hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳血管関門の人為的制御法の開発

タイトジャンクションの接着分子について以下の所見を得ることができ、脳血管関門の人為的制御法の開発につながる重要な進展が得られた。【オクルディンのリン酸化】タイトジャンクションの接着分子オクルディンは、電気泳動上、幾本ものバンドに分かれる。これが何によるものかを検討した結果、リン酸化によるバンドシフトであることが明らかになった。また、オクルディンがリン酸化されると、タイトジャンクションに組み込まれることが明らかになり、タイトジャンクションを制御する道が開かれた。【オクルディン遺伝子のノックアウト】オクルディン遺伝子をノックアウトすると、タイトジャンクションがなくなり、細胞間のバリアーがなくなることが期待された。しかし、予想外なことに、オクルディンを欠失した上皮細胞においてもタイトジャンクションが見られた。以上のことは、オクルディン以外にもタイトジャンクションの接着分子が存在することを明らかに示した。【新しいタイトジャンクション膜蛋白質】そこで新しいタイトジャンクション膜蛋白質を探索した結果、分子量22kDの新規の膜蛋白質を同定することに成功し、クローディンと名付けた。今後の脳血管関門の制御へ向けて大きな一歩となった。我々は、タイトジャンクション(TJ)の接着分子オクルディンの同定、cDNAの単離に初めて成功した。脳血管関門(BBB)の本体は内皮細胞のTJと考えられるので、TJのbarrier機能をもし自由に制御することができれば、脳血管関門を人為的に操作できる。本研究は、オクルディンに対する接着機能阻害抗体、接着機能阻害ペプチド、アンチセンスDNAなどを作製し、脳内に還流することにより、脳血管関門を自由に制御する方法を開発しようとして本研究を開始した。(1)マウスのオクルディンのアンチセンスDNA作製(担当:永淵昭良)本試験研究では、まず、遺伝子工学的手法によりマウスのオクルディンのcDNAを単離する。得られた塩基配列からアンチセンスDNAをDNAaseの分解を合成して、どのアンチセンスDNAがTJの機能を阻害するかについて、培養したマウス上皮および内皮細胞を用いて詳細に検討した。(2)マウスのオクルディンの機能阻害抗体の作製(担当:月田承一郎)多くのモノクローナル抗体を得て、培養したマウス上皮および内皮細胞を用いて、TJの機能(透過性)を破壊する抗体を選ぶスクリーニングを始めた。(3)マウスのオクルディンの機能阻害ペプチドの作製(担当:月田承一郎)細胞外ドメインを10アミノ酸位づつに分けて、それぞれのペプチドを合成すして、どのペプチドがオクルディンの接着阻害、すなわちTJの機能(透過性)阻害を起こすかを検討した。我々は、タイトジャンクション(TJ)の接着分子オクルディンのニワトリからの同定、cDNAの単離に初めて成功した。脳血管関門(BBB)の本体は内皮細胞のTJと考えられるので、TJのbarrier機能をもし自由に制御することができれば、BBBを人為的に操作できる。本研究は、オクルディンに対する接着機能阻害抗体、接着機能阻害ペプチド、アンチセンスDNAなどを作製し、脳内に還流することにより、BBBを自由に制御する方法を開発することを目的とし、以下のことを行った。(1)マウスのオクルディンのアンチセンスのDNA作製(2)マウスのオクルディンの機能阻害抗体の作製(3)マウスのオクルディンの機能阻害ペプチドの作製得られた機能阻害抗体と機能阻害ペプチドをHRP(horseradish peroxidase)と共にマウス脳に還流し、HRPが脳組織の中に脳血管関門を越えて入っていくかどうかを調べた。還流の条件(抗体やペプチドの種類や濃度、還流の方法など)を詳細に検討した。また、アンチセンスDNAの内皮細胞への導入に関しては、大阪大学生体細胞工学センターの金田安史博士が開発したセンダイウイルスコート蛋白質をくみこんだリポソームを用いる方法が有効であることが、他の遺伝子導入の実験から実証されているので、この方法を用いた。
さりげないコミュニケーション可能なマスコットロボットシステム開発に関する研究

5体の眼球ロボットをRTM(Windows版)でインターネット接続をしたマスコットロボットシステムを構築、4人の人間と5体の眼球ロボットがホームパーティを楽しむというシナリオのもとで複数の人間・ロボットがさりげないコミュニケーションを実施する例として15分程度のデモビデオを作成、理論的にはファジィ雰囲気場の概念およびその可視化手法を提案してビデオに反映、成果を都合10件以上のジャーナル論文・国際会議招待講演などで発表。前世紀前半に欧州の小説の中に登場したロボットは、先進国において、工場自動化などで欠くべからざる存在となり、そして今世紀、労働面だけでなく精神面でも感性に訴えて人間を癒すパートナーとしての期待が高まっている。このような背景から申請者らは、眼の動きによる感情表現が可能なロボットを作成し、これらを用いて家庭環境において人間と音声と眼球動作表情による「さりげないコミュニケーション」を図ることのできるマスコットロボットシステムを開発した。この研究により、人間に対し感性表現を行うことでユーザに対して有効に情報提示を行う仕組みを、家庭環境下で実現することができ、さらにオフィスや工場など別環境への多くの展開が期待されている。この研究成果を見直すと、次の新たな課題が浮かび上がる。それは、この感情表現により効果的な情報提示が可能となったが、そのことによりユーザの認知はどの点がどの程度向上したのか、そして特定の認知側面を向上させるような感情設計はどのように設計すべきであるか、という課題である。そして、複数ロボットと複数人間が感性的な情報交換をいかに行うか、そのためにはロボット用の音声・画像認識技術の開発と共に、複数のロボットを誰でも容易にインターネット接続することができる技術開発も重要になる。この研究の意義は、日本が世界を凌駕する3つの技術、すなわちロボット、感性、そして計算知能を融合させて、世界に先駆けた感性表現ロボットの技術を完成させることである。本研究では、初年度平成21年度においては、機材一式の研究インフラを整備構築するとともに、感性表現の可能なロボットシステムハードウェアを設計製作し、そしてこれら一通りの設備を用いた実験を行って、実験ノウハウを確立している。その成果としては、1本の原著論文を国内国際雑誌に投稿、3本の国際会議論文を発表している。次年度平成22年度では、被験者を用いた大掛かりな実験を行い、感性と認知との相互作用のデータを取得する予定である。申請者らは、本研究により、眼の動きによる感情表現が可能なロボットを作成し、これらを用いて家庭環境において人間と音声と眼球動作表情による「さりげないコミュニケーション」を図ることのできるマスコットロボットシステムを開発してきている。この感情表現により効果的な情報提示が可能となったが、そのことによりユーザの認知はどの点がどの程度向上したのか、そして特定の認知側面を向上させるような感情設計はどのように設計すべきであるか、複数ロボットと複数人間が感性的な情報交換をいかに行うかという課題が残っていた。本年度は、これらの課題を体系的に扱うには、コミュニケーションにおける感性と認知との相互作用について、その非線形性やあいまいさを考慮して取り扱い、つまり、ロボットによる感性表現と、それによる人間であるユーザの認知への影響を、計算知能における数学的手法を駆使して解析した。本研究では、平成22年度には、被験者を用いた大掛かりな実験を行い、感性と認知との相互作用のデータを取得した。このデータは将来的実用化への基礎データとする。その成果としては、3本の原著論文を国内国際雑誌に投稿、17本の国際会議論文を発表している。平成23年度には感性を客観的にかつ定量的に計測する技術を開発し、計算知能の方法論を活用して、この関係を人間の非線形性やあいまいさを考慮してモデル化する予定である。本研究では、今年度平成23年度において、感性を客観的にかつ定量的に計測する技術を開発し、上記相互作用を計算知能によりモデル化している。さらに物理量をもとに感性の「量」として測る手法も開発している。その成果として、6本の原著論文を国内外の雑誌に発表、14本の国際会議論文を発表している。

そして、前年度までの解析手法を完成させるとともに、理論の一般化を計っている。さらに、ロボットと人間、製品と人間とを結ぶ感性的認知インタフェースとして、多くの環境に適用が可能なモデルを示している。研究計画に基づいて以下の4項目を実施した。1)感性を客観的にかつ定量的に計測する技術を開発し、上記目的にも記した相互作用を計算知能によりモデル化した。(ここで計測対処とする感性は、人々の好みの傾向としての感性ではなく、人が人工物、あるいはその働きに積極的に関わろうとする姿勢の度合いである。)2)具体的には、これまでに制作用意した5台の眼球ロボットをRTM(Robot Technology Middleware)により、インターネット接続した。ここでは、いわゆるプラグイン方式で、個々のロボットのスペックなどを知らない人でも容易に接続できることを目指しており、概ね実現できた。3)人間に近い感情をロボットで表現するために、快覚醒感情空間の概念を整備し,ファジィ推論を用いてロボットに種々の感情を眼球の動作で表現することにすでに成功していたので、本研究では個々のロボットの感情のみならず、人間・ロボット集団が作り出す場の雰囲気を表現するために、「ファジィ雰囲気場」の理論を構築し,今年度の理論研究の成果として、その概念を完成し,国際学会(ICINCO2012など)・論文発表(JACII誌)を行った。4)上記3)を一般の人々にもわかりやすくアピールするため、5台のインターネット接続された眼球ロボットと4人の人間でホームパーティを楽しむというシナリオのもとでデモンストレーションビデオ(10分程度)を作成し、学会発表、招待講演などで公開した。感性表現の定量化手法を開発し、最終年度平成24年度に予定していた、デモンストレーションビデオのトライアル版まで、作成することが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。4年計画の最終年度、平成24年度においては、複数のロボットと複数の人間が、さりげないコミュニケーションを行うことが出来るプロトタイプシナリオとして、5台の眼球ロボットと4人の人間がホームパーティを楽しむというストーリィのもとで、デモンストレーションビデオを完成し、各種学会、論文誌、HPなどで公開し、成果をアピールする。
ラジカル表面励起法を用いた室温原子層堆積法の研究

次世代の原子スケールでの半導体デバイスを実現するために、金属酸化物、High-k絶縁膜の室温原子層堆積法の開発を行った。膜種として、酸化ハフニウム、酸化チタン、酸化アルミニウムの室温堆積に成功した。これを開発する上で、多重内部反射赤外吸収分光を用いた表面反応評価を実施し、堆積に使用する有機金属プリカーサー(TEMAH、TDMAT、TMA)は酸化物表面にハイドキシル基を与えることで、室温でも化学吸着をすることを明らかにした。またその表面を酸化せしめるために、加湿アルゴンプラズマあるいは加湿酸素プラズマが有効であることを見出した。上記実験から反応機構についてモデルを提示するに至った。次世代の原子スケールでの半導体デバイスを実現するために、サーマルバジェットを極限まで抑えたHigh-k絶縁膜の室温原子層堆積法を構築することを目的に、これまでTiO2の室温原子層堆積に成功し、本年度ではHfO2の室温化を試みた。前年度に構築した、表面化学反応のその場観察法である多重内部反射赤外吸収分光を用い、HfO2の原子層堆積の主要反応である、原料ガスの吸着過程、さらに酸化ガスによる表面酸化過程の観察を行った。その結果、次のことを明らかにすることができた。1.有機ハフニウム原料の室温吸着の実証有機ハフニウム原料として、テトラキスメチルエチルアミノハフニウムを用い、SiO2およびHfO2表面への室温吸着試験を行ったところ、該原料分子は表面のハイドロキシル基を介して吸着することを明らかにした。この実験により原料分子の飽和照射条件を明らかにすることができた。2.有機ハフニウム吸着表面の酸化過程の評価酸化剤として、加湿アルゴンプラズマによる表面酸化試験を行った結果、有機ハフニウム中のメチル基、エチル基を酸化せしめ、除去する効果はあるものの、原子層堆積反応を進行させるのに不可欠なハイドロキシル基を表面に再生するのが困難であることが分かった。その後、酸化種の探索を行った結果、加湿アルゴンではなく、加湿酸素によるプラズマが、酸化およびハイドキシル基形成に有効であることを明らかにした。3.酸化ハフニウムの室温原子層堆積法の実証上記評価結果を基に、プロセス設計を行い、室温堆積試験を行った結果、室温でSi基板上に酸化ハフニウムを形成することに成功した。成膜速度として0.26nm/cycleを記録した。酸化ハフニウムの形成はX線光電子分光で明らかにした。一方、不純物としてNとCの混入が見られ、これを抑制する必要があることを明らかにした。原料ガスの吸着および酸化をコンピュータ制御で高精度に行える室温原子層堆積装置の開発を行った。原料として有機シリコン、有機チタン、有機アミノハフニウムを用いて試験を行った。これら分子を室温で吸着させるために、人工吸着サイトを形成するためのOHラジカル源を準備し、反応素過程を原子レベルで観察が可能な多重内部反射赤外吸収分光法をもちいて評価を行った。その結果、次の点が明らかになった。(1)高密度OHラジカル源の性能評価水蒸気を誘導性コイルで直接プラズマ化させて、SiO2表面、TiO2表面、HfO2表面上に照射する試験を行った。その結果、全表面において、分子層一層で吸着した有機物を完全酸化できることを明らかにし、その完全酸化条件を明らかにすることができた。さらにSiO2表面では、表面のハイドロキシル化が強く起こるのに対して、TiO2およびHfO2表面においては、酸化した金属水素結合が表層に現れ、これが原料ガスの吸着サイトになっている可能性を見出した。(2)室温TiO2の原子層堆積法の開発上記の試験結果を元に、原料ガスにテトラエチルアミノチタンを用いて、室温での原子層堆積法を開発した。成膜速度として、0.15nm/cycleを記録した。原料ガスの吸着サイトとして、Ti-OHだけではなく、酸化したTi-Hも働くことを明らかにした。(3)有機アミノハフニウム吸着とラジカル酸化機構の評価High-k絶縁膜形成材料として、蒸発制御性に優れるテトラキスエチルメチルアミノハフニウム(TEMAH)を用い、多重内部反射赤外吸収分光を用いて原料分子の飽和吸着密度を評価した。TEMAHにおいても、室温で吸着および酸化することを明らかにした。飽和曲線と酸化曲線を取得し、原子層堆積法プロセスの条件を検討した。次世代の原子スケールでの半導体デバイスを実現するために、金属酸化物薄膜、high-k絶縁膜の室温原子層堆積法を実現した。室温化に成功した膜種は、TiO2、HfO2、Al2O3、Ga2O3である。これを実現するために、多重内部反射赤外吸収分光を活用した表面反応の其の場計測を実施した。

その結果、上記膜種を製膜するために用いた有機金属プリカーサー(TDMAT、TEMAH、TMA、TMG)はいずれも酸化物表面に吸着するときに、表面のハイドロキシル基を介して吸着すること、さらに表面をハイドロキシル化しておけば室温でも吸着することを明らかにした。また上記プリカーサーの飽和吸着表面を用意して、誘導性プラズマで励起した水蒸気、水蒸気酸素を表面に照射したところ、表面飽和吸着種を効果的に酸化し、表面にハイドロキシル基を形成できることをあきらかにした。上記その観察試験から原子層堆積プロセスを設計し、TiO2、HfO2、Al2O3、Ga2O3のにおいて、成膜速度としてそれぞれ0.16、0.26、0.15、0.05nm/cycleを記録した。また、開発した室温ALDでTiO2とAl2O3においては、多数サンプルの同時成膜、複雑形状への全面製膜が可能であることが分かった。またAl2O3膜では、ステンレスやアルミ材にコーティングすると、塩酸にたいして腐食耐性が向上することが分かり、防蝕コーティングとして活用できることが明らかになった。またAl2O3、TiO2においてはPETボトル容器の内面および外面の両面に同時成膜ができることがわかり、ガスバリア膜として活用することで、食品、飲料保存や薬品封入などのPETボトルの用途拡大の可能性を見出した。電子工学・半導体プロセス計画していた酸化ハフニウムの室温形成に2年目で成功し、さらに研究を前倒しを行い、膜質の高品質化とデバイス応用の試験に進めている。研究は予想以上のペースで進んでいると考えられる。設定した課題についてほぼ完全に遂行している。TiO2については、予想外に速くプロセス条件を確立することができた。今後HfO2ーALDについて成膜試験を重ね、MOSデバイスへの適用性の試験に移っていく予定である。high-k絶縁膜としてのHfO2膜の室温堆積に成功しているが、品質に難があり、膜質向上試験を実施する。その成果として、これまで室温でのMOS形成が困難であったGe上のHfO2-MOSの室温堆積を実施する。得られた成果をまとめ、アトムプログラミングの概念設計を進める。具体的に行う内容は次のとおりである。1.HfO2ーMOSキャパシターの電気特性実証・GeMOSキャパシターの挑戦的試作MOSを試作し、C-V評価から誘電率を明らかにするとともに、界面準位密度を評価する。さらに室温でhigh-k膜を形成できるメリットを活用し、界面偏析を抑えたGeMOSキャパシターの試作を試み、その工業的な有用性を実証する。2.自己増殖LSIのアイデア抽出ラジカル励起法によって作り出される室温での薄膜成長技術とナノアトムプログラミングとしての表面修飾法を活用した、自己増殖LSIのアイデアを抽出する。3.成果公開上記結果をALD技術と半導体デバイスの分野の両方をスコープとしてもつElectrochemical Society(ECS)で発表を行う。今後、完成した室温ALDプロセスを用いて、成膜試験による実証と、ALD全体での一連の素反応の評価を行い、ALD成膜のプロセスの完全解明を狙う。具体的には次の内容を実施する。
蛋白質間相互作用に着目したニューログロビンの酸化ストレス応答制御機構の解明

ヒトのニューログロビン(Ngb)には、酸化ストレスに伴う神経細胞死を防ぐ働きがある。我々は以前、ヒトNgbの新規機能の探索を行い、ヒトNgbがヘテロ三量体G蛋白質のαサブユニット(Gαi/o)に結合しGDP解離抑制因子(GDI)として機能することを見い出した。本研究では、まずGαi/oが酸化ストレス下で修飾され活性化されるという過去の知見に基づき、修飾後のGαi/oを用いて機能解析を行った結果、ヒトNgbは酸化修飾を受けたGαi/oにも結合しGDIとして働きGαi/oの活性化を抑えることが明らかになった。また、cAMPアナログを使った細胞実験から、cAMPアゴニストを加えると酸化ストレスに伴う細胞死が抑えられること、cAMPアンタゴニストを加えるとNgbの細胞保護効果が低下することが明らかになり、cAMP濃度の増加が酸化ストレスに対する細胞保護に密接に関わっていることが判明した。さらに、ヒトNgbを細胞内に過剰発現させ酸化ストレスを与えると、ヒトNgbを発現させずに酸化ストレスを与えた場合と比べ、cAMPの細胞内濃度が増加していることを実証し、ヒトNgbはGαi/oに対するGDIとして働きGαi/oの活性化を抑えることにより細胞内cAMP濃度の低下を抑え神経細胞を保護していることを明らかにした。また、ヒトNgbの軸配位子の変異体を作製し解析することにより、Ngbは酸化ストレス応答性のセンサー蛋白質として働き、細胞保護していることを実証することにも成功した。さらに、ゼブラフィッシュNgbは、魚類細胞に対し、培地中から細胞質内に移行できる「細胞膜透過能」を持つことも見い出した。ゼブラフィッシュNgbは酸化ストレスに対する神経細胞保護能を持たないことから未知の生理機能を持っているものと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヒトのニューログロビン(HNgb)には、酸化ストレスに伴う神経細胞死を抑制する働きがある。私はHNgbの作用機序の解明を目指し、以前yeast two hybrid screening法により、脂質ラフトの主要な構成蛋白質であるflotillin-1とHNgbが結合することを明らかにした。本研究では、まず、脂質ラフトにHNgbが存在するかどうか検討したところ、HNgbが酸化ストレスに伴い脂質ラフトに移行することが明らかになった。そこで、蛋白質間相互作用の解析をGSTプルダウン法により行った結果、酸化ストレス下でのHNgbはflotillin-1と特異的に結合する一方、通常環境下のHNgbはflotillin-1と結合しないことが明らかになった。さらに、コレステロールを除去することで脂質ラフトを破壊するメチル-β-シクロデキストリン(MβCD)をSH-SY5Y細胞の培地中に添加すると、HNgbによる神経細胞死抑制効果が無くなり、MβCDと同時に過剰量のコレステロールを加えるとHNgbによる神経細胞死抑制が起こることから、脂質ラフトへのHNgbの移行がHNgbの細胞保護効果に必須であることが明らかになった。また、私は以前、魚類Ngbには培地に添加すると哺乳類培養細胞の細胞質中に移行する細胞膜貫通特性があることを発見した。本研究では、魚類Ngbは魚類培養細胞に対しても細胞膜貫通能を持っていることを実証した。現在、魚類Ngbの生理機能の探索を行っている。HNgbが酸化ストレス下に脂質ラフトに存在することを実証し、さらにHNgbの神経細胞保護能における脂質ラフトの重要性を明らかにすることに成功した。また、酸化ストレス下でのHNgbの立体構造変化がHNgbの細胞保護能に必須であることを示すこともできた。HNgbとヘテロ三量体Gタンパク質のα

サブユニット(Gα)との相互作用において重要なGα内のアミノ酸残基を特定することに挑む。また、HNgbと脂質ラフト構成蛋白質flotillin-1やシステインプロテアーゼ阻害因子cystatin Cとの蛋白質-蛋白質間相互作用に関わるアミノ酸残基の特定も行う。そして、蛋白質-蛋白質間相互作用できない変異体を細胞内に発現させ、神経細胞死抑制に関し解析することにより、蛋白質-蛋白質間相互作用の重要性について明らかにすることを目指す。さらに、魚類Ngbの新規生理機能の解明を目指す。特に、ゼブラフィッシュNgbが魚類培養細胞質内に移行し酸化ストレス関連のどんな機能を担っているのか解明することを目指す。
自然地震を用いた地殻内不均質構造の可視化：リバースタイム法による反射波の解析

本研究の目的は、自然地震の観測波形に含まれる反射波を用いて、地下の不均質構造を描像することである。波動論に基づく「リバースタイム(時間反転)法」による解析技術を提案し、受動的な地震観測データに基づいて、海域から陸域にかけてプレート沈み込み帯の地下構造の可視化に挑戦する。自然地震は地中を伝わるエネルギーが圧倒的に大きいので、人工的な発振源を用いる能動的探査では知ることの難しい深部の情報を得られる可能性がある。近年、陸上のみならず海域にも地震観測網が整備され、広域かつ高密度に、地震観測データがリアルタイムで蓄積されている。連続的な受動観測による地中モニタリングへの応用も期待される。
明治初期における医療の近代化-家庭と病院:看護の分化過程-

明治6(1873)年初版の翻訳解剖・生理・衛生学書『初学人身窮理』の一部にある<看病人ノ心得ベキ事>は、1854年版Calvin Cutter "First Book on Anatomy, Physiology and Hygiene"の'Directions for Nurses'として掲載されていた。翻訳書は原著に忠実かつわかりやすい表現で翻訳され、女性の心得としての看護を提示していた。明治初期に出版された他の翻訳看護書と比較すると、男性が担うものとされていた看病人を、女性に適した仕事としていた点に大きな相違があった。しかし、どの書も実践的な内容であり、看護に必要な知識を普及させることで、日本の医療全体の質の向上を図り、国民生活の利益に結び付けたいという当時の有識者たちの意図がうかがえた。現代では看護の対象を生活者として捉え、病院看護と家庭看護の連携が求められている。本研究は日本の医療史の中に病院看護と家庭看護の源流を探ることを目的とする。今回は明治初期に初等教育の教科書として採用され、広く普及した翻訳解剖.生理.衛生学書を研究史料とした。明治6(1873)年初版の松山棟庵、森下岩楠合訳『初学人身窮理』には、その一部に看護に関する章<看病人ノ心得ベキ事>が存在する。この部分を中心に原著と翻訳書との比較検討を行い、翻訳の特徴を明らかにした。また、同時期に出版された病院看護書、家庭看護書との比較を行った。原著者Calvin Cutterはアメリカの外科医で陸軍将校であった。原著〝First Book on Anatomy, Physiology, and Hygiene"は1840年の初版以降、非常に多くの版を重ねており、多言語に翻訳されていることがわかった。翻訳書『初学人身窮理』<看病人ノ心得ベキ事>の部分は〝Directions for Nurses"として原著の最後の章に掲載されていた。構成は一致し、原著を忠実かつ平易な表現で翻訳していた。原著にある欧米の民間療法に関する一文のみ、翻訳から削除していた。また、翻訳書にある清拭部位の順番については、原著には記載が見当たらなかった。看病人は女性に適しているとし、女性の心得としての看護を提示していた。また、看護学教育の停滞を嘆き、初等教育で看病法を教授することでその不足を補おうとしていた。同時期に出版された病院看護書、家庭看護書と比較すると、男性が担うものとされていた看病人を女性に適した仕事としていた点に大きな相違があった。しかしどの書も平易な表現かつ実践的な内容であり、看護に必要な知識を普及させることで日本の医療全体の質の向上を図り、国民生活の利益に結び付けたいという当時の有識者たちの意図がうかがえた。本研究は、日本の医療史の中に病院看護と家庭看護の源流を探ることを目的とした。筆者は先行研究において明治初期に出版された翻訳病院看護書『看護心得』、翻訳家庭看護書『醫師の来る迄』について、原著と翻訳書との内容比較検討を実施した。今回は明治初期に初等教育の教科書として採用され、広く普及した翻訳解剖・生理・衛生学書である『初学人身窮理』を研究史料とした。原著者Calvin Cutterはアメリカの開業医であり、1840年代から1850年代にかけて生理・衛生知識の普及活動を各地の都市で行いながら啓蒙書を多数出版していた。日本においても翻訳書が明治6年から明治20年代まで繰り返し改版・改訳されていた。この『初学人身窮理』の一部に看護に関する章が存在した。筆者の先行研究で取り上げた翻訳病院看護書『看護心得』と翻訳家庭看護書『醫師の来る迄』が看護者として男性を想定していたことに対し、『初学人身窮理』では看護を女性に適した技能としていた。また、医学教育は発展しているのにもかかわらず、いまだ看護学教育を施す施設は日本国内においては皆無であることを嘆き、看病法を知らない女性は十分な教育を受けていないものと同等であると述べていた。現在は書誌学的調査を実施し、版ごとに翻訳書と原著との対応関係を検討中である。また、看護に関する記述部分を中心に、原著と翻訳書との内容比較を行い、翻訳の特徴と変化を検討している。研究はおおむね計画通りに進行しているが、平成23年度は学術集会において学会理事としての役割遂行に専念したため研究成果の発表ができなかった。また、研究史料の収集に計画より時間を要している。

研究計画に沿い、原著・翻訳書の比較検討、周辺領域の調査分析を経て論文を作成し、学術集会・学会誌において研究成果を報告する。次年度の研究費は歴史関連の書籍購入、国内における学術集会参加費、研究成果報告のための海外学会参加費・旅費、論文投稿のための英文校正費・投稿費、研究成果報告書印刷費として使用する計画である。
NFκB活性化分子を標的とした新たな子宮内膜症治療

子宮内膜症は慢性炎症性疾患である。本研究では、私達が開発した子宮内膜症マウスモデルを用いてNFκBの活性化経路で重要な分子ターゲットとして、子宮内膜症の発生・進展における役割を検討するとともに新規薬剤開発に向けた基盤研究を行った。慢性炎症を模倣した子宮内膜症モデルマウスの病巣組織に炎症関連遺伝子発現を定量した。LPS受容体のToll-like receptor(TLR)4発現、細胞増殖能はKi-67、血管新生はPECAM、T細胞とマクロファージの集簇はCD3とF/80、NF-kBおよびリン酸化NF-κBの発現を検出した。天然型NFκB阻害剤(パルテノライド;Part)投与の影響をみた。そこで、炎症の主要な調節因子であるNFkBの活性化経路を担う分子であるTAK1とIAPをを標的とした新しい薬物療法開発を目指す。本研究では、私どもが開発した子宮内膜症細胞(ESC)培養系と子宮内膜症マウスモデルを用いてNFkBの活性化経路で重要な分子をターゲットとして、子宮内膜症の発生・進展における役割を検討するとともに新規の薬剤開発に向けた基盤研究を行う。子宮内膜症病変から採取した細胞を用いてTAK1およびIAP阻害剤の効果を検討する。手術患者の同意を得て、摘出された卵巣チョコレート嚢胞壁からESCを分離・培養する。TAK1阻害剤としてはTAK1 siRNAを、IAP阻害剤としてはBV6を用いた。コントロールとしてNFkB阻害作用を有するParthenolideを用いた。ESCの培養系に、それぞれの化合物を添加培養後48から72時間で細胞を採集してRNAを採取した。IL-6およびIL-8遺伝子は、RT-PCRを行い発現量を検討した。IL-6およびIL-8蛋白発現に及ぼす影響を細胞培養上清中のサイトカイン濃度をELISA法により測定した。また、細胞増殖への影響は、細胞内へのBrdUの取り込み量を検討した。TAK1 siRNAおよびBV6(0-5uM)は、濃度依存性にIL-6およびIL-8遺伝子と蛋白発現量を低下させた。また、Parthenolideと同様に細胞増殖を抑制した。子宮内膜症病変から採取した細胞を用いて、siRNA及びIAP阻害剤によるTAK1およびIAP機能の阻害が子宮内膜症細胞(ESC)のサイトカイン産生と増殖を抑制することが確認できたことから、今後は新規のTAK1およびIAP阻害剤を用いて実験を進める予定である。慢性炎症を模倣した子宮内膜症モデルマウスを作成して検討した。病巣組織における炎症関連遺伝子発現を定量した。LPS受容体のToll-like receptor (TLR) 4発現、細胞増殖能はKi-67、血管新生はPECAM、T細胞とマクロファージの集簇はCD3とF4/80、NF-κBおよびリン酸化NF-κBの発現を検出した。天然型NF-κB阻害剤(パルテノライド; Part)投与の影響をみた。LPS投与は、病巣個数とサイズを増加させた。LPS投与により、病巣組織中のTLR4、Ki-67、CD3、F4/80およびPECAMの陽性細胞率は上昇し、NF-κBおよびリン酸化NF-κBの染色強度も増強した。また、Ptgs2、Vegf、Il-6およびCcl2遺伝子の発現が増加した。子宮内膜組織では、LPS投与によりこれらの炎症関連遺伝子発現の影響はみられなかった。これらのLPSによる効果は、Partの併用投与により抑制されたことから、マウス子宮内膜症病巣形成の過程において、NF-κB経路が重要なシグナル経路であることが示唆された。Part投与が病巣形成や炎症反応を抑制したことから、NF-κBを標的とした薬物治療が期待できる成績を得た。次に、新規選択的エストロゲン受容体調節剤であるSR-16234の効果を検証した。LPSを腹腔内投与したのちに,SR16234を連日投与し、4週後の子宮内膜症様病巣について検討した。SR16234投与により、マウスあたりの病巣重量が減少した。LPSにより増加したIl-6、Ccl-2とPtgs-2の遺伝子発現量は、SR16234により抑制された。Ki-67陽性細胞比率は低下し、CD3、F4/80およびTLR4発現も低下した。マウス子宮内膜症様病巣において、SR16234は病巣縮小と炎症抑制効果を示した。実験計画と異なる薬剤を用いて検討を進めており、予備実験に時間を要したため。

子宮内膜組織では、LPS投与によりこれらの炎症関連遺伝子発現の影響はみられなかった。LPSによる効果は、Partの併用投与により抑制されたことから、マウス子宮内膜症病巣形成の過程において、NF-κB経路が重要なシグナル経路であることが示唆された。Part投与が病巣形成や炎症反応を抑制したことから、NF-κBを標的とした薬物治療が期待できる成績を得た。次に、細胞死にかかわるinhibitors of apoptosis protein (IAP) familyとその抑制剤の効果を検証した。LPSを腹腔内投与したのちに,IAP抑制剤であるBV6を腹腔内投与し、Partを対照として子宮内膜症様病巣について検討した。BV6投与により、マウスあたりの病巣数、病巣重量、病巣表面積が減少した。LPSにより増加したIl-6、Ccl-2とPtgs-2の遺伝子発現量は、SR16234により抑制された。Ki-67陽性細胞比率は低下し、CD3、F4/80およびTLR4発現も低下した。また、病巣におけるNF-κBおよびリン酸化NF-κBの発現が抑制された。マウス子宮内膜症様病巣において、IAP抑制剤であるBV6は病巣縮小と炎症抑制効果を示した。本研究結果から、NF-κB抑制作用を有するIAP阻害薬が新たな子宮内膜症の治療薬となる可能性が示された。子宮内膜症は慢性炎症性疾患である。本研究では、私達が開発した子宮内膜症マウスモデルを用いてNFκBの活性化経路で重要な分子ターゲットとして、子宮内膜症の発生・進展における役割を検討するとともに新規薬剤開発に向けた基盤研究を行った。慢性炎症を模倣した子宮内膜症モデルマウスの病巣組織に炎症関連遺伝子発現を定量した。LPS受容体のToll-like receptor(TLR)4発現、細胞増殖能はKi-67、血管新生はPECAM、T細胞とマクロファージの集簇はCD3とF/80、NF-kBおよびリン酸化NF-κBの発現を検出した。天然型NFκB阻害剤(パルテノライド;Part)投与の影響をみた。子宮内膜症細胞(ESC)培養系と子宮内膜症マウスモデルを用いてNFkBの活性化経路であるTAK1およびIAP阻害が、ESCのサイトカイン産生と増殖を抑制することが確認できた。そこで、今後は、TAK1およびIAP阻害剤のIL-6およびIL-8遺伝子発現に対する作用をTAK1阻害剤としては、NG25, 5-Z-7-oxozeaenol, N-Des(aminocarboxyl)AZ、Birinapant, GDC-0152など、IAP阻害剤としてはAT-406, LCL-161, TL-32711などを用いて検討する。ESCにおけるIL-6ならびにIL-8の蛋白産生を指標として、有効な化合物をスクリーニングする。有効性がみられた化合物については、遺伝子及び蛋白発現を詳細に検討する。さらに、安全性を考慮した上でマウス動物モデルでの検討の準備を行う予定である。動物実験は概ね順調である。今後は、培養ヒト子宮内膜症細胞を用いて、検討する予定である。子宮内膜症子宮内膜症病変から採取した細胞を用いて、siRNA及びIAP阻害剤によるTAK1およびIAP機能の阻害が子宮内膜症細胞(ESC)のサイトカイン産生と増殖を抑制することが確認できたが、新規の薬剤を使用する実験への移行が遅れたため次年度使用を申請した。
超音波Elastographyによる新たな胎盤評価法の検討

胎盤形成後とされる当院通院中の妊婦であり、計111名にエラストグラフィを含む超音波検査を施行した。エラストグラフィ検査は、第一に乳腺組織の診断方法にならって、脂肪組織と対象組織(=胎盤)の超音波上の弾性率比を数値化するFLR(fat lesion ratio)を機械的に算出し、これを胎盤指数とした。妊娠中の胎児推定体重が正常群と発育遅延群に分けて比較検討した。また、そのうち40症例に対して分娩後の胎盤に病理学的検討を加えた。妊娠中に評価した発育遅延群の平均の胎盤指数は44.3(±29.4)であり、正常群8.8(±10.0)と比べて有意に高値であった(p<0.01)。また、分娩後の出生体重と胎盤指数は負の相関を認めた(r= -0.392, p<0.01)。多変量解析においても、胎盤指数は妊娠中の胎児推定体重と有意な相関を認めた(β=0.425, p=0.007)。さらに胎盤のエラストグラフィで得られた画像のパターンを3分類し、硬い方から3、2、1とすると、分娩後の胎盤を病理学的所見において、3の画像パターンを認めた群では67%が絨毛膜炎や梗塞など胎盤の虚血を表す異常所見を認めた一方、1の群では20%であった。今回我々は妊娠中の胎盤の弾性度を、非侵襲的で新たな超音波検査技術によって評価した。エラストグラフィで硬い胎盤と評価された胎児は出生体重が低い傾向、および胎盤病理所見に異常を伴う可能性があり、早期の医学的介入が必要である可能性が示唆された。研究の開始から論文作成、投稿・受理まで完了したため。低出生体重児の中で、妊娠高血圧症候群などの後天的な理由で、病理学的に胎盤の線維化・梗塞を認める症例と、遺伝など先天的な理由で低体重の症例があるはずである。その2群におけるエラストグラフィの所見を比較することにより、エラストグラフィが捉えている弾性度が病理学的な線維化を表しているのかどうかを評価したい。皮下脂肪、腹筋と類似した硬さを持つファントムを作成し、分娩後の胎盤とそれらを重ねることで、生体内に似た環境での超音波検査を可能にした。超音波Elastographyを施行し、対象臓器(胎盤)の表面に近い部分と深い部分での所見に明らかな差は認めなかった。また、脂肪の厚さの違いによっても検査所見が著しく変わることはなかった。よって、生体内での胎盤に対するElastography検査の有用性が示唆された。さらに、実際の妊婦に対して胎盤のElastography検査を施行し、検査所見を分娩前と分娩後での比較を行った。Elastographyによる胎盤のカラーパターンを3つのスコアに分類したところ、解析の結果、青い色が占める割合が大きいパターンの胎盤では、児の出生体重が小さくなることが確認された。逆に赤い色が多くを占めるカラーパターンでは児体重が正常である確率が高かった。一番硬いとされたスコア群と、一番柔らかいとされたスコア群では、統計学的有意差を持って児の推定体重に差を認めた。また、年齢、経産数、胎盤重量、児の推定体重などのパラメータとElastographyの所見を比較した結果、児の推定体重がElastography所見と深く関わる因子であることが示唆された。Elastography検査で硬いと評価された胎盤を病理学的検査に提出したところ、所見として、絨毛の壊死や炎症、塞栓などの異常所見を伴う結果が散見された。胎盤という検体の特性上、分娩施設でもある当院では、検体の数も集まりやすく、Elastography検査の特性をしっかりと十分な時間を持って観察・解析することが可能であった。そのため、生体内の胎盤の測定に関しても、早期に計測方法を決定することで、迅速に、かつ客観性を保って研究を遂行することが可能であった。

今回我々は妊娠中の胎盤の弾性度を、非侵襲的で新たな超音波検査技術によって評価した。エラストグラフィで硬い胎盤と評価された胎児は出生体重が低い傾向、および胎盤病理所見に異常を伴う可能性があり、早期の医学的介入が必要である可能性が示唆された。研究の開始から論文作成、投稿・受理まで完了したため。今後は疾患とElastographyの関係を調査していく。その際、既存の検査所見とElastographyの関連も検討しなければならないので、患者に対して幅広く、様々な検査所見を評価していくことが重要である。また、Elastographyで評価している胎盤の硬さが病理学的にどのような所見と関係するのかも検討したい。低出生体重児の中で、妊娠高血圧症候群などの後天的な理由で、病理学的に胎盤の線維化・梗塞を認める症例と、遺伝など先天的な理由で低体重の症例があるはずである。その2群におけるエラストグラフィの所見を比較することにより、エラストグラフィが捉えている弾性度が病理学的な線維化を表しているのかどうかを評価したい。成果発表のための論文作成費として使用するため。今後の研究計画を遂行するにあたり、資料収集のための学会参加やその他物品費などに使用する予定であるため。
柔軟物の計測と操作ができるロボットハンドを用いた「気持ちを感じる・伝わる」手法

本研究は人と接触できる柔軟な物体を操作するロボットハンドの開発により,接触相手の気持ちを感じ,自分の気持ちも相手に伝える手法を提案することが目的である.昨年度は撫でる動作に注目して,それに必要なロボットハンドの構造について検討を行った.本年度は研究の第二年度で,昨年の検討結果により,本年度は人を撫でる動作に適するロボットハンドを開発し,その有効性の検証を行った.まず,人の手と同じ形状と構造を持つロボットハンドを設計し試作した.人の手の骨機構は骨の三次元形状データを用いて,3Dプリンターをにより制作した.人の手の関節の弾性要素を表現するため,関節の部分はトーションバネで連結し,受動機構により撫でる動作中の接触力を表現することを可能にした.骨の外部は人肌ゲルを用いて,人の手の形状と同じ形で造形した.柔軟な部分を作成することで,手の柔らかさを再現した.試作したロボットハンドの中に電熱線と温度センサも埋め込んた.人の手の温度を計測し,その温度を再現することで,手の暖かさも再現した.更に,試作したロボットハンドをロボットアームの先端に取り付けた.人間の撫でる動作を計測し,その動作をまねした簡単な撫でる動作を作成した.生成した動作を用いて,被験者を撫でることにより,ロボットハンドの有効性を検証した.アンケート調査の結果は試作したロボットハンドと撫でる動作が人と似た触感を持ち,人に癒やす効果があることが示された.本研究は人と接触し気持ちを感じる・伝わるロボットハンドを開発するため,当初の予定通り本年度は,(1)温度制御と計測のロボットハンドの試作と(2)接触時の動作と力の制御.(1)試作したロボットハンドの中に電熱線と温度センサを埋め込み,人のハンドと同等な温度になるように制御ができて,アンケート調査によりその有効性を示した.ハンドの表面近いところにも温度センサを取り付け,接触相手の温度の計測が可能にし,接触温度の計測は来年度で行う予定である.(2)バネやロボットアーム先端の位置制御により,ロボットハンドによる撫でる動作を生成し,その有効性は調査した.人と同じレベルの動作が実現できた結果が得られた.本年度で試作したロボットハンドで得られた結果に基づいて,最終年度はロボットハンドが人を撫でる時の接触力と温度を同時に制御し,効果的な撫でる動作を生成する.更に,VRなどの技術を用いて,ロボットハンドの構造を含め,開発したシステム全体の有効性を確認する.本研究は人と接触できる柔軟な物体を操作するロボットハンドの開発により,接触相手の気持ちを感じ,自分の気持ちも相手に伝える手法を提案することが目的である.本年度は研究の初年度で,人の撫でる動作の計測とロボットハンドの必要様相の検討を行った.まず,人が他人を撫でる時の動作を観測し,同時に撫でられる方からの感覚も調査した.更にマネキンとホースプレートを用いて,撫でる動作に必要な力も測定した.得られた人の動作と力に基づき,今後ロボットハンドの制作と開発に利用する.人の撫でる動作を実現するため,ロボットハンドの試作も行った.3Dプリンタを用いて,自由度と形が異なるロボットハンドを複数個制作した.制作したハンドを直接に人が持って他人に接触する時の感覚を比較し,人を接触するハンドに必要な要素を抽出した.更に制作したロボットハンドをロボットアームにも取付け,バネ機構を利用することで,撫でる動作中に人との接触状態を維持し,接触力を一定範囲内に維持することを実現した.制作ロボットハンドの特性を比較する実験結果により,人のような接触を実現するためには必ず人の手に酷似するハンドが必要ではないことが判明した.ロボットハンドの表面は柔らかい素材で被ることで,より人間らしい接触動作ができる.更にロボットハンドを事前に温めることで,より人間らしい接触動作ができると判明した.来年度はそれらの結果を参考しロボットハンドの改良及び制御手法の提案に利用する.本研究は人と接触し気持ちを感じる・伝わるロボットハンドを開発するため,当初の予定通り本年度は,(1)人の撫でる動作の計測と(2)ロボットハンドの試作を行った.(1)マネキンやフォースプレートなどを用いて,人が手で撫でる動作を行った時の動作及び力を観測し測定を行った.更に試作した複数種類のロボットハンドを人が持って他人に接触する実験も行った.触られた被験者からのアンケート調査により,人らしい接触ができるロボットハンドの制作に必要な要素を抽出した.(2)3Dプリンタを用いて,自由度と形が異なるロボットハンドを複数個制作した.制作したロボットハンドをロボットアームの先端に取付け,位置制御とバネ機構により,凹凸のある人の背中でも接触し続け,接触力を一定範囲内に収まることを実現した.被験者実験により,制作したロボットハンドと制作方法の評価を行い,人を接触するロボットハンドの必要な要素を抽出した.更にハンド温度の調整で,接触温度の重要性も示した.本研究は人と接触できる柔軟な物体を操作するロボットハンドの開発により,接触相手の気持ちを感じ,自分の気持ちも相手に伝える手法を提案することが目的である.昨年度は撫でる動作に注目して,それに必要なロボットハンドの構造について検討を行った.本年度は研究の第二年度で,昨年の検討結果により,本年度は人を撫でる動作に適するロボットハンドを開発し,その有効性の検証を行った.

まず,人の手と同じ形状と構造を持つロボットハンドを設計し試作した.人の手の骨機構は骨の三次元形状データを用いて,3Dプリンターをにより制作した.人の手の関節の弾性要素を表現するため,関節の部分はトーションバネで連結し,受動機構により撫でる動作中の接触力を表現することを可能にした.骨の外部は人肌ゲルを用いて,人の手の形状と同じ形で造形した.柔軟な部分を作成することで,手の柔らかさを再現した.試作したロボットハンドの中に電熱線と温度センサも埋め込んた.人の手の温度を計測し,その温度を再現することで,手の暖かさも再現した.更に,試作したロボットハンドをロボットアームの先端に取り付けた.人間の撫でる動作を計測し,その動作をまねした簡単な撫でる動作を作成した.生成した動作を用いて,被験者を撫でることにより,ロボットハンドの有効性を検証した.アンケート調査の結果は試作したロボットハンドと撫でる動作が人と似た触感を持ち,人に癒やす効果があることが示された.本研究は人と接触し気持ちを感じる・伝わるロボットハンドを開発するため,当初の予定通り本年度は,(1)温度制御と計測のロボットハンドの試作と(2)接触時の動作と力の制御.(1)試作したロボットハンドの中に電熱線と温度センサを埋め込み,人のハンドと同等な温度になるように制御ができて,アンケート調査によりその有効性を示した.ハンドの表面近いところにも温度センサを取り付け,接触相手の温度の計測が可能にし,接触温度の計測は来年度で行う予定である.(2)バネやロボットアーム先端の位置制御により,ロボットハンドによる撫でる動作を生成し,その有効性は調査した.人と同じレベルの動作が実現できた結果が得られた.本研究の初年度で得られた結果に基づいて,第二年度も予定通り撫でる動作に適するロボットハンドを制作する.必要な自由度のみでロボットハンドを制作する.人らしい接触感を実現するため,ロボットハンドの表面に柔らかい材料を利用する.電熱線や温度センサを取り付けることで,ロボットハンドの接触温度も調整できるようする.更に,ロボットハンドの動作と力情報を用いて,接触物体の形状,柔軟さ,粘弾性などを推定できるようにする.人からの計測データに基づき,接触する時の動作と力が同じになるように,ロボットアームに取り付けるロボットハンドを制御することを検証する.本年度で試作したロボットハンドで得られた結果に基づいて,最終年度はロボットハンドが人を撫でる時の接触力と温度を同時に制御し,効果的な撫でる動作を生成する.更に,VRなどの技術を用いて,ロボットハンドの構造を含め,開発したシステム全体の有効性を確認する.実験結果により,当初ロボットハンドの指先の力を計測する予定でしたが,ハンド全体の押付力などの接触力がより重要であると解明したため,指先の力センサの購入を中止し,来年度の実験結果によりハンド全体の力を計測できる力センサを検討している.それに応じてロボットアームと力の制御を同時に実現できる制御用PCと必要な計測機器も次年度で購入する予定です.今年度は温度計測・制御ユニットの試作は自作により手法の有効性を確認した.そのため,物品費の支出が当初の予定より少なかった.開発・制作依頼は来年度に行うことを検討しており,そのために使用する予定である.
大都市自治体における電子化の過程と実現の方法に関する研究

本研究は、自治体と情報ネットワークとの関係性を精査し、電子自治体のモデルを構想するともに、それの実現のための過程や構築方法について研究することが目的である。本研究では、次の各項目に示す調査研究を実施した。1)行政の電子化に関する海外・国内の文献・資料をレビューした。2)岐阜県、三重県、および静岡県の先進自治体(複数)の聞き取りと観察による電子化実態について調査した。3)東京都をはじめ全国203の都市を対象に電子自治体アンケート調査を実施した(回答数140団体)。4)デンケートの回答をもとに多基準評価手法などを用い、自治体の分析・評価を行った。5)海外の電子政府の実態を把握するために、北欧のスウェーデン(7ヶ所)とフィンランド(6ヶ所)の政府機関、大学、サイエンスパークなどを訪問調査し、日本の自治体への多大の示唆を得た。6)上記の調査分析をもとにした学会発表・雑誌掲載および単行本出版計画:電子自治体における電子申告・電子取引・電子保存・および電子公開モデルの構想と実現に際しての障壁克服のあり方、推進組織について、関連学会で論文として発表するほか、最終的には単行本として刊行する(単行本は、一部出版済みのものもあるが、中核的なものは5月に出版杜「ぎょうせい」から「電子自治体の構築と展開(仮題)で刊行予定)。まず、行政の電子化に関する先行研究を把握するため内外の文献を収集し調査した。そして、電子自治体のモデルを作成するために、作業仮説を設定後、それをもとに日本では東京都、三重県、横須賀市、加古川市など、米国ではニューヨーク市、ロサンゼルス市、サニーウェル市、およびサクラメント郡などにおいて関係部門で観察および聞き取り調査を実施し、比較研究を行った。特筆すべき知見としては、今後体系的にまとめる予定であるが、つぎのようなことが挙げられる。(1)日米における経済状況、税制、自治体の仕組み、システム、制度の差異が両国のITの活用方法に大きく反映していること。(2)日本のように年功序列主義、長期雇用の人事システムと違い、米国では業績主義、人材の流動化が活発で、そのことがIT活用についてもダイナミズムをもたらしていること。(3)ニューヨーク市とサニーウェル市は、行政評価に長年の実績をもつが、今回新たにそれらとの統合を図ったIT戦略を立案したこと(日本では統合化はまだ見当たらない)。(4)サクラメント郡は、CIO(情報統括役員)が3年契約の社員であり、全米の自治体で初めてERPのSAP/3を導入し、活用していること(日本の自治体ではまだSAP/3の導入は見当たらない)。(5)米国の自治体が日本と比べて全て進んでいるわけではないこと(例ロサンゼルス市)。(6)東京都など多くの日本の自治体では、米国自治体に比し、インターネットやイントラネットなど情報通信化で大きく立ち遅れたこと。これらの他にも、種々の知見が得られたが、それらについては、平成12年度に予定されるアンケート調査による情報収集をも踏まえて、理論と方法論の構築に引き継がれる。本年度(平成12年度)の研究は、次の各項目に示す調査研究を実施した。1)昨年に続き、行政の電子化に関する海外・国内の文献・資料をレピューした。4)アンケートの回答をもとに多基準評価手法などを用い、自治体の分析・評価を行った。

6)上記の調査分析をもとにした学会発表、雑誌掲載および単行本出版計画:電子自治体における電子申告、電子取引、電子保存、および電子公開モデルの構想と実現に際しての障壁克服のあり方、推進組織について、関連学会で論文として発表するほか、最終的には単行本として刊行する(単行本は、一部出版済みのものもあるが、中核的なものは5月に出版社「ぎょうせい」から「電子自治体の構築と展開」(仮題)で刊行予定)。