hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本、インドネシア及びスリランカにおける津波が発生しやすい地域の脆弱性評価

しかしながら、ラグーンは津波の影響を減衰させる緩衝域の役目を果たし、沿岸域のラグーンの陸地側は守られた。本研究から、研究者らは、上記に述べた数学モデルにおいて、バティカロア半島は、地理的に最大の脆弱性のベンチマークとして設定・考慮するのに適切な場所であると確信した。スリランカにおいて、インド洋大津波の後で移住した住民に対する面接調査を行ったところ,調査対象のバティカロアの2村では、津波の前後で、信仰によって住民の住み分けが明らかに起きた。すなわち、ヒンズー教徒はNavaladyに、キリスト教徒はDutch Barというように。宗教は、社会のインテグリティ、引いては、自然災害に対するレジリエンスを向上させるのに重要な役割を持っていると思われる。1.災害強靭性(災害レジリエンス)に影響を与える要因については、広範囲な文献調査によって十分に理解したうえで、包括的な現地調査によって確認した。2.海岸線に平行するラグーン、河川、採掘抗は、津波影響の遅延化という重要な役割を判明した。3.スリランカにおいて、インド洋大津波の後で移住した住民に対する面接調査を行ったところ、人口構造や経済力、自給自足度、保健医療施設の充実度、制度の堅固性、社会のインテグリティ、治安、防災意識などの社会経済的要因が災害レジリエンスを高めるのに重要な役割を果たしたことが明らかにした。4.宗教は、社会のインテグリティ、引いては、自然災害に対するレジリエンスを向上させるのに重要な役割を持っていることを明らかにした。5.災害強靭性(災害レジリエンス)を測定するための独自の概念を開発した。また、材料力学理論に基づいたレジリエンスを測定する数学モデルの理論的部分を開発した。6.本研究ではGISを適切に取り入れ、この種の研究に求められるように、沿岸域の地理的特徴を主要な注目点とした。本研究では、日本、インドネシアおよびスリランカの津波多発地域の脆弱性または強靭性の測定方法および数学モデルの構築を試みた。上記の3ヶ国において広範囲なフィールドワークを実施して、特定の場所の強靭性に影響を与える必要条件、要因および特徴を特定した。この研究から、上記に述べた数学モデルに対して、強靭性が最も弱いベンチマークを検討するうえでスリランカのBatticaloa半島が適しており、強靭性が最も強いベンチマークを検討するうえではGalle市のDutch Fortが適していることを確認した。当研究では、3つの必要条件、すなわち、現地収容力、瞬時に判断して災害を生き抜く力および復興可能性を通して、強靭性を評価するための枠組みを提案した。必要条件の評価は基本的に、対象とする地域の社会的要因、インフラ要因および地理的要因によって行われる。当該研究の枠組みの社会的要因は、政府および民間の調査機関によって収集が可能な人口構造や経済力、自給自足能力、医療施設の充実度などの量的側面を考慮する。諸制度の堅固性、社会の公正さ(インテグリティ)、治安、防災意識などの質的側面は現地調査によって収集が可能である。インフラ要因は、コンクリート製の建物、ダム、防潮堤などの既存の人工構造物に関して、GISと結びつけた現地調査によって評価し、調整によって数値変換が可能である。
青年期女性のための骨盤プログラムの開発

本研究では青年期女性の骨盤形態の実態調査、骨盤形態と生活習慣・生活様式の関連、骨盤形態と月経の関連、月経周期に伴う骨盤形態の変化を明らかにすることを目的とした。骨盤形態を姿勢測定器(PA200)で測定した結果、骨盤傾斜角の平均値18.2±5.1度であった。骨盤傾斜角の評価は骨盤前傾が多い集団であった。上前腸骨棘間の距離は270.1±23.4mmであった。骨盤形態と生活習慣および生活様式の関連は認められなかった。また、月経痛により日常生活への支障がある者は骨盤傾斜角が有意に開大しており、骨盤形態と月経痛の関連は認められた。月経周期の3時期で調査したが、骨盤形態の変化は認められなかった。本研究では、1青年期女性の骨盤形態を中心とした身体特性の実態調査を行い、2身体特性と生活習慣・生活様式の関連、3身体特性と月経の関連、4月経周期における身体特性を明らかにすることを目的とする。平成24年度は文献検討を行い、研究同意書および調査票を作成し、本学の研究等倫理審査の承認を得た。対象は本学の女子大学生。調査票の内容は、生活様式、生活行動に関する項目、月経に関する項目、身体的特性関する項目とした。測定内容は姿勢測定器(ザ・ビッグスポーツ社製PA200)では骨盤の傾斜角、上前腸骨棘の高低差、足圧分布の前後左右の重心比率等、体成分分析器(BIOSPACE社製InBody430)では体重、骨格筋量、体脂肪量、BMI、体脂肪率等の測定を行っている。平成25年度は、対象者39名の実態調査(12月1月)後、この対象者に対して骨盤プログラムの実施(介入)を依頼し、2回目調査(45月)を対象者17名に行った。同時に対象者24名に実態調査を行った。月経周期における調査として、月経期、卵胞期、黄体期の3時期の調査を10名程度に依頼し、調査した。12月には対象者33名の実態調査を行った。また、姿勢測定器の再現性を確認するため、同一対象へ5回程度測定を行い、バリデーションを出した。次年度は4月5月に最終の実態調査を行い、対象数を拡大する。得られた結果に対して統計的手法を用いて検討を行い、国内学会で2題発表した。1回目の実態調査(12月1月)では、対象者39名であった。この対象者に対して、骨盤プログラムの実施(介入)を依頼し、4月5月に2回目の実態調査を行っている。月経周期における調査として、月経期、卵胞期、黄体期の3時期の調査を10名程度に依頼し、継続中である。今後は第2回調査を継続し、データを入力し、分析検討していく。また、12月頃には第3回調査を開始し、対象数を増やしていく予定である。また、得られた結果に対して統計的手法を用いて検討を行い、新たな知見に関しては国内外での学会にて成果を公表する予定である。本研究では、1青年期女性の骨盤形態の実態調査を行う、2骨盤形態と生活習慣・生活様式の関連を明らかにする、3骨盤形態と月経の関連を明らかにする、4月経周期に伴う骨盤形態の変化を明らかにすることを目的とした。調査期間は平成24年12月から平成26年5月。骨盤形態の実態調査の対象は129名、質問紙調査および測定調査を行った。月経周期に伴う調査の対象は10名、月経期、卵胞期、黄体期の3時期の質問紙調査および測定調査を行った。調査内容は、属性、生活様式、生活行動に関する項目、月経に関する項目、身体的特性関する項目とした。

測定内容は姿勢測定器(ザ・ビッグスポーツ社製PA200)では骨盤傾斜角、上前腸骨棘間の距離、体成分分析器(BIOSPACE社製InBody430)では体重、骨格筋量、体脂肪量、BMI、体脂肪率等の測定を行った。骨盤形態をPA200で測定した結果、骨盤傾斜角18.2±5.1度、右側面骨盤傾斜角18.1±5.2度、左側面骨盤傾斜角18.3±5.4度、上前腸骨間の距離は270.1±23.4mmであった。骨盤傾斜角は10度以上が骨盤前傾であると提示されており、対象の多くは骨盤前傾の姿勢であることがわかった。骨盤形態と生活習慣・生活様式の関連では、骨盤傾斜角は脚を組む癖があること、上前腸骨棘間の距離は下肢の外傷が残ることが関連していた。また、身体症状では頭痛がある者は骨盤傾斜角、上前腸骨間の距離が有意に開大していることが明らかになった。しかし、骨盤形態と月経との明らかな関連は認められなかった。骨盤形態と体組成との関連では、体水分量、骨格筋量が不足していると上前腸骨棘間の距離が縮小しており、骨盤形態と体組成との関連していることが明らかになった。月経周期に伴う骨盤形態を調査したが、月経期、卵胞期、黄体期の骨盤形態および体組成の有意な差は認められなかった。医歯薬学青年期女性の骨盤形態を中心とした身体特性の実態調査として、約2年間で対象数は100名を超え、順調にデータを収集できていると考える。また、得られた結果に関して、分析検討し、学会発表にて公表することができている。平成24年度の計画であった文献検討、調査票の作成、調査・介入、データ入力はおおむね順調に進んでいる。しかし、研究者1人で調査を進めており、測定時間等の調整が難しく、今後は対象者の募集方法を検討して、対象数の拡大をめざす。対象数を拡大していくとともに、結果の分析検討を行い、学会発表だけでなく誌上での発表を行い、結果を公表していく。また、今年は国際学会の発表もあり、諸外国の意見をとり入れ、英文での誌上発表にて、海外においても結果を公表していく。平成25年度は調査を継続し、研究データ収集を行う。青年期女性の身体特性、月経に関する調査結果から実態について統計的手法を用いて検討し、新たな知見に関しては学会にて成果を公表する予定である。平成26年度も引き続き、研究データ収集を行う。青年期女性の身体特性と生活習慣・生活様式の関連、身体特性と月経の関連について統計的手法を用いて検討する。また、骨盤プログラムの介入調査の評価とその解釈を行う。得られた知見に関しては学会もしくは誌上にて成果を公表する予定である。旅費に関しては学会発表のみの使用であったため、少額であった。人件費・謝金に関しては、謝金のみの使用であり、少額であった。今年度は学会発表だけでなく、研究領域の学会へ積極的に参加し、新たな知見や研究の動向を視察し、誌上発表の準備をしていく。また、本研究成果の報告書の作成を行っていく。平成25年度所要見込額660,000円の内訳は、【物品費】300,000円、【旅費】200,000円、【人件費・謝金】100,000円、【その他】60,000円とする。当初計画では、物品費が0円であったが、前年度未使用額をあて、【その他】を少額とした。
中耳真珠腫上皮の増殖・分化機序の解明-特にKGFの役割について-

中耳真珠腫の上皮増殖について上皮下の結合組織内の線維芽細胞や炎症細胞などが影響を及ぼしており、種々のサイトカインが介在し、上皮増殖・分化の制御が営まれていると考えられる。今回表皮細胞の増殖・分化を促すKGFに注目し、中耳真珠腫組織におけるKGF、KGF-receptorの局在を明らかにし、上皮下結合組織内に細胞動態とあわせて検討することを研究の主眼した。結果は、in situ Hybridization法を用いて検討を行った。KGFについては、上皮下の結合組織が厚く炎症細胞浸潤の多い群5例と上皮下結合組織が薄く炎症細胞浸潤の少ない群5例を比較してみると前者は5例中3例でKGF-mRNAのシグナルの発現が上皮下の線維芽細胞に認められた。一方後者ではシグナルの発現は全く認められなかった。KGF-receptorについても同様に2群に分類し比較した結果、炎症の多い群では5例全例が基底細胞層にKGF-receptor mRNAのシグナルの発現がみられ、その内4例については傍基底細胞層まで強く発現が認められた。それに対し、炎症の少ない群では6例中4例で基底細胞層に発現が認められたが、傍基底細胞層まで発現がみられたのは1例に過ぎなかった。これらの結果より、炎症の多寡によってKGF、KGF-receptorの発現に影響を及ぼすことがわかった。また、同一組織内でも部位によっては炎症細胞の浸潤度が異なり、発現が影響される傾向がみられた。我々は、これを組織内微小環境の差異として捉え、今後の研究において考慮するつもりである。表皮細胞の培養実験については、IL-1αを用いて細胞を刺激するとがKGFの発現が亢進することが解っているが、定量評価をするには抗KGF抗体が不備であるため間に合わなかった。他の、種々のサイカインも含めて今後の課題としたい。
発話運動の３次元センシングとその認知科学的応用に関する研究

本課題では、小型の受信コイルを発話器官に固定し、これらの位置を3次元測定する磁気センサを構築した。本来、送信用のコイルから生成される交流磁界は、空間内の位置によって決まる。磁気センサでは、その逆問題を考え、受信コイルに磁界から誘導される受信信号を測定し、磁界方程式の制約のもとでその位置を推定する。この時、送信側の磁界の非線形性や多自由度性が要因となって、解の多義性が生じ、マーカー位置の推定において大きな誤差を生じる問題があった。本課題では、送信コイルの配置を最適化することで、この問題を低減できることを示した。位置推定誤差は、最適化によって1.58 mmから0.40 mmまで減少した。音声生成過程における調音器官の運動を高精度に測定するため、3次元磁気センサの開発をおこなっている。本システムは、6個の送信コイルよりそれぞれ異なる周波数の交流磁界を発生し、マーカーである受信コイルに誘導される信号強度より、マーカーの3次元位置および傾きを検出するものである。このマーカーを複数使用することによって、舌、唇、下顎、軟口蓋など、主要な音声器官の運動を、それぞれ100Hz以上のサンプリングレートで測定することが可能になる。さらに、調音運動と同時に音声の収録も可能であり、調音運動と音声の音響特性の間の関係を明らかにすることもできる。これまでの研究により、3次元磁気センサにおける重要な問題点として、測定領域内の部分領域において測定精度が劣化することがわかっていた。この問題に対して、我々は、この特異的な不安定領域が生じる原因として、6個の送信コイルが生成する磁界の空間的なパタンに問題があると仮定し、受信信号強度の類似性を尺度とする評価関数のもとに、最適なコイル配置の探索を、磁界の計算機シミュレーションに基づいて行った。その結果、当初のコイル配置においては、異なる位置において類似した受信信号が生じる可能性が高いことが示された。さらに、シミュレーションに基づくコイル配置の最適化によって、このような受信信号の類似性を解消することができることがわかった。つぎに、シミュレーションによって得られたコイル配置に基づき、我々が構築したハードウェアシステムを用いて、システムの測定精度の検証を行った。その結果、平均測定誤差がおおむね0.5mm以下となることがわかり、今回のシステム最適化の妥当性を実証することができた。しかしながら、受信コイルが回転した場合には、測定誤差が増大する問題が課題として残された。この問題を解決することが、平成26年度の検討課題である。人の音声生成過程における発話運動を、高い時間分解能と空間分解能で測定するため、発話運動の測定に特化した3次元磁気センサシステムの開発をおこなっている。これまで本システムでは、6個の送信コイルよりそれぞれ異なる周波数の交流磁界を発生し(6チャンネルシステム)、マーカーである受信コイルに誘導される信号強度より、マーカーの3次元位置および傾きを検出していた。このマーカーコイルを複数使用することで、舌、唇、下顎、軟口蓋など、主要な音声器官の運動を、それぞれ100Hz以上のサンプリングレートで測定することが可能になる。平成26年度は、この6チャンネルシステムの最適化を目指して、(1)非決定性問題を解消するための送信コイルの配置の最適化シミュレーション、(2)最適化に基づいた修正システムの製作、(3)7チャンネルシステム、8チャンネルシステムの可能性の検討をそれぞれ行った。(1)に関しては、6個の送信コイルの向きを組み合わせ的に非線形最適化するため、非常に膨大な計算量が必要とされている。非線形最適化に固有の局所解の問題も発生しており、平成25年度に引き続いて計算を継続した。その結果、従来の配置に比べて測定精度の高い配置を得ることができた。(2)については、この最適化シミュレーションをもとにして、実際に送信コイルを配置するための治具を作成し、ハードウェアシステムを構築した。その上で、従来の配置に対して測定誤差がどの程度減少するかを定量的に分析し、本法の有効性を確認した。(3)については、まだ最適化シミュレーションの段階であるが、送信コイルの個数を6個より多くし、それらの位置を最適化することで、測定精度をさらに向上させることができるとの見通しを得た。人の音声コミュニケーションを理解する上で、発話における調音器官の運動を調べることは重要である。発話運動は、声道形状を制御してその音響特性を決定し、音声の言語的情報の生成に関与する。また、連続音声では、隣接する音素間で発話運動が時間的にオーバーラップし、調音結合の現象を生じる。本課題では、このような発話運動を測定するため、交流磁界を用いた磁気センサを開発した。最終年度において、本課題が目標とした観測システムを実現することができた。本システムは、6個の送信チャネルを有し、交流磁界から小型の受信コイルに電気信号を誘導する。被験者はこの受信コイルを調音器官に装着し、発話運動を測定する。特に本課題では、個々の送信コイルの配置を最適化することによって、測定精度が飛躍的に向上することを、計算機シミュレーションと実測実験とによって確認した。計算機シミュレーションでは、送信コイルが生成する磁界を双極子モデルを用いて表現し、送信コイルの配置をランダムに変更した後に、磁界の空間的パターンが最適となる配置を探索的に決定した。

この際、受信コイルの位置推定精度が向上することも合わせて確認した。その後に、得られた送信コイルの配置をもとにして、実際の観測システムを構築した。このシステムは、制御用計算機、ADならびにDA変換器、送信用と受信用のアンプなどから構成される。送信コイルの配置を最適化することで、磁界の空間的パターンがいかに改善されたかを実測により確認し、さらに受信コイル位置の推定精度を定量的に明らかにした。最後に、成人男性の被験者に対して発話運動の観測実験を行い、本システムの有効性を検証した。この観測実験においては、舌面に3個、上下の唇にそれぞれ1個、下門歯に1個の受信コイルを装着した。個々の受信コイルの位置データより、発話運動の様子を高精度に得ることができた。本課題では、小型の受信コイルを発話器官に固定し、これらの位置を3次元測定する磁気センサを構築した。本来、送信用のコイルから生成される交流磁界は、空間内の位置によって決まる。磁気センサでは、その逆問題を考え、受信コイルに磁界から誘導される受信信号を測定し、磁界方程式の制約のもとでその位置を推定する。この時、送信側の磁界の非線形性や多自由度性が要因となって、解の多義性が生じ、マーカー位置の推定において大きな誤差を生じる問題があった。本課題では、送信コイルの配置を最適化することで、この問題を低減できることを示した。位置推定誤差は、最適化によって1.58 mmから0.40 mmまで減少した。平成26年度は、これまでの送信コイル配置の最適化をさらに進め、さらに実測可能なハードウェアシステムを構築して、測定精度の定量的な評価を行うことができた。これらの成果を国際会議において2件発表するとともに、国内の学会、研究会においても成果発表を行った。さらに、現在、英文雑誌に投稿するための原稿を作成しており、間もなく第1稿を完成の予定である。このように、研究成果の外部発表という意味でも、実績を挙げることができたと考えている。他方、送信コイルの個数を増やすことで、測定精度の向上が可能である見通しを得ることができた。現在は、8チャンネルシステムに基づくハードウェアシステムを構築中であり、実際に観測実験を行うための種々の準備も整えつつある。これまでのところ、研究は順調に進んでいると言える。音声情報処理6チャンネルシステムに関しては、一定のレベルに達しており、最適化シミュレーション、実測用ハードウェアシステムの製作、精度検証のための実測実験までがほぼ終了している。また、それらの研究成果を国際会議や学会で発表しており、論文化を進めている。今後は、(1)さらなる精度向上を目指すための8チャンネルシステムの構築と、(2)現在の6チャンネルシステムを用いた発話運動の測定実験を平行して進めていく予定である。(1)については、現在の6チャンネルシステムでは、送信コイルの配置の最適化により従来よりも測定精度が向上したものの、測定時の受信コイルの傾斜が大きくなるに従ってシステムの測定精度が低下することが、今後解決すべき問題として残されている。実際の観測では、発話中の調音器官の柔軟な運動によって、コイルの傾斜が生じることはさけられない。
基質のらせん状変形を基軸とする新規触媒的不斉電子環状反応の開発

インドールから誘導した化合物を5炭素ユニットとして用いた7員環合成に成功したため、同化合物を用いた8員環合成に取り組んだ。3炭素ユニットとしてシクロプロパン誘導体を選択し、条件検討を行った。シクロプロパン誘導体の活性化にはルイス酸触媒が有効であり、特に希土類金属の1つであるイッテルビウム塩が最適であった。しかし、イッテルビウム塩の添加だけでは目的の8員環化合物は得られず、インドールのFriedel-Crafts反応が進行するのみであった。一方で、Friedel-Crafts反応成績体に対して、ブレンステッド塩基を作用させると8員環化合物が得られることがわかった。そこで、まずはイッテルビウム塩を添加して原料の消失を確認した後に、同じ反応容器にそのままブレンステッド塩基を添加したところ、8員環生成物が得られた。特に水素化ナトリウムを用いた際に、最も高い収率で目的物が得られた。光学活性なシクロプロパン誘導体を原料として用いると、光学純度を損なうことなく8員環成績体が得られることも確認した。反応機構解析によって、本反応は「イッテルビウム塩によって触媒されるSN2型のシクロプロパン開環を伴うFriedel-Crafts反応」と続く「水素化ナトリウムによって促進される分子内Michael付加」の2段階を経ていることがわかった。ブレンステッド塩基を変更すると反応のジアステレオ選択性に大きな影響が出たことから、らせん状にねじれた推定反応中間体において、金属塩の違いによってそのねじれ構造がダイナミックに変化していると考えている。本プロジェクトでは、『可視化された触媒構造』を基盤とした新規の触媒的不斉環形成反応の開発を目指して研究を行っている。まず、申請者の開発した可視化された新規二核ニッケル触媒の汎用性を実証すべく、α-ケトエステル類を用いた触媒的不斉反応の開発に取り組んだ。α-ケトエステル構造を有するジエノフィルの不斉Diels-Alder(DA)反応において、収率、不斉収率ともに中程度の結果が得られることを見出したが、各種反応条件の詳細な検討にも関わらずそれ以上の結果の改善には至らなかった。そこでα-ケトエステル構造のチューニングを行ったところ、α-ケト"チオ"エステルを用いた際に、反応性を損なうこと無く立体選択性が向上することを見出した。本実績概要執筆時現在で、収率91%,不斉収率88% eeにて目的のDA付加体を得ている。本DA付加体は含窒素光学活性三環性骨格(キラルヒドロカルバゾール)であり、多くの天然物や生物活性化合物の部分構造としてよく見られる化学構造である。そのため、本付加体を中間体とする合成化学的有用性に興味が持たれる。上述の結果を元に、α-ケトエステル構造を持つ新規基質を別途合成し、基質分子全体のらせん状変形を利用した新規不斉環化反応の開発に取り組んだ。種々検討の結果、α-ケトエステルを持つスチレン誘導体を用いたPrins環化を触媒的に進行させる方法論の開発に成功した。特に、キラル銅触媒を用いることで、収率95%,不斉収率94% eeにて目的の環化体であるキラルインデノールを得た。なお、前述のDA反応の知見を元にα-ケトチオエステルを持つスチレン誘導体の基質合成を試行したところ、チオエステル部位の反応性の高さから基質合成途中で分解してしまった。申請者独自の二核ニッケル錯体を用いた不斉Diels-Alder反応の開発、および、基質分子のらせん状変形を基盤とする不斉Prins環化の開発に成功したことは、当初の計画以上の進展である。両反応共に未だ検討すべき反応条件が残されており、反応性・収率・不斉収率の更なる向上の可能性を秘めていると考えている。一方で、ニッケル錯体とDiels-Alder反応基質との複合体の結晶化には成功していない。同様に、Prins環化の触媒と基質の複合体の結晶化にも成功していない。それらの構造情報は、触媒開発研究の加速と革新のために重要な知見となるため、今後も結晶化条件を広範に検討していくことが急務であると考えている。α-ケトチオエステルを二座配位型活性化基として有するジエノフィルと、インドール融合型ジエンとの触媒的不斉Diels-Alder反応の開発に成功した。キラルニッケル触媒の構造最適化と、X線結晶構造解析結果を元にした反応機構解析を行った。また、触媒構造を一部変換することで、同じ基質からヘテロ-Diels-Alder反応を進行させることも可能であることを確認した。α-ケトエステルをエノフィル、ビニルシランを求核的エンとして有する基質を用いた触媒的不斉カルボニルーエン環化の開発に成功した。キラル銅触媒の構造最適化と、銅錯体構造の既存の報告例を元にした反応機構解析を行った。本反応の成績体は4置換炭素を持つインデノールであり、アルドース還元酵素阻害作用を有するスピロ化合物への化学変換に取り組んでいる。インドールを有する新規5炭素ユニットを開発した。本化合物は、分子内に求核的部位と求電子部位を持ち、分子間反応に付すことで、様々な大きさの環構築に用いることができると考えた。なお、分子内反応が起きにくい基質デザインを採用しており、また実際に分子内反応は起きないことを確認している。本実績概要執筆時点で、2炭素ユニットとの分子間反応による炭素7員環構築反応に成功している。本反応の促進にはインジウム触媒が最適であった。

生成物はインドールが縮環したシクロヘプタン誘導体であり、様々な生物活性を有することが知られている骨格である。さらに、3炭素ユニットとの分子間反応による炭素8員環構築反応にも適用できることを確認している。触媒的不斉Diels-Alder反応によるキラルヒドロカルバゾール合成法開発と、触媒的不斉カルボニルーエン環化によるキラルインデノール合成法開発に成功した。現在論文執筆中である。それぞれの反応生成物からの有用分子への変換は検討中である。インドールを有する新規5炭素ユニットは、申請者のグループが独自に開発した化合物であり、合成素子としての有用性を実証することを最優先として研究を行っている。既に2炭素ユニットとの炭素7員環構築反応については、インジウム触媒が有効であることを確認しており、基質一般性の検討も完了し、現在論文執筆中である。また、3炭素ユニットとの炭素8員環構築反応に関しては、2工程が必要ではあるものの、高収率で目的の化合物を得ることに成功している。1段階目の反応を薄層クロマトグラフィーで確認の後、2段階目の試薬をそのまま反応容器に添加するワンポット反応でも問題なく目的の反応が進行することも確認している。インドールから誘導した化合物を5炭素ユニットとして用いた7員環合成に成功したため、同化合物を用いた8員環合成に取り組んだ。3炭素ユニットとしてシクロプロパン誘導体を選択し、条件検討を行った。シクロプロパン誘導体の活性化にはルイス酸触媒が有効であり、特に希土類金属の1つであるイッテルビウム塩が最適であった。しかし、イッテルビウム塩の添加だけでは目的の8員環化合物は得られず、インドールのFriedel-Crafts反応が進行するのみであった。一方で、Friedel-Crafts反応成績体に対して、ブレンステッド塩基を作用させると8員環化合物が得られることがわかった。そこで、まずはイッテルビウム塩を添加して原料の消失を確認した後に、同じ反応容器にそのままブレンステッド塩基を添加したところ、8員環生成物が得られた。特に水素化ナトリウムを用いた際に、最も高い収率で目的物が得られた。光学活性なシクロプロパン誘導体を原料として用いると、光学純度を損なうことなく8員環成績体が得られることも確認した。反応機構解析によって、本反応は「イッテルビウム塩によって触媒されるSN2型のシクロプロパン開環を伴うFriedel-Crafts反応」と続く「水素化ナトリウムによって促進される分子内Michael付加」の2段階を経ていることがわかった。ブレンステッド塩基を変更すると反応のジアステレオ選択性に大きな影響が出たことから、らせん状にねじれた推定反応中間体において、金属塩の違いによってそのねじれ構造がダイナミックに変化していると考えている。更なる反応条件精査とともに、基質一般性の検討、反応生成物の官能基変換・有用骨格への変換検討を進める。また同時に、錯体構造の解明に向けて、触媒溶液、もしくは触媒と基質の混合溶液に対する添加剤の検討を行う。合成した化合物を用いて、有用分子への化学変換の検討を進める。インドールを有する新規5炭素ユニットの更なる適用範囲の拡大を目指した検討を進める。ただし、既に7員環および8員環合成への適用に成功しているものの、不斉反応の実現には至っていない。
高エネルギ-電子線によるXe電子のN殻巨大共鳴の研究

高い衝突エネルギ-で電子のエネルギ-損失スペクトルを得るためにこれまで使用してきた電子エネルギ-・スペクトロメ-タ-の耐圧改善を図るとともに、保安対策を施した。これによって衝突エネルギ-2keV程度でXeの4d励起および電離領域にあたる60150eVのエネルギ-損失領域出スペクトルを測定した。その結果、散乱角0°付近では光吸収で得られている、4d→6pや4d→7pの励起とともに4d電離の巨大共鳴に対応した幅広いピ-クを電子衝突で初めて測定することができた。このスペクトルを光りの吸収スペクトルと比べて興味深い点は、4d電離巨大共鳴のピ-クの4d→6p,7pのピ-クに対する相対強度が著しく小さく、巨大共鳴の極大の位置も15eV程度低エネルギ-側にずれていることである。これは電子衝突の場合、散乱角0°であっても衝突による運動量移行が0でないため、エネルギ-損失スペクトルが光りの吸収スペクトルと一致しないことを示している。DozierとGilbonsは電荷密度関数を用いる方法によって、4d巨大共鳴のスペクトル形が運動量移行によって、どの様に変化するかを計算している。この計算結果では巨大共鳴の極大の位置は、運動量移行の増大とともに高エネルギ-側にずれることになっているが、我々の実験結果ではシフトの方向が逆であり、今後の4d電離巨大共鳴の理解を進めるうえで重要な実験事実となる可能性がある。さらに、本研究ではエネルギ-損失スペクトルの散乱角依存性を測定するために散乱角の設定や読取りの精度および角分解能の向上を図り、Heの2 ^1Sおよび2 ^3Sの励起微分断面積の測定を行った。これは、今後Xeの巨大共鳴の散乱角依存を研究する上でも重要な装置の改善であった。
生物活性を有する有機ヘテロ元素化合物の合成

〔Φ_3P-SR〕X〔R=Bu.CH_2Ph:X=Cl.Br.I〕に高い抗菌性があることが見いだされた。しかし、マウス(オス)に対する急性毒性テストの結果、LD_<50>が経口投与では約500mg/kgと普通物であったが、静脈注射では約5mg/kgと毒性も高いことが分った。現在、低毒性の抗菌性化合物を見出す為に各種誘導体の合成を行っている。Φ_3PO〔Φ=2.6-(MeO)_2C_6H_3〕はジアルキル硫酸や過剰のヨウ化アルキルと反応してアルコシキホスホニウム塩〔Φ_3P-OR〕Xを生じるが、〔Φ_3P-OR〕Iは不安定で溶液にするとヨウ化アルキルを解離し易い。(Φ_3As-OR〕Iは熱的には安定であるが、酸存在下で〔Φ_3As-OH〕Xに分解し易い。Φ_3PSeはセレンを解離しやすい。特に酸の在存で直ちに脱セレンして3級塩〔Φ_3P-H〕Xを生じる。PhΦ_2PSeも同様に酸により分解するが、Ph_2ΦPSeや(2-MeO-C_6H_4)_3PSeは安定であった。一般にΦ基を有する3級ホスフィンほどP=Se結合が弱くなり、逆に求核性は高くなる。Φ_3PSeはハロゲン化アルキルRXと容易に反応するが、アルキルセレノホスホニウム塩〔Φ_3P-SeR〕Xの他にアルキルホスホニウム塩〔Φ_3P-R〕が副生する。他方、PhΦ_2PSeは〔PhΦ_2P-SeR〕Iをほぼ選択的に生じ、Ph_3PSeは反応しなかった、〔Φ_3P-SeR〕Xの中には熱や光、塩基で分解するものが多く、詳細は現在検討中である。〔Φ_3P-SeR〕Xもチオール(例えばΦSH)と反応するが、〔Φ_3P-SR〕Xと異なり、室温で無触媒で反応して〔Φ_3P-H〕ClとΦSSeCH_2Phを生成する。2,6-ジメトキシフェニル基[2,6-(MeO)_2C_6H_3=Φと略記]を有する各種の有機ヘテロ元素化合物、例えば[Φ_3P-R]Xや[Φ_3P-SR]Xの各種合成法と基本的な化学的性質はすでにほぼ解明済である。しかし、過剰のセレンの存在下、Φ_3P=Seとハロゲン化アルキルの反応により[Φ_3P-R]Xの副生をかなりの程度抑えることができることが判った。また、[Φ_3P-SeR]Xは[Φ_3P-SR]Xと性質がかなり異なり、アルカリ水や二塩化スズと反応してΦ_3PとジセレニドRSeSeRなどに分解すること、2,6-ジメトキシベンゼンチオールΦSHと反応してセレニルスルフィドΦSSeRと[Φ_3P-H]Xを生成することが判った。これらは有機セレン化合物の新規な合成法にもなると思われ、現在論文を投稿中である。Φ_3P=Sの結晶解析を行ったところP=S結合距離(1.971A)はトリフェニルホスフィンスルフィドのP=S距離(1.950A)よりも長くなっていることが判った。2,6-ジメトキシ基の電子的効果により強く分極して二重結合性が減少してると予想され、Φ_3P=Sの強求核性が良く理解される。2,6-ジメトキシフェニル基を有するトリアリールメタノールArΦ_2COH[Ar=Φ,2-MeOC_6H_4,Ph]やPh_2ΦCOHを合成したところ、ArΦ_2COHは2-プロパノール中、小過剰の酸によりカルベニウム塩[ArΦ_2C]Xを容易に生成することが判った。さらに、[ArΦ_2C]Xはメタノールや1級アルコール中でトリアリールメタンArΦ_2CHに還元され、アルコールをアルデヒドに酸化することが判った。その反応速度はAr=Phが最も早く、エタノールがメタノールや2-プロパノールより早かった。[Φ_3P-SR]Xはその化学的性質からの予想通り優れた生物活性を示すが、[Φ_3P-R]Xにも予想に反し、それらに匹敵する、あるいはそれ以上の活性が見られた。現在さらに活性テストの対象化合物範囲を広げるベく種々の2,6-ジメトキシフェニル誘導体の合成を行っている。最近、ある世界的な農薬会社と実用に向けてさらに現場テストを行う試料提供の契約を結ぶことになった(H5年7月に契約書を交換)。守秘義務が付帯されているのでその結果の詳細は今回は省略する。
急峻波過電圧抑制用酸化亜鉛系セラミックスの開発

雷サージなどの急峻波に対して過電圧抑制効果の優れた酸化亜鉛系セラミックスを開発すべく、酸化亜鉛素子の製造条件と電気的特性との関係について研究した。酸化亜鉛ZnOを主成分(重量比95%)とし、残部をBi_2O_3、MnO、CoO、Sb_2O_3などの添加物を加えた原料を用い、成形圧力、成形時の加圧時間、焼成温度、焼成時間などの製造条件を変えて直径13mm(焼成後、約11mm)の円板状の素子を製造し、電圧ー電流特性を小電流領域(10^<-7>10^<-2>A)で測定して比較検討した結果、次のことが明らかになった。1.バリスタ電圧V_<1MA>(10^<-6>A通電時の素子の端子電圧)は320120V/mm、非直線係数α(電流10^<-7>10^<-5>Aの間のα、但しI=V^α)は5010であり、製造条件により特性が変る。2.最も影響の大きいのは焼成温度で、11001300°Cの範囲に於て焼成温度が高いほどバリスタ電圧は低下し、非直線係数も低下傾向となる。3.焼成時間は、1時間では試料ごとの特性のバラツキが大きく不十分であり、510時間ではバラツキは小さく十分である。焼成時間が長いほどバリスタ電圧は低下する。非直線係数の変化は少い。4.成形圧力は、4001000Kgf/cm^2の範囲に於て圧力が高いほどバリスタ電圧も235275V/mmと高くなる。非直線係数も2050と変化する。また、成形時間(20と120秒)も、バリスタ電圧と非直線係数に影響する。以上の研究成果により、本研究の所期の目標は達成された。
間質性肺疾患の病理発生に関する超微形態学的研究

昭和60年より昭和63年度までの4年間、間質性肺疾患の剖検17例の肺を対照33例肺とともに、Heizman(1984年)の方法で伸展固定して、肺病変を立体的に検索した。伸展固定肺は、肺全体を肉眼的に観察し、病変部を薄い小切片、また大切片として実体顕微鏡、走査電子顕微鏡、マクロおよびミクロソフテックスで観察検索した。また伸展固定標本での病変部を水にもどして、光学顕微鏡の連続切片としてニコンCosmozone2Sによって、細気管支の病変を立体構築して観察した。とくに特発性間質性肺炎の病理発生の検索のため、過酸素、パラコートをそれぞれラットに投与し、実験的間質性肺炎、肺線維症を作製観察した。さらに薬剤によるヒト間質性肺炎症例を、特発性間質性肺炎の対照として検索した。結果および結論:1.人体ポリエチレングリコール伸展固定肺について特発性間質性肺炎では、胞隔のびまん性肥厚と、肺末梢部における細気管支拡張が特徴的であるが、少数の例で肺胞の虚脱、線維化もある。びまん性汎細気管支炎では、とくに走査電子顕微鏡で観察すると、呼吸細気管支を中心としたヒトデ状の線維化があり、その中に狭窄を示す呼吸細気管支がある。周辺の肺胞は過膨脹を呈している。閉塞性気管支細気管支炎では非呼吸細気管支と考えられるやや近位の細気管支の閉塞があり、その部より近位の細気管支の球状の拡張がみられる。2.実験的ラット過酸素肺、パラコート肺について、何れも急性のびまん性肺胞障害がおこる。これは短時間におこる可逆性肺毛細血管内皮細胞の変性、I型肺胞細胞の変性、壊死、II型肺胞細胞の再生、胞隔の水腫、線維化が続発して間質性肺炎、肺線維症になると考えられる。しかし人体と異なり、肺胞の虚脱線維化をも合併する。3.抗癌剤による人体肺障害、抗癌剤によっても間質性肺炎が惹起されるが、抗癌剤を投与される個体の免疫低下による易感染性のためか、肺胞内器質化が必発である。間質性肺疾患および対照例の剖検20例の一側肺(びまん性細気管支炎OPB2例,特発性間質性肺炎11P2例,その他気管支喘息,慢性肺気腫などを含む対照肺18例)の伸展固定標本を作製した。1.実体顕微鏡による観察:上記伸展固定肺を約1mmの厚さに薄切し、連続的に観察した。DPBでは、呼吸細気管支部の狭窄ないし閉塞の状態が明暸に判明し、またそれより近位部非呼吸細気管支の拡張を伴っていることが明らかとなった。11Pでは、いわゆる蜂窩肺が、細気管支拡張によることが、気管支から連続的に観察することによって明らかであった。また肺胞壁の肥厚も明暸となった。慢性肺気腫の肺胞の破壊も明らかである。これらは何れも伸定固定により実体観察が可能となるものである。2.間質性肺疾患の三次元的解析:上記の病変部位を連続的に写真にとり、投影描画し、三次元画像解析装置を用いて解析した。DPBでは、呼吸細気管支の病変および近位の非呼吸細気管支の拡張が立体的に一目暸然になった。現在更に計測的検索を続行している。

同時に11Pについても、三次元的解析および計測的解析の準備をしている。3.伸定固定標本の軟X線装置(ソフテックス)による解析:伸定固定肺を15mmの厚さに切りソフテックスにて観察した。DPBでは、その狭窄ないし閉塞部位が明らかとなり、対照肺と比較することにより、細気管支の連続的病変を知り得た。また11Pについても気管支から細気管支に至る病変が連続的に明らかとなった。4.間質性肺疾患の超微形態学的検索:伸展固定標本肺の切片はそのまま走査電顕で観察可態である。DPBの細気管支粘膜面の異常および11Pの肺胞面の異常を対照と比べて観察した。DPBの呼吸細気管支の粘膜は破壊されており、また11Pの肺胞面には硝子膜と考えられる物質が密に付着していることが明らかとなった。ポリエチレングリコール固定(伸展固定法)による肺正常気管支の走行:マイクロソフテックスによっていわゆる娘気管支を認めたが、実体顕微鏡でも確認出来た。閉塞性細気管支炎(OPB):連続切片(組織標本)で病変部位(呼吸細気管支部)を確認して、走査電顕(SEM)、及び三次元解析による研究を続行、症例を増やしている。各個の症例に特異的所見は無いかを検索している。それぞれについてマクロのCT像、ソフテックス所見、臨床所見について検討する。DPBの類縁疾患(閉塞性気管支細気管支炎BBO、器質化を伴う閉塞性細気管支炎BOOP):これらの症例についても検索している。特発性間質性肺炎(IIP):SEMにより胞隔の肥厚が極めて明瞭である。細気管支の拡張及び部分的肺胞の虚脱が見られる。各種の肺気腫(小葉中心性CE、汎小葉性PE):PE実体顕微鏡で多少ともCEを伴う。SEMにより肺胞の破壊、拡大が極めて明瞭である。CE呼吸細気管支の拡張が著しい。更に、肺胞道も拡張している。実体顕微鏡でこれらの部位の炭粉沈着が目立つ。結論:娘気管支を実体顕微鏡で確認。OPBの今までの結論は大体正しい。IIPはSEMにより隔壁の肥厚が明瞭である。呼吸細気管支の拡張、隣接の肺胞の虚脱がある。BBOは症例が少ないが、呼吸細気管支の症変もある。BOOPは典型例が少ない。CEは呼吸細気管支、肺胞道の炭粉沈着を伴った拡張。PEは肺胞の破壊、高度の拡大、隔壁の薄さが著しい。更に、検索症例を増やすと同時に。間質性肺炎の病理発生を検討するため、ラットに過酸素肺を作り、その急性変化を走査、及び透過電顕での検索も追加する予定である。昭和62年度は,過去2年間の研究を続行すると同時に,過酸素吸入による,ラットの実験的肺胞障害(間質性肺炎発生の機序)を追加した.また薬剤によるヒト間質性肺疾患についても検索した.ヒト間質性肺疾患:特発性間質性肺炎,びまん性汎細気管支炎,閉塞性気管支細気管支炎について検索を続行した.昨年までの結果をさらに確認出来た.すなわち特発性間質性肺炎では胞隔の線維性肥厚と,硝子膜の器質化にによる肺胞の狭窄があり,細気管支の拡張がある.びまん性汎細気管支炎では,呼吸細気管支領域の肉芽組織による肥厚と,内腔の狭窄がみとめられる.肺気腫の中で,小葉中心性肺気腫では,呼吸細気管支を含んだ細気管支周囲の線維化と,その部の内腔の狭窄が著しい.また肺胞道も拡張している.以上の所見は,ポリエチレングリコール固定の肺で,相差電子顕微,実体顕微鏡,およびマイクロソフテックスを使用して明瞭に観察される.薬剤によるヒトの間質性肺炎について:約50例の血液腫瘍剖検例について,抗癌物質による間質性肺炎に関して検索した.
小・中学生を対象とした段階的なロボット教材の開発

小中学生向けの操作型ロボットを対象とした段階的なロボット教材および作成補助資料の開発を目的とし、下記のような研究成果を得た。1.小学生向けの2つのモータで動く簡単なロボット教材を製作し、授業実践やロボット工作教室を実施した。製作の手順を書いた説明書以外に製作手順をカード形式にしたものを用意して、あえて順番を示さずに自分で考えさせる訓練をさせた。この教材を用いて、公立、私立の2つの小学校で実践授業を行った。7枚のカードを用いた実践授業では、論理的な思考力を育成することがわかった。2.小学生向けのゼンマイで動く簡単なロボット教材を製作した。茶運び人形をモチーフにしたゼンマイ動力を用いた機構を作成し、からくりの面白さがわかるようにした。杯を置くとおもりによってゼンマイのストッパーがはずれて、ロボットが動き出す仕組みを実現した。3.中学生向けロボット製作指導用として参考になる書籍6冊及びビデオ教材2件を収集し、生徒及び中学校教員の参考となる知識を整理した。4.中学生向けの競技用ロボットとして参考となる走行機構とハンドリング機構のモデルをそれぞれ21種類と7種類製作した。5.中学生向けの具体的なロボット教材として、4chリモコンで操作する走行部(車輪・クローラー・脚)の変形が可能なロボットを作成した。また車輪式で不整地走行が可能なようにサスペンション機能を持つロボットとして、2chリモコンで操作するロッカーボギーサスペンションを模擬したロボットを製作した。本研究では、主として操作型ロボットを対象とした段階的なロボット教材および作成補助資料の開発を目的とし、特に今年度は対象としては小学生に対象を絞り、ロボット製作初心者および初心者を指導する先生などの指導者をターゲットとした。(1)2つのモータで動く簡単なロボットを教材化し、授業実践やロボット工作教室を実施した。有線ロボットの原型として2つのモータに電気を流して、スイッチのON/OFFで動くことができる。スイッチは厚紙とアルミホイルを用いたものを用い、コードをセロテープやガムテープで接続した。モータの軸にガムテープを少し巻きつけ、車輪代わりにする。半田付けなどを一切に使わずに、紙工作感覚でロボットを製作することができる。ロボットを操作するとモータに直結であるために単三乾電池1本を使用する。これをもとにロボットの外装は子供たちが創意工夫できるように幾つかの形態を用意した。紙コップであれば直立したようなロボットになり、厚紙で円錐の形を作成すると貝殻みたいな形になる。子供たちが自由に動ける形態を模索することが可能となった。また製作の手順を書いた説明書以外に製作手順をカード形式にしたものを用意して、あえて順番を示さずに自分で考えさせる訓練もできるようにした。製作時間の目標を1時間半から2時間程度とした。この教材を用いて、公立・私立の2つの小学校で実践授業を行った。特に7枚のカード形式の実践授業の結果については、論理的な思考力を育成することがわかった。授業実践結果をまとめて、日本教育工学会に投稿した。(2)ゼンマイで動く簡単なロボットを教材化した。電気を使わない昔ながらの「からくりロボット」の製作を通して、ロボット製作に必要な機構について学ぶことができる教材を目標としている。地元寝屋川地域の民話にもとづき、「はちかづき姫」をモチーフにした「からくりロボット」を製作した。製作時間を2時間程度とし、組立説明書を作成するとともにゼンマイやからくりに関する原理や歴史に関する簡単な資料もまとめた。研究結果を計測自動制御学会システムインテグレーション部門講演会で発表した。また、次年度の準備として、ロボットの走破性に関するロボットの試作および、アンケート調査用紙を作成した。

平成19年度は,中学生向けのロボット教材,特に操作型有線ロボットに関して,指導者や生徒から調査した内容をもとに(1)ロボット製作に必要な知識の整理とコンテンツの作成,(2)具体的なロボット教材の開発を行った.(1)としては,中学生の指導用として参考になる書籍6冊及びビデオ教材2件を収集し,生徒及び中学校教員の参考となる知識を整理した.その結果,競技用ロボットとしては走行部とハンドリング部の機構が重要であり,生徒がアイデアを出す箇所でもあることがわかった.生徒は実際にロボットの実物を見る機会が少ないため,ビデオ教材ではなく現物を製作してほしいとの要望があった.そこで,走行部として,車輪式,クローラー式,脚式に分類して,それぞれの機構の参考モデルをLEGOブロック及びロボット教材キットを用いて21点作成した.LEGOブロックを用いた理由は,アイデア検討の段階では試行錯誤することが重要であり,すぐにばらせて組み立てることが必要であると考えた.更にロボット教材キットを用いた理由は実際に製作する時に身近なものとして指導者も助言しやすいと考えたからである.次にハンドリング部の機構モデルとしては7点を作成した.掴む動作と挟む動作を主として作成したが,その他の動作については参考書籍を提示できると考えられる.(2)としては,走行部の変形が可能なロボット,つまり車輪,クローラー,脚の変形が可能な4chリモコンで操作が可能なロボットを作成した.更に車輪式で不整地走行が可能なようにサスペンション機能を持つロボットとして,ロッカーボギーサスペンションを模擬した2chリモコンで操作が可能なロボットを製作した.製作した各種モデルは実際に中学校技術科の授業で使用できるものばかりであり,実際に参考になると考えられる.
テラヘルツ分光を用いたガスハイドレート研究手段の確立

ガスハイドレート研究手段として新しいアプローチのため、低温を保ちながら試料交換が可能な分光用冷凍機を組み込んだテラヘルツ分光光学系を構築し、ガスハイドレート及び氷のテラヘルツ帯での基本特性を幅広い温度領域で観測した。テラヘルツ領域におけるガスハイドレートの特性を測定し、上記パラメータの温度依存性、周波数依存性を確認したところ、温度、周波数に対する相関性が見られた。これらの特性が同領域における氷の物性値と異なるため、この差を用いてガスハイドレートの相変化が観測可能であることが示された。非平衡状態においてガスハイドレートを測定したところ、時間波形にシフトが観測され、状態変化を実際に観測していることが判明した。さらに、極低温における氷、重水の氷のテラヘルツ帯での特性も計測した。広範囲における温度特性はこれまで報告されておらず、今後のテラヘルツ工学に利用できる基礎特性も得ることができた。次世代のエネルギー資源、輸送形態として、ガスハイドレートに対する研究が盛んに行われている。ガスハイドレートは密度や構造が氷と似ていることから、従来の観測手段では氷点下における非破壊での識別や、非平衡状態での観測に困難さが伴う。本研究では、テラヘルツ時間領域分光法による観測でハイドレートと氷の定量的、定性的な識別が可能であることを示すとともに、複素光学定数、誘電定数を算出することで、ハイドレート基礎研究における新たな観測手段として確立する。また、高い時間分解能を有することから、動的なプロセス、例えば分解や生成における観測を行い、リアルタイムでの評価の実現を目指した。低温を保ちながら試料交換が可能な分光用冷凍機を組み込んだ光学系を構築し、ガスハイドレート及び氷のテラヘルツ帯での基本特性を幅広い温度領域で観測した。本研究では、ガスハイドレートに対する新たな知見を得るために、テラヘルツ時間領域分光法を用いた新規測定手段の確立を目指す。メタンハイドレートによく知られるガスハイドレートは次世代のエネルギー資源、輸送形態として研究が盛んに行われている。また、高い時間分解能を有することから、動的なプロセス、例えば分解や生成における観測を行い、リアルタイムでの評価の実現を目指す。平成23年度は低温での試料交換が可能な光学用冷凍機を組み込んだテラヘルツ光学系を構築した。本システムのパフォーマンスは確認しており、今後、様々なガスハイドレートに対して測定を行い、複素誘電率、光学特性などの基本データを取得したい。申請者の所属変更などがあり、必要品の発注が遅くなったことなどから、測定システムの完了に時間がかかったが、全体を通したスケジュールを見ると概ね順調に進展している。低温測定のためのシステムは完了しているため、様々なサンプルを用いて基礎データを取得し、非平衡状態におけるガスハイドレートの相変化挙動を解析したい。平衡温度以上におかれたガスハイドレートが氷へと分解する挙動は、テラヘルツ時間領域波形の位相と振幅に直接反映されるためリアルタイムでの観測を行う。またTHz帯での誘電率は水素結合状態に関連するため基礎物性の観点からもこの相変化研究を行える基盤を確立する。本申請では、低温測定を可能にする冷凍機の購入を主としている。次年度においては、研究を遂行するに際して必要となる光学部品消耗品の購入および成果発表のために必要な学会参加費、旅費と論文投稿費の使用を予定している。
災害復興過程の地域的特質と住民意識―オーラル・ヒストリーの実践的活用―

本研究では、日本の過去の災害被災地(福岡県の玄界島、東京都の三宅島、新潟県の長岡市と小千谷市)を対象とし、住民が災害(危機的状況)をどのように乗り越えてきたのかを、生活環境や社会関係、慣習、信仰等も含めた生活全体を視野に入れ、語りから明らかにした。その結果、状況を肯定的に捉えようとする語りや他地域の災害被災者への共感が確認できた。東日本大震災の被災地である女川町(宮城県)は復興途上であるが、同様の語りが生まれつつある。また、津波被災地であるスリランカにおける復興過程と比較することで、文化的背景の相違が復興状況にもたらす相違を検討し、災害の記憶やその伝承方式の比較文化的研究が可能になった。研究2年目にあたり、前年度に引き続き、各担当地域(福岡県の玄界島、長崎県島原市、東京都の三宅島)の状況をみながら、現地調査および関連資料を収集することに努めた。前年度の調査で所在が把握できた文字資料等にも積極的に目を通し、オーラル・データとを重ねながら、資料全体の相関関係を考察している。玄界島の調査では、島の重要な行事の参与観察をしながら、復興後の生活状況を詳細に聞き取った。課題であった被災以前の資料は、文化財レスキューで保存された住民の日記が博物館に寄贈されていることが明らかになったため、内容確認を進めている。三宅島と島原市に関しては、収集した資料をもとに分析のための整理・検討を中心におこなった。その結果、観光の視点から復興過程を捉えることの有効性が明らかになりつつある。三宅島では島に帰島できず、都内で生活する人たちの所在も把握できつつあるため、島と本土との間で住民がどのような生活再建をしてきたのか、新たな調査項目を考察中である。さらに、代表者と分担者で複数回にわたり情報交換の場を設定し、各地域のデータを照らしあわせ、社会組織や社会関係等から当該地域の生活構造の把握を試みている。東日本大震災の被災地である宮城県の女川町の聞き取りに関しては、関係者と調査日程や内容の調整が終わり、具体的な調査は4月から実施することになった。年度の後半は、日本民俗学会での報告や論文等に加え、調査の進捗状況を所属機関のHPに掲載する等、成果の公開に努めてきた。研究初年度にあたるため、福岡県の玄界島、東京都の三宅島、長崎県島原市での現地調査に重点をおき、第一次資料の収集に終始した。年度の前半は全員で現地のサーベイを実施した。関係機関への調査協力依頼をし、当該地域の全体把握に努めた。年度の後半は各自の担当地域での具体的聞き取りを開始した。聞き取りにあたっては事前説明と許諾の準備を整えた。現時点で収集している資料と把握した内容は以下の通りである。玄界島(代表者・中野):福岡県西方沖地震の被災地である玄界島は、わずか3年で全島復興を果たした島である。福岡市西区役所や玄界島公民館等にて、地図や写真、当時の資料等を収集し、現地にて地理的状況やインフラ整備の確認、島の行事の参与観察を行った。20代から60代の住民に聞き取りを実施し、生活ぶりや人づきあいの変遷、仮設での暮らし、宅地造成の方法としきたりや信仰との関わり等、生活の全体像を把握することができた。三宅島(分担者・福井):三宅島は火山噴火によって全島避難した島である。全島避難は終了したが、今なお高濃度ガス地域が存在し未帰島の者も多い。三宅村役場や郷土博物館を中心として広報資料や学校文集の収集、地理的状況や被災状況を伝える建造物を確認した。20代から90代の住民から聞き取りを行い、島の歴史、被災から復興までの生活の全体像を把握することができた。島原市(分担者:高桑):島原市は普賢岳噴火の火砕流・土石流で被災した地域である。島原市役所、雲仙岳災害記念館を中心に資料確認、地元新聞記事等の収集を行った。土石流被災家屋保存公園等の記念碑も確認した。その上で、住民避難に尽力し、災害被災地の復興機関のモデルとしての同館の運営に携わる副館長をはじめとした、関係者からの聞き取りを実施した。記念館の日常的活動、住民と行政の意識の相違等を具体的に把握することができた。最終年度にあたり、前年度に引き続き現地調査を実施し、災害(危機的状況)に対する住民の意識変容の過程をオーラル・データ(語り)を軸に考察し、そこにみられる住民の知恵や実践を明らかにした。