hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウイルスVS非ウイルスベクターの体内・細胞内動態の定量的比較評価に基づく最適化

本申請研究は,遺伝子ベクターの体内動態及び細胞内動態を定量的に解析し,各素過程をウイルスベクターと非ウイルスベクター間で定量的に比較評価し,遺伝子ベクターの開発に新しい突破口を開くことを目的とした.ウイルスベクター及び非ウイルスベクターに関して,細胞内動態に関する定量的比較評価を中心に,細胞内動態の各素過程を両ベクター間で定量的に評価し,発現効率に見られる大きな差の原因を追求した.第一段階は,細胞内動態の定量的評価系の確立のために,リポフェクタミンプラス(LFM),オクタアルギニン(R8),ステアリルオクタアルギニン(STR-R8)の比較を行った.その結果,いずれのベクターもエンドサイトーシスにより細胞内へ取り込まれ,エンドソームを脱出の後に,核へ移行し,遺伝子発現を行うことが明らかとなった.しかしながら,エンドソーム脱出速度には,大きな差がみられ,LFM>STR-R8>R8の順番であった.また,核移行速度にも同様の順位が見られ,LFMの細胞内動態は,アデノウイルスベクターに匹敵する効率を有することが明らかとなった(H.Akita, R.Ito, I.A.Khalil, S.Futaki and H.Harashima. Quantitative three-dimensional analysis of the intracellular trafficking ofplasmid DNA transfected by non-viral genedeliverysystem usingconfocal laser scanning microscopy. Mol. Ther. 9:443-51 (2004)).ウイルスベクターと非ウイルスベクターの細胞内動態に関する定量的比較評価についても検討を行っており,現在予備的な結果では,細胞内取込過程,核内転写効率の過程に大きな違いが見られている.本申請研究は,遺伝子ベクターの体内動態及び細胞内動態を定量的に解析し,各素過程をウイルスベクターと非ウイルスベクター間で定量的に比較評価し,遺伝子ベクターの開発に新しい突破口を開くことを目的とした.ウイルスベクター及び非ウイルスベクターに関して,細胞内動態に関する定量的比較評価を中心に,細胞内動態の各素過程を両ベクター間で定量的に評価し,発現効率に見られる大きな差の原因を追求した.第一段階は,細胞内動態の定量的評価系の確立のために,リポフェクタミンプラス(LFM),オクタアルギニン(R8),ステアリルオクタアルギニン(STR-R8)の比較を行った.その結果,いずれのベクターもエンドサイトーシスにより細胞内へ取り込まれ,エンドソームを脱出の後に,核へ移行し,遺伝子発現を行うことが明らかとなった.しかしながら,エンドソーム脱出速度には,大きな差がみられ,LFM>STR-R8>R8の順番であった.また,核移行速度にも同様の順位が見られ,LFMの細胞内動態は,アデノウイルスベクターに匹敵する効率を有することが明らかとなった(H.Akita, R.Ito, I.A.Khalil, S.Futaki and H.Harashima. Quantitative three-dimensional analysis of the intracellular trafficking ofplasmid DNA transfected by non-viral genedeliverysystem usingconfocal laser scanning microscopy. Mol. Ther. 9:443-51 (2004)).ウイルスベクターと非ウイルスベクターの細胞内動態に関する定量的比較評価についても検討を行っており,現在予備的な結果では,細胞内取込過程,核内転写効率の過程に大きな違いが見られている.本申請研究は,遺伝子ベクターの体内動態及び細胞内動態を定量的に解析し,各素過程をウイルスベクターと非ウイルスベクター間で定量的に比較評価し,遺伝子ベクターの開発に新しい突破口を開くことを目的とする.ウイルスベクター及び非ウイルスベクターに関して,(1)体内動態に関する定量的比較評価,(2)細胞内動態に関する定量的比較評価,(3)素過程の最適化と至適投与設計,の3ステップからなる.平成13年度は,体内動態・細胞内動態の特性を定量的に開設した.ウイルスベクターの体内動態:アデノウイルスベクターを^<125>Iでラベルすることにより,マウスにおける体内動態を定量的に測定した.同時に,アデノウイルスベクターにルシフェラーゼをコードした遺伝子を搭載し,各組織での発現を測定した.これらの相関をとることにより,遺伝子発現の高い組織と低い組織の二群に分かれることが明らかとなった.遺伝子発現の低い原因について現在検討中である.非ウイルスベクターの細胞内動態:細胞内の遺伝子の分布は,細胞膜,細胞質、エンドソーム、ライソゾームそして核が主要な分画である.各分画中の遺伝子量は,我々が最近確立したPCR法およびサザンブロッティング法(Tachibana,et al.accepted by Pharm.Res.)と共焦点レーザー顕微鏡を用いることにより定量した.この方法は我々が新たに開発した新規定量法であり,遺伝子の細胞内動態の各素過程を速度定数として定数的に評価することが可能となった。平成14年度は,非ウィルスベクターの細胞内動態に関する定量的評価を行った.細胞内の遺伝子の分布は,細胞膜,細胞質、エンドソーム、ライソゾームそして核が主要な分画である.各分画中の遺伝子量は,遺伝子を蛍光ラベルし,細胞内へ導入後の挙動を共焦点レーザー顕微鏡を用いることにより定量化した.定量化にはアクアコスモスの画像解析ソフトを用いて,まず2次元的に解析し,エンドソーム・ライソゾームコンパートメント,核内コンパートメント,細胞質中コンパートメントを蛍光標識することで識別し,遺伝子の局在を定量的に評価することに成功した.その結果,遺伝子の細胞内動態の細胞間のバラツキを評価することが可能となった.また,遺伝子の細胞内動態において,エンドソーム,細胞質,核という順序で核内移行することを予想していたが,エンドソームを経由しないで,直接核内へ侵入する可能性も示唆された.

今後は,本法を3次元解析へと拡張するとともに,種々の遺伝子デリバリーを用いた場合の解析を行う予定である.本申請研究は,遺伝子ベクターの体内動態及び細胞内動態を定量的に解析し,各素過程をウイルスベクターと非ウイルスベクター間で定量的に比較評価し,遺伝子ベクターの開発に新しい突破口を開くことを目的とした.ウイルスベクター及び非ウイルスベクターに関して,細胞内動態に関する定量的比較評価を中心に,細胞内動態の各素過程を両ベクター間で定量的に評価し,発現効率に見られる大きな差の原因を追求した.第一段階は,細胞内動態の定量的評価系の確立のために,リポフェクタミンプラス(LFM),オクタアルギニン(R8),ステアリルオクタアルギニン(STR-R8)の比較を行った.その結果,いずれのベクターもエンドサイトーシスにより細胞内へ取り込まれ,エンドソームを脱出の後に,核へ移行し,遺伝子発現を行うことが明らかとなった.しかしながら,エンドソーム脱出速度には,大きな差がみられ,LFM>STR-R8>R8の順番であった.また,核移行速度にも同様の順位が見られ,LFMの細胞内動態は,アデノウイルスベクターに匹敵する効率を有することが明らかとなった(H.Akita, R.Ito, I.A.Khalil, S.Futaki and H.Harashima. Quantitative three-dimesional analysis of the intracellular trafficking of plasmidDNAtransfected by non-viral genedeliverysystem usingconfocal laser scanning microscopy. Mol.Ther. 9:443-51(2004)).ウイルスベクターと非ウイルスベクターの細胞内動態に関する定量的比較評価についても検討を行っており,現在予備的な結果では,細胞内取込過程,核内転写効率の過程に大きな違いが見られている.
幼児期の身体活動が前頭前野機能の発達と知能に与える影響に関する研究

2つの課題を同時に実行する能力がいつごろできるのかについては、認知発達を理解する上で興味深いトピックである。本研究では、複合課題を用いて幼時期のどの段階で2つのことを同時に実行する能力が形成されていくのかについて明らかにすることを目的とした。被験者は4歳から6歳の子ども(322名)と成人(19歳47名)を対象にワーキングメモリーを評価する単課題と2つの単課題を合わせた複合課題を実施し、正答率および反応時間を評価した。その結果、単課題は5歳で成人と同様なレベルに達する一方で、複合課題の遂行は、4歳では困難であるものの、6歳前半で可能となり、6歳後半には成人の能力に近づくことが明らかになった。幼児期の身体活動量が前頭前野機能の発達と知能に及ぼす影響について明らかにすることを目的として実施した。被験者は、約200名を超える、多くのデータを得ることができ、前頭前野の機能発達についての知見を得ることができた。さらに、前頭前野機能の発達と知能の関係についても、明らかにすることができ、この成果は第43回北米神経科学会にて発表することができた。しかし、本研究で目的の一つとしていた身体活動量のデータについては、対象となる児童が保育園や幼稚園で身体活動を測定する装置の装着が困難なため、未だ30名ほどしかデータが取れていないという状況である。したがって、万歩計装着の期間を大幅に減らし、さらに、簡易な体力テストを実施することとし、被験者を募り、現在測定を実施しているところである。現在までに、約100名の子供の測定を終了し、幼児の前頭前野の認知機能については多くのデータが集まった。これにより、申請者が作成したテストが知能の成績と相関するとの結果を得て、25年度の北米神経科学会で発表をする予定である。しかしながら、身体活動を記録するにあたって、幼稚園でこれを装着することに問題がある、もしくは子供が着けたがらないなどの理由で、当初1ヶ月間の子どもの活動を記録してもらう予定であったが、2週間ほどのデータの記録となり、さらにきちんと装着がなされていると思われるデータは30名に満たないという結果であった。したがって、本研究の主目的である、身体活動との関係については、未だ十分なデータが取れていない。さらに、申請者は、実施年度に出産をし、育児休暇をとったことから、その間に研究活動が制限され、研究計画が遅れてしまった。幼児期の身体活動が前頭前野機能の発達と知能に及ぼす影響について明らかにすることを目的として研究を実施した。しかし、前年度懸念であった、身体活動のデータが被験者から正確に得られたものが少ないということが判明し、子どもの正確なデータを得ることに専念したが、保護者の協力を十分に得られることができず不十分な結果となってしまった。そこで、計画をやや変更して、認知機能に関するデータを正確に且つ多く収集することに専念した。その結果約400名のデータを得ることができ、またその結果が有益なものであったので、現在論文として執筆中である。結果の内容は、子どもの前頭前野機能の発達を推定しうる課題が信頼性のある課題であるということ。また、この脳領域の機能が知能でなく年齢に依存して発達している可能性を示唆するものである。現在まで、子どもの前頭前野の発達に関しては少しずつ明らかになってきてはいるものの、特に前頭極の発達については明らかでなかった。この点で今回の研究の結果は子どもの脳の発達の知見として新しく、また教育の知見としても有意義なものとなりうる。本研究は幼児期の日常的な身体活動量が認知機能の発達にどのような影響を及ぼすのかについて検討を試みた。被験者は4歳から6歳を中心とし、総計400名弱のデータ数となり、中規模的な研究となった。本研究の当初の検討項目であった、子どもの身体活動量のデータ計測については、データが上手くとれていない場合やデータの信憑性が疑われるケースが続発し、測定が非常に困難であったことから、特に前頭前野の機能発達について焦点を当てることとした。前頭前野の機能発達については、特に単一の実行機能の発達については多くの研究が見られるが、これらを包括するより高次の実行機能の発達については未だ不明な点が多い。現在のところ、このような包括的に実行機能を操作する脳の働きがどの時期に生じ、それがどのような軌跡をたどって成長していくのかについて不明なだけでなく、このような機能を評価しうる認知課題も見当たらない。したがって、本研究では、単一の実行機能を調整する包括的な脳の働きを評価する課題の作成を試み、4歳6歳まで、および成人を対象として研究を行った。この結果、4歳では包括的な調整機能の萌芽はみられないものの、単一の実行機能が十分に形成されていること。さらに、6歳では包括的な調整ができるようになり、6歳後半では成人と似たようなレベルまで成長するという結果をえることができた。このように、本研究では、包括的実行機能調整の萌芽時期および基礎形成の時期として6歳が臨界的期間となることを、最初に明確に示す結果となった。

被験者は4歳から6歳の子ども(322名)と成人(19歳47名)を対象にワーキングメモリーを評価する単課題と2つの単課題を合わせた複合課題を実施し、正答率および反応時間を評価した。その結果、単課題は5歳で成人と同様なレベルに達する一方で、複合課題の遂行は、4歳では困難であるものの、6歳前半で可能となり、6歳後半には成人の能力に近づくことが明らかになった。前年度から懸念であった、身体活動のデータが被験者から正確に得ることが困難であるという問題を解決するために努力したものの、最終的に保護者の協力を十分に得られることができず今年度もこのデータが結果として公表できるレベルに達しなかった。そこで、計画をやや変更して、認知機能に関するデータを正確に且つ多く収集することに専念したため、時間がかかり遅れが生じた。認知神経科学今回得られたデータにより、子どもの前頭前野機能の発達を推定しうる課題の信頼性を評価できるような結果となった。また、この脳領域の機能が知能でなく年齢に依存して発達している可能性を示唆する結果となった。今回の研究の結果は子どもの脳の発達の知見として新しく、また教育の知見としても有意義なものとなりうると思われることから、論文として執筆中である。今後は、速やかにこれをまとめ、国際誌へ投稿する予定である。申請者が研究費受給中に妊娠、出産をし研究活動を休止していた期間があったことや、本研究の目的の一つとしていた、身体活動量のデータが、保育園や幼稚園に通う幼児で採集できないという問題があり、このデータの殆どが取れていないという状況にある。その理由は、日常的に、幼児の通う園で万歩計の装着が難しいという理由からである。きちんと記録のとれた2週間という設定により、一日の身体活動量がきちんととれることが少なく、装着期間を長くして、この測定期間を確保するしか手がなく、一人に対する時間もかなり長くなってしまうことが多かった。本研究の重要なデータとなる、身体活動量の記録が十分に取れなかった。その理由は、子供がつけたがらない、保護者が保育園で装着することを危惧するなどで、計測を行った子供のうち、30%に満たないデータ数しか、きちんとしたデータが取れていなかった。申請者が出産をし、育児休暇を取得したことから、本来予定していた実験を遂行することが困難であった。申請者が妊娠出産のため育児休暇を取っていた期間に研究を休止していたため。今後は、身体活動量のデータ採集は週末のみとし、約5日間のデータ記録を対象とすることに切り替え、さらに、子どもの身体能力を簡易に評価する項目も測定することとした。前頭前野機能の発達や知能との関係については、多くのデータが得られたことから、これをまとめていくこととする。次年度においては、本年度で得られなかった身体活動量のデータをとるために、さらに被験者を募り、データを獲得していくために、被験者にも謝金を支払い、きちんと、データの記録をお願いすることとするが、保護者の負担を軽減するために、記録は2週間とする。よって、次年度については、46歳(年中から年長)の幼児、を対象に、2週間幼児の身体活動量を記録し(保護者にスケジュール紙を渡し、装着期間の子どもの活動を記録してもらう)、さらに、前頭前野テスト中の前頭極皮質活動の記録と、テスト成績との関係を検討することとする。
ケニア中央部の半乾燥地域における土地制度の変遷と農村環境・社会変化の研究

まず、(1)昨年度に収集した東アフリカにおける土地制度と農村環環・社会構造に関する英語圏の文献・事例研究(牧畜と砂漠化、傾斜地における土壌流出の問題など)の検討、(2)ケニアの土地保有に関する文献を検討して土地制度の変遷史を暫定的にまとめる作業、(3)そしてケニアの事例を、同様の自然環境を含みつつも、内戦、食糧危機、難民発生などのより困難な政治経済環境の下にある隣国スーダンと比較する作業を、昨年度に引き続き進めた。次に、ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジ地理学部のスタッフから本研究計画の内容について助言を受け、また関連研究・文献等の情報を得るために、1999年2月に9日間、イギリスに赴いた。本研究が対象とするケニア中央部における在来農村地帯から半乾燥地域への人口移動に関する研究動向に関する示唆を受けるとともに(人口移動、および農外就労の重要性)、とくにロンドン大学東洋アフリカ研究院図書館において関連文献の閲覧・収集を行った。英語文献調査を主としたが、これに加えて今回は本研究の対象地域であり過去数年にわたり研究代表者が現地予備調査を行ってきたニェリ県・ライキピア県のキクユ人の人口移動・農地拡大に関する仏語文献を収集し、研究展望の範囲を広げることができた。昨年度の研究で判明したとおり、ケニアにおける環境変化を土地制度という社会的視点から体系的に扱った文献は少なく、本年度は文献購入に予算を割り当てる代わりに、ケニア中央部の高地湿潤地帯低地半乾燥地帯をカバーする最新の衛星データ(1998年)を購入し、現在土地被覆変化の時系列分析を進めつつある。今年度は、まず、ケニアにおいて様々な生業のもとにどのような土地制度、土地利用慣習が行われ、それがとくに半乾燥地域の環境変化にどう関わってきたのかを検討するために、土地制度と農村環境・社会構造に関する欧米の文献・事例研究の収集を進めた。牧畜と砂漠化、傾斜地における土壌流出の問題を始めとしていくつかの研究を見出し得たものの、そうした環境変化を土地制度という社会的視点から体系的に扱った文献は少なく、ケニアにおける環境と制度の関連は、検討の余地を残した研究課題であることが改めてわかった。これに並行して、ケニアの土地保有に関する専門書を検討し、土地制度の変遷史を暫定的にまとめつつあり、来年度もこれを継続する。また、同じような環境条件と問題をもつ北隣の国スーダンの食料、環境、内戦、難民問題に関する文献を収集し、ケニアとの比較研究の端緒として検討を始めた。次に、ナイロビ大学のスタッフから本研究計画の内容について助言を受け、政府機関等から関連文献等の情報をえるために、また将来の調査候補地周辺を視察するために、1997年12月に2週間程度ケニアに赴いた。さらに、ケニア中央部のニェリ県、ライキピア県の高地湿潤地帯低地半乾燥地帯における土地被覆変化を分析する目的で1994年度奨励研究(A)によって入手した1986、87、92年の衛星データの分析を継続した。また、既に現地調査に着手しておりグラウンド・トゥル-スが可能であるタンザニア北東部高地について同じく衛星データの分析を行い、手法の習得に努めた。
立体保護基の官能基修飾および反応活性なリンの結合と近接官能基間の相互作用の研究

1.速度論的安定化効果と電子的効果を併せ持つ置換基の開発本研究では、立体保護基として、従来用いられてきた2,4,6-トリ-t-ブチルフェニル基の炭素骨格を保ちつつ、片方、あるいは両方のオルト位置換基上に水酸基、アミノ基、アルコキシ基、シアノ基、ホルミル基等を有する、新規な、かさ高い置換基を開発した。また、アルキルチオ基を持つ、かさ高い置換基も開発した。これらは、速度論的安定化効果と電子的効果を併せ持つと考えられる新規安定化基である。2.新規な置換基を有するカルコゲノホスホラン類等の合成上記の新規安定化基を用いて、ジチオキソホスホラン、ジセレノキソホスホラン、セレノキソチオキソホスホラン、チオキソホスフィン、セレノキソホスフィン、ジホスフィン、一級ホスフィン等を合成した。また、2,4,6-トリ-t-ブチルフェニル基の片方あるいは両方のオルト位のt-ブチル基をアミノ基、アルコキシ基、アミノアルキル基等に変換した安定化基や、かさ高いフェノキシ基についても同様の化合物を合成し、比較検討した。3.相互作用状況の解析以上合成した化合物における、リン官能基と近傍の官能基の相互作用の状況を分光化学的手法により解析した。即ち、^<31>P NMRや^<77>Sc NMRにおける化学シフトやスピン・スピン結合定数から相互作用の度合いを評価した。また、赤外吸収スペクトルから、リンとカルコゲン原子の結合の強さを評価した。また、X線結晶構造解析を行い、関連する原子間の位置関係を知ることができた。
装置設計・製作を取り入れた工学教育が工学部化学系学生に及ぼす教育効果の研究

溶解度測定装置の設計、製作プロジェクトを実施した。被験者としては、徳島大学理工学部の1年生3名を対象とした。まず、溶解度は化学物質の重要な特性であることを説明した。その上で、どのようにしたら定量的に測定が可能となるのか考察させた。化学物質には多様な種類があるが、電解質であれば濃度によって電気伝導度が変化するという性質を活用して溶解度の測定が可能である。安全に取り扱える代表的な電解質として塩化ナトリウムを取り上げ、実験を行った。実験にあたっては被験者同士で具体的な実験方法を議論させた。その結果、既知量の水と塩化ナトリウムを用い、塩化ナトリウムの結晶が残存する飽和懸濁液を調製した。これに対して水を少量ずつ加えていくと結晶が少しずつ溶解していき、全ての結晶が溶解すると電気伝導度が降下を始める。この電気伝導度が降下し始めたときまでに加えた水の量から溶解度を計算できる。実際に実験を行ってみたところ、測定値と文献に掲載されている値とは約14%の誤差が認められた。実験後は、誤差の原因についての考察と、改善方法を行わせた。意図した現象と、実際の現象との違いを注意深く観察、考察させることにより、電気伝導度と濃度の関係、電気伝導度計の測定原理、結晶溶解現象について理解を深めることができた。溶解度測定装置の設計、製作プロジェクトを計画通りに実施できた。被験者の選定、実施、評価ともに順調であった。最終年度となる平成31年度は、これまでに実施してきたプロジェクトの経験を踏まえ、真値に近い測定値を得やすい実験を取り上げる。大学院生の補助を得て予備実験を行ったのち、被験者を集めてプロジェクトを実施する。アンケートなどによって学生に対する教育効果を考察する。本研究では化学系の学生に対して装置設計及び製作を取り入れた工学教育を実施しその教育効果を検証することを目的としている。平成28年度においては液体の表面張力測定装置を題材として取り上げた。測定対象の液体をビーカーに入れ、そこに微細なチューブを差し込み空気を送り込み、気泡が中部の先から発生する際に生じるチューブ内の内圧をもとに表面張力を計算することができる。予備実験を行い表面張力が十分な精度で測定できる条件を見出した。表面張力測定装置の設計・製作が、本取り組みにおいて十分に活用可能であることが確かめられた。主要研究者の勤務の都合により設計製作の取り組み実施を遅らせざるを得ない状況となった。界面張力測定装置の設計、製作プロジェクトを実施した。被験者としては徳島大学理工学部応用化学システムコースに入学したばかりの1年生から4名を選定した。まず、界面活性剤について各自で自由に文献を調査させ、そのなかで界面張力が重要なパラメータであることを理解させた。界面張力測定装置の設計、製作においては、教員からその原理について簡単に説明した後、自由に装置設計を行わせた。このとき、実際の実験の実現可能性や操作性について教員から助言を行った。測定の原理は、水中に気泡が発生する際の圧力から界面張力を計算できるというものである。被験者は、気泡を発生させる際の水槽やチューブの位置関係、圧力の測定方法などについて議論を行い、装置の設計を完成させた。実際に装置材料を購入して装置を作製した。実験中に水が逆流するなどのトラブルが発生したが、この問題解決についても被験者同士で議論させ、装置の改善を行った。その結果、圧力計やチューブの配置、気泡を発生させる際の空気を押し出す速度など多様な因子についての検討が行われた。安定な測定が可能となるまでに時間を要したが、純水の表面張力の値を誤差2%で測定することに成功した。家庭用の洗剤を水に溶解させ、作成した装置を使って界面張力と洗剤濃度の関係を調査した。濃度上昇とともに界面張力が低下する様子を捉えることができた。被験者の感想を調査すると、界面張力に対する理解が深まったといった意見や、意見交換の重要性を認識したといった意見が多く見られた。界面張力測定装置の設計、製作プロジェクトを計画通りに実施できた。

溶解度測定装置の設計、製作プロジェクトを計画通りに実施できた。被験者の選定、実施、評価ともに順調であった。十分な研究期間を確保するため、研究期間の延長申請を行う。平成29年度は、平成28年度に実施予定であった表面張力の測定装置を題材とする設計・製作プロジェクトを、実際に被験者を募って実施するとともに、平成30年度に取り上げる題材の検討を行う。平成30年度は、まず界面張力測定装置の改良のほかに電気伝導度測定装置などを中心に具体的な設計・製作プロジェクトの内容を検討する。大学院生の補助を得て予備実験を行ったのち、被験者を集めてプロジェクトを実施する。アンケートなどによって学生に対する教育効果を考察する。最終年度となる平成31年度は、これまでに実施してきたプロジェクトの経験を踏まえ、真値に近い測定値を得やすい実験を取り上げる。主要研究者の勤務の都合により研究の遂行を遅らせざるを得なくなったため次年度使用額が生じた。実験装置の製作費が予想よりも少なく済んだことと、予備検討が予想よりも短期間で修了し学生の研究協力費用を抑制できたことが理由である。平成30年度は、新たな装置を対象として設計・製作プロジェクトを実施しその教育効果を検証していく。次年度使用額は実験器具の新規購入、予備検討のための大学院生を研究協力費用として使用する。実験装置の製作費が予想よりも少なく抑えられたことが理由である。平成31年度は、新たな物性測定を対象として設計・製作プロジェクトを実施しその教育効果を検証していく。次年度使用額は実験器具の新規購入、予備検討のための大学院生の研究協力費用として使用する。平成29年度は表面張力測定装置の設計・製作プロジェクトを被験者を募って実施しその教育効果を検証していく。次年度使用額は主としてこのための経費に使用する。
近代における英国国際法学伝統の確立と発展

本研究は、近代(16世紀から20世紀初頭)英国ーまたは、英米法圏ーにおける国際法と国際法学の形成と発展の経緯を明らかにすることを目的とする。研究代表者は、2年間にわたり、同時代の英国で出版された国際法関連著作、未出版の手稿および政府と裁判所における国際法実務の記録を調査し、アルベリコ・ジェンティーリ、ジュリアス・シーザー、ジョン・セルデン、リチャード・ズーチ、ウィリアム・スコット、ロバート・フィリモア、トマス・ホランド等16世紀から20世紀初頭に活躍した英国国際法学者、ならびに、ヘンリー・ウィートン、シオドア・ウルシー等米国国際法学者の観点を明らかにし、学説史における彼らの関係を分析した。本研究は、近代(16世紀から20世紀初頭にかける)英国における国際法と国際法学の形成と発展の経緯を明らかにすることを目的とする。具体的には、イングランドで活躍していたローマ法学者アルベリコ・ジェンティーリを出発点とし、彼の後継者たる英国国際法学者たちの著作に対する解読及び英国立法・司法・行政機関の国際法実践に対する調査を通じて、ジェンティーリによって持ち込まれたローマ法学の方法論が近代以降英国の実証主義的国際法伝統の確立と発展に与えた影響について分析する。同時に、この実証主義的伝統が世界、特に19世紀の東アジア諸国へと伝播し、世界秩序として受け入れられ今日に至るまでの歴史的過程についても、英米および日本・中国の史料に依拠しながら、詳細に解明していく。前述した目的を達成するため、本研究は、大まかに、資料収集、資料調査、成果発表という三つの段階に分けられて実施される。平成25年度の研究内容は、専ら資料収集を重点とした。作業の内容は、以下の通りである。a)これまで行ってきたアルベリコ・ジェンティーリに関する法思想史的研究の成果を整理した上で、b)ジェンティーリの次の世代のイングランドで活躍していた法学者の中でも、国際法の領域に最大の貢献を残したとされる二人リチャード・ズーチとジョン・セルデンの著作を精読し、彼らの手稿を収集すること、及び、c)ロンドンにある海事裁判所の裁判記録及び同時代に発せられる英国政府の外交文書を収集し調査することである。これらの研究資料を収集した後、ローマ法が理論と実務の両面においてイングランドにおける国際法学の発展にもたらした影響を検証するのを念頭に、資料調査の作業に取り掛かる。本研究は、近代(16世紀から20世紀初頭)英国における国際法と国際法学の形成と発展の経緯を明らかにすることを目的とする。平成26年度において、これまで収集した、ロンドンにある海事裁判所の裁判記録及び公文書館に収蔵される外交文書を調査し、理論と実務の両面において、ローマ法がイングランドにおける国際法学の発展にもたらした影響を検証する作業に取り掛かった。それとともに、引き続きアルベリコ・ジェンティーリ、ジュリアス・シーザー、ジョン・セルデン、リチャード・ズーチ、ウィリアム・スコット、ロバート・フィリモア、トマス・E・ホランド等17世紀から20世紀初頭に活躍した英国国際法学者とシオドア・S・ウルシー等米国国際法学者及び彼らによる国際法実践に関わる資料を収集し、特にヨーロッパ諸国がそれ以外の世界と接触する事例(16世紀から18世紀)や東アジアでの出来事(19世紀以降)に対する彼らの観点に留意して解読した。資料解読が進み、今後、海内外の学会及び雑誌を通じて成果を発表する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。西洋法制史、法思想史26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、前述した通り、大まかに、資料収集、資料調査、成果発表という三つの段階に分けられて実施される。平成25年度の研究内容は、専ら資料収集を重点としたが、一部資料調査と成果発表の段階に属する活動も含まれた。資料収集に当たる実績は、以下の通りである。平成26年3月に、英国に赴き、a)オックスフォードにあるボドレアン図書館、オールソウルズカレッジ、ニューカレッジ、ハートホールなどの図書館を訪問し、ズーチとセルデンの未出版の手稿を調査した。また、b)ロンドンにある国立公文書館、大英博物館及び大英図書館を訪問し、海事裁判所の裁判記録及び16世紀から18世紀にかけての外交文書のうち、条約締結に関わるものを収集した。これらの研究資料を収集した後、ローマ法が理論と実務の両面においてイングランドにおける国際法学の発展にもたらした影響を検証するのを念頭に、資料調査の作業に取り掛かった。さらに、本研究の段階的成果については、次のように公表した。a)ジェンティーリの活動とそれが国際法の発展に与えた影響に関する論文を『一橋法学』12巻3号で掲載した。b)リチャード・ズーチの国際法学説及びジェンティーリとの間での学術的伝承関係につき、c)イングランドにおける海事裁判所の成立と発展、およびそこにおけるローマ法の適用につき、d)イングランドの海事裁判所におけるジェンティーリの活動につき、それぞれまとめて、学内外の研究会で報告した。

しかし、他方、資料調査の作業の中に書写・印刷の字体や資料の保存状態などにより解読が効率的に進められない問題も発生した。以上に基づき、実績と存在する問題点の両方を考え、平成25年度における本研究の進展状況をおおむね順調と自己評価する。平成26年度は、平成25年度の研究成果を踏まえて、前半後半に分けて作業を進めていく。前半は、引き続き19世紀から20世紀初頭の英国国際法学者及び彼らによる国際法実践に関わる資料を収集し、特に東アジアでの出来事に対する彼らの観点に留意して解読する。資料解読段階に生じた、書写・印刷の字体や資料の保存状態などにより解読が効率的に進められない問題につき、次の通り対応していく。すなわち、まず一回取捨選択を行い、研究に無用な情報を取り除く。その後、西洋の古書と一次史料の取り扱いに慣れている大学院生を研究補助者として活用し、資料を整理し内容をデジタルデータ化する作業を進めてから解読を行う。また、資料の作成年代が古いことから、使用される語彙が現代の言語と異なる問題も想定される。この場合は今までに学術的交流を進めてきた各国の研究者から、文献を解読する知識と経験を助力として得る。後半は、資料解読を終えて、2年間の研究を総括し、国内外の学会及び雑誌を通じて成果を発表することに充てる。
傍腫瘍性症候群でみられる抗神経細胞抗体の神経芽細胞に対する細胞障害の検討

膀腫瘍性神経症候群における抗Hu抗体の神経細胞に対する細胞毒性を調べる為に、ラット胎仔より得た大脳皮質細胞の初代培養系に抗Hu抗体を添加し樹状突起の成長,細胞の増殖状態の観察を行った.[方法](1)神経細胞初代培養;ラットの妊娠17日目胎仔の大脳皮質を採取.これをTrypsin-EDTAに浸し、酸素処理後,ステンレスメッシュに通して細胞を有利させ,イ-グルMEM培養液で洗浄後,pol-Lリジンコートスライドに30×10^3細胞/300μl/wellの濃度で蒔き,5%CO_2,95%大気で4日間培養した.(2)抗神経抗体の投与;患者血清から硫酸アンモニウム沈殿法によりIgG分画を粗精製した抗Hu抗体および正常ヒト抗体IgGを種々の濃度(0,1.25,12.5,125μg/ml)加え,さらに2日間培養した。(3)抗神経抗体の効果;倒立顕微鏡を用いて抗体添加後の培養細胞の形態を観察した。また4%パラホルムアルデヒドで培養細胞を固定,5%正常ヤギ血清でブロッキングし,FITC標識抗ヒトIgGを2次抗体として処理し,蛍光顕微鏡にて観察した。【結果と考察】初代培養系では抗Hu抗体により全ての神経細胞が免疫染色され,グリアは染色されなかった.抗Hu抗体添加群ではshrinkingした神経細胞や神経突起の少ない神経細胞が観察された.抗Hu抗体は添加後,主に突起の短い神経細胞に存在し,形態の保存されている神経細胞にはほとんど存在しなかった.正常ヒト抗体添加群では神経突起の減少が軽度みられたものの,有意の変化はみられず,抗体の神経内への取り込みも示さなかった.抗体添加後,神経突起の短い細胞に多く抗Hu抗体がみられる事実は病態との関連を示唆する成績と考える.Hu抗原は神経細胞の発達および細胞維持に関わる蛋白と考えられているので,抗Hu抗体の存在は神経細胞の維持の障害性に働いたものと思われた.膀腫瘍性神経症候群における抗Hu抗体の神経細胞に対する細胞毒性を調べる為に、ラット胎仔より得た大脳皮質細胞の初代培養系に抗Hu抗体を添加し樹状突起の成長,細胞の増殖状態の観察を行った.[方法](1)神経細胞初代培養;ラットの妊娠17日目胎仔の大脳皮質を採取.これをTrypsin-EDTAに浸し、酸素処理後,ステンレスメッシュに通して細胞を有利させ,イ-グルMEM培養液で洗浄後,pol-Lリジンコートスライドに30×10^3細胞/300μl/wellの濃度で蒔き,5%CO_2,95%大気で4日間培養した.(2)抗神経抗体の投与;患者血清から硫酸アンモニウム沈殿法によりIgG分画を粗精製した抗Hu抗体および正常ヒト抗体IgGを種々の濃度(0,1.25,12.5,125μg/ml)加え,さらに2日間培養した。【結果と考察】初代培養系では抗Hu抗体により全ての神経細胞が免疫染色され,グリアは染色されなかった.抗Hu抗体添加群ではshrinkingした神経細胞や神経突起の少ない神経細胞が観察された.抗Hu抗体は添加後,主に突起の短い神経細胞に存在し,形態の保存されている神経細胞にはほとんど存在しなかった.正常ヒト抗体添加群では神経突起の減少が軽度みられたものの,有意の変化はみられず,抗体の神経内への取り込みも示さなかった.抗体添加後,神経突起の短い細胞に多く抗Hu抗体がみられる事実は病態との関連を示唆する成績と考える.Hu抗原は神経細胞の発達および細胞維持に関わる蛋白と考えられているので,抗Hu抗体の存在は神経細胞の維持の障害性に働いたものと思われた.
クワカルスを用いるコレステロール生合成阻害剤の開発に関する基礎的研究

クワ(Morus alba L.)カルスにはステロール系化合物(β-シトステロール)およびイソプレニルフェノール系化合物のための各々独立したイソプレン生合成(メバロン酸生合成)経路が存在することから、同カルスにメバロン酸生合成阻害剤(3-hydroxy-3-methylglutaryl CoA (HMG-CoA)還元酵素阻害剤)のコンパクチンを投与し、上記2種のメバロン酸生合成経路に対する同阻害剤の効果を検討した。その結果、ステロール系化合物の生合成経路のみが阻害され、イソプレニルフェノール系化合物のイソプレン生合成は全く阻害されないことが明らかになった。また、イソプレニルフェノール系化合物の生合成をさらに詳細に検討した。同カルスが産生するイソプレニルフェノール系化合物は^<13>C標識酢酸および^<13>C標識グルコースの投与実験からシンナモイルポリケチドが直接的な生合成前駆体であることを支持する結果を得ているが、シンナモイル部分の生合成経路を詳細に検討する目的でシキミ酸経路の中間体として考えられるL-フェニルアラニン、L-チロシンおよび^<13>C標識ケイヒ酸のN-アセチルシステアミン誘導体の投与実験を行った。その結果、クワカルスにおいて同一のシンナモイル部分の生合成にL-フェニルアラニンおよびL-チロシンの二つのアミノ酸が関与しているという高等植物としては極めて稀な生合成経路を見い出した。一方、イソプレニルフェノールのイソプレン部分の生合成についても再度詳細に検討した。^<13>C標識酢酸の投与実験では同イソプレン部分に取り込まれる酢酸はTCA回路を経由したものであったが、^<13>C標識酢酸のN-アセチルシステアミン誘導体を投与した場合はTCA回路の関与はほとんど認められず、イソプレン部分に直接取り込まれることが明らかとなった。今後、この実験結果の再現性について検討し、コンパクチンに阻害されない同イソプレン生合成経路の詳細を明らかにする予定である。クワ(Morus alba L.)カルスにはステロール系化合物(β-シトスロール)およびイソプレニルフェノール系化合物のための各々独立したイソプレン生合成(メバロン酸生合成)経路が存在することから、同カルスにメバロン酸生合成阻害剤(3-hydroxy-3-methylglutaryl CoA(HMG-CoA)還元酵素阻害剤)のコンパクチンを投与し、上記2種のメバロン酸生合成経路に対する同阻害剤の効果を検討した。実験方法として、クワカルスにコンパクチンの投与時に^<13>C標識酢酸([2-^<13>C]CH_3COONa,99 atom %)を同時投与し、^<13>C標識酢酸のβ-シトステロールおよびイソプレニルフェノール系化合物への取り込み率を指標とした。その結果、β-シトステロールを構成する各イソプレン部分への酢酸の取り込みは完全に阻害されたが、イソプレニルフェノール系化合物(カルコモラシン)のイソプレン部分への取り込みは全く阻害されなかった。コンパクチン非存在下における^<13>C標識酢酸の投与実験ではβ-シトステロールへの酢酸の取り込みは認められたことから、コンパクチン存在下における結果は同阻害剤がステロール系化合物に特異的な阻害剤であることが示された。

さらに興味あることは、ステロール系化合物の酢酸からの生合成が阻害されたにも拘わらず、β-シトステロールの生産量がコンパクチン非存在下よりも約5倍増大しており、既報のラット肝細胞を用いたコンパクチン投与実験の結果(この場合はコレステロール量の増大)と一致することが示された。従って、クワ培養細胞がステロール生合成に関して動物細胞と類似の機構を有していることの知見を得ると同時に、コンパクチン投与によって誘発される別のステロール系生合成経路の徹底解明が本研究課題において大きな意義を持つことが示唆された。平成6年度において、クワ(Morus alba L. )カルスにメバロン酸生合成阻害剤(3-hydroxy-3-methylglutaryl CoA(HMG-CoA)還元酵素阻害剤)のコンパクチンを投与した結果、同カルスに存在するステロール系化合物およびイソプレニルフェノール系化合物のための各々独立した2種類のイソプレン生合成経路のうち、ステロール系化合物の生合成経路のみが阻害されることを明らかにした。本年度は、コンパクチン共存下において阻害が認められなかったイソプレニルフェノール化合物の生合成をさらに詳細に検討した。^<13>C標識酢酸の投与実験では同イソプレン部分に取り込まれる酢酸はTCA回路を経由したものであったが、^<13>C標識酢酸のN-アセチルシステアミン誘導体を投与した場合はTCA回路の関与はほとんど認められず、イソプレン部分に直接取り込まれることが明らかとなった。また、イソプレニルフェノール系化合物のシンナモイル部分の生合成経路を詳細に検討する目的でシキミ酸経路の中間体として考えられるL-フェニルアラニン、L-チロシンおよび^<13>C標識ケイヒ酸のN-アセチルシステアミン誘導体の投与実験を行った。その結果、クワカルスにおいて同一のシンナモイル部分の生合成にL-フェニルアラニンおよびL-チロシンの二つのアミノ酸が関与しているという高等植物としては極めて稀な生合成経路を見い出した。
遺伝子導入法を用いた疾患モデルマウスの作出しと疾患制御機構に関する研究

アロIAトランスジェニックマウス(TgM)を作出し、肝に限局した自己免疫疾患様病態モデルをつくる試みを行った。まずアロIA(A^d_αA^d_β)cDNAを調製し、これを了じめクローニングしてある血清アミロイドPタンパク質遺伝子につなぎ、C57BL/6(B6)マウス(ハプロタイプH-2^1)受精卵に導入して、肝に限局してアロIa^d抗原を発現するTgMを作出した。遺伝子が導入されているかどうかは、TgMの尾の一部をとって、Southern blottingによって調べた。抗原の発現は免疫組織化学的染色法によって調べた。7系統のTgMが確立された。この中からIa^d抗原の発現が比較的強い3系統を選んで解析を進めた。これまでにわれわれはMHCの異なるF1マウスに移入細胞対宿主反応を起こし、自己免疫疾患様病態を誘発してその機序について検討を行ってきた。このときの実験条件に基づき、B6マウス脾よりT細胞を分離し、それら12X10^7ヶを上記TgMに移入した。2週後に屠殺して肝の病理組織学的検索を行った。F1マウスでみられたような原発性胆汁性肝硬変様病変は認められなかった。TgMでは移入リンパ球が肝内に到達せず、アロIa抗原を識別して活性化する機序が仂いていない可能性が考えられる。この点を了じめ活性化したリンパ球を移して検討する必要があると考えられる。この研究を実施している間に、自己免疫性肝疾患様病変の解析をF1マウスを用いて進めCD4^+ CD8^+細胞の役割。細胞間接着分子の役割等について検討し、成果を挙げることができた。アロIAトランスジェニックマウス(TgM)を作出し、肝に限局した自己免疫様病態モデルを確立する試みを行った。まずアロIA(A^d_αA^d_β)cDNAを調製してこれを了じめクローニングしてある血清アミロイドPタンパク質遺伝子につなぎ、C57BL/6(B6)マウス(ハプロタイプH-2^D)受精卵に導入して肝に限局してアロIa^d抗原を発現するTgMの作出を試みた。遺伝子が導入されているかどうかはTgMの尾の一部をとってSouthern blottingによって調べた。その結果、7系統のTgMが確立された。この中から、Ia^d発現が比較的強い3系統を選んで解析を進めることとした。B6マウスTリンパ球を上記TgMに移入した場合に、T細胞中の特定のクローンは肝に発現されているIa^d抗原に反応して活性化し、肝に限局した移入細胞対宿主反応が起こり、我々が以前から研究している自己免疫性肝疾患類似の病変が出現してくることが期待される。現在この点を解析中である。
電子スピン共鳴による有機トランジスタのミクロ評価と電荷トラップ機構の解明

分子レベルで材料評価を行える高感度な手法である電子スピン共鳴(ESR)を、有機単結晶や導電性高分子などを用いた電界効果トランジスタ(FET)等に適用し、結晶粒内やデバイス界面などにおける有機分子集合体のミクロ評価を行った。それにより、デバイス界面における電荷キャリアのダイナミクスや電荷トラップ状態の解析を行った。さらに、高密度電荷状態における磁気的相互作用や電荷キャリアの非磁性化を明らかにした。本研究では、電子スピン共鳴(ESR)法を有機低分子および有機高分子を用いた電界効果トランジスタ(FET)に適用し、結晶粒内やFET界面などにおける有機分子集合体のミクロ評価を進めながら、特に、これまでESR法により研究されてこなかった、バイアスストレスと電荷トラップとの関係を研究し、電荷トラップ機構を微視的な観点で解明する。今年度は、電荷トラップ状態の基本的な知見を得るために、結晶粒界などの非本質的な効果を排除できる有機単結晶FETを用いて、電荷トラップ時間(τ_<tr>)の界面処理依存性を研究した。有機材料はルブレンを用い、シリコン基板に貼り付け法でFETを作製し、有機界面の損傷を排除した。界面処理として自己組織化単分子膜(SAM)であるF-SAMおよびCH_3-SAMを用いた。比較として、高分子PMMAによる界面処理も行った。得られた電場誘起ESR(FI-ESR)信号は、キャリアの局所的な高移動度を反映して、運動による尖鋭化(Motional narrowing)により極めて狭い線幅となり、ローレンツ型線形を示した。また、FI-ESR信号の異方性を、密度汎関数法(DFT)による理論計算も併用して解析した所、バルクと同じ界面分子配向が同定され、その分子配向は界面処理に依存性しなかった。界面処理効果は線幅に現れ、SAM界面処理により線幅が更に尖鋭化され、これは局所的な移動度の向上を意味する。この時、マクロな観点から得られたFET移動度もSAM界面処理により1から8cm^2/Vsまで著しく向上し、線幅の減少と移動度の向上との間に明瞭な相関が観測された。さらに、FI-ESR信号の解析によりτ_<tr>を直接的に評価した。その結果、界面未処理やPMMAの場合と比較して、SAM界面処理によりτ_<tr>が700から60psまで劇的に減少することが明らかになった。従って、SAM界面処理は分子結晶性を変化させないにも関わらず、界面のトラップ準位を大幅に減らす効果を持つことが分かる。これにより、結晶性の高い有機トランジスタの移動度を更に向上させる新しい手法となることが示唆される。本研究では、電子スピン共鳴(ESR)法を有機電界効果トランジスタ(OFET)に適用し、結晶粒内やFET界面などにおける有機分子集合体のミクロ評価を進めながら、特に、これまでESR法により研究されてこなかった、バイアスストレスと電荷トラップとの関係を研究し、電荷トラップ機構を微視的な観点で解明する。今年度は、電荷トラップ状態の知見を得るために、有機単結晶FETを用いて、電荷トラップ時間(τ_<tr>)の界面処理依存性を詳細に研究した。更に、有機絶縁層界面でのトラップ現象解析を進めるために、イオンゲルを用いた電気2重層トランジスタ構造も作製し、研究を行った。有機材料はルブレンと立体規則性ポリアルキルチオフェン(RR-P3AT)を用いた。界面処理として自己組織化単分子膜(SAM)のF-SAMとCH_3-SAM、および高分子PMMAを用いて処理を行った。得られた電場誘起ESR(FI-ESR)信号は、運動による尖鋭化により狭いESR線幅のローレンツ型線形を示した。ルブレンFETについて、ESR信号の異方性を理論計算も併用して解析した所、バルクと同じ界面分子配向が同定され、その界面分子配向は界面処理に依存しなかった。界面処理効果はESR線幅とFET移動度に現れ、線幅の減少と移動度の向上との間に明瞭な相関が観測された。ESR信号の解析によりτ_<tr>を直接的に評価し、SAM界面処理によりτ_<tr>が700から60psまで劇的に減少することが明らかになった。従って、SAM界面処理は分子結晶性の変化なしに界面トラップ準位を大幅に減らす効果を持つことが分かる。これらの結果はPhys.Rev.B(2011)に掲載された。更に、ESR線幅はゲート電圧に依存せず、この結果は浅いトラップ準位のみが存在することを意味し、貼り付け法で作製されたルブレンFET界面には、従来の有機FETのESR研究で報告されている深いトラップ準位が形成されないことも分かった。また、ルブレンおよびRR-P3ATを用いた電気2重層トランジスタの明瞭なFI-ESR観測にも成功し、バイアスストレスと電荷トラップとの相関の研究も進めた。

今年度は、電荷トラップ状態の知見を得るために、貼り付け法を用いて作製されたルブレン単結晶FETの電場誘起ESR(FI-ESR)信号のゲート電圧依存性を詳細に研究した。また、有機絶縁層界面でのトラップ現象の解析を進めるために、イオンゲルを用いた薄膜トランジスタの研究も行った。用いた有機半導体は立体規則性ポリヘキシルチオフェン(RR-P3HT)である。ルブレン単結晶FETの研究では、ESR線幅はゲート電圧に依存しない結果となった。これは、貼り付け法で作製されたルブレン単結晶FET界面には深いトラップ状態が存在しておらず、クリーンなFET界面が形成されていることを示す。この結果は、ルブレン単結晶上にパリレンを成膜して作製したFETの結果と対照的であり、パリレン絶縁膜を用いたルブレン単結晶FETでは、深いトラップ状態の存在によりESR線幅がゲート電圧に依存している。これらの結果はAppl,Phys.Expressに掲載された。また、イオンゲルを用いたRR-P3HT薄膜トランジスタの研究では、低電圧印加で明瞭なFI-ESR信号の観測に成功し、その信号のゲート電圧依存性や外部磁場方向依存性の解析を行った。その結果、高電荷密度状態では、電荷キャリアのスピン状態が常磁性から非磁性に変化し、非磁性電荷伝導が実現していること、更に、電荷キャリアスピン間の2次元的な磁気的相互作用が実現していることが立証された。なお、電荷トラップ状態の研究に関連して、有機薄膜太陽電池のESR研究に成功し、素子中の電荷形成を明らかにした。この結果はAdvanced Energy Materialsに掲載され、JSTプレスリリースや記者会見、日刊工業、日経産業、化学工業日報の新聞等で報道された。
肝細胞がん発生過程における肝細胞表面抗原のモノクロ-ナル抗体を用いた解析

本教室でヒト肝細胞癌(HCC)患者組織より樹立した肝癌細胞株HCC-M細胞を用いてHCC患者血清中の腫瘍特異抗体の検出、及びモノクロ-ナル抗体の作製を試みた。1-butanol extraction法を用いてHCC-Mよりcrude butanol extract(CBE)を得て、これを抗原としたenzyme-linked immunsosrbent assay(ELISA)を開発した。本ELISAを用いて患者血清中の抗体を測定し、肝硬変(LC)、HCC患者血清で有意な抗体の存在が認められたが、LC患者とHCC患者では有意差がないため抗体を正常肝抗原で吸収後、測定を行なった。その結果、HCC患者でも正常肝に対する抗体が存在し、この抗体量が多いため特異抗体の検出が障害されているが、HCC患者血清中にはHCC-M CBEに対する腫瘍特異抗体と呼ばれるべき抗体の存在が示唆された。次に、HCC-M CBEを抗原としてマウスモノクロ-ナル抗体1H-9を作製した。本抗体はIgM classに属し、HCC-Mと高反応性を示し、他癌細胞株との結合、正常肝との結合性はほとんど見られなかった。また酵素抗体法による検索からも臓器特異的で、比較的腫瘍に特異的であった。また患者血清中で1H-9抗体に結合する抗原の測定が可能で、HCC患者血清中には1H-9対応抗原陽性例が26例中19例認められたが、本抗原とAFP値との相関はないため、AFP陰性のHCCの診断に有用と考えられた。HPLCによりHCC-M CBEは約17の分画に分かれたが、患者血清との反応、leukocyte adherence inhibition assayを用いた検討から、腫瘍特異抗原と考えられる抗原は小分子量の分画に含まれることが示され、今後の1H-9対応抗原の同定が期待され、本抗体を用いたradio imagingや治療への応用が考えられた。本教室で作製に成功した二種類のマウスモノクローナル抗体H2およびB2は,各種正常臓器組織標本を用いた,酵素抗体間接法による検討から,正常細胞では肝細胞とのみ反応性を有することが明らかにされた.またヒト以外の動物の肝細胞とは反応しなかった.さらにH2モノクローナル抗体は種々のがん組織との反応性の検討から,肝細胞がんおよび胆管細胞がんとのみ反応し,胃がん,大腸がん,その他のがん細胞とは反応しないことが示された.従って,H2モノクローナル抗体の認識している抗原は,種特異的肝特異抗原であることが明らかとなり,これをhuman liverーspecific pntigen1(HLSA1)と名付けた.また各種レクチンカラムを用いた検討から,HLSA1は,concanavalmAおよびpeanut lectinに親和性を有し,wheat germ lectinには親和性を有しない糖鎖を有する糖蛋白であることが示された.免疫電顕による検討から,HLSA1は肝細胞内で核膜周囲,粗面小胞体,細胞膜に分布していることが示され,細胞膜蛋白の一種であると考えられた.慢性肝炎,肝硬変の肝組織との反応性は正常肝と同様であり,肝細胞のみが染色され,その程度も正常肝と同じであった.肝細胞がん組織を用いた検討では,症例の約20%においてHLSA1の減少が認められた.一方やはり本教室で作製した1Hー9モノクローナル抗体は,正常肝細胞との反応性は低くおもに核周囲が軽度染色されるのみであったが,肝硬変の肝細胞および肝細胞がんとは強く反応した.