hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サイバーナイフ治療におけるマシンビジョンシステムを用いた位置認識システムの開発

本研究の目的は、サイバーナイフによる頭部・頭頸部腫瘍の治療にて、X線による被ばくがなく、real timeに治療中の動きの検出が可能な、新しい位置認識システムを開発することである。3個のCCDカメラおよび画像認識システムからなる位置認識システムのプロトタイプを作成した。本システムは、両側眼裂、両外耳等の顔面の構成要素の形状を認識し、特徴稜線を抽出し、あらかじめ登録された基準画像の特徴稜線と相関マッチングを行い、ターゲット映像と基準画像の位置のずれを検出する。ファントムでの計測では、サイバーナイフの位置認識システムほぼ同等の精度であった。本研究の目的は、定位放射線治療専用の外照射治療装置であるサイバーナイフによる頭部・頭頸部腫瘍の治療をより安全かつ正確に実施するために、X線による被ばくがなく、短時間にセットアップが可能で、real timeに治療中の動きの検出が可能な、マシンビジョンシステムを用いた新しい位置認識システムを開発することである。平成23年度は、マシンビジョンシステムを用いた位置認識システムのプロトタイプを作成した。本システムは、3個のCCDカメラおよび画像認識システムからなる。カメラにより両側眼裂、両外耳等の顔面の構成要素の形状を認識し、特徴稜線を抽出、モデル化し、あらかじめ登録された基準画像の特徴稜線と相関マッチングを行い、ターゲット映像と基準画像の位置のずれ(X,Y,Z)が検出するものである。本年度は本システムの精度を検証した。まず、マイクロメータの先に取り付けた実物大のヒト頭部模型を用い、本システムの位置認識精度を検証した。マイクロメータと本システムの測定値の相関係数は、X軸(左右方向)で0.9978、Z軸で0.9960、Rollingで0.9887と高い相関を示した。次に、人骨を包埋した頭部ファントムを用い、サイバーナイフの位置認識システムと本システムの位置認識精度を比較した。サイバーナイフと本システムの位置誤差はX軸方向で、0.12±0.09、0.16±0.09、Z軸方向で0.11±0.09、0.08±0.07で、X軸方向でやや誤差は大きいものの、ほぼ同様の位置認識精度が得られた。今後さらにカメラ位置の工夫やソフトウェアの改良を検討する予定である。平成24年度は、マイクロメータの先に取り付けた実物大のヒト頭部模型、および骨を包埋した頭部ファントムを用いてサイバーナイフの位置認識システムと本システムの位置認識精度を比較し、同等の精度であることを確認した。平成25年度は、さらにCCDカメラが部屋の照度の違いにより影響を受けるかどうかを検討した。実際の部屋の照度を通常の場合と1/10にした場合では位置認識能が低下した。よって、本システムを用いる場合には十分な照度下で実施すべきと考えられた。本年度は、3個のCCDカメラを用い、両側眼裂、両外耳等の顔面の構成要素の形状を認識し、その位置を計測するシステム(マシンビジョンシステム)のプロトタイプを作成した。本システムでは、位置検出を行ないたい形状(両側眼裂および両外耳)を含む任意のターゲットの映像を取得し、モデル画像領域の切り出しを行う。次に画像領域の特徴稜線を抽出、モデル化し、あらかじめ登録された基準画像の特徴稜線と相関マッチングを行う。これによりターゲット映像と基準画像の位置のずれ(X,Y,Z)が検出可能となった。マイクロメータの先に取り付けた実物大のヒト頭部模型を用い、本システムの位置認識精度についての予備実験を行った。予備実験では、X, Y, Z方向に、約1mmの誤差で位置のずれを検出できた。本研究の意義は、眼裂および外耳等の形状の特徴抽出を行い、マシンビジョンシステムで位置認識を行う点であり、いままでに例がないものである。

本システムが実用化すれば、サイバーナイフのみならず、通常のリニアックによる頭部・頭頸部腫瘍の放射線治療においても、セットアップにかかる時間を短縮でき、位置精度を向上でき、患者の被ばく線量を低減でき、さらに治療中のreal timeでの体動のモニタリングが実現できる可能性がある。本年度は、ほぼ予定通りシステムのプロトタイプの精度検証を行うことができた。しかし、プロトタイプのシステムはX,Y,Z,yaw, roll, pitchの6軸のうち、現時点では3軸の精度しか測定できず、さらなるシステムの改良が必要となる。本年度は、予定通り、システムのプロトタイプの作成を行うことができた。しかし、システムの改良、バグの修正等が必要である。平成25年度初めに現在のプロトタイプの改良を行い、6軸の変位に対応したシステムを完成させる。その後システムの精度検証を行い、実際のサイバーナイフの治療時にシステムを用いて、サイバーナイフの位置認識システムの精度との比較検証を行う。平成24年度平成25年度初めに現在のプロトタイプのバグを修正し、完成させる。また、平成24年度にはマイクロメータの先に取り付けた実物大のヒト頭部模型を用い、本システムの位置認識精度の検証を継続する。平成25年度中旬には予定通り、実際の臨床での本システムの精度検証を行うことを予定している。本システムの開発には、研究協力者のエンジニアリングシステム(株)種裕之氏、藤本和士氏との研究協力も進んでおり、最終的目標は達成できるものと考えている。次年度は、プロトタイプの改良のためのソフトウェアの開発が必要である。また、本システムの位置認識精度の検証のためのフィルム等の物品費が必要である。また、研究成果の発表のための交通費、論文の英文校正代等が必要である。次年度は、プロトタイプのバグ修正のためのソフトウェアの開発、ヒト頭部模型での本システムの位置認識精度の検証のための物品費が必要である。また、研究成果の発表のための交通費、論文の英文校正代等を予定している。
相転移現象を利用した離散・連続混在型情報圧縮アルゴリズムの研究

側頭葉の情報表現の知見を説明するために,自己組織化マップを形成する神経回路モデルにもとづき,アルゴリズムを提案した.従来の単峰性の局在発火をスパースな(まばらな)局在発火に置き換え,リング上の位置はスパースな局在発火の重心で表されるものとした.リング上の位置が少し変わると,それに従いスパースな局在発火の重心も少し変化するようになり,リング上での遠近関係は,スパースな局在発火の重心の位置にエンコードされていた.次に二つのリングのパターン分離について報告する.異なったリング上にあり同じ位置を持つ二点を考える.二つのリングの位置がそれ程離れていない場合は,この二点に対するスパースな局在発火の発火パターンがほとんど違わないとしよう.この時,神経場上には二つのリングの差は表現されていない.二つのリングの距離が離れている場合,同様に二つの点に対するスパースな局在発火の重心位置は変わらないとする.ここで二つのリングの距離が離れている場合,スパースな局在発火の重心位置は変わらないが,局在興奮内の発火パターンが著しく異なるとしよう.この場合も,スパースな局在興奮の重心位置はリング上の位置θを表現しており,局在興奮内の発火パターンが,二つのリングの情報を表現している.このような情報表現が,リング間の距離が大きいときに獲得されることがわかった.この現象はリング間距離による相転移現象と考えることができる.このメカニズムを説明するためにメキシカンハット型とスピングラス型の両方の性質を持つモデルをレプリカ法で解析した.このモデルは常磁性相,強磁性相,スピングラス相,局在興奮相の四つの相を持つことがわかった.さらにスピングラス型の相互作用が,局在興奮のドリフトを抑制することを示した.さらに相互作用が学習によって変化する状況をパーシャルアニーリング法で解析した.側頭葉の情報表現の知見を説明するために,自己組織化マップを形成する神経回路モデルにもとづき,アルゴリズムを提案した.従来の単峰性の局在発火をスパースな(まばらな)局在発火に置き換え,リング上の位置はスパースな局在発火の重心で表されるものとした.リング上の位置が少し変わると,それに従いスパースな局在発火の重心も少し変化するようになり,リング上での遠近関係は,スパースな局在発火の重心の位置にエンコードされていた.次に二つのリングのパターン分離について報告する.異なったリング上にあり同じ位置を持つ二点を考える.二つのリングの位置がそれ程離れていない場合は,この二点に対するスパースな局在発火の発火パターンがほとんど違わないとしよう.この時,神経場上には二つのリングの差は表現されていない.二つのリングの距離が離れている場合,同様に二つの点に対するスパースな局在発火の重心位置は変わらないとする.ここで二つのリングの距離が離れている場合,スパースな局在発火の重心位置は変わらないが,局在興奮内の発火パターンが著しく異なるとしよう.この場合も,スパースな局在興奮の重心位置はリング上の位置θを表現しており,局在興奮内の発火パターンが,二つのリングの情報を表現している.このような情報表現が,リング間の距離が大きいときに獲得されることがわかった.この現象はリング間距離による相転移現象と考えることができる.このメカニズムを説明するためにメキシカンハット型とスピングラス型の両方の性質を持つモデルをレプリカ法で解析した.このモデルは常磁性相,強磁性相,スピングラス相,局在興奮相の四つの相を持つことがわかった.さらにスピングラス型の相互作用が,局在興奮のドリフトを抑制することを示した.さらに相互作用が学習によって変化する状況をパーシャルアニーリング法で解析した.ヒトの顔とサルの顔に対応する二つのリングの情報を離散・連続に情報圧縮するにはどのような情報表現を用いればよいかを考察し,その情報表現が獲得するアルゴリズムを考案し、その性能を評価した.この研究ではKohonenモデルに代表される自己組織化マップを形成する神経回路モデルにもとづき,アルゴリズムを提案した.まず,Kohonenのモデルでは離散・連続に情報圧縮することができないことを示した.そこでKohonenモデルで用いられている単峰性の局在発火をスパースな(まばらな)局在発火に置き換え,リング上の位置はスパースな局在発火の重心で表されるものとした.リング上の位置が少し変わると,それに従いスパースな局在発火の重心も少し変化するようになり,リング用での遠近関係は,スパースな局在発火の重心の位置にエンコードされていた.次に二つのリングのパターン分離について報告する.異なったリング上にあり同じ位置を持つ二点を考える.二つのリングの位置がそれ程離れていない場合は,この二点に対するスパースな局在発火の発火パターンがほとんど違わないとしよう.この時,神経場上には二つのリングの差は表現されていない.二つのリングの距離が離れている場合,同様に二つの点に対するスパースな局在発火の重心位置は変わらないとする.ここで二つのリングの距離が離れている場合スパースな局在発火の重心位置は変わらないとする.が,局在興奮内の発火パターンが著しく異なるとしよう.

この場合も,スパースな局在興奮の重心位置はリング上の位置θを表現しており,局在興奮内の発火パターンが,二つのリングの差を表現している.提案する情報表現では,Kohnenモデルと同様に一次元神経場を用いているにもかかわらず,リング上の位置とリングに関するパターン分離が独立におこなわれていた.今年度は,自己組織化マップ形跡不可欠な孤立局在興奮の形成メカニズムを統計力学的手法であるレプリカ法で解析した.これまでの研究では孤立局在興奮を形成させるために,ニューロン間の相互作用として,近傍で興奮性相互作用を持ち,遠方では抑制性相互作用をもつメキシカンハット(Mexican Hat)型相互作用を議論していた.しかしながら実際の神経系では,相互作用にランダムなノイズ成分が混入することは避けられない.そこでMH型相互作用とスピングラス型のランダム相互作用が混在するIsingスピン系をレプリカ対称性を仮定し,熱力学的極限において解析解を導出することに成功した.この解析解を用いて,強磁性相,孤立局在興奮相,スピングラス相などの相図を作成した.その結果,強磁性と孤立局在興奮の二つが共存する相を発見した.つぎにレプリカ対称性が破れるAT線を求めた.孤立局在興奮は中立安定性を持つため,外乱等により孤立局在興奮がランダムウォークするが,レプリカ対象性が破れると中立安定が破れ,孤立局在興奮がピン止めされることを発見した。つぎにニューロンのモデルをIsingスピンから,ニューロンのスパイキング機構を取り入れたリーク有りの積分発火型(Leaky Integrate-and-Fire)ニューロンに置き換えたモデルの統計力学を構築した.膜電位をオーダーパラメータで記述することにより,LIFニューロンの膜電位の分布関数をFokker-Plank方程式で記述することに成功した.この系においても,強磁性と孤立局在興奮の二つが共存する相を発見した.これまでの研究では,離散・連続混在型情報圧縮アルゴリズムが,三次元上の二本のリングから一様分布で生成される情報源を設計どおりに情報圧縮できるかを調べた.その結果,リング上での位置関係は,スパースな局在発火の重心の位置にエンコードされていることがわかった.さらに,どちらのリングに属するかに関しては,局在興奮の発火パターンの重なり具合で表現できることがわかった.今年度は昨年度にひきつづき,入力の確率分布が一様でなくなった場合について研究する,まず,リング間の確率は1/2で均一とし,リング上の位置に関して,ある場所だけ確率密度が大きくなる場合を議論した.その結果,Kohonen1モデルなどの従来のアルゴリズムと同様に,確率密度が大きくなる部分を担当する素子(ニューロン)の個数が増えることがわかった.つぎにリング上の位置に関しては一様で,リング間の確率を不均一な場合を議論した.この場合、その不均一さに応じて,離散情報が獲得されることがわかった.これで,このアルゴリズムの基本的な性質はわかったので,今年度は実画像を用いた実験を行う.これとともに,スパースな局在興奮の生成に用いたメキシカンハット型相互作用にランダムな相互作用を付加したモデルを統計力学的手法を用いて研究した.このモデルは,物性物理学で用いられているスピングラスモデルの拡張になっている.その結果,同じ二値素子でも,スピングラスで知られているレプリカ対称性の破れの条件が異なることがわかった.これはスパースな局在興奮生成メカニズムに関する重要な知見である.
熱帯熱マラリアのワクチン候補抗原SERAの分子疫学的研究

これまでに東南アジアに分布する熱帯熱マラリア原虫のSERA遺伝子の多型解析では、(1)インドネシアではFCR-3型が圧倒的に多く、K-1型は少なくてHonduras-1型は見られない、(2)タイやベトナムでは3型すべてが分布する、(3)ミャンマーではK-1型が非常に多いなど、各国に特有の遺伝子型が存在することが示唆されていた。本研究では、更にインドネシア、ベトナム、ミャンマーから採集された熱帯熱マラリア原虫野生株のSERA遺伝子多型について詳細に解析を行った。インドネシアではフローレス島マウメレ近郊で採集された野生株32株を用いて解析し、13株は既知のFCR-3型(F1-20)であったが10株は新型(F26-33)で、残りの9株は既知のK-1型(T9-102,T1-2)であった。ベトナムではラムドン省バオロック近郊で採集された83株を解析し、FCR-3型(18株のFCR3同一アレル,新型のF34-35)が21株、Honduras-1型(H6,新型のH11-19)が12株、K-1型(T9-102,T1-7,T22,新型のT26-29)が50株見出された。ミャンマーではモン州タトーン近郊で採集された56株を解析し、再び多数のK-1型(既知のT9-102,T2-5,T22:40株)が検出された。しかし、今回の調査では新たに6株のFCR3と同一のアレルが見出され、ベトナムの分布型と類似していたがインドネシアの分布型とは大きく異なっていた。また、10株のHo0nduras-1型も初めて見出され、全て新型(H13,H20-25)で、特にH24とH25はセリンリピート部の最後がG-S-S-Sに変異した新しい変異型であり、合計4株に見出された。以上の結果、大陸部3国のSERA遺伝子変異は類似しているが、島嶼部のインドネシアとは大きく異なっていることが示唆された。ミャンマー、ベトナム、カンボジア、インドネシアにおいてアクリジンオレンジ(AO)法によるマラリア迅速診断法を用いて、マラリアの分子疫学調査を実施した。これらの国から得られた熱帯熱マラリア原虫の野性株を用いて、SERA抗原遺伝子の分子疫学的遺伝子解析を行った。(1)7月にミャンマーを訪問し、ヤンゴンマラリアセンターにおいてマラリア患者の診断を行った結果、多数の熱帯熱マラリア原虫の野生株が得られた。(2)インドネシアでは、フローレス島、東ヌサテンガラ州シッカ県ならびにエンデ県、およびスラウェシ島、北スラウェシ州ミナハサ県において疫学調査を行い、多数の熱帯熱マラリア原虫野生株を得た。(3)9月にベトナムのラムドン省バオロックを訪問したが、マラリアは既に消失しており、疫学調査は実施できなかった。(4)同じく9月にカンボジアを訪問し、モンドュルキリ州でのマラリア調査を試みたが、雨季の悪路のため、最もマラリアの流行の激しい地域を訪問できなかった。また、道路事情の良い村ではマラリアの激減が顕著で、ここでも少数の熱帯熱マラリア原虫野生株しか得られなかった。

これらの疫学調査で得られた熱帯熱マラリア原虫の野生株のうち、インドネシアから得た熱帯熱マラリア原虫のSERA抗原遺伝子の遺伝子解析を行った結果、従来の観察結果と同じく、インドネシアから得た熱帯熱マラリア原虫はFCR-3型が圧倒的に多くを占めており、残りはK-1型で、Honduras-1型は認められなかった。また、FCR-3型の新しいハプロタイプが多数検出され、先に報告した分布と同じような分布が認められた。これまでに東南アジアに分布する熱帯熱マラリア原虫のSERA遺伝子の多型解析では、(1)インドネシアではFCR-3型が圧倒的に多く、K-1型は少なくてHollduras-1型は見られない、(2)タイやベトナムでは3型すべてが分布する、(3)ミャンマーではK-1型が非常に多いなど、各国に特有の遺伝子型が存在することが示唆されていた。本研究では、更にインドネシア、ベトナム、ミャンマーから採集された熱帯熱マラリア原虫野生株のSERA遺伝子多型について詳細に解析を行った。インドネシアではフローレス島マウメレ近郊で採集された野生株32株を用いて解析し、13株は既知のFCR-3型(F1-20)であったが10株は新型(F26-33)で、残りの9株は既知のK-1型(T9-102,T1-2)であった。ベトナムではラムドン省バオロック近郊で採集された83株を解析し、FCR-3型(18株のFCR3同一アレル,新型のF34-35)が21株、Honduras-1型(H6,新型のH11-19)が12株、K-1型(T9-102,T1-7,T22,新型のT26-29)が50株見出された。ミャンマーではモン州タトーン近郊で採集された56株を解析し、再び多数のK-1型(既知のT9-102,T2-5,T22:40株)が検出された。しかし、今回の調査では新たに6株のFCR3と同一のアレルが見出され、ベトナムの分布型と類似していたがインドネシアの分布型とは大きく異なっていた。また、10株のHonduras-1型も初めて見出され、全て新型(H13,H20-25)で、特にH24とH25はセリンリピート部の最後がG-S-S-Sに変異した新しい変異型であり、合計4株に見出された。以上の結果、大陸部3国のSERA遺伝子変異は類似しているが、島嶼部のインドネシアとは大きく異なっていることが示唆された。
多言語環境に育つ子どもの言語発達の視点から見る幼児教育の日独比較

本研究は、移民の統合、学力向上という主要政策課題への対応という側面から近年のドイツにおける保育・幼児教育改革に注目し、その政策面、実践面での成果と課題を描出することを通して、日本の幼児教育のあり方について考察するものである。先行研究の分析、ヘッセン州、ハンブルク市州、ノルトライン=ヴェストファーレン州、バーデン=ヴュルテンベルク州での行政担当者、園長・保育者・言語教育担当者への聞き取り、教材開発者へのインタビューの結果、次のことが明らかになった。すなわち、言語発達の測定および支援は州間だけでなく州内の自治体間でも多様であり、個別の事情に応じた手法を採用し、それに基づく研修に力が入れられている。ドイツで幼児期に行われている言語発達調査の制度的概要について先行研究を基に各州比較し、そのうちのいくつかの調査方法については具体的内容に関する分析にも着手した。また、研究代表者と研究分担者の二人でドイツ調査を実施した。それらの結果、各州での取組には独自性、個別性が強く現れていることが確認された。同時に、いずれの州でも幼小連携に関わる取組が重視されていることが判明した。ヘッセン州の例を挙げれば、0歳児から10歳児の教育計画を策定し、教育の理念・内容・方法に対する一貫した共通理解を目指しており、その実現のために文部省の担当者を中心として種々の研修等が行われている現状を確認している。また、就学前言語教育の改善に向けた取組は、プロジェクト主導のものが多く、言語学・認知心理学・教育学等の研究者が積極的に関与している実際についても情報を得た。ドイツ現地調査での教育学研究者へのインタビューにおいては、幼児期の教育の中で学校でのことばの問題をより意識的に組み込んでいる今日的状況についての説明を受け、先駆的な取組が見られる州や教材の紹介を得た。以上のドイツに関する調査研究から、日本への応用可能性について、研究者会議での議論を重ねた。ドイツにおける幼児期の言語発達調査やそれに基づく言語教育が多様であるのは、その子どもがある状況の多様性、教員や教材等の利用可能な教育資源の多様性、就学期の発達確認において重視される項目の多様性などを反映した結果であるともいえる。これらの分析は、日本の現状に照らして、求められる取組の中で優先度が高いものを選定する際の枠組みを与えてくれると考えられる。ドイツ調査に関しては、当初の計画以上に進展している。国内調査に関して、協力先を得る見通しが難航している。平成28年度は、前年度のドイツでの調査結果に基づいた学会発表および論文投稿を行った。学会発表時に受けた質問、論文投稿時に得た査読コメントに示唆を得て、研究課題の再検討を行った。その結果として、就学前ドイツ語教育の成果に関わる分析、就学前から就学後にかけての「学習言語」理解の連続性の解明等が新たな課題として加わった。前者については、ノルトライン=ヴェストファーレン州での取組に着目し、現地調査を行った。具体的には、同州で新たに運用されている就学前ドイツ語発達調査の体制について担当部局で説明を受けた後、その評価プロジェクトを担うボッフム大学のLeyendecker教授に評価方法に関するインタビューを行った。一方で日本国内調査に関して、保育あるいは日本語教育の専門家と複数回の意見交換の機会を設け、最終年度に実施する国内調査の枠組みを検討した。その際、ハイデルベルク大学が就学前ドイツ語教育のために開発した教材"Deutsch fuer den Schulstart"(入学に向けたドイツ語)を参照し、同様の教材を日本語で開発する可能性を探った。2017年3月のドイツ調査時には、同教材を使用する教員が対象の研修会に参加し、具体的、実際的な活用方法に触れた。日本語での教材を開発するためには、日本語が母語でない幼児の言語発達上の課題についての研究が基礎となるが、そのような研究はまだ十分でない。そのため、"Deutsch fuer den Schulstart"のような体系的、網羅的な教材開発は困難だが、いくつかのポイントに絞って、実験的に開発することを予定している。ドイツ調査に関しては目標をほぼ達成し、国内調査についても協力先が得られる見通しであるためドイツにおける就学前の言語発達の調査および支援の具体的方法について、引き続き資料の収集と分析とを行った。その結果、各州では、日常に組み込まれた言語支援(alltagsintegrierte Sprachfoerderung)と追加的な言語支援(zusaetzliche Sprachfoerderung)を二者択一ではなく、組み合わせる形で運用が図られていることが確認された。例えば、追加的な言語支援から日常に組み込まれた言語支援へと基本方針を転換したノルトライン=ヴェストファーレン州(NRW州)でも、保育・幼児教育機関に通園していない子どもには従来からの言語テストを行っていること、ヘッセン州では支援対象児童への追加的な言語支援が中心だが保育・幼児教育機関で日常に組み込まれた言語支援も実践されていることなどがその例である。バーデン=ヴュルテンベルク州のプロジェクトを主導したシュナイダー教授(ヴュルツブルク大学)やNRW州の方針転換に大きな貢献を果たしたツィンマー教授(オスナブリュック大学)にインタビューし、政策を支える理論的基盤について確認した。ツィンマー教授からは、言語発達の観察方式の一つであるBaSiKについての教示も合わせて得た。日本国内では、外国出身家庭の子どもの日本語語彙調査を実施した。先行研究に比べて正答率が高く、幼少期の不十分な言語発達を早期に発見して支援するというドイツモデルを日本で応用するには、別の言語力診断方法を用いる、あるいは小学校入学後も継続して行う縦断的調査を実施する必要があるとの結論に至った。

本研究は、移民の統合、学力向上という主要政策課題への対応という側面から近年のドイツにおける保育・幼児教育改革に注目し、その政策面、実践面での成果と課題を描出することを通して、日本の幼児教育のあり方について考察するものである。先行研究の分析、ヘッセン州、ハンブルク市州、ノルトライン=ヴェストファーレン州、バーデン=ヴュルテンベルク州での行政担当者、園長・保育者・言語教育担当者への聞き取り、教材開発者へのインタビューの結果、次のことが明らかになった。すなわち、言語発達の測定および支援は州間だけでなく州内の自治体間でも多様であり、個別の事情に応じた手法を採用し、それに基づく研修に力が入れられている。国内調査での研究協力者を得られる見通しである。拡大研究者会議を開催して、国内調査の具体化、精緻化、実施につなげていきたい。ドイツにおける取組に照らして、移民の子どもに対する日本語教育が抱える具体的課題を指摘し、その改善に向けた提言を行う。教育学ドイツの事例分析に集中したこと、国内調査の協力先を得るのに難航したことにより、国内での調査に関わる謝金や物品購入等が次年度に繰り越されてしまったため。国内調査が予備的段階にとどまり、物品購入、謝金等が発生しなかったため。国内調査での研究協力者への謝金、就学前言語発達調査キットの試験的開発のための物品購入に使用する。国内調査で必要となる翻訳謝金や記録用機材等に使用する。
代数幾何の応用としてのコード理論

代数曲線符号の理論の成功を念頭におけば,これを高次元代数多様体に置き換えて同様な符号構成を試みることは自然な発想と思われる.しかし,高次元多様体ではその1次系に関して,曲線程には捕らえやすくはない.われわれは高次元多様体の幾何現象を通して符号を構成し,あるいは解釈できるのではないかというアイデアを抱いた。このために,3次曲面(cubic surface)は手ごろな実験場と言えよう.本研究では、正標数体上特有の3次極面の幾何現像を調べることから始めた.Xを標数p@10の代数閉体上のIP^3内の3次曲面としよう.良く知られているように,これはIP^2上の一般の位置にある6点P^1,...,P^6を通る3次曲線の族を用いてIP^2からIP^3への有理写像の像の閉包として記述でき,X上の完備1次系は原理的にはこれら6点の配置によって記述される筈である.従って,特徴的な配置からは特徴的な3次曲面が生ずるであろうと考えることは,そう不自然ではない.当該科学研究費補助金による研究によって,われわれは次の結果を得た.p=2でXがFermat型,すなわち,その定義方程式がX^3_0+X^3_1+X^3_2+X^3_3=0に射影同値となるための必要十分条件はその6点のうちのどの点P_iも残りの5点を通る2次曲線のnucleusとなること.(註)p=2の時,既約な2次曲線はstrange曲線,すなわち,その接線はすべてある定点を通る.その定点をこの2次曲線のnucleusとよぶ.代数曲線符号の理論の成功を念頭におけば,これを高次元代数多様体に置き換えて同様な符号構成を試みることは自然な発想と思われる.しかし,高次元多様体ではその1次系に関して,曲線程には捕らえやすくはない.われわれは高次元多様体の幾何現象を通して符号を構成し,あるいは解釈できるのではないかというアイデアを抱いた。このために,3次曲面(cubic surface)は手ごろな実験場と言えよう.本研究では、正標数体上特有の3次極面の幾何現像を調べることから始めた.Xを標数p@10の代数閉体上のIP^3内の3次曲面としよう.良く知られているように,これはIP^2上の一般の位置にある6点P^1,...,P^6を通る3次曲線の族を用いてIP^2からIP^3への有理写像の像の閉包として記述でき,X上の完備1次系は原理的にはこれら6点の配置によって記述される筈である.従って,特徴的な配置からは特徴的な3次曲面が生ずるであろうと考えることは,そう不自然ではない.当該科学研究費補助金による研究によって,われわれは次の結果を得た.p=2でXがFermat型,すなわち,その定義方程式がX^3_0+X^3_1+X^3_2+X^3_3=0に射影同値となるための必要十分条件はその6点のうちのどの点P_iも残りの5点を通る2次曲線のnucleusとなること.(註)p=2の時,既約な2次曲線はstrange曲線,すなわち,その接線はすべてある定点を通る.その定点をこの2次曲線のnucleusとよぶ.
間葉系幹細胞を用いた自律反応型メカノセンサーの開発

歯・歯周組織やインプラントの長期にわたる健康を維持するための重要なものとして力のコントロールが挙げられる。本研究では、全身投与されたMSCが炎症局所に集積する性質を利用し、緑色の蛍光を発するタンパク質(GFP)の遺伝子を導入した動物より採取したMSCを用いて、実験的にラット骨に2本のインプラントを埋入し、overloadを付与した局所におけるMSCの集積を検討することとした。その結果、投与されたMSCが応力に反応してインプラント周囲に局所集積することが示唆された。このことより、MSCがoverload局所に集積することによってメカノセンサーとなり得ることが示唆された。歯・歯周組織やインプラントの長期にわたる健康を維持するためには、プラークコントロールをはじめとした種々の要素があるが、重要なものの一つとして力のコントロールが挙げられる。歯やインプラントに作用する力学的要素の確認方法として咬合調整があるが、天然歯とインプラントの被圧変位量は異なり、また天然歯が過剰な応力に対して動揺度が高まるのに対し、インプラントはそれほど動揺しないなど、インプラントに対する応力の適切さを判別する方法は天然歯と異なるべきである。本研究では、力を可視化するために未分化間葉系幹細胞(MSC)を用いたメカノセンサーを開発することを目的として企画した。具体的には、全身投与されたMSCが炎症局所に集積する性質を利用し、蛍光を発するタンパクであるGFPの遺伝子を導入した動物より採取したMSCを用いて、実験的にoverloadを付与した局所におけるMSCの集積を検討することとした。平成28年度は、全身投与MSCが応力作用箇所に集積するかの確認として、ラット脛骨に2本のインプラントを埋入し、当教室で作製した間欠応力作用装置を用いて種々の応力をインプラントに作用させた。このとき、緑色の蛍光を発するタンパク質(green fluorescent protein: GFP)を遺伝子導入されたラットより確立したMSCを尾静脈より全身投与し、一定時間経過後に組織標本を作製し、蛍光顕微鏡を用いてインプラント周囲におけるMSCの分布を確認した結果、投与されたMSCが応力に反応してインプラント周囲に局所集積することが示唆された。ラット脛骨に2本のインプラントを埋入し、当教室で作製した間欠応力作用装置を用いて種々の応力をインプラントに作用させ、このとき、緑色の蛍光を発するタンパク質(green fluorescent protein: GFP)を遺伝子導入されたラットより確立したMSCを全身投与し、MSCの分布を確認するところまで進んだが、具体的に統計的検討が行えるところまでデータが蓄積できなかったため。29年度はさらに、MSC集積とインプラント周囲のひずみ値の相関性を検討するために、ストレインゲージで実測したひずみとMSC集積数の関連を調査したが、目立った相関性は見出すことができなかった。平成28年度に進むべき内容のうち、達成できなかったものはわずかであったので、その部分を今年度早期に達成した上で今年度予定していた実験を進めることとする。歯科補綴学所要額に対して実支出額が約11万円少なかった。これは当初予定していた28年度に得る予定だったデータが完全には得られなかったためと考えられる。28年度に得る予定だったデータが完全には得られなかったので、そのデータを得るために必要な実験に上記の約11万円を充てる。
温血動物小腸上皮粘膜より肝細胞増殖因子の分離・精製とその応用

実験材料としてウシ小腸上皮粘膜より上皮区分のホモジネ-トを作り,Sephadex,Column chromatography,HPLCなどを用いて有効区分の分離・精製を試みた.その結果,Sephadex G50による第四分画区分に有効区分が分離されることが認められた.すなわち,基本培地にこの第四区分を添加して,コラゲナ-ゼ潅流法によって分離したラット肝実質細胞を培養すると,肝細胞は良く増殖し,次いで細胞は集合・配列して重層コロニ-を形成し形態上ミクロ肝臓様の発達を示した.このようにして形成された人工ミクロ肝臓からラットアルブミンの生成分泌が認められ,又そのホモジネ-トからGOT,GPT,TATなどの酵素活性が測定され,明らかに肝機能の発現が認められた.さらに,この有効区分を肝部分切除ラットの腹腔内に注射すると,残余肝細胞のDNAならびにRNA合成が高まり,さらにBrDUの取込が増加するなど明らかに肝再生の促進効果が示された.又,ラットにCCl_4,Dーガラクトサミンなどの劇症肝炎誘発物質を投与すると,肝炎ー肝硬変に進行する過程でGOT,GPTなどの酵素やビリル-ビンなどの肝内生成物質の大規模な血清内逸脱や,肝組織内のグリコ-ゲン顆粒の消失,肝細胞の壊死など著しい肝障害特有の症状が示されるが,この際,有効区分の投与を事前又は併用投与の形で行なうと,肝内酵素ビリル-ビンの血清内逸脱は著しく低下し,肝組織内症状も進行が抑制,この有効区分投与による病変の修飾が認められた.この有効区分をColumn chromatography,HPLCなどでさらに分画した結果,有効因子は何れも分子量500010000の2促進因子と1制御因子から成り,これら3因子が協同して肝実質細胞の増殖促進と分化,肝障害の修復ならびに修飾に関与することが明らかとなった.さらにこの中の1促進因子はアミノ酸分析の結果,プロリンを多く含むProlineーrich peptideであることが認められた.実験材料としてウシ小腸上皮粘膜より上皮区分のホモジネ-トを作り,Sephadex,Column chromatography,HPLCなどを用いて有効区分の分離・精製を試みた.その結果,Sephadex G50による第四分画区分に有効区分が分離されることが認められた.すなわち,基本培地にこの第四区分を添加して,コラゲナ-ゼ潅流法によって分離したラット肝実質細胞を培養すると,肝細胞は良く増殖し,次いで細胞は集合・配列して重層コロニ-を形成し形態上ミクロ肝臓様の発達を示した.このようにして形成された人工ミクロ肝臓からラットアルブミンの生成分泌が認められ,又そのホモジネ-トからGOT,GPT,TATなどの酵素活性が測定され,明らかに肝機能の発現が認められた.さらに,この有効区分を肝部分切除ラットの腹腔内に注射すると,残余肝細胞のDNAならびにRNA合成が高まり,さらにBrDUの取込が増加するなど明らかに肝再生の促進効果が示された.又,ラットにCCl_4,Dーガラクトサミンなどの劇症肝炎誘発物質を投与すると,肝炎ー肝硬変に進行する過程でGOT,GPTなどの酵素やビリル-ビンなどの肝内生成物質の大規模な血清内逸脱や,肝組織内のグリコ-ゲン顆粒の消失,肝細胞の壊死など著しい肝障害特有の症状が示されるが,この際,有効区分の投与を事前又は併用投与の形で行なうと,肝内酵素ビリル-ビンの血清内逸脱は著しく低下し,肝組織内症状も進行が抑制,この有効区分投与による病変の修飾が認められた.この有効区分をColumn chromatography,HPLCなどでさらに分画した結果,有効因子は何れも分子量500010000の2促進因子と1制御因子から成り,これら3因子が協同して肝実質細胞の増殖促進と分化,肝障害の修復ならびに修飾に関与することが明らかとなった.さらにこの中の1促進因子はアミノ酸分析の結果,プロリンを多く含むProlineーrich peptideであることが認められた.
農産物の動的環境における鮮度維持に関する研究

青果物が受けるポストハ-ベストの各プロセスにおけるダイナミックな環境の変化とそれに対する青果物のレスポンスを、各研究者が専門として行っている分野の視点から検討し、鮮度維持のための技術的手法の組織化・体系化を試みた。毎年、選果包装施設や洞窟貯蔵、CA貯蔵施設を見学し各専門分野からの意見交換を行うとともに、それぞれの研究分担者の研究の中へその成果を反映することを試みた。内藤と中島は、スイ-トコ-ンとシイタケの真空冷却について、実用機と製作した実験機で試験を行った。その結果、真空冷却下で比表面積の大きな冷え易いものでは、速く目標温度まで下げるためにフラッシュポイント直後のコ-ルドトラップの出口温度をなるべく低く制御することが望ましいことを明らかにしている。鷹尾は、スダチ、カボス、ユズの差圧減圧貯蔵実験を行った。差圧減圧貯蔵法においては、各果実の緑色保持効果が認められた。装置における冷却の均一化等の確立により従来の貯蔵法より貯蔵期間の延長が望めるとしている。また、鷹尾は、損傷を生じない弾性限界内の歪量で青果物等の硬さを定量的に測定する装置を開発した。この装置では、対象物を非破壊的に測定できることから、青果物の同一サンプルの硬さを経時的に知ることが可能である。この装置はHIT COUNTERと名付けられた。瀬尾は、キウイフル-ツの貯蔵・追熟についての実験を行った。キウイフル-ツは貯蔵・追熟中に軟化するが、期間が長くなるにつれて硬さにばらつきがでてくる。また、累積CO_2放出量と硬さには高い相関関係があり熟度の予測が可能と考えられた。森嶋はモモ等の温湯処理について、西山は選択透過膜を使った簡易CA貯蔵について、八巻・崎山はカンキツ類の鮮度と酸について、山下は貯蔵環境下での病気と品質について報告した。採石跡・鉱山跡・防空壕跡等の洞窟貯蔵、予冷施設、貯蔵施設並びに選果包装施設などを具体的な共通対象としてとりあげ、青果物が受けるポストハーベストの各プロセスにおけるダイナミックな環境の変化と、されに対する青果物のレスポンスを、各研究者が専門として研究を行っている視点から検討し、さらにソフトウエア的見地から、複合的動的環境に対する鮮度のレスポンス、植物病理的検討等を行うもので、討議を通じた結果を反映し、各自が所属する研究機関において自らの専門の研究を進めることを期し、当初の計画に従って研究を実施した。森嶋らは選果機から排出された青果物が受ける衝撃を緩和するためにはハイドロハンドリングによることが有効であり、それを可能とするためには搬送水路における病気の伝播を防ぐサニテーションシステムが不可欠であり、幾つかの青果物については熱湯処理が有効なことを確かめた。内藤・中島は真空予冷施設において冷却特性を現場的に計測するカプセルを作り実証的データを得た他、試験用真空予冷装置を試作した。鷹尾は幾つかの青果物につき差圧減圧貯蔵による鮮度保持試験を行った他、弾性限界内における青果物の弾性率の計測機を開発、軟弱青果物の熟度の非破壊検査を可能とした。瀬尾らは累積CO_2量を制御することにより青果物の鮮度保持あるいは追熟を図るガス環境の動的制御装置を開発し、温州ミカンの貯蔵及びバナナの追熟に有効なことを確かめた。洞窟貯蔵については洞窟の構造・規模・地質時条件・地理的条件等により抱える具体的問題点が異なることが確認された。これらの諸条件、即ちハード的要因により供給可能な貯蔵能力(熱容量)は決定される。また換気・密閉等の操作によってある程度の制御は可能なものもある。

青果物の生理特性や病理特性との組み合せにより十分な利用技術、ソフトウエア的技術を検討せねばならぬ。青果物が受けるポストハ-ベストの各プロセスにおけるダイナミックな環境の変化とそれに対する青果物のレスポンスを、各研究者が専門として行っている分野の視点から検討し、鮮度維持のための技術的手法の組織化・体系化を試みた。流通技術のようなマルチステ-ジのプロセスでは、各過程における専門を異にする研究者はその立つ視点を異にすることが多く、ことにハ-ドウエアを扱う者とサフトウエアを扱う者の間のギャップは大きい。このギャップを互いに補う方途として、現地見学により共通の対象を取り上げ、互いの専門とするところの視点からの意見を一堂において交換討議を行った。本年度は、動的環境のもとでの青果物の品質変化の評価、特に非破壊検査という観点から、スイカの打音解析により熟度、亀裂の有無を判定し選別を行っている選果施設と、近赤外線を使ったモモの糖度による選果の現状を見学し、意見交ぎを行った。内藤・中島は前年度製作した真空予冷チャンバを使いシイタケの予冷実験を行い、シイタケの冷却特性を検討し、柄の部分より傘の方が冷え易いこと、シイタケの温度はコ-ルドトラップの出口温度以下に冷えることはないということを確認した。瀬尾らはキウイフル-ツの貯蔵・追熟実験を行い、鷹尾の開発したヒットカウンタを使い非破壊的に硬度変化を追跡するとともに、その他の品質変化を調べキウイフル-ツの適熟状態の判別についての検討を行った。キウイフル-ツの貯蔵・追熟では、糖度は貯蔵40日までは増加するが、それ以後は減少する。酸は貯蔵とともに減少する。硬度は貯蔵とともに軟らかくなり、同時に果実によるバラツキが大きくなる。軟腐症は5°Cでの貯蔵中には発生しなかったが、20°Cの追熟は20日過ぎから発生し、その後は急激に増えていくことが確かめられた。
10-P-5型ホスホランを用いた高選択的オレフィン化反応の開発

Martinのリガンドを二つ組み込んだスピロ型のホスホランのエクアトリアル置換基として酢酸エステル基を導入することにより安定型リンイリドに対応する10-P-5型の新規なWittig反応試剤を合成することができた。この試剤に対してNaHやt-BuOK存在下0°Cにおいてベンズアルデヒドを反応させると今までに報告例のない6配位中間体を経由すると考えられる機構によって選択的にZ型オレフィンのみが得られることがわかった。そこで,他のカルボニル化合物についても同様の検討を行ったところ,芳香族アルデヒドでは電子求引性の強い置換基を持つものほど選択性が低下することがわかった。しかしながら,これらも低温で反応させると選択性が向上しZ型オレフィンのみが得られることがわかった。また,アルキルアルデヒドの場合もZ型オレフィンが優先することがわかったが,特筆すべきことは,カルボニルに対してαの位置に第三級炭素があった場合はZ型オレフィンのみであり,従来法(Z:E=4:1)では達成できなかった選択性である。さらに,ケトンやエステルなどの少し大きいカルボニル化合物は全く反応せず,著しい基質選択性があることも判明した。この反応系では中間体の捕捉や観測はできなかったので同じスピロホスホランでも酢酸エステル基のかわりにオレフィン生成がしにくいと考えられる2-ヒドロキシ-2,2-ジフェニルエチル基を導入し,塩基と反応させたところNMRによって6配位化合物を観測することができ,この系のWittig反応においては6配位中間体が実際に関与していることが証明できた。
無機エレクトロクロミック材料の単分散ナノ粒子化と応用

本年は、主として酸化タングステン一水和物粒子の単分散性の向上を中心課題として研究を行った。具体的には、前年度のゲルゾル法による調製条件に対し、(a)濃厚系とすることで、よりリジッドな前駆体ゲルネットワークを形成することの効果、(b)酸濃度や温度による生成過程の制御、(c)出発タングステン酸塩および酸の対イオンの影響を検討した。(a)では、タングステン酸ナトリウム溶液濃度を、前年度の0.1mol/Lから1mol/Lまで変化させた。0.10.2mol/Lでは、強酸との混合により、ゲル状の沈殿が生成するものの、溶液全体は流動性を有した状態であったが、0.5mol/Lでは、酸混合から30秒程度でゲルが生成し始め、12分で溶液全体がゲル化した。一方、1mol/Lでは、酸との混合時、直ちにゲルが生成し、ゲル化してしまった。組成分布が均一なゲルネットワークの形成という観点から、0.5mol/Lを採用した。(b)では40°Cにおいて1.50mol/LのHClを用いることにより、平均サイズ0.72μm、変動係数9%の、高い単分散性を有するWO_3・H_2O平板粒子が得られることが明らかとなった。しかし、この時の収率は約25%と低く、大部分のタングステンが、ゲル状物質として残存していることが示唆された。これに対しては、(c)において、タングステン酸リチウムを用いることで、収率は約80%にまで上昇するが、単分散性は悪化すること、カリウム塩や硫酸では、ゲル状物質からWO_3・H_2O粒子への変換が全く進行しないことが明らかになり、共存イオン種が、本系における粒子形成機構に大きな影響を与えていることが示唆された。これらの知見は、今後、高い単分散性を維持しつつ収率を上げるための重要な手がかりである。本研究では、代表的な無機エレクトロクロミック材料である酸化タングステンとプルシアンブルーに着目している。タングステン酸ナトリウム溶液は、強酸性条件下で加熱すると、酸化タングステン水和物が生成するが、この時の条件を最適に制御することで、よく揃った平板状の微粒子が得られることが見いだされた。この粒子は、レモン色をしており、XRD解析の結果、この粒子は、酸化タングステン一水和物、いわゆるタングステン酸であると同定された。この粒子を用いて、スラリー電極を作成し、プロトン溶液またはリチウムイオン溶液中で、電位を印加したところ、レモン色と青色の可逆的な色変化が観察され、塗布工程によってエレクトロクロミックデバイスに応用できることが示唆された。粒子生成時の反応条件の精査・改善、サイズ制御技術の確立、粒子生成機構の解明、およびエレクトクロミック素子への応用が平成17年度の課題である。一方、プルシアンブルーについては、平均粒径10nm以下の粒子を調製した。このとき、ゼラチンを保護コロイドとして利用することで、平均サイズが減少することを見いだした。この分散液を電気化学測定に適用した。サイクリックボルタンメトリーにおいて、ここの粒子が、電極反応における反応単位として振る舞っていることが示唆された。このことは、プルシアンブルーナノ粒子が、移動電子数が、これまで扱われてきた一般的な分子と比較して、非常に多く、かつ、粒子サイズの制御により、移動電子数をコントロールできる、ユニークな電気化学系であることを示唆している。平成17年度においては、より広い知見を得ることを目指す。
実存主義の脱領域的展開：ジャン＝ポール・サルトルとイタリア

サルトルとイタリア知識人たちの作品、新聞雑誌の資料文献を渉猟し、1940年代から60年代までのフランス実存主義とイタリアの交流および影響関係を具体的に跡づけることができた。主な成果は、(1)1933年の最初のイタリア旅行以来の具体的な滞在の期間や場所の特定、それらが絵画論(ティントレット)や文学作品に及ぼした影響、(2)作家(ヴィットリーニ、レーヴィラ)との交流、および、それがサルトルの主宰した「現代」誌の運営などに及ぼした影響、国際的な次元での知識人会議などを支える人的ネットワークの構築、(3)イタリアの左翼思想家(アリカータ、パーチ)などとの理論、実践両面にわたる交流の実態などの解明。初年度である今年度は、本研究に必要な膨大な資料を丹念に読み込む作業を中心に行った。中心となったのは、1961年12月に行われたサルトルのローマ講演、未完の紀行小説『アルブマルル女王』、ボーヴォワールの自伝四部作に見られるサルトルとボーヴォワールのイタリア滞在関連の記述である。これらの資料の読解を通して、本研究の目的である、サルトルとイタリア知識人との交流の実態と背景が少なからず明らかになった。特に、文学者や芸術家との具体的な交流について、これまで以上に正確な情報を得ることができた。サルトルのイタリアとの関係の全体の流れを抑えるために、時系列に沿った形で著作や活動を追う作業を行い、その結果を論文「サルトルとイタリア(1)」(『立教大学フランス文学」45号)にまとめた。この論考によって、これまできわめて断片的な形でしか見えなかったサルトルとイタリアとの関わりの明確な見取り図ができた。本年度の最大の成果は、1961年12月に行われたサルトルのローマ講演とその討議Qu'est-ce que lasubjectivite ?, Les Prairies ordinaires(2013年にフランスで公刊)を『主体性とは何か?』として水野浩二氏と共同翻訳し、さらにその背景を詳細に追った解説を附して白水社より刊行したことである。当時のイタリア共産党の知識人との知的・人間的交流と、彼らとの思想的対立および相互影響について、包括的に分析するための基盤を提供できたと思う。夏期にフランスおよびイタリアに出張し、『アルブマルル女王』の舞台となっている場所の確定を行うとともに、ローマのグラムシ研究所などを訪問。11月に、ローマ大学で行われたガブリエッラ・ファリーナ(ローマ第3大学)教授主催のシンポジウムに参加、イタリアやフランスの研究者との会合を持ち、今後の共同作業の見通しを立てた。今回の研究においてきわめて重要であるローマ講演『主体性とは何か?』を予想以上のスピードで翻訳刊行したことで、当初予定していた初年度の作業をすべて遂行したのみならず、現地調査で新たな資料なども発見できた。なかでも、ローマ講演が行われる直接のきっかけとなったイタリア共産党系の知識人とサルトルの直接の交流を明らかにしたことに加えて、マルクス主義に関して、イタリア知識人の政治や歴史思想とサルトル思想との接点と相違点などに関しても今回の調査によってかなり明らかにできたことなどが、本研究がきわめて順調に進捗していると考える理由である。また、現地調査などを通じて、フランスのみならずイタリア研究者のネットワークを拡大することができ、全体としてすこぶる順調に進展している。今後、新しく出会ったイタリアの研究者などとともに、ワークショップなどを行うことも視野に入れて、連絡を取っている。2016年度は、前年度に続き、本研究に必要な膨大な資料を丹念に読み込む作業を継続、50年代60年代のティントレット論を中心に分析を行った。具体的なテクストは『アルブマルル女王あるいは最後の旅行者』「ヴェネツィアの幽閉者」「一杯食わされた老人」「聖マルコとその分身」、「聖ゲオルギウスと龍」「ティントレットの完成品」である。これらを綜合的に解析した研究は少ないが、作者が生きた社会、作品が書かれ、読まれる社会を考慮することによって開かれる解釈の地平が問題であるこの一連のテクストから、サルトルにおける伝記的な問題構成と、社会歴史的な問題構成が密接につながっていることが明らかになってきた。また、ヴェネツィアを中心に、サルトルが言及したティントレットの作品に関して現地調査を行った。サルトルが分析するように、ティントレットの作品は都市ヴェネツィアと一体化しており、現場をサルトルの作品分析と対照させながら確認する作業はきわめて有益だった。とりわけ『アルブマルル女王』に顕著な旅行者の視点について具体的な側面が明らかになったことは収穫であった。前年度に引き続き、サルトルとイタリア知識人や作家たちとの交流の実態に関しても文献調査を行った。その際にサルトルより一世代後になるフランスの女性作家マルグリット・デュラスのケースを参照項とすることで、サルトルの特質を際立たせることを目指した。成果の一部は、国際シンポジウム「サルトルの今日性」において"Sartre etl'Italie : autour dubiographique"、日本フランス語フランス文学会2016年度秋季大会にて「ジャン=ポール・サルトル評伝というトポスの可能性未完のティントレットを中心に」として口頭発表したほか、『立教大学フランス文学』45号に「マルグリット・デュラスと地中海廃墟を透視すること」として公刊した。当初の計画どおり、広範囲にわたる文献の精査、ヴェネチアを中心とするイタリア現地調査を行うことができ、それに基づいた分析も順調に進捗し、その一部を発表することもできた。

自筆草稿の確認作業については、やや進捗状況が劣るが、これらの多くはすでに活字化されているから、全体の研究への大きな影響はない。イタリアの知識人との交流およびイタリア文化界への実存主義のインパクトに関しては、狭い意味の実存主義に留まらず、マルグリット・デュラスのケースを参照することで、当初予定していた以上の幅が出てきたように思われる。無闇に対象を広げるのは危険であるが、エリオ・ヴィットリーニをはじめ、共通の知人・友人も少なからずいるから、文化史・文化交流の観点から見ると、さらに別のケースも追加してもよいように思われる。また、この間、現代イタリア文学の専門家である和田忠彦氏や、イタリア美術史・現代思想の第一人者である岡田温司氏などとの意見交換によって、これまで以上にイタリアとフランスの関係について双方向的に考えることができるようになったことなども大きな収穫と言える。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断する。1940年代から60年代までのサルトルとイタリア知識人との関係を、サルトル自身のテクストだけでなく、イタリア知識人たちのテクストなども渉猟することで、かなり具体的に跡づけることができた。まずは1945年の「現代」誌発刊当時から始まった作家エリオ・ヴィトリーニとの交流。これは、戦後すぐの時点で、戦勝国フランスと敗戦国イタリアという違いを超えて、知識人たちが同じ目標に向かって共闘する過程を明らかにしている。一方、カルロ・レーヴィとの交友は、国際的な次元での知識人会議、とりわけ東西作家会議などを支える人的ネットワークの構築のみならず、サルトル後期の主要概念である「独自普遍」が、イタリア文化との交流を通じて育まれていく経緯を垣間見せる。一方、思想家たちとの交流では、イタリア共産党系の知識人との関係の重要性が改めて確認された。フランス共産党は、実存主義に対して、極めて冷淡かつ批判的だったが、イタリア共産党の指導者パルミーロ・トリアッティをはじめ、チェーザレ・ルポリーニ、マリオ・アリカータなどは、サルトルの実存主義をマルクス主義と両立するものとして評価し、サルトルを二度ローマに招き、討論会を行うなど、対話が盛んに行われた。この事実そのものは知られていたが、今回、周辺的なテクストを読解することで、交流と相互影響の実態がより具体的に明らかになった。とりわけ、哲学者エンツォ・パーチとの関係の重要性が判明し、相互の思想の発展に、人的交流が大いに寄与していたことを明らかにできた。また、精神科医フランコ・バザリアの例に注目し、サルトルの思想が、イタリアの精神医学に多大な影響を与えた可能性などについても展望を開くことができた。今後イタリア文化の専門家とも共同して研究を推進するための堅固な基盤的研究は十分になされたと言える。今回の成果の一部は論文「サルトルとイタリア(2)」として発表した。サルトルとイタリア知識人たちの作品、新聞雑誌の資料文献を渉猟し、1940年代から60年代までのフランス実存主義とイタリアの交流および影響関係を具体的に跡づけることができた。