hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体内間葉系幹細胞の可視化による未分化性維持と細胞運命トレーシング

本研究ではこれまで申請者らが開発した細胞分離技術やレポーター遺伝子群を活用し、MSCの未分化性維持や分化の方向決定において、Wnt/Notchシグナルがもたらす分子機構を体系的に解明することによって、幹細胞・前駆細胞・成熟細胞のふるまい(未分化性維持、分化の方向性決定)をコントロールするメカニズムをin vivo・in vitro両面から理解する試みを行っている。【目的1】高純度未分化MSCで特異的に発現する遺伝子FZD5およびNotch2の機能解析により、未分化性維持機構を明らかにする。【成果】本年度はFZD5およびNotch2の強制発現およびshRNAによるノックダウンにより、未分化MSCの細胞増殖・分化におけるそれぞれの遺伝子について解析を行った。その結果、FZD5は非古典経路を活性化することによって細胞老化を抑制すること(Harada et al.投稿中)、Notch2は低酸素条件下で発現が上昇し、細胞増殖を誘導することが明らかになった(Sato et al. PlosOne 2016)。【目的】MSCとその細胞系譜にある子孫細胞の細胞運命をトレースする目的で、特異的遺伝子発現調節領域を用いたレポーター遺伝子導入マウスを作成する。【成果】Tgマウス3系統が樹立でき、蛍光タンパクの発現が認められた。フローサイトメトリー解析により、最も未分化なMSC分画にて最も強い発現が認められた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は下記2点につき検討を行った目的1:高純度未分化MSCで特異的に発現する遺伝子FZD5およびNotch2の機能解析により、未分化性維持機構を明らかにする。成果1:本年度はFZD5およびNotch2の強制発現およびshRNAによるノックダウンにより、未分化MSCの細胞増殖・分化におけるそれぞれの遺伝子について解析を行った。目的2:MSCとその細胞系譜にある子孫細胞の細胞運命をトレースする目的で、特異的遺伝子発現調節領域を用いたレポーター遺伝子導入マウスを作成する。成果2:本年度はFZD5遺伝子座に蛍光タンパク遺伝子を導入し、ノックインベクターの作成が完了しており、現在は発現のチェック等を行っている。平成28年度の研究計画は以下の通りである1)Notch2およびFzd5の発現抑制によりMSCの自己複製能が著しく阻害されることが明らかになっている。2) Notch2およびFzd5-floxマウス(いずれも入手済)に対しMSC特異的にCreを発現させることで、Notch/WntシグナルがMSCに与える影響の検討を行っている。3) Fzd5-KIマウスによる細胞運命トレースについては現在、KIマウスの作成準備中である以上のことから概ね研究計画どおりに順調に成果を上げていると判断した本研究では、これまで申請者らが開発した細胞分離技術やレポーター遺伝子群を活用し、MSCの未分化性維持や分化の方向決定において、Wnt/Notchシグナルがもたらす分子機構を体系的に解明することによって、幹細胞・前駆細胞・成熟細胞のふるまい(未分化性維持、分化の方向性決定)をコントロールするメカニズムをin vivo・in vitro両面から理解する試みを行っている。本年度は下記2点について検討を行った。目的1:マウスFzd5遺伝子座にCreリコンビナーゼと変異型エストロゲンレセプターとの融合遺伝子(CreERT2)に蛍光タンパク質(KOr)を連結した遺伝子を導入したノックインマウス(Fzd5-KI)を作製し、レポーター遺伝子導入マウスとの交配によりマウスの成長過程における骨髄内MSC(PαS)の細胞運命トレースを行う。成果1:本年度はFzd5-KIマウスの作製に成功し、まずFzd5-KIマウスの骨髄内におけるPαS細胞とKOr陽性率との関連を解析したが、KOr陽性細胞を検出できなかった。そこで、wild-typeマウス、およびFzd5-KIマウス個体から単離したPαS細胞由来total RNAを用いたRT-PCRによるCreリコンビナーゼの発現を確認したところ、Fzd5-KIマウスのみに目的PCR産物が検出された。目的2:若齢マウスでのPαS細胞数の変化を解析する。成果2:体性幹細胞は、個体の加齢と共に減少することが知られている。そこで、若齢マウス(生後5日14日)の骨髄におけるPαS細胞の数をフローサイトメトリーにて解析した。その結果、生後10日から12日でピークになり、以降は減少していくことを明らかとなった。また、若齢マウス由来PαS細胞も8週齡マウス由来PαS細胞と同様に、コロニー形成能(CFU-F)、脂肪・骨分化能共に十分な能力をもっていることが確認された。本年度に作製したFzd5-KIマウスは、Creリコンビナーゼの発現は確認できたが連結した蛍光タンパク質(KOr)によるin vivoでのKOr陽性細胞を検出できなかった。

そのため、予定していたレポーター遺伝子発現マウスとの交配による骨髄内PαS細胞の細胞運命トレースには至らず、再度Fzd5-KIマウスの作製を行う必要ある。したがって、本年度は当初の研究計画からやや遅れが生じた。本研究ではこれまで申請者らが開発した細胞分離技術やレポーター遺伝子群を活用し、MSCの未分化性維持や分化の方向決定において、Wnt/Notchシグナルがもたらす分子機構を体系的に解明することによって、幹細胞・前駆細胞・成熟細胞のふるまい(未分化性維持、分化の方向性決定)をコントロールするメカニズムをin vivo・in vitro両面から理解する試みを行っている。【目的1】高純度未分化MSCで特異的に発現する遺伝子FZD5およびNotch2の機能解析により、未分化性維持機構を明らかにする。【成果】本年度はFZD5およびNotch2の強制発現およびshRNAによるノックダウンにより、未分化MSCの細胞増殖・分化におけるそれぞれの遺伝子について解析を行った。その結果、FZD5は非古典経路を活性化することによって細胞老化を抑制すること(Harada et al.投稿中)、Notch2は低酸素条件下で発現が上昇し、細胞増殖を誘導することが明らかになった(Sato et al. PlosOne 2016)。【目的】MSCとその細胞系譜にある子孫細胞の細胞運命をトレースする目的で、特異的遺伝子発現調節領域を用いたレポーター遺伝子導入マウスを作成する。【成果】Tgマウス3系統が樹立でき、蛍光タンパクの発現が認められた。フローサイトメトリー解析により、最も未分化なMSC分画にて最も強い発現が認められた。現在までに基礎検討を行って得た知見を活かし、研究計画をすすめる。現状、おおむね計画通りに進行しており、大きな変更の必要はない。ただし、Fzd5-KIマウスについては、再度作製を行っており現在約60匹の産子が得られている。今後、ジェノタイピングによりファウンダーマウスを同定し、解析を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
要素サイズ依存性を解消したコンクリートのFEM解析モデルの開発と実大部材解析

研究2年度である平成9年度は、おもに以下の2テーマについて研究を行った。1)コンクリートのひずみ軟化型構成モデルの開発・拡張とコンファインドコンクリートの3次元有限要素解析まず、圧縮領域のみならず引張領域を含む多軸応力下でのひずみ軟化挙動も再現できるように、筆者らの圧縮軟化型コンクリート構成モデルを拡張し、各実験データに対する本モデルの再現性について検討した。次に、この構成モデルを三次元有限要素プログラム(FEAP)に組み込み、コンクリート試験体に対する横補強筋コンファインド効果を検討するためのパラメトリックスタディを行った。2)部材耐力に及ぼすコンクリートの軟化挙動の影響に関するFEM解析筆者らにより開発されたひずみ硬化-軟化型コンクリート構成モデルと、既往の弾一完全塑性型構成モデルとの比較を、コンファインドコンクリートおよびコンクリート充填円形鋼管柱の圧縮変形挙動の三次元有限要素解析を通して行った。その結果に基づき、ひずみ軟化挙動を構造部材の耐力評価に考慮することの重要性を確認した。なお、本研究では、要素サイズ依存性を解消する手法は提案したものの、これを組み込んだ実大部材解析については現在も継続中である。近年、コンクリートのひび割れが発生した後の高度に非線型な変形挙動も、有限要素法(FEM)の進歩により予測することが可能となってきた。しかし、従来の有限要素法では、コンクリート構造物のせん断破壊などの脆性的な挙動の安定した予測や、横造物の寸法の影響の予測を正しく行うことは難しい。とりわけ、ひずみ軟化挙動に大きく影響されるコンクリート構造物・部材の塑性変形挙動の解析では、ひずみ軟化域での構成モデルの導入が必要となる。本年度の主な検討事項を以下に示す。1.これまでの問題点であるスナップバック挙動に対する-つの対処法を提案し、これを有限要素解析に応用した。2.本構成モデルによる解析結果と、他の一般的な構成モデルによる解析結果を比較し、ひずみ軟化挙動を部材耐力評価に考慮することの重要性を確認した。3.コンクリート充填円形鋼管柱の有限要素解析を行ない、コンクリートのひずみ硬化は柱全体の挙動にあまり影響を及ぼさないが、ひずみ軟化および塑性体積ひずみ量の影響は極めて大きいことを明らかにした。4.軸圧縮を受けるプレーンおよびコンファインドコンクリートの塑性変形挙動に及ばす供試体寸法の影響について既往の研究を整理し、寸法効果を考慮できる応力-ひずみ曲線の数式モデルを提案した。本年度の研究を踏まえ、次年度は以下の検討を行なう予定である。1.FEM解析における要素サイズ依存性の検討、およびその解消法の提案2.寸法効果則を導入した実大部材解析研究2年度である平成9年度は、おもに以下の2テーマについて研究を行った。1)コンクリートのひずみ軟化型構成モデルの開発・拡張とコンファインドコンクリートの3次元有限要素解析まず、圧縮傾城のみならず引張領域を含む多軸応力下でのひずみ軟化挙動も再現できるように、筆者らの圧縮軟化型コンクリート構成モデルを拡張し、各実験データに対する本モデルの再現性について検討した。次に、この構成モデルを三次元有限要素プログラム(FEAP)に組み込み、コンクリート試験体に対する横補強筋のコンファインド効果を検討するためのパラメトリックスタディを行った。
分子内－分子間触媒移動によるπ共役系交互共重合体の末端制御

本研究ではジボロン酸モノマーとジブロモモノマーの鈴木・宮浦カップリング重合において、ジブロモモノマー上を分子内移動するPd触媒を用いることによって、ジブロモモノマー過剰下でも高分子量π共役系高分子が生成し、さらに両末端をボロン酸エステルに制御する重合法を検討するとともに、生成高分子の両末端へ種々の官能基の導入やトリブロック共重合体および環状π共役系高分子を合成することを目的とした。その結果、ボロン酸エステルを両末端に持つ種々のπ共役系高分子が高分子量で得られ、官能基の導入やトリブロック共重合体が合成できた。また、メタ型モノマーを用いると選択的に環状ポリマーが合成できた。本研究ではジボロン酸モノマーとジブロモモノマーの鈴木・宮浦カップリング重合において、ジブロモモノマーで分子内移動するPd触媒を用いることによって、π共役系高分子の両末端をボロン酸エステルに制御し、両末端へ種々の官能基の導入やトリブロック共重合体および環状π共役系高分子を合成することを目的としている。今年度の研究実績は以下のとおりである。(1)同一芳香環(フェニレン、フルオレン)のジボロン酸エステルモノマーとジブロモモノマーの鈴木・宮浦重合を分子内移動能のある、(tert-Bu)3Pが配位したPd触媒を用いて検討し、ジブロモモノマーが過剰にある場合でも高分子量π共役系高分子が生成し、高分子両末端がボロン酸エステルとなっていることをレーザーイオン化飛行時間型質量分析装置(MALDI-TOF)で確認した。(2)上記重合において、重合終期にボロン酸エステルと反応する試薬を加え、π共役系高分子の両末端にエトキシカルボニルフェニル基、ヒドロキシ基、臭素を導入することができた。(3)(1)の重合において、重合終期に片末端に臭素をもつポリチオフェンを加えて、ポリチオフェンーポリフェニレンーポリチオフェンのトリブロック共重合体を合成できた。(4)m-フェニレンジボロン酸エステルと過剰のp-ジブロモフェニレンとの鈴木・宮浦カップリング重合において、両末端ボロン酸エステルポリマーではなく、環状ポリマーが選択的に生成することを見出した。また、重合におけるモノマー濃度を上げることによって環状ポリマーの分子量を上げられることを見出した。さらにフェニレン骨格に種々の官能基を導入しても選択的に芳香族環状ポリマーが得られることを明らかにした。計画書における今年度の予定(1)(4)のすべてにおいて順調に進展し、その一部については論文によって発表することができた。(1)非等モル下における高分子量π共役系交互共重合体を合成するため、ドナー性の異なる2種の芳香族モノマーのどちらをジブロモモノマーとし、他方をボロン酸エステルモノマーとするべきか検討した結果、ドナー性の高い芳香族モノマーをジブロモモノマーとして用いると高分子量で両末端がボロン酸エステルのπ共役系交互共重合体が生成することを明らかにした。また、(tert-Bu)3P Pd触媒よりcataCXium A Pd触媒の方が高分子量体を与えることも見出した。(2)cataCXium A Pd触媒によって得られたπ共役系交互共重合体の反応系中に種々の芳香族臭化物を加えると、これらの芳香環が両末端に導入されることを明らかにした。また、それら末端官能基化されたπ共役系交互共重合体の吸収波長が長波長側に移動することも見出した。(3)(2)の末端官能基化剤として、片末端が臭素のポリチオフェンを加えると、ポリチオフェンー(ポリフルオレン-alt-ポリベンゾチアジアゾール)ーポリチオフェンのトリブロック共重合体が合成できた。(4)m-フェニレンジボロン酸エステルと過剰の芳香族ジブロミドとの鈴木・宮浦カップリング重合において、p-フェニレン以外にフルオレン、チオフェン、スチルベン、トランなどのジブロモ体を用いても芳香族環状ポリマーが生成すること明らかにした。(1)ジブロモモノマーとしてこれまで芳香族二臭化物を用いてきたが、官能基を挟んだ二芳香環二臭化物上のPd触媒の分子内移動について検討した結果、エーテル結合、カルボニル基、スルホニル基、アミノ基、そしてメチレン基などの官能基上も触媒が分子内移動することをモデル反応から明らかにした。(2)上記二臭化物とジボロン酸モノマーとの非等モル下鈴木・宮浦カップリング重合を行った結果、二臭化物過剰下においても両末端がボロン酸エステルの高分子量ポリマーが得られた。

(3)m-フェニレンジボロン酸エステルとp-ジブロモフェニレンとの非等モル下鈴木・宮浦カップリング重合によって生成する環状ポリフェニレンの光学特性を同一骨格の鎖状ポリフェニレンを合成して比較検討し、環状と鎖状ポリマーの差異を明らかにした。(4)p-フェニレンジボロン酸エステルと他種類の重合開始部位を持つm-ジブロモフェニレンとの非等モル下鈴木・宮浦カップリング重合によって環状ポリフェニレンを合成し、これをマクロ開始剤として用いて、ポリスチレン、ポリ(メチルメタクリレート)、ポリチオフェンがそれぞれグラフト化した環状ポリフェニレンが合成できた。本研究ではジボロン酸モノマーとジブロモモノマーの鈴木・宮浦カップリング重合において、ジブロモモノマー上を分子内移動するPd触媒を用いることによって、ジブロモモノマー過剰下でも高分子量π共役系高分子が生成し、さらに両末端をボロン酸エステルに制御する重合法を検討するとともに、生成高分子の両末端へ種々の官能基の導入やトリブロック共重合体および環状π共役系高分子を合成することを目的とした。その結果、ボロン酸エステルを両末端に持つ種々のπ共役系高分子が高分子量で得られ、官能基の導入やトリブロック共重合体が合成できた。また、メタ型モノマーを用いると選択的に環状ポリマーが合成できた。上記と同様な検討をドナーモノマーとアクセプターモノマーのように異なる芳香環モノマーの交互共重合において行う。また、生成ポリマーの分子量が低い場合は有効な触媒を探索する。種々の芳香族環状ポリマーが得られることが分かったので、その光・電子特性を鎖状芳香族ポリマーと比較して検討する。また、芳香族環状ポリマーを主鎖とするグラフト共重合体を合成し、環状ポリマーに特有な物性を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。高分子化学、有機合成29年度が最終年度であるため、記入しない。
霊長類脳の２光子カルシウムイメージングで解明する運動学習の記憶機構

大脳新皮質は、哺乳類のみに存在する大脳の表面を覆う領域で、多くの認知機能に関わる。6層構造からなる大脳新皮質は、各層の神経細胞が異なる入出力を持ち、学習・記憶が関与する認知課題をおこなう際には、様々な脳領域とネットワークを形成し、情報処理をおこなう。これまでの研究で、報酬をともなう運動学習の記憶過程における、げっ歯類のマウス大脳新皮質の神経基盤を、in vivo2光子カルシウムイメージングで明らかにした。本研究では、小型霊長類のコモンマーモセットを対象として、運動学習の神経基盤の解明を目指す。2018年度は、霊長類マーモセットの大脳新皮質で、運動課題中の多細胞活動をin vivo 2光子光子カルシウムイメージングで長期間・同時計測することに成功し、論文報告した。具体的には、まずは、マーモセットのための手で道具を操作する運動課題用装置と新規の訓練方法を開発し、マーモセットが手を使ってうまく運動課題を習得できる事を実証した。次に、in vivo 2光子カルシウムイメージングで、運動課題中の多くの脳神経細胞の活動を、長期間・同時計測することに成功した。このように運動課題中のマーモセットでin vivo 2子カルシウムイメージングによる神経活動の計測が可能なったことで、今後、霊長類脳における様々な認知・行動に関わる神経細胞の活動やその空間分布を1細胞レベルで解析することができるようになることを示唆している。霊長類コモンマーモセットの大脳新皮質で運動課題中の多細胞活動をin vivo2光子カルシウムイメージングで長期間・同時計測することに成功し、論文報告したため。運動学習課題実行時のin vivoカルシウムイメージングをおこなう。これまでの研究で本申請者は、報酬をともなう運動学習の記憶過程における、げっ歯類のマウス大脳新皮質の神経基盤を、in vivo2光子カルシウムイメージングで明らかにした。本研究では、小型霊長類のコモン・マーモセットを対象として、運動学習の神経基盤の解明を目指す。2光子励起顕微鏡下でイメージングをおこなうためには、コモン・マーモセットの頭部と胴体を固定した状態で運動課題をおこなわせる必要がある。従来のアクリル板による固定方法では、コモン・マーモセットがストレスを感じて行動課題をおこなわなくなってしまうことが多かった。このため本申請者は、これまで用いられていた頭部と胴体を固定する装置の胴体部分を改良し、ストレスを低減させるためにジャケットを着させて胴体を拘束する方法に変更した。これにより、頭部と胴体を固定した状態のコモン・マーモセットに、手を使ってレバーを引くと液体報酬を得ることができる「レバー引き報酬課題」をおこなわせることに成功した。さらに、課題実行時に2光子励起顕微鏡下でin vivo2光子カルシウムイメージングをおこなうことにも成功した。課題実行時にin vivo2光子カルシウムイメージングをおこなう系を確立したため。様々な運動課題実行時のin vivo2光子カルシウムイメージングをおこなう。
タイにおける宗教・道徳教育政策の定着過程に関する実証的研究

本研究は、タイの現行1977年学制における宗教・道徳教育に関する政府(文部省)の方針がどのような過程を経て各学校の教育現場で具体化され、定着しているかを実証的に明らかにすることが目的である。従来の研究調査では、文部省の管轄下にある教育行政機関及び教師を対象に定着過程をみたが、今年度は、内務省管轄のテサバーン学校の教師を調査対象とした。まずタイの宗教・道徳教育の実態、定着、評価に関する研究調査報告、政府報告書などの資料を直接入手すると同時に、日本及びタイの関係機関や研究者から関連資料を入手することができた。行政機関の資料の分析や教師自身の評価などによると、テサバーン学校では、文部省管轄の学校同様、教育政策の目標はかなり達成され、定着度は良好である。次に、文部省管轄の下にある学校群の教師に対して昨年度実施した質問紙調査と同じ手法によって、内務省管轄の下にあるテサバーン学校の教師に対しても同様の質問紙調査を実施した。全国6地域のテサバーンの学校教師600人(1地域100人)のサンプルを得ることができた。(なお質問紙は現在配布・回収中である)課題としては、第一に、テサバーン学校の教師に実施した質問紙のデータを分析し、文部省教師のデータと比較検討する必要がある。また第二の課題として、政策が最終的に到達する生徒を対象にした実証的調査が必要である。次年度の研究としておきたい。そして最後に、全体的、構造的に、どのレベルにおいて、政府の方針がどの程度定着しているかを明らかにしていく必要がある。
興奮性および抑制性神経伝達物質受容体の相互作用の分子薬理学的解析

アフリカツメガエルの卵母細胞にGABA_B受容体の機能発現を試みた。マウス全脳より得られたmRNAを卵母細胞中に注入した場合、GABA_B受容体の機能発現を電気生理学的に確認することができた。そこで次に、このmRNAよりcDNAライブラリーを作製し、in vitroでRNAを合成したものの発現を試みた。発現の指標として電気生理学的な方法を用いたスクリーニングを行った場合、よい結果がなかなか得られなかった。[^3H」GABA結合を測定することでも同定を試みたが、卵母細胞に特異的な[^3H]GABA結合は認られるものの、GABA_B受容体への特異的な結合を見いだすのは困難であった。一方、脳内GABA_B受容体を同定するために、その精製を試みた。GABA_B受容体作動薬であるバクロフェンを用いたリガンドアフィニティーゲルを作製し、ウシ大脳皮質中のGABA_B受容体を単離した。この標品を、すでに得ているGABA_B受容体の特異的なモノクロナル抗体を用いて解析した。その結果、分子量約8万の主要な蛋白質の存在を確認できた。さらに、この蛋白質の前後に抗体と反応する分子の存在が認られ、少なくともGABA_B受容体には2種類以上の分子種が存在するものと思われる。GABA_B受容体にはオートレセプターとヘテロレセプターの2種類が認られるという電気生理学的検討結果、あるいは受容体作動薬や拮抗薬を用いた時の反応性の違いなどからサブタイプの存在を主張する意見もある。これらの報告は今回の結果を支持するものであり、神経間の相互作用を考える上で、またGABA_B受容体の機能的役割を解析する場合のサブタイプに対する考慮が重要な問題となることが考えられる。
ナノカーボン分散イオン性液体ゲルの生成およびトライボロジー特性の基礎的研究

ナノカーボンのカーボンオニオンをイミダゾリウム塩のイオン性液体と混合してナノカーボン分散イオン性液体ゲルを生成した.このゲルをエポキシ樹脂に添加して作製した摺動材の潤滑特性をボールオンディスク型摩擦試験機によって評価した結果,大気中,真空中でそれぞれ0.1,0.06の低い摩擦係数を示した.そして,ゲルはイオン液体単体と比較して,荷重が大きい領域ほど潤滑特性が優れることを明らかにした.ナノカーボンのカーボンオニオンをイミダゾリウム塩のイオン性液体と混合してナノカーボン分散イオン性液体ゲルを生成した.このゲルをエポキシ樹脂に添加して作製した摺動材の潤滑特性をボールオンディスク型摩擦試験機によって評価した結果,大気中,真空中でそれぞれ0.1,0.06の低い摩擦係数を示した.そして,ゲルはイオン液体単体と比較して,荷重が大きい領域ほど潤滑特性が優れることを明らかにした.真空,高温など特殊環境における潤滑技術の向上が求められている.イオン性液体はこうした環境でも安定な物質であることが知られており,潤滑液として有望とされている.そこでナノカーボンを分散させたイオン性液体ゲルを生成するのに先立ち,イオン性液体自体のトライボロジー特性の評価を重点的に行った.イオン性液体としてイミダゾリウム系カチオンとフッ素系アニオンから成るものを選定した.イオン性液体を光硬化性樹脂である液状エポキシ樹脂に添加,混合し,紫外線を照射することにより固化させ,円板状に成形した.ボールオンディスク式摩擦試験により,このイオン性液体添加エポキシ樹脂とステンレス球との摩擦力を測定した結果,イオン液体の添加により空気中,真空中ともに顕著な摩擦係数の減少を確認した.しゅう動痕にはにじみ出たイオン性液体が存在するのが観察され,イオン性液体が潤滑液として機能したことを確認した.イオン性液体による摩擦係数の減少は,単にイオン性液体をエポキシ樹脂表面に滴下してしゅう動させた場合にも観察されたが,添加した場合に比べて摩擦係数はやや大きい傾向にあった.分散させるナノカーボンについては,主にカーボンオニオンの生成およびトライボロジー特性の評価を行った.カーボンオニオンは大気中,真空中ともに優れた潤滑材として機能し,特に高温の真空中で摩擦係数の低下が顕著であった.フラーレンについては摩擦を減らす効果を確認できず,多層カーボンナノチューブでは若干の摩擦係数の低下が確認された.イオン性液体に分散させるナノカーボン粒子をエポキシ樹脂に添加し,そのトライボロジー特性に与える影響を検討した.ナノカーボン粒子としてカーボンオニオンと,その原料であるナノダイヤモンドおよびカーボンブラック,表面構造がカーボンオニオンと同様のフラーレンを使用した.大気中のトライボロジー特性をボールオンディスク式摩擦試験によって評価した結果,荷重が0.29Nと小さい場合ではいずれも摩擦係数0.20.3程度を示し,摩耗もごくわずかであった.一方で,荷重が4.8Nと大きい場合では無添加およびナノダイヤモンドを添加したエポキシ樹脂では摺動開始時に約0.1であった摩擦係数が摺動距離とともに増加して最終的に0.3程度になり,大きな摩耗も生じた.それに対し,カーボンオニオン,カーボンブラック,フラーレンをそれぞれ添加したエポキシ樹脂では摩耗がほとんど見られず,大気中での摩擦係数も摺動距離によらず0.1程度の低い値を維持することがわかった.一方,真空中では,カーボンオニオンを添加したもののみが0.1程度の低摩擦係数を長く維持することがわかった.これらの潤滑特性の変化は,エポキシ樹脂中のナノカーボン自身のトライボロジー特性がそのままエポキシ樹脂中でも現れるために生じると考えられる.また耐摩耗性の変化を考察するため,作製した樹脂のビッカース硬さを測定した結果,いずれも同様の値を示した.したがって,耐摩耗性の向上は硬さの増加によるものではなく,摩擦係数の減少が主な要因であると考えられる.カーボンオニオンとイオン液体は真空中や高温でも適用可能な潤滑剤として期待されており,この両者から生成されるカーボンオニオンゲルを基材となる樹脂に添加してコーティング摺動材を作製し,その潤滑特性を評価した.ナノダイヤモンド粒子を原料として熱処理法によりカーボンオニオンを生成し,イオン液体と混合,撹拌したのち余剰のイオン液体を分離することでゲル状物質を得た.このゲル状物質であるカーボンオニオンゲルが高い潤滑性を備えることを実験的に確認するとともに,カーボンオニオンゲルをエポキシ樹脂に添加し,シリコン基板表面にコーティングすることで摺動材を作製した.この摺動材の大気中での潤滑特性をボールオンディスク型摩擦試験機によって評価した結果,大気中で摩擦係数0.1以下を示し,エポキシ樹脂に自己潤滑特性を付与することができた.また,イオン液体のみを樹脂に添加した場合も高い潤滑性を示すことが報告されていることから,比較のため,摺動速度,荷重を変化させて様々な条件下で試験を行った.その結果,イオン液体のみを添加した樹脂コーティング,ゲルを添加した樹脂コーティングのそれぞれについて摺動速度が速い場合よりも遅い場合の方がより高い潤滑特性を示すこと,および荷重が大きいほどゲルを添加したコーティングの方が潤滑特性に優れることを明らかにした.さらに,真空中での摩擦試験の結果,ゲル添加樹脂は摩擦係数約0.06を示し,真空中で使用できる自己潤滑性材料としての可能性を示した.
アフリカツメガエルの性決定遺伝子のクロ-ニング

1.既に我々が開発した核酸固相化アンカ-(公開特許公報A平3ー147800、平成4年3月より市販化された)を用い、欠失遺伝子あるいは欠損領域を有する遺伝子を単離するための新規な分離法、固相ハイブリッド分離法を開発した。この方法は、これまでの遺伝子サブトラクション法では問題のあった反復配列を持った遺伝子の混入を避けることができるため、本研究の目的である雌にのみ存在する遺伝子のクロ-ニングのみならず、病因遺伝子の同定・分離などにも幅広く応用可能なことが分かった。2.この固相ハイブリッド分離法を用いて、アフリカツメガエルの雌にのみ存在するDNA断片(MboI切断)4種を同定し、そのうち3種のDNA断片をクロ-ニングした。3.構造解析の結果、いずれのDNA断片もAT含量が高く、ショウジョウバエの性決定遺伝子のスプライシング・アクセプタ-として知られているオクタマ-配列と相同性の高い配列のあることが確認された。また、そのうちの一断片(XWー3)には、CAAT配列やTATAボックスが存在し、ショウジョウバエのホメオボックスのシス調節領域の配列と極めてホモロジ-の高い配列が見出され、性決定遺伝子の調節領域をクロ-ニングした可能性が高いと考えられる。4.現在、固相ジ-ン・ウォ-ク法を新たに開発し、XWー3と隣接する遺伝子構造を探索している。今後、構造遺伝子を含めた全遺伝子構造を明らかにするとともに、本遺伝子が、まさしく性決定遺伝子であるかを証明するために、遺伝子もしくは、その転写産物導入による性転換実験を行ない、更には性染色体の同定などの研究を行なう予定である。
北極雪氷コアから解読する気候・環境シグナルの標高依存性

カナダのマウントローガン、キングコルで掘削した雪氷コアから、過去の気候・環境復元を行った。この地点の気候・環境はPDO(Pacific Dedacal Oscillation)の影響を強く受けていることが明らかになった。さらに、マウントローガンの標高が高い地点では見られなかった、1940年代からの硫酸イオンと硝酸イオンの増加傾向が明らかになり、この地域における環境変動の標高依存性が明らかになった。本研究は、北極域の北太平洋セクター及び北大西洋セクターにおける気候・環境変動を復元し、その標高依存性とテレコネクションを解明することを目的としている。そのため、これまで限られた雪氷コアデータしかなかった北極域北太平洋セクターのマウントローガン、キングコルで日本が掘削した雪氷コアの解析を行う。これをカナダとアメリカが同地域の異なる標高の2地点で掘削した雪氷コアのデータと比較し、北太平洋セクターにおける気候・環境シグナルの標高依存性を研究する。また、北極域北大西洋セクターのスバールバル北東島、アウストフォンナ氷帽で日本が掘削した雪氷コアの解析データをノルウェーがスバールバルのロモノソフフォンナ氷帽で掘削した雪氷コアのデータと比較することにより、大西洋セクターにおける気候・環境変動の標高依存性を研究する。さらに、北太平洋セクターと北大西洋セクターの雪氷コアデータを比較する。雪氷コアの迅速かつ連続的な分析に向けて、従来の雪氷コア前処理方法に加えて、サンプルを汚染無しで自動的に融解・分注するための雪氷コア自動融解装置の開発を行う。また、含有量が非常に少ないため、従来は困難であった生物分析を実施するための分析方法を開発する。1.雪氷コア自動融解分注装置の導入本研究では、雪氷コアの表面に付着している汚染の影響を除去して雪氷コアからサンプルを採取するための方法として、雪氷コア自動融解分注装置を開発している。雪氷コア自動融解分注装置は化学分析用と生物分析用で若干使用が異なるため、第一段階としてはそれぞれ別個に開発を行う必要がある。平成18年度は生物分析用と化学分析用の両方について雪氷コア自動融解分注装置の基本的な部分についてスペックの検討を検討し、設計を行った。まず、融解ヘッドの材質、形状、サイズを検討・決定した上で、米国メイン大学に製作を依頼し、購入した。次に融解ヘッドに接続するベリスターポンプとフラクションコレクターの性能を検討し、型式を決定した。また、融解水が冷凍庫内で再凍結しないためのヒーターの検討、雪氷コア保持台の設計等を行った。導入した部品を組み立てて動作試験を行ったところ、基本的動作は問題ないことが分かった。生物用については、コアを交換することに融解水がヘッドに直接接触する部分の洗浄・殺菌が行えるように改良を加えた。2.マウントローガンのキングコルで掘削した雪氷コアの解析(1)年代決定これまでに酸素同位体とイオンの分析が終了している115m深までについて、酸素同位体比、メタンスルフォン酸、硝酸、カルシウムの濃度の季節変動を利用して年層を数え、高時間分解能で年代決定を行った。年層を数えることによって得られた年代は、核実験による1963年のトリチウムのピーク及び1912年のKatmai火山による硫酸ピークを示準層として決定した年代と12年の精度で一致し、年層を数える方法がキングコルで非常に有効であることが分かった。115m以深についても同様の方法で高精度・高時間分解能の年代決定を行うことができることが期待できる。(2)気候変動情報の抽出イオンデータを検討したところ、カルシウム濃度及びメタンスルフォン酸濃度がPDO(太平洋卜年振動)指数と相関している可能性が示唆された。標高4100mのキングコルがPDOの髭響を強く受けている可能性が指摘された。1.雪氷コア自動融解装置のテスト:18年度に導入した化学分析用雪氷コア自動融解装置を用いて超純水から作成した氷を融解し、コンタミンーションチェックを行った。まだ汚染除去が完全でないことが分かったため、20年度はこの点を改善する計画である。一方、生物分析用雪氷コア自動融解装置については融解ヘッドの改良を行い、汚染なしで微生物分析が実現可能な装置がほぼ完成した。2.マウントローガン雪氷コア・サンプルの切断及び前処理:マウントローガンの雪氷コアを58cm間隔で切断した後、セラミックナイフで汚染除去を実施した。更に、汚染除去したサンプルを融解・分注した。合計200サンプルの前処理を実施した。マウントローガン雪氷コアの含有イオン濃度が予想以上に低いことが判明したため、前処理に細心の注意を要した。セラミックナイフを用いたサンプル前処理で汚染が生じないことを確認するため、超純水から作った氷を用いて、ブランクテストを実施した結果、サンプル前処理方法が適切であることが確認できた。3.イオン分析の高精度化:マウントローガン雪氷コアの含有イオン濃度が予想以上に低く、サブppbppbレベルの分析を行うためにイオンクロマトグラフによる分析方法を改良した。30サンプルのイオン分析を実施し、十分な測定精度が得られることを確認した。4.微生物分析法

確立:微生物分析手法を改良し、実際のサンプルを用いた分析が可能な状況になった。1.雪氷コア自動融解装置の開発:融解サンプルを希望する深度ごとにサンプル瓶に注入するため、融解装置にレーザー距離計を接続し、サンプルの深度を自動計測するシステムを構築した。さらにコンピューターによるレーザー距離計とフラクションコレクターのコントロールを行った。2.マウントローガン雪氷コア・サンプルの切断及び前処理:昨年度に引き続き、マウントローガンの雪氷コアを58cm間隔で切断した後、セラミックナイフで汚染除去を実施した。更に、汚染除去したサンプルを融解・分注した。合計600サンプルの前処理を実施した。3.マウントローガン雪氷コア・サンプルのイオン分析:昨年度前処理を行った約200個のサンプルのイオン分析を実施した。昨年度、イオンクロマトグラフによる分析法の改良により、従来よりも低濃度のイオンが測定できるようになったため、従来測定できなかったフッ化物イオン、カリウムイオン、マグネシウムイオンの濃度測定が可能になった。これらのイオンもカルシウムイオン、アンモニウムイオン、硝酸イオン、MSAなどと同様に、規則正しい季節変動が確認された。他種類のイオンの季節変動ピークを数えることにより、年層をより精度良く決めることができるようになり、年代決定精度が向上することが期待される。4.微生物分析法の検討:雪氷コア自動融解装置を用いて微生物分析用のサンプルの作成が可能になった。しかし、コンタミネーションが完全に除去されたことを証明することは困難であり、論文の査読者を納得させるためには今後、国際基準を構築する必要がある。1.雪氷コア自動融解装置の開発:アイスコアからコンタミネーションを回避しながら微生物や生物起源物質をサンプリングできる氷床コア融解装置の試作と改良を行い、ほぼ当初の目的を達成できる装置の開発に成功した。アイスコア表面からのコンタミネーションを除去するために、氷内部、氷内部と氷外部との中間部、および氷外部のサンプルをそれぞれ独立して採取するための融解装置の作成や、フィルン部分と氷部分にそれぞれ対応した2種類の融解装置の開発を行った。2.マウントローガン雪氷コア・サンプルのイオン分析:昨年度に引き続き、マウントローガンの雪氷コアを約5cm間隔で切り出し、セラミックナイフで汚染除去を行った後、融解した。融解したサンプルのイオン分析を実施し、各イオンの季節変動のピーク数を数えることにより、コアの年代決定を行った。3.標高依存性に関する考察:多点の雪氷コアのデータを比較した結果、標高の高い場所では20世紀前半の温暖化や1990年代からの温暖化が見られない傾向があった。4.マウントローガン雪氷コア・サンプルの微生物分析:マウントローガンの雪氷コア・サンプルに対して、酸素同位体比の異なる3サンプル(高、低、中)に対して、16SrRNA遺伝子分析をおこなった結果、17-22種類のバクテリアが検出された。そのうち季節を通じて共通して供給されたバクテリアは2-6種であった。変性剤濃度
小児におけるうがいと感染症の予防等に関する実証研究

日常的なうがいが発熱を始めとする各種の症状や疾患に関連しているかについて、静岡県内の一部の小中高校での病欠状況や全国の幼児から中学生を対象とした調査を行った。静岡県内の中高校を対象とした調査では、日常的なうがいと病欠・病気遅刻・病気早退との関連は明らかではなかったが、全国を対象とした調査では小学校就学前の低い年齢層で日常的なうがいと発熱率の低下に弱い関連が認められた。また、うがいに水道水以外を利用する女子については統計学的に有意な関連を認めた。本研究を開始するにあたり、静岡県内の某市に協力を仰ぎ、その協力を得ている。平成24年度の研究対象は当該市の小中学校であり、4つの研究を実施した(一部に昨年度からの継続を含む)。1)小学校でのうがい状況の実態調査:校内でのうがいの励行状況、うがいに緑茶を使用しているか否かについて、各学校ごとに調査した。その結果、過半数の学校で緑茶によるうがいを行っていることが明らかとなった。2)小学校ごとの健診結果調査:市内の小学校ごとに、平成25年冬季の欠席データを欠席理由とともに収集した。3)小学生の歯科検診結果調査:学校健診におけるう歯(永久歯のDMFTおよび未処置者率)についてデータを得た。4)文献調査:うがいや小児の健康に関する文献を収集した。以上より、平成25年度の研究遂行に係る基礎的な知見を収集することができた。平成25年度に実施したうがいに関する調査の対象は、浜松市内で協力を得た中学・高校(1校)の生徒650名余、福岡市で協力を得た保育園に通園する児童(100名余)、浜松市内の企業の健康保険組合を通じて協力を得た全国の児童、生徒(650名余)である。浜松市内で協力を得た中学・高校(1校)の生徒650名余に対しては、うがいおよびそれに関連する生活習慣と病欠等の体調不良状況、福岡市および健康保険組合を通じて協力を得た対象者については、うがいおよびそれに関連する生活習慣と1ヶ月間の体調・通院状況を質問紙票により調査した。研究の性質上、調査を冬季に実施する必要があったため、2013/2014冬シーズンの実施となり、入力集計や分析については2014年度に行うこととなった。本研究を開始するにあたり、静岡県内の某市に協力を仰ぎ、数次にわたる協議の結果、漸進的に協力を得られることとなった。平成23年度の研究対象は当該市の小中学校であり、4つの研究を実施した。1)小学校および中学校でのうがい状況の実態調査:校内でのうがいの励行状況、うがいに緑茶を使用しているか否かについて、各学校ごとに調査した。その結果、半数程度の学校で緑茶によるうがいを行っていることが明らかとなった。2)小学校および中学校ごとの健診結果調査:小学校および中学校ごとに、平均身長や平均体重、るいそう者割合等をまとめた。3)小学校および中学校ごとの歯科検診結果調査:学校健診におけるう歯(永久歯のDMFTおよび未処置者率)について学校ごとにまとめた。以上より、平成24年度以降の研究遂行に係る基礎的な知見を収集することができた。また、本研究に関連し、研究代表者が過去に行った観察研究について、国際学術誌に論文を発表した(J Epidemiol. 2012;22(1):45-49)。これは、学齢期前の小児について、うがいが発熱性疾患の発生に予防的に関連することを示したもので、各種メディアを通じて全国に広く周知された。一方、小学生・中学生に対するうがいの効果についてはいまだ実証されておらず、上記論文は、本研究を通じて小学生・中学生に対する検証を行っていく際に研究協力を得る一助となると考えられる。研究期間を通じて、4つのフィールド(調査協力団体)において3種類の調査を実施した。調査1:平成23-24年度に静岡県某市の協力を得て、小学校での校内のうがい状況(クラスごと、うがい剤別)と児童の欠席率や歯科検診異常所見率との関連を調べた。分析の結果、うがいの実施やうがい剤と欠席率・歯科検診異常所見率との明らかな相関は認められなかった。これは、もともとうがいの盛んな地域であることと、うがい実施の有無を校内に限定したための情報バイアスの可能性が考えられた。調査2:静岡県浜松市内で協力を得た中学・高校(1校)の生徒650名余りを対象に、うがいやそれに関連する生活習慣と1年間の病欠等の関連を調べた。データの信頼性に一部疑義があり、そのクリーニングを実施しているところであるが、報告時点において、学校・家庭でうがいを実施している生徒ほど、病欠が少ないという相関が認められた。社会経済状態やその他の生活習慣といった交絡を調整する追加の分析を行っている。

調査3:福岡市の保育園に通院する児童(100名ほど)と静岡県内に本社を置く企業の健康保険組合に加入する組合員の子女(中学生まで;650名ほど)を対象とし、うがいやそれに関連する生活習慣と1ヶ月間の病欠等の関連を縦断的に調査した。報告時点において、学校・家庭でうがいを実施している生徒ほど、病欠が少ないという相関が認められた。社会経済状態やその他の生活習慣といった交絡を調整する追加の分析を行っている。また、本調査では、医療機関を受診した後の残薬の有無についても調査しており、本研究課題とは別件ながら、残薬に関する分析を行う予定である。公衆衛生学うがいと身体的な不調等の関連について、数千人単位の出席状況と歯科検診の結果を取得し、分析の基盤が得られた。初年度に想定していた2つの研究デザイン(多施設観察研究および多施設介入研究)のうち、多施設介入研究については教育委員会の同意を得ることが難しく、断念した。ただし、同じ市内の学校でも、うがいの実施有無が異なるため、準実験デザインとして多施設観察研究を行うことができ、研究の遂行上大きな支障とはなっていない。本来の計画であった介入研究について協力を得られなかったため、準実験デザインに基づく観察研究として研究を継続している。呼吸器感染症が対象となるため、調査を冬季に実施する必要があり、調査が2013/2014冬シーズンの実施となった。そのため、入力集計や分析については2014年度に行うこととなった。うがいと身体的な不調等の関連について、横断研究により基礎的な知見を収集するという、平成23年度本来の目標については、おおむね達成できた。ただ、平成23年度は、教育委員会との調整が完了せず、個人票を用いた調査の代わりに学校別の調査を行うこととなった。平成25年度は、取得した個票データをもとに、うがいの有無による病欠・う歯の罹患・有病状況の違いを分析する。ただし、就学環境における感染症の罹患については、すべての個人が独立しておらず、集団(クラスター)単位、例えば学級や学校単位での行動の影響が想定される。そのため、分析に当たっては、解析手法としてマルチレベルモデルの利用を検討する。さらに、児童同士の接触等の学級内行動が重要な交絡となっている場合には、各児童の接触の態様や度合について時間地理学的な補充調査を行う必要があると考えられる。平成25年度までに得られたデータを入力集計し、分析を行う。平成24年度以降は、研究協力をいただいている市との協議をさらに推し進め、教育委員会や各学校の協力を得た上で、個人を対象とする調査を遂行する予定である。平成24年度においては、多施設介入または多施設観察研究を行う。対象施設の児童・生徒について、冬季における発熱の有無等についての日々の健康記録をつけてもらうとともに、疾病等(「かぜ症候群」、インフルエンザ、肺炎・気管支炎、う蝕(虫歯)、発熱による病欠、総病欠)の罹患状況を記録することを予定しているが、教育委員会等の同意を得て、実施方法の詳細を決定する。比較対象としては、うがいなし、水道水によるうがい、緑茶によるうがいの3群を想定している。教育機関の性質上、無作為割り付けの同意を個人単位や学級単位で得ることは困難と予想される。そのため、施設単位で曝露を割り付けた後、主にマルチレベル分析等を用いて分析する予定である。実施にあたり、施設単位での無作為割り付けの同意を得ることが難しいケースも予想されるが、その場合は、うがい非実施施設の一部にうがいの実施をお願いする形で調査を行う。
臨床心理学の教育システム改善のための国際協働ネットワークの構築

1.目的臨床心理学の教育に関わる重要な課題として、社会のグローバル化に対応する多文化的視点の導入がある。多文化カウンセリングの分野では、アンシス(Ancis, 2004)が白人優位の文化とは異なる文化を背景にもつ人々や、その影響下にあるクライエントのニーズに積極的に応える理論や実践技法の開発を行なっている。欧米と比べて、日本人の場合には、個人よりも関係、とりわけ家族関係が重視される傾向があるが、同じ東アジアの中国や韓国の場合も、共通する配慮が求められている。日本に比べれば、中国や韓国での臨床心理学の発展はかなり遅れていることは事実である。しかし、両国とも急激な社会変動や家族構造の変化に伴う心理的な問題をかかえたクライエントが急増しつつあり、臨床心理学の専門家の養成や教育システムを改善することが急務となっている。2.達成した成果本年度の研究課題として、日本・中国等の東アジアの文化・社会的な特性にマッチした臨床心理学の教育システムを改善するための国際協働ネットワークを構築する先導的な試みを行なった。上海市の華東師範大学・臨床心理学科の徐光興教授との協働ネットワークの構築は、成功裡に進行中である。具体的な成果として、同大学の研究チームは、研究代表者が開発した方法(FIT法)を用いて中国人高校生の家族イメージを調査し、中国での標準化の作業を達成した。このFIT研究プロジェクトの一員である院生は、さらに臨床心理学的研究を継続的に発展させるため、東京大学への留学計画を立案し、中国政府による博士課程院生世界派遣計画の一員に選定された。また、北京大学の臨床心理学研究室の心理カウンセラーを招聘し、東京都内で開催される家族療法の講習会に参加し、日本で開発された心理的援助の理論と技法を学ぶとともに、中国における臨床心理学の現状についても報告する日中相互交流計画を立案するまでに至った。1.16年度に東京大学教育学研究科に新設された臨床心理学コースを構成する臨床心理システム論、臨床心理カリキュラム論、および発達臨床心理学の3つの視点から理論と実践の両面に優れた臨床心理学の高度専門職業人を養成する研修体制を充実することを目的として国際シンポジウム「コラボレーションを基調とする臨床心理実践の構築-国際的協働を視野に入れて」を開催した。本シンポジウムには、研究代表者と分担者の全員が参加し、海外共同研究者として米国の南アラバマ大学教育学部長リチャード・ヘイズ(Richard Hayes)教授と中国の華東師範大学の徐光興教授が研究発表を行った。今後の臨床心理学の教育システムを改善するに当たって、欧米をモデルとするだけでなく、わが国を含むアジアの文化・社会的背景を考慮した臨床心理学における教育システムを構築するうえでの諸課題を確認することができた。2.臨床心理学コースの初年度のカリキュラム内容を精査して問題点を確認し、次年度カリキュラムの一部変更を行った。また、学内の附属実習施設である心理教育相談室で使用する心理テストや臨床心理面接の技法を高めるための優れたビデオ教材や文献を調査し、教員や院生が利用できるように整備した。3.東京大学附属中等教育学校との6年間の協働研究によって開発した予防的カウンセリングのモデルをより広範な地域で実践展開するために、研究代表者が中心となって群馬県における「不登校対策支援総合推進事業」と連携する実践活動を行った。初年度である15年度の事業の成果をまとめた『不登校問題課題解決支援資料』を、県内22カ所の学校や適応指導教室で有効に活用し、その実践に基づいた問題点の確認とプログラムの改善を行った。また、その協議に当たり、遠隔会議システムを導入して、試行的な利用を図った。

研究代表者の亀口憲治は、本年度の主要な課題である臨床心理実習の基盤を充実させるために、臨床心理面接の指導用のビデオ教材の総合的なライブラリーの作成を開始した。その第1段階として、家族面接を主とする面接場面を記録した1000本余のビデオをDVDにダビングする作業を完了した。続いて、初学者が臨床実践を行う上で参考になる不登校やひきこもり等の10事例を選択し、教材用DVDビデオのシリーズとして完成させるために編集作業を継続中である。研究分担者の田中千穂子は、事例研究法の指導案作成に関わる初年度の文献研究を踏まえ、今年度は事例研究の経験を有する研究者を対象とする面接調査を実施し、その内的体験過程をKJ法によって明らかにした。下山晴彦は、臨床心理学の発展に関する比較研究を担当し、英・米・独・豪・中・加・新諸国における臨床心理士の位置づけ、ならびに科学と文化の相互作用について分析を行った。中釜洋子は、小中学生の親を対象とする心理教育の応用について、資料収集や院生の教育・指導をかねた両親カウンセリングを実践した。能智正博は、質的研究法を実際の教育場面で実践する活動を行った。倉光修は、スウェーデンを訪問し、臨床心理スーパーヴィジョンの質的改善に関する資料収集を行った。角田真紀子は、学校臨床における予防的カウンセリングについての実践的研究を論文としてまとめ、その成果の一部を日本心理臨床学会等で発表した。1.目的臨床心理学の教育に関わる重要な課題として、社会のグローバル化に対応する多文化的視点の導入がある。多文化カウンセリングの分野では、アンシス(Ancis, 2004)が白人優位の文化とは異なる文化を背景にもつ人々や、その影響下にあるクライエントのニーズに積極的に応える理論や実践技法の開発を行なっている。欧米と比べて、日本人の場合には、個人よりも関係、とりわけ家族関係が重視される傾向があるが、同じ東アジアの中国や韓国の場合も、共通する配慮が求められている。日本に比べれば、中国や韓国での臨床心理学の発展はかなり遅れていることは事実である。しかし、両国とも急激な社会変動や家族構造の変化に伴う心理的な問題をかかえたクライエントが急増しつつあり、臨床心理学の専門家の養成や教育システムを改善することが急務となっている。2.達成した成果本年度の研究課題として、日本・中国等の東アジアの文化・社会的な特性にマッチした臨床心理学の教育システムを改善するための国際協働ネットワークを構築する先導的な試みを行なった。上海市の華東師範大学・臨床心理学科の徐光興教授との協働ネットワークの構築は、成功裡に進行中である。具体的な成果として、同大学の研究チームは、研究代表者が開発した方法(FIT法)を用いて中国人高校生の家族イメージを調査し、中国での標準化の作業を達成した。このFIT研究プロジェクトの一員である院生は、さらに臨床心理学的研究を継続的に発展させるため、東京大学への留学計画を立案し、中国政府による博士課程院生世界派遣計画の一員に選定された。また、北京大学の臨床心理学研究室の心理カウンセラーを招聘し、東京都内で開催される家族療法の講習会に参加し、日本で開発された心理的援助の理論と技法を学ぶとともに、中国における臨床心理学の現状についても報告する日中相互交流計画を立案するまでに至った。