hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学ベンチマーキングによる大学評価の実証的研究

大学ベンチマークは、少数の比較対象となる大学を取り上げて,指標を作成して定量的あるいは定性的な比較を行う。これによって,個々の大学の特性を明らかにし,個別大学の改革の基礎的な知見を提供することを目的としている。このため、インターネットなどの公開情報や資料などによるベンチマークのためのデータを収集するとともに、イギリスと中国とアメリカでの実地調査に基づき、各国の大学のベンチマークの実態を比較検討した。各国では、それぞれの歴史的経緯から様々に異なるベンチマークを実施している。たとえば、イギリスでは学科目ベンチマークとして、定性的な指標のみであるのに対して、アメリカでは、Institutional Research(IR)や戦略的計画と関連して、定量的な指標によるベンチマークが盛んに実施されている。こうした点を考慮して、ベンチマーク指標について、定性的および定量的な両面から、検討した。特にベンチマークでは、少数の教育機関について、比較するため、指標が適切ではない場合、あるいはデータや測定に問題がある場合には、間違った結論に導かれやすい。このためアメリカでは、複数の大学によるコンソーシアムや団体を通じて、相互にデータを交換することで、ベンチマークのデータを正確にするよう努めている。これらの点に十分に留意しつつ、沿革・規模・学生・スタッフ・財政・授業料・奨学金について、指標を作成し、これに基づくベンチマークのモデルを作成した。これを用いて、アメリカ・イギリス・中国・日本の4カ国の9大学を選定し、それらの個別大学のベンチマークを実施した。これによって、規模などでは、比較的似ているのに対して、授業料・奨学金や財政構造には、大きな相違があることが明らかにされ、具体的な大学のベンチマークに有用なモデルを提示することができた。大学ベンチマークは,少数の比較対象となる大学を取り上げて,定量的あるいは定性的な指標を作成して比較を行う。この目的のため,今年度は,既存資料の収集分析を中心に以下のような作業を行った。1大学評価とベンチマーキングの比較市場型と制度型それぞれの大学評価および大学ベンチマーキングに関する先行研究とデータを,文献,ホームページ,現地調査資料などから収集整理した。2大学評価方法とベンチマーキング指標の構築先行研究及び収集整理したデータに基づき,既存の大学評価とベンチマーキングの指標を比較検討した。とりわけ,教員数,学生数,財政規模,外部資金,カリキュラムなどの基礎的データのベンチマーク指標を比較検討し,定義が異なるものについては,極力比較可能な共通指標化を図った。3ベンチマーキング対象機関の設定とパイロットスタディベンチマークの対象として,ケンブリッジ大学,エール大学,カリフォルニア大学バークレー校,東京大学,ニューハンプシャー大学,タフツ大学,ノースイースタン大学,北京大学,清華大学などを設定した。これらの大学について,先に設定したベンチマーキング指標により,パイロットスタディとして,既存資料によるベンチマーキングを行った。これにより,国際的大学ベンチマークに必要なデータと指標について,英米日中の各大学から収集する準備が整えた。本年度は,インターネット,文献などによる資料収集の他,アメリカ\イギリス\中国の現地調査を実施した。アメリカについては,大学の戦略的計画(strategic plan)の1つの重要なツールとして,ベンチマーキングが行われている。これについて,幾つかの大学のケースを収集,分析した。イギリスでは,アメリカとはまったく異なり,大学の分野別ベンチマーク(sublective benchmark)が行われている。これは,各科目の内容について,具体的に記述したものであり,定量的な指標ではない。また,カリキュラム開発や科目設定の準拠となるものであり,全国カリキュラムという性質のものではない。これらについて,、大学質保証機構(Quality Assurance Agency)や高等教育アカデミーさらに幾つかの大学の事例を,調査した。さらに,高等教育のマス化と国際化が急速に展開しつつ中国については,高等教育の質的保証と学位の認証\管理の強化とその効果、及び重点大学におけるベンチマークの実態に関して、教育部教育評価機構?

国務院学位委員会、及び幾つかの重点大学にインタビュー調査を行った!これらから,大学評価としてのベンチマークはアメリカとイギリスと中国ではまったく異なる方向で展開されており,日本の大学評価としてのベンチマークに際しては,この点を留意して,目的に応じた開発を進めることが重要であるとの示唆を得た。大学ベンチマークは,少数の比較対象となる大学を取り上げて,指標を作成して定量的あるいは定性的な比較を行う。これによって,個々の大学の特性を明らかにし,個別大学の改革の基礎的な知見を提供することを目的としている。本年度は,研究の最終年度にあたり,これまでのイギリスと中国とアメリカでの実地調査に基づき,各国の大学のベンチマークの実態を比較検討した。各国では,それぞれの歴史的経緯から様々に異なるベンチマークを実施している。たとえば,イギリスでは学科目ベンチマークとして,定性的な指標のみであるのに対して,アメリカでは,定量的な指標によるベンチマークが盛んに実施されている。こうした点を考慮して,ベンチマーク指標について,定性的および定量的な両面から検討した。特にベンチマークでは,少数の教育機関について比較するため,指標が適切ではない場合,あるいはデータや測定に問題がある場合には,間違った結論に導かれやすい。このためアメリカでは,複数の大学によるコンソーシアムや団体を通じて,相互にデータを交換することで,ベンチマークのデータを正確にするよう努めている。これらの点に十分に留意しつつ,沿革・規模・学生・財政・スタッフ・教育・研究・授業料・奨学金について指標を作成し,これに基づくベンチマークのひな形を作成した。これを用いて,アメリカ・イギリス・中国・日本の4カ国の8大学を選定し,それらの個別大学のベンチマークを実施した。これによって,規模などでは比較的似ているのに対して,授業料・奨学金や財政構造には,大きな相違があることが明らかにされ,具体的な大学のベンチマークに有用なモデルを提示することができた。
生活保護現業員と保健師の協働による自己効力感向上を目指したケース会議の検証

生活保護現場では複雑困難事例の増加や生活保護法改正に伴い、生活保護現業員と保健師の連携・協働が一層求められているが一方で連携・協働の負担感、難しさも指摘されている。本研究では生活保護受給者支援における生活保護現業員と保健師の連携・協働の実態をインタビュー調査・質問紙調査から明らかにし、成功例とその要因を明らかにする。インタビュー調査・質問紙調査で得られた課題、改善点、成功要因を介入プログラムに反映し、その効果と現場で活用可能性について検証することを目的に実施する。
組換え体ウナギ生殖腺刺激ホルモンの生理作用の解明と人為催熟への応用

これまでにウナギFSHの精巣における性ステロイド産生能は調べられているが、卵巣における働きには不明な点が多い。また、組換えウナギFSHの生体内における有効性の検討は、その利用を目指す上で必須である。そこで本年度は組換えウナギFSHが卵巣の性ステロイド産生に与える影響を調べた。また、組換えウナギFSHのin vivoでの生殖腺刺激作用もあわせて検討した。莢膜・顆粒膜細胞共に未発達な卵濾胞組織をもつ卵巣では組換えウナギFSHによりTおよびE2の分泌は促進されなかった。この様な卵巣にみられた卵には卵黄物質がほとんど蓄積していなかった。一方、T産生を担う莢膜細胞が発達しているが、E2産生に重要な顆粒膜細胞が未発達な卵巣では、組換えウナギFSHはTの分泌を用量依存的に促進したが、E2分泌には影響しなかった。この様な卵巣では卵黄蓄積初期から卵黄蓄積中期にかけての卵が多く観察された。また、莢膜・顆粒膜の二細胞系共によく発達した卵濾胞組織を有していた卵巣では、組換えウナギFSHは用量依存的にTおよびE2の分泌を促進した。この様な卵巣は主に卵黄蓄積中期の卵を有していた。従って、ウナギFSHの卵巣における性ステロイド産生能は、卵濾胞組織が十分に発達する卵黄蓄積期の間に上昇することが示された。また、in vivoの実験では、1.0IU/g-BWの組換えウナギFSH投与群において生理食塩水投与群と比べ生殖腺体重比および血漿11-KT量の有為な増加が認められた。このことより、組換えウナギFSHは、生体内においても生理活性を発揮し得ることが示された。本年度は酵母発現系を用いて作製した組換えウナギ生殖腺刺激ホルモン(GTH)-Iの生理活性をさらに詳細に解析するとともに、同様の方法を用いて生理活性を有する組換えGTH-IIを作製することを目的として研究を行った。まず、これまでに作製した組換えウナギGTH-Iの発達段階の異なるウナギ精巣における性ステロイド分泌促進作用を検討した。実験材料には、完全に未熟な精巣、およびヒト由来のGTHの繰り返し投与を行い成熟進行させた精巣を用いた。組換えウナギGTH-Iを未熟精巣の生体外培養系に添加した場合、添加した組換えウナギGTH-Iの用量依存的に精巣からの雄性ステロイド(テストステロン;Tおよび11-ケトテストステロン;11-KT)の分泌量に顕著な増加が認められた。しかし、同培養系に成熟を進行させたウナギの精巣を用いた場合おいては、未熟精巣の場合と同量の組換えウナギGTH-Iを添加したにも関わらTおよび11-KTの分泌量には顕著な変化が認められなかった。11-KTはウナギの精子形成誘導因子であることが明らかとなっている。今回行った実験の結果より、ウナギGTH-Iは主に未熟精巣に作用し精子形成を誘導する作用を持つことが示唆された。また、以上のように生理活性を示す組換えウナギGTH-Iを作製した方法と同様の方法により、ウナギにおけるもう一つのGTHであるGTH-IIの組換え体を作製し、GTH-I同様にその生理作用を検討した。しかし、いづれの発達段階における精巣においても酵母で作製した組換えウナギGTH-IIは生理活性を確認できなかった。酵母では作製した組換えGTH-IIは付加する糖鎖の種類やその立体構構造が天然型と異なっている可能性が考えられる。その為、現在は酵母発現系以外の発現系も用いて生理活性を有する組換えウナギGTH-IIの作製を試みている。本年度は性的に未熟な飼育ウナギの脳下垂体中に存在するウナギFSHの存在を免疫組織化学的に検出することに成功し、同様の脳下垂体を用いて天然物としてのウナギFSHを単離・精製することを試みた。未熟な飼育ウナギの脳下垂体約5000匹分を入手した。それらの抽出物を出発材料にゲルろ過-二段階の陰イオン交換クロマトグラフィーにより純化されたウナギFSHを得ることに成功した。次に精製したウナギFSHの未熟ウナギの精巣における生理作用をin vitroの組織培養系を用いて検討した。その結果、ウナギFSHはこれまでに酵母発現系を用いて作製した組換えウナギFSHと同様の生理活性を示し、ウナギの精子形成誘起ステロイドである11-Ketotestosteroneやその前駆体であるTestosteroneの分泌を生理的な濃度で顕著に上昇させた。また、ウナギ精原細胞の増殖を誘導するEstradiol-17βについてもわずかながらその分泌を上昇させる活性が見られたので組換えウナギFSHを用いた活性試験の結果とも照らし合わせて現在、再度検討を行なっているところである。また、成熟の進んだ精巣に対してよりも、未熟なウナギ精巣に対して組換えウナギFSHは顕著なステロイド分泌促進作用が見られるという結果も得ることができた。また今回純化したウナギFSHのβサブユニットのアミノ末端部分は組換えウナギFSH作製時に予想した配列と同じであることが天然ウナギFSHβサブユニットのアミノ末端アミノ酸配列解析により判明した。以上のことを併せて考えるとウナギFSHは未熟なウナギの、生殖腺の発達およびその配偶子形成に不可欠なはたらきをすることが明かとなり、これまでに作製した組換えウナギFSHに見られる生理活性は天然のウナギFSH野生理活性を反映していることも示された。

また、人為催熟中のウナギおよび天然で性成熟が開始された下りウナギを用いて、成熟の進んだウナギの脳下垂体中にはもう一種のウナギGTHであるLHが発現しておりタンパク質としてその脳下垂体中に存在することを免疫組織化学的に検出することに成功した。さらにウナギLHを含む脳下垂体抽出物はウナギの最終成熟誘起ステロイドである17α、20β-dihydroxy-4-pregenen-3-oneの分泌を促進させた。この活性は組換えウナギFSHおよびウナギLHを含まない脳下垂体抽出には確認できないことから、このことがウナギLHの生理作用の一端であると考えさらなる解析を急いでいる。現在組換えウナギLHを酵母およびほ乳類細胞発現系を用いて作製しているが今のところその生理活性が確認されるにはいたっていない。今後はウナギの細胞を用いてウナギLHを発現させることを考えておりそのための発現ベクターの構築が現在終了したところである。これまでにウナギFSHの精巣における性ステロイド産生能は調べられているが、卵巣における働きには不明な点が多い。また、組換えウナギFSHの生体内における有効性の検討は、その利用を目指す上で必須である。そこで本年度は組換えウナギFSHが卵巣の性ステロイド産生に与える影響を調べた。また、組換えウナギFSHのin vivoでの生殖腺刺激作用もあわせて検討した。莢膜・顆粒膜細胞共に未発達な卵濾胞組織をもつ卵巣では組換えウナギFSHによりTおよびE2の分泌は促進されなかった。この様な卵巣にみられた卵には卵黄物質がほとんど蓄積していなかった。一方、T産生を担う莢膜細胞が発達しているが、E2産生に重要な顆粒膜細胞が未発達な卵巣では、組換えウナギFSHはTの分泌を用量依存的に促進したが、E2分泌には影響しなかった。この様な卵巣では卵黄蓄積初期から卵黄蓄積中期にかけての卵が多く観察された。また、莢膜・顆粒膜の二細胞系共によく発達した卵濾胞組織を有していた卵巣では、組換えウナギFSHは用量依存的にTおよびE2の分泌を促進した。この様な卵巣は主に卵黄蓄積中期の卵を有していた。従って、ウナギFSHの卵巣における性ステロイド産生能は、卵濾胞組織が十分に発達する卵黄蓄積期の間に上昇することが示された。また、in vivoの実験では、1.0IU/g-BWの組換えウナギFSH投与群において生理食塩水投与群と比べ生殖腺体重比および血漿11-KT量の有為な増加が認められた。このことより、組換えウナギFSHは、生体内においても生理活性を発揮し得ることが示された。
ユビキタスネットワーク環境に適した知識主導型ネットワーク運用支援機構の研究

本研究では,ユビキタス情報ネットワークシステムにおいて,その管理知識を管理者の手を煩わせることなく,そしてドメインに依存することなく蓄積・再利用する機構を構築することを目的とし,異なるドメイン間での連携を想定した手法を提案しプロトタイプシステムを構築し,実際のシステムにおいて試験運用を行った。本研究では,ユビキタス情報ネットワークシステムにおいて,その管理知識を管理者の手を煩わせることなく,そしてドメインに依存することなく蓄積・再利用する機構を構築するであり,これを実現するために,「能動的情報資源(Active Information Resource: AIR)」の概念を用いる。このAIRの概念を用いて,本研究では,まず,ユビキタス情報ネットワークシステムにおける,ドメイン毎の管理知識と構成情報を能動化(AIR化)する。本手法は,これまでの研究成果において実現されている,ドメインに依存した能動化手法ではなく,異なるドメイン間での連携を想定した手法として確立することを目的とし,その手法の提案と検討を行う。そして,提案手法により能動化されたAIRを各ドメイン内において,互いに協調・連携させ,各ドメイン依存の知識・情報と非依存の知識・情報との切り分けを行う。次に,各ドメイン非依存の知識・情報がドメインを超えて互いに協調し連携させるための機構・基盤の提案と検討を行う。そして,提案手法のプロトタイプシステムを構築し,実際のシステムにおいて試験運用を行い,提案手法の評価を行うことを目的とする。本年度は,管理者の知識や構成情報を,再利用を前提として獲得し能動化する手法の実現,管理知識や構成情報とドメインの依存関係の調査・整理,ドメイン非依存な管理知識のモデル化と能動的生成手法の実現についての検討を行った.この検討を行う際に,本年度設備備品(ユビキタス環境シミュレート用端末,ユビキタスネットワーク用無線アクセスポイント)を用いてプロトタイプシステムの実装を行い管理知識やドメインに対する知識の依存関係を調査・検討した.本研究では,ユビキタス情報ネットワークシステムにおいて,その管理知識を管理者の手を煩わせることなく,そしてドメインに依存することなく蓄積・再利用する機構を構築するであり,これを実現するために,「能動的情報資源(Active Information Resource : AIR)」の概念を用いる。本年度は,エージェント間の協調プロトコルを,ドメイン間での協調・連携のためのプロトコルとして再定義するための検討を行った。そして,ドメインを超えて,管理知識と構成情報間で能動的に協調・連携を行うことにより,ユビキタス情報ネットワークに対応した管理者支援機構を実現する手法の検討を行った.また,実験用のユビキタス情報ネットワークシステム上に,管理知識や構成情報のドメインを超えた再利用の促進を図る為のプロトタイプを構築した。
ヒト子宮内膜脱落膜化過程における細胞老化調節機構を介した胚受容機序の解析

【目的】レスベラトロールはSirtuin (SIRT)1を活性化し、レチノイン酸シグナルを含む様々な分子経路を介し、細胞老化や酸化ストレスを抑制する。そのため臨床において卵巣予備能温存の目的に頻用されている。しかし着床における子宮内膜脱落膜化への影響を解析した報告はない。レスベラトロールのレチノイン酸シグナルと子宮内膜脱落膜化への影響を解析した。【方法】インフォームドコンセントし同意を得た患者より子宮内膜を採取し、初期培養後、子宮内膜間質細胞を分離・増殖した。cAMPおよびプロゲステロンを添加し細胞をin vitroで脱落膜化させ、脱落膜化過程でレスベラトロールを添加し、非添加群とレチノイン酸シグナル関連遺伝子および脱落膜マーカー(PRL, IGFBP1)の発現を分子解析した。【結果】レスベラトロールの添加により子宮内膜間質細胞のSIRT1発現が亢進した。またレスベラトロール添加により、子宮内膜脱落膜化過程においてPPARβ/δの発現増加(細胞分化の誘導)とCRABP2-RARαシグナル(アポトーシスの誘導)の発現抑制を認め、2つのレチノイン酸シグナルを制御していた。しかし、脱落膜化マーカーであるPRL、IGFBP1の発現は著名に抑制された。【結論】レスベラトロールはSIRT1遺伝子およびレチノイン酸シグナルを介し、細胞分化を誘導しアポトーシスを抑制していたが、着床に重要な子宮内膜脱落膜化を抑制していた。子宮内膜の細胞分化と考えられてきた落膜化過程はアポトーシス経路も重要であることが示唆された。ヒト子宮内膜脱落膜化における細胞分化・細胞老化のバランスの異常が脱落膜化の障害となり、着床不全や流産に起因すると仮定し、証明することが研究の核心である。まず正常妊孕能女性の子宮内膜脱落膜化過程において細胞老化をレスベラトロールで抑制することで子宮内膜脱落膜化過程が抑制されることがわかった。これは仮定していた結果と同様でさらに詳細を今後研究で確認し、証明していく。レスベラトロールによるヒト子宮内膜脱落膜化の抑制の詳細を研究で明らかにすることを予定している。さらにレスベラトロールは不妊治療において加齢に伴う卵巣機能の低下を抑制する目的でサプリメントとして使われており、実際に投与している施設でのデータで不妊治療におけるレスベラトロールの影響を明らかにする。
がん微小環境による大腸がんリプログラミング機構の解明

正常大腸上皮細胞と大腸癌細胞は遺伝子変異や染色体異常をはじめとした様々な分子生物学的特徴を異にするが,上皮側における分子異常ががん微少環境との相互作用においてどのような影響を及ぼすかは明らかとなっていない.本研究では上皮幹細胞培養法であるオルガノイド培養法を用いて分子異常とニッチシグナルの関連について検討した.まず,コホートとしてまれな組織型や転移巣を含む臨床検体よりオルガノイド樹立を行い,計55ラインから構成されるオルガノイドライブラリを構築した.オルガノイドは臨床腫瘍の組織型や遺伝子発現パターンを再現することが可能であり,腫瘍モデルツールとして極めて有用であることが示された.それぞれの腫瘍オルガノイドの培養には固有のニッチ因子条件が必要であり,分子生物学的異常との比較検討により,WntおよびEGFアゴニストの必要性はおもに遺伝子変異,遺伝子発現異常によって規定されていることがわかった.その一方で,遺伝子変異非依存的にTGF-Bへの耐性を獲得している大腸癌が多数確認され,このような大腸癌の特徴として進行癌および染色体異常を伴うことが挙げられた.また,マイクロサテライト不安定性を呈する大腸癌は他の大腸癌と全くことなる分子生物学的プロファイルを有しており,その特徴であるCpGアイランドのメチル化が挙げられた.DNAメチル化が惹起される機序について検討するため,遺伝子編集技術を用いてBRAF遺伝子変異オルガノイドを作製した.BRAF変異オルガノイドは長期培養後もメチル化は獲得せず,腸内に生理的に存在する微少環境が深く関与していることが示唆された.この異常メチル化の機序については今後さらに検討を重ねていく必要があると考えられた.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。1オルガノイドに対する効率的な遺伝子導入法の確立オルガノイド培養は正常組織幹細胞を体外培養可能とする画期的手法であり,レンチウイルスやエレクトロポレーションを利用したオルガノイドに対する遺伝子導入法も既に報告されている.しかしながら,ウイルス作成の手間や効率が足かせであり,まずはより効率的かつ簡便なオルガノイドに対する遺伝子導入法の確立を試みた.様々な条件検討の結果,エレクトロポレーション前後で培地CHIR99021(GSK3阻害剤)およびY27632(ROCK阻害剤)を添加することで.単細胞化後のオルガノイド形成能が向上することを見い出した.加えて,エレクトロポレータおよびエレクトロポレーション条件の至適化を行い,最終的には従来法の約6倍の遺伝子導入効率を達成することが可能であった.本研究成果はNature Protocol誌に掲載された.2大腸腫瘍オルガノイドライブラリを用いた分子生物学的プロファイルの同定大腸癌は正常上皮幹細胞から腺腫あるいは鋸歯状病変を段階的に経由し,最終的に悪性形質を獲得する.それぞれの発癌段階における生物学的特性,分子プロファイルを包括的に解析,把握するためのアーカイブを確立するため,本年度研究ではまず種々の大腸新生物病園からのオルガノイド株樹立を行った.結果として,既存のオルガノイド株と統合し計55株から成る大腸腫瘍オルガノイドライブラリが確立された.それぞれのオルガノイド株について,増殖に最低限必要な増殖因子組成の同定およびエキソーム解析や遺伝子発現マイクロアレイを含む詳細な網羅的分子生物学的解析を行った.本研究成果はCell Stem Cell誌に掲載予定である.研究概要の1について,大腸上皮オルガノイドに対する簡便かつ効率的な遺伝子導入方法を確立し,本手法を用いることで当初予定していたIDH1遺伝子変異カセットのノックインに成功した.また,2については予定していた大腸鋸歯状病変からのオルガノイド樹立に付随し,レファレンスとして活用可能な様々な大腸腫瘍からのオルガノイド樹立を行った.その結果,5例の大腸鋸歯状病変オルガノイドに加えて,MSI大腸癌を含めた20例以上の大腸腫瘍オルガノイドの詳細な分子生物学的プロファイルを蓄積することが可能であった.正常大腸上皮細胞と大腸癌細胞は遺伝子変異や染色体異常をはじめとした様々な分子生物学的特徴を異にするが,上皮側における分子異常ががん微少環境との相互作用においてどのような影響を及ぼすかは明らかとなっていない.本研究では上皮幹細胞培養法であるオルガノイド培養法を用いて分子異常とニッチシグナルの関連について検討した.まず,コホートとしてまれな組織型や転移巣を含む臨床検体よりオルガノイド樹立を行い,計55ラインから構成されるオルガノイドライブラリを構築した.オルガノイドは臨床腫瘍の組織型や遺伝子発現パターンを再現することが可能であり,腫瘍モデルツールとして極めて有用であることが示された.それぞれの腫瘍オルガノイドの培養には固有のニッチ因子条件が必要であり,分子生物学的異常との比較検討により,WntおよびEGFアゴニストの必要性はおもに遺伝子変異,遺伝子発現異常によって規定されていることがわかった.その一方で,遺伝子変異非依存的にTGF-Bへの耐性を獲得している大腸癌が多数確認され,このような大腸癌の特徴として進行癌および染色体異常を伴うことが挙げられた.また,マイクロサテライト不安定性を呈する大腸癌は他の大腸癌と全くことなる分子生物学的プロファイルを有しており,その特徴であるCpGアイランドのメチル化が挙げられた.DNAメチル化が惹起される機序について検討するため,遺伝子編集技術を用いてBRAF遺伝子変異オルガノイドを作製した.BRAF変異オルガノイドは長期培養後もメチル化は獲得せず,腸内に生理的に存在する微少環境が深く関与していることが示唆された.

この異常メチル化の機序については今後さらに検討を重ねていく必要があると考えられた.本年度の成果を基盤とし,次年度では大腸serrated pathwayにおいてエピゲノム変化を誘導する因子の同定を目指す.エピゲノム成因は未だ解明されていない領域であり,次年度での実施が困難な場合には,すでにエピゲノム変化の生じているオルガノイドをスタートラインとし遺伝子操作を加えることで,エピゲノム変化が癌化過程に及ぼす影響について検討を行う.並行して,鋸歯状病変オルガノイドの拡充に努める.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
英語教師の省察を促す「授業研究」の機能とあり方に関する研究

17年度は個々の英語教員が授業改善のためにどのように省察を行っているのかを調査した。18年度は授業後の協議会において参観者がどのような発言をしているのかその特徴や、どのような省察が教師の成長につながるのかを質的、量的な分析で明らかにした。授業後の協議会における英語教師の発言の量的な特徴としては、以下2つの特徴があった。教師の発言は2つのカテゴリー、生徒に関するコメントと教師の関するコメントに分かれた。それぞれのカテゴリーは概ね教師(生徒)の言動に関する「肯定的コメント」、「問題指摘」、「代案提示」の3つからなっていた。さらに教師の発言の7割以上が教師の言動に関するもので、わずか7%が生徒の言動に関するものであった。授業後協議会の発言の内容や教師の学びを質的(SCAT)に分析した結果、次の点が明らかとなった。・問題点を指摘する際には、その理由や根拠も添えて代案を提示している。・教具の使用や指導方法について参観者が異なる角度から見ることでその効果について異なる解釈は教師の授業の捉え方を広める。・参観者は授業者の思いに寄り添いつつ、自己の状況に置き換えて代案を提案している。・他の授業の良さを確認することで、自己の授業の問題を客観的に捉えることができるようになる。非授業者らは授業者の様々な指導法や手法から自己の授業に置き換えて効果的な指導法や生徒の動機向上などを学び、授業者に寄り添った代案を提示している。協議会から一つの活動や生徒の行動でも様々な視点から異なる解釈が可能となることに気付いている。以上の結果から、教師は他の教師の視点から異なる視点を得て、生徒の言動に基づく省察から、生徒の学びに役立つ授業づくりの重要な要素に気づいている。研究成果について3回発表を実施した。18年度、授業後の協議会における教師の発言の特徴や学びが明らかになってきた。19年度では、学びを深めるための協議会の持ち方を検討する。つまり、どのような省察が授業改善や信条の変化に影響を与えるのかを明らかにしていく。具体的には、参観の仕方(教師の指導よりも子どもの学びの中心にみるなど)を、協議会の持ち方の原則(子どもの学びののプロセスを中心に語り合うなど)の徹底が今後の授業改善や教師の信条の変容に影響を与えるのかを探求する。また、協議会の話し合いにコルトハーヘンのALACTモデルで用いる「8つの問い」を意識し用いることで教師の学びがどのように深まるのか、授業改善や信条の変化に影響を与えるのかも研究する。効果的な省察は授業改善と教師の専門的成長の推進に不可欠な要素であると考えられている。今年度研究を二つ実施した。一つは英語教師が自己の授業改善のためにどのように省察しているかを明らかにした。32名(中学18名、高校14名)の英語教師から、次の3つの質問に対する自由回答を得た。3つの質問は、1英語授業の良否を確認するのに自分の実践をどのように振り返っているのか、2授業や言語活動の良否にかかわる要因は何か、3何を拠り所にして授業改善に取り組んでいるのか、である。教師の自由記述から中心となるテーマなどを抽出するために内容分析と計量テキスト分析を用いた。結果として、主に活動中の生徒の反応、パフォーマンスや授業の目的がどの程度達成されたのか、生徒が授業中にどの程度英語を使ったのかなどに基づいて省察が行われていることがわかった。また授業や言語活動の良否は、主に適切な授業準備や目標設定、生徒理解の深さに左右されることも分かってきた。さらに、教師の多くは先輩教員や同僚に改善のアドバイスを求めたり、書籍、インターネット、公的や自主研修への参加を通して自分の授業実践に改良を加えていることも分かった。二つ目は英語教師の授業研究(事後検討会)でどのような発言がなされているのか、どのような発言が教師の学習や成長に繋がっているのかを分析した。その結果、主に1生徒の発言や行動などの事実確認やその内容や意義について解釈した発言、2教師のとった方略(手立て)や生徒への対応についての事実や解釈した発言、3問題点の指摘、4代案の提示、5授業の見方やあり方に関する視点の確認に関する発言であることが明らかとなった。その結果を基に成長につながる省察はどうあるべきか、と授業研究(事後検討会)において協働での省察が単独の省察よりもどのような点において効果が上がるかについて提言を行った。附属中学や県内の研究拠点校の4高校で実施される授業研究(英語科授業検討会)の英語教師の発言データが取れたため。

授業後協議会の発言の内容や教師の学びを質的(SCAT)に分析した結果、次の点が明らかとなった。・問題点を指摘する際には、その理由や根拠も添えて代案を提示している。・教具の使用や指導方法について参観者が異なる角度から見ることでその効果について異なる解釈は教師の授業の捉え方を広める。・参観者は授業者の思いに寄り添いつつ、自己の状況に置き換えて代案を提案している。・他の授業の良さを確認することで、自己の授業の問題を客観的に捉えることができるようになる。非授業者らは授業者の様々な指導法や手法から自己の授業に置き換えて効果的な指導法や生徒の動機向上などを学び、授業者に寄り添った代案を提示している。協議会から一つの活動や生徒の行動でも様々な視点から異なる解釈が可能となることに気付いている。以上の結果から、教師は他の教師の視点から異なる視点を得て、生徒の言動に基づく省察から、生徒の学びに役立つ授業づくりの重要な要素に気づいている。研究成果について3回発表を実施した。本年度も昨年度に続き、授業研究(事後検討会)における参加教師の発言はどのような形式でどのような内容なのかを分析する。その分析から教師の成長、授業改善に結びつく発言や気づきなどを明らかにして授業研究の効果的な企画運営方法を探っていく。そのためには、検討会後に検討会を通しての教師の学習や学びは何だったのか、今後の自分の授業にどのように生かしていけるのかについて、非授業者にインタビューなどを通して明らかにしていく。同時に、英語教師がどのように自分のあるいは他者の授業の課題を捉え、どのように改善案を考え出し、新たな実践を行っていくのかについても明らかにしていきたい。18年度、授業後の協議会における教師の発言の特徴や学びが明らかになってきた。19年度では、学びを深めるための協議会の持ち方を検討する。つまり、どのような省察が授業改善や信条の変化に影響を与えるのかを明らかにしていく。具体的には、参観の仕方(教師の指導よりも子どもの学びの中心にみるなど)を、協議会の持ち方の原則(子どもの学びののプロセスを中心に語り合うなど)の徹底が今後の授業改善や教師の信条の変容に影響を与えるのかを探求する。また、協議会の話し合いにコルトハーヘンのALACTモデルで用いる「8つの問い」を意識し用いることで教師の学びがどのように深まるのか、授業改善や信条の変化に影響を与えるのかも研究する。日程の都合で国際学会の発表ができなかったために、国内旅費のみに支出した。分担者との打ち合わせがメール等で済ませすることが多く打合せ回数が減ったためと、全国の発表会に分担者の都合がつかず1名の参加発表となったため。
脳血管障害後の早期運動療法介入が脳の損傷と回復に与える影響について

本研究では、脳血管障害後、早期からの運動療法介入(本研究ではトレッドミル運動)が梗塞巣や梗塞周辺部(通称ペナンブラ領域)、身体活動全体に及ぼす影響を検討することを目的とした。脳梗塞は、一般的に広く国際的に使われている塞栓糸を使用した左中大脳動脈閉塞・再開通モデルを使用した。作成翌日に、無作為にトレッドミル運動群・非運動群と分け、運動群は毎日20分間トレッドミル運動を行った。また、術後毎日運動機能評価と神経学的評価を実施した。運動開始一週間後より運動群の方が非運動群よりも身体機能の改善が良好にみられ、28日後有意に改善した。梗塞巣周辺部でも運動群の方が非運動群に比べて有意に神経栄養因子ミッドカイン増加した。そのため、ミッドカインと神経修復の関与を検討するために、ミッドカインのノックアウトマウスを使用し、脳梗塞(開頭し末梢中大脳動脈を電気メスで凝固閉塞した)を作成したところ、ミッドカインノックアウトマウスは野生型マウスと比較して、脳梗塞巣体積に関しては、有意差がみられなかったが、反応生アストロサイトや活性型ミクログリアの発現が少ない傾向にあった。前述したラットの梗塞作成後運動を行った群では有意にミッドカインの発現が早期に増加しており、梗塞周辺部の修復にミッドカインの関与が示唆された。しかし、ミッドカインの発現機序や発現作用は、未だ不明な点が多く、今後ミッドカインノックアウトマウスを使用しての更なる解明が必要である。また、何故早期からの運動介入により神経栄養因子が増加するのか、また他の神経栄養因子との関与も含めて更なる検討が必要である。4-0ナイロン糸を左総頸動脈から左内頸動脈、左中大脳動脈分岐部まで挿入し、90分間塞栓糸を固定し血管閉塞した。その後、塞栓糸を抜き去り血流再開を行った。本研究では、リハビリテーションの視点から、リハビリテーション介入が脳血管障害後の脳の可塑性を促せるのか、脳血管障害後のMKの機能および神経脱落に対する神経栄養因子MKの働きについて検討するとともに、他の神経栄養因子との相互関係を検証し、神経栄養因子が神経細胞死や神経修復にどのように働いているのか検討することを目的とする。

経時的に脳梗塞モデルを作成し、術1日後よりトレッドミル運動介入を行い、トレッドミル介入群と非介入群における脳梗塞体積測定後、パラフィン切片作成し、HE染色・免疫組織化学染色にて観察した。その結果、免疫組織化学染色結果より、家兎MK免疫組織化学染色にて、トレッドミル介入群が非介入群に比べて3日後で有意に発現面積が増加していた。また、神経学的機能では運動群が非運動群よりも回復が早く、運動機能(棒上歩行機能評価)でも運動群で非運動群と比較し、良好な運動機能回復がみられた。タンパクレベルでの解析を行うために、ウエスタンブロッドを行ったが、脳内にあるMidkine含有量は少量であり、いろいろな手法を用いて精製を行ったが、現在までにバンド検出までは至っていない。精製方法の再検討を行うとともに、ELISA法なども用いて他の視点から検討していきたい。タンパクの抽出が失敗しており、予定していた段階まで進めていない。タンパク抽出方法を再検討するとともに、ELISA法やreal time PCR法など他の分析方法を用いて検討していく。動物購入費や飼育費、実験試薬の購入にあてる。また、成果報告を学会などで発表していきたい。
海山域コバルトクラストの生成年代の決定と生成機構の解明

ハワイ東方のクロス海山,天皇海山列の推古海山,第1鹿島海山産のコバルトクラスト試料(5点)および根室半島に露出する第三紀のハイアロクラスタイトと熔岩試料(3点)を用いて標記研究を行った.コバルトクラストに被覆された基盤岩石と根室半島産岩石を鉱物学的に比較したが,基盤岩の鉱物組成がクラスト成長の規制要因とは考えられない.クラスト試料のX線回析によると,マンガン酸化物は基本的にS-MnO_2相で占められ,水成マンガン団塊と成因的に関連していると推測できる.しかし,同試料の破断面の走査電顕(SEM)観察では,金属酸化物の成長ラミナ構造に調和的な生物起源の構造や,成長構造を横切る管状構造の存在が確認できた.さらに,破断面の塩酸残渣は,マンガン団塊の場合と同じく,管状,網目状,塊状の構造を含んでいた.東京大学理学部,同海洋研究所における文献調査で,それらの構造の多くは菌類や原生動物(底棲有孔虫)の殻と判明したが,どのような属や種が作ったものかは同定できなかった.生成年代を決定するために,各試料の成長層を分離して酸処理したが,クロス海山産クラスト試料の1点から珪藻化石が抽出されたのみで,放散虫,珪藻,花粉,ダイノシストなどは発見できなかった.得られた珪藻化石は示準化石ではなかったので,新生代という以上の年代情報は得られなかった.ハワイ東方のクロス海山,天皇海山列の推古海山,第1鹿島海山産のコバルトクラスト試料(5点)および根室半島に露出する第三紀のハイアロクラスタイトと熔岩試料(3点)を用いて標記研究を行った.コバルトクラストに被覆された基盤岩石と根室半島産岩石を鉱物学的に比較したが,基盤岩の鉱物組成がクラスト成長の規制要因とは考えられない.クラスト試料のX線回析によると,マンガン酸化物は基本的にS-MnO_2相で占められ,水成マンガン団塊と成因的に関連していると推測できる.しかし,同試料の破断面の走査電顕(SEM)観察では,金属酸化物の成長ラミナ構造に調和的な生物起源の構造や,成長構造を横切る管状構造の存在が確認できた.さらに,破断面の塩酸残渣は,マンガン団塊の場合と同じく,管状,網目状,塊状の構造を含んでいた.東京大学理学部,同海洋研究所における文献調査で,それらの構造の多くは菌類や原生動物(底棲有孔虫)の殻と判明したが,どのような属や種が作ったものかは同定できなかった.生成年代を決定するために,各試料の成長層を分離して酸処理したが,クロス海山産クラスト試料の1点から珪藻化石が抽出されたのみで,放散虫,珪藻,花粉,ダイノシストなどは発見できなかった.得られた珪藻化石は示準化石ではなかったので,新生代という以上の年代情報は得られなかった.
化石底生動物群の群集構造:その安定性と変革

この研究の当初の目的は、日本の新生代底生動物群集を対象にその変遷を総括し、群集構造の安定性と変革を考察することにあった。そのため、本年度は、これまでに記載され、またこれから記載する群集を整理し、化石群集認定の基準やカタログの形式を統一し、群集の記載を進めた。また、特定の分類群について、その機能形態を調べ、生活様式、群集中での役割、地位を考察した。これまでに記載した底生群集は約200、カタログは総頁350を越す膨大なものとなった。しかし、それでもなお日本における新生代の主要化石産地で未記載の地域がいくつか残った。このためと、群集の記載・カタログ出版に力を注いだことによって、当初目指したような、新生代の日本列島全域にわたる群集の時空分布の総括を行うまでに至らなかった。現在までに集まったデータを基にした解析の結果の主たるものとして、西南日本太平洋岸の新第三系における群集変遷がある。暖流系の生物群が南方から進出してきた事件が、従来知られていた中期中新世初頭、鮮新世末、第四紀の温暖期のほかに、関東南部から九州までの太平洋岸で、中新世末にも存在したことが明瞭になった。この時の温暖期に初めて日本列島域に進出してきた底生動物種の中に、現在まで太平洋岸の亜熱帯水域に生存を続けているものが少なくない。これは現在の黒潮系の底生群集の起源を考察する上で重要である。日本の新生代底生動物群集を対象に群集構造の変遷を総括し、群集構造の変革と安定性を考察することを目的とする。これまでに記載された底生群集の資料を集め、新たに記載し、群集型の時空分布をまとめる。また、特定の分類群の動物について、その機能形態を調べ、生活様式、群集中での役割、地位を考察する。これまでに記載され、またこれから記載する群集を整理し、カタログ化を目指すため用語統一や記載法統一が必要で、この目的で静岡県掛川市を中心に野外討論集会を平成5年10月13日に開催した。参加者は総研分担者が13名、他に院生など数名が加わった。野外集会での打合せにより、化石の群集的研究で基本となる化石群集(fossil association)認定の基準と手順、群集分類などの視点が統一された。統一の一つの結果として、化石個体の産状を次の3タイプ、すなわち(1)生息位置・姿勢を保持しているもの、(2)同相的なもの、(3)異相的なもの、に分けることとした。そして、化石の産状と生息姿勢に関する情報交換を行った。現在までに、底生群集の記載が終わったのは、西南日本太平洋沿岸地域の後期鮮新世古期更新世の群集、中部地方日本海沿岸域の鮮新世を中心とする群集、などである。これから来年度にかけて記載の予定は、山陰地域(鳥取、島根、山口)北海道南部・道央南部、道東・道北の各地、関東南部、秋田・山形地域、新潟盆地、仙台および東北地方太平洋岸、などである。

現在までに集まったデータを基にした解析の結果の主たるものとして、西南日本太平洋岸の新第三系における群集変遷がある。暖流系の生物群が南方から進出してきた事件が、従来知られていた中期中新世初頭、鮮新世末、第四紀の温暖期のほかに、関東南部から九州までの太平洋岸で、中新世末にも存在したことが明瞭になった。この時の温暖期に初めて日本列島域に進出してきた底生動物種の中に、現在まで太平洋岸の亜熱帯水域に生存を続けているものが少なくない。これは現在の黒潮系の底生群集の起源を考察する上で重要である。
自治体の廃棄物焼却炉で働く労働者におけるダイオキシン関連物質の体内蓄積状況

【目的】自治体焼却場労働者のダイオキシン類の体内蓄積状況を把握する。【方法】対象焼却場:3ヵ所(A,B,C)であり、いずれも全連続・ストーカ式で、ガス冷却方式は水噴射(A,B)およびボイラー(C)である。除塵装置は電気集塵器(A,B,C)およびバッグフィルター(C)である。排ガス中ダイオキシン類濃度は、電気集塵器の場合、A、B、Cの順に、8.942、0.821.35、3.112ng-TEQ/Nm^3、バッグフィルターの場合(C)、0.0720.24ng-TEQ/Nm^3である。血清中ダイオキシン類濃度測定:焼却場労働者10名づつ、計30名を選び対象者とした。同じ地域で勤務する、職業的にダイオキシン類曝露がない労働者10名づつ、計30名を選びコントロールとした。朝食前に100mlの採血を行い、遠沈後、血清を採取し冷凍保存した。分析はPattersonらの方法に準じて行った。【結果】毒性等価量(TEQ)の平均値は、A地域の焼却場労働者およびコントロールで19.2および22.9Pg-TEQ/g脂肪、B地域では28.8および24.5pg-TEQ/g脂肪、C地域では23.4および23.6pg-TEQ/g脂肪であり、焼却場労働者とコントロール間に有意差はなかった。異性体別に見ると、A地域では1,2,3,7,8-PeCDFおよび1,2,3,4,6,7,8-HpCDFが、B地域ではl,2,3,4,6,7,8-HpCDFが、C地域では2,3,4,6,7,8-HxCDF、1,2,3,4,6,7,8-HpCDFおよびOCDFが、焼却場労働者で有意に高かった。【考察】焼却灰や飛灰中の2,3,7,8-体のダイオキシン類濃度は、ダイオキシンでは1,2,3,4,6,7,8-HpCDDおよびOCDDが、ジべンゾフランでは1,2,3,4,6,7,8-HpCDFが高い。一般に、血清中濃度は、これらの中で、1,2,3,4,6,7,8-HpCDFがもつとも低く、この物質の上昇が最も検出されやすい。本調査では、いずれの地域でも、血清中1,2,3,4,6,7,8-HpCDF濃度は焼却場労働者の方が高かったが、焼却灰や飛灰の取り込みに起因するのものと考えられる。血中のポリ塩化ジベンゾ-p-ジオキシン(PCDDs)およびポリ塩化ジベンゾフラン(PCDFs)は極めて微量であり、慎重な分析が必要である。

そこで、血中PCDDs/PCDFs濃度の測定法の正確さを検討するため、コントロール血しょうに標準試料を添加し、以下の要領で回収試験を行った。まず、血しょうにエタノールおよびヘキサンを加え、脂肪を振とう抽出し、乾燥後、脂肪重量の測定を行った。次いで、水酸化カリウムにより脂肪を分解した後、PCDDs/PCDFsをヘキサンで抽出した。さらにクリーンアップのため多段カラムを通した後、アルミナカラムによりPCDDs/PCDFsとPCBsを分離した。最後に10μlまで濃縮した後、高分解能ガスクロマトグラフ質量分析計によりPCDDs/PCDFsの測定を行った。回収率はほとんどのPCDDs/PCDFsで80%以上と良好であったが、一部の検体のヘキサCDDの回収率が60%程度と少し悪かった。このため、現在脂肪抽出の方法を少し変更し回収試験を実施している。当初の予定では、今年度に実際の検体も少し測定する予定であったが、回収試験結果に上記の問題があったためできなかった。脂肪抽出法を変えた方法での回収試験は現在進行中で、今年度中には結果がでる。それを踏まえて、来年度は焼却炉労働者および一般労働者の血しょう中PCDDs/PCDFs濃度の測定を行う予定である。【目的】自治体焼却場労働者のダイオキシン類の体内蓄積状況を把握する。【方法】対象焼却場:3ヵ所(A,B,C)であり、いずれも全連続・ストー方式で、ガス冷却方式は水噴射(A,B)およびボイラー(C)である。除塵装置は電気集塵器(A,B,C)およびバッグフィルター(C)である。排ガス中ダイオキシン類濃度は、電気集塵器の場合、A、B、Cの順に、8.942、0.821.35、3.112ng-TEQ/Nm^3、バッグフィルターの場合(C)0.0720.24ng-TEQ/Nm^3である。血清中ダイオキシン類濃度測定:焼却場労働者10名づつ、計30名を選び対象者とした。同じ地域で勤務する、職業的にダイオキシン類曝露がない労働者10名づつ、計30名を選びコントロールとした。朝食前に100mlの採血を行い、遠沈後、血清を採取し冷凍保存した。分析はPattersonらの方法に準じて行った。【結果】毒性等価量(TEQ)の平均値は、A地域の焼却場労働者およびコントロールで19.2および22.9pg-mQ/g脂肪、B地域では28.8および24.5pg-TEQ/g脂肪、C地域では23.4および23.6pg-TEQ/g脂肪であり、焼却場労働者とコントロール間に有意差はなかった。異性体別に見ると、A地域では1,2,3,7,8-PeCDFおよび1,2,3,4,6,7,8-HpCDFが、B地域では1,2,3,4,6,7,8-HpCF)CDFが、C地域では2,3,4,6,7,8-HxCDF、1,2,3,4,6,7,8.HpCDFおよびOCDFが、焼却場労働者で有意に高かった。【考察】焼却灰や飛灰中の2,3,7,8,体のダイオキシン類濃度は、ダイオキシンでは1,2,3,4,6,7,8-HpCDDおよびOCDDが、ジベンゾフランでは1,2,3,4,6,7,8-HpCDFが高い。一般に、血清中濃度は、これらの中で、1,2,3,4,6,7,8-HpCDFがもつとも低く、この物質の上昇が最も検出されやすい。本調査では、いずれの地域でも、血清中1,2,3,4,6,7,8-HpCDF濃度は焼却場労働者の方が高かったが、焼却灰や飛灰の取り込みに起因するのものと考えられる。
人間性の現象学的研究－身体性と間主観性の観点から

最終年度である本年度は、間主観性と身体性に関する前年度までの研究を継続するとともに、それらを人間性の現象学的哲学として統合することを目的とした。身体性に関しては、『知覚の現象学』における身体論の位置づけを明らかにするとともに、身体論の中核をなす「投射」の能力が、「誕生」という出来事において主体が主体自身に与えられるという根源的な自己触発に基礎づけられているという論点を明確にした。誕生論の枠組みで理解することによって、身体の運動性や空間性の概念を、主体の生き方一般との連続性において解釈することが可能になった。間主観性については、前年度までの「役割」に関する考察に基づいて、論文「小説と形而上学」について、その中でメルロ=ポンティが取り上げているボーヴォワールの小説『招かれた女』まで遡って検討し、本研究の中でこれまで論じてきた他者知覚論が、カント的な道徳との対立において道徳論的に発展し、既存の価値観が失効した無道徳的な状況から改めて価値を作り出す実存の運動が論じられていることを示した。さらに、「小説と形而上学」では考慮されていない公共の場における他者との関係についても、『ヒューマニズムとテロル』などに同様の議論が見出せることを指摘し、他者との交流を中心としたメルロ=ポンティの道徳論を引き出した。最後に、以上の考察を含めた三年間の研究成果をまとめ、人間の道徳的な生き方を主題とする博士論文として体系的に再構成することで、メルロ=ポンティの中期思想を人間的主体の哲学に基づく倫理学的な考察として理解するという新しい視座を提示した。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究内容は、(1)メルロ=ポンティにおける人間性の問題に関する先行研究の精査、(2)前期メルロ=ポンティの主著『知覚の現象学』における身体論の見直し、(3)『知覚の現象学』およびその後の著作・講義録における間主観性の検討の三つに分けられる。以下、順に述べる。(1)それまでのメルロ=ポンティ研究において周辺的な論点とみなされてきた人間性の問題を主題として綿密に研究したE.バンブネの『自然と人間性』について、書評の形でその意義と限界を指摘した。これにより、『知覚の現象学』の主体性に関する論述が軽視されていること、政治や歴史に関するテクストが人間性の問題に関して検討されていないことを明らかにし、今後の研究の課題を明確化できた。(2)そこで、『知覚の現象学』を精査し、「誕生」が主体性の概念にとって決定的に重要な契機であることを日仏哲学会の個人発表で明らかにした。主体が身体をもって世界に投げ込まれることと、主体の生がある制度として一続きのものであること、これら二点がいずれも誕生という出来事に根拠をもつことが示された。また、身体の受動性・不随意性についても考察し、「植物的なもの」の現象学として予備的な発表を行った。いずれの研究も次年度に論文としてまとめる予定である。(3)多くの著作に散見される「愛」の問題について、他人を知覚する仕方という側面に絞って考察し、日本現象学会で発表した。次年度に論文として学会誌に掲載される予定である。また、講義録で扱われる「演技」の問題についても他の著作と関連づけながら検討を進めたが、成果を公表するには至らなかった。当初の計画よりも前期の著作の検討に多くの時間を割くことになったが、誕生論という独自の論点を見出すことができた。また、身体の不随意的・環境依存的な側面に関する現象学的な記述・分析の必要性も明らかになった。本年度は、『知覚の現象学』以降の中期メルロ=ポンティの著作および講義録の検討に着手し、身体性と間主観性に関していくつかの成果を得た。まず身体性については、ソルボンヌ講義「他者経験」における役割を演じることに関する記述に注目し、サルトルの『想像力の問題』に対するメルロ=ポンティの同意点と異論を確認しつつ、身体がいかに想像的な役割へと自ら非現実化するかを考察した。その上で、『ヒューマニズムとテロル』などに見られる、社会生活における役割の問題に関する論述に議論を接続し、歴史の中で課された役割を引き受けることと自己を保つこととの関係をメルロ=ポンティがどのように捉えているかを考察した。演技の問題は身体性と間主観性の結節点をなすものであり、論文化するには至らなかったものの、この問題に関して一定の見方を与えられたことは今年度の成果の一つである。また、睡眠や呼吸といった身体の不随意な側面に関する研究も進め、「植物的な身体性の現象学」と題して国際会議にて現時点での成果を発表し、海外の現象学研究者からも高い評価を得た。なお、『感性的世界と表現の世界』講義の精査に関しては、若手の現象学研究者らとの検討会を開始して精査を行っており、次年度には何らかの成果を公表できる見込みである。間主観性については、『ヒューマニズムとテロル』や『意味と無意味』といった著作と『知覚の現象学』との理論的な連関を示しつつ、多数の人間の共存としての社会生活がもつ優位を明らかにし、論文として公表した。これは本研究の間主観性に関する基本的な立場であり、これによって次年度以降の研究の理論的な基礎を得られた。また、戦後の著作に見出される「英雄」を社会生活の特異なあり方として分析し、日本メルロ=ポンティ・サークルの大会において成果を発表した。