hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物と模倣した確率共鳴機器の開発研究

1.筋肉をモデルにしたノイズ共鳴機器の設計筋肉をモデルにしてた確率共鳴機器の原理を解明した.アクチンミオシン頭部の間に分子間力を想定し,またミオシンロッドを弾力性のあるバネとして理想化した.ATPの加水分解により放出された熱エネルギーは,水の分子の熱運動に変換される.この水分子がミオシン頭部に衝突することによりミオシン頭部が不規則に揺り動かされるが,次第にアクチンミオシン系の持つ物理的特性により,ノイズ中から特定の周波数のみが増強される.つまり固有の振動を開始したミオシン頭部は,レールとなるアクチンを斜めにけることによって並進運動を行うようになる.2.ランダムモデルの試作熱ラッチェットを試作した.ランダムなノイズを与えることでラッチェットは並進運動を行った.3.神経細胞の確率共鳴神経細胞に電気的ノイズを乗せることで,ナトリウムやカリウムのイオンチャンネルが開き,細胞膜のコンダクタンスが変化することが示された.これにより,閾値以下の刺激で神経細胞を興奮させることが可能となる.4.材料の開発分子レベルから材料を開発し,評価する必要が生じた.このために,小角X回折実験と分子構造計算をおこなった.これにより,互いに絡み合った高分子鎖が振動や荷重により結び目がほどけて行く可能性が示唆された.さらに,セグメントポリウレタンを用いた実験・数値計算では,分子的な疲労はジメチルシロキサンのシリコンイオンが原子電荷が大きく影響を与えていることが疑われた.1.筋肉をモデルにしたノイズ共鳴機器の設計筋肉をモデルにしてた確率共鳴機器の原理を解明した.アクチンミオシン頭部の間に分子間力を想定し,またミオシンロッドを弾力性のあるバネとして理想化した.ATPの加水分解により放出された熱エネルギーは,水の分子の熱運動に変換される.この水分子がミオシン頭部に衝突することによりミオシン頭部が不規則に揺り動かされるが,次第にアクチンミオシン系の持つ物理的特性により,ノイズ中から特定の周波数のみが増強される.つまり固有の振動を開始したミオシン頭部は,レールとなるアクチンを斜めにけることによって並進運動を行うようになる.2.ランダムモデルの試作熱ラッチェットを試作した.ランダムなノイズを与えることでラッチェットは並進運動を行った.3.神経細胞の確率共鳴神経細胞に電気的ノイズを乗せることで,ナトリウムやカリウムのイオンチャンネルが開き,細胞膜のコンダクタンスが変化することが示された.これにより,閾値以下の刺激で神経細胞を興奮させることが可能となる.4.材料の開発分子レベルから材料を開発し,評価する必要が生じた.このために,小角X回折実験と分子構造計算をおこなった.これにより,互いに絡み合った高分子鎖が振動や荷重により結び目がほどけて行く可能性が示唆された.さらに,セグメントポリウレタンを用いた実験・数値計算では,分子的な疲労はジメチルシロキサンのシリコンイオンが原子電荷が大きく影響を与えていることが疑われた.本年度は,確率共鳴の機械を試作するのに必要なプロトタイプのモデルの作成と,データ収集のための微小計測実験技術の開発を行った.このために,我々はモデル解析のために筋肉のアクチンミオシン系に注目し,熱ノイズを利用できる形態・方式及びエネルギー能率の変化等の物理工学的量を見積もるための計算を行った.これにより,アクチンミオシン系の確率共鳴機械のモデル化として,次のような事が知れた:これは,アクチンミオシン系の新しいモデルであり,熱ノイズから供給される対照的なゆらぎが,非対称ゆらぎに変換され,この熱ノイズにより一方向に駆動される.この様な原理(ノイズとの共鳴現象=確率共鳴)で動作する機械は、Stochastic Machineと呼ぶことが出来る.つまり,アクチンミオシンシステムも一種の確立共鳴機械であり,機械構造としては振動体(ゆらぎの対称性を破るために傾いていること)付きロッド,アクチンミオシン間に作用する分子間力,多くのロッドを束ねるためのバンドル,及びミオシン頭部に匹敵する錘である.この様な分子間力は、ドレークスラの提唱している分子間力ギアにと同一の物であり,アクチンミオシン相互作用はラックとピニオンのギアと同定できる.ミオシン頭部に相当する錘の部分は、一種の共鳴器にあたり,熱ノイズからのエネルギーを受け取っている.また,レーザーピンセットと車軸藻のアクチンミオシン系を用いた試作のための予備的操作実験では,ミオシンを正常方向とは,逆方向に滑走させる実験に成功した.本年度は,昨年度提案した確率共鳴機械としての筋肉組織(アクチン・ミオシン系)モデルの精密化と,一般のナノマシンシステムへの拡張を試みた.特に,熱ノイズ利用型確率共鳴機械としてのアクチン・ミオシン系のプロトタイプモデルとしては,大筋が完成したといえる.確率共鳴型分子機械としての動作機構は,以下のようである.1)ATPの加水分解により熱エネルギーが放出される.この放出された熱は媒質分子(水分子)の熱運動を活性化させる.2)活性化した水分子は,バネ(ミオシンロッド)の先端に固定されているミオシン頭部に不規則な振動を誘起する.3)不規則な振動の中から,頭部の質量とバネ定数により固有振動が選び出される.(確率共鳴現象の発生)4)振動しているミオシン頭部は,アクチン繊維を傾いたロッドにより斜めに蹴ることにより前進する.この過程においては,熱源はATPと,散逸系における遠方の低熱源,水の温度および,アクチン繊維をZ膜に固定するためのバイアスが存在している.

これらの要素の存在は,熱力学第二法則の成立を保障するものである.さらに,現在,熱ノイズと量子ゆらぎを組み合わせたエネルギー変換システムを設計中であり,この試作実験研究システムは,熱ノイズによって生じた電流を,非対称な電場によって生じたトンネル効果の差を利用して整流作用を行うものである.1.神経細胞の確率共鳴神経細胞に電気的ノイズを乗せることで,ナトリウムやカリウムのイオンチャンネルが開き,細胞膜のコンダクタンスが変化することが示された.これは,神経興奮を記述する式にノイズを乗せることにより,摂動法を用いることで近似的な解析解が得られた.この解は,熱ノイズとイオンチャンネルが確率共鳴を起こし神経細胞膜のコンダクタンスが陽に変化する様子を表していた.この原理を利用することで,閾値以下の刺激で神経細胞を興奮させることが可能となる.2.材料の開発分子レベルから材料を開発し,評価する必要が生じた.このために,小角X回折実験と分子構造計算をおこなった.これにより,互いに絡み合った高分子鎖が振動や荷重により結び目がほどけて行く可能性が示唆された.さらに,セグメントポリウレタンを用いた実験・数値計算では,分子的な疲労はジメチルシロキサンのシリコンイオンが原子電荷が大きく影響を与えていることが疑われた.
太閤記物関連演劇作品についての基礎的調査研究

平成30年度は、研究計画で予定した通り近世演劇(人形浄瑠璃・歌舞伎)の「太閤記物関連作品」調査を集中的に進めた。テキストが残っていない作品についても、番付類や役者評判記の記述などから関連作品を確認し、すでに調査が進んでいた人形浄瑠璃作品を合わせて近世演劇の「太閤記物関連作品年表」をおおよそ完成させた。作品研究としては、本能寺の変に焦点を絞った人形浄瑠璃・歌舞伎と関連する軍書類についての作品研究を行った。前記の太閤記物関連作品年表に関する研究と合わせて、成果の一部を論文「明智光秀と本能寺の変」及び年表「信長関連演劇作品初演年表(人形浄瑠璃・歌舞伎)」(共に、井上泰至編『信長の虚像と実像』(文芸通信、2019年中に出版予定)所収)にまとめた。また、太閤記物以外の軍記物の研究にも着手し、平家物語と平家の関連について作品世界・詞章・音曲など多方面から研究を行った。その結果はシンポジウム「楽劇と平家物語」(登壇者:伊海孝充・原田真澄・野川美穂子、第26回楽劇学会大会(国立能楽堂大講義室、2018年7月)において口頭発表し、さらに発表内容を増補した論文「平家物語と近世演劇の「世界」ー人形浄瑠璃を主にー」(『楽劇学』第26号(楽劇学会、2019年5月出版予定)所収)を発表した。この平家物語関連の研究手法は、太閤記物でも応用可能であると考えている。今年度は、作品調査と作品研究について、想定以上の研究成果が得られている。来年度以降も遅滞なく研究を推進できるものと思われる。予定していた研究が問題なく進められており、おおむね順調に研究が進捗している。また、平家物語関連の研究で得られた成果も今後の太閤記物研究に応用できると考えられるため、今後は当初想定していたよりもさらに視野の広い研究成果が期待できるものと考えている。平成31年度以降は、歌舞伎作品の準太閤記物を中心に作品調査の遺漏を補いつつ、分野横断的作品研究を集中的に行うことを予定している。現在予定している個別の作品研究は、「三日太平記」を主とする松下嘉平治に関する近世演劇・軍記類についての研究である。また、準太閤記物としては近松半二作「近江源氏先陣館」・「太平頭かぶとの飾(鎌倉三代記)」の連作と歌舞伎「近江源氏仕方講釈」の影響関係の研究、および明治期に再流行した河竹黙阿弥の太閤記物と「太閤記関連作」についての作品研究にも着手したいと考えている。また、今後も注目すべき作品・資料があれば翻刻・紹介を行っていく。平成29年度は、研究計画で予定した通り歌舞伎作品の太閤記物作品調査と歌舞伎「けいせい筥伝授」を中心とする分野横断的作品研究に、太閤記物作品「物ぐさ太郎」の翻刻を行った。現在確認出来る翻刻済みの太閤記物作品は凡そ33作品を数える。それ以外のテキストが現存していない歌舞伎作品についても、番付類に書かれた登場人物名などから太閤記物か否かを判断し、さらには周辺資料(錦絵・評判記など)によってもその裏付けをおこない、太閤記物作品をピックアップした。今年度は太閤記物流行が始まる寛政期直前の天明期までの歌舞伎における太閤記物作品を調査し、天明期までの作品年表を作成した。また、分野横断的作品研究として、歌舞伎の太閤記物「けいせい筥伝授」と人形浄瑠璃の太閤記物関連作「恋伝授文武陣立」との間の影響関係の調査、研究を行った。この研究については、論文「小西行長ー近世の軍記から演劇までー」(『アジア遊学』212特集:関ヶ原はいかに語られたかーいくさをめぐる記憶と言説ー(勉誠出版、2017年8月)所収)にまとめた。さらに、太閤記物浄瑠璃作品として、後続への影響が大きい注目作である「物ぐさ太郎」を翻刻した。本作は、後に歌舞伎に移され、近代まで上演記録がある重要作である。こちらは『義太夫節浄瑠璃未翻刻作品集成52物ぐさ太郎』(玉川大学出版部、2018年3月)として出版された。今年度は、作品調査と作品研究、作品紹介(翻刻)で予定以上の研究成果が得られており、来年度以降も遅滞なく研究が推進できるものと考えている。予定していた研究が問題なく進められており、おおむね順調に進展しているといえる。

その結果はシンポジウム「楽劇と平家物語」(登壇者:伊海孝充・原田真澄・野川美穂子、第26回楽劇学会大会(国立能楽堂大講義室、2018年7月)において口頭発表し、さらに発表内容を増補した論文「平家物語と近世演劇の「世界」ー人形浄瑠璃を主にー」(『楽劇学』第26号(楽劇学会、2019年5月出版予定)所収)を発表した。この平家物語関連の研究手法は、太閤記物でも応用可能であると考えている。今年度は、作品調査と作品研究について、想定以上の研究成果が得られている。来年度以降も遅滞なく研究を推進できるものと思われる。予定していた研究が問題なく進められており、おおむね順調に研究が進捗している。また、平家物語関連の研究で得られた成果も今後の太閤記物研究に応用できると考えられるため、今後は当初想定していたよりもさらに視野の広い研究成果が期待できるものと考えている。平成30年度以降には、まず歌舞伎作品の太閤記物作品調査の遺漏を補いつつ、近世演劇(人形浄瑠璃・歌舞伎)の「太閤記物関連作品」調査を集中的に進める予定である。人形浄瑠璃作品の「太閤記物関連作品」については、申請者によって既にある程度の基礎的な調査は済んでいる。しかしながら、未翻刻作品やテキストが残っていない「太閤記物関連作品」については、未だ調査が行き届いていない。そのため、興行関連資料から人形浄瑠璃の「太閤記物関連作品」を確認する。歌舞伎の「太閤記物関連作品」についても同様の手法でテキストや周辺資料からの確認を行っていく。これらの調査により、平成30年度中に「近世演劇の太閤記物および太閤記物関連作品年表」を作成することを目標とする。また、平行して分野横断的作品研究にも随時着手する。現在予定している個別の作品研究は、近松半二作「近江源氏先陣館」・「太平頭かぶとの飾(鎌倉三代記)」の連作と歌舞伎「近江源氏仕方講釈」の影響関係の研究、および明治期に再流行した河竹黙阿弥の太閤記物と「太閤記関連作」についての作品研究である。平成29年度は太閤記物人形浄瑠璃「物ぐさ太郎」の翻刻を行ったが、今後も注目すべき作品・資料があれば翻刻・紹介を行っていく。平成31年度以降は、歌舞伎作品の準太閤記物を中心に作品調査の遺漏を補いつつ、分野横断的作品研究を集中的に行うことを予定している。現在予定している個別の作品研究は、「三日太平記」を主とする松下嘉平治に関する近世演劇・軍記類についての研究である。また、準太閤記物としては近松半二作「近江源氏先陣館」・「太平頭かぶとの飾(鎌倉三代記)」の連作と歌舞伎「近江源氏仕方講釈」の影響関係の研究、および明治期に再流行した河竹黙阿弥の太閤記物と「太閤記関連作」についての作品研究にも着手したいと考えている。また、今後も注目すべき作品・資料があれば翻刻・紹介を行っていく。
渦鞭毛藻における増殖の分子機構に関する研究

本研究は麻痺性貝毒の原因となる有毒渦鞭毛藻Alexandrium tamarenseの増殖に関する分子機構を明らかにすることを目的とした.増殖に関与する成分は細胞外にあると考えられることから,初めに渦鞭毛藻の分泌タンパク質に関して調べた.その結果,約20kDaのタンパク質が主成分であることを示した.次に,渦鞭毛藻の推定分泌タンパク質をコードする遺伝子の単離を試み,得た遺伝子をAtCRPと名付けた.さらに,AtCRPが分泌タンパク質である可能性を示すことが出来た.最後に,A. tamarenseの増殖を阻害する珪藻を調べた結果,Chaetoceros didymusの近縁種が増殖を阻害し,その成分は珪藻の細胞膜上に存在するものと推測された.渦鞭毛藻AlexandriumtamarenseのAtCRPにつき,全翻訳領域を含むcDNAのクローニングを試みた.その結果,AtCRPには選択的スプライシングで生じる3つの長さの異なるmRNAが存在する可能性が考えられた.次に,AtCRPが分泌タンパク質か否かを確認するためにウェスタンブロット解析を行った結果,培養上清中の成分でもシグナルが確認出来た.したがって,AtCRPは分泌タンパク質である可能性が強く考えられた.また,AtCRP組換え体を酵母Kluyveromyces lactisで高効率に発現させるため,コドンの最適化を行って組換え体を作製した.作製したAtCRP組換え体をA.tamarenseに添加した結果,非添加のものと比較して連鎖細胞数が減少する傾向が認められた.A. tamarenseと他の微細藻類との競合について調べるために,大船渡湾より複数の珪藻を単離してA. tamarenseとの共培養を行い,増殖の阻害を調べた.その結果,一種のみでA. tamarenseの増殖阻害作用を確認出来た.そこで,本種のrDNAの塩基配列を用いた同定を試みた.その結果,Chaetoceros didymusの近縁種であることが示された.本珪藻種のA. tamarenseへの阻害に関して調べた結果,培養上清では作用が認められず,細胞を混在させた場合のみにおいて増殖の阻害が確認された.そこで次に,細胞抽出物による阻害を調べた.その結果,本珪藻種より抽出した水溶性タンパク質を添加した場合では阻害作用は認められなかったものの,細胞の被殻あるいは膜タンパク質を添加した際にA. tamarenseの阻害が確認できた.したがって,本珪藻種のA. tamarenseの増殖阻害成分は,細胞膜上に存在し,接触することによって作用するものと推測された.本研究は麻痺性貝毒の原因となる有毒渦鞭毛藻Alexandrium tamarenseの増殖に関する分子機構を明らかにすることを目的とした.増殖に関与する成分は細胞外にあると考えられることから,初めに渦鞭毛藻の分泌タンパク質に関して調べた.その結果,約20kDaのタンパク質が主成分であることを示した.次に,渦鞭毛藻の推定分泌タンパク質をコードする遺伝子の単離を試み,得た遺伝子をAtCRPと名付けた.さらに,AtCRPが分泌タンパク質である可能性を示すことが出来た.最後に,A. tamarenseの増殖を阻害する珪藻を調べた結果,Chaetoceros didymusの近縁種が増殖を阻害し,その成分は珪藻の細胞膜上に存在するものと推測された.これまでの報告から,有毒渦鞭毛藻Alexandrium tamarenseの培養上清中には増殖を促進する成分が含まれる可能性が考えられる.そこでまず,A. tamarenseの培養上清に存在するタンパク質成分を電気泳動によって確認した.その結果,複数の成分が存在し,約20kDaのタンパク質が主成分であること,本成分は増殖段階において,培養上清中のタンパク質に占める量は対数増殖期初期でやや多い傾向が見られたものの,ほぼ一定であり,糖タンパク質である可能性が示唆された.さらに,A. tamarenseの増殖には他の藻類との競合も関係することから,培養上清を限外濾過膜で濃縮し,高分子画分を珪藻に添加して培養した結果,添加した上清中には増殖を阻害する成分が含まれない可能性が示唆された.次に,A. tamarenseのタンパク質性の増殖因子の探索を目的として,近縁種A. catenellaのデータベースを用いて分泌タンパク質の探索を行い,データベース内に多数存在し,N末端側にシグナルペプチドを有するクローンを見出した.そこで塩基配列を参考にcDNAクローニングを試みた結果,A. tamarenseにおいても同様の塩基配列を有するクローンを得ることができ,推定アミノ酸配列のN末端側には推定シグナルペプチドが存在し,システイン残基が多いことから,AtCRP (A. tamarense cysteine rich protein)と名付けた.さらにAtCRPを酵母Kluyveromyces lactisを用いて発現を試みた結果,分泌タンパク質として発現させることに成功した.これまでに,A. tamarenseの培養上清中のタンパク質に関する報告は殆ど無いことから,本研究をさらに発展させることより,増殖のみならず細胞間コミュニケーションの分子機構をも明らかにできるものと考えられる.培養上清中に存在する主成分のタンパク質に関して,アミノ酸配列の決定を複数回あるいは手法を変えて試みたものの,決定するには至らなかった.したがって,平成23年度の目標に達することができなかったと考えた.また,他の藻類とA. tamarenseとの関係が,それぞれの増殖に及ぼす影響を調べる内容に関しても,高分子のみではなく,低分子成分が他の藻類に与える影響や,他の藻類が産生する成分がA.

tamarenseに与える影響に関しても調査する必要性があり,結果が不足しているものと考えた.しかしながら,以上の内容に関しては,平成24年度において速やかに遂行できるものと考える.また,分泌タンパク質AtCRPの解析では,発現系においてコドンを置換する必要性が考えられたものの,組換え体の作製まで達することができたため,目標を十分に達したものと考えた.以上の結果から,目標に対してやや遅れていると判断した.平成24年度はまず初めに,A. tamarenseの培養上清中に主成分として存在するタンパク質のアミノ酸配列を決定し,cDNAクローニングを試みる.アミノ酸配列の決定には,本研究機関内の研究者の協力を得て,新たな技術を用いた解析を試みる.このとき,AtCRPと培養上清中のタンパク質が同一である可能性も想定して実験を行う.AtCRPのKluyveromyces lactis発現系では,A. tamarenseのコドンのままでは発現が低レベルであると思われたため,コドンの置換を行って組換えAtCRPの発現を試みる.さらに,組換えAtCRPおよび培養上清中のタンパク質のA. tamarenseおよび他の微細藻類へ与える影響を確認する.AtCRP等がA. tamarenseの増殖を促進することを確認できた場合には,それら成分の細胞周期と発現,あるいは環境要因と発現との関連性について調べる.これまでに,細胞周期のチェックポイントに関与するサイクリンAがA. tamarenseにおいて報告されている.細胞周期を調べる上でもマーカー遺伝子が重要であると考えられるため,本遺伝子についてcDNAクローニングおよび発現解析を行う.また,標的としている成分が増殖因子ではない可能性も考えられるため,他の低分子成分である可能性も含めた検討を同時に進行させる. A. tamarenseは他の微細藻類との競合関係が示されているものの,その競合に関与する成分等は未だ不明である.そこで今後は,他の藻類が本種の増殖を阻害する因子,あるいは本種が他の藻類の増殖を阻害する因子についてより詳細に検討し,その精製および同定を試みる.以上の結果によって得られた因子と温度や栄養環境等とその発現について解析を行うことにより,A. tamarenseの増殖と環境要因との関連性について分子レベルで明らかにしようと試みる.今年度の後半に,推定分泌タンパク質AtCRPのペプチド抗体の作製を依頼したが,製品の納入が平成24年度になることから,支払いが24年度に入り込んだ.また,平成23年の震災により所属施設が移転し,現在の研究施設は一時的な狭い場所であるために,新たな機器の設置が不可能であった.平成24年度には施設が整い,機器の購入が可能であることから,これらに対する費用を繰り越した.平成24年度は,A. tamarenseや他の微細藻類の培養に関する消耗品,タンパク質発現および精製に関する消耗品,クローニング,塩基配列の解析や発現解析に用いる消耗品を購入予定である.とくに,タンパク質や低分子化合物の精製,タンパク質の発現等に関して費用がかさむものと想定する.
インド原典からの世界初「仏教論理学用語辞典」のための国際共同研究

インド原典からの「仏教論理学用語辞典」編纂の為の国際共同研究の最終年に当たり、昨年に引き続き仏教論理学の重要なインド原典のうちPramanavarttikalamkaraのコンピューター入力を完了した。本研究の主要なパートナーであるウィーン大学のチベット学仏教学研究所でもダルマキールティのHetubinduに対する複数の注釈のコンピュータ入力を完成している。今後の課題は、引き続き重要な仏教論理学テキスト、例えばTattvasamgrahapanjikaを入力し、広島大学文学部のホームページなどから一般に公開することである。ウィーン大学チベット学仏教学研究所から刊行予定の「仏教論理学用語辞典」は3部から構成される。第1部は、仏教論理学の主要な綱要書であるNyayabindu,Nyayapravesa,Tarkasopana,Hetutattvopadesaなどから集められた仏教論理学用語の定義集であり、これは既に完成している。第2部は、上記定義集には収められていないが重要と考えられる仏教論理学用語を理解するために必要な文章を綱要書以外の多数の仏教論理学テキストから集めたものである。記載項目は過去数度にわたる共同研究参加者の会合によって決定しているが、全ての項目について必要な情報が収集されるには到っていない。従って、近い将来その完成を目指している。第3部は、以上の資料にもとづいて、特に難解な仏教論理学用語の解説を試みるものである。その一部は、1997年11月広島市で開催した「第3回国際ダルマキールティ学会」において、各共同研究者が発表したものである。本研究の最終報告書には、1998年12月に共同研究者全員がウィーン大学に集まり検討を加えた第1部と第3部の一部を収めて公表する。なお、本研究参加者は、今後も機会を見つけて集まり、密接に連絡をとり、第2部を含めた本格的な『仏教論理学用語辞典』をウィーン大学チベット学仏教学研究所より刊行する予定である。本研究は、インド原典に基づいて世界でも初めての「佛教論理学用語辞典」を作成することを目指している。今年度はまずその準備作業として、ウィーン大学のチベット学・仏教学研究所に研究組織全員が集合し、辞典の全体構想を検討すると同時に、佛教論理関係テキストのうちどれが電算機によって可読な状態になっているが、さらにどのテキストをどのような形で入力するかを検討した。その結果、最も重要な佛教論理学者であるダルマキールティのほぼ全作品は既に、筑波大学の小野基氏や、研究組織の一員であるウィーン大学のクラッサー氏によって入力済みであることが判明した。従って、今年度は主として広島大学において、後期佛教論理学の重要な学者であるジュニャ-ナシュリーミトラの全作品の入力を目指したが、ほぼその目的を果たしつつある。さらに、ダルマキールティの未入力テキスト、特に『プラマーナ・ヴィニシュチャヤ』第3章の入力を完了しつつある。今後さらに、主要な佛教論理学テキストの入力を継続して行い、いずれはCD-Rom化して、関係研究者に配付する予定である。また、一部は研究組織の一員であるロ-ザンヌ大学のトム・ティレマンズ氏のホーム・ページからインターネットを通じて世界に公開される予定でもある。次に、「佛教論理学辞典」に採録すべき項目の選定は、6月のウィーン大学での会合において、研究代表者から原案が提示されたが、その最終的な選定は、本年11月広島大学において開催する第2回の会合において行う予定である。最後に『ニヤーヤ・ビンドゥ』『タルカ・バ-シャー』などの複数の綱要書は研究代表者の手によって入力済みであり、それに基づいて最重要の佛教論理学用語の簡単な定義集が既に編集されている。これが今後完成される「佛教論理学用語辞典」の骨格となる予定である。本研究は、インド原典に基づいて世界でも初めての「仏教論理学用語辞典」を作成することを目指している。(1)そのためには、まず仏教論理学の主要テキストのデータベース化が必要である。本年度も、昨年に引き続きテキストの入力を広島大学とウィーン大学の双方で行い、それぞれラトナキールティの全作品とアルチャタの『ヘートゥ・ビンドゥ注』などの入力が完了している。この作業は今後も引き続き行い、最終的にはCD-Romに収録して関係研究者に配布したいと考えている。七世紀の重要な仏教論理学者であるダルマキールティの全作品は、昨夏より筑波大学のサイトからインターネット上で公開されているが、広島大学他で入力したテキストについてもいずれインターネットによって公開したいと考えている。(2)辞典の作成のためには、どの術語を登載項目とするかを決定することが必要である。昨年11月に研究組織の全員が集まった機会に、各自の研究の進捗状態を点検するとともに、登載項目のほぼ最終的な決定を行った。(3)11月の「第三回国際ダルマキールティ学会」には、約100名の内外の仏教論理学研究者が集まった。これには研究組織全員が参加し、日頃の研究成果を発表すると同時に、世界の研究者達の研究成果を知る貴重な機会となった。来年度は、「仏教論理学用語辞典」の出版に向けての編集作業を開始したい。ウィーン大学

チベット学仏教学研究所から刊行予定の「仏教論理学用語辞典」は3部から構成される。第1部は、仏教論理学の主要な綱要書であるNyayabindu,Nyayapravesa,Tarkasopana,Hetutattvopadesaなどから集められた仏教論理学用語の定義集であり、これは既に完成している。第2部は、上記定義集には収められていないが重要と考えられる仏教論理学用語を理解するために必要な文章を綱要書以外の多数の仏教論理学テキストから集めたものである。記載項目は過去数度にわたる共同研究参加者の会合によって決定しているが、全ての項目について必要な情報が収集されるには到っていない。従って、近い将来その完成を目指している。第3部は、以上の資料にもとづいて、特に難解な仏教論理学用語の解説を試みるものである。その一部は、1997年11月広島市で開催した「第3回国際ダルマキールティ学会」において、各共同研究者が発表したものである。本研究の最終報告書には、1998年12月に共同研究者全員がウィーン大学に集まり検討を加えた第1部と第3部の一部を収めて公表する。なお、本研究参加者は、今後も機会を見つけて集まり、密接に連絡をとり、第2部を含めた本格的な『仏教論理学用語辞典』をウィーン大学チベット学仏教学研究所より刊行する予定である。
バイオエタノールの吸着分離プロセスに適した竹活性炭の開発

1.研究目的バイオエタノール生産における分離・濃縮工程を、蒸留法に替わる省エネルギー型の濃縮技術として吸着法を提案し、低濃度エタノール水溶液である発酵液から直接吸着濃縮できる吸着材の開発を目的とした。2.研究方法孟宗竹を原料として、900°Cまで加熱後、CO2賦活操作および高温処理を所定時間行い、細孔径を調整した竹活性炭を製造した。この竹活性炭を用いて、エタノールの液相と気相吸着実験により、性能評価を行った。また吸着阻害因子を検討するため、YPD培地と酵母を用いたエタノール発酵液による同様の液相吸着実験を行った。さらにエタノール吸着後の竹活性炭をカラムに充填し、真空ポンプで脱着操作によるエタノール回収実験を行った。3.研究成果予備実験により吸着特性が良好であった吸着材を基に細孔構造を推定すると、エタノール分子サイズである0.5nm程度の細孔径がエタノール吸着分離に最適であることが分かった。これを基に竹活性炭の製造に反映させ、エタノール吸着に最適な竹活性炭を作製した。この竹活性炭のエタノール濃縮率(エタノールの液相吸着量を気相飽和吸着量で基準化した値)は約70%を示し、吸着量は約100mg/gであった。さらに発酵液からの直接吸着を行った結果、発酵液中の代謝産物による影響は殆ど見られないことが分かった。またエタノール吸着後の竹活性炭から真空脱着を試みた結果、約37%のエタノール水溶液を得た。これは竹活性炭のマクロ孔内に低濃度のエタノール液が存在しているためと考えられる。よってマクロ孔が極力存在しない吸着材の開発も視野に入れることが今後の課題である。バイオエタノールの分離・濃縮工程を、従来の蒸留法に替わる吸着法に適した分子ふるい竹活性炭を開発した。この竹活性炭を用いることで直接発酵液から高濃度エタノールを分離・回収できることが示唆された。
癌関連抗原AgSK1の分子生物学的解析及び癌特異的免疫治療への応用(新しい癌抗原のMolecular Analysis及びペプチドワクチンとしての臨床応用に関する研究)

本研究期間中に以下の点を検討し、報告した。1)純粋なヒト型モノクローナル抗体であるSK1はDukes B大腸癌患者の所属リンパ節から作成した。抗体には大腸癌の運動能を抑制する作用がある。定量的RT-PCRによる認識抗原(AgSK1)のmRNA量を検討すると、各種の大腸癌細胞株においては全てにその発現を認めたのに対し、非上皮性腫瘍細胞株、正常人のリンパ球、非担癌患者の正常大腸粘膜にはそのmRNAの発現量は全く認めないか、極めて少ないことが判明した。免疫染色による抗原分布と一致した。AgSK1は大腸癌に比較的特異性が高く、またその接着ないし、増殖に関与する分子であることが遺伝子レベルでも示唆された。2)AgSK1の遺伝子全長をPCRでクローニングし、AgSK1の発現をみとめない線維芽細胞にAgSK1を強制発現させた遺伝子導入細胞株の作成を続けている。今後、この遺伝子導入細胞株を用いて接着、増殖能にSK1抗体が抑制的に働くかどうかを検討しAgSK1の機能解析を行う予定である。3)新たに作成した2種類のヒト型モノクローナル抗体(KK1-KK2)について検討している。KK1はヒト型IgA抗体でvimentinに類似した32KDaのタンパクを認識する。リンパ球のsourceは肺の非小細胞癌患者の所属リンパ節から得た。抗原の分布は大腸癌、肺非小細胞癌、に明らかに存在するが、正常肺、正常大腸粘膜をはじめ、小腸、肝臓、皮膚、腎臓、横紋筋には免疫染色上は抗原を確認できない。KK1はヌードマウス移植ヒト大腸癌細胞株、HT29の発育をポリクローナルIgAに比して有意に抑制した。KK2はヒトIgG1型モノクローナル抗体で、乳がん患者のリンパ節から作成した。大腸癌、肺癌にも強く反応するが、調べえた正常組織との反応性は確認できない。認識抗原は糖鎖である可能性がある。やはりヌードマウス移植大腸癌細胞株colo205の発育を強力に抑制した。本研究期間中に以下の検討を行った。1.癌に対する100%ヒト型モノクローナル抗体であるSK1につき、その臨床応用に向けてSK1の認識抗原(agSK1)の機能解析を行った。認識抗原(agSK1)は42KDaのタンパクで、培養癌細胞を用いた経時的な免疫染色と抽出タンパクのWestern blottingによる定量解析をした結果、agSK1の発現は細胞継代直後に強い発現を認め経時的に減少した。さらにagSK1のmRNAの発現量を定量的RT-PCRにて定量したが同様であった。SK1は経時的変化細胞の浮遊状態から強固に接着する過程で強く発現する分子を認識していると考えられた。2.さらに定量的RT-PCRによる認識抗原(AgSK1)のmRNA量を検討すると、各種の大腸癌細胞株においては全てにその発現を認めたのに対し、非上皮性腫瘍細胞株、正常人のリンパ球、非担癌患者の正常大腸粘膜にはそのmRNAの発現量は全く認めないか、極めて少ないことが判明した。以上からAgSK1は大腸癌に比較的特異性が高く、またその接着ないし、増殖に関与する分子であることが遺伝子レベルでも示唆された。現在、1.SK1の認識部位はagSK1のc末端の20アミノ酸を認識することがファージディスプレーにより判明しており癌のペプチドワクチンとしての臨床応用を目指している。

また、2.agSK1の遺伝子全長をPCRでクローニングし、agSK1の発現をみとめない線維芽細胞にagSK1を強制発現させた遺伝子導入細胞株を作成中であり、今後、この遺伝子導入細胞株を用いて接着、増殖能にSK1抗体が抑制的に働くかを検討する予定である。以上の実験によりAgSK1が抗体治療における癌の分子標的となりうるかを検討する予定である。本研究期間中に以下の点を検討し、報告した。1)純粋なヒト型モノクローナル抗体であるSK1は大腸癌のin vitroでの運動能を抑制する作用があることを前年度に報告したが、本研究期間中に定量的RT-PCRによる認識抗原(AgSK1)のmRNA量を検討すると、各種の大腸癌細胞株においては全てにその発現を認めたのに対し、非上皮性腫瘍細胞株、正常人のリンパ球、非担癌患者の正常大腸粘膜にはそのmRNAの発現量は全く認めないか、極めて少ないことが判明した。AgSK1は大腸癌に比較的特異性が高く、またその接着ないし、増殖に関与する分子であることが遺伝子レベルでも示唆された。2)AgSK1の遺伝子全長をPCRでクローニングし、AgSK1の発現をみとめない線維芽細胞にAgSK1を強制発現させた遺伝子導入細胞株を作成中であり、今後、この遺伝子導入細胞株を用いて接着、増殖能にSK1抗体が抑制的に働くかを検討する予定である。3)新たに作成した2種類のヒト型モノクローナル抗体(KK1-KK2)について検討している。KK1はヒト型IgA抗体でvimentinに類似した32KDaのタンパクを認識する。リンパ球のsourceは肺の非小細胞癌患者の所属リンパ節から得た。抗原の分布は大腸癌、肺非小細胞癌、に明らかに存在するが、正常肺、正常大腸粘膜をはじめ、小腸、肝臓、皮膚、腎臓、横紋筋には免疫染色上は抗原を確認できない。KK1はヌードマウス移植ヒト大腸癌細胞株、HT29の発育をポリクローナルIgAに比して有意に抑制した。KK2はヒトIgG1型モノクローナル抗体で、乳がん患者のリンパ節から作成した。大腸癌、肺癌にも強く反応するが、調べえた正常組織との反応性は確認できない。認識抗原は糖鎖である可能性がある。やはりヌードマウス移植大腸癌細胞株colo205の発育を強力に抑制した。
3T3-L1線維芽細胞から脂肪細胞への分化誘導因子の分離と精製

3T3-L1線維芽細胞は、インスリン添加により脂肪細胞へと分化するために従来より細胞分化を研究する格好の材料の1つであった。この系においては、インスリン添加後インスリンレセプタ-およびインスリン反応性グルコ-ストランスポ-タ-mRNAの誘導合成がかかり、また各種脂肪合成酵素も誘導される。脂肪細胞は脂肪合成の原料としてグルコ-スが必要であるため、その取り込みを促進するインスリンレセプタ-およびインスリン反応性グルコ-ストランスポ-タ-が増加することは合目的である。この系において、インスリンによりどのようにしてこれらmRNAの誘導合成がかかり、どのような分子機構で脂肪細胞へと分化していくのか明らかにすることは、分化を分子レベルで解明していく1つのモデルになると考える。我々はすでにインスリンレセプタ-cDNAを単離し、その一次構造を決定した。さらにその遺伝子発現を調節するプロモ-タ-部位のクロ-ニングを行い、構造を明らかにし、その転写調節機構の解明を進めている。このプロモ-タ-塩基配列中に、この分化系において合成誘導がかかるいくつかの脂肪合成酵素遺伝子のプロモ-タ-部位と共通の配列が存在し、gel retardation assay,DNase I foot printingの結果からこの配列(FSE:fat Specific Element)には、分化調節因子が結合する可能性が大きいことが明らかになってきた。今年度はさらに、3T3-L1細胞よりインスリン反応性グルコ-ストランスポ-タ-と分化時にmRNAの合成が上昇しないインスリン非反応性グルコ-ストランスポ-タ-遺伝子のプロモ-タ-領域をクロ-ニングし、その一次構造を決定し、さらに転写開始部位を決定した。
コンクリ-ト構造物の維持・管理システムの確立

コンクリ-ト構造物の健全度判定手法と維持・管理システムに関する研究では、(1)コンクリ-ト中の比較的大きな径をもつ細孔の容積比の変化からの構造物の劣化度診断の可能性を見出し、(2)AE計測による構造物の劣化診断の可能性を、実橋に対する定期的なAE計測の実施による精度がよい定量的な健全度診断の手法を明かにし、(3)コンクリ-ト橋を対象として各種調査結果に基づく情報の組合せによって総合的な健全度判定システムを構築する上で、合理的安全性評価にための現場試験法の確立と総合的診断のためのエキスパ-トシステムの開発を行い、(4)構造物の耐用年数の予測システムと劣化度の評価方法の開発を行なった。コンクリ-ト構造物の鋼材腐食と維持・管理システムに関する研究では、外部からの塩分の浸透による鉄筋の腐食とひびわれ発生時期の推定のモデル化による数値解析によって構造物の寿命予測を行なう手法を開発した。また、塩害を対象とした維持管理システムの問題点とあり方について明確にした。コンクリ-ト構造物のアルカリ骨材反応および初期欠陥と維持・管理システムに関する研究では、アルカリ骨材反応に伴う構造物の変化ならびに劣化を生じた構造物の補修設計についての検討を行なった。さらに温度応力による初期欠陥に対応した維持・管理システムならびにひびわれの赤外線映像装置による測定についての検討を行なった。コンクリ-ト構造物の非破壊的劣化診断法と維持・管理システムに関する研究では、AEならびに衝撃弾性波法を含む超音波法の原理と問題点を整理し、とくにひびわれ検出を中心とする利用法を明かにし、一部測定方法の私案を示した。さらに、全体を総合してコンクリ-ト構造物の維持管理方法の試案を示した。コンクリ-ト構造物の健全度判定手法と維持・管理システムに関する研究では、とくに耐用年数予測および劣化度評価システムを確立して維持管理システムを構築するためのデ-タベ-スの構成について検討し問題点を明確にした。また、構造物の劣化および寿命到達までの全プロセスの数量的把握の上からASRに起因する膨張・劣化のプロセスを求め健全度判定の一手法としてひびわれ分布が利用できることを明らかにした。さらに、構造物の健全度を判定するための具体的な手法として、現場試験方法およびエキスパ-トシステムの開発を進めている。コンクリ-ト構造物の鋼材腐食と維持・管理システムに関する研究では、とくに港湾施設構造物を対象として外部より塩分が浸透する場合を想定し、既往の資料およびモデル解析に基づいて劣化予測に加えて構造物の寿命予測を行い、さらに、耐久性評価に加えて補修設計を含む維持管理システムの統合化を進展させた。コンクリ-ト構造物のアルカリ骨材反応および初期欠陥と維持・管理システムに関する研究では、とくに現行の骨材の反応性評価試験方法の妥当性と反応によりひびわれを生じた構造物の力学性状の評価について検討を行うと共に、補修材料とその性能評価についても検討を行った。とくに、スラブ部材の力学性状にむしろ好影響を与えるという結果も得られている。コンクリ-ト構造物の非破壊的劣化診断法と維持・管理システムに関する研究では、非破壊試験方法として超音波法、超音波スペクトロスコピ-法、赤外線映像法、アコ-スティックエミッション法をとりあげ、それらの精度と構造物の維持管理システムへの組入れにおける問題点について検討を行い、それらの検出精度やその向上のために必要な要件を明らかにした。

コンクリ-ト構造物の健全度判定手法と維持・管理システムに関する研究では、(1)コンクリ-ト中の比較的大きな径をもつ細孔の容積比の変化からの構造物の劣化度診断の可能性を見出し、(2)AE計測による構造物の化診断について、実橋に対する定期的なAE計測の実施により精度がよい定量的な健全度診断の手法を明かにし、(3)コンクリ-ト橋を対象として各種調査結果に基づく情報の組合せによって総合的な健全度判定システムを構築する上で、合理的安全性評価のための現場試験法の確立と総合的診断のためのエキスパ-トシステムの開発を行い、(4)構造物の耐用年数の予測システムと劣化度の評価方法の開発を行なった。コンクリ-ト構造物の鋼材腐食と維持・管理システムに関する研究では、外部からの塩分の浸透による鉄筋の腐食とひびわれ発生時期の推定のモデル化による数値解析によって構造物の寿命予測を行なう手法を開発した。また、塩害を対象とした維持管理システムの問題点とあり方について明確にした。コンクリ-ト構造物のアルカリ骨材反応および初期欠陥と維持・管理システムに関する研究では、アルカリ骨材反応に伴う構造物の変化ならびに劣化を生じた構造物の補修設計についての検討を行なった。さらに温度応力による初期欠陥に対応した維持・管理システムならびにひびわれの赤外線映像装置による測定についての検討を行なった。コンクリ-ト構造物の非破壊的劣化診断法と維持・管理システムに関する研究では、AEならびに衝撃弾性波法を含む超音波法の原理と問題点を整理し、とくにひびわれ検出を中心とする利用法を明かにし、一部測定方法の私案を示した。さらに、全体を総合してコンクリ-ト構造物の維持管理方法の試案を示した。
客観的根拠に基づく津波防災情報及び豪雨防災情報のあり方に関する研究

豪雨災害による犠牲者の多くは,地形的に災害の危険性のある場所で発生している事が確認された.危険箇所情報はハザードマップで公開されているが,住民の認知率は3割程度にとどまる.ただし危険性を認識している人は,していない人よりも災害時の避難行動などが積極的である事が示唆された.警報的な情報を「言葉」のみで伝える方法と,「レベル」で伝える方法が検討されているが,「レベル」の方がわかりやすいと考える人の方が多く,5割程度であることが示唆された.防災気象情報に対する認識,利活用状況に関する調査を進め,「豪雨防災情報に対するインターネット利用者の認識ー20042013年の4調査の比較からー」,「テレビ放送における防災情報の伝達状況ーテレビ局アンケート調査およびweb調査からー」,「豪雨時の行政機関への電話通報を基にした災害危険度の推定」,「レベル化された気象警報に対する情報利用者の認識」などとして報告した.豪雨災害,津波災害による犠牲者の特徴分析についても検討を進めており,「陸前高田市における東日本大震災津波犠牲者の特徴・続報」,「避難猶予時間に着目した三陸海岸おける東日本大震災津波犠牲者の特徴ー道路網データを用いた解析からー」,「発生場所別に見た近年の豪雨災害による犠牲者の特徴」などとして報告している.2013年中に発生した豪雨災害に関しても,犠牲者の発生状況,防災情報の活用の面から緊急調査を実施し,「平成25年7月山口・島根の豪雨による災害の特徴」,「平成25年8月秋田・岩手の豪雨による災害の特徴」として速報した.これら研究成果は気象庁,内閣府等の各種検討会を通じて報告され,国の政策決定過程の基礎情報として活用されているほか,2013年度中だけで約200件に及ぶ新聞・テレビ報道を通じて社会においても活用されている.東日本大震災に伴う犠牲者の発生状況についての解析を進め,「陸前高田市・気仙沼市における東日本大震災による人的被害の特徴」,「避難猶予時間に着目した三陸海岸における東日本大震災津波犠牲者の特徴」,「タイムスタンプデータによる津波到達直前の陸前高田市内の状況推定」等として学会発表を行った.また,災害情報に対する利用者の認識調査の準備を進め,その第一段階として竜巻に関する情報を対象とした調査を実施し,「竜巻関連の気象情報に対する利用者の認識」として報告した.東日本大震災に伴う犠牲者の発生状況に関しては,岩手県陸前高田市の東日本大震災検証委員会の資料を始め,同市の防災計画策定の上で活用されつつある.また,気象情報に関する調査結果は,気象庁「竜巻等突風予測情報改善検討会」等の公的委員会における提言の基礎資料として活用されている.筆者の研究成果は,社会的な政策判断に直接的に活用されている.防災気象情報に対する認識,利活用状況に関する調査を進め,「大雨特別警報に対する洪水浸水想定区域付近の住民の認識」,「防災気象情報に対する市町村防災担当者の認識」,「記録的短時間大雨情報と災害との関係について」,「土砂災害に対する避難勧告等の実用的な基準の検討」,「災害情報面から見た近年の市区町村防災体制の変化について」などとして報告した.豪雨災害,津波災害による犠牲者の特徴分析についても検討を進めており,「三陸地方における東北地方太平洋沖地震による津波犠牲者率と素因の関係」,「2013年10月16日台風26号による伊豆大島土砂災害」,「20042014年の豪雨災害による人的被害の原因分析」,「平成25年台風26号による伊豆大島豪雨災害の特徴」,「2013年伊豆大島および2014年南木曽町での豪雨災害時の犠牲者の特徴」,「2014年8月広島豪雨災害時の犠牲者の特徴」などとして報告している.これら研究成果は気象庁,内閣府,国土交通省,消防庁等の各種検討会を通じて報告され,国の政策決定過程の基礎情報として活用されているほか,20132014年度中だけで約400件に及ぶ新聞・テレビ報道を通じて社会においても活用されている.防災気象情報に対する認識,利活用状況に関する調査を進め,「電話通報数に基づく災害危険度の推定ー2014年広島豪雨災害事例による検証ー」,「登録型防災メールの活用状況に関する調査」,「県域FM局における災害時の放送内容に関する事例調査」,「東日本大震災後の沿岸部住民における津波と洪水の危険度認知」などとして報告した.豪雨災害,津波災害による犠牲者の特徴分析についても検討を進めており,「2014年8月広島豪雨による犠牲者の特徴」,「平成27年9月関東・東北豪雨による犠牲者の特徴」,「2014年末時点の資料にもとづく東日本大震災死者・行方不明者の特徴」,「2003年の豪雨災害の人的被害の原因分析」,「19512014年の台風の強さと死者・行方不明者の関係」などとして報告している.これら研究成果は気象庁,内閣府,静岡県等の各種検討会を通じて報告され,国や地方公共団体の政策決定過程の基礎情報として活用されているほか,20132015年度中だけで約450件に及ぶ新聞・テレビ報道を通じて社会においても活用されている.豪雨災害による犠牲者の多くは,地形的に災害の危険性のある場所で発生している事が確認された.

危険箇所情報はハザードマップで公開されているが,住民の認知率は3割程度にとどまる.ただし危険性を認識している人は,していない人よりも災害時の避難行動などが積極的である事が示唆された.警報的な情報を「言葉」のみで伝える方法と,「レベル」で伝える方法が検討されているが,「レベル」の方がわかりやすいと考える人の方が多く,5割程度であることが示唆された.研究計画として挙げた「基礎調査としての津波災害時及び豪雨災害時の犠牲者発生状況とその際の災害情報の関係についての調査推進,データベース構築」,「標高認知あるいは他の地域属性と防災意識・行動の関係について,条件の異なるいくつかの地域を対象とした住民や各種機関の意識調査の実施」,「近年整備された災害情報に対する住民の認知・理解状況の把握」のいずれについても調査に着手,または調査結果の整理を行っており,特に作業の遅れは生じていない.災害情報学東日本大震災およびこれまでに発生した豪雨災害を対象とした,「基礎調査としての津波災害時及び豪雨災害時の犠牲者発生状況とその際の災害情報の関係についての調査推進,データベース構築」,「近年整備された災害情報に対する住民の認知・理解状況の把握」をさらに進める.年度途中に発生した災害事例についても機動的に調査を実施する.今年度は最終年度としての整理を進めたい.研究計画として挙げた「基礎調査としての津波災害時及び豪雨災害時の犠牲者発生状況とその際の災害情報の関係についての調査推進,データベース構築」,「標高認知あるいは他の地域属性と防災意識・行動の関係について,条件の異なるいくつかの地域を対象とした住民や各種機関の意識調査の実施」,「近年整備された災害情報に対する住民の認知・理解状況の把握」のいずれについても調査に着手,または調査結果の整理を行っており,特に作業の遅れは生じていない.研究計画として挙げた「基礎調査としての津波災害時及び豪雨災害時の犠牲者発生状況とその際の災害情報の関係についての調査推進,データベース構築」,「標高認知あるいは他の地域属性と防災意識・行動の関係について,条件の異なるいくつかの地域を対象とした住民や各種機関の意識調査の実施」,「近年整備された災害情報に対する住民の認知・理解状況の把握」のいずれについても調査に着手,または調査結果の整理を行っており,特に作業の遅れは生じていない.平成26年度に発生した広島豪雨災害等の大規模災害に関する被害情報等の一部が公的機関から公表されるのが年度末となり,これらを活用した解析および研究成果の公表が行えなかったため未使用額が生じた.東日本大震災およびこれまでに発生した豪雨災害を対象とした,「基礎調査としての津波災害時及び豪雨災害時の犠牲者発生状況とその際の災害情報の関係についての調査推進,データベース構築」,「近年整備された災害情報に対する住民の認知・理解状況の把握」をさらに進める.年度途中に発生した災害事例についても機動的に調査を実施する.今年度は特に,防災気象情報に対する住民および自治体防災関係者の認識と課題について把握し,人的被害軽減を目指した近年の防災気象情報のあり方についての整理を進めたい.東日本大震災およびこれまでに発生した豪雨災害を対象とした,「基礎調査としての津波災害時及び豪雨災害時の犠牲者発生状況とその際の災害情報の関係についての調査推進,データベース構築」をさらに進める.年度途中に発生した災害事例についても機動的に調査を実施する.「標高認知あるいは他の地域属性と防災意識・行動の関係について,条件の異なるいくつかの地域を対象とした住民や各種機関の意識調査の実施」および「近年整備された災害情報に対する住民の認知・理解状況の把握」について,既存のデータを整理するとともに,新たな調査実施を企画する.平成26年度に発生した豪雨災害の被害に関する解析および学会発表を次年度に行うこととし,その経費に充てたい.豪雨災害の続発により,インターネット利用の緊急調査を先行して行い,紙による郵送調査の実施を次年度に繰り越すなどしたことにより所要額に変化が生じた.データ処理