hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
塩化物法によるAlGaAs原子層エピタキシ-の成長機構

従来行って来た研究で、GaCl_3/H_2とAsH_3/H_2を交互に供給することにより、200°C400°Cと言う広い温度範囲でGaAsのALEが可能であるとの結果を得ていた。しかし、SPAの装置を手配する間に、CaCl_3/H_2とAsH_3/H_2を用いたALEをより詳細に検討した結果、場合によっては1サイクル当り1原子層以上の成長が起こっていることが判った。また91年秋の応用物理講演会でクロライドALEについての2つの相異なるSPAの測定結果が発表された。そこで本年度はSPA測定装置の立ち上げを少し延期し、ALEの膜厚測定法を改良して、GaCl_3/H_2とAsH_3/H_2を用いたALEの再検討を行った。その結果、GaCl_3/H_2とAsH_3/H_2を交互に供給した場合、基板温度200°C250°Cでは約0.7ML/C、300°C450°Cでは成長温度の上昇と共に1サイクル当りの成長度が徐々に上昇し、300°Cでの約1ML/Cの成長から450°Cでの2ML/C弱の成長まで変化することが判った。また、この1サイクル当りの成長速度はキャリアガスが水素の場合もヘリウムの場合も違いがなかった。この事は塩化物法によるALE成長機構に、H_2キャリアガスによる塩化物の還元が関与していないことを意味している。なお、ラマン分光測定の結果、300°C以下の成長層は多結晶であることが判った。以上の実験結果より、ALEの成長機構は、基板温度300°C以下ではGaCl_3がGaAs表面に物理吸着し、立体障害の為、0.7ML/C程度の堆積速度になる。炉の温度が上昇すると基板表面の一部がGaClで覆われ、その上にGaCl_3が配位結合によって吸着し、1サイクル当りの成長速度が1ML/C以上になる、ものと考えられる。
携帯電話端末を用いたデジタルフォレンジック技術の研究開発

我が国の携帯電話端末は改竄耐性が高いという特徴を利用し、携帯電話端末上で作成、確認されたデジタル署名を信頼性の根拠としたデジタルフォレンジック技術に関する研究開発を行った。本研究では、携帯電話端末を用いたデジタルフォレンジック技術の実現を目指している。従来、個人の確認には身分証明書という物理媒体を用いていた。また、書面に同意する際には印鑑という物理媒体を用いて捺印していた。本研究では、公開鍵暗号によるデジタル署名を携帯電話の中で作成することにより、本人確認と同時に捺印と同等の効力を電子媒体に対して発揮できるようにすることを目的としている。平成21年度においては携帯電話内で公開鍵暗号によるデジタル署名を作成、検証するプログラムを呼び出すAPIの作成と公開を行った。また、公開鍵暗号による署名を連続して関連づけるヒステリシス署名を作成するプログラムのAPIも公開している。研究成果の公開は本プロジェクト専用のウェブサイトにて行った。専用のウェブサイトにてソースコードとAPIの説明文を公開しており、本研究に関連する論文も記している。なお、ウェブサイトには、本プロジェクトが科学研究費の助成を受けていることを明記している。本研究の意義および重要性を明確にするため、携帯電話を用いたデジタルフォレンジック技術として有用な手法の提案を行い、国際会議で発表した。研究の内1件はACMから、1件はIEEEから出版された論文に掲載されている。本研究の技術に興味を持った技術者にとって、発行された論文は本研究の有用性を理解するために役立ち、研究内容をより発展させて実装を行う際にウェブサイトに公開されたソースコードと説明文は大いに役立つものである。本研究では、携帯電話端末を用いたデジタルフォレンジック技術の開発を行った。我が国で開発された携帯電話は、その独自性からマルウェアに侵入されにくい点に着目し、携帯電話に組み込まれたバーチャルマシンの上で動作するアプリケーションソフトウェアを用いてディジタル署名の作成、検証を行えば、鍵の漏洩や署名検証結果の改竄に対して高い耐性を有することが可能と考え、ウェブサイトを通して一般的に行われる処理をより安全にすることを目的として研究を実施した。平成21年度に行った携帯電話上でディジタル署名の作成、検証を行うソフトウェアのAPI化を受け、平成22年度はウェブブラウザとウェブサーバに関連するソフトウェアで用いられている技術の調査を行うとともに、ウェブサイトから配信されるコンテンツにディジタル署名を施すソフトウェアの開発を行った。また、ウェブを通して行われる電子商取引に関してセキュリティ上の問題点について言及し、どのようにすればウェブの世界にデジタルフォレンジックを導入できるのか、その導入のためには改竄耐性のある我が国の携帯電話が優れていることを英文論文にまとめ、国際会議にて発表を行った。携帯電話上でディジタル署名を作成、検証するソフトウェアのモジュール、配信するコンテンツに対してディジタル署名を作成、検証するウェブサーバのデーモンモジュールに関し、オープンソースとしてソースファイルを本プロジェクト専用のウェブサイトにて公開する。
過大侵襲に対する凝固線溶系におけるストレス応答の分子基盤の解析

DICに対する治療薬としてアンチトロンビンIII(AT-III)が使用されている。そのトロンビン分解作用はよく知られているが、血小板に直接作用することが報告されたが、その詳細は明らかではい。リストセチン(GPzb/IX/D活性化因子)による血小板活性化に対するAT-IIIの抗炎症作用を検討した。AT-IIIはvWFのGPIb結合を阻害すること、その結果、AT-IIIはTXA2産生の抑制を介し、炎症惹起物質の一つであるsCD40Lの遊離を阻害することを明らかとした。本解析により、AT-IIIによる抗炎症作用の分子機序の一端が明らかとなり、DICにおける新たな予防法・治療法の可能性を示した。過大な侵害刺激から、全身性炎症反応症候群(systemic inflammatory response syndrome :SIRS)、周術期心筋虚血、敗血症、多臓器不全に陥る病態において、活性化プロテインCの有用性が指摘され、トロンビンを中心とした凝固・線溶系の病態への関与、治療薬の有用性が再認識されてきている。本研究はこの過大な侵害刺激に反応する生体の血液/血小板・凝固系におけるトロンビンを中心にしたプロテインC活性、トロンボモジュリン、トロンボボエチン、アンチトロンビンIII、プラスミンインヒビター、plasmin antivator inhibitor-1 (PAI-1)等の役割を解明し、血小板・凝固線溶系におけるストレス応答の分子基盤の解析を目的としている。今回、リストセチン(糖蛋白Ib/V/IX活性化因子)による血小板活性化に対するアンチトロンビン-IIIの作用を検討した。その結果、アンチトロンビン-IIIはトロンボキサンA2産生の抑制を介し、リストセチンによる炎症惹起物質の一つであるsoluble CD40 ligandの遊離を阻害することを明らかとした。生体は手術、外傷、ショックなどの侵襲を受けると様々なストレス反応を示すことが知られている。過大な侵害刺激を受けると、容易に全身性炎症反応症候群(systemic inflammatory response syndrome; SIRS)が惹起される。そしてSIRSから周術期心筋虚血や敗血症,多臓器不全に陥ることが知られている。一方、ストレス蛋白質(heat shock protein;HSP)は生体において生体防御という極めて重要な役割を担っていることは良く知られている。種々の外的環境の変化に対する生体反応をストレス応答と呼んでおり、環境の変化に対し生体は迅速に反応する。ストレス蛋白質は、熱や化学物質などのストレスにより組織・細胞内に誘導される一群のタンパク質の総称である。ストレス蛋白質が誘導された組織・細胞は、再度のストレス負荷に対して耐性を獲得する。循環虚脱を招くことのある過大な侵襲に対して、生体は心血管系、血液凝固系におけるストレス反応を起こすがその詳細は明らかではない。私共は既に、強力な血小板凝集の促進因子であるコラーゲンがp44/p42 mitogen-activated protein (MAP)キナーゼを介し、低分子量ストレス蛋白質の一つであるHSP27のリン酸化すること、およびその情報伝達機構の活性化を介して細胞増殖因子であるPDGF-ABの分泌および炎症惹起物質の一つであるsoluble CD40 ligandの遊離を促進することを明らかとしている。今回、コラーゲン刺激による血小板活性化における低分子量GTP結合蛋白質の一つであるRacの関与を検討した。その結果、血小板においてRacはp44/p42 MAPキナーゼの上流で機能しその活性化を促進し、HSP27のリン酸化を制御することおよび、コラーゲンによるPDGF-ABの分泌およびsoluble CD40 ligandの遊離を促進していることを明らかとした。過大な侵害刺激から、全身性炎症反応症候群(systemic inflammatory response syndrome : SIRS)、周術期心筋虚血、敗血症,多臓器不全に陥る病態において、活性化プロテインCの有用性が指摘され、トロンビンを中心とした凝固・線溶系の病態への関与、治療薬の有用性が再認識されてきている。本研究は、この過大な侵害刺激に反応する生体の血液/血小板・凝固系におけるトロンビンを中心にしたプロテインC活性、トロンボモジュリン、&#61537;2プラスミンインヒビター、plasmin activator inhibitor-1 (PAI-1)等の役割を解明し、血小板・凝固線溶系におけるストレス応答の分子基盤の解析を目的とする。アンチトロンビン-IIIの抗炎症作用の分子機序の一端を明らかとすることが出来た。過大な侵害刺激から、全身性炎症反応症候群(systemic inflammatory response syndrome : SIRS)、敗血症、敗血症性ショック、多臓器不全に陥る臨床例において、播種性血管内凝固症候群(Disseminated Intravascular Coagulation : DIC)を呈した症例の凝固・線溶系の検討を行った。

急性期DICスコア4点以上の症例(血小板は80,000/&#61549;l以下に減少または24時間で50%以上減少)の臨床的検討を行った。重症例ではSOFAスコアは10点を超え、血中トロンボモジュリン値は上昇、活性化プロテインC値は低下していた。これに対して、遺伝子組み換えトロンボモジュリン投与例は、活性化プロテインCが上昇した。Fulminant purpuraを呈した重症敗血症における投与例では活性化プロテインCは上昇とともに、SOFAスコア、DICスコア、APACHEIIスコアは改善し、臓器不全症状の改善を認めた。活性化プロテインCおよびプロテインSは,過大侵害刺激による重症播種性血管内凝固症候群に対する治療薬としての有用性が示唆された。トロンビンはヒト血小板ではprotease-activated receptor (PAR)I受容体とPAR4受容体を介して血小板の凝集を促進することが知られている。そこでPAR1特異的刺激物質とPAR4特異的刺激物質を作用させて惹起される細胞内情報伝達系の比較解析を行う。正常群と比較することにより、如何なる情報伝達物質が全身性炎症反応症候群(SIRS)、周術期心筋虚血、敗血症患者においてトロンビンにより惹起される血小板凝集塊の形成に関与しているかを明らかとする。加えて、トロンボモジュリンおよびトロンボポエチンの関与についても検討する。血小板を用い、シェアーストレル(ずり応力)により刺激され活性化される細胞内情報伝達系[アデニル酸シクラーゼ/cAMP、プロテインキナーゼA、プロテインキナーゼC、phosphatidylinositol 3-kinase(PI3-キナーゼ)Akt/protein kinase B、MAPキナーゼスーパーファミリー(p44/p42 MAPキナーゼ、SAPK/JNK)、Ca++動員、integrin-beta3、リン酸化ストレスたんぱく質27等]を比較検討する。この結果と正常群により得た血小板を用い、シェアーストレス(ずり応力)により活性化されない細胞内情報伝達系を比較検討する。トロンビンはヒト血小板ではprotease-activated receptor (PAR) 1受容体とPAR4受容体を介して血小板の凝集を促進することが知られている。
慢性疲労症候群の診断と治療のための集学的戦略の確立

平成1618年間の研究期間に慢性疲労症候群(Chronic Fatigue Syndrome : CFS)を疑われて紹介された、あるいは患者自身で疑い来院して本研究の対象となった患者は60名であった。この60名を対象に、以下の諸項目を検討した。(1)一般身体疾患を除外するための諸検査。(2)疾患との関連が疑われているウイルス、リケッチャの抗体価の測定。(3)精神科専門医による精神科的疾患の鑑別。(4)DNAチップ用による末梢血白血球の遺伝子発現プロファイリング。(5)治療は基本的に『証』に応じた漢方療法を行い、改善度についてはWHO QOL26で評価した。得られた結果は以下に要約される。1)HHV6,HHV7:有意な抗体上昇は、4例に求めたが、CFSに特異的な所見は認められなかった。2)Q熱:有意な抗体上昇を認めた症例は無かった。3)病型は大きく4分類することが出来た。その内訳は、詳しい臨床的検討が可能であった26例の内、CFS8例、精神疾患11例、身体疾患4例、診断保留3例であった。4)DNAチップ用による解析では、単純疲労、うつ病による疲労とは異なる遺伝子発現パターンが観察され、慢性疲労症候群に特徴的な発現亢進している遺伝子7、低下している遺伝子2の同定に成功した。5)証は一定の傾向を示さず、また治療経過中にも『証』が変化し、漢方療法は画一的な処方が不可能で、西洋医学的な治療効果の研究・解析方法にはなじまないことが明らかとなった。一般身体疾患を除外するための諸検査。疾患との関連が疑われているウイルス、リケッチャの抗体価の測定。精神科専門医による精神科的疾患の鑑別。DNAチップ用による末梢血白血球の遺伝子発現プロファイリング。治療は基本的に『証』に応じた漢方療法を行い、改善度については定期的にWHO QOL26で評価した。1)HHV6,HHV7:有意な抗体上昇は、2例に求めたが、活動性を示唆する所見は認められなかった。2)Q熱:1例も有意な抗体上昇は認めなかった。3)精神科的評価で最も多かったのは、『慢性疲労症候群+2次性うつ状態』の患者であった4)DNAチップ用による解析では、単純疲労、うつ病による疲労とは異なる遺伝子発現パターンが観察され、慢性疲労に特徴的な遺伝子群の同定に成功した。5)証は一定の傾向を示さず、また治療経過中にも『証』が変化し、西洋医学的な治療効果の研究・解析方法にはなじまないことが明らかとなった。*本年度は、上記5)および、慢性疲労を呈する患者の一般的アプローチに関して研究会で発表したDNAチップの発現データについては、現在、慢性疲労診断に有用な遺伝子群については特許出願準備中である。慢性疲労症候群(Chronic Fatigue Syndrome:CFS)を疑われ紹介された患者、あるいは患者自身でCFSを疑って来院した患者はこの平成16・17年度で53名に達した。その患者群に対し、以下の項目について検討を継続している。一般的身体疾患を除外するための諸検査。疾患との関連が疑われているウイルス・リケッチャの抗体価の測定。治療は基本的に「証」に応じた漢方療法を行い、改善度については定期的にWHO-QOL26で評価。得られた結果は以下に集約される。1)HHV6,HHV7:2004年度に有意な抗体上昇は2例認めたが、それは活動を示唆するものではなく、HHV6,7による疾患ではないことが推定される。2)Q熱:現在44例中1例も有意な抗体上昇は認められなかった。Q熱との関連は示唆されない。

3)精神科評価で多かったのは、今年度も「慢性疲労症候群と2次性うつ状態」であった。4)DNAチップ用による解析では、単純疲労・鬱病等による疲労の発現パターンとは異なる遺伝子発現パターンが観察され、慢性疲労に特徴的な遺伝子群の同定にすでに成功した。5)「証」は一定の傾向をしめさない。したがって治療経過中にも「証」が変化し、処方も変化してしまうことから、「証」の見立てと「証」に応じた治療対応の重要性が明らかとなった。本年度は、上記2)について慢性疲労を訴える患者におけるQ熱リケッチア保菌の可能性に関する検討、ならびに5)について漢方治療による治療効果の検討を発表した。なお慢性疲労症候群の診断に有用な遺伝子群については既に特許出願済みである。平成18年度は、慢性疲労症候群(Chronic Fatigue Syndrome : CFS)を疑われ紹介された患者、あるいは患者自身でCFSを疑って来院した患者7名に対し、平成16,17年度に引き続き以下の項目について検討した。(1)一般身体疾患を除外するための諸検査。(2)疾患との関連が疑われているウイルス、リケッチャの抗体価の測定。(3)精神科専門医による精神科的疾患の鑑別。(4)DNAチップ用による末梢血白血球の遺伝子発現プロファイリング。(5)治療は基本的に『証』に応じた漢方療法を行い、改善度については定期的にWHO QOL26で評価した。得られた結果は以下に要約される。1)HHV6,HHV7:有意な抗体上昇は、1例に求めたが、これがCFSに関連したものかどうかは不明である。2)Q熱:有意な抗体上昇を認めた症例は無かった。3)DNAチップ用による解析では、単純疲労、うつ病による疲労とは異なる遺伝子発現パターンが観察され、慢性疲労症候群に特徴的な発現亢進している遺伝子7、低下している遺伝子2の同定に成功した。4)証は一定の傾向を示さず、また治療経過中にも『証』が変化し、西洋医学的な治療効果の研究・解析方法にはなじまないことが明らかとなった。*本年度は、上記5)および、慢性疲労を呈する患者の一般的アプローチに関して研究会で発表した。DNAチップの発現データについては、現在、慢性疲労診断に有用な遺伝子群については特許出願した(特願2006-054414)。
宋代道教儀礼書と現代台湾の道教儀礼

研究代表者の松本は、台湾北部道士の儀礼特に普渡儀礼についての調査を進めるとともに、その成果の上に立って宋代の普渡文献について研究を進め、普渡儀礼における孤魂概念の変遷や普渡文献の基本的構成とその思想的背景、社会的受容について明らかにした。研究分担者の丸山は、台湾南部道士が資格を得るための儀礼である奏職に際して用いる文検の地域的特色や、煉度儀礼における生死論の道教的特色について、宋代の道教文献と対照しながら明らかにした。この研究の目的は、現代の台湾の北部・南部の道士たちがおこなう儀礼が、宋代の儀礼書からどのような発展をたどってきたか、その発展の系譜と現在の儀礼を形作る思想・論理構造を宋代の儀礼書との比較を通じて明らかにすることを目的としている。19年度は、従来から行ってきた宋代の道教儀礼書『上清霊宝大法』の読み合わせを進めるとともに、12月には松本・丸山ともに、台湾師範大学において、台湾の研究者たちにその成果を公表し、その問題点や読書会の在り方などについて討議する機会をもった。さらに中央研究院文哲研究所において、松本は中元節・普渡の現状と宋代からの変化および宋代儀礼書の普渡儀礼の構造について、丸山は台湾南部の奏職文検について、宋・明時代の伝度文献からの変遷をふまえて考察した成果を発表し、討議を行った。そこでの発表論文については、その場での討議をふまえて検討を進め、その成果を本年5月の香港・中文大学での国際学会で発表する予定であり、すでに二人とも原稿を提出している。また台湾の調査においては、松本は台湾北部の道士の儀礼について、8月に特に中元説の普渡儀礼についての調査を進め、さらに道士を含む台湾の民間宗教者の儀礼について比較研究した成果を、中央研究院民族学研究所において研究発表を行い、その成果や問題点・研究方法などについて討論を行った。丸山は12月から1月にかけて、南部の道士の奏職文検とその実際の使用法、および小法事に係わる民間の神々の道士の捉え方についての調査を進めた。今年度は、昨年度に引き続き宋代道教儀礼書『上清霊宝大法』について、読み合わせと問題点の検討を進めた。また松本は台湾北部道士の普渡儀礼についての調査を進めるとともに、その宋代の儀礼書からの系譜をたどる研究を行い、台湾の若手研究者と台湾師範大学で行われた研究会などにおいて議論を重ねた。丸山は宋代にも重視された『度人経』が、台湾南部道士がどのように理解し、彼らの儀礼においてどのように使用されるかについて調査を進めた。そして松本・丸山ともに、5月に香港中文大学で開催された「中国地方社会儀式比較研究国際学術研討会」に参加し、それぞれ宋代の普渡に関する三つの儀礼書における儀礼構成の特色と比較を論じた論考、現代台湾の奏職文検の特色と系譜を宋代以降の奏職文検との比較の上に論ずる論考を発表した。また12月の台湾・国立政治大学開催の「道教経典與儀式国際学術研討会」においては、松本は5月の学会で取り上げた三つ以外の普渡に関する儀礼書の内容と、宋代の普渡の目的について論じた論考、丸山は現代台湾の葬送儀礼における煉度儀礼の生死観について、宋代の霊宝法の道教儀礼文献に見えるものと比較しながら論じた論考をそれぞれ発表し、台湾・中国の研究者と現代および宋代の道教儀礼について議論を行った。また松本は中元節の変遷とその普渡との関係、唐宋時代から明代における普渡文献の変遷を論じた論考と、それに仏教・道教の普渡儀礼の構成を比較した部分を加えた中国語の論考を発表した。
次世代人工肢のための高度現実感を有する人工感覚創出・呈示システムの試作研究

本研究は、個々の感覚神経線維を電気刺激する事によって人工感覚を生じさせるという新しい人工現実感技術手法を用いて、人工肢(ロボットハンド)のセンサ側に加えられた物と同じ感覚をあたかも自分の手で触れているかのような高度の現実感をもって生体側に呈示するシステムの試作を行った。まず、覚醒状態の人間を被験者とし、微小タングステン電極を経皮的に末梢神経に刺入するマイクロスティミュレーション(ニューログラム)法を用いて、1本の単一感覚神経線維に電気刺激を加え、その際に生じる感覚の強さや領域、パターン等と、外部から入力した電気刺激の強度・周波数等との関連について検討を加えた。そして、この結果を土台とし、1)生体の感覚神経線維を電気刺激して、任意の強度の感覚(電気刺激する感覚神経線維と接続している感覚受容器が感知する感覚)を生じるために必要な、強度・周波数・パターンの電気刺激パルス列を決定し、出力するシステムの作成を行い、さらに、2)模擬的な義肢として人の手型のロボットハンドを用い、このロボットハンドに、圧分布を計測する感圧ゴムセンサを装着し、このセンサからの出力を上記の1)のシステムに入力し、センサに加わった刺激と同等の感覚を生じるために必要なパルス列に変換して、生体の感覚神経線維に出力し、義肢(ロボットハンド)に加わった機械的刺激(特に圧刺激)がそのまま、生体にとって、あたかも自分自身の対応部位に同じ刺激が加わったかのような感覚として投影される、という人工感覚生成・呈示システムの作成を行った。また、このシステムを実際に作動させ、同システムが設計どおり妥当に動作する事を確認した。また、この手法では、電極数がせいぜい数本に限られるので、臨床応用を目指して、1本1本の感覚神経線維との入出力を可能とするマルチチャンネル神経電極(神経再生型電極等)の開発も試みた。1.任意の感覚を生ぜしめるために必要な神経線維への電気刺激出力パルス列の解析(センサーへの圧入力に対応する神経線維刺激電気パルス列出力システムの試作)本年度は、まず、被験者の正中神経にマイクロタングステン電極を刺入し、単一の感覚受容器単位に対する刺激を中枢に伝達する感覚神経線維の電気刺激を行うという手法により、この電気刺激パルス列の周波数・刺激強度などと、生じる感覚の性状・強度との関係についての解析を行った。その結果は、生成圧感覚の強度は刺激周波数によって決定されているというものであり、これに基づいて、主にSA I typeの神経線維(圧受容器からの線維)を電気刺激した際に生じる圧感覚の強度と刺激周波数の関係について、主観的申告に基づく定量的評価、および、試作した定量評価用システムを用いた検討を行い、刺激パルス周波数と誘発される圧感覚強度に関する関数近似を行った。また、複数の神経ユニットを同時に刺激した際に、個々の刺激により生じる感覚がどのように相互作用を及ぼしあうかに関しても検討を行ったが、この点に関しては、現時点では、複数のユニットを刺激した際には、個々に刺激した際に生じる2つの感覚の単純な和になるという結果となっている。2.人の手型ロボットハンドに対する圧センサーの装着とその出力計測システムの作成我々は、現時点ではロボットンド用圧センサーとして、圧の分布を測定しうるという観点から、感圧ゴムを用いている。本年度は、感圧ゴムに応力を加えた際の電気的出力に対応して(上記の入力-出力関数を用いて)神経線維を刺激するための電気パルス列の周波数を変化させ、マイクロスティミュレーションを行うというシステムの試作を行い、良好な作動結果を得た。現在、電極の分極を防止しうるような任意の刺激波形を生成しうる刺激装置の作成と、ロボットハンドの手・指に対する感圧ゴムの装着を行っている。

3.臨床用多チャンネル神経電極の開発神経再生型電極など、臨床用に(手足の切断者に)用いるための多チャンネル神経電極の開発を行った。神経再生型電極の作成に関しては、これまでの材料(銅をサンドイッチしたポリイミド)をマイクロ加工するという手法の代わりに、ポリイミドフイルム上にリフトオフ法によって白金のパターン層を形成し、エッチングによって電極部を露出させるという手法を用いる事によって、銅の溶出による神経傷害発生の可能性を押さえると共に更に微細化を進めるという改良を行った。また、再生神経を電極部に誘導するために、電極の神経接合部に神経再生促進因子を固定する試みや、神経細胞などを同接合部に固定させて、再生神経との間で人工シナプスを形成させる手法の開発などに関しても検討を行っている。1.人工感覚の創出・提示システムの試作・評価「マイクロニューログラム法(マイクロスティミュレーション法)を用いて、単一の感覚受容器単位につながった感覚神経線維を電気刺激(パルス列を用いて)し、感覚を生じさせるという手法」に関しては、電気刺激により生じる感覚の強度の定量的評価システムの作成と、それによる評価、および、複数の感覚受容ユニットを同時に刺激した際にどのような相互作用(線形性・非線形性現象)が生じるかについて解析を進め、希望する性状の感覚を希望する部位に生じさせるためはどのような刺激形態が必要かについての解析を継続して行った。一方、ロボットハンドの手・指に、感圧ゴムから成るフレキシブルな圧分布測定センサーシステムを装着し、このロボットハンドシステムを用いて物体を把持させた際の圧分布をリアルタイムに計測・評価するシステムの試作、並びに改良を同時並行して行った。次いで、この両システムを統合し、ロボットハンドシステムを操作して物体を把持させ、その際の把持により感圧ゴムから出力される電気的出力に対応した周波数で(上記の入力-出力関数を用いて)被験者の対応する部位の感覚受容ユニットを支配する神経線維を電気刺激するという、「ロボットハンド(義手)に加えられた機械的刺激を被験者に人工体性感覚として提示するシステムのプロトタイプ」の試作、ならびにその評価・検討を行った。把持圧に対応した強度の人工圧感覚を被験者に提示する事が出来、作動結果は良好である。2.臨床用マルチチャンネル神経電極の開発多数の(個々の)感覚神経線維との入出力を可能とする、臨床用の生体内埋込型マルチチャンネル電極に関しては、開発中の神経再生型電極の改良を進めた。生体親和性材料によるコーティングを行うと共に、材料として厚さ約30ミクロンのポリイミドを用い、柔軟性の向上を図った。現在、ラット坐骨神経に対する埋込実験を継続し、評価中である。
西部北太平洋亜寒帯域(親潮域)表層の鉄濃度の変動と大気ダスト供給量との関係

本研究の目的は、大気ダスト経由の鉄供給が亜寒帯域表層の鉄濃度の変動にどのように寄与しているかを定量的に評価することである。研究期間内に次のI)III)の項目について研究を行った。I)親潮海域の定線観測(Aライン観測)において、表層鉄濃度の季節的変動を含めた時系列観測を継続して行った。II)実海域の海表層付近の大気ダスト中に含まれる鉄量の季節的な変化を観測するとともに、海水中で大気ダストから鉄がどの程度溶出してくるかを、室内実験および船上実験において検討した。III)IIのデータおよび、季節毎の親潮海域へのダストの沈着量を、Iで得られる表層鉄濃度の季節的な変動とともに解析することで、大気ダスト経由の鉄供給が亜寒帯域表層の鉄濃度の変動にどのように寄与しているかを定量的に評価した。これらの内容を含む本研究の結果より、当概海域の季節的な鉄濃度の変動とダストおよび海洋内循環の供給過程の寄与が明らかになってきた。親潮域表層の鉄濃度の季節的な変動は概ね次のように説明できる。親潮域では,冬季の鉛直混合の活発な時期に下層から表層に供給され,春季のブルーム期にほぼ枯渇するまで減少する主要栄養塩と同様のサイクルを示す。しかし,各観測時の測点間のばらつきは明瞭であり,冬季に詳細なマッピングを行った結果,鉄濃度の変化は水塊の違い(混合層の発達過程の違い)にも支配されていることが分かってきた。これらの結果は,これまで考えられてきた大気経由の鉄供給に加えて,冬季の混合過程,水塊の水平移動,亜表層の鉄循環などのプロセスが海洋表層の鉄濃度の変化を引き起こす重要な要因になっていることを示している。これらの結果は,大気から海洋表層への鉄供給を評価するためには,まず海洋循環で決まる鉄濃度のバックグランド変動を把握した上で,大気からのシグナルを抽出することが重要であることを示している。2007年4月,5月,6月,10月および2008年1月に,北海道区水産研究所の親潮域の定期観測ライン(Aライン)において,表層鉄濃度の観測を行った。この親潮域における周年を通した海洋観測データに,2003年度から蓄積しているデータを加えて,新潮海域における表層鉄濃度の季節的な変動を明らかにした。微量栄養物質である鉄分は,秋季から冬季の混合が活発な時に下層から付加され,春季の植物プランクトンブルームに利用され減少し,夏季にほぼ枯渇し,再び秋季から冬季にかけて濃度が高まることが明らかとなった。また,北海道区水産研究所(釧路),手稲山山頂,において大気エアロゾルのサンプリング装置を立ち上げ,季節的な変動を確認するサンプルの採取を開始した。さらに,2回の親潮域での航海において,大気中エアロゾルの粒径別のサンプルの採取を行った。今後これらのサンプルを利用して,海水への溶解率を求め,大気からの鉄供給の季節的変動を,明らかにする予定である。現時点での解析では,親潮域表層の鉄濃度の季節的な変動と,大気ダストのイベント発生回数との関係には有意な相関は見られていない。上記に加えて,室内実験において大気ダストの溶触率を調べるための,実験装置を組み上げた。予備的な溶解実験の結果,大気ダストの一部である黄砂の溶解率は約2%であった。
全身PET-CT画像を用いた詳細人体モデル及びデータベース構築と自動診断への応用

本研究では、人体に関する様々の計測データ、特に、最近注目されている全身PET画像、さらにはPET-CT複合画像を用いて、人体内部を詳細に解析し、病変の発見やそのモデル化およびデータベース化を目指し、医師の知識を基に自動診断アルゴリズムと診断エンジンを開発した。Positron Emission Tomography(PET)は、放射性を持つ物質を癌等の患部に集中させ、体外に置かれた検出管から収集したデータを用いて人体内部、特に特定の疾患部位の情報を画像化する技術として、医療診断において重要な位置を占めている。一方、PET画像の診断には、多量の画像を専門的な視点から読み解く必要があるが、実際には充分な時間を割けない多忙な医師が多く、計算機による診断支援システムの構築が望まれている。本研究で開発した自動診断システムでは診断結果はBOEと呼ばれる独自形式でデータベース化される。データベースから取り出された総合的な人体情報に基づいてコンピュータ上に詳細に再構築された人体モデル上で癌などの疾患の3次元位置を立体的に検出・表示し、本来医師が行う初期段階の診断の支援または代行させる。本年度は最終年度であるので医師の診断技術をアルゴリズム化するMDPL言語能力を完成させ、実際に医師とのインタビューに基づいて約2000行にわたる診断アルゴリズムをMDPLで記述した。そして、MDPLの解釈実行を行う診断エンジンを完成させその検証に集中した。そのため国内でも最も高度の診断技術を保持している病院のうち3ヵ所に試作した自動診断システムを置き、今後1年以上かけて検定を行うことにした。今まで小数のサンプルでは読影・診断に自動化は可能そうであるとの結論になったが、今後の拡張・改善が望まれる。特にCT画像の利用についてはPET診断の補助(臓器識別)に使われているだけなので、今後の改良・拡張が望まれる。データベース化については、スキーマ設計と妥当性評価を行った。本研究課題の初年度として、全身PET画像データを用いたガン診断支援のアルゴリズム構築のための、基本的な方針を決定し、その有用性を検証した。本研究では、専門家である読影医師の診断手順をできるだけ忠実にコンピュータ上で模擬することを試みた。そのためにまず読影の現場を取材し、そこで医師が体の部位(臓器)ごとに、手順的に基本オペレーションを繰り返して診断を行っていることを確かめた。そこで基本オペレーションを画像処理オペレータとして実装し、判断の手順についてはストリーム処理言語MDPLを考案してこれを用いることとした。MDPLで記述された言語は、ユニットと呼ばれる単位の間を構造化された中間データが流れていくうちに診断に必要なデータの抽出、付加、判断が行われるようになっている。またユニットごとに事前・事後のデータを可視化することが出来るので、ユニットの機能の妥当性チェックや、使われている基本オペレータのチューニングも可能である。以上の考え方のもと、研究分担者の所属する横浜市立大学附属病院の放射線科で行われている実際の読影手順をMDPLで記述し、その診断アルゴリズムを実行するインタプリタを試作して有効性を検証した。同一のアルゴリズムを20症例に適用して診断性能を調べたところ、医師から見て異常所見の約半数を異常と判断した。逆に異常所見を正常と誤診したケースは1件もなかった。次年度以降、アルゴリズムの精度をあげ、臨床実験につなげてゆきたい。本研究では、人体に関する様々の計測データ、特に、最近注目されている全身PET画像、さらにはPET-CT複合画像を用いて、人体内部を詳細に解析し、病変の発見やそのモデル化およびデータベース化を目指す。

データベースから取り出された総合的な人体情報に基づいてコンピュータ上に詳細に再構築された人体モデル上で癌などの疾患の3次元位置を立体的に検出・表示し、本来医師が行う初期段階の診断の自動化を行うことを目標とする。医学的な視点から見ると、Positron Emission Tomography(PET)は、放射性を持つ物質を癌等の患部に集中させ、体外に置かれた検出管から収集した計測データを用いて人体内部、特に特定の疾患部位の情報を画像化する技術として、医療診断において重要な位置を占めている一方、PET画像の診断には、多量の画像を専門的な視点から読み解く必要があるが、実際には充分な時間を割けない多忙な医師が多く、計算機による診断支援システムの構築が望まれている。本年度はとくに医師の診断技術のアルゴリズム化とその検証に集中した。診断アルゴリズム構築のため、国内で最も高度の診断技術を保持している病院のうち3ヶ所にインタビューに出向き、口頭解説つきの読影の過程をHD(ハイビジョン)映像で取得した。一方アルゴリズムを記述するために、データベース言語MDPLを提案し、そのインタプリタや会話型のマルチメディアエディタを試作した。これにより、MDPLで書かれたアルゴリズムの途中段階の診断結果を医師が目で見て妥当性をチェックできるようになった。小数のサンプルでは読影・診断に自動化は可能そうであるとの結論になったが、今後の拡張・改善が望まれる。データベース化については、スキーマ設計と妥当性評価を行った。本研究では、人体に関する様々の計測データ、特に、最近注目されている全身PET画像、さらにはPET-CT複合画像を用いて、人体内部を詳細に解析し、病変の発見やそのモデル化およびデータベース化を目指し、医師の知識を基に自動診断アルゴリズムと診断エンジンを開発した。Positron Emission Tomography(PET)は、放射性を持つ物質を癌等の患部に集中させ、体外に置かれた検出管から収集したデータを用いて人体内部、特に特定の疾患部位の情報を画像化する技術として、医療診断において重要な位置を占めている。一方、PET画像の診断には、多量の画像を専門的な視点から読み解く必要があるが、実際には充分な時間を割けない多忙な医師が多く、計算機による診断支援システムの構築が望まれている。本研究で開発した自動診断システムでは診断結果はBOEと呼ばれる独自形式でデータベース化される。データベースから取り出された総合的な人体情報に基づいてコンピュータ上に詳細に再構築された人体モデル上で癌などの疾患の3次元位置を立体的に検出・表示し、本来医師が行う初期段階の診断の支援または代行させる。本年度は最終年度であるので医師の診断技術をアルゴリズム化するMDPL言語能力を完成させ、実際に医師とのインタビューに基づいて約2000行にわたる診断アルゴリズムをMDPLで記述した。そして、MDPLの解釈実行を行う診断エンジンを完成させその検証に集中した。そのため国内でも最も高度の診断技術を保持している病院のうち3ヵ所に試作した自動診断システムを置き、今後1年以上かけて検定を行うことにした。
単語認識発達ステージモデルに基づく小学校英語における識字指導法の開発

単語発達認識モデルを実践的指導方法に繋げるための、早期英語教育における識字能力習得の認知的負担や過程を子どもの発達科学における既存の理論、教育実践記録のレビューをした。英語圏で識字指導の一環で使われるSnapWordsというイメージや体の動きを活用した方法の日本の英語教育への活用を考察した。同時に、日本の早期英語教育指導者、小学校における英語指導者の英語の単語を早期英語教育で見せる際の方法や文字指導に関する知識や意識を授業観察と聞き取り調査を行い質的研究を行った。文字指導に関する知識を持たない指導者が多く、勘に頼った指導が多い傾向にあることがわかっている。授業観察では、子どもの単語認識に間違い、勘違いの傾向から、子どもの単語認識が、単語全体の形のイメージに依存し、logographic inputの恩恵を受けていることは現場の教師の多くが感覚的に知っているが、指導法に活かせていない実態がわかった。language-richi-literacy-activitiesの識字指導の際に、指導上で使える識字活動を研究した。特にHelmanが提案するRRWWT活動で音声的知識をアルファベットの知識に融合させ、読む、書く活動を活性化させる方法を研究した。この活動は、単語発達認識モデルをベースにした指導方法を行った場合、日本の小学校英語教育の初歩的な「読み」「書き」の活動への応用の可能性がわかった。2019年度予定の英語圏におけるプライマリースクールにおける識字指導の視察調査の準備として、日本国内のインターナショナルスクールの視察を行い着眼点を明らかにした。フォニックス指導は、予想以上に重視され、物理的な文字による環境づくりはホールランゲージアプローチがとられ効果を得ていることがわかった。日本の早期英語教育の教育者の聞き取りによる調査が予定より時間がかかっている。質的調査を進めつつ、指導方法の考察、開発へとつなげていく予定である。日本の早期英語教育の識字指導についての聞き取り調査を進める一方で、英語圏プライマリースクールでの環境からの視覚的な文字導入の識字効果とその日本への応用の効果、可能性を探っていく。英語圏プライマリースクールの低学年でのwhole language approachによる視覚的に文字を教室環境に意図的に装飾して見せる方法を視察により明らかにしていく。視察したプライマリースクールでの識字指導について指導者にインタビューを行い教室環境からの視覚的な文字のインプットの効果について聞き取り調査を行う。これらの結果に裏打ちされた単語認識発達モデルをベースに識字指導法を開発につなげる。(理由):識字指導に関する調査のデータ処理に統計の専門的分析が必要であると当初、計画していたが、質的研究を中心に進めたので、データ処理をせずに済んだため。(使用計画): 2019年度に行う視覚的文字指導調査、単語認識研究に使用する予定である。
ウラン236加速器質量分析による新しい核不拡散条約順守検証方法の開発研究

1.ウラニウム試料抽出法の開発を行った。試験用標準試料(NISTのSRM-4321C及びSRM-3164)の輸入が許可されなかったために、鉛を用いて擬似的にウランを抽出する方法の開発を行い、土壌サンプルからウランを抽出する方法の確立を行った。ヨウ素試料作成用に用意されている3連電気炉の燃焼装置に改造を施し既知量の鉛(Pb)を混合した土壌からPbを取り出すテストを実施し、1ppm程度の鉛含有量の試料から鉛を取り出す方法を開発した。2.1.の方法で用意したPbサンプルに、コントロールとして^<102>Ru(ルテニウム102)を加え、本学の加速器質量分析システムを^<102>Ru_2分子ビームにより制御しつつ、^<204>Pb電流値を^<236>Uと見立ててAMSで、^<206>Pb電流値を^<238>Uと見立ててイオン源F-Cupで同時測定し、^<204>Pb/^<206>Pb比として、自然存在比の0.059±0.001が得られた。この結果から、^<118>Snコントロールを添加したUサンプルでも、^<236>UをAMS、^<238>Uをイオン源F-cupで測定できる事がわかった。3.標準海水(IAEA-381)に含まれている^<236>Uの測定を試みた。イオン源で生成される^<238>U負イオンは0.2nAと極めて弱いことがわかり、^<236>U測定は出来ない事がわかった。これは、試料にウランが殆ど含まれていないことによるものと思われた。4.^<236>Uをほとんど含まないNIST環境トレース用標準試料(SRM-612)からU試料を抽出し、^<236>UのAMS測定を行った。^<238>U負イオンは2nAあり、3時間の測定で10個の^<236>Uを検出した。以上まとめとして、ウラニウム試料の購入が出来ず、実試料中の^<236>U測定をする事は出来なかったが、鉛によるシュミレーション結果と極微量なウラニウム試料によるテスト結果から、土壌に含まれるウラン236のAMS測定が核不拡散条約順守検証の1方法として可能であるとの結果を得た。本年度は^<236>U測定に必須な装置の開発、準備および今までに研究開発されたタンデム静電加速器質量分析システムに^<236>Uの測定を可能とする為の改良を施す作業を行い、16年度から^<236>U測定性能試験と環境試料の測定実験を可能とする為の準備に集中した。1.^<236>Uの加速を可能とするための改良を既存の加速器質量分析システムに施した。加速電圧安定化用高圧分割システムに用いる高圧高抵抗を開発し耐久性試験を行っている。コロナニードル加速電圧制御システムの高安定化と高精度化を図る為にコロナトライオード制御回路の設計開発をし、製作を開始した。2.^<236>U検出用粒子識別型ガスΔE-ガスE検出器の開発を行った。^<236>Uとバックグラウンドとなる妨害粒子(主に^<235>U)を分離識別して測定するための装置で、粒子識別用の2台のガスΔE検出器と残留エネルギーを測定するイオン注入半導体検出器よりなる検出器を開発し、アルミニウムや塩素などの中重元素を用いて性能の確認を行った。3.ウラニウム試料調整方法の開発を実施している。土壌サンプルからウラニウムを抽出し、不純物を取り除くとともにイオン源に装着できる形状に整える化学的スキームの開発を行っているが、ウラニウムがある程度含まれている試料を入手することができず、予定より開発が遅れている。鉛を用いて擬似的に抽出方法を開発する手順を検討している。本年度は、来年度に実施する^<236>U検出実験を可能とするための、以下の研究開発を行った。1.静電加速器の安定化:^<236>Uを安定に加速するために、荷電変換部位において極力小さな焦点を結ぶ必要のある事が判明した。そのために圧縮型加速管を通常型加速管に交換し、加速管内部のビーム光学系の改善を計った。その結果、荷電変化部におけるビームサイズを8mmから5mmに縮小する事が出来、鉛218のテスト実験から、ビーム転送効率が従来の2倍程度向上出来た事がわかった。又、昨年度開発したコロナトライオード制御回路の改良を進め、パイロットビームを用いることなく加速電圧を安定化し、^<236>Uの加速に支障のない総合的な性能を得ることが出来た。2.粒子識別用ガスΔE1+ΔE2+イオン注入半導体検出器を測定系に組み込み、重粒子(^<129>I,^<36>Cl)を用いて性能テストを行った。その結果アイソーブタン電離ガス、ΔE1、ΔE2=380V、アノード電圧=480Vで最適動作をし、この動作条件で^<236>Uをその他の中重元素から識別して測定できることを確認できた。3.擬似ウラニウム試料の準備:ウラニウムを含む試料の入手に来年度まで要する見通しである事から、鉛を用いて擬似的にウランを抽出する方法の開発を行い、土壌サンプルからウランを抽出する方法の確立を計った。

ヨウ素試料作成用に用意されている3連電気炉の燃焼装置を用いて既知量の鉛(Pb)を混合した土壌からPbを取り出すテストを実施した。現在、この擬似試料を用いて、加速器による^<236>U-AMS測定のシュミレーション実験を行う段取りを進めている。この経験を基として来年度実試料を入手出来次第、直ちに^<236>U-AMS測定を試みる予定である。1.ウラニウム試料抽出法の開発を行った。試験用標準試料(NISTのSRM-4321C及びSRM-3164)の輸入が許可されなかったために、鉛を用いて擬似的にウランを抽出する方法の開発を行い、土壌サンプルからウランを抽出する方法の確立を行った。ヨウ素試料作成用に用意されている3連電気炉の燃焼装置に改造を施し既知量の鉛(Pb)を混合した土壌からPbを取り出すテストを実施し、1ppm程度の鉛含有量の試料から鉛を取り出す方法を開発した。2.1.の方法で用意したPbサンプルに、コントロールとして^<102>Ru(ルテニウム102)を加え、本学の加速器質量分析システムを^<102>Ru_2分子ビームにより制御しつつ、^<204>Pb電流値を^<236>Uと見立ててAMSで、^<206>Pb電流値を^<238>Uと見立ててイオン源F-Cupで同時測定し、^<204>Pb/^<206>Pb比として、自然存在比の0.059±0.001が得られた。この結果から、^<118>Snコントロールを添加したUサンプルでも、^<236>UをAMS、^<238>Uをイオン源F-cupで測定できる事がわかった。3.標準海水(IAEA-381)に含まれている^<236>Uの測定を試みた。イオン源で生成される^<238>U負イオンは0.2nAと極めて弱いことがわかり、^<236>U測定は出来ない事がわかった。これは、試料にウランが殆ど含まれていないことによるものと思われた。4.^<236>Uをほとんど含まないNIST環境トレース用標準試料(SRM-612)からU試料を抽出し、^<236>UのAMS測定を行った。^<238>U負イオンは2nAあり、3時間の測定で10個の^<236>Uを検出した。以上まとめとして、ウラニウム試料の購入が出来ず、実試料中の^<236>U測定をする事は出来なかったが、鉛によるシュミレーション結果と極微量なウラニウム試料によるテスト結果から、土壌に含まれるウラン236のAMS測定が核不拡散条約順守検証の1方法として可能であるとの結果を得た。
タウ粒子を用いたレプトンのフレーバーを破る崩壊の探索

(1)Belle実験における中央飛跡検出器CDCの保守、較正及びアップグレード用の研究これまでCDCで採用していたアナログ信号を矩形波に変換し、その幅で電荷量、立ち上がりで到達時間に変換する回路S/QTボードにはクロストークと呼ばれる問題があり、それを解決するために新しいボードを製作し、試験的に導入した。その実際の検出器系統に組み込んだ性能評価を今年度取得したデータを用いて行った。その結果、エネルギー分解能が良いことを確認し、全チャンネルの約30%にこれを導入した。また、これに伴いエネルギー損失量dE/dxを用いた粒子識別の較正変数を大幅に変更し、これまでよりもdE/dxの分解能がハドロン事象を用いて10%改善することができた。また、この変更により更に高いルミノシティでも正常稼動することができる。また、今後予定されているBファクトリー実験のアップグレード用に採用予定であるこれまでよりもセル間隔が狭い飛跡検出器のビームテストを行い、その飛跡再構成を行った結果、位置分解能が約200μm以下、dE/dxを用いての粒子識別が可能であることを確認した。(2)物理解析150fb^<-1>のデータを用いてτ→μγ崩壊過程の解析を行った。また、τ→μγ崩壊過程と同様に新しい物理に敏感な同じτ粒子を用いたB→τν崩壊過程の探索を完全再構成法を用いて行った。この崩壊過程は近年話題となっているヒッグス粒子の寄与があれば、その崩壊分岐比は10^<-4>程度になると理論的に予言されている。そこで150fb^<-1>のデータを用いて解析を行い、これまで背景事象の多さが問題となっていた点をB中間子対の片側のB中間子の崩壊を完全に指定する完全再構成手法を用いることにより改善した。これによりこれまでの結果を約45%更新するBr<2.9x10^<-4>という上限値を得ることができた。茨城県つくば市高エネルギー加速器研究機構にある加速器を用いた素粒子実験BELLE実験において取得されたデータを使用し、タウ粒子を用いたレプトンのフレーバーを破る崩壊の探索を行った。また、BELLE実験に用いられている中央飛跡検出器の保守、維持作業を行った。1、タウ粒子を用いたレプトンのフレーバーを破る崩壊の探索86.3fb^<-1>のデータを使用し、τ→μγ崩壊の探索を行った。バックグラウンド事象で支配的であるμμ事象を更に効率よく除去するため、使用している粒子(2荷電粒子と光子)の全エネルギーを用いた制限を採用し、シグナル事象を損失せず、ターゲットにしているバックグラウンドの除去に成功した。また、期待されるシグナル事象の崩壊分岐比を得る為に、バックグラウンド事象、シグナル事象の分布を関数化し、得られる事象数をシグナル数、タウ粒子の崩壊に寄与する事象数、μμ事象に寄与する事象数、μ粒子の非検出効率の関数とし、これをExtended Maximum Likelihood法に適応させて2次元fitを行い、期待されるシグナル事象数を導出した。それにより崩壊分岐比の上限値を90% Confidence Levelで3.1×10^<-7>と決定した。これはこれまでの結果をほぼ一桁下げた結果となっている。現在、PRL(Physics Review Letters)に投稿し、審査中である。2、央飛跡検出器(CDC)の保守、維持作業昨年夏、更なる高いイベント頻度に耐えることができるようにするため、最内層から2層を1cm×1cmのsmall cell構造に変更したsmall cell drift chamberを作成し、BELLE検出器に導入した。同時に、S/Nを向上させるため全chのグランド強化を行った。また、粒子識別をCDCでのエネルギー損失(dE/dx)を用いて行い、イベント頻度が増えた現在においてもこれまで同様の性能を維持している。そこで150fb

^<-1>のデータを用いて解析を行い、これまで背景事象の多さが問題となっていた点をB中間子対の片側のB中間子の崩壊を完全に指定する完全再構成手法を用いることにより改善した。これによりこれまでの結果を約45%更新するBr<2.9x10^<-4>という上限値を得ることができた。