hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多言語資料の比較分析による敦煌・トゥルファン文献研究の再構築と統合

敦煌(中国甘粛省)・トゥルファン(中国新疆ウイグル自治区)および周辺地域から発現した多言語文献の解読研究に基づき,当該地域の歴史展開の諸相(特に諸文化の接触・摩擦・融合)を解明した。特に,敦煌仏教石窟の現地に遺存する題記銘文資料の調査研究に注力し,従来知られていなかった多くの銘文資料の校訂テキストや関連する情報を集成・刊行することによって,敦煌地域をめぐる多言語状況とそれらの横断的交流についての知見を大きく改善することができた。本研究課題は,敦煌(中国甘粛省)・トゥルファン(中国新疆ウイグル自治区)および周辺地域から出土した文献資料および当該地域の諸石窟遺跡に残る銘文資料を解読研究し,その校訂テキストを歴史学的に利用して当該地域の歴史展開の諸相(特に諸文化の接触・摩擦・融合)を,総合的な視点から解明することを目的とする。初年度となる平成26年度には,世界各国に所蔵される敦煌・トゥルファン出土文献のなかでも,これまでになお公開・悉皆調査が不十分であったロシア科学アカデミー・サンクトペテルブルク東方文献研究所の所蔵文献を,メンバーが共同して渡航調査し,種々の新たな知見を得た。また,かねてから参加メンバーが共同で進めていた敦煌地域の諸石窟(莫高窟・楡林窟・五箇廟石窟など)の銘文資料についても,継続的かつより大々的に現地調査を行ない,資料データのさらなる蓄積を行なうことができた。第2年度となる平成27年度には,特に敦煌地域の諸石窟(莫高窟・楡林窟など)の銘文資料について継続的に現地調査を行なった。具体的には,2015年11月に松井・橘堂・白玉冬(研究協力者)が敦煌莫高窟・楡林窟でのウイグル語・モンゴル語銘文調査を実施した。同年12月には,坂尻・岩本・荒川・佐藤・岩尾・赤木・山本が敦煌莫高窟・楡林窟の諸言語銘文と供養人画像の調査を実施した。あわせて,個々の参加メンバーが,第1年度までの調査研究活動に基づく成果を,各種の学術刊行物や国内・海外の学会において提示するとともに,今後の研究の進捗に資する情報を収集した。特に松井・橘堂は,莫高窟敦煌研究院で現地調査研究成果をもとにした講演を行ない,現地機関との研究交流の促進に努めた。また,国際学会・国際ワークショップにおける成果発表として,以下のものを特記しておく(詳細については「13.研究発表」参照):荒川「第四届西夏学術論壇曁河西歴史文化研討会」(張掖:河西学院)・「西夏語言与文化学術研討会」(銀川:寧夏大学);岩本「博物學與寫本文化:知識-信仰傳統的生成與構造學術研討會」(上海・復旦大学);岩尾「絲綢之路出土民族契約研究国際学術論壇」(吐魯番:新疆吐魯番学研究院)。また,4名の研究協力者を海外調査や国際学会での成果発表のために派遣した(白玉冬:北京;荻原裕敏・慶昭蓉:杭州,吐魯番;笠井幸代・サンクトペテルブルク)今年度は主に敦煌石窟の調査に注力した。現地遺跡を管理する莫高窟敦煌研究院の許可のもと,現地調査を進捗させ,従来には困難であった石窟内部の写真撮影許可をも得ることができた。本研究メンバーが現地機関との学術的交流を発展させてきた成果の一環と言え,写真資料の検討によって歴史学的・言語学的な分析を深化させることが期待できる。なお,本研究課題と参加メンバーをオーバーラップさせている東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の共同利用・共同研究課題「新出多言語資料からみた敦煌の社会」において,本課題の調査成果や種々の研究情報を交換することができ,メンバー各自の作業を横断的に比較検討することができた。最終年度となる平成28年度には,前年度に引き続いて敦煌地域の諸石窟(莫高窟・楡林窟など)の現地調査を行なった。具体的には,2015年12月に松井・坂尻・岩本・荒川・橘堂・佐藤・赤木・山本が敦煌莫高窟・楡林窟の諸言語銘文と供養人画像の調査を実施した。これらの成果は,現在,単行本として刊行する準備作業に入っている。これと並行して,個々の参加メンバーは個別の調査研究活動に基づく成果を,各種の学術刊行物・学会において提示するとともに,今後の研究の進捗に資する情報を収集した。

トゥルファン地域の古代ウイグル社会や仏教・マニ教の接触,唐代(7世紀)からモンゴル帝国時代(13ー14世紀)にまで及ぶ敦煌・トゥルファン地域の仏教徒・景教徒の活動,敦煌におけるチベット支配(8ー9世紀)から帰義軍漢人政権期(9ー11世紀)の歴史的諸相,モンゴル時代のモンゴル語書写文化に対するウイグル語文化の影響などが扱われた(13.研究発表欄参照)また,研究協力者2名を海外調査や国際学会での成果発表のために派遣し(慶昭蓉・ベルリン;笠井幸代・ベルリン),本課題と関係する中国の研究者(アイダル=ミルカマル新疆大学教授)を招へいして,研究情報の交換に努めた。前述の通り,敦煌・トゥルファン発現の諸言語文献に対する多面的・言語横断的な分析を進捗させられている。また,本研究課題の主要な調査対象である敦煌地域の石窟銘文資料や供養者画像について,現地調査の成果を資料集として刊行するための最終的準備段階に入っている。本研究課題は,敦煌(中国甘粛省)・トゥルファン(中国新疆ウイグル自治区)および周辺地域から出土した文献資料および当該地域の諸石窟遺跡に残る銘文資料を解読研究し,その校訂テキストを歴史学的に利用して当該地域の歴史展開の諸相(特に諸文化の接触・摩擦・融合)を,総合的な視点から解明することを目的とする。当初は平成28年度の終了を予定していたところ,研究成果のとりまとめに至るまでに若干の不都合が生じたため,期間を延長したものである。本年度には,松井太・荒川慎太郎(編)『敦煌石窟多言語資料集成』(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所,2017)を刊行した。これは,本課題およびそれに先行・連動する各種研究プロジェクトによる敦煌仏教石窟調査の主要な成果をとりまとめたものであり,本課題参加メンバーが分担して,ウイグル語・モンゴル語(概ねウイグル文字,一部パクパ文字・シリア文字・ブラーフミー文字・チベット文字),サンスクリット語(概ねブラーフミー文字),チベット語,西夏語,および河西帰義軍政権(911世紀)時代,西夏時代(1112世紀),モンゴル時代(1314世紀)の漢語の題記銘文資料について,これまでに調査し得た限りのテキスト情報を集成したものである。公刊したテキストの多くは本書により初めて学界に紹介・提供されるものであり,敦煌地域をめぐる多言語状況とそれらの横断的交流についての知見を大きく改善することができた。なお当該書は和文で刊行したため,翻訳その他の形で国際的な成果発信に努める必要がある。研究代表者は敦煌現地で開催された国際学会に参加して,仏教聖地としての敦煌における東方キリスト教(景教)徒の活動を示す新発現題記銘文資料を紹介し,中文での論文を投稿中である。敦煌(中国甘粛省)・トゥルファン(中国新疆ウイグル自治区)および周辺地域から発現した多言語文献の解読研究に基づき,当該地域の歴史展開の諸相(特に諸文化の接触・摩擦・融合)を解明した。特に,敦煌仏教石窟の現地に遺存する題記銘文資料の調査研究に注力し,従来知られていなかった多くの銘文資料の校訂テキストや関連する情報を集成・刊行することによって,敦煌地域をめぐる多言語状況とそれらの横断的交流についての知見を大きく改善することができた。交付金額が当初申請額の約60%に減額されたものの,ロシア所蔵出土文献資料および敦煌諸石窟銘文資料という,本研究課題でコアとなる資料群についての調査を,着実に進展させることができた。とくに敦煌石窟を管理する莫高窟敦煌研究院の許可を得て,同研究院所蔵の出土文献資料についても,若干数の調査を行なうことができたことを特記したい。同研究院所蔵資料は,ここ数年間は外国人研究者にとってアクセスがきわめて困難だったものであり,本研究メンバーの継続的な現地調査と働きかけが現地機関との学術的交流を発展させていることを示す。なお平成26年度には,本研究課題とメンバーをオーバーラップさせる東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の共同利用・共同研究課題
生体機能を有する有機金属化合物

まず研究成果の中より直接有機金属化合物と関係する項目について報告する.補酵素ビタミンB_<12>のもつコバルトー炭素結合の反応性は有機基質の特異的な骨格の転移を支配する.生越は環状テトラピロールのC_0錯体であるB_<12>を利用する立場から,その周辺基の反応規制による不斉誘導をシクロプロパン誘導体を用いて検討し,その効果を解明した.虎谷はさらに生体系に近い研究でB_<12>のC_0-C結合の反応性が,アポ酵素と補酵素間の結合により促進されることを証明した.特に軸配位子の形状とサイズにより, C_0-C結合の開裂反応に違いが見られる.田中は生体触媒の立場から,フェレドキシンモデルを触媒として電気化学的手法と組み合わせ,有機基質への炭酸ガスの固定化,またルテニウム錯体を触媒として,光化学反応により炭酸ガスの固定化に成功した.ついで癌治療を目指した研究において,喜谷は白金錯体の構造と治療効果の相関を検討し,錯体の水溶性を高めることにより,臓器への特異性を向上させ,さらに副作用を抑制することに成功している.木村は環状ポリアミン化合物,ジオキソサイクラムの新規合成を行い,その白金錯体のあるものは,制癌効果をもつことを見いだした.杉浦はブレオマイシンの制癌効果発現はDNAの特異的切断によることを解明したが,この鉄錯体の特異的な機能に注目し,ニトリル水和酵素の反応中心との類似性の高いことを見いだした.西出は合成ヘムを高分子脂質に取り込ませた新しい系を構築し,生理的条件下でデオキシ赤血球と酸素の交換反応を行い,人工血液としての可能性のあることを示唆した.小林はポルフィリン金属錯体と結合した一酸化炭素の反応性に関して理論的取り扱い, COと金属イオンの相互作用の重要性を指摘した.まず研究成果の中より直接有機金属化合物と関係する項目について報告する.補酵素ビタミンB_<12>のもつコバルトー炭素結合の反応性は有機基質の特異的な骨格の転移を支配する.生越は環状テトラピロールのC_0錯体であるB_<12>を利用する立場から,その周辺基の反応規制による不斉誘導をシクロプロパン誘導体を用いて検討し,その効果を解明した.虎谷はさらに生体系に近い研究でB_<12>のC_0-C結合の反応性が,アポ酵素と補酵素間の結合により促進されることを証明した.特に軸配位子の形状とサイズにより, C_0-C結合の開裂反応に違いが見られる.田中は生体触媒の立場から,フェレドキシンモデルを触媒として電気化学的手法と組み合わせ,有機基質への炭酸ガスの固定化,またルテニウム錯体を触媒として,光化学反応により炭酸ガスの固定化に成功した.ついで癌治療を目指した研究において,喜谷は白金錯体の構造と治療効果の相関を検討し,錯体の水溶性を高めることにより,臓器への特異性を向上させ,さらに副作用を抑制することに成功している.木村は環状ポリアミン化合物,ジオキソサイクラムの新規合成を行い,その白金錯体のあるものは,制癌効果をもつことを見いだした.杉浦はブレオマイシンの制癌効果発現はDNAの特異的切断によることを解明したが,この鉄錯体の特異的な機能に注目し,ニトリル水和酵素の反応中心との類似性の高いことを見いだした.西出は合成ヘムを高分子脂質に取り込ませた新しい系を構築し,生理的条件下でデオキシ赤血球と酸素の交換反応を行い,人工血液としての可能性のあることを示唆した.小林はポルフィリン金属錯体と結合した一酸化炭素の反応性に関して理論的取り扱い, COと金属イオンの相互作用の重要性を指摘した.
ニューロン・グリアにおける脳虚血ストレス応答の細胞内機構

ヒト由来株化ニューロンモデル細胞SH-SY5Yに一酸化窒素(NO)を負荷すると,クロマチンの凝縮,DNA断片化,低DNA含量細胞や細胞膜上へのフォスファチジルセリンの露出を伴うアポトーシス様の死が起こることをこれまでに報告している.そこで,今年度はその詳細なアポトーシス実行過程を明らかにする目的で研究を行い,以下の知見を得た.NOはミトコンドリアからのチトクロームcの漏出を惹起し,それに続いてカスパーゼ-2,-3,-6,-7,および-9の活性化を引き起こした.また,カスパーゼ-3の基質蛋白質であり,DNA断片化に関与するDNaseであるCADに結合して活性を制御しているinhibitor ofCAD(ICAD)の分解もNOによって起こることが分かった.カスパーゼ-3阻害ペプチドを処理すると,カスパーゼ-2,および-7の切断が抑制されたことから,カスパーゼ-3はカスパーゼ-2および-7の上流で働いていることが示唆された.一方,NOは時間依存的にミトコンドリア内膜の膜電位を低下させることが明かとなった.内膜において,透過性を調節する複合体に作用するシクロスポリンAおよびbongkrekic acidはNOによるミトコンドリア膜電位の低下を有意に抑制し,さらにチトクロムCの細胞質への漏出とそれに続くDNAの断片化も抑制した.以上のことから,NOはミトコンドリアに作用し,その膜電位を低下させることでアポトーシス実行因子であるチトクロムCを細胞質に放出させ,カスパーゼおよびDNaseを活性化して,アポトーシスを惹起している可能性が示唆された.ヒト由来株化ニューロンモデル細胞SK-N-MCに低酸素ストレスを負荷すると,クロマチンの凝縮,DNA断片化,低DNA含量細胞や細胞膜上へのフォスファチジルセリンの露出を伴うアポトーシス様の死が起こることを見い出した.低酸素ストレスはミトコンドリアからのチトクロームcの漏出を惹起し,それに続いてカスパーゼ-3および-2の活性化を引き起こした.また,カスパーゼ-3の基質蛋白質であり,DNA断片化に関与するDNaseであるCADに結合して活性を制御しているinhibitor ofCAD(ICAD)の分解も低酸素ストレスによって起こることが分かった.一方,初代培養ラットグリア細胞においては同様のストレスを負荷しても顕著な細胞生存率の変化は認められなかった.この時,種々のシャペロン蛋白質が発現してくることが明らかとなった.その中でも熱ショック蛋白質(HSP)の一種であるHSP70が低酸素ストレスによって誘導された.低酸素によるHSP70発現の誘導機構を選択的阻害薬を用いて調べるたところ,p38 MAP kinaseの阻害薬であるSB203580が濃度依存的に抑制することが分かった.そこで,低酸素ストレスによってp38 MAPKが活性化されるか否か,ウェスタンブロット解析によって検討した.低酸素ストレスはHSP70発現に先んじて活性化した.したがって,グリア細胞では低酸素ストレス負荷に伴ってHSP70を含むストレス蛋白質を誘導することで,抵抗性を獲得している可能性が示唆された.ヒト由来株化ニューロンモデル細胞SH-SY5Yに一酸化窒素(NO)を負荷すると,クロマチンの凝縮,DNA断片化,低DNA含量細胞や細胞膜上へのフォスファチジルセリンの露出を伴うアポトーシス様の死が起こることをこれまでに報告している.そこで,今年度はその詳細なアポトーシス実行過程を明らかにする目的で研究を行い,以下の知見を得た.NOはミトコンドリアからのチトクロームcの漏出を惹起し,それに続いてカスパーゼ-2,-3,-6,-7,および-9の活性化を引き起こした.また,カスパーゼ-3の基質蛋白質であり,DNA断片化に関与するDNaseであるCADに結合して活性を制御しているinhibitor ofCAD(ICAD)の分解もNOによって起こることが分かった.カスパーゼ-3阻害ペプチドを処理すると,カスパーゼ-2,および-7の切断が抑制されたことから,カスパーゼ-3はカスパーゼ-2および-7の上流で働いていることが示唆された.一方,NOは時間依存的にミトコンドリア内膜の膜電位を低下させることが明かとなった.内膜において,透過性を調節する複合体に作用するシクロスポリンAおよびbongkrekic acidはNOによるミトコンドリア膜電位の低下を有意に抑制し,さらにチトクロムCの細胞質への漏出とそれに続くDNAの断片化も抑制した.以上のことから,NOはミトコンドリアに作用し,その膜電位を低下させることでアポトーシス実行因子であるチトクロムCを細胞質に放出させ,カスパーゼおよびDNaseを活性化して,アポトーシスを惹起している可能性が示唆された.
軟X線共鳴ラマン散乱スペクトル測定用湾曲結晶分光器の試作

1.試作した軟X線ラマン散乱スペクトル測定用湾曲結晶分光器の性能評価(1)分光結晶としてRAP(2d=26.12A)及びADP(2d=10.64A)を用いて、分解能のチェック、波長スキャン機構の信頼性のテストを行った。X線の励起には電子線を用いて行った。(2)分光器を自動的にスキャンしデータ収集するシステムとしてパーソナルコンピュータを用いているが、その分光器駆動用、計測系制御用、データ処理用のプログラム開発を行った。2.軟X線ラマン散乱スペクトルの測定湾曲結晶分光器を高エネルギー物理学研究所放射光実験施設に持込み、SiおよびSiO_2のSi-K吸収端における共鳴発光、共鳴オ-ジュスペクトルの測定を行った。実験は軟X線アンジュレータからの軟X線ビームをInSbを分光結晶とする2結晶分光器により単色化し、Si単結晶に照射して行った。この単色化した放射光の光子エネルギーをSiのK吸収端の低エネルギー側から高エネルギー側まで10数点変えて、それぞれの励起エネルギーに対する発光スペクトルの測定を行った。その結果、吸収端より低エネルギー側で励起した場合、発光スペクトルのピークエネルギー値が励起光エネルギーの変化に対してリニアーに変化し、かつ発光スペクトルの形状が低エネルギー側に尾を引く形状を示すことからラマン散乱過程によるスペクトルであることが判明した。また発光スペクトルの強度が励起光エネルギーが吸収端に近づくにつれ共鳴的に増大することから共鳴ラマン散乱スペクトルであることも判明した。同様の結果はSiO_2においても得られた。1.軟X線共鳴ラマン散乱スペクトル測定用湾曲結晶分光器の試作(1)最初にローランド円半径250mmと150mmとについて、分解能、強度について評価作業を行った。その結果、強度の点でR=150mmの方が有利であるとの結論に達した。(2)次に分光器の可変角度範囲として分光結晶への入射角度θ=27゚50゚の範囲にすることに決定した。これは使用する分光結晶としてRAP(2d=26.12A),Mica(2d=19.8A),ADP(2d=10.64A)を使用してエネルギースキャン範囲が620eV2.5KeVをカバーするものである。(3)分光器の分散方向は放射光の特性を考えて縦分散方式とした。(4)軟X線の光路は真空とする必要があり、ベローズを用いることとし、到達真空度を10^<-9>Torrの超高真空仕様とした。(5)分光器のスキャンはパルスモーター駆動とし、コンピュータにてコントロールするシステムとした。(6)試料部はx,y及びθ回転機構を有するマニュピレータに取付け、位置の微調整が可能な方式とした。(7)検出器部は位置敏感型検出器であるマイクロチャンネルプレート(MCP)の取付けが可能な容器とした。以上のような仕様決定のもとに設計を行い、分光器を試作した。2.製作した分光器の性能評価(1)到達真空度のチェックを行い、ターボ分子ポンプを用いて排気し、ベーキング24時間後、2×10^<-9>Torrの到達真空度を達成した。(2)パルスモーターコントローラを用いて分光器スキャンのテストを行い、θ=27゚50゚のスキャンを確認した。(3)分光器の分解能のチェックのため電子銃よりの電子線を試料にあて、発生する軟X線を比例計数管を用いて測定した。その結果、CuのL_<α,β>線のスペクトルを使っての見積りで分解能約1eVを達成することが出来た。

X線の励起には電子線を用いて行った。(2)分光器を自動的にスキャンしデータ収集するシステムとしてパーソナルコンピュータを用いているが、その分光器駆動用、計測系制御用、データ処理用のプログラム開発を行った。軟X線ラマン散乱スペクトルの測定湾曲結晶分光器を高エネルギー物理学研究放射光実験施設に持込み、SiおよびSiO_2のSi-K吸収端における共鳴発光、共鳴オ-ジュスペクトルの測定を行った。実験は軟X線アンジュレータからの軟X線ビームをInSbを分光器結晶とする2結晶分光器により単色化し、Si単結晶に照射して行った。この単色化した放射光の光子エネルギーをSiのK吸収端の低エネルギー側から高エネルギー側まで10数点変えて、それぞれの励起エネルギーに対する発光スペクトルを測定を行った。その結果、吸収端より低エネルギー側で励起した場合、発光スペクトルのピークエネルギー値が励起光エネルギーの変化に対してリニアーに変化し、かつ発光スペクトルの形状が低エネルギー側に尾を引く形状を示すことからラマン散乱過程によるスペクトルであることが判明した。また発光スペクトルの強度が励起光エネルギーが吸収端に近づくにつれ、共鳴的に増大することから共鳴ラマン散乱スペクトルであることも判明した。同様の結果はSiO_2において得られた。YbのYb-M発光スペクトルの測定4f希土類元素であるYbのM発光スペクトルの測定を行い、Siの場合と同様のスペクトルを得た。今後の課題発光スペクトルは強度が弱いので測定に長時間必要とする。従って測定時間の短縮のため、検出器として位置敏感型検出器を使う必要があり、現在開発を計画しているところである。
生物多様性の数理的理解を目指した統計力学の構築

申請者は「生物多様性の数理的理解を目指した統計力学の構築」というテーマに基き、(1)生態系のモデル研究; (2)逆問題の統計力学の構築、を提案申請した。本年度はこの研究計画に基づき特に以下の問題(i)疎結合ランダムレプリケーター方程式の解析(ii)逆問題における解集合の個数の拘束条件の数及び最大エントロピー原理への依存性の定量的解析を集中的に解析した。(i)昨年度までに、疎結合なグラフ上での解析のための定式化(Cavity法)と近似のそれぞれを構成し、シミュレーションとの比較検討を行った結果、個体数分布に多峰性が現れるという新しい性質を発見した。今年度では、この定式化・近似を正当化する領域を理解すべく、生態系モデルの生産性が高い極限からの摂動展開を行った。その結果、疎結合グラフ上で成り立っCavity法を一般のグラフに対して自然と導出することに成功した。ここから、生産性の高い現実の生態系において、我々の結果を直接比較適用することが出来るのではないかと期待している。(ii)は全く新しいタイプの研究である。力学変数としてスピンではなく、各状態の確率重みそれ自身を取り、可能な確率分布に対する制約をモーメントに対する制約で入れていき、その制約の個数と可能な確率分布の個数(体積)の定量的な関係を解析するもので、逆問題を一般的な文脈で定式化している。昨年度までに、その体積の最悪評価を終えている。今年度は、最悪評価を超えた評価をするために、非典型な制約の場合の評価、制約に空間構造を加えた場合の評価を行うことを試みた。現在、解析の技術的制約による困難に直面しており、これを克服するため数値シミュレーションによって問題に関する網羅的知見を探っている段階である。逆問題の統計力学における現状の問題点を解決するべく、いくつかの新しいアイデア・近似を考案した。現在それらがうまくいくか吟味している段階である。生態系のモデル研究については、ひと段落ついたと考えており、論文にまとめている段階である。本年度は研究計画に基づき、生態系のモデル研究と逆問題の統計力学の整備に力を注いだ。具体的には生態系のダイナミクスをモデル化した方程式(レプリケーター方程式)の固定点をネットワークの形を変えながら解析した。単純な全結合の場合には、これまでにない網羅的な解析を行い、多体相互作用の強さに応じた、新奇なクロスオーバーを発見すると共に、準安定状態の数の評価を行なっている。また全結合ではなく疎なネットワーク上での解析も行い、自己相互作用の強い所で多峰的な個体数分布が出ること、ネットワークの結合数が大きくなると基本的に絶滅種が出やすくなるなどの新奇な知見を得た。これらは実際の生態系や社会的競争系などのデータの解析・解釈に有用となる可能性があり、また疎なネットワークでの解析は新たな解析手順を開発していることも有り、手法・データ解析の両面に寄与する。逆問題に関しては、まず、幾つかの可解モデルを対象に解析を行い、逆帯磁率の計算を行った。この量は逆問題を特徴付ける重要な量であり、これを知ることで、問題の難易度や、アルゴリズムに要する時間・空間スケールを見積もることが出来る。これらの計算から逆帯磁率の特徴的長さスケールが短いことを確認した。これは逆問題において朗報であるが、一般的に成り立つとは限らない。より一般的な結果を得るためベクトルスピンモデルからの摂動論を用いた、一般のモデルに対する近似公式を導出することに成功した。現在はその近似の良し悪しを評価する方法を検討中である。次に、逆問題の一般的枠組みでどのような確率分布が許されるのかを明らかにするために、確率分布への制約の個数と可能な確率分布の体積の定量的な関係を解析した。既に最も非効率な制約の場合の解析(最悪評価)を終えており、定量的な結果と対応する相図を得ている。これにより、逆問題の一般的な限界と現在よく使われている最大エントロピー原理の限界を理解することが出来る。現在は最悪評価を超えた計算を行なっている段階である。

今年度は、最悪評価を超えた評価をするために、非典型な制約の場合の評価、制約に空間構造を加えた場合の評価を行うことを試みた。現在、解析の技術的制約による困難に直面しており、これを克服するため数値シミュレーションによって問題に関する網羅的知見を探っている段階である。生態系の研究は研究計画書の2年次の計画を既に先取りしている。逆問題の統計力学については逆帯磁率計算の部分が少し遅れている。総合して概ね順調に推移していると考える。当面は逆問題の確率分布の体積評価を中心に研究を進める。非典型な最悪評価ではない場合の評価および空間構造を導入した場合の計算を行うことが目的である。生態系に関しては研究の次の段階である、系がモジュール化、クラスター化している場合について現れる性質について議論する。逆問題の統計力学における現状の問題点を解決するべく、いくつかの新しいアイデア・近似を考案した。現在それらがうまくいくか吟味している段階である。生態系のモデル研究については、ひと段落ついたと考えており、論文にまとめている段階である。
ミャンマー都市部における社会変動と仏教実践の変容に関する文化人類学的研究

〈概要〉ミャンマーの僧は経済活動をしない。したがって衣食住、教典学習、瞑想実践は、すべて「布施」に依存している。また近年は在家仏教徒が仏教について学習し瞑想する機会が増えているが、こういった比較的新しい現象も、「布施」に支えられている。村落部においては「村の寺」を村人が支える、という比較的単純な布施の流れがあるが、人口も僧院も多い都市部では、誰がどこになぜ布施をするのか、という布施の流れが複雑になっている。したがって、ミャンマー都市部における仏教実践の変容を検討する上で、「布施」は一つの切り口として有効である。そこで本年度は、「布施」がどのように流れているのか、そのように流れるのはなぜか、「布施」の流れによってどのような仏教実践が可能になっているのか、といった問題を明らかにするため、ミャンマー最大都市ヤンゴンにおける2度のフィールドワークを実施し、僧院や仏教徒組織での聞き取り・資料収集を行った。また同時に、「布施」に関する文化人類学の先行研究の整理、「布施」に関する仏教教義の整理を行った。〈現地調査の実施内容と成果〉(1)僧院(瞑想センター)での聞き取り・資料収集土地・建物をどこからどのように得たか、日常的な衣食住薬をどのようにまかなっているのか、どのような形で布施があり、それをどのように使用しているか、といった質問を中心に聞き取り・資料収集を行った。布施は僧の個人財産と、僧院の共有財産になる場合があり、共有財産の場合は僧院内部で収束するが、個人財産は様々な形で外部に還流することがわかった。また、活動内容によって僧院でもかなりの貧富の差があること、布施を運用して順調な布教活動ができる場合とできない場合があることがわかり、その原因について分析を進めた。(2)仏教徒組織での聞き取り・資料収集各地区には周辺の僧院の托鉢を支えるための「施食組織」や、在家への仏教講座など諸々の布教サービスを行うような大規模な組織など、大小2つのレベルの仏教徒組織において聞き取り・資料収集を行った。この調査により、布施の流れを検討する上では、在家に布施の機会を提供し、諸々のイベントを計画・実行している無数の仏教徒組織の活動が重要であるとわかった。特にこの2、3年で急増している説法会は、在家がより仏教に触れる機会になると同時に、僧への布施を促し、そのように集積された布施が僧の布教活動によって社会に還元されていく、という流れがみられた。1.概要:本年度は、ミャンマーの主要都市ヤンゴンにおける近年の社会変動と仏教実践の新たな展開を分析するための第一段階として、日本における関連学会への参加、関連文献・資料を整理したほか、ミャンマーにおけるフィールドワークを目的とし、2度の海外渡航を行った。2.実施内容:(1)7月から9月にかけてのヤンゴン滞在においては、市内における複数の仏教寺院、瞑想センター、仏塔をまわり、それぞれの概要を把握したほか、今後の調査に向けた人脈づくりを行った。興味深かったのは、仏教寺院の新たな動きであった。特に在家信者へのサービス(瞑想指導、寺子屋的教育など)は積極的に試みられており、海外における瞑想ブームもあって海外布教への様々な取り組みがなされていることがわかった。(2)10月から11月は日本に滞在し、特殊な僧侶用の言葉等、語学の習得に専念した。(3)12月から平成19年3月にかけて、前回の調査で興味をもった仏教寺院の活動を詳細に把握するため、ヤンゴン市、インセイン地区にある「Nyaung Kan Aye Meditation Center」に滞在し、僧侶や在家の瞑想修行者へのインタビューや、寺院の管理委員会の活動について調査を行っていた。3.まとめと今後の展望:本年度の研究は(1)ヤンゴン市内の仏教実践についての概要の把握、(2)特定の仏教寺院での聞き取り調査を主とした。本年度の調査結果をもとに、今後は調査対象を拡大したい。そのためにはより長期的にヤンゴンに滞在する必要がある。ミャンマーでは現在、長期の滞在許可を得ることが若干難しい状況にあるが、ヤンゴン大学の研究機関、大学歴史研究センター(Universities Historical Reserch Center)に客員研究員として受け入れてもらう予定である。〈現地調査の実施内容と成果〉(1)僧院(瞑想センター)での聞き取り・資料収集

土地・建物をどこからどのように得たか、日常的な衣食住薬をどのようにまかなっているのか、どのような形で布施があり、それをどのように使用しているか、といった質問を中心に聞き取り・資料収集を行った。布施は僧の個人財産と、僧院の共有財産になる場合があり、共有財産の場合は僧院内部で収束するが、個人財産は様々な形で外部に還流することがわかった。また、活動内容によって僧院でもかなりの貧富の差があること、布施を運用して順調な布教活動ができる場合とできない場合があることがわかり、その原因について分析を進めた。(2)仏教徒組織での聞き取り・資料収集各地区には周辺の僧院の托鉢を支えるための「施食組織」や、在家への仏教講座など諸々の布教サービスを行うような大規模な組織など、大小2つのレベルの仏教徒組織において聞き取り・資料収集を行った。この調査により、布施の流れを検討する上では、在家に布施の機会を提供し、諸々のイベントを計画・実行している無数の仏教徒組織の活動が重要であるとわかった。特にこの2、3年で急増している説法会は、在家がより仏教に触れる機会になると同時に、僧への布施を促し、そのように集積された布施が僧の布教活動によって社会に還元されていく、という流れがみられた。
フグによるテトロドトキシン認識の分子機構の解明

テトロドトキシン(TTX)は、フグ中毒の原因物質として知られる有名な海産天然物である。本化合物が強力な毒性を示す事から、フグはこれを防御物質として利用していると考えられている。一方で、フグはTTXに誘引されるという興味深い報告がなされてきた。そこで、本研究では、TTXによるフグ誘引の分子機構を明らかにするために、1)化学合成によって合成したTTXとその誘導体を使ってフグの嗅上皮応答(EOG応答)を示す物質を特定する、2)行動実験によって実際にフグを誘引するか確認する、3)フグによるTTX関連物質の分子機構を明らかにする、ことを目的としている。初年度はTTXアナログを合成した。合成したアナログは以下の6種類である。Anhydro-trideoxyTTX,4-epi-trideoxyTTX, 5-deoxyTTX、anhydro-5-deoxyTTX, 5,6-dideoxyTTX, anhydro-5,6-dideoxyTTXを合成した。しかし、これらを使ったEOG実験は、フグのEGO応答を測定する実験技術の習得に時間がかかり、まだ行っていない。一方、予備実験でEOG応答を示したtrideoxyTTXを使って、様々な方法で行動実験を試みたが、クサフグの個体が大きく、また周囲のわずかな環境変化に敏感などの原因で、これまでのところ成功していない。TTX類縁体の化学合成は順調である。しかし、EOG応答が再現性よく測定できていないことが、やや遅れている一因である。また、クサフグを使った行動実験もうまくいっておらず、研究が若干遅れている。11-deoxyTTX, 6,11-dideoxyTTX, 11-nor-TTX-6(S)olなどのTTXアナログの化学合成を続行する。EOG測定が困難な場合、嗅受容細胞におけるCaイメージングなどの利用を考える。行動実験に関しては、ミドリフグなどの個体サイズの小さいフグを使って実験する方向に切り替えたい。その場合、ミドリフグのEOG応答も測定する計画である。クサフグのEOG応答が測定できる状態になっていてないため、TTXアナログを使った一連の活性測定の実験が行えなかった。次年度は、小型のミドリフグを使って実験する。次年度使用額は、そのための購入費用の一部に充てる。
ポドプラニンを標的とした悪性胸膜中皮腫に対する新規抗体療法の開発

アスベストの暴露により発生する悪性胸膜中皮腫は治療が困難な悪性腫瘍の一つであり、新しい治療法の開発が望まれています。今回、悪性胸膜中皮腫に特異的に発現しているポドプラニンと呼ばれる蛋白質を標的とした新しい抗体医薬の開発を目的として検討を行いました。その結果、我々が開発した特異的抗ポドプラニン抗体は免疫細胞の働きを介して癌細胞に障害を与えることが認められました。今回検討した抗ポドプラニン抗体を基盤とした新しい抗体医薬を開発することにより、悪性胸膜中皮腫の治療成績改善に大きく寄与する可能性があると考えられます。本研究は、治療抵抗性の悪性腫瘍であり我が国において今後も患者数の増加が予想される悪性胸膜中皮腫に対して、ポドプラニンを標的とした腫瘍特異的抗体医薬を用いて新規機序の治療法を開発することを目的としている。ポドプラニンは脳腫瘍や各種扁平上皮癌など様々な悪性腫瘍において高発現することが知られており、悪性胸膜中皮腫においても発現することが知られている。そこで、悪性胸膜中皮腫における発現頻度を調査するため、ヒトの悪性胸膜中皮腫臨床組織を用いて免疫組織染色を行い、ポドプラニンの発現を詳細に検討した。その結果、ヒトの悪性胸膜中皮腫症例におけるポドプラニンの発現率は80%以上であり、ポドプラニンは悪性胸膜中皮腫において高頻度に発現することが明らかとなった。標的分子の発現率は治療の汎用性に直結しており、ポドプラニンを標的とした治療法の開発は悪性胸膜中皮腫の治療成績を劇的に改善する可能性が考えられた。そこで次にポドプラニンに対する新規抗体医薬を用い、その抗腫瘍効果についてin vitroで検討を行ったところ、ポドプラニン陽性ヒト悪性胸膜中皮腫細胞株に対する抗体依存性細胞障害活性(ADCC; antibody-dependent cellular cytotoxicity)ならびに補体依存性細胞障害活性(CDC; complement dependent cytotoxicity)を介した細胞障害作用を有することが認められた。以上の結果より、ポドプラニンを標的とした新規抗体医薬は悪性胸膜中皮腫に対して有効な治療法となり得る可能性が示唆された。本研究は我が国において今後の患者数増加が予想されるアスベスト由来の治療抵抗性悪性腫瘍である悪性胸膜中皮腫に対して腫瘍特異的な新規抗体医薬を用いた治療法開発を目的としている。ポドプラニンは様々な悪性腫瘍に高頻度に発現するI型膜貫通糖蛋白質であり、前年度の検討で悪性胸膜中皮腫にも高発現することを明らかにしている。このポドプラニンに対する特異的抗体を用いて、ポドプラニン陽性の悪性胸膜中皮腫細胞株に対する抗腫瘍効果を抗体依存性細胞障害活性(antibody-dependent cellular cytotoxicity:ADCC)の観点からin vitroで検討した。その結果、特異的抗ポドプラニン抗体をエフェクター細胞であるNK細胞とともに処置することによりポドプラニン陽性悪性胸膜中皮腫細胞株に対する細胞障害活性の発現が認められた。また、抗ポドプラニン抗体と補体を処置することによりポドプラニン陽性悪性胸膜中皮腫細胞株に対する補体依存性細胞障害活性(CDC; complement dependent cytotoxicity)が認められた。さらにポドプラニン陽性悪性胸膜中皮腫細胞株を皮下移植した悪性胸膜中皮腫皮下移植マウスモデルを作成し、in vivoにおける抗腫瘍効果についても検討を行った。その結果、抗ポドプラニン抗体とNK細胞を併用投与することによりin vivoにおいても有意な腫瘍増殖抑制効果が認められた。以上の結果より新規抗ポドプラニン抗体の悪性胸膜中皮腫に対する有用性が示唆された。悪性胸膜中皮腫はアスベスト暴露により誘発される悪性腫瘍であり、我が国においても今後の罹患者数増加が予想されるが、治療抵抗性の難治性悪性腫瘍であるため新規治療法開発が望まれている。本研究では悪性胸膜中皮腫に対するポドプラニンを標的とした新規抗体療法の開発を目的として以下の検討を行った。まず悪性胸膜中皮腫におけるポドプラニンの発現を検討したところ、ヒト悪性胸膜中皮腫臨床組織においてポドプラニンが高頻度に高発現することを明らかにした。次に特異的抗ポドプラニン抗体を新規に樹立し、ヒト悪性胸膜中皮腫細胞株に対する抗腫瘍効果をin vitroで検討した。その結果、特異的抗ポドプラニン抗体はヒトNK細胞をエフェクターとした抗体依存性細胞障害活性(ADCC)および補体依存性細胞障害活性(CDC)を誘導することが明らかとなった。In vitroの検討において特異的抗ポドプラニン抗体が悪性胸膜中皮腫細胞株に対するADCCを誘導することが認められたため、悪性胸膜中皮腫皮下移植マウスモデルを用いてin vivoにおける検討を行ったところ、特異的抗ポドプラニン抗体とNK細胞の投与によってADCCを機序とする抗腫瘍効果が認められた。また最終年度には臨床病態に近い悪性胸膜中皮腫胸腔内移植マウスモデルを作成し抗腫瘍効果について検討したところ、特異的抗ポドプラニン抗体とNK細胞の併用投与によって胸腔内腫瘍重量および胸水産生量が抑制された。以上の結果より、特異的抗ポドプラニン抗体は悪性胸膜中皮腫に対する新たな治療法になると考えられる。

今回、悪性胸膜中皮腫に特異的に発現しているポドプラニンと呼ばれる蛋白質を標的とした新しい抗体医薬の開発を目的として検討を行いました。その結果、我々が開発した特異的抗ポドプラニン抗体は免疫細胞の働きを介して癌細胞に障害を与えることが認められました。今回検討した抗ポドプラニン抗体を基盤とした新しい抗体医薬を開発することにより、悪性胸膜中皮腫の治療成績改善に大きく寄与する可能性があると考えられます。当初の平成26年度の研究計画では、in vitroにおけるADCC活性およびCDC活性の詳細な検討を進めるとともに、マウスモデルを用いてin vivoにおける特異的抗ポドプラニン抗体の抗腫瘍効果について検討を行うことが目的であった。まず、in vitroにおける検討では、特異的抗ポドプラニン抗体をエフェクター細胞であるNK細胞とともに処置することによりポドプラニン陽性悪性胸膜中皮腫細胞株に対する抗体濃度依存的、時間依存的なADCC活性の発現が認められた。また同様に抗ポドプラニン抗体と補体を処置することにより抗体濃度依存的、時間依存的なCDC活性の発現が認められた。さらにin vivoにおける抗腫瘍効果についての検討では、抗ポドプラニン抗体とNK細胞を併用投与することにより悪性胸膜中皮腫皮下移植マウスにおいて有意な腫瘍増殖抑制効果が認められた。以上のように当初計画の主な目標は達成しており、研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。しかし、in vivoにおける検討回数がまだ少ないため、来年度はさらにin vivo実験を推進していく必要があると考える。臨床薬学平成27年度も継続して悪性胸膜中皮腫移植マウスモデルを用いてin vivoにおける特異的抗ポドプラニン抗体の抗腫瘍効果について検討を進めていく。皮下移植マウスモデルを用いた検討は平成26年度に開始しているので、同様の条件でさらに詳細な検討を進めていく予定である。また、より臨床病態に近い胸腔内移植マウスモデルを用い、特異的抗ポドプラニン抗体とエフェクター細胞の投与による腫瘍量の変化と生存率に与える影響について検討を行う。In vivoでの検討においては特に悪性胸膜中皮腫細胞株の種類によって異なる結果が得られることも考えられるため、複数種類の細胞株およびポドプラニン遺伝子導入細胞を用いて動物モデルを作成し、詳細な検討を進めていく予定である。研究実施計画において、平成25年度はヒト悪性胸膜中皮腫組織におけるポドプラニンの発現を確認すること、抗ポドプラニン抗体の抗腫瘍活性を明らかにすることが目的であった。まず、ヒト悪性胸膜中皮腫組織を用いたポドプラニンの発現に関する検討では、免疫組織染色を行うことにより、悪性胸膜中皮腫においてポドプラニンが高頻度に発現することが明らかとなった。次にin vitroにおける抗ポドプラニン抗体の抗腫瘍効果について検討したところ、抗ポドプラニン抗体はADCC活性およびCDC活性を誘導し、ポドプラニン陽性悪性胸膜中皮腫細胞株に対する細胞障害活性を有することが明らかとなった。以上のように現時点において平成25年度における主な目的は達成しており、研究計画はおおむね順調に進展していると考える。平成26年度はおおむね順調に研究計画を進展させ、in vitroおよびin vivoにおける抗ポドプラニン抗体の抗腫瘍効果を明らかにすることができた。
静磁場印加マイクロ波ラピッドアニールプロセスによる金属薄膜の粒構造制御

数10-数100ナノメータ厚さを有するAu薄膜を、マイクロ波吸収が無視できる石英(SiO2)基板に室温でイオンスパッタ蒸着(現有装置を用いる)させ試料として5.8GHzシングルモードアプリケータ、(現有装置)によりポストアニールを行なった。現存の電磁石の磁場分布を利用して、1cm x1cm程度の基板を磁場最大位置に設置し、実験を行なった。AFM(原子力間顕微鏡)により得られた薄膜の組織観察や、膜表面の平坦性についてテジシタルデータを得て、これをフーリエ解析し、凹凸の周期(波数)の変化について解析を行なった。この結果、マイクロ波加熱と電気炉加熱を比較した場合、前者の方が高波数域での平坦化が促進していると共に、低波数域では,結晶粒成長が促進するため、ミクロンスケールの凹凸が形成され易くなる事が分かった。これは、見かけ上表面拡散係数が増加した事に相当するが、これに関するMullins-Herringモデルに依る表面形状シミュレーションの結果、表面拡散係数との関係を調べ、得られた実験結果を説明する事ができる事が判明した。また外部から静磁場を印加し、マイクロ波加熱処理を行なうことにより、結晶粒成長を抑制する事で、平坦性が向上する傾向がある事が分かった。さらに、静磁場を印加することにより、結晶粒の平坦化が起こることがわかった。これはマイクロ波印加により生じた誘導電流と、外部印加磁場との間でローレンツ力が発生し、これが微細組織形成に対し影響しているためであると考えている。これまでに、前述の知見が得られており、内容的には順調であると言える。しかしながら温度検出装置の故障のため、実験が遅れ1年の延長を余儀なくされている。H31年度(R元年度)も継続研究を行うこととなっている。今後は、これまでの実験手法を継続するとともに、データ取得に専念し研究のまとめに入りたいと思っている。また、マイクロ波照射による見かけ上の表面拡散係数増大について、シミュレーション法などを援用し、その理由を解明していきたいと考えている。本年度は主に、実験装置の構築と膜アニール実験、およびそのプロセス最適化を行なった。膜の酸化の影響排除する目的から、数10数100ナノメータ厚さを有するAu薄膜を、マイクロ波吸収が無視できる石英(SiO2)基板に室温でイオンスパッタ蒸着(現有装置を用いる)させ試料とした。まず膜厚と蒸着時間との関係を調べた。マイクロ波加熱装置としては、5.8GHzシングルモードアプリケータ、現存装置)を使用した。現存の電磁石の磁極間距離の制約から波長により決定されるキャビティー寸法(60x20x90mm)における、キャビティー内の磁場分布を利用した。1cm x1cm程度の基板を磁場最大位置に設置し、実験を行なった。及び、合金系としてAu-Pd薄膜を選んだ。(合金を用い、拡散係数の相違から組織形成の違いを調べる。)AFM(原子力間顕微鏡)により得られた薄膜の組織観察や、膜表面の平坦性についてデジタルデータを得て、これをフーリエ解析し、凹凸の周期(波数)の変化について解析を行なった。アニールによる薄膜表面の凹凸変化には種々のプロセスがあるが、その中で表面拡散の影響に注目した.また高温加熱による結晶粒成長との関係についても定量的に解析を行なった。マイクロ波照射のための主要な設備に関しては現有の物を用いる事ができた。また本補助金により消耗品の購入を行なう事ができ、実験を開始する事ができた.薄膜の組織観察等に関しては、本学内の共通装置を援用できた。本年度は主に、数10数100ナノメータ厚さを有するAu薄膜を、マイクロ波吸収が無視できる石英(SiO2)基板に室温でイオンスパッタ蒸着(現有装置を用いる)させ試料とした。。AFM(原子力間顕微鏡)により得られた薄膜の組織観察や、膜表面の平坦性についてデジタルデータを得て、これをフーリエ解析し、凹凸の周期(波数)の変化について解析を行なった。また外部から静磁場を印加し、マイクロ波加熱処理を行なうことにより、結晶粒成長を抑制する事ができ、平坦性が向上する傾向がある事が分かった。外部磁場印加とマイクロ波加熱条件に関しては、大略の条件設定をする事ができたと考えられる。このため,来年度からの研究遂行に対して展望が開けたと言える。本研究では、現有装置の使用と共に、必要消耗品等を助成金により購入する事ができ、良好に遂行する事ができている。更に学生の意欲的な実験遂行により、順調な進展が得られている。

数10-数100ナノメータ厚さを有するAu薄膜を、マイクロ波吸収が無視できる石英(SiO2)基板に室温でイオンスパッタ蒸着(現有装置を用いる)させ試料として5.8GHzシングルモードアプリケータ、(現有装置)によりポストアニールを行なった。現存の電磁石の磁場分布を利用して、1cm x1cm程度の基板を磁場最大位置に設置し、実験を行なった。AFM(原子力間顕微鏡)により得られた薄膜の組織観察や、膜表面の平坦性についてテジシタルデータを得て、これをフーリエ解析し、凹凸の周期(波数)の変化について解析を行なった。この結果、マイクロ波加熱と電気炉加熱を比較した場合、前者の方が高波数域での平坦化が促進していると共に、低波数域では,結晶粒成長が促進するため、ミクロンスケールの凹凸が形成され易くなる事が分かった。これは、見かけ上表面拡散係数が増加した事に相当するが、これに関するMullins-Herringモデルに依る表面形状シミュレーションの結果、表面拡散係数との関係を調べ、得られた実験結果を説明する事ができる事が判明した。また外部から静磁場を印加し、マイクロ波加熱処理を行なうことにより、結晶粒成長を抑制する事で、平坦性が向上する傾向がある事が分かった。さらに、静磁場を印加することにより、結晶粒の平坦化が起こることがわかった。これはマイクロ波印加により生じた誘導電流と、外部印加磁場との間でローレンツ力が発生し、これが微細組織形成に対し影響しているためであると考えている。これまでに、前述の知見が得られており、内容的には順調であると言える。しかしながら温度検出装置の故障のため、実験が遅れ1年の延長を余儀なくされている。H31年度(R元年度)も継続研究を行うこととなっている。前述のように、今後大形試料の処理には波長のより長い2.45GHzで円筒キャビティを使用する事が可能であり、現有設備に依る実験も検討している。今年度は、磁場印加効果について研究を深めて行きたいと考える。磁場印加条件、その他マイクロ波加熱プロセスパラメータを、広範囲で振って実験を行なう事により、精度高い実験結果をまとめると共に、シミュレーションによる考察を更に加える予定である.今後は、これまでの実験手法を継続するとともに、データ取得に専念し研究のまとめに入りたいと思っている。また、マイクロ波照射による見かけ上の表面拡散係数増大について、シミュレーション法などを援用し、その理由を解明していきたいと考えている。研究に使用する消耗品のうちで,共通性の高いものに関しては、他の資金を利用する事ができたため。物品費の使用を少なくする事ができた.H30年度においては、これまでに確立した実験手法を応用して、残額を含めた研究費を有効に使用し、研究を進めまとめ上げたいと考えている.実験において、温度測定計器に故障が生じ、研究が遅れた。新規な計器により、実験の継続が可能となり、次年度の使用額を必要とする。
味覚情報処理・計測システムを用いた味覚相互作用の検出と味の総合評価

味覚には苦味と甘味の抑制効果,うま味の相乗効果等の味覚相互作用という顕著な効果が知られている.特に苦味の抑制効果の客観的・定量的計測は医薬品業界では大きな研究課題となっている.また渋味や辛味は一般に痛覚を刺激する味といわれ,日常私たちの感じる味に重要な寄与をしているものの,これらの味の受容機構についても不明な点が多い.本研究では,脂質膜及びタンパク質混入脂質膜を利用した味覚センサによる,味覚相互作用及び渋味や辛味を含む広義の味の総合的評価システムの構築を目指した.生体リン脂質,及び生物がもつ脂質の官能基(カルボキシル基,リン酸基,アミノ基など)を有する脂質を準備して脂質/高分子膜を作成し,これら受容膜をマルチチャネル化した電極を用いて苦味物質に対する応答を調べた.味覚センサの出力(膜電位と膜インピーダンス値)と苦味物質に対する官能検査結果とを多変量解析法で対応づけた結果、センサ出力が官能検査結果を非常に良く再現することが分かったので,τ尺度法を適用し,味覚センサ出力を用いて苦味強度を定量化した.次に,苦味物質溶液に甘味物質を添加した溶液を測定し,上で得られた苦味強度の定量化方法に従って,甘味物質添加による苦味強度の変化を定量化した.甘味物質添加溶液の官能検査結果と比較した結果,味覚センサ出力によって定量化された苦味強度が甘味による苦味の抑制効果を非常に良く再現することが分かった.また,SPR計測により,味覚センサの膜電位計測では測定が困難な辛味物質の測定が可能であることが分かった.以上のように,味覚相互作用を含む総合的味覚情報処理・認識・計測システムの開発・構築に向けて大きく前進することができた.味覚には苦味と甘味の抑制効果,うま味の相乗効果等の味覚相互作用という顕著な効果が知られている.特に苦味の抑制効果の客観的・定量的計測は医薬品業界では大きな研究課題となっている.また渋味や辛味は一般に痛覚を刺激する味といわれ,日常私たちの感じる味に重要な寄与をしているものの,これらの味の受容機構についても不明な点が多い.本研究では,脂質膜及びタンパク質混入脂質膜を利用した味覚センサによる,味覚相互作用及び渋味や辛味を含む広義の味の総合的評価システムの構築を目指した.生体リン脂質,及び生物がもつ脂質の官能基(カルボキシル基,リン酸基,アミノ基など)を有する脂質を準備して脂質/高分子膜を作成し,これら受容膜をマルチチャネル化した電極を用いて苦味物質に対する応答を調べた.味覚センサの出力(膜電位と膜インピーダンス値)と苦味物質に対する官能検査結果とを多変量解析法で対応づけた結果、センサ出力が官能検査結果を非常に良く再現することが分かったので,τ尺度法を適用し,味覚センサ出力を用いて苦味強度を定量化した.次に,苦味物質溶液に甘味物質を添加した溶液を測定し,上で得られた苦味強度の定量化方法に従って,甘味物質添加による苦味強度の変化を定量化した.甘味物質添加溶液の官能検査結果と比較した結果,味覚センサ出力によって定量化された苦味強度が甘味による苦味の抑制効果を非常に良く再現することが分かった.また,SPR計測により,味覚センサの膜電位計測では測定が困難な辛味物質の測定が可能であることが分かった.以上のように,味覚相互作用を含む総合的味覚情報処理・認識・計測システムの開発・構築に向けて大きく前進することができた.味覚には苦味と甘味の抑制効果,うま味の相乗効果等の味覚相互作用という顕著な効果が知られている.特に苦味の抑制効果の客観的・定量的計測は医薬品業界では大きな研究課題となっている.また渋味や辛味は一般に痛覚を刺激する味といわれ,日常私たちの感じる味に重要な寄与をしているものの,これらの味の受容機構についても不明な点が多い.本研究では,脂質膜及びタンパク質混入脂質膜を利用した味覚センサによる,味覚相互作用及び渋味や辛味を含む広義の味の総合的評価システムを構築することを目指した.生体リン脂質,及び生物がもつ脂質の官能基(カルボキシル基,リン酸基,アミノ基など)を有する脂質を準備して脂質/高分子膜を作成し,これら受容膜をマルチチャネル化した電極を用いて苦味物質に対する応答を調べた.味覚センサの出力(膜電位と膜インビーダンス値)と苦味物質に対する官能検査結果とを多変量解析法で対応づけた結果,センサ出力が官能検査結果を非常に良く再現することが分かったので,Gauss尺度法やτ尺度法を適用し,味覚センサ出力を用いて苦味強度を定量化した.次に,苦味物質溶液に甘味物質を添加した溶液を測定し,上で得られた苦味強度の定量化方法に従って,甘味物質による苦味強度の変化を定量化した.甘味物質添加溶液の官能検査結果と比較した結果,味覚センサ出力によって定量化された苦味強度が、甘味による苦味の抑制効果を非常に良く再現することが分かった.味覚には苦味と甘味の抑制効果,うま味の相乗効果等の味覚相互作用という顕著な効果が知られている.特に苦味の抑制効果の客観的・定量的計測は医薬品業界では大きな研究課題となっている。また渋味や辛味は一般に痛覚を刺激する味といわれ,日常私たちの感じる味に重要な寄与をしているものの,これらの味の受容機構についても不明な点が多い.