hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
復号者及び復号結果の動的再設定が可能な暗号技術に関する研究

本研究の目標は,非常に柔軟なアクセス制御を可能とする暗号技術を創出することである.これによって,クラウド上での情報の安全な処理・通信が促進され,インターネット技術全般の利便性が一層向上することが望まれる.本年度は,暗号化の際にデータの復号を可能とするユーザをきめ細やかに設定することが可能である暗号技術である,関数型暗号に着目し,その効率性,アクセス制御の柔軟性,安全性の向上を目指して研究を行った.その結果,関数型暗号の特殊クラスである属性ベース暗号やIDベース暗号などに関していくつかの成果を得た.具体的には, IEEE1363.3として標準化されたIDベース暗号(Boneh-Boyen IDベース暗号)に対する一般化された新しい安全性証明を与えた.これによって,当該技術の安全性に関してより強い根拠を得たといえる.また,属性ベース暗号の新しい一般的構成法を示し,またその構成法を用いて非常に鍵サイズの小さい属性ベース暗号の設計に成功した.当成果は関数型暗号の設計法の理論整備につながるものである.さらに,より高機能な関数型暗号の設計に有用である新しい代数的構造(自己双線型写像)の構成法を示し,また,これを用いて非対話型鍵交換方式を設計した.提案した非対話型鍵交換方式は,公開鍵のサイズが鍵交換を行うユーザの人数によらない初の方式である.この新しい代数的構造は,さらなるに多くの暗号技術への応用があることが期待できる.当該成果に関連する論文として,査読付国際会議に実質筆頭1編を含む論文4編が採録された.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
南極沿岸ポリニヤの研究：特に定着氷との関係と高密度水形成について

本課題は、東南極で行っていたModerate-Resolution Imaging Spectroradiometer (MODIS)の可視・赤外線データから定着氷を検出する手法を、全南極に適用することが主なテーマである。昨年度までに開発したMODISデータから半自動化して南極の定着氷の検出する手法を全南極海に適用して、2000年から2014年の14年間の全南極の定着氷データセットを完成させた。完成されたデータセットは、全南極域では初めての高い(2-3km)分解能を持つ定着氷データセットとなり、海洋・海氷・棚氷結合モデルの境界条件データセットとしてもすでに利用されている。南極ケープダンレーポリニヤでは、作成された定着氷を用いて、海氷生産量の季節変動と経年変動が定着氷と強くリンクしていることを明らかにした。また、作成された定着氷データと海氷生産量データ、日豪による現場海洋観測データを合わせた解析から、アデリーランド沖での底層水生成システムとメルツ氷河崩壊によるインパクトを定量的なレベルで明らかにした。氷河大崩壊により海氷生産量は40%減少したこと、氷河崩壊によって定着氷分布が大きく変わったことも海氷生産量の変化に大きく効いていること、などを明らかにした。これらの研究を含めた、代表的なポリニヤでの定着氷と海氷生産量の経年変動に関する研究はJournal of Geophysical Researchに受理された。作成された定着氷時系列データから、南極昭和基地のあるリュッツォ・ホルム湾での定着氷の季節・経年変動が今までよりはるかに高精度で明確になった。これらは、「しらせ」の航行戦略や南極観測隊のオペレーションにも大きく役立つこととなる。27年度が最終年度であるため、記入しない。このため、極めて多量の全南極沿岸域のMODISデータ(80TB)の中から、雲のないデータを選別する必要がある。平成25年度は、今までマニュアルで行っていた選別作業を自動化する手法を開発し、有用なデータ(17TB)のみをダウンロードした。さらに、これらのデータに衛星の角度補正を行ったうえで、全南極沿岸域のグリッドデータセットを作成した。これらにより、定着氷の検出を行うための前処理がすべて完了し、2000-2013年の14年間、MODISデータから南極全域での定着氷マッピングの時系列作成が可能となった。データセットが完成すると、様々なモデルの境界条件にも利用されうる。なお、すでに作成した東南極の一部の定着氷時系列データは、流氷と定着氷の経年変動における関係性、メルツ氷河および周辺定着氷の激変による高密度水及び炭素循環へのインパクト研究、皇帝ペンギンの生態と定着氷との関係、などの研究に利用され、論文も受理されている。また、MODISから定着氷を検出する手法は北極海でも適用され、北東グリーンランドにおいて、初めて高精度な定着氷時系列データを作成した。これらの研究成果の主なものは、平成26年3月にオーストラリア・ホバートで開催された国際雪氷学会(IGS)で発表されている。本課題は、東南極で行っていたModerate-Resolution Imaging Spectro radiometer (MODIS)の可視・赤外線データから定着氷を検出する手法を、全南極に適用することが主なテーマである。前年度に前処理を完了したMODISの可視・赤外線データから、ドイツのトゥリア大学のWillmes博士が北極海で開発した手法を応用し、共同して大容量データから半自動化して南極の定着氷の検出を行った。この結果、ケープダンレーポリニヤやバリヤポリニヤを含むプリッツ湾周辺とロス海沿岸周辺の2海域で、高分解能の定着氷の時系列データ作成を完了した。これらの海域は高海氷生産による南極底層水生成海域として注目される海域である。ケープダンレーポリニヤでは、苫小牧高専の二橋創平博士が作成した海氷生産量データと比較することで、海氷生産量は気温や風ではなく、定着氷の形状によって決まることが示された。気温が低く風が強い期間はポリニヤ内部でも定着氷が発達することにより、海氷生産量が低くなる場合もあるという結果となった。これらの結果はポリニヤでの海氷生産量は気温が低いほど沖向きの風が強いほど大きくなる、という常識を覆すものである。バリヤポリニヤにおいても、定着氷の発達度合いが海氷生産量を決める最大要因であることが示された。これらの結果は、定着氷の分布が海氷生産を通して、高密度水さらには南極底層水の生成量を決める重要な要因であることを示唆するものであり、本研究課題の主テーマである、全南極海での定着氷の高精度マッピング、の意義を示すものである。

南極ケープダンレーポリニヤでは、作成された定着氷を用いて、海氷生産量の季節変動と経年変動が定着氷と強くリンクしていることを明らかにした。また、作成された定着氷データと海氷生産量データ、日豪による現場海洋観測データを合わせた解析から、アデリーランド沖での底層水生成システムとメルツ氷河崩壊によるインパクトを定量的なレベルで明らかにした。氷河大崩壊により海氷生産量は40%減少したこと、氷河崩壊によって定着氷分布が大きく変わったことも海氷生産量の変化に大きく効いていること、などを明らかにした。これらの研究を含めた、代表的なポリニヤでの定着氷と海氷生産量の経年変動に関する研究はJournal of Geophysical Researchに受理された。作成された定着氷時系列データから、南極昭和基地のあるリュッツォ・ホルム湾での定着氷の季節・経年変動が今までよりはるかに高精度で明確になった。これらは、「しらせ」の航行戦略や南極観測隊のオペレーションにも大きく役立つこととなる。大容量のMODISデータから、半自動化して定着氷を検出するアルゴリズムを開発したことは、大きな前進である。この手法開発により、格段に早く定着氷の検出を行うことが可能となり、予定通り14年間の全南極海での定着氷データセット作成の目処が立った。また、特に重要な海域で作成した定着氷の時系列データから定着氷と海氷生産量の明瞭な関係が明らかになった。以上から、研究は順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。予定通り、平成27年度をもって、全南極海での定着氷データセットを完成させる。昨年度開発した、半自動化して南極の定着氷を検出する手法は、汎用性・新規性があるので、半年以内に学術論文として投稿する予定である。また、ケープダンレーポリニヤで明らかになった定着氷と海氷生産量の関係についても、底層水形成とその変動にも関係づけて、学術論文として投稿する予定である。この結果は平成27年6月にチェコのプラハで行われるIUGGでも発表する予定である。国立極地研究所の田村岳史博士と牛尾収輝博士とも共同して、南極昭和基地のあるリュッツォ・ホルム湾での定着氷の季節・経年変動を明らかし、得られた知見を日本南極地域観測隊による「しらせ」の航行戦略に役立てる。多量のMODISデータの前処理という最も時間を要する部分が終了したこと、当初の予定通り14年間の全南極沿岸域のデータの解析が可能となったこと、本手法を北極海へ適用しその有用性が示されたこと、研究の成果論文が数本受理されたこと、などから研究は順調に進展していると言える。次年度より、全南極においてMODISから定着氷を検出する解析が始まるが、データが極めて多量にあるため、今までマニュアルでやっていた処理を自動化する必要がある。そのためには類似の手法を北極海で行っているドイツのトゥリア大学のWillmes博士と共同研究することが最も有効と考えており、平成26年6月に博士を招聘して共同研究を開始する予定である。
磁力線による神経刺激の脳神経外科領域における応用

生体に急激に変化する磁場を加え組織内に渦電流を生じさせることにより神経を刺激する磁気刺激法が注目されている。著者らはこの原理に基ずく刺激装置を試作して、磁気刺激法の基本的性質を検討し、脳神経外科領域における有用性について検討した。磁気刺激装置はコイルに短時間電流を通じ、瞬間的に強い磁場を生じさせることを目的としたもので、コンデンサ-に蓄えた電荷をサイリスタを導通状態にすることにより一時にコイルを通じて放電することによった。猫を用いた実験では、大脳皮質を刺激できる強度の磁気刺激では、脳波、心電図において、安全性に対して問題となるような変化は見いだしえなかった。また、組織学的検討でも、最大1000回の刺激で病理学的な変化は見られなかった。四肢末梢神経では痛覚を全く起こさずに誘発筋電図が得られた。コイルを神経に沿って移動させることにより、容易に伝導速度の測定が可能であった。正常被検者により大脳皮質の経皮的磁気刺激を行った。振幅は刺激強度が増大すると大きくなる傾向はみられるが、その程度は一定せず、また、個体差も大きい、これに対して立ち上がりまでの潜時は、その筋肉によってほぼ一定であり、個体差も少なく、また、広い刺激強度にわたってほぼ一定の値を示した。臨床例についての検討では比較的軽い運動的軽い運動麻痺においても誘発筋電図が全く得られなくなる傾向があると思われた。コイルの小型化は現時点で解決すべき大きな問題である。著者の試作したコイルで経皮的大脳皮質刺激が可能であったのは内径40mmのコイルまでであった。この大きさでは大脳皮質の運動野の局在を頭皮上より知るには大きすぎるが、15mmの移動で誘発筋電図の得られる筋が違うことが観察された。しかし猫を使用した実験では、頭皮上より内径12mmのコイルにより誘発筋電図を記録できた。ヒトの硬膜上より磁気刺激をする場合もこの程度の刺激強度で皮質刺激が可能と予想している。昭和63年度は、磁力線による神経刺激の脳神経外科領域における応用のうち、主として装置の改良と、基礎的事項、特に安全性について主として動物実験により検討した。コイルと刺激強度の関係については、コンピューターによるシミュレーション、及び生食を満たしたプラスチックチューブを神経組織に見立てた実験により、コイルの中心よりコイルの巻線の内縁に近い部位が最も効率の良い刺激が可能であることが判明した。これは物理学的計算ではコイル内腔の磁束密度は一定になるという事実と一見矛盾するが、刺激の効率は単に磁束密度だけではなく、さらに複雑な要素に影響されることを示す結果と考えられた。以上より被刺激部位を限局させるためにはコイルを小さくすることが必要である。コイルを小さくすると刺激効果が低下するので、能率の良い小さなコイルを作るのは困難である。種々の線材、大きさのコイルを試作した結果、末梢神経では外径3cm、縁皮的皮質刺激では外径7cmのコイルで刺激が可能となった。コイルの絶縁に関しては、コイル全体を合成樹脂に封入する方法により、人体に安全に使用し得る絶縁が実現できたと考える。動物実験は6匹の成猫について行った。神経の刺激が可能な磁力線の強度においては、脳波及び心電図上の変化は認められず、また3例については病理組織学的検索を行ったが、光学顕微鏡レベルでは病理学的変化は認められなかった。よって磁力線による神経刺激は動物実験の示すデータによれば安全に使用し得ると考えられた。

本年度は刺激装置本体に対しても、コイルの交換を容易にするコネクターの設置、コネクターをぬくと自動的に高圧を内部で放電する回路の追加、必要時以外は刺激ができないようにする安全スイッチの設置等、次年度の正常被検者を用いての実験の準備として、安全性の強化を目的とした改良が行われた。平成元年度は正常被検者により磁気刺激の基本的性質と生体に対する影響について研究した。磁気刺激により経皮的に大脳皮質を刺激する際の問題点として、刺激コイルが大きいため大脳皮質の限局した部分に刺激を加えることが困難であることが指摘されている。また、繰り返し刺激をする際のコイルの発熱も解決すべき問題である。本年度は、どの程度の大きさまでコイルを小型化できるかを中心に検討をした。コイルの構造は絶縁銅線を2層構造の平面コイルとして巻いて、コイル全体を絶縁樹脂の中に包埋したもので、人体に対して使用しても十分に安全な絶縁性と、放熱性を備えている。種々の大きさのコイルを試作してその性質を検討した。生体内に生ずる渦電流は磁力線の強度の勾配が最も急なところで最大となる。この部位はコイルの巻線内縁に相当した。種々の直径のコイルで正常被検者を用い、経皮的大脳皮質刺激を試みたが、大脳皮質を刺激可能であった最小のコイルは外径65mm内径35mmであった。この条件は刺激装置本体の電圧やコンデンサ-の容量を変更すれば、更に小さくなる可能性もあり、今後検討して行きたい。被検者による経皮的大脳皮質刺激では全ての被検者より、顔面筋、母指球筋の筋電図は記録可能であったが、下肢筋の誘発筋電図は一部の被検者で誘発不可能であった。誘発された筋電図の振幅は不安定で、個体間のばらつきも大きかったが、その潜時は比較的一定していて、広範囲の刺激強度に対しても一定の値を取る傾向にあった。よって誘発筋電図の潜時が臨床応用をする際の有用なパラメタ-になり得ると考えられた。被検者8名のうち2名が軽い頭痛を短時間訴えたが、その他の症状や神経学的異常は見られなかった。現時点において磁気による神経刺激法は尚改良すべき問題点を多く持っているが、今までに重大な副作用も見られず、今後も臨床応用を目指して研究を進めることが可能であるとの印象を得た。本年度は臨床応用の可能性について検討した.今までの検討では,本法により被検者に有害な影響を与えるという結果は得られていない.臨床応用する上で解決すべき問題点としてコイルの小型化があげられる。著者の試作したコイルで経皮的大脳皮質刺激が可能なのは内径40mmが最小であった。この大きさでも運動野の局在を頭皮上より知るには大きすぎるが、15mmの移動で誘発筋電図の得られる筋が違うことが観察された。コイルがこの半分程度に小型化されれば、運動野の局在を実用的に十分な精度で知ることができると思われた。手術時にコイルを当てる場合は直接硬膜上より刺激が可能となる。この場合はさらに小さなコイルで皮質刺激が可能となる。現在、超小型コイルによる刺激装置を試作中であるが、今回の報告の時点では臨床例に使用するまでには至らなかった。しかし猫を使用した実験では、頭皮上より内径12mmのコイルに200Vの電圧を加えることにより誘発筋電図を記録できた。ヒトの硬膜上より刺激をする場合もこの程度の刺激強度で皮質刺激が可能ではないかと予想している。
網羅的遺伝子スクリーニング法を用いた食品因子デルフィニジンの生体調節作用機構解明

近年、食品の生体調節機能が注目され、特定保健用食品や機能性表示食品など機能性食品の開発が盛んに行われている。機能性食品成分は医薬品と同様に、生体内標的分子へ作用することで影響を与える生体シグナル因子として考えることができることから、機能性食品の効果を安全かつ適切に利用するためには、機能性食品成分のシグナル伝達機構を解明する必要がある。本研究では食品成分の1つであるデルフィニジンが生体内において作用する標的因子を網羅的遺伝子スクリーニング法(Genetic Suppressor Elements(GSE)法)により同定するとともに、デルフィニジンの生体調節作用機構を明らかにすることを目的とした。レトロウイルスを用いて短い遺伝子断片(GSE)を導入した細胞に対し、デルフィニジンによるセレクションを行った。デルフィニジンの作用が発揮されない細胞を回収し、導入されているGSEのシーケンス結果からデルフィニジンの標的分子候補を7種類同定した。標的分子候補をRNA干渉法により発現抑制し、デルフィニジンの生理作用を担う遺伝子を明らかにした。具体的には、デルフィニジンによる細胞増殖抑制作用が標的分子候補の発現抑制により消失した。また、筋萎縮関連遺伝子発現抑制作用も同様に標的分子候補の発現抑制により消失した。さらに、標的分子候補がデルフィニジンのマイクロRNA発現調節作用に関与している可能性を見出した。本研究の成果は食品成分の作用メカニズム解明並びにメカニズムを解明する手法の確立に寄与することが期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。機能性食品成分は医薬品と同様、生体内標的分子へ作用することで影響を与える生体シグナル因子として考えることができることから、機能性食品の効果を安全かつ適切に利用するためには、機能性食品成分のシグナル伝達機構を解明する必要がある。具体的には、デルフィニジンによる細胞増殖抑制作用が標的分子候補(遺伝子X)の発現抑制により消失した。また、筋萎縮関連遺伝子発現抑制作用も同様に標的分子候補(遺伝子X)の発現抑制により消失した。本結果は遺伝子Xがデルフィニジンの生理作用に関与することを示唆している。本研究では、網羅的遺伝子スクリーニング法(Genetic Suppressor Elements(GSE)法)により食品因子の生体調節作用機構について明らかにすることを目的とした。GSEを導入した細胞を構築後、デルフィニジンによる処理を行った。通常、デルフィニジンの作用により表現系に影響が見られるが、GSEの機能阻害によりデルフィニジンの効果が発現しなかった細胞、つまりデルフィニジンの作用を担う分子がGSEの導入により阻害されている細胞を回収した。回収した細胞に導入されているGSEをPCR法ならびにDNAシーケンスを用いて解析した結果、7種類の遺伝子をデルフィニジンの作用を担う候補遺伝子として同定した。さらに、各遺伝子をRNA干渉法により発現抑制し、デルフィニジンの機能に関与しているか検討した。デルフィニジンの機能を担う有力候補として、遺伝子Xに着目した検討を進めており、研究は概ね順調に進展している。今後は、デルフィニジンの作用を担う候補遺伝子(遺伝子X)の機能を検証する予定である。標的分子と生体調節作用の関与について検討:標的分子候補がどのような機能を担っているのか、引き続きRNA干渉法により発現抑制し検討する。

また、過剰発現細胞を構築し、発現量を増加させた際の影響も検討する。標的分子を介して制御する遺伝子やタンパク質の解析:デルフィニジンが標的分子を介してどのような遺伝子やシグナル伝達経路を動かすか検討するため、DNAマイクロアレイや次世代シーケンサーを利用した解析を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
横浜正金銀行ニューヨーク支店に関する研究

本研究は横浜正金銀行が最初に開設した海外店舗であるニューヨーク支店(出張所)を対象とし、1880(明治13)年8月の開設から1941(昭和16)年12月の開設まで勤務した行員の変遷をはじめて明らかにすると共に、1880年から1889年まで本店からニューヨーク出張所に送られた書簡と1881年から1885年までのニューヨーク出張所半季実際考課状をはじめて翻刻した。これらにより明治期のニューヨーク支店の業務全般について解明することができた。平成26年度は、横浜正金銀行ニューヨーク支店関連資料の調査と収集、ニューヨーク支店時代の柏木秀茂関係資料の整理を主に実施した。研究にあたっては、当初研究代表者を含めて5名の研究体制を組織したが、年度半ばに研究協力者を1名増員して計6名による研究会議を開催した。同行ニューヨーク支店に関する資料は、東京大学経済学部図書館とアメリカ国立公文書館に所蔵されていることが判明している。前者については、丸善から市販されているマイクロフィルムを購入し必要箇所をプリントした。後者については横浜市史資料室がマイクロフィルム撮影していたものがあり、これを利用してプリントにて収集した。このアメリカ国立公文書館所蔵資料のうち、明治期の資料についてはこれまで翻刻や論文引用など活用されていない未発表資料であることから、翻刻作業に着手した。その結果、本店からニューヨーク出張所(支店)に宛てた通信文のうち明治13年から16年迄と明治14年から明治18年までのニューヨーク出張所の半季考課状の翻刻を終えることができた。これらの分析の結果、横浜正金銀行が最初にニューヨーク出張所を設置した経緯、事務所の変遷、職員の配置、出張所の業務内容などを把握することができた。また、神奈川県立歴史博物館所蔵の柏木秀茂関係資料の目録化をおこない、さらに正友会所蔵の行員履歴のデータベース化にも着手した。データベースが完成すれば、創立から閉鎖までの全行員の入退行履歴が検索できる予定である。新潟県立文書館に寄託されている正金銀行創立委員の一人である笠原恵の資料を調査収集したが、創立期の正金銀行の輸出荷為替業務の実態を把握することができた。なお、専修大学が所蔵する横浜正金銀行第6代頭取相馬永胤関係資料についても調査することができ、次年度以降、同大学教員等が実施している科学研究費による研究とも連携していくこととなった。平成27年度の研究実績としては、昨年に引き続きアメリカ国立公文書館所蔵の横浜正金銀行ニューヨーク支店資料のうち、明治18年、明治20年、明治22年の「本店公信」(通信文)の翻刻を実施した。前年度に翻刻を完了したものを含めると、10ヶ年分の内、7ヶ年分を完了したことになる。これまでに翻刻した「紐育領事館関係綴込書」「半季考課状」などとも合わせて分析した結果、横浜正金銀行ニューヨーク出張所の設立当初の活動内容が判明した。具体的には、ニューヨーク出張所に勤務した行員の氏名、給与、人員の交替、さらには出張所の設置場所の変遷、毎年の営業成績、外国荷為替業務などについて把握することができた。また、従来正確な年代が不明であった『原六郎伝』掲載の横浜正金銀行設立期の写真について、上記の本店公信の記述により明治20年5月撮影であることが判明した。このほか横浜正金銀行行員録の所在調査をおこなった結果、最古の記録は明治43年で、印刷物としての行員録は大正7年以降であることが判明した。次年度にはそれら行員録を撮影したうえで、ニューヨーク支店勤務者リストの作成を行う予定である。また、神奈川県立図書館からは、ロンドン支店支配人を務めた中井芳楠・長三郎関係資料の移管を受け、研究課題の達成に向けた関連資料の収集とその整理を実施した。本研究成果の一部は、平成27年11月に「横浜正金銀行の海外展開ーニューヨーク出張所の開設を中心にー」(『神奈川県立博物館研究報告』第43号)と題した論考を発表した。本研究は、アメリカ国立公文書館所蔵の横浜正金銀行ニューヨーク支店資料を活用して、その支店の活動を明らかにするものである。なかでも明治13年から明治22年まで正金銀行本店からニューヨーク支店にあてた書簡(本店公信)を翻刻し、分析することが中心課題である。現段階までには明治13年から22年までの10ヶ年分のうち7ヶ年分の翻刻を完了しており、残りの3ヶ年分は次年度において十分に達成できる見込みである。ただし、その分析や関連資料の収集の点で未実施なものもあるが、これも次年度に十分に達成できる見込みである。本研究課題「横浜正金銀行ニューヨーク支店の研究」は、横浜正金銀行ニューヨーク支店(出張所)の開設と初期の活動、支店勤務者の変遷等を多角的に明らかにした。とりわけアメリカ国立公文書館所蔵の横浜正金銀行ニューヨーク支店資料の中から、明治13年から明治22年までの「本店通信」や明治14年から明治18年までのニューヨーク出張所半季実際考課状、行員の変遷などを、はじめて研究成果報告書に翻刻掲載することができた。「本店通信」は、横浜正金銀行の為替部門を担当する「為換方」や「外国為換部」からニューヨーク出張員にあてた公式書類である。2枚重ねた便箋に書くことにより正副二通を作成するコピーレターで、書類番号、記載年月日、搭載した郵船便の名前、さらには宛先と差出が記載されている。これらの付近には行員の印鑑が押され、銀行内で書類が回覧され内容確認が済んだことを意味する。

外国為換部に配属された行員だけでなく、頭取や取締役、本店支配人の印も押されており、銀行幹部の方針や指示内容を把握することができる重要資料である。「半季実際考課状」は、正金銀行の半年ごとの事業報告書のことで年2回の株主総会時に株主に報告されるものであるが、支店においても作成されていた。ニューヨーク出張所では、明治13年9月頃にニューヨークに出張員が到着してから、翌14年度6月までの分から半季実際考課状が作成された。ニューヨーク出張所では第1回から第10回までの半季実際考課状が残されており、5ヶ年分の同出張所の活動状況を把握できると同時に、出張所経費などの詳細も把握できる重要資料である。またニューヨーク支店の支配人の沿革や勤務者についても、横浜正金銀行の行員記録などにより、ニューヨーク支店支配人については全部を、支店勤務の行員については大正7年以降の全貌を把握することができた。本研究は横浜正金銀行が最初に開設した海外店舗であるニューヨーク支店(出張所)を対象とし、1880(明治13)年8月の開設から1941(昭和16)年12月の開設まで勤務した行員の変遷をはじめて明らかにすると共に、1880年から1889年まで本店からニューヨーク出張所に送られた書簡と1881年から1885年までのニューヨーク出張所半季実際考課状をはじめて翻刻した。これらにより明治期のニューヨーク支店の業務全般について解明することができた。資料収集については概ね収集を終えることができたが、その翻刻と分析は、平成26年度当初計画よりも若干遅れてはいるものの、次年度の計画に影響を及ぼすまでの遅れではない。平成26年度の途中で、専修大学での科学研究費研究と連携していくという、新たな要素が生じたが、全体として概ね計画通りに進展している。次年度は、引き続き筆耕作業を実施するとともに、各種の調査作業をおこない、本研究推進のために設置した横浜正金銀行ニューヨーク支店研究会を開催し、研究報告、討議をおこない、報告書の完成をすすめる。日本近現代史平成27年度は、引き続き研究代表者と分担者が連携して、また、専修大学の科研費研究とも連携して進捗をはかることととする。平成27年度は、資料の筆耕と分析を引き続き進めて行くこととし、申請時に計画した研究代表者によるアメリカ国立公文書館の調査については、同館に駐在事務所を置くニチマイ(資料調査複写会社)に調査確認作業を依頼できる見込みであることから、研究代表者による海外調査をとりやめ、調査収集を委託することとする。その他、前年度に開始した柏木秀茂関係資料の目録化と正友会所蔵の行員履歴のデータベースも27年度中に完成するよう研究を進める。本年度(平成27年度)に執行を予定していた翻刻作業が、研究協力者の病気により一部実施できなかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額が生じた理由は、筆耕料の未執行のためである。資料の筆耕については、当初研究代表者が分担者と共に実施してきたが、筆耕が必要な資料が増加したことで、研究期間内に筆耕を完了するためには外部の専門的知識を有する研究者に委託することが必要と判断し、一部資料の筆耕を外部依頼した。しかし、依頼先の研究者の事情により平成26年度内に筆耕を完了できる見通しがたたないことが判明したことから、当該資料筆耕の謝金が未執行となった。新年度早々に研究協力者に筆耕を依頼することで、前年度(平成27年度)に実施できなかった翻刻作業を計画的に実施する。
発生部位による microsatellite stable型大腸癌の分子解析

大腸癌の分子異常はこれまで多くの報告があるが、発生部位に基づいた分子異常の差異に関する報告は少ない。多くの報告で右側にmicrosatellite instability (MSI)が多く、左側にmicrosatellite stable (MSS)が多いことが明らかにされているが、大腸癌の多くはMSS型である(90%)。右側癌の多くもMSS型であることが知られており(70%)、発生部位における大腸癌の分子異常の差異を明らかにするためにはMSS型における差異を明らかにする必要がある。しかしながらMSS型における発生部位に基づいた分子異常の差異を解析した報告はこれまでされていない。そこで今回の研究では進行大腸癌における発生部位に基づいたMSS型癌の分子異常の差異について解析を行った。組織学的な違いは指摘できなかった。TP53変異の頻度は左側大腸癌に有意に多く、KRAS変異の頻度は右側大腸癌に有意に多かった。右側大腸癌と左側大腸癌においてCIMPの頻度には差がなかった。Copy numberalteration (CNA)についてはgainとlossに大別し、後者を更にloss of heterozygosity (LOH)、copy neutral LOH (CN-LOH)に分類した。CNA-gainとtotal CNAは右側型癌に比較して左側癌に多かった。核染色体の遺伝子座については特定の遺伝子座において左側型と右側型の間に差異がみられた。特にgainとして10q14.1-14.2に位置するCDK4/6が、copy neutral LOHとして3p24.3に位置するRARβ2遺伝子が候補遺伝子の1つとして示唆された。大腸癌においては発生部位により分子異常に差異がみられることが明らかになった。最近の研究成果では、予後においても発生部位による差異がみられることが指摘されている。5年以上経過すると今回解析された症例の予後が明らかになるので本研究で明らかにされた分子異常の差異が予後にどのような影響を及ぼしているのか検討する。また周囲粘膜におけるエピゲノムの変化と発生部位との関係性を明らかにする。本研究では大腸癌92例を用い、microsatellite stable (MSS)型を呈した71例(左側癌56例,右側癌15例)について変異解析(TP53、KRAS、BRAF、PI3K)、DNAメチル化解析(高メチル化状態、中メチル化状態、低メチル化状態に分類)、CNA(Copy Number Alteration)(gain, lossに大別し後者はLOHとcopy neutral LOHに分類))解析を行い、発生部位による分子異常の特徴について検討した。加えてCNAについてはCNAを示した各染色体上のDNAの長さの総和についても算出した。変異解析では右側MSS型癌にKRAS変異の頻度が高く、左側MSS型癌にTP53変異が多かった。DNAメチル化解析では両群間とも中から低メチル化状態が多かった。CNA解析では左側MSS型癌では、CN gainが多数の染色体に高頻度に生じ、CN gainの長さが有意に長かった。また、左側MSS型癌では9q、10q、12qのCN gainが有意に高く、右側MSS型癌では3p、16pのCN LOHが有意に高かった。MSS型癌では発生部位により異なる分子異常を認め、両群間の腫瘍発生の機序が異なることが示唆された。MSS型大腸癌(大腸癌の90%)の発生部位により差異を明らかにすることにより、両者の予後の差、化学療法の差などを明らかにする。大腸癌における発生部位による分子レベルの差異を明らかにすることは大腸癌のprecision medicineにも貢献することが期待される。今後の研究テーマとしては発生部位による分子異常のキー遺伝子の異常を明らかにする。今回の検討では左側型MSS型癌で12q14.1-14.2に位置するCDK4/6のコピー数増加がみられた。

現在CDK4/6の発現異常について免疫組織化学的に解析している。一部の症例でCDK4/6の過剰発現がみられており、左側癌のターゲット遺伝子として有用性が期待される。今後さらに症例数を増やして検討を行う。大腸癌においては発生部位により分子異常に差異がみられることが明らかになった。最近の研究成果では、予後においても発生部位による差異がみられることが指摘されている。5年以上経過すると今回解析された症例の予後が明らかになるので本研究で明らかにされた分子異常の差異が予後にどのような影響を及ぼしているのか検討する。また周囲粘膜におけるエピゲノムの変化と発生部位との関係性を明らかにする。(理由)予定通り進んだが、誤差として生じた。(使用計画)平成30年度はこの残高を含め、大腸癌の変異解析・DNAメチル化解析・CNA解析用試薬の購入に使用する。理由:予定通り進んだが、誤差として生じた。使用計画:2019年度はこの残高を含め試薬の購入に使用する。
日本産チビゴミムシ亜科甲虫類の分類学的研究

1.研究期間を通じて,既存資料の整理検討に重点をおき,所期の目的をおおむね達成することができた。ただし、日本のチビゴミムシ相の解析に不可欠な台湾や中国本土の資料が,この期間中にある程度えられたので,その研究を優先させた結果,研究の後まわしになったグル-プがいくつかある.これらに関する研究成果は,平成3年度末ごろまでに公表できることと期待している.2.当初の計画どおり,野外調査は知見の空白を埋めるための補足的なものにとどめた.おもな成果は,(1)北海道道北地方のチビゴミムシ相が初めて解明され,(2)八溝山地などのようすがほぼ明らかになり,(3)鈴鹿山地の特産だと考えられていていた属の分布域が北陸地方までひろがった結果,近縁属との系統関係,ひいては朝鮮半島のものとの関係が明らかになり,(4)日本南西部に広く分布するケムネチビゴミムシ属と台湾の高山に分布するものとの関係が解明されて,その由来を中国大陸東部とする假説がかなりの確度をもって証明され,(5)東北地方と北海道南西部に分布するキタメクラチビゴミムシ属の近縁属が,台湾北部の高山で発見されたことによって,これらの分布状態が遺存的であると認められた.さらに,(6)中国における雄の発見によって,これまで由来のはっきりしなかったヒゲナガチビゴミムシは,明らかにアジア東部起源のものであること,(7)同じく中国で初めて見つかったメクラチビゴミムシの研究から,日本のイソチビゴミムシの場合と同様に,この種はニュ-ジ-ランドとの関係が濃く,日本を含む西太平洋地域のチビゴミムシ相は,中国起源だと考えてよいことがわかった.3.この研究には,今後の展開の余地がまだ相当に残されているが,そのためには,日本に隣接する地域,とくに中国大陸のチビゴミムシ相の解明が必要不可欠であり,近い將来における共同研究が望まれる.1.研究期間を通じて,既存資料の整理検討に重点をおき,所期の目的をおおむね達成することができた。ただし、日本のチビゴミムシ相の解析に不可欠な台湾や中国本土の資料が,この期間中にある程度えられたので,その研究を優先させた結果,研究の後まわしになったグル-プがいくつかある.これらに関する研究成果は,平成3年度末ごろまでに公表できることと期待している.2.当初の計画どおり,野外調査は知見の空白を埋めるための補足的なものにとどめた.おもな成果は,(1)北海道道北地方のチビゴミムシ相が初めて解明され,(2)八溝山地などのようすがほぼ明らかになり,(3)鈴鹿山地の特産だと考えられていていた属の分布域が北陸地方までひろがった結果,近縁属との系統関係,ひいては朝鮮半島のものとの関係が明らかになり,(4)日本南西部に広く分布するケムネチビゴミムシ属と台湾の高山に分布するものとの関係が解明されて,その由来を中国大陸東部とする假説がかなりの確度をもって証明され,(5)東北地方と北海道南西部に分布するキタメクラチビゴミムシ属の近縁属が,台湾北部の高山で発見されたことによって,これらの分布状態が遺存的であると認められた.さらに,(6)中国における雄の発見によって,これまで由来のはっきりしなかったヒゲナガチビゴミムシは,明らかにアジア東部起源のものであること,(7)同じく中国で初めて見つかったメクラチビゴミムシの研究から,日本のイソチビゴミムシの場合と同様に,この種はニュ-ジ-ランドとの関係が濃く,日本を含む西太平洋地域のチビゴミムシ相は,中国起源だと考えてよいことがわかった.3.この研究には,今後の展開の余地がまだ相当に残されているが,そのためには,日本に隣接する地域,とくに中国大陸のチビゴミムシ相の解明が必要不可欠であり,近い將来における共同研究が望まれる.1.昭和63年の春になってから、当初の研究計画に含まれていなかった関東地方の北東部や北端部にも、複眼の退化したチビゴミムシ類の生息していることが判明した。これらの地域は、従来、知見が空白となっていたところであるうえに、全国的にみたチビゴミムシ類の分布模様が、関東平野で大きく断ち切られる結果になっていたので、重要性が他の地域に勝ると判断し、研究方針を変更して、現地調査、机上の研究とも優先的に実施した。八溝山地については研究を終了し、結果を2篇の論文にまとめて公表したが、栃木県北端部については現地調査がまだ不十分であり、次年度に予定している再調査の結果をまって、論文にまとめたいと考えている。いずれにしても、過去の拡散は現在の関東平野の辺縁に沿って行われたらしい、ということがわかったのは、予定外の大きい成果である。2.ヨシイメクラチビゴミムシ群については、北陸地方北部および南武のものについて研究結果をまとめ、2篇の論文として公表した。その中間の地域についてはまだ未発表のまま残されているが、次年度に不備を補ったうえで成果をまとめる予定であく。この種群が日本海岸沿いに能登半島の中央部までひろがっていることと、越美・伊吹の山地で3亜群の種が重なり合い、拡散の前後関係や分化の様子をよく示していることが明らかとなったのは重要である。3.オニメクラチビゴミムシ群については、兵庫・鳥取の県境に位置する扇ノ山の種の雄を採ることができず、解明を次年度へ持ち越した。しかし、それ以外の種については研究を終了し、扇ノ山のものさえ確定すれば成果をまとめられる段階になっている。

また、予定より進行の遅れているイワキナガチビゴミムシ群については、次年度中に成果がまとめられるよう研究を進めている。1.現地調査はほぼ予定どおりに進み、これまでチビゴミムシ類の存在が知られていなかった伊豆半島の西側と四国南東部の事情が明らかになった。このうち、伊豆のものについてはすでに研究結果を公表し、四国南東部のものについては、ナガチビゴミムシ属のものの研究結果を現在印刷中である。アワメクラチビゴミムシ属のものについても、近いうちに論文原稿をまとめられる見込みである。2.懸案のイワキナガチビゴミムシ種群のうち、宮城県内に分布するものが3種に分類されることを確定して公表した。その北へつづく焼石岳から真昼山地までのものを現在まとめていて、今秋には報文の印刷を予定している。3.これまで鈴鹿山地のみから知られていたサメメクラチビゴミムシ亜属の新種が福井県で発見されたので、それを記載公表した。この発見によって、これをとり巻く一群の既知種のあいだの系統関係がかなり明らかになり、この亜属をイシダメクラチビゴミムシ属群のうちでもっとも原始的な独立属と認めるべきである。という結論がえられた。4.日本中央部の太平洋岸に広く分布するものと類縁がきわめて近い台湾のケムネチビゴミムシ類を総括し、9新種を記載するとともに、邦産種の由来について考察した。また、これまで所属がはっきりしていなかったヒゲナガチビゴミムシの雄を明らかにし、これが中南米のものとは無関係で、明らかにアジア起源の一群であることを確定した。さらに、東北地方から北海道南西部にかけて分布するキタメクラチビゴミムシ属に近縁の新属新種が、台湾の高山に生息することを明らかにし、両者の関係と分布の由来について考察した。1.北海道南西端の松前地方から,系統関係の明らかでない盲目種が発見されたので,その重要性を考慮して予定を変更し,6月末から7月初めにかけてと,8月初めとの2回にわたって現地へ赴き,野外調査を行なった。その結果は論文にまとめて12月に公表したが,この地方の特異性とともに本州との関係を示す重要な証拠のひとつになった。2.北海道の道北地方からは,これまでにチビゴミムシがまったく記録されていなかったので,国立科学博物館独自の調査計画を延長して現地調査を行ない,合わせて利尻,礼文両島のチビゴミムシ相も再調査した。その成果は次年度に公表する予定であるが,要点だけを述べると,道北地方のチビゴミムシ相は,北海道中央部や東部あるいは南西部のものといちじるしく異なり,西部や利尻島のものにきわめて近いことがわかった。また,この調査によって全国最大の知見の空白がだいたい埋まった。3.これまでの調査で得られていた資料を検討して,その結果のうちから従来の分布図の空白地域3カ所,四国南東部と西端部,阿武隈山地中央部を取りあげ,4篇の論文にまとめて公表した。このほかに,上記の松前地方の調査結果が公表済みである。4.中国大陸から初めて見つかった盲目種を研究し,日本のイソチビゴミムシと同様,その近縁種はニュ-ジ-ランドのみから知られていることを突きとめた。西太平洋地域に分布するチビゴミムシ類が,日本のものも含めて,中国大陸から放散したことを示唆する発見で,拡散分化の過程を追究するための重要な手掛りになる。また,この新属新種は,地下生活への形態的適応が,世界中でほかに例のない極限状態に達しているので,その意味でもひじょうに興味深い。それで研究成果を急いで論文にまとめ,専門誌に投稿した。
ミャンマーで多様化するカルバペネム耐性緑膿菌に関する国際共同研究

地球規模で拡大している薬剤耐性菌、特に抗菌薬の切り札であるカルバペネム耐性菌の克服は、人類が共同で取り組むべき最重要課題である。本研究では、ミャンマー国立衛生研究所とカルバペネム耐性緑膿菌に関する国際共同研究を実施する。具体的には、この地域で検出される多様なカルバペネム耐性因子がどのような病原因子と連鎖・関連して伝播・拡大しているのかを全ゲノム配列を基盤とした比較ゲノム解析で明らかにする。さらに、分離したカルバペネム耐性緑膿菌株の病原性及びその分子基盤を明らかにする。このうち、研究代表者はNHLを拠点として、カルバペネム耐性緑膿菌の収集、薬剤感受性試験及びカルバペネマーゼ産生試験を実施する。
伸縮性と弾性を持つ高導電エラストマーナノコンポジット材料の開発

高導電性を有する柔軟かつ伸縮自在な材料は、伸縮性のある電子回路に利用できるので非常に注目されている。カーボンナノチューブ(CNT)は大きなアスペクト比によりナノスケールの直径でチューブの軸(長さ)方向に高い導電性を有するため、理想的な導電性フィラーと考えられている。ポリマー/CNTナノコンポジット系の極めて低い閾値(CNT添加量)は従来の導電性フィラー高濃度充填系材料と同等の電気伝導度を実現するだけでなく、マトリクスポリマー自体の力学性能、透明性、成形性等の性質をそのまま維持させることができる。伸縮性を付与するためにマトリクスポリマーとしてはエラストマーを選び、かつエラストマーの伸縮性は極少量のフィラー添加でしか維持されないので、伸縮自在な導電性ナノコンポジット創製において用いる分散用フィラーとしてはCNTが最良だと考えられる。我々は高せん断成形加工法を用いることにより、高導電性でありながら、伸長性に優れ(600%以上伸びる)、かつ柔軟な(200%ひずみからの回復ひずみが60%以下)ナノコンポジット創製に成功した。H21年度においては、優れた伸縮性を有し、かつ高導電性のナノコンポジット材料の開発を目指し、熱可塑性エラストマーである、sEBsと多層CNT(MWCNT)とを高せん断成形加工装置(HSE3000mini)を用いて溶融混練した。特に、この実験では高せん断装置のスクリュー回転数がSEBS中のCNT分散に与える効果を検討した。さらには、CNT添加量を変えて作製したナノコンポジットの導電性-伸長性-柔軟性の相関を検討した。この結果、SEBSマトリクス中の田CNTは、1000rpmのスクリュー回転数で高せん断混練した場合には均一に分散していたが、300rpm以下の低せん断混練の条件ではMWCNTが凝集して大きな塊になっていることが分かった。均一分散しているMWCNTは添加量が2.5wt%を超えるとネットワークを形成し、さらに添加すると絡み合いが増すことが分かった。しかも、マトリクスポリマーとCM表面との界面間で強い接着性があることが分かった。このようにしてMWCNTの添加量2.5wt%以上のところで、伸長性(600%以上に伸びる)があり、柔らかい(200%ひずみからの回復ひずみが60%以下)、かつ導電性のナノコンポジットを創製することができた。またWMCNTの添加量が15wt%のときは、50%までの一軸伸長下でも、その電気伝導度が変わらないという優れた性質を示した。50%以上伸長させてしまうとMWCNTのネットワークが断裂して。まうため電気伝導度も柔軟性も低下してしまうことが分かった。加えて、この系におけるMWCNTの優れた分散性がマトリクスポリマーである共重合体の相分離挙動にも大きな影響をもたらすことが分かった。即ち、このナノコンポジット系ではSEBSの局所的な相分離が抑えられ、WMCNTのネットワークが相分離したグレインの形成を阻止するため、SEBS単体よりも低い温度で秩序-無秩序転移が観測された。カーボンナノチューブ(CNT)は大きなアスペクト比によりチューブの軸(長さ)

方向に高い導電性を有するため、理想的な導電性フィラーと考えられている.ポリマー/CNTナノコンポジット系の極めて低い閾値(CNT添加量)は従来の導電性フィラー高濃度充填系材料と同等の電気伝導度を実現するだけでなく、マトリクスポリマー自体の力学性能等をそのまま維持させることができる。伸縮性を付与するためにマトリクスポリマーとしてエラストマーを選び、分散用フィラーとして多層CNT(MWNT)を選んだ。H22年度においては以下の2つの研究を展開した。1)まず、H21年度に高せん断成形加工法で開発した伸縮性と弾性を持つ高導電エラストマーナノコンポジット材料をさらに改良するため表面coating方法で、伸長性(600%以上に伸びる)に富み、かつ柔らかい(200%ひずみからの回復ひずみが60%以下)導電性ナノコンポジットを創製することに成功した。2)MWNTとイオン液体(IL)の高い親和性を利用し、ILを用いてMWNTの表面を改質した。ILとしてヒドロキシ基を2つ含むイミダゾール系のものを選び、MWNTにこのILを加えて機械的に混練したところ、ゲル化が起こり、MWNT同士の凝集が解けて、剥離分散した。ゲル化により、MWNTが親水性となって分散性が向上したと考えられる。しかしながら、この二元系組成物(IL-MWNT)を色素増感型太陽電池の対極に用いても、光電変換効率は白金を対極にした場合に及ばなかった.そこで、導電性をさらに向上させるため、このIL-MWNTと、チオフェン骨格を持ちスルホン酸塩と対になって親水性を示す導電性高分子、ポリ(3.4-エチレンジオキシチオフェン):ポリスチレンスルホニウム(PEDOT:PSS)と混合し。三元系導電性材料(IL-MWNT/PEDOT:PSS)を得た。このIL-MWNT/PEDOT:PSSの構造を調べたところ、表面にIL分子がついたMWNTが核(コア)となり、PEDOT:PSSが殻(シェル)となっているコア・シェル型構造が形成されていることが分かった。このようなコア・シェル型構造のIL-MWNT/PEDOT:PSSを対極に用いて色素増感型太腸電池を作製し、その特性を測定したところ、白金電極とほぼ同等の特性が得られた。今回開発した三元系材料は簡便なプロセスで作製できるので、白金に代替することができれば、省資源であるだけでなく、色素増感型太陽電池の低コスト化、大面積化にも貢献できると期待される.
貪食におけるイノシトールリン脂質の時空間的役割ーRNA 干渉を併用したイメージング

RAW264.7マクロファージを親細胞として、特定のイノシトールリン脂質代謝酵素を欠損した一群の細胞を作成した。種々のイノシトールリン脂質を特異的に可視化する蛍光タンパク質をこれらの細胞に導入し、マクロファージが異物をとりこみ、除去していく過程におけるイノシトールリン脂質の挙動をタイムラプスイメージングで観察した。食胞上でイノシトールリン脂質生成消失を担う酵素を決定した。本研究の成果は自己貪食や細胞内輸送に敷衍しうる。マクロファージによる異物の貪食と排除の過程においては、様々なイノシトールリン脂質が関与している。しかし、イノシトールリン脂質関連酵素は早期胚性致死故にノックアウトできない分子が多く、この過程に関与する分子は明らかにされていない。そこで我々はRNA干渉で標的となるイノシトールリン脂質合成、代謝酵素をノックダウンした細胞を作成し、これらの細胞に種々のイノシトールリン脂質と特異的に結合する蛍光プローブを導入して貪食の過程を生細胞タイムラプスイメージングで解析することを企画した。この目的で本年度は以下の分子を欠損した細胞を作成した。PTEN(イノシトールリン脂質3位脱リン酸化酵素)これらの細胞を用いて食胞を縁取るPI(3,4,5)P3とPI3Pの出現と消失を蛍光プローブで追跡し、輝度を定量して経時変化を数値化した。結論として食胞のPI(3,4,5)P3は主としてPTENで脱リン酸化されてPI(4,5)P2となること、およびPI3PはPIKfyveでリン酸化されてPI(3,5)P2となることの二点が明らかになった。マクロファージによる異物の貪食と排除の過程においては、食胞上で様々なイノシトールリン脂質が順を追って生成、消失し食胞の成熟と消失を導く。しかし、特定のイノシトールリン脂質の合成、分解に関与しうる酵素は複数あり、いずれの合成酵素または代謝酵素が食胞成熟の過程を橋渡ししていくのかは未解明である。イノシトールリン脂質関連酵素は早期胚性致死故にノックアウトできない分子が多いことが、この過程に関与する分子の同定を困難にしている。22,23年度までに以下の分子を欠損した細胞を作成している。SHIP1, SHIP2, 72k-5ptase, Skip, Synaptojanin 2(イノシトールリン脂質5位脱リン酸化酵素)、PTEN,MTM1,MTMR2(イノシトールリン脂質3位脱リン酸化酵素)、VPS34(3位リン酸化酵素、クラスIII)、VPS15(VPS34制御サブユニット)、PI3KCIIa(3位リン酸化酵素、クラスIIa)、PIKfyve(5位リン酸化酵素),Vac14(PIKfyve制御サブユニット)、Sac1(3、4位脱リン酸化酵素)、pNPP4(4位脱リン酸化酵素)。クラスI型3位リン酸化酵素欠損細胞はそれ以前に作成済みである。これらの細胞を用いて食胞を縁取るPI(3,4,5)P3、PI3Pの出現と消失を蛍光プローブで追跡し、輝度を定量して経時変化を数値化した。現時点では食胞のPI(3,4,5)P3は主としてPTENで脱リン酸化されてPI(4,5)P2となること、およびPI3PはPIKfyveでリン酸化されてPI(3,5)P2となることの二点が明らかになっている。また、PI(3,4,5)P3から5位脱リン酸化によってPI(3,4)P2に代謝される経路では72k-5ptaseが機能している可能性が高い。その他の解析は進行中であるマクロファージによる異物の貪食と排除の過程においては、食胞上で様々なイノシトールリン脂質が順を追って生成、消失し食胞の成熟と消失を導く。本研究において作成した酵素欠損細胞は以下のとおりである。SHIP1, SHIP2, Inpp5e, Skip, Synaptojanin 2, PTEN, MTM1, MTMR2, Vps34, Vps15, PI3KCIIa, PIKfyve, Vac14, Sac1, Sac3, Inpp4a。

クラスI型3位リン酸化酵素欠損細胞はそれ以前に作成済みである。これらの細胞を用いてマクロファージの貪食におけるそれぞれの酵素の役割を検討した。新たに明らかになったことは、i)食胞上のPI3PはMTMファミリーよりはむしりPTENによって脱リン酸化されている。ii)しかしPI3Pの消失は、PIへの脱リン酸化よりはPI(3,5)P2へのリン酸化によるものの寄与が大きい。iii)食胞上のPI3P生成は圧倒的にVps34に依存しており、PI(3,4,5)P3からの脱リン酸化の寄与は小さい。各酵素欠損細胞の作成は順調に進行しており、解析結果も蓄積されつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。各欠損細胞について最低2種類の異なるshRNA配列、それぞれについてさらに最低2種類のクローンの作成をめざしている。現時点では、一種類の配列しかできていないものも多いので、欠損細胞の表現型に明らかな影響が見られた酵素については重点的に複数の細胞を作成して確認し、例数を増やしていく必要がある。