hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再構成可能なプロセッサのテストに関する研究

本年度は,前年度までに行った,動的再構成可能プロセッサの技術動向の調査とモデル化に基づき,動的再構成可能プロセッサのテスト法の考案を行った.テスト方法は,大きく(1)プロセッサアレイのテスト,(2)プロセッサ間配線のテスト,(3)汎用レジスタのテスト,(4)状態遷移コントローラのテスト,の4つの手続きからなるものと考え,それぞれを考察した.それぞれのテスト手続きにおいて,コンフィギュレーション数(コンテキスト数)ができるだけ小さくなるように,また,構成する各コンテキストにおいて,できるだけ並列にテストを実行できるものを考察した.結果として,コンテキスト数,テスト系列長の最小性(テスト実行時間の最適化)は証明できなかったが,実用的に十分小さいといえるものとなったと思われる.本年度の成果は,平成17年度初めに国内研究会で発表し,そこでの議論を踏まえて,国際会議での発表を予定している.本研究の計画当初は,今年度中に,この成果を応用した自己診断システムおよび自己修復能力を持つ耐故障システムについても検討する予定であったが,そこまでは至らなかった.主な原因として,急速に発展する動的再構成可能プロセッサのモデル化に時間を要したことが挙げられる.しかしながらこの研究課題の成果は大きく,後続する研究に期待が持てるものである.課題として残された,テスト実行時間を最小化する最適テスト手続きの考察や,動的再構成可能性を応用した耐故障システムの開発などは,この研究助成終了後も継続して続ける予定である.本研究課題の動的再構成可能プロセッサは,最新の技術を取り込んで常に発展し続けている.具体的なテスト法を検討するためには,原稿の技術や動向にあったモデル化が必要となる.そこで3年計画の第1年度である平成14年度は,再構成可能プロセッサについての研究や市場の動向に関する調査を中心に行った.動的再構成可能デバイスは,大きく2つのタイプに分かれる.1つは,従来のFPGA(プログラム可能なゲートアレイ)の機能を拡張したもの(FPGA拡張型)と,もう一つは,プロセッサとして新たにアーキテクチャのもとに設計されたもの(動的プロセッサ型)である.本研究では,特に後者のデバイスについて検討する.調査の結果,(1)半導体の集積化技術に伴って,再構成可能プロセッサのアーキテクチャも刻々と変化している,(2)メーカによって異なる様々なアーキテクチャのプロセッサが存在する,ことがわかった.これらの情報は特にICCAD02やDATE03などの国際会議から得られたものが多く,世界的にも注目の高い技術であることがわかった.また,これらのことから,当初予定していた動的プロセッサ型のテストだけでなく,FPGA拡張型に対するテストも重要であることがわかった.これらの調査結果をもとに,本研究の対象とする再構成可能プロセッサのアーキテクチャのモデルがほぼ設計できた.よって次年度以降は,FPGA拡張型プロセッサ,動的プロセッサ型の両方のアーキテクチャモデルについて,それぞれのモデルの具体化を進めながら,テスト法を考える予定である.特に平成15年度は,テスト可能性(すべての故障を検出を保証する完全なテスト系列,テスト方法)について考察する予定である.本年度は,前年度に引き続き,動的再構成可能なプロセッサの技術動向の調査を行いながら,動的再構成プロセッサのテスト法について考察を行った.動的再構成プロセッサは,まだ発展途上にあり,様々なアーキテクチャが提案され,試作開発されてきた.昨年度の技術動向調査の結果,モデル化の対象としていた,米国Chameleon社のプロセッサは,事実上開発が中断されたため,研究対象のモデルの変更が必要になった.一方,今年度から,これまで試作段階であった日本国内の動的再構成プロセッサが実用化,、商品化されるようになった.IPフレックス社のDAP/DNAとNECエレクトロニクス社のDRPである.両者のプロセッサ・アーキテクチャは異なるものの,基本構成はほぼ同じ「粗粒度密結合型プロセッサ」を核とする構成であることから,本研究では,これら2種のプロセッサの基本となるアーキテクチャモデルを検討した.その上で,動的再構成プロセッサ・モデルに対するテスト法について考察した.また,来年度の評価実験に備えて,シミュレーション環境の構築を行った.来年度は,構成要素の個々のテスト法を具体化し,全体としてのテストコンフィギュレーション,テスト系列の提案,有効性の評価を目指す.本年度は,前年度までに行った,動的再構成可能プロセッサの技術動向の調査とモデル化に基づき,動的再構成可能プロセッサのテスト法の考案を行った.テスト方法は,大きく(1)プロセッサアレイのテスト,(2)プロセッサ間配線のテスト,(3)汎用レジスタのテスト,(4)状態遷移コントローラのテスト,の4つの手続きからなるものと考え,それぞれを考察した.それぞれのテスト手続きにおいて,コンフィギュレーション数(コンテキスト数)ができるだけ小さくなるように,また,構成する各コンテキストにおいて,できるだけ並列にテストを実行できるものを考察した.結果として,コンテキスト数,テスト系列長の最小性(テスト実行時間の最適化)は証明できなかったが,実用的に十分小さいといえるものとなったと思われる.本年度の成果は,平成17年度初めに国内研究会で発表し,そこでの議論を踏まえて,国際会議での発表を予定している.本研究の計画当初は,今年度中に,この成果を応用した自己診断システムおよび自己修復能力を持つ耐故障システムについても検討する予定であったが,そこまでは至らなかった.主な原因として,急速に発展する動的再構成可能プロセッサのモデル化に時間を要したことが挙げられる.しかしながらこの研究課題の成果は大きく,後続する研究に期待が持てるものである.課題として残された,テスト実行時間を最小化する最適テスト手続きの考察や,動的再構成可能性を応用した耐故障システムの開発などは,この研究助成終了後も継続して続ける予定である.
ナノスケール磁気秩序に由来する熱電効果の制御に関する理論的研究

本研究では、固体中の電子がつくる磁気構造を活かして熱を高効率で電力に変換する材料(高性能熱電材料)の理論的提案を目指した。代表者らは前年度までに、特に渦型磁気構造"スキルミオン"が2次元で周期的に並んだ“スキルミオン結晶" (SkX)が、巨大熱電効果を示す高性能熱電材料のプロトタイプであることを見出していた(Y.P. Mizuta and F. Ishii, 2016)。しかし、なぜSkXがそのように振る舞うのか未理解であった。また、単純な原子結晶構造上のSkX (モデルI)の話であったことから、結果の現実性も疑問であった。そこで当該年度においては、(1) SkX(モデルI)が巨大熱電効果を示す機構の詳しい考察、および(2)現実性の高いSkX(モデルII)で期待される熱電効果の評価に取り組むこととした:(1) SkX(モデルI)中の電子による熱電効果の振る舞いは、その電子を、外部磁場で曲げられながら進む荷電粒子と見做す古典論で概ね満足に理解できた。この解釈は、その電子を量子論で捉えたときの、状態空間の幾何学(トポロジー)的な捩れ具合を表す整数(Chern数)の列が、外部磁場の下で期待される列に酷似していたことから正当化された。結局、SkXは外部磁場と似た性質の有効磁場を介して巨大熱電効果を生みうる磁気構造であることが分かった。(2)一候補物質として選定した酸化ユーロピウムの薄膜上にSkX構造を仮定し(モデルII)、その電子状態を第一原理計算で導いて熱電効果を評価した。確認された振る舞いは(1)の解釈が成り立たないものであったものの、条件次第では大きな熱電効果が見込まれた。これら(1)と(2)の成果の意義は、SkX状態にある物質群の中に高性能熱電材料が埋もれている可能性を示唆する点にある。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
三次元的に反応場を持つ革新的水分解触媒の創生

近年、太陽光や風力などの再生可能エネルギーを利用した水の電気分解による水素製造システムの確立に向け、水を効率的に酸化する酸素生成用の電極触媒の開発が望まれている。これまで、Mn、Co、Niといった遷移金属の酸化物が小さな過電圧で効率的に水を酸化できることが報告されており、遷移金属酸化物のナノクラスターを集積化することが一つの鍵になるものと提案されている。そのような中で研究代表者は、触媒反応が進行する状態で観測する「オペランド」X線吸収分光システムを独自に開発し、有機分子がニッケル酸化物ナノクラスターを集積化して高い酸素生成活性を発現することを明らかにしてきた。そこで本課題では、様々なオペランド分光測定システムを新たに開発し、触媒の詳細な分析を行っていくことで、精密に制御された三次元的に機能する水分解触媒の開発を目的に実験を行った。今年度は、初年度に開発した「オペランドX線吸収分光測定装置」と「オペランド赤外吸収分光測定装置」を使用し、水分解触媒の機能解明を目指して実験を行った。まず、前者のX線分光測定装置によって、水分解触媒内の金属元素や酸素を観測し、高酸化数の遷移金属酸化物が触媒反応に寄与していることを明らかにした。続いて、後者の赤外分光測定装置によって、遷移金属酸化物に吸着した有機分子や電解質アニオンを捉えることに成功した。そのため、オペランド条件下で各元素や置換基を個別に捉えることが可能となっており、様々な触媒を系統的に調べて活性を発現する因子を特定するべく、研究を展開している。前述の通り、開発した「オペランドX線吸収分光装置」と「オペランド赤外吸収分光装置」を利用し、様々な触媒を観測する段階まで到達したので、進捗状況としてはおおむね順調に進展しているものと考えている。前者としては、X線の中でも低いエネルギーである軟X線やテンダーX線を用いた測定システムを高エネルギー加速器研究機構のフォトンファクトリーで行っており、触媒内の金属元素だけでなく軽元素の詳細な分析を行っている。また、赤外吸収分光測定装置では吸着した無機アニオンや有機分子を観測できるようになっており、様々な応用展開が可能となっている。そのため、オペランド条件下での硬X線・テンダーX線・軟X線を用いたX線吸収分光、赤外吸収分光、紫外可視吸収分光を組み合わせ、Co,Ni,Mnの触媒を分析する研究を行い、数種類の触媒の機能解明に成功した。例えば、電極電位の印加によってCo触媒内のCoが高酸化数に価数変化することに対応し、炭酸イオンやリン酸イオンが吸着することを発見した。また、電極電位によってNi触媒を電析した際に、有機分子や無機アニオンが吸着しており、それらが高活性な触媒反応に寄与していることを突き止めている。そのため、金属の種類や無機アニオン・有機分子の組み合わせによって触媒の状態は変化していることが示唆され、系統的に実験を行うことでその背景にある「触媒の高活性化に関連する因子」を特定することを目指し、努力をしている。本研究では、初年度から最終年度までを通して、オペランド分光測定の高度化と開発を進め、三次元的に機能する高活性な触媒を開発することを目的にしている。これまでに測定装置の開発は行えているため、今後は、様々なタイプの触媒開発と分析を同時進行で行っていく予定である。これまでの研究で、Mn,Co,Ni触媒の電析の際に、電解質溶液のアニオン(リン酸イオン・ホウ酸イオン・炭酸イオン)やカチオン(ナトリウムイオン・カリウムイオン・セシウムイオン)が触媒内に吸着して取り込まれるとともに、有機分子(アミノ酸、ジアミン)なども取り込まれることを明らかにしてきた。そのため、最終年度は、系統的にMn,Co,Ni遷移金属の酸化物に対して、様々なアニオン・カチオン・有機分子を含んだ触媒膜を作製し、各分析装置を用いたオペランド観測で詳細に触媒を調べる予定である。例えば、最近は炭酸イオンが高酸化数の金属酸化物を安定化していることが分かってきており、様々な触媒に適用していくことを考えている。また、触媒反応時の溶液を交換すると吸着種が入れ替わることも分かってきており、それに伴って触媒活性が劇的に変化することから、触媒作製の段取りを変えることで異なるタイプの触媒を開発できるものと考えている。これらの触媒開発には「オペランド分光測定」による触媒内の状態を分析することが必要不可欠であり、本課題に適している。以上の一連の実験を通して触媒膜内の最適な電子状態・構造を見出し、高活性な触媒開発へつなげていきたい。近年、再生可能エネルギーを利用した水電解による水素製造に向けて、水を効率的に酸化する酸素生成触媒の開発が強く望まれている。これまで、マンガン、コバルト、ニッケルといった遷移金属の酸化物が小さな過電圧で効率的に水を酸化できることが報告されており、遷移金属酸化物のナノクラスターを集積化することが一つの鍵になるものと考えられている。その中で申請者は、水分解触媒が作動している状態で測定する「オペランド」X線吸収分光システムを独自に開発し、有機分子がニッケル酸化物ナノクラスターを集積化して高い酸素生成活性を発現することを見出してきた。そこで本研究では、様々なオペランド分光測定システムを新たに開発し、触媒の詳細な分析を行っていくことで、精密に制御された三次元的に機能する水分解触媒の開発を目指している。初年度は、触媒の精密な分析を行うべく、オペランドX線吸収分光測定装置の高度化を行うとともに、オペランド赤外吸収分光測定装置を立ち上げを行った。

X線の中でもエネルギーの低い軟X線を用いたオペランド測定システムを開発し、水分解触媒内の酸素の化学状態を詳細に解析できるS/Nの良いスペクトルを得ることに成功した。また、電極触媒が機能している状態で観測できる全反射型の赤外吸収分光測定装置を開発し、触媒内に吸着した有機分子を直接捉えることができるようになった。そのため、オペランド条件下で各元素や置換基を個別に捉えることが可能となっており、開発してきた装置の有用性を活かせる段階まで来ている。一方で、より詳細な金属-有機分子の結合状態を観測することができればより有利に触媒開発を行えるため、"表面敏感"かつ"配向性"がわかるように測定装置の改良を行っていくことに注力している。前述の通り、オペランドX線吸収分光装置の高度化とオペランド赤外吸収分光装置の開発を行っており、進捗状況としてはおおむね順調に進展している。前者としては、X線の中でも低いエネルギーである軟X線を用いた測定システムの高度化を高エネルギー加速器研究機構のフォトンファクトリーBL16で行っており、触媒膜内の軽元素の詳細な分析が可能となっている。また、赤外吸収分光測定装置の試料室内に金ミラーを配置し、全反射型の赤外吸収分光測定システムの開発を行うことができた。これらの測定装置とこれまで開発した測定装置を駆使し、オペランド条件下での硬X線・テンダーX線・軟X線を用いたX線吸収分光、赤外吸収分光、紫外可視吸収分光が可能となっている。その結果、電極電位の印加によってニッケル触媒内のニッケルが高酸化数に価数変化していることや、触媒内に有機分子が吸着した状態で水分解触媒反応が進行していることを明らかにすることができた。しかしながら、課題もある。これらの手法を駆使して触媒膜内の各元素・置換基の化学状態・構造情報が得られるようになってきてはいるが、触媒の精密合成のためには触媒膜内の各元素・置換基をより詳細に捉えられるような測定装置の開発の必要性を感じている。近年、太陽光や風力などの再生可能エネルギーを利用した水の電気分解による水素製造システムの確立に向け、水を効率的に酸化する酸素生成用の電極触媒の開発が望まれている。これまで、Mn、Co、Niといった遷移金属の酸化物が小さな過電圧で効率的に水を酸化できることが報告されており、遷移金属酸化物のナノクラスターを集積化することが一つの鍵になるものと提案されている。そのような中で研究代表者は、触媒反応が進行する状態で観測する「オペランド」X線吸収分光システムを独自に開発し、有機分子がニッケル酸化物ナノクラスターを集積化して高い酸素生成活性を発現することを明らかにしてきた。そこで本課題では、様々なオペランド分光測定システムを新たに開発し、触媒の詳細な分析を行っていくことで、精密に制御された三次元的に機能する水分解触媒の開発を目的に実験を行った。今年度は、初年度に開発した「オペランドX線吸収分光測定装置」と「オペランド赤外吸収分光測定装置」を使用し、水分解触媒の機能解明を目指して実験を行った。まず、前者のX線分光測定装置によって、水分解触媒内の金属元素や酸素を観測し、高酸化数の遷移金属酸化物が触媒反応に寄与していることを明らかにした。続いて、後者の赤外分光測定装置によって、遷移金属酸化物に吸着した有機分子や電解質アニオンを捉えることに成功した。
混合導電性ペロブスカイト型希土類酸化物の配位設計

希土類を含むペロブスカイト型の酸化物結晶の多くは、酸化物イオンや水素イオン等のイオン導電性あるいは電子導電性あるいは両者を併せ持つ混合導電性を示し、固体電解質材料として有用である。希土類を含むペロブスカイト型酸化物の物性は、希土類の種類、組成等により、大きく影響を受ける。しかしながら、希土類周囲の酸素配位等、結晶構造のレベルでの詳細は十分明らかにされているとは言えない。本研究では、混合導電性ペロブスカイト型酸化物の、希土類の種類や組成による周囲の酸素の配位等の状態変化を解析すると共に、種々の用途に適した固体電解質材料として望ましい物性を持つために必要な希土類の配位状態を設計することを目的とした。Aサイトを占めるイオンとBを占めるイオンの半径の差の大きいペロブスカイト型酸化物LaScO_3において、両者の中間のイオン半径を有するイオンを固溶すると、固溶したイオンは、Laに対してはBサイトを占有するのが好ましいのに対し、Scに対してはAサイトを占有する方が望まれる。そのため、このイオンの占めるサイトにランダム性が期待される。本研究では、La_<0.9>M_<0.1>Y_<0.1>Sc_<0.9>O_3組成のペロブスカイト型酸化物を、MをNdから順にイオン半径の小さくなる方向にYまで変化させながら焼成し、その構造を解析した。La_<0.9>Y_<0.2>Sc_<0.9>O_3組成の単一相が得られ、斜方晶系のGdFe O_3型ペロブスカイトであることが、XRDにより確認された。La_<0.9>Y_<0.2>Sc_<0.9>O_3において、Yは、Laに対してはBサイトを、Scに対してはAを占めることが期待される。リ-トベルト解析の結果、LaはAサイトを占め、ScはBサイトを占めるのに対し、YはAサイトとBサイトの両方を同時に占めることが証明された。
Web Browserの電子的足跡・指紋に関する基礎的研究

近年,HTML5を使用したWebアプリケーションの実装が普及している.その副次効果として,Webブラウザファミリ,OS,GPU,フォントリスト,画面サイズなどのWebクライアント情報を収集するためにも使用できてしまう.よって,Webサーバーは,Webビューアーの同意や悪意のある攻撃を使うことなく,この種の情報を収集できるようになる.この種の収集行為はブラウザフィンガープリンティングと呼ばれる.本研究を通して,商用サイトのブラウザフィンガープリンティングは,識別または追跡するために使用されることがわかった.また,ブラウザのフィンガープリンティングの仕組みを明らかにした.実施計画に基づき,当該年度の研究計画を遂行した.本研究は,インターネットWeb通信において,HTTPクッキーを含むディジタルフットプリント・フィンガープリント(以降,電子的足跡・指紋)に関する基礎的研究を行うものである.当該年度は,現在までに提案されている電子的足跡・指紋だけではなく,新たな電子的足跡・指紋の調査を行った.特に,Web Browserの仕様上,電子的足跡・指紋として利用可能な情報の取得法及びその情報を調査した.また,予備的な研究において,現在までに判明している電子的足跡・指紋についてを分類し,網羅的に調査した.電子的足跡・指紋に関する研究は,インターネット技術における新しいセキュリティテーマといえることが特色の一つである.特に,単なるHTTPクッキーの代替技術の開発ではなく,Web Browserを利用する上で,どのような情報が漏れ出るのか,もしくは,採取できるのかを掘り下げた.Tor(The Onion Router)のようなTCP/IPにおける接続経路の匿名化を実現する技術を用いた通信においても,送信者を特定するための技術としての可能性も期待できる.当該年度の研究成果として,画面サイズやバッテリー状況など利用者の端末情報,ハードディスクの空き容量やCPUのコア数などといった従来のWeb技術では採取し得なかった情報も採取できることが判明している.これまでは,一部の情報は,Adobe社のFlashを用いるなどして,Fingerprintの採取をしていたが,新しい方式を提案した.Webのターゲティング広告などの目的のため,Web閲覧者を識別する技術が広く利用されている.Webサーバへのアクセスに付随して採取できるブラウザの特徴的な情報を用いてブラウザや端末を特定する技術である.2010年に実施されたPanopticlick Projectを発端として,現在まで数多くの研究が発表されてきた.当該研究事業では,これらの研究を踏まえ,Web Browser Fingerprint技術の現状と,この技術をリスクベース認証などセキュリティ技術として利用する際の課題について洗い出し,発展と応用を試みる.今年度までに,複数の特徴点を新たに発見した.Web BrowserFingerprintについての新たな課題も発見した.また,複数の特徴点を組み合わせることでモバイルデバイスにおいても,高い精度で識別できる可能性があることを示した.Fingerprint技術の応用として,マルウエアの不正通信活動の検知に利用など様々な応用の可能性を示した.匿名通信においてのWeb Browser Fingerprint技術についても検討し,一定の結果を得たので,それを発表した.当初の計画通りに成果が上がっている本提案は,研究代表者が過去に実施した「Web Browserの電子的足跡・指紋に関する基礎的研究(基盤研究(C)20142016年度実施)」の発展研究となる.「Web Browserの電子的足跡・指紋に関する基礎的研究」の成果により,一定期間ブラウザを特定することを高い確率で実現できることが判明したので,この成果を応用し,Webサーバにおいて,パソコンやスマートフォンを永続的に追跡する方式を開発し,その精度を明らかにする.その応用としては,現在,Webシステムにおけるパスワード認証の課題は枚挙に暇がないが,その代替手段の一つとして期待できる.今年度までに,複数の新たな特徴点を発見した.また,複数の特徴点を組み合わせることや適切な処理を施すことで,これまでは困難とされていたモバイル端末のブラウザフィンガープリントが可能であると示せた.さらに,ブラウザフィンガープリントの一部は短期間で変化するものの,通常のブラウジングで97.4%,プライベートブラウジングで90.9%,ブラウザを2週間追跡できることが分かった.この結果は,手法により一意に得られる訳でなく,TP(True Positive)とFP(False Positive)とを調整する必要があることや,ブラウザごとに精度が異なるなど改善の余地はあるが,トラッキングシステムの開発を始めるに十分な成果である.Tor(The Onion Router)のようなTCP/IPにおける接続経路の匿名化を実現する技術を用いた通信においても,送信者を特定するための技術としての可能性も期待できる.研究代表者らは,既に,Torのトラッキングの研究も実施しており,古いバージョンとなってしまったが,70%以上の特定を実現した.近年,HTML5を使用したWebアプリケーションの実装が普及している.その副次効果として,Webブラウザファミリ,OS,GPU,フォントリスト,画面サイズなどのWebクライアント情報を収集するためにも使用できてしまう.よって,Webサーバーは,Webビューアーの同意や悪意のある攻撃を使うことなく,この種の情報を収集できるようになる.この種の収集行為はブラウザフィンガープリンティングと呼ばれる.本研究を通して,商用サイトのブラウザフィンガープリンティングは,識別または追跡するために使用されることがわかった.また,ブラウザのフィンガープリンティングの仕組みを明らかにした.事前の準備が適切だった.今後課題としては,応用分野を検討し,そのうえで,情報セキュリティより高度で先端的な研究の調査をし,当該研究テーマの方針を探る.投稿した論文が採録されていないため.掲載料・印刷代として構築中のサイト・システムを更新のための費用にあてる
網膜色素変性モデルに対する水素水飲用による視細胞保護効果

「網膜色素変性モデルに対する水素水飲用による視細胞保護効果」について検討する。主要な活性酸素種であり、酸化ストレス障害の原因の一つであるヒドロキシルラジカルは、水素分子の存在により還元され、無毒化されることが知られている。様々な酸化ストレスが関わる疾患モデルにおいて水素分子の効果は研究されており、これまで我々のグループでも脳梗塞、網膜動脈閉塞、白内障手術時の超音波などにより生じるヒドロキシルラジカルによる生体への酸化ストレス障害に対して、水素ガスや水素含有眼内灌流液を用いて障害を軽減させ、臨床研究にまで発展させてきた。近年網膜色素変性の研究において、炎症や酸化ストレスが病態に関わっているという報告が数多くされるようになってきた。そこで我々は、網膜色素変性モデルであるRd6マウスに対しても水素の抗酸化作用が有用であるか、水素水を飲用させることにより検討する。網膜色素変性では、視細胞のアポトーシスが生じるため、水素水飲用群と非飲用群(通常の水を飲用させる群)の間での視機能の比較、網膜厚(視細胞層の厚み)の比較などを経時的な測定にて行う。視機能の測定は、網膜電図(ERG)という、光刺激により網膜の神経細胞から生じる電位の変化を計測する試験により検討し、網膜厚の比較は、光干渉断層計(OCT)を用いることにより、それぞれ麻酔下にて測定する。経時的な変化を記録し、水素水による視細胞の保護効果が見られるかを検討する。Rd6マウスに対して水素飲水投与を行って解析を行っている。さらに匹数を増やし、解析を行っていく。実験の進捗状況により、今年度購入予定の試薬類を次年度購入としたため。
北海道多文化共生におけるサハリンからの移住者の役割

「北海道多文化共生におけるサハリン帰国者の役割」(科研基盤(B)で以下の問題点を明らかにした。1帰国政策は、国民国家の枠内で行われ、今日まで引き揚げできなかった「日本国民」に対する政策である。しかし、2同伴する若い世代の「残留日本人」は、多重的なアイデンティティを持ち、多言語・多文化的な存在であるのが実情である。その生活世界はいくつかの国にまたがり、サハリンの場合では彼らはロシア、韓国、日本という多文化生活空間に生きている。3このような生活空間を単一言語・単一文化的な国民国家の政策に入れ込もうとすると、不可避的に、新たな離散家族が生まれ、日本社会への統合の問題も発生する。北海道は特殊なマイノリティグループが混在し、定住している。なかでも、サハリン帰国者集団は高齢化進み、放置していれば、50年以上も日・露・韓の3つの国、3つの文化、3つの言語を生きてきたという貴重な経験が跡形もなく消えてしまうという可能性が高い。今年度は、札幌の「中国・サハリン帰国者センター」や「ロシア語継承学校」など通じて帰国者と連絡を取り、個別の聞き取り調査を始めた。こうした調査によって明らかになったサハリン帰国者の特異な経験を現在まとめつつある。たとえば、同じ帰国者であっても、各世代によってアイデンティティの維持や言語使用の状況がはっきりと異なることが明瞭になった。このような調査結果は、どのように帰国者集団の生活や教育を支援するか、今後の市民運動に重要な示唆を与える。同時に、全体的な北海道多文化共生政策にもよい影響を与えると期待できる。この調査のほかに、7月、12月、1月には「サハリン・樺太史研究会」などとともに研究会を開き、日・韓・露の政治関係史や現在のサハリンおよび北海道の多民族共生状況、言語とメディアの諸問題について議論を重ねた。その結果、本プロジェクトを核として他の研究集団との連携が深まり、研究ネットワークを強固にすることができた。今年度の本プロジェクトの研究成果については、この秋開催のBRIT (Border Regions in Transition)の国際学会で発表する予定である。2011ー2013年度の基盤研究(B)「北海道多文化共生におけるサハリンから移住者の役割」のプロジェクトは以下の問題を明らかにした。1.日本帰国政策は、国民国家枠内で行われ、今日まで引き揚げできなかった「日本国民」に対する政策である。しかし、2.同伴する若い世代の「残留日本人」は、多重的なアイデンティティを持ち、多言語・多文化的な存在であるのが実情である。その生活世界はいくつかの国にまたがり、サハリンの場合では、彼らはロシア、韓国、日本という多文化生活空間に生きている。3.このような生活空間を単一言語・単一文化的な国民国家の政策に入れ込もうとすると、不可避的に、新たな離散家族が生まれ、日本社会への統合の問題も発生する、と明らかになった。2013年2月12日・13日北海道大学メディアコミュニケーション研究院にて“Migrants and Returnees in Eurasia."という国際シンポジウムを行いました。このシンポジウムは今年の研究実績のまとめになった。このシンポジウムは、第二次世界大戦以降、現在までのユーラシア諸国における移民・再移民のプロセスおよび国境が変更された結果として生じた新しいエスニック集団の形成を検討するものでした。また、こうしたエスニック集団のアイデンティティ、言語継承や言語教育などの問題が討論されました。1日目は、ユーラシアにおける移民集団の形成過程の問題を明らかにすることにおいて、1中国ハルビンからロシアに帰国者の歴史(1930年1945年),2ロシアでのドイツ系エスニックグループの形成と現在のドイツへの帰国(またはロシアへの再帰国),第二次世界大戦後の極東における人口移動:樺太から日本へ帰国,中央アジアから極東地方への帰国及び「故郷」の再生のプロセスを検討しました。また、最後は、二日目への架け橋として、以上のように形成されたエスニックグループの「故郷」のイメージや新しい故郷(帰国先)での統合の問題を討論しました。2日目の主なテーマは移民教育でした。発表ではホスト社会(ドイツ、日本、韓国)の言語と母語の学習の必要性及びそれぞれの役割を検討しました。帰国者を含めて、移民のホスト社会への統合と独自のアイデンティティ維持の問題は理論的なレベルで議論された。その後、母語継承の学校の事例(韓国・ソウル、日本・札幌)と外国人や帰国者を多く受け入れている高校の事例を聞き、理論と実践を合わせて討論しました。シンポジウム全体的に科研の二つの大きなテーマ「歴史」(帰国者の過去)と「教育」(帰国者の未来)を結ぶことが出来ました。(1)調査対象であるサハリン帰国者とコンタクトが出来て、研究目的を果たすためのインタビューがすでに行われている。(2)国内・国外の研究者集団とネットワークが出来て、本研究課題を進化/深化させる道筋が明確になっている。

25年度が最終年度であるため、記入しない。1.北海道に在留しているサハリン帰国者に対する調査を順調に進んでいる2.北海道・サハリンの調査をBRITの国際シンポジウムに発表した(福岡、2012年11月)3.北海道大学メディアコミュニケーション研究院にて国際シンポジウムを行い、研究の全体結果を発表し、今後の研究推進のため海外の研究者とネットワークが出来た4.研究の結果の出版の準備中である(Routledge,Novosibirsk)。次年の主なテーマ:1.「移動しなかった移民」である。言いかえると、東アジアにおける統治や国境が変わったことによって「移民」になってしまった民族グループの考察は研究の目的である。2.サハリンから帰国した日韓にまたがる多文化・多言語的な家族に注目しつつ、しかしそれらを引き裂かれた離散家族としてよりも越境的な生活空間を実践する存在としてとらえ、「本国帰国者」という人たちの多層的なアイデンティティの可能性を探ることにしたい。3.以上のような帰国者の多層的なアイデンティティを明らかにすることによって、東アジアにおける新しい人道的・文化的な国際関係の在り方を示す。今年はプロジェクトの3年目になり、研究成果をまとめる年になる。今年、最後の調査、インタビューをし、出版に向けて研究をまとめる。具体的に次のように研究を進める。16月8月サハリン(ロシア)アンサン(韓国)に実施調査に行く、2データ(インタビューなどの資料)の日本語訳を終える。3イギリスの出版社(Routledge)で出版する予定の図書を執筆を終える。(9月まで)、49月にロシアノボシビルスクへ訪問し、ロシア語での出版の準備をする。(2014年に出版する予定)、5第2回の国際シンポジウムを行い、今回の研究成果をまとめ、これからの研究計画を立てる。(10月)
頭部形態が多様化しているシクリッドの発生分化と遺伝子発現様式の解明

魚類は形態学的にも生態学的にも極めて多様化している。現生の確認されている脊椎動物約5万種のうち、魚類は半分の約2万5千種を占める。魚類の進化の過程で、骨格が機能的に変化してきたと考えられている。そのなかで最も顕著に変化したのは採餌器官である顎部形態である。脊椎動物の進化を考える上で、顎や歯の形態は最も注目に値する形態である。アフリカ大陸の東部に存在するヴィクトリア湖には、カワスズメ科魚類(シクリッド)が数百種も棲息している。これらのシクリッドは、約1万2千年という非常に短期間のうちに爆発的な種分化を起こし適応放散した結果、多様な形態を獲得したと考えられている。そのため、シクリッドは脊椎動物の多様性を解明するよい`モデル生物'である。そこで非常に近縁ながら形態学的に多様性に富んでいるヴィクトリア湖産のシクリッドを用いて、顎部形態の多様化を生み出している遺伝的な要因を明らかにすること、すなわちシクリッドの顎部発生分化過程における遺伝子発現システムの解明と形態の多様化との関連性を検証することを目的し、研究をおこなっている。現在までに、1.シクリッドの受精後約30日までを32ステージに分類し個体発生における顎部形態の形成を記述した。2顎部の膜性骨形成過程に関わる遺伝子をリスト化した。これらの遺伝子の発現パターンから、遺伝子発現様式を推定し、さらに進化発生学的な解析をおこなう分子的な基盤を構築中である。
ホップ由来プレニル化フラボノイドによるがん転移抑制と創薬展開

近年、キサントフモール(Xh)などのプレニル化フラボノイドには様々な生理活性が報告されているが、がんの全身性転移と骨転移に伴う骨破壊へのXhの有効性は不明である。本研究ではプレニル化フラボノイドに着目し、がんの全身転移ならびに骨転移による骨破壊抑制作用の有効性について検証した。その結果、Xhは転移性がん細胞に直接作用して、カスパーゼ-3の活性化を介してアポトーシスを亢進し、がん細胞増殖を抑制することや、がん細胞との細胞間相互作用による破骨細胞形成とそれに伴う骨破壊を抑制することを見出した。さらに、がんの全身転移系へのXhの投与実験により、がんの肺転移と骨転移に対するXhの有効性が示唆された。今年度はプレニル化フラボノイドのがん細胞への直接作用について検討を行った。マウス悪性黒色腫B16メラノーマ(B16)細胞、マウスLewis肺がん(LLC)細胞の各培養系にプレニル化フラボノイドのキサントフモール(Xh)を終濃度1040 μMで添加して、13日間培養し、経時的にWST-8アッセイを行ったところ、いずれの細胞においてもXhの用量依存性にがん細胞の増殖が有意に抑制された。さらに、B16細胞にXhを終濃度13 μMで添加し、6日間培養してコロニーを形成させ、クリスタルバイオレット染色を行ったところ、Xhの用量依存的にB16コロニー数の減少が認められた。さらに、がん細胞死に対するXhの影響を調べるため、B16およびLLC細胞の培養系にXhを終濃度1040 μMで添加して18時間培養し、アネキシンVおよびヨウ化プロピジウム(PI)による二重染色を行い、フローサイトメトリー解析を行ったところ、いずれの細胞においてもXhの用量依存的にアネキシンV+PI+の後期アポトーシスの細胞集団の増加が認められた。また、アポトーシスの実行分子であるカスパーゼ-3の活性化について検討するため、活性型カスパーゼ-3を特異的に検出できるFLICA660-DEVD-FMKの蛍光プローブを用いて染色を行い、フローサイトメトリー解析を行ったところ、いずれの細胞においてもXhの用量依存的に活性型カスパーゼ-3を発現する細胞集団の増加が認められた。これらの結果より、Xhはがん細胞に直接作用し、カスパーゼ-3の活性化を介したアポトーシスの亢進により、転移性がん細胞の増殖抑制活性を示すことが示唆された。今年度はがん細胞に対するプレニル化フラボノイドの直接作用について調べるため、がん細胞の培養系を用い、キサントフモール(Xh)の添加実験を行った。その結果、Xhはがん細胞に直接作用し、カスパーゼ-3の活性化を介したアポトーシスの亢進により、がん細胞の増殖抑制活性を示すことを明らかにし、転移性がん細胞の増殖を抑制できるプレニル化フラボノイドの候補としてXhを見出すことができた。今年度は転移性がん細胞の増殖に対するプレニル化フラボノイドの影響について、キサントフモール(Xh)に加えて、その類縁体のイソキサントフモール(IXh)についての検討を行うと共に、転移性がん細胞と宿主細胞との細胞間相互作用によって誘導される破骨細胞形成に対するXhの効果の検討を行った。マウス悪性黒色腫B16メラノーマ(B16)細胞、マウスLewis肺がん(LLC)細胞の各培養系にIXhを終濃度1040 μMで添加して13日間培養後、経時的にWST-8アッセイを行ったところ、いずれの細胞においてもIXhの用量依存性にがん細胞の増殖が有意に抑制された。がん細胞増殖を指標とした生物活性はXhに比べ、やや弱いものの、IXhにもXhと同様のがん細胞増殖抑制効果があることが示唆された。さらにがん細胞と宿主の骨芽細胞との細胞間相互作用による破骨細胞形成に対するXhの影響を調べるために、固定したB16細胞上にマウス骨髄細胞とマウス骨芽細胞を播種して7日間共存培養を行い、酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ(TRAP)染色により破骨細胞の染色を行った。その結果、共存培養系にXhを終濃度310 μMで添加するとXhの用量依存的にTRAP陽性の多核の破骨細胞の形成が抑制された。さらにマウス骨髄細胞培養系にマクロファージコロニー刺激因子(M-CSF)を添加して3日間培養後、M-CSFおよび破骨細胞分化因子であるRANKL(receptor activator of NF-κB ligand)を添加してさらに3日間培養する破骨細胞形成系でも、Xhの影響を検討したところ、RANKLによって誘導される破骨細胞形成はXhの終濃度5 μMの添加では全く影響されなかった。従って、破骨細胞形成系におけるXhの作用点は破骨細胞前駆細胞の単球・マクロファージ系細胞ではなく、骨芽細胞であることが示唆された。

さらに、がんの全身転移系へのXhの投与実験により、がんの肺転移と骨転移に対するXhの有効性が示唆された。今後の研究の推進方策は次の通りである。(1)固定がん細胞とマウス皮膚線維芽細胞の共存培養系における血管新生因子の産生に対するキサントフモール(Xh)の影響をELISA法により調べる。(2)固定がん細胞上で、マウス骨芽細胞および骨髄細胞との共存培養による破骨細胞形成実験を行い、Xhの処理により、がん細胞の接着による骨芽細胞の破骨細胞分化因子の発現とそれに伴う破骨細胞形成の亢進が抑制されるか否かを調べる。(3)マウスの器官培養系にがん細胞を共存させ、Xhを添加し、がん細胞による組織破壊に対するXhの効果を調べる。(4)B16細胞をマウスに移入して、全身転移系、皮下腫瘍形成系などを作製し、Xhの投与実験を行い、in vivoにおけるがんの増殖・転移に対するXhの効果を調べる。これら実験系により、がんの転移と増殖に対するプレニル化フラボノイドの有効性の立証を行う。腫瘍生物学次年度使用額が生じた状況として生化学試薬などの購入に充当できず、次年度に使用することが極めて適当と判断した。次年度の研究費の使用計画として、生化学試薬や実験動物(マウス)などの購入を予定している。
地理情報科学と都市工学を融合した空間解析手法の新展開

本研究課題は,人間の住まう空間に係る基礎科学としての地理学,地理情報科学において開発・応用されてきた空間解析手法と,そうした空間を創造していくことを目的とした都市工学において開発・応用されてきた空間解析手法を融合し,新たな空間解析手法の展開に結びつく研究手法の高度化と共有を図ることを目的としている.空間解析手法は多種多様なものが考えられるが,本研究では以下の3つの分野に大別される手法群に着目して,地理情報科学と都市工学の各専門分野における空間解析手法の高度化を追求し,分野間相互の適用可能性を探りながら空間解析手法の共有と新展開の試みを図ることを試みた.(1)小地域・時空間統合データ解析技術とデータマイニング(2)配置最適化・ネットワーク解析技術(3)空間シミュレーション技術(景観,空間的行動)本研究課題は,人間の住まう空間に係る基礎科学としての地理学,地理情報科学において開発・応用されてきた空間解析手法と,そうした空間を創造していくことを目的とした都市工学において開発・応用されてきた空間解析手法を融合し,新たな空間解析手法の展開に結びつく研究手法の高度化と共有を図ることを目的としている.空間解析手法は多種多様なものが考えられるが,本研究では以下の3つの分野に大別される手法群に着目して,地理情報科学と都市工学の各専門分野における空間解析手法の高度化を追求し,分野間相互の適用可能性を探りながら空間解析手法の共有と新展開の試みを図ることを試みた.(1)小地域・時空間統合データ解析技術とデータマイニング(2)配置最適化・ネットワーク解析技術(3)空間シミュレーション技術(景観,空間的行動)本年度は,以下の研究を実施した.(1)小地域・時空間統合データ解析技術とデータマイニング(a)多面的空間データベースの構築に向けて,建物単位の人口推計などを題材に集計単位の変更方法を検討するとともに,年齢別人口構成等を題材に集計地区単位による指標値の変動を検討した.一方,(b)統計や資料を時空間的に統合する枠組みの構築に向けて,農業集落単位の農林業センサス小地域統計からメッシュデータを作成する方法について検討するとともに,生態系モデルと水文モデルの統合を試みた.(c)集計単位の空間解析に及ぼす影響については,空間計量経済モデルにおいて,集計単位の変更に対する方策を検討した.加えて,(d)空間内挿について検討を行い,点データの内挿手法として面データの属性を用いることの問題点と対策について検討を行った.(2)配置最適化・ネットワーク解析技術(a)ネットワーク形態指標による形態分析のために,古代日本の道路ネットワークデータを対象に,形態解析を試みるとともに,(b)道路網の最適な階層システムを求めるためのモデルを構築し,東京の道路の階層に適用した.また,階層的な道路網の簡便な評価手法を構築した.(3)空間シミュレーション技術景観シミュレーションの方法として,(a)AR技術を利用した実空間GISの開発を試行した.また,(b)GPSレコーダを用いた位置情報トラッキングの実験を行った.(1)小地域・時空間統合データ解析技術とデータマイニング(a)多面的空間データベースの作成:小地域統計もしくは個別データを収集し,それらの積み上げ・組み替えや,空間解析による面的次元への変換によって,統合的に利用可能な多側面データベースを作成した.並行して,生産,環境,社会,文化といった諸側面から農村地域の特性,具体的には活性化の実態と可能性を捉える試みをモデル地域を選択して実施した.(b)水利用状況の調査:モンゴルを対象に流域内で放牧を行う家族ごとに動物数と行動様式の聞き取り調査を実施した.また,衛星データを利用して流域内のゲル分布を把握し,流域内の水利用現況を推定した.(c)表章単位としての地域区分の理論的検討:コミュニティ,町丁・字,調査区,街区,学区,郵便番号区,自治会区,班,ゴミ収集圏区,消防団管轄区,メッシュなどの地域区分にもとづく属性データの迅速な提供を可能にする方法を検討した.(d)空間情報と統計情報の対応分析と視覚化手法の開発:異なる地域区分で収集・集計された統計情報間の相関関係の分析手法および結果の視覚的表現方法について検討を行った.(e)メタ・データ整備と公開準備:プログラム開発やメタ・データ整備等を行った.(2)配置最適化・ネットワーク解析技術(a)流動パターン分析による結節構造分析:流動パターン分析により航空輸送の結節地域を把握した.(b)実際の道路網での階層性分析:道路幅員別の道路面積を計測し,交通量や走行速度と道路網の階層システムとの関係を分析した.格子状や放射環状の道路網で得られた結果と比較し,単純モデルが現実の問題に適用できるかを検証した.(3)空間シミュレーション技術(a)景観シミュレーションフレーム構築:計画案である建築単体での評価から街区全体での評価が行えるようなシミュレーション・システムのフレームを構築した.(b)歩行者・自転車利用者の経路選択特性の把握:前年度の実験をベースに,歩行者・自転車利用者に対する実証データ取得を行い,徒歩や自転車の経路選択要因分析を行った.(1)小地域・時空間統合データ解析技術とデータマイニングメッシュデータ作成による農村空間の分析を,農村地域の特性の具体的な解析を範囲を広げて実施した.モンゴル半乾燥地域を対象に,過去から現在に渡る動物頭数統計データ,降水量データを収集し,流域への水の入力値の変化を再現し,水利用状況を把握した.また,将来の水利用シナリオと気候変化予測シナリオを入力することで,気候温暖化と放牧変化に伴う水循環変化予測を行った.

キャンパスGISを事例に,各種メタ・データを登録するクリアリングハウスの試作版を作り,ミクロデータの共有化や流通を促進する方策を研究した.筑波大学内での研究者,学生間での空間データの共有の仕組みやあり方にも言及した.また,行政投資実績を活用した市町村別社会資本ストックの推計や,不動産取引価格情報に基づく小地域単位の市況変動の抽出にも着手した.複数のネットワーク情報や,地点単位・地域単位の情報との間の関係について分析する手法を構築し,高齢者の居住分布と生活便利施設への接近性への応用を図った.(2)配置最適化・ネットワーク解析技術航空ネットワークデータ及び輸送需要データを用いて,国際航空輸送におけるハブ拠点空港の最適配置モデル分析を行った.また,三陸復興に向けた水産加工・流通システムの再構築や,2種類の施設を統合する施設配置問題と幼保一体化への応用への展開を図った.流入・流出・通過交通の考慮や,交通混雑や人口分布が及ぼす影響を取り入れることを試みた.また,都市の交通状況に応じた各階層の道路への面積の最適な配分を明らかにし,道路網の階層システムを適正化するための示唆を得た.(3)空間シミュレーション技術住民向け景観シミュレーションツールを開発し,住民側が潜在的開発の可能性などについて検討するためのツールを組み入れた.歩行者・自転車利用者の行動を再現するシミュレーションツールを構築し,歩行・自転車利用環境の向上がモビリティに及ぼす影響を明らかにした.また,観光歩行行動のマイクロジオデータに対する3次元可視化分析方法の提案を行った.
多様な経験学習を包括する育成モデルと経験学習内的プロセス支援手法の構成

今年度は、本研究の基盤となる申請者の先行研究の成果を引き継ぎ、新入社員OJT研修に用いられた経験学習に即した週報を経験学習内的プロセス支援の観点の質的データ分析(SCATによる分析)を行った。分析から、経験学習に即した週報によって、実習員の経験学習が転回していたことを明らかにした。この結果は、経験学習に即した週報が、経験学習育成モデルの内的プロセス実践に使用するELレポートに援用可能であることを示すものである。さらに、分析の結果から、指導員が実習員の学習目標の拡張を意識していたことを明らかにした。これらの結果については国内研究会で口頭発表を行った。さらに、本研究が提案する育成モデル/支援手法の適応先の一つになる学内PBLにおいて、経験学習に即したフォーマットによる振り返りを課した(延べ約400名)。申請者自らが振り返りを支援するためのコメントを提供し、経験学習内的プロセスの困難点、その困難を乗り越えるためのアドバイスを収集するなかで、分析・評価モデルの初期構想を思考した。学習者が学内PBLにおいてどのような経験学習を転回したのかについては、国内研究会で口頭発表を行い、論文にまとめているところである。育成モデルに組み込まれる、経験学習内的プロセスの困難点およびアドバイスの事例についての体系化、分析・評価モデルの初期構成は、次年度に発表予定である。また、経験学習内的プロセスを俯瞰するためのメタ認知能力やプロセスを転回するための自己調整学習能力といった、経験学習内的プロセスを効果的に循環させるための学習能力についての支援方法を検討した。これらの成果の一部は、国内外の大会・研究会で発表を行った。本研究が提案する育成モデル/支援手法の適応先の一つになる、新入社員OJTおよび学内PBLにおける経験の内省・概念化の支援実践により、経験学習に即したフォーマットを有するELレポート初期版の有効性が示された。また、ELレポート初期版に対する転回支援コメントの作成を通して、分析・評価モデルの構想を検討することができた。これらは、次年度の支援フレームワーク初期版の構成、支援システム世基盤の開発に展開することができることから、本事業は概ね順調に進展していると判断できる。本研究が提案する育成モデル/支援手法の適応先の一つになる学内PBLにおいて学習者に課した、経験学習に即したフォーマットによる振り返り(延べ約400名)から、育成モデルに組み込まれる、経験学習内的プロセスの困難点およびアドバイスの事例を体系化し、分析・評価モデルを構成する予定である。同時に、多文脈型長期インターンシップでの事例収集も実施し、試用実験の基盤とする。これらの成果については、国内外を問わず社会に発信していく予定である。
古代日本の木簡と古辞書掲出字の字形比較

古代の日本における漢字字形の特徴を記述するべく、その一視点として、後世の古辞書の掲出字の字形とを比較した。古代の文字資料として、7・8世紀(飛鳥藤原京と平城京の時代)の木簡を対象とし、古辞書は主に『新撰字鏡』を取り上げた。これらの資料は、他の資料と比較した場合に、どのような相違点があるのか、対照作業を行い、その距離をはかる一環と位置付けている。具体的な作業としては、以前の科研成果(その調査範囲は、『藤原宮木簡』13、『飛鳥藤原京木簡』1・2、『飛鳥藤原宮発掘調査出土木簡概報』122、『平城宮木簡』17、『平城京木簡』13、『平城宮発掘調査出土木簡概報』142を対象としている)を利用しながら、『新撰字鏡』(天治本)の掲出字形を抽出し、一致、不一致をみた。結果としては、両資料群に該当する文字種は、500字程度であったが、そのうち、両資料で一致がみられるものが大部分をしめた。また、一致といっても、木簡に複数の字形がある場合は、よく使用される字形のほうがおよそ一致している傾向がみられた。また、『新撰字鏡』には、また、全体からみるとわずかではあるが、掲出字の字形が複数並べられているものや、字体注記があるものがあるので、その場合についても別途、木簡の字形との一致状況を調査した。およその傾向ではあるが、『新撰字鏡』で複数の字形が並んでいる場合には、1つめよりも次のものと一致するものが多いとみられ、字体注記では、“俗"にあたるものの方が多い傾向にあるといえる。その他の古辞書(『篆隷万象名義』や『類聚名義抄』)については、あまり調査が及んでいないので、今後の課題としたい。上記の成果の一部は、東アジア日本語教育日本文化研究学会(2015年8月22日)で口頭発表した。
ベンザインの反応性を駆使した抗HIVコノクルボンの合成研究と３量体構造の簡易構築

植物由来成分であるコノクルボンは,HIV-1の阻害と,クロメノキノン骨格が3つ連なった構造をもつことの2つの特徴を有します.私はこの研究で,このような3量体の効率的合成法と,コノクルボンの抗HIV-1活性の本質を探究します.クロメノキノンの構築にはフランとベンザインの環化付加反応を用い,3量体の形成には3連結フランを用います.まず3連結フランを合成し,環化付加反応を試みることでコノクルボンの合成を目指します.併せて,機能は同じでも少し構造の異なる3連結フランの代替化合物からも3量体を合成し,種々の3量体の生物活性を系統的に比較することで,コノクルボンのもつ抗HIV-1活性の本質に迫ります.植物由来成分であるコノクルボンは,HIV-1の阻害と,クロメノキノン骨格が3つ連なった構造をもつことの2つの特徴を有します.私はこの研究で,このような3量体の効率的合成法と,コノクルボンの抗HIV-1活性の本質を探究します.クロメノキノンの構築にはフランとベンザインの環化付加反応を用い,3量体の形成には3連結フランを用います.まず3連結フランを合成し,環化付加反応を試みることでコノクルボンの合成を目指します.併せて,機能は同じでも少し構造の異なる3連結フランの代替化合物からも3量体を合成し,種々の3量体の生物活性を系統的に比較することで,コノクルボンのもつ抗HIV-1活性の本質に迫ります.