hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多様体の数学

1.研究代表者および分担者は、多様体に関連するそれぞれの分担課題を中心とした研究を、研究協力者の協力を得て行った。2.上記の研究成果のうち特に著しいものをテーマ別に集め、シンポジウムを企画、開催した。(1)ホッジ構造、周期写像、トレリ問題に関するワークショップ(第1、3年度)。(2)代数幾何学シンポジウム(第1、2年度)。(3)解析多様体とその特異点に関するシンポジウム(第1年度)。(4)数論的代数幾何学シンポジウム(第1年度)。(5)パンルベ方程式シンポジウム(第1年度)。(6)微分幾何学、複素幾何学シンポジウム(第2年度)。(7)幾何と保型形式シンポジウム(第2年度)。(8)ディンキン数学シンポジウム(第3年度)。(9)数理物理と代数幾何関係シンポジウム(第2年度)。(10)可換理論シンポジウム(第1、2、3年度)。(11)半群論シンポジウム(第1、2、3年度)3.他分野の関連する研究集会に研究協力者を派遣し、有益な情報を得た。4.分担者間の研究連絡や対論を適宜行い、時宜を得た論題のシンポジウムを企画できた。5.企画、開催したシンポジウムのうちの大部分のものについて報告集を作成し、広く配布した。1.研究代表者および分担者は多様体に関連するそれぞれの分担課題を中心とした研究を、研究協力者の協力を得て行った。(1)Hodge理論とTorelli問題サマーセミナー(高知大理、7月14-18日)多様体の総合的研究のうえで、今後ますます重要な手法を提供することが期待される。(2)半群論とその周辺シンポジウム(城西大理、10月15-16日)トーリック多様体に関連し、半群の成果が重要な役割を果す。(3)解析多様体研究集会(京大数理研、10月20-24日)解析多様体の基本群と関連して組紐群、超平面配置を重点的に取上げた。またベクトル束の構成、分類上得られた新知見は、多様体の総合的研究にとり重要である。(4)可換環論シンポジウム(金沢大辰口研修センター、10月29日-11月1日)多様体の特異点の研究に際し新知見が活用出来そうである。(5)代数幾何学シンポジウム(城崎大会議館、11月9日-14日)(6)数論的代数幾何シンポジウム(東大理、1月7日-10日)(7)パンルベ方程式研究集会(京大理、2月23日-27日)3.上記2,(1)に関連して、最近特に発展著しいHodge理論文献集を作成、配布した。4.他分野の関連する研究集会に研究者を派遣した。有益な情報を得た。5.分担者間の連絡、討論を活発に行い、良い研究集会を企画出来た。6.上記2,(2)、(3)、(4)、(6)の成果をとりまとめた報告集を印刷し広く配布した。1.研究代表者および分担者は多様体に関連するそれぞれの分担課題を中心とした研究を,昨年にひきつづき研究協力者の協力を得て続行した.2.上記の研究成果のうち特に著しいもの,時宜を得たものをテーマ別に分け,シンポジウムを企画,開催した.(1)代数幾何学シンポジウム(名大理, 9月21日ー22日)双有理幾何学の最近の目覚しい成果を中心に討論を行った.(2)微分幾何学シンポジウム(東北大理, 10月23日ー24日)チャーン,シアン教授等の来日を機会に,多様体の大域的研究を中心とした部分に関し討論を行った.(3)可換環論シンポジウム(日大軽井沢研修所, 10月29日ー11月1日)多様体の代数的性質の研究に不可欠な可換環論を中心に討論した.(4)半群論とその周辺シンポジウム(立命館大, 11月5日ー6日)昨年度にひきつづき,半群論の最新成果を発表,討議した.

(5)複素微分幾何研究集会(東大理, 12月21日ー24日)モック教授の来日を機会に,最近発展の著しい,アインシュタイン・ケーラー多様体の幾何学を研究,討論した.(6)幾何と保型形式研究集会(東北大理, 2月22日ー26日)多様体論と数論との接点である保型形式を中心に討議した.(7)数理物理の2次元可解模型と代数構造に関するワークショップを開催した(関西セミナーハウス, 3月16日ー19日).3.他分野の関連シンポジウムに研究者を派遣し,また分担者間の連絡,討論を活発に行った.4.上記2の成果のうちのいくつかをまとめた報告書を印刷し,関係方面に配布した.
全国大規模調査による思春期前期小児の身体活動とメンタルヘルスの検討

身体活動を評価する質問紙法は様々な種類のものがあるが、小児では妥当性の検討が十分に行われていない。本研究では、思春期前期向けに改変した日本語版国際標準化身体活動質問票であるIPAQ-JEAを作成し、その妥当性を確認した。またIPAQ-JEAを用いて、思春期前期小児の身体活動、抑うつ傾向、首尾一貫感覚(sense of coherence: SOC)に関する1万人規模の質問紙調査を実施した。さらに、文献調査により、メンタルヘルス、社会的・ライフスキル、健康行動を主たるヘルスアウトカムとし、思春期の運動・スポーツ活動がもたらす恩恵について概観した。本研究では,全国10,000人を超える大規模な調査により,思春期前期児童・生徒のメンタルヘルスに及ぼす身体活動・運動の至適強度・時間について検討した。また,多人数を対象とした観察研究では,身体活動の評価方法として質問紙法が用いられることが多い。しかしながら,小児では妥当性の検討が十分に行われていない。そこで本研究では,思春期前期の児童・生徒にも適用可能な質問紙を作成し,加速度計法により求めた身体活動と比較することにより,その妥当性についても評価を行うことも目的とした。平成27年度の4月から6月にかけて,大規模な身体活動調査を実施するため,思春期前期の児童・生徒に理解可能な例示に国際標準化身体活動質問票(IPAQ)を改訂した身体活動評価質問紙を作成した。平成27年7月から平成28年1月には対象学校を調整し,加速度計により身体活動評価質問紙の妥当性確認も実施した。平均年齢12.2±0.8歳の92名の子どもを対象とした。活動量計を用いてIPAQの妥当性を評価したところ,IPAQでの活動カロリーは加速度計による中等度以上の活動カロリーおよび活動カロリーと有意な相関関係が認められた。これらの結果は,思春期の子どもにおける相対的な身体活動量の評価方法としてIPAQの利用を支持するものであった。また、平成28年2月から6月に質問紙の冊子作成,対象校への依頼など調査準備を進め,平成28年7月より,対象の男女比率や学年,地域性が偏らないように配慮した上で,10,000名を超える思春期前期児童・生徒を対象として,質問紙による身体活動量・強度と抑うつ傾向ならびに首尾一貫感覚の調査を開始した。当初,加速度計による身体活動評価質問紙の妥当性確認は,対象校の選定に困難を極めた。その理由は学校行事が多いことや,児童・生徒に加速度計を装着することに対し,抵抗を示す学校が多いことであった。小学生の身体活動評価質問紙の妥当性確認は年度を越えるかに思えたが,平成28年1月に協力が得られ研究の進行が図られた。以後は,質問紙調査の準備も順調に進み,平成28年7月より調査開始し,質問紙への回答も順調に得られている。思春期小児の身体活動とメンタルヘルスに関する研究は,国内外共に対象者数が少ない。また,わが国での研究は,ある限られた地域や学校での調査に止まっており,全国の代表サンプルとなるような研究はない。さらには,思春期前期児童・生徒を対象としたものは極めて少ない。すなわち,身体活動がメンタルヘルスに好影響を及ぼすとされているものの,問題行動の深刻化が指摘されている思春期前期児童・生徒に対して,外的妥当性をもった研究は行われていない。加えて,身体活動を時間で評価しているものがほとんどであり,メンタルヘルスと身体活動強度からの評価はほとんど見られない。そこで本研究では,全国の国公立小学校28校5,6年生および中学校22校1,2,3年生12,086名を対象に身体活動量・強度と抑うつ状態,および首尾一貫感覚を調査した。対象児童・生徒に我々が妥当性を確認した思春期前期児童・生徒用身体活動評価質問紙を配布し,平均的な一週間における高強度,中強度および低強度の身体活動と歩行に関する日数および時間を回答させた。全国の国公立小学校28校5,6年生および中学校22校1,2,3年生12086名のデータが得られた。中学3年生は入試の影響が確認できたため,解析対象は小学5年から中学2年の4学年計9643名であり,回答に不備のない有効回答(率)は9424名(97.7%)であった。当初の予定通り,1万人を超えるデータを収集することができた。入試の影響のある中学3年生や回答に不備がある者を除いても,9000名以上のデータがあり外的妥当性が保たれた研究となることが期待される。身体活動・運動の効果の検証に関して、成人では疾患リスクや死亡リスクをアウトカムとして論じることが多い。子どもでは、疾患や死亡に至るまでの期間が長いこともあり、疾患・死亡リスクによって身体活動の恩恵を報告した研究は極めて少ない。小児を対象とした研究では、体力をアウトカムにした先行研究は数多く報告されているが、しかし何故、小児期に体力を高めなくてはならないのか?との疑問に対しては、明確な回答が出せない状況にある。成人と異なり小児は疾患リスクなどから身体活動の意義を提示しにくい。本研究では小児の運動・スポーツの意義を文献レビューにより実施し、メンタルヘルス、社会スキル、健康行動を主たるヘルスアウトカムとし、子ども期(主に小学生から高校生)の運動・スポーツ活動がもたらす恩恵について、身体活動の評価の観点(身体活動強度や非組織的な遊び)から得られた成果も踏まえながら概観した。

また、身体活動を評価するには活動量計などの計測装置を用いる方が定量的かつ客観的である。しかしながら、活動量計は一般的に高価であり、多人数を対象とするには適当ではない。その点、質問紙法は比較的安価であり、疫学的な観察研究では質問紙法がよく用いられている。身体活動を評価する質問紙法は様々な種類のものがあるが、小児では妥当性の検討が十分に行われていない。身体活動質問紙には国際標準化身体活動質問票(IPAQ)を用いることとしたが、IPAQは成人を対象としているため、児童・生徒に理解可能な例示に改め、加速度計によって妥当性を確認した。さらに、思春期前期の子どもの身体活動および抑うつ、首尾一貫感覚(SOC)について、約1万名の全国調査によりその実態を把握し、基礎的な資料も得た。本研究では、思春期前期向けに改変した日本語版国際標準化身体活動質問票であるIPAQ-JEAを作成し、その妥当性を確認した。またIPAQ-JEAを用いて、思春期前期小児の身体活動、抑うつ傾向、首尾一貫感覚(sense of coherence: SOC)に関する1万人規模の質問紙調査を実施した。さらに、文献調査により、メンタルヘルス、社会的・ライフスキル、健康行動を主たるヘルスアウトカムとし、思春期の運動・スポーツ活動がもたらす恩恵について概観した。児童・生徒を対象とした加速度計による身体活動評価質問紙の妥当性確認は困難を極めたが,それは一方で,身体活動評価質問紙の重要性を認識させるものであった。研究分担者ならびに連携研究者により,アンケートによる調査協力校は順調に得られている。今後は,各地児童・生徒の身体活動量・強度と抑うつ状態,および首尾一貫感覚を調査する。自己記入式質問紙による思春期前期児童・生徒用の身体活動量とメンタルヘルスの調査を全国各地で展開する。1)小児の運動・スポーツの意義を文献レビューにより実施し,エンドポイントをメンタルヘルスとした先行研究についても検討する。2)体活動質問紙には国際標準化身体活動質問票(IPAQ)を用いることとしたが,IPAQは成人を対象としているため,児童・生徒に理解可能な例示に改めた。加速度計によって妥当性を確認する研究も実施したが,学会発表で多くの反響がみられたので,論文化を進める。3)身体活動量・強度とメンタルヘルスの関連については,二進木解析法(CART)を用いる。すなわち,DSRS-CならびにSOC得点を従属変数,高強度ならびに中等度の1日に実施する身体活動時間および1週間の身体活動の総時間をそれぞれ独立変数として,決定木分析を用い探索的に有効な変数の組み合わせを考える。さらに,回帰木の分岐より得られた運動時間のカッティングポイントからDSRSーCおよびSOC得点に対する各強度の身体活動時間を分類する。29年度が最終年度であるため、記入しない。運動処方29年度が最終年度であるため、記入しない。
ストレス免疫応答におけるサイトカインの役割

本研究によって主に以下のようなことが明らかとなった。1.中枢神経系で発現するサイトカインの生理的意義の解明(ii)VMHニューロン活動に対してTNFαは抑制的に、TNFβは促進性に作用した。(iv)脳内にIFNαが常時存在し、拘束ストレスにより増加した。(v)拘束あるいは高温及び低温ストレスにより、FOS蛋白が、視床下部室傍核、視索前野、腹内側核、第3脳室前腹側壁などに発現した。(vi)拘束ストレス開始30分後より視床下部、下垂体、肝臓でIL-1βmRNA発現が増加したが、海馬、脾臓では変化しなかった。(vii)c-fosのアンチセンスオリゴ-DNAを視索前野に注入したラットでは、高温及び低温下のいずれにおいても体温を低下させる傾向が見られた。(viii)脳虚血後の神経細胞死をPACAPの脳内及び末梢投与が予防し、このメカニズムにIL-6の脳内発現が重要であることが分かった。以上から、非炎症及び炎症性ストレス時に脳内でサイトカインが発現し中枢神経活動を修飾していることが明らかとなった。2.非炎症性ストレス時に末梢でサイトカインが発現する機序の解明(i)単純拘束等の軽度の非炎症性ストレス時に一般静脈及び肝門脈中のIL-6が増加した。(ii)肝門脈中のエンドトキシン(LPS)濃度が拘束ストレス時に基礎値の3倍に増加し、循環血漿中のLPSの中和により拘束時の末梢IL-6の増加反応が消失した。(iii)腸管内に投与したFITC-LPSが、単純拘束ストレス時に肝臓のクッパー細胞及び類洞内皮細胞で取り込まれ、FITC陽性細胞の約80%は抗IL-6抗体で染色さた。以上から、非炎症性ストレス時の末梢IL-6の産生・遊離に腸内紬菌由来のLPSが重要なを果たしていることを見出し、生体のストレス応答としての脳・腸・肝・免疫連関の存在を提起した。本年度は2年計画の1年目に当たり、各種サイトカインと中枢神経関連の研究では、以下にあげるような事実が明らかになった。ii)IFNαによるNMDA応答の抑制は、グリア細胞の非存在下では発現せず、IFNαの二次媒介物質と考えられるPGE2は、グルタミンで誘発されるCa依存性K電流を増強した。また、IFNαは、スパーオキサイドやNO等を介してグルタミン酸NMDA応答を抑制した。iii)VMHニューロン活動にたいしてTNFαは抑制的に、TNFβは促進性に作用した。v)拘束ストレス時にラット脳内でIFNαのmRNAの発現がMPOA領域で有意に増強していた。vi)in vivoアンチセンスオリゴDNA法により、高温環境下の体温調節に、c-fos蛋白の発現が重要であることがわかった。さらに、非炎症ストレス時の生体の応答に関する研究に関しても以下の様な進展が見られた。i)肝門脈中のLPSの濃度は、一般静脈と比べ有意に高く、拘束ストレス時には基礎値の約3倍に増加した。ii)拘束ストレス時の末梢IL-6の増加反応が、LPSを中和するEndotoxin-Neutralizing-ProteinやPolymyxin Bの投与で消失し、腸管から遊離してくるLPSが非炎症ストレス時の末梢IL-6を誘導していると推測された。iii)拘束ストレス時の末梢IL-

6増加が、CRF antagonistの前投与で減弱し、末梢性のCRFと考えられるUrocortinの腹腔投与にてIL-6濃度が増加した。この結果は、ストレス時に中枢のみでなく末梢でCRF類縁ペプタイドが重要な機能を果たしていることを証明する画期的なデータといえる。各種サイトカインと中枢神経機能連関の研究では、(1)脳内にIFNαがconstitutiveに存在し、拘束ストレスにより増加すること、(2)拘束あるいは高温及び低温ストレスにより、FOSタンパクが、視床下部室傍核、視索前野、腹内側核、第3脳室前腹側壁などに発現すること、(3)拘束ストレス開始30分後より視床下部、下垂体、肝臓でIL-1βmRNA発現が増加するが、海馬、脾臓では変化せず、拘束ストレスによる脾臓NK活性低下の少なくとも1部は脳内に発現するIL-1βにより媒介すると推測されたこと、(4)c-fosのアンチセンスオリゴ-DNAを視索前野に注入したラットでは高温及び低温下における体温調節機能が正常と異なること、(5)脳虚血後の神経細胞死をPACAPの脳内及び末梢投与が予防し、このメカニズムにIL-6の脳内発現が重要であること、等が分かった。一方、本研究によって、(6)FITCでラベルしたLPS(1mg/5ml)を回腸内へ注入し、1時間の拘束ストレスを加えると、肝臓クッパー(K)細胞及び類洞内皮細胞にFITCが取り込まれ、蛍光強度は非ストレスラットのそれの5.8倍たなること、また、(6)FITC陽性細胞の約80%は抗IL-6抗体で染色さえること、(7)拘束ストレスにより、競合的RT-PCRでみたIL-6mRNAが肝臓で増え、脾臓では変化しないこと、(8)フットショックやケージ交換ストレスにより肝門脈血IL-6が増加し、その反応もLPS生体内中和により消失すること、等を見出し、非炎症性ストレスである単純拘束時の肝臓におけるIL-6の産生増加に、腸内細菌由来のエンドトキシンが重要な役割を果たしていることを見出した。
電解反応を利用する新しい-不斉フッ素化反応の開発

不斉中心にフッ素が結合した光学活性有機フッ素化合物は医薬、農薬、機能性材料としてその重要性が急速に増している。従来この種の合成にはラセミ体の分割、生物化学的方法、含フッ素キラルビルデイングブロック法が主に用いられてきたが、より効率的な方法の開発が望まれている。申請者らは有機化合物をフッ化物イオン存在下、電解酸化するだけで有機化合物中にフッ素原子を選択的に導入できる画期的な電解フッ素化法を見い出している。そこで、本研究ではこの電解フッ素化法をさらに発展させ、これまで全く未踏の分野であった電解不斉フッ素化法を開拓することを主な目的として、以下のような研究を行った。1)光学活性1、3-チアゾリジン類の電解不斉フッ素化:L-システインから容易に誘導できる光学活性1、3-チアゾリジン類を対象にし、環状1、2-不斉誘導に基づく電解不斉フッ素化法を開拓した。本方法は不斉フッ素化のジアステレオ選択性が極めて高く、生成物の収率も良好であり、合成化学的価値の高い反応である。2)隣接基関与、分子内配位を基盤とするする電解不斉フッ素化法の開拓:分子内にCF_3基とOH基をあわせ持つスルフィドを電解フッ素化するとOH基がα-カチオンに隣接基関与により分子内配位し、そのため高いジアステレオ選択性でフッ素化されることを見い出した。3)不斉補助基を有するスルフィド類の電解不斉フッ素化法の開拓:Evansの不斉補助基を有するα-フェニルチオ酢酸エステルのジアステレオ選択的フッ素化に成功するとともに電解溶媒によりフッ素化体の絶対配置が異なる現象を見い出した。このように所期の目的をほぼ達成することができた。本研究はこれまで未開拓であった電解不斉フッ素化法を新たに開拓しようとしたものであり、本年度は分子内に不斉中心を有する環状および鎖状化合物を対象とし、1,2-不斉誘導による電解フッ素化を行い、初期の目的をほぼ達成できた。1)アミノ酸から誘導した1,3-チアゾリジン類の電解不斉フッ素化:アミノ酸、L-システインから容易に誘導できる光学活性1,3-チアゾリジン類を対象とし、環状1,2-不斉誘導に基づく電解不斉フッ素化を検討した。その結果、高いデイアステレオ選択性(d.e.)でフッ素化が進行すること、特にEt_4N4HFを支持塩兼フッ素源に用いるとほぼ100%のd.e.が得られることを見出した。さらに、デイアステレオ選択性が3位の窒素原子上の置換基の嵩高さに依存し、嵩高さが大きくなるに従いd.e.が向上することが分かった。2)隣接基関与、分子内配位を基盤とするする電解不斉フッ素化法の開拓:不斉炭素上にOH基やアルコキシ基を有するスルフィドを対象とし隣接基関与や分子内配位を経るジアステレオ選択的不斉フッ素化を検討したところ、予想どおり90%程度の高いd.e.値でフッ素化が進行することを見出した。興味深いことに不斉収率は電解温度や支持フッ化物塩に依存せず常に高いd.e.値が得られた。フッ素化と同時に不斉を発現させる不斉フッ素化は医薬、農薬、機能性材料の開発上、極めて有用である。本研究はこれまで未開拓であった電解不斉フッ素化法を新たに開拓しようとしたものであり、本年度は分子内に不斉補助基を有するスルフィド類の電解不斉フッ素化法の開拓を行い、初期の目的をほぼ達成できた。Evansの不斉補助基を有するα-フェニルチオ酢酸エステルのジアステレオ選択的電解フッ素化に成功した。ジアステレオ選択性は不斉補助基のみならず溶媒や電解温度、さらには陽極材料などの電解条件に強く依存することが分かった。

低温下、超音波照射下で電解フッ素化を行うと収率、ジアステレオ選択性ともに良好な結果が得られることを見いだした。フッ素化されたジアステレオマーはそれぞれ用意に分離でき、光学活性体を純品として得ることに成功した。
歯周病セルフチェックの開発とその有効性の評価

中年期以降の歯の喪失原因である歯周病を早期に発見するための自己検診マニュアルを開発・作成し、その有効性(validity)を歯周病検診で得た臨床成績と照合することにより評価した。すなわち、カラー図示した歯肉の模式図を参考として、自己歯肉の「色」と「形」を被験者にセルフチェックさせ、合わせて「歯周病の病識」「歯周病罹患要因」「歯の汚れ」に関する4尺度17項目のセルフチェックに回答させた。なお、合計20のチェック項目には4選択肢が与えられており、被験者に1選択肢を任意に選択(SA回答)させることとした。年齢1970歳の成人集団(102名)を対象としてセルフチェックさせた被験者から3名の無歯顎者を集計対象から除外し、セルフチェック項目間の変動の類似性を多変量解析法により解析し、歯周病有病と関連する潜在要因の推定を試みた。すなわち99名の被験者のSA回答間の相関関係をベースとする因子分析を行い、歯周病有病と関連する因子の抽出を行った。その結果、固有値1.00以上の共通因子が4個抽出された(累積寄与率31.2%)。バリマックス法による因子軸回転の結果、「治療済歯の有無」「喪失歯の有無」「補綴物の適合度」「歯列状態」「口臭の有無」の5項目からなる第1因子(寄与率8.6%)が歯周病罹患と関連する度合いが高いことが推定された。一方、「赤染め液の使用経験」「奥歯の汚れ具合」「歯肉出血の有無」「歯間乳頭の形」「口の粘つき」「歯ブラシの交換時期」などに高い因子負荷量を示す第2因子(寄与率8%)と第3因子(寄与率7.2%)は、歯周病の病識あるいは予防への関心の有無を示す因子であると解釈された。なお、被験者のCPITN値と第1第3因子に所属する項目の因子得点間の相関分析の結果、統計学的に有意(P<0.05)に高い関連性が認められ、自己検診マニュアルが歯周病の早期発見に有効ではないかと考えられた。
熱伝導率測定法の開発と機能材料科学による高機能タンパク質素材開発の展開

初年度は,1DNA固体膜の測定に向けたセンサの設計と予備実験,および2測定の妥当性を検証するためのポリスチレンを試料とした実験,を順次行った.1では,まず,DNA固体膜フィルム試料の作製を行った.シリコンウエハ上に塗布した3%DNA水溶液を乾燥させる操作を10回以上繰り返して厚さ0.5mmの膜を作製した後,それを幅0.4mm程度に切って成形し,最終的には真空乾燥した.次に,センサの設計製作を行った.DNA固体膜の熱コンダクタンスを想定して選定した直径50ミクロンのチタン細線を,約9mm間隔で設けられた銅ブロック電極にハンダ付けしてセンサとした.そして,細線中央の両側にそれぞれ約1mm離れて設けたヒートシンク用銅製ブロックに試料を固定するとともに,試料中央部は細線と熱伝導グリスで固定した.測定は,試料がセンサに交差して両端がヒートシンクに接している状態(X型),一方のヒートシンクを除去して試料の片方のみがヒートシンクに接している状態(T型),および試料を取り外してセンサだけになった状態(I型)の三通りの状態で行った.センサを通電加熱してそれぞれの場合のセンサの平均温度上昇を求め,それらの違いから試料とセンサの熱伝導率を求めた.その結果,DNA固体膜の熱伝導率の測定値は,0.30.4 W/(m・K)であった.2DNA固体膜と同様に,ポリスチレン粉末から作製したポリスチレン固体膜の測定を行った.この場合,センサには直径100ミクロンの白金細線を用いた.ポリスチレン膜の熱伝導率の測定値はほぼ1 W/(m・K)であった.予定どおりDNA固体膜およびポリスチレンの両方を対象として予備実験の結果が得られたので,研究開始段階としてはおおむね順調に進展していると考えられる.しかし,1得られたセンサの電気的・熱的特性が文献値と異なり,ポリスチレン試料の熱伝導率も文献値の数倍である,2試料の切断が困難であるためヒートシンクを取り外す構造とする必要がある,3本測定法の特長は試料の熱伝導率と接触熱抵抗が同時に求められることにあるが,現段階ではいずれの測定結果もその正確さが不明である,などの問題が明らかになった.その原因は,デバイスの構造および作製法のためどこかに予期せぬ電気抵抗が生じているか熱起電力が生じていることにあると予想されるため,センサの設計と作製法を根本的に見直す必要がある.上記の課題を解決するため,まずはデバイスの設計をやり直し,可能な限りハンダ付け部分をなくすとともに,試料からヒートシンクを容易に取り外せる構造とする.そして,新しく考案した本測定法で試料の熱伝導率と接触熱抵抗の両方が同時に求められることを実証するために,まずは白金細線を試料として測定を行ってみることとする.その後,ポリスチレン膜とDNA固体膜の実験を行う.一方,ポリスチレン膜やDNA固体膜とクモ糸では異なる装置を用いる必要がると思われるため,クモ糸を試料とした測定の準備を開始する.そのため,まずはクモ糸などの生体高分子材料の専門家である理化学研究所の沼田博士との協議を開始する.初年度は,1DNA固体膜の測定に向けたセンサの設計と予備実験,および2測定の妥当性を検証するためのポリスチレンを試料とした実験,を順次行った.1では,まず,DNA固体膜フィルム試料の作製を行った.シリコンウエハ上に塗布した3%DNA水溶液を乾燥させる操作を10回以上繰り返して厚さ0.5mmの膜を作製した後,それを幅0.4mm程度に切って成形し,最終的には真空乾燥した.次に,センサの設計製作を行った.DNA固体膜の熱コンダクタンスを想定して選定した直径50ミクロンのチタン細線を,約9mm間隔で設けられた銅ブロック電極にハンダ付けしてセンサとした.そして,細線中央の両側にそれぞれ約1mm離れて設けたヒートシンク用銅製ブロックに試料を固定するとともに,試料中央部は細線と熱伝導グリスで固定した.測定は,試料がセンサに交差して両端がヒートシンクに接している状態(X型),一方のヒートシンクを除去して試料の片方のみがヒートシンクに接している状態(T型),および試料を取り外してセンサだけになった状態(I型)の三通りの状態で行った.センサを通電加熱してそれぞれの場合のセンサの平均温度上昇を求め,それらの違いから試料とセンサの熱伝導率を求めた.その結果,DNA固体膜の熱伝導率の測定値は,0.30.4 W/(m・K)であった.2DNA固体膜と同様に,ポリスチレン粉末から作製したポリスチレン固体膜の測定を行った.この場合,センサには直径100ミクロンの白金細線を用いた.ポリスチレン膜の熱伝導率の測定値はほぼ1 W/(m・K)であった.予定どおりDNA固体膜およびポリスチレンの両方を対象として予備実験の結果が得られたので,研究開始段階としてはおおむね順調に進展していると考えられる.しかし,1得られたセンサの電気的・熱的特性が文献値と異なり,ポリスチレン試料の熱伝導率も文献値の数倍である,2試料の切断が困難であるためヒートシンクを取り外す構造とする必要がある,3本測定法の特長は試料の熱伝導率と接触熱抵抗が同時に求められることにあるが,現段階ではいずれの測定結果もその正確さが不明である,などの問題が明らかになった.

その原因は,デバイスの構造および作製法のためどこかに予期せぬ電気抵抗が生じているか熱起電力が生じていることにあると予想されるため,センサの設計と作製法を根本的に見直す必要がある.上記の課題を解決するため,まずはデバイスの設計をやり直し,可能な限りハンダ付け部分をなくすとともに,試料からヒートシンクを容易に取り外せる構造とする.そして,新しく考案した本測定法で試料の熱伝導率と接触熱抵抗の両方が同時に求められることを実証するために,まずは白金細線を試料として測定を行ってみることとする.その後,ポリスチレン膜とDNA固体膜の実験を行う.一方,ポリスチレン膜やDNA固体膜とクモ糸では異なる装置を用いる必要がると思われるため,クモ糸を試料とした測定の準備を開始する.そのため,まずはクモ糸などの生体高分子材料の専門家である理化学研究所の沼田博士との協議を開始する.
新派映画の音--弁士の語りと日本の口承芸能について

本年度は文献、音響資料の渉猟と検証に特化し、最終年度に成果発表するための準備期間とした。「新派映画」に付随した「音」の歴史検証に関しては、活字媒体、弁士台本と、映画演芸雑誌、新聞媒体における弁士に関する記事の収集により、実際に弁士が発した文言を拾い集める作業を、早稲田大学演劇博物館、国立映画アーカイブ、松竹大谷図書館、京都府京都文化博物館、国際日本文化研究センター、神戸映画資料館などの機関を利用して行い、「音」媒体については、未公開の新派映画を素材としたSP盤レコードを中心に「音響」資料のデジタル化と文字化を進めた。日本の口承芸能に関するその他の領域である琵琶演奏、落語、講談、浪花節からも新たな音響資料を、日本芸術文化振興会伝統芸能情報館、東京芸術大学・付属図書館・小泉文夫記念資料館、国立民俗学博物館、日本伝統音楽研究センター、大阪音楽大学メディアセンターなどの機関を利用して渉猟している。「映像」の解析に関しては、これまでの研究を継続する形でスクリーンに映し出された「映像」についての検証を進め、残存する希少な資料から消滅した映画の場面とされる「画像」を収集し、この「画像」にSPレコードで語られた「音」を重ね合わせることで、同時代における「新派映画」の上映空間再現を試み、さらには、その空間における観客の受容形態についても検証を続けている。「浪花節」を中心とした日本の口承芸能との相関性、その社会における機能に関しては、基本的文献を網羅し、その他の文芸雑誌、新聞記事などの渉猟により、近代日本における口承芸能の発達過程について首都圏、地方の両面を含め確認し、同時に現存する録音媒体の収集検証も行なっている。音響資料のデジタル化と文字化については業者に委託し順調に検証が進んでいる。この成果として国内では、日本大学芸術学部で開催されたポスター展において、『松竹蒲田作品「島の娘」(1933)と第36回ポルデノーネ無声映画祭』というタイトルで、また東京工芸大学で開催された日本映像学会第44回大会においては、『「新派的な音色」の行方、松竹現代劇映画とSP盤映画説明レコード『二人静』(1935)の検証を通して』、のタイトルで口頭発表を行った。この2発表は、日本社会における音の発達を背景として、新派映画をもとにしたレコードが、日本社会、特に日本女性に受容された詳細について考察したものである。国際学会では、アメリカのロチェスターで開催された初期映画研究の国際学会ドミトールにおいて、“How Newspaper Novels and Their Illustrations Shaped Japanese Films"のタイトルで、弁士による映画説明が映画人気を左右していた事例について口頭発表を行った。ドミトール学会後は、ロチェスターからニューヨークに移動し、NYコロンビア大学東アジア図書館所蔵のマキノコレクションを調査し、映画初期時代の映画館のチラシや映画台本など、今後の研究に繋がる一次資料のコピーを持ち帰ることができた。また、ICU国際基督教大学で開催されたAsian Studies Conference Japan ICU 2018においては、“Shinpa Films and Traditional Japanese Mass Entertainment Culture"のタイトルで口頭発表を行い、弁士の音源について検証した。本年度は、イタリア・ポルデノーネで開催された無声映画の国際映画祭へも参加し、無声映画と伴奏音楽の関係性について他国の映画史研究者と意見交換する機会も得た。本研究においては、新派映画の流行した時代の上映空間における観客の受容形態を確認していくことで、「新派映画」と弁士の「語り」の発達が、近代日本国の形成過程に与えた影響の実態について解明していくことを目標に、今後も文献、音響資料の渉猟と検証を継続して行い、平成32年度にその成果を発表するための準備期間とする。最終的には、これまで実践してきた文学、演劇と深く連携しつつ進化した新派映画に描かれた映像の分析に、現在検証中の実証的な音響を指し加えることで、これまでの映画史研究において未知の領域とされた新派映画を、「画」と「音」両面から復活再生させ、当時の上映空間を再現させたいと考えている。この研究成果については、本年度に引き続き、来年度も国内における論文、学会発表などを通じて発信していく計画である。

「浪花節」を中心とした日本の口承芸能との相関性、その社会における機能に関しては、基本的文献を網羅し、その他の文芸雑誌、新聞記事などの渉猟により、近代日本における口承芸能の発達過程について首都圏、地方の両面を含め確認し、同時に現存する録音媒体の収集検証も行なっている。音響資料のデジタル化と文字化については業者に委託し順調に検証が進んでいる。この成果として国内では、日本大学芸術学部で開催されたポスター展において、『松竹蒲田作品「島の娘」(1933)と第36回ポルデノーネ無声映画祭』というタイトルで、また東京工芸大学で開催された日本映像学会第44回大会においては、『「新派的な音色」の行方、松竹現代劇映画とSP盤映画説明レコード『二人静』(1935)の検証を通して』、のタイトルで口頭発表を行った。この2発表は、日本社会における音の発達を背景として、新派映画をもとにしたレコードが、日本社会、特に日本女性に受容された詳細について考察したものである。国際学会では、アメリカのロチェスターで開催された初期映画研究の国際学会ドミトールにおいて、“How Newspaper Novels and Their Illustrations Shaped Japanese Films"のタイトルで、弁士による映画説明が映画人気を左右していた事例について口頭発表を行った。ドミトール学会後は、ロチェスターからニューヨークに移動し、NYコロンビア大学東アジア図書館所蔵のマキノコレクションを調査し、映画初期時代の映画館のチラシや映画台本など、今後の研究に繋がる一次資料のコピーを持ち帰ることができた。また、ICU国際基督教大学で開催されたAsian Studies Conference Japan ICU 2018においては、“Shinpa Films and Traditional Japanese Mass Entertainment Culture"のタイトルで口頭発表を行い、弁士の音源について検証した。本年度は、イタリア・ポルデノーネで開催された無声映画の国際映画祭へも参加し、無声映画と伴奏音楽の関係性について他国の映画史研究者と意見交換する機会も得た。本研究においては、新派映画の流行した時代の上映空間における観客の受容形態を確認していくことで、「新派映画」と弁士の「語り」の発達が、近代日本国の形成過程に与えた影響の実態について解明していくことを目標に、今後も文献、音響資料の渉猟と検証を継続して行い、平成32年度にその成果を発表するための準備期間とする。最終的には、これまで実践してきた文学、演劇と深く連携しつつ進化した新派映画に描かれた映像の分析に、現在検証中の実証的な音響を指し加えることで、これまでの映画史研究において未知の領域とされた新派映画を、「画」と「音」両面から復活再生させ、当時の上映空間を再現させたいと考えている。この研究成果については、本年度に引き続き、来年度も国内における論文、学会発表などを通じて発信していく計画である。来年度は本年度に渉猟できなかった文献と音響資料の収集をより強化する。
Chlamydia trachomatisの前立腺炎に関する実験的研究

(方法)供試クラミジア株は、ヒト由来C.trachomatis D/UW-3/Cxおよびマウス由来C.trachomatis Mopnとした。ウィスター系雄ラットにネンブタール麻酔を施し、露出した前立腺に直接、1x10^6IFUのクラミジア株を接種し、3、7、10、14、21、28、35および42日目に心臓採血、摘出前立腺のC.trachomatis回収と病理組織検索を行った。血清は、抗クラミジア抗体価測定に供した。感染翌日から10日間投薬し、抗菌薬の感染治療効果も検討した。(結果)1) C.trachomatisヒト由来株の病原性:接種後310日目のラット前立腺からC.trachomatisが回収されたが、14日目以降はいずれの時点においても、回収されなかった。病理学的に、接種後314日目の前立腺では、著明な間質の炎症細胞浸潤が認められたが、42日目においては軽度の炎症像を示すのみであった。血清IgM抗体価は、感染7日目より21日目まで上昇し、以後徐々に下降、42日目には検出限界以下となった。IgA抗体価とIgG抗体価は、前者で3日目、後者で7日目から上昇し始め、その後高値を維持していた。2) C.trachomatisマウス由来株の病原性:接種後328日目までC.trachomatisが回収された。病理学的に接種後314日目には軽度に、2128日目に強い炎症細胞浸潤を認め、42日目でも中等度のリンパ球と形質細胞浸潤が見られた。3)マウス由来接種モデルにおける抗クラミジア薬の効果は、キノロン、ミノサイクリンともMICに見合ったものであった。(まとめ)C.trachomatisは、ラット前立腺に病原性をもち、本実験モデルは深部クラミジア感染症の薬効評価系として有用と考えられた。動物実験モデル1)In vitroにおけるC.trachomatisの成育2)感染モデルの作成Wistar ratにペントバルビタールで麻酔を施し,1)で育成させたC.trachomatisを菌量を10^310^9と7段階に調節し,腹腔より前立腺を露出した後,前立腺に直接接種した.接種後,3日目,7日目,14日目に前立腺を摘出し,C.trachomatisの回収およびホルマリン固定後,H-E染色し組織学的検索を行った.現在菌量と組織学的変化の相関を検討中である.またC.trachomatisの回収方法についてもPCRを検討中である.臨床的検討ヒト慢性前立腺炎の生検により得られた前立腺組織よりC.trachomatisの分離培養およびPCRによるクラミジアの同定を行った.その結果5例の慢性前立腺炎患者の生検組織からは,培養,PCRいずれもC.trachomatisは同定されなかった.今後は,慢性前立腺炎患者の前立腺生検組織のC.trachomatisの分離培養,PCRによる同定に加えて,前立腺炎患者から精液および前立腺圧出液を採取し,それらのC.trachomatisの分離培養,PCRおよびC.trachomatisの抗体価を測定し,前立腺炎におけるC.trachomatisの関与を検討する予定である.前年度における予備実験の結果を踏まえて、被検ラット数を増やして実験を進めた。(方法)供試クラミジア株は、ヒト由来C.trachomatis D/UW・3/Cxおよびマウス由来C.trachomatis Mopnとした。

ラットにネンブタール麻酔を施し、露出した前立腺に直接、1x10^6IFUのクラミジア株を接種し、3、7、10、14、21、28、35および42日目に心臓採血、摘出前立腺のC.trachomatis回収と病理組織検索を行なった。血清は、抗クラミジア抗体価測定に供した。感染翌日から10日間投薬し、抗クラミジア薬の感染治療効果も検討した。(結果)1)C.trachomatisヒト由来株の病理性:接種後3日目で6例中5例、7および10日目でそれぞれ6例中4例のラット前立腺からC.trachomatisが回収されたが、14日目以降はいずれの時点においても、回収されなかった。病理学的に、接種後314日目の前立腺では、著明な間質の炎症細胞浸潤が認められたが、42日目においては軽度の炎症像を示すのみであった。血清IgM抗体価は、感染7日目より上昇し、21日目まで高値を維持、以後徐々に下降、42日目には検出限界以下となった。IgA抗体価とIgG抗体価は、前者で3日目、後者で7日目から上昇し始め、その後高値を維持していた。2)C.trachomatisマウス由来株の病理性:接種後328日目まで6例中すべてのラット前立腺からC.trachomatisが回収され、35日目においても6例中2例で回収されたが、42日目には全ラットで回収されなかった。病理学的に接種後314日目には軽度に、2128日目に強い炎症細胞浸潤を認め、42日目でも中等度のリンパ球と形質細胞浸潤が見られた。3)マウス由来株接種モデルにおける抗クラミジア薬の効果は、キノロン、ミノサイクリンともMICに見合ったものであった。
鋼構造部材のランダム振幅下における破断変形能力の研究

鋼構造建築物は地震の作用により部材が破断することがあり、1995年兵庫県南部地震でその被害が多数報告された。破断が生じると構造物の安全性が損なわれることがある。地震時には鋼構造部材に不規則な振幅が作用し、その過程で破断が生じる。本研究は、そのようなランダム振幅が加わったとき、破断までのサイクル数および変形の限界能力を実験的に調査し、それを予測する方法を提示したものである。この手法を用いて、地震時に破断が生じないような耐震設計が可能となる。地震時のランダム振幅下で鋼構造部材が破断するまでの変形能力を明らかにするため、実験および解析による研究を行う。本研究の目的は、脆性破壊で決まる鋼構造部材の塑性変形能力すなわち破断変形能力を明らかにすることで、特に地震時のランダム振幅下での挙動を対象としている。今年度は、まず鉄骨ラーメン構造で破壊が起きやすい柱-梁溶接接合部を対象として次の検討を行った。1.破壊起点となりうる溶接ビード周辺の形状と材質を部分試験体を製作して調査した。2.部分試験体の調査結果に基づいて有限要素解析を行い、多軸応力状態とひずみ集中を明らかにした。用いた部分試験体は次の3種類とした。部分試験体A:突合せ継手、部分試験体B:T継手、部分試験体C:角形鋼管-通しダイアフラム溶接仕口上記の3種類の試験体から溶接ビードを傷めないように丁寧に機械切断法によってマクロ試験片を採取した。採取位置は破壊の起点となりうる溶接止端を含むようにした。マクロ試験片を研磨エッチングして次の調査を行った。調査1:ミクロ形状測定、調査2:金属組織調査、調査3:硬さ分布測定、調査4:溶接欠陥の形状と寸法の測定次に、部分試験体の調査結果に基づいて有限要素解析を行い、次年度の研究に必要な相似試験体の設計を行った。繰返し載荷試験における溶接のばらつきを排除するために、相似試験体を用いるわけである。相似試験体は溶接を施した部分試験体の応力三軸度とひずみ集中率を再現するもので、鋼素材から製作する必要がある。応力三軸度とひずみ集中率は溶接継目の形状と溶接条件によって変化するので、それを代表する3ケースの相似試験体を決定した。このとき、相似試験体の応力三軸度とひずみ集中は人工ノッチで与え、ノッチの深さとノッチ先端のルート半径によってそれらの値を調整し、実際の溶接接合部の状態を再現する試験体の設計が可能であることを明らかにした。鉄骨構造物の柱一梁接合部の実態調査を行い,溶接部のミクロ形状と硬さ分布を調べた。この調査は接合部の破壊検査となるので,実機に合わせて模擬試験体を実大サイズかつ現行溶接仕様で製作し,そこからサンプルを切り出したものである。鉄骨接合部のうち,1995年兵庫県南部地震で破壊の被害を受けた接合形式に焦点を絞り,角形鋼管柱とH形鋼梁の接合部,角形鋼管柱と通しダイアフラムの接合部,溶接組立箱形断面柱とH形鋼梁の接合部を対象とした。亀裂発生の原因となるミクロ形状ノッチについては溶接止端を含むマクロ試験片を拡大スキャンして寸法を計測し,溶接入熱による材質ノッチについてはマイクロビッカース硬さ試験により材質の変化を調べた。その実態調査結果に基づいて有限要素解析モデルを作成し,接合部の応力-ひずみ状態,特に,応力三軸度と等価塑性ひずみについてシミュレーションを行った。さらに,この実際の応力-ひずみ状態を再現しうる母材試験体について有限要素解析で検討を行い,3ケースの相似試験体によってこれら実際の接合部を代表できることを明らかにした。相似試験体は矩形断面の鋼梁と円形断面の鋼棒である。前者にはU型とV型の2種類の人工ノッチを与え,後者にはV型の人工ノッチを与えた。この相似試験体の成立性が確認されたことによって,本研究が目的としている地震入力のランダム振幅が破断変形能力に与える影響の解明について溶接のばらつきを排除して研究を進めることができることとなった。この相似試験体を1枚の厚鋼板から切り出すことによって材質のばらつき要因を排除することとした。先ず,この鋼板から採取した引張試験片によって材料力学的性質を調査し,またシャルピー衝撃試験によって破壊力学的性質を予め調査した。かなり大きなサイズの鋼板であるがほぼ一定した材質であることが確認できた。繰返し振幅による破断性能の調査の第1段階として,矩形断面鋼梁と円形断面鋼棒それぞれについて単調載荷実験と一定振幅載荷実験を行い,従来から知られている破断履歴の相似則(桑村-高木則)を満たしているかどうかについて分析を先ず行った。その結果,かなり高い精度で相似則が成立しており,実験方法の妥当性が確認された。これにより,次年度予定しているランダム振幅での破断実験の準備が整ったことになる。

相似試験体を製作し変動振幅履歴を与えて破断までの塑性変形能力を調査する実験を行った。相似試験体は、昨年度までの研究に基づくもので、現実の鋼構造溶接接合部の応カーひずみ状態を再現し、かつ溶接のばらつきを排除するために鋼材(母材)に人工ノッチを設けたものである。相似試験体の形式は、3点繰返し曲げ矩形断面梁と1軸繰返し引張圧縮円形断面棒の2種類とした。変動振幅履歴は、漸増振幅、漸減振幅.混合振幅、平均変位増加型振幅、片振幅の5つの基本形、および地震応答解析に基づいて決定したランダム振幅である。このとき、用いた地震波は神戸波、八戸波、エルセンtロ波の3種類で、それぞれに対して構造周期は0.5秒と1.0秒の2ケースとした。これらの実験結果を総合すると、当初、想定していたマイナーの線形累積損傷則が危険側の破断予測となることが判明した。その理由として、正側と負側の作用力で生じる累積変形の偏りが影響を与えていることが明らかとなった。これに基づき、正負の偏りを考慮した損傷則を新たに定式化し、予測精度を上げることができた。破断変形能力に対する振幅履歴の影響をダイレクトに調査した研究は国内外で初めてであり、その成果は、地震による構造物の応答性状に応じて破断が生じるか否かを評価する手法が提示できることである。ただし、これは相似試験体という理想化された試験体での実験であるので、実機の溶接部を含む部材で検証する必要がある。これは、次年度に計画されている。前年度までの研究、すなわち小型相似試験体のランダム振幅における破壊実験から導かれた損傷則を実機構造物で検証するための実験を行った。試験体は、鉄骨構造物の柱-梁溶接接合部の施工で一般的に用いられている溶接仕様で製作した。実験手法そのものの妥当性を確認するために、最初にパイロットテストを行った。すると、試験体が塑性変形する過程で、フランジの局部座屈が先行し、それが横座屈を増長して試験体全体が不安定となることが判明したので、フランジの局部座屈を拘束するために梁の側面に鋼板を溶接した。これにより、破壊を再現することが可能となった。まず、単調載荷試験と一定振幅載荷試験を行い、破断履歴の相似則(塑性率振幅と破断サイクル数の関係が1本の直線で表され、その直線勾配が不変量であるという法則)が成立していることを確認した。次に、地震波として代表的な十勝沖地震で記録された八戸波と兵庫県南部地震で記録された神戸波を用いて応答解析を行い、その応答変形をランダム振幅として与える破壊実験を同じ溶接仕様の試験体で実施した。その結果、マイナー則(直線累積損傷則)は、小振幅波形の混在が少ない八戸波での破壊を比較的よい精度で予測できるが、小振幅波形の混在が多い神戸波では予測精度が粗く、しかも危険側の予測を与えることが明らかとなった。このことは小型相似試験体でも同じ傾向が見られたもので、今回の実機構造物で再確認されたことになる。ランダム振幅におけるこのような予測誤差の原因は、振幅の評価法にあることが推測されたので、振幅評価の手法について検討した。その結果、大振幅に混じって現れる小振幅を無視し、その前後の大振幅をさらに合算して振幅を見直すことによって、予測精度が向上することが明らかとなった。これは、破断履歴の相似則直線から明らかなように、振幅を大きめに評価すれば、破断サイクル数あるいは破断変形能力が小さめに予測されること、および小振幅波形は破断性能に対して相対的に影響が小さいことと関係している。
物流と開発・生産機能の分散と統合―グローバル化とローカル化の間で―

「ものづくり」の研究が日本で盛んに行われている。本プロジェクトでは、設計から流通・販売までを流れる部品や材料の流れを軸として企業を捉えようとした。こうした観点は経営学の草創期から実はコストだけでなく、経営上の問題点を正確に認識するためには重視されてきた。情報通信技術が発展した現在では、経営の重要な骨格をなしているだけに見えにくくなっていることに取り組もうとした。和田が『ものづくりを超えて』を2013に発表して、それを受ける形でプロジェクト参加者が共同で企業を視察や研究会での発表を通して、研究成果を提出した。具体的には図書5件、雑誌論文16件、学会発表11件を成果としとりまとめた。本年度は、2万アイテムに及ぶ日用雑貨、紙・ベビー用品、医療衛生用品等の卸売事業を展開している中央物産の久喜物流センターを1月に、また3月にはトヨタ自動車の上郷物流センターを見学した。前者は物流やロジスティックスの効率化に情報システムがどのような貢献をしているのかを、後者は日本企業のグローバル化に物流・ロジスティックスの効率化の影響を日本側での取り組みを理解するために行った。こうした準備の上で、インドネシアでの日本企業のグルーバル化に物流・ロジスティックスやその施設がどのような影響を与えているかを、現地のトヨタ自動車、豊田鉄工やそのサプライヤーなどで見学した。また各分担研究者は個別に研究を進めた。和田は、物流・生産システムに対する情報システムの意義を検討するために、トヨタ自動車のいわゆる「かんばん方式」を再検討する準備作業に携わった。松島はこれまでの研究であまり明らかにされることのなかった物流の大きな柱である調達について、かつての担当者にインタビューをして、事実関係を明らかにする基礎作業に携わり、それをまとめる作業に着手しているとともに、国内のサプライヤーでインタビューを重ねている。具は海外研修中を利用して、韓国の企業における開発・物流について、将来の日本企業を研究する際の比較基準を求めようとした。岸本は、日本国内のサプライヤーにおける物流の意義について考える準備作業として、長野県諏訪地域(精密機械産業中心)および静岡県中遠・西遠地域(輸送用機械産業中心)といった産業集積地のサプライヤーについて、インタビューを行ってきた。和田が本務校を移るなどの事情もあったが、ともかくも『ものづくりの寓話』の続編である『ものづくりを超えて』を上梓した。プロジェクト・メンバーの研究方向に一定の影響を与えるつもりで、この書物が本研究プロジェクトとの関係についても話す機会があった。物流・ロジスティックスに重点をおいた企業経営に関する研究はありそうだが、実際のところは調査レポートの類が多い。このため当初の二年間は企業経営の研究に、物流・ロジステクスを視野にいれるための模索をせざるを得ないと考えていた。そのため、これまでインドネシアやタイにおけるトヨタの生産拠点を訪問した。本年度は和田の事情もあったので、プロジェクトメンバー全員での海外視察はやめ、国内のサプライヤーの九州(小竹化成)、長野(上松電子)を訪問し調査を行った。プロジェクト・メンバーの一部はタイや韓国などについて調査を実施した。松島は本研究に連なる研究の出立点ともいうべきもの(『幻の産業政策機振法』)を上梓した。岸本は開発や生産だけに研究関心が集まるなかにあって、「営業」との製造の関連、また国内拠点と海外進出との関連にも目を向けた『中小企業の空洞化適応』を編んだ。具は現代自動車に関する招待講演が多かったが、そのなかでも生産・開発だけでなくロジスティックスの重要性にも関心を抱きつつ、同社の海外展開をトヨタの比較を念頭に進めている。平成24年度の実施計画に「和田と松島はこれまでの研究を暫定的にでもあれ、とりまとめて、パリで今年に開催される日欧経営史国際会議で発表する予定」と、「和田は・・・これまでの研究をとりまとめた原稿を書物にまとめる段階にしたい」と書いた。前者は実現した。後者はほぼ完成稿になり、今秋には『ものづくりを超えて』という題目で、名古屋大学出版会から出版の予定である。本研究を申請する際に、この書物の上梓、それへの参加者への対応をひとつの狙いだと書いていたので、一応、中間地点は越えたと考えている。一昨年度のインドネシアに続いて、昨年度はタイでも自動車関連事業の物流を中心に調査した。今回は、特に日本から進出したサプライヤーの施設も調査対象にした。具は、この訪問調査に関連した文献レビューおこない、松島は国内のサプライヤーについても訪問調査を重ねた。また岸本は静岡県中遠・西遠地域や長野県諏訪地域の中堅・中小企業を30社程度訪問し、この一部の企業については海外拠点も訪問し、自動車以外の分野にも対象を拡げた。また、研究協力者である下川は日仏国際経営史学会に出席し報告に対し積極的にコメントをするとともに、自動車関係の研究者からの情報を集め、分担研究者に提供した。