hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターネットを利用したマーケティング・リサーチ・システムに関する実証的研究

本研究では,インターネットを利用したマーケティング・リサーチの現状を把握するとともに,課題を抽出するを目的として実施された。まず,インターネットリサーチの現状を把握するために,先行研究の整理を行うとともに,調査会社を対象とした実態調査を行った。さらに,実際にインターネットを利用したオンライン調査を実施し,インターネット調査の特徴に関する整理を行った。インターネット調査の実施に際しては、比較のために、同一の質問項目による郵送調査を併行して行った。この結果、インターネット調査と郵送調査の比較から下記のような点が確認された。・最終的な回収率は両調査ともにほとんど変わらなかったが、回収のスピードはオンライン調査の方が圧倒的にはやかった。・回答者が回答に要した平均時間は、オンライン調査の方がかなり短かった。・自由回答の記述文字数に関しては、既存研究の結果に反し、両調査の間に大きな違いはみられなかった。・再調査への協力意向はオンライン調査回答者の方がやや高かった。・調査方法に対する好みをきいたところ、両調査回答者ともに、オンライン調査を好む者が多かった。本年度は、インターネットを利用したマーケティング・リサーチ・システムの日本における実施状況に関する調査・研究を行い、実施方法、利点、問題点などを整理した。この結果、下記のような点が確認された。1.インターネットを利用したマーケティング・リサーチ・システムの主たるタイプ(1)調査機関が予め調査対象パネルを組織化しており、調査の度にE-Mailなどを利用して質問に回答してもらう方式。(2)ホームページ上に質問を公開し、不特定のアクセス者を対象とする方式。2.インターネットを利用したマーケティング・リサーチの利点(1)従来の郵送調査に比して短期間で調査が実施できる。特に、回答がコンピュータ可読型のデータで得られるため、集計、分析のための時間が圧縮できる。(2)上記の迅速性のメリットをいかしたインタラクティブな調査設計を行なうことができる。例えば、回答結果に応じて、新たな質問項目を設定し再度調査を行なう、というような設計が可能となる。(3) 1.(2)の方式の場合、広告、調査、見込み客の発掘、受注といった一連のマーケティング・プロセスを一つの仕組みの中で行なうことができる。2.インターネットを利用したマーケティング・リサーチの問題点(1)現時点では調査対象者の属性に偏りがある。特に、主婦を主たる対象とするような日用消費財に関する調査が実施しにくい。(2)特に1.(2)の調査方式の場合、従来の郵送調査に比して、誤回答や偽の回答の発生率が高い傾向がある。インターネットを利用する場合の匿名性が影響していると考えられる。本年度は、昨年度実施した調査結果を踏まえ,既に稼動しているオンライン調査システムについて,その特長と課題などについて整理を行った.さらに,ここから得られた知見をもとに,オンライン調査システムのテスト版を開発した.オンライン調査システムは急速に稼動数が増加しているが,最近の傾向から下記のような課題が明らかになった.・調査機関が運営するシステムの他に,製造業者,小売業者などが自社のホームページ上にオンライン調査のシステムをビルト・インするタイプが急速に増加している.・オンライン調査では回答者自らが能動的に調査に参加することが可能であることもあり,特定の回答者がアンケート調査を実施している様々なサイトを頻繁に訪れ,回答する場合が増加している。・この結果,調査対象者の偏り,調査結果の信憑性などの点で大きな問題が生じてきている.こうした点から,インターネットを利用した調査においては,多数の回答者を集めるよりも,特定少数の回答者とのインタラクションを主眼とすることによって,その有効性を発揮できると考えられる.この点を考慮して,オンライン調査システムのテスト版を開発した.なお,今年度の研究成果およびオンライン調査システムのテスト版については,ホームページ上に公開する予定である.本年度は、昨年度に開発したオンライン調査システムを利用し、実際に調査を行い、オンライン調査の特徴に関する整理を行った。オンライン調査の実施に際しては、比較のために、同一の質問項目による質問紙調査を併行して行った。両調査への調査対象者は同一母集団からランダムに割り当てた。オンライン調査は、調査票が記載されているホームページのURLを記載した電子メールを調査対象者に送ることによって行った。調査対象者はそのURLをクリックすることによってホームページにアクセスし、オンライン上で質問項目に回答した。質問紙調査は、郵送法によって実施した。この結果、オンライン調査と質問紙調査の比較から下記のような点が確認された。

・最終的な回収率は両調査ともにほとんど変わらなかったが、回収のスピードはオンライン調査の方が圧倒的にはやかった。・回答者が回答に要した平均時間は、オンライン調査の方がかなり短かった。・自由回答の記述文字数に関しては、既存研究の結果に反し、両調査の間に違いはみられなかった。・再調査への協力意向はオンライン調査回答者の方がやや高かった。・調査方法に対する好みをきいたところ、両調査回答者ともに、オンライン調査を好む者が多かった。
汎用顎口腔機能総合検査解析装置の試作

研究実施計画にもとづいて、顎運動3次元検査装置を製作し、これに従来使用していた筋電計、顎関節雑音および咬合音の各ユニットを合体させ、汎用顎口腔機能総合検査解析装置を構築した。1.本装置の構成:汎用顎口腔機能総合検査解析装置は、筋電検査解析ユニット・顎運動検査解析ユニット・顎関節雑音検査解析ユニット・咬合音検査解析ユニットおよびこれらを統合する多チャンネル同時表示解析ユニットならびに記録印刷ユニットより構成される。2.基礎的性能試験:本装置の有効性・操作性・信頼性・的確性について検討した結果、本装置は4種類の検査事項を同時測定・同時記録でき、且つ検査結果の同時表示も可能である。従って各検査結果の解析も短時間に処理できる。併せて検査結果の記録を光磁気ディスクに集録できるため、将来データベース化も可能となった。3.臨床試験:正常な顎口腔機能を有する者および顎口腔機能異常を有する者を選択し、本装置により顎口腔機能の総合検査を行って、それぞれ得られた結果と臨床診査結果との対比および関連性について検討した。その結果、本装置は顎口腔機能異常の臨床診断にたいして、甚だ有効であるばかりでなく、研究面においても同時検査記録性能によって、各検査結果間の相互関連性を検索することが可能である。なお、本装置による顎運動解析は、下顎切歯路の検査記録を対象としたもので、下顎頭運動解析については、今後の課題であることを付記せねばならない。
がん浸潤転移における細胞間接着分子とシグナル伝達の役割

がん転移は微小環境におけるがん細胞と異種細胞間との多様な相互反応を必要とする連続的な過程である。しかし、転移の基盤となる異種細胞間接着機構はまだ解明されていない。cadherinが同種細胞間接着のみを促進するのに対し、nectin/Neclファミリーは同種および異種細胞間接着を促進する。従って、cadherinよりnectin/Neclファミリーの方が転移に必要な異種細胞間接着に関与する可能性が高い。私どもはnectin/Neclファミリーおよび細胞接着シグナル伝達の鍵を握るRhoファミリーに注目し、遺伝子改変マウスを用いて、がん転移浸潤過程におけるこれらの分子の病態生理的意義を検討している。本年度は、nectin-2およびNecl-5遺伝子欠損背景が転移性乳がん発症MMTV-PyVTマウスの表現型に及ぼす影響を検討した。nectin-2欠損は乳がん細胞の転移巣形成に特別な影響を及ぼさなかったのに対し、Necl-5欠損では乳がん細胞の転移巣形成が有意に減少することを観察した。また、Cre-loxP系による条件的RhoA遺伝子欠損マウスを作成し、中枢神経系においてnestin-Cre依存的にRhoA遺伝子を欠損したマウスは顕著な歩行異常を示すことを観察した。がん転移におけるRhoAの役割を解析する目的で、条件的RhoA遺伝子欠損マウスと転移性乳がん発症剛TV-PyVTマウスとの交配を進めている。さらに、nectinの細胞内アダプター蛋白質であるafadinに注目し、大腸上皮細胞に特異的な条件的afadin欠損マウスを用いて化学発がん実験を行った。その結果、条件的afadin欠損マウスでは大腸腺腫の形成が有意に増加しており、炎症および化学発がん化過程におけるafadinのがん抑制的な病態生理的役割が示唆された。がん転移は、がんの原発巣、循環系、遠隔転移巣において、がん細胞と微小環境間での細胞接着機構に基づく多様な相互反応を必要とする連続的な過程である。がん細胞の上皮間葉転換(EMT)はE-cadherinの発現低下を伴うが、E-cadherinとともに上皮組織形成に中心的な役割を果たすnectin/Neclファミリーとがん浸潤転移との関連はまだ明らかではない。本年度は、転移性乳がん発症MMTV-PyVTマウスを用いて、nectin-1, nectin-2, nectin-3, Necl-2, Necl-5遺伝子欠損背景の導入を進めた。また、RhoA遺伝子欠損マウスを作成した結果、恒常的なRhoA遺伝子欠損マウスは胎生致死であり、着床後ただちに個体発生を停止することを明らかにした。同時にCre-loxP系による条件的RhoA欠損マウスを作成し、nestin-Cre依存的に中枢神経系においてRhoA遺伝子を欠損したマウスは、両方の後肢が同時に動く顕著な歩行異常を示した。この表現型はRac GAPの一つであるchimerin欠損マウスで報告されている歩行異常と類似していた。その結果、条件的afadin欠損マウスは、野生型マウスと比較して、大腸の化学発がん刺激に対する感受性が亢進しており、炎症およびがん化過程におけるafadinのがん抑制的な病態生理的役割が示唆された。
超音速流中のMHD擬似衝撃波の挙動

本研究では,2枚の円板で構成されるディスク形MHD流路内の擬似衝撃波について実験的に調べた。流れに電磁力が作用していない通常の流れでは,流路高さが小さい時,壁面に形成される速度境界層により,垂直衝撃波ではなく多重の斜め衝撃波,すなわち擬似衝撃波によって超音速から亜音速への遷移が行なわれる。本研究では,この問題を強い電磁力が作用する場合について取上げ,擬似衝撃波の挙動について調べた。実験には,大型のブロ-ダウン装置を用い,作動気体として1900Kに加熱されたアルゴンを使用した。円板形の超音速ノズルによりマッハ数2.4まで流れを加速し,この流れに最大磁場4.67テスラを印加することにより電磁力を作用させた。その結果,ノズルの下流で静圧が徐々に増加する現象を観測し,更に静圧上昇の開始置とその大きさが,電磁力に依存していることを見出した。静圧上昇の様子は,電磁力が作用しない場合と類似しており,電磁力による擬似衝撃波の発生が示唆された。そこで,これを確認するため,強磁場中でも静圧変動の測定が可能な圧力素子を用い,流れ方向の静圧変動の分布を調べた。その結果,静圧上静が見られる位置よりも上流では,変動が小さく,静圧上昇位置で最大の変動が存在すること,更に下流では,再び変動が小さくなることを初めて測定できた。この測定結果は,通常の擬似衝撃波での結果と良く一致しており,電磁力によって圧力上昇が発生する場合には,擬似衝撃波の形をとることが明らかとなった。また,種々の実験条件下でその挙動を調べた結果,流路形状や電磁力の大きさを調節することにより,大きな圧力変動を伴わないで,超音速流れを亜音速に遷移させることができることを明らかにした。今後は,擬似衝撃波によって発生する圧力損失や熱損失の増加について詳しく調べることにより,研究をさらに発展させたい。
交通網発達と国土構造の形成過程に関する研究

本研究では、明治期以降の交通網発達による全国の都市間の交流可能性の変遷を、滞在可能時間および積み上げ所要時間といった指標を用いて算出し、それが都市の消長を表す人口等の指標の変化とどのように関連しているかを分析することによって、交通の整備と国土構造の変化との関連を明らかにした。研究実績の概要は以下の通りである。1.対象年次、対象都市の設定:明治の初期から現在までのうち、交通整備の変革期を考慮して、概ね10年間隔で、10数時点を対象年次として抽出した。また対象都市としては47都道府県庁所在都市とした。2.時刻表データの入力:対象年次の鉄道・バス・船・航空機等の全便のダイヤをデータベースとして入力した。3.滞在可能時間等の計算:計算機を用いて指標の算出を行い、47都市相互間の滞在可能時間を、1.で示した10数時点において求めた表を作成した。「最短所要時間」と「平均積み上げ所要時間」の2指標値を比較することにより、都市間交通の運行頻度による交通利便性と到達時間によるそれとを分離しての考察が可能となった。4.交通可能性指標の計測:アクセシビリティの考え方を用いて、各都市の相対的な位置関係を指標化した。5.都市・地域データとの関連の分析:各都市の交流可能性指標と、その都市や地域の活動水準を表す人口等のデータを経年的に比較分析した結果、地理的条件や人口規模等に大差ない地域では、交通面で有利にある地域、しかも整備時期が早い地域ほど、人口増加のポテンシャルが高くなること等を明らかにした。6.総合的な考察:交通が地域に与える影響は、間接的ではあるが極めて大きいという事実が明らかになり、ここから、都市間交通の整備は採算性以外の観点からも論じる必要があることを指摘できた。
蛍石型酸化物中のイオントラック原子構造とその重畳に伴う微細組織発達

次世代不活性燃料や放射性廃棄物/核変換処理材料の母相として期待される蛍石型構造の安定化ジルコニアおよびセリア,ならびにマグネシア・アルミネート・スピネル中のオントラックの微細構造と電子励起損傷の重畳に伴う微細組織発達過程に関する研究を継続して行った。研究手法としては、種々の透過および走査透過電子顕微鏡法,X線散乱/分光法,ラマン分光法を相補的に用いてにより、構造と組織発達を多角的に追求した。以下に本年度の研究成果の概要を記す。(1)安定化ジルコニア中のイオントラック構造について電子顕微鏡法を用いた研究を継続した。イオントラックは同じ蛍石構造を有するセリアと同様に蛍石構造を保っていること、およびイオントラック中心領域は原子密度が低下していることが分かった。しかしながら、蓄積過程の解析から安定化ジルコニア中のイオントラックはセリアと比較して、その形成頻度は著しく小さく、回復影響領域サイズも小さいことが明らかとなった。蓄積過程は直接形成のみでは実験結果を再現出来ず、直接形成過程と、重畳による形成過程の和によって表されることを示した。さらに、形成頻度および回復影響領域サイズの電子的阻止能依存性についても明らかにした。(2)マグネシア・アルミネート・スピネル中のイオントラック中の陽イオン配列の不規則化の度合いをXAFSスペクトルより評価する方法を新たに提案した。不規則化度は照射量の増加に伴ってランダム配列に近づくことを定量的に評価した。また、SAXS法により評価したイオントラックの大きさは、分析透過電子顕微鏡法から以前に求めた値と大きく変わらないことを示した。(3)超高圧電子顕微鏡ーカソードルミネッセンス法「その場」測定システムを用いて、電子照射下の点欠陥蓄積ならびにその価数を評価する方法について検討を行うと共に、電子照射した安定化ジルコニアおよびセリアの点欠陥蓄積過程を議論した。酸化物セラミックスは次世代不活性燃料や放射性廃棄物/核変換処理材料の母相として期待されているが、核分裂片による高密度電子励起損傷は燃材料中にイオントラックと呼ばれる柱状欠陥を誘起し,微細構造を著しく劣化させる。本研究では、蛍石型構造酸化物の安定化ジルコニアやセリア、および耐照射損傷性酸化物のマグネシア・アルミネート・スピネル中のイオントラック構造を先進電子顕微鏡法、小角X線散乱法およびラマン分光法による相補的な研究手法により追求し、さらに,電子励起損傷の重畳に伴って発達する微細組織の形成機構を明らかにすることを目的としている。(1)1737keV/nmの範囲で電子的阻止値を変化させた高速重イオンをCeO2に照射し、セリア中のイオントラック構造とその蓄積過程をTEMおよびSTEM法により詳細に調べた。この電子的阻止能値では、セリア中にイオントラックが形成され、コア領域の原子密度は低下していることが分かった。蓄積過程をモデル化し、コア領域および影響領域のサイズが電子的阻止能値に依存することを明らかにした。また、立方晶安定化ジルコニアのイオントラック構造の観察ならびに蓄積過程を調べ、セリアの結果と比較した。立方晶安定化ジルコニアでは、イオントラック形成効率および影響領域サイズのいずれもセリアよりも小さいことを明らかにした。(2)電子照射しながらカソードルミネッセンスを「その場」測定し、アルミナおよびイットリア安定ジルコニア中の酸素欠陥蓄積過程を調べる方法を確立した。(3)小角X線散乱法をセリアおよびマグネシア・アルミネート・スピネルに適用し、散乱プロファイルを解析した。評価したイオントラックのサイズはTEM法により評価したコア領域よりも大きく、電子顕微鏡法では検出できない格子間原子を含む領域であることを示唆する結果を得た。研究は計画通りに進行している。酸化物セラミックスは,次世代不活性燃料や放射性廃棄物/核変換処理材料の母相として期待されている。これらの材料中は線質およびエネルギーの異なる種々の放射線による照射損傷を被るが,中でも高密度電子励起損傷を誘起する核分裂片による照射損傷に基礎的理解は燃材料の微細組織安定性を理解する上で極めて重要である。本研究は,蛍石型構造を有する安定化ジルコニアおよびセリア,ならびにマグネシア・アルミネート・スピネル中の照射損傷を先進電子顕微鏡法,X線散乱/分光法,ラマン分光法により多角的に追求し,高密度電子励起損傷により形成されるイオントラックの微細構造を原子レベルで明らかにすると共に,損傷の重畳に伴って発達する微細組織の形成機構を明らかにすることを目的とした。(1)安定化ジルコニア中のイオントラック構造を電子顕微鏡法により詳細に調べ,その蓄積過程をモデリングした。同じく蛍石構造を持つセリアと比較し、安定化ジルコニアはイオントラックが形成され難く,電子励起損傷に対する高い耐性を有することを示した。(2)マグネシア・アルミネート・スピネル中のイオントラック構造ならびに大きさをx線散乱/分光法(SAXS,XAFS)により評価した。本手法による電子励起損傷に対する耐性の高い物質のイオントラック評価は殆どない。電子顕微鏡法による評価結果と比較し、イオントラック構造の詳細な検討を行った。(3)ラマン分光法を用い、イオントラック構造を評価した。電子顕微鏡法、X線散乱/分光法、ラマン分光法によりそれぞれ異なるサイズ・情報が得られることを示した。これらを統合的にまとめ、より詳細な構造の理解および重畳に伴う構造発達過程の理解を進めている。次世代不活性燃料や放射性廃棄物/

核変換処理材料の母相として期待される蛍石型構造の安定化ジルコニアおよびセリア,ならびにマグネシア・アルミネート・スピネル中のオントラックの微細構造と電子励起損傷の重畳に伴う微細組織発達過程に関する研究を継続して行った。研究手法としては、種々の透過および走査透過電子顕微鏡法,X線散乱/分光法,ラマン分光法を相補的に用いてにより、構造と組織発達を多角的に追求した。以下に本年度の研究成果の概要を記す。(1)安定化ジルコニア中のイオントラック構造について電子顕微鏡法を用いた研究を継続した。イオントラックは同じ蛍石構造を有するセリアと同様に蛍石構造を保っていること、およびイオントラック中心領域は原子密度が低下していることが分かった。しかしながら、蓄積過程の解析から安定化ジルコニア中のイオントラックはセリアと比較して、その形成頻度は著しく小さく、回復影響領域サイズも小さいことが明らかとなった。蓄積過程は直接形成のみでは実験結果を再現出来ず、直接形成過程と、重畳による形成過程の和によって表されることを示した。さらに、形成頻度および回復影響領域サイズの電子的阻止能依存性についても明らかにした。(2)マグネシア・アルミネート・スピネル中のイオントラック中の陽イオン配列の不規則化の度合いをXAFSスペクトルより評価する方法を新たに提案した。不規則化度は照射量の増加に伴ってランダム配列に近づくことを定量的に評価した。また、SAXS法により評価したイオントラックの大きさは、分析透過電子顕微鏡法から以前に求めた値と大きく変わらないことを示した。(3)超高圧電子顕微鏡ーカソードルミネッセンス法「その場」測定システムを用いて、電子照射下の点欠陥蓄積ならびにその価数を評価する方法について検討を行うと共に、電子照射した安定化ジルコニアおよびセリアの点欠陥蓄積過程を議論した。平成28年度に行った研究を継続して遂行する。特に、安定ジルコニア中のイオントラックの蓄積過程を詳細に調べ、セリアとの相違を明らかにするとともに、その物理的理由を考察する。TEM法、小角X線散乱法、ラマン分光法によるトラックサイズの比較を進め、トラックサイズが何を反映したものかを調べていく。平成29年度の研究を引き続き進める。異なる手法(電子顕微鏡法、X線散乱/分光法、ラマン分光法)により得られる情報を統合的にまとめ、より詳細な構造の理解および重畳に伴う構造発達過程の理解を進めて行く。物品費に少額の繰越金が生じているが、これについては次年度に実験消耗品として使用する計画である。
超楕円体近似による異方性弾性体中の整合析出物の力学的状態と安定形状の解析

超楕円体は,楕円体を主軸と平行な直交座標系によって示す式の指数2を2以上の実数に拡張して定義される空間図形である.2以上の実数に拡張した指数の値に応じて,超楕円体の形状は,球や立方体,そして楕円体や直方体およびそれらのあいだの中間的な形状になる.本研究では,介在物形状が超楕円体である場合のマイクロメカニックスにおける介在物問題を考察した.さらに,この介在物問題の解を用いて,合金中の整合析出物の安定形状をエネルギー論によって考察した.主要な結果は以下の通りである.1.超楕円体介在物の平均的Eshelbyテンソルの導出立方晶構造を持つ弾性体に含まれる超楕円体介在物の平均的Eshelbyテンソルの成分の値を,弾性係数の異方性を示すパラメーターと超楕円体の形状指数の関数として算出した.この平均的Eshelbyテンソルの成分の値より,楕円体介在物と直方体介在物がもたらす弾性ひずみエネルギー,そして楕円体と直方体のあいだでの介在物の形状変化による弾性ひずみエネルギーの変化を知ることができる.2.整合析出物の安定形状Ni-Al合金中のNi3Al整合析出物とCu-Cr-Co合金中のCr-Co整合析出物の安定形状が,析出物寸法の増加に伴い球から立方体へと徐々に変化する実験結果を得た.この球と立方体のあいだの整合析出物形状が,適当な指数の場合の超楕円体形状で極めて良く近似できることがわかった.Ni-Al冶金中のNi3Al断出物とCu-Cr-Co合金中のCr-Co析出物は,母相に対してミスフィットひずみを持つ介在物と言える.超楕円体についての介在物問題の解によって,これらの合金中の整合析出物の安定形状が,弾性ひずみエネルギーと界面エネルギーの和を最小にする平衡形状として明解に説明できることを示した.超楕円体は,楕円体を主軸と平行な直交座標系によって示す式の指数2を2以上の実数に拡張して定義される空間図形である.2以上の実数に拡張した指数の値に応じて,超楕円体の形状は,球や立方体,そして楕円体や直方体およびそれらのあいだの中間的な形状になる.本研究では,介在物形状が超楕円体である場合のマイクロメカニックスにおける介在物問題を考察した.さらに,この介在物問題の解を用いて,合金中の整合析出物の安定形状をエネルギー論によって考察した.主要な結果は以下の通りである.1.超楕円体介在物の平均的Eshelbyテンソルの導出立方晶構造を持つ弾性体に含まれる超楕円体介在物の平均的Eshelbyテンソルの成分の値を,弾性係数の異方性を示すパラメーターと超楕円体の形状指数の関数として算出した.この平均的Eshelbyテンソルの成分の値より,楕円体介在物と直方体介在物がもたらす弾性ひずみエネルギー,そして楕円体と直方体のあいだでの介在物の形状変化による弾性ひずみエネルギーの変化を知ることができる.2.整合析出物の安定形状Ni-Al合金中のNi3Al整合析出物とCu-Cr-Co合金中のCr-Co整合析出物の安定形状が,析出物寸法の増加に伴い球から立方体へと徐々に変化する実験結果を得た.この球と立方体のあいだの整合析出物形状が,適当な指数の場合の超楕円体形状で極めて良く近似できることがわかった.Ni-Al冶金中のNi3Al断出物とCu-Cr-Co合金中のCr-Co析出物は,母相に対してミスフィットひずみを持つ介在物と言える.超楕円体についての介在物問題の解によって,これらの合金中の整合析出物の安定形状が,弾性ひずみエネルギーと界面エネルギーの和を最小にする平衡形状として明解に説明できることを示した.1.立方晶系物体中の超楕円体と等方弾性体中の超球におけるS_<ijkl>の導出平面ひずみ状態にある立方晶系物体について,eigenひずみを持つ超楕円体粒子における平均的EshelbyテンソルS_<ijkl>を異方性パラメーターA=2C_<44>/(C_<11>-C_<12>),<100>方向引張のときのポアソン比v_<100>そして超楕円体の形状指数pと軸比αの関数として評価した.楕円体粒子の場合とは異なり,eigenひずみが一定であっても超楕円体粒子中のひずみと応力は場所の関数になるが,平均的Eshelbyテンソル(無次元量)は上記の無次元量の関数として一意的に求めることができる.異方性パラメーター,ポアソン比,粒子形状の関数として平均的Eshelbyテンソルの成分の値を数値積分によって高い精度で求めた後,これらの値の間の関係を近似的に表現し得る関数を初等関数の範囲で探索する演算を行った.また,等方弾性体中のeigenひずみを持つ超球粒子についても,S_<ijkl>の導出を行った.2.Ni-Al合金系における析出γ'粒子の形状観察Alの濃度を種々変化させたNi-Al合金をアルゴン雰囲気中でアーク溶解法によって作製した.母相に対して単純膨張型(δ_<ij>型)のeigenひずみを持ち,Alの濃度変化に伴い球形と立方体状の間で変化した析出粒子形状を透過型電子顕微鏡によって観察した.観察された析出粒子形状を弾性ひずみエネルギーと界面エネルギーの総和の最小条件から考察した.超楕円体は,楕円体を主軸と平行な直交座標系によって示す式の指数2を2以上の実数に拡張して定義される空間図形である.

2以上の実数に拡張した指数の値に応じて,超楕円体の形状は,球や立方体,そして楕円体や直方体およびそれらのあいだの中間的な形状になる.本研究では,介在物形状が超楕円体である場合のマイクロメカニックスにおける介在物問題を考察した.さらに,この介在物問題の解を用いて,合金中の整合析出物の安定形状をエネルギー論によって考察した.主要な結果は以下の通りである.1.超楕円体介在物の平均的Eshelbyテンソルの導出立方晶構造を持つ弾性体に含まれる超楕円体介在物の平均的Eshelbyテンソルの成分の値を,弾性係数の異方性を示すパラメーターと超楕円体の形状指数の関数として算出した.この平均的Eshelbyテンソルの成分の値より,楕円体介在物と直方体介在物がもたらす弾性ひずみエネルギー,そして楕円体と直方体のあいだでの介在物の形状変化による弾性ひずみエネルギーの変化を知ることができる.2.整合析出物の安定形状Ni-Al合金中のNi3Al整合析出物とCu-Cr-Co合金中のCr-Co整合析出物の安定形状が,析出物寸法の増加に伴い球から立方体へと徐々に変化する実験結果を得た.この球と立方体のあいだの整合析出物形状が,適当な指数の場合の超楕円体形状で極めて良く近似できることがわかった.Ni-Al合金中のNi3Al析出物とCu-Cr-Co合金中のCr-Co析出物は,母相に対してミスフィットひずみを持つ介在物と言える.超楕円体についての介在物問題の解によって,これらの合金中の整合析出物の安定形状が,弾性ひずみエネルギーと界面エネルギーの和を最小にする平衡形状として明解に説明できることを示した。
大電力高周波加熱用アンテナと伝送系に関する研究

1.ICRF加熱用アンテナ(1)有限要素法を用いてループアンテナの3次元解析を行い,アンテナ構造並びにプラズマパラメータを変えたときの特性変化を定量的に求めた.(2)給電系の特性インピーダンスに整合するループアンテナ(M形アンテナ)を提案し, Γ整合法とリアクタンス装荷を用いることにより,アンテナが小形であっても整合がとれることを,理論及び実験により示した.また,整合時の近傍電界分布を,ファラデーシールドの効果も含めて詳しく解析した.(3)給電系と整合するカットオフキャビティアンテナの高効率化を図るために, Ψ型の導線をキャビティ内に設け,その頂点部に給電して他の3点にリアクタンスを装荷した構造を提案した.すでに提案したアンテナと比較した結果,より高効率であることが格認された.(4)有限要素法による2次元解析結果に基づいて設計・試作したアンテナを筑波大学ガンマ10に装着して,入力インピーダンスを測定した.その結果,従来の半ターンループアンテナに比べて効率が1.6倍,入力抵抗が23倍となることが格認された.2.LH周波数帯真空窓の解析従来経験的に設計されてきた真空窓の特性を解析するプログラムほ開発し,真空窓の構造と周波数帯域幅の関係などについて検討した.3.ECRH準光学的反射鏡アンテナジャイロトロン出力のミリ波を直線偏波ビームに変換するアンテナにおいて,近傍界領域にも適用できる鏡像波源を用いた設計法を提案し,(1)放物筒面反射鏡を用いたTEonモード用Vlasovー中島アンテナ(京大ヘリオトロンE並びに京大・理学部WTーIII用),(2)だ円筒反射鏡を用いたTEonモード用ビーム収束型アンテナ(WTーIII用),について解析し,実測値と良く一致することを確認した.(3)ホィスパリングギャラリーモード用反射鏡アンテナのビーム位相をより精密にそろえるために鏡面修正を行い, (1), (2)と同様の方法を使って,その放射特性を求めた.1.ICRF加熱用アンテナ(1)有限要素法を用いてループアンテナの3次元解析を行い,アンテナ構造並びにプラズマパラメータを変えたときの特性変化を定量的に求めた.(2)給電系の特性インピーダンスに整合するループアンテナ(M形アンテナ)を提案し, Γ整合法とリアクタンス装荷を用いることにより,アンテナが小形であっても整合がとれることを,理論及び実験により示した.また,整合時の近傍電界分布を,ファラデーシールドの効果も含めて詳しく解析した.(3)給電系と整合するカットオフキャビティアンテナの高効率化を図るために, Ψ型の導線をキャビティ内に設け,その頂点部に給電して他の3点にリアクタンスを装荷した構造を提案した.すでに提案したアンテナと比較した結果,より高効率であることが格認された.(4)有限要素法による2次元解析結果に基づいて設計・試作したアンテナを筑波大学ガンマ10に装着して,入力インピーダンスを測定した.その結果,従来の半ターンループアンテナに比べて効率が1.6倍,入力抵抗が23倍となることが格認された.2.LH周波数帯真空窓の解析従来経験的に設計されてきた真空窓の特性を解析するプログラムほ開発し,真空窓の構造と周波数帯域幅の関係などについて検討した.3.ECRH準光学的反射鏡アンテナジャイロトロン出力のミリ波を直線偏波ビームに変換するアンテナにおいて,近傍界領域にも適用できる鏡像波源を用いた設計法を提案し,(1)放物筒面反射鏡を用いたTEonモード用Vlasovー中島アンテナ(京大ヘリオトロンE並びに京大・理学部WTーIII用),(2)だ円筒反射鏡を用いたTEonモード用ビーム収束型アンテナ(WTーIII用),について解析し,実測値と良く一致することを確認した.(3)ホィスパリングギャラリーモード用反射鏡アンテナのビーム位相をより精密にそろえるために鏡面修正を行い, (1), (2)と同様の方法を使って,その放射特性を求めた.
表面改質層センサを利用したステンレス鋼の高精度劣化診断システムの開発

本課題では,生産過程において金属表面に発生する表面改質層を劣化センサとして利用したステンレス鋼の高精度疲労劣化診断システムの開発を行なった.システム開発のため,表面改質層の磁気特性に影響を与える因子の解明,応力依存性の評価,表面改質層の磁気特性と疲労劣化との関係を明らかにした.最終的に表面改質層の磁気特性の変化を測定することによって,繰返し数0回から繰返し数増加の影響をモニタリングできることがわかった.本研究の目的は,電磁交流インピーダンス法(EMI)と加工変質層センサを用いて,ステンレス鋼の高精度劣化診断システムを開発することである.本年度は,引張変形によって生じたマルテンサイト相の体積分率および組織形態と磁気特性の関係を調査した.また,応力下でインピーダンスを計測する装置の設計を行った.調査の具体的内容は,まず5%から50%まで余ひずみを与えたSUS304試験片の磁気特性をEMIによって計測した.その際,コイルの方向を変えることで,引張変形に伴う磁気異方性の変化についても評価した.次に化学エッチングと画像処理によって,引張変形量がマルテンサイト相の体積分率,組織形状と配向性に与える影響について調べた.さらに,コイルの理論式と等価介在物理論を組み合わせたステンレス鋼の磁気特性シミュレーションプログラムを開発し,EMIの評価パラメータとマルテンサイト相体積分率およびアスペクト比の関係を調べた.以上の結果から以下のことがわかった.1引張変形量の増加ともにマルテンサイト相は針状から塊状に形態を変化させるとともに,配向性も引張方向に対して45°方向から0°方向へ遷移する.2引張変形量が小さいときは内部応力,大きくなるに従い形状異方性が磁気特性に強く影響を及ぼす.3EMIの評価パラメータは,マルテンサイト相の体積分率,応力誘起および形状異方性にそれぞれ敏感なパラメータがある.4磁場の方向を変えずにコイルの方向のみ変えてインピーダンスを計測することによって,引張変形に伴う磁気異方性の変化を評価できる.本研究の目的は,電磁交流インピーダンス法(EMI)と加工変質層センサを用いて,ステンレス鋼の高精度劣化診断システムを開発することである.本年度は,引張変形によって5%から40%まで余ひずみを与えた試験片に弾性変形範囲内で引張応力を負荷して,SUS304の透磁率特性の応力依存性について調査した.その際,計測方向の異なる二つのコイルと電磁石の方向を変えることによって,試験片長軸方向と幅方向の試験片透磁率と引張応力の関係を調べた.これは,引張応力を試験片に負荷した場合,長軸方向は引張ひずみ,幅方向には圧縮ひずみが生じるため,引張と圧縮変形両方の影響を評価することが可能になるためである.その結果,以下のことがわかった.1長軸方向の透磁率特性には明確な引張応力依存性が観察されなかった.この原因としては,マルテンサイト相内の内部応力がすでに高く外部応力によって透磁率変化が生じにくかったことおよび実験条件の問題が考えられた.2幅方向の透磁率特性計測では,引張応力によってインピーダンス曲線が変化する現象が観察された.ただし,従来の評価方法では,その変化を定量的に評価しにくいことがわかったため,新しい評価手法を考案し,現在再評価中である.3幅方向の計測によって,外部応力がインピーダンス曲線に影響を及ぼすことわかったが,その影響度は以前の研究において応力焼きなまし前後で評価した結果と比較すると,小さいものであった.このことから,マルテンサイト相の透磁率特性に対する内部応力およびマルテンサイト相周囲の塑性ひずみの影響も調査する必要がある.本研究の目的は,薄膜の磁気特性を計測できる申請者が開発した電磁交流インピーダンス法(EMI)と加工変質層センサを用いて,ステンレス鋼の高精度劣化診断システムを開発することである.本年度は,主に試験装置の製作とEMIによるマルテンサイト相体積分率の評価方法について検討した.(1)ベクトルEMI計測装置の製作および計測方法の検討今回用いる試験片の磁性層体積分率が,これまでに試行計測した試験片と比較して小さく,従来のセンサおよび計測条件では十分な計測ができないことが判明した.そこで,新たにコイルの共振を増幅効果として利用するために,コイル形状,寸法および巻数などについて検討し,今回用いる試験片程度の体積分率であっても応力による磁気特性の変化が計測可能となる条件を見出した.ただし,コイル共振を利用するために2軸コイルでは相互干渉が起こる可能性があることから,軸方向と幅方向用の2種類の単軸コイルを製作した.それらのコイルによって,試験片の軸方向と幅方向の磁気異方性を計測した結果,体積分率増加に伴う異方性の変化を計測可能なことを確認した.(2) EMIによるマルテンサイト相体積分率の定量評価式の構築マルテンサイト相を可視化するためのエッチング条件について検討し,可視化が可能な条件を確認した.現在,引張試験によって余ひずみを与えることで,マルテンサイト相体積分率を変化させた試験片を作成し,インピーダンスを計測する実験を進行中である.本研究の目的は,電磁交流インピーダンス法(EMI)と加工変質層センサを用いて,ステンレス鋼の高精度劣化診断システムを開発することである.

本年度は,引張変形によって10%と30%の予ひずみを与えた試験片と予ひずみ無しのSUS304鋼試験片に,引張繰返し変形を負荷して,その透磁率特性に与える繰返し変形の影響を調査した.また,計測方向の異なる二つのコイルと電磁石の方向を変えることによって,試験片長軸方向と幅方向の試験片透磁率と繰り返し数との関係を調べた.そして,実験条件を最大繰返し数4000,引張繰返し応力430MPaとして,低サイクル疲労試験における疲労初期段階でのSUS304鋼の透磁率特性の変化に焦点を当てて計測を行った.さらに,繰返し変形による透磁率特性の変化要因を調べるために,繰返し試験後の試験片に焼鈍し処理を施して,透磁率特性を計測した.その結果,以下のことがわかった.1SUS304鋼の透磁率特性は,繰返し数によって変化するが一定の増加傾向や減少傾向は現れない.2SUS304鋼の透磁率特性の繰返し変形による変化量には予ひずみ依存性がある.3繰返し変形によるSUS304鋼の透磁率特性の変化を生じさせる主要因を特定できた.さらに,来年度の研究で用いる小型平面曲げ疲労試験機と制御ソフトを製作し,試験運転を行った.その結果,一部剛性不足が判明したため,再設計を行い,問題点の改善を行った.本研究の目的は,電磁交流インピーダンス法(EMI)と加工変質層センサを用いて,ステンレス鋼の高精度劣化診断システムを開発することである.最終年度は,作製した平面曲げ疲労試験機を用いて,高サイクル疲労試験を行い,表面改質層センサによる劣化診断が可能か調査した.結果として,表面改質層の磁気特性の変化を測定することによって,繰返し数1回から疲労劣化の状況をモニタリングできることがわかった.研究期間全体を通じての実施計画としては,表面改質層の磁気特性に影響を与える因子の解明,表面改質層の磁気特性に対する応力の影響評価,表面改質層の磁気特性と疲労劣化との関係を調査することであった.得られた研究の成果は以下のようなものである.1マルテンサイト相の体積分率,アスペクト比などの影響を考慮できる磁気マイクロメカ二クスモデルを用いた解析と実験によって,表面改質層の磁気特性を制御する因子は,マルテンサイト相の体積分率,アスペクト比,配向角と内部応力であることがわかった.2外部引張応力下で予ひずみを与えたSUS304鋼の透磁率特性を計測し,透磁率特性の応力依存性について評価した結果,引張応力方向がマルテンサイト相の磁気困難軸方向であることがわかった.また予ひずみの大きさによって,応力依存性が変化することがわかった.3片振り引張繰返し変形下で予ひずみを与えたSUS304鋼の磁気特性を計測し,繰返し変形によってマルテンサイト相に内部引張応力が生じ,その内部応力によって磁気特性が変化することがわかった.また,SUS304鋼の透磁率特性の繰返し変形による変化量には予ひずみ依存性があることがわかった.本課題では,生産過程において金属表面に発生する表面改質層を劣化センサとして利用したステンレス鋼の高精度疲労劣化診断システムの開発を行なった.システム開発のため,表面改質層の磁気特性に影響を与える因子の解明,応力依存性の評価,表面改質層の磁気特性と疲労劣化との関係を明らかにした.最終的に表面改質層の磁気特性の変化を測定することによって,繰返し数0回から繰返し数増加の影響をモニタリングできることがわかった.当初予想よりも計測難易度が高い状況が生じたため,計測方法の改良に時間を要し計画に遅れが生じた.ただし,その過程で計測方法は確立できたため,本年度のみで見るならば順調に予定を達成できた.
口腔乾燥義歯患者における咀嚼能力の回復は，口腔細菌叢を正常化する

口腔乾燥義歯患者では,う蝕,歯周病,義歯の維持力低下,カンジダ症によるQOLの低下が指摘されている.上顎欠損患者における口腔乾燥の要因は,放射線療法,多剤長期服用や唾液腺切除など多くが存在する.補綴治療により回復された機能は口腔乾燥により生じるう蝕,歯周病などにより再び低下するため,QOLに及ぼす影響は一般の義歯装着患者よりもさらに深刻である.本研究では,顎欠損患者を対象に,口腔乾燥義歯患者における咀嚼能力と口腔水分量との関連を検証する目的で,上顎欠損患者の舌粘膜の水分量とこれに関連する要因を検討するとともに口腔乾燥と咀嚼能率に関係する咬合支持との関係について検討を行った.本研究の目的は,これまで申請者らが行った「顎欠損患者の口腔乾燥の評価」および「効果的な義歯清掃についての微生物学的研究」に関する一連の研究成果をもとに,「口腔乾燥義歯患者における咀嚼機能の回復と口腔乾燥状態の改善は口腔細菌叢を正常化する」という仮説を検証するものである.平成26年度は,計測システムと分析方法の構築のため計測結果を一元管理するPCや計測システムへのエントリー,管理方法やセキュリティーシステムの導入を検討した.また,データ測定にあたり,唾液分泌や細菌叢の日内変動と咀嚼能力検査や最大咬合力の計測による唾液分泌への影響を検討した.その結果,被験者への負担を考慮して全ての計測を同日内で終了できるよう測定時刻や測定順序について予備実験を行い,午前11時もしくは午後3時から口腔細菌の採取,口腔水分量計測,咬合力測定,咀嚼能率の測定の順序で計測を行うシステムを確立した.現在は,年齢,性別,残存歯数,義歯の有無,咬合力,咀嚼能率,口腔乾燥感,口腔水分量ならびに口腔細菌叢を調査し,これらの相互関係について分析するため予備実験と被験者の選別を行っている.本研究の目的は,これまで申請者らが行った「顎欠損患者の口腔乾燥の評価」および「効果的な義歯清掃についての微生物学的研究」に関する一連の研究成果をもとに,「口腔乾燥義歯患者における咀嚼能力の回復は,口腔水分量の低下した口腔乾燥状態の改善により,全身感染症の起因菌が増加した義歯床粘膜面や口腔粘膜の細菌叢を正常化する」という仮説を検証するものである.平成27年度は,補綴科受診患者について口腔水分計を用いて舌粘膜における口腔水分量を計測した.口腔水分量は29%以上を正常とした.計測した舌粘膜の水分量と患者の性別,年齢,服薬の有無と種類,放射線療法の有無と照射線量,頚部郭清術の有無,残存歯数,咬合支持の様式と有無,顎欠損の形態について調査した.なお,咬合支持の有無はEichnerの分類を用いてA群とB1からB3までを咬合支持あり,B4とC群を咬合支持なしとした.顎欠損の形態はAramanyの分類を利用して,顎欠損が片側において部分的に限局しているもの(クラス2)とそれ以外のもの(クラス1,3-6)に大別した.口腔乾燥に影響を及ぼす要因を調査するために尤度比検定を行った結果,放射線療法の有無,頚部郭性術の有無,顎欠損の形態の違いの3項目が有意な変数として検出された.今後はこれら3項目を独立変数としてロジスティック回帰分析を行い口腔乾燥に関連する要因を調査する予定である.本研究で口腔乾燥を評価するために使用している口腔水分計は,改良型が発売されたが,従来の口腔水分計と計測結果に大きな違いが生じていることが確認されたため,過去のデータとの比較が困難となっており,新たな症例を追加して計測を追加する必要がある.また,保湿に使用する保湿剤については,他の研究結果より,患者の主観的評価に関して味だけでなく性差も関連することが示唆されており,これらの結果を加味した製品選択の必要性が生じている.本研究では,口腔乾燥のハイリスク集団である顎欠損患者を対象に,口腔乾燥義歯患者における咀嚼能力と口腔水分量との関連を検証する目的で,上顎欠損患者の口腔粘膜の水分量とこれに関連する要因を検討するとともに口腔乾燥と咀嚼能率に関係する咬合支持との関係について検討を行った.口腔水分量を計測し,29%未満を口腔乾燥とした.患者の年齢,性別,服薬の種類と有無,放射線治療の有無と照射線量,頸部郭清術の有無,残存歯数,咬合支持の様式と有無,顎欠損についても調査を行い,これらと計測した舌粘膜の水分量との関係について検討を行った.咬合支持の有無はEichner分類を用いてA群とB1からB3までを咬合支持あり,B4とC群を咬合支持なしとし,顎欠損の分類は,Aramannyの分類を利用して,顎欠損が片側に限局しているもの(クラス2)とそれ以外のもの(クラス1,3-6)に大別した.口腔乾燥に影響を及ぼす要因を調査するため,尤度比検定を行った結果,放射線治療の有無,頸部郭清術の有無,顎欠損の形態の違いの3項目が有意な変数として検出された.そこで,これら3項目を独立変数としてロジスティック回帰分析を行い,口腔乾燥に関連する要因を調査した結果,危険率5%で,放射線療法の有無,頚部郭性術の有無が口腔乾燥と有意に関連する項目であることが示された.

放射線治療と頚部郭清のいずれか,または両方がある群とこれらのない群における水分量は,両群間に有意差を認めた.口腔水分量と残存歯数,顎欠損の形態,咬合支持との関係を調査した結果,放射線治療と頚部郭清のいずれか,または両方がある群では,これらの要因と相関は認められなかったが,放射線治療および頚部郭清なし群では,水分量は咬合支持と強い相関を認めた.口腔乾燥義歯患者では,う蝕,歯周病,義歯の維持力低下,カンジダ症によるQOLの低下が指摘されている.上顎欠損患者における口腔乾燥の要因は,放射線療法,多剤長期服用や唾液腺切除など多くが存在する.補綴治療により回復された機能は口腔乾燥により生じるう蝕,歯周病などにより再び低下するため,QOLに及ぼす影響は一般の義歯装着患者よりもさらに深刻である.本研究では,顎欠損患者を対象に,口腔乾燥義歯患者における咀嚼能力と口腔水分量との関連を検証する目的で,上顎欠損患者の舌粘膜の水分量とこれに関連する要因を検討するとともに口腔乾燥と咀嚼能率に関係する咬合支持との関係について検討を行った.本研究で使用する口腔水分計について改良型が発売されるようになり,従来のセンサーによる計測結果との違いが認められるようになったため追加実験が必要になっている.また,口腔乾燥を改善する保湿において他の研究結果により患者による保湿剤の総合評価は保湿剤の味覚と強く相関することが示されたため,効果的な保湿を行う上で保湿剤の主観的評価結果を加味した選択の必要性が生じたため.新しい計測器によるデータ収集を進めるとともに,保湿剤の主観的評価を加味した製品選択を行い,アイヒナーの各咬合支持域を持つ口腔乾燥義歯患者の咀嚼能率,最大咬合力,細菌叢,口腔水分量を計測する.歯科補綴学今後は,新しい口腔水分計でのデータ収集を進めるとともに保湿剤の総合的な評価結果を加味した選択を行った上で,口腔乾燥の改善と残存歯数,咬合支持,義歯,咀嚼能力が口腔細菌叢に及ぼす影響を検討する.物品の一部の購入について研究計画の変更により次年度購入予定ととなったため物品の一部は,研究計画の変更により平成27年度に購入することとなったため.研究計画の変更に従って,平成27年度に購入予定だった物品は平成28年度に購入する新たに計画を修正し,平成26年度に購入予定だった物品は平成27年度に購入する.
美術館活動を素材とした汎用的教材の開発

美術館活動を素材とした汎用的教材を開発、制作した。制作の過程では、学校の先生とともに検討を重ね、その意見を反映させた授業案を制作した。授業案は印刷物として研修で配布をすることを予定しているが、インターネット上でも公開をしている。本研究は、美術館が提供できる、学びの素材や、情報、場や機会、関係性(コミュニケーション)とは何かを改めて検証し、美術活動を素材とした汎用的な教材を考案することを目的とした。今回の学習指導要領の改定によって、学校は美術館と連携をとり、日本の文化について理解を深めていくことが推進されているが、教育・文化施設としての美術館について、学べる基本的な教材がないという現状がある。その現状に対し、本研究では、小・中・高校の学校の現場で利用できる教材の開発を目指し、現場の先生方との討論を重ねて、現場のニーズを調査し、その意見を反映させた教材を制作する。具体的には美術館を利用する事前学習に活用できる教材として美術館活動の概要がつかめる視聴覚教材「美術館を知る」(DVD教材)の制作、美術館の機能と所蔵品について学べる教材「Museum Box宝箱」(神奈川県立近代美術館制作)を実際の学校で使用する際に参考となる指導案の開発である。視聴覚教材は、映像で美術館の調査、研究、展覧会開催、普及活動事業など全般の活動が具体的に説明され、社会の中での美術館の機能が子どもたちにわかるように構成された内容でDVDの形にして実際に教育機関に貸し出しをしたい。「Museum Box宝箱」を活用するための指導案は、具体的な実施時間、対象学年などを明確にして、先生が気軽に実践してみることができるように「Museum Box宝箱」とともに貸し出しを行うことを予定している。本研究を通して、美術館と学校の連携が具体的な教材を持ってすすめられるのは意義のあることと考える。本研究は,美術館が提供できる,学びの素材や,情報,場や機会,関係性(コミュニケーション)とは何かを改めて検討し,美術館活動を素材とした汎用的な教材を考案することを目的とした.昨年の学習指導要領の改訂によって,学校は美術館と連携をとり,日本の文化について理解を深めていくことが推進されているが,教育・文化施設としての美術館について,学べる基本的な教材がないという現状がある.その現状に対し,本研究では,小・中・高校の学校の現場で利用できる教材の開発を目指し,現場の先生方との討論を重ね,現場のニーズを調査し,その意見を反映させた教材を制作した.具体的には美術館を利用する事前学習に活用できる教材として美術館活動の概要がつかめる視聴覚教材(DVD教材)の制作,美術館の機能と所蔵品について学べる教材「Museum Box宝箱」(神奈川県立近代美術館制作)を実際の学校で使用する際に参考となる指導案の開発である.視聴覚教材は,映像で美術館の調査,研究,展覧会開催,普及活動事業など全般の活動が具体的に説明され,社会の中での美術館の機能が子どもたちにわかるよう構成された内容で,DVDの形にして実際に教育機関に貸し出しをし,活用を始めている.「Museum Box宝箱」を活用するための指導案は,具体的な実施時間,対象学年などを明確にして,先生が気軽に実践してみることができるように,「Museum Box宝箱」とともに貸し出しを行う.この指導案はウェブ上に掲載し,いつでも参照できるようにした.美術館と学校の連携を進めていくにも,学校の現場の先生が参照できる教材は数少なく,本研究を通して,現場の教師の意見を反映した教材ができることは意義のあることと考える.