hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Neural basis of visual feature perception: investigation with optogenetically induced illusory perception

本研究課題の目的は、マウスを用いて、特定の方位に選択性を持つ視覚野神経細胞群を人工的に活性化することにより、その機能を調べることにあった。まず、従来は長期間を要していたマウスに対する方位弁別課題の訓練を自動化することで、その訓練期間を大幅に短縮することに成功した。また、方位選択性を持つ神経細胞群を実際のマウス脳内で選択的に活性化する手法を開発したうえで、当該細胞群間の機能的結合の可塑的変化が予想外のルールに従っていることを示唆するエビデンスを見出した。以上の成果は、海外学術雑誌(Nature Communications誌)に論文掲載されるとともに、国際学会で発表(研究期間中計3回)された。大脳皮質において主に視覚情報を司る領域である視覚野は、階層構造を形成している。先行研究から、視覚野の各領域において、視覚情報の中から特徴(方位など)を抽出するための情報処理が行われていることが知られている。これらの情報処理の担い手として、特定の特徴(特定の方位など)にのみ選択的な反応を示す神経細胞群が存在する。しかし、視覚野の各領域に存在するこれらの細胞群の活動が、どのようにして、あるいはどの程度、視覚情報中の特徴の認知に影響を与えているかは不明である。本研究課題は、この問題を解決するため、方位を弁別する課題を遂行中のマウスにおいて、特定の方位に選択性を持つ細胞群を人工的に活性化した際の行動への影響を調べることを目的とする。平成28年度には、視覚野における特定の細胞群のみを選択的に活性化するための手法の確立を行った。具体的には、光活性化カチオンチャネルであるチャネルロドプシンを発現している神経細胞群に対して、Digital micro-mirror device (DMD)を用いて一定のパターンで光照射を行うことにより、in vivoの視覚野において特定の細胞群の選択的な活性化を行うことに成功した。当該結果を含んだ研究成果については、第46回北米神経科学学会において発表を行った。また、マウスに対する方位弁別課題の訓練に長期間を要していたことが問題であったため、訓練方法の最適化を行った。これによって、訓練開始から26±7日(平均±標準誤差、マウス8匹に基づくデータ)という短期間で課題の学習を成立させることに成功した。当該結果を含んだ研究成果については、現在学術雑誌に論文として投稿中である。平成29年度には、上記の研究成果を組み合わせ、方位弁別課題遂行中のマウス視覚野における神経細胞群の選択的活性化実験を行う予定である。本研究課題の遂行にあたっては、2種類の新規な実験手法を確立する必要があった。一つはin vivoの視覚野における特定の神経細胞群の選択的活性化のための手法であり、もう一つはマウスにおける方位弁別課題の効率的な訓練方法である。前者については、交付申請書における実験計画の段階では、神経活動依存的遺伝子プロモーターを利用した手法を用いることを計画していた。しかし、当該手法では非特異的な遺伝子発現が常にある程度観察され、その影響が懸念されたことから、代替手法として「研究実績の概要」に記載したDMDを用いた手法の開発を進めた次第である。神経活動依存的プロモーターを利用した手法についても、今後さらに非特異的発現を抑えるための検討実験を行い、DMDを用いた手法と並行してマウスの行動に対する影響を調べる際の手段として用いる予定である。他方、マウスの訓練方法の最適化については、当初想定していたよりも大きな進捗があった。本研究課題において採用した方位弁別課題は、先行研究で用いられた同種の課題よりもより複雑であって、そのため訓練方法を最適化したとしても、先行研究で報告されている学習までに要する訓練期間(34週間)よりも長期間を要することが予想された。ところが、様々な検討を行った結果、視覚刺激の背景にリファレンスとなる方位を表示するという工夫を施すことにより、訓練期間を大幅に短縮できることを発見した。これは新規の発見であり、これによって次年度に行うことを予定している行動中の刺激実験の効率が大幅に上昇することが期待される。交付申請書における実験計画の段階では、初年度に上記2種類の方法の最適化を行い、次年度にマウスの行動中の刺激実験を行うことを予定していた。よって、現在までのところ、当該計画は順調に進行しているといえる。本研究課題は、方位を弁別する課題を遂行中のマウスにおいて、特定の方位に選択性を持つ細胞群を人工的に活性化した際の行動等への影響を調べることを目的とするものである。平成28年度には、視覚野における特定の細胞群のみをin vivoで選択的に活性化するための新規手法の確立を行った。平成29年度にはその手法をさらに発展・応用し、特定方位に選択性を持つ単一神経細胞とその他の細胞群とを一定の時間間隔で繰り返し刺激する実験を行ったところ、それらの神経細胞群の間の機能的結合に予想外の可塑的変化が起こることを発見した。すなわち、単一神経細胞が選択性を示す方位とは直交する方位に選択性を示す神経細胞群との間の機能的結合が選択的に強化される実験的エビデンスを見出した。当該結果は、本研究で新規手法を確立したことで得られた発展的な結果であって重要な意義を持つと考えられ、現在学術雑誌に論文として投稿準備中であるとともに、第47回北米神経科学学会等で発表を行った。

当該結果の背後に存在すると考えられる、視覚野神経回路におけるネットワークレベルでの可塑的変化のルールについて、ニューラルネットワークモデルなども使用しつつ今後研究を更に進めていく予定である。また、平成28年度に確立した、マウスに対する方位弁別課題の訓練方法の最適化に係る研究結果を、平成29年度に論文として出版した(「研究発表」を参照)。本研究課題の目的は、マウスを用いて、特定の方位に選択性を持つ視覚野神経細胞群を人工的に活性化することにより、その機能を調べることにあった。まず、従来は長期間を要していたマウスに対する方位弁別課題の訓練を自動化することで、その訓練期間を大幅に短縮することに成功した。また、方位選択性を持つ神経細胞群を実際のマウス脳内で選択的に活性化する手法を開発したうえで、当該細胞群間の機能的結合の可塑的変化が予想外のルールに従っていることを示唆するエビデンスを見出した。以上の成果は、海外学術雑誌(Nature Communications誌)に論文掲載されるとともに、国際学会で発表(研究期間中計3回)された。「現在までの進捗状況」の「理由」欄に記載の通り、本研究計画の遂行に必要な2種類の手法の開発が、初年度の段階でおおむね完了した。よって、次年度には、マウスが方位弁別課題を遂行している最中に視覚野の特定の神経細胞群を選択的に活性化し、その行動に対する影響を調べる実験を行うことを予定している。当該実験を遂行するにあたっては、学習が成立したマウスが、訓練段階とは異なる環境下においても、訓練時の環境下と同程度のパフォーマンスを示すことが必要となる。すなわち、上記選択的活性化実験においては、マウスは二光子顕微鏡下で課題を遂行する必要があるところ、当該環境下では訓練時には無かった音などが発生するため、その影響でマウスがパフォーマンスを低下させるおそれがある。次年度には、この問題を解決するため、マウスを顕微鏡の環境下に短期間で順応させるための手法の最適化を行う予定である。また、神経細胞の活性化の条件、特に行動に対する影響を最適化するための、光強度や光照射範囲の検討を行う。さらに、行動に対する影響を評価するための方法についても、検討を行っていく予定である。システム神経科学
薬剤耐性癌腫における薬剤耐性とトポイソメラーゼ遺伝子のエピジェネティクスの研究

エトポシド耐性ヒト・乳癌細胞であるMDA-VP細胞、及びアドリアマイシンの膜透過型薬剤であるMX2に対する耐性ヒト白血病株K562/MX2(エトポシドへも交叉耐性を示した)においてトポイソメラーゼ遺伝子のプロモーター領域のメチル化(エピジェネティクス)により、当該遺伝子の発現が低下していたことが、BisulfiteによるDNA変換後のPCR法、および、MspIとHpaIIの制限酵素を用いたmethylation specific restriction enzyme PCR法にて確認された。このメチル化により、エトポシド、MX2の標的酵素であると考えられるヒト・トポイソメラーゼIIα遺伝子の発現が低下し、その蛋白量が減少し、エトポシド、MX2への薬剤耐性が生じていたことが証明された。さらにこのメチル化に対して、メチル化を解除する5-aza-2'-deoxycytidine(5AZ)の投与によりそのメチル化が解除され(上記のPCRを用いた方法で確認された)、それに伴い当該遺伝子の発現の増加、エトポシドへの薬剤感受性が向上することがわかった。さらにK562/MX2においてはefflux pumpであるMRP1の発現増加も認められ、ドキソルビシン、MX2の排出増加、集積低下も認められた。p-glycoproteinの発現増加は認めなかった。MRP1の発現を阻害するindomethacinの投与により、ドキソルビシン、ビンクリスチンへの薬剤抵抗性は若干改善したが、MX2、エトポシドへの薬剤感受性は改善を認めなかった。以上の結果より、エトポシド耐性の薬剤耐性のメカニズムとしてはMRP1やP-glycoproteinなどのexport pumpによるものよりも、トポイソメラーゼ遺伝子のメチル化による発現低下が主であると考えられた。薬剤耐性癌腫、特にエトポシドに対する耐性のメカニズムを解明するためにトポイソメラーゼII遺伝子のプロモーター領域のエピジェネテイクスを検討した。用いた細胞株はヒト・乳癌細胞株であるMDA細胞とそのエトポシド耐性株であるMDA-VP細胞である。トポイソメラーゼII遺伝子のmRNA、蛋白の発現はMDA細胞に比べてエトポシド耐性株であるMDA-VP細胞では著明に低下していた。遺伝子発現低下の原因としてプロモーター領域のメチル化が関与していると考え、bissulfide modificationを行った後の塩基配列の検討、5-aza-2'-deoxycyitidineによる発現の変化の検討を行った。親株、耐性株間でのメチル化しているプロモーター領域の検討は現在、進行中である。5-aza-2'-deoxycyitidineによりMDA-VP細胞のトポイソメラーゼII遺伝子のmRNAの発現は増加した。それに伴い、エトポシドヘの薬剤耐性も減弱していた。しかしMDA-VP細胞におけるmRNAの発現増加、エトポシドに対する耐性の克服はMDA-VP細胞においてのmRNA発現量、エトポシドに対する感受性までは至っていない。そこでもう一つの主要なエピジェネテイクスのメカニズムである遺伝子のアセチル化の関与も考えられたため、今後はアセチル化の変化ついても検討を加える予定である。さらに今後、アドリアマイシンのアナログであるMX2の耐性株でエトポシドに対しても交差耐性を持つK562-MX2細胞においても、その親株であるK562細胞との比較を行う予定である。エトポシド耐性ヒト・乳癌細胞であるMDA-VP細胞においてトポイソメラーゼ遺伝子のプロモーター領域のメチル化(エピジェネティクス)により、当該遺伝子の発現が低下し、そのために薬剤耐性が生じていたこと、それにたいしてメチル化を解除する5-aza-2'-deoxycytidine(5AZ)の投与によりそのメチル化が解除され、それに伴い当該遺伝子の発現の増加、エトポシドへの薬剤感受性が向上することがわかった。さらに今年度は他の細胞株での検討を行った。アドリアマイシンの膜透過型薬剤であるMX2に対する耐性ヒト白血病株を作製したところ、エトポシドへも交叉耐性を示した。

このK562/MX2細胞において同様の検討を行い、薬剤耐性の機構はMDA-VP細胞と同様にトポイソメラーゼIIα遺伝子の発現低下によることがわかった。さらに発現低下のメカニズムを解明するためにトポイソメラーゼ遺伝子のプロモーター領域のメチル化(エピジェネティクス)を検討したところ、当該遺伝子のプロモーター領域のメチル化により発現が低下し、そのために薬剤耐性が生じていたこと、それにたいしてメチル化を解除する5-aza-2'-deoxycytidine(5AZ)の投与によりそのメチル化が解除され、それに伴い当該遺伝子の発現の増加、エトポシドへの薬剤感受性が向上することがわかった。エトポシド耐性ヒト・乳癌細胞であるMDA-VP細胞、及びアドリアマイシンの膜透過型薬剤であるMX2に対する耐性ヒト白血病株K562/MX2(エトポシドへも交叉耐性を示した)においてトポイソメラーゼ遺伝子のプロモーター領域のメチル化(エピジェネティクス)により、当該遺伝子の発現が低下していたことが、BisulfiteによるDNA変換後のPCR法、および、Msp IとHpaIIの制限酵素を用いたmethylation specific restriction enzyme PCR法にて確認された。このメチル化により、エトポシド、MX2の標的酵素であると考えられるヒト・トポイソメラーゼIIα遺伝子の発現が低下し、その蛋白量が減少し、エトポシド、MX2への薬剤耐性が生じていたことが証明された。さらにこのメチル化に対して、メチル化を解除する5-aza-2'-deoxycytidine(5AZ)の投与によりそのメチル化が解除され(上記のPCRを用いた方法で確認された)、それに伴い当該遺伝子の発現の増加、エトポシドへの薬剤感受性が向上することがわかった。さらにK562/MX2においてはefflux pumpであるMRP1の発現増加も認められ、ドキソルビシン、MX2の排出増加、集積低下も認められた。p-glycoproteinの発現増加は認めなかった。MRP1の発現を阻害するindomethacinの投与により、ドキソルビシン、ビンクリスチンへの薬剤抵抗性は若干改善したが、MX2、エトポシドへの薬剤感受性は改善を認めなかった。以上の結果より、エトポシド耐性の薬剤耐性のメカニズムとしてはMRP1やp-glycoproteinなどのexport pumpによるものよりも、トポイソメラーゼ遺伝子のメチル化による発現低下が主であると考えられた。
ピロリ菌発現ベクターを利用した病原性毒素の生細胞モニタリング解析

H.pyloriの標準株ATCC43504からDNAを抽出し、Cag A, Vac Aの全長の遺伝子をPCRで増幅してクローニングし、シークエンスで確認した。よく知られているように、H.pyloriに株ごとにCag A, Vac Aの塩基変異が多く存在し、これが病原性と深い関係がある。特に、Cag Aのチロシンリン酸化部位のリピートの数は重要で、標準株ATCC43504の場合は5回と最も多い方に属しており、病原性の強い性質を備えているものと推測される。Cag Aのチロシンを含む繰り返し配列部位は上皮細胞に注入された後に、細胞内のリン酸化蛋白でチロシン残基がリン酸化され、これによって細胞内にシグナル伝達が開始され、サイトカインなどの起炎分子の誘導が起こるとされている。Cag A遺伝子をFLAGを含む発現ベクターとGFPを含む発現ベクターに組み込んで、まずHEK293T, AGSなどの培養細胞内での発現を観察した。次に、TagつきのCag A遺伝子をshuttle vectorであるH.pylori発現ベクター(pHel3)に組み込んで大腸菌でまず発現させ、抗生物質で選択した後に、H.pyloriに遺伝子導入した。Tagがあるかないかで、内因性Cag Aと強制発現したCag Aを区別した。そして、Cag Aを導入したH.pyloriは抗生剤によって選択した。このTagつきCag A導入H.pyloriをAGSに感染させたところ、遺伝子操作のないH.pyloriと同様なハミングバードと言われる変化を示した。よく知られているように、H.pyloriは株ごとにCag A, Vac Aの塩基変異が多く存在し、これが病原性と深い関係がある。Cag A遺伝子をFLAGを含む発現ベクターとGFPを含む発現ベクターに組み込んで、まずHEK293T,AGSなどの培養細胞内での発現を観察した。ウエスタン・ブロッティングでは、予想されるよりもやや小さなところに陽性バンドが観察されたが、このバンドはTagの抗体とCag A特異的抗体で陽性となり、培養細胞内での発現がうまくいっているものと解釈された。現在、TagつきのCag A遺伝子をshuttle vectorであるH.pylori発現ベクター(pHel2)に改変中で、大腸菌でまず発現させ、クロラムフェニコールで選択した後に、H.pyloriに遺伝子導入する予定である。H.pyloriの標準株ATCC43504からDNAを抽出し、Cag A、Vac Aの全長の遺伝子をPCRで増幅してクローニングし、シークエンスで確認した。よく知られているように、H.pyloriは株ごとにCag A、Vac Aの塩基変異が多く存在し、これが病原性と深い関係がある。Cag A遺伝子をFLAGを含む発現ベクターとGFPを含む発現ベクターに組み込んで、まずHEK293T、AGSなどの培養細胞内での発現を観察した。ウエスタン・ブロッテイングでは、予想されるよりもやや小さなところに陽性バンドが観察されたが、このバンドはTagの抗体とCag A特異的抗体で陽性となり、培養細胞内での発現がうまくいっているものと解釈された。次に、TagつきのCag A遺伝子をshuttle vectorであるH.pylori発現ベクター(pHel2)に組み込んで大腸菌でまず発現させ、クロラムフェニコールで選択した後に、H.pyloriに遺伝子導入した。Tagがあるかないかで、内因性Cag Aと強制発現したCag Aを区別している。現在、Cag Aの強制発現を示すH.pyloriクローンを選択中である。

Cag Aのチロシンを含む繰り返し配列部位は上皮細胞に注入された後に、細胞内のリン酸化蛋白でチロシン残基がリン酸化され、これによって細胞内にシグナル伝達が開始され、サイトカインなどの起炎分子の誘導が起こるとされている。Cag A遺伝子をFLAGを含む発現ベクターとGFPを含む発現ベクターに組み込んで、まずHEK293T, AGSなどの培養細胞内での発現を観察した。次に、TagつきのCag A遺伝子をshuttle vectorであるH.pylori発現ベクター(pHel3)に組み込んで大腸菌でまず発現させ、抗生物質で選択した後に、H.pyloriに遺伝子導入した。Tagがあるかないかで、内因性Cag Aと強制発現したCag Aを区別した。そして、Cag Aを導入したH.pyloriは抗生剤によって選択した。このTagつきCag A導入H.pyloriをAGSに感染させたところ、遺伝子操作のないH.pyloriと同様なハミングバードと言われる変化を示した。
全身麻酔を受けた術後患者の自律神経活動を基盤とした離床プログラムの開発

近年、手術後の早期離床は多くの有効性が示されているが、一方で離床時の循環動態の変調が問題になることも少なくない。要因として、自律神経活動への全身麻酔の影響が推察されるが検証はされていない。本研究は、全身麻酔を受ける手術前、術後1日目、術後3日目において、離床行動における循環動態の指標と自律神経活動を評価した。体勢の変化による一回拍出量と心係数は有意な変化は認めなかったものの、術後1日目の仰臥位から立位において、副交感神経活動は有意に下降し、関連因子は全身麻酔と併用される鎮静剤の量であった。また、同日の交感神経活動は有意に上昇し、その変化率を規定する指標は手術中の水分出納であった。平成26年度は研究データを確実に収集するために、疼痛に影響を受けないように手術後の自律神経活動を正確に評価できるための診療科領域を検討した。様々な診療科の手術後患者の疼痛の程度をNRSで評価し、比較的NRS値が低く、変動が少ない形成外科領域と消化器外科領域を中心に対象者を選定する予定とし、当該診療科の医師に説明するプロトコルや採血オーダーの依頼内容を作成した。また、データ収集場所として生理機能センターの管理者と調整し、センター内の部屋の確保と患者の状態が不安定になった場合の連絡方法の確立を行った。それらを踏まえて、研究計画書と倫理審査申請書類を再考し、研究施設の研究倫理審査委員会へ倫理審査を依頼している。また、研究施設内の健康な医療者(本研究のデータ収集・分析における協力者)を対象に、作成したプロトコルの確実性を検討した。その結果、座位・立位時の血圧測定を行う上腕の位置で血圧値が異なったため、上肢を支持する支持台または座位補助器具の申請を行なうことを検討している。また、心機能測定機器タスクフォースモニタの校正を必要としたため依頼を行う予定である。医療者を対象に行ったプロトコルの検証により、心機能測定機器タスクフォースモニタの使用方法を熟知することができ、以下の結果が得られた。1.安静臥位に比べ、立位直後で心拍数は上昇し、血圧は低下する傾向にあるが、両群間で有意差はみられなかった。2.安静臥位に比較し、端座位直後または立位直後では一時的に交感神経が亢進するが、有意差はなかった。これらの傾向をもとに、全身麻酔を受けた患者の自律神経活動を考察する。平成27年度は、研究対象者となる患者に対して、安全かつ疼痛の少ない診療科の選定を再度検討した。実際の看護ケアの中で、プロトコールに則り、臥床状態から立位までの体位変換を行う中で、安全にかつデータ測定の中断のリスクがない診療科として耳鼻咽喉科の手術後の患者を研究対象者とすることを決定した。その結果に基づき、該当診療科のカンファレンスに研究概要を説明して承認を得た。承認を得たのちに、大学病院医療情報ネットワークセンター(UMIN)に研究情報の登録を行った。その後、改めて研究機関の倫理委員会に審査依頼を行い、承認を得た。承認を得た後に、データ収集を開始し、目標対象者数30人のうち、現時点で5人のデータ収集を終了しており、5人の研究参加者においてはデータ収集中の安全が阻害される状況には至っていない。これから、初期段階のデータ分析とプロトコールの修正の必要性がないかの確認を行っている。平成26年度の段階では、研究対象者の該当診療科として、消化器外科や形成外科などの手術後患者を予定していたが、研究開始前の臨床での離床援助場面において、疼痛の程度に個人差が大きいことが明らかになり、プロトコールからの逸脱症例の増加が予測された。そのため、研究対象候補者を耳鼻咽喉科の手術後患者に変更し、研究機関倫理委員会での再審査を依頼する必要があった。再審査の結果、平成27年12月に倫理委員会の承認が得られ、現時点で5例のデータ収集が終了しているが、予定では15例(目標症例数30例)のデータ収集を考えていたので、約2ヶ月ほどの遅れを生じている。平成28年4月に研究対象となる患者の診療科である耳鼻咽喉・頭頸部外科の医師に研究内容の説明を行い、了承を得た。その後、該当患者が入院する病棟管理者に研究同意を得た後に、5月よりデータ収集を開始した。特に、手術後の離床プロセスにおいて心電図測定を行うものであるため、プロトコルではNumerical Rating Scaleが4以上の際にはデータ測定を中止し、医師または看護師に報告することとしていたため、協力を得られるように説明した。研究対象の患者に同意を得る際は、術前の麻酔科受診後に、麻酔による自律神経への影響を説明し、通常の麻酔や手術を行うことや、術後の経過において著しい制限などはないことを口頭で説明し、文書にて同意を得た。データ分析に必要な有効な対象者数を30名と設定し、合計34名からデータを収集した。データ測定中に、医療処置を必要とする有害事象を認めた対象者はいなかった。不十分なデータであった4名を除いた30名のデータで分析を行った。本研究は、仰臥位,ベッドアップ45度,ベッドアップ90度.端座位,立位の5段階の離床プロセスにおいて、全身麻酔を受ける手術前と全身麻酔を受けた術後1日目,3日目を比較した場合、循環動態や自律神経への影響を検討する目的である。

結果として、1術前,術後1日目,術後3日目での5つの体位間において、心拍数,血圧,一回心拍出量,心係数,副交感神経(HFnuRRI),交感神経(LF/HFnuRRI)に有意差は認めなかった。しかし、術1日目の仰臥位と立位間で、副交感神経(HFnuRRI)は有意に低下し,交感神経(LF/HFnuRRI)は有意に上昇している結果であった。その要因を重回帰分析にて解析した結果、全身麻酔薬と併用するプロポフォール使用量と手術Water balanceとの関連を認めた。本研究の成果を平成29年3月の日本集中治療医学会にて報告した。近年、手術後の早期離床は多くの有効性が示されているが、一方で離床時の循環動態の変調が問題になることも少なくない。要因として、自律神経活動への全身麻酔の影響が推察されるが検証はされていない。本研究は、全身麻酔を受ける手術前、術後1日目、術後3日目において、離床行動における循環動態の指標と自律神経活動を評価した。体勢の変化による一回拍出量と心係数は有意な変化は認めなかったものの、術後1日目の仰臥位から立位において、副交感神経活動は有意に下降し、関連因子は全身麻酔と併用される鎮静剤の量であった。また、同日の交感神経活動は有意に上昇し、その変化率を規定する指標は手術中の水分出納であった。手術後の自律神経活動に大きく影響を及ぼすと考えられる疼痛を可能な限り除外できる診療科と術式の患者を研究対象に選定するために時間を要した。その結果、平成26年度中に研究倫理審査委員会に再審査請求を提出する予定であったが提出することができなかったため、予定よりやや遅れている。平成28年度9月までに目標症例数30例のデータ収集を終了する。5例ごとにデータの中間分析を行い、各測定因子の傾向を評価する。全症例のデータ分析後に結果をまとめ、平成28年度末に予定されている学会への報告を行う。クリティカルケア看護学平成27年度前期までに研究倫理審査委員会の承認を受け、研究対象者からデータ収集を行う。平成27年度後期において、目標研究対象者30名からのデータ収集を終了する。その際、10名ずつのデータ分析を行い、データ収集方法や調査環境の是正が必要か検討する。平成27年度に倫理委員会の承認が得られた後に、ノートパソコンを購入し、データベースの作成を行った。また、当初はデータ収集機器である心機能測定機器タスクフォースモニターの校正が必要と予測していたが、医療者を対象に行ったプロトコルの検証時のデータを分析したところ、データの信頼性が確保できたので、機器校正を行う必要がなくなったため。平成26年度中に倫理審査委員会の承認が得られなかったため、具体的な具体的な物品の購入に至らなかった。平成28年度9月ころまでにデータ収集を終了し、分析を行う。年度末の学会で研究成果の報告を行うために、学会準備費や旅費などに使用する予定である。また、学会報告と同時に論文作成のための物品関連や投稿準備に使用する予定である。平成27年度前期に倫理審査委員会の承認を得て、必要な研究物品の購入を行う。また、関連学会に参加し、研究結果の分析の方向性や論文投稿する学会誌の選定を行う。
不妊症女性の冷えの特徴と、健康感及び妊孕性の向上をめざした教育プログラムの検討

不妊症女性の冷えの特徴を出産した女性との比較により明らかにした。出産女性の方が不妊症女性よりも末梢体温が低く、躯幹と末梢の体温差も開いていた。つまり不妊症女性の方が冷えは強くないが、冷えをつらいと感じている者は多かった。不妊症女性10名を対象に、冷えの改善に向けた生活行動の教育プログラム(服装、睡眠、運動、食事、入浴等)を行い、検討した。その結果、末梢体温の上昇や冷えの改善だけでなく、「発汗しやすい」「寝つきが良い」という意見や、基礎体温の上昇、月経痛の緩和が見られ、6ヵ月間で2名の妊娠が判明した。本研究の教育プログラムは不妊症女性のセルフケアを促し、健康感や妊孕性の向上に繋がると示唆された。昨年度は平成23年12月よりデータ収集を開始し、平成24年3月末で126名のデータを集めた。今年度に入り、引き続き4月もデータ収集を行ったが、気温の上昇に伴い研究参加者が減少していったこと、またデータ収集する部屋の設定温度よりも外気温が高い日が続いたため、当初の計画を変更し、4月末日にてデータ収集を一旦休止することにした。4月末の時点で計148名のデータを収集した。このデータに関しては統計解析を行い、第53回日本母性衛生学会学術集会にて発表し、平成25年5月にも第27回日本助産学会学術集会で発表する予定である。また、ICN4年毎大会にも演題を提出したが、これは不採択であった。夏の期間中は、冷えの予防や対策に関する文献、先行研究等を収集し、今後実施予定の冷えを改善するための教育プログラム内容を検討した。また、SPSSの統計講座に3回通い、データ分析方法について学びを深めた。データ収集の再開は10月を予定していたが、猛暑が続き、気温が25°C以上の日も多かったため、10月は研究対象者募集のポスターやチラシを準備して関係各所に依頼をするにとどめ、11月よりデータ収集を再開した。その結果、3月末までに不妊治療群50名、出産経験群43名、計93名のデータを収集でき、前回収集したものと合わせて241名をPCへ入力した。2月7日から9日まで韓国へ行き、出産経験のある女性3名、出産経験の無い女性2名に対して、どのような冷えの予防対策をしているのか、インタビューを行った。韓国では家を二重ガラスや床暖房にして、家全体を暖めていた。また、湯船に入る習慣はなく、普段はシャワーで身体を洗い、週に2回程度よもぎ蒸しの銭湯へ行き汗をかくようにしていることや、漢方薬局で漢方薬を処方してもらい冷えの改善をはかっていること、普段から漢方や香辛料を多く用いた料理を食べていること等に特徴があると分かった。平成25年度は、平成23年12月平成25年3月の秋・冬期間にデータ収集した、不妊治療群と出産群の241名の女性に対する、躯幹部・末梢部の体温測定と冷えの随伴症状及び日常生活行動の質問紙調査の統計分析を行った。その結果、末梢の深部温と表面温は出産群の方が不妊治療群に比べて有意に低く、躯幹と末梢の温度較差に関しても出産群の方に有意に差が開いていた。また、不妊治療群の90.7%が冷えの予防対策を実施しているにも拘らず、不妊治療群では身体の冷えをつらいと感じている者が出産群に比べ有意に多いことが判った。すなわち、不妊症女性には身体の冷えが改善されている実感がない者が多く、ストレスを感じることで、不妊治療中の心身にも何かしらの影響を与えているのではないかと推察された。上記の分析結果及び先行研究の文献検討を踏まえて、不妊症女性を対象にした、冷えの改善と健康感及び妊孕性の向上をめざした日常生活行動の教育プログラム案を作成した。教育プログラム案は具体的に環境、睡眠、食事、衣類、運動、入浴や足浴の項目から成る。教育プログラム案への研究参加者を改めて募集し、不妊治療中の女性10名を選定した。平成26年2月に、冷えの予防・改善をめざした日常生活行動の健康教育プログラムを実施した。現在は足浴器やレッグウォーマーを貸し出し使用してもらうとともに、睡眠、食事、衣類、運動、入浴や足浴を日々実践し、その実践状況を記録につけてもらっている。教育プログラム実施1ヵ月後の3月に、体温測定と冷えの随伴症状の質問紙調査、ならびに身体面及び心理面の変化のインタビューを実施した。このデータ収集は6ヵ月後の8月まで行い、その後、分析を行う予定である。1.プレテストの実施:質問紙を作成後、プレテストによって回答しにくい項目は無いか、回答の所要時間等を検討し修正を行った。

また体温測定部位及びデータ収集の環境、例えば室温や対象者の体位、データ収集の手順、質問紙以外に口頭で調査する内容等を検討し、調査方法の精錬をはかった。2.研究対象者の募集:(1)不妊治療群の対象者:研究協力を依頼する病院の倫理審査委員会へ研究計画書を提出し承認を得た後、平成23年の12月より不妊外来待合室にポスター掲示とチラシを置かせてもらい、募集を開始した。また平成24年の1月に近隣で不妊治療を実施している診療所へ協力を依頼し、ポスターとチラシを置かせてもらった。チラシは対象者の目に留まりやすいように2週間毎に新しいものと交換した。(2)出産経験群の対象者:まず近隣の5つの幼稚園にチラシ配布の協力を依頼したが、すべて断られた。次に大田区報への掲載を希望したが断られたため、区内の特別出張所2カ所に依頼し街中の掲示板へポスターを掲示してもらった。さらに参加募集のチラシを回覧板に2度載せてもらった。また、対象者には調査後チラシを1枚渡し、該当する友人や知人に研究を紹介してほしいと雪だるま式サンプリングを依頼した。3.データ収集:平成23年12月よりデータ収集を開始した。1月末で29名しか調査できなかったため、2月下旬から3月までの6週間、週1日のペースで上記の病院へ出向き、院内の1室を借りてデータ収集を実施した。その結果、平成24年3月末で126名のデータ収集を終了した。データ収集は、プレテストを実施し必要な調査項目を精錬したこと、さらに面接調査のため質問紙の回答に不備があった場合はすぐに確認できたことから、全員分をデータとして使用できる状態にある。データ収集後はすぐにPCへの入力を行った。平成26年2月に、不妊治療中の女性10名に対して、冷えの予防・改善を目的とした教育プログラムを実施した。半身浴と足浴の勧奨、服装、睡眠、運動、食事等を具体的に指導し、足浴器とレッグウォーマーを貸し出した。対象者には指導前と1ヵ月・3ヵ月・6ヵ月後に体温測定と面接及び質問紙調査を実施した。1ヵ月後の調査では末梢の深部温が平均2.0°C、表面温が平均1.9°C上昇し、3ヵ月後には指導前より末梢深部温が平均2.9°C、表面温が平均3.0°C上昇した。躯幹と末梢の深部温較差も指導前は平均5.6°Cであったが、1ヵ月後は3.6°C、3ヵ月後は2.6°C、6ヵ月後は1.7°Cと変化した。しかし、下腹部の深部温は平均35.9°Cであったのが、3ヵ月後は35.8°C、6ヵ月後は35.3°Cと下降が見られた。夏季で外気温が高かったにも拘らず、発汗により下腹部は冬季より冷えていることが判った。教育プログラムに参加したことで、対象者全員から「冷えが改善された」という反応があり、さらに「汗をかきやすくなった」、「寝つきが良い、熟睡できる」という意見や、月経痛の緩和、経血量の変化、基礎体温の数値の上昇という意見も聞かれた。そして、指導4ヵ月後に1名、6ヵ月後に1名の妊娠が判明した。平成2325年に行った、不妊治療中の女性と出産経験のある女性の体温及び質問紙調査では、出産経験群の方が有意に末梢深部温・表面温が低く、躯幹と末梢の体温較差も大きいという結果になった。不妊症の女性は冷えの悪影響を知っており、身体を冷やさないように留意していたが、神経質になり、さまざまな情報に振り回されている状況も見られた。本研究結果より、不妊症の女性に対して冷えの改善に向けた日常生活行動を具体的に教育し、セルフケアをサポートすることは、健康感や妊孕性を向上させることに繋がると明らかになった。
株主権の本質と制約に関する比較法研究とその実態調査

本年度に計画された研究を次の1から3を中心として実施した。1.ドイツおよびオーストリアにおける議論を、特にヨーロッパ会社(Societas Europaea: SE)を切り口として、本研究を実施した。これについては現段階の成果の一部として、法律文化社から公刊される藤田勝利先生古稀記念論文集に、「ドイツにおけるヨーロッパ会社での一層制の選択肢ー集中的経営モデルを中心に」として公表した。また、大阪市立大学高橋英治教授のご著作『ドイツ会社法概説』(有斐閣、2012年)の書評にも(国際商事法務41巻9号)、その成果の一部を示すことができた。2.また、2012年12月12日に欧州委員会によって公表された、ヨーロッパ会社法およびコーポレートガバナンスに関するアクション・プラン(行動計画)を取り上げて、本研究を実施した。これについては現段階の成果として、平成25年10月26日開催の第371回関西商事法研究会において、「ヨーロッパにおける会社法およびコーポレートガバナンス・ルールの改正ー欧州委員会第2アクション・プランを題材として」として研究報告した。3.株主権制約理論のさらなる基礎的な理解として、会社法22条(および商法17条)の検討が重要である。すなわち、同条1項の趣旨として、制定時以来の伝統説である権利外観説に対する有力説として特に戦後から盛んに説かれてきた企業財産担保説は、上記の企業自体の理論に繋がる。さらに会社法22条は、会社分割への類推適用の局面では、経営者の裁量の制約、株主権の制約とも捉え得る。この研究過程で得られた研究成果の一部を、5つの判例の解説として、早稲田大学の鳥山恭一先生と慶応義塾大学の高田晴仁を編者とする『新・判例ハンドブック会社法』(日本評論社、2014年公刊予定)にも反映させることができた。1.株主権制約の基礎理論である企業自体の理論(ドイツおよびわが国)ないし企業利益論(ドイツ)を中心に研究した。そしてその実際の制度であるドイツ法、オーストリア法、ヨーロッパ法における企業共同決定制度について研究した。なお、これらについては現段階の成果として論説(各1本、合計2本)として公表される。2.株主権制約理論のさらなる基礎的な理解として、会社法22条(および商法17条)の検討が重要である。そこで、会社法22条プロパーの研究に加えて、会社分割への類推適用に関する最新の判例である大阪地判平成22年10月4日金法1920号118頁という具体的な事例の評釈をも通じて、立法論だけでなく実定法の解釈論の視点からもこれら課題を研究した。なお、これら研究は、ドイツでの議論とも密接に関連するため(会社法22条は1897年ドイツ商法典25条をモデルとして導入され、また他方で同類推適用はドイツでは問題とならない)、比較法の視点からも検討した。これらの成果として、研究報告を行い、また複数の論文を公刊した。また、判例の解説書(英書、オランダ公刊)の書評においてもこの研究の成果を反映し得た。3.「会社法制の見直しに関する中間試案」(平成23年12月)の、第2部「親子会社に関する規律」第2「子会社少数株主の保護」

1「親会社等の責任」を中心として、株主権を背景とする親会社の責任に関する研究を、高橋英治教授(大阪市立大学)と共同で実施し、ドイツ語の共著論文としてドイツにて公刊した。研究計画では最終年度(平成26年度)に本研究成果を論文として公表することを予定していたところ、現段階での成果として、研究会にて研究報告し、また論文として執筆し公表し得た。また、本年度におけるドイツ等ヨーロッパでの調査研究を研究計画での予定よりも効率的に進めることができた。欧州での調査研究を短縮し得たため、その時間を研究報告や論文公表のために配分し得た。次年度に計画されているドイツ等での研究調査には予定以上に時間がかかることが明らかとなった。次年度の研究調査は、予定よりも滞在期間を伸長する。ヨーロッパ法を中心として新たな動きがあるため、これをフォローする必要がある。次年度では、上で述べたように、ドイツやオーストリア等のヨーロッパでの調査研究の期間を伸長する必要がある。そこで、上記本年度の当該予算をこのために使用する。
脳腸相関における脳内ヒスタミンニューロンの役割

本研究の目的は消化管刺激により脳の特定部位で神経伝達物質、特にヒスタミンが放出され、中枢機能を変化させるという仮説を検証し、脳腸相関の物質的基盤を解明することである。まずラットで脳マイクロダイアリシスを行った。大腸伸展刺激によって、海馬のヒスタミンが1.34±0.47pmol/lから4.68±0.58pmol/lに有意に増加した(p<0.05)。この時、高架式十字迷路で検出される不安行動が誘発された。また、ノルアドレナリン遊離を確認し、これらの反応はストレスの鍵物質であるcorticotropin-releasing hormone (CRH)の拮抗薬α-helical CRHならびに選択的CRH-R_1受容体拮抗薬JTC017で抑制された。健常者の下行結腸に大腸伸展刺激を加え、サイクロトロンで合成した核種H_2^<15>O生理食塩水を経静脈的に投与し、positron emission tomography (PET)を行った。次いで、選択的ヒスタミンH_1受容体拮抗薬d-chlorpheniramineを経静脈的に投与し、刺激下の脳PET画像の変化を分析した。大腸伸展刺激により、視床、前帯状回、前頭前野の局所脳血流量増加が認められ、同時に内臓知覚と情動が誘発された。この変化は、d-chlorpheniramine前投与により阻止された。上記反応は過敏性腸症候群(IBS)患者において異常であり、左前頭前野の賦活反応が認められた。大腸拡張刺激による脳腸相関において脳内ヒスタミン・ノルアドレナリンとCRH(特にR_1受容体)の相互作用を証明した。また、その反応はIBS患者の辺縁系で強いことが明らかにした。以上、平成1114年度研究費により、動物とヒトの脳腸相関を検討した。脳腸相関異常による病態はヒスタミン・CRH神経伝達の修飾により制御できることが示唆された。健常者の下行結腸に大腸拡張刺激を加え、選択的ヒスタミンH_1受容体拮抗薬^<11>C-doxepinを経静脈的に投与し、positron emission tomography(PET)を行った。刺激下の脳PET画像では内因性ヒスタミンが遊離し、リガンドの結合能が低下した。三次元画像を構成すると前帯状回においてリガンドの結合能低下が認められた。また、臨床的に脳腸相関の異常が想定されていた過敏性腸症候群(IBS)患者において、ストレス・薬物刺激下の脳波ならびに大腸運動を測定し、高頻度脳波波形異常、脳波周波数分布の変化、大腸運動亢進を見い出した。消化管電気刺激に対する大脳誘発電位のヒトにおける導出に成功し、IBS類縁疾患において、大脳誘発電位の異常所見を得た。更に、ラットで脳マイクロダイアリシスを行い、大腸刺激ストレスによる、海馬での神経伝達物質の遊離を確認した。ストレスにより、海馬を中心として熱ショック蛋白質HSC70の遺伝子発現が生じることもラットで見出した。大腸拡張刺激によりヒト脳内で内因性ヒスタミンが遊離すること、およびその反応は前帯状回で強いことが明らかにされた。消化管刺激による脳内ヒスタミン放出は情動形成と覚醒に関与する可能性がある。

前帯状回は脳内で疼痛の弁別を最終決定する部位として注目を集めている。IBSとその類縁疾患の脳波異常・誘発電位異常は、消化管運動異常による神経伝達の変化を示唆している。動物においては神経伝達の変化が分子シャペロンの誘導をも招くと考えられる。以上、平成11年度研究費により、ヒトと動物の脳腸相関を解明する方法論を確立し、今後のさらなる研究の基盤を形成する成果を得た。本研究の目的は消化管刺激により脳の特定部位で神経伝達物質、特にヒスタミンが放出され、中枢機能を変化させるという仮説を検証し、脳腸相関の物質的基盤を解明することである。健常者の下行結腸に大腸伸展刺激を加え、サイクロトロンで合成した核種H_2^<15>O生理食塩水を経静脈的に投与し、positron emission tomography(PET)を行った。次いで、選択的ヒスタミンH1受容体拮抗薬d-chlorpheniramineを経静脈的に投与し、刺激下の脳PET画像の変化を分析した。大腸伸展刺激により、視床、前帯状回、前頭前野の局所脳血流量増加が認められ、同時に内臓知覚と情動が誘発された。この変化は、d-hlorpheniramine前投与により阻止された。また、過敏性腸症候群(IBS)では、臨床的に脳腸相関の異常が想定されている。消化管電気刺激に対する大脳誘発電位のヒトにおける導出に成功し、IBS患者ならびにその類縁疾患患者において、大脳誘発電位の異常所見を得た。更に、ラットで脳マイクロダイアリシスを行い、大腸刺激ストレスによる、海馬でのモノアミンの遊離ならびに情動の誘発を確認した。大腸拡張刺激によりヒト脳内でヒスタミンならびにモノアミンが遊離すること、およびその反応は辺縁系で強いことが明らかにされた。消化管刺激による脳内ヒスタミン放出は情動形成と覚醒に関与する可能性がある。前帯状回と前頭前野は脳内で疼痛の弁別を最終決定する部位として注目を集めている。IBSとその類縁疾患の誘発電位異常は、消化管運動異常による神経伝達の変化を示唆している。以上、平成12年度研究費により、ヒトと動物の脳腸相関を解明する方法論を確立し、今後のさらなる研究の基盤を形成する成果を得た。健常者の下行結腸に大腸伸展刺激を加え、サイクロトロンで合成した核種H_2^<15>O生理食塩水を経静脈的に投与し、positron emission tomography (PET)を行った。次いで、選択的ヒスタミンH_1受容体拮坑薬d-chlorpheniramineを経静脈的に投与し、刺激下の脳PET画像の変化を分析した。大腸伸展刺激により、視床、前帯状回、前頭前野の局所脳血流量増加が認められ同時に内臓知覚と情動が誘発された。この変化はd-chlorpheniramine前投与により阻止された。上記反応は過敏性腸症候群(IBS)患者において異常であり、前頭前野の賦活反応が認められた。消化管電気刺激に対する大脳誘発電位のヒトにおける導出に成功し、IBS患者ならびにその類縁疾患患者における大脳誘発電位の異常所見を得た。
新規有機半導体の創出と機能開拓

平成15-17年度の全期間で、新規有機半導体化合物の創出とその有機半導体デバイス(有機トランジスタ、有機ELなど)への応用と評価を中心に研究を行った。下記に詳細について述べる。1.含カルコゲンπ共役有機半導体の新規開発と有機トランジスタヘの応用含カルコゲンπ共役有機半導体が優秀な有機トランジスタ材料群となりうることを見出した。30種類程度の新規含カルコゲン化合物について検討を行ったところ、拡張型含カルコゲンπ共役化合物が、高いキャリア移動度、on/off比を示すことが確認された。真空蒸着膜法を用い有機薄膜を作製した結果場合、最高で移動度が1.0cm^2/Vs、on/off比10^6と、蒸着膜を用いた有機トランジスタとしては最高レベルの値を得ることに成功した。今後、素子安定性の向上、塗布型材料の開発に力を入れて研究を行う予定である。2.σ-π系共役系化合物の新規開発と有機EL素子・有機トランジスタ素子への応用σ-π系共役系化合物はこれまで、有機デバイスとして応用された例はなく、未知の化合物群である。本研究では、20種類以上の新規σ-π系共役系化合物について、そのトランジスタ特性・EL特性を精査した。これらの化合物群がトランジスタ特性を示すことを世界に先駆けて見出すことに成功した。特にチエニレン-シラニレン系低分子化合物では、移動度が最高で2x10^<-2>cm^2/Vsと良好トランジスタ特性が得られている。また、有機EL材料としても有益なことが示され、特に、その光活性を利用したPLイメージングでは、これまでにない全く新しい技術の提案でをすることに成功した。本年度は、(1)含セレン有機半導体の合成と有機FET素子への応用と(2)σ-π共役系ポリマーの合成とその有機EL素子への応用について重点的に研究を行なった。次にその詳細について述べる。1.含セレン有機半導体の合成と有機FET素子への応用セレン原子などの重カルコゲン原子を含むπ電子系化合物は、現在活発に研究されているチオフェン系化合物に比べて、分子間相互作用が強く、高移動度型有機半導体の基本骨格となることが期待される。本年度は新規オリゴセレノフェンの開発(論文1)とベンゾジセレノフェン類の開発を行なった。いずれの化合物も、優秀な有機FET素子材料であることが実証された。なかでも、ベンゾジセレノフェン類のキャリア移動度は無機のアモルファスシリコンに匹敵することが確認された(論文投稿中)。これは、有機半導体の課題である応答速度を克服したことを意味し、有機薄膜トランジスタの実用化に向けて、希望が持てる結果を得ることができた。σ-π共役系ポリマーを有機EL素子のホール輸送性材料として使用することを検討した。新規オリゴシラニレン-オリゴチオフェン系ポリマーの開発に成功し、有機EL素子への応用に成功した(論文2)。また、オリゴシラニレン-ピレン系のポリマーでは、光描画可能なEL素子用ホール輸送材料の開発に成功した(論文4)。これは、従来の有機EL作製法には無いまったく新しい素子作製法を可能にするものであり、注目に値する。また、これらホール輸送材料の電荷移動課程の基礎的・理論的研究もあわせて行なった(論文3)。本年度は、(1)含硫黄拡張π共役系有機半導体と(2)σ-π共役系スピロ化合物の開発とその有機トランジスタ(有機FET)への応用について重点的に研究を行った。1.含硫黄拡張π共役系有機半導体の合成と有機FETへの応用拡張π共役系有機半導体は分子間の相互作用が強いことが予想され、有力な高性能有機トランジスタ材料の候補である。

本年度はナフトジチオフェン骨格に着目し、末端にフェニル基、ナフチル基などをもった新規化合物を10種類以上開発し、有機FETへの応用を試みた。何れも良好なp型トランジスタ特性を示した。中でもナフタレン骨格により修飾した化合物(DNap-NDT)は移動度が0.11cm^2/Vs、on/off電流比10^5と蒸着膜を用いた有機トランジスタとしては最高レベルの値を得ることに成功した(J.Am.Chem.Soc.に掲載予定(2005年))。本結果は拡張π共役系分子としてNDT系化合物が有機トランジスタ材料として優れていることを示しており、今後の分子設計の礎となる結果である。σ-π共役系有機半導体は新しいタイプの有機半導体として注目を浴びている。本年度は直鎖およびスピロ型のσ-π共役系有機半導体に注目し開発を行った。これらの化合物は何れも良好なp型FET特性を示した。また、湿式での素子の作製が可能であり、印刷型素子材料の有力な候補となりうることが判明した。このような斬新な化合物を用いて有機トランジスタを作製した例は無く、有機トランジスタ材料開発の分野で新たな可能性を示せた物と考えている。本年度は、(1)拡張型含セレンπ共役有機半導体の開発と(2)σ-π系共役低分子・高分子化合物の開発とその、EL素子、トランジスタ素子への応用と評価について研究を行った。下記に詳細について述べる。1.拡張型含カルコゲンπ共役有機半導体の開発と有機トランジスタへの応用昨年度まで合成してきた、種々の含カルコゲントランジスタ材料の結果より、拡張型含カルコゲンπ共役系分子が、有機トランジスタ材料として優秀であるとの分子設計指針に至った。その指針に従い、数種類の拡張型含カルコゲンπ共役化合物を合成し、有機トランジスタ材料としての性能を評価した。真空蒸着膜法を用い有機薄膜を作製した結果。最高で移動度が1.0cm^2/Vs、on/off電流比10^6と何れも昨年度の結果よりも一桁ほど高く、蒸着膜を用いた有機トランジスタとしては最高レベルの値を得ることに成功した。2.σ-π系共役低分子・高分子化合物の開発と有機EL素子、トランジスタ素子への応用本年度はチエニレン基をシラニレンで架橋した化合物についてトランジスタ特性を精査した。XED測定の結果よりチエニレン基、シラニレン基の数により、トランジスタ基板と分子の配向性が大きく異なり、その配向性がトランジスタ特性に大きく影響を及ぼすことが確認できた。移動度は最高で2x10^<-2>cm^2/Vsと昨年度より2-3桁ほど高い移動が得られ、この系としては最高の値を記録することに成功した。また、EL素子への応用では、PLイメージングという新しい技術に成功した。
小腸オリゴペプチド輸送体の組織及び細胞内分布の免疫化学的解析と薬物輸送特性

1.オリゴペプチド輸送担体cDNAクローン(PepT1)の薬物輸送能の検討PepT1 cRNAをアフリカツメガエル卵母細胞に微注入しその遺伝子産物の輸送活性を、ceftibuten及びcefadroxilをモデル基質として測定した結果、両薬物ともジペプチド[^<14>C]GlySarと同様の輸送を示した。このことから本輸送担体がβ-ラクタム抗生物質をも基質として受け入れ輸送することが明らかとなった。また[^<14>C]GlySarとceftibuten及びcefadroxilとは共存により相互に阻害が見られたことから、これらが全て同一の認識部位を介して輸送されてることが示された。PepT1の翻訳開始領域付近に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドを用いて小腸の全mRNAにより発現する輸送に対する阻害効果を検討した結果、ほぼバックグランドレベルまで抑制された。ことから、上記薬物の消化管吸収が本輸送担体によってほぼ説明できることも示すことが出来た。2.PepT1の小腸上皮細胞における細胞内局在性および組織間分布の検討PepT1のカルボキシ末端部分のペプチドを合成、免疫しポリクローナル抗体(anti-PepT1/C)を得ることが出来た。この抗体を用いて、刷子縁膜及び側基底膜のWestern解析、また小腸その他の臓器の組織切片固定標本に対して免疫組織染色を行い、光学顕微鏡及び電子顕微鏡レベルで観察した結果、PepT1が小腸上皮細胞の刷子縁膜にのみ局在する事を明らかにすることが出来た。3.以上の結果からオリゴペプチド輸送担体として単離したcDNAクローンPepT1がβ-ラクタム抗生物質に対しても輸送活性を持ち、小腸上皮細胞の刷子縁膜に局在し、薬物の消化管からの吸収に寄与していることを実証することが出来た。
電気伝導度で見るフィリピン海上部マントルダイナミクス2

本研究は、計画研究工で行われる海底電位磁力計を用いた海底電磁気機動観測によって取得される海底Mrデータを解析し、フィリピン海上部マントルの電気伝導度異方性を明らかにすることを目的としている。平成18年11月に西フィリピン海盆に3台の海底電位磁力計を約80kmの間隔で展開して開始した小アレイ観測は、本研究のために電気伝導度異方性を検出することに特化した観測である。これらの海底電位磁力計は平成19年11月の航海で無事回収し、1年分の海底電磁場観測記録を得ることができた。回収したデータをMT解析したところ、MTレスポンスの特徴は、3点とも等方的1次元構造では説明できないが、お互いが非常に類似していることがわかった。観測から得られたMTレスポンスは、海底下の電気伝導度構造のほかに、観測点周辺の海底地形と海陸分布による電気伝導度コントラストの影響を強く受けているが、海底地形・海陸境界効果を組み入れた3次元電気伝導度モデリングを行ったところ、それだけではデータの特徴を全て説明することはできないことが明らかになった。これは計画当初の予想通りであり、西フィリピン海盆下の上部マントル電気伝導度構造が横方向には不均質が小さいが、異方性によって非1次元的なデータの特徴がつくられている可能性を示す。試行錯誤的フォワードモデリングによって、標準的1次元等方モデルに対し、深さ約3045kmに東西方向の電気伝導度が南北方向の電気伝導度に対して1.5桁大きい異方性を持たせた場合に観測されたMTレスポンスの特徴を比較的よく再現することがわかった。本研究は、計画研究エで行われる海底電位磁力計を用いた海底電磁気機動観測によって取得される海底MTデータを解析し、フィリピン海上部マントルの電気伝導度異方性を明らかにすることを目的としている。今後の解析で上部マントル電気伝導度異方性を定量的に見積もる予定である。これまで電気伝導度異方性が観測から確認されているのは、海洋上部マントルでは中央海嶺近傍のみであり、形成から数10Maの年代を経た深海盆で確認されれば、海洋リソスフェア・アセノスフェアの運動と進化を制約する重要な情報となることが期待される。