hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非一様宇宙における宇宙論的観測と局所的非一様性の進化

一様等方的宇宙モデルを特徴づけるパラメター(Hubble定数、減速パラメター等)は、天体の分布と運動状態についての情報の解析に基づいて求められる。Hubble定数(H_0)は、現在なお、その値がばらついており、傾向として、100Mpc以内で、H_0【approximately equal】72kms^<-1>Mpc^<-1>,100400MpcではH_0【approximately equal】60kms^<-1>Mpc^<-1>.また、最近のIa型の超新星を用いた観測により、減速パラメターは負であること(宇宙の加速)がわたってきた。一方、最近、100Mpc以内で見つけられた銀河団の大規模流(Hudson et al.1999,Willick 1999)は、一様等方的宇宙モデルでは、説明しがたい。この大規模流の存在を仮定すると、この観測と他の観測を両立させる一つの方法として、void領域をもつ非一様宇宙モデル(cosmological void model)が考えられる。これは、比較的高密度のモデル(Ω^<out>_0=0.6-1)の中に、半径200Mpcぐらいの球的低密度領域(Ω^<in>_0=0.2-0.3)があって、観測者(O)はその中心(C)からずれた位置にあると考えるものである。このような局所的void領域は、monzero宇宙定数とともに、宇宙モデルの矛盾に対処する1つの手段と考えられる。当研究課題の研究においては、上記の状況に対応して、(1)球的void領域をもつ非一様宇宙モデルにおける光度、CMB非等方性等の観測的関係の研究(voidsで満ちたモデルにおける非等方性も扱う),および(2)Hubble定数、減速パラメター等をきめるための重力レンズ現象の数値的研究(N体数値実験によって得られた非一様宇宙モデルにおけるray-shootingを行い、レンズ現象の統計を調べる)、を行った。これにより、成果を上げることができ、目的を達成しつつある。本年度に行った研究は次の3種類に分ることができる。1.球対称非一様宇宙モデルにおける線形重力不安定性および光の伝搬についての理論。銀河、銀河団、超銀河団、ボイドのような局所非一様性の形成と進化を調べるため、球対称非一様宇宙モデルにおける線形重力不安定性を調べた。この研究においては、自己相似時空において重力不安走性を定式化し、その解を求めた。また、光の伝搬については、中性化期以後の時期を考えるので、光を質量ゼロの無衝突粒子と見なした。そして、一般の球対称非一様,時空について、それらのブラソフ方程式の線形摂動として定式化し、その解を求めることにより、光の伝搬の振舞とを調べた(冨田)。2.局所的な非一様性によってもたらされる重力レンズ効果。非一様宇宙モデルをN体数値シミュレーションの方法によって導き、その宇宙において、多くの光の束を発射して、角直径距離の振舞い、および、・光像の変形を調べた。また、それらの宇宙モデルバラメター,との関係を明らかにした。この研究は、直接、一般相対論的測地線の式を解いて光の束を求めている点で、独特である(冨田)。3.宇宙背景放射への非一様性の影響。我々の周辺の宇宙において、サイズの様々なボイドが見つけられている。

そのような宇宙のボイド状の非一様性が、初期から現在まで広く分布している場合に、それらが、宇宙背景放射へどのような影響を及ぼすか(温度非等方性)を調べ、観測される等方性の度合いから、ボイドの分布状態への制限を導いた。また、最近の温度非等方性の観測(ARGO測定)からの宇宙モデルへの制限も調べた。さらに、宇宙がダークマターとして、いろいろな性質を持った物質(X-マター)で満ちている場合の宇宙モデルを考え、その観測的性質を調べた(杉山)。一様等方的宇宙のモデルを特徴づけるパラメター(Hubble定数、減速パラメター等)は、天体の分布と運動状態についての情報の解析に基づいて求められる。Hubble定数(H_0)は、現在なお、その値がばらついており、傾向として、100Mpc以内で、H_0【approximately equal】72km s^<ー1> Mpc^<ー1>,100400MpcではH_0【approximately equal】60km s^<ー1> Mpc^<ー1>.また、最近のIa型の超新星を用いた観測により、減速パラメターは負であること(宇宙の加速)がわたってきた。一方、最近、100Mpc以内で見つけられた銀河団の大規模流(Hudson et al.1999,Willick 1999)は、一様等方的宇宙モデルでは、説明しがたい。この大規模流の存在を仮定すると、この観測と他の観測を両立させる一つの方法として、void領域をもつ非一様宇宙モデル(cosmological void model)が考えられる。これは、比較的高密度のモデル(Ω^<out>_0=0.6-1)の中に、半径200Mpcぐらいの球的低密度領域(Ω^<in>_0=0.2-0.3)があって、観測者(O)はその中心(C)からずれた位置にあると考えるものである。このような局所的void領域は、nonzero宇宙定数とともに、宇宙モデルの矛盾に対処する1つの手段と考えられる。当研究課題の研究においては、上記の状況に対応して、(1)球的void領域をもつ非一様宇宙モデルにおける光度、CMB非等方性等の観測的関係の研究(voidsで満ちたモデルにおける非等方性も扱う)、および(2)Hubble定数、減速パラメター等をきめるための重力レンズ現象の数値的研究(N体数値実験によって得られた非一様宇宙モデルにおけるray-shootingを行い、レンズ現象の統計を調べる)、を行った。これにより、成果を上げることができ、目的を達成しつつある。
人身取引防止に関する社会開発論的研究

本研究は、脆弱な若者が人身取引のリスクを回避し、脆弱性を克服し福利(Well-being)を得るための社会開発は何が必要かについて研究している。初年度は、文献・資料分析および学会や研究会などで関連する課題に対する議論を深めた。具体的な課題とは、次に挙げるものであるが、どれも人身取引の被害に遭いやすい脆弱な若者層(もしくは既に人身取引その他の暴力の被害に遭った若年女性)に焦点を当てている。1開発学において人身取引に関する人間開発・社会開発の再考、2人間の安全保障とジェンダーの再考、3セクシャリティをめぐる議論(売春/セックスワークをめぐる議論の深化、リプロダクティブヘルスの課題など)4社会開発としての福祉社会およびコミュニティ福祉における官民の協力の可能性、である。各々の課題は、アクター別(国際機構、政府、地方行政、地域社会、NGOなどの中間支援組織、当事者団体、家族や個人)に分析した。とくに救済の概念について、「ビジネスと人権」と人身取引の場合とを比較検討した考察を論文に記した。また、人間の安全保障とジェンダーの観点から、人身取引被害者支援に関して、支援者側社会のまなざしが被害者=当事者の主体性を客体化しやすい傾向についても、2018年度中に執筆した論文にて考察を記した(発行は2019年度予定)。さらに、日本における脆弱な若年層への支援アプローチの一事例として、某団体における活動を参与観察しながら、福祉、教育、就労の関連性について考察した。2018年度の考察は、福祉、教育、就労ではとらえきれない課題として、先の3項目に「政策(国別比較を含めて)」と被害回復のための治療や脆弱性のためにさらに社会排除を除去するための取組みが、また脆弱性の発生要因別に社会的排除に向かうプロセスを考慮しながら研究を進める必要があることが明らかになった。2018年度は研究環境の変化等から、予期しないできごとや体調管理に配慮する時期があり、とくに海外での調査研究は制限されたが、研究課題に関して議論や参与観察などから深めることできた。概ね順調に進展している。初年度に得られた脆弱な若者層への支援アプローチ「福祉」、「教育」、「就労」に「政策」および「社会的排除の除去」を加えた5項目に関する好事例収集と国別分析を行う。具体的には、2019年6月に開催される移民に関する国際会議の参加(研究発表含む)を通して、アジアだけでなく、他の地域における移民とくに若者に関する「福祉」、「教育」、「就労」に「政策」および「社会的排除の除去」施策に関する情報収集をする。また、日本をはじめ韓国、タイなどのアジア諸国とアメリカもしくはドイツにおける西洋諸国での若者の主体性を重んじた支援アプローチにはどのような支援もしくは社会的介入(社会開発)が必要か、を問いとし、若者のケイパビリティを伸張しながら教育、福祉、就労面での支援を通して社会に統合していくにはどのような支援が必要なのかを、人身取引被害経験がある人々など当事者グループの活動を日本のJKビジネス等に関与する女子高生世代の若者、米国のランナウェイユース、タイやカンボジアのストリート・チルドレンと呼ばれる若者たちの被害防止のための社会的事業介入アプローチを通して、社会開発の側面から人身取引防止を考察する。さらに研究成果を発表し、議論を重ねる研究会も開催予定である。

具体的には、2019年6月に開催される移民に関する国際会議の参加(研究発表含む)を通して、アジアだけでなく、他の地域における移民とくに若者に関する「福祉」、「教育」、「就労」に「政策」および「社会的排除の除去」施策に関する情報収集をする。また、日本をはじめ韓国、タイなどのアジア諸国とアメリカもしくはドイツにおける西洋諸国での若者の主体性を重んじた支援アプローチにはどのような支援もしくは社会的介入(社会開発)が必要か、を問いとし、若者のケイパビリティを伸張しながら教育、福祉、就労面での支援を通して社会に統合していくにはどのような支援が必要なのかを、人身取引被害経験がある人々など当事者グループの活動を日本のJKビジネス等に関与する女子高生世代の若者、米国のランナウェイユース、タイやカンボジアのストリート・チルドレンと呼ばれる若者たちの被害防止のための社会的事業介入アプローチを通して、社会開発の側面から人身取引防止を考察する。さらに研究成果を発表し、議論を重ねる研究会も開催予定である。当該年度は、研究環境の変化および体調不良のため、予定していた海外出張ができなかった。しかし、次年度は体力も回復したため、海外での国際会議出席兼研究発表(2019年6月カナダ、2019年11月台湾)のほか、韓国、ドイツへの調査も計画している。さらに人身取引、社会開発をキーワードにしたホームページも作成し、研究成果の公表および社会に対して問題提起をしていく予定である。
山梨県内の高校生に実施する自殺予防教育とその成果

本研究は、山梨県内の4高校の2013年度入学生に、3年間実施した自殺予防教育成果の縦断的検討であり、データ収集には一年目教育後、二年目教育前後、三年目教育前後の5時点で、教育が「普段の生活に役に立つ」程度を4件法で評定し、理由を記述する質問紙を用いた。結果は自死遺族の体験談を用いた三年目教育後の肯定的回答率に注目した。A校93.8%、B校87.6%、C校87.8%、D校72.5%で、教育前より20.930.3ポイント増加した。理由の上位は[自殺予防の対処法を活用したい]、[いい話を聞いた・いのちの大切さを学んだ]、[自殺予防の対処法を活用しよう]で、意欲や志向性の向上が見られた。本研究の目的は、山梨県内の高校生を対象に入学初年度から3か年に亘り自殺予防教育(以下、予防教育)を実施し、その成果や課題を縦断的に明らかにすることである。平成25年度、研究開始にあたっては、まず山梨県高校教育課の承諾を得た後、研究計画書を山梨県立大学看護学部ならびに看護学研究科の研究倫理審査委員会に申請し、9月11日に承認を受けた。次に県内41高校から、これまで研究者らが依頼を受けて予防教育を実施した高校を中心に、12校を訪問して研究協力を依頼した。その結果、1年次後半から予防教育を実施できるモデル校として4校(A校、B校、C校、D校)より研究協力の承諾が得られた。そして、モデル校研究担当者と日程調整し、平成26年1月3月の期間に、試案II(50分)に基づいて予防教育を実施した。A校の対象者数は107人で「保健体育」の授業において4クラス毎予防教育を実施した。B校の対象者数は251人で「総合学習の時間」で一斉に予防教育を実施した。C校の対象者数は275人で、同じく「総合学習の時間」で一斉に実施した。D校の対象者数は282人で、「道徳教育」の一環として実施した。予防教育の事前・事後評価は、高橋らが提示する「自殺に関する認識テスト」を一部改変し、研究者らで作成した調査票を用いて、予防教育の前後に実施した。現在分析中である。また、予防教育の他校等の教員等への普及啓発活動を目的とした参観について、承諾が得られたのはD校のみで、他校からは1か所2名、市町村から2名、計4名が参加した。当該校は道徳教育の時間割であり、学年主任ならびにクラス担任が参加した。本研究の目的は、山梨県内のモデル4校の高校生を対象に入学初年度から3か年に亘り自殺予防教育(以下、予防教育)を実施し、その成果や課題を縦断的に明らかにすることである。成果は、予防教育の受講前後に、「学習したことが普段の生活に役に立つ」程度を評定法(大変そう思う,そう思う,そう思わない,全く思わない)で測定し、その理由を自由記述する質問紙調査を実施した。また研究会では、平成25年度に実施の予防教育を「一年目予防教育」、フォローアップとして実施の平成26年度予防教育を「二年目予防教育」、さらにフォローアップとして実施の平成27年度予防教育を「三年目予防教育」と修正した。1.一年目予防教育の成果受講直後の調査は、「学習したことが普段の生活に役に立つ」程度の肯定的回答の割合はA校97.1%、B校92.3%、C校93.8%、D校86.6%であった。肯定的回答理由の上位は、[自殺を身近なこと・重要なことだと認識した]、[自殺予防の対処法などが分かった・学んだ]、[学んだ自殺予防の対処法を悩んでいる人に活用したい]であった。一方、受講後6か月経過した二年目予防教育前の調査は、肯定的回答の割合はA校78.5%、B校64.8%、C校64.2%、D校58.0%で、4校共18.629.6ポイント減少した。否定的回答理由の上位は、[自分の周りに落ち込んでいる人や自殺しそうな人はいない]、[自分は自殺をしたり考えたりしない]、[自殺を日常的なことと感じない・自殺は関係ないこと]であった。2.二年目予防教育の成果受講直後の調査は、「学習したことが普段の生活に役に立つ」程度の肯定的回答の割合はA校96.8%、B校90.2%、C校92.5%、D校81.6%で、一年目予防教育の成果に近い割合まで増加した。その背景として、二年目予防教育に自殺予防の対処法の体験的学習を加えたことが増加に影響したと考えられた。本研究の目的は、山梨県内のモデル4校の高校生を対象に入学初年度から3か年に亘り自殺予防教育(以下、予防教育)を実施し、その成果や課題を縦断的に検討することである。データ収集は、一年目教育後、二年目教育前後、三年目教育前後5時点での、予防教育は「普段の生活に役に立つ」程度を、これまで同様4件法で評定し、理由を自由記述する質問紙を用いた。三年目教育事後調査には、予防教育「4つのねらい」1

深く悩んだ時には周りの友人や教師に相談できる、2身近な友人の『いつもと違う』に気づいた時には声かけができる、3友人からの深刻な相談にはじっくり耳を傾けられる、4自分の力を超える相談には周りの大人やいのちのセーフティネットにつなげられる、の達成状況の評定(そう思う、ややそう思う、どちらでもない、あまりそう思わない、そう思わない)を追加した。1.三年目予防教育の成果三年目教育は、自死遺族体験談の講師朗読と小グループによる意見交換が中心であった。事後調査の肯定的回答割合は、A校93.8%、B校87.6%、C校87.8%、D校72.5%で、事前調査より20.930.3ポイント増加した。理由の上位は[学んだ自殺予防の対処法を悩んでいる人に活用したい]、[自殺予防の対処法などを活用して、相談にのれそう・やってみよう]、[いい話がきけた・いのちの大切さを学んだ]であった。2.予防教育「4つのねらい」の達成状況「4つのねらい」の達成状況は、3の肯定的回答割合は4校共90%以上、2の肯定的回答割合は4校共80%以上であった。1と4の肯定的回答割合は4校共70%以上であった。このように、4校共3と2の達成状況が1と4より高い傾向を示したことから、友人の変化に気づくことや友人の悩みを傾聴することの志向性は高まったが自分の悩みを相談することに苦手意識をもつ生徒像が浮かび上がった。これらの要因検討が今後の課題である。本研究は、山梨県内の4高校の2013年度入学生に、3年間実施した自殺予防教育成果の縦断的検討であり、データ収集には一年目教育後、二年目教育前後、三年目教育前後の5時点で、教育が「普段の生活に役に立つ」程度を4件法で評定し、理由を記述する質問紙を用いた。結果は自死遺族の体験談を用いた三年目教育後の肯定的回答率に注目した。A校93.8%、B校87.6%、C校87.8%、D校72.5%で、教育前より20.930.3ポイント増加した。理由の上位は[自殺予防の対処法を活用したい]、[いい話を聞いた・いのちの大切さを学んだ]、[自殺予防の対処法を活用しよう]で、意欲や志向性の向上が見られた。1.研究会活動平成26年度も年間6回程度は集合した研究会を設け、予防教育の実施前後の調査データを意見交換しながら分析し、成果報告する準備をしてきた。研究倫理審査への申請資料についてはメールで意見交換し、申請にこぎつけた。平成27年度から、研究代表者所属機関の看護学部精神看護学領域の教員に新たに研究分担者になってもらい、予防教育実施の補助、研究データ収集・分析の協働等で活躍している。2.研究モデル校との連携モデル4校の研究担当教員と連携をとりながら、一年目予防教育の成果及び二年目予防教育の成果を報告し、現在は三年目予防教育を進めている。3.研究成果の発表研究成果の発表の場として、平成27年度も日本自殺予防学会に演題登録を予定している。また、平成27年度は日本精神保健看護学会にも演題登録を試みたところ採用となり、6月28日に発表を予定している。社会科学平成27年度のモデル4校3年生への三年目予防教育は、D校4月17日(実施済み)、B校5月15日、C校7月1日、A校12月11日15日に実施する予定である。三年目予防教育は、1コマ45分あるいは50分の授業のうち、1015分程度で自殺の実態や自殺のサイン、自殺予防の対処法である「TALKの原則」を復習する他、3540分程度で教材である「自死遺族の体験談」を講師が朗読した後、生徒によるグループ活動が特徴である。生徒は、まず自分の感じたことをワークシートに書き留め、次にグループでお互いに感じたことを共有するために意見交換し、そしてグループでの意見交換を通してあらためて自殺予防について自分の考えをまとめる。三年目予防教育受講直後は、生徒に「学習したことが普段の生活に役に立つ」程度の調査だけでなく、3年間に亘って受講した予防教育の4つの「ねらい」をどの程度達成できたかについても調査することとした。つまり、4つの「ねらい」である1)
ポンペ病に対する間葉系幹細胞を標的とした遺伝子治療の開発

<間葉系幹細胞の分離・培養>wild typ(WT)マウスおよびポンペ病モデルマウスの下肢骨から骨髄細胞を採取し、間葉系幹細胞の樹立を試みたが、成功に至っていない。<骨髄移植>遺伝子治療の前段階として、骨髄移植実験を行った。前処置として致死量放射線照射した8週齢のポンペ病モデルマウスに、同週齢のWTマウスの下肢骨から採取した骨髄細胞を静脈より移植した。治療効果判定の一つとして経時的に体重測定した。移植後ポンペ病マウスと未治療ポンペ病マウスで体重の増加に有意な差はなかった。8週齢の雌雄ポンペ病マウスに対して9Gyの致死量放射線照射により前処置を行い、同週齢・雌雄のC57BL/6 (CD45.1-CD45.2+)とCD45.1+マウスのF1(CD45.1+CD45.2+)の下肢骨より骨髄細胞を抽採取し、尾静脈より骨髄移植を行った。長期的臨床効果の検討として体重の計測を行っている。今後は一定期間後犠牲死させ、各組織の酵素活性および基質の蓄積の有無を生化学的に検討する。8週齢の雌雄ポンペ病マウスの下肢骨より骨髄細胞を採取し、間葉系幹細胞培地にて培養し、骨髄細胞より間葉系幹細胞樹立を試みている。モデルマウスの準備に時間を要した。学内申請に時間を要した。間葉系幹細胞の樹立を確実にする。間葉系幹細胞移植実験を行う。間葉系幹細胞への遺伝子導入を試みる。研究が計画よりも遅れているため。計画通りに研究を進める。成果を学会等で発表し、そのための交通費等が発生する見込み。
電子カルテの活用による医療の質評価指標に関する研究

医療の質の評価の観点から把握すべき有害事象のうち再入院に重点をおき、電子カルテ等のデータをもとに、その妥当性を評価判定するロジックの検討を行なった。分析の結果、再入院のうち約半数は適切であり、課題のある症例はごくわずかであった。電子カルテ等の項目データだけから全ての症例を判定することは困難であり、経過記録等のテキストデータを含めて評価指標を策定する仕組みが必要と考えられる。本研究は、電子カルテのデータを活用した医療の質評価指標の策定に向けた検討を行い、病院医療の評価および質の向上に寄与することを目的としている。初年度は、病院機能評価でのDPC病院の状況評価、および電子カルテを導入して診療データの分析に取り組んでいる事例の調査などを実施するとともに、現状の課題と今後のデータ分析の方向性などについて検討を行なった。1番目の事例は全社連の病院であり、DPCデータ分析において積極的な取り組みを行っている施設である。医療の質の観点からのDPC分析のあり方について検討しているとともに、分析後の活用策の一環としてベンチマークを実施していることが特徴である。2番目の事例は、電子カルテの診療データを事後に分析できるように、予め分析用のデータベース機能を備えていることが特徴である。院内では診療情報管理士の部署などを中心に、医療の質向上に向けて、クリニカル・インディケータやパフォーマンス・レポートの検討、およびカルテ監査の手法の検討が継続的に行われている。3番目の事例は、急性期医療の質評価に必要な項目を登録するためのテンプレートを電子カルテ上に組み込んだシステム設計になっていることが特徴である。これにより、心筋梗塞・脳卒中・頭部外傷・がんなどの疾患・障害の質評価に必要な基礎的な情報が、日常診療の一環として蓄積されていき、将来的には、自院の実績を元にエビデンスを発信することが可能となっている。初年度の研究経過を踏まえ、次年度には、電子カルテやDPCのデータをもとに、合併症などの有害事象(Adverse Events)の発生状況を自動的に抽出するロジックの立案を試みるとともに、電子カルテから該当症例を抽出し、評価手法の妥当性の検証を行なう予定である。初年度は、電子カルテを導入して診療データの分析に取り組んでいる事例の調査、および病院機能評価でのDPC病院の状況分析などについて検討を行なった。今年度は、医療の質の観点から把握すべき有害事象(Adverse Events)の検討を行い、課題の整理を行った。その中で特に「再入院」に重点をおき、医療の質の観点から問題の無い再入院と事後的な検証が必要な再入院の症例を電子カルテやDPCのデータをもとに分離して抽出するロジックの立案および妥当性の検討を行なった。その結果をみると、「再入院」のうち約半数程度は、医療の質の観点から全く問題の無い状況と考えられた。この割合は病院によって異なっており、再入院率によって医療の質を評価するのであれば、明らかに問題のない再入院症例を除外して評価する必要があると考えられる。残る約半数の再入院のうち、データからみて有害事象の可能性が高い症例はごくわずかであり、大半は更に調査が必要であった。個々の症例の病名・並存病名・入院後発症病名や手術名など、データ化された診療情報や電子カルテの項目だけから、有害事象判定を正確に行うロジックの策定は限界があり、テキストデータとして登録されている経過記録を含めたロジックの検討が必要と考えられる。本研究の評価手法は、評価精度を向上させるためのロジック強化が今後の課題であるが、電子カルテ等のデータに基づく客観的な医療の質評価の手法の一つとして有効と考えられる。
E・A・ポーと19世紀前半のアメリカ-雑誌文学とナショナリズムを中心に-

次年度にあたる平成17年度は、初年度の成果を踏まえ、ポーの雑誌文学とナショナリズムとの関係を考察した。また、その結果をさらに19世紀中葉のアメリカのナショナリズム的言説と照らし合わせ、この時代のアメリカ社会・文化を考察する一助ともした。その結果、以下の三つの点を明らかにすることができた。まず第一に、ポーの雑誌文学もまた、19世紀中葉のアメリカの「国民文学」創生という文学的ナショナリズムの表れの一つと考えられるが、同時代の北部文学が「アメリカ性」や「アメリカ的題材」にこだわったのに対し、ポーは題材とは無関係に様式の「多様性」と「質」の高さを問題にしていたことが明らかとなった。第二に、ポー文学におけるパロディの多くが、北部文学に対する批判となっているが、そこには、単なる南部作家ポーの北部文壇への挑戦のみならず、アングロサクソン・プロテスタント・北部中心のロマンティックな歴史観に対するアンチテーゼも含まれていた。このことは、当時の「マニフェスト・デスティニー」に象徴される拡張主義や奴隷制に代表される人種差別を考えると、ポーの北部批判の意味が、予想以上に深いことを示すもので、ポー文学の再評価につながった。第三に、ポーの文学的ナショナリズムと同時代の他の作家のナショナリズムを比較検討する過程で、このようなナショナリズムが、エマソンやメルヴィルといった同時代の男性作家のみならず、セジウィック、ストーといった女性作家にも共有されていることがより明確になった。その結果、ルネッサンス期アメリカ文学研究には、(文学的)ナショナリズムの視座が有効である可能性、またその総体を捉えるには、個別の作家研究のみでは限界があることなどが、今後の新しい課題として浮上した。まず第一に、ポーが実際に編集を手がけたSouthern Literary MessengerとGraham's Magazineを中心に検証した結果、ポーが雑誌編集者として関わり、また開拓した、多様な文芸ジャンル(文学批評、スポーツ、科学など文学以外の書物や事象の紹介・解説、スケッチ、パロディ、暗号解読、推理小説等)をとおして、自らの文学的幅を広めると同時に、いわゆる「短編至上主義」を形成していったことが明らかとなった。第二に、上記の雑誌と他の人気雑誌を比較検討した結果、ポーが雑誌というメディアをとおしてアメリカの読者を啓蒙し、アメリカの文学レベルをイギリス文学なみに高めようとしたこと、それと同時に、その高い芸術性を維持しつつ、不特定多数の読者を引き付けるための「娯楽性」をもたせるために、さまざまな文芸ジャンルに筆をそめたことが明らかとなった。そしてそのような雑誌の多様性の重視が、ポー文学そのものの多様性へとつながったことも明白となった。それはポーがただ単に、多様なジャンルを手がけたということのみではなく、一つの作品が従来の文学ジャンルでは説明できない多様なジャンルを包含しているという意味である。その集大成が『ユリイカ』であるという仮定にたつことで、謎の多く、評価が分かれるこの「宇宙論」を再評価することができた。第三に、ポーと同時代の他の作家との類似点や相違点などを比較検討した結果、ポーがヨーロッパとは違う独自な「国民文学」の創造という、同じ文学的ナショナリズムを共有するものの、同時代の作家のように、その独自性をアメリカの自然やアメリカ的な題材に求めるのではなく、「多様性」に求めたこと、そこにポー文学と雑誌文学との関わりがあることを明らかにした。

第二に、ポー文学におけるパロディの多くが、北部文学に対する批判となっているが、そこには、単なる南部作家ポーの北部文壇への挑戦のみならず、アングロサクソン・プロテスタント・北部中心のロマンティックな歴史観に対するアンチテーゼも含まれていた。このことは、当時の「マニフェスト・デスティニー」に象徴される拡張主義や奴隷制に代表される人種差別を考えると、ポーの北部批判の意味が、予想以上に深いことを示すもので、ポー文学の再評価につながった。第三に、ポーの文学的ナショナリズムと同時代の他の作家のナショナリズムを比較検討する過程で、このようなナショナリズムが、エマソンやメルヴィルといった同時代の男性作家のみならず、セジウィック、ストーといった女性作家にも共有されていることがより明確になった。その結果、ルネッサンス期アメリカ文学研究には、(文学的)ナショナリズムの視座が有効である可能性、またその総体を捉えるには、個別の作家研究のみでは限界があることなどが、今後の新しい課題として浮上した。
湿地生樹木の湛水耐性機構-微小酸素電極を用いた樹体内の酸素動態の解明

湿地に生育するフトモモ科樹木の低酸素環境に対する耐性機構の一端を明らかにした。根系だけを溶存酸素の少ない水に沈める湛水条件においても成長のよい樹種では,幹の周皮内に細胞間隙に富む二次通気組織が発達し,大気から取り込まれた酸素が根系内に供給されていることを微小酸素電極を用いた実験により定量的に明らかにした。また全身を水中に沈める沈水条件において成長できる樹種では,細胞間隙に富み形態も異なる異形葉を発達させ,体内でのガス交換を容易にしていることが示された。本研究課題は,湿地に生育する樹種を対象に,根系が水中に没したとき(湛水)あるいは全身が水中に没したとき(沈水)の樹体内の酸素の動態を微小酸素電極を使って実測し,その耐性機構を明らかにしようとするものである。タイの湿地周辺に生育するSyzygium属樹種の幼樹を湛水条件で育成したところ,成長量などに指標される湛水耐性に,現地での分布に対応した樹種間差が見られた。より耐性の高い種を用い,根内の酸素分圧を計測できる微小酸素電極の作製に成功した。この電極を用いた実験により根圏をほぼ無酸素状態にしても根内には酸素が存在していることや,その酸素が周皮に作られた二次通気組織を経て地上部から送り込まれていることなどを定量的に確認した。一方,Melaleuca cajuputi幼樹は沈水条件においても伸長成長するが,暗黒にすると成長せずに死亡していくことから,水中でも光合成を維持しエネルギーを獲得していることが示唆された。一部の葉の形態が気中葉とは異なる異形性を示すことが確認された。水中異形葉は解剖学的にも気中葉とは異なっていた。高木性の陸生植物でありながら,沈水条件に対して水生植物的な適応反応を示すことが明らかとなった。タイの湿地周辺に生育するSyzygium属樹種の幼樹を湛水条件で育成し耐性の高かった種について今年度は集中的に実験をおこなった。まず解剖学的な観点から,周皮内に二次通気組織が著しく発達する過程を,スベリン化した細胞層に挟まれた柱状の細胞の長さ(放射方向)の長さを指標に定量した。また,前年度までに作製に成功した微小酸素電極を用いた実験により二次通気組織が発達すると根圏をほぼ無酸素状態にしても根内酸素濃度が高く維持されることや,その酸素が二次通気組織を経て地上部から送り込まれていることなどを定量的に確認した。さらに二次通気組織を介した酸素の供給に光合成反応が直接的には関与せず,幹周囲の大気から取り込まれていることや,取り込まれる部位が水面近くであることなど,二次通気組織を介した酸素の動態の一部を明らかにした。
哺乳動物網膜をモデル系としたエピジェネティックな制御による細胞運命決定機構の研究

初年度にEzh2, Jmjd3の網膜発生、特に双極細胞の発生における役割があきらかになったので、この分子メカニズムを明らかにするため、会合分子のスクリーニングを行った。タグ付きのEzh2, Jmjd3を作製し、網膜に発現させ、免疫沈降法による共沈実験をおこなった。また、発現パターンの検討などにより、Jmjd3と会合する可能性のある候補の転写因子がひとつあがり、これについて、過剰発現を単独、Jmjd3との二重過剰発現などをおこない、網膜細胞分化への影響を免疫染色により検討した。その結果、この転写因子がJmjd3を標的遺伝子座に誘導してH3K27トリメチル化にいたる機構が想定された。一方、H3K4トリメチル化の役割をH3K4methyltransferaseのsh-RNAの網膜培養系における発現などで検討した。十数種類のメチル化酵素が存在するためこれらすべてに対しsh-RNAを作製し、順次、あるいは組み合わせにより網膜培養系に発現させ、その増殖、分化への影響を凍結切片の免疫染色により観察した。その結果、双極細胞関連遺伝子については、H3K4トリメチル化はその発現制御について重要な役割を果たしていない、という結論になった。一方で視細胞関連遺伝子には発現パターンとH3K4トリメチル化が強く相関するため、細胞系列特異的な役割が想定された。しかしメチル化酵素の数がおおく、特定のメチル化酵素の役割を同定するにはいたらなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。網膜、プロジェニター、双極細胞系譜の細胞におけるHistone H3K27、H3K4のメチル化に着目し、ChIP-qPCRにて発生にともなう修飾の変化を検討した。大きな動きが観察されたので、マウス網膜を数種類の発生段階について、視細胞とその他の細胞(双極細胞を含む)にセルソーターで分離し、それぞれについてChIP-sequenceによりH3K27me3, H3K4me3をゲノムワイドに検討した。その結果、双極細胞の運命決定に必要な遺伝子と、双極細胞の一部のサブセットの成熟に必要な遺伝子複数について、H3K27me3の脱メチル化により、遺伝子発現が双極細胞の前駆細胞で抑制状態から離脱し、発現が可能になり細胞の成熟がおこることが示唆された。このことをin vivoで確認するために、Ezh2, Jmjd3の網膜特異的ノックアウトマウスを解析した。それぞれのマウスについて、分化は免疫染色で、また遺伝子発現、ヒストンメチル化についてChIP-qPCRで解析を加えた。その結果、Ezh2-CKOでは双極細胞の一部の細胞が特異的に消失していた。Ezh2-CKOでは双極細胞の割合が増加していることが確認された。以上のことから、in vivoで実際このシステムが細胞の運命決定、成熟に重要な役割を果たしている事が示された。Ezh2-CKOについては、Ink4a, Arfの発現の顕著な上昇が観察され、他の臓器で観察されているのと同様に、これらの遺伝子発現の脱・脱抑制が網膜でもおこっていることがあきらかになった。申請書に計画された内容とほぼ同様の実験をおこなった。マウスの作製がやや遅れたため、研究の進捗にやや遅れがあったが最終的には計画どうりにおこなわれた。マウスの解析のなかで視細胞変性という予想外のフェノタイプが現れたため、これについて、そのメカニズム、視細胞変性の病態との関連で研究を続行したいと考えている。
食肉タンパク質の水溶化に関する基礎的研究とその応用

家畜家禽の骨格筋である食肉は、人類の生存に欠かすことのできない動物性タンパク質の供給源である。食肉の主要成分である筋原線維は多種類のタンパク質から構成されており、生理的塩環境では不溶性である。これを可溶化するためには高濃度の食塩が要求されるという食肉固有の特性の故にその利用が限定され、新たな形態としての食肉の利用を試みる研究は皆無であった。本研究の目的は、食品としての食肉をより有効に利用するため、水可溶化筋原線維タンパク質を用いて、新たな形態の食肉製品を開発しようとするものである。本研究では、鶏、豚および牛の骨格筋筋原線維タンパク質の90%以上を水に可溶化する方法を確立した。さらに、本法で可溶化した筋原線維タンパク質は、加熱ゲル化能を失い、60°C10分間以上の加熱によって不可逆的に可溶性の状態を維持すること、本標品の凍結乾燥粉末は水に再溶解されることが明らかになった。また、本標品のアミノ酸組成は食肉のアミノ酸組成と変わらず、タンパク質としての栄養価が保持されている。これらの結果は、水溶化筋原線維タンパク質を用いた新たな形態の食肉製品の開発の可能性を示唆しており、実用化への展望が開けた。これらの結果は、平成11年8月の第45回国際食肉科学技術会議において発表され、さらに、国際的学術雑誌に論文として発表すべく準備中である。食肉組織は水に不溶性であるため、食物素材としては固体としての形態のみで利用されてきた。そのため、良質のタンパク質供給源にも関わらず、牛乳や大豆タンパク質に比べてその利用範囲が著しく狭い。従って、食肉の高度利用を計るためには、従来の固定概念に囚われず、斬新な思考で取り組むべきである。その一つの可能性は、低塩濃度下で液状にすることによって食肉の利用形態を革新することである。本研究では、家畜・家禽の骨格筋の筋原線維タンパク質を蒸留水に可溶化する方法の確立を試みた。その結果、挽き肉を中性pHの低イオン強度溶液で洗浄した後、超音波処理することにより、筋原線維タンパク質の80%以上を可溶化することができた。この方法により、鶏胸筋、鶏腿肉および豚ロース肉の筋原線維タンパク質の可溶化に成功した。このことは、本方法を用いることによりあらゆる種類の家畜・家禽の骨格筋を可溶化することができることを示しており、低塩濃度下で溶液状の食肉を食品素材として利用できる展望が開けた。次年度は、本法による筋原線維タンパク質の可溶化の機構を明らかにすると共に、具体的な実用化の道を追究したい。
イオン導電性固体を用いた固体電気化学素子の研究

1.フッ化物イオン導電性固体電解質を用いたHFガスセンサーの開発: KFをドープしたβ-PbF_2は25°Cで10^<-5>オーダーの高いF^-イオン導電性を示す。この材料を電解質とし常温作動のHFガスセンサーとしての機能を検討した。被験ガス濃度の定量には限界電流密度を測定する方式を採用した。1ppm以下のHFガスを供給し濃度と電流値の相関性を調べた結果、限界電流値とHF濃度とは比例関係にあることが確認されセンサーとして定量性よく機能することが示された。またセルのガス導入口の大きさを調整するとより低い電解電圧で限界電流を得ることが出来た。2.安定化ジルコニアを用いた酸素ガスセンサーの開発:一般の酸素ガスセンサーは電極にPtを用いているが高温で長時間使用するとPt粒子が焼結し三相界面が減少するという問題を有している。そこでPtとジルコニアの混合物を電極とし長期安定性の確保を試みた。試料は電解質(4YSZ)上にPt,4YSZの順序でスパッタリングする事により得た。生成膜の安定性についてPt単独電極と複合電極とを比較すると単独電極は400時間以上の焼成により電極特性が著しく低下するのに対しPt-4YSZ複合電極は全く特性変化が観察されなかった。これは先に述べたPt粒子の焼結による三相界面の減少が後者では抑制された為であることが電子顕微鏡観察からも確認された。3.リチウムイオン導電性固体電解質を用いた全固体リチウム二次電池の開発:本実験で用いた固体電解質Li_3PO_4-Li_2S-SiS_2は25°Cにおいて10^<-4>オーダーの導電率であった。正極にTiS_2,V_2O_5,LiCoO_2などの材料、負極にリチウムを組み合わせてコイン型セルを形成しその電極特性を測定した結果、電極特性は正極合剤の作製方法に大きく依存することが明らかになった。即ち正極活物質単独で電極とした場合はほとんど充放電が不可能であるが導電材及び電解質粉末を混合してやることにより飛躍的に充放電容量が大きくなることがわかった。
フェロセニル基の立体的な特性を利用した不斉触媒の開発と応用

海洋産のベッコウタマガイやホヤから、アミノ酸チロシンの二次代謝物と考えられる3,4-ジアリールピロールアルカロイドが多数単離されている。これらのアルカロイドの多くが極めて有用な生理活性(多剤耐性がんに対する抗腫瘍活性、多剤耐性逆転作用、HIV-1 integrase阻害作用等)を有している。今回、ヒンスバーグ型ピロール合成反応及び3,4-ジヒドロキシピロールビストリフレートのパラジウム触媒による鈴木カップリング反応を鍵反応とする3,4-ジアリールピロールアルカロイド、ラメラリン類の化学合成を行った[Tetrahedron Lett.,44(24),4443-4446(2003).]。この研究において中間体として得られるピロール誘導体は、フェロセンと類似の構造を有するアザフェロセンの出発物質として使用可能である。また、フェロセンと類似の構造を有するアザフェロセンの面不斉導入を伴うエナンチオ選択的リチオ化反応について検討した。その結果、1',2',3',4',5'-pentamethylazaferroceneを基質に用い、(-)-sparteineの存在下、sec-BuLiを用いてピロリル環上でのリチオ化を行い、次いで求電子試剤と反応させたところ、最高81%のエナンチオ選択性でピロリル環2位への官能基導入が可能なことを見出した。一方、1',2,2',3',4',5,5'-heptamethylazaferroceneを基質に用い、光学活性ビスオキサゾリン配位子の存在下、sec-BuLiでリチオ化を行い、次いで求電子試剤で処理を行うと、最高99%のエナンチオ選択性でピロリル環2位メチル基上での官能基導入を達成できた[Tetrahedron Lett,44(50),7503-7506(2003).]。特に1',2,2',3',4',5,5'-heptamethylazaferroceneの側鎖メチル基へのエナンチオ選択的リチオ化-官能化によって得られたアザフェロセン誘導体は、フェロセニル基の立体的な特性を精査する上で重要である。今後はアザフェロセンを利用して、不斉配位子への展開を行う予定である。さらにこれまでに開発してきたフェロセン系の配位子との構造の相違による不斉誘起能の違いについても考察を行う予定である。まず4,4-dimethyl-2-(o-tolyl) oxazolineのリチオ化について検討した。その結果、sec-BuLi/Et_2Oの系で反応を行うと側鎖メチル基上もっぱらリチオ化されるのに対し、sec-BuLi/Et_2O/TMEDAの系で反応を行うと芳香環上のオキサゾリニル基のオルト位のプロトンが選択的にリチオ化されることを見出した[Tetrahedron Lett.,43(50),9069(2002).]。この反応を利用することにより生成した4,4-dimethyl-2-(o-tolyl) oxazolineのリチオ体は各種求電子試剤と反応させることにより容易にカルボキシル基のオルト位に置換基を持つ安息香酸誘導体が合成可能となる。このようにして合成した種々の安息香酸誘導体と光学活性フェロセニルアルキルアミンとを組み合わせることにより新規不斉配位子を合成し、触媒反応へ展開する予定である。また一方で、フェロセンと類似の構造を有するアザフェロセンの面不斉導入を伴うエナンチオ選択的リチオ化反応について検討した。その結果、1',2,2',3',4',5,5'-heptamethylazaferroceneを基質に用い、光学活性ビスオキサゾリン配位子の存在下、sec-BuLiで反応を行うと、99%のエナンチオ選択性でリチオ化が進行することを見出した。また、生成したアザフェロセンのリチオ体に対し、求電子試剤を反応させることにより対応する官能化体が得られることも明らかにした[日本化学会第83春季年会,4H7-03(2003)]。これについては来年度(2003年)中に学術雑誌へ投稿する予定である。またこのアザフェロセンを利用して、不斉配位子ヘの展開を行う予定である。

その結果、1',2',3',4',5'-pentamethylazaferroceneを基質に用い、(-)-sparteineの存在下、sec-BuLiを用いてピロリル環上でのリチオ化を行い、次いで求電子試剤と反応させたところ、最高81%のエナンチオ選択性でピロリル環2位への官能基導入が可能なことを見出した。一方、1',2,2',3',4',5,5'-heptamethylazaferroceneを基質に用い、光学活性ビスオキサゾリン配位子の存在下、sec-BuLiでリチオ化を行い、次いで求電子試剤で処理を行うと、最高99%のエナンチオ選択性でピロリル環2位メチル基上での官能基導入を達成できた[Tetrahedron Lett,44(50),7503-7506(2003).]。特に1',2,2',3',4',5,5'-heptamethylazaferroceneの側鎖メチル基へのエナンチオ選択的リチオ化-官能化によって得られたアザフェロセン誘導体は、フェロセニル基の立体的な特性を精査する上で重要である。今後はアザフェロセンを利用して、不斉配位子への展開を行う予定である。さらにこれまでに開発してきたフェロセン系の配位子との構造の相違による不斉誘起能の違いについても考察を行う予定である。
粘土鉱物上におけるポルフィリン分子の配向制御と光捕集系構築への応用

研究全体としては「光化学反応場の構築(分子レベルでの配列、配向制御法の探索)」「反応場における色素の物理化学的性質の解明」「反応場と光物質変換系の共役」等の研究に取り組んだ。以下にその概要を記す。反応場の構築には、化学合成粘土鉱物を用いた。粘土鉱物を機能性有機分子であるポルフィリンと複合化させ、その挙動を観察した。具体的には、ポルフィリン配向間(平行吸着型・非平行吸着型)の配向変化速度定数、エネルギー関係を明らかにした。まず、平行吸着成分、非平行吸着成分について三重項の過渡吸収測定を行い、配向変化速度定数を見積もった。同様の測定、解析を異なる温度下で行い、アイリングプロットを描いた。プロットの傾きと切片から、両配向間のエネルギー関係を決定した。試料温度を変化させることによる両配向成分の存在比の推移からも両配向間のエネルギー関係を見積もることができるが、これは速度論的解析と良い一致を示した。この研究は層状化合物を基盤としてポルフィリンを思い通りに並べ、光機能材料として利用することがひとつの大きな目標となっている。そこで、層状化合物上におけるポルフィリン分子の寿命は重要な情報である。ポルフィリンの寿命は、溶液中のものとほぼ同等で、この点からも、ポルフィリン分子同士の相互作用、ポルフィリンと層状化合物の相互作用など、光反応を阻害するような相互作用が起きていないことを確認することができた。この性質を大きく発展させるために、層状化合物上における異なるポルフィリン分子間でエネルギー移動反応、後続反応として電子移動反応と共役させることに挑戦し、成功した。人工光合成系を構築するにあたり、光捕集系としての役割を果たせるデバイスを作るための足掛かりを得ることができた。さらに、エネルギー移動反応をポルフィリンの異なる配向状態間にも適用することで、より複雑な反応系を作ることができると考えている。本研究は、分子を思い通りに並べる手法を見出すことを目的としている。これまでに、当研究グループでは、ナノ層状化合物とポルフィリンを用いることでこの目的に挑戦してきた。その過程で、層状化合物上でポルフィリンを規則配列させるためには、ナノ層状化合物表面上の平均電荷間距離と、ポルフィリン分子の分子内電荷間距離がほぼ一致している必要があることなどを見出してきた。そこで、このテーマをさらに発展させ、ポルフィリンの吸着配向角を制御し、分子の三次元的な配列を制御することに挑戦している。層状化合物上のポルフィリンは水中に分散しているとき平面吸着をしている。そこで、ポルフィリン・層状化合物複合体を分散させる溶媒の極性を変化させると、配向角変化が起きることを新しく見出した。添加する溶媒の種類、吸着させるポルフィリンの価数などによって、配向変化の挙動が異なることを見出した。添加する溶媒としては、水と混和性があることを第一の条件とし、プロトン性溶媒、非プロトン性溶媒、また、極性の異なるものを選んで検討を行った。ポルフィリンとしては、二価カチオン性、四価カチオン性のものを検討した。様々な検討の結果、この配向変化が、水素結合力の変化が一因であることも突き止めた。配向角変化の直接的な観察として、エバネッセント波による二色性測定を行い、配向角の見積もりをした。ポルフィリンのような、二方向に遷移モーメントを有する板状分子の配向角の見積もりは例が少なく、配向角算出の式も独自に導出した。本研究は、ポルフィリン分子を層状化合物上に直接吸着させ、ポルフィリンやポルフィリン一層状化合物複合体の新しい機能を見出し、高めることを目標としている。思い通りの機能を発現する為の思い通りの分子配列や分子配向を実現する方法論の創生に挑戦する。層状化合物は原子レベルで平滑であり広い二次元空間を有する無機化合物である。重要な特徴としてカチオン交換性が挙げられる。この性質によって層間・層表面に様々なカチオン分子を取り込み均一系では見られない様々な物性を観察することができる。本研究では、水中で層表面にカチオン性ポルフィリンを吸着させた。まず、様々な置換基を有するポルフィリンを粘土表面に吸着させることで吸着状態の違いを観察した。これにより、ポルフィリンの分子内カチオン間距離と単分子吸着のしやすさに相関があることや、その傾向を明らかにした分子内カチオン間距離と粘土表面上のアニオン間距離の整合性についての規則を見出し、これをSize-Matching Effectと命名した。水中では粘土表面に対してポルフィリン環が水平な状態で配向している。そこで、粘土表面上におけるポルフィリン分子の配向制御を試みた。周囲の溶媒環境を変えることで非常に顕著な配向変化を引き起こすことが出来ることを見出した。また、複合体を膜状に調整し、それぞれの溶媒下で吸収の二色比を測定することで、配向角を見積もることに成功した。さらに、様々な溶媒で同様の検討を行った結果、配向変化の駆動力を明らかにした。溶媒の特性には様々な因子が存在するが、その中で、溶媒の水素結合性と配向変化の起こり易さに相関があることを見出した。熱力学的評価として吸着したポルフィリン配向の温度依存性を確認し、非平行吸着したポルフィリンは平行吸着したものよりもエンタルピー的に安定であることを明らかにした。同時に速度論的解析のために励起状態の観察を行い、配向変化速度定数が10^<46>/s^<-1>程度であることを見積もることができた。

今後、機能材料としての展開を図る上で重要な知見を得ることに成功した。研究全体としては「光化学反応場の構築(分子レベルでの配列、配向制御法の探索)」「反応場における色素の物理化学的性質の解明」「反応場と光物質変換系の共役」等の研究に取り組んだ。以下にその概要を記す。反応場の構築には、化学合成粘土鉱物を用いた。粘土鉱物を機能性有機分子であるポルフィリンと複合化させ、その挙動を観察した。具体的には、ポルフィリン配向間(平行吸着型・非平行吸着型)の配向変化速度定数、エネルギー関係を明らかにした。まず、平行吸着成分、非平行吸着成分について三重項の過渡吸収測定を行い、配向変化速度定数を見積もった。同様の測定、解析を異なる温度下で行い、アイリングプロットを描いた。プロットの傾きと切片から、両配向間のエネルギー関係を決定した。試料温度を変化させることによる両配向成分の存在比の推移からも両配向間のエネルギー関係を見積もることができるが、これは速度論的解析と良い一致を示した。この研究は層状化合物を基盤としてポルフィリンを思い通りに並べ、光機能材料として利用することがひとつの大きな目標となっている。そこで、層状化合物上におけるポルフィリン分子の寿命は重要な情報である。ポルフィリンの寿命は、溶液中のものとほぼ同等で、この点からも、ポルフィリン分子同士の相互作用、ポルフィリンと層状化合物の相互作用など、光反応を阻害するような相互作用が起きていないことを確認することができた。この性質を大きく発展させるために、層状化合物上における異なるポルフィリン分子間でエネルギー移動反応、後続反応として電子移動反応と共役させることに挑戦し、成功した。人工光合成系を構築するにあたり、光捕集系としての役割を果たせるデバイスを作るための足掛かりを得ることができた。さらに、エネルギー移動反応をポルフィリンの異なる配向状態間にも適用することで、より複雑な反応系を作ることができると考えている。
コレラ毒素Bサブユニット結合蛋白質の精製および同定

ビブリオコレラの産生するコレラ毒素はA-Bのサブユニットから成り、BサブユニットがGM1と結合し、AサブユニットはGs蛋白質をADPリボシル化することによるアデニル酸シクラーゼを活性化および細胞内cAMP濃度を上昇させ、下痢を引き起こすことが知られている。一方、コレラ毒素のBサブユニットは結合ドメインであり、アデニル酸シクラーゼを活性化できないが、興味深いことに、コレラ毒素Bサブユニットのみで粘膜アジュバンド活性を示すことやサイトカインの分泌に影響を与えることなどが報告されている。そこで、本研究は、コレラ毒素サブユニットのみで示す生物活性の詳細を明らかにすることを目的とした。コレラ毒素Bサブユニットのみで、HeLa細胞を刺激してもIL-8のmRNAの発現誘導は認められなかったが、PMAにてHeLa細胞を刺激するとIL-8のmRNAの発現誘導が認められた。一方、あらかじめコレラ毒素BサブユニットにてHeLa細胞をインキュベートした後にPMAにて刺激すると、IL-8のmRNAの発現誘導が抑制された。このことは、コレラ毒素Bサブユニットのみで動物細胞に生物活性を引き起こせることを示しており、この生物活性におけるコレラ毒素Bサブユニットと結合する32kDa蛋白質(p32)の役割を追求した。ビブリコレラの産生するコレラ毒素はヒトに下痢を引き起こす毒素であることがよく知られており、さまざまな研究がなされている。コレラ毒素はA-Bのサブユニットからなり、BサブユニットはGM1と結合すること、AサブユニットはGs蛋白質をADPリボシル化することにより、アデニル酸シクラーゼの活性化が起こり、細胞内cAMP濃度が上昇し、下痢が引き起こされる。一方で、コレラ毒素は免疫賦活活性(粘膜アジュバンド活性)があることも知られている。この免疫賦活活性は、酵素活性を持たないコレラ毒素Bサブユニットでも示す。このコレラ毒素のBサブユニットはガングリオシドの1つであるGM1に結合することが常識になっているが、しかしながら、このような活性発現をガングリオシドと結合することのみで説明するのは難しい。そこで、本研究の目的は、コレラ毒素Bサブユニットのみで示す生物活性を理解・解明することを考え、コレラ毒素Bサブユニットと結合する蛋白質を精製・同定することを目的とした。AZ-521細胞において、コレラ毒素Bサブユニットと結合する蛋白質として免疫沈降法により約30kDa蛋白質(p30)が共沈するのが認められ、この検体を多量に集めSDS-PAGE電気泳動をおこなった結果、CBB染色でp30蛋白質バンドが認められた。そこで、そのゲルからp30を切り出し、トリプシンを用いたin gel digestionにより酵素消化をし、質量分析器によるペプチドマッピングをおこない、データーベースでいかなる蛋白質であるのか解析した結果、プロヒビチンであることが推定された。推定された結果の確認のために、市販の抗プロヒビチン抗体を用いたウエスタンブロッティングを行った結果、p30はプロヒビチンであることが確認された。そこで、本研究は、コレラ毒素Bサブユニットのみで示す生物活性の詳細を明らかにすることを目的とした。