hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
還元的TCAサイクル関連代謝系の統合的研究

還元的TCAサイクルを機能させることにより、70°Cで独立栄養的に生育する細菌Hydrogenobacter thermophilusを用い、同サイクル関連代謝系に関して、統合的な研究を行った。具体的成果として、フマル酸還元酵素の精製と特徴づけ、GS-GOGAT系の酵素の精製と特徴づけ、アミノトランスフェラーゼに関しての包括的研究( 3種類の酵素の精製と特徴づけ)、同化的硝酸還元酵素系についての包括的研究(硝酸還元酵素の精製と特徴づけ、さらに、異種発現株からの亜硝酸還元酵素の精製と特徴づけ)、フェレドキシン: NADP酸化還元酵素の異種発現による精製と特徴づけ、ヒドロゲナーゼの転写解析、脱窒関連酵素・遺伝子に関する研究、さらには全ゲノム配列の決定を行った。還元的TCAサイクル関連代謝系の統合的研究として、同サイクルにより独立栄養的炭酸固定を行うHydrogenobacterthermophilusを対象として、窒素同化的代謝を中心に研究を行った。まず、定法に基づいて、遊離アミノ酸の定量を行った。引き続き素学的研究を進め、同菌においては、グルタミン酸デヒドロゲナーゼは機能しておらず、グルタミンシンテターゼ(GS)とグルタミン酸シンターゼ(GOGAT)が機能していることを明らかにした。さらに、GSとGOGATの両酵素については、独立栄養的に調製した菌体から無細胞抽出液を調製し、さらに同抽出液を各種カラムクロマトに供することにより精製酵素を得、それぞれの酵素学的性質を明らかにした。特筆すべきは、GOGATであり、非光合成生物由来では初めて、生物内でフェレドキシン依存型の酵素が機能していることを明らかにした。また、GOGATに関しては、還元的TCAサイクル内の有機酸により活性化されるという現象も見出し、炭素代謝による窒素代謝の制御が生じていることを示唆した。さらに、還元的TCAサイクル中の酵素反応にっいても、生化学的研究を進展させた。具体的には、フマル酸レダクターゼを前述と同様な無細胞抽出液から、各種カラムクロマトにより精製し、特徴づけを行った。同酵素は可溶性の5サブユニット型であり、NADHを還元力として用いていることが明らかとなった。なお、5つのサブユニットをコードする遺伝子は、ゲノム上バラバラの位置に存在していることも明らかとなった。還元的TCAサイクルにより炭酸固定を行う独立栄養生物であるHydrogenobacterthermophilusの,「還元的TCAサイクルの関連代謝系の統合的研究」で,本年度は以下の事柄を明らかにした。(1)本菌では窒素同化代謝経路として,GS-GOGAT系(GlutamatesynthetaseとGlutamate:2-Oxoglutarateamidotransferase)が機能していることを見出し,さらに,GOGATを電気泳動的に単一にまで精製した。さらに,精製GOGATが電子供与体として還元型フェレドキシンを使うものであることを明らかにした。(2)還元型フェレドキシンを生成する酵素系を探索する一環として,本菌のヒドロゲナーゼ系について転写産物の解析を行った。これまでに4種類のヒドロゲナーゼ分子種が同定されているが,その全てが転写されていることを明らかにした。(3)還元型フェレドキシンを生成する酵素系を探索する一環として,これまでの研究から主要に機能していることが分かっているフェレドキシンを用いてアフィニティークロマトを作成し,フェレドキシンと相互作用するタンパク質の包括的な探索を行っている。(4)還元的TCAサイクルの直接のメンバーであるフマル酸還元酵素を電気泳動的に単一にまで精製した。同酵素が5つのサブユニットから成ることを示し,アミノ末端からのアミノ酸配列分析とドラフトゲノム情報に基づき,遺伝子の同定も行い,さらに系統解析も行った。還元的TCAサイクルにより炭酸固定を行う独立栄養生物であるHydrogenobacterthermophilusの、「還元的TCAサイクルの関連代謝系の統合的研究」で、本年度は以下の事柄を明らかにした。1.本菌のアミノ酸代謝系について、アミノ基転移酵素を3種類精製し、その生化学的特性を明らかにした。グリオキシル酸を基質とする反応が複数検出されたことから、本菌の代謝系中での同物質の重要性が示唆された。ただし、今のところ、グリオキシル酸生成反応は明らかにされていないため、今後重点的に明らかにする必要がある。2.本菌の同化的窒素代謝に関して、硝酸還元酵素を精製し、還元型フェレドキシンが電子供与体なっていることを明らかにした。3.本菌の同化型窒素代謝に関して、亜硝酸還元酵素の大腸菌を用いた異種発現に成功した。還元型フェレドキシンが電子供与体となっていることが示唆された。2及び3の実験結果から、本菌おけるフェレドキシンの代謝的重要性がさらに明確になった。4とも絡む事柄であるが、フェレドキシン還元系を早急に明らかにしたい。

4.フェレドキシンアフィニティカラムを用いて、フェレドキシンと相互作用するタンパク質を網羅的に検索し、硫黄酸化酵素群がそのようなタンパク質として得られた。硫黄酸化酵素群が発現している必然性、フェレドキシンとの関連性など、今後生化学的に明らかにすべき重要課題と認識している。
コモロ人移民同郷組合による開発援助と地域社会の変容に関する人類学的研究

平成30年度は、本研究計画の最終年度であり、これまでの調査によるデータ収集を補完するための調査と、データ分析による研究成果のまとめを行った。調査は、平成30年8月3日から8月18日までの約2週間、フランスのパリおよびマルセイユにおいて実施し、グランドコモロ島S村出身者のアソシアシオン(同郷組合)における、1フランス地方自治体との関係、2地方自治体によるアソシアシオンへの補助金、3アソシアシオンによる年次報告書による組織と経理の管理について、4アソシアシオンへの移民諸個人の関わり、5海外移民による故郷の家族への海外送金の実態、6アソシアシオンによる故郷村への海外送金・援助の実態、などの調査テーマについて、聞き取りを中心とした調査を行い、十分なデータを収集することができた。調査の結果から、2000年代以降に活発化し、急激に増加したコモロ人移民によるアソシアシオンの組織化には、コモロ人移民の人口増加だけではなく、アソシアシオン法の精神に基づく地方自治体による地区住民組織の推進を背景として、補助金獲得を目的とした移民によるアソシアシオンの公的登録が進められたことが明らかになった。また、それにともない、補助金に対するアカウンタビリティとして組織の管理と活動報告書の作成が求められるため、行政府が求めるアソシアシオンの管理モデルに基づいて、コモロ人移民のアソシアシオンが成型されてきたことも明らかになった。また、移民と故郷とを結ぶ新たに登場してきたトランスナショナルな社会空間において、総額でGDPの20%近くを占める、移民から家族への海外送金や、アソシアシオンの活動を通じた故郷村を対象とした海外送金・援助の活動の影響が、故郷の家族の生活や村の社会構造に大きな変化をもたらしていることも明らかになった。平成27年度は、7月29日から8月19日までの期間、コモロ連合国・ンガジジャ島およびムワリ島の二つの村落においてフィールドワークを実施し、次の5つの課題について調査を行った。1「フランスを中心とした海外への移民流出の状況」、2「海外に住む移民と家族とのトランスナショナルな関係」、3「海外移民による経済的影響と故郷村落への援助活動の実態」、4「海外移民の影響による年齢階梯制の形態の変化」、5「海外移民の影響による村落の社会構造および生活慣習の変化」。調査の進行は概ね良好であり、基礎的な調査データの収集に成功している。1「フランスを中心とした海外への移民流出の状況」に関しては、1990年代以降急激に増加した移民流出の動きが落ち着いたが、現在でもさまざまな闇ルートによってフランスに入国する移民がいる実態について明らかにすることができた。2「海外に住む移民と家族とのトランスナショナルな関係」に関しては、移民と故郷の家族との柔軟な移動について明らかにするとともに、個々の移民による家族関係の多様性についても聞き取りを行った。3「海外移民による経済的影響と故郷村落への援助活動の実態」に関しては、未だ多くのデータを収集できていない。平成28年度の調査において重点的に調査を行う予定である。4「海外移民の影響による年齢階梯制の形態の変化」に関しては、海外移民による大結婚式(年齢階梯制の通過儀礼)実施の実態、大結婚式の形態変化について調査を行い、特に高齢者の年齢階梯制度内における地位についての考察を行った(業績図書参照)。5「海外移民の影響による村落の文化や生活慣習の変化」に関しては、未だ十分な調査を行っていないが、頻繁に帰国する移民による影響によって食習慣などさまざまな面で西洋化の影響が出てきていることが観察調査により示唆されている。コモロでのフィールドワークを実施し、移民を送り出す側の状況と、移民とのトランスナショナルな関係の実態について、これまでに十分な調査データを獲得することができている。また、調査データの整理・分析作業も順調に進行している。今年度は、フランス・マルセイユ市において、コモロ人移民による同郷組合の活動実態について2度の現地調査を実施した。第一次調査は、2016年5月19日から29日まで実施し、グランド・コモロ島のハンブ地区の同郷組合組織であるUDHの青年部主催によって開催された、コモロの小中学校を対象としたチャリティ・イベントについて調査を行った。フランス生まれの移民の第2、第3世代の若者たちが、同郷組合のイベント活動を通じて、コモロの言語や文化を学習するとともに、援助という活動を通じて、故郷とのつながりを強く維持している状況が明らかとなった。また、村ではなくより広域な地区による同郷組織の場合、そこに所属する各村の利益や名誉をめぐり、移民間で競争や対立が生じる状況があり、イベント実施をめぐる各主体の交渉過程についても明らかとなった。第二次調査は、2016年7月31日から8月25日まで、マルセイユ市において、グランド・コモロ島ハンブ地区のA村の同郷組合活動実態について調査を行った。A村同郷組合が所有する事務所兼イベント会場での、組合成員の日常的な行動についての参与観察、および、A村から移民してきた個々人のライフヒストリーと、同郷組合活動への関わり方について聞き取り調査を行った。90年代に同郷組合が組織された歴史的経緯と、移民の増加にともなう、その活動の発展過程について明らかにすることができた。また、地方自治体によるAssociationの公的認定を受けることにより、その条件とされているメンバーのリスト化や、活動や経理についての報告書作成という事務的手続きを取り入れたことにより、同郷組合が、伝統的慣習に基づく地縁的共同体から、より近代的な、機能的組織へと変容してきた過程についても明らかにすることができた。

初年度のグランドコモロ島での現地調査および、今年度のフランス・マルセイユ市における現地調査を実施し、それぞれ十分な資料を獲得することができ、データの分析もおおよそ順調に進んでいる。平成29年度は、フランスのコモロ人移民の送り出し側であり、援助の受け入れ側であるコモロ諸島・ンガジジャ島で約2週間の現地調査を行った。調査はンガジジャ島ハンブ地区に属する11の村全てを対象として、次の5つの項目について聞き取り調査を行い、地域的な共通性と相違に関する比較を行った。1移民と故郷の親族との関係、移民送出の経緯。2移民から故郷の親族への海外送金や援助の使用目的。3移民同郷組合による村や地域を対象とした援助の実態と成果。4ンガジジャ島村社会におけるアンダ(年齢階梯制度)と移民の経済的影響との関係。5ディアスポラ・コモリエンヌの影響に対するコモロ住民の評価。調査はおおむね順調に実施され、十分なインタビュー・データを収集することができた。現在、その分析を進めているが、おおむね次のことが明らかになった。1多くの移民が近親者からの経済的援助を受けて移住を実現しており、移住の動機として個人的理由よりも家族の集団的な期待の影響が大きく、移住後も移民と家族が強い紐帯を維持している。2移民は頻繁に海外送金を行い、故郷の家族を扶養しているが、海外送金の最大の使用目的はアンダの大結婚式の費用である。3全ての村の出身者が移民同郷組合を組織しており、村や地域を対象とした援助活動を活発に行っている。最も重要な事業としてモスクの建築があり、村同士の競争関係も見られた。4故郷での社会的地位を高めようとする移民の経済的影響による大結婚式の費用は高騰し、それにより大結婚式を実現できない中高年層が増加するという社会的影響が出て来ている。5移民の援助による貢献に対し住民の評価はおおむね肯定的だが、外国に住む移民が村の政治的権力を握る状況に対し批判的な意見も聞かれた。現在、以上のような分析を統合し、移民の影響について総合的に評価するまとめ作業を行っている。調査は予定どおり順調に実施されており、十分なデータを収集することができている。ただし、データの整理と分析作業が若干遅れており、今後改善をはかる必要があると考えている。平成30年度は、本研究計画の最終年度であり、これまでの調査によるデータ収集を補完するための調査と、データ分析による研究成果のまとめを行った。調査は、平成30年8月3日から8月18日までの約2週間、フランスのパリおよびマルセイユにおいて実施し、グランドコモロ島S村出身者のアソシアシオン(同郷組合)における、1フランス地方自治体との関係、2地方自治体によるアソシアシオンへの補助金、3アソシアシオンによる年次報告書による組織と経理の管理について、4アソシアシオンへの移民諸個人の関わり、5海外移民による故郷の家族への海外送金の実態、6アソシアシオンによる故郷村への海外送金・援助の実態、などの調査テーマについて、聞き取りを中心とした調査を行い、十分なデータを収集することができた。
加齢に伴う脳機能の変動における女性ホルモン欠乏とGABA摂取の役割に関する研究

我々はこれまでに加齢によりタンパク質合成は低下するが食事の栄養価を改善することによってタンパク質合成が促進することを明らかにしてきた。またγ-アミノ酪酸(GABA)を添加することによって脳機能が改善することを報告した。しかしこれまで行ってきたGABAを用いた研究は幼若雄ラットを実験動物として用いており我々の研究を還元できる範囲としては若年層の男性に限られてしまう。ところが加齢に伴う機能の低下は男性特有のものでない。特に閉経を迎えた女性の体機能の調節は大きな社会的関心事のひとつであるにもかかわらず閉経後の女性を視野に入れた脳機能の調節において機能性食品成分の1つであるGABAがどのように関わっているのか詳細に検討した報告は国内外にも認められない。そこで本研究では,閉経後の女性の脳機能維持・改善を目的とし,機能性食品成分であるGABA摂取時の,脳タンパク質合成の解明や,女性ホルモンの変化,さらに,学習記憶活動の指標となる成分の測定を行うことによって,高齢女性の脳機能を維持する上での健全な栄養摂取について考察した。動物は,24週齢雌ラットを用い,Sham-operatedラット群,卵巣摘出ラット群,卵巣摘出+GABA摂取群の3群で試験食を10日間与えた。試験食としてSham-operatedラット群と卵巣摘出ラット群には20%カゼイン食を,GABA摂取群には20%カゼイン+0.5%GABAを用いた。血中成長ホルモンの測定においては,1日3時間のみ摂取させるmeal-feedingに慣れさせたラットに試験食を1回3時間のみ投与した。実験は,大脳,小脳,海馬,脳幹のタンパク質合成速度をGarlickら(2)の^3H-Phe大量投与法により決定し,あわせて血中成長ホルモン濃度,RNA/Protein,RNAactivityを決定した。(H20年度)また,学習,記憶の神経活動において重要なコリン作動性ニューロンの調節因子として知られている神経成長因子(NGF)について,大脳,海馬で検討した。(H21年度)その結果,大脳,小脳におけるタンパク質合成速度,血中成長ホルモン濃度,およびRNA activityは,20%カゼイン食摂取群に比べGABA添加食摂取で有意に増加した。RNA量は,各群において有意な差はみられなかった。このことから,GABA投与における脳タンパク質合成の促進は,RNA量ではなく,RNA activiyに依存していることが考えられた。またこれらの結果は,GABAによる脳タンパク質合成の調節メカニズムの一つとして,体内成長ホルモン濃度の関与を示しているものと考えられた。らに,大脳,海馬のNGF量は,20%カゼイン食摂取群に比べGABA添加食摂取で有意に増加した。従来からも,コリン作動性ニューロンの神経伝達物質であるアセチルコリンの合成や,ニューロンそのものの維持にNGFが寄与することが報告されており,閉経女性における脳機能の維持においてGABA摂取の重要性が示唆された。

らに,大脳,海馬のNGF量は,20%カゼイン食摂取群に比べGABA添加食摂取で有意に増加した。従来からも,コリン作動性ニューロンの神経伝達物質であるアセチルコリンの合成や,ニューロンそのものの維持にNGFが寄与することが報告されており,閉経女性における脳機能の維持においてGABA摂取の重要性が示唆された。本研究の目的は、高齢者、特に閉経後の女性におけるGABA摂取の脳機能に及ぼす効果の解明である。最近の研究によると、脳のタンパク質合成など脳の栄養素代謝や神経伝達物質が、容易に食餌のタンパク質栄養や女性ホルモンにより変動することが判明しているが、γ一アミノ酪酸(GABA)など機能性食品成分に関する脳の研究は、栄養素代謝や、学習記憶活動については、詳細なデータが殆どない。そこで、卵巣摘出による閉経モデルラットを用いて、脳機能に及ぼす女性ホルモンとGABA摂取の影響について、平成20年度は、脳の栄養素代謝変動を明らかにするということを目的とし、大脳、小脳、海馬、脳幹のタンパク質合成速度を測定し、あわせてRNAIProtein、RNA activityを決定した。なお実験は、24週齢雌ラットを用い、Sham-operatedラット卵巣摘出ラット,卵巣摘出+GABA摂取の3群で行った。また、試験食としてSham-operatedラットと卵巣摘出ラットは20%カゼイン食を、GABA摂取群は、20%カゼイン+0.5%GABAを10日間自由摂取させた。その結果、脳の各部位のタンパク質合成速度は、GABA摂取により有意に増加した。一方、RNA/Proteinは、有意な差はみられなかったが、RNA activityは、GABA摂取によって有意に増加した。このことから、卵巣摘出閉経モデルラットにおいて、GABA摂取により、タンパク質合成が促進され、タンパク質合成は、RNA activityに依存していることが明らかになった。本研究の推進は、高齢女性の脳機能に対する機能性食品成分の役割についてより深い示唆を得ることにつながり、意義があるものと考えられる。研究目的:我々はこれまでに,加齢によりタンパク質合成は低下するが,食事の栄養価を改善することによってタンパク質合成が促進することを明らかにしてきた。また,γ-アミノ酪酸(GABA)を添加することによって脳機能が改善することを報告した。しかし,これまで行ってきたGABAを用いた研究は,幼若雄ラットを実験動物として用いており,我々の研究を還元できる範囲としては,若年層の男性に限られてしまう。ところが,加齢に伴う機能の低下は男性特有のものではない。特に閉経を迎えた女性の体機能の調節は大きな社会的関心事のひとつであるにもかかわらず,閉経後の女性を視野に入れた脳機能の調節において,機能性食品成分の1つであるGABAがどのように関わっているのか詳細に検討した報告は国内外にも認められない。そこで本研究では,卵巣摘出による閉経モデル雌ラットを用いて,脳機能に及ぼす女性ホルモンとGABA摂取の影響について明らかにすることを目的とし,今年度は、学習、記憶の神経活動において重要なコリン作動性ニューロンの調節因子として知られている神経成長因子(NGF)について、大脳、海馬で検討した。
ヒト組織幹細胞の分化誘導神経細胞を用いたパーキンソン病細胞移植療法の新たな展開

パーキンソン病を対象として、歯科領域で採取可能なヒト組織幹細胞(頬脂肪体由来幹細胞および歯髄幹細胞)を細胞源とした新規の神経再生療法開発を行う。パーキンソン病は、中脳にある黒質のドパミン性神経が変性脱落するために線条体でドパミン不足をきたし、錐体外路性運動障害が出現する神経変性疾患であり、現在は薬物による対症療法が主な治療法である。そのため、根本的な治療法として細胞移植療法の検討が進められている。この細胞移植療法の細胞源として、さまざまな細胞が検討されているが、申請者は発生学的に神経堤由来の細胞が多いヒト頬脂肪体細胞および歯髄細胞を考えた。ヒト頬脂肪体由来幹細胞および歯髄幹細胞から分化誘導した神経系細胞の性質評価を行い、ドパミン性神経細胞を含んだ神経系細胞へ分化誘導されることが明らかとなった。また、頬脂肪体由来幹細胞より分化誘導した神経系細胞は、電子顕微鏡像にて神経細胞に特有の所見を示した。この神経系細胞を用いて、パーキンソンモデルラットの神経変性部に細胞移植実験を行ったところ、運動症状の改善を認めた。今後は、さらなる細胞性質評価や、症状改善の機序の検討を要する。成人から採取可能であるヒト頬脂肪体由来幹細胞やヒト歯髄幹細胞を用いた再生医療を開発することは、感染、免疫、倫理的に問題のない、自己細胞を用いた根本的治療が可能になる。また、HLA抗原ホモの人から頬脂肪体幹細胞や歯髄幹細胞より分化誘導した神経系細胞の臨床応用が可能になれば、パーキンソン病の根本的治療法として大きな意義をもつ。パーキンソン症状改善を認めたモデルラットの組織解析にやや時間がかかっている。また、頬脂肪体由来幹細胞だけでなく、歯髄幹細胞についても細胞源として利用を開始しているが、昨年同様に細胞の個体差による分化誘導の困難さがあり、性質評価に時間がかかっている。各幹細胞より神経系細胞への分化誘導を個体差なく行えるように検討を重ねる。ドパミン性神経細胞の分離については困難であるため、分離せずに細胞を用いて移植実験を繰り返し、移植細胞性質評価や症状改善の機序についての検討を行う。ヒト頬脂肪体由来幹細胞および歯髄幹細胞から分化誘導した神経系細胞の性質評価を開始しており、ドパミン性神経細胞を含んだ神経系細胞へ分化誘導されることが明らかとなった。今後は、分化誘導した神経系細胞のさらなる解析を行った後に、この神経系細胞を用いた移植実験を予定している。体性幹細胞より分化誘導した神経系細胞には個体差があり、各細胞の性質評価にやや時間がかかっている。また、ドパミン性細胞分離のための抗体が入手困難である。

パーキンソン症状改善を認めたモデルラットの組織解析にやや時間がかかっている。また、頬脂肪体由来幹細胞だけでなく、歯髄幹細胞についても細胞源として利用を開始しているが、昨年同様に細胞の個体差による分化誘導の困難さがあり、性質評価に時間がかかっている。ドパミン性神経細胞分離のための抗体が入手困難であるため、分離細胞以外の移植実験を先に進める計画とする。また、神経系細胞は組織学的解析だけでなく、昨年度に予定していた定量的な遺伝子解析による評価を行う。各幹細胞より神経系細胞への分化誘導を個体差なく行えるように検討を重ねる。ドパミン性神経細胞の分離については困難であるため、分離せずに細胞を用いて移植実験を繰り返し、移植細胞性質評価や症状改善の機序についての検討を行う。神経分化誘導した細胞の同定に遅れが生じており、次年度へ引継ぎとなったため次年度使用額が生じた。また、次年度は細胞の性質評価に加え、パーキンソンモデルラット脳内神経変性部位への移植による機能的評価、組織学的評価に必要な試薬類や実験動物の購入を計画している。実験に遅れが生じていることから、必要物品の購入が次年度に引き継ぎになっている。次年度は、各幹細胞から同様の性質の神経系細胞へ分化誘導を行えるように繰り返し検討を行い、機能回復したモデルラットの解析を進めるため、必要試薬や器材の購入を計画している。
自己免疫疾患の発症要因としてのTリンパ球機能異常の分子生物学的解析

2年間に亘る本研究の結果,ヒトサプレッサーT細胞の作用のメカニズムが細部に亘って明らかとなった。その主要な知見は以下の3点に集約される。(1)サプレッサーT細胞の機能発現にあたっては,サプレッサーT細胞上のLFA-1分子と活性化B細胞上のICAM-1分子との間の直接接触が必要である。(2)サプレッサーT細胞より抑制シグナルを受けたB細胞ではDNAポリメラーゼαの発現が低下し,サプレッサーT細胞との接触をなくすことによりこのDNAポリメラーゼαの発現は回復する。(3)サプレッサーT細胞という独立した集団が存在するのではなく,活性化されたT細胞は活性化B細胞に対して一様に抑制効果を発揮する。休止期B細胞は逆にこの“サプレッサーT細胞"によって活性化される。従って,活性化T細胞のへルパー機能・サプレッサー機能を決定するのは,むしろB細胞の活性化の状態であると考えられる。本研究の成果は,全身性エリテマトーデスなどの多クローン性B細胞の活性化を伴った自己免疫疾患の病態におけるサプレッサーT細胞の機能異常を追究する上で重要な情報を提供するものである。抗リウマチ剤の1つであるロベンザリットがDNAポリメラーゼ活性を阻害することと関連して,サプレッサーT細胞がB細胞のDNAポリメラーゼの発現を抑制するという知見は,今後自己免疫疾患の治療とも関連して注目される必要がある。平成3年度の研究においてヒトサプレッサ-T細胞の作用機序について以下の新知見が得られた。(1)サプレッサ-T細胞とB細胞をメンブレン・フィルタ-で仕切って接触を断つことによって,サプレッサ-機能が消失したことより,サプレッサ-T細胞はB細胞と直接接触することにより、B細胞の機能を抑制することが明かになった。(2)抗LFAー1抗体(抗CD11a,抗CD18)及び抗ICAMー1抗体(抗CD54)の両者を培養系に加えることにより,サプレッサ-T細胞によるB細胞機能の抑制が大副に阻害された。しかし,他の抗体では,はっきりした阻害はみられなかった。これにより,サプレッサ-T細胞のB細胞機能抑制にはLFAー1/ICAMー1interactionが重要な働きをしていることが明かとなった。T細胞・B細胞をこれらの抗体で前処理したところ,T細胞上のLFAー1およびB細胞上のICAMー1をブロックした時にのみサプレッサ-機能が消失した。従って,ヒトB細胞上のICAMー1とサプレッサ-T細胞上のLFAー1との間の相互作用が重要であることが示唆された。(1),(2)の知見は,サプレッサ-T細胞の機能発現メカニズムの解析に対して,画期的な貢献をなすものであり,この点からみて本研究は順調に進展していると考えられる。平成3年度の研究より、サプレッサーT細胞の機能発現にあたっては、サプレッサーT細胞上のLFA+1分子と活性化B細胞上のICAM-1分子との間の直接接触が必要であることが明らかとなった。最終年度である平成4年度の研究においては、ヒトサプレッサーT細胞の作用機序についてさらに以下の点が明らかとなった。(1)サプレッサーT細胞より抑制シグナルを受けたB細胞ではDNAポリメラーゼαの発現が低下し、サプレッサーT細胞との接触をなくすことによりこのDNAポリメラーゼαの発現は回復する。(2)サプレッサーT細胞という独立した集団が存在するのではなく、活性化されたT細胞は活性化B細胞に対して一様に抑制効果を発揮する。従って、活性化T細胞のヘルパー機能・サプレッサー機能を決定するのは、むしろB細胞の活性化の状態であると考えられる。2年間に亘る本研究の結果、ヒトサプレッサーT細胞の作用のメカニズムが細部に亘って明らかとなった。本研究の成果は、全身性エリテマトーデスなどの多クローン性B細胞の活性化を伴った自己免疫疾患の病態を解析してゆく上で、貴重な基礎的情報を提供するものである。
環境倫理学思想の歴史的背景に関する科学史的研究

欧米の環境倫理学思想を、文化的・社会的文脈に相対化するための視点を定めるために、そこに孕む概念的問題をさぐった。人間中心主義的な立場であれ、人間非中心主義的な立場であれ、現在の環境倫理学では、自然そのものに何らかの価値(審美的価値とか、ウィルダネスの価値)を付与しているということでは共通しているが、この種の概念の普遍性については問題で、審美的価値については近代化の流れの中で発生した歴史的なものとして捉えられ、ウィルダネスはもともとネガティプイメ-ジを負ったものが19世紀の産業化、都市化の中で非常にポジィティブなものとして生まれ変わった、時代文脈的なものであると結論付けられた。欧米の環境倫理を踏まえて、非西洋文化圏にも適用可能な環境倫理を構築するためには、「自然の価値」を人間と自然との関係性の中に捉え直す視点が必要であり、公害論(加害者-被害者論や被害の社会構造や認識の考察)を軸にして考察を行った。それらの理論を、認識の全体性の問題という、より普遍的に、環境倫理の問題に繋がるものとして把握することが目論見、そのキ-概念は、「関わりの全体性」である。伝統社会では、自然から人間への影響や人間の生活の糧を得るための自然への働きかけは総体として存在しているが、近代社会においては、この種の自然との関わりは、さまざまな道具やメディアを介して、より部分化している。この分析のために、自然から人間への働きかけのベクトルが強い人間と自然との関係としての「生活」と、人間の自然への働きかけのベクトルが強い自然と人間の関係である「生業」の二つの概念を導入した。欧米の環境倫理学の自然の価値は、生活においても生業においても部分化した関係の中から、それゆえ超越した観念として導き出しており、その観念を相対化し、関わりの全体性の方向で再構築することが必要であり、これは今後の課題である。
肥厚性瘢痕病態解明と治療薬開発のための基礎動物研究

手術や外傷の後に生じる肥厚性瘢痕は、臨床上大きな問題であり多くの研究がなされたが、その病態解明や画期的な治療薬の開発には至っていない。この原因は、ヒト肥厚性瘢痕に相同する動物実験モデルの欠如によることが大きい。これまで、米国でred female red duroc pigを用いた動物モデルが開発されているが、数カ月で数百Kgと本邦の実験施設での利用は難しい。このため、Duroc pigの系を持つClawn系ミニブタで、その作成を試み、その相同性を確認した。更に、このモデルにて組織キマーゼ活性がその病態に深く関わっていることが判り、キマーゼ阻害薬が肥厚性瘢痕の治療に可能性があることが判った。Clawn系mini pigでの肥厚性瘢痕作成と得られた肥厚性瘢痕とそのヒト肥厚性瘢痕との相同性の確認、含有率、組織キマーゼ活性の検討行った。Clawn系mini pigの豚背部に各種の厚さ60/1000inchの分層欠損層を作成し、26日後、61日後、91日後後で肥厚性瘢痕の形成の状況を経時的に皮膚厚、組織検査を含めて経過観察したところ、経時的に不皮膚厚は増加し、91日では正常皮膚厚の1.7倍程度となった。<2>皮膚中ヒドロキシプロリン含有率は経時的に上昇した。<3>組織キマーゼ活性は経時的に上昇した。瘢痕中心部と瘢痕辺縁部を比較すると瘢痕辺縁部の法が活性が高かった。以上より、今回用いたミニブタの肥厚性瘢痕モデルは、皮膚の厚さ、コラーゲンの産生の面から肥厚性瘢痕の形成過程、成熟過程はヒトの肥厚性瘢痕と相同であり有用なモデルであった。組織キマーゼ活性は、肥厚、コラーゲン産生の経過とよく一致しており、肥厚性瘢痕形成過程で大きな関連性があると考えられた。昨年度に完成させたヒト肥厚性瘢痕動物モデルにて得られた組織を用いて、組織内キマーゼ活性とTGFβ活性を今年度は検討した。1)クラウン系ミニブタを用いたヒト肥厚性瘢痕モデルでの組織キマーゼ活性クラウン系ミニブタ正常皮膚組織ではほぼ測定されなかったが、肥厚性瘢痕組織内ではその活性は上昇していた。肥厚性瘢痕組織内のキマーゼ活性は、瘢痕組織厚が大きくなるに従い(最大の瘢痕厚は創作成後90日)活性は上昇し、創作成後90日で最大となり、以後は漸減した。また、肥厚性瘢痕中央部よりも辺縁部で高値を示した。従来、肥厚性瘢痕はその辺縁部で活動性が高いと言われていることを考慮すると、肥厚性瘢痕の活動度とキマーゼ活性がよく相関しているものと考えられた。2)クラウン系ミニブタを用いたヒト肥厚性瘢痕モデルでの組織TGFβ濃度組織TGFβ濃度は、創作成初期で高値を示し、以後漸減していった。また、肥厚性瘢痕中央部と辺縁部の比較では、瘢痕中央部で高値を示しており、キマーゼ活性と反対の傾向を示した。TGFβは初期に増加するため、キマーゼ活性の上昇によるアンギオテンシンIからアンギオテンシンIIへの転化、それによるアンギオテンシンIIレセプターを介したTGFβの上昇の経路ではないと考えられた。以上の結果より、組織キマーゼ活性の上昇は、肥厚性瘢痕の病態を良く示すと考えられる。したがって、キマーゼ阻害薬には、肥厚性瘢痕治療効果がある可能性が示唆された。肥厚性瘢痕の形成に関する病態は、十分に解明されていない。この理由は、適切な動物肥厚性廠痕モデルが無いことも大きな要因であった。このため、平成21年度、平成22年度で、クラウン系ミニブタを用いた肥厚性瘢痕動物モデルを開発した。更に、その病態解明のために、肥厚性瘢痕の形成過程での経時的な組織キマーゼ活性がその瘢痕形成と相関することが判った。本年度は、平成22年度に引き続き、組織中のTGFβの活性に関して検討を加えた。これまで、TGFβは、瘢痕形成に大きな影響があると多く報告されている。キマーゼ活性が上昇によりアンギオテンシンIIレセプターを介してTGFβが上昇することが知られている。

しかしながら、今回動物モデルでの解析では、キマーゼ活性が上昇するよりも早期にTGFβは上昇し、また、瘢痕の中での分布もキマーゼ活性の上昇する部位の分布とは大きく異なっていた。したがって、このモデルでは、上記の経路が主たる病態とは考えにくいことが判った。次に、肥厚性瘢痕動物モデルにおいて、キマーゼ阻害薬であるキモトリプシン等の局所投与の影響を検討した(瘢痕局所への局所注入臨床においては肥厚性瘢痕にステロイド薬を局所投与することがよく行われているために、この方法を採用した)。しかしながら、今回用いた投与量においては、有効な瘢痕形成の抑制は見られなかった。この結果は、キマーゼ阻害薬の投与では肥厚性瘢痕抑制効果が得られない可能性もあるが、それ以外に投与方法(肥厚性瘢痕が非常に硬く、局所注入自体、組織内の拡散が難しい)の問題が多いと考えられた。このため、より薬剤局所投与の容易な肥厚性瘢痕動物モデルを作成することとした。従来のモデルでの創治癒の段階で、コラーゲンマトリックス(人工真皮)を移植して瘢痕を作成することとし、現在、このモデルでの検証中である。
岩手県内の近世石碑の数量分析および活用に関する調査・研究

本研究の課題は、岩手県内の近世の石碑を数量的に把握し、統計的に分析を加えて、その分布や種類の違いなどから地域性を読み説き、近世の石碑が歴史研究において有効な研究素材であることを、具体的に示すことにあった。また、数量的・統計的な把握にとどまらず、より精緻な検討が可能となるように、沿岸部の3つの自治体(宮古市、山田町、大槌町)と内陸部の3つの自治体(盛岡市、紫波町、矢巾町)に関しては、すでに自治体が刊行している石碑悉皆調査報告書をもとに補足調査を行って、データをより精緻にし比較検討を行った。研究期間の途中で台風の被害に遭った岩泉町に関しては、被災状況を確認しながら石碑の悉皆調査を実施したことから、内陸部と沿岸部をつなぐ地域として、新たに分析地域に加えた。上記の成果として、ア)岩手県内の自治体が刊行している自治体史や石碑調査報告書を基に、岩手県域レベルで石碑を把握しデータベースを構築した。また、イ)紫波町と岩泉町では、これまで悉皆調査が行われていなかった地域について、教育委員会や地元協力者の支援を得て調査を実施し、より精緻なデータが得られた。こうした成果をもとに分析した結果、I)沿岸と内陸では石碑の数量や種類に差異があり、例えば、馬頭観音の石碑は内陸に多く、牛馬供養の石碑は沿岸にみられるが、この分布の違いは、近世における役畜飼育の地域的な違いを示すものであった。II)西国順礼塔が沿岸に多いことは知られていたが、内陸を確認すると、盛岡市周辺ではみられないが、遠野市と旧川井村で確認でき、雫石町では西国順礼供養塔がみられること、また、沿岸であってもその分布には、代官所支配区域によって差異がみられ、地域ごとに独自の文化圏が形成されていた可能性があることを指摘した。以上の成果については、論文を発表するほか、盛岡市、紫波町、岩泉町において報告会を開催し、地元に還元することができた。研究の目的は、設定した地域に残されている近世の石碑の総体を分析対象とし、さらに他地域と比較することによって、石碑から地域性を見出すなど、石碑のもつ資料的価値の可能性を見極めることにある。そのため平成28年度は、各自治体が刊行した石碑悉皆調査報告書などの調査成果をデータ化し、岩手県単位で分析できる基盤を構築して、そこから地域性などが確認されるか見極めを行うところまでを研究の目標とした。目標達成のため、内陸地域は、盛岡市(旧都南村含む)、滝沢市、紫波町、矢巾町、岩泉町、雫石町の6市町分、沿岸地域は、陸前高田市、釜石市、山田町、大槌町の4市町分について、石碑の所在地、碑銘、建碑年代、寸法、建立者・施主、梵字の種類などをデータ化し、一覧を作成した。データ数としてはまだ不十分なところもあり、平成29年度も入力作業を継続するが、28年度の作業により、内陸地域と沿岸地域を比較し、残されている石碑の種類の違いから、地域性を明確に指摘し得ることを確認した。例えば、参詣記念碑の種類の違いや、役畜の供養碑の違い(沿岸地域の牛供養碑の多さ)は、地域によって参詣・信仰のあり方や役畜と人との関係に違いがあることを示しているものと考えられる。また、旧仙台藩領である陸前高田市の石碑をデータ化し、旧盛岡藩領に遺された石碑と比較検討したことにより、その差異から両者の特徴を浮き彫りにすることが可能であるとの仮説を得た。特に梵字の種類の違いはデータにも明確に現れている。以上から、石碑の比較分析から地域性を読み取ることが可能であるとの見通しを得ることができた。上記のデータをより厳密なものとするため、3年間にわたり実施する盛岡市、紫波町、矢巾町の石碑の補足調査については、紫波町から調査実施に理解と協力を得られたことから、町が悉皆調査を行っておらず把握が不十分な彦部・佐比内地区において実施した。岩手県内の自治体が刊行した石碑悉皆調査報告書や自治体史に掲載されている石碑調査の成果をデータ化する作業は、内陸地域は、盛岡市(旧都南村含む)、滝沢市、紫波町、矢巾町、岩泉町、雫石町の6市町分、沿岸地域は、陸前高田市、釜石市、山田町、大槌町の4市町分について、石碑の所在地、碑銘、建碑年代、寸法、建立者・施主、梵字の種類などをデータ化し、一覧を作成することができた。また、そのデータの比較分析から、内陸地域と沿岸地域の地域性を石碑から描くことができる見通しを持つことができた。ただし、当初予想していたデータ入力の作業量と作業時間では、十分にカバーできなかったところもあり、より詳しく分析するためにデータ化する必要のある報告書や自治体史が若干残されることになった。石碑の補足調査については、紫波町の彦部地区と佐比内地区において悉皆調査を実施することができた。ただし、まだ調査を必要とする地区が若干残されており、盛岡市や矢巾町の補足調査と並行して実施する必要がある。以上のことから、(2)おおむね順調に進展している、との評価とした。

そのため平成28年度は、各自治体が刊行した石碑悉皆調査報告書などの調査成果のデータ化を進めたが、データ数として不十分なところもあったことから、平成29年度も継続してデータ化を進めた。その結果、岩手県内のほぼすべての自治体の石碑を網羅することができた。また、各調査報告書の項目を統一して、分析しやすいデータに構築し直した。これにより、平成30年度に予定している石碑分布の分析・研究が可能となった。実地調査においては、紫波町教育委員会の協力を得て、平成29年度は佐比内地区の悉皆調査をほぼ終えることができた。紫波町が作成した調査報告書では紹介されていない新発見の石碑を数多く発見することができたほか、佐比内地区においては、近世期は金山地帯で多くの隠れキリシタンが存在したが、その墓と思われる石造物も数多く発見できた。屋敷神を祀る社には石碑とともに金精様もみられた。地域の独自の信仰が石造物から確認できた点は大きな成果である。平成30年は赤沢地区の石碑の悉皆調査を行うが、石碑文化の地域的特色を比較するうえで、佐比内地区の調査は大いに成果があった。台風により壊滅的な被害を蒙った岩泉町の石碑調査では、岩泉町教育委員会の協力のもと、安家地区で悉皆調査を終了し、現地報告会を開催して、地域の方々に研究成果を還元することができた。岩泉町は内陸と沿岸の中間地点にあり、近世期は沿岸から内陸に塩や海産物を運ぶ塩の道として牛が往来したが、岩泉町の石碑からは、牛馬供養塔が数多く確認された。馬産地であった盛岡藩においては馬頭観音の石碑の数が圧倒的で、牛馬供養塔から岩泉町の地域文化の特徴を確認できた点は大きな成果である。平成28年度に完了を予定していた岩手県内の石碑データベースが未完成であったが、平成29年度に、より多くのデータを取り込んで、充実した内容のデータベースを完成させることができた。また、項目を統一したことで、平成30年度の分析・研究がしやすくなった。現地調査においては、紫波町の調査のほか、台風被害で石碑の残存状況が心配された岩泉町の調査を併行して行ったことから、当初計画していた矢巾町と盛岡市の調査が遅れているが、紫波町と岩泉町の石碑悉皆調査からは、新たな成果を得ることができた。また、石碑から地域性を見出すという、本研究の課題についても、充分な見通しを得られるところまで、調査を進めることができた。さらに、現地報告会を行い、研究成果を還元することもできた。以上のことから、(2)おおむね順調に進展している、と評価した。本研究の課題は、岩手県内の近世の石碑を数量的に把握し、統計的に分析を加えて、その分布や種類の違いなどから地域性を読み説き、近世の石碑が歴史研究において有効な研究素材であることを、具体的に示すことにあった。また、数量的・統計的な把握にとどまらず、より精緻な検討が可能となるように、沿岸部の3つの自治体(宮古市、山田町、大槌町)と内陸部の3つの自治体(盛岡市、紫波町、矢巾町)に関しては、すでに自治体が刊行している石碑悉皆調査報告書をもとに補足調査を行って、データをより精緻にし比較検討を行った。研究期間の途中で台風の被害に遭った岩泉町に関しては、被災状況を確認しながら石碑の悉皆調査を実施したことから、内陸部と沿岸部をつなぐ地域として、新たに分析地域に加えた。上記の成果として、ア)岩手県内の自治体が刊行している自治体史や石碑調査報告書を基に、岩手県域レベルで石碑を把握しデータベースを構築した。また、イ)紫波町と岩泉町では、これまで悉皆調査が行われていなかった地域について、教育委員会や地元協力者の支援を得て調査を実施し、より精緻なデータが得られた。こうした成果をもとに分析した結果、I)
ラット軟骨肉腫の抗癌剤治療に対する電気刺激併用の効果

ラット軟骨肉腫に対してElectrochemotherapy(以下ECT)を行い、その効果と有効な抗癌剤及びその濃度、副作用について調べた。治療は、薬剤を尾静脈から静注後、腫瘍の両端の皮下に刺入した電極間に高電圧負荷をかけるもので、電圧は700V/CM、持続時間は100μSEC、回数は1秒間隔で計8回行った。まず抗癌剤として、ブレオマイシン、シスプラチン、メソトレキセート、アドリアマイシン、サイクロフォスファマイドの5種類について濃度を10%LD50に統一し、腫瘍発育抑制実験を行ったところ、ブレオマイシンと高電圧負荷との併用のみが顕著な効果を示した。次に高電圧負荷の有無の2群で、治療直後、及び30分後に採取した腫瘍組織内のブレオマイシン濃度は治療直後、30分後のいずれにおいても、高電圧負荷をかけた群において、有意に高かった。ブレオマイシンの濃度は1%、5%、10%LD50としても同様に有効であり、その最小有効濃度は1%以下である可能性が示唆された。また腫瘍の大きさの異なる2群に対する腫瘍発育抑制効果に明らかな差は認められなかった。本療法が有効な理由は、高分子であるため腫瘍細胞内への取り込みが非効率的なブイオマイシンが、高電圧負荷によるelectropore形成により効率的に取り込まれたためと考えられ、臨床的には、重篤な副作用が生じていないことからも制癌剤、放射線などの補助療法が無効なヒト軟骨肉腫にも有用となるうる。また全切除困難な腫瘍の治療や補助療法の一つとしての可能性もある。ただヒト軟骨肉腫のような大きな腫瘍に有効か否かが臨床応用上の問題と思われる。以上の結果は、第28回日本整形外科学会骨軟部腫瘍学術集会にて発表した。
主客融合・心身相関における自己と世界との「存在了解」としての「感情移入」の研究

本研究の初年次をなす平成18年度は、まず、能動的な意識による対象の「統覚(Apperzeption)」作用を原理とするカント(Immanuel Kant)の超越論的認識論を前提として「感情移入(Einfuhlung)」を理論的に基礎づけたリップス(Theodor Lipps)の心理主義的哲学の主張を中心に、意識の統覚作用、主客の志向的相関を前提とした感情移入における主客融合のあり方を、認識論的・心理学的側面から解明した。次に、感情移入の現象に対応する日本的な「もののあはれ」の意識について、本居宣長、ならびに、和辻哲郎、草薙正夫の主張に即して検討し、主客の対立・相関を前提として美的現象を説明する操作的な理論である「感情移入」に対して、「もののあはれ」は、存在の根源、根底的な自然から湧き上がってくる因果的な説明原理を欠いた端的なる感情であることを明らかにした。二年次(最終年次)に当たる平成19年度は、「感情移入」を、まず、メルロ=ポンティ(Maurice Merleau-Ponty)の現象学的身体論と比較しつつ、認識論的・知覚論的側面から検討した。次に、ディルタイ(Wilhelm Dilthey)の「生の哲学」における「体験・表出・了解」ならびに「解釈」概念、および、ハイデッガー(Martin Heidegger)の『存在と時間(Sein und Zeit)』における「存在了解(Seinsverstandnis)」概念と比較しつつ、存在論的・実存論的側面から検討した。このような比較検討を通じて、感情移入が、主客融合・心身相関に基づいて体験と解釈とを綜合する存在了解として捉えられること、そして、それに伴って、感情移入の美学が、体験の心理と解釈の論理を綜合する存在了解の学として捉え直されるべきことを明らかにした。二年に亘る研究の初年次をなす平成18年度は、まず、能動的な意識による対象の統覚作用を原理とするカント(Immanuel Kant)の超越論的認識論を前提として<感情移入>(Einfuhlung)を理論的に基礎づけたTh・リップス(Theodor Lipps)の心理主義的哲学の主張に、現実の感情と感情の表象とを区別し、対象に移入される感情は感情の表象であるとする主張(フォルケルト(Johannes Volkelt、他)を考察に加えつつ、さらにそれを、意識の志向性に基づく主観と客観との本質的な相関を説くフッサール(Edmund Husserl)の現象学理論、および、初期の現象学派の美的体験論(主に、ミュンヘン現象学派に属し、リップスの弟子でもあったガイガー(Moritz Geiger)の理論)とも比較検討し、意識の統覚作用、主客の志向的相関を前提とした感情移入における主客融合のあり方を、認識論的・心理学的側面から解明した。次に、感情移入の現象に対応する日本的な<もののあはれ>の意識について、和辻哲郎、草薙正夫の主張に即して検討し、両者の異同を明らかにした。和辻の解釈に従えば、「もののあはれ」とは、「無常なるもの」としての人と物、主観と客観とに通底する根源的な共感性の自覚であり、存在の根源から「無常」の意識を伴って湧き上がってくる自己否定的な「存在感情」である。また、草薙によれば、「<幽玄の境に入る>ことは自然すなわち自我の根源へ<帰ること>」であり、それは「リップスにおけるような<感情移入作用>ではなくて、<感情帰入作用>(Zuruckfuhlung)である」(『幽玄美の美学』p.75)。

主客の対立・相関を前提として美的現象を説明する操作的な理論である「感情移入」に対して、「もののあはれ」は、存在の根源、根底的な自然から湧き上がってくる因果的な説明原理を欠いた端的なる感情である。研究の二年次(最終年次)に当たる本年度は、「感情移入(Einfuhlung)」を、まず、新カント派のヘルマン・コーヘン(Hermann Cohen)の純粋感情論、および、モーリス・メルロ=ポンティ(Maurice Merleau-Ponty)の現象学的身体論と比較しつつ、認識論的・知覚論的側面から検討した。次に、ヴィルヘルム・ディルタイ(Wilhelm Dilthey)の「生の哲学」における「体験・表出・了解」ならびに「解釈」概念、および、マルティン・ハイデッガー(Martin Heidegger)の『存在と時間(Sein und Zeit)』における「存在了解(Seinsverstandnis)」概念と比較しつつ、存在論的・実存論的側面から検討した。このような比較検討を通じて、感情移入が、主客融合・心身相関に基づいて体験と解釈とを綜合する存在了解として捉えられること、そして、それに伴って、感情移入の美学が、体験の心理と解釈の論理を綜合する存在了解の学として捉え直されるべきことを明らかにした。さらに、応用的な考察として、本居宣長が日本的な美意識として主張した「もののあはれ」との比較を通じて、西洋的な「行為の論理」に基づく「主客の相関」と東洋的な「場の論理」に基づく「自他の反転」とが、意識の方向を異にした「存在了解」としての「感情移入」と「もののあはれ」とをそれぞれ規定していることを明らかにした。
ウェブ上の文書から学術論文を自動判定し,検索するシステムの設計開発

研究の目的は,分野を限定せず,日本語及び英語の学術論文への直接的なアクセスを保証し,公開された検索アルゴリズムを用いた学術論文に特化した検索エンジンの構築と評価である。ウェブクローリングを行うために機関リポジトリ収載ファイルを調査し,深層ウェブの存在などウェブ構造を明らかにした。また,日本語および英語で書かれた全分野の学術論文の構成要素と構成を調査し,その結果に基づいて,学術論文の自動判定を行うための判定ルールを構築した。次いでウェブから約300万件の日本語PDFファイルを収集し, Solrによる検索エンジンの構築を行った。既存の検索エンジンと比較評価を行った結果,構築した検索エンジン「アレセイア」は,論文へのアクセスの点で優れており,高い確率で学術論文を自動判定できることが明らかになった。本研究は,ウェブ文書の中から,情報検索,データマイニング,機械学習などの諸手法を用い,特定の性質(内容,文体)を持つ文書を自動的に判定する方法を明らかにするとともに,その検索システムを開発することにある。国内のウェブサイトを対象としたクローリングを行うための調査を実施し,学術論文掲載サイトを選択しクローリング戦略を決定した。クローリングと分析用のサーバーを整備し,稼働させた。これまで行ってきたルールベースアプローチの向上をするために,構造や情報源,文体,出現語に関して検討した。学術論文のPDF提供を行っているシステムとして機関レポジトリを取り上げ,機関リポジトリに収録された文献の少なくない数が,深層ウェブ化していることが明らかにした。具体的には,機関ポジトリに含まれる全文URL集合を用いて,深層ウェブの実態調査を行った。カバー率は,最も高いGグーグルで5割,また,主要な検索エンジンを組み合わせた場合には,カバー率を約7割まで上げることでき,これを検索可能なウェブと考えるならば,深層ウェブは約3割といえる。また,機関リポジトリに関する検索エンジンのカバー率と登録数から,ウェブ全体の大まかな推計を行い,最大で730億のコンテンツが存在するという結果が得られた。さらに,その原因を明らかにするために,機関リポジトリとリポジトリに収録された学術情報のアクセス可能性に関する調査を行い,検索エンジンからのアクセスを排除している事例や,pdfファイルのテキスト抽出の可否,全文URLの長さなどの要因が,学術情報へのアクセスの可能性を低めていることを明らかにした。国内のウェブサイトを対象としたクローリングを行ないPDFファイルを取得するシステムを構築し,運用を開始した。2011年3月までに1億5312万件のURLを収集したが,その中で,PDFファイルは124万件,HTMLファイルは,3,700万件となった。一方,学術論文の自動判定のために,実験用集合を作り,判定実験をした。2010年12月にYahoo!Search BOSSを用いて日本語WordNetとIPAdicの両方に登録されている名詞27,384語で検索、ファイルタイプをPDFに限定し、言語の指定を日本語とし、URLを収集し,660万件のRLを得た。この中から無作為抽出した2万件に対して人手で学術論文判定を行い,判定ルールは、ファイルの構造、URL、出現キーワードから構成されている。ファイルの構造とは、ファイルサイズ、ページ数、レイアウト、暗号化の有無などからなる判定ルールを用いた論文自動判定実験を行い判定ルールの精緻化を図った。さらに,対象とする範囲を拡大し英語のファイルも含めることで、提案手法が言語による違いを越えた有効性を検証した。日本語の場合と同じ方法で英語のPDFファイルを組織的に収集し,人手で学術論文判定を行った。英語用に翻案した判定ルールを用いた判定実験では、日本語ファイルを対象とした実験よりも高い性能での論文判定を行うことができた。インターネット上で公開されているPDFファイルから学術論文を自動識別し,検索サービスを提供するシステム(アレセイア)の構築を以下のように行った。分野を限定しない日本語のPDFファイル集合を構築するために、Yahoo! Search BOSS(Build your Own Search Service)を用いて、ファイルタイプをPDFに限定し、言語の指定を日本語とし、URLを収集した。検索語として日本語WordNetとIPAdicの両方に登録されている名詞27,384語を用い、APIからの検索結果の上位1,000件までを取得し,18,239,568URLを得た。このURL集合から、(1)30秒以内にダウンロード可能、(2)PDFファイルの情報やテキスト抽出可能であった2,947,898件のPDFファイルをデータ集合とした。

アレセイアの基盤となる検索エンジン部分にはSolr3.5を用いた。これは順位付け出力のためにベクトル空間モデルを用いている,日本語の形態素解析システムとしてはlucene-gosen 1.2.1を組み込んだ。アレセイアでは学術「論文らしさ」により順位付けを行うため、検索結果のpdfファイルを論文と判定した判定器数が多い順に並び変え、同順位の場合にはその中をSolr標準の付けを行う出力用ジュールを独自に実装している。また、検索結果の入手性を上げるためにキャッシュ機能を実装した。また,類似の検索システムであるgooglescholarやscirusとの比較を行った。さらに,自動分類の向上のために,全分野の論文を対象として学術論文の構成要素の調査を行った。