hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋・肝・腹部脂肪が糖・インスリン代謝に及ぼす影響：地域住民7年追跡コホート研究

当初の計画通り予定していた全画像のべ約2400名分の読影を完了し、データの整備を行った。糖・インスリン代謝関連指標も測定完了した。これらのデータをもとに予備解析を行い、以下の知見を得た。1)本邦40歳以上の一般地域住民男性において、年齢に伴うBMI(体格指数)の低下は筋肉量の減少と相関していた一方、脂肪筋の増加と関連していた。2)高齢と体重は筋肉とその脂肪組成を予測する重要な因子であることが示された。3)またVAT(腹部内臓脂肪)は年齢との相関を認めなかったが血糖・脂質代謝および炎症との相関が他の指標に比べて強かった。本研究の初年度である平成26年度は、異所性脂肪を読影しデータ化するに当たり(1)読影プロトコールの作成、(2)読影システムの構築、(3)読影担当者の養成、を中心に研究事業を進め、(4)出生体重に関する情報も収集開始した。(1)新たな読影プロトコール作成:筋肉間脂肪や腹部の表層性(浅)および深在性(深)皮下脂肪などの新たな異所性脂肪指標も含めてデータ化するために研究者間で議論を重ね、プロトコールを完成した。(2)読影システムの構築:まず、画像情報などが外部に流出する可能性を最小限にするため入室管理システムを有する滋賀医科大学アジア疫学研究センターで情報の持ち出しができないPC端末を用いて読影を行うよう工夫した。計画通りTomoVision社のSliceOmaticを解析ソフトとして購入し、ソフトのカスタマイズにより人為ミスの少ない効率良い読影作業を可能とした。読影者間の差および学習効果に由来するバイアスの影響を最小にするために、読影順番を被験者の年齢や撮像年(ベースライン時・追跡時)に関わらず無作為に進めるシステムを組んだ。(3)読影担当者の養成:医学生5人を読影担当者とした。読影に必要な医学知識および手順などの教育・伝達を行った。20ページ以上におよぶ読影マニュアルに加え関連資料も作成し、本研究事業の研究者による教育セッションを数回開催した。さらに全ての読影担当者が10例分を読影し終わった後に、プロトコールが遵守されているかを研究者が判定を行い、改善点などを協議した。これに基づき更なる資料及び、各読影担当者への結果のフィードバックを行った。(4)郵送による質問票にて、出生時体重に関する情報収集を開始した。本研究の骨子および目的は、一般住民コホートのベースラインおよび追跡調査にて撮像済みのCT画像を用いて異所性脂肪情報をデータ化することで、日本人の異所性脂肪分布(筋・腹部)の実態を明らかにし、糖・インスリンなどと異所性脂肪との関連を横断的・縦断的に比較検討し、欧米人よりも低肥満度で発症する日本人の糖尿病発症機序とその規定要因を明らかにすることである。平成27年度は引き続き画像の読影およびデータ化を推し進めた。また対象者フォローアップ保存検体を用いて、糖・インスリン代謝関連因子として血中インスリン、アディポネクチン、高感度C反応性タンパクの3項目を測定した。これらの項目はいずれもベースライン時の検体では既に測定済み項目であり、今回は縦断的解析を目的としたものである。今回の測定で腹部肥満指標とこれらの代謝指標との縦断的関連の検討が可能となる計画である。さらに、喫煙と腹部肥満の各種指標との関連を検討し、喫煙者が相対的に腹部肥満の指標が高いことを明らかにした。論文は現在学術誌に投稿中である。その他、潜在性動脈硬化に関連する論文発表を行った。昨年度は読影数が予定よりやや遅れた。それ以外は、概ね順調に推移している。本研究の骨子および目的は、一般住民コホートのベースラインおよび追跡調査にて撮像済みCT画像を用いて異所性脂肪情報をデータ化することで、日本人の異所性脂肪分布(筋・腹部)の実態を明らかにし、糖・インスリン代謝関連指標と異所性脂肪との関連を横断的・縦断的に比較検討することである。その際に筋肉間脂肪や腹部の表層性(浅)皮下脂肪および深在性(深)皮下脂肪など新たな指標もデータ化して詳細な検討を行う。平成28年度は引き続き画像の読影・データ化を推し進めた。具体的には新たな読影者として大学院生4名を加えた。それに伴い画像読影ソフトも1ライセンス購入した。また平成27年度に測定した糖・インスリン代謝関連因子3項目(血中インスリン、アディポネクチン、高感度C反応性タンパク)を既存データに突合するなどのデータ整備を進めた。精度評価のために、duplicate imagesを読影した(慶応大学、東講師)。一方、喫煙と腹部肥満の各種指標との関連を検討し、喫煙者は相対的に腹部肥満が高いことを明らかにし英文学術誌に発表した(Preventive Medicine Reports 4 (2016) 225ー232)。また藤吉、東、門脇による研究者打ち合わせを2017年2月24日に行い、研究の進捗確認、今後の追行計画および解析計画などについて検討した。上述の通り、読影データのデータ化の観点から若干遅れており、その結果としてデータ整備や予備解析結果の公表などが行えていない。しかしそれ以外は、研究発表あらたなバイオマーカー測定および既存データによる研究報告の論文化などは概ね順調に推移している。本年度は当初の全体計画通り

全ての画像のべ約2400名分、すなわち初回調査時点で40歳70歳台の地域一般住民約1400名のベースライン時点+追跡調査(に参加した約1000名)の読影を修了した。当初の計画通り、筋肉内・筋肉間脂肪、筋肉、腹部内臓脂肪(VAT)、腹部表層性(SSAT)・深在性(DSAT)皮下脂肪の各面積を一スライス(第4-5椎体間レベル)で読影した。さらに第4-5椎体間レベルから頭側2スライスにおいても一部の筋肉情報を読影を追加した。この追加の理由は、西欧人とは体格の異なる日本人における最適なスライスレベルを将来評価することを可能にするためである。読影データの整備(外れ値、欠損値の確認、データセット作成)および既存のコホートデータとの統合を横断調査において行った。統合データをもとに予備解析を行い、以下の知見を得た。1)本邦40歳以上の一般地域住民男性において、年齢に伴うBMI(体格指数)の低下は筋肉量の減少と相関していた一方、脂肪筋の増加と関連していた。2)高齢であるほど筋肉面積は少なく、筋肉内脂肪の面積は大きかった。高齢と体重は筋肉とその脂肪組成を予測する重要な因子であることが示唆された。平成30(2018)年3月16日には、藤吉(研究代表者・滋賀医大)、門脇(研究分担者・滋賀医大)、東(研究分担者・慶應義塾大学)で研究打ち合わせを行い、上記の予備結果の確認、今後の研究方針、課題の検討などを行った。解析結果の一部は、第54回日本循環器病予防学会学術集会(2018年6月2223日開催予定)に採択され、発表予定である。当初の計画通り予定していた全画像のべ約2400名分の読影を完了し、データの整備を行った。糖・インスリン代謝関連指標も測定完了した。これらのデータをもとに予備解析を行い、以下の知見を得た。2)高齢と体重は筋肉とその脂肪組成を予測する重要な因子であることが示された。3)またVAT(腹部内臓脂肪)は年齢との相関を認めなかったが血糖・脂質代謝および炎症との相関が他の指標に比べて強かった。遠隔(慶應大学)の分担研究者との意思疎通には、通常の会議、Eメールなどはもとよりテレビ電話などによる会議も行い、円滑な事業の推進に努めたが、プロトコールの作成および読影担当者の選別・教育に予想以上の時間を要した。そのため読影数が予定より遅れている。しかしながら、その一方で読影担当者に十分な教育と(10例読影後の)フィードバックを行うことができたと考えている。従って時間当たりの読影数は今後向上することが期待される。また、当初平成28年度に計画していた約300例の腹部脂肪(今回とは別のプロトコールにて既にデータ化されている)の再読影については、前倒しで開始している。本年度も引き続き、異所性脂肪の読影・データ化を進めていく。必要に応じて画像読影ソフトの購入を検討する。また、昨年度測定した糖・インスリン代謝関連マーカー(血中インスリン、アディポネクチン、高感度C反応性タンパク)を用いて予備解析を行う。現時点で読影は大半が完了している。本年度は読影困難だった画像の確認も含めて読影を完了し、クリーニング作業・データ整備などを進めて解析を開始する。既に読影したduplicate imagesの情報をもとに精度指標を算出する。
近代スロヴァキア国民形成史研究

本研究は、ヨーロッパ中世後期の社団国家原理が近代国民の形成に寄与しているという新たな論点を付け加えることによって、ナショナリズム研究における近代論と原初論とを歴史学の見地から理論的に接近させることを目的としている。本年度は研究の初年度にあたることから、おもに研究の基盤整備を目指した。とりわけ、「民族自然権と社団国家原理の援用によるスロヴァキア国民形成理論」の実態を解明することを主たる研究目的とした。その際、国民形成における伝統的原理の働きを重点的に検討し、民族的国民主権イデオロギーの形成と構造とを解明することを心がけた。科学研究費補助金はおもに、上記の研究遂行に必要とされたスロヴァキアへの調査研究、スロヴァキア共和国のマチツァ・スロヴェンスカー文書館、スロヴァキア科学アカデミー歴史学研究所、オーストリア国立図書館における史料蒐集(都市参事会史料・総督府史料・政府閣議史料などの一次史料)、スロヴァキア語・英語を中心とする関連図書の購入、多言語の膨大なデータを処理する高性能パソコンとその周辺機器、ソフトウェアの購入にあてられた。最終的に、こうした1年間の研究の結果、中世後期の社団国家原理のなかでも、15世紀半ばの選挙王政期に結実した混合政体的かつ共和制的な社団国家原理が、近代スロヴァキア国民形成期に援用されていることが判明した。本研究は選挙王政期の国制原理そのものに関する研究も同時にすすめ、(1)「「王国の王冠」「王国の共同体」「王国の身体」-ハンガリーのレスプブリカ再考-」(小倉欣一編『近世ヨーロッパの東と西-共和政の理念と現実-』山川出版社、2004年11月)と題してその分析結果の一部を発表した。また、民族自然権と連動した近代におけるその機能については、(2)「近代への架橋-歴史的権利と選挙王政-」(『東欧史研究』第27号、2005年4月)を執筆・投稿し、掲載が決定した。
ナノ構造分布をもつ構造体の3次元特性の非破壊評価をめざすテンソルトモグラフの実現

本研究の目的は3次元ナノ構造分布をもつ材料の機能を非破壊で評価する有力な方法であると期待される異方性小角散乱強度に対するトモグラフィー法を実現する上で大きな壁となる、測定データ量(測定時間)と解析における計算コストの爆発的増加という問題を解決するための解決策を1測定手法におけるスパースデータの効率取得方法の検討、2解析方法におけるモデル散乱強度からの逆解析を利用した1の手法の物理的な制限の洗い出しを試みることにある。本年度はまず異方性を評価するための基盤であるベクトルトモグラフの実現に必要な散乱測定配置におけるスカラートモグラフの定量性と再現性の向上と、ベクトルトモグラフ測定のための高S/N測定の同時実現のための測定系開発を第一ステップとして行い、挿入光源を利用した実データ取得をおこなった。さらに今年度実現のシステムでのスカラートモグラフへの拡張可能性の検討を目的としてBragg回折の同時取得を試行し、本研究計画で想定している条件の1つであるピンクビーム利用による回折条件緩和を利用した結晶方位推定のためのデータ取得が散乱トモグラフ取得と同期して可能であることの確認が取れた。一方、今年度の最初の実験では比較的長時間を要するトモグラフ計測中の強度規格化用検出器の安定性に問題があることが事後のデータ解析で判明したため、データ取得に半期の遅れが出た。この点については以前の予備実験でおこなった短時間測定のデータを併用することにより解析をすすめた。現状は解析方法検討には大きな遅れは出ていないが、テンソル測定ではさらに測定点あたりの時間の減少、測定点の増加は必須であるので、上記の改良に加え、規格化計数方法や検出器などいくつかの点での高精度/安定化についての検討と装置改良設計をおこなった。当初本年度で予定していた課題のうち、上述のように前半実験ではデータ定量化に問題が出たため、期待していたすべての試料条件でのピンクビームでのデータ取得までには至らず、特に2次元から3次元への走査範囲の拡張に関しては配分実験時間の関係で領域を縮小した測定に終わったが、解析手法、計測手法の検討という観点からは必要なデータは十分得ることができた。また、次年度以降に検討している多波長のための基礎検討については今年度は適当なビームラインのめぼしをつけるところまでは至っておらず、まだ机上でのFeasibilityを検討している段階にとどまっている。この点についてはピンクビームとは異なるアプローチとしていくつかの方法を検討しており、実験(ビームライン使用)の実現性と実証用の簡易装置作成難易度の両面を検討し、H31年度にはピンクビーム法との得失比較をおこなう。解析結果の出版についてはデータ精度の関係で、手法としてはベクトルトモグラフとしての解析結果はまだデータが暴れている部分があり、データのもう一段の安定化を実現してからと考えており、ベクトルについては31年度中に出版を実現したいと考えている。H31年度はH30年度の計測結果を踏まえたデータ高精度化とデータ取得効率化の改良により、H30年度と比較するとおよそ5倍程度の高速化を前提としてベクトルトモグラフの定量化と強度分布の可視化が実現できると考えている。これを利用した3次元(立体)ナノ構造分布の評価実証をおこなうと同時に、異方性試料の検討上より計測条件の設定がおこないやすい結晶粒分布状態をもつ何種類かのモデル組織試料を導入し、ピンクビームでの方位分布解析との同時検討をおこなう。

また、次年度以降に検討している多波長のための基礎検討については今年度は適当なビームラインのめぼしをつけるところまでは至っておらず、まだ机上でのFeasibilityを検討している段階にとどまっている。この点についてはピンクビームとは異なるアプローチとしていくつかの方法を検討しており、実験(ビームライン使用)の実現性と実証用の簡易装置作成難易度の両面を検討し、H31年度にはピンクビーム法との得失比較をおこなう。解析結果の出版についてはデータ精度の関係で、手法としてはベクトルトモグラフとしての解析結果はまだデータが暴れている部分があり、データのもう一段の安定化を実現してからと考えており、ベクトルについては31年度中に出版を実現したいと考えている。H31年度はH30年度の計測結果を踏まえたデータ高精度化とデータ取得効率化の改良により、H30年度と比較するとおよそ5倍程度の高速化を前提としてベクトルトモグラフの定量化と強度分布の可視化が実現できると考えている。これを利用した3次元(立体)ナノ構造分布の評価実証をおこなうと同時に、異方性試料の検討上より計測条件の設定がおこないやすい結晶粒分布状態をもつ何種類かのモデル組織試料を導入し、ピンクビームでの方位分布解析との同時検討をおこなう。今年度開始予定であった多色利用の基礎実験についてのビームライン/手法の絞込みが遅れ、そのための試料作成の加工ジグ類などの準備計画と装置設計計画に遅れが出た。この点については現在いくつかのアプローチ方法を候補として絞り込んでおり、試料の準備方法については対応した作成方法に必要な装置の購入準備を始めており、今年度後半の実験に間に合う8月までを目処に準備が整う予定である。また、試料の位置調整の軸数増加に伴う制御装置増設の経費については昨年度型式変更の可能性があり、上記の実験が始まる時期直前に最新の型式のものを導入するのが望ましいため、購入を遅らせた。実験前には手続きが完了する予定である。この関係で実験回数が次年度に繰り越された分の旅費も今年度は少なくなったが、次年度はその分実験期間と回数の増加を予定している。
δ-ALAによる食道静脈瘤の光線力学的治療

δ-ALA(δ-Aminolevulinic acid)による食道静脈瘤の光線力学的治療(PDT)の臨床応用を目的に、血管内皮細胞を含む消化管癌のヌードマウス可移植性株化癌細胞を用いたin vitroの解析(3次元HPLCシステム)の後に、兎耳介静脈を用いたPDTの動物実験を行った。まず、光感受性試薬であるヘマトポルフィリン誘導体(フォトフリン)による血管障害性を調べた。その概要を示す。PDT施行後の耳介静脈の血流変化(機能的変化)や血栓形成など(器質的変化)を観察した。日本白色兎(雄、体重1.5-3.0Kg、20羽)の耳介静脈へのレーザー照射5分前にフォトフリンを各0.2mg/Kg(4羽)、1mg/Kg(6羽)、2mg/kg(10羽)静注した。耳介静脈3本にアルゴンダイレーザー(波長630nm、出力300mW、SERIES 700-DYE LASER、Lexel社)で各々5分,10分,15分のスポット連続照射(照射径5mm)を行った。また、レーザー照射直前、直後、24時間後、48時間後(屠殺直前)に、レーザードプラ計(Periflux、Cannon社)でレーザー非照射耳介静脈1本と照射静脈3本の血流を測定した。兎は薄暗い室内で飼育した後に屠殺し、耳介の一部を10%ホルマリン固定して標本作成し組織学的検討を行った。レーザー照射耳介静脈において、フォトフリンは、1mg/kgと2mg/kgの投与量で、照射時間は15分で、静脈の血流が有意に低下し、その頻度と程度は、照射後24時間、48時間で顕著であった。また、血栓形成でも、同様に、上記の条件下、その頻度と程度が有意に増加した。さらに、静脈鬱血(静脈径の拡大)も、フォトフリン投与量0.5mg/kgと2mg/kg(照射時間15分)の間で有意差を認めた。なお、血栓形成と静脈鬱血とは統計的に相関を示した。その他の組織所見として、軽微な浮腫や出血を認めた。次に、フォトフリンをδ-ALA(経口的投与)に変えて、同様の基礎的実験(日本白色兎、雄、体重1.5-3.0Kg、15羽)を継続したが、当初の目的であったδ-ALAによる血管障害性(血栓形成)が、フォトフリンに比較して十分には確認できなかった。今後、フォトフリンを用いたPDTにも期待し、同研究の継続、新たな展開を年度を超えて図って行きたい。その概要を示す。1)血管内皮細胞を含む数種の株化細胞に、HPD,δ-MAを添加し、ヘムまで同時に測定可能な3次元HPLシステム(既報)により、経時的にポルフィリン体の測定を行った。

本分析法により、血管内皮細胞及び癌細胞におけるδ-ALAを出発点としたプロトポルフィリンまでの代謝経路の分析を行った。3) δ-ALA投与群と非投与群家兎に630nmのレーザーを照射して、両群の血流障害、血栓の発生頻度を組織学的に比較した。4) δ-ALA投与群と非投与群の犬に対して、経内視鏡的に630nmのレーザーを照射して、食道壁、とくに血管内の血栓形成の程度を組織学的に検討した。同時に使用クオーツの先端形状、出力、照射エネルギーなどの適切な照射条件の検討を行った。以上の成績からヒトへの応用が十分に可能であると推測された。δ-ALA(経口的投与)による食道静脈瘤の光線力学的治療(PDT)への臨床応用のための基礎的研究として、同じ光感受性試薬であるフォトフリン(経静脈的投与)による血管障害性を確認する目的でウサギを用いた動物実験を行った。以下に、その概要を示す。なお、この結果については、平成11年10月の日本レーザー医学会にて発表した。<目的>食道静脈瘤に対する光線力学的治療(PDT)の臨床応用の可能性を探るためにPDT施行後の兎耳介静脈の血流変化や血栓形成などを確認する基礎的研究を行った.<対象と方法>日本白色兎(雄,体重1kg,20羽)の耳介静脈へのレーザー照射5分前に非照射側の耳介静脈からフォトフリンを各0.2mg/Kg(4羽),1mg/Kg(6羽),2mg/kg(10羽)静注した.照射側の耳介静脈3本に対しアルゴンダイレーザー(波長630nm,出力300mW,SERIES700-DYE LASER,Lexel社)で各々5分,10分,15分のスポット連続照射(照射径5mm)を行った.また,レーザー照射直前,直後,24時間後,48時間後(屠殺直前)に,レーザードプラ計(Periflux,Cannon社)で非照射側静脈(静注施行の静脈とは異なる)と照射側耳介静脈3本の血流を測定した.兎は薄暗い室内で飼育した後に屠殺し,耳介の一部を20%ホルマリン固定して標本作成し病理学的検討を行った.<結果>照射側耳介静脈において,フォトフリンは1mg/kg以上で,照射時間は10分以上で,1)血流が有意に低下し,また,2)血栓形成の頻度が増加した.なお,血流の低下は照射後24時間以上でより明らかであった.<結語>本実験の結果から,PDTはdose-and time-dependentに血流の低下と血栓形成を惹起しうることが示された.今後,PDTの食道静脈瘤治療への臨床応用の可能性が示唆された.δ-ALA(δ-Aminolevulinic acid)による食道静脈瘤の光線力学的治療(PDT)の臨床応用を目的に、血管内皮細胞を含む消化管癌のヌードマウス可移植性株化癌細胞を用いたin vitroの解析(3次元HPLCシステム)の後に、兎耳介静脈を用いたPDTの動物実験を行った。まず、光感受性試薬であるヘマトポルフィリン誘導体(フォトフリン)による血管障害性を調べた。その概要を示す。PDT施行後の耳介静脈の血流変化(機能的変化)や血栓形成など(器質的変化)を観察した。日本白色兎(雄、体重1.5-3.0Kg、20羽)の耳介静脈へのレーザー照射5分前にフォトフリンを各0.2mg/Kg(4羽)、1mg/Kg(6羽)、2mg/kg(10羽)静注した。耳介静脈3本にアルゴンダイレーザー(波長630nm、出力300mW、SERIES 700-DYE LASER、Lexel社)で各々5分,10分,15分のスポット連続照射(照射径5mm)を行った。また、レーザー照射直前、直後、24時間後、48時間後(屠殺直前)に、レーザードプラ計(Periflux、Cannon社)でレーザー非照射耳介静脈1本と照射静脈3本の血流を測定した。兎は薄暗い室内で飼育した後に屠殺し、耳介の一部を10%ホルマリン固定して標本作成し組織学的検討を行った。
開放系魚類群集の種数面積関係に及ぼす種間なわばりと定着戦略の影響

石垣島の複雑なサンゴ礁景観に散在する84パッチリーフと魚類群集(スズメダイ科魚類に限定)を対象に種数面積関係を調べ、そのデータを用いたランダム置換コンピュータシミュレーションを実施した。また、縄張り制藻類食魚の生息種数への影響を知るために統計解析を行った。その結果、3m^2以下のパッチリーフではランダム定着によるランダム群集と見なすことができたのに対し、面積が大きいリーフでは藻類食魚スズメダイモドキ(Hemiglyphidodon plagiometopon)の種間なわばりによる負の影響が明らかになった。しかしながら、縄張り性藻類食魚でよく知られているクロソラスズメダイ(Stegastes nigricans)は負の影響を示さないことも分かった。立体的リーフにおいては、クロソラスズメダイはリーフの垂直面を利用するために面積との関連においては生息種に対して負の影響を示さないこと、また、浅いサンゴ礁では大きなリーフでも高さは23mで頭打ちとなるため、大きなリーフはその面積から期待されるランダム群集よりも生息種が大きく減少した。本研究では、開放系魚類群集を構成しているスズメダイ科魚類を対象に、大小様々な87個のパッチリーフ(岩礁)において生息種数と個体数を繰り返し観察し、その平均値を用いた種数面積関係の分析を行った。また、稚魚の定着量を左右すると予想される岩礁の周辺長やサンゴ群落の被度、稚魚の定着を阻害すると予想される藻類食魚の種間なわばりの数も計測した。87パッチリーフには、縄張り性藻類食魚や動物プランクトン食魚、サンゴポリプ食魚など24種、2,532個体が確認された。回帰関数群の中から赤池情報量基準(AIC)に基づいたモデル選択を行った結果、両対数(冪乗則)や他のモデルではなく、片対数の種数面積直線が最適なモデルとなった。岩礁の周辺長と種数には統計的に有意な相関関係は見られなかった。サンゴ群落の被度を面積との相互作用とともに回帰関数に加えた場合、面積だけからの生息種数の予測よりも約5%決定係数は上昇した。さらに、変数選択重回帰分析により、種数に影響する種の個体数を特定したところ、12種がその個体数によって有意に生息種数に貢献しており、そのうちスズメダイモドキの1種類だけが負の方向に著しく影響していることが明らかになった。この種は、藻類の種間なわばりをもつことで知られているが、藻類そのものではなく、降り積もったデトリタスを食することが知られている。本種が大型の岩礁で個体数を増加させていたために、種数面積関係は冪乗則ではなくて対数則になると考えられた。帰無仮説としてのランダム置換シミュレーションの結果かからも、小さな岩礁での生息種数はランダムな定着のみで説明できるが、大きな岩礁ではランダムな定着で期待されるよりもかなり少ない種数しか生息していないことが明らかになった。現在、この成果は国際誌に投稿中である。平成20年度までにスズメダイ科魚類の種数面積関係を詳細に解析した結果、大リーフでは藻類食魚3種(クロソラスズメダイ、ハナナガスズメダイ、スズメダイモドキ)が共存するが、中リーフでは前2種はコロニー単位では共存できず、小リーフでは藻類食魚の縄張り自体が存在しないことを明らかにした。また、特に大きいリーフほど、スズメダイモドキの単独縄張りが目立ち、他のスズメダイ科魚類の相対種数は減少した(Hattori & Shibuno 2010)。平成21年度では、上記3種の種間関係に焦点を当て、その存在様式を、個体レベルでの縄張り行動に注目して観察した。その結果、クロソラスズメダイとハナナガスズメダイは、リーフの上面や側面上部など枝サンゴが優占できるような場所、すなわち、他のスズメダイ類の多い場所に縄張りを構え、コロニーを形成するが、スズメダイモドキはリーフの下層部に単独縄張りを形成し、その縄張り行動の対象は同種他個体の他、ナガニザなど藻類食魚のごく一部に限定されていた。スズメダイモドキは、本当は藻類食ではなく、藻類上に堆積したデトリタスを食すという研究報告があり、本研究では、時々リーフ間を移動して縄張りを空ける個体の存在が明らかになったため、直接的な他種への攻撃行動ではなく、縄張り内の立体構造を無くすことにより、他種にとっての生息環境を悪化させ、結果的にスズメダイ科魚類の種類数に負の影響を与えているものと推察された。

また、立体的リーフの体積に比例して個体数を増加させていたクマノミ類にも焦点を当て、イソギンチャクの分布とリーフの形状との関係を明らかにできた。海洋生物は、基本的に浮遊幼生期に移動分散を行うため、大きな生息地パッチだけではなく、小さな生息地パッチにも定着・定住が可能である。しかし、生息地保全等の対象としては、大パッチのみが注目される傾向にある。例えば、多様な魚類等が生息するサンゴ礁では、大規模なサンゴ群落を有する場所は海洋保護区として検討されうるが、小さなパッチリーフの散在する場所が注目されることはない。本研究により、むしろ、小パッチ群の方で生息種数が多いことが示された(Hattori&Shibuno 2010)。大パッチではなわばり制藻食魚による負の種間関係が存在しうるが、小パッチではほぼランダムな定着によってのみ生息種が決まるからである。しかし、実際には、なわばり制藻食魚の中には、負の影響を示さない種も存在し,大パッチでは想定外の要因が負の影響を及ぼしていると考えられた。本年度は、まず、なわばり制藻食魚の3種(ハナナガスズメダイ、クロソラスズメダイ、スズメダイモドキ)の空間配置を観察し、大パッチの高パッチでは垂直面と水平面を種間で使い分けることを見いだした。また、プランクトン食魚の一部についても高パッチで生息種数が多い傾向が示された。そこで、全パッチ高を計測し、パッチ面積とサンゴ被度に加えて説明変数を増やすと、生息種数予測の回帰関数の寄与率は上昇した。リーフ高と面積の回帰分析の結果は、大パッチでは相対的にリーフ高が大きくならないことを示した。パッチリーフの投影面積だけでは生息種数の予測に限界があるが、リーフ高とサンゴ被度のデータを加えれば、ある程度生息種数を予測でき、生息地パッチ群の質を評価できるものと考えられた。
状況・イメージ・言語を統合したコミュニケーション自律学習メカニズム

本研究では,状況・イメージ・言語を統合した言語・非言語コミュニケーションの自律学習メカニズム構成法に関わる基礎的研究を行うことを目的としている.本研究の成果は,共感エージェントのアーキテクチャ,マルチモーダルインタラクションデータからの言語・非言語対応関係の抽出とエージェント行動パターン生成,行動則の段階的獲得による指示パターン学習とタスク学習の実現,能動的な模倣を行う学習アルゴリズムから構成される.本研究では,状況・イメージ・言語を統合した言語・非言語コミュニケーションの自律学習メカニズム構成法に関わる基礎的研究を行うことを目的としている.本研究の成果は,共感エージェントのアーキテクチャ,マルチモーダルインタラクションデータからの言語・非言語対応関係の抽出とエージェント行動パターン生成,行動則の段階的獲得による指示パターン学習とタスク学習の実現,能動的な模倣を行う学習アルゴリズムから構成される.本研究の目標である状況・イメージ・言語を統合した言語・非言語コミュニケーションの枠組みに関わる概念的の整理・体系化を行った.状況・イメージ・言語を統合的に扱うためには,身体性と情動のメカニズムが重要であることを明らかにし,コミュニケーションシステムの概念的なアーキテクチャを構成した.また,状況・イメージ・言語の統合的なコミュニケーションに関わりの深い認知メカニズムを明らかにするために,脳のミラーニューロン,共感メカニズム,McNeillの成長点・キャッチメント理論について文献を中心に調査し,知見を得た.次に,実験による研究遂行体制を作るため,従来から用いてきた開放空間における加速度センサのほかに,複数台のレンジセンサを用いてコミュニケーション時に言語行動と身体動作が連携する様子を計測し,そのログデータから教師なし学習によりパターン抽出して,模倣学習によりロボットの行動を生成できるようにした.音声による指示とジェスチャによる指示が共起し,空間への参照が自然に起きるタスクとして,ナビゲーションタスク,空間的に広がりのあるエージェント集団への指示タスク,空間的配置に関する説明タスクを設定し,統合的指示の生起の仕方,特に言語・非言語表現の使われ方,ロボットが行動主になったときの人間からの受け入れられ方などについて予備的な評価を行った.学習アルゴリズムについては,モーターコマンドの生成と階層パターンの生成を中心に,EICAによる行動生成アルゴリズムを一通り構成した.また,適応型距離学習とグラフ学習を併用して,少量の教師データと大量の未アノテーションデータから高精度の分類性能を持つ半教師付学習アルゴリズムを実現した人間と共生するロボットを構築するためには,人間と共感的関係を作り出し,それを維持する能力を持たせることが重要であることを指摘し,そのためのアーキテクチャと,方法論を明らかにした.次に,異なるタイプの信号に対してアドホックなチューニングを必要とせず,組み込みのノイズ減衰メカニズムを持つことが要求されないという利点を持つという理由で,我々以外のグループでも開発されてきたSSAに基づく変化点検出アルゴリズムについて調査を行い,これらのアプローチを統合し,異なる変化点検出アルゴリズムを比較するための新しい方法を考案し,異なるSSAベースのアルゴリズムを比較した.このために提案した尺度はいかなる種類の変化点検出アルゴリズムにも適用可能であり,局所化のステップを要求せず,いかなるあらかじめ定義された閾値にも独立であるという利点を有している.また,相互に関連しえる複数のプロセス間のインタラクションによって構成されるシステムに内在する因果関係を検出する新規の因果関係発見アルゴリズムを開発した.提案手法は,人工的なデータと実データの両方に対して評価され,標準的な線形Granger因果性テストよりも優れたパフォーマンスを持つことを示した.これらの予備研究に基づき,事前のタスク分析で得た知見をもとにWOZロボットを操作して行動則を得るWOZフェーズと,その知識と行動則を元に半自律的に動くOJTフェーズという段階を経て,マルチモーダルなデータをもとに作業内容に関する知識構造とそれに紐付く行動則を段階的に獲得することのできるシステムを試作し,評価を行った.実験では手芸作業をする人間の様子を撮影するタスクを取り上げた.ロボットが実験を通じて構築した手芸の知識と人間の持っている手芸の知識を比較して評価を行い,本システムの有用性を示した.
SINE挿入を指標とした翼手目ヒナコウモリ科内部の系統解析

本研究の目的は、「SINE法」を指標として、多岐にわたるヒナコウモリ科内部の系統関係を明らかにすることである。ヒナコウモリ属の中でも特にMiniopterus属は生態的・形態的に非常に多様な属であり、世界的に多くの種が分布している。しかしながらその種間の系統関係および単系統性に関しては完全には解明されていないため、世界的に注目されている分類群である。そのため本研究でもMiniopterus属周辺の系統関係の解明を目指して解析をおこなっている。特に昨年度沖縄県にて入手したMiniopterus fuscusのサンプルは非常に貴重であり、その詳細な解析を現在おこなっている。SINEとはゲノム中に散在する短い反復配列であり、その有無を様々な種の相同遺伝子座間で比較することにより、信頼性の非常に高い系統樹の再構築が可能であるととが知られている。ヒナコウモリ上科のゲノム中には、VES-SINEが特異的に分布することがすでに知られており、本研究においては、このVES-SINEの挿入パターンを指標の一つとして用いる。ヒナコウモリ科に関する系統解析をおこなうにあたって、VES-SINE配列群からサブグループを検出し、これらの中から適切な増幅活性時期を持つグループを解析に用いる必要があるため、Miniopterus fuscusのゲノムライブラリを作成し、ここからVES-SINE配列を多数単離して、これらの解析をおこなっている。VES-SINEはヒナコウモリ科にも存在するが、それ以外のSINEもそれらのゲノム中に存在するかもしれないたあ、今年度はその探索をおこなった。これまでゲノムライブラリのランダムシークエンスを進めてきたものの、現在のところ新規SINEは発見されていない。この探索は今後も引き続きおこなう予定である。本研究の目的は、分子系統学的手法の中でも、その信頼性が非常に高いことが知られている「SINE法」を指標として、多岐にわたるヒナコウモリ科内部の系統関係を明らかにすることである。今年度は、ヒナコウモリ科の中でもMiniopterus属に関する系統関係にスポットを当てた解析をおこなった。Miniopterus属は多くの種を含むことが知られるが、それらの種間の系統関係、および単系統性については議論の多い分類群である。まず、Miniopterus属の包括的な系統解析を目指し、偏りのないサンプル収集をおこなった。すでにMiniopterus属のサンプルは多数保持しているが、これを補完するために、沖縄県より希少種であるMiniopterus fuscusを捕獲した。さらに、東南アジア・オセアニア地方固有のMiniopterus pusillusならびにMiniopterus australisを入手するべく、交渉中である。Miniopterus属に関する系統解析をおこなうにあたって、VES-SINE配列群からサブグループを検出し、これらの中から適切な増幅活性時期を持つグループを解析に用いる必要があるため、現在、Miniopterus fuscusのゲノムライブラリーを作成し、ここからVES-SINE配列を多数単離して、これらの解析をおこなっている。また、VES-SINEの他にも、ヒナコウモリ科ゲノムに分布する新規のSINEの発見を目指し、ランダムシーケンスによるSINE配列の検索をおこなっている。
神経変性疾患に着目した運動トレーニングの新たなアンチエイジング効果の探索

神経変性疾患における病因蛋白質であるαシヌクレインを扱い、その病理形成が運動トレーニングによって影響を受けるか否かを検討するということでスタートした本実験計画であるが、実験の進行は計画と大きく異なるものとなった。まず、試験管内でのαシヌクレインの生成への着手および、試験管内のαシヌクレイン凝集化を評価する実験系を立てることに一年目の多くを使用した。マウスでの実験系に着手しようとした2年目に、αシヌクレイン蛋白質凝集体が点変異体ごとに異なった形の凝集体を形成することを見出した。別でマウスの実験も進行していたが、αシヌクレインを脳に打ち込んで、運動トレーニングを課す実験を行うまでには至らなかった。しかしながら一方で、試験管内でのαシヌクレインの凝集化に関しては、他研究機関と共同でその分子構造の一旦を見出すまでに至った。今後、生体内でのαシヌクレイン凝集化のメカニズムを検討し、運動トレーニングがαシヌクレイン凝集体形成に与える効果を検討していきたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。試験管内でのαシヌクレイン凝集化実験を行うにあたり、物理化学的に凝集体構造を解析したところ、αシヌクレイン凝集体の新規の構造的特徴を見出した。興味深いことに、現在までにαシヌクレインが蓄積する神経変性疾患であるシヌクレイノパチーの病理多様性とαシヌクレイン凝集体の構造多様性は関連していると考えられているが、直接的な根拠は得られていない。そこで、本研究計画の第一段階として平成29年度は試験管内でのαシヌクレインの構造多様性によりスポットを充てて検討を行った。その結果は分子生物学会及び国際神経科学会で発表し、同分野の研究者から一定の評価を得ることができた。マウスを用いた病理モデルの樹立に関しては遅れてはいるが、着手している。とりわけ、見出した凝集体の多様性と運動トレーニングによる刺激の関連を直接的に検出する方法を模索中である。研究計画に記載したオートファジーに着目した検討に関しては、種々オートファジー関連蛋白質に対する抗体を用いた免疫化学的な方法に加えて、生体内の代謝物の動態を捉えることを試みて、GC-MSを用いた代謝産物を検出する実験系を立てた。一般にオートファジーでは細胞内蛋白質の分解機構としてのみ捉えられがちであるが、近年その生理学的意義はより拡張されている。本研究の意図するアンチエイジング効果に対しては代謝と合わせて評価することでオートファジー自体の新たな価値を見出すことに繋がることをも期待している。また、動的な運動トレーニングという刺激を分解することで神経変性疾患への運動トレーニング刺激をシンプルに理解することへ繋がるのではとも考えている。それこそが本研究計画策定期に想定した目標であり、少し脇道にそれているようではあるが、研究は順調に進展している。運動トレーニング実験の系の確立は自律運動モデルを用いて行っているが、着手しきれていない部分もある。一方、当初の予定とは異なるが、試験管内で凝集体構造の多様性を見出すことができた。本研究計画の目的は神経変性疾患のモデルを通して運動トレーニングの新たなアンチエイジング効果を見出すところにあるため、試験管内モデルに着目した解析も今後進めたいと考えている。現在までは、運動トレーニングモデルは動物実験を用いた解析が主であるが、運動トレーニング自体が様々なパラメータが複雑に関与している刺激である点から評価の難しさが指摘されていた。申請者が今回見出した試験管内での凝集体の多様性実験を切り口に生体内での運動トレーニング効果を評価できる系を確立していきたいと考えている。当初の研究計画から少し離れた試験管内での凝集実験を行うことが多くなった。しかしながら、当初の目的に即した系になっており、研究全体としてはおおむね順調に進展している。当初の予定から動物実験モデルの確立は遅れているため、出来る限り早く着手する。ただ、試験管内での凝集体形成実験が非常にうまくワークしているため、その系を用いて試験管内で運動トレーニングを模倣したような状態を作り、運動トレーニングが凝集体蛋白質の形成におよぼす影響を評価できないかと考えている。当初の実験モデルの確立を行いながら、新しい観点からの運動トレーニングモデル実験の確立を行っていく。
グロタンディークデッサンと悲合同的タイヒミュラー被覆の数論

昨年度に基礎を確立した複素および1進の反復積分の関数等式の導出法(Wojtkowiak氏との共同研究)を延長して,具体的な実例計算をさらに検証した.とりわけ古典的な高次対数関数について知られている分布関係式(distribution relation)の1進版を導出することに成功した.分布関係式は,様々な特殊値を代入することで,高次対数関数の特殊値の間に成立する様々な関係式を組織的に生み出す重要なものであり,1進の場合にも並行してガロア群上の関数族(1-コチェイン)を統御する要となることが期待されるが,前年度までに得られた関数等式との整合性についても検証を行った.8月にケンブリッジのニュートン数理科学研究所で行われた研究集会"Anabelian Geometry"において口頭発表を行った.このときの講演に参加していたH.Gangl氏,P.Deligne氏から今後の研究指針を考える上で有用になると思われるコメントを頂戴することが出来た.また分布関係式の低次項の解消問題に関連して,有理的な道に沿った解析接続の概念にっいて考察を進める必要が生じた.こうしたテーマに関連して研究分担者の鳥居氏には,有理ホモトピー論に関する情報収集を担当していただき,また研究分担者の鈴木氏には,量子代数やKZ方程式との関連で組みひも群の数理についての情報収集を担当していただいた.以上の研究成果の一部は,共同研究者のWojtkowiak氏と協力して,"On distribution formula of complex and 1-adic polylogarithms"という仮題の草稿におおよその骨子をまとめたが,まだ完成に至っていない.周辺にやり残した問題(楕円ポリログ版など)もあり,これらについて一定の目処をつけてから公表までの工程を相談する予定になっている.今年度は,種数1のデッサンについて計算例として,Zapponiにより楕円関数を用いて研究された3輪型のものを代数的に計算する手法で再構成することを行った。これにより,台となる楕円曲線のJ不変量の計算のみならず,具体的な楕円曲線とBelyi関数の組を与える明示的な式を得た。またBirchの論文に挙げられていた次数5のデッサンのうち,Belyi関数の与えられていない例を追構成した。こうして多数の奇数次数の種数1のデッサンの定義方程式を構成する手段が一式得られたことになる。射影直線上の3点分岐被覆に関連して,エル進反復積分の関数等式に関するWojtkowiak氏との共著論文を最後の節を残して9割程度完成させた。この中でとりわけ重要な進展は,従来は曖昧であった関数等式のエラーtermに関する評価を理論的に厳密化することに成功した点であった。これを用いて,いくつかのアーベル等式など重要な具体的実例についても,有理数体の絶対ガロア群(またはその出来るだけ大きな部分群)の上での精緻な関数等式の形を与えることが今後の課題である。モーデル曲線族を用いたGTに関する角皆氏と安田氏との共同研究について,いくつか改善することを行った。大学院生の星野謙二氏と三角形群のペアに由来するBelyi関数について議論し,知見を深めた。昨年度に基礎を確立した複素および1進の反復積分の関数等式の導出法(Wojtkowiak氏との共同研究)を延長して,具体的な実例計算をさらに検証した.とりわけ古典的な高次対数関数について知られている分布関係式(distribution relation)の1進版を導出することに成功した.分布関係式は,様々な特殊値を代入することで,高次対数関数の特殊値の間に成立する様々な関係式を組織的に生み出す重要なものであり,1進の場合にも並行してガロア群上の関数族(1-コチェイン)を統御する要となることが期待されるが,前年度までに得られた関数等式との整合性についても検証を行った.8月にケンブリッジのニュートン数理科学研究所で行われた研究集会"Anabelian Geometry"において口頭発表を行った.このときの講演に参加していたH.Gangl氏,P.Deligne氏から今後の研究指針を考える上で有用になると思われるコメントを頂戴することが出来た.また分布関係式の低次項の解消問題に関連して,有理的な道に沿った解析接続の概念にっいて考察を進める必要が生じた.こうしたテーマに関連して研究分担者の鳥居氏には,有理ホモトピー論に関する情報収集を担当していただき,また研究分担者の鈴木氏には,量子代数やKZ方程式との関連で組みひも群の数理についての情報収集を担当していただいた.以上の研究成果の一部は,共同研究者のWojtkowiak氏と協力して,"On distribution formula of complex and 1-adic polylogarithms"という仮題の草稿におおよその骨子をまとめたが,まだ完成に至っていない.周辺にやり残した問題(楕円ポリログ版など)もあり,これらについて一定の目処をつけてから公表までの工程を相談する予定になっている.
ソヴイエト・ロシアにおける戦時共産主義史の研究

1、戦時共産主義期の開始を、従来の主張のように1919年1月の全国的割当微発の実施からでなく、18年夏に多くの生産県で食糧独裁の延長として適用されていた事実から、食糧独裁が執行された18年夏と見なす。2、この時期は「労農軍事同盟」に基づくと解釈されてきたが、実際には飢餓のために穀物の確保を巡って都市労働者と共同体農民との間の亀裂が深まり、十月革命以前から散見されていた分裂状態がさらに深刻になった。3、割当微発の行使の際の逸脱を具体的に明らかにしたが、そこで重要なことは単に農民から余剰を超えて微発しただけでなく、中央権力は地方に消費基準を縮小して中央への穀物の供出を要求したように、労農分裂だけでなく、この時期には中央対地方の対立が認められた。4、この戦時共産主義政策が内戦終了にも再検討されることなく継続されたたが、戦時共産主義からネップへの転換が今後の課題となる。ロシア10月革命により「ソヴェト体制」が成立したが、これは2月革命以来地方で実施された地方自治制度を解体させ、中央権力に地方権力を従属させる過程であった。これを促したのが、全国的飢餓状況であった。地方権力が現地に食糧を確保しようとする地方分離主義を清算し、工業中央部=労働者に食糧を保証するために中央集権体制が必要であった。これは革命当初の一定の地方の自立的ソヴェト運動を否定することを意味し、この意味で18年6月に導入される食糧独裁体制は新たな時代=戦時共産主義の開始であった。従来はこの時期は「政治=軍事的労農同盟」の時期と解釈されてきたが、そうではなく、食糧の獲得をめぐって都市プロレタリアと共同体農民の対立が尖鋭化する時代であった。ソヴェト史学ではクラーク反乱と認定されたこの時期の農民反乱は、共同体に基盤を持つより大衆的な農民の直接行動であった。農村内「階級闘争」を実現するために農村に設置された貧農委員会は、共同体で選出される場合には従来の農村権力とほとんど同一であり、また都市労働者により組織された場合にはそれらは、共同体から遊離し、実効的機能を果たすことがなかった。このようにして、18年末に明らかになったのは農村内「階級闘争」路線の失敗であり、そのためボリシェヴィキ権力は、「中農路線」を打ち出し、共同体農民全体からの穀物の汲み出しを余儀なくされた。これがその後実施される割合微発の制度であった。具体的資料によりこの過程を明らかにした。1、戦時共産主義期の開始を、従来の主張のように1919年1月の全国的割当徴発の実施からでなく、18年夏に多くの生産県で食糧独裁の延長として適用されていた事実から、食糧独裁が執行された18年夏と見なす。3、割当徴発の行使の際の逸脱を具体的に明らかにしたが、そこで重要なことは単に農民から余剰を超えて徴発しただけでなく、中央権力は地方に消費基準を縮小して中央への穀物の供出を要求したように、労働分裂だけでなく、この時期には中央対地方の対立が認められた。
近代日本の海洋進出とナショナリズム形成に関する思想史的・地域史的研究

本年度は、研究課題A「八木亀三郎関係資料からみる近代愛媛の地域像」、B「明治中期のロシア貿易構想と地域社会」、C「近代日本の北洋漁業構想とナショナリズム」のうち、Bに関する成果、およびCの前提となる成果をまとめ、Aに関する資料収集を継続した。まず本助成の採択後、八木家の関係史料(現在個人蔵)が発見され、関係者による調査が開始された。本年度は現所蔵者の許可を得て当該史料の一部を調査したが、検討を進めていくうちに八木の活動が広く1870-90年代の瀬戸内塩業者による中国、朝鮮、ロシア沿海州への経済的進出のなかに位置づくことが明らかとなった。そこで本年度は、食塩輸出運動の中心人物たる岡山県児島郡味野村(現倉敷市児島)の大塩田地主・野﨑武吉郎(1848-1925)の旧蔵文書(現在は野﨑家塩業歴史館蔵)を主史料として八木亀三郎を含む瀬戸内塩業者による食塩の直輸出運動を検討することにし、とりわけ運動の推移とその歴史的性格を把握することに努めた。また本年度に八木家の関係史料を収蔵する「八木本店資料館」(愛媛県今治市波止浜)がオープンしたことを受け、当該史料の調査研究にあたっている関係者と連携し、同史料の調査を継続した。以上の成果は、各種学会にて口頭報告し、また論文「明治期瀬戸内塩業者の直輸出運動とアジア」(『史林』102-1、2019)、「雑誌『国光』の創刊と吉井友実」(『愛媛大学法文学部論集人文学編』46、2019)、「『大阪朝日新聞』と高橋健三」(中野目徹編『近代日本の思想をさぐる』吉川弘文館、2018)などとして公刊した。本年度は、本研究の核となる瀬戸内塩業者のアジア進出に関するまとまった成果を査読付論文として公刊した。また史料収集に関しても、関係者の多大なご助力により非公開史料へのアクセス権を確保することができた。次年度は、本研究課題の最終年度となる。本研究ではすでに上記A-Cの3課題を推進するための基礎となる史料収集を着々と進めており、また研究結果の方向性を確認するための中核となる重要な成果を公刊することができた。今後は、これまで得られた成果を総合して、地域社会とアジア主義、ナショナリズムの具体的な関係を1900年代以降も視野に入れて展望しうる成果の発表準備を進める。さらには収集した史料の情報を成果物として公開し地域に還元するために、史料所蔵者や関係者の協力を得ながら史料目録や史料翻刻の公刊を進めたい。2017年度は、主として課題A「八木亀三郎関係史料からみる近代愛媛の地域像」、課題B「明治中期のロシア貿易構想と地域社会」に関わる史料調査を実施した。本研究では、1870年代から1890年代の瀬戸内沿岸地域で活動した製塩業者によるアジア地域、具体的には中国や朝鮮、さらにはロシア沿海州を対象とした直輸出構想の展開が、日本を中心に「アジア」を結集することで欧米列強powersを中心とする西欧国際秩序と対峙しようとした、いわゆる「アジア主義」と呼ばれる思想や運動の形成といかに関わるかについて、見取り図を描くことを目的としている。とりわけ思想流通を促すネットワークの一端としての地方名望家層の動向に注目することで、思想の発信者のみならず、思想の受け手や思想運動の支持基盤を解明することを目指している。上記の目的のため、本年度は岡山県倉敷市児島の公益財団法人竜王会館・野崎家塩業歴史館所蔵の「野崎家文書」の調査、また愛媛県今治市の個人蔵「八木本店旧蔵資料」の事前調査、山口県文書館蔵「秋良文庫」の調査を実施した。さらに、思想の容器であり思想伝達の媒体たる新聞雑誌メディアについての研究も併行しておこなった。以上の成果は、論文「『香川新報』の東学農民戦争報道:地域からのまなざしをいかに捉えるか」(『愛媛大学法文学部論集人文学編』43、2017)、「条約改正と日本主義:19世紀末のグローバル化とナショナリズム」(『えひめ近代史研究』71、2017)、「瀬戸内塩業者の直輸出構想とアジア主義」(『資料学の方法を探る」17、2017)、「『朝鮮新報』主筆青山好恵の東学農民戦争報道:1890年代の朝鮮情報流通と居留地メディア」(『人文学報』111、2018)として公刊し、また学会等において口頭報告を行った。史料調査にあたり、所蔵機関等の積極的な支援をいただき、また岡山大学・大阪大学等に所属する研究者たちと今後の研究推進に対する連携を深めることができたなど、研究体制を想定以上にスムーズに構築することができた。またその結果として研究が進展し、単著論文4点を公刊することができた。

そこで本年度は、食塩輸出運動の中心人物たる岡山県児島郡味野村(現倉敷市児島)の大塩田地主・野﨑武吉郎(1848-1925)の旧蔵文書(現在は野﨑家塩業歴史館蔵)を主史料として八木亀三郎を含む瀬戸内塩業者による食塩の直輸出運動を検討することにし、とりわけ運動の推移とその歴史的性格を把握することに努めた。また本年度に八木家の関係史料を収蔵する「八木本店資料館」(愛媛県今治市波止浜)がオープンしたことを受け、当該史料の調査研究にあたっている関係者と連携し、同史料の調査を継続した。以上の成果は、各種学会にて口頭報告し、また論文「明治期瀬戸内塩業者の直輸出運動とアジア」(『史林』102-1、2019)、「雑誌『国光』の創刊と吉井友実」(『愛媛大学法文学部論集人文学編』46、2019)、「『大阪朝日新聞』と高橋健三」(中野目徹編『近代日本の思想をさぐる』吉川弘文館、2018)などとして公刊した。本年度は、本研究の核となる瀬戸内塩業者のアジア進出に関するまとまった成果を査読付論文として公刊した。また史料収集に関しても、関係者の多大なご助力により非公開史料へのアクセス権を確保することができた。本年度は、既述のように、他大学や史料所蔵機関等との連携を図ることで想定以上の成果を挙げることができた。今後の研究の推進方策は、本年度に構築した研究体制を維持、拡張する点にある。そのために他大学所属の研究者との共同史料調査を計画している。さらにウラジオストクなど海外における現地調査も実施することで、本研究の目的を達成したい。次年度は、本研究課題の最終年度となる。本研究ではすでに上記A-Cの3課題を推進するための基礎となる史料収集を着々と進めており、また研究結果の方向性を確認するための中核となる重要な成果を公刊することができた。今後は、これまで得られた成果を総合して、地域社会とアジア主義、ナショナリズムの具体的な関係を1900年代以降も視野に入れて展望しうる成果の発表準備を進める。さらには収集した史料の情報を成果物として公開し地域に還元するために、史料所蔵者や関係者の協力を得ながら史料目録や史料翻刻の公刊を進めたい。当初計画では、東京および北海道での調査を実施予定であったが、岡山県で新規史料を見出したため、本年度は当該地域での調査に注力した。本年度において実施しなかった調査については、次年度以降に実施予定である。本年度は、本研究計画の中核となる瀬戸内塩業者のアジア進出に関する成果を公刊することに注力したため、近接地域での史料収集を主とし、北海道など遠隔地での史料収集を見合わせた。次年度には本年度に得られた成果をもとに研究を完成させるために、北海道など遠隔地での史料収集を実施する計画である。