hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転移を導く臓器特異的リーディングセルの解明と微小転移環境リモデリングの制御

本研究は、転移を導く臓器特異的リーディングセルの解明と微小転移環境リモデリングの制御を目的とする。これまでに腹膜播種形成に関わる膵癌細胞(pancreatic cancer cell; PCC)と腹膜中皮細胞(peritoneal mesothelial cell; PMC)との相互作用について検討してきたが、ヒト膵癌オルガノイドおよび膵星細胞(pancreatic stellate cell ; PSC)を用いて三次元共培養モデルを作製・観察を行ったところ、PSCによる膵癌オルガノイドの基底膜破壊およびPCC浸潤におけるリーディングが確認できた。これらより、PMCおよびPSCいずれにおいても、播種・転移形成における微小浸潤にリーディングセルとしてPMCおよびPSCが関与していると考えられ、これら浸潤を誘導する細胞は他の細胞群とは異なり、特異的なマーカーを発現する特殊な細胞集団である可能性が示唆された。浸潤・転移を先導するPMC/PSCを回収し発現解析を行うため、膵癌オルガノイドとPMC/PSCを用いた三次元直接共培養モデルの作成を行った。これまでの直接共培養モデルとは異なり、オルガノイドのsingle cellとPMC/PSCを用いたliquid overlay techniqueによるspheroid形成を行い、これらにコラーゲンゲルを添加することによって、より鮮明にコラーゲンゲル内をPMC/PSCの先導により放射状に浸潤するPCCが確認できた。さらに、これまでのモデルよりも細胞間接着が密となったため、FFPE標本の作製も可能となった。これにより、HE染色や免疫組織学的評価、In situ Hybridization等も可能となったことで、浸潤部に特異的に発現すると考えられるマーカーの局在を含めた分子生物学的評価が可能となった。上記内容の一部を学会で報告した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、様々な癌腫における腹膜播種形成に重要な役割を果たしていることが最近明らかになってきたが、膵癌での腹膜播種形成におけるPMCの役割については明らかではない。本研究では、in vitro、in vivoにおいて、腹膜播種形成に関わる膵癌細胞(pancreatic cancer cell; PCC)と腹膜中皮細胞(peritoneal mesothelial cell; PMC)との相互作用について検討した。In vitroでは、PCCとPMCとの腫瘍間質相互作用により、PCCとPMCの相互の遊走能や浸潤能が有意に促進され、また、PCCの増殖能やアノイキス抵抗性も有意に促進された。3次元培養腹膜播種モデルにおいて、PCCとPMCとの共培養群ではPCC単独群と比較して有意にコラーゲンゲル内へ浸潤する細胞の増加を認めた。PMCはコラーゲンゲル内では癌細胞を先導するように浸潤し、コラーゲン線維をリモデリングすることにより、浸潤した細胞に沿って平行な線維方向を増加させた。KPC (LSL-Kras G12D/+;LSL-Trp53 R172H/+;Pdx-1-Cre)マウス(遺伝子改変膵癌自然発生マウス)の腹膜播種組織では、癌細胞が存在しない部位ではPMCは単層を保っている一方、癌細胞の浸潤境界において、PMCは増殖し、筋層への浸潤を認めた。In vivoにおいて、PCCとPMCとの腹腔内への共移植群において、PCC単独移植群と比較して腹膜播種形成は有意に促進された。PMCが腫瘍間質相互作用に関連する増殖因子以外にも、平行線維の配向を増加させることによってPCCの方向依存性の浸潤を促進する可能性が示唆された。実験計画どおりに膵癌腹膜播種形成に関わる、膵癌細胞と腹膜中皮細胞との間質相互作用についての研究を行った。具体的には、腹膜中皮細胞が液性因子を介する他にも、膵癌細胞を先導するように浸潤し、また間質をリモデリングすることにより浸潤する可能性が示唆された。これらの内容を学会で発表、また論文として報告し、一定の進捗があったと考える。まず、腹膜播種形成に関わる膵癌細胞(pancreatic cancer cell; PCC)と腹膜中皮細胞(peritoneal mesothelial cell; PMC)との相互作用について検討した。3次元培養腹膜播種モデルにおいて、PCCとPMCとの共培養群ではPCC単独群と比較して有意にコラーゲンゲルへ浸潤し、PMCはコラーゲンゲル内では癌細胞を先導するように浸潤し、コラーゲン線維をリモデリングすることにより、浸潤した細胞に沿って平行な線維方向を増加させた。以上より癌関連PMCを標的とする治療は、膵癌患者の予後を改善する可能性があると考えられた。上記内容を学会で発表した。さらに、膵癌オルガノイドを用いて管状構造をもつ浸潤性膵管癌を再現し、リアルタイムイメージングで基底膜破壊から間質浸潤に至る局所微小浸潤の様子を観察し、その機序を検討した。膵癌オルガノイドは極性をもつ管状構造を呈し、ラミニンα5、コラーゲンIVで染色される基底膜構造を有していた。

ゲル内で、膵癌オルガノイドを膵星細胞と共培養したところ、直接共培養群において基底膜構造、管状構造を失い、ゲル内へ浸潤するオルガノイド数が有意に増加した。さらに、基底膜破壊の前には膵星細胞のオルガノイドへの直接的なコンタクトを認めたため、基底膜破壊・浸潤に膵星細胞が関わっていることが示された。膵星細胞でのMMP2またはMT1-MMPノックダウンは、膵星細胞によるオルガノイドの基底膜破壊を有意に弱め、管腔構造を維持させた。上記内容を学会・論文で発表した。腹膜播種形成に関わる、膵癌細胞と腹膜中皮細胞との間質相互作用についての研究を行い、癌促進性のある腹膜中皮細胞の役割を見出した。ヒト膵癌切除組織より、膵癌オルガノイドと膵星細胞を樹立してコラーゲンゲル内で3次元培養を行い、基底膜破壊に膵星細胞が関わっている可能性を見出し、その機序も検討しMMP2、MT1MMPが関わっていることを示した。これらの内容を学会で発表報告し一部論文も発表したため、一定の進捗があったと考える。本研究は、転移を導く臓器特異的リーディングセルの解明と微小転移環境リモデリングの制御を目的とする。これまでに腹膜播種形成に関わる膵癌細胞(pancreatic cancer cell; PCC)と腹膜中皮細胞(peritoneal mesothelial cell; PMC)との相互作用について検討してきたが、ヒト膵癌オルガノイドおよび膵星細胞(pancreatic stellate cell ; PSC)を用いて三次元共培養モデルを作製・観察を行ったところ、PSCによる膵癌オルガノイドの基底膜破壊およびPCC浸潤におけるリーディングが確認できた。これらより、PMCおよびPSCいずれにおいても、播種・転移形成における微小浸潤にリーディングセルとしてPMCおよびPSCが関与していると考えられ、これら浸潤を誘導する細胞は他の細胞群とは異なり、特異的なマーカーを発現する特殊な細胞集団である可能性が示唆された。浸潤・転移を先導するPMC/PSCを回収し発現解析を行うため、膵癌オルガノイドとPMC/PSCを用いた三次元直接共培養モデルの作成を行った。これまでの直接共培養モデルとは異なり、オルガノイドのsingle cellとPMC/PSCを用いたliquid overlay techniqueによるspheroid形成を行い、これらにコラーゲンゲルを添加することによって、より鮮明にコラーゲンゲル内をPMC/PSCの先導により放射状に浸潤するPCCが確認できた。さらに、これまでのモデルよりも細胞間接着が密となったため、FFPE標本の作製も可能となった。これにより、HE染色や免疫組織学的評価、In situ Hybridization等も可能となったことで、浸潤部に特異的に発現すると考えられるマーカーの局在を含めた分子生物学的評価が可能となった。上記内容の一部を学会で報告した。腹膜中皮細胞の中でも、特異的な間質細胞集団の同定、またその制御による新規膵癌転移制御法の開発を行う。また、腹膜中皮細胞だけでなく、血管内皮細胞でも同様の実験を行い、リーディングセルなどの評価を行う。
低コストΔΣ変調器評価手法を用いる１ビット信号処理システム開発

最終年度に実施した研究の成果は以下のとおりである。ΔΣ変調器の実装回路の評価手法については、前年度までの成果であるFPGAとPCの間をネットワークで接続して実現した低コストΔΣ変調器評価手法を、より発展させることが出来た。評価対象のΔΣ変調器ICへの入力1ビット信号を生成するFPGA内部に実装した完全ディジタルΔΣ変調器について評価を行い、4次の変調器を用いることにより、従来法であるアナログ正弦波信号を用いた場合と測定結果のばらつきが同程度となり、提案する測定手法は再現性の観点において実用性を示すことが出来た。1ビット信号処理システムについては、最小構成単位や機能ブロックの組み合せによる構成法から、1ビット信号の特長を生かした一括構成手法として、周波数サンプリングフィルタの設計手法および超音波距離推定手法について検討を行った。いずれもFPGA上への実装について検討し、内部の信号精度や回路規模について、実用に足りうるかを中心に検討を行ったところ、後者の超音波距離推定手法において実際の超音波信号を測定して得られた信号ではなくこれを模擬して理想的に生成した信号を用いてではあるが実用性が十分得られることがわかった。研究期間全体を通じて実施した研究の成果は以下のとおりである。ΔΣ変調器の最適設計手法については、実装時の誤差による影響に対しよりロバストな設計手法について、遺伝的アルゴリズムであるGA(Genetic Algorithm)法を用いた手法の有効性を示すことが出来た。ΔΣ変調器の実装回路の評価手法については、FPGAとPCの間をネットワークで接続して評価対象のΔΣ変調器ICへの評価用入力信号を1ビット信号とした低コストΔΣ変調器評価手法について、有効性および実用性を示すことが出来た。1ビット信号処理システムについては、超音波距離推定手法の可能性を示すことが出来た。本年度に実施した研究における成果としてはおおむね以下の2点があげられる。1点目は1ビット信号処理回路の評価手法の一環としてΔΣ変調器単体の評価手法の基盤を確立しつつある点である。高精度ΔΣ変調器を評価するためには、従来のΔΣ変調器単体の評価方法としては高精度低雑音のアナログ信号を準備する必要があり、高精度の高価なアナログ発振器および高精度の高価な特性固定のアナログフィルタ回路を複数段必要とする、非常に高価で大規模の装置が必要であった。これに対して本研究では、FPGA上に実装したDDSによる高精度なディジタル発振器とディジタルΔΣ変調器に置き換えることにより、評価するΔΣ変調器に直接高精度な1ビット信号を用いる手法の有効性を示すことができた。評価するΔΣ変調器の出力信号も同じFPGAを用いてネットワークを介してPCに転送しPC上で評価を行うことでトータルの評価コストをかなり低減することが可能である。評価手法の基盤にめどがついたことから、今後は評価信号の周波数および振幅の可変化をFPGA上のソフトウェアおよび簡単な外部回路の追加により実現し、またPC側のソフトウェアの改良により使いやすいシステムへと改良していく予定である。2点目はΔΣ変調器の最適設計手法について、実装時の誤差による影響に対しよりロバストな設計手法を、遺伝的アルゴリズムであるGA(Genetic Algorithm)法を用いて確立しつつある点である。ただし現在は低次の変調器設計についてロバスト性が高いことを示したのみであるため、高次の変調器設計などについてもロバスト性が高いことを検証する予定である。1ビット信号処理回路のシミュレーションによる評価手法については、当初予定していたCSN-SS信号による評価の検討を進めるのではなく、M系列信号による評価を中心に行った。しかしながらM系列信号による評価手法に圧倒的な有利さを見出すことができなかったため、有意な研究成果とは言えず、研究進捗状況としてはやや遅れているところとなった。ΔΣ変調器の最適設計については、実装時の誤差による影響に対しよりロバストな設計手法を、遺伝的アルゴリズムであるGA(Genetic Algorithm)法を用いて確立しつつあり、おおむね順調に進展しているといえる。実装における問題点に関しては、ΔΣ変調器単体の評価手法としてFPGAとPCの間をネットワークで接続して、低コストΔΣ変調器評価手法の基盤が実現できた。また回路実装技術においても習熟度の向上などがあった。したがっておおむね順調に進展しているといえる。上記内容を踏まえて、全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。本年度に実施した研究における成果としてはおおむね以下の点があげられる。ΔΣ変調器の最適設計手法については、実装時の誤差による影響に対しよりロバストな設計手法について、遺伝的アルゴリズムであるGA(Genetic Algorithm)法を用いた手法の検討を進めた。一般的には最適設計手法の精度向上を図るには計算精度を上げる手法が考えられるが、計算精度を上げると実装時の誤差の範囲内での収束を多く試みることとなりかえってローカルミニマムに陥りやすくなることがわかった。逆に計算精度を実装時の誤差程度の範囲内とすることでローカルミニマムに陥る確立が格段に減らせ、収束時間および収束制度によい影響を与えることが確認された。従来のΔΣ変調器への信号入力条件が固定であったものから、周波数可変および入力1ビット信号振幅可変をすべてPC側から設定することを可能とし、またPC側のGUIの全面的な改良により操作方法の格段なる改善を実現することが出来た。さらに市販のΔΣ変調器ICでは内部回路の詳細

情報が公開されていないことから最適な測定タイミングについて知ることは困難であったが、こちらもFPGA側のプログラム改良により、簡単な操作で市販のΔΣ変調器ICの最適な測定タイミングについて調べることが可能となった。さらにΔΣ変調器ICの実装手法の改善により、変調器ICへの最大入力信号振幅を想定することにより最大SNRとして16ビットを超える100dB程度の推定が可能になっている。1ビット信号処理システムについては、最小構成単位の組み合せによる構成法、機能ブロックの組み合わせによる構成法について、FPGAへの実装を中心に検討を行った。しかしながらこれらの構成法では、内部信号のダイナミックレンジの問題から信号精度を想定以上に確保する必要があるなどから予想以上に回路規模が増大し、あまり有効な手法ではないと思われる結果であった。したがってやはり1ビット信号の特長を生かした一括構成手法が有効ではないかと考えられ、研究進捗状況としてはいったん後戻りする必要が想定されている。ΔΣ変調器の最適設計手法については、実装時の誤差による影響に対しよりロバストな設計手法について、遺伝的アルゴリズムであるGA(Genetic Algorithm)法を用いた手法の検討が進んだことから、研究進捗状況としては順調に進展しているものと考える。ΔΣ変調器の実装回路の評価手法については、前年度までの成果をより発展させることが出来た。評価手法のよりいっそうの拡張、充実に向けて、まだまだ実装の追加や改良など課題点は残るものの、今後の研究の進捗により本研究の最終年度である平成30年度の成果により一応の評価手法への目処が予想されるため、おおむね順調に進展していると考える。上記内容を踏まえて、一部進展が遅れているものもあるため計画以上に進展しているとはいえないが、全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。最終年度に実施した研究の成果は以下のとおりである。ΔΣ変調器の実装回路の評価手法については、前年度までの成果であるFPGAとPCの間をネットワークで接続して実現した低コストΔΣ変調器評価手法を、より発展させることが出来た。評価対象のΔΣ変調器ICへの入力1ビット信号を生成するFPGA内部に実装した完全ディジタルΔΣ変調器について評価を行い、4次の変調器を用いることにより、従来法であるアナログ正弦波信号を用いた場合と測定結果のばらつきが同程度となり、提案する測定手法は再現性の観点において実用性を示すことが出来た。1ビット信号処理システムについては、最小構成単位や機能ブロックの組み合せによる構成法から、1ビット信号の特長を生かした一括構成手法として、周波数サンプリングフィルタの設計手法および超音波距離推定手法について検討を行った。
生物に必須なポルフィリン環の構築メカニズムの解明：テトラピロールの生成と環化

ヘム生合成経路は,動物では8つの酵素が進める不可欠な代謝経路である。この経路の前半におけるポルフィリン環の構築に対する理解を深めるため,特にヒドロキシメチルビランシンターゼ(HMBS)の酵素反応メカニズムについて構造生物学的手法により検討した。HMBSはジピロメタン補因子をもち,4分子のポルホビリノーゲン(PBG)を縮合して1分子のHMBを生成する酵素である。このHMBSに基質を加え,補因子に基質を2分子あるいは3分子だけ連結した反応中間体(ES2およびES3中間体)を調製して,これらのX線結晶構造解析を行った。また,ES2中間体と基質誘導体との複合体を作成し,その構造解析も行った。ES2中間体については,それ単独と基質誘導体との複合体の両方で結晶構造を明らかにすることができた。得られた解析結果から,少なくとも3番目の基質分子はHMBSのドメイン間でオリゴピロール鎖の末端近傍に結合して,縮合反応が進行することが明らかとなった。一方,ES3中間体については,同様の結晶化と構造解析に取り組んだものの,得られた立体構造は予想に反してES2中間体のものであった。結晶化前の溶液試料の質量分析ではES3中間体が確認できたことから,オリゴピロール鎖の末端ピロールの結晶中での揺らぎ,または結晶化過程における末端ピロールの解離が原因と推測される。今後,補因子に基質を1分子あるいは4分子だけ連結した反応中間体(ES1およびES4中間体)の構造解析に取り組み,HMBSのより詳細な反応機構について明らかにする予定である。今年度はHMBSのES2およびES3中間体について,基質類似体との複合体も含めた結晶化と構造解析に取り組んだ。基質類似体との複合体も含めて,ES2中間体について得られた結果は納得のいくものであった。しかし,ES3中間体の解析で得られた結晶構造は,期待に反してES2中間体のものであった。そのため,追加で行った液体カラムクロマトグラフィーや質量分析によるES3中間体の安定性の確認実験に手間取ってしまい,予定通りの進捗とはならなかった。(1)HMBSによるPBG 4分子からHMB 1分子への縮合過程の解明:今後,補因子に基質を1分子あるいは4分子だけ連結した反応中間体(ES1およびES4中間体),またそれらの基質類似体との複合体について構造解析に取り組む。これまでに得られたホロ型およびES2中間体,またそれぞれと基質類似体との複合体の構造と合わせて,HMBSの詳細な反応機構について考察する。(2)UROSによるHMBのD環反転を伴う環化過程の解明:UROSの基質結合様式を解明するため,反応の進行しない基質HMBの類似体を,PBG類似体を共存させたHMBS酵素反応あるいは化学合成で調製し,UROS-基質類似体複合体の結晶構造を解析する。得られる立体構造から基質結合に関わるアミノ酸残基を同定し,HMBの環化に必要と考えられるH+供与体となるアミノ酸残基を予測する。また,基質との相互作用が想定されるアミノ酸残基について変異酵素を作成し,その活性およびKmとkcatの測定から各アミノ酸残基が果たす役割を検討する。これらの実験によりUROSが溶液中で機能する際の基質の結合状態と,反応に必要なH+供与体を決定し,UROSによるD環ピロール反転機構の詳細を明らかにする。さらに,HMBの環化過程では,HMBの非酵素的環化を抑えるために両酵素が複合体を形成して反応を進める可能性がある。そこで,両酵素の相互作用についてバイオレイヤー干渉法を用いて検討する。また,両酵素の混合物を縮合させた後に断片化して質量分析することで,酵素間の相互作用部位を解析する。さらに両酵素の複合体の結晶構造解析を行い,両酵素間でのHMBの受け渡し機構について解明する。これらの実験の結果に基づいて,HMBの生成と環化の詳細な反応メカニズムについて明らかにする予定である。

今年度はHMBSのES2およびES3中間体について,基質類似体との複合体も含めた結晶化と構造解析に取り組んだ。基質類似体との複合体も含めて,ES2中間体について得られた結果は納得のいくものであった。しかし,ES3中間体の解析で得られた結晶構造は,期待に反してES2中間体のものであった。そのため,追加で行った液体カラムクロマトグラフィーや質量分析によるES3中間体の安定性の確認実験に手間取ってしまい,予定通りの進捗とはならなかった。(1)HMBSによるPBG 4分子からHMB 1分子への縮合過程の解明:今後,補因子に基質を1分子あるいは4分子だけ連結した反応中間体(ES1およびES4中間体),またそれらの基質類似体との複合体について構造解析に取り組む。これまでに得られたホロ型およびES2中間体,またそれぞれと基質類似体との複合体の構造と合わせて,HMBSの詳細な反応機構について考察する。(2)UROSによるHMBのD環反転を伴う環化過程の解明:UROSの基質結合様式を解明するため,反応の進行しない基質HMBの類似体を,PBG類似体を共存させたHMBS酵素反応あるいは化学合成で調製し,UROS-基質類似体複合体の結晶構造を解析する。得られる立体構造から基質結合に関わるアミノ酸残基を同定し,HMBの環化に必要と考えられるH+供与体となるアミノ酸残基を予測する。また,基質との相互作用が想定されるアミノ酸残基について変異酵素を作成し,その活性およびKmとkcatの測定から各アミノ酸残基が果たす役割を検討する。これらの実験によりUROSが溶液中で機能する際の基質の結合状態と,反応に必要なH+供与体を決定し,UROSによるD環ピロール反転機構の詳細を明らかにする。さらに,HMBの環化過程では,HMBの非酵素的環化を抑えるために両酵素が複合体を形成して反応を進める可能性がある。そこで,両酵素の相互作用についてバイオレイヤー干渉法を用いて検討する。また,両酵素の混合物を縮合させた後に断片化して質量分析することで,酵素間の相互作用部位を解析する。さらに両酵素の複合体の結晶構造解析を行い,両酵素間でのHMBの受け渡し機構について解明する。これらの実験の結果に基づいて,HMBの生成と環化の詳細な反応メカニズムについて明らかにする予定である。HMBSの反応中間体の結晶構造解析が予定通りに進まず,またES3中間体の安定性について液体カラムクロマトグラフィーや質量分析による確認が追加で必要になったことなどから,研究の進捗がやや遅れた。それに伴って,構造解析のための測定実験や学会での成果発表の回数が見込みよりも少なくなったため,次年度使用額が生じた。この次年度使用額は当該年度以降分の助成金と合わせて,試薬や器具などの消耗品費,測定実験や学会参加の旅費,学会や論文での成果発表などに使用する予定である。
メラトニンは卵巣の加齢を食い止めることができるか

卵胞数の減少や卵の質の低下に起因する卵巣の加齢は、不妊領域最大の課題であるが有効な対処法はない。松果体ホルモンのメラトニンは卵胞液中に存在し、その抗酸化作用で卵子を保護している。今回はメラトニンの長期投与で卵巣の加齢を予防できるかを検討した。ICR雌マウスを用い、10週齢から43週齢までの間、メラトニン水(100μg/ml)を、コントロール群には水道水を飲水投与した。メラトニンの長期投与によって、加齢に伴う卵胞数と排卵数の減少、受精および胚発育の低下が防止できた。メラトニンは卵巣の加齢を軽減でき、その機序はリボゾーム機能維持や抗酸化機構の賦活が関与している。メラトニンを思春期に相当するマウス8週齢から更年期に相当する42週齢までの約8か月間にわたり長期間投与することによって、加齢による卵子の数の減少や卵子の質の低下を食い止めることができるかという課題にチャレンジしている。10週齢雌ICRマウスをメラトニン投与群とコントロール群の2群に分け、33週または43週まで同一条件下で飼育した。メラトニン投与群はメラトニン水(100μl/ml)を、コントロール群は水を飲水させ飼育した。33週または43週齢でPMSG(15 IU)による過排卵刺激を行い、48時間後HCG(15 IU)を投与、15時間後に卵巣、卵管を採取した。1.)卵管内より卵子を回収し排卵数を計測した。排卵数は、コントロール群(33週:10.4±6.4個、43週:6.4±1.1個)、メラトニン投与群(33週:19.0±10.0個、43週:11.6±3.2個)とメラトニン投与群で多かった。2.)卵子に雄マウスより採取した精子を媒精(10x104個/ml)して体外受精を行ない、24時間後に受精を確認した。体外受精の受精率は、コントロール群(33週:52.9%、43週:21.4%)、メラトニン投与群(33週:67.4%、43週:50.9%)とメラトニン投与群で高値であった。3.) 43週の卵細胞内ATP量はコントロール群:52.9±8 nM、メラトニン投与群:47.3±11 nMと差は認めなかった。この排卵数の増加の原因として卵巣組織内の原始卵胞を計測したところ、メラトニン投与群で有意に原始卵胞数の増加が認められた。すなわち、メラトニンは原始卵胞数の加齢に伴う減少を防止したと考えられる。メラトニンの長期投与によって、排卵数の増加、受精率の上昇がみられ、メラトニンの投与によって卵巣の加齢を軽減できる可能性が示された。卵巣の加齢は、慢性の酸化ストレスが原因である。メラトニンは卵巣内で強力な抗酸化作用を発揮する。そこで、マウスを用い、思春期に相当する10週齢から更年期に相当する43週齢までの約8か月間にわたりメラトニンを長期間投与することによって、加齢による卵子の数の減少や卵子の質の低下を食い止めることができるかを検討した。メラトニン群にはメラトニン水(100μl/ml)を、対照群には水道水を飲水させた。13、23、33、43週齢でPMSG-HCGによる過排卵刺激を行い排卵数を計測した。対照群(33週:12.8個、43週:7.6個)、メラトニン群(33週:19.0個、43週:11.0個)とメラトニン投与で加齢による排卵数の減少が防がれた。43週での体外受精の受精率は、対照群(43.2%)、メラトニン群(56.6%)、胚盤胞到達率は、対照群(45.5%)、メラトニン群(66.0 %)、とメラトニン投与で加齢による受精率と胚盤胞到達率の低下が防がれた。卵巣組織内の原始卵胞を計測したところ、メラトニン群で有意に原始卵胞数、二次卵胞数、胞状卵胞数の増加が認められ、メラトニンは原始卵胞数の加齢に伴う減少を防いだ。次に、メラトニンの作用機序の解明のため、43週時の卵巣においてマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現の検討を行った。加齢に伴い発現が低下しメラトニン投与で発現が増加する遺伝子が78個同定され、多くは活性酸素消去に係わる遺伝子であった。さらに、加齢により体重は増加するが、メラトニン群ではその増加が抑制された。肝臓のメタボローム解析では、メラトニンにより脂質代謝、糖代謝が変化していた。また、メラトニンによりSIRTUN遺伝子の発現が増加していた。つまり、メラトニンは、抗酸化作用だけでなく抗酸化酵素の誘導や、全身の臓器における代謝の変化なども介して卵巣加齢の抑制に関与する可能性が示された。

ICR雌マウスを用い、10週齢から43週齢までの間、メラトニン水(100μg/ml)を、コントロール群には水道水を飲水投与した。メラトニンの長期投与によって、加齢に伴う卵胞数と排卵数の減少、受精および胚発育の低下が防止できた。メラトニンは卵巣の加齢を軽減でき、その機序はリボゾーム機能維持や抗酸化機構の賦活が関与している。本年度の研究成果から、メラトニン長期投与が、抗酸化作用を介して、加齢に伴う原子卵胞数の減少や卵子の質の低下を予防できることを示す成績が得られ、本年度の研究目的を概ね達成することができた。したがって、来年度の研究である「メラトニンによる作用機序のマイクロアレイを用いた網羅的検討」など、メラトニンの作用機序の分子メカニズムの解明に繋げることができた。本研究におけるメラトニン長期投与の実験モデルは、メラトニンを投与し始めてから約8ヶ月間という長期間を要する実験であるため、平成25年度においてすでに実験動物を購入していた。その他の実験器具や試薬等も現存するものがあり、新規に購入する必要はなかった。そのため執行額が0円であったが、研究の到達度として、おおむね順調に進展していると判断した。医歯薬学メラトニン長期投与の実験モデルは、約8ヶ月間という長期間の実験である。したがって、効率よく実験モデルを作成するため、担当する大学院生との連携をより密にする。さらに、研究分担者や連携研究者とのディスカッションも密にするほか、研究室カンファレンスでの参考意見も積極的に取り入れ、さらに大学院生の指導も強化して、研究がより効率的に進むようにする。そのため、本年度に使用する実験動物の購入を見送ったため、次年度使用額が生じた。平成27年度は、本研究において最も重要な計画である「メラトニンによる作用機序のマイクロアレイを用いた網羅的検討」、「種々の臓器における代謝調節の変化を介した寿命延長機構の探索」や「オートファジーを介した卵の寿命延長」などの研究を行う予定であり、本年度の未使用額はこれら27年度に行う研究の研究費と併せて、消耗品の購入にあてる予定である。また、本年度は研究成果の達成度から、参加を予定していた米国生殖医学会に参加しなかったが、未使用額は平成27年度の学会に係る旅費、参加費と併せて使用する。
対相関とエネルギー密度関数による非対称核物質及び原子核の研究

微視的理論に基づく対相関とエネルギー密度関数を用いて、非対称核物質及び原子核の構造の研究を行った。特にスピンアイソスピン励起とテンソル力の相関の効果に注目し原子核内での、テンソル型密度関数を決定した。また状態方程式に対する対相関の効果を明らかにし、核物質および中性子核物質に対する効果を明らかにした量子有限多体系の力学の特徴として、原子核は自ら平均場を作りその運動モードとして振動型運動や回転型運動が位置づけられる。研究代表者は、Hartree-Fock理論やRandom Phase(乱雑位相)近似理論等の微視的平均場理論により原子核構造の研究を行い、多くの論文を発表し、高い評価を得てきた。当該研究では、現在までの研究成果を踏まえ、非対称原子核の構造の先駆的研究を発展させることを目的とする。非対称原子核とは、中性子数と陽子数の大きく違う原子核を意味する。このような原子核はアイソスピン量子数が大きく、しばしば不安定な原子核になる。また、非対称原子核とは形が球形ではなく、陽子と中性子の変形が違う原子核、大変形(super deformation, hyper deformation)や非軸対称変形している原子核も意味する。このような非対称原子核のさまざまな形や運動様式を、微視的平均場理論により研究し、その独立粒子運動および集団運動の特徴を解明し、新しい原子核像を確立することを本研究の目的とする。具体的には、次のようなテーマを中心に研究を行っていく;(1)多体対相関と連続状態の非対称不安定原子核での競合および相転移の理論的研究(2)非対称核物質の性質と原子核の中性子スキン、スピン依存励起関数の関係の非相対論および相対論的平均場近似を用いての研究。(3)テンソルカとスピン軌道力と殻構造の関係および新しい魔法数。(4)安定核および不安定核を含めた有効相互作用およびエネルギー密度関数の開発およびそれを用いての非対称原子核の未知の変形および変形共存の研究。また状態方程式に対する対相関の効果を明らかにし、核物質および中性子核物質に対する効果を明らかにした平成20年度はつぎのような研究を行った。1、現実的対相関と対中性子の表面凝縮。核物質内では、対相関は強い密度依存性を持つことが知られている。核子散乱から決定された対相関を用いて、対称核物質および非対称核物質での超伝導状態のBCS-BECクロスオーバーの密度依存性を明らかにした。また、この対相関をHF+Bogoliubov理論に応用し、対中性子の原子核表面での凝縮相の存在を研究する。特に中性子崩壊線上の不安定原子核に注目し対相関のアイソスピン依存性や中性子凝縮相の実験的検証を探った。2、巨大共鳴による状態方程式の決定。中性子分布を実験的に調べる荷電移行反応によるspin-dipole巨大共鳴測定により、90Zrでの理論的および実験的研究を行い、従来の陽子散乱での実験誤差の約半分の精度で中性子スキンを決定した。さらに、非相対論的および相対論的HF+RPA模型の理論計算により、荷電移行反応によるspin-dipole巨大共鳴の研究や、不安定原子核でのmonopole巨大共鳴の研究行い、巨大共鳴と中性子スキンさらに非対称核物質の状態方程式の関係を明らかにした。3、平均場計算のためのテンソル力と粒子・振動結合効果含むエネルギー密度関数の開発。テンソル力の効果は、平均場計算にごく最近まで定量的には採り入れられていなかった。我々は、Skyrme相互作用にテンソル力の効果を取り入れて、原子核の魔法数に対する影響やスピン依存型集団運動への効果を系統的に調べた。また粒子振動結合効果とテンソル力の競合関係を定量的に調べ、原子核内でのエネルギー密度関数に対する効果を明らかにした。これらの研究成果は、学会誌や国際会議等で発表されその重要性が高く評価された。平成21年度は、つぎのような課題を中心に研究も進めた。1)現実的対相関と対中性子および対陽子の表面凝縮対中性子および対陽子はそれ自体は結合状態を作らないが、原子核中では核物質の効果により結合態を作る可能性がある。Bruckner型核子相互作用から決定した対相関相互作用をHF+Bogoliubov理論に応用し、崩壊線上近傍の原子核における対中性子の表面凝縮、及び実験的的検証の研究を行った。また、陽子崩壊線上近傍の原子核における対陽子、の表面凝縮を含めたクーパー対の凝縮相に対するクーロン力の効果および実験的検証の方法を検討した。またglobalな質量公式に対する、対相関のIsospinも研究した。2)対相関エネルギー密度関数と中性子星の構造および冷却過程。中性子星の冷却過程には、熱容量を通じての対相関の重要な効果が知られている。我々はアイソスピンに依存する対相関エネルギー密度関数を用いて中性子星の熱容量を計算し、またその冷却過程に対するハイペロン粒子の効果を調べた。3)スピン依存型巨大共鳴のteosor相互作用も含めたSkyrme相互作用でのHF+RPA模型による研究。近年開発されたteosor相互作用も含めたSkyrme相互作用によるHF+RPA計算によりスピン依存型巨大共鳴の研究を行い、Gamow-TellerやSpin-Dipole状態に対するteosor相互作用を研究した。そのなかで、Gamow-Teller状態のquenchingに関する新しい知見を発表した。また、Spin-Dipole状態の、励起エネルギーに関するテンソル力の効果の詳細な検討を行った。

平成22年度の研究は、平成20-21年度の研究を継承発展させるとともに、次のようなテーマに重点的に取り組んだ。ここ数年、テンソル力の平均場や励起状態に対する効果が注目されている。テンソル力の特徴として、強い角運動量依存性があり、我々はスピン双極子型遷移に注目し、自己無撞着なHartree-Fock+ random phase近似をもちいて、テンソル力が励起エネルギーに対してどのような効果を持つかを明らかにしてきた。この研究により、現象論的なテンソル力を含むエネルギー密度関数とLandau parameterの関係に注目し実験との対応からその現実的なparameterを選んだ。・粒子-振動結合に対する統一的微視的理論一粒子エネルギー準位やそのspectroscopic因子にたいする平均場近似をこえた効果の重要性が注目されている。我々はSkyrme相互作用に基づいて統一的なself-consistentな理論により粒子-振動結合を用いて一粒子エネルギーを評価し実験量との対応しながら、その効果を定量的に検討した。・原子核の非圧縮率と対相関対相関が強い原子核で、原子核の基本的な性質である非圧縮率がどのような効果を受けるかを、微視的理論により計算し、対相関の定量的な効果を明らかにした。平成23年度の研究は、平成20-22年度の研究を継承発展させるとともに、次のようなテーマに重点的に取り組んだ。・Skyrme型のテンソル力とGamow-TellerおよびSpin-Dipole励起テンソル力の平均場や励起状態に対する効果を系統的に研究した。テンソル力の特徴として、強い角運動量依存性があり、我々はスピン双極子型遷移に注目し、自己無撞着なHartree-Fock+random phase近似をもちいて、テンソル力が励起エネルギーに対してどのような効果を持つかを明らかにしてきた。この研究により、現象論的なテンソル力を含むエネルギー密度関数とLandau parameterの関係に注目しGamow-Teller遷移の実験との対応からその現実的なparameterを選んだ。・反ハロー効果と対相関多くの緩く結合した原子核でハロー効果が観測されている。我々は対相関がそのハロー効果を弱め、原子核の反応断面積のodd-even staggering効果を引きをこすことを指摘した。
適応過程の情報物理学的理解

細胞をはじめとする生物は、環境からの入力を受け取り、それに応じて自分の状態や運動など多様な出力を変化させることで環境に働きかけ、様々な生体機能を実現します。このような機能が物理的に見てどれくらい効率的にできているのか、できているとすればその原理はなんなのか、を明らかにするために、情報熱力学を生命現象へとつなげた理論を新たに構築します。特に細胞内の反応の機能、それを組み合わせた1細胞の機能、そして細胞が集団になった集団としての機能の階層性に着目します。熱統計力学・情報理論・学習理論・進化理論に共通する熱力学的変分構造を媒介にすることで、これらの階層間の関係つなぎうる理論を探求します。
遷移金属酸化物における磁気・電荷揺らぎの空間不均一性に関する研究

主な実績として以下の2つを報告する。(1)カナダのトロント大学との共同研究で、銅酸化物超伝導体La2-xSrxCuO4のSr高濃度領域の試料についての中性子非弾性散乱実験を行い、磁気的揺らぎと超伝導消失との相関を調べた。その結果、超伝導相に特徴的に見られる、長周期磁気密度変調はSr濃度が増加し、超伝導転移温度が低下するとともに振幅が弱くなることが明らかになった。さらにSr濃度が増え、超伝導が消えた試料では、長周期磁気密度変調は少なくとも低周波数領域に関しては消失している。これらのことから、超伝導発現と長周期磁気密度変調の揺らぎの振幅は強く相関していることが予想される。(2)アメリカ、ブルックヘブン国立研究所との共同研究として、銅酸化物超伝導体La2-xBaxCuO4(X=1/8)の中性子非弾性散乱実験をラザフォード研究所のパルス中性子散乱装置MAPSを用いて行なった。この試料は、いわゆる電荷ストライプを示す、最も理想的な系であるが、大型単結晶育成が困難で、今まで広い周波数領域での中性子散乱実験は出来なかった。我々は単結晶育成の段階からブルックヘブン研究所と共同研究を行ない、約60グラムの単結晶育成に成功した。中性子散乱実験の結果、約200meVという高いエネルギー(周波数)領域までの磁気信号の観測に成功した。得られた分散関係は、別の超伝導体YBa2Cu3Oyの分散関係と似ており、銅酸化物超伝導体に共通のスピン揺らぎが存在することを示唆している。また理論計算との比較から、この分散関係がいわゆる磁気梯子系の特徴を示すことがわかった。平成12年度は下記の内容を中心として研究を行った。(1)La214系でのスピン相関を、特に超伝導-スピングラス相境界近傍で中性子散乱により研究した。その結果、超伝導相特有のスピン相関(スピン密度変調方向がCu-Oボンドと垂直または平行なので、「平行スピン相関」と呼ぶ)は、スピングラス相でのスピン相関(スピン密度変調方向がCu-Oボンドと45度斜め方向なので、「斜めスピン相関」と呼ぶ)との共存領域を持ちながら、1次相転移的に出現することがわかった。(2)La214系でSrとBaを同時にドープし、両者の比率を変化させると、全ドープ量を保ったまま、構造相転移を制御できる。ドープ量1/8の単結晶を用いた研究により、超伝導、磁気秩序そして結晶構造の相関関係が明確になった。すなわち低温正方晶構造では、超伝導転移温度が約10K程度と低く、斜方晶構造になると、30K程度に不連続に変化する。一方、磁気秩序の発達する温度は、斜方晶構造では低くなる。これらの関係は、いわゆるストライプモデルで記述でき、低温正方晶構造で安定化された静的なストライプが超伝導を抑制することを示している。この安定化された状態では、電荷配列によると思われる、超格子反射も中性子散乱およびX線散乱で観測された。(3)電子ドープ系NCCO(Nd_<2-x>Ce_xCuO_4)とNdスピンを含まない、PLCCO(Pr_<1-x>LaCe_xCuO_4)に関して単結晶が順調に作成され、ミューオンや中性子実験により、超伝導-磁気相図が作成できた。その結果、3次元的磁気秩序と超伝導が共存あるいは相分離している領域が明らかなった。磁気相関はホール系とは異なり、コメンシュレートで、単純な電荷ストライプは存在していないと考えられる。また超伝導との境界近傍では磁気秩序は100オングストローム程度の領域に限定されており、理想的な長距離秩序とは異なっていることがわかった。またPLCCOの単結晶によるNMR実験で、Cuスピン揺らぎの温度変化が測定され、擬ギャップ的な振舞が観測された。今年度は詳細な電子相図の作成を目的としLSCOの濃度傾斜単結晶の育成を試みた。長さ約10cmの単結晶の中にキャリヤー濃度の希薄な絶縁体(x0)から、超伝導相を経て、高濃度キャリヤーの金属領域(x0.3)に連続的に実現させることを目標とした。濃度傾斜がついていても、局所的に物性が測定できれば、単一濃度結晶に匹敵する均一濃度系の情報が得られ、しかも単結晶なので粉末試料では得られない詳細な情報収集も可能である。現状では、0.06<x<0.3の領域の長さ約8cmの単結晶が育成できている。濃度傾斜が予定通り付いているかどうかを調べるために、粉末x線と単結晶x線回折により、格子定数の場所依存性を調べた。後者の方法では、通常の回転陰極x線発生装置のビームを1mm以下に絞り、試料の移動機構を付加することにより、Bragg反射の散乱角の場所依存性を求め、得られた格子定数を文献値と比較してxを決定した。さらに結晶中のxが約0.07から0.22までの領域を約1.5mm程度の厚みで切断し、それぞれの単結晶の超伝導転移温度T_cをSQUIDで求めた。従来ごくわずかな転移温度の低下がx=0.115近傍で起こることが報告されていたが、今回の測定でその異常がより明確に確認され、濃度傾斜単結晶による研究が詳細な電子相図の作成に大変有効なことが実証できた。濃度傾斜単結晶による局所物性測定の応用として、放射光によるx線非弾性散乱の予備的実験を行った。

その結果、超伝導電荷揺らぎと強く結合するCu-Oボンドの伸縮モードまでの信号を高いエネルギー分解能で測定できることがわかった。金属-O_2面内の動的電荷揺らぎが、2次元遷移金属酸化物に普遍的に存在するかどうかは、強相関電子系のドーピング効果を考える上で重要な問題であり、銅酸化物超伝導体の場合には、超伝導の発現機構とも関係する可能性がある。この問題を研究するために、いわゆる静的電荷ストライプ状態を低温で示す、銅酸化物超伝導体La_<2-X>(Ba,Sr)_xCuO_4および同じ結晶構造を持つニッケル酸化物La_<2-X>Sr_XNiO_4の単結晶を育成し、中性子磁気散乱実験を行った。特に静的電荷ストライプ状態が融解する高温側での磁集励起信号の波数依存性やエネルギー依存性を解析し、高温側での状態が動的な電荷揺らぎに支配されているのか、それともそのような電荷不均一性を考慮しないバンド状態で記述できるのかを研究した。従来、動的電荷揺らぎはホールをドープした系でのみ研究されてきたが、電子がドープされた系での系統的研究は単結晶育成が困難なため行われてこなかった。我々は電子ドープ系銅酸化物超伝導体Nd_<2-X>Ce_XCuO_4(x=0.15)の大型単結晶を育成し、中性子散乱により格子振動を研究した。その結果、ホールドープ系で見られたCu-Oポンド伸縮モードのフォノンのソフト化が電子ドープ系でも起こることを明らかにした。主な実績として以下の2つを報告する。(1)カナダのトロント大学との共同研究で、銅酸化物超伝導体La2-xSrxCuO4のSr高濃度領域の試料についての中性子非弾性散乱実験を行い、磁気的揺らぎと超伝導消失との相関を調べた。その結果、超伝導相に特徴的に見られる、長周期磁気密度変調はSr濃度が増加し、超伝導転移温度が低下するとともに振幅が弱くなることが明らかになった。さらにSr濃度が増え、超伝導が消えた試料では、長周期磁気密度変調は少なくとも低周波数領域に関しては消失している。これらのことから、超伝導発現と長周期磁気密度変調の揺らぎの振幅は強く相関していることが予想される。(2)アメリカ、ブルックヘブン国立研究所との共同研究として、銅酸化物超伝導体La2-xBaxCuO4(X=1/8)の中性子非弾性散乱実験をラザフォード研究所のパルス中性子散乱装置MAPSを用いて行なった。この試料は、いわゆる電荷ストライプを示す、最も理想的な系であるが、大型単結晶育成が困難で、今まで広い周波数領域での中性子散乱実験は出来なかった。我々は単結晶育成の段階からブルックヘブン研究所と共同研究を行ない、約60グラムの単結晶育成に成功した。中性子散乱実験の結果、約200meVという高いエネルギー(周波数)領域までの磁気信号の観測に成功した。得られた分散関係は、別の超伝導体YBa2Cu3Oyの分散関係と似ており、銅酸化物超伝導体に共通のスピン揺らぎが存在することを示唆している。また理論計算との比較から、この分散関係がいわゆる磁気梯子系の特徴を示すことがわかった。
経営者による会計政策と報告利益管理に関する研究

本研究は、第I部「AP/EMに関する先行研究の調査」、第II部「AP/EM論の構築」、第III部「AP/EMに関する実証研究」の3部構成である。まず、第I部では、わが国における先行研究と米国を中心とする海外における先行研究についてAP/EMに関する文献を渉猟し、第II部および第III部への研究の礎を築いた。第II部では、AP/EMの理論を構築することを目指した。第III部における実証研究では、前述したAP/EMの体系に従って、マクロレベルのAPとミクロレベルのAP/EMについて仮説検証型の実証研究を行った。理論と実証を融合させる形で、わが国におけるAP/EMの実態およびその進むべき方向性を明らかにした。平成25年度の研究実績は5点にまとめることができる。まず第1に、企業経営者の動機について先行研究を調査し、企業の目的論、経営者の行動の説明理論にもとづき、多様な企業の実体、企業の目的や経営者の行動の存在が多様な報告利益管理行動につながることを明らかにした。また、(1)モデル分析、(2)実際の市場観察、(3)コーポレート・ガバナンス(企業統治)研究という3つの視点から先行研究の研究成果を調査した。第2に、経営者による会計政策を、(i)採用する会計基準の選択、(ii)新会計基準の適用時期の選択、(iii)一般に公正妥当と認められた会計方針から採用するものの選択、(iv)資産及び負債や収益及び費用等の額に不確実性がある場合における合理的金額の算定、(v)一般に公正妥当と認められた表示方法からの選択、という5つに分類する体系を提示し、それらに関する先行研究について検討を加えた。第3に、利益平準化で利用される項目と利益平準化の目標となる利益について考察し、動機・誘因、株式市場の評価に関する先行研究について整理し、平準化の指標の精度向上や平準化された利益に対する株式市場の評価の検証などが今後の課題であることを明らかにした。第4に、報告利益管理の実施方法に焦点を当て、発生主義会計に基づく会計的な項目を用いた裁量的な行動である(1)会計的裁量行動と、実際の企業の実体を用いて裁量的な行動を行う(2)実体的裁量行動に分けて先行研究を整理した。第5に、報告利益管理の検出方法について先行研究の検討を行い、会計方針の選択や変更等、特定の処理に着目する方法から、回帰式等を用いて総額を推定する方向へと研究が進んでいることが示された。さらに、報告利益管理の検出方法はそれぞれ問題点を抱えているものの、問題点を緩和する方法を絶えず追求することにより研究が発展していることが明らかとなった。研究期間2年度目である平成26年度においては、平成25年度において完了した第I部「会計政策(AP)および報告利益管理(EM)に関する先行研究の調査」を基礎とし、第II部「AP/EM論の構築」および第III部「AP/EMに関する実証研究」について研究を進めた。まず、第II部については、利益平準化や利益訂正に関する先行研究に基づき、それらと報告利益管理の異同点を明らかにした。さらに、契約理論のアプローチを用い、報告利益管理が投資効率および企業価値に与える影響について理論的に検証した。続く第III部については、報告利益管理に関する実証分析をおこなった。実証分析の結果、退職給付会計基準の導入前年に退職給与引当金を積み増すという会計的裁量行動をおこなう企業が多いこと、連続増益達成企業の経営者が高い株式リターンを享受するために積極的に減損損失を計上すること、エイジェンシー・コストの高まる企業の経営者が、セグメント間取引や全社配分費用を裁量的に用いていること、の実証分析結果を得た。さらに、経営者予想利益にはラチェット効果が生じていることも観察した。また、報告利益管理と企業のガバナンス形態、報告利益管理とCSR活動の間の関係性についても実証的に明らかにした。以上の研究成果のとおり、(従来の研究において多く採用されてきた財務会計的視点ではなく)管理会計的視点から報告利益管理を研究するというアプローチによって、報告利益管理に関する新たな知見を得た。なお、研究期間最終年度である平成27年度においては、研究成果の発信(書籍の出版、研究発表)を中心的な課題とする。研究期間2年度目である平成26年度においては、平成25年度において完了した第I部「会計政策(AP)および報告利益管理(EM)に関する先行研究の調査」を基礎とし、第II部「AP/EM論の構築」および第III部「AP/EMに関する実証研究」について研究を進めることを目標としていた。年度末までに、それぞれ予定していた成果を得ることができたため、標記の評価をおこなった。なお、上場企業に対するアンケート調査の遅延に起因して、平成26年度の予算の繰越をおこなっている。これは改正会社法の公布(平成26年6月27日)に伴う企業の対処に関する質問項目を追加をおこなうことで、企業のガバナンス実体のよりよい把握と、会計政策と報告利益管理への影響分析に資することを目的とするために、アンケート調査の実施日を意図的に遅らせたことに起因しており、研究計画の遅延に因るものではない。本研究課題では,管理会計の役割期待を経営者と管理者の経済的な意思決定ならびに業績管理に役立つ会計情報を提供することに留まらず,組織目標と整合的に会計に係わる政策を決定するための基盤を形成することにもあると捉えたうえで,会計政策および報告利益管理に関する研究の成果をまとめることを目指した.

換言するならば,財務会計的視点に基づいて行われることの多かった,会計政策,利益平準化および報告利益管理に係わる従来の研究とは異なり,管理会計的視点からのアプローチを探ることで新たな知見を得ることを志したのである.研究の前半では,先行研究に基づく理論的考察をおこなった.まず,企業の本質を再定義したうえで,報告利益管理がなされる動機とその帰結について検討した.さらに,利益平準化や利益訂正に関する先行研究を渉猟し,それらと報告利益管理の異同点を明らかにした.また,契約理論のアプローチを用い,報告利益管理が投資効率および企業価値に与える影響についても理論的に検証した.研究の後半では,報告利益管理に関する実証分析をおこなった.その結果,退職給付会計基準の導入前年に退職給与引当金を積み増すという会計的裁量行動をおこなう企業が多いこと,連続増益達成企業の経営者が高い株式リターンを享受するため積極的に減損損失を計上すること,エイジェンシー・コストの高まる企業の経営者がセグメント間取引や全社配分費用を裁量的に用いていること,の実証分析結果を得た.さらに,経営者予想利益にはラチェット効果が生じていることも観察した.また,報告利益管理と企業のガバナンス形態,報告利益管理とCSR活動の間の関係性についても実証的に明らかにした.本研究は、第I部「AP/EMに関する先行研究の調査」、第II部「AP/EM論の構築」、第III部「AP/EMに関する実証研究」の3部構成である。まず、第I部では、わが国における先行研究と米国を中心とする海外における先行研究についてAP/EMに関する文献を渉猟し、第II部および第III部への研究の礎を築いた。第II部では、AP/EMの理論を構築することを目指した。第III部における実証研究では、前述したAP/EMの体系に従って、マクロレベルのAPとミクロレベルのAP/EMについて仮説検証型の実証研究を行った。理論と実証を融合させる形で、わが国におけるAP/EMの実態およびその進むべき方向性を明らかにした。研究期間最終年度である平成27年度においては、研究成果の発信(書籍の出版、研究発表)を中心的な課題とする。すでに、個々の研究者による研究は進められており、一定の研究成果も得られている。しかし、特に実証分析(第III部)については、研究組織全体での検討が不十分な研究テーマもあるため、全体での議論を通じ、さらなる研究の発展を目指す。その上で、国内・海外での学会報告をおこなうとともに、国内における書籍の出版と、海外における学術雑誌への論文掲載へ向けた準備を進める予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。会計情報論平成25年度の研究計画は、第I部「会計政策(AP)および報告利益管理(EM)に関する先行研究の調査」を完了し、次年度以降に実施される第II部「AP/EM論の構築」および第III部「AP/EMに関する実証研究」の基礎を築くことであった。以下の成果が得られたことから「おおむね順調」であるとした。第1に、企業の目的論、経営者の行動の説明理論にもとづき、企業の目的や経営者の行動の存在が、多様な報告利益管理行動につながることを導いた。また、(1)モデル分析、(2)実際の市場観察、(3)コーポレート・ガバナンス(企業統治)研究という3つの視点に依拠して、先行研究を論点整理することができた。