hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下顎姿勢位の制御機構に関する研究

1.矯正臨床上,下顎位の設定の困難な症状の一つであるdual-bite患者において,その前後的顎位の評価法の確立を目的として,外側翼突筋に注目し,その筋活動を表面電極を用いて記録する方法を考案した.口腔内の上顎結節後方の歯肉頬移行部に貼付した表面電極と,同筋に刺入した針電極により記録した単一unitを比較することにより,同部位の表面電極により,外側翼突筋の筋活動を記録し得ることを確認した.この方法を実際のdual-bite患者に用いると,習慣性咬合位においては外側翼突筋の筋活動はほとんど記録されないのに対し,dual-bite位においてはその筋活動の上昇が認められた.2.開口にともない舌下筋に筋活動が生じ,舌の位置が変化するという現象(Jaw-tongue reflex)がネコにおいて確認されているが,この反射がヒトにおいても認められるか否かを検索した.オトガイ舌筋および茎突舌筋に相当する口腔底粘膜に電極を固定し,同筋からの筋活動の記録を行なったところ,開口によりこれら2筋の筋活動の増大が認められた.また,下顎切痕部にて深側頭神経および咬筋神経を電気刺激し,この時生じるH波のいき値を指標にすると,その1.3倍以上の刺激強度において,オトガイ舌筋および茎突舌筋に反射性の応答が記録された.つまり,ヒトにおいてもJaw-tongue reflexが存在し,この反射の誘発には側頭筋および咬筋からの低いき値の求心性入力が関与することが明かとなった.3.呼吸にともない舌下筋にリズミカルな筋活動が生じることが知られている.これについて,舌下神経運動ニューロンの呼吸性リズム活動の発現に関する興奮性premoter neuronの局在ならびに投射様式をネコを用いて明かにした.1.矯正臨床上,下顎位の設定の困難な症状の一つであるdual-bite患者において,その前後的顎位の評価法の確立を目的として,外側翼突筋に注目し,その筋活動を表面電極を用いて記録する方法を考案した.口腔内の上顎結節後方の歯肉頬移行部に貼付した表面電極と,同筋に刺入した針電極により記録した単一unitを比較することにより,同部位の表面電極により,外側翼突筋の筋活動を記録し得ることを確認した.この方法を実際のdual-bite患者に用いると,習慣性咬合位においては外側翼突筋の筋活動はほとんど記録されないのに対し,dual-bite位においてはその筋活動の上昇が認められた.2.開口にともない舌下筋に筋活動が生じ,舌の位置が変化するという現象(Jaw-tongue reflex)がネコにおいて確認されているが,この反射がヒトにおいても認められるか否かを検索した.オトガイ舌筋および茎突舌筋に相当する口腔底粘膜に電極を固定し,同筋からの筋活動の記録を行なったところ,開口によりこれら2筋の筋活動の増大が認められた.また,下顎切痕部にて深側頭神経および咬筋神経を電気刺激し,この時生じるH波のいき値を指標にすると,その1.3倍以上の刺激強度において,オトガイ舌筋および茎突舌筋に反射性の応答が記録された.つまり,ヒトにおいてもJaw-tongue reflexが存在し,この反射の誘発には側頭筋および咬筋からの低いき値の求心性入力が関与することが明かとなった.3.呼吸にともない舌下筋にリズミカルな筋活動が生じることが知られている.これについて,舌下神経運動ニューロンの呼吸性リズム活動の発現に関する興奮性premoter neuronの局在ならびに投射様式をネコを用いて明かにした.
児童養護施設における文化伝達に関する教育社会学的研究

最終年度にあたる平成30年度研究計画では、必要に応じて補足の調査を実施しそれまでの成果を研究発表・論文投稿するとともに、全体の成果をまとめることを中心とした。前年度までのライフヒストリー・インタビュー調査による成果として、児童養護施設の文化伝達における「施設職員の生活経験」「施設内におけるケアと教育の葛藤」という論点を提示した。平成30年度は、「施設職員の生活経験」についての分析を関西大学教育学会誌『教育科学セミナリー』第50号へ投稿し、掲載された。続いて、「家庭・保護者とのかかわり」に焦点を絞って分析を行った。その結果、施設職員が子どもの保護者とのかかわりを通して、文化や価値観を見直したり自らの意識を変容させる様子を示した。この成果は『至誠館大学研究紀要』第6巻に投稿し、掲載されている。以上の研究成果により、本研究では、児童養護施設の文化伝達が職員個人の人生観や家族観によって様々な葛藤が生み出されながら行われていることを示した。そして、施設の文化伝達は施設(職員)ー子どもの関係だけで成り立っているわけではなく、子どもの保護者・家庭の文化も考慮した職員の実践によって成り立っていることを明らかにした本研究の意義は、第1に、児童養護施設の文化伝達に焦点を絞り、職員の実践への解釈や葛藤を描いた点である。職員個人の課題に関しては、これまで労働環境の側面が中心に語られていたが、文化的な側面に注目することで職員の悩みや葛藤を多角的に理解することができるだろう。第2に、施設の文化伝達における職員と子どもの保護者との交流の重要性を詳細に示した点である。課題のある家庭であったとしても、施設では一方的な支援ではなく、双方向的なかかわりの中で子どもへの文化伝達が行われている。こうした文化伝達と家庭支援のつながりは、今後の児童養護施設の支援のあり方に関する議論をより深めるだろう。平成28年度における研究計画では、児童養護施設に関する文献調査を進めることと、児童養護施設職員への予備的なライフヒストリー・インタビューを実施することを中心に据えた。文献調査では、児童養護施設における暴力問題に焦点を当てて研究を行い、子ども支援の場において体罰問題の論点がどのように展開するのかを示した。その結果、暴力問題の発生によって施設内の構造的要因が指摘されているにもかかわらず、職員の「人権感覚」といった個人的要因に向かってしまい、構造的要因への目配りが弱くなることを明らかにした。この成果は、支援の場で問題の焦点がいかにして個人の要因に向かうのかを示した点で、今後の児童養護施設職員の実践にかかわる議論に寄与するものと考えられる。なお、本結果は、日本子ども社会学会第第23回大会において報告を行った。また、本調査の結果は、児童養護施設職員へのインタビュー調査の際にも一つの論点として有効に活用することができた。児童養護施設職員へのライフヒストリー・インタビューについては、平成29年度の中心課題となるため、平成28年度調査協力者の選定と確保、そして予備的な調査によって調査の枠組みを精緻化することに努めた。予備的な調査では、8名の職員を確保し、施設長・主任児童指導員・児童指導員・保育など様々な立場の職員のライフヒストリーを調査することができた。予備的な調査の結果は、平成29年度の成果と合わせながら分析を行い、学会大会で発表・論文投稿する。平成28年度の優先課題であった文献調査は、その結果を日本子ども社会学会で発表するなど順調に行うことができた。また、ライフヒストリー・インタビューの予備的な調査においても、児童養護施設の施設長・主任児童指導員・児童指導員や保育士と、様々な立場の職員に実施することができ、予備的調査として十分な成果をあげることができた。平成29年度における研究計画では、前年度に引き続き児童養護施設職員へのライフヒストリー・インタビューを実施するとともに、その調査結果を前年度の結果と合わせて分析し、研究成果を報告することを中心とした。施設職員のライフヒストリー・インタビューのデータを施設内での文化伝達という視点から分析した結果、重要な要素として、1施設職員の家庭経験、2施設内におけるケアと教育の葛藤、3家庭支援による保護者とのかかわり、という3つに焦点が絞られた。1の職員の家庭経験とは、施設内における文化伝達は、職員自身の家庭内の経験が生かされつつ行われているというものである。この成果は、日本教育社会学会第第69回大会において報告を行った。2の施設内における教育とケアの葛藤については、施設職員は、子どもの「ありのまま」を認めるケアと、自立のための教育との間で葛藤を感じ、その葛藤に対処しているというものである。この結果は、中国四国教育学会第69回大会で報告し、同学会誌に論文投稿し掲載されている。3の家庭支援による保護者とのかかわりについては、施設に入所している子どもの保護者とのかかわりが、施設職員の家庭観を変容させ、多様な価値観を受容する実践に生かされているということである。この結果は、平成30年度日本子ども社会学会第25回大会にて報告予定である。以上の成果は、児童養護施設における社会規範や価値観などの文化が伝達される際、職員が感じる葛藤や意識の変容を示し、施設職員の職務上の達成感や戸惑いなどを具体的に理解することに寄与するものであり、施設職員のバーンアウトなどの課題に対する対策につながることが期待できる。最終年度である平成30年度は、これらの成果を報告書としてまとめ、児童養護施設における文化伝達の全体像を示す。

平成29年度の優先課題であったライフヒストリー・インタビューの実施と分析については、日本教育社会学会や中国四国教育学会、日本子ども社会学会(平成30年度報告予定)など複数の学会において、異なる3つの観点から報告できる成果となっており、順調に進展している。また、ライフヒストリー・インタビューにおいては、当初は量的側面を重視していたが、早い段階で調査の焦点が絞られたことから、質的側面を重視して協力者を絞り、協力者が参加している研修会にも頻繁に参加すること等によってより丹念な調査を心がげ、十分な成果をあげることができた。最終年度にあたる平成30年度研究計画では、必要に応じて補足の調査を実施しそれまでの成果を研究発表・論文投稿するとともに、全体の成果をまとめることを中心とした。前年度までのライフヒストリー・インタビュー調査による成果として、児童養護施設の文化伝達における「施設職員の生活経験」「施設内におけるケアと教育の葛藤」という論点を提示した。平成30年度は、「施設職員の生活経験」についての分析を関西大学教育学会誌『教育科学セミナリー』第50号へ投稿し、掲載された。続いて、「家庭・保護者とのかかわり」に焦点を絞って分析を行った。その結果、施設職員が子どもの保護者とのかかわりを通して、文化や価値観を見直したり自らの意識を変容させる様子を示した。この成果は『至誠館大学研究紀要』第6巻に投稿し、掲載されている。以上の研究成果により、本研究では、児童養護施設の文化伝達が職員個人の人生観や家族観によって様々な葛藤が生み出されながら行われていることを示した。そして、施設の文化伝達は施設(職員)ー子どもの関係だけで成り立っているわけではなく、子どもの保護者・家庭の文化も考慮した職員の実践によって成り立っていることを明らかにした本研究の意義は、第1に、児童養護施設の文化伝達に焦点を絞り、職員の実践への解釈や葛藤を描いた点である。職員個人の課題に関しては、これまで労働環境の側面が中心に語られていたが、文化的な側面に注目することで職員の悩みや葛藤を多角的に理解することができるだろう。第2に、施設の文化伝達における職員と子どもの保護者との交流の重要性を詳細に示した点である。課題のある家庭であったとしても、施設では一方的な支援ではなく、双方向的なかかわりの中で子どもへの文化伝達が行われている。こうした文化伝達と家庭支援のつながりは、今後の児童養護施設の支援のあり方に関する議論をより深めるだろう。平成29年度には、文献調査を継続して行いつつ、初年度と同様の要領で別の児童養護施設職員20名前後に対してライフヒストリー調査を実施する。そして、その結果を初年度の調査結果と合わせて分析し本研究における結論を暫定的に引き出すとともに、前年度の調査結果の分析を発展させたものを国内学会あるいは国際学会で発表する。また、この成果を論文としてまとめ、教育・福祉関連の国内学会の学会誌に投稿する。最終年度となる平成30年度には、補足的な調査として、10名前後に児童養護施設職員に調査を実施・分析し、その結果は国内学会で口頭発表する。そして、前2カ年の調査結果と合わせて、本研究の成果をまとめる。本研究を推進するうえで、調査協力者数の確保が課題となる。
低線量率放射線照射によるROS産生とインスリン抵抗性惹起機構の解明

我々は「マウスへの低線量率(20mGy/日)放射線連続照射はインスリン抵抗性を惹起する」という結果を得た。「肥満が引き起こすROS(活性酸素)産生亢進がインスリン抵抗性惹起に重要である」という知見と、「低線量放射線照射によってROS産生が亢進する」という知見が報告されていることから、低線量率放射線照射によって惹起されるインスリン抵抗性はROS産生亢進によるものではないかと考えた。そこで、本課題では、低線量率放射線照射されたマウス及び細胞の分子生物学的解析を行うことにより、低線量率放射線照射によるインスリン抵抗性惹起機構の解明を目指す。
酵素反応のボトルネックを探る：反応経路サンプリングによる計算と実験による検証

細胞内における生体分子の機能として重要なものの一つが酵素反応であり、それは生命活動に必要不可欠な化学反応や構造変化を表す。生化学の分野では今までに、様々な酵素反応の素過程やそれらの連なりとしての反応サイクルが明らかにされている。一般的に言って、基質が別の分子に変化する酵素反応においては、酵素と基質との相互作用によって、反応は酵素がない場合よりも加速される。それは自由エネルギー障壁が低くなることとして理解されるが、それ以外にも「動的な」効果が存在するはずである。ただし、その分子的なメカニズムは、動的な遷移状態を特徴づけるのが実験的にも理論的にも難しいため、解明はあまり進んでいない。そこで本研究では酵素反応を分子レベルかつ動的にとらえるための計算手法を開発し、それをいくつかの酵素に適用して解析を行う。前年度までは研究分担者である、広島大の楯教授のグループが扱っているPIN1酵素に対して予備的な計算を行った。この場合、PIN1酵素に結合する基質に含まれるプロリンの異性化が酵素反応であり、この異性化反応を動的にとらえ、実験で測られている酵素反応の速度と直接比較することが目的である。また、その際に、単純に分子動力学シミュレーションを行っても、異性化のエネルギー障壁が高く、それを乗り越える結果を得ることが難しいので、重み付きアンサンブル法という手法を用いて計算を行った。重み付きアンサンブル法は多数の軌道(粒子)を用いて、超並列計算によりエネルギー障壁を乗り越えるようなレアイベントを効率よく生成する方法であり、酵素反応の動的な特徴づけに適している。前年度はこれを小さなペプチドにも適用し、その有効性を示して論文も出版した。この手法をそのままPIN1酵素にも適用し、異性化のエネルギー障壁を人為的に小さくした場合は有効であることが分かった。予備的な計算ではPIN1酵素に対する重み付きアンサンブル法の計算はうまく行っていたが、異性化バリアーの値を現実に近づけると、エネルギー障壁がより高くなるために、これまでのように単純なプロトコルで重み付きアンサンブル法を実行してもうまくいかないことが分かった。これはエネルギー障壁が高いために遷移がより遅くなってしまう(ミリ秒以上かかる)ことに起因する。遷移を効率的に引き起こすために、粒子(軌道)の数や、反応座標のビンの切り方、各ビン内の計算時間などを最適化する必要があるとともに、粒子にある程度バイアスをかけて、遷移を加速しなければならない。そのための試行錯誤や新たな方法論開発をするのに時間がかかってしまった。また酵素反応であるので、量子化学的な計算をする必要もあるが、それに関しても前年度は進まなかった。PIN1酵素の異性化反応のレートを現実的なバリアで計算しなければならないので、現在は重み付きアンサンブル法の計算と並行して、反応座標(角度)に沿った拡散係数を求める計算も行っている。これからKramersの式、もしくはランジュバン方程式によってレートが算出できるものと考えている。重み付きアンサンブル法の改良も続ける。量子化学的な計算に関しては、amberのDFTBのモジュールを使うことでできるものと考えており、基質に関する予備的な計算を進めている。また他の酵素に関しても、実際に扱った経験があり、先行研究も豊富に存在する、アデニル酸キナーゼを用いて重み付きアンサンブル法の計算も始めた。酵素反応は生命現象を考える上で非常に基本的なものではあるが、酵素反応の遷移状態や、そこを経由する経路、動的な性質などについては分かってことが多い。というのも,それは分子レベルで考えると非常にゆっくりとしたレアなイベント(rare event)であり、実験的に捉えることも理論計算で取り扱うことも難しいからである。最近、そういった系に対して自由エネルギー障壁などを計算し、遷移状態を特定する研究は進んできており、研究代表者や分担者もそのための手法(ストリング法など)の開発を行い、それを化学反応や酵素反応に応用してきた。ただし、そういった手法は準平衡系の概念に基づくので、直接ダイナミクスを調べることはできない。実験的には酵素反応を調べる際には、常に反応速度(キネティクス)が測られており、自由エネルギー障壁については遷移状態理論を仮定して「間接的に」推測するだけである。よって、実験との直接的な比較のためには、ダイナミクスを詳細に追う計算手法が求められる。そこで今年度は、酵素反応のダイナミクスを計算することを念頭において、そのための有望な手法である、重み付きアンサンブル(weighted ensemble, WE)法を用いた計算をテスト分子系に対して行った。テスト分子系としては、10残基のペプチドであるシニョリン(chignolin)を用いた。その結果得られた構造変化の時間スケールは10ナノ秒ほどであり、これは以前に代表者が別の手法(マルコフ状態モデルやマイルストーン法)で求めたものと一致した。また、WE法を適用する際にはオーダーパラメータをうまくとることが重要となるが、ここでは多様体学習の手法の一つである拡散マップを用いて座標を定め、それが適切な座標であることも確認した。この研究と並行して、PIN1酵素の異性化ダイナミクスのWE法を用いた計算も行っている。酵素反応の反応経路やダイナミクスを求める手法を開発し、それを実験で得られている酵素反応のデータに適用することが目的であるが、今年度は生体分子のダイナミクスを計算できる手法として重み付きアンサンブル法の計算を進め、小さな分子系(10残基のシニョリン)できちんと計算できることを示した。また実際の酵素であるPIN1に対しても計算を既に開始しており、予備的な結果は出ているため。

生化学の分野では今までに、様々な酵素反応の素過程やそれらの連なりとしての反応サイクルが明らかにされている。一般的に言って、基質が別の分子に変化する酵素反応においては、酵素と基質との相互作用によって、反応は酵素がない場合よりも加速される。それは自由エネルギー障壁が低くなることとして理解されるが、それ以外にも「動的な」効果が存在するはずである。ただし、その分子的なメカニズムは、動的な遷移状態を特徴づけるのが実験的にも理論的にも難しいため、解明はあまり進んでいない。そこで本研究では酵素反応を分子レベルかつ動的にとらえるための計算手法を開発し、それをいくつかの酵素に適用して解析を行う。前年度までは研究分担者である、広島大の楯教授のグループが扱っているPIN1酵素に対して予備的な計算を行った。この場合、PIN1酵素に結合する基質に含まれるプロリンの異性化が酵素反応であり、この異性化反応を動的にとらえ、実験で測られている酵素反応の速度と直接比較することが目的である。また、その際に、単純に分子動力学シミュレーションを行っても、異性化のエネルギー障壁が高く、それを乗り越える結果を得ることが難しいので、重み付きアンサンブル法という手法を用いて計算を行った。重み付きアンサンブル法は多数の軌道(粒子)を用いて、超並列計算によりエネルギー障壁を乗り越えるようなレアイベントを効率よく生成する方法であり、酵素反応の動的な特徴づけに適している。前年度はこれを小さなペプチドにも適用し、その有効性を示して論文も出版した。この手法をそのままPIN1酵素にも適用し、異性化のエネルギー障壁を人為的に小さくした場合は有効であることが分かった。予備的な計算ではPIN1酵素に対する重み付きアンサンブル法の計算はうまく行っていたが、異性化バリアーの値を現実に近づけると、エネルギー障壁がより高くなるために、これまでのように単純なプロトコルで重み付きアンサンブル法を実行してもうまくいかないことが分かった。これはエネルギー障壁が高いために遷移がより遅くなってしまう(ミリ秒以上かかる)ことに起因する。遷移を効率的に引き起こすために、粒子(軌道)の数や、反応座標のビンの切り方、各ビン内の計算時間などを最適化する必要があるとともに、粒子にある程度バイアスをかけて、遷移を加速しなければならない。そのための試行錯誤や新たな方法論開発をするのに時間がかかってしまった。また酵素反応であるので、量子化学的な計算をする必要もあるが、それに関しても前年度は進まなかった。現在はPIN1酵素に対する重み付きアンサンブル法の計算を進めており、予備的な結果も得られているが、大きな系のため計算のコストや時間がかかっている。よって、より大きな計算機資源を使うと同時に、重み付きアンサンブル法をさらに効率化する研究も進める必要がある。
言葉と情動スキルを伸ばす早期介入プログラムの検討：貧困の連鎖を断ち切るために

これまで日本では、貧困などのリスク要因と子どもの言語発達遅滞の関連に着目した実証的研究はほぼ前例がなく、就学前の教育支援政策につながる提言はなされてこなかった。そこで本研究は、言語発達遅滞の研究を重ねてきた英国の研究チームと協力し、1わが国のハイリスク家庭の母子コミュニケーションと子どもの言語と情動スキルの発達の関係を検証すること、2英国で効果が見られた指導法を参考に、「子どもの注意や関心に寄り添って話すこと」を中心にすえた母子会話指導を実施し、効果を検討すること、3それらの結果をエビデンスに基づいた教育的指針となり得る提言としてまとめることを目的とする。本研究は探索的な特徴を持つため、「ポピュレーションアプローチ(大規模調査)」ではなく、より規模の小さい「ハイリスクアプローチ」に基づき、2歳から3歳の子を持つハイリスク家庭を対象とした介入研究とする。発達相談センターなどに言葉の遅れを主訴として相談に訪れた、子のリスク要因がわかっている母子と、貧困、低学歴に加えて、文化的マイノリティであるため必要な支援を受けにくいなど親のリスク要因がわかっている国内の日系外国人家庭を対象とする。平成30年度は、英国の研究チームとの打ち合わせをふまえ、言語発達遅滞のリスク要因がわかっている母子の調査協力者のリクルート、会話データの収集を実施した。さらに日系外国人家庭のリクルートと母子の会話データ収集を開始した。子どもが3歳の時点で言語発達遅滞を主訴とする相談をしている家庭および日系外国人家庭の調査協力を得ることができ、データ収集が順調に進んだ。その一方で、研究協力者のリクルートに予想していたよりも時間がかかったため、母子会話の書き起こしと分析は、主に次年度前半に進めることとなった。今後はハイリスク家庭の調査参加協力者数をできるだけ増やし、分析データをより頑強なものとしていきたい。母子会話データの書き起こしおよび分析作業を促進するため、研究補助者を雇用することと、とくに日系外国人の母子会話の書き起こしと分析のために、母語話者の研究協力者に加わってもらうことを計画している。研究協力者のリクルートに計画よりも時間がかかり、データ収集は終了したものの、母子会話データの書き起こしおよび分析は次年度に実施することになったため、研究補助者の人件費および解析のためのコンピューター購入を次年度に計画している。
粒界相制御による電子伝導性を付与した高強度セラミック基複合体の創製

本研究では絶縁体である窒化ケイ素セラミックスに電気伝導性を発現させる手法として、圧倒的な少量の第二相添加で機械的特性も維持しながら良好な電気伝導性を付与できる粒界相の組成の制御を適用した。その結果、Li、Na、K、Caなどをキャリアとするイオン伝導性ガラス及び遷移金属酸化物系半導性ガラスをマトリックスである窒化ケイ素に分散させることによりイオン及び電子伝導性窒化ケイ素を作製に成功した。以下に本研究で得られた結果を総括する。1.Li、Na、K、Caなどをキャリアとするイオン伝導性アルミノシリケート焼結体をPECSを用いて作製し、その物理的特性とイオン伝導性の相関を考察した。また、作製したイオン伝導性物質を窒化ケイ素の粒界に分散させた複合材料を作製し、伝導種による物理的特性と微細構造の変化、機械的特性、伝導のメカニズムを解明した。2.遷移金属であるVを多量に含む電子伝導性V_2O_5系ガラスを溶融・急冷法で作製し、その物理的特性と電気伝導性の相関を検討した。また、作製した電子伝導性V_2O_5系ガラスを用い、Si_3N_4粉末と混合焼結して電気伝導性窒化ケイ素の作製に成功、その物理的特性と微細構造、機械的特性、電気伝導性の相関を考察した。3.原料粉末とエタノールの溶液を乾燥させる直前に蒸留水を添加する簡便な手法によりV_2O_5が溶媒と共に蒸発することなく、仕込み組成と同様なV_2O_5系ガラス成分と窒化ケイ素の混合粉末作製を試み、その焼結体の物理的特性と微細構造、機械的特性、伝導のメカニズムを解明した。窒化ケイ素セラミックスは、室温から高温まで優れた機械的特性を示すことから高温構造材料として最も期待されている。しかしながら、窒化ケイ素はそもそも絶縁体であり、加えて焼結が難しく、焼結には助剤添加による粒界ガラス相の形成が不可欠である。このような窒化ケイ素に従来の方法で電気伝導性を付与するには、助剤の他に大量の伝導性第二相が必要となり、そのため強度などの特性が低下する。そこで本研究ではこの粒界相に電気伝導性を有し、かつ、焼結助剤にもなりうるガラス系を導入すれば、わずかな添加量で窒化ケイ素中に3次元的な導電パスのネットワークを形成でき、機械的特性も維持できると考えた。なお、その導電パスをより緻密なネットワークとするために、一般的な焼結法より昇温や冷却時間を短くできるパルス通電焼結法を用いた。また、導電性焼結助剤としてはLi^+、Na^+、K^+、Ca^<2+>を含むシリカ系ガラス(Li_2O-Si_2O-Al_2O_3)を用いた。その結果Li^+、Na^+、K^+、Ca^<2+>を含んだ窒化ケイ素の作製に成功した。電気伝導度の測定結果からは、Li^+及びNa^+添加窒化ケイ素の電気伝導度は一般的なAl_2O_3-Y_2O_3助剤窒化ケイ素に比べて非常に高い値(4桁以上向上)を持つことが確認された。なお、Li^+およびNa^+イオン伝導性窒化ケイ素では、β相が約30%生成しているが、K^+またはCa^<2+>イオン伝導性窒化ケイ素では、β相の生成量は10%程度であった。このβ相の生成とも関係して、Li^+およびNa^+イオンを粒界に導入した焼結体の強度は、K^+およびCa^<2+>イオン伝導性窒化ケイ素より高強度で、1.4GPa以上と優れた機械的特性を示すことが分かった。以上の結果から、Li^+およびNa^+イオンを粒界に導入したイオン伝導性窒化ケイ素は、高い伝導性と優れた機械的特性の両方を兼ね備えた多機能調和型材料であると言える。マトリックスとなる窒化ケイ素にはα-Si_3N_4(宇部興産:SN・E10)を、焼結助剤としてはV_2O_5、B_2O_3、SiO_2(高純度化学)、α-Al_2O_3(大明化学工業:タイミクロンTM・DAR)、を用いた。粒界ガラス相を構成する助剤成分はV_2O_5:B_2O_3=90:10、V_2O_5:B_2O_3:Al_2O_3=80:10:10(mol%)の割合で、混合し1100°Cで2時間溶融し急冷させ、ガラスを作成した。急冷方法としてはステンレスと蒸留水の二つの方法を用いた。

ガラス作製後、全体の10wt%となるように窒化ケイ素粉末とともにエタノル中で湿式ボールミル混合を行った。また、V_2O_5:B_2O_3=90:10、V_2O_5:B_2O_3:Al_2O_3=80:10:10、V_2O_5:SiO_2:Al_2O_3=40:30:30(mol%)の割合で、全体の10wt%となるように窒化ケイ素粉末とともに蒸留水で湿式ボールミル混合を行った。そして、得られたそれぞれの混合粉末を、1600°C、50MPa、窒素雰囲気中で5分間、パルス通電焼結(PECS)することにより焼結を作製した。XRDによる構成相の同定を行ったところ、高い伝導性(×10^3SCm^<-1>)を持つVNが生成されていることが確認された。焼結体の密度を測定したところ、7598%であった。従って、VB系とVBA系ガラスは窒化ケイ素を緻密化させ難いと考えられ改善の余地があると思う。破壊面のSEMを用いて観察したところ、PECS方法で短時間焼結の結果、非常に微細な粒径を持つ焼結体である事が観察されました。また、電気伝導性は伝導性粒界相の3次元的な導電パスのネットワークを形成されたため、35桁の向上が確認された。本研究では絶縁体である窒化ケイ素セラミックスに電気伝導性を発現させる手法として、圧倒的な少量の第二相添加で機械的特性も維持しながら良好な電気伝導性を付与できる粒界相の組成の制御を適用した。その結果、Li、Na、K、Caなどをキャリアとするイオン伝導性ガラス及び遷移金属酸化物系半導性ガラスをマトリックスである窒化ケイ素に分散させることによりイオン及び電子伝導性窒化ケイ素を作製に成功した。以下に本研究で得られた結果を総括する。1.Li、Na、K、Caなどをキャリアとするイオン伝導性アルミノシリケート焼結体をPECSを用いて作製し、その物理的特性とイオン伝導性の相関を考察した。また、作製したイオン伝導性物質を窒化ケイ素の粒界に分散させた複合材料を作製し、伝導種による物理的特性と微細構造の変化、機械的特性、伝導のメカニズムを解明した。2.遷移金属であるVを多量に含む電子伝導性V_2O_5系ガラスを溶融・急冷法で作製し、その物理的特性と電気伝導性の相関を検討した。また、作製した電子伝導性V_2O_5系ガラスを用い、Si_3N_4粉末と混合焼結して電気伝導性窒化ケイ素の作製に成功、その物理的特性と微細構造、機械的特性、電気伝導性の相関を考察した。3.原料粉末とエタノールの溶液を乾燥させる直前に蒸留水を添加する簡便な手法によりV_2O_5が溶媒と共に蒸発することなく、仕込み組成と同様なV_2O_5系ガラス成分と窒化ケイ素の混合粉末作製を試み、その焼結体の物理的特性と微細構造、機械的特性、伝導のメカニズムを解明した。
読み書きの困難に対する学習支援プログラムと遠隔指導に関する研究

本研究は、読み書きに困難のある児童のための、学習支援プログラムの開発と効果検証を目的とした。前年度、単語の読みの速さの評価方法として、語彙判断課題を援用した平仮名の単語読みテストを開発し有効性を示した。今年度はこれを発展させ、平仮名単語を清音と特殊音節とに分けて調査するとともに、漢字の読みの達成との関連を検討した。小学生564名を対象に行った調査の結果、清音の単語が良好でも、特殊音節での成績低下が大きい児童では、漢字単語の読みに低成績が生じる可能性が高まることが明らかになった。漢字単語についても同様の語彙判断課題を作成し、平仮名との関連を検討した。その結果、漢字での低成績傾向(平均-1SD以下)の生起は、平仮名が同水準の場合に著しく高まることが、3年生と4年生で明らかとなった。それより、漢字での低成績が生じる前の2・3学年の段階で、平仮名の早期予防的支援の必要性が高いことを指摘した。この結果に基づき、平仮名単語の読みの学習支援教材を、語彙判断課題を中心とするプリントワークとして整備した。それにより早期予防的支援を通常学級で行って効果を測定する検討の実施体制を整えた。読み困難のある児童生徒に対する支援については、平仮名の学習初期から著しい困難のある小学1年生の事例を対象に、音韻操作課題を中心とした指導の効果を確かめた。また、高学年から中学生の5事例において、語彙判断課題に基づく指導が、文章読解に及ぼす効果を認めた。文中の語句による語彙判断課題により、速やかな単語読みが達成されることで、文章の意味内容の把握や推論に、より多くの認知資源を充当できるようになることが考えられた。これらの結果に基づき、ひらがなの導入段階から文章の読解にいたる各段階で、効果を認める支援教材を配列できた。それにより、児童生徒の実態に応じて選択できる学習支援プログラムの整備と検証が可能となった。語彙判断テストによる読みの速さの評価を集団的に行えるようにしたことと、通常の学級における一斉指導で利用できる平仮名単語の促進課題を作成できたことは、当初計画に沿うものであり順調と判断した。促進課題の有効性の検討に関しては、反復的な介入と前後での効果測定を計画したが、協力校にとっての有益性を考慮すると、年度途中での開始よりも新年度当初に開始する方が望ましいと判断され、実施を先送りした。この点については次年度5月時点より開始できる体制をすでに整えており、全体の進捗に大きな影響はないと判断した。個別学習支援プログラムの検討については、平仮名の導入段階から文章の読解にいたる各段階の支援教材を整理できた。いずれもパソコンで利用できる教材群として配列し、児童生徒の実態に応じた選択と指導経過の記録を可能にした。この点はおおむね当初計画に沿った進捗状況にあると判断した。平成30年度は、学習支援プログラム(教材群)の完成とその遠隔利用に関する検討を計画している。教材群に関しては、対象児のより多様な実態に対応するため、内容を文章の読解にまで広げることとした。そのため、この点の評価方法や促進要因について検討を加える。文章の読解課題は、設問形式が多様なため一定の観点での評価がなされにくい。この点について、読解に関わる推論過程についての理論モデルに基づき、直接記述された内容の把握、言い換え等によって表象される内容の把握、局所における内容把握、全体的な内容把握の4つの観点での正誤判断課題を作成する。それにより、異なる文章に対して一貫した評価を行えるようにし、困難の所在を踏まえた支援と効果の検討を可能にする。遠隔利用に関しては、2台のパソコン間で通信を行い、指導者が課題の呈示を遠隔で行えるようにするための基本的な機能を準備している。遠隔指導には地理的事情による不利を補う効果が期待できる一方、対面指導と比べて制約が多いことが予想される。そこで、定期的に来談される児童を対象に、通信による別室での指導を実施し、効果を確かめる予備的検討を行う。それにより、対面指導と類似の効果を持つ指導内容を明らかにし、遠隔指導への適用の条件の検討を行うこととした。本研究の目的は、学習障害児をはじめとする読み書きの困難な児童のための、学習支援プログラムの開発と効果検証である。特に、遠隔指導に利用可能な教材と指導方法を明らかにすることを目標としている。遠隔指導には、地理的な事情による教育資源の不足を補う効果が期待できる一方、対面での指導に比べると制約も予想される。そのため、より的確な評価課題と支援教材を明らかにする基礎的研究が重要となる。今年度はまず、単語の読みの速さの評価方法と促進要因について検討を行った。具体的には、語彙判断課題を援用した平仮名の単語読みテストを新たに作成し、小学生858名を対象として実施した。その結果、本テストの成績には、単語の読みの速さが強く反映されることを確認した。また、読みに困難のあることが担任によって指摘された児童は、本テストで低成績を示した。これらから、本テストの基準値を学年ごとに設定し、読み困難の早期発見に利用することが可能となった。読みの速さの促進については、語彙判断課題に基づく指導の有効性を、学習障害のある児童5名を対象に検討した。その結果、指導の経過で課題の反応時間が短縮するのに伴い、実際に単語を音読した際の反応時間も短縮した。

この傾向は、心的イメージを想起しやすい単語で顕著であったことから、この点を考慮した語彙判断課題が、読みの速やかさを促進する教材として有効なことを指摘した。次に、漢字の書字学習について、書字動作の時空間的特徴の分析に基づいて検討した。書字の練習の手本として、文字の静止画像を用いる条件と、字画の上をマーカが移動する動画を用いる条件とを比較した。その結果、動画には書字動作の連続性を促進する効果があることを、実験的に確かめることができた。今年度の当初計画に基づき、小学生における単語の読みの速さに関する一斉評価の方法を開発し、学年ごとの基準値を得た。また、速やかな音読の達成促進に関して、教材の効果を確かめた。書字については、書字動作の連続性を促進する教材を指摘できた。読みや書きの速やかさは、それらのスキルの実用性の観点から重要である。この点への早期介入が可能となり、次年度以降の計画を進めることができる段階に達したと判断できるため、おおむね順調と評価した。本研究は、読み書きに困難のある児童のための、学習支援プログラムの開発と効果検証を目的とした。前年度、単語の読みの速さの評価方法として、語彙判断課題を援用した平仮名の単語読みテストを開発し有効性を示した。今年度はこれを発展させ、平仮名単語を清音と特殊音節とに分けて調査するとともに、漢字の読みの達成との関連を検討した。小学生564名を対象に行った調査の結果、清音の単語が良好でも、特殊音節での成績低下が大きい児童では、漢字単語の読みに低成績が生じる可能性が高まることが明らかになった。漢字単語についても同様の語彙判断課題を作成し、平仮名との関連を検討した。その結果、漢字での低成績傾向(平均-1SD以下)の生起は、平仮名が同水準の場合に著しく高まることが、3年生と4年生で明らかとなった。それより、漢字での低成績が生じる前の2・3学年の段階で、平仮名の早期予防的支援の必要性が高いことを指摘した。この結果に基づき、平仮名単語の読みの学習支援教材を、語彙判断課題を中心とするプリントワークとして整備した。それにより早期予防的支援を通常学級で行って効果を測定する検討の実施体制を整えた。読み困難のある児童生徒に対する支援については、平仮名の学習初期から著しい困難のある小学1年生の事例を対象に、音韻操作課題を中心とした指導の効果を確かめた。また、高学年から中学生の5事例において、語彙判断課題に基づく指導が、文章読解に及ぼす効果を認めた。文中の語句による語彙判断課題により、速やかな単語読みが達成されることで、文章の意味内容の把握や推論に、より多くの認知資源を充当できるようになることが考えられた。これらの結果に基づき、ひらがなの導入段階から文章の読解にいたる各段階で、効果を認める支援教材を配列できた。それにより、児童生徒の実態に応じて選択できる学習支援プログラムの整備と検証が可能となった。語彙判断テストによる読みの速さの評価を集団的に行えるようにしたことと、通常の学級における一斉指導で利用できる平仮名単語の促進課題を作成できたことは、当初計画に沿うものであり順調と判断した。促進課題の有効性の検討に関しては、反復的な介入と前後での効果測定を計画したが、協力校にとっての有益性を考慮すると、年度途中での開始よりも新年度当初に開始する方が望ましいと判断され、実施を先送りした。
インフルエンザの宿主域拡大および病原性獲得のメカニズム解明に関する研究

最近我々が明らかにしたinfluenza Avirusのneuraminidase (NA) viral RNA (vRNA)分節におけるpackaging signalを利用して、NA分節ORF部分にGFP geneを有するmutant virus (GFP(NA)-Flu)を作成した。本ウイルスは、wild型に比較して通常のMDCK細胞での増殖率が低かったが、シアル酸含量が低いMaKS細胞を用いた場合には、10^6pfu/ml以上増殖した。本ウイルスは、細胞での数回の継代後もGFP geneを含有したNA分節の保持率が安定しており、また、マウスへの経鼻接種後、GFP蛍光が呼吸器系の組織で接種後4日目まで検出された。本ウイルスの生ワクチンとしての効果を致死量のwild型ウイルスを暴露して検討したところ、1×10^5pfu以上のGFP(NA)-Fluで免疫したマウスにおいて生存が確認された。これらの結果から、influenza A virusが外来遺伝子を発現するための有用なvectorになり得ること、NA遺伝子が欠損したウイルスが生ワクチンとして役立つ可能性を示した。また、influenza A virusのPB2蛋白627番目のアミノ酸(aa)置換(E to K)は、本来水禽をreservorとするinfluenza A virusの人への適応反応過程において重要な変化である可能性が示されている。我々は、1997年に香港で人から分離されたH5N1ウイルスでは、マウスに対して非致死性のウイルスが、PB2蛋白627番目の同アミノ酸置換により、致死性のウイルスに変化することを示した。今回我々は、この病原性の相違の機序を明らかにするため、様々な宿主由来の細胞における増殖効率の比較およびマウス体内における感染細胞の同定とウイルスの経時的な分布比較を行なった。その結果、鳥由来およびMDCK細胞では、PB2-627aa置換によるウイルスの増殖効率の相違が明らかではないが、マウス由来細胞では由来組織に関わらず一貫してPB2-627Kを保持するウイルスの増殖が優位であった。マウス体内では、増殖効率の差がそのまま各器官および体内での分布速度に影響した。第一増殖器官である肺における分布速度の違いは、同器官内における免疫反応にも影響を与えた。我々のデータは、influenza A virusのPB2-627番目のアミノ酸は、感染細胞の嗜好性に影響するものではなく、マウスの細胞内でウイルス増殖の効率を変化させることを示している。親株由来の8遺伝子分節をクローニングし、サイクルシークエンス法による塩基配列決定を行った。各クローンの遺伝子配列は、direct sequence法により親株と同一の遺伝子配列であることが確認された。親株の8遺伝子分節より作成したクローン遺伝子を用い、リバースジェネティクス法による人工ウイルス(以下RG株)を作成した。作成ウイルスは、遺伝子配列およびその抗原性において、親株と同様のものであることが確認された。鶏卵での増殖性においても親株と同様のものであることを確認した。鶏雛呼吸器で24代経代した株(以下24a株)の8遺伝子分節をクローニングし、サイクルシークエンス法による塩基配列決定を行った。各クローンの遺伝子配列は、direct sequence法により24a株と同一の遺伝子配列であることが確認された24a株の8遺伝子分節より作成したクローン遺伝子を用い、RG株を作成した。作成ウイルスは、遺伝子配列およびその抗原性において、24a株と同様のものであることが確認された。親株および24a株のwild type(以下WT)および、RG株を用いて、鶏雛に対する病原性試験を行った。トリ経代による強毒化水禽由来ウイルスを人工的に作成し、強毒化に至る一連のウイルス株を保有しているのが我々の研究チームの特色である。トリ由来株のヒトに対する病原性獲得機構は、ブタなどの哺乳類経由株によるヒトへの病原性獲得機構と異なる可能性が考えられるため、本研究が進むことにより、現在中国で勃発し、問題となっているトリ由来H5N1インフルエンザウイルスの哺乳類に対する病原性獲得機構が明らかになるものと期待される。病原性獲得機構の解明に加え、野生水禽由来ウイルスのサーベイランスも引き続き行っている。最近我々が明らかにしたinfluenza A virusのneuraminidase (NA) viral RNA (vRNA)分節におけるpackaging signalを利用して、NA分節ORF部分にGFP geneを有するmutant virus (GFP(NA)-Flu)を作成した。

我々は、1997年に香港で人から分離されたH5N1ウイルスでは、マウスに対して非致死性のウイルスが、PB2蛋白627番目の同アミノ酸置換により、致死性のウイルスに変化することを示した。今回我々は、この病原性の相違の機序を明らかにするため、様々な宿主由来の細胞における増殖効率の比較およびマウス体内における感染細胞の同定とウイルスの経時的な分布比較を行なった。その結果、鳥由来およびMDCK細胞では、PB2-627aa置換によるウイルスの増殖効率の相違が明らかではないが、マウス由来細胞では由来組織に関わらず一貫してPB2-627Kを保持するウイルスの増殖が優位であった。マウス体内では、増殖効率の差がそのまま各器官および体内での分布速度に影響した。第一増殖器官である肺における分布速度の違いは、同器官内における免疫反応にも影響を与えた。我々のデータは、influenza A virusのPB2-627番目のアミノ酸は、感染細胞の嗜好性に影響するものではなく、マウスの細胞内でウイルス増殖の効率を変化させることを示している。
合同な多面体による空間分割とケルヴィン予想

3次元ユークリッド空間を等体積の領域に分割したとき、各領域の表面積の平均値を最小にする問題について、特に、領域が互いに合同な凸多面体の場合は、切頂八面体が最適解であるかとの予想(ケルビン予想の改訂版)について研究した。筆者たちの結果では、二重被覆直方体の凸単純展開図の中では、最適解であることが証明され、この結果は専門誌から出版された。また、凸多面体に関する周辺領域も研究し、2つの等体積立体間の変形可能性問題(ヒルベルトの第3問題に関連)や、凸多面体の連続的折りたたみの問題等について、多数の研究成果を得ることができた。「3次元空間を等体積に分割して、各領域の表面積を最小にするにはどうのように分割すればよいか」という問題について、凸多面体に対する研究に取り組んでいる。1.国内外での研究成果発表:12月にロシアのYaroslavlで開催された"Discrete Geometry"のカンファレンスにて,凸多面体の連続的平坦化にかんする研究発表をし、よい反響を得た。その折に、凸多面体の分野で著名なI. Sabitovに会うことができ、有意義な討論をした。彼の推薦により、その後、Saint-Petersburgにおいて、飛び入りにて研究発表の機会を得て、多くの研究者との交流ができた。12月にはタイのバンコックで開催されたカンファレンスTJJCCGG2012において、平行多面体のアフィン同値類に関する研究発表をした。国内では、日本数学会の総合分科会などで研究発表をした。2.論文等による研究成果発表:投稿中であった論文のうちの1本が、SpringerのLNCSから出版された。投稿した論文のうち3本が受理された:1本(6名の共著)は多面体のrigidityに関するもので、この分野のエキスパートであるE. Demaine, A. Lebiw,J. O'Rourkeらとの共著のものでComputational Geometry (Springer)に、もう1本(2名の共著)はYaloslavl大学のJournalに、さらに、もう1本(単独)はヨーロッパ数学会のElemente der Mathematikに受理された。現在、1本が投稿中である.3.研究会「直観幾何学」を熊本大学にて開催した。多面体の連続的折りたたみ可能性について。1つ目は前年度に引き続いて、ストレート・スケルトンの貼り合わせに取り組んだ。この研究では、8月にWterloo大学のAnna Leviwを訪問し、他の共同研究者たちと合流し、その後のメールによる研究討論を経て、凸多面体よりさらに一般的な多面体に関する結果を得ることができた。この成果は2014年6月に開催される計算幾何学国際研究集会(SoCG 2014)にて発表が受理されている。2つ目は2つの面を剛性に保つばかりでなく、折り目として使用される部分の面積を小さくするような連続的折りたたみの方法として、切頂四面体に関する結果を得た。この結果をメキシコの国際研究集会で発表した。ヒルベルトの第3問題に関連した問題について、2つの等体積の凸多面体が一方を有限個に分割して、再配置をすることによって、他方の凸多面体を構成できるかを調べた。ここでは、鏡映的空間充填立体の特殊な性質を利用して、それらの二重被覆多面体の展開図として得られる凸多面体のペアについてある程度の結果が得られ、離散計算幾何学国際研究集会で発表した。「3次元空間を等体積に分割して、各領域の表面積の平均値を最小にするにはどのように分割すればよいか」という問題について、凸多面体に対する研究に取り組んでいる。1.国内外の研究集会での成果発表:6月に開催された第14回スペイン計算幾何学会議(マドリード)にて、研究成果の発表し、多くの反響を得た。この会議には、我々の研究内容に非常に近い研究者であるE.Demaine,J. O'RourkeおよびA. Lebiewらも出席したため、有意義な研究討論ができた。これを機に、11月にMITを訪問し、これらの研究者と共同研究を展開した。多面体の展開図に関する1つの共同研究結果を得て、3月にO'RourkeがEuroCG2012(イタリア)で研究発表した。これの共著論文をほぼ完成し、投稿予定である。9月には、上海交通大学での研究集会、さらに日本数学会秋季総合分科会(信州大学)にて、研究成果を発表した。11月にはJCDCG(Japan conference on discrete geometry and computational geometry)のカンファレンスで研究発表を行った。12月に日本折り紙学会の研究集会に出席して研究交流をした。2.論文等による成果発表:投稿中であった3本の論文がハンガリーの専門誌およびLNCS(Springer)より出版された。"XIV Spanish Meeting on Computational Geometry

"のFestschrift(Springer出版)への投稿論文(J.Itoh, C. Vilcuとの共著)が受理された。1本の単著論文が投稿中である。現在、1つの論文(J. Itoh, N. Dolbilinとの共著)を執筆中である。3.研究会「直観幾何学」を熊本大学にて開催した。ケルヴィンの予想を解決する上において、多面体の研究は非常に重要である。特に、3次元の平行多面体の性質を明らかにするために、関連する事柄として、凸平行多面体のアフィン同値類の媒介変数表示および代表元の具体的な実現について研究し、成果を得た。昨年度に引き続き、凸多面体の連続的折りたたみの研究においても、ロシアの研究者との交流により、歴史的にも多くの研究者がこの問題に興味をもって取り組んでいることが分った。ケルビンの予想の解決までには、まだほど遠いが、その周辺領域において、顕著な研究成果を上げることができた。ケルヴィンの予想を研究する上において、多面体の研究は非常に重要である。ここでは、多面体の連続的な折りたたみに関する問題に対して、多くの成果を上げることができた。たとえば、C.Vilcuとの共同研究によって1つの未解決問題を部分的に解決することができた。また、この分野のエキスパートであるE.DemaineやJ. O'Rourkeとの濃密な研究交流をもてたことにより、多面体の展開図に関する共同研究結果が得られた。さらに、A.Lebiewとの研究交流によって、多面体に関するストレート・スケルトンの方法を研究する機会を得た。その手法は我々の発見した連続的折りたたみに非常に近いものであることが分かった。この手法に関してはまだ共同研究の途上である。N. Dolbilinとも日本での研究集会の折に、着手中の論文について討論をする機会をもてた。そのほか、多数の研究集会で研究発表し、高い評価を得ることができたと思う。今までに得られた研究成果および研究交流をさらに発展させていく。国内外での研究集会での研究発表および論文による研究成果を中心に研究活動を展開する。具体的には、カナダで開催されるカンファレンスCCCG2013(8月)や日本で開催されるカンファレンスJCDCGG2013(9月)での研究発表や研究交流、新しく交流が始まった建築関係の研究者とのrigidityに関する研究交流を予定している。論文による発表も引き続き継続する。研究会「直観幾何学」の開催も続行する。平成23年度に得られた研究成果に基づいて、国内外での研究集会での研究発表および論文による研究成果の発表を中心に研究活動を展開する。平成23年度と同様に、熊本大学にて毎週1回程度研究ゼミを実施して、研究討論をする。国内外の研究集会での発表に関しては、離散計算幾何学(JCDCG)研究集会(タイ、バンコック)などで研究発表をする。研究分野が近い海外の研究者(E. Demaine, J. O'Roourke, C. Vilcu, N. Dolbilinなど)の大学を訪問して研究討論・打ち合わせを実施する。研究集会「直観幾何学」の開催も続行する。