hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微生物由来新規スチルベン合成酵素の機能解析と非天然型スチルベン誘導体の創出

植物以外の生物において唯一スチルベン骨格を形成するPhotorhabdussp.由来の、スチルベン骨格形成に関与する二種類の酵素StlDとStlCの機能解析、立体構造解析を行った。結果、両酵素は広範な基質特異性を有しており、これらの酵素を利用した新規有用化合物の創出が期待される。また、StlDの立体構造を明らかとし、本酵素が触媒する反応メカニズムを提唱するに至った。今後は、立体構造を基にさらに基質特異性を変化させた機能改変酵素の創出を行う予定である。昆虫病原性グラム陰性細菌Photorhabdus luminescensは、スチルベン化合物(E)-1,3-dihydroxy-2-(isopropyl)-5-(2-phenylethenyl) benzene (ST)を分泌する。この化合物は強い抗菌作用を有する有用化合物である。P. luminescensにおけるスチルベン骨格の生合成経路は植物のものとは大きく異なっており、これまでに2分子のポリケタイド鎖の縮合、環化を触媒する反応は数例しか報告されておらず、酵素の詳細な構造機能解析が行われた例は存在しない。特に、StlDの触媒する反応中、活性化されていない4位のメチレンからもう一方のポリケタイド鎖の1位への求核攻撃は化学的にも非常に興味深い。そこで、本研究では、StlD-基質アナログ複合体結晶を含むX線結晶構造解析により立体構造情報を取得し、詳細な酵素反応機構を解明することを目的とした。野生型および、SeMet置換StlDの結晶についてフォトンファクトリーNW12A、NE3Aにて回折強度の測定を行った結果、野生型が2.0A、SeMet置換体が2.3Aの分解能で全体構造の取得に成功した。StlDは活性中心残基として必要な3種のアミノ酸残基Cys126、His302、Asn337を有しており、その位置も他のKSと同様に保存されていた。活性キャビティの大きさは受け入れられる基質から予想していた大きさよりも小さく、Thr96, Ile101, Glu154, Leu193, Ile262, Met 231など、活性部位を形成するアミノ酸残基に嵩高い残基が多く存在することで、活性キャビティの大きさを制限していた。現在、活性部位に存在しているアミノ酸残基に変異を導入し、その役割について検討を行っているところである。昆虫病原性グラム陰性細菌Photorhabdus luminescensは、スチルベン化合物isopropyl stilbene (IPS)を分泌する。植物においてスチルベン骨格は、III型ポリケタイド合成酵素であるスチルベン合成酵素(STS)によって生合成される。それに対し、P. luminescensはdialkyl condensing enzyme (StlD)とaromatase(StlC)の二種類の酵素によってIPSを生合成する。これまでに2分子のポリケタイド鎖の縮合、環化を触媒する反応は数例しか報告されておらず、StlDの触媒する反応中、活性化されていない4位のメチレンからもう一方のポリケタイド鎖の1位への求核攻撃は化学的にも非常に興味深い。昨年度は試験管内でのIPS生合成の再構築とStlDのアポ体構造の取得に成功した。そこで本年度はStlDと基質との複合体構造の取得を試み、基質を結晶にしみ込ませてX線回折強度の測定を行った結果、2.0 Aの分解能で複合体構造を取得することに成功した。アポ体構造と複合体構造を比較し、構造を元に活性に重要と考えられるアミノ酸残基に変異を導入した結果、Glu154が酵素反応中、基質の活性化と酵素反応終結に必要な水分子の活性化を行う重要なアミノ酸残基であることが明らかとなった。また、興味深いことに、StlDはこれまでに知られているketosynthase酵素群とは異なり、活性中心残基の一つとして知られるHis302の変異体が活性を維持していることが判明した。これらの結果を元にStlDの酵素反応メカニズムを提唱するに至った。1年目に結晶化まで進行し、二年目以降、結晶構造に基づく変異体導入、及び、更なる機能変換酵素の創出を行う予定であり、本年度は、当初の予定通り、結晶化、構造解析に成功した。現在既に変異体酵素を十数種類作成しており、それらについて機能を解析しているところである。また、in vitroの機能解析もStlDについては、おおむね完了しており、基質合成、基質特異性、についての検討を終了した。27年度が最終年度であるため、記入しない。

生合成本年度までに、ジアルキル縮合酵素、StlDの結晶化、構造解析に成功したため、引き続き、StlDの立体構造情報を元に、基質の配向に関わるアミノ酸配列に変異を加え、基質特異性、反応性の異なる変異型StlDを取得する。基質アナログを用いて野生型同様in vitro反応を行い、反応生成物をLC-MS、NMR等の分析手段を用いて分析し、変異型StlDの基質特異性、反応性を調べる。さらには、芳香化酵素StlCについて結晶化を行う。StlCは細胞膜結合領域を予測するSOSUIやTMHMMなどのソフトからC末に膜貫通領域を有していることが推測されている。そのため、結晶化の戦略として、発現宿主として毒性タンパク質に対して耐性を有し、膜タンパク質の発現に用いられている例の多い大腸菌C43(DE3)株や酵母を用いる。発現、精製においても界面活性剤を用いて酵素を可溶化する方法と、C末側の膜貫通領域を切断したトランケート体を用いる方法を用いる。上記実験において得られた有用物質を生産する変異酵素を大腸菌、もしくは酵母中に発現させ、基質を投与することで有用化合物の物質生産を行う。その際に、カルボン酸体から開始基質であるCoA体を合成するCoA-ligaseなど、ST生合成に関与する他の遺伝子も異なる耐性マーカーを有する複数のプラスミドを用いて導入することで安価に購入可能な化合物から目的化合物の生産を達成する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
縄文時代における居住形態の研究

本研究では、縄文時代における居住形態の様相について通時的に把握することを目的とし、集落遺跡に関する分析を行った。その結果、複数の大きな画期が認められた。前期前半の北上川流域では長方形大型住居跡による集落遺跡が出現し、顕著な地域性が認められる。その後、長方形大型住居跡は消失するが、集落遺跡の特徴には継続性が認められ、中期前半は穏やかな変質期として考えられる。中期後半には、再び新たな場所に集落が形成され、そこを拠点とし遺跡数が増加し、集落遺跡数が最大となる。このような結果からは、縄文時代の文化的特徴が必ずしも固定的、直線的に発生・展開しているのではなく、人の移動を含め流動的な様相が想定できる。本研究は、縄文時代における居住形態の様相について把握することを目的としている。平成24年度には、1遺物に関する研究、とくに土器(地域・時期的特徴の把握)に関する研究、2集落における遺構、とくに居住施設に関する研究を実施した。遺物の研究における基礎的な作業として、土器形態の特徴を把握するために東北各地における縄文時代中期から後期に関するデータの収集を行った。これまでの国内の研究では、東北地方の中期末葉と考えられる土器型式の一部が、関東地方では後期初頭と捉えられており、広域的な比較を行う上で齟齬が生じていた。それを解消するための手段として、今年度の研究では、とくに中期末葉から後期初頭と考えられる土器型式の空間的広がりと地域性に関して検討を行った。遺構の研究としては、これまで研究してきた成果を踏まえつつ、縄文時代中期から後期における遺跡事例の集成を進めた。縄文時代の近年の刊行された調査成果報告書は膨大な数があり、研究支援者と共にデータベース登録を進めた。その中では、中期後葉のあたりから方形の竪穴住居跡による集落遺跡も認められ、竪穴住居跡の形態から時期・地域性が把握できる可能性が高いものと考えられた。最終年度となる平成25年度には、総合的な分析と考察を行った。1仙台湾地域における前期前葉には、方形プランを基調とする竪穴住居跡が集中する集落遺跡が認められる。このような集落遺跡は、遺跡の継続性等の点からも早期以来の継続的な集落とは考えづらく、新たに作られた拠点的な集落遺跡であることが窺える。しかし、その後にはそのような集落遺跡は継続しない。一方、前期前葉後半の北上川中流域には、長方形大型竪穴住居跡を主体とする集落遺跡が展開するようになる。この時期は、地域性が顕在化する時期として捉えられる。2北上川流域では、中期前葉には長方形大型住居跡主体の集落遺跡は消失し、小・中規模の集落遺跡が継続的に出現する。中期中葉には、竪穴住居跡の数も増加し、規模の大きな集落遺跡が増えると共に、山地内にまでも資源活用を目的とした小規模な集落遺跡が進出する。この中期前葉から中期中葉の時期を、前期的な集落の解体からの変質期と捉えた。そして、この変質は、この時期の集落遺跡の特徴・継続性等から各地域における文化の漸移的変化、そして地域間関係を背景とした穏やかな変質として理解した。3北上川中流域では、中期後葉前半に新たな場所に集落が形成され、そこを拠点とし遺跡数が増加する。中期末葉前半には、山地内部を含め小規模集落遺跡が著しく増加し、縄文時代の中で集落遺跡数が最大となることから、遺跡間関係が最も複雑化した時期として捉えられる。中期末葉後半には、特定の居住地への集中化が認められる。それは、新たな居住地の形成とも考えられるが、直後の後期初頭・前葉には消失する。このような集落遺跡の盛衰からは、縄文時代の文化的特徴が必ずしもある場所で固定的、直線的に発生・展開するものではないことがわかる。むしろ、かなり流動的な様相が想定できる。本研究は、縄文時代を通じた居住形態の様相について検討することを目的としている。その最初の段階として、本年度には今後の研究の基礎となる遺跡データベースの作成を進めた。これまでにも遺跡データベースは作成してきたが、今回の研究では、データベース登録対象地域の範囲を更に広げている。また、新たに調査された遺跡に関する新規データの登録作業もあり、作業量は膨大となることが予想された。そのため、当初の計画通り、このような作業に慣れている研究支援者1名を雇い、青森県・岩手県・宮城県の東北地方太平洋岸における縄文時代の集落遺跡に関する発掘調査報告書の網羅的な集成を実施した。この集成作業では、それぞれの県の教育委員会・埋蔵文化財センターなどの刊行報告書のほか、市町村の教育委員会あるいは博物館などで刊行されている報告書も対象に含めたため、その冊数は膨大なものとなった。

そのため、最初の段階では集成した報告書のリスト作成を中心とした。このリスト作成時には、遺跡の概要を確認するとともに、竪穴住居跡に関する軒数数・時期などのテキストデータのほか、現有のフラットヘッドスキャナを用いて竪穴住居跡の平面・断面図などの図面類のスキャニングを実施した。また、購入したGISソフトウェアを用いて、これらの遺跡の位置情報に関する入力作業を開始し始めた段階である。本年度では、登録した遺跡発掘調査報告書は567冊、竪穴住居跡数は1245軒となった。また、スキャニングした画像は83冊分で1340ファイルとなった。前年度は、東日本大震災の影響のため、東北各地における資料調査あるいは研究支援者の雇用がスムーズに進まなかったが、当該年度ではその分を取り戻し、さらに研究を進めることができた。ただし、海岸部における資料調査は、資料収蔵機関が震災復興関連の高台移転調査が多忙であるため進んでいない。東日本大震災復旧への対応のため、資料集成ならびに資料調査などの他機関の協力が必要な集成作業が遅れた。近年では調査事例も更に増加しており、データベースの追加登録は必要最低限の作業となる。海岸部の資料に関しては、震災被害を受けていない機関を対象として、資料調査を実施したい。これらの集成研究を踏まえた上で、前年度までの遺構・遺物研究を相互に関連付け、東北地方縄文時代における居住形態の具体的な様相について明らかにする。また、その解釈として、縄文文化を世界の狩猟採集民文化の中で位置づけ、研究の総括としたい。遺跡データベースの構築を更に推し進める。本年度には青森県・岩手県・宮城県のデータについて登録を進めてきたが、次年度では秋田県・山形県・福島県のデータについても登録を行う。さらに、竪穴住居跡の規模計測などのデータ計測を開始すると共に、今年度は土器等の遺物に関するデータも採取する。この遺物データ採取に関しては、対象遺物の所蔵機関へと赴き現地で計測する必要もある。遺構・遺物に関する基礎研究を開始する。遺跡データベースに登録したデータを用いて、遺構とくに竪穴住居跡に関する各種データを元とした多変量解析を試みたい。また、遺物に関しては土器形状を分析対象とし、その定量的な分析から時期・地域的特徴に関して基礎的な分析を実施する。また、次年度以降の分析・考察のために、北米北西海岸狩猟採集民集落遺跡に関する資料調査を行うこととし、データベース構築に向けた資料収集を開始する。海岸部の遺跡に関する追加の資料調査を実施するほか、当初の計画通りに研究成果をまとめるためのソフトウェアの購入、報告書印刷費と成果発表旅費として研究費を使用したい。次年度使用額は、その大部分が旅費及び謝金等である。これは、震災による影響で、現地での資料調査が遅れてしまっていることと、適任な研究支援者の雇用が遅くなったことによる。次年度では研究支援者を年度初めより雇用し、計画している作業を全て終了させる予定である。また、現地調査についても、本年度・次年度分に計画されていた内容についてまとめて実施したい。そのほかでは、当初より計画している「北米北西海岸狩猟採集民集落遺跡に関する資料調査」として北米先史時代関係
洪水氾濫のサブモデル化とその統合環境の研究

1.地被状態等に応じて着色した原画像にデ-タ点を入力した画像ファイル、これを格子分割して格子の代表色を格納した格子情報ファイル、標高デ-タを空間補間した格子標高ファイルを保存する手順を確立した。2.上記の各ファイルを連結・抽出した解析対象領域の計算・境界条件パラメタ-を計算条件ファイルに保存し、その一部は計算途中でも変更が可能とした。格子情報を10種に拡張して解析流域の変更等を簡易化した。3.上流差分の非線解析による計算の安定・平滑化は非定常性流れに有効であった。準定常流解析では氾濫原と河道部の流速分布を表すために水平粘性項を付加した。水面が不連続な段落ち流れを限界流条件に統一して射流を分離したが、河床変動解析で不安定を引起す場合は一時的に固定床とする必要も生じた。掃流砂及び浮遊砂の輸送を考慮し、ブロックや植生の粗度要素は粗度域の鉛直分布モデルを用いて有効掃流力の減少を考慮した。4.山地部における土砂災害の影響は氾濫水・土砂及び流木生産源として山際の格子に割振って境界条件として単純化し、主に氾濫域での流送過程を対象とした。流木のような非水理変数の輸送には体積濃度に関する一般的な移流・拡散ル-チンを準備し、その輸送過程を表現した。5.計算結果はPCに転送し図化した。1次元解析と比較する水位・河床の縦断表示も用いたが、整数化された計算値はランクの色分けで直ちに平面分布図となり、洪水危険度のような誘導量としても表示できるようにした。6.氾濫解析のサブモデル化で効率的に解析を行う統合環境を整えた。10m程度の格子で詳細に地形を表すが、数値粘性を得るのに計算時間を要する。実用的には、3,0004,000格子で流れと河床変動以外に少数の拡張変数の輸送計算に適し、集落や市街地を単位とする氾濫規模評価や防災対策のための氾濫解析モデルとして構成した。
SHBGの生理的意義解明による抗肥満および糖・脂質代謝改善戦略の創成

肝臓で合成され血中に分泌されるsex hormone-binding globulin (SHBG)は、肥満や糖尿病の病態に対して抑制的に作用する可能性が臨床的に示唆されており、その機序の解明を目指している。これまでの検証から、SHBGは、マクロファージに対して抗炎症的に、また脂肪細胞に対して脂肪分解促進的に作用することを見出しており、さらにin vivoでのSHBG作用は性ホルモン環境に修飾されることを示唆する予備的知見を得ている。そこで、その機序の詳細を明らかにするため、本年度は下記の検証を行った。1) SHBGの抗炎症作用に関わる機序を調べるため、マウス腹腔マクロファージ由来に対してSHBG添加条件および非添加条件下でLPSを作用させ、MAPKのリン酸化を調べた。SHBG添加条件ではJNKのリン酸化やERKのリン酸化が抑制されるとともに、TNFaの産生量が著明に減少した。2) SHBGの脂肪分解促進作用に関わる機序を調べるため、分化させた3T3-L1細胞に対してSHBGを添加した。脂肪分解促進を反映して培地中へのグリセロール放出が亢進したが、脂肪分解に重要な細胞内変化の一つであるcAMPの上昇は見られなかった。3) SHBGと性ホルモン刺激とを組み合わせて、脂肪細胞およびマクロファージに対して作用させた。SHBGの抗炎症作用および脂肪分解促進作用について、アンドロゲンやエストロゲンの濃度依存性は明らかではなかった。以上、in vitroにおけるSHBGの作用について、脂質分解亢進および抗炎症作用の点から一定の成果を得たため、その結果をMediators Inflamm. 2018Jun 25;2018:3062319.に論文発表した。臨床的に示唆されてきたSHBGのエネルギー代謝保護作用について、その背景となりうる作用機序(脂質分解亢進と抗炎症作用)を明らかとし、論文として発表した。SHBGの生体における意義は、各種液性因子との相互作用や臓器連関の中で理解する必要があることから、現在、性腺摘除マウスや各種遺伝子改変マウスを利活用しながら、エネルギー代謝に密接に関わる複数の臓器(脂肪組織、肝臓、骨格筋など)を含めた個体レベルでの解析を開始しており、研究の進捗は順調である。本研究では、SHBGの作用機序の詳細解明を通して、メタボリックシンドローム、糖尿病の新たな予防戦略・治療の創出へつながるような知見を得ることを目指している。SHBGの生体における代謝保護的作用の基盤を明らかにするためには、下記のSHBGの特性に着目した解析が必須かつ有用なアプローチになると考えている。1)性ホルモンと結合し、相互の動態に影響すること2)肝臓で合成され、脂肪組織を含めた全身諸臓器に作用することすなわち、性やライフステージによる性ホルモン環境の変容がエネルギー代謝に与える影響を、多臓器連関の中で考慮することが重要であり、そのなかでSHBGの影響を明確化していく必要がある。そこで、まずは性に関わる因子に着目した基礎的解析(多臓器のオミクス解析)を開始しており、今後も継続する。sex hormone-binding globulin (SHBG)の血中濃度は、肥満や糖尿病リスクと逆相関する。我々は、SHBGが肥満や糖尿病の基礎的病態の一つである「脂肪細胞の肥大」や「慢性炎症」に抑制的に作用する可能性を見出していることから、その作用の詳細を解明し、エネルギー代謝異常の新たな予防戦略・治療創出の基盤的知見を得ることを目指している。1)脂肪細胞に対するSHBG作用の詳細解明のため、マウス由来の脂肪前駆細胞である3T3-L1を成熟細胞脂肪へ分化させたのちに精製SHBG蛋白を添加し、遺伝子発現変化を調べた。CEBPa、PPARg、SREBP1、FASの発現低下、ATGL、UCP2の発現増加など、脂質代謝関連遺伝子の発現変化を認めた。さらに、成熟脂肪細胞に対するLPS刺激誘導性の炎症性サイトカイン発現上昇について、SHBG蛋白は抗炎症的に作用した。SHBG蛋白は脂肪細胞に対して遺伝子発現レベルで様々な変化をもたらしながら脂肪量減少や炎症低減に寄与する可能性が示唆された。2) in vivoでのSHBG作用の検討として、SHBG蛋白を発現するアデノウイルスを使用し、通常食あるいは高脂肪食負荷マウスにおいてSHBGを過剰発現させ、臓器重量や各種の代謝パラメーターを調べた。白色脂肪組織重量、炎症マーカー、血糖値、血中の脂質に明らかな変化は認められなかった。脂肪細胞の大きさについて、組織学的評価や、コラゲナーゼ処理およびフローサイトメトリーをおこなったが、SHBG過剰発現による明らかな影響は認めなかった。一方で、卵巣摘除マウスにおいては、SHBGの過剰発現により、絶食時の脂肪組織量の減少、ならびに脂肪組織における抗炎症効果が見出された。生体においては、SHBGが性ホルモン環境と密接に関わりながら作用を発揮する可能性が示唆された。SHBG蛋白の脂肪細胞への直接作用の解析を進め、脂質代謝に関わる遺伝子発現変化を見出した。脂肪細胞の脂肪量減少を支持する変化であり、SHBGによる抗肥満効果の背景機序である可能性がある。抗炎症効果も並行して見られており、SHBGの血中濃度の上昇はエネルギー代謝異常の発症・進展に抑制的に働く可能性があると考えられた。一方で、in vitroでのSHBG作用の検証から、ホルモン環境と関連しながら作用が発揮されることが示唆され、SHBG蛋白の生体システムにおける意義を解明する足がかりを得た。論文は現在投稿中である。以上から、概ね順調に進展しているとした。肝臓で合成され血中に分泌される

sex hormone-binding globulin (SHBG)は、肥満や糖尿病の病態に対して抑制的に作用する可能性が臨床的に示唆されており、その機序の解明を目指している。これまでの検証から、SHBGは、マクロファージに対して抗炎症的に、また脂肪細胞に対して脂肪分解促進的に作用することを見出しており、さらにin vivoでのSHBG作用は性ホルモン環境に修飾されることを示唆する予備的知見を得ている。そこで、その機序の詳細を明らかにするため、本年度は下記の検証を行った。1) SHBGの抗炎症作用に関わる機序を調べるため、マウス腹腔マクロファージ由来に対してSHBG添加条件および非添加条件下でLPSを作用させ、MAPKのリン酸化を調べた。SHBG添加条件ではJNKのリン酸化やERKのリン酸化が抑制されるとともに、TNFaの産生量が著明に減少した。2) SHBGの脂肪分解促進作用に関わる機序を調べるため、分化させた3T3-L1細胞に対してSHBGを添加した。脂肪分解促進を反映して培地中へのグリセロール放出が亢進したが、脂肪分解に重要な細胞内変化の一つであるcAMPの上昇は見られなかった。3) SHBGと性ホルモン刺激とを組み合わせて、脂肪細胞およびマクロファージに対して作用させた。SHBGの抗炎症作用および脂肪分解促進作用について、アンドロゲンやエストロゲンの濃度依存性は明らかではなかった。以上、in vitroにおけるSHBGの作用について、脂質分解亢進および抗炎症作用の点から一定の成果を得たため、その結果をMediators Inflamm. 2018Jun 25;2018:3062319.に論文発表した。臨床的に示唆されてきたSHBGのエネルギー代謝保護作用について、その背景となりうる作用機序(脂質分解亢進と抗炎症作用)を明らかとし、論文として発表した。SHBGの生体における意義は、各種液性因子との相互作用や臓器連関の中で理解する必要があることから、現在、性腺摘除マウスや各種遺伝子改変マウスを利活用しながら、エネルギー代謝に密接に関わる複数の臓器(脂肪組織、肝臓、骨格筋など)を含めた個体レベルでの解析を開始しており、研究の進捗は順調である。以下の計画を実施し、生体におけるSHBGの作用ならびに性ホルモンとの関連について解析を進める。1) in vitroでの検証として、SHBGと性ホルモン刺激を組み合わせて、脂肪細胞における脂肪量減少ならびに抗炎症効果の機序解明を目指す。すでに見出している遺伝子発現変化に加え、蛋白発現変化やリン酸化シグナルの変化などを解析する。オミクス解析へ展開し、SHBG作用の中心的シグナルの同定を目指す。2) in vivoでの検証として、shamマウスおよび卵巣摘除マウスにおける表現形の比較を中心に、SHBGが性ホルモンの存在によってどのような作用修飾を受けるかについて、各種臓器における変化や血中代謝パラメーターについて解析を進める。3) SHBGは糖尿病リスク軽減に寄与する可能性が臨床的に示唆されていることもふまえ、SHBGによる脂肪量減少や抗炎症効果が、耐糖能に与える影響について解析する。
小児科外来において、患児とその家族は医療スタッフの説明をどれだけ理解しているか?

(1)『外来受診時のコミュニケーション』に関するアンケート対象は(社)全国学校栄養士協議会の学校栄養士365名。医師の説明時に理解できない単語や言葉の経験:「あり」38%、「なし」57%、説明を十分理解できないがうなずいた経験:「あり」54%、「なし」42%、質問できなかった経験:「あり」64%、「なし」34%であった。尚、医療用語の調査では「CRP」を約8割がわからないと答えた。(2)小児科外来を受診した患児の診療前後における「あいさつ」の有無について円滑なコミュニケーションを図る上では「あいさつ」の役割は大きい。3歳以上の児49名を対象に診療前後の「あいさつ」等を検討した。入室時に「あいさつ」した児は17名、退室時31名であった。退室時に増えた理由としては、児・保護者ともに緊張がとれたことが考えられた。診療時の緊張感や警戒心、恐怖心を軽減することは、診察や検査をよりスムーズに行なう上で重要と考えられた。(3)当科外来診察室(平成18年11月開設)の新築設計における音響学的配慮とその実際外来診察室の遮音性、残響や共鳴に配慮して設計した。非診療時の処置室・診察室の暗騒音は約25dB・A、廊下は約49dB・Aで、診察室と待合室、処置室待機場所の遮音性能はD-20程度であった。また、診察室内の残響時間がやや長く、会話の明瞭度が低下する可能性が予測された。現在、実際の診療時における音響学的評価を行なっている。(4)病診・病病連携に関する検討患児の病状や家族のニーズに対して適切な診療を迅速に提供する上では、施設や職種を越えたコミュニケーションを図ることの重要性について論文としてまとめた。(5)母親支援に関する書籍「お母さんの悩みがなくなる『子育てナビ』」の発刊実際の家族からの声なども含め、これまでの診療経験をもとに患児やその家族とより円滑なコミュニケーションを図る上でのポイントなどについて触れた。(1)小児科外来を受診した患児及び保護者の受診前後の観察とインタビューによる満足度調査小児科外来を受診した児と保護者112組に、(1)診察室入室時と退室時に『笑う』と『泣く』という表情の変化の観察と(2)診察終了後に保護者への直接質問を心理学専攻の大学生2名が行ない、診察前後の満足度と不安を調べた。保護者及び受診児の7割以上は両表情において変化が観察されなかった。一方、受診後の質問で5段階評価では受診前後で「安心した」59%、「やや安心した」29%、「変わらない」12%、「やや不安になった」0%、「不安になった」0%であった。しかし、学生との会話では病状や医療スタッフの診察内容への不安や心配を具体的に話す保護者もいた。今回の検討では、診察前後の満足度や不安は、表情と質問から得られた結果とは一致せず、患児や保護者が受けた診察に対する満足度や不安を診察中の表情のみから推測することは困難であることが示唆された。(2)当科外来診察室における音環境の現状対象は外来診察室内外で発生する特定騒音で、騒音計を医師と患児及び保護者とのほぼ中央に設置して測定した。診察室内の暗騒音は37.0dB・A、会話は59.9dB・Aであった。会話以上の騒音レベルを示す音源は、室内では舌圧子をガラス容器に戻す音61.6dB・A、診察中の児の啼泣87.9dB・Aで、室外ではベッド柵の操作音70.1dB・A、採血時の啼泣76.5dB・A、鼻腔吸引施行77.3dB・A、となった。また、ベッド柵の上げ下ろしなど、人為的配慮が可能な音源の平均騒音レベルは配慮前63.5dB・Aから配慮後41.5dB・Aに有意に軽減することができた。室内では児の啼泣を除いて、十分に静かであると考えられたが、室外の音が診察や会話の妨げや処置中の児の啼泣は他児に不安を与えたり、ベッド柵の操作音などの衝撃騒音は、集中力への妨げになることが推測され、人為的配慮および遮音や建具や器具の素材について検討する必要が示唆された。

(3)当科外来診察室(平成18年11月開設)の新築設計における音響学的配慮とその実際外来診察室の遮音性、残響や共鳴に配慮して設計した。非診療時の処置室・診察室の暗騒音は約25dB・A、廊下は約49dB・Aで、診察室と待合室、処置室待機場所の遮音性能はD-20程度であった。また、診察室内の残響時間がやや長く、会話の明瞭度が低下する可能性が予測された。現在、実際の診療時における音響学的評価を行なっている。(4)病診・病病連携に関する検討患児の病状や家族のニーズに対して適切な診療を迅速に提供する上では、施設や職種を越えたコミュニケーションを図ることの重要性について論文としてまとめた。(5)母親支援に関する書籍「お母さんの悩みがなくなる『子育てナビ』」の発刊実際の家族からの声なども含め、これまでの診療経験をもとに患児やその家族とより円滑なコミュニケーションを図る上でのポイントなどについて触れた。
Kac-Moodyリー環とその表現の研究

これは、g(A)が有限次元半単純リー環の場合にD.KazhdanとG.Lustigにより、そして対称化可能なKac-Moodyリー環の場合にはV.Deodhar,O.Gabber,V.Kacにより提出され、どちらの場合も京都大学数理解析研究所の柏原正樹教授等により解決された結果(Kazhdan-Lusztig予想)の一般化とみなせる。
STMを用いた単結晶清浄表面における電解水素化反応の解析

本年度は、溶液中の酵素分子の白金及び金(lll)単結晶電極表面上での還元機構、更には銅原子で修飾されたこれらの単結晶電極上での還元機構について解析を進めた。電気化学測定は、おもにHanging Meniscus Rotation Disk(IIMRD)電極法で行った。構造解析は本研究室で開発した電気化学STMを用いて行った。0.05MH_2SO_4+5mM CuSO_4水溶液中、Au(lll)にCuをUPDした場合、第1波後に(【square root】3x【square root】3)R30°構造が観察されている。溶液中にCu^<2+>を含まない場合、Au電極上での酸素還元は約0.7Vから開始するが、これは金表面の2原子吸着サイトから1分子のH_2O_2を生成する2電子還元反応が進行すると考えられている。一方、溶液にCu^<2+>が共存する場合、酸素還元はほぼ完全にブロックされた。Au上での酸素還元反応では、お互いに隣接した2つのAu原子が露出していなければならないが、CuがUPDして(【square root】3x【square root】3)R30°構造を形成すると、このサイトがブロックされるために酸素還元が妨げられたと考えられる。酵素飽和した0.05MH_2SO_4溶液中でのPt(lll)電極による酸素還元電流は、0.9V付近から立ち上がり始め、約0.5Vで限界電流値の2mA・cm^2に達した。定常電流曲線に現れた限界電流値から、反応電子数は、3.8±0.1であった。この値は酸素還元が次式に示すように4電子移動で進行する場合の反応電子数にほぼ一致する。Pt(lll)上への水素吸着は、約0.60.36Vの強吸着水素領域と0.360.05Vの弱吸着水素に分けられるが、酸素還元反応は強吸着水素が表面に存在しても阻害されないことがわかった。Cu^<2+>が共存する場合、酸素還元電流は0.68 VまでCu^<2+>を含まない場合と一致しているが、UPD第1波目のピークを過ぎると減少し、Cuが存在しない場合の約1/2になった。さらに、UPDの第2波目を過ぎると酸素還元は完全にブロックされた。これは電極表面にCuが析出したことで、酸素還元の機構に変化が生じたためであると考えられる。電気化学STMによる吸着Cu原子層の構造解析の結果では、UPDの第1波と第2波の間の領域で(【square root】3x【square root】3)R30°構造が観察されている。銅原子は表面に均一に分布し、表面白金原子とともにアンサンブルを形成する。このことから、CuのUPDを行うと、吸着したCu原子がO_2分子のBridgeタイプの吸着を妨げ、end-onタイプに変化するため2電子還元で反応が進み、H_2O_2を生成すると考えられる。これは、白金(lll)電極を銅原子で精密修飾された結果、新しい部分還元の反応経路が生み出されたことを示している。現在、「one-point touch」電気化学オンライン型質量分析(DEMS)装置の開発に成功している。ベンゼン及びエチレンの水素化反応を行ったところ、反応種も含む脱離種の検出に成功している。反応機構の解析が進行中である。Cu^<2+>が

共存する場合、酸素還元電流は0.68 VまでCu^<2+>を含まない場合と一致しているが、UPD第1波目のピークを過ぎると減少し、Cuが存在しない場合の約1/2になった。さらに、UPDの第2波目を過ぎると酸素還元は完全にブロックされた。これは電極表面にCuが析出したことで、酸素還元の機構に変化が生じたためであると考えられる。電気化学STMによる吸着Cu原子層の構造解析の結果では、UPDの第1波と第2波の間の領域で(【square root】3x【square root】3)R30°構造が観察されている。銅原子は表面に均一に分布し、表面白金原子とともにアンサンブルを形成する。このことから、CuのUPDを行うと、吸着したCu原子がO_2分子のBridgeタイプの吸着を妨げ、end-onタイプに変化するため2電子還元で反応が進み、H_2O_2を生成すると考えられる。これは、白金(lll)電極を銅原子で精密修飾された結果、新しい部分還元の反応経路が生み出されたことを示している。現在、「one-point touch」電気化学オンライン型質量分析(DEMS)装置の開発に成功している。ベンゼン及びエチレンの水素化反応を行ったところ、反応種も含む脱離種の検出に成功している。反応機構の解析が進行中である。
振動刺激による血管新生の基礎的・臨床的検討―心地よい振動がなぜ創傷を治すのか？

申請者の研究チームは既に、新たな創傷治癒促進デバイスとして振動機を開発した。本研究では、未だ有効な介入方法の確立していない深部損傷型褥瘡(DTI)および糖尿病性足潰瘍に対する振動機の効果、およびそのメカニズムを検討した。DTIへの効果は動物実験により研究した。独自のDTI潰瘍化モデルラットを確立し、振動の効果およびメカニズムを検討したところ、振動は組織の低酸素化を著しく改善し潰瘍化を抑制する効果を有していた。糖尿病性足潰瘍への効果は、国際共同研究としてインドネシアの2病院においてランダム化比較試験を行った。その結果、振動負荷群では有意な創面積減少および治癒期間の短縮が認められた。1.ラット深部組織損傷型褥瘡モデルの治癒に対する振動刺激の影響の分子レベルの検討深部組織損傷型褥瘡(Deep Tissue Injury, DTI)とは、外力による皮下脂肪・筋肉などの深部組織の損傷に由来する褥瘡であり、初期には軽度褥瘡の様相を呈する物の急速に深部組織に達する深い褥瘡に発達する、臨床ではその重症化の予防が重要な課題である。本研究では、まず深い褥瘡に発展する(潰瘍化する)DTIモデル動物の作製を試みた。従来の褥瘡モデルラット(Sugama et al. 2005)を元に、有限要素法によるシュミレーションおよび動物実験により、初めて潰瘍化を伴うDTIモデルラットを確立した(Sari et al. In press)。更に、本モデルラットに47Hzの振動を毎日15分ずつ与えたところ、潰瘍かは著しく抑制され、振動によるDTI重症化予防技術としての応用が期待される。2.インドネシアでの糖尿病性足潰瘍に対する振動刺激の臨床評価本研究の連携研究者であるのDr. Suriadiのグループ(インドネシア、Tanjung Pura大学)が、臨床用振動器(リラウェーブ、マツダマイクロニクス)を糖尿病性足潰瘍患者に応用する臨床調査を実施している。本年度は、当初の予定である60名を大きく上回る約80名の調査を終了した。調査は次年度まで継続し、解析を実施する予定である。1.ラット深部組織損傷型褥瘡モデルにおける振動刺激による潰瘍化抑制メカニズム深部組織損傷型褥瘡(Deep Tissue Injury, DTI)とは、外力による皮下組織の損傷に由来する褥瘡である。昨年度までに、本病態のモデルラットを確立し、1日15分の振動刺激負荷が潰瘍化を著しく抑制することを明らかにした。本年度は、その潰瘍化抑制メカニズムの解明に取り組んだ。まず、圧力負荷は皮下組織の低酸素化と酸化ストレスを促進し、タンパク質分解酵素(MMP2および9)の発現および活性を更新した。圧負荷後に振動刺激を与えると、組織の低酸素化が軽減し、タンパク質分解酵素の発現/活性が著しく低下したが、酸化ストレスには変化が認められなかった。以上より、振動刺激は組織の低酸素化を改善することでタンパク質分解酵素の発現/活性の上昇を抑制し、潰瘍化を抑制するメカニズムが明らかになった。2.インドネシアにおける糖尿病性秋潰瘍に対する振動刺激の臨床評価本研究の連携研究者であるDr. Suriadiのグループによる臨床評価試験(インドネシア、Tanjung Pura大学)が終了した。糖尿病性足潰瘍の治癒期間は、振動負荷群では約30日、対照群では約90日であり、振動療法が糖尿病性足潰瘍の治癒機関を優位に短縮することが明らかになった。1.ラット深部組織損傷型褥瘡モデルの治癒に対する振動刺激の影響の分子レベルの検討本研究計画では、ラット・マウスの皮膚血流・創傷治癒に対する振動の効果を検討する予定であったが、23年度には特に、ラット深部組織損傷型褥瘡(deep tissue injury: DTI)モデルでの検討を行った。DTIとは、皮膚表層ではなく皮下脂肪・筋肉などの深部組織から損傷が進行するタイプの褥瘡で最近注目されている。ラットモデルは当研究室で開発した実験系(Sugama et al. 2005, Sari et al. 2010)を用いた。DTIモデルラットでは、組織圧迫後、深部組織の損傷進行に伴い、炎症細胞浸潤、低酸素状態の悪化(低酸素マーカーHIF-1免疫染色のシグナル亢進および核移行)、組織障害性タンパク分解酵素MMP-2,9の発現亢進・活性化が認められ、圧迫13日後に深い褥瘡潰瘍形成に至った。

これに対し、DTIモデルラットを連日15分間小型の振動器(47Hz)で刺激すると、組織の炎症所見や低酸素状態が著しく改善し、MMPの発現は抑制され、創部は13日目でも浅い創傷にとどまった(DTI群20匹、DTI+振動群16匹による解析)。以上より振動刺激がラットDTI治癒を著しく促進することが明らかになった。2.インドネシアでの糖尿病性足潰瘍に対する振動刺激の臨床評価本研究の連携研究者として、インドネシアTanjungPura大学のDr. Suriadiのグループに新たに加わってもらい、インドネシアの糖尿病性足潰瘍患者に対する臨床用振動器(マツダマイクロニクス社製「リラウェーブ」)の創傷治癒促進効果を検討する臨床試験の共同研究体制を構築した。現在数名に試験的に振動器の使用を開始し、有害事象の有無などの検討を行っている。現時点では良好な創治癒効果との印象を得ているとの報告を受けている。動物実験では、新規DTI潰瘍化モデルの確立、振動による潰瘍化予防効果の証明までを終えているが、当初の予定であった振動による血流増加のメカニズムに関する解析が終了していない。既に試料採取まで終了しており、次年度の課題となっている。臨床調査では、当初H25年度着手としていたが、H24年度までに予定以上の80名の調査を終えている。H25年度には対象者の追加とともに、全体のデータ解析を実施する予定である。以上を総合的に鑑み、予定より遅れている部分(振動効果のメカニズム解明)はあるものの、臨床応用に向けて着実に研究が進行しており、全体としての進展は順調であると考えられる。当初提出していた研究計画によると、23年度は培養細胞系での振動刺激、動物実験モデルでの振動刺激により、創傷治癒および血管新生の促進効果を検証する予定であった。現在、培養細胞系での検証は未着手であり、またラットでの実験についても、上記DTIモデルにおける血管新生の有無の解析にはまだ着手できていない。しかし、DTIモデルにおける振動の創傷治癒促進効果の検討は、大学院生の博士論文としてすでにまとめられたが、私どもの想像を超える著しい効果であった。本実験において、単に創傷治癒が促進されるのみならず、創傷治癒に伴う低酸素分子マーカーやタンパク分解酵素の発現・活性が振動によって抑制されるという分子メカニズムまで踏み込んだ解析がなされ、これは当初24年度以降のテーマであったものがすでに一定程度の解析が終了したものと考えられ、当初予定よりも研究の進捗が見られる部分である。また、インドネシアの新規連携研究者Dr.Suriadiとの臨床研究体制が構築できたことも、当初予定よりも大幅な進捗と言える。臨床での振動器使用による創傷治癒促進の検討は、25年度に予定されていたが、実際の臨床フィールド確保が当初から問題と危惧されていた。しかしこの共同研究は偶然にも先方からのリクエストで着手されたものであり、Dr. Suriadiはかつての申請者の研究室の留学生であることから、研究上の連絡・ディスカッションは密に行われており、今後実りある国際共同研究の進行が期待できる。以上の進捗状況を総合して考えると、当初の予定に達していない部分(培養細胞系での検討・血管新生の確認)はあるものの、当初予定をはるかに超えた進捗も極めて多く、全体としての進展は順調であると考えられる。1.振動の血流増進効果メカニズムの解明(動物実験)まず、血管内皮マーカーCD31による免疫組織化学により創部組織内の血管数を計測し、血管新生の亢進を証明する。更に血管新生に関わる主な因子(eNOS、VEGF、Angiopoetin-1等)の発現動態を解析する。
メリステムの維持と相転換の機構の解析

これまで進めてきたANTI-SILENCING FUNCTION1(ASF1)遺伝子の解析はようやくまとめの段階に入った。これまで懸案であったasf1a;fas2,asf1b;fas2二重変異体における雄性不稔の原因については、四分子形成は一応おこるが、葯のタペート層の崩壊が非常に早いことがわかった。年度内に投稿予定である(Kurotani et al.投稿予定)。相同組換え抑制におけるCAF-1の役割に関しては、共著論文を公表した(Endo et al.2006)。FT遺伝子による花成促進効果の接ぎ木伝達性については再現性の確認が終わり、十分な数の成功例とともに興味深い知見も得られており、第一報目の論文を準備できる段階になった。TFL1蛋白質とFD蛋白質については酵母内では強い相互作用が見られなかったため、一過発現を用いたBiFC法によって植物細胞内における相互作用を検討した。その結果、明瞭な相互作用を認めた。興味深いことに、FT蛋白質とFD蛋白質の場合には、結合によるYFP蛍光は核に局在したが、TFL1蛋白質とFD蛋白質の場合には、細胞質にもYFP蛍光が観察された。シロイヌナズナの茎頂細胞における再現性の確認が今後の課題である。FWA遣伝子の異所発現による花成阻害の分子機構に関して、FT蛋白質との蛋白質間相互作用を中心に論文をまとめた(Ikeda et al.2007)。FWA蛋白質はFT蛋白質とのみ特異的に結合する(TSF蛋白質とは結合しない)ことから、FWA蛋白質をFT蛋白質の特異的な阻害因子として利用し、組織特異的な機能阻害実験から、FT蛋白質の機能が必要とされる部位は茎頂であるという見方を強く支持する結果を得た。維管束篩部においては、少なくとも核内におけるFT蛋白質の機能は花成に必須ではないと考えられる。本研究では、頂端分裂組織の維持と相変換の機構を明らかにすることを目的として、(1)頂端分裂組織の維持におけるクロマチン複製・後生的制御の役割、(2)頂端分裂組織の相転換の制御機構の二つに焦点を当てて研究を進めた。(1)では、2つのASF1遺伝子(ASF1A, ASF1B)について、T-DNA挿入変異体を得た。解析の結果、これらはnull変異体であると判断した。いずれの変異体も明瞭な表現型異常は示さなかったことから、二重変異体、飴3変異体との多重変異体の表現型の解析を進めている。変異体の解析と並行して生化学的な解析も進め、ヒストンH3,H4との結合能を確認し、ASF1BがCAF-1の第二サブユニット(FAS2)と結合することも確認した。(2)では、農業生物資源研究所との共同研究によって、光周期→CO/Hd1遺伝子→FT/Hd3a遺伝子という経路が、シロイヌナズナとイネという、系統的にも日長反応性においても大きく異なる2つの植物で保存されていることを明らかにし、論文として発表した。また、FT遺伝子から花成の実行に至る過程が全く未知であることを踏まえ、この過程を明らかにするために、FT遺伝子の下流で機能する遺伝子の解析を進めている。そのような遺伝子の侯補として、FD遺伝子を遺伝学的に同定し、ついで、ポジショナルクローニングをおこなった。その結果、FD遺伝子はbZIP型転写因子をコードすること、発芽直後から非常に低レベルで構成的に発現し、光周期による制御を受けないことが明らかになった。また、FD蛋白質とFT蛋白質は酵母細胞内で相互作用しうることが明らかになった。FT蛋白質は蛋白質間相互作用により、何らかの機構でFD蛋白質の活性を調節し、FD蛋白質はAPI遺伝子のような花芽分裂組織の運命決定に関わる遺伝子の転写を制御する、という仮説を立て、検証を進めている。(1)頂端分裂組織の維持におけるクロマチン複製・後生的制御の役割asfla;fas2,asf1b;fas2二重変異体が雄性不稔を示すこと、asf1a;asf1b;fas2三重変異体が胚致死性であることが明らかになった。このことから、CAF-1(FAS複合体)とRCAF(ASF1を含む複合体)は、植物においても同一の必須経路で機能することが強く示唆される。CAF-1機能欠損における遺伝子発現の脱抑制の様態を検討するため、野生型では発現がみられないCACTAの発現様態をfas2変異体とddm1変異体とで比較し、興味深い差異を見いだしつつある。なお、共同研究による成果の一部が、印刷中および投稿準備中である。(2)相転換の制御機構FD遺伝子の発現解析をほぼ終了した。FD蛋白質(bZIP転写因子)の制御標的については、有力候補と考えたAP1,CAL,FUL,FLC(いずれもFD遺伝子が発現している茎頂で発現する)を中心に解析をおこなった。特に、花芽分裂組織遺伝子AP1については、FDによる転写活性化にFT機能が必要であることを示唆する複数の独立の知見を得つつあり、最重要課題として検証を進めている。一方、マイクロアレイ解析による網羅的な制御標的の探索も並行して進め、FDにより転写抑制される遺伝子の候補を1つ見いだした。FD蛋白質とFT蛋白質の相互作用には、FD蛋白質のC末のリン酸化予想部位が必要であることが判った。リン酸化の確認と関与するkinaseの同定が今後の課題である。

FT遺伝子の発現解析については、短日から長日への移行に対応して非常に速やかに発現が誘導されることを確認した。さらに、共同研究により、子葉・本葉の維管束(篩部)特異的な発現を確認した。なお、昨年度の報告書に記載した論文が第11回(2004年度)日本植物生理学会論文賞を受賞した。(1)頂端分裂組織の維持におけるクロマチン複製・後生的制御の役割野生型では抑制されているCACTAおよびTSIの転写がCAF-1の欠損変異体であるfas変異体では脱抑制されることを見いだした。茎頂部における脱抑制の様態をfas変異体とddm1変異体とで比較したところ、ddm1変異体ではすべての細胞で一様に脱抑制されるのに対し、fas変異体では、一部の個体の茎頂のごく限られた細胞でのみ脱抑制がみとめられた。また、CACTAポジティブの個体の頻度は発芽後の時間とともに上昇することが明らかになった。遺伝学研究所、ジュネーブ大学との共同研究により、TGSを受けているGUSトランスジーン(L5GUS)の発現抑制解除の様態をfas変異体で調べ、同様の所見を得た。論文を投稿中である。(2)相転換の制御機構FD蛋白質(bZIP転写因子)の制御標的については、花成に続く花芽形態形成の初発段階に関わる鍵遺伝子AP1を中心に解析を進めた。その結果、RT-PCR解析,AP1::GUSレポーターを用いた解析から、異所発現させたFDがFT依存的にAP1の転写を活性化することが強く示唆された。現在、Nicotiana benthamianaの葉の表皮細胞を用いた一過的発現解析を試みている。論文を準備中である。FT遺伝子については、組織特異的な機能回復実験、胚軸接木法を用いたFT過剰発現による花成促進効果の接木伝達性の検証を中心に研究を進めた。これらの実験から、花成におけるFT遺伝子の細胞自律的な長距離作用とFT遺伝子産物が接木伝達性の花成刺激の実体である可能性が示唆された。(1)頂端分裂組織の維持におけるクロマチン複製・後生的制御の役割野生型では抑制されているCACTA, TSI等のトランスポゾンや転写サイレンシングを受けているトランスジーンの転写がCAF-1の欠損(fas変異)背景では脱抑制されることを見いだした。茎頂部におけるCACTA脱抑制の様態をfas変異体とddm1変異体とで比較したところ、ddm1変異体ではすべての細胞で一様に脱抑制されるのに対し、fas変異体では、一部の個体の茎頂のごく限られた細胞でのみ脱抑制がみとめられた。これらの成果をまとめて論文を公表した。(2)相転換の制御機構FT, FD遺伝子に関するこれまでの解析結果を総合し、日長による葉の維管束篩部におけるFT遺伝子の転写誘導と茎頂における花芽形成のリンクとしてFD遺伝子を位置づけるとともに、FT遺伝子の産物(mRNA,蛋白質)が長距離花成シグナル(フロリゲン)の実体である可能性を提唱する論文を公表した。これは、同時に公表されたP.Wigge, D.Weigel両博士のグループの論文、O.Nilsson博士のグループの論文と合わせて、フロリゲンの実体解明への大きな進展と評価され(Science誌2005年8月12日号)、Science誌のBreakthrough of the Yearの第3位にもランクされた(同誌2005年12月23日号)。
アウグスティヌスにおける性・結婚・身体の研究―人間学的視点から

第一に、アウグスティヌスが来世における身体の救いのみを強調し、現世における身体の状態の改善を明確に述べていないとする先行研究の主張に対し、本研究では実際にはアウグスティヌスが、現世においても身体の状態が善化されていくと説いている点を示した。身体に悪があるとするのではなく、魂の内部における意志の対立を核心としてとらえ、その魂における問題の解消が身体の救いに影響を及ぼすと考えることによって、現世における身体の改善が説かれた。西洋思想においては、現世の身体は悪なるものとみなされがちであったが、今回の分析によって西洋思想の新しい側面を見出すことができたといえよう。この成果は日本基督教学会編『日本の神学』において2018年9月に論文化した。第二に、先行研究ではアウグスティヌスが結婚生活を相対化し、独身生活こそ聖なる生き方であると主張した点が批判されてきたが、アウグスティヌスが最も重要な基準として挙げていたのは、従順さ、謙虚さといった心・意志のあり方であった。独身生活を営んでいるとしても高慢であれば、従順で謙虚な既婚者よりも劣ると考えられた。つまりアウグスティヌスが重要視しているのは、結婚か独身かといった形式的なあり方なのではなく、心のあり方、すなわち意志のあり方であることがわかった。この成果は2018年6月に教父研究会で発表を行った。そして、正しい意志で愛し合うことにより現世における人間同士の関係性が肯定されるという愛の秩序の思想から、結婚生活や家庭生活が相対化されることなく、独身生活と同じように聖なる生き方となりうることも示した。この成果は2019年3月に日本基督教学会近畿支部会において発表した。結婚よりも独身の徳を優位とするキリスト教の禁欲主義は、西洋思想の身体性軽視が最も明瞭に表れているとされてきたが、本分析はそうした西洋思想の再考を促すことにつながるであろう。現在まで、アウグスティヌスが身体性や性を軽視し、悪とみなしているわけではないという点を示す上で重要な根拠となるテキストを見出すことができているという点で、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。情欲や意志といった比較的抽象度の高い議論を扱うテキストだけでなく、結婚生活や家庭生活といった具体的・実際的な問題を扱っているテキストも用いることができており、そうした両方の側面からアウグスティヌスの分析を行うことが可能となっている。さらに、これまでのアウグスティヌス研究で特に難点であった情欲の悪という問題についても、それを現世と来世という軸を用いて、現世の救い・善化という観点で議論することにより、現世における情欲の改善の可能性を指摘できると思われる。その際に用いるテキストも現在入手しており、分析をはじめている。さらに、これから本格的に着手する予定の説教および書簡についても分析の見通しをつけつつある。それらは膨大ではあるものの、ほぼもれなく英訳されているため概観することが可能であり、現在すでに入手し、分析を進めている。また、アメリカでの学会参加および日本国内での学会参加によって情報収集を円滑に行うことができており、また他の参加者からの意見をもとに研究を修正・改善することができている。今後はアウグスティヌスの身体性研究において難点であるとされる、情欲の問題を分析する。具体的には、アウグスティヌスが情欲をなぜ悪と考えているのかについて考察し、そこから現世における情欲の改善について恩恵論との関連から明らかにする予定である。その際に用いるテキストとしては、情欲と意志についての意見を述べた著作である、『結婚と情欲』、『ユリアヌス批判』、『ペラギウス派二書簡駁論』、『ユリアヌス駁論未完の書』等である。さらに、説教集、書簡の分析を本格的に進め、これまで明確になってきている点を補足・補強するための考察も行う。研究発表としては、情欲の問題について、またそれを含む博士論文の構想全体を7月に京都大学基督教学会で研究発表する。それを踏まえて修正したものを8月にイギリスで行われるOxford Patristics Conferenceにおいて研究発表する。また情欲の改善について、特に救済の問題と関連させて論じたものを9月の古代・東方キリスト教研究会で発表する。