hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイヤモンドワイヤ製造工程における砥粒分散状態のオンマシン計測

また、ダイヤモンドワイヤ表面の適切な計測区間長を算出するために、ディープラーニングにより得られた砥粒画像から砥粒固着座標を求め、その結果と統計的手法を組み合わせ評価実験を行った。その結果、今回対象としたダイヤモンドワイヤの場合、計測区間を約200mmとすると、任意の場所における砥粒分散状態の評価結果がほぼ同一となることが分かった。本研究の目的は、ダイヤモンドワイヤの製造工程において、高精度・高効率に砥粒の分散状態をオンマシンで計測・解析することで、ダイヤモンドワイヤの品質を実用的かつ定量的に評価する手法を開発することである。平成30年度の当初の計画は、統計的にダイヤモンドワイヤ表面の砥粒の分散状態を評価することであり、それを達成できた。ダイヤモンドワイヤの製造工程におけるワイヤ線速は100m/min以下であることから、開発した装置を用いればダイヤモンドワイヤ表面の砥粒分散状態を定量的に評価できることが分かった。提案の評価手法において、画像処理による砥粒の抽出精度が非常に重要となってくる。従来までの画像処理手法を用いて砥粒の抽出を行った結果、約90%の精度で砥粒抽出が可能であった。しかしながら、ダイヤモンドワイヤの小線経化、固着される砥粒の小径化が進んでいる昨今、従来までの画像処理技術では砥粒の抽出精度が低下することは明らかである。そこで、ディープラーニングの1つである畳み込みニューラルネットワーク(CNN:Convolutional Neural Netowrk)を用いて砥粒の高い抽出方法を試みる。一方、高速でワイヤ表面の画像を取得できたとしても、その大量の画像の保存方法が問題となる。また、これまで研削工具を計測してきた経験上、工具の全領域を必ずしも計測する必要がないことも分かっている。このような観点から、より実用的なダイヤモンドワイヤの評価手法とするためには、どの程度の長さのワイヤ表面をどの程度の間隔で計測すればよいかを検討する必要がある。そこで、画像処理により取得できた定量的データを基に、統計的手法を導入して適切なサンプリング方法について検討する。ダイヤモンドワイヤ表面の砥粒分散状態が被削材表面に与える影響について明らかにするために、ダイヤモンドワイヤ表面を定量的に評価し、さらに、そのワイヤを用いて加工実験を行い、それらの関係性について評価する。1万円未満の少額のため、次年度の旅費に充当する。
音響情報を用いた疲弊紙幣判別システムの構築

銀行設置のバンクマシンのための疲弊紙幣自動選別システムの開発を行った。バンクマシンの音響特徴を用いた疲弊紙幣の判別に自己組織化型ニューラルネットワークを用いることで、従来手法より高精度に疲弊紙幣の判別が可能となった。また、紙幣の疲弊度との相関情報に基づいて音響特徴の特徴選択を行うことで、特徴パターンの高精度化とサイズ削減が可能となり、疲弊札判別システムの性能をより実用的な水準に近づけた。本年度は,研究目的であるバンクマシンの音響信号情報を用いた疲弊札判別システムの構築に向け,1.明確な紙幣音響特徴量の算出方法2.実時間処理を意識した判別アルゴリズムの確立の2点の達成を目指す研究計画であった.上記の目的を達成するために,教師あり自己組織化特徴マップ(教師ありSOM)を用いた,音響エネルギーパターンからの紙幣疲幣度推定法を考案し,実紙幣を用いた大量音響信号データへ本手法を適用し,その性能検証を中心に研究を進めた.実験結果から,研究計画に対応する以下の2つの知見が得られた.1.紙幣の音響エネルギーパターンから,該当紙幣の疲幣度をおおよそ正しく推定できることが明らかとなった.これより,音響エネルギーに基づく特徴量は,紙幣の疲幣度を明確化する特徴であるといえる.2.教師ありSOMを用いることで,音響エネルギーパターンのユークリッド距離の計算のみで疲幣度の推定を短時間に行うことができる.本手法は,処理時間の面から実装化に有効な手法である.さらに,研究計画の項目1に対して,紙幣伸張音特徴についても検討した.これは,バンクマシンの紙幣搬送たるみを利用した新たな音響信号発生機構であり,従来研究で使用する摩擦音に基づく紙幣通過音に比べ,明確な音響特徴として有望である.本年度は伸張音発生機構を試作し,基礎データの計測を終えた.研究計画の2についても,音響信号特徴から疲幣度を判別するための効率的なSOMの構成方法について基礎研究を行った.これについては,1.SOMの特徴マップの有効利用度,2.判別エラー率の2つの評価量を用いて,SOMの構成パラメータを探索する手法である.以上の結果をまとめ,雑誌論文2件,国内学会6件,国際会議2件の発表を行った.また,1編の論文を現在投稿中てある.本年度は,バンクマシンの音響信号情報を用いた疲弊札判別システムの構築に向けて1.明確な紙幣音響特徴量の算出方法2.実時間処理を意識した判別アルゴリズムの確立の2目的の完成を目指すとともに3.組み込み型システムによる疲弊札判別ハードウェアの開発と実用試験に着手した.上記の1.および2.の目的を達成する手法として,研究初年度より開発を進めている教師あり自己組織化特徴マップ(教師ありSOM)を用いた音響エネルギーパターンからの紙幣疲弊度推定法に,疲弊度相関情報を用いた特徴選択手法を開発,導入した.実紙幣サンプルを用いた実験結果から,同手法により,同等疲弊度を持つ紙幣サンプルの個体差を吸収でき,上記目標1.の疲弊度推定の精度・信頼度が改善されることが明らかとなった.同時に,特徴選択手法により音響特徴量のパターンサイズを削減することができるため,上記目標2.の実時間処理の高速化につながることが明らかとなった.しかしながら,本年度の研究成果により1.および2.の達成に近づいたとはいえ,3.の実用試験に十分耐えうる疲弊度推定性能を達成できたとは言い難い.特に本年度の課題であった時変周波数成分にもとづく音響特徴量の高信頼度化に関する検討が課題として残された.さらに本年度は,これらと並行して,3.の組み込み型システムによるハードウェア開発環境を整備した.以上の成果を国内外学会にてその成果を発表するとともに,5編の論文にまとめ,掲載された.本年度は,バンクマシンの音響信号情報を用いた疲弊札判別システムの構築に向けて,1.実時間処理を意識した判別アルゴリズムの確立の目的の完成度を目指すとともに、実用レベルの判別精度に近づけるために、2.実時間処理における高精度判別可能な音響特徴量の計算法に重点を置いて研究を進めた。また、これと並行して3.組み込み型システムによる疲弊札判別ハードウェアの開発と実用試験を進めた。上記の1.および2.の目的を達成する手法として,昨年度より開発を継続している教師あり自己組織化特徴マップ(教師ありSOM)を用いた音響エネルギーパターンからの紙幣疲弊度推定法において、疲弊度相関情報を用いた特徴選択手法を、(1)相関情報による重み付け、(2)相関情報によるパターン要素の選択、(3)エネルギーパターンの周波数帯域分割、の3手法を併用することにより高精度化を試みた。実紙幣サンプルを用いた実験結果から,特徴選択を上記3手法で改良することにより、音響特徴量のパターンサイズはより削減されて実時間処理が高速化でき、なおかつ疲弊度推定の精度を従来手法の約1.5倍に改善できることが明らかとなり、上記目標1および2について、実用レベルにさらに近づけることができた。とはいえ、いまだ3.の実用試験に十分耐えうる疲弊度推定性能を達成できたとは言い難い状況が続いたため、本年度は1.および2.の目標達成に研究時間の大部分を費やした。その結果、本年度の残る課題であったハードウェア開発と実用試験は未完となった。
シェイクスピアの作品の解釈と受容における文化的表象の機能に関する考察。

シェイクスピアの作品の解釈と受容における文化表象の機能について、さまざまな角度から考察を進めた結果は、おもに以下の三点に絞って言うことができる。(1)シェイクスピア当時は未だ表象の確定していなかった概念である「近代」は、のちの受容において次第に表象が固定され強調されてゆくに至る。たとえば、『ジュリアス・シ-ザ-』における暗殺計画と暗殺そのものは、イギリスの名誉革命、フランス革命という後の史実と重なりあいながら、いわば実体かされた表象と変じてゆくのであり、また晩年の作品に見られる「パ-ストラル」の要素は、その後、反近代という外延的表象を担わされる。(2)シェイクスピア当時はかなり文化的表象の鮮明であった概念である「古代ロ-マ」は、のちの受容において次第に一般的表象となるに至る。たとえば、「ロ-マ劇」の世界は、古代の異教世界という文化的に特殊な場における実験劇と言ってもよいものであったが、後の十九世紀になると、シェイクスピア崇拝がこうじて、一般的価値観を担わされた普遍劇として扱われるに至る。この表象における特殊ロ-マ性の崩壊は、「近代」内部における表象組織の組み替えに呼応する。(3)シェイクスピア作品の流布と受容にあたって、普及版テクストの創造ほど影響力を及ぼしたものはないが、なかでも十九世紀後半に編纂された「グロ-ブ版」のテクストとしての表象性は意義深い。その校訂の原則は、文化と時代を縦横に超越するもので、世界中どこでも、この定本たるテクストを持ち英語さえ読めれば、人類の共有財産であるシェイクスピアが読めるとする。ここでは、シェイクスピアそのものが強力な普遍性の表象と化してしまった。シェイクスピアの作品に窺える比喩に関して、過去の研究成果の確認を行うと同時に、比喩の特質、機能、文化的相関性などに亘って個別的・共同的研究を行った。その結果、全般的に、近代の論理性を超えた機能を持ち、しかも理解・解釈にあたって、比喩自体が抽象化され、その次元で消化されてしまうことに強い低抗を示す傾向があると判断するに至った。この問題は、従来の英文学史などでは、「コンシィ-ト」の歴史的受容の問題として論じられて来たところと重なり、さらには、TSエリオットの提起した「感性の断絶」の展望とも絡むことは明らかであり、従って、これらの旧来の問題意識を、表象文化論の観点から分析整理する作品にとりかかった。これは、各研究分担者が進めている「時代固有」の文化表象の研究に照らして、更に精緻にしてゆくなかで、根本的には、「センス」に関する相対文化論的分析へと行く行くは結実し、表象文化論における重要な座標軸を提供するものと期待される。比喩表象のなかでも、「歴史」にまつわるいくつか基本的なもの(例えば、「目的・終焉」など)を選び、共同研究を行い、その結果大筋として以下のような結論を得た。近代から現代へ進むにつれて、「歴史」概念は、初めは「自然」概念に本来備っていた生命力の発露の感覚と密接に関連していたにもかかわらず、次第に自立した構造になろうとする動きを見せている。この問題は、文化表象の個別具体的分析を通して更に考察される必要がある。(1)シェイクスピア当時は未だ表象に確定していなかった概念である「近代」は、のちの受容において次第に表象が固定され強調されてゆくに至る。

(2)シェイクスピア当時はかなり文化的表象の鮮明であった概念である「古代ロ-マ」は、のちの受容において次第に一般的表象となるに至る。たとえば、「ロ-マ劇」の世界は、古代の異教世界という文化的に特殊な場における実験劇と言ってもよいものであったが、後の十九世紀になると、シェイクスピア崇拝がこうじて、一般的価値観を担わされた普遍劇として扱われるに至る。この表象における特殊ロ-マ性の崩壊は、「近代」内部における表象組織の組み替えに呼応する。(3)シェイクスピア作品の流布と受容にあたって、普及版テクストの創造ほど影響力を及ぼしたものはないが、なかでも十九世紀後半に編纂された「グロ-ブ版」のテクストとしての表象性は意義深い。その校訂の原則は、文化と時代を縦横に超越するもので、世界中どこでも、この定本たるテクストを持ち英語さえ読めれば、人類の共有財産であるシェイクスピアが読めるとする。ここでは、シェイクスピアそのものが強力な普遍性の表象と化してしまった。
『前駆体法』による芳香族機能性材料の開発・薄膜構造制御と有機デバイスへの展開

塗布型有機半導体や近赤外吸収発光材料をターゲットに、独自に展開してきた『前駆体法』により、材料開発を行った。『前駆体法』とは、光、熱、酸などの刺激により、溶液・薄膜・固体・結晶状態で化合物の構造変化を引き起こし、それに伴いin-situで物理的性質の発現やナノ構造制御を行う手法である。具体的には次の3点に焦点を絞り研究を展開した。1)有機薄膜トランジスタ・太陽電池を志向した塗布型低分子有機半導体材料や近赤外吸収発光色素の開発:有機薄膜太陽電池の短絡電流(Jsc)、開放電圧(Voc)、フィルファクター(FF)それぞれの値を向上させるための因子を明らかにすることで、光電変換効率(PCE)向上に取り組んだ。2)溶液プロセスによる有機薄膜ナノ構造制御と、高性能有機薄膜電子デバイス作製法の確立:簡便な溶液プロセスであるディップコート法に適した、ベンゾポルフィリン誘導体の合成を行い、成膜法の確立と有機薄膜トランジスタの作製を行い、置換基構造やポルフィリンの中心金属と薄膜構造、電荷移動度の相関について明らかにした。3)分子性ナノグラフェン合成・ナノリボンボトムアップ合成・ナノ構造体の構築などを志向した新しい前駆体法の開発:ノナセンまでの高次アセンの基板上合成と、HOMO-LUMOエネルギーの見積もりから、ノナセンが金基板上では開殻ビラジカル構造であることを明らかにした。また、ポルフィリン類縁体をユニット構造に用いたポルフィリンナノベルトの合成に成功するなど、分子性ナノベルトの合成に取り組んだ。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、塗布型有機半導体や近赤外吸収発光材料をターゲットに、独自に展開してきた『前駆体法』により、材料開発を行うことを目的としている。1)有機薄膜トランジスタ・太陽電池を志向した塗布型低分子有機半導体材料や近赤外吸収発光色素の開発;2)溶液プロセスによる有機薄膜ナノ構造制御と、高性能有機薄膜電子デバイス作製法の確立;3)分子性ナノグラフェン合成・ナノリボンボトムアップ合成・ナノ構造体の構築などを志向した新しい前駆体法の開発;に重点をおき、学術・応用両面から多角的に研究を展開した。1.有機電子・光学材料を志向とした光及び熱変換型前駆体の開発:前駆体法における置換基構造が薄膜構造と太陽電池性能に及ぼす影響について系統的に調査し、太陽電池のVocやJscとの相関について考察した。また新規n型材料の前駆体を開発した。n型材料の開発は逆型太陽電池の開発に繋がる重要な成果である。2.薄膜構造制御と高性能有機薄膜電子デバイスへの応用:前駆体法により合成した5,15-TIPSベンゾポルフィリン及びその類縁体のディップコート法による異方性薄膜作製法を確立し、有機薄膜トランジスタ性能との相関について検討した。この手法は非常に簡便に異方性薄膜を作製できるため、今後大きく展開可能である。3.新しい前駆体法の開発と新規π拡張材料への応用:超高真空下金属基板上でアセンへと変換可能な高次アセンの前駆体の開発に着手し、いくつかの前駆体を合成した。現在その反応性について検討中である。これらは、溶液・薄膜・固体中での反応とは異なる性質を示し、前駆体法の概念を大きく広げるものである。初年度は、いくつかの新しい国際・国内共同研究を開始することができ、非常に有意義な結果が得られた。デバイスのプロと連携することにより、太陽電池やFETデバイスの初期評価を自分で行い、良いサンプルだけを共同研究に提供するルートを確立することができた。例えば、ディップコート法で作製する異方性薄膜は簡便に作製可能であるが、中国の共同研究者により、より良い性能を引き出すことができた。また金属基板上のアセン合成に関しても、超高真空下での基板上反応の専門家により、ペンタセン金属錯体やヘプタセンの一分子観測に成功した。前駆体法による太陽電池の積層構造の構築に関しては、光吸収の部分が共通で、側鎖の置換基を変えるだけで薄膜構造と電気特性を大きく制御できることを見出した。塗布型有機半導体や近赤外吸収発光材料をターゲットに、独自に展開してきた『前駆体法』により、材料開発を行ってきた。1)有機薄膜トランジスタ・太陽電池を志向した塗布型低分子有機半導体材料や近赤外吸収発光色素の開発;2)溶液プロセスによる有機薄膜ナノ構造制御と、高性能有機薄膜電子デバイス作製法の確立;3)分子性ナノグラフェン合成・ナノリボンボトムアップ合成・ナノ構造体の構築などを志向した新しい前駆体法の開発;に重点をおき、学術・応用両面から多角的に研究を進めた。1)初年度に引き続き新しい材料合成を展開し、π共役拡張TTFの合成とFET特性に関して、Chem.Eur.J.にアクセプトされると同時に表紙とprofileに採択された。2)塗布積層型太陽電池におけるドナーアクセプター連結分子の添加剤としての効果について明らかにし、論文投稿中である。

また溶液プロセスにおける置換基と薄膜結晶構造の相関について詳細に検討した。3)国際共同研究により超高真空下金基板上ヘプタセン、ノナセンなどの高次アセンの合成に成功し、基板上での前駆体の特殊な反応性を明らかにした。8月には世界で最も大きい高次アセンの観測を報告したが、すぐに記録は塗り替えられ、非常に競争が激しい分野であることを再認識した。初年度に得られた結果を展開し、結果に大きな進展が見られた。1)π共役拡張TTFの合成とFET特性に関して、Chem.Eur.J.にアクセプトされると同時にレビューにインバイトされ、現在執筆中である。π共役拡張芳香族化合物のデザイン・合成に関しては、置換基構造とデバイス特性を詳細に検討することで、有機薄膜太陽電池のVocとJscに対する置換基効果を明らかにした。すなわち、芳香族骨格が同じでも、置換基を変えるだけで、結晶構造が大きく影響され、その結果太陽電池特性が大きく影響される。新規のn型材料前駆体の合成にも成功した。2)簡便な溶液プロセスによる結晶性薄膜の構造制御を可能にする置換基効果を明らかにし、系によっては単結晶デバイスと同等の電荷移動度を達成することに成功した。3)超高真空下基板上での前駆体の反応性は、通常の有機反応とは大きく異なることを見出し、それにより、前駆体を用いた合成反応による可能性を大きく広げることに成功した。国内外での共同研究によりスペシャリストと協力しながら研究を展開するとともに、研究室内で行えるデバイス作製や薄膜構造評価・デバイス特性評価の手法を幅を広げ、迅速なフィードバックにより研究を展開している。塗布型有機半導体や近赤外吸収発光材料をターゲットに、独自に展開してきた『前駆体法』により、材料開発を行った。『前駆体法』とは、光、熱、酸などの刺激により、溶液・薄膜・固体・結晶状態で化合物の構造変化を引き起こし、それに伴いin-situで物理的性質の発現やナノ構造制御を行う手法である。具体的には次の3点に焦点を絞り研究を展開した。1)有機薄膜トランジスタ・太陽電池を志向した塗布型低分子有機半導体材料や近赤外吸収発光色素の開発:有機薄膜太陽電池の短絡電流(Jsc)、開放電圧(Voc)、フィルファクター(FF)それぞれの値を向上させるための因子を明らかにすることで、光電変換効率(PCE)向上に取り組んだ。2)溶液プロセスによる有機薄膜ナノ構造制御と、高性能有機薄膜電子デバイス作製法の確立:簡便な溶液プロセスであるディップコート法に適した、ベンゾポルフィリン誘導体の合成を行い、成膜法の確立と有機薄膜トランジスタの作製を行い、置換基構造やポルフィリンの中心金属と薄膜構造、電荷移動度の相関について明らかにした。3)分子性ナノグラフェン合成・ナノリボンボトムアップ合成・ナノ構造体の構築などを志向した新しい前駆体法の開発:ノナセンまでの高次アセンの基板上合成と、HOMO-LUMOエネルギーの見積もりから、ノナセンが金基板上では開殻ビラジカル構造であることを明らかにした。また、ポルフィリン類縁体をユニット構造に用いたポルフィリンナノベルトの合成に成功するなど、分子性ナノベルトの合成に取り組んだ。1.有機電子・光学材料を志向とした光及び熱変換型前駆体の開発:初年度の電子デバイス評価の結果をもとに化合物の設計へフィードバックし、化合物の構造を改良する。
テレワークの総合的経済効果の検証とモデル化に関する研究

本研究においては、テレワークがエネルギー消費、生産性、働き方に与える影響について、理論的考察とアンケート調査等の実証的研究を組み合わせることにより明らかにした。エネルギー消費削減のためには、オフィスの閉鎖とエネルギー効率の高い機器の使用が必要であることが明らかになった。生産性に関しては、労働投入の増加を通じて生産額の増加に貢献し、少子高齢化対策の推進、地域活性化の推進、有能・多様な人材の確保に効果のあることが判明した。働き方については、成果物に対するスペックの明確化、技術力向上、意識改革が効果的であり、高度な自営型テレワーカーではこれらの要素が実現されていることが明らかになった。テレワークのエネルギー使用に与える影響についての内外の文献を整理した。その結果、テレワークとエネルギーに関する研究は、従前は移動に要するエネルギー(特に自動車)に関するものが中心であったが、東日本大震災以降は、省エネルギーが強く求められる状況で、業務に要するエネルギーについての研究が行われていることが明らかになった。しかしながら、その内容はオフィスにおけるエネルギー削減効果の試算が中心で、テレワーク先である自宅でのエネルギー使用の実態はよくわかっていないことも明らかになった。そうしたことを背景に、自宅を中心にテレワークを行っているテレワーカーを想定した質問調査票を作成した。その質問調査票には、これまでよく知られていなかった、テレワーカーの家族構成、要介護者の有無、テレワーク時に家にいる人数(子ども、配偶者、親等)、テレワークを行う場所(部屋)の環境等が含まれている。さらに、調査内容として、テレワーク時間数、時間帯、使用機器(照明、空調、IT機器)、電力消費量等を質問している。これらの調査項目は、可能な限り国土交通省が実施しているテレワーク人口実態調査と整合性を取っており、同調査との比較対照ができるように工夫した。こうして作成した質問調査票を、研究協力者の経営する企業(テレワークを活用して活動している企業)の社員、同社と契約しているテレワーカー、その他テレワークを実施している企業等に配布(ネット上)し、回答を求めた。その結果、142名からの回答を得ることができた。本年度内は、その生データを統計解析ソフトで利用できるように整理した。(1)テレワーク実施状況調査前年度に実施したテレワーク実施環境についての調査結果を取りまとめ分析した。自宅において空調機器や照明機器を家族と共有するかたちで使用している場合には、テレワークを行っても追加的なエネルギー増加は小さい。しかしながら、これらの機器を一人で使用している場合には、テレワーク実施により自宅で新たに機器が使用されることから、オフィスにおけるエネルギー削減量を相殺する規模でのエネルギー消費の増加が自宅において考えられる。今回の調査では、テレワーカーが自宅で仕事をする際には、空調は約4割、照明は約6割の人が一人で利用していたことが明らかになった。仕事において使用される空調機器、照明機器、OA機器のエネルギー効率が、オフィスと自宅で等しいと仮定すると、テレワークの実施により、オフィスでのエネルギー削減分の半分程度が自宅で増加するため、全体としての省エネ効果はオフィス削減分の半分程度と推定される。なお、これらの結果については、2014年7月の日本テレワーク学会研究発表大会において発表を行った。(2)テレワーク導入モデル構築テレワークと環境・エネルギーに関する内外の文献や政府が実施したエネルギー削減効果の推計方法を整理し、テレワークエネルギーモデル構築のための基礎資料とした。テレワークとエネルギーに関しての研究は、主として通勤エネルギーの変化に関するものと、オフィスと自宅のエネルギー消費の変化に関するものに大別されるが、後者はあまり多くなく、知見の蓄積は十分とは言えない。また、機器使用の共有状況がエネルギー消費の変動に大きな影響を与えることが考えられるが、こうした観点からの既存研究は少ない。こうしたことから、エネルギーモデルの構築に際しては、機器の共有状況をパラメータに含めることの重要性が明らかになった。テレワークの効果のうち、特に節電効果についてモデル化を行い、その効果を発揮させるために必要な条件を明らかにした。テレワークとエネルギー消費の変化に関する研究は多いが、前提となるテレワーク実施方法、消費電力の測定方法、対象機器、推計方法などが異なっているため単純には比較できない。このため、各試算の前提条件を統一して、テレワークによるエネルギー消費の変化を再試算した。また、テレワークとエネルギー消費の変化について、機器の利用形態(エアコンのように仕事場でいる人で共同で使用する機器か、パソコンのように個人で利用する機器か)及びオフィスの使用状況(テレワーク時にはオフィスを縮小あるいは閉鎖するか、オフィスを引き続き同じように使用するか)をもとにテレワークエネルギー消費モデルを作成した。共同利用タイプの機器の消費エネルギーは、テレワークの小規模な実施では変化しない。また、オフィス閉鎖を伴わないテレワークはむしろ消費エネルギーの増加につながる。こうした状況を踏まえ、テレワークが節電につながるための条件として、テレワーク先でのエネルギー効率の高い機器利用、テレワークに伴うオフィス閉鎖・縮小、家庭でのエアコン等の共有が重要であることが明らかになった。本研究の目的であるテレワークの効果の検証とモデル化のうち、テレワークの実施がエネルギー消費に与える影響について、既存文献を用いてメタ分析の手法で試算するとともに、エネルギー消費形態を踏まえたモデル化を行った。これにより、テレワークが省エネルギー効果を持つための条件を示すことができた。テレワークに経済効果を把握するために、コブダグラス型生産関数を踏まえた経済成長要因をもとに、テレワーク実施企業におけるテレワークの効果を把握した。具体的には、2015年度のテレワーク推進賞受賞企業9社がテレワーク導入効果としてあげている内容を、各社ごとに、テレワークの効果として総務省が指摘している12の要素に分解した。

そのうえで、各要素について、経済成長要因である、労働投入、資本投入、労働生産性、資本生産性、全要素生産性への影響を分析した。この結果、テレワークは、労働投入の増加を通じて、少子高齢化対策の推進、地域活性化の推進、有能・多様な人材の確保と生産性の向上に効果があることがわかった。具体的には、テレワークの導入により、子育て中の女性等98万人、介護者11万人の雇用機会を創出することが明らかになった。このほかにも、定性的にはテレワークが労働生産性、資本生産性、TFPを向上させる効果のあることも明らかになった。また、企業においてIT機器投資の増加が見られることから、総務省がテレワークの効果として想定していない資本投入の増加についても、期待されることが明らかになった。しかしながら、テレワークが労働時間に与える影響を定量的に把握することが困難であるため、生産性を定量的に把握することはできていない。本年度までに、テレワークの経済波及効果についての研究動向を把握するとともに、国内外の文献調査、事例調査、アンケート調査等の調査を行った。これにより、テレワークが経済に与える影響のメカニズムが明らかになった。また、経済効果のうち、エネルギー消費に与える影響、特に節電効果については、テレワーカーに対するアンケート調査を実施することでエネルギー消費機器の利用形態やオフィス及びテレワーク場所(自宅)の使用状況を把握し、これをもとに「テレワークエネルギー消費モデル」を作成した。このモデルをもとに、テレワークが節電につながるための条件を明らかにした。28年度は、労働投入、労働生産性、TFP等の経済成長に関わる要因について、テレワークの総合的な経済効果を検証することとしていたが、予定通り、テレワーク推進賞受賞企業のデータを用いて、テレワークを導入した企業の実績を踏まえたテレワークの導入効果モデルを構築した。これにより、企業がテレワークを進めたときにもたらされる経済効果を分析する方法を確立することができた。ただし、テレワーカーの働き方と労働時間との関係が解明できていないため、労働生産性の定量的な推計については今後の課題となっている。働き方改革が進められる中で、テレワークの活用が提唱されている。しかし、その一方で、自営型テレワーカーやフリーランサーの長時間労働や長時間労働に伴う実質的な低賃金労働が指摘されるようになってきている。本年度は、これまでの研究のまとめとして、テレワーカーの長時間労働のメカニズムを明らかにすることにより、テレワークが社会に与えている懸念を理論的に解明し、その対策を提案した。具体的には、ワークライフバランスへの姿勢と技術力が労働時間に与える影響のモデルを作成した。
民国期中国の女性洋画家に関する研究

本研究は近代中国の女性洋画家関紫蘭の画業を通して、1920年代の日中美術交流について考察することを目的とする。また、1920年代の上海で女性洋画家を取り囲む環境について特に教育方面から分析する。本年度は、国内外での調査を通じて、関紫蘭と彼女が師事した陳抱一に関する一次資料に加え、関が通った神州女学校と中華藝術大学に関する一次資料の収集に努めた。具体的な研究実績は以下の3点である。11927年関紫蘭の日本留学時に有島生馬や亀高文子等の女性洋画家とどのように交流したのか、彼女の《水仙花》が第14回二科展に入選したことが日中画壇でどのように受け止められたのか、そして1920年代に上海洋画壇で二科会がどのように受容されたのかを実証的に明らかにした。この成果を美術史学会第71回全国大会で発表し、質疑等を通して関連の研究者から助言や情報を得ることができた。21920年代に関紫蘭が通った神州女学校の変遷を実証的に明らかにした。また、上海美術専科学校の教授、東京美術学校卒業の陳抱一や丁衍庸を招聘するなど洋画教育が特に重視されていたこと、石膏像や裸婦の写生が行われていたこと、写実主義と表現主義が教えられていたことを明らかにした。この成果を研究会で発表し、論文を『しるぱ』4号に発表した。3関紫蘭が師事した陳抱一の1910、1920年代の制作活動を一次資料を基に整理し、陳が1920年代に出版した洋画に関する書籍を分析することで、彼の洋画教育の方針を明らかにした。この成果を論文としてまとめ、Heidelberg-Getty Dissertation Workshop2019に提出した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は近代中国の上海で活動した女性洋画家関紫蘭の作品研究、日本人画家との交流、画家としての評価を形成した社会的背景を明らかにしようとするものである。具体的には、関紫蘭の二科展入選がどのようにして画家の名声を高めるに至ったのか、関紫蘭による女性像が民国期の上海でどのように受容されたのかという二つのテーマを中心に研究していく。本年度の具体的な研究実績は主に以下の4点である。1関紫蘭の日本留学に関する一次史料を収集し、日本留学が画家の中国での評価にどのような影響を与えたのかについて分析した。この成果を研究会で口頭発表し、論文をアジア近代美術研究会会誌『しるぱ』3号に発表した。2関紫蘭の画業を近代中国の日本を介した美術館・展覧会制度の受容史の中に位置付けることで、都市上海を象徴する理想の女性という従来の評価とは異なる新たな観点から関紫蘭の美術史的位置づけを明確にした。その成果を研究会で口頭発表し、意見交換を行った。3近代中国の女性画家に関する先行研究を網羅的に収集した。1990年代に中国で開催された女性画家に関する展覧会図録や研究書を分析することで、女性画家研究がどのような方法論で取り組まれてきたのかについて研究史として整理した。4北京調査を行い、徐悲鴻の特別展と中国美術館の常設展を観覧し、文献資料を収集した。関紫蘭と同時代の画家による歴史画、山水画、花鳥画を熟覧することで、1920、30年代の上海画壇について理解を深めた。東京・京都・岡山で文人画の展覧会を熟覧し、文献資料を収集した。近代に中国絵画がどのような経緯で日本の蒐集家によって収集され、どのようなかたちで鑑賞されたのかについて見識を深めた。1920年代の上海で洋画家がどのようなかたちで国画と競合しつつ日本や欧米の観衆を意識しながら制作していたのかについて考察していくための重要な知見を得た。雑誌新聞調査が進み、日本では入手困難な近代中国女性画家に関する文献、美術制度受容に関する文献を多く入手することができた。また、関紫蘭の日本留学に関する新聞雑誌記事や関紫蘭が交流した二科会系の画家の訪問記や紀行文を蒐集した。一方、関紫蘭と日本人画家の交流の接点となった陳抱一の日本留学期の一次史料を見つけるに至らなかった。今後、東京で対象の雑誌新聞を増やして調査を行う予定である。関紫蘭と同時代の男性画家の作品の実見調査を予定通り行うことができ、上海画壇で関紫蘭が日常的にどのような作品を目にしていたのかについて知見を深めることができた。一方で、女性画家の作品について実見する機会が十分になかったため、さらに上海や北京で調査を行う予定である。

11927年関紫蘭の日本留学時に有島生馬や亀高文子等の女性洋画家とどのように交流したのか、彼女の《水仙花》が第14回二科展に入選したことが日中画壇でどのように受け止められたのか、そして1920年代に上海洋画壇で二科会がどのように受容されたのかを実証的に明らかにした。この成果を美術史学会第71回全国大会で発表し、質疑等を通して関連の研究者から助言や情報を得ることができた。21920年代に関紫蘭が通った神州女学校の変遷を実証的に明らかにした。また、上海美術専科学校の教授、東京美術学校卒業の陳抱一や丁衍庸を招聘するなど洋画教育が特に重視されていたこと、石膏像や裸婦の写生が行われていたこと、写実主義と表現主義が教えられていたことを明らかにした。この成果を研究会で発表し、論文を『しるぱ』4号に発表した。3関紫蘭が師事した陳抱一の1910、1920年代の制作活動を一次資料を基に整理し、陳が1920年代に出版した洋画に関する書籍を分析することで、彼の洋画教育の方針を明らかにした。この成果を論文としてまとめ、Heidelberg-Getty Dissertation Workshop2019に提出した。引き続き国内外で一次史料を蒐集分析し、上海で関紫蘭の遺族が寄贈した資料を調査することで、関紫蘭の画家としての評価を形成した社会的背景について明らかにし、その成果を論文として学会誌に投稿する。その後、博士論文執筆のための新たなのテーマとして、関紫蘭を通して女性洋画家がどのような女性像を自らの手で創出しようとしていたについて分析し、学会で口頭発表を行うことを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
旧制高商における経済調査活動にかんする包括的研究

本研究は、19世紀末から第二次世界大戦終了時まで存在した旧制官立高等商業学校(以下、高商。全16校)で行われた経済調査活動を考察することで、欧米諸国からの経済学の「輸入」と「消化」の実態を明らかにし、日本経済思想・学説史における旧制高商の経済学者の役割とその位置付けを明確にすることを目的とする。従来の研究では、ドイツ歴史学派や帝国大学での経済学が主な対象となってきた。本研究により、途上にある日本経済思想史の構築に重要かつ新たな視座を示す。初年度である2018年度は、研究計画に基づき、経済調査活動の黎明期を中心に考察した。とりわけ注目したのは、当時世界的に最もレベルが高いとされたベルギーのアントワープ高商(1852年開校)をモデルに、1884年に東京外国語学校(現、東京外国語大学)に設置された東京外国語学校所属高等商業学校で行われた商品収集を主とする調査活動である。これについては、社会思想史学会第43回大会(2018.10.28.於:東京外国語大学)で報告を行った。黎明期の特徴を明確にするために、その手がかりとして1930年代及び40年代における経済調査についても考察を進めた。それらの成果として、次の2つが挙げられる。(1)学会報告:「赤松要の「世界経済構造の変動理論」とその変化:1930-70年代」経済学史学会第82回全国大会(2018.06.02.於:東京大学・本郷キャンパス)、(2)研究会報告:「経済学の存続をかけて:1943-45年の官立高商と地場産業」東京外国語大学2018年度第4回海外事情研究所特別研究員研究会(2018.11.28.於:東京外国語大学・海外事情研究所)。資料の収集と分析、及びこれに基づく報告を行っているため。研究計画に基づき、2019年度は、欧米からの調査方法が日本に紹介され、適用される1920年代から30年代半ばを考察対象とする。これらについて、以下の学会にて報告を行い、それらをもとに学術雑誌への投稿を予定している。(1)日本経済思想史学会第30回大会、2019.6.15.-16.於:長崎大学・片淵キャンパス本研究は、19世紀末から第二次世界大戦終了時まで存在した旧制官立高等商業学校(以下、高商。(1)日本経済思想史学会第30回大会、2019.6.15.-16.於:長崎大学・片淵キャンパス参加学会及び研究会の開催地がいずれも東京であり、旅費の支出が予定額を必要としなかったため。2019年度は、国内資料調査を数度、及び海外での報告を行うため、そこに使用する。
ランダムペプチドライブラリーへの血中抗体反応性評価による免疫疾患発症予測法の開発

自己免疫疾患等の発症前と発症後で自然抗体プロファイルが変化する予測の下,まずヒト・ポリクローナルIgGが有する細胞への結合性と機能修飾能を検討したところ, b細胞等にそのF(ab')_2を介して結合し,速やかに取り込まれること,さらにB細胞CpG刺激後のサイトカイン応答性xxを低下させる作用を見出した。【研究内容】加齢による免疫機能の低下は主に胸腺の生理的萎縮によるT細胞の数・多様性・機能の低下という内的因子で説明されているが,個体が経験した外的な感染性の因子や自己組織への免疫応答の影響がある。しかしながら,外的および自己組織に対する免疫応答の履歴と生理的変化,即ち「免疫履歴」を簡便,客観的に評価する手段は乏しい上,免疫履歴を個体の免疫機能の評価や,疾患発症の予測とリンクさせた研究は乏しい。本研究では,免疫履歴を血中抗体の反応性を網羅的に把握することで簡便に評価する基盤技術を構築し,これを免疫疾患発症の予測に応用することを目的とする。実際には,血中抗体のランダムペプチドライブラリー(RPL)への反応性をマイクロアレー解析により定量化し,自己免疫疾患の発症前および発症過程でこのパラメーターがどのように変化するかを調査することを計画している。平成22年度はまず血中抗体の,あらゆるエピトープに対する網羅性を利用している既存の治療薬と我々が考えているγグロブリン製剤およびその大量投与として実際に炎症や自己免疫疾患に適用されているγグロブリン大量静注療法(IVIg)の有効性がどのような細胞および機能に対して発揮されているのかを評価する研究を行った。とりわけ我々が自己抗体のソースとして着目しているB1細胞に対して,その抗体産生能やサイトカイン産生能に対するIVIgの作用を検討した結果,マウスB1細胞のIL-10およびIgMさらにIgMタイプのリウマチ因子の産生に対してIVIgが抑制作用を有すること,これが細胞表面および細胞内の双方において限定されたシグナル伝達経路を抑制することによるものであることを見出した。【成果の重要性と意義】これら血中抗体の網羅的反応性が生理機能を有する例として自己抗体産生抑制機能,とくにB1細胞への抑制機能であることを示唆する知見として,今後のエピトームという概念の確立に向けて重要な成果である。【研究目的】外的因子および内的な自己組織に対する免疫応答の履歴と生理的変化,即ち「免疫履歴」を簡便,客観的に評価する手段は乏しい上,免疫履歴を個体の免疫機能の評価や,疾患発症の予測とリンクさせた研究は乏しい。【実施内容】血中抗体の反応性をマイクロアレー解析により定量化し,自己免疫疾患の発症前および発症過程でこのパラメーターがどのように変化するかを調査する基盤となる研究を進める。平成23年度は平成22年度の成果を踏まえ,血中抗体のソースであるヒトB細胞のコンパートメントに関する解析を行った。具体的には2011年にJ.Exp.Med.誌において報告のあったB1細胞とB2細胞のフローサイトメーターによる分画,ならびみ表面マーカーの解析を進めた。【成果】ヒト末梢血からCD20,CD27,CD43発現を指標としてごくマイナーな分画であるB1細胞の集団を分取できることが分かった。ただしこれはヒト末梢血B細胞集団の1%にも満たないごく少数の集団からなるものであった。しかしながら興味深いことにこの集団は前記マーカーの発現のみならずB2細胞と異なる抑制系レセプターLilrB発現プロファイルを示すことが示唆され,さらにこれが末梢血単球のLilrB発現プロファイルとも異なる傾向にあった。【成果の重要性と意義】血中抗体のソースであり,また自己反応性抗体のソースともなり得るB細胞のうち,マイナーなB1細胞集団の分画ができるようになり,B1細胞とB2細胞の自然抗体産生に関する抑制機構の相違を示唆する知見が得られた。今後のエピトームという概念の確立に向けて重要な成果である。
赤外線による観測的宇宙論の研究

近赤外(15μm)及びサブミリメーター(100μm 1.mm)の二つの波長領域に於て宇宙背景放射を観測し宇宙初期についての研究を行なった。大気光をさけ、かつ装置自身の熱放射をなくすため、冷却望遠鏡を観測ロケットに搭載して観測を行なった。近赤外領域での宇宙背景放射の観測を目的として固体窒素冷却赤外線望遠鏡の設計、製作を行なった。本装置は宇宙科学研究所の観測ロケット、Kー9Mー77号機に搭載され1984年1月に実験が行なわれ、銀河の極、黄道の極を含む広い領域について空の表面輝度が測定された。観測された表面輝度は既知の黄道光、銀河光によって説明することができず、"空全体にー様に広がった成分"が存在することがわかった。このうち、2ミクロン付近のライン状成分は銀河系外からくる宇宙背景光である可能性が強い。サブミリ波領域での背景放射は超流動液体ヘリウムによって1Kまで冷却した集光ホーンを持つ放射計によって行なわれた。観測は1985年8月(Kー9Mー78)と1987年2月(Kー9Mー80)の2回行なわれた。1回目はクライオスタットのふたが開かず観測に失敗したが、2回目の実験は完全に成功し100μmから1mmまでの6波長帯での空の表面輝度を測定することができた。500μmより長波長側では宇宙背景放射光がその主たる起源であるが、マイクロ波領域で得られている2.74Kに比しかなり空が明るいことがわかった。超過しているエネルギーは3K背景放射の10%に相当し、宇宙初期の活動的現象の直接的証拠を示している。近赤外、サブミリ波両波長域での宇宙背景放射は宇宙初期にできた種族IIIの星によるものとすると統一的に理解することが出来る。今後の観測によってこれまで不明であった銀河形成、宇宙の大規模構造の起源が明らかになると期待される。1.遠赤外・サブミリ波背景放射光のロケット観測を目的とする観測装置の製作を行なった。○クライオスタットは、3K放射を観測するために十分低温に冷却されねばならない。このためチャコールポンプ内蔵型クライオスタットを製作し、ホーン、及びフォトメーター部を1.1Kに冷却することに成功した。○観測装置を較正するためのフーリエ分光器を改良し、装置全体としての波長感度特性を得ることができた。○ホーン上部に較正用クライオスタット及び黒体光源をおき、装置全体としての絶対感度の較正を行なった。この結果、3K宇宙黒体放射を±50mKの精度で測定可能であることが確かめられた。2.上記観測装置はK-9M-78号機に搭載され、60年9月に内ノ浦より発射された。観測装置は全て正常に動作したが、ワイヤカッター動作不良のためクライオスタットの開頭に失敗し、観測データを得ることはできなかった。3.実験を再度試ろみることを目的として、同様な観測装置の設計、製作を行なった。観測装置はK-9M-80号機に搭載され61年9月に打ち上げられる予定である。4. 58年1月に行った近赤外背景放射のデータ整理が完了し、系外銀河光について興味深い結果が得られた。5.近赤外背景放射光のロケット観測を更に行うため、近赤外分光機を購入、整備を行なった。分光観測を主として行う観測装置を現在設計中である。
新材料の光物性に関する日本CIS共同研究

有機材料に関連した研究成果としては、まずC60を含む新しい三元化合物への展開があげられる。平成5年度に新しい超伝導体Na-C60三元化合物を発見した。これは旧ソ連側代表者のZakhidov博士の研究室との共同研究である。この共同研究に先立って、Zakhidov博士の研究室からKhairullin博士を日本学術振興会外国人特別研究員として一年間招聘した。Khairullin博士を中心としてNaN_3用いてC60に対するド-ピングの実験を行った結果、Naと窒素を含み、15-17Kの転移温度をもつ、新たな超伝導物質を発見した。その後この物質の合成法を確立し、この物質の超伝導特性をSQUIDによる磁化の実験とマイクロ波吸収法(LFS),磁気共鳴(ESR)の実験によって明らかにした。さらにこの物質の構造をX線回析法によって推定し、窒素原子がC60の格子内に取り込まれているらしい事を結論した。従来ナトリウムを含むC60では超伝導体が見出されていなかったが、窒素がNa_3C60におこる不均化相転移を防ぐ事によって超伝導状態を引き起こしている事を明らかにした。平成5年8月に来日したZakhidov博士とこの問題を議論し、三元系の新しい物質へと発展させた。具体的には、京都大学の斎藤軍治教授と共同で、C60と種々の電子供与体との分子錯体にアルカリ金属をドープする事によって、例えばOMTTF-C60など幾つかの分子錯体にカリウムを低温ドープした物質において超伝導現象を観測している。出発物質は単結晶であり、ドープした後も単結晶性を保っているので、構造に関する情報を現在収集している段階である。また大阪大学の吉野勝美教授と共同でポリアルキルチオフェン-C60にアルカリ金属をドープした物質に置いても、超伝導と思われる特異な磁気的挙動を観測した。一方Stankevichグリープとは平成5年度にTerekhin博士を招聘して、シンクロトンロン放射光励起のC60の発光スペクトルの測定を行い、1.6eVにバンド間発光を見出すなどの実験を行ったが、それを発展させるべく、平成6年度はKolmalov博士を招聘して、BL3A1のアンジュレーター光を励起光として、固体および薄膜のC_<60'>C_<60>F_<48'>C_<70>F_<58>の蛍光のスペクトルおよび寿命測定の実験を行った。その結果、C60の発光はフレンケル型でありながら、構造相転移の影響を受けるなど結晶場の影響を強く受けている事が明らかにされた。一方C_<60>F_<48>やC_<70>F_<58>ではC_<60>とは異なる複雑な緩和過程を示す事が分かった。この事を解明するために京都大学加藤利三教授と共同でエキシマーレーザー励起の発光の実験を行った。また、VUVの光で励起すると光脱離が起こる事を見出し、質量分析器による詳細な実験より、C-F結合の切断が起こっている事を明らかにした。光励起状態の複雑な緩和過程はこのようなC-F結合の解離と関係している事を明らかにしたが、より定量的な理論的解析をLushchik教授等と行うべく広瀬サユミ博士を派遣する。さらにアグラビノビッチ博士を招聘して、C60およびフタロシアニン導体を始めとする分子性導体の理論的側面について議論を行った。特にフタロシアニン導体におけるπ-d相互作用の理論的側面を明らかにすべく、モデルを組み立てて、平均場理論を拡張する作業を行っている。無機材料の方は銅酸化超物伝導体と記憶材料としての利用が提案されているアルカリハライドの研究を行った。まずYBa_2Cu_3O_<7-X>とBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+X>の良質の単結晶を超高真空下液体ヘリウム温度で壁開した試料を用いて、物質固有の発光スペクトルを観測し、発光過程の模型を提唱した。またBaF_2のオージェフリー発光について新たな消光効果を見出し、その緩和過程に及ぼす影響を明らかにした。CaTaF_3についても発光寿命および励起スペクトルの実験を行った。以上のような興味ある研究成果の芽をいくつか育てる事ができたと考えている。今後この国際学術研究の援助をバネとして共同研究の成果を更に高めてゆけるものと確信している。

従来ナトリウムを含むC60では超伝導体が見出されていなかったが、窒素がNa_3C60におこる不均化相転移を防ぐ事によって超伝導状態を引き起こしている事を明らかにした。平成5年8月に来日したZakhidov博士とこの問題を議論し、三元系の新しい物質へと発展させた。具体的には、京都大学の斎藤軍治教授と共同で、C60と種々の電子供与体との分子錯体にアルカリ金属をドープする事によって、例えばOMTTF-C60など幾つかの分子錯体にカリウムを低温ドープした物質において超伝導現象を観測している。出発物質は単結晶であり、ドープした後も単結晶性を保っているので、構造に関する情報を現在収集している段階である。また大阪大学の吉野勝美教授と共同でポリアルキルチオフェン-C60にアルカリ金属をドープした物質に置いても、超伝導と思われる特異な磁気的挙動を観測した。一方Stankevichグリープとは平成5年度にTerekhin博士を招聘して、シンクロトンロン放射光励起のC60の発光スペクトルの測定を行い、1.6eVにバンド間発光を見出すなどの実験を行ったが、それを発展させるべく、平成6年度はKolmalov博士を招聘して、BL3A1のアンジュレーター光を励起光として、固体および薄膜のC_<60'>C_<60>F_<48'>C_<70>F_<58>の蛍光のスペクトルおよび寿命測定の実験を行った。その結果、C60の発光はフレンケル型でありながら、構造相転移の影響を受けるなど結晶場の影響を強く受けている事が明らかにされた。一方C_<60>F_<48>やC_<70>F_<58>ではC_<60>とは異なる複雑な緩和過程を示す事が分かった。この事を解明するために京都大学加藤利三教授と共同でエキシマーレーザー励起の発光の実験を行った。また、VUVの光で励起すると光脱離が起こる事を見出し、質量分析器による詳細な実験より、C-F結合の切断が起こっている事を明らかにした。光励起状態の複雑な緩和過程はこのようなC-F結合の解離と関係している事を明らかにしたが、より定量的な理論的解析をLushchik教授等と行うべく広瀬サユミ博士を派遣する。さらにアグラビノビッチ博士を招聘して、C60およびフタロシアニン導体を始めとする分子性導体の理論的側面について議論を行った。特にフタロシアニン導体におけるπ-d相互作用の理論的側面を明らかにすべく、モデルを組み立てて、平均場理論を拡張する作業を行っている。無機材料の方は銅酸化超物伝導体と記憶材料としての利用が提案されているアルカリハライドの研究を行った。まずYBa_2Cu_3O_<7-X>とBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+X>の良質の単結晶を超高真空下液体ヘリウム温度で壁開した試料を用いて、物質固有の発光スペクトルを観測し、発光過程の模型を提唱した。またBaF_2のオージェフリー発光について新たな消光効果を見出し、その緩和過程に及ぼす影響を明らかにした。CaTaF_3についても発光寿命および励起スペクトルの実験を行った。以上のような興味ある研究成果の芽をいくつか育てる事ができたと考えている。今後この国際学術研究の援助をバネとして共同研究の成果を更に高めてゆけるものと確信している。有機材料に関連した今年度の成果としては、新しい超伝導体Na-N-C60三元化合物の発見があげられる。本研究に少し先立って旧ソ連側代表者のZakhidov博士の研究室からKhairullin博士(研究協力者)を日本学術振興会の外国人特別研究員として一年間招聘した。
活性化NK細胞移入療法によるC型ウイルス性肝炎の移植後再発防止法の開発

C型肝炎ウイルス(HCV)性肝硬変に対する肝移植後では、肝炎の再発や増悪が高率に起こる。しかし、原因究明や予防法の確立歯は依然なされておらず、世界的にも難局視されている研究課題である。本研究の目的は、末梢あるいは肝由来の活性化natural killer(NK)細胞の抗HCV機構を解明し、HCV感染患者に対する肝移植後肝炎再発の予防法として、活性化NK細胞移入療法を臨床応用することである。平成19年度までには、活性化NK細胞のHCV複製抑制機構の解明に関する検討をin vitroで行い、抗HCV効果をもたらす主要な液性因子はIFN-γであり、中和抗体存在下ではHCV複製抑制効果が減弱することを解明した。平成20年度には、活性化NK細胞による抗HCV効果のin vivo解析を行った。HCV感染ヒト血清を移入したヒト肝細胞キメラマウスにヒト活性化NK細胞を移入したところ、RCV感染が予防され有意なHCV増殖抑制効果が確認された。さらに、臨床肝移植症例に対し、肝由来活性化NK細胞を移入し、術後HCV肝炎の再発予防に関する検討を行った。2008年12月までにHCV陽性肝癌肝移植患者へのNK細胞療法を12例に施行した。急性拒絶反応を含め有害事象は認めず、NK細胞治療の安全性が確認された。肝移植術後の血清HCV RNA量は、術後4週間にわたって細胞治療非施行群よりも有意に低値で推移し、臨床症例でも活性化NK細胞療法の有用性が確認された。現在、HCV感染肝移植症例を対象に、活牲化NK細胞治療の無作為比較検討試験を施行中である。本治療の有用性を実証すべく、今後さらに症例を重ねて検討する。C型肝炎に起因する肝不全あるいは肝癌合併に対し、肝臓移植が積極的に行われ本疾患の延命成績は改善しているが、肝移植後のHCV肝炎再発は必発で、他疾患で肝移植した場合に比べ長期予後は明らかに悪い。最近我々は、肝臓内の自然免疫応答を司るnatural killer(NK)細胞を肝臓移植時に大量に採取する技術を開発し、強い抗腫瘍活性および抗HCV活性を誘導することに成功した。本研究の目的は、末梢および肝由来の活性化NK細胞の抗HCV機構を解明し、HCV患者に対する肝移植後再発の予防法として、活性化NK細胞移入療法を臨床応用することである。まず、活性化NK細胞のHCV複製抑制機構の解明に関する検討を行った。肝由来の活性化NK細胞とHCV感染肝細胞をトランスウェルシステムで非接触性に共培養を行った。結果、直接の細胞接触が無くとも、パラクライン液性因子を産生し、C型肝炎ウイルス複製の抑制を確認できた。抗HCV効果をもたらす液性因子は主にIFN-_Yであり、中和抗体存在下ではウイルス複製抑制効果は減弱した。次に、臨床肝移植症例に対し、肝由来活性化NK細胞を移入して術後HCV肝炎の再発予防に関する検討を行った。2007年12月までにHCV陽性肝癌肝移植患者へのNK細胞療法を7例に行った。急性拒絶反応を含め有害事象は認めず、安全に施行し得た。肝移植術後血清HCV RNA量の推移は、術後4週間にわたって非施行群よりも有意に低下していた。以上より、臨床でも肝由来活性化NK細胞療法の有用性が示された。さらに、in vitro, in vivoにおいて機序解析を進め、安全かつ効果的な臨床応用を進めていく予定である。