hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視触覚を用いた能動的感覚運動統合システム

本研究では,視覚情報と触覚情報とを運動系の情報と統合させること,すなわち触運動の介在による視-触覚-運動系の統合を工学的に実現しようとするものである.具体的には,このような系を理論的に考察し,能動的センシングを基本としたアーキテクチャ並びに認識アルゴリズムを実現した上で,実際にそれらに基づいた視触覚融合システムを実現することを目指す.さらにこのような実システムでの評価実験を通して,感覚運動統合系の情報処理機能を理論的・実験的に明らかにすることを目指す.平成7年度は,感覚運動統合系の構造を理論的に考察するとともに,能動的センシングを基本としたセンシングアーキテクチャ並びに認識アルゴリズムを提案・設計した.また,具体的なシステムの設計と試作を行い,次年度以降の実システムでの稼働実験の準備を行った.理論的な考察は,第1段階としては,従来から研究代表者等が提案してきた能動的認識機構の拡張として捕らえ,その得失を考察した上で,第2段階として新たな提案を行った.また,実験設備のうち運動系の動作を実現するものとしては,現有設備である6軸マニピュレータを用いたが,そのセンシング系の実現には新たにDSPを主体とした計測システムを試作した.この計測システムでは階層的な並列分散処理機構を導入し,処理の階層的分散化を図った.具体的には以下の手順で研究を行った.1)能動的認識機構の理論的考察を行い,その得失を整理した。2)新たなセンシングアーキテクチャ並びに認識アルゴリズムを提案し,簡単なシミュレーションによりその動作を確認した.3)運動系の動作を実現するマニピュレータの先に触覚センサを取り付けた.4)センシングと制御を行うためのDSPによる階層的並列処理システムを試作し,上記のマニピュレータ並びに触覚センサと接続し,その基本動作を確認した.本研究では,視覚情報と触覚情報とを運動系の情報と統合させること,すなわち触運動の介在による視-触覚-運動系の統合を工学的に実現しようとするものである.具体的には,このような系を理論的に考察し,能動的センシングを基本としたアーキテクチャ並びに認識アルゴリズムを実現した上で,実際にそれらに基づいた視触覚融合システムを実現することを目指す.さらにこのような実システムでの評価実験を通して,感覚運動統合系の情報処理機能を理論的・実験的に明らかにすることを目指す.平成7年度は,感覚運動統合系の構造を理論的に考察するとともに,能動的センシングを基本としたセンシングアーキテクチャ並びに認識アルゴリズムを提案・設計した.また,具体的なシステムの設計と試作を行い,次年度以降の実システムでの稼働実験の準備を行った.理論的な考察は,第1段階としては,従来から研究代表者等が提案してきた能動的認識機構の拡張として捕らえ,その得失を考察した上で,第2段階として新たな提案を行った.また,実験設備のうち運動系の動作を実現するものとしては,現有設備である6軸マニピュレータを用いたが,そのセンシング系の実現には新たにDSPを主体とした計測システムを試作した.この計測システムでは階層的な並列分散処理機構を導入し,処理の階層的分散化を図った.具体的には以下の手順で研究を行った.1)能動的認識機構の理論的考察を行い,その得失を整理した。2)新たなセンシングアーキテクチャ並びに認識アルゴリズムを提案し,簡単なシミュレーションによりその動作を確認した.3)運動系の動作を実現するマニピュレータの先に触覚センサを取り付けた.4)センシングと制御を行うためのDSPによる階層的並列処理システムを試作し,上記のマニピュレータ並びに触覚センサと接続し,その基本動作を確認した.
17〜20世紀中国の軍隊・警察・監獄と犯罪現象の変化

今年度は本研究課題に関わって8月3日19日まで中国北京、9月1日7日まで台湾台北で海外調査を行った.北京では、社会科学院歴史研究所に赴いて中国人研究者と交流を深めると同時に、第一歴史〓案館・国家図書館(旧北京図書館)・首都図書館で監獄・警察・裁判関係の史料を閲覧・複写した。また台北では、短期間であったが、中央研究院で同様の史料を閲覧・複写した。国内では、12月末に東京大学東洋文化研究所に赴き、広西省の模範(モデル)監獄など監獄関係史料を中心に閲覧・複写した。以上が本年度の史料調査の概要であるが、筆者の勤務先の変更もあって十分な時間を確保できず、当初の予定すべてを行うことはできなかった。今後の課題としたい。また今年度は昨年度に複写・蒐集した史料の読解・分析作業も同時に進めた。成果の一部は後掲の雑誌論文「「自新所」の誕生-清中期江南デルタの拘禁施設と地域秩序-」(『史学雑誌』111-4、2002)で公開する予定である。これは監獄に関わる調査の中で入手できた史料群に分析を加えることで、これまで全く未解明であった授産更正的な拘禁施設=自新所の実態を検討し、その誕生が刑罰制度や地域秩序の有り様と如何に関わっていたかを考察したものである。このほか監獄関係については興味深い史料を多数蒐集できている。今後さらに分析を進めていく予定である。犯罪現象については、京都大学人文科学研究所(明清班、班長岩井茂樹)において研究成果の一部を「清前中期江南デルタ社会と犯罪抑圧の変遷-労働力の流入、犯罪そして暴力装置-」と題して口頭発表した。これは犯罪抑圧の研究を江南デルタ開発の全体史の中に位置づけようと試みたものである。本年度は、中国第一歴史档案館、台湾故宮博物院、東京大学東洋文化研究所大木文庫・仁井田文庫に赴き、これら諸機関に所蔵された宮中档案、刑科題本、軍機処録副、その他漢籍を閲覧して、清中期以降の犯罪現象の変化、および警察・監獄に関わる史料を収集した。そのうち清中期江南デルタの市鎮をめぐる犯罪と警察に関しては、『法制史研究』50号に「清中期江南デルタ市鎮をめぐる犯罪と治安-緑営の〓防制度の展開を中心として-」と題して掲載の予定である。そこで獲得された知見を整理すれば以下のとおり。(1)明末清初の激動の収束以後、江南デルタをめぐる商品流通は再び活発化し、人や物資の空間移動も次第に激しくなった。しかし商品経済の発展は貧富の差の拡大など社会構造的矛盾を露呈させ、商人・運搬業者を狙った強盗・窃盗など対物犯罪を著しく増加させた。(2)その結果、対物犯罪への組織的な対策が地方行政上の急務となり、州・県城や市鎮本体のみならず都市と農村を結ぶ主要交通路に多数の〓が配置されていった。国家権力がより直接的に商業・交通環境の安全確保に乗り出したのである。(3)江南農村の商業・交通環境、引いては地域社会の治安の安定を図るため、〓の誘致が可能な"場"は何処であったか。それは下級知識人層や商人がヘゲモニーをにぎる中間市場レヴェル以上の市鎮に他ならなかった。彼らの政治的経済的力量を背景に、〓防制度は一層広く展開・配置されていったからである。つまり彼らは市鎮を中核とする地域社会の順調な発展を妨げる民間の暴力を、国家の暴力に依存することで排除・解決せんとしたといえる。監獄など拘禁施設に関しては、現在「自新所の誕生-清中期江南デルタの拘禁施設と地域秩序-」と題した論文を準備中である。今後の課題としたい。
IgG1を介する新しいタイプの喘息様病態発見メカニズムの解明に関する実験的研究

我々は、先にディーゼル排気微粒子(DEP)による喘息様病態の発現にIgE抗体を介するI型アレルギー反応とは異なり、IgG1産生増加を伴う発症機序の存在を示した。このことをさらに確認するために、前年度は、IgE抗体高産生系のBALB/cマウスとIgG1抗体高産生系のC3H/HeマウスにDEPとアレルゲン(OA)を繰り返し気管内投与し、後者のマウスでのみ喘息様病態が発現し、IgG1を介する新しいタイプの喘息様病態の発現機序が存在することを示した。そこで本年度は、これまでのDEPとOAを気管内投与する実験と、ヒトは現実には排気ガスを呼吸により吸入しているのでマウスにディーゼル排気とOAを吸入させる実験を試みた。なお、本実験では、初めに1mgOAをアラムと共に腹腔内に1回投与する実験系を用いた。DEPとOAを気管内投与した群ではOAのみを気管内投与した群より顕著な好酸球浸潤、粘液産生細胞の増生ならびに気道過敏性の亢進という喘息の基本的病態の全てが発現した。また、DEP+OA群の血漿中の抗原特異的IgEとIgG1の力価は2.2+0.8と47,000+6,400という著しい相違を示していた。一方、ディーゼル排気(DE)とOAを共に吸入させた実験でも、OA単独吸入実験に比べ、喘息の基本的病態の全てが認められたが、病態の程度は気管内投与実験の場合よりやや緩慢であった。一方、血漿中のIgE値は気管内投与の場合より15倍上昇していたのに対して、IgG1値はほぼ同じ高値を示していた。しかし、アラムを用いる実験系はIgEの関与の有無を明らかにするには適当な実験系ではなかったので、IgEが全く関与しないのかどうかの答えを出すことはできなかった。現在、アラムを用いない吸入実験糸で再検討中である。先に、我々はディーゼル排気微粒子(DEP)をアレルゲンとともにマウスに気管内投与すると、好酸球の浸潤を伴う慢性的気道炎症、粘液の過剰分泌および気道過敏性の亢進等の気管支喘息の基本的病態が発現することを見いだした。この時、従来のIgE抗体と肥満細胞が関与するI型アレルギー反応は認められず、IgG1の著しい増加が観察された。今回、このIgG1抗体増加ならびに喘息様病態発現の再確認と病態発現のメカニズムを解析することを目的に、IgE高産生系のBALB/cマウスとIgG1高産生系のC3H/He系マウスにDEPと卵白アルブミン(OA)を繰り返し気管内投与した。DEPは0.1mgを毎週一回ずつ6回、OAは最初にアラムと共に1mgと腹腔内投与し、6週目に1%OAミストとして6分間吸入させた。その24時間後に気道過敏性測定してから屠殺した。その結果、好酸球浸潤、粘液過剰分泌および気道過敏性はC3H/Heマウスで顕著に増加し、BALB/cマウスではほとんど変化しなかった。この時、血清中IgG1抗体価は両マウスとも著しく増加していたが、IgE抗体価は全く増加していなかった。また、肺組織内のサイトカイン濃度を測定したところ、C3H/He系マウスのIL-5とIL-2の増加はBALB/cマウスでの増加に比べると著しい増加であった。さらに、慢性気道傷害を起こす好酸球の浸潤はリンパ球浸潤、粘液産生細胞数、IgG1抗体価、IL-5およびIL-2との間に極めて高い相関が認められたが、IgEおよびIL-4との間には全く相関は認められなかった。

これらの結果から、喘息様病態の発現には、IgEの増加ではなく、IgG1の増加とIL-5,IL-2等の好酸球の遊走と活性化に関与する因子の増加が必要と思われる。先に、私達はディーゼル排気微粒子(DEP)による喘息様病態の発現にIgE抗体を介するI型アレルギー反応とは異なり、IgG1産生増加を伴う発症機序の存在を示した。このことをさらに確認するために、本年度は、これまでのDEPとOAを気管内投与する実験と、ヒトは現実には排気ガスを呼吸により吸入しているのでマウスディーゼル排気とOAを吸入させる実験を試みた。なお、本実験では、始めにImgOAをアラムと共に腹腔内に1回投与する実験系を用いた。DEPとOAを気管内投与した群ではOAのみを気管内投与した群より顕著な好酸球浸潤、粘液産生細胞の増生ならびに気道過敏性の亢進という喘息の基本的病態の全てが発現した。また、DEP+OA群の血漿中の抗原特異的IgEとIgG1の力価は2.2+0.8と47,000+6,400という著しい相違を示していた。一方、ディーゼル排気(DE)とOAを共に吸入させた実験でも、OA単独吸入実験に比べ、喘息の基本的病態の全てが認められたが、病態の程度は気管内投与実験の場合よりやや緩慢であった。一方、血漿中のIgE値は気管内投与の場合より15倍上昇していたのに対して、IgG1値はほぼ同じ高値を示していた。しかし、アラムを用いる実験系はIgEの関与の有無を明らかにするには適当な実験系ではなかったので、IgEが全く関与しないのかどうかの答えを出すことはできなかった。現在、アラムを用いない吸入実験系で再検討中である。
栄養バランスに応じた発生調節能力の分子基盤の解明

自然界には、様々な物を食べる広食性の種と、特定の物のみを食べる狭食性の種が存在する。我々は、様々な栄養環境に対して個体がどのように応答し、適応(個体成長)を実現しているかを明らかにするため、食性の異なるショウジョウバエ近縁種に注目した。モデル生物キイロショウジョウバエは、自然界では発酵した多種類の果物を食べる広食性種で、適応できる栄養条件の幅が広い。一方で、その近縁種には特定の花や果実のみを食性とする狭食性種も存在する。そこで、キイロショウジョウバエを含む広食性二種と狭食性三種を選び、異なる栄養バランスに対する適応能力と応答を比較した。その結果、広食性二種はどの食餌条件においても蛹までの発生率(適応能力)が高い一方で、狭食性三種は低タンパク質かつ高炭水化物餌に適応できないことを見出した。そこで、これらの近縁種が野外で餌とする食物の成分を解析し、狭食性種の適応能力にとって鍵となる栄養バランス構成因子の絞り込みを行った。この結果をもとに、栄養バランスへの適応能力の種間差を生み出す全身性シグナル伝達経路を探索し、Activinシグナル経路に着目した。マルチオミクス解析の結果から、栄養バランスに応じた遺伝子群の発現調節が広食性種の代謝恒常性を維持し、その適応能力を支える可能性が考えられた。一方で狭食性種は、栄養バランスに対してキイロショウジョウバエのActivin変異体と同様の遺伝子発現応答及び代謝産物量の変動を示した。この結果から、狭食性種はActivinシグナル経路内に変異が生じたために遺伝子発現制御ができず、低い適応能力を示すとの仮説を立て、その検証も行った。以上の全ての検証結果を論文としてまとめ、現在査読後の改訂版を再投稿する段階にある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。全ての生物は絶えず変化する環境要因にさらされており、その主な要因の一つは栄養である。近年、低栄養あるいは過剰な栄養の摂取が大きな問題となっており、発生に与える影響について様々なモデルを用いて研究されている。しかし、栄養素の「バランス」については、その変化を個体が感知する仕組みや、その結果引き起こされる応答、そして個体の成長に与える影響など、明らかになっていない点が多い。本研究では、栄養バランス変化に対する応答が個体の成長に果たす役割の解明を目的とした。キイロショウジョウバエは自然界では発酵した多種類の果物を食べ(広食性)、適応できる栄養条件の幅が広い。一方でその近縁種には、特定の植物のみを食性とする狭食性の種も存在する。そこで、これらの近縁種を用いて栄養バランス変化への応答を対比させたところ、広食性種はどの餌条件でも発生できるのに対し、狭食性種は炭水化物の多い餌で発生できないことを見出した。このとき食餌間の遺伝子発現をRNA-seqにより比較した結果、狭食性種の発生率が低下する餌で、広食性種でのみ発現が上昇する広食性応答遺伝子群を同定した。また、近縁2種でのメタボローム解析により食餌間での代謝産物を比較した結果、高炭水化物食条件下の狭食性種では、解糖系やTCA回路の中間代謝産物が増加していることが分かった。平成28年度の新たな課題として、狭食性種の発生率低下に寄与する栄養バランスの構成因子を調べるとともに、栄養バランス変化に応じて活性化するシグナル伝達経路の探索を行った。その結果絞り込まれた全身性のシグナル伝達経路の候補について、キイロショウジョウバエの変異体を用いた機能解析を進めた。我々は、このシグナル伝達経路の違いが、栄養バランス変化に対する広食性・狭食性の種間の適応能力の違いを生み出すとの仮説を立てている。以前から行っていた、栄養バランス変化への適応に対する広食性・狭食性の種間比較解析に加えて、この種間の違いを生み出す原因となる上流経路の絞り込みとその検証にまで研究を発展させた。当初平成29年度に予定していた、候補上流経路の構成因子のキイロショウジョウバエ変異体を用いた機能解析についても進めることができた。今後、広食性種と狭食性種では、このシグナル伝達経路内のどのステップが異なるために、栄養バランス変化に適応できる・できないが決まっているのかについて明らかにしていきたい。我々は、異なる栄養バランスに対して個体がどのように応答し適応しているかを明らかにするため、食性の異なるショウジョウバエ近縁種に着目した。モデル生物キイロショウジョウバエは、自然界では発酵した多種類の果物を食べ(広食性)、適応できる栄養条件の幅が広い。一方で、その近縁種には特定の花や果実のみを食性とする(狭食性)種も存在する。我々は、広食性2種と狭食性3種を用いて、異なる栄養バランスに対する適応と応答を比較した。その結果、異なる栄養バランスへの適応能力や食餌間の遺伝子発現応答が種間で大きく異なることを見出した。加えて、狭食性種の発生率低下に寄与する栄養バランスの構成因子を調べるとともに、広食性種において栄養バランス変化に応じて活性化するシグナル伝達経路の探索を行った。その結果、広食性種が示す異なる栄養バランスへの適応能力を支える全身性シグナル経路の候補が絞り込まれた。広食性種、狭食性種、そしてキイロショウジョウバエ変異体を用いた解析から、狭食性種ではこの全身性シグナル経路による制御が機能していないことが示唆された。

我々は、この全身性シグナル経路を介した制御機構の違いが、異なる栄養バランスに対する種間の適応能力の違いを生み出すとの仮説を立てている。平成29年度に予定していた、異なる栄養バランスへの適応に寄与する全身性シグナル伝達経路の標的組織の探索を達成した。さらに、同定された標的組織における個別解析も進めており、個体全身に加え組織ごとの遺伝子発現応答も詳細に調べることができた。加えて、広食性種、狭食性種、そして候補因子のキイロショウジョウバエ変異体を用いたマルチオミクス解析により、キイロショウジョウバエ変異体が示す栄養への様々な応答が、狭食性種の表現型と対応していることを見出した。現段階での結果から、狭食性種では、広食性種が持つ全身性シグナル経路を介した制御機構が機能していないことが示唆された。自然界には、様々な物を食べる広食性の種と、特定の物のみを食べる狭食性の種が存在する。我々は、様々な栄養環境に対して個体がどのように応答し、適応(個体成長)を実現しているかを明らかにするため、食性の異なるショウジョウバエ近縁種に注目した。モデル生物キイロショウジョウバエは、自然界では発酵した多種類の果物を食べる広食性種で、適応できる栄養条件の幅が広い。一方で、その近縁種には特定の花や果実のみを食性とする狭食性種も存在する。そこで、キイロショウジョウバエを含む広食性二種と狭食性三種を選び、異なる栄養バランスに対する適応能力と応答を比較した。その結果、広食性二種はどの食餌条件においても蛹までの発生率(適応能力)が高い一方で、狭食性三種は低タンパク質かつ高炭水化物餌に適応できないことを見出した。そこで、これらの近縁種が野外で餌とする食物の成分を解析し、狭食性種の適応能力にとって鍵となる栄養バランス構成因子の絞り込みを行った。この結果をもとに、栄養バランスへの適応能力の種間差を生み出す全身性シグナル伝達経路を探索し、Activinシグナル経路に着目した。マルチオミクス解析の結果から、栄養バランスに応じた遺伝子群の発現調節が広食性種の代謝恒常性を維持し、その適応能力を支える可能性が考えられた。一方で狭食性種は、栄養バランスに対してキイロショウジョウバエのActivin変異体と同様の遺伝子発現応答及び代謝産物量の変動を示した。この結果から、狭食性種はActivinシグナル経路内に変異が生じたために遺伝子発現制御ができず、低い適応能力を示すとの仮説を立て、その検証も行った。以上の全ての検証結果を論文としてまとめ、現在査読後の改訂版を再投稿する段階にある。上述した2016年度までの研究成果をもとに、栄養バランス変化への適応に貢献する全身性シグナル伝達経路の標的組織の探索を行っている。このような標的組織が同定できた場合、下流に存在するシグナル伝達因子の細胞内で核移行する程度やリン酸化状態について検証する。さらに、広食性種と狭食性種では、このシグナル伝達経路内のどのステップに違いがあるのかを明らかにする。具体的には、候補経路のリガンドや受容体をコードする遺伝子の発現、タンパク質量などに種間で違いがないかを調べる。以上の検証により、広食性種が栄養依存的に遺伝子発現を調節し、代謝恒常性を維持する機構の解明を目指す。
ケニア稲作農民の生業：市場経済とモラル・エコノミーの両方の性質を持つ意義

本研究の目的は、ケニア最大の稲作農村であるムエア灌漑事業区に暮らす農民によるコメの生産・消費に関する調査をもとに、アフリカの代表的な商業的農業地域における農民の生計や社会の特色を明らかにすることである。調査対象の農民は、商品作物であるコメの一部を食料として消費し、世帯間で共有することにより、入植村にコミュニティを形成していることが明らかとなった。最終年度は主に、(1)調査結果の分析と(2)研究結果の公表を行った。(1)調査結果の分析に関しては、ケニアの稲作開発の特色をより明確化するために、稲作農村開発事例の政府の農業政策との関連の検討や、アジアにおける農村開発過程とケニアの事例研究との比較を行った。(2)研究結果の公表について、アフリカ学会での口頭発表、アジア・アフリカ研究会での招待講演、雑誌「国際農林業協力」への寄稿、農林水産省農林水産政策研究所プロジェクト研究資料の公表を行った。さらに、関連する研究成果として、アフリカとの比較の視点からアジア、日本の農村開発と社会組織の変化、農業政策に関し、査読付き論文(「農林水産政策研究」)、農林水産政策研究所レビュー、農林水産政策研究所プロジェクト研究資料公表、「農業」への寄稿、国際開発学会における口頭発表、日本農業経済学会における英語での口頭発表などを行った。以上の知見をまとめた研究成果の一部の英語での刊行が予定されている。また、本研究課題は、今後、アフリカにおける農村コミュニティの特質をより広域的・歴史的に明らかにするための、アジアの農村におけるネットワークとの比較研究へと発展させる(2019年度からの科研費補助事業「若手研究」課題への発展)。本研究の目的は、ケニア最大の稲作農村に暮らす農民によるコメの生産・消費に関する調査を元に、稲作農民の生計や社会の特色を明らかにすることである。具体的には、食料自給や分かち合いを重視する「モラル・エコノミー」的な性質と、商品の販売による経済的利益の獲得を重視する「市場経済」の両方の性質が、農民の生計と社会生活の維持・向上に果たす役割を考察する。平成28年度には、1.ケニアにおけるコメの生産や輸入に関するマクロレベルの情報の整理、2.調査対象村で収集した予備的調査データ、文献資料調査、インターネット・メールを通じて取得した調査対象農民の家計情報の整理、3.学会や雑誌論文での成果の発信、を行った。1.政府機関、国際開発援助機関などが発行する公式統計を整理した。ケニアでは、コメの消費の増大に生産の増加が追い付かず、大量の輸入がなされている。日本などの国際的な支援体制が整い、2008年の稲作国家開発戦略策定以降、灌漑インフラや稲作農民の所得向上のための開発施策が増加していることを示した。2.初期に「モラル・エコノミー」論が展開された東南アジアにおける社会関係・慣行に関する幅広い文献資料を整理した。ケニアで行った予備的調査結果を踏まえて、必要な情報を現地の研究協力者を通じてインターネットで取得し、地域比較研究の視点から整理した。東南アジアにおいては、コミュニティの解体をもたらしたとされる市場的農業開発に続く農民間の経済格差の拡大は、ケニアの灌漑地域では、かえって食料分配のしくみを活性化させ、消費の平準化を通じ、コミュニティのモラル・エコノミー的性質の強化につながったと考えられるという、制度変化の多様性や経路依存性を指摘した。3.学会、査読付き雑誌論文などで成果を発信した。マクロ統計整理および農村調査の成果を、報告書の作成、学会の口頭発表、査読付き雑誌論文などを通じて発表・発信することができたため、進展があったと考える。ケニアの稲作開発に関するマクロ統計整理に関しては、国際協力機構(JICA)が実施した、ムエアでの多くの現地調査資料を取得することができた。コメの輸入や生産開発をめぐる国際環境や、政策的取り組みなどに関して、報告書を作成し、次年度の発行が確定している。また、初年度に予定していた現地調査は、治安の悪化などの影響で次年度の4月に延期になった。生計の調査計画について、現地の研究協力者と連絡を取り合いながら、とくに食料消費に関する詳細な聞き取り調査計画を作成し、次年度に備えた。今年度の論文作成などにおいては、現地の研究協力者とのメールでの連絡を通じて情報を確認しながら進めることができた。これまでの成果は、「日本アフリカ学会」、「国際開発学会」などの学術大会での口頭発表および、アフリカ・アジア地域における今日のモラル・エコノミーの意義を検討する「モラル・エコノミー研究会」での英語での口頭発表、プロシーディングスの執筆を通じて発信されている。日本アフリカ学会誌『アフリカ研究』に投稿した査読付き論文が受理され公開された。本研究の目的は、ケニア最大の稲作農村であるムエア灌漑事業区に暮らす農民によるコメの生産・消費に関する調査を元に、稲作農民の生計や社会の特色を明らかにすることである。平成29年度には、(1)現地調査の実施、(2)調査で得られた情報のとりまとめに基づく学会、学術論文での発表、(3)国内での文献・インターネットを通じた情報収集、整理を行った。(1)については、ケニアに渡航し、農業省などの政府機関における稲作開発政策に関する情報収集を行った上で、稲作農村における農家に対する実態調査を実施した。稲作農家からコメの生産・消費・販売に関する情報を広く聞き取り、稲作農家経営の実態を把握した。また、農家の地縁・血縁関係に関する調査を行い、農家の社会ネットワークおよび経営状況に関する全貌を検討した。さらに、こうした社会経済的状況が、コミュニティ内のコメの分配による消費の平準化や、市場取引における有利な条件でのコメ販売の背景となっていることを分析から明らかにした。

(2)について、査読付き雑誌論文としてケニアの稲作開発政策の進展と調査地におけるコメの消費行動の関連を分析した論文を『農林水産政策研究』において、また農家のコメ生産・消費と関連させて売却や市場との関連について考察した論文を『フードシステム研究』において発表した。また、日本アフリカ学会、国際開発学会、フードシステム学会において、調査結果をとりまとめ口頭発表を行った。その他の雑誌(『農業』)においてもケニアの調査結果を公表した。(3)について、ケニアおよびアフリカ全体に関して、アフリカ各国で進められている灌漑や投入財開発などを含む取り組みに関する情報を収集し、「カントリーレポート」として研究資料を農林水産政策研究所のHPにおいて公開した。平成29年度には、ケニアへの渡航により、稲作政策関係者の訪問と、稲作農家の農村において現地調査を実施し、詳細な聞き取りを行った。現地調査の結果と、文献調査の結果と合わせて、調査結果の整理・分析を大きく進めた。それらの結果に基づいて、査読付き論文2本をはじめ、学会発表、その他の論文の公表も多く行うことができた。ただし、情報の確認やコメの市場などに関する追加調査、対象農家の生産や消費実態に対する情報の再収集による個票データの作成を行う予定であったが、8月に行われた大統領総選挙のやり直しが長期間にわたって行われ、治安の悪い状況が続いたため、再度の現地調査を実施することができなかった。そのため、とりまとめのための現地調査・それを踏まえた総括と成果の発表は、次年度に行うこととしている。本研究の目的は、ケニア最大の稲作農村であるムエア灌漑事業区に暮らす農民によるコメの生産・消費に関する調査をもとに、アフリカの代表的な商業的農業地域における農民の生計や社会の特色を明らかにすることである。調査対象の農民は、商品作物であるコメの一部を食料として消費し、世帯間で共有することにより、入植村にコミュニティを形成していることが明らかとなった。最終年度は主に、(1)調査結果の分析と(2)研究結果の公表を行った。(1)調査結果の分析に関しては、ケニアの稲作開発の特色をより明確化するために、稲作農村開発事例の政府の農業政策との関連の検討や、アジアにおける農村開発過程とケニアの事例研究との比較を行った。(2)研究結果の公表について、アフリカ学会での口頭発表、アジア・アフリカ研究会での招待講演、雑誌「国際農林業協力」への寄稿、農林水産省農林水産政策研究所プロジェクト研究資料の公表を行った。さらに、関連する研究成果として、アフリカとの比較の視点からアジア、日本の農村開発と社会組織の変化、農業政策に関し、査読付き論文(「農林水産政策研究」)、農林水産政策研究所レビュー、農林水産政策研究所プロジェクト研究資料公表、「農業」への寄稿、国際開発学会における口頭発表、日本農業経済学会における英語での口頭発表などを行った。以上の知見をまとめた研究成果の一部の英語での刊行が予定されている。
家計調査と世帯の消費行動の分析

消費行動の時系列的な変化に関しては,マクロデータによる消費関数が比較的安定しているのに対して,ミクロの消費関数は正の定数項を持つ近似的な直線であり,かつ時系列的に上昇してきたと指摘されてきており,ライフサイクル仮説にもとづいた説明がなされている.しかし,戦後間もない時期から現在にいたるまでの家計調査にもとづく所得と支出の関係の時系列的な変化には,これまで指摘されてこなかった安定性が認められる.すなわち,1973年を中心とする数年間と1980年の前後を除けば,実質化された所得と消費の関係は驚くほど安定しており,ほとんど完全な直線的関係を示しているのである.これは従来主張されてきた相対所得仮説を正面から否定するものである・そこで,(1)どのようなメカニズムによって家計調査における消費関数が安定的となっているのか,および,(2)一般的な安定性が説明されたとして,なぜ石油危機の時期にのみ特異な変動を示したのか,という二つの点が問題となる.第二の点に関しては,期待物価上昇率が消費行動に与える影響を論じた舟岡史雄の論文が理論的な根拠を与えるものと考えられるが,舟岡の用いた手法をそのまま現時点までのデータに適用して,通常の分布ラグモデルによる計量分析を行っても,1978年頃の結論を延長した結果を得ることはできない.今回の研究では,一部分ミクロデータを利用した家計調査データの分析を通じて以上の問題を解明しようとしたものであり,資産の与える効果を適切に評価することによって矛盾が解決される可能性を示している.関連して,家計調査データにもとづく消費関数の時系列的変化を説明するモデルの構築と実証分析も実施した.もうひとつの成果として,経済分析においても最近話題を集めている計算機集約的な統計的推定法として,ブートストラップ法に関する理論的な研究の実施もあげられる.消費行動の時系列的な変化に関しては,マクロデータによる消費関数が比較的安定しているのに対して,ミクロの消費関数は正の定数項を持つ近似的な直線であり,かつ時系列的に上昇してきたと指摘されてきており,ライフサイクル仮説にもとづいた説明がなされている.しかし,戦後間もない時期から現在にいたるまでの家計調査にもとづく所得と支出の関係の時系列的な変化には,これまで指摘されてこなかった安定性が認められる.すなわち,1973年を中心とする数年間と1980年の前後を除けば,実質化された所得と消費の関係は驚くほど安定しており,ほとんど完全な直線的関係を示しているのである.これは従来主張されてきた相対所得仮説を正面から否定するものである・そこで,(1)どのようなメカニズムによって家計調査における消費関数が安定的となっているのか,および,(2)一般的な安定性が説明されたとして,なぜ石油危機の時期にのみ特異な変動を示したのか,という二つの点が問題となる.第二の点に関しては,期待物価上昇率が消費行動に与える影響を論じた舟岡史雄の論文が理論的な根拠を与えるものと考えられるが,舟岡の用いた手法をそのまま現時点までのデータに適用して,通常の分布ラグモデルによる計量分析を行っても,1978年頃の結論を延長した結果を得ることはできない.今回の研究では,一部分ミクロデータを利用した家計調査データの分析を通じて以上の問題を解明しようとしたものであり,資産の与える効果を適切に評価することによって矛盾が解決される可能性を示している.関連して,家計調査データにもとづく消費関数の時系列的変化を説明するモデルの構築と実証分析も実施した.もうひとつの成果として,経済分析においても最近話題を集めている計算機集約的な統計的推定法として,ブートストラップ法に関する理論的な研究の実施もあげられる.研究の主要なテーマは,(1)家計調査データにもとづく消費関数の時系列的変化を説明する理論モデルの構築,(2)家計調査データとマクロデータとの整合性,(3)消費関数の推進方法の改善,の3点であるが,本年度には以下の活動を行った.15EA02:1.文献のサーベイを続けるとともに,戦後45年間以上にわたる家計調査データの主要な項目のデータベースを作成し,集計データに基づく計量分析を行った.15EA03:2.数回の研究会を開催し,分担した作業について報告した。この研究会には官庁における統計作成者など,外部からも参加者を招き,批判的な検討を実施した.15EA04:具体的な研究内容と分担は次のとおりである.美添泰人・荒木万寿夫:消費関数に関する実証分析関連文献のサーベイ,経済統計調査の詳細に関する検討,家計調査と貯蓄動向調査との集計データによるリンケージと資産の消費に与える効果を測定する軽量モデルにもとづく分析,本郷茂:以上の目的に関連するデータベースの構築および管理,統計処理プログラム開発,後藤文廣:就業状況の消費等に与える影響に関する経済モデル推定に関する計量理論的研究.また学会報告として,1996年9月の日本統計学会千葉大会(幕張メッセ)において,美添・荒木によって「消費関数の安定性について」という題目で,研究の準備状況を報告した.消費行動の時系列的な変化に関しては、マクロデータによる消費関数が比較的安定しているのに対して,ミクロの消費関数は正の定数項を持つ近似的な直線であり,かつ時系列的に上昇してきたと指摘されてきており,ライフサイクル仮説にもとづいた説明がなされている.

しかし,戦後間もない時期から現在にいたるまでの家計調査にもとづく所得と支出の関係の時系列的な変化には,これまで指摘されてこなかった安定性が認められる.すなわち,1973年を中心とする数年間と1980年の前後を除けば,実質化された所得と消費の関係は驚くほど安定しており,ほとんど完全な直線的関係を示しているのである.これは従来主張されてきた相対所得仮説を正面から否定するものである.そこで,(1)どのようなメカニズムによって家計調査における消費関数が安定的となっているのか,および,(2)一般的な安定性が説明されたとして,なぜ石油危機の時期にのみ特異な変動を示したのか,という二つの点が問題となる.第二の点に関しては,期待物価上昇率が消費行動に与える影響を論じた舟岡史雄の論文が理論的な根拠を与えるものと考えられるが,舟岡の用いた手法をそのまま現時点までのデータに適用して,通常の分布ラグモデルによる計量分析を行っても,1978年頃の結論を延長した結果を得ることはできない.今回の研究では,一部分ミクロデータを利用した家計調査データの分析を通じて以上の問題を解明しようとしたものであり,資産の与える効果を適切に評価することによって矛盾が解決される可能性を示している.関連して,家計調査データにもとづく消費関数の時系列的変化を説明するモデルの構築と実証分析も実施した.もうひとつの成果として,経済分析においても最近話題を集めている計算機集約的な統計的推定法として,ブートストラップ法に関する理論的な研究の実施もあげられる.
ミクロスフィアリビングポリマーラジカルの生成とその反応

N-メチルメタクリルアミド(NMMAm)と過フマル酸エステルのベンゼンの中での共重合によってパーエステル基を含むミクロスフィアを合成した.これを光照射あるいは加熱するとミクロスフィア内に極めて安定なポリマーラジカルが生成する.このリビングポリマーラジカルはビニルモノマーと容易に反応し第2モノマーに由来する生長ラジカルが生成するが,これらのラジカルもかなり安定である.その反応過程はESRで追跡することができ,ラジカル重合の生長機構の解明に有力な手段となることがわかった.このミクロスフィア法を用いてN-フェネチルメタクリルアミドおよびイタコン産メチルフェネチルの高温重合の機構を明らかにした.また,このミクロスフィアポリマーラジカルとビニルモノマーの反応でグラフト共重合が進行する.アクリル酸およびメタクリル酸エステルを第2モノマーとした系について検討し,種々の両親媒性のグラフトコポリマーを合成した.さらに, NMMAmとは親和性の小さいシクロヘキサン中で重合すると効率よくリビング生長ラジカルが生成することがわかった.この重合系を利用して後重合およびブロック共重合を検討した.後重合によって生長鎖の延長が起ることを認め,また種々のブロックコポリマーを合成することに成功した.このコポリマーは,先のグラフトコポリマーと同様,親水性部と疎水性部を含んでおりいろいろな用途が期待される.物理的孤立化のみならず,生長ラジカル末端に適当な置換基を導入することによっても生長ラジカルがかなり長寿命化することがわかった.実際の重合条件下でイタコン酸エステルの生長ラジカルをESRで観測することに成功した.ESRスペクトルから生長ラジカルの構造を解明し,またラジカル濃度を決定することによって生長反応および停止反応の速度定数を算出した.N-メチルメタクリルアミド(NMMAm)と過フマル酸エステルのベンゼンの中での共重合によってパーエステル基を含むミクロスフィアを合成した.これを光照射あるいは加熱するとミクロスフィア内に極めて安定なポリマーラジカルが生成する.このリビングポリマーラジカルはビニルモノマーと容易に反応し第2モノマーに由来する生長ラジカルが生成するが,これらのラジカルもかなり安定である.その反応過程はESRで追跡することができ,ラジカル重合の生長機構の解明に有力な手段となることがわかった.このミクロスフィア法を用いてN-フェネチルメタクリルアミドおよびイタコン産メチルフェネチルの高温重合の機構を明らかにした.また,このミクロスフィアポリマーラジカルとビニルモノマーの反応でグラフト共重合が進行する.アクリル酸およびメタクリル酸エステルを第2モノマーとした系について検討し,種々の両親媒性のグラフトコポリマーを合成した.さらに, NMMAmとは親和性の小さいシクロヘキサン中で重合すると効率よくリビング生長ラジカルが生成することがわかった.この重合系を利用して後重合およびブロック共重合を検討した.後重合によって生長鎖の延長が起ることを認め,また種々のブロックコポリマーを合成することに成功した.このコポリマーは,先のグラフトコポリマーと同様,親水性部と疎水性部を含んでおりいろいろな用途が期待される.物理的孤立化のみならず,生長ラジカル末端に適当な置換基を導入することによっても生長ラジカルがかなり長寿命化することがわかった.実際の重合条件下でイタコン酸エステルの生長ラジカルをESRで観測することに成功した.ESRスペクトルから生長ラジカルの構造を解明し,またラジカル濃度を決定することによって生長反応および停止反応の速度定数を算出した.N-メチルメタクリルアミド(NMMAm)と少量のジ-ヒーブチルパーフマレートの共重合をベンゼン中で行い、パーエステル基を含むミクロスフィアを合成した。このミクロスフィアを少量のエタノールを含むトルエン中に分散させ、70°Cに加熱するか、室温でUV照射すると、NMMAmの生長ラジカルが安定に生成することが明らかとなった。この系に、スチレンやメタクリル酸メチルのようなビニルモノマーを存在させると、これらのモノマーはミクロスフィアラジカルと反応し生長ラジカルが生成する。これらのラジカルもミクロフィア内に存在するため極めて安定である。実験の重合条件に近い膨潤状態でこのように容易に安定な生長ラジカルを発生させ得る方法は、生長機構の解明に大いに役立つものと考えられる。また、この反応を利用して、ミクロスフィアへの熱および光グラフト共重合を試みた。第2モノマーとして、主にメタクリル酸ベンジルを用い、種々の重合条件下で重合率,グラフト効率,あるいはポリマー増加率などについて検討した。NMMAmとは、親和性の小さいシクロヘキサンを溶媒として、AIBNによるNMMAmの重合を行った。ベンゼン中での重合と異なり、この系では生成ポリマーはミクロスフィアとならず、サンゴ状沈澱となって系外に析出する。この場合の重合速度式として50°Cで次式が得られた。重合系はNMRp=k【〔AIBN〕^(0.72)】【〔NMMAm〕^(0.82)】MAmのリビング生長ラジカルを含んでいる事がわかった。その生成効率は、有効開始ラジカルの約60%とかなり高かった。今後このリビングポリマーラジカルを用いてブロック共重合体の合成を試みたい。また、アミド基を含む他のモノマーも幾つか合成し、その生長ラジカルの長寿命化について検討する予定である。
幾何学的な物体拘束を保証して作業の信頼性を高めるロボットマニピュレーション

本研究では幾何学的拘束(ケージング)による物体拘束を保証した物体操作手法を提案し,ロボットによる作業の信頼性を高めることを目指す.ケージングはロボットによって物体を囲い込むことで,物体が抜け出せないように拘束する手法である.物体の形状情報のみで計画できるロボットの動作を,位置制御のみで実行できるという,ロボットに有利な利点をもつ.本年度は研究課題として「力学条件と幾何学的条件を統一的に扱う評価指標の導出」,「幾何学的拘束を考慮した持ち替え動作」,「国内外のマニピュレーション競技会への参加・実機検証」に取り組み,以下の研究成果を得た.力学条件と幾何学的条件を統一的に扱う評価指標の導出については,ロボットマニピュレーションにおける接触力解析に基づいた指標を提案した.幾何学的拘束を対象物の運動しにくさと捉えることで,物体に対する力学的拘束と幾何学的拘束のそれぞれの関与を統一的に評価することができる.幾何学的拘束を考慮した持ち替え動作については,マグカップやトートバッグといった物体が持つループ形状を利用する手法を検討した.RGB-Dカメラの撮影画像からループの穴部分の抽出とその位置・姿勢の推定,およびロボット指の穴への挿入動作の計画は達成している.一方のハンドに把握される物体の形状特徴を抽出する過程において,カメラの撮影角度等を適切に設定する必要があり,継続して条件を模索している.マニピュレーション競技会への参加は選考に沿わず実現していないが,その競技課題になりうるテーマに取り組んだ.製品の組み立てタスクにおいてはサッシ状物体のフレームへの挿入動作を自動計画する手法を提案した.また,複合現実感を用いてロボットのティーチングを行う手法も関連課題として取り組んだ.本年度に掲げた3つの研究課題のうち,前年度からの課題である「力学条件と幾何学的条件を統一的に扱う評価指標の導出」については,これをおおむね達成している.対象物に対する物体把握において,ロボットが対象物に接触していることを前提とする把持の問題に焦点を絞り,接触力解析に基づいて問題の解決を図った.力学拘束に基づく従来の把持手法においては,制御可能な接触力で力・モーメントのつり合いを考えることが多い.一方で,(部分的な)ケージングにおいては必ずしも力・モーメントのつり合いが満たされるとは限らないが,接触力を動的に制御する必要のない場合もある.このような新しい評価指標でロボットマニピュレーションの動作計画を検討できる.幾何学的拘束を考慮した持ち替え動作については,対象物のループ形状に注目して開発を進めている.前年度までに達成している,カメラによる対象物の形状特徴抽出およびその把握計画を利用するが,把握対象物がすでに一方のハンドに把握されている点が異なる.これによって,形状抽出に失敗することもあるが,より撮影しやすい位置・姿勢に物体を遷移させることも可能である.手動操作による予備実験では提案手法が機能しそうであることを確認しており,その自動化と実装に注力している.マニピュレーション競技会への参加については,World Robot Summit内Assembly Challengeにエントリーしたが,書類選考に沿わず参加できなかった.そのため今年度は競技会を調査し,次回以降の参加に向けての課題を精査している.また,関連しそうな研究課題を取り上げ,組立作業やティーチングといった作業のロボット化に関する成果を挙げた.今年度までにおおむね研究計画の骨子を達成できたので,さらに発展・精緻化するとともに,未達部分を推進する.物体把持・操作計画と持ち替え動作については,ループ形状物体の成功率の向上と,それ以外の物体形状も対象とする,形状特徴に応じた選択的な把握計画の実装を目指す.これは持ち替え動作への適用も可能な手法であり,ロボットマニピュレーションの活用場面を広げることに寄与する.特にケージングの利点である,位置決め誤差や物体位置推定誤差を吸収できる点を活用した物体把握を実践する.また,幾何学的な拘束を利用するマニピュレーションの対象課題として,組立作業のロボット化も継続して取り組む.組立作業は製造現場だけでなく,日常的な部品の組み合わせなど多くの場面で求められる.組立に必要な物体の操作自由度や作業領域の大きさなどを抽出し,より小さいシステムで実現する方策を検討する.幾何学的拘束を考慮することで,より作業に適した対象物の把握姿勢や固定方法などを再検討できると考える.接触力解析に基づくケージング把持の評価については,接触力解析のさらなる精緻化と,評価指標に基づく把持・操作計画への適用を考える.現状の接触力解析では不十分と考える摩擦力の取り扱いを,先行研究の理論をもとに改良する.また,計算量の削減から評価の高速化を進め,実用的な時間で把持・操作計画に適用できるようにする.本研究では幾何学的拘束(ケージング)による物体保持を保証した物体操作手法を提案し,ロボットによる作業の信頼性を高めることを目指す.ケージングはロボットハンドによって対象物を囲い込むケージ(鳥かご)を形成して,物体が抜け出せないように拘束する手法である.物体の形状情報のみで計画される動作を位置制御のみで実行できるという,ロボットに有利な利点をもつ.本年度は研究課題として「点群データから抽出された形状特徴に基づく把握形態のカテゴライズ」「ポテンシャルエネルギーの解析に基づく,力学条件と幾何学的条件を統一的に扱う評価指標の導出」に取り組み,以下の研究成果を得た.点群データから抽出する形状特徴として,ループ形状を対象とした.例えば,マグカップやポットなど,取っ手を有する物体が対象となる.本研究ではループ部分の把握に際して,その穴部分にロボットハンド(グリッパー)の指を挿入する動作を計画することとした.まず,RGB-Dカメラから得られる対象物の三次元点群から,平面投影を経て入れ子になるループ群を抽出し,穴領域を特定する.

その後,対象となるループの三次元位置および指を挿入する目標経路を生成する.2種類の対象物に対して把握計画を実験したところ,90%程度の成功率を達成する条件を得た.ケージングでは物体とロボットの多少の位置ずれを許容できるので,実環境における計測や制御の誤差などの影響を抑えることができる.力学条件と幾何学的条件を統一的に扱う評価指標の導出については,幾何学的に物体が拘束される条件下で,物体がその拘束から脱出するために必要なエネルギーを算出することからアプローチした.しかし,ケージングされた対象物の位置・姿勢が不定であることからこの算出の困難が予想されたため,幾何拘束に関与するロボット指の力学拘束への寄与を算出する方針へ変更する.本年度に掲げた2つの研究課題のうち,「点群データから抽出された形状特徴に基づく把握形態のカテゴライズ」については,ループ形状を有する物体に対してその穴部分に指を挿入し,引っかけて把握するリング型ケージングを対象に,動作計画と実機実験を実施した.対象物にはポット等の硬い物体からケーブル,バッグなどの柔軟物までを取り扱った.この成果として,静的な条件下で物体の形状特徴の抽出,およびその特徴に基づく把握計画とその実行を達成している.なお,実際の実験条件下では物体の位置・姿勢の推定誤差やロボットの制御誤差,さらに柔軟物の多少の変形を伴い,計画通りの把握動作にならないこともある.しかし,幾何学的拘束のマージンをもつケージングの手法により,これらの誤差を適当に吸収して把握動作が達成できることが,提案手法の利点である.この動作戦略は双腕ロボットの持ち替え動作においても有効に機能する可能性を予備実験から得ているので,その自動化を進めたい.また,ループ以外の形状特徴に対する把握戦略を早期に組み込み,選択的に動作を決定できるよう改良する.もう一つの研究課題である「ポテンシャルエネルギーの解析に基づく,力学条件と幾何学的条件を統一的に扱う評価指標の導出」については,導出の検討過程において,幾何学的拘束からの「脱出」の定義が困難であることなどが十分に解決されなかった.ケージングではロボットによって対象物の運動可能な領域を制限するため,制限区域内での対象物の位置姿勢が不定となる.そのため,合理的なエネルギーの算出がまだ十分に検討できていない.そこで方針を転換し,幾何学的拘束の条件をより正確に記述したうえで,ロボット指の力学拘束への寄与を算出する方針へ変更する.把持姿勢を基本とすることで,従来の力学解析の手法に新たな条件を上乗せすることを目指す.本研究では幾何学的拘束(ケージング)による物体拘束を保証した物体操作手法を提案し,ロボットによる作業の信頼性を高めることを目指す.ケージングはロボットによって物体を囲い込むことで,物体が抜け出せないように拘束する手法である.物体の形状
自立支援に繋がる福祉用具選定および継続評価のための標準化シートの開発

福祉用具導入の選択基準となるアセスメントシートを作成するために、身体・認知機能の評価項目を各専門分野における学識者で検討し『試作版1』を作成した。また福祉用具の活用を継続評価する為のモニタリングシートについては、既存のものを検討・修正し『試作版2』を作成した。更に、作成したアセスメントシート(試作版1)およびモニタリングシート(試作版2)を、専門職者に使用してもらい、使用後の意見を取り入れ再修正したものを最終版とした。平成20年度の研究課題は、福祉用具導入の適切な評価につながるアセスメント・モニタリングシート(試行版)の開発であった。具体的には、福祉用具に関連するアセスメントおよびモニタリングの概念を明確にするために関連文献などで整理した。次に、福祉用具に関するアセスメントやモニタリングの現状を把握するため介護支援車門員を中心に聞き取り調査を実施した。聞き取り調査の結果から、福祉用具選定のアセスメントやモニタリングの評価基準は各施設のオリジナル基準や担当者の能力および判断に任されており、全く統一性が見えない現状であると署が理解できた。そこで、適切な福祉用具が選定され、定期的に評価されるために必要な条件について、福祉用具選定のアセスメントとモニタリングの概念を基に、専門職ら(主にPT・OT)と検討を重ねた。アセスメントおよびモニタリングの視点に必要な項目や順序を整理しながち、試行版シート1の開発を行った。試行版シート1のプレテストを専門職ら(主に介護支援専門員)数名に実施した。結果、回答が少なかった評価項目を検討し、再度、修正したものを試行版シート2として再作成した。実際に、アセスメントや評価項目の修正を重ねる中で、専門職らを悩ませているプロセスがより明確になり、そのことを認識できたことが、今回の研究成果の中で最も有意義であったと考える。最後に、試行版シート2について、再度プレテストを前回とは里なる専門職(主に介護支援専門員)数名に実施し、効果的な結果が得られた。今後、試行版シート2についで様々な職種に依頼し、標準化シートの作成にむけて焦点化していきたい。本研究の目的は、自立支援に繋がる福祉用具の選定および継続評価のための標準化シートを開発することである。2008年度より、標準化シートの開発を目指し、様々な職種の者(訪間看護師、保健師、理学療法士、作業療法士、介護士ら)にその試用や評価を依頼し、福祉用具の選定基準とモニタリングの視点や不明瞭な点をディスカッションおよびアンケート調査を定期的に実施することで、その情報を構成化しながら分析し、標準化に繋がるシート(標準化試用シート)を作成した。2009年度は、開発した試用標準化シートを福祉用具のモニタリングに関係する専門家(介護支援専門員、訪問看護師、理学療法士、作業療法士)に使用してもらい、使用後の評価を聞き取り、何度か、チェック項目の内容やレイアウトを修正した。専門家の標準化試用シートに関する評価に基づき、再修正したものを標準化最終版シートとした。現在、モデル的に幾つかの施設で使ってもらうように準備を進め、完成版シートの作成を目指す。本研究を進めていくうちに、福祉用具への興味や関心度が高くなり、療養者らの利用状況や家族の介護状況などを確認していくことで、自立支援や介護負担軽減へ影響していることが判り、福祉用具選定や継続モニタリングの本来の意味とその重要性を認識する機会になったと考え、大変意義のある研究に繋げられたと確信している。