hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パールチェーン型トリーの進展過程と液体絶縁体の高電界現象との関連に関する研究

液体とゲルとの高電界現象の関連性に言及することを最終目標とし、シリコーンゲル中に発生するパールチェー型トリーの進展機構とゲル中の電界測定技術について検討した。ある条件下でのシリコーンゲル中に発生する電気トリーは、バブル部とストリングス部が交互に進展するパールチェーン型トリーとなる。この進展の様子が高速度カメラによって観察された。バブル部は印加電圧の周期で2種類の振動が存在することなどを見出した。また、ゲル中の電界分布をカー効果を用いて測定することが可能かどうかの検討として、粘性を変化させた液体のカー定数を測定した結果を示した。・高速度カメラ(2台用いて2方向から撮影した結果を含む)、パールチェーン型トリーが形成される条件およびその進展機構について検討した結果を以下に述べる。1)正弦波と方形波の比較ではトリー発生電圧および破壊までに差が見られた。波形の立ち上がりが、トリー発生に関係するためと考えられる。2)トリーの進展速度は途中で大きく変化した。これらはモード1とモード2と名付けられた。それぞれの概要は次の通りである。モード1:トリーの関係の大きいものがバブルとストリングスを交互に振動させながら一方向に進展。モード2:細かいトリーがほぼ一様に同じ間隔で進展3)パールチェーン型トリーの進展時に、ストリングス部は一様な進展ではなく伸縮を繰り返しながら進展しており、同時にその過程でバブルが形成されていることが見て取れた。・ゲル状物質に対するカー効果を用いた電界測定について検討した結果を以下に述べる。電気トリーに使用しているゲル状物質にはシリコーンゴムを利用しているが、カー効果によるゲル中での電界測定の有効性を示すために、測定が容易であるカー定数の大きい炭酸プロピレンにアクリル樹脂を溶かしてゲル状にした重量比の異なるゲル状試料を作製し、平行平板電極系を用いて静電界下でカー効果による位相差の測定を行った。その結果、すべての試料において、カー効果が維持されていること、PMMAの割合が多くなるにつれて変化量が小さくなることなどが明らかとなり、さらに、炭酸プロピレンに対するPMMAの量によって、カー定数を補正することで電界を決定することができる可能性を示唆した。・これらの得られた結果をもとに、5件の学会発表をおこなった。今年度の研究実施計画で述べた1.パールチェーン型トリーが形成される条件およびその進展機構について検討2.ゲル状物質の電界測定について検討については、上記で述べたように成果を得ることができており、ほぼ研究計画通りに進んでいるため。架橋度を変化させたシリコーンゴム中に交流電圧を印加することによって発生したパールチェーン型トリーについて、その進展や形状および周波数依存性について考察をおこなった。針電極の先端に生じるバブルは振動しており、その振動数は印加電圧の周波数の倍振動となっていることがわかった。バブル径は印加電圧の周波数が大きくなると減少し、周波数が小さくなると増加した。トリーの進展変化の速さを見ると、モード1とモード2にわけられ、モード2に移行すると進展速度が速くなることがわかった。そしてこの時のトリーの形状を比較すると、モード1の時は枝分かれしていない直線的なトリーであるのに対し、モード2では細かく枝分かれが発生していることが明らかとなった。さらに、等方的進展が終わった後のパールチェーン型トリーの枝は、主幹部と側幹部から成ることがわかった。一方、ゲル状物質中の電界測定に関しては、炭酸プロピレンにPMMAを溶解したゲルを用いて、実験を行った。PMMAの量に相関のある補正係数を導入することで、カー効果を用いた電界測定が可能であることを示し、さらに、実際に、ゲル状試料中の電界分布の時系列測定を試みたところ、液体単体とゲル中での測定結果に差異がみられた。この結果が、ゲル特有のものであるかどうかを今後検討していく必要がある。さらに交流電界の測定に対応できるように測定系の改良を行い、その有効性を示した。以上の結果をもとに、8件の学会発表と3件の学術論文投稿をおこなった。平成28年度の当初の実施計画は以下の通りである。1.引き続き、パールチェーン型トリーの進展メカニズムの解明に注力する。2.現在、光学測定システムでは直流印加電源に同期して測定をおこなっている。電気トリーの発生中の電界測定を可能にするために、これを交流電源にも対応できるように改良する。交流電源は当面の間、商用周波数を昇圧して使用することを考えている。構築されたシステムを用いて、交流印加場における液体中の電界測定をミリ秒間隔でおこない、システムの有効性を示す。さらに、昨年度終了時点で、3.平等電界下におけるゲル中と液体中での電界の時間変化測定を計画として掲げた。それぞれに関して、上記で述べたような成果を得ることができており、ほぼ計画通りに進んでいる。パールチェー型トリーの進展の様子(高速度カメラの画像)と印加電圧波形とを同期させるために必要な物品を購入し、同期回路を作製して実験を行った。パールチェーン型トリーの進展はバブル部からどのように枝部が進展するかが興味深い点の1つであったが、今回の実験結果から、シリコーンゲル中でのトリーの枝分かれはバブルの突起部から始まることやトリー進展に極性反転時のバブルの膨張が大きく寄与していることが示唆され、ゲル中のトリーの進展について新しい知見が得られた。

バブルの振動(膨張と収縮)について、詳細な検討がなされた結果、膨張の周期が印加電圧の周期の2倍であることや、膨張には大きな膨張と小さな膨張があり、大きな膨張は針電極が正の場合、小さな膨張は針が負の場合に対応していたことから、バブルの振動は針電極から注入されるエネルギーによることと、針電極が正の方がエネルギー注入量が大きいこととが考えられた。つまりこの極性反転によりバブル内の圧力が急激に変化し、バブルが大きくなるとともに表面に突起が生じ、その部分が枝分かれの起点となりうること、印加電圧が負から正に変わる方が正から負に変わるときよりも内部圧力変化が大きいことが明らかとなった。粘性を持った液体中の光学的測定では、粘性がカー定数に与える影響について検討した。分子量の異なる試料を使用したり、高分子の重合度の影響を見るために紫外線を照射したりした資料を用いて実験を行ったが、粘性とカー定数との相関は見られず、分量(モノマー数)に依存した結果を示した。さらにこれまでの結果をもとに粘性液体中における電界分布の時間変化測定を試みた。以上の結果等をもとに7件の学会発表と3件の学術論文の投稿(2件は投稿中)が行われた。液体とゲルとの高電界現象の関連性に言及することを最終目標とし、シリコーンゲル中に発生するパールチェー型トリーの進展機構とゲル中の電界測定技術について検討した。ある条件下でのシリコーンゲル中に発生する電気トリーは、バブル部とストリングス部が交互に進展するパールチェーン型トリーとなる。この進展の様子が高速度カメラによって観察された。バブル部は印加電圧の周期で2種類の振動が存在することなどを見出した。また、ゲル中の電界分布をカー効果を用いて測定することが可能かどうかの検討として、粘性を変化させた液体のカー定数を測定した結果を示した。1.引き続き、パールチェーン型トリーの進展メカニズムの解明に注力する。2.平等電界下において、ゲル中と液体中での電界の時間変化を測定し、比較検討する。パールチェーン型電気トリーに関しては、引き続き現象の解明に注力するが、これまでの推論に確証を与えたるなど、より詳細に検討していくためには高速度カメラと印加電圧と漏れ電流の同期測定が不可欠であると考えている。今年度はこの方策を速やかに検討しなければならない。ゲル中の電界測定に関しては、ある範囲でのゲル中の電界測定が可能であることを示すことができたので、実際に電界分布の時系列測定をおこない液体単体との結果と比較することによって、本課題の目的の1つでもある液体とゲルの電気的特性の関連性や相違性について検討する。電気電子材料必要な消耗品の購入価格に満たなかったため。・投稿論文2件の掲載料として留保していたが掲載が翌年度となったため。・カメラ画像と印加電圧波形の同期システムを構築するのに必要な物品(H28にいくつかは購入済)で、デモの結果、さらに必要なものが明らかとなり、その見積もりを待っていたため。消耗品の代金の一部としての使用を予定している。・論文掲載料として使用する。・必要な物品の購入に充てる。
内分泌細胞によって形成されるコロイドを含む小濾胞の研究

1.モルモット下垂体隆起部では3種類のコロイドを含む小濾胞が観察される。すなわち濾胞細胞によって形成される典型的な濾胞、空胞状物質(膨化した粗面小胞体の槽)で充満した細胞によって形成される濾胞、および性腺刺激ホルモン(LHとFSH)分泌細胞によって形成される濾胞である。隆起部では濾胞は生後5日令の幼若動物にも存在するが、年令と共に増加し、24ケ月令以上のモルモットでは5日令の10倍以上に増加した。2.モルモット下垂体前葉にもコロイドを含む小濾胞が存在する。隆起部とは異なり幼若動物には全く存在せず、6ケ月令から形成され始め、24ケ月令以上の動物では著しく多くの濾胞が存在する。前葉における濾胞の形成は老化現象によることを示した。前葉では大部分がSー100蛋白の免疫活性を示す濾胞細胞によって濾胞が形成されるが、GH細胞、ACTH細胞、LHおよびFSH細胞、TSH細胞も濾胞腔のコロイドと直接接する像を得た。老令動物ではGH細胞の合胞体が観察され、合胞体の細胞質内にはコロイド状物質を貯える小腔が存在した。3.イヌ甲状腺をコラゲナ-ゼで処理し細胞を単離後マウスに免疫してC細胞の分泌顆粒に特異的に反応するモノクロナ-ル抗体を作製した。Immunoblottingを行うとこの抗体は分子量79,000のbandに特異的に反応した。またlectinーdigoxigenin conjugatesを用いて糖の存在を調べると、このbandはGalβ(1ー4)GlcNAcまたはGlcNAcを認識するDaturastramonium agglutinin(DSA)で染色された。イヌC細胞はDSAーdigoxigenin conjugateで染色され、Nーacetyllactosamineで吸収するとその反応は完全に消失した。イヌC細胞は糖蛋白を分泌し、作製した抗体はこの糖蛋白に反応すると考えられる。イヌやモルモットではC細胞濾胞が存在するので、この糖蛋白と濾胞形成の関係を検索中である。1.モルモット下垂体隆起部に存在するコロイドを含む小濾胞について、PAS染色、各種下垂体ホルモンに対する抗体を用いての免疫組織化学及び電顕で調べた。濾胞細胞によって形成される典型的な濾胞の他に、今回新たに空胞状物質が充満した細胞によって形成される濾胞を見い出した。この細胞内空胞状物質は外膜に一部リボゾ-ムが付着していることから粗面小胞体の拡大した槽であると考えられた。この細胞については今までに全く報告がなく、隆起部の機能を知るために重要な細胞と考え目下検討中である。また性腺刺激ホルモン(LHとFSH)分泌細胞によって形成される濾胞が存在した。これら3種類の濾胞はいずれも年令と共に増加し、特に24ケ月令以上の老令動物では5日令の幼若動物に比べ10倍以上増加していた。2.イヌ甲状腺コラゲナ-ゼで処理し細胞を単離後マウスに免疫し、C細胞の分泌顆粒に特異的に反応するモノクロ-ナル抗体を作成した。Immunoblottingを行うとこの抗体は分子量約16,000のbandに特異的に反応し、このbandはCoーAで染色されまた過ヨウ素酸で処理すると消失することから糖蛋白であると考えられた。

高Ca^<++>血誘発及び甲状腺抑制剤慢性投与後のC細胞が脱顆粒を示す実験条件下ではこの抗体の反応も著しく減少した。この抗体はC細胞のみに反応し、上皮小体、下垂体、膵島、副腎などの内分泌細胞には全く反応しなかった。このように甲状腺C細胞が分泌する糖蛋白はC細胞のみに特異的なものであり、内分泌細胞に共通する糖蛋白ではないことが分かった。次いで種属間の交差反応性調べると、モルモット及びブタのC細胞は全く反応を示さなかったが、他の多くの動物でC細胞はこの抗体で強陽性に染まった。ヒト甲状腺髄様癌も染色された。モルモットのC細胞濾胞は老令動物で著しく増加するため、糖蛋白と濾胞形成との関係を明確にするため、モルモット甲状腺からモノクロ-ナル抗体を作成中である。モルモット下垂体に存在するコロイドを含む小濾胞について、PAS染色、各種下垂体ホルモンと濾胞細胞に特異的に反応するSー100蛋白の抗体を用いての免疫組織化学および電顕で調べた。隆起部では3種類のコロイドを含む小濾胞が観察される。すなわち濾胞細胞によって形成される典型的な濾胞、空胞状物質(膨大した粗面小胞体の槽)で充満した細胞によって形成される濾胞、および性腺刺激ホルモン(LHとFSH)分泌細胞によって形成される濾胞である。隆起部では濾胞は生後5日令の幼若動物にも存在するが、年令と共に増加し、24ケ月令以上のモルモットでは5日令の10倍以上増加した。前葉においてもコロイドを含む小濾胞が観察される。しかし隆起部とは異なり幼若動物には全く存在せず、6ヶ月令から濾胞が形成され始め、以後年令と共に増加し、24ヵ月以上のモルモットでは著しく多くの濾胞が存在する。水平断した前葉の4切片の合計は6ヶ月令で雄1.2±0.7、雌3.5±0.5であるが、2436ヶ月令では雄410.5±92.3、雌454.7±84.7であった。また濾胞腔に貯えられるコロイドの直径は老令動物では6ヶ月令の2倍以上増加していた。このようにモルモット下垂体前葉でコロイドを含む小濾胞の形成は老化現象によることが解明された。前葉の濾胞を形成する細胞は主にSー100蛋白の免疫活性を示し、また電顕による微細構造上からも濾胞細胞であることが確認された。濾胞細胞の他に成長ホルモン(GH)分泌細胞が濾胞腔のコロイドと接していた。老令動物ではGH細胞の合胞体が形成されるが、GH細胞合胞体の細胞質内にコロイドや線維状物質を貯える小腔が存在した。ATCH細胞の集団、TSH細胞、LHおよびFSH細胞も濾胞腔に接する像が認められた。モルモット下垂体前葉では濾胞は主に濾胞細胞によって形成されるが、ホルモンを分泌する細胞をミコロイドと直接接し、濾胞の形成に関与すると考えられる。
新規テトロドトキシン類縁体の単離と構造、活性、及びフグ体内変換

テトロドトキシン(TTX)は、その強力かつ特異的なNa^+チャネル阻害能と特異な化学構造から生化学、合成化学両面から注目されてきた。最近TTX類の分析に有効なHILIC-ESI-LC/MS条件を確立した。この方法で分析すると、5,6,11-trideoxyTTXはフグ卵巣特異的にTTXと同等程度に多量に存在したので、この類縁体はTTXの生合成または代謝系に関わる可能性が示唆された。さらに、LC/MS分析により、フグ卵巣中に構造未定のdeoxy体の存在が示された。これは、4-epi-5-deoxyTTXであることを、NMRにより明らかにした。また、大阪市立大学大船教授から^<13>Cラベル5,6,11-trideoxyTTXを供与された。本研究では本化合物をフグやイモリに、腹腔内または経口投与して類縁体内で変換があるかどうかを、ESI-LC/MSおよびNMR(HMBC)で追跡した。その結果、既知のTTX類縁体への変換は検出されず、1%以下であることが明らかになり、これらの類縁体は、TTXを生産する起源生物により生産される可能性が示唆された。1.新規テロトドトキシン類縁体の単離と構造:本研究では、未知であるテトロドトキシン(TTX)の生合成経路の解明に向けて、フグ体内での類縁体間の変換反応があるのかどうかを明らかにする。そこで、まず未知のTTX類縁体がフグ中に存在するのかどうかを我々が開発したHILIC-ESI-LC/MSを用いて調べたところ、ヒガンフグ卵巣中にdideoxyTTXに相当するpeakを認めた。卵巣200gから活性炭、イオン交換樹脂、ゲル濾過カラムを用いてLC/MSで検出しながら、約0.4mgを単離した。2DNMR, NOE解析により、6,11-dideoxyTTXと同定した。hemilactal型-10,7-lactone型の比は3:1であった。さらに、未知のdideoxyTTXの存在が明らかになった。2.6,11-dideoxyTTXの生理活性:本化合物15 micro gをddY系オスマウス体重15g2匹に腹腔内投与すると、どちらも3分以内に典型的TTX投与時の症状を呈して死亡した。7.5micro gを18gのマウス2匹に投与すると、片方は6分程度で死亡し、片方は生存した。このことから、IC50を420micro g/kgとし、TTXの42倍であった。本化合物は予想より毒性が強く、これまで重要とされたいたがTTXのC6-OHのNa+チャネルとの結合はそれほど重要ではない可能性が示された。
モバイルアドホックネットワークにおけるワームホール攻撃検出

近年,モバイルアドホックネットワークの重要性が増大しているが,無線通信の開放性からセキュリティについての脆弱性が懸念されている.中でもワームホール攻撃は攻撃ノードが正常な経路制御を利用していることから検出が困難な攻撃となっている.本研究では,多重経路探索,伝搬遅延時間の矛盾検出,確認応答の認証などの,モバイルアドホックネットワークに対するワームホール攻撃の対策を提案した.提案した対策の有効性はネットワークシミュレーションおよび計算能力が限られた無線ノードへの実装によって確認されている.モバイルアドホックネットワークに対するワームホール攻撃を伝搬経路の物理的な距離と中継回数の矛盾を調べることによって検出する方法について検討を行った.具体的には,攻撃ノードによる位置情報の改竄に対策として複数の経路による情報伝達が必要なため,パケットロスなどに対する信頼性の向上やスループットの向上を目的とした既存の複数経路設定手法について,ワームホール攻撃が存在するときの挙動について検討を行った.位置情報の改竄の検出については,複数経路で伝搬される情報の一方にのみ改竄が行われ,情報の不一致が起こることを想定していたが,シミュレーションによる検討の結果として,ノードの移動により位置情報が変化したときに,経路による伝搬時間の違いから改竄が無い場合でも不一致が発生することが明らかになった.一方,複数経路設定のための経路情報は冗長な伝搬が行なわれることから,ワームホールを往復通過するものがあり,ワームホールの復路で改竄を元に戻さない場合には往復した情報の不一致を検出できることが判った.そこで,当初の計画にある複数経路による情報の不一致に加えて,隣接ノード間を往復する情報の不一致による検出についても検討を開始した.一方,位置情報の改竄が行われていない場合については,無線通信可能な領域と位置情報の矛盾によって攻撃を検出することを想定しているが,これまで対象としてきた同心円状の通信可能領域は,屋内など障害物が多い環境と整合しないという問題があった.そこで,無線通信によるアドホックネットワークの実環境として無線センサーネットワークに対してワームホール攻撃を行い,通信経路の選択にどのような影響が現れるかの観測を行った.モバイルアドホックネットワークに対するワームホール攻撃を検出する手法として,各ノードが適当な頻度で取得した位置情報を交換することで,ノードの位置情報と伝搬距離の矛盾を検査する方法について検討および実験を行ってきた.これまでにワイヤレスセンサーネットワークノードを利用したメッシュネットワークでの実験およびモバイルアドホックネットワークのシミュレーションによる評価を行い,攻撃が存在する場合にこれを検出可能であることを確認できた.しかし,一方で実際の無線通信を行う際に,混在する他の無線ネットワークとの競合による伝搬状況の不安定さによる影響が大きく誤検出を低減させる方法が必要であることが判ってきた.また,ワームホールを通過したパケットを受信したノードが中継のために再送したパケットが再びワームホールを通過して戻ってくることを利用し,その往復時間により攻撃検出を行う方法についても検討を行った.この方法ではノードの位置情報を利用しなくても検出できるというメリットがあったが,ワームホールを構成する攻撃ノードが,ワームホールを往復してきた本来のパケットを落とし,ワームホールの手前で再送を偽装することで検出を妨げられることが確認された.多数のノードからなるネットワークでの状況を調査するために,昨年度までは,実際の無線通信で得られたデータをシミュレーションのパラメータ設定に利用するという方法を取っていたが,今年度からシミュレーション環境を更新し,実機での通信とシミュレーションを融合し,実際の通信が必要なクリティカルな部分だけを実機に行わせ,他の部分はシミュレーションで補うことができるように実験環境を構築した.さらに,既存のワイヤレスセンサーネットワークを利用した実機での実験に加えて,Android端末を用いた実機によるモバイルアドホックネットワーク実験環境の実装を開始した.モバイルアドホックネットワークに対するワームホール攻撃を検出する手法として,複数の経路を設定した上で,それらの経路によるパケット伝搬状況の矛盾を検出する方法について引き続き研究を行った.これまでの1ホップ分の伝搬時間を利用する方法に変えて,ネットワークに参加しているノードの時計を緩やかに同期させるパケットを基準局からフラッディングで流し,各ノードでの経過時間も加えることで,複数経路での同期情報の内容と到着時間の矛盾を検出する方法を用いることにした.時刻同期を用いたワームホール攻撃の検出方法についてネットワークシミュレータを用いてシミュレーションを行い,検出条件を決定した.決定した条件での検出の精度を確認するために,これまでに構築したセンサーネットワークの実験環境でテストを行った.この際にネットワークの同期を利用してノードを間欠動作させることによる低電力化も考慮した.

また,ワームホールを構成する攻撃ノードにおいて検出対策としてパケットの改竄が行われる場合についても検討を行った.検討の結果,パケットを改竄して経過時間を調整するような攻撃ノードに対しては,フラッディング通信による折り返しの経過時間とパケットの内容を調べることで対応できることがわかった.時間同期通信を用いる方法をモバイルアドホックネットワークに展開するにあたっては,ノードの移動によって状況が変化することの影響を考えなければならない.同期のためのパケットの伝搬に必要な時間に対して,どれだけの移動まで許容できるかについて明かにする予定である.位置情報を用いた攻撃検出から時間情報を用いた攻撃検出に検出の方法を展開したことで,シミュレーション,センサーネットワーク,Android端末によるモバイルアドホックネットワークの3つの実験環境の再構築を行った.時間同期パケットを利用した検出方法が有効であることは確認できたが,どれだけの検出精度が得られるかについては,さらに実験を行った上で,これまでの実験結果をまとめる必要がある.当初の計画よりも実験に時間が掛っているため,成果を対外発表するためにまとめるという点において遅れがでていると考えている.モバイルアドホックネットワークに対するワームホール攻撃を検出する方法として,複数の経路を設定した上で,それらの経路によるパケット伝搬状況の矛盾を検出する方法について引き続き研究を行った.これまでに経路全体の遅延時間から1ホップ分の遅延時間を求める方法,各ノードの時計を緩やかに同期することで1ホップ分の遅延時間を求める方法を提案し,シミュレーションおよび実機による検出精度の評価を行った.さらに提案している方法に対する攻撃側の検出回避手段について検討を行った.その結果,通常のノード間の無線通信と同程度の通信遅延時間のワームホールを設定した場合に,攻撃範囲は狭くなるものの検出が困難になることが判った.このような限定的な範囲に対する攻撃に対する対策として,攻撃の有無の判定が困難な場合に,攻撃を検出するのではなく,攻撃の影響を受ける確率が低い経路を選択することで攻撃を回避する方法について研究を行った.具体的には,攻撃者にとって通信遅延時間が2番目に小さい経路(以下第二経路とする)を意図的に設定することが困難になると考え,1ホップあたりの遅延時間の値から攻撃の有無の判定ができない場合に,最小遅延時間の経路を避け,第二経路を選択する.この第二経路の選択による攻撃回避では,独立した複数の経路を探索が必要になるが,ノード,リンク共に完全に分離した経路を探索すると探索時間や通信量のオーバーヘッドが増大してしまう.そこで,比較的オーバーヘッドの少ないリンク独立な経路探索手法であるAOMDVを応用し,複数経路を探索した上で,第二経路を選択する方法について,シミュレーションによって攻撃回避の性能を評価したところ,検出が困難な条件のワームホール攻撃に対して攻撃の影響を低減できることを確認した.当初の計画では,攻撃側の立場から攻撃検出の回避を検討する作業に大学院の学生を協力者として使用する予定であったが,進学者が想定よりも少く十分な人数をあてることができなかったため,より多くの時間を要してしまった.その結果,回避策に対する対策の策定が遅れてしまった.これらの遅れの影響により研究成果を学会等で発表するための準備時間が不足したので,当初予定を1年延長することにした.モバイルアドホックネットワークに対するワームホール攻撃に対して,複数の経路を探索して経路間の矛盾を検出する方法について,前年度までの研究で比較的短いワームホールによる攻撃の検出が難しいことが判ってきた.そこで最終年度はデータリンクレベルでの確認応答に署名を付加することによる検出方法を実機として無線センサーネットワークに実装することによる評価を行った.実装実験の結果からチャレンジ
液晶／高分子の異方的・階層的に不均一なメゾ相分離創製と熱応答型光波制御素子の開発

光重合誘起相分離(PPIPS)と呼ばれる自己組織化の要素が大きい手法で、不均一露光など露光技術を駆使しつつ、相ドメイン形状と液晶配向を積極的かつ緻密にデザインし、液晶/高分子のメゾ相分離の複合構造を創製する。本研究では、応用上ポテンシャルは高いが従来の重合技術ではメゾ相分離しないモノマーに着目し、このPPIPSの技術で、空間的に異方性・階層性を有するメゾ複合構造を創製し、従来にない特徴を有する熱応答型の光散乱・回折素子を開発する。この光学構造の創製により、熱応答型の光波変調素子、とくに調光窓開発に展開する。
化合物半導体中へのナノ金属細線埋込み構造による極小/高速電子デバイスの研究

本研究の柱である以下の二項目に関して成果を説明する。1.埋込み金属細線を引き出し電極としたエミッタ構造のための研究埋め込み金属細線を引き出し電極としたホットエレクトロントランジスタを作製・動作させ、直流電圧電流特性での飽和特性等の基本的な特性を得た。さらにエミッタからゲートへの直接電子注入を抑制する新構造を発案(特許出願)し、作製の結果、エミッタ電流に対してゲート電流を数十分の1に抑制できることが確認できた。直流特性から見積もられる伝達コンダクタンスは10mSであった。また、引き出し電極形成や電子走行中の散乱を考慮して、InP真性層の高純度化の検証を行った。その結果、AlInAs/InP HEMT構造では、液体窒素温度で11万cm^2/Vsの、また電子供給層のSiを取り除いた構造では2次元電子ガスとして22万cm^2/Vsの、各々世界最高の移動度を確認し、高純度なInP層が得られていることが確認できた。2.金属細線構造をコレクタとした構造の研究結晶成長条件の更なる把握を行い、金属細線埋込み成長では、細線数が少なくなると、細線上埋込み層厚が薄くなる性質を明らかにした。この特性が細線数が少ないときの失敗要因であったことから、細線が1本のみの場合に限定して埋め込み成長を行うことで、1本金属細線をコレクタとしてエミッタ面積0.1μm×0.5μmのInP系ヘテロ接合バイポーラトランジスタを作製し、良好なDC特性を確認するとともに、世界最小のコレクタ容量を得た。また電極抵抗に関して、コンタクト抵抗がエミッタで3x10^<-6>Ωcm^2、ベースで2.5x10^<-6>Ωcm^2と低かったことから、電極をパラジウムを使ったAu/Pd/Ti構造に変えることで、エミッタで1x10^<-6>Ωcm^2、ベースで3x10^<-7>Ωcm^2と従来に比べて大幅に改善した。これらの値を組み合わせれば良好な高周波特性が望める。本研究の柱となる以下の二つの研究に関して説明する。埋込み金属細線を引き出し電極としたエミッタ構造のための研究今年度は、埋め込み金属細線を引き出し電極としてホットエレクトロントランジスタとして動作させた。構造としては、エミッタを基板側に成長後、電極形成し、再成長によりコレクタ構造を形成する。電極幅は200nmである。従来のGaAs材料で作製した構造では、ゲート電極パッドとエミッタの間に大きなリーク電流があったので、半絶縁性InP基板を用いると共に、ゲート電極とゲート電極パッド間で金属細線をフリースタンディング状態にして絶縁をはかった。その結果、直流電圧電流特性での飽和特性等の基本的な特性を得た。しかしながら、現在の構造では、エミッタからゲートへの直接電子注入が抑制できなことから、エミッタを表面に取った新たな構造を発案し特許出願した。その結果、AlInAs/InP HEMT構造では、液体窒素温度で11万cm2/Vsの、また電子供給層のSiを取り除いた構造では2次元電子ガスとして22万cm2/Vsの、各々世界最高の移動度を確認し、高純度なInP層が得られていることが確認できた。

金属細線構造をコレクタとした構造の研究今年度は、結晶成長条件の更なる把握を行った。金属細線埋込み成長では、細線数が少なくなると、細線上埋込み層厚が薄くなる性質を明らかにした。この特性が細線数が少ないときの失敗要因であったことから、細線が1本のみの場合に限定して埋め込み成長を行うことで、1本金属細線をコレクタとしてエミッタ面積0.1μm×0.5μmのInP系ヘテロ接合バイポーラトランジスタを作製し、良好なDC特性を確認した。この面積は、バイポーラトランジスタとして世界最小のエミッタ面積であると信じる。本研究の柱である以下の二項目に関して今年度の成果を説明する。埋込み金属細線を引き出し電極としたエミッタ構造のための研究昨年度特許申請したエミッタを表面に取った新たな構造でのトランジスタを作製した。この構造はエミッタからゲートへの直接電子注入を抑制でき、エミッタ電流に対してゲート電流を数十分の1に抑制できることが確認できた。直流特性から見積もられる伝達コンダクタンスは10mSであった。さらにリークパス抑制とエミッタ電流のゲート電圧による制御性向上のために、従来のゲート埋込成長をやめてエミッタ幅を細くした。エミッタ幅150mnのトランジスタで、ゲートバイアスによる変調を確認し、前回の素子では観測されなかった線形な特性の部分とNDRを観測できた。現在、エミッタ幅のさらなる縮小の為のエッチング条件を把握し、20nm幅エミッタの作製を行っている。金属細線構造をコレクタとした構造の研究まず昨年度作製したエミッタ面積0.1μm×0.5μmのInP系ヘテロ接合バイポーラトランジスタ(HBT)の高周波特性評価を行った。コレクタ容量が前回作製したエミッタ面積0.1μm×0.5μmのHBTより大きくなったことから、その原因を検討し、エッチストップのためのヘテロ構造がコレクタ容量増大と結晶性劣化を引き起こしたことを突き止めた。そこで、エッストップ層無しでのプロセスを開発した。また電極抵抗に関して、コンタクト抵抗がエミッタで3x10^<-6>Ωcm^2、ベースで2.5x10^<-6>Ωcm^2と低かったことから、電極をパラジウムを使ったAu/Pd/Ti構造に変えることで、エミッタで1x10^<-6>Ωcm^2、ベースで3x10^<-7>ΩCm^2と従来に比べて大幅に改善した。これらの値を組み合わせれば良好な高周波特性が望める。現在、これらの改善を組み合わせた素子の作製を終えたところであり、今度素子の評価をおこなう。
1960～70年代日本前衛映画に関する横断的研究（国際共同研究強化）

2018年度に計画していたアメリカ滞在が予定より短くなり、2019年度に再度滞在するため、研究期間を延長した。ただし、関連作品の発掘、修復、保存は、計画通りに進めることができた。またそれらと合わせて、北米、韓国、日本の映画、映像文化機関との共同調査、研究および上映会、展示などを継続的に行うことで、国際共同研究のネットワークをより強化することができた。2019年度後半に、米国のニューヨークに研究滞在し、共同研究を推進するとともに、それらの成果発表として、日本、米国で関連のワークショップ、シンポジウム、特集上映、展示を開催する。また継続して、作品の発掘、修復、保存を行う。内定年度:2015本研究は、国際的な再評価が高まっている1950年代後半から70年代前半における日本前衛映画を対象に、新たな作家や作品の発掘、デジタル化を含めたネガ・ポジの修復、オリジナル・複製素材の保存、上映環境の再制作といった実践的な作業を通じたアーカイブ的な研究の新しい方法論の構築を目的とする。本年度は、ニューヨーク大学に滞在し、共同研究者と調査、研究を進めながら、関連の講演会、ワークショップを開催した。また、ニューヨーク近代美術館、アンソロジー・フィルム・アーカイブと共同調査を行うとともに、ハーバード・フィルム・アーカイブ、コラボラティブ・カタロギング・ジャパンと関連のワークショップ、特集上映を開催した。こうした共同研究と平行して、国内では、関連作品の発掘、修復、保存を定期的に行った。ニューヨーク大学に客員研究員として滞在し、共同研究を計画通りに進めることができた。また、北米の映画、映像文化機関と日本の前衛映画の調査、関連のワークショップや上映会を通じて、国際共同研究のネットワークを構築することができた。また国内では、関連作品の発掘、修復、保存を具体的に行うことができた。2016年度にニューヨーク大学で行なった共同研究の成果を踏まえて、2017年度は日本国内での調査、研究に集中することで、関連作品の発掘、修復、保存を具体的に進めることができた。それらと合わせて、北米の映画、映像文化機関との共同調査、研究および上映会、展示などを継続的に行うことで、国際共同研究のネットワークをより強化することができた。本年度以降に、ニューヨークに再び研究滞在し、共同研究を推進するとともに、日本、アメリカで関連のワークショップ、シンポジウム、特集上映、展示を開催する。2018年度末に、ニューヨークに再び研究滞在し、共同研究を推進するとともに、日本、アメリカで関連のワークショップ、シンポジウム、特集上映、展示を開催する。
癌の個別化医療に資するマルチモーダルセラノスティクストレーサーの臨床応用法の開発

本研究では,がん免疫療法でのCT,MRI,SPECT,PET等での診断や治療効果判定,および内用療法を含む治療が可能なナノパーテクルを用いたマルチモーダルセラノスティクストレーサーの開発を行った.本研究期間で,蛍光色素を含む有機シリカ粒子に放射性同位元素と抗体を標識し,核医学・蛍光イメージングで抗体イメージングを行う技術開発を行った.その結果,抗原の発現型が異なる腫瘍細胞を移植したマウスでのトレーサーの動態評価で,異なる動態を観察することができ抗体イメージングが成功した可能性が示唆された.しかし,全身像でのイメージングを行うには感度が足りず,臨床応用には高感度化技術開発が必要であった.本年度は,有機シリカ粒子の生体内での分布を蛍光などの光イメージング,MRI,SPECTなどで観察することができるようにするためのマルチモーダル化について検討を行った.MRIに関しては,酸化鉄を含有させた様々な大きさの有機シリカ粒子の濃度を変化させたファントムを作成し,臨床用3Tおよび1.5Tの装置でT1およびT2緩和時間を定量測定するとともに,緩和時間と濃度との関係等を評価した.その結果,T1緩和時間は粒子サイズに依存せずほぼ一定であることが示され,T2緩和時間は濃度あるいは粒子数の増加に依存して短縮効果が増強することが示された.また,その短縮効果の増強度合いは臨床で使用されている酸化鉄造影剤であるResovistよりも強く,より強いT2短縮効果を示すことがわかった.SPECTについては,有機シリカ粒子表面のチオール基を利用してTc-99mを標識し,その特性等を評価した.その結果,粒子径によらず単位容積あたりの有機シリカ粒子数が少ないほど標識後の放射能は高くなり,標識率が向上したことが示された.また,標識した粒子をマウスに静脈投与してその投与30分後および2時間半後のSPECT画像を得た.30分後では肝臓と肺臓での放射活性が見られ,2時間半後では肺臓の放射活性は減少し,肝臓のは維持されていた.これには,粒子径による違いは見られなかった.甲状腺および膀胱に僅かの放射活性が観察されたが,生体内で標識が外れフリーのTcとなる可能性は低いと考えられた.本年度までで,MRIでの有機シリカ粒子の信号特性評価,SPECTのためのTc-99m標識方法の確立およびその画像化を行うことができた.また,Tc-99m標識を行った有機シリカ粒子は蛍光色素であるローダミンを含有しているため,蛍光とSPECTのマルチモーダルイメージングを行うための準備ができたと考えている.しかし,Tc-99m標識の最適化まで行うことができず,まだ最も効率よく標識する条件を見いだせていない.また,最終的には抗体等も標識する必要があるため,50%標識量の同定も必要であるが,それも本年度に行うことができなかった.これらは,有機シリカ粒子の粒子径ごと,包含する物質ごとに行う必要があるものであり,非常に時間がかかることが理由の一つである.本年度は,有機シリカ粒子に抗体を標識した上で生体内分布をSPECTで観察するためのSPECT核種標識に関する詳細な条件検討を行った.SPECT核種標識実験は,有機シリカ粒子表面のチオール基を利用してTc-99mあるいはGa-67を標識し,その標識率などを様々な有機シリカのサイズおよび濃度との組み合わせで評価した.その結果,我々が試みた濃度及びサイズなどの条件において標識率における濃度依存性などは観察されず,イメージングに十分な放射能を得るために必要な粒子濃度およびRI量を問題なく標識できることがわかった.これは,同時に行う抗体標識に使用可能なチオール基が多く残存していることを示していると考えられ,十分な抗体及びRIの標識が同時に行うことができる性質を有していることが示唆されるものであった.また,RI標識した有機シリカ粒子をマウスに投与してその動態を見たが,膀胱などへの集積もほとんど見られず,RIの結合が外れてフリーとなる現象もほとんど生じていないことが示唆され,生体内でのRI標識が非常に安定であることも示された.本年度までで,MRIでの有機シリカ粒子の信号特性評価,SPECTのためのTc-99mおよびGa-67標識方法の確立およびその画像化を行うことができた.また,Tc-99mおよびGa-67標識を行った有機シリカ粒子は蛍光色素であるローダミンを含有しているため,蛍光とSPECTのマルチモーダルイメージングを行うための準備ができたと考えている.RIの標識条件については,抗体標識を考えた上でもほぼ最適条件を求めることができたと考えられた.本年度は,蛍光色素入りの有機シリカ粒子にHER2抗体を標識した上にGa-67をラベルし,A431細胞およびMDA-MB231細胞を移植したマウスに投与してその動態を観察できるかについて評価した.有機シリカ粒子は100nmのものを使用し,NOTA-SCAで修飾した後にHER2抗体を標識した.その後にGa-67をラベルし,蛍光およびSPECTで観察可能な有機シリカ粒子を作成した.これをA431細胞およびMDA-MB231細胞を移植したマウスに投与し,SPECT撮影およびIVISを用いた蛍光撮影を行った後に,血液,血清,筋肉,肺,脾,膵,白色脂肪,胃,小腸,大腸,肝,腎,褐色脂肪,脳および腫瘍を取り出し,それぞれの臓器での%ID/gを測定すると共に腫瘍の切片を作成してARGを行った.

その結果,多くが血中に残っていたが,一部は腎,肝,脾等に分布した.また,脾と同じ程度の量が腫瘍(A-431)に分布していた.ARGを撮影したところ,A-431には明らかな取り込みが認められたが,MDA-MB231には取り込みが見られなかった.なお,SPECTおよび蛍光の全身撮影では,腫瘍には集積は確認できなかった.この結果より,本有機シリカ粒子は腫瘍に分布はしたが,その量は少なくイメージングには足りなかった.今後は,標識技術の向上により比放射能を高めてSPECTの感度を上げる努力が必要である.しかし,ARGでは明らかな取り込みを確認できたため,抗体イメージングが成立している可能性が示唆された.今回の評価では使用しなかったが,本有機シリカ粒子にはMRIでコントラストを得られるガドリニウムやX線吸収差をもたらす金粒子を練り込むことが可能である.抗体及びRIの標識技術は全く同一で可能であるため,今回の技術開発でマルチモーダルな有機シリカ粒子を用いた抗体イメージング技術の基礎を築くことができた.本研究では,がん免疫療法でのCT,MRI,SPECT,PET等での診断や治療効果判定,および内用療法を含む治療が可能なナノパーテクルを用いたマルチモーダルセラノスティクストレーサーの開発を行った.本研究期間で,蛍光色素を含む有機シリカ粒子に放射性同位元素と抗体を標識し,核医学・蛍光イメージングで抗体イメージングを行う技術開発を行った.その結果,抗原の発現型が異なる腫瘍細胞を移植したマウスでのトレーサーの動態評価で,異なる動態を観察することができ抗体イメージングが成功した可能性が示唆された.しかし,全身像でのイメージングを行うには感度が足りず,臨床応用には高感度化技術開発が必要であった.本年度までの結果を基に,SPECT製剤とするためのTc-99m標識技術を向上させ最適化を行うと共に,抗体イメージングを行うための抗体標識技術の確立,Tc-99m標識との競合をうまくコントロールする技術の開発を行う.また,その結果標識された有機シリカ粒子のマウスにおける体内およびターゲットへの動態を評価し,抗体イメージングとして有効か否かの検討を行う.これらは,本研究計画立案時の研究推進の方向性に齟齬しないものであり,計画に基づいた実施ができていると考えている.平成28年度は実験を加速し,SPECT製剤として確立させると共に蛍光イメージングとのマルチモーダルイメージング剤としての評価を行う予定である.本年度までの結果を基に,抗体イメージングが可能なSPECT製剤とするためのTc-99mあるいはGa-67標識技術を向上させ最適化を行うと共に,抗体とRIの複合標識を行うための標識技術の確立を行う.また,その結果標識された有機シリカ粒子のマウスにおける体内およびターゲットへの動態を評価し,抗体イメージングとして有効か否かの検討を行う.分子イメージング技術学実験が予定より少々遅れたために測定装置の使用料等に計画と比して余りが生じ,次年度使用額が生じた.測定装置の使用料に使用する予定である.
ローマ・ビザンツ帝国期における中部地中海島嶼部の文化的変容

本年度は、研究代表者が勤務校より学外研究の機会を得て、研究分担者が所属する京都女子大学にて私学研修員として研究をおこなった。そのため本年度は基本的に、研究代表者と分担者との会合・打ち合わせは京都女子大学において実施した。まず4月に京都女子大学において最初の会合をおこない、前年度の研究状況の確認と本年度の研究活動の方向性について確認した。この場では、進捗状況の確認とともに研究代表者が前年度末におこなった学会報告(日本ビザンツ学会大会)での評価なども参考にしつつ、研究の視角などについての検討をおこなった。続いて7月にも京都女子大学で会合を開催し、進捗状況や視角の確認とともに、夏期の現地調査のための事務的な打ち合わせをおこなった。夏期休暇中の9月には、研究代表者・研究分担者合同でサルデーニャ(サルディニア)島における現地調査・資料収集を実施した。本年度の調査で焦点となったのはサルデーニャ島におけるローマ植民市の遺構や、ビザンツ期の遺構・遺物(碑文などを含む)である。またカリアリ市やポルト・トーレス市などの博物館でローマ帝国期・ビザンツ帝国期のみならず、ローマ支配以前のさまざまな資料を実見する機会にも恵まれた。なおローマ支配以前の遺構についてはサルデーニャ島各地に残存しているため、それらの遺構も可能な限り訪問した。12月には京都女子大学で3回目の研究会をおこない、夏期の調査を踏まえた検討・分析結果について相互に報告・議論をおこなった。また2月に4回目の研究会を予定していたが、相互の予定があわず開催できなかったので、メールなどを通じて意見交換をおこなった。また平成31年度の早い時期に打ち合わせをおこなって、さらに細かい検討をおこなう予定である。研究代表者・研究分担者の本年度の研究成果は別表の通りである。研究代表者・研究分担者ともに各自の研究課題についての分析や調査を順調に進めている。また本年度も研究代表者・研究分担者合同での調査をおこなった。サルデーニャ島は我が国においてはこれまであまり関心が向けられず、研究も活発ではなかったが、さまざまな論点があることを、現地調査および本年度の分析を通じて強く確認することができた。特に意識しなければならないのは、(1)サルデーニャ島の強い独自性(2)シチリア島など他の島嶼との差異の2点である。(1)に関して述べると、サルデーニャ島はローマ元首政期になっても強い独自性を保持しており、ローマ支配に服した他地域と比べても文化的・社会的な独自性が高い。これは今回調査をおこなったアンタスの神殿(サルデーニャ島独自の神に捧げられた神殿)などからも明らかである。一方でビザンツ期には、コンスタンティノープルとの結びつきやギリシア文化の影響がかなり遅い時期まで強く残っていたことが明らかになりつつあり、きわめて興味深い。また(2)に関していうと、シチリア島がローマやコンスタンティノープルと強い結びつきを多くの時期に持っており、元老院議員の大所領やヴィラなども数多く立地したのに対して、サルデーニャ島では内陸部までは十分に進展していなかったことが注目できる。これは、地中海における立地の差の他にも、(1)で述べたようなサルデーニャ島の独自性も深く影響していると想定できる。こうした点を踏まえ、研究代表者・研究分担者ともに各時代の分析を鋭意進めている。研究代表者はビザンツ期(特に7-8世紀)のサルデーニャ島の状況について、上述した文化的な独自性をも念頭において検討した。研究分担者はローマ期について、とくにフェニキア期からの連続性に注目しつつ考察をおこなった。本年度のこのような分析結果は、研究会などの機会を通じて議論をおこない、相互の理解をも深化させている。平成31年度は最終年度であるため、成果の集約に向けて議論の総括をすすめる。まず年度前半に2回の会合を持ち、それぞれの分析状況を確認するとともに、得られた研究成果の検証をも進める。その際、関連する分野の研究者を招いて議論をおこなう機会を設ける。年度後半にも2回の会合をおこない、最終報告書の作成に向けた最終的な検討をおこなう。また研究成果を広く問うべく、学会での報告をおこなう方向で準備をおこなう。また、夏季休暇期間を利用して、シチリア島西部における調査を研究代表者・研究分担者合同で実施する。これまでの2年間で得られた重要な見通しとしては、サルデーニャ島やシチリア島が他地域とも関連しつつ、しかしながら独自の社会を展開させていたこと、そして島嶼ごとの独自性も当初の想定よりも大きいことなどである。本年度はかかる視点を前提として、総合的な分析をすすめていくこととなる。平成29年度が、本プロジェクトの初年度である。本年度はプロジェクトの開始決定を受けて、まず5月に立命館大学において最初の会合をおこない、本プロジェクトの方向性及び平成29年度の研究活動についての確認をおこなった。続けて6月にも立命館大学で会合をおこなって、研究における視角の確認、及び夏期の現地調査に向けての事務的な調整をおこなった。夏期休暇中の8月には、代表者・分担者合同で、シチリア島及びローマ市における現地調査・資料収集を実施した。本年度は特にシチリア島内陸部のローマ植民市や古代末期のヴィラ(郊外の邸宅)、ビザンツ期の沿岸部の城塞などの調査を実施し、博物館などでローマからビザンツ期の発掘物を実見する機会も得た。本調査によって、シチリア島におけるローマからビザンツ期の土地経営や都市の立地、存在形態及び村落部との関係性などについて、大きな示唆を得ることができた。11月には立命館大学で第3回の研究会をおこなった。

またそれぞれの勤務校の春休み期間を利用して第4回の研究会を京都女子大学において実施し、特に古代末期の地中海世界の状況と皇帝権力を念頭に置いて、研究報告や議論、意見交換をおこなった。また今後の研究方針の再確認や研究調査の方法を検討するなど、次年度の研究方針やすすめ方についても意見交換をおこなった。代表者・分担者の今年度の研究成果は別表の通りであるが、代表者が平成30年3月に開催された日本ビザンツ学会大会での報告を実施した。これは本来、平成30年度に報告予定であったが、進捗状況や今後の研究の方向性を鑑み、一部前倒しで実施したものである(平成30年度にも再度報告をおこなうことを検討中)。代表者・分担者ともに順調に各自の研究課題についての分析や調査を進めている上に、上述したように、平成29年度は代表者・分担者合同での調査もおこなっている。ローマ帝政期からビザンツ帝国期のシチリアにおいては、大土地所有が優越していたが、平成29年度の調査ではローマ期のさまざまな種類の植民市に加え、古代末期からビザンツ初期の大所領経営の拠点ともなっていたヴィラについても調査が実行できた。ヴィラは、それ自体も重要であるが、本研究課題においては立地条件も大きな留意点となる。ヴィラや周辺都市、特に古代ギリシア時代からの伝統を持つ、シュラクサやタオルミナなどの東部沿岸部の諸都市との関係性に注意を向ける必要性を意識できるようになったのは大きな成果であろう。また、タオルミナや、その背後の山頂部に形成された城塞都市カステルモーラは、ビザンツ支配後期の、対イスラーム(北アフリカを拠点とするアグラブ朝)との戦いの最後の拠点であったところである。シュラクサも含め、シチリア島で最後まで存続したビザンツ支配領域であるとともに、ギリシア語圏・ギリシア文化圏の最後の領域であったこの地域の分析の重要性は、論を俟たない。このような調査の結果も踏まえ、代表者・分担者ともに各時代の分析を進めている。代表者は特に7世紀のシチリア島の状況についての分析を進め、北アフリカ(チュニジアなど)やエジプトなどとともに、対イスラームの最前線にあった地域の政治や文化について分析を進めた。分担者はローマ帝政期におけるギリシア・ルネサンスの潮流の中で、本来ギリシア文化圏であったシチリア島の諸都市がどのような位置にあったのかについて、ビザンツ期との連続性をも視野に入れつつ、考察した。こうした今年度の研究成果は、研究会の機会を通じて議論をおこない、相互理解が進むとともに、新たな示唆を代表者・分担者それぞれが得ることができている。本年度は、研究代表者が勤務校より学外研究の機会を得て、研究分担者が所属する京都女子大学にて私学研修員として研究をおこなった。そのため本年度は基本的に、研究代表者と分担者との会合・打ち合わせは京都女子大学において実施した。まず4月に京都女子大学において最初の会合をおこない、前年度の研究状況の確認と本年度の研究活動の方向性について確認した。この場では、進捗状況の確認とともに研究代表者が前年度末におこなった学会報告(日本ビザンツ学会大会)での評価なども参考にしつつ、研究の視角などについての検討をおこなった。
リアルタイムドリフト補償によるテラヘルツ絶対電力の超高感度測定法の開発

電磁波の新領域として期待されているテラヘルツ波応用では、極微弱なパワーを正確に測ることが難しく実用化の課題となっている。本研究では、独自開発のパワーセンサの高感度化を目指し、常温における測定能力の限界に挑戦する。具体的には、センサのドリフト補償技術、低雑音化技術、不確かさの評価技術を開発し、常温でナノワットレベルの超高感度定量測定の実現を目指す。現在利用できるテラヘルツ波半導体光源は発振出力が極微弱なため、その出力を常温で正確に測定することは、高速無線通信やセンシング応用などの実用化への大きな課題となっており、本研究によってこれらの実用化普及を加速することが期待できる。
石油のメタン発酵による石油増進回収－CO2フリー水素供給源創出の可能性の検証

CO2フリー水素の調達と供給が,来る水素社会の実現には不可欠である。水素を我が国の一次エネルギー源にするための水素の調達・供給面での技術開発が急務である。中でも化石燃料改質と産生するCO2の回収貯留(CCS)併用の水素生産が,CO2フリー水素の供給方法として期待されている。本研究では,『石油のメタン発酵による石油増進回収ーCO2フリー水素供給源創出の可能性』について,石油分解メタン発酵コア生物群の特定とCCS想定環境下でのメタン発酵能の影響評価から調査検討する。