hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気泡材を利用した地盤掘削用安定液の研究開発

本研究では,気泡材を利用した新たな地盤掘削用安定液の研究開発を行った。得られた成果は,下記のように要約することができる。・消泡率の最も低いパリックFA100を起泡材として採用した。・砂礫分の場合,最小含水比は表面乾燥状態含水比である.・単位体積重量比の測定結果から,気泡安定液内で土粒子の沈み込みが起こる単位体積重量比は約1.02である.・安定液として求められる機能は以下に示すとおりである.a)溝壁の安定(崩壊防止)b)良質なコンクリートの打ち込みc)掘削土砂の運搬分離・ベントナイト安定液と同様の透水量を満足する気泡安定液の気泡添加率は約1(%)である.・気泡安定液の単位体積重量の下限値は約10(kN/m^3)である.このとき,気泡添加率の上限値は約2.0(%)となる.・気泡添加率1.5(%)以下の場合,気泡を添加する,または水セメント比を低下させるなどの方法で対策を講じる必要がある.・単位セメント量が低下すると,気泡ソイルセメントの一軸圧縮強度もほぼ線形に低下する.また,単位セメント量250(kg/m^3)のとき規準を満足しない.よって,水セメント比1.0の場合,1(m^3)当たりのセメント投入量は300(kg/m^3)必要である.・気泡ソイルセメントは事実上不透水と認められる.・試験施工の結果,気泡安定液で掘削することによって,カッタービットに付着する土塊が減少した.掘削性は非常に良好であった.・ベントナイト安定液による掘削に比べて気泡安定液による掘削の方が排土量を50(%)に低減できるので,環境面,コスト面で有利である.・気泡ソイルセメントの目標強度は養生日数7日で目標強度を満たしたことから,気泡ソイルセメントの有用性が示された.本研究では,気泡材を利用した新たな地盤掘削用安定液の研究開発を行った。・砂礫分の場合,最小含水比は表面乾燥状態含水比である.・単位体積重量比の測定結果から,気泡安定液内で土粒子の沈み込みが起こる単位体積重量比は約1.02である.・安定液として求められる機能は以下に示すとおりである.a)溝壁の安定(崩壊防止)b)良質なコンクリートの打ち込みc)掘削土砂の運搬分離・ベントナイト安定液と同様の透水量を満足する気泡安定液の気泡添加率は約1(%)である.・気泡安定液の単位体積重量の下限値は約10(kN/m^3)である.このとき,気泡添加率の上限値は約2.0(%)となる.・気泡添加率1.5(%)以下の場合,気泡を添加する,または水セメント比を低下させるなどの方法で対策を講じる必要がある.・単位セメント量が低下すると,気泡ソイルセメントの一軸圧縮強度もほぼ線形に低下する.また,単位セメント量250(kg/m^3)のとき規準を満足しない.よって,水セメント比1.0の場合,1(m^3)当たりのセメント投入量は300(kg/m^3)必要である.・気泡ソイルセメントは事実上不透水と認められる.・試験施工の結果,気泡安定液で掘削することによって,カッタービットに付着する土塊が減少した.掘削性は非常に良好であった.・ベントナイト安定液による掘削に比べて気泡安定液による掘削の方が排土量を50(%)に低減できるので,環境面,コスト面で有利である.・気泡ソイルセメントの目標強度は養生日数7日で目標強度を満たしたことから,気泡ソイルセメントの有用性が示された.地中連続壁工法は,掘削溝内を安定液で満たし,水中コンクリートを打ち込み,地中に連続した構造物を構築する施工法として発展してきた.これまで,主として用いられてきた地盤掘削用安定液はベントナイト泥水である.本研究では,気泡シールド工法で採用されているような起泡材を用いた気泡安定液の性質を調査し,設計管理手法を確立するとともに,実施工にも適用することを目的とする.気泡安定液中の気泡量が少ないとき,溝壁と気泡安定液との境界で気泡膜が形成されない為,掘削溝内圧を溝壁に伝えることができない.ベントナイト安定液と同等の内圧を溝壁に伝達できる気泡添加率は,実験から約1.0(%)であることがわかった.また,気泡安定液中の気泡量が多いとき,溝壁に作用する土圧に対抗できない.ベントナイト安定液の比重の下限値を参考にして気泡安定液比重の下限値は10(kN/m3)であり,気泡添加率の上限は約2.0(%)となった.以上の結果をもとに気泡安定液管理図を作成した.管理図は,気泡添加率と単位体積重量γ,含水比とTF値を対応させた図である.この管理図を用いて試験施工を行った.現場は愛知県,東海環状道路建設に伴う掘削で遮水壁を造成するものである.その結果,気泡安定液による地中連続壁の造成に成功した.セメント添加量300(kg/m3)で,目標強度1.0(N/mm2)を満足するとともに,鋼材の挿入も容易であった.

さらに,ベントナイト安定液と比較して,排土量を2分の1に低減することができた.以上の結果から,気泡安定液を用いた地盤掘削用安定液の施工における実用性が検証された.本研究では,気泡材を利用した新たな地盤掘削用安定液の研究開発を行った。得られた成果は,下記のように要約することができる。・消泡率の最も低いパリックFA100を起泡材として採用した。・砂礫分の場合,最小含水比は表面乾燥状態含水比である.・単位体積重量比の測定結果から,気泡安定液内で土粒子の沈み込みが起こる単位体積重量比は約1.02である.・安定液として求められる機能は以下に示すとおりである.a)溝壁の安定(崩壊防止)b)良質なコンクリートの打ち込みc)掘削土砂の運搬分離・ベントナイト安定液と同様の透水量を満足する気泡安定液の気泡添加率は約1(%)である.・気泡安定液の単位体積重量の下限値は約10(kN/m3)である.このとき,気泡添加率の上限値は約2.0(%)となる.・気泡添加率1.5(%)以下の場合,気泡を添加する,または水セメント比を低下させるなどの方法で対策を講じる必要がある.・単位セメント量が低下すると,気泡ソイルセメントの一軸圧縮強度もほぼ線形に低下する.また,単位セメント量250(kg/m3)のとき規準を満足しない.よって,水セメント比1.0の場合,1(m3)当たりのセメント投入量は300(kg/m3)必要である.・気泡ソイルセメントは事実上不透水と認められる.・試験施工の結果,気泡安定液で掘削することによって,カッタービットに付着する土塊が減少した.掘削性は非常に良好であった.・ベントナイト安定液による掘削に比べて気泡安定液による掘削の方が排土量を50(%)に低減できるので,環境面,コスト面で有利である.・気泡ソイルセメントの目標強度は養生日数7日で目標強度を満たしたことから,気泡ソイルセメントの有用性が示された.
疎水的表面積による薬物・受容体の構造と結合定数の予測

1.疎水的分子表面積の減少を計算するためのソフトを開発し、ホスト・ゲスト系のモデルとしてシクロデキストリンの包接系に適用した。ホスト分子の空洞の大きさが異なるシクロデキストリンと種々の化学構造を持つゲスト分子の系について、疎水的分子表面積の減少が最大になる構造が安定で、その疎水的分子表面積の減少が結合定数と一義的な直線関係を示すことを見出した。2.水中における抗潰瘍薬である臭化オキシフェノニウムの溶液構造を核磁気共鳴法で決定し、分子力学から予測した構造は水和エネルギーを充分考慮していないので、完全には一致しないが、親水性表面積が大きく、疎水性表面積が小さい構造はよく一致することを示した。3.疎水的分子表面積の減少から予測されたシクロデキストリン包接複合体の溶液構造は結晶構造とわずかに異なり、核磁気共鳴により決定した溶液構造にほぼ一致すること、また、疎水的分子表面積の減少から予測した結合定数もほぼ実測値に一致することを見出した。さらに、2種類の複合体が共存する特異な系を見出し、その構造を詳細に決定し、分子表面積から存在比を推定できることを示した。4.シクロデキストリンによる薬の苦みと溶血性の抑制機構は、シクロデキストリンが遊離の薬分子の濃度を低下させるためであることを証明した。表面張力値と起電力の実測値、さらには、コンピュータで理論的に遊離の薬分子の濃度を推定できるので、苦み実験や溶血実験をすることなく、添加すべきシクロデキストリンの種類と濃度を決定できることが可能になった。5.薬物と受容体、酵素と基質、酵素と阻害剤などの複合体の構造と結合定数をコンピュータで予測することは、最小の費用で迅速に新しい薬をデザインしたり、シクロデキストリンなどの添加による薬の製剤化したりする薬学の多くの分野において緊急の課題になってきている。以上の研究はこのような社会の要請に応えるものである。まず、ホスト分子であるシクロデキストリンにゲストとして薬分子を取り込んで形成される複合体の構造と結合定数を予測するために、疎水性分子表面積を計算するソフトを開発した。計算された疎水性分子表面積の減少が最大になるときの複合体の構造が安定な構造であることおよびこの減少度と結合定数が相関することを示した。この相関性を利用して、任意のホスト・ゲスト系の結合定数をホスト分子とゲスト分子の構造から予測することが原理的には可能になった。一方、溶液中における薬(抗潰瘍薬と抗神経薬)や胆汁酸などの2量体およびシクロデキストリンと薬分子で形成される複合体の構造と結合定数をNMR法に基づいて決定した。このようにして実験的に決定された立体構造と疎水性表面積の定量的関係を研究しつつある。また、複合体の形成によって、薬の苦みや溶血性を抑制することができ、この抑制度を表面張力や起電力などの物性値を用いて、予測できることも実験的に証明した。その原埋は薬の苦みや溶血性は結合していない薬の濃度のみによって定まり、複合体はまったく苦みや溶血性を持たないことを利用している。苦みのような感覚試験は個人差があるが、このような物性値は再現性がよく、また、自動化できる可能性もある。以上の研究結果を総合すれば、最終的にはホストと薬分子の化学構造が与えられれば、薬の苦みや溶血性以外の生埋活性もコンピュータによる計算値あるいは物性の測定値から予測することが可能になる。この夢の実現のための確実な一歩を踏み出すことができた。

1.疎水的分子表面積の減少を計算するためのソフトを開発し、ホスト・ゲスト系のモデルとしてシクロデキストリンの包接系に適用した。ホスト分子の空洞の大きさが異なるシクロデキストリンと種々の化学構造を持つゲスト分子の系について、疎水的分子表面積の減少が最大になる構造が安定で、その疎水的分子表面積の減少が結合定数と一義的な直線関係を示すことを見出した。2.水中における抗潰瘍薬である臭化オキシフェノニウムの溶液構造を核磁気共鳴法で決定し、分子力学から予測した構造は水和エネルギーを充分考慮していないので、完全には一致しないが、親水性表面積が大きく、疎水性表面積が小さい構造はよく一致することを示した。3.疎水的分子表面積の減少から予測されたシクロデキストリン包接複合体の溶液構造は結晶構造とわずかに異なり、核磁気共鳴により決定した溶液構造にほぼ一致すること、また、疎水的分子表面積の減少から予測した結合定数もほぼ実測値に一致することを見出した。さらに、2種類の複合体が共存する特異な系を見出し、その構造を詳細に決定し、分子表面積から存在比を推定できることを示した。4.シクロデキストリンによる薬の苦みと溶血性の抑制機構は、シクロデキストリンが遊離の薬分子の濃度を低下させるためであることを証明した。表面張力値と起電力の実測値、さらには、コンピュータで理論的に遊離の薬分子の濃度を推定できるので、苦み実験や溶血実験をすることなく、添加すべきシクロデキストリンの種類と濃度を決定できることが可能になった。5.薬物と受容体、酵素と基質、酵素と阻害剤などの複合体の構造と結合定数をコンピュータで予測することは、最小の費用で迅速に新しい薬をデザインしたり、シクロデキストリンなどの添加による薬の製剤化したりする薬学の多くの分野において緊急の課題になってきている。以上の研究はこのような社会の要請に応えるものである。
強固な骨接合を促進する軟骨再生マイクロパターン基材の開発

本研究は軟骨と骨を強固に接合させるマイクロパターン基材を開発する。関節軟骨の欠損部を再生治療する場合、軟骨と骨を強固に接合させることが重要である。我々はこれまでに基材のマイクロパターン形状を調節することにより、厚さの均質なシート状軟骨組織を形成させることに成功している。マイクロパターン表面では石灰化の促進も確認されたことから、適切な形状を持ったマイクロパターン基材上で脂肪幹細胞を培養すれば、軟骨と骨が強固に接合した軟骨-骨組織を作製できると考えられる。本研究では、この軟骨-骨組織の強固な接合を創出する、軟骨再生マイクロパターン基材を開発する。
マイクロ化学チップ流路表面の磁気研磨技術に関する研究

マイクロ化学チップに用いられるガラス板には,試薬の流路となる幅数十数百μmの微細溝が形成されている.溝には試薬等の流れを円滑にし,残留や付着を防ぐために高精度表面が求められる.本研究は,複雑な流路内面(底面,側面)を平滑加工する技術を開発することを目的としており,現在までに得られた成果は次の通りである.(1)加工原理に基づく加工装置の開発加工原理を具現化する加工装置を設計し,X-Yテーブル,各種部品を購入した.電磁コイルと磁極は,有限要素法を用いた磁場解析を駆使して加工部に求められる磁場分布を形成できる寸法形状を選定し,設計・製作した。加工装置としては両者を組み合わせることで完成となる.一方,この加工装置の準備と平行して,マイクロ工具の挙動および加工作用を調べるための簡易な基礎実験用加工装置も作製した.(2)マイクロ工具の回転駆動源に関する検討基礎実験として永久磁石の先端に大きさ(直径1mm)に成形された円筒状工具を装着したものを自作した.(1)で述べた簡易加工装置を用い,永久磁石の磁気特性,外部磁場の変動周波数と電流,工具材質が工具の回転挙動に及ぼす影響を調べた.その結果,ネオジウム磁石の方がサマリウムコバルト磁石よりも高磁力を発生でき,外部変動磁場に追従して高速回転できること,工具の磁気特性は工具材質に無関係であること等が確認された.さらに,工具回転の高速化には軽量化が鍵となることを示し,350Hzの変動磁場に追従して高速回転できるマイクロ工具を開発した.(3)マイクロ工具の加工作用に関する検討上記工具を用い,ホウケイ酸ガラス板の研磨実験の前段階として,幅2mm,深さ3mmの直線溝を有するC2600銅板を加工対象にして研磨実験を行った.ダイヤモンドスラリーを用いたところ,2.6μmRzの表面粗さを1.7μmRzに平滑化することができ,本加工法の加工原理の妥当性を確認するとともに,本工具が具備すべき特徴について整理した.マイクロ化学チップに用いられるガラス板には,試薬の流路となる幅数十数百μmの微細溝が形成されている.溝には試薬等の流れを円滑にし,残留や付着を防ぐために高精度表面が求められる.本研究は,複雑な流路内面(底面,側面)を平滑加工する技術を開発することを目的としており,現在までに得られた成果は次の通りである.(1)加工原理に基づく加工装置の開発加工原理を具現化する加工装置を設計し,X-Yテーブル,各種部品を購入した.電磁コイルと磁極は,有限要素法を用いた磁場解析を駆使して加工部に求められる磁場分布を形成できる寸法形状を選定し,設計・製作した。加工装置としては両者を組み合わせることで完成となる.一方,この加工装置の準備と平行して,マイクロ工具の挙動および加工作用を調べるための簡易な基礎実験用加工装置も作製した.(2)マイクロ工具の回転駆動源に関する検討基礎実験として永久磁石の先端に大きさ(直径1mm)に成形された円筒状工具を装着したものを自作した.(1)で述べた簡易加工装置を用い,永久磁石の磁気特性,外部磁場の変動周波数と電流,工具材質が工具の回転挙動に及ぼす影響を調べた.その結果,ネオジウム磁石の方がサマリウムコバルト磁石よりも高磁力を発生でき,外部変動磁場に追従して高速回転できること,工具の磁気特性は工具材質に無関係であること等が確認された.さらに,工具回転の高速化には軽量化が鍵となることを示し,350Hzの変動磁場に追従して高速回転できるマイクロ工具を開発した.(3)マイクロ工具の加工作用に関する検討上記工具を用い,ホウケイ酸ガラス板の研磨実験の前段階として,幅2mm,深さ3mmの直線溝を有するC2600銅板を加工対象にして研磨実験を行った.ダイヤモンドスラリーを用いたところ,2.6μmRzの表面粗さを1.7μmRzに平滑化することができ,本加工法の加工原理の妥当性を確認するとともに,本工具が具備すべき特徴について整理した.
抗動脈硬化薬標的分子としてのスフィンゴシン-1-リン酸受容体の発生工学的研究

リゾリン脂質メディエーターであるスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)は,2型受容体(S1P2)を介して動脈硬化を促進した。また,S1P産生酵素であるSphK1も動脈硬化に対して促進的に作用した。これらの結果は,SphK1により産生されたS1PがS1P2受容体を介して動脈硬化に対して促進的に作用することが考えられ,S1Pシグナル伝達系が粥状動脈硬化の新たな治療標的となる可能性を示唆する。脂質メディエータースフィンゴシン-1-リン酸(S1P)は,動脈硬化の発症に関与する血管内皮、平滑筋、マクロファージなどのさまざまな細胞種に対して、多彩な作用をおよぼす生理活性スフィンゴ脂質メディエーターである。研究代表者はこれまでに、S1P2型受容体(S1P2)のノックアウトマウスが、ApoE^<-/->遺伝背景+高コレステロール負荷動脈硬化モデルにおいて,粥状動脈硬化の著しい改善を呈すること,すなわちS1P2受容体が催動脈硬化作用を有することを初めて発見した。平成22年度の研究では,単球/マクロファージなどの骨髄由来細胞に発現しているS1P2受容体が粥状動脈硬化発症に関与しているかどうか,S1P2受容体作用および血液-組織間のS1P濃度勾配が単球/マクロファージの遊走や動脈硬化病変に及ぼすかどうかについて検討した。S1P2^<-/->マウス骨髄を移植したS1P2^<+/+>マウス(ApoE^<-/->遺伝背景)では、S1P2^<+/+>マウス骨髄を移植したS1P2^<+/+>マウスに比較して、粥状動脈硬化病変が約50%低下した。マクロファージのS1P2受容体はS1Pの濃度勾配に対して化学遊走反発作用を示した。S1P2^<-/->マクロファージを高コレステロール食餌で飼育したApoE^<-/->マウスの尾静脈内投与したところ、S1P2^<-/->マクロファージの粥状動脈硬化病巣への集積はS1P2^<+/+>マクロファージと比較して低下していた。以上の結果より、粥状動脈硬化においてはマクロファージに発現するS1P2が重要な役割を果たすことが示された。平成23年度は以下の実験を行った。(1)スフィンゴシン1-リン酸2型(S1P2)受容体ノックアウト(KO)マウスは野生型マウスに比べ動脈硬化の程度が低いこと(Arteroscler.Thromb.Vasc.Biol.2011, 31:81)が報告されているので、マクロファージにおける変性LDLの取込みをDiIで蛍光標識したアセチルLDLを用いて検討した。野生型マウスおよびS1P2 KOマウスから腹腔マクロファージを調製し、アセチルLDLの取込みを検討した結果、野生型マクロファージと比較してS1P2 KOマクロファージでアセチルLDLの取込みの低下が認められた。以上の結果から、S1P2 KOマウスで観察される動脈硬化抑制にマクロファージの変性LDLの取込み低下が関与すると考えられた。(2)S1P2受容体阻害薬JTE013の投与が動脈硬化を抑制すること(Arteroscler.Thromb.Vasc.Biol.2011, 31:81)が報告されていることから、マウスにJTE013を経口投与した際の薬物動態を検討した。8週齢のマウスにJTEO13を25mg/kg経口投与後、15分から12時間後に採血し、血中のJTE013濃度を高速液体クロマトグラフィーを用いて測定した。投与後45分で最も血中濃度が高くなり、血中薬物の消失に4時間を有した。今後、以上の結果をもとに、JTE013の動脈硬化に対する効果を中型動物である動脈硬化ウサギを用いて検討したいと考えている。(3)S1P1受容体がマクロファージにおいて抗炎症作用を示すことが報告されている(Circ.Res.2008, 102:950)ことから、リポ多糖(LPS)刺激によるTNFα産生におけるS1Pの効果をマウスマクロファージ(RAW264細胞)を用いて検討した。RAW264細胞にはS1P1受容体とS1P2受容体が発現していた。RAW264細胞をS1P1受容体活性化薬SEW2871で前処理し、LPS刺激によるTNFα産生を測定したが、TNFαのmRNA発現およびタンパク発現に未処理群と差が認められなかった。(4)Alexa488で蛍光標識したzymozanを用いてRAW264細胞の貪食能を検討した。S1P刺激によりzymozanの貪食が増加したが、S1P1受容体遮断薬W146処理によりS1Pによる貪食が増強した。以上の結果から、マクロファージのS1P1受容体は貪食能に対して抑制性に働いていることが示唆された。

平成24年度は生体内で主なS1P産生酵素であると考えられているSphK1に着目し、動脈硬化モデルマウスApoEノックアウト(KO)マウスとSphK1トランスジェニック(Tg)マウス(Cardiovasc Res 85,484-493,2010)およびSphK1ノックアウト(KO)マウスを交配させ、作出したマウスを用いてSphK1の動脈硬化に及ぼす効果について検討した。1ApoEKOマウスとSphK1Tgマウスを交配させ、作出したマウスを用いて高コレステロール食負荷で誘発される動脈硬化巣におけるSphK1の過剰発現の効果について検討した。作出したマウスに16週間高コレステロール食負荷後、大動脈の動脈硬化巣をoil Red O染色で評価したところ、ApoEKO/SphK1TgマウスではApoEKOマウスと比較して、大動脈の動脈硬化巣面積が増加した。2ApoEKOマウスとSphK1KOマウスを交配させ、作出したマウスを用いて高コレステロール食負荷で誘発される動脈硬化巣におけるSphK1の遺伝子欠失の効果について検討した。作出したマウスに16週間高コレステロール食負荷後、大動脈の動脈硬化巣をoil Red O染色で評価したところ、ApoEKO/SphK1KOマウスではApoEKOマウスと比較して、大動脈の動脈硬化巣面積が減少した。3ApoEKO/SphK1TgマウスおよびApoEKO/SphK1KOマウスから腹腔マクロファージを調製し、変性LDLの取込みをDiIで蛍光標識したアセチルLDLを用いて検討した。検討した結果、ApoEKOマクロファージと比較してApoEKO/SphK1TgおよびApoEKO/SphK1KOマクロファージでアセチルLDLの取込みには差が認められなかった。以上の結果から、S1P産生酵素であるSphK1は動脈硬化に対して促進的に作用すると考えられた。スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)は主にS1P1、S1P2、S1P3受容体を介して作用するが、SIP受容体サブタイプにおける動脈硬化に対する作用は、当初より複雑になってきたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)は主にS1P1、S1P2、S1P3受容体を介して作用するが、S1P受容体サブタイプにおける動脈硬化に対する作用は、当初より複雑になってきた。今後、本研究課題の推進のためにこれらの複数の受容体に作用するS1Pの産生酵素であるスフィンゴシンキナーゼ(SphK)の動脈硬化に対する作用を解析する必要があると考えている。SphKはSphK1とSphK2があり、最近それらの役割の違いが示唆されている。本研究課題では生体内で主なS1P産生酵素であると考えられているSphK1に着目し、動脈硬化モデルマウスとSphK1トランスジェニックマウスおよびSphK1ノックアウトマウスを交配させ、作出したマウスを用いてSphK1の動脈硬化に及ぼす効果について検討する。
家族成員の相互作用がきょうだいの教育達成に与える影響

家族成員による相互作用を考慮したうえで、きょうだいの教育達成に格差が生じるメカニズムを明らかにするという目的のもと、平成27年度は以下の3点を中心に研究を遂行した。1点目は、一昨年度および昨年度の研究成果をふまえた博士論文の執筆、2点目はきょうだい構成による教育達成格差について国際学会での報告、そして3点目は家族形成にかんする個人および家族成員の相互作用について国際学会・国内の研究会での報告である。博士論文では、きょうだいの教育達成の格差はもちろんのこと、職業達成の違いや結婚タイミングの違いについてもふれ、きょうだい内で違いが生じるメカニズムをより体系的に説明しようと試みた。教育達成の格差について論じた部分では、戦前の日本社会でみられたとされる「教育」と「相続」の代替関係が全国規模の社会調査データではみとめられないことや、家庭の階層的な地位が低く、出生順位の遅い子どもが教育達成上不利な立場に置かれやすいことを示した。国際学会での報告では、きょうだい構成要素のひとつである「出生間隔」に着目した実証分析の結果を報告した。出生間隔が大きければきょうだい内での格差が縮小するというのが定説であるが、分析の結果統計的に有意な影響は確認されなかった。このことより、出生間隔が近いきょうだいの方がお互いをロールモデルとして参照し、教育達成が類似する可能性があると推測される。家族形成にかんする個人および家族成員の相互作用についての報告では、きょうだいができるまで、すなわち夫婦が形成されて子どもが生まれ、それ以降追加的な出生が起こるというプロセスに対していかなる要因が作用しているのかを検証した。直接的にきょうだいを対象としてとりあげたものではないが、きょうだい内や家族内での相互作用のメカニズムを明らかにするアプローチのひとつとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。家族成員による相互作用を考慮したうえで、きょうだいの教育達成に格差が生じるメカニズムを明らかにするという本研究の目的を達成するために、今年度は以下のような課題に取り組み、成果を得た。まず、親の子どもへの関与(特に教育への関与)や教育期待の規定要因についての実証分析を行なった。その結果、親が子どもと関わる頻度にはきょうだい数が影響を与えていることから、きょうだいがいる場合には親が関与の頻度をきょうだいの間で平等にしようとしている可能性が示唆された。次に、きょうだい構成と教育アスピレーションとの関連の検討にも取り組んだ。分析の結果から、高校生の教育アスピレーションは、本人が男性か女性かということで大きく異なっていること、きょうだいの性別構成による影響を受けて教育アスピレーションが形成されている可能性が示唆された。続いて、きょうだいの教育達成における性別間格差の検討をするために行なった実証分析からは、はっきりと性別間格差が存在していることが示された。加えて、その性別間格差は時代が進むにつれて縮小していることも明らかとなった。上述のとおり、きょうだいの教育達成に格差が生じるメカニズムに実証的に迫るのと同時に、今年度は概念枠組みの整理にも取り組んだ。また、既存の社会調査データでは家族内の相互作用が教育達成に与える効果を検討することができないため、今年度は家族構造の家族成員の相互作用を測定するための独自の調査の設計と、スクリーニング調査を実施した。さらに、得られたデータをより適切なモデルを構築して分析するために、計量分析に関する知識やスキルの向上を目的としたワークショップ(米国)に参加した。家族成員による相互作用を考慮したうえできょうだいの教育達成に格差が生じるメカニズムを明らかにするという本研究の目的に沿って、平成26年度は以下の成果を得た。まずインターネット調査により、家族成員による相互作用の影響を検証するためのデータを収集した。本調査は、社会調査データでは十分にとらえられていなかった回答者の子どものきょうだい構成や回答者とそれぞれの子どもの関係、きょうだい同士の関係などの質問項目を多く含んでいる点が特徴であり、本研究課題の遂行にあたって非常に重要なデータであると言える。次に前述のデータの基礎分析を行い、家族の経済的資源を配分する際に子どもの多い家族では一人当たりの資源が希釈されていることを確認した。さらに一人っ子ときょうだいがいる人を比べると、きょうだいがいる場合に国公立大学卒の比率が高いことが明らかとなった。これより「国公立か私立か」という大学選択のメカニズムがきょうだい構成に応じて異なる可能性が示された。加えて、他のきょうだい員に対する教育経験の多寡と教育達成の関連の検証も行った。結果、他のきょうだい員に対する教育経験が多いほど教育達成が高いという関連が見出された。また親と子どもの相互作用を検証する目的のもとで母親との関与頻度(≒相談の頻度)ときょうだい構成の関連をみたところ、日常生活や進路に関して相談される頻度が多い母親よりも、相談頻度が少ない母親や進路に関する相談頻度のみが多い母親の方が、子どもの教育達成が高いという結果も得られた。以上の結果をふまえ、家族成員による相互作用が個人の教育達成に影響をもちうることを示唆することができたといえる。

博士論文では、きょうだいの教育達成の格差はもちろんのこと、職業達成の違いや結婚タイミングの違いについてもふれ、きょうだい内で違いが生じるメカニズムをより体系的に説明しようと試みた。教育達成の格差について論じた部分では、戦前の日本社会でみられたとされる「教育」と「相続」の代替関係が全国規模の社会調査データではみとめられないことや、家庭の階層的な地位が低く、出生順位の遅い子どもが教育達成上不利な立場に置かれやすいことを示した。国際学会での報告では、きょうだい構成要素のひとつである「出生間隔」に着目した実証分析の結果を報告した。出生間隔が大きければきょうだい内での格差が縮小するというのが定説であるが、分析の結果統計的に有意な影響は確認されなかった。このことより、出生間隔が近いきょうだいの方がお互いをロールモデルとして参照し、教育達成が類似する可能性があると推測される。家族形成にかんする個人および家族成員の相互作用についての報告では、きょうだいができるまで、すなわち夫婦が形成されて子どもが生まれ、それ以降追加的な出生が起こるというプロセスに対していかなる要因が作用しているのかを検証した。直接的にきょうだいを対象としてとりあげたものではないが、きょうだい内や家族内での相互作用のメカニズムを明らかにするアプローチのひとつとなった。平成26年度は本研究の目的を達成するための社会調査を計画どおりに実施することが出来た。この調査で得られたデータは既存の社会調査データの多くとは異なり、同じ定位家族内のきょうだい情報が収集されているだけでなく、きょうだい関係に関する項目を多く含んでいる。このようなデータが得られたことにより、本研究を進展させるきっかけができたと言える。また、実際に基礎分析や多変量解析を行うだけでなく、得られた結果を学会等で報告し、多くのコメントをいただくことができた。まだ論文としての成果をあげることはできていないが、平成26年度中の進捗としてはおおむね順調であったと考えている。したがって、評価を(2)をした。27年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度に当たる平成27度は論文執筆に重点を置き、成果を出す予定である。平成26年度までの研究成果より、きょうだい内で教育達成格差が生じていること、そのメカニズムとして家族内相互作用が機能している可能性が示唆されている。しかしながら、なぜそのようなメカニズムが機能しうるのかに関して十分な考察にはいたっていない。また、インターネット調査の信頼性と一般化可能性の問題、抽出されたサンプルの偏りの問題等、調査手法の観点から今一度データを評価する必要もある。そこでまずこれらの課題点を解決していくところから研究を進めていきたい。さらに、調査データの中にはまだ有効に活用できていない項目がいくつかある。例えば各個人の高校卒業時の居住地と最終学歴を得た時点での居住地や、母親の教育期待および実際の教育達成が(四年制大学や六年制大学の場合に)国公立だったのか私立だったのかという項目に関しては、詳細な検討を行っていない。
Candida albicansを中心とした感染性微生物の潜在的腫瘍原性の検討

(1)異なる宿主における感染性微生物の発現型の比較:Candidaの疫学的調査の結果、分離頻度および検出菌数は健常人では明らかに年齢の増加とともに上昇し、易感染性宿主では同じ年齢層よりはるかに高い検出率であった。したがって、免疫力の衰えとともにCandidaの検出率が高まり、一般的な腫瘍の発生頻度と同じ動向を示すと思われた。そこで、Candaida albicansの唯一直接的な病原因子されるプロテアーゼのSAP familyのうち、口腔粘膜表面で優勢なSAP1-3の反応至適条件で腫瘍のハイリスクグループであるHIV感染患者と同じ年齢層の健康成人から分離された菌株においてプロテアーゼ活性を検出した。その結果、有意にHIVグループのSAP産生性が高かった。次に腫瘍のハイリスクグループであるHIV感染患者と高齢者では、C. albicans以外のCandidaの検出率も高いことが特徴であったので、non-albicansの5菌種についてプロテアーゼ産生性を検討した。その結果C. albicansと同程度産生するものと、全く産生しないものとに分けられた。次に付着や組織内侵入に必要な条件として、真菌細胞表層疎水性(CSH)と宿主の抵抗性因子である抗菌ペプチドdefensinfamilyの感受性を検討した。C. albicansは中程度のCSHを示し、defensin感受性はαとβ-2に高感受性であった。その他の種ではCSHもαとβ-2 defensin感受性は高、中、低各グループに分けられたが、それぞれの相関性は見いだせなかった。β-1 defensinはどれにも感受性はなかった。(2)感染を受けた宿主細胞の遺伝子プロファイル:ヒト正常口腔上皮細胞と口腔癌細胞KBにおいてC. albicans感染後の遺伝子発現を主にdefensin familyについて検討した。その結果、正常細胞で発現誘導性の認められたβ-2、3の誘導性がなく、プロモーター領域の遺伝子異常の可能性が指摘されていることから、発癌に対するディフェンシンの抑制作用の可能性が考えられた。(1)Candidaの各年齢層における検出頻度:Candidaの疫学的調査を健常人と、いわゆる易感染性宿主を対象に行なった。健常人として各年代層のボランティア(child平均9.6才;N=53、young16.9才;N=78、adult32.7才;N=19,eldery70才;N=594,eldery80才;N=1430)と、易感染性宿主群としてHIV陽性者(N=23)、特別養護老人ホーム(N=111)を対象とした。調査方法はDentcultCAkitおよびカンジダGE培地に舌背からスワブした綿棒を塗抹し、48時間培養後、CFUを測定した。その結果、分離頻度は健常人ではchild;9.4%、young;32.1%、adult;42.1%、eldery70;56.1%、eldery80;59.5%と明らかに年齢の増加とともに上昇し、菌数も同様であった。また、易感染性宿主では同じ年齢層よりはるかに高い検出率であった。(2)分離株の産生プロテアーゼ:Candidaの唯一直接的な病原因子されるプロテアーゼのSAP familyのうち、口腔粘膜表面ではSAP1-3が優勢と想定されているので、その反応指摘条件で(1)で分離された菌株においてプロテアーゼ活性を検出したところ、差は認められなかった。(3)宿主上皮細胞の産生する抗菌ペプチド:細菌および真菌感染に対し抵抗する宿主上皮細胞の産生する抗菌ペプチドは数種類知られているが、そのうちdefensin familyであるα-ディフェンシン(HNP1-4)、β-ディフェンシン(HBD)-1および-2(ペプチド研究所、大阪)において感受性を検討した。その結果、HBD-2が最も有効で、次に活性があったのがHNP1-4で、HBD-1は抑制効果が見られなかった。したがって口腔粘膜上皮で構造的に産生されているHBD-1ではCandidaの定着・増殖は抑制されないが、一旦組織に侵入しようとしたり、炎症を引起す場合には感染誘導型のHBD-2により宿主が抵抗することが推察された。次に付着や組織内侵入に必要な条件として、真菌細胞表層疎水性(CSH)と宿主の抵抗性因子である抗菌ペプチドdefensin

familyの感受性を検討した。C. albicansは中程度のCSHを示し、defensin感受性はαとβ-2に高感受性であった。その他の種ではCSHもαとβ-2 defensin感受性は高、中、低各グループに分けられたが、それぞれの相関性は見いだせなかった。β-1 defensinはどれにも感受性はなかった。(2)感染を受けた宿主細胞の遺伝子プロファイル:ヒト正常口腔上皮細胞と口腔癌細胞KBにおいてC. albicans感染後の遺伝子発現を主にdefensin familyについて検討した。その結果、正常細胞で発現誘導性の認められたβ-2、3の誘導性がなく、プロモーター領域の遺伝子異常の可能性が指摘されていることから、発癌に対するディフェンシンの抑制作用の可能性が考えられた。
クルマエビの初期免疫応答関連遺伝子の探索と疾病防除のためのバイオマーカーの開発

クルマエビ異物認識機構関連因子として、Toll受容体、Serpin、Snake、Spatzle、ECSIT、TRAF6、Cactin、LGBP、また抗菌ペプチドとしてALF、Penaeidin、Crustinおよびlysozymeなどの同定を行ってきた。そこで、RNA干渉法によるToll受容体ノックダウン後の各因子の発現解析により、Toll受容体と各因子の関連性の解明を行った。クルマエビでは2種類のToll受容体遺伝子(MjToll,MjToll2)が同定されており,それぞれのToll受容体に対しdsRNAの作製を行った。各Toll受容体をノックダウンしたクルマエビの血リンパよりcDNAを合成し,免疫関連因子およびEF1-α遺伝子のSYBR GreenリアルタイムPCRを行った。MjTollをノックダウンしたcDNAを用いた結果、PBsを接種したクルマエビと比べ、ProPOで73倍およびLGBPで70倍の高い発現上昇が認められ、lysozymeで10%、血液凝固因子およびSpatzleで0.1%以下の発現が認められた。また、ALF2、Crustin、PenaeidinおよびTRAF6においては3.15.6倍の発現上昇が認められ、ECSIT、CactinおよびALFは50%以下の発現量であった。一方、MjToll2をノックダウンしたcDNAを用いた結果、PBSを接種したクルマエビと比べ、ProPOで168倍およびALF2で510倍の発現上昇が認められ、lysozymeおよび血液凝固因子で10%以下、Spatzleで0.1%以下の発現が認められた。また、LGBP、Crustin、Penaeidin、SnakeおよびSerpinにおいては1.45.9倍の発現上昇が認められ、TRAF6、ECSIT、CactinおよびALFは50%以下の発現量であった。本年度はクルマエビにおけるToll receptor遺伝子の分離を中心に研究を行った。まず、既知のToll receptor遺伝子より縮重プライマーを設計し、クルマエビのリンパ様器官より合成したcDNAを鋳型としてPCRを行い、さらに全長を解析した。得られたクルマエビのToll receptor (Mj Toll)遺伝子のORFは3,027塩基であり、1,008残基のアミノ酸をコードしていた。MITol1遺伝子には、LRR、膜貫通領域およびTIR domainが確認された。MjToll遺伝子のアミノ酸配列とバナメイエビ,ヨーロッパミツバチおよびキイロショウジョウバエのToll proteinとの相同性は、45,32,30%であった。また、血球,リンパ様器官,腸管,神経,心臓および鯉でMjToll遺伝子の発現が認められた。ゲノム構造解析の結果、MjToll遺伝子は4つのエクソンと3つのイントロンより構成され、サイズは3,691塩基であった。さらに、これまでに報告されているバナメイエビおよびウシエビのToll receptor遺伝子よりプライマーを設計し、クルマエビのcDNAを鋳型としPCRを行った。シークエンス解析より、PCR産物はToll receptor遺伝子であることが確認された。得られたクルマエビのToll receptor 2(MjToll2)遺伝子のORFは2,796塩基であり、931残基のアミノ酸をコードしていることが確認された。また、MjToll2遺伝子には、LRR、膜貫通領域およびTIR domainが確認された。MjToll2遺伝子のゲノム構造解析を行なった結果、MjToll2遺伝子は5つのエクソンと4つのイントロンより構成され、ゲノム上でのサイズは3,147塩基であった。また、MjToll2のアミノ酸配列とバナメイエビのToll receptor遺伝子とは82.5%の相同性を示した。この結果より、すでに分離を行ったMjToll遺伝子はエビ類における新しいクラスのToll receptor遺伝子であり、MjToll2遺伝子はバナメイエビで分離されているToll receptor遺伝子と非常に類似したクラス、もしくは同一のクラスである可能性が示唆された。エビ類の免疫機構が解明されることで、これまで養殖現場で使用されてきた免疫賦活剤の有効性の評価が遺伝子レベルで可能になり、生体防御能を把握することが可能になると考えられる。本年度はクルマエビのToll受容体およびimmune deficiency(IMD)シグナル伝達経路関連因子の分離および抗菌ペプチドであるanti-lipopolysaccharide factor (ALF)に関する研究を行った。まず、Toll受容体シグナル伝達経路においてシグナル媒介因子に着目し、データベースを検索し、縮重プライマーの設計を行い、クルマエビのリンパ様器官より作製したcDNAを用いPCR反応を行った。解析の結果、evolutionarily conserved signalingintermediate in toll path ways(ECSIT)が得られ、全長塩基配列1481塩基で5'UTR103塩基、ORF1164塩基および3'UTR214塩基から構成され388残基のアミノ酸をコードしていた。また、ドメイン予測の結果、NF-kappaBにシグナルを伝達する機能ドメインであるECSITドメインが確認され、クルマエビにおいてもECSITがToll受容体シグナル伝達において重要な役割を持つ可能性が示唆された。また、グラム陰性菌感染により活性化されるIMDシグナル伝達経路におけるIMDの同定を試みた。ショウジョウバエのデータベースを検索し、縮重プライマーの設計を行い、PCR反応を行った。解析の結果、IMDの全長塩基配列が確認され、全長1054塩基で5'UTR308塩基、ORF480塩基および3'UTR266塩基から構成され160残基のアミノ酸をコードしていた。また、ドメイン予測の結果、DEATHドメインが確認された。

さらに、クルマエビにおいて新規のALF遺伝子(MjALF2)の同定および発現解析を行った。まず、ALF遺伝子の相同性解析を行い、保存領域に対し縮重プライマーの設計を行った。クルマエビのリンパ様器官から作製したcDNAをテンプレートとしてPCRを行った。MjALF2のcDNAは全長558bpで、120アミノ酸残基をコードする360bpの翻訳領域、3'側非翻訳領域126bp、5'側非翻訳領域72bpを含んでいた。既報のクルマエビALF遺伝子MjALF1と43.5%、ウシエビALF遺伝子PmALF2と83.3%の相同性が認められた。脳、神経、造血器、血球、リンパ様器官、胃、中腸腺、心臓、腸管、鰓および筋肉の全ての器官で発現が認められた。培養細胞へのLPS刺激による経時的発現解析の結果、ALF2は刺激後48時間で発現の増加が認められた。クルマエビ異物認識機構関連因子として、Toll受容体、Serpin、Snake、Spatzle、ECSIT、TRAF6、Cactin、LGBP、また抗菌ペプチドとしてALF、Penaeidin、Crustinおよびlysozymeなどの同定を行ってきた。そこで、RNA干渉法によるToll受容体ノックダウン後の各因子の発現解析により、Toll受容体と各因子の関連性の解明を行った。クルマエビでは2種類のToll受容体遺伝子(MjToll,MjToll2)が同定されており,それぞれのToll受容体に対しdsRNAの作製を行った。各Toll受容体をノックダウンしたクルマエビの血リンパよりcDNAを合成し,免疫関連因子およびEF1-α遺伝子のSYBR GreenリアルタイムPCRを行った。MjTollをノックダウンしたcDNAを用いた結果、PBsを接種したクルマエビと比べ、ProPOで73倍およびLGBPで70倍の高い発現上昇が認められ、lysozymeで10%、血液凝固因子およびSpatzleで0.1%以下の発現が認められた。また、ALF2、Crustin、PenaeidinおよびTRAF6においては3.15.6倍の発現上昇が認められ、ECSIT、CactinおよびALFは50%以下の発現量であった。一方、MjToll2をノックダウンしたcDNAを用いた結果、PBSを接種したクルマエビと比べ、ProPOで168倍およびALF2で510倍の発現上昇が認められ、lysozymeおよび血液凝固因子で10%以下、Spatzleで0.1%以下の発現が認められた。また、LGBP、Crustin、Penaeidin、SnakeおよびSerpinにおいては1.45.9倍の発現上昇が認められ、TRAF6、ECSIT、CactinおよびALFは50%以下の発現量であった。
日韓両言語の漢語動詞の習得を促進する正の要因と阻害する負の要因に関する基礎的研究

本研究は、両言語の漢語動詞における正の転移と負の転移の実状を調べるべく、韓日辞典及び日韓辞典を対象に語彙調査を行なった。韓日辞典の場合、正の転移が7割強だったことに対して、日韓辞典では9割強であった。韓国人が日常生活で用いている漢語動詞は1600語前後であることが新聞社説の調査から明らかになった。さらに、日本及び韓国で市販・使用されている韓国語のテキスト(それぞれ4巻)の場合、異なり語数が380570語前後であることが確認された。このような調査結果は今後韓国語の教材作成において一つの目安になると期待する。初年度である2015年度は『デイリーコンサイス韓日辞典』(2009、三省堂)に載っている48,000語余りの見出し語から漢語動詞・漢語形容詞をピックアップ・分析を行なった。得られた漢語動詞・漢語形容詞の数は7,140語であり、これを見出し語の順番通りに整備した。さらに品詞ごと、音節ごと(1字漢語動詞から6字漢語形容詞まで12パターン)に分類し、「漢語+hada」と日本語の漢語+スル動詞との対応関係を見ながら「正の転移[対応]」と「負の転移[非対応]」に分け、データのリスト化を終え、一覧できるようにデータ集(「韓日辞典漢語動詞データ集」)を作成している。神奈川大学で韓国語・日本語教育に携わっているメンバーに集まってもらい報告会(2015年12月5日、土曜日)を開き、意見聴取および投稿中の論文「韓国語の漢語動詞・漢語形容詞の語彙調査ー『デイリーコンサイス韓日辞典』(2009,三省堂)の分析を中心にー」について意見交換を行なった。『デイリーコンサイス韓日辞典』(2009、三省堂)に載っている漢語動詞・漢語形容詞の分析を行ない、データの整備を終えた。得られた漢語動詞・漢語形容詞の数は7,140語である。これを見出し語の順番通りの整備した。さらに、品詞ごと、音節ごと、正の転移および負の転移で一覧できるような作業もほぼ終えた。実証作業の1つとして、韓国の有名な文学賞(「李箱文学賞」)の受賞作品10年分のデータの整備および漢語動詞の使用状況についての語彙調査もすすめている。同時に漢語動詞が多く用いられている新聞の社説1年分の語彙調査も行なっている。2016年度は『デイリーコンサイス日韓辞典』(2009、三省堂)に載っている3万語余りの見出し語から日本の漢語動詞(漢語+スル)をピックアップして韓国の漢語動詞(漢語+hada)との対応関係を中心に分析を行なった。特に「営為」「加害」「空言」「過労」「過言」など、日本語は名詞なのに韓国語は漢語動詞である、両言語において最大の「負の転移」を占めている漢語名詞群(580語)が混ざらないように注意を払った。また「優越する」「肥大する」「肥満する」「放蕩する」「飽満する」など、日本語は漢語動詞なのに韓国語は漢語形容詞の類の分類にも注意を払った。『デイリーコンサイス国語辞典』(2010、第5版、三省堂)での漢語動詞の調査が終わり次第、2015年度と同様の形の「日韓辞典漢語動詞データ」を完成する予定である。日本語は「漢語+スル」なのに韓国語は「漢語+hada」にも「漢語+doida」にもなりうる動詞群について『東亜新国語辞典』(1989)を中心に語彙調査を行なった。見出し語としては800語余りが確認できたが、理解語彙としても使われない語も多く、『デイリーコンサイス韓日辞典』(2009)の見出し語と比較してみたところ、約500語ほどが、一応2つの用法を持っていることが確認できた。この調査の結果を「日韓辞典漢語動詞データ」に反映するつもりである。さらに、日韓両言語における漢語動詞の対応の様相をより具体的に捉えるべく、韓日対訳小説の『真昼の視線』に見られる漢語動詞の用例を取り上げ、論文としてまとめた。両言語の間に対応する漢語動詞があるにも関わらず、文脈によっては他の動詞や表現を用いている現状が浮き彫りになった。特に、1字漢語動詞は異なり語数は少ないが、延べ語数が多く、その分、両言語間で負の転移につながっていることも分かった。2016年度の課題である『デイリーコンサイス日韓辞典』(2009、三省堂)に載っている約3万語の見出し語から漢語動詞をピックアップ、分類、分析する作業に加え、『デイリーコンサイス韓日辞典』(2009、三省堂)(約48,000語)に載っている漢語動詞と語数におけるバランスを取るため、『デイリーコンサイス国語辞典』(2010、第5版、三省堂)に載っている漢語動詞の調査を並行していたためである。さらに、「李箱文学賞」の10年分(10冊)のデータの整備及び漢語動詞・漢語形容詞の使用状況についても語彙調査を行ない、頻度を把握した。同時に『中央日報』の1年間(2016年)の社説での漢語動詞の使用状況及び頻度も調べた。いずれも、予想より時間がかかっている。日本・韓国で市販・使用されている主な韓国語・日本語の教材(言語ごとに20冊以上)を中心に漢語動詞の使用状況及び頻度調査を行なっている。40冊の漢語動詞の語彙リストの作成及び頻度調査がほぼ完了している。音節ごとの分類も終わっている。

日本語の場合、日本で市販されているテキスト及び辞書が4種類(全部で12冊)、韓国で市販されているテキストが2種類(全部で8冊)である。韓国語の場合、日本で市販されているテキストが4種類(全部で10冊)、韓国で市販されているテキスト及び辞書が5種類(全部で12冊)である。前年度及び前々年度の成果である「日韓辞典漢語動詞データ」「韓日辞典漢語動詞データを拠り所に、両言語の漢語動詞の使用状況を調べたが、漢語動詞であるが、漢語動名詞の用法が目立つ語彙も多々あったり(例えば、原因する、結果する)、2音節名詞+するの語構成になっているため、漢語動詞と勘違いされやすい動詞(例えば、支度する、両替する)も含まれていたりしたために、予想以上に時間がかかっている。韓国語の場合も、2音節名詞+hadaの語構成になっているため、漢語動詞と勘違いされやすい語彙も含まれていたために、時間がかかっている。両言語ともにテキストや辞書における基本動詞の場合、500語前後の漢語動詞が用いられていることが確認できた。これは、尹亭仁・崔英姫(2017)の新聞社説における漢語動詞の使用状況からすると三分の一の語彙数である。現在語彙の傾向分析をしており、今年度中に論文としてまとめる予定である。本研究は、両言語の漢語動詞における正の転移と負の転移の実状を調べるべく、韓日辞典及び日韓辞典を対象に語彙調査を行なった。韓日辞典の場合、正の転移が7割強だったことに対して、日韓辞典では9割強であった。韓国人が日常生活で用いている漢語動詞は1600語前後であることが新聞社説の調査から明らかになった。さらに、日本及び韓国で市販・使用されている韓国語のテキスト(それぞれ4巻)の場合、異なり語数が380570語前後であることが確認された。このような調査結果は今後韓国語の教材作成において一つの目安になると期待する。2016年度は『デイリーコンサイス日韓辞典』(2009、三省堂)に載っている日本の漢語動詞と韓国の漢語動詞との対応関係を分析する。現在三省堂より提供されたデータを以て準備作業を行なっている。『デイリーコンサイス韓日辞典』より見出し語が少ない分、載っている漢語動詞も少ない。日韓両言語のバランスを考え、これから日本の国語辞典を参考に2,000語ほどの追加作業を行なう予定である。2017年度は、2015年度の語彙調査の実績である「韓日辞典漢語動詞データ」(完成)及び2016年度の語彙調査の実績である「日韓辞典漢語動詞データ」(追加の語彙約2千語を加え完成を目指している)を基本にし、漢語動詞の使用状況及び頻度調査を行なう。日本・韓国で市販・使用されている主な韓国語・日本語の教材(それぞれ10種類以上、中にはレベル14まで4冊のもののあるため、言語ごとに20冊以上に上る)を取り揃え、研究協力者にも協力を求め、2016年度の実績である「李箱文学賞10年分(2006-2015)に見られる漢語動詞」及び「中央日報1年分(2016年)の社説に見られる漢語動詞」での頻度調査を参考にする。まずは、使用語彙の語数、頻度リスト、重要語リストを作成する。それに基づいて初級・中級・上級と学習レベルに即した漢語動詞の習得基準を策定する。日韓対照言語学効率よく使ったため。韓国語の語彙調査のため追加の小説の購入。