hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メンタルへルス対策における産業看護職のコンピテンシーに関する研究

(量的研究、関係探索研究)目的1で抽出されたコンピテンシーを尺度の項目とし、質問紙調査を行った上で、妥当性・信頼性の検討を行う。目的3:経験年数によるコンピテンシーの特徴および影響要因とは?(量的研究、関連検証研究)目的2で開発した尺度を基に、コンピテンシーの特徴と産業看護職の経験年数、所属組織の規模・業種、組織の教育体制、メンタルへルスに関する教育歴、担当職へルスの状況等の側面について検討を行い、現任教育への示唆を得る。平成28・29年度は、目的1に関する研究を行った。実施に際しては所属大学の倫理委員会の承認と対象者への同意を得た上で実施した。インタビューデータを分析した結果、コンピテンシー:125個の(コード)、25個の〈サブカテゴリ〉、8個の「カテゴリ」が抽出された。平成28・29年度は、目的1に関する研究を行うことを計画していたため、おおむね順調に進展している。本研究は、産業看護職がメンタルへルス対策を行う上で必要なコンピテンシーを抽出し、抽出したコンピテンシーを尺度化した上で、コンピテンシーの特徴および影響要因の検討を行い、現任教育への示唆を得ることが目的である。本研究は、以下の研究目的13を達成するために、4年計画で実施する。目的1:産業看護職がメンタルへルス対策を行う上で必要とするコンピテンシーは何か?(質的研究、因子探索研究)インタビューを行い、質的帰納的に分析を行い、産業看護職がメンタルへルス対策を行う上で必要となるコンピテンシーを抽出する。目的2:コンピテンシーを明らかにする簡便かつ効果的な尺度とは?(量的研究、関係探索研究)目的1で抽出されたコンピテンシーを尺度の項目とし、質問紙調査を行った上で、妥当性・信頼性の検討を行う。平成28・29・30年度は、目的1に関する研究を行った。平成28・29年は、企画の段階に焦点を当てて、分析を行ったが、平成30年度は実施、評価、改善に焦点を当てて分析を行った。質的記述的研究の分析および論文の投稿・修正にかなりの時間を要してしまい、研究が計画通りに進まなかった。平成29年度は、研究目的1を達成するために、引き続き、インタビューデータの収集・分析を行う。さらに、目的2として、目的1で抽出されたコンピテンシーについて、内容妥当性の検討およびスケールの妥当性の検討を産業看護の研究者(10名)、産業看護の実践者(10名)に行う。平成30年度は、内容妥当性が得られた項目を尺度項目とし、日本産業衛生学会の会員である産業看護職(約1300名)に、無記名自記式質問紙を郵送法にて配布・回答を行う。得られたデータより、コンピテンシー尺度の信頼性・妥当性を検討し、尺度開発を行う。また、目的3として、目的2で開発した尺度を基に、コンピテンシーの特徴と産業看護職の経験年数、所属組織の規模・業種、組織の教育体制、メンタルへルスに関する教育歴、担当職場のメンタルへルスの状況等の側面について検討を行い、現任教育への示唆を得る。
推論エンジン法による知識ベースの構築

推論エンジン法に基づく経済数学のための知識ベースを構築し,それを用いてe-Learningシステム"web:VisualEconoMath"を構築し,学部生への講義等で活用した.本システム構築では,本研究の成果である(1)解法プランXMLパーサー(2)解法プラングラフ描画ツール(3) TeXソースの画像化ツールを技術要素として利用した.システム構築のアドバイザーとして,オックスフォード大学Learning Technology GroupのMs Stanworthを学習院大に招聘し,ディスカッションを行い,その結果をシステム改善に役立てた.白田の著書「悩める学生のための経済・経営数学入門」(共立出版)にある文章題すべてを,本システムに入力し,学生が本システムによってこれらの問題の解説を見ることを可能とした.評価として,「経営数学1」履修学生に,アンケートを行い,それにより経済数学の学習における解法プラングラフ,及び推論エンジン法の有効性を示すことができた.本システムが提供する「解法プラングラフ」は,世界に類をみない,演繹推論過程の視覚化教材と我々は考えるので,世界に推論エンジン法を普及させるため,普及活動を行った.第一歩として,2013年2月,インドネシア国立大学電子工学部の学部2年生を対象に,経済数学の講義を行った.理解しやすいとの感想を得た.推論の重要さは理解してもらえたと,考える.ルール(公式,セオリー)の表示における視覚化の分野では,動くグラフィクスの電子書籍を出版した.内容は,債券数学であり.金融数学をグラフィクスにより分かるように教えるという目的は達成した.普及活動としては,国際会議DNIS2013(会津大), URKE2012(インドネシア,ジャカルタ)の他,数学教育実践研究会,日本経済研究センターの若手研究者むけレクチャ等,実績を重ねた.推論エンジン法に基づく経済数学のための知識ベースを構築し,それを用いてe-Learningシステム"web:VisualEconoMath"を構築し,学部生への講義等で活用した.本システム構築では,本研究の成果である(1)解法プランXMLパーサー(2)解法プラングラフ描画ツール(3) TeXソースの画像化ツールを技術要素として利用した.システム構築のアドバイザーとして,オックスフォード大学Learning Technology GroupのMs Stanworthを学習院大に招聘し,ディスカッションを行い,その結果をシステム改善に役立てた.白田の著書「悩める学生のための経済・経営数学入門」(共立出版)にある文章題すべてを,本システムに入力し,学生が本システムによってこれらの問題の解説を見ることを可能とした.評価として,「経営数学1」履修学生に,アンケートを行い,それにより経済数学の学習における解法プラングラフ,及び推論エンジン法の有効性を示すことができた.本システムが提供する「解法プラングラフ」は,世界に類をみない,演繹推論過程の視覚化教材と我々は考えるので,世界に推論エンジン法を普及させるため,普及活動を行った.第一歩として,2013年2月,インドネシア国立大学電子工学部の学部2年生を対象に,経済数学の講義を行った.理解しやすいとの感想を得た.推論の重要さは理解してもらえたと,考える.ルール(公式,セオリー)の表示における視覚化の分野では,動くグラフィクスの電子書籍を出版した.内容は,債券数学であり.金融数学をグラフィクスにより分かるように教えるという目的は達成した.普及活動としては,国際会議DNIS2013(会津大), URKE2012(インドネシア,ジャカルタ)の他,数学教育実践研究会,日本経済研究センターの若手研究者むけレクチャ等,実績を重ねた.債券数学の「債券ポートフォリオの管理」のための,コーパスの第1版をXMLにより作成.約40個のユニークなセマンティクスのラベルを選択した.また,債券数学のための数学公式データベースを構築した.その記述能力を検証するため,広く使われている債券数学のテキストに載っている文章題をこのラベル及び公式を使って解いてみた.これにより,これらの公式は19と数を絞り込んであるが,通常の問題を解くのに十分な記述能力をもつことを検証した.解法プラン(推論プロセス)を求めるためのメソッドとして,債券数学用意味モデルを作成.これは,債券数学に係る公式をエンティティとした,Entity-Relationshipダイアグラムである.この意味モデルは,推論エンジン法により問題を解こうとする学生の,解法プランの発見を支援する.債券文章題に対して,解法プランをXMLで記述.解法プランは,先に述べたラベルや公式を参照する.来年度以降,これらの知識ベースを用いた学習支援システムの構築を行いたい.そのための技術要素として,今年度,以下を開発した:(1)解法プランXMLパーサー,(2)解法プラングラフ描画ツール,(3)TeXソースの画像化ツール.推論エンジン部内には,実際の数式処理計算を行う機能と,解法プラン実行過程のビジュアライゼーションのための数式描画機能が必要である.当初はMapleを使う計画であったが,将来は成果物の無料配布を行いたいため,フリーソフトウェアのMAXIMAに変更した.今まで書いたMapleプログラムを,MAXIMAへ翻訳し,機能的に代返可能であることも検証した.そして,2010年11月,全国の高校教師他を対象として,フリーの経済数学グラフィクス教材webサイトgraphics 10を公開した.H23年度に開発した要素として以下の3つがある:(1)解法プランXMLパーサー,(2)解法プラングラフ描画ツール,(3)TeXソースの画像化ツール.これらを統合して,解法プラングラフ(問題解法の演繹推論過程を表す有向グラフ,ノードは公式)のジェネレータを開発した.

入力はXMLスクリプトで,出力は解法プラングラフのイメージである.グラフのレイアウト機能は,フリーソフトのgraphvizを用いて実装した.これを用いて,債券数学の文章題の解法プラングラフを作成し,それを実際の講義(学習院大の「マルチメディアと数学1」,「経営数学1・2」など)で利用した.債券数学の分野の公式のE-Rダイヤグラムとして,意味モデルを昨年度,作成した.H24年度は,それを大判のポスターサイズに印刷して教室で用いながら講義を行った.インドネシアでも,この意味モデルを用いて債券数学について講義(KCIC2012招待講演)を行った.H23年11月,全国の高校教師他を対象として,フリーの経済数学グラフィクス教材webサイトgraphics10を公開したが,H24年度はPart2のwebも公開した.内容は,国民所得決定問題,マーシャルの需要関数(制約付き最適化問題)などを3次元アニメーションなどにより分かりやすく解説するweb教材ページである.夏には,これを用いて高校数学教員を対象に学習院大学オープン・キャンパスおよび数学教育実践研究会全国大会において,金融数学の講義を行った.また,震災後のボランティア活動として,岩手の中学生を対象に金融数学の講演も3月に行った.2012年度は,推論エンジン法に基づく経済数学のための学習支援システムを構築し,学部生の講義等で活用することができた.本システム構築では,昨年度の研究成果である(1)解法プランXMLパーサー,(2)解法プラングラフ描画ツール,(3) TeXソースの画像化ツールを技術要素として利用している.システム構築のアドバイザーとして,オックスフォード大学ラーニングテクノロジーグループのMスタンウォース氏を学習院大に招聘し,ディスカッションを行い,その結果をシステム改善に役立てた.白田の著書「悩める学生のための経済・経営数学入門」(共立出版)にある文章題すべてを,本システムに入力し,学生が本システムによってこれらの問題の解説を見ることを可能とした.評価として,「経営数学1」履修学生に,アンケートを行い,それにより経済数学の学習における解法プラングラフ,及び推論エンジン法の有効性を示すことができた.本システムが提供する「解法プラングラフ」は,世界に類をみない,演繹推論過程の視覚化教材と我々は考えるので,世界に推論エンジン法を普及させるため,普及活動を行った.第一歩として,2013年2月,インドネシア国立大学電子工学部の学部2年生を対象に,経済数学の講義を行った.理解しやすいとの感想を得た.推論の重要さは理解してもらえたと,考える.ルール(公式,セオリー)の表示における視覚化の分野では,動くグラフィクスの電子書籍を出版した.内容は,債券数学であり,本研究の成果のひとつと言える.金融数学をグラフィクスにより分かるように教えるという普及活動としては,国際会議DNIS2013(会津大), URKE2012(インドネシア,ジャカルタ)の他,数学教育実践研究会,日本経済研究センターの若手研究者むけレクチャ等実績を重ねた.当初の計画は,以下の2つの課題の達成であった.
SQUID磁気顕微鏡における高透磁率プローブの最適化

室温大気サンプルの砿易分布測定の高空間分解能化のために、高透磁率プローブを用いたSQUID磁気顕微鏡におけるプローブの最適化検討を行った。SQUIDの検出磁場分解能は、プローブ先端の局所的な磁束の集束率に支配される。これまでのパーマロイプローブでは、シャフト部においても磁束を集束する間題があり、検出磁場にはバックグランド磁場が重畳され、ダイナミックレンジを損ねていた。本研究において、パーマロイプローブに非磁性材料を介してパーマロイの磁気ガードを配置した新奇なプローブを提案して、有限要素法解析によりその磁束検出能力を調べた。その結果、局所的な磁場源からの磁気信号のピークは低減させず、シャフト部の磁束集束をガードにより回避してバックグランド磁場を低滅できることを確認した。磁気ガード構造のプローブを実現するために硫酸ニッケル6水和物と硫酸鉄7水和物をメッキ浴としたパーマロイ膜の電解メッキ条件を確立した。元素組成分析によりパーマロイの組成比を再現よく得られることを確認し、プローブ先端部を露出して銅とパーマロイをシャフトにメッキすることに成功した。プローブ評価のために、真空下冷却のSQUIDヘッドとその制御回路および2次元の走査機構と制御ソフトウェアを開発し、磁気シールド内にSQUIDヘッドを搭載した磁場測定環境を構築した。磁場分解能を向上させるための、短ロッドプローブの製作を並行して行った,プローブ研磨装置の改良を行い、従来は7mmであったプローブの長さを2mm以下にすることに成功し、ハードディスクの磁気記録パターンの描出にSQUIDプローブ顕微鏡では初めて成功した。磁気ガード構造プローブの詳細な検証は今後の課題とした。以上に係る研究成果は、超伝導応用国際会議(米国、平成18年8月)とプローブ顕微鏡国隊会議(日本、平成18年12月)、応用物理学会(平成19年3月)にて発表した。室温大気中サンプルの磁場分布測定の高空間分解能化のために、高透磁率プローブを用いたSQUID磁気顕微鏡におけるプローブの最適化検討を行った。SQUIDの検出磁場分解能は、プローブ先端部での局所的な磁束の集束率に支配される。これまでの等方性等磁率材料を用いたパーマロイプローブでは、プローブ先端のみならずシャフト部においても磁束を集束してしまう問題点があり、局所的に磁束を検出できず、検出磁場のラインスキャンデータにはバックグランド磁場が重畳され、検出磁場のダイナミックレンジを損ねていた。そこで本研究において、パーマロイプローブに非磁性材料を介してパーマロイをコーティングした磁気ガードを配置した新奇なプローブを提案して、有限要素法シミュレーションによりその磁束検出能力を調べた。その結果、局所的な磁場分布からのピークは低減させず、シャフト部における磁束検出をガードにより回避することで1桁程度のバックグランド磁場の低減が実現できる見通しを得た。サンプルの大きさとガード構造の最適化について現在引き続きシミュレーションを継続している。また、シミュレーションにより明らかとなった磁気ガード構造のプローブを実現するための電解メッキ技術を構築した。プローブ先端部のみを露出して銅とパーマロイをシャフトにメッキすることに成功した。パーマロイのメッキには硫酸ニッケル6水和物と硫酸鉄7水和物の混合溶液をメッキ浴として条件出しを行った。元素組成分析を行った結果、パーマロイである組成比を得る再現性は十分に満たしていないため、引き続きメッキの条件調査を進める予定である。さらに、真空下冷却のSQUIDヘッドとその制御回路および2次元の走査機構を導入し、磁気シールドを除くプローブの特性評価環境を構築した。以上に係る研究成果については、オランダで開催された国際超伝導エレクトロニクス会議とオーストリアで開催された欧州応用超伝導会議(共に平成17年9月)にて発表した。
脳におけるアンキリンの分子多様性とその発現制御及び生理的意義の解析に関する研究

細胞膜裏打ち構造を構築する蛋白質の一種であるアンキリンは、脳を始め多くの組織、細胞に存在し、特に脳神経系では複数の分子種の存在、膜内在性蛋白質であるNa,K-ATPase、電位差依存性Naチャンネル、神経細胞接着分子等との相互作用が明らかにされ、その重要性が認識されつつある。これまでにヒト脳cDNAライブラリーからのクローニングを行い、赤血球アンキリンとは別の遺伝子によってコードされ、alternative splicingによって生じる少なくとも2種の脳特異的アンキリン(440kDa及び220kDa)が存在することを明らかにしてきた。本研究では、脳神経系におけるアンキリンの分子多様性の解析と、その存在様式、発現制御機構、生理的意義の解析を行うことによって、脳神経系の分子レベルでの理解を深め、脳神経系機能障害へのアンキリンの関与の可能性を明らかにすることを目的として、以下の検討を行った。1.成体型である220kDa脳アンキリンに特異的な抗体の作成220kDa脳アンキリンは分子全体が440kDa脳アンキリンの一部となっているため、通常の方法ではその特異抗体作成は不可能と判断し、splice pointに相当するオリゴペプチドを設計、合成し、それに対するポリクローナル抗体の調製を試みた。その結果、440kDa脳アンキリンとは交叉しない220kDa脳アンキリン特異抗体が得られた。更に、このオリゴペプチドを抗原として、モノクローナル抗体の作成を試みたが、現在まで220kDa脳アンキリンのみを特異的に認識するものは得られていない。2.脳アンキリンの脳神経系における細胞特異性及び細胞内局在性の解析各分子種に特異的な抗体を用いた検討により、胎児新生児型である440kDa脳アンキリンは、脳特異的であり、しかも神経細胞特異的であるのにたいし、220kDa脳アンキリンはグリア細胞でも発現されていることが明らかになった。更に、ラット小脳初代培養系、ヒト神経芽細胞腫NB-1を用いた分析から、440kDa脳アンキリンは神経突起伸展誘導に伴ってその発現(蛋白質、mRNAレベルで)が誘導され、神経突起伸展開始直後には成長円錐様構造体に局在し、神経繊維の成熟した後は、樹状突起、細胞体には殆ど存在せず、軸索に局在することが明らかになった。一方、220kDa脳アンキリンはNB-1細胞の神経突起伸展誘導でも発現は誘導されず、初代培養神経細胞においては、細胞体と樹状突起に局在した。すなわち、同じ遺伝子から生じる2種の脳アンキリンが、同じ神経細胞内において全く異なった局在を示し、440kDa脳アンキリンは軸索にsortingされることが明らかになり、この分子が有しているsortingに関与すると考えられる配列を始めとして、これら脳アンキリンが神経細胞の分化過程解析の有用なプローブとなりうることが示された。3.神経毒の暴露による神経細胞中の脳アンキリンの発現及び局在の変化の解析神経毒であるメチル水銀を致死濃度以下で暴露すると、NB-1細胞では神経突起の退縮が引き起こされ、これに伴い440kDa脳アンキリンの発現が低下すること、小脳初代培養系では軸索に存在する440kDa脳アンキリンが消失することが明らかになった。この時、220kDa脳アンキリンの発現は殆ど影響を受けず、メチル水銀の作用は極めて特異性の高いものであったが、これらの変化がメチル水銀の440kDa脳アンキリン発現に対する直接作用によるのか、メチル水銀による神経突起退縮作用の二次的な結果であるのかは不明である。4.神経系細胞における440kDa脳アンキリン発現の特異的な抑制の試み440kDa脳アンキリンの発現が神経軸索の伸展、維持に必須であるか否かを明らかにするため、NB-1細胞を対象として、特異抗体のマイクロインジェクション、アンチセンスオリゴDNA処理、アンチセンスRNAを生成する発現ベクターのトランスフェクションによる特異的な発現抑制を試みたが、まだ達成されていない。更に、ジーンターゲッティングにより脳アンキリン遺伝子をノックアウトしたマウスの作成も開始した。

更に、このオリゴペプチドを抗原として、モノクローナル抗体の作成を試みたが、現在まで220kDa脳アンキリンのみを特異的に認識するものは得られていない。2.脳アンキリンの脳神経系における細胞特異性及び細胞内局在性の解析各分子種に特異的な抗体を用いた検討により、胎児新生児型である440kDa脳アンキリンは、脳特異的であり、しかも神経細胞特異的であるのにたいし、220kDa脳アンキリンはグリア細胞でも発現されていることが明らかになった。更に、ラット小脳初代培養系、ヒト神経芽細胞腫NB-1を用いた分析から、440kDa脳アンキリンは神経突起伸展誘導に伴ってその発現(蛋白質、mRNAレベルで)が誘導され、神経突起伸展開始直後には成長円錐様構造体に局在し、神経繊維の成熟した後は、樹状突起、細胞体には殆ど存在せず、軸索に局在することが明らかになった。一方、220kDa脳アンキリンはNB-1細胞の神経突起伸展誘導でも発現は誘導されず、初代培養神経細胞においては、細胞体と樹状突起に局在した。すなわち、同じ遺伝子から生じる2種の脳アンキリンが、同じ神経細胞内において全く異なった局在を示し、440kDa脳アンキリンは軸索にsortingされることが明らかになり、この分子が有しているsortingに関与すると考えられる配列を始めとして、これら脳アンキリンが神経細胞の分化過程解析の有用なプローブとなりうることが示された。3.神経毒の暴露による神経細胞中の脳アンキリンの発現及び局在の変化の解析神経毒であるメチル水銀を致死濃度以下で暴露すると、NB-1細胞では神経突起の退縮が引き起こされ、これに伴い440kDa脳アンキリンの発現が低下すること、小脳初代培養系では軸索に存在する440kDa脳アンキリンが消失することが明らかになった。この時、220kDa脳アンキリンの発現は殆ど影響を受けず、メチル水銀の作用は極めて特異性の高いものであったが、これらの変化がメチル水銀の440kDa脳アンキリン発現に対する直接作用によるのか、メチル水銀による神経突起退縮作用の二次的な結果であるのかは不明である。4.神経系細胞における440kDa脳アンキリン発現の特異的な抑制の試み440kDa脳アンキリンの発現が神経軸索の伸展、維持に必須であるか否かを明らかにするため、NB-1細胞を対象として、特異抗体のマイクロインジェクション、アンチセンスオリゴDNA処理、アンチセンスRNAを生成する発現ベクターのトランスフェクションによる特異的な発現抑制を試みたが、まだ達成されていない。更に、ジーンターゲッティングにより脳アンキリン遺伝子をノックアウトしたマウスの作成も開始した。脳神経系におけるアンキリンの分子多様性の解析と、その存在様式、発現制御機構、生理的意義の解析を行うことによって、脳神経系の分子レベルでの理解を深め、脳神経系機能障害へのアンキリンの関与の可能性を明らかにすることを目的として、平成4年度には以下の検討を行った。1.アンキリン分子種の脳神経系における細胞特異性及び細胞内局在性の解析胎児新生児型である440kDaアンキリンは、脳特異的であり、しかも神経細胞特異的イソ型であることが明らかになった。
意識的知覚のゲートウェイとしての心的構えの維持と非意図的制御に関する研究

本研究では,意識的知覚を支える主要認知機能の一つである心的構えとその制御方略を調べた。意識的知覚が損なわれる例として知られる注意の瞬き(attentional blink)現象は,これまでの研究では,時間的に先行して呈示される第1標的に注意資源が占有されるため,その後に呈示される第1標的の知覚が損なわれると考えられてきた。本研究では,3つの標的を連続して呈示し,第3標的の知覚成績が第2標的よりも高いことを示し,従来の説明では不十分であることを示した。加えて,こうした意識的知覚の欠如としての見落としは常に起こるわけではないことを示した。これまで,短い時間で2つの標的を検出するとき,2つめの標的は見落とされやすいことがわかっているが,観察者が知覚的構えを維持したまま2つの標的が時間的に連続して呈示される場合は見落としが激減する(見落とし回避)。研究発表11.3は,この現象を知覚的構えの指標として利用し,同時に2箇所の位置に注意の構えを向けることができることを示した。また,標的カテゴリが複数でも見落とし回避は同時に2箇所で起こりうることを示した。この結果は,注意分割を調べる手続きとして注意の瞬き減少が利用できることを示した点で新しい視点を提供したといえる。研究発表11.1では,標的の視覚探索事態において,注意を向ける位置についての意識的な構えがなくても,視空間的文脈を反復して経験することによって,探索が速くなる効果について調べた。従来の研究では視覚的な文脈の学習が起こることが知られていたが,本研究では聴覚刺激と標的位置の対連合を無意識的に学習できることを明らかにした。研究発表11.2では,刺激の呈示順序によって心的構えを操作し,心的構えが幾何学的錯視のひとつであるDelboeuf錯視の大きさに影響することを明らかにした。(739字)本研究では,高速逐次視覚呈示法を使って,知覚的構えが意識的な対象認知に及ぼす影響を調べた.高速逐次視覚呈示法では,短時間内(10文字/秒)に視覚刺激を次々に同じ場所に呈示する.このとき,標的となる文字を逐次呈示系列に含めておき,被験者はこの標的刺激を同定する.一般に,標的が2つ呈示される場合は,標的どうしの呈示時間間隔が短いとき,第1標的は正確に同定できるが,第2標的は意識に上らず,見落とされることが非常に多い(注意の瞬き現象).本研究では,この現象を用いて,知覚的構えが意識的知覚に及ぼす影響を調べ,以下の2つの成果を得た.1.同時処理できる対象の個数の限界は2個よりも多いことを発見高速知事視覚呈示法で測られる処理の限界は,従来2個であると言われてきた.しかし,本研究では,逐次呈示系列を2つに増やして注意の瞬き現象を観察したところ,同時に4個まで処理することが可能であることがわかった.従来の研究で処理の限界であると言われてきた2個という値は,逐次呈示系列が1つであったためといえる.この知見は従来の注意の瞬き現象を説明するモデルでは想定していなかった結果であり,意識的知覚の限界に関するモデルの再構築を促す.2.知覚的構えの及ぶ範囲は空間的に同じ位置に限定される高速逐次視覚呈示法で2つの標的を呈示するとき,それらの標的が連続して呈示されると,見落としが回避される.従来の研究では,この見落とし回避現象がどのような条件で生起するかという点について共通の理解が得られていなかった.本研究では,2標的の呈示位置,および逐次呈示する系列の数,それらの空間的距離を系統的に操作して,先行研究で見落とし回避が得られなかった原因を突き止めた.先行研究で見落とし回避が得られなかったのは,標的検出に位置や文字が何であるかという情報以外の属性(輝度差)があったせいであった.本研究では,意識的知覚を支える主要認知機能の一つである心的構えとその制御方略を調べた.意識的知覚が損なわれる例として知られる注意の瞬き(attentional blink)現象は従来,時間的に先行して呈示される第1標的に注意資源が占有されるため,その後に呈示される第1標的の知覚が損なわれると考えられてきた.本研究では,3つの標的を連続して呈示し,第3標的の知覚成績が第2標的よりも高いことを示し,従来の説明を否定した.本研究では,第1標的処理のために一時的に知覚的構えが制御不能になり,その後に呈示される刺激が非意図的に構えを変えるという代案を提案した(研究発表11.2).また,従来の研究で提案されてきた,記憶符号化時のボトルネックによる第2標的のマスキングに加えて,第1標的が呈示される前の知覚的構えの抑制と課題・切り替えも関与していることがわかった(研究発表11.1).第1標的が呈示される前は,知覚システムは逐次呈示される妨害刺激を抑制する様式を取り,第1刺激が呈示された時点でその様式を捨て,第1標的を受け入れる様式に切り替える働きをしていると考えられる.研究発表11.1はこの切り替えに関わる時間的コストがあることを明らかにした.加えて,こうした意識的知覚の欠如としての見落としは常に起こるわけではないことを示した.

これまで,短い時間で2つの標的を検出するとき,2つめの標的は見落とされやすいことがわかっているが,観察者が知覚的構えを維持したまま2つの標的が時間的に連続して呈示される場合は見落としが激減する(見落とし回避).研究発表11.3は,この現象を知覚的構えの指標として利用し,同時に2箇所の位置に注意の構えを向けることができることを示した.(731字)本研究では,意識的知覚を支える主要認知機能の一つである心的構えとその制御方略を調べた。意識的知覚が損なわれる例として知られる注意の瞬き(attentional blink)現象は,これまでの研究では,時間的に先行して呈示される第1標的に注意資源が占有されるため,その後に呈示される第1標的の知覚が損なわれると考えられてきた。本研究では,3つの標的を連続して呈示し,第3標的の知覚成績が第2標的よりも高いことを示し,従来の説明では不十分であることを示した。加えて,こうした意識的知覚の欠如としての見落としは常に起こるわけではないことを示した。これまで,短い時間で2つの標的を検出するとき,2つめの標的は見落とされやすいことがわかっているが,観察者が知覚的構えを維持したまま2つの標的が時間的に連続して呈示される場合は見落としが激減する(見落とし回避)。研究発表11.3は,この現象を知覚的構えの指標として利用し,同時に2箇所の位置に注意の構えを向けることができることを示した。また,標的カテゴリが複数でも見落とし回避は同時に2箇所で起こりうることを示した。この結果は,注意分割を調べる手続きとして注意の瞬き減少が利用できることを示した点で新しい視点を提供したといえる。研究発表11.1では,標的の視覚探索事態において,注意を向ける位置についての意識的な構えがなくても,視空間的文脈を反復して経験することによって,探索が速くなる効果について調べた。従来の研究では視覚的な文脈の学習が起こることが知られていたが,本研究では聴覚刺激と標的位置の対連合を無意識的に学習できることを明らかにした。研究発表11.2では,刺激の呈示順序によって心的構えを操作し,心的構えが幾何学的錯視のひとつであるDelboeuf錯視の大きさに影響することを明らかにした。(739字)
種数3のコンパクトリーマン面が取り得る極限円板の個数についての研究

本研究課題である種数3のコンパクトリーマン面の取り得る極限円板の個数は完全に求めることが出来た。これらのコンパクトリーマン面のうち、極限円板を2個含むものが等角同値の意味で16種類見つかった。それらは等角同値及び反等角同値の意味では12種類になることも解明できた。そしてそれぞれのコンパクトリーマン面の自己同型群を求めることもできた。この結果はKodai Math.J. Vol.28(2005)pp.111-130に掲載された。これら12種類のリーマン面を、その基本領域である正30角形の辺の貼り合わせの考察から描画することができた。また、これらのうちで超楕円的でないリーマン面に対しては、不確定のパラメーター付きではあるが、周期行列を表現することが出来た。このうちの一つのリーマン面について、4月の名古屋大学ポテンシャル論セミナーで発表した。8月に愛知県労働者研修センターで開催された第39回函数論サマーセミナーにおいては、別のリーマン面の周期行列について発表した。この他に極限円板の性質を用いて、2以上のすべての種数に対して、極限円板を持つ超楕円的リーマン面で、Weierstrass pointが明記できるものを構成した。また、3以上の種数に対して、極限円板を持つリーマン面で、自明でない自己同型写像を持たないものも構成できた。この結果は12月に東京工業大学で開催された「リーマン面・不連続群論」研究集会で発表した。そして1月にアトランタで開催されたJoint Mathematics Meetingsでは、主結果である種数3のコンパクトリーマン面に対する極限円板の個数とその埋め込み位置、及び自己同型群について発表した(Abstracts, Vol.26,No.1(2005),p.78)。本研究課題の最初の目標である双曲正30角形から種数3のリーマン面を構成する辺の貼り合わせの仕方1726通り(本質的に927通り)についてすべてを求めることが出来た。この結果を平成15年4月に名古屋大学ポテンシャル論セミナーにおいて発表した。またこの内容はKodai Math.J.Vol.27(2004)pp.88-104に掲載されることになった。次の目標である埋め込み可能な極限円板の個数とその埋め込み位置について、先の927通りの貼り合わせから得られるリーマン面に対して2個以上の極限円板を含むことが出来るものは12種類存在し、そのどれもがちょうど2個であることが得られた。そして埋め込み位置も正確に求めることができた。また超楕円的なものは10種類存在し、このうち6種類は2個の極限円板を含むことが得られた。その6種類に対してはWeierstrass pointを求めることが出来た。またこれら927種類のリーマン面に対して自己同型群を決定することが出来た。この結果を10月の名古屋大学ポテンシャル論セミナー及び11月の「リーマン面・不連続群論」研究集会において発表した。これについての論文は現在投稿中である。次の目標は2個の極限円板を含む12種類のリーマン面の性質を調べることであり、まず辺の貼り合わせから定まる927種類のフックス群に対してTrace fieldを求めた。種数3のリーマン面を構成する双曲正多角形は正30角形の他に正20角形、正14角形、正12角形があり、これらについてもTrace fieldを求めた。この結果を12月の「双曲空間に関連する研究とその展望II」研究集会において発表した。この内容は京都大学数理解析研究所考究録に掲載される。
ビスフェノールA誘導体による代謝活性化酵素の誘導と細胞内カルシウムの動向

ビスフェノールA(BPA)誘導体やフタル酸エステルの一部は歯科用材料の一成分として使用されている。チトクロームP450(CYP)は発癌性前駆物質の代謝活性化に関与していると考えられている酵素である。歯科用材料の成分がこれらの酵素とどのように関わっているかほとんどわかっていない。そこで遺伝子導入細胞を用いてビスフェノールA(BPA)誘導体やフタル酸エステル等の細胞毒性発現の解明と代謝活性化酵素、特にCYP1A1の誘導メカニズムを解明することを目的とした。ヒト肝臓癌由来のHepG2細胞を用いてビスフェノールA(BPA)と2-(ジ-エチルヘキシル)フタレート(DEHP)のCYP1A1誘導能をPolymerase chainreaction (PCR)法とルシフェラーゼアッセイで調べ、その誘導機構を考察した。その結果BPAは、Aryl hydrocarbon Receptor (AhR)を介して異物応答配列(XRE)に結合し、レベルは低いがCYP1A1を発現誘導することが示唆された。さらにAhRも発現誘導することが示唆された。このAhR発現誘導がBPAとMCの共暴露によるCYP1A1 mRNAレベルの相乗的誘導の理由であると考えられた。さらにCYP1A1の発現誘導に細胞内Ca^<2+>濃度の上昇が関与していることが示唆された。DEHPは、AhRを介してCYP1A1を発現誘導する傾向はあったが、有意に誘導することはなかった。さらにAhRの発現を誘導することもなかった。したがってBPA誘導体とフタル酸エステル類は細胞内のCYP1A1を誘導するための受容体に対する反応が違うと推測され、さらにCYP1A1の誘導にはCa^<2+>の存在が必須であると考えられた。ビスフェノールA(BPA)誘導体やフタル酸エステルは歯科用材料の一成分として使用されている。CYP1A1やCYP1A2、CYP2E1、CYP3A4、CYP3A7は発癌性前駆物質の代謝活性化に関与していると考えられている酵素である。そこで遺伝子導入細胞を用いてビスフェノールA(BPA)誘導体やフタル酸エステル等の細胞毒性発現の解明と代謝活性化酵素の誘導メカニズムを解明することを目的として以下の実験を行った。また肝臓癌の細胞であるHepG2細胞を用いてレポータージーンアッセイとノーザンブロット分析の結果からCYP1A1の誘導能は弱いが,BPAとBis-GMA、BHPはCYP1A1を誘導し、BADGEは誘導を抑制することが示唆された。さらにフタル酸エステル類(DEHPとDBP、BBP、DEP)は全くCYP1A1を誘導しなかった。したがってBPA誘導体とフタル酸エステル類は細胞内のCYP1A1を誘導するための受容体に対する反応が違うのではないかと推測される。ヒト肝臓ガン由来のHepG2細胞を用いてビスフェノールA(BPA)誘導体とフタル酸エステル類のCYP1A1誘導能を調べ、その誘導機構を考察した。その方法としてPolymerase chain reaction(PCR)法とルシフェラーゼアッセイ(Luc.assay)を用いた。その結果、BPAは、AhRを介してXREに結合し、レベルは低いがCYP1A1を発現誘導することが示唆された。またBPAは、AhR mRNAレベルが対照(dimet hylsulfoxide、DMSO)の3.1倍を示し、AhRを発現誘導する可能性を示唆した。このAhR発現誘導がBPAとMCの共暴露によるCYP1A1 mRNAレベルの相乗的な増大の理由であると考えられた。

さらにCYP1A1の発現誘導に細胞内Ca^<2+>濃度の上昇が関与していることが示唆された。一方Peroxisome proliferator-activated receptors(PPARα)のアゴニストであるWY-14643を比較対照としてジ(2-エチルヘキシル)フタレート(DEHP)のCYP1A1誘導能を調べた。WY-14643暴露による結果からCYP1A1の誘導はAhRを介さずに別の経路、すなわちPPARαを介して誘導され、AhRを発現誘導することが示唆された。しかしDEHPは、AhRを介してCYP1A1を発現誘導することはなかった。さらにAhRの発現を誘導する傾向はあったが、有意にAhRの発現誘導を増大することはなかった。Ca^<2+>不含の培養液を用いるとWY-14643もDEHPもCYP1A1の誘導は低下することからPPARαを介するCYP1A1の誘導もCa^<2+>の影響を受けているものと考えられた。従ってCYP1A1の誘導にはCa^<2+>の存在が必須であると考えた。
アジア・アフリカの研究者との連携による重要家禽疾病の疫学調査研究

アジア・アフリカの研究者と協力し、高病原性鳥インフルエンザウイルス及びニューカッスル病ウイルスについて各国で疫学調査研究を実施した。分離ウイルスについてウイルス学的および遺伝学的に詳細に調べ、ウイルスの由来、進化、病原性などについて解析した。多くの遺伝子系統のH5亜型高病原性鳥インフルエンザウイルスに反応するモノクローナル抗体を作出し、診断への応用を目指している。エジプト及びキルギスのニューカッスル病ウイルスは、ワクチン株と遺伝的に大きく異なり、ワクチン効果の減弱の可能性が考えられた。本研究では、家禽を重要なタンパク栄養供給源の一つとするアジア・アフリカの国々において、家禽に対して重篤な病気を引き起こす上、甚大な経済的被害をもたらす高病原性鳥インフルエンザおよびニューカッスル病について疫学調査研究を行うことを目的としている。これら疾病の発生が続くベトナム、エジプト、ブルキナファソの研究者らと協力し、それぞれの国の家禽飼養地域および野鳥生息地域において採集した検体から、ウイルスを分離し、遺伝子解析および抗原性解析を実施している。ベトナムの家禽から分離された複数の高病原性鳥インフルエンザウイルスおよびニューカッスル病ウイルスの全遺伝子配列の解析を完了し、詳細な解析を進めている。鳥インフルエンザウイルスについては、当研究室で作製したモノクローナル抗体を用いた抗原性解析も行い、分離ウイルスの抗原性の変化を把握し、ウイルスの進化について考察している。また、検体中には、標的とするウイルス以外の病原体も含まれる可能性、さらには複数の病原体が含まれる可能性などを考え、ウイルス分離にかける前の野外検体から遺伝子を分離し、直接、次世代シーケンサーによる解析も実施している。さらに、個々の家禽ばかりではなく、飼養環境中の水などに含まれるウイルスおよびその他の病原体について、感度よく、かつ効率的に解析する独自の手法の確立に向けて検討を進めている。環境検体からのウイルス濃縮法にはすでに確立されたものもあるが、アジア・アフリカの国々の野外で広く応用していくために、比較的容易にかつ経済的に実施可能な方法を開発したいと考え、検討を進めている。本研究では、ベトナム、エジプト、ブルキナファソの研究者らと協力した疫学調査研究を実施する計画であるが、いずれの国についても研究者らとの協議や手続き、共同作業を開始している。研究を進める上で留意すべき重要事項の一つが、海外生物遺伝資源の取扱いであるが、その点についても海外研究者と十分な情報交換を行いつつ進めている。まずは、ベトナム国立獣医学研究所およびエジプトサウスバリー大学とは、すでに共同研究契約書及び材料提供同意書を取り交わし、現地での活動および海外検体の受け入れも開始している。また、ベトナム国家農業大学、モンゴル国立人獣共通感染症センター、ブルキナファソ国立畜産獣医研究所との協力体制の構築も進行中である。各国の研究者らとは大学院教育、JICA研修などを発端として継続的な良好な協力関係が築かれており、計画に沿った調査研究が進行している。一部の研究成果については、論文作成も開始し、学会での発表も視野に入れている。アジア・アフリカ方面への渡航については、近年特に治安や感染症などの問題が懸念されるため、大学院生などの現地派遣については慎重を期さねばならないが、十分に注意しつつ、効率的な研究の推進を図っている。本研究は、アジア・アフリカの研究者と協力して高病原性鳥インフルエンザおよびニューカッスル病について、疫学調査研究を行うことを目的としている。これら疾病は家禽に重篤な疾病を引き起こすばかりでなく、発生国に甚大な経済的被害をもたらす。経済発展を背景にアジア・アフリカの国々では畜産振興が続いているが、これら疾病の発生が続くことは大きな問題となっている。さらに、病原ウイルスが野鳥によって運ばれ得る越境性動物疾病であり、その制御は我が国を含む近隣の清浄国にとっても極めて重要である。アジア・アフリカ地域に循環するウイルスについて、ベトナム、エジプト、キルギスの研究者らと協力し、それぞれの国の家禽飼養地域および野鳥生息地域において採集した検体から、ウイルスを分離し、遺伝子解析および抗原性解析を実施している。ベトナムの家禽から分離された高病原性鳥インフルエンザウイルスおよびニューカッスル病ウイルスの全遺伝子配列を解析し、詳細な解析を進めている。鳥インフルエンザウイルスについては、当研究室で作製したモノクローナル抗体を用いた抗原性解析も行い、分離ウイルスの抗原性の変化を把握しウイルスの進化について考察している。検体中には、標的とするウイルス以外の病原体も含まれる可能性を考え、ウイルス分離にかける前の野外検体から遺伝子を分離し、次世代シーケンサーによる解析も実施している。さらに、飼養環境中の水などに含まれるウイルスおよびその他の病原体について、感度よくかつ効率的に解析する独自の手法の確立に向けて検討を進めている。環境検体からのウイルス濃縮法としてすでに確立された方法はあるが、アジア・アフリカの国々の野外で広く応用していくために、比較的容易にかつ経済的に実施可能な方法を開発したいと考え検討を進めている。これまでに標的ウイルスの濃縮に成功し、さらなる検討を進めている。本研究では、ベトナム、エジプト、ブルキナファソの研究者らと協力した疫学調査研究を実施する計画であるが、これまでにベトナムおよびエジプトの研究者との共同研究が順調に進行している。ベトナムの国立獣医学研究所およびエジプトのサウスバリー大学とは、共同研究契約書及び材料提供同意書を取り交わし、現地での活動と海外検体の輸送が問題なく行われている。また、ベトナム国家農業大学、ブルキナファソ国立畜産獣医研究所との協力体制の構築も進行中である。現地と日本で行う作業、日本へ送る検体の種類などについて臨機応変に工夫し、効率良い研究体制の構築を目指している。

当研究室の大学院生をベトナムへ送り込み、野外における検体収集や実験室内での検体処理について現地研究者と共に作業を行うことにより、国際交流と信頼関係位の構築も一層進んでいる。さらに、新たにキルギスの研究者との共同研究を開始し、同国の病鳥由来のニューカッスル病ウイルスを日本へ輸送し、解析を進めている。ウイルスに対するモノクローナル抗体の作出も進行中である。得られたモノクローナル抗体を用いることにより、ウイルスの詳細な抗原性解析が可能となり、ウイルスの進化に関する新たな情報が得られる見込みである。現在、研究を進める上で留意すべき重要事項の一つが、海外生物遺伝資源の取扱いであるが、その点についても海外研究者と十分な情報交換を行いつつ進めている。各国の研究者らとは大学院教育、JICA研修などを発端として継続的で良好な協力関係が築かれており、計画に沿った調査研究が進行している。アジア・アフリカ方面への渡航については、近年特に治安や感染症などの問題が懸念されるため、大学院生などの現地派遣については慎重を期さねばならないが、十分に注意しつつ、効率的な研究の推進を図っている。本研究は、アジア・アフリカで発生が続く高病原性鳥インフルエンザおよびニューカッスル病を対象として、現地研究者と協力・連携して疫学調査研究を行うことを目的とする。ベトナム、エジプト、キルギスの研究者と協力し、各国の家禽飼養地域および野鳥生息地域において検体を収集し、それらからウイルスを分離し、遺伝子解析および抗原性解析を実施した。ベトナムの家禽から分離されたH5亜型高病原性鳥インフルエンザウイルスおよびニューカッスル病ウイルスについて、次世代シーケンス解析により全遺伝子配列を明らかにし、分子疫学的にウイルスの進化について考察した。また、キルギスおよびエジプトでは、ワクチン接種によるニューカッスル病予防が行われている農場で同疾病の発生があったとの報告を受け、複数の発生農場の検体を日本へ移送した。それらからニューカッスル病ウイルスを分離し、遺伝子および抗原性について精査した。次世代シーケンス解析の結果より、いずれの分離ウイルスも遺伝子型VIIに属する強毒型ウイルスであることが明らかとなった。エジプト検体の一部には、異なる遺伝子型に属するウイルスも共存していたため、ウイルスのクローニングを行い、各ウイルスの性状について詳細な解析を行っている。さらに、エジプト由来の一部検体では、他のウイルスとの共感染が確認されたため、詳細な解析を進めている。キルギス分離ウイルスは、同国で以前に報告されたウイルスとは遺伝的に明らかに異なることから、由来の異なるウイルスが同国へ侵入していることを明らかにした。各ウイルスのHAおよびF遺伝子の解析結果をもとに、ウイルス表面タンパク質のエピトープにおける変異について解析を進めた。さらに、分離ウイルスに対するモノクローナル抗体を作製し、国内外の各種ウイルスに対する反応性の検証を進めた。
パターン認識受容体シグナルを介した周術期免疫応答の解明と術後臓器不全対策

肝胆膵術後感染症・臓器不全合併症例(感染群)では、周術期のPBMCsにおけるP2X7 (ATP受容体)発現が減弱し、術後TLR-2, TLR-4発現が増強していた。術前P2X7発現は術後感染の重症度と負の相関を示した。免疫担当細胞の各分画の中でCD14+ monocytesが同様の傾向を示した。また、感染群では、PBMCのT-bet (Th1)及びGATA3 (Th2)発現比率(T-bet/GATA3)が対照群に比べ減弱していた。CD14+ monocytesの周術期におけるパターン認識受容体シグナルが宿主免疫能(細菌感染感受性および病原体排除能)に深く関与していることが示唆された。本研究の目的は、過大侵襲時の免疫担当細胞の各分画[PMN, CD4+ Tcells, CD8+ T cells, CD19+ B cells, CD56+ NK, CD14+ monocytes]について、パターン認識受容体・プリン受容体シグナルを解析し、重症感染症や臓器不全の発症機序を解明するとともに、その治療戦略を構築することにある。平成23年度の検討では、免疫担当細胞の各分画[PMN, CD4+ Tcells, CD8+ T cells, CD19+ B cells, CD56+ NK, CD14+ monocytes]のなかでCD14+ monocytesの術前P2X7 (ATP受容体)発現及び術後のTLR-2, TLR-4発現が術後感染症・臓器不全合併症例においてそれぞれ減弱及び増強しており(mRNAレベル(RT-PCR))、術後感染症・臓器不全非合併症例に比べ、術前免疫能の低下と術後感染の排除過程関与することが示唆された。また、CD4+ TcellsのRORγT発現が術後感染症・臓器不全非合併症例で増強を示し、術後感染・臓器不全の防御との関連が示唆された。これに対してPMNのパターン認識受容体・プリン受容体発現は非常にばらつきが大きく、2群間で有意差を認めなかった。平成24年度にはCD14+ monocytesの術前P2X7 (ATP受容体)発現及び術後のTLR-2, TLR-4発現が蛋白レベル(FACSおよびWestern blot)でもmRNAレベルと同様の変化を示していることが確認された。このことは、CD14+ monocytesの周術期におけるパターン認識受容体シグナルが宿主免疫能(細菌感染感受性および病原体排除能)に深く関与していることを示している。平成23年度の検討では、免疫担当細胞の各分画のなかでCD14+ monocytesの術前P2X7 (ATP受容体)発現及び術後のTLR-2, TLR-4発現が術後感染症・臓器不全合併症例においてそれぞれ減弱及び増強しており(mRNAレベル(RT-PCR))、術後感染症・臓器不全非合併症例に比べ、術前免疫能の低下と術後感染の排除過程関与することが示唆された。平成25年度にはCD8+ T cells, CD19+ B cells, CD56+ NKについても検討したが、周術期のパターン認識受容体・プリン受容体シグナルの発現に有意な変化はなく、術後感染症・臓器不全との関連は認められなかった。免疫担当細胞の各分画では、CD14+ MonocytesについてはTLRs, NLRP3及びプリン受容体シグナルとM1, M2機能を制御する転写因子(AP-1, NF-kB, IRF3, CREB, CEBPβ等)、CD4+ TcellsについてはNLRP3及びプリン受容体シグナルとTh1, Th2, Treg及びTh17への分化誘導関与する転写因子(T-bet, GATA-3, FOXP3及びRORγT)、Neutrophilsについてはmitochondrial DNA-TLR-9シグナルを中心に解析を進めている。

平成23年度中に明らかにされたことは以下のごとくである(1)CD14+ monocytesの術前P2X7 (ATP受容体)発現は術後感染症・臓器不全非合併症例で有意に高値を示し、術後感染・臓器不全の防御との関連が示唆された。(2)CD14+ monocytesのTLR-2, TLR-4発現は術後感染症・臓器不全合併症例で術後有意に増強し、術後に成立した感染症の起因菌の排除に関連することが示唆された。(3)CD4+ Tcellsについては分化誘導に関与する転写因子の中でRORγTが術後感染症・臓器不全非合併症例で増強を示し、術後感染・臓器不全の防御との関連が示唆された。(4)PMNのパターン認識受容体・プリン受容体発現は非常にばらつきが大きく、2群間で有意差を認めなかった。平成24年度にはパターン認識受容体・プリン受容体のタンパクレベル発現が確認されたが、細胞内シグナルの検討がやや遅れている。理由として、ASC及びNLRP3 inflammasomeのPCR測定系の安定性に問題があり、この問題は平成25年度においても引き続きprimerの変更や温度設定など、測定系の安定性を向上させ、効率的に検討を進める予定である。免疫担当細胞の分画によるパターン認識受容体・プリン受容体の発現分布は明らかにされてきたが、その後の細胞内シグナルの検討がやや遅れている。理由として、ASC及びNLRP3 inflammasomeのPCR測定系の安定性に問題が指摘されており、今後primerの変更や温度設定など、測定系の安定性を向上させ、効率的に検討を進める予定である。症例サンプル数は概ね確保されており、免疫担当細胞の分画によるパターン認識受容体・プリン受容体の発現はmRNAおよび蛋白レベルで確認することが出来た。今後はCD14+ monocytes分画における細胞内シグナル、特にASC splice variantsのmRNAおよび蛋白レベルでの検討を進めるとともに、ASC及びNLRP3 inflammasomeの細胞内局在の検討を進め、治療戦略の検討を行う予定である。免疫担当細胞の分画によるパターン認識受容体・プリン受容体の発現についてはさらに症例数を追加する。パターン認識受容体・プリン受容体の発現に有意差が認められる分画については細胞内シグナルの検討を進め、治療戦略の検討を行う。次年度の研究費は使用計画に従い成果発表(旅費)と消耗品の購入(ELISA、細胞培養関連製品、DNA Microarray関連製品、Antibody Array関連製品、Protein/DNA Array、HPLC用カラム等)に使用する予定である。