hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多種医療機関における高齢入院患者に対する退院支援の比較調査

また、医師、看護師、医療ソーシャルワーカー(MSW)のチームによる退院支援の効果をMSW単独の場合と比較検討した。【方法】特定機能病院、地域中核病院、療養病床において、一定期間における65歳以上の患者に対する退院支援を比較検討した。退院支援対象患者の年齢、性別、ADL(Barthel Index)、痴呆(長谷川式簡易知能評価スケール)、意欲(Vitality Index)、介護保険要介護度、環境因子(在宅介護スコア)を退院支援依頼時に調査した。退院支援は、MSWの支援に費やした時間(分)、支援期間(日数)を計測し、各医療機関の間で比較検討した。医師、看護師、医療ソーシャルワーカー(MSW)のチームによる退院支援とMSW単独によるそれを、支援に要した時間(分)、支援期間で比較した。【結果】支援対象となる患者の属性、機能評価では、療養病床において介護保険要介護度は他の医療施設に比べ有意に高かった。急性期医療機関である特定機能病院と地域中核病院における患者背景、機能評価項目はすべてにおいて有意差は認めらなかった。チームによる退院支援ではMSW単独の場合に比べ、有意差は認められなかったが支援日数は短縮し(32.3±4.8vs38.7±5.1)、また支援時間は有意に短縮した(102.1±15.9vs136.7±10.2;p<0.05)。【結論】療養病床の患者は急性期医療機関に比べ、介護保険要介護度が有意に高かった。チームによる退院支援はそれに要する時間、支援期間を短縮させ、有効な支援体制であることが示唆された。
アジア・太平洋地域変動帯の地質学的研究ー特にニュージーランド南島のテクトニクスー

本調査研究地域は主としてニュージーランド南島、オタゴ南西部のクリスタルズ・ビーチ(chrystalls Beach)地域とオタゴ北部のアカタラワ(Akatarawa)地域とである。研究分担者であるオタゴ大学のD.S.Coombs教授及びC.A.Landis助教授と共にプロジェクトを組み、昭和61年度の予備調査、昭和62年度の本調査に引き続き、昭和63年度は収集した試料の分析及び微化石の抽出を行ない、時代決定及び堆積環境・テクトニクスを解明することと調査研究結果を総括し、印刷公表することを目的とした。1.クリスタルズ・ビーチ地域本地域は、南島のダニーディン市南西約50キロメートルに分布するケープルス帯に属し、海岸線に沿って広く露出している。本地域は,K.D.Nelson(1982)によってGeol,Soc,Amer,Bullに付加体メランジエ帯として記載された。本地域のケープルス帯は南部のパンペリー石ーアクチノ内石帯から、北部の黒雲母帯へ変成度が上昇する弱変成帯であり、付加体コンプレックスとして注目されている。構成岩類は、砂岩・泥岩を主体とするタービダイト質の互層部と枕状溶岩やハイアロクラスタイトの玄武岩質岩石・チャート・酸性凝灰岩(?)からなる遠洋性半遠洋性の互層部に分けられる。現地での地質調査は主として海岸線に沿って行なわれ、ルートマップと地質断面図の作成が一応完了した。随所に微化石(主として放散虫)を産するが、再結晶作用が著しいため時代を正確に決定するのに困難を極めた。しかし、多量の放散虫抽出を試み、ようやくphosphatri,noduleよりジコラ紀を示す放散虫が得られた。また砂岩は供給源を異にすると考えられる少くとも2種類のものが確認された。すなわち、両者は粒度、円磨度および岩片の種類に大きな違いがある。変形作用については、今回の調査研究により5つの変形時相を識別することができ、北部のハースト・シスト帯と変形構造は連続していることもほぼ確実になった。2.アカタラワ地域本地域は、南島のダニーディン市の北約120キロメートルに位置し、これまでトーレス帯に含まれていた"ペルム系"について、その起源や年代を明らかにする研究が進められた。これまでのところ年代に関しては確定的なことは言えないが、中生代の可能性が高い。また、現地調査と採集した試料に関する室内研究(鉱物共生やイライトの結晶度など)の結果、"ペルム系"はハースト・シスト帯に含められるべき地質体で、しかもメランジエであることが明らかになった。この地域にはメランジエを含む付加体を基盤にして、その上にトーレス帯のタービダイト及び河口堆積物を含む浅海堆積層(中部三畳系)が部分的に堆積したとみなされる。このような地質体の形成環境は、日本の四万十帯のような島弧ー海溝系が考えられる。

また、現地調査と採集した試料に関する室内研究(鉱物共生やイライトの結晶度など)の結果、"ペルム系"はハースト・シスト帯に含められるべき地質体で、しかもメランジエであることが明らかになった。この地域にはメランジエを含む付加体を基盤にして、その上にトーレス帯のタービダイト及び河口堆積物を含む浅海堆積層(中部三畳系)が部分的に堆積したとみなされる。このような地質体の形成環境は、日本の四万十帯のような島弧ー海溝系が考えられる。
RNA配列に潜む翻訳制御情報の抽出

近年Non-coding RNAという翻訳されないRNAの存在が明らかになってきた。しかしながら、これらのRNAは、長いORFを持つか持たないかによって定義されているだけであり、実際にはsmall peptideが翻訳されている可能性もある。本研究課題では、まず、ribosome profiling等のデータを利用して翻訳されているRNAと翻訳されていないRNAの分類を行った。その結果、non-coding RNAと考えられていたものの中には小ペプチドをコードする場合もあり、質量分析計からもその存在を確認した。さらに、これらの中には生物学的な意味があるものも発見した。しかしながら、これらがどのような役割をしているのかに関しては不明な点が多い。ここで、再び考えてみると、これらのlincRNAは、長いORFを持つか持たないかによって定義されているだけであり、実際にはsmall peptideが翻訳されている可能性もある。一方、RNAが転写されて以降の制御情報、すなわち翻訳制御情報に関しては、現在でも乏しい。例えば、現在までに知られている翻訳制御に関わる配列は、開始コドンのやや上流にあるKozak、mRNAの開始部分の二次構造、コドン使用頻度等が知られている。しかしながら、どの遺伝子がこれらの構造を持つか、それらが時期・空間的に発現制御を受けているのか、といったことを網羅的に解析した報告はない。以上のように、翻訳に関する網羅的解析の報告は少なく、翻訳されてるRNAやその制御機構については不明な点が多い。本研究課題では、まず、ribosome profiling等のデータを利用して翻訳されているRNAと翻訳されていないRNAの分類を行う。さらに、細胞ごとに翻訳状態が異なる、すなわち細胞特異的な翻訳制御を受けているRNAを同定する。続いて、翻訳制御が細胞間で違いがあるのかを検討する。その一方で、ゲノム配列上(主に転写される部分)に存在する翻訳制御情報の抽出し、その制御要因となり得る配列情報を推定する。さらに、そのモデル化を行い、実験的な検証を行う。また、それらとSNP情報を照らし合わせ、発現制御を考慮に入れた疾患・発現メカニズムについても考察する。最終的に、得られた情報は、構築したデータベースに格納し,翻訳制御の総合的なデータベースとしてweb経由での公開を目指す。平成26年度は、潜在的に翻訳されるRNAが生物学的な意味を持つのかを考察した。non-codingと考えられていたlnc-RNAの一つは、over-expressionさせると細胞周期の亢進が観察された。これを細胞レベルで観察した結果、short peptideの発現が確認された。これに加え、マウス以外の生物種でも保存されているかどうかESTに対してtblastxを行って確認したところ、マカクなどの霊長類だけではなく、ウシ、ラット、あるいはゼブラフィッシュといった脊椎動物での存在が認められ、種を超えてで保存しており潜在的に生物学的な意味を持つ可能性が示唆された。一方、潜在的に翻訳されるRNAすなわちribosome分画に多く存在するRNAについて、情報抽出を試みた結果、たとえばヒストン等が多く存在する傾向にあることがわかった。しかしながら、これはヒストンが優先的に翻訳されるというよりも、ヒストンRNAにはポリAがないことから、cDNA合成の際のポリA選択のバイアスによる可能性が指摘された。また、これらのデータのうち潜在的なORF配列をデータベース化し、ダウンロードで利用できるようにした。さらに、転写開始点データベースDBTSSには、polysome-seqのデータを取り入れ、polysomeでの存在を確認できるだけでなく、SNP、転写開始点情報、ヒストンメチルか情報との対応も容易に観察できるようになっている。また、本件に関して現在論文投稿中であり、reviseの段階である。分子生物学平成25年度は、PC3細胞を用いてribosomal profilingの実験を行い、翻訳されているRNAと翻訳されていないRNAの同定を行った。この結果、mRNAでありながら翻訳されていない可能性のRNAとnon-codingでありながら翻訳されている可能性のあるlnc-RNAを抽出できた。意外にもlnc-RNAの半分程度がribosome分画での存在が確認され、翻訳されている可能性が示唆された。さらに、翻訳されていないmRNAでは、phosphoprotein, zinc-fingerといったGene ontologyが有意に観察され、生物学的に意味を持つ可能性が示唆された。また、non-codingと考えられていたlnc-RNAの一つは、over-expressionさせると細胞周期の亢進が観察された。現在、これが本当に翻訳されているのかについて質量分析計との結果と照合中である。これ以外にも、既存のnon-coding RNAの配列から潜在的なORFのデータベースを作り、質量分析計の結果に対して検索を行った。これにより、まず80種類程度の候補を得ることができ、tblastxによりマウスのデータベースを検索した結果、1/3程度にホモログがあることがわかった。

以上のデータは、潜在的なORF配列、Ribosomal profilingの結果、観察された細胞等をデータベース化し、内部的に利用している。平成26年度は、25年度で作成したデータベースを元に、翻訳制御情報の抽出とそのモデル化及び検証に重点を置く。まず、Kozak, IRESといった既知のモチーフ・配列情報探索を行い、翻訳されている潜在的なORFの制御機構について検討する。続いて、未知のモチーフ探索をMEME等のモチーフ検出プログラムを用いて検出する。複数の配列から共通の短い配列(モチーフ)を抽出することは、計算機的に困難でり、複数のプログラムを比較する。さらに、転写時に何らかの目印がRNAに付加されて翻訳制御が起きている可能性をけんとうするため、ゲノム配列に戻っての解析も行う。具体的には、転写される部分の上流と下流1kbp程度の範囲内に対して、転写因子結合部位や、ヒストンのメチル化ヌクレオソーム構造等と比較する。これらのデータは、申請者が構築したデータベースDBTSSに存在し、直ちに利用できると考えている。以上の配列情報の有無を用いて、翻訳制御情報のモデル化をおこなう。まず、決定木を用いてモチーフや二次構造等でどのくらい翻訳度が説明できるのかを把握する。続いて、各要素にパラメータを与えて線形回帰を試み、翻訳度推定のためのモデルを構築する。これらの推定は、細胞ごとにも行い、ユニバーサルな翻訳制御だけでなく、組織、実験条件特異的な翻訳制御についてもモデル化を行う予定である。また、得られたモデルに関しては、ルシフェラーゼアッセイにより検証を行う予定である。これらのデータは、今年までに作成した内部データと組み合わせ、データベースとして公開を目指していく。
メタルエノラートのフロー化学による発生とその反応性

エノラートは有機化学において最も重要な反応活性種である。ケトン、エステル、アミドのメタルエノラートの発生法および反応性は詳細に研究されており、有機合成で多用されている反応種である。これに対し、アルデヒドのメタルエノラートは、アルデヒドが優れた求電子剤であるためエノラートが生成するや否や、自分自身とセルフアルドール反応を起こすために、その発生例は知られていない。今回、短寿命種の生成に有効であるフロー化学を用いることにより、これまで例のないアルデヒドのエノラートの直接的発生を、フロー化学を利用して検討したが、その生成は困難である事が明らかになった。ケトン、エステル、アミドのエノラートの発生および反応性は詳細に検討され、有機合成で多用されている活性種である。これに対し、アルデヒドのエノラートは,アルデヒドが優れた求電子剤であるので、生成するや否や、セルフアルドール反応を起こすために、その反応の制御は困難とされてきた。そこで、フロー化学を用いれば、周りにアルデヒドがいない状況を作り出せるので、セルフアルドール反応を抑制できるのではないかと考え、検討を開始した。フロー装置としてはテクノアプリケーションズのコメットX-01-Tを購入し、検討に使用した。モデル化合物として3-phenylpropanalを選択し、LDAを低温で作用させ、次にベンズアルデヒドを作用させた。しかし、LDAが塩基として作用するだけでなく、還元剤として作用する事により3-phenylpropanolが得られた。またセルフアルドール体の生成を抑える事ができなかった。我々は既に、フローの化学を利用して、爆発性が危惧されるCurtius転位反応を高収率で進行させる事に成功しているが、フロー化学に精通していない。フロー化学を行う際に実験操作上の問題があるかと思い、アルデヒドのエノラートの生成を検討する前に、他の反応にフロー化学を適用して、フロー化学の特徴をつかむ事にした。反応として脱水反応を選んだ。アルデヒドとニトロメタンのHenry反応で得られる化合物にフロー化学を適用し、脱水反応を行う事で、ニトロアルカンの合成を試みたところ、収率70%程度で、生成物が得られる事を見いだした。バッチ反応よりも反応時間が若干遅くなっている。この後、フロー反応とバッチ反応の違いに関する知見を得た後、アルデヒドのエノラート生成をフロー化学に適用することに再度チャレンジする。これに対し、アルデヒドのエノラートは,アルデヒドが優れた求電子剤であるので、生成するや否や、自己アルドール反応を起こすために、その反応性の制御は困難とされてきた。そこで、フロー化学を用いれば、周囲にアルデヒドがいない状況を作り出せるので、セルフアルドール反応を抑制でき、他の求電子剤と選択的に反応させることができるのではないかと考え、検討を行っている。モデル反応として3-phenylpropanalとbenzaldehydeのクロスアルドール反応を選び、3-phenylpropanalに低温でLDAを作用させ、数秒後にbenzaldehydeを作用させる反応を検討した。加える時間を種々検討したが、3-phenylpropanalのトリアルドール体は得られるが、benzaldehyde体とのクロスアルドール体は得られていない。ベンジルアルコールが副生成物として単離された。3-phenylpropanalからのエノラートは生成しているが、LDAによるbenzaldehydeの還元反応も進行している。そこで、現在LDAに変え、LiHMDSを用いて検討を継続している。この場合はベンズアルデヒドが還元されたベンジルアルコールの生成は抑えられたが、反応系は複雑であり、クロスアルドール体の単離に至っていない。今後リチウムではうまくエノラートを発生できない時には、他の金属塩を用いて反応を試みる予定である。これに対し、アルデヒドのメタルエノラートは、アルデヒドが優れた求電子剤であるためエノラートが生成するや否や、自分自身とセルフアルドール反応を起こすために、その発生は困難であるとされてきた。今回、短寿命種の生成に有効であるフロー化学を用いることにより、これまで困難とされていたアルデヒドのエノラートの発生を検討している。これまでの検討で、LDAのようなβー位に水素原子を持つ塩基を使用した場合、アルデヒドの還元反応が併発する事が明らかになっていた。またLiHMDSを用いると還元体は得られないものの、いくつもの化合物が得られてきた。今回得られた副生成物の単離・構造決定を試みたところ、アルデヒドの3量体が得られている事が明らかになった。さらに同定はできていないが、アルデヒドにHMDSが付加したような化合物が得られていた。アルデヒドの3量体が生成したという結果はアルデヒドのエノラートが生成するものの、自己アルドール反応が進行し、更に自己アルドール体にアルドール反応が進行した事を意味している。そこでフローの流速、濃度を種々変えて過剰反応の抑制を試みたが、現在のところ成功していない。塩基としてLiTMP(リチウムテトラメチルピペリジド)を用いてフロー化学で種々の条件下反応を試みたが、反応系は複雑化した。アルデヒドの3量体は確認されたが、目的物を単離する事ができなかった。

アルデヒドのエノラートをアルデヒドから直接生成させる事を目的に研究を行っているが、当初予期したよりも難しい事が明らかになった。βー位に水素原子を持つ強塩基を用いると還元反応が進行し、LiHMDSやLiTMPのような強塩基の場合にはアルデヒドの3量体が得られ、現在のところ目的物は得られていない。従い予期していたよりも研究は遅れている。エノラートは有機化学において最も重要な反応活性種である。アルデヒドのメタルエノラートは、アルデヒドが優れた求電子剤であるためエノラートが生成するや否や、自分自身とセルフアルドール反応を起こすために、その発生は困難である。今回、短寿命種の生成に有効であるフロー化学を用いることにより、これまで困難とされていたアルデヒドのエノラートの発生を検討している。これまでの検討で、LDA、LiHMDSやLiTMPといった金属リチウムを対カチオンとする強塩基ではアルデヒドのエノラートの生成を示唆するアルデヒドの3量体が少量ではあるが、得られている。しかしフロー反応において、フローの流速、行路長、濃度、反応温度等を種々検討したが、目的物を得るに至っていない。金属アミドの反応性はその対カチオンにより大きな影響を受ける。そこで、塩基のカチオン部位をリチウムから、他の金属イオンに変えて反応の検討を行った。NaHMDSあるいはEtMgBrとHMDSから調製されるNa, Mgを対カチオンとする塩基を用いて、フロー法を用いて、種々の条件下反応を試みたが、反応系は複雑となり、セルフアルドール反応も併発し、目的とするクロスアルドール体を得る事はできなかった。さらにLiTMPにMgBr2、ZnCl2,あるいはAlCl3を作用させ、反応系内で対応するMg, Zn, Alのアミドを形成させ、フロー条件下反応を試みたが、優れた成果は得られていない。一方、山本等は、嵩高いアルミニウム反応剤はアルデヒドを選択的に活性化する事を報告している。そこで、求核的アルデヒドとATPHの錯体を形成後、強塩基を作用させれば、求核的アルデヒドから選択的にアルミニウムのエノラートが生成するのではないかと考え、反応を試みたが、現在のところ、目的物を得る事に成功していない。ケトン、エステル、アミドのメタルエノラートの発生法および反応性は詳細に研究されており、有機合成で多用されている反応種である。これに対し、アルデヒドのメタルエノラートは、アルデヒドが優れた求電子剤であるためエノラートが生成するや否や、自分自身とセルフアルドール反応を起こすために、その発生例は知られていない。今回、短寿命種の生成に有効であるフロー化学を用いることにより、これまで例のないアルデヒドのエノラートの直接的発生を、フロー化学を利用して検討したが、その生成は困難である事が明らかになった。アルデヒドのエノラートをフロー化学を利用することにより、効率よく発生する条件を見つける予定であった。
コレクチン複合体CL-LKが3MC症候群の病態に与える影響とその分子基盤の解明

CL-K1は、自然免疫機能を有することが明らかにされているカルシウム要求性のレクチンである。近年、ヒトの形態形成に異常をきたす遺伝病(3MC症候群)の患者からコレクチンCL-K1の遺伝的変異が報告された。このことからCL-K1が自然免疫機能だけでなく、個体発生および成長発育に関与する可能性が示唆されている。また、CL-K1が別のコレクチンCL-L1とヘテロ複合体を形成していることを明らかにしたが、詳細な分子機構は未だ不明である。本研究では、3MC症候群の治療法確立の可能性を模索するため、これまで自然免疫分子として捉えられてきたCL-K1およびCL-L1の新規機能(個体発生および成長発育)に関する知見を得ることを目的としている。初年度である平成30年度は、CL-K1およびCL-L1と相互作用する新たな未知分子を探索する目的として、CL-K1およびCL-L1の発現コンストラクトの作製を行った。精製がスムーズに進むよう、全長のCL-K1およびCL-L1にHisタグやFLAGタグなどの精製タグを付加した様々なバリエーションの発現コンストラクトを設計、作製した。また、CL-K1とCL-K1のヘテロ複合体であるCL-LKを効率的に発現、精製するため、2種類のタンパク質を同時発現可能なベクターを利用して、CL-K1およびCL-L1を組み込んだプラスミドを作製した。今後は、これらの発現コンストラクトの中から、発現精製、検出の効率が最も良いものを選択し、相互作用解析等の実験に用いていく予定である。また、必要なときにいつでも細胞培養を開始しタンパク質発現ができるように、発現に使用する細胞株の培養、液体窒素保存を行った。CL-K1およびCL-L1の様々な発現コンストラクトの作製を予定通り完了することができた。作製したCL-K1およびCL-L1の発現コンストラクトの中から、発現精製、検出の効率が最も良いものを選択し、CL-K1、CL-L1タンパク質の精製を目指す。また、CL-K1およびCL-L1がうまく得られた場合、これらを利用してCL-K1やCL-L1と相互作用する未知分子の同定を目指す。当初購入を予定していたコンストラクト作製にかかる試薬の購入費が想定していたよりも少なく済んだため。また、学会参加費、旅費が不要であった。次年度以降のタンパク質発現や相互作用解析等にかかる費用に使用させていただきます。
メラノコルチン受容体作動薬の骨代謝における作用の解析と顎骨壊死に対する臨床応用

副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)の血管および骨に対する作用が注目されているが、詳細な解析が行われていない。本研究で、ACTH受容体ノックアウトマウスでは、骨の密度の上昇を認めた。骨になる細胞にACTHを作用させたところ、骨になる細胞へのなりやすさは阻害された。また、骨を壊す細胞においてはなりやすさが促進された。また、ACTH受容体ノックアウトマウスでは血管形成因子VEGF-Dの発現が有意に高かった。本研究の結果、血管形成を促進させる作用のある薬剤として、ACTHが有効であるが、骨形成を阻害する可能性があると考えられた。前年度に購入したRM2255にて硬組織切片作製を行った。千田博士は本年度より分担をはずれたため、組織切片作製・染色の依頼をした。染色後に骨形態計測を行い、MC2R-/-において皮質骨厚さおよび骨形成速度の上昇を認めた。MC3R KOマウスの個体化はできなかった。BRONJモデルマウスの作製は、Kikuiriらのzoledronate投与マウスにおける抜歯のプロトコールを参考に作製したが、マウスの臼歯の抜歯は手技的に困難であった。一方で、研究協力者(大学院生)が中心になって、顎骨壊死の治癒を促進する血管形成を促進する因子について調べたところ、あるサイトカインの発現が血管内皮細胞で高いことを見出した。MC2RノックアウトマウスにMC3R agonistであるγ2-melanocyte stimulating hormoneを投与して骨量解析を行ったが、ヘテロとの比較で有意差は認められなかった。BRONJモデルマウスの作製を試みたが、臼歯抜歯時に歯根が破折するケースがほとんどで解析は行うことができなかった。一方で、MC2Rノックアウトマウスの4日齢の頭蓋骨を採取して骨芽細胞への分化能を調べたところ、石灰化が亢進していた。それに伴い血管形成に重要なVEGF-Dの発現が上昇していたが、VEGF-Aの発現は変わらなかった。さらに、MC2Rノックアウトマウスの骨芽細胞にACTHを作用させると、VEGF-Dの発現が上昇した。これらのことから、ACTHが高値のMC2Rノックアウトマウスでは血管形成が亢進している可能性がある。また、骨壊死には血管形成を促進させる作用のある薬剤として、ACTHが有効である可能性があると考えられる。本研究の目的の1つは、ACTHによる骨への影響を明らかにすることである。我々はACTH受容体ノックアウトマウス(MC2R KOマウス)の大腿骨の骨密度が高いことを見出していたため、さらにすすんだ解析として骨形態計測を行うことが必要であった。骨形態計測を行うには、硬組織切片作製機器が必要であったため、RM2235の購入を検討したが、購入予定の機器では研究の遂行に支障をきたすことが判明したため、前倒し請求を行い、RM2255を購入することとなった。前倒し請求が可能になる12月までは、試薬の準備と、マウスの繁殖およびジェノタイピングを行い、6か月齢マウスについて、脊椎骨および大腿骨のMMAサンプルを作製した。さらに、大腿骨骨髄より採取したマクロファージから破骨細胞に分化させる系において破骨細胞の分化は認められなかった(研究分担者臼井)。また、生後4日のマウス頭蓋骨から分化させた骨芽細胞の分化誘導実験を行ったところ、骨芽細胞のオステオカルシンの上昇が認められた。また、当初、MC2R KOマウスにMC3受容体阻害剤ペプチド(MC3R-ant)を作用させてACTHの影響を調べることを計画していた。MC3R-antについては市販されていないので、業者にMC3R-ant作製を委託する予定であったが、研究分担者(千田)よりMC3受容体ノックアウトマウスを入手できることとなったため、作製依頼をする必要がなくなった。一方で、予備実験として、骨形態計測の骨量測定のみ外注にて実施したところ、骨量については、MC2R-/-とMC2R+/-とで有意差は認められなかった。RM2255の入荷が平成24年1月末となり、2月より準備していたマウス脊椎骨の骨形態計測による解析を連携研究者の協力を得て解析を行っているところである。購入を検討していた硬組織切片作製機器では対応できないことが判明して、前倒し請求が必要であったが、前倒し請求時期が12月となったため、やや遅れをきたした。顎骨壊死の治癒を促進する血管形成促進因子が骨代謝にどのように関わるかを検討する予定である。引き続きMC2R KOの骨形態計測を行う予定である。MC3R antagonistの作製・購入などを検討する予定である。骨形態計測に必要な消耗品、生化学実験に必要な抗体や試薬の購入が必要である。

また、研究協力者が国内および海外の学会で発表する予定である。ミクロトームの納品が遅くなったため、切片作製が遅れ、作製費用が本年度に繰り越しとなった。その他、MC3RKOマウスの個体化にかかる費用、平成24年度は海外発表を予定しているため、その渡航費、論文作成のために英文校閲を依頼する予定のため、校閲費用がかかる。
強度近視に伴う黄斑円孔網膜剥離に対する角膜乱視を軽減する強膜短縮術の開発

強度近視に伴う黄斑円孔網膜剥離は最も難治性の網膜剥離の一つであり、網膜復位や円孔閉鎖が得られにくい最大の原因は強度近視に伴う眼軸長の延長である。強膜短縮術は耳上側と耳下側の強膜に縫合糸を設置し短縮するという比較的簡単な手技で眼軸長の短縮が得られ、ほぼ100%の症例で網膜復位が得られる優れた手術方法である。現在の手術方法で生じる強い角膜乱視を軽減するための手術方法として、強膜短縮を耳上側、耳下側に加えて鼻上側、鼻下側にも強膜短縮を行うことにより、眼軸長のさらなる短縮に加えて、角膜乱視の軽減が期待される。今年度は摘出豚眼を用いて下記の実験を行った。眼球摘出3日以内の豚眼を用いて、強膜短縮術を行う。測定の基本となる12時の位置に8ー0シルク糸をかけて位置の目印とする。4象限に5ー0ポリエステル糸を8糸設置し、視神経断端部より20G針を刺入し、硝子体を吸引除去した。灌流圧を20mmHgに設定し、眼軸長と角膜乱視を測定した。その後、2象限の縫合糸を結紮し強膜短縮を行った後と4象限を結紮し強膜短縮を行った後に、デジタルノギスを用いて眼軸長を測定し、手持ちケラトメータを用いて角膜乱視を測定した。本年度は予備実験を行い、硝子体を吸引除去することにより、縫合糸による強膜短縮が可能であることを確認し、眼軸長がデジタルノギスで測定できること、角膜乱視が測定に工夫をすれば手持ちケラトメータで測定できることを確認した。本研究の最も重要な点は摘出豚眼の眼軸長と角膜乱視を正確に再現性良く測定することである。2018年度の実験を通じて、眼軸長の測定において、角膜頂点の正確な確認により再現性良く眼軸長が測定できることが判明した。角膜乱視の測定においては、8-0糸による12時の位置のマークとともに、角膜表面の平滑さを維持するために定期的な水かけが重要であることが判明した。実験方法の確立により、あとは実験個体数を増やすことにより、当初目的として実験結果が得られるものと考えている。2018年度に確立した実験方法を用いて、豚眼において、実験個体数を増加させ、当初の目的である強膜短縮による眼軸長の短縮効果および惹起される角膜乱視を検討する。さらに、2象限短縮群と4象限短縮群の間での眼軸の短縮効果と惹起される角膜乱視の程度を比較検討する。
難治性原虫感染症に対する細胞性免疫誘導型ワクチンシステムの評価

オリゴマンノース糖鎖で被覆したリボソーム(OML)に抗原を封入して宿主に投与すると、その封入抗原に特異的な細胞性免疫を宿主に誘導できる。本研究の目的は、未だ有効な予防法がない難治性原虫感染症の制圧戦略にその"細胞性免疫誘導型ワクチン"を導入し、そのワクチン効果をマウスモデル系にて評価していくことにあった。実験は、標的とする虫体の可溶性粗抽出抗原を封入したOMLを作製し、マウスの腹腔内に2回免疫後にそれぞれの強毒株を感染させることで、細胞性免疫誘導型ワクチンとしての効果を評価していった。本研究で標的とした難治性原虫はバベシア原虫、アフリカトリパノソーマ原虫、トキソプラズマ原虫、及びリーシュマニア原虫でそのマウス感染モデル系を活用した。虫体可溶性粗抽出抗原をOMLに封入したワクチンは、リーシュマニア原虫では完全な防御効果を再現し、またトキソプラズマ原虫では部分的ではあるが有意なワクチン防御効果を見いだした。しかしながら、バベシア原虫及びアフリカトリパノソーマ原虫では一切のワクチン防御効果は見られなかった。以上の成果から、リーシュマニア原虫とトキソプラズマ原虫に対する宿主の排除免疫は細胞性免疫が重要な働きをしていることが判明し、少なくともOMLワクチンは両原虫感染症に有効であることが示唆された。オリゴマンノース糖鎖で被覆したリポソーム(OML)に抗原を封入して宿主に投与すると、その封入抗原に特異的な細胞性免疫を宿主に誘導できる。本研究の目的は、未だ有効な予防法がない難治性原虫感染症の制圧戦略にその"細胞性免疫誘導型ワクチンシステム"を導入し、そのワクチン効果をリーシュマニア原虫の報告に習って評価していくことにあった。すなわち、標的とする虫体の可溶性粗抽出抗原を封入したOMLを作製し、マウスの腹腔内に2回免疫後にその強毒株を感染させることで、細胞性免疫誘導型ワクチンとしての効果を評価していった。本研究で標的とした難治性原虫はバベシア原虫、アフリカトリパノソーマ原虫、及びトキソプラズマ原虫でそのマウス感染モデル系を活用した。虫体可溶性粗抽出抗原をOMLに封入したワクチンは、トキソプラズマ原虫では部分的ではあるが有意なワクチン防御効果を見いだした。しかしながら、バベシア原虫及びアフリカトリパノソーマ原虫では一切のワクチン防御効果は見られていない。バベシア原虫及びアフリカトリパノソーマ原虫の可溶性粗抽出抗原を封入したOMLワクチンでは、リーシュマニア原虫で見られた封入抗原に特異的な細胞性免疫応答の誘導が見られていないことから、虫体抗原中に含まれる未知の"免疫抑制物質"の存在とそれによる原虫の積極的な免疫回避機構が考えられた。
高齢者ケアに従事する看護職・介護職の腰痛と身体活動，心理的要因との関連

高齢者ケアの現場では介護・看護職員の腰痛の増加が顕著である。腰痛は離職意向にも影響しているといわれ、早急な取り組みが必要である。本研究の目的は高齢者ケアに従事する介護職・看護職の腰痛と腰痛予防への取り組みの実態、腰痛と生活や環境を含む要因との関連を明らかにすることである。30年度は、高齢者ケアに従事する介護職・看護職の腰痛に関する全国調査結果から主に、腰痛と腰痛予防の取り組みの実態に関する分析を行った。全国の介護保険施設400施設の介護職・看護職を対象とした調査を行い(各施設5名に協力を依頼)、641(32.1%)より回答を得た。1.腰痛があると回答した者は全体で約4割、治療を受けていたのは2割であった。腰痛予防への取り組みに関して、腰痛予防についての研修受講なし4割、職場にマニュアルがない・分からないは合わせて7割であった。腰痛予防ベルトやサポーター使用ありは5割であった。福祉用具の使用状況として、スライディングシート・ボード(移乗・移動介助時に用いるすべる素材のシート・ボード)、移動式リフトの使用はいずれも3割以下にとどまり、職場に用具がないと回答した者は4割を超えていた。福祉用具を使用しない理由で最も多かったのは人手不足、次いで用具不足、時間不足、使用方法が分からない、の順であった。その他、使用するのが面倒である、購入資金がない、要望しても購入してもらえない、等が挙げられ、環境や経済面の理由もあることが分かった。2.腰痛があると回答した者において職場に腰痛予防マニュアルがない、心身の健康状態がよくない、睡眠の質がよくないと回答した割合が高かった。今後、腰痛と日常生活、職場環境を含む心理的要因との関連について、詳細な分析を行う予定である。30年度は予定していた全国調査(前年度から30年度にかけて)の実施と結果の分析を行った。腰痛の実態と腰痛予防の取り組みについての分析が終了し、腰痛と関連要因に関して学会発表することが確定している。これまでの分析の成果を学会にて報告する。また、腰痛と日常生活、職場環境を含む心理的要因との関連について引き続き分析を行い、成果を報告できるよう努める。現在、高齢者ケアの現場では介護・看護職員の腰痛の増加が顕著である。しかし、福祉機器や補助具の利用等を含む予防対策が十分に進んでいるとはいえず、その実態に関する報告も少ない。本研究の目的は、高齢者ケアに従事する介護職・看護職の腰痛と腰痛予防への取り組みの実態と腰痛と生活や環境を含む要因との関連を明らかにすることである。29年度は、1.本研究に関して実施した事前調査の分析を行い、高齢者施設に勤務する看護職員の健康状態と仕事継続について明らかにすること、2.高齢者ケアに従事する介護職・看護職の腰痛と予防対策、福祉用具の使用状況等に関する実態調査を行うことを目的とした。1.高齢者施設に勤務する看護職員において職業継続意思がない者は、職業継続意思がある者と比較して、身体的健康状態・こころの健康状態がよくないと回答した者が多かった(p<0.05)。さらに転職したいと思う理由のひとつに「腰痛がある」「腰痛悪化への不安」を含む健康上の不安が挙げられた。腰痛は職業継続意思にも関係していることが明らかとなった。また、身体的・心理的健康状態がよい者および仕事継続意思がある者は、そうでない者に比べ、倫理的感受性を示す得点が高い傾向も示され、健康状態は高齢者へのケアの質にも影響する可能性が明らかとなった。2.全国の介護保険施設に勤務する介護職・看護職を対象とした質問紙調査を行った。職場における腰痛予防マニュアルの認知について、十分に浸透しているとはいえない状況がみられた。また、職場に福祉用具があっても、時間・用具の不足、使用方法が分からない・使用に慣れていない等、福祉用具の活用に関する課題が挙げられた。腰痛と腰痛予防への取り組みの詳細および生活や環境要因との関連については現在分析中である。事前調査の分析を行い、結果の一部を学会発表・論文として公表した。また、予定していた調査「高齢者ケアに従事する介護職・看護職を対象とした腰痛に関する調査」を実施した。

福祉用具を使用しない理由で最も多かったのは人手不足、次いで用具不足、時間不足、使用方法が分からない、の順であった。その他、使用するのが面倒である、購入資金がない、要望しても購入してもらえない、等が挙げられ、環境や経済面の理由もあることが分かった。2.腰痛があると回答した者において職場に腰痛予防マニュアルがない、心身の健康状態がよくない、睡眠の質がよくないと回答した割合が高かった。今後、腰痛と日常生活、職場環境を含む心理的要因との関連について、詳細な分析を行う予定である。30年度は予定していた全国調査(前年度から30年度にかけて)の実施と結果の分析を行った。腰痛の実態と腰痛予防の取り組みについての分析が終了し、腰痛と関連要因に関して学会発表することが確定している。高齢者ケアに従事する介護職・看護職の腰痛と腰痛予防の実態、腰痛と身体活動・心理的要因との関連について分析を進め、結果を学会等で報告する。また、結果の分析から職員の健康管理や職場環境の整備に必要な取り組みについて示唆を得ると共に、福祉機器・補助具の活用を含めた腰痛予防対策強化に向けた検討につなげる。これまでの分析の成果を学会にて報告する。また、腰痛と日常生活、職場環境を含む心理的要因との関連について引き続き分析を行い、成果を報告できるよう努める。30年度は主に調査にかかる郵送費の支払い、データ入力作業依頼費、分析用コンピューター購入のために使用した。データ入力費とコンピューター購入費が予定より少ない額であったため、その残金と併せて、次年度は学会発表のための旅費、分析補助における人件費に必要な費用として使用することを計画している。
農作業関連アレルギーに関する発症予測モデルおよび予防管理システム

本研究において、我々は、(1)農作業関連アレルギーの実態とその要因を解析する疫学的モデルを開発し、(2)農作業に関連したアレルギー起因物質を予知し、その許容限界を設定するための実験的モデルを開発し、(3)それらを導入した包括的、系統的な農作業関連アレルギー予防管理モデルの構築を試みた。(1)に関しては、職業関連アレルギーの症例収集を施行し、報告集を刊行した。さらに最初の調査票を改良し、簡便かつ正確に農作業関連アレルギー発生の実態と要因を把握する調査票(簡易版)を作成し、ついで、同じ内容の英語版を作成し、国際的な症例収集プロジェクトを企画、実施した。また、農作業現場における作業と環境調査および抗原物質の採集、抽出、、精製に関する系統的なフィールド調査システムの開発を試みた。(2)については、即時型アレルギーの本態的解明に対する実験系の開発に関して、吸入曝露実験モデルを検討し、それを用いて、い草染土の持つ免疫毒性を示唆する成績を得た。いっぽう、遅延型アレルギーの本態的究明に対する実験系に関して、アルストロメリアを対象にして、モルモットマキシミゼーションテストの有用性を確かめた。それらの成績を基に、農薬を対象として、フィールド研究と症例研究、および抗原性の評価に関する感作、誘発実験を効果的に導入した農作業関連(とくに農薬)アレルギーの予防対策につながる6つのステップで構成される系統的な予知、予測システムをモデルとして提起するとともに、そのシステムを効果的に駆動させるための"農作業関連アレルギーセンター構想"を提起し、その妥当性と有効性の検証を、次の研究ステップの作業仮説として設定した。我々は、本年度研究として、(1)農作業関連アレルギー発生の実態と要因を解析するのための方法論の検討、および、(2)農作業環境における感作性物質の反応予知とその量-反応関係の検出に関するモデル実験系の開発の二つの課題を立てて進めた。(1)に関しては、(1)農作業関連アレルギーの症例収集と分類、(2)農作業関連アレルギーの発生現場における作業と環境調査および抗原物質の採集、抽出、精製に関する方法論の検討、(3)農作業従事者のアレルギーの実態と本態の把握に関する方法論の検討の3課題を遂行し、(2)については、(1)栽培植物からの抗原性物質の抽出と抗原性評価に関する動物モデル実験系の改良と開発、(2)農作業環境における鉱物性/無機性粉体の呼吸器障害の本態と免疫毒性に関する研究の2課題を遂行した。その結果、(1)に関しては、農作業関連アレルギーのこれまでの知見をまとめ国際学会に発表し、職業関連アレルギーの症例報告集を刊行した。また、(2)については、花卉栽培者のアレルギーに関し、アルストロメリアの抗原成分がα-MBLであり、その含有量の多寡を反映して植物体部位別(花、葉、茎)にアレルギー反応性が異なることをモルモットマキシミゼーションテストを用いて明らかにし、い草染土の肺組織反応性を、粉じん吸入曝露実験系を開発して検討し、染土の持つ免疫毒性を示唆する成績を得た。次年度は、本年度(1)(2)実施した研究をさらに深め、症例収集を重ねるとともに、抗原の分離精製の技術を開発し、抗原性の評価に関する吸入曝露実験系の改良、免疫毒性評価の手法の開発を図りたいと考えている。我々は、本年度研究として、(1)農作業関連アレルギー発生の実態と要因を解析するのための方法論の検討、(2)農作業環境における感作性物質の反応予知とその量-反応関係の検出に関するモデル実験系の開発の2課題を実施した。(1)については、前年度研究で作成した症例収集のための調査票を改良し、簡便かつ正確に農作業関連アレルギー発生の実態と要因を把握する調査票(簡易版)を作成し、全国の関連医療機関を対象に、調査を実施した。また、農作業現場における作業と環境調査および抗原物質の採集、抽出、精製に関する系統的なフィールド調査システムの開発を試みた。

そのなかで、作業環境中抗原物質の採集と定性におけるバーカード個人サンプラーの有用性および環境中真菌の採集、分離培養、同定におけるITS-5.8rDNA解析の有効性を確かめた。(2)については、前回の科研費研究(平成79年度No.07457097)にて開発した真菌抗原の採集・分離・精製とその点鼻的反復投与法を改良し、新たな呼吸器アレルギーにおける吸入曝露実験モデルを検討した。また、遅延型皮膚アレルギーについては、モルモツトマキシミゼーション法の適用を前年度に引き続き検討し、アルストロメリア皮膚炎の本態の解明や農薬の抗原性の評価に有用であることを確かめた。これらの成果をふまえて、農作業関連アレルギーの予防対策につながる系統的な予知、予測システムを考案し、トロント大学(カナダ)を訪問し、関連研究者と検討した。次年度は、本年度(1)(2)実施した研究をさらに深め、農作業関連性アレルギーの実態とその要因を疫学的に明らかにするとともに、抗原の分離精製の技術を開発し、抗原性の評価に関する吸入曝露実験系の改良、免疫毒性評価の手法の開発を図り、これらを用いた系統的な農作業関連アレルギーの予知、予測システムを完成させ、それを効果的に進めるためのアレルギーセンター設立構想を提案する予定である。我々は、本年度研究として、前年度に引き続き、(1)農作業関連アレルギー発生の実態と要因を解析するのための方法論の検討、(2)農作業環境における感作性物質の反応予知とその量-反応関係の検出に関するモデル実験系の開発の2課題を継続し、それを基に、(3)農作業(職業)関連アレルギーセンター構想をまとめた。(1)については、前年度作成した調査票を改良し、簡便かつ正確に農作業関連アレルギー発生の実態と要因を把握する調査票(簡易版)を日本語版、英語版の2種類作成し、全国の関連医療機関を対象に、調査を実施した。また、英語版を用い、イタリアにおいて症例収集を実施した。また、前年度開発した環境中真菌の採集、分離培養、同定におけるITS-5.8rDNA解析を用い、さきに我々が過敏性肺炎起因性を確かめたフサリウム属について、そのDNA塩基配列を解析した。(2)については、これまでのフィールド研究や症例研究、および抗原性の評価に関する感作、誘発実験を効果的に導入した農作業関連(とくに農薬)アレルギーの予防対策につながる系統的な予知、予測システムを考案し、第27回国際労働衛生会議(イグアス市、ブラジル)にてシンポジウム発表した。(3)として、開発したアレルギーの予防対策につながる系統的な予知、予測システムを効果的に進めるための地域アレルギーセンターの設立構想を検討、最初のたたき台として提案した。
乳房外パジェット病の遺伝子発現プロファイルと表面マーカーの同定および細胞株の樹立

乳房外パジェット病の微少浸潤と進行期病変との鑑別に、パジェット細胞をCEA染色(二次抗体にAlexa FluorR594)、リンパ管はD2-40染色(同じくAlexa FluorR 488)、細胞核はHoechst 33342Rで多重染色し、蛍光顕微鏡で観察する手法を考案し、その有用性につき学会報告を行った。また、高齢女性において進行期で転移巣のパジェット細胞がHER2レセプターを強発現した際のトラスツズマブ単剤療法の有効性について、副作用が少なく、高齢者にも安全に行える治療法として国内外で初の学会・論文報告した。乳房外パジェット病はprivate partsに好発する皮膚悪性腫瘍の8%を占める癌であり、高齢者に多いため合併症により切除が困難な場合も多い。有効な抗がん剤や分子標的薬の治療が望まれるが、それらのin vitroでの抗腫瘍効果の判定がなされていない。いまだ腫瘍の発生母地や遺伝子プロファイルが明らかにされていないという事実があり、研究面で非常に立ち遅れた状況にある。当院で多くの症例を経験することもあり、将来的な治療に応用すべく、本腫瘍の遺伝子プロファイルと表面マーカーの同定さらには細胞株の樹立を行ない、データーの蓄積を行うこととした。初年度としてまず手術検体を収集し、乳房外パジェット病の性質や表面マーカー、その増殖能、表皮への進展様式を調べるためcyclin D1、Mib-1染色をはじめとした免疫染色を開始し、表皮内病変と進行期病変との違いについてその評価を行っている最中である。最終的には腫瘍組織標本からのレーザーマイクロダイジェクションの手技を利用し、取り出したmRNAからcDNAを合成する。さらにマイクロアレイを利用し乳房外パジェット病における遺伝子発現プロファイルを決定し、アポクリン腺組織との比較からその由来を考察する。またパジェット病細胞の表面マーカーとなるような膜タンパクや接着分子を発現する遺伝子を調べ、特異的な表面マーカーの同定を試みる予定である。また同症の手術標本から細胞懸濁液を作成し、同定した表面表面マーカーを用いFACSにてソーティングを行ない、得られたパジェット細胞をIn vitroで継代培養し、細胞株を樹立していきたい。乳房外バジェット病はprivate partsに好発する皮膚悪性腫瘍の8%を占める癌であり、高齢者に多く切除困難な場合も多い。また抗がん剤や分子標的薬のin vitroでの抗腫瘍効果の判定がなされていない。当院で多くの症例を経験することもあり、将来的な治療に応用すべく、本症の遺伝子プロファイルと表面マーカーの同定さらには細胞株の樹立を行ない、データーの蓄積を行うことにした。初年度・次年度ともにまず手術検体を収集し、同症の性質や表面マーカ-、その増殖能、表皮への進展様式を調べるためcyclin D1、Mib-1染色をはじめとした免疫染色を開始し、微少浸潤病変と進行;期病変との違いについてその評価を行っている最中である。その過程で両者の鑑別に、パジェット細胞をCEA染色、リンパ管はD2-40染色、細胞核はヘキスト染色で染め分け蛍光顕微鏡で観察する手法を考案し、その有用性につき学会報告を行った。また、進行期でパジェット細胞がHER2レセプターを強発現した際のトラスツズマブ単剤療法の有効性についても学会・論文報告している。今後は腫瘍組織標本からのレーザーマイクロダイジェクションの手技を利用し、取り出したmRNAからのcDNAの合成を行うとともに、マイクロアレイを利用し同症における遺伝子発現プロファイルを決定し、アポクリン腺組織との比較からその由来を考察する。またパジェット病細胞の表面マーカーとなるような膜タンパクや接着分子を発現する遺伝子を調べ、特異的な表面マーカーの同定を試みる。また手術標本から細胞懸濁液を用い、同定した表面表面マーカーを用いFACSにてソーティングを行ない、得られたパジェット細胞をIn vitroで継代培養し、細胞株を樹立していきたい。
酸化ニオブ担持高機能触媒の反応特性

本研究では、新素材である酸化ニオブ(【Nb_2】【O_5】)を担体又は添加剤としたRh触媒系について、SMSI(強い金属・担体相互作用)現象を検討し、新しい触媒機能を開発することを目的として研究を進めた。その結果、以下のような成果を得た。1.Rh/【Nb_2】【O_5】触媒について、【H_2】,COの化学吸着量、エタン水素化分解反応活性をプローブとして、高温水素処理効果を検討し、Rh/Ti【O_2】との相異を見い出した。すなわち(1)低温還元後(200°C)もある程度SMSIが発現する。(2)活性の変化は約6桁で、Rh/Ti【O_2】より著しく大きい。2.昇温脱離法(TPD)とともに、昇温還元,昇温酸化法(TPR,TPO)を新らたに開発し、触媒のキャラクタリゼーションを行った結果、担体の部分還元がSMSIの発現に関係していることなどがわかった。3.【Nb_2】【O_5】添加効果とSMSIのデコレーションモデルとの関連性などからnon-SMSI触媒であるRh/Si【O_2】に【Nb_2】【O_5】を添加した触媒系についても触媒調製法も含めて検討し、Rh/【Nb_2】【O_5】に匹敵する顕著なSMSI効果を見い出した。4.流通型反応装置と組み合わせたIn-situ FTIR装置(拡散反射型触媒セル付)により、CO吸着状態の研究から、SMSIにおいて金属・担体間に電子的相互作用も存在することの証拠を得た。5.新しい【Nb_2】【O_5】添加触媒系も含めて、種々の触媒反応に対するSMSI機能の検討を行った。特に、CO水素化反応に対する【Nb_2】【O_5】添加効果とSMSI効果との関連を明らかにした。
IAD(禁に起因した皮膚障害)に関する客観的リスクアセスメント指標の開発

本研究は、浸軟皮膚の生理機能および色調・形態的特徴を明らかにし、浸軟皮膚がIncontinence-associated dermatitis(以下IAD)のリスク状態として妥当であるか、またその色や形態の特徴は何かについて検討した。その結果、浸軟皮膚は非浸軟皮膚と比較し、皮膚表面の角層の水分量だけでなく、深層である真皮層の水分量も有意に高いことが明らかとなった。加えて、浸軟皮膚は経皮水分蒸散量(TEWL)や皮膚pHも非浸軟皮膚と比較し有意に高く、皮膚バリア機能が低下していることが示唆された。以上の結果より、排泄物による浸軟皮膚は深刻な状態であるといえ、IADのリスク状態として可能性が高いことが明らかとなった。排泄物による浸軟の色調および形態的特徴に関しては、発赤の程度が抽出された。視覚的な判別が難しい浸軟皮膚の特徴が定量化されることにより、IADのリスク状態である浸軟の判別が容易になると期待できる。IADのリスク状態にある皮膚を形態学的に明らかにするために、本年度は下記を実施した。1.測定機器の選定皮膚バリア機能を示すTEWLの測定に使用する「VapoMeter SWL-4001TJ」について借用手続きを行った。また、皮膚の水分含有量を示す真皮水分量の測定に使用する「MoistureMeter D」を購入した。2.研究協力病院における研究対象者数の把握研究協力病院における対象者数の把握を行った。500床を有する病院にて、男性47名、女性103名の臀部皮膚を調査した結果、男性19名(40.4%)、女性86名(83.5%)の皮膚に浸軟(ふやけ)が生じていた。よって、当該病院にて研究対象者数を確保できると判断し、研究協力依頼を行った。3.倫理審査の申請本研究は、臀部や会陰部といった患者にとって羞恥心を伴うデリケートな部位を調査対象としているため、倫理的配慮については十分な吟味を行った。その結果、申請から承認にいたるまでに時間を要することとなったが、平成22年1月25日に東京大学倫理委員会工り研究計画内容について承認が得られた。4.研究対象者からの同意書の取得研究の対象者包含基準を満たす患者および患者家族を対象に、本研究の内容および倫裡的配慮について説明を行った結果、男性18名、女性38名、計56名の患者より研究の同意が得られた。しかしながら、必要対象者数にみたないため今後も同意の取得を予定している。以上より、本年度は調査開始までに必要な準備に時間を要し調査開始には至らなかった。しかしながら、正確な調査を行うにあたり必要不可欠な過程であり、調査開始は次年度4月より開始することとする。失禁に関連した皮膚炎(Incontinence Associated Dermatitis:IAD)のリスク状態として排泄物による浸軟皮膚が推測されるが、その生理機能、形態的特徴は十分に明らかにされていない。そこで本研究は、浸軟皮膚の生理機能および色調・形態的特徴を明らかにし、浸軟皮膚がIADのリスク状態として妥当であるか、またその色や形態の特徴は何かについて検討した。その結果、浸軟皮膚は非浸軟皮膚と比較し、角層の水分量だけでなく、真皮層の水分量も有意に高いことが明らかとなった。これは、排泄物中の水分が真皮層まで浸透した可能性を示しているだけでなく、炎症による浮腫が生じていた可能性も示している。排泄物による浸軟の色調および形態的特徴に関しては、発赤の程度を示すErythema indexが非浸軟皮膚と比較し有意に高く、浸軟のカットオフポイントは43(Area under ROC curve:0.870,sensitivity:84%,specificity:76%)であった。
消化管運動調節に及ぼす一酸化窒素(nitric oxide:NO)の役割

消化管運動を抑制する調節機構を解明する上で、まずVIPとNOの関係を検討した。方法としては、ex vivoラット大腸血管灌流モデルを用いてVIPを投与した時の大腸運動を内圧法で測定し、同時に腸管組織内のNO産生をマイクロダイアリーシス法を用いて測定した。その結果、VIPとNOが相補しながら大腸運動を抑制することが判明した。その機構としては、VIPが大腸平滑筋上のVIP受容体に直接作用し細胞内でNOを産生させ平滑筋を弛緩させる経路と、NO神経終末上のVIP受容体に作用して神経終末からNOを放出することで運動を抑制する二つの経路が考えられた。消化管の括約筋部ではNO神経による能動的な弛緩反応が重要な役割を担っていると考えられる。麻酔下の犬の総胆管内にNO donor(NOC-12、ニトログリセリン)を投与したとき、十二指腸乳頭括約筋(sphincter of Oddi)内のNO産生量と括約筋運動への影響を検討した。まず、いずれのNO donorの総胆管内投与でも、括約筋内のNO2^-は増加したが、NO3^-は変化せず、局所のNO産生を評価する際には、NO2^-がNO3^-より有用であった。ニトログリセリンの総胆管内投与でOddi括約筋内のNO2-が増加し、総胆管内圧は低下した。これはニトログリセリンが直接括約筋に浸透し括約筋内でNOを産生し括約筋を弛緩させたことによると考えられた。NO donor投与により括約筋が弛緩することが明らかにされたことは、今後の臨床における新しい治療法の開発につながる。