hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨髄由来血管前駆細胞と自家静脈グラフト内膜肥厚との関連について

LacZマウス頸動脈に下大静脈移植すると内膜肥厚形成が見られる事実より、その過程を経時的に観察する実験を試みるも手技的に容易ではなく観察までには至らなかった。そこでウサギ頸動脈を自家静脈にて置換した静脈グラフトモデルを作製、2種類のHMG-CoA還元酵素阻害剤(プラバスタチン、ピタバスタチン)投与による内膜肥厚抑制効果を検討した。(実験1)(方法)正脂血症ウサギ頚動脈自家静脈バイパスモデルを作製。コントロール群(n=8)には通常飼料、薬剤投与群(n=9)にはプラバスタチンナトリウム10mg/kgを投与し4週間後にグラフト採取。HE染色にて内膜肥厚を検討。ついで細胞増殖活性をPCNA染色を用いて平滑筋増殖を検討し、さらにTUNEL法にてスタチンの細胞アポトーシスへの影響を検討。また内皮細胞に対するスタチンの効果をHUVECを用いWesternblotting法にてeNOSの発現を検討。(結果)血清脂質濃度には差がなかった。8点計測法による内膜肥厚及び、内膜肥厚/(内膜肥厚+中膜肥厚)比、内膜面積/(内膜+中膜面積)比、にて有意差を認めた。PCNA indexはスタチン群で有意に低く、TUNEL法では有意にそのindexが高かった。eNOS発現はHUVECにおいてその発現増強を見た。(考察)以上よりプラバスタチンの慢性投与にて内膜肥厚抑制効果が確認されスタチンの脂質低下を介さない機序による内膜肥厚抑制効果を示した。その過程としてPCNA染色、TUNEL法の結果よりVSMC増殖抑制、アポトーシス促進作用によることが示唆された。(実験2)ピバタスタチン投与群(n=14)、コントロール群(n=14)にて同様な実験を行った。結果として内膜肥厚抑制効果、細胞増殖抑制効果の有ることがわかり、ピバタスタチン慢性投与による脂質の低下を介さない内膜肥厚抑制効果が確認された。LacZマウス頸動脈に下大静脈を移植すると内膜肥厚が形成されるという事実に基づき、その内膜肥厚を経時的に観察する実験を試みたが、手技的に容易ではなく、内膜肥厚を観察するまでには至らなかった。そのため野生型マウス骨髄をLacZマウス骨髄で置換する実験まで円滑に遂行することができず、自家静脈グラフト内膜肥厚の主たる構成細胞と考えられた平滑筋の由来が骨髄であることは未確認の状態である。従ってこれ以降の実験は平成16年度に引き続き施行の予定である。この段階が成功すれば次に雄ウサギ骨髄移植モデルと頸動脈バルーン障害モデル作製に移るのであるが、その準備段階においてまずウサギ頸動脈を自家静脈にて置き換える、静脈グラフトモデルを作製した。さらに内膜肥厚が薬剤により抑制されるか否かを検討する実験を行った。具体的には正脂血症ウサギの頚動脈自家静脈バイパスモデルを用いてプラバスタチンの内膜肥厚抑制効果について検討した。グラフトモデルを作成後、コントロール群(n=8)には通常の飼料を与え、薬剤投与群(n=9)にはプラバスタチンナトリウム10mg/kgを飼料中に投与し4週間後にグラフトを採取し、HE染色にて内膜肥厚の程度を検討した。結果8点計測法による内膜肥厚(p=0.026)

及び、内膜肥厚/(内膜肥厚+中膜肥厚)比(P=0.0008)、内膜面積/(内膜+中膜面積)比(p=0.0039)にて2群間で有為差を認めプラバスタチンにより自家静脈グラフトにおける内膜肥厚が有為に抑制されることが確認された。今後はマウス骨髄置換の実験を引き続き遂行していくとともにウサギバルーン障害モデルによる内膜肥厚の状態および薬剤による内膜肥厚抑制効果を検討する。ウサギ頸動脈を自家静脈にて置換した脈グラフトモデルを作製、前回のHMG-CoA還元酵素阻害剤(プラバスタチン)に加えピタバスタチン投与による内膜肥厚抑制効果を多方面より検討した。(実験1)(方法)正脂血症ウサギ頚動脈自家静脈バイパスモデルを作製。コントロール群(n=8)には通常飼料、薬剤投与群(n=9)にはプラバスタチンナトリウム10mg/kgを投与し4週間後にグラフト採取。前回HE染色にて内肥厚を検討したが加えて細胞増殖活性をPCNA染色を用いて平滑筋増殖を検討し、さらにTUNEL法にてスタチンの細胞アポトーシスへの影響を検討。また内皮細胞に対するスタチンの効果をHUVECを用いWesternblotting法にてeNOSの発現を検討。(結果)血清脂質濃度には差がなかった。PCNAindexはスタチン群で有意に低く、TUNEL法では有意にそのindexが高かった。eNOS発現はHUVECにおいてその発現増強を見た。(考察)以上よりプラバスタチンの慢性投与にて内膜肥厚抑制効果が確認されスタチンの脂質低下を介さない機序による内膜肥厚抑制効果を示した。その過程としてPCA染色、TUNEL法の結果よりVSMC増殖抑制、アポトーシス促進作用によることが示唆された。(実験2)ピバタスタチン投与群(n=14)、コントロール群(n=14)にて同様な実験を行った。結果として内膜肥厚抑制効果、細胞増殖抑制効果の有ることがわかり、ピバタスタチン慢性投与による脂質の低下を介さない内膜肥厚抑制効果が確認された。
多文化クラスにおけるクリティカルシンキング育成のためのシラバス構築

クリティカルシンキング(批判的思考力)の育成の重要性は広く注目されるようになったが、外国語教育(英語教育)等の単一文化クラス環境の中で行われていることが多い。本研究では、多様な価値観との接触が既存の自己の価値観を問い直す原動力となる点に着目し、大学の留学生と日本の学生が共に学ぶ多文化クラスにおけるクリティカルシンキングの育成を目指したシラバスの開発に取り組んできた。多文化クラスにおけるクリティカルシンキングの授業による実践研究により得られた示唆により、1)多文化環境とクリティカルシンキング育成の関連性について実証に基づいた学問的な体系整理をするとともに、2)同内容の授業実践を日本語使用と英語使用の場合に分けて行い、使用言語に関する問題についても明らかにする研究計画を立てた。英語による授業と日本語による授業の比較により、特に日本人学生の特徴的な役割の傾向が明らかになった。日本人学生は日本語による多文化クラスにおいても留学生に比べて積極性に劣る傾向があることから、英語による多文化クラスにおいて、コミュニケーションが少ないのは必ずしも言語運用力の不足だけに起因するものではないと考えられる。また、日本語のクラスにおいて留学生の立場を日本人学生は母語話者として丁寧に配慮する傾向があり、日本語によるクラスの潤滑な活動の進行に貢献していると考えられた。最終年度である今年度はは論文執筆や学会発表による成果発表に専念した。上記の1つ目のテーマについては現在、複数の論文を執筆中で、2つ目のテーマである使用言語の問題について査読つき論文1本(日本語)と国際学会での研究発表2本(英語)を行った。2番目の使用言語に関する問題は、当科研費研究内では解明しきれなかった点があり、2018年度より始めた多文化クラスの英語使用に焦点を当てた新たな科研費研究のほうで継続していく予定である。本研究では、多様な価値観との接触が既存の自己の価値観を問い直す原動力となる点に着目し、大学の留学生と日本の学生が共に学ぶ多文化クラスにおけるクリティカルシンキングの育成を目指したシラバスの開発に取り組む。多文化クラスにおけるクリティカルシンキングの授業による実践研究により得られた示唆により、1)多文化環境とクリティカルシンキング育成の関連性について実証に基づいた学問的な体系整理をすると共に、2)同内容の授業実践を日本語使用の場合と英語使用の場合に分けて行い、使用言語に関する問題についても明らかにする予定である。上記のうち、本年度は英語による授業を2コース実践し、授業後の振り返り、コースレポート等の学生の産出物を研究参加に同意した学生のもののみ対象データとし、また何名かの学生を対象としたフォローアップインタビューのデータも収集し、初期的な分析を行った。これらのデータからは特に日本の学生の英語使用に対する心理的態度について、いくつかの傾向を読み取ることができた。次年度は日本語による授業を実践し、その後、より詳細な分析を行い、理論モデルを構築し、異文化間コミュニケーション力やクリティカルシンキングの既存の学問的理論との関連づけを行う予定である。本研究の第一段階である授業実践は、所属先の教員の担当コマ数との関連で当初計画したパターンどおりの組み合わせ、授業数を実施できなかったものの、2つの授業の実践およびそれらの授業からのデータを収集することができた。データ分析に関しては、まとめ方、進め方に迷いが生じたため、初期的な分析で留まり、当初の計画ほどのペースでは進んでいない。上記のうち、これまでに英語による授業と日本語による授業とでデータ収集をした。授業後の振り返り、コースレポート等の学生の産出物を研究参加に同意した学生のもののみ対象データとし、また何名かの学生を対象としたフォローアップインタビューのデータも収集し、分析を行った。英語による授業と日本語による授業の比較により、特に日本人学生の特徴的な役割の傾向を把握することができた。昨年度後半から分析と同時に学会での口頭発表と論文執筆を行い、それらを通じて分析をさらに精緻なものに仕上げて行く計画を進めている。当初予想していたよりも、データ分析に時間がかかることが判明したことによる。多文化クラスにおけるクリティカルシンキングの授業による実践研究により得られた示唆により、1)多文化環境とクリティカルシンキング育成の関連性について実証に基づいた学問的な体系整理をするとともに、2)同内容の授業実践を日本語使用の場合と英語使用の場合に分けて行い、使用言語に関する問題についても明らかにする研究計画を立てた。

英語による授業と日本語による授業の比較により、特に日本人学生の特徴的な役割の傾向が明らかになった。上記の内、これまでに英語による授業と日本語による授業とでデータ収集を終えた。データ分析の段階で当研究において核となる日本人学生のサンプル数が十分でないと判断し、追加で英語による授業を一学期間実施した。授業後の振り返り、コースレポート等の学生の産出物を研究参加に同意した学生の者のみ対象データとし、また何名かの学生を対象としたフォローアップインタビューのデータも収集し、文字化、分析を行った。分析はほぼ終了し、学会での口頭発表を終え、複数の論文を執筆中である。それらを通じて分析をさらに精緻なものに仕上げ、最終年度(平成30年度)を終える予定である。授業においてデータ収集を実施するところまでは予定通りであったが、その後データ分析作業に入ってからサンプル数を増やす必要性を感じたため、同内容の授業を追加で実施し、追加でデータ収集を行った。また、当初予想していたよりも、データ分析自体に時間がかかることが判明したことも遅れに影響した。クリティカルシンキング(批判的思考力)の育成の重要性は広く注目されるようになったが、外国語教育(英語教育)等の単一文化クラス環境の中で行われていることが多い。本研究では、多様な価値観との接触が既存の自己の価値観を問い直す原動力となる点に着目し、大学の留学生と日本の学生が共に学ぶ多文化クラスにおけるクリティカルシンキングの育成を目指したシラバスの開発に取り組んできた。多文化クラスにおけるクリティカルシンキングの授業による実践研究により得られた示唆により、1)多文化環境とクリティカルシンキング育成の関連性について実証に基づいた学問的な体系整理をするとともに、2)同内容の授業実践を日本語使用と英語使用の場合に分けて行い、使用言語に関する問題についても明らかにする研究計画を立てた。日本人学生は日本語による多文化クラスにおいても留学生に比べて積極性に劣る傾向があることから、英語による多文化クラスにおいて、コミュニケーションが少ないのは必ずしも言語運用力の不足だけに起因するものではないと考えられる。また、日本語のクラスにおいて留学生の立場を日本人学生は母語話者として丁寧に配慮する傾向があり、日本語によるクラスの潤滑な活動の進行に貢献していると考えられた。最終年度である今年度はは論文執筆や学会発表による成果発表に専念した。上記の1つ目のテーマについては現在、複数の論文を執筆中で、2つ目のテーマである使用言語の問題について査読つき論文1本(日本語)と国際学会での研究発表2本(英語)を行った。
シナプス膜上AMPA型グルタミン酸受容体数とサブユニット構成の定量的動態解析

神経細胞膜上の分子局在の解析には電子顕微鏡レベルの観察が必要だが、従来法のpre-embedding法や、post-embedding法では、細胞膜上の分子と細胞質中の分子を見分けることは出来ず感度も低く定量性に欠けるため、シナプス機能を分子レベルで定量的に理解する事は不可能であった。そこで、細胞膜上の分子局在を電子顕微鏡レベルで2次元的に定量的に解析できるSDS処理凍結割断レプリカ免疫標識法(SDS-FRL法)を脳組織に適用し、電子顕微鏡レベルで細胞膜上のAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA受容体)の局在を定量的に解析できるよう最適化し、1)歯状回分子層におけるAMPA受容体の局在様式、2)サイレントシナプス(NMDA受容体を発現しAMPA受容体を発現していない神経伝達に直接関与しないシナプス)の有無、3)LTP誘導後のAMPA受容体の動態変化を解析した。その結果、1)歯状回分子層中のAMPA受容体のシナプス外AMPA受容体密度が高いこと(シナプス内外の平均密度比=5:110:1)、顆粒細胞樹状突起の遠位でシナプス外AMPA受容体がより多くの局在していること、シナプスにおける密度には領域差がないことを明らかにし、また、2)CA1領域の全てのシナプスにAMPA受容体が発現している結果を明らかにし、サイレントシナプスは既存法の低感度がもたらしたアーチファクトであることを示唆した。更に、3)LTP誘導実験によりAMPA受容体密度の低いシナプスがLTP誘導により増強されることを示唆する結果を得た。
ディーゼル排気粒子の肺線維症病態への増悪作用、およびその分子機構の解明

本研究では、呼吸器外科の手術(腫瘍切除)により得られた非がん部分肺組織片(0.5cm3未満)の供与により、肺線維芽細胞の初代培養を行い、ディーゼル排気粒子(diesel exhaust particle, DEP)の肺線維芽細胞の機能への影響について検討する。平成30年度(初年度)は、本学の倫理委員会に倫理審査を受ける準備を進めながら、ヒト線維芽細胞のセルラインHFL1を用い,細胞増殖、細胞遊走におけるDEPの作用について実験を行った。DEPはヒト線維芽細胞の増殖を促進し、肺疾患のリモデリング病態に関わる可能性が示唆され、そのメカニズムの解明が求められている。研究実績の概要に記載した通り、本年度は、まずセルラインを用い、DEPの肺線維芽細胞の増殖への促進作用について検討し、呼吸器外科の手術(腫瘍切除)により得られる非がん部分肺組織片による肺線維芽細胞の初代培養、DEPの作用について検討するための実験条件の模索、および本学の倫理委員会に倫理審査を受ける準備を整えているため、おおむね順調に進展していると考えられる。次年度では、ヒト肺線維芽細胞のセルラインを用い、DEPの細胞増殖への促進作用のメカニズムについて検討する。その結果に基づいて、本学の倫理委員会に倫理審査を受けた上、臨床試料を使用した研究を推進する。今年度は、ヒト肺線維芽細胞のセルラインを用いた実験を行い、臨床試料を使用した実験は次年度に行う予定である。そのため、呼吸器外科の手術(腫瘍切除など)により得られる肺組織片により施行する初代培養、線維芽細胞分離などに必要な消耗品は4月以降発注することになっており、繰越金(469,782円)は次年度研究助成金と合わせて使用する予定である。
聴覚障害児の言語力に対応した遠隔字幕配信システムの提案

本研究では、遠隔パソコン要約筆記において、初等・中等教育段階にある聴覚障害児を支援対象とした場合、どのような要約手法をとりうるのか実験的に検討した。聴覚障害児向けの入力文では、原文や大学生向けの入力文と比較して1文あたりの文字数が少なく、「省略」、「言い換え」、「統合・圧縮」の要約手法が多用されていた。「言い換え」については、理解困難が想定される字音語や、それらを含む語句、比喩的要素をもつ慣用句などについて、より平易で具体的にイメージしやすい表現に置き換えられていた。また、「統合・圧縮」が行われる際には、同時に「省略」「言い換え」が生じていることが多かった。本研究の目的は,遠隔字幕配信システムを初等・中等教育段階にある聴覚障害児に適用化するため,言語学習・授業理解支援機能を併せ持つ字幕入力方法の構築を行うことである。平成25年度は,初等・中等教育段階にある聴覚障害児を支援対象としたパソコン要約筆記を行う場合,どのような要約手法や要約上の工夫をとることができるかを明らかにする実験について,結果の分析と考察を行った。聴覚障害児を支援対象と想定したパソコン要約筆記の入力文では,原文や大学生を想定した入力文と比較して1文あたりの文字数が少なく,「省略」,「言い換え」,「統合・圧縮」の要約手法が多く用いられていた。「言い換え」については,理解困難が想定される字音語や,それらを含む語句,比喩的要素をもつ慣用句などについて,より平易で具体的にイメージしやすい表現に置き換えられていることが多かった。また,「統合・圧縮」が行われる際には,同時に「省略」や「言い換え」も行われていることが多いことが明らかになった。本研究初年度となる平成24年度は,以下2つの研究を遂行した。1.通常学校に在籍する聴覚障害児の保護者から授業時の情報保障やコミュニケーションの伝達、学力等に関する課題についてニーズを収集。2.国語の指導等で用いられるリライト文の加工方法,リライト文を用いた指導,要約文の特性,要約の技術・評価,聴覚障害者の情報保障の1つである要約筆記(手書き,パソコン)に関する研究について文献を収集した。3.発話を即座に処理しつつ入力してゆくという作業の特徴をもつパソコン要約筆記において,聴覚障害児の言語力に即した要約入力文の特徴を把握するための実験に着手した。実験の詳細は下記のとおりである。(1)対象者:教育学部に在籍する聴覚障害を持たない大学生。15名程度を予定。(2)入力課題文:リライト教材集,要旨要約問題集等に集録されている題材から10編を選び,1つの課題文につき,449645文字で抽出した。適宜自然な話し言葉になるように表現を変えて,180200文字/分の速度で読み上げ,音声ファイルを作成した。(3)記録方法:対象者の要約筆記入力とその記録には,フリーソフトとして配布されている「IPTalk」と「IPCapture」を使用した。1台のPCに上記2つをインストールして使用している。(4)手続き:対象者は入力課題文を聞いて,小学校高学年レベルの言語習得段階にある聴覚障害児が情報保障を受けると想定しPC要約筆記を行う。また,統制群の対象者は聴覚障害大学生が情報保障を受けると想定しPC要約筆記を行う。入力課題文はランダムに音声再生される。なお,入力はすべて1人で行う。本研究では,遠隔配信を含む文字通訳において,初等・中等教育段階にある聴覚障害児に適用化するための要約手法を明らかにすることを目的としていた。まず,通常学校に在籍する聴覚障害児の保護者から授業時の情報保障やコミュニケーションの伝達,学力等に関する課題についてニーズを収集するとともに,国語の指導等で用いられるリライト文の加工方法,リライト文を用いた指導,要約文の特性,要約の技術・評価,聴覚障害者の情報保障の1つである要約筆記に関する先行研究のレビューを行った。次に,初等・中等教育段階にある聴覚障害児を支援対象としたパソコン要約筆記を行う場合,どのような要約手法をとりうるのか,高等教育段階にある聴覚障害学生を想定した入力と比較しつつ実験的検討を行った。対象者は,教育学部等に在籍する聴覚障害を持たない大学生10名とした。入力課題文は,リライト教材集,要旨要約問題集等に集録されている題材から10編(1つの課題文は449645文字)を選んだ。対象者は入力課題文を聞いて,小学校高学年レベルの言語習得段階にある聴覚障害児を支援対象と想定したPC要約筆記を行った。また,タイピング速度が200文字前後/分以上であった4名を統制群として聴覚障害大学生を支援対象と想定したPC要約筆記を行った。

その結果,聴覚障害児を支援対象と想定したパソコン要約筆記の入力文では,原文や大学生を想定した入力文と比較して1文あたりの文字数が少なく,「省略」「言い換え」「統合・圧縮」の要約手法が多く用いられていた。「言い換え」については,理解困難が想定される字音語や,それらを含む語句,比喩的要素をもつ慣用句などについて,より平易で具体的にイメージしやすい表現に置き換えられていることが多かった。また,「統合・圧縮」が行われる際には,同時に「省略」や「言い換え」も行われていることが多いことが明らかになった。特別支援教育平成25年度以降の研究計画は,利用者・支援者の立場での検証・評価と改善案およびマニュアルの策定を行うことである。実際にリアルタイム入力下における要約文について,可能な要約手法や要約上の工夫が明らかにされたことで,初等・中等教育段階にある聴覚障害児向け要約筆記支援の改善案・マニュアル策定への道筋がついた。平成24年度の研究計画は、(1)遠隔字幕配信システムの運用について聴覚障害児の教育的ニーズの洗い出し、(2)教育的ニーズに即した字幕入力方法の検討を行うことであった。(1)については、通常学校に在籍する聴覚障害児の保護者から授業時の情報保障やコミュニケーションの伝達、学力等に関する課題についてニーズを収集した。(2)については、主に文献研究として、国語の指導等で用いられるリライト文の加工方法,リライト文を用いた指導,要約文の特性,要約の技術・評価,聴覚障害者の情報保障の1つである要約筆記(手書き,パソコン)に関する先行研究から、聴覚障害児の言語力に配慮した要約筆記を行うにあたってポイントとなりそうな観点の整理を行った。これに加えて、(1)と(2)の成果をもとにして、平成25年度の研究計画の一部であるリアルタイム入力での字幕入力者の作業について予備的に検討するために、実験に着手した。平成26年度は、これまでの研究で明らかになった要約筆記スキルを整理し,それらに基づいて要約度をいくつかの段階に設定したリアルタイム入力下における要約文について,聴覚障害児の理解度の調査および評価を行う。理解度については,要約文提示後の理解度確認テストを行う。また,要約文の評価については,「読みやすさ」「理解のしやすさ」「共感しやすさ」「臨場感の伝わりやすさ」についてSD法による印象評価実験を予定している。平成25年度は、リアルタイム入力下において、聴覚障害児の言語力に即した入力文の特徴を明らかにするための実験を対象者の人数を増やして行い、入力文について分析を進める。形態素解析のほか、詳細な入力過程に着目し、キーワードの入力タイミングや、入力文の構造、入力ミスをのぞく修正過程等を原文とのタイムラグを比較しつつ行う予定である。また、通常学校に在籍する聴覚障害児の情報保障として学校からの要請があれば、遠隔字幕配信による情報保障を行い、入力方法を複数試して評価を行う予定である。打合せの回数が予定よりも少なかったため、次年度使用額が生じた。平成26年度分と合わせ、成果発表を行うための旅費として使用する予定である。消耗品及び文献購入が当初の予定よりも少なかったため、次年度使用額が生じた。H25年度分と合わせ、遠隔通信のためのSIM等、消耗品の購入にあてる。
「緩和ケアチーム活動モデル」の開発研究―日英の政策・実践の実証的分析を通して―

【研究の具体的内容】(1)文献研究:ホスピス及び緩和ケア領域における市民参加に関する先行研究を収集し、分析した。(2)調査研究:地域緩和ケアチームを運営する2ヶ所の診療所で参与観察を行った。専門職種と一般市民が協働して緩和ケアチームを運営するための、マネジメント方法、条件、方策を検討した。【意義】在宅での緩和ケア体制が整備されていない地域では、がん難民をはじめとする社会的弱者が生まれる危険性が高まる。特に緩和ケア期の患者は、在宅療養の開始に伴い社会との繋がりが希薄になりやすいことから、社会的孤立に陥る可能姓が高まる。この際、専門職からの支援だけではなく、患者と同じ地域で暮らし、地域特性や慣習を共有しながら患者と対等に向き合える一般市民のサポートが有用となると考える。本研究では、これまで十分に活用されてこなかった地域の資源に焦点を当て、専門家の持つ専門知と一般市民の持つ一般知を融合させた、地域ぐるみの在宅緩和ケア体制を提案する。研究の成果は、患者の生活の質の向上に寄与するだけでなく、従来の在宅緩和ケアモデルに新たなインプリケーションを提案するものであり、医療、看護、福祉全般に対して意義のある研究になると考える。【重要性】(1)新しい人材として一般市民の参加に着目したことにより、医療的ニーズだけでなく、これまで見落とされていた社会的ニーズへの対応が可能となる。WHOがめざすHolistic Approachを実現する在宅緩和ケア体制が提案できる研究となる。(2)市民参加型の在宅緩和ケア体制は、地域内で有効に活用されていない高齢者、主婦、退職者といった人的資源の活用を視野に入れたものである。専門職では対応しきれない領域をアウトソースすることにより、医療・福祉双方で高いコストパフォーマンスが期待できる。マンパワー不足の解消や医療費の抑制といった政策課題にも対応し得る成果が期待される。【研究の具体的内容】(1)文献研究:日英の緩和ケアチーム、地域医療、政策に関する先行研究を収集し分析した。(2)調査研究:地域緩和ケアチームを運営する2ヶ所の診療所を対象に予備調査を行い、来年度の本調査にむけて分析枠組みを立てた。今後は、専門職種と一般市民が協働して緩和ケアチームを運営するための、マネジメント方法、条件、方策を検討する。【意義】英国は緩和ケアの歴史が長く、在宅療養のための環境整備や、人材育成・研修に力を入れてきた。また緩和ケアの対象者には家族(遺族)も含まれているため、グリーフケアやレスパイトケア等のプログラムが充実している。これらの取り組みは、日本における緩和ケア体制を研究するうえで大いに参考になる。日本の地域緩和ケアチームは、現状では専門職だけで構成される場合が多いが、本研究では市民参加型のチーム運営の方策を模索する。社会的孤立や孤独を抱える患者家族に対し、専門職が対応できる範囲は限定的である。市民は、患者家族と同じ文化や慣習の中で生活を営んでいることから、患者と対等な立場で関わることができる。このため、専門職では対応が難しい領域のニーズに対して、有用な役割を果たすことができる。以上のことから、市民参加型の緩和ケアチームの可能性を検討する本研究は、学術分野と実践現場の双方にとって意義のある研究といえる。【重要性】ホスピス不足や医療財政の緊迫化によって、在宅ケアの必要性が増しており、本研究は現在の政策的課題にも応え得るものといえる。また、地域社会で終末期医療の体制が整備されれば、療養場所の選択肢が増え、患者の自己決定や尊厳ある生活を営むことに寄与する。緩和ケア期の患者は、積極的治療の期間を経て緩和ケア期に移行しているため、既に経済的不安を抱えている人が多い。緩和ケア病棟やホスピスへの入院は、新たな経済的負担を生み出す。このため在宅緩和ケアの体制が構築されれば、患者家族の負担軽減にも貢献し得るといえる。

(2)市民参加型の在宅緩和ケア体制は、地域内で有効に活用されていない高齢者、主婦、退職者といった人的資源の活用を視野に入れたものである。専門職では対応しきれない領域をアウトソースすることにより、医療・福祉双方で高いコストパフォーマンスが期待できる。マンパワー不足の解消や医療費の抑制といった政策課題にも対応し得る成果が期待される。
ショウジョウバエをモデルとした生殖細胞決定機序の解明

ショウジョウバエの生殖細胞は,初期胚の後極に形成される極細胞とよばれる細胞に由来する.極細胞は胚内を移動した後生殖巣に取り込まれ,生殖系列特異的遺伝子を発現し,生殖系列としてのアイデンティティを確立すると考えられている.私はこの時期の生殖巣のトランスクリプトーム情報を得ることが,生殖系列の決定機構を解明する上で有効な手段と考えており,本年度は以下の実験を行った.1.胚生殖巣のEST解析□極細胞でのみGFPを発現するショウジョウバエを用いてFACSにより生殖巣を単離した.この生殖巣からcDNAライブラリーを作成しEST解析を行った.計20,227ESTが得られた.2.胚生殖巣の網羅的in situハイブリダイゼーション□上記(1)の解析で見いだされた胚生殖巣で発現する3,000余の遺伝子全てについて,in situハイブリダイゼーションを行い,mRNAの局在を調べた.その結果胚生殖巣に選択的に発現する遺伝子を約150個見いだすことに成功した.3.胚生殖巣のマイクロアレイ解析□胚生殖巣で発現が亢進している遺伝子を探索するために,DNAマイクロアレイ解析を行った.(1)と同じ方法で得られた単離生殖巣のmRNAを,胚全体から得られたmRNAと比較し,発現プロファイルの比較を行った.その結果,胚生殖巣での発現が胚全体の5倍以上の遺伝子200,3倍以上の遺伝子500を見いだした.4.トランスクリプトームデータからのデータマイニング□上記1-3によって,胚生殖巣で発現の高い遣伝子を多数同定することが出来た.これらは生殖細胞の決定や分化に関わる遺伝子の有力な候補といえる.これらの遣伝子が全体としてどのような特徴をもっているか,ゲノムデータやFlyBaseデータベースを用いて全体の傾向を調べたところ,いくつか特徴的な機能カテゴリーに分類される遺伝子群が統計的に有意に生殖巣で発現が亢進していることが明らかになった.ショウジョウバエの生殖細胞は,初期胚の後極に形成される極細胞とよばれる細胞に由来する.極細胞は胚内を移動した後生殖巣に取り込まれ,vasa遺伝子などの生殖系列特異的遺伝子を発現し,生殖系列としてのアイデンティティを確立すると考えられている.私はこの時期の生殖巣のトランスクリプトーム情報を得ることが,生殖系列の決定機構を解明する上で有効な手段と考えており,本年度は以下の実験を行った.1.胚生殖巣のEST解析□極細胞でのみGFPを発現するショウジョウバエ胚をホモジナイズし,GFP蛍光を指標にしてFACSにより生殖巣を単離した.この生殖巣からcDNAライブラリーを作成しEST解析を行った.5'-ESTが12,563,3'-ESTが7,354,計20,227ESTが得られた.クラスタリングの結果このESTには2,743個の既知遺伝子が含まれていることが分った.さらに,200以上の未知の遺伝子が含まれていた.□ショウジョウバエにおいてはすでに26万のESTが報告されている.これらと胚生殖巣ライブラリESTを統計学的に比較することにより,胚生殖巣特異的な遺伝子をリストアップした.これらの遺伝子は生殖系列の決定に関わっている可能性が高い.2.胚生殖巣の網羅的in situハイブリダイゼーション□上記(1)の解析で見いだされた胚生殖巣で発現する3,000余の遺伝子全てについて,in situハイブリダイゼーションを行っている.現時点で1,500遺伝子について解析を行い,胚生殖巣特異的に発現する遺伝子を11種類同定した.さらに,胚生殖巣と他の組織で選択的に発現する遺伝子を30種類同定した.これらの遺伝子のほとんどは今まで胚生殖巣で発現することが知られていなかった新規の遺伝子であった.3.胚生殖巣のマイクロアレイ解析□胚生殖巣mRNAと,同時期の発生段階の胚全体から得られたmRNAとを用いて,マイクロアレイで発現プロファイルの比較を行っている.ショウジョウバエの生殖細胞は,初期胚の後極に形成される極細胞とよばれる細胞に由来する.極細胞は胚内を移動した後生殖巣に取り込まれ,生殖系列特異的遺伝子を発現し,生殖系列としてのアイデンティティを確立すると考えられている.私はこの時期の生殖巣のトランスクリプトーム情報を得ることが,生殖系列の決定機構を解明する上で有効な手段と考えており,本年度は以下の実験を行った.1.胚生殖巣のEST解析□極細胞でのみGFPを発現するショウジョウバエを用いてFACSにより生殖巣を単離した.この生殖巣からcDNAライブラリーを作成しEST解析を行った.計20,227ESTが得られた.2.胚生殖巣の網羅的in situハイブリダイゼーション□上記(1)の解析で見いだされた胚生殖巣で発現する3,000余の遺伝子全てについて,in situハイブリダイゼーションを行い,mRNAの局在を調べた.その結果胚生殖巣に選択的に発現する遺伝子を約150個見いだすことに成功した.3.胚生殖巣のマイクロアレイ解析□胚生殖巣で発現が亢進している遺伝子を探索するために,DNAマイクロアレイ解析を行った.(1)と同じ方法で得られた単離生殖巣のmRNAを,胚全体から得られたmRNAと比較し,発現プロファイルの比較を行った.その結果,胚生殖巣での発現が胚全体の5倍以上の遺伝子200,3倍以上の遺伝子500を見いだした.4.トランスクリプトームデータからのデータマイニング□上記1-3によって,胚生殖巣で発現の高い遣伝子を多数同定することが出来た.

これらは生殖細胞の決定や分化に関わる遺伝子の有力な候補といえる.これらの遣伝子が全体としてどのような特徴をもっているか,ゲノムデータやFlyBaseデータベースを用いて全体の傾向を調べたところ,いくつか特徴的な機能カテゴリーに分類される遺伝子群が統計的に有意に生殖巣で発現が亢進していることが明らかになった.
ヒト組織移植免疫不全マウスを用いた線維化抑制療法の評価モデルの確立

昨年度の検討により,免疫不全マウス(rag2^<-/->γ-chain^<-/->)皮下への移植により正常ヒト皮膚が長期に渡り拒絶なく生着し,さらに2ヶ月までは移植片の増大傾向(体積で3倍程度まで)を認めることが確認された。そこで,強皮症,ケロイド患者から採取した線維化皮膚組織を用いて以下の検討を行った。健常人6例,強皮症患者2例,ケロイド患者4例の皮膚を免疫不全マウスに移植し,2ヶ月以上に渡って観察した。いずれの組織も生着し,2ヶ月までは増大傾向を示したが,サイズに3群間で明らかな差を認めなかった。組織染色(ヘマトキシリン-エオジン染色,マロリー染色)による検討では,いずれの移植片においても線維芽細胞の増殖および細胞外マトリックスの増大がみられ,特に健常人由来でその傾向が強かった。したがって,ヒトのin vivoでは線維化機転が何らかの機序により抑制されており,強皮症やケロイドでこの抑制が障害されている可能性が考えられた。2.線維化抑制療法のスクリーニング本モデルを用いて線維化抑制効果が期待されている抗CD40L抗体の効果を検証した。強皮症患者由来の移植片をヒト化抗CD40L抗体(E6040)あるいはヒト化抗RSウイルメ抗体で処置した後に免疫不全マウスに移植した。2週間までの観察では,抗CD40L抗体群で組織の増大が抑制され,組織学的にも細胞外マトリックスの減少傾向が見られた。現時点で検討症例数は少ないものの,免疫不全マウス皮下へのヒト皮膚組織の移植が線維化抑制療法のin vivoでのスクリーニングに有用な可能性が示された。本年度は,免疫不全マウス(rag2^<-/->γ-chain^<-/->)皮下への正常ヒト皮膚(真皮部)の移植が可能かを検討した。これまで,生検により得られた健常人皮膚8検体,強皮症患者皮膚1検体を免疫不全マウスに移植し,以下の知見が得られた。1.移植後最長4ヶ月に渡って観察したが,移植片に対する拒絶反応はなく,2ヶ月までは正常皮膚でも移植片の増大傾向(体積で3倍程度まで)を認めた。移植した健常皮膚の増大は2ヶ月を過ぎると消失したが,強皮症患者由来皮膚では増大傾向が持続した。2.組織染色(ヘマトキシリン-エオジン染色,マロリー染色)により,移植片に含まれる線維芽細胞の生存および細胞外マトリックスの構築が維持され,一部では線維芽細胞のコロニー形成がみられた。現在,Ki67やPCNAの免疫染色およびBrdU投与後の免疫染色による線維芽細胞の増殖能の検討を行っている。今回の検討から,少なくとも正常皮膚の真皮部分が免疫不全マウスに長期に渡り生着することが確認された。今後は,移植した強皮症真皮で線維芽細胞の増殖やTGF-βシグナル亢進(リン酸化SmadsやCTGFの検出)など強皮症患者組織にみられる病態がマウスのin vivoで維持されるかを調べる。さらに,抗TGF-β抗体投与により移植片の増大傾向を抑制し得るかどうかも検討する。
神経保護合剤点眼による視神経挫滅モデル・NMDA投与モデルでの神経保護効果の検討

視神経挫滅モデルを用いて、神経保護合剤点眼による神経保護・視神経軸索保護効果の検討を行うことを目的として研究を進めてきた。本年度が最終年度である。生後7ー10週のSDラット視神経挫滅モデルを作成し、3種類の神経保護剤(citicoline, TUDCA, NT-4)を1日2回点眼した。さらに合剤点眼群citicoline+TUDCA(doublet-1), TUDCA+NT-4(dublet-2), citicoline+TUDCA+NT-4(triplet)を作成し、残余網膜神経節細胞数をBrn3a免疫染色で、視神経軸索再生線維数の検討をneurofilament染色及びGAP-43染色で行った。単剤ではどれも有意に神経保護効果が得られたが、tripletでは単剤に比べ有意に神経保護・軸索再生効果が増加した。doubletでは相加効果は見られなかったが、神経保護・再生促進作用は増加する傾向が見られた。しかしながら、doublet-1では眼表面や網脈絡膜に新生血管の発生が見られた。増殖膜の免疫染色ではVEGFの発現増加が見られたが、詳細なメカニズムについては不明のままであった。NT-4が追加されたtripletでは血管新生が見られなかったことから、NT-4には血管新生を抑制する効果があることが推察された。神経保護合剤点眼により、細胞レベルの神経保護だけでなく軸索レベルでの神経再生効果が得られることがin vivoの視神経挫滅モデルで確認された。また、3種類の合剤では単剤に比べ最も有意に神経保護・再生促進作用が見られた。今後、慢性疾患での神経保護点眼治療の効果の検討を行っていく予定である。本研究はScientific Reports 9(1):101 (2019)に掲載された。in vivoの予備実験として、ラット網膜3次元培養を用いた神経保護剤の併用効果の検討を行った。用いた薬剤はciticoline, TUDCA,及びNT-4である。AGEを負荷した培養群ではコントロールに比べ有意に細胞死が増加し、再生突起数が減ることがわかっている。そこでAGE負荷群に神経保護剤単独、citicoline+TUDCA(2種混合)、citicoline+TUDCA+NT-4(3種混合)で付加した培養群を作成し、培養7日でTUNEL染色・再生突起数の観察を行った。また、JNK、caspase-9の免疫染色も行った。統計はOne-Way ANOVAで行った。どの栄養因子投与グループも有意にTUNEL陽性率が減少し、再生突起数が増加した。また、JNK・caspase-9の免疫活性も有意に減少した。しかしながら、3種混合剤ではどのグループと比較しても優位に再生突起数が増加した。これらの結果から、栄養因子の3種混合剤は最も有効に細胞死を救済し、再生を促進することが示唆された。現在ラット視神経挫滅モデルを作成し、点眼による神経保護・軸索保護作用をin vivoで検討中である。なお、培養による予備実験の成果は、BioMed Research Internationalに掲載受理された。また、in vivoでの残存RGCs数評価方法として従来検討していたpre lableではDM慢性疾患に応用しようとしたとき侵襲が強くなるため、Brn3aの免疫染色による評価方法を確立することにした。試行錯誤の結果、最適な染色条件と方法を確立できたため、今後はin vivoでの点眼による合剤の効果を検討していくことになる。予備実験の成果が早々に論文としてまとまり、掲載受理された。そのため、in vivoでの実験を組む際、introductionで引用する論文ができたため、今後論文を掲載する際有利な状態となった。in vivoの実験は進行中であるが、培養での結果から、よい成果があがることが期待できる。本年度はその2年目にあたる。生後7ー10週のSDラット視神経挫滅モデルを作成し、培養実験で効果のあった3種類の神経保護剤(citicoline, TUDCA, NT-4)を1日2回点眼した。1グループを6匹とした。2週間後にラットを屠殺後whole mount retina標本を作成、残余網膜神経節細胞をカウントし、各々の薬剤の点眼による神経保護効果を検討した。また、citicoline+TUDCAの合剤、citicoline+TUDCA+NT-4の合剤についても同様に検討した。使用濃度は培養で用いた濃度のstock solutionの濃度とした。その結果、3種類の神経保護剤は単独で有意な神経保護作用を発揮した。また、2種混合、3種混合剤の点眼では統計的有意な相加効果は得られなかったが、3種混合剤が最も神経保護作用が強かった。しかしながら2種混合剤では眼表面や網脈絡膜に新生血管が発生した。その副作用のメカニズムは不明であるが、増殖膜ではVEGF発現が有意に増加していることを免疫染色で確認した。NT-4を含む3種混合剤では新生血管の発生はまったく見られなかった。単剤の点眼でも有意な神経保護作用が認められたため、硝子体内投与の保護効果は確認する必要がなくなった。今後は点眼による視神経レベルの軸索保護効果に焦点をあてる予定である。本研究内容は2018年4月の日本眼科学会及び国際学会ARVO2018で発表予定である。

2種合剤点眼で予期せぬ副作用が見られたため、そのメカニズム解明に若干の時間を要するが、それ以外は順調に推移している。視神経挫滅モデルを用いて、神経保護合剤点眼による神経保護・視神経軸索保護効果の検討を行うことを目的として研究を進めてきた。本年度が最終年度である。生後7ー10週のSDラット視神経挫滅モデルを作成し、3種類の神経保護剤(citicoline, TUDCA, NT-4)を1日2回点眼した。さらに合剤点眼群citicoline+TUDCA(doublet-1), TUDCA+NT-4(dublet-2), citicoline+TUDCA+NT-4(triplet)を作成し、残余網膜神経節細胞数をBrn3a免疫染色で、視神経軸索再生線維数の検討をneurofilament染色及びGAP-43染色で行った。単剤ではどれも有意に神経保護効果が得られたが、tripletでは単剤に比べ有意に神経保護・軸索再生効果が増加した。doubletでは相加効果は見られなかったが、神経保護・再生促進作用は増加する傾向が見られた。しかしながら、doublet-1では眼表面や網脈絡膜に新生血管の発生が見られた。増殖膜の免疫染色ではVEGFの発現増加が見られたが、詳細なメカニズムについては不明のままであった。NT-4が追加されたtripletでは血管新生が見られなかったことから、NT-4には血管新生を抑制する効果があることが推察された。神経保護合剤点眼により、細胞レベルの神経保護だけでなく軸索レベルでの神経再生効果が得られることがin vivoの視神経挫滅モデルで確認された。また、3種類の合剤では単剤に比べ最も有意に神経保護・再生促進作用が見られた。今後、慢性疾患での神経保護点眼治療の効果の検討を行っていく予定である。本研究はScientific Reports 9(1):101 (2019)に掲載された。現在、in vivoにおける視神経挫滅モデルを作成中である。評価方法のメインはwhole mount retina標本での残存RGCsの評価であるが、今後慢性疾患での評価にも使えるようにするため、pre labelではなくBrn3aの免疫染色による評価法を検討し、その方法もうまくoptimizeできた。今後は一度に多くのラットモデルを作成し、神経保護剤単独、2種、3種合剤の点眼による神経保護・軸索保護効果の検討を行っていく予定である。網膜レベルでの神経保護作用については解析が終了したため、今後は視神経レベルでの軸索保護作用に焦点をあてる。また、新たな2種混合剤TUDCA+NT-4の保護作用についても検討を加える予定である。新生血管発生のメカニズムについて、VEGFの発現・タンパク量など定量する予定である。
西南日本内帯と韓半島の地質対比-活動的大陸縁の分裂とそのテクトニクス-

本年度は本研究の最終年度に当たることから,過去2年間の研究で十分な検討ができなかった地域を中心に現地調査やサンプル・試料の採集を行った。一部の地域の調査には韓国側研究者の参加のもとに,現地での検討・討論が持たれた。一方,本年度はこれまでの調査で得られた多くのサンプル・試料についての室内における研究も進展し,多くの新しいデータを提供することができた。中・吉生界についてはヨンオル地域を中心にした調査が行われ,これまでの調査で明らかにされてきたメランジュについての検討がパムチ層を中心に行われ,その形成過程について次のような新たな知見を得ることができた。オクチョン帯の海域が中期ペルム紀から後期ペルム紀にかけて拡大した際,下部ペルム系石灰岩と中・上部ペルム系の珪質岩との混合が行われ,その後ペルム紀末に韓半島の南北両地塊が衝突しこの海盆は封鎖された。この運動に伴って,堆積物は変形を受け収束された。従来,ペルム紀中・後期の変動について,韓半島と西南日本とを関連させて議論された例は少ないが,この時期は西南日本では舞鶴帯の海盆の形成から超丹波帯の形成への過渡期に当たっており,韓半島での構造運動と大きな関連があった事が明かとなった。砂岩の堆積学的検討からこの問題についての解明がなされ,その内容は添付した報告書にまとめられている。白亜紀-古第三紀火成活動については,当時ユーラシア大陸の縁部に位置していた西南日本との対応関係を明かにすることに重点が置かれた。西南日本山陰側でのこの時期の火成活動は白亜紀よりはむしろ古第三紀のものが卓越しているのに対し,韓半島では白亜紀の活動がより優勢であったと考えられている。西南日本では,南(瀬戸内)から北(山陰)へ活動時期が若くなることが明かにされているが,韓半島ではこのような時代変化は明確にされていない。今回韓半島南東部の代表的な2つの花こう岩体に対してルビジウム-ストロンチウム法による全岩アイソクロン年代とストロンチウム同位体初生値を求めた。その結果従来白亜紀のものと考えられていた両岩体がともに古第三紀のものであることが明らかになった。また,ストロンチウム同位体初生値も低く,岩石化学的にも,年代学的にも,また同位体的にも西南日本の山陰帯のものと極めて類似していることが明確となった。今後,慶尚盆地北西部の花こう岩類について検討することによって,日本海拡大に伴う火成活動の性格がより鮮明にされる可能性がでてきた。また白亜紀火山岩にはアルカリ岩系列のものや高マグネシウム安山岩も含まれることが明かとなり,西南日本を含めて,大陸縁であった当時の火成活動を復元する上で貴重なデータを得ることができた。新第三紀の火成活動・構造運動についても年代学的研究も含めて検討を行った。その結果,韓半島における新第三紀火成活動は23Ma頃から酸性-中性の火山活動で開始され,その後島弧ソレアイトの活動をはさんで,15Ma頃から強アルカリ岩の活動が開始したことが明かとなった。18Maまでの活動は基本的には山陰地域のものと類似するが,火成活動のピークの時期が若干ずれていること,韓半島では塩基性岩の活動が顕著であること等の違いが認められる。また岩石化学的にもみても韓半島では島弧タイプのものが見られず,この点でも違いが認められる。また韓半島ではアルカリ火山岩の活動が山陰よりやや早い時期に開始したことも明かとなった。第四紀の火山活動については,西南日本との対応関係を明らかにする観点からアルカリ岩が分布する済州島に焦点を置いて年代学的岩石学的,また岩石化学的な検討が行われた。ここでの火山活動は大きく3期に区分でき,最も新しい火山活動は4万年前に起こったことが明かとなった。第1期のものは最もインコンパチブル元素に富み,第3期のものがそれに続き,第2期の火山岩類で最もそれらに不足している。また,第2期のものにはソレアイト的な性格を持つものも含まれることが明かになった。いずれも岩石化学的にはプレート内部でみられる玄武岩と同様な性質を示し,それらのマグマが始源マントルでの部分溶融によって形成されたことが示唆される。従来,ペルム紀中・後期の変動について,韓半島と西南日本とを関連させて議論された例は少ないが,この時期は西南

日本では舞鶴帯の海盆の形成から超丹波帯の形成への過渡期に当たっており,韓半島での構造運動と大きな関連があった事が明かとなった。砂岩の堆積学的検討からこの問題についての解明がなされ,その内容は添付した報告書にまとめられている。白亜紀-古第三紀火成活動については,当時ユーラシア大陸の縁部に位置していた西南日本との対応関係を明かにすることに重点が置かれた。西南日本山陰側でのこの時期の火成活動は白亜紀よりはむしろ古第三紀のものが卓越しているのに対し,韓半島では白亜紀の活動がより優勢であったと考えられている。西南日本では,南(瀬戸内)から北(山陰)へ活動時期が若くなることが明かにされているが,韓半島ではこのような時代変化は明確にされていない。今回韓半島南東部の代表的な2つの花こう岩体に対してルビジウム-ストロンチウム法による全岩アイソクロン年代とストロンチウム同位体初生値を求めた。その結果従来白亜紀のものと考えられていた両岩体がともに古第三紀のものであることが明らかになった。また,ストロンチウム同位体初生値も低く,岩石化学的にも,年代学的にも,また同位体的にも西南日本の山陰帯のものと極めて類似していることが明確となった。今後,慶尚盆地北西部の花こう岩類について検討することによって,日本海拡大に伴う火成活動の性格がより鮮明にされる可能性がでてきた。また白亜紀火山岩にはアルカリ岩系列のものや高マグネシウム安山岩も含まれることが明かとなり,西南日本を含めて,大陸縁であった当時の火成活動を復元する上で貴重なデータを得ることができた。新第三紀の火成活動・構造運動についても年代学的研究も含めて検討を行った。その結果,韓半島における新第三紀火成活動は23Ma頃から酸性-中性の火山活動で開始され,その後島弧ソレアイトの活動をはさんで,15Ma頃から強アルカリ岩の活動が開始したことが明かとなった。18Maまでの活動は基本的には山陰地域のものと類似するが,火成活動のピークの時期が若干ずれていること,韓半島では塩基性岩の活動が顕著であること等の違いが認められる。また岩石化学的にもみても韓半島では島弧タイプのものが見られず,この点でも違いが認められる。また韓半島ではアルカリ火山岩の活動が山陰よりやや早い時期に開始したことも明かとなった。第四紀の火山活動については,西南日本との対応関係を明らかにする観点からアルカリ岩が分布する済州島に焦点を置いて年代学的岩石学的,また岩石化学的な検討が行われた。ここでの火山活動は大きく3期に区分でき,最も新しい火山活動は4万年前に起こったことが明かとなった。第1期のものは最もインコンパチブル元素に富み,第3期のものがそれに続き,第2期の火山岩類で最もそれらに不足している。また,第2期のものにはソレアイト的な性格を持つものも含まれることが明かになった。いずれも岩石化学的にはプレート内部でみられる玄武岩と同様な性質を示し,それらのマグマが始源マントルでの部分溶融によって形成されたことが示唆される。韓半島における中古生界の研究の一環として,今回沃川帯についての現地調査を行った。そこで,ペルム系下部の石炭岩に含まれるチャ-トのノジュ-ルの中から、ペルム紀新世の放散虫化石を発見した。同時に,この石灰岩が泥質岩メランジュ中にスラブとして含まれていることも明らかにされた。従来陸成〓と考えられてきた沃川帯から放散虫化石が発見されたことは,沃川帯の問題にとどまらず,韓半島の古生代の地史が大きく書き変えられる可能性がでてきた点で極めて重要な意義があった。