hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フッ素のα-カチオン安定化効果を活用する選択的なカルボカチオンの発生と縮合環構築

フッ素は、F^-としての高い脱離能を持ちながら、非共有電子対によりα位のカルボカチオンを安定化する。これらの性質を利用し、gem-ジフルオロオレフィンをプロトン化することによって、通常では不安定な末端カルボカチオンを位置選択的に発生させ、その分子内Friedel-Crafts反応を行うことで、多環式縮合環が効率良く構築できることを見いだした。分子内にアリール基を有する1,1-ジフルオロ-アルケンあるいは1,1-ジフルオロ-1,3-アルカジエンを2,2,2-トリフルオロエチルトシラートより調製し、これら各々にヘキサフルオロ-2-プロパノール(HFIP)溶媒中でFSO_3H・SbF_5あるいはスルホン酸を作用させたところ、α位のフッ素で安定化された末端カルボカチオンを経て、分子内アリール基とのFriedel-Crafts反応が進行した。環化後、さらにF^-の脱離を伴って再びα-フルオロカルボカチオンが発生し、その加水分解により5-7員環の二環式ケトンであるインダノン、テトラロン、ベンゾスベロン誘導体やナフトール誘導体を与えた。また、水酸基を導入した3,3-ジフルオロアリルアルコールも、スルホン酸酸性条件下に脱水を伴って同様のカチオン環化が進行し、テトラロン誘導体を与えた。中間に再度生じるα-フルオロカルボカチオンをさらに分子内で捕捉するため、アリール基を二つ有するgem-ジフルオロオレフィンをHFIP溶媒中FSO_3H・SbF_5で処理したところ、タンデム環化がone-potで進行し、一挙に二つのフッ素を各々アリール基で置換した四環式化合物が収率良く得られた。また、これらのうち6/6/6/6環系の生成物は、Pd炭素を触媒に用いた脱水素反応により、[4]ヘリセンへと誘導することができた。これらのカチオン環化反応では、フッ素が基質の活性化に有効に働いていることを確認した。フッ素は、α-カルボカチオンの安定化効果とフッ化物イオン(F^-)としての高い脱離能を有する。そこでこれらの性質を利用して、gem-ジフルオロオレフィンより位置選択的に発生させたα-フルオロカルボカチオンを分子内のアリール基で捕捉した。即ち、アリール基を有するgem-ジフルオロオレフィンから、これをプロトン酸で処理することによって末端カルボカチオンを発生させ、その分子内Friedel-Crafts反応行うことで多環式縮合環が効率良く構築できることを見いだした。2,2,2-トルフルオロエチルトシラートより調製したgem-ジフルオロオレフィンに対し、ヘキサフルオロ-2-プロパノール(HFIP)溶媒中2当量のFSO_3H・SbF_5を0°Cで作用させたところ、α位のフッ素で安定化された末端カルボカチオンを経て、分子内アリール基とのFriedel-Crafts反応が進行した。ここでは、さらにF^-の脱離を伴って再びα-フルオロカルボカチオンが発生し、その加水分解により5-7員環の二環式ケトンであるテトラロン、インダノン、ベンゾスベロン誘導体を与えた。ここで溶媒として用いたHFIPは、イオン化力が高くしかも求核性が低いため、カチオンの発生を助けるが生じたカチオンに対しては不活性であり、本環化反応を著しく促進する。

中間に再度生じるα-フルオロカルボカチオンをさらに分子内で捕捉するため、アリール基を二つ有するgem-ジフルオロオレフィンを調製し、HFIP溶媒中FSO_3H・SbF_5を作用させた。その結果、予期したタンデム環化がone-potで進行し、一挙に二つのフッ素を各々アリール基で置換した四環式化合物が収率良く得られた。また、これらのうち6/6/6/6環系の生成物は、Pd炭素を触媒に用いた脱水素反応により、[4]ヘリセンへと誘導することができた。フッ素は、高い脱離能を持ちながら、非共有電子対によりα位のカルボカチオンを安定化する。前年度ではこれらの性質を利用し、gem-ジフルオロオレフィンにFSO_3H・SbF_5を作用させて生じるα-フルオロカルボカチオンによって分子内Friedel-Crafts反応を行い、縮合環の効率合成を達成した。しかし、電子不足のジフルオロオレフィンを直接プロトン化するのに超強酸が必要であったため、プロトン化の起こり易いオレフィン部を共役する位置に導入し、より穏和な条件下における同様のカチオン環化を検討した。基質として、3位にフェニル基、ベンジル基、あるいは2位にフェネチル基を有する1,1-ジフルオロ-1,3-ジエンを選び、2,2,2-トリフルオロエチルトシラートから調製した。このジエンに、ヘキサフルオロ-2-プロパノール溶媒中種々のプロトン酸を作用させたところ、予期したようにスルホン酸でも充分環化が進行し、インデノン誘導体、ナフトール誘導体、テトラロン誘導体を収率良く与えた。また共役ジエンではなく、水酸基を導入したジフルオロアリルアルコールでも、穏和な同条件下に脱水を伴って環化が進行し、同様のテトラロン誘導体を与えた。アリール基を二つ有するジフルオロジエンではタンデム環化が進行し、最後に脱HFを伴って四環式縮合環を一挙に構築できた。これは、脱水素により[4]ヘリセンへと容易に変換することもできた。さらに本反応におけるフッ素置換基の効果を明らかにするため、対応するモノフルオロ体及びフッ素を含まないジエンに対し同条件下で反応性を比較したところ、環化体の収率は順に著しく低下した。これは、フッ素置換基の数と共に本カチオン環化の反応性が向上することを示しており、フッ素が反応の活性化に有効に働いていることを確認できた。
現代精神医学の理論的基礎に関する哲学研究

今年度は以下のような活動を実施した。1.精神医学における多様なアプローチの関係を考察し、その成果を『精神神経学雑誌』に論文「バイオサイコソーシャルモデルと精神医学の統合」として公刊した。2.精神医学の科学性について考察し、第114回日本精神神経学会学術総会において「精神医学の多元性と科学性」として発表した。3.ピーター・ザッカー『精神病理の形而上学』出版記念シンポジウムで、精神疾患の定義をめぐるザッカーの議論を批判的に検討し、「本質主義的実在論と社会構成主義のあいだ」という題目で発表を行った。4.米国からピーター・ザッカー氏を招いて、東京大学駒場キャンパスでザッカー氏の著作に関するシンポジウムおよび精神医学の哲学の諸問題に関する国際ワークショップを開催した。シンポジウムでは、'Between Realism and Social Constructivism'という題目で発表を行った。6.金沢大学の佐々木拓氏を講演者に招いて、依存症についての研究会を開催した。研究期間全体を通じては、以下のような成果が得られた。1.一連の文献研究および研究会の開催を通じて、精神疾患の定義、分類方法、精神医学における様々なアプローチの関係など、精神医学の理論的基礎に関してどのような原理的・哲学的な問題があり、どのような論点や立場が存在するかが明らかになった。2.東京大学で開催されているPPP研究会や京都大学で開催されているフンダメンタへの参加を通じて、哲学的な問題に関心のある精神医学研究者との人的ネットワークを構築し、日本精神神経学会におけるシンポジウムなどの形で、研究交流の成果を発表することができた。3.ピーター・ザッカー氏の招聘を通じて、英語圏における精神医学の哲学研究者との人的ネットワークの構築に着手することができた。本年度は、本研究プロジェクトの実施にあたっての準備作業を行った。具体的には、精神医学の哲学に関する近年の英語文献を中心とした文献調査を通じて、精神医学の哲学、とくに精神医学の理論的基礎に関してどのような問題が存在し、それぞれに関してどのような論争が行われているかを調査した。その結果、哲学的な観点からは、精神疾患概念の定義、精神疾患の分類、精神医学における生物・心理・社会の関係、精神医学の特殊性などがとくに重要な問題となることが明らかとなった。来年度以降はこれらの問題について具体的に研究を進める。このうち精神医学における生物・心理・社会の関係については、米国の精神医学者ナシア・ガミーによるバイオサイコソーシャルモデル批判について検討し、バイオサイコソーシャルモデルの内実は、説得的だが平凡な主張と興味深いが説得的ではない主張のいずれかとして理解すべきであることを明らかにした。その成果は論文「精神医学における折衷主義と多元主義ーナシア・ガミーの著作を読む」として公刊されている。また、今年度は東京大学駒場キャンパスで開催されているPPP(Philosophy of Psychiatry and Psychology)研究会に加入し、数回の研究会に参加出席したほか、2016年6月に埼玉大学で開催された科学基礎論学会で開催された精神医学の哲学を主題としたワークショップに参加出席した。これらの活動を通じて、精神医学の哲学を研究している国内の研究者との人的ネットワークを構築し、来年度以降の活動に向けた準備を進めることができた。本年度は学内業務が多忙であったことに加えて、同時に他の科学研究費プロジェクトを遂行する必要があったため、本研究プロジェクトについては、予備的な文献調査および研究会等への参加出席を行うにとどまった。来年度には、研究発表や研究会を複数開催するなどの活動を通じて、進捗状況を当初の研究計画に近づける予定である。今年度は、昨年度に引き続き、精神医学の理論的基礎をめぐる問題、とくに精神医学において生物・心理・社会という3つのレベルがどのように関連しているのかという問題を中心に検討した。具体的には、精神医学においてはこれら3つの要因をすべて考慮することが不可欠だと主張するバイオサイコソーシャルアプローチと、米国の精神医学者ナシア・ガミーによるこのアプローチに対する批判を検討した。その結果、バイオサイコソーシャルアプローチは、穏健な解釈をとるならば妥当な主張だが実質に乏しく、より強い解釈をとるならば実質てきだが問題の多い哲学的主張を前提とすることになること、ガミーが代案として提案する多元主義は、バイオサイコソーシャルアプローチの強い解釈よりは説得的だが、この見方の下では精神医学の統合性を説明する事が困難になることを明らかにした。これらの内容については、2017年5月に東京大学で開催されたPPP研究会、9月に京都大学で開催されたフンダメンタ、6月に名古屋国際会議場で開催された精神神経学会で発表され、これらの発表内容にもとづく論文が、精神神経学雑誌に掲載が決定している。さらに、精神医学の理論的基礎をめぐるその他の問題を検討する準備として、2018年3月に東京大学で2回の研究会を開催した。これらの研究会では、科学における還元の問題、生物学における種の位置づけ、精神医学における了解という方法論について、各分野の専門家による講演をてがかりに問題を検討した。今年度に研究代表者の所属大学が変更になったため、本研究プロジェクトに予定していた時間を十分に割くことができなかった。当初の予定では本年度までに精神医学の理論的基礎をめぐる諸問題の検討を終える予定だったが、いくつかの問題については来年度に検討することとなった。

3.ピーター・ザッカー『精神病理の形而上学』出版記念シンポジウムで、精神疾患の定義をめぐるザッカーの議論を批判的に検討し、「本質主義的実在論と社会構成主義のあいだ」という題目で発表を行った。4.米国からピーター・ザッカー氏を招いて、東京大学駒場キャンパスでザッカー氏の著作に関するシンポジウムおよび精神医学の哲学の諸問題に関する国際ワークショップを開催した。シンポジウムでは、'Between Realism and Social Constructivism'という題目で発表を行った。6.金沢大学の佐々木拓氏を講演者に招いて、依存症についての研究会を開催した。研究期間全体を通じては、以下のような成果が得られた。1.一連の文献研究および研究会の開催を通じて、精神疾患の定義、分類方法、精神医学における様々なアプローチの関係など、精神医学の理論的基礎に関してどのような原理的・哲学的な問題があり、どのような論点や立場が存在するかが明らかになった。2.東京大学で開催されているPPP研究会や京都大学で開催されているフンダメンタへの参加を通じて、哲学的な問題に関心のある精神医学研究者との人的ネットワークを構築し、日本精神神経学会におけるシンポジウムなどの形で、研究交流の成果を発表することができた。3.ピーター・ザッカー氏の招聘を通じて、英語圏における精神医学の哲学研究者との人的ネットワークの構築に着手することができた。来年度は、精神医学の理論的基礎に関する諸問題のうち、とくに精神医学における生物・心理・社会の関係について研究を進める。その成果は、PPP研究会における研究発表、日本精神神経科学会における学会発表などを通じて公表する予定である。来年度後半は、精神疾患の定義、精神疾患の分類、精神医学の特殊性などの問題について、研究会の開催などを通じて研究を進める。研究遂行にあたっては、PPP研究会や東京大学の石原孝二准教授の科研費プロジェクトなどとの連携を通じて、効果的な研究の遂行を図る。当初の研究計画のうち、精神医学の理論的基礎をめぐる諸問題の検討を来年度までに終えることを最優先とする。さらに、可能な範囲で個別的な精神疾患をめぐる理論的・哲学的な問題の検討も進める。本年度は学内業務が多忙であり、また、同時に別の科学研究費プロジェクトを遂行する必要があったため、本研究については研究計画に予定していた研究会の開催等を行うことができず、次年度使用額が発生した。次年度使用額は、本年度に実施予定であった研究会等を次年度に開催することで使用する予定である。
ピロリ菌以外のヘリコバクター感染と消化器疾患の因果関係の検討

「研究の目的」1.胃腸疾患におけるH.pylori以外のHelicobacter属細菌の感染の実態調査(特に胃MALTリンパ腫の起因菌としての可能性について)。2.H.heilmanniiのマウス感染モデルを用いた病原性解析及び抗菌剤のスクリーニングの試み。3.特異プライマーを用いたPCR法により糞便から胃あるいは腸に感染しているHelicobacter属細菌の検出・同定法を構築。「平成20年度研究実施計画および結果」1.生検材料採取並びに組織検査を行う(中村担当)。結果:倫理委員会の許可を得た後、薪たに3大学病院より胃検体を入手することができた。2.生検材料並びに研究協力医療機関から送られた組織険査標本からDNAを抽出し、PCR法にて菌の感染を検索する(関谷担当)。結果:MALT(mucosa-associated lymphoid tissue)リンパ腫16検体のうちHHLO(Helicobacter heilmannii-like organism)陽性は、6検体であった(37.5%)。一方、MALTリンパ腫を除く上部消化管疾患554検体のうちHHLO陽性は、4検体であった(0.7%)。3.PCR産物の塩基配列を決定し、菌種を同定する(関谷、村山担当)。結果:MALTリンパ腫陽性6検体の内訳(H.heilmannii1,H.suis3,同定不能3)。その他の上部消化管疾患4検体の内訳(H.suis2,同定不能2)。4.生検材料をマウスに感染させ、感染マウスの組織検査により菌の病原性を解析する(関谷、松井、中村担当)。結果:烏肌胃炎検体より分離したH.Suis(NSTW101株と命名)をC57BL/6マウスに感染させたところ、感染2ヶ月後に胃病変を確認した。5.H.heilmannii感染マウスへ各種抗菌剤を投与し、有効な抗菌剤を検索する(関谷、松井担当)。結果:H.heilmannii TKY株を感染させたC57BL/6に各種抗菌剤を投与して除菌効果と胃病態の変化を調べた。H.pyloriの除菌に用いられている通常の薬剤の組み合わせ(ランソプラゾール、アモキシリン、クラリスロマイシン)では、完全に除菌を行うことができなかった。また、胃の病態は除菌の程度に応じて快復した。6.H.heilmanniiの純粋培養を試みる(関谷、松井担当)。結果:感染マウスの胃懸濁液からH.pylor抗体を結合させたナノ粒子を用いてH.heilmanniiを分離し、カンピロバクター用の培地に塗布し、混合ガス(10%CO_2,6%H_2,79%N_2)を充填させたデシケーター内で培養を試みた。37°Cの孵卵器にデシケーターを2ヶ月設置後、微少のコロニーを認めた。そこでこのコロニーからDMAを調製し、PCRにより菌種の同定を行ったところ、H.heilmanniiであった。7.平成20年度までに検出したHelicobacter属細菌と胃腸疾患の因果関係について解析する(関谷担当)。結果:胃MALTリンパ腫とH.heilmannii感染の因果関係が証明された。平成19年度計画とその成果1.Helicobacter属細菌の遺伝子データーベースから種特異的な配列を検索し、PCRプライマーをデザインする。成果:ヒトから分離される、H.pylon,H.heilmannii,H.suis,H.felisをPCR法で同定するため、ウレアーゼ遺伝子配列から特異プライマーを設計した。2.胃内視鏡検査検体及び組織標本からDNAを抽出し、特異プライマーを用いたPCR法にてHelicobacter感染を同定する。成果:上記のプライマーを用いて臨床検体から調製したDNAを鋳型としてPCRを行い、感染菌種の同定に成功した。胃疾患症例272検体のうちH.pylori感染を178検体(65.4%)、HHLO(Helicobacter heilmannii-like organism)感染を4検体(1.4%)検出した。更に胃MALTンパ腫検体に限ると15検体のうち、H.pylori感染は7検体(46.7%)、HHLO感染は6検体(40%)であった。3.PCR産物の塩基配列を決定し、菌種を同定する。成果:特異プライマーを用いたPCR法により感染菌種を同定後、HHLOに関しては、16S rRNA遺伝子とウレアーゼ遺伝子の塩基配列を決定し、菌種を確実に同定した。4.H.pylori以外のNelicobacter属細菌が確認された検体をマウスに感染させ、経過観察を行う。成果:共同研究機関においてH.heilmannii感染の患者さんの胃生検体をC57BL/6マウスに感染させ、胃MALTリンパ種の形成を確認した。5.患者の糞便およびペットの糞便からもDNAを調製し、PCR法にて菌の検出を行う。成果:胃MALTリンパ腫の患者さんの糞便からDNAを調製し、PCR法にてH.heilmannii感染を同定した。またペットの糞便からも同種の菌を同定した。従って、この菌の感染源としてペットが疑われた。

2.H.heilmanniiのマウス感染モデルを用いた病原性解析及び抗菌剤のスクリーニングの試み。3.特異プライマーを用いたPCR法により糞便から胃あるいは腸に感染しているHelicobacter属細菌の検出・同定法を構築。「平成20年度研究実施計画および結果」1.生検材料採取並びに組織検査を行う(中村担当)。結果:倫理委員会の許可を得た後、薪たに3大学病院より胃検体を入手することができた。2.生検材料並びに研究協力医療機関から送られた組織険査標本からDNAを抽出し、PCR法にて菌の感染を検索する(関谷担当)。結果:MALT(mucosa-associated lymphoid tissue)リンパ腫16検体のうちHHLO(Helicobacter heilmannii-like organism)陽性は、6検体であった(37.5%)。一方、MALTリンパ腫を除く上部消化管疾患554検体のうちHHLO陽性は、4検体であった(0.7%)。3.PCR産物の塩基配列を決定し、菌種を同定する(関谷、村山担当)。結果:MALTリンパ腫陽性6検体の内訳(H.heilmannii1,H.suis3,同定不能3)。その他の上部消化管疾患4検体の内訳(H.suis2,同定不能2)。4.生検材料をマウスに感染させ、感染マウスの組織検査により菌の病原性を解析する(関谷、松井、中村担当)。結果:烏肌胃炎検体より分離したH.Suis(NSTW101株と命名)をC57BL/6マウスに感染させたところ、感染2ヶ月後に胃病変を確認した。5.H.heilmannii感染マウスへ各種抗菌剤を投与し、有効な抗菌剤を検索する(関谷、松井担当)。結果:H.heilmannii TKY株を感染させたC57BL/6に各種抗菌剤を投与して除菌効果と胃病態の変化を調べた。H.pyloriの除菌に用いられている通常の薬剤の組み合わせ(ランソプラゾール、アモキシリン、クラリスロマイシン)では、完全に除菌を行うことができなかった。また、胃の病態は除菌の程度に応じて快復した。6.H.heilmanniiの純粋培養を試みる(関谷、松井担当)。結果:感染マウスの胃懸濁液からH.pylor抗体を結合させたナノ粒子を用いてH.heilmanniiを分離し、カンピロバクター用の培地に塗布し、混合ガス(10%CO_2,6%H_2,79%N_2)を充填させたデシケーター内で培養を試みた。37°Cの孵卵器にデシケーターを2ヶ月設置後、微少のコロニーを認めた。そこでこのコロニーからDMAを調製し、PCRにより菌種の同定を行ったところ、H.heilmanniiであった。7.平成20年度までに検出したHelicobacter属細菌と胃腸疾患の因果関係について解析する(関谷担当)。結果:胃MALTリンパ腫とH.heilmannii感染の因果関係が証明された。
北アフリカにおけるイスラーム化と宗教的マイノリティ問題の歴史的研究

本研究成果報告書は、3つの部分から成り立っている。第1は、「問題の所在・目的・成果」において、イスラーム化と社会変容、及びイスラーム社会における宗教的マイノリティ問題に関する理論的研究と方法論の設定を行い、それに続く文献研究の報告の基礎理論を確認した。当該研究課題に関しては、2つの方向から研究に取り組んだ。まず、「初期イスラーム時代の北アフリカにけるイスラームの拡大」では、アラブ・ムスリムの征服からアッバース朝時代までを対象とし、北アフリカ住民のイスラームへの改宗においていわゆる分派イスラームが大きな役割を果たしたことを検証した。さらに、それを背景として、北アフリカでは極めて早い時期からカリフ政権から自立化の動きが見られ、非主流派のイスラーム王朝が形成され、12世紀に至るまで、現在ムスリムの中では少数派となっているシーア派やハワーリジュ派が大きな勢力を維持していたことを検証した。「初期イスラーム時代におけるコプトームスリム関係とその変容」では、現在ではエジプト人口の内で一割程度にまで減少しているコプト社会の歴史的変容とマイノリティ化の過程を取り上げた。アラブ・ムスリムの征服以降、イスラーム政権が支配権を確立していく過程において、コプトに対する増税と徴税強化政策が繰り返され、それに対する抗租運動と民衆反乱を経て、コプト社会がしだいに弱体化し、コプト教会の統制力も弛緩していったことを文献学的に跡づけ、エジプトにおけるイスラーム化においては経済的要因が非常に大きな意味を有していたことを検証した。また、コプト社会理解のために、非常に複雑な様相を示す中東のキリスト教徒社会を正確に理解することが不可欠と考えたので、<参考>において中東のキリスト教諸教会の歴史を跡づけた。本年度は追加採択のために時間的に制約があったので、文献収集と国内・国外の大学及び研究機関の所蔵する北アフリカのキリスト教徒マイノリティに関する文献リストの作成を主に行った。文献収集に関しては、ベルギーの出版社Peetersが刊行しているCorups Scriptorum ChristianorumOrientalium(東方キリスト教文献叢書)の内、コプト語・アラビア語・シリア語史料をほぼ完全な形で入手することができた。本叢書は東方キリスト教会に関する文献を網羅的に集めた重要な資料集であり、来年度にはこれを利用して本格的な文献研究に取り組む予定である。国内・国外の研究機関の蔵書調査と文献リスト作成の過程において、東方教会特にエジプトを含めた北アフリカのキリスト教会に関して、日本国内には余り文献が揃っていないことが分かった。また、キリスト教徒以外の宗教マイノリティ(ユダヤ教徒やマニ教徒)に関しても史料・研究書共に不十分な状況にあることが判明した。国外のものに関しては各国の大学や研究機関のデータ・ベースを利用したり、研究者との電子メール等の交換によって情報を収集し、合衆国やヨーロッパの図書館・文書館・研究機関にはかなり豊富な史料が所蔵されかつ利用が可能であること、中東・北アフリカ諸国の内で、エジプトとイスラエルには特にコプト語やシリア語の史料やそれに関する研究書が所蔵されていることが分かった。次年度にはこれらの成果を踏まえて史料・文献収集を行う予定である。昨年度作成した宗教的マイノリティに関する文献リストに基づき、史料収集を継続したが、その最大の成果はレバノンのSt.Joseph Universityの刊行しているオリエント論集を入手できたことである。またエジプトへの海外出張の際には、特に同国におけるコプト研究に関する最新の論文・図書を入手できた。本年度の文献研究は、イスラーム支配下のコプト教会とコプト人コミュニティの変化について、その歴史的経緯を初期イスラーム時代からマムルーク朝(1250-1517)成立まで詳細に辿ることと、その結果をシリア単性論派教会の事例と比較検討することを主眼としていた。

しかしながら、10世紀までのコプト教会とムスリム政府との関係、コプト教徒への課税問題、さらにコプト教徒の坑租運動と反乱、コプト教徒の人口減少と改宗についての記録を詳細に辿っていく過程において、エジプトだけでなく北アフリカ全体に関するイスラーム化を、広い視野で研究するためには、比較対象として異なる地域のキリスト教徒マイノリティを設定することは有意義ではあるが、その前にまず当該地域のイスラーム分派(ムスリム内のマイノリティ)の歴史をまず取り上げる必要を認識した。そこで、コプト社会史を詳細に検証する作業と平行して、ベルベル部族におけるハワーリジュ派の運動、シーア派イスマーイール派の運動とファーティマ朝史の検討を行った。その結果、イスラーム普及において分派の宣教運動の果たした役割が非常に大きかったこと、それがコプト教会と同様に現地住民の中央政府に対する不満を統合する核となったこと等の結論を得た。また、マグリブ、イフリキア、エジプトに共通して現地住民(ベルベル人やコプト人)と土着化したアラブの連携が、時代を経るに連れて反政府運動の中で顕著になり、その両者を結びつけることが独立王朝の樹立に際して重要な要因であったことが明らかになった。
アメリカ合衆国におけるアジア系アメリカ演劇の現状と今後の課題、可能性

平成1416年度にわたり、主にニューヨークとロサンゼルス、およびミネソタ州ミネアポリスにおけるアジア系アメリカ演劇集団の調査を行い、合衆国におけるアジア系アメリカ演劇の受容と今後の発展性について考察を試みた。それぞれの地域において、アジア系アメリカ演劇集団は一定のコミュニティを築き、アジア系アメリカ文化を流布する芸術媒体として注目されている。しかし、地域コミュニティとの連携性にも関わらず、観客の多くはアジア系であり、非アジア系の観客が極めて少ない。また、今後もアジア系以外の観客に、アジア系演劇が広く受容される可能性が薄いこと、ブロードウェイを含むメジャーなアメリカ演劇界でのアジア系アメリカ演劇作品の上演はきわめて困難な状態にあることが、実際の劇場調査と演劇関係者との対談から明らかになった。ニューヨークやロサンゼルス、サンフランシスコを主な拠点とする西海岸では、アジア系アメリカ演劇は、アジア系のコミュニティによってサポートされているが、その恵まれた状況が、逆説的に、これらの集団がアジア系コミュニティの外に出ることを阻んでいると言える。しかし、アジア系の層が比較的薄いミネアポリスのTheater Muは、その幅広い活動によって、アジア系コミュニティの外側と交流を持つことに少なからず成功しているようである。新たな課題は、日系アメリカ演劇と日本国内の劇団および演劇関係者との交流を基盤としたアメリカ演劇の拡大である。ここ数年、日本国内ではWakako Yamauchi、Philip Kan Gotanda、Rick Shiomiを初めとする日系アメリカ/カナダ人劇作家の作品が次々と上演され、彼らの講演を中心とした意欲的なシンポジウムも東京、大阪で開催され、日本国内におけるアジア系(日系)アメリカ演劇の発展の可能性をうかがわせた。今後この分野における研究を進める予定である。本年度はニューヨーク市におけるアジア系アメリカ演劇集団の調査を行った。ニューヨークのアジ系アメリカ演劇集団としては、Pan Asian Repertory Theatre, La Mama Experimental Theatre Clubでパフォーマンスを行うSlantの存在などが挙げられる。これらは定期的に上演、reading、ワークショップなどの活動を行っている。La Mamaは自己の劇場を有しているが、1976年創設以来、アジア系アメリカ演劇を最も頻繁に上演しているPan Asian Repertory Theatreは占有の劇場を持たず、予算も非常に限られている。Pan Asian Repertory Theatreは、アジア系劇作家の作品、『羅生門』の翻案劇などを数多く上演しているが、アジア系以外の観客層に受け入れられているとは言いがたい。内容もアジア系の文化に全く無縁であれば、理解しがたい部分もある。Slantは、メディアにおけるアジア系アメリカ人男性のステロタイプ、セクシュアリティに関するイメージを揶揄する内容のパフォーマンスを行う、3名のアーティストによるグループであり、刺激的な存在であるが、まだ一般へ観客への宣伝は行き届いていない。アジア系の演劇がBroadwayの劇場で行われるのは年一度ぐらいであり、それも白人観客がアジア系の国々に抱くエキゾティシズム、オリエンタリズムを喚起する内容のものが多い。Tony賞を受賞したDavid Henry HwangのMButterfly(1988)がアジア系のコミュニティから批判を受けたのもその点にある。Hwangは2002年の9月からBroadwayでミュージカルFloewr Drum Songの脚本を手がけており、アジア系の「代表」としての地位を築いているが、その一方で他のアジア系作家に対する門戸は開かれているとは言いがたい。本年度は主に、ロス・アンジェルスのEast West Playersの演劇調査を行った。East West Playersは、アジア系アメリカ演劇の上演を目的として設立された米国最初の演劇グループであり、2003年9月からは"Politics of Passion"と題して、年間4作品を連続で上演する。本年度の出張で観劇した作品はJames Lapine原作による一幕ミュージカルPassion(音楽、作詞Stephen Sondheim)であった。本作品はアジア系作家のものではなく、アジア系以外の観客もかなり見られたが、通常はアジア系の観客が大多数であるとのことであった。

観客席は100席に満たないほどの小劇場であり、今後劇場の拡張も望みにくい経済状態であり、アジア系演劇を発信できる規模については疑問に思う点があった。また、本年度6月には、全国アメリカ演劇研究者会議第20回大会シンポジウムにおいて、パネラーの一人として研究発表を行った。90年代以降のアメリカ演劇を代表する劇作家Tony KushnerがAngels inAmericaにおける劇的メタファーとしてのAIDSの役割を検証しながら、ゲイ文化とアメリカ演劇の関連について考察した。Kushnerはアジア系アメリカ人劇作家ではないが、ゲイ・カルチャーをアメリカ演劇のメインストリームへと押し進めた功績は、アジア系劇作家のDavid Henry Hwangの功績と共通する。7月には、HwangのM.Butterflyにおけるアジア系女性の西洋化ステロタイプに関する見解を論文として発表した。また、2004年4月より『英語青年』誌の「海外新潮」欄において、アメリカ演劇の現在の動向を紹介する連載を開始した。アジア系アメリカ演劇を含む人種的、性的マイノリティの劇作家に焦点をあて、同誌上でこれから研究成果を発表していきたいと考えている。平成16年度は、14、15年度に引き続き、ニューヨークとロスアンゼルスで活躍する現劇集団の活動状況を中心に、アメリカ合衆国におけるアジア系アメリカ演劇の現状を調査した。しかし、特に今年中心として調査をしたのは、ミネアポリスを拠点として活躍する日系アメリカ/カナダ人劇作家Rick Shiomiと、彼が芸術監督を務めるTheater Muである。Rick Shiomiは平成16年9月に来日し、東京と大阪で開催された日系アメリカ演劇セミナーにおいて、講演と自作演劇Rosie's Cafeのリーディングを行った。その後、筆者はメール等によりShiomiへインタビューを行い、『英語青年』2月号にShiomiとTheater Muに関する小論を掲載した。2005年3月には、MuのミュージカルWalleye Kid上演初日とその後のシンポジウム参加のため、ミネアポリスに赴く予定である。Muは、アジア伝統文化を斬新な表現方法で劇化している。その上演リストは、David Henry HwangやPhilip Kan Gotandaなどのメジャーなアジア系劇作家の戯曲の他に、アジア諸国の音楽、舞踊、日本の太鼓などのパフォーマンスをも含む。
損傷脊髄への小脳及び末梢神経移植の研究

猫の腰髄に4×4×3mmの損傷を鋭的に加え、その欠損部に小脳半球及び坐骨神経筋枝を自家移植した後一定期間生存させ、後肢の運動機能の回復状態を観察すると共に、移植部の組織学的、電気生理学的並びにhorseradishperoxiodase(HRP)による検討を行った。1.後肢の運動機能の回復状態:移植猫では約1ケ月目頃より立位、歩行が可能になった。2.電気生理学的検討:坐骨神経刺激による脊髄誘発電位は、7匹中4匹に反応の出現あるいは回復が認められた。特にそのうち2例は(移植後7日目に記録)、移植部及びその頭側に於て明らかに誘発電位の回復が認められており、坐骨神経よりのインパルスが移植部を通過して中枢側に伝導された事が示唆された。他の1例では(移植後約9ケ月目に記録)、持続時間の長い陽性波が認められており、killed end potentialの可能性があり、伝導遮断の所見と考えられる。一方脊損のみの猫では、2匹とも誘発反応は認められなかった。3.組織学的検討:光顕的には移植猫に於ては、一応コラーゲン性及びグリア性の瘢痕は抑制された。移植後6日目に摘出したNo、9猫の標本では、移植した組織片と脊髄との移行部では結合組織の介在はなく、あたかも移植片が脊髄と接合している様な所見を認めた。移植片は、小脳では6日、坐骨神経では22日間は残存していた。その後はmacrophageにより貧食され、何らかの細胞におきかえられるものと思われる。再生神経に関しては、鍍銀染色にて見つける事ができず、又電顕では、シナプス形成を思わせる所見は得られなかった。今後、脊髄損傷作製にあたり、レーザーや超音波破砕吸引装置使用など、技術的改良を加えれば、より詳細な実験結果を得ることができるものと考える。4.HRP:下部腰髄よりHRPを注入した移植群及び脊損のみの群の両方に於て、頚髄にHRPlabeled neuronを認め、両者間に差は見出し得なかった。
核磁気共鳴分光法(NMR)を用いたジオメタボロミクスの開発

本研究では,堆積物などの環境試料の抽出物に対して,核磁気共鳴分光法(NMR)を用いた有機化合物の一次スクリーニング法の開発を試みた。その結果,淡水性試料に含まれるクロロフィルやアミノ酸などの有機化合物に対しては,1mmプローブを用いた1H NMRにより,実用レベルでの定量スクリーニング法を確立した。一方で,(1)海洋性試料に対しては,多量に存在する有機酸と無機塩の妨害により高感度スクリーニングが行えないこと,(2)他核NMR(<13>^C, <15>^N NMR)や1^H^<-13>C, 1^H^<-15>Nなどの2次元NMRでは,実用レベルでの定量スクリーニングが非常に難しいことがわかった。本研究の目的は,核磁気共鳴分光法(NMR)を用いて,堆積物などの地質学試料に保存されている多種多様の有機化合物を,網羅的,定量的,かつ迅速,簡易に非破壊でスクリーニングする「ジオメタボロミクス」と定義できるような全く新しい研究手法を開発することである。その達成は,堆積物,堆積岩等に含まれる有機化合物の一次情報(どのような化合物がどのくらい存在するのか)とその深度分布の詳細を,誰もが簡単に,高分解能で描き出せるようになることを意味する。本研究が成功すれば,本法が,今後,地質学試料を用いた研究の必須ツールになることは明白であり,過去の地球環境の復元や気候変動の解析だけでなく,将来の気候変動を予測する研究や地下生命圏の研究などにも新しい展開をもたらすことが期待できる。本年度は,その最初の段階として,既存NMRの高感度化を行った。具体的には,(1)最近,低濃度試料に開発された,微小サンプルチューブ(1mmプローブ)の利用(2)使用する溶媒の種類や量(3)正確に定量を行うために標準法(内部標準や外部標準)の検討を実施し,クロロフィルとアミノ酸を代表として,従来法の1000分のであるマイクロ(10^<-6>)モルオーダーでの定量的な検出法の確立を目指した。現在のところ,当初の目的はほぼ達成され,1mmプローブの利用により,クロロフィルやアミノ酸の高感度(従来法の約500分の1)での定量分析が可能となっている。この結果は,現在論文を準備中である。また,さらなる高感度化を目指し,励起法等の最適化を実施中である。本年度は,平成22年度の研究で開発した既存NMRの高感度化技術を用いて,クロロフィル,アミノ酸等の有機化合物をターゲットとしたスクリーニング法の開発を試みた。具体的には,(1)数マイクロモルの試料から定量的なスクリーニングが可能な1mmプローブを用いた1H NMRを主軸として,1H-13Cや1H-15Nの二次元NMRの実施(2)13C,15Nラベルのフルラベル体,または一部官能基のみのラベル化体の導入の組み合わせで,最終的には,数マイクロモルの有機化合物の定量と同定ができるスクリーニング法の開発を試みた。当初の予想通り,13C NMRの測定では,数十マイクロモル(13Cラベル時)の感度で様々な種類の有機化合物の分析が可能である。しかし,1H-13C 2次元NMRの感度は,当初の目標値に比べてまだ1.5-2.0桁以上悪い。また,15Nに関しては,ラベル試料においても,数十ミリグラムの試料を必要であり,これは,当初の目標値に比べて3-4桁以上悪かった。これは,2次元NMRの様々な条件設定(濃度,用いる溶媒,pH等,核スピンの励起方法)が不十分なため,また,試料に含まれる夾雑物の干渉のためと考えられる。平成24年度は,様々な条件を順に詳細に最適化しながら,これらの問題を克服したいと考えている。本年度は,昨年度までの結果をふまえた上で,前処理法の検討と,既存NMRの高感度化を行った。具体的には,前者においては,(1)妨害有機物の同定,(2)有機溶媒による抽出,マイクロ固相抽出などの前処理法を検討し,妨害有機物や塩の除去法の検討を行った。また後者においては,(1) 13C,15Nでラベルでの官能基修飾の最適化(官能基特異的な化学修飾の検討)(2)正確に定量を行うために標準法(内部標準や外部標準)の検討,(3)核スピンの励起方法の検討,(4) 2次元NMRの検討,を行った。その結果,試料に含まれる比較的低分子の有機酸と,海性の試料に特有な塩分の双方が,複合的に組み合わさり,NMRの測定を困難にしていることを突き止めた。具体的には,(1)塩分の除去が必須である。

一方で,低分子の有機酸は,基本的に,測定自体には影響を及ぼさない,(2)低分子有機酸存在化では,研究対象の有機物を有機溶媒で抽出しても,試料に含まれる塩分の除去を完全に行うことが難しい,ということがわかった。しかし,有機溶媒による抽出を行うことで,疎水性の有機物に対しては,塩の影響をかなり削減することができ,内部標準法を用い,且つ,NMRの測定条件の最適化することで,平成22年度(研究初年度)に良い成果が得られた湖沼性試料における1H NMRの約半分の感度:マイクロ(5×10-5)モルオーダーでの定量的な検出ができることもわかった。13Cラベル化された官能基で試料を修飾すると,ラベル化率や分析対象の有機物の構造に対応して,最大で約300倍の感度向上が得られることがわかった。但し,感度の向上が有機物の構造に依存するということは,定量が難しくなるということも意味し,定量性の確保が今後の重大な課題である。有機化合物同士の干渉や,化合物により溶媒への溶解度が異なる問題など,当初あまり予想していなかった事柄が大きなハードルとなり,交付申請書に記載した計画通りの進展が非常に難しい。また,標準試薬が非常に高価(例えば,13Cラベル化メタノールは,\49,500/1g)かつ納期に時間がかかる(受注生産などのため),十分な量の標準物質が確保しにくい点なども一因と考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。前処理法の検討と,既存NMRの高感度化が急務である。具体的には,前者においては,(1)妨害有機物の同定,(2)有機溶媒による抽出,マイクロ固相抽出などの前処理法を検討し,妨害有機物や塩の除去法を検討する。また後者においては,(3)核スピンの励起方法の検討等,2次元NMRの測定条件の最適化,を行う。
各種摩擦表面状態に対するハロゲンフリーイオン液体の潤滑メカニズムに関する研究

2017年度は、博士課程3年計画最後の年度となり、研究の推進とともに今までのデータをまとめ博士論文を作製および論文の投稿を行った。本研究の目的は、従来潤滑剤として研究されているハロゲン系イオン液体による摩擦材料の腐食現象を抑制するため、ハロゲンフリーイオン液体の応用を目指している。一つ目に着目したイオン液体として、硫黄やリンを含むイオン液体は摩擦面に反応膜を形成し、摩擦の低減および摩耗の抑制を発現した。これらは、従来のハロゲン系イオン液体よりも高い潤滑特性を示していた。次に着目したイオン液体は、水素、ホウ素、炭素、窒素から構成されるシアノ系イオン液体であり、摩擦面でカチオンが分解し、アニオンが吸着することで摩擦低減効果を発揮することがわかった。しかしながら、この摩擦係数は従来のハロゲン系イオン液体と比較するとやや高く、さらなる摩擦低減が必要とされる。2017年度では摩擦材料を変更することにより、シアノ系イオン液体と摩擦面の相互作用が変化し、さらなる摩擦低減校歌が発現することがわかった。これらの成果を基に、2017年度はトライボロジー分野における国際的な論文誌に5本の英語論文がアクセプトされた。また、これらの結果から、新たなイオン液体の化学構造の指針が得られたと考えられる。今後の研究においては、今まで得られたデータから、摩擦面に存在するイオンが重要であることから、摩擦面に電位を与えることにより、イオン液体の吸着特性を制御し摩擦特性の調査を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はハロゲンフリーイオン液体の潤滑メカニズムを解明し、良好な摩擦特性を示す新規構造を考案し、実際の産業界へ導入することが目的である。三ヵ年の一年目に当たる昨年度では、四重極質量分析計や様々な表面分析機器を駆使することで、イオン液体の構造内に含まれる元素と摩擦面に存在する分子・摩擦特性・摩擦分解挙動の関係を体系化することができた。実際に、その結果を元に化学合成会社の協力のもと、新しい構造のイオン液体を合成して頂いた結果、そのイオン液体が良好な摩擦特性を示すことが確認された。現在、環境問題を背景とした摩擦損失の低減は大きな課題となっているが、これらの結果は高効率化を実現する新規潤滑剤の設計指針となる重要な成果である。得られた成果として、国際会議で3件、国内会議で2件、若手研究者・学生が集う研究会で1件の発表を行った。国際会議では多くの研究者から高評価を頂き、1件の賞を頂き、また研究会においても賞を頂いた。現在、これらの内容を基に、筆頭著者としての英文ジャーナルへの投稿中論文が1本、準備中の論文が2本ある。また、摩擦面に存在する分子と摩擦特性に大きな相関があることから、摩擦表面に電荷を与えることにより、摩擦面に任意のイオン種を吸着させる試みを行っている。実際に、電荷の有無やポテンシャルによって、摩擦面に吸着するイオンの種類が変化し、摩擦特性を制御できることがわかった。この摩擦面電荷と摩擦特性の関係を明らかにすることにより、必要に応じて高摩擦から超低摩擦とコントロールできる潤滑システムを構築する予定であり、これは産業界に大きなインパクトが与えられると期待できる。ハロゲンフリーイオン液体の構造と摩擦特性を体系化し、新しい構造のイオン液体を合成し、予想した結果が得られたことは大きな成果であった。しかし、現状では、基礎研究に留まっており、実際に社会に還元できる結果が必要である。今年度では、実際に使用されている潤滑剤と比較したり、摩擦面に電荷を与え摩擦特性を制御するなど、産業面に貢献できる結果を得る所存である2016年度は,昨年度に引き続き,良好な潤滑特性を示すシアノ系イオン液体の分子構造の模索を行った.また,様々な分析装置を用いることによりメカニズムを調査し,イオン液体の構造指針を得た.比較的良好な潤滑特性を示すシアノ系イオン液体は,どのような物質が摩擦低減効果を発現しているのか調査するために,飛行時間型二次イオン質量分析法を用いて表面分析を行った.その結果,アニオンの摩擦表面への吸着が潤滑特性に大きな影響を与えていると示唆された.また,カチオンが摩擦表面にほとんど存在していないことから,カチオンが摩擦試験中にどのような挙動を示すか調べた結果,摩擦表面で分解してガスとして検出されることがわかった.これらの結果から,摩擦によりイオン液体のカチオンとアニオンの結合が切れて,アニオンが摩擦表面に吸着し,カチオンがガス化すると推測できる.このように結合の切れやすさが潤滑特性に影響していると考えられることから,熱安定性の試験を行った.その結果,潤滑特性の悪かったイオン液体の安定性が高く,イオン間の結合力が強かった.したがって,新しいシアノ系イオン液体の設計指針としては,潤滑特性の良いアニオンを選択し,対となるカチオンを変更することによりイオン間の結合力をコントロールすればよいと考えられる.また,イオン液体の分解は摩擦新生面が触媒として作用することにより引き起こされると考えられている.つまり,摩擦材料の触媒性が非常に重要な要素となる.よって摩擦材料を変更した場合の潤滑特性を調査した.その結果すべての材料において,イオン液体の結合力と潤滑特性の相関が得られた.2016年度の研究でシアノ系イオン液体のアニオンが摩擦表面に吸着し,摩擦低減を発現することがわかった.2017年度では,摩擦面に電荷を与え,吸着するイオン種を選択し,能動的に潤滑制御する新しいシステムを構築する予定である.

シアノ系イオン液体の構造と潤滑特性の相関を得ることができ,材料種による影響もほぼ体系化できた.しかし,エンジニアリングとして現状では産業界への新しいインパクトがやや不足している.当初の計画通り,摩擦表面に電荷を与え,摩擦特性を能動的に制御することにより,産業面で貢献できる結果を得る必要がある.2017年度は、博士課程3年計画最後の年度となり、研究の推進とともに今までのデータをまとめ博士論文を作製および論文の投稿を行った。本研究の目的は、従来潤滑剤として研究されているハロゲン系イオン液体による摩擦材料の腐食現象を抑制するため、ハロゲンフリーイオン液体の応用を目指している。一つ目に着目したイオン液体として、硫黄やリンを含むイオン液体は摩擦面に反応膜を形成し、摩擦の低減および摩耗の抑制を発現した。これらは、従来のハロゲン系イオン液体よりも高い潤滑特性を示していた。次に着目したイオン液体は、水素、ホウ素、炭素、窒素から構成されるシアノ系イオン液体であり、摩擦面でカチオンが分解し、アニオンが吸着することで摩擦低減効果を発揮することがわかった。しかしながら、この摩擦係数は従来のハロゲン系イオン液体と比較するとやや高く、さらなる摩擦低減が必要とされる。2017年度では摩擦材料を変更することにより、シアノ系イオン液体と摩擦面の相互作用が変化し、さらなる摩擦低減校歌が発現することがわかった。これらの成果を基に、2017年度はトライボロジー分野における国際的な論文誌に5本の英語論文がアクセプトされた。また、これらの結果から、新たなイオン液体の化学構造の指針が得られたと考えられる。今後の研究においては、今まで得られたデータから、摩擦面に存在するイオンが重要であることから、摩擦面に電位を与えることにより、イオン液体の吸着特性を制御し摩擦特性の調査を行う予定である。現状では予定通りに進んでいるので、研究計画どおりに推進する予定である。しかしながら、摩擦面に電荷を与え摩擦特性を制御する実験に関しては、機械工学だけでなく、電気化学、物理化学の分野の知識も必要なので、学会等で積極的に発表やディスカッションをする必要がある。現状,予定通りに進捗しており,当初の計画通り研究を行う予定である.2017年度の研究は機械工学に留まらず,電気化学,物理化学などの分野の知識が必要であり,多くの分野での研究発表を予定している.また,優れた研究をしていることを国外にも証明する必要があるため,国際学会も多く出席する予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
小児悪性脳腫瘍におけるミスマッチ修復遺伝子異常と第10染色体ヘテロ接合性の消失

ミスマッチ修復遺伝子の変異をスクリーニングするため,平成12年度は悪性頭蓋内腫瘍の計32例について,BAT-26を用いたマイクロサテライト不安定性を検討した.しかし,同年度の研究実績報告書に記したごとくマイクロサテライト不安定性,すなわちミスマッチ修復遺伝子の変異が示唆される症例は検出されず,平成13年度に予定していた継続実験,「第10染色体ヘテロ接合性の解析と成人例との比較」は中止した.しかし本年度は,臨床上極めて重要と思われる以下の問題に関し検討を行い,興味ある結果を得た.知見は現在国際医学雑誌に投稿中である.内容を以下に記す.(目的)研究計画調書,研究費補助金交付申請書に記したごとく,悪性脳腫瘍におけるミスマッチ修復遺伝子の変異をスクリーニングするため,平成12年度は以下の解析を行った.(対象と方法)過去10年間当脳神経外科学教室にて治療した悪性頭蓋内腫瘍の以下の3群,計32例を対象とした.(1)15歳以下の小児18例,(2)15歳から25歳までの若年者8例,(3)大腸ポリープまたは癌を合併し,Turcot症候群type 1の疑われる成人6例(下垂体腺腫4例,聴神経腫瘍,大脳星細胞腫各1例).各々の腫瘍よりゲノムDNAを抽出,quasi-monomorphic markerであるBAT-26のプライマーを用いて目的の領域をPCR法にて増幅,ポリアクリルアミドゲルで分離した後,銀染色を行った.陽性コントロールとして,すでにマイクロサテライト不安定性が確認されている上行結腸癌を用いた.(結果)陽性コントロールは混入した正常細胞由来のバンドに加えて,腫瘍由来の修復エラーに由来する短いバンド,計2本を示した.しかし,検討した32例すべてにおいては正常細胞と同長のバンド1本しか認めなかった.(結論)少なくとも今回解析した中にはマイクロサテライト不安定性,すなわちミスマッチ修復遺伝子の変異が示唆される症例は存在しない.(考察と今後の展開)今回の研究から,小児あるいは若年発症の悪性脳腫瘍におけるミスマッチ修復遺伝子の関与は低いと推察される.しかしLuengらの報告(Am J Pathol 153:1181-1188,1999)では,40歳以下の青,壮年期発症例を主な対象としており,今後は対象年齢を40歳以下まで引き上げて解析する必要がある.ミスマッチ修復遺伝子の変異をスクリーニングするため,平成12年度は悪性頭蓋内腫瘍の計32例について,BAT-26を用いたマイクロサテライト不安定性を検討した.しかし,同年度の研究実績報告書に記したごとくマイクロサテライト不安定性,すなわちミスマッチ修復遺伝子の変異が示唆される症例は検出されず,平成13年度に予定していた継続実験,「第10染色体ヘテロ接合性の解析と成人例との比較」は中止した.しかし本年度は,臨床上極めて重要と思われる以下の問題に関し検討を行い,興味ある結果を得た.知見は現在国際医学雑誌に投稿中である.内容を以下に記す.
肥大心筋単離細胞における細胞内活性酸素消去機構についての検討

目的細胞内活性酸素消去機構に携わる酵素活性は、虚血再環流、薬物、代謝異常等様々な病態において変化する事が知られており、圧負荷肥大心による心不全ラット心筋においてもSuperoxide dismutase.Gltathioneperoxidaseの細胞内活性上昇と脂質過酸化物の低下が報告されている。今回私は、実験的圧負荷肥大心をラット(Goldbllat)にて作成し8週間観察、その後ACE-antagonistの代表的薬剤であるCaptopril投与群、および対側腎摘出にて肥大心退縮をせしめた群、および無治療群(Goldbllat群)コントロール群の4群を作成し、その後6週間観察として実験に使用した。結果・考案心体重比はCaptopril投与群において無治療群に比し、低下傾向を示したが、有意な差は見られなかったのに対して、片腎摘出群は無治療群に比し、有意な低下が認められた。またコントロール群との比較では無治療群が有意に上昇していた。心筋細胞脂質過酸化物及びSperoxide disumutaseは4群間において有意な差は認められなかった。Glutathione peroxidaseにおいてはコントロール群に比し無治療群及びCaptopril投与群において上昇傾向が見られたが、その他の群間において有意な差は認めなかった。Catalaseではコントロール群に比し他の3群において上昇していた。以上のことは肥大心、肥大退縮過程において細胞内活性酸素消却機構が何らかの役割を担っている物と推測された。