hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化セリウム多結晶体の個々の粒界性格と粒界物性との相関

固体酸化物形燃料電池の低温用電解質として期待されているセリア系電解質の粒界物性を4Probe SPMを用いてナノレベルで評価解析し、セリアの粒界性格と粒界物性との関係を明らかにすることを試みた。その結果、4probe SPMを用いることによって、単一粒界よるダブルショットキー障壁を直接的に計測することができた。このダブルショットキー障壁による粒界近傍における非オーミック性は、粒界によって異なることを明らかにした。セリア系電解質の粒界抵抗が雰囲気及び個々の粒界性格によってどのように変化するかを明らかにすることを目的に,粒界抵抗を個々の粒界に対して直接的に測定することを検討している。そのなかで,平成22年度については,次のような成果が得られた。(1)直接測定に適したカチオン固溶セリア試料の作製:SOFCの低温作動用電解質として期待されているガドリニウム固溶酸化セリウム(GDC)について,十分緻密で微細構造を再現性よく構築できるプロセスを検討した。その結果,空気中,1600°Cで50時間焼成することによって,直接測定に適した粒径1013μmの緻密焼結体が得られた。また,研磨およびエッチング条件を最適化した結果,空気中,1400°C,1時間の熱処理によって,粒内の表面粗さ58nmに対して,粒界における深さが約30nmといった,評価に適したGDC焼結体試料を構築することができた。(2)大気雰囲気で熱処理したGDCの粒界物性の直接測定:4Probe-SPMをGDC測定用に調整し,かつ,本評価に適した探針形状を設計及び構築することによって,粒内及び粒界抵抗の直接測定を行った。その結果,粒内測定については,ポアソン方程式の適用が可能であること,オーミック特性が得られること,抵抗の温度依存性がアレニウス式に従い,その活性化エネルギーは文献値と近い値を示した。そこで,さらに粒界特性について検討した。その結果,粒界を隔てて測定することによって,明瞭な非オーミック特性をしめした。さらに,粒界からの距離と電位分布との関係を測定したところ,粒界近傍で電位の不連続領域が検出された。これは,ダブルショットキーバリアの存在を示唆しており,粒内とはことなる粒界由来の電気的物性を直接測定することができた。今後,可能となった粒界物性と,粒界性格との関係を詳細に明らかにしていく。そのなかで,平成23年度については,次のような成果が得られた。(1)還元雰囲気中で熱処理したセリア系電解質を用いた粒界抵抗の直接測定あらかじめ,Ar雰囲気で熱処理することによってCe^<4+>の一部をCe^<3+>に還元した試料について,4Probe SPMを用いて,粒界の電気的特性を検討した。その結果,空気中で熱処理した際と粒界近傍で電位の不連続領域,すなわちダブルショットキーバリア状態が異なることがわかった。これは,酸化物イオン伝導と電子伝導では,粒界物性の幅が異なることを示唆している。また,4Probe SPMの測定は超高真空下であるため,長時間の測定によって表面の還元が起こり,粒界物性に若干の変化がみられることがわかった。特に400°C程度まで昇温したときには,還元による影響は明確にみられた。現段階では,温度条件と還元の程度に関する定量的な相関性は得られていないが,400°C程度まで昇温することによって,H_2等のガス吹きつけの影響を調べることは有効であることが示唆された。(2)セリア系電解質の粒界物性に及ぼす不純物の影響セリア系電解質に含まれるGd固溶量との関係を検討した。まず,Gdの固溶量を変化させた緻密焼結体の合成条件を詳細に検討した結果,Gd固溶量にかかわらず,ほぼ同程度の粒径をもつ緻密焼結体を得ることができた。これらの緻密焼結体の粒界物性を4Probe SPMを用いて検討したが,現段階では,Gd固溶量との相関は見られていない。今後,還元による影響を含めて定量的な評価を進める予定である。そのなかで,平成24年度については,次のような成果が得られた。還元雰囲気中で熱処理したセリア系電解質を用いた粒界抵抗の直接測定:あらかじめ,Ar及び希釈水素雰囲気で熱処理することによってCe4+の一部をCe3+に還元した試料について,4Probe SPMを用いて,粒界の電気的特性を検討した。

その結果,空気中で熱処理した際と粒界近傍で電位の不連続領域,すなわちダブルショットキーバリア状態が異なり,欠陥構造との相関が示唆された。熱処理条件による界面性格の評価:上記のようなガス雰囲気及び温度によって,粒界における界面角に違いが見られることがわかった。セリア系電解質の粒界物性に及ぼす不純物の影響:セリア系電解質に含まれるGd固溶量との関係を検討した。まず,Gdの固溶量を変化させた緻密焼結体の合成条件を詳細に検討した結果,Gd等の固溶により還元特性が大きく変化すること,それにより粒界物性に大きな変化が生じることが分かった。平成23年度に予定していた,「FE-SEM/EBSP/OIMによる多結晶体中の粒界キャラクタリゼーション」の実施については,平成23年度に本装置の使用時間を十分に確保できなかったために,若干の遅れがみられる。平成24年度については,使用時間を十分確保できる見込みであり,加速的に推進できる見込みである。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度末の研究分担者である木下久美子氏の退職により,平成24年度については一時的に研究の進捗が滞る見込みであるが,新たな研究分担者の追加等により,本課題を加速的に推進することを計画している。また,平成24年度については,特に研究成果の発表についても重点的に取り組む予定である。
放射線・低酸素増感プロモーター制御下p53遺伝子を併用したグリオーマ重粒子線治療

【目的】従来の治療では制御困難なグリオーマに対し、重粒子線照射と放射線/低酸素増感プロモーターを用い発現を増強させたp53遺伝子療法を併用し、その殺細胞効果が促進されるか否かを、低LET-X線を用いた場合と比較検討した。【方法】Egr-1遺伝子中のCArGelementの9回繰り返し構造とErythropoietin遺伝子中のHypoxia responsiveelementの5回繰り返し構造を連結し、CMVに組み入れたキメラプロモーターの下流にp53遺伝子を挿入したplasmid vectorを構築し、p53 mutant U373 human gliomacell lineに導入後(1)通常酸素→照射→通常酸素(2)通常酸素→照射→低酸素(3)通常酸素→非照射→通常酸素(4)通常酸素→非照射→低酸素(5)低酸素→照射→通常酸素(6)低酸素→照射→低酸素(7)低酸素→非照射→通常酸素(8)低酸素→非照射→低酸素の8群に分け、各々の殺細胞効果(Colony formation assay)とp53蛋白発現(Western blot)を評価した。照射前後低酸素の持続時間は各々24時間、照射は高LET-炭素線あるいは低LET-X線各々1Gyとした。【結果】P53導入-高LET-炭素線1Gy照射-照射前後低酸素計48時間負荷という3者併用群が最もグリオーマ細胞株に対する殺細胞効果が高かった(ANOVA、p<0.05)。またこの群ではp53蛋白が著明に発現しており、グリオーマ細胞株に対する殺細胞効果への関与が強く示唆された。またp53を導入した際の低LET-X線照射群と高LET-炭素線照射群とを比較すると、後者での殺細胞効果が高かったが、p53非導入時には有意差がないことを併せ考察すると、放射線/低酸素増感プロモーターによる発現増強triggerとして高LET-炭素線の方がより効果的と結論づけられた。初年度は、in vitro実験系を用いて、1)重粒子線照射における放射線低酸素増感プロモーターの作用発現の確認、2)本実験系における至適線量の決定、を目標とした。[実験1]ラットC6 glioma細胞株にE_<9ns-2>/Epo9/CMV放射線増感キメラプロモーター付きEGFP reporter geneを導入し、bulkの状態で高LET-炭素線を照射した後にEGFP発現量の経時的変化をWestern blotting法により評価した。3・5・10Gy相当を照射し、照射12・24・48・72時間後に評価した。結果、5Gy相当の高LET-炭素線照射24時間後にEGFP発現の増加が認められたが、その程度は顕著ではなかった。[実験2][実験1]の結果を踏まえ、mutant-p53をもつU373 human gliomacelllineにE_<9ns-2>/Epo9/CMV放射線低酸素増感キメラプロモーター付きp53 geneを導入し、bulkの状態で高LET-炭素線5Gy相当を照射した後p53発現量の経時的変化をWestern blotting法により評価した。結果、いずれの評価時期においても明らかなp53蛋白発現増加は認められなかった。高LET-炭素線照射では少なくとも3・10Gy照射下では発現増加はなく、5Gy照射下でも発現は短期間かつ軽度にとどまった。実際にp53を導入した実験系でも発現は対照群と変わりがなかった。この結果の原因としては1)他に至適な照射・遺伝子導入条件が存在する、2)E_<9ns-2>/

Epo9/CMV放射線低酸素増感キメラプロモーターが高LET-炭素線ではよく活性化されない、等が考えられる。次年度はまず照射条件のさらなる検討、必要に応じてE_<9ns-2>/CMV放射線増感キメラプロモーターの改良も試み、in vivo実験系への移行を図りたい。放射線/低酸素増感promoterとしてhypoxia-response elementの5回繰り返し構造Epo_5をE_<9ns2>と直に連結したE_<9ns2>/Epo_5/CMV chimeric promoterを有し、その下流にp53遺伝子を持つplasmid vector(PcINeo/E_<9ns2>/Epo_5/p53)を構築した。初年度の結果から、3・5・10Gyは放射線による増感効果の乏しいことが判明したので、照射線量を1Gyに固定し照射前後に低酸素負荷も追加した。照射は高LET-炭素線と低LET-X線の両者を各々用いた。具体的にはp53-mutant U373 humanglioma細胞株を用い照射48時間前にE_<9ns2>/Epo_5/p53を導入、照射24時間前から通常酸素群と低酸素(0.1%以下)処理群に分け、さらに照射後も24時間通常酸素群と24時間低酸素(0.1%以下)群に分けた。照射24時間後の細胞を用いWestern blotによりp53蛋白発現を、またColony formation assayにより増殖抑制効果を評価した。照射に関しては非照射も選択肢のひとつとし、empty vector導入群を対照群として比較評価した。その結果、放射線/低酸素増感promoterを配したp53遺伝子を導入することでglioma細胞は総じて増殖が抑制された。また、高LET-炭素線1Gyは概して同線量の低LET-X線に比べ、統計学的に細胞増殖抑制効果が有意に高かった。さらに、高LET-炭素線処理と低酸素処理の併用でp53がより強く長期間発現することが判明した。また、細胞増殖抑制効果はp53蛋白発現程度とよく相関した。以上から、重粒子線である高LET-炭素線は放射線/低酸素増感promoterを低LET-X線より強く作動させる可能性、即ち同治療戦略における重粒子線の優位性が示唆された。
植物遺体群調査解析システムの新構築による古代都城の植物資源利用と集落生態系の解明

藤原京・平城京の時代についての研究は、遺構、遺物、木簡といった史料、さらには現存する古建築物など構造的研究が進む一方でその背景となる生態系や植物相全般の解明についての取り組みは少なく、ゆえに古代都城の実態は未だ見えてこない。本研究は、発掘調査で出土する植物遺体群や堆積物中の花粉をはじめとする微化石群の情報を最大限に引き出すための新たな複合的解析システムを構築し、古代都城の人の生活を支えた植物資源の視点から、その背景にある集落生態系の特徴を明らかにすることを目的とする。
組込みマルチプロセッサ・システムのための高信頼性を実現するタスク割当て手法

本研究では、将来のマルチプロセッサによる高性能システムの高信頼度化を実現するための研究を進めた。そのようなシステムでは、その温度上昇、経年劣化を避けるために低電圧での駆動が要求される。しかしながら、低電圧でのシステムの駆動は回路の動作による電流の増減が電源電圧に与える変動が大きくなってしまう。電源電圧の低下により、システムが正常に動作しなくなる可能性がある。そこで、システムで消費される電流の変化を制約として与え、電流変化が制約を超えない範囲で、性能をできるだけ低下させずに動作する機構を提案した近年,電子システムの高信頼度化への要求が増してきている.電子システムの高信頼度化の実現方法としては,システムレベルから回路レベルまで,各レベルにおける方法が提案されているが,本研究では,今後の高性能システムを実現するために広く用いられると期待されているマルチプロセッサ・システムを対象としてタスク割当ておよびスケジューリング手法によって高信頼度化を実現するための研究を進めている.今後,電子システムは,医療,ヘルスケアなどの分野への応用が期待されており,それらの分野では,システムの温度上昇,経年劣化を避けるために低電圧での駆動が要求される.しかしながら,低電圧でのシステムの駆動は回路の動作による電流の増減によってさえも,電源電圧の変動に影響を与えてしまい,システムが正常に動作しなくなってしまう可能性が発生する.本研究では,マルチプロセッサ・システムを低電圧で動作させるときに,タスク割当て,スケジューリング手法を用いて,システムの高信頼度化を実現する方法を提案する.平成26年度は,マルチプロセッサ・システム上で,タスク割当ておよびスケジューリングの違いによる信頼性の変化を確認した.まず,ホモジーニアス・マルチプロセッサシステムにより構成されるプロセッサ・システムの電源電圧変動モデルの検討を行った.特に単一システムバスのマルチプロセッサ・システムに対して,構築した電源電圧変動モデルを適用し,それらへのタスク割り当ての電源電圧変動に対する影響を分析した.分析の結果,タスク割当および割り当てられたタスクのスケジューリングを行うことで,システム全体の消費電流をコントロールできることが知られ,消費する電流をコントロールすることで高信頼度化の可能性を確認できた.近年、電子システムの高信頼度化への要求が増してきている。電子システムの高信頼度化の実現方法としては、システムレベルから回路レベルまで、各レベルにおける方法が提案されているが、本研究では、今後の高性能システムを実現するために広く用いられると期待されているマルチプロセッサ・システムを対象としてタスク割当ておよびスケジューリング手法によって高信頼度化を実現するための研究を進めている。今後、電子システムは、医療、ヘルスケアなどの分野への応用が期待されており、それらの分野では、システムの温度上昇、経年劣化を避けるために低電圧での駆動が要求される。しかしながら、低電圧でのシステムの駆動は回路の動作による電流の増減によってさえも、電源電圧の変動に影響を与えてしまい、システムが正常に動作しなくなってしまう可能性が発生する。本研究では、マルチプロセッサ・システムを低電圧で動作させるときに、タスク割当て、スケジューリング手法を用いて、システムの高信頼度化を実現する方法を提案する。平成27年度は、ホモジーニアス・マルチプロセッサシステムにより構成されるプロセッサ・システム上でダイナミックにスケジューリングを行う機構を提案し、その特性を評価した。これまでの研究調査から、極低電圧化で駆動されているシステムへ大電流が流れる場合、システムに供給される電源電圧に変動が起こり、システムで一時的なエラーが発生し、信頼性が低下することが知られている。そこで、システムに供給される最大電流を制約として、マルチプロセッサ・システム上で大電流を流す可能性のあるインストラクションを一部停止する機構を導入することにより、システムへ大電流が流れることを回避する。提案するスケジューリング機構は、小型省電力のハードウェアで、制約電流以下でアプリケーションを実行することができる。平成27年度は、マルチプロセッサ・システムで消費される最大電流を制約として、その電流制約下でマルチプロセッサ間のインストラクションの同時実行可能な組合せを決定するクロックゲーティング機構を提案し、評価を行った。提案するマルチプロセッサ用のクロックゲーティング機構では、同時に発行すると最大電流を超えてしまう可能性のあるインストラクションの同時発行を禁止し、選択した一部の命令を後ろのサイクルに移動して実行することで、消費される最大電流を抑える機能を実現する。本機能を実現するために、厳密な消費電流計算、制約比較を行うと、その計算のために必要とされるサイクル数、消費電力が大きくなってしまうため、提案する機構ではプロセッサの構造から消費される電流の大きさを5bitで表現されうる代表的な値で分類することで、ハードウェア量を削減、1サイクル内に結果を求められるようにし、必要とされる消費電力を詳細な計算時と比較して60%程度削減できることを示した。また、使用されているプロセッサがパイプラインプロセッサであることを考慮し、パイプラインステージ毎に値を求めることで、正確な消費電流の見積りを実現している。DSPstoneを用いたシミュレーション結果からは、4コアプロセッサの場合、実行サイクル数が変わらない範囲で10%程度最大電流を小さくできることが確認できた。本機構により、インストラクションレベルの細粒度の動的なスケジューリングが可能となり、タスク割当、スケジューリングレベルによる高信頼度化を高める一手法となる。本研究では、今後の高性能システムの高信頼度化を実現するための研究を進めた。これからのシステムでは、その温度上昇、経年劣化を避けるために低電圧での駆動が要求される。しかしながら、低電圧でのシステムの駆動は回路の動作による電流の増減が電源電圧に変動を与えてしまう。特に、マルチプロセッサ・システムでは、複数のプロセッサが並行に動作するため、大きな電流がシステムに流れ込み、電圧も大きく変動する。電圧の低下は、システム内部の信号の伝達

遅延時間を大きくしてしまうため、システムが正常に動作しなくなる可能性があった。本年度は、マルチプロセッサ・システムで消費される最大電流を制約として、その電流制約下でインストラクションの同時実行可能な組合せを決定するクロックゲーティング機構の改良を行った。対象とするシステムは、パイプライン動作を行う複数のプロセッサより構成されるホモジーニアスマルチプロセッサ・システムを想定した。インストラクション毎にシングルプロセッサで消費される電力を計算し、すべてのプロセッサに流れ込む電流を簡易的に計算する回路を搭載したシステムを提案した。本回路は、各プロセッサの各インストラクションの各実行ステージで消費される電流量を計算し、システムを安全に動作させる既定の電流以下となるように、実行するオペレーションを選択する。選択されなかったオペレーションは当該サイクルでの動作を停止され、次サイクル以下に実行されるようにダイナミックにスケジューリングされる。本方式は細粒度の消費電流計算を行い、ハードウェアで実行するため、タスクの割当て法に関わらず、正しい命令のスケジューリングが可能となる知見が得られた。また、遅延するオペレーションにより、システム全体の実行サイクル数が大きく変動するため、できるだけ全体のサイクル数が大きくならないように遅延するオペレーション決定する手法を提案した。本研究では、将来のマルチプロセッサによる高性能システムの高信頼度化を実現するための研究を進めた。そのようなシステムでは、その温度上昇、経年劣化を避けるために低電圧での駆動が要求される。しかしながら、低電圧でのシステムの駆動は回路の動作による電流の増減が電源電圧に与える変動が大きくなってしまう。電源電圧の低下により、システムが正常に動作しなくなる可能性がある。そこで、システムで消費される電流の変化を制約として与え、電流変化が制約を超えない範囲で、性能をできるだけ低下させずに動作する機構を提案した平成26年度の目標は,マルチプロセッサ・システムの電源電圧変動モデルの構築,対象システムへのタスク割当ての影響の評価,最適タスク割当て手法の定式化,アプリケーションによる評価を進めることであった.最も基本的な単一システムバスのマルチプロセッサ・システムの電源電圧変動モデル検討を行い,他のマルチプロセッサ・システム上についての検討を引き続き進めている.アプリケーションとしては,DSPstoneを用いた,依存関係の無い複数タスクをマルチプロセッサに割り当てる場合を検討した.
脱レアアースモータに関する研究

本年度は,昨年度検討を行った、風損および風切り音防止を目標とした円筒型回転子の、効率及び機械強度の改良について検討を行った。はじめに,低速領域における円筒型回転子のトルク向上を目指して、オフセット幅の検討を行った。当初リブ部へのオフセットの導入はリブ部変位の抑制のために実施していたが、同時に非対向位置のインダクタンスを減少させ、トルクへの影響を抑える効果も考えられる。解析の結果、オフセット幅を大きくしても最大トルクがあまり向上しないことを明らかにした。一方、オフセット幅を広げることによりリブ部の半径が小さくなり、副次的にリブ部への応力低減が可能であることが明らかになった。ただし、オフセットにより回転子表面が円筒型ではなくなるため、オフセット部による風損が増加することも明らかになった。この増加幅は特に高速領域で大きくなる。次に、回転子にリブを有する円筒型SRMの強度向上の検討を行った。従来形状では降伏点が高い電磁鋼板を使用することを前提として設計を行っていた。しかし、一般的な電磁鋼板は降伏点が低いため、最大トルクを減少させることなく遠心力による最大応力を下げる必要がある。そこで、リブ中央部からリブ付け根にかけてテーパを設けることにより最大応力が25%低減した。また、リブ付け根部にフラックスギャップを設けることによる最大トルクを若干向上可能であることが明らかになった。一方で,本年度が最終年度のため,これまでの研究成果の発表を各種学会で行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。はじめに,現在の設計におけるSRモータの実証実験を行った。この結果、当初の性能目標を効率以外では達成した。すなわち、最大トルク207Nm以上・最大出力100kw以上・100kw定出力範囲5400r/min以上・60kW低出力範囲2768r/min以上を実機試験にて確認した。また、機械損を除外したときの最大効率96.4%を確認した。しかし,機械損を考慮した時の最大効率は目標より0.6%低い95.4%となった。また,最高効率となる回転数が解析より低下した。これは, SRモータに特有な、突極部に起因する風損が高速領域において発生したためである。これにより低速領域に高効率ポイントが移動している。また、実験中に高速領域において風切り音が原因と考えられる騒音が発生した。そこで、回転子円筒化による風損および風切り音の軽減を検討した。まず、擬似的な円筒型回転子を試作し、本SRモータにおける突極に起因する風損を測定した。そこからベアリング損の誤差を、近似曲線を用いることにより突極に起因する風損の分離を行った。これにより、最高効率点における突極に起因する風損が全損失の16%を占めることが判明した。なお、過去の文献から推定した風損の値と比較して妥当性を確認している。同時に、風損および風切り音防止を目標としたモータの円筒化の検討を行った。円筒化では、機械強度を確保した上で、効率低下を抑制した形状の検討を行った。追加鉄心部に0.1mmのオフセットを設けることにより変形量を許容した。このため,円筒化による風損軽減により最高回転速度, 30kW出力時の効率を2.6%増の94.9%に向上した。同時に,風損が小さい領域(基底速度, 30Nm出力)の効率低下を0.3%に抑えた。これにより,高速領域における効率の向上や騒音の軽減が見込まれる。本年度は,風損および風切り音防止を目標とした円筒型回転子の中速回転時における風損・風切り音の軽減の実験検証および考察を行った。実機試験では、実験装置の都合により7500 r/min以下の回転数にて実験を行った。風損に関しては、無負荷時トルクの回転速度による変化が、従来の回転子より小さいことを確認し、風損軽減効果を実証した。ただし、ベアリングの差による機械損の増加が確認された。また、無負荷時の騒音測定の結果、7050 r/minにて最大11.4 dBの騒音低下が確認された。同時に4500 r/min以上の領域で騒音の減少が確認され、風切り音の軽減を実証した。ただし、実負荷試験の結果、測定時の鉄損が解析時より大幅に増加していた。従来型回転子と比較すると解析時からの増加幅は2倍以上であった。これは、1.試作時の鉄心加工法の違い、2.回転子端部のエンドコアによる渦電流、3.回転子積厚の増加、以上の三要因が考えられる。また、実機試験前に測定した、非対向時における巻線の鎖交磁束ー電流特性の測定結果にヒステリシスが確認された。この測定結果の考察のために、鉄心材料のB-H特性にヒステリシスや鉄心材料内の渦電流を考慮した解析を実施した。解析の結果、極間に設置されたリブに極度の飽和が発生することにより巻線電流が0となった状況においても残留磁化が発生し、それにより巻線の鎖交磁束ー電流特性の解析結果に実機試験と同様の傾向が表れた。ただし、ヒステリシスの大きさは小さい。実機試験では渦電流による損失が発生している可能性がある。

本年度は,昨年度検討を行った、風損および風切り音防止を目標とした円筒型回転子の、効率及び機械強度の改良について検討を行った。はじめに,低速領域における円筒型回転子のトルク向上を目指して、オフセット幅の検討を行った。当初リブ部へのオフセットの導入はリブ部変位の抑制のために実施していたが、同時に非対向位置のインダクタンスを減少させ、トルクへの影響を抑える効果も考えられる。解析の結果、オフセット幅を大きくしても最大トルクがあまり向上しないことを明らかにした。一方、オフセット幅を広げることによりリブ部の半径が小さくなり、副次的にリブ部への応力低減が可能であることが明らかになった。ただし、オフセットにより回転子表面が円筒型ではなくなるため、オフセット部による風損が増加することも明らかになった。この増加幅は特に高速領域で大きくなる。次に、回転子にリブを有する円筒型SRMの強度向上の検討を行った。従来形状では降伏点が高い電磁鋼板を使用することを前提として設計を行っていた。しかし、一般的な電磁鋼板は降伏点が低いため、最大トルクを減少させることなく遠心力による最大応力を下げる必要がある。そこで、リブ中央部からリブ付け根にかけてテーパを設けることにより最大応力が25%低減した。また、リブ付け根部にフラックスギャップを設けることによる最大トルクを若干向上可能であることが明らかになった。一方で,本年度が最終年度のため,これまでの研究成果の発表を各種学会で行った。SRモータの、ハイブリッド自動車駆動用モータ用途への適用には、出力・トルク密度、効率、振動・騒音、駆動回路の4つの課題がある。本年度は、必要事項のうち、効率や騒音に関する課題について、高速領域における対策方法を検討した。本研究では、回転子の円筒形状化を提案し、その結果、高速領域、無負荷の領域において、騒音低減と高効率化の両立が可能となった。これは、SRモータのハイブリッド自動車駆動用モータへの適用に向けて大きな進歩である。しかし、円筒形状化により、若干ではあるが低速領域の効率低下が新たに発生した。ハイブリッド自動車駆動用モータの多様点は低速領域にあり、高速領域の騒音低減・高効率化と両立させる必要があり、対策を行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。はじめに、より低速領域の効率低下幅が小さい円筒形状型回転子の設計を行い、高速領域における効率の向上や騒音軽減効果を確認する。具体的には、円筒形状型回転子の極間に存在するリブのオフセット幅を変更することにより低速領域の効率低下と高速領域における無負荷損失削減との両立を図る。その後、SRモータの巻線直列数の変更による効率の変化を確認する。上記の円筒形状モータと最適な巻き線直列数を検討する。同時に、目標IPMモータや従来設計のSRモータの電流通電時の温度測定により、許容可能な電流密度の検討を行う。SRモータは回転子が鉄心のみで構成させているため、SRモータにおける温度制約条件は固定子側に存在する巻線の耐熱温度が支配的である。また、最大出力となる時間は短時間である。このため、温度測定により電流密度と温度上昇の関係を確認し、この結果から巻線の直列数・並列数を変更する。ハイブリッド自動車用駆動モータ用途において必要事項の一つである、効率や騒音に関する課題が新たに発生し、その対策を行う予定である。
DLマウス小脳におけるプルキンエ細胞死と登上線維の標的依存的脱落

dilute-lethalマウス(DL)は、ミオシンVaをコードする遺伝子(Myo5a遺伝子)に変異をもつ運動失調ミュータントで、ヒトのGriscelli症候群のモデルとして知られている。平成16年度はDL小脳におけるプルキンエ細胞数減少の原因の一つとして、胎齢12日におけるプルキンエ細胞前駆細胞のアポトーシスを明らかにした。本年度はDL小脳における出生後の神経細胞死をTUNEL法により調べ、更に、プルキンエ細胞消失と小脳の機能的帯状区画との関連についてZebrin II(機能的帯状区画のマーカー)に対する抗体を用いて免疫組織化学的に検討した。DL小脳では、生後414日の外顆粒細胞および内顆粒細胞でTUNEL陽性細胞がみられたが、その数は対照マウスとの間に差はなかった。また、生後021日齢の間はDL,対照マウス共にTUNEL陽性プルキンエ細胞は認められなかった。生後21日齢におけるDL小脳の機能的区画を調べたところ、Zebrin II陽性プルキンエ細胞の帯状分布は正常であり、対照マウスとの間に顕著な差を認めなかった。以上より、DL小脳におけるプルキンエ細胞数の減少は胎齢12日における前駆細胞のアポトーシスに起因し、生後の発達過程ではプルキンエ細胞の消失が起こらないことが明らかになった。更に、プルキンエ細胞の消失は特定の機能的帯状区画では認められなかったことから、特定の運動症状とは関係せず、小脳機能の全体的な低下に関連していることが示唆された。最近、我々はDLにおいて小脳重量とプルキンエ細胞総数が対照マウスに比べて有意に低いことを報告した[澤田ら、第106回日本解剖学会全国大会(2001)]。DLにおけるプルキンエ細胞数減少の原因を明らかにするため、本年度はDL胎仔小脳原基における神経細胞死をTUNEL法により検討した。Myo5a遺伝子は毛色が灰色(diluted coat color)の遺伝子と連鎖しているため、毛色によりホモ個体(毛色:灰色)と野生型、或いはヘテロ個体(毛色:黒)を区別することができる。これを利用し、本研究では胎仔の皮膚片をヌードマウスへ移植し、移植片の毛色から胎仔の遺伝子型を同定した。対照マウス胎仔の小脳原基では、TUNEL陽性プルキンエ細胞は胎齢12日で最も多く、その後、数は減少し、胎齢16日以降では、ほとんど観察されなくなった。DL小脳原基においても胎齢12日でTUNEL陽性プルキンエ細胞が最も多いが、その数は対照マウスの約5倍であった。その後、TUNEL陽性プルキンエ細胞数は急激に減少し、胎齢14日には対照マウスとの間に差がみられなくなった。以上の結果から、DL小脳では胎齢12日にプルキンエ細胞前駆細胞がアポトーシスを起こすことが明らかになった。ミオシンVaは、プログラム細胞死誘導因子であるBcl-2 familyの活性を抑制することから、ミオシンVaの機能異常によるプログラム細胞死制御異常がプルキンエ細胞前駆細胞のアポトーシスを引き起こし、一部のプルキンエ細胞を消失させると考えられる。
対話場面における幼児の語彙獲得-助数詞を中心として-(IV)語彙獲得に関わる要因

仲・内田班は、26歳児を対象に助数詞の獲得過程を調べてきた。その結果、助数詞は養育者による働きかけと幼児の認知能力の発達により、数年をかけて獲得されることが示された。今年度は、助数詞の言語体系について、二つの観点から検討した。研究1:大人は助数詞に関して、どのような知識を有しているのか。大学生195名を対象に386の助数詞について、(1)定義、(2)具体例、(3)その助数詞を用いる数の調査を行った。この研究は、仲が担当した。研究2:中国人幼児による生物助数詞の獲得過程:日本人幼児についてはすでに内田・今井(1996)による研究がある。そこで中国人幼児235名を対象に比較研究を行った。方法は、(1)パペットの数え誤りを正しく指摘できるか(再認)、(2)慣用の助数詞を述べることができるか(再生)、(3)なぜその助数詞を用いるか説明できるか(理由づけ)を調べるというものであった。この研究は、内田が担当した。まとめ:研究1の結果、日本人の大人は100以上の助数詞について、定義、例、用いる数ともにかなり確固とした知識をもっていることが示された。また調査2により、日本人幼児は中国人幼児に比べ、早い時期から助数詞を意識化し、使用していることが示された。これは、日本語の助数詞の対象カテゴリがより明確であるためと考えられる。以上の結果は、語彙の獲得が、養育者によって与えられる言語環境や幼児の認知発達といった個々人に直接関わる要因のみでなく、言語体系という、獲得すべき目的対象の構造にも大きく依存することを示唆している。
メゾスコピック系の軌道反磁性

1。カノニカル平均による軌道反磁性の計算メソスコピックな2次元電子系では大きな揺らぎを伴う軌道反磁性が現れることが理論的に明らかにされてきた。ところで、従来の研究では、この揺らぎを計算するのにグランドカノニカル平均が用いられてきた。一方2重連結試料での永久電流の計算では、不純物平均をとる際にグランドカノニカル平均を用いるかカノニカル平均を用いるかで大きな違いを生ずることが明らかにされてきた。そこで本研究では有限温度での軌道反磁性の研究において、カノニカル平均による計算を行い、従来のグランドカノニカル平均の結果との比較を行った。その結果、(1)軌道磁化は温度が上昇するにつれ揺らぎが小さくなりランダウの反磁性に落ち着くが、この揺らぎがおさまった温度領域ではこの二つの平均方法による違いはなく、どちらでもランダウ反磁性が実現される。(2)より低温側の揺らぎが大きい領域では、カノニカル平均の方が大きな揺らぎを与えるが、違いは典型的な場合では1.2倍程度であり、それほど大きな違いではない。以上のことを明らかにすることができた。2。メソスコピックな細線における電子間相互作用の効果上記の研究には電子間のクーロン相互作用は考慮されていないが、現実の系との比較ではこれは必ずしも無視できない。そこで、まず強磁場領域での相互作用の効果を調べ、基底状態の相図を得た。今後磁化、永久電流の計算を進める予定である。3。中間磁場下の2重量子井戸での集団励起強磁場下の2次元電子系は最低ランダウ準位のみを考えればよいという利点があるが、現実の系では、この近似は妥当ではない。そのような場合の相互作用する電子系の性質を明らかにするため、中間磁場領域の電子系の集団励起を計算し、強磁場極限との違いを明らかにした。1。2。3。
剪断応力場に於ける蛋白質の自己組織化と液-液相分離:粘弾性位相差顕微鏡による研究

1.弾性線維蛋白質-水系の液-液2相分離:臨界特性の検討弾性線維蛋白質エラスチンの特徴である温度依存性コアセルベーションは、下部臨界共溶温度型液-液2相分離現象として捉えられる。ウシ項靭帯由来α-エラスチン-水系について、臨界点近傍、即ち、濃度0.11mg/ml、温度21.5°C付近と臨界点から充分に離れた領域での分子集合特性を比較検討した。研究手段として従来より用いてきた動的光散乱法に加え、回転粘度計による粘度測定、更に、位相差顕微鏡によるコアセルベート液滴の直接観察を行った。他の測定法では対応出来ない相分離が進行した段階でも有効な位相差顕微鏡観察法の導入は、相分離初期過程に対して有効な光散乱測定結果と対応させる事で、相分離前駆過程から分離層形成過程に至る広範な相挙動に対し有用な知見を得る事が可能となった。2.粘弾性位相差顕微鏡の製作細胞外間隙の微小空間で進行するエラスチン前駆体の自己組織化過程についての知見を得るには、細胞外環境の再現、特に剪断応力に関する因子を考慮した研究法を適用する事が重要である。この様な観点から、倒立型位相差顕微鏡(オリンパスIMT-2型)とコーン・プレート型回転デジタル粘度計(トキメックDVM-EII型)に改造を施し、粘弾性位相差顕微鏡を製作した。レンズ光軸上に透明コーンを装着した回転粘度計が位置する基本構成のため、光源部を側方へ移動させる事が必要であった。光源部が固定された柱状部を顕微鏡本体より取り外し、ステージ上に横置とする固定台を製作した。光源よりの水平光は、反射鏡をマイクロマニピュレータで操作する事により下方へ曲げられ試料を照明する。粘度計では、固定台製作、横置となった光源部を避けるためのコーン固定シャフトの延長、アクリル製の角度0.8度の透明コーン製作が要点となった。温度制御部はペルチェ制御式に改めた。今後、各部に改良を加えつつ研究を継続する。ウシ項靭帯由来α-エラスチン-水系の臨界点は、濃度0.11mg/ml、温度21.5°C付近である事が、光散乱測定により確認された。相分離初期過程に於て、臨界点近傍及び充分に離れた領域での分子集合特性を検討した。2.剪断応力と弾性線維蛋白質-水系の液-液2相分離コーン・プレート型回転粘度計を用い、ウシ項靭帯由来α-エラスチン-水系のコアセルベーションを検討した。温度上昇と共に低下する粘度は、相分離温度で屈曲点を示した。還元粘度は、臨界点近傍では温度と共に増加して相分離に至るのに対して、臨界点から離れると共に温度依存性が低下した。この結果は、光散乱測定で求めたα-エラスチン集合体の流体力学的半径が、臨界点近傍では急激に増加して相分離に至るのに対し、臨界点から充分に離れた点では相分離に伴い減少する傾向があるとの結果と良く対応している。回転粘度計を用いた測定で求められる相分離温度、即ち2相共存温度は光散乱測定による温度に比して高温側の値となっている。

粘度計の回転数を下げると相分離温度は低下する事から、剪断応力場中では弾性線維蛋白質-水系の液-液2相分離は抑制される事が示唆される。3.粘弾性位相差顕微鏡:透明コーン・プレート型回転粘度計との組合わせアクリル樹脂製の角度0.8度の透明コーンを試作した。温度制御は、顕微鏡ステージ上の2枚の薄板ガラス間隙に恒温水を循環させ、その上部に透明コーンを備えた回転粘度計を設置する。4.今後の研究計画粘弾性位相差顕微鏡を用い、流動誘起相分離現象としての弾性線維蛋白質-水系の相分離を検討する。実際に目にする事の出来ない細胞外空間でのエラスチン前駆体の自己集合組織化に対応する現象を再現する。1.粘弾性位相差顕微鏡の製作倒立型位相差顕微鏡(オリンパスIMT-2型)とコーン・プレート型回軽デジタル粘度計(トキメックDVM-EII型)に改造を施し、粘弾性位相差顕微鏡を製作した。観察ステージ上、対物レンズ光軸上に透明コーンを装着した回転粘度計が位置する基本構成のため、顕微鏡では、光源及び位相差コンデンサー部を取り外し、側方部へ移動させる事が必要であった。光源、コンデンサー、対物レンズ間の相対的な位置及び間隔に制約があるため、光源とコンデンサーが固定された柱状部ごと顕微鏡本体部より取り外し、ステージ上に横置とする固定台を製作した。光源よりの水平方向の光は、反射鏡あるいはプリズムをマイクロマニピュレータで操作する事により下方へ曲げられ試料を照明する。回転粘度計では、固定台製作、横置となった光源部を避けるためのコーン固定シャフトの延長、アクリル樹脂製の角度0.8度の透明コーン製作が要点となった。測定に先立ち、各固定台脚部に設けた調節用ネジ、コンデンサー調節ネジ、コーン位置微調整ネジを用いて、観察に最適な状態とする。更に、温度制御部は、2枚の薄板ガラス間に恒温水を循環させる方式から、ベルチェ制御式に改めた。今後、各部に改良を加えつつ研究を継続する。2.弾性線維蛋白質-水系の液-液2相分離の位相差顕微鏡観察前項で述べた粘弾性位相差顕微鏡を用いた測定の対照系として、又、粘度や動的光散乱測定で取り扱ってきた弾性線維蛋白質-水系の相分離に閑する結果との比較を行う目的で、ウシ項靱帯由来α-エラスチン-水系の相分離過程の位相差顕微鏡観察を行った。他の測定法では対応出来ない相分離が進行した段階でも有効な位相差顕微鏡観察法の導入は、特に相分離初期過程に対して有効な光散乱測定結果と対応させる事により、相分離前駆過程から分離層形成過程に至る広範な相挙動に対し有用な知見を得る事が可能となった。
古典における地方と子ども―〈地域環境と共生する子ども物語〉の教材化に向けて―

本研究においては、学習者自身が様々な地理的環境や人的環境と共生しつつ成長する〈地域環境と共生する子ども物語〉を、新資料も含め、報告者自身が指導効果を臨床的に検証した上で教材化した。本研究の目的は、「学習者の多読を促進できる教材の不足が古文離れの一因である」との現状認識のもと、学習者が自身を重ねやすく、且つ、未来に向けた規範にしやすい物語を集成したリーディング教材を高校現場向けに作成し、多読環境の整備に資することにある。本研究の目的は、「学習者の多読を促進できる教材の不足が『古典ばなれ』の一因である」との認識のもと、学習者が自身を重ね合わせやすい(=心的距離の近い)物語、且つ、学習者が生き方の規範にしやすい(=成長へのモデルとなりうる)物語を集成したリーディング教材を、高校・高専現場向けに作成し、古文の多読を促す指導環境を整備することにある。即ち、本研究の最終目標は、学習者自らが、自身の「地方」の特徴・魅力に目を向け、様々な地理的「環境」や人的「環境」との〈共生〉に思いを致せるような〈地域環境と共生する子ども物語〉を、新資料を併せ出来る限り多く教材化し、有効性を臨床教育学の見地から検証した上で、現場向けに公開できる体制を整えることである。そのため、研究期間の1年目にあたる本年度は、奈良期の記紀神話(本研究では「物語」と見做す)と平安期の物語について、上記目的に沿って「資料の収集」、「当該場面の抽出」、「具体的な教材化」の順で作業を進めた。結果、平安期作品の「資料の収集」、「当該場面の抽出」、「具体的な教材化」は概ね仕上った。奈良期作品については「資料の収集」までがほぼ実施済みである。継続的に、「当該場面の抽出」、「具体的な教材化」を進めていく予定である。当初の本年度計画においては、平安期作品、奈良期作品とも、「資料の収集」、「当該場面の抽出」、「具体的な教材化」まで進行する予定であった。平安期作品においては、プレスタディが進んでいたこともあり、順調に計画を消化できたが、奈良期作品については、「当該場面の抽出」が想像以上に困難であり、「具体的な教材化」にまで及ばなかった。今後、鋭意努力するが、とは言え、拙速に陥らないよう留意しつつ作業することを優先したい。本研究の目的は、「学習者の多読を促進できる教材の不足が『古典ばなれ』の一因である」との認識のもと、学習者が自身を重ね合わせやすい(=心的距離の近い)物語、且つ、学習者が生き方の規範にしやすい(=成長へのモデルとなりうる)物語を集成したリーディング教材を、主として高校や高等専門学校現場向けに作成し、古文そのものの多読を促す指導環境を整備することにある。即ち、本研究の最終目標は、学習者自らが、自身の「地方」の特徴・魅力に目を向け、様々な地理的「環境」や人的「環境」との〈共生〉に思いを致せるような〈地域環境と共生する子ども物語〉を、新資料を併せ出来る限り多く教材化し、その有効性を臨床教育学の見地から検証した上で、現場向けに公開できる体制を整えることである。上記目的に沿って、奈良期の記紀神話(本研究においては「物語」と定義する)と平安期の物語について「A.資料の収集」、「B.当該場面の抽出」、「C.具体的な教材化」の順で作業を進めた1年目に引き続き、研究期間の2年目となる本年度は、鎌倉期と室町期の物語作品について、同様に「A.資料の収集」「C.具体的な教材化」の作業を行った。結果、鎌倉・室町期物語の「A.資料の収集」と「B.当該場面の抽出」については、概ね計画通りに実施できたが、「C.具体的な教材化」については、やや難航している状況であるため、年度を跨いでの作業へと切り替える予定である。本年度の当初計画では、鎌倉・室町期の物語について「A.資料の収集」と「B.当該場面の抽出」、及び「C.具体的な教材化」を行う予定であったが、「C.具体的な教材化」については、年度当初の熊本地震の影響で時間的余裕が不足し、結果、作業の停滞へと繋がった。とは言え、「教材化」は、本研究の重要な柱のであるため、年度を跨いでの作業へと切り替えつつ、拙速に陥ることのないよう着実に進めたい。本研究の目的は、学習者にとって心的距離の近い物語、且つ成長へのモデルとなりうる物語で古文の多読用リーディング教材を編集し、主として高校・高専現場に発信することにある。都とは異なった厳しい地理的「環境」・人的「環境」と〈共生〉しつつ逞しく生きる子どもの物語、即ち〈地域環境と共生する子ども物語〉を、活字化されていない新資料も含め、様々な時代から出来る限り多く集成し、「テキスト」・「注釈」・「指導案の例」から成る教材を作成を目標に3年間の研究期間を充てている。本研究の最終年度となる平成29年度は、これまで蓄積してきた本文資料や周辺資料等の再検証を行い、具体的な「教材」として編集した上で、公開できるよう努めた。本年度は、本格的に教材編集を行うため、資料の収集やその選択以上に、教材としての有用性を判定する作業に注力した。特に鎌倉・室町期物語については、高校の古文教材として適切であるか否か、教育学的見地からの再検証も必要になる。

検定教科書に掲載されにくい作品を敢えて多く取り上げるからこそ、重要なステップであると考え、専門的知見の提供を受けながら、慎重にその適性について再検証することとした。また、教材編集の際、新資料の掲載については、規定に則り、資料所蔵者・機関等に確実に承認を受けるよう留意した。成果は、報告書や各種論文等における発表を中心に行った。ホームページ上での公開も計画しているが、条件整備上の関係で遅滞している現状である。また、作成教材は、「テキスト」篇・「注釈」篇・「指導案の例」篇に分け、教育現場へのフィードバックに努めた。また、本年度末に、研究成果報告書として取りまとめた。冊子媒体のみならず、データでの配布も実施している。本研究においては、学習者自身が様々な地理的環境や人的環境と共生しつつ成長する〈地域環境と共生する子ども物語〉を、新資料も含め、報告者自身が指導効果を臨床的に検証した上で教材化した。本研究の目的は、「学習者の多読を促進できる教材の不足が古文離れの一因である」との現状認識のもと、学習者が自身を重ねやすく、且つ、未来に向けた規範にしやすい物語を集成したリーディング教材を高校現場向けに作成し、多読環境の整備に資することにある。二年目となる平成28年度は、鎌倉・室町期の物語作品を対象に「資料の収集」、「当該場面の抽出」、「具体的な教材化」を行う。「資料の収集」については、概ね27年度と同様に進める。鎌倉・室町期の物語には〈地域環境と共生する子ども物語〉が多数含まれている。にもかかわらず、従来の教材では十分に採用されていない現状だけに、できる限り多くの場面を網羅するよう努める。ただし、この時代には本文価値の評価が玉石混淆の作品も多くあるため、期間の前半は資料収集に、そして後半は収集資料の内容と教材価値の吟味に、それぞれ特に力を入れることとする。「具体的な教材化」についても前年度同様に進める。なお、鎌倉・室町期の物語といえば、検定教科書では軍記物語が採用されることが多いが、子どもが死や戦と関わるストーリーは、教育的見地からできる限り避けたいと考えている。最終年度となる平成29年度は、これまで蓄積してきた成果の再検証を行い、「具体的な教材」として編集した上で、公開できるようにする。本格的に教材編集を行うため、高校や高専の古文教材として適切であるか否か、教育学的見地からの再検証も必要になる。検定教科書に掲載されにくい作品を多く取り上げるからこそ、重専門的知見の提供を受けながら、慎重に作業を進めたい。最終年度となる平成29年度は、これまで蓄積してきた成果の再検証を行い、具体的な「教材」として編集した上で、公開できるようにする。本年度は、本格的に教材編集を行うため、特に鎌倉・室町期物語については、上記の通り、高校の古文教材として適切であるか否か、教育学的見地からの再検証も必要になる。検定教科書に掲載されにくい作品を多く取り上げるからこそ、専門的知見の提供も受けながら、慎重にその適切性について再検証することとする。成果は、学会・論文発表だけでなく、ホームページ上でも公開する予定である。教材を「テキスト」篇・「注釈」篇・「指導案の例」篇に分け、教育現場へのフィードバックに努める。また、本年度末に、最終報告書を取りまとめ、公開する計画である。日本古典文学本研究成果を投稿した雑誌が投稿料を必要としなかったこと、及び専門的知見の提供を受ける際に謝金の固持があったこと等により、当初計画より余剰金が発生した。本年度に本研究成果について投稿した学術雑誌が投稿料を必要としなかったこと、専門的知見の提供を受ける際に謝金の固持があったこと、及び、熊本地震の影響ゆえに出席予定の学会への参加を一部取りやめたこと、等により、当初計画より余剰金が発生した。
11－13世紀におけるチベット仏教カダム派の研究－寺院を中心として

本研究には二項目あり、A:ラディン寺の建造物と供養物に関するフィールド調査を伴った研究、B:カダム派に関する地名と寺院名のデータベース構築、である。一年目は前半の早い時期にデジタルカメラ、ビデオカメラなどの設備備品の購入を行い、研究遂行に必要な環境を整えた。5月上旬にドイツ・ハンブルク大学にてScholars and Scribes: Leveraging Computerized Tools for Navigating an Uncharted Tibetan Buddhist Philosophical Corpusというプロジェクトの一環としてチベット語写本についてのワークショップがあり、項目Aで主に用いる文献、『カダム全集』の中の写本の書体の特徴について発表をした。また8月にはチベット自治区ラサにて調査を行い、特に項目Aのラディン寺のフィールド調査をを行うと共に、項目A及びBに関する資料収集と現地研究者との意見交換を行った。今回の現地での調査で項目Aのラディン寺の供養物の現状について、ラディン寺の高僧から詳細を知ることができ、現在それについて発表できるようにまとめている。当初の計画通り、現地調査や資料収集などを行うことができ、本研究に関わる国際会議での発表も行うことができた。また現時点で、二年目は国際学会と国内学会でそれぞれ一度ずつ発表することが決まっており、一年目の成果を発表する準備も進めているので順調に進展しているといえる。本研究に関わる内容について、国際学会での発表と国内学会での発表を一度ずつ行い、論文も一篇発表できたので、成果発表に関しては当初の計画よりも順調に進んだ。しかしがなら、両項目に関わるフィールド調査、資料収集に関しては日程が合わず2年目には行えなかったので、3年目の前半に行うことにする。本研究の項目の一つである「ラディン寺の建造物と供養物に関するフィールド調査を伴った研究」については、2015年度夏季、調査地のラディン寺を60年に一度の祭りの期間に同寺院を実際に訪れ、同寺の高僧2人に協力を仰いで『ラディン寺史』(1299年)に記載される宝物とその現状について調査を行った。また2017年度冬季にもラサを訪れ、同じく同寺の高僧から話を聞くことができた。また本研究のもう一つの項目「カダム派に関する地名と寺院名のデータベース構築について」は、現時点でデータベースはほぼ完成しているが、いくつかの地名についてさらに確認が必要である。またデータベースの公開について協力を仰ぐ予定であったTBRC(Tibetan Buddhist Resource Center, Cambridge, US)が、2017年にチベット語文献だけでなく、全ての言語の仏教文献を扱うデジタルライブラリーとしてBDRC(Buddhist Digital Resource Center)に名称を変え、また責任者も変わるなど大きな変更があった。申請者は2013年2月から2014年8月までTBRCの研究員を務めたが、今後、新たな体制のBDRCと新たに関係を築く必要があり、データの公開も含めて今後の課題となっている。二年目以降は、成果を発表しながら、引き続き必要な調査を行う。具体的には、二年目は、6月に14th Seminar of International Association of Tibetan Studies(ノルウェー)にて発表が決まっており、主に項目Bに関わる、一年目の現地でのフィールド調査にて入手した新出文献について発表をする。また9月には印度学仏教学会にて本研究に関わる同時代の写本について研究発表を行う予定である。最終年度に向けて、特に項目Aについて成果を発表できるように準備を行う。3年目以降も、研究成果を発表しながら、引き続き必要な調査を行う。具体的には、2年目に国際チベット学会で発表した内容を論文として発表する。そして、中国成都での文献調査、また可能であればラディン寺(チベット自治区)での調査を再び行い、その調査の成果を発表できるように準備を進める。チベット学おおむね計画通り支出できたが、多少の差額が生じた。理由として考えられるのは、海外での図書の購入の際に領収書がでないものがあるなど、研究費での支出が難しいことがあったことが考えられる。2年目に日程が合わず、計画していたチベット自治区でのフィールド調査が行えなかったので旅費に関する支出に差が出た。一年目の差額分は二年目に繰り越し、物品購入或いは二年目は学会発表がいくつか予定されているので旅費の一部として使用する。3年目の最終年度に、2年目に計画していたチベット自治区でのフィールド調査または成都での調査を行うことにする。