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ウシ胚伸長を達成する人工子宮腺構築

子宮で発現が認められている分泌性タンパク質の遺伝子発現を採取した子宮腺上皮および子宮内腔上皮細胞での各発情周期での発現とゲル包埋培養またはシャーレー状培養したウシ子宮腺上皮細胞について検討した。子宮腺でのみ発現が確認しているものとしてSERPINA14およびMEP1Bを子宮腺及び内腔上皮細胞の両者で発現が認められているものとしてARSA、CTGF、APOA1、SPP1、LTFを選択した。LTF、CTGFを除く遺伝子においてステージ3および4での遺伝子発現は他のステージよりも有意に高かった。一方LTFは子宮腺および内腔上皮両者においてステージ3、4での遺伝子の発現はほぼ見られなかったCTGFはステージ2では低値であったもののそのほかのステージではそれに比べて有意に高い発現を維持していた。子宮腺上皮細胞はマトリゲル内で速やかにシストを形成し、その後内腔に液を貯留する。培養開始後7日目にサンプルを回収して分析に供した。検討した遺伝子のすべてにおいてシャーレー上培養の方がゲル包埋培養よりも発現量が有意に増加した。また培養においてエストラジオールおよびプロジェステロンの遺伝子発現に及ぼす影響についても検討した。エストラジオール添加において発現量が低下した遺伝子はSERPIN14A、MEP1B、ARSA、APOA1、LTFであった。CTGFおよびSPP1はエストラジオール存在下でその発現は有意に増加し、プロジェステロンの供添加によってさらに発現は増加した。LTFにおいては両ホルモンの存在はその遺伝子発現を著しく低下させた。以上の結果から、本課題で検討したゲル包埋による子宮腺培養法は一般的なプラスティックディッシュ上での平面培養よりも分泌性タンパク質遺伝子発現の見地から、体内での状態をより正確に表現できる培養系であることが示された。当該年度において、ウシ子宮腺をある程度形態を保持したまま子宮内膜組織から採取し、体外培養系を構築すること、およびこれまでの細胞系(シャーレー上の平面培養)と比較して子宮腺分泌タンパク質の遺伝子発現および細胞の頂底極性について検討を行った。ウシの発情周期中の各ステージ(発情前後、黄体形成期、黄体最盛期、黄体衰退期)の子宮内膜を採取し、物理的破砕および酵素的消化により長径数百マイクロメーターの子宮腺構造物を回収することが可能となった。またこれをコラーゲンまたはマトリゲル内に包埋し1週間以上培養することが出来た。ゲル内培養によるウシ子宮腺は培養の進行に伴い、その内腔に分泌液を貯留することが確認され、培養開始数日でcyst状に変化した。しかしながらこのcystは培養開始1週間以後は直径の増加が認められず、細胞の増殖も見られなかった。次にこのcyst状になったウシ子宮腺を回収し、固定した。対照区としてウシ子宮腺細胞をプラスティックシャーレー上で平面培養した細胞を用いた。それぞれを包埋・切片作製後HE染色を行い、細胞の形態を観察した。対照区のウシ子宮腺上皮細胞は子宮内膜組織内での子宮腺上皮細胞と比べてその形状は大きく異なり、非常に扁平で頂底極性の存在は確認出来なかった。一方、ゲル内で培養しcyst状になった子宮腺上皮細胞の形状は立方体状または円柱状であり、対照区と比べて立体的な細胞形態を示していたが、体内における子宮腺上皮細胞と比べるとその頂底極性の度合いは小さいと考えられた。本年度中にあらゆる方法で培養した子宮腺細胞の分泌タンパク質の遺伝子発現の差異について検討を加える計画であったが、実験条件の設定がうまく行かず、その部分が未達であり当初の予定よりも計画が遅れてしまっている。次年度において解決し、研究の加速を計る予定である。

初年度の研究結果から、子宮腺ゲル内包埋培養法により、平面培養よりも頂底極性が維持できる子宮腺細胞が得られたが、体内の状態と比べると劣る結果となっているため引き続き培養系の改良(成長因子の付加)を実施する。また子宮腺細胞が分泌するタンパク質の遺伝子発現についてもその定量系の確立を目指す。また、子宮腺細胞の分泌機能は卵巣由来のステロイドホルモンにより制御されている。本実験ではウシ発情周期の各ステージ(発情前期・中期・後期)のホルモンプロファイルを模したステロイドホルモンを添加して1の2つの培養法で培養した子宮腺細胞の遺伝子発現と実際に各発情ステージのウシの子宮内膜から回収した子宮腺細胞の分泌タンパク質の遺伝子発現を比較することにより、体外培養子宮腺細胞がin vivoと同等の能力を有するかいなかについて検討を行う。また、体外培養子宮腺細胞が分泌した分泌液を回収し、その中のタンパク質発現についても同時に解析を行う。
プロトン欠陥有機結晶のフォトン照射による機能開拓

本研究では、研究代表者らによって合成された種々のプロトン欠陥誘導有機伝導体へのフォトン照射による電子物性及び磁気物性への影響を検討する。フォトン照射によりプロトン欠陥サイトが活性化されて新規物性の創出が期待されるためである。プロトン欠陥結晶構造、欠陥含有量、キャリア濃度などを自由度として、フォトン照射下での電子物性及び電子状態に関して総合的な考察を行うことにより、プロトン欠陥が創出する新規機能性の開拓と理解を目指す。
肺リモデリングメカニズムの解明に向けた気道末梢部位の力学環境と細胞力学応答解析

気道末梢部位は呼吸に伴い膨張収縮を繰り返すが、その変形は肺実質の複雑な形状や肺組織の弾性、表面張力に支配され、気流や肺胞壁の力学状態は十分に把握されていない。そのため、肺胞を構成する細胞の力学的環境やそれに対する応答も明らかになっていない。特に、肺が炎症すると、表面張力や肺胞壁の機械特性が健常肺とは異なり、細胞の機能変化も考えられる。本研究の目的は、肺炎症時の気道末梢部位の力学環境とそれに対する細胞の力学応答を明らかにすることである。そのために、気道末梢部位の動態解析を行い、肺胞内の流れ場および肺胞壁の力学状態を把握する。さらに細胞培養実験により肺胞上皮細胞機能の変化も調べる。
分子病態としての赤血球膜における遺伝子発現調節と形質発現に関する分子電顕的研究

当初の研究実施計画に沿って、平成14-16年度(3ヶ年間)にわたって下記の如く研究を進め、次の如き成績を得た。(I)我が国における赤血球膜異常症症例の検索(八幡、藤原、和田):臨床系諸施設からの赤血球膜異常症の臨床病態の検索と疫学的特質の解明を試みた。検索対象症例は107家系206症例であった。その結果、当領域に関する研究成果は、研究開始(1974年)以来、総計742家系1265症例となった。(II)これらの症例について、赤血球膜病態の解析を行った(八幡、和田)。(III)さらに上記検索症例について、病因の確定を行った(八幡、和田)。(I)および(II)の検索の結果、現在までに判明しているこれらの赤血球膜異常症の内訳は、(1)遺伝性球状赤血球症(HS):34家系65症例(総計365家系669症例:55.2%)、(2)遺伝性楕円赤血球症(HE):3家系8症例(総計74家系146症例:12.0%)、(3)Protein 4.2欠損症:3家系5症例(総計25家系41症例)、(4)遺伝性有口赤血球症(HSt):総計66家系107症例、(5)赤血球膜脂質異常症:総計27家系41症例、病因不明:26家系46症例(総計186家系247症例)、その他となった。残りの症例については、現在鋭意検索中である。(IV)赤血球膜蛋白質(band 3,protein 4.2,β-spectrin, ankyrin)の4種について、その発現に関するepigenetic controlとしてのmethylationの関与について研究総括を行った(八幡、和田、Doerfler、Remus他)。その結果、(1)β-spectrin(β-Sp)遺伝子(SPTBの5'-CG-3'sitesは常に"unmethylated"であったのに対して、band 3遺伝子(EPB3およびprotein 4.2遺伝子(ELB42の5'-CG-3'sitesはほぼ"methylated"であった。(2)EPB3の特定の数ヶ所の5'-CG-3'sitesは、このメチル化の程度が著しく低く、遺伝子発現上、重要所見と考えられた。(3)Ahkyrin遺伝子(ANK 1)についても、epigenetic controlとしてのgene methylationの程度を検討したところ、ヒトANK 1のPromoter領域の5'-CG-3'sitesは広汎にunmethylatedであった。(4)これらの赤血球膜蛋白質の発現は"sequential"であることが判明したが、この発現に関して、メチル化は独特の態度を示すことが明らかとなった。(V)すでに遺伝子変異が同定されている赤血球膜異常症症例において、そのgenotypeとphenotypeとの相関について、分子電顕学的に研究(八幡、定平)を進め、多大の成果を得た。(VI)以上の研究成果を中心にその業績論文および単著(著書)として公表、および準備中である。(八幡、Doerfler、Remus他)。また、本研究の一部は、第26回日本医学会総会(平成15年4月、於福岡市)において、招請講演(八幡義人)として発表した。

(2)EPB3の特定の数ヶ所の5'-CG-3'sitesは、このメチル化の程度が著しく低く、遺伝子発現上、重要所見と考えられた。(3)Ahkyrin遺伝子(ANK 1)についても、epigenetic controlとしてのgene methylationの程度を検討したところ、ヒトANK 1のPromoter領域の5'-CG-3'sitesは広汎にunmethylatedであった。(4)これらの赤血球膜蛋白質の発現は"sequential"であることが判明したが、この発現に関して、メチル化は独特の態度を示すことが明らかとなった。(V)すでに遺伝子変異が同定されている赤血球膜異常症症例において、そのgenotypeとphenotypeとの相関について、分子電顕学的に研究(八幡、定平)を進め、多大の成果を得た。(VI)以上の研究成果を中心にその業績論文および単著(著書)として公表、および準備中である。(八幡、Doerfler、Remus他)。また、本研究の一部は、第26回日本医学会総会(平成15年4月、於福岡市)において、招請講演(八幡義人)として発表した。本研究の主旨に沿って、本年度(平成14年度)は下記の研究を実施した。(I)我が国における赤血球膜異常症症例の検索(八幡、和田、藤原):臨床系諸施設からの赤血球膜異常症18家系25症例について、その臨床病態の検索と臨床疫学的特性を明らかにした。(II)上記症例について、赤血球膜病態を膜蛋白質の点から解析した(八幡、和田)。(III)また、病因としての遺伝子分析を膜蛋白質関連遺伝子の立場から実施した(八幡、和田)。本年度は、特にankyrin遺伝子のpromoter領域に注目して検索した。検索5'-CpG-3'41 sitesのうち、24 sitesは、promoter領域に存在し、次の6 sitesは第1 exon内に、残りの11 sitesはintron内に認められた。これらの5'-CpG-3' sitesはヒト白血球からの抽出DNAではほとんどunmethylatedであるのに対して、HeLa細胞由来DNAでは70%に及ぶmethylationが認められ、これと共にpromoter活性は抑制されており、このmethylationを介して遺伝子発現が調節されている可能性があることを見出した。(V)赤血球膜に関する研究業績の公表(八幡)。赤血球膜の研究史、赤血球膜の正常状態(組成、膜構造、脂質、膜蛋白質、膜発生、遺伝子メチル化)、膜病態(遺伝性球状赤血球症、遺伝性楕円赤血球症など)に関して、わが国の特色を単著(Yawata Y : Cell Membrane : The Red Cell Membrane as a Model)としてドイツWiley-VCH社から英文刊行(pp 1-439)した。本年度(平成15年度)の研究実施計画に沿って、下記の如く研究を進めた。(I)我が国における赤血球膜異常症症例の検索(八幡、藤原、和田):平成14年度に引き続いて、臨床系諸施設からの赤血球膜異常症の臨床病態の検索と疫学的特質の解明を試みた。検索対象症例は47家系97症例であった。(II)これらの症例について、赤血球膜病態の解析を行った(八幡、和田)。(III)さらに上記検索症例について、病因の確定を行った(八幡、和田)。(II)および(III)の検索の結果、これらの赤血球膜異常症の内訳は、(1)遺伝性球状赤血球症(HS):22家系51名中36名の発症を確認した。
アレルギー疾患と腫瘍の診断治療に結びつく新規セリンプロテアーゼの分子生物学的解析

リコンビナントESP-1タンパクの発現を、S2,Cos7,HEK293、HeLa細胞などを用い、こころみた。シグナルペプチドをrat trypsinogenに変えて分泌しやすくする。C末端にFLAG-Tag,Immunoglobulin Fc Tag,Myc-Tagなどのタッグをつける。enterokinase、dipeptidyl-peptidase(Tryptase)の切断部位をIVGG配列の直前に導入する。など、様々な工夫をこらしたが、HeLa細胞の系以外では、すべてinc1usion bodyを形成した。HeLa細胞の系においても活性のあるものは、得ることができなかった。このような、タンパクの発現には、特異的な分子シャペロンの存在が、想定されることより独自に分子シャペロンをクローニングする方法を開発した。しかし、cDNAライブラリーの質的な問題によりまだ分子の同定にはいたっていない。esp-1の腫瘍細胞における発現頻度が、正常組織より低いという結果をさらに卵巣ガンcell line15種類及び肺ガンcell line10種類において検討した。わずか、3種類にしかRT-PCRのレベルでesp-1のmRNAは発現していないことが明らかになった。これにより、esp-1は癌化すると発現が抑制される遺伝子であることが予想される。依然esp-1の機能が、不明であることより精巣で特に発現が高いこの遺伝子をマウスで遺伝子ノックアウトすることに着手した。現在キメラマウスの樹立に成功しており、解析の準備中である。本年度の研究で、ヒトesp-1遺伝子は6エキソン、5イントロンからなりクロモゾームの16p 3,3に位置することが明らかとなり、又、マウスでも同様であることが明らかになった。転写の開始点も明らかになり、ミニマムプロモーター領域もルシフェラーゼベクターを用いて決定した。転写の開始点の位置は、マウスとヒューマンで、polymerase IIの結合部位より13塩基下流であった。ところが、驚くべきことにプロモーターのシークエンスは、マウスとヒューマンで全く相同性を認められなかった。マウスの遺伝子においては17.5kbpの塩基配列を決定し、これを基にノックアウトマウスを作製するためのジーンターゲッティングベクターを作製した。これをES cellにトランスフェクションし、現在スクリーニング中である。さらにマウスの17.5kbpとヒューマンのdata baseのシークエンスを比較することにより、エンハンサーと思われる配列を予測した。これらのデーターは遺伝子の構造を予測する一助となるであろう。また我々は、種々のヒト癌細胞約40株(肺癌13、卵巣癌20、子宮頚癌1、白血病6種類)でのこの遺伝子の発現を調べたが、わずかに3例にとどまった。癌細胞では、この遺伝子の発現は抑制されているように思われる。前述のエンハンサーシークエンスに結合する転写因子が癌細胞では欠如するのではないかと我々は考えている。この転写因子のクローニングが今後の課題である。これらに加えて、このESP-1タンパク質のリコンビナントを種々の方法で作製したが、セリン性プロテアーゼの活性が得られたものは無かった。そこで、このタンパク質の作用発現には、シャペロンの様なタンパク質の作用が必要と思われたため、現在そのタンパク質のクローニングを行っている。
欧州と日本の都市交通政策の分析

本研究では,バスやトラムなどの中量輸送機関が果たす役割に注目しながら、わが国と欧米を中心とする諸外国の都市公共交通政策の比較分析を行い、都市交通問題でわが国が抱える問題の解決に向けた政策的示唆を得ることを目的とする。研究では、コミュニティバス運行などを事例に、補助金をはじめとする諸制度の役割や現状を分析すると共に、分析の一般化を目指し、我が国における生活路線維持と補助制度の関係や地域公共交通会議の果たす役割について分析を行った。またわが国への政策示唆として有益であると考えられる欧米諸国の都市交通政策について、主にフランスを中心に調査を行った。フランスにおけるLOTIから交通法典に至る法制度の変遷や背景、ロワール地方のナント都市圏を事例にトラムやバスウェイ、クロノバスなどを巡る最近の動きについて、現地ヒヤリングその他により明らかにした。平成22年度については、主に内外の事例や制度について、基礎的資料の収集、分類整理を中心に進めた。・補助金をはじめとする国内諸制度の分類整理国内の先進事例の状況を明らかにするため、交通分野と福祉分野、都市政策の3分野を中心に、補助金など諸制度の現状と相互の関連性を明らかにした。交通関係の諸施策は本来の交通分野(国土交通省関係)の他、福祉関係(厚生労働省関係など)、地域振興関係(経済産業省関係)など多岐にわたっている。本年は福祉分野における交通施策の位置付けや補助制度を中心に、必要な資料の収集と整理・分析を行った。成果の一部は、交通整備おける補助制度の果たす役割について平成22年12月に行われた日本交通学会関東部会・経済地理学会関東支部合同例会で報告した。・内外の先進諸都市の事例調査国内外の諸都市において、公共交通機関の活性化や福祉政策、都市活性化を目的に、軌道系交通機関についてさまざまな施策が行われている。我が国で唯一、トラムを新規導入した富山市の事例について、資金調達面を中心に導入に至るまでの経緯について調査を進めた。また先進事例として紹介されることが多いフランスの都市交通と比較分析をすすめるため、リヨン、ルアン、ナント、パリの諸都市を訪問した。現地にて資料収集に努めると共に、次年度以降に行う本格調査に向け、対象都市や調査実施項目の絞り込みに行うため、トラムに代えてBHNS(我が国おけるBRTとほぼ同義)を導入したナント市の交通当局に対するヒヤリングを含む小規模な現地プレ調査を行った。平成23年度については、都市交通分野における内外の先進事例や補助制度などの位置付け、役割について分析を進めた他、成果の一部を論文や学会報告として公表した。・補助金をはじめとする国内諸制度が交通システムに与える影響交通施策とモード間選択の関係を明らかにするため、首都圏の鉄道整備を例に交通投資と補助制度の関係について分析を行い、「鉄道投資と公的支援」として論文に取り纏めた。交通分野と福祉の関わりを諸制度との関係から分析し、高齢者の行動と公共交通利用の関係について、「福祉分野における交通サービスの提供」として、論文に取り纏めた。また乗合バスを中心に公共交通の現状と路線維持に補助制度や、自治体が設置した地域協議会等の果たす役割、課題について分析を進めた。これら成果の一部は日本交通政策研究会主催の日交研フォーラムで報告した。・海外の先進事例の事例調査昨年度に引き続き、海外の先進事例との比較分析を行うため、フランスの都市交通についてナント、パリなどの諸都市でヒヤリング調査と資料収集を2011年9月に実施した。90年代から公共交通活性化策としてトラムの新規導入が相次ぎ、我が国でも大きく紹介されたフランスの都市交通であるが、近年、ナントではBHNS我が国におけるBRTとほぼ同義)であるBuswayの導入や既存バスのグレードアップを目指すクロノバス構想など、新たな動きが見られ、我が国の交通政策への示唆も多い。昨年度のプレ調査に続き、現地で背景や現状、評価などについて調査した。成果の一部は、2011年10月に開催された鉄道史学会第29回大会にて、「フランスにおける都市再開発とトラム整備」として報告した。本研究は、中量輸送機関が果たす役割に注目し,我が国と欧米を中心とする諸外国の公共交通政策の比較分析により、都市交通問題で我が国が抱える問題の解決に向け政策的示唆を得ることを目的とする。最終年度を迎え、一定の成果を達成したと考える。補助金をはじめとする国内諸制度が交通システムに与える影響:過年度には交通分野と福祉、都市政策の関係を中心に、諸制度の現状と関連性を分析した他、トラムを新規導入した富山市を事例に導入経緯と補助制度の役割について調査を進めてきた。本年度は、対象をコミュニティバスにまで広げて、「富山県南砺市における市町村合併とコミュニティバス再編」として成果の一部を発表した。またこれら成果をふまえ、対象範囲を拡大して分析の一般化を目指した。

具体的には、わが国の乗合バス事業について生活路線維持と補助制度の関係や、地域公共交通会議の果たす役割を分析して、「乗合バスにおける生活路線の維持と協議会の果たす役割」として論文にまとめた。海外の先進諸都市の事例調査:海外における先進事例との比較分析をすすめた。これまで研究対象となることが少なかった非英語圏のフランスの都市内公共交通について調査を行ってきた。フランスにおいては、近年、交通基本法(LOTI)が廃止され交通法典が制定されたが、両者の違いを明らかにすると共に、その背景や影響について、最近のナントのBuswayなど高品質なバス(BHNS)導入の動きと関連させながら、わが国への示唆を明らかにした。またフランスでなぜ軌道系交通機関の整備が進められてきたかについて、導入当時のナント市長アラン・シェナール氏らにヒヤリング調査を行い、これまで日本ではあまり取り上げられることがなかった当時の状況を明らかにした。これら成果の一部は、「フランスにおける都市再開発とトラム整備」や「フランスにおける都市交通の新たな潮流」として論文発表した。本年度の研究計画である「補助金をはじめとする国内諸制度が交通システムに与える影響」については、我が国の路線維持制度や福祉制度と公共交通の関わりについて、着実に研究が進んでおり、成果の一部は既に発表された他、今後も成果の公表が予定されている。また海外事例であるフランスの都市交通の最近の動向についても、現地調査を通じて着実に研究が進展しており、成果の一部が既に発表された他、来年度の発表に向け準備が進んでいる(既に学会報告1件が決定している)。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度については、本年度の研究をもとに分析を深化させ、成果の公表に向け、研究を続けていく。既に我が国の交通政策に与えるフランスの都市交通政策の示唆については、学会報告が決定しており、報告に向け準備を進めている。また乗合バスを中心とする我が国の補助制度の現状や課題についても、論文としての公表に向け、準備中である。研究の最終年度として、これまでの成果を取りまとめ、我が国の都市交通政策への示唆を得ることを目指す。
若齢期の食・運動が成熟期の骨格筋・褐色・白色脂肪の代謝関連遺伝子に及ぼす長期効果

過去に肥満を経験した者では,運動療法・食事療法に対して抵抗性を示す例が多い.我々は若齢期の肥満・運動経験が白色脂肪組織中の遺伝子発現を長期に渡って変化させ体内の糖・脂質代謝に影響を及ぼす可能性を報告したが,特に熱産生系遺伝子に大きな変化が認められたことから,体内の主要な熱産生臓器である骨格筋の遺伝子発現においても長期的効果が生じている可能性が示唆された.そこで本研究では,肥満・運動経験により長期に亘って糖・脂質代謝に影響する骨格筋および白色脂肪組織のレガシー(遺産)因子を解明することを目的として,1)若齢期の肥満・運動経験によって長期間変化する遺伝子の網羅的解析,2)健康・長寿を導く若齢期の生活環境(食・運動・豊かな環境)の探索,の2点の検討を実施した.骨格筋および白色脂肪組織を対象とした約3万個の遺伝子の網羅的発現解析では,若齢期の肥満・運動経験によって長期的に変化するレガシー因子の候補として,白色脂肪組織では約3,000個の遺伝子が見出されたのに対して,骨格筋組織では約1,500個と約半分程度であり,白色脂肪組織と比較して骨格筋組織では遺伝子発現におけるレガシー因子の候補が少ない可能性が示唆された.また,遊具などが設置された社会的に豊かな環境で飼育を行ったところ,活動量や体温に上昇傾向がみられたものの,当初の予想とは異なり,筋力や寿命には好影響はみられなかったことから,より効果的な環境を整備することを目的として今後更なる検討を進める必要性が感じられた.過去に肥満を経験した者では,運動療法・食事療法に対して抵抗性を示す例が多い.我々は若齢期の肥満・運動経験が白色脂肪組織中の遺伝子発現を長期に渡って変化させ体内の糖・脂質代謝に影響を及ぼす可能性を報告したが,特に熱産生系遺伝子に大きな変化が認められたことから,体内の主要な熱産生臓器である骨格筋と褐色脂肪組織中の遺伝子発現においても長期的効果が生じている可能性が示唆された.そこで本研究では,肥満・運動経験により長期に亘って糖・脂質代謝に影響する骨格筋・褐色脂肪組織のレガシー(遺産)因子を解明することを目的として,1)若齢期の肥満・運動経験によって長期間変化する遺伝子の半網羅的およびエピジェネティクス的解析,2)健康・長寿を導く若齢期・成熟期の生活環境(食・運動・豊かな環境)の探索,の2点の検討を実施する.平成28年度は,検討1「若齢期の肥満・運動経験によって発現が変化する因子のマイクロアレイ法による半網羅的解析」と,検討2「健康・長寿を達成する若齢期・成熟期・老齢期の生活環境の探索」を計画通り開始した.現在,それぞれの検討で使用するマウス(72匹)を高脂肪食摂餌環境,回転ケージを用いた自発走運動環境,遊具などを設置した社会的に豊かな環境で飼育中であり,今後,骨格筋および褐色・白色脂肪組織に発現する遺伝子の半網羅的解析を実施して候補遺伝子を選定し,エピゲノム解析,Realtime-PCR法およびWestern-Blot法による定量的確認を行って,レガシー効果の候補因子を同定する予定である.平成28年度は,検討1「若齢期の肥満・運動経験によって発現が変化する因子のマイクロアレイ法による半網羅的解析」と,検討2「健康・長寿を達成する若齢期・成熟期・老齢期の生活環境の探索」を計画通り開始した.現在,それぞれの検討で使用するマウス(72匹)を高脂肪食摂餌環境,回転ケージを用いた自発走運動環境,遊具などを設置した社会的に豊かな環境で飼育中である.過去に肥満を経験した者では,運動療法・食事療法に対して抵抗性を示す例が多い.我々は若齢期の肥満・運動経験が白色脂肪組織中の遺伝子発現を長期に渡って変化させ体内の糖・脂質代謝に影響を及ぼす可能性を報告したが,特に熱産生系遺伝子に大きな変化が認められたことから,体内の主要な熱産生臓器である骨格筋と褐色脂肪組織中の遺伝子発現においても長期的効果が生じている可能性が示唆された.そこで本研究では,肥満・運動経験により長期に亘って糖・脂質代謝に影響する骨格筋・褐色脂肪組織のレガシー(遺産)因子を解明することを目的として,1)若齢期の肥満・運動経験によって長期間変化する遺伝子の半網羅的およびエピジェネティクス的解析,2)健康・長寿を導く若齢期・成熟期の生活環境(食・運動・豊かな環境)の探索,の2点の検討を実施する.平成28年度は,検討1「若齢期の肥満・運動経験によって発現が変化する因子のマイクロアレイ法による半網羅的解析」と,検討2「健康・長寿を達成する若齢期・成熟期・老齢期の生活環境の探索」を計画通り開始した.平成29年度は,検討1のマウスを高脂肪食摂餌環境,回転ケージを用いた自発走運動環境で予定通り飼育し,サンプリングを行った.また検討2のマウスを遊具などが設置された社会的に豊かな環境で飼育を行った.平成30年度は,骨格筋および褐色・白色脂肪組織に発現する遺伝子の半網羅的解析を実施して候補遺伝子を選定し,エピゲノム解析,Realtime-PCR法およびWestern-Blot法による定量的確認を行って,レガシー効果の候補因子を同定する予定である.平成28年度は,検討1「若齢期の肥満・運動経験によって発現が変化する因子のマイクロアレイ法による半網羅的解析」と,検討2「健康・長寿を達成する若齢期・成熟期・老齢期の生活環境の探索」を計画通り開始した.

平成29年度は,検討1のマウスを高脂肪食摂餌環境,回転ケージを用いた自発走運動環境で予定通り飼育し,サンプリングを行った.また検討2のマウスを遊具などが設置された社会的に豊かな環境で飼育を行った.検討2の豊かな環境での飼育では,一部,予想と反した行動が観察された.このことから現在,これらの行動の原因について追及を行っているが,研究全体としては概ね順調に進展していると思われる.過去に肥満を経験した者では,運動療法・食事療法に対して抵抗性を示す例が多い.我々は若齢期の肥満・運動経験が白色脂肪組織中の遺伝子発現を長期に渡って変化させ体内の糖・脂質代謝に影響を及ぼす可能性を報告したが,特に熱産生系遺伝子に大きな変化が認められたことから,体内の主要な熱産生臓器である骨格筋の遺伝子発現においても長期的効果が生じている可能性が示唆された.そこで本研究では,肥満・運動経験により長期に亘って糖・脂質代謝に影響する骨格筋および白色脂肪組織のレガシー(遺産)因子を解明することを目的として,1)若齢期の肥満・運動経験によって長期間変化する遺伝子の網羅的解析,2)健康・長寿を導く若齢期の生活環境(食・運動・豊かな環境)の探索,の2点の検討を実施した.骨格筋および白色脂肪組織を対象とした約3万個の遺伝子の網羅的発現解析では,若齢期の肥満・運動経験によって長期的に変化するレガシー因子の候補として,白色脂肪組織では約3,000個の遺伝子が見出されたのに対して,骨格筋組織では約1,500個と約半分程度であり,白色脂肪組織と比較して骨格筋組織では遺伝子発現におけるレガシー因子の候補が少ない可能性が示唆された.また,遊具などが設置された社会的に豊かな環境で飼育を行ったところ,活動量や体温に上昇傾向がみられたものの,当初の予想とは異なり,筋力や寿命には好影響はみられなかったことから,より効果的な環境を整備することを目的として今後更なる検討を進める必要性が感じられた.今後,それぞれの環境で飼育を行ったマウスを解剖し,骨格筋および褐色・白色脂肪組織に発現する遺伝子の半網羅的解析を実施する.その後,候補遺伝子を選定し,エピゲノム解析,Realtime-PCR法およびWestern-Blot法による定量的確認を行って,レガシー効果の候補因子を同定する予定である.今後,それぞれの環境で飼育を行ったマウスから得られた骨格筋および褐色・白色脂肪組織に発現する遺伝子の半網羅的解析を実施する.その後,候補遺伝子を選定し,エピゲノム解析,Realtime-PCR法およびWestern-Blot法による定量的確認を行って,レガシー効果の候補因子を同定する予定である.サンプルの測定は平成2830年度にかけて実施する予定であり,測定の順序はそれまでに得られたデータの内容や国内外の研究成果,他の業務の状況などによって調整を行っている.平成28年度は比較的低価格の試薬を用いた測定が多く次年度繰越金が生じたが,平成29年度以降にできなかった測定に必要な試薬を購入して残りの測定を実施する予定である.理由:当初よりサンプルの測定は平成2830年度にかけて実施する予定であり,測定の順序はそれまでに得られたサンプル・データの内容や国内外の研究成果,他の業務の状況などによって調整を行っている.平成28年度および29年度は比較的低価格の試薬を用いた測定が多く次年度使用額が生じた.使用計画:平成30年度以降にこれまでに出来なかった解析や測定に必要な試薬を購入して残りの研究課題を遂行する.サンプルの測定は平成2830年度にかけて実施する予定である.
知的障害者の生涯学習にかかわる地域ネットワークづくりに関する研究

知的障害者の生涯学習にかかわる現状把握のための調査を実践活動や自治体(教育行政・福祉行政)を対象に行い、その課題を明らかにしつつ、保護者や関係施設を対象に行った学習ニーズ調査により潜在的な学習ニーズを把握した。また、青森市における地域ネットワークの実現をめざし、関係機関及び個人が参加した地域ネットワーク会議を主催し、会議記録により、ネットワークづくりのための課題と展望をまとめた。平成20年度は、以下の調査研究を行った。1.資料収集・分析関係する資料(文献等)の収集により、先行研究の概要を把握し、当該年度の研究計画を作成した。2.研究会の開催本研究への参加協力を学外の研究協力者に呼びかけ、県立特別支援学校、県立総合社会教育センターからの研究協力者の参加を得て研究会を組織し、定期的に研究会を開催して研究計画の検討および調査対象および調査方法の検討、調査の実施、調査結果の検討を行った。3.県内・東北訪問調査の実施県内および東北における知的障害者の地域生活にかかわる実態を把握するため、県内および岩手県における事例について訪問調査を行い、多様な取り組みについての知見を得た。4.青年学級調査の実施、集計分析、報告書の発行県内の特別支援学校における青年学級を対象とした全数調査(9校)を行い、調査結果をまとめ、報告書を作成した(山内修、廣森直子『特別支援学校(知的障害)青年学級調査報告書』2009.3)。青森県では、県立特別支援学校において卒業生を対象とした青年学級が各校で開催されており、重要な役割を占めている。本研究においても、特別支援学校の役割は重要であり、地域における社会資源の一つとしてその実態を調査した。その課題が明らかとなり、今後、本研究において学校と地域の連携について検討するための材料として重要な基礎資料が得られた。平成21年度は、知的障害者の生涯学習活動のネットワークづくりの課題を整理していくため、関係者による「地域ネットワーク会議」を立ち上げ、定期的に開催し記録をとった。全体的な研究計画の検討および実施のため、研究会を定期的に開催し、前年度に行った実態調査の考察、および研究上の課題を整理していくために必要な実態調査を行った。これまでの研究成果を大学雑誌、学会等で発表した。1.「地域ネットワーク会議」の立ち上げ、および運営:青森市をモデルとした地域ネットワークの実現のため、関係機関(特別支援学校、社会教育行政、手をつなぐ育成会、知的障害者関連施設)および個人(知的障害者にかかわる活動に携わってきた人など)に対して呼びかけを行い、ネットワークを立ち上げ、これまでに3回開催した。2.定期的な研究会の開催:学外の研究協力者の参加による研究会を定期的に開催し、実態調査の対象や方法の検討、調査結果の検討などを行った。[学外の研究協力者:山内修氏(前研究代表)、石岡れい子氏(県立森田養護学校教論)、加藤和仁氏(県立第二高等養護学校教論)、工藤睦美氏(県立郷土館)、以上2010年3月現在]3.県内NPO・任意団体調査:県内において、知的障害者を対象とした生涯学習活動を行っているNPOや任意団体を対象とした調査を行った。2005年度にも同様の調査を行っており、その追跡調査として位置づけられる。4.県内市町村教育委員会・福祉行政調査:市町行政を対象として、知的障害者の生涯学習の行政への位置づけについての質問紙調査を行った。5.県外の先進事例の調査:平成20年度の繰り越し予算により実施した。知的障害者の生涯学習活動を行っている、龍谷大学、鳥取オープンカレッジにおける実態調査、全国專攻科研究会における情報収集を行った。平成22年度は、知的障害者の生涯学習活動のネットワークづくりの課題を整理していくために立ち上げた「地域ネットワーク会議」を開催し記録をとった。全体的な研究計画の検討および実施のため、研究会を定期的に開催し、前年度に行った実態調査の考察、および研究上の課題を整理し、潜在的な学習ニーズについての実態把握のための調査を行った。これまでの研究成果を大学雑誌、学会等で発表し、最終報告書を発行した(震災の影響により平成23年度に発行)。1.「地域ネットワーク会議」の運営:青森市をモデルとした地域ネットワークの実現をめざし関係機関(特別支援学校、社会教育行政、手をつなぐ育成会、知的障害者関連施設)および個人(知的障害者にかかわる活動に携わってきた人など)が参加し計5回開催した。5回分の記録を分析し、報告書にまとめた2.定期的な研究会の開催:学外の研究協力者の参加による研究会を定期的に開催し、実態調査の対象や方法の検討、調査結果の検討などを行った。[学外の研究協力者二山内修氏(前研究代表)、石岡れい子氏(県立八戸第二養護学校教諭)、加藤和仁氏(県立第二高等養護学校教諭)、工藤睦美氏(県立郷土館)、[以上2011年3月現在]3.県内NPO・任意団体調査:県内において、知的障害者を対象とした生涯学習活動を行っているNPOや任意団体を対象とした調査を行った。

2005年度にも同様の調査を行っており、その追跡調査として位置づけられる。4.県内市町村教育委員会・福祉行政調査:市町村行政を対象として、知的障害者の生涯学習の行政への位置づけについての質問紙調査を分析し、公表した。5.学習ニーズ調査:保護者、関係施設を対象に、潜在的な学習ニーズについての調査を行った。
汎用性立体化学を有する光学活性三官能基置換立方体炭素骨格分子の創成

生理活性物質や有機分子触媒の分子構造の特徴の一つに,複数の官能基が分子骨格に位置・立体選択的に配置されていることが挙げられる。これは,生理活性物質の場合は作用部位の,そして有機分子触媒の場合は反応に用いる分子の複数の官能基と相互作用し,複合体を作ることで活性な分子としての機能を発揮するためである。このような背景において,ホストのコンホメーションを変化させるという誘導適合(induced-fit)を考えた場合,作用分子は厳密な立体化学でなく,汎用性のある立体化学を有していれば充分ではないかと考えられる。そこで,汎用性のある立体化学を有する分子骨格として最低三つの官能基を導入することを考えたが,通常炭素鎖に置換基を三つ導入する場合,光学異性体を含めると8つの立体異性体があるので,多官能基分子としての合成のハードルが高くなる。そこで,対称性が高い炭素骨格として,安定な立方体構造炭化水素であるCubaneに着目した。Cubaneに三つの官能基を導入した場合,1,2,3-, 1,2,4-,そして1,3,5-の三種類の置換パターン(図1)が考えられるが高い対称性のため,立体異性体の数が制限される。しかし,空間に三官能基を配置する形をとることができるので,汎用性のある立体配置として,他の分子や受容体との相互作用が効率よく行えるのではないかと考えた。1,2,3-,と1,3,5-置換のケースには光学活性体も存在するので,不斉環境の区別も期待できる。今回,キュバンカルボン酸アミドに対して,サイト選択的臭素化により3,5-ジブロモ体を選択的に合成し,ジブロモ体に対して亜鉛アート錯体を作用することで二つの臭素を異なる炭素残基に置き換えることがきた。このようにして得られた1,3,5-置換キュバンを光学分割し,光学活性キュバンとして単離できた,現在のペプチド創薬においては,ペプチドーペプチド作用を阻害する分子を医薬として用いることに注目が集まっており,作用部位の構造に応じたアミノ酸残基の配置を行える分子骨格として1964年にEatonが合成を発表した正立法体炭化水素Cubaneにも着目した。効率の良い相互作用には三箇所での相互作用が「面」としての構造を決めるので三置換基導入可能な分子骨格が必要となる。Cubane上の三置換体としては,1,2,3-, 1,3,5-,そして1,2,4-型が考えられるが,sp3炭素の骨格であるにも関わらず,その高い対称性により立体異性体の数が最小に絞られる。特に1,2,4-置換型は,三つの置換基の中の二つが正立法体中心点から180°の角度で,残りの置換基が70.7°,109.7°で配置できる特異的な置換パターンであるのに加えて,光学異性体が存在しないので合成上の利点になる。Eatonらはシクロペンタノンから出発し,光[2+2]付加を鍵反応とし数ステップを経て1,4-ジメトキシカルボニルキュバンを得ており,これは容易に4-ヨードキュバンとなることを1964年に報告しているが,このヨウ素部分を金属種に変換し,各種親電子剤と反応できれば1,4-置換体が幅広く得られる。ここでnBuLi四等量を二塩化亜鉛に作用させて得られるジアニオン性亜鉛アート錯体を用いてこの変換を可能にしている。また,1,4-置換体に対し,N-ブロモアミド誘導体を可視光照射化に作用させモノブロモ化を試みている。この手法はサイト選択性を有するので各種1,2,4-置換型キュバンを自在に合成できるルートができたと考えられる。概要にも記したように現時点では,既知化合物である4-ヨードキュバンカルボン酸アミドに対してそのC-I結合をメタル化することに成功している。具体的にはこれまでキュバン誘導体には用いてこられなかったジアニオン性亜鉛アート錯体を用いる手法である。二塩化亜鉛に対し4倍モル両のアルキルリチウムを加えるが,n-ブチルリチウムが一番良い結果を与えた。このn-ブチルリチウムで得られるジアニオン性アート錯体(n-Bu4ZnLi2)を用いると室温でも安定なメタル化されたキュバンが得られ,臭化アリル,臭化ベンジル,シアノトリメチルシラン,そしてベンズアルデヒド等の多彩な親電子剤と反応することができ,対応する付加化合物が得られた。さらに1,4-置換体に対して立体障害の大きなブロモアミド誘導体を用いてサイト選択的ハロゲン化が可能であることをしめした。現在1,2,4-位の三置換体の合成が可能となっている。

Cubaneに三つの官能基を導入した場合,1,2,3-, 1,2,4-,そして1,3,5-の三種類の置換パターン(図1)が考えられるが高い対称性のため,立体異性体の数が制限される。しかし,空間に三官能基を配置する形をとることができるので,汎用性のある立体配置として,他の分子や受容体との相互作用が効率よく行えるのではないかと考えた。1,2,3-,と1,3,5-置換のケースには光学活性体も存在するので,不斉環境の区別も期待できる。今回,キュバンカルボン酸アミドに対して,サイト選択的臭素化により3,5-ジブロモ体を選択的に合成し,ジブロモ体に対して亜鉛アート錯体を作用することで二つの臭素を異なる炭素残基に置き換えることがきた。このようにして得られた1,3,5-置換キュバンを光学分割し,光学活性キュバンとして単離できた,今後は,三置換キュバンの光学活性体の合成を目指す。三置換キュバンにおいては,その高い対称性のため,1,2,3-もしくは1,3,5-位の三置換でなければならない。現在試みてるラジカル反応を軸にしたサイト選択的なハロゲン化を行う際,モノ置換キュバンから出発しても立体障害の一番少ない4位に置換反応が進行し,結果として1,2,4-位の三置換というアキラルキュバンしか生成できない。そのため配向性基をもちいた置換反応を行うことにより位置選択的C-H結合活性化を進行させ,1,2,3-もしくは1,3,5-位三置換キュバンの合成を試みる。具体的には遷移金属触媒とアミド誘導体の配向性を用いた手法であり,現時点ではベンゼン環においてメタ位,オルト位選択性を発現している系を用いて検討する。キュバン誘導体の合成は本申請研究が認められる1年前(2016年度)に,オーストラリア,Queensland大学Craig Williams教授との国際共同研究を試み,学生の派遣やWilliams教授の来学を含めて学術交流を行っていた。しかし,予算の関係で共同研究の継続の目処がたっていなかったが,2017年度に本申請が認められ,再開することとした。研究の進展が予想外に伸びたので,2018年度に論文とするがその際,相手側との綿密な連携のための旅費,そして薬品購入などを集中させるため1510216円を2018年度に繰り越した。
K3曲面の自己同型と周期の研究とその応用

引き続きK3曲面の研究を行った。研究内容は以下の通りである。(1) K3曲面の対称性については、格子理論を使って調べることができるが、この手法では個別のK3曲面がどのように実現されるかはわからない。そこである例について、実際に射影空間の中の完全交叉として(比較的大きい)有限群が射影的に作用するK3曲面を実現することを試みた。ただし、格子の考察からある程度はK3曲面の射影モデルを推測することができる。その推測に基づき、射影モデルを構成した。(2)カラビ・ヤウ3次元多様体(ただしケーラー性は仮定しない)が退化するときに、既約成分の交叉として現れるK3曲面について詳細に調べた。その情報から元のカラビ・ヤウ多様体の位相的情報を決定した。(3)昨年度に引き続き、K3曲面の族を考察することにより、対応する保型形式環を調べる研究を行った。(4)昨年度に引き続き、完全交叉として実現されるK3曲面について、特にミラー対称性の観点から研究を行った。K3曲面の場合のミラー対称性の定式化しては、Dolgachevミラー対称性がよく調べられているが、このミラー対称性がどのような形で成立しているかについて考察した。そのためにはK3曲面のピカール群(ピカール格子)について詳細に調べる必要があるが、そのための計算を進めた。(5)ある種の超ケーラー多様体の自己同型について、K3曲面の研究成果及び双極幾何を応用することで調べた。研究成果の一部はプレプリントにまとめて公表した。また、方針がある程度定まっている研究課題についても順調に研究を進めることができ、成果を得つつある。現在進行中の研究について、今後も研究を行う。ある程度成果がまとまり次第、論文にまとめて発表する予定である。特に、K3曲面の射影モデルやそれと関係した保型形式環については方針がある程度定まっているので、それに従って研究を進める。K3曲面の研究を行った。(1)楕円K3曲面で、大域切断をもつようなものについては、特異ファイバーの配置を射影直線上の24点とみなして、この配置の情報からもとのK3曲面を復元できることを示した。ただし、K3曲面は生成的なものとする。証明において鍵となるのは、ある種の楕円曲面のピカール数が4であることを示すことだった。これについては、まず特殊なピカール数6の楕円曲面を考えて、その変形を考察することで示すことができた。結果は論文(プレプリント)にまとめた。(2)K3曲面のミラー対称性について、いくつかの具体的な完全交叉型のK3曲面の場合に何が起きているかを調べた。特に、ミラー対称性を調べる上で重要なピカール格子を決定した。(3)エンリケス曲面の2重被覆としてのK3曲面について、その対称性(具体的にはある種の位数有限の自己同型)を調べた。特に、その射影モデルを具体的に与えた。ここで重要となるのは、自己同型で固定される偏極(豊富な線束)を見つけることである。そのために格子理論を応用した。(4)K3曲面への応用を念頭に、SageMathという計算ソフトについて学習し、格子の計算のためのプログラムを作った(オープンソースであり、開発には誰でも参加可能である)。正確には、既に実装されている関数を組み合わせて、K3曲面の研究にも応用できると思われる(なおかつSageMathに加える意義が十分にあると思われる)新しい関数を作った。現在までの研究では、具体例を考えて、それについて計算を行っているが、解決困難と思われる問題は発生していない。また、楕円K3曲面を退化ファイバーの配置から復元することの証明についても、楕円曲面についての局所トレリ定理を適応すればよいことがわかり、その他の問題も解決し、成果を得ることができた。

K3曲面の自己同型(特に位数が無限の場合)については、ピカール数2の場合はある程度研究が進んできた。今後はピカール数が3以上の場合について考察する予定である。また、K3曲面のミラー対称性については、具体例を十分に調べて、その結果を既存の結果と比較したり、一般化ができないかを検討する予定である。現在進行中の研究について、今後も研究を行う。ある程度成果がまとまり次第、論文にまとめて発表する予定である。特に、K3曲面の射影モデルやそれと関係した保型形式環については方針がある程度定まっているので、それに従って研究を進める。研究のためにコンピューターを購入する必要が生じた(計算ソフトを使うために必要)が、次年度の助成金と合わせてコンピューターを購入するため。本年度は研究成果を論文にまとめる作業に主に取り組んだ。次年度は出張(研究成果の発表及び共同研究者との議論)を行う計画である。
口腔・中咽頭癌治療後の嚥下障害の研究―嚥下圧と咽頭食道造影検査による舌根運動および咽頭蠕動様運動の解析―

対象と方法:平成14年度から引き続き嚥下圧3点同時測定を実施した。対象は正常ボランティア6例、中咽頭癌術後6例、下咽頭癌術後3例である。すべての症例で文書による同意を得た。平成15年夏から嚥下造影画像も圧測定結果と同期して測定可能となった。これまで嚥下造影画像はビデオテープに録画されていたが、これを直接パーソナルコンピューターに取り込みデジタル化する。Quick Time Capture(AD Instrument社)を通してデジタル化された動画像はChart(AD Instrument社)のデータとして圧波形と同時に記録される。これによって嚥下運動の任意のタイミングにおける中咽頭圧、下咽頭圧、食道入口部圧が測定でき、また視覚的にそれらをとらえることができるようになった。結果:中咽頭症例では中咽頭レベルでは患側の嚥下圧低下が有意にみられた。健側においては正常より低い値をしめすものの正常の嚥下圧伝搬がみられた。また、食道入口部圧は咽頭期惹起に伴う陰圧化は患側健側ともに見られた。下咽頭癌症例(喉頭半切除、下咽頭部分切除-前腕皮弁再建症例)は3例施行した。いずれの症例も中咽頭圧はたもたれていたが、下咽頭圧、食道入口部圧は正常嚥下と全く異なる圧変化を示した。すなわち、通常の嚥下では嚥下圧のピークが中咽頭から食道入口部まで順次伝搬されるが、再建された下咽頭では下咽頭圧、食道入口部圧のピークは中咽頭圧のピークとほぼ同時に観測された。考察:再建された下咽頭は蠕動運動を行うことなく、より上方の中咽頭で形成された嚥下圧のみによって食道へ送られていると示唆された。中咽頭癌、下咽頭癌の切除再建術において、安全な嚥下機能の獲得が発声機能温存の前提である。今後も研究を継続し、再建方法の改善、嚥下機能改善手術の開発に継げていく予定である。嚥下機能改善手術施行例の検討嚥下圧形成不全が予測される症例に対する輪状咽頭筋切、喉頭挙上術の効果を判定するため、1992年から2002年までに愛知県がんセンター頭頸部外科にて嚥下機能改善手術を追加した広範囲口腔中咽頭切除・即時再建症例86例を対象に経口摂取獲得までの期間や合併症について調査した。その結果、76.7%の患者は経口摂取において自立した。術後感染、下顎骨区域切除、60歳以上、50Gy以上の放射線治療の既往、などが経口摂取を有意に遅らせる危険因子であるとわかった。嚥下圧検査の結果と考察正常成人4名に対して嚥下圧測定を行い、息こらえ嚥下と努力嚥下を施行した。息こらえ嚥下、努力嚥下いずれも嚥下運動開始前に食道入口部圧の上昇が認められたが嚥下運動開始後に陰圧となったのちに再び強い陽圧となった。1例では努力嚥下によりかえって誤嚥を誘発し、測定不能となった。中咽頭癌切除後2症例に対し嚥下圧検査を施行した。術後症例では左右差を解析した。いずれも中咽頭圧、下咽頭圧ともに正常例よりも嚥下圧は有意に低かった。食道入口部圧は輪状咽頭筋切除施行側では安静時の陽圧が観察されず、健側では観察された。一側の輪状咽頭筋切除においては食道入部圧の左右差を生じているものと推察された。また、中咽頭圧、下咽頭圧の低下にもかかわらず透視上誤嚥を認めなかったことから、嚥下機能を補助できていることを裏付ける結果となった。

すなわち、通常の嚥下では嚥下圧のピークが中咽頭から食道入口部まで順次伝搬されるが、再建された下咽頭では下咽頭圧、食道入口部圧のピークは中咽頭圧のピークとほぼ同時に観測された。考察:再建された下咽頭は蠕動運動を行うことなく、より上方の中咽頭で形成された嚥下圧のみによって食道へ送られていると示唆された。中咽頭癌、下咽頭癌の切除再建術において、安全な嚥下機能の獲得が発声機能温存の前提である。今後も研究を継続し、再建方法の改善、嚥下機能改善手術の開発に継げていく予定である。
新人看護婦(士)の発達過程と看護実践の構成要素に関する研究

新人看護婦(士)が就職後どのように看護婦(士)として成長していくのかを概観するために、24名の新人看護婦(士)を対象に就職後1年間を縦断的に面接調査を行ない、彼らの臨床での看護婦(士)体験を導き出した。各時期はKJ法を用いて分析し、以下のような結果を得た。就職後3ヶ月は、スタッフからの承認や要求、スタッフとの人間関係を通して自分の能力を感じ取り、気づくことで自信や困惑が生じ仕事への意欲に反映されていた。さらに意欲と自覚の相互関係から生じるストレスや、仕事を習得したいという気持ちに対して自分なりに努力や対処をしていた。就職後6ヶ月は、少し気持ちにゆとりと落ち着きを持つことで、業務実践から自分の能力を自覚し、看護への意欲を持ち始めていた。実際的な仕事上では、人間関係から影響を受けていると考えられた。就職後9ヶ月は、周りを見るようになったゆとりから自分の実力の認識を行ない、さらに仕事に対する主体性への志向が生じ、それらの相互作用から、自分自身の看護婦としての先の見通しをもちはじめるという構造が捉えられた。就職後12ヶ月は、仕事の全体の状況を理解し、看護婦(士)として患者と関わることの価値や重要性を見出し始めたことなどから、看護に対する主体性の志向がみられはじめた。また、経験を重ねることで一通りの仕事が成り立つようになり、仕事をしていく上での自分自身の位置づけや能力を感じ始めた、職業人としての自覚をもち始めたととらえた。以上のように3ヶ月から12ヶ月にわたる新人看護婦(士)の体験が抽象化された。これらの結果をもとに、さらに1年間を統合しどのような看護実践能力が獲得されているのか検討していく。
慢性虚血性疼痛に関わる神経可塑性の分子機構解明と疼痛軽減治療への応用

末梢動脈疾患の重症化は安静時疼痛を伴う重症下肢虚血に変化し、脳梗塞や心筋梗塞などの循環器疾患も併発する予後不良の疾患となる。重症下肢虚血は、間歇性跛行や安静時疼痛により血流改善のための運動療法などが行えないことが深く関わっており、末梢動脈疾患、重症下肢虚血に対する効果的な疼痛緩和法の開発は急務である。近年、慢性疼痛の発現には神経の可塑性が関わっていることが報告され、その機序を解明することにより慢性虚血性疼痛を緩和する新規治療法の開発につなげられる可能性がある。そこで本研究は慢性虚血性疼痛の発現時に起きる神経の可塑的変化機序の解明を目指すとともに、慢性虚血性疼痛の新規治療法開発への展開を図る。