hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
野生ソバの栽培化に関する遺伝学的研究

野生植物が栽培化されるとき,一番顕著な変化は野生状態では種子が脱粒性をもつが,栽培化されると脱粒性を失い,非脱粒性となることである。ソバの脱粒性・非脱粒性はただ1個の遺伝子(Sht-sht)によって支配されており,ソバの野生祖先種Fagopyrum esculentum ssp.ancestraleは優性ホモSht/Shtであり,栽培種は劣性ホモsht/shtで非脱粒性であることが判明した。野生祖先種の集団は他家授精をしており,この栽培形質である非脱粒性遺伝子を集団内に極めてまれ(最も高頻度の四川省塩源県集団で3%)に保有されており,この非脱粒性遺伝子が栽培化の過程で利用されたのではなかろうか。ソバに近縁なもうひとつの野生植物F.homotropicumは自殖性故により容易に栽培化が起こったのではないかと思われるが,この種の野生集団は非脱粒性遺伝子を全く持たず,従って栽培化の機会がなかったと考えられる。ソバの栽培の起原地は野生祖先種の自生地域のうちの何処であるかを明らかにする目的で,中国四川省,雲南省,チベットの野生祖先種8集団,栽培ソバ6在来品種,F.homotropicum5集団について,各集団から2-3個体を任意に選びAFLP分析を行った。得られた101箇の有効なバンドからNJ法により系統樹を描き,類縁関係を解析した。その結果チベットの野生祖先種集団が栽培ソバにもっとも近縁であることが分かった。ダッタンソバでもその栽培の起原地の候補として東チベットが考えられており,金沙江,蘭倉江,怒江が南北に流れるチベット東部,雲南省西北部は栽培ソバ,ダッタンソバのみならず野生ソバの分化の中心地として今後深く調査,研究せねばならない。中国雲南省,四川省,東チベットにおける野生ソバの現地調査によってソバの野生祖先種F.esculentum ssp.ancestralisの分布が明らかになった。それら地域から収集したソバの野生祖先種6集団についてADHなど12の酵素の16遺伝子座におけるアロザイム変異を調査し.これまで得られていた栽培ソバの集団に関するデーターと比較しどの野生集団が栽培集団に近縁かを推定した。また、RAPDマーカーを用いて野生祖先種集団と栽培集団の類縁関係を推定するため.現在各集団の数個体からCTAB法により全DNAを抽出しつつある。種子を利用するため野生植物が栽培化される時,一番顕著な変化は野生状態では種子が脱粒性を持つが栽培化されると脱粒性を失って非脱粒性となることである。野生祖先種と栽培種との交配によりF_1F_2を作成し,分離比の観察からソバでは脱粒性は1個の優性遺伝子により支配されており.非脱粒性をひきおこす劣性対立遺伝子は栽培集団では全ての個体がホモであるが,野生祖先種の野生集団でもこの劣性非脱粒性遺伝子は数%という高い頻度で集団中に保有されていることが明らかになった。栽培化にはこの野集団の非脱粒性遺伝子が利用されたのであろう。ソバの脱粒性・非脱粒性はただ1個の遺伝子(Sht-sht)によって支配されており,ソバの野生祖先種Fagopyrum esculentum ssp.Ancestraleは優性ホモSht/Shtであり,栽培種は劣性ホモsht/shtで非脱粒性であることが判明した。

野生祖先種の集団は他家受精をしており,この栽培形質である非脱粒性遺伝子を集団内に極めてまれ(最も高頻度の四川省塩源県集団で3%)に保有されており,この非脱粒性遺伝子が栽培化の過程で利用されたのではなかろうか。ソバに近縁なもうひとつの野生植物F.Homotropicumは自殖性故により容易に栽培化が起こったのではないかと思われるが,この種の野生集団は非脱粒性遺伝子を全く持たず,従って栽培化の機会がなかったと考えられる。ソバの栽培の起原地は野生祖先種の自生地域のうちの何処であるかを明らかにする目的で,中国四川省,雲南省,チベットの野生祖先種8集団,栽培ソバ6在来品種,F.Homotropicum 5集団について,各集団から2-3個体を任意に選びAFLP分析を行った。得られた101箇の有効なバンドからNJ法により系統樹を描き,類縁関係を解析した。その結果チベットの野生祖先種集団が栽培ソバにもっとも近縁であることが分かった。ダッタンソバでもその栽培の起原地の候補として東チベットが考えられており,金沙江,蘭倉江,怒江が南北に流れるチベット東部,南雲省西北部は栽培ソバ,ダッタンソバのみならず野生ソバの分化の中心地として今後深く調査,研究せねばならない。
心筋細胞と膵β細胞の数学モデル構築による機能動作メカニズム解析

細胞機能の成り立ちを明らかにするため、これまで蓄積されている研究成果を数式表現し、それらを総合して細胞機能の数学モデルを開発した。作成されたモデルは数十行の微分方程式で構成され、これを数値積分して心筋細胞の電気的活動と収縮について、また、膵臓β細胞のインシュリン応答について実際の細胞に近い機能を忠実に再現できた。この心筋細胞と膵臓β細胞モデルに数学解析を適用して、その機能原理を明らかにした。本研究課題は、伝統的な生理学的思考を基盤に、Computational Cell Biologyの数学的手法を包括的心筋細胞モデルと新たに作成した膵臓β細胞モデルに適用し、細胞機能動作原理と各機能分子の役割を明らかにすることを目的としている。特に、ポストゲノムの時代にあって、分子機能を統合して細胞機能の成り立ちを総合的に理解し、医学生物学・医療に役立てることが緊急の課題である。本来、生理学は生体機能を総合的に観察することから始めて、その背景にあるメカニズムの解明を目指してきたが、究極は膜興奮や筋収縮研究に見られるように、研究成果を定量的な数学モデルにまとめることにある。私たちは、膜興奮のみでなく筋収縮とそれを支える細胞内メカニズム、エネルギー代謝やシグナル伝達を総合的に組み込んだ心筋細胞モデルを発表してきた(Takeuchi et al., J Gen Physiol 128 : 495-5072007)。この経験を生かして、最近では膵臓β細胞モデルを開発してきたが、この研究に進捗があり、この細胞モデルのバージョン1といえるものが完成した。そこで、これらの細胞の動作原理を分子メカニズムに基盤を於いて解明する目的で、Computational Cell Biologyの数学的手法を包括的細胞モデルに適用した。すなわち、bifurcation analysisと我々の開発したLead potential analysis (Chaetal., 2009, Biophysical Journal 2009)それに、従来のI-V曲線解析を合わせて、この細胞モデルの機能メカニズムを解析した。成果を、まとめて、国際学会で発表するとともに、最近2編の論文を完成し、投稿した。その結果、再校正すれば受理される段階にこぎつけた。1、これまで発表されているイオンチャネル、トランスポータ、小胞体によるCa濃度調節、細胞内グルコース代謝を細胞モデルに組み込んで、膵臓β細胞のグルコース応答を数学モデルで再現できる。2、それぞれの機能要素の電気的応答への寄与を時間軸に沿って定量的に解析すると、ATP-sensitive Kchannelが15mM以下の濃度では主要な役割を担っている。それより高い濃度では、細胞内Naの蓄積が電気的活動を主に決定している。3、平衡点解析をすることによって、細胞膜の興奮性が変化する様子を数学的に示すことができる。4、グルコース濃度に対する細胞応答の背景に細胞機能モード遷移がある。以上の結果は、グルコース濃度変化に対する細胞応答のメカニズムを明らかにする生理学的意義に加えて、作成された細胞モデルはこの細胞機能の薬理学的調節のための基盤的知見を供給するものである。即ち、細胞機能モードと膜興奮性を数学的に決定する方法を使えば、薬物作用を客観的、定量的に評価することができる。昨年度まで、bifurcation analysisと我々の開発したLead potential analysis(Cha et al., 2009, Biophysical Journal 2009)それに、伝統的なIーV曲線解析を新たに作成した膵臓β細胞数学モデルに適用し、イオンチャネルの寄与を時間軸に沿って定量的に解析し、また平衡点解析によって、細胞膜の興奮性が変化する様子を示した。24年度はヒト包括的心筋細胞モデルを構築することに成功した。このモデルは、細胞内におけるCa濃度分布を筋小胞体接合部、その周辺とその他の部分で表し、実験で得られている機能的濃度分布をほぼ再現した。また、刺激頻度に対する活動電位及び収縮力変化を再現でき、収縮モデルを取り込んだヒト細胞モデルとしては新規のものである。このモデルでは早期後脱分極(EAD)のメカニズムについて数学的解析を実施することができている。特に、Naチャネルの遅延不活性成分(INaL)をモデル化して組み込み、心不全時に認められている更なる不活性化の遅延効果を検証した。遅延を過度に引き起こすシミュレーションでは、実際に活動電位の延長に伴いEADを観察することができた。INaLの開口確率は時間と共に徐々に減少するものの、それぞれのEAD波形時間経過中にはINaLの開口確率は殆ど変化しないことから、INaLは背景電流として寄与している。そこで、INaLの振幅と膜興奮性について分岐解析を適用したところ、EADは低膜電位自発興奮として理解することができた。Lead potential analysisはイオンチャネルメカニズムに加えて、筋小胞体からの自発Ca放出がこのリズム形成に関与することを示した。作成された細胞モデルはヒト心室筋細胞機能の薬理学的調節のための基盤的知見を供給するものである。現在、論文の作成を目指して努力している。

生理学や生化学では、細胞機能を文章表記によって理解するのが伝統的な方法であり、数学的方法を取り入れる研究方法を使った論文は、これまで殆ど極めて限られた雑誌にのみ発表され、学問の流れに大きなインパクトを与えることはできなかった。本研究では、実験研究成果に基づいて、細胞機能の数学モデルを作成し、それに数学的解析を適用し、細胞機能を数学的に理解することができた。この新しい方法論を使った研究成果を最も伝統的な生理学雑誌に発表できたことは、我々の新しい試みが認められたということであり、これからの全く新たな研究の展開の可能性を示すものである。24年度が最終年度であるため、記入しない。文科省リーディングプロジェクトやさきがけ研究プロジェクトなどで細胞機能シミュレーションは取り上げられているが、参加している研究者あるいはこれまでの研究成果は、「細胞機能を数学モデルを構築し、それに数学的な解析を加える研究」とはかけ離れたものが多かった。その結果、シミュレーション研究の一般的な評価はいまだ高められたとは言い難い。私自身は、とにかく学会内でこの認識を広めたいと念願して、シミュレーション研究成果を本格的な生理学雑誌に掲載することにこだわってきた。我が国において、この方面の教育を本格的に行っている教育機関も極めて限られている。人材育成が急務である。
胸腺若年再生による前臨床大動物での免疫寛容誘導新戦略：宿主骨髄と胸腺外因子の役割

これまでの研究結果から、胸腺の若年化ならびに移植免疫寛容には若年骨髄が重要な働きを示し、胸腺でのIGF1R発現がそのマーカーとなりえることが示唆された。平成28年度は、コントロールとして加齢ブタ胸腺の加齢ブタへの移植ならびに若年、加齢ブタの胸腺での末梢血清IGF値の加齢による変化を検討した。2頭の加齢ブタに移植された加齢胸腺は退縮が著しく、1頭はその胸腺に拒絶を示す細胞浸潤ならびに抗ドナー反応を呈した。更に血清IGFの加齢による変化に関しては、IGFが加齢により減少していくことが確認された。H26年度は、【目的1】宿主骨髄が胸腺の若年/退縮過程に果たす役割と胸腺主導性免疫寛容誘導機序の解明のStudy 1aを行った。我々はこれまでに、宿主の胸腺外の液性因子が胸腺の若年化過程を優位に支配することを示しているが、H26年度は、その過程における宿主の骨髄細胞の役割を明らかにする目的で、MHC確立ミニブタを用い、老年宿主に若年骨髄および胸腺VTL移植し、(1)その胸腺は加齢退縮するか?、更に(2)の移植胸腺内環境の変化は若年胸腺様かまたは加齢胸腺様かを検討した。月齢22か月の宿主の加齢萎縮した自己胸腺を摘出し、3か月齢のドナーからの骨髄により骨髄が90%以上置き換わったことを後(PAA抗体で確認)、若年MHC適合ドナーから胸腺を移植した。対照として、加齢宿主に骨髄移植なしで若年胸腺を行った。また組織学的対照として、若年自己胸腺、加齢自己胸腺、加齢ドナー胸腺を若年宿主に移植し若年化した胸腺、LH-RHアゴニストにより薬剤性に若年化させた胸腺を用いた。この結果、若年骨髄移植を受けなかった加齢宿主へ移植された若年ドナー胸腺は、移植後2か月以降急激に萎縮退縮し、胸腺内CD1陽性胸腺細胞の減少を認めたのに対し、若年骨髄移植を受けた加齢宿主に移植された若年胸腺は、移植後3か月間殆ど萎縮を認めず、CD1陽性胸腺細胞も維持された。更に、胸腺の免疫染色によりIGFR1ならびにFOXN1陽性細胞は、加齢とともに減少することを確認した。加齢による両者の減少は、若年骨髄移植を受けた若年胸腺では認めなかったが、LH-RHアゴニストにより若年化させた胸腺では陽性細胞の増加を認めなかった。これらの結果はIGFR1とFOXN1は、若年胸腺の指標になり、更にそれら陽性細胞は若年骨髄由来であることが示唆された。平成26年度に老年宿主に若年骨髄および若年胸腺を移植し、若年骨髄が若年胸腺が老年宿主の環境下での胸腺の萎縮を抑制すること、更にその胸腺内IGF1Rの発現が維持されることを示した。また、若年宿主に移植し、若年化した老年胸腺はIGF1Rの発現が増加するのに反して、LHRHアゴニストで若年化した老年胸腺はIGF1Rの発現の増加はないことを示した。平成27年度は、目的2「加齢宿主での免疫寛容誘導に対し、胸腺若年化および宿主骨髄の中枢性若年化が必要であるかを明らかにする」ために、前記の(1)老年宿主に若年骨髄および若年胸腺を移植し、若年骨髄によって老年宿主の環境下で、移植若年胸腺の萎縮が抑制された宿主と、(2)LHRHアゴニストにより胸腺が若年化した宿主に対し、同種腎移植を行い、免疫誘導性を検討した。同種移植の免疫誘導には、胸腺が操作されていない若年宿主において100%の確率で免疫抑制を誘導しえる高濃度カルシニュリン抑制剤短期療法を用いた。この結果、LHRHアゴニストにより胸腺が若年化された老年宿主では、移植された同種腎臓はすべて拒絶された。しかし、若年骨髄を移植することで胸腺の若年性を維持しえた老年宿主では、移植された同種腎臓は安定した植腎機能を維持した。一方、対照例となる胸腺を操作していない老年宿主は、同種移植腎を拒絶した。平成27年度は目的2に進み、予想される結果が得られ、円滑に実験が進められている。平成28年度は前年度と同様の目的で、目的2「加齢宿主での免疫寛容誘導に対し、胸腺若年化および宿主骨髄の中枢性若年化が必要であるかを明らかにする」ために、(1)加齢宿主に若年骨髄および胸腺を移植し、若年骨髄によって加齢宿主の環境下で、移植若年胸腺の萎縮が抑制された宿主と、(2)LHRHアゴニストにより胸腺が若年化した宿主に対し、同種腎移植を行い免疫誘導性を検討した。LHRHアゴニストにより胸腺が若年化された老年宿主では、移植された同種腎臓は全て拒絶された。しかし、若年骨髄を移植することで胸腺の若年性を維持しえた老年宿主では、移植された同種腎臓は安定した移植腎機能を維持した。一方、対照例となる胸腺を操作していない老年宿主は同種腎臓を拒絶した。

これまでの研究成果(平成26年度・27年度)として、若年骨髄が老年宿主に移植された若年胸腺の退縮を抑制すること、反面、若年宿主に移植された老年胸腺は若年化し(以下生理的若年化)、その若年化に際し、IGF1Rの胸腺内発現が増強すること、更にLHRH薬剤投与による老年胸腺の若年化では、IGF1Rが増強しないこと、生理的に若年化された胸腺は移植腎免疫寛容能を持つが、薬剤性若年胸腺は移植腎免疫寛容能を獲得できない結果が得られた、。このことから、胸腺の若年化ならびに移植免疫寛容には若年骨髄が重要な働きを示し、胸腺でのIGF1R発現がそのマーカーとなりえることが示唆された。平成28年度は、コントロールとして加齢ブタ胸腺の加齢ブタへの移植ならびに若年、加齢ブタの胸腺での末梢血清IGF値の加齢による変化を検討した。2頭の加齢ブタに移植された加齢胸腺は退縮が著しく、1頭はその胸腺に拒絶を示す細胞浸潤ならびに抗ドナー反応を呈した。更に血清IGFの加齢による変化(n=60)に関しては、IGFが加齢により減少していくことが確認された。これまでの研究結果から、胸腺の若年化ならびに移植免疫寛容には若年骨髄が重要な働きを示し、胸腺でのIGF1R発現がそのマーカーとなりえることが示唆された。更に血清IGFの加齢による変化に関しては、IGFが加齢により減少していくことが確認された。平成26年度は、当初研究実施計画に記載した内容について、研究実績の概要に記載したように計画通りの実験を遂行し、また結果を得ることができた。平成27年度以降も、計画書に従い、円滑な研究を進めることが可能と考えられるため、おおむね順調に研究が進んでいるものと判断した。平成27年度の結果を踏まえ、本前臨床実験の結果を臨床へ役立てるために、胸腺による免疫寛容誘導に主導的役割を示す胸腺内細胞とその年齢因子へ総括的検討を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。移植免疫研究課題の継続として、平成26年度の結果を基に、平成27年度は、上記の加齢宿主の骨髄と胸腺を、若年ドナーからの骨髄と胸線に置き換えることにより、免疫寛容能が得られるかについて検討する。このため、MHC確立ミニブタを用い、老年宿主に若年骨髄および胸腺VTL移植し、胸腺が退縮した個体に対し(平成26年度の結果から胸腺は加齢退縮する)、骨髄および胸腺をこの個体に移植したのちに腎移植を行う。この結果から、免疫寛容誘導に対する胸腺および骨髄をより明確にすることをはかる。
離婚を経験する家族に対する心理支援モデルの構築

2018年度は、1離婚を経験する親に対する支援の実態と援助ニーズの検討、2離婚を経験する子に対する支援の実態と援助ニーズの検討、を並行して実施する計画であった。1離婚を経験する親に対する支援の実態と援助ニーズの検討、において、現在は学会活動や当事者団体とのつながりを通した調査協力者の確保と、質問紙調査における質問項目の選定を行っている。調査協力者の確保として、本研究では特に子どもと同居している親の協力を得る(接点をつくる)ことが難しい状況にある。予備的な調査として、同居親の支援をしている専門家との意見交換や心理臨床における実践を通して、同居親のニーズ把握を行っている。また、離婚関連の書籍から、一般的な離婚時における困り事や心配事の抽出を行っている。2離婚を経験する子に対する支援の実態と援助ニーズの検討、としては、現在までに、親の離婚を経験した18歳以上の子ども10名へのインタビュー調査を実施した。親の離婚時の子どもの年齢、同居親が離婚をどのように子どもに説明しているか(いないか)、別居親との交流の有無、によって、子どもが離婚をどのように受け止めるかに差があることが見出されている。また、程度の差はあれ、子どもは周囲の人(特に友達など)に離婚経験をどのように話すかについての迷いを持っており、誰になら話せそうか、厳密に見極めていることが明らかになった。彼らは必ずしも専門家の支援を必要とはしていないが、離婚について家族内で話しにくい状況にある場合には家族以外で自分の状況を冷静にわかってくれる人を、離婚について家族内で話せる状況にある場合には家族メンバーからの理解を、それぞれ求めていることが示唆された。インタビューの場を「離婚経験を語れる貴重な機会」ととらえる協力者も多く、離婚について自由に語れる場も求められていると考えられる。当初の計画では1離婚を経験する親に対する支援の実態と援助ニーズの検討、から行う予定であったが、調査協力者の確保や質問項目選定に時間がかかり、2離婚を経験する子に対する支援の実態と援助ニーズの検討、から調査を実施することとなった。2離婚を経験する子に対する支援の実態と援助ニーズの検討、については、現在10名のインタビュー調査を実施するなど順調に進展しているが、調査協力者が女性に偏っているため、来年度以降も継続した調査が必要である。1離婚を経験する親に対する支援の実態と援助ニーズの検討、については、現在は予備的な調査や離婚関連の書籍を通して質問項目の洗い出しを行っているところである。今後は海外の既存の離婚尺度(離婚後の行動や感情にまつわるものなど)や、援助要請尺度の選定を行い、質問紙を作成する。質問紙調査は、一人親支援団体や面会交流支援団体などの支援機関、インターネット調査会社や知人を通して実施する予定である。2離婚を経験する子に対する支援の実態と援助ニーズの検討、については、引き続き18歳以上で親の離婚を経験した子どもを対象としたインタビュー調査を行っていく。現在は女性の協力者、乳幼児期小学生期までに親の離婚を経験した協力者が多いため、男性の協力者や中高生時期に親の離婚を経験した協力者、を中心に研究協力の依頼を行っていく予定である。得られた結果を類型としてまとめ、どのような場合にどのような支援が求められるか、検討する予定である。

1離婚を経験する親に対する支援の実態と援助ニーズの検討、については、現在は予備的な調査や離婚関連の書籍を通して質問項目の洗い出しを行っているところである。今後は海外の既存の離婚尺度(離婚後の行動や感情にまつわるものなど)や、援助要請尺度の選定を行い、質問紙を作成する。質問紙調査は、一人親支援団体や面会交流支援団体などの支援機関、インターネット調査会社や知人を通して実施する予定である。2離婚を経験する子に対する支援の実態と援助ニーズの検討、については、引き続き18歳以上で親の離婚を経験した子どもを対象としたインタビュー調査を行っていく。現在は女性の協力者、乳幼児期小学生期までに親の離婚を経験した協力者が多いため、男性の協力者や中高生時期に親の離婚を経験した協力者、を中心に研究協力の依頼を行っていく予定である。得られた結果を類型としてまとめ、どのような場合にどのような支援が求められるか、検討する予定である。1離婚を経験する親に対する支援の実態と援助ニーズの検討、において、本年度中に質問紙調査の作成、実施を行う予定であったが、調査協力者の確保と質問項目の選定に時間がかかり、質問紙調査の実施が行えなかったため、当初予定していた人件費(調査協力謝礼、インターネット調査会社へのモニター料、データ整理のためのアルバイト人件費含む)は来年度以降に使用することとなった。物品費として、書籍購入費用や消耗品費用を多く計上していたが、別予算でも書籍購入や消耗品購入を行ったため、今年度予算は来年度以降に繰り越して使用することとなった。来年度以降、質問紙調査を実施するための調査協力依頼や質問紙作成において、物品(トナーや紙などの消耗品含む)購入が多く必要になる予定である。
非アルコール性脂肪肝炎における肝細胞死とBcl-2ネットワーク

アポトーシスは非アルコール性脂肪肝炎を特徴づける肝臓の実質細胞の変化である。肝細胞におけるアポトーシスの意義とその制御機構を解明することは、細胞死を標的とした脂肪肝炎の治療法の開発に繋がる。本研究により、肝細胞の生と死はBcl-2ネットワークによる精緻なバランスにより制御されており、その破綻による過剰なアポトーシスの持続は肝発癌に直結するイベントであることが明らかになった。アポトーシスによる肝細胞死は非アルコール性脂肪肝炎を特徴づける病態である。肝細胞におけるアポトーシスの制御機構を解明することは、細胞死を標的とした脂肪肝炎の進行抑制に向けた治療法の開発に繋がる可能性がある。以前の研究において肝細胞アポトーシスの制御分子としてのBcl-xLの重要性を明らかにした。本年度は同ファミリー分子のなかのMcl-1の意義についてコンディショナルノックアウトマウスを用いて検討した。肝細胞特異的Mcl-1欠損マウスは正常に出生したが、Bcl-xL欠損マウスと同様の持続的な肝細胞アポトーシスを発症した。Mcl-1欠損によるアポトーシスはBak/Baxの欠損により完全に消失した。以上のことから、Mcl-1もBcl-xLと同様に肝臓の恒常性を維持する上で必須の分子であることが明らかとなった。Bcl-xLとMcl-1の関係を明らかにするために、肝細胞特異的Bcl-xL/Mcl-1欠損マウスを作成した。同マウスは生後12時間以内に肝不全にて死亡した。同マウスの肝臓は肝細胞が低形成であり、Bcl-xLとMcl-1は正常の肝細胞の発生に必須の役割を持っていることが示された。Bcl-xLあるいはMcl-1の欠損によるアポトーシスはBH3-only蛋白であるBidの欠損により低減した。このことは肝細胞アポトーシスがBcl-xL/Mcl-1やBal/Baxなどのcore Bcl-2ファミリーのバランスによってのみ制御されているのではなく、その上流のBH3-only蛋白も関与していることを意味している。本年度の研究により、肝細胞の発生と恒常性の維持にBcl-2ネットワークが関与していることが示された。アポトーシスによる肝細胞死は非アルコール性脂肪肝炎(NASH)を特徴づける肝臓の実質細胞の変化である。肝細胞におけるアポトーシスの意義とその制御機構を解明することは、細胞死を標的とした脂肪肝炎の進行抑制に向けた治療法の開発に繋がる可能性がある。昨年度までの研究により、肝細胞の生と死はBcl-xL/Mcl-1とBak/Baxのバランスにより決定されていることを明らかにした。本年度はさらに、これらのmulti-domain Bcl-2ファミリー蛋白のバランスにBH3-only蛋白がどのような影響を示すかを検討するために、肝細胞特異的Bcl-xL欠損マウスあるいは肝細胞特異的Mcl-1欠損マウスとBid欠損マウスあるいはBim欠損マウスを交配し、Bcl-xLあるいはMcl-1欠損にみられるアポトーシスがBH3-only蛋白であるBidあるいはBimに依存していることを明らかにした。また、肝細胞特異的Mcl-1欠損マウスでは持続的な肝障害に伴い、肝臓でのコラゲンの産生が増加し、肝線維症を発症した。さらに1年の経過で80%以上の個体で肝癌を発症した。この肝癌はヒトの肝癌と同じようにERK経路の活性化がみられ、AFP、GLP3などの腫瘍マーカーを産生していた。肝細胞の生存は多様なBcl-2ファミリーのバランスの上に成立しているが、このバランスからの逸脱は肝細胞にアポトーシスを誘導し、アポトーシスの持続は肝臓の線維化、発癌を誘導する上で十分条件であることが示唆された。本研究では、初年度において肝細胞の生と死はBcl-xL/Mcl-1とBak/Baxのバランスにより決定されていることを明らかにし、昨年度において肝細胞特異的にMcl-1をノックアウトしたマウスでは持続的な肝細胞アポトーシスが起こり1年後に約80%の個体で肝癌が発症することを示した。Mcl-1はミトコンドリア外膜でアポトーシスを抑制する以外に、核に移行し細胞周期、DNA修復に影響を与えるとの報告がある。そこで、本年度はMcl-1ノックアウトにより観察される肝発癌がアポトーシスの誘導によるものであるかどうかを明らかにするため、Mcl-1の下流でアポトーシス促進的に働くBakをノックアウトすることによる発癌の影響を解析した。Mcl-1/BakダブルノックアウトマウスはMcl-1ノックアウトマウスに比し、有意に血清ALT値、caspase-3/7活性が低下し、組織学的にも肝細胞アポトーシスの低減を認めた。

ダブルノックアウトマウスでは生後1年を経過しても発癌が観察されなかった。以上より、肝臓におけるアポトーシスの持続が肝発癌の十分条件になっていることが明らかとなり、肝細胞アポトーシスを抑制することが肝発癌の抑制のための治療標的になることが示された。
子どもの成績・教育アスピレーションにおける時間的社会化の役割に関する研究

2018年度での研究成果は、(1)子どもが時間規律や時間調整を身につける過程、および(2)中学生の時間意識が成績や教育アスピレーションに与える影響についての2点に集約される。(1)は就学前教育施設(認定こども園Aと保育所Bの2園)での園児と卒園児の事例調査・分析、(2)はベネッセ教育総合研究所「放課後の生活時間調査,2013」の個票データの二次分析により明らかにした。その成果については以下の通りである。(1)については、就学前教育施設での観察調査から、時間厳守の身体化過程において、園児はそれぞれの生活の文脈に臨機応変に合わせることを学習する様子が明らかになった。結局、この点に就学後や就業後の時間規律や時間管理との密接なつながりを見出すことができると思われる。この結果は、学会発表(報告済)および論文投稿(査読中)に至った。就学前教育における、社会的な時間感覚の標準化役割の可能性が示唆される。さらに、保育所Bの卒園児の中高生5名への聞き取りの結果、「時間を守る」という意識は友人関係に依拠しており、自分のためという意識はあまりない。また、平日に比して、休日の生活時間の規則正しさは本人の学習意欲や進学志向が強く反映されるようであり、休日の生活時間のほうが階層性や学業との関連が強く反映される可能性がある。この結果は、次年度にて論文化する予定だ。(2)については、時間厳守の意識が高いほど、学習時間、勉強姿勢、成績、教育アスピレーションがプラスになりやすい傾向が明らかになった。時間厳守の態度は、中学生における学業や進学展望、友人関係と関連する一方で、親の学歴や世帯構造によりあまり影響されない傾向も明らかになった。つまり、学歴の世代的な再生産という格差の再生産を抑制する効果を、時間意識が担っている可能性がある。この結果は、学会報告(報告済)および論文投稿(査読中)に至った。当初の研究目的であった、子どもの時間的社会化の過程(時間をどのように身につけるか)、および子どもの時間的社会化の役割(時間意識と学歴達成メカニズムとの関連)について、いずれも予定通りの研究成果に至った。中高生への聞き取り調査を対象とした倫理審査も計画通りに受理された。最終年度の2019年度は、2018年度に行った就学前の子どもに関する結果と就学後の子どもに関する結果との統合を目指す。それらを踏まえ、日本における有効な教育達成モデルの提案に向け、既存のメリトクラシー論と再生産論の理論的な再検討を行う。2019年度では、(1)子どもが時間規律や時間調整を身につける過程、および(2)小学生・高校生の時間意識と生活パターンが成績や教育アスピレーションに与える影響、(3)就学前時点での所属施設と親のしつけが就学後での学習時間と学力に与える影響についての3点を明らかにする。(1)は2018年度の継続研究、(2)(3)は2019年度から開始する研究である。(1)は就学前教育施設(認定こども園Aと保育所Bの2園)での園児と卒園児の事例調査・分析、(2)はベネッセ教育総合研究所「放課後の生活時間調査,2013」の個票データの二次分析、(3)は日本子どもパネル調査(JCPS)の個票データの二次分析を用いる。時間意識は社会性を表す指標でもあり、近年話題となっている社会情動的スキルとしての役割を期待できると考えられる。これは、今後も国際的に重用されるであろう項目で、日本において有効な社会情動的スキルの検討としても寄与するように研究を進めていく。

この結果は、学会報告(報告済)および論文投稿(査読中)に至った。当初の研究目的であった、子どもの時間的社会化の過程(時間をどのように身につけるか)、および子どもの時間的社会化の役割(時間意識と学歴達成メカニズムとの関連)について、いずれも予定通りの研究成果に至った。中高生への聞き取り調査を対象とした倫理審査も計画通りに受理された。最終年度の2019年度は、2018年度に行った就学前の子どもに関する結果と就学後の子どもに関する結果との統合を目指す。それらを踏まえ、日本における有効な教育達成モデルの提案に向け、既存のメリトクラシー論と再生産論の理論的な再検討を行う。2019年度では、(1)子どもが時間規律や時間調整を身につける過程、および(2)小学生・高校生の時間意識と生活パターンが成績や教育アスピレーションに与える影響、(3)就学前時点での所属施設と親のしつけが就学後での学習時間と学力に与える影響についての3点を明らかにする。(1)は2018年度の継続研究、(2)(3)は2019年度から開始する研究である。(1)は就学前教育施設(認定こども園Aと保育所Bの2園)での園児と卒園児の事例調査・分析、(2)はベネッセ教育総合研究所「放課後の生活時間調査,2013」の個票データの二次分析、(3)は日本子どもパネル調査(JCPS)の個票データの二次分析を用いる。時間意識は社会性を表す指標でもあり、近年話題となっている社会情動的スキルとしての役割を期待できると考えられる。これは、今後も国際的に重用されるであろう項目で、日本において有効な社会情動的スキルの検討としても寄与するように研究を進めていく。
老化による前頭前野の機能低下とストレス脆弱性の発生機構

本研究は以下の仮説、「老化により前頭前野そのものの機能低下として抑うつや認知機能障害が発生するのと同時に、情動の発現に関与する扁桃体や側坐核に対する前頭前野による抑制が低下することによりストレス脆弱性が発生する」を、実験動物を用いた基礎研究から検証することを目的とした。研究実施期間は3年間とし、初年度である本年度は、当初の計画を若干変更しつつ、一部の実験を前倒しで実施した。以下に結果の概要を記す。ドーパミンD1受容体アゴニストの前頭前野内投与実験より、老齢ラット(24ヶ月齢)において観察されたワーキングメモリ障害は、前頭前野におけるドーパミン放出量の減少によるD1受容体刺激の低下に基づくことが明らかとなった(Mizoguchi et al., Neuroscience, 2009)。しかし、セロトニン系抗うつ薬の老齢ラットに対する抗うつ効果は限定的であった。グルココルチコイド受容体(GR)を介した作用の低下が、ドーパミン放出量を低下させることが示唆された。この結果を受けて、老化による前頭前野におけるドーパミン放出量の減少にGRの機能低下の関与を推定すべく、まずはGRのcoactivatorの発現を解析した結果、GRIP-1, SRC-1, CBPの前頭前野における発現は老化により減少することが確認された。ストレス反応性を検討した結果、老齢ラットではストレスによる不安の亢進が顕著で、且つ、血中corticosterone濃度もより高値を示し、老化によりストレス脆弱性が発現することが明らかとなった(Shoji and Mizoguchi, Behay.Brain Res, 2010)。この脳内機構として、老化による前頭前野の機能低下と、その低下に基づく扁桃体の機能亢進が重要な役割を果たしていることが示唆された。
反Hebb学習則を用いたニューラルネットに関する研究

ニューラルネットの学習モデルとしては,Hebb学習がよく知られている。これは基本的には,ニューラルネットを構成する要素間の各結合の強さが,それに関与する2つの要素が同時に活性化するときに強化されるというものである。これに対して,筆者は,通常のHebb学習以外に,その逆のメカニズム(反Hebb学習)の存在を仮定すると,ニューラルネットに種々の機能を持たせることができることに気づき,理論的検討を開始した。はじめに,Hebb則および反Hebb則に従う線形ニューラルネット・モデルに対して,詳しい数学的解析を行った。その結果,同一モデルのパラメータを少し変えるだけで,ニューラルネットに,主成分分析ノイズフィルタ,新寄性フィルタの3種類の機能を獲得させることができることが,数学的に証明された。また,計算機シミュレーションによっても,その妥当性を確かめた。さらに,モデルを修正すると,ブラインド信号分離と呼ばれる機能を持たせることができることを明かにした。このモデルを実際の音声信号に適用し,複数の音源の分離ができることを確かめた。Hebb学習則および反Hebb学習則に従う線形ニュートラルネットワークに対して,詳しい数学的解析を行った。その結果,同一のモデルのパラメータを少し変えるだけで,ニュートラルネットに3種類のまったく異なった機能(主成分分析,ノイズフィルタ,新寄性フィルタ)を持たせることができることが明らかになった。また計算機シミュレーションを行ない,理論の妥当性を確かめることもできた。さらに,この研究の過程で,ニュートラルネットにblind separationと呼ばれる機能を持たせることが分かり,この点についても数学的解析を進めた。ニューラルネットの学習モデルとしては,Hebb学習がよく知られている.これは基本的には,ニューラルネットを構成する要素間の各結合の強さが,それに関与する2つの要素が同時に活性化するときに強化されるというものである.これに対して,筆者は,通常のHebb学習以外に,その逆のメカニズム(反Hebb学習)の存在を仮定すると,ニューラルネットに種々の機能を持たせることができることに気づき,理論的検討を開始した.はじめに,Hebb則および反Hebb則に従う線形ニューラルネット・モデルに対して,詳しい数学的解析を行った.その結果,同一モデルのパラメータを少し変えるだけで,ニューラルネットに,主成分分析,ノイズフィルタ,新奇性フィルタの3種類の機能を獲得させることができることが,数学的に証明された.また,計算機シミュレーションによっても.その妥当性を確かめた.さらに,モデルを修正すると,ブラインド信号分離と呼ばれる機能を持たせることができることを明らかにした.このモデルを実際の音声信号に適用し,複数の音源の分離ができることを確かめた.
金属化合物の電子密度分布からみた化学結合の成り立ちと凝集機構の新しい表現

本研究の目的は、電子密度分布の規則性や特徴を見出し、従来とは異なる化学結合の成り立ちについて調べ、原子間の凝集メカニズムの簡明な表現法を開拓することにある。DV-Xα分子軌道計算法を用いて、物質の最近接原子間の最小電子密度(ρ_<min>)と原子半径またはイオン半径(r_<min>)の間には、次のユニバーサルな関係が成立していることを見出した。ここで、Zは原子番号、nは主量子数である。この関係は、金属化合物のみならず、気体、水、金属、半導体、イオン化合物などでも成立している。もし、最近接原子間距離が与えられれば、この関係式を使って原子間の電子密度分布をおおよそ推定できる。さらに、金属酸化物と水素化物に絞って、その電子構造を調べた。すなわち、51種の水素-金属2原子分子および15種の錯体水素化物の電子密度分布を計算し、上記関係式が成立していることを確認した。また、凝集エネルギーと電子密度の間の関係を調べた。ペロブスカイト型構造酸化物をはじめとして、種々な構造の金属酸化物の電子構造を系統的に計算し、電子密度分布に現れる特徴を整理した。さらに、金属元素や水素のドーピングによる局所構造変化と化学結合の関係についても明らかにした。電子密度分布のなかに、原子間の凝集の様子が如実に現れている。上記のユニバーサルな関係式は、原子間の凝集に対する一つの簡明な表現である。本研究では、電子密度分布の規則性や特徴を見いだし、従来とは異なる立場から化学結合の成り立ちについて調べ、原子間の凝集メカニズムの簡明な表現法を開拓することを目的としている。本年度の研究から得られた結果は、以下の通りである。(1)原子番号Zが1から9までの原子(H, Li, Be, B, C, N, O, F)を含む代表的な化合物について、第一原理のDV-Xα分子軌道法を用いて電子構造の計算を行い、これら軽原子の周りの電子密度分布ρ(r)を特徴づける化学結合パラメータを導出した。すなわち、電子密度をρ(r)=φ(r)esp(-kr)と近似することによって、指数関数的減衰項exp(-kr)のkの値と、ρ(r)の大きさを表すφ(r)を求めた。主量子数nが1および2のときのkの値は、いずれも水素様波動関数から予想される値に近かった。このことは内殻電子のみならず、最外殻電子(例:0-2s,2p)でもいえる。(2)マリケンのpopulation analysisの計算結果は、電子密度の対数表示logρ(r)によってほぼ予想できることがわかった。例えば、COのような共有結合的な分子でも、CからOの方へ電荷移行が少し起こっていることが、logρ(r)から直接見てとれる。対数表示logρ(r)により、化学結合の特徴を視覚的に捉えることができる。(3)結合様式が共有結合、金属結合、イオン結合に分類されている典型物質について、電子密度分布に現れる凝集機構の違いを調べた。電荷移行の観点からイオン結合と他の結合は明瞭に区別できるのが、最近接原子間のρ(r)を見る限り共有結合と金属結合の差はあまりない。実際、最近接原子間の最小の電子密度の値と凝集エネルギーの間には、共有結合、金属結合によらずほぼ直線的な関係が成り立っていることがわかった。このように、本年度は電子密度分布から見た化学結合の成り立ちについて評価し、凝集メカニズムの特徴及び表現法について検討した。本研究では、電子密度分布の規則性や特徴を見出し、従来とは異なる化学結合の成り立ちについて調べ、原子間の凝集メカニズムの簡明な表現法を開拓することを目的としている。本年度の研究から以下の成果を得た。DV-Xα分子軌道計算法を用いて、種々の物質の最小電子密度(p_<min>)と原子半径またはイオン半径(r_<min>)の関係を調べた。約150種の気体や様々な固体で、これらを系統的に調べた結果、どの物質にも共通なユニバーサルな関係が成立していることが分かった。その関係は次式で表される。

ここで、Zは原子番号、nは主量子数である。この式は水素様動径関数から導出できる関数形になっている。水素ガス、酸素ガス、水、ダイヤモンド、金属、半導体、酸化物、水素化物、イオン結晶、金属間化合物など多くの物質がこの関係式で表される一つの曲線上にのっている。共有結合、イオン結合、金属結合に関係なくのっている。化学結合を電子密度から見ると、こんなに美しい関係が成立している。この関係式を使えば、もし、物質(AB)のA-B2原子間の最近接距離が与えられれば、原子半径またはイオン半径(r_<min>)が求まり、最小電子密度(p_<min>)も決まる。最小電子密度は、凝集エネルギーと密接に関係しており、原子間の凝集メカニズムの簡明な表現に利用できるパラメータである。本研究では、電子密度分布の規則性や特徴を見出し、従来とは異なる化学結合の成り立ちについて調べ、原子間の凝集メカニズムの簡明な表現法を開拓することを目的としている。昨年度、DV-Xα分子軌道計算法を用いて、物質の最小電子密度(ρ_<min>)と原子半径またはイオン半径(r_<min>)の間に成り立つ次の関係式を見出した。本年度は、この関係の普遍性を金属酸化物と水素化物に絞って調べ、以下の結果を得た。(1)51種の水素-金属2原子分子および15種の錯体水素化物の電子密度分布を計算し、上記関係式が成立していることを確認した。また、凝集エネルギーと電子密度との間の関係を調べ、現在よく使われているマリケン(Mulliken)のpopulation analysisに替わる化学結合の定量的な解析法を検討した。(2)金属酸化物を系統的に計算し、上記関係式を確認するとともに、電子密度分布に現れる特徴を整理した。酸素の近傍の電子密度勾配は、酸化物に依らず一定で、電子の空間的な拡がり、すなわち酸素の勢力範囲を示すイオン半径(r_<min>)のみが異なり、結果として最小電子密度(ρ_<min>)が変わる。例えば、酸素-金属イオン間の共有結合性が高いほど、イオン半径(r_<min>)は小さくなり、最小電子密度(ρ_<min>)は大きくなる。このように、電子密度分布の中に、原子間の凝集の様子が現れている。上記のユニバーサル関係式は、原子間の凝集メカニズムについての一つの簡明な表現である。
保護者-学校間の困難状況解決のためのサポート体制構築に関する学際的・総合的研究

2000年代に入ってわが国の学校現場では、教職員と保護者の間に時として激しい対立やトラブルが生じようになり、それらをどのように解決していくか、あるいは減少させていくかという課題が生まれてきた。本研究は、このような問題現象が増加している理由や背景の分析はもちろんのこと、具体的にどのようにすれば、トラブルが大きくならずに解決につながっていくかを考察したものである。このために研究者のメンバーの専門領域をより学際的なものとし、教育学だけでなく、法律学、精神医学、臨床心理学、福祉学などの幅広いものとして構成した。そこで得られた研究成果を、全国の12か所でシンポジウムとワークショップを開催する形で発表したが、これらの成果の多くは、6つの書籍などの成果物として結実した。1.研究総会を年間で3回(6月13日、9月13日、12月19日)開催し、研究の推進体制と課題たついて具体的に協議したほか、当科研による「新・学校保護者関係研究会」のメンバーである学校カウンセリング、苦情・クレーム対応アドバイザーによる研究報告、および保護者対応の苦悩の中で自殺した教師の遺族、アメリカ・イギリスでの保護者と学校の問題に詳しいジャーナリスト、保護者の意識を的確につかんでいるマンガ家をゲスト・スピーカーとして招き、問題構造について多様な角度から考察を深めた。2.研究成果の社会的還元を図るために、研究会メンバーが全国各地で講演および研修会講師を務めた(年間のべ約150回)ほか、研究会が他団体と共催する「学校と保護者のいい関係づくりIN○○」という形で、シンポジウムとワークショップを開催することによって、支援体制の新しい方向を形作った(8月30日・豊中市教育委員会、1月10日・東京都教育委員会・東京都教職員互助会、3月20日・群馬大学・群馬県教育委員会・前橋市教育委員会)。3.「保護者、国際比較、危機対応」「教育委員会、学校、教員」「心理、医学」「福祉、法律、子ども」の4つのグループに研究会メンバーを組織し、それぞれが先進的な実例の調査やインタビューといった質的調査、および教員ないし保護者の意識についての量的調査をおこなった。都市部だけでなく農山村部を含めて、全国各地でいわゆる学校一保護者関係の難しさが、深く存在していることも明確になった。4.学校一保護者関係の当事者である両者に向けて、主として研究代表者が中心となりながら、研究成果の公表と様々な助言を収めた「学校讃歌ブックレット」の作成と頒布をおこなってきた。1.研究総会を年間で3回(5月15日、9月11日・12日(合宿)、12月4日)開催し、研究の調査点検および研究推進体制と課題について具体的に協議した。9月の会合では、特にメンタル面での困難を抱えていることによって、対応が極めて難しくなるケースに絞って、心理・福祉・医学・法律の観点から集中的に討議を重ね、困難状況打開の可能性を展望した。恒例となっているゲストスピーカーからの情報提供としては、教職大学院の現職教師に対する聞き取り調査結果、音をめぐる近隣トラブルの現況(以上5月)、および学校事故の被害者の家族の立場から見た学校の対応のあり方(12月)について学び、多様な問題構造についての理解を深めた。2.成果の社会的還元を図るため、本科研のメンバーで構成する「新・学校保護者関係研究会」が、依頼にこたえて全国各地で、講演および研修会の講師を務めた(年間のべ約130回)。また、研究会と他の団体との共催による「学校と保護者のいい関係づくりIN ○○」という形で、シンポジウムとワークショップの継続的開催をし、サポート体制の具体策を全国各地に根付かせる努力を重ねた(6月15日・8月11日・1月18日-滋賀県中学校研究会・教育相談部会、7月9日-長崎県高等学校生徒指導研究会、7月30日-東京都教育委員会・学校問題解決サポートセンター、11月1日・2日-北海道帯広市教育委員会、2月1日・2日-沖縄県教育委員会国頭教育事務所)。3.今年度は、具体的な保護者対応問題の事例調査(うまくいったケース、失敗したケース、その背景要因と原因分析)をメンバー各自が重ねることに中心をおいて活動した。この成果は来年度に冊子の形で発行する予定となっている。4.学校-保護者関係の当事者である両者に向けて、主として研究代表者が中心となりながら、研究成果の公表と様々な助言を収めた「学校参加ブックレット」の作成と頒布を重ねた。1.研究総会を年間で3回(5月28日、9月17日、12月10日)開催し、研究の進展状況について意見交換をおこない、研究課題の掘り下げについて議論を深めた。

5月の会合では、松本剛氏による「人間関係のとり方を再確認しよう」というワークショップ、ゲストスピーカーとして静岡県の焼身自殺された小学校教師の遺族を招いて、保護者対応の困難と新任教師の置かれた孤立的状況について議論を深めた。9月の会合では、入澤充氏による「裁判例から見える学校」の報告、ゲストスピーカー兼外部評価者として、山崎清男氏(大分大学教授)による研究会活動への評価を受けた。12月の会合では、ゲストスピーカー兼外部評価者として、岩田康之氏(東京学芸大学教授)による研究会への評価のほか、教員養成カリキュラムと保護者対応問題について、および古川治氏による「クレーム対応に関する実態調査」の中間報告と討議をおこなった。2.成果の社会的還元を図るため、本科研メンバーで構成する「新・学校保護者関係研究会」が、全国各地からの依頼に応えて、講演および研修会の講師を務めた(年間のべ130回)。また研究会と他団体との共催による「学校と保護者のいい関係づくりin○○」という形での、シンポジウムとワークショップの開催を継続しておこない、極めて高い評価を得た。福岡市教育委員会との共催(8月8日)、那覇市教育委員会との共催(2月20日・21日)、日本学校メンタルヘルス学会との共催(3月10目)など。3.今年は新たにアンケート調査に取り組み2000名規模での「セカンドステージに入った保護者対応の現状に関する調査」を実施した。4.研究代表者が中心となりながら、論文という形で、研究成果の公表に努めた。1.研究総会を8月25日に開催し、研究のまとめをするとともに、新しい科研費の申請に向けての検討を重ね、あわせて対学校だけでなく「保護者同士のトラブル」で裁判になっているケースについて、担当弁護士を招いての学習をおこなった。2.この総会とは別に、近年増加傾向にある暴力的行為に悩む学校の保護者対応問題を考えるため「威嚇・不当要求と学校・教職員対応が極めて困難な保護者対応ケースから何を学ぶか」と題した「半公開学習会」を5月26日に大阪大学で開催した。近隣府県・市町からも関係する指導主事・校長が25名も参加する中で、関東と関西で起きている事例について学習を深めた。これらは研究総会での学習内容を、メンバー内だけに留めずに、社会還元として広く周知する目的をもっている。3.過去3年間の成果の集大成として、8月24日に大阪府・寝屋川市教育委員会との共催による「先生が元気になる集いイン寝屋川」を開催した。午前のシンポジウムに続いて、午後には3時間を使って研究会メンバーによる合計14種類のワークショップを展開したが、全国各地から1400名もの参加があり、大成功を収めた。4.研究会メンバー各自が、全国各地からの要請に応える形で、総数で100を超える講演やワークショップを開催し、研究テーマである「保護者ー学校間の困難状況解決のためのサポート体制構築」に貢献していった。5.研究会メンバーが、研究活動をそれぞれに進めていったが、とりわけて次の3つの編著に結実させることができた。小野田正利著『普通の教師が普通に生きる学校モンスター・ペアレント論を超えて』(時事通信社)、佐藤晴雄編著『保護者対応で困ったときに開く本』(教育開発研究所)、古川治編著『学校と保護者の関係づくりをめざすクレーム問題セカンドステージの保護者からのクレーム対応』(教育出版)
蛍光ビーズによる胃癌センチネルリンパ節同定の有用性に関する検討

粒子径が癌細胞に近い蛍光ビーズを手術前日に使用する事で癌細胞に類似したリンパ管への流出動態を反映する事を期待し、蛍光ビーズ使用に同意の得られた胃癌症例に対し胃癌センチネルリンパ節(SN)同定を行いその有効性について検討した。手術前日、病変粘膜下4箇所に蛍光ピーズを1mlずつ注入、手術時紫外線照射し蛍光発光したリンパ節を蛍光ビーズSNとした。同時に術中、漿膜側からICGを注入しICG・SNの同定も試みた。蛍光ビーズに限定したSN同定率は74.1%であった。早期胃癌25例に限ると蛍光ビーズSN同定率は76%、同定された平均SN個数は2.3個、正診率は94.7%であった。早期癌症例で術中併用したICGと蛍光ビーズを合わせたSN同定率は92%、平均SN個数は3.1個、正診率は95.4%であった。早期癌症例で蛍光ビーズSNの分布を原発巣の部位別にみたところ、上部(U)は1例のみで1群リンパ節にのみ認めた。中部(M)14例では1群リンパ節に76%、2群に24%、下部(L)5例では1群に88%、2群に12%の率でSNを認めた。1例で偽陰性を認め、ICGを併用してもSN以外に転移を認めた症例であった。この転移を認めたリンパ節は、SNの存在するリンパ節領域(station)外にあった。早期癌症例での転移陽性例は、この偽陰性症例1例のみであり、症例数も少ない事から正診率の評価は困難と思われ、多数例での検討が必要であると同時に微小転移という点からの検討も必要と考えられた。そこで、摘出された全リンパ節に対し抗サイトケラチン(AE1/AE3)を用い免疫組織染色を行い微小転移の検索を行った。早期胃癌25例中3例に微小転移を認めた。その中の1例の微小転移の位置はSN station外であった。しかし、当院の過去の胃癌症例で、微小転移の有無が予後に及ぼす影響を検討したが、微小転移の有無のよる生存率の有意差は認められず、微小転移の有無が予後に大きな影響を及ぼすとは考えにくかった。また、SN同定方法に関して、術野に紫外線照射して蛍光ビーズの発光を試みたが、脂肪組織深部にあるリンパ節は不明瞭であった。加えて脂肪組織、神経など自己蛍光発光を示す組織がありリンパ管との判別を惑わすことがあった。現段階では、蛍光ビーズを臨床応用することは不可能と考えられるが、今後術中紫外線照射を可能にする機器の開発や、他のトレーサーとの併用で臨床応用の可能性あると考えられた。