hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第二言語によるオーラルコミュニケーション遂行時の心理的ストレスとその対処方略

本研究は,第二言語としての英語によるオーラルコミュニケーション遂行時の心理的ストレスの影響及びそのメカニズム並びにその対処方略の発達プロセスの解明を目指したものである。研究結果から,学習者が経験する心理的ストレスは,語彙や表現内容の想起の阻害,発話の流ちょうさ,正確さ,複雑さの低下,そして,発話イニシアティブの喪失を引き起こしていることが示唆された。ストレス規定要因としては,言語面での困難の他に,課題遂行への自己要求水準の高さと自意識の強さ,さらに,コミュニケーション場面での疎外感があげられた。対処方略としては,言語的方略に加え,自己モニターの活性化による自制心の漸進的回復が特に顕著であった。本研究は,第二言語(外国語)としての英語によるオーラルコミュニケーション遂行時の心理的ストレスの影響とその規定要因及びメカニズムの解明とその対処方略の開発を目的とするものである。研究2年目である平成24年度は,前年度実施した英語スピーチ課題を用いたコミュニケーション不安誘発実験により得られたデータについて,特に,不安によるストレスの影響に焦点をあてて,その更なる分析を行った。スピーチ課題により採集した学習者言語の分析にあたっては,複雑さ,正確さ,流ちょうさ,表現性の各観点を設定し,それぞれ,T-unit(独立節+従属節)の平均語数,誤りを含まないT-unitの割合,1分あたりの発話語数,誤りを含まない全てのT-unitの語数をその指標とした。その結果,不安を強く感じている被験者の学習者言語は流ちょうさ,複雑さが失われ,構成面で論理性,結束性を欠くと共に,内容面でも繰り返しが多く,表面的なものとなる傾向が見られた。さらに,このパイロット研究から導き出されたストレスの影響及びその規定要因に関する仮説の一般化を図ることを目的として,被験者数を6名から36名に増やして同じデザインでコミュニケーション不安誘発実験の追試を実施した。その結果,第一次データ分析においては,仮説を支持する結果が得られた。この仮説については,平成25年3月に米国テキサス州ダラスで開催されたアメリカ応用言語学会において行ったポスター発表の際,外国語不安を専門とする各国の研究者からもその妥当性を支持するコメントが数多く得られた。今年度実施した追試で得られたデータは,今後,より詳細な分析を通して,第二言語におけるオーラルコミュニケーション遂行時の心理的ストレスのメカニズムの解明と,それに基づくストレス対処方略の開発にあたって有益な資料となることが期待されるものである。本研究は,第二言語としての英語によるオーラルコミュニケーション遂行時の心理的ストレスの影響及びそのメカニズムの解明並びにその対処方略の開発を目的とするものである。研究3年目である平成25年度は,より実際的なコミュニケーション場面における心理的ストレスのメカニズムの解明を目指して,ある程度長期にわたって英語圏(英国)の大学に留学している日本人英語学習者を対象に,彼らが日常生活において感じているコミュニケーション不安に伴う心理的ストレスと彼らのコミュニケーションに対する意欲(willingness to communicate; WTC)が,それぞれどのような場面でどのように高まるのか,また,この両者は互いにどのような相互影響関係にあるのかについてインタビュー調査を行った。その結果,理解が不十分なままで発話を求められたり,コミュニケーション場面で自分の役割・位置づけが十分確立されないことで疎外感を感じるような場面では不安が高まると共にストレスが増し,WTCが低下するのに対し,学習者がそのコミュニケーション場面に対して強いコミットメントを有し,かつ,その場面で自分自身の存在意義を感じることができるような場合は,多少のコミュニケーション上の困難及びそれに伴う不安があっても,高いWTCが維持され,心理的ストレスも強くないことが明らかにされた。また,不安による心理的ストレスとWTCが,より実践的なコミュニケーション場面での学習者の発話に具体的にどのような影響を与えているのかを明らかにするために英語圏(米国)における3週間のホームステイプログラムに参加した日本人大学生を調査協力者として行った調査で得られた言語データ並びにインタビューデータの一次分析の結果,不安とWTCが相互に影響し合いながら変動し,それが彼らの英語での言語使用に促進的または阻害的効果を与えている可能性が示唆された。本研究は,第二言語(外国語)としての英語によるオーラルコミュニケーション遂行時において,学習者の情意的要因と認知的要因の相互作用がどのような影響を与えるのか,また,その影響はどのようなメカニズムにより生起するのかを心理的ストレス理論を援用して明らかにすることを目的とするものである。研究初年度である平成23年度は,オーラルコミュニケーション遂行に影響を与えていると考えられている情意的要因の一つであるコミュニケーション不安の具体的な影響とその規定要因の特定に取り組んだ。

日本人大学生6名を被験者として,英語スピーチ課題を用いたコミュニケーション不安誘発実験を行い,彼らの英語発話を分析すると共に,彼らが経験した心理的ストレスを測定し,さらに,自分の課題遂行状況を遡及的に内省し,それを自由記述法により報告させ,その内容分析を行った。その結果,ストレスの影響として最も顕著なものは,強い不安を感じている被験者については,「知っていたはずの単語・表現が想起できない」,「話そうと思っていた内容を想起できない」であった。英語発話分析の結果から,不安をあまり感じていない被験者は,単語・表現が想起できない場合はスピーチのパターンを変えたりするなど,談話構造の計画において柔軟さがみられるのに対して,強い不安を感じている被験者の場合,最初に計画した談話構造を変えることができないまま想起できない単語・表現をいつまでも追い求める傾向がみられた。さらに,被験者の課題遂行に対する要求水準が高い場合並びに自意識が強い場合,より強い不安を感じている傾向がみられ,これらがコミュニケーション不安の規定要因となっている可能性が示唆された。これらの知見は,コミュニケーション不安を心理的ストレス理論に基づいて「コミュニケーションストレス」として概念構成するにあたっての有益な基礎資料となることが期待されるものである。本研究は,第二言語としての英語によるオーラルコミュニケーション遂行時の心理的ストレスの影響及びそのメカニズムの解明並びにその対処方略の開発を目的とするものである。平成26年度は,実際のオーラルコミュニケーション場面において時々刻々と変動する第二言語話者の心理的ストレスの様相と,それが彼らの発話に与える影響を明らかにし,それを指導・学習が可能な対処方略の開発の基礎資料とすることを目指した。米国での短期語学研修の参加者を調査協力者として,彼らの英語母語話者との会話場面を録音し,会話後にその録音音声を再生し,それを刺激として当該の会話場面を想起し,その時の自身の心理状態を報告してもらうという,いわゆる刺激再生法によるインタビュー調査を実施した。インタビューでは,当該会話場面で感じた不安,コミュニケーションに対する意欲(WTC),相手の発話の理解度,自己効力感についてそれぞれ5件法により自己評定させた。また,不安及びWTCの生起・変動がみられる会話場面について,調査協力者の発話ターン数と1発話ターンあたりの語数を算出した。さらに,彼らの発話にどれくらい自発性がみられるかを検証するために,会話者の発話が帯びているイニシアティブの強さを分析するイニシアティブ-レスポンス分析を行った。その結果,理解が不十分なままで発話を求められたりするような場合は,不安が高まると共にWTCが低下し,発話ターン数及び語数の減少と発話のイニシアティブの低下がみられた。一方,自己効力感を感じられるような会話場面では,不安の低下に反比例してWTCの上昇がみられ,発話ターン数,語数共に増加し,イニシアティブの高まりがみられた。この結果については,平成26年8月に英国ノッティンガムで開催された第二言語習得動機づけダイナミクス国際学会において研究発表を行い,各国の研究者の興味・関心を集めた。
ヒト口腔癌の転移形成過程の解析と治療に関する実験的研究

本研究では,チロシンリン酸化阻害剤の癌浸潤転移抑制薬としての臨床応用への可能性を追求することを目的に,既にin vitroにおいて明らかにしたチロシンリン酸化阻害剤のMMPの産生及び活性化の抑制が実際にin vivoでの浸潤転移形成に対し有効であるかを検討した。癌細胞のMMP活性と浸潤能への効果についての前年度の結果を踏まえ,さらに転移形成に関して心腔内注射によるヒト口腔扁平上皮癌転移形成モデルによって遠隔転移に対する抑制効果を確認するものである。1.口腔扁平上皮癌転移モデルの作製:上記口腔扁平上皮癌細胞株を4週齢のBalb/C系ヌードマウスの左心室に心腔内注射し4週目にエックス線学的、組織学的に骨転移の形成が確認された.2.上記の転移モデルにおいてハービマイシンA処理群と非処理群で比較検討した。エックス線学的評価:Softex線装置を用いて骨吸収の程度および腫瘍の進展範囲を評価した。ハービマイシンA処理群において抑制される傾向が認められた。組織学的評価:転移形成巣を取り出し組織学的に検討したが両群間で明かな組織学的差は認めなかった。本研究では,チロシンリン酸化阻害剤の癌浸潤転移抑制薬としての臨床応用への可能性を追求することを目的に,既にin vitroにおいて明らかにしたチロシンリン酸化阻害剤のMMPの産生及び活性化の抑制が実際に浸潤転移形成の抑制に対し有効であるかを検討している。局所浸潤からの転移巣形成までの各過程における本阻害剤の効果を各実験モデルを用いて検討するものであり,本年度は腫瘍の浸潤過程における検討を行った。すなわち腫瘍浸潤部局所における免疫組織学的検討,および最近開発されたin situ Zymographyにより癌細胞のMMP活性と浸潤能への効果を検討した。EGF,ハービマイシンAで処理したHSC2,HSC3培養細胞のin vitroにおける浸潤能をmatrigel invasion chamberを用いたinvasion assay,および浮遊コラーゲンゲル上細胞培養法を用いたinvasion assayにより測定した。前者においては有為な差は認めなかったが後者においてEGFによる浸潤の増強,ハービマイシンAによる抑制が認められた。培養細胞をヌードマウスの舌に局注し口腔癌の局所浸潤モデルを作成し免疫組織化学的およびin situ zymographyによりin vivoにおけるMMP活性と浸潤能を検討した。免疫組織学的にMMPの存在が確認された。浸潤先端部でMMP活性を検出した。しかしながらハービマイシンAによる浸潤抑制効果については本浸潤モデルにおいては明らかな証明はできなかった。
虚血性不整脈の原因遺伝子同定による病態解明と新たな個別化治療の開発

虚血性心疾患、特に急性心筋梗塞における死因の大部分は合併する心室細動が原因である。その虚血性心室細動における遺伝学的な関連を解明し、その病態機序に迫ることが本研究の目標である。虚血性心室細動の遺伝的背景を探るにあたっては、多数の症例とそのゲノムを要する。われわれは、平成31年度末までに、協力施設や当院の虚血性心室細動の90症例近い症例を集積しそのゲノムを得ることができた。今後は更に症例の追加を行っていく予定である。また、この多数例のゲノムを基盤として、すでに我々が構築したスクリーニングアッセイによる対象遺伝子の絞り込みを用いて原因遺伝子の絞り込みを行っている。以前より我々は虚血性心室細動と心電図上のJ波に関連があることを報告してきた(申請者ら、Europace 2011に掲載)。このような背景から心電図上のJ波についても本研究を行うにあたって着目している。当該年度において、これらの症例やゲノムサンプルを用いていくつかの報告を行った。体温に変動してJ波が顕性化する現象が心室細動と関連することを報告した。現時点では本例の原因遺伝子は示せていないが、遺伝子異常のスクリーニングを継続中である。(申請者ら、Circulation J 2018に掲載)また、発作性心房細動症例79例とコントロール395例を比較してJ波が心房細動症例に有意に多いことを示した。(申請者ら、J Cardiovasc Electrophysiol 2019に掲載)この知見はJ波の存在が不整脈基質であることを示しており、この考え方は心室細動にも共通している可能性がある。心室細動症例に心房細動が多いことも報告されており、メカニズムを解明する上で有用なデータとなった。原因遺伝子が単一ではないことの多いい循環器分野では、候補遺伝子解析での病原遺伝子の報告は限られている。また、家系の規模が小さい本邦ではその応用が難しい場合が多い。明確な遺伝性が見いだせない疾患が多い虚血性心疾患でも同様である。そこで、本研究では、虚血性心室細動の多数の症例とそのゲノムを必要とする。以前からの症例の集積に加えて、本年度も協力施設や当院から多数の症例およびそのゲノムの集積を行うことができた。現在90症例近いサンプル数を集積しており、今後はさらに症例を追加するよていである。また、すでに我々が構築したスクリーニングアッセイによる対象遺伝子数の絞り込みを用い、虚血性心室細動の原因となる遺伝子変異の探索を開始している。集積した症例やサンプルから、および虚血性心室細動に関連するJ波のテーマから、国際雑誌に投稿・掲載することで情報発信することができた。集積した症例やそのゲノムを用いて、虚血性心室細動の原因遺伝子の探索を進めている。現時点では、明らかな原因遺伝子の発見には至ったおらず、来年度以降に遺伝子スクリーニングを進めることでその発見に努めたい。虚血性心室細動は、家族性発症も報告されており、集積したサンプルでも家族性発症の場合には、優先して解析を進めることがより早期の結果を得るために必要と考えられる。また、原因遺伝子を発見することで、本研究の第二の目的である『遺伝子型に応じた虚血性不整脈の個別化治療を確立し、その発生と突然死を予防する』という分子・細胞レベルの基礎研究を発展させることが可能となる。できるだけ早期に原因遺伝子の候補を探索して基礎研究を進める必要がある。

明確な遺伝性が見いだせない疾患が多い虚血性心疾患でも同様である。そこで、本研究では、虚血性心室細動の多数の症例とそのゲノムを必要とする。以前からの症例の集積に加えて、本年度も協力施設や当院から多数の症例およびそのゲノムの集積を行うことができた。現在90症例近いサンプル数を集積しており、今後はさらに症例を追加するよていである。また、すでに我々が構築したスクリーニングアッセイによる対象遺伝子数の絞り込みを用い、虚血性心室細動の原因となる遺伝子変異の探索を開始している。集積した症例やサンプルから、および虚血性心室細動に関連するJ波のテーマから、国際雑誌に投稿・掲載することで情報発信することができた。集積した症例やそのゲノムを用いて、虚血性心室細動の原因遺伝子の探索を進めている。現時点では、明らかな原因遺伝子の発見には至ったおらず、来年度以降に遺伝子スクリーニングを進めることでその発見に努めたい。虚血性心室細動は、家族性発症も報告されており、集積したサンプルでも家族性発症の場合には、優先して解析を進めることがより早期の結果を得るために必要と考えられる。また、原因遺伝子を発見することで、本研究の第二の目的である『遺伝子型に応じた虚血性不整脈の個別化治療を確立し、その発生と突然死を予防する』という分子・細胞レベルの基礎研究を発展させることが可能となる。できるだけ早期に原因遺伝子の候補を探索して基礎研究を進める必要がある。
地球核とマントル・核境界の超高圧地球科学

本研究では、ダイヤモンドアンビル高圧装置とマルチアンビル高圧装置を用いた実験によって、核および核マントル境界での相転移と反応、核の形成期の反応を明らかにした。当該年度行われた実験結果は以下のようにまとめることができる。1.金属鉄と水(H_2O)の反応を84GPaまで明らかにした。その結果、10GPaを超える高圧下、で1000K以上の高温で、金属鉄と水が反応し、鉄水素化物と酸化鉄が生成することが実験的に明らかになった。この反応は、地球の集積時の初期地球内部で生じていた可能性がある。この反応によって、コアの軽元素として水素が鉄に溶解することが明らかになった。現在の下部マントルの条件でも、このような鉄水反応が起りうることが明らかになった。2.マルチアンビル,およびダイヤモンドアンビルによる実験においては、圧力約30GPaから135GPaにわたる圧力のもとで約3000°Cまでの条件でMgSiO3ペロブスカイトと金属鉄,ポストペロブスカイト相と金属鉄のとの反応を明らかにした。そして、この反応によってマグネシオブスタイトが生じ金属鉄メルト中にSiとOが溶解する反応を確認した。この反応は大きな圧力・温度依存性があり、酸素分圧一定のもとで高温において多くのSiとOを溶解する。また、圧力の増加ととともにSiとOの溶解量も増加することが明らかになった。この結果から、断熱的な温度プロファイルに従う核の分離に伴って、鉄中へのSiとOの溶解が進むことが明らかになった。3.核マントル境界の条件(135GPa,3500K)を実現し,K-ケイ酸塩(アドラリア)と共存する金属鉄に固溶するカリウムの量を測定した.核マントル境界条件では,0.8wt.%のカリウムが溶融鉄中に溶け込むことが明らかになった.このことは,カリウムが核内部の熱源の一部になっていることを示すものである.本研究では、ダイヤモンドアンビル高圧装置とマルチアンビル高圧装置を用いた実験によって、核および核マントル境界での相転移と反応、核の形成期の反応を明らかにした。3.核マントル境界の条件(135GPa,3500K)を実現し,K-ケイ酸塩(アドラリア)と共存する金属鉄に固溶するカリウムの量を測定した.核マントル境界条件では,0.8wt.%のカリウムが溶融鉄中に溶け込むことが明らかになった.このことは,カリウムが核内部の熱源の一部になっていることを示すものである.本年度においては、ダイヤモンドアンビル高圧装置とマルチアンビル高圧装置を用いた実験によって、核および核マントル境界での相転移と反応を明らかにした。(1)マグネシオプスタイト(Mg, Fe)Oの高温高圧相転移を100GPa,2000C程度の条件まで明らかにし、この条件では岩塩構造が安定であり、高圧相への相転移は存在しないことが明らかになった。(2)FeSi合金について200GPaまでの圧力まで圧縮実験を行い、核の条件でのFeSi合金の密度を明らかにし、核中のシリコンの存在量を推定した。(3)鉄と水素の反応および鉄と水の反応を約80Gpaの条件で数100Cの条件まで明らかにした。これにもとづいて、核中の水素の存在量を推定した。また、鉄と水がマントル内部で反応し、FeOとFeHに分解することを明らかにした。また、FeNi合金と水素、そして水の反応を始めて明らかにした。FeNi合金の反応は純鉄の反応とは異なることを明らかにした。(4)金属鉄と下部マントルを構成するMgペロブスカイトとの反応を明らかにした。特に27GPa,2600Cの条件で、これらが反応してFeSi融液とマグネシオブスタイトへの反応が生じることを明らかにした。このことは、下部マントルを沈降する金属鉄にシリコンが溶け込み、マグネシオブスタイトが生じることを示唆している。

また溶融金属鉄とMgペロブスカイトとの遷移金属Fe, Ni, Coの元素分配の温度、圧力、酸素分圧依存性を明らかにした。(5)下部マントル条件での溶融金属鉄とマグネシオブスタイト、金属鉄とMgペロブスカイトの間の濡れを測定した。これらの濡れの二面角は大きく60度以上であることが明らかになった。金属鉄は下部マントルでは濡れにくいことが明らかになった。本研究においては、地球核に含まれる軽元素の種類と量を推定し、内核に含まれる軽元素の種類と量を推定するために、マルチアンビル高圧装置とダイヤモンドアンビル高圧装置を駆使して20198GPaの圧力領域で実験を行った。マルチアンビルによる実験においては、圧力約30GPaのもとで約3000°Cまでの条件でMgSiO3ペロブスカイトと金属鉄との反応を明らかにした。そして、MgSiO3ペロブスカイトと金属鉄が反応しマグネシオブスタイトが生じ金属鉄メルト中にSiとOが溶解する反応を確認した。この反応は大きな圧力依存性があり、酸素分圧一定のもとで高温で多くのSiとOを溶解する。また、圧力の増加ととともにSiとOの溶解量が減少する。この結果から、核の分離にともなう断熱的な温度プロファイルに従って、鉄中へのSiとOの溶解が進むことが明らかになった。この結果は、論文として準備中である。地球の起源物質のモデルである炭素質コンドライト(Allende chondrite)について、30GPa、までの相変化を明らかにした。この隕石のFe-Ni-S系のソウダス・リキダス、ケイ酸塩の相転移と溶融関係を明らかにした。25GPaにおいても約1600°C程度で金属成分が融解する。また、ケイ酸塩成分の融点2000°C付近であり、MgSiO3ペロブスカイトがリキダス相になる。この結果はレフェリーつき国際誌に投稿し受理されている。さらに高圧での実験はダイヤモンドアンビル高圧装置を用いて行った。下部マントルおよび核マントル境界の高温高圧を発生するためにレーザー加熱ダイヤモンドアンビル高圧装置を用い、100GPa領域でのマグネシオブスタイト(Mg, Fe)Oの相転移と安定相を明らかにした。また、核の条件での鉄・軽元素系の安定相と状態方程式を解明するために、FeSi合金系とFe-H2系の圧縮実験をそれぞれ核内部の圧力に相当する198GPおよび80GPaまでの圧力で行った。これらの結果を用いて、核の軽元素の種類と量について議論した。この結果は、レフェリー付の国際誌に投稿し受理されている。本年度は、地球核と核マントル境界の研究に関して、以下のような成果が得られた。1、ダイヤモンドアンビルによって、核マントル境界の温度圧力である140GPa,3000Kを実現した。さらに、核内部の200GPaの発生を可能にし、ここでの高温の実現を目指している。2、マルチアンビルを用いた実験では27GPa,3500K、1時間の安定した条件を実現し、酸素分圧を変数として鉄とMg-ペロブスカイトが反応し、鉄にSiとOが固溶し、マグネシオブスタイトが生成する反応を見出した。3、金属鉄と水の反応を80GPaまで明らかにした。実験の結果3Fe+H20→2FeH(γor dhcp)+FeOの反応が10GPa以上1000K以上で生じることを明らかにした。また、10GPa以下の圧力ではFeOOHとγ-FeHが共存し、80GPa,1200Kではdhcp型のFeHとB8構造のFeOに分解することを示した。これら反応は、初期地球とともに現在の低温のスラブ内部でも生じ得る。
電子透かし技術を用いた在宅医療支援用地域一体型e-Hospitalシステムの構築

本研究では、IT技術を用いて在宅医療を支援するe-Hospitalシステムを構築する。その際、医療情報の保管・伝送時には電子透かし技術を用いて著作権保証やセキュリティ、プライバシーの確保し、受療者が地域で活動しながら健康管理できる、地域一体型の在宅医療リアルタイム支援システムの構築を行う。すなわち、受療者が在宅のまま、本人やその家族、訪問看護・介護者により、「かかりつけ医」のいる個人病院と在宅受療者の健康情報伝送や、カメラを利用した「かかりつけ医」との疑似対面相談、さらにその在宅受療者の個人病院内に保管されている診断情報や画像とも自動連結し、「かかりつけ医」が基幹病院内の医者とも相談できる安価な地域一体型e-Hospitalシステムを構築する。昨年度、患者宅-個人病院間の電話回線を利用した医療情報の実験送受信システム、LAN(Local Area Network)を利用した個人病院-基幹病院間での医療情報の送受信実験システムを構築した。また、各病院での医療情報の保管時における著作権保証、送受信時におけるセキュリティ・プライバシー確保も電子透かし技術を用いて試行した。本年度は個人病院システムと患者システムとを構築し、それらのシステム間で健康情報の送受信を実施する。また、患者宅-個人病院-基幹病院のシステム間や個人病院-個人病院システム間をも統合的な連結を昨年から引き続き行った。この病院間の伝送時に医療情報の秘匿性・安全性を確保するため、電子透かし技術を用いた。また、VPN(Virtual Private Network)を用いた情報伝送実験も行った。'99年度国民医療費のうち脳血管疾患だけでも2.0兆円で,総医療費の8.3%に及んでいる。また,'98年度国民生活基礎調査によると,寝たきりを含む要介護の原因の第1位は脳血管疾患で,36.4万人(全体の29.3%)であり,訪問看護利用者の35%が脳血管疾患で,第1位となっている('99年度訪問看護統計調査)。高齢者を自宅で通院・訪問看護を受けているような状況に置くことで,高齢者に活気がみなぎり,生活習慣病を持ちながらも,地域の活動ができるため,『元気に老いる』ことができ,医療費の低減も図れる。本研究では,在宅医療を支援するe-Hospitalシステムを構築する。その際,医療情報の保管・伝送時に電子透かし技術を用いて著作権保証やセキュリティ,プライバシーを確保した地域一体型の在宅医療リアルタイム支援システムとする。すなわち,受療者が在宅のまま,本人やその家族,訪問看護・介護者により,「かかりつけ医」のいる個人病院と在宅受療者の健康情報伝送や,カメラを利用した「かかりつけ医」との疑似対面相談,さらにその在宅受療者の個人病院内の診断情報や画像とも自動連結し,「かかりつけ医」が基幹病院内の医者とも相談できる安価な地域一体型e-Hospitalシステムを構築する。現在,患者宅-個人病院間の電話回線を利用した医療情報の実験送受信システム,LAN (Local Area Network)を利用した個人病院-基幹病院間での医療情報の送受信実験システムの構築はすでに終了した。また,電子透かし技術を用いた,各病院での医療情報の保管時における著作権保証,送受信時におけるセキュリティ・プライバシー確保の方法・技術についても終了した。本年度は実験システムとして,対象者宅-個人病院-基幹病院のシステム間や個人病院-個人病院システム間をも統合的に連結するシステム構築を行い,それに付随するソフトウエアの開発を行った。'99年度国民医療費のうち脳血管疾患だけでもその医療は2.0兆円で,総医療費の8.3%に及んでいる。

また,'98年度国民生活基礎調査によると,寝たきりを含む要介護の原因の第1位は脳血管疾患で,36.4万人(全体の29.3%)であり,訪問看護利用者の35%が脳血管疾患(第1位)である(99年度訪問看護統計調査)。IT技術を用いて,このような高齢者を自宅に居ながらも,通院・訪問看護を受けているような状況に置くことで,高齢者に活気がみなぎり,生活習慣病を持ちながらも,地域の活動ができ,『元気に老いる』ことができるため,医療費の低減が図れる。本研究では,在宅医療を支援するe-Hospitalシステムを構築する。その際,医療情報の保管・伝送時には電子透かし技術を用いて著作権保証やセキュリティ,プライバシーの確保し,受療者が地域で活動しながら健康管理できる,地域一体型の在宅医療リアルタイム支援システムの構築を行う。すなわち,受療者が在宅のまま,本人やその家族,訪問看護・介護者により,「かかりつけ医」のいる個人病院と在宅受療者の健康情報伝送や,カメラを利用した「かかりつけ医」との疑似対面相談,さらにその在宅受療者の個人病院内に保管されている診断情報や画像とも自動連結し,「かかりつけ医」が基幹病院内の医者とも相談できる安価な地域一体型e-Hospitalシステムを構築する。本年度は昨年度の引き続き,電子透かし技術の充実を図り,個人病院基幹病院の実験システムに組み込んだ。また,現在,対象者宅,個人病院,基幹病院の実験システム構築と対象者宅-個人病院間,個人病院-基幹病院システム問での情報伝送実験を行った。さらに,対象者宅-個人病院-基幹病院のシステム間や個人病院-個人病院システム間の統合的な連結を昨年から引き続き行い,実験システムから,より実践システムへの移行を行った。本研究では、IT技術を用いて在宅医療を支援するe-Hospitalシステムを構築する。その際、医療情報の保管・伝送時には電子透かし技術を用いて著作権保証やセキュリティ、プライバシーの確保し、受療者が地域で活動しながら健康管理できる、地域一体型の在宅医療リアルタイム支援システムの構築を行う。すなわち、受療者が在宅のまま、本人やその家族、訪問看護・介護者により、「かかりつけ医」のいる個人病院と在宅受療者の健康情報伝送や、カメラを利用した「かかりつけ医」との疑似対面相談、さらにその在宅受療者の個人病院内に保管されている診断情報や画像とも自動連結し、「かかりつけ医」が基幹病院内の医者とも相談できる安価な地域一体型e-Hospitalシステムを構築する。昨年度、患者宅-個人病院間の電話回線を利用した医療情報の実験送受信システム、LAN(Local Area Network)を利用した個人病院-基幹病院間での医療情報の送受信実験システムを構築した。また、各病院での医療情報の保管時における著作権保証、送受信時におけるセキュリティ・プライバシー確保も電子透かし技術を用いて試行した。本年度は個人病院システムと患者システムとを構築し、それらのシステム間で健康情報の送受信を実施する。また、患者宅-個人病院-基幹病院のシステム間や個人病院-個人病院システム間をも統合的な連結を昨年から引き続き行った。この病院間の伝送時に医療情報の秘匿性・安全性を確保するため、電子透かし技術を用いた。また、VPN(Virtual Private Network)を用いた情報伝送実験も行った。
細胞情報伝達系におけるホスホリパーゼCの多様性と新しい調節機構に関する研究

1)ラット大脳皮質の膜画分を用い、特異的ポリクロナール抗体によるPLCアイソザイムの発現とG蛋白質刺激によるPLC活性化機構を検討した。大脳皮質にはPLC-β_1,PLC-γ_1,PLC-δ_1のアイソザイム発現が認められ、これらの発現の程度はPLC-β_1=PLC-γ_1>PLC-δ_1の順でそれぞれIP_3産生への機能的な役割は異なっているものと考えられた。Gpp[NH]p刺激によるIP_3産生は、100μMにより促進され10nMにより抑制された。このことからG蛋白質サブユニット(αおよびβ)によるPLC活性の二重調節機構の可能性が示唆された。そこでラット心室筋膜やヒト血管内皮細胞における受容体依存性PLC活性の二重調節(促進・抑制)機構を検討した。ラット大脳皮質膜での成績に比べ、ラット心室筋膜やヒト培養血管内皮細胞におけるPLC-β_1蛋白質発現やbasal IP_3量は微量のため、PLC情報伝達系における二重調節(促進・抑制)機構の理解は達成されなかった。2)細胞増殖・癌化における細胞内情報伝達系の一つであるイノシトールリン脂質代謝系の中で中心的役割を果たしているホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸(PIP_2)がいくつかのアクチン調節蛋白質と結合し、PLC活性化機構を調節している可能性が注目されている。そこで我々はアクチン調節蛋白質ゲルゾリンによるPLC調節機構に着目し、マウス神経芽細胞腫TBJ細胞を用い検討した。TBJ細胞には、リポフェクチン法によってゲルゾリンサブユニットのcDNAあるいはネオマイシン耐性遺伝子(コントロール)をトランスフェクトした。Basal IP_3量は、ゲルゾリン強制発現細胞において高値を示した。ゲルゾリンを強制発現させた細胞では、ゲルゾリンの強発現に加えてPLC-β_1,PLC-γ_1,PLC-δ_1のアイソザイム発現が認められ、これらの発現程度はPLC-δ_1>PLC-γ_1>PLC-β_1の順でIP_3産生への機能的な役割は異なっているものと考えられた。EGF(上皮増殖因子)受容体刺激によるIP_3産生は、コントロール細胞と比較し、ゲルゾリン強制発現細胞では2倍に増大した。このことから、神経系細胞に局在するアクチン調節蛋白質ゲルゾリンは、PIP_2-PLC調節機構において重要な機能的役割を有してしてる可能性が示唆された。ラット脳は、受容体刺激に応じてPLCを活性化し、イノシトール三リン酸(IP_3)を産生すること、さらにこれらの組織・細胞には各種の受容体サブタイプ・G蛋白質サブユニット・PLCアイソザイムが分布していることから、生体におけるPLC活性の二重調節(促進・抑制)機構を解明する上で優れた実験系である。

ラット脳(大脳皮質)組織を用いてPLC活性の二重調節機構を明らかにし、その生理的・病態的意義を理解するために、これまで1)PLCアイソザイムの蛋白質レベルでの細胞分布をウエスタンブロット法で検討し、2)PLC活性化の促進・抑制性調節(イノシトール三リン酸産生)におけるG蛋白質分子との関係を検討し、脳PLC活性の促進・抑制機構の存在を明らかにするとともに、以下の成績が得られた。ラット大脳皮質の膜および細胞質画分を用い、特異的ポリクロナール抗体によるPLCアイソザイムの発現とG蛋白質刺激によるPLC活性化機構を検討した。大脳皮質にはPLC-β_1、PLC-γ_1、PLC-δ_1のアイソザイム発現が認められ、これらの発現の程度はPLC-β_1=PLC-γ_1〉PLC-δ_1の順でそれぞれのIP_3産生への機能的な役割は異なっているものと考えられた。Gpp[NH]p刺激によるIP_3産生は、100μMにより促進され10nMにより抑制された。このことからG蛋白質サブユニット(αおよびβ)によるPLC活性の二重調節機構の可能性が示された。今後の研究の方向性としては、ラット心筋細胞およびヒト血管内皮細胞における受容体依存性PLC活性の二重調節(促進・抑制)機構を明らかにし、ラット脳・心筋細胞およびヒト血管内皮細胞におけるPLC情報伝達系の調節機構(高感受性・脱感作)を明らかにすることが重要と思われる。1)ラット大脳皮質の膜画分を用い、特異的ポリクロナール抗体によるPLCアイソザイムの発現とG蛋白質刺激によるPLC活性化機構を検討した。大脳皮質にはPLC-β_1,PLC-γ_1、PLC-δ_1のアイソザイム発現が認められ、これらの発現の程度はPLC-β_1=PLC-γ_1>PLC-δ_1の順でそれぞれIP_3産生への機能的な役割は異なっているものと考えられた。このことからG蛋白質サブユニット(αおよびβ)によるPLC活性の二重調節機構の可能性が示唆された。そこでラット心室筋膜やヒト血管内皮細胞における受容体依存性PLC活性の二重調節(促進・抑制)機構を検討した。ラット大脳皮質膜での成績に比べ、ラット心室筋膜やヒト培養血管内皮細胞におけるPLC-β_1蛋白質発現やbasa1 1 P_3量は微量のため、PLC情報伝達系における二重調節(促進・抑制)機構の理解は達成されなかった。2)細胞増殖・癌化における細胞内情報伝達系の一つであるイノシトールリン脂質代謝系の中で中心的役割を果たしているホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸(PIP_2)がいくつかのアクチン調節蛋白質と結合し、PLC活性化機構を調節している可能性が注目されている。そこで我々はアクチン調節蛋白質ゲルゾリンによるPLC調節機構に着目し、マウス神経芽細胞腫TBJ細胞を用い検討した。TBH細胞には、リポフェクチン法によってゲルゾリンサブユニットのcDNAあるいはネオマイシン耐性遺伝子(コントロール)をトランスフェクトした。Basal I P_3量は、ゲルゾリンの強制発現細胞において高値を示した。ゲルゾリンを強制発現させた細胞では、ゲルゾリンの強発現に加えてPLC-β_1,PLC-γ_1,PLC-δ_1のアイソザイム発現が認められ、これらの発現程度はPLC-δ_1>PLC-γ_1>PLC-β_1の順でIP_3産生への機能的な役割は異なっているものと考えられた。EGF(上皮増殖因子)受容体刺激によるIP_3産生は、コントロール細胞と比較し、ゲルゾリン強制発現細胞では2倍に増大した。
幼稚園・保育所・認定こども園における災害に対応した人的システムに関する調査研究

本研究では、(a)幼稚園、保育所、幼保連携型認定こども園の災害マニュアル、(b)それらの施設の災害対策に関する保育や教育、(c)幼稚園教諭と保育士の養成教育における災害に関する教育内容について調べた。その結果、次のことが明らかになった。(1)地震災害に対するマニュアルは他の災害に対するマニュアルよりも準備されていた。(2)マニュアルはそれほど完全なものではなく、情報収集が必要であった。(3)施設によっては、災害対策として独自のカリキュラムを作っていた。(4)養成教育は十分なものとは言えなかった。これらの結果は、実践的、政治的、学問的意義に関して議論した。本研究の目的は、幼稚園・保育所・認定こども園における様々な災害に対する適切な人的システムのあり方について検討することであった。平成25年度は、幼稚園・保育所・認定こども園の地震、豪雨、洪水、暴風、津波等の災害対策の現状について調査した。アンケート調査とヒアリング調査の2つの調査を行った。アンケート調査では、全国の幼稚園・保育所・認定こども園の1/20箇所を調査対象とし、1863箇所に配布した。回収数は538票であった。うち回答が不完全なもの6票を除き、532票(幼稚園181、保育所308、認定こども園43回収率28.9%)を分析の対象とした。ヒアリング調査では、積雪に対する避難訓練を実施している園、津波で被害を受けた園、高いビルの最上階にある園に対して、ヒアリングを実施した。災害に関する情報を入手している割合には、災害による違いがあった。例えば、地震に関して気象庁の震度データベースを見たことのある園は、幼稚園52.2%、保育所45.9%、認定こども園39.1%であった。これに対して、津波に関する国土交通省のハザードマップを見たことのある園は、同じ順に、41.9%、37.7%、23.9%であった。マニュアルの有無については、災害と園種別による違いがあった。地震については、8割程度の園がマニュアルを整備していたが、それ以外の災害は約30%前後と整備されていないことが明らかになった。園種別でみると津波を除いて保育所がマニュアルを整備している割合が高かった。ヒアリング調査は、園がある場所の地理的特徴だけでなく、施設によっても、災害対策は異なることが明らかになった。例えば、高いビルの最上階にある園では、避難階段を待機場所にしており、避難訓練は、階段まで逃げる訓練や階段や踊り場で助けを待つ訓練を実施していた。平成26年度は、幼稚園・保育所・認定こども園が、地震、豪雨、洪水、暴風、津波、積雪、噴火の各災害に備えて、職員に対して実施している研修や子どもに対して実施している防災教育の内容を把握し、よりよい研修や教育の内容について検討することを目的とした。アンケート調査とヒアリング調査の2つを行った。前者では全国の幼稚園・保育所・認定こども園の1/20か所を調査対象とし、幼稚園638か所、保育所1195か所、認定こども園46か所の合計1879か所に調査票を郵送した。なお、このうち、37か所は不達で返却された。回収された調査票の数は592票であり、回収率は32.1%であった。後者では津波で被害を受けた園、火山の近くに位置する園等にヒアリング調査を行った。自然災害に対して求められる7つの職員研修の内容を提示し、それぞれに対して研修や話し合いを昨年度に何回実施したのかを尋ねた。その結果、いずれもしていないという回答は7.6%とそれほど多くはなかった。実施回数が最も多かったのは「避難場所への誘導方法」で、平均3.2回であった。災害ごとに防災教育をしているかどうか、している場合は昨年度の回数を尋ねた。その結果、地震は96.7%の園が「実施している」と回答した。平均は3.7回であった。他の災害については、防災教育を実施している園の割合はいずれも50%以下であった。防災教育の内容について尋ねたところ、最も多いのは「保育者によるお話」であり、次いで「絵本・紙芝居等」であった。ヒアリング調査からは、1普段から様々な避難訓練をしておく必要があること、2避難訓練の必要性を絵本やお話などで子どもに伝えておくこと、3職員は過去の災害の状況等を理解しておく必要があること、等々が明らかになった。保育士養成校において、災害や防災に関する授業をどの程度実施しているかを明らかすることが目的であった。「保育内容演習(健康)」や「子どもの保健II」の授業では、災害や防災に関する内容を含んでいることが期待されるため、この2科目について現状とそれ以外に行われている災害・防災教育の内容について調査した。保育士養成校397校に調査を依頼し、143校からの回答を得られた(回収率は36.0%)。「保育内容演習(健康)」の授業の中では、およそ8割の学校が災害や防災に関する内容を取り扱っていることが示された。授業の内容としては、「避難訓練のあり方」や「避難訓練以外の場での安全教育」に関する内容が多く、56割の学校で取り扱っていた。この科目の授業担当者は、専任(常勤)教員としての勤務が多く、およそ8割の学校で専任(常勤)教員が科目担当をしていた。

保育士や幼稚園教諭免許の保有者も23割みられ、保育現場経験のあるものもおよそ4割みられた。「子どもの保健II」の授業の中では、およそ7割の学校が災害や防災に関する内容を取り扱っていることが示された。授業の内容としては、「避難訓練のあり方」や「災害時の子どものケア」に関する内容が多かったが、取り扱っている学校は34割程度であった。この科目の授業担当者は、兼任(非常勤)教員としての勤務が多く、過半数(およそ6割)の学校で兼任(非常勤)教員が科目担当をしていた。担当者には看護師資格をもったものが多く、ついで保健師資格や養護教諭免許をもったものが多かった。保育現場の経験のないものが多かった。上記の2科目以外では、「子どもの保健I」において扱っているという学校が最も多かった。ついで、「保育実践演習」や「保育実習指導」などの実践的な科目や、「保育者論」「保育原理」「保育内容総論」などの総論的な授業で扱っていることが示された。本研究では、(a)幼稚園、保育所、幼保連携型認定こども園の災害マニュアル、(b)それらの施設の災害対策に関する保育や教育、(c)幼稚園教諭と保育士の養成教育における災害に関する教育内容について調べた。その結果、次のことが明らかになった。(1)地震災害に対するマニュアルは他の災害に対するマニュアルよりも準備されていた。(2)マニュアルはそれほど完全なものではなく、情報収集が必要であった。(3)施設によっては、災害対策として独自のカリキュラムを作っていた。(4)養成教育は十分なものとは言えなかった。これらの結果は、実践的、政治的、学問的意義に関して議論した。平成26年度は、平成25年度の結果を参考にし、幼稚園・保育所・認定こども園が、地震、豪雨、洪水、暴風、津波、積雪、噴火の各災害に備えて、職員に対して実施している研修や子どもに対して実施している防災教育の内容を明らかにすることであった。その実態と内容を知るために調査票を作成し、集計を行った。また、ヒアリング調査では、津波を経験した園、火山の近くにある園、災害に備え移転を計画している園等を対象に行い、それぞれが工夫し、防災に努めていることがわかった。このように、計画通りおおむね順調に研究は進んでいる。幼児教育平成27年度は、主に幼稚園・保育所・認定こども園で働く教員や保育士の養成課程において、特に災害に備えてどのような教育が実施されているのかを調査する。教授内容や担当者の専門等についても調べたい。子どもの前に立つ者は、どのような災害教育を受けるべきか、各養成校がどのような災害教育を展開すべきかについて検討する資料となる。また、これまでのヒアリング調査において、幼稚園・保育所・認定こども園で災害に備え工夫している点が示唆されたが、園の地理的条件、人員、子ども数、保育時間等により違いがあることから、引き続きヒアリング調査を実施したい。幼稚園・保育所・認定こども園の地震、豪雨、洪水、暴風、津波等の災害対策の現状を明らかにするために、調査票を作成し、年度内に調査を実施し、分析することできた。また、ヒアリング調査も、積雪に対する避難訓練を実施している園、津波で被害を受けた園、高いビルの最上階にある園の3箇所に実施した。このように、計画に従って、おおむね順調に研究は進んでいる。
光視環境予測手法における輝度分布の計算手法とその検証手法の確立

本研究では、輝度分布の予測精度の向上を図るために、輝度分布に支配的な影響を及ぼす部分についての計算を細かいメッシュを用いて計算を行う「複合要素分割手法」と、光の流れを定量的に取り扱う「離散指向光束ベクトル」を新たに提案し、実際の輝度分布計算への適用方法を示した。適用計算例としては、光源が配光特性を持つ場合について「複合要素分割手法」をプリプロセスとして計算を行うケース、反射面が不均等拡散反射特性を持つ場合について「複合要素分割手法」をポストプロセスとして計算を行うケース、反射面が凹凸テクスチャーを持つ場合について「離散指向光束ベクトル」をポストプロセスとして計算を行うケース、の3つを行った。検証方法については、理想的な光学的特性を持つ光源・境界面で構成される模型を作成する事が困難であったので、「複合要素分割手法」を用いた計算例について、細かいメッシュの幅を変化させた場合の精度の変化を求める事で、誤差の定量的検証を行った。その結果、配光特性のケース、不均等拡散反射特性のケースそれぞれについて、細かいメッシュの幅を小さくすることにより誤差の全体量及び最大値が大きく改善されることが確認され、全体としての計算時間の大幅な増大なしに計算精度の向上を図る本手法の有効性が確認された。
情報爆発のための装着型入出力デバイスを用いた情報操作方式

近年モバイルコンテンツが急激に増え、人々は携帯電話などを用いてアウトドアでメールやWebなどのコンテンツを利用するようになってきている。本研究では、このような状況を支援するため、アウトドアでウェアラブルな入出力デバイスを用いて大量の情報の操作を行うためのインタフェースを開発している。本年度は昨年度開発したシステムやテストの結果から得られた各システムに対するニーズや問題点などのフィードバックをもとに、今までのシステムを統合したルール処理エンジンを作成した。また、このルール処理エンジンを組み込んだマルチモード型デバイスの試作も行った。さらにマルチモードデバイスを用いた様々な状況依存型の入力方法について検討し、いくつかのシステムを構築した。両手に加速度センサをつけて角度でポインティングを行うXANGLEや、ボタンの押下時間を利用して少数のボタンに多数の機能を割り当てる方式、アナログジョイスティックと多層パイメニューを用いる方式、フットステップの動きを用いる方式など、さまざまな状況下で有効に活用できるような手法を実現し、検証を行っている。本研究に関して、本年度は論文1編と国際会議3編、国内研究会等6編の研究成果が出ている。現在さらに何編かの論文をまとめ、投稿中となっている。この分野は、今後、ユビキタス社会が進展するに伴い、ますます重要となる分野であるため、本研究で生み出された手法が実際に世の中で有効に活用されるようになる日は近いうちに必ず来るものと考えられる。近年、情報化社会の拡大に伴い、人々の扱う情報量は爆発的に増加している。本研究ではウェアラブルコンピューティング環境において爆発的に増加した情報を閲覧するために、入出力方法を状況に応じて使い分けられるようなインタフェースを構築している。今年度は、汎用性と利便性を考慮したマルチモードのセンサデバイスを開発し、これまでに考案したいくつかの入力方式を搭載し、それを用いたいくつかの実験を行った。実装したデバイスは、加速度センサと無線通信を搭載したもの、外部コネクタを介してセンサやカメラ、ボタンなどを自由に拡張できるものの2種類のユビキタス無線チップと、Q学習およびMTという学習・調整機能を有するデバイスである。これらを用いた両腕によるポインティングやフットステップ入力など、ハンズフリー型の入力システムを開発し、評価を行った。さらにこれらのデバイスあるいは専用の別のデバイスを用いて、ウェアラブル歯科医療および神戸ルミナリエにおける電飾服を用いたダンスショーにおいてウェアラブルシステムの実運用および実験を行った。ルミナリエでは電飾パターンをインクリメンタルにプログラミングするシステムを構築し、その有用性を検証した。また、頭部装着型ディスプレイ(HMD)装着時に実環境内でどれくらいの頻度でどれくらいの時間使用されるかを調べるため、支援班が提供するIMADEルームの視線検出装置を用いて実験を行った。階段を降りる状況では視覚提示は不向きであるといった有益な結果が得られた近年モバイルコンテンツが急激に増え、人々は携帯電話などを用いてアウトドアでメールやWebなどのコンテンツを利用するようになってきている。
高次元ブラックホールの位相構造

高次元重力理論における軸対称定常真空解について、その物理的性質を解き明かし高次元時空の性質を理解するため、高次元ブラックホールの位相構造の解析を中心に研究を行った。5次元ブラックダイリング解について面積ー角運動量関係の数値的解析を行い、面積ゼロ近傍にも分布していること、また、このようなブラックダイリングを実現するための構成法として2種類のものを提案した。解析接続により得られる面積ゼロのブラックダイリング候補解について解析を行い、この解がつり合い条件を満たしていないことを確認した。ブラックホールのエントロピーについて非示量性を考慮に入れた取り扱いを検討し、4次元ブラックホール解について適用した。本研究では,高次元重力理論における軸対称定常真空解について,その物理的性質を解明し高次元時空の性質を総合的に理解するため,高次元ブラックホールの位相構造について詳細な解析を行っている.本年度は,昨年度までの5次元ブラックダイリング解の位相構造に関する解析を引き続き進めるとともに,高次元ブラックホール解の数値的手法による導出や,高次元ブラックホールの熱力学的安定性の解析へ向けた研究を開始した.高次元ブラックホールの位相構造の解析では,昨年までに解析した角運動量とホライズン面積の関係やゼロ面積ブラックダイリング解の存在可能性について国際会議において成果報告を行った.また,この解析をさらに発展させる目的で,ホライズンの角速度や温度などの他の熱力学的物理量に着目した解析を開始した.いくつかのパラメーターの組に対してこれらの物理量についてのプロットを行い,熱力学量相互の関係について解析を行った.高次元ブラックホール解の数値的解析については,これまでに行われた先行研究についての調査を行い,次年度以降に本格的解析を行う上での情報収集を行った.高次元ブラックホールの熱力学的安定性に関しては,今後の本格的解析への準備として,安定性を議論する際に使用する熱力学ポテンシャル関数についての検討を行った.本研究では,高次元重力理論における軸対称定常真空解について,その物理的性質を解明し高次元時空の性質を総合的に理解するため,高次元ブラックホールの位相構造に関する詳細な解析を行っている.本年度は,昨年度までの5次元ブラックダイリング解の位相構造に関する解析の最終的な結果を得るための詳細な解析を行うとともに,高次元ブラックホールの熱力学的安定性の解析へ向けた研究を遂行する上で生じた新たな問題点に対して,その解決策として新たな熱力学関数の定式化に基づくブラックホールの熱力学的安定性に関する研究を行った.5次元ブラックダイリングの位相構造に関する研究では,これまでの考察に基づき,ホライズン面積がゼロに近い値をとる場合の各ロッドパラメーターの分布に関する数値的な解析を行った。一方,近年の研究の進展により,ブラックホール熱力学においては熱力学関数の非示量性もしくは非加算性が重要であるとする指摘がなされており,これらの効果を加味することでブラックホールの熱力学性質がどのように変化するのか調べる必要が生じている。そこで,将来の高次元ブラックホールへの適用を目指し,4次元ブラックホールでこれらの変更をどのように行うべきかについて調査,研究を行った.この結果,エントロピー関数に非示量性を考慮し熱力学関数を定式化した場合,4次元静的および定常ブラックホールの熱力学的安定性について,これまでとは異なる結果を示唆する解析結果を得ることができた.高次元重力理論における軸対称定常真空解について、その物理的性質を解き明かし高次元時空の性質を理解するため、高次元ブラックホールの位相構造の解析を中心に研究を行った。本研究では,高次元重力理論における軸対称定常解について,その物理的性質を解明し,高次元時空の性質を総合的に理解するため,高次元ブラックホールの位相構造について詳細な解析を行っている.本年度は,同心円上に2つのリング状イベントホライズンを持つ5次元ブラックダイリング解について,その位相構造を数値的に解析した.実際の解析では,2つの平衡条件を満たすパラメーターの組を数値的に決定し,そのパラメーターに対応するホライズン面積と角運動量を計算しプロットした.はじめに凡そ100万個程度のパラメーターの組を用意し,ブラックダイリングの位相構造の解析を行い,当初の予想通り無次元化された面積については0から1の範囲で広くブラックダイリングが分布していることを確認した.ただし,このプロットでは無次元化面積が0に近い領域ではほとんど分布が無いとゆう結果になった.この理由について2つの平衡条件を用いて検討し,パラメーターとして一部の物が他に比べて極めて小さい等,極端なものを用意することで無次元化面積が0に近い領域に分布が存在する可能性があることを突き止めた.次に,この方針に基づいてパラメーターを用意し解析を行ったところ,確かに無次元化面積が0に近い領域にもブラックダイリングが分布していることを確かめた.また,ブラックダイリングのゼロ面積極限について解析を行った.ゼロ面積極限での計量関数の表式を求める試みは,2つの平衡条件を満たす必要が有るなどいくつかの課題が存在し,現在,解析の途中である.