hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高自由度位置姿勢制御工具電極を用いた放電加工による断面変化穴の創成

本研究は,従来の機械加工法では形成することは不可能とされてきた断面が大きく変化する穴(断面変化穴)を創成するための装置,および,その装置の活用することによって複雑な断面変化穴の創成を可能にするソフトウェアシステムを構成する主要部分のうちの1つを開発した.この装置とソフトウェアを用いて加工実験を行った結果,意図した形状を有する複雑な断面変化穴を実際に創成することができ,その有用性を確認した.本研究は,従来の機械加工法では形成することは不可能とされてきた断面が大きく変化する穴(断面変化穴)を創成するための装置,および,その装置の活用することによって複雑な断面変化穴の創成を可能にするソフトウェアシステムを構成する主要部分のうちの1つを開発した.この装置とソフトウェアを用いて加工実験を行った結果,意図した形状を有する複雑な断面変化穴を実際に創成することができ,その有用性を確認した.機械加工分野では,穴加工とは直穴の加工を意味するほど,形成できる穴の形状自由度は低い.そこで本研究では,工具電極に放電加工を行わせつつ,その位置と姿勢を制御し,自由自在に被加工物中を運動させることによって,複雑な穴形状を創成する新加工技術の開発を目指している.この技術により加工される穴は断面が複雑に変化する穴すなわち断面変化穴となる.この技術を実現するための具体的な目的として,位置と姿勢の変化を伴う高自由度運動と放電加工実現のための極間距離制御運動を電極に同時に与える技術,および,所望の形状をした断面変化穴を高精度高効率に創成するための電極形状と電極運動経路を算出する技術が不可欠である.このような技術の開発を目的として研究を行い,本年度は以下に示す成果を得た.(1)電極に高い自由度の運動を実現させるために,従来から開発してきた装置に改良を施すことによって,搭載した多数の制御軸をスレーブ,放電加工機の主軸をマスタとするマスタースレーブシステムを開発したことに加え,各制御軸の運動精度を向上させた.(2)開発した装置とシステムを用いて放電加工実験を行い,その放電加工性能の評価を行うとともに,本加工法の適切な放電加工条件について探求した.(3)所望の形状をした断面変化穴を創成するために不可欠となる,断面変化穴放電加工用CAD/CAMシステムの開発に着手し,その第一歩として, 2次元形状用ポストプロセッサを構築した.機械加工分野では,穴加工とは直穴の加工を意味するほど,形成できる穴の形状自由度は低い.そこで本研究では,工具電極に放電加工を行わせつつ,その位置と姿勢を制御し,自由自在に被加工物中を運動させることによって,複雑な穴形状を創成する新加工技術の開発を目指している.この技術により加工される穴は断面が複雑に変化する穴すなわち断面変化穴となる.この技術を実現するための具体的な目的として,位置と姿勢の変化を伴う高自由度運動と放電加工実現のための極間距離制御運動を電極に同時に与える技術,および,所望の形状をした断面変化穴を高精度高効率に創成するための電極形状と電極運動経路を算出する技術が不可欠である.昨年度は,前者の技術に関する研究を行って一定の成果をあげたので,本年度は,後者の技術に関する研究に加え,実用化を意識した断面変化穴の冷却管としての基本性能解析に関する研究を行い,以下に示す成果を得た.1.昨年度に開発した装置による2次元断面変化穴を対象としたCAD/CAMシステムを開発した.すなわち,定義した2次元断面変化穴の形状情報を入力すると,その形状を加工するための電極形状(電極の回転半径,先端半径,幅)とその電極の運動経路を出力し,さらに,その電極の運動経路を入力すると,装置の動作プログラムを出力するソフトウェアシステムを開発した.このシステムを利用することにより,モデリングされた2次元断面変化穴を実際に加工することができるようになった.2. CAD/CAMシステムを構成するCAMの一部をなすポストプロセッサに関しては,3次元断面変化穴に対応できるものを開発した.3.断面変化穴を冷却管として使用する際の基本的な性能を熱流体解析によって定量的に検証した.その結果,従来冷却管と比較して,奪熱性能と等温面形状制御性能が飛躍的に向上できる可能性があることを証明した.
協同学習過程における視線と脳活動の解明:バイオフィードバックへの試案

本研究の最終的目的は、外国語習得を促進する協同学習のメカニズムをバイオフィードバックにより検証することにある。20年には、単独学習時と協同学習時(英語母語話者と学習者の対話)を比較する実験を行い、教室環境での協働学習の意識を調査した。21年度は質的・量的データの統合的解析を試みた。<当該年度の研究成果>協同・協働とは何かを再定義し、脳血流量に変化が現れる活動を探索した。統合的分析は、脳活動が活性化するタスクと作業時間を絞り込んだ後に行うことにした。1.対話相手の有無による脳左右側頭部の血流変化(木下ほか、2009)血流量変化チャンネル数を従属変数に、協同性と脳の部位を独立変数として、2元分散分析を行った。その結果、1)単独リサイタル課題に比して、協同性が高い対話課題の方が活性化するチャンネル数が有意に多いこと、2)協同性が高まるにつれ、右脳の方がより活性化する傾向があることが示唆された。脳機能局在説が一部裏付けられた。2.協働学習に特有の因子の心理的実在の探索:予備的実験(木下ほか、2010)協働学習に特有な因子を抽出するための予備的分析を行った。L2単独スピーキング課題遂行時の脳血流量データに対して探求型因子分析を行い、協働作業ではない場合の因子構造を探った。脳活動がどの部位に現れるか予想が立てにくいため、全頭型プローブタイプを装着し、左右側頭部と前頭部の血流量を測定した。因子分析は、実験参加者10名中、ノイズが少なくパターン判定が良好な1例、21チャンネルのデータに対して行った。その結果、有効な因子(累積分析説明率87%)として、前頭部(ワーキングメモリや高次連合野に関連が示唆される)、左右前部に近い側頭部、左側頭部ブローカ野付近の言語野が抽出された。3.英語を学ぶ教室環境における学生と教員の協働学習意識を調査した(西尾、2010)。現在、音声分析と会話分析(言語・非言語)に取り組んでいる。22年度中に結果を発表する予定である。本研究の最終目標は、協同学習(第2言語習得)促進の鍵となるコミュニケーション過程のバイオフィードバック(視線行動・脳活動)を得ることにある。そこで、どのような状況であれば協同学習が成功しやすいかを調べるため、パイロット実験(20年9月)と本実験(21年3月)を行った。パイロット実験の目的は、視線行動と脳活動の同時(同期)計測における問題点の発見と解決案の検討、および課題の難易度と妥当性の確認、であった。その結果、当初課題は実験時間が許容限度を超過することが判明したため「発音模倣」「自由会話」に変更した。協同学習は、英語ネイティブ講師と学習者の二者間に発生するものとした。協同学習過程は、発声・発話(音声書き起こし)、事後面接、視線行動、脳血流の諸側面で計測された(モニター有り無し両条件)。<当該年度の研究成果>1.視線行動と脳活動の同時計測では、実験状況の映像を、脳血流計測モニター上に提示することにより、バイオデータと学習活動が、正確に関連づけられることが明らかになった。2.インタビューと発話分析からは、協同学習の当事者が、発音訓練という共通の目標を認識し、協調行動をとっていたことがわかった。教師は学生の反応に合わせアプローチを変え,学生もその意図を理解し行動し、最終的には達成感を得ていた(西尾他、2009)。3.「対話者の有無」と「課題の協同学習性の程度の違い」による影響は、脳の左右側頭部の血流量に現れる(木下他、2009)。本実験は3月に実施されたため、データの大部分は分析途上にある。本年度は、視線、脳血流、音声、インタビューの分析を進め、条件別、課題別に、分析結果をまとめていく。合わせて、不明な点については追試を行い、総合的に考察していく。

因子分析は、実験参加者10名中、ノイズが少なくパターン判定が良好な1例、21チャンネルのデータに対して行った。その結果、有効な因子(累積分析説明率87%)として、前頭部(ワーキングメモリや高次連合野に関連が示唆される)、左右前部に近い側頭部、左側頭部ブローカ野付近の言語野が抽出された。3.英語を学ぶ教室環境における学生と教員の協働学習意識を調査した(西尾、2010)。現在、音声分析と会話分析(言語・非言語)に取り組んでいる。22年度中に結果を発表する予定である。
Veech群の幾何的性質に関する研究

平成27年度は算術的Veech曲面に対してVeech群の型とモジュラス比を比較する評価式の構成を目指した.算術的Veech曲面のVeech群の型を,トーラスの分岐被覆としての被覆度で評価した.しかしその評価式はまだ荒いものであり改良が必要である.平成28年度は新たにタイヒミュラー円板上の木の性質についても研究した.木の各点はVeech曲面の対応する.良い性質を持ったVeech曲面に対応する点が木の各辺の上に存在し,その点の位置が幾何学的にも意味があることを明らかにした.本研究の目的は,Veech曲面の幾何学的量とVeech群の型との関連を解明することである.平坦曲面が与えられたとき,そのVeech群を決定することは非常に困難なことであるとされている.Veech群はフックス群であることが知られているが,逆に,どの様なフックス群がVeech群として実現されるのかという問題も未解決である.本研究ではこれらの問題にアプローチするために,Veech曲面に対して容易に計算できる幾何学的量であるモジュラス比によりVeech群のフックス群としての型を上から評価する評価式を与えることを目標にしている.先ずは,算術的Veech曲面に対して評価式の構成を目指した.算術的Veech曲面のトーラスの分岐被覆としての被覆度によりVeech群のフックス群としての型を上から評価する評価式を与えることには成功しているが,その評価式は非常に荒く複雑であるため,より良い評価式に改良する必要がある.また,被覆度とモジュラス比との関係を明らかにする必要もあるがこれも非常に難しい問題である.これらの問題を解決するためには,平坦曲面上の閉測地線同士がどのように交わるのかを明らかにする必要があると考えた.平坦曲面上の閉測地線同士の交わりについて考察している文献にあたりその手法の改良を目指した.文献では種数2の平坦曲面のみを対象にしているものが多く,その手法も種数2の場合特有の性質を多く用いていた.この手法を一般の平坦曲面の場合に拡張し,Veech曲面の場合に関してより良い性質を解明することを目指してたが,一般の平坦曲面の場合への拡張も未だ完成していない.平成27年度は考察対象を算術的Veech曲面に限定して目的の評価式の構成を目指した.これまでの研究で算術的Veech曲面のVeech群のフックス群としての方を,トーラスの分岐被覆としての被覆度で評価することには成功している.しかしその評価式は荒く,複雑なのでさらに改良していく必要がある.また,被覆度による評価式を本来の目的であるモジュラス比による評価式に結び付けることにも未だ成功していない.そのため現在までの進捗状況を,(3)やや遅れていると判断する.平坦曲面のVeech群を決定することは非常に困難である.どの様なフックス群がVeech群となるかもわかっていない.本研究の目的は,Veech曲面の幾何学的量とVeech群の型との関連を解明することである.Veech曲面に対して容易に計算できる幾何学的量であるモジュラス比によりVeech群のフックス群としての型を上から評価する評価式を与えることを目標としている.今年度はこれまでの手法だけでは良い評価を得られないと判断して,これまでの手法に加え,新たにタイヒミュラー円板上の木の性質についても研究した.最短の長さを持つサドルコネクションの方向が2種類以上あるVeech曲面をタイヒミュラー円板上に描くと,それは木となることが知られている.Veech群から定まるオービフォルドへのその木の像はグラフであり,その辺の個数によりオービフォルドの型を上から評価できる.このグラフの辺の個数を更に上から評価することで目標としている評価を与えることを試みた.グラフの辺の各点はVeech曲面の対応する.良い性質を持ったVeech曲面がグラフの各辺の上に存在し,その点の位置が幾何学的にも意味があることを明らかにした.また,モジュラス比に加えて,Veech曲面のNSVT (not small virtual triangle)による分類も用いた.この分類ごとにグラフの辺の個数の評価を与える研究を行った.しかし,ここまで明らかにしたことを目標としている不等式に利用するためには,グラフの性質のより詳細な性質を明らかにする必要がある.そのため目標の不等式の構成には至っていない.平成27年度は算術的Veech曲面に対してVeech群の型とモジュラス比を比較する評価式の構成を目指した.算術的Veech曲面のVeech群の型を,トーラスの分岐被覆としての被覆度で評価した.しかしその評価式はまだ荒いものであり改良が必要である.平成28年度は新たにタイヒミュラー円板上の木の性質についても研究した.木の各点はVeech曲面の対応する.良い性質を持ったVeech曲面に対応する点が木の各辺の上に存在し,その点の位置が幾何学的にも意味があることを明らかにした.得られている評価式をより良い評価式にするためには,平坦曲面上の閉測地線同士の交わり方を明らかにする必要があると考えている.これを明らかにするために,種数2の場合に限り閉測地線同士の交わりを研究している文献にあたり,その手法の一般の平坦曲面への拡張を目指していく.閉測地線同士の交わり方を解明することで,Veech曲面の円柱分解がどのようになされているのかをより詳細に解明でき,目的の不等式の構成を達成できると考えている.28年度が最終年度であるため、記入しない。函数論
神経芽腫がん幹細胞の幹細胞特性維持と分化障害の分子機構解明

神経芽腫細胞中に存在し、化学療法抵抗性や難治性に強くかかわる、がん幹細胞を治療標的とするためには神経芽腫がん幹細胞の幹細胞特性の維持機構や分化障害機構の解明が急務である、我々は、神経芽腫細胞に高発現し、神経幹細胞の幹細胞特性維持に密接にかかわるBMI1遺伝子と、経芽腫細胞で活性化され、神経幹細胞の分化に密接にかかわるNOTCH経路の機能解析を行うことで、神経芽腫がん幹細胞を治療標的とした新規治療法解明のための分子標的を探索することを本研究の目的とした。NB細胞株をもちいたEMI1遺伝子の発現解析では、M3細胞株は一様にBMI遺伝子の高発現が認められた。また、NOTCH経路関連遺伝子であるASCL1、HES1も同様に高発現していた。NB細胞株であるKP-N-RTEM1、SH-SY5Y細胞株に対し、AIRA1μMで分化誘導を行ったところ、AIRA投与開始2時間後より、ASCL1の、6時間後ごろよりphox2bの著しい発現抑制が見られたのち、神経突起を延長させ分化が誘導された。また、分化に伴いBMI1遺伝子の発現低下が観察された。さらに、同細胞株にNotch阻害剤であるγセクレターゼ(GSI)を投与したところ、HES1遺伝子の発現抑制、ASCL1遺伝子の発現抑制と、神経突起の伸長と分化誘導が認められた。このときは、BMI1遺伝子の発現抑制は認められなかった。NBの分化障害におけるNotch経路の関連を詳細に分析するため、Notch遺伝子の細胞内ドメイン(NICD)を強制発現させ、Notch経路を恒常的に活性化させたNBクローンの作成を試みた。NICDをクローニングし、レンチウイルスベクターに導入した。また、レンチウイルス発現システムによるNB細胞株へのNICD強制発現株を作成した。NICD強制発現NB細胞株を用いて、細胞増殖能、ATRAによる分化誘導効率、GSIによる分化誘導効率の観察を行った。さらに、BMI1shRNAをレンチウイルスベクターにクローニングすることに成功した。さらに、これを神経芽腫細胞株に発現させ、90%程度の遺伝子発現抑制効果を確認した。現在、これらの細胞株を用いて、細胞増殖能、ATRAによる分化誘導効率、GSIによる分化誘導効率の観察を行った。現在、以上の結果の再確認、B臨床検体を用いたBM1遺伝子、N0TCH関連遺伝子の発現解析を行い、NB細胞の分化障害におけるBMI1遺伝子の関与について考察を行なっている。この機序をさらに解明することにより、神経芽腫幹細飽が分化誘導されずに幹細胞特性を維持している機構を明らかにでき、今後新たな分化誘導療法に対するアプローチを与えることが可能になると期待される。
[3,3]シグマトロピー反応における遠隔不斉制御法および不斉触媒法の開発と応用

エステルエノレートクライゼン転位の持つ幾つかの問題点を、アミドエノレートのアザクライゼン転位によって解決することを計画した。その結果を以下に列挙する。1.N-(2E)-ブテニル-N-ブチルプロパナミドのリチウムエノレートの転位を行ったところ、反応は良好な収率で進行し、高いsyn/anti選択性(99.5:0.5)を示した。これはエノレートの幾何異性をZ形、遷移状態をイス形にほぼ100%制御できたことを示し、エステルの転位の選択性を凌いだ。2.次にアミド窒素原子上に不斉補助基を導入して転位骨格外からの遠隔不斉制御型反応に発展させた。例えば、N-(2E)-ブテニル-N-(1S')-フェネチルプロパナミドの反応では、可能な四つの立体異性体のうちanti体は生成せず、二つのsyn体のみが生成し、その比率は89:11であった。不斉補助基の効果を系統的に精査し、最終的に2,2-ジメチル-1-フェニルプロパナミンを用いることで不斉誘導能を95:5まで高めることができた。3.この反応は水酸基やアミノ基を持つものにも適用でき、立体選択性の規則がどの場合も同じであることが明らかになった。4.この反応を利用して生理活性天然物(-)-verrucarinic acidやD-alloisoleucineなどの高立体選択的短段階不斉合成に成功した。さらにより複雑な天然物(-)-isoiridomyrmecinの立体選択的短段階不斉合成にも成功した。さらにより複雑な天然物(-)-isoiridomyrmecinの立体選択的短段階不斉合成もほぼ完了した。

2.次にアミド窒素原子上に不斉補助基を導入して転位骨格外からの遠隔不斉制御型反応に発展させた。例えば、N-(2E)-ブテニル-N-(1S′)-フェネチルプロパナミドの反応では、可能な四つの立体異性体のうちanti体は生成せず、二つのsyn体のみが生成し、その比率は89:11であった。不斉補助基の効果を系統的に精査し、最終的に2,2-ジメチル-1-フェニルプロパナミンを用いることで不斉誘導能を95:5まで高めることができた。3.この反応は水酸基やアミノ基を持つものにも適用でき、立体選択性の規則がどの場合も同じであることが明らかになった。4.この反応を利用して生理活性天然物(-)-verrucarinic acidやD-alloisoleucineなどの高立体選択的短段階不斉合成に成功した。さらにより複雑な天然物(-)-isoiridomyrmecinの立体選択的短段階不斉合成にも成功した。
ストローマ細胞による骨髄糸前駆細胞の増殖・分化制御機構に関する研究

ストローマ細胞は、その細胞表面にc-kitリガンド(SCF)を発現しており血液幹細胞に発現されているc-kit受容体を介し、血球の増殖・分化に重要な役割を果たしていると考えられている。我々は、ヒト白血病細胞をクローナルなモデルとしてc-kit受容体を介する血液幹細胞の増殖・分化機構の解析を行った。急性骨髄性白血病(AML)細胞におけるc-kitの発現について検討すると、31例中26例(約84%)にc-kitの発現が認められた。c-kit蛋白を発現している症例の約7割において、AML細胞はSCFにより増殖が促がされた。これらのSCFに反応する症例の内、芽球の割合の高い7例を用いてSCFによる長期培養を行うと、一部に症例では、AML細胞の好中球/単球系細胞あるいはマスト細胞への分化が認められた。また、ヒト白血病細胞株に対しても、SCFによりc-kitは活性化され白血病細胞の増殖ならびに分化が促進が認められた。一般い、SCFの非刺激下ではc-kitはほとんど活性化されておらず、SCFと結合することにより活性化され、自己リン酸化、フォスファチジルイノシトール3キナーゼ(P13.キナーゼ)などの基質との結合などの諸反応が惹起されシグナルが伝達されると考えられている。しかし、一部のヒト白血病細胞株あるいはAML細胞では、SCFの刺激のない状態でもc-kitのチロシンリン酸化、活性化が認められた。そこで、我々は各種ヒト白血病細胞や細胞株を用いてc-kitの活性化の有無について検討した。その結果、ヒトマスト細胞白血病細胞ではSCFを全く産生していないにもかかわらず、SCF刺激前よりc-kitの恒常的チロシンリン酸化と活性化が認められ、c-kitはSCF刺激前よりP13キナーゼと結合していた。また、この白血病細胞ではc-kit遺伝子に点突然変異が認められた。以上の結部は、c-kitは正常造血ばかりでなく、ヒト白血病細胞の増殖や分化、あるいは腫瘍化にも関与している可能性を示唆するものである。
旅行者の心的コンテキストに基づく観光情報推薦に関する研究

本研究は、旅行者を対象とした情報推薦のための解析・推定手法の提案と、それを適用した実証サービスによる検証を行うものである。旅行者にとっての有用な情報および情報サービスについて、以下の点を明らかにした。1)地域コンテンツの量的な不足(網羅性の欠如)、2)地域コンテンツの質的な不十分さ(即時性、適応性)、3)提供者側(地域)と受容者側(来訪者)との間の認識のズレ(ミスマッチ)、4)行動選択に影響を及ぼす情報の乖離。これを踏まえ、旅行者が必要なコンテンツを直接的かつ即時的に捉え、適切なコンテンツを生成しながら旅行者を支援するサービス形態とサービスシステムを提案した。愛媛・松山という実際の観光地を対象に、実証的に研究を推進する。平成25年度は、利用者からのデータ収集等による調査・検討を実施した。まず、別途開発を進めた実証サービス「旅韻」および「スイーツパスポート」を利用し、継続的に利用者データを収集するサービスの運用を実施した。また、サービス利用時における利用者の考えや要望等をコンテキスト情報とともに取得する調査を実施した。調査は、現地で平成26年1月に実施し、8名の利用者からデータを収集した。両実証サービスには、利用者の位置情報をバックグラウンドで取得し、収集する機能が実装されており、街なかでの移動を記録することが可能なため、これを利用した。また、心拍センサを装着してもらい、心拍数を取得することで、リラックス度等の身体状態を取得出来るかを試行した。さらに、街を歩きながら感じたことを発話して録音することを依頼した。その結果、ユーザの行動ログは取得できた一方、街なかでの声はほとんど取れず(発話してもらえず)、「疲れた」等の一部利用可能なデータは取れたものの、データ収集に課題が残った。また、これは平成24年度調査での「地域コンテンツは足りている」という地域での認識とは異なることから、「旅行者等が求めるような地域コンテンツは、実際には足りないのではないか」という議論が行われた。この、地域側と来訪者側との認識のミスマッチは、旅行者の心的コンテキストを捉える上では重要な視点となった。平成26年度は、これらから得られた知見を元に、実証サービスにコンテキスト推定結果を反映させるシステムを開発し、実証実験を行う予定である。平成24年度は、旅行者や観光地特有の特徴を明らかにするための調査・分析を実施した。ここでは、経産省プロジェクトで共同で研究を行ってきた愛媛・松山のコンテンツ事業者である株式会社エス・ピー・シー(以下、SPC)などの協力を得て、観光施設、小売店、飲食店、宿泊施設等でのニーズや現状等の調査を行った。当該地域では、観光資源やコンテンツなどは既にある程度存在しているという認識ではあるものの、うまくそれらを活用し、旅行者に魅力を伝え切れていないという課題が明らかとなった。議論では、既存のコンテンツを活用し、さらにそれらに基づく2次コンテンツの制作・利用が重要であるという認識の下、それらをうまく活用して旅行者の回遊性の向上を目指す必要があるという結論に至った。ユーザの回遊性向上のために用意する利得として、経済的な利益(特典)の付与と、思いがけない発見の創出、および、過去のその地の体感を支援することなどが検討された。これらを実現するサービスシステムを、既存研究をベースに構築する検討を行った。旅行者のログ収集機能を実装したアプリケーションとサーバシステムのプロトタイプの構築を行った。システム動作検証の実験を開始し、システムの正常動作および問題点の確認等を行った。ただし、想定した利用者の規模には至らなかったため、負荷試験は次年度に持ち越すこととした。当初システム開発と実験用に、計算機の調達を計画していたが、既有の機器によってそれらを補うことにしたため、調達は次年度に行うこととした。平成26年度は、平成25年度までに構築したシステムと、そこから得られた知見を元に、システムを改良し、実証実験を計画し、研究を開始した。平成25年度には、サービス利用時における利用者の考えや要望等をコンテキスト情報とともに取得する調査を行ったが、そこからは、平成24年度調査での「地域コンテンツは足りている」という地域での認識とは異なり、「旅行者等が求めるような地域コンテンツは、実際には足りないのではないか」という議論が行われた。したがって、平成26年度は、地域コンテンツの漸進的な構築を内包するサービスシステムへの発展を行い、旅行者が必要なコンテンツを的確に捉えつつ、それに対応してコンテンツを生成しながら旅行者の行動を支援する新しい形態のサービスに更新した。なお、これまでの研究成果については、国内の学会にて発表を行い、また、国際会議にも投稿し、発表が決定している。本研究は、旅行者を対象とした情報推薦のための解析・推定手法の提案と、実証サービスによる検証を行うものである。観光地である愛媛・松山にて実証的に研究を推進した。

まず、旅行者に有用な情報および情報サービスとはどういうものかという点について、調査を実施した。その結果、以下の点が明らかになった。1)地域コンテンツの網羅性の欠如、2)地域コンテンツの質的な不十分さ、3)提供者(地域)と受容者(来訪者)との認識のミスマッチ、4)行動選択に影響を及ぼす情報の乖離。1)は、特に地方の観光地においては、観光やその地域に関するコンテンツが不足しているという根本的な問題である。2)は、存在するコンテンツであっても、内容が時代遅れになっていたり、時季が合わなかったりと、使いものにならないという問題である。これらは、常にコンテンツの内容をアップデートすること、および、網羅的にそれらをカバーしていくことが求められていることになるが、地域でこれらの体制を維持することには課題も多い。3)は、地域側が「観光客が求めているのはこういうことである。」とか「うちの地域はこれが売りだ。」と認識していることと、来訪者が求めていることにしばしば不一致があるという問題である。リソースと需要のミスマッチを解消する必要がある。4)は、従来の情報推薦の方法論そのものに対する疑義であり、来訪者はしばしば「人が集まっていてなにやら面白そう。」とか「知人が勧めていたから」といったことで行動を決定する傾向があり、趣味や嗜好等に基づき個々に有用なコンテンツを推定し提示する「情報推薦」というサービスそのものに食傷感や忌避感などがあるということである。これらの調査結果を踏まえ、本研究では、旅行者が必要なコンテンツを直接的かつ即時的に捉え、それに対応するコンテンツを生成しながら旅行者の行動を支援する新しいサービスの形態とシステムを提案した。本研究は、旅行者を対象とした情報推薦のための解析・推定手法の提案と、それを適用した実証サービスによる検証を行うものである。旅行者にとっての有用な情報および情報サービスについて、以下の点を明らかにした。1)地域コンテンツの量的な不足(網羅性の欠如)、2)地域コンテンツの質的な不十分さ(即時性、適応性)、3)提供者側(地域)と受容者側(来訪者)との間の認識のズレ(ミスマッチ)、4)行動選択に影響を及ぼす情報の乖離。これを踏まえ、旅行者が必要なコンテンツを直接的かつ即時的に捉え、適切なコンテンツを生成しながら旅行者を支援するサービス形態とサービスシステムを提案した。実験で使用するシステムのオペレーティングシステムや開発ツールのバージョンアップ等の環境の変化に伴い、従来の機能が一部正常に動作しない不具合が発生した。これによって、実証実験の実施が遅れることとなった。コンテキスト・アウェア研究期間を延長し、平成27年度は、引き続き実証実験のための準備を行い、本実験を実施する。実験での利用者規模は百人程度を想定する。参加者の中から個別にアンケート調査を実施する。実験は、愛媛・松山で主に行う。基本的には計画通り、進展している。既存のシステムを利用しすることで、効率的な実証ツールの開発が実現された。また、安定的にシステムが運用されたことも確認できた。
描写の哲学を現代ポピュラー文化における画像使用の実践に接続する

デジタルテクノロジーの進展によって、画像(picture)のあり方が大きく変わってきている。そして、現代のポピュラー文化には、そうした新しい画像のあり方をそれぞれ独特の仕方で利用している文化がいくつもある。本研究では、分析美学における描写(depiction)の哲学の議論や理論が現代文化における画像使用の実践にどこまで適用できるのかを探り、それを通じて描写の哲学と現代文化研究の架橋を目指す。
高齢者の空間の広がりと適応

本研究では,高齢者を対象として,(1)「適応」尺度についての検討と(2)空間の広がりと測定法の開発という2つの課題を設定した.第1の課題である高齢期の「適応」について検討するために文献の収集を行うと同時に,第1回国際健康心理学会議等で最新の研究について資料収集した.その結果を簡単にまとめると以下の通りである.これまで適応の尺度として用いられてきたものは主観的幸福感と総称されるもので,モラール・スケールあるいはLSIで測定される自分や自分の生活に対する満足度を中心とした尺度である.一般に高齢者の主観的幸福感は高いため,幸福であればいいのかといった議論があるが,主観的幸福感が健康状態や収入といった要因によって規定されている以上,適応の尺度としての意味を持つと考えられる.とはいえ,幸福がすべてかという批判に答えるために,今後の研究では主観的幸福感の測定だけでなく,適応的な生活とは何かを考える必要があろう.第2の課題では,高齢者の持つ空間の中でも重要と考えられる社会的な空間に焦点を当てて測定法を検討した.近年さまざまな領域で使われるようになってきたソーシャル・ネットワークの概念は高齢者の社会的空間を考える上でも重要と考えられ,個人の持つソーシャル・ネットワークを測定しつつ,社会的空間を測定する方法を考えることにした.そして若干の予備調査の結果,KahnとAntonucciのコンボイ・モデルを参考に,メンタル・ディスタンスを測定することにした.第1回目の調査対象は高齢者ではなく大学生としたが,メンタル・ディスタンスを測定する人(ソーシャル・ネットワークに入っている人)や数やソーシャル・ネットワークの機能についての検討が必要であることがわかった.第2回目の調査は高齢者を対象に行い,平成6年度の学会に向けて分析を続行中であるが,この方法を用いて高齢者の社会的空間を測定することが出来るといえる.本研究では,高齢者を対象として,(1)「適応」尺度についての検討と(2)空間の広がりと測定法の開発という2つの課題を設定した.第1の課題である高齢期の「適応」について検討するために文献の収集を行うと同時に,第1回国際健康心理学会議等で最新の研究について資料収集した.その結果を簡単にまとめると以下の通りである.これまで適応の尺度として用いられてきたものは主観的幸福感と総称されるもので,モラール・スケールあるいはLSIで測定される自分や自分の生活に対する満足度を中心とした尺度である.一般に高齢者の主観的幸福感は高いため,幸福であればいいのかといった議論があるが,主観的幸福感が健康状態や収入といった要因によって規定されている以上,適応の尺度としての意味を持つと考えられる.とはいえ,幸福がすべてかという批判に答えるために,今後の研究では主観的幸福感の測定だけでなく,適応的な生活とは何かを考える必要があろう.第2の課題では,高齢者の持つ空間の中でも重要と考えられる社会的な空間に焦点を当てて測定法を検討した.近年さまざまな領域で使われるようになってきたソーシャル・ネットワークの概念は高齢者の社会的空間を考える上でも重要と考えられ,個人の持つソーシャル・ネットワークを測定しつつ,社会的空間を測定する方法を考えることにした.そして若干の予備調査の結果,KahnとAntonucciのコンボイ・モデルを参考に,メンタル・ディスタンスを測定することにした.第1回目の調査対象は高齢者ではなく大学生としたが,メンタル・ディスタンスを測定する人(ソーシャル・ネットワークに入っている人)や数やソーシャル・ネットワークの機能についての検討が必要であることがわかった.第2回目の調査は高齢者を対象に行い,平成6年度の学会に向けて分析を続行中であるが,この方法を用いて高齢者の社会的空間を測定することが出来るといえる.
ErbB受容体を介した成熟心筋細胞の増殖活性制御の分子機構

マウスの心筋細胞でErbB2を強発現させることにより、心筋細胞の脱分化・増殖を誘導し、心機能を回復させることを試みている。その目的のためにRosa遺伝子座でCMVプロモーターの下流にErbB2を発現誘導できるノックインマウスを作製している。まず、コンディショナルにErbB2を発現誘導するターゲティングベクターのデザインを当初のデザインを改変した。すなわち、1 )ErbB2を目的の細胞で安定して強発現できるようにRosa遺伝子座の転写開始点を除いた上でCMVプロモーターを配置し、2)心筋細胞で癌遺伝子であるErbB2を強発現させたままにしておくと病的な心筋細胞になってしまうため、プロゲステロンアナログでtransgeneを除けるようにあらたにroxP配列をErbB2 cDNAの両端に配した。また、3) mCherryをヒストン融合とすることにより核をラベルし、ErbB2を強発現している細胞をよりトラッキングしやすくした。次に、この改変ベクターを用いてES細胞のRosa遺伝子座への相同組換えを行った。Crispr/Cas9を用いることにより適切に相同組換えを起こしたES細胞のクローンをいくつか得ることに成功した。現在、これらのESクローンを8細胞期胚にインジェクションし、偽妊娠マウスの子宮に移植を終えたところである。また、roxP配列ではさまれたErbB2 cDNAを除去するための変異プロゲステロン受容体融合Dreリコンビナーゼを全身で発現するノックインマウスも作製中であり、すでに相同組換えを起こしたES細胞のクローンを得ている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
脊椎椎間板の細胞生物学的研究

腰椎椎間板ヘルニアにおける神経根性疼痛の発生機序、逆に臨床経過中に脱出したヘルニア組織が退縮または消失し症状が軽快する機序については不明な点が多く、本研究はこれらの点を明らかにする目的で行った。免疫組織化学的に検討すると、ヘルニア組織内の細胞にinterleukin-1(IL-1),tumornecrosis factor-α(TNF-α)などの炎症性サイトカインの局在が認められ、これらの細胞がヘルニアの消失や疼痛発現に関与していることが示唆された。また、ヘルニア組織内には、matrix metalloproteinase(MMP-1,3)の蛋白分解酵素の存在が証明され、培養したヘルニア細胞は炎症性サイトカインの刺激により蛋白分解酵素の産生を促進した。このことから脱出したヘルニア組織は、炎症性サイトカインにより刺激され放出された蛋白分解酵素により退縮する機序が示唆された。神経根の疼痛発現にはprostagrandin(PG)が関与しているが、この産生調節にはcyclooxygenase-2(COX-2)が重要な役割を担っている。本研究においてヘルニア組織内の髄核細胞にはCOX-2の発現が証明され、IL-1やTNF-αによりCOX-2mRNAの発現が誘導された。以上より、椎間板ヘルニアにおける神経根性疼痛の発現には、COX-2の発現を介したPGの産生が重要であることが示唆された。脱出型ヘルニア組織における免疫組織学的検討においては、ヘルニア組織周辺に炎症細胞浸潤が見られ、これらは炎症性サイトカイン(IL-1,TGF-β)および蛋白分解酵素であるマトリックスメタロプロテナーゼ1,3(MMP-1,3)とそのインヒビターであるTIMPに対する抗体で陽性に染色された。一方、非脱出型ヘルニア組織では炎症細胞浸潤をほとんど認めず、どの抗体のも陰性であった。また、脱出型ヘルニア組織から分離培養して得られた細胞は、非脱出型ヘルニア組織から得られた細胞に比べて、炎症性サイトカイン(IL-1,TGF-β)刺激下で有意に多くのMMP-1,-3およびTIMPを産生し、MMP-3/TIMP比も増加していた。さらに、この炎症性サイトカイン刺激後、脱出型ヘルニア組織からの培養細胞の核はv-fos蛋白に対する抗体で陽性に染色された。蛋白分解酵素(MMP-1,3)は関節軟骨の変性、破壊に重要な役割を果たし、インヒビターであるTIMPとの均衡のくずれがさらなる変性、破壊へと導く事が報告されているが、今回の研究から脱出型ヘルニア組織周辺に頻繁に見られる肉芽組織においてもMMP-1,3とTIMPが存在し、これらが今回の研究目的である脱出型ヘルニア組織の縮小化および吸収消失に関与していると考えられた。そして、その産生は肉芽組織中の炎症性サイトカインによって促進され、MMP-3/TIMPの不均衡へと導く可能性が示唆された。また、一般的にc-fos蛋白はMMP-1,3遺伝子を活性化するといわれているが、脱出型ヘルニア組織においてもc-fos蛋白がMMP-1,3の産生促進に関与している可能性が示唆された。炎症過程ではプロスタグランディン(PG)などのケミカルメディエーターが疼痛の発現に関与していることが報告されている。このPGの産生調節に関与するシクロオキシゲナーゼ(COX)には、2種類の誘導型異性体が同定されているが、炎症過程ではアラキドン酸カスケードの律速段階として重要な意義を持つCOX-2がサイトカインの刺激により誘導され、疼痛の発現に重要な役割を演じている。さて、腰椎椎間板ヘルニアは神経根性疼痛を主徴とするが、椎間板組織のCOX-2発現に関する報告は少なく、神経根性疼痛の発生機序も不明な点が多い。そこで我々は腰椎椎閥板ヘルニア組織におけるCOX-2の局在とその発現を検討し、神経根性疼痛の発生におけるCOX-2の関与を考察した。腰椎椎間板ヘルニアの手術時に採取したヘルニア組繊におけるCOX-2および炎症性サイトカインの局在を免疫組織学的に検討した。

また、椎間板由来ヘルニア細胞をインターロイキン-1b(IL-1b)および腫瘍壊死因子a(TNFa)で6時間刺敵した後、培義細胞よりtotal RNAを分離し、RT-PCR法により椎間板由来ヘルニア細胞のCOX-2およびIL-1bmRNAの発現を検討した。また、免疫組織学的手法を用いてCOX-2、IL-1bおよびTNFaの局在を検討した。ヘルニア組織内の髄核細胞にはCOX-2、IL-1bおよびTNFaの局在が認められた。また椎間板由来ヘルニア細胞をIL-1bおよびTNFaで刺激するとCOX-2 mRNAの発現が誘導された。近年、椎間板ヘルニアにおける神経根性疼痛の発生過程には、機械的圧迫に加えて椎間板組織より産生される疼痛誘発物質の関与が報告されている。今回、椎間板由来ヘルニア細胞をサイトカインで刺激することによりCOX-2mRNAの発現が観察された。すなわち椎間板ヘルニアにおける神経根性疼痛の発現においてもCOX-2の発現を介したPGの産生が重要な役割を演じている可能性が示唆された。
現代東アジアにおける国際結婚と「地方的世界」の再構築

日本、韓国、台湾の地方社会で「南北型」の国際結婚に関する問紙調査や聞き取り調査を行い、「再生産領域」の変容、日韓台間の共通性や多様性、中国人妻と東南アジア出身妻の差異が明らかになった。また国際結婚妻の出身地である中国東北部、フィリピン、タイの地方社会でその親や近親者に聞き取り調査等を行い、地方社会ごとの国際結婚の個性的な展開、出身家族と女性の関係の絆の強さ、そして東南アジア女性が出身地域社会に及ぼす影響の重要さが明らかになった。さらに、タイなどでは女性の結婚移住先の中心は東アジアを大きく越えて展開しているので、東アジアの「北」と「南」は、国際結婚により単純な形で結合しているのではない。本研究で重視する「家族の再生産」、「グローバルな世帯保持」、そして地方社会への影響・貢献という視点をふまえつつ予備調査等を実施し、以下の知見等を得るという成果があった。(1)東南アジアや中国から国際結婚女性を受け入れる地方社会については、1国際結婚女性のネットワークを利用した結婚が増加している、2外国人女性との結婚は男性の消極的選択とは限らず、国際結婚を積極的に好む傾向もある、3国際結婚女性のネットワークは個別の家族を超えた相互扶助的な役割を果たしている、4地方で国際結婚をサポートする組織(NPOなど)が増加の傾向にあり、子供の教育問題などで重要な役割を担っている、5長期に結婚移住する女性のなかには生活する地方社会に自らの居場所を作り、地方社会へも貢献する一方で、実家との経済的繋がりは弱まることもある等である。(2)国際結婚女性を送り出す東南アジア等の地方社会については、国際結婚に至る経緯が想定される以上に多様である、結婚先で同一地方出身者がネットワーク形成している、外国人男性が女性の出身地域で居住するパターンでは(年数を経て夫と帰国するケースも含む)「グローバルな世帯保持」や地方社会への影響や貢献の形は複雑化していること等である。さらに、海外研究協力者等の参加を得てワークショップ等を開き、国際結婚家庭の子供の問題(教育やアイデンティティ)、中国・台湾における女性の結婚意識や老親扶養の現状など、東アジアにおける国際結婚・家族・地方社会の関係をより深く認識するという成果を得た。また比較のための調査研究の対象であるフランスでは、東アジアと同じく、年間の国際結婚件数が全結婚件数の1割程度であるものの、その内容に相当の差異があることもわかった。以上の調査研究、そして国際結婚質問紙調査の収集・検討にもとづき、平成26年度より順次実施する質問紙調査の準備を進めることもできた。第一に、本研究は国際結婚女性を受け入れる日本・韓国・台湾の地方社会を各一カ所集中的に調査しているが、本年度は聴き取り調査だけではなく、質問紙調査を日本の兵庫県T市および周辺地域で実施し、十分な成果を得た。調査票の内容は、女性とその夫の属性や経歴、結婚の経緯、言語能力、夫婦関係、子育て、義父母の世話、家族外の社会関係やネットワーク、出身国に住む家族・親族との繋がり、またその地域社会との関係、将来の計画など、詳細にわたるものである。また調査対象となる国際結婚女性の国籍等を考慮して、日本語、英語、中国語、韓国語、タガログ語、ベトナム語、タイ語の合計7カ国語で質問票を作成し、110程度の有効票を得ることができた。平成27年度はほぼ同じ内容の調査票を用いて、韓国(D広域市周辺の地域)と台湾(K県)で質問紙調査を実施し、日本・韓国・台湾の質問紙調査の結果を相互に比較するという、従来にない方法によって、東アジアの地方社会における国際結婚を解明する。第二に、本研究は国際結婚女性の出身地である中国や東南アジアの地方社会の側からも国際結婚を解明するという方法をとるが、今年度は中国とタイを中心にして研究が大きく進展した。中国については、黒竜江省農村部に位置するH県で調査を行った。この地方では女性の国際結婚先として日本が重要であり、そうした女性と出身家族の間には緊密な関係が構築されている。その一方では、地元の男性がベトナム人女性を妻に迎える傾向も生じている。タイについては、M県のH郡で調査を行った。この地方では各村に国際結婚した女性が若干10程度いるが、相手男性の多くは欧米人で、日本人等のアジア人との結婚は少数派である。また上記の中国の事例とは異なり、送金や経済支援のもつ意味は大きい。さらに熱心な仏教国ということもあり、国際結婚女性は地元の仏教寺院への寄進に熱心であるという特徴も見られる。【受け入れ側の地方社会等の調査】前年度に日本の地方社会(兵庫県豊岡市と周辺)で質問紙調査を終え、今年度は韓国と台湾で、日本で使用した質問票と原則的に同じもので(日本語以外に7カ国語を用意)調査を無事に実施した。地域は韓国の大田市周辺地域、台湾の金門島(県)である。海外共同研究者が実施者となり、現地の行政機関やNPOの協力も得て、韓国では170票、台湾では112票を回収できた。韓国での回収票のうち約40票は大都市・大田市内のもので、地方社会と大都市の比較を統計データで行うために使用される。調査の集計・分析作業も順次進めている。同時に日韓台では、今年度も国際結婚女性などに継続的に聞き取り調査を実施し、とくに日本では約1ヶ月の現地調査を行うなどした。【送り出し側の地方社会の調査】中国(東北部ハルピン市周辺)・タイ(東北部マハーサーラカーム県内)

・フィリピン(北部ラワッグ市と周辺)で、国際結婚女性の出身家族等の聞き取り調査を行った。中国では、国際結婚女性の送り出しだけではなく、地方社会内に東南アジアからの国際結婚女性を受け入れる現象も進んでいるので、国際結婚の多面的展開な分析も行った。タイでは、前年度と同じく行政村内での国際結婚を綿密に調査し、行政村レベルの国際結婚像の全体像を鮮明にした。フィリピンではマニラでの資料収集、ラワッグでの聞き取りにより、移民社会における国際結婚の複雑な姿を捉えた。さらに、国際結婚のなかで比重が高まるベトナム女性に対する認識を深めるため、ベトナムでの現地調査も実施し、送り出し側をより全体的に把握できた。【比較のため調査】フランスで資料収集や現地研究者の聞き取りを実施し、アジアとの共通点ならびに相違点が、歴史的な文脈をふまえつつ明らかになった。【成果の公表】国内学会等で研究発表が十分になされた。また今年度の成果をふまえて、今年度も中間報告書を作成した。第一の理由は、日本、韓国、台湾の3つの地方社会で質問紙調査をそれぞれ無事に終えたことである。しかも特定の地域社会内の調査で、100以上の事例に関する調査票を回収することができた。国際結婚女性は地方社会内で各所に散在して居住し、その把握は予想以上に困難である。また国際結婚は増加しているが、地方社会内では数は限られている。このため、国際結婚女性からまとまった数の統計データを得ること自体が難しい。本研究では、そのことを念頭に置きつつ質問紙調査を企画したが、100%成功するとの確信が事前にあったわけではない。したがって、実際に日韓台それぞれで計画通りに調査を終了できたことは、それ以上の意味をもち、「当初の計画以上に進展している」と同程度の成果があったと受け止めているほどである。実際、この調査の成功によって、東アジアにおける国際結婚の主要な受け入れ社会である日韓台の比較研究を統計的なデータを用いて行うことが可能になったのである。東アジアの国際結婚研究を次のステージに進めることを可能にしたということができ、画期的な成果である。第二の理由は、国際結婚女性を送り出す地方社会の研究が順調に進んでいることである。送り出す側の地方社会の研究は日韓台で必ずしも体系的に進んでいないし、送り出し社会の側の研究者も自国内の問題として研究するにとどまる。しかしながら、本研究では、各地域でのフィールド調査の実施、また相互の研究成果の交流によって、各地域の事例の提示にとどまらず、比較検討を通じて、各事例を東アジアのシステムのなかに位置づけつつある。これによって、国際結婚女性を送り出す地方社会の多様で独自性のある展開とともに、東アジアにおける国際結婚の立体的かつ動態的な構造を提示することが可能になりつつある。当初に予定したいた送り出し社会の研究成果を得ることはもちろんのこと、それを超える成果も期待できる。最終年度にふさわしい研究の取組を行い、主に以下の実績を得た。またそれをもとに学術論文等の執筆、学会大会等(国内・海外)での発表を積極的に行うことができた。1本研究の成果の発信や、国際結婚の現代的な状況や課題の提示のため、神戸大学で国際会議を開催した。研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者の発表を通じて、この間実施してきた国際結婚の質問紙調査(アンケート調査)と聞き取り調査の成果を総合的・包括的に開示した。
造血幹細胞移植後のTリンパ球の再構築

同種骨髄移植を受けた小児12名の、移植後のT細胞再構築課程を経時的に検討した。CD4^+T細胞が移植後3ケ月まで増加してこないのと対照的に、CD8^+T細胞は移植後2ケ月頃より、増加した。移植後早期のCD8^+T細胞の多くは、CD8α鎖HomodimerよりなるCD8分子を発現していた(CD8α/αT細胞)。この細胞はCD28-CD8^+T細胞と同じく、活発な細胞増埴をしたT細胞であるとされている。この時期に、CD8α/αT細胞の割合が多い患者ではCD28-CD8^+T細胞が多いという、正の相関が認められた。胸腺で分化した後のnaive T細胞であると考えられているCD45RA^+CD4^+T細胞は、移植後6ケ月頃より増加し始めた。移植後早期のCD8α/αT細胞とT細胞のCD45RA/RO比との間には負の相関が認められた。以上から、胸腺機能が比較的保たれている小児においては、胸腺で分化したT細胞は主として移植後6ケ月後頃から、末梢血中に増加してくるものと考えられ、その間に増加するCD8^+T細胞は移植したドナーの骨髄細胞中に混在した成熟T細胞が、移植後レシピエント内で増殖したものと考えられる。このことは、T細胞除去造血幹細胞輸血をした場合、T細胞の出現が通常の造血幹細胞移植と比較して、遅れることと一致する。さらに、T細胞レセプター(TCR)再構成時に生じるTCR-rearrangement excisioncircles(TRECs)を定量的PCRで検討すると、骨髄移植後6カ月時の末梢血T細胞に含まれるCoding joint TRECDNAの発現はT細胞除去をした骨髄移植と比較して明らかに低く、胸腺機能が保たれている小児においても、通常の骨髄移植では移植後6カ月以上、陶腺非依存性のT細胞再構築が優位をしめていることが明らかとなった。胸腺機能が比較的保たれていると考えられる小児において、同種骨髄移植を受けた12名の、移植後のT細胞再構築課程を経時的に検討した。T細胞は移植後2ヶ月頃より増加してくる例が多かった。T細胞の中で、CD4+T細胞が移植後3ヶ月まで増加してこないのと対照的に、CD8^+T細胞は移植後2ヶ月頃より、増加してくる傾向が認められた。移植後早期に増加してくるCD8^+T細胞の多くは、CD8α鎖のHomodimerよりなるCD8分子を発現していた(CD8α/αT細胞)。この細胞はマウスでは胸腺外で分化したT細胞であることが明らかとなっており、人においてはCD28・CD8^+T細胞と同じく、活発な細胞増殖をした後のCD8^+T細胞であるとされている。この時期においてはCD28・CD8^+T細胞の割合も増加しており、CD8α/αT細胞の割合が多い患者ではCD28・CD8^+T細胞が多いという、正の相関が認められた。胸腺で分化した後抗原刺激を受けていないT細胞であると考えられているCD45RA^+CD4^+T細胞は、移植後6ヶ月頃より増加し始めた。以上から、胸腺機能が比較的保たれていると考えられる小児においては、胸腺で分化したT細胞は移植後6ヶ月後頃から、末梢血中に増加してくるものと考えられ、その間に増加するCD8^+T細胞は移植したドナーの骨髄細胞中に混在した成熟T細胞が、移植後にレシピエント内で増殖したものと考えられる。これらをさらに明確にするため、T細胞レセプター再構成の解析や、前処置に抗胸腺細胞グロブリンを使用した移植の場合とを比較する等の検討をする予定である。

さらに、T細胞レセプター(TCR)再構成時に生じるTCR-rearrangement excisioncircles(TRECs)を定量的PCRで検討すると、骨髄移植後6カ月時の末梢血T細胞に含まれるCoding joint TRECDNAの発現はT細胞除去をした骨髄移植と比較して明らかに低く、胸腺機能が保たれている小児においても、通常の骨髄移植では移植後6カ月以上、陶腺非依存性のT細胞再構築が優位をしめていることが明らかとなった。