hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
効果的な医療従事者向けチームコーチングプログラムの開発

1.平成30年度は6つの医療チームを対象にプログラムを実施した。2.プログラムの発展を行った。これまでに実施した合計10の医療チーム(研究の同意を得られた79名)と実施者21名のデータを平成29年度と同様に評価した。50項目4因子(メンバーの主体性、メンバーの関係性とチーム意識、チームの目標と戦略、チームの成果)からなる信頼性・妥当性を検証した医療チームの評価尺度を用いてプログラム実施前後、34か月後でアンケート調査を実施し、個人と施設を混合した線形混合モデルを用いた分析では、4因子のすべての尺度でプログラム中に有意に向上し、プログラム実施3か月後もプログラム直前に比べて有意に向上した。半構造化インタビュー調査を実施し、修正版グラウンデットセオリーアプローチを用いた質的分析で個人及びチームがどのように変化したのか理論図を作成した。理論図の中心カテゴリーは互いの存在意義の構築、主体性と関係性の向上、チームの方向性の明確化、チームとしての振り返り・承認、チーム意識であった。自記式時質問紙調査及び半構造化インタビューを実施し、内容分析を用いてプログラムの認識についての図を構築した。参加者は、心理的負担はあるものの、プログラム及び実施者への満足度・組織のニーズへの合致度は高く、会議などの手法が身につき、業務への実用性は高いと認識した。チームが成果を上げ自走するには、プログラムの日数、チームの権限、チームの内の温度差、現場からの抵抗、セッション間のパーソナルコーチング、成果発表会などが関連すると感じていた。3.研究成果を学会で4つ、セミナーで2つ、カンファレンスで1つ発表した。4.チームコーチングの調査研究から、最新のチームコーチングの動向を反映したプログラムの発展、今後のプログラムの展開方法を得た。本研究は平成2830年度の事業予定で、チームコーチングプログラムを平成2830年度で合計6つの医療チームに実施予定であった。チームコーチングプログラムを実施する医療チーム(参加者)を確保することが本研究の課題であった。平成29年度までに4つの医療チームを対象にチームコーチングプログラムを実施予定であったが、2つの医療チームに対して実施した。平成30年度は6つの医療チームを対象にチームコーチングプログラムを実施し、平成2830年度で合計6つの医療チームに実施予定に対して合計10チーム実施した。データ収集としてインタビューと実施直後と3か月後のアンケートを実施したが、実施6か月後のアンケートがデータ収集として必要である。事業を1年間延長し、平成31年度は得られたデータを分析し、その成果を学会で発表し、論文投稿を予定している。平成2830年度で合計6つの医療チームにチームコーチングプログラムを実施予定に対して、すでに合計10チーム実施した。データ収集としてインタビューと実施直後と3か月後のアンケートをすでに実施したが、実施6か月後のアンケートがデータ収集として必要である。平成31年度は平成30年度に実施した6チームに6か月後のアンケートを実施し、研究協力者の協力を得ながら分析と学会発表とチームコーチング調査と論文投稿を予定している。1.プログラムの発展を行った。プログラムの導入を検討している医療施設、実施者と打ち合わせを行い、さらに1つの医療チームを対象にプログラムを実施し、これまでに実施した合計3つの医療チーム(研究の同意を得られた23名)と実施者7名のデータを評価した。4因子(メンバーの主体性、メンバーの関係性とチーム意識、チームの目標と戦略、チームの成果)からなる医療チームの評価尺度を用いてプログラム実施前後、34か月後でアンケート調査を実施し、wilcoxonの符号順位和検定を用いて分析した。メンバーの主体性、メンバーの関係性とチーム意識、チームの目標と戦略の尺度で、プログラム中に有意に向上するが、34カ月後は直後に比べて減少する傾向にあった。観察調査、ログ調査、半構造化インタビュー調査を実施し、修正版グラウンデットセオリーアプローチを用いた質的分析で個人及びチームがどのように変化したのか理論図を作成した。理論図の中心カテゴリーは主体性と関係性の向上、チームの方向性の明確化、チーム意識、チームの権限、チーム内の温度差であった。参加者は、心理的負担はあるものの、プログラム及び実施者への満足度・組織のニーズへの合致度は高く、会議などの手法が身につき、業務への実用性は高いと認識し、プログラムは個人・関係性・チームそれぞれの視点で有益だと感じていた。プログラムの改訂として成果の振り返りを行う、新規のチームには組織から権限を与える、既存のチームにはメンバーの温度差を把握する、が挙げられた。2.平成29年度にプログラム実施予定の医療施設に対して事前インタビューを行った。3.チームコーチングの調査研究から、最新のチームコーチングの動向を反映したプログラムの発展、今後のプログラムの展開方法を得た。2つの医療チーム(1チーム約8名)を対象にチームコーチングプログラムを実施予定であったが、1つの医療チーム(計画していた愛知県の4つの病院のうちの1つ)に対して実施した。計画していた三重県の2つの病院のうち、1つはメンバーに研究者が含まれていたため研究対象から除外した。もう1つは実施導入は決定しており、現在プログラム実施に向けて調整中である。計画していた奈良県の病院はセミナー及び説明会を実施したが、現在のところ導入は予定されていない。愛知県の3つの病院のうち、1つは導入を決定していたがチームコーチングプログラムを導入する前に病院として介入すべきことがあるという理由で実施を見合わせることとなった。

もう2つは打ち合わせを行った結果、導入は予定されていない。和歌山県の病院は打ち合わせを行った結果、導入は予定されていない。1.プログラムの導入を検討している7つの医療施設と打ち合わせを行い、平成29年度は1つの医療チームを対象にプログラムを実施し、平成30年度に7つの医療チームを対象にプログラムを実施することが決定した。2.プログラムの発展を行った。これまでに実施した合計4つの医療チーム(研究の同意を得られた33名)と実施者9名のデータを平成28年度と同様に評価した。医療チームの評価尺度を用いた分析では、メンバーの主体性、メンバーの関係性とチーム意識、チームの目標と戦略の尺度で、プログラム中に有意に向上するが、34カ月後は直後に比べて減少する傾向にあった。個人及びチームがどのように変化したのかの理論図の中心カテゴリーは主体性と関係性の向上、チームの方向性の明確化、チーム意識、チームの権限、チーム内の温度差であった。セッション間のパーソナルコーチングにより、参加者は不安が軽減され、自分の行動に対する確認を得た。一方、実施者は参加者及びメンバー間の葛藤を把握する機会を得た。プログラムの認識についての分析では、参加者は、心理的負担はあるものの、プログラム及び実施者への満足度・組織のニーズへの合致度は高く、会議などの手法が身につき、業務への実用性は高いと認識し、プログラムは個人・関係性・チームそれぞれの視点で有益だと感じていた。プログラムの改訂として成果の振り返り及び成果報告会を行う、新規のチームには組織から権限を与える、既存のチームにはメンバーの温度差を把握する、セッション間のパーソナルコーチングを実施する、が挙げられた。3.研究成果を学会等8つ・雑誌1つ・WEB2つで発表した。4.平成30年度にプログラム実施予定の医療施設に対して事前インタビューを行った。5.チームコーチングの調査研究から、最新のチームコーチングの動向を反映したプログラムの発展、今後のプログラムの展開方法を得た。平成29年度までに4つの医療チーム(1チーム約8名)を対象にチームコーチングプログラムを実施予定であった。。平成29年度は7つの医療施設と打ち合わせを行い、1つの医療チームを対象にプログラムを実施した。これまでに平成28年度に実施された1つの医療チームと合計して2つの医療チームに対して実施した。1つの医療施設は実施導入は決定しているが、参加者の決定において調整中で、平成30年度に実施予定である。3つの医療施設は平成30年度に6つの医療チームで実施することが決定した。1つの医療施設は説明会を実施し、もう一つの医療施設は打ち合わせを行ったが、導入は予定されなかった。1.平成30年度は6つの医療チームを対象にプログラムを実施した。これまでに実施した合計10の医療チーム(研究の同意を得られた79名)と実施者21名のデータを平成29年度と同様に評価した。
仔牛の成長率と母牛の繁殖性との関係に関する研究

【目的】分娩後の子宮回復には子牛の吸乳刺激により促進されるオキシトシンの分泌が重要であるが、吸乳刺激が長期間続くと卵巣機能回復が遅れる(Forrest et al. 1980)ことが知られている。そこで本研究では宮崎大学住吉フィールドで飼養されている黒毛和種繁殖牛について、母牛の母乳成分、血液成分、繁殖機能回復と、哺乳子牛の成長との関係を詳細に調査し、仔牛の成長率と母牛の繁殖性との関係を調べた。【方法】黒毛和種繁殖牛17頭を供試牛として用いた。分娩後毎週(17週)毎の親子の体重測定と超音波による母牛の子宮角直径測定と卵巣動態の記録を行った。分娩後1, 3, 5, 7週に母牛の採血と搾乳を行った。今回は卵巣機能回復の速さを繁殖性の良し悪しの判断材料とした。分娩後の卵巣機能回復が平均(分娩後6.3週)より遅い群(L群: n=11)と短い群(E群: n=6)に分けた。【結果】仔牛の成長率(生時7週までのD. G.)はL群の仔牛(0.63)がE群の仔牛(0.49)より有意に高かった(P<0.05)。子宮角の回復はL群(2.9週)がE群(3.7週)より早い傾向にあった(P<0.1)。乳中尿素窒素(MUN)は分娩後1, 3週でL群がE群より有意に高く(1週: L群16.3mg/dL、E群12.4mg/dL 3週: L群21.8mg/dL、E群12.0mg/dL)(P<0.01)、5週(L群16.9mg/dL、E群12.6mg/dL)では高い傾向にあった(P<0.1)。血漿中プロジェステロン濃度は分娩後7週でE群(5.7ng/mL)がL群(0.5ng/mL)より高かった(P<0.01)。【まとめ】これらの結果から仔牛の成長率の良い母牛は繁殖性の回復が遅くなる可能性が示唆された。反対に子宮角の回復は早い傾向にあったことから、成長率の良い仔牛は、母牛から多くの母乳を長く吸乳していた可能性がある。またL群のMUNが分娩後5週まで高かったことからMUNの高値も卵巣機能回復に悪影響を及ぼしたのかもしれない。
溶媒可溶なフラーレン高分子微粒子の合成とn型半導体特性

フラーレン誘導体にアルキル長鎖を導入して溶解性を向上させる分子設計を用いて有機溶媒に可溶なフラーレン高分子を合成した。3本のアルキル長鎖を有する共モノマーとフラーレンをPrato反応により重合し、40重量%以上の高密度でフラーレン部位を含む多分岐型高分子を得た。電気化学測定したところ多段階の還元波が現れ、フラーレンの特性を保持していることを明らかにした。さらに、湿式法で薄膜を作製し、メモリー特性を評価した。室温で液状となるフラーレン誘導体の分子設計を基に、40重量%以上の高密度でフラーレン部位を含む溶媒可溶な高分子微粒子を合成し、そのn型半導体としての性質を明らかにすることを目的とした。分子設計のポイントは、フラーレン間のπ-π相互作用を抑制するように配置した3本のアルキル長鎖構造にあり、分子が巨大化しても十分な溶解性を確保できると期待した。高分子材料としての薄膜形成能と高い電子移動度まで実証し、有機エレクトロニクスデバイス応用の可能性を提示する。フラーレンC_<60>は、Prato法により6個まで置換基を導入できることが知られている。しかしながら、嵩高い置換基の場合には立体障害のためその限りではないと考えた。まず、共モノマー構造がフラーレンに置換できる最大数を見積もるために、大過剰の2,4,6-トリアルコキシベンズアルデヒド誘導体の存在下でPrato反応を実施した。生成物は複数置換体の混合物であり、粗精製のままHPLC測定およびMALDI-TOF-MS測定を実施した。主生成物の置換数は4と見積られ、計画している重合反応おいてC_<60>が四官能性モノマーとして機能する可能性を示唆した。この結果を基に、C_<60>とジホルミルベンゼン誘導体(共モノマー)の仕込み比を変化させて、Prato法による重縮合を実施した。重合条件を詳細に検討した結果、ジホルミルベンゼン誘導体の仕込み比が多い時に得られるフラーレン高分子は、有機溶媒への高い溶解性を有することが分かった。前年度に合成したC_<60>高分子と同様の方法論を用いて、有機溶媒に可溶なC_<70>高分子を得た。C_<70>とジホルミルベンゼン誘導体(共モノマー)の仕込み比を変化させて重合条件を検討した結果、ジホルミルベンゼン誘導体の仕込み比が多い時に高い溶解性を有する高分子が得られた。溶媒可溶なC_<70>ポリマーは自立膜を作製することができた。粘弾性測定したところ、貯蔵弾性率が10^710^8 Pa程度であり、プラスチックに比べて軟らかいものの脆い性質を併せ持つことが分かった。C_<60>とC_<70>両方のフラーレンポリマーの物性を調査した。両ポリマー共に熱分解温度は300°Cを超えており、非常に安定であった。電気化学測定では多段階の還元波が明確に現れ、フラーレンの特性を保持していることを示唆した。吸収スペクトルではフラーレン部位の共役系に由来した長波長吸収が存在していた。クロロホルムやTHF等の有機溶媒に可溶であるため、湿式法によって容易に薄膜を作製できた。アルミニウムで高分子膜を挟みメモリー特性を評価したところ、DRAM型の特性が観測された。室温で液状となるフラーレン誘導体の分子設計を基に、40%以上の高密度でフラーレン部位を含む溶媒可溶な高分子微粒子を合成し、そのn型半導体としての性質を明らかにすることを目的とする。分子設計のポイントは、フラーレン間のπ-π相互作用を抑制するよう配置した3本のアルキル鎖構造にあり、分子が巨大化しても十分な溶解性を確保できる。高分子材料としての薄膜形成能と高い移動度を実証して、π共役系の電子機能を利用した有機エレクトロニクス応用の可能性を提示する。平成23度までの研究では、フラーレン(C60およびC70)を高密度で含有する溶媒可溶な球状高分子を合成する道筋を確立した。特に、共役系が拡がったC70を用いると分子間相互作用の増大により自立膜を作製できることが分かった。平成24年度は本研究の最終年度にあたるため、得られたフラーレン高分子の物性測定と有機エレクトロニクスデバイスへの応用を試験した。まず、フラーレン高分子をジクロロメタンに溶解して紫外可視吸収測定したところ、対応するフラーレンと類似したスペクトルが得られたことより特異的な共役構造が保持されていることを確認した。

また、電気化学測定では-1.2-1.3V(vs. Fc/Fc+)に明確な第一還元波を示し、アクセプター性を有していることも実証した。最後に、フラーレン高分子のクロロホルム溶液をアルミニウム電極上にスピンコートして薄膜作製し、単層デバイスとした。一定電圧を印加すると大きな電流変化が誘起され、フィラメント形成による導電パスが構築された。また、電源供給を止めると電流値は元の値に戻ったため、典型的な揮発性メモリー特性を示すことが分かった。当初の計画通り、2年目に目的高分子の合成と同定を完了している。さらに、有機エレクトロニクスデバイス応用の一環としてメモリー特性の評価を実施しており、予備的な結果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。フラーレン高分子がn型半導体特性を有していることを明らかにする。薄膜トランジスタあるいはTime-of-flight法より移動度を明らかにする。メモリー特性を詳細に調べて、フラーレン部位の導入量との相関を明らかにする。さらに、有機薄膜太陽電池のn型半導体としての応用も試験する。
小児脂肪性肝疾患の抗酸化療法における新規酸化ストレス評価法の検討

近年、小児肥満が高頻度で出現しており、生活習慣病の温床となる。さらに小児の非アルコール性脂肪肝疾患(NAFLD; non-alcoholic fatty liver disease)およびそのひとつである非アルコール性脂肪肝炎(NASH; nonalcoholic steatohepatitis)の報告もある。成人NASHに対しては、ビタミンEの抗酸化療法が報告されている。我々は、小児NAFLDの臨床像を明らかにし、基礎的研究ではNAFLD治療のビタミンE作用メカニズムを検討してきた(J Clin Biochem Nutr, 2014)。そこで今回、NASHの治療過程において、新しい酸化ストレスマーカーの有用性および抗酸化剤の作用メカニズムについても検討する。NASHの治療法として、ビタミンEが有用である。そこで我々は生体においてビタミンE濃度を調節する因子を検討した。動物実験の結果では、ステロイド前駆体であるDHEA(dehydroepiandrosterone)が、抗酸化作用を有し、ビタミンE濃度を調節することを見いだした(J Clin Biochem Nutr, 2016)。またDHEAのビタミンE濃度調節には、ビタミンE輸送たんぱく質の発現が関与していた。以上からステロイドホルモンおよび脂溶性ビタミンの新しい相互作用を認め、抗酸化作用に関与していることが考えられた。血液中ビタミンE結合タンパク質であるAfamin(アルブミンと同ファミリー、87kDa)は、NAFLDモデルにおいて有意に低下していた。Afaminは、NAFLDにおけるビタミンE療法の新たな指標となり得るかもしれない。これを実証するにはさらなる研究が必要と思われる。その研究において、ステロイド前駆体であるDHEA (dehydroepiandrosterone)が、ビタミンE濃度を調節することを見いだした。加齢ホルモンであるDHEAは、抗酸化作用の報告もある。DHEAはビタミンE輸送たんぱく質の発現調節を介して、ビタミンE濃度を上昇させる。以上からホルモンおよび脂溶性ビタミンを介した新しい抗酸化メカニズムの存在が考えられた。本課題においては、動物実験と臨床研究を同時並行している。動物実験においては、予定通りの進行状況である。以前の研究から、非アルコール性脂肪性肝疾患モデルにおいて、ビタミンE濃度調節は、肝臓細胞質に存在するビタミンE輸送タンパク質の発現調節が大きく関与していることが判明した(J Clin Biochem Nutr, 2014)。そこで、ビタミンE輸送タンパク質の発現を調節する因子を検討したところ、動物実験において、ステロイド前駆体であるDHEA(dehydroepiandrosterone)が、ビタミンE濃度を調節することを見いだした。なお臨床研究については、患者群を集積し、今後臨床データ(含酸化ストレスの病態評価)および肝臓組織との相関を解析する予定である。また、他のビタミンE調節因子を検討し、NAFLDモデルへの効果および酸化ストレス評価法を検討している。そこで、ビタミンE輸送タンパク質の発現を調節する因子を検討したところ、ステロイド前駆体であるDHEA(dehydroepiandrosterone)が、抗酸化作用を有し、ビタミンE濃度を調節することを見いだした(J Clin Biochem Nutr, 2016)。

またDHEAのビタミンE濃度調節には、ビタミンE輸送たんぱく質の発現が関与していた。以上からステロイドホルモンおよび脂溶性ビタミンの新しい相互作用を認め、抗酸化作用に関与していることが考えられた。また、他のビタミンE調節因子を検討し、NAFLDモデルへの効果および酸化ストレス評価法を検討している。なお臨床研究については、患者群を集積し、今後臨床データ(含酸化ストレスの病態評価)および肝臓組織との相関を解析する予定である。近年、小児肥満が高頻度で出現しており、生活習慣病の温床となる。さらに小児の非アルコール性脂肪肝疾患(NAFLD; non-alcoholic fatty liver disease)およびそのひとつである非アルコール性脂肪肝炎(NASH; nonalcoholic steatohepatitis)の報告もある。成人NASHに対しては、ビタミンEの抗酸化療法が報告されている。我々は、小児NAFLDの臨床像を明らかにし、基礎的研究ではNAFLD治療のビタミンE作用メカニズムを検討してきた(J Clin Biochem Nutr, 2014)。そこで今回、NASHの治療過程において、新しい酸化ストレスマーカーの有用性および抗酸化剤の作用メカニズムについても検討する。NASHの治療法として、ビタミンEが有用である。そこで我々は生体においてビタミンE濃度を調節する因子を検討した。動物実験の結果では、ステロイド前駆体であるDHEA(dehydroepiandrosterone)が、抗酸化作用を有し、ビタミンE濃度を調節することを見いだした(J Clin Biochem Nutr, 2016)。本課題においては、動物実験と臨床研究を同時並行している。動物実験においては、予定通りの進行状況である。
創傷治癒過程における角膜実質ネットワークと細胞動態の評価

我々は,当該研究期間において,ラット角膜実質細胞におけるギャップ結合タンパクConnexin43の発現を,角膜組織構造を破壊せずに観察する方法を確立した。さらに,角膜実質創傷治癒過程において,創傷部位に進展する線維芽細胞にも早期からCx43が発現し,角膜実質細胞が積極的にそのネットワークを再構築しようと試みていることが明らかとなった。1.Wholemount法を用いた角膜実質細胞Connexin43(Cx43)の発現の解析角膜実質細胞は角膜組織内では星状樹状の形態を有しているが培養系におかれると紡錘状の形態に変化するため,角膜組織内での形態評価が必要になる。Wholemount法で角膜を組織として染色することにより,生体における角膜実質細胞の評価が可能となる。様々な条件設定の上で,正常ラット角膜実質細胞の細胞突起にCx43が発現していることを示すことに成功した。角膜実質細胞密度の高い実質浅層ではCx43の発現量が顕著であった。2.創傷治癒過程における角膜実質の生体反応の3次元的解析Wholemount法で角膜実質細胞の形態およびCx43の発現を検出することが可能であることが示されたので,角膜実質に創傷を作成しその治癒過程での角膜実質細胞の動態および活性化,炎症性細胞の浸潤を検討した。創傷作成後既報の通り角膜実質細胞はアポトーシスに至り,創傷周囲の細胞は消失した(無細胞領域)創傷作成後1日目にはactin-richな線維芽細胞様の細胞が周辺部および創傷部位より無細胞領域に伸展している像が観察された。それらの細胞にもCx43が発現していた。また,創傷作成後3時間頃よりCD45陽性の球状細胞の集簇を認めた。また,創傷作成後5日頃より,αsma陽性細胞の出現が観察された。角膜実質の創傷治癒過程では,創傷治癒にあたる線維芽細胞/角膜実質細胞が,Gap junctionを維持しながら角膜実質の創傷治癒に関与していることが推測された。当該年度において,角膜上皮剥離および角膜実質創傷治癒過程における角膜実質ネットワークの破壊および層の再構築過程を,共焦点顕微鏡を用いて観察した。また,特に実質創傷治癒過程を観察する実験系においては,第2次高調波発生(SHG)顕微鏡を用いて,角膜実質を構成する主成分であるコラーゲン線維束の再生過程も併せて観察した。1)角膜上皮剥離モデルにおいて,上皮剥離直後に角膜実質浅層の角膜実質細胞は消失,無細胞領域を形成し,角膜実質細胞ネットワークは破綻した。上皮欠損作成後3日目より角膜実質細胞は創傷作成部位周囲より無細胞領域に進展したが,細胞間ネットワークの指標となるConnexin 43の細胞接合部位での発現は見られなかった。創傷作成後7日では徐々にConnexin 43の細胞結合部位での発現が観察されるようになり,創傷作成後14日では細胞間ネットワークが回復した。2)実質創傷治癒モデルにおいて,実質切開部位では創傷作成後3時間で実質細胞は消失し無細胞領域を形成したが, 6時間後頃より周囲からの実質細胞の進展を認めるようになり, Connexin 43の細胞結合部位での発現も観察するようになった。同時期における創傷周囲の実質コラーゲン線維束構造は,線維束の断裂を認めるものの新たなコラーゲン線維の再構築は観察されなかった。筋線維芽細胞のマーカーであるα平滑筋アクチンの発現は,創傷作成後7日, 14日に観察するのみであり,実質細胞ネットワークの消失・再構築には関与しなかった。当該年度の研究から,角膜実質細胞ネットワークは上皮剥離刺激により広範に障害されその再構築に時間がかかること,実質切開による実質細胞ネットワークの破壊はいち早く回復されることが明らかとなった。
細胞分裂に関連するタンパク質ＮｕＭＡの動的構造解析と制御機構

細胞表層でNuMAはパートナータンパク質LGNと複合体を形成し,紡錘体の形成とその機能を制御する.一方,細胞極性の制御に関与するInscuteable (mInsc)もLGNのパートナー分子として知られている. mInsc-LGN複合体の構造解析および生化学的な解析から, NuMAとmInscは共にLGN TPRドメインの凹面で認識され, mInscがNuMAに優先してLGNに結合できることを明らかにした.そして,新たにFrmpd1とFrmpd4にLGN結合領域を見出し,この領域を介してLGN TPRドメインと結合することを示した.本研究では,それぞれのパートナー分子のLGN結合領域によるLGNの認識機構を比較しその特性を明らかにすることで,NuMAを含むLGNパートナー分子との複合体形成の作用機構を明らかにすることを目指している.当該年度は,引き続きFrmpd4-LGN複合体についてX線結晶構造解析を進めた.LGN結合領域を含む長さの異なるFrmpd4タンパク質を準備し,LGNとの複合体の結晶化を試みた.いくつかの条件でFrmpd4-LGN複合体の結晶が得られ,これらの結晶を用いてX線回折実験を行った.mInsc-LGN複合体の結晶構造をサーチモデルとして分子置換法により位相決定を行い,最終的に2.1オングストローム分解能で複合体の結晶構造を決定した.Frmpd4は伸びた構造を持ち,LGN TPRドメインが形成するスーパーヘリクスの内側で認識され, Frmpd4とLGNの相互作用はmInscによるLGNの認識と部分的に類似していることを明らかにした.一方,mInsc複合体とは異なり,Frmpd4複合体ではLGN TPRドメインのキャッピングヘリックスはディスオーダーしていた.現在,更に他の条件で得られた結晶についても構造解析を進めている.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。細胞表層でNuMAはパートナータンパク質LGNと複合体を形成し,紡錘体の形成とその機能を制御する.一方,細胞極性の制御に関与するInscuteable (mInsc)もLGNのパートナー分子として知られている. mInsc-LGN複合体の構造解析および生化学的な解析から, NuMAとmInscは共にLGN TPRドメインの凹面で認識され, mInscがNuMAに優先してLGNに結合できることを明らかにした.そして,新たにFrmpd1とFrmpd4にLGN結合領域を見出し,この領域を介してLGN TPRドメインと結合することを示した.本研究では,それぞれのパートナー分子のLGN結合領域によるLGNの認識機構を比較しその特性を明らかにすることで,NuMAを含むLGNパートナー分子との複合体形成の作用機構を明らかにすることを目指している.当該年度は,引き続きFrmpd4-LGN複合体についてX線結晶構造解析を進めた.LGN結合領域を含む長さの異なるFrmpd4タンパク質を準備し,LGNとの複合体の結晶化を試みた.いくつかの条件でFrmpd4-LGN複合体の結晶が得られ,これらの結晶を用いてX線回折実験を行った.mInsc-LGN複合体の結晶構造をサーチモデルとして分子置換法により位相決定を行い,最終的に2.1オングストローム分解能で複合体の結晶構造を決定した.Frmpd4は伸びた構造を持ち,LGN TPRドメインが形成するスーパーヘリクスの内側で認識され, Frmpd4とLGNの相互作用はmInscによるLGNの認識と部分的に類似していることを明らかにした.一方,mInsc複合体とは異なり,Frmpd4複合体ではLGN TPRドメインのキャッピングヘリックスはディスオーダーしていた.現在,更に他の条件で得られた結晶についても構造解析を進めている.細胞表層で,NuMA (nuclear mitotic apparatus protein)はパートナータンパク質LGNと複合体を形成し紡錘体の形成と機能を制御する.また,LGNのパートナー分子として細胞極性の制御に関与するInscuteable (mInsc)も知られている.NuMAとInscのLGN結合領域の間には有意なアミノ酸配列の相同性は見られないが,共にLGN TPRドメインと相互作用する.我々は新たにFrmpd1とFrmpd4にLGN結合領域を見出し,この領域を介してLGN TPRドメインと結合することを示した.これら4つのパートナー分子がLGN TPRドメインとの結合に関して互いに排他的な関係にあること,またLGN TPRドメインの凹面と相互作用する可能性を変異体を用いた相互作用解析により明らかにした.LGN結合領域を持つタンパク質Frmpa1とFrmpd4によるLGNの分子認識機構を明らかにするためX線結晶構造解析を試みた.LGNに対するFrmpd1とFrmpd4の結合領域との解離定数を見積ると,それぞれFrmpd1で100 nM,Frmpd4で50 nMだった.LGN TPRドメインとFrmpdタンパク質のLGN結合領域との複合体について,タンパク質複合体の発現・精製・結晶化を進めた.Frmpd-LGN複合体の結晶化条件の精密化を行ない,回折実験に適した結晶を得ることに成功した.現在,高エネルギー加速器研究機構フォトンファクトリーで回折実験を行なっている.当該課題で設定した研究項目のうち,当年度は新たに見出したLGN結合領域を持つタンパク質Frmpa1とFrmpd4によるLGNの分子認識機構を明らかにすることを試みた.LGN TPRドメインとFrmpdタンパク質のLGN結合領域との複合体について,タンパク質複合体の発現・精製・結晶化を行い構造生物学的・生化学的研究を進めている.

従って,当該課題は研究計画に従いおおむね順調に進展しているものと考えられる.新たに見出したLGN結合領域を持つタンパク質Frmpa1とFrmpd4によるLGNの分子認識機構を明らかにし,NuMAを含むLGNパートナー分子群によるID領域を介した標的分子LGNの認識機構と複合体形成の作用機構に関する知見を得る.さらに,当該課題で設定した項目について,当初の研究計画に従い,引き続き当該課題を推進する予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
大規模断層を対象とした強震動予測手法確立と各種構造物の損傷メカニズムの解明

(1)各種構造形式の非線形応答解析に基づく損傷メカニズムの解明:様々な特徴を有する入力地震動による各種構造形式の応答解析結果を分析し、特にRC構造については長い強震継続時間を有する地震動による損傷メカニズムに関する定量的な評価指標について提案した。(2)海溝型巨大地震を対象とした広域地震被害想定:継続時間が35分にも及ぶ南海トラフ巨大地震による精度の高い被害推定を岐阜県域を対象として実施した。(3)地域固有の深い基盤構造による長周期地震動を考慮した予測手法の開発:長周期地震動を含む強震動予測法を開発し、濃尾平野並びに大阪平野を対象として強震動を算出し、長大橋梁などの耐震化検討実務に活用した。(1)海溝型巨大地震による長い強震継続時間を有する地震動推定法の開発申請者らにより開発された工学的基盤における非定常地震動の予測手法(EMPR)は、過去の多くの強震記録をベースにした強震動予測法であるが、巨大地震による強震記録はほとんど得られていないために、巨大地震特有の地域固有の長周期地震動を適確に取り入れた予測法の開発が望まれていた。本研究では、最近のK-Net観測網記録を詳細に検討し、このような長周期地震動を含む予測手法(EMPR-HR)に拡張する。とくに、2011年3月11日東北地方太平洋沖地震(M9.0)による多数の強震記録に基づき、(1)震源断層、(2)広域のやや深部基盤構造、(3)局所的な表層地盤構造が、それぞれ対応する各周波数帯域の強震動特性にどのように影響するかに注目した解析・検討を行った。(2)構造系の損傷度からみた強震継続時間の定義に関する検討上記(1)の検討結果を参考にしながら、各種構造形式毎に異なる強震継続時間の影響を明確にし、強震動の破壊力をその“強度"と“継続時間"の二つにより表現することを検討した。ここでは、自治体の地震被害想定で重要な検討事項となる(a)一般の木造家屋構造、多くの土木構造物の構造形式である(b)RC構造、(c)鋼構造、さらに、継続時間の影響が著しいと考えられる(d)液状化地盤における土木構造物、等を対象として、それぞれの構造形式の被害レベルを二つの地震動情報から推定する手法を検討した。最終年度である25年度において、以下の研究実績が得られた。(1)各種構造形式の非線形時刻歴応答解析に基づく損傷メカニズムの解明:前年度までに実施された解析・検討結果を総合的に検討した。とくに、RC構造を対象として、長い強震継続時間を有する地震動による損傷メカニズムに関する定量的な評価指標について検討した。この結果に基づき、自治体の地震被害想定調査等に活用できるような簡易被害関数として提案した。(2)海溝型巨大地震を対象とした広域地震被害想定:平成24年度に、我が国での最大規模の海溝型地震である南海トラフ巨大地震の断層モデルが内閣府から発表された。各自治体では、この想定地震による広域地震被害推定を行い、地震防災事業を実施している。強震継続時間が35分にも及ぶこの地震による被害推定において本研究での検討結果を有効に活用し、精度の高い地震被害想定を岐阜県などを対象として試みた。(3)地域固有の深い基盤構造による長周期地震動を考慮した強震動予測手法の提案:地震規模が大きい場合には、濃尾平野、大阪平野などの深い基盤構造を有する地域において、固有の長周期地震動が卓越する。この地域を対象として、南海トラフ巨大地震による長周期地震動を含む強震動予測法を開発した。この手法によるシミュレーション地震動を長大橋梁などの耐震化検討実務において活用した。本年度は、23年度の検討課題の一つである強震継続時間の定量的な表現(定義)を確定し、各種構造形式の損傷との定量的関係についての検討結果を取りまとめた。具体的には、下記の(1)(3)の項目について重点的に研究を実施するとともに、研究代表者ならびに分担者が中心となって土木学会地震工学委員会による本研究課題に関するシンポジウムを開催した。(1)外力項の一つとして有効な強震継続時間の提案:種々の構造形式に適用できる有効な強震継続時間について、23年度の検討結果に基づいて検討した。(2)各種構造形式の非線形時刻歴応答解析に基づく損傷メカニズムの解明:前年度に実施された解析をさらに発展させ、長い強震継続時間を有する地震動による各種構造形式の損傷メカニズムに関して詳細な検討を行った。(3)海溝型巨大地震を対象とした広域地震被害想定:各自治体ではその地域で発生するであろう地震を想定し、それによる広域地震被害推定を行い、地震防災事業を実施している。海溝型巨大地震の影響が大きい地域では、本研究での検討結果が有効に活用されるものと考えられる。

(4)土木学会地震工学委員会主催による、「強震継続時間が長い地震動に対する土木構造物の耐震性評価」シンポジウムを開催した(平成24年5月18日)。研究代表者ならびに分担者全員が出席し、それまでの研究成果を基に"提言"として取り纏めた。(1)海溝型巨大地震による長い強震継続時間を有する地震動推定法を開発し、具体的に既に共用されている長大橋梁を対象として、想定震源断層による当該地域での強震動予測を実施し、その耐震検討ならびに耐震補強による強度増強度について検討した。巨大地震を想定した地域特有のスペクトル特性を有する強震動予測手法を開発できたと考えている。(2)構造系の損傷度からみた強震継続時間の定義に関する検討については、2011年3月11日東北地方太平洋沖地震(M9.0)による多数の強震記録に基づいた検討を行った。23年度においては、RC構造、鉄骨構造を中心にして地震動のスペクトル強度、強震部の継続時間等が構造物の損傷度に与える影響について検討した。年度当初予定した研究内容の達成度は高いと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者、分担者により年度当初に計画された事項については、ほぼ遂行されたと考えている。とくに、24年度には、土木学会でのシンポジウムを開催し、それまでの各分担者による成果を取り纏め、提言まで発表できた。23年度の検討課題の一つである強震継続時間の定量的な表現(定義)を確定し、各種構造形式の損傷との定量的関係についての検討結果を取りまとめる。すなわち、1外力項の一つとして有効な強震継続時間の提案、2各種構造形式の非線形時刻歴応答解析に基づく損傷メカニズムの解明、を推進する。また、地域地震危険度評価への適用手法の提案:近年その手法が確立されつつある地域地震危険度解析の結果に上記検討結果を組み入れる方法論について検討する。最終年度である25年度においては、これまでの研究成果をさらに発展させ、成果が実務の分野において活用されることを目標に置いて、以下の事項を実施する。(1)各種構造形式の非線形時刻歴応答解析に基づく損傷メカニズムの解明:前年度までに実施された解析・検討結果を総合的に検討し、長い強震継続時間を有する地震動による各種構造形式の損傷メカニズムに関する定量的な評価指標の提案を試みる。(2)海溝型巨大地震を対象とした広域地震被害想定:平成24年度に、我が国での最大規模の海溝型地震である南海トラフ巨大地震の断層モデルが内閣府から発表された。各自治体では、この想定地震による広域地震被害推定を行い、地震防災事業を実施している。強震継続時間が35分にも及ぶこの地震による被害推定において本研究での検討結果を有効に活用し、精度の高い地震被害想定を試みる。(3)地域地震危険度評価への適用手法の提案:近年その手法が確立されつつある地域地震危険度解析の結果に本研究での検討結果を組み入れる方法論について検討する。地震危険度解析では、年超過確率に対応する地震動強度レベルが算定されるが、その地震動強度に対応する地震像、すなわち、そのような地震動強度をその地域に与える地震の規模(M)と断層までの距離(R)が同時に得られる。
癌ゲノム要因と肝組織を模倣するヒトiPS細胞由来オルガノイドによる発癌機構の解明

肝炎ウイルスに対する抗ウイルス療法は進歩したが、ウイルス非存在下や制御下においても肝病態の進展や発癌はおこる。しかし、これら病態進展や発癌に関わる因子やそのメカニズムは未だ十分に明らかではない。本研究では、肝疾患における肝発癌・病態進展に関わる宿主およびウイルス要因を解明するとともに、ヒトiPS細胞を用いて疾患病態の解析を可能とする培養法を開発し機能解析を進める。現在の治療とは発想を異にする新規治療法の開発に向けた知的基盤を得ることをめざす。
健康増進を目的としたフィットネスファームの創生に関する研究

本研究では、本学所沢キャンパス周辺住民を対象として実施された各種フィットネスプログラムならびに所沢地域住民に対する無作為抽出調査の結果を基盤として、1)フィットネスプログラム参加者の特徴を推計し、2)各々のプログラム(介入)が当人の健康状態あるいはライフスタイルをどのように改善するのかについて検証し、3)その参加者がその後どのように運動を継続して健康的なライフスタイルを保持していくかということを評価することを目的とした。平成12年度は、早稲田大学所沢キャンパス周辺住民から無作為に抽出された人々(1000人)を対象として日常生活活動・運動習慣・健康意識・QOLなどに関する質問紙調査を実施した。その結果を踏まえて各種フィットネスプログラム参加者の特徴を分析した。その結果、(1)男性対女性の割合が1:2で、(2)50歳以上が半数を占め、(3)女性では主婦、男性では無職と、(4)比較的平日の自由時間が多いという特徴が抽出された。また、健康・体力及び運動・スポーツについての意識と実態を、市民と比較すると(1)健康・体力に、食生活や運動・スポーツの実践で注意を払いながらも、(2)いまだ運動不足と感じており、(3)定期的にウオーキング、軽い体操、ハイキングを、(4)それら運動・体力つくりと運動不足という意識から実践している点が特徴的であるという知見を得た。平成13年度は、特に「ウオーキングプログラム」の参加者を対象として、介入プログラム実施後の身体活動量の定着におよぼす要因ついて検証した。その結果,プログラム終了1年後の日常生活活動量(日歩数)において,教室指導群では高値を維持し,自主歩行群ではプログラム前の値と有意な差がみられなくなり逆戻りするという傾向にあった.また,プログラム前の日常生活活動量の低い者ほど,維持期においても有意に高値を示し,プログラムの効果は高かった.このフィットネスファームの枠組みが確立したことによって多様な研究ができる基盤が整った。今後の展望としては、提供するプログラムへの参加者類型を特化することによって、「どのような人々に対して」・「どのようなプログラムを実施すれば」・「どのような効果が現れるか」という行動科学的観点からの研究も展開可能となり、新たな成果も期待できる。本研究では、本学所沢キャンパス周辺住民を対象として実施された各種フィットネスプログラムならびに所沢地域住民に対する無作為抽出調査の結果を基盤として、1)フィットネスプログラム参加者の特徴を推計し、2)各々のプログラム(介入)が当人の健康状態あるいはライフスタイルをどのように改善するのかについて検証し、3)その参加者がその後どのように運動を継続して健康的なライフスタイルを保持していくかということを評価することを目的としている。本年度は、早稲田大学所沢キャンパス周辺住民から無作為に抽出された人々(1000人)を対象として日常生活活動・運動習慣・健康意識・QOLなどに関する質問紙調査を実施した。その結果、(1)男性対女性の割合が1:2で、(2)50以上が半数を占め、(3)女性では主婦、男性では無職と、(4)比較的平日の自由時間が多いという特徴が抽出された。

また、健康・体力及び運動・スポーツについての意識と実態を、市民と比較すると(1)健康・体力に、食生活や運動・スポーツの実践で注意を払いながらも、(2)いまだ運動不足と感じており、(3)定期的にウオーキング、軽い体操、ハイキングを、(4)それら運動・体力つくりと運動不足という意識から実践している点が特徴的であるという知見を得た。次に、前年までのウオーキングプログラムへの参加者を対象としてフォローアップを行い、その後のライフスタイル改善と定着への効果について検証した。その結果、プログラム参加群の日常活動量(日歩数)の平均値は有意に向上するものの、必ずしも全ての人が同様の効果を獲得するわけではなく、「運動やスポーツ」を自身の健康戦略として認識することが、日常生活活動量の増加・保持に影響していることが分かった。本研究では、本学所沢キャンパス周辺住民を対象として実施された各種フィットネスプログラムならびに所沢地域住民に対する無作為抽出調査の結果を基盤として、1)フィットネスプログラム参加者の特徴を推計し、2)各々のプログラム(介入)が当人の健康状態あるいはライフスタイルをどのように改善するのかについて検証し、3)その参加者がその後どのように運動を継続して健康的なライフスタイルを保持していくかということを評価することを目的としている。前年度は、早稲田大学所沢キャンパス周辺住民から無作為に抽出された人々(1000人)を対象として日常生活活動・運動習慣・健康意識・QOLなどに関する質問紙調査を実施した。その結果を踏まえて各種フィットネスプログラム参加者の特徴を分析した。本年度は、特に「ウオーキングプログラム」の参加者を対象として、介入プログラム実施後の身体活動量の定着におよぼす要因ついて検証した。その結果,プログラム終了1年後の日常生活活動量(日歩数)において,教室指導群では高値を維持し,自主歩行群ではプログラム前の値と有意な差がみられなくなり逆戻りするという傾向にあった.また,プログラム前の日常生活活動量の低い者ほど,維持期においても有意に高値を示し,プログラムの効果は高かったといえる.教室指導プログラムでは,プログラム終了1年後においても,歩行能力(歩幅,同一速度時の心拍数,RPE)および「運動に対する自信感」の向上を維持していたが,日歩数の増加との相関関係は認められなかったことから,活動的な生活習慣の獲得につながる要素に関しては今後さらなる検討が必要である考えられた。
オブジェクティヴィストにおける家族と言語の問題とイディッシュ語の影響

聖なる言語で男性と准えられてきたヘブライ語と、俗なる領域に属する言語で女性と喩えられてきたイディッシュ語の二項対立に英語という補助線を引くとき、ディアスポラに連動してその二項対立が様々な場面で、とりわけ家族関係で揺らぐことがリサーチの結果明らかになってきた。具体的な成果としては、このような問題意識の位置づけとして2013年に発表した講演録「ユダヤ系アメリカ文学における父子/母子関係」を挙げることができる。また海外のアーカイブ訪問で得た資料を元に現在、上記の論考を執筆中である。本研究の目的は従来のユダヤ系文学にとって重視されてきた父子関係に加えて、母子関係に注目することによって、ユダヤ系移民2世が主要メンバーである詩人グループ、オブジェクティヴィストたちが置かれた重層的他言語空間(英語、イディッシュ語、ヘブライ語)に踏入り、彼らの詩作がいかにジェンダーと言語のアクロバティックな交錯のなかで豊かに醸成されていったのか明らかにするものである。発表という形で成果を外に出さなかったものの、資料収集や学会や勉強会での意見交換を活発に行うことができた。その結果、父子関係の系譜やモチーフを重視するユダヤ系文学でも小説と詩では成り立ちもその後の発展も違うものであること、また女性と同等視されるドメスティックな領域で話されていたイディッシュ語の文学はバラッドなどの周縁的な声を拾う形式などを通し伝達されてきたこと、これら二つは本研究に先立つ研究でも派生的に浮かんできた問題系であるが、今回更に発展した形でとらえ直した。具体的に言えば、聖なる/男性の言語とされてきたヘブライ語と俗なる/女性の言語とされてきたイディッシュ語の二項対立に、英語という補助線をひいたとき、その二項対立が様々な形で揺らいでいく。移民のアメリカへの同化を英語という言語へ組み込まれることだとすると、英語は父にとっては聖なる言語の特権性を奪い、また英語が不得手という点において家父長的なポジションを危うくするもの、ひいては先に挙げた二項対立を揺るがすものになる。また母子関係においては優しいイディッシュ・マメから口うるさいジューイッシュ・ママへの移行となって顕われる。そのような中、新世界ではヘブライ語を学ばず、幼少期にはイディッシュ語環境で育ち、公教育で英語および英文学を学んだユダヤ系2世の詩人たちの詩作は自ずと実験的なモダニズムとなる。現在は資料整理を終え、成果を発表すべき論文執筆中である。成果として主に以下の三つが挙げられる。第一に平成23年12月に情報文化学会で行った講演「ユダヤ系アメリカ文学における父子/母子関係」に大幅な加筆・修正を加えて同学会の学会誌『情報文化論』第10号に同タイトルの論文を掲載したことである。元になった講演は科学研究費補助金若手研究(B)「オブジェクティヴィストの詩の技法におけるイディッシュ語の影響」(平成22年度23年度、課題番号22720099)と本研究の橋渡し的な位置づけとなるものであり、平成24年12月発行の同タイトルの論文では、本研究の目的に照らして、講演の原稿に比べてよりユダヤ系アメリカ文学における「父子関係/母子関係」について言語とジェンダーの関係性にフォーカスを当てたものになっている。第二の成果としては平成24年9月に資料収集を目的として米国テキサス大学でリサーチを行ったことである。同大学のハリー・ランサム・センターには本研究の中心となるオブジェクティヴィストの資料がアーカイブとして収められており、とりわけイディッシュ語の影響を伝記的な側面から実証するためには同センター所蔵の資料が必要であった。このときに収集した資料は第一の成果にも反映されている。第三の成果としてはイディッシュ語の習得である。本研究は言語とジェンダーの錯綜した関係を解きほぐすことによりユダヤ系アメリカ文学における「父子関係/母子関係」を整理し直すことであり、それによりユダヤ系アメリカ文学の特徴を明らかにすることを目指したものである。したがって、女性(=家庭・世俗の領域)と結びつけられることの多いイディッシュ語を習得することは、研究遂行には不可欠である。イディッシュ語は言語であるため継続的に学習をする必要があり、2008年から参加しているイディッシュ語勉強会に参加し、イディッシュ語およびイディッシュ文化による理解を深めることができた。研究計画であった「論文の執筆」「資料収集」「イディッシュ語の習得」というポイントすべてについて、「研究実績の概要」にも記載したとおり一定の成果をあげたと言える.しかしながら,当該年度後半に資料収集にふたたび訪れる予定であったが体調不良のために断念した点を鑑みると、当該年度にあげた目的達成にはやや及ばなかったという自己評価になる。引き続き、主に文献を入手して研究し、論文を執筆というスタイルで進める予定である。論文については、各テーマに分けて執筆して、最後に報告書において研究目的としてあげた「オブジェクティヴィストの再定義」というところまで論じる予定である。付随して、資料収集のためのリサーチ旅行とイディッシュ語の習得ということが研究遂行には必要である。

イディッシュ語の影響を伝記的な側面から実証する必要があるため、オブジェクティヴィストの資料が管理されているアーカイブにリサーチへ行く予定である。また、イディッシュ語の習得については2008年より参加しているイディッシュ語勉強会に継続して参加し、実際に手稿を読む際にも助言をもらう予定である。当該年度の2月に資料収集のためアメリカにリサーチ旅行を行う予定であったが、体調不良のため断念することになり次年度使用額が生じることになった。そのキャッチアップを行うために7月下旬、授業期間が終わり次第、アメリカへ行き長期のリサーチを行う予定である。そのリサーチにより、チャールズ・レズニコフの『ファミリー・クロニクル』のオリジナル原稿と編集過程を検討し、イディッシュ語の影響を、家族と言語をめぐるポリティクスについて論文を執筆することを目指す。
急性期病棟入院中の脳梗塞患者に対する再発予防教育プログラムの構築と有効性

診療ガイドラインや先行文献からプログラム原案を作成した。作成したプログラム原案を脳卒中医療に従事する専門家2名にコンサルテーションし、実行可能性を確認した。プログラムを提供する看護師(研究補助者)を養成した。養成には、介入プロトコルの説明や介入時の留意点を示した動画の視聴を行った。次に、急性期病棟入院中の脳梗塞患者に対して、プログラムの提供をし、前後比較試験にて検討した。介入の結果、すべての患者の家庭血圧測定実施率は100%となった。脳梗塞の再発率は高く、再発予防には危険因子のコントロールが重要である。しかしながら、我が国では、再発予防のための患者や家族に対する教育実施率は低い。また、脳梗塞患者は発症により、自分自身の健康をコントロールする感覚を失うことが考えられる。そのため、脳梗塞患者が自分自身で再発予防にむけて自己管理をしていくことが必要である。そして、発症後から再発のリスクは存在するため、できるだけ早期に危険因子のコントロールをする自己管理能力を身につける必要がある。しかしながら、急性期病棟入院中から再発予防教育の効果を検証した研究は希少である。そこで、本研究では、急性期病棟入院中から自宅退院後の自己管理までの継続した再発予防教育プログラムを構築した。プログラムの構築の手順としては、まずプログラム原案の作成を次の手順にて行った。1プログラムによって、対象者が再発予防にむけて到達すべき目標を設定した。2文献検討した内容や診療ガイドラインから抽出した内容から、再発予防に必要な内容を取り入れた。3プログラム原案を脳卒中治療に従事する専門家にコンサルテーションし、プログラムの妥当性と実行可能性を確保した。次に、教育媒体および介入プロトコルの作成を次の手順で行った。1再発予防教育を実施するための教育媒体(プログラムテキスト・自己管理手帳)を作成した。脳梗塞患者が主体的に学習でき、上述した目標を達成できるように留意した。プログラムテキストとしては、主にセルフモニタリングのために必要な知識を学習できるような内容とした。自己管理手帳としては、脳梗塞患者が日々の行動を記録できるような内容とした。2介入する看護師が同様の方法で研究を進めることができるように介入プロトコルを作成した。本研究で構築したプログラムの有効性の検証を行っていく必要がある。平成28年度は研究計画に従い、脳梗塞患者が急性期病棟入院中から自宅退院後の自己管理ができるように、看護師が教育媒体を用いて継続的な支援を行うプログラムを以下の手順で構築した。そのため、研究計画の大きな修正を行うことなく、おおむね順調に進展している。1)プログラム原案の作成1プログラムによって、対象者が再発予防にむけて到達すべき目標を「脳梗塞患者が看護師の継続的支援によって血圧測定実施率を向上できる」「脳梗塞患者が看護師の継続的支援によって血圧測定・運動管理・体重管理に関するセルフモニタリングが実施できる」と設定した。2文献検討した内容や診療ガイドライン(脳卒中治療ガイドライン2015、高血圧治療ガイドライン2014)から抽出した内容から、再発予防に必要な内容を取り入れた。3プログラム原案を脳卒中治療に従事する専門家(脳卒中専門医1人、慢性疾患患者の教育プログラム実施経験豊富な看護研究者1人、慢性疾患看護専門看護師1人)にコンサルテーションし、プログラムの妥当性と実行可能性を確保した。2)教育媒体および介入プロトコルの作成1急性期病棟入院中の自宅退院予定の軽症脳梗塞患者に適した、再発予防教育を実施するための教育媒体(プログラムテキスト・自己管理手帳)を作成した。プログラムテキストとしては、主に自分自身で血圧測定を正しい方法ででき、セルフモニタリングのために必要な知識を学習できるような内容とした。介入プロトコルは看護師が実施した内容を随時確認できるようにチェックリストタイプのものとした。【目的】急性期病棟に入院中の脳梗塞患者に対して、再発予防にむけた看護師による継続的支援を行う教育プログラム(以下、プログラム)を構築し、実行可能性と有効性を検討した。【方法】まず、作成したプログラム原案を脳卒中医療に従事する専門家2名にコンサルテーションした。そして、2017年10月2018年3月に、A病院の急性期病棟に入院中のmodified Rankin Scale:03の脳梗塞患者に対して、1ヶ月間で全4回の看護師による個別面談および電話支援(1回あたり1530分程度)を実施した。主要評価指標は家庭血圧測定実施率で、副次的評価指標は健康行動(食事・運動・服薬)の実施度合い(8段階のリッカート尺度)で、介入前後の2時点で記述統計にて分析した。【結果】プログラム原案について、専門家2名より急性期病棟の脳梗塞患者に対して実行可能な内容であることを確認した。急性期病棟に入院中の脳梗塞患者7名に参加依頼し、4名の同意を得た(同意率:57.1%)。そのうち、3名がプログラムを完了した(完了率:83.3%)。主要評価項目である家庭血圧測定実施率は、介入前後で0%から100%に上昇した。健康行動の実施度合いは、介入前後で、食事は0から5.3±2.9、運動は0.3±0.5から2.3±1.5と、それぞれ上昇した。【考察】専門家2名のコンサルテーションの結果やプログラム完了率が高かったことから、プログラムは急性期病棟入院中の脳梗塞患者に対して実行可能な内容と考える。