hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
皮下脂肪組織の機能-血行路ならびに神経路の関連

1.ラットの皮下脂肪筋膜組織内の血行・神経路の変化ラット背部皮弁モデルを用いて血管網の変化を微小血管造影法にて観察し、以下の知見を得た。1)ラットの皮弁は、皮弁基部の皮下組織より流入する特定の神経血管束(以下、血管茎)の血流で栄養される。2)皮弁の血管茎は、皮弁内の他の神経血管束と連結して、皮弁を貫通するような血管網を5日以内に再構成する。3)皮弁の中心部に血管茎をおく方が、効率よく血管網が再構成され、皮弁の生着域も広い。4)皮弁の主血管茎以外の副血管茎を置くと、血管網を大きく再編成させることなく生着域が拡大する。副狸管茎が、動脈のみまたは静脈のみでも生着拡大効果(動脈のみの100%、静脈のみの70%)を認めた。5)ラット皮下・皮内静脈の静脈弁は、ヒトや他の動物に比べて逆流を起こしやすい。6)皮弁母床部の皮下筋膜内の血管が増生し、皮弁血行路と連結する現象を認めた。2.ヒトの皮下脂肪筋膜組織内の血行・神経路の観察と、臨床応用全身動脈造影を施行した新鮮死体で観察し、以下の解剖学的知見を得た。ラットでの実験結果を統合して検討し、それに基づく臨床応用を行った。1)腋窩の皮下脂肪筋膜内の血行・神経路:[解剖学的知見]皮膚面に対して垂直に筋膜、血管・神経路が走行・付着していた。[臨床応用]皮膚面に垂直の筋膜、血管、神経を温存することで、腋臭症手術(汗腺除去術)の皮弁壊死、皮下血腫、感覚障害など術後合併症を極めて軽減できた。2)四肢の皮下脂肪筋膜内の血行・神経路:[解剖学的知見]四肢を縦走するように皮膚面に平行に走行する筋膜、血行・神経路が存在した。[臨床応用]皮膚面に平行な筋膜神経血管系を皮弁茎とする新しい筋膜皮弁を開発し、下腿遠位・足部の再建が従来法に比べて容易となった。ラット体幹部の真皮・深筋膜間の組織層を検討した。1.ラット皮下組織の層構造(1)皮下組織の浅層には、真皮下面に密着する薄い筋肉層が存在した。これは従来より肉様膜pannniculus carnosusとして認識されていた組織層であるが、同層内では明瞭な樹枝状形態を示す4ないし5血行領域が集合して血管網を形成していた。また、筋肉内に分布する神経とその栄養血管も認識された。(2)皮下組織の深層には、深筋膜直上の薄く粗な筋膜層が今回新たに認識できた。この層は、単に上下の組織層間を埋める疎性結合織ではなく、数本の肋間動静脈神経束を中心とした固有の微細血管網を有していた。その血行形態は、皮下組織浅層のものとは異なり、樹枝状の形態等は認めなかった。皮下脂肪のほとんどはこの層内に存在し、薄い筋膜層内に沈着・蓄積していた。2.各組織層内の血行形態の変化各組織層ごとの血管網はその形態により、特徴的な変化を来した。(1)皮下組織浅層の3血行領域を含む皮弁モデルを新たに考案した。1血管茎とすると、血行領域同士が連携して血流を末梢側に送ろうとする形態変化すなわちlinking phenomenonを観察できた。この変化は皮弁生着部で明らかであった。(2)皮下組織浅層の血管網は、皮弁モデルの末梢壊死部に一致して増強していた。これは新生血管の増生によるものと考えられた。[臨床応用]皮膚面に垂直の筋膜、血管、神経を温存することで、腋臭症手術(汗腺除去術)の皮弁壊死、皮下血腫、感覚

障害など術後合併症を極めて軽減できた。2)四肢の皮下脂肪筋膜内の血行・神経路:[解剖学的知見]四肢を縦走するように皮膚面に平行に走行する筋膜、血行・神経路が存在した。[臨床応用]皮膚面に平行な筋膜神経血管系を皮弁茎とする新しい筋膜皮弁を開発し、下腿遠位・足部の再建が従来法に比べて容易となった。
有機金属結晶中の結晶欠陥の制御

有機結晶でアルカリ金属をドーピングすることにより超伝導性などの金属的性質を示すC_<60>結晶の結晶欠陥を制御するためにいくつかの実験を行ったので結果を以下にのべる。1.特に転位の特性を調べるためにマイクロビッカスにより硬さの温度依存性についての実験を行った。その結果以下のようなことが分かった。(1)硬さは260K付近の相転移に対応して飛びが生じた。すなわち、温度が低下するにつれて硬さは硬くなり、260K付近で急激な硬さの上昇が生じた。このことは相転移に伴う結晶構造の変化に由来するものと結論された。(2)温度が上昇するにつれて硬さは減少するが、室温以上になると硬さは増加し370K付近で最大となり、再び硬さは減少した。この硬さの異常はC_<60>結晶中の転位と不純物との相互作用の可能性が強い。その一つはC_<60>結晶は酸素に対して敏感であり、物性が酸素の影響を受けることが良く知られている。それゆえ、酸素による転位の固着がこの370Kで最大になり硬さが異常に増加したものと考えられる。もう一つの可能性はC_<60>以外の高次フラーレンが不純物として残りそれと転位との相互作用によるものである。これらの可能性を明らかにするためにさらに実験を行う必要がある。2.C_<60>結晶の成長転位を制御し、その完全性を評価するためにX線トポグラフによって転位の観察を行った。結果はまだ転位密度が多くここの転位は分解されていないが転位の集団は確認されるに到った。
ヤツメウナギ類における成熟機構解明のための分子遺伝学的及び生態学的アプローチ

重要な水産資源であると同時に,進化上重要な位置を占めるヤツメウナギ類について,分子遺伝学的および生態学的手法を用いて性成熟決定機構の解明を目指した.分子遺伝学的解析の結果,カワヤツメの回遊型と河川型の間において,成長段階に伴う遺伝子発現パタンの差異が検出された.また,生態学的調査の結果,ヤツメウナギ類の成長や性成熟には餌資源利用を補償する生息環境要因が強く関わっていることが示唆された.重要な水産資源であると同時に,進化上重要な位置を占めるヤツメウナギ類について,分子遺伝学的および生態学的手法を用いて性成熟決定機構の解明を目指した.分子遺伝学的解析の結果,カワヤツメの回遊型と河川型の間において,成長段階に伴う遺伝子発現パタンの差異が検出された.また,生態学的調査の結果,ヤツメウナギ類の成長や性成熟には餌資源利用を補償する生息環境要因が強く関わっていることが示唆された.近年資源量減少が懸念されているヤツメウナギ類の保護を行うために,性成熟機構の解明を目的とした分子遺伝学的研究を行った.河川において,カワヤツメの回遊型と河川型個体,およびスナヤツメ北方種の河川型個体について,幼生,変態,そして成熟の各成長段階における個体を採集し,現地で脳を摘出・固定した.そして実験室においてtotal RNAを抽出し, mRNAを鋳型とした1本鎖cDNAを合成した.ここからランダムプライマーを用いて2本鎖cDNAを合成を行い,増幅産物に蛍光標識を施した上でDifferential Displayを行った.その結果,成長段階,特に変態と成熟の段階において特異的に発現している遺伝子が検出された.また,同じカワヤツメでも生活史の異なる個体間では変態時期における遺伝子発現パタンに差異が認められた.これと同時にヤツメウナギ類の既知領域の遺伝子解析を行い,集団構造の一部を解明した.一方,ヤツメウナギ類の変態や性成熟決定に影響を与える生態的要因および環境要因を明らかにするために,環境要因の異なるスナヤツメ北方種の生息水域において,定期的な生態調査を実施した.この際,エレクトロフィッシャーを用いて効果的に採集を行うと同時に,採集個体については,計測後に個体標識を付けて現地に放流した.その結果,生息地の水温が幼生個体の成長に影響を与えていることが明らかになった.このうち成長が悪い水域の個体は,成熟時の体サイズが小さく,成熟までに要する年数も多いことが示唆された.このためヤツメウナギ類の性成熟の決定には,幼生期の成長パタンやそれに影響を与える水温が関与していることが推察された.これらの成果は,ヤツメウナギ類の保護や種分化の解明に資するにとどまらず,脊椎動物における性成熟機構の進化の解明にも重要な示唆を与えるものと期待される.近年資源量減少が懸念されているヤツメウナギ類の保護・保全を行うために不可欠な知見である性成熟機構の解明を目指し,分子遺伝学的及び生態学的研究を行った.異なる生活史(回遊型と河川型)を持つカワヤツメ集団を対象に,ゲノムDNAおよびcDNAにおける遺伝子流動パタン及び遺伝子発現の網羅的な解析を行った結果,1つのマイクロサテライト遺伝子座およびその周辺配列において,生活史間で異なる配列を持つことが示された.この配列の下流側には,サケ・マス類を含むいくつかの脊椎動物において成長および浸透圧調節などに関わることが報告されている遺伝子の相同遺伝子が存在していた.一方,それら相同遺伝子における配列自体には,生活史間で差異が認められないことから,マイクロサテライト遺伝子座周辺配列が当該遺伝子の発現調節に関わる可能性を検証する必要性が示唆された.一方,昨年度の研究により性成熟を促す要因として,幼生期の成長率と生息環境が示唆されてた.そこでスナヤツメ南方種を対象として異なる生息環境下における餌資源利用パタン,特に餌選択性を野外調査により調べた.その結果,餌利用パタンは生息地間で異なっており,また餌カテゴリ(珪藻の種類)に対する選択性を有していることが示された.また餌資源が豊富な湧水性河川の個体に比べて,餌資源の乏しい河川の個体においては,摂餌量が乏しく,成長に対する負の影響が示唆された.さらに湧水性河川において共存するスナヤツメ北方種と餌資源利用パタンが類似しており,餌を巡る種間競争は乏しいことが考えられた.以上のことからヤツメウナギ類の成長や性成熟には餌資源利用を補償する生息環境要因が強く関わっていることが示唆された.これらの成果は,ヤツメウナギ類の保護・保全や種分化の解明に資するにとどまらず,脊椎動物における性成熟機構の解明にも重要な示唆を与えるものと期待される.
医学部・薬学部・看護学部における発信型英語教育のためのイーラーニング教材開発研究

英語で診療・説明・ケアができる医療従事者、英語で発信できる医療系研究者を育成するため、発信型eラーニング教材を開発した。1.診療・ケア基本英語表現2302.国際学会表現eラーニング教材開発(A.学会発表基本英語表現110 B.国際学会研究発表動画)全て学生にとって有益であったが、「国際学会研究発表動画」が他教材よりはるかに有益であり、国際学会発表へのモチベーションが大きく高まった。「本物の」国際学会の映像は学生にとって非常に大きな刺激となり、世界に発信できる医療系研究者を増やすことにつながると考える。この成果をもとに全国の医療系大学・研修機関にこの英語教育法を提言する。1.発信型医療英語eラーニング教材(含音声)-平成24年度に開発した教材(パソコン・スマートフォン教材)を、大阪大学・神戸大学医学科の学生約140名に試用させた。(1)診療・ケア基本英語表現- A)症状をきく表現B)生活習慣等をきく表現C)指示の表現D)検査の表現E)診断の表現F)処置・助言の表現G)薬に関する表現H)励ましの表現計230表現(2)国際学会発表のための英語基本表現- A)開始の表現B)次の話題への移行の表現C)説明の表現D)スライドに関する表現E)結論の表現F)質問に答える表現G)発表を終える表現H)ポスターセッションでの表現I)パーテイーでの表現計110表現教材試用後、アンケート調査を実施し、次の結果が得られた。A.「内容」-多くの学生が「将来役立つ」「リスニングができる」と評価していた。B.「使い易さ」-パソコンでは概ね使い易いが、スマートフォンについては、いつでも学習できるという点は評価していたが、一方使いにくいという意見も多かった。「ダウンロードの方法が煩雑である」「読み込みに時間がかかる」「検索機能がついていない」「印刷ができない」「紙教材より目が疲れる」等、技術的なものが中心であった。当初、学生世代は紙教材よりはるかにパソコン・スマートフォン教材が使い易いと考えていたが、印刷して紙媒体でも使用できるようにし、さらに技術面で改良することが必要であることが判明した。2.国際学会ビデオ昨年度入手した映像(ロサンジェルスで開催されたAmerican Heart Association Scientific Sessions 2012)の日本人と日本人以外の口頭発表。シンポジウムの映像から教材に適したものを厳選し、英語を書き出し、日本語に訳す作業を終えた。また内容把握の問題を作成した英語で診療・説明・ケアができる医療従事者、英語で発信できる医療系研究者を育成するため、発信型eラーニング教材を開発した。英語で外国人を診療でき、世界の最新情報を収集すると共に自分の研究内容を発信できる質の高い医療職者を育てるため、医療に特化した英語教育を行う事が究極の目的である。本年度は1)診療英語基本表現2)国際学会発表のための英語基本表現3)国際学会での発表・シンポジウムの映像を使った教材作成を行った。1)診療英語基本表現ーA)症状をきく表現B)生活習慣等をきく表現C)指示の表現D)検査の表現E)診断の表現F)処置・助言の表現G)薬に関する表現H)励ましの表現計230表現を選んだ。2)国際学会発表のための英語基本表現ーA)開始の表現B)次の話題への移行の表現C)説明の表現D)スライドに関する表現E)結論の表現F)質問に答える表現G)発表を終える表現H)ポスターセッションでの表現I)パーテイーでの表現計110表現を選んだ。1)2)を医療系で英語を長年教えている米国人に音声の録音を依頼した。1)3)をeラーニング教材にし、平成25年度に阪大医学科・神大医学科、阪大看護学科の学生に試用させる準備をした。平成25年度には発信型医療英語(医療現場での英会話および国際学会発表のための英語基本表現)eラーニング教材を学生に試用させたが、平成26年度は、実際の国際学会をビデオに収めた口頭発表を視聴させ学ばせた。(方法)ロサンジェルスで開催された「American Heart Association Scientific Sessions 2012」の日本人と日本人以外各一名づつの口頭発表、京都で開催された「Pancreas Cancer 2012」の日本人と日本人以外各二名づつの口頭発表を示し、神戸大学医学部医学科の学生約100名にリスニングの課題を与えた。課題についての評価をさせたところ「大変ためになった」24.3%,「ためになった」62.1%,「あまりためにならなかった」10.7%,「まったくためにならなかった」2.9%という結果が出て学生には良い教材であったことが証明された。また「この課題をすることによって、将来国際学会で発表するモチベーションは高まりましたか?」という質問に対して「大変高まった」

4.9%,「高まった」60.2%,「変わらず」29.1%,「発表する気持ちが薄れた」1.9%,「発表する気持ちがなくなった」3.9%との結果であった。ノーベル賞受賞者山中伸弥教授の母校でもあり、神戸大学医学科の学生は臨床だけでなく、研究にも興味を持っているが、今回開発した教材により65.1%もの学生が国際学会に関心を持ち発表しようという意欲が出たので、本取組は成功だったと考える。ただ、2年生で試用させたので内容が難しいという難点はあり、基礎医学の国際学会であればもっと理解しやすかったと考えられる。難点はあったが、早い時期に実際の国際学会を見せるのは学生の将来にとって大変有効な方法だということを証明でき、日本において医学研究に携わる者が出ることに貢献できることは間違いないと確信し、当取組を今後も精度を上げて続けていきたい。英語教育(ESP医学)医療系学部においてESP(English for Specific Purposes)(専門に特化した英語)教育を行うことが究極の目的である。本研究では「発信型eラーニング医療英語教材」を開発し、1)「外国人患者を英語で診察・ケアのできる医療人」2)「世界に向けて英語で発信できる医療系研究者」を育てる教材を開発することを目的としている。上記1.(1)-昨年度厳選した表現を使ってスマートフォン・パソコン教材を完成させた。そして実際に医学生約140名に試用させた。このことにより技術的に改善すべき問題点を確認することができた。今後質の高い教材を制作するための第一段階としての良い取り組みができたと考える。研究の第一目的「外国人患者を英語で診療・ケアのできる医療人を育てる教材作成」の一つの新しい試みを実践した。1.(2)-1.(1)と同様に教材を完成させ、医学生に試用させた。改善は要するが研究の第二目的「世界に向けて英語で発信できる医療系研究者を育てる教材作成」の新しい試みを実践した。2.国際学会発表のビデオの英語を文字にし、学生の理解を助けるために日本語に訳した。内容把握の問題も作成した。国際学会の主催者に連絡をして日本で教材として使用する許可を申請した。1.(2)で国際学会の基礎表現を学んだ後に実際の国際学会発表のビデオ映像を視聴してさらに医学英語力を高め、国際学会への興味を高め、将来国際的に活躍できる研究者となるモチベーションを高めるための「世界に向けて英語で発信できる医療系研究者を育てる教材作成(第二目的)」の準備をした。医療系学部においてESP (English for Specific Purposes)(専門に特化した英語)教育を行うことが究極の目的である。前回受けた科研費により「受信型eラーニング医療英語教材」を開発し、英語の授業時間が十分取れない医療系学部学生の英語受信力を高めることができた。
簿記・会計教育のマルチメディア化に関する研究ー教材開発のための基本設計

簿記・会計教育のマルチメディア化された教材として,わが国の代表的な財務データベースである日経NEEDSを利用するMicrosoft VisualBASICによる財務分析システムNDjを開発した。ノートパソコンを前提とした開発であるためコンパクトである。マウスクリックのみで実行可能である。青山学院大学の「コンピュータ会計論」では,サーバーを介して70台のパソコンと接続して一斉授業の教材として利用している。システムの利用には何らかの説明を必要としないが,財務分析式,データの意味するところを説明するマニュアルを『財務分析ツール・アンド・データ』と題して白桃書房より公刊している。本研究の成果である。しかし,教育目的からは完全自動化は問題があった。有価証券報告書から自らのニーズに応じたデータを選択して入力し,Excelなどの表計算ソフトを用いて分析する。さらにグラフ化してレポートにする。この手間暇がなければ学生の身につかないように思われる。余りにも簡単に指標を入手できるので指標を理解できないようである。先ずVisual BASICでの簡単なプログラム作成,有価証券報告書の理解が必要であろう。それにもまして企業に対する理解が基本であろう。本年度は,多少のデバッグと報告書作成の作業を追加的に行った。本研究の成果である。簿記・会計教育のマルチメディア化された教材開発のために画像処理の評価,画像のもとになる資料の収集計画の作成を行った。また,わが国の代表的な財務データベースである日系NEEDSを利用する財務分析ツール『財務分析ツールKID』を,九州産業大学金川一夫氏,青山学院大学情報科学研究センター助手深澤弘美氏の協力を得て開発した。利用範囲を拡大するため,ノート型パソコンで,Windows版Visual BASICにより,必要とする企業の選択(直接選択・条件選択),データの抽出,分析結果のグラフ化をマウス・クリックのみで実行できるシステムである。とくに企業の決算期変更の調整を可能にし,また,NEEDSを購入できない利用者のために26社10年間の模擬データも作成した。平成7年度より青山学院大学の「コンピュータ会計論」ではサーバーSV98を介して70台のパソコンと結び一斉授業の教材として用いる予定である。システムの利用には何ら説明を必要のない利用容易なシステムであるが,データの意味するところを説明するマニュアルを現在執筆中であり,5月末には公刊したい。当システム開発の副次的効果として,日米企業の倒産分析比較に当たっては,救済合併,更生法申請等により存続するという日本的経営の特徴を明確にする必要があり,上場廃止会社の追跡調査と合併会社・被合併会社のデータの遡求的合算処理が今後検討しなければならない問題であることが判明した。簿記・会計教育のマルチメディア化された教材として、Microsoft・Visual Basicによる財務分析システムNDjを開発すると共に、『財務分析ツール・アンド・データ』と題してマニュアルを白桃書房から刊行した。フロッピ-付である。当システムは、分析対象とする会社、財務分析式、財務データをマウス操作だけで自由に選択でき、かつ、簡単な折れ線グラフも作成することができる。利用環境はWindows 3. 1, 95の下では機種を問わない。パソコン単独でも、NECサーバーSV98を介してパソコンと結び一斉授業の教材としても利用できる。実際の会社の分析には日経NEEDSをネットワークを介して利用できる。また、Excel, Lotus等の長計算ソフト、SAS統計ソフトとも容易に連動する。本年度では、特に模擬会社26社の10年間の財務データの作成、対応する業種加重平均値、主要経済統計(NDP、平均金利、粗鋼生産高等)、株価高値・安値・出来高の作成、財務データ全項目・財務分析式の解説を行った。財務分析式ではバブル崩壊の影響を明らかにする算式を考案している。業種平均値も当システムで入手できるため既存の平均値(日経、日銀、通産等)から解放されている。被合併会社の合併データ(合併比率、相互持株、融資・取引関係)の遡求的修正(合算)、変則決算の影響排除、会社沿革データの作成は現在続行中である。なお、当研究には九州産業大学金川一夫、多摩大学深沢弘美両氏の全面的な協力を得た。平成8年度は、簿記・会計教育のマルチメディア化された教材として開発したMicrosoft Visual Basicによる財務分析システムNDjで日経財務データベースNEEDSにアクセスする一斉授業を実施した。

その結果、受講生に財務諸表、特に勘定科目の理解が不足していることを痛感した。また、経済状況全般の状況についても理解が不足しているため財務分析ツールは、ただ数値を出すツールにすぎなかった。グラフができても同じことである。そこで主要経済統計(NDP、粗鋼生産高、平均金利、マネーサプライ、住宅建築件数、企業倒産件数等)のデータを19641996年間収集し、データベースを作成した。また、大蔵省有価証券報告書CD-ROMから上場会社約2,300社の会社沿革データを抽出・加工し、沿革データベースを作成した。会社の公表する沿革は、未収録年度があり、冗長な表現で統一性がない。財務諸表の数値の解釈に不可欠なデータを加味する必要がある。また、財務データベースと連動させるためには未収録年度には「特記事項なし」「通常営業」ないしは空白を記入した。収録事項は、支店・工場・研究所、営業所等の開設・閉鎖、本社新築・移転、主要設備の新設・増設、新商品発売、資金調達(増減資・社債)、子会社設立・閉鎖など10種類に拡大した。財務諸表の解釈に必要という基準である。約200社については、社史・株主向け営業報告書を閲読し、サンプルを作成した。この作業は数年必要であろう。なお、当研究には九州産業大学経営学部助教授金川一夫氏の全面的な協力を得た。
悪性神経膠腫における腫瘍前駆細胞とニッチの同定

悪性神経膠腫を対象にNG2グリアのマーカーであるCSPG4抗体を複数用いて検索を行ったところ、極めて少数の細胞のみが陽性であった。そこで対象を神経細胞と乏突起膠細胞の分化に関与するOlig2が高発現している乏突起膠腫に絞り、臨床遺伝学的な解析を行った。その結果、古典的な形態を示す乏突起膠腫はIDH1R132H変異と染色体1p19q共欠失を伴い、p53とCIC発現を欠く単一腫瘍であることが判明した。今年度は以下の2点について解析を行った。1)ヒト悪性膠腫におけるCSPG4陽性細胞の探索Oligodendrocyte前駆細胞(OPC)は悪性膠腫の前駆細胞の一つとして着目されているが、ヒト悪性膠腫においてOPCの存在は確認されていない。マウスモデルにおいてOPCが発現していることが知られているchondroitin sulfate proteoglycan 4 precursor (CSPG4)抗体を用いて、glioblastomaやoligodendrogliomaを含む悪性膠腫の手術検体に対して3種類の抗体を用いて免疫組織学的にOPCの有無を検討した。その結果、oligodenndrogliomaとglioblastomaの一部で局所的に膜様の染色性を得た。少なくとも一部の悪性膠腫はOPCが含まれていると推定された。しかし、抗体によるばらつきが大きく、また、CSPG4陽性細胞と陰性細胞に形態学的な差異は認められなかったことから、他のマーカーによる同定が必要であると考えられた。ニッチの探索において生命予後の大きく異なる腫瘍間では腫瘍前駆細胞の呈示が異なる可能性あるため、本年度は対象腫瘍の臨床遺伝学的解析を行った。【方法】対象はglioblastoma with oligodendroglioma componentを含む形態学的にoligodendrogliomaと診断された85例である。染色体1p36と19q13に対するプローブを用いたFISH法を行い、既に公表されているカットオフ値を適応して欠失の有無を判定した。イソクエン酸脱水素酵素1型(IDH-1)の変異については、R132H変異特異抗体を用いた免疫組織化学を施行した。また、p53遺伝子産物の発現については抗wild typep53抗体を用い、陽性細胞が10%以下の場合を陰性と判定した。【結果】1)85例中43例(51%)が1p/19q共欠失を示した。2)形態学的に"古典的"と判定された腫瘍のうち75例(88%)が1p/19q共欠失を示した。3)1p/19q共欠失を示した腫瘍のうち75例(88%)が"古典的"組織像を示した。4)p53陰性・IDH-1 R132H陽性腫瘍の92%が1p/19q共欠失を示した。【考察】IDH-1変異と1p/19q共欠失は独立した予後因子であることが知られていることを考慮すると、古典的組織像を示し、かつ、p53陰性・IDH-1 R132H陽性・1p/19q共欠失陽性のoligodendrogliomaは臨床遺伝学的に均一な腫瘍である可能性が示唆された。今後は本腫瘍を対象にニッチの同定をすすめる必要が考慮される。本年度はoligodendrogliomaの臨床遺伝学的解析を行った。【方法】対象は3年間に集積された形態学的にoligodendrogliomaと診断された133例である。また、p53遺伝子産物の発現については抗wild type p53抗体を用い、陽性細胞が10%以下の場合を陰性と判定した。a-internexinとCICの発現をそれぞれ84例と53例の悪性膠腫で検討した。【結果】1)113例中79例が古典的組織像を、64例が非古典的組織像を示した。2)形態学的に“古典的"と判定されp53の発現が陰性であった腫瘍のうち89%が1p/19q共欠失を示した。3)p53陰性・IDH-1 R132H陽性腫瘍872%が1p/19q共欠失を示した。4)Co-delted oligodendrogliomaにおけるa-internexinとCICの発現はそれぞれ56%、42%であった【考察】IDH-1変異と1p/19q共

欠失は独立した予後因子であることが知られていることを考慮すると、古典的組織像を示し、かつ、p53陰性・IDH-1 R132H陽性・1p/19q共欠失陽性のoligodendrogliomaは臨床遺伝学的に均一な腫瘍である可能性が示唆された。a-internexinとCICはサロゲート・マーカーとして不十分である。症例の収集に時間が掛かったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の解析結果に基づいて、解析対象を絞り込むことによって、当初の目標を達成する。
地域包括支援センターの保健師等が一人暮らし高齢者に行う支援内容の構成要素の抽出

[目的]地域包括支援センターに所属する保健師等が一人暮らし高齢者に対して行う支援内容を抽出すること。[方法]第1段階では文献検討により虚弱な一人暮らし高齢者の在宅生活継続を可能にする要因を整理した。第2段階では保健師等に対して質問紙調査を行い、得られたデータを質的に分析し、保健師等が虚弱な一人暮らし高齢者に行う支援内容を抽出した。第3段階として保健師等735名を対象に抽出された項目への同意の程度を尋ね精選を図った。[結果]第1段階で56項目が抽出され、第2段階の調査を通して2領域37項目が保健師等が行う支援内容として精選された。平成25年度は調査実施に向け、研究枠組みの修正と調査項目の選定を目的として,文献検討を行った.まず高齢者の状態像が多様であることをふまえ,本研究の目的に照らして,地域包括支援センターの保健師等(以下,保健師等)が支援の中心的役割を担う介護保険法における虚弱高齢者レベルに焦点を当て文献検索を行った.20編を分析対象として,要介護認定未認定の一人暮らし高齢者の自立生活継続に関連する要因を検討した結果,【体調の安定】として『疾患の良好な管理』・『加齢による機能低下の抑制』,【生活基盤の安定】として『日常生活の安定』・『経済的な安定』,【安全の確保】として『緊急時対応策の確立』・『将来の見通しの明確化』,【人的ネットワークの維持】として『日常的に行き来のある交友関係の維持』・『別居家族との良好な関係の維持』の4側面8要因が抽出された.次に,保健師等が行う個別支援の特徴を他職種による支援と比較して整理した.8編を分析し,個別支援での連携相手は医療関係者が他職種よりも多いこと,保健師資格所持者(以下,保健師)のほうが看護師資格のみ所持者よりも専門性が発揮できると認識する者が多く,区組織・役員と連携した支援対象者の把握と継続支援を行っていることが確認された.しかし一人暮らし高齢者に対する支援については他職種を含め事例研究に留まっており,保健師等による支援の実態は確認することができなかった.以上の結果から,一人暮らし高齢者の自立生活継続を可能とするために必要な予防的支援活動を検討するために,次年度は上述の4側面を枠組みとして保健師が行う対象者の把握と支援の実際について調査を実施することとした.平成26年度の研究目的は,大都市部の地域包括支援センターに所属する保健師・看護師(以下,保健師等)が要介護認定を受けていない虚弱な一人暮らし高齢者に対して行う支援内容(以下、支援内容)を抽出することである.前年度の成果をもとに質問紙を作成し,3大都市圏の特別区および政令指定都市の委託型地域包括支援センターに所属する保健師を対象に無記名自記式調査を実施した.735施設に調査票を配布し,147施設から回答を得た(回答率20.0%).基本属性と関係機関との連携状況との関連を検討した結果,『経験年数』では「3年目以上」,『基礎資格』では「看護師」のほうが多様な関係機関と「連携できている」と認識する者が有意に多かった.また地域包括の4つの業務のうち「介護予防」は主として担当しつつ,「総合相談支援」など他の業務いずれも80%以上が他の職員とし協力して担当していた.記述された事例への支援内容について記述内容を質的帰納的に分析した結果, 348の記述データから57のサブカテゴリ,25のカテゴリが生成された.カテゴリは【体調の安定】を図る支援では『食事の摂り方や薬の管理方法を指導する』など8つ,【生活基盤の安定】を図る支援では『自費の生活支援サービスを紹介し利用につなげる』など6つ,【安全の確保】を図る支援では『緊急時の備えとして利用できるサービスを紹介し利用につなげる』など7つ,【人的ネットワークの維持】を図る支援では『近隣者と本人とをつなぐ橋渡しをする』など4つである.これらの結果より,保健師等が体調や安全の側面を中心に,一人暮らし高齢者の生活を多面的にアセスメントし,直接・間接両面から支援していることが示唆された.以上の結果から,次年度は抽出された支援内容について保健師等に結果をフィードバックしたうえで再度,調査を行い,保健師等が行う一人暮らし高齢者に対する支援内容を明確化していく予定である.平成27年度の研究目的は,前年度調査より抽出した大都市部の地域包括支援センターに所属する保健師・看護師(以下,保健師等)が虚弱な一人暮らし高齢者に行う支援内容(以下、支援内容)を精選し確定させることである.前年度調査の事例分析から抽出した支援内容を再度精査し、56項目の支援内容案を作成し,それらについて保健師等が担うことへの同意の程度をコンセンサスメソッドであるデルファイ法(Politら,1987)を用いた質問紙調査により測定した.3大都市圏(首都圏・東海圏・関西圏)の特別区および政令指定都市の委託型地域包括支援センター735施設に所属する保健師等各1名を対象に2回の無記名自記式調査を実施した.第1回調査時に第2回調査協力意向を確認する書類を同封し,返送のあった81名に第2回調査を実施した.第2回調査時には第1回調査の結果を添付しフィードバックを行った.

第1回調査は143名から回答を得た(回収率19.6%).第2回調査は81名に調査票を配布し,73名から回答を得た(回収率90.1%).デルファイ法での合意基準に基づき,把握の段階では【本人の状況の把握】,【取り巻く環境の把握】,【認識と意向の把握】の3群17項目のうち14項目が,介入の段階では【本人の自立を支える関わり】,【見守り支える環境づくり】の2群39項目のうち23項目の計37項目について合意が得られた.これらの結果より,保健師等が潜在的なニーズを抱えている一人暮らし高齢者に対して多様な支援を実施している実態と自身の職務認識との間でジレンマを抱いている可能性が示唆された.ゆえに地域包括や委託元である市町村は保健師等のこうしたジレンマの表出を促し,共有し,地域包括における保健師等の役割を整理していくことが必要であると考えられた.[目的]地域包括支援センターに所属する保健師等が一人暮らし高齢者に対して行う支援内容を抽出すること。[方法]第1段階では文献検討により虚弱な一人暮らし高齢者の在宅生活継続を可能にする要因を整理した。第2段階では保健師等に対して質問紙調査を行い、得られたデータを質的に分析し、保健師等が虚弱な一人暮らし高齢者に行う支援内容を抽出した。第3段階として保健師等735名を対象に抽出された項目への同意の程度を尋ね精選を図った。[結果]第1段階で56項目が抽出され、第2段階の調査を通して2領域37項目が保健師等が行う支援内容として精選された。(理由)当初の計画通り,地域包括支援センターに所属する保健師・看護師の一人暮らし高齢者への支援内容を抽出することができた.地域看護学(今後の推進方針)平成27年度は前年度の調査で抽出した内容を大都市部の地域包括支援センターの保健師・看護師(以下,保健師等)にフィードバックしたうえで,それらの内容について実施の有無や保健師等が行う支援としての妥当性を確認し,最終的な支援内容の明確化を行う予定である.当初計画では、本年度中に研究機関での倫理審査受審まで行う予定であったが、次年度に繰り越した。ただし、受審後速やかに調査を実施する予定であり、計画自体は修正なく遂行できる範囲である。(理由)当初、インタビュー調査を計画していたが,質問紙への記述が濃密でありインタビュー調査を要さなくなったため,その旅費と協力者謝品,データ反訳にかかる費用が剰余した.平成26年度は政令市および特別区の地域包括支援センター保健師等を対象に一人暮らし高齢者への支援についてのアンケート調査を実施する。同時に一定経験を有する保健師をリクルートし、平成25年度に行った文献検討をもとに作成したインタビューガイドを用いて個別インタビュー調査を実施予定である。(使用計画)前年度で剰余した予算については、結果をより明確化するため,対象者へのフィードバック付調査の回数を1回増やし2回実施することに使用する予定である.研究枠組みの作成と調査項目の選定に重点をおき、調査を次年度に実施する形に計画修正を行ったため。アンケート調査に罹る事務経費および分析にかかる統計ソフトの購入、およびインタビュー調査にかかる旅費、謝金として使用予定である。また情報収集のための学会参加費・旅費としても使用予定である。
オピオイド鎮痛薬を使用している難治性非癌性疼痛患者の慢性疼痛との共存の過程

本研究では難治性の疼痛を抱え、オピオイド鎮痛薬を使用している非がん性慢性疼痛患者のオピオイド治療中の痛みの程度と患者評価、健康QOL,および痛みに対する対処行動がどのように関連しているかを明らかにした。対象者は2施設のペインクリニック外来を受診し、非がん性疼痛でオピオイド鎮痛薬治療中の成人患者35名であり、本人からの研究の同意を得た。結果、非がん性慢性疼痛患者はオピオイド治療が以前の治療よりも有意に効果があると評価していた。オピオイド治療に対して評価が低い患者ほど、破滅思考型の対処行動が多かった。オピオイド治療に対して評価が高い患者ほど、役割/社会的健康度を示す精神的な日常役割機能が高かった。本研究の目的は,難治性の慢性疼痛を抱え、特にオピオイド鎮痛薬を使用している非癌性慢性疼痛患者の痛みの実態とその生活への経時的変化および影響を明らかにすることである。申請者はこれまで大学病院麻酔科看護師として難治性の痛みに苦しむ慢性疼痛患者を看護し、あまりにもこの実態が社会に見過ごされていることに気がついた。そこで慢性疼痛である帯状疱疹後神経痛(以下PHN)高齢患者を対象に、痛みによる生活体験を質的に調査した。結果、参加者は平均年齢75.6歳(7182)歳、女性6名、男性4名、発症経過年数3.2年であった。疼痛スコアは「現在の痛み」平均5.0±2.5、「満足できる痛み」平均1.6±1.3であり、現在の痛みと希望する痛みの程度とのギャップが少ないほど痛みを受容していた。SF36下位尺度は8尺度全てが年齢層別全国平均値を下回り、とくに身体の痛みや日常役割機能(身体)、活力が顕著に低かった。参加者の帯状疱疹後神経痛を抱えた生活は、9カテゴリーに分類された。高齢者は「不確かな病状の出現」に困惑し、「初期治療に疑心・後悔」を感じたまま、「痛みの多様性を自覚」しながら、疼痛緩和のためにあらゆる「状況打開の試み」を行い、「活力・体力の衰退」を自覚して生活していた。高齢者は発症時のあの恐ろしい痛みが再燃するかもしれないという恐れや、疼痛範囲の拡大などの「痛みにまつわる予期不安」を抱えながらも、家族や友人等の擁護的・疎外的・支持的な「周囲の干渉の兼ね合い」を見ながら、個々の「痛みとの折り合い」方を見出し、ゆっくりと「活きることへの再起」に向かっていた。本年度はその知見の国内、海外発表を実施し、本研究にかかわる知見の取集に努めた。また、非癌性慢性疼痛患者に対するオピオイド療法の国内外の先行文献を精読し、文献レビューを行い、研究に使用するインタビューガイドおよび質問用紙の精選に着手した。本研究の目的は,難治性の痛みを抱え、オピオイド鎮痛薬を使用している非悪性慢性疼痛患者のオピオイド治療前後の痛みの程度や身体的精神的社会的状態を含めた生活体験の経時的変化、およびオピオイド鎮痛薬の主・副作用の生活への影響を縦断的に明らかにすることである。対象者は研究期間にオピオイド鎮痛薬治療を受けている20歳以上の非悪性慢性疼痛患者で認知症のない者とし、本人から研究参加の同意を得られる方約20人程度とする。データ収集の時期は、オピオイド治療開始時、3か月後、6か月後、12か月後、18か月後に対象者の受診治療に合わせて面接および質問紙調査を計5回実施する。半構成的面接法を用い、内容は対象者の同意を得た上で録音し、逐語録、フィールドノートを作成する。インタビュー質問内容は、「現在の自分の痛みの捉え方」「痛みの発症あるいは前回のインタビュー時から今日までの気持ち、日常生活、体調、環境などの変化」「変化の過程に影響したもの、変化の理由」について質問する。データ分析はグランテッドセオリーを用い、逐語録データを比較検討しながらコード化カテゴリー化する。データ収集毎に比較検討をデータの飽和まで繰り返し行い、中心的なカテゴリーやカテゴリー間の関連パターンを見出すことを最終目的とする。面談時、聞き取り質問紙調査を行い、基本属性、疼痛発症年月、受診までの経過、部位別の痛みの程度はnumerical rating scale(NRS)を用い、健康生活に関するQOLはShort Form 36(SF36)、対処行動にCoping Strategy Questionnaire(CSQ)を用いる。調査時期ごとに血圧、呼吸数、瞳孔径の測定及び対象者が特定されないように疼痛部位周辺のみを画像に記録し、痛みの変化と共に外見上の変化の推移を明らかにする。現在、5例のインタビュー初回を終了し、分析中である。そこで慢性疼痛である帯状疱疹後神経痛(以下PHN)男性高齢患者を対象に、痛みによる問題点や痛みが生活に与えた変化を調査した結果、患者は痛みの程度により活力が増減するが、患者自身がPHNを根治困難なものと理解することや、家族、友人等の周囲の庇護的な干渉が、彼らの生活の立て直しに良くも悪くも影響を与えていた。

現在、帯状疱疹発症後3ヶ月以内の高齢者に対象を増やし縦断的調査を実施し、主観的健康感、Short Form36から得られた量的データによる痛みとの関連分析(質問紙調査)と質的分析による痛みが与えた生活への経時的変化と課題の抽出を目指し、分析中である。本研究の目的は,難治性の疼痛を抱え、オピオイド鎮痛薬を使用している非癌性慢性疼痛患者の痛みの実態とその生活への経時的変化および影響を明らかにすることである。さらに、医療現場における難治性疼痛を抱えた非癌性慢性疼痛患者へのオピオイド治療の日本版ガイドラインの開発や看護介入の方法を検討するための基礎資料を作成することである。本研究の目的は、難治性の痛みを抱え、オピオイド鎮痛薬を使用している非悪性慢性疼痛患者のオピオイド治療前後の痛みの程度や身体的精神的社会的状態を含めた生活体験の経時的変化、およびオピオイド鎮痛薬の主・副作用の生活への影響を縦断的に明らかにすることである。対象者は研究機関医オピオイド鎮痛薬治療を受けている20歳以上の非悪性慢性疼痛患者で認知症のない者とし、本人から研究参加の同意を得られる方役30人程度とした。データ収集時期は、紹介時、6か月後、12か月後に対象者の受診治療に合わせて面接および質問し調査を計3回実施する。半構成的面接法を用い、内容は対象者の同意を得た上で録音し、逐語録、フィールドノートを作成する。インタビュー質問内容は、「現在の自分の痛みの捉え方」「痛みの発症あるいは前回のインタビュー時から今日までの気持ち、日常生活、体調、環境などの変化」「変化の過程に影響したもの、変化の理由」について質問する。データ分析はグランテッドセオリーを用い、逐語録データを比較検討しながらコード化カテゴリー化する。データ収集毎に比較検討をデータの飽和まで繰り返し行い、中心的なカテゴリーやカテゴリー間の関連パターンを見出すことを最終目的とする。同時に質問紙調査も行い、基本属性、慢性疼痛疾患名、発症年月、疼痛部位、痛みの程度はnumerical rating scale(NRS)を用い、健康に関するQOLはShort Form36(以下SF36)用いる。分析は統計パッケージSPSSを用い、疾患別、データ収集時期別、痛みの程度と健康に関するQOLとの関連を分析する。血圧、呼吸数、瞳孔径の測定によるデータ収集し、痛みの変化と共に身体状態の推移を明らかにする。現在、30例のインタビュー初回をすべて終了し、2回目を5例実施、分析中である。本研究では、難治性の疼痛を抱え、オピオイド鎮痛薬を使用している非がん性慢性疼痛患者のオピオイド治療中の痛みの程度と患者評価と日常生活における健康QOL、および痛みに対する対処行動がどのよう関連しているかを明らかにした。対象者は研究機関医2施設のペインクリニック外来を受診中で非がん性疼痛を持ち、オピオイド鎮痛薬治療を実施中の成人患者であり、本人から研究参加の同意を得た。データ収集期間は平成26年3月から平成27年4月であった。外来診察時の待ち時間を利用して、面接聞き取り調査を実施した。質問内容は、基本属性、疼痛部位、発症年月、痛みの程度はnumeerical rating scale(NRS)を用い、健康に関するQOLはSF36を用いた。痛みの対処方略については、CSQを用いた。結果、対象者は男性17名、女性18名合計35名であった。平均年齢は61.3±15.9歳(22-86歳)であった。対象者はオピオイド処方前に受けていた治療よりも、現在のオピオイド治療の効果を、有意に高く評価していた(P<.001)。女性のほうが男性よりも現在の効果を有意に高く評価していた(P<.05)。
明治初期大新聞・小新聞の語彙変遷に関する数量的分析

今年度は、過去二年間におこなった小新聞四紙『いろは新聞』『東京絵入新聞』『読売新聞』および『朝日新聞』に関する調査をふまえて、大新聞二紙『東京日日新聞』『郵便報知新聞』の語彙調査をおこなった。また、明治14年(1885)から以降の語彙変化を探るために、明治18年および22年の小新聞および大新聞の調査と比較も行った。まず記事の長さと件数では、大新聞は一号当たりの総字数が一万六千字から二万字ほどあり、明治14年では小新聞の倍であったが、明治18年および22年には小新聞の字数も増加して一万字を超え、量的に大小新聞が接近したのが証明された。また明治14年の大新聞では論説が2割以上を占めたのに対し、小新聞では人情記事が37割を占めていたが、明治18年および22年では人情記事の割合が減少し、論説が8%程を占めるようになった。品詞分類では、大小新聞とも大きな傾向は共通しているが大新聞では普通名詞、固有名詞、数詞、接続詞など体言の割合が総体的に高く、小新聞では動詞、形容詞、副詞、感動詞など用言の割合いが大きい傾向が現れた。また、名詞のうち漢字二字語のふりがなにおける字音と字訓の割合、および動詞のうち「する」という字音漢語の割合に注目してみた漢語の浸透度では、大新聞の方が小新聞をいずれも上回った。これらは大新聞と小新聞の文体の相違と変遷を特徴づける知見である。最終年度にあたり、以上の成果にさらに現時点ではまだ分析中の事項を補足を加え報告書にまとめて提出する予定である。
大腸菌耐熱性下痢原因毒素Iの分泌とプロセッシング

大腸菌耐熱性下痢原因毒素I(STI)は、菌体外に積極的に分泌されるペプタイドである。本毒素は、72個のアミノ酸から成る前駆体として生合成され、その構造は、pre領域,pro領域及びmature領域の3領域から成っている。これまでの研究により、pro領域の存在がSTIの効率の良い内膜通過を引き起こすこと,活性構造構築に必要な分子内のジスルフィド結合の形成は,DsbAと呼ばれるペリプラスム酵素によって促進されることを明らかにした。本年度は、ジスルフィド結合形成と外膜通過との関連性及び外膜を通過しうる分子の大きさについてパルスラベル実験を行い、以下の知見を得た。1.培地中に放出されるSTIは、mature領域のみから構成されており、pro-mature領域から構成されるSTIは分泌されなかった。また短いチェイス時間では、ペリプラスム中にもmature領域のみからなるSTIが局在した。これらの結果より、シグナルペプタイド(pre領域)の切断後、ペリプラスム中へ移行したSTI(pro-mature領域で構成)はプロセッシングを受け、mature領域からなるSTIだけが外膜を通過することが明らかとなった。2.STIの末端側のアミノ酸を37個伸長すると、毒素の分泌量が低下した。また培地中に放出された分子を分析した結果、菌体外へ毒素が分泌されるためには、伸長部位が切断を受けなくてはならないことが判明した。3.mature領域中に存在するシステイン残基をアミノ酸置換した変異毒素産生株やdsbA遺伝子欠損株を用いた結果、STIの分子内ジスルフィド結合は毒素の外膜通過にとって必ずしも必要ではないことが判明した。
皮膚癌の免疫監視回避機構の解析と臨床検査への応用

腫瘍の免疫監視回避機構の1つに可溶型NKG2Dリガンドの産生が報告されている.マウス皮膚腫瘍細胞で皮膚に特異的なNKG2DリガンドであるH60cの可溶型(sH60c)を産生しうる遺伝子の発現を初めて確認した.その発現量が皮膚扁平上皮癌組織で有意に増加していることを明らかにした.また,H60cモノクローナル抗体を作製し,sH60cを検出するサンドイッチELISA法を開発した.本研究はヒト癌における免疫回避機構の理解を深め,癌治療の予後予測や新たな免疫療法の開発に役立つことが期待できる.腫瘍の免疫監視回避機構の1つに可溶型NKG2Dリガンドの産生が報告されている.マウス皮膚腫瘍細胞で皮膚に特異的なNKG2DリガンドであるH60cの可溶型(sH60c)を産生しうる遺伝子の発現を初めて確認した.その発現量が皮膚扁平上皮癌組織で有意に増加していることを明らかにした.また,H60cモノクローナル抗体を作製し,sH60cを検出するサンドイッチELISA法を開発した.本研究はヒト癌における免疫回避機構の理解を深め,癌治療の予後予測や新たな免疫療法の開発に役立つことが期待できる.NKG2DシステムはNK細胞の主要な活性化システムである.NK細胞は腫瘍細胞などの異常細胞で発現が誘導されるNKG2Dリガンド(以下NKG2DL)を認識し,それを破壊する.このシステムはNK細胞以外にもγδT細胞にも存在する.マウスの皮膚免疫監視には常在性γδT細胞(DETCs ; dendritic epidermal T cells)が重要であり,NKG2Dはその認識機構に関与しているが詳細は不明である.H60cは新規マウスNKG2Dリガンドであり,その遺伝子はほぼ皮膚に限局して転写されていることから,これまで不明であった皮膚の免疫監視に関与するNKG2Dリガンドであることが強く示唆される.そこでH60cの発現制御機構,機能,生化学的性状の解析をおこなった.皮膚でのH60c遺伝子発現細胞はケラチノサイトであったことから,試験管内でケラチノサイトに各種刺激を与えH60cの誘導を確認したが明らかな発現誘導は確認されなかった.しかしながら,H60cは培養することでケラチノサイトに誘導される主要なNKG2Dリガンドであることが確認された.また,マウス皮膚に形成させた腫瘍でH60cの発現が確認されたことから発癌などのDNAダメージにより誘導されることが推測された.H60cはダイマーを形成する唯一のNKG2DLであるが,強制発現細胞表面上では主にモノマーが発現していることが確認された.リコンビナントH60cダイマー蛋白質とNKG2Dとの親和性はNKG2DLの中で最も低いものであったが,モノマーとなることで非常に高い親和性を示した.これらの結果からH60cはDETCsを活性化し,皮膚免疫に関与する重要なNKG2Dリガンドであることが示唆された.NKG2DシステムはNK細胞の主要な活性化システムである.NK細胞は腫瘍細胞などの異常細胞で発現が誘導されるNKG2Dリガンド(以下NKG2DL)を認識し,それを破壊する.このシステムはNK細胞以外にもγδT細胞にも存在する.マウスの皮膚免疫監視には常在性γδT細胞(DETCs;dendrtic epidermal T cells)が重要であり,NKG2Dはその認識機構に関与しているが詳細は不明である.H60cは皮膚に遺伝子発現が限局した新規マウスNKG2Dリガンドであり,平成21年度の研究でH60cはケラチノサイトに誘導される主要なNKG2Dリガンドであり,マウス皮膚に形成させた乳頭腫で発現が確認されたことから発癌などのDNAダメージにより誘導されることが推測された.その後,皮膚で可溶型H60c遺伝子の発現を確認した.可溶型NKG2DLは免疫監視回避機構としてヒトで報告はあるが,本研究で初めてマウス可溶型NKG2DLの存在を確認した.また,マウス皮膚に形成させた乳頭腫では可溶型H60c遺伝子の発現が増強している傾向が認められた.そこで皮膚扁平上皮癌における膜型,可溶型H60cの発現動態を確認する目的で,メチルコラントレンの皮内投与によりマウス皮膚に扁平上皮癌を形成した.更に,より詳細な発現解析を行うためにFACSや免疫染色で使用可能な抗H60cモノクローナル抗体を作製した.今後,作製した癌組織におけるH60c発現動態の詳細な解析を行い,皮膚腫瘍免疫における膜型および可溶型H60cの機能を解析する.NKG2D (natural killer group 2 member D)はNK細胞の主要な活性化レセプターである.NK細胞は腫瘍細胞などの異常細胞で発現が誘導される自己分子(NKG2Dリガンド,NKG2DL)を認識し,それを排除する.しかしながら,ヒト腫瘍細胞は可溶型NKG2DL (sNKG2DL)を分泌し,NKG2Dの発現を低下させることで免疫監視から回避していると考えられている.現在,マウスではsNKG2DLの存在は確認されていない.H60cはマウス皮膚ケラチノサイトで発現するNKG2Dリガンドである.我々はマウス皮膚乳頭腫で可溶型H60c (sH60c)mRNAの存在を確認した.sH

60c遺伝子を哺乳類細胞に導入することで,その培養上清に可溶型H60cタンパク質が分泌されることを確認した.皮膚扁平上皮癌で可溶型H60cが産生されるか否かを検証するため,マウス上皮内に発癌物質であるメチルコラントレンを投与し,扁平上皮癌を作製した.その癌組織でのsH60c mRNA量を正常皮膚組織と比較すると,癌組織で有意にsH60c mRNA量が増加していた.生体内のsH60cタンパク質を検出するために,異なるエピトープを認識する2種類の抗H60cモノクローナル抗体を作製し,サンドイッチELISA法を確立した.本測定法はリコンビナントH60cタンパク質を特異的に検出した.また,上記のsH60c遺伝子を導入した哺乳類細胞の培養上清からもsH60cタンパク質の検出が可能であった.本研究では実際に生体からのsH60cタンパク質の検出には至らなかったものの,ヒトでの研究を進める可溶化NKG2Dリガンド測定法やモデル動物の確立ができた.本研究はヒト癌における免疫回避機構の理解を深め,癌治療の予後予測や新たな免疫療法の開発に役立つことが期待できる.
有限無限次元複素解析学の研究

梶原壤二は抽象Wiener空間上の抽象Wiener測度論を用いて,可分なHilbert空間の領域に対して核関数を定義し,その接続と同時解析接続の関数を論じた。更に,無限次元の有限開位相を備えた局所凸空間の擬凹領域に対するコホモロジー消滅と岡の原理の成立定理を与え,セールの定理が無限次元では妥当しない事を示し,しかも境界が連続な余1次元の領域に関しては岡の原理の成立によって領域の正則性を特徴付けた。コンピュータ言語Fortranによるprogramを行い,かかる∂^^-解析をスーパーコンピュータで数値解析した。金丸忠義は,核関数を用いて代表領域と最小領域を導入し,等質有界代表領域が最小である為の必要十分条件を与え,吉田守は無限次元空間に於ける正則写像の同時正則拡大を与え,鈴木正昭は複素フラクタル解析を行った。安達謙三は,強では無い弱擬凸領域に於いて、H^PやL^Pのカテゴリーにて,∂^^-問題の肯定的解答を与えた。真次康夫は,極値関数を与え,梅野高司は,トロイダル群上の任意のd-閉形式のde Rham comology類が一意的な定数係数の形式で代表されることを示し,その応用として,複素トーラスにおけるRiemann関係式に相当する恒等式と不等式が,トロイダル群でも成立することを示した。西原賢と吉田守は,無限次元の局所凸空間から完備な局所凸空間への弱いタイプの正則性を論じ,斉次多項式の拡大定理を与えた。児玉秋雄は,一般に境界が滑らかでない,一般複素楕円体に対して,彼の局在化原理を応用し,その正則自己同型群による特徴付けを行い,田島愼一は,半導体超格子に一様な電場を加えると,Bloch状態にある伝導電子がStark-Wannier共鳴を起こし局在化する。この現象を特異摂動問題として,準古典解析した。特にLame方程式の場合に,漸近解に含まれるBerry phase(幾何学的位相因子)を具体的に求め,更に,A型の有理型特異点を持つ曲面とD-加群の関係を調べ,曲面の特異点解消を取り,その上に定義されるde Rham系のdirect imageの偏微分方程式系としての代数的構造を解明した。