hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知覚世界を安定化するメカニズムに関する心理物理学的・認知脳科学的検討

本研究では,われわれの知覚世界を安定化するメカニズムを行動実験および機能的磁気共鳴画像法(fMRI)と経頭蓋磁気刺激法(TMS)を用いた認知神経科学実験により調べた.知覚世界を安定化するメカニズムとしては,運動にともなう視認性低下や注意選択にともなう周辺抑制が挙げられる.オブジェクト置き換えマスキング(OSM : Di Lollo, Enns, & Rensink, 2000)は,ターゲット-マスク間のオブジェクト連続性知覚にともなう情報更新や残存マスクが駆動する周辺抑制野が関与すると想定されることから,研究対象として選定した.行動実験による検討の結果,OSMは主観的輪郭図形をマスクとした場合にも生じることから高次オブジェクトレベルの干渉のみでも生じうること,ターゲットよりも周辺側のマスクが中心側のマスクよりも大きなOSMを生じるという非対称性はターゲットとマスクの中心-周辺関係ではなく注意シフトの方向に依存することが明らかとなった.また,知覚世界の安定化には,現行課題について関連刺激を選択し,無関連刺激を抑制することも重要な役割を果たしている.この選択的注意メカニズムを解明すべく,fMRIを用いてトップダウンの注意制御の脳内機構について,TMSを用いて注意の瞬き(AB)の脳内機構について検討した.その結果,トップダウンの注意制御は右側頭頂間溝が後頭視覚野を効率的に変調して活動を増大させることで実現していること,ABにおいては頭頂間溝(IPS)はそれぞれのターゲットに対する注意構えに,下頭頂小葉(IPL)は1つ目のターゲットから2つ目のターゲットへの注意の解放と再定位に関わることが示唆された.本研究では,われわれの知覚世界を安定化するメカニズムを行動実験および機能的磁気共鳴画像法(fMRI)と経頭蓋磁気刺激法(TMS)を用いた認知神経科学実験により調べた.知覚世界を安定化するメカニズムとしては,運動にともなう視認性低下や注意選択にともなう周辺抑制が挙げられる.オブジェクト置き換えマスキング(OSM : Di Lollo, Enns, & Rensink, 2000)は,ターゲット-マスク間のオブジェクト連続性知覚にともなう情報更新や残存マスクが駆動する周辺抑制野が関与すると想定されることから,研究対象として選定した.行動実験による検討の結果,OSMは主観的輪郭図形をマスクとした場合にも生じることから高次オブジェクトレベルの干渉のみでも生じうること,ターゲットよりも周辺側のマスクが中心側のマスクよりも大きなOSMを生じるという非対称性はターゲットとマスクの中心-周辺関係ではなく注意シフトの方向に依存することが明らかとなった.また,知覚世界の安定化には,現行課題について関連刺激を選択し,無関連刺激を抑制することも重要な役割を果たしている.この選択的注意メカニズムを解明すべく,fMRIを用いてトップダウンの注意制御の脳内機構について,TMSを用いて注意の瞬き(AB)の脳内機構について検討した.その結果,トップダウンの注意制御は右側頭頂間溝が後頭視覚野を効率的に変調して活動を増大させることで実現していること,ABにおいては頭頂間溝(IPS)はそれぞれのターゲットに対する注意構えに,下頭頂小葉(IPL)は1つ目のターゲットから2つ目のターゲットへの注意の解放と再定位に関わることが示唆された.知覚世界を安定化するメカニズムとして,運動に伴う視認性低下や注意選択に伴う周辺抑制などが挙げられる.オブジェクト置き換えマスキングは,ターゲット-マスク間のオブジェクト連続性知覚に伴う情報更新(object updating)や残存マスクがトリガーする周辺抑制野が関与していると想定され,知覚世界を安定化するメカニズムを反映した現象であると考えられる.オブジェクト置き換えマスキングがイメージレベルの効果を統制したうえで主観的輪郭線から構成される主観的図形をマスク刺激として用いた場合にも生じることを示し,高次のオブジェクトレベルの干渉が実際に作用している証拠を得た.この成果はEuropean Conference on Visual Perception annual meetingおよび日本心理学会で発表し, Journal of Experimental Psychology : Human Perception and Performance誌に掲載が決定している(印刷中).また,同マスキング現象に関するレビュー論文が心理学評論誌に掲載された.知覚世界を安定化するメカニズムとして,運動に伴う視認性低下や注意選択に伴う周辺抑制が挙げられる.本研究課題で主に扱ったオブジェクト置き換えマスキング(OSM)と呼ばれる現象は,ターゲット-マスク間のオブジェクト連続性知覚に伴う情報更新や残存マスクが駆動する周辺抑制野が関与すると想定され,知覚世界を安定化するメカニズムを反映していると考えられる.OSMが主観的輪郭線から構成される主観的図形をマスク刺激として用いた場合にも生じることを示し,高次のオブジェクトレベルの干渉が実際に作用している証拠を得た.また,OSMの視野上での非対称性がマスク刺激の網膜部位ではなく注意のシフトに依存することを示した.これらの成果はいずれもJournal of Experimental Psychology: Human Perception and Performance誌に掲載され,後者は日本心理学会第73回大会で発表された.知覚世界の安定化には,関連刺激の選択と無関連刺激の抑制も重要である.メタコントラストと機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて,トップダウンの注意制御が視覚的アウェアネスに及ぼす影響を明らかにした.この成果はNeuroimage誌に掲載された.また,高速逐次視覚呈示された二つのターゲットを報告する際に両ターゲット間の時間間隔が短いと二つ目のターゲットを頻繁に見落とす,注意の瞬き現象に対して,頭頂間溝(IPS)と下頭頂小葉(IPL)が異なる寄与をしていることを経頭蓋磁気刺激法(TMS)を用いて明らかにした.この成果はNIPS International Workshop for Scientific Study of Conscioiusnessにて発表され,Journal of Cognitive Neuroscience誌に掲載が決定した(印刷中).
イールディンの機能解析:分子手術と比較構造解析による研究

ササゲ下胚軸の伸長域細胞壁でpHに依存してその壁臨界降伏張力yを制御するタンパク質、イールディンの生理活性発現機構を明らかにする目的で、pUT7をもちいて大腸菌による組換えイールディン(rYLD)高発現系を構築した。プロモーターによる誘導無しに、大腸菌培養液1リットル当たり100mg以上のrYLDを得ることが可能となった。産生されたrYLDタンパク質は、8M尿素で可溶化してから尿素濃度を徐々に下げることで可溶化できた。このようにして得たrYLDはササゲ細胞壁標品に対してy調節活性を示すことがわかった。イールディンはクラスIII酸性キチナーゼと相同性を示すが、キチナーゼ活性は示さない。にもかかわらず、活性部位のアミノ酸配列は保存されている。そこで、イールディンの80番目のセリン、124番目のアスパラギン酸および128番目のグルタミン酸を、それぞれアラニン、アスパラギンおよびグルタミンに変換する部位特異的変異を導入し、それぞれについて変異導入イールディンを作成してその活性を測定した。これら変異組換イールディンはいずれもpH依存のy調節活性(イールディン活性)を失っていた。イールディンのアミノ酸配列をもとに行ったコンピュータによる3次元構造予測では、イールディンはコンカナバリンBやヘバミンなどグリコシド加水分解酵素の第18番ファミリーに属す酵素と同じ(b/a)_8バレル構造を持つものと推定でき、アミノ酸保存部位はバレルの中心部に位置することが分かった。しかし、y調節能を持つ部位特異的変異体の生成が難しく、キチナーゼ活性部位とイールディン活性の発現との関係を特定するまでに至らなかった。このことを受け、イールディンのモノクローン抗体の生成を試みた。80を越えるイールディン抗体産生ハイブリドーマのクローンのうちからイールディンの機能阻害をするモノクローナル抗体を生産するクローンの選別に成功した。この抗体と他のモノクローン化した抗体を用いてササゲ以外の細胞壁蛋白質をウエスターン解析により調べたところ、イールディンはVigna属にしか発現していないことが分かった。イールディン機能を阻害するモノクローン抗体の抗原決定基は現在検索中であるササゲ下胚軸の伸長域細胞壁でpHに依存してその壁臨界降伏張力yを制御するタンパク質、イールディンの生理活性発現機構を明らかにする目的で、pUT7をもちいて大腸菌による組換えイールディン(rYLD)高発現系を構築した。イールディン機能を阻害するモノクローン抗体の抗原決定基は現在検索中であるササゲ下胚軸の伸長生長域細胞壁より精製されたイールディン(YLD)は、pHに依存して細胞壁の臨界降伏張力(y)を制御するタンパク質である。YLDの活性発現機構を明らかにするため、大腸菌における組換えYLD(rYLD)の高発現系の構築とYLDの分子手術を行った。大腸菌で発現させたrYLDは、内生YLDを熱失活させたグリセリン処理ササゲ中空胚軸のy調節能を回復させた。次に部位特異的変異の導入を行い活性発現に重要な部位を決定した。YLDタンパク質の1次構造はクラスIIIキチナーゼと相同性を示し、活性部位のアミノ酸配列も保存されている。計算機支援による構造予測からもYLDはキチナーゼと同様の3次元構造であることが推定された。しかし、この推定構造をキチナーゼのひとつであるヘバミンの構造にスーパーインポーズすると、キチナーゼ活性部位である124Dから134Wの構造が異なることがわかった。

そこで、この部位を中心に、3次元構造が保存されている部位も含めた領域でアミノ酸置換を行い、それらrYLDのy調節活性を測定した。キチナーゼ活性部位に相当する124Dと128Eを置換するとYLD活性がなくなることがわかった。しかし、その近傍で保存されている領域中の119Mの変異YLDは正常なy調節能を示した。これらの結果から、キチナーゼ活性部位に相当する領域がy調節に重要と考えられた。また、抗YLD抗体に反応するYLD類似タンパク質をササゲ子葉から抽出したところy調節能を示した。このYLDホモログタンパク質は構造解析からクラスIIキチナーゼであることがわかった。以上の結果は、y調節能を有するタンパク質にはキチナーゼとの構造類似性が重要であることを示唆している。キチナーゼ保存部位に部位特異的変異を導入したえササゲ組換えイールディン(rYLD)がy調節能を持たない事を踏まえ、ポジティブコントロールとして保存部位以外に変異を導入することでy調節能を持たままの変異体の生成を試みた。しかし、得られた変異rYLDはいずれもy調節能を持たず、日的とする組換え体の生成は不成功に終わった。この理由は現在の所分かっていない。この事態を受け、rYLDを抗原としてモノクローン抗体を作成してイールディン活性部位の究明を行うこととした。80を越えるイールディンのモノクローン抗体産生ハイブリドーマのクローンのなかから、ササゲGHCのイールディン活性を阻害するクローンの選別を行い、該当する抗体を生産する1つのクローンの選別に成功した。このモノクローン抗体と阻害能を持たない他のモノクローナル抗体を用いて、ササゲ以外の細胞壁タンパク質をウエスターンブロット解析により調べたところ、ポリクローナル抗体に比べてより明確に、イールディンがアズキなどVigna属の胚軸にしか存在しないことが明らかになった。さらに、モノクローナル抗体によるササゲ胚軸組織の蛍光免疫染色像も、イールディンがササゲの未伸長域胚軸の表皮側皮層細胞壁に局在することを明確にした。イールディン活性を阻害するモノクローナル抗体のエピトープはキチナーゼ保存部位近傍にあることが推定された。
疾病診断に応用可能な高感度メチルメルカプタンセンサの開発

呼気中に含まれる疾病由来成分のうち、極低濃度のメチルメルカプタンを検知可能な高感度ガスセンサの開発を目指し研究した。これまでに、イットリア安定化ジルコニア(YSZ)とAu系検知極を用いる固体電解質型センサがトルエンに良好な応答を示すことを明らかにしている。そこで、検知極の薄膜化およびAuと酸化セリウム(CeO2)の混合状態をより詳細に制御することによる特性改善の可能性を検討した。スパッタリング法を用いて、YSZにAu(膜厚: 100300 nm)とCeO2(膜厚: 1060 nm)を積層した検知極を作製したところ、従来法と比較して(スクリーン印刷、膜厚:約10μm)、検知極を大きく薄膜化できた。作製したセンサのトルエン応答特性を評価したところ、Auのみの検知極を用いた場合に良好なトルエン応答特性を示したが、YSZとAu層の間にCeO2層を挿入すると応答値は低下した。次に、Auおよびセリウムを含む前駆体溶液をYSZ基板に滴下するドロップコーティング法を用いて、種々の割合のCeO2をAuに添加した検知極を取り付けたセンサを作製した。作製したAu系検知極の膜厚は2μm程度と、スパッタリング法と比較すると厚膜であったがCeO2をAuに高分散できた。作製したセンサ素子のトルエン応答は、CeO2を微量添加することで応答値が向上し、8 wt%添加した場合に最大の添加効果(応答値: 167 mV、作動温度:500°C、50 ppm)を示した。このセンサは低濃度のメチルメルカプタンにも応答し、0.1 ppmのメチルメルカプタンも検知できた(17 mV)。得られたコーティング溶液は、より薄膜の検知極も作製可能なスピンコーティング法にも応用できるため、さらなる特性改善も期待できる。イットリア安定化ジルコニア(YSZ)とAu系検知極を用いる固体電解質型センサがトルエンに良好な応答を示すことに着目し,酸化セリウムをAu検知極に添加してこれを薄膜化することにより,低濃度メチルメルカプタンの高感度検知が可能なセンサの開発を目指した。スパッタリング法を用いて,YSZ基板に酸化セリウム(膜厚: 1060 nm)とAu (膜厚: 100あるいは300 nm)を積層することで,従来の成膜方法と比較して(スクリーン印刷,膜厚:約10μm),検知極の膜厚を大きく薄膜化できた。同時に,Auのみの検知極を取りつけたセンサも作製した。作製したセンサのトルエン応答特性を評価したところ,Au検知極を用いたセンサは膜厚が300 nmの場合の方が大きく,トルエン(50 ppm)に対して185 mV(作動温度:550°C)の応答を示した。そこで,酸化セリウムを積層した場合の応答特性を評価したが,トルエン応答値は酸化セリウム層の膜厚の増加とともに減少した。ただし,このセンサのメチルメルカプタン応答特性を評価したところ,140 mV (1 ppm , 550°C)の応答を示し,ppbレベルのメチルメルカプタンを十分に検知可能であることがわかった。酸化セリウムを積層した場合に応答値が低下したのは,酸化セリウムの触媒活性が大きく,検知極は薄膜であったが緻密な構造であったので,トルエンが検知極中を拡散し反応場(三相界面:ガス/検知極/固体電解質)に到達する過程で,その多くが分解したことが影響していると考えられる。今後は,検知極のガス拡散性が向上するように,薄膜検知極の多孔質化に取り組み,応答値の向上を試みる。スパッタリング法を用いて,従来法(スクリーン印刷)よりも膜厚が二桁小さな100300 nmの酸化セリウムとAuからなる薄膜検知極を作製することができた。酸化セリウムの積層により応答値を改善することはできなったが,1 ppmのメチルメルカプタンにも140 mVの応答を示すことがわかり,ppbレベルの極低濃度メチルメルカプタンの高感度検知の可能性が示された。酸化セリウムの添加により応答値が低下した理由は,酸化セリウムの高い触媒活性のため,検知極を被検ガスが拡散中により多くのトルエンが分解し,ガス反応場である三相界面に到達するトルエンの実濃度が減少したことが原因であると考察した。ただし,ガス拡散性が不十分と考えられる緻密電極であっても,本センサは比較的良好なメチルメルカプタン応答を示すことがわかった。これは,検知極を薄膜化したことが大きく寄与していると考えられる。したがって,多孔質な薄膜検知極を作製できれば,その応答特性をより向上できる可能性がある。今後は,コーティング溶液を用いた液相プロセスや高分子テンプレートを用いることによる,多孔質薄膜検知極の作製とその応答特性の評価を行う予定である。大きく計画を変更する必要はなく,研究を継続可能であると考えている。したがって,ほぼ予定通りに研究は進捗していると判断した。

Auおよびセリウムを含む前駆体溶液をYSZ基板に滴下するドロップコーティング法を用いて,種々の割合の酸化セリウムをAuに添加した検知極を取り付けたセンサを作製した。作製したAu系検知極の膜厚は2μm程度と,昨年度に検討した手法(スパッタリング法,100-300 nm)と比較すると厚膜であったが酸化セリウムをAuに高分散でき,従来の手法(スクリーン印刷法:10μm)よりも薄膜のAu系検知極を作製できた。作製したセンサのトルエン応答特性を評価したところ,Au検知極を用いた場合は42 mV(作動温度:500°C,50 ppm)の応答を示したのに対して,酸化セリウムを添加することで特性が改善し,8 wt%添加した場合に最大の添加効果(167 mV)を示した。一方で,酸化セリウムの添加量が多くなるとトルエン応答値が減少した。これは,酸化セリウムの添加量が多くなると電極バルク全体に酸化セリウムが多く存在するようになるため,トルエンが検知極中を拡散する際に酸化セリウム表面で多くが酸化されてしまい,センサ応答の反応場(三相界面)に到達するトルエン濃度が低下するため,応答値が減少したと考えられる。センサのメチルメルカプタン応答特性を評価したところ,1 ppm以下のメチルメルカプタンにも良好に応答し,0.1 ppmのメチルメルカプタンに対して17 mVの応答(500°C)を示した。ppbレベルのメチルメルカプタンを十分に検知可能であることがわかった。今後は,より薄膜な検知極作製に取り組み,応答値の向上および応答機構を詳細に検討する。ドロップコーティング法を用いて,従来法(スクリーン印刷)よりも薄膜で,酸化セリウムをAu中に高分散したAu系検知極を作製できた。Au検知極に微量の酸化セリウムを添加することによって応答値が増加すること,酸化セリウムの添加量が大きいと応答値は逆に低下する傾向を示すこと,検討した範囲では8 wt%の酸化セリウムを添加した場合に最大のトルエン応答を示すこと,を明らかにした。酸化セリウムの添加は電極バルク全体に酸化セリウムが多く存在するようになるため,トルエンが検知極中を拡散する際に酸化セリウム表面で多くが酸化されてしまい,三相界面に到達するトルエン濃度が低下し応答値減少の原因となったと考えられる。作製したセンサは1 ppm以下のメチルメルカプタンに良好な応答を示し,0.1 ppmのメチルメルカプタンの応答は17 mV(500°C)であったため,ppbレベルのメチルメルカプタンの定量検出の可能性があることも明らかにした。酸化セリウムをAuに高分散したこのような構造の電極をさらに薄膜にすることで,特性をさらに改善するとともに応答機構を明らかにする予定である。大きく計画を変更する必要はなく,研究を継続可能であると考えている。したがって,ほぼ予定通りに研究は進捗していると判断した。呼気中に含まれる疾病由来成分のうち、極低濃度のメチルメルカプタンを検知可能な高感度ガスセンサの開発を目指し研究した。これまでに、イットリア安定化ジルコニア(YSZ)とAu系検知極を用いる固体電解質型センサがトルエンに良好な応答を示すことを明らかにしている。そこで、検知極の薄膜化およびAuと酸化セリウム(CeO2)の混合状態をより詳細に制御することによる特性改善の可能性を検討した。スパッタリング法を用いて、YSZにAu(膜厚: 100300 nm)とCeO2(膜厚: 1060 nm)を積層した検知極を作製したところ、従来法と比較して(スクリーン印刷、膜厚:約10μm)、検知極を大きく薄膜化できた。作製したセンサのトルエン応答特性を評価したところ、Auのみの検知極を用いた場合に良好なトルエン応答特性を示したが、YSZとAu層の間にCeO2層を挿入すると応答値は低下した。
四肢の発生における位置価の決定にかかわる因子についての研究

細胞間の相互作用にかかわるシグナル分子が四肢のパターン形成における位置価の決定にどのように関係しているかを理解するために、作業仮説としてFGF→Shh→BMPの経路を想定し、これらの相互関係を調べた。1.FGFファミリー:レトロウィルスベクター(SNIZ)を用いてFGF-4遺伝子を異所的に発現すると、ホメオボックス遺伝子Msx1の発現が誘導され、過剰肢が形成されることを確認した。FGF-8も肢芽のAERで局所的に発現している。しかし、FGF-8の発現パターンはFGF-4の場合と完全に一致していないので、それぞれ異なる機能を持つと考えられる。2.Shhの役割:Shhは肢芽に重複肢を誘導する活性のある領域、例えばマウスの歯芽、ニワトリの羽芽などでも発現している。初期の羽芽では先端部の外皮で発現し、羽芽の伸展にともなって基部側へ向けて911本の帯状の発現が羽枝皺の境界部で見られる。羽芽ではFGF-4、BMP-2も同時に発現していることから、パターン形成には一般にFGF→Shh→BMPの相互作用が関係していると推定される。3.TGF-βスーパーファミリー:BMP-2はAERおよびZPAの領域で発現し、Shhの発現領域に一部重なっているが、BMP-2の肢芽前部への単独適用では重複肢は誘導されない。BMPの軟骨パターン形成における役割を理解するために、BMPレセプター遺伝子のクローニングを行った。現在までに、タイプIレセプターを2種類(BRK-1とBRK-2)、タイプIIレセプターを1種類(BRK-3)同定した。BRK-3は脊椎動物で最初に同定された高親和性のタイプIIレセプターであり、これはBRK-1よりもBRK-2との相互作用が顕著で、^<125>I-BMP-4を用いたアフィニティラベルによってBRK-2とBRK-3がヘテロダイマーを形成することを確認した。これらのBMPレセプターのうち、BRK-1は中枢神経系で、BRK-2は肢芽中心部の凝集した間充織および軟骨膜で局所的に発現している。BRK-3のニワトリ胚での発現は弱い。したがって、軟骨分化にはBRK-2/BRK-3のヘテロダイマーがBMPのレセプター系として機能していると考えられる。一方、TGF-β1のタイプIレセプターは肢芽のAER直下の間充織で一過性に発現しているが、それは前肢(翼)よりも後肢(脚)で強く発現し、後肢と前肢の形態の違いにTGF-β1が関係している可能性が示唆された。
行為および出来事の構造解析のための一般理論研究

藁谷の本年度の研究成果は、eventの個別化が論理的に可能であるかを明らかにした点にある。今まで、eventについては個別化可能性が前提とされ、人間言語の論理的部分がそのような能力を具備しているということが前提とされてはきたが、論理的分析にかけられことはなかった。藁谷はこの問題についてWaragai[1992]で回答を与えた。結論は、われわれの論理言語はeventについても「一般-個別」を認めるということである。なお、未公刊ではあるが1992年科学基礎論学大会で公表した結果は、論理的言語はevent-levelとobject-levelの区別を、それら二つのlevelの言明間に成立する翻訳定理が成立するために、本質的にできないということである。桑子は`A Comment on Professor Kellert'で、環境問題に含まれる哲学的な問題に関するアリストテレス的発想の擁護のひとつの形として理解されうるケラートのバイオフィリア仮説に対して、アリストテレス的な発想の限界を論じることによって批判的な検討を行った。そこで提出した論点は、行為における状況性の重要性であり、状況の理解において、自然界と人間社会をともに含む、人間行為の根源的な状況を考える必要性を提案し、子の根源的な状況を「生生する時空」と名付けた。桑子の今年度の行為論に関する研究の成果は、「目的」および「状況」の概念の解明である。奥田は、科学という人間の営みについて科学的考察を進めてきたが、本年度は、科学の性質にとどまらず、技術の社会的性質についての考察にまで範囲を広げた。研究成果は『年報科学・技術・社会』第2号に掲載予定である。また、科学の性質については、科学の自己言及性という観点からこれまでの研究成果を整理する段階に入っており、詳細は平成5年度「科学基礎論学会・年会」で発表予定である。研究は当初の予定通り進んでいる。まず、藁谷は出来事の分析の論理的枠組みとして有効に機能する論理的枠組みの基礎を明らかにしてきた。その際、通常用いられる論理的体系(述語論理)の哲学的仮定を分析し、その仮定が論理的に不必要であることを哲学的かつ技術的観点から指摘してきた。また来年度の展望としては、平成二年度までに獲得された哲学的・技術的成果を論理的に体系化し、その論理的体系の高階の部分を形成する必要があることを認識するに至った。第二には、「部分と全体に関する一般的理論」の研究に重点を置いてきた。出来事はその特性として、「(時空的に)重なる」、「(時空的に)広がる」等の性質をもっているが、これを論理的に把握するためには、時空概念の理解に先立って、「重なる」、「広がる」等の概念の論理的性質を一般的に分析する必要があるということを明らかにした。桑子はアリストテレスの行為と価値に関わる理論を東洋哲学との比較において明らかにするとともに、アリストテレスの行為の理論において重要な位置をしめる快楽の問題について論じ、またそのことによって、行為の問題における個別性、一般性の問題について新たな着想を得るにいたった。奥田は科学的説明に関する問題点を、これまでの研究を進める形でさらにあきらかにしてきた。藁谷は「レシニェフスキ-存在論とラッセルの記述理論」において、述語「x is a particular example of y」を内部で表現可能にするような論理言語の構築を示した。その際、ラッセルの記述理論が、通常の一階述語論理の体系において名辞範疇を拡張することで、その能力を具備すること、またそれがレシニェフスキ-存在論として知られる体系を含むことを示した。この拡張が論理的に重要なのは、出来事の論理的分析に当たり、「x is an individual (eventー)

example of y」という表現を可能にするという点であり、上記の論文はその基礎をなす。さらにこの点は、昨年度までに主たる関心を示して研究を進めていた「部分と全体に関する一般理論」に、出来事の論理分析上、先行する部分である。桑子は、前年度に引き続き行為の理解を目標にして、アリストテレスの理論を研究した。アリストテレスの行為の説明は、かれがつくりあげた三段論法の延長線上にある。つまり、いわゆる推論を構成する三つの項のうち小項が感覚的個別者であるような推論にもとづいて行為が説明されるのである。アリストテレスがこのような発想に至った経緯を、三段論法とプラトンのアカデメイアで用いられていた分割の方法との関連を探ることによって明らかにし、行為の説明を構成する諸項の関係が個と普遍との関係に関わることの意味を明らかにする手掛かりをうることができた。平成4年度は、この点に関する研究をさらに押し進めて、アリストテレスの理論を踏まえ、行為の説明における個と普遍の関わりについて明らかにする予定である。奥田は、科学的説明の立場から、出来事の記述に関する研究を引き続き継続している。藁谷の本年度の研究成果は、eventの個別化が論理的に可能であるかを明らかにした点にある。今まで、eventについては、個別化可能性が前提とされ、人間言語の論理的部分がそのような能力を具備しているということが前提とされてはきたが、論理的分析にかけられることはなかった。藁谷はこの問題についてWaragai[1992]で解答を与えた。結論は、われわれの論理言語はeventについても[一般ー個別]を認めるということである。なお、未公刊ではあるが1992年科学基礎論学会大会で公表した結果は、論理的言語はevent-levelとobject-levelの区別を、それら二つのlevelの言明間に成立する翻訳定理が成立するために、本質的にできないということである。桑子は`A Comment on Professor Kellert'で、環境問題に含まれる哲学的な問題に関するアリストテレス的発想の擁護のひとつの形として理解されうるケラートのバイオフィリア仮説に対して、アリストテレス的な発想の限界を論じることによって批判的な検討を行なった。そこで提出した論点は、行為における状況性の重要性であり、状況の理解において、自然界と人間社会をともに含む、人間行為の根源的な状況を考える必要性を提案し、この根源的な状況を「生生する時空」と名付けた。桑子の今年度の行為論に関する研究の成果は、「目的」および「状況」の概念の解明である。奥田は、科学という人間の営みについて科学的考察を進めてきたが、本年度は、科学の性質にとどまらず、技術の社会的性質についての考案にまで範囲を広げた。研究成果は『年報科学・技術・社会』第2号に掲載予定である。また、科学の性質については、科学の自己言及性という観点からこれまでの研究成果を整理する段階に入っており、詳細は平成5年度「科学基礎論学会・年会」で発表予定である。
有機溶媒相でのＡＴＰ加水分解反応の速度論的及び熱力学的研究

ATP加水分解反応は,生体内で熱力学的に不利な化学反応を共役的に駆動するための発エルゴン反応である.反応物であるATPと,生成物であるADPとPiの間に水和状態の差があると予想されているが,ATP加水分解エネルギーにおける水和エネルギーの寄与は実験的に評価できていない.ATP,ADP,Piの良溶媒であるアルキルアミン/オクタノール溶媒系を用いて,これらの溶媒と水溶液間のATP,ADP,Piの分配係数を測定し,水相有機溶媒相分配のエネルギー(ギブスエネルギー変化)を求めた.これらのエネルギーと水溶液中のATP加水分解エネルギー(文献値)の差から,有機溶媒中での加水分解エネルギーを見積もった.その結果,水相有機溶媒相分配のエネルギーは有機溶媒や条件に依存して変化したが,有機溶媒中での加水分解エネルギーはほぼ一定で,水溶液中のギブスエネルギー変化の80110%であった.次に,分配係数の温度依存性からファントホッフプロットによりエンタルピー変化を求めた.その結果,ATP,ADP,Piの水相有機溶媒相分配のエンタルピー変化の総和は,水溶液中での加水分解反応のエンタルピー変化(文献値)と同等で相殺されていた.つまり,有機溶媒中での加水分解反応のエンタルピー変化は非常に小さく,有機溶媒中での加水分解はエントロピー(自由度の増加)で駆動されていた.有機溶媒中での加水分解を非水和状態での加水分解と仮定すれば,ATP,ADP,Piの水和は,総ギブスエネルギー変化量には見かけ上影響を与えないが,その内容(エンタルピー変化とエントロピー変化のバランス)には大きな影響があると思われる.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。1有機溶媒相でのATP加水分解反応の熱力学的研究ATP,ADP,Piの有機溶媒/水分配係数をもとに,有機溶媒中でのATP加水分解反応のギブスエネルギー変化のプロファイルを作成した.溶媒に依存して溶解度が異なるため,溶媒への移行のギブスエネルギー変化,すなわち水和エネルギーは-10+10 kJ/molと変化した.一方,有機溶媒中での加水分解のギブスエネルギー変化は,-30-40 kJ/molと,溶媒に依らず一定の値を示した.水溶液中でのATP加水分解エネルギー(-32-44 kJ/mol)は,溶媒条件(pMgやpH)に依存して水和エネルギーに応じて変化しているのかもしれない.2有機溶媒相でのATP加水分解反応の速度論的研究有機溶媒中,すなわち水和水をほとんど持たない状態でのATP加水分解反応を速度論的に調べ水溶液中の反応と比較することで,ATP加水分解における水和の寄与を明らかにすることを目指す.そのため,有機溶媒中でのATP加水分解反応が起こる条件を検討した.まず,溶媒中の水分含量をカールフィッシャー法により測定した.その結果,ATP,ADP,Piの良溶媒である(高級アルコール+脂肪酸アミン+酢酸)系では,水を5%(2.7M)程度含有し加水分解反応が可能であると思われる。3等温滴定熱測定による分子間相互作用における水和状態についての考察a)ヘムオキシゲナーゼとヘムの結合ヘムオキシゲナーゼとヘムの結合の熱力学的解析と結晶構造から,ヘムはタンパク質中で水の構造化を促進していると示唆される.Tbと塩基性アミノ酸を含むペプチドの結合は吸熱反応を確認した.Tbは構造形成イオンであり,結合に伴い水和水が遊離していると考えられる.ATP加水分解反応は,生体内で熱力学的に不利な化学反応を共役的に駆動するための発エルゴン反応である.反応物であるATPと,生成物であるADPとPiの間に水和状態の差があると予想されているが,ATP加水分解エネルギーにおける水和エネルギーの寄与は実験的に評価できていない.ATP,ADP,Piの良溶媒であるアルキルアミン/オクタノール溶媒系を用いて,これらの溶媒と水溶液間のATP,ADP,Piの分配係数を測定し,水相有機溶媒相分配のエネルギー(ギブスエネルギー変化)を求めた.これらのエネルギーと水溶液中のATP加水分解エネルギー(文献値)の差から,有機溶媒中での加水分解エネルギーを見積もった.その結果,水相有機溶媒相分配のエネルギーは有機溶媒や条件に依存して変化したが,有機溶媒中での加水分解エネルギーはほぼ一定で,水溶液中のギブスエネルギー変化の80110%であった.次に,分配係数の温度依存性からファントホッフプロットによりエンタルピー変化を求めた.その結果,ATP,ADP,Piの水相有機溶媒相分配のエンタルピー変化の総和は,水溶液中での加水分解反応のエンタルピー変化(文献値)と同等で相殺されていた.つまり,有機溶媒中での加水分解反応のエンタルピー変化は非常に小さく,有機溶媒中での加水分解はエントロピー(自由度の増加)で駆動されていた.有機溶媒中での加水分解を非水和状態での加水分解と仮定すれば,ATP,ADP,Piの水和は,総ギブスエネルギー変化量には見かけ上影響を与えないが,その内容(エンタルピー変化とエントロピー変化のバランス)には大きな影響があると思われる.24年度が最終年度であるため、記入しない。有機溶媒中にATPを溶解させる新規の条件を確立した.その溶媒条件を用いて,有機溶媒系-水系の分配係数から,水和水の少ない状態での加水分解に伴うギブスエネルギー変化を見積もり,ATP加水分解反応プロファイルにおける熱力学的評価を行なった.その結果から,ATP加水分解反応における水和の熱力学的役割について知見を得ることが出来た.

さらに,これらの溶媒条件で,ATP加水分解反応が起こることを確認し,速度論的解析のため実験条件を確立した.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,ATPを溶解させた有機溶媒中での速度論的解析を中心に遂行し,水和が加水分解反応の速度論的性質に与える影響を調べて行く.特に反応の活性化エネルギーの測定に注力する.熱力学的解析についても,測定の精査を進める予定である.具体的には,有機溶媒中でのATP,ADP,Piの解離状態についての知見を得るため,差滴定やNMRによる測定を試みる.これにより,分子の状態を詳細に記述することが出来,領域内の理論研究との連携できるようになると期待される.
卵母細胞形成と発生において翻訳機構が果たす役割と分子機構の解明

本研究は、生物種を超えて保存されるcyclin B1翻訳制御機構についてその分子機構を解明し、部位・時期特異的な翻訳の本質に迫ることを目的とした。はじめに、脊椎動物卵母細胞で見いだされたcyclin B1 RNA顆粒の形成にPumilio1蛋白質の結合が必須であること、さらにPumilio1による顆粒形成が部位・時期特異的な翻訳の制御に重要なことを明らかにした。次に、cyclin B1に結合する新規因子としてIMP3を同定、その翻訳制御機構に新たな知見を得た。さらに、アクチン繊維の動態を可視化する遺伝子導入個体を作製し、翻訳制御におけるアクチン繊維の関与を支持する成果を得た。遺伝子機能を部位・時期特異的に制御するために、翻訳は特に重要な役割を持つ。しかし、解析技術が限られているためその生物学的意義および分子機構の解析は困難である。我々は、核内から始まる翻訳機構を再現し、なおかつ細胞内において翻訳が起こる部位と時期をリアルタイムで可視化する画期的な技術を独自に確立、翻訳機構研究の新規局面を切り開いてきた。本研究は、生物種を越えて保存されるcyclin B1翻訳機構について、その分子機構と個体発生・生殖細胞形成における役割の解明を目的とする。平成25年度において、BACを用いたcyclin B1変異体の回復実験を次の手順で実施した。はじめに、BACにおけるcyclin B1遺伝子のコード領域にTCタグ・ペプチド鎖をコードする配列を相同組替えで組込んだ。次に、BACにおけるベクター配列にTol2トランスポゾン配列を相同組替えで組込んだ。作製したBACをTol2転移酵素と同時にゼブラフィッシュ受精卵に微量注入し、ゲノムへの挿入を行った。現在、微量注入したゼブラフィッシュ個体を200匹程度飼育しており、次世代が得られ次第、生殖細胞への遺伝子挿入の有無をスクリーニングする。つぎに、cyclin B1 mRNAを可視化するためにBACの組替えを推進し、cyclin B1遺伝子の3'非翻訳領域にMS2蛋白質結合配列を相同組替えで組込んだ。このレポーターmRNAを蛍光標識するため、GFP融合MS2蛋白質を発現するトランスジェニック・ゼブラフィッシュを作製した。さらに、アクチン結合蛋白質MoesinをGFP/RFP蛋白質と融合し、この融合蛋白質を発現するトランスジェニック・ゼブラフィッシュを作製した。GFP/RFP融合Moesinによって、アクチン繊維が可視化されることを確認した。本研究は、生物種を超えて保存されるcyclin B1 mRNAの翻訳機構について、その分子機構と個体発生・生殖細胞形成における役割の解明を目的とする。平成26年度において、アクチン繊維のリアルタイム観察を可能とするトランスジェニック・ゼブラフィッシュを次の手順で作製し、アクチン繊維とcyclin B1 mRNA翻訳との関係を解析した。アクチン結合蛋白質Moesinのアクチン結合領域をGFPとRFPそれぞれに融合させ、cyclin B1遺伝子のプロモーター配列によって発現させた。GFP/RFP-Moesin蛋白質は、卵形成初期の卵母細胞から十分に成長した卵母細胞すべてにおいて発現し、それらの卵表層のアクチン繊維を蛍光標識した。卵成熟が進行すると、卵母細胞の細胞質に形成されたcyclin B1 mRNAの顆粒構造が消失し、mRNAの翻訳が開始される。アクチン繊維の脱重合化はcyclin B1 mRNAの顆粒構造を崩壊させ、かつ翻訳の開始時期を早める。一方、アクチン繊維の脱重合の阻害はcyclin B1 mRNAの顆粒構造の消失と翻訳の開始を阻害する。従って、卵成熟の進行過程では始めにアクチン繊維が脱重合し、その後にcyclin B1 mRNAの顆粒構造が消失、mRNAの翻訳が開始されると推測される。卵成熟過程におけるアクチン繊維をリアルタイムで観察した結果、1)細胞質に密に存在したアクチン繊維はcyclin B1 mRNAの凝集体構造が消失する1020分前に部分的に脱重合する、2)卵核胞崩壊の時期にほぼすべての繊維が消失しその後5分程度で再度重合が起こる、3)卵母細胞が第二分裂中期において成熟する時期には繊維が完全に脱重合することが明らかとなった。本研究によって卵母細胞におけるアクチン繊維の動態が初めて明らかになったとともに、翻訳機構との関連が明確となった。本研究は、生物種を超えて保存されるcyclin B1 mRNAの翻訳制御について、その分子機構と個体形成・生殖細胞形成における役割の解明を目的とする。平成27年度において、cyclin B1 mRNAのシス配列に特異的に結合し翻訳の制御にかかわるPumilio1蛋白質の解析と、BACを用いたcyclin B1翻訳機構の可視化を実施した。本年度において次の成果が得られた。1)ゼブラフィッシュとマウス卵母細胞が成熟する過程において、Pumilio1はリン酸化を受ける。2)リン酸化は成熟開始後の非常に早い時期に始まり、これはcyclin B1のRNA顆粒の拡散、及び翻訳の開始に先立つ。3)マウス卵母細胞で発現したGFP融合Pumilio1は凝集体を形成する。4)この凝集体は成熟過程で拡散し、その時期は内在のPumilio1がリン酸化を受ける時期と一致する。これらの結果は、cyclin B1 mRNAの翻訳制御にPumilio1の凝集化とリン酸化による凝集体の拡散が関わることを示唆し、本研究分野に全く新しい知見をもたらした。今後、Pumilio1凝集体形成の分子機構とその役割を解析することで、卵形成と個体形成における翻訳制御の仕組みと役割が明らかになると期待される。本年度において、翻訳の過程をリアルタイムで解析するためcyclin B1

遺伝子を含むBACを改変し、ゼブラフィッシュゲノムに挿入することに成功した。本研究で作製したアクチン繊維を可視化するトランスジェニック・フィッシュ、及び、翻訳を可視化するトランスジェニック・フィッシュは生化学的解析では実現できない翻訳制御機構の解明に大きく貢献すると期待される。本研究は、生物種を超えて保存されるcyclin B1翻訳制御機構についてその分子機構を解明し、部位・時期特異的な翻訳の本質に迫ることを目的とした。はじめに、脊椎動物卵母細胞で見いだされたcyclin B1 RNA顆粒の形成にPumilio1蛋白質の結合が必須であること、さらにPumilio1による顆粒形成が部位・時期特異的な翻訳の制御に重要なことを明らかにした。次に、cyclin B1に結合する新規因子としてIMP3を同定、その翻訳制御機構に新たな知見を得た。さらに、アクチン繊維の動態を可視化する遺伝子導入個体を作製し、翻訳制御におけるアクチン繊維の関与を支持する成果を得た。本研究はアクチン繊維の重合・脱重合が翻訳機構に関わることを初めて示す研究であり、平成26年度においてアクチン繊維の重合・脱重合の変化をリアルタイムで捉えることに成功したこと、その結果が推測されていた通りcyclin B1 mRNAの翻訳開始に先立って起こることを明らかにしたことは非常に重要な進展である。平成25年度から引き続き、BACを用いた翻訳の可視化法の改良と変異体の回復実験を行っているが、昨年度に作製したBACコンストラクトでは目的のトランスジェニック・ゼブラフィッシュを得ることが出来なかった。平成26年度においてさらにBACコンストラストの改良を行い、mCherryの蛍光によるトランスジェニック・ゼブラフィッシュのスクリーニングを可能にした。BACトランスジェニック・ゼブラフィッシュの作製が遅れていることから、標記の評価となった。分子発生生物学本研究において、翻訳を可視化する方法の改良は非常に重要な課題である。今後、平成26年度において作製したBACコンストラクトを持つトランスジェニック・ゼブラフィッシュをスクリーニングし、卵成熟過程におけるcyclin B1 mRNAの翻訳を明瞭に捉える。さらに、cyclin B1 mRNA自身を蛍光標識し、アクチン繊維の脱重合、RNA顆粒の崩壊およびmRNAの翻訳を一つの卵母細胞において同時に観察することを目指す。さらに、cyclin B1 mRNAにトランスに結合しその翻訳に関わると考えられるPumilio1蛋白質の動態とその役割を詳細に解析する。これらの解析により、時期特異的な翻訳がどのように実現されるのか、その実体を解明する。BACを用いた遺伝子組換えは容易ではなく、本研究においても必ずしも順調に目的の配列を組み込むことができた訳ではなかった。しかし、最終的に目的の配列を組み込むことに成功し、トランスジェニック・フィッシュ作製に大きく前進したといえる。
呼吸筋活動から観た呼吸不全患者に対する機械換気とウィーニングの連続的研究

近年呼吸不全患者の呼吸管理において、機械換気の主流は患者の自発呼吸を温存したSIMVやPSVである。しかし、病的肺において呼吸筋活動を残した場合、呼吸筋に過大な負荷がかかり呼吸筋疲労を引き起こす危険性がある。また、人工呼吸からウィーニングする過程においても、呼吸筋活動レベルを的確に制御して不用意な負荷をかけないことが、ウィーニングを円滑に成功させる上で重要である。本研究では、人工呼吸中の患者の呼吸筋活動に焦点をあてて、従来の研究のような限られた離散的な時点の測定ではなく、呼吸不全に対する標準的な呼吸管理の全経過を通して、患者の呼吸筋発生圧と呼吸筋仕事量を連続的に測定した。調節換気からCPAPまで換気補助を必要とする患者の呼吸管理の全経過を通して、患者の呼吸筋発生圧と呼吸筋仕事量を連続的に測定した。この測定を臨床的に可能にするため、呼吸モニタOMR8101をベースとし、我々が考案した人工呼吸下の呼吸筋圧解析法に基づいて、呼吸筋発生圧と呼吸筋仕事量を連続的に自動測定するソフトを組み込んだ。また、分時換気量、換気数、呼吸器のする仕事量、V02、VC02、肺・胸郭系の抵抗とコンプライアンス、死腔量を連続測定した。結果として、(1)調節呼吸時、抵抗・コンプライアンスの最小二乗法による決定は病的肺では限界がある。(2)換気サポートレベルを下げていくと、SIMVの方がPSVより呼吸筋仕事量の増加が早期におこる。(3)患者の病態によって、呼吸仕事量が大幅に増加していても人工呼吸から完全に離脱できる場合があるなどの新しい知見を得た。このデータを詳細に解析すると、人工呼吸下の呼吸筋仕事量の臨床的意義が明確になり、呼吸管理の経時的ストラテジーをより合理的にできると考える。
三量体G蛋白を介する細胞内情報伝達系の感情障害病態生理における関与について

受容体と共役する三量体G蛋白の機能的活性化を、ラット脳各部位および受容体を発現させた培養細胞の膜標品における[^<35>S]GTPγS結合を用いて検討し、以下の結果を得た。1.神経伝達物質の可能性が指摘されているγ-hydroxybutyrate(GHB)はラット大脳膜標品における[^<35>S]GTPγS結合に影響を与えなかった。この結果はGABA_B受容体を介する反応と対照的であり、GHB受容体は少なくともG_<i/o>と共役する代謝型受容体ではないものと考えられた。2.ラット大脳膜標品における[^<35>S]GTPγS結合に対し、種々のシグマ(σ)受容体リガンドは、(+)-3-PPPを除き効果を認めなかった。線条体膜標品における(+)-3-PPPを介する反応は、σ受容体ではなくドパミンD_2受容体を介するものであることが薬理学的に明らかとなった。結局、G蛋白と共役する代謝型受容体としてのσ受容体の存在は示唆されなかった。3.ラット海馬膜標品において、セロトニン(5-HT)刺激による[^<35>S]GTPγS結合の上昇反応は5-TH_<1A>受容体を介するものであった。4.ラット大脳皮質膜標品においても、5-TH_<1A>受容体を介するG蛋白の機能的活性化が[^<35>S]GTPγS結合を用いて検討可能であった。5.ラット線条体膜標品における5-HT刺激による[^<35>S]GTPγS結合の上昇反応は、主に5-TH_<1B>受容体を介するものであった。6.非定型抗うつ薬であるTrazodoneが、その活性代謝物であるm-chlorophenylpiperazine(m-CPP)とともに、ラット大脳膜標品および5-HT_<1A>受容体を発現させたCHO細胞の両者において、5-HT_<1A>受容体の部分作動薬として作用することを明らかにした。この作用はTrazodoneの臨床効果の一部に関与する可能性があるものと考えられた。7.Clozapineをはじめとする非定型抗精神病薬がラット大脳膜標品における5-HT_<1A>受容体の部分作動薬であることを示した。従来の抗精神病薬のなかでは、nemonaprideに特にこの作用が強く、これらの薬物の陰性症状に対する効果に関連するものと考えられた。平成13年度においては、受容体刺激による[^<35>S]GTPγS bindingの上昇反応を検出するのに最適な実験条件の設定を行った。ラット大脳皮質膜票品におけるGABA_B受容体を介した反応が最大のsignal/noise比を示すように、反応液中のGDP濃度、MgCl_2濃度、NaCl濃度、反応時間、反応温度、用いる膜票品量などの検討を行い、今後の測定に用いる条件を標準化した。

この条件下で、種々のG蛋白共役型受容体に対する作動薬を用いてその反応を測定している。まず、以前麻酔薬として使用されていたγ-hydroxybutyrate(GHB)による反応を検討したが、大脳皮質、海馬、腺条体のいずれの部位でも有意な反応は得られず、GHBに対する特異的受容体が存在し、それがGiと共役しているという仮説を証明することはできなかった。また、種々のシグマ受容体リガンドの効果も検討したが、(+)-pentazocineをはじめ反応を認めなかった。ただ、線条体膜票品においては、(+)-3-PPPによる明瞭な反応を認めた。(+)-3-PPPはドパミン自己受容体の作動薬であることも知られているので、今後はこの反応に介在する受容体の薬理学的性質を決定する必要がある。また、セロトニン(5-HT)による反応が3部位とも確認されたため、現在、種々のセロトニン受容体関連薬物を用いて、それぞれの部位での反応がどのセロトニン受容体サブタイプを介したものかの詳細な検討を行っている。これまで得られた結果では、少なくとも大脳皮質、海馬の両部位では、この反応が主に5-HT_<IA>受容体を介していることが次第に明らかになりつつある。いくつかの非定型抗精神病薬の特徴として、5-HT_<IA>受容体の部分作動薬としての性質を持つことが報告されているため、これらの非定型抗精神病薬の反応も検討し、その非定型性への5-HT_<IA>受容体作動薬としての関与の可能性についても考察を進める予定である。平成14年度はラットの大脳皮質、海馬、線条体から調整した膜標品を用い、特にセロトニン(5-HT)受容体を介する[^<35>S]GTPγS bindingの上昇反応について検討を重ねた。このうち、大脳皮質および海馬においては種々の5-HT受容体作動薬に対する反応はよく似ており、いずれも主に5-HT_<1A>、受容体を介していることが明らかとなった。今後、拮抗薬による反応を詳細に検討することによってこの点はさらに明らかとしていきたい。線条体における作動薬に対する反応は現在検討を進めているが、少なくとも選択的5-HT_<1A>、受容体作動薬による反応が非常に悪いことから、5-HT_<1A>以外の5-HT受容体の関与を考えている。現在までの検討結果によれば、特に5-HT_<1B>、受容体を介した反応である可能性が高いため、引き続きさらに詳細な薬理学的検討を行う予定である。また、昨年度の研究で線条体における(+)-3-PPPによる反応を認めたため、今年度はその異性体である(-)-3-PPPによる反応を検討したが、(+)-3-PPPと異なり特異的結合の上昇は認めなかった。線条体においては、今後、ドパミン受容体作動薬および拮抗薬を用いた検討を進めていきたい。精神科治療薬との関連では、上記の海馬における5-HT_<1A>受容体を介した[^<35>S]GTPγS bindingの上昇反応を利用して、いくつかの非定型抗精神病薬が5-HT_<1A>受容体作動薬として作用することを明らかにした。また、抗うつ薬のtrazodoneおよびその活性代謝物であるmCPPも5-HT_<1A>受容体作動薬であることを示すことができた。現在、ヒト5-HT_<1A>受容体を発現させたCHO細胞を用いて各種精神科治療薬の効果を検討し始めたところであり、今後、ラットの脳膜標品での結果と比較していきたい。これまでのさまざまな検討から、γ-Hydroxybutyric acid (GHB)が神経伝達物質として機能している可能性が指摘されているが、その受容体と細胞内情報伝達系については未知の点が多く残されていた。