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東方キリスト教における死生観－死とその解釈を通じたヘシュカスム的人間理解－

本年度はテクストの原典読解および現地調査という二つの研究方法を採った。まず、テクストの原典読解に関しては、一昨年から継続しているグレゴリオス・パラマスの『説教』の読解と並行して、ロシア語訳『フィロカリア』を通じてヘシュカスムの影響を受けたと言われるF.ドストエフスキーの『カラマーゾフの兄弟』を読解し、そこに表れる死および死後の生への期待(とくに、徳の高い修道士等に期待された身体の非腐敗性)と、ヘシュカスムの神化概念との影響関係を考察した。また、『フィロカリア』のルーマニア語訳者であり、パラマス研究の草分け的存在でもある同国最大の神学者D.スタニーロアエの著書『正教教理神学』およびルーマニア語版『フィロカリア』への序文を読解し、スタニーロアエにおける神化概念を考察した。また、人間の原罪に関する東西キリスト教会の受け取り方を比較するために、アウグスティヌスの『神の国』とニュッサのグレゴリオスの『人間創造論』およびヨアンネス・クリュソストモスの『創世記講話』、グレゴリオス・パラマスの『説教』とトマス・アクィナスの『神学大全』のそれぞれに認められる原罪観を比較考察した。次に、現地調査に関しては、8月末から約2週間の日程でルーマニアを訪れ、マラムレシュ地方に残る中世の教会(聖堂)群の装飾、および修道士への聞き取り調査を実施した。また、9月にはロシアにも赴き、同国を代表する神学者であるBasil Louries氏とのインタビューおよびサンクトペテルブルク周辺の教会における装飾の現地調査を実施した。以上の研究を踏まえ、9月にロシアのサンクトペテルブルクで開催された10th Annual Conference of Asia-Pacific Early Christian StudiesSocietyにおける発表を筆頭に国内外で5件の口頭発表と2件の論文発表を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、人間が「神の像と似姿によって」造られたとする創世記1章27節を解釈するグレゴリオス・パラマスの『講話』第三十六講話を中心に、彼の主教時代の説教を中心に読解した。そして、パラマスが自らの人間観を一般信徒にどのように伝えていたか、また典礼(エウカリスティアと洗礼の秘蹟)理解にどのように反映させているのかを明らかにした。アトス山の一修道士から巷間に生きる司祭へと生活の重心を移した結果、パラマスは後代におけるヘシュカスムの大衆化の思想的根拠となり、この点はニコデモスが編纂した『フィロカリア』における「序文」および最終話「グレゴリオスの生涯」に如実に伺うことができた(下記研究成果の発表1)。また、パラマスに大きな影響を与えたと見られるニュッサのグレゴリオスとの比較考察を行い、死とエウカリスティア理解に関する両者の思想の相違を明らかにした(同2)。また、身体観をめぐってパラマスの思想と宮本久雄教授の説くエヒイェロギアとの連関を考察し、両思想に通底するパウロ的理解を明らかにした(同3)。研究成果の発表1口頭「『フィロカリア』のメッセージー『グレゴリオスの生涯』の考察からー」、上智大学共生研究会他共催シンポジウム「『フィロカリア』の風光」にて。2口頭(英語)〝Eucharist as the Distribution of Immortality in Gregory of Nyssa's Catechetical Oration′′、第9回アジア太平洋初期キリスト教学会にて。3論文「身体が万人に披く神秘ー「エヒイェの受肉的実践・身体化」としてのヘシュカスム」、宮本久雄編著『ハヤトロギアとエヒイェロギア』にて。さらに、2015年3月に渡仏し、パリカトリック神学院内ビザンツ研究所(IFEB)およびドミニコ会サンジャック修道院付属図書館Saulchoirにて資料調査・収集を行った。本年度、報告者は1年目に引き続いてグレゴリオス・パラマス(以下、パラマスと表記)の読解を中心として東方キリスト教における死生観の研究を進めた。その中で報告者は、パラマスの『講話集』において、「死後の生の先取り」としての神化概念がエウカリスティア(領聖)を中心としたキリスト教特有の典礼(聖体礼儀)に結び付けられていることを明らかにし、パラマスの想定する神化概念の拡がりを指し示した。また、そのような拡がりを持つ東方キリスト教における神化概念が、近代のギリシャ、ロシア、ルーマニア等正教圏で熱烈に受容されたことを、ニコデモス・ハギオリテの『フィロカリア』序文と『助言のための手引書』、サーロフのセラフィムの『モトヴィロフとの対話』、D.スタニーロアエ『正教教理神学』の精読、分析によって明らかにした。9月には計3週間にわたって渡仏し、パリ在住の正教徒の実態を調査するとともに、ルーマニア正教会のA.ダニール神父およびロシア正教会のJ.ゲッチャ神父に個別インタビューを実施し、彼らの抱く死生観およびその正教的源泉を明らかにした。また、東京純心大学宮本久雄教授率いる中世カタリ派調査団に加わり、カタリ派の輪廻転生思想と東方正教会の死生観との比較および影響関係について考察した。同月中旬には昨年度より継続しているフランス高等研究院(EPHE、パリ)のV.コントゥーマ教授およびS.ストロイア講師との共同研究会も開催し、主にスタニーロアエ『正教教理神学』に関する意見交換を行った。これらの成果は創価大学東洋哲学研究所主催

東方キリスト教レクチャーおよび東方キリスト教学会にて口頭発表され、次いで『東洋学術研究』誌、『中央評論』誌、『エイコーンー東方キリスト教研究』誌において論文発表された。本年度の計画は、年度初めに立てた計画に従っておおむね進展した。ヘシュカスムにおける神化概念を軸とする東方キリスト教的死生観について、グレゴリオス・パラマスやニコデモス・ハギオリテの原典読解を中心に明らかにし、さらにその近現代正教圏における影響をサーロフのセラフィムやD.スタニーロアエの著作にあたって確認することができた。今年度実施する予定であったロシアでの現地調査は現地協力機関の都合により来年度に持ち越しとなったが、その代わりにフランス・パリにおいて現地調査および現地研究者との合同研究会を実施した。その結果、異邦に生きるロシア正教徒やルーマニア正教徒のコミュニティーにおいては、現地フランスのカトリック的(あるいは世俗的)価値観と対比する形で、むしろ本国におけるよりも一層明確に東方キリスト教的人間観および死生観が意識されているという興味深い結果を得ることもできた。研究成果の発表に関してもほぼ予定通りこなしており、全体として研究はおおむね順調に進捗しているものと自己評価している。本年度はテクストの原典読解および現地調査という二つの研究方法を採った。まず、テクストの原典読解に関しては、一昨年から継続しているグレゴリオス・パラマスの『説教』の読解と並行して、ロシア語訳『フィロカリア』を通じてヘシュカスムの影響を受けたと言われるF.ドストエフスキーの『カラマーゾフの兄弟』を読解し、そこに表れる死および死後の生への期待(とくに、徳の高い修道士等に期待された身体の非腐敗性)と、ヘシュカスムの神化概念との影響関係を考察した。また、『フィロカリア』のルーマニア語訳者であり、パラマス研究の草分け的存在でもある同国最大の神学者D.スタニーロアエの著書『正教教理神学』およびルーマニア語版『フィロカリア』への序文を読解し、スタニーロアエにおける神化概念を考察した。また、人間の原罪に関する東西キリスト教会の受け取り方を比較するために、アウグスティヌスの『神の国』とニュッサのグレゴリオスの『人間創造論』およびヨアンネス・クリュソストモスの『創世記講話』、グレゴリオス・パラマスの『説教』とトマス・アクィナスの『神学大全』のそれぞれに認められる原罪観を比較考察した。次に、現地調査に関しては、8月末から約2週間の日程でルーマニアを訪れ、マラムレシュ地方に残る中世の教会(聖堂)群の装飾、および修道士への聞き取り調査を実施した。また、9月にはロシアにも赴き、同国を代表する神学者であるBasil Louries氏とのインタビューおよびサンクトペテルブルク周辺の教会における装飾の現地調査を実施した。以上の研究を踏まえ、9月にロシアのサンクトペテルブルクで開催された10th Annual Conference of Asia-Pacific Early Christian StudiesSocietyにおける発表を筆頭に国内外で5件の口頭発表と2件の論文発表を行った。本年度の研究は、年度初めに立てた研究計画にしたがっておおむね進展した。グレゴリオス・パラマスおよびニュッサのグレゴリオスの原典読解を中心に、正教的人間観、死生観を明らかにすることができた。
アサガオにおける形態形成突然変異体の解析

アサガオの突然変異体の原因遺伝子に挿入しているTpn1ファミリーを利用して遺伝子クローニングを行うためにSTD(Simplified Transposon Display)法を用いて、葉や花が細くなる立田(maple)遺伝子の原因遺伝子の単離を試みた。この突然変異体は易変性を示すため、トランスポゾンの挿入によって誘発されていると考えられる。STD法で立田突然変異体で特異的なDNA断片が1つだけ得られ、現在対応するゲノム領域とcDNAを単離解析している。またこの柳変異特異的なプライマーを設計し、表現型との連鎖を20個体程度について調べたところ、完全に連鎖しており、立田遺伝子に非常に近い領域を得ていることが明らかになった。アサガオにも茎がリボン状になる帯化変異体が知られており、シロイヌナズナのfasciata変異の原因遺伝子であるFAS1,FAS2,AtMSI1と相同な遺伝子をスクリーニングした結果、InFAS2,InMSI1-A, InMSI1-Bが得られた。突然変異体と野生型の転写産物の比較をこれらの相同遺伝子について行ったところ、野生型と差がみられなかった。吹詰(fukitsume ; fu)は、我々の研究室で新規に単離された分裂組織が巨大化する突然変異体で、その表現型からシロイヌナズナのCLV経路に関わる変異と相同な変異だと考えられる。そのためCLV13と相同性のあるアサガオの遺伝子のスクリーニングを行った結果、InCLV1-A, B, InCLV1LP1,InCLV2を単離した。突然変異体と野生型の転写産物および塩基配列の比較をこれらの相同遺伝子について行ったところ、突然変異形質には関与していなかった。現在、まだ単離できていない相同遺伝子のスクリーニングを行っている。
ナノ物質の高効率・高精度な分離精製法の開発

ナノテクノロジーの進展により、優れたナノ物質が開発され注目を集めているが、高効率な分離精製法は報告されていなかった。我々は、カーボンナノチューブ(CNT)やアミロイドβなどのナノ物質の高精度な分離法を開発し、さらに分離したナノ物質1個の構造決定に成功した。分析法の開発と共に、溶媒に分散しないため分離することが難しいCNTを溶液や乾固した状態で安定に孤立分散させる方法を開発した。カーボンナノチューブは、グラフェンシートを円筒状に巻いた構造を有する化合物を指し、その中で1層のチューブ状の構造を有するものを単層カーボンナノチューブ(SWNTs)と呼ぶ。太さは数n程度であり、長さは100nm数mmに達する。SWNTsには、構造(キラル指数、長さなど)が異なった異性体カが多数在していることから、分離機構の解析に適していると共に、この異性体がSWNTsの物性に大きな影響を与えることから、SWNTsを様々な分野で利用するにはそれらの分離精製が必要不可欠である。SWNTsの分離精製には、試料を安定に単分散させる必要があるが、SWNTs自身の大きなファンデルワールス相互作用と溶媒和の困難さのために非常に困難である。そこでまず始めに、SWNTsの水溶液への分散法を検討した。SWNTsをの分散には、新規のトリフェニレン誘導体(TP)を用いた。同分散剤を溶解した重水溶液にSWNTsを懸濁させ、30分間超音波処理を施した。このTP重水溶液を加える工程と超音波処理工程とを6回繰り返し、さらに得られた溶液に一晩の超音波処理を施すことで、黒色の分散液を得た。さらに1時間の超遠心分離処理(386,000g)を施すことで、SWNTsの単分散溶液を得た。分散剤はナノチューブと物理的な作用で強固な複合体を形成しているため、分散液を乾固させてもナノチューブの単分散状態が維持されることが明らかとなった。さらに乾固させたナノチューブに水を加えると、再びナノチューブの単分散溶液を容易に調製でき、この時に添加する水の量を変化させることで、単分散するナノチューブの濃度を調整することができた。次にアルキル鎖長を変化させた分散剤を用いて単分散をナノチューブの選択性を比較した。その結果、アルキル鎖長が長い分散剤ほど太いナノチューブを単分散し、短い分散剤は細いナノチューブを単分散する傾向が見られた。2000年のクリントン元大統領の一般教書演説と、米国での国家ナノテクノロジーイニシアチブの開始以来、ナノテクノロジーが一躍注目を集め、科学技術の最もホットな話題の一つになっている。そして現在では、ナノテクノロジーを利用した商品が次々と開発され市販されるようになり、その恩恵を実感できるようになってきている。しかし現時点で、実用化されているこれらの商品の中には、医薬品などの生体内に投与する物質は存在していない。その原因の一つには、医薬品は承認までに時間がかかるため、まだ認可が得られず市場に投入できないという原因以外にも、ナノメートルサイズの物質(ナノ物質)の安全性を正確に評価する手法が存在しないことも原因であると考えられる。本年度は、直径約1nmの円筒構造を有するシングルウォールカーボンナノチューブに注目し、その分離分析法を開発した。ナノチューブを分離分析するために、高分離能を有するキャピラリー電気泳動とナノチューブ1本の検出が可能なラマン分光法もしくはプローブ顕微鏡とを組み合わせた分析システムを構築した。開発したシステムを用いることでカーボンナノチューブ1本の分離分析が可能になり、本法では直径の細いカーボンナノチューブの方が早く泳動された。また直径がわずか0.02nm異なるナノチューブが識別されたことから、本手法は非常に優れた分離分析法であると考えられる。今後は、本手法をその他のナノ物質の分離に利用し、本手法の有効性を実証する予定である。
非対称写像に基づく音韻と統語の相関研究

世界言語構造地図(WALS)のデータをもとに、語強勢の位置と主要部と補部の語順が相関することを示した。主要部と補部の語順として、語(接辞と語幹)、名詞句(名詞と属格修飾部)、前置詞句/後置詞句(前置詞/後置詞と名詞)、動詞句(動詞と目的語)、従属節(従属接続詞と節)、という5つの範疇で、語から従属節へと範疇が大きくなるにつれて、主要部ー補部の主要部先行語順を持つ言語が地理的、段階的に増えていくことを示した。さらに、語頭近くに強勢を持つ言語は、補部ー主要部(主要部後行)の語順をとり、語末近くに強勢を持つ言語は、主要部先行の語順をとる傾向があることを示し、この相関を生成文法によって説明した。形態統語構造から音韻構造への写像における枝分かれ構造の非対称性を提案し、強勢位置が、形態から統語、談話までの各構成素の線的順序を決定するという仮説を提示する。そしてこの非対称性と順序決定の仮説を、英語及び世界の諸言語について、共時的・通時的に実証し、音韻論・形態論・統語論・談話構造・類型論・歴史言語学・言語習得にわたる主要部と補部の語順の現象を統一的に説明する。補部の指定辞位置への移動は、その結果生じる複合語的構成素の強勢位置が、その言語の無標の語強勢位置と同じ場合のみ許されるという仮説をデータで検証し、語強勢位置から各主要部パラメタの値を導くことで、主要部パラメタ自体は不要であることを示す。A.基本的文献の収集と整理研究に必要となる基本的文献として、理論研究書と言語の記述文法書を収集し、整理する。理論研究としては、生成文法を中心とする形態論・統語論の研究書・博士論文を、記述文法書としては、まずThe World Atlas of Language Structures (Online版も)に記載されている参考文献を収集する。記述文法書は、出版年が古いものが多いため、一般書店はもとより海外のネット古書店に広く発注する。また絶版本・品切れ本については、国内では図書館相互貸借利用によって借り受け、関係部分を複写し、製本・ファイリングなどの整理を行う。国内に所在がない場合は、調査の上、該当する国外大学図書館などに資料収集に行く。B.理論基盤の研究理論基盤については、これまでの考察を論文にまとめながら、さらに歴史言語学、言語獲得などに適用するよう各分野の基本的な理論を習得することに努める。統語論においては、イギリスのケンブリッジ大学(l. Roberts, T. Biberauer)とニューキャッスル大学(A. Holmberg, M. Sheehan)を中心に行われている「線形化の原理」プロジェクトに引き続き参加しながら、先端の理論に貢献することを目指す。本年度(平成23年4月1日平成24年3月31日)は、一昨年、昨年の研究成果を論文として完成させ、学術雑誌に投稿し、一部は年度申に出版された。その細目は次である。・相関関係の統計的分析・強勢データの拡充・データベース言語名の修正・諸言語の文献調査年度全体では、言語の地理的な変異が狭い範囲でも広い範囲でも共通に起こることを論じた。研究成果は、国内外の学会で発表し、そのフィードバックを生かした研究を進めた。主な学会発表は、以下のとおりである。・11月日本英語学会シンポジウム(新潟大学、責任者・司会・講師)その結果は会議録、論文集単行本、学術雑誌などに論文の形で公表する予定である。世界の言語には、英語のように複合語を生産的に作れる言語と、スペイン語のように作れない言語があるが、その違いは、単語の強勢位置の違いによるという仮説をたてて検証した。

語の左側に強勢を持つゲルマン系の言語(ドイツ語など)は、複合語を生産的に作れるが、語の右側に強勢を持つロマンス系の言語(スペイン語など)は、複合語を生産的に作れない。これは、複合語においても、語の強勢位置が反映されて、同じ位置に強勢を持とうとするためであると考えられる。また、語の結合度は、右側に主要部がくる左枝分かれの構造の方が、左側に主要部がくる右枝分かれの構造より強いと考えられる。よって、緊密な複合語を作るためには補部(修飾部)ー主要部の語順にする必要がある。さらに、強勢は主要部よりも補部(修飾部)に置かれるという原則がある。すると、補部(修飾部)ー主要部の語順で複合語を作ると、強勢はその左側に置かれる。これは左側に強勢を持つ言語には適するが、右側に強勢を持つ言語には適さない。よって、複合語の生産性と繰り返しに差が出てくると考えられる。この研究により、これまで複合語パラメター(The Compounding Parameter)として設定されてきた世界の言語の形態論的な違いを、強勢位置の違いという音韻的な性質から導き出すことが出来る。とすれば、複合語パラメターは必要なくなり、パラメターを音韻論に限定することができる。必要なパラメターを最低限に制限することができれば、子供の言語習得にも納得のいく説明を与えることが出来る。これが他の統語形態論の分野にも拡大できるという見通しで、さらに研究を続けたい。1.語強勢の位置と主要部と補部の語順が相関して歴史的に変化することを、世界の言語から例を挙げて示した。この事実を、統語構造から音韻構造への写像が左枝分かれ構造と右枝分かれ構造で非対称性であることから、理論的に説明した。さらに、強勢位置の変化がない言語でも、母音の長短の区別が消失することが語順変化を引き起こす可能性があることを示した。2.北方言語と南方言語を比較して、語強勢の位置と主要部と補部の語順、さらに音節構造が相関するかどうかを考察した。3.比較表現で、英語の-erとmoreに対応する形のうち、どちらを用いるか、また両方を用いるかを、多くの言語について調査し、語強勢の位置と相関があることを見つけた。この相関についても、統語構造から音韻構造への写像が左枝分かれ構造と右枝分かれ構造で非対称性であることから、理論的に説明した。4.音調言語であるとされる中国語の語順について、動詞句など多くの句が動詞ー目的語などの主要部ー補部の語順であるが、完了相ー動詞句や節ー疑問詞などは補部ー主要部であることについて、理論的に考察した。第3声の変調が動詞句などの音調句内の右端で起こらないことから、音の強い位置は右端であること、また完了相と疑問詞が声調を持たずに接辞として左の語に付くことから、これらは弱い位置であることを論じた。この音声的な強さの位置が、語強勢の位置と同様に、語順を決めていることを示した。統語構造から音韻構造への非対称写像が関与する現象として、中国語の声調が統語的に強い(深い)位置で保存されること、中国語の音韻と主要部の位置が対応すること、英語の複合語強勢と句強勢が意味的な制限性によるものであること、最小写像が有効であることを示した。研究目的の、形態統語構造から音韻構造への写像における枝分かれ構造の非対称性、および強勢位置が、形態から統語、談話までの各構成素の線的順序を決定するという仮説について、英語などのインド・ヨーロッパ諸語と系統の異なる中国語でも同じことが成り立つことを示した。これは、仮説が普遍的に成り立つことを示すものと考えられる。最終年度として、実績を以下にまとめる。1統語構造から音韻への写像が非対称であることを、日本語の連濁、オランダ語の複合語の接辞、オランダ語の疑似抱合、英語の構成素移動に対する左枝の条件などの音韻、形態、統語現象に基づいて示した。
戦略的強震観測及び地震被害分析に基づく中低層建物の地震時挙動及び耐震性能の解明

中低層建物の地震時挙動や耐震性能については、解析的に明確にできていない要素の影響が大きい。たとえば構造物と地盤の動的相互作用、二次部材の影響、建物の立体振動特性、隣接建物間の相互作用、減衰性能、さらに大変形時の弾塑性挙動などである。これらを明確にするためには実建物の観測事例の蓄積が重要であるが、ごく一般的な中低層建物の観測記録は質量ともに不十分である。本研究では建物強震観測の現状の課題を克服する方法を具体的に提案・実現すると共に、強震観測データの分析から構造物-地盤系の地震時挙動や建物の耐震性能評価に関する新たな知見を構築することを意図している。本研究の主な成果は以下である。1.少数の建物を対象に建設期間中も含めて系統的に振動実測を行う戦略的強震観測・常時微動計測プログラムを計画、実施することにより、中低層建物の実測記録を質・量ともに充実させる方策を示している。名古屋大学が実施してきた従来の地震観測・常時微動計測の体制と分析結果もこの流れで整理しなおし、有効なデータセットとしてまとめた。2.観測記録の分析から、中低層建物の振動性状に及ぼす慣性の相互作用、入力の相互作用、隣接建物間相互作用、2次部材の剛性を分離して抽出することに成功し,これらの要素が振動性状に及ぼす影響を明確している。これにともない、建設中の建物における強震観測手法及び機器の開発なども行っている。3.多数の強震観測・常時微動計測結果を建物・地盤情報などとともに整理してデータベース化し、ウェブインターフェイスにより公開する手法を検討した。これは貴重な観測記録の共有化と公開を促し、データ不足を補うために活用しうる。4.建物の多点同時観測体制に基づく立体振動特性のリアルタイム可視化表示や、インターネット接続による多地点のリアルタイム振動監視システムなどの技術開発に基づいて、地震工学だけでなく防災情報システムとしての利用を検討した。中低層建物の地震時挙動や耐震性能を把握するために、実験・観測から最大限の知見を引き出すことのできる計画を立て、これらの分析結果と地震応答解析や既往の地震被害の分析などを組み合わせ、中低層建物の性能を可能な限り分解して明らかにすることを目的としている。今年度は主に、新たな強震観測体制の検討と構築、常時微動観測の実施、既往の強震観測・常時微動計測記録の収集、整理とデータベースシステムの開発整備などを行った。以下に具体的な内容を示す。1.名古屋大学内の建物について、建設段階ごとの常時微動計測、建設中の強震観測、さらに竣工後の高密度強震観測態勢の構築を行った。具体的には7階建PC造杭基礎建物、10階建S造建物に隣接して建設する57階建SRC建物、大規模免震病院建物などである。前2者はすでに竣工して強震観測記録も蓄積されつつあり、基本的な地震応答特性の検討が進んでいる。特に7階建PC造は杭も含めた高密度強震観測を行っている。2.中低層建物の実例として、仙台市に建つ3階建RC建物に強震計を設置し、2003年宮城沖地震の余震における応答記録など複数の貴重な強震観測記録を得た。また微動計測も行い、検討している。3.上記の例も含め、名古屋大学で実施した既往の強震観測・常時微動計測結果を整理し、それらをウェブインターフェイスでまとめてインターネットで公開した。これは強震記録や建物の資料に関するデータベースの一形態を提案するとともに、データ公開・共有の試みとしても新規性があるものと考える。4.観測された振動特性を表現できる解析モデルの検討を詳細に行っている。

特に建設段階で同一基礎で上部構造のみが異なる状態の記録から相互作用特性を、また二次部材の影響などによる剛性の評価などについて、検討を行っている。将来的には剛性と強度を精度よく評価できる手法の検討にもつながるはずである。中低層建物の地震時挙動や耐震性能については、解析的に明確にできていない要素の影響が大きい。たとえば構造物と地盤の動的相互作用、二次部材の影響、建物の立体振動特性、隣接建物間の相互作用、減衰性能、さらに大変形時の弾塑性挙動などである。これらを明確にするためには実建物の観測事例の蓄積が重要であるが、ごく一般的な中低層建物の観測記録は質量ともに不十分である。本研究では建物強震観測の現状の課題を克服する方法を具体的に提案・実現すると共に、強震観測データの分析から構造物-地盤系の地震時挙動や建物の耐震性能評価に関する新たな知見を構築することを意図している。本年度は、昨年度からの各種建物における観測実績の蓄積を受けて、以下の諸点を展開した。1.少数の建物を対象に建設期間中も含めて系統的に振動実測を行う戦略的強震観測・常時微動計測プログラムを計画、実施することにより、中低層建物の実測記録を質・量ともに充実させる方策を示している。従来の観測結果もこの流れで整理しなおした。2.この結果の分析から、中低層建物の振動性状に及ぼす慣性の相互作用、入力の相互作用、隣接建物間相互作用、2次部材の剛性を分離して抽出することに成功し,これらの要素が振動性状に及ぼす影響を明確している。これにともない、建設中の建物における強震観測手法及び機器の開発なども行っている。3.多数の強震観測・常時微動計測結果を建物・地盤情報などとともに整理してデータベース化し、ウェブインターフェイスにより公開する手法を検討した。これは貴重な観測記録の共有化と公開を促し、データ不足を補うために活用しうる。4.建物の多点同時観測体制に基づく立体振動特性のリアルタイム可視化表示や、インターネット接続による多地点のリアルタイム振動監視システムなどの技術開発に基づいて、地震工学だけでなく防災情報システムとしての利用を検討した。
脳内報酬系における興奮性および抑制性アミノ酸の役割に関する行動生化学的研究

脳内報酬系における興奮性アミノ酸の役割を調べるために、マイクロダイアリシス法を用いてラットの脳内自己刺激行動に伴うグルタミン酸の変化を測定した。グルタミン酸の測定には、Millanら(1991)と瀧田ら(1995)らのオンライン酵素反応法を用いた。被験体には雄のWistar系ラットを用いた。自己刺激部位は内側前脳束、また脳透析部位は中脳腹側被蓋野、側坐核、あるいは前頭葉内側部とした。術後1週間の回復期間を置いて自己刺激訓練をおこない、典型的な報酬効果を示したラットについて、翌日マイクロダイアリシス実験を実施した。グルタミン酸の変化は、自己刺激行動を遂行する前60分(ベースライン)、遂行中20分、および遂行後60分の合計140分間にわたって観察した。その結果、3部位の透析液中のグルタミン酸濃度は0.55.5μMの範囲にあったが、前頭葉内側部において最も高く、ついで腹側被蓋野、側坐核の順であった。そこで、高濃度の基礎値が得られた前頭葉内側部において自己刺激行動に伴う変化を調べた。前頭葉内側部のグルタミン酸濃度は、自己刺激行動の始まりと共に徐々に増加し、自己刺激終了後10分以内に最大になり(基礎値から2.5±0.8μM(n=4)の増加)、60分以内にベースラインレベルに戻った。また、この反応はテトロドトキシンによって大部分阻害され、神経活動に由来する成分であることが示唆された。以上の自己刺激行動に伴うグルタミン酸のインビボにおける変化は世界で初めての知見であり、脳内報酬系における興奮性アミノ酸(グルタミン酸)の役割を解明するための糸口となることが期待される。抑制性アミノ酸であるGABAの測定は現在進行中である。
ミクロオルガネロファジーの分子機構

前年度から継続する本課題研究の進展により、出芽酵母の液胞膜が直接変形し内腔へと輸送されるミクロオートファジーの分子機構解明が進んだ。前年度までにミクロオートファジーに必要であることを見いだしたESCRTタンパク質と呼ばれるタンパク質群の中で最も初期に機能するVps27が、酵母の生育炭素源変化(ダイオーキシックシフト)に応じて液胞膜表面へと移行することを見いだしたことから、本分子が液胞膜変形に直接作用することが強く示唆された。また、Vps27が脂肪滴の液胞への輸送と分解(リポファジー)にも必要であることを見いだし、ESCRTタンパク質によるミクロオートファジーが複数のオルガネラ分解に寄与することが分かった。リポファジーの分子機構を解明するために、脂肪滴特異的局在タンパク質Osw5を見いだし、本タンパク質とEGFPとの融合タンパク質(Osw5-EGFP)の切断状態をGFPに対するイムノブロットで検知することで、リポファジー活性をモニターできる実験系を構築した。この実験系構築に際しては、Osw5のカルボキシル末端側の領域を欠失したもの、EGFPのアミノ末端側領域を欠失したもの、さらにはOsw5とEGFPとのつなぎ目(リンカー)部分をエピトープタグ付加により伸長させたものといった、複数の派生タンパク質も作成して、リポファジーのモニタリングに適したものを探索した。結果、リポファジーのモニタリングにはEGFPのアミノ末端側部分が必要であること、またエピトープタグのリンカー部位への付加で本融合タンパク質の切断が亢進することを見いだした。興味深いことに、オートファジーと共に細胞内タンパク質分解に主要な働きを持つプロテアソームの機能抑制により、本融合タンパク質の切断が亢進していたことから、リポファジーの活性がプロテアソーム機能と関連することが強く示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題においては、酵母におけるミクロオートファジーと総称されるオートファジー経路群について統一的理解を進めることを目的とし、そのなかでも特に脂肪滴の分解機構のひとつであるミクロリポファジーの分子機構の詳細を明らかにすることを目指している。またミクロオートファジーを誘導する生理的条件や、誘導に至るシグナル伝達経路を明らかにすることも目的としている。ミクロオートファジーはリソソーム(液胞)膜の内腔への陥入を伴う輸送機構であるため、その過程で液胞膜タンパク質が内腔へ運ばれることが考えられる。本年度の申請研究によって、出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeの複数の液胞膜タンパク質(Vph1,Pho8)と蛍光タンパク質との融合タンパク質を生化学的に検出することにより、ミクロオートファジーの活性を測定する実験系を構築した。構築した実験系を出芽酵母の様々な変異株にたいして適用することにより、ミクロオートファジーが多胞体(multivesicular body)形成と同様の分子機構を用いること、一方で新生膜の形成を伴うオートファジー(マクロオートファジー)において機能する分子群であるAtgタンパク質群は関与しないことを明らかにした。メタノール資化性酵母Pichia pastorisはメタノール培養の後、グルコース培地に移すことでミクロオートファジーによるペルオキシソーム分解を誘導する。本酵母においてメタノールを検知する機構の1つとしてWscファミリータンパク質があること、また本タンパク質がメタノール存在時にペルオキシソーム分解を抑制する機能を持つことを見いだした。本申請研究において当初目的としていた、ミクロオートファジーの活性を査定する実験手法の開発に成功したことは、大きな進展であるといえる。従来、ミクロオートファジーの誘導、活性の検知は、顕微鏡観察におけるリソソーム(液胞)膜の変形から類推するか、あるいはターゲットとなるオルガネラ(細胞質やペルオキシソームなど)の液胞内取り込みを生化学的に調べるしか方法がなかったが、この手法ではマクロオートファジーなど、他のオートファジー経路によるオルガネラ取り込みも含めた活性を検出していた。新たに開発した方法は、様々なオルガネラをターゲットとするミクロオートファジーの活性を、マクロオートファジーと区別して測定できることから、より精緻な評価を可能にする手法と言える。

結果、リポファジーのモニタリングにはEGFPのアミノ末端側部分が必要であること、またエピトープタグのリンカー部位への付加で本融合タンパク質の切断が亢進することを見いだした。興味深いことに、オートファジーと共に細胞内タンパク質分解に主要な働きを持つプロテアソームの機能抑制により、本融合タンパク質の切断が亢進していたことから、リポファジーの活性がプロテアソーム機能と関連することが強く示唆された。液胞膜タンパク質を指標としたミクロオートファジー機能分子探索により、多胞体形成の分子機構の重要性が明らかとなったことから、本分子機構が脂肪滴を対象としたミクロオートファジーにも寄与するのかどうかを調べる。また、多胞体に取り込まれるタンパク質はあらかじめユビキチン化により標識されていることが知られているが、ミクロオートファジーにおいても液胞膜タンパク質が同様のユビキチン化標識を受けるのかについては、これまで知見がないので、ユビキチン化酵素の変異株作成や変異型ユビキチンの過剰発現など通じて、ミクロオートファジーに機能するユビキチン標識分子機構を調べる。メタノール資化性酵母のペルオキシソーム分解抑制に関しては、本分解機構の鍵となるペルオキシソーム上のアダプタータンパク質、Atg30のリン酸化状態に着目した研究を進める。本タンパク質はペルオキシソームとAtgタンパク質とをつなげる機能をリン酸化に依存して発揮するため、そのリン酸化レベル抑制がペルオキシソーム分解につながると考えられる。そこでWscファミリータンパク質の欠損により、Atg30のリン酸化状態が変化するかどうかを調べる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
不安定プラークの診断・薬物治療効果評価を合目的的に施行するためのシステムの構築

本研究では、不安定プラークのイメージングを目指し、FDG, FMISO, NaF, PK11195, Cholineを用い同一個体(WHHLウサギ)にて経時的にPETイメージングを行った。FDGはプラークを不安定化させるマクロファージに多く取り込まれ、不安定化へ向かう病変を捉える可能性が示された。NaFは正常細胞への取り込みが限られているため、最も大きなSN比を得ることができた。また、CTでみられる石灰化とは異なる分布を示した。Cholineは超早期病変を捉える可能性が示されたが、PK11195とともに集積量が十分ではない個体が多く認められた。FMISOはほとんどの個体に集積が見られなかった。動脈硬化病変に生じる不安定プラークは脳・心筋梗塞の原因となるため、早期に検出し治療を行うことが重要である。これまでに、様々な生体分子をターゲットとした不安定プラーク分子イメージング剤が開発されているが、プラークの早期特異的検出・治療効果評価に着目した比較検討はなされていない。そこで本研究では、(1)不安定プラーク進展過程、(2)マクロファージの極性(善玉・悪玉)、(3)血糖・コレステロール、(4)動脈硬化治療薬が、不安定プラークへの各イメージング剤の集積に及ぼす影響を明らかにし、不安定プラークの臨床診断・薬物治療効果評価を合目的的に施行するためのシステムの構築を目指す。平成24年度は、特に、既に動脈硬化イメージングの臨床検討に用いられているPET用イメージング剤[18F]FDGとMRI用イメージング剤USPIOについて、まず、細胞レベルでのin vitro検討を行った。マウス腹腔マクロファージを採取、あるいは株化ヒト白血病細胞をマクロファージに分化させ、これに各イメージング剤を添加して細胞内への取り込み量を測定した。また、actDLを添加することでマクロファージを泡沫化させ、泡沫化の程度と各イメージング剤の取り込みとの関係についても検討をおこなった。この結果、マクロファージが泡沫化することでFDGの取り込み量が上昇することがわかった。さらに、マクロファージのM1/M2分極誘導を、M1分極刺激としてLPSおよびIFNγ、M2分極刺激としてIL-4およびIL-13を培地加えることで行った。これにFDGあるいはUSPIOを加え取り込みを検討したところ、FDGは動脈硬化病変をより不安定化させると言われているM1マクロファージによくとりこまれ、USPIOは動脈硬化病変を終息させると言われているM2マクロファージによくとりこまれることがわかった。平成25年度は、各PETイメージング剤の特性評価を行った。代謝性イメージング剤である[18F]FDGと[11C]Cholineの動脈硬化病変への集積について、まず、インビトロにて検討を行ったところ、両薬剤ともマクロファージへのへの取り込みは認めたが、[18F]FDGにおいては培地中のグルコース濃度に大きく影響を受け、高グルコース条件では、その取り込み量は[11C]Cholineよりも低いのとなった。また、昨年度までに[18F]FDGは動脈硬化病変をより不安定化させると言われているM1マクロファージによくとりこまれることを見いだしていたが、この傾向は[11C]Cholineでは認められなかった。さらに、apoEノックアウトマウスを用い、インビボでの検討を行った結果、絶食条件下では[18F]FDGの病変への高い取り込みが認められたが、正常血管への取り込みもやや高く、病変/正常部位の比は非絶食条件のほうが却って高くなり、絶食条件下では[11C]Cholineのほうが[18F]FDGより病変/正常部位比は高いものとなった。このことから、糖尿病患者など、血糖コントロールの難しい対象においては、[11C]Cholineのほうが適している可能性が示された。ただし、さらに現在、WHHLウサギを用いて検討を行っているが、[11C]Cholineでは肝臓・心臓への高集積を認めており、また、取り込みの絶対量がやや少なく、半減期も短いことから、PETにて微小病変を検出するのは困難かもしれないとの、初期結果が得られている。一方で、比較検討している、[18F]FDG, [18F]FMISO, [18F]NaF, [11C]PK11195においては、WHHLウサギでの不安定プラーク検出に関し、良好な結果を認めているが、個体差が大きいことが判明した。そこで本研究では、不安定プラークの臨床診断・薬物治療効果評価を合目的的に施行するためのシステムの構築を目指している。平成26年度は、[18F]FDG, [18F]FMISO, [18F]NaF, [11C]PK11195, [11C]Cholineについて、PETの非侵襲性を生かし、一匹の個体にて1年間経時的に検討を行った。WHHLウサギは月齢によって不安定プラークの成熟度が異なることが知られており、さらにヒトの病変に酷似していることから本研究の目的に合致する。なお、PET撮像時には大動脈の位置同定のため造影CT撮像も併せて行い、石灰化の評価を同時に行うこととした。

MRIでのT1, T2強調画像を撮像も合わせて行い、PETの検出能に関する比較を行った。この結果、[18F]FDG, [18F]NaF, [11C]PK11195においては、動脈硬化病変が画像化される個体が認められた。また、14か月齢と24か月齢において集積が変化しており、それぞれの薬剤の分布も一致する場所と一致しない場所が認められた。また、特に14か月齢においては必ずしも[18F]NaFとCTで観察された石灰化は一致していなかった。画像撮像後、大動脈を摘出し切片を作成し、各種染色(マクロファージ・マッソントリクローム染色、Oil-redO染色、Azan染色、HE染色)を行って病理像と比較し検討したところ、MRIで認められる脂質の蓄積だけでは評価を行うことが難しく、PETの情報を加味した総合的な評価が必要であることが判った。本研究で得られた病理データを基に、今後も病理の専門家とも協力し解析を進めていく予定である。動脈硬化病変に生じる不安定プラークは脳・心筋梗塞の原因となるため、早期に検出し治療を行うことが重要である。これまでに、様々な生体分子をターゲットとした不安定プラーク分子イメージング剤が開発されているが、プラークの早期特異的検出・治療効果評価に着目した比較検討はなされていない。そこで本研究では、不安定プラークの臨床診断・薬物治療効果評価を合目的的に施行するためのシステムの構築を目指している。平成27年度は前年度までに得られたPETデータについて、詳細な解析を行った。すなわち、胸椎の番号を基準とし[18F]FDG, [18F]FMISO, [18F]NaF, [11C]PK11195, [11C]CholineのPET画像について個体内での分布の違いを検討した。この結果、[11C]PK11195、[18F]NaF、[11C]Cholineでは集積量の変化がほぼ一致しており、No.2-4にかけての集積が多かった。[18F]FDGではNo.5以降についても集積があり、胸部大動脈全体に分布していることが判った。[18F]FMISOではほとんど集積が認められなかった。さらに病理組織とも比較したところ、マクロファージの集簇がやや少ない部位であり[18F]FDGの集積が少ない部位への[11C]Cholineの集積が認められた。なお、[18F]NaFに関してはspottyな集積が多くみとめられ、さらにCTでの石灰化画像とは一致しない部位への集積も見られた。また、Ca染色の結果とも必ずしも一致するものではなかった。本研究では、不安定プラークのイメージングを目指し、FDG, FMISO, NaF, PK11195, Cholineを用い同一個体(WHHLウサギ)にて経時的にPETイメージングを行った。FDGはプラークを不安定化させるマクロファージに多く取り込まれ、不安定化へ向かう病変を捉える可能性が示された。NaFは正常細胞への取り込みが限られているため、最も大きなSN比を得ることができた。また、CTでみられる石灰化とは異なる分布を示した。
2008年フランス時効法改正に関する研究

フランスにおいて、「民事時効改正に関する2008年6月17日の法律」が、公布・施行され、新たな消滅時効法制度が成立した。この新たな消滅時効制度の意義について検討した。特に、この法律における時効の停止の意義、並びにこの法律の定める時効の停止と特別法上の中断・停止規定との関係について検討した。その結果、この法律は、権利者が不知の場合や不可抗力のために権利行使できない場合に時効が進行しないことが認める反面、上限期間を定めていることが明らかになった。また、この法律の停止規定は特別法上の中断規定と調整する必要があることがあることが分かった。ドイツ民法やヨーロッパ契約法原則では、訴え提起を「停止事由」とし、判決を「中断事由」としている(以下では、この傾向を「中断事由の停止事由化」という)。フランス新時効法は、訴え提起を「中断事由」とする旧来のシステムを保持している。2009年度は、この中断事由の特殊性の源泉を探るために、フランス新時効法に至るまでの中断事由の解釈について検討を行った。1804年に制定された民法典の定める中断事由は、学説・判例上、制限列挙であるとされていた。しかし、旧2244条の定める「裁判上の呼出し」は拡大解釈され、仲裁の申立てや、弁論の準備のために提出される申立趣意書の提出も「裁判上の呼出し」にあたるとされていた。この傾向にしたがって、1985年の改正によって、旧2244条の定める中断事由にレフェレにおける呼出しが加えられた。なお、判例上、債権者の請求が公的手続を経るものであったとしても、勧解や催告は、「裁判上の呼出し」にあたらないとされている。2008年のフランス時効法改正では、準備草案において中断事由の停止事由化が提唱された。しかし、「法律家の習慣を変えない」ために、レフェレにおける呼出しを含めた裁判上の呼出しが中断事由として維持され、中断事由の停止事由化が最終的に阻止された。わが国の債権法改正に向けて作成された「債権法改正の基本方針」では、中断事由の停止事由化が図られている。しかし、フランス新時効法は、中断事由の停止事由化が唯一の方向性ではなく、旧来の時効中断制度を維持する余地があることを明らかにしている。今年度は、(a)時効期間の短縮化、(b)時効の中断・停止に関する合意、(c)特別法に定める時効法の検討を行った。これらのうち、(c)は来年度も研究を継続することとなっているので、今年度の研究成果として(a)(b)について報告を行う。(a)時効期間の短縮化時効期間の短縮化が主張され始めたのは、20世紀初頭であった。時効の存在理由を社会秩序の維持と解する研究者は、社会秩序維持のためには早期に権利関係を確定する必要があると考え、民法典の定める30年の時効期間を短縮するよう主張した。しかし、この主張は、多数説を形成するに至らなかった。ただ、2008年フランス時効法改正の立法担当者も、時効期間の短縮の根拠の一つとして社会秩序の維持をあげている。(b)時効の中断・停止に関する合意フランスの判例・学説では、19世紀以来、当事者間で一定期間時効が停止する旨の合意をすることが認められていた。これに対して、当事者間で中断事由を創設する旨の合意の有効性を破毀院が認めたのは、2002年であった。その判例は、フランス旧2-244条に列挙された中断事由が公序でなく、当事者はそれに反することができるとした。本判決以前において中断事由創設合意の有効性を認める見解もあったが、多数説とはいえなかった。そのため、2002年のこの判決は学説上の痛烈な批判を受けた。すなわち、このような中断合意の創設を認めると、永久に時効が完成しない事態が発生するのではないか、と。このような状況の下、2008年に改正されたフランス時効法は2002年の判例を追認することを選択した。ただ、この合意による中断には上限期間による期間制限が設定されており、上記の学説上の批判に答える形となっている。今年度は、2008年の新時効法と特別法の関係について検討した。新時効法は、(1)保険法(2)消費者法(3)環境法(4)公衆衛生法上の時効制度と関わるものである。(1)(4)に関する体系書を入手し検討したところ、(2)(3)に関する体系書は、新時効法の概略を説明するだけであり、それぞれの法律における時効制度との関連性について言及していなかった。しかし、(1)保険法に関する体系書は、新時効法との関係に言及していた。

そこで、今年度は、特に、保険法上の時効制度と新時効法の関係について研究することになった。保険法の体系書が新時効法との関係に着目する理由は、保険法が時効法に関する独自の立法を古くから定めているためであった。1930年に定められた保険法は、保険契約上の訴権の消滅時効期間を2年とし(法25条、現行保険法典L.114-1条)、この時効期間を保険約款によって短縮することができないとしていた(法26条)。また、保険法には独自の時効中断事由が定められている。すなわち、(a)鑑定人の選任又は(b)保険者からの書留郵便による中断が認められている(法27条)。1972年7月11日の法律は、(b)につき、保険契約者による書留郵便も中断事由にあたるとした(改正法27条、現行L.114-2条)。新時効法は、時効期間に関する合意(2254条1項)、時効の中断・停止の合意による追加を認める(新2254条2項)。これに対して、保険法は、弱者保護の観点から、以上の保険契約の当事者が両合意をできない旨規定している(現行L.114-3条)。新時効法と保険法上の時効制度の調整につき、このような立法的な手当がなされていないものは、解釈によって調整が図られることになる。例えば、新時効法は一定の交渉につき時効の停止を認める(新2238条)。これに対して、学説は、交渉期間中若しくはそれに極めて隣接した時点において鑑定人の選任が行われる場合があり得るので、鑑定人の選任による保険法上の中断と新時効法上の停止との関係が問題となるという。このように、新時効法と保険法上の時効制度の関係については、今後、様々な解釈上の問題が生じることが想定される。
雲上円相を伴う地蔵来迎図の成立と展開

研究課題について、寺院・神社・博物館・教育委員会等の保有する地蔵関係の絵画資料を調査し、写真撮影をおこなった。頭上に雲上円相を伴う独尊地蔵来迎図についてが研究課題ではあるが、比較のため広く地蔵の絵画作例に目を向けて、その図像的根拠と思想的背景を関連させながら、地蔵来迎図の成立と展開を考察しようと試みた。特に、従来漠然と指摘される春日信仰との関連性のほか八幡信仰との関連性を視野に入れつつ、具体的な絵画作例の中に地蔵信仰の包容力を探ろうと努めたが、雲上円相の図像的根拠や思想的背景については、必ずしも明確な成果を得たわけではない。雲上円相は普通、岡山棒沢寺本のように金色で表現され、春日社第三殿(天児屋根命)の本地仏と考えられている。大阪延命寺本のように、捕筆ながら上部に春日宮曼茶羅と同様、春日山の表現のみられる作例もある。一方、大阪誉田八幡宮本は本図を僧形八幡と伝え、八幡信仰の影響を思わせる。八幡神の頭上円相は普通、京都神護寺本のように朱色で表現される日輪であるが、日輪観・月輪観と鏡の複雑な関係もあり、地蔵来迎図の雲上円相の思想背景は教義の上からは容易に明確にしがたい。制作年代の問題はあるが、春日信仰を背景とした京都高山寺本僧形八幡御影曼茶羅などの作例も重要な位置を占めるものと思われ、さらに大阪壺井八幡宮の僧形八幡神彫像の胎内に納められた千体地蔵菩薩像などのように、地蔵・春日・八幡の関係は一様には把握しがたい。これらの問題点の細かな考察は、不十分ながら、この調査での知見をもとに今後の検討課題としたい。
地球環境に配慮した創造的製作活動をアフォードするエネルギー変換教材の開発

本研究では、環境問題を学習するための2種類のエネルギー変換教材を開発した。1つ目の教材は、1発電ブロック、2充電ブロック、3動力ブロックの3つのブロック群を組み合わせることで、目標物を作製させるものであり、生徒の創造的制作活動を支援する。2つ目は、インターネットを介してロボットの遠隔制御を行う教材であり、遠隔地の生徒の学習を補助する。これらの教材については、試作評価と実践授業を行うことで、その有効性を明らかにした。平成25年度においては、前年度設計したロボット教材を基に、モジュール接続型のロボット教材の開発と、クリーンエネルギーを効率よく変換するための電源回路部の改良を行った。今年度開発したロボット教材は、発電モジュール、充電モジュール、および、負荷モジュールの3つのモジュールから構成されており、学習者はこれらのモジュールを組み合わせることで1つのエネルギー変換システムを作り上げる。提案教材では、発電モジュールの種類による発電方法・発電効率の違いや、負荷の違いによるエネルギー利用方法・変換効率の違いなどを体験することで、学習者がエネルギー利用に関する素養を試行錯誤を繰り返しながら身につけることができる。提案教材に関する動作検証を行った結果、モジュールの組み合わせ方によって、発電量や蓄電量などが異なることを学習者が体験できることが確認できた。一方、提案教材の発電モジュールに利用する電源回路部の改良においては、ソーラーパネルなどのエネルギー変換素子から供給される電圧が小さい場合でも効率よくエネルギーを取り出すために、寄生容量によるエネルギー損失を軽減するための手法を提案した。その結果、国際会議JTL-AEME2013(Japan - Thailand - Lao P.D.R. Joint Friendship International Conference on Applied Electrical and Mechanical Engineering 2013)においてBest Paper Awardを受賞した。さらに、本年度はこれらの教材の開発に加えて、次年度にエネルギー環境教材に関する国際比較と評価を行うことを念頭に置き、日本の大学生177名、タイの大学生59名に対して、「技術教育の内容」と「技術的素養」に関するアンケート調査を行った。平成24年度においては、提案教材の設計の基礎を確立するために、機能ブロックの核となる遠隔操作型のロボット教材の開発と、クリーンエネルギーを効率よく変換するための種々の小型電源回路の開発を行った。具体的には、ロボット教材の開発では中学生を対象として、中学校技術・家庭科の技術分野における「エネルギー変換」ならびに、「プログラムによる計測・制御」を学習するための遠隔ロボット教材を設計した。試作した教材では学習者端末のインターフェースとしてインターネットを使用し、プログラムの作成をウェブアプリケーションから行う。このため、インターネット環境があれば生徒はどこでも学習を行うことができる。すなわち、これまで授業内だけで行われてきた学習の一部を授業外でも可能にすることで、生徒の科学技術に関する知識と能力を向上させることが期待できる。試作教材に関しては、現場教員と中学生を対象とした実践授業によって評価・検討を行った。授業後のアンケートの結果、試作教材によってプログラムの基本三構造を学ぶことができ、生徒の授業外学習を支援する教材として活用できる可能性を示した。一方、小型電源回路の開発では、上述のロボットに搭載することを念頭に置き、コイルを用いないスイッチト・キャパシタ方式で電源回路の設計を行った。設計した回路は、リチウムイオンバッテリの電圧(3.7V)を昇降圧変換できることを、回路シミュレータSPICEならびに、理論解析による特性評価によって明らかにした。さらに、本年度はこれらの教材の開発に加えて、今後、提案教材を学校現場へ導入することを念頭に置き、生徒の安全衛生意識を高めるためのKYTを用いた安全教育教材の開発も併せて行った。研究の最終年度である平成26年度は、平成24年度と平成25年度の研究成果を基に、クリーンエネルギーを効率よく変換するための電源回路部の改良、中国人学生を対象としたアンケートによる評価、ならびに、提案教材を授業へ円滑に導入するための授業方法の開発を行った。まず、電源回路部の改良に関しては、前年度よりも電源回路ユニットの体積をさらに小さくするために、磁性部品を用いない1入力多出力の電源回路を考案することで、提案教材の小型化と効率的なクリーンエネルギーの変換を実現した。その結果により、一般社団法人産業応用工学会主催の国際会議ICIAE2015 (The 3rd International Conference on Industrial Application Engineering 2015)においてBest Presentation Awardを受賞した。次に、中国人学生142名(理工系男子学生84名、女子58名)を対象とした「技術教育の内容」と「技術的素養」に関するアンケート調査を実施することで、日本人学生・タイ人学生・中国人学生間におけるエネルギー環境教育、ならびに、エネルギー利用に関する意識の違いを明らかにした。さらに、静岡県下の中学校技術科教員の協力の下、提案教材を授業へ円滑に導入するための授業方法に関して議論を行うことで、提案教材の活用方法、ならびに、効果的な授業を行う教育補助ツールを開発した。さらに、「モノづくりを通じて小・中学生の主体的・能動的な学びを促すための双方向授業補助教材を開発する」という新たな研究課題にも到達した。教育学平成25年度は、平成24年度に設計を行った提案教材を利用することで、提案教材の理科教育・技術教育での実践と環境教育への展開を行うことを目標としていた。