hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウィスターラット冠状動脈（弾性線維）の高血圧および加齢における影響の観察

本研究は、虚血性心疾患(心筋梗塞・狭心症)が起こる冠状動脈の弾性線維に注目し、高血圧および加齢による影響の変化を微小血管レベルまで観察・解析をおこなった。透過電子顕微鏡(TEM)による二次元的方法と、血管鋳型作製法を応用しギ酸消化処理法を用いた走査型電子顕微鏡(SEM)による三次元的方法の二種類で検討をおこなった。ウィスターラットCrlj : WI(以下通常ラット)と自然発症高血圧ウィスターラットSHR/NCrlj(以下SHRラット)を1,3, 5, 7, 9週齢ごとに試料作製し、経時変化および形態変化の観察をおこなった。上行大動脈から冠状動脈の末梢へ観察をおこなうと、弾性型動脈→筋性型動脈→小動脈→細動脈への弾性線維の移行を確認することができた。弾性線維は末梢に進むにつれて層(弾性板・弾性線維)数が減っていくことや、血流方向に対して順方向の網目状に走っている。この網目状の形状は、弾性型・筋性型動脈レベルでは、無数の小さな円形の有窓孔がある板状(弾性板)の網目構造だが、小・細動脈レベルの末梢へ進むにつれて有窓孔が次第に大きな楕円形となり、最終的には有窓孔の割合が増大することにより、弾性板は一本一本の線維に形態変化し、血流長軸方向に一致した成分が優勢な網目状構造となっていた。これらの形態変化移行は、冠状動脈の分岐部だけでなく非分岐部でも変化が確認され、血管内腔直径の大きさや枝分岐数との関係があることが確認された。また、週齢別で比較すると、筋性型動脈の弾性板形成が1・3週齢までは未熟であったが、5週齢以降から発達していく構造となっていた。これらは通常ラットとSHRラットで同様の結果であった。SHRラットにおいては、高血圧を発症した7週齢以降、細動脈にかけて弾性線維の断裂が多いことが確認された。これらの弾性線維は血管長軸に対して垂直線維が多く断裂しており、そのことにより線維が縮まることで、有窓孔が通常ラットに比べると小さい傾向であることがわかった。その他に、小動脈から細動脈にかけて弾性線維の網目状線維の乱れや波打つような構造が多い傾向であることも示唆された。
血管平滑筋における酸化LDLによるcyclooxygenase 2発現調節機構

平成13年度は酸化LDL刺激による血管平滑筋の増殖はCyclooxygenase 2(COX2)発現によって生じたプロスタグランジン(PGE2,TXA2)によることが示唆された。また、P42/44MAPKとp38MAPKがCOX2の発現に重要であることが明らかとなった。平成14年度はCOX2の転写調節機構について検討すると共に、MAPK以外の未知の経路の関与を明らかにすることを目的として実験行った。まず、cox2mRNA発現亢進機構を明らかとするため、cox2 promorter/luciferaseのchimiera plasmidを作成し、実験を行った。酸化LDLにより、cox2 promotor/luciferase活性は上昇することが明らかとなった。また、その活性亢進はMEK1阻害薬であるPD98059により抑制され、p42/44MAPK転写レベルで調節していることが明らかとなった。P38MAPK阻害によりCOX2mRNAの安定性が亢進することが明らかとなった。次に、酸化LDL刺激によって誘導される新しい遺伝子をDNAマイクロアレイによって検索した。次に、海外共同研究者である江口によるDNAマイクロアレイの手法によりいくつかの遺伝子の増減が明らかとなった。発現が亢進していたものには従来より報告されているprotooncogene c-fos, c-junやcox2などが含まれていたが、helix-loop-helix Id3なども認められた。発現低下が認められたものには、p21WAF/Cip1,P27Kip1などがあった。興味深いことに、Id3、p21WAF/Cip1、p27Kip1はいずれも細胞周期に関連する遺伝子である。酸化LDLによるこれらの遺伝子の発現の変化は、平滑筋増殖の機序に深く関与している可能性が示唆された。まず、酸化LDLにより、血管平滑筋(VSMC)のCyclooxygenase 2(COX2)発現亢進が認められるか否かを検討した。10%牛胎児血清にて培養したVSMCを酸化LDLで刺激し、124時間後のmRNAをISOGENを用いて採取し、Northern blotを施行した。COX2は6時間をピークに発現亢進が認められた。COX2蛋白質の発現もやはり亢進していることがWestern blotにより明らかとなった。Northern、Westernの結果はスキャナーにより取り込みFigureを作成する予定である。次にこの発現亢進にMitogen Activated Protein kinase(MAPK)が関与しているかどうか検討した。MEK1阻害薬であるPD98059、p38MAPKを選択的に阻害するSB203580前処置によりCOX2発現はそれぞれ有意に抑制されたが完全ではなかった。両者の併用によりCOX2発現は完全に抑制された。このことから、酸化LDLによるCOX2発現にはp42/44MAPK、p38MAPKの両経路の関与が示唆された。サイトカインや、増殖因子の刺激によりCOX2は誘導され、プロスタグランジンの産生を介して動脈硬化巣の炎症の進行に深く関与している。そこで、酸化LDL刺激によりVSMCがPGを産生するかかどうか検討した。酸化LDL刺激後の培養上清中のPGE2、TXA2濃度をELISAにて測定したところ、酸化LDL刺激により上清中のPGE2、TXA2濃度は結いに上昇した。この有意な増加はPD98059、SB203580前処置により抑制された。また、選択的COX2阻害薬であるNS-398によりPGE2、TXA2分泌は抑制された。

(尚、Western、細胞培養、ELISAのどは実験補助者である園田によって施行された。)以上により、酸化LDLによる動脈硬化はMAPKを介したCOX2発現亢進によるプロスタグランジン産生亢進が関与していることが明らかとなった。現在、cox2のdominant negative mutantを作成中し、更に詳細な機序の解明を目指している。平成13年度は酸化LDL刺激による血管平滑筋の増殖はCyclooxygenase2(COX2)発現によって生じたプロスタグランジン(PGE2,TXA2)によることが示唆された。また、p42/44MAPKとp38MAPKがCOX2の発現に重要であることが明らかとなった。平成14年度はCOX2の転写調節機構について検討すると共に、MAPK以外の未知の経路の関与を明らかにすることを目的として実験行った。まず、cox2mRNA発現亢進機構を明らかとするため、cox2 promotor/luciferaseのchimera plasmidを作成し、実験を行った。酸化LDLにより、cox2 promotor/luciferase活性は上昇することが明らかとなった。また、その活性亢進はMEK1阻害薬であるPD98059により抑制され、p42/44MAPKが転写レベルで調節していることが明らかとなった。p38MAPK阻害によりCOX2mRNAの安定性が亢進することが明らかとなった。次に、酸化LDL刺激によって誘導される新しい遺伝子をDNAマイクロアレイによって検索した。その結果、次に、酸化LDL刺激によって発現するその他の遺伝子であるが、海外共向研究者である江口によるDNAマイクロアレイの手法によりいくつかの遺伝子の増減が明らかとなった。発現が亢進していたものには従来より報告されているprotooncogene c-fos, c-junやcox2などが含まれていたが、helix-loop-helix Id3なども認められた。発現低下が認められたものには、p21WAF/Cip1,p27Kip1などがあった。興味深いことに、Id3、p21WAF/Cip1、p27Kip1はいずれも細胞周期に関連する遺伝子である。酸化LDLによるこれらの遺伝子の発現の変化は、平滑筋増殖の機序に深く関与している可能性が示唆された。
現代社会の階層化の機構理解と格差の制御：研究成果の統合と社会への還元

1.最終パネルデータを利用した研究のとりまとめ:最終データが収集された地域パネルおよび労働者パネルの2つの大規模データを利用し、社会階層と健康との関係について最終解析を行った。またデータクリーニング、コード表などを整備しデータアーカイブ化の準備を行った。2.テーマ別のシンポジウム(1回)および全体会議(1回)を開催し進捗を管理した。3.持続的な研究交流拠点の確立のために、記念シンポジウム(1回)を開催した。4.若手研究者の育成のために教科書を編纂した。5.若手研究者の育成のためのワークショップ(1回)を開催した。6.政策提言ワーキンググループの最終報告書(国民向け)を作成し公開した。26年度が最終年度であるため、記入しない。2009から2013年度まで領域会議を毎年度2回開催し計画班、公募班の研究の進捗状況を共有し、多目的共用パネル調査の設計、運営及び活用のための意見交換を実施した。領域内の研究交流を促進するために、2009から2011年度には、年1回の研究成果交流会を開催した。また領域内の異なる計画班の学術交流を促進することを目的として定例研究交流会シンポジウムを2012年度には計9回、2013年度には計5回開催した。国際会議を2011年および2013年に開催した。若手研究者・大学院生の会、教育カリキュラムワーキンググループ、データ管理委員会、理論ワーキンググループ、政策提言ワーキンググループの活動を行った。研究班(総括班)は、6つの計画研究班(および平成21年度からは公募班)の代表研究者から構成され、領域研究全体め運営、研究方針の決定や各計画研究の相互調整に責任を持つ。総括班は特に、学際的な研究者集団がそれぞれの研究課題を実施しながら相互に連携し、社会階層と格差に関する1つの学際的学術領域を形成するために主導的な役割を果たす。さらに、国民の関心が高い本研究テーマについて、市民、関係者への情報発信、意見交換を行い、また領域研究に反映させる。1.研究会議の開催:1)計画班代表・分担者による領域会議を年2回開催した。2)研究成果交流会議を年1回開催し、本領域研究に参加する研究者、若手研究者、大学院生、その他の関連研究者による最新の研究成果の情報交換と交流を行い、領域研究の統一的推進をはかった。2.計画研究各班の代表による委員会を設置し、多目的共用パネル調査の実施を支援した。3.WHOおよび国際機関、アジアの研究者との連携を構築した。日本公衆衛生学会とも連携した。5.一般市民によって構成される市民パネル会議を年2回開催し、その成果を領域研究に反映させた。6.各計画研究班から研究進捗状況の報告を受け、年度報告書を作成した。報告書は冊子として作成されるとともに、HPで公開された。7.広報:1)本領域研究のHPを通じて国民に向けての積極的な情報発信を行った。2)本領域研究のニューズレターを年2回発行した。ニューズレターはHPでも公開した。研究班(総括班)は、6つの計画研究班(および平成21年度からは公募班)の代表研究者から構成され、領域研究全体の運営、研究方針の決定や各計画研究の相互調整に責任を持つ。日本学術会議と共催のシンポジウムを開催した。4.若手研究者、大学院生、学部生の教育・育成のためのセミナーを合宿形式で開催した。5.教科書の編集、教育カリキュラムの開発の委員会活動を行った。6.一般市民によって構成される市民パネル会議を年2回開催し、その成果を領域研究に反映させた。7.各計画研究班から研究進捗状況の報告を受け、年度報告書を作成した。8.広報:1)本領域研究のHPを通じて国民に向けての積極的な情報発信を行った。本研究班(総括班)は、本研究領域内における連携・交流の推進(定期的な研究会議、多目的共用パネル調査のデザイン、若手研究者の教育・育成のための教育環境の整備)、本研究課題におけるWHO、アジア各国、国内学術団体との連携、本研究課題に関する国民への積極的な情報発信と意見の聴取を行う。平成23年度は以下のような活動を実施した。1)領域会議を2回開催し、計画班・公募班、多目的共用パネルデータの調査の進捗状況、後続調査やデータ管理のあり方について検討を行った。

教育カリキュラムワーキンググループ、若手研究者・大学院生部会、市民パネルモニタープログラムの進捗状況を報告した。2)月1回の定例研究交流会を開始し、計画班ごとの研究成果や関連研究の動向等について情報交換を行った。これにより計画班同士の相互理解、共同研究が大幅に促進された。3)「社会階層と健康国際会議2011」(平成23年8月67日、東京大学)を開催し、Kawachi教授(米国ハーバード大)、Diez-Roux教授(米国ミシガン大)、江東亮教授(国立台湾大)による基調講演3の他、シンポジウム8、ポスター15演題を実施した。約100名が参加し、今後の社会階層と健康の主要研究テーマについて活発に討議し、結論した。4)平成23年8月5日にKawachi教授(米国ハーバード大)、Diez-Roux教授(米国ミシガン大)、江東亮教授(国立台湾大)による領域研究評価を実施し、研究水準、学際的アプローチに高い評価を得た。「日本の特性を明確にすることで国際発信を」との意見を得た。5)日本学術会議が平成23年9月に公表した提言「わが国の健康の社会格差の現状理解とその改善に向けて」の作成に協力した。6)「市民パネルモニタープログラム」を継続した。7)ホームページ、ニュースレター(年2回)での情報発信を行った。年度報告書を発行した。1.関連する会議を開催して領域の研究活動を推進した:1)計画班および公募班代表・分担者・研究協力者による領域会議を2回開催し、研究の進捗状況を確認し最終年度のまとめに向けての学際的融合を推進した。2)定例研究交流会シンポジウムを5回開催した。3)研究成果に関する市民公開シンポジウムを1回開催し100名を越える参加者と領域研究の成果について議論した。2.海外からの招へい研究者3名を迎えて「社会階層と健康」国際会議2013を開催した。プロシーディングズをHPで公表した。3.各種ワーキンググループ活動を行った。1)多目的共用パネル委員会により多目的共用パネル調査の実施およびデータの活用を支援した。2)理論ワーキンググループの活動を行い学際統合共通理論枠組みを確立した。3)政策提言ワーキンググループにより政策提言を作成した。4)教育カリキュラムワーキンググループにより教科書の編集、カリキュラムの試行を進めた。4.若手研究者・大学院生部会の活動を行った。5.WHO、国連、ロンドン大学、ハーバード大学、国立台湾大学などの研究者との連携を推進した。6.市民パネル会議を1回開催し、その成果を領域研究に反映させた。7.成果の公表:1)年度報告書を作成した。2)HPを通じて国民に向けての積極的な情報発信を行った。3)ニューズレターを年2回発行した。4)日本ストレス学会、日本社会学会などの関連学会と共催のシンポジウムを開催した。5)領域研究の成果をわかりやすくまとめた国民向けのパンフレットを作成し、HPで公表した。8.健康の社会的決定要因に関する学際的ネットワーク(仮)を、東京大学を事務局として設置し、活動を開始した。1.最終パネルデータを利用した研究のとりまとめ:最終データが収集された地域パネルおよび労働者パネルの2つの大規模データを利用し、社会階層と健康との関係について最終解析を行った。
アレルギー疾患におけるT細胞サブセットに共通する過敏性亢進発症機構の解明

さまざまな臓器に発症するアレルギー疾患では、特にその重症化に伴い、特異抗原により強く反応するようになると共に、非特異的刺激に対しても症状が誘発されるようになる状態、すなわち過敏性亢進が共通してみられる。しかし、各アレルギー患者の局所に存在するどの細胞が、どのような分子の役割によって過敏性亢進を誘発するのか、解明されていない。そこで本研究では、1)これまでの概念を覆す新たな発見、2)T細胞サブセットの共通性、3)適切な比較解析コントロール、4)オリジナル解析ツールでの検証をキーポイントとし、「各種T細胞サブセットが共通して産生/発現する分子によって過敏性亢進は引き起こされる」という仮説を検証する流れで過敏性亢進誘発因子同定を目指している。本年度はまず、研究実施計画に従い、T細胞の刺激培養により発現する分子に関し、培養上清、細胞ライセートにおける蛋白およびmRNAレベルで、それぞれプロテオームおよびマイクロアレイ解析を実施している。過敏性亢進を誘発するTh1, Th2, Th9, Th9+ステロイドおよびTh17細胞の一群と、ナイーブCD4陽性T細胞およびTh2細胞+ステロイド群の間で比較した結果、前群のみで共通に発現がみられるものが見いだされつつある。本研究において、T細胞サブセットに共通する過敏性亢進誘発因子の同定を目指すことは、T細胞研究の新潮流を切り開くと共に、アレルギー疾患領域に、より新たな概念の治療法開発に向けたパラダイムシフトを生むことが期待される。過敏性亢進誘発因子の探索研究推進中:T細胞の刺激培養により発現する分子に関し、培養上清、細胞ライセートにおける蛋白およびmRNAレベルで、それぞれプロテオームおよびマイクロアレイ解析を実施中。過敏性亢進を誘発するTh1, Th2, Th9, Th9+ステロイドおよびTh17細胞の一群と、ナイーブCD4陽性T細胞およびTh2細胞+ステロイド群の間で比較した結果、前群のみで共通に発現がみられるものが見いだされつつあり、次年度以降の機能検証ステップに進める見込み。候補分子の機能検証:候補分子は、以下のアッセイ系で機能を検証するのと並行して、既知情報や各臓器における過敏性亢進誘発反応の特性、すなわち平滑筋収縮とくしゃみ反応における構造、刺激伝達経路等の相違、ならびに神経伝達物質等に対する反応の共通性等も踏まえた絞り込みを行う。<抗原特異的T細胞クローンマウスを用いた過敏性亢進の評価>本マウス個体およびそのT細胞移入マウスに抗原を点鼻チャレンジして鼻粘膜過敏性亢進を誘発する。候補分子における過敏性亢進誘発因子としての機能を、下記マテリアルと方法で評価する。1リコンビナント蛋白の点鼻投与、2中和抗体の静脈内投与、3移入T細胞へのsiRNA導入、4遺伝子改変マウスと交配したクローンマウス個体とそのT細胞移入マウス<平滑筋収縮アッセイによる評価>マウスまたはヒト気管支平滑筋収縮アッセイ系におけるアセチルコリン等、既知の収縮質による反応に対する増強効果を、下記マテリアルと方法で評価する。1リコンビナント蛋白を添加、2中和抗体をT細胞刺激培養上清と同時添加、3siRNA導入したT細胞刺激培養上清を添加さまざまな臓器に発症するアレルギー疾患では、特にその重症化に伴い、特異抗原により強く反応するようになると共に、非特異的刺激に対しても症状が誘発されるようになる状態、すなわち過敏性亢進が共通してみられる。<抗原特異的T細胞クローンマウスを用いた過敏性亢進の評価>

本マウス個体およびそのT細胞移入マウスに抗原を点鼻チャレンジして鼻粘膜過敏性亢進を誘発する。候補分子における過敏性亢進誘発因子としての機能を、下記マテリアルと方法で評価する。1リコンビナント蛋白の点鼻投与、2中和抗体の静脈内投与、3移入T細胞へのsiRNA導入、4遺伝子改変マウスと交配したクローンマウス個体とそのT細胞移入マウス<平滑筋収縮アッセイによる評価>マウスまたはヒト気管支平滑筋収縮アッセイ系におけるアセチルコリン等、既知の収縮質による反応に対する増強効果を、下記マテリアルと方法で評価する。1リコンビナント蛋白を添加、2中和抗体をT細胞刺激培養上清と同時添加、3siRNA導入したT細胞刺激培養上清を添加計画額と大幅な相違なくほぼ予定額通り使用した。本年度は人件費が計画額以上に必要となったため、主に次年度使用額は人件費での使用を見込む。
有機銅及び関連化合物の関与する電子移動系の構築

高配位有機金属化合物の反応特性を活かした有機合成化学の新たな展開を目指す研究を行い,中心金属を遷移金属の場合の電子移動型の還元挙動を明らかにすると共に,新しい合成反応の開発を目的として,イオウ-炭素(sp^2)結合の2価サマリウムを用いた電子移動型還元的切断反応と生成したビニルアニオン種による新規有機合成反応の開発を行った.sp^2炭素上での2価サマリウムからの電子移動過程を経る還元反応ではアシルアニオンは発生するのに対し,芳香族ハライドはラジカルまでしか還元されないことが知られている.従ってこれらのラジカルは溶媒から水素を引き抜いて還元体を与えるものの親電子剤を導入することができない.本研究ではケテンジチオアセタール類がSmI_2/THF-HMPA系において効率良く還元され,対応するエトキシカルボニル置換ビニルスルフィドを与えることを見つけた.ここで生成するビニルスルフィドはその立体化学がE-体のみであった.この選択性の発現についてはサマリウム原子に対するエステル基の配位による可能性も考えられるが,いずれにしても2価サマリウムの反応における新しいタイプの選択性といえる.また,2価サマリウムの反応を同様に行った後,続いてアリルブロミドを加えてアリル基の導入を試みたところアリル化生成物が高収率で生成することを見つけた.これは本反応において2価サマリウムからケテンジチオアセタールへの電子移動によりビニルサマリウム種が効率良く発生していることを示すものである.この高効率高選択的還元反応で生じる官能基置換ビニルサマリウム種に対して親電子剤としてアルデヒドを作用させると一容器内でブテノリドが高収率で生成してくることも見つけた.この反応を用いると任意のケテンジチオアセタールとアルデヒドとの組み合わせにより種々の置換基を有するチオブテノリド類が合成できる.高配位有機金属化合物の反応特性を活かした有機合成化学の新たな展開を目指す研究を行い,中心金属を遷移金属の場合の電子移動型の還元挙動を明らかにすると共に,新しい合成反応の開発を目的として,イオウ-炭素(sp^2)結合の2価サマリウムを用いた電子移動型還元的切断反応と生成したビニルアニオン種による新規有機合成反応の開発を行った.sp^2炭素上での2価サマリウムからの電子移動過程を経る還元反応ではアシルアニオンは発生するのに対し,芳香族ハライドはラジカルまでしか還元されないことが知られている.従ってこれらのラジカルは溶媒から水素を引き抜いて還元体を与えるものの親電子剤を導入することができない.本研究ではケテンジチオアセタール類がSmI_2/THF-HMPA系において効率良く還元され,対応するエトキシカルボニル置換ビニルスルフィドを与えることを見つけた.ここで生成するビニルスルフィドはその立体化学がE-体のみであった.この選択性の発現についてはサマリウム原子に対するエステル基の配位による可能性も考えられるが,いずれにしても2価サマリウムの反応における新しいタイプの選択性といえる.また,2価サマリウムの反応を同様に行った後,続いてアリルブロミドを加えてアリル基の導入を試みたところアリル化生成物が高収率で生成することを見つけた.これは本反応において2価サマリウムからケテンジチオアセタールへの電子移動によりビニルサマリウム種が効率良く発生していることを示すものである.この高効率高選択的還元反応で生じる官能基置換ビニルサマリウム種に対して親電子剤としてアルデヒドを作用させると一容器内でブテノリドが高収率で生成してくることも見つけた.この反応を用いると任意のケテンジチオアセタールとアルデヒドとの組み合わせにより種々の置換基を有するチオブテノリド類が合成できる.
窒素および酸素をドナー原子として有する混合金属クラスターの合理的合成法の確立

窒素および酸素ドナー性の架橋配位子を有する錯体分子は、高機能材料としての利用が期待される化合物群であり、さらに新しい多核構造の自在な合成開発と、それに基づく機能開発が望まれる。本研究では従来未利用だった窒素・酸素ドナー性架橋配位子を利用する観点からシアナミド架橋に着目し、本年度は[Ru(C_6Me_6)(μ_2-NCN-N,N)]_2(1)の選択的合成とその反応性について検討した。1は潜在的に配位不飽和であり、しかもそのシアナミド部分はメタロリガンドとして利用できる興味深い化合物である。塩化メチレン中で[RuCl_2(C_6Me_6)]_2と2当量のNa_2NCNを室温で反応させると、1は生成するが混合物となった。一方、この反応をベンゼン中で行なうとシアナミド架橋ルテニウム四核錯体[{Ru(C_6Me_6)}_2{(μ_2-NCN-N,N,N)-RuCl_2(C_6Me_6)}_2](2)が得られた。2の構造はX線解析により確認した。シアナミド配位子は非常に珍しいμ_3-N,N,N型のシアノイミド(2-)架橋となっている。一方、[RuCl_2(C_6Me_6)]_2と4当量のNaNCNHをメタノール中で反応させると三架橋型の二核錯体[{(C_6Me_6)Ru(μ_2-NCNH-N,N)}_2(μ_2-NCN-N,N](3)が得られ、さらにメタノール中室温で10当量のトリフルオロ酢酸で処理すると[{Ru(CF_3CO_2)(C_6Me_6)}_2(μ_2-NCNH-N,N)_2](4)が得られた。4はRu(C_6Me_6)ユニットが2つのμ_2-N,N型のNCNHで架橋された二核構造を持ち、シアナミドの水素とCF_3CO_2配位子の間に水素結合が存在する。3,4の塩化メチレン溶液を3当量のKOt-Buで処理すると、いずれも溶液の色は瞬時に濃青紫色へと変化し、濃青色の1が選択的に生成した。従来未利用だった窒素・酸素ドナー性架橋配位子を利用して、安定でかつ特徴ある三次元構造を持った多核錯体を精密合成する方法を開発することを目指し、シアナミドクラスターのコア拡張反応並びにホスフィナト架橋多核錯体系の新規合成を中心に検討を行なった。まず、シアナミド架橋を持つイリジウムの二核錯体[Cp*Ir(μ_2-NCN)]_2(1)に対して[Cp*IrCl_2]_2を反応させると末端窒素原子に対する配位が進行し、μ_3-κN, κN, κN'型のシアナミド配位子を含む四核錯体[(Cp*lr)_2(μ_3-NCN)_2(IrCp*Cl_2)_2](2)が生成することを見出した。2のμ_3-NCN-N, N, N'位子は、シアナミド架橋の中でもμ_3-シアノイミド型の構造を持つ初めての例である。2にさらにNCN^<2->を反応させると1へ変換されることから、2は[Cp*hCl_2]_2から1へ至る中間体と見ることもできる。また、1と[PdCi(allyl)]_2との反応ではキュバン錯体[Cp*lr(μ_3-NCN)]_4(3)を経由して八核錯体[(Cp*lr)_4(μ-NCN)_4{PdCl(allyl)}_4](4)などが生成したが、3を[Pd(allyl)(acetone)_n]^+と反応させた場合にはキュバンコアの開裂が起こり、[(Cp*Ir)_2{Pd(allyl)}(μ_3-NCN)_2]^+が生成した。キュバンコアの開裂を伴うクラスター生成は珍しい反応である。さらに、1のホスフィン付加体[{(Cp*Ir)(μ_2-NCN)}_2(dppm)]に対して[PdCl(allyl)]_2あるいは[MCI(cod)]_2(M=Rh, Ir)を反応させた場合には、やはり末端窒素原子への配位が進行して[(Cp*Ir)_2(μ_3-NCN)_2{RhCl(cod)}_2(dppm)]などの四核錯体が生成した。これらの結果はシアナミド架橋の構造制御法の指針となるものである。一方、後周期金属のホスフィナト錯体合成にはメトキソまたはヒドロキソ錯体とホスフィン酸との反応が有効であることを見出し、ホスフィナト二架橋および三架橋の二核錯体[M(μ_2-Ph_2PO_2)(cod)]_2(M=Rh, Ir)、[(Cp*Rh)_2(μ_2-Ph_2PO_2)_3][BPh_4]が得られることを示した。

本研究では従来未利用だった窒素・酸素ドナー性架橋配位子を利用する観点からシアナミド架橋に着目し、本年度は[Ru(C_6Me_6)(μ_2-NCN-N,N)]_2(1)の選択的合成とその反応性について検討した。1は潜在的に配位不飽和であり、しかもそのシアナミド部分はメタロリガンドとして利用できる興味深い化合物である。塩化メチレン中で[RuCl_2(C_6Me_6)]_2と2当量のNa_2NCNを室温で反応させると、1は生成するが混合物となった。一方、この反応をベンゼン中で行なうとシアナミド架橋ルテニウム四核錯体[{Ru(C_6Me_6)}_2{(μ_2-NCN-N,N,N)-RuCl_2(C_6Me_6)}_2](2)が得られた。2の構造はX線解析により確認した。シアナミド配位子は非常に珍しいμ_3-N,N,N型のシアノイミド(2-)架橋となっている。一方、[RuCl_2(C_6Me_6)]_2と4当量のNaNCNHをメタノール中で反応させると三架橋型の二核錯体[{(C_6Me_6)Ru(μ_2-NCNH-N,N)}_2(μ_2-NCN-N,N](3)が得られ、さらにメタノール中室温で10当量のトリフルオロ酢酸で処理すると[{Ru(CF_3CO_2)(C_6Me_6)}_2(μ_2-NCNH-N,N)_2](4)が得られた。4はRu(C_6Me_6)ユニットが2つのμ_2-N,N型のNCNHで架橋された二核構造を持ち、シアナミドの水素とCF_3CO_2配位子の間に水素結合が存在する。3,4の塩化メチレン溶液を3当量のKOt-Buで処理すると、いずれも溶液の色は瞬時に濃青紫色へと変化し、濃青色の1が選択的に生成した。
船舶用トランスミッション用ハイパーコニカルギヤの歯面疲労強度に関する研究

近年,船舶用トランスミッション業界も益々競争が激しくなり,特にその高容量化・軽量化が求められてきた.本研究では,より厳しい設計条件でハイパーコニカルギヤを設計するために,歯面疲労強度は実験的に求める必要がある.本研究の目的は,ハイパーコニカルギヤの面圧強度設計式を確立することである.そこで,一対のハイパーコニカルギヤの相対歯面解析法を開発した.次に,動力循環式歯面疲労強度試験装置を設計・製作を行った.動力循環式歯面疲労強度試験装置を設置し,それぞれ異なる負荷条件のもとで歯面の面圧疲労強度試験を行った.得られた面圧強度を基に,ハイパーコニカルギヤの検討を行った.コニカルギヤを用いている船舶用トランスミッションをコニカルドライブマリンギアと呼んでいる.近年,船舶用トランスミッション業界も益々競争が激しくなり,特にその高容量化・軽量化が求められてきた.この要求に応えるため,コニカルギヤの曲げ強度および歯面強度を向上させたハイパーコニカルギヤを開発した.しかし,ハイパーコニカルギヤは,形状が複雑であるため,その強度評価の研究は緒についたばかりで,厳しい条件下での設計に困難を来たしている.そこで本研究は,マリンギア用ハイパーコニカルギヤの面圧強度評価法の確立を目的とする.そのために,ハイパーコニカルギヤの面圧疲労強度を実験的に求める.本研究の最終目標はハイパーコニカルギヤの面圧強度設計式を求め,より精密な設計方法の確立することである.なお,平成24年度の進捗状況は以下の通りである.[1.試験装置本体,油圧ユニットおよび制御盤の設置・試運転]製作した試験装置本体,試験装置潤滑用油圧ユニットおよび試験装置用制御盤の設置を行い,設置後に本体ー油圧ユニット間の配管作業および本体ー制御盤間の配線作業を行った.その後試運転を行ったが,試運転時に想定以上の騒音が発生した.また,低温時において潤滑油の排出性が悪く試験装置内から潤滑油が漏れる問題が発生した.この騒音の問題を解決するため,試験装置に組み込まれているマスターギヤの再製作および交換作業を行った.さらに騒音を遮断するための防音箱の設計・製作を行った.次に,潤滑油漏れの問題を解決するため,潤滑油の粘度を変更し,試験装置を設置する共通台の設計・製作を行った.[2.ハイパーコニカルギヤの面圧疲労強度試験]動力循環式歯面疲労強度試験装置を用い,歯面の面圧疲労強度試験を行った.面圧疲労強度試験についてはまだ継続中である.コニカルギヤを用いている船舶用トランスミッションをコニカルドライブマリンギアと呼んでいる.近年,船舶用トランスミッション業界も益々競争が激しくなり,特にその高容量化・軽量化が求められてきた.この要求に応えるため,コニカルギヤの曲げ強度および歯面強度を向上させたハイパーコニカルギヤを開発した.しかし,ハイパーコニカルギヤは,形状が複雑であるため,その強度評価の研究は緒についたばかりで,厳しい条件下での設計に困難を来たしている.そこで本研究は,マリンギア用ハイパーコニカルギヤの面圧強度評価法の確立を目的とする.そのために,ハイパーコニカルギヤの面圧疲労強度を実験的に求める.本研究の最終目標はハイパーコニカルギヤの面圧強度設計式を求め,より精密な設計方法の確立することである.なお,平成25年度の進捗状況は以下の通りである.[1.ハイパーコニカルギヤの面圧疲労強度試験]動力循環式歯面疲労強度試験装置を用い,それぞれ異なる負荷条件のもとで歯面の面圧疲労強度試験を行う.耐久試験では,一定時間ごとの歯面損傷の様子を観察し,歯面の面圧と寿命の関係を求める.その後,歯面修正量(コンケーブ量)の異なる試験歯車を用い,引き続き歯面の面圧疲労強度試験を行った.得られた実験結果を,最大ヘルツ圧力により整理し,ハイパーコニカルギヤの面圧強度を求めた.[2.ハイパーコニカルギヤの面圧強度設計式の提案]動力循環式歯面疲労強度実験により得られた面圧強度を基に,新たにハイパーコニカルギヤの面圧強度設計式の基礎式を提案した.この面圧強度設計式は,現在一般の円筒歯車の強度計算に使用されているISO6336(円筒歯車の強度に関する国際規格)を基礎として新たに提案した.しかし,ハイパーコニカルギヤの面圧強度計算式は,今後,歯面疲労強度試験を継続し,更なる検討が必要である.近年,船舶用トランスミッション業界も益々競争が激しくなり,特にその高容量化・軽量化が求められてきた.本研究では,より厳しい設計条件でハイパーコニカルギヤを設計するために,歯面疲労強度は実験的に求める必要がある.本研究の目的は,ハイパーコニカルギヤの面圧強度設計式を確立することである.そこで,一対のハイパーコニカルギヤの相対歯面解析法を開発した.次に,動力循環式歯面疲労強度試験装置を設計・製作を行った.動力循環式歯面疲労強度試験装置を設置し,それぞれ異なる負荷条件のもとで歯面の面圧疲労強度試験を行った.得られた面圧強度を基に,ハイパーコニカルギヤの検討を行った.コニカルギヤを用いている船舶用トランスミッションをコニカルドライブマリンギアと呼んでいる.近年,船舶用トランスミッション業界も益々競争が激しくなり,特にその高容量化・軽量化が求められてきた.

この要求に応えるため,コニカルギヤの曲げ強度および歯面強度を向上させたハイパーコニカルギヤを開発した.しかし,ハイパーコニカルギヤは,形状が複雑であるため,その強度評価の研究は緒についたばかりで,厳しい条件下での設計に困難を来たしている.そこで本研究は,マリンギア用ハイパーコニカルギヤの面圧強度評価法の確立を目的とする.そのために,ハイパーコニカルギヤの面圧疲労強度を実験的に求める.本研究の最終目標はハイパーコニカルギヤの面圧強度設計式を求め,より精密な設計方法の確立することである.なお,平成22年度の進捗状況は以下の通りである.[1.一対のハイパーコニカルギヤの相対歯面形状解析]ハイパーコニカルギヤの面圧強度評価法の確立には,歯面の接触面圧が重要となる.そこでまず,一対の交差軸用ハイパーコニカルギヤの相対歯面形状の解析を行った.相対歯面形状解析により理論的な歯車の歯当たりの解析を行った.[2.動力循環式歯面疲労強度試験装置の設計]動力循環式歯面疲労強度試験装置本体の設計を行った.動力循環式は,ねじり継ぎ手により伝達トルクを作用させ,モータで運転する装置である.なお,試験装置の内部潤滑は強制潤滑法を採用し,潤滑系の設計も行った.[3.動力循環式歯面疲労強度試験装置の製作]設計した試験装置を実際に製作した.試験装置潤滑用油圧ユニットは,試験装置本体と別置きとした.試験装置用制御盤は,モータのインバータを制御するだけではなく,24時間運転を可能にするため,各種項目を監視し,異常が発生すれば即時に停止させるための装置である.この試験装置用制御盤も実際に製作・組立を行った.動力循環式歯面疲労強度試験機の試運転を行ったところ,想定以上の騒音が発生した.また,低温時において,潤滑油の排出性が悪く試験装置内から潤滑油が漏れる問題が発生した.これらの問題点を解決するため,試験装置に組み込まれているマスターギヤの再製作および交換作業を行った.さらに騒音を遮断するための防音箱の製作を行った.また,潤滑油の粘度を変更し,試験装置を設置する共通台の製作を行った.これらの問題対策用の部品の設計・製作を行ったため,動力循環式歯面疲労強度試験装置を用いた歯面の面圧疲労強度試験に遅れが生じてしまった.本年度予定していた,(1)一対のハイパーコニカルギヤの相対歯面形状解析(2)動力循環式歯面疲労強度試験装置の設計(3)動力循環式歯車試験装置の製作について,すべてが順調に進展している平成25年度は,動力循環式歯面疲労強度試験装置を用い,それぞれ異なる負荷条件のもとで歯面の面圧疲労強度試験を行う.耐久試験では,一定時間ごとの歯面損傷の様子を観察し,歯面の面圧と寿命の関係を求める.その後,歯面修正量(コンケーブ量)の異なる試験歯車を用い,引き続き歯面の面圧疲労強度試験を行う.得られた実験結果を,最大ヘルツ圧力により整理し,ハイパーコニカルギヤの面圧強度を求める.次に,動力循環式歯面疲労強度実験により得られた面圧強度を基に,新たにハイパーコニカルギヤの面圧強度設計式を構築する.この面圧強度設計式は,現在一般の円筒歯車の強度計算に使用されているISO6336(円筒歯車の強度に関する国際規格)を基礎として新たに構築する.平成24年度の研究については以下の項目を予定している.
断層上の動的破壊過程を考慮した断層近傍の地震動と表層地盤の変形に関する研究

断層近傍で生じる地震動および表層地盤の変形に関して,発生過程・伝播過程の解明,大きさなどの予測,それらが構造物へ与える影響の評価を,断層の動的破壊過程を考慮した上で行うことを目的として以下のような研究を行った.1.表層地盤の変形について表層地盤内を断層のすべりがどのように伝播するかに関して,横ずれ断層を対象とした実験を砂を用いて行って検討した.横ずれ変位を加えるに従い,まず,断層面と斜交するリーデルせん断が現れ,その後隣り合ったリーデルせん断に囲まれた領域において断層面とより低角度で交差する2次的なせん断面が形成されることが知られているが,リーデルせん断に加えて2次的なせん断面についても地盤深部から浅部へと発達していく過程を明らかにした.また,基盤の変位速度を変えて実験を行いその影響を調べ,低速で変位させた場合よりも高速で変位させた場合の方が形成されるせん断面が基盤の断層となす角度はやや小さくなる傾向が見られたものの乾燥砂の場合はその影響は小さいことを示した.さらに,模型地盤厚さを変えて実験を行い,地盤が厚くなると形成されるリーデルせん断はそれぞれが長くなり,また隣接したせん断面の間隔も長くなることを示した.2.動的破壊過程と地震動1948年福井地震を対象として断層の動的破壊過程を考慮した地震動解析を行った.福井地震においては,震源付近の断層北側深部と断層の中央部から南側にかけてのやや浅い領域の2カ所にアスペリティー領域が存在していたと考えられているが,このうちの後者のアスペリティーの破壊がその最深部中央付近から始まり,浅部へとほぼ円形の破壊フロントを形成しながら伝播していったと仮定すると,震源で生じた地震動が表層付近の堆積層で増幅されることによって福井平野ほぼ全域に渡って強震域が形成され,その震動方向が構造物などの転倒・倒壊方向と比較的よく一致することを示した.本研究は,断層近傍で生じる地震動および表層地盤の変形について,その発生・伝播過程の解明,大きさや量の予測,そしてそれらが構造物へ与える影響の評価を,断層上の動的破壊過程を考慮した上で行うことを目的とし,本年度は以下のような研究を行った.1.表層地盤の変形に関する模型実験と数値シミュレーション砂を用いた断層模型実験を行った.逆断層の場合,ジョイント要素を用いた弾塑性有限要素数値解析によって比較的良好に実験結果をシミュレートできることを示した.また,横ずれ断層に関して,基盤のすべりに伴って生じる地盤内のせん断破壊面は,基盤付近では断層に沿うように発生するのに対し,地表に近づくにつれて基盤断層と高角に交わるように発達していく過程を明らかにした.さらに基盤の変位速度を変えて実験を行い,乾燥砂においては,せん断破壊面形状の変位速度への依存性は小さいことを示した.2.断層上の動的破壊過程の推定観測された地震波形から直接,断層上の動力学的破壊モデルパラメタを推定する手法を開発した.単純なモデルを用いた数値解析を行い,断層に沿うように分布している観測点で信頼性の高い記録が得られるなどの好条件下においては,本手法によって応力降下量・破壊時刻が正しく推定されることを示した.3.地震動解析震源断層上での動的な破壊過程と表層付近の細かな地下構造を共に考慮可能な地震動解析手法を開発した.1948年福井地震に関して,これまでに明らかにされている震源の破壊過程と地下構造に基づいて本手法により解析した結果,震源のアスペリティー領域の破壊によって大きな地震動が生じ,さらに伝播の際に沖積平野部によって震動が増幅される様子を明らかにした.断層近傍で生じる地震動および表層地盤の変形に関して,発生過程・伝播過程の解明,大きさなどの予測,それらが構造物へ与える影響の評価を,断層の動的破壊過程を考慮した上で行うことを目的として以下のような研究を行った.1.表層地盤の変形について表層地盤内を断層のすべりがどのように伝播するかに関して,横ずれ断層を対象とした実験を砂を用いて行って検討した.横ずれ変位を加えるに従い,まず,断層面と斜交するリーデルせん断が現れ,その後隣り合ったリーデルせん断に囲まれた領域において断層面とより低角度で交差する2次的なせん断面が形成されることが知られているが,リーデルせん断に加えて2次的なせん断面についても地盤深部から浅部へと発達していく過程を明らかにした.また,基盤の変位速度を変えて実験を行いその影響を調べ,低速で変位させた場合よりも高速で変位させた場合の方が形成されるせん断面が基盤の断層となす角度はやや小さくなる傾向が見られたものの乾燥砂の場合はその影響は小さいことを示した.さらに,模型地盤厚さを変えて実験を行い,地盤が厚くなると形成されるリーデルせん断はそれぞれが長くなり,また隣接したせん断面の間隔も長くなることを示した.2.動的破壊過程と地震動1948年福井地震を対象として断層の動的破壊過程を考慮した地震動解析を行った.福井地震においては,震源付近の断層北側深部と断層の中央部から南側にかけてのやや浅い領域の2カ所にアスペリティー領域が存在していたと考えられているが,このうちの後者のアスペリティーの破壊がその最深部中央付近から始まり,浅部へとほぼ円形の破壊フロントを形成しながら伝播していったと仮定すると,震源で生じた地震動が表層付近の堆積層で増幅されることによって福井平野ほぼ全域に渡って強震域が形成され,その震動方向が構造物などの転倒・倒壊方向と比較的よく一致することを示した.
アスベスト災害・公害の予防・補償・救済と国際的連関

本研究は日本・世界のアスベスト災害・公害の実態および予防・補償・救済の制度について、国際関係を基軸に据えた上で、学際的に研究するものである。海外調査・研究として、アスベスト産出国のカナダ、ロシア、イタリア、消費国のタイ、対策推進国としてアメリカ、イギリスの歴史や対策動向について解明と検討を行った。日本国内についても自治体対策の現状や救済制度の検討、ストック災害論としての今後の展望の明確化、さらに得られた研究成果の国際発信も随時行った。平成27年度は本研究課題の初年度に当たるため、アスベストに関する災害・産業・公共政策についての国際比較分析としての研究は目下遂行中の段階にある。その一方で、成果として作成・発信が確定している国内の調査研究活動の実績として、特に次の2点が挙げられる。1つは日本のアスベスト対策の現状と課題についての研究論文をNovaScience Publishersより発刊される英書にて執筆し、国際的な成果発信を行う(掲載決定済、平成28年秋頃刊行予定)。本成果では日本におけるアスベスト災害と政策の歴史を概説した上で、建築物へのアスベスト大量使用を行った事を背景として重点的なアスベスト飛散防止対策の必要に迫られている日本の現状を分析した。実際の建築物解体改修現場において対策不履行や飛散事故が発生している現状に対して、一部の自治体での独自の条例等に基づく対策強化により一定の政策効果が確認できる点に着目し、中央政府と地方自治体の役割分担を明確にした上での総合的なアスベスト対策の展望を言及した。過去使用分のアスベスト処理を巡る課題は、アスベスト使用経験を持つ世界各国で例外なく直面する社会問題であり、本テーマを英文にて発信することは国際的な政策分析・研究交流を進める上で有意義な成果と位置づけられる。もう1つは自治体を対象としたアンケート調査を実施し、その集計結果の分析である(『季刊・自治と分権』論文)。大気汚染防止法の権限を有する全国の自治体を対象として、それぞれのアスベスト対策の担当部課の組織体制、規制実施状況、規制や対策の必要性や拡充についての意識等について回答を求めた。総じての結果として自治体間での対策の充実度に差異が大きく、対策の充実を図る自治体でも人員・予算不足の課題や国全体での規制の拡充を求める意見も確認され、上述の英文論文の考察ともリンクする結果が確認される。初年度は経済・政治・社会のグローバルな国際関係の下でのアスベストの使用実態分析を行う目的に則り、特に実態解明が必要である、現状で世界最大のアスベスト産出・輸出国であるロシア連邦での調査活動を実施した。ロシア連邦内で最大の産出規模にあるウラル地方・アスベスト市へ訪問し、アスベスト鉱山・産業ならびにそれを核として発展してきた町の歴史や現状についての実態調査を行った。また、モスクワ市内において、ロシアにおけるアスベストを含む化学物質問題に取り組む国際NGOのEco-Accordやロシア国内でのアスベスト産業に関する調査研究の実績を持つ国立高等経済学院大学へ訪問し、ロシアにおけるアスベスト産業や規制についての情報収集と相互意見交流を行うと同時に、今後の調査研究や国際交流について連携的に活動していく展望を共有化した。ロシア調査結果の内容については平成28年度中に論文として公表する予定である。本研究はアスベスト災害についての学際的・国際的な研究ネットワークの構築・発展も研究目的の大きな柱であり、その一環としてアメリカ合衆国ニューヨーク州のマウントサイナイ医科大学、ホフストラ大学ノースショアLIJ医学部、コーネル大学等に訪問し、アスベスト研究の最新動向や今後の調査研究に関する連携についての検討を行い、研究交流とネットワークの進展に努めた。これらの実績は今後の国際会議や共同研究の実施へと結びつけていく基盤といえる。現地調査以外にも研究図書や資料の拡充・調査を進めており、労働衛生や環境問題、災害対策についての最新の知見を得ると共に、カナダやオーストラリア等の各国の状況の把握も進めている。本年度はアスベスト産出国・使用国や現状の被害補償・救済や予防対策について、各国の事例調査・研究を順次行った。アスベスト産出国について、それぞれの国内の政治・社会・経済状態や国際関係の要素を中心に対比的に調査研究を進めた。過去の産出国事例として森裕之論文「カナダのアスベスト問題と国際関係」、現在の産出国事例として南慎二郎論文「世界のアスベスト産業の中核としてのロシアの実態」「ロシアのアスベスト産業の実態・特徴と地域経済を巡る課題」として実態解明と今後の政策対応についての検証を行った。アスベスト使用国について、現状で消費量の多い主要国の中で特に使用と規制がせめぎ合っているタイの調査研究を実施した。それをまとめたのが石原一彦論文「タイにおけるアスベスト規制の現状と課題」である。アスベスト被害の補償・救済を巡って、森裕之論文「アメリカのアスベスト問題訴訟社会における複合型ストック災害」にて、政策ではなく民事訴訟を中心とした被害補償が定着化している社会の実態についての検討を行った。民事訴訟中心での補償では訴訟件数の膨大化と賠償金額の肥大化が進行して、司法機能の阻害や仲介の弁護士費用の増大といった不効率が発生する。これは低水準の救済制度のため訴訟が誘発されている日本の状況に対しての教訓ともいえる。日本の救済補償制度の現状については南慎二郎報告「社会保障制度としての石綿健康被害救済制度の検討」にて整理・検討を進めた。アスベスト災害の予防について、世界でも先進的な対策を実施しているイギリスについて杉本通百則論文「イギリスにおけるアスベスト管理規制の特質」にて検討を行った。イギリスではアスベスト取扱(除去や廃棄処分)業者に厳格なライセンス制度の導入等により適切なアスベスト処理と防じん対策の実施が社会の常識となっており、日本を含む他国にとって示唆に富むものである。

研究実績で記した通り、アスベスト産出国・使用国の実態調査と日本ならびに世界のアスベスト対策についての解明・検討を進めてきており、国際ネットワークについてもアメリカ合衆国ニューヨーク州内の医学者・大学研究機関をはじめとしてイギリス、オランダ、タイといった各研究メンバーの調査訪問先での交流によって拡充を進めてきている。具体的にはアメリカ合衆国においてはマウントサイナイ医科大学の関係者、コーネル大学東アジアプログラム・法科大学院、ニューヨーク州立大学バッファロー校・オルバニー校等、イギリスにおいては労働衛生関連の規制当局の中核である労働安全衛生研究所(HSL)や各地の被害者支援団体、オランダにおいては「ヨーロッパ・アスベスト・フォーラム」にて主に欧州地域からの研究者や専門家らとの交流(石原一彦「ヨーロッパ・アスベスト・フォーラム報告ー日本の石綿総合対策研究会との比較ー」)、タイにおいてはチュラロンコン大学社会研究所などが挙げられ、研究ネットワークの国際的な展開は確実に進んでいる。その一方で主要メンバーでのグループ調査活動として予定していた国際機関(ILO、WHO)および旧産出国(イタリア)の欧州調査の実施調整が難しくなり次年度に繰り越すことになった。ただし、その分を各個の調査成果のとりまとめと成果発信に注力しており、研究計画の遂行上に特に影響はないといえる。各国におけるアスベストの使用実態・被害・公共政策の国際比較分析としてこれまで行った調査研究を踏まえた上で、継続的な調査・検討を行ってきており、本期間の具体的な研究実績として次の2点の論文業績が挙げられる。第一に本研究課題での調査研究活動を通じて得られた知見を踏まえた上で、アスベスト災害を含む、より総体的な概念としてのストック災害の分析枠組への理論的検討である。アスベスト災害や原子力災害を典型とするストック災害では、全経済過程を通じて潜在的被害進行と大規模災害を引き起こし、政策対応も事後的となる傾向をもつ。そのため、ストック災害に対しては予防原則に加えて、厳密なリスク・マネジメントの追求を原則として組み込むことが不可欠であり、公共政策・財政学におけるメリット財・コミュニティ論や行動経済学の視点を手がかりとして、検討を行ったものである。第二にアスベスト産出国を含む欧州地域の調査および国際的な研究交流の推進を目的としてイタリア・トリノ周辺の訪問調査を実施した。トリノ近郊に立地するバランジェロ鉱山は、かつては欧州地域での有数なアスベスト鉱山であり、現在はその周辺地域も含めて汚染浄化・環境再生事業が進められており、さらにその事業を題材とした環境教育にも取り組まれている。また、同じくトリノ近郊にはかつて大規模なアスベスト水道管工場(カザーレ・モンフェラート)も操業していたこともあり、同地域はアスベストの環境汚染ならびに健康被害の課題を抱えており、研究機関(トリノ大学)においても研究プロジェクトが組織されており、今回の訪問において鉱物学分野の研究者らと研究交流を行った。
膜の流動性が膜貫通α-ヘリックス構造の膜中の挙動に与える効果

近年の膜脂質及び膜タンパク質の生体腹中でのダイナミックスの研究は、膜存在機能性複合タンパク質の相互作用とその機能発現メカニズムの解明の根拠をあたえつつある。又、膜の流動性と関連して、膜タンパク質とスフィンゴミエリン及びコレステロール(Ch)の複合体(クラスター)が、発生学、更には、神経疾患、癌の発生とその制御に関連しているため、注目されている。今研究は膜貫通タンパク質のモデル系としての1回膜貫通α-ヘリックスペプチドが、脂質の極類や組成などの変化による膜の流動性を変えることによっておこす相互作用の変化を基に、膜タンパク質の会合様式を評価することを目的として以下の研究を展開した。膜中の会合挙動を一回膜貫通型のα-ヘリックスモデルペプチドAc-Lys2-Gly-Leu24-Lys2-Ala-NH2(P24)を基に、蛍光アミノ酸αPyrenylalanine(Pya)及びTrpを別々にホストペプチドに導入しその間のエネルギーの移動やエキシマーの形成をもとに調べた。膜表面の流動性を変えてのペプチドの相互作用変化の測定のために脂質としては、まず、PCをもとに、色々な濃度のChを含また系、その後、スフインゴミエリンとコレステロールの複合体(クラスター)の組み合わせの系を用いた。実験の結果、スフィンゴミエリン及びコレステロール(Ch)の複合体(クラスター)が、膜の流動性の減少を引き起こすともに、明らかにエキシマーの上昇を引き起こした。このことは、モデルペプチドが、膜の流動性の変化とともに、脂質膜中で相分離される事を示し、詳細なる考察の結果、それはクラスター外に排除されることから起こることが示された。近年の膜脂質及び膜タンパク質の生体膜中でのダイナミックスの研究は、膜存在機能性複合タンパク質の構成タンパク質間の相互作用とその機能発現メカニズムの具体的証拠をあたえつつある。しかしながら、膜脂質の流動性とタンパク質の膜中での挙動の、客観的な評価方法が与えられていない。近年、膜の流動性と関連して、スフィンゴミエリンとコレステロール(Ch)の複合体(クラスター)が、膜タンパク質の運搬をコントロールしているという「筏」仮説が示されて、それが、発生学、更には、神経疾患、癌の発生とその制御にも関連しているため、注目されている。今回膜貫通タンパク質のモデル系としての1回膜貫通α-ヘリックスペプチドが、脂質の種類や組成などの変化による膜の流動性を変えることによっておこす相互作用の変化を基に、膜タンパク質の会合様式を評価することを目的として、以下の実験を行った。1)膜中の会合挙動を一回膜貫通型のα-ヘリックスモデルペプチドを基に、蛍光アミノ酸を別々にホストペプチド(P24)に導入しその間のエネルギーの移動やエキシマーの形成をもとに調べるため、以下のモデルペプチドのデザインと合成した。2)モデルペプチドと脂質との相互作用を、CDを用いて各種脂質脂質二分子膜の存在下でのペプチドのconformationを調べることで行った所、これらはα-ヘリックス構造をとっていることがわかった。3)膜の流動性を変えてのペプチドの相互作用変化の測定。P24-W、P24-Pyaの間のエネルギー移動の効率を、脂質膜の組成を変えて調べた。脂質としては、まず、PCをもとに、色々な濃度のChを含ませて、膜の流動性をかえ、ホスト間のエネルギーの移動やエキシマーの形成の変化をしらべた。その後、スフィンゴミエリンとコレステロールの複合体(ラフト)の系で、同様の実験を行った。これらの結果より、ペプチド-ペプチド間のα-ヘリックス相互作用は、膜の流動性の増加とともに増したが、これはラフト相外の液晶部分にペプチドが濃縮されその結果、会合が促進されることに、起因することがわかった。近年の膜脂質及び膜タンパク質の生体膜中でのダイナミックスの研究は、膜存在機能性複合タンパク質の相互作用とその機能発現メカニズムの解明の根拠をあたえつつある。