hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
担持貴金属ナノ粒子の表面プラズモン励起を利用する可視光駆動型光触媒分解反応

昨年度までの研究成果にもとづき,酸化チタンに担持させた金微粒子による光触媒反応に焦点をしぼって研究を行った.まず,金の担持法として,1)光析出法(光触媒反応によって析出させる方法),2)含浸水素還元法(金の塩溶液から吸着させたものを熱分解し,さらに水素還元して金属とする方法),および,3)コロイド析出法(金コロイドをあらかじめ調製しておき,これを粉末粒子上に付着させる方法)によって一定担持量の試料を調製した.これらを用いて,a)メタノール水溶液からの無酸素条件における水素生成反応,b)空気飽和の酢酸水溶液からの二酸化炭素生成反応,および,c)気相アセトアルデヒドの分解反応の3つの反応系について,通常の水銀灯および光学フィルター,あるいは多波長照射分光器による照射を行って,最適な担持条件,酸化チタンの種類を決定することを試みた.その結果,担持法の種類によらず,担持量が主たる支配因子であること,酸化チタンの種類によりその活性が大きく異なることを見いだした.また,紫外光領域の漏出光により,可視光領域での光触媒活性の評価が難しくなることが明らかになったので,水銀灯照射装置の改良を行った.この装置による実験では,反応系について,酢酸の酸化分解による二酸化炭素生成の速度がきわめて遅いことが明らかになったので,反応基質について検討を行った結果,2-プロパノールの酸化によるアセトン生成がこの可視光誘起光触媒反応の評価に最適であることを見いだした.最適の金担持酸化チタン光触媒を用い,2-プロパノールの脱水素反応に対する活性を,多波長照射分光器を用いて評価し,反応の作用スペクトルを取得したところ,金微粒子のプラズモン吸収に相当する波長の光により光触媒反応が進行することを明らかにした.担体として,酸化チタンあるいは酸化ケイ素など,担持金属として金,銀,白金などを選び,さまざまな組みあわせの光触媒を,(1)光析出法,(2)コロイド担持法,あるいは(3)含浸水素還元法などを利用して調製し,既存の紫外可視吸光光度計を用いてその拡散反射測定を行い,可視光領域の吸収が大きく有望な光触媒系を探索したところ,担体として酸化チタン,担持金属として金,そして調製法としてメタノールを含む塩化金酸水溶液に酸化チタン粉末を懸濁させて光を照射することによって金属を担体表面に析出させる光析出法がもっとも好適であることを見いだした.走査型電子顕微鏡観察により,数数十ナノメートルの金粒子が酸化チタン上に析出していることが確認された.さまざまな種類の酸化チタンに金微粒子を析出させたものを光触媒として,(a)メタノール水溶液からの水素発生,(b)酢酸水溶液からの二酸化炭素発生,および(c)フッ化銀(あるいは硫酸銀)水溶液からの酸素発生反応に対する作用スペクトル(アクションスペクトル)を測定した.その結果,(b)の反応系において,顕著な可視光活性,すなわち酸化チタン単独では反応が起こらない400600nmにおいて光触媒反応が進行することを明らかにした.一方,乾燥あるいは水懸濁状態において拡散反射測定を行うと,いずれの金担持酸化チタン粉末でも,表面プラズモン吸収に帰属される400600nmにおける吸収が存在した.これらの結果を総合すると,酸化チタンに担持させた金微粒子の表面プラズモン励起によって,酸化チタンへ電子が移動し,これが酸素を還元するとともに,金粒子中に生じた正孔が酢酸を酸化する反応機構が推定された.昨年度までの研究成果にもとづき,酸化チタンに担持させた金微粒子による光触媒反応に焦点をしぼって研究を行った.まず,金の担持法として,1)光析出法(光触媒反応によって析出させる方法),2)含浸水素還元法(金の塩溶液から吸着させたものを熱分解し,さらに水素還元して金属とする方法),および,3)コロイド析出法(金コロイドをあらかじめ調製しておき,これを粉末粒子上に付着させる方法)によって一定担持量の試料を調製した.これらを用いて,a)メタノール水溶液からの無酸素条件における水素生成反応,b)空気飽和の酢酸水溶液からの二酸化炭素生成反応,および,c)気相アセトアルデヒドの分解反応の3つの反応系について,通常の水銀灯および光学フィルター,あるいは多波長照射分光器による照射を行って,最適な担持条件,酸化チタンの種類を決定することを試みた.その結果,担持法の種類によらず,担持量が主たる支配因子であること,酸化チタンの種類によりその活性が大きく異なることを見いだした.また,紫外光領域の漏出光により,可視光領域での光触媒活性の評価が難しくなることが明らかになったので,水銀灯照射装置の改良を行った.この装置による実験では,反応系について,酢酸の酸化分解による二酸化炭素生成の速度がきわめて遅いことが明らかになったので,反応基質について検討を行った結果,2-プロパノールの酸化によるアセトン生成がこの可視光誘起光触媒反応の評価に最適であることを見いだした.最適の金担持酸化チタン光触媒を用い,2-プロパノールの脱水素反応に対する活性を,多波長照射分光器を用いて評価し,反応の作用スペクトルを取得したところ,金微粒子のプラズモン吸収に相当する波長の光により光触媒反応が進行することを明らかにした.
仮想化人体内部のナビゲーションに基づく知的医用画像診断支援システムの開発

本研究課題では,人体内部のナビゲーションシステムに基づいた「知的ナビゲーション診断支援システム」の開発を目的とした.ここでは,人体内部の観察を行う際に計算機が病変部の位置や状態,解剖学的名称などを自動的に検出し,人体内部画像に重畳表示することで,医師の診断作業を増強する新しい形の医用画像診断支援システムについて検討した.(1)高次元医用画像に基づく仮想化人体内部リアルタイムナビゲーション手法の開発本システムで対象とする画像は,人体内部情報を含んだ3次元/4次元画像である.これらの画像から構築される仮想化人体内部を高速に探索することを可能とする手法の検討を行った.(2)解剖学的知識データベースの構築対象とする臓器を気管支領域・胸部縦隔領域・腹部領域を対象として,これらの臓器に特化した知識を計算機上に格納する手法についての検討を行った.ここでは医学的な知識として記述されている解剖学的知識を計算機上で表現する手法を検討した.解剖学的知識データベースの構築を実現例として,気管支枝名データベース・臓器領域アトラスの構築を試みた.(3)臓器領域認識手法の開発上述の解剖学的知識データベースを利用することで,各臓器領域を抽出する手法の開発を行った.(4)高次元医用画像の認識・理解手法の開発上述の解剖学的知識データベースを利用し,病変部を検出,分類,比較するアルゴリズムを検討した.また,複数モダリティ画像の統合による医用画像の認識・理解手法としてPET-CT画像の処理手法に関して検討を行った.(5)診断支援情報表示手法の開発仮想化人体内部を探索(ナビゲーション)しながら,様々な診断支援情報(異常部位検出結果・解剖学的名称など)をリアルタイムで提示可能なアルゴリズムを検討した.ここでは単なる異常部位のマーキングだけではなく,その部位ならびに関係部位の解剖学的名称表示などにより高度な診断支援情報表示手法のプロトタイプを実現した.(6)システムの臨床の場における試験運用これまでに開発された手法を統合した医用画像ナビゲーション診断支援システムのプロトタイプを作成し,臨床医による評価をおこなった.本研究課題では,人体内部のナビゲーションシステムに基づいた「知的ナビゲーション診断支援システム」の開発を目的とした.ここでは,人体内部の観察を行う際に計算機が病変部の位置や状態,解剖学的名称などを自動的に検出し,人体内部画像に重畳表示することで,医師の診断作業を増強する新しい形の医用画像診断支援システムについて検討した.(1)高次元医用画像に基づく仮想化人体内部リアルタイムナビゲーション手法の開発本システムで対象とする画像は,人体内部情報を含んだ3次元/4次元画像である.これらの画像から構築される仮想化人体内部を高速に探索することを可能とする手法の検討を行った.(2)解剖学的知識データベースの構築対象とする臓器を気管支領域・胸部縦隔領域・腹部領域を対象として,これらの臓器に特化した知識を計算機上に格納する手法についての検討を行った.ここでは医学的な知識として記述されている解剖学的知識を計算機上で表現する手法を検討した.解剖学的知識データベースの構築を実現例として,気管支枝名データベース・臓器領域アトラスの構築を試みた.(3)臓器領域認識手法の開発上述の解剖学的知識データベースを利用することで,各臓器領域を抽出する手法の開発を行った.(4)高次元医用画像の認識・理解手法の開発上述の解剖学的知識データベースを利用し,病変部を検出,分類,比較するアルゴリズムを検討した.また,複数モダリティ画像の統合による医用画像の認識・理解手法としてPET-CT画像の処理手法に関して検討を行った.(5)診断支援情報表示手法の開発仮想化人体内部を探索(ナビゲーション)しながら,様々な診断支援情報(異常部位検出結果・解剖学的名称など)をリアルタイムで提示可能なアルゴリズムを検討した.ここでは単なる異常部位のマーキングだけではなく,その部位ならびに関係部位の解剖学的名称表示などにより高度な診断支援情報表示手法のプロトタイプを実現した.(6)システムの臨床の場における試験運用これまでに開発された手法を統合した医用画像ナビゲーション診断支援システムのプロトタイプを作成し,臨床医による評価をおこなった.本研究課題申請では、人体内部のナビゲーションシステムに基づいた「知的ナビゲーション診断支援システム」の開発を目的とする。ここでは、人体内部の観察を行う際に計算機が病変部の位置、状態、解剖学的名称などを自動的に検出し、人体内部画像に重畳表示することで、医師の知的作業(=診断作業)を増強する新しい形の医用画像診断支援システムを実現する。本年度は以下の研究を行った。(1)高次元医用画像に基づく仮想化人体内部リアルタイムナビゲーション手法の開発本システムで対象とする画像は、人体内部情報を含んだ3次元画像、および、その時間的変化までも含んだ4次元画像である。これらの画像から構築される仮想化人体内部を高速に探索することを可能とする手法の開発を行った。ここでは、PCワークステーション群を相互接続し、大規模な画像を高速に表示する手法の検討を行った。(2)解剖学的知識データベースの構築対象とする臓器を気管支・胃・大腸として、これらの臓器に特化した知識を計算機上に格納する手法についての検討を行った。ここでは工学側と医学側が連携し、医学的な知識として記述されている解剖学的知識を計算機上で表現する手法を検討し、上述の臓器を取り扱うのに必要な解剖学的知識データベースの構築を実現例として、気管支枝名データベース・臓器領域アトラスに基づくセグメンテーションに関する検討を行った。(3)臓器領域認識手法の開発上述の解剖学的知識データベースを利用することで、各臓器領域を抽出する手法の開発を行った。(4)病変部

リアルタイム検出アルゴリズムの開発本研究で開発するシステムの特色は、仮想化人体内部を探索(ナビゲーション)しながら、様々な診断支援情報をリアルタイムで提示することであるため、大腸をターゲットとしてリアルタイムでの病変部検出アルゴリズムの開発を行った。(1)高次元医用画像に基づく仮想化人体内部リアルタイムナビゲーション手法の開発高精度人体3次元画像,および,その時間的変化までも含んだ4次元画像を基に,仮想化人体内部を高速に探索することを可能とする手法の開発を行った.ここでは,PCワークステーション群を相互接続することで,大規模な3次元・4次元画像を高速に表示する手法の検討を行った.(2)解剖学的知識データベースの構築対象とする臓器を気管支・胃・大腸として,これらの臓器に特化した知識を計算機上に格納する手法を検討した.テキスト及び画像(アトラス画像)の形で記述される解剖学的知識データベース構築を検討した.ここでは,各臓器の形状,位置,大きさ,分岐状況,周辺臓器との関係などを含めた.(3)データベースの検討を行った臓器領域認識手法の開発画像として構築された解剖学的知識データベースを基にして,臓器領域を認識する手法の検討を行った(4)診断支援情報リアルタイム提示アルゴリズムの開発(3)で得られた臓器領域に対して,(2)で入力された病変部に関する知識を基に病変部を検出する手法の検討を行った.仮想化人体内部を探索(ナビゲーション)しながら,様々な診断支援情報(異常部位検出結果・解剖学的名称など)をリアルタイムで提示可能なアルゴリズムの開発を行った(5)ユーザインタフェースに関する検討医用画像診断支援システムは医師の日常業務で利用されるものであるためジョイスティック・ユーザ自身のジェスチャ認識といった様々なユーザインタフェース手法を組織的に検討した.本年度は以下の項目の研究を行った.(1)高次元医用画像に基づく仮想化人体内部リアルタイムナビゲーション手法の開発高精度人体3次元画像,および,その時間的変化までも含んだ4次元画像から構築された仮想化人体内部を高速に探索することを可能とする手法を検討した.処理速度だけでなく,生成される画像の解像度の向上にも着目した画像生成アルゴリズムの検討を行った.(2)解剖学的知識データベースの構築対象とする領域を胸部・腹部臓器として,この領域に含まれる臓器に関する解剖学的知識データベースを構築する.この知識データベースでは各臓器の大まかな位置,形状,相互接続関係,解剖学的名称といった内容が格納される.特に本年度は臓器間の画像(アトラス画像)の形で記述される解剖学的知識データベースの構築を図った,これまでに開発された解剖学的知識データベースとの統合を検討した.(3)高次元医用画像の認識
単球・マクロファージ系細胞の継代培養法の確立と創傷治癒関連機能の解析

温度応答性ポリマーをコーティングしたディッシュを用いてヒト末梢血から採取した単核球分画を培養することにより、単球・マクロファージ系細胞の継代培養が可能となった。マクロファージコロニー刺激因子を添加することにより、細胞の増殖能が著明に増加した。継代を重ねるにつれて、単球・マクロファージ系細胞(CD11b陽性、CD14陽性)の割合が増え、第3継代目にはほぼ全ての細胞が単球・マクロファージ系細胞となっていた。培養した単球・マクロファージ系細胞は、組織マクロファージのマーカーであるCD206を発現していること、TNF-alphaやMCP-1など様々なサイトカインを分泌していることも明らかとなった。ヒト末梢血から採取した単核球分画を,温度応答性ディッシュを用いて培養した。細胞は順調に増殖し,約2週間で継代が可能となった。培養においては,マクロファージコロニー刺激因子を20 ng/mL添加することにより,細胞の増殖が最も促進されることが判明した。継代においては,ディッシュを室温に約30分間静置することのみにより細胞がディッシュより剥がれ,容易に継代が可能であった。この方法により,第3継代までの継代培養を確認している。また,各継代において,フローサイトメトリーによる表面抗原の解析も行った。採取直後は約15%程度であった単球・マクロファージ系細胞(CD14陽性,CD11b陽性)の割合が,継代を経る毎に増加し,第3継代目ではほぼ100%に近い割合となっていた。温度応答性ディッシュによる細胞培養,継代が予想通り可能であることが確認できている。また,末梢血からの細胞採取において有害事象は発生していない。近年、単球・マクロファージ系細胞が創傷治癒に大きく関与していることが知られるようになり、創傷治癒分野での基礎研究に単球・マクロファージ系細胞を使用する機会が増えている。しかし、培養した単球・マクロファージ系細胞はディッシュから剥がれにくいため、継代して多くの細胞数を得ることや表面マーカーを経時的に解析することは困難であった。32°Cを境に可逆的に疎水性となる温度応答性ポリマーをコーティングした特殊なディッシュ(商品名RepCell、CellSeed社製)を用いて、ヒト末梢血から採取した単核球分画を培養することにより、単球・マクロファージ系細胞の継代培養を試みた。ディッシュを室温に30分間置くことにより、培養した細胞はディシュから容易に剥がれ、継代が可能となった。また、マクロファージコロニー刺激因子(以下M-CSF)を添加することにより、細胞の増殖能が著明に増加した。末梢血から採取した単核球分画はリンパ球と単球・マクロファージ系細胞からなる細胞集団であるが、継代を重ねるにつれて、単球・マクロファージ系細胞(CD11b陽性、CD14陽性)の割合が徐々に増え、第3継代目にはほぼ全ての細胞が単球・マクロファージ系細胞となった。また、組織マクロファージのマーカーであるCD206は末梢血ではほとんど発現されていなかったが、培養の開始に伴い発現が見られるようになり、継代後もその発現は維持されていた。サイトカインアレイでは、培養した単球・マクロファージ系細胞がTNF-alphaやMCP-1など様々なサイトカインを分泌していることが明らかとなった。今回確立した継代培養法により、単球・マクロファージ系細胞の取り扱いが容易となり、単球・マクロファージ系細胞に着目した創傷治癒研究がより発展することが期待される。データの蓄積を進め,より信頼できる継代培養法のプロトコールを確立させる。また,継代培養して得られた単球・マクロファージ系細胞のサイトカイン分泌について検討する。さらに,温度応答性ディッシュの利点を活かし,細胞の接着が機能に及ぼす影響について検討する。具体的には,細胞が接着している状態と浮遊している状態とを比較し,創傷治癒関連の遺伝子発現,サイトカイン分泌について詳細な比較検討を行う。創傷治癒当該年度に予定していた実験が順調に進み,使用物品が予定より少なかったため。また,予定していた旅費の支出がなかったため。今年度に予定している実験に必要な物品の購入に当てる予定。
材料強度に関する照射効果の研究

核融合炉材料開発基礎研究において最も重要な課題の一つは照射後強度特性の解析である。すなわち、重照射下ないしは照射後の引張強度特性、クリープラプチャー、疲労、衝撃強度特性など炉設計に直接必要な性質について明らかにしなければならない。本年度は、(1)He脆化、(2)照射による延性劣化、(3)照射硬化、(4)照射によるDBTT上昇、(5)照射化クリープ及び疲労等に関する照射効果を明らかにすることを目的として研究を行なった。(1)He脆化北島(貞)は純鉄表面にHeイオン(0.1MeV)を注入し、低温(77K)における変形挙動を調べ、表面注入Heによる脆性破壊を見出した。井形は316鋼(JPCA鋼を含む)、9Cr-2Mo鋼(JFMS)、α+γ2相鋼(Daplex鋼)に対し、室温にてα線あるいはHeイオン照射を行ない、材料の強度、延性、破壊挙動を調べ、He注入した316鋼については粒界脆性破壊が起こるが、9Cr2Mo鋼、Duplex鋼については粒界破断が起こらないことを見出した。これは、9Cr2Mo鋼、Duplex鋼は微細な組織を持ち、粒界に形成されるHeバブルが分散したことによると考えている。(2)照射硬化及び延性劣化藤田,桐各,香山らは9Cr2Mo鋼(JFMS)316系鋼(JPCA)に対するRTNS-【II】,JMTR,JOYOによる中性子照射を行ない、フェライト相での硬化はマルテンサイト相においてより大きいことを見出した。また微細組織と硬化、微小硬度と引張強度との関係を明らかにした。(3)照射によるDBTT上昇、茅野はJMTRにて、300°C、2.2×【10^(19)】n/【cm^2】の中性子照射した各種フェライト鋼につき高速衝撃曲げ試験を77473Kの温度範囲にて行ない、DBTTが9Cr-1Mo〈7Cr-2Mo〈5Cr-2Mo〈9Cr-2Moの順に高くなることを見出した。(4)照射下クリープ及び疲労、白石,井形,奥田らは、プロトン照射下クリープ及び疲労挙動に対する照射損傷効果を明らかにした。
両親の抑うつおよび養育行動と10歳児の行動特徴との関係

妊娠期から縦断調査に協力してくださっている母親父親それぞれに、子どもが9歳、10歳時点での質問紙調査を行う。調査では、親自身の抑うつ、夫婦関係、子どもの行動特徴、子どもの家庭内における感情表出、親の感情への態度等についてうかがう。そして、妊娠期の親の抑うつや養育態度と、子どものメンタルヘルスや行動特徴の相互の影響関係を経時的に分析する。特に産後早期の親の抑うつの影響が、親子それぞれの心身への影響が続く群、そうでない群とその特徴を見いだしたい。また、低出生体重児、超低出生体重児と正常出生体重児の家族比較を通して、その異同や相違がいつ明確になり、減衰するのか検討し必要な支援について考察する。
難治がんに対するドラッグリポジショニング創薬

胆嚢がんや膵臓がんでは、がん遺伝子産物であるK-rasの活性化変異が認められ、抗がん剤に対する抵抗性の一つの要因と考えられている。Rasの活性はメバロン酸経路に由来するイソプレノイドがrasタンパク質に共有結合することにより調節されている。一方、メバロン酸経路の律速酵素である3-hydroxy-3-methylglutaryl-coenzyme A (HMG-CoA)還元酵素の阻害は、メバロン酸やイソプレノイドの合成を抑制する。まず本研究では、HMG-CoA還元酵素阻害薬であるlovastatinをドラッグリポジショニングに基づくがん治療薬への応用を目指し、胆嚢がん細胞株に対するlovastatinによる増殖抑制とその作用機構の解析を行った。Lovastatinは濃度依存的な増殖抑制作用を示し、メバロン酸の添加により阻害された。また、オートファジーに関与するLC3の脂質付加体であるLC3-IIの発現がlovastatin処理により亢進したが、リソソーム酵素阻害剤とlovastatinとを併用したところ、LC3-IIの蓄積が亢進し、lovastatinによる細胞増殖抑制は有意に回復した。よって、lovastatinはオートファジーを介して細胞増殖抑制を誘導することが示された。次に、新たなドラッグリポジショニングによる創薬を目指し、ケイヒ酸誘導体による乳がん及び前立腺がん細胞株の増殖に及ぼす作用を検討した。その結果、ケイヒ酸誘導体の中にアポトーシスを介した増殖抑制作用を示す誘導体を見出した。当該化合物は胆嚢がんや膵臓がん細胞の増殖も抑制することから新たな創薬候補化合物であることを明らかにした。胆嚢がんは、早期発見が困難であり、gemcitabine等での化学療法が行われているが、10年相対生存率は約20%と低い、難治療性のがんである。一方、メバロン酸経路の律速酵素である3-hydroxy-3-methylglutaryl-coenzyme A (HMG-CoA)還元酵素の阻害は、メバロン酸やタンパク質修飾基質であるファルネシルピロリン酸やゲラニルゲラニルピロリン酸の合成を抑制する。そこで本研究では、HMG-CoA還元酵素阻害薬であるlovastatinをドラッグリポジショニングに基づくがん治療薬への応用を目指し、胆嚢がん細胞NOZ C-1に対するlovastatinによる増殖抑制とその作用機構の解析を行った。まず、lovastatinのNOZ C-1細胞の増殖に及ぼす影響を検討したところ、濃度依存的な増殖抑制作用が認められた。また、lovastatinによる増殖抑制作用は、メバロン酸の添加により阻害された。さらに、オートファジーに関与するLC3の脂質付加体であるLC3-IIの発現がlovastatin処理により亢進していた。また、リソソーム酵素阻害剤であるE-64およびPepstatin Aをlovastatinと併用したところ、LC3-IIの蓄積が亢進し、lovastatinによる細胞増殖抑制は有意に回復した。本年度の研究では、lovastatinによる増殖抑制作用は、脂質異常症の治療と同様の機構であるHMG-CoA還元酵素阻害作用が関与することが示唆され、メバロン酸経路が関与することが考えられた。また、増殖抑制機構にオートファジー誘導が関与することを明らかにすることが出来た。しかしながら、ras (特にK-ras)の翻訳後修飾を解析するために2次元電気泳動で解析を進めたが、K-rasのスポットを分離・検出することが出来なかった。本研究の成果からメバロン酸経路の重要性が考えられたため、今後もK-rasのプレニル化およびその他の翻訳後修飾の解析を進めるとともに、ras以外のタンパク質の翻訳後修飾の関与についても解析を進める。

当該化合物は胆嚢がんや膵臓がん細胞の増殖も抑制することから新たな創薬候補化合物であることを明らかにした。次年度の計画として、K-rasの翻訳後修飾の解析を進めるため、K-rasのスポットの分離・検出法を構築する。また、K-ras以外のターゲットタンパク質の発現変化や翻訳後修飾の解析を行う。さらに、ターゲットタンパク質のノックインあるいはノックアウトによるlovastatinによる増殖抑制機構への関与を進める。さらに、当初の予定通り、担がん動物を用いたin vivoでの検討を行い、lovastatinのドラッグリポジショニングに基づくがん治療薬の応用を目指す。本年度にターゲットタンパク質を同定する予定であった。また、当該タンパク質の翻訳後修飾等の解析を行うため、特異抗体を購入する予定であった。しかしながら、ターゲットタンパク質の同定に至っておらず、次年度使用額が生じた。次年度にターゲットタンパク質を同定し、当初の予定通り抗体の購入に使用する。また、当初の予定通りターゲットタンパク質のノックイン・ノックアウトを行い、ターゲットタンパク質のがん細胞の細胞増殖への寄与を明らかにする。さらに、担がんマウスによるin vivo実験、がんの浸潤・転移に及ぼす影響についても当初の予定通りに研究を行う。
蛍光寿命測定の文化財材料への応用に関する基礎研究

蛍光寿命測定を新たな非破壊分析手法として文化財分析の分野に導入する為の基礎研究を開始した。蛍光性染料である黄檗の主成分であるベルベリンの蛍光寿命について溶媒を変えて測定し,得られた蛍光減衰曲線蛍光寿命を算出したところ,水中よりもメタノール中の方が,寿命が長い結果となった。また,染絹布では,メタノール中よりも10倍程寿命が長くなり,無放射過程(通常は熱的過程)の減少が示唆された。文化財染織品中の黄檗染資料について,蛍光寿命測定を試みた。蛍光寿命は周辺環境が同じ条件で物質固有の値を示し,蛍光スペクトルの発光・励起波長に加えて第三のパラメータとして蛍光性染料などの非破壊的・非接触的な同定手法として用いることができる。また,周辺環境により微妙に変化するため有機・高分子材料に含まれる蛍光性物質からの蛍光発光に対してこの寿命の測定を行うことで,その有機材料そのものの物理的状態を非破壊的に数値化することが可能である。本研究では,蛍光寿命測定を新たな非破壊分析手法として文化財分析の分野に初めて導入し,蛍光性物質の同定および高分子材料の物理的状態,特にこれまでに有効な非破壊的指標がなかった経年と劣化に関する非破壊的定量的評価法としての有効性の確立を目的とするものである。本研究の主要な目標は【1】有機質文化財資料(繊維素材,漆,染色布)の時間分解蛍光スペクトルの測定条件の確立【2】促進劣化させた材料の蛍光寿命測定による劣化環境と蛍光寿命との相関を解明【3】文化財資料の劣化状態および修復材料の定量的評価法として寿命測定の有効性を確立以上の三点にあるが,本年度は特に【1】の時間分解蛍光スペクトルの測定条件の検討を中心に行い,劣化資料への適用の可能性を検討した。その結果,キハダ,紅,藍に関して,410nmのパルスレーザを用いることによりキハダ成分のみが選択的にお励起され,他染料の影響を受けないことが分かった。さらに,キハダ成分の寿命は媒体によって大きく変化し,水溶液における0.1nsから絹染織資料における5nsまで寿命が増大した。これは蛍光寿命が媒体の周辺環境によって変化することを示し,寿命が劣化状態を反映して,有機文化財材料の現状把握と保存修復において重要な数値情報を非破壊的に提供するという本研究の主たる目的につながる重要な発見である。本研究の主要な目標は,【1】有機質文化財資料(繊維素材,漆,染色布)の時間分解蛍光スペクトルの測定条件を確立する。【2】文化財資料の劣化状態および修復材料の定量的評価法として寿命測定の有効性を確立する。【3】促進劣化させた材料の蛍光寿命測定による劣化環境と蛍光寿命との相関を解明する。以上の三点である。昨年度は【1】を中心に,黄檗について,時間分解スペクトル測定の実験条件を検討し,黄檗成分の寿命は媒体によって大きく変化し,蛍光寿命が媒体の周辺環境によって変化することを報告した。本年度は特に【1】及び【2】について取りくみ,文化財資料に用いられた黄檗染め絹糸について,時間分解蛍光スペクトルの測定条件の検討し,測定を行った。更に文化財資料中の緑色或いは紅色に染められた絹糸についても時間分解蛍光スペクトルの測定を行い,緑色中の藍は共存していても黄檗の時間分解蛍光スペクトルに大きな影響を与えないが,紅色中の紅の共存は黄檗からのエネルギー移動が起こっていることを示した。昨年度まで,黄檗について,時間分解スペクトル測定の実験条件を検討した。黄檗成分の寿命は媒体によって大きく変化し,蛍光寿命が媒体の周辺環境によって変化することを報告し,更に文化財資料に用いられた黄檗染め絹糸について,時間分解蛍光スペクトルの測定条件の検討し,測定を行った。文化財資料中の緑色或いは紅色に染められた絹糸についても,重ね染の一成分である黄檗の時間分解蛍光スペクトルの測定を行い,緑色中の藍は共存していても黄檗の時間分解蛍光スペクトルに大きな影響を与えないが,紅色中の紅の共存は黄檗からのエネルギー移動が起こっていることを示した。

本年度においては,文化財資料中の黄檗の蛍光寿命測定より,経年劣化による寿命の変化が非破壊的な数値パラメータとして利用可能かを検討した。これまで経年劣化資料のHPLCよりベルベリン劣化生成物に注目し,これが劣化の指標となりうるか,検討してきた。蛍光寿命は非破壊分析であり,破壊分析であるHPLCとは測定原理も手法も全く異なる為,相互に検討することは,文化財資料の劣化状態を表すうえで非常に有意義であると考えられる。蛍光寿命測定を新たな非破壊分析手法として文化財分析の分野に導入する為の基礎研究を開始した。蛍光性染料である黄檗の主成分であるベルベリンの蛍光寿命について溶媒を変えて測定し,得られた蛍光減衰曲線蛍光寿命を算出したところ,水中よりもメタノール中の方が,寿命が長い結果となった。また,染絹布では,メタノール中よりも10倍程寿命が長くなり,無放射過程(通常は熱的過程)の減少が示唆された。文化財染織品中の黄檗染資料について,蛍光寿命測定を試みた。本研究は有機質文化財資料における経年劣化に関する数値的情報の取得を主たる目的にして,蛍光性染料ならびに有機素材の蛍光寿命の利用を提案するものである。昨年はこの研究の第一段階として,代表的な天然染料であるキハダの主成分であるベルベリンを用いて機器と測定条件の設定の設定を行い,さらに媒体の違いによる寿命の変化の基礎データを取得した。又,励起波長のコントロールにより特定の蛍光物質を励起して他の妨害を受けることなく測定可能であることを示し,さらに,周辺環境の変化を反映する指標として蛍光寿命が利用可能であることを示した。本年度は昨年の結果を受けて【1】パルス幅の小さな410nmnパルスレーザを励起光源とする,ベルベリンをターゲットとする蛍光寿命の測定手法を,文化財資料中に用いられた黄檗染料に関しても応用した。受光部に480nm以下の波長の光をカットするフィルターを取り付け,散乱光の影響の減少を図った。その結果,現在作成した黄檗染め絹と同様に,破壊的に染料を抽出することなく文化財資料に置いても黄檗染め絹の蛍光寿命測定が可能であることを示した。【2】紅や藍といった別の染料の共存に関しても,文化財資料を用いて確認をした。その結果,藍の共存によるベルベリンの蛍光寿命への影響は見られなかった。一方,紅と黄檗が共存した場合には,黄檗中のベルベリンが吸収したエネルギーの紅のカーサミンへの移動が観察された。【3】文化財資料にみられる黄檗の主成分であるベルベリンの劣化生成物は,共存する染料の違いに起因する要素と資料の年代変化及び保存状況における劣化に起因する要素とが複合的に作用して生じ,緑色の黄色成分として用いられた場合に比べて,紅とともに用いられた場合に,経年による生成物総量が多くなる傾向が認められた事を報告している。今回の分析結果は,この報告を支持する結果となり,極めて重要な発見である。文化財科学本研究は時間分解蛍光測定とそれに基づく蛍光寿命を用いて有機・高分子文化財材料のキャラクタリゼーションと経年・劣化状態についての基礎調査を行うものである。今後以下を中心に検討を行う。【1】各種繊維,紙等の媒体上の染料等に含まれる成分固有の蛍光寿命の数値を,現代標品を用いて測定しそのデータベースを作製する。原則として着色成分を直接励起する方法を用いる。
行列模型による超弦理論の非摂動的定式化の探求

今年度は、まず前年度に引き続き非臨界次元の超弦理論の研究を行った。世界面による記述に基づけば、(p,q)ミニマルtype0超弦理論には、行列模型や弦の場の理論では記述できないDブレーンを含んでいる。ただしこのDブレーンの境界状態は、世界面上のフェルミオンの零モードの存在のため、完全に決定できていなかった。したがって、本研究では、この境界状態をモジュラーブーツストラップによって決定する方法を提案し、境界状態の性質を調べ上げた。これにより、これらのDブレーンが場の理論におけるIsing模型にあるような、オーダー/ディスオーダーパラメータの類似物であることを示し、超弦理論の時空の意味で非局所的であることを示した。実際、この性質はこれまで見つかっていなかったDブレーンの新しい構造である。次に、type0超弦理論を記述する2-cut行列模型の自然な拡張であるn-cut行列模型が対応する超弦理論について議論した。実際、この行列模型は、n-成分KP階層で記述されることが期待されていたが、今年度では実際にどのようなn-成分KP階層のリダクションが対応するかを与え、時空におけるDブレーンの構造を与えた。この構造を実現するような超弦理論として、ボソンとZamolodchikov-Fateevパラフェルミオンとを結びつけるパラ超対称性を持つ超弦理論が対応することを提案した。実際、対応するべき(p,q)ミニマル共形場理論は、GKOのよって昔与えられたコセット構成によるミニマル共形場理論のn-シリーズがn-cutと対応する。n-成分KP階層のKacテーブルとミニマル理論のKacテーブルが一致することを示した。ミニマル弦理論は、行列模型を起原として、完全な非摂動的な第二量子化である弦の場の理論が構成できる例を与える。特に、超対称性を持つ弦理論への拡張は、超弦理論の非摂動的定式化を完成させる上で非常に重要となる。この研究では、type 0ミニマル超弦理論を記述する行列模型および超弦の場の理論に関する包括的な研究を行なった[JHEP01(2007)037]。近年、type 0超弦理論が行列模型の2-cut相における連続極限と対応するという提案がなされた。本研究では、この提案を2-行列模型に拡張し、2-cut相における連続極限を調べた。始めに、連続極限の構造を支配する可積分構造を特定することを試み、2-成分KP階層が実現されることを見つけた。次に、この行列模型の情報であるSchwinger-Dyson方程式の構造を決定し、対応するW_infinity拘束条件の形を決定した。この下で、2-成分KP階層の自由フェルミオン表示を用いて、超弦の場の理論を構成した。この構成によって、ミニマル超弦理論の(p, q)系列を統一的に尽くされる事を示した。前年度の研究[JHEP09(2006)075]で、ボゾン的なミニマル弦理論の弦の場の理論のW_infinity拘束条件を用いることにより、braneのループ振幅(disk及びannulus)の計算法を確立した。今回の超弦の場の理論はボゾン弦の自然な拡張になっているので、ボゾン弦と同様の手法を用いることでbraneのループ振幅を計算した。これによって摂動論的な記述(Liouville理論)との詳細な比較が可能となり、超弦の場の理論との対応を完全なものとした。次に、この超弦の場の理論の視点から、ミニマル超弦理論を見直した。特に、1-行列模型の2-cut相に対応する超弦理論の系列では、簡単化が起こり、超行列模型での書き換えが可能であることを見つけた[JHEP03(2007)101]。この超行列模型は、それまでに考えられてきた超行列模型の困難である発散や、超対称性による自明な系への帰化を完全に回避したものであると共に、実際の超弦理論との対応が示された始めての例を与える。
未婚者の親による結婚活動と親子関係に関する研究

本研究は、配偶者選択における親の関与とはどのようなものなのかを明らかにするものである。まず、二年目である本年度は、どのような立場で本研究を進めていくのかをさらに検討することの必要性を痛感した。そのためにいくつかの学会に参加して研究者と意見交換を行い、ライフサイクル論や世代間関係といったいくつかの観点による研究の可能性があることを確認した。次に、特に親に注目したインタビュー調査からは、配偶者選択における親の関与には、これまでの調査で注目しようとしたような、配偶者候補を探す時点で親が子どもに代わって相手を探すといったような積極的な関与の仕方だけではないものがみられた。たとえば、子どもが配偶者候補を親に紹介した時点で親がとる行動のバリエーションといったものである。これらの親の関与は、子どもが知らないところで行われているものもあり、そこに一つの親子の関係のあり方がみられた。また、親が子どもの配偶者選択に関与することについて、地域による差が存在する可能性が推察された。このような親が積極的に関わる/関わらないことは、子どもの年齢等の要因によるものなのか、それとも親と子の関係に関する地域の文化的要因が関わっているのか等を今後、注意深くみていかなければならない。一方で、未婚時の親子関係の密接さを、結婚後の夫婦関係に悪影響を与えるものと判断している人が少なからずいた。このような結婚時に存在した条件や状況が、その後当事者の結婚生活にどのような影響を与えたと解釈されたのかについては、かつて見合い結婚が主流であった時に、ある地域で親が重視した相手の条件「信仰している家かどうか」を事例として、日本民俗学会第70回年会の中で取り上げた。本年度の研究から、子ども自身が配偶者候補を決めたり、親に対して配偶者候補の紹介が行われた際に、それに対して親が独自にどのような判断をしたり、行動したのかを知ることができた。そうした行動から、親が考える子どもの結婚相手の条件をみることができたこともそうだが、子ども本人が選んだ相手に対して不満がなくても、反対したとしても、結婚という「もしかしたら途中で夫婦仲がうまくいかなくなるかもしれない」と考えてしまうこともある不確実な人間関係に対して、親が最後までもやもやとした感情を抱いていることを知ることができた。また、子どもは結婚したい気持ちを持っていたとしても、親が結婚しなくてよいと考えたり、それをはっきり子どもに言ったりすることがある。特定の配偶者候補に対する親の反対もこれに含まれるかもしれない。こうした親の言動は、子どもの結婚したいという気持ちや実際に行動を起こす意欲に影響を与えていると考えられるが、そこには親や子の生活状況が絡んでいることがわかった。本年度の調査より、親の代理婚活のように親が積極的に活動している人だけではなく、結婚しなくてよいという考えを持っている親も含めて、もう少し広く親の子の配偶者選択への関与というものを考えなければならないことがわかった。そのため、次年度は本年度都合が合わずにお話がうかがえなかった方もそうだが、広くインタビュー調査を行い、より多くの事例を収集するように努める。また、本研究に関する学会発表等を行う予定である。日本では恋愛結婚に移行し、結婚において本人の意思が尊重されていると考えられているが、現在においても、結婚に際して親の関与があることは経験的に知られている。本研究は、親の関与とは具体的にどのようなものであるのかを把握した上で、親が子どもの配偶者選択に関与する歴史・経済的背景、家族や親子関係のあり方を明らかにしようとするものである。今年度は先行研究のレビューと、インタビュー調査、そしてこれまでのインタビュー調査で得られた資料の整理を行った。まず、先行研究のレビューでは、親の関与のあり方を、具体的に民俗誌等から拾い出す作業を行った。あわせて、配偶者選択においてどの程度親の関与があったのかを、計量的な研究成果から確認した。次に、これまでのインタビュー調査から得られた事例の読み込みを行った。ここでの事例は、本人同士で出会い、結婚する時点で親の意見が反映される事例というよりは、親が配偶者候補を探し、子どもに勧めていた事例である。特に、親側からみた子どもの配偶者選択への関与に対する考え方と、それに対する子どもの反応について知見を得ることができた。また、この作業を通して、既存研究で指摘されてきたジェンダー差に関して、さらに検討を進めることができた。これらの研究成果の一部は、福岡工業大学環境科学研究所で行われた「環境研究発表2018」で発表した。ここでは、家族研究の専門家ではない参加者に向けて発表を行ったが、質疑応答を通して、未婚化や配偶者と出会うことについての一般の人々の考えや行動、イメージを確認することができた。今年度は、主に親からみた子どもの結婚に対する考えた方を中心として、インタビュー調査とその分析を行った。未婚の子を持つ親が、子の配偶者候補を探していたが、結果的には成婚には結びつかず、うまくいっていないと語られた事例の方が多かった。そしてそれは、親の語りの中では、結婚に対する親と子の意識の差として語られることが多かった。しかし親からみたそうした子どもの反応は、必ずしも子どもの側が結婚を望んでいない、親の関与を拒否していることの結果ではないと考えられた。そのため、子どもにもインタビュー調査を行い、親子関係や結婚への意識について聞き取り調査を行う必要性を強く感じた。したがって年度の後半では、子どもからみた親の関与についてインタビュー調査を始めたが、先方の都合等もあり十分ではないため、調査を継続して行いたい。

本研究は、配偶者選択における親の関与とはどのようなものなのかを明らかにするものである。まず、二年目である本年度は、どのような立場で本研究を進めていくのかをさらに検討することの必要性を痛感した。そのためにいくつかの学会に参加して研究者と意見交換を行い、ライフサイクル論や世代間関係といったいくつかの観点による研究の可能性があることを確認した。次に、特に親に注目したインタビュー調査からは、配偶者選択における親の関与には、これまでの調査で注目しようとしたような、配偶者候補を探す時点で親が子どもに代わって相手を探すといったような積極的な関与の仕方だけではないものがみられた。たとえば、子どもが配偶者候補を親に紹介した時点で親がとる行動のバリエーションといったものである。これらの親の関与は、子どもが知らないところで行われているものもあり、そこに一つの親子の関係のあり方がみられた。また、親が子どもの配偶者選択に関与することについて、地域による差が存在する可能性が推察された。このような親が積極的に関わる/関わらないことは、子どもの年齢等の要因によるものなのか、それとも親と子の関係に関する地域の文化的要因が関わっているのか等を今後、注意深くみていかなければならない。一方で、未婚時の親子関係の密接さを、結婚後の夫婦関係に悪影響を与えるものと判断している人が少なからずいた。このような結婚時に存在した条件や状況が、その後当事者の結婚生活にどのような影響を与えたと解釈されたのかについては、かつて見合い結婚が主流であった時に、ある地域で親が重視した相手の条件「信仰している家かどうか」を事例として、日本民俗学会第70回年会の中で取り上げた。本年度の研究から、子ども自身が配偶者候補を決めたり、親に対して配偶者候補の紹介が行われた際に、それに対して親が独自にどのような判断をしたり、行動したのかを知ることができた。そうした行動から、親が考える子どもの結婚相手の条件をみることができたこともそうだが、子ども本人が選んだ相手に対して不満がなくても、反対したとしても、結婚という「もしかしたら途中で夫婦仲がうまくいかなくなるかもしれない」と考えてしまうこともある不確実な人間関係に対して、親が最後までもやもやとした感情を抱いていることを知ることができた。また、子どもは結婚したい気持ちを持っていたとしても、親が結婚しなくてよいと考えたり、それをはっきり子どもに言ったりすることがある。特定の配偶者候補に対する親の反対もこれに含まれるかもしれない。こうした親の言動は、子どもの結婚したいという気持ちや実際に行動を起こす意欲に影響を与えていると考えられるが、そこには親や子の生活状況が絡んでいることがわかった。これまでのインタビュー調査の中心は親であり、子どもの方のインタビュー調査が進んでいない。そのため次年度は、親へのインタビュー調査を継続しながら、子どもに対してのインタビュー調査を増やしていきたい。そして、これまでインタビューで出会った方々は、どちらかというと、親同士が多少顔見知りであったり、身近で使えるつながりを利用したりしながら、子どもの配偶者候補を探していた。
分子間相互作用を駆使した分子配列の制御と機能の発現

分子間力を駆使した生体の見事な分子組織化法を学んで,分子配列を制御した結晶・組織体を設計し,機能発現システムを構築することを目的とし,金属配位能のある置換基を有するポルフィリンを合成し,その組織化を検討した。まずモノヒドロキノン置換ポルフィリンの中心に,2価のMgに較べより強い錯体形成が期待される3価のGa金属イオンを導入し,その組織化構造体について検討した。二次元COSYNMRスペクトルを用いてその構造を解析したところ,ヒドロキノンのOH基に隣接する2つのプロトンの大きな高磁場シフトが観測され,一方のポルフィリンに置換したキノンのフェノラートアニオンがもう一方のポルフィリン中心金属Gaに相互に配位し合うことによって,2つのポルフィリンが中心をずらして平行に配列した2量化組織体が得られることを見いだした。またより強力な組織体形成を果たすため,ポルフィリン中心金属以外の外部金属をキレート配位子と組み合わせた組織体を検討するために,アニオン電荷を供給できるキレート配位子である8-ヒドロキシキノリン(オキシン)の5位でメソ位に連結した化合物を合成した。オキシンがZn金属に配位するとオキシナ-トアニオン形成に伴って5,7位のプロトンの特徴的な高磁場シフトが観測されるが,オキシニルポルフィリンにZnを加えると,7位のプトロンの高磁場シフトが観測され,オキシナ-ト錯体の形成を示し,Znの配位錯体の特徴から平面4配位構造が期待されるので,平面内に2つのポルフィリンを並べた組織体が形成されたものと考えられる。蛍光スペクトルはポルフィリン同士またはポルフィリン-オキシン錯体間の相互作用の存在を示唆し,外部金属イオンとポルフィリン置換キレート配位子を用いる分子組織化が新しい可能性を提供するものであることを見出した。
昆虫の付属肢形成を通じて知る器官形成のメカニズム

付属肢形成に関わる新規因子を同定することを目的としたスクリーニングを行った。ショウジョウバエのGene Search (GS)法を利用して付属肢で遺伝子を強制発現させ、形態形成に異常を来す表現型を検索した。約6000のGS系統を検索した結果、脚の分節化、翅の成長、翅脈の形成に異常を生じさせる遺伝子Nedd4を見いだした。Nedd4はHECTタイプのユビキチンリガーゼで酵母から人までよく保存されており、膜結合蛋白質の分解を引き起こすと共に細胞内輸送の標識として用いられる。我々はショウジョウバエにおいてがNotchシグナル伝達系を制御することを見いだした。すなわちNedd4の活性化はNotchを抑制し、Nedd4の機能欠損はNotchの機能欠損に由来する形態異常を抑制した。従ってNedd4はNotchの抑制因子であると結論した。Notchは動物界に広く保存されたシグナルレセプターでリガンド結合により引き起こされる細胞内ドメインの切断により活性化される。Nedd4はNotchに結合し、ユビキチンを付加することでNotchシグナルの正の制御因子Deltexと主に分解経路に導く。ユビキチン化活性を失ったNeddd4変異体はNotchを細胞膜表面に滞留させ、リガンド非依存的にNotchシグナルを活性化させた。従ってNedd4はリガンド結合前のNotchを恒常的にエンドサイトーシスと細胞内のソーティング経路を介して蛋白分解経路に導くことでNotchシグナルを抑制するものと考えられた。1.ショウジョウバエ胚発生期の肢前駆細胞の移動と形態変化を観察するために、GFP融合タンパク質を用い共焦点タイムラプス観察により時間軸に沿って可視化した。上皮細胞の膜構造を可視化するsqh-moesin-GFPを併用することで上皮細胞に対する肢前駆細胞の移動度を個々に追跡することが可能となった。解析の結果、翅細胞の移動度は上皮細胞層の他の細胞の移動度と等しいことが明らかになった。このことは肢前駆細胞の初期の移動に関するこれまでの研究から推測されてきたアクティブな細胞移動の存在を支持しない。2.肢前駆細胞の後期の移動と再集合に関して、翅細胞が基底側に移動する過程(陥入)を調べた。陥入に先立って微小管が基底側に伸長するとともに、アクチンの強い集積とフィロポディアの形成が翅細胞の基底側に見られたことから、基底側に存在する他の組織との相互作用が示唆された。近接する組織のマーカーを用いて調べた結果、気管前駆細胞との付着が陥入の初期過程で起きることを発見した。3.気管前駆細胞との付着が翅細胞の移動に与える影響を調べる目的で、気管形成が異常となるtrachealess,breathles,branchlessなどの突然変異体を用いて解析を行った。これらの突然変異体では野生型と比べて翅細胞の後方への移動度が明らかに減少した。一方気管に活性化型Racを強制発現させた場合、またアポトーシス活性を高めた場合も同様であった。すなわち翅細胞の移動に際してはその方向性をガイドする重要な役割を気管が果たしていることが示唆された。4.異種組織である気管との付着状態が後の翅のパターニングに何らかの役割を担っている可能性について調べるため、マイクロポイントレーザー照射システムを用いて気管細胞を選択的に除去する実験系を確立した。次年度はとれを用いて翅原基の背腹軸および遠位・近位の決定に与える影響を明らかにしていく予定である。ショウジョウバエのGene Search(GS)法を利用して付属肢で遺伝子を強制発現させ、形態形成に異常を来す表現型を検索した。

我々はショウジョウバエにおいてがNotchシグナル伝達系を制御することを見いだした。すなわちNedd4の活性化はNotchを抑制し、Nedd4の機能欠損はNotchの機能欠損に由来する形態異常を抑制した。従ってNedd4はNotchの抑制因子であると結論した。Notchは動物界に広く保存されたシグナルレセプターでリガンド結合により引き起こされる細胞内ドメインの切断により活性化される。Nedd4はNotchに結合し、ユビキチンを付加することでNotchシグナルの正の制御因子Deltexと主に分解経路に導く。ユビキチン化活性を失ったNeddd4変異体はNotchを細胞膜表面に滞留させ、リガンド非依存的にNotchシグナルを活性化させた。従ってNedd4はリガンド結合前のNotchを恒常的にエンドサイトーシスと細胞内のソーティング経路を介して蛋白分解経路に導くことでNotchシグナルを抑制するものと考えられた。
台湾総督府文書の蒐集と学際的研究-日本の台湾統治政策に関する総合的研究-

1.台湾総督府文書の収集は、該文書の所蔵者である台湾省文献委員会との学術協力協定に基づき、各年度の夏季休暇の期間及び春季休暇期間、同委員会において、写真・電子式複写及び筆記によって行った。その結果、明治28年から昭和20年迄の完璧な全目録を蒐集することができたが、文書そのものの収集は、破損の激しい文書が多かったことと、台湾側からの予期せぬ様々な制約により、明治期までしか達成できなかった。しかし、台湾統治政策の基礎構造にかかわる主要文書は概ね網羅するとともに、台湾総督の律令制定権に係わる重要な文書や外地統治の基本にかかわる決定的史料をはじめ、国語教科書検定史料やこれに伴う日本語教育史料、社会福祉政策にかかわる文書基隆軍港築港計画書や台湾人志願兵制度創設関係文書、台湾における司法制度や医療制度の史料・台湾神社に関する史料等の、貴重な未発見史料を収集することができた。2.研究活動としては、日台共同研究者と研究協力者のほぼ全員が参加した研究全体集会や、中京大学及び台湾の台湾省文献委員会・中央研究院で行った6回の研究会により、従来の台湾統治史研究を総括した上での具体的政策事例研究を行い、それに基づく統治政策の決定過程を解明し、これらを踏まえた台湾初期統治構造論を明らかにした。その結果、従来の法文解釈主義による台湾統治論は、政策決定の実態分析により本質的に間違っていることを突き止め、そこから導き出された新たな台湾統治構造論を築き上げることができた。3.台湾総督府文書を収集し、そこの文書構造論を分析したことにより、近代公文書(行政文書)の構造を解明することができた。1.資料収集としては、8月1日同31日の期間、12名の共同研究者及び助手を南投県中興新村にある台湾省文献委員会に派遣して、主に明治30年代までの「台湾総督府文書」と明治期の台湾統治関係史料を収集し、その一部をデータベース化した。又、「台湾総督府文書」のなかの「台湾総督府公文類纂」の目録については明治35年分までを編纂し、明治32年分については本年3月31日に『台湾総督府文書目録』第4巻としてゆまに書房から出版に同33年分については本年12月に発刊を予定している。2.台湾統治史研究については、従来の研究を統括し今後の研究課題を明らかにするために、4月19日(中京大学)、9月26日28日(中京大学)、12月6日(早稲田大学)で検討会を行った。特に、9月26日28日の研究会議は来日中の台湾人研究者10名がレポーターとして参加したことから、合同研究会議とし、日台両国における研究の現状と問題点を討議し、今後の研究課題を模索した。又、研究打ち合わせ会議として、「台湾総督府文書」の収集及び編纂並びに破損文書の修復などについての、理論的且つ技術的な問題について検討するとともに、今後予定されている「台湾総督府文書」の一般公開にむけた文書管理・保存並びに利用方法についての我々側の基本的考え方の統一を図った。3.台湾省文献委員会での文書収集と編纂作業においては、中央研究院台湾史研究所籌備処の研究員が参加し我々に協力した。これは、同研究所からなされた台湾総督府文書についての文書学的・歴史学的知識の提供と文書目録編纂についての人材育成の要望を受け入れたためである。これにより、日台両国研究者の学術協力関係構築の新たな形が出来上がったことを意味していよう。1.資料収集としては、8月2日同31日の期間、15名の共同研究者及び助手を南投県中興新村にある台湾省文献委員会に派遣して、主に明治30年代までの「台湾総督府文書」と明治大正期の台湾統治関係史料を収集し、その一部をデータベース化した。しかし、明治期後半は多くが水没の被害をうけたことから、文書の破損が著しく収集及び編纂作業は極めて困難なものであった。