを発展させる研究も進めた。具体的には次の4つに取り組んだ。(1)企業の統合vs.非統合、集権化vs.分権化の比較経済理論(2)企業統治への「監査制度」のインパクトに関する3層エージェンシーモデルによる分析(3)ホールドアップの動学モデルと、「契約の不完備性」への新たな基礎付け(4)欧州連合(EU)における集権・分権とインセンティブ問題:契約理論の視点(安定成長協定とユーロ圏財政ガバナンスを題材として)具体的に、(1)と(3)については、英文論文を書き上げ、専門査読誌に投稿中である。(3)では、「結託の可能性」の入ったプリンシパル(株主)=スーパーバイザー(監査役)=エージェント(経営者)からなる3層エージェンシーの「連続タイプ」モデルを構築し、そこに「単調比較静学」という最近の分析手法を取り入れて、数学的に扱い易い構造にした。その上で、初期契約へのコミットメントを若干欠くケースや、最近の行動経済学的な要素を導入した場合への拡張を行い、また近年の「監査役設置会社」と「委員会設置会社」の選択を含め、「企業統治」への明確な含意を導出した。成果の一部は英文査読誌に公刊した。(4)では、(1)の理論のアイディアを「EU(欧州連合)における集権・分権とインセンティブ問題」という国際政治経済のガバナンス問題に応用するとともに、EUガバナンスを「金融集権と財政分権」および「状態依存型のコントロール権の移動」を特徴とする「相対主権論」でとらえる斬新なアイディアを提示し、その理論的根拠と現実との対応の研究を進展させた。昨年に引き続き、「コーポレートガバナンス」という概念を、「企業の利害関係者間(ステークホルダー間)に存在する様々な外部性を内部化し解決する仕組みの総称」と捉え、「契約理論」「ゲーム理論」の分析ツールを用いて、ガバナンスの仕組みの本質を明らかにする理論的研究を行った((1)(3))。また、研究のアイディアは「ガバナンス論」一般に応用可能であるため、積極的にアイディアを発展させる研究も進めた((4)(6))。具体的には以下の論文を仕上げた。そして、法政大学比較経済研究所研究シリーズ25『ガバナンスの比較セクター分析:ゲーム理論・契約理論を用いた学際的アプローチ』の責任編集を行い、本を出版するとともに、自分自身も、序章に加えて、下記(1)(6)の単著・共著論文を本に収録した。(1).「企業の統合vs.非統合、集権化vs.分権化の比較経済理論」(2).「組織における結託と、職務設計および権限委譲を通じたコンフリクトのマネジメント」(3).「補論:株主-経営者間の『ストックオプション契約』の理論分析」(4).「中国における中央・地方政府間財政関係と"包"および"比賽"の概念:「契約理論」による開発ガバナンスの分析」(5).「高齢者福祉民営化の可能性:不完備契約理論による分析」(6).「欧州連合(EU)における集権・分権とインセンティブ問題:「契約理論」の視点(安定成長協定とユーロ圏財政ガバナンスを題材として)」昨年に引き続き、「コーポレートガバナンス」という概念を、「企業の利害関係者間(ステークホルダー間)に存在する様々な外部性を内部化し解決する仕組みの総称」と捉え、「契約理論」「ゲーム理論」の分析ツールを用いて、ガバナンスの仕組みの本質を明らかにする理論的研究を行った。具体的には次の通りである。3.「中国における中央・地方政府間財政関係と"包"および"比賽"の概念:『契約理論』による開発ガバナンスの分析」(共著)を日本経済学会および日本応用経済学会で報告した。これも、国際学会での報告、論文の改善を経て、より質の高いものに仕上げたい。16th World Congress of the International Economics Association(IEA),July,2011にて報告予定。4.編著『ガバナンスの比較セクター分析:ゲーム理論・契約理論を用いた学際的アプローチ』(2010年)の特集論文として、以下の2本を掲載させた。
ダイオキシン曝露労働者の発癌リスクを酸化的DNA損傷で評価する方法の確立

ダイオキシンは様々な毒性を持っているが特にその発がん性に関しては非常に恐れられている。一方、酸化ストレスが発がん性に強く関連していることは近年広く認められてきている。そこで、酸化ストレスがダイオキシン曝露労働者に過剰に誘発されるか否かを調べることはダイオキシンによる発がんを予防する上でも非常に重要となる。本研究の目的は、酸化ストレスレベルを測定しダイオキシンに曝露されている労働者の発がんリスクを評価する方法を確立することである。この課題を達成するためには、ダイオキシン曝露量及び酸化ストレスレベルを適切に評価し、それらを疫学研究に適応できることを確認しなければならない。1)清掃工場労働者のダイオキシン曝露代替指標の確立:調査対象となる工場の概要からどのような作業が焼却飛灰に曝露する可能性が高いかをあらかじめ調べておき、そのうえで作業歴調査を実施した。その際、炉内及び電気集塵器内の作業、飛灰の固化作業などの業務経験、期間及びそこでの飛灰曝露の程度を詳細に聴取した。その結果より焼却飛灰への曝露の可能性及びその程度を推定すると共に従事した月数を算出した。調査労働者をそれぞれ焼却飛灰長期暴露群、短期曝露群、曝露なし群に分類し、各群の一部の人より血液を採取し血中ダイオキシン濃度を測定した。この職歴から評価した焼却飛灰曝露指標と血中ダイオキシン濃度との関連を検討した結果、焼却飛灰への曝露の月数が多い労働者ほど血中のダイオキシン濃度が高い傾向にあることを見出した。このように焼却飛灰曝露期間が血中ダイオキシン濃度と相関があったということにより、本研究で行った職歴調査による評価方法をダイオキシン曝露の代替評価法として利用することが可能であるということが証明できた。2)酸化ストレス状態評価法の確立:リンパ球中ゲノムDNAの酸化的損傷を電気泳動で検出するシステムを確立した。また、尿中酸化的DNA損傷物質のELISA法を用いた簡易測定法の妥当性検討を行い、高度な技術及び機器がなくても定量良好な測定ができることを検証し広く疫学研究に使用できることを示した。また、標的物質の被検者における再現性を検討し、それが良好であることから被検者の代表値として活用できることを示した。3)清掃工場で働く労働者集団において数種類の酸化ストレス指標を用いて解析したところ尿中の8-OHdG測定値は焼却飛灰へ曝露する可能性の高い作業に従事する期間が長くなるに伴い増加する傾向が有意であった。焼却飛灰への曝露が体内で酸化ストレスを誘発している可能性が示唆された。今年度の研究計画は、リンパ球中のゲノムDNA損傷を電気泳動で検出するシステムを確立することであった。

まず、末梢血液中から採取したリンパ球からDNAを抽出し、ゲノム上の主に8-oxo-7,8-dihydrodeoxyguanosine (8-oxodG)などのグアニンの酸化的DNA損傷部位を切断するformamidopyrimidine glycosylase (FPG protein)により切断の形に変え、そのDNAフラグメントの電気泳動後の画像解析により、酸化損傷部位をFPG protein sensitive siteとして定量するための泳動条件を検討した。今回用いたDNA抽出方法では50,000kb前後のDNAフラグメントが得られるため、ATTO社のジェノフィールドを用いて166,000kb-300kbのDNAフラグメントを分離する条件を検討した。その結果、一次回帰式がY=-0.00891 X+5.34に相当するキャリブレーションカーブを描く泳動条件が得られた。この泳動条件を用い、実際に末梢血リンパ球のゲノムDNAを抽出し、FPG protein処理なし、処理ありの両方の条件で処理したDNAサンプルを同時に泳動した。得られたDNA泳動像をATTO社製のlane analyzerにて解析し、平均分子長を求めた。酵素処理したDNAの平均分子長の逆数から酵素処理無しDNAの平均分子長の逆数を引き算することで、DNA上の切断数、すなわち損傷の数(FPG protein sensitive site)を定量した。10^5塩基あたり1.57個のFPG protein sensitive siteが結果として得られた。これはHPLC-ECDを用いて8-oxodGを定量した場合の通常の値より一桁高い値であった。FPG proteinは8-oxodG以外の酸化損傷も認識し、切断するため、HPLC-ECDにより定量された8-oxodGよりも高い損傷量が定量されたということも考えられるが、今回用いたDNA抽出法の過程で人工的な酸化損傷を誘発した可能性もある。今後、DNA抽出時に抗酸化剤を添加する、他の抽出法を試みるなど改良を重ね、さらにHPLC-ECD法との定量の比較も行い、疫学研究に応用可能か検討する必要がある。本研究ではダイオキシン曝露が酸化ストレスを誘発するか否かを調べることが最終的な課題であるが、そのためにはダイオキシン曝露を適切に評価することが重要である。従って、14年度は血中ダイオキシン濃度に代わる疫学研究に有用なダイオキシン曝露評価方法を開発することが目的のひとつであった。日本において、ダイオキシンに最も曝露する可能性が高いのは清掃工場で働く労働者であるため、本研究、14年度の調査対象は清掃工場労働者とした。調査対象となる工場の概要からどのような仕事が焼却飛灰に曝露する可能性が高いかをあらかじめ調べておいた。そのうえで職歴調査を実施して、炉内及び電気集塵器内の作業、飛灰の固化作業などのあらゆる業務の経験の有無と従事期間を一人一人から聴取した。その職歴調査から焼却飛灰への曝露の可能性と曝露した月数を調べた。調査労働者をそれぞれ焼却飛灰高曝露群、低曝露群、曝露なし群に分類し、各群の一部の人より血液を採取し血中ダイオキシン濃度を測定した。この職歴から評価した焼却飛灰曝露指標が血中ダイオキシン濃度と相関があるか検討した結果、焼却飛灰への曝露の月数が多い労働者ほど血中のダイオキシン濃度が高い傾向にあることを見出した。このように焼却飛灰曝露期間が血中ダイオキシン濃度と相関があったということにより、本研究で行った職歴調査による評価方法をダイオキシン曝露の代替評価法として利用することが可能であるということが証明できた。
口腔癌転移に関わるエピゲノム解析

最近の研究より、癌が転移を起こす際に予め転移をする先に骨髄細胞を誘導し、転移前ニッチを形成するなど癌周囲の微小環境に変化を生じ、転移能獲得を生み出している事が分かりつつある。しかしながらこの詳細はまだ解明されておらず、リンパ管増生における骨髄細胞の役割や前転移ニッチを形成する分子メカニズムはまだわかっていない。本研究では、転移に関わる口腔癌において転写因子であるHIF-1を介したエピゲノム変化を解析することにより、初期シグナルに関わる因子を明らかにすることを目的とした。解析の結果、難治性口腔癌モデルにおいてHIF-1の活性化が見られ、またHIF1のChIP解析が可能であることが確認された。口腔癌の約3, 4割に頸部リンパ節転移が見られ、肺などへの遠隔転移とともに患者の生命予後を著しく低下させることから転移は克服させるべき急務の課題である。進行口腔癌治療において我々は超選択的動注化学放射線療法を行い、良好な成績をあげている。しかしその高い局所制御率にも関わらず、リンパ節転移および肺転移を認める難治性癌も見られ、問題となっている。本研究では治療抵抗性に密接に関わると考えられる癌幹細胞の転移につながる初期シグナル、特に骨髄間質細胞を介した血管およびリンパ管増生を導く分子メカニズムの解明を目指し、エピゲノム解析を行う。そのために本年度では舌癌にヒト舌癌細胞株であるOSC-19を同所移植マウスモデルを用いてルシフェラーゼをウィルスにて遺伝子導入した舌癌細胞株を舌側縁に播種させ、ある一定の大きさとなったのちに部分切除を行った。その後腫瘍の再増殖をIVISSystemを用いたin vivo imagingにて解析を行ったところ、対照群に比較して有意に頸部リンパ節転移が上昇していることがわかった。その際の腫瘍組織を解析すると腫瘍内のリンパ管の増生が見られ、さらに腫瘍切除部は低酸素が生じ、骨髄由来CD11b+細胞が低酸素に向かって誘導されていることがわかった。一方で転移をあまり生じない細胞株で同様の実験を行い、骨髄由来細胞の誘導能の違いやリンパ管増生の相違についてさらなる解析を行っている最中である。癌幹細胞の活性を解析するため、当科を受診した口腔癌患者の中で微小環境や遺伝的影響の少ない未治療の扁平上皮癌から生検時に採取した癌組織を直接免疫不全マウスに移植し、その後のリンパ節転移および肺転移を解析してきた。微小の転移をリアルタイムでイメジングするため、レンチウィルスを用いたルシフェラーゼ導入を行ったが、その効率が予想よりも低くイメージングを行うに至っていない。現在は遺伝子導入はせずに行っているが、解析に相当数の組織切片を必要とするため予定よりやや遅れている。口腔がんの約3、4割に頸部リンパ節転移がみられ、肺などへの遠隔転移とともに患者の生命予後を著しく低下させることから転移は克服すべき急務の課題といえる。進行口腔がん症例において外科的治療が標準治療といえるが、我々は臓器温存と機能障害を防ぐ面から超選択的動注化学放射線療法を行い、良好な成績をあげている。しかしその高い局所制御率にもかかわらず、リンパ節転移および肺転移を認める難治性がんもみられ、予後を著しく低下させることから問題となっている。本研究では治療抵抗性に密接に関わると考えられる癌幹細胞の転移につながる初期シグナル、とくに骨髄間質細胞を介した血管およびリンパ管増生を導く分子メカニズムの解明を目指し、エピゲノム解析を行う。そのため、これまでにヒト舌癌細胞株であるOSC-19にルシフェレースをレトロウィルスにて強制発現させた細胞を用いて同署移植マウスモデルを用いてある一定の大きさとなったのちに腫瘍を部分切除し、その後の増殖とリンパ節転移をライブイメージング(IVIS System)を用いて観察を行った。その結果対照群に比較して部分切除群では有意に頸部リンパ節転移が上昇していることがわかった。またその際の腫瘍組織を採取して解析すると腫瘍内のリンパ管増生がみられ、さらに腫瘍切除部は低酸素が生じ、骨髄由来CD11b+細胞が低酸素領域にむかって誘導されていることが見出された。一方で低転移細胞株を用いて同様の実験を行うことでそのメカニズムの違いや標的となるシグナルの解明を行っている。エピゲノム解析を行うにあたって、転写因子であるHIF-1からのChip-seqを行うための条件検討を行ってきたが、HIF-1抗体がヒトとマウスに共反応してしまうため、沈降される遺伝子の特定が困難であった。現在は条件をさらに変えて解析を行っている。

その結果対照群に比較して部分切除群では有意に頸部リンパ節転移が上昇していることがわかった。またその際の腫瘍組織を採取して解析すると腫瘍内のリンパ管増生がみられ、さらに腫瘍切除部は低酸素が生じ、骨髄由来CD11b+細胞が低酸素領域にむかって誘導されていることが見出された。一方で低転移細胞株を用いて同様の実験を行うことでそのメカニズムの違いや標的となるシグナルの解明を行っている。最近の研究より、癌が転移を起こす際に予め転移をする先に骨髄細胞を誘導し、転移前ニッチを形成するなど癌周囲の微小環境に変化を生じ、転移能獲得を生み出している事が分かりつつある。しかしながらこの詳細はまだ解明されておらず、リンパ管増生における骨髄細胞の役割や前転移ニッチを形成する分子メカニズムはまだわかっていない。本研究では、転移に関わる口腔癌において転写因子であるHIF-1を介したエピゲノム変化を解析することにより、初期シグナルに関わる因子を明らかにすることを目的とした。解析の結果、難治性口腔癌モデルにおいてHIF-1の活性化が見られ、またHIF1のChIP解析が可能であることが確認された。これまでの研究からHIF-1が脈管形成に関わることが分かっているため、マウスに形成させた転移能の高い2次癌から癌幹細胞をALDHマーカーを用いてソーティングし、HIF-1抗体を用いてChIP-seqを行う。最終的にリンパ管増生を推進させるがん細胞からの因子を特定させて、将来の新規治療薬の標的の探索を行う予定である。口腔癌レンチウィルスによる遺伝子導入の効率が低かったため動物イメージングが困難で予想していた動物数を用いた実験が進まなかったため。先述のとおり、HIF-1のChip-seqを行う予定で外注解析用の費用として計上していたがそこに本年度はそこに至らなかったため。生検組織個体数を限局しChIP-seq解析を繰り返し行う。本年度はChip-seqをおこなうか、あるいは別の方法でエピゲノム解析を行い、遺伝子解析を行い治療標的探索をおこなう予定である。
オピオイドペプチド・ダイノルフィンAによるアルツハイマー型老年性痴呆薬の開発研究

k-オピオイド神経系の学習・記憶に対する生理学的意義を明らかにするため,コリン作動性神経伝達を抑制するcarbachol,scopolamineまたはmecamylamineにより誘発される学習・記憶障害に対するk-オピオイド受容体作動薬の作用を,行動薬理学および神経化学的に検討し,以下の結果を得た.2)ムスカリン受容体拮抗薬であるscopolamineや,ニコチン受容体拮抗薬であるmecamylamineによる学習・記憶障害は,選択的なk-オピオイド受容体アゴニストであるU-50,488Hにより改善された.3)Carbacholを海馬内に灌流すると,海馬の細胞外アセチルコリン濃度が有意に減少した.この作用は,dynorphinA(1-13)(0.5nmol)を側脳室内に投与することにより有意に抑制された.また,DynorphinA(1-13)による抑制作用は,nBNI(5.4nmol)の前処理によりほぼ完全に拮抗された.4)Mecamylamineによる細胞外アセチルコリン濃度の減少をU-50,488Hは有意に抑制した.また,この作用は,nBNI(5.4nmmol)の前処理によりほぼ完全に拮抗された.以上の結果より,k-オピオイド受容体アゴニストは,アセチルコリン遊離の減少を伴う学習・記憶障害を改善する作用があることを示唆した.k-オピオイド神経系の学習・記憶に対する生理学的意義を明らかにするため,コリン作動性神経伝達を抑制するcarbachol,scopolamineまたはmecamylamineにより誘発される学習・記憶障害に対するk-オピオイド受容体作動薬の作用を,行動薬理学および神経化学的に検討し,以下の結果を得た.2)ムスカリン受容体拮抗薬であるscopolamineや,ニコチン受容体拮抗薬であるmecamylamineによる学習・記憶障害は,選択的なk-オピオイド受容体アゴニストであるU-50,488Hにより改善された.3)Carbacholを海馬内に灌流すると,海馬の細胞外アセチルコリン濃度が有意に減少した.この作用は,dynorphinA(1-13)(0.5nmol)を側脳室内に投与することにより有意に抑制された.また,DynorphinA(1-13)による抑制作用は,nBNI(5.4nmol)の前処理によりほぼ完全に拮抗された.4)Mecamylamineによる細胞外アセチルコリン濃度の減少をU-50,488Hは有意に抑制した.また,この作用は,nBNI(5.4nmmol)の前処理によりほぼ完全に拮抗された.以上の結果より,k-オピオイド受容体アゴニストは,アセチルコリン遊離の減少を伴う学習・記憶障害を改善する作用があることを示唆した._<K->オピオイド神経系の学習・記憶に対する生理学的意義を明らかにするため,コリン作動性神経伝達を抑制するgalaninまたは一酸化炭素負荷により誘発される学習・記憶障害に対する_<K->オピオイド受容体作動薬の作用を,行動薬理学的および神経化学的に検討し,以下の結果を得た.1)一酸化炭素負荷マウスにdynorphinA(1-13)(1.5nmol/mouse,i.c.v.)を訓練試行または保持試行の15分前に投与すると,一酸化炭素負荷による学習・記憶障害が改善され,この作用は_<K->オピオイド受容体拮抗薬のnor-binaltorphimine(mBNI5.4nmol/mouse,i.c.v.)の前処理により有意に拮抗された.自発的交替行動においても同様に、一酸化炭素負荷により自発的交替行動率が低下し,dynorphin A(1-13)はこの作用を改善した.nBNIは,dynorphin A(1-13)による学習・記憶改善作用を抑制した.3)Galanin(0.32nmol)の投与により,海馬および前脳皮質の細胞外アセチルコリン濃度が有意に減少した.これらの作用は,dynorphin A(1-13)(0.5nmol)の前投与により有意に抑制された.Dynorphin A(1-13)によるアセチルコリン遊離減少を消失させる作用は,nBNI(5.4nmol)の前処置によりほぼ完全に拮抗された.海馬および前脳皮質におけるアセチルコリン濃度に対して,dynorphin A (1-13)(0.5nmol)およびnBNI(5.4nmol)自身は何ら影響を与えなかった.κ-オピオイド神経系の学習・記憶に対する生理学的意義を明らかにするため,コリン作動性神経伝達を抑制するcarbachol,scopolamineまたはmecamylamineにより誘発される学習・記憶障害に対するκ-オピオイド受容体作動薬の作用を,行動薬理学的および神経化学的に検討し,以下の結果を得た.2)ムスカリン受容体拮抗薬であるscopolamineや,ニコチン受容体拮抗薬であるmecamylamineによる学習・記憶障害は,選択的なκ-オピオイド受容体アゴニストであるU-50,488Hにより改善された.3)Carbacholを海馬内に灌流すると,海馬の細胞外アセチルコリン濃度が有意に減少した.この作用は,dynorphin A(1-13)(0.5nmol)を側脳室内に投与することにより有意に抑制された.また,Dynorphin A(1-13)による抑制作用は,nBNI(5.4nmol)の前処置によりほぼ完全に拮抗された.

4)Mecamylamineによる細胞外アセチルコリン濃度の減少をU-50,488Hは有意に抑制した.また,この作用は,nBNI(5.4nmol)の前処置によりほぼ完全に拮抗された.以上の結果より,κ-オピオイド受容体アゴニストは,アセチルコリン遊離の減少を伴う学習・記憶障害を改善する作用があることを示唆した.
わが国の体育における女性研究者のアイデンティティ構築とキャリア形成に関する研究

明治期より女性体育教師像は多様な要因から複合的に形成され、その表象は文脈に左右され、社会的な評価も変化した。また、女子体育と婦人問題という問題領域は大正期においてすでに乖離していた。そして戦後、社会的には女性運動の興起がみられた一方で、体育領域における女性たちはキャリア形成という課題に直面しつつも、問題の直接的な改善よりむしろ「体育人」としての実践を追究し続けた。つまりこの時期、体育領域における女性のあり方を問う姿勢と、女性の社会的位置づけをめぐるフェミニズムの問題認識とは視角が共有されることはなかったのだといえる。本研究の目的のひとつである「戦後学制改革期以降の体育における女性研究者」のキャリア形成分析にあたり、その予備的調査・検討として、研究対象をめぐる歴史的文脈を明らかにした。まず、明治期の中等教育において女性体操教師がどのような位置づけにあったのかという点について、制度的側面、言説の側面、女子体育をめぐる学問的背景という側面から分析をおこなった。その結果、様々な要因から複合的に形成されたがゆえに文脈ごとに多様な位置づけをもつ女子体操教師像が明らかになった。それは、従来の「女子体操教員=社会的評価が低い」とは異なる新たな見解であり、したがって上の研究は、戦後の女性体育研究者のポリティクスを分析する際に有効な視点をもたらすものである。次に、女性体操教師の位置づけおよびポリティクスと社会背景との関連を把握するため、大正期の婦人問題をめぐる論争や運動の文脈における女子体育の位置づけに着目し、文献資料をもとに分析をおこなった。その結果、婦人運動の一環としての講演会に女性体育家が登場するなど、一時期は交差したかに見える女子体育と婦人問題が関係を継続し得なかったことが明らかになった。このことは、女子体育と婦人問題という問題領域の乖離は、戦後の国内におけるフェミニズム運動と女性体育研究者のポリティクスとの距離にも影響をおよぼしている可能性を示唆するものであり、体育界における女性のキャリア形成とアイデンティティの問題を考える際に重視すべき前提となる。本研究は、戦後学制改革以降の体育領域における女性研究者が、よって立つ社会的カテゴリーの境界をどこにおき、カテゴリー内部のみずからのあり方をどのように認識したのかという点を明らかにしようとしている。そこで前年度の研究成果をふまえ、戦後の女性体育研究者による言説を分析すべく文献調査をおこなった。1969年の第6回国際女子体育会議では、女性の「職業人としてのめざましい社会的進出」をふまえた「女子と子どもの教育」と「体育・スポーツの占める位置」の重要性への認識がしめされ、女性研究者における体育学的識見の深化がうたわれた。一方、社会的には高度経済成長期を経た日本において「ウーマン・リブ」といわれる女性運動の興起がみられ、より一般的に、女性のライフコースと性役割をめぐる問題や葛藤が認識されるようになった時期でもある。そうした社会状況を背景としながら体育領域における女性たちが「集団的に」一貫して問いつづけたのは、みずからが置かれている立場や役割それ自体ではなく、現状の立場からいかなる「体育人」としての実践を充実しうるかということであった。前年度に明らかにしたとおり、明治戦前期における「女子体育」というテーマは社会的な「婦人問題」とは認識・実践ともにかい離していた。そして今年度の研究によって、戦後社会においても、体育という領域における女性のあり方を追究する姿勢は、女性の社会的位置づけをめぐる問題認識とは視角が共有されていなかったことがわかった。このことは、体育・スポーツとジェンダーに関する研究、なかでも現在の体育・スポーツ界およびそこにかかわる女性のあり方とフェミニズムが射程にふくむ社会的諸問題との関係を考察するにあたり、重視すべき点だといえる。
血管内皮細胞におけるコネキシン32の機能解析

血管内皮細胞の機能障害は慢性的な炎症や血液凝固の活性化を生じ、炎症性の血管病変の形成から動脈硬化の発症を誘発すると考えられている。本研究では細胞間の結合と情報伝達を行うギャップ結合を構成する蛋白質であるConnexin(Cx)32が内皮細胞の機能に及ぼす影響を解析した。その結果、内皮細胞でのCx32の発現量は炎症時に減少すること、またCx32の減少が内皮細胞での炎症と血液凝固を亢進する可能性を明らかにした。研究の意義近年、血管内皮の慢性的な炎症と血液凝固能の活性化を基盤とする心筋梗塞や脳梗塞、静脈血栓症などの血管障害性疾患が増加している。こうした炎症性血管病変の適切な診断法や治療法は無く、それらの開発には、正常な血管内皮が持つ抗血栓機構と、その破綻の分子機構の解明が不可欠である。本研究成果は血管障害性疾患の診断や治療に応用することで国民の福祉と健康の増進に大きく貢献できると考えられる。研究の目的これまでファージディスプレイ法を用いて内皮細胞にギャップ結合を構成するConnexin(Cx)32が発現することを見出した。私は、ギャップ結合が血管内皮細胞の機能の維持と破綻に与える影響を調べ、炎症性血管病変発症に至る分子機構の解明を進めている。本研究では、Cx32が内皮機能と病態形成に及ぼす影響に焦点を絞り、炎症性血管病変発症におけるCx32の機能解析を目的としている。これまでの研究成果に基づき、最終報告を提出する。研究成果本研究では各種内皮細胞でのCx32の発現を解析し、主に大血管に発現量が多く、微少血管では発現量が少ないことを明らかにした。内皮細胞におけるCx32の発現量は、腫瘍壊死因子(TNF-α)、インターロイキン(IL)-1β刺激により減少した。Cx32強制発現細胞では、TNF-α刺激で分泌されるIL-6や単球走化活性因子(MCP-1)の量が抑制された。一方で、抗体を用いてギャップ結合を阻害すると、逆にIL-6やMCP-1の量が増加した。また、ギャップ結合の阻害時にはTNF-αに誘導される組織因子の発現が増強されることを明らかにした。これら結果は、内皮細胞に発現するCx32が炎症や血液凝固など内皮機能の制御を行い、炎症性血管病変の発症に関与することを示しており、血管障害性疾患に対する新たな治療薬、診断薬の創出において重要な分子である可能性を示唆した。・研究の背景血管障害性疾患の多くが、慢性的な血液凝固と炎症の活性化を伴う内皮機能障害と炎症性血管病変を基盤とする。近年、ギャップ結合蛋白質のコネキシン(Connexin : Cx)分子群の機能障害が動脈硬化症や高血圧症の発症に関与することが報告された。私はこれまでに内皮細胞にCx32が発現することを明らかにした。しかし、Cxの機能障害から病態発症に至る機構は明らかでなく、その解明は血管障害性疾患の新たな治療・診断・予防の開発に繋がると考えられる。本研究では内皮細胞の機能に及ぼすCx32およびその他Cx分子群の役割の解析を行った。・研究目的本研究では、内皮機能におけるCx32の役割の解明を目的とし、内皮細胞でのCx32の発現、炎症時に内皮細胞で誘導される組織因子と炎症性サイトカイン発現、Cx32欠損マウスにおける炎症応答を指標にCx分子が内皮機能に与える影響を解析した。・研究成果各種内皮細胞でCx32が発現し、腫瘍壊死因子刺激でCx32の発現量が減少した。ギャップ結合阻害剤処理により組織因子と炎症性サイトカインの発現が亢進した。内皮細胞にはCx32のほか、Cx37とCx43が発現しており、各Cx分子に対する抗体で処理した結果、抗Cx32抗体は組織因子を亢進、抗Cx43抗体は抑制、抗Cx37抗体は影響を与えなかった。さらに、Cx32欠損マウスでは、エンドトキシン投与で誘発されるサイトカインの発現が亢進した。これらの結果からCx分子群が内皮細胞機能調節に重要な役割を有すことを明らかにした。
遺伝子導入法を用いたヒト破骨細胞の形態・機能解析法の確立

本研究においてはまず、in vitroで確実にヒト破骨細胞を形成させる方法の確立を行った。破骨細胞の前駆細胞としてはヒト単球のcell lineであるHL-60を用いた。HL-60をRPMI1640培養液に、活性型ビタミンD_3、M-CSF、RANKLを加えさらに20%のFCSを加えて2週間培養して酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP)染色を行った。その結果、5種類のロットのFCSのうち2種類のもので多核の破骨細胞が形成された。HL-60細胞は培養7日目で融合を始め、多核化し、培養10日目ころからTRAP陽性細胞が認められた。以後、破骨細胞の形成にはこの系を用いることとした。遺伝子導入はまず、Clontech社のactin融合pEGFPベクターを用いた。HL-60細胞への遺伝子導入にはelectroporation法を用いた。種々の細胞濃度および電圧で遺伝子導入を行い、もっとも効率の良かった条件で以後のelectroporationを行った。Actin融合pEGFベクターを導入したHL-60細胞はG418添加の培養液によりクローニングを行った。こうしてできたActin融合pEGFベクター導入HL-60細胞を用い上記の破骨細胞分化条件で培養を行った。その結果、Actin融合pEGFベクター導入HL-60細胞でもTRAP陽性の破骨細胞の形成が認められた。次年度は、このActin融合pEGFベクター導入破骨細胞を用いて破骨細胞の機能解析を行う予定である。
クラス担任制・教科担任制の教育心理学的研究

小学校と中学校の現職の教師を対象にして、「クラス担任制」と「教科担任制」の実態について、基礎的調査を実施するとともに、わが国の担任制の背景にある種々の条件、要因について、関係者に直接にインタビューして、分析した。特に、インタビューは、学校における担任異動の直接の責任者である校長を対象にして実施した。さらに、現職の教師にとどまらず、戦前から戦後まもなくの間に教師になった人たちにも、インタビューを行って、戦後50年ないし60年の間の担任制の変化についてのデータを獲得して、比較考察を行った。加えて、かってアメリカに在外研究で滞在して折に収集した担任データをも鏡にしながら、分析を実施した。その結果は、わが国教師のキャリア形成は、端的にまとめると、ジェネラリストの特徴を非常に強くもっていることが明らかになった。教職は専門職と言われているが、その実態は総合職である、と考えて差し支えない。しかしながら、明らかになった問題は、特に小学校においては低学年志向、高学年志向はあるものの、学年全般を指導することになるために、教師の中には内面において、指導に準拠すべきカリキュラムの知識を、有効に形成できないことが起きるのではないか、と示唆された。すなわち、来年度以降の児童・生徒の評価は、指導目標に準拠した「絶対評価」を実施することになっているが、それを有効に実施するためには、カリキュラムの深い知識が不可欠であるが、この点について現在の担任異動、担任制は、問題を有する。教師のキャリア発達、研修を考慮しながら、総合的に検討することが求められる。学校教育において担任制は基本的教育課題である.というのは,学級は児童・生徒の生活と学習の場という二つの機能を担っているが,それを円滑に果たすのがクラスにおける教師とのかかわりによるからである.筆者は過去3年間の基盤研究「クラス担任制の教育心理学的研究」で,小学校のクラス担任制を分析してきた.今回の研究では義務教育全般にわたる担任制の実際をトータルに分析することとした.初めに,いくつかの地域の中学校の教師を被験者にして,個々の中学校におけるクラス担任制と教科担任制の実際を調査した.すなわち,クラス担任の異動の実態と教科担任の異動の実際をヒアリングや調査によって分析したのである.そこで明らかになったことは,一口にいえば,共通性よりも学校によって差異が大きいということである.加えて,学校における教員構成が差異をもたらす大きな要因となっていると考えられた.次は地域によっては小学校のクラス担任制が長期にわたって継続されるケースを分析した.もう一つの本年度のテーマは過去の継続研究として,担任異動の経験が教師の内面にあるカリキュラムに対する知識構造をどのように左右するかを再分析することであった.しかしながら,上記二つの研究課題に時間をさき,このテーマは次年度に持ち越し,従来の方法を洗練させ,深く追求することとした.本研究では,第一に中学校の教科担任異動の実際を明らかにすることであるが,従来の調査で学校独自の担任異動様式も明らかになった.異動の特徴と学校における教員構成と人事異動などとのかかわりをヒアリング調査し,生徒に対する直接の指導要因との関係について分析した.次に,特に小学校教員における担任異動の経験が,彼らの内面に多様な学年のカリキュラムに関して,幅広い知識ネットワークを形成すると仮定し,両者の関係を分析してきた.従来,この仮説は十分に検証できていない.カリキュラムの内容の知識について,知識連想法などを使って,内面の知識ネットワークの状態を探るとともに,教材研究などの意図的試みと内面のカリキュラム構造との関係について分析した.本研究では,クラス担任制と教科担任制における教師の異動実態を明らかにし,その意味を追究することにある.異動実態の概要は,調査研究により明らかになりつつある.すなわち,中学校における教科担任制では,多くの場合,担任生徒の過半数は変わるものの,当該学年の生徒ともに,最終学年まで持ち上がる傾向が認められた.それに対して,小学校に特徴的なクラス担任制は,2年間を持ち上がりの限度にしている傾向が見られる.こうした担任システムに対しては,教師と児童・生徒とのかかわりを重視する,という背景のあることが確かめられる.

もちろん,地域や学校状況,主として教員構成などにより大きく異なり,場合によっては,3年以上も同一児童を担当するケースもあった.なお,欧米の研究者の間には,わが国の担任システムの背景理論に対して深い関心を示す人たちもいる.次に,この担任システムの特徴が,児童・生徒ではなく,教師が担当し教科指導を体験する間に形成される内面化されたカリキュラム,すなわち教科の知識構造に,どのような影響を与えるかを解明することが,第二の本研究のテーマになっていた.つまり,担任システムと教師の教科に対する認知構造とは密接にかかわる,という仮説を検証することにある.しかし,内面にある教科カリキュラムの知識構造に迫るために,これまでいろいろな方法を工夫して試行錯誤してきたが,端的には,当初の目論見通りには,実証的検証は成功していない.最終年度に向かってさらに研究方法を洗練させたい.小学校と中学校の現職の教師を対象にして、「クラス担任制」と「教科担任制」の実態について、基礎的調査を実施するとともに、わが国の担任制の背景にある種々の条件、要因について、関係者に直接にインタビューして、分析した。特に、インタビューは、学校における担任異動の直接の責任者である校長を対象にして実施した。さらに、現職の教師にとどまらず、戦前から戦後まもなくの間に教師になった人たちにも、インタビューを行って、戦後50年ないし60年の間の担任制の変化についてのデータを獲得して、比較考察を行った。加えて、かってアメリカに在外研究で滞在して折に収集した担任データをも鏡にしながら、分析を実施した。その結果は、わが国教師のキャリア形成は、端的にまとめると、ジェネラリストの特徴を非常に強くもっていることが明らかになった。教職は専門職と言われているが、その実態は総合職である、と考えて差し支えない。しかしながら、明らかになった問題は、特に小学校においては低学年志向、高学年志向はあるものの、学年全般を指導することになるために、教師の中には内面において、指導に準拠すべきカリキュラムの知識を、有効に形成できないことが起きるのではないか、と示唆された。すなわち、来年度以降の児童・生徒の評価は、指導目標に準拠した「絶対評価」を実施することになっているが、それを有効に実施するためには、カリキュラムの深い知識が不可欠であるが、この点について現在の担任異動、担任制は、問題を有する。教師のキャリア発達、研修を考慮しながら、総合的に検討することが求められる。
ヘリウム3偏極装置の高性能化をめざした低温領域における偏極緩和時間の研究

ヘリウム3の原子核はスピンに依存した大きな中性子吸収断面積を持つ。これを利用した中性子スピン・フィルターが各国で研究されているが、十分高い偏極率や長い緩和時間を得ることが非常に難しく、中性子散乱実験での実用例は多くない。本研究は中性子散乱実験での実用化を目指したヘリウム3偏極装置の高性能化、特に偏極緩和時間の延長化について研究を行うべく、ヘリウム3スピンの緩和時間を低温領域で測定し、その温度依存性を研究する。偏極ヘリウム3核は、主としてセル壁面での壁緩和とヘリウム3核同士のスピン相互作用により緩和が進むので、低温にすれば両散乱頻度が減少し、緩和時間の延長が期待できる。しかし、ガラス壁面ではヘリウムが透過・拡散するため、必ずしもこのように単純な現象のみではなく、低温での偏極緩和現象を調べることは偏極装置高性能化へ向けた重要な基礎研究となる。本研究では、室温以下・150°Cまでの領域でヘスピン緩和時間を測定した。様々なセルについて緩和時間を測定したところ、全体的な傾向として、温度の上昇とともに緩和時間が長くなり、室温近傍(-50°Cから30°C)で最長になることが見出された。緩和時間の温度依存性は、低温領域ではヘリウム原子のガラス表面への吸収(absorption)、そして高温領域では吸着(adsorption)として、本研究の結果を定性的に説明できうるが、緩和時間の変化は、ガラスの吸着エネルギー(activation energy)からの予想に比べ大きく異なっている点は理解できていない。本研究では緩和時間が最長になる温度が、セルごとに多少異なることを見出した。緩和時間の比較的長いセルは低温側で、また緩和時間の短いセルは高温側で緩和時間が最長になる。これを利用して、緩和時間が最長になる温度にセルを保てば、偏極ヘリウム3をより有効に活用することが可能となる。具体的には、ヘリウム3を封入したセルをデュワーに収め、そこに低温の窒素ガスを流しセルを冷却する。ヘリウム3の偏極緩和時間は、NMRを用いヘリウム3の偏極率を数日ないし一週間程度に渡ってモニターし続けることにより測定する。NMRでは、高周波電磁場を用いるためデュワーは銀メッキのない透明ガラス製とした。平成17年度は、既存のヘリウム3偏極測定用NMRシステムに対して冷却窒素ガスのフローによるセル冷却システムを付加する改造を進めた。NMR測定は、一定の温度で最長一週間に渡って続けられるため、セルの温度制御は冷却窒素ガスのフローをコントロールすることにより行うようにしてある。平成18年度は、セル冷却システムの試験を行い、必要に応じて改良を加える計画である。これと平行して、本研究用に用いるヘリウム3偏極セルの開発を進め、続いて実際の測定を開始する計画となっている。
超軽量新材料を用いた合成構造における機械接合部の力学特性と経年特性の解明

本研究では以下のことを明らかとした。[1] FRP材に対してボルト締めを行った場合,ボルト軸力の経時変化は対数時間軸に対して概ね線形に低下する。[2]ボルト直下のFRP材には局所的に高い圧縮力が作用するが,鋼製大型座金を配することでボルト軸力低下が低減できる。[3]ボルト軸力の経時変化の推定式を提案・検証し実験とよい対応を示す。以上より,提案したボルト軸力低下性状の予測式と滑り係数により,ボルト摩擦接合設計が可能であることを示した。また,[4]小径のボルトを用いた支圧接合によって高い接合部剛性と強度が得られることを明らかとし,FRP合成構造の新たな接合法として期待できることを明らかとした。本研究は繊維強化樹脂材と鋼材を用いたハイブリッド構造のボルト接合部に対して,長期の経過観察実験を基とした構造実験と数値解析を通して,そのボルト張力導入に伴う応力分布と,経年変化の定量的推定手法を明らかとし,接合部設計法を構築することを目的としている。本年度は,実験的内容として繊維強化樹脂材と鋼ガセットプレートとを用いた接合部の長期ボルト軸力モニタリング,また,繊維強化樹脂材と鋼ガセットプレートとを用いた接合部の非線形3次元有限要素解析を実施し,座金厚さやボルト張力を変数として繊維強化樹脂材に高張力のボルト締付が作用した際の張力低下を定量的に評価する手法を提案した。この提案式により,長期のボルト張力変化が予測可能であり,また,研究代表者らが実施した実験との対応だけでなく他の研究者による計測データとの対応が確認され,有用な実験式であることが確認された。この成果は第5回FRP複合構造・橋梁に関するシンポジウムにおいて「引抜成形GFRPボルト接合部におけるボルト軸力低下に関する考察」と題して論文投稿・発表を行った。本研究は,軽量高強度な繊維強化樹脂材と鋼材を用いたハイブリッド構造のボルト接合部に関して,長期の経過観察を基とした構造実験と数値解析を通して,ボルトの張力導入に伴う応力分布と,経年変化の定量的評価手法を明らかとし,設計法の構築を目的としている。本年度は,実験的内容として上記接合について,径12mmの高力ボルトを用いたボルト接合部を対象とした経年観察を行った。これまでにM16, M20で分析してきた結果を基に提案した,ボルト長老の低下傾向に関する予測式が,M12でも適用でき,経年によるボルト軸力の低下傾向を把握できることを示した。以上より,一般に入手可能な断面の大きさの範囲での連続引抜成形法により成形された繊維強化樹脂材を接合するために適切と考えられるM12, M16, M20ボルトに対するボルト張力経時変化の傾向が捉えられ,予測可能であるといえる。2年間でボルト張力低下傾向とその予測式を提案することができ,接合部滑り係数の定量評価が可能な基礎データを取得することができたため。本研究は,軽量高強度な繊維強化樹脂材と鋼材を用いたハイブリッド構造のボルト接合部に関して長期の経過観察を基とした構造実験と数値解析を通して,ボルトの張力導入に伴う応力分布と経年変化の定量的評価手法を明らかとし,設計法の構築を行うことを目的としている。本研究では,建築構造用として用いられる可能性が高い,M12,M16, M20高力ボルトについて,ボルト軸部に歪ゲージを埋め込むことにより,ボルト締め付けによるボルト軸力の低下性状の詳細な把握を行った。その実験結果を踏まえ,ボルト接合部における,繊維強化樹脂材の板厚,基材,マトリックス樹脂特性に起因する3つの変数と,大型座金などを付加することで,被接合材に作用する締め付け応力度の低減効果を加味した予測式を考案し,経年によるボルト軸力低下傾向を把握できることを明らかとした。また,鋼ガセットプレートとガラス繊維強化樹脂材を鋼製ボルトで接合した際の摩擦抵抗・滑り係数に関しても既往の他研究などと比較し鋼構造設計法で示されている0.45が期待できることを示した。以上より,構造物の耐用年数に応じてボルト軸力の低下を加味した摩擦接合部の耐力設計や,軸力低下を抑える工法の確立が行えた。更に,既往の繊維強化樹脂材を用いた構造物の経年調査も実施し,高耐久構造の全体状況と接合部の状況を非破壊にて観察し,繊維強化樹脂材を用いた構造が過酷な県境条件であっても有効な耐久性を有していることを明らかとした。本研究では,繊維強化樹脂材と鋼ガセットプレートを用いたハイブリッド構造高力ボルト摩擦接合部の応力性状とすべり荷重と摩擦接合設計手法を明らかとすることを目的としいる。研究目的は(1)繊維強化樹脂材と鋼ガセットプレートとを用いた接合部の長期ボルト軸力モニタリング,(2)繊維強化樹脂材と鋼ガセットプレートとを用いた接合部の非線形