hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
定数時間で処理可能な画像フィルタの研究

本研究は,定数時間で高速に処理可能な画像フィルタについての研究であり,定数時間で処理可能な多次元加重値を広範な画像フィルタへ適用することを目的としている.画像フィルタは画像処理分野において広く用いられており,単体のみならず各種画像処理の前処理および後処理としても用いられる.提案型画像フィルタ構成手法は,各種画像フィルタに対して適用可能であり,画像処理分野全般に渡って貢献するものである.本年度に得られた成果を以下に挙げる.1.提案型画像フィルタ構成手法のイプシロンフィルタへの適用イプシロンフィルタは画像の輪郭を保持可能な平滑化フィルタであり,ノイズ除去や顔画像補正など様々な目的に用いられる.上述の画像フィルタ構成手法をイプシロンフィルタに適用し,定数時間処理を実現した.2.提案型画像フィルタを用いた際の処理速度と近似精度の調査提案型画像フィルタ構成手法で導出した画像フィルタのうちいくつかは近似手法である.フィルタ処理速度とフィルタ近似精度はトレードオフの関係にある.本研究において処理速度と近似精度の関係を調査し明らかにした.3.提案型画像フィルタの効率的なソフトウェア実装提案型画像フィルタ構成手法を用いた画像フィルタのソフトウェア実装をする際に,プログラムコードが複雑になる場合があり,課題であった.この課題に対して,本年度は効率的なソフトウェア実装の導出手法を得た.プログラムの処理時間およびプログラムコードの簡潔さの両立を実現した.本成果により,画像処理ソフトウェアの効率的な開発が可能となる.本研究は,定数時間で高速に処理可能な画像フィルタについての研究であり,定数時間で処理可能な二次元加重値を広範な画像フィルタへ適用することを目的としている.画像フィルタは画像処理分野において広く用いられており,単体のみならず各種画像処理の前処理および後処理としても用いられる.提案型画像フィルタ構成手法は,各種画像フィルタに対して適用可能であり,画像処理分野全般に渡って貢献するものである.本年度に得られた成果を以下に挙げる.1.高速な画像フィルタの帰納的構成手法の確立これまでに実現した二次元加重値をより抽象化した帰納的移動和を提案した.移動和フィルタを複数回適用したものを元に,帰納的移動和を定義した.帰納的移動和は帰納的定義にて表現可能であり,逐次的に計算を行う際に以前の計算結果を保持しておくことによって,後々の演算へと活用し再計算を省くことが可能である.帰納的移動和を規格化することで,フィルタカーネルサイズに依存しないガウシアンフィルタ処理を実現した.また,帰納的移動和を多次元へと拡張することにより,二次元および三次元での画像処理にも適用できることを示した.提案手法によって構成された画像フィルタが定数時間で処理されることを示し,実験によって確認した,2.提案型画像フィルタ構成手法のバイラテラルフィルタへの適用バイラテラルフィルタは画像の輪郭を保持可能な平滑化フィルタであり,ノイズ除去やぼかし,照明光の推定など様々な目的に用いられる.上述の画像フィルタ構成手法をバイラテラルフィルタに適用し,定数時間処理を実現した.3.提案型画像フィルタのソフトウェア実装における効率化の検討提案型画像フィルタ構成手法について,ソフトウェア実装の際の効率化を検討した.プログラムの処理時間およびプログラムコードの簡潔さの二つの観点から,それぞれに適する形の実装手法を提案した.本研究は,定数時間で高速に処理可能な画像フィルタについての研究であり,定数時間で処理可能な多次元加重値を広範な画像フィルタへ適用することを目的としている.画像フィルタは画像処理分野において広く用いられており,単体のみならず各種画像処理の前処理および後処理としても用いられる.提案型画像フィルタ構成手法は,各種画像フィルタに対して適用可能であり,画像処理分野全般に渡って貢献するものである.本年度に得られた成果を以下に挙げる.1.提案型画像フィルタ構成手法のイプシロンフィルタへの適用イプシロンフィルタは画像の輪郭を保持可能な平滑化フィルタであり,ノイズ除去や顔画像補正など様々な目的に用いられる.上述の画像フィルタ構成手法をイプシロンフィルタに適用し,定数時間処理を実現した.2.提案型画像フィルタを用いた際の処理速度と近似精度の調査提案型画像フィルタ構成手法で導出した画像フィルタのうちいくつかは近似手法である.フィルタ処理速度とフィルタ近似精度はトレードオフの関係にある.本研究において処理速度と近似精度の関係を調査し明らかにした.3.提案型画像フィルタの効率的なソフトウェア実装提案型画像フィルタ構成手法を用いた画像フィルタのソフトウェア実装をする際に,プログラムコードが複雑になる場合があり,課題であった.この課題に対して,本年度は効率的なソフトウェア実装の導出手法を得た.プログラムの処理時間およびプログラムコードの簡潔さの両立を実現した.本成果により,画像処理ソフトウェアの効率的な開発が可能となる.研究の目的として挙げた,二次元加重値を広範な画像フィルタへ適用することは達成している.各種画像フィルタに対して,提案型画像フィルタ構成手法の適用の可否についての検討も行い,ある程度明らかにした.以上のことから,本研究課題はおおむね順調に進展していると評価した.今後の研究の推進方策は大きく分けて以下の二点である.1.各種画像フィルタに提案型画像フィルタを適用することによって高速化を図る.特に平滑化フィルタの一種であるイプシロンフィルタおよびNon Local Meansフィルタの高速化を狙う.2.提案型画像フィルタの高速化に際して,画像フィルタの処理速度とフィルタ近似精度の関係を明らかにする.
言語戦争-言語の「対立」的局面に注目し、政治と言語文化の関係を解明する研究

言語は民族のアイデンティティの中枢に位置すると考えられるが、アイルランドは、母語アイルランド語が抑圧され、支配者の言語の英語を押しつけられるという歴史的経験をした。その抑圧的状況があまりに長きにわたった結果、現代アイルランドでは、公式の建て前はさておき、英語こそ母語であるという実態がある。この事態を基本的枠組みとして、ジョイス、イェイツなどの言語意識、アイルランド性を九頭見と夏目は検討した。そのさい、文化的民族主義と政治的民族主義のあいだに、大きな溝があることが分かった。前者の場合、アイルランド語の消滅を阻止しようとし、後者の場合、アイルランド語の消滅に比較的平然としているのである。たとえば、ハイドはアイルランド語を維持しようとし、イェイツはケルト的世界を重視する。北川は、イギリス内部での「言語戦争」を研究した。第二次大戦の大きな特徴のひとつとして、情報戦が重要な役割を演じたことが挙げられるが、ゲッベルス率いるナチスドイツのプロパガンダ戦略に対抗する必要に迫られ、英国政府は、当時世論調査や広告等の分野で急速に発達しつつあった社会心理の諸学を活用して、効果的なプロパガンダを産みだすため前例のないほどの資金と労力を投入した。こういったことがボウエンなどの文学者にあたえた影響を検討した。ついで、川口は、情報の重要度という切り口で、機能主義的アプローチに取り組んだ。言語は民族のアイデンティティの基幹に位置すると思われる。アイルランドでは,過去の歴史のなかで,固有の言語であるアイルランド語が抑圧されたことがある。支配者の言語である英語が押し付けられ,教育の場でも,イギリスで使われている教科書,つまり英語ですべて書かれている教科書が用いられていた時代がある。以来,アイルランド人の文学の中には,英語とアイルランド語の問題が揺曳している。例えば,ジェイムズ・ジョイスである。その代表者作品『ユリシーズ』の中では,押し付けられた言語としての英語というテーマが直接的にも言及されている。ジョイスが『フィネガンズ・ウェイク』であれほど新言語創造に向かったのは,自分の言語を欲しかったが故ではないか,という可能性が検討された。九頭見,夏目はこの課題を研究した。次に,北川は,第二次世界大戦時のイギリスでの言語統制の課題に取り組んだ。アイルランドに対する諜報活動に自ら関わっていたエリザベス・ボウエンの検討を中心にしつつ,さらに,BBC報道との関係でのジョージ・オーウェル,消防補助隊との関係でのヘンリー・グリーンの問題を検討することにも向かった。川口は,談話分析の文学・文化研究への応用方法を本テーマとの関係で検討したが,専ら言語構造の対立・選択の問題を課題とした。これらの研究内容をそれぞれ研究会で報告し,全員で論議した。次年度は,4名の研究の突き合わせを一層活発にし,有機的統一性をもった研究に高めたい。当初の研究計画の基本コンセプトから外れることなく、2年間の研究を終了した。この事態を基本的枠組みとして、ジョイス、イエイツ、ダグラス・ハイド他の言語意識を九頭見と夏目は検討した。その際、文化的民族主義と政治的民族主義のあいだに、大きな溝があることが分かった。たとえば、ハイドはアイルランド語を維持しようとし、イエイツはケルト的世界を重視する。それに対して、ダニエル・オコンネルは英語がアイルランド語に取ってかわることを容認する。こういったことが文学者にあたえた影響を検討した。

ついで、川口は、情報の重要度という切り口で、機能主義的アプローチに取り組んだ。以上のように、複数の視点から研究を遂行したが、結果的にはアイルランド人作家の英語意識の問題がもっとも大きく取りあげられることになった。
がんの相同組換え修復能の特性に基づいた放射線治療とＰＡＲＰ阻害剤の併用療法の開発

SYCP3は、減数分裂に必要なシナプトネマ複合体を構成する分子の1つであり、正常の体細胞では発現しないが、がん細胞で異所性に発現する。SYCP3が体細胞でBRCA2と複合体を形成して相同組換え修復を抑制することを踏まえ、本研究では、SYCP3発現がんにおけるPARP阻害剤単剤および放射線やシスプラチンとPARP阻害剤の併用の有効性について検討を行った。その結果、SYCP3発現細胞では、PARP阻害剤に対する感受性が著しく亢進すること、そして、放射線やシスプラチンとの併用によってその感受性がさらに高まることが明らかとなった。この成果は、SYCP3発現がんに対する治療開発の基盤となると考えられる。がん治療を効果的に行うためには、がん細胞には存在し、正常細胞には存在しない核酸代謝情報の特性を踏まえることが重要である。研究代表者らは、正常の体細胞では発現せず、がん細胞において特異的に発現する減数分裂特異的シナプトネマ複合体形成分子SYCP3が体細胞で異所性に発現することによって生じる生物学的影響について検討を行い、SYCP3が体細胞では癌抑制遺伝子産物BRCA2と複合体を形成して相同組換え修復機能を抑制することにより、細胞の放射線感受性の亢進と染色体不安定性を引き起こすことを明らかにした。前年度には、PARP阻害剤のSYCP3発現細胞における有効性、および、PARP阻害剤とDNA損傷性処理の併用の有効性について検討を行い、SYCP3発現細胞がPARP阻害剤に極めて高い感受性を示すこと、また、SYCP3発現細胞において、PARP阻害剤とDNA損傷性処理を併用した場合の方が、PARP阻害剤を単独で投与した場合に比べて、殺細胞効果がより強く発揮されることを示した。今年度は、SYCP3がBRCA2と複合体を形成することにより、どのように相同組換え修復を抑制しているのかを明らかにするために、タグを付加したSYCP3と別のタグを付加した様々なBRCA2の欠失体のコンストラクトを外来性に培養細胞に共発現し、免疫沈降(IP)・ウエスタンブロット(WB)法を用いて、SYCP3と結合するBRCA2の領域の絞り込みを進めてきた。その結果、BRCA2のN末端とC末端にSYCP3が結合することが明らかになった。減数分裂特異的分子SYCP3は、正常の体細胞では発現しないが、様々ながんにおいて低メチル化により異所性に発現する。研究代表者は、SYCP3の体細胞における役割について検討を行い、SYCP3が体細胞において発現すると、がん抑制遺伝子産物BRCA2と複合体を形成して相同組換え修復機能を抑制することを明らかにした。その成果をもとに、前年度までに、SYCP3発現細胞がPARP阻害剤に極めて高い感受性を示すこと、また、SYCP3発現細胞において、PARP阻害剤とDNA損傷性処理を併用した場合の方が、PARP阻害剤を単独で投与した場合に比べて殺細胞効果がより強く発揮されることを示した。このことから、BRCA変異のないSYCP3発現がんにもPARP阻害剤の適応を拡大し得ること、また、PARP阻害剤とDNA損傷性の治療の併用がSYCP3発現がんにおいて有望な治療戦略になり得ることが示唆された。さらに、SYCP3がBRCA2と複合体を形成して相同組換え修復機能を抑制する機序を調べるために、前年度からSYCP3と相互作用をするBRCA2の領域の絞り込みを進め、今年度、BRCA2におけるSYCP3との相互作用領域をN末端とC末端の200bp以内の領域まで絞り込んできた。いずれの領域についても、BRCA2の相同組み換え修復能の発揮における役割は未知であり、同領域でのSYCP3との相互作用がどのようにして相同組換えの抑制につながるのかをさらに検討することが必要である。前年度までに、研究代表者らは、正常の体細胞では発現せず、がん細胞において特異的に発現する減数分裂特異的シナプトネマ複合体形成分子SYCP3が体細胞で異所性に発現することによって生じる生物学的影響について検討を行い、SYCP3が体細胞では癌抑制遺伝子産物BRCA2と複合体を形成して相同組換え修復機能を抑制すること、その結果として、細胞の放射線感受性の亢進を来し、染色体不安定性を誘導することを明らかにした。今年度は、前年度までの研究成果を踏まえ、BRCA変異がんにおいて有効性が高いとされて注目されているPARP阻害剤のSYCP3発現細胞における有効性、および、PARP阻害剤とDNA損傷性処理の併用の有効性について検討を行った。その結果、SYCP3

発現細胞がPARP阻害剤に極めて高い感受性を示すこと、また、SYCP3発現細胞において、PARP阻害剤とDNA損傷性処理を併用した場合の方が、PARP阻害剤を単独で投与した場合に比べて、殺細胞効果がより一層強く発揮されることが明らかになった。また、SYCP3によるBRCA2の機能抑制のメカニズムを解明するため、タグを付加したSYCP3と別のタグを付加した様々なBRCA2の欠失体のコンストラクトを外来性に培養細胞に共発現し、免疫沈降(IP)・ウエスタンブロット(WB)法を用いて、SYCP3と結合するBRCA2の部位の絞り込みを進めている。BRCA2の機能が抑制されているSYCP3発現細胞においてPARP阻害剤が有効であることを2012年1月に国際学術誌に発表後、SYCP3の結合によるBRCA2の機能の抑制のメカニズムの解明のため、SYCP3が結合するBRCA2の領域の同定のための実験を進めてきた。BRCA2が3,418アミノ酸から成る巨大な分子であることも影響し、SYCP3との結合領域の絞り込みに時間を要したが、BRCA2のN末端とC末端に2箇所、SYCP3との結合領域があることを明らかにすることができた。前年度までの研究成果から、BRCA2の機能が抑制されているSYCP3発現細胞においてPARP阻害剤が有効であることが考えられ、その仮説を、培養細胞を用いた基礎的検討により証明することができ、2012年1月に国際学術誌にも発表できた。SYCP3の結合によるBRCA2の機能の抑制のメカニズムの解明については、BRCA2が3,418アミノ酸から成る巨大な分子であることも影響し、SYCP3との結合領域の絞り込みに時間を要している。引き続き、がん細胞において異所性に発現するSYCP3分子が、BRCA2との相互作用により、どのように相同組換え修復を抑制するかについて検討を進める。BRCA2蛋白質は3,418アミノ酸から成る巨大な分子であり、中央領域のBRCリピートモチーフおよびカルボキシル末端において相同組換え修復の中心分子RAD51と直接結合する。BRCリピートでのRAD51との結合がDNA二本鎖切断の相同組換え修復の初期過程に重要な役割を果たすことが報告されている。これまでの研究代表者の検討により、SYCP3分子が、BRCA2のBRCリピートとは異なる部位に結合することが分かってきた。これらの部位にSYCP3が直接に結合しているのかどうか、また、BRCA2の同じ領域に結合する別の分子の有無を検索し、そのような分子が存在する場合には、SYCP3との競合の有無と相同組換え修復能への影響について明らかにする。また、SYCP3以外の減数分裂特異的分子の中にも、がん細胞で異所性に発現するものがある。これらは、体細胞における染色体の安定性に影響を及ぼすことが想定されるため、その影響と作用機序について分子レベルで検討を進める。SYCP3を発現するがんにおけるPARP阻害剤と放射線療法の併用について、効果的な併用の仕方についての基礎的検討を引き続き進める。研究代表者らのこれまでの検討により、SYCP3発現細胞においては、DNA損傷後のBRCA2とRAD51の結合が抑制されることが分かっている。
貝類をモデルとした海洋環境教育プログラムの開発

本研究では,北海道を含む北方地域で発見される貝類をモデルとして,海洋環境教育で活用できる教材を作製し,博物館や地域の学校における教育活動で活用・実践することで,海に対する興味・関心を促進し,自ら体験活動をする際に必要な知識・技能を習得できる教育プログラムの開発を目的とする.具体的には,現生貝類の野外調査を実施し,現在の海洋環境に関する基礎データを収集する.また博物館が収蔵・保管する化石貝類の調査を実施し,過去の海洋環境に関する基礎データを収集する.これらのデータを用いて教材を作製し,博物館の普及事業や地域の学校などで活用・実践・評価をくり返し,海洋環境教育に資するプログラムを目指す.本研究では,北海道を含む北方地域で発見される貝類をモデルとして,海洋環境教育で活用できる教材を作製し,博物館や地域の学校における教育活動で活用・実践することで,海に対する興味・関心を促進し,自ら体験活動をする際に必要な知識・技能を習得できる教育プログラムの開発を目的とする.具体的には,現生貝類の野外調査を実施し,現在の海洋環境に関する基礎データを収集する.また博物館が収蔵・保管する化石貝類の調査を実施し,過去の海洋環境に関する基礎データを収集する.これらのデータを用いて教材を作製し,博物館の普及事業や地域の学校などで活用・実践・評価をくり返し,海洋環境教育に資するプログラムを目指す.
熱ショック蛋白による眼内炎症抑制機構の解明

本研究は、眼内液中に分泌型の熱ショック蛋白が存在し、その中には炎症性眼内浸潤細胞に対して抗原性を示すもの、逆に免疫抑制活性を有するものがあると仮説を立て、それを検証するために行った。まず、白内障およびぶどう膜炎患者から採取した前房水における各種熱ショック蛋白の存在の有無について検索を行った。その結果、前房水中におけるHSP27の発現が検出された。一方、HSP10、HSP60、HSP70は検出限界以下であった。次に、眼内液中に検出されたHSP27のリコンビナント蛋白を、ぶどう膜炎患者眼局所より樹立したT細胞クローンと共生培養し、HSP27がT細胞の増殖能やサイトカイン産生能に与える影響を解析した。その結果、HSP27はぶどう膜炎患者眼局所浸潤細胞由来のT細胞クローンの持つインターフェロンγ産生能を亢進させる事が明らかとなった。熱ショック蛋白は細胞内での分子シャペロンとしての作用に加え、細胞外に分泌されシグナル分子として細胞表面に結合し、免疫調節作用を持つ事が示唆されている。また、いくつかの熱ショック蛋白は、眼内組織に構成的に発現している。本研究は、眼内組織に接する眼内液(前房水、硝子体)に分泌される各種の熱ショック蛋白の発現の有無と、その眼内浸潤細胞に対する影響を解析し、眼内炎症における熱ショック蛋白の作用を調べる事を目的として、以下の研究を行った。インフォームドコンセントを得て感染病原体検索および治療目的で白内障またはぶどう膜炎患者眼内液(前房水、硝子体液)を採取し、遠心分離して得られた液性成分は凍結保存した。ぶどう膜炎患者の眼内液中の細胞成分からは限界希釈法を用いてT細胞クローンを樹立し、以後の実験の標的細胞として用いる事とした。白内障患者前房水に対して酵素免疫測定法(ELISA法)を行った所、前房水中にはHSP27が検出され、またHSP27のリコンビナシト蛋白とT細胞クローンを共培養した結果、T細胞クローンのインターフェロン(IFN)-γ産生能が促進された。これらの結果は、前房水中には熱ショック蛋白が構成的に発現し、免疫調節作用を有する事を示唆するものと考えられる。今後、HSP27の有する免疫調節作用のさらなる解析と、他の種類の熱ショック蛋白についても解析を進めていく予定である。眼は免疫学的に特権を有する臓器、すなわち"Immune privilege site"と呼ばれ、眼内炎症による不可逆的な視覚障害から視力を守る、独自の免疫防御機構を持つ事が知られている。これまでに、眼内液が炎症性眼内浸潤細胞に対する抑制作用、すなわち浸潤細胞のサイトカイン産生抑制作用と細胞死(アポトーシス)誘導能を持つ事、そしてその活性を担う分子の候補として、眼内液中にはTGF-βやVIP、α-MSH、可溶性CD95(Fas)リガンドが存在する事が明らかとなっている。しかし、正常前房水の持つ免疫抑制活性は、これらの分子のみでは十分に説明出来ず、未だ同定されていない免疫活性分子の存在が推定されている。
モバイル計算環境のための行動認識に基づく情報の価値指標に関する研究

本研究の目的は、ネットワーク上の動線と実空間上の動線とを融合・解析する手法を提案し、モバイル計算環境における新しい情報の価値指標を確立することである。研究成果は次の通りである。無線電波を用いた高精度なユーザの動線計測技術の開発を行った。また、生体信号情報を用いた行動変化の判別とその変化の原因となった情報の特定を行う技術を開発した。特に、脳波とその脳波を検出した位置を記録・可視化するソフトウェアEEGMapを開発し、行動の変化とその原因を容易に解析することを可能にした。実空間での行動変化の種類や度合い、行動に影響を与えたユーザ数を含めた時間的かつ地理的構造を有する情報の価値の定義を試みた。本研究課題の目的は、モバイル計算環境においてユーザの行動決定に直接影響を与えた情報が重要であると考え、ユーザの閲覧・検索履歴であるネットワーク上の動線と、行動軌跡である実空間上の動線とを融合・解析する手法を提案し、モバイル計算環境における新しい情報の価値指標を確立することである。具体的には、(1)ネットワークにより影響を受けた行動の変化を判別する行動認識技術、(2)行動変化の原因となった情報の特定技術、(3)時間的かつ地理的構造を有する情報の価値指標の定義、を研究の柱として掲げ、各技術に関する課題とその解決策を探求する。また、評価を通して提案した情報の価値指標の有効性を明らかにする。本年度は、上記で示した(1)ネットワークにより影響を受けた行動の変化を判別する行動認識技術の研究開発を行った。特に、実空間上での行動の変化を抽出するために、無線通信を用いた動線計測技術を確立した。研究代表者が所属する大学構内にテストベッド環境を構築し、無線測位による動線計測技術やモバイル端末に搭載されるジャイロセンサや加速度センサなどを利用して、ユーザの行動の変化を判別する技術の精度向上に努めた。具体的な研究成果は、(1)ユーザが持つ端末固有の電波特性を考慮して、ユーザの動線計測の精度を向上した、(2)提案技術のアルゴリズムを改善し、より多くのユーザが利用可能なようにシステムを改良した、(3)本研究課題ではユーザの「歩く」「走る」といったユーザの行動を特定するのではなく、ユーザの行動の変化を判別することに着目している。このため行動の変化とセンサ値の関係を数学的および経験的にモデル化し、行動の変化を判別する方法を検討した。この行動の変化を抽出する技術は、本研究課題のコア技術であり、本研究課題を遂行する上で必要不可欠である。本年度は、上記で示した(1)と(2)の精度を高めるために、昨年度までに開発した動線解析技術の開発を継続するとともに、新たに生体信号センサを導入して、行動変化の判別と、その変化の原因となった情報の特定を行う技術を確立した。具体的には、(i)無線電波を用いた動線解析技術の適用範囲を広げるために、異なる無線メディアの基地局と端末でも位置を取得できる技術を開発した。(ii)生体信号情報を場所と時間に関連付けて、情報の閲覧履歴や検索履歴等のネットワークの動線を解析し、行動変化の要因となった情報を特定することを試みた。(iii)時間的かつ地理的構造を有する情報の価値指標の定義として、実空間での行動変化の度合い、行動に影響を与えたユーザ数を用いて、情報の価値の定義を検討した。これらの技術は、本研究課題の核となる技術であり、本研究課題を遂行する上で必要不可欠である。本年度は、「行動の変化を判別する行動認識技術」と「行動変化の原因となった情報の特定技術」の精度を高め、昨年度までに得られた成果を活用して、「時間的かつ地理的構造を有する情報の価値指標の定義」を主に研究した。さらに、生体信号センサの情報と、行動の変化およびその変化の原因となった情報を可視化するソフトウェアを開発した。研究期間全体の成果は以下の通りである。・生体信号センサを用いた行動変化の判別とその変化の原因となった情報の特定を行う技術を開発し、生体信号情報と行動変化の関係性を明らかにした。特に、脳波とその脳波を検出した位置を記録・可視化するソフトウェアEEGMapを開発し、行動の変化とその原因を容易に解析することを可能にしている。

・動線解析技術の精度を高めるために、より多くの基地局を位置推定に利用できる技術を開発した。具体的には、様々な無線通信メディアの基地局を単一の無線通信メディアを装備した端末で利用できる位置推定技術を開発した。・生体信号センサの値を利用して、利用者のシーンを自動的に分割する技術を開発し、シーンの変化と各シーンに情報を結びつけ、シーンの検索を実現する技術を開発した。本研究の目的は、ネットワーク上の動線と実空間上の動線とを融合・解析する手法を提案し、モバイル計算環境における新しい情報の価値指標を確立することである。研究成果は次の通りである。無線電波を用いた高精度なユーザの動線計測技術の開発を行った。また、生体信号情報を用いた行動変化の判別とその変化の原因となった情報の特定を行う技術を開発した。特に、脳波とその脳波を検出した位置を記録・可視化するソフトウェアEEGMapを開発し、行動の変化とその原因を容易に解析することを可能にした。実空間での行動変化の種類や度合い、行動に影響を与えたユーザ数を含めた時間的かつ地理的構造を有する情報の価値の定義を試みた。本年度は、行動変化の検出精度を高めるために、昨年度までに開発した動線解析技術の開発を継続するとともに、新たに生体信号センサを導入して、行動変化の判別と、その変化の原因となった情報の特定を行う技術を確立した。具体的には、無線電波を用いた動線解析技術の適用範囲を広げるために、異なる無線メディアの基地局と端末でも位置を取得できる技術を開発した。また、生体信号情報を場所と時間に関連付けて、情報の閲覧履歴や検索履歴等のネットワークの動線を解析し、行動変化の要因となった情報を特定することを試みた。このことは、行動変化の原因となった情報の特定技術の基盤を確立できたとともに、来年度実施する時間的かつ地理的構造を有する情報の価値指標を定義する上での足掛かりとなる。これらのことから、ほぼ計画していた通り研究を達成できたといえる。モバイルコンピューティング今後は、昨年度までに研究した「行動の変化を判別する行動認識技術」と「行動変化の原因となった情報の特定技術」の精度を高めるとともに、昨年度までに得られた成果を活用して、「時間的かつ地理的構造を有する情報の価値指標の定義」を主に研究する予定である。さらに、生体信号センサの情報と、行動の変化およびその変化の原因となった情報を可視化できるソフトウェアを開発し、提案手法の解析を進める予定である。具体的な計画は以下のとおりである。・生体信号センサを用いた行動変化の判別とその変化の原因となった情報の特定を行う技術の開発を継続し、生体信号情報と行動変化の関係性を明らかにする予定である。具体的な方法として、生体信号として脳波と脈拍を利用しており、それらの値と時間場所の関係を明確にして、行動の変化をそれらの値の異常値として捉えて検出する。この検出手法としてコンピュータセキュリティ分野の不正検出で利用されるIdeらの手法を基にして行動変化の特有の改良を加えた手法を確立する。Ideらの手法は、時系列データからオンライン性と周期性を考慮して異常を検出する確率的な手法で、生体信号の特性を加味し精度向上を目指す。
膜脂質による細胞極性の動作原理の解明

小腸上皮細胞は代表的な極性細胞である。その細胞膜を構成するスフィンゴ糖脂質はセラミド骨格のスフィンゴシン塩基のC4位に水酸基が付加したフィトセラミド構造で構成されている。本研究では、フィトセラミド欠損マウスであるDihydroceramide:sphinganine C4-hydroxylase(Des2)ノックアウトマウス(Des2-KO)の表現型を左右するmodifier遺伝子の同定を試みた。マウスゲノムをトリオでエクソーム解析し、常染色体劣性遺伝形式の候補遺伝子を絞り込んだ。今後はmodifier遺伝子を特定し、系統化した重症型Des2-KOを用いて詳細な病態解析に取り組む。スフィンゴ糖脂質(GSL)は親水性の糖鎖部分と疎水性のセラミド骨格からなる生体膜の構成脂質である。セラミド骨格はスフィンゴシン塩基と脂肪酸から構成され、それぞれに構造多様性がある。小腸、腎臓にはスフィンゴシン塩基のC4位に水酸基を持つフィトセラミドセラミド構造が豊富に存在するが、未だその機能は不明である。我々はフィトセラミドの合成に関わる酵素:Dihydroceramide:sphinganine C4-hydroxylase(DES2)遺伝子をノックアウトすることにより、フィトスフィンゴ脂質欠損マウス-Des2-KOマウス-を作成し、Des2-KOマウスは出生早期から体重増加不良を呈して2週間前後で死亡すること、小腸上皮細胞および近位尿細管上皮細胞に組織病理学的変化を認めることを明らかにしてきた。本研究では、Des2-KOマウスおよびその培養細胞を用いて、極性細胞である上皮細胞において、膜脂質が担う機能を追究することを目指している。本年度は、Des2-KOマウスの表現型が致死型と軽症型の2つに分かれることから、致死型マウス系統の樹立を行い、その小腸上皮細胞、尿細管上皮細胞、膀胱、脳神経系の病態解析を行った。Des2-KOの小腸では、小腸上皮細胞の頂端膜に局在するGSLが細胞質内にとどまり、膜輸送体タンパク質や分泌タンパク質の頂端膜への局在が失われていた。組織病理学的には小腸上皮細胞の形態変化、封入体の増加、小腸幹細胞死の増加などが認められた。機能的にも生後2週間前後のマウス小腸において活発な脂質の吸収が障害されていた。腎臓では近位尿細管上皮細胞に組織病理学的変化を認め、多くのマウスが水腎症を呈した。加えて致死型と軽症型を分けるmodifier遺伝子を同定すべくマウスゲノムのエクソーム解析を行った。これまでフィトセラミド構造の存在が知られていなかった膀胱と脳神経系の表現型解析を行った。Des2-KOの膀胱移行上皮には明らかな組織病理学的変化を認め、膀胱組織由来脂質のLC-MS分析で、野生型マウスの膀胱にはフィトセラミド構造を持つGSLが豊富に存在するのに対し、Des2-KOではそれらが欠損しており、フィトセラミド構造が膀胱移行上皮細胞の機能に必須であることが明らかになった。脳神経系においては、脳海馬体歯状回最内層の神経細胞死と、小脳白質の髄鞘形成不全および軸索変性を認めた。これらの結果はフィトセラミド構造が小腸上皮細胞や近位尿細管上皮細胞に加え、膀胱移行上皮細胞や神経上皮細胞、ミエリン形成細胞においても必須であることを示している。加えて致死型と軽症型それぞれのDes2 KOマウス系統が樹立できたため、それを分けるmodifier遺伝子を同定すべくマウスゲノムのエクソーム解析を行った。生物は生命現象の様々な局面で細胞極性を利用している。小腸上皮細胞における頂端膜と側底膜はその代表例である。細胞極性の分子機構を理解するためには、それぞれの膜ドメインを構成する膜タンパク質、膜脂質の非対称性とその機能を明らかにする必要がある。本研究では、代表的な極性細胞である小腸上皮細胞の細胞膜を構成するスフィンゴ糖脂質(GSL)に着目して研究を行っている。小腸上皮細胞はGSLに富み、そのセラミド骨格は、他の組織では極めて微量成分である、スフィンゴシン塩基のC4位と脂肪酸のC2位に1か所ずつ水酸基が付加、すなわち、通常の組織に比して2つ水酸基の多いフィトセラミドと呼ばれるユニークな構造(t18:0/hFA)で90%以上が占められている。私たちの作成したDihydroceramide: sphinganine C4-hydroxylase(Des2)ノックアウトマウス(Des2-KO)は小腸および腎臓においてフィトセラミド構造を欠損し、小腸およおび腎臓に形態変化をきたす。したがって、これらの脂質は小腸上皮細胞の機能発現においてきわめて重要であると推測される。一方でDes2-KOの表現型には2週間前後で死亡する重症型と寿命が1年以上の軽症型の2つの大きく異なる表現型が観察される。Des2-KOマウスは同じ環境で飼育されていること、特定の親から重症型マウスが高頻度に生まれることから、Des2-KOマウスの表現型を重症型にするmodifier遺伝子の存在を想定し、マウスゲノムのエクソーム解析を通じてその同定を試みている。現在、重症型Des2-KOマウスの系統化に近づいており、次年度には、これらのマウスとmodifier遺伝子の同定をふまえて、フィトセラミド構造をもつGSLが細胞極性の維持に関わる分子メカニズムを追究していく予定である。マウスゲノムのエクソーム解析結果からmodifier候補遺伝子を絞り込むのに時間を要しており、追加の解析方法を計画中である。

その細胞膜を構成するスフィンゴ糖脂質(GSL)はセラミド骨格のスフィンゴシン塩基のC4位と脂肪酸のC2位に1か所ずつ水酸基が付加したフィトセラミド構造と呼ばれるユニークな構造で構成されている。本研究では、フィトセラミド欠損マウスであるDihydroceramide: sphinganine C4-hydroxylase(Des2)ノックアウトマウス(Des2-KO)を用いて、フィトセラミド構造の細胞極性における役割を解明することを目指した。Des2-KOは小腸においてフィトセラミド構造を均一に欠損するが2週間前後で死亡する重症型と寿命が1年以上の軽症型の2つの大きく異なる表現型が観察された。組織病理学的解析で重症型では小腸に明らかな形態変化を認めるのに対し、軽症型ではその変化が非常に軽微であった。そこで、特定のペアからは世代を超えて重症型マウスが生まれるという観察所見から、Des2-KOマウスの表現型を左右するmodifier遺伝子の存在を想定し、その同定を試みた。手法としては、マウス家系図から常染色体劣性遺伝と推定し、軽症型のDes2-KO親マウスの交配により重症型のDes2-KOが生まれた家系のマウスゲノムをトリオでエクソーム解析した。複数の候補遺伝子が上がったが、研究期間内にmodifier遺伝子の特定には至らなかった。しかしながら、現在、重症型Des2-KOマウスの系統化に近づいており、これらのマウスを用いた解析や、軽症型マウスの小腸に各種の負荷をかける検討により、フィトセラミド構造の役割を解明を追究していく予定である。小腸上皮細胞は代表的な極性細胞である。その細胞膜を構成するスフィンゴ糖脂質はセラミド骨格のスフィンゴシン塩基のC4位に水酸基が付加したフィトセラミド構造で構成されている。本研究では、フィトセラミド欠損マウスであるDihydroceramide:sphinganine C4-hydroxylase(Des2)ノックアウトマウス(Des2-KO)の表現型を左右するmodifier遺伝子の同定を試みた。マウスゲノムをトリオでエクソーム解析し、常染色体劣性遺伝形式の候補遺伝子を絞り込んだ。今後はmodifier遺伝子を特定し、系統化した重症型Des2-KOを用いて詳細な病態解析に取り組む。今後はエクソーム解析の結果からmodifier遺伝子を特定し、致死型Des2-KOマウス-およびその培養細胞を用いて、極性細胞である上皮細胞において、膜脂質が担う機能を、膜脂質の非対称性と膜の極性形成、細胞内の選別輸送機構、膜タンパク質との相互作用に焦点を当て、その分子メカニズム解析を進めていく予定である。modifier遺伝子を絞り込むために、重症型と軽症型のDes2ノックアウトマウスの系統選別、純系化を継続する。また、現在得ているエクソーム解析データーに加えて、重症型Des2ノックアウトマウスと軽症型Des2ノックアウトマウス間の遺伝子あるいはタンパク質の発現解析、脂質構造解析、メタボローム解析を行う。脂質生化学本研究の鍵となるDihydroceramide:sphinganine C4-hydroxylase(DES2)のノックアウトマウスには表現型が重症型と軽症型の2つに分かれ、modifier
多発性骨髄腫の微小環境の病態解明と治療法の開発

多発性骨髄腫は近年相次ぐ分子標的治療薬の登場により、治療成績が大幅に向上したが、未だ再発難治性の疾患である。骨髄腫の進展は、骨髄腫とそれを取り巻く骨髄微小環境との相互作用が大きく関与しており、これまで骨芽細胞や破骨細胞の役割については知られているが、間葉系幹細胞については不明な点が多い。本研究では骨髄腫を支持する間葉系幹細胞をはじめとした骨髄微小環境を構成する細胞を同定し、それらの骨髄腫細胞の進展や再発に対する役割を解明する。さらに化学療法による骨髄微小環境の変化についても解析を行い、骨髄腫と間葉系幹細胞の相互作用を治療標的とした新たな骨髄腫治療法開発を目指す。
介護施設利用高齢者の終末期ケア向上をめざした看護職への看護支援モデル構築の研究

本研究の目的は、介護施設に暮らす高齢者の終末期ケアの質の向上をめざし、看護職のケア能力の発展を図る看護支援モデルを構築し実証する、である。このため目標は、(1)介護施設高齢者の終末期ケアの看護活動の実状、ニーズを把握する、(2)海外における高齢者の終末期ケア、ケアシステムについて把握する、(3)前述の目標(1)(2)から看護職者をサポートする「看護支援モデル」を開発する、を設定した。研究計画に実施にあたっては、長野県看護大学倫理委員会の審査を受けた。平成16年度は、看護支援モデルとしワークショップを1回開催、及び在宅・施設における終末期ケアのガイドラインを作成し、また地域高齢者の死生観について調査、ネットワークの充実を図った。ワークショップは、平成16年5月22日(土)、テーマ「南豪州における高齢者の終末期ケアから学ぶ」で、Tonny Zuch氏(看護部長/Helping Hand Aged Care/南豪州)を講師に、終末期ケアの理念と取り組みについての講演であった。参加者は、133余名であり、特に事前指示書の活用を学び、新たなケアを検討する方向性が確認された。終末期ケアのガイドラインは、平成14年度からの調査や支援活動の結果、知見をふまえて、これまで関わった看護職者との協働により推敲を重ねてまとめられた。タイトルは、「介護施設で暮らす高齢者の終末期を支えるしおり」で、9領域・79ページから構成された。地域高齢者の死生観についての調査は、平成16年6月に長野県伊南老人大学受講生145人に行われた(回収数99人、回収率68.3%)。本調査は、介護施設利用高齢者やその家族と共に死や死の迎え方を話題にする資料としてガイドラインに活用したく実施された。調査結果は、前述のしおりの「1.死と人びとが受けとめる死」の部分にまとめられた。ネットワークは、高齢者ケア看護研究会の発足に繋がった。現在会員は、123人(平成17年3月)で、全国に先がけた介護施設の看護職者の自立的な研究会へと発展が期待されるまでに至った。本研究の目的は、介護施設に暮らす高齢者の終末期ケアの質の向上をめざし、看護職のケア能力の発展を図る看護支援モデルを構築し実証する、ことである。このために目標は、(1)介護施設高齢者の終末期ケアの看護活動の実状、ニーズを把握する、(2)海外において高齢者の終末期ケア、ケアシステムについて把握する、(3)前述の目標(1)(2)から看護職者をサポートする「看護支援モデル」を構築・開発する、を設定した。研究計画の実施にあたっては、長野県看護大学倫理委員会の審査を受けた。平成14年度は、以下を実施した。目標(1)の調査は、長野県の226介護施設の看護職924人を対象に10月に郵送・留め置き法で、7領域の項目について行われた。回収数・率は、431人(46.7%)で女性98.8%,男性1.2%、平均年齢が女性44.4(SD8.8)歳,男性38.0(SD12.2)歳であった。

回答者の主な課題は、(1)終末期ケアで「大切に思うこと」と「実践していること」にズレがある、(2)「死」を語ることをタブー視する風土がある、(3)職種間の連携が充分でない、(4)研修ニーズが高いが、研修の機会が少ない、であった。目標(2)の「豪州における視察研修」は、アデレード市の5施設を平成15年1月に訪問し(1)老人ホームおよび在宅における終末期ケア、ケアシステムの現状(2)老人ホームにおける看護管理、看護機能と役割の現状、について情報収集した。目標(3)は、目標(1)(2)の結果を基に「看護支援モデル」の一つとしワークショップを開催した。日時は、平成15年3月1日(土)で、内容は(1)アンケート調査結果概要、(2)終末期ケアのありかた、(3)南豪州における高齢者の終末期ケア、(4)グループでの話し合いであった。参加者は、(1)の調査対象者の78人であった。参加者は、孤立・孤軍奮闘していたが今後のケアへの意欲が高まった、今後も研修を継続して欲しいとの要望が多くだされた。本研究の目的は、介護施設に暮らす高齢者の終末期ケアの質の向上をめざし、看護職のケア能力の発展を図る看護支援モデルを構築し実証する、である。このために目標は、(1)介護施設高齢者の終末期ケアの看護活動の実状、ニーズを把握する、(2)海外における高齢者の終末期ケア、ケアシステムについて把握する、(3)前述の目標(1)(2)から看護職者をサポートする「看護支援モデル」を開発する、を設定した。研究計画に実施にあたっては、長野県看護大学倫理委員会の審査を受けた。平成15年度は、昨年実施した目標(1)(2)の結果を踏まえ看護支援モデルとしワークショップを3回開催した。1回目は、平成15年8月23日(土)、テーマ「在宅及び施設における終末期ケアのあり方を考える」で、主な内容は(1)講演:終末期ケアのありかたと看護アセスメント、(2)事例検討9例、(3)グループ・ワークであった。参加者は、200余名であり、施設におけるターミナルケアの現状を見直し、新たなケアを検討する方向性が確認された。2回目は、平成16年1月27日(火)、テーマ「終末期ケアにおける医療現場と各施設、地域との連携のあり方を考える」で、主な内容は(1)事例検討2例、(2)グループ・ワークであった。参加者は、50名であり、看護職者としての連携のあり方を改めて見直し、次年度も継続検討していくことになった。3回目は、平成16年3月27日(土)、テーマ「在宅及び施設における終末期ケアのすすめかたを考える」で、主な内容は(1)シンポジュウム:終末期ケアのすすめかた、(2)グループワーク:終末期ケアをすすめていく上での悩み、ジレンマに取り組む方法であった。参加者は、50名であり、施設におけるターミナルケアの新たなケアのあり方を検討する一つの方向として終末期ケアの指針を作成する必要性が確認された。以上の知見をもとに、今後在宅・施設における終末期ケアのガイドラインを作成する予定である。本研究の目的は、介護施設に暮らす高齢者の終末期ケアにおける質の向上をめざし、看護職のケア能力の発展を図る看護支援モデルを構築し実証する、である。その目標は、(1)介護施設高齢者の終末期ケアの看護活動のニーズを把握する、(2)海外における高齢者の終末期ケア、ケアシステムについて把握する、(3)前述の目標から看護職者をサポートする「看護支援モデル」を開発する、を設定した。実施にあたっては、長野県看護大学倫理委員会の審査を受けた。
結び目の外部に埋め込まれた曲面とはめ込まれた円板の研究

今年度は(1,1)-結び目の結び目フレアーホモロジー群の計算方法についての研究を行った。特に(1,1)-結び目の補空間のヘガード分解を与えるヘガード曲面からその結び目のフレアーホモロジー群を計算する具体的な方法について研究した。3次元球面内の結び目に対して定義される不変量の1つとしてジャボー氏とオズバス氏は結び目フレアーホモロジー群と呼ばれる不変量を2002年に発表された論文の中で定義した。この不変量は結び目の種数を決定し4次元種数、結び目解消数などに下からの評価を与えるということが彼らの一連の論文の中で示されている。そして彼らはいくつかの例についてこの不変量を標数2の体を係数として計算している。しかし、この計算の中であらわれるモジュライ空間の向きについては全く考察されていない。そこで3次元球面内の(1,1)-結び目についてこのモジュライ空間の向きについての考察をおこない、これらの向きを与える具体的な方法とこれらの結び目に対するフレアーホモロジー群を整数を係数として計算する方法の1つを提案した。特に(1,1)-結び目でありかつ交点数が10以下の結び目と(2,奇数,奇数)型のプレッツェル結び目についてそれらの結び目フレアーホモロジー群を実際に整数係数で計算した。この計算の結果、(2,奇数,奇数)型のプレッツェル結び目についてその4次元種数、結び目解消数を決定することができた。今後はここで開発した計算方法を(1,1)-結び目をその真部分集合として含むトンネル数が1の結び目に対しても適用できるようにさらに拡張していきたい。今年度は結び目の外部に埋め込まれた曲面についての研究を行った。特に3次元球面内の結び目が張る種数が1のザイフェルト曲面について研究した。3次元球面内の自明な結び目はファイバー結び目であるという事実からその外部に円周上の円板束の構造を自然に誘導する。この構造の全ての円板と横断的に交わる位置に置かれた結び目はブレイド表示されていると定義されている。全ての結び目はブレイド表示できることが知られているので、結び目の研究をするときにブレイド表示されたものだけを扱ってもよいことがわかる。ブレイド表示された結び目に張ったザイフェルト曲面と円周上の円板束の構造との連続的な交わりは、ザイフェルト曲面上にブレイド葉層と呼ばれる特異点を持つ葉層を誘導する。ブレイド葉層についての詳細な情報が得られればその結び目とザイフェルト曲面の位置についての全ての情報を得ることができる。自明な結び目が張るザイフェルト円板上のブレイド葉層についてはバーマン氏とメナスコ氏とにより研究されていて、本質的に1種類だけであることが示されていた。この結果は自明な結び目が1つだけであるという事実と対応している。そこで彼等の結果を拡張するため種数が1の結び目が張る種数が1のザイフェルト曲面上に誘導されるブレイド葉層について研究した。その結果このブレイド葉層は本質的に10種類に分類できるという結果を得た。今後は、得られた10種類のブレイド葉層はそれぞれどのような特徴を持つ結び目の集合と対応しているのかを研究していきたいと考えている。
各種中間子発生機構の研究

(1)原子核標的からの〓^0, f^0_2中間子生成断面積を測定し,この結果から〓N及びf^0_2N全断面積を決定した.〓NはπNやωNと同程度の大きさであるがf^0_2Nの断面積はそれより大きいことが明らかになった.(2)ハドロン原子核反応に伴う生成粒子について, 2π中間子相関及び重陽子陽子生成比の測定から反応領域の広がりを決定した.この結果から反応の進行は通常核物質の半分の密度になるまで続くことが解った.(3)π中間子と原子核の反応について, 0.5GeV/C1.5GeV/Cの領域でπ生成・二重荷電変換過程などを系統的に測定した.データ集積を終えて解析中である.(4)核内の△生成について,先に行った(P_2P ́△)の実験を更に一歩深めて調べる為(p,n△)反応の系統的測定を計画し,測定器系を準備した.2.検出器の開発・製作(1)高エネルギー重イオン反応に伴って発生する重粒子の精密測定の為にde/dx多重サンプリングイオンチェンバーの製作を行った.チェンバー本体ガス操作系,プリアンプ系は全て完成した.(2)リングイメージチェレンユフカウンターについては,本体が完成し各部のチェンバーのテストを行っている段階である.3.研究会の開催クオークグルーオンプラズマの生成ならびにその検出に関するシンポジウムを開催した.約50名の参加者を得た. BNL,CERN,FNALにおける実験結果も報告され理論・実験両面からの討論があった.(1)原子核標的からの〓^0, f^0_2中間子生成断面積を測定し,この結果から〓N及びf^0_2N全断面積を決定した.〓NはπNやωNと同程度の大きさであるがf^0_2Nの断面積はそれより大きいことが明らかになった.(2)ハドロン原子核反応に伴う生成粒子について, 2π中間子相関及び重陽子陽子生成比の測定から反応領域の広がりを決定した.この結果から反応の進行は通常核物質の半分の密度になるまで続くことが解った.(3)π中間子と原子核の反応について, 0.5GeV/C1.5GeV/Cの領域でπ生成・二重荷電変換過程などを系統的に測定した.データ集積を終えて解析中である.(4)核内の△生成について,先に行った(P_2P ́△)の実験を更に一歩深めて調べる為(p,n△)反応の系統的測定を計画し,測定器系を準備した.2.検出器の開発・製作(1)高エネルギー重イオン反応に伴って発生する重粒子の精密測定の為にde/dx多重サンプリングイオンチェンバーの製作を行った.チェンバー本体ガス操作系,プリアンプ系は全て完成した.(2)リングイメージチェレンユフカウンターについては,本体が完成し各部のチェンバーのテストを行っている段階である.3.研究会の開催クオークグルーオンプラズマの生成ならびにその検出に関するシンポジウムを開催した.約50名の参加者を得た. BNL,CERN,FNALにおける実験結果も報告され理論・実験両面からの討論があった.
地すべり地形ストレスを用いたネパールヒマラヤにおける降雨地震時地すべり発生評価

本研究は主にネパールヒマラヤ地域の低ヒマラヤと呼ばれる標高500m2,500m地帯の山々に発生する地すべりと斜面崩壊のような斜面災害を中心に局所地形を考慮しハザード解析を行った内容である.また,地震と降雨の外的要因に対して,地形地質を中心に世界的にも例のない規模で行ったハザード解析である.対象地域は,中央ネパール低ヒマラヤ地域の約4,000平方kmであり,ネパール政府測量局が提供している1/50,000のデジタル地形図を元に地形解析を行い,最終的に対象地域における斜面災害ハザードマップの作成とその地域依存性に関する分析を行った.今後,この手法を少数パラメータを用いたネパール全低ヒマラヤ地域に対する斜面災害ハザード評価に適用することを目指している.基本研究方法としてGIS(地理情報システム)を用いた統計分析と確率評伍であるが,詳細な地形データが存在しないため,現地調査も実施し膨大な数の崩壊地マップを作成した上に,地形図と航空写真と照らし合わせその正当性を確認した.最終的に,ハザード評価の制度は85%近い結果を得られ,現在この分野で議論されている評価制度とほぼ一致するものであった.今回,斜面災害の要因となる内外的パラメータの数を最少限に減らし,岩石ジョイントにおける摩擦係数,地形を代表する斜面勾配,そして重力の影響を受ける岩石や土砂の単位体積重量を用いた。これらのパラメータは一般的なハザード評価には用いられず,本研究における始めての試みである.GIS手法を用いた斜面ハザード研究において,今様々な問題が存在する中本研究の方法は今後新たな評価法をして展開することを期待できる.特に,中大規模の地域レベルでハザードを行う際,現在まで提案されている方法には数多くの問題点がある.その一つはある地域に対して提案された方法は他地域に適用できない,または適用できてもその予測制度に問題があることである.本研究に提案されている方法はこのような問題を解決できると考えている.その理由として,斜面や土砂崩壊に関わっている基本的内部パラメータを用いて評価するからである.以上の研究とそのベースとなっているネパール低ヒマラヤ地域における土砂災害・斜面災害に関する研究成果を数多くの国際学術雑誌または国際会議において公表している.最終的な研究成果にはやや時間がかかったため,本研究の目的であった内容を含む2編の論文はまだレビュー段階にある.計画していた研究内容は現時点では十分に達成していると考えている.論文に記載されるまで,やや時間がかかっているが,基礎となっている論文は幾つかすでに出ていて,今後数ヶ月以内に23編の論文が記載されることを望んでいる.本研究ではまったく新たなハザード評価法を試したが,今後この方法をさらに展開しネパールのようなデータがあまり整備されていない低開発地域において少数パラメータを用いたハザード評価が行えるよう進めて行きたい.帰国後,現職のトリブバン大学トリチャンドラキャンパス地質学科に戻り応用地質学の准教授として教育研究を進めていく予定である.また,本研究の評価方法は基本的にネパール低ヒマラヤ地域において適用したが,今後日本,特に四国地域の地すべり・斜面災害に対しても試していく予定である.そのため,数多くの現地調査,資料調査なども必要であり,帰国後も愛媛大学そして博士学位所得大学である香川大学と連携をしながら,斜面災害のハザード評価研究をさらに展開していきたい.昨年度は主に、資料・試料収集、現地調査、研究打ち合わせなどを中心に活動を実施した。2011年9月ネパールにおいて地震時斜面崩壊や大規模地すべりの発生状況調査を実施し、これらの斜面災害に関するデータや資料を収集してきた。また、ネパールの各種電子地図データを基にデータ整理・加工を行った。これらのデータ解析と過去にまとめた内容を基にネパールの斜面災害に関して2編の論文にまとめた。そのほか、日本国内においても主に、東日本大震災を中心に被災地の宮城や岩手県内の斜面崩壊現地調査や紀伊半島における土砂災害の状況調査を実施した。今回の調査と過去のデータを基に四国における特定の地質を有する地域の土砂災害の特徴を解明した。その結果を1編の論文にまとめ公表した。以上のほか、昨年11月に再度ネパールを訪問し愛媛大学主催とする防災セミナーにおいてネパールの斜面防災に関する内容を中心に2回講演を行った。四国においても特に愛媛大学防災情報研究センターの客員准教授として所属し、現在四国地域の防災情報データベースの開発・構築に関わっている。また、ウェブ公開・開発途中ではあるが、今年度中にネパールにおいても同様なデータベースを作成する計画である。現在、昨年度中収集資料やデータを基に解析を行っており、もう1本の論文にまとめているとともに数編の国際会議における論文の投稿を行っている。今後、特に中央ネパールヒマラヤにおいて航空写真やグーグルアースのサテライトイメージを中心に過去15年の表層斜面崩壊と大規模地すべりの発生状況解析からネパールの斜面災害の特徴を解明する。本研究は主にネパールヒマラヤ地域の低ヒマラヤと呼ばれる標高500m2,500m地帯の山々に発生する地すべりと斜面崩壊のような斜面災害を中心に局所地形を考慮しハザード解析を行った内容である.また,地震と降雨の外的要因に対して,地形地質を中心に世界的にも例のない規模で行ったハザード解析である.対象地域は,中央ネパール低ヒマラヤ地域の約4,000平方kmであり,ネパール政府測量局が提供している1/50,000のデジタル地形図を元に地形解析を行い,最終的に対象地域における斜面災害ハザードマップの作成とその地域依存性に関する分析を行った.