hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症心身障害児(者)の行動レベルからみた視覚認知機能評価

【背景と目的】てんかん治療の目的は発作抑制と同時に精神運動発達の改善である。難治性てんかんを伴った重度精神運動発達遅滞児に対する治療前後における微細な発達の変化・改善を視覚認知行動レベルから総合的に評価したので報告する。【対象と方法】本発達評価に同意の得られた乳幼児を対象とし、視覚認知機能を以下のアセスメントを用いて評価した。(1)Teller Acuity Cards (TAC)を用いたPL (Preferential Looking)法による視力評価(2)視運動性眼振(OKN)による視力評価(3)The STYCAR vision testsを用いた視力・認知評価(4)Erhardt Developmental Vision Assessment (EDVA)を用いた視覚行動観察評価(5)マジカルプラネット(光点滅刺激)を用いた追視反応による視覚評価(6)視覚誘発電位、網膜電位による電気生理学的視覚評価(7)頭部画像検査による形態学的・機能的評価。以上の結果から総合的に視覚機能を評価し発達評価を行った。【結果】難治性てんかんを伴った重度精神運動発達遅滞児14名(年齢:3ヵ月2歳、男児7名、女児7名)を検討した。5名は大脳皮質形成異常のため外科的治療を施行し手術前後の発達変化を検討した。その他、急性脳炎後遺症、染色体異常、潜因性難治性てんかん等は抗痙攣剤調整時での評価を施行した。PL法、OKN、STYCARのいずれかで視力評価が可能であり、EDVAや光点滅による追視、注視、視覚定位反応の改善が治療前後で認められた。【結論】抗痙攣剤の調整や外科的治療により痙攣コントロールが良好になった際の重度精神運動発達遅滞児の客観的な発達評価として行動レベルから見た視覚認知機能評価は、特に微細な精神発達変化の評価指標として有用である。【はじめに】重症心身障害児(者)(重症児(者))の視覚認知メカニズムについての研究は、その方法論も含めて困難なところが多く、国内はもちろん、国際的にも一部の研究を除くとほとんど行われていないのが現状である。そこで、本研究では、複数の視覚機能アセスメントを用いて、重症児(者)の視覚認知機能を多面的に検討した。【方法】本研究では以下の7つの方法で視覚認知機能の評価を行った。(1)日常生活での視覚反応の有無(2)光刺激による認知評価:瞬目・追視の有無(3)物体近接に伴う瞬目の評価(接近瞬目)(4)縞模様による視力評価(Preferential Looking法:PL法):乳幼児の視力評価に使用するTeller acuity cards(TAC)を用い、眼前に静止指標(縞模様)を呈示した際に指標を見るか否かで視力を評価(5)TACを用いた視運動性眼振(Optokinetic nystagmus : OKN)による視力評価:重症児(者)向けに自作した縞指標を用い、眼前に動かした際の視運動性眼振の有無で視力を評価(6)物体の移動の認知と視力評価:STYCAR(Sheridan's Test for Young Children and Retarded)大きさの異なるボールを眼前で移動させて追視の状況から視力を評価(7)視覚誘発電位(fVEP)【対象】国立精神・神経センター武蔵病院に入所中の重症児(者)31名(女性16名、男性15名、年齢1147歳)について評価を行った。【結果】日常生活の視覚反応があるものについては1例を除きPL法・OKN・STYCARのいずれかで視力の評価が可能だった。それぞれの検査でPL法では0.0070.440、OKNでは0.0070.056、STYCARでは0.0020.189の視力が得られた。【考察】今まで視力判定が困難とされる重症児でもPL法・OKN・STYCARのいずれかで視力をあらわすことが可能だった。これらの結果は、重症児(者)の視覚評価において様々な方法の活用が有効であることを示した。

PL法、OKN、STYCARのいずれかで視力評価が可能であり、EDVAや光点滅による追視、注視、視覚定位反応の改善が治療前後で認められた。【結論】抗痙攣剤の調整や外科的治療により痙攣コントロールが良好になった際の重度精神運動発達遅滞児の客観的な発達評価として行動レベルから見た視覚認知機能評価は、特に微細な精神発達変化の評価指標として有用である。
連続流ポンプを用いた体内埋込式完全人工心臓の総合的基礎研究

完全人工心臓は、心臓を置換するタイプの人工心臓であり、究極の心臓代替デバイスとして大きな期待がよせられている。小型高性能な体内埋込式完全人工心臓を開発するために、波動型完全人工心臓の改良と次世代機種として螺旋流完全人工心臓の開発を行った。新たに開発した螺旋流完全人工心臓をヤギに埋め込み、生理的血流量制御法(1/R制御)を適用して、最長100日の生存が得られた。無拍動流完全人工心臓の運動負荷実験においては、無拍動流と拍動流に顕著な差は見られなかった。また、体内埋込血圧センサーの校正方法と平均心房圧推定ロジックの研究および人工材料と生体材料を融合させたハイブリッドパーツの開発を行った。小型高性能な体内埋込式完全人工心臓を開発するためには、デバイス、病態生理および制御系に関する基礎研究が必要である。また、生体適合性の向上も重要な課題であり、特に抗血栓性に関しては、抗凝固療法を必要としない要素技術の開発が必須である。今年度は、新たに設計製作した左心用高性能モーターを、当研究室で研究開発中の波動型完全人工心臓に内蔵して、3頭のヤギに埋め込んで動物実験を行った結果、1頭のヤギで46日の生存が得られた。新しい波動型完全人工心臓を用いると運動負荷実験による病態生理の研究が可能であることは分かったが、右心の性能がやや不足していることが明らかになった。小型高性能な体内埋込式完全人工心臓用の新しい連続流ポンプとして、流体軸受けによりローターを非接触で駆動する螺旋流ポンプを開発した。現在までに、左心の螺旋流ポンプの原型は完成し、これを左心補助人工心臓のかたちでヤギに埋め込んで、抗凝固療法無しで2ヶ月以上の生存を得ている(現在生存中)。制御系の開発に必要な体内埋込血圧センサーを、ワンチップ絶対圧センサーを用いて開発した。開発した体内埋込血圧センサーを体内で校正するための自動校正法の研究を行った結果、流入圧波形を用いて自動校正するアルゴリズムがうまく作動することを確認した。生体適合性の向上を実現するために、ハイブリッドパーツの開発を行った。現在までに、人工素材を型に入れて数ヶ月ヤギの皮下に埋め込むことにより、生体組織とのハイブリッド化に成功した。また、ハイブリッドパーツを脱細胞処理し、凍結乾燥したのち、滅菌して使用する方法を研究開発中である。今年度は、無拍動流完全人工心臓の病態生理の解明のために、無拍動流と拍動流の運動負荷実験を1頭のヤギで実験できるような高性能な波動型完全人工心臓を新設計して、パーツの設計と開発を行った。新しい連続流ポンプとして、螺旋流ポンプを研究開発しているが、昨年度開発した左心用の螺旋流ポンプを、左心バイパスのかたちでヤギに埋め込み抗凝固療法無しで実験をした結果、最長203日の生存が得られた。203日後に取り出したポンプ内に血栓は見られなかった。また、今年度は右心用の螺旋流ポンプが開発出来たため、完全人工心臓(螺旋流完全人工心臓)が完成した。完成した螺旋流完全人工心臓をヤギに埋め込んだところ、1週間の生存が得られた。螺旋流完全人工心臓は、ポンプのインフロー部分に絶対圧センサーを内蔵する設計とした。今年度は螺旋流完全人工心臓専用の絶対圧センサーユニットを開発した。生体適合性の向上を実現するために、人工材料と生体組織とをハイブリッド化させたハイブリッドパーツの開発を行っているが、補助人工心臓の心尖部コンジットをハイブリッドパーツで構成したハイブリッドカニューレを作製し、これを用いて左心バイパスの実験を行ったところ、ハイブリッドカニューレは心筋組織と融合し、脱細胞した細胞外マトリックス部分にレシピエント由来の細胞が生着していることが確認された。ハイブリッドパーツは人工臓器用の新しい生体適合性材料として期待しており、さらに研究を進めている。

また、生体適合性の向上も重要な課題であり、特に抗血栓性に関しては、抗凝固療法を必要としない要素技術の開発が必須である。今年度は、昨年度開発した動圧力を高めた動圧軸受けを内蔵した螺旋流完全人工心臓に、サッキング制御性能を高めたプログラムを適応して、動物実験を継続した。その結果、最長100日の生存を達成した。実験終了後のデバイスを解析した結果、右心のポンプ性能が良すぎることにより右心インペラーの回転数が低すぎて動圧軸受けが安定しないという問題があることが分かった。そこで、右心ポンプのインペラーの羽根の小型化を行い、より高回転で同じ性能が得られるように改良した。改良した螺旋流完全人工心臓は、今後ヤギに埋め込んで長期慢性実験を行う予定である。計測制御では、昨年度に引き続き、絶対圧センサーユニットを左右血液ポンプのインフロー部分に内蔵し、動物実験に使用してデータの収集を行った。体内に埋め込んだ圧センサーは校正が困難であるため、校正を必要としない方法として、センサー出力波形から心房圧を推定するロジックの開発を行った。流量の計測に関しては、昨年度に引き続き、モーターの回転数とトルクからテーブル方式により差圧と流量を推定する方法の基礎研究を行った。抗血栓性向上のためにハイブリッドパーツを開発しているが、今年度は心材の剛性を高めたスカッフォールドによるハイブリッドカニューレを作成し、左心バイパスによる慢性動物実験を行った結果、53日目に摘出したカニューレは心臓と癒合し上皮化も良好であった。完全人工心臓は、心臓を置換するタイプの人工心臓であり、究極の心臓代替デバイスとして大きな期待がよせられている。小型高性能な体内埋込式完全人工心臓を開発するためには、デバイス、病態生理および制御系に関する基礎研究が必要である。今年度は、昨年度開発した螺旋流完全人工心臓を量産し合計6頭のヤギに埋め込み慢性動物実験を行った。いずれの例も解剖学的適合性は良好であった。結果としては、術中人工心肺の影響で脳症となったものが2例、心房がポンプに吸引されるサッキング現象による急激な負荷変動により動圧軸受けが破損してポンプが停止したものが2例、ケーブルの断線によりポンプが停止したものが1例、残りの1例は、動圧力を高めた動圧軸受けを開発し、またサッキング制御を高めたプログラムを適応して、抗凝固療法無しで現在3か月生存中である。計測制御では、昨年度開発した絶対圧センサーユニットを左右血液ポンプのインフロー部分に内蔵した。体内に埋め込んだ圧センサーは校正が困難であるため、校正を必要としない方法として、センサー出力波形から心房圧を計測するロジックの基礎研究を行った。また、流量の計測に関しては、電磁流量計を埋め込むことは困難であるため、モーターの回転数とトルクからテーブル方式により差圧と流量を推定する方法を提案し、基礎研究を行った。抗血栓性向上のためにハイブリッドパーツを開発しているが、昨年度開発したハイブリッドカニューレは剛性不足であったため、今年度は心材の剛性を高めたスカッフォールドを作成した。
半導体レーザ増幅器中の4光波混合を用いた波長選択信号再生の研究

半導体光増幅器(SOA)の極短光パルスに対する利得飽和特性、およびSOA中の4光波混合とその多重分離(DEMUX)への応用に関する研究を行い、以下の点について成果を得た。1.SOAのフェムト秒光パルスに対する利得飽和特性組成の異なる量子井戸を複数積層した活性層を用いることにより利得幅を拡大した、MQW構造SOAにフェムト秒光パルスを入力し、利得飽和特性を評価した。その結果、利得飽和の波長依存性は小さいが、わずかに長波長ほど飽和出力が大きいことがわかった。これは、エネルギーの高い準位から低い準位へ、キャリアが供給されているためであると考えられる。2.ポンプープローブ法によるSOA利得ダイナミックスの測定直交偏光ポンプ-プローブ法を用いて、利得幅を拡大したSOAの光学利得のダイナミックスを測定し、数100fsの高速応答が得られることが分かった。利得幅を拡大したSOAでは利得の偏光依存性が大きく、又、利得が最大になる波長も偏光により異なる。そこで、同一の偏光でも利得のダイナミックスが測定できるように、ヘテロダインポンプ-プローブ法を実現し、高速応答性を確認した。3.SOA中の4光波混合のDEMUXへの応用SOAを光非線形媒質として用い、サブピコ秒光パルス間の4光波混合特性について理論的に検討した。特に多チャンネルの信号が波長の異なる出力として同時にとり出せる多重分離(DEMUX)への応用を目的として解析した。これは時分割多重信号の周波数多重信号への変換でもある。その結果、DEMUXの最高速度は主にSOAの利得帯域幅で決まっており、利得帯域幅の広いSOAの実現が不可欠であることがわかった。
海藻の紫外線防御機能と垂直分布の関係

異なる水深から採取された紅藻について、紫外線が光合成におよぼす影響を調ベた。また、沿岸域での光環境に合わせて測定した。PAR(光合成有効波長域)や紫外線を含む太陽からの直射光に対して、浅所(0-5m)から採取された紅藻についてはほとんど影響は見られず、浅所産紅藻は明るい光環境に適応しており、紫外線に対する適応性を持っていた。これに対し、深所(水深25-30m)から採集された紅藻は、30分間の直射日光に対して、著しい光合成の低下が見られた。紫外線は、海面上で太陽放射の1-4%を占めるにすぎないが、深所産紅藻に対してはその阻害作用はかなり大きく表われる。水中の光環境を波長別に測定した結果、紫外線は5-10mの水深まで、深所産紅藻の光合成に阻害を及ぼすほどの量が透過していることが確かめられた。したがって、深所産紅藻はこのような浅所では生育できない。紫外線に対する防御機能の一つとして、海藻類に特異的に含まれる紫外線吸収物質に注目し、さまざまな水深から採取された紅藻について、本物質の量を測定した。その結果、浅所、特に潮間帯に生育している海藻には多量の紫外線吸収物質が含まれており、水深0-5mに生育する海藻にも相当量の本物質が含まれていた。これに対し、水深25-30mに生育する深所産紅藻では、ごく少量もしくは全く含まれておらず、浅所産、深所産紅藻で著しい違いが見られた。本研究では以下のことを明らかにすることができた。水中の光環境の詳しい測定から、これまで考えられていた以上に、紫外線は水中に透過する。紫外線は藻類の垂直分布を決定する最も重要な要因の一つであり、特に深所産海藻に対しては著しい阻害作用を示す。藻類の紫外線に対する防御機能の一つとして、紫外線吸収物質は重要な役割を果たしている。
未端オレフィンの未端位選択的酸化反応の開発

本研究では、金属錯体触媒と分子状酸素を用い未端オレフィンの未端位を位置選択的に酸化し、アルデヒド体を合成する新しい反応の開発を目的とした。特に、オレフィン基質のアリル位に置換基を導入し、金属錯体触媒とのキレ-ト制御能を活用する手法をここでは用いた。その結果、PdCl_2(MeCN)_2ーCuCl触媒存在下、ヘキサメチルホスホルアミド(HMPA)を添加した非プロトン性溶媒中、アリル位にアミド基を持つ未端オレフィンは分子状酸素によりオレフィン未端位が位置選択的に酸化され対応するアルヒデド1を与えることを見い出した(下式)。水を求核剤に用いる通常のWacker酸化反応では、上の結果と対照的にオレフィンの2位の炭素が酸化されメチルケトン体2が得られる。Nーアリルラクタム系化合物を用いても同様の結果となる。員環数の異なるNーアリルラクタムと分子状酸素との反応解析より、この酸化反応の位置選択性はPdへのアミドカルボニル基とオレフィンとのキ-レト配位で決定されることも明らかとなった。これまでに知られている酸素酸化反応では、アリルアミドの未端オレフィン炭素を選択的に酸化する例はなく本研究で開発した反応は、原理的にも新しい酸化反応と言える。本研究で開発した触媒系を用い直鎖状オレフィン、例えば1ーデセンに分子状酸素を反応させると主としてメチルケトン体が得られアルデヒド体の生成率を向上させるには到らなかった。直鎖状オレフィンからアルデヒド体を選択的に得る方法の開発は今後の課題として残された。末端オレフィンの2位の炭素を酸化レメチルケトン体に変換する手法は、Wacker法で代表される周知の反応であるが、末端位(Cー1位炭素)を選択的に酸化レアルデヒド体を得る確立された方法はこれまでにない。本研究では、金属策体触媒と分子状酸素を用い末端オレフィンをアルデヒド体に選択的に変換する方法を開発することを目的とする。1.本研究では、アリル位に置換基を導入しレキレ-ト制御能を活用する手法により、末端オレフィンをアルデヒド体に変換する方法について先ず検討した。その結果、NーフェニルーNーアリルアセトアニリド体を式(1)に示す条件下で分子状酸素と反応させると、94%の選択性でアルデヒド体が生成することを見い出した。また、N、Nー二置換アミド体は、一般にメチルケトン体よりもアルデヒド体を優先的に与えることが判明した。本反応では、オレフィンへの酸素原子の移行は分子状酸素によりなされ、水からの酸素移行によるWacker法とは原理的に異なることが明らかになった点も特筆される。種々の基質への本酸化反応の適用は、次年度の課題となった。2.PdCl_2/CuCl/オキシム系触媒を用い直鎖末端オレフィンのCー1位炭素を選択的に酸素酸化させる方法を検討したところ、溶媒としてtーブタノ-ルを用いると末端位酸化の選択性は向上するが、触媒活性が低下することが判った。未端オレフィンの2位の炭素を酸化しメチルケトン体に変換する手法は、Wacker法で代表される周知の反応であるが、未端位(Cー1位炭素)を選択的に酸化しアルデヒド体を得る確立された方法はこれまでにない。本研究では、金属錯体触媒と分子状酸素を用い未端オレフィンをアルデヒド体に選択的に変換する方法を開発することを目的とする。本研究ではアリル位置換基のキレ-ト制御により末端オレフィンをアルデヒド体に変換する方法について主として検討した。

Pdcl_2(CH_3CN)_2とCuClとの組み合せを触媒としヘキサメチルホスホルアミド(HMPA)を添加した無水の非プロトン性溶媒中で、Nーアリルアミドを分子状酸素と反応させるとオレフィン未端位が位置選択的に酸化されるという前年度の知見を基にし、員環数の異なるNーアリルラクタムと分子状酸素との反応について詳しく検討した。その結果,4員環ラクタム以外は90%以上の位置選択性でオレフィン未端位が酸素化され、対応するアルデヒド1__(下式)を与えることが判つた。一方、水を求核剤に用いる通常のWacker型酸化反応ではメチルケトン2__が生成し、酸化反応の位置選択性は逆転した。分子状酸素による酸化反応の位置選択性は、パラジウムのアミドカルボニル基とオレフィンとのキ-レト配位で決定され、この配位の起りにくい4員環ラクタムでは良い結果が得られない。反応系に水が存在するとアミドカルボニル基の配位が阻害されメチルケトン2__が主として得られることが判った。また、アリルアセテ-ト類でもここで示した傾向とほヾ同様の結果が得られた。
ＴＲＩＰ鋼における高速変形挙動の時間的階層性とエネルギー吸収能向上機構の解明

Kelvinダブルブリッジを応用した回路を開発し,試験片の抵抗変化を測定した.その上で,測定結果の精度向上を試み,完成した回路の妥当性を示した.温度場に関しては,直径80μmの極細熱電対を用いて測定を行った.また,衝撃負荷下における破壊靱性値を評価し,そのマルチ時間スケール性を実験的に明らかにすることを試みた.実施した試験の有限要素シミュレーションを行い,実験事実と併せて時間的階層性によるTRIP鋼の衝撃エネルギー吸収特性向上のメカニズム解明を試みた.対象とする巨視的現象が高速になると,時間スケールが小さくなり,それに付随する物理現象との時間的階層性によって,巨視的に現れる現象が大きく変化する可能性を秘めている.TRIP鋼は,塑性ひずみを加えることによって発生する,ひずみ誘起マルテンサイト変態を伴って優れた衝撃エネルギー吸収(以下IEA)特性を持つと言われている.TRIP鋼の変形挙動は負荷速度に起因する時間スケールに依存し,付随する相変態と温度場における時間スケールと複雑に相まって,優れたIEA特性を示すと考えられるが,未だそのメカニズムは明らかになっていない.そのため,本研究では,TRIP鋼の時間的階層性を明らかにし,IEA特性が向上するメカニズムの解明を目的として,本年度は以下を実施した.前年度の結果を踏まえて,TRIP鋼の衝撃エネルギー吸収特性を評価するため,衝撃負荷下における破壊靱性値を評価し,そのマルチ時間スケール性を実験的に明らかにすることを試みた.さらに,TRIP鋼のIEA特性を評価するために,分割式ホプキンソン棒法に基づいた衝撃3点曲げ試験装置を過去の文献に従って,新たに試作し,衝撃負荷下におけるIEA特性を調査し,保有の材料試験機と併せてIEAの時間スケール依存性を検討した.また,TRIP鋼が延性材料であることから,以下の対象となる破壊力学パラメータはJ積分である.試作した試験装置を用いて,過去の文献等を援用して動的なJ積分の測定を試みた.対象とする巨視的現象が高速になると,時間スケールが小さくなり,それに付随する物理現象との時間的階層性によって,巨視的に現れる現象が大きく変化する可能性を秘めている.TRIP鋼は,塑性ひずみを加えることによって発生する,ひずみ誘起マルテンサイト変態を伴って優れた衝撃エネルギー吸収(以下IEA)特性を持つと言われている.TRIP鋼の変形挙動は負荷速度に起因する時間スケールに依存し,付随する相変態と温度場における時間スケールと複雑に相まって,優れたIEA特性を示すと考えられるが,未だそのメカニズムは明らかになっていない.そのため,本研究では,TRIP鋼の時間的階層性を明らかにし,IEA特性が向上するメカニズムの解明を目的として,本年度は以下を実施した.前年度の結果を踏まえて,既に提案しているモデルを用い,前年度に実施した試験の有限要素シミュレーションを行ない,実験事実と併せて時間的階層性によるTRIP鋼のIEA特性向上のメカニズム解明を試みた.以前,衝撃平面ひずみ引張りにおける変形挙動や静的モードI負荷下における停留き裂と直進き裂進展挙動に及ぼすマルテンサイト相の影響を検討した結果のノウハウを適用し,衝撃負荷における停留き裂と直進き裂進展挙動が及ぼすマルテンサイト相の影響を検討可能となった.Kelvinダブルブリッジを応用した回路を開発し,試験片の抵抗変化を測定した.その上で,測定結果の精度向上を試み,完成した回路の妥当性を示した.温度場に関しては,直径80μmの極細熱電対を用いて測定を行った.また,衝撃負荷下における破壊靱性値を評価し,そのマルチ時間スケール性を実験的に明らかにすることを試みた.実施した試験の有限要素シミュレーションを行い,実験事実と併せて時間的階層性によるTRIP鋼の衝撃エネルギー吸収特性向上のメカニズム解明を試みた.対象とする巨視的現象が高速になると,時間スケールが小さくなり,それに付随する物理現象との時間的階層性によって,巨視的に現れる現象が大きく変化する可能性を秘めている.TRIP鋼は,塑性ひずみを加えることによって発生する,ひずみ誘起マルテンサイト変態を伴って優れた衝撃エネルギー吸収(以下IEA)特性を持つと言われている.TRIP鋼の変形挙動は負荷速度に起因する時間スケールに依存し,付随する相変態と温度場における時間スケールと複雑に相まって,優れたIEA特性を示すと考えられるが,未だそのメカニズムは明らかになっていない.そのため,本研究では,TRIP鋼の時間的階層性を明らかにし,IEA特性が向上するメカニズムの解明を目的として,まず以下を実施した.金属のような非常に低い抵抗を測定するためのKelvinダブルブリッジを応用した回路を開発し,測定結果の精度向上を試みた.ブリッジは試験片の抵抗を計測するために4つの既知抵抗およびバランス調整用可変抵抗から構成されている.ここに直流電流を供給することによって,試験片の抵抗変化を測定した.完成した回路の妥当性を示すために,まず未変形の試験片の体積抵抗率を,市販の低抵抗計およびこれまでに作成した直流電位差法による回路と併せて測定した.さらに,作成した回路の動的応答特性を検討するため,ホプキンソン棒法衝撃試験において生じる応力波の速度程度の信号が検出できることを確認した.温度場の測定に関しては,極薄熱電対を用いると,試験片への端子の固着性に優れるが,応答性に劣るため,直径80μmの極細熱電対を用いた測定に切り替えて測定を行った.無理のない計画と特段研究の遂行に問題がなかったことによる.無理のない計画と特段研究の遂行に問題がなかったことによる.既に提案しているモデルを用いて,前年度に実施した試験の有限要素シミュレーションを行ない,実験事実と併せて時間的階層性によるTRIP鋼のIEA特性向上のメカニズムを解明する.

以前,衝撃平面ひずみ引張りにおける変形挙動や静的モードI負荷下における停留き裂と直進き裂進展挙動に及ぼすマルテンサイト相の影響を検討した結果である.このノウハウを適用すれば,衝撃負荷における停留き裂と直進き裂進展挙動が及ぼすマルテンサイト相の影響を検討可能である.平成23年度の結果を踏まえて,TRIP鋼の衝撃エネルギー吸収特性を評価するため,衝撃負荷下における破壊靱性値を評価し,そのマルチ時間スケール性を明らかにする.さらに,TRIP鋼のIEA特性を評価するために,分割式ホプキンソン棒法に基づいた衝撃3点曲げ試験装置を過去の文献に従って,新たに試作し,衝撃負荷下におけるIEA特性を調査し,保有の材料試験機と併せてIEAの時間スケール依存性を検討する.また,TRIP鋼が延性材料であることから,以下の対象となる破壊力学パラメータはJ積分である.試作した試験装置を用いて,後述する数値シミュレーションや過去の文献等を援用して動的なJ積分値を測定する.これまで得られた成果を公表するために,学会発表や論文投稿,ならびに報告書作成に600千円計上する.研究の推進方策に従って,衝撃試験装置作成ならびに破壊靭性値測定用試験片に物品費として200千円,成果発表と旅費に700千円計上し,研究の推進を計る.
発達障がいに合併した小児1型糖尿病児の自立支援プログラムの開発

小児の発達障がいである自閉症スペクトラム障がいや注意欠如・多動性障がいは、我が国で近年増加傾向である。発達障がい児が小児期発症1型糖尿病を合併した場合、発達障がい児に特有の感覚過敏、こだわり、衝動性、パニック行動などにより血糖コントロールとインスリン自己注射管理には様々な困難を伴う。本研究では発達障がいを有する1型糖尿病患児の特性について、アンケート調査と直接の聴き取りを元に自己管理上の問題点を明らかにし、その上で患者と家族への新しい支援プログラムを確立する。さらに成人期以降のトランジションまでの道のりを見据え、患児と家族の社会的・精神的に健全な育成に向け一貫した教育プログラムの構築を目指す。
有機単結晶フィルムの積層ハイブリッド構造の創製と機能発現及びデバイス応用

有機半導体の単結晶フィルムを基板に「貼り合わせる」独自の方法を見出し、これまでにない高性能の有機トランジスタを実現した。また、本デバイスのホール効果測定の手法を開発して、界面でのキャリアの伝導の機構がバンド伝導的であることを明らかにした。さらに、液相から単結晶を広い面積にわたって基板に展開する溶液プロセスを開発し、本研究の桁違いに高い性能の有機単結晶トランジスタを実用化する方策を示した。本研究は、表面が分子スケールで平坦な「有機単結晶フィルム」を積層したハイブリッド構造の界面に新たな機能を有する電子伝導面を構築することを目的としている。3年計画の初年度である19年度には、有機半導体の単結晶フィルムと絶縁性の有機単結晶フィルムを組み合わせて、結晶性の有機物界面を形成することによって、高移動度の電界効果トランジスタ機能を発現することを計画した。実際に、ルブレン分子を用いた単結晶フィルムを半導体層とし、ジフェニルアントラセン分子を用いた単結晶フィルムをゲート絶縁層として用いる単結晶ヘテロ接合を作製し、さらに有機半導体をゲート絶縁層で上下から挟み込む、ダブルゲート構造を構築した。その結果、ダブルゲートトランジスタの2つゲート電界を調節して、結晶表面よりキャリアの散乱が少ない結晶中央部にキャリアを分布させた場合、これまで有機トランジスタで最高の移動度が実現することを明らかにした。また、同様に作製した単結晶トランジスタにおけるキャリア伝導の磁場効果(ホール効果)を精密測定した結果、キャリアが結晶の表面ではなく、内部に分布していることにより、高移動度を実現するメカニズムを明らかにした。即ち、界面準位密度を最小限にしたことによって、電界が単結晶の表面トラップ電荷によって終端されることなく結晶内部に到達し、不規則ポテンシャルによる散乱が少ない内部キャリアを利用できたために、自由な電子がバンド的に伝導する高キャリア移動度が得られたと考えられる。本研究では、有機単結晶を用いることによって、有機半導体本来のキャリア伝導性能が一般的な有機薄膜多結晶トランジスタよりはるかに高く、その伝導は低温でも本質的には失われないことが明らかになった。有機トランジスタの2次元電子系において、こうしたバンド的な伝導が得られたことは、今後新奇な低次元電子系を物質界面に構築する研究の基盤となる。3年計画の初年度である19年度には、有機半導体の単結晶フィルムと絶縁性の有機単結晶フィルムを組み合わせて、結晶性の有機物界面を形成することによって、高移動度の電界効果トランジスタ機能を発現することを計画し、実際に、ルブレン分子を用いた単結晶フィルムを半導体層とし、ジフェニルアントラセン分子を用いた単結晶フィルムをゲート絶縁層として用いる単結晶ヘテロ接合を構築した。これまでは、ルブレンのようなドナー性を有するp型有機半導体にホールを注入するトランジスタ機能を中心に研究を進めたのに対し、今年度は、アクセプタ性を有するn型有機半導体に電子を注入するトランジスタの機能を特に大気中で安定に発現させ、両者の組み合わせによって新規の積層ハイブリッド構造を実現することを計画した。まず、電子親和性が高いTCNQ分子を結晶化させて、単結晶トランジスタを代表者らが開発した結晶を静電的に貼り合わせる方法で電界効果トランジスタを構築したところ、空気中でも電界効果の閾電圧がほとんどない理想的なふるまいを示した。このことから、水などの大気成分よりも電子親和性が高い有機半導体を用いる限り、大気中の電界効果に物質としての制約はないという示唆が得られた。また、p型とn型の有機半導体を組み合わせることによって、より高移動度のn型有機半導体トランジスタも得られたことから、p型とn型の積層ハイブリッド構造の有用性を示すことができた。さらに、ホール効果測定の結果からは通常の電界効果からはわかりにくいp型とn型の積層構造におけるキャリア量を同定し、両有機半導体間に多大な電荷の移動が実現していることも明らかになった。本研究は、表面が分子スケールで平坦な「有機単結晶フィルム」を積層したハイブリッソド構造の界面に新たな機能を有する雷子伝導面を構築することを目的としている。20年度までに、有機半導体の単結晶フィルムと絶縁性の有機単結晶フィルムを組み合わせて、結晶性の有機物界面を形成することによって、高移動度の電界効果回トランジスタ機能を発現することと、有機半導体の単結晶フィルムをべースとしたpnヘテロ接合を製作することを計画した。その結果、ルブレン分子を用いた単結晶フィルムを半導体層や、TCNQ分子を結晶化させて、高移動度め単結晶トランジスタを構築するなどの成果を得た。21年度は、これまでの気相成長による有機蛍結晶成長に加えて、溶液から結晶性薄膜を基板上に成長する方法を新たに見出した。回その方法では、基板上に構造物を置いて、基板を傾けることによつて、構造物の下端に保持された液滴が渇く方向を規定し、結晶成長を制御した単結晶フィルムを生成可能になった。これまでの溶液塗布による有機薄膜は、多結晶件のものしかなかったため、有機トランジスタの移動度は格段に向上した。

得られた移動度ら5cm^2/Vsは、これまでに報告されている価の中で最高値であって、これまでの典型的な性能を1ケタ程度上回る性能であった。ここで、用いた半導体材料のBTBTにキャリアを注入する障壁が高いため、トランジスタ動作するしきい電圧が高くなる問題があった。これに対して、pnヘテロ接合の構築を通じて、電荷移動によっにキャリアをドープするという、本研究で得られた手法を適用した。結果、しきい電圧をほぼゼロにすることがでさた。以上の結果は、印刷法によって、これまでの限界を打ち破る高性能の有機トランジスタが製作できる基礎技術を開発したことに相当するため、産業応用に向行たインパクトが非常に高い。
「気づき」を生じる脳内過程での前頭・頭頂連合野の役割

本研究では連続フラッシュ抑制法という錯視の技術と、サルの片側半球の皮質表面ほぼ全面から脳活動を同時に計測する技術を導入し、意識的な「見え」を生成する過程でこれらの領域の果たす機能を明らかにすることを目的とした。予備実験の結果から、皮質脳波の高い周波数帯と低い周波数帯とで独立した情報処理が反映されていることが明らかになった。さらに連続フラッシュ抑制法を用いた実験の結果から、連続フラッシュ抑制法の「見え」に対する効果が前頭眼野・頭頂皮質間の連絡の強さによって影響される可能性が示された。今後、視覚刺激が「見えない」状態から「見える」ようになる「気づき」の瞬間の脳活動についてさらなる検討を行っていく。本研究では連続フラッシュ抑制法という錯視の技術とECoG電極によりサルの片側半球の皮質表面ほぼ全面から脳活動を同時に計測する技術、2つの新しい技術を組み合わせ、意識的な「見え」が生じる瞬間に前頭・頭頂連合野の果たす役割を明らかにすることを目的とした。平成24年度から25年度にかけて一頭のサルで複数の実験パラメータを系統的に操作し、各条件下でのサルのターゲットへの反応時間を解析することで、同課題で視覚刺激の「見え」に影響する主要な実験パラメータを同定してきた。25年度中に別個体でのデータ収集を終了する予定で電極埋設・課題トレーニングを行ってきたが、実験個体の健康状態が悪化したため動物福祉の観点から実験を中断せざる得なかった。現在、別個体で課題トレーニングを進めており、データ収集が完了次第、全個体での行動および脳活動データを網羅的に解析していく予定である。また、25年度には同課題の結果を検討するために必要な、予備的な実験の脳活動データを2個体から収集した。サルが光点を凝視している間に周辺視野の様々な場所に視覚刺激を提示し、時間周波数領域で視覚応答の空間選択性や受容野・応答潜時などを推定し、周波数帯域間でこれらの指標を比較した。従来の研究では、皮質脳波を使って各脳部位に局在した脳機能を調べるうえではhigh-gamma bandと呼ばれる高い周波数帯の有用性が強調され、低い周波数帯は空間分解能が悪いなどの理由で軽視される傾向にあった。しかし予備実験の結果、低い周波数帯の活動が必ずしも空間分解能に劣るわけではなく、高い周波数帯と低い周波数帯とを並列して調べることで、各脳領域に局在した情報処理の動的な側面が検討可能であることが分かった。今後、皮質脳波を神経科学のツールとして活用していくうえで重要な、一般性の高い知見であり、現在予備実験の結果単独での論文執筆を進めている。本研究課題では意識的な「見え」が生じる瞬間(「気づき」の瞬間)の脳のメカニズムを検討するために、視覚刺激の検出・定位課題を行っている最中のサルの脳活動を広い範囲の皮質表面から同時に計測を行う。交付申請のさいには、遂行のために取り組むべき課題として、1)脳活動の計測手法および実験システムの確立、2)課題の妥当性の検討、3)多電極から同時に計測された脳活動の解析、以上の3点を挙げていた。現在までに、128個のシート状に並んだ電極を2頭のサルの右側半球に埋め込んでおり、一頭のサルは1年以上、もう一頭のサルでも既に5ヶ月が経過している。どちらのサルも健康状態に問題はなく、計測される脳の信号が劣化する様子も見られており、少なくとも片側半球のほぼ全表面からの脳活動を同時に計測する手法は確立できた(懸案事項1)。本研究では連続フラッシュ抑制法という錯視のテクニックを取り入てターゲットとなる視覚刺激の「見え」を操作し、サルが検出・定位に失敗する状況を意図的に作り出す。そのため、サルが正しくルールを理解しているのか、連続フラッシュ抑制法が意図したとおりに働いているのか検討する必要がある(懸案事項2)。24年度には刺激のパラメータに依存してサルの行動データとヒト被験者での行動データ(研究協力者であるモナシュ大学・土谷尚嗣氏が収集)が類似した変化を示すことを明らかにし、実験課題の妥当性が明らかになった。また、24年度には上述の2頭のサルでの実験・データ収集と並列して、予備実験で得られた別のサルでの皮質脳波の解析を行ってきた。独立主成分分析を行うことで適切にデータの次元を圧縮することができること、圧縮後のデータを使って領域間の信号の流れを検討できることなどを確認しており、既に今後の解析の方針がたっている(懸案事項3)。「気づき」の瞬間に直接関係する脳活動の検討までは至っていないが、そのために必要な実験データの収集は着実に進行しており、解析の手法も確立できている。既得の実験データの解析結果から、視覚刺激の「見え」を左右する刺激提示前の脳活動の存在は既に明らかにしており(国内外の学会で24年度に発表済み)、今後の解析の方針は定まっている。

25年度中には目的とする脳活動の検討が十分可能であると考えている。2頭目のサルでの実験データ収集を継続するのと平行し、既得の実験データの解析を行う。結果をまとめ学会発表を行い、25年度中に学術誌へ論文を投稿する。また、現在まで脳活動は全て右側半球から記録している。ヒト被験者でイメージング技術を使った当該分野の先行研究では左右半球間での違いを示唆する報告もあるため、論文投稿後には左側半球からの計測を行う。該当なし
越境システムの進化制度論的展開とコミュニティ

日本とブラジルの間の労働者の移動とそれを媒介する制度の変化を時系列的に明らかにした。労働者の移動に伴って、ブラジル側のコミュニティ、日本側のコミュニティの双方に変化が生じていることを明らかにした。特に、2008年に発生したリーマンショック以後の世界同時不況は、これまでの移民研究で行われてきた説明ではできない状況を発生させている。移住者が出身国にきわめて短期間の間に帰国するという現象が、この説明できない現象なのであるが、本研究を通してこれまで説明できなかった移民の移動パターンとコミュニティの盛衰の関係を明らかにすることができた。本年度は、ブラジルにおける日系人労働力を集めている日系旅行社およびエージェントの聞き取りを中心におこなった。104のブラジルで日本就労希望者を集めていた日系旅行社およびエージェントに現在のブラジルでの募集活動の実態を聞くことができた。ブラジルの経済発展にともなって、かつまた長引く日本の景気低迷によって、日本よりもブラジルで雇用機会が増加していることで、日系旅行社・エージェントの人集め機能は驚くほどに低下していることがわかった。実際、聞き取りをおこなった104の旅行業者のうち、現在でも日本へのデカセギ就労者を集めることを事業としている者はおよそ30に過ぎず、半数の者はデカセギビジネスに関わることから全く離れてしまっており、拡大する内需に頼った国内旅行業を中心とする業態に変わってしまっていた。しかしながら、観光業をメインとする旅行業への大規模な転換が見られる一方で、旅行業者たちはこの傾向が長期的に続くとは考えなく、サッカーワールドカップとオリンピックが開催されるまでの限定的な現象であると考えている者が多かった。このように観光旅行業への転換が第一の変化であるが、ブラジルでの雇用の増加は、日本の不景気で仕事が減ることによりデカセギ者の帰国者を増加させている。デカセギ旅行社のなかで、従来の日本就労の手伝いをビジネスとするのではなく、デカセギ帰国者がブラジルでの仕事に就くためのビジネスが開始されている。こうした帰国者相手のサービスを開始している事業者10社に話を聞くことができ、デカセギビジネスが日本就労ばかりでなく帰国者をも対象にしたものに変わってきていることを確認した。日系旅行社を日本へデカセギ労働者を送りだす越境システムと見たときに、リーマンショックまでの期間はブラジルサイドの越境システムは日本の労働市場の在り方に応じて変化してきたことを、日系旅行社経営者への聞き取り調査から明らかにした。だが、このブラジルサイドの越境システムの変化は、単に日本の労働市場に反応するだけではなく、ブラジルでの日系旅行会社の増加=プレーヤーの増加によりブラジルでの日系旅行社間競争が激化することによって、多様な経営方針を持った日系旅行社を増加させこのことが送りだすことの可能な労働者の幅を広げてきたことも明らかになった。また、リーマンショック後は、ブラジルの日系旅行社は単に日本の労働市場の変化を受けるだけではなく、ブラジルの拡大する景気により大きく影響されるという新しい状況が生まれていることが分かった。こうした事態が発生したのは、リーマンショックにより日本の景気が悪化し日本へのデカセギ就労者の送り出しがビジネスとして停滞していた間に、ブラジルには資源を求めて世界中から投資が行われ、この投資を背景にした経済発展が伸びることにより幅広い階層で観光旅行がブームになったことによるものであった。結果として、日系旅行社もデカセギをビジネスの主体とするデカセギ旅行社は少数となり、観光旅行業をメイン事業セグメントとするものに転換していた。その一方で、日本企業のブラジル進出は大企業ばかりでなく中小企業にも及んでおり、日系旅行社はこうした進出日系企業の工場建設のための土地取得やブラジル工場のための人集めをも行い、日本への労働力の送りだしによる日本企業へのサービスの提供だけでなくブラジルに進出してきた際のサービスにもビジネスを拡大してきていることを明らかにした。日本がリーマンショックからようやく立ち直り始めた頃に、東日本大震災が起きて東日本を中心に日本の製造業はしばらく麻痺状態に陥った。そのため、日本での外国人労働者に対する雇用はなかなか戻って来なかった。その一方で、ブラジルは2014年のサッカーのワールドカップ、2016年のオリンピックといった大きな大会の開催を控えて、国内では建設投資を中心に資本投下が続いていたこともあって、先進国が景気低迷期にあっても着実な経済成長を見せていた。こうした経済環境は個人消費にも影響を与えており、日本の自動車メーカーでブラジルでも生産活動をしているトヨタ、日産、ホンダはいずれも生産量を2008年比で倍増していた。

その結果、自動車を中心に雇用が日本からブラジルにシフトしたような状況が発生しており、デカセギ経験者もこの波の上で移動していたということを明らかにした。今年度は、日系人労働者が日本に入ってくるようになった法的ロジックの再検討を中心に行い、1990年の出入国管理及び難民認定法の改正がその後の労働市場の形成にどのような影響を持ったのか、それと同時に日系人に定住者の在留カテゴリーを与えることで何が予定されていて、何が予定されていない意図せざる結果であったのかを明らかにした。とりわけ、1990年の入管法改正の際に、ブラジル側で日本の外務省やブラジル大使館・領事館にブラジル側から見た問題を提起し続けた人々にインタビューし、入管法改正に対するブラジルサイドの当初の意図がどの程度反映できたものであるのかを聞き取り調査した。また、1990年入管法改正の時にブラジル側が要望を伝え、現在は退官していた外務官僚にもインタビューをし、ブラジル側から伝えられた意図を大使館員としてどのように受け取ったのか、そして日本の本省にどのように伝えたのかを聞き取り調査した。元官僚だけあって、正確な情報を得ることは難しかったが、ブラジルサイドからのインプットがあったこと、そしてそこに日系人のブラジルの上院議員、下院議員が多数影響力を行使しようとしていたことが確認できた。今年度の研究成果は、2013年3月に出版した『国籍の境界を考えるー日本人、日系人、在日外国人を隔てる法と社会の壁』の一部でも取り上げ、既に今年度中に成果についても公表し始めている。今年度の研究成果は、来年度の夏頃に既に採択されている研究成果公開促進費を使った英文出版でも盛り込まれており、次年度以降に確実に研究成果が公表されて行く道筋についても現時点で確定されている。平成21年度から本研究は開始されたが、平成22年に研究代表者が勤務校で半年間のサバティカルを与えられ、その期間をサンパウロ大学に受け入れてもらい現地調査を集中的に行うことが出来た。このことにより、予定していたよりも1年前倒しで研究が進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。リーマンショック以後、日本とブラジルの経済状況が一変することで、かつては日本が景気のいい社会でブラジルが不景気に喘ぐ社会という構造は完全に崩れた。このような大きな経済的枠組みが変化するなかで、日本にデカセギという形で労働力を供給するシステムとなってきたブラジルの日系旅行社=デカセギ旅行社は大きな転機を迎えている。これまでに日本に労働力を送り出すという仕組みが、日本側の急速な景気後退の影響で送り出し先を失うばかりか、送った労働者の航空券代も送られてこなくなっており、現地のリクルーティングシステムはほぼ崩壊していた。にもかかわらず、リベルダージを中心とする日系旅行社の集積地から、日系旅行社のプレゼンスが減ったということは見られなかった。
有機ー無機複合薄膜の材料設計とその機能

1.有機金属錯体のイオンプレーテイングによる金属と有機の複合薄膜有機金属錯体モノマーとしてジクロロビス(ηーシクロペンタジエニル)チタン(Cp_2TiCl_2)を用いて、高周波イオンプレーティング法によりチタン金属を含む有機薄膜を作製した。生成した薄膜はかなりの架橋構造を有しているが、X線回折パターンからはCp_2TiCl_2の結晶構造が残存していることが明らかとなった。この薄膜の電気的特性はその抵抗率が測定雰囲気の湿度に大きく依存し、湿度センサーとしての機能性を示した。また、このCp_2TiCl_2薄膜上に1ーヘキセンをプラズマ重合して作製した積層膜は、ダイオード特性を示した。2.マイクロ波プラズマCVD法による超伝導薄膜の作製3.以上の研究によりイオンプレーティング法により有機ー無機の複合膜の作製が可能であり、薄膜トランジスタや分子デバイス等への応用が可能であることを明らかにした。また、有機金属化合物を原料として、金属酸化物の積層膜が設計・合成されることと超伝導特性をもたせられることを明らかにした。
逆流胆汁酸組成からみたバレット食道の発生・発癌機序解明と治療法の検討

Sterol regulatoryelement-binding protein (SREBP)はコレステロールの合成を規定する重要な因子であることは良く知られている。このSREBPはstatinによって活性化される。SREBPはVEGF発現を抑制すると言われており、また、Barrett食道において血管新生の増生はmalignant potential獲得に関与するという結果と合わせると、stainによるBarrett食道の発癌抑制作用の一つに、SREBPを介したVEGF系抑制が考えられる。Statin投与がBarrett食道間質の新生血管に影響するのであれば、その新生血管の状態はnarrow band imaging (NBI)内視鏡で観察可能であり、その病態及び投与効果の判定に内視鏡診断を応用出来る可能性があると考え、SREBP-1およびSREBP-2のBarrett食道における発現とその内視鏡所見を検討した。その結果、SREBP-1, 2の発現するBarrett食道における間質の血管新生は抑制されており、statin投与群では発現が顕著である傾向を得たことから、SREBPの発現とBarrett食道発癌リスクの抑制の関連が示唆された。しかしながら、SREBPの発現と内視鏡所見には直接的な一定の相関が得られなかった。そこで、Barrett食道生検材料を用いて網羅的にRNA解析を施行したところ、血管新生、細胞増殖、アポトーシスと関連のあるepireglinとの相関が認められ、このリガンドとNBI内視鏡画像解析による間質の血管密度との関連を証明できた。これは発癌ポテンシャルの高いBarrett食道の同定に有用であるとともに、statinおよび胆汁酸を用いた発癌抑制治療の可能性に繋がるものである。現在、これらのデータを整理し、国内外の学会にて成果の報告準備をしている。胆汁は1日に肝内で500mgのコレステロールから生合成されると言われており,分泌胆汁酸の組成はコレステロール代謝に強く影響される。一方,高コレステロール血症の治療薬であるHMG-CoA還元酵素阻害薬(statin)投与がBarrett食道の発癌を抑制する可能性が報告されており,statin本来の発癌抑制作用に加え,statin投与により惹起される胆汁酸組成の変化に着目した抗癌作用の解明など,胆汁酸のBarrett食道への関連解明に興味が持たれている。本年度の検討では,statin投与と高脂血症の疫学調査を始めた。特に,高脂血症の終末像の一つの病態と考えるNASH群とNAFLD群および健常人のBarrett食道有病率と,statin投与の関連性の検討では,現時点で有意差はないが,NASH群とNAFLD群の高い有病率およびstatin投与による抑制傾向を認めている。ヒト臨床研究においては,酸性環境で胆汁酸が細胞障害性に働くことを臨床的に証明するためfatty acid synthase (FASn)の発現とその細胞増殖やCOX-2発現に及ぼす影響を検討した。その結果,FASnの胆汁酸による発現はpH4.0の酸性環境下で有意に強く,この環境下で細胞増殖亢進やCOX-2発現に関与することを証明し,J Clin Gastroenterolに受理された。また,Barrett食道発生および発癌に関与する胆汁酸には,特異な種の胆汁酸があると想像されるため,胃内逆流胆汁酸組成との関連を検討した。その結果,いわゆる疎水性の胆汁酸が有意にBarrett食道症例に認められ,これらの胆汁酸は腸上皮化生のマーカーであるBMP4の発現と関連するとともに,有意なCOX-2発現も誘導することから,Barrett食道発生および発癌に関与すると証明された。この内容は,Dig Liv Disに受理された。

動物実験モデルの作成準備に若干の遅延,および一部の因子について,ヒト臨床モデルにおけるBarrett食道およびBarrett腺癌発癌との免疫組織学的検討に遅れが生じているが,vitroおよび臨床研究の側面ともおおむね順調に進展していると思われる。動物実験に先んじて,胆汁酸receptorであるfarnesoid X receptor (FXR)及びTGR5 receptorの発現の細胞増殖の亢進やapoptosisへの影響について検証するとともに,statinによって活性化されるSREBPはVEGF発現を抑制すると言われ,私共の研究結果であるBarrett食道において血管新生の増生はmalignant potential獲得に関与するという報告と合わせると,stainによるBarrett食道の発癌抑制作用の一つに,SREBPを介したVEGF系抑制が考えられる。臨床研究では,免疫学的染色およびRT-PCRの手法により、Barrett食道発現および発癌ポテンシャルとの関連を検討する。さらに,Barrett食道発癌モデルにおけるstatin投与などの影響を検討するため,発癌モデルの作成準備中すすめ,最終的にBarrett食道発癌モデルにおけるこれらの事象の裏付けと解明をする予定である。基礎検討として,胆汁酸のBarrett食道発生と発癌に対する影響を検討するために,ヒト扁平上皮cell lineであるHet1A及びヒトBarrett腺癌cell lineであるOE33の二つの系を用いて,各種胆汁酸を添加した時のSREBP-1,-2,VEGF,CD31,COX-2,PCNA,apoptosisの発現を検討する。次いで細胞保護作用が証明されたUDCA及びその抱合型胆汁酸を追加で添加した時の発現変化を検討する。この一連の二つの反応系は,SREBP siRNAにて各々のcell line系に一過性のtransfectionを行い,SREBPをノックダウンした系でも検証する。また,臨床的検討として,上記に示した因子についてBarrett上皮及び食道扁平上皮の両方より採取し,以下の項目を免疫組織染色にて定量的評価を行う。これら分子生物学的試薬,各種抗体,transfectionに関する費用として約400,000円,さらに,成果報告および情報収集のための神戸市における国内学会出席のための費用として約100,000円を予定している。
山体地下水の化学・同位体組成からみた深層風化と水の滞留時間に関する研究

崩壊機構の解明にとって、崩壊発生場における風化状態や地下水の存在形態が極めて重要であるという認識から、長野県西部地震の時に、大規模な崩壊が発生した伝上川源流部,大又川流域,松越の崩壊地で、湧水,渓流水(一部温泉水)の採水を行うとともに、伝上川源流部では白色火山灰,褐色スコリアを採取した。その結果、(1)〔ΣC-(Cl^-+SO_4^<2->)〕と〔Ca^<2+>+Mg^<2+>〕およびHCO_3^-濃度と高度との関係から、崩壊地の湧水の化学組成の形成には、水-岩石-CO_2系の反応が卓越していた。(2)水と粘土鉱物との関係をGarrelsの方法で解析を行うと、崩壊地の水はHCO_3^-約25mg/l以上から、〔log[Ca^<2+>]+8log[SiO_2]+2pH〕の値は10^<-15>前後となり、これらの水はカオリンとモンモリロナイトとが平衡になっていることを示唆する。(3)X線回折では造岩鉱物として斜長石、普通輝石が顕著で、粘土鉱物としてハロイサイトを含有していた。(4)δD(-79.4-77.1/‰),δ^<18>O(-11.8-11.4‰)値から伝上川上流域の湧水には、御岳山の火山性の水の寄与は考えられなかった。なお、伝上川源流部のトリチウムおよび温泉水のトリチウム,^<14>Cは目下鋭意分析中であり、これらのデータが提供され次第、本地域の地下水の滞留時間などを検討する。乙原の地すべり地域では、化学的成分濃度の高い水と低い水があり、鉛直孔の水の成分濃度の変動には地下水面の変化に大きく依存するものがあった。そして、本地すべり地域周辺には、滞留時間の短い地下水と比較的長い地下水の2種類が存在していることがわかった。本すべり地の水質形成機構を調べるために、扇状地内に土壌浸透水採水装置を現在設置中である。六甲山地の横尾地区では、特に、豪雨時の地下水位、水質の変化をみるために、2回観測を実施し、目下、鋭意分析中である。また、土壌中のCO_2ガスも測定している。降水があり地下水位の上昇がある場合にはCO_2濃度は高くなり、水位下降の場合には低くなるという興味ある事実が観測された。今後、このCO_2濃度の変化と化学成分濃度のそれとの関係を検討したい。御岳山の調査では、長野県西部地震(1984・9・14)時に大規模な崩壊が発生した伝上川源流部を中心に採水、採土を行い現在分析中である。