hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外生菌根中の共生菌バイオマスの定量

目的:森林生態系の炭素循環における外生菌根菌の役割を高精度で定量的に評価するために、多様な樹種・樹齢の外生菌根中の共生菌バイオマスを3つの方法で定量した。試料と方法:北海道と広島県の亜寒帯林暖温帯林で、針葉樹6種、広葉樹7種の実生、うち針葉樹と広葉樹それぞれ2種については40年生以上の成木の外生菌根を採取した。採取全樹種について、(1)菌根の横断切片の顕微鏡観察により菌根の横断面積にしめる菌鞘の面積割合を求めた。アカマツ成木-ヌメリイグチ菌根について、横断面積にしめる菌鞘の面積割合いを求めるのと同時に、(2)菌鞘を菌根からはぎ取り秤量することにより重量ベースの共生菌バイオマスを求めた。(3)真菌類の細胞膜に特有のエルゴステロールを定量することにより、菌根全体とコア植物組織中の菌類バイオマスを求めた。結果:(1)菌鞘の面積割合の測定では、針葉樹と広葉樹の実生の平均値は、それぞれ23.2(重量ベースに換算すると34.6)、26.4(重量ベース、39.3)%であり、広葉樹の方が大きかった。実生と成木を比較すると、アカマツとブナでは有意差がなかったが、モミとコナラでは成木の方が実生よりも大きかった。(2)アカマツ成木-ヌメリイグチ菌根の重量ベースの菌鞘(共生菌バイオマス)の割合は、41.9%であった。(3)アカマツ成木-ヌメリイグチ菌根中のエルゴステロールの定量にもとづく結果では、菌鞘中の共生菌バイオマスは41.7%であったが、コア植物組織中に28.8%の菌類バイオマスが存在することが明らかになった。考察と今後の課題:(1)13の樹種について、3つの方法により得られた結果は、35-40%の範囲にあり、Harley&McCready(1952)がョーロパブナ菌根で得た40%に近いことが確認された。(2)コア植物組織中にもかなりの共生菌バイオマスの存在する可能性が示された。(3)今後、森林生態系の炭素循環における外生菌根菌の役割を定量的に評価するためには、バイオマスとともにそのターンオーバータイムを測定する必要がある。目的:森林生態系の炭素循環における外生菌根菌の役割を定量的に評価するための第一歩として、菌根中の共生菌バイオマスの定量を試みた。方法:中部・中国地方の冷温帯、温帯、暖温帯林で、アカマツ、モミ、コナラ、ブナの実生と40年生以上の成木の菌根を採取し、まず(1)菌根の表面構造の顕微鏡観察により、菌根を形態的にいくつかのタイプに分類した。次に、(2)購入した凍結ミクロトームで、菌根の輪切り切片を作成し、顕微鏡観察により、菌根の断面積にしめる菌鞘の割合を求めた。結果:(1)菌根のタイプについて、アカマツ実生4、成木7;モミ実生3、成木7;コナラ

実生2、成木5;ブナ実生3、成木9であり、成木の方がタイプ数が多く、多様な菌類が共生していることがうかがえた。(2)菌根中にしめる菌鞘の面積割合(%)について、アカマツ実生23.8±2.0、成木24.6±0.8;モミ実生18.3±0.9、成木22.8±1.1;コナラ実生20.8±0.8、成木34.0±0.8;ブナ実生27.8±1.3、成木24,7±1.7であり、基本的に実生と成木の間に有意差はなく、樹種間でも大きな差はなかった。また、菌根のタイプ数が異なっても、菌根にしめる共生菌バイオマスの割合は変化しないことも分かった。今後:現在エルゴステロールを指標とするバイオマスの定量を試みている。投稿論文も準備中である。目的:森林生態系の炭素循環における外生菌根菌の役割を定量的に評価するために菌根中の共生菌バイオマスの定量を試みた。方法:北海道、本州中部・中国地方の亜寒帯、冷温帯、温帯、暖温帯林で、針葉樹6種(モミ、トドマツ、カラマツ、アカエゾマツ、エゾマツ、アカマツ)、広葉樹7種(ダケカンバ、シラカンバ、ブナ、ミズナラ、アラカシ、ウバメガシ、コナラ)の実生の、アカマツ、モミ、コナラ、ブナについては40年生以上の成木の菌根を採取した。その後、まず(1)表面構造の顕微鏡観察により菌根をいくつかの形態タイプに分類した。次に、(2)凍結ミクロトームで菌根の輪切り・縦切り切片を作成し、顕微鏡観察により、菌根の断面積にしめる菌鞘の割合を求めた。(3)試料の一部はエルゴステロール分析のために凍結保存している。結果:(1)菌根の形態タイプ数については、成木の方が実生よりも多く、多様な菌類が共生していることがうかがえた。(2)菌根中にしめる菌鞘の面積割合(%)は、針葉樹実生18.326.5、広葉樹実生20.831.3であり、広葉樹の方が大きい傾向があった。(3)面積割合は、基本的に実生と成木の間で有意差はなかった。(4)面積割合は、菌根の形態タイプが異なっても変化しなかった。(5)アカマツとブナの成木で、菌根断面積にしめるハルティッヒの割合を求めたところ2.22.4%であり、ハルティッヒネットを構成する菌類バイオマスも無視できないことが分かった。今後:現在面積割合の季節変化について検討中である。面積割合からバイオマスを推定することの妥当性を、エルゴステロールを指標とするバイオマス定量により検討予定である。これらの成果を2報以上の論文として投稿準備中である。目的:森林生態系の炭素循環における外生菌根菌の役割を高精度で定量的に評価するために、多様な樹種・樹齢の菌根中の共生菌バイオマスを3つの方法で定量した。方法:北海道と中国地方の亜寒帯、冷温帯、温帯、暖温帯林で、針葉樹6種(モミ、トドマツ、カラマツ、アカエゾマツ、エゾマツ、アカマツ)、広葉樹7種(ダケカンバ、シラカンバ、ブナ、ミズナラ、アラカシ、ウバメガシ、コナラ)の実生、モミ、アカマツ、ブナ、コナラについては40年生以上の成木の外生菌根を採取した。採取全樹種について、(1)菌根の輪切り切片の顕微鏡観察により菌根の横断面積にしめる菌鞘の面積割合を求めた。アカマツ成木-ヌメリイグチ菌根について、菌鞘の面積割合を求めるのと同時に、(2)菌鞘を菌根からはぎ取り秤量することにより重量べ一スの共生菌バイオマスを求めた。(3)真菌類の細胞膜に特有のエルゴステロールを定量することにより、菌根全体とコア植物組織中の菌類バイオマスを求めた。結果:(1)菌鞘の面積割合の測定では、針葉樹実生の平均値23.2(重量べースに換算すると34.6)%、広葉樹実生の平均値26.4(重量ベース、39.3)%であり、広葉樹の方が大きかった。実生と成木の比較では、アカマツとブナでは同レベルであったが、モミとコナラでは成木の方が実生よりも有意に大きかった。(2)アカマツ成木-ヌメリイグチ菌根の重量ベースの共生
チンパンジ-の動物模倣の分析的研究

本年度は2頭のチンパンジ-で、研究代表者をモデルにした動作模倣の実験を行なった。模倣させる動作数を増加させ、以下の3点を検討した。1)動作によって模倣に難易はあるか。2)どのような条件下で模倣は生起するのか。3)模倣のエラ-はどのように生じるのか。これらの点を検討するために、模倣させる30の動作を身体部位、動作の方向、客体の有無より、6群に分類した。1)耳を指さすなど顔面頭部へ向かう動作、2)胸を指さすなど体幹部へ向かう動作、3)手の平を指さすなど上腕手指に関連した動作、4)足を上げるなど下肢、尻に関連した動作、5)床を指さすなど外界へ向かう動作、6)鉛筆をとるなどの対象操作を含む動作である。被験体は実験者が行なう動作を正しく模倣することにより報酬をえることができる。被験者は1回の試行で3回まで動作することが許された。3回以内に当該の動作がなされない時には、実験者が被験体の手をとりその動作を作った(molding)。また。その動作のオペラント条件づけも行なった。実験結果は次のように要約される。1)動作が顔面頭部や体幹部に向かう時のように、視覚の補助が少ないと、模倣がむつかしい。2)上腕や手指に向かう動作のように視覚のフィ-ドバックがある時には、成績は改善される。3)足や尻を含む大きな動作の場合は、模倣は容易になる。4)動作が外空間に向かう場合、対象操作を含む場合は、模倣はさらに容易になる。また、5)動作模倣成立の条件は、moldingや条件づけの研究から、被験体がその動作をレパ-トリ-として持っていること、テスト事態でその動作が自発しやすくなっていること、などである。さらに6)エラ-は対象となる身体部位に隣接する部分に向けられることが多かった。現在タッチパネルシステムによる実験が進行中である。また。
リチウムイオン二次電池のリサイクル・再生利用に関する研究

市販携帯電話用リチウムイオン二次電池の解体評価試験の結果、リチウムイオン二次電池の性能劣化は活物質自体の化学的劣化によるものよりも、集電体からの活物質コンポジットの剥離にその原因があるという事実に基づき、1.劣化電池の活物質コンポジットを剥離・分離し、再度混練し直すことによる電極特性の復活を実証する2.わが国、並びに米国、台湾、中国、フランスにおけるリチウムイオン二次電池のリサイクル実施、リサイクル技術の現状と将来計画に関する調査研究を実施する3.上記結果を元に、各素材まで分離・精製している従来のリサイクル手法ではなく、廃棄電池の部材をできるだけそのままで再利用することによるコストの低減と低環境負荷性に優れたリユーズ志向の新プロセス技術を、わが国の電池工業会を通じて世界に向けて提案するを目的として研究を行った。1.に関しては、収集した携帯電話、メモリプレーヤ、デジカメ、ノートPC用劣化リチウムイオン二次電池を分解したところ、そのほとんどが活物質コンッポジットが集電体より剥離していた。剥離した活物質コンッポジットを再度混練して特性を評価したところ、活物質自体は十分な活性を有していることを確認でき、劣化の主原因が集電体からの剥離にあることを確認できた。なお、最近の携帯電話用電池はコストダウンの影響か、粗悪になってきているようであり、使用中に発熱するという苦情が増加していることをアンケート調査から見出した。2.に関しては、台湾の状況を調査できたに留まっているが、まだ具体的な対応策が出来ていないようである。本研究に関して台湾工業技術研究院が興味を示してくれており、世界規模での展開に応用できそうである。3.に関しては、まだ基礎データが出始めた段階であり、今後検討を進めていく。
ラン科植物における唇弁形成の分子メカニズムの解明

サギソウからはBクラス遺伝子のうちDEF-like遺伝子1つ(HrDEF)、GLO-like遺伝子2つ(HrGL01、HrGL02)が単離された。サギソウの野生型を用い、これらの外花被片、内花被片、蕊柱(雄ずいと雌ずいが融合した器官)からそれぞれ全RNAを単離し、ノーザンハイブリダイゼイション法とRT-PCR法を用いて花の各器官におけるBクラス遺伝子の発現解析を行った結果、2つのGLO-like遺伝子はともに外花被片、内花被片、蕊柱で発現がみられたが、DEF-like遺伝子は内花被片、蕊柱で発現がみられたが、外花被片では発現が見られなかった。一方、サギソウの唇弁形成変異体(品種`飛翔')を用いて同様の解析を行った結果、GLO-like遺伝子もDEF-like遺伝子も、外花被片、内花被片、蕊柱で発現が見られた。このことから、サギソウの花弁状花被の形成およびがく片と花弁の分化にはDEF-like遺伝子の発現が関与していることが明らかとなった。本研究成果については国際誌Plant Scienceに投稿し、受理された。また`飛翔'における変異の遺伝的背景を明らかにするため、野生型`銀河'と変異体`飛翔'を交配し、F1雑種後代の種子を得ることに成功した。ラン科植物の種子は無菌的に発芽させる必要があるため、この雑種後代種子をMS培地およびハイポネクス培地の固形培地に無菌播種し、プラントボックス内で培養した結果、多くの雑種後代が発芽した。平成18年3月現在個体は1-2cmまで成長しているが、開花までには至っておらず、平成20年の夏に開花予定である。サギソウの花芽からmRNAを単離してcDNAプールを作成した後、RACE法によりMADS-box遺伝子をコードするcDNAクローンを単離した。これらのクローンの塩基配列を決定することにより得られた遺伝子の推定アミノ酸配列と既知の遺伝子配列を用いて遺伝子系統樹を作成した結果、サギソウからはBクラス遺伝子のうちDEF-like遺伝子1つ(HrDEF)、GLO-like遺伝子2つ(HrGLO1、HrGLO2)、またAGL6-like遺伝子が単離された。次にサギソウの野生型を用い、これらの外花被片、内花被片、蕊柱(雄ずいと雌ずいが融合した器官)からそれぞれ全RNAを単離し、ノーザンハイブリダイゼイション法とRT-PCR法を用いて花の各器官におけるBクラス遺伝子の発現解析を行った。その結果、2つのGLO-like遺伝子はともに外花被片、内花被片、蕊柱で発現がみられたが、DEF-like遺伝子は内花被片、蕊柱で発現がみられたが、外花被片では発現が見られなかった。またこの遺伝子の時間的・空間的発現を詳細に解析するためにはin situハイブリダイゼイション法による解析が不可欠であるが、本年度はサギソウの花の各器官が形成される時期を特定するために、さまざまな発達段階の花芽を固定し、花器官発達の過程を観察した。さらにサギソウおよびコチョウランから唇弁形成に関与する新規遺伝子を単離するため、まず唇弁、唇弁以外の内花被片、外花被片からそれぞれmRNAを単離した。

サギソウからはBクラス遺伝子のうちDEF-like遺伝子1つ(HrDEF)、GLO-like遺伝子2つ(HrGLO1、HrGLO2)が単離された。サギソウの野生型を用い、これらの外花被片、内花被片、蕊柱(雄ずいと雌ずいが融合した器官)からそれぞれ全RNAを単離し、ノーザンハイブリダイゼイション法とRT-PCR法を用いて花の各器官におけるBクラス遺伝子の発現解析を行った結果、2つのGLO-like遺伝子はともに外花被片、内花被片、蕊柱で発現がみられたが、DEF-like遺伝子は内花被片、蕊柱で発現がみられたが、外花被片では発現が見られなかった。一方、サギソウの唇弁形成変異体(品種`飛翔')を用いて同様の解析を行った結果、GLO-like遺伝子もDEF-like遺伝子も、外花被片、内花被片、蕊柱で発現が見られた。このことから、サギソウの花弁状花被の形成およびがく片と花弁の分化にはDEF-like遺伝子の発現が関与していることが明らかとなった。本研究成果については国際誌Plant Scienceに投稿し、受理された。また`飛翔'における変異の遺伝的背景を明らかにするため、野生型`銀河'と変異体`飛翔'を交配し、F1雑種後代の種子を得ることに成功した。ラン科植物の種子は無菌的に発芽させる必要があるため、この雑種後代種子をMS培地およびハイポネクス培地の固形培地に無菌播種し、プラントボックス内で培養した結果、多くの雑種後代が発芽した。平成18年3月現在個体は1-2cmまで成長しているが、開花までには至っておらず、平成20年の夏に開花予定である。
核融合炉高熱負荷面の遠心力を利用した衝突噴流冷却の研究

核融合炉のダイバータやリミッタ表面は30MW/m^2程度の大きな熱負荷が生じるため,この面の冷却技術を確立することが急務となっている.我々はこの高熱負荷面の最適な冷却方式として,半円形の曲率を有する2次元衝突噴流を利用した冷却を提案している.本年度は定常加熱条件下で,初年度をこえる高熱負荷条件を作るため,加熱面の設計をやり直し,最高80MW/m_2までの加熱可能な伝熱面および衝突噴流直下の限界熱流束の測定が可能な伝熱面を作成した.また,噴流速度は最高18m/sまでの高速流領域の局所の熱伝達率および限界熱流束の測定を行った.その結果,衝突噴流領域では最高57MW/m_2の大きな限界熱流束が得られた.また,噴流下流域では,気泡充満理論を発展したモデルにより限界熱流束の相関式を作成した.一方,下流域では,界面不安定理論より与えられる薄液膜のドライアウトを考えた従来の衝突噴流沸騰の機構に遠心力を考慮したモデルで,限界熱流束の相関式を改善した.さらに,自由界面噴流より,対抗面を設けた噴流が沸騰による液体の飛びチリを抑制し,下流域でより大きな限界熱流束を得ることができることを明らかにした.しかしながら,対抗壁を作ることにより,高流速条件下で,ノズル出口で渦流が発生する領域があり,この領域では,圧力が局所的に低下し,限界熱流束が異常に小さくなる領域があることが分かった.この点の改良が今後の問題として残った.昨年および今年度の研究の成果をふまえて,ITER核融合炉のダイバータ等の大きな熱流束部を水冷却噴流により冷却可能であることを確信し,このための設計研究を着手した.核融合炉のダイバータ表面は,実験炉クラスでも30MW/m^2程度の大きな熱負荷にさらされることが指摘されており,ここの冷却技術を確立することが急務となっている.この高熱負荷面の特徴は,(1)比較的大きな広がりの面を均一に冷却する必要があること,(2)一方向からの放射加熱をうけることである.この特徴を考慮した最適な冷却方式は,2次元衝突噴流を利用した冷却であると考えるが,この冷却方式の問題点は噴流直下の衝突部分は大きな熱伝達率および限界熱流束が期待できるがこの部分から離れるにつれ,限界熱流束の低下は著しいことである.本研究では,噴流冷却のこの欠点を補うため,半円形の曲面を有する伝熱壁を連結して高熱負荷面を形成し,2次元衝突噴流で冷却する方式を提案し,除熱特性を調べることを目的としている.今年度は,加圧タンクから放出タンクへ流体をガス圧により流す方式で高流速条件をつくる実験ループの設計・制作し,加熱試験体には,厚さ18ミクロンの銅薄膜を0.3mmの樹脂シートに張ったプリント基盤を利用し,このプリント基盤を任意の曲率をもつ曲面に圧接してわん曲加熱面をつくった.今年度は大気圧下で最大40m/sの流速,加熱熱流束は最高40MW/m^2を実現する試験ループと加熱試験部の設計・制作し,最大16m/sまでの実験を行った.その結果,解析的検討で予測されたように平板加熱面に比べ,曲率を持たし遠心力を利用することにより,衝突噴流中心から離れるにつれて低下していた限界熱流束を著しく向上させることが可能となり,核融合ダイバータ等の高熱負荷面冷却に十分に利用できる見通しができた.この研究結果は,本年3月の原子力学会で報告するため投稿している.また,この夏の核融合炉工学大回国際会議にて発表の予定で準備している.核融合炉のダイバータやリミッタ表面は30MW/m^2程度の大きな熱負荷が生じるため,この面の冷却技術を確立することが急務となっている.我々はこの高熱負荷面の最適な冷却方式として,半円形の曲率を有する2次元衝突噴流を利用した冷却を提案している.本年度は定常加熱条件下で,初年度をこえる高熱負荷条件を作るため,加熱面の設計をやり直し,最高80MW/m_2までの加熱可能な伝熱面および衝突噴流直下の限界熱流束の測定が可能な伝熱面を作成した.また,噴流速度は最高18m/sまでの高速流領域の局所の熱伝達率および限界熱流束の測定を行った.その結果,衝突噴流領域では最高57MW/m_2の大きな限界熱流束が得られた.また,噴流下流域では,気泡充満理論を発展したモデルにより限界熱流束の相関式を作成した.一方,下流域では,界面不安定理論より与えられる薄液膜のドライアウトを考えた従来の衝突噴流沸騰の機構に遠心力を考慮したモデルで,限界熱流束の相関式を改善した.さらに,自由界面噴流より,対抗面を設けた噴流が沸騰による液体の飛びチリを抑制し,下流域でより大きな限界熱流束を得ることができることを明らかにした.しかしながら,対抗壁を作ることにより,高流速条件下で,ノズル出口で渦流が発生する領域があり,この領域では,圧力が局所的に低下し,限界熱流束が異常に小さくなる領域があることが分かった.この点の改良が今後の問題として残った.昨年および今年度の研究の成果をふまえて,ITER核融合炉のダイバータ等の大きな熱流束部を水冷却噴流により冷却可能であることを確信し,このための設計研究を着手した.
光情報記憶膜

ホトクロミズムを利用する光情報記憶膜を中心に、光誘起エレクトロクロミズム及び電界発光機能をもつ有機薄膜を、分子レベルから設計することをめざして研究を実施し、以下の成果を得た。ホトクロミズムを示す分子の化学構造と光反応量子収率の関係については、9種のジヒドロピレンの研究から、電子吸引性置換基を持ち、非対稱で単純な化学構造のものが高効率であるとの結論を得た。着色状態の熱安定性については、チオフェン環を持つスチルベンが80°Cで12時間以上という安定性を有することを明らかにした。くり返し耐久性については、スピロオキサジン誘導体に到達し、5×【10^3】回のくり返しを確認した。ラジカル形成が関与するホトクロミズムの例としてビオロゲン類を研究し、高感度の光着色反応を確認するとともに、熱消色反応は雰囲気中の酸素に強く影響されることを示した。ホトクロミズム、特に熱消色反応に対する媒体効果を精力的に研究し、反応に伴うホトクロミック分子の形の変化、媒体ポリマーのガラス転移温度、ポリマー中の自由体積分布などが支配因子であることを明らかにした。特に、反応に伴う分子の形の変化が大きいこととガラス状媒体とが組み合わされた時に、一次反応からの外れが大きくなり、熱消色過程を媒体効果により規制できる可能性を示した。さらに、ホトクロミズムに対する分子環境効果を詳細に解明するため、アゾベンゼンやサリチリデンアニリン単位を含むLB膜形成と、LB膜中における反応の追跡に着手した。エレクトロクロミズムに関しては、ルテシウムジフタロシアニン膜を要素とする全固体素子を試作し、作製条件の検討により、高感度で【10^5】回以上のくり返し寿命を有するという特性に到達した。電界発光薄膜に関しては、ピラゾリンやペリレンなど蛍光色素蒸着膜を中心に研究し、電荷注入電極の選択の重要性を示した。
マイコプラズマの癌感染性因子としての重要性の解明

ヒト全癌死亡の約20%は感染を背景とする感染がんが占めると考えられている。このため、がん感染性因子の同定及び詳細な発がん・がん進展機構の解明は、がん治療や予防の観点から極めて重要である。我々はこれまでに、マイコプラズマ(M.hyorhinis:マイコプラズマ・ハイオリニス)が増殖因子HB-EGFの発現亢進を誘導し、がん悪性化に関与することを細胞レベルで明らかにしてきた。本研究では、がん進展におけるマイコプラズマの関与を個体レベルで明らかにするため、組織染色に使用可能な抗マイコプラズマ抗体の作製、およびマイコプラズマのin vivo発光イメージングシステムの構築を中心に行った。PFA固定マイコプラズマを抗原とし、腸管リンパ節法によるモノクローナル抗体作製を実施し、有用な抗体の取得に成功した。また、近赤外蛍光試薬XenoLight Bacterial Detection Probe 750を用いて、マイコプラズマの蛍光標識を行い、in vivoイメージングが可能であることを見出した。最終結果の取得までは至らなかったが、現在、樹立した抗マイコプラズマ抗体やイメージングシステムを用いて、マイコプラズマ感染のがんへの関与を、生体レベルで解析しているところである。がんの発生や悪性化には様々な遺伝・環境要因が関与しているが、その一因としてウイルスや細菌、寄生虫などの感染が挙げられる。このような感染を背景とする感染がんは、感染性因子の除去により発がんプロセス進展阻止が可能ながんである。そのため、がん感染性因子の同定及び詳細な発がん・がん進展機構の解明は、がん治療や予防の観点から極めて重要である。我々はこれまでに、マイコプラズマ(M.hyorhinis:マイコプラズマ・ハイオリニス)感染が増殖因子HB-EGFの発現亢進を介してがん悪性化に関与することをin vitroの実験系で明らかにしている。しかし、実際のがん病態進行においてマイコプラズマ感染が関与しているかは明らかではない。そこで本年度は、がん感染性因子としての重要性を証明するため、優れたマイコプラズマ抗体を用いた詳細かつ大規模な組織染色解析、および生体内での感染動態解析を中心に行うこととした。組織染色可能な抗体を取得するため、PPLO培地で純培養したマイコプラズマをパラホルムアルデヒドで固定したものを抗原とし、腸管リンパ節法によりマウスモノクローナル抗体を作製した。M.hyorhinis感染細胞に特異的に高い反応性を示すハイブリドーマを8クローン取得することができた。また、感染経路および感染動態を生物発光イメージングにより解明するため、自家発光可能なマイコプラズマ株の樹立を行った。自家発光可能なluxABCDEオペロンをマイコプラズマゲノム上に挿入する方法を試みたが、陽性株を取得することができなかったた。そこで、遺伝子工学的な手法ではなく、バクテリア膜上に存在する陰イオンリン脂質をラベル可能なXenoLight Bacterial Detection Probe 750を用いて、マイコプラズマの標識を行い、イメージングに使用可能なマイコプラズマ株の作製に成功した。本年度は、マイコプラズマ感染の臨床学的重要性を明らかとするため、1腫瘍組織を用いた感染の検出、2生体内における感染動態の解析、を中心に実施する予定としていた。これらの解析を行うに必要な抗体や菌株を樹立することはできたが、実際の解析までは行うことができなかった。しかし、解析対象とする組織サンプルはすでに準備できており、条件検討が終わり次第、実施予定にしている。以上の内容から、進捗状況としてはやや遅れていると判断した。本年度の研究により、S/N比および特異性の高いマイコプラズマ抗体を得ることに成功した。現在、多数のヒト腫瘍組織を染色する準備をしているところであるが、今回得られた抗体により詳細な感染割合や、感染部位の特定を行うことができると期待している。また、現在標識したマイコプラズマ菌体を用いて、経口および経膣経路による感染動態の解析を行っている。解析ツールの準備が完了したため、これらを用いて腫瘍における感染の有無や感染部位の特定および感染動態の解明を行い、がんにおけるマイコプラズマ感染の関与について明らかとしていきたい。本年度はマイコプラズマ感染の検出と感染動態の解析までを目標としていた。しかし、解析に必要な抗体や菌株の作製までは実施できたものの、実際の解析までは進むことができなかった。そのため、解析に使用する組織染色関連の物品およびマウスの購入を行わなかったため、次年度への繰越金が生じてしまった。
視聴覚統合による物体認識に重要な脳内機構：エコーロケーションをモデルとした研究

本研究の目的は、視聴覚統合による物体認識に重要な脳内機構を解明することである。多くの動物は複数感覚から得た情報を脳内で統合し、周囲の環境を把握している。複数感覚の統合は、円滑なコミュニケーションや適切な物体認識に重要である。本研究では、動物を被験体として、視覚ー聴覚間の神経回路を明らかにし、その神経活動を任意操作することで、視聴覚統合による物体認識行動にどのような変化を与えているかを明らかにしていく。
看護職者の職業被ばくに関する知識および防護行動実態調査と安全教育プログラムの開発

本研究は、看護職者の職業被ばく防護のための教育プログラムを開発することを目的とした。研究は調査と研修会企画の2段階で実施した。第一段階は郵送法による質問紙調査と半構造化面接法とした。対象は全国の病院から層化抽出と無作為抽出にて820施設を選出し、2,820部配布、840部を回収(回収率30.2%)した。第二段階は、放射線診療に携わる看護職者向けの研修会を3回実施し、効果を検証した。調査対象の80%が職業上、一般人より多く被ばくしていると感じ、40%が不安や恐怖を感じていた。実施した研修会は、アンケート調査から一定の効果があることが検証できた。本プログラムは所属機関の研修事業として引き継がれた。平成26年度は甲信越地方の承諾の得られた20施設の看護管理者58名を対象として職業被ばくに対する組織的取り組みと看護管理者の職業被ばくへの認識を明らかにする目的で郵送法による調査を実施した。結果、回収数は31部(53.0%)、有効回答数は29部(50.0%)であった。職業被ばく予防に関するマニュアルは78%以上が整備されており、放射線診療部に勤務する看護師の定期検診は90%の施設が実施していた.しかし,定期な研修会はわずか12.3%という実施率であった.一般病棟における看護師の職業被ばくの危険性については,管理者の29.8%が「大変高いと思う」、43.2%が「わからない」、27.0%が「被ばくのリスクはないと思う」と回答した.核医学検査を受けた患者への医療被ばくに関する教育指導については,69.3%が「十分ではない」と回答した.これらの結果かから,看護管理者は部下の職業被ばくのリスク状況を十分把握していないことや定期的な研修会の実施率が低いことがわかった.管理者自身が職業被ばくに関する専門的知識を得る必要性と組織的な教育体制改善の必要性が示唆された.米国では,Oncology Nursing SocietyによるManual for Radiation Oncology Nursing Practice and Educationがホームページにも掲載されており、徹底した被ばく予防に取り組んでいた.調査にあたり,ケースウエスタンリザーブ大学の専門家よりスーパーバイズを受け,その内容を質問紙に反映し,放射線診療に携わる看護師を対象とした実態調査を行う予定である.平成27年度は、放射線診断や治療に携わる看護職者及び看護管理者の防護行動や知識について実態を明らかにすることを目的とした調査を実施した。調査方法は、全国の病院から層化抽出法と無作為抽出法にて200400床未満の436施設、400床以上の施設384施設を選出した。これらの施設に看護管理者1880部、看護職者2820部、計4700部を郵送した。結果、看護管理者からは523部(回収27.9%)、スタッフからは851部(回収率30.2%)の回答があった。回答のあった施設の概要は、特定機能病院228部、高度急性期病院137部、急性期病院922部、回復期病床37部であった。これまで放射線に関する教育について「受けたことがある」と回答したのは「職業被ばく」は全体の70%、「医療被ばく」は50%であった。放射線に関する教育についての満足度は「満足している」は26.1%という低い結果であった。所属施設で実施している放射線治療は外部照射が最も多く67%で、密封小線源治療は10%、陽子線治療3.1%、重粒子線治療は0.5%であった。放射線診断や治療に携わる形態は、専属が46.1%、ローテーションが31%で、そのほかは病棟からのリリーフなどであった。治療や診断に関わる際の防護策について「必ず装着する」は防護具で84%、ネックガードは13.5%、衝立は33.7%であった。緊急でIVRを実施する際の防護具は「緊急でも完全である」と回答したのは47.6%、「時々一部の着用を省」くが30.6%、「頻繁に着用を省く」が2.9%存在した。職業被ばくに関する考えを5件法で回答を求めた結果、看護職者が「職業被ばくによって、健康障害を生ずるリスクが高い」の平均値が3.36±SD1.14(最高5点)」に対し、管理者は「部下が職業被ばくによって健康リスクが高いと感じている」は平均値が3.04±SD1.10と乖離があった。今後、施設別、教育背景別などに分析を進め、効果的な教育研修の企画・実施・評価を行う予定である。全国調査の準備が手間取ったため、調査の実施が半年遅れた。そのため、結果の分析が遅れている。また、放射線診断に携わる看護職者へのインタビューについては、調査に関する倫理審査を進めている段階である。これらの結果を踏まえて放射線(職業被ばく)に関する教育研修を企画し、実施・評価を平成28年度内に行う予定である。平成28年度は,看護管理者および放射線診療に携わる看護職者の職業被ばくに関するリスク認識や防護行動を明らかにすることを目的として郵送法による自記式質問紙調査と放射線診療に専門に関わっている看護師8名にインタビューを実施した。全国の病院から層化抽出法と無作為抽出法にて400床未満の436施設,400床以上の施設384施設を選出し,看護管理者1880部,看護職者2820部とした。

調査内容は職業被ばくに関するリスク認識,安全行動,教育研修の受講状況など計46項目で構成した。回収数は看護管理者523部(回収率27.8%),看護職者851部(回収率30.2%)であった。結果:これまで職業被ばくの教育研修を受けたことがある者は全体で65.3%であったが,教育内容に満足した者は24.4%であった。自分の施設で放射線診療が「大変増加した」と54%が回答しており,最新の職業被ばく防護の知識を得る教育が必要であると41%が回答した。職業被ばく防護に関する院内研修実施率やマニュアル整備は400床以上が有意に高い結果であった。また,5件法で求めた「私は(部下は)一般の日本人より多く放射線に被ばくしていると思う」や「私は(部下は)職業被ばくによって健康障害のリスクがあると感じている」は,看護管理者が有意に低い値(p<0.001)であり,部下が置かれている状況や不安を管理者が十分把握していないことが示唆された。施設規模による比較やインタビューの結果は分析中である。調査結果を踏まえ,職業被ばくに関する研修会を2回実施した。講義は「放射線の性質と単位」「放射線診療の種類と被ばく線量」「放射線の影響」「看護職者のための具体的な放射線防護法」など基本的知識から防護法まで専門家を招いて講演を行い,距離の測定や防護服着用などの演習を含んだ。受講生からステップアップした研修会の要望が高かった。看護職者の職業被ばくに関する認識と防護の実態について全国調査が終わり,結果を分析中である。全体の記述統計量から概要はつかめたが,施設規模による比較やインタビューの分析などが一部遅れている。また,研修会では演習を含むため受講生数を限定する必要があり,すべての希望に応えられない状況があった。そのため,再度研修会を企画する必要性が生じた。今年度は,研修会実施における受講生の意見や理解度調査結果を分析し,研修会の有用性について評価を行う。放射線診療に専門に携わる看護師8名へのインタビューは逐語録を質的に分析中である。本研究は看護職者の職業被ばくに関する正しい知識や認識の程度と安全行動について明らかにし,就業改善への示唆および安全教育の基盤作りの資料を得ること,これらを基に教育プログラムを開発することを目的とした.研究は以下の二段階で実施した.平成2627年度は質問紙による全国調査と放射線診療に携わる看護師へのインタビューを実施した。質問紙は439施設の看護職者4700名に配布し1374名から返信があった(回収率29%).結果から職業被ばく教育に満足しているのは25%程度で,実態は防護具の装着を省く者が0.5%,緊急時に省く者が30%存在した.また,組織側が十分な防護具を提供せず,管理者は看護師の不安に取り合ってくれないなど深刻であった.インタビュー結果からは防護具は重く他者の汗が付着して不衛生な状態であり,それらを長時間付けて働くことの負担を訴えていた.また,自分自身の知識不足が不十分な防御につながり,その結果被ばくリスクを増していると考えていた.平成2830年度は,これらの結果をもとに被ばく防護の研修会を企画・実施し,評価を行った.研修会は放射線技師と放射線診療に携わる看護管理者の講義,防護具装着や距離の測定などの演習で企画した.1回の研修は40名とした.前後に知識を問う質問紙調査を行い,研修会の効果を分析した.
新しい星形成活動指標で探る爆発的星形成の核心

近傍宇宙にある爆発的星形成銀河の電波観測を行い、新しい星形成指標を用いて星形成則を探ることが本研究の主目的である。平成30年度には、天体観測データのさらなる解析と結果の公表を中心とした研究活動を行った。アルマ望遠鏡による観測データの処理と解析を継続する中で、いくつかの技術的課題が明らかになった。国外研究者を本邦に招聘するなどして、国内外の研究者との共同作業を進めた結果、技術的課題の解決と観測結果の解釈を進めることができた。最終的には過去最高の角分解能でNGC 253銀河中心核領域の水素再結合線の空間分布を得ることができ、星形成率の空間分布を導出した。同時に取得した電波連続波の高角分解能画像と水素再結合線画像の比較によって、これらの共通の放射源である電離ガスの物理的性質の解明にも取り組み、電離ガスが高密度であることを見出した。この結果は水素再結合線を用いたより精確性の高い星形成率の導出にも寄与する等の波及効果が見込まれる。当年度中に得られた成果の一部は、国際研究集会("East Asian ALMA Science Workshop 2018", 2018年12月、大阪)において発表した。国内外の研究者と共に爆発的星形成銀河に対する水素再結合線の探査観測も推進した。水素再結合線の検出には至らなかったが、その成果は英文専門雑誌に査読付論文として掲載された(Imanishi, Nakanishi, Izumi 2018およびImanishi, Nakanishi, Izumi 2019)。近傍宇宙にある爆発的星形成銀河の観測を行い、新しい星形成指標を用いて星形成則を探ることが本研究の目的である。計画初年度の平成27年度は、天体観測データの較正処理と天体画像作成を中心として研究活動を行った。アルマ望遠鏡による爆発的星形成銀河の観測は、本研究課題開始前に既に観測提案を行い採択済みであったが、予定よりもやや遅れた平成27年度前半に実施された。品質チェック済みの観測データは平成27年後半にアルマ東アジア地域センターから配布された。観測データの較正精度をより高めてより競争力のある成果を得るために、データを注意深く吟味した上で本研究の目的に最適な較正処理を改めて実施した。較正処理の後には、初期的な天体画像の生成に成功した。これは本研究の目標を達成し成果を得る上で重要なマイルストーンが達成できたことを意味している。天体観測データの処理・解析をより高速化し、また処理済データを保存する目的で高性能計算機を導入しており、天体画像の高品質化にも継続して取り組んでいる。本年度中に得られた初期成果は、平成27年12月に大阪府立大学(大阪市)で開催された国際会議"East Asian ALMA Science Workshop 2015"において口頭講演にて発表した。国内外の研究者との間で水素再結合線観測に関する研究交流・共同研究も進めており、共同研究の成果の一部は査読論文として平成28年度中に出版される予定である。研究初年度は、アルマ望遠鏡による観測データの処理を実行するための計算機環境を整備し、データの取得、再較正と画像合成までを行うことが当初計画であった。実際には、観測データが入手でき、初期的な画像の生成まで当初計画どおりに実施できた。これは今後本研究課題を継続して実施し完遂する上で最初のマイルストーンを着実に達成できたことを意味している。加えて、初期的な成果を国際会議において報告できたこと、共同研究の成果の一部が査読論文として平成28年度早々に出版される予定であることは、当初の計画以上の進展と言える。近傍宇宙にある爆発的星形成銀河の観測を行い、新しい星形成指標を用いて星形成則を探ることが本研究の主目的である。平成28年度は、天体観測データの処理・解析手法の改良と結果の公表を中心とした研究活動を行った。アルマ望遠鏡による爆発的星形成銀河の新しい観測が平成28年半ばに実施され、品質チェック済みの観測データが当年度後半にアルマ東アジア地域センターから配布された。配布された観測データに対してより適切な較正処理を改めて施し、本研究の目的に適う高品質な天体画像を得た。画像解析の結果、水素再結合線の検出に成功し、水素再結合線が新しい星形成指標として利用可能であることを実証できた。これは、本研究の重要なマイルストーンを達成できたことを意味している。水素再結合線データから実際に星形成率を導出したのみならず、データ中に含まれる分子輝線スペクトルを解析することで、爆発的星形成銀河の中心は一様ではなく、大きく異なる物理的性質と化学組成を持つ複数の星形成領域を含み、多様性に富んでいることが明らかになった。前年度および当年度中に得られたこれらの成果は、国内学会(日本天文学会秋季年会)および国際研究集会("Half a Decade of ALMA", 2016年9月、米国)において発表した。これらの結果をまとめた最初の論文を現在英文専門雑誌に投稿して査読を受けており、次年度中には出版される見込みである。さらに国内研究者との間で、爆発的星形成のみならず、活動銀河中心核を持つ銀河が放射する水素再結合線の観測について共同研究も進めている。最初の研究成果は査読論文として当年度中に出版された(Izumi, Nakanishi他, 2016)。研究第二年度は、アルマ望遠鏡による観測データの処理を引き続き行い、データ処理および解析の手法を確立すると共に、順次結果の公表を行うことが当初計画であった。実際には、観測データ処理および解析手法を改善し、天体画像の取得に成功した。

また、天体からの信号を予想どおりに検出し、本研究の成立性が確かめられたことは重要な達成である。第二年度の途中までに得られた成果は既に国内外の学会・研究会において報告しており、査読論文も現在投稿中であること、さらに共同研究の成果の一部が査読論文として出版されたことは、本研究の進捗が概ね順調であることを示すものである。近傍宇宙にある爆発的星形成銀河の電波観測を行い、新しい星形成指標を用いて星形成則を探ることが本研究の主目的である。平成29年度は、天体観測データのさらなる解析と結果の公表を中心とした研究活動を行った。アルマ望遠鏡による観測データの処理と解析を継続し、従来得られたものよりも高い角分解能で水素再結合線の空間分布を得ることに成功した。水素再結合線データから実際に星形成率を導出したのみならず、データ中に含まれる分子輝線スペクトルを解析することで、爆発的星形成銀河の中心には多様な物理的・化学的性質を持つ複数の星形成領域が存在することを見出した。とりわけ、多種の高温分子ガスが放射する輝線がスペクトルを隙間なく埋め尽くす「分子の密林」と呼べる状態にある星形成領域の存在が明らかになったことは天文学研究者の関心を惹くのみならず、プレスリリースを通して広く一般の注目も集めた(https://www.s.u-tokyo.ac.jp/ja/press/2017/5614/)。国外の研究者と共に爆発的星形成銀河に対する水素再結合線の観測研究も推進し、その成果も英文専門雑誌に査読付論文として掲載された(Bendo, Miura, Espada, Nakanishi他, 2017)。研究第3年度は、アルマ望遠鏡による観測データの処理・解析を引き続き行い、その手法を完成すると共に、成果のさらなる公表と出版を目指していた。実際には、観測データ処理および解析手法を改善し、より高品質の天体画像の取得することができた。当年度途中までに得られた成果を二度の国際学会で公表すると共に、専門学術誌において査読付論文二本を出版できたことは、重要なマイルストーンを達成できたと言える。しかしながら、研究代表者が勤務先において計画申請段階で予期しなかった新たな職責を負い、本研究に充てる時間が減少したため、平成29年中に新たに取得された観測データの処理・解析の進捗が予定よりも遅延しており、その成果の公表には至っていない。平成30年度には、天体観測データのさらなる解析と結果の公表を中心とした研究活動を行った。アルマ望遠鏡による観測データの処理と解析を継続する中で、いくつかの技術的課題が明らかになった。国外研究者を本邦に招聘するなどして、国内外の研究者との共同作業を進めた結果、技術的課題の解決と観測結果の解釈を進めることができた。最終的には過去最高の角分解能でNGC 253銀河中心核領域の水素再結合線の空間分布を得ることができ、星形成率の空間分布を導出した。同時に取得した電波連続波の高角分解能画像と水素再結合線画像の比較によって、これらの共通の放射源である電離ガスの物理的性質の解明にも取り組み、電離ガスが高密度であることを見出した。
高齢者と若者の世代間交流（多世代交流）を支援する制度政策のあり方に関する研究

本研究課題の事業期間は、当初、平成29年度までの予定であったが、研究期間の延長が認められたため平成30年度も研究を継続することとなった。平成30年度は、研究組織のメンバーで行う研究会を3回実施したことに加え、国内の現地調査を実施した。現地調査は、昨年度に実施する予定であったものを今年度実施したものである。同じ研究組織で現在実施しているエイジフレンドリーシティ(「AFCC」と略)に関する研究の展開につなげるとの観点から、宝塚市、秋田市に赴いて聞き取りを行った。これら一連の作業を通じて、次のことを明らかにした。1世代間交流および世代統合を論じる視点、2福祉国家と世代間交流の関係(社会連帯と世代間交流の補完関係)、3わが国における世代間交流の展開過程の背景と特徴。また、4国および自治体における世代間交流の支援の方策を提示した。平成30年度は、論文、報告書等によって情報発信を行った。圷、神尾、黒岩、増田は平成29年度に実施したワークショップ「世代間交流と世代統合」における報告と質疑応答を踏まえた論稿を執筆した。また、ここで報告していただいた韓国の研究者に論稿を寄稿していただき、本研究費を用いて翻訳を行った。神尾は、日仏女性資料センター(日仏女性研究学会)のニューズレター「女性情報ファイル」128号に、記事「ワークショップー世代間交流と世代統合」を寄稿した。黒岩は、継続して行ってきた寺尾台団地における実践活動とアンケート調査(412世帯の全戸調査)に基づく報告書を作成した。増田は、福祉政策の学習書の「高齢者と若者の世代間交流」に関する章を執筆した。なお事業期間終了後となるが、増田は福祉社会研究会(2019年4月21日)において、報告「世代間交流(多世代交流)の支援」を行った。研究初年度となる平成27年度は、当初の研究計画に従って研究を実施した。研究組織のメンバー4人で行う研究会を4回、現地調査を1回実施した。研究会では、検討項目と担当を確認するとともに、本研究課題に関する先行研究の状況を確認した。また、多世代交流(世代間交流)の社会的な背景や意義を、福祉国家論、シチズンシップ論、地域福祉論、社会保障論、社会福祉行政論等の観点から討議した。加えて、各自が収集した各種資料等の情報に基づき、平成27年度に実施する国内の現地調査先と、平成28年度以降に実施する国外の現地調査先を検討した。それを踏まえて、平成28年2月に金沢市と小松市に赴き、現地の社会福祉協議会および社会福祉法人の関係者に聞き取りを行うとともに、地域の多世代交流の拠点となっている施設等を視察した。これらを通じて、高齢者と若者という多世代交流の意義、現状と基盤整備の必要性、支援にかかる問題点等の抽出を図った。平成27年度は、多世代交流それ自体を主題とする学術論文を公刊するには至らなかった。ただし、圷洋一と黒岩亮子は、研究会で議論された内容を含むテキストや放送教材を公刊した(圷洋一他『問いからはじめる社会福祉:不安・不利・不信に挑む』有斐閣2016年、第3章[圷執筆]、岩田正美編『社会福祉への招待』放送大学教育振興会2016年、第12章[黒岩執筆]、等)。また黒岩は、寺尾台団地(神奈川県川崎市多摩区)において、多世代交流を目的とするイベントを地域住民と黒岩ゼミに所属する学生との協働作業によって実施するとともに、多摩区まちづくり協議会が主催する「多摩★まち大学第4回講座『地域の暮らしを楽しくする繋がりを作ろう!』」に講師として参加するなど、多世代交流の「理論と実践の統合」を目指す活動を行った。上記に示した平成27年度の研究実績に鑑みると、現在までの進捗状況については、当初の研究計画で提示したところに従って、おおむね順調に進展しているものということができる。ただし、得られた知見の情報発信については平成28年度以降の実施となったため、当初の計画以上に進展しているとまでは言えない。研究2年目となる平成28年度も、当初の研究計画に従って研究を実施した。研究組織のメンバーで行う研究会を3回、外部識者との情報交換を1回、現地調査を3回実施した。年4回の研究会の実施を予定していたが報告者の傷病により第4回の研究会は中止し、それに代えてメンバー相互間で情報交換を行った。研究会では前年度から引き続き、国内外の多世代交流事業に関する各種資料の分析と、多世代交流の背景事情や福祉理論との関係についての検討を行った。研究会での議論を踏まえて当初の研究計画を一部変更し、韓国を調査研究の対象とした。海外の現地調査では、圷、神尾、増田がソウルとソウル近郊の施設(総合福祉館、シルバー文化センター)を訪問し多世代交流事業の実際について聞き取りを行った。また、韓国の研究機関(韓国女性政策研究院、世代間研究所)のスタッフと研究交流を行った。国内の現地調査では、黒岩が金沢市の善隣館を再訪するとともに、川崎市のりぷりんと・かわさきの活動の見学と聞き取りを行った。平成28年度は、多世代交流事業それ自体を主題とする学術論文の公刊や学会報告には至らなかったものの、得られた知見の情報発信として黒岩が公開講座「超高齢社会を生きるヒント」(かわさき市民アカデミー)を企画・実施した。世代を主題とする全8回にわたる講義では、黒岩とともに増田が多世代交流に関する講義を行った。

また圷は、研究会において世代とのかかわりで議論された福祉理論に関して学術論文とNHKのラジオ講座テキストを公刊するとともに(圷洋一「福祉国家の目標をめぐる今日的議論」季刊社会保障研究51巻3=4号、2016年、同「社会福祉とシティズンシップ」『NHKテキスト社会福祉セミナー2016年4月7月』NHK出版、2016年所収)、学会報告を行った(同「時間的シティズンシップ試論」日本社会福祉学会関東部会、2017年3月11日)。上記に示した平成28年度の研究実績に鑑みると、現在までの進捗状況については、当初の研究計画で提示したところに従っておおむね順調に進展しているものと言うことができる。今年度の研究の特記事項として、韓国の多世代交流事業を研究対象に含めることとした点をあげることができる。韓国における多世代交流の支援事業については、当初の研究計画では調査・研究の対象としていなかった。しかし、研究会における討議の過程において、東アジアにおける家族主義と世代間の関係の問題に議論が及んだことから、当初の計画を一部変更し、韓国の多世代交流事業を研究対象に含めることとした。これにより、新たな視点を得ることができた。ただし、情報発信について論文の公刊やシンポジウムの開催等が平成29年度の実施となったため、当初の計画以上に進展しているとまでは言えない。研究3年目となる平成29年度も、当初の研究計画に従って研究を実施した。研究会は4回実施し、うち1回は外部識者を招聘しての公開研究会とした。3回の研究会では国内外の多世代交流事業に関する資料・文献の分析や、福祉理論の観点からの検討等を継続して行った。公開研究会ではダブルケアの問題と関連づけた議論を行った。現地調査は、神尾と増田がベルファストとダブリンを訪問し、行政官や団体の担当者から現状や背景に関する聞き取りを行った。平成29年度は、次の3つで報告を行った。1ワークショップ「世代間交流と世代統合(Expert Workshop on Intergenerational Exchange and Intergenerational Integration)」の開催。韓国の研究者3名を招聘したこのワークショップでは、圷「福祉国家と世代間交流」、Joo Jihyun「韓国における世代間交流と世代統合」、黒岩「日本における世代間交流」、神尾「コメント」の報告の後、Chang Mina、Kang Hyewonの両氏が加わり質疑応答を行った。2日本女子大学総合研究所の公開シンポジウム「日本女子大学地域連携センター(仮)の設立を考える」における報告。黒岩が報告「多世代をキーワードとした学生主体活動への支援体制の構築」を行い、増田が「黒岩報告へのコメント」を行った。3日本女子大学社会福祉学会における報告。増田が韓国の世代間交流事業に関する報告を行った。論文等では、黒岩が福祉コミュニティと地域福祉文化に関する共著を公刊した。また、圷は研究会で議論された福祉理論に関して論文とNHKラジオ講座テキストを公刊した(「ティトマス贈与関係論の再検討:その現代的意義を考える」社会福祉学評論19号、2018年、「社会福祉の考え方」『NHK社会福祉セミナー2018年49月』NHK出版、2018年)。研究組織のメンバーのその他の業務が多忙となり、平成29年度については当初予定していた調査の一部を延期することとなったため。
低エネルギー電子衝突による変角振動制御された分子の共鳴生成機構の精密測定

熱的に振動励起された分子を標的とし、低エネルギー電子衝突による分子振動と形状共鳴の生成崩壊ダイナミクスへの温度依存性の解明が本研究の目的である。本研究課題では、抵抗加熱法を用いた分子の加熱用ガスノズルを製作し、室温300Kから750Kの加熱温度領域で直線3原子分子であるCO_2分子及びN_2O分子を加熱した。CO_2分子及びN_2O分子の基準振動は3つあり、その中でも変角振動はそれぞれ83meV及び73meVと最も低い振動エネルギーであり、加熱することにより支配的に変角振動励起される。これら振動励起させたCO_2分子及びN_2O分子を標的として、電子分光装置により電子エネルギー損失スペクトル及び励起関数の測定を行った。その結果、電子衝突による分子振動に発現する形状共鳴のエネルギー(CO_2分子は3.8eV、N_2O分子は2.3eV)が始状態を変角振動させることにより低エネルギー側にシフトすることを微分断面積の実験において初めて観測することに成功した。この共鳴エネルギーのシフトはRenner-Teller効果により説明が出来る。また、脱励起の共鳴エネルギーについても観測することにも成功している。これら振動励起分子種の共鳴生成機構の知見は基礎研究への今後の展開のみならず、本研究では各励起断面積の絶対値を得ているため、励起分子のベンチマークとしての意義は極めて高い。さらに振動励起分子からの断面積結果を用いた上層大気シミュレーションを本研究課題の追計画として行った。完遂には至っていないが、今後この結果により惑星大気科学、またプラズマ科学等の応用分野への新たな知見が得られることを期待する。分子を加熱するとボルツマン分布によればCO_2分子の場合、室温では全体の92%が基底状態にあるのに対して、520Kでは30%が振動励起状態にあり、その内93%が変角振動であることが見積もられる。このような直線分子の変角振動励起状態では、縮退している電子状態が核の変位(角)により縮退が解け、振電相互作用によって分子の最安定構造が対称性の低下した構造へ遷移する。これらの対称性の破れが振動励起に現れる形状共鳴の発現に大きく反映することが期待できる。本研究課題では、抵抗加熱法を用いた分子の加熱用ガスノズルを製作し、既存の電子分光装置に増設することで室温300Kから750Kの加熱温度領域で電子エネルギー損失スペクトル及び励起関数の測定を行った。その結果、基底状態(v=0)から変角振動(v=1)励起の形状共鳴エネルギー(3.8eV)と比べ、変角振動(v=1)状態から変角振動(v=2)励起は低エネルギー側に約0.4eVシフトし、脱励起(v=1→0)は低エネルギー側に約0.2eVシフトすることを観測することに成功した。また、脱励起(v=2→1)の形状共鳴エネルギーは脱励起(v=1→0)よりもさらに低エネルギー側へのシフトを観測することに成功している。以上、低エネルギー電子衝突による分子振動と形状共鳴の生成崩壊ダイナミクスへの温度依存性をCO_2分子についてその詳細を実験的にはじめて解明できた。得られた新しい知見は基礎研究への今後の展開のみならず、本研究では各励起断面積の絶対値を得ているため、励起分子のベンチマークとしての意義は極めて高い。