hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質問の為直しに基づく質問応答の精度向上

また、解候補のスコアの分布が明確に分離できない場合については、質問文中のキーワードと解候補の知識源内での共起性を改めて調べることにより,尤もらしい解のみを抽出する方法を検討した。しかし、同手法による精度改善は顕著ではなく、さらなる検討が必要であることがあることが分かった。本研究は、リスト型質問応答の精度向上を目的とする。質問応答とは、利用者が入力した質問文に対し知識源となる文書データベースの中から直接その答を見つけ出す技術である。他の文書処理技術の中で活用されること想定した場合、精度の良いリスト型質問応答、すなわち、決められた知識源の中から過不足なく与えられた質問の解を見つけ列挙する能力が重要となる。昨年度の研究においては、まず、解のスコア分布が、正解候補群のスコア集合が成す分布と不正解のそれとの混合分布であること、ならびに、その二分布が正規分布であることを仮定し、EMアルゴリズムにより分離する手法を提案した。この二分布の平均値の差等の指標を調べることにより、正解候補群を正しく求められているか否かの判断ができることが分かった。しかし、同手法による精度改善は顕著ではなく、さらなる検討を要することが分かった。そこで本年度は、「解候補のスコア分布が明確に分離できるか否かが、質問文に対してシステムが正しく答を見つけることができているかどうかの指標になる」という上記の知見に注目した方法について検討した。まず、「質問の為直し」という処理を一般化した。すなわち、曖昧な質問に対して、複数の可能な解釈を適用して得られる複数の質問文候補を生成し、その中から、適切な質問文候補と解を得ることに対応すると捉えた。このときに、適切な解が求められているという判断について、上記指標を利用することを検討した。具体的には、この考え方を、質問文の曖昧性解消が必須となる、以前の質問や答に関連する一連の質問に答える文脈依存型質問応答システムに適用すると、その精度が向上することが確認された。また、言語横断質問応答においては、翻訳時に使用する資源の違いに応じて、質問文の翻訳候補を複数用意し、それらに対して質問応答処理を個別に行い、後に結果を併合する手法を検討した。同手法によれば、言語横断質問応答処理がある一定の精度で行えることが示された。
最悪地震動理論の信頼性向上とロバスト性・冗長性に優れた建物の構造設計法

極限地震動理論(最悪地震動理論)は、これまで主として長周期地震動以外のランダム性の強い特性のものに限定されていた。本研究では,特に長周期地震動に着目し,その入力レベル(最大速度)および継続時間に関して極限的な特性を明らかにした。入力地震動の不確定性を考慮した設計法だけで想定外の地震動に十分対応できるとは考えられず、余裕度・フェールセーフ機構などの冗長性や構造特性のばらつきをも考慮した総合的な設計法が必要とされている。本研究では,入力地震動の不確定性と冗長性・ロバスト性の概念を巧みに組み合わせた新しい考え方に基づく構造設計法を提案した。本研究の目的は,最悪地震動の概念と構造物の冗長性・ロバスト性の概念を巧みに組み合わせた信頼性の高い耐震設計法・構造設計法の枠組を創出し,「想定外の地震動」に対しても急激な耐震性能の劣化を伴わない建築構造物の設計を可能とする体系を構築することにある。同時に地震動入力と構造物特性の両者の不確定性を考慮した最悪ケースの想定に基づく新しい構造設計の枠組を構築する。今年度において以下の成果を得た。1)常時微動観測記録と強制加振実験データを用いた建物のシステム同定法の妥当性と精度を検証するために、京都大学宇治キャンパス内に存在する実大5層鉄骨建物を用いた実験を実施した。その結果、微動計(速度計)を用いた常時微動観測記録については、データのwindow処理などを適切に行うことにより、提案同定法による結果は予備解析結果と良好に対応することを明らかにした。また、H24年度に導入した起振機を用いた強制加振実験による同定では、加速度計を用いたため、ノイズの影響が無視できないことが明らかとなった。今後、ノイズ処理方法について検討を継続したい。2)免震と連結制振を組み合わせた新しい建物システムについて、長周期地震動とパルス性地震動に対する応答特性を検討した。本ハイブリッドシステムは、パルス性の地震動と長周期地震動の両方の応答低減に対して有効であり、単一システムに比べ地震動特性の変化に対して高いロバスト性を有することを明らかにした。3) H24年度に製作した模型を用いて、曲げせん断型モデルに対する提案システム同定理論の精度と信頼性について再検討を行った。また、理論の課題についても明らかにした。H26年度以降の理論展開に役立てる予定である。4)連結制振の構造原理を明らかにした。2棟建物間の剛性比、質量比により固有振動特性に関する領域分類を行い、それぞれの領域における減衰特性を明らかにした。1.長周期地震動の卓越周期、継続時間の不確定性と構造物の固有周期、減衰定数の不確定性がエネルギースペクトルに及ぼす影響を理論的・解析的に検討し、長周期地震動以外の通常の地震動との相違点を明らかにした。2.大阪府咲洲庁舎における2011.3.11地震時の観測データを用いて,超高層建物において発生した減衰の過大評価による影響と減衰の低減特性について明らかにした。特に,履歴ダンパー,粘弾性ダンパー,粘性ダンパーが共振時にどのような役割を果たすかについて解明した。また、新宿に存在する超高層建物についても検討を行った。3.高層建物での地震動観測記録や常時微動観測記録に適用することを想定し、曲げせん断型モデルの剛性同定法を提案した。具体的には、曲げせん断型モデルのシステム同定を行う場合にはせん断剛性と回転剛性の比率を指定する必要があるという既往の手法の問題点を克服し、水平方向の観測記録のみを用いて伝達関数や不釣合い力の観点から曲げせん断型モデルの剛性が同定可能となる手法を提案した。4.購入した起振機と新たに製作した模型を用いて、曲げせん断型モデルに対する上記システム同定理論の精度と信頼性を明らかにした。H25年度以降の理論展開に役立てる予定である。

1) H25年度に実施した京都大学宇治キャンパス内での実大5層鉄骨建物を用いた実験結果を再検討し、常時微動観測記録と強制加振実験データを用いた建物のシステム同定法の精度向上を可能とする方法を提案した。常時微動観測記録については、データのwindow処理におけるカットオフ振動数やARXモデル次数などを最適化手法を用いて適切に行うことにより、高精度の同定が可能となることを明らかにした。また、強制加振実験による同定では、ノイズとして常時微動データを採用することにより高精度同定が可能となることを明らかにした。2)断層破壊を想定した地震基盤上での加速度フーリエスペクトルの設定と地震基盤から地表面までの地震動増幅を考慮した総合的なモデルについて、SRモデル全体への地震入力エネルギーの上限値を評価する方法を提案した。3) H25年度に引き続き、免震と連結制振を組み合わせた新しい建物システムについて検討し、本システムは衝撃性の強い地震動と長周期地震動の両方の応答低減に対して有効であり、高いロバスト性を有することを明らかにした。4)地盤剛性を考慮した連結制振建物への地震エネルギーの入力メカニズムを、独自のエネルギー伝達関数を用いた定式化により明らかにした。特に、エネルギー伝達関数の特性を有効に利用して、地盤剛性が低下すると連結制振効果が低下することを明らかにした。5) H25年度に引き続き、連結制振の応答低減原理を明らかにした。この系では、並進モードと離合モードが存在することを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。工学・建築構造学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画通り、免震と連結制振を組み合わせた新しい建物システムは、単一システムに比べ地震動特性の変化に対して高いロバスト性を有することを理論的、解析的に明らかにした。また、当初計画通り、連結制振の構造原理を明らかにした。地盤の影響を考慮した点は新たに組み込んだ点である。免震と制振を組み合わせたハイブリッド構造に関する研究については順調に進んでいる。また構造ヘルスモニタリングに関する研究もほぼ順調に進んでいる。H25年度に、実際の建物について構造ヘルスモニタリング手法を適用し、その精度妥当性を明らかにした。H26年度においては、別の建物についても適用を考える。また、損傷同定の実験も実施する。実際の建物を用いた構造ヘルスモニタリングに関する研究については、H25に集中して取り組む予定である。
DNA逆位反応を利用した不揮発性メモリー素子によるバイオセンサーの開発

1.不揮発性メモリー素子の設計本研究で開発するバイオセンサーは,3つの要素からなる。第1の要素は特定物質の検出素子でありこれには転写調節蛋白質を用いる。第2の要素は検出情報を蓄える記憶素子であり,これにはDNAの逆位反応を利用する。第3の要素は,不揮発性メモリーの状態によって発現の有無が決定されるレポーター遺伝子である。第1の要素(検出素子)が特定の物質との結合した場合,これによって第2の要素(逆位DNA)の逆位反応を触媒する酵素(DNA逆位酵素)の遺伝子が発現されるようになるシステムを作成する。2.モデル実験系の確立モデルセンサーとして,鞭毛相変異を利用したシステムを構築した。大腸菌株EKK15はfliC遺伝子に欠損をもち,染色体上の別の座位にサルモネラのfljB遺伝子をもつ。この株はDNA逆位酵素の遺伝子を完全に欠き,fljBプロモーターを含むHセグメントはfljB非発現の向きに固定されている。したがって,本菌株は遊走性を示さない。この株内でDNA逆位酵素を発現させれば,Hセグメントの逆位にともなって,遊走性のある細菌が産生されることになる。発現ベクターを用いて,DNA逆位酵素の遺伝子がIPTGまたはアラビノースによって誘導されるシステムを構築した。このラクトースセンサーとアラビノースセンサーについて,感度や物質濃度とアウトプットの直線関係を検討した。その結果,いずれの場合も検出感度が非常に高く,そのためにバックグラウンドのレベルがすでにかなり高いことが判明した。3.新たな逆位DNAシステムの検索バックグラウンドの問題を解決するために,人為的な制御が容易な逆位DNAシステムを検索した。有効な解決策は見いだせなかったが,その過程で,欠陥プロファージに由来する大腸菌の欠陥型逆位DNAやサルモネラの第2のDNA逆位酵素などの発見がもたらされた。1.不揮発性メモリー素子の設計:本研究で開発する予定のバイオセンサーは、3つの要素からなる。第1の要素は特定物質の検出素子であり、これには転写調節蛋白質を用いる。第2の要素は検出情報を蓄える記憶素子であり、これにはDNAの逆位反応を利用する。第3の要素は、不揮発性メモリーの状態によって発現の有無が決定されるレポーター遺伝子である。第1の要素(検出素子)が特定の物質との結合した場合、これによって第2の要素(逆位DNA)の逆位反応を触媒する酵素(DNA逆位酵素)の遺伝子が発現されるようになるシステムを作成する。逆位DNAとしてサルモネラ鞭毛相変異を制御するHセグメント、R64プラスミドのシャフロン、酵母の2μDNAのFlpを利用する系をそれぞれ設計した。2.モデル実験系の確立:本年度はレポーター系として、鞭毛相変異を利用したシステムを構築した。使用した大腸菌株EKK15はfliC遺伝子に欠損をもち、染色体上の別の座位にサルモネラのfljB遺伝子をもつ。この株はDNA逆位酵素の遺伝子を完全に欠き、fljBプロモーターを含むHセグメントはfljB非発現の向きに固定されている。したがって、本菌株は遊走性を示さない。この株内でDNA逆位酵素を発現させれば、Hセグメントの逆位にともなって、遊走性のある細菌が産生されることになる。発現ベクターpTrc99とpBAD30を用いて、DNA逆位酵素の遺伝子がIPTGやアラビノースによって誘導されるシステムを構築した。前者は非誘導条件下でもDNA逆位酵素がかなり発現されたので不適だった。

後者はかなりタイトな制御が可能であったので、EKK15株に移入してアラビノースセンサーを構築し、モデル実験系とした。1.ラクトースセンサーとアラビノースセンサーの有効性試験昨年度の研究で、サルモネラHセグメントを逆位DNAとして用いたモデルセンサーとして、ラクトースセンサーとアラビノースセンサーを構築した。今年度はこれらのセンサーの感度や物質濃度とアウトプットの直線関係などを詳しく検討した。その結果、いずれの場合も検出感度が非常に高く、そのためにバックグラウンドのレベルがすでにかなり高いことが判明した。その原因は、用いている逆位DNAが非常に微量のDNA逆位酵素が存在するだけで逆位をおこすためであると推定された。2.新たな逆位DNAシステムの検索上で明らかになったバックグラウンドの問題を解決するために、逆位能のあまり高くなく、人為的な制御が容易な逆位DNAシステムを検索することにした。通常の大腸菌は鞭毛相変異を行わず、Hセグメントをもたないが、まれにフラジェリン遺伝子を2つもち、相変異をおこしうる株が存在している。これらの大腸菌株の相変異頻度はサルモネラのそれよりも非常に低く、これらのHセグメントが利用できればバックグラウンドの低いセンサーを構築できる可能性がある。そこで、そのような大腸菌株より、Hセグメントを含むと考えられるflkA, fllA, flmA遺伝子をクローン化し、その周辺領域の塩基配列を解析した。その結果、flkAとflmAについては、サルモネラの相変異システムと非常に類似した様式をとっていることが判明したが、DNA逆位酵素の遺伝子を欠くとともに、逆位DNA自身にも欠陥があり、逆位不能となっていることが判明した。3.レポーター遺伝子についてこれまでの方法ではレポーター遺伝子としてフラジェリン遺伝子を用いているので、メモリー素子の状態は検定菌の運動性の有無で検出してきた。この検出系は感度が非常に高いが、このことも系の取扱いを難しくする原因となることが判明した。1.新たな逆位DNAシステムの解析昨年度の研究で,検出感度の問題点を改良する必要から,新たな逆位DNAシステムの検索を行い,大腸菌の一部の菌株に存在する相変異現象に注目して解析を進めた。本年度は,それらの菌株の鞭毛相変異関連遺伝子群(flkA, fllA, flmAならびにfliC)について,さらに詳しい構造解析と発現解析を行った。その結果,これらの遺伝子はサルモネラの相変異系と非常に類縁ではあるが,既に逆位DNA構造は不活性化していることが判明した。flkA, fllA, flmA発現状態でのfliC遺伝子の抑制機構については,リプレッサー遺伝子による場合(flkAとflmA)とプロモーターの不活性化による場合(fllA)の2種類が存在することが明らかになった。また,flkA, fllA, flmA遺伝子の周辺ではそれぞれ異なる大規模な染色体構造の再編成がおこっていることが判明し,ゲノムの進化を考える上で重要な発見がもたらされた。2.サルモネラの逆位DNAシステムについての新知見サルモネラLT2株の全ゲノム配列が決定され,DNA配列情報が利用可能になったので,ゲノム中に新たな逆位DNAシステムが存在する可能性を検索し,本研究課題への利用の可能性を探った。
弛緩溶液に分散した筋原線維懸濁液の水プロトンＮＭＲ横緩和経過

以前測定した硬直条件では、筋原線維表面から500nmほどの距離まで動きの束縛された水が分布することが示唆されていたが、当該研究によりATP存在下では水の束縛量は半分程度に減少することが分かった。ミオシン頭部でATPを加水分解しながらアクチンとミオシンのクロスブリッジの結合乖離が起こることで筋肉は張力を発生しているが、今回測定された硬直と弛緩状態での束縛された水の量の大きな変化は、収縮のキネティクスに何らかの寄与をしている可能性がある。さらに、収縮中のほかの中間体としてミオシンADP複合体があるが、ADP存在下でも同様の測定を行い、ADP結合状態でも水の束縛量が減少していることが分かった。以前測定した硬直条件では、筋原線維表面から500nmほどの距離まで動きの束縛された水が分布することが示唆されていたが、今回グリセリン筋を用いて弛緩条件の筋原線維懸濁液のNMR測定を20°Cで行い、弛緩条件ではこの動きの束縛された水の層が筋原線維外には殆ど見られなくなることがわかった。また7°C、34°Cで同様の測定を行い、弛緩状態では筋節内部にしか存在しないと考えられる動きの束縛された水は、硬直状態と同様に、疎水相互作用に類似した束縛であることが分かった。これらのことから筋タンパク周囲の水分子は、疎水性相互作用に類似した束縛を受けており、硬直から弛緩になるときにその量が大きく減少することが示唆された。ミオシン頭部ではATP加水分解に伴いアクチンとミオシンのクロスブリッジの結合乖離が起こることで筋肉は張力を発生しているが、このクロスブリッジの結合乖離のサイクル中に硬直性のクロスブリッジが形成されることは知られている。今回測定された硬直と弛緩状態での、束縛された水の量の大きな変化は、収縮のキネティクスに何らかの寄与をしている可能性もある。弛緩条件でATPを添加するとミオシンは速やかにATPを加水分解し、ミオシンADPリン酸複合体になっていることが考えられるが、収縮のキネティクスへの寄与を知るためには他の中間体の水の束縛程度を知ることがより重要であると考え、当初予定していたミオシン溶出した筋原線維懸濁液のNMR測定は行っていない。ATPはミオシンに結合し筋肉を弛緩状態に導くが、ミオシンを溶出してしまった筋原線維ではATP結合が起こらず、硬直状態と弛緩状態で同じ結果になると考えられたためである。このことから、ミオシン溶出実験よりADP存在下でのNMR測定を優先して行った。これによりADP存在下でもATPと同程度の量の水の束縛しか観察されないことが分かった。また7°C、34°Cで同様の測定を行った。弛緩状態では筋節内部にしか存在しないと考えられる動きの束縛された水は、硬直状態と同様に、疎水相互作用に類似した束縛を受けていることが分かった。これらのことから筋タンパク周囲の水分子は、疎水性相互作用に類似した束縛を受けており、硬直から弛緩になるときにその量が大きく減少することが示唆される。ミオシン頭部でATPを加水分解しながらアクチンとミオシンのクロスブリッジの結合乖離が起こることで筋肉は張力を発生しているが、このクロスブリッジの結合乖離のサイクル中に硬直性のクロスブリッジが形成されることは知られている。おおむね順調に進展しているが、当初予定していたミオシン溶出した筋原線維懸濁液のNMR測定は行っていない。これは弛緩溶液に含まれるATPはミオシンに結合し筋肉を弛緩状態に導くため、ミオシンを溶出してしまった筋原線維には結合しないことが考えられる。このため、ミオシン溶出した筋原線維懸濁液のNMR測定結果は硬直状態と弛緩状態では同じになるものと考えられたためである。しかし、ミオシンへのATP結合が水の束縛量の変化の原因であることを決定付けるためには必要であるため、今後速やかに測定を行う予定である。

本年度は前年度行わなかったミオシン溶出をした筋原線維懸濁液のNMR測定を行い、さらに予定していた細いフィラメントをゲルゾリンによって切断した筋原線維懸濁液のNMR測定も行う。ゲルゾリンはウシ血清から当研究室内で精製する。手技はほぼ確立しており活性の十分高いゲルゾリンが得られている。実験に先立って用いるゲルゾリンの濃度と作用時間の決定を実際の筋原線維を用いて行う。また重合ミオシン懸濁液のNMR測定も行う予定である。重合ミオシンは筋原線維標本を作製した同じ固体から異なる部位の筋肉を材料とすることで精製することができる。ため、本年度の測定もほぼ同程度の実験動物が必要になる。試薬等も同程度の量が必要となる。
アルツハイマー病脳における老人斑アミロイドの画像化

アルツハイマー病の確定診断に死後脳の病理学的所見が必要な現状において、体外からの老人斑の画像化は有効な診断法の確立に繋がると考えられる。そこで我々は、核医学的手法を用いた老人斑のインビボ画像化を目的として、老人斑アミロイドに選択的結合性を有する新規放射性薬剤の開発を計画した。本研究では、新たにベンゾフランおよびスチルベンを母体化合物として用い、数種の置換基を導入した放射性ヨウ素(I-125)標識化合物を設計、合成した。それぞれの標識化合物に関して、インビトロ結合実験によるAβ凝集体との親和性および正常マウスにおける体内放射能動態の検討から老人斑アミロイド画像化薬剤としての有用性の基礎的評価を行った。種々の置換基を導入したベンゾフラン誘導体およびスチルベン誘導体は、Aβ(1-40)凝集体を用いたインビトロ結合実験の検討より、置換基の種類・導入位置に関わらず、Aβ(1-40)凝集体に高い結合親和性を示した。さらに正常マウスにおける体内放射能動態を検討したところ、いずれのベンゾフラン誘導体も投与初期に化合物の脂溶性に伴う高い脳移行性を示した。しかし、すべての化合物において脳からの放射能消失の遅延が観察された。一方、スチルベン誘導体である[I-125]IDSは、上記ベンゾフラン誘導体と同様、脳移行後に放射能消失の遅延を示したのに対して、水酸基を導入した[I-125]IHDSは、[I-125]IDSに比べ、速やかな放射能消失を示した。以上より、ベンゾフラン誘導体およびスチルベン誘導体はAβ凝集体への高い親和性と脳への高い移行性を示したことから、その分子骨格が老人斑アミロイド画像化薬剤の開発に有用であることが示された。また、これら化合物への適切な分子修飾により、脳移行後に観察される非特異的放射能滞留は解消され得ることが示された。
口腔癌に対する導入化学療法併用小線源治療の効果と安全性に関する研究

cT1-2N0だが予後不良とされる厚みのある口腔扁平上皮癌患者に対し、導入化学療法併用小線源治療の有害事象と短期成績を評価した。2015年8月2017年6月に16名が本研究に登録され治療を受けた。TS-1服用に伴う発疹、倦怠感、腎障害、肝機能障害が認められたが、小線源治療に伴う有害事象の増強は認めなかった。局所制御率はTS-1投与においても従来の成績と差を認めなかったが、後発頸部リンパ節転移発生率はTS-1の投与サイクル数に依存し、2サイクル施行した症例では本研究期間の2年間において頸部リンパ節転移の発症を認めなかった。本研究は口腔扁平上皮癌患者に対し、口腔機能温存が可能な小線源治療の適応拡大を目的とし、小線源治療には不向きとされる腫瘍厚のある症例に対し、導入化学療法としてティーエスワンの服用を行った後に小線源治療を行う集学的治療の効果と安全性を評価する前方視的臨床研究である。本研究の初年度となる平成27年度は研究実施計画に従い下記のように研究を遂行した。1.本研究内容の本学医学部倫理審査委員会への提出:平成26年度より研究計画書を準備し医学部倫理審査委員会の承認を得た(番号1904)2.症例登録の開始:平成27年度7月より研究実施計画書の適格基準に則り症例登録を開始した。現在までに8例の登録を行っている。3.治療の施行:症例登録後は速やかにティーエスワンの服用を開始。それに引き続き小線源治療を実施しその後の経過観察を行う。現在まで7例に小線源治療を終了させ経過観察を行っている。口腔癌における小線源治療の安全性と有効性、およびティーエスワンの安全性と有効性についての各々は文献的にも臨床経験的にも明らかであるが、口腔癌の小線源治療に導入化学療法としてティーエスワンを併用する集学的治療に関しての報告は今までなく、その安全性と有効性については不明である。そのため、患者へのインフォームドコンセントには時間を割くとともに、適応決定時および治療期間中の患者の状態把握についても細心の注意を払っている。現在までにグレード3以上の有害事象は認めておらず、また再発症例も認めていない。平成28年度も同様の注意を払いながら症例登録および治療、経過観察を行う予定でいる。平成27年度に20例の症例登録を予定していたが、実際には足りていない。これは口腔癌の小線源治療を目的として当院を受診された患者の多くが手術困難とされた高齢者で合併症を有しており、このため適格基準を満たさないあるいは本研究への参加が困難と判断された患者が予想より多くなったためである。本研究は口腔扁平上皮癌患者に対し、治療後の生活の質を高く維持できる小線源治療の適応拡大のために、小線源治療には不向きとされている腫瘍厚のある症例に対し、導入化学療法としてティーエスワンの服用を行った後に小線源治療を施行する集学的治療の安全性と効果を評価する前方視的臨床研究である。本学医学部倫理審査委員会承認後の平成27年度より症例登録を開始し、平成27年度に7例登録を行い、平成28年度はその7例の経過観察を継続するとともに、あらたに6例の症例登録を行った。現在までにCTCAE v4.0でのGrade 3以上の有害事象は認めておらず、本研究のprimary endpointである副作用の発生頻度は従来の小線源治療単独療法と比較しても差がないと判断している。Secondary endpointsである治療効果に関しては、局所制御率は従来と差を認めないものの、導入化学療法の施行回数によって後発頸部リンパ節転移の発生頻度に差がみられており、今後の追跡調査の結果によって導入化学療法併用小線源治療の有効生が示唆される可能性がある。平成28年度末にこれまでの成果から口腔癌小線源治療のパンフレットを作成した。平成29年度はそれを用いて患者説明を円滑に行い、本研究への登録も継続し症例を増やす予定でいる。また平成29年度は平成27年度、平成28年度に登録された症例の経過観察を行うとともに、安全性と治療効果の評価および解析を行い結果を学会等で報告する。平成27年度に20例の症例登録を予定していたが、平成28年度までに13例しか登録されていない。小線源治療患者数自体が減少傾向にあり、また小線源治療目的に紹介される患者の多くが高齢や合併症が理由であり、適格条件から外れる症例が予想より多くなった。本研究は口腔扁平上皮癌患者に対して、治療後の生活の質を高く維持できる小線源治療の適応拡大のために、小線源治療には不向きで予後不良因子として考えられてる、腫瘍厚が8mmを越える舌癌でイリジウム-192を用いる予定の患者、あるいは5mmを越える口腔癌で金-198を用いる予定の患者を対象に、ティーエスワンの2週間服用1週間休薬を1サイクルとした化学療法を12サイクル施行した後にそれぞれの線源を用いた小線源治療を施行し、その集学的治療の安全性と有効性を評価した。平成2729年度に16例が本研究に登録された。安全性についてはTS-1開始に伴いGrade2の発疹、倦怠感、Grade1の腎障害、倦怠感が各1例に認められ投与を中断したが、その後、症状は軽快し、小線源治療は問題なく施行可能であった。

また、小線源治療に伴う有害事象については、小線源治療単独で施行する従来の方法と比較して有意な増強を認めなかった。治療効果については1年局所制御率78%と過去のデータと比較し改善を認めず、TS-1投与サイクル数での比較においても有意な差を認めなかった。しかし、1 cycleに満たなかった4症例は1年以内に全例で頸部リンパ節転移を認めたのに対し、1 cycle施行8症例内では1年後に25%のみ、2 cycle施行の4症例では1年後に全例でリンパ節転移を認めず、TS-1投与サイクル数が後発頸部リンパ節転移発生率に有意な影響を与えることが分かった。登録状況が遅延したため経過観察期間が今だ十分でなく、今後も引き続き経過観察を行い、治療後2年間の成績を求める予定である。cT1-2N0だが予後不良とされる厚みのある口腔扁平上皮癌患者に対し、導入化学療法併用小線源治療の有害事象と短期成績を評価した。2015年8月2017年6月に16名が本研究に登録され治療を受けた。TS-1服用に伴う発疹、倦怠感、腎障害、肝機能障害が認められたが、小線源治療に伴う有害事象の増強は認めなかった。局所制御率はTS-1投与においても従来の成績と差を認めなかったが、後発頸部リンパ節転移発生率はTS-1の投与サイクル数に依存し、2サイクル施行した症例では本研究期間の2年間において頸部リンパ節転移の発症を認めなかった。研究実施計画に基づき、平成27年度のみでは症例登録数が予定数に達しなかったため、平成28年度も症例登録および研究治療を継続する。この結果、本研究の最終年度の平成29年度において追跡期間に満たない症例が出現するが、これに対しては研究期間終了後も日常診療の中で経過観察を行う。しかし、本研究のprimary endpointである副作用発生率については治療後1年以上の経過で評価可能と考えており、本研究最終年度の平成29年度中に明らかにする予定である。平成28年度までに本研究に登録した患者において重篤な有害事象は見られず、さらに頸部リンパ節転移の発生率が低減されていることから、平成29年度は平成28年度に作成したパンフレットを用いて口腔癌小線源治療を説明し本研究への登録を積極的に勧める。また平成27年度、平成28年度の登録症例の経過観察の継続と、安全性と治療効果に関する評価および解析の結果を学会等で報告する。放射線腫瘍学
若年高血圧者の20年間の追跡調査

九州大学では定期健康診断で140/85mmHg以上の高血圧を示した学生に対して二次検診を行い、日を変えて3回血圧を測定しているが、これらの学生の多くは、二次検診で血圧が正常化する。しかしながら、二次検診までの4回の収縮期あるいは拡張期血圧が140および/または90mmHg以上の高血圧値を示す学生(大部分は男子)が毎年わずかならが存在する。このような高血圧学生が社会に出た後どのような経過をとっているかを検討するため、高血圧(HT)群(20-29歳)496名の男子学生を対象に卒業725年(平均約16年)後の追跡調査を行った。また同時に対照として、学生時代の血圧が110-124/60-74mmHgで、年齢・体格・性・出身学部系をできるだけマッチさせた正常血圧(NT)群1065名に対しても同様の調査を行った。質問紙には医務室や医療機関などで測定した現在の座位随時血圧値のほかに、身長・体重、健康状態、生活活動強度、服薬状況、家族歴、生活歴などを記載してもらった。返事のなかった対象者に対してはさらに2度にわたって質問紙を送り、1998年7月末までに回収できた質問紙を集計した。最終回収率はHT群51.9%、NT群27.6%であった。このうち、記述不完全例、降圧薬服用例等を除外するとHT群は177例、NT群は209例であった。これらを対象にして、学生時代のデータと比較しながら種々の分析を行った。その結果:(1)学生時血圧が高かった学生では、その約半数が平均16年経過後も高血圧であった。(2)学生時血圧が高かった学生では、頻脈が多く認められたが、追跡調査後は著しく減少した。(3)学生時血圧が高かった学生でその後も高血圧が続いているものに、家族歴陽性者が多かった。(4)学生時正常血圧者で現在高血圧を示したものに、体重増加が最も著明に認められた。(5)学生時正常血圧者で現在高血圧を示したものに、喫煙や飲酒習慣の頻度が最も大であった。以上の結果から、学生時代に確実に血圧が高かったものでも、約半数は血圧が正常化することが分かった。また、学生時代正常血圧であっても、日頃からよい生活習慣を送るよう心がけておくことが高血圧の発症予防には大切であると考えられた。九州大学では毎年4月に行う学生の定期健康診断時に、自動血圧計を用いて血圧を測定し、WHO区分による血圧分類を行っている。このうち一次検診で収縮期血圧が140mmHgおよび/または拡張期血圧が90mmHg以上の「血圧高値」学生に対して、二次検診として24週後に日を変えて3日間、1日13回の血圧測定を行ってきた。一次および二次検診の計4日間の血圧値のすべてが高血圧を示した学生の累積数は、1973年から90年までの18年間で、およそ500名であった。女子学生では高血圧が非常に少ないので除外した。

各学部の卒業生名簿から「血圧高値」学生の現住所を調べ、アンケート調査用紙などの資料を全員に送付した。また「血圧高値」男子学生と年齢・身長・体重・経過年数をマッチさせた収縮期血圧が110-125mmHgと拡張期血圧が60-75mmHgの正常血圧学生を約1,100名抽出して、同様に卒業生名簿から現住所を調べ、同じアンケート用紙を発送した。いずれのグループにも、この調査の趣旨を文書で十分に説明して、同意を得た者のみアンケート用紙に記載の上、返送してもらった。2度にわたる調査の回収結果は、最終的に高血圧学生149名(回収率42%)、「正常血圧」学生210名(回収率27%)であった。アンケート調査の内容は、卒業後の職業、生活歴(喫煙、飲酒、食生活など)、家族歴、既住歴、医療機関で測定した身長・体重・座位髄時血圧値・脈拍値、現在の健康状態を含む現病歴、服薬状況などであった。現在、大型電算機に学生時代の「血圧高値」群ならびに「正常血圧」群に関するデータ、及び返送されてきたアンケートの内容をインプットし終えた。しかし、回収率がやや低いので、3回目のアンケート調査を行った後に、第2年次に総合的な基本統計と解析を行う予定である。そのため、今年度は経過報告のみにとどめた。九州大学では定期健康診断で140/85mmHg以上の高血圧を示した学生に対して二次検診を行い,日を変えて3回血圧を測定しているが,これらの学生の多くは,二次検診で血圧が正常化する。しかしながら,二次検診までの4回の収縮期あるいは拡張期血圧が140および/または90mmHg以上の高血圧値を示す学生(大部分は男子)が毎年わずかながら存在する。このような高血圧学生が社会に出た後どのような経過をとっているかを検討するため,高血圧(HT)群(20-29歳)496名の男子学生を対象に卒業725年(平均約16年)後の追跡調査を行った。また同時に対照として,学生時代の血圧が110-124/60-74mmHgで,年齢・体格・性・出身学部系をできるだけマッチさせた正常血圧(NT)群1065名に対しても同様の調査を行った。質問紙には医務室や医療機関などで測定した現在の座位随時血圧値のほかに,身長・体重,健康状態,生活活動強度,服薬状況,家族歴,生活歴などを記載してもらった。返事のなかった対象者に対してはさらに2度にわたって質問紙を送り,1998年7月末までに回収できた質問紙を集計した。最終回収率はHT群51.9%,NT群27.6%であった。このうち,記述不完全例,降圧薬服用例等を除外するとHT群は177例,NT群は209例であった。これらを対象にして,学生時代のデータと比較しながら種々の分析を行った。その結果:(1)学生時血圧が高かった学生では,その約半数が平均16年経過後も高血圧であった。(2)学生時血圧が高かった学生では,頻脈が多く認められたが,追跡調査後は著しく減少した。(3)学生時血圧が高かった学生でその後も高血圧が続いているものに,家族歴陽性者が多かった。(4)学生時正常血圧者で現在高血圧を示したものに,体重増加が最も著明に認められた。(5)学生時正常血圧者で現在高血圧を示したものに,喫煙や飲酒習慣の頻度が最も大であった。以上の結果から,学生時代に確実に血圧が高かったものでも,約半数は血圧が正常化することが分かった。また,学生時代正常血圧であっても,日頃からよい生活習慣を送るよう心がけておくことが高血圧の発症予防には大切であると考えられた。
日本語否定形式の分布実態と,その意味論的・語用論的背景の解明

本年度は、否定辞とアスペクト辞との共起に関して、以下の点を明らかにすることができた。1現代日本語については、数万例レベルの用例採取により、「ている」と「ない」との共起に比べて、「てしまう」と「ない」、「てみる」と「ない」、「ておく」と「ない」の共起例は極端に少なく、特に主節(単文)言い切り形でかつ「ない」が命題内否定である例は極めて少ないことが明らかになった。2古典日本語(主として平安時代語)においては、「つ」「ぬ」と否定辞との共起例は、先行研究に挙げられた例に一部追加例が見いだされたものの、主節言い切り形で否定辞が命題内否定である例は、ほぼ皆無であることが確認された。一方、「り」「たり」と否定辞との共起例は、それほど多くないものの、「つ」「ぬ」と否定辞との共起例よりはかなり多いことが明らかになった。3上述の特定のアスペクト辞と否定辞との共起が阻止される原因については、ある種の主観性(モーダルな性質)である可能性が高いが、それは「確言性」というような直接的な性質ではなく、「評価性」「予測性」というような間接的な性質であると推測される。この点で肯定対極表現に属する評価副詞類との共通性が注目される。本年度は、否定のスコープ・フォーカス現象について以下の点を明らかにすることができた。1否定のスコープという概念は、否定の意味を含めた文の意味の解釈(計算)にとって明らかに必要・有効な概念である。2一方、否定のフォーカス(焦点)という概念は、その有効性に大きな疑いがあり、少なくとも従来の否定のフォーカス必要論の根拠は非常に薄弱である。3先行研究で「否定のフォーカス」と呼ばれているものの実体は、一つは「前提・焦点構造(情報構造)」の焦点、もう一つは対比のハによってとりたてられるものであるが、いずれも、否定形式の存在に依存するものではなく、一定条件の元では文であれば必ず存在するものである。また、対比のハでとりたてられる部分は、最終的な論理構造ではスコープ内に入るが、言語形式の初期解釈レベルでは、スコープ外にあり、否定と対比の語用論的効果によって、論理構造内での解釈が最後に得られることになる。また、次年度に向けて、否定形式とアスペクト辞との共起の実態について、現代語・古典語(平安時代語)のデータベースを、それぞれ5000文程度の規模で作成した。
小児看護領域における継続教育研修プログラムの作成に関する研究

成人患者が多くを占める施設では、臨床での小児看護継続教育に関して各施設で試行錯誤して行っている現状がある。そこで本研究は、小児看護領域の継続教育を実施するためのプログラムを構築することを目的に行った。基礎調査の結果、小児専門施設以外では小児看護に特化した研修を実施している施設は少なく、小児看護の質の担保や安全性の確保には、一定レベルの小児看護継続教育が重要であると示唆された。また看護師は、経験年数により学習内容のニーズが異なった。これらから、日本看護協会が提示するクリニカルラダーに合わせた学習項目を検討し、小児専門施設以外での継続教育プログラムを構築した。小児看護領域の継続教育に関する医療施設の現状と教育担当者の認識を明らかにすることを目的に質問紙調査を行った。小児病棟を有する大規模医療施設の中で、管理者や院内継続教育研修の企画・運営に携わる看護師を対象とし、基本情報・小児看護研修内容・研修の必要性や認識に関する調査の結果、99施設(回収率51.2%)から回答を得た。1.小児看護領域における継続教育研修の内容小児系新人看護師研修は、46%が成人研修と一緒に実施され、小児単独で行っている施設は12%であった。小児単独研修を行っていない理由は、参加者が少ない・時間の確保が困難・参考プログラムがないが上位に挙げられ、時間の確保ができる・ニーズがある・教えられる人がいる・参考プログラムがある等の条件が揃えば実施できると考えていた。2.小児看護領域における継続教育研修の必要性や認識小児系新人看護師研修について、65%が「成人と区別して行う必要がある」と答え、理由に小児看護の専門性や特殊性が挙げられた。28%は「成人と区別して行う必要がない」と答え、専門性や特殊性はOJTで学習するものと考えていた。一方で「成人と区別して行う必要がある」とした群のうち、半数以上が自施設での小児看護研修は「十分でない」と答え、時間や人員確保の困難さ、OJTでの教育の現状から、部署での根拠に基づいた教育は十分でないと感じていた。以上から、小児系部署の看護師の割合が少ないことや時間確保の困難さから、研修は部署でのOJTに任されることが多いとわかった。一方で管理者や教育担当者が小児看護経験者であると、小児看護の特殊性への認識があり、成人と区別した教育が必要であると感じていることもわかった。しかし、参考になるプログラムやニーズがないと捉える者もおり、OJTだけでなく、病院全体で小児看護技術を向上させるような教育プログラムを提示する必要があると考えられた。小児看護領域の継続教育に関する、看護師の年代別のニーズと現状の研修への満足度を明らかにすることを目的に質問紙調査を行った。小児病棟を有する大規模医療施設の中で、小児看護に携わる看護師を対象とし、基本情報・これまで受講した小児看護研修内容と受講時の経験年数、今後受講を希望する研修の内容に関して調査した。その結果、大学病院・総合病院(以下、大病院)からは221名(回収率41.8%)、小児病院からは29名(回収率60.4%)から回答を得た。回答者のうち、成人看護の経験があり、配転により現在小児科病棟・小児病院で勤務している看護師は学習ニーズが異なると判断し、今回の分析では除外したため、有効回答数は大病院104名(有効回答率47.0%)、小児病院24名(有効回答率82.7%)であった。1.小児看護領域で働く看護師が実際に参加している研修内容について2.小児看護領域で働く看護師の学習ニーズと満足度について大病院のニーズでは、14年目と58年目の看護師は【疾患に関すること】が最も多く、9年目以上の看護師では【虐待】や【在宅看護】のほかに、倫理や退院支援、社会保障など多岐にわたる意見が多かった。満足度は「部署での勉強会を合わせると満足」と答えた人が最も多かった。以上のことから、今後は、院内研修、部署での勉強会それぞれの学習項目や経験年数に合わせた内容を選定するし、、臨床でのニーズと学術的根拠に基づいた実行可能な継続教育研修プログラムの第一案を作成することが課題である。平成27年度は、次年度の研修プログラム作成に向けた基礎的調査研究であり、期間内に調査の実施と分析を終えることができた。しかし、回答者のうち成人看護の経験があり、配転により現在小児科病棟・小児病院で勤務している看護師からの回答も多くあったことから、有用なデータとして、分析が可能な状況である。今年度は予定通りの分析のみとしたが、次年度に向けてさらなる分析を進める予定である。今年度は、前年度までの研究結果を統合して「小児看護領域における継続教育研修プログラム案」を作成した。前年度までの調査では、看護師の学習ニーズや経験年数毎のニーズ、小児専門病院と大学病院や総合病院とのニーズの比較、新人の頃から小児看護を行ってきた看護師と、配転を機に小児看護を行うことになった看護師のニーズの比較などを行った。これらの結果を基に、1院内研修として教育を実施すべき項目2OJTを主体とした部署単位での勉強会で実施すべき項目3両方にあてはまる項目の3パターンに分けて学習項目を振り分けた。同時に、それらが看護協会の示すクリニカルラダーに応じてどこで学習することが望ましいかを検討し振り分け、小児看護における全体研修図案を作成した。この研修図に関して、信頼性と妥当性を得るため、ワークショップを開催して検討した。

ワークショップには、全国の小児看護専門看護師の中から大学病院や総合病院、地域の中核病院など様々な医療施設で、教育担当や臨床スタッフなど様々な立場にあり院内教育に関心を示している8名を召集した。その中で、臨床で必要となる学習項目の追加や、クリニカルラダーに応じた項目の見直し、研修案を実施するための具体的な行動案について検討を行い、研修図を完成させた。研修案を作成することが今年度の目的であり、進捗は順調であった。研修案が完成した後に、研究代表者が所属する施設での研修実施可能性が出たため、研修を実際に行った評価までを研究報告として残すことを考えている。また、研修図の公表に関して、学会発表や論文発表まで行いたいと考えている。平成29年度には、研究代表者が所属する医療施設において、作成した「小児看護領域における継続教育研修プログラム」のクリニカルラダーIレベルに沿った新人看護師研修を実施した。参加者と共同実施者の評価から研修に対するプログラムの有効性を確認した。しかし、実施する医療施設の特徴に基づいてプログラムに汎用性をもたせる必要性についても課題を得た。また、研究代表者が企画者となり「小児看護領域における継続教育研修プログラム」に基づいて、日本小児看護学会第27回学術集会においてテーマセッション「小児看護領域の継続教育研修プログラムについて考えよう!小児専門施設以外での院内研修どうしていますか?」を開催した。その結果、プログラム案を参考にして院内研修を計画したいという意見が多く聞かれると同時に、小児専門病院でもキャリアラダーに合わせた継続教育に課題があることや、専門看護師や認定看護師が在籍していない施設での研修の質の確保が難しい点など多くの課題を知り得た。これらから、プログラム案を発展させ、様々な医療施設で使用可能な具体的かつ汎用性のあるプログラムへの社会的ニーズが非常に多くあり、それが小児看護の質の標準化につながることになると考え、教育プログラムパッケージを開発するための発展的な研究計画を新たに作成した。また、これまでの「小児看護領域における継続教育研修プログラム」に関して、基礎調査とプログラム作成までの経緯、その使用に関して学術論文にまとめている。成人患者が多くを占める施設では、臨床での小児看護継続教育に関して各施設で試行錯誤して行っている現状がある。そこで本研究は、小児看護領域の継続教育を実施するためのプログラムを構築することを目的に行った。基礎調査の結果、小児専門施設以外では小児看護に特化した研修を実施している施設は少なく、小児看護の質の担保や安全性の確保には、一定レベルの小児看護継続教育が重要であると示唆された。また看護師は、経験年数により学習内容のニーズが異なった。これらから、日本看護協会が提示するクリニカルラダーに合わせた学習項目を検討し、小児専門施設以外での継続教育プログラムを構築した。平成26年度は今後の研究につながる基礎的調査研究であり、期間内に調査の実施と分析まで終了することができ、計画通り進展しているといえる。今年度の研究では、看護師として成人看護の経験があり、配転により現在小児科病棟・小児病院で勤務している看護師は学習ニーズが異なると判断したため、分析対象から除外した。しかし、配転者への教育内容の検討も含め、継続研修プログラムを作成することで、更に充実した実践可能なプログラムが作成できると考え、分析をすすめる予定である。その後、最終的に継続教育研修プログラムの第一案を作成する。
BMP-2含有人工骨膜の難治性骨疾患・骨癒合不全治療への応用

骨代謝により分解速度に影響を受けないPLGAをBMP-2のキャリアに使用することで,口腔インプラント体の長期安定維持に有利とされる皮質骨様構造をラットモデルで再生することに成功した.本申請研究は,臨床応用に向け,大型動物であるイヌを用い,インプラント周囲炎,歯周病により生じた硬組織欠損を再生する治療法として,BMP-2含有人工骨膜が有効な材料であるかを検討し,非臨床試験のための準備を進めることを目的としている.さらに,治療法が未だ確立されていない難治性骨折(偽関節)をはじめとした難治性骨疾患への応用を検討する.2017年度は,これまで開発を進めてきたBMP-2含有人工骨膜(BMP-2含有PLGAメンブレン)の臨床応用に向け,イヌ難治性骨欠損モデルを作成し検討し,BMP-2含有PLGAメンブレンを応用することで,BMP-2含有beta-TCP群と比較し,再生された骨が長期に保たれていることをmicro-CT解析の結果から明らかにしてきた.2018年度は,本BMP-2メンブレンのインプラント周囲炎モデルでの検討を行うため,現在イヌインプラント周囲炎モデルを構築中である.具体的には,ビーグルイヌの下顎第1, 2, 3, 4小臼歯を抜歯後,3ヶ月の治癒を待って,チタン製の口腔インプラント体を顎骨に埋入した.埋入3ヶ月後に2次opeを行い,ヒーリングアバットメントを装着した.そして,ヒーリングアバットメント周囲に3-0の絹糸を巻きインプラント周囲炎を誘導している.2019年度にインプラント周囲炎が誘導され,骨吸収が生じた部位に本開発品を移植予定である.疾患モデル動物を作製し,本申請研究における開発品の有用性の検討が終了しており,概ね順調に研究が進行していると考える.2018年度からビーグルイヌの下顎第1, 2, 3, 4小臼歯を抜歯後,3ヶ月の治癒を待って,チタン製の口腔インプラント体を顎骨に埋入し,3ヶ月後に2次opeを行い,装着したヒーリングアバットメント周囲に3-0の絹糸を巻きインプラント周囲炎を誘発してきた.2019年度は本モデルに対し本申請研究の開発品を移植し,2, 4ヶ月後に組織を回収し,micro-CTによるX線学的解析および組織学的解析を行い,有用性を確認する.平成29年度は,これまで開発を進めてきたBMP-2含有人工骨膜(BMP-2含有PLGAメンブレン)の臨床応用に向け,ラット及びイヌを用いた動物実験を実施し,有効性を検討した.実際には,我々が開発を進めてきた人工骨膜により,再生させる皮質骨の厚みをコントロールすることが可能かを確認するため,厚みの異なるBMP-2含有PLGAメンブレンをラット背部皮下に移植した.その結果,厚いメンブレンを移植した群において,より厚い骨が再生されていることが確認された.また,イヌ難治性骨欠損モデルを作成し,BMP-2含有beta-TCPを移植すると,骨再生が促されるが,時間の経過とともに再生骨が吸収される.そこで,本モデルにBMP-2含有PLGAメンブレンを応用した結果,BMP-2含有beta-TCP群と比較し,BMP-2含有PLGAメンブレン+BMP-2含有beta-TCP群において,再生された骨が保たれていることがmicro-CT解析の結果から明らかとなった.今年度は,ラット及びイヌにおいて,我々が開発を進めてきた人工骨膜の評価を実施し,予想した通りの結果を得ており,概ね順調に進展していると考える.骨代謝により分解速度に影響を受けないPLGAをBMP-2のキャリアに使用することで,口腔インプラント体の長期安定維持に有利とされる皮質骨様構造をラットモデルで再生することに成功した.本申請研究は,臨床応用に向け,大型動物であるイヌを用い,インプラント周囲炎,歯周病により生じた硬組織欠損を再生する治療法として,BMP-2含有人工骨膜が有効な材料であるかを検討し,非臨床試験のための準備を進めることを目的としている.さらに,治療法が未だ確立されていない難治性骨折(偽関節)をはじめとした難治性骨疾患への応用を検討する.2017年度は,これまで開発を進めてきたBMP-2含有人工骨膜(BMP-2含有PLGAメンブレン)の臨床応用に向け,イヌ難治性骨欠損モデルを作成し検討し,BMP-2含有PLGAメンブレンを応用することで,BMP-2含有beta-TCP群と比較し,再生された骨が長期に保たれていることをmicro-CT解析の結果から明らかにしてきた.2018年度は,本BMP-2メンブレンのインプラント周囲炎モデルでの検討を行うため,現在イヌインプラント周囲炎モデルを構築中である.具体的には,ビーグルイヌの下顎第1, 2, 3, 4小臼歯を抜歯後,3ヶ月の治癒を待って,チタン製の口腔インプラント体を顎骨に埋入した.埋入3ヶ月後に2次opeを行い,ヒーリングアバットメントを装着した.そして,ヒーリングアバットメント周囲に3-0の絹糸を巻きインプラント周囲炎を誘導している.2019年度にインプラント周囲炎が誘導され,骨吸収が生じた部位に本開発品を移植予定である.疾患モデル動物を作製し,本申請研究における開発品の有用性の検討が終了しており,概ね順調に研究が進行していると考える.平成30年度は,平成29年度に行ったイヌの実験の標本を作成し,組織学的評価を行う.また,インプラント周囲炎モデルを構築し,開発品の評価を実施する予定である.

2018年度からビーグルイヌの下顎第1, 2, 3, 4小臼歯を抜歯後,3ヶ月の治癒を待って,チタン製の口腔インプラント体を顎骨に埋入し,3ヶ月後に2次opeを行い,装着したヒーリングアバットメント周囲に3-0の絹糸を巻きインプラント周囲炎を誘発してきた.2019年度は本モデルに対し本申請研究の開発品を移植し,2, 4ヶ月後に組織を回収し,micro-CTによるX線学的解析および組織学的解析を行い,有用性を確認する.研究分担者の笈田の退職により、一部の実験を次年度に行う計画としたため、繰越金が生じた。次年度に引き続きイヌ実験を行い、使用する予定である。モデル動物の作製に時間を要したため,2019年度に予算を持ち越すこととなった.しかし,問題なくモデル動物を作製することができたため,計画自体は概ね順調に進んでいる.