hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HIPに基づく開放型ユビキタスネットワークアーキテクチャ

一方、SAML連携に関しては、単純なWebサービス型の認証機関のモデルでは、認証機関にプライバシ情報が集中し、認証機関自体の不正に対して脆弱になることから、認証機関を分散化し、複数の認証機関が手続きに基づいて合意した場合に限り、不正などに対するトレースができるようにするための検討を行った。その場合に各機関において保存すべきログおよびその管理、他機関から要求があった場合の開示の手続きなど情報セキュリティポリシー上の要求についても検討した。以上の考えに基づくシステムを実装し、実環境で実証実験を行っている。設計したプライバシ保護の枠組みについては、Webサービスに一般化可能な部分について、Shibboleth/SAMLに対する標準化の可能性を検討中である。本研究ではHost Identity Protocol (HIP)の特徴を利用し,誰もがネットワークをセキュアに提供するための公衆無線インターネットサービスモデルを提案している。ネットワークサービスの提供においては、匿名でのサービス利用によるユーザの不正があった場合、ネットワーク管理者はユーザを追跡し特定できること(追跡可能性の確保)と、管理者が不正を行うことができずユーザが不正を行った場合に言い逃れができないようにすること(否認不能性の確保)が必要となる.平成23年度は、HIPの特徴を利用し追跡可能性及び否認不能性を確保するための具体的な方法を提案し、実装した。特に、DNS (Domain Name System)のセキュリティ強化として導入が進められているDNSSECに、本来の役割に加えて認証提供者としての機能を持たせる事を提案した。平成23年度中に必要なシステムの実装を行い、グローバルな評価環境を構築して運用した。システムが正常なパケットのみを通し不正なパケットをブロックできることを確認した。更に、複数のアソシエーションの管理やログの出力、IPv6環境での動作を確認した。また、認証連携において用いるSAML (Security Assertion Markup Language)では,認証を行うIdP (Identity Provider)と認可を行うSP(ServiceProvider)の二者が連携し、その間ではユーザの識別子として仮名のIDを用いることで個人情報の保護が行われる。本研究ではSPからIdPに利用者の個人情報が逆流し仮名性が失われることによる問題を指摘した。
磁気軸受により支持された弾性ロータ系のディジタル振動制御と釣合わせ

本研究では,能動型磁気軸受で支持された弾性ロータ系の不釣合い振動を抑制するために,ディジタルPID制御と開ループ制御とを併用する制御方法について,解折及び実験の両面から検討している.逆システムを用いて低速回転時における不釣合い応答の計測結果から,弾性ロータ系のモード不釣合いをあらかじめ同定し,危険速度を通過する時には同定されたモード不釣合に力を相殺する制御とディジタルPID制御とを併用することにより,弾性ロータ系の不釣合い振動を能動型磁気軸受によって制御する方法である.まず,制御方法の簡便性を考慮してフィードフォワードゲインを軸の回転速度に対して一定とし,かつ開ループ制御を危険速度近傍に限って実施する場合の解折を行った.その結果,危険速度近傍の不釣合い振動の大きさは,ディジタルPID制御だけを実施する場合の下限値以下に抑えられることが明らかとなった.つぎに,不釣合い振動を危険速度近傍以外の回転速度においても低減させるために,フィードフォワードゲインを軸の回転速度に対して可変とする開ループ制御系を構成した.そして,両端が磁気軸受で支持された弾性ロータの実験装置を製作し,ディジタルPID制御と可変ゲインフィードフォワード制御とを併用する制御方法を適用した.その結果,不釣合い振動の振幅は,ほぼすべての回転速度においてディジタルPID制御だけを実施する場合の下減値以下に抑えられた.しかも,電磁石を励磁するための制御電流は,ディジタルPID制御だけの場合に比較して,可変ゲインフィードフォワード制御を併用する場合の方が少なく,不釣合い振動を効率的に抑制されるきとが明らかとなった.本研究では,能動型磁気軸受で支持された弾性ロータ系の不釣合い振動を抑制するために,ディジタルPID制御と開ループ制御とを併用する制御方法について,解折及び実験の両面から検討している.逆システムを用いて低速回転時における不釣合い応答の計測結果から,弾性ロータ系のモード不釣合いをあらかじめ同定し,危険速度を通過する時には同定されたモード不釣合に力を相殺する制御とディジタルPID制御とを併用することにより,弾性ロータ系の不釣合い振動を能動型磁気軸受によって制御する方法である.まず,制御方法の簡便性を考慮してフィードフォワードゲインを軸の回転速度に対して一定とし,かつ開ループ制御を危険速度近傍に限って実施する場合の解折を行った.その結果,危険速度近傍の不釣合い振動の大きさは,ディジタルPID制御だけを実施する場合の下限値以下に抑えられることが明らかとなった.つぎに,不釣合い振動を危険速度近傍以外の回転速度においても低減させるために,フィードフォワードゲインを軸の回転速度に対して可変とする開ループ制御系を構成した.そして,両端が磁気軸受で支持された弾性ロータの実験装置を製作し,ディジタルPID制御と可変ゲインフィードフォワード制御とを併用する制御方法を適用した.その結果,不釣合い振動の振幅は,ほぼすべての回転速度においてディジタルPID制御だけを実施する場合の下減値以下に抑えられた.しかも,電磁石を励磁するための制御電流は,ディジタルPID制御だけの場合に比較して,可変ゲインフィードフォワード制御を併用する場合の方が少なく,不釣合い振動を効率的に抑制されるきとが明らかとなった.本研究では、能動型磁気軸受で支持された弾性ロータ系の不釣合い応答を抑制するために、ディジタルPID制御と開ループ制御を併用する制御方法について検討している。すなわち、逆システムを用いてあらかじめ低速回転時の不釣合い応答の計測結果からロータのモード不釣合いを同定し、危険速度を通過する際にはディジタルPID制御と既知のモード不釣合い力を相殺する制御を併用することにより不釣合い振動を抑制する。まず、制御の簡便性を考慮して、フィードフォワードゲインを軸の回転速度に対し一定とし、しかも開ループ制御を危険速度近傍に限って実施する場合のシミュレーションを行った。その結果、危険速度近傍における不釣合い応答の大きさは、ディジタルPID制御だけを実施する場合の下限値以下に抑えられることが明らかになった。次に、不釣合い振動を危険速度近傍以外の回転速度においても低減するために、フィードフォワードゲインを軸の回転速度に対し可変とする開ループ制御系を構成した。そして、両端が磁気軸受で支持された弾性ロータの実験装置を制作し、ディジタルPID制御と可変ゲインフィードフォワード制御を併用する制御を適用した。その結果、不釣合い応答の振幅は、ほぼすべての回転速度においてディジタルPID制御だけを実施する場合の下限値以下に抑えられた。しかも、電磁石を励磁するための制御電流は、ディジタルPID制御だけの場合に比べて可変ゲインフィードフォワード制御を併用する場合の方が少なく、不釣合い振動が効率的に抑制されることがわかった。本研究では,能動型磁気軸受で支持された弾性ロータ系の不釣合い振動を抑制するために,ディジタルPID制御と開ループ制御とを併用する制御方法について,解析及び実験の両面から検討している。逆システムを用いて低速回転時における不釣合い応答の計測結果から,弾性ロータ系のモード不釣合いをあらかじめ同定し,危険速度を通過する時には同定されたモード不釣合い力を相殺する制御とディジタルPID制御とを併用することにより,弾性ロータ系の不釣合い振動を能動型磁気軸受によって抑制する方法である。まず,制御方法の簡便性を考慮してフィードフォワードゲインを軸の回転速度に対して一定とし,かつ開ループ制御を危険速度近傍に限って実施する場合の解析を行った。その結果,危険速度近傍の不釣合い振動の大きさは,ディジタルPID制御だけを実施する場合の下限値以下に抑えられることが明らかとなった。

つぎに,不釣合い振動を危険速度近傍以外の回転速度においても低減させるために,フィードフォワードゲインを軸の回転速度に対して可変とする開ループ制御系を構成した。そして,両端が磁気軸受で支持された弾性ロータの実験装置を製作し,ディジタルPID制御と可変ゲインフィードフォワード制御とを併用する制御方法を適用した。その結果,不釣合い振動の振幅は,ほぼすべての回転速度においてディジタルPID制御だけを実施する場合の下限値以下に抑えられた。しかも,電磁石を励磁するための制御電流は,ディジタルPID制御だけの場合に比較して,可変ゲインフィードフォワード制御を併用する場合の方が少なく,不釣合い振動を効率的に抑制されることが明らかとなった。以上のことは,軸の回転速度に同期した励振力が系に作用した時の振動制御である。そこで,任意の振動数を有する励振力が作用したときの振動制御のために,現在磁気軸受で支持された弾性ロータ系の基礎励振に対する研究を遂行中である。
超音速フリージェットPVDによるナノクラスタを用いたコーティング技術の開発

ガスタービンなどの発電関係,航空宇宙産業など,構造材料に要求される使用環境が益々苛酷化する中,コーティング技術の重要性が増しつつあり,コーティング皮膜の更なる特性向上が期待されている.近年,厳しい使用環境下での基材の損傷を保護する次世代コーティング技術の概念としてTBCやEBCなどが世界的な規模で研究されているが,既存のコーティング技術(PVD, CVD,溶射法,メッキなど)では,次世代TBC, EBCを達成するのは不可能とされ,既存技術を超えた新たな原理によるコーティング技術の開発が切望されている.超音速フリージェットPVDは,不活性ガス雰囲気中で素材を蒸発させることにより生成させたナノクラスタを超音速(3.6km/s以上)のガスの流れにより搬送,基板上に堆積,成膜させる新しい成膜原理によるコーティング技術である.本法は高い表面エネルギを有する生成直後のナノクラスタを高速に加速し高い運動エネルギを与え,ナノクラスタの堆積により成膜させるため,低温で高密度の膜の形成を可能である.また,蒸発原子をナノクラスタとして捕集し成膜させるため,既技術に比べ高い成膜速度を得ることが可能である.本法を用いて、欠陥の無い高密度金属膜,TiおよびAlのナノクラスタを低温の基板上で物理的に混合させ、Ti基板から組成を連続的に傾斜化させたTiAl金属間化合物膜,高密度で100μmを超える厚膜の傾斜組成TiN膜の形成を達成し,本法が新しいコーティング技術として優れた特徴を有していることを示した.また,本法に用いるノズルを改良,製作した新しいノズル内のナノクラスタとガス混相流の状態を熱流体解析により明らかとし,本法におけるナノクラスタの成膜プロセス(反応プロセス)を明らかとする基礎的知見を得た.ガスタービンなどの発電関係,航空宇宙産業など,構造材料に要求される使用環境が益々苛酷化する中,コーティング技術の重要性が増しつつあり,コーティング皮膜の更なる特性向上が期待されている.近年,厳しい使用環境下での基材の損傷を保護する次世代コーティング技術の概念としてTBCやEBCなどが世界的な規模で研究されているが,既存のコーティング技術(PVD, CVD,溶射法,メッキなど)では,次世代TBC, EBCを達成するのは不可能とされ,既存技術を超えた新たな原理によるコーティング技術の開発が切望されている.超音速フリージェットPVDは,不活性ガス雰囲気中で素材を蒸発させることにより生成させたナノクラスタを超音速(3.6km/s以上)のガスの流れにより搬送,基板上に堆積,成膜させる新しい成膜原理によるコーティング技術である.本法は高い表面エネルギを有する生成直後のナノクラスタを高速に加速し高い運動エネルギを与え,ナノクラスタの堆積により成膜させるため,低温で高密度の膜の形成を可能である.また,蒸発原子をナノクラスタとして捕集し成膜させるため,既技術に比べ高い成膜速度を得ることが可能である.本法を用いて、欠陥の無い高密度金属膜,TiおよびAlのナノクラスタを低温の基板上で物理的に混合させ、Ti基板から組成を連続的に傾斜化させたTiAl金属間化合物膜,高密度で100μmを超える厚膜の傾斜組成TiN膜の形成を達成し,本法が新しいコーティング技術として優れた特徴を有していることを示した.また,本法に用いるノズルを改良,製作した新しいノズル内のナノクラスタとガス混相流の状態を熱流体解析により明らかとし,本法におけるナノクラスタの成膜プロセス(反応プロセス)を明らかとする基礎的知見を得た.ガスタービンなどの発電関係,航空宇宙産業など,構造材料に要求される使用環境が益々苛酷化する中,コーティング技術の重要性が増しつつあり,コーティング皮膜の更なる特性向上が期待されている.近年,厳しい使用環境下での基材の損傷を保護する次世代コーティング技術の概念としてTBCやEBCなどが世界的な規模で研究されているが,既存のコーティング技術(PVD, CVD,溶射法,メッキなど)では,次世代TBC, EBCを達成するのは不可能とされ,既存技術を超えた新たな原理によるコーティング技術の開発が切望されている.超音速フリージェットPVDは,不活性ガス雰囲気中で素材を蒸発させることにより生成させたナノクラスタを超音速(3.6km/s以上)のガスの流れにより搬送,基板上に堆積,成膜させる新しい成膜原理によるコーティング技術である.本法は高い表面エネルギを有する生成直後のナノクラスタを高速に加速し高い運動エネルギを与え,ナノクラスタの堆積により成膜させるため,低温で高密度の膜の形成が可能である.また,蒸発原子をナノクラスタとして捕集し成膜させるため,既技術に比べ高い成膜速度を得ることが可能である.また,本法に用いるノズルを改良,製作した新しいノズル内のナノクラスタとガス混相流の状態を熱流体解析により明らかとし,本法におけるナノクラスタの成膜プロセス(反応プロセス)を明らかとする基礎的知見を得た.ガスタービンなどの発電関係,航空宇宙産業など,構造材料に要求される使用環境が益々苛酷化する中,コーティング技術の重要性が増しつつあり,コーティング皮膜の更なる特性向上が期待されている.近年,厳しい使用環境下での基材の損傷を保護する次世代コーティング技術の概念としてTBCやEBCなどが世界的な規模で研究されているが,既存のコーティング技術(PVD,CVD,溶射法,メッキなど)では,次世代TBC,EBCを達成するのは不可能とされ,既存技術を超えた新たな原理によるコーティング技術の開発が切望されている.

超音速フリージェットPVDは,不活性ガス雰囲気中で素材を蒸発させることにより生成させたナノクラスタを超音速(3.6km/s以上)のガスの流れにより搬送,基板上に堆積,成膜させる新しい成膜原理によるコーティング技術である.本法は高い表面エネルギを有する生成直後のナノクラスタを高速に加速し高い運動エネルギを与え,ナノクラスタの堆積により成膜させるため,低温で高密度の膜の形成を可能である.また,蒸発原子をナノクラスタとして捕集し成膜させるため,既技術に比べ高い成膜速度を得ることが可能である.また,本法に用いるノズルを改良,製作した新しいノズル内のナノクラスタとガス混相流の状態を熱流体解析により明らかとし,本法におけるナノクラスタの成膜プロセス(反応プロセス)を明らかとする基礎的知見を得た.
ヤコビ形式によるフラット不変式の構成

単純楕円型特異点の普遍変形に付随する周期写像に対し、その逆写像を保型形式を用いて記述するために、フラット不変式の保型形式による表示を研究している。私は今までに、ヤコビ形式を用いてこの問題にアプローチできることを示し、G_2,D_4,F_4,E_6型に対して、ヤコビ形式による表示を与えた。現在さらにテ-タ関数による表示を与えさらにその解析的構造を明らかにすべく、ラプラシアンのフラット不変式への作用の完全な記述を試みている。これはD_4型の場合にすでに完成し、E_6型の場合も部分的な結果が出つつある。この研究から特に、フラット不変式のテ-タ関数による具体的な表示がD_4型の場合及びE_6型の一部の場合に得られており、完全積分可能系を背景とした、一連の興味ある、テ-タ関数のなす微分環の完全な記述ができつつある。これから特に、特異点に付随するdispersionless KdV方程式のgamma関数の記述、テ-タ関数でのgamma関数の表示が得られ、単に周期写像の逆写像の記述にとどまらず、周期写像の構造にまで立ちいった記述ができつつある。
子宮頸がん検診の継続受診を目指す統合的リスクコミュニケ―ションツールの開発

子宮頸がん検診の継続受診に焦点を当てて、がん当事者のナラティブと科学的根拠を統合した統合的なエビデンスに基づくリスクコミュニケーションツールを開発することを研究目的とした。関連文献の検討の結果、子宮頸がん検診の再受診を妨げる要因は、個人レベルでは、子宮頸がんのリスクの捉え方、受診時の体験、受診の利便性が抽出され、対人レベルでは受診時の体験、環境レベルでは行政の施策や医療環境の整備が抽出された。これに配慮し、子宮頸がん体験者のナラティブエビデンスと科学的根拠を統合したコミュニケーションツールを開発し、専門家の意見から臨床における有用性を確認した。平成27年度は、子宮頸がんに焦点化して、がん医療の当事者が体験に基づくナラティブと、科学的根拠を統合したリスクコミュニケーションツールを開発する研究の初年度にあたり、子宮がん検診の受診行動に関連する要因分析と、子宮頸がん当事者の体験を聴取する調査の基盤構築を目的とした。基盤構築の第一段階として、関連文献の精査と、資料収集をした結果、子宮頸がん検診の受診率は30%代を推移し、再受診率については、依然として向上していないことがわかった。本研究の基礎となる枠組みを検討するにあたり、エコロジカルアプローチを基盤として文献検討を行い分類した結果、再受診に影響を及ぼすと想定される因子は、個人レベルにおいては、子宮頸がんに対するリスクの捉え方、受診時の体験、受診の利便性があげられた。対人レベルにおいては、受診時の体験のみがあげられ、対人的な関係性から再受診を促進することは見いだされなかった。環境レベルでみると、行政の施策や医療機関の配備などがあげられた。これらの要因について、パイロット的に子宮がん体験者のナラティブとの比較したところ、矛盾するところはなかった。子宮がん体験者のナラティブを調査する過程において、がん体験者が、がん検診啓発に関わることの意義を確認することができた。しかし、対象の中に、検診をおざなりにした結果が子宮がんの罹患を招いたと体験を意味づけている場合、体験を語り、他者の健康増進に役立てることに対する心理的な脆弱性が存在していることが明らかになった。これらの結果を基盤に、本調査を行い、対人レベルに位置づけられるリスクコミュニケーションツールの開発、介入のためのマニュアル作成に着手した。平成27年度は、子宮頸がんに特化したリスクコミュニケーションツールを開発する段階と位置付けた。がん検診としての精度、受診の際の苦痛やリスクなどについて文献検討し、科学的根拠、リスクとベネフィットを明らかにした。また、インフォーマルに収集した子宮頸がんのナラティブについて精査し、科学的根拠と統合したリスクコミュニケーションツールと、それに基づく介入のためのプロトコールの試案を作成した。作成したツールの試案は、科学的根拠と受診者個人にとってのリスクとベネフィットからなるパートと、子宮がん体験者ががん体験とそれを通して築いた健康観、受診者へのメッセージのパートから構成した。本研究の目指すところは、継続受診であるため、介入プロトコールとしは、子宮頸がん検診の対象でありながら検診を望まない集団と、受診意思をもって検診施設に来た集団とに分けて構成することとした。受信意思のない前者に対しては、健康診断受診時の配布し、受診の意思が向上するか、さらにはそれを継続する意思をもつかを確認するように設定した。受診意思がある対象については、受診後の継続意思を確認するように設定した。リスクコミュニケーションツールと使用のプロトコール作成過程において明らかになったことは、コミュニケーションツールの難易度と、リスク情報により、受診意思を損なう可能性に対する対応の必要性であった。この部分については、対面のコミュニケーションをプロトコールに加えることが望ましいと考えれ、どのような対象に対面の介入を要するかスクリーニングすることが介入の継続性においては重要であることがわかった。当初計画していた関連文献の精査、科学的根拠の精査を終了し、リスクコミュニケーションツールの試作に至った。コミュニケーションツールに導入予定だったナラティブデータについては、インフォールな関係で収集したため、さらなる吟味を要するが、研究目的の達成に支障が及ぶことなく、今年度、試用に至ることが可能であるため、概ね順調に進展していると評価できる。平成28年度は、子宮頸がんに特化したリスクコミュニケーションツールの洗練と介入プロトコールの洗練と位置付けた。平成27年度に課題として明確になった1検診のリスクに対する過剰反応の防止、2対面のコミュニケーションを要する対象の把握の2点について検討した。これに加えて、検診体験に苦痛が伴った場合に検診を継続受診することへの困難性への対応を検討した。子宮がん体験者、子宮頸がん検診受診対象者、医療従事者に対するインフォーマルな意見聴取により、検診に伴う苦痛やリスクに対する情報提供にあっては、このことが実際的なメッセージとして伝わるように、根拠となるエビデンスをわかりやすく掲載することが改善点としてあげられた。

検査時の苦痛に対しては、主観的な体験であり、客観的なデータで示されるものではないことから、苦痛を伴うことと、がんでないことあるいは早期のがんで発見されることのメリットを、読んで理解するだけでなく、メリットとデメリットを具体的に吟味する段階を設けることとし、秤の図柄の左右に、当事者にとってのメリットとデメリットを書き込むワークを加えることとした。がん検診に伴うデメリット情報に重きをおいて判断するのは、特性不安の高い集団、身近な人々にがん体験者やがんにより亡くなった人がいる場合と想定された。しかし、こうした経験が、がん検診の重要性を深く理解する経験ともいえることから、一概に阻害要因とはいえないことが指摘された。これらの意見聴取や研究結果から、リスクコミュニケーションツールは、ワークシートを含む形式に改善し、介入においては、スクリーニングとして、身近ながん体験の有無とイメージ、特性不安を把握して、対面支援を含む群とそうでない群に分けたプロトコールを完成した。当初計画していた関連文献の精査は終了しており、本研究のテーマとなる子宮頸がん検診の受診状況などの実態、科学的根拠の検討を終え、平成27年度実施予定の内容に着するに至った。予定していた調査は、一部次年度に繰り越したものの、年度末までに、データ収集着手の目途を立てることができたため、概ね計画通りの進捗であると評価できる。平成26年度から実施した文献研究によるエビデンスを総括し、さらにナラティブデータの充実をはかり、リスクコミュニケーションツールを洗練する。介入のためのプロトコールをリスクコミュニケーションツールの洗練にあわせて見直し、試用に入る。有用性を検討する介入は、申請段階よりもスモールサンプルになることが予測されるが、それに対しては、有用性を当初計画よりも質的かつ個別的に明らかにすることにより、女性性、がん、健康等の個人の価値観による部分を結果として提示することができる。医歯薬学平成26年度に得られた結果をもとに、科学的根拠とがん体験者のナラティブを統合したリスクコミュニケーションツールを作成し、介入のためのプロトコールを完成させる。平成27年度に使用する予定の助成金については、平成26年度から着手した調査において、対象者確保に時間を要した関係で生じたが、平成26年度中に目途がたち、パイロット調査の段階に至ったため、平成27年度に請求する研究費とあわせて、一部繰り越した面接調査、質問紙調査を完結させる。このことにより、平成27年度の目標であるコミュニケーションツールの完成ならびに介入プロトコールの洗練にも直接役立てることができるので、当初計画通りに平成27年度計画を進行させることができる。平成27年度に使用差額が生じた理由は、予定していたナラティブデータの収集において、多数の対象をえるよりも、少人数から深く調査したほうが充実したデータを得ることができると判断したため、規模を縮小したことによる。しかしながら、研究進捗によって、再調査を行う必要性を認めている。物品、人件費については、作成したツールとプロトコールが試案にとどまっていて、頒布に至らなかったためであり、今少し洗練した完成版を頒布できるように研究を推進する予定である。
ナノハイブリッド系を用いた機能分離・協奏光触媒

シクロメタル化イリジウム錯体は光照射において、従来のルテニウム錯体より還元力の強い励起状態を生成し、ビオローゲン誘導体などの電子受容体と光電子移動反応を起こす。ゼオライトのナノ空間を利用し、錯体と電子受容体の分子間距離や幾何学的配置などを制御することで、光電子移動反応で生成した電荷分離状態を促進することが可能である。本研究は、代表的なトリスオルトメタル化イリジウム錯体Ir(ppy)_3をX型ゼオライトの細孔内に閉じ込め、電子受容体との間に距離を置くことにより、電荷分離させることを試みる。Ir(ppy)_3とビオローゲン誘導体との光電子移動反応が酸化的機構で進行し、さらにIr(ppy)_3-Xの発光強度はゼオライト細孔内で共存するメチルビオローゲン(MV^<2+>)の濃度の増大につれて減少していくことは消光実験の結果からわかった。トリエタノールアミン存在下で、Ir(ppy)_3-XをMV^<2+>水溶液に分散し、390nm以上の光を照射すると、溶液の吸収スペクトルに390nmと606nmのMVラジカルカチオンに由来するピークが観測できた。MV^<2+>の代わりに、ゼオライト中に拡散しにくいビオローゲン誘導体PVS(propyl viologen sulfonate)を用いる場合、溶液中にPVSラジカルイオンが生成した。この結果から、ゼオライト中のIr(ppy)_3から溶液中のPVSへ電子が移動し、光電子移動反応が起こったと言える。この反応は生成したPVSラジカルイオンがゼオライト骨格のマイナス電荷との反発により促進されたと考えられる。光触媒設計において、光の吸収・緩和過程を自在に操る科学に対する期待が大きい。もし、分子レベルの環境設計を光吸収部位(アンテナ)に加えることができ、さらにそれを触媒活性サイトと有機的に近接環境内に配置することができれば、光触媒作用を自在に操ることも夢ではない。最も重要なターゲットは、高い発光量子収率を有したナノ発光素子の創製である。有機ELりん光材料としてトリスオルトメタル化イリジウム錯体は高い発光量子収率の観点から注目されている。本年度の研究では異なるピリジン誘導体配位子構造を持つイリジウム錯体をゼオライト細孔内で合成し、その発光現象について検討した。生成物の拡散反射スペクトルはそれぞれ330-400nm付近に錯体のMLCTに帰属される吸収を示した。発光スペクトルにおいて、それぞれの生成物のピークトップは595, 520, 490nmである。以上の結果から、トリスオルトメタル化イリジウム錯体の生成を確認した。Ir(Phq)_<3->Xの発光強度は洗浄により減少したことから、Ir(Phq)_3がゼオライトの外表面での存在を示している。それに対しIr(ppy)_<3->XとIr(dfppy)_<3->Xの発光強度は洗浄によりほとんど変わらないことから、ゼオライト細孔内でのship-in-a-bottle合成に成功したといえる。また、ppyとdfbpyを同時にIr^<3+>交換ゼオライトへの導入・錯体化させた。その際ppyとdfppyの比率を変えることにより、青色から緑色への発光色がかわるイリジウム錯体-ゼオライトナノハイブリッドを構築した。
眼・頭部協調運動に関わる視覚情報と前庭系の役割

今年度の研究の目的は、視運動性眼振(optokinetic nystagmus;OKN)の視覚情報が直接頚筋の活動性に関与するかどうかということであった。ネコでは視運動性刺激(optokinetic stimulation;OKS)を与えた時に誘発されるOKNの急速相の向かう側の頚筋の筋電図活動が増加することがWilsonらにより確かめられている。そこで我々はまずネコにOKSを与え、頚筋のうち胸鎖乳突筋で筋電図活動を記録した。その結果、Wilsonらが報告したようにOKN急速相の向かう側の胸鎖乳突筋の活動は増加した。次に、この頚筋の活動性の増加はOKNの眼球運動に伴うものなのか、あるいはOKNを駆動するといわれる網膜上の視覚情報のずれ、すなわちretinal slipによるものなのかということを確かめる実験を行った。ケタラール、ハロタンを用いた全身麻酔下で頭部を固定し、筋弛緩剤で不動化し人工呼吸を行った。この不動化によりOKSを与えてもOKNは発生せず純粋なretinal slipが生ずる。頚筋の筋電図活動も不動化により失われているので、頚筋を支配する頚髄の運動ニューロン細胞で記録した。記録部位は胸鎖乳突筋に分布する運動神経を逆行性に電気刺激し同定した。運動ニューロンのスパイク数がOKSに対して変化するかどうか調べているが今のところ増加する結果は得ていない。麻酔深度の影響を考慮しハロタン以外の麻酔を試行したり、ネコを不動化せず眼球運動を発生させた時のスパイク数変化を、現在調べている。
病原タンパク質の除去を目指した基質・細胞内局在改変型ユビキチンリガーゼの開発

任意の病原タンパク質を標的とする改変型ユビキチンリガーゼの基質認識部位として、Protein Aの抗体結合ドメインを骨格に持ち、一部のアミノ酸残基をランダマイズしたライブラリーからアフィボディーを選抜することを目指して、アフィボディ遺伝子ライブラリーの構築を行った。一方で改変型ユビキチンリガーゼのデリバリーシステムとして、HBVエンベロープタンパク質からなる粒子(BNC)の改変を試み、抗体結合型のLG-BNCを酵母で発現精製した。またウイルス様粒子として改変型BNCを大腸菌で発現精製することに成功し、これが酵母で発現したLG-BNCの代替となりえることを見出した。病原タンパク質を選択的に排除する改変型ユビキチンリガーゼのモデル実験系として、抗ヒト血清アルブミン(HSA)一本鎖抗体(Fv)とRBCK1の融合タンパク質Fv-RBCK1を大腸菌で発現精製して、in vitroにおいてHSAが特異的にユビキチン化されるかどうか検討した。まずFv-RBCK1を大腸菌において発現、精製した。次にin vitroにおいてHSAを基質としてユビキチン化実験を行ったが、HSAのユビキチン化が観察されなかった。任意の病原タンパク質をターゲティングするユビキチンリガーゼの基質認識部位として、Protein Aの抗体結合ドメインを骨格にもち、一部のアミノ酸残基をランダマイズしたアフィボディ・ライブラリーを用いる。本年度は、アフィボディ・ライブラリーをT7ファージ表面に発現させた。今後、このライブラリーをスクリーニングし、ユビキチンリガーゼと融合する予定である。改変型ユビキチンリガーゼを搭載し、任意の細胞及び臓器を標的とするDDSナノキャリアとして、B型肝炎ウィルスエンベロープに由来する抗体結合型バイオナノカプセルを使用する。本年度は、Lタンパク質、Gタンパク質の抗体結合部位をもつ新規のLL-BNCとLG-BNCと既存のZZ-BNCについて比較検討を行った。それぞれのBNCに抗EGFレセプター抗体を提示させたものを作製し、EGFレセプターを高発現するA431に添加したところ、LL-BNCが他のBNCに比べて高い導入効率を示した。今後、各BNC上での抗体の配向性と細胞取り込み効率の観点から、導入効率の違いの要因を明らかにする予定である。抗ヒト血清アルブミン(HSA)一本鎖抗体(Fv)とRBCK1の融合タンパク質Fv-RBCK1を発現精製したが、in vitroにおいて期待されたHSAのユビキチン化が観察されなかった。改変型ユビキチンリガーゼの基質認識部位とバイオナノカプセルによる細胞特異的DDSキャリアの開発は順調である。任意の病原タンパク質をターゲティングするユビキチンリガーゼの基質認識部位として、Protein Aの抗体結合ドメインを骨格に持ち、一部のアミノ酸残基をランダマイズしたアフィボディ・ライブラリーを用いる。本年度は、昨年度構築したアフィボディーライブラリーをファージで発現させたが、ファージの独立クローン数が100 mlの大腸菌培養スケールにおいて、2万程度であった。6アミノ酸残基をランダマイズしたライブラリーとしては過小であり、スクリーニング対象として不適であった。今回用いたT7ファージライブラリーは、キャプシドg10タンパク質のC末端にアフィボディ・ライブラリーを融合して発現するものであるが、アフィボディ・ライブラリーがキャプシドの形成の影響を及ぼしていると考えられた。そこで、T7ファージで発現するアフィボディ・ライブラリーの構築を断念し、酵母表層提示ディスプレイでのリガンド・ライブラリーを発現し、全自動一細胞解析分取装置でリガンドをスクリーニングすることにした。改変型ユビキチンリガーゼを搭載し、任意の細胞及び臓器を標的とするDDSナノキャリアとしては、前年度に作成したLG-BNCにリポソームを融合したvirosomeを作成することに成功した。リポソーム側にまず改変型ユビキチンリガーゼを封入し、LG-BNCと融合することにより標的部位への送達が可能となる。また、より実用的な送達システムを目指し、B型肝炎ウイルスの細胞膜融合能を担っていると考えられるエンベロープタンパク質のPreSドメインを提示するリポソームも作成した。今年度構築した送達システムにより、改変型ユビキチンリガーゼの部位特異的送達についてはある程度目途がついたといえる。任意の標的タンパク質に結合するためのアフィボディについて、ライブラリーの独立クローン数が過小であったため、標的タンパク質結合リガンドを取得できていない。任意の病原タンパク質を標的とする改変型ユビキチンリガーゼの基質認識部位として、Protein Aの抗体結合ドメインを骨格に持ち、一部のアミノ酸残基をランダマイズしたライブラリーからアフィボディーを選抜することを目指した。前年度作成したT7ファージライブラリーは独立クローン数が不十分であったので、酵母表層提示型のアフィボディライブラリーの作製を試みたが、独立クローン数が3万程度とスクリーニングに供するには不十分であった。改変型ユビキチンリガーゼを搭載し、任意の細胞及び臓器を標的とするDDSナノキャリアとして、前年度は抗体結合部位としてProtein LおよびProtein GとB型肝炎ウイルス(HBV)のエンベロープタンパク質の融合タンパク質(LG-BNC)を出芽酵母で発現精製し、これをリポソームと融合したvirosomeを作成していたが、生産性が低かった。そこで今年度は大腸菌でHBVのエンベロープタンパク質の発現を試みた。まず、HBVエンベロープタンパク質の様々な欠失変異体を作成し、粒子形成に必須の領域を明らかにした。次にエンベロープタンパク質のN末端、C末端を欠損させたものが、大腸菌での発現時においてもウイルス様粒子を形成することを見出し、精製にも成功した。

この粒子は直径が約28 nmであり、がん組織へのドラッグデリバリーに適したサイズであった。またC末端部分が粒子の外側にあるために、C末端側にProtein LおよびGを融合すれば、酵母で発現精製したLG-BNCの代替となりえることも見出した。任意の病原タンパク質を標的とする改変型ユビキチンリガーゼの基質認識部位として、Protein Aの抗体結合ドメインを骨格に持ち、一部のアミノ酸残基をランダマイズしたライブラリーからアフィボディーを選抜することを目指して、アフィボディ遺伝子ライブラリーの構築を行った。一方で改変型ユビキチンリガーゼのデリバリーシステムとして、HBVエンベロープタンパク質からなる粒子(BNC)の改変を試み、抗体結合型のLG-BNCを酵母で発現精製した。またウイルス様粒子として改変型BNCを大腸菌で発現精製することに成功し、これが酵母で発現したLG-BNCの代替となりえることを見出した。Fv-RBCK1については、一本鎖抗体(Fv)とユビキチンリガーゼをつなぐリンカーの長さを複数検討し、最適なリンカーの長さを検討する。また、モデル基質としてHSA以外のタンパク質の検討も開始する。具体的には、Fv以外の基質認識部位としてパピローマウィルス由来E7タンパク質に対するアフィボディのスクリーニングを一細胞分主装置により実施し、得られたアフィボディとユビキチンリガーゼRBCK1を融合する。培養細胞を用いたex vivo実験を行いFv-RBCK1の特異的ユビキチン化能についても検証する。酵母表層提示ディスプレイでのリガンド・ライブラリーを発現し、全自動一細胞解析分取装置でリガンドをスクリーニングする。具体的には、以前に作成したロイシンジッパーにより並列化されたヘリックス2本からなる構造のヘリックス・ループ・ヘリックス構造のペプチドライブラリーを酵母表層で発現させる。これに標的タンパク質が結合した場合、この標的タンパク質を蛍光抗体法で検出し、リガンド発現酵母を全自動一細胞解析分取装置で回収、リガンド遺伝子をDNAシーケンシングして、リガンド配列を同定する。細胞工学研究分担者のライブラリー遺伝子構築の実験費用としての物品費を想定していただが、今年度は、既存のライブラリーを用いたために費用が発生しなかった。哺乳動物由来細胞を用いた改変型ユビキチンリガーゼ検証実験を計画していたが、実施できなかったため、培地の使用量が予測よりも少なかった。次年度においては、ライブラリー遺伝子の構築や精製で使用する予定である。本年度実施予定であった哺乳動物由来細胞を用いた改変型ユビキチンリガーゼ検証実験を次年度に実施して使用する予定である。
長期継代培養細胞を用いた視細胞イオンチャネル異常疾患研究のための実験系構築

ヒト網膜芽細胞腫(Y79株とWERI-Rb-1株)においてnystaatin法による全細胞電位固定実験をおこない、イオンチャネルの同定を試みた。その結果、tetraetahylammonium (TEA)や4-anminopyridineに感受性を示す少なくとも2種類のK^+チャネル、テトロドトキシン(TTX)に感受性を示すNa^+チャネルnifedipineに比較的弱い感受性を示すCa^<2+>チャネルなど、いずれも膜電位依存性のイオンチャネルの存在が示唆された。RT-PCR法により、先天性停止性夜盲症(FSNB)における遺伝子変異が報告されているL型Caチャネルα「サブユニットの網膜アイソフォーム遺伝子(CACNAIF)が、少なくともmRNAレベルではヒト網膜芽細胞腫培養細胞にも発現していることを確認した。現在さらにα_2-、β_1-、β_2-、γ-およびδ-サブユニットの発現を検討中である。今後は、抗体をもちいたWestern blotの実験を進め、タンパクレベルでの発現も検討する。現在、CACNAIFについてsiRNAをいくつか作成し、そのノックダウンを試みている。十分な発現抑制を起すsiRNAが得られたら、特に上記のCa^<2+>チャネル電流の変化に注目した電気生理学的実験を進める予定である。さらに、CACNAIFをノックダウンしたのち、FSNBにみられるいくつかの点突然変異を人為的に組込んだものを発現させ、電気生理学的特性を調べる。上記と並行して、同一の実験装置を用いウシ毛様体筋の単離細胞を短期培養したものにおいて、先に本研究グループの発見したムスカリン受容体刺激により開口する2種類の非選択性陽イオンチャネルおよびその開口調節に関わる信号伝達系の性質を詳細に検討した。その結果、これらのチャネルはM3型ムスカリン受容体からG_<q/11>を経て送られる信号に応じて開口することを示す見を得た。ヒト網膜芽細胞腫(Y79株とWERI-Rb-1株)においてnystatin法による全細胞電位固定実験をおこない、イオンチャネルの同定を試みた。その結果、tetraethylammonium(TEA)や4-aminopyridineに感受性を示す少なくとも2種類のK^+チャネル、テトロドトキシン(TTX)に感受性を示すNa^+チャネルnifedipineに比較的弱い感受性を示すCa2+チャネルなど、いずれも膜電位依存性のイオンチャネルの存在が示唆された。RT-PCR法により、先天性停止性夜盲症(FSNB)における遺伝子変異が報告されているL型Ca^<2+>チャネルα_1-サブユニットの網膜アイソフォーム遺伝子(CACNA1F)が、少なくともmRNAレベルではヒト網膜芽細胞腫培養細胞にも発現していることを確認した。現在、CACNA1FについてsiRNAをいくつか作成し、そのノックダウンを試みている。さらに、CACNA1Fをノックダウンしたのち、FSNBにみられるいくつかの点突然変異を人為的に組込んだものを発現させ、電気生理学的特性を調べる。
後天性表皮水疱症抗原(7型コラーゲン)cDNAの単離と構造決定

表皮水疱症は大別して先天性表皮水疱症と後天性表皮水疱症に分けることができる。いずれの場合も発症の主役となるのは、アンカリングフィブリルの主要構成タンパクである7型コラーゲンである。後天性表皮水疱症では、7型コーラゲンに対する自己抗体が生じ、この自己抗体が7型コラーゲンの機能を阻害する結果、細胞-細胞外マトリクスの接着性が障害され、表皮水疱が形成されると考えられている。したがって、我々は7型コラーゲンの構造を明かにすることを目的として、平成4年度には、ヒト培養表皮細胞全mRNAに対応するcDNAを作製し、本タンパクをコードするcDNAの単離を行った。はじめに単離されたcDNAは全長約1kbで、また本cDNAをプローブとして用いてノザンブロット法を施行すると約9.5kbの単一のバンドを示すことから、全体のおよそ10分の一に相当すると考えた。このcDNAをプローブとし、cDNAライブラリーを再スクリーニングすることにより、複数の、互いに重複するクローンを得た。平成5年度は、これらの重複するクローンにより7型コラーゲン非コラーゲン領域をほぼカバーすることができたので、塩基配列に基づいて、アミノ酸配列を決定し、構造解析を行った。その結果7型コラーゲンN末側非コラーゲン領域は次の特徴を持つ事がわかった。1.中央部分はフィブロネクチンタイプIIIリピートと相同性を持つ。2.更に、その部分は内部に9個の繰り返し構造を持ち、この繰り返し構造の各々の相同性は、フィブロネクチンタイプIIIリピート内の繰り返し構造の各々の相同性とよく類似する。以上のことより、本タンパクとフィブロネクチンは、一次構造に相同性があるのみならず、高次構造も類似している可能性が高い。このことは、7型コラーゲンN末側非コラーゲン領域が他の高分子タンパクと相互作用を持つ可能性を強く示唆するものである。いづれの場合も発症の主役となるのは、アンカリングフィブリルの主要構成蛋白である7型コラーゲンである。後天性表水疱症では、7型コラーゲンに対する自己抗体が生じ、この自己抗体が7型コラーゲンの機能を阻害する結果、細胞-細胞外マトリクスの接着性が障害され、表皮水疱症が形成されると考えられている。したがって、我々は、7型コラーゲンの構造を明らかとすることを目的として、ヒト培養表皮細胞全mRNAに対応するcDNAを作製し、本蛋白をコードするcDNAの単離をおこなった。我々が単離に成功したcDNAによってコードされる蛋白は、7型コラーゲンを特異的に認識する単クローン抗体(LH7:2)によって特異的に認識され、従って、7型コラーゲンをコードするcDNA断片であることが明らかとなった。本cDNAは、全長約1KbのcDNAであり、本cDNAをプローブとして用いてメザンブロット法を施行すると約9、5Kの単一のバンドを示すことから、全体のおよそ10分の1に相当するものである。サンガー法を用いて、本cDNAの全塩基配列を決定し、それに基いてアミノ酸配列を決定したところ、本cDNAによってコードされる蛋白は、7型コラーゲンの非コラーゲン領域に相当するものであることが明らかとなった。常にデータベースを用いてホモロジー検索をおこなったところ、7型コラーゲン非コラーゲン領域は、フィブロネクチンのタイプIIIユニットと相同性を持つことが明らかとなった。

7型コラーゲンおよびフィブロネクチンは、ともに表皮-裏皮の境界部に局在し、ともに細胞と下床との接着に関与していると考えられる高分子蛋白であるため、両者のアミノ酸配列に相同性があることは、7型コラーゲンの機能ドメインを考察するうえで興味深いものがある。表皮水疱症は大別して先天性表皮水疱症と後天性表皮水疱症に分けることができる。いずれの場合も発症の主役となるのは、アンカリングフィブリルの主要構成タンパクである7型コラーゲンである。後天性表皮水疱症では、7型コラーゲンに対する自己抗体が生じ、この自己抗体が7型コラーゲンの機能を阻害する結果、細胞-細胞外マトリクスの接着性が障害され、表皮水疱が形成されると考えられている。したがって、我々は7型コラーゲンの構造を明かにすることを目的として、平成4年度には、ヒト培養表皮細胞全mRNAに対応するcDNAを作製し、本タンパクをコードするcDNAの単離を行った。はじめに単離されたcDNAは全長約1kbで、また本cDNAをプローブとして用いてノザンブロット法を施行すると約9.5kbの単一のバンドを示すことから、全体のおよそ10分の一に相当すると考えた。このcDNAをプローブとし、cDNAライブラリーを再スクリーニングすることにより、複数の、互いに重複するクローンを得た。平成5年度は、これらの重複するクローンにより7型コラーゲン非コラーゲン領域をほぼカバーすることができたので、塩基配列に基づいて、アミノ酸配列を決定し、構造解析を行った。その結果7型コラーゲンN末側非コラーゲン領域は次の特徴を持つ事がわかった。1.中央部分はフィブロネクチンタイプIIIリピートと相同性を持つ。2.更に、その部分は内部に9個の繰り返し構造を持ち、この繰り返し構造の各々の相同性は、フィブロネクチンタイプIIIリピート内の繰り返し構造の各々の相同性とよく類似する。以上のことより、本タンパクとフィブロネクチンは、一次構造に相同性があるのみならず、高次構造も類似している可能性が高い。このことは、7型コラーゲンN末側非コラーゲン領域が他の高分子タンパクと相互作用を持つ可能性を強く示唆するものである。
消化器癌に対する非骨髄抑制性抗癌剤併用免疫細胞療法についての研究開発

基礎研究として細胞株を用いプロテアソーム阻害薬bertezomibに対する感受性を検討した。各種ヒト癌細胞株を用いて、感受性をin vitroにて調べた(MTT, cell cycle analysis等、各種apoptosis assay)。免疫effector細胞に対する感受性の影響についても検討した。その結果、BortezomibとTRAILの単剤よりも両者併用することで,殆どの癌細胞株により強い相乗的抗腫瘍効果が見られた.特に両者併用によりTRAIL抵抗性株にも強い細胞傷害性を誘導することが見られた.BortezomibのTRAIL増感作用はmitochondria pathwayを介して関与する可能性も認められた。一方、対象総症例数は19例(食道:6;胃:3;大腸:3;膵:2;乳癌:2;肺:3)に対し、患者末血中活性化リンパ球の性状や細胞傷害性を:Flow cytometryや<^51>Cr release assay等にて評価し,臨床効果及び副作用はJCOG-CTC基準にて判定した。治療前と治療3回目後の患者血清のサイトカイン産生はE:LISA法で解析した.2週間混合培養により誘導リンパ球の各分画(%)はLAK, CTL precursor(CD3^+CD8^+):41.4土28.9,CD3+CD4+T細胞:65.8土19.3;NK(CD56^+CD16^+):16.6±15.5,DC(CD86^+CD83^+):36.4土24.3であった.臨床的検討では、食道癌、胃大腸癌、肺癌及び乳癌などの固形癌において自己癌特異的CTL細胞を含む活性化リンパ球(CTL, NK, LAK)による細胞移入療法と標準的化学療法との併用は安全に実施でき,有害事象が増やすことなく良好な臨床効果が得られた.また、基礎実験などの解析による癌活性化リンパ球細胞は標準抗癌薬(SI, Gemcitabineなど)や分子標的薬(Trastuzumab)及びプロテアソーム阻害薬との相乗(相加)効果が示唆され、その臨床的併用することにより難治性癌患者のQOLが損なうことがなく、従来の化学療法に更なる上乗せ効果が得られる可能性も考えられた。高度進行再発癌に対するペプチドワクチンや自己活性化リンパ球による腫瘍免疫療法の臨床試験から担癌生体おいては免疫惹起反応が認められ,若干の臨床有効性も見られたが,新しい癌集学的治療として確立するためには腫瘍免疫拒絶反応を強力で持続的に発揮させることが重要である.我々は抗癌剤及び腫瘍細胞免疫療法の異なる機序を利用した骨髄非抑制性で治療耐性を生じにくい癌集学的治療を開発するため,進行癌に対して癌細胞免疫療法を先行し,抗癌剤を反復併用する治療を試験的に行った.本法の副作用発生は従来の標準的化学療法よりも低く,長期的治療が可能であった.有効例の一部では治療後血清中IFN-γとTNF-αが増加し,無効例ではTGF-β1とIL-4が同時に増加傾向にあった.本臨床試験の結果により免疫細胞療法と化学療法との相互的な補助効果が示唆された.これまで報告してきた方法により患者末梢血リンパ球を用いて,自己癌細胞との2週間リンパ球腫瘍混合培養(MLTC)により自己活性化リンパ球を誘導し,生体内投与を行った.

免疫細胞療法は癌局所か経静脈的に2週間隔3回投与で1クールを施行後に,標準的化学療法あるいは放射線療法を平行に施行した。対象総症例数は19例(食道:6;胃:3;大腸:3;膵:2;乳癌:2;肺;3)であった.患者末血中活性化リンパ球の性状や細胞傷害性をFlow cytometryや^<51>Cr release assay等にて評価し,臨床効果及び副作用はJCOG-CTC基準にて判定した。治療前と治療3回目後の患者血清のサイトカイン産生はELISA法で解析した.2週間混合培養により誘導リンパ球の各分画(%)はLAK, CTL precursor(CD3^+CD8^+):41.4±28.9,CD3^+CD4^+T細胞:65.8±19.3;NK(CD56^+CD I^6+):16.6±15.5,DC(CD86^+CD83^+):36.4±24.3であった.本臨床試験において全部で19例に(前治療化学療法を受けた症例:13例)対して治療を行った.平均治療期間は11.5ヶ月であり,その中著効例は8症例(CR:2;PR:6);不変例(NC)は7例;無効例(PD)は4例であった.治療期間中に発生した有害事象は発熱(3738度台):15例(81%);倦怠感:12例(63%);消化器症状:45例(1925%);白血球減少:3例(16%);関節痛:2例(8%)であった.抗癌剤併用免疫細胞療法の反復:投与による治療後の血清サイトカイン産生量と本治療法との相関性有無を調べるため,治療前及び細胞免疫療法6回目,化学療法3回目終了後の計13例癌患者血清を用いて,IFN-γ,TNF-α,TGF-β1とIL-4の産生量を測定した.著効例中2例でIFN-γ,1例でTNF-αが増加した.TGF-β1,IL-4は著変がなかった.SDの6症例中2例ではIFN-γ,1例ではTNF-αが増加し,1例ではTGF-β1,IL-4の同時減少を認めた.PDの4例中3例ではTGF-β1とIL-4同時に分泌増加であった.抗癌剤併用免疫細胞療法では骨髄抑制など発生率が低く,長期的治療が可能であった.有効例中では患者血清中IFN-γとTNF-αが分泌増加し,無効例ではTGF-β1とIL-4分泌が同時に増加傾向がみられた.難治性癌患者に対し,特異的免疫細胞療法と化学療法との相互補助効果が得られ,治療成績向上に寄与することが示唆されたが,新しい癌の集学的治療法として確立するため、各癌腫別の臨床試験が必要と思われる.これまで高度進行再発癌に対する新しい癌集学的治療として確立するために我々は抗癌剤及び腫瘍細胞免疫療法の異なる機序を利用した骨髄非抑制性で治療耐性を生じにくい癌化学細胞免疫療法を提唱し,細胞免疫療法(高度先進医療)と化学療法を併用による臨床治療を試験的に行った,本法の副作用発生は従来の標準的化学療法よりも低く,長期的治療が可能であり,免疫細胞療法と化学療法との相互的な補助効果が示唆された.本年度は臨床的には乳癌の難治性症例に対し,抗腫瘍免疫細胞(CTLなど)と抗腫瘍抗体トラスツズマブとの併用による臨床試験(Phase I/II)を開始した.臨床投与は免疫細胞の癌局所注入,動注などを施行した。