hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高輝度半導体ナノ粒子のイオン性液体中への展開とその光機能

半導体ナノ結晶は量子閉じ込め効果によりバルクとは異なる性質を示す近年注目を集める材料の一つである。研究代表者はカチオン性の表面を有する発光性のCdTeナノ結晶が疎水性のイオン液体中に容易に抽出され、発光特性の大幅な向上を示すことを見出した。本年度は、イオン液体中におけるCdTeナノ結晶の低温発光特性に注目し研究を行った。CdTeナノ結晶はイオン液体中、極低温において、室温からの大幅な発光強度の向上を示し、100K以下においてはその発光量子収率は90%以上まで増強された。水溶液中においては、水の結晶化に伴うナノ結晶表面の乱れから非発光性になることがtemperature-antiquenching effectとして知られており、イオン液体中とは対照的である。イオン液体特有の溶媒和効果、ガラス・結晶化挙動が影響しているものと思われる。また、低温においては、その高い発光量子収率のため無輻射の熱緩和過程をほぼ無視することができ、CdTeナノ結晶の励起状態を詳細に評価することが可能となった。発光量子収率、発光エネルギー、発光寿命の温度依存性をそれぞれ評価したところ、CdTeナノ結晶の励起状態における微細な深ネルギー分裂(10meV)を分光学的に初めて解明することに成功した。半導体量子ドットは量子閉じ込め効果に由来するサイズに依存した光学特性を示すナノ粒子材料として注目を集めている。高輝度な発光特性を示すことから、細胞染色をはじめとしたバイオテクオロジーや、レーザー、LEDなどのオプトエレクトロニクス分野への利用が期待されている。半導体ナノ結晶は種々の合成法により作製されるが、近年、簡便で再現性に富む手法としてCdTeナノ結晶の水性合成法が注目されている。しかし、水溶性CdTeナノ結晶はその表面における保護分子の解離平衡のため、あまり高い発光効率は示さない。研究代表者は、カチオン性の表面保護分子で被覆された水溶性CdTeナノ結晶が、疎水性のイオン液体に効率的に抽出されることを初めて見出した(Chem.Commun.2005)。抽出プロセスにおいて、CdTeナノ結晶はサイズを変えることなくイオン液体中に輸送され、発光スペクトルからナノ結晶の発光特性が2倍程度と大幅に増強することを見出した。さらに、水中と比較して、光照射に伴う、光分解への耐久性がイオン液体中において大幅に向上させることに成功した。このようにイオン液体が発光性のナノ材料にとって優れた媒体となることを初めて実証した。さらに、重合性のイオン液体を用いることにより上記複合材料の固体化を行った。得られたポリマーコンポジットは高い透明性を有し、紫外光の照射により高輝度な発光を示した。重合前後において発光強度は維持され、水溶液中から比較すると3倍程度の向上が見出され、半導体ナノ結晶の発光特性を損なわないコンポジット化手法として提案された。昨年度は、CdTeナノ結晶がイオン液体中で優れた発光特性を示し、さらに、重合性のイオン液体を用いることで強発光性のコンポジット材料を得ることに成功した。本年度は、イオン液体中におけるCdTeナノ結晶と有機化合物間の電子移動反応を利用した可視光増感光重合システムの構築を行った。半導体ナノ結晶が、1)大きな吸光係数、2)長い励起寿命、3)波長選択性を有していることに着目し、光ラジカル発生剤(ジアリールヨードニウム化合物)との光誘起電子移動を利用した増感重合を行った。モノマーとして、イオン液体の基本構造を有するモノマー、重合開始剤としてジフェニルヨードニウムPF_6、さらに可視光増感剤としてCdTeナノ結晶を用いた。その結果、可視光照射により本システムが固化(重合)することが分かった。FT-IRによるリアルタイム反応モニターにより、通常のπ共役型の有機色素と比較して、CdTeナノ結晶増感システムは非常に高効率で重合を進行させることを見い出した。その効率は、およそ7倍程度であった。イオン液体中における基礎的な消光実験ならびに電気化学測定により、CdTeナノ結晶からジアリールヨードニウム化合物への光誘起電子移動が起こり、その電子移動速度定数が10^<10>s^<-1>オーダーであることが分かった。さらに、半導体ナノ結晶の特徴として、大きな二光子吸収断面積に注目した。現在のところ予備的な実験により、汎用のYAGレーザー(基本波)により2光子増感重合が進行することが分かり、今後、光を用いた3次元微細加工用材料としての応用に期待が持てる。

また、低温においては、その高い発光量子収率のため無輻射の熱緩和過程をほぼ無視することができ、CdTeナノ結晶の励起状態を詳細に評価することが可能となった。発光量子収率、発光エネルギー、発光寿命の温度依存性をそれぞれ評価したところ、CdTeナノ結晶の励起状態における微細な深ネルギー分裂(10meV)を分光学的に初めて解明することに成功した。
唾液防御機能の向上によるう蝕・歯周病予防プログラムの開発と効果の検証

本研究の結果、唾液機能向上プログラムは短期間、長期間ともに、う蝕・歯周病のリスクである細菌数、唾液色度・濁度、唾液粘度の改善に寄与することが示された。また唾液防御機能としてあげられる唾液粘度が高い者は、H2S・CH3SH・(CH3)2S・ブレストロン・官能検査のいずれの口臭判定基準においても、口臭を有する者の割合が有意に高いことが示された。これまで、長期宇宙滞在時、大規模災害時における集団生活などストレス環境では、唾液防御機能の低下がみられ、う蝕や歯周病の発生リスクが高まることが報告されているが、唾液防御機能向上による歯科疾患予防プログラムは検討されていない。本研究は、これまで高齢者や要介護者を対象にした研究で嚥下や舌などの口腔機能の向上が見込まれる「健口体操」による唾液防御機能の向上(粘度の減少・免疫物質の増加)を評価し、そのう蝕・歯周病の予防効果を検証することを目的とした臨床介入研究である。平成25年度は被験者募集を行い、本研究の同意を得た37名の被験者を、健口体操実施群、非実施群の2群に分け、ベースライン調査、1回目(短期間)、2回目(長期間)の口腔内診査と唾液サンプル採取を行った。口腔内診査として、全歯のう蝕、補綴状況を調査し、歯周病の状況としては、歯周精密検査に基づき全歯の歯周ポケット深さ、歯石の付着状況、出血状況を、口腔清掃状態としては、Plaque Indexを行い評価した。唾液の計測に関しては、粘度(デジタル粘度計DV-II+Pro)、PH(コンパクトPHメーターTMSー510E)、濁度・色度(ポータブル水質計WA1)、唾液量の計測を行った。計測後の唾液は研究用冷凍庫にて保管を行った。平成26年度は冷凍保存中の唾液サンプルの成分分析(コルチゾール濃度等)とこれまでに入手したデータの解析を行う予定である。また平成25年度、26年度の2年間の成果をまとめ、学会発表や論文発表を行い、研究成果を広く公表する予定である。宇宙滞在環境や大災害時、南極滞在中などの極地環境では、閉鎖環境のストレスから、唾液防御機能の低下がみられ、う蝕や歯周病の発症リスクが高まることが報告されている。しかし、唾液防御機能の向上(唾液年度の減少・免疫物質の増加等)による歯科疾患予防プログラムはこれまで検討されていない。本研究では高齢者や要介護者に口腔機能向上効果があると報告されている「健口体操」による唾液防御機能の向上を評価し、そのう蝕・歯周病の予防効果を検証することを目的とした臨床介入研究である。すでに37名の被験者に対し、健口体操実施群、非実施群に分け、ベースライン調査、1回目(短期間)、2回目(長期間)の口腔内診査と唾液サンプル採取を行った。平成26年度は収集した被験者のデータ(う蝕・歯周病有病状況、口腔清掃状態、唾液年度、唾液量、口腔細菌量、口腔内濁度・色度・粘度等)を介入群・対照群間および介入前後についての分析を行い、第63回日本口腔衛生学会総会、28th Annual Scientific Meeting of the International Association for Dental Research South-East Asia Division (IADR-SEA)にて口頭発表を行っている。また現在は論文の作成中である。平成27年度はこれまでの成果をまとめ、論文投稿を行い、研究成果を広く公表する予定である。宇宙滞在や南極滞在の極地環境、大災害時の避難環境では、閉鎖環境のストレスから唾液防御機能の低下がみられ、う蝕や歯周病の発症リスクが高まることが報告されている。極地環境では十分な口腔ケア用品が用意できないことから唾液を賦活させ、唾液防御機能を向上させるマッサージなどは有効である。しかし、唾液防御機能の向上(唾液粘度の減少・免疫物質の増加等)による歯科疾患予防プログラムはこれまで検討されていない。本研究では高齢者や要介護者に口腔機能向上効果があると報告されている「健口体操」による唾液防御機能の向上を一般成人で評価し、そのう蝕・歯周病の予防効果を検証することを目的とした臨床介入研究である。37名の被験者に対し、健口体操実施群、非実施群に分け、ベースライン調査、1回目(1週間後)、2回目(1か月後)の口腔内診査と唾液サンプル採取を行った。平成27年度は、唾液サンプルの解析、データの整理分析を行い、The 63rd Annual Meeting of Japanese Association for Dental Researchにて口頭発表を行った。またAerospace Technology Japan, 12, No. ists29において論文がアクセプトされた。現在、唾液防御機能の追加実験データについて論文に投稿するべく準備中である。平成26年度の目標は、介入研究を行った被験者のデータ(う蝕・歯周病有病状況、口腔清掃状態、唾液年度、唾液量、口腔細菌量、口腔内濁度・色度・粘度、唾液コルチゾール濃度等)を分析し、学会にて発表を行うことであった。

冷凍保存中の唾液成分分析が一部行っていないが、その他のデータの分析と国際学会にて発表を行うことができたため、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。予防歯科、公衆衛生学平成27年度は、唾液成分分析(コルチゾール、sIgA等)の分析を行い本研究のデータを用いた論文作成を行う予定である。平成25年度の目標は、本研究の同意を得た被験者を、健口体操実施群、非実施群の2群に分け、ベースライン調査、1回目(短期間)、2回目(長期間)の口腔内診査と唾液サンプルの解析を行い、データを収集することであった。平成25年度には37名に、実際に実施を行いデータ収集(う蝕・歯周病有病状況、口腔清掃状態、唾液粘度、唾液量、口腔細菌量、口腔内濁度・色度)まで行うことが出来た。そのため、本研究はおおむね順調に進展していると言える。平成26年度予定していた唾液成分分析の一部が利用業者との手続きで遅れてしまっていたため、平成26年度分の予算の余剰が出ている。平成26年度は、平成25年度に採取し、冷凍保存中の唾液の成分分析(コルチゾール濃度等)とこれまでに入手したデータの解析を行う。2年間の成果をまとめ、学会発表や論文発表を行い、研究成果を広く公表する。繰り越された費用は、次年度の研究補助に用いる予定である。研究当初予定していた被験者の募集の手続きで時間がかかり、唾液成分分析と統計解析を平成26年度に実施するため、平成25年度分の予算の余剰が出ている。繰り越された費用は、次年度の研究補助や実験補助に用いる予定である。
LDL受容体類似蛋白群の探索とその構造、機能分解

本研究において、LDL受容体遺伝子ファミリーの生体における機能を明らかにするために、我々は分子生物学的手法を用いることにより、新たに脳に発現が集中している受容体、LR11(LDLR relative with 11 repeats)の分子同定に成功した。その構造解析から、LR11推定アミノ酸配列はこれまでのファミリー受容体群と異なった構造を有したモザイク蛋白であることを同定した。すなわち、LDL受容体ファミリー受容体群に共通する機能領域構造、すなわち、リガンド結合領域、EGF前駆体相同領域およびインターナリゼーションシグナルを有する細胞内領域に加え、神経接着因子N-CAM、L1と高い類似性を示す領域、さらに酵母vacuolar protein sortingの受容体と強い類似性を有する領域を含むことを明らかにした。本受容体mRNAは、主に脳、肝臓、副腎および精巣に認められ、さらにcDNA発現系を用いた発現機能解析から、本受容体蛋白は他のファミリー受容体同様、アポEリッチリポ蛋白と結合した。また、特異抗体によりLR11は、脳内では海馬、歯状回、大脳皮質に主に存在し、約250kDaの蛋白質として翻訳されることが明らかになった。これらの発現部位は、他のアポE結合受容体、VLDL受容体、アポE受容体2と一致し、本受容体が、記憶形成機構および神経再生、さらにアポEフェノタイプと疫学的に発症が相関することが報告されているアルツハイマー病の病態解明に関与している可能性が考えられた。加えて、新奇なモザイク蛋白質受容体LR11の発見は、その機能多様性のために生理的意義が不明である他のLDL受容体遺伝子ファミリーの受容体機能の解明に貢献すると考えられる。平成7年度、我々はLDLR遺伝子ファミリーの生体における機能を明らかにするために、独自に分子生物学的手法を用いることにより、脳に発現が集中している新しい受容体、LR11(LDLR relative with 11 repeats)の分子同定に成功した。しかも特筆することは、その推定アミノ酸配列が、これまでのファミリー受容体群とはかなり異なった構造を有していることを明らかにした。すなわち、LDLRファミリー受容体群に共通する各機能領域構造に加え、驚くことに神経接着因子N-CAM、L1と高い類似性を示す領域、さらに最近同定された酵母vacuolar protein sortingの受容体と強い類似性を有する領域をも含んでいることが証明された。この新奇な受容体LR11の発見は、その機能多様性のために生理的意義が明らかにできなかったLDLR遺伝子ファミリーの、生体における未知の機能の発見に大きな光を与えるものと考えられる。このように、本研究の第一の課題である新しいLDLR遺伝子ファミリー受容体の同定に関して、我々はすでに平成7年度に、当初に設定した研究計画を遂行することができた。また、本受容体mRNAの組織分布を解析し、本受容体は主に、脳、肝臓さらに副腎で発現していることを明らかにした。一方、すでに本受容体オリゴペプチドを抗原とした抗LR11特異抗体の作成を終えており、来年度の計画であるLR11蛋白の解析の準備をすることができた。また、cDNA発現系を用いた受容体機能解析のための安定発現株の作製も着手しており、受容体の機能解析を上記の特異抗体を用い引き続き実施する予定である。

すなわち、LDL受容体ファミリー受容体群に共通する機能領域構造、すなわち、リガンド結合領域、EGF前駆体相同領域およびインターナリゼーションシグナルを有する細胞内領域に加え、神経接着因子N-CAM、L1と高い類似性を示す領域、さらに酵母vacuolar protein sortingの受容体と強い類似性を有する領域を含むことを明らかにした。本受容体mRNAは、主に脳、肝臓、副腎および精巣に認められ、さらにcDNA発現系を用いた発現機能解析から、本受容体蛋白は他のファミリー受容体同様、アポEリッチリポ蛋白と結合した。また、特異抗体によりLR11は、脳内では海馬、歯状回、大脳皮質に主に存在し、約250kDaの蛋白質として翻訳されることが明らかになった。こられの発現部位は、他のアポE結合受容体、VLDL受容体、アポE受容体2と一致し、本受容体が、記憶形成機構および神経再生、さらにアポEフェノタイプと疫学的に発症が相関することが報告されているアルツハイマー病の病態解明に関与している可能性が考えられた。加えて、新奇なモザイク蛋白受容体LR11の発見は、その機能多様性のために生理的意義が不明である他のLDL受容体遺伝子ファミリーの受容体機能の解明に貢献すると考えられる。
全脳透明化により見えてくる嗅覚中枢再生の道筋

脳室下層から嗅球へ移行する神経芽細胞の動態を、免疫染色および蛍光染色を用いて評価した。まず、神経芽細胞の移行するルートである、Rostral Migratory Stream(RMS:吻側移動経路)の描出を免疫染色で行い、更に24時間以内に新生した神経芽細胞の描出を蛍光染色で行い、両者を組み合わせる事でRMS内を移行する新生神経芽細胞を確認した。新生神経芽細胞は脳室下層に最も多く確認されており、嗅球に向かいRMS内に点在していることが確認された。また、成長促進因子のひとつであるIGFー1(Inslinーlike growth factorー1)を投与することにより、新生神経芽細胞の嗅球への移行が促進される可能性が示唆された。現在、このIGFー1の投与を行う事により、非投与群、投与群の新生神経芽細胞の出現程度の差や、脳室下層から嗅球への細胞発現場所の比較を行う事で、神経芽細胞が嗅球へ移行しているのが促進しているかどうかを確認し、神経新生の促進因子となりうる可能性について検討を行っている。この動態を全体的に、また立体的に評価するため全脳の透明化を試みているが、これまでに報告されている脳透明化を行った。今後この透明化と先に述べた染色を組み合わせる事で、移行動態の明視化を予定する。更に、先ほどのIGFー1投与、非投与との差を確認するだけでなく、嗅覚障害の有無によっても差が出るものか、立体的に確認を行っていく予定である。脳透明化の際に、RMSおよびその中を移行する神経芽細胞の描出に最も最適な染色に用いる抗体の決定が遅れた事によるものである。脳全体から目的の細胞のみだけでなく、その他の細胞が染色され評価できないなどの問題点があった。今後は全脳透明化と染色を組み合わせることにより、RMSおよび新生神経芽細胞の立体的な描出を行う。その上で、嗅覚障害が再生していく過程での神経芽細胞の動態を明らかとし、その細胞新生の促進因子となる物質についても検討を行っていく。当初、初年度に購入を予定していた立体顕微鏡の購入を見送ったため。翌年度は透明化に必要な、また染色に必要となる薬品の購入、論文作成の必要経費としての計画を予定している。
色素-チタニア傾斜組成材料を用いた光合成模倣型光電変換に関する研究

チタニア微結晶薄膜の上にTiアルコキシドとフルオレセイン色素を含むゾル-ゲル反応溶液をコーティングし、水蒸気処理を行い、色素分散チタニア薄膜を積層した。水熱処理時間の異なる層の多層コーティングによって、色素-チタニア傾斜組成電極を作製した。チタニアの半導体特性および色素との錯体形成により伝導帯下端電位の階段構造が形成され、電子注入および電子輸送を促進し、エネルギー変換効率が向上することが明らかになった。1.色素分散チタニアゲルーチタニア微結晶傾斜組成電極の作製ITO透明電極上にチタニア結晶性薄膜を作製し、その上にフルオレセイン色素をドープしたチタニアゲル薄膜を積層し水蒸気処理を行うと、色素は3分の2ほど脱着するが、アモルファスであったチタニアゲルはアナターゼ型の微結晶となり短絡電流および開放電圧の値が増加し光電変換特性の向上がみられた。この効果を利用して、ITO透明電極上にチタニア結晶性薄膜(下層)および色素ドープチタニアゲル薄膜(中間層)を積層し、水蒸気処理を行い、さらに色素ドープチタニアゲル薄膜(上層)を積層した。中間層の色素ドープチタニアゲル薄膜は水蒸気処理により色素ドープ微結晶薄膜へと変化し、下層のチタニア結晶層、色素ドープチタニア微結晶層、色素ドープチタニアゲル層のようにチタニアから色素へと組成が変わる傾斜組成電極を作製することができた。また比較のために、中間層のない電極や色素を含まない中間層をもつ電極、ITO電極への電子注入を検討する上でカーボンナノチューブとの複合電極も作製した。2.電極の電気化学測定3層からなる傾斜組成電極は中間層のない電極に比べ高い光電変換特性を示し、水蒸気処理による導電性の向上と傾斜組成が電子輸送効率の向上に寄与していると考えられる。中間層に色素を含まないチタニア微結晶薄膜を作製した場合でも中間層のない電極より高い光電変換特性を示し、チタニア結晶、チタニア微結晶、チタニアゲルの3層構造による伝導帯下端電位の階段構造により界面における逆電子移動が抑えられ電子注入がスムーズにおこるようになったと考えられる。1.色素分散チタニア電極の作製ITO透明電極付きガラス板上にチタニア微結晶薄膜を作製し、この上にチタニウムアルコキシドとフルオレセイン色素を含むゾルーゲル反応溶液をコーティングすることによって、色素分散チタニアゲル薄膜を作製した。水熱処理時間を変えることによりチタニアの結晶化度と色素量を変化させた。2.電極の構造観察電極のSEM観察、XRD測定、IRスペクトル測定を行い、水熱処理時間によるゲルの粒子成長および結晶化にともなうナノ構造変化を観察した。3.電極の分光測定および電気化学測定色素分散チタニア電極のUV-VISスペクトル、蛍光スペクトルを測定し、水蒸気処理にともなう色素の脱離量、構造変化、チタニアとの相互作用の変化を観測した。色素分散チタニア電極の光照射下での電流電圧特性・光電流スペクトルを測定した結果、チタニアゲルの水熱処理時間によりチタニアのナノ構造と半導体特性および色素との相互作用が変化し、光電変換特性の向上に大きな与える影響を与えることが明らかになった。4.色素分散チタニアゲルーチタニア微結晶傾斜組成電極への適用水熱処理時間を変えた多層コーティングによって、色素分散チタニアゲルーチタニア微結晶傾斜組成電極を作製した。電気化学測定、分光測定の結果より、チタニアの半導体特性および色素との錯体形成により伝導帯下端電位の階段構造が形成され、界面における逆電子移動が抑えられ電子注入およびチタニア中での電子輸送を促進し、エネルギー変換効率が向上することが明らかになった。
化石DNAによる最終氷期以降の亜寒帯性針葉樹の時空分布の変遷と種分化過程の解析

仙台市富沢遺跡及び東北大学構内遺跡(三神峰),宮城県鳴子町の鬼首,青森県五戸町および木造町(出来島海岸),秋田県比内町の池内遺跡において最終氷期の針葉樹の球果,材,葉の化石を採集した.これらのほとんどはトウヒ属であった.一方,化石との比較を行うため,現生日本産トウヒ属7種2変種について,全DNAを抽出し,PCR法により目的領域を増幅して,本科学研究費で導入したオートシーケンサーを使い,葉緑体DNA上のrbcL,marK,およびtrnT(UAA)trnL(UAA)5'exon(約450bp)、trnL(UAA)3'exontrnF(GAA)(約400bp)の2つの遺伝子間領域とtrnL(UAA)intron(約500bp)の塩基配列を解読した.その結果,日本産の7種は互いにこれらの分子情報で区別できること,2つの変種はこれらの領域では母種と区別されないことが分かった.また,これらの情報を基に日本産のトウヒ属の分子系統樹を構築した.これらについては1997年3月の日本植物分類学会大会(神奈川)で発表する.同時に上記化石から現生試料と同じ方法を用いて全DNAの抽出を行い,いくつかの試料でDNAをとることが出来た.これら抽出されたDNAについて上記領域の増幅を試みたが,増幅が見られた数個の試料のうち,塩基配列からトウヒ属のものと判断されるものは,青森県木造町の球果試料の一つで,その塩基配列は調べられた範囲に於いてはアカエゾマツのそれに全く一致した.他方,これらと平行して化石球果形態の現生種との比較のため,北海道各地,岩手県早池峰山,南サハリンのアカエゾマツの球果形態の種内変異の解析を行った.その結果,種内に大きな形態の変異はあるものの地域個体群や種内分類群を認めるような分化は起きて無いことが明らかになった.この結果についても日本植物分類学会大会で発表する.仙台市富沢遺跡及び東北大学構内遺跡(三神峰),宮城県鳴子町の鬼首,青森県五戸町および木造町(出来島海岸),秋田県比内町の池内遺跡において最終氷期の針葉樹の球果,材,葉の化石を採集した.これらのほとんどはトウヒ属であった.一方,化石との比較を行うため,現生日本産トウヒ属7種2変種について,全DNAを抽出し,PCR法により目的領域を増幅して,本科学研究費で導入したオートシーケンサーを使い,葉緑体DNA上のrbcL,marK,およびtrnT(UAA)trnL(UAA)5'exon(約450bp)、trnL(UAA)3'exontrnF(GAA)(約400bp)の2つの遺伝子間領域とtrnL(UAA)intron(約500bp)の塩基配列を解読した.その結果,日本産の7種は互いにこれらの分子情報で区別できること,2つの変種はこれらの領域では母種と区別されないことが分かった.また,これらの情報を基に日本産のトウヒ属の分子系統樹を構築した.これらについては1997年3月の日本植物分類学会大会(神奈川)で発表する.同時に上記化石から現生試料と同じ方法を用いて全DNAの抽出を行い,いくつかの試料でDNAをとることが出来た.これら抽出されたDNAについて上記領域の増幅を試みたが,増幅が見られた数個の試料のうち,塩基配列からトウヒ属のものと判断されるものは,青森県木造町の球果試料の一つで,その塩基配列は調べられた範囲に於いてはアカエゾマツのそれに全く一致した.他方,これらと平行して化石球果形態の現生種との比較のため,北海道各地,岩手県早池峰山,南サハリンのアカエゾマツの球果形態の種内変異の解析を行った.その結果,種内に大きな形態の変異はあるものの地域個体群や種内分類群を認めるような分化は起きて無いことが明らかになった.この結果についても日本植物分類学会大会で発表する.
運動による自然リンパ球を介したアレルギー予防効果の検討

本研究は運動によるアレルギー予防効果について検討するため、自然免疫に属しアレルギーや炎症応答に関与する自然リンパ球(innate lymphoid cells; ILC)に注目し、運動によるILCの分化や増殖、またサイトカイン産生能などの機能制御とその分子基盤を明らかにすること、さらに運動によるILCを介したアレルギーの制御について検討することを目的とする。本研究は運動によるILCの制御とアレルギー予防効果について新規の情報をもたらし、健康増進に寄与すると考えている。
サイト選択的金属担持メソポーラス型チタニア光触媒による水素生成システムの開発

1-ドデカンチオールとPtCl2との反応により得られる有機白金錯体と中性ドデシルアミン、カチオン性ドデシルアミン塩酸塩界面活性剤から、有機白金錯体/界面活性剤液晶を得た。これらの混合液晶を用いた鋳型合成法により、白金が細孔内部に選択的に担持されたサイト選択的白金担持メソポーラスチタニア触媒を得た。本触媒は、無機塩より合成された従来型触媒よりも高い水素生成活性を示した。これは、白金が細孔内選択的に担持されたことに起因する。さらに、細孔内、外に白金と金あるいはルテニウムをサイト選択的に担持した二元金属担持メソポーラス酸化チタンの合成に成功し、グルコースバイオマスからの高効率水素生成反応を構築した。水素生成用チタニア光触媒に最適な金属である白金をターゲットとし、担持用白金化合物の合成を検討した。1-ドデカンチオールとPtCl2との反応により得られる(C12H25SH)PtCl2錯体を担持金属試薬として合成した。ゾルゲル反応によるメソポーラスチタニア触媒合成過程で、(C12H25SH)PtCl2錯体を使用することで、白金担持メソポーラスチタニア触媒を得た。チタン源であるチタンイソプロポキシド、(C12H25SH)PtCl2錯体、界面活性剤であるドデシルアミン塩酸塩の量比や反応条件を精査した結果、本研究で合成した白金担持メソポーラスチタニア触媒において、既報の方法で合成した触媒と比べ、およそ7倍の水素生成活性を発現させることができた。各種分析結果から、本触媒の高い水素生成活性は、白金が細孔内に担持されていることに起因することが予測された。光触媒を利用したバイオリファイナリーにおいては、バイオマス資源であるフルクトースの5ーヒドロキシメチルフルフラール(HMF)への変換反応および、ソルビトールのグルコース糖化反応に、半導体光触媒が有効であることを明らかにした。特にシリコンを用いた場合、バイオリファイナリーで問題となっている2次反応抑制に効果的であることを見出した。さらに、新たに有機酸を光触媒に固定した有機ー無機ハイブリッド型ブレンステッド酸修飾光触媒の合成に成功した。水素生成ーバイオリファイナリー用光触媒として、多孔質型シリコンカーバイドの新合成法を開発した。本方法では、シリコンカーバイド前駆体として、シリレンーアセチレンポリマーを使用しており、従来よりも低温でのシリコンカーバイド化が可能である。従って、本方法では、結晶構造がβ型となることが明らかとなった。また、比表面積は、市販品のβ-SiCのものと比べ、約7倍となった。メソポーラス型チタニアのゾルゲル法による合成過程で、ドデシルアミン塩酸塩界面活性剤と1-ドデカンチオールとPtCl2との反応により得られる(C12H25SH)PtCl2錯体を組み合わせた混合液晶をメソポーラス構造の鋳型とし、白金がメソポーラス触媒の細孔内部に選択的に担持されたサイト選択的白金担持メソポーラスチタニア触媒を得た。さらに2つ目の金属助触媒の担持を検討した結果、白金と金の異なる2種の金属を担持したチタニア触媒が水素生成において高い活性を示すことを見出した。これは、白金がプロトン還元反応において、金がアルコール犠牲剤の酸化反応において触媒として働くことで、光酸化還元反応が効率良く進行したことに起因すると考えられる。金担持試薬としては、塩化金酸などの金属イオンではなく、ナノ金分散液が最適であった。ナノ金分散液は、ナノサイズ(14 nm)の0価の金粒子が、メソポーラス細孔径よりも大きいポリエチレンイミンに取り囲まれているために、細孔の外にサイト選択的に担持されていると考えられる。TEM分析により、金がチタニア触媒にナノサイズオーダーで担持されていることが明らかとなった。白金/金二元金属担持チタニア触媒にバイオマスであるグルコースを犠牲剤に用いて光反応を行ったところ、これまでよりも高い水素生成活性を示した。金に代えてルテニウムを用いた場合には、触媒活性は低下した。グルコースの酸化反応には、ルテニウムなどの貴金属群の中で金触媒が有効であることが知られている。従って、チタニア触媒の光吸収で発生した正孔が担持金助触媒のグルコース酸化により効率的に消費されることで、正孔が蓄積されないことが重要であることを確認した。光触媒を利用したバイオリファイナリーにおいては、半導体光触媒反応システムを用いた5ーヒドロキシメチルフルフラール(HMF)の定量的合成法を確立した。TiO2光触媒では光励起電荷分離状態の長寿命化のために、助触媒としてPtなどの金属が担持される。

しかし触媒表面の担持金属は、光遮蔽のデメリットを引き起こす。そこでメソポーラス型触媒の細孔内に金属をサイト選択的に担持させれば、金属による吸光度低下を抑えることができると考えた。本研究では長鎖メチレン配位子を有する白金錯体を合成し、これと界面活性剤を混合組織化して得られる液晶鋳型を用いて、サイト選択的Pt担持メソポーラスTiO2触媒を開発することを目的としている。新規長鎖メチレン白金錯体の合成を検討した結果、1-ドデカンチオールとPtCl2との反応により、(C12H25SH)PtCl2錯体が定量的に生成することを見出した。そこで、合成した長鎖メチレン白金錯体(C12H25SH)PtCl2と界面活性剤であるドデシルアミンを、1-プロパノール中、混合し、白金錯体ー界面活性剤複合液晶を形成させた。これを鋳型として、Ti(OiPr)4を用いたゾルーゲル反応、焼成を経て、Pt担持メソポーラスTiO2触媒を得た。得られた触媒の反応性について、光触媒的水素生成反応により評価したところ、Pt担持量が0.6wt%の場合、本方法で合成した触媒の方が従来法で合成したものよりも高い水素生成量を示した。これは、想定通りPtがサイト選択的に細孔内に担持されたことに起因すると考えられ、本年度の目的を達成できたと言える。以上の結果は、汎用性の高いTiO2触媒の高活性化を実現したことから意義深い。さらに本成果は、TiO2触媒のみならず様々なメソポーラス型金属酸化物においても応用可能であり、触媒合成法として重要性が高いことから、"部位選択的に助触媒金属が担持された多孔質金属酸化物の製造方法"として特許出願した。現在、触媒の最適合成条件について検討中である。1-ドデカンチオールとPtCl2との反応により得られる(C12H25SH)PtCl2有機白金錯体と中性ドデシルアミン、カチオン性ドデシルアミン塩酸塩界面活性剤から、有機白金錯体/界面活性剤液晶を調整し、これらの混合液晶を鋳型に用いたゾルゲル合成法により、白金が細孔内部に選択的に担持されたサイト選択的白金担持メソポーラスチタニア触媒を得た。本触媒は、無機塩より合成された従来型触媒よりも高い水素生成活性(約3倍)を示した。窒素吸脱着分析より、本合成触媒はメソポーラス構造を有することが確認された。比表面積は、従来型触媒と比較して大きな差はみられなかった。XRDおよびTEM分析より、本合成触媒と従来型触媒ともにアナタース型結晶構造が確認された。以上のことから、本合成触媒はメソポーラス構造を有するアナタース型結晶であることが見出された。興味深いことに白金に由来するにXRD回折が従来型触媒と異なり、ほとんど観測されなかった。これは、白金がメソポーラス細孔内に選択的に担持されたことに起因している。以上の分析結果から、計画通りにサイト選択的白金担持メソポーラスチタニア光触媒が構築されたことが確認された。さらに、本研究で合成したサイト選択的白金担持メソポーラスチタニアにナノ金分散液、ナノルテニウム分散液を反応させることで、細孔内、外に白金と金あるいはルテニウムをサイト選択的に担持した二元金属担持メソポーラス酸化チタンの合成に成功した。TEM分析により、金およびルテニウムがチタニア触媒表面にナノサイズオーダーで担持されていることが確認された。
カメラとGISを用いた屋外におけるユーザ位置姿勢推定に関する研究

屋外におけるユーザの位置姿勢を求めることは,その場所における情報をユーザに提供したり,道路案内など様々なサービスを生み出すことにつながる技術である,従来では,GPSや無線などといったセンサを用いたアプローチが提案されていたが,これらの方法では,コーザの位置しか求められないため,GISの中に環境モデルを保持しておき,カメラで撮影した画像との対応関係を求めることで,拡張現実感を実現するためのユーザの位置姿勢を求めるというアプローチを検討してきた.昨年度,GISと拡張現実感をつなげる技術として,交差点の局所的な分布から地図のインデックス化とトラッキングする技術の提案を行った.この技術は,地図だけではなく,文書に対する拡張現実感を実現することに応用することができ,文書を撮影した画像に対して仮想的な注釈を登録し,拡張現実感によってそれを表示するアプリケーションを開発した.さらに,新たな適用例として,ランダムドットをマーカとして用いるための手法に応用した.従来のマーカの形は,四角に限られていたが,提案マーカによってマーカの形に制限がなくなり,従来のマーカでは対応できなかったオクルージョンが発生しても認識できるようになった.このように,提案手法は,拡張現実感における様々な応用に適用可能な技術となった.屋外でカメラの位置姿勢を求める際に行う特徴点マッチングについて,従来と異なるアプローチを模索するため,フランスのINRIA RennesのProf. Eric Marchandの下で研究を行う機会を得ることができた.屋外の画像では,天気や時刻などが異なることによって,見え方が大きく変化する.いわばマルチモダリティであると考えらえるため,そのような場合においてもマッチングを可能とするために,エントロピーや相互情報量といった情報理論を用いたアプローチの検討を行った.カメラとGISを用いた屋外におけるユーザ位置姿勢推定を行う目的は,算出されたカメラの位置姿勢に応じて付加情報を画像上に重畳する拡張現実を実現するためである.今日では,GPSなどのセンサベースによるアプローチが実用化されたが,センサの精度が十分でないために,幾何学的整合性を保つことができない.そこで,GISと画像処理によるアプローチの研究を行っている.これは,屋外の画像処理,GIS,拡張現実の3つをつなげる研究である.初めに,GISと拡張現実をつなげる研究として,GISデータを拡張現実によって可視化を行った.GISから交差点付きの地図を作成し,その地図上にGISデータを重畳表示する.交差点の局所的な位置関係をLLAHを用いて記述することで,地図上に印刷された交差点がGISに登録されているどの交差点かを認識し,GISデータを地図の対応する箇所に表示する.さらに,カメラの位置が変化することによって,撮影される交差点の局所的な位置関係も変化するため,それらをオンラインで学習することで,カメラの可動範囲を広範囲化した.また,この技術を文書と拡張現実をつなげる技術に応用することができた.元来LLAHは文書解析の分野で提案された手法であり,それにオンライン学習を追加することで,文書上での拡張現実を実現することができた.屋外での拡張現実を行うためのフレームワークとして,パノラマデータベースを用いたものを検討している.今日では,都市の各地で撮影されたパノラマが公開されており,利用可能と考えた.初めに,ユーザが撮影した画像とパノラマデータベース中のパノラマを対応付けの検討を行った.屋外では,撮影時間,時期によって同じ視点でも異なったように撮影されるため,対応付けが失敗することが多い.そこで,複数の時間に撮影されたパノラマデータベースを保持するか,または対応付けのアルゴリズムを改良するかについて検討を行っている.屋外におけるユーザの位置姿勢を求めることは,その場所における情報をユーザに提供したり,道路案内など様々なサービスを生み出すことにつながる技術である,従来では,GPSや無線などといったセンサを用いたアプローチが提案されていたが,これらの方法では,コーザの位置しか求められないため,GISの中に環境モデルを保持しておき,カメラで撮影した画像との対応関係を求めることで,拡張現実感を実現するためのユーザの位置姿勢を求めるというアプローチを検討してきた.昨年度,GISと拡張現実感をつなげる技術として,交差点の局所的な分布から地図のインデックス化とトラッキングする技術の提案を行った.この技術は,地図だけではなく,文書に対する拡張現実感を実現することに応用することができ,文書を撮影した画像に対して仮想的な注釈を登録し,拡張現実感によってそれを表示するアプリケーションを開発した.さらに,新たな適用例として,ランダムドットをマーカとして用いるための手法に応用した.従来のマーカの形は,四角に限られていたが,提案マーカによってマーカの形に制限がなくなり,従来のマーカでは対応できなかったオクルージョンが発生しても認識できるようになった.このように,提案手法は,拡張現実感における様々な応用に適用可能な技術となった.屋外でカメラの位置姿勢を求める際に行う特徴点マッチングについて,従来と異なるアプローチを模索するため,フランスのINRIA RennesのProf. Eric Marchandの下で研究を行う機会を得ることができた.屋外の画像では,天気や時刻などが異なることによって,見え方が大きく変化する.いわばマルチモダリティであると考えらえるため,そのような場合においてもマッチングを可能とするために,エントロピーや相互情報量といった情報理論を用いたアプローチの検討を行った.
FRETによる慢性骨髄性白血病患者におけるBCR-ABLキナーゼ活性測定系の開発

21年度には、分子標的薬剤である、イマチニブ、ニロチニブ、ダサチニブのBCR-ABLキナーゼ活性抑制効果も、効率よく検出出来ることが明らかに出来た。現在はCML患者検体のサンプル数を増やし、また、同一患者を経時的にモニタリングすることによって、本検出系の結果が分子標的薬イマチニブの治療効果と相関する傾向を明らかとしている。また、イマチニブ耐性機序は約半数がbcr-ablの遺伝子変異であり、ニロチニブとダサチニブでは種々の変異に対する感受性が異なるために、変異検出はイマチニブ耐性症例では、二世代BCR-ABL阻害剤を選択する上で重要と考えられている。しかし、bcr-abl変異が検出されない例では、事前に治療効果を予測することは困難である。本検出系での実験的検討では、遺伝子変異の有無にかかわらずBCR-ABL阻害剤の効果予測が可能であることが示された。現在は、本学の倫理委員会の承認を得て、二世代BCR-ABL阻害剤であるニロチニブの治療効果を臨床的に検討する前向き試験を開始している。今後、本検出系の臨床的有用性を確立することで、CML患者の層別化を行い、至適治療法を選択できるこおとが期待される。慢性骨髄性白血病(CML)は、融合遺伝子産物BCR-ABLによって発症する疾患であるが、分子標的療法の開発によって制御可能な疾患となった。しかし、治療中に生じる耐性化や、分子標的治療開始時に微量クローンが既に耐性となっていることが問題となっている。耐性を生じた場合、薬剤の増量や治療法の変更が行われるが、耐性化の機序によって治療法の選択が異なってくる。この問題点を解決するためには、分子標的治療薬の有効性を検証するアッセイ系や耐性クローンが出現したことを高感度に検出するアッセイ系が必要である。本研究では、分子イメージングで注目を浴びている、FRET(fluorescent resonance energy transfer)の原理を用いて、高感度にBCR-ABLのキナーゼ活性を検出する系を開発、確立することを目的とした。20年度計画では、CrkLを改変したFRETプローブの作成しBCR-ABLの活性をモニタリングするアッセイ系の確立であったが、当初の計画通りにBCR-ABL依存的に活性化されるFRETプローブを作成できた。本プローブを使用することによって、FRET活性は、imatinibを初めとした分子標的薬剤で、この活性化が阻害されることも確認した。本研究の目的として、慢性骨髄性白血病患者への分子標的薬剤の薬効評価への応用が挙げられるが、本プローブによって、BCR-ABL陽性の白血病由来細胞株だけでなく、慢性骨髄性白血病患者から採取した血液または骨髄細胞でも、本検出系が機能することが確認できた21年度には、分子標的薬剤である、イマチニブ、ニロチニブ、ダサチニブのBCR-ABLキナーゼ活性抑制効果も、効率よく検出出来ることが明らかに出来た。
新規セレン定量法の開発と応用:セレン汚染軽減のための環境浄化植物の作出

新規セレン定量法の開発と応用に関して、以下の結果を得た。1.セレン定量法と定量用化合物の合成蛍光性ピアセレノールの設計と合成:蛍光性を持つことが期待されるo-フェニレンジアミン、ジアミノフェナジエン、1,2-ジアミノアントラキノンを合成した。さらに、4価のセレンと反応させ、ピアセレノールを合成した。しかし、いずれの化合物も種々の溶媒への溶解度が低く、化合物の親水性を上げることによって、定量に用いることが可能になることがわかった。一方、クマリン系化合物の合成は、種々の合成方法を試みたが現在のところを最終生成物は得られておらず、セレンの定量を行なうには至らなかった。ピアセレノールのGC-MSによる定量は、GC-ECDによる定量に劣っていた。1,2-ジアミノアントラキノンに関しては、蛍光性があることを確認し、また、濃度と蛍光強度に良好な直線性が得られた。2.セレン耐性植物の作出セレン耐性植物の選抜:EMSによる変異株とタギングによる変異株ならびにスクリーニング条件を用いて、セレン酸および亜セレン酸耐性株の選抜を行なった。その結果、3つの耐性株が得られた。うち1株からは、種子が取れたが、他の2株からは種子を取ることができなかった。また、この1株は、sel1とは別の遺伝子座に変異があることを確認した。現在、本変異株について、遺伝学的解析を行なっている。シロイヌナズナへのセレンの移行:発芽直後のシロイヌナズナへのセレンの移行を測るために、水耕栽培でシロイヌナズナを育て、シロイヌナズナ中のセレン濃度の測定を行なった。その結果、シロイヌナズナ中のセレン濃度が低かった。このことは、本変異株が、セレンを取り込まない、または、すばやくジメチルセレナイドとして排出して耐性を持っていることを示唆している。1.ピアセレノールの定量原子吸光法を用いた定量:測定が極めて簡便な炭素炉原子吸光法を用いて、ピアセレノールの定量を行なった。感度としては、以前申請者が確立したECD検出法以上の感度を得ることができなかった。GC-MSを用いた定量:ECDに比べて利用しやすいGC-MSを用いて、ピアセレノールの定量分析を行なった。どのピアセレノールも、分子イオンピークを検出することができたが、しかし、再現性の良い、精度の高い結果は、得られなかった。蛍光性ピアセレノールの設計と合成:フルオレセインまたはクマリンと1,2-ジアミノベンゼンが結合した化合物およびピアセレノール自身が蛍光を有する芳香族オルト-ジアミノ化合物の合成を行なっている。2.セレン耐性植物の作出EMSによる変異株の作製:EMS処理によって、M1種子を得、M1植物を生育させた。現在、M2種子収穫の時期に至っている。収穫後、スクリーニングを行なう予定である。タギングによる変異株の作製:T-DNAタギング法により、T2種子を得、スクリーニングを近日中に行なう予定である。セレン耐性株のスクリーニング法の確立:野生株を用いて、セレン感受性に関する種々の実験を行なった。中でも、セレンによる発芽抑制が顕著であり、操作が簡便であったため、発芽試験をスクリーニングに用いることに決定した。また、セレン酸または亜セレン酸の1次スクリーニング濃度は、500μMに決定した。

1.セレン定量用化合物の合成蛍光性ピアセレノールの設計と合成:蛍光性を持つことが期待されるo-フェニレンジアミン、ジアミノフェナジェン、1,2-ジアミノアントラキノンを合成した。さらに、4価のセレンと反応させ、ピアセレノールを合成した。1,2-ジアミノアントラキノンに関しては、蛍光性があることを確認し、また、濃度と蛍光強度に良好な直線性が得られた。しかし、いずれの化合物も種々の溶媒への溶解度が低く、化合物の親水性を上げることによって、定量に用いることが可能になることがわかった。一方、クマリン系化合物の合成は、種々の合成方法を試みたが現在のところを最終生成物は得られておらず、セレンの定量を行なうには至らなかった。2.セレン耐性植物の作出セレン耐性植物の選抜:昨年度得られたEMSによる変異株とタギングによる変異株ならびにスクリーニング条件を用いて、セレン酸および亜セレン酸耐性株の選抜を行なった。その結果、3つの耐性株が得られた。うち1株からは、種子が取れたが、他の2株からは種子を取ることができなかった。また、この1株は、sel1とは、別の変異株であることは確認した。現在、本変異株について、遺伝学的解析を行なっている。シロイヌナズナへのセレンの移行:発芽直後のシロイヌナズナへのセレンの移行を測るために、水耕栽培でシロイヌナズナを育て、シロイヌナズナ中のセレン濃度の測定を行なった。その結果、シロイヌナズナ中のセレン濃度が低かった。このことは、本変異株が、セレンを取り込まない、または、すばやくジメチルセレナイドとして排出して耐性を持っていることを示唆している。
17世紀中葉における中国の暦表にみえるヨ-ロッパ天文学の影響についての研究

2年度にわたる本研究課題において中国明末の崇禎改暦に寄与したヨ-ロッパ天文学の内容について、『崇禎暦書』に含まれる『恒星暦指』や『恒星表』、および星図について検討し、他方、ヨ-ロッパから持って来られた原典を収集し、両者を比較してみた。内容が尨大なものとなるため、限られた年限の本研究においては、当時の改暦事業のなかで作製された見界総星図の原図をパリ国立図書館で発見し、それを集中的に検討する作業に重点をおいた。その結果、この星図の作成過程のなかでは徐光啓をはじめとする中国人学者とアダム=シャ-ル=フォン=ベル(湯若望)らイエズス会科学者の密接な共同作業の結果として、『崇禎暦書』が訳出編纂されたことを明確にすることができた。特に見界総星図は従来の研究では発見されず、内容について不明であったが、パリ高等研究院のジャミ博士の協力を得て、その原史料を入手することができ、その分析を行なうことができた。この星図は、ヨ-ロッパの天文学の知識が中国伝統の天文学体系のなかに生かされるという努力の結果であることがわかった。それは、徐光啓が「彼方の材質をとかして大統の型模に入れる」と主張していた言葉を象徴するかのような成果であったことが明確になった。本研究課題によって収集された史料をさらに発展的な研究に結びつけることが可能になった。同時に、このテ-マが東西科学の近代はじめの段階における交流という究極的な課題へのつながりが期待できるということが、副次的な収集作業の結果である19世紀上海の江南製造局の翻沢出版集業の研究によって明らかになった。この課題については新たに科学研究費補助金を申請して、開始しなくてはならないものである。いずれにしろ、本課題による研究の成果とともに、新たな研究への端総が多く得られたということができる。本研究課題についての基礎研究につき、第1年度目の昭和63年度は、主として資料の収集につとめた。まずヨーロッパ側の資料については、すでに本研究者がThe Pxocess of the Chinese Acceptance of European Astronomy(Cambridge Vnaerosoty Dissertation,1985;Kansai University Pres.1988)において明らかにしたように、中国の明代末期の崇禎改暦(1629年に開始)に対してLongomontanus Astronomia Danica(1622)が理論的に重大な根據になっていたという事実から、この原書に含まれる数表と天文表が『崇禎暦書』の暦表に中心的な影響を与えたことは間違いなく、したがって同書を写真複写して整備する必要があった。海外の図書館所蔵の資料(英国ケンブリッジ大学)であるため、この複写。焼付については、研究開始までに別途用意を済ませておいた。次に『崇禎暦書』の暦表の資料については、同書を覆刻した『西洋新法暦書』が日本に存在するため、この資料につき全巻を複写して焼付ける作業を実施せしめた。原本としては京大、人文科学研究所のものを利用した。さらにこのなかの一部、とくに本課題研究の対象としている恒星表の部分については、バチカン図書館本、パリ国立公文書館本のものを複写写真として取りよせることができた。これらの費用については、海外資料であるため、自費によってまかなわなくてはならなかった。本研究の主対象の恒星位置表については、18世紀の『欽定儀家考成』、19世紀の『同続編』か必要であるので、それらについても複写写真を用意した。

これらの資料の整理と分析については、平成元年度に完成させる予定である。さらに『崇禎暦書』より少し遅れて完成されたもので、J・ケプラーの天文表の影響のあると考えられる資料を考察するために、東北大学図書館蔵の『暦学会通』についても、本年度の経費のなかから収集し(ゼロックス・コピーによる)、次年度以降の分析的研究のために備えることとした。本研究課題による科学研究補助金による第2年目の本年度は、最終年度に当たることもあり、できるだけ集中的な資料の収集と研究報告の執筆に従事した。外国からとりよせたマイクロフィルムの焼付けと国内資料の閲覧、および関係図書資料の購入についてもできるだけ的を絞ったものとならざるを得なかったが、資料収集方についてはかなり多量かつ多方面のものが収集できた。本年度の研究は、中国の明末の1630年代前半に完成された『崇禎暦書』について、本研究員が過去の研究で見落としていた点、および原典が収集されていなかったものについて集中的な研究をおこなった。その結果、11の研究発表の代2欄に書いたように、崇禎改暦の最高責任者の徐光啓の方針、すなわちヨ-ロッパ天文学の内容を中国の改暦に役立てるという目標が『恒星暦指』および『恒星表』という文献を具体化した『見界総星図』のなかに生かされていることを発見した。この『見界総星図』は、別に『恒星総図』として完成された星図に相当するということも明らかにできた。こうした星図は中国人学者の協力を得たアダム・シャ-ル=フォン=ベルの責任によって、中国伝統天文学とヨ-ロッパ天文学の知識を結びつけて完成したものである。本研究課題の資料収集にかかわる作業のなかで、19世紀になって中国の洋務運動期に中国に導入されたヨ-ロット科学技術の知識についてもかなり明らかになった。副次的な研究の産物であるがシ-ド的な意味づけがなされるものであり、上海の江南製造総局の繙訳局が出版した170種にのぼる主として欧米科学技術書の翻訳事業について、その特徴と意義、翻訳された訳書の種類と時代的推移のなかでの傾向についても明らかになり、それについても研究発表の代1欄に載せたような成果を得ることができた。