hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長時間手術の血液凝固能におよぼす影響

Background:長時間手術は全身的な血液凝固異常を引き起こす要因になると考えられるが,これまで長時間手術における凝固線溶系の推移は明らかにされていない.本研究は分子マーカーを用いて長時間手術での凝固線溶系の推移と術中の抗擬固療法としてのヘパリン持続静注の効果を明らかにすることを目的に行った.Results:対照群全例で手術経過に伴う凝固マーカーの著しい増加を認め,3例が線溶亢進を示した.ヘパリン群ではヘパリン投与後の凝固亢進の抑制効果が明らかで,3例に認めた線溶亢進の程度も対照群に比較してはるかに軽度であった.血漿ヘパリン濃度はほぼ0.2U/ml以下で,APTTとの間に弱い相関を認めた.Conclusions:長時間手術において手術開始早期より進行する凝固線溶活性の亢進は明らかであり,術中の抗凝固療法としてのヘパリン持続静注はきわめて有用であると結論できる.Background:長時間手術は全身的な血液凝固異常を引き起こす要因になると考えられるが,これまで長時間手術における凝固線溶系の推移は明らかにされていない.本研究は分子マーカーを用いて長時間手術での凝固線溶系の推移と術中の抗擬固療法としてのヘパリン持続静注の効果を明らかにすることを目的に行った.Results:対照群全例で手術経過に伴う凝固マーカーの著しい増加を認め,3例が線溶亢進を示した.ヘパリン群ではヘパリン投与後の凝固亢進の抑制効果が明らかで,3例に認めた線溶亢進の程度も対照群に比較してはるかに軽度であった.血漿ヘパリン濃度はほぼ0.2U/ml以下で,APTTとの間に弱い相関を認めた.Conclusions:長時間手術において手術開始早期より進行する凝固線溶活性の亢進は明らかであり,術中の抗凝固療法としてのヘパリン持続静注はきわめて有用であると結論できる.平成7年度研究の目的:長時間麻酔中の血液凝固活性の推移を知る目的で長時間を要した頭頸部手術における血液凝固活性の推移を検討した。対象ならびに検査方法:日本歯科大学歯学部附属病院において行われた10時間以上を要した腫瘍摘出,頸部郭清,血管柄付遊離皮弁移植を含む即時再建術を行った悪性腫瘍手術11例を対象とした.麻酔開始より終了時まで2時間毎のPT,APTTの測定と同時に採血を行い,fibrinogen,ATIII,TAT,FPA,F1+2,FM-test,D-dimer,PICによる血液凝固能検査を行った.結果:PTratioは麻酔経過中ほぼ正常範囲内であった.APTTは全体としての明らかな傾向は認めなかった.Fibrinogenは出血が原因と考えられる減少が認められたが、終了時には2例を除いて正常範囲内であった.ATIIIは手術経過にともない低下したが,1例を除いて70%以下になることはなかった.TAT,F1+2は全例において手術開始後著しく上昇を示し,終了時には下降傾向を示すものの明らかな高値を示した.FPAも術中には著しい高値を示し,終了時に下降するが明らかな高値を示した.FM-testは2例が手術経過を通じて陰性であったが,3例は手術後半より陽性,1例が弱陽性を示した.D-dimerは3例において術中より明らかな上昇が認められた.また,PICは3例が異常高値を示し,D-dimerで高値を示した症例とPICで高値を示した症例は必ずしも一致しなかった.考察:長時間麻酔中の血液凝固活性は,手術開始後比較的早期から凝固活性の亢進をきたし,終了時には回復する傾向を示すことが明らかであった.また,線溶活性の亢進が半数の症例に認められ,終了時まで持続した.線溶活性の著しい亢進を認めた症例は,いずれのまた凝固活性の著しい亢進を示した.以上より,長時間手術では凝固活性の著しい亢進が生じ,さらに線溶活性の異常をともなう可能性のあることが示唆された.Background:平成7年度研究において分子マーカーを用いた長時間手術での凝固線溶系の推移を検討した結果,長時間手術では凝固活性の著しい亢進が生じ,さらに線溶活性の異常をともなう可能性のあることが示唆された.そこで平成8年度研究において,術中の抗凝固療法としてのヘパリン持続静注の効果を明らかにすることを目的に行った.Results:この結果,ヘパリン投与後の凝固亢進の抑制効果が明らかで,とくにFM testにおいて陽性を示した症例はなく,また3例に認めた線溶亢進の程度も前年度研究結果に比較してはるかに軽度であった.血漿ヘパリン濃度はほぼ0.2U/ml以下で,APTTとの間に弱い相関を認めた.Conclusions:長時間手術において手術開始早期より進行する凝固線溶活性の亢進は明らかであり,術中の抗凝固療法としてのヘパリン持続静注はきわめて有用であると結論できる.
磁性-誘電複合特性を有する新ナノグラニュラー薄膜材料の開発

本研究は、ナノグラニュラー薄膜材料に関し、ナノグラニュールにFe,CoやFe-Co合金などの強磁性金属と、粒界相にMgF_2やCaF_2のフッ化物を用いた組成系について、スパッタ成膜装置を利用したタンデム法によって、材料組成および作製条件を変えて薄膜試料を作製し、材料の構造制御とナノ構造に起因した材料特性の制御を検討した。FeCo-MgF系膜の誘電特性を検討した結果、MgF_2単体の誘電率はそれぞれ45(100kHz)であるが、FeCoを同時にスパッタして金属ナノ粒子を分散させて複合化することにより誘電率は大幅に増加(200500)することを明らかにした。この誘電率の増大は、ナノグラニュラー構造に起因すると考えられる。また、これらの膜は、0.IT以上の磁化を示し、誘電特性と磁性の両方の機能性を有する。さらに、絶縁体にフッ化物の中でもバンドギャップの大きなCaF_2を用いたFeCo-CaFナノグラニュラー膜を作製し、その電気抵抗率および磁気特性を検討した結果、Fe_<23>Co_<23>Ca_<13>F_<41>膜において、4.9×10^4μΩ・mの高い電気抵抗と同時に、0.8Tの磁化と2.25kA/mの異方性磁界を有する強磁性を示すことが明らかとなった。周波数特性においては、強磁性共鳴周波数は1GHz以上であり、高周波帯域に至る透磁率特性を示す。これらの膜は、結晶相のCaF_2マトリックスに粒径が数nmのFe-Co合金グラニュールが分散したナノグラニュラー構造を有し、バンドギャップの大きなCaF_2からなる粒界相(トンネル障壁)によって高電気抵抗を示すと考えられる。これらの成果は、日本金属学会の講演大会において報告した。
低電圧動作シリコン系　Ｂｅｙｏｎｄ　ＣＭＯＳデバイスの研究

27年度が最終年度であるため、記入しない。
電子構造に段差を有するナノ共役系の構築と階層制御

共役系の電子構造制御による多機能階層の創製を目的とした電子構造に段差を有する次世代ナノ共役系の構築として,以下の研究を遂行した。1.チオフェン4量体と9量体を基本骨格として,1,3,5-トリ置換ベンゼンを分岐部とする自己会合性デンドリマー型オリゴチオフェンとアクセプター性[60]フラーレンの各種連結分子の合成を達成した。特に段階的に二置換フラーレン誘導体の合成にも成功した。還元電位測定から,デンドリマーの特異な被覆効果が見出された。FET素子評価によって,デンドリマーの世代と置換数に依存して,両極性が出現するという興味深い特性を明らかにした。2.ドナー性デンドリマー型オリゴチオフェンに基づいた光電変換素子に応用可能な分子として,デンドリマー末端にアクセプター部位として複数のペリレンビスイミドを導入した化合物の合成を達成した。各種スペクトル測定から,光誘起分子内電子移動を示唆する結果が得られ,階層構造を有する光電変換材料として有望であることが分かった。3.オリゴチオフェンを基盤とするn-型半導体の開発研究として,ヘキサフルオロシクロペンテン縮環チオフェン,および,ジフルオロメチレン架橋ビチオフェンを新規な電気陰性モノマーユニットとして開発に成功した。これらを基本ユニットとする拡張共役オリゴマーの合成に成功し,詳細な物性評価を行った。これらのうちの幾つかは,真空蒸着法で作製した電界効果トランジスタ素子において良好なn-型特性を示した。
InGaNベース強磁性半導体による長波長円偏光半導体レ-ザ創製に関する研究

長波長での円偏光半導体レーザを創製することを狙いとして、希土類金属Gdを添加したIII族窒化物希薄磁性半導体を分子線エピタキシ(MBE)法により成長し、その光学特性及び磁気特性を測定し、更にデバイス作製に向けて磁性制御に関して研究を行い、次の結果を得た。(1)In濃度35%のInGaGdNが成長可能となり、InGaGdNからのフォトルミネセンス(PL)ピーク波長はIn組成の増加に対応した長波長シフトが観測された。PLの温度変化はInGaNと同様であった。室温で強磁性特性が観測された。(2)Gd濃度6%のInGaGdNの飽和磁化はGd濃度1%のInGaGdNと比べ倍程度に増加することが分かった。ただし、Gd濃度を大きくし過ぎるとGaN等の析出が起こり、低下した。(3)InGaGdNにSiを共添加すると、キャリア(電子)濃度が増加すると共に、磁化の増加が観測、された。キャリア誘起強磁性と理解される。(4)InGaGdN/GaN多重量子井戸(MQW)構造を成長した。この構造では、同じ厚さのInGaGdN単層膜より磁化が増大することが分かった。InGaGdN/GaN MQW構造のGaN層にSiを添加した場合には更に磁化が増加することが確認された。いずれもバンドギャップの大きいGaN中のキャリアがInGaGdN層に流れ込むことによるキャリア誘起強磁性と理解される。(5)InGaGdN/GaN MQW活性層をSiドープn形GaN、Mgドープp形GaNクラッド層で挟んだスピンLED構造を成長し、MQW活性層からのPL発光を観測した。長波長での円偏光半導体レーザを創製することを狙いとして、希土類金属Gdを添加したIII族窒化物希薄磁性半導体を分子線エピタキシ(MBE)法により成長し、各種の評価を行った。21年度は次のような研究成果を得た。(1) InGaNにGdを添加したInGaGdNについて詳細な成長条件を検討し、InGaGdNの成長に成功した。室温でフォトルミネセンス(PL)発光が観測され、PLピーク波長はIn組成の増加に対応した長波長シフトした。InGaGdNからは室温で強磁性が観測された。(2) InGaN/GaGdN多重量子井戸(MQW)構造を成長した。バリア層に磁性原子Gdを添加したこの構造では、キャリアが強磁性層(GaGdN)から非磁性層(InGaN)へ移動するためにキャリア誘起強磁性の抑制が起こり、GaGdN単層より小さな磁気モーメントとなることが分かった。(3) GaGdN/AlGaN MQW構造では、キャリア誘起強磁性によりGaGdN単層よりも大きな磁気モーメントが観測された。GaGdN/AlGaN MQW構造のPL発光ピークには、磁場中で大きなレッドシフト(7テスラで15meV)が観測された。これに対し磁性原子を含まないGaN/AlGaN MQW構造では、ほとんどレッドシフトは観測されていない(1meV以下)。大きなレッドシフトは有効内部磁場による大きなゼーマン分裂によるものと考えられる。さらに、GaN/AlGaN MQWに比べ、10KでのPL発光ピークが長波長化している、温度上昇に伴うレッドシフト量が大きい、PL寿命が長くなっているなど、磁気ポーラロンの存在を示唆する結果が得られた。
昆虫媒介性ウイルスに対する新規ムギ類病害応答モデル系の構築

コムギなどのムギ類作物に感染して収量を激減させるウイルス群YDVsは、世界で最も深刻な経済被害をもたらす植物ウイルスの一つであり、本ウイルス群に対する防除法の確立は農業上重要な課題である。しかしながら、このウイルスの伝搬に媒介昆虫が必須であり、昆虫の宿主となるムギ類作物のゲノムが複雑であったことから、本ウイルスに対する植物の病害応答については分子生物学的知見が乏しく、病徴誘導メカニズムは不明であった。本研究では、全ゲノム配列が解読されたムギ類モデル植物であるミナトカモジグサを用いてYDVsの病徴誘導機構を解明し、昆虫伝染性ウイルスに対する新規ムギ類病害応答モデル系の構築を目指す。
果樹潜在性ウイルスベクターを利用した果樹への新機能付与技術の開発

本研究は、果樹類に広く潜在感染しているウイルスの感染性cDNAクローンを構築後、これを病虫害抵抗性遺伝子など各種有用遺伝子導入のためのウイルスベクターとして改変することにより、果樹類への簡便で新規な遺伝導入法の開発を目的として開始したものである。研究成果の概要は次のとおりである。1)外来遺伝子を安定的に発現する果樹ウイルスベクターの構築リンゴに病徴を出すことなく潜在感染するリンゴ小球形潜在ウイルス(ALSV)ゲノムの感染性cDNAクローンを構築後、外来遺伝子を安定的に発現できるウイルスベクターヘの改変に成功した。2)ウイルスベクターを利用した植物体での外来遺伝子の発現ウイルスベクターとしてのALSVの有用性を調べるために、外来遺伝子としてグリーン蛍光タンパク質(GFP)を発現するALSVを作出し、GFP発現をマーカーにして草本植物でのALSVの細胞間および全身移行を解析した。またGFPの変異体であるYFPおよびCFPを発現するALSVペクターを作出し、異なる蛍光色素で標識したALSV(ALSV-YFPとALSV-CFP)の混合感染葉でのすみ分け現象を明らかにした。さらに、ALSVを用いて昆虫由来の抗菌性ペプチドの植物体での発現にも成功した。3)ウイルスベクターのサイレンシング誘導ベクターとしての利用タバコの3種内在性遺伝子(PDS、SUおよびPCNA)の一部を導入した組換えウイルス(tPDS400-ALSV、SU-ALSVおよびPCNA-ALSV)を作出後、4種類のNicotiana植物(タバコ、N.benthamiana、N.glutinosa、およびN.occidentalis)に接種した結果、これら内在性遺伝子のサイレンシングを効率良く誘導することが明らかになった。また、ALSVベクターはシロイヌナズナ内在性遺伝子のサイレンシングを効率良く誘導した。4)Flowering locus T(FT)遺伝子を発現するウイルスベクターを利用した植物の開花促進シロイヌナズナの花芽形成関連遺伝子FLOWERINLOCUST(FT)の全長をALSVベクターに導入し、FT-ALSVベクターの感染によるシロイヌナズナおよびナス科植物の花芽形成への影響を解析した。その結果、供試したすべての植物で開花の大幅な促進が観察された。リンゴ小球形潜在ウイルス(ALSV)ゲノムRNA2がコードするポリタンパク質のVp42とVp25の間に外来遺伝子を導入するため、Vp42/Vp25間のプロテアーゼ切断部位Q/G前後の異なる数のアミノ酸(39個)を反復し、人為的にプロテアーゼ切断認識配列を付加した複数の感染性クローンを構築した。さらに相同組み替えによる外来遺伝子の脱落を防ぐために、反復したプロテアーゼ切断部位Q/G前後のアミノ酸配列が変化しないように、コドンの第3番目に変異を導入したクローンも構築し、さらに、GFP遺伝子を用いて、ウイルスベクターの安定性を調べた。プロテアーゼ切断部位Q/G前後の反復アミノ酸数が比較的多いクローン(pER2L10R19GFP、pER2L10R15GFP pER2L5R15GFP)では3代継代接種以後はGFPの蛍光は検出されなくなり、GFP遺伝子に欠失が生じた。一方、Q/G前後の反復が5アミノ酸のクローン(pER2L5R5GFP)とpER2mL5mR5GFP(pER2L5R5GFPのコドンの第3番目に変異を導入したクローン)では、9代継代接種後でもGFPは安定して発現していた。次に、導入遺伝子のサイズと遺伝子の安定発現との関係を調べた。

以上の結果より、プロテアーゼ切断部位Q/G前後の反復アミノ酸数を少なくすると導入遺伝子はより安定化すること、また導入する遺伝子のサイズが小さい方がより安定して発現することが明らかになった。1)ALSVベクターのリンゴへの効率的導入法の検討(1)カーボランダム法、(2)切り付け接種法、(3)パーティクルガン法のよるALSVベクターの接種効率について検討した。カーボランダム法によるリンゴ実生苗への接種試験では、本葉への接種で020%の個体で感染が認められ、発芽直後の胚軸への接種では40%の感染率であった。切り付け接種法では2040%の個体で感染が確認された。一方,感染性cDNAクローンをパーティクルガン法で接種しても感染は認められなかった。2)抗菌ペプトドおよびリンゴウイルス外被タンパク質の発現抗菌ペプチドであるダイアポジン遺伝子をALSVベクターに繋ぎ、植物体に接種した結果、ウイルス感染およびダイアポジンの発現を確認できた。またリンゴクロロティクリーフスポットウイルス(ACLSV)の外被タンパク質を発現するACCP-ALSVをリンゴに接種した結果、2個体でウイルス感染個体を得ることができた。これらの個体がACLSV接種に対して抵抗性を示すかどうかは、サイレンシングと関連させながら今後検討していく。3)ALSVベクターのジーンサイレンシング誘導ベクターとしての利用GFP発現タバコ(GFP-タバコ)にGFP-ALSVを接種すると、接種葉では接種後5日(5dpi)から、上葉では15dpiからGFP蛍光が消失し始め、やがて葉全体でサイレンシングが誘導された。GFP発現N.occidentalisにGFP-ALSVした場合も同様に、接種葉では45dpiから、また上葉では7dpiから蛍光が消失し始め、14dpi以降に展開した葉では葉全体でGFP蛍光は観察されなくなった。GFP遺伝子の3'末端を欠失したDNA断片をALSVベクターに連結してサイレンシング誘導に必要な塩基数を調べたところ、全長(約700bp)、300bp、200bp、100bpのいずれでもサイレンシング誘導の程度に差異は認められなかった。接種植物を20°C、25°C、30°Cで生育させて温度の影響を調べた結果、高温(30°C)でサイレンシング効率が高かった。1)ALSVベクターの外来遺伝子発現用ベクターとしての利用ALSVベクターにシロイヌナズナの開花関連遺伝子(FT遺伝子)を導入後、シロイヌナズナおよびタバコに接種し、開花促進が起こるかどうか解析した.完全長FT遺伝子を導入したALSV(FT-ALSV)を,シロイヌナズナ(13葉期)に接種し、短日条件下で育成したところ,接種後15日(15dpi)から花芽の形成が認められ,22dpiでは90%以上の個体で花芽が形成された.
メダカを用いた内分泌かく乱物質モニタリングシステムの構築

本研究は、野生メダカを用いて内分泌かく乱物質の影響のモニタリングを行う可能性を探るとともに、近交系メダカを用いた再現性の高い内分泌かく乱物質検定システムを開発することを目的として研究を行い、以下のような成果を得た。(1)メダカに共通の雄の遺伝子マーカーを開発し、野生メダカの遺伝的性と表現型としての性との関係を調べる方法を確立した。そのマーカーを用いて、野生集団のメダカを調べ、性決定性分化関連道伝子の突然変異を3つ同定した。(2)野生メダカのビテロゲニン量の周年変化をELIZA法により測定した。その結果、オスではビテロゲニンは通年検出限界以下であるのに対して、メスでは繁殖期に高い値を、秋から冬の非繁殖期には低い値を示すことが判った。エストロゲン作用を持つ物質を投与するとオスでビテロゲニン産生が始まることを考え併せると、野生メダカのオスのビテロゲニン値は環境中の内分泌かく乱物質の存在示す指標として有効であることが確認された。(3)性転換を指標としたエストロゲン感受性の系統差を検討した。その結果、エストロゲンによる性転換には近交系で間で差があること、また、コンジェニック系統、組み換え系統を利用した研究から、性転換に関わるエストロゲン感受性遺伝因子がY染色体上に存在し、性決定領域と極めて強く連鎖していることが明らかになった。(4)血清ビテロゲニンを指標としたエストロゲン感受性の系統差を検討した。エストロゲンを投与した際のビテロゲニン産生動態を確認し、血清中のビテロゲニン産生を指標とした場合のエストロゲン感受性には性転換の場合のような系統差が認められないことを明らかにした。以上の研究から、血清中のビテロゲニンが内分泌かく乱の指標として有用であることを確認し、血清中のビテロゲニン量を評価するための基礎的データを集積した。また、ビテロゲニンを指標としたエストロゲン感受性と、性転換を指標としたエストロゲン感受性には必ずしも平行関係がないことを示し、ビテロゲニンを指標とする場合、それはあくまで生物検定指標であり、エストロゲン感受性の一面を表すものであることにについて留意が必要であるが明らかになった。本研究は、内分泌攪乱物質の野生生物に対する影響の野生メダカを用いたモニタリングシステムの可能性を探るとともに、近交系メダカでの内分泌攪乱物質の生物検定システムを開発することを目的としている。本年度は、上記の2つの目的に対応した以下の2つの研究を行った。1.新潟市周辺でのメダカの分布調査と、外部形態、生殖器官の組織の検索新潟市近郊の5地点(湖沼2地点、水田脇の小水路2地点、水田への導水路1地点)で、メダカの生態調査を行った。その結果、各地で得られるメダカの性比、外部形態(含、第2次性徴)などには特に異常は観察されなかった。また、これまでの精巣組織の検索からは、精巣卵のような異常所見は得られていない。

さらに、採集されたメダカの形態計測に基づく年齢査定を行ったところ、野生メダカの寿命は約1年であること、4月から5月にかけて越年魚が産む子の他に、8月頃に成熟した当歳魚が産む子も越年集団形成に参加していることが明らかになった。2.近交系のメダカのステロイドホルモン感受性の比較南日本集団由来のHd-rR系統、北日本集団由来のHNI系統、及びHd-rR系統にHNI系統のY染色体を導入したコンジェニック系統の3つの系統で、胚のエストラジオール処理による性転換を指標として、性ホルモン感受性を検討した。その結果、コンジェニック系統とHd-rR系統の間に顕著な感受性の差が存在することが明らかになった。これは、メダカを生物検定に使用する場合にどの系統を使うかについて慎重な配慮が必要であることを示すとともに、性転換についてのエストラジオール感受性に係わる遺伝子がY染色体上に存在することを示しており、性分化の遺伝的制御機構を考える上でも興味深い知見である。本研究は内分泌かく乱物質の野生生物に対する影響について検討するためのモニタリングシステムを、野生メダカを用いて行う可能性を探るとともに、近交系メダカを用いたより再現性の高い内分泌かく乱物質の生物検定システムを開発することを目的としている。本年度は昨年度の成果に基づいて、以下のような成果を得た。(1)近交系メダカ間でのエストロゲンによる性転換能の系統差前年度の予備的な結果を追認するために、南日本集団由来のHd-rR系統、北日本由来のHNI系統、さらにHd-rR系統にHNI系統のY染色体を導入した、コンジェニック系統の3つについて、胚のエストラジオール処理による性転換率を比較した。その結果、HNI系統とコンジェニック系統はHd-rR系統に比べて、顕著に性転換しにくい系統であることが確認された。(2)ビテロゲニン合成検出システムの整備メダカのビテロゲニン合成をELISA法による検出を試みた。試料として血清、筋肉抽出液を用いた。まず、血清を得るために幾つかの採血法を試み、尾動脈、および尾静脈からの採血法を確立した。測定の結果、エストラジオール処理開始後7日以内にビテロゲニン量の顕著な増大が認められ、その後、処理を継続することにより漸増する、エストラジオール処理濃度(0.0011.0μg/L)に応じて合成量は増加する、性転換で認められた顕著な系統差は認められないことが判った。以上により、性転換能で認められる系統差は性決定機構関連のものであり、エストロゲン感受性一般のものでないことが推論された。また、エストロゲン感受性は何を指標とするかによって、その感受性が変動することがあり得ることが明らかになった。本研究は、野生メダカを用いて内分泌かく乱物質の影響のモニタリングを行う可能性を探るとともに、近交系メダカを用いた再現性の高い内分泌かく乱物質検定システムを開発することを目的としている。本年度は、以下のような成果を得た。(1)性転換を指標としたエストロゲン感受性の系統差の検討前年度に、コンジェニック系統を用い、性転換に関わるエストロゲン感受性遺伝因子がY染色体上に存在することを明らかにした。今年度は、コンジェニック系統とHd-rR系統の組み換え系統を用いて、Y染色体のどこにエストロゲン感受性因子が存在するかを検討したところ、それはY染色体の性決定領域と極めて強く連鎖していることが明らかになった。(2)血清ビテロゲニンを指標としたエストロゲン感受性の系統差の検討前年度、血清中のビテロゲニン産生を指標とした場合のエストロゲン感受性には系統差が認められないことを示す予備的結果を得たが、本年度改めてその結果が追認された。
超小型人工ペプチダーゼドメインの創成

新しい基質認識能や触媒特性を持つプロテアーゼを創成できれば、新しい分析手法や新規疾病治療法の開発に繋がるが、新規人工プロテアーゼドメインのdenovoな作成に成功した事例はこれまでにない。本研究計画では、純科学的・工学的、両方の観点から高い意義を持つ、自己切断型の新規人工ペプチダーゼ(プロテアーゼ)の創成を目指した。申請者が以前に開発した翻訳開始反応のリプログラミング法を用いて、1兆種類を超える多様性の短鎖ランダムペプチドライブラリーを合成した。目的のペプチド切断活性を有する活性種を選択する試験管内分子進化実験により、最終的に22種類の超小型人工ペプチダーゼ候補の同定に成功した。本研究では、純科学的・工学的、両方の観点から高い意義を持つ、自己切断型の新規人工ペプチダーゼ(プロテアーゼ)の創成を目指している。これまでに、人工の新規プロテアーゼドメインをde novoに作成する試みは多くなされているものの、成功した事例は全く存在しない。本研究では、ランダムペプチドライブラリーから自己切断活性を持つ配列を試験管内で人工進化させる、潜在的に切断されやすいことが期待されるCys-Pro配列を活用する、といった独自の工夫を施すことで、新規人工触媒ドメインの発見が可能であると考えた。本研究で創成を目指すペプチダーゼは、以下の特筆すべき特色を併せ持つ。(1)ペプチド切断活性に必要なドメインの全長が、20-40残基程度の「超小型人工ペプチダーゼ」である、(2)自身のN末端側を切断するcis活性型である、(3)触媒ドメインのN末端に位置するCys-Proの前で正確に切断され、切断産物の末端構造が均一である、(4)特定の外部刺激(pH変化・金属イオンの添加)により、その切断活性のON/OFFを制御できる。本研究が完成すれば、「天然由来の配列に頼らず、人工のペプチダーゼをde novoに創成できうるか?」、「安定なアミド結合の切断を、どれだけ小さなドメインで行うことができるか?」といった命題に知見を与えられることから、学術的な意義は非常に高い。また、工学的な応用の面からは、組換えタンパク質の精製への応用が期待される。当該年度においては、前年度に最適化した試験管内分子進化の系を用いて、20-40残基程度の短いランダムペプチドライブラリーの中から目的のペプチド切断活性を有する配列の探索実験を行った。最終的に22種類の超小型人工ペプチダーゼ候補の同定に成功した。当該年度においては、ランダム領域を含むmRNAライブラリー(1兆種類以上)を用意し、申請者が以前に開発した翻訳開始反応のリプログラミング法を用いて、20-40残基程度の短いランダムペプチドライブラリーを合成した。さらに、この中から目的のペプチド切断活性を有する配列を同定するのに用いる試験管内分子進化の系の最適化を行った。当該年度は、酸性条件下で活性がONになり、自己切断反応を引き起こす超小型ペプチダーゼを探索するための試験管内分子進化の系を最適化した。本実験系では、配列中にCys-ProをコードするUGU-CCG、及びそれに引き続くランダム配列領域(NNK)20を、C末端にFlagペプチドをコードした配列を含む、ランダムmRNAライブラリーを用意する。このライブラリーをピューロマイシンを含むDNAリンカーと連結した後、試験管内翻訳系を利用し、ペプチドライブラリーを翻訳合成する。

この時、ビオチン化された開始残基で翻訳開始反応をリプログラムすることで、ペプチド産物のN末端をビオチンラベルでき、またmRNAに付加されたピューロマイシンの働きにより、翻訳産物はその配列情報をコードしたmRNA分子でタグ付けできる。合成されたペプチドライブラリーを、アビジンビーズにより精製後、pH5.0の緩衝液を加える。この操作により、もし目的のペプチド種が存在すれば酵素活性がONになり、ペプチド切断反応が進行することが期待される。切断により生じたmRNAでタグ付けされたC末端側断片は、Flag抗体固定化レジンで上清より回収する。その後、回収した配列をPCRによる増幅、試験管内転写反応により、再びmRNAライブラリーに変換する。ここで得られるmRNAライブラリーは、スタート時と比べ、よりペプチダーゼ活性の高い配列をコードした集団へと変化している。この一連のサイクルを繰り返すことで、高い自己切断活性を持つペプチド配列をコードしたcDNAが、最終的に濃縮される。今年度はモデルmRNAを用いた小スケールの実験により、上記多段階の生化学反応が試験管内で問題なく進行することを確認した。また、回収したペプチドの絶対量をリアルタイムPCRにより決定し、各サイクルにおける活性種の割合をモニタリングする方法論も確立した。当該年度において、モデルmRNAを用いた確立した実験系を利用し、実際に大規模mRNAライブラリーからの分子進化を行う。上記の通り、まずはpH5など酸性条件下で活性がONとなる超小型ペプチダーゼの取得を目指すが、本研究の高い挑戦性のため、目的の活性をもつペプチド種が得られない可能性もあり得る。その場合は、酸性条件下の代わりに金属イオンを活性のトリガーとした分子進化や、他の活性を持つ超小型ペプチド酵素の取得も見据えた研究を展開する予定である。ペプチドライブラリーの鋳型となるmRNAライブラリーの合成・無細胞翻訳系の調整・PCR反応・T7転写反応・翻訳反応などの生化学実験を行うため、酵素やDNAプライマーを始めとした薬品類・消耗実験器具にかかる消耗品経費を計上している。また、研究に携わる学生1名に実験補助業務を依頼し、謝金を支払うため、謝金費用も計上している。研究成果は積極的に国内外の学会に参加し、報告する予定であるため、これに必要な旅費を計上した。
大腸菌の挿入因子IS1及びIS3の転移とその調節機構に関する研究

1.IS1がコードするInsAタンパク質、トランスポゼ-スの精製及びその性質の生化学的解析InsAタンパク質及びトランスポゼ-スを、ポリヒスチジンタグとの融合タンパク質の形で過剰生産し、精製することに成功した。次に、これらのタンパク質のIS1の末端逆向き配列(IR)に対する結合活性をゲルシフト法で調べたことろ、両タンパク質ともIR特異的DNA結合活性を持つことがわかった。また、IS1を運ぶプラスミドを保持する大腸菌内でトランスポゼ-スの作用によりIS1が環状分子として切り出されることを発見した。この分子はIS1の転移反応の重要な中間産物であり、その生成機構を研究することはIS1の転移機構を理解する上での大きな足がかりになると考えている。2.IS3の転移頻度測定系の構築、及びIS3がコードするタンパク質の機能の解析研究実施計画に記した通りの転移頻度測定系を構築し、実際にIS3が標的プラスミドに、標的部位の3塩基対を重複する形で単純挿入していることを明らかにした。OrfA、OrfBタンパク質を誘導産生するプラスミドをこのアッセイ系に導入したところ、OrfAタンパク質は転移頻度を低下させること、OrfBタンパク質はOrfAタンパク質による転移阻害作用を増強する活性をもつことがわかった。3.IS3がコードするトランスポゼ-スの精製及びその性質の生化学的解析IS3のトランポゼ-スをポリヒスチジンのタグとの融合タンパク質の形で産生できるプラスミドを構築した。タグが付加した状態でもトランスポゼ-スは生体内で転移をひきおこす活性をもつことを確認した。このプラスミドを用いてIS3のトランスポゼ-スを大量産生、精製し、得られたトランスポゼ-スを用いて、IS3の転移反応のin vitroでの再現を目指す予定である。
診断と治療を可能とする磁気共鳴分子イメージング用分子プローブの開発研究

分子イメージング法は、生体内での分子間の相互作用を非侵襲的に画像化する手法である。本研究では、従来型の分子プローブ研究手法を根本的に改良し、脳内移行性を示す新規分子プローブの開発研究に挑戦した。新規分子プローブとして、治療と診断を兼ね備えた脳内移行性のセラノスティックス分子プローブを開発した。非ステロイド抗炎症薬であるイブプロフェン、ケトプロフェンと診断プローブとしてニトロキシドを持つプローブを開発し、マウス脳内においてその機能を非侵襲的に確認することが出来た。「従来型の分子プローブの欠点を克服した新規分子プローブの開発」研究を実施した。脳内レセプターをターゲットとした新規分子プローブの合成を目指したもので、ターゲットレセプターとしては脳組織に特異的に存在するアセチルコリンレセプターを取り上げ、リガンド分子として3-pyridyl-ether化合物を合成し、MRIで検出しうる常磁性ラベル分子としてニトロキシド分子を用いた。リガンド分子とニトロキシド分子とが脳内で合体できるように、リガンド分子にはアジド基を、ニトロキシド分子にはアルキン基を付けたプロ-べを合成した。現在、この合成したプローブをマウスに投与し、脳内でクリック反応を起こさせて両分子が合体できるかどうかを検討している。次に、「診断と治療を兼ねた新規分子プローブ開発と実証」研究を行った。特に平成27年度は病態の診断と治療の機能を併せ待ったセラノスティック型分子プローブの開発研究に着手した。病態モデルとして申請者の研究室で最も実績のある脳炎症モデルマウスを用い、脳炎症への治療と病態モニタリングが可能な分子プローブ合成研究を実施した。炎症性疾患に対し治療効果を有する薬剤としてプロピオン酸非ステロイド系消炎鎮痛剤のイブプロフェンおよびケトプロフェンを取り上げ、常磁性ラベル剤であるニトロキシド分子と抗炎症剤を結合させた新規分子プローブの合成を行った。現在、合成したプローブの特性を検討中であるが、想定したプローブが完成したことを確認できている。「従来型の分子プローブの欠点を克服した新規分子プローブの開発」と「診断と治療を兼ねた新規分子プローブ開発と実証」研究とを行った。特に平成27年度は病態の診断と治療の機能を併せ待ったセラノスティック型分子プローブの合成完成させることができ次年度動物を使っての実証試験を開始することが出来る段階に達していると思われる。以上から、研究はおおむね計画通りに進んでいると判断できる。昨年の研究結果をうけ、本年度は1血液脳関門を通過する機能性プローブの開発および画像解析、2脳内イメージングを高感度化する手法の検討、の二課題につて研究を行った。1について:血液脳関門を通過出来ない薬剤として抗炎症剤のイブプロフェンとケトプロフェンを選び、これらとニトロキシド分子(3-hydoxymethyl-PROXYL)とをエステル結合させ、治療薬剤とイメージング剤の両機能を兼ね備えたtheranosticsプローブとして機能するかどうか、検討を行った。今回合成した二種類のプローブをマウス尾静脈から投与すると血液脳関門を通過して脳内へ拡散し、脳内レドックス状態の画像評価プローブとして機能することを電子常磁性共鳴イメージング法で確認することが出来た。経時画像からレドックスマッピングも可能であった。リポポリサッカリド投与による炎症マウスを作製し、上記のプローブを投与したところ、炎症脳の代表的なマーカーである一酸化窒素の生成を非常に強く抑制出来ることを堪忍することができた。2について:電子常磁性共鳴装置の感度を向上させると実験動物へ投与するプローブの量を抑えることが可能であるため、測定装置の感度向上への挑戦を行った。第一の手法は超偏極技術を利用するもので、XバンドESR装置の磁石とマイクロ波(0.34Tesla, 9.4GHz)を利用して行ったが、感度の向上は得られなかった。そこで、従来からのアナログ回路を使ったイメージング用の電子常磁性共鳴装置をデジタル化し感度の向上が得られるかどうかの検討を始めた。Signal-Noise ratio (SNR)は少なくとも2倍以上となり、かなりの感度向上が得られている。従来投与していたプローブの量を30-40%減少させても従来と同様の画像クオリティーが得られており、今後は装置回路をより一層デジタル化することで高感度化を進めていく。平成27年度中に合成されたセラノスティックス型分子プローブ(イブプロフェン-ニトロキシドプローブ)の「治療効果と診断効果の実証試験」を実施する。脳炎症モデルマウスに投与されたイブプロフェン-ニトロキシドプローブは脳内でイブプロフェンとニトロキシドとに分解するが、ニトロキシド分子は周りの酸化ストレス環境により造影効果が変化するのを利用してレドックス状態の変動を視覚化する。一方、脳内のイブプロフェンの消炎作用はin vitro系での検査を通じて検証する。両者の結果から治療と診断モニタリングとが両立できているかを検証する。

イブプロフェン-ニトロキシドプローブがセラノスティックスとして脳内で機能することが実証できれば、その他の消炎症剤であるケトプロフェン-ニトロキシドプローブなどの合成にも挑戦する。磁気共鳴分子イメージング平成27年度に「従来型の分子プローブの欠点を克服した新規分子プローブの開発研究」を実施したが、想定以上に合成時間を要した。そのため、謝金が計画以上に膨らみ、次年度交付金から30万円前倒しすることとなったが、その残額として次年度使用額8877円が生じた。次年度使用額として8877円が生じたが、平成28年度の物品費に加算して使用する計画である。
抗ウイルス薬スクリーニングためのインフルエンザウイルスレプリコンシステムの開発

当該申請研究の目的は抗ウイルス薬の研究のためのインフルエンザウイルスレプリコンシステムの開発であるが、まず分節化したインフルエンザウイルスのゲノムを一本化したcDNAプラスミド(東大医科研河岡先生より提供)からウイルスの回収を試みた。ウイルスタンパク質の発現が確認できたものの、ウイルス回収が予想以上に難航し、現在このシステムによるウイルスの回収に至っていない状況である。しかし、当該年度で実施した研究で論文として掲載されたものは、1)インフルエンザウイルスの感染複製細胞系を用い、抗ウイルス活性を持つ天然化合物(PGG)の抗ウイルス作用メカニズムの研究を行った。その結果、この化合物インフルエンザウイルスのHAを阻害し感染予防効果があるのみならず、感染細胞に対してもウイルスの複製に強い抑制活性を示すことを確認した。このような抗インフルエンザ活性を示す化合物は今後インフルエンザウイルスレプリコンシステムを用いて確認できれば、その詳細な作用メカニズムの解明に繋がると考える。この研究成果はウイルス関連の国際誌Arch.Virol.に受理された(Liu et al)。2)外国人特別研究員が得意とするプロテオミクスの技術を生かし、多発性骨髄腫細胞株をバルボウイルスによるリバージョン(Tumor reversion)した細胞株の定量的プロテオミクス研究を行った。STAT3の抑制は多発性骨髄腫のTumor reversionに重要であることを明らかにした(Ge et al, J Proteome.Res.10, 845-855, 2011)。この他、プロテオミクス技術の臨床研究への応用に関する総説をProteomics Clin Appl.誌に掲載された(Ge et al, Proteomics Clin Appl 5, 30-37, 2011)。この研究助成により、従来の研究実施計画通りに満足できる結果が得られていえないものの、当該特別研究員は国際の権威ある雑誌に3報の論文も発表でき、研究助成の成果を出せたと考える。当該申請研究の目的は抗ウイルス薬の研究のためのインフルエンザウイルスレプリコンシステムの開発である。ウイルスの感染宿主での複製に様々な宿主細胞因子が必要となる。TRAF3は感染細胞におけるインタフェロン誘導などの宿主の自然免疫応答のシグナル伝達制御において中心的な役割を果たすタンパク質として知られている。微小管結合タンパク質であるMIP-T3はTRAF3の結合タンパク質として同定されており、細胞骨格やTRAF3の機能調節に関与する可能性が示唆されるが、その分子機能は不明である。当該年度に実施した研究では、外国人特別研究員が得意とするプロテオミクスの技術を生かし、抗ヒトMIP-T3の抗体を用いた免疫沈降法とプロテオミクス技術との組み合わせにより、ヒト細胞内でMIP-T3が特異的に作用する因子(インタラクトーム)の同定を行い、その作用分子のネットワークの解析を行った。その結果、従来に報告された結合タンパク質のチューブリンの他に、アクチンなどの細胞骨格成分やシャペロンであるhsp70,90などのヒトショックタンパク質ファミリーも同定された。さらに、免疫共沈法や共焦点レーザースキャン顕微鏡による細胞内局在などの解析により、MIP-T3はアクチンとHsc70との結合が確認され、得られた関連タンパク質は実際細胞内で相互作用している可能性を示した。34種類の同定された結合タンパク質の中に細胞骨格タンパク質は37%、シャペロンタンパク質は23%、核酸結合タンパク質は10%、シグナル伝達関連キナーゼは8%などが含まれており、MIP-T3は多彩な生物学機能を有し、特にインフルエンザウイルスの感染複製に必要な細胞骨格とシャペロンタンパク質であるhsp70, hsp90ファミリーとの結合が確認されるなど、ウイルス複製レプリコンの機能に関与する可能性が示唆された。この研究はMIP-T3の機能解析の方向性を示したのみならず、今後ウイルス複製レプリコンシステムの研究におけるMIP-T3の機能の解析にも道を開いたと考える。

この他、プロテオミクス技術の臨床研究への応用に関する総説をProteomics Clin Appl.誌に掲載された(Ge et al, Proteomics Clin Appl 5, 30-37, 2011)。この研究助成により、従来の研究実施計画通りに満足できる結果が得られていえないものの、当該特別研究員は国際の権威ある雑誌に3報の論文も発表でき、研究助成の成果を出せたと考える。
動脈硬化形成過程における単球及び血管内皮細胞PECAM-1の3次元分子動態解析

動脈硬化初期における単球の血管内皮細胞への接着・浸潤機構には不明点が多い.本研究では,単球及び内皮細胞に発現する蛋白PECAM-1に着目し,その分子動態を直接観察した.単球が内皮細胞間隙を通って浸潤した後,20分程度にわたって,内皮細胞PECAM-1の浸潤スポットへの持続的な集積が認められた.この集積は,単球由来の液性因子や,単球の内皮への接着ではなく,細胞間隙を浸潤することで初めて起こった.このような集積は同一部位での慢性的な単球浸潤を促す可能性があると考えられる.動脈硬化初期における単球の血管内皮細胞への接着・浸潤機構には不明点が多い.本研究では,単球及び内皮細胞に発現する蛋白PECAM-1に着目し,その分子動態を直接観察した.単球が内皮細胞間隙を通って浸潤した後,20分程度にわたって,内皮細胞PECAM-1の浸潤スポットへの持続的な集積が認められた.この集積は,単球由来の液性因子や,単球の内皮への接着ではなく,細胞間隙を浸潤することで初めて起こった.このような集積は同一部位での慢性的な単球浸潤を促す可能性があると考えられる.動脈硬化初期過程における単球の血管内皮細胞への接着及び内皮下への浸潤過程は病巣形成において非常に重要であるが,その分子機構は不明である.本研究では,単球及び内皮細胞内に異なる色の蛍光蛋白(GFP;緑,DsRed;赤)を付加したPECAM-1を発現させる実験系を構築し,単球浸潤時の両細胞のPECAM-1分子動態を同時に,且つ3次元的,生細胞で連続観察することを試みた.ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)のtotal RNAを用い,常法によってPECAM-1-GFP及びPECAM-1-DsRedベクターを構築した.GFP(DsRed)をPECAM-1の細胞内端(C末)に付加することにより,細胞外ドメインを介した単球PECAM-1との相互作用をintactに維持した.構築したPECAM-1-GFP(DsRed)ベクターは制限酵素(EcoRI,KpnI)切断パターン,及びDNAシーケンスにより正しい配列であることを確認した.HUVECへの遺伝子導入は高効率導入が可能なnucleofection法を用いた.遺伝子を導入したHUVECは48時間後にはコロニー状に増幅しており,発現した融合蛋白は内因性PECAM-1と同様に細胞間隙に局在していた.細胞内には内因性PECAM-1(130kDa),及びGFP(DsRed)(約30kDa)との融合蛋白に対応したバンド(160kDa)が認められた.遺伝子導入操作によりICAM-1(93kDa)の発現量は微増しており,細胞が若干活性化されたと考えられるが,本実験系(単球の浸潤)においては問題ないレベルと考えられる.現在,上記の遺伝子導入細胞と共焦点レーザー顕微鏡を用いた実験系により,生細胞において単球浸潤時のPECAM-1の3次元分子イメージングを行っており,浸潤する単球の周囲に内皮細胞PECAM-1が集積してくることが観察されている.動脈硬化初期過程における単球の血管内皮細胞への接着及び内皮下への浸潤過程は病巣形成において非常に重要であるが,その分子機構には不明な点が多い.本研究では,単球及び内皮細胞の両者に発現する膜タンパクであるPECAM-1に着目し,その分子ダイナミクスを直接観察することを試みた. PECAM-1分子の細胞内末端に緑色蛍光蛋白(GFP)を付加したベクターを構築し,これをヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)に導入,発現させた.これを用いて,単球浸潤時の内皮細胞PECAM-1の分子動態を生細胞にて3次元連続観察を行った.細胞間隙を通る浸潤(Paracellular route)では,浸潤する単球を取り囲むように内皮細胞PECAM-1が再配置し,両細胞のPECAM-1同士が結合していることが示唆された.また,浸潤完了後20分程度にわたって,浸潤スポットへの持続的なPECAM-1集積が認められた.この集積はFlow Cytometerを用いた定量解析でも同様に認められた.また,特異抗体により浸潤及び接着をブロックするとこれらの集積が消失したことから, PECAM-1集積は,単球由来の液性因子や,単球の内皮への接着ではなく,細胞間隙を浸潤してPECAM-1同士が結合することで初めて起こることが示唆された.以上のようなPECAM-1の集積は,細胞本体を通る浸潤(Transcellular route)では認められなかった.現在,両細胞のPECAM-1同士の結合によって同分子の膜への輸送が促進される分子メカニズムについて検討中である.
ホワイトカラー化の進展と都市の発展-各種統計データによる統合機関概念の操作化試行-

本研究の目的は都市の統合機関概念を国勢調査の産業・職業統計ならび事業所統計、商業統計を利用し、操作化しようとするものであった。統合機関の主たる機能は管理中枢機能である。大都市や地方の中枢都市、中核都市(以下、大都市等)には国や県の行政機関をはじめとして経済面でも各種産業の本社、支社が集積し、その間に有機的連関を保っている。これらの第一次統合機関の集積はそれに便益を供給する事業所サービス業やそこに働く人々の生活に便益を供給する個人サービス業を集積を誘導し、第二次統合機関の発展をもたらす。とりわけ事業所、個人サービス業は需要との関連で集中して立地することが得策なので、大都市等ほどその人口に比して大きいサービス業の集積を見ることになる。この結果、大都市等では産業構成の第三次産業化(管理中枢機能の増大も並行(と第二次産業のサービス経済化(管理中枢部門を含む営業・販売部門の比率増大、直間比率の低下)が進み、それらの主たる職業カテゴリーである大量のホワイトカラー層を生み出し、所帯数の増大、人口の増加を帰結した。就業者比率に占めるホワイトカラーが高い都市ほど人口増加率が高いという相関の背後にはこのような因果系列が設定される。換言すれば、大都市等はサービス経済化の波に乗っているために、人口増加率が高かったのである。都市の発展研究と現代の経済動向のそれは密接不可分である。ただ、ホワイトカラー比率は高くとも人口増加が低い都市が見られるのであるが、これは「サービスの移出力」、すなわち当該都市の行政を含めたサービス業の影響力もしくは商圏の範囲を示す変数を介在させなければならない、との仮説を得た。これが今後の研究課題である。
障害児をケアする家族におけるワーク・ロスの問題：その生起メカニズムと支援策を探る

本研究は、障害児を育てる家族支援の一つのアプローチとして、障害児を育てる母親の社会経済状況およびその健康状態について明らかにし、これらの知見をもとに今後の家族支援のあり方を検討しようというものである。その際、特に母親の就労希望および就労状況に焦点をおき、その支援に向けての基礎データを得ることを目的とした。研究方法としては、知的障害をもつ6歳18歳の児童生徒の母親を対象に質問紙調査を実施し、その回答の分析をもとに、1)障害児の母親の就労や経済状況、健康状況について把握するとともに、2)母親の就労の有無にどのような要因が関わっているのかを検討した。2018年度は、前年度に引き続き、障害児の家族を対象とした質問紙調査のデータ分析およびその成果発表を行った。分析では、両親世帯の母親と、ひとり親家庭の母親を比較し、ひとり親世帯の母親がどのような社会経済状態(収入や就労状況、社会的サポートの有無など)および健康状態にあるのかを検討した。その結果、障害児を育てるひとり親世帯の母親は、両親家庭の母親に比べて就労率が高い一方、世帯収入は低いこと、また、育児時間は長いことが示された。さらに健康状態に関しては障害児を育てる母親は、両親世帯の母親、母子世帯の母親ともに、一般の40代女性に比べて精神的健康度が低いことが明らかとなった。以上の結果から、障害児を育てる母親の中でも、ひとり親家庭の母親は両親世帯の母親に比べて経済的に厳しい状況であることや、育児に伴う時間的負担が重いことが示された。そして、これらの家庭に対するさらなる経済的支援や、心身の健康の維持向上のための支援が必要であることが示唆された。以上の知見をもとに、国内外の学術会議において成果発表を行った。平成25年度の研究実施計画としては、研究1ー1(質問紙調査)の実施と成果発表であり、計画通り以下の調査を行った。1)調査目的:特別支援学校に通う児童生徒の保護者を対象に質問紙調査を行い、障害児家族における就労の現状を把握する。また、これらにどのような要因が関連しているのかを明らかにする。2)調査対象者と形式:特別支援学校に在籍中の障害児世帯約257世帯を対象に行った。無記名自記式質問紙調査である。3)調査内容:調査項目は、障害児とその保護者の基本的属性、就労に関する質問項目等から構成される。1就労に関する質問項目:現在および過去の就労状況、就労形態の変化、将来の就労希望等2影響要因に関する質問項目:障害児および母親の属性:年齢、性別、現疾患や健康状態等3家族の属性:家族構成、教育歴、経済状況、健康状態など、インフォーマルなサポート、社会資源の利用等4SF-8(身体的研精神的健康尺度)で測定される健康の程度。4)分析方法:就労に関する項目を従属変数とし、各独立変数(家族や障害児の属性、社会的資源の活用等)が、どのように影響を及ぼしているのかを多変量解析によって調べる。5)調査の結果と考察:1就労状況:障害児の母親は、一般的な有配偶者女に比べて、制限されており、就労者は半数以下にとどまることが明らかとなった。2経済状況:障害児の母親は一般的な児童世帯に比べて厳しい経済状況にあること、特に母子家庭においてそれが顕著であることが明らかとなった。3障害児の母親の就労に関連する要因としては、母親の学歴や健康状態、祖父母の同居の有無や、子どもの主治医や専門家の有無が関係していることが見いだされた。これらの結果をもとに、今後の障害児家族支援の在り方について議論した。6)以上の研究成果について、2013年度の日本特殊教育学会(ポスター発表)および、2013年度茨城キリスト教大学紀要(論文)にて発表した。1.本研究は、障害児の家族支援へのアプローチとして、障害児を育てる母親の就労の問題を取り上げるものである。具体的には、障害児の保護者を対象とした質問紙調査を実施し、その分析から、母親の就労状況や経済状況について把握し、これにどのような要因が関わっているのか、また、就労状況は家族の生活や健康、育児ストレス等にどう影響しているのかを明らかにするものである。そして最終的には、今後のより有益な障害児家族支援に向けた基礎的資料を得ることを目的としている。2.平成26年度は、平成25年に引き続き、研究1ー1(質問紙調査:障害児の家族を対象としたデータ)の分析と成果発表を行った。また、研究1ー2(一般児童世帯を対象としたデータ)として政府統計データおよび近隣市町村のデータ(2013年度全国一斉調査)を利用する形で、我々が調査で得たデータとの比較を行った。3.分析の結果、第一に、障害児の母親は、一般的な有配偶者女性に比べて、就労が制限されており、家庭はより厳しい経済環境におかれている(低所得者の割合が高い)ことを見出した。第二に、健康関連QOL(身体的・精神的にどの程度、健康であるか)の比較分析結果からは、障害児の母親において一般データに比べてQOLが低いことが明らかとなった。第三に、障害児の母親の就労を予測する要因(プラスの影響を及ぼす要因)としては、母親の学歴の高さや、健康であること(治療中の病気がないこと)、有償サービスの利用などが見いだされた。第四に、母親の今後の就労ニーズや、就労を希望する(希望しない)理由についても明らかにした。