hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホヤ幼生の中枢神経系で特異的に発現する遺伝子群の転写調節機構の比較解析

1.Ci-CRALBP遺伝子発現調節領域解析:カタユウレイボヤの視細胞を含む脳胞細胞と運動神経節で発現するCi-CRALBP遺伝子の転写調節領域を含む遺伝子上流領域を単離し、レポーター遺伝子としてGFPをつないだ融合遺伝子を作製した。さらに、上流領域を5'側から段階的に削ったdeletionシリーズや、部分的に欠失や置換を施したコンストラクトを作製し、それらをホヤ胚へ導入、発現解析を行った。その結果、開始コドンから-161/-151は、中枢神経系での遺伝子発現に必要であり、さらに、-161/-141にはectopicな遺伝子発現を押さえるようなシスエレメントが存在することが示唆された。2.Ci-Gαi1遺伝子発現調節領域解析:カタユウレイボヤの様々なタイプの神経細胞で発現するCi-Gαi1遺伝子の転写調節領域を含む遺伝子上流領域を単離し、Ci-CRALBPと同様にGFPをつないだ融合遺伝子を作製、部分的に欠失や置換を施したコンストラクトを作製した。それらをホヤ胚へ導入し、発現解析を行った。その結果、-3176/-3146は中枢神経系での遺伝子発現に必要であり、-3395/-3295には脳胞での遺伝子発現を活性化するような配列が含まれることがわかった。さらに、近縁種であるユウレイボヤのGαi1遺伝子であるCs-Gαi1とのゲノム配列比較(VISTA解析)により見つかった、-3176/-3090の共通配列は、中枢神経系での遺伝子発現を誘導することが出来た。1.遺伝子上流領域の塩基配列の比較解析:カタユウレイボヤCionaintestinalisの中枢神経系特異的遺伝子の上流領域を、近傍に位置する遺伝子を含めてゲノムデータベースから拾得した。同様に、近縁種ユウレイボヤCiona savignyiのゲノムデータベースからオーソログ遺伝子の上流領域を拾得した。これらのゲノムDNA配列を、コンピューターを用いて、発現様式が同じ、遺伝子間や、近縁種のオーソログ間で比較し、保存された配列を検索した。見いだされた配列は、既知の転写因子の結合コンセンサス配列に類似したものもあったが、類似性が見られない配列も見つかり、これらは新規なシスエレメントである可能性が示唆された。2.カタユウレイボヤ胚への遺伝子導入実験による転写調節領域の機能解析:カタユウレイボヤ中枢神経系特異的遺伝子(様々なタイプの神経細胞で発現するCi-Gαi1,視細胞特異的に発現するCi-arr,視細胞を含む脳胞細胞と運動神経節の一部の細胞で発現するCi-CRALBPとCi-BCO/RPE65)の上流領域に、レポーター遺伝子としてGFPをつないだ融合遺伝子を作製した。それらをカタユウレイボヤ胚へエレクトロポレーション法により導入し、GFPの発現を調べた。その結果、遺伝子本来の発現を再現できるゲノムDNA領域が得られた。これらの配列を部分的に欠失させることにより、中枢神経系特異的な遺伝子発現に必要な配列を見いだした。
マルチスケール精神病データの疎性モデリング解析

全相互作用効果の周辺回帰スクリーニングとそれに引き続く罰則回帰による変数選択を組み合わせた高次元変数選択の枠組み(SIS; Sure Independence Screening)ならびに、周辺回帰ランキング統計量を重みに用いたリッジ回帰の枠組みを、遺伝子×環境相互作用データの実データに適用可能となるよう拡張する。特に、各種コーディング法によるランキング統計量の分布について詳細な検証を行い、ソフトウェアの最適化を行う。
高誘電率絶緑薄膜の応力に起因する高圧相への構造相転移の研究

トランジスタの微細化は、LSIの機能あたりのコスト低減、低消費電力化、高速化に寄与するため、1970年以来一定のペースで進んできた。しかし、半導体に従来使われている材料を用い続ける限り、近い将来、LSIの性能向上は大きな壁にぶつかる。その1つが、さらに微細化が進むと、MOSトランジスタの絶縁膜の膜厚は1nm以下になり、トンネル効果で電流が通り抜け、消費電力の増大に結びつくことである。この問題を解決するために、物理的膜厚は厚くできる新材料、高誘電率(High-k)材料を採用する必要がある。その中でHfO_2は有力な候補であるが、熱処理で結晶化しその粒界に漏れ電流が流れるという課題がある。そこで、この結晶化過程をシンクロトロン放射光を利用した表面X線回折法によりその場観察した。研究の結果、ALD(Atomic Layer Deposition)法によって成膜したHfO_2は、常温常圧で通常観測されるMonoclinic構造のみでなくTetragonal構造もしくはOrthorhombic構造を形成していることがわかった。また、ALD法によって成膜したHfAlOxは、900°Cで結晶化しCaF_2型のCubic構造を形成することがわかった。この構造はICDDカードには報告されていない構造であるが、2700K以上で出現する高温相であるとの報告もある。結論として、通常の条件下では、出現しない構造が、極薄膜であることに伴う応力によって出現したといえる。また、HfO_2膜の及ぼす格子歪の測定を極端に非対称なX線回折法を用いて行い、界面付近で格子が0.1-0.3%程度圧縮され、歪の及ぶ深さが10-20nmであることを定量的に明らかにした。さらにPDA(Post-Deposition Annealing)を施すとその格子歪が変化することもわかった。次に、より実用材料に近いHfAlox(N)/SiO_2/Si界面について研究を行った。極端に非対称なx線回折法を用いて界面の格子歪の評価を行い、また、X線光電子分光法を用いて、局所的誘電率を求めた。研究の結果、PDAなしの試料は、O_2中の基板温度850°CでのPDAありの試料に比べて圧縮歪が導入されていることが分かった。また各試料について求められた格子歪がAl原子の周囲の局所的誘電率と相関があることもわかった。

その中でHfO2は有力な候補であるが、熱処理で結晶化しその粒界に漏れ電流が流れるという課題がある。HfO2にAlを添加したHfAlOxは結晶化温度が上昇することが報告されている。そこで本年度の研究では、HfO2、HfAlOxの結晶化過程を解明することを目的とした。実験に用いたHfO2、HfAlOx膜は、ALD(Atomic Layer Deposition)法によって作製された。試料の加熱は、高真空チャンバー内で行った。同一チャンバー内でX線回折実験も行い、試料の表面にすれすれにX線を入射する表面X線回折法を用いて測定した。光源にはシンクロトロン放射光(高エネルギー加速器研究機構PF)を用いた。ALD法によって成膜したHfO2は、常温常圧で通常観測されるMonoclinic構造のみでなくTetragonal構造もしくはOrthorhombic構造を形成していることがわかった。また、ALD法によって成膜したHfAlOxは、900°Cで結晶化しCaF2型のCubic構造を形成することがわかった。この構造はICDDカードには報告されていない構造であるが、2700K以上で出現する高温相であるとの報告もある。通常の条件下では、出現しない構造が、極薄膜であることに伴う応力によって出現した可能性がある。高誘電率絶縁薄膜は、半導体集積回路の超高速化・低消費電力化を目指して、MOSデバイスのゲート絶縁膜であるシリコン酸化膜に替わる薄膜として研究開発が精力的に行われている。本研究では、各種の高誘電率絶縁薄膜について、常圧における極薄膜の結晶構造の変化について表面X線回折法により明らかにし、また、極薄膜の応力(歪み)の評価を極端に非対称なX線回折法により行う。さらに、構造相転移に伴う物性(誘電率、電子状態、欠陥)変化についてX線光電子分光法(XPS)により明らかにする。本研究では、極薄膜の状態で、常圧下で加熱しただけで一般には高圧相として知られている結晶構造が出現する物性物理学上ユニークな物質である高誘電率絶縁薄膜について、その結晶構造、応力(歪み)、物性の観点から総合的に評価して、構造相転移やアモルファスの状態での前駆構造について明らかにすることを目的としている。本年度は、通常のHfO2に比べ結晶化温度が上昇することが知られている、HfO2にAl及びNを添加したALD(Atomic Layer Deposition)法によって作製されたHfAlOx(N)について、N添加の際の基板温度及び高誘電率絶縁膜形成後のアニール温度による応力(歪み)の変化を極端に非対称なX線回折法により明らかにした。また同時に、光電子分光法により局所誘電率を求め、測定された誘電率と応力(歪み)が良く対応することをはじめて明らかにした。極端に非対称なX線回折法の測定はシンクロトロン放射光(高エネルギー加速器研究機構PF)を共同利用して行った。光電子分光の測定は宇宙航空研究開発機構・宇宙科学研究本部に設置されているVG製ESCALAB220i-XLを用いて行った。高誘電率薄膜における応力の影響を明らかにするために、本年度はまず、HfO_2膜の及ぼす格子歪の測定を極端に非対称なX線回折法を用いて行い、界面付近で格子が0.1-0.3%程度圧縮され、歪の及ぶ深さが10-20nmであることを定量的に明らかにした。さらにPDA(Post-Deposition Annealing)を施すとその格子歪が変化することもわかった。
熱ショック転写因子によるIL-6遺伝子発現制御の分子機構

熱ショック転写因子HSF1は熱ショック遺伝子だけでなくサイトカイン遺伝子などの発現制御にも関与している。申請者らは、HSF1によるIL-6遺伝子の発現制御の分子機構を、マウスの胎児繊維芽細胞(MEF)および腹腔マクロファージを用いて調べた。(1)構成的およびLPS刺激後のIL-6の発現を調べたところ、HSF1-/-MEFではIL-6発現が低下しており、アデノウイルスを用いてHSF1を導入することでIL-6の発現が回復した。(2)HSF1はIL-6遺伝子のプロモーターに構成的に結合しており、この結合がIL-6造伝子の発現誘導に必要である。(3)IL-6遺伝子の発現誘導にはDNA結合能をもつ3量体HSF1が必要である。(4)HSF1によるIL-6転写促進効果は、PMA、インターフェロン、血清などの刺激に対しても協調的に働く。(6)ヒストンアセチル化阻害剤であるトリコスタチンA、DNAメチル化阻害剤アザシチジンでHSF1-/-MEF細胞を処理したところ、IL-6の発現が野生型の細胞と同じレベルまで回復したことから、HSF1によるIL-6遺伝子の発現制御がクロマチンの構造変化によることがわかった。(7)野生型およびHSF1-/-MEF細胞を用い、制限酵素によるIL-6遺伝子上流のDNA切断の効率を調べたところ、野生型MEF細胞では、クロマチンが開いた状態であることが確認できた。以上のことから、HSF1はIL-6遺伝子の熱ショックエレメントに結合することによって、クロマチンの構造変化を引き起こし、その結果、転写活性化因子NF-kBや転写抑制因子ATF3の結合を促進することによってIL-6遺伝子の発現を制御するという、全く新しい分子機構を明らかにすることができた。(5)HSF1欠損細胞では、NF-kBやATF3のIL-6遺伝子プロモーターへの結合が抑制された。(1)熱ショック転写因子HSF1によるIL-6遺伝子の発現を、ヒト、マウス、ニワトリのリンパ球系細胞を用い、温熱処理、LPS刺激を加えて調べたところ、ヒトやマウスではLPSによって、ニワトリでは温熱処理によって発現が亢進した。このことは、HSF1によるIL-6遺伝子の発現制御は種をこえて重要なものであることを示す。(2)野生型およびHSF1欠損マウスの胎児繊維芽細胞(MEF)を用い、構成的およびLPS刺激後のIL-6の発現を調べたところ、HSF1-/-MEFではIL-6発現が低下しており、アデノウイルスを用いてHSF1を導入することでIL-6の発現が回復した。またDNAに結合できないHSF1変異分子では、発現の回復がみられなかった。(3)MEF細胞を用い、IL-6遺伝子のどこにHSF1が結合するかをクロマチン免疫沈降法で調べたところ、プロモーターの上流にある熱ショックエレメントに結合することがわかった。(4)HSF1による転写促進効果を、PMA、血清刺激、インターフェロン刺激を加えて調べたところ、いずれの刺激に対しても、HSF1が協調的に働くことがわかった。(5)HSF1によるIL-6遺伝子の発現制御がクロマチンの構造変化による可能性を明らかにするために、ヒストンアセチル化阻害剤であるトリコスタチンA、DNAメチル化阻害剤アザシチジンでHSF1-/-MEF細胞を処理したところ、IL-6の発現が野生型の細胞と同じレベルまで回復した。(6)IL-

6遺伝子上流のクロマチンの構造を明らかにするために、野生型およびHSF1-/-MEF細胞を用い、制限酵素によるDNA切断の効率を調べたところ、野生型MEF細胞では、クロマチンが開いた状態であることが確認できた。以上のことから、HSF1はIL-6遺伝子の熱ショックエレメントに結合することによって、クロマチンの構造変化を引き起こし、その結果、LPSなどの刺激によるIL-6遺伝子の転写を増強していることがわかった。熱ショック転写因子HSF1は熱ショック遺伝子だけでなくサイトカイン遺伝子などの発現制御にも関与しているがその制御機構はよくわかっていない。申請者らは、HSF1によるIL-6遺伝子の発現制御の分子機構を、マウスの胎児繊維芽細胞(MEF)および腹腔マクロファージを用いて調べた。(1)HSF1はIL-6遺伝子のプロモーターHSE2に構成的に結合しており、この結合がIL-6遺伝子の発現誘導に必要である。HSE2への結合のKd値は高いが、抗体によるスーパーシフトの結果、確かに結合するこが確認できた。(2)HSF1変異分子を作成してIL-6遺伝子の発現誘導を調べたところ、DNA結合能をもつ3量体HSF1が必要であることがわかった。(3)HSF1欠損細胞では、転写活性化因子NF-kBや転写抑制因子ATF3のIL-6遺伝子プロモーターへの結合が抑制された。(4)ヒストンアセチル化阻害剤であるトリコスタチンA、DNAメチル化阻害剤アザシチジンでHSF1-/-MEF細胞を処理したところ、IL-6の発現が野生型の細胞と同じレベルまで回復したことから、HSF1によるIL-6遺伝子の発現制御がクロマチンの構造変化によることがわかった。(5)野生型およびHSF1-/-MEF細胞を用い、制限酵素によるIL-6遺伝子上流のDNA切断の効率を調べたところ、野生型MEF細胞では、クロマチンが開いた状態であることが確認できた。以上のことから、HSF1はIL-6遺伝子の熱ショックエレメントに結合することによって、クロマチンの構造変化を引き起こし、その結果、NF-kBやATF3の結合を促進することによってIL-6遺伝子の発現を制御していることがわかった。
抗がん剤タキソールおよびその類縁体の効率的不斉全合成

筆者らの研究室では従来の合成法とは全く異なる新しい合成戦略によりタキソールの不斉全合成を1997年に達成した。本研究ではここで明らかにしたタキソール全合成法における反応工程数(約60工程)の短縮および全収率の向上を目的として検討を行った。すでに報告したタキソールの不斉全合成法においては鎖状ポリオキシエステルからα-ハロエチルケトンへの変換に7工程の反応が必要であったが、ここで新たに1,1-ジクロロエチルリチウムを用いるエステル類のアルキル化反応を開発しこの変換を僅か一工程に短縮することを試みた。すなわち、1,1-ジクロロエタンとnBuLiから調製される1,1-ジクロロエチルリチウムをタキソール合成中間体であるポリオキシ鎖状エステルに作用させたところ、第三級アルコールを副生することなく対応するα-モノクロロエチルケトンが高収率で得られることが分かった。さらにこの反応のスケールアップを図ったところ、20g以上の原料を用いた場合でも目的の反応が円滑に進行し、再現よく90%以上の収率で対応するケトンを得ることが可能になった。次いで、ヨウ化サマリウム(II)の存在下、合成された鎖状ポリオキシ-α-クロロケトアルデヒドの8員環環化反応を試みたところ、従来のα-ブロモケトアルデヒドを用いる環化反応と同様に目的の反応が円滑に進行し、対応する8員環状化合物が高収率で得られることを明らかにした。環化反応に関しては、低原子価チタンを活性化剤として用いた場合も良好な収率で8員環状化合物が得られることを最近明らかとし、この方法も大量に基質を扱うことのできる優れた手法である。これにより、上述の反応と併せて反応工程数の短縮および全収率の向上を達成したことに加え、タキソールおよびその類縁体の合成中間体を大量に与える簡便で有用な新しい手法を確立することができた。筆者らの研究室では従来の合成法とは全く異なる新しい合成戦略によりタキソール不斉全合成を1997年に達成した。本研究ではここで明らかにしたタキソール全合成法における全反応工程(約60工程)の短縮および全収率の向上を目的として検討を行った。すでに報告したタキソールの不斉全合成法においては鎖状ポリオキシエステルからα-ハロエチルケトンへの変換に7工程の反応が必要であったが、ここで新たに1,1-ジクロロエチルリチウムを用いるエステル類のアルキル化反応を開発し合成ルートの大幅な短縮を図った。まず、予備検討として1,1-ジクロロエタンとLDAまたはnBuLiから調製される1,1-ジクロロエチルリチウムを安息香酸メチルに作用させたところ、第三級アルコールを副生することなく対応するα,α-ジクロロエチルケトンが高収率で得られることが明らかになった。また、2-メチルヒドロシンナム酸エチルに対して1,1-ジクロロエタンとLDAから調製される1,1-ジクロロエチルリチウム(2等量)を作用させるとα,α-ジクロロエチルケトンが得られた。一方、このエステルに対して1,1-ジクロロエタンとnBuLiから調製される1,1-ジクロロエチルリチウム(4.2等量)を作用させるとα-モノクロロエチルケトンが収率良く得られるという興味深い知見を見い出した。以上の検討によって求められた最適条件下でタキソール合成中間体であるポリオキシ鎖状エステルに対して上記の反応を試みたところ、予期したように目的のα-モノクロロエチルケトンが高収率で得られることが明らかになり、これによりタキソール合成中間体を調製する簡便で有用な新しい手法を確立することができた。次年度はここで見い出した手法に基づきタキソールの合成中間体を大量に合成し、タキソールそのものあるいはその類縁体を実用的に得る方法の確立を目指して検討を続ける計画である。

これにより、上述の反応と併せて反応工程数の短縮および全収率の向上を達成したことに加え、タキソールおよびその類縁体の合成中間体を大量に与える簡便で有用な新しい手法を確立することができた。
新たな根面う蝕治療に向けたバイオアクティブ材料とナノテク材料の応用

根面う蝕の治療法について新たなアプローチを試みるために、バイオアクティブ材料・ナノテク材料による根面う蝕の脱灰病変部の再生強化について検討している。根面う蝕象牙質再生強化に効果があると考えられる材料として、既存の材料である亜鉛含有のBioUnionフィラー配合のグラスアイオノマーセメント・コーティング材、S-PRGフィラー配合のセメント・コーティング材およびMTAセメントを検討している。また、当教室が長期間にわたって研究を行っているナノテク材料である第1世代と第2世代の白金ナノコロイドは4META/MMA-TBBレジンの象牙質との接着強さを増加することを確認した。さらに白金ナノコロイドの保護膜として新たな成分が追加された第3世代の白金ナノコロイドが接着強さを強化するばかりではなく、根面う蝕牙質のコラーゲンの耐久性に関与ことが期待でき、根面う蝕への応用を検討している。微小引張接着試験の結果、第3世代の白金ナノコロイドを併用すると4META/MMA-TBBレジンの象牙質接着強さが併用しない場合に比べて増加することを確認した。さらにサーマルサイクリング試験を50,000回行った後でも、接着強さの低下はかなり低くなることを確認した。今後脱灰した象牙質においても接着強さの耐久性の検討を行い、臨床応用を目指す。また、脱灰病変の再生強化の指標として、各種の材料を根面う蝕に貼付した後の硬さの変化を臨床での使用が期待できるカリオテスターによって測定している。今のところ、試料数が少なく根面う蝕象牙質の明らかな硬化を確認するに至ってはいないが、試料数をさらに増やし検討を行う予定である。本研究はこの実験に適したヒト抜去歯を用いて行うものであるが、昨年度と同様に実験に必要な被験歯の確保が予想以上に困難な状態が続き、実験の遂行が遅れたものとなっている。また、実験動物としてカニクイザルを用いる予定であったが、予定していた動物施設が使用できなくなり飼育が困難となった。そのため、カニクイザルでの実験から研究計画書に記載した対策法の通りラットを用いて実験を行うことになった。ラットによる実験遂行のため実験方法の検討、動物実験の委員会による承認ならびに予備実験が必要となり時間を費やしている。実験に使用可能なヒト抜去歯の確保に努めるとともに、抜去歯を用いた試料作製の方法を再検討し、より少ない本数での有効な試料作製法を検討し実施する。そのため、カニクイザルでの実験から研究計画書に記載した対策法の通りラットを用いた研究に変更し遂行する。再生強化に効果があると考えられる材料としては、既存のものでは、様々なグラスアイオノマーセメント、S-PRGフィラー配合の接着材やコーティング材、各種のMTAセメントおよび亜鉛含有バイオアクティブガラス等が考えられた。また、当教室が長期間にわたって研究を行っているナノテク材料である第1世代と第2世代の白金ナノコロイドは4META/MMA-TBBレジンの象牙質との接着強さを増加することを確認している。現在、白金ナノコロイドの保護膜として新たな成分が追加された第3世代の白金ナノコロイドが使用されており、接着強さを強化するばかりではなく、根面う蝕象牙質のコラーゲンの耐久性に関与するのではないかと期待し、本研究の試験材料として使用することを検討している。本研究での硬さの測定には、臨床で応用が期待できるカリオテスターを使用しているが、カリオテスターの測定値から軟化した象牙質の硬さを正確な値とするためには、一般的な硬さ試験機での測定値から換算して硬さの値を導き出すことが必須である。そのために必要である軟化した象牙質の硬さの事前の測定を正確に行ったことにより、カリオテスターからの硬さの値は実際の硬さとほとんどかわりのない値となっている。現在、根面う蝕のある抜去歯を選別し、研究試料を作製し、根面う蝕象牙質の硬さの測定試験を実施している。本研究はヒト抜去歯を用いて行う実験として計画しており、この実験に適した抜去歯の収集が必須でり、実験に見合った数の確保が必要である。しかし、予想以上に本実験で使用できる抜去歯の数が少なく、材料の種類、実験条件に見合った抜去歯の確保が困難な状態であるため、研究の遂行が遅れている。

微小引張接着試験の結果、第3世代の白金ナノコロイドを併用すると4META/MMA-TBBレジンの象牙質接着強さが併用しない場合に比べて増加することを確認した。さらにサーマルサイクリング試験を50,000回行った後でも、接着強さの低下はかなり低くなることを確認した。今後脱灰した象牙質においても接着強さの耐久性の検討を行い、臨床応用を目指す。また、脱灰病変の再生強化の指標として、各種の材料を根面う蝕に貼付した後の硬さの変化を臨床での使用が期待できるカリオテスターによって測定している。今のところ、試料数が少なく根面う蝕象牙質の明らかな硬化を確認するに至ってはいないが、試料数をさらに増やし検討を行う予定である。本研究はこの実験に適したヒト抜去歯を用いて行うものであるが、昨年度と同様に実験に必要な被験歯の確保が予想以上に困難な状態が続き、実験の遂行が遅れたものとなっている。また、実験動物としてカニクイザルを用いる予定であったが、予定していた動物施設が使用できなくなり飼育が困難となった。そのため、カニクイザルでの実験から研究計画書に記載した対策法の通りラットを用いて実験を行うことになった。ラットによる実験遂行のため実験方法の検討、動物実験の委員会による承認ならびに予備実験が必要となり時間を費やしている。研究に使用可能なヒト抜去歯の確保に努めるとともに、抜去歯を用いた試料作製の方法を再検討し、より少ない本数での有効な試料作製法を検討している。また、今後、実験動物としてカニクイザルを用いる予定であったが、動物施設の関係で飼育が困難となる可能性が高い。そこで、研究計画書に記載した対策法として、ラットを用いて研究を遂行する予定である。実験に使用可能なヒト抜去歯の確保に努めるとともに、抜去歯を用いた試料作製の方法を再検討し、より少ない本数での有効な試料作製法を検討し実施する。そのため、カニクイザルでの実験から研究計画書に記載した対策法の通りラットを用いた研究に変更し遂行する。経費の節約により生じた435円については、今年度の消耗品購入に使用する。本年度購入し次年度使用予定であった実験動物(カニクイザル)を動物施設が使用不可となり本年度購入しなかった。その費用の一部を消耗品の購入に充てた。差額の次年度使用額は代替え実験動物のラットの購入費に充てて実験を遂行する。
複数の助動詞が生じる右方移動構文の内部構造と派生メカニズムの解明

【研究の目的】仮説「連結詞(copula)beは助動詞beと動詞beに語彙的に区別される。」を仮定するフェイズ理論の枠組みで,複数の助動詞が生じる右方移動(rightward movement)構文の内部構造(structure)と派生(derivation)メカニズムに対する従来の分析の妥当性を検証し,より説明的妥当性のある分析を提案することにある。【研究実施計画(平成30年度)】平成29年度に得られた研究成果を基にして,複数の助動詞が生じる右方移動構文の内部構造と派生メカニズムの解明に資する,there存在文や文体的倒置文の統語的・意味的特性を抽出し,これらの総合的で包括的な調査及び分析に基づき,仮説「連結詞beを助動詞beと動詞beに語彙的に区別する。」に基づく本研究の分析検証と精緻化を行う。【研究実績の概要】BEの語彙的特性に基づく動詞句削除分析,すなわち,BEには動詞のBEと助動詞のBEがあり,語彙的に区別されるとする仮説に基づく動詞句削除分析を提案した。i)非定形のbeingは動詞である,ii)非定形のbeenは助動詞である,iii)非定形のbeは動詞か助動詞かで曖昧であることに基づき,動詞句削除とは,語彙項目BEがどのような範疇であるかという辞書(Lexicon)に記載されている語彙的特性から予測できる現象であることを論じた。本研究の分析に従えば,動詞句削除とは動詞句を削除する現象であり,結果として,動詞のbeingとbeは削除されるが,助動詞のbeenとbeが削除されることはないと一般化することができる。本研究の帰結として,Boskovic (2014)のように,動詞句領域を支配する,一番上位のAspectPがフェイズであり,フェイズとフェイズ主要部の補部のみが削除されるとか,Aelbrecht and Harwood (2015)のように,削除される位置はthe progressive aspectual layerのvPprogであると規定する必要がないことを指摘した。【研究の目的】を達成するために,【研究実施計画(平成30年度)】に基づき,以下の研究を実施した。[1] There存在文や文体的倒置文の諸特性の総合的で包括的な調査及び分析に努め,右方移動構文の内部構造と派生メカニズムの解明に資する,統語的・意味的特性を抽出した。[2] There存在文や文体的倒置文の内部構造と派生メカニズムの解明に資する,抽出された統語的・意味的特性に基づき,仮説「連結詞beを助動詞beと動詞beに語彙的に区別する。」を仮定するフェイズ理論の枠組みで,複数の助動詞が生じる右方移動構文の内部構造と派生メカニズムに対する本研究の分析の検証と精緻化を行なった。[3]平成30年度に得られた研究成果を取りまとめ,Ars Linguistica 25に学術論文「BEの語彙的特性に基づく動詞句削除分析」として,研究成果を発表した。【研究実施計画(平成31年度)】平成31年度は,平成29年度-平成30年度に得られた研究成果を基にして,複数の助動詞が生じる右方移動構文の内部構造と派生メカニズムの解明に資する,as挿入節,so倒置文,比較倒置文の統語的・意味的特性を抽出し,これらの総合的で包括的な調査及び分析に基づき,仮説「連結詞beを助動詞beと動詞beに語彙的に区別する。」に基づく本研究の分析の検証と精緻化を行う。【具体的な研究実施計画】[1] As挿入節やso倒置文や比較倒置文の諸特性の総合的で包括的な調査及び分析に努め,右方移動構文の内部構造と派生メカニズムの解明に資する,統語的・意味的特性を抽出する。[2] As挿入節やso倒置文や比較倒置文の内部構造と派生メカニズムの解明に資する,抽出された統語的・意味的特性に基づき,仮説「連結詞beを助動詞beと動詞beに語彙的に区別する。」を仮定するフェイズ理論の枠組みで,複数の助動詞が生じる右方移動構文の内部構造と派生メカニズムに対する本研究の分析の検証と精緻化をする。[3]仮説「連結詞beを助動詞beと動詞beに語彙的に区別する。」を組み込んだフェイズ理論の枠組みで,複数の助動詞が生じる右方移動構文の内部構造と派生メカニズムの統語論・意味論的類似点・相違点を適切に捉えることのできる,普遍文法の構築とパラメータ設定の可能性を探る。[4]平成31年度に得られた研究成果を取りまとめ,成果の発表を行う。【研究実施計画(平成29年度)】Be移動,動詞句削除,使役・知覚動詞補文における助動詞の分布を幅広く調査し,複数の助動詞が生じる節の内部構造と派生メカニズムに関する,総合的で包括的な調査及び分析を行う。【研究実績の概要】

後置文(Right Dislocation (RD)文)は2つの節(bi-clausal)から成る文で,2番目の節内の要素が移動規則の適用により文頭に移動し,それ以外の要素が最初の文との同一性に基づき削除されるとの分析が提案されている。この移動と削除に基づく分析にとって問題となるのが,属格表現等の名詞の修飾辞(prenominal modifiers)を伴うRD文である。名詞の修飾辞の移動は,左枝条件(Left Branch Condition)に違反し,本来許されないはずだからである。本研究では,名詞の修飾辞を伴うRD文において,左枝条件以外の島の効果(island effects)が観察されることを指摘し,仮説「名詞の修飾辞を伴うRD文では名詞の修飾辞を含む名詞句が移動する。」を組み込んだ,移動と削除に基づく分析を提案した。また,「島の効果」や「数量詞の作用域(quantifier scope)の曖昧性」の有無に基づき,空所を伴うRD文と空所を伴わないRD文に区別する必要があることを指摘し,この違いは,空所を伴うRD文に対する「移動+削除」分析と空所を伴わないRD文の「削除」分析に基づき説明することができることを論じた。【研究の目的】仮説「連結詞(copula)beは助動詞beと動詞beに語彙的に区別される。」を仮定するフェイズ理論の枠組みで,複数の助動詞が生じる右方移動(rightward movement)構文の内部構造(structure)と派生(derivation)メカニズムに対する従来の分析の妥当性を検証し,より説明的妥当性のある分析を提案することにある。【研究の目的】を達成するために,【研究実施計画(平成29年度)】に基づき,以下の研究を実施した。[1] Jackendoff (1972),Akmajian and Wasow (1975),Emonds (1976),Akmajian, Steele and Wasow (1979),Boskovic (2014)等のbe移動を仮定する分析とWilliams (1984),Kaga (1985),木村(2015, 2016)等のbe移動を仮定しない分析を幅広く調査した。[2]動詞句削除や使役動詞補文・知覚動詞補文における助動詞の分布を幅広く調査した。[3] [1]と[2]の調査に基づき,仮説「連結詞beを助動詞beと動詞beに語彙的に区別する。」を仮定するフェイズ理論の枠組みで,複数の助動詞が生じる節の内部構造と派生メカニズムに対す従来の分析を総合的・包括的に調査した。[4]平成29年度に得られた研究成果を取りまとめ,日本言語学会第154回大会(首都大学東京)と日本語文法学会第18回大会(筑波大学)で,研究成果を発表した。【研究実施計画(平成30年度)】
有機溶剤依存症の病態および治療に関する分子生物学的研究

有機溶剤の吸入により生じる精神症状や精神依存がドーパミンやセロトニンといった脳内モノアミンニューロンの神経伝達や神経可塑性と深く関わっていることから、シナプス前膜でそれら神経伝達物質を含むシナプス小胞の輸送・開口放出に関与するタンパク質をリン酸化し、その機能調節を行っているカルシウム/カルモジュリン依存性タンパクキナーゼII (CaMKII)に着目し、免疫組織学的手法を用いて生体内中枢神経系における有機溶剤依存のメカニズムを検索した。実験動物は生後50日齢のWistar系雄性ラットを用いた。動物を透明なプラスティック容器(60×40×35cm)内にトルエン(2ml,2000ppm)を吸収させたろ紙の入ったシャーレを置き、その中で動物を3時間ずつ吸入曝露させた。対照動物も同様の処置をトルエンの入っていない別の容器を用いて同時に行った。また、容器内のトルエン濃度・酸素濃度も同一条件にした。抗CaMKII抗体および抗p-CaMKII抗体(Thr286)を用いた免疫組織化学法による実験を行った。4%パラホルムアルデヒドで灌流固定後脳を摘出し、クリオスタットにて凍結切片を作成した。CaMKIIおよびp-CaMKIIに対する特異抗体(1次抗体)を各々室温で4日から7日間反応させたのち、型通りのABC法をおこない光学顕微鏡を用いて観察した。その結果、トルエン急性・慢性曝露両群においては、対象群に比してリン酸化CaMKII免疫反応が前頭皮質,帯状回皮質,側頭葉皮質,海馬の一部で増強していた。これらが、依存等に関与するドーパミンA10ニューロンの分布に合致することから、有機溶剤による依存の形成にCaMKIIのリン酸化が関与していることが示唆された。さらにCaMKII遺伝子の発現量も、脳部位特異的に増加する傾向が確認されたが、発表に至るには、より定量的な検索をおこなう必要がある。有機溶剤の吸入により生じる精神症状や精神依存がドーパミンやセロトニンといった脳内モノアミンニューロンの神経伝達や神経可塑性と深く関わっていることから、シナプス前膜でそれら神経伝達物質を含むシナプス小胞の輸送・開口放出に関与するタンパク質をリン酸化し、その機能調節を行っているカルシウム/カルモジュリン依存性タンパクキナーゼII(CaMK II)に着目し、免疫組織学的手法を用いて生体内中枢神経系における有機溶剤依存のメカニズムを検索した。抗CaMK II抗体および抗p-CaMK II抗体(Thr286)を用いた免疫組織化学法による実験を行った。CaMK IIおよびp-CaMK IIに対する特異抗体(1次抗体)を各々室温で4日から7日間反応させたのち、型通りのABC法をおこない光学顕微鏡を用いて観察した。その結果、トルエン急性・慢性曝露両群においては、対象群に比してリン酸化CaMK II免疫反応が前頭皮質,帯状回皮質,側頭葉皮質,海馬の一部で増強する頬向が認められた。これらが、依存等に関与するドーパミンA10ニュ-ロンの分布に合致することから、有機溶剤による依存の形成にCaMK IIのリン酸化が関与していることが示唆された。今後はさらにCaMK IIそのものの発現量を、RT-PCRやノーザンブロットを用いて、より定量的に検索していきたいと考えている。これらが、依存等に関与するドーパミンA10

ニューロンの分布に合致することから、有機溶剤による依存の形成にCaMKIIのリン酸化が関与していることが示唆された。さらにCaMKII遺伝子の発現量も、脳部位特異的に増加する傾向が確認されたが、発表に至るには、より定量的な検索をおこなう必要がある。
ALE有限要素法を用いた大変形問題解析手法の開発

本研究は、通常の解析方法では解くことが出来ないコーン貫入や杭の打設といったいわゆる大変形押し拡げ問題を、有限変形理論に基づいた構成式の定式化に基づいてコーティングされたArbitrary Lagrangean Eulerean法(ALE法)という新しい解析手法を構築し、その地盤工学問題への適用を目指すものである。ALE法は土をあたかも流体のように考え、杭やコーンといった剛性の高いものが地盤に貫入される問題を解くものであり、その最大の特長は地盤材料の変位(貫入に相当)を有限要素メッシュの座標の変位と切り離し、要素の過剰なゆがみを取り除くことによって数値計算の発散を抑え、安定した解が得られることである。本年度は土の応力ひずみ関係を支配する構成式としてDrucker-Pragerモデルを用い、岡山県・錦海湾粘土、神奈川県・東扇島砂という両方の材料へのコーン貫入過程を解析した。両ケースともに実際に原位置でコーン貫入試験を行っており、解析結果の妥当性を原位置試験のパフォーマンスによって検証した。非排水条件を仮定した粘土についても完全排水条件を仮定した砂についても、解析によるコーン先端抵抗値は原位置試験結果を精度よく評価でき、本解析手法の有為性を確認することができた。またコーン周辺の応力集中現象が数値的に評価され、特に水平応力の増大が顕著であることが確かめられた。また塑性せん断ひずみの発生はコーン先端近傍で100%を超えているものの、塑性領域はコーン径の10倍程度にとどまっており、大変形問題ではあるが局所的な変形問題でもあることが明らかとなった。今後の課題としては、解析プログラムを連成問題への拡張、より現実的な構成モデルの導入等が残されている。こうした問題をクリアできれば、トンネル掘進過程、掘削工事、杭の支持力の時間依存性といった現実問題の解明に大きく寄与できるものと考えられる。
リング型超高密度磁性メモリセル材料

新世代の情報記憶メモリであるMRAM(Magnetic Random Access Memory)の記憶容量を飛躍的に大きくするための基礎技術を確立することを目的として、リング形状を有する磁性メモリセルについて検討を行った。面内の磁界で情報の書き込みが可能な非対称形状のリング型(リングの一部を切り取った構造)のメモリセルに対し、情報の読み出しを可能にする磁化の固定された層(磁化固定層)および読み出しの感度向上に関する検討を行った。また、読み出しを別の磁界センサ素子で行うための基礎検討を行った。(1)磁性メモリの大容量化に伴い、メモリセルのサイズを小さくすると、磁化の固定に使用する反強磁性層のスピンの熱揺らぎが問題となる。本検討では、Ni_<80>Fe_<20>(15 nm)/Fe_<60>Mn_<40>(10 nm)の積層構造を有するメモリセルについて、そのサイズと磁性層に印加される交換バイアス磁界との関係について調べた。その結果、メモリセルのサイズが300nm以下になると、交換バイアス磁界は急激に低下し、30 Oe程度となることがわかった。これは、メモリセルのサイズが400nm以上の時の値の1/2程度である。(2)読み出し感度向上を目的とし、スピンバルブ構造の積層膜中に電流狭窄層を挿入し、磁気抵抗効果の向上を図った。その結果、厚さ1nmのAl-Au-O層を挿入することにより、積層膜の磁気抵抗変化量が向上することを明らかにした。(3)磁性メモリから情報を読み出す新しい方式として、超高感度磁界センサの適用を試みた。厚さ30-100nmのNiからなる素子に、幅60nm程度の狭窄部を設けた。本検討では、上記狭窄部における磁化遷移領域の厚さを磁場スイープ型磁気力顕微鏡で測定し、磁化遷移領域の厚さが約300nmであることを明らかにした。面内の磁界で情報の書き込みが可能な非対称形状のリング型(リングの一部を切り取った構造)のメモリセルに対し、再生を可能にする磁化の固定された層(磁化固定層)について検討を行った。(1)外径800nm、内径400nm程度のNi-Fe/Mn-Ir積層リングセルの磁化過程を詳細に検討した。上記積層リングセルの磁化過程は、Ni-Fe層厚により大きく変化し、Ni-Fe層厚が15nmより薄い時には、印加磁界の向きにかかわらず、リングセルは一定の磁化の向きを有するが、Ni-Fe層厚が20nmより厚い場合には、磁化の固定が行えないことを明らかにした。(2)どの向きに磁界を印加しても、常に同じ磁化状態に戻る磁化固定層を得るための最適なNi-Fe層厚は15nmであることを明らかにした。(3)磁化過程を計算するシミュレータを用いた検討を行った。磁化固定層の磁化過程において、静磁エネルギー、ゼーマンエネルギー、磁性層と反強磁性層との交換エネルギーと比較して、磁性層内の交換エネルギーは2桁程度低く、その寄与は無視できることを明らかにした。また、零磁界近傍では、ゼーマンエネルギーの寄与も無視できるようになるため、静磁エネルギー、および、磁性層と反強磁性層との交換エネルギーにより、磁化状態が決定されることがわかった。
高分子化合物を用いた新しい屈折矯正手術とそれに対する角膜の反応

新しい角膜屈折矯正手術法であるGIAK:Gel Injection Adjustable Keratoplastyは,角膜実質内に高分子化合物を注入して角膜表面の曲率半径を変化させる。この方法を人体に応用するには,使用する化合物の臨床的有用性と角膜に対する良好な生体適合性が必要である。そこで,この方法の安全性を評価するために,従来からの化合物とその改良型の2種類を使用して実験を行い,角膜反応の臨床観察と病理組織学的変化を経時的に観察した。方法:実験動物として白色家兎16羽32眼を使用した。注入化合物として放射線重合された0.8%と1.0%のポリエチレンオキサイド(PEO)使用した。手術は,深さ0.3μm,幅約1mmの切開を角膜に行い,この創からリング状に角膜実質層を剥離し,各濃度のPEOを注入した。コントロール眼では,角膜実質剥離のみを行った。術後1,3,7,14,28,56,84日後に眼球摘出を行い,各時期毎に1眼で電子顕微鏡観察を,3眼で光学顕微鏡観察を行った。角膜細胞の増殖反応を知るために,PCNA(Proliferating Cell Nuclear Antigen)染色も行った。結果:臨床観察では,2種類のPEO間では角膜曲率の変化やその後の安定性に差はなかった。光学顕微鏡観察では,角膜実質内に炎症細胞の湿潤はみられなかった。術後7日以降,PEOと角膜実質の境界部に類上皮細胞様細胞がみられ,時間の経過と共にわずかに数が増加した。PCNA陽性細胞は術後13日までは切開創周囲でみられたが,その後はPEO周囲での細胞数の増加にもかかわらずほとんど認められなかった。上皮層では,術後17日までは上皮細胞がPCNA陽性を示したが,術後14日以降は陽性細胞はみられなかった。結語:PEO注入による細胞反応は一過性であり,GIAKは有用な治療法となりうる。
原子・放射線の学習教材の改良およびその支援教材の開発ならびに実践普及活動

1.研究目的「初等中等教育の新しい教材として開発した安価な原子模型教材および簡易型霧箱等を用いて、放射能・放射線教育ならびにエネルギー・環境教育の展開に活用し、教材の改良とその支援教材の新たな開発を図りながら、確かな知識と判断力を備えた児童・生徒の育成を図ること」を目的とする。2.研究方法I :新開発放射能・放射線学習教材の改良と支援教材の開発○原子模型の核カプセルの改良と学習支援ボードの開発○放射線観察実験におけるドライアイスを使わない氷・ペルチェ式簡易霧箱教材の改良と原子模型を利用した放射性物質の崩壊を学習するための核分裂反応学習支援教材の開発○化学反応と核反応のエネルギーの大きさの隔たりを学習する支援教材の開発○放射線の単位・放射線の大きさ(量的感覚)を学習する支援教材の開発○放射線の性質とその社会利用(橋架け、切断、グラフト重合など)を学習するソケット方式分子模型による支援教材の開発○放射能・放射線教育のための連携授業計画、資料収集(関西電子ビームKK、県立病院陽子線治療施設、福井大・医など)および教材作製マニュアル等の作成II :教員研修の実施と普及活動開発した教材を用いて、県内外の小中高校の理科担当教員を対象とした活用研修を実施し、教材の作製方法、活用ノウハウおよびテキストを広く普及する。3,研究成果「分子模型制作&活用マニュアルVer. 3」をつくり、現場の教員に配布して活用を進めた。また、日本エネルギー環境教育学会、日本理科教育学会で、今回開発した瓶分子模型教材を含めた、様々な分子模型教材や実践例を示して、粒子概念の育成のために分子モデリングの有用性を示したり、教育現場での活用を呼びかけたりすることができた。そして、研究成果を「化学と教育」(日本化学会刊)や「理科の教育」(日本理科教育学会編集)などをはじめとする、各種の学会誌等に発表し公表した。
共生細菌を用いたウイルス予防戦略

日本、ベトナム、インドネシア、フィリピン、カンボジアに生息するコガタアカイエカ、ニセシロハシイエカ、シロハシイエカ、カラツイエカ、ハマダライエカ、アカイエカ、クロフクシヒゲカ、ヤマトクシヒゲカ、ヤマトヤブカを対象にボルバキア感染を検索したが、感染はわずかにアカイエカにのみであった。COI遺伝子を用いた媒介蚊の比較を行ったところ、ボルバキア感染の検出されなかったコガタアカイエカでは数%の種内多様性が認められるのに対して、ボルバキア感染の検出されたアカイエカでは0.2-0.3%でボルバキア感染がボトルネックとして作用している可能性が示唆された。2015年の研究では、これまでに捕獲したイエカ種のボルバキア感染について解析を進めた。ボルバキアは、昆虫の50ー60%に感染しているとされているものの、コガタアカイエカにはボルバキア感染が確認できなかった。一方、コントロールとして比較したアカイエカでは、日本およびベトナムで捕獲されたどちらのサンプルからもボルバキアが検出された。アルボウイルスなどのウイルスを媒介する蚊は、同一種として分類される蚊であってもウイルス媒介能にかなりの違いが報告されている。そこで共生細菌に加え宿主であるコガタアカイエカについても遺伝子レベルで比較したところ、単一種と考えられてきたコガタアカイエカが2種類の異なる種に分類される可能性が明らかになった。共生細菌が感染したダニ細胞を分離するため、抗生物質不含の培地で細胞分離を試みたが、多様な手法で細胞分離を進めたがいずれの方法でも環境細菌、もしくはカビのコンタミネーションを防ぐことができなかった。アカイエカに検出したボルバキアの遺伝子配列を比較したところ、得られた配列はネッタイイエカやショウジョウバエのボルバキアにかなり近縁であった。これらの結果は、コガタアカイエカにもネッタイイエカやショウジョウバエのボルバキアが感染する可能性を示しており、すでに分離されているショウジョウバエ由来ボルバキアを用いてコガタアカイエカの増加を抑制したり産卵数のコントロールできる可能性を示していると推測された共生細菌のボルバキアは、昆虫の40ー50%に感染していると推測されておりコガタアカイエカにも感染していると予想していた。しかしながら、検査に利用したサンプルでは、コガタアカイエカにボルバキアは検出できず、多様性比較ができなかった。また、ボルバキアに感染したダニ細胞をダニの卵から分離することを試みたが抗菌薬を用いない条件では環境細菌や真菌を抑制することができず、ボルバキアに感染したダニ細胞の分離はできなかった。これまでに日本、ベトナム、インドネシア、フィリピン、カンボジアに生息するコガタアカイエカ、ニセシロハシイエカ、シロハシイエカ、カラツイエカ、ハマダライエカ、アカイエカ、クロフクシヒゲカ、ヤマトクシヒゲカ、ヤマトヤブカを対象にボルバキア感染を検索したが、感染はわずかにアカイエカにのみであった。これらの結果から、ボルバキアを媒介蚊対策に用いる方法は多様な蚊種に対して有効と示唆された。既に世界各地でボルバキアを用いた媒介蚊対策が実施されている。これらの対策も効果が得られると予想される。しかしながら、日本、エチオピア、インドネシア、韓国、ミャンマー、ベトナムで捕獲されたアカイエカのCOI遺伝子を用いた解析では、アカイエカのCOI遺伝子は極めて均一で地理的な多様性も認められなかった。ボルバキア感染の確認できなかったコガタアカイエカでは、種内変異は少なくとも数%認められるのに対してアカイエカでは0.2-0.3%のみで地理的な変異も検出できていない。ボルバキアは経卵感染の母系で維持されており、ボルバキア感染がボトルネックとして作用し、ボルバキア感染に対して有利な系統のみが選別・選択されている可能性が示唆される。これらの現象は、環境中にボルバキア+系統を散布した場合にも顕在化する可能性があり、現時点では確認されていないがボルバキア感染抵抗性系統が出現する可能性が示唆さる。今後環境中にボルバキア感染抵抗性系統の出現を注視していく必要がある。北海道で捕獲したダニ、日本で捕獲した蚊について次世代シークエンス法でにより網羅解析を進めている。一方、ボルバキアの多様性が想定したよりも軽微であったため、ショウジョウバエ等、すでに分離されているボルバキアを用いてウイルス感染に対する影響を蚊の細胞を用いて比較する。また、コガタアカイエカの実験室株を用いてボルバキアの感染によりどのような影響が認められるか、産卵数やウイルス媒介能を指標に比較する。ウイルス感染年度末納品等にかかる支払いが平成28年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成27年度分についてはほぼ使用済みである。上記のとおり。
大正期における児童出版文化史の研究－実業之日本社の果たした役割

本研究は、大正期の児童出版史の中心的な役割を果たした実業之日本社の活動をまとめることによって、近代日本における児童文化史の中で位置付けることである。第二年目である本年度は、基礎資料の調査・研究と同時に、日本児童文学学会第47回研究大会において、ラウンドテーブル「視覚的要素からみた実業之日本社の雑誌」を実施した。加えて各研究者がそれぞれのテーマで研究を行い、その成果を研究会等で発表した。まず、資料調査として、実業之日本社で出版された『日本少年』『少女の友』『幼年の友』などの内容細目入力を行うと同時に、兵庫県立歴史博物館の入江コレクションを閲覧し、実業之日本社と同時に発行された児童雑誌の閲覧を行った。実業之日本社から貸与された『少女の友』については、資料の保存と閲覧のために資料の撮影を行い、内容細目にも使用した。また、『少女の友』の雑誌細目の5000データ、『日本少年』2000データ、『幼年の友』3000データの入力を行い、研究基礎データの整備に努めた。図書の出版、社員や周辺の作家の調査、実業之日本社と博文館や他社との比較については、4回の研究会で各研究者がそれぞれの視点で研究発表を行った。また、ラウンドテーブルでは、『少女の友』の基調講演と『日本少年』『幼年の友』の報告を行い、それによって性別年齢の異なる実業之日本社の雑誌を他社の雑誌と比較することができた。研究者の研究成果は『大阪国際児童文学振興財団研究紀要』32号等にまとめることができた。当初の計画どおり『少女の友』『日本少年』『幼年の友』の目次細目の入力をはじめ、貴重な資料の閲覧や調査、論文執筆などを行うと同時に、2018年度に実施した4回の研究会では、「『日本少年』研究」「『幼年の友』研究」「大正期の児童文化に関わる人物研究」「雑誌の表紙画研究」「大正期の絵雑誌の広告研究」「実業之日本社編集者研究」などの発表が行われ、加えて学術的なラウンドテーブル「視覚的要素からみた実業之日本社の雑誌」を『少女の友』研究の第一人者である弥生美術館学芸員、内田静枝氏を招いて実施することができ、計画以上に幅広い視点から研究を進めることができた。研究計画に沿って実業之日本社の少年少女雑誌の内容細目データを入力する。研究基礎データの整備を行い、公開を行うと同時に、定期的に研究会を実施し、各自の研究テーマをより発展させ、交流する。また、個々の研究成果をまとめ、報告書を作成する。本研究は、大正期の児童雑誌出版史の中心的な役割を果たした実業之日本社の活動をまとめることによって、児童出版史の中で位置付けることである。第一年目である本年度は、基礎資料の調査・研究と同時に、各研究者がそれぞれのテーマで研究を行い、その成果を研究会等で発表した。まず、資料調査として、実業之日本社で出版された「日本少年」「少女の友」「幼年の友」などの雑誌のさまざまな機関での所蔵状況を調査し、一覧表にまとめた。特にこれまでに公開されていなかった入江コレクションを所蔵している兵庫県立歴史博物館の学芸員である香川雅信氏から入江コレクションの雑誌の所蔵状況等についての報告を受け、実業之日本社の所蔵雑誌一覧を作成した。また、「少女の友」の雑誌細目の18000データの入力を行い、研究基礎データの整備に努めた。「少女の友」については、実業之日本社を訪問し、社長と面談することによって資料の貸与を受けた。図書の出版、社員や周辺の作家の調査、実業之日本社と博文館の比較については、参考文献リストの作成と同時に、3回の研究会で各研究者がそれぞれの視点で研究発表を行った。その研究成果の一つとして、『日本少年』(実業之日本社)創刊号と同時期に出版されていた少年雑誌である『少年世界』(博文館)『少年界』(金港堂)『少年』(時事新報社)の比較研究を行い、「「日本少年」創刊号に見られる実業之日本社の少年雑誌戦略ー他誌との比較を通してー」(『大阪国際児童文学振興財団研究紀要』31号)にまとめることができた。加えて松本育子氏が「描かれた大正モダン・キッズ婦人之友社『子供之友』原画展」において「児童雑誌の流れー明治から戦前までの絵雑誌を中心に」(2017年4月22日6月4日愛知・刈谷市美術館)を企画・展示した。当初の計画どおり「少女の友」の目次細目の入力をはじめ、先行文献リストや所蔵調査や論文執筆などを行うと同時に、2017年度に実施した3回の研究会では、「お伽倶楽部研究」「実業之日本社の児童図書の研究」「実業之日本社の歴史」「実業之日本社の少年少女向け出版に関する先行研究」「入江コレクションにおける大正期の雑誌」「大正期の絵雑誌における童画の傾向」「『日本少年』における「悲哀小説」と「滑稽小説」の位相」「『赤い鳥』の新しさとは?;博文館、実業之日本社など先行誌との比較から」などの発表が行われ、計画以上に幅広い視点から研究を進めることができた。