hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭頸部腫瘍に対する細胞障害性(キラー)リンパ球による新しい治療法の開発

抗腫瘍免疫に於いて最も重要な事は,腫瘍にとっての真に特異的な抗原(腫瘍特異的移植抗原TSTA)を見い出す事である。従来云われてきたTSTAとは,そのTSTAのペプチドが,その腫瘍の主要組織適合抗原(MHC)に提示され,細胞障害性T細胞(CTL)によって認識される。1つの腫瘍では,複数のTSTAが見い出される。我々は,ここ10年CTLの特異性に関する研究を行い,ある条件下では,CTLが刺激細胞上のある特異的な抗原(X-染色体遺伝子産物)を認識する事を見い出した。CTLを誘導するためのリンパ球混合培養に骨髄細胞をアクセサリー細胞として添加すると,誘導されたCTLは刺激細胞上のアロのMHCと同時に,その細胞上のX-染色体遺伝子産物を認識する。すなわち,CTLはdualなreceptorをもち,2つの抗原を別々に認識する事を見い出した。この条件下で誘導されるCTLは,アロのMHCに拘束されると同時にアロのX-染色体遺伝子産物にも拘束された認識を示す。この事より,この培養条件下ではX-染色体遺伝子産物は免疫応答調節を担い,MHCに匹敵する重要な抗原と考えられる。そこで今回,我々はX-染色体遺伝子産物に対する特異的なCTLを誘導するための最適の条件を検討し,将来に於いて,それを抗腫瘍CTLの誘導に応用する。即ち,リンパ球上のX-染色体遺伝子産物に匹敵する抗原が,腫瘍細胞上に存在するか同定を試みるための方法を確立しようとする。今回の研究の成果として,X-染色体遺伝子産物に特異的なCTL誘導のための至適な条件を見い出した。抗腫瘍免疫に於いて最も重要な事は、腫瘍にとっての真に特異的な抗原(腫瘍特異的移植抗原TSTA)を見い出す事である。従来云われてきたTSTAとは、そのTSTAのペプチドが、その腫瘍の主要組織適合抗原(MHC)に提示され、細胞障害性T細胞(CTL)によって認識される。1つの腫瘍では、複数のTSTAが見い出される。我々は、ここ10年CTLの特異性に関する研究を行い、ある条件下では、CTLが刺激細胞上のある特異的な抗原(X-染色体遺伝子産物)を認識する事を見い出した。CTLを誘導するためのリンパ球混合培養に骨髄細胞をアクセサリー細胞として添加すると、誘導されたCTLは刺激細胞上のアロのMHCと同時に、その細胞上のX-染色体遺伝子産物を認識する。すなわち、CTLはdualなreceptorをもち、2つの抗原を別々に認識する事を見い出した。この条件下で誘導されるCTLは、アロのMHCに拘束されると同時にアロのX-染色体遺伝子産物にも拘束された認識を示す。この事より、この培養条件下ではX-染色体遺伝子産物は免疫応答調節を担い、MHCに匹敵する重要な抗原と考えられる。そこで今回、我々はX-染色体遺伝子産物に対する特異的なCTLを誘導するための最適の条件を検討し、それを抗腫瘍CTLの誘導に応用する。リンパ球上のX-染色体遺伝子産物に匹敵する抗原が、腫瘍細胞上に存在するか同定を試みる。目下我々は、アロの刺激細胞を用いたリンパ球混合培養、及び、コンカナバリンAを用いたポリクロナールなCTL誘導の、2つの方法を用い検討し、X-染色体遺伝子産物に特異的なCTL誘導のための至適な条件を見い出している。従来云われてきたTSTAとは,そのTSTAのペプチドが,その腫瘍の主要組織適合抗原(HMC)に提示され,細胞障害性T細胞(CTL)によって認識される。

我々は,ここ10年CTLの特異性に関する研究を行い,ある条件下では,CTLが刺激細胞上のある特異的な抗原(X-染色体遺伝子産物)を認識する事を見い出した。CTLを誘導するためのリンパ球混合培養に骨髄細胞をアクセサリー細胞として添加すると,誘導されたCTLは刺激細胞上のアロのMHCと同時に,その細胞上のX-染色体遺伝子産物を認識する。すなわち,CTLはdualなreceptorをもち,2つの抗原を別々に認識する事を見い出した。この条件下で誘導されるCTLは,アロのMHCに拘束されると同時にアロのX-染色体遺伝子産物にも拘束された認識を示す。この事より,この培養条件下ではX-染色体遺伝子産物は免疫応答調節を担い,MHCに匹敵する重要な抗原と考えられる。そこで今回,我々はX-染色体遺伝子産物に対する特異的なCTLを誘導するための最適の条件を検討し,それを抗腫瘍CTLの誘導に応用する。リンパ球上のX染色体遺伝子産物に匹敵する抗原が,腫瘍細胞上に存在するか同定を試みる。今回の研究成果として,X-染色体遺伝子産物に特異的なCTL誘導のための至適な条件を見た。
整数論及びその離散数理領域への応用

本研究課題の代数体の整数環の構造、離散数学及び符号理論に関して,海外研究協力者の金賢光教授[韓国浦項工科大]を招聘し,日韓[2005, Kujyu],韓日[2006, KAIST]整数論研究集会を支援した.分野AO405.体Kの整数環Z_Kは巾底に関するHasseの問題についての最近の仕事は元本研究科留学生SHAH氏(現Peshawar大学)と研究代表者との共同研究に基づく.K/Qが8次2-基本アーベル拡大のときは部分体の導手についての或る条件の許で,Z_Kが巾底をもつものは円周24等分体のみであることを証明した結果[MN]を,韓国人留学生との共同研究で,この条件を外し最も一般に解決できた[PMN ; revised MS in Kyushu Math.J. ; refereeより主定理は評価を受ける.]主要部はマルセイユ大学での第24回Journees Arithmetiques及び韓國科學技術院[KAIST]にて発表した.他方,代数体の類数の問題の中で,有理数体Q上既約なモニック3次多項式P(u)に対し,w^3=P(u)によって定義される平面曲線E=E(P(u))の数論について,特に特徴的なP(u)=u^3+tu+t,tin Qの場合を調べた[M].分野BO405.ショットキー一意化されたリーマン面上の次数0の安定ベクトル束が,ショットキー群の線形表現から得られることを証明し,ショットキー群の線形表現のなすモジュライ空間に対して,フェアリンデの公式を示した[IY1, IY2].Theta級数の満たす古典的な保型恒等式の簡単な証明を与えた[CT].或る種のmod 2Galois表現を分類し、その結果として幾つかの保型形式のFourier係数の2進的な性質を導いた.応用として、古典的(又は組合せ論的)な数論的函数の2羃合同性に関する結果を得た[OT].分野CO405.優れた代数幾何符号であるエルミート符号について,従来のものより最小距離が大きくなるような構成方法を確立した.高度の誤り訂正能力をもつLDPC(低密度パリティ検査)符号の様々な代数系を用いた構成方法を開発した[U].新しい冗長関数を用いたRSA署名のmultiplicativeattackに対する考察を行い,それらはmultiplicative attackに対しては強度があることを示した[KY].本研究課題の代数体の整数環の構造、離散数学及び符号理論に関して,海外研究協力者の金賢光教授[韓国浦項工科大]を招聘し,日韓[2005, Kujyu],韓日[2006, KAIST]整数論研究集会を支援した.分野AO405.体Kの整数環Z_Kは巾底に関するHasseの問題についての最近の仕事は元本研究科留学生SHAH氏(現Peshawar大学)と研究代表者との共同研究に基づく.K/Qが8次2-基本アーベル拡大のときは部分体の導手についての或る条件の許で,Z_Kが巾底をもつものは円周24等分体のみであることを証明した結果[MN]を,韓国人留学生との共同研究で,この条件を外し最も一般に解決できた[PMN ; revised MS in Kyushu Math.J. ; refereeより主定理は評価を受ける.]主要部はマルセイユ大学での第24回Journees Arithmetiques及び韓國科學技術院[KAIST]にて発表した.他方,代数体の類数の問題の中で,有理数体Q上既約なモニック3次多項式P(u)に対し,w^3=P(u)によって定義される平面曲線E=E(P(u))の数論について,特に特徴的なP(u)=u^3+tu+t,tin Qの場合を調べた[M].分野BO405.ショットキー一意化されたリーマン面上の次数0の安定ベクトル束が,ショットキー群の線形表現から得られることを証明し,ショットキー群の線形表現のなすモジュライ空間に対して,フェアリンデの公式を示した[IY1, IY2].Theta級数の満たす古典的な保型恒等式の簡単な証明を与えた[CT].或る種のmod 2Galois表現を分類し、その結果として幾つかの保型形式のFourier係数の2進的な性質を導いた.応用として、古典的(又は組合せ論的)な数論的函数の2羃合同性に関する結果を得た[OT].分野CO405.優れた代数幾何符号であるエルミート符号について,従来のものより最小距離が大きくなるような構成方法を確立した.高度の誤り訂正能力をもつLDPC(低密度パリティ検査)符号の様々な代数系を用いた構成方法を開発した[U].新しい冗長関数を用いたRSA署名のmultiplicativeattackに対する考察を行い,それらはmultiplicative attackに対しては強度があることを示した[KY].有限次代数体の類数、類群及び整数環の構造等、重要な不変量に関する国際研究集会2003Nagoya Conference "Yokoi-Chowla Conjecture and RelatedProblems"の論文集の改訂版を国内外の要請に応え、2004年11月に発行した。出版は研究代表者、片山眞一(徳島大、研究分担者)、C.Levesque(カナダ、ラバル大、海外研究協力者)の3名に依る国際共同編集に基づく([BKLN]ix+139頁,ISBN 4-921090-99-8)。分野

A04.体Kが有理数体Q上有限次代数拡大のとき、Hasseの問題について,元本研究科留学生SHAH氏(現Peshawar大学)と研究代表者との共同研究をふまえ、K/Qが8次2-基本アーベル拡大のときは導手についての或る条件の許で、体Kの整数環が巾底をもつものは円周24等分体のみであることを証明した([MN2]元田康夫との共同研究)。結果の一部は大韓民国での第15回章田国際学会(JMS)及び久住での日韓整数論共同セミナー(JSPS, KOSEF)にて発表した。他方、体Kがクンマー型アーベル4次体のとき、連立ペル方程式の整数解を初等的に求めるアルゴリズムを開発し、単数群の基本単数系を明示的に決定する問題について研究した([KLN]片山、Levesqueとの共同研究])。有理数体上の既約な3次式P(X)に対して楕円曲線E:w^3=P(u)の有理点全体(無限遠点を含む)を、またP(u)としていくつかの生成的多項式をとり,それらに対応する楕円曲線の関係を求めた[M]。分野B04.タイヒミュラー基本亜群の数論幾何的構成を行い、共形場理論から導かれるモノドロミー表現を記述した[12]。n次元射影空間内のd次1-サイクルがなすチャウ多様体の次元を計算した[Tan]。分野C04.代数幾何学を応用した誤り訂正符号である代数幾何符号について、一点型以外の符号の最小距離の下からの評価を行ない、部分的に一点型より優れた特性を持つ符号を構成した[BU]。本研究課題の代数体の整数環の構造、離散数学及び符号理論に関して,韓国浦項工科大學校と佐賀大学理工学部との国際パートナーシッププログラムの実施に合わせて研究協力者の金賢光教授を招聘した.分野A03.体Kが有理数体Q上2-基本アーベル拡大のとき、拡大次数が16以上のときは,Kの整数環Z_Kは巾底を持たない.Hasseの問題についての最近の仕事は元本研究科留学生SHAH氏(現Peshawar大学)と研究代表者との共同研究に基づく.K/Qが8次2-基本アーベル拡大のときは部分体の導手についての或る条件の許で,Z-Kが巾底をもつものは円周24等分体のみであることを証明した結果[MN]を,韓国人留学生との共同研究で,この条件を外し最も一般に解決できた[PMN ; revised MS in Kyushu Math. J. ; refereeより主定理は評価を受ける.]主要部分はマルセイユ大学での第24回Journees Arithmetiques及び韓國科學技術高等研究所[KAIST]にて発表した.他方,代数体の類数の問題の中で、任意の奇素数p(4を法として1)に対し、p-1次の巡回拡大で類群のp-rahkが2以上となる無限族を構成した.次に有理数体Q上既約なモニック3次多項式P(u)に対し,w^3=P(u)によって定義される平面曲線E=E(P(u))の数論について,特に特徴的なP(u)の場合を調べた[三宅M].分野B03.ショットキー一意化されたリーマン面上の次数0の安定ベクトル束が,ショットキー群の線形表現から得られることを証明し,ショットキー群の線形表現のなすモジュライ空間に対して,フェアリンデの公式を示した[IY1,IY2].Theta級数の満たす古典的な保型恒等式の簡単な証明を与えた[CT].或る種のmod 2Galois表現を分類し、その結果として幾つかの保型形式のFourier係数の2進的な性質を導いた.その応用として、古典的な数論的(又は組合せ論的)函数の2冪合同性に関する結果を得た[OT].分野C03.
蛋白質-蛋白質相互作用阻害剤の探索を指向した新規化合物評価システムの開発

平成18年度に引き続き、HIV-1のウイルス膜と細胞膜の融合過程を阻害する抗HIV剤の効率的な探索法の確立を行った。HIV-1 gp41のHR1領域に親和性を有し、HR1-HR2のcoiled-coil構造の形成を阻害して抗HIV作用を示す化合物を選抜するために、まずHR1領域のペプチドであるN36のN末端タグを検証した。当初予定していたビオチンペプチドの利用では、ビーズ上のストレプトアビジンの担持量が少なく、期待されたHR2ペプチドのLC-MSでの分析が困難であった。このため、市販のNi-NTA樹脂およびこれに結合するHisタグ化HR1ペプチドを利用したところ、微量のペプチド混合物の中から活性体のペプチドが有意に選抜されることを確認した。つづいて、すでに上市された膜融合阻害剤Fuzeonに対するHIV耐性株において認められるHR2領域138位の変異獲得メカニズムの解明と、昨年度の研究により見出したT-20EKの高活性誘導体の探索に本法を応用した。まず、HR2ペプチドSC35EKのSer138をCysを除く各種天然アミノ酸に置換したペプチドライブラリー(19種類の混合物)をスプリットーミックス法で構築した。この混合物にHisタグN36を添加して緩衝液中でインキュベーションした後、Ni-NTAを添加してHR1-HR2複合体をプルダウンにより回収し、酢酸水溶液処理後LC-MS分析に付したところ、138位置換HR2ペプチドは、置換アミノ酸がAla、Ser、Thr、Gly、Met、Leu、Valの順に多く回収された。この回収率は、別途パラレル法により合成して評価した抗HIV活性と一致し、HR1-HR2間の結合親和性が抗HIV活性と相関していることが示唆された。また、138位のAla変異によるT-20耐性獲得は、HR1-HR2間の結合親和性の向上によることが示唆された。1結合親和性をもとにしたスクリーニングに用いるタグ化蛋白質の調製を行った。大腸菌および昆虫細胞の発現系において、蛋白質の発現と同時にbiotin ligaseによるin vivoでのビオチン標識が可能なAvitagを含む蛋白質調製のための発現ベクターの構築、および、これを用いた発現を行うことにより、PI3K・Aktをはじめとする6種類の標的分子のN末端ビオチン標識蛋白質の調製を行った。2結合親和性の定量的評価への応用について検討するために、表面プラズモン共鳴検出装置(Biacore S51)を用いたポジティブコントロールの結合親和性測定を行い、調製したビオチン標識蛋白質がスクリーニングに適用可能な活性を有していることを確認した。3標的分子に対する結合親和性を指標としたスクリーニングの効率的な実施を行うために、癌抑制遺伝子産物PTENの欠損に基づく細胞増殖を示す前立腺癌細胞株PC-3、および、これによらない細胞増殖を示すDU145のそれぞれ細胞増殖抑制活性を指標としたスクリーニングを実施し、PI3K pathwayの阻害による細胞増殖抑制活性を示すと予想される約100種類の化合物を同定した。4 PI3KやAktはセリン・スレオニンキナーゼであり、そのキナーゼ活性を阻害する化合物はこれらの蛋白質に結合する化合物であることから、AlphaScreen^<TM>システムを活用したスクリーニングを実施し、3種類のキナーゼに対する阻害活性を有する約70種類(重複を含む)の化合物を同定した。5結合親和性を指標としたスクリーニングの汎用性を高めるため、蛋白質一蛋白質相互作用を化学合成可能なペプチド-ペプチド相互作用として評価することが可能なシステムへの応用を目的として、HIVの細胞膜への融合過程を阻害する化合物の探索に用いられるAlphaScreen^<TM>システムを活用したスクリーニング系の構築を行った。抗HIV-1活性が期待される化合物を探索するための、均一系での連続分注によるハイスルーフット・スクリーニング系を発展させるべく検討を行った。HIV-1 gp41のHR1領域とHR2領域の結合に関わる2箇所の疎水性相互作用による結合領域に結合する低分子化合物を探索するために、それぞれの結合領域に相当する合成ペプチドをビオチンタグ化ペプチドおよびHis6タグ化ペプチドとして調製した。それぞれのタグ化ペプチドとして、L-アミノ酸から構成されるペプチドの組み合わせとD-アミノ酸から構成されるペプチドの組み合わせを用意し、計4種類のスクリーニング系を確立した。このうち、市販医薬品であるT-20の疎水性部位を認識するHR1上の領域に結合する化合物を探索するための系は、期待された感度が得られなかった。このため、合成ペプチドのcoiled-coil構造の安定化による感度の向上について検討を行い、新たにデザインしたペプチドT-20EKを用いることでスクリーニングに適用可能な評価系を確立した。また、このT-20EKは、T-20に比べて約8倍強力な抗HIV活性を示すとともに、T-20耐性株に対しても効果を示すことを明らかにした。一方、HIV-1 gp41のHR1領域に親和性を有する化合物を選抜するための結合親和性の違いに基づく化合物評価系の確立について検討を行った。HR1領域のペプチドに相当するビオチン標識N36とHR2領域のペプチドC34もしくはSC35EKを混合後、ストレプトアビジンビーズにて複合体を回収し、酸1生溶液での溶出の後、溶出液をLC-MSにて分析することで、HR2ペプチドの結合を高感度に検出可能であることを確認した。

HIV-1 gp41のHR1領域に親和性を有し、HR1-HR2のcoiled-coil構造の形成を阻害して抗HIV作用を示す化合物を選抜するために、まずHR1領域のペプチドであるN36のN末端タグを検証した。当初予定していたビオチンペプチドの利用では、ビーズ上のストレプトアビジンの担持量が少なく、期待されたHR2ペプチドのLC-MSでの分析が困難であった。このため、市販のNi-NTA樹脂およびこれに結合するHisタグ化HR1ペプチドを利用したところ、微量のペプチド混合物の中から活性体のペプチドが有意に選抜されることを確認した。つづいて、すでに上市された膜融合阻害剤Fuzeonに対するHIV耐性株において認められるHR2領域138位の変異獲得メカニズムの解明と、昨年度の研究により見出したT-20EKの高活性誘導体の探索に本法を応用した。まず、HR2ペプチドSC35EKのSer138をCysを除く各種天然アミノ酸に置換したペプチドライブラリー(19種類の混合物)をスプリットーミックス法で構築した。この混合物にHisタグN36を添加して緩衝液中でインキュベーションした後、Ni-NTAを添加してHR1-HR2複合体をプルダウンにより回収し、酢酸水溶液処理後LC-MS分析に付したところ、138位置換HR2ペプチドは、置換アミノ酸がAla、Ser、Thr、Gly、Met、Leu、Valの順に多く回収された。この回収率は、別途パラレル法により合成して評価した抗HIV活性と一致し、HR1-HR2間の結合親和性が抗HIV活性と相関していることが示唆された。また、138位のAla変異によるT-20耐性獲得は、HR1-HR2間の結合親和性の向上によることが示唆された。
議事運営と議会活性化に関する研究

議会の基本的機能は、政策課題をめぐる提案・討論と決定という2つの側面に区分することができる。本研究課題においては、従来研究が十分に行われてこなかった、議会の提案・討論機能に注目した。その際、議会の公的な組織・機構として提案・討論機能に影響を与える議会事務局などに加え、政党・会派組織や議場構造、さらには議会(立法部)の機能と密接な関係を持つ執政部も対象とすることで、議会の提案・討論機能を議事運営と結びつけて研究を行った。その結果、日本の政党組織、議場構造、議院内閣制の運用などは、いずれも内閣と議会という部門間対立を基底に据えており、そのことが議会の提案・討論機能を弱めていることが明らかになった。本研究課題は、議会の基本的機能として挙げられる、提案・討論機能と決定機能のうち、従来必ずしも十分には検討されてこなかった提案・討論機能について、議会内部の補助的諸制度、権力の分立と集中のあり方、および選挙制度との関係から研究を加える。具体的には、議会内政党・会派、議院規則、議場構造などの議会内諸制度とそれを統括する議会事務局、および選挙制度の各要因が、議会の提案・討論機能をどのように規定するのか、というのが基本的な問いである。初年度に当たる平成24年度においては、対象とする諸要因の中でも最も研究が手薄な議場構造について、ウェストミンスター型議院内閣制や二大政党制といった政治システムの主要な要素との結びつきが歴史的に存在してきた英国議会の調査を中心に研究を実施した。その結果、英国議会に特徴的な対面式議場(二大政党が与党と野党に分かれ、それぞれが本会議場の両側に議席を占めて対面する形式の議場)は、二大政党制の成立以前から2つの主要な政治勢力の対峙を前提にして形成されてきたこと、英国議会でも政党間協力を前提として調査を進めることを主任務とする一部の委員会では対面式ではなく円卓式の議場が採用されること、コモンウェルス諸国をはじめとして英国の影響を受けながら政治的伝統や政治制度が構築されてきた場合には、対面式議場が移入ないし継承されることもあるが、政治制度改革に伴って離脱する事例も多く見られることなど、従来の研究ではほとんど指摘されることのなかった多くの知見を得ることができた。また、政党に関しては両院間関係、執政部門との関係、中央地方関係など議会にとっての環境要因がもたらす影響を分析する成果が得られ、議会事務局や議院規則については、日本の国会(衆議院)事務局在職経験者の日記を翻刻刊行することにより、国会における提案・討論機能の実態について解明を進めることができた。3カ年にわたる本研究課題の2年目に当たる昨年度は、初年度から引き続いての海外調査や文献・資料等の収集作業と、研究成果の部分的な公表への着手という2つの活動を、並行して進めた。まず海外調査については、平成25年9月にメンバー全員が韓国に出張し、国会立法調査処の専門家および国会運営に関する研究者への聞き取り調査および関係資料の収集を行った。前年度に調査を行ったイギリスとは異なり、韓国は戦後に国家建設が進められ、国会も1970年代に新規に建設されたという性格を持つ。このような、いわば歴史的制約が少ない議会において、議場構造や運営補助組織にどのような特徴が見られるのかについて、調査を進めた。議場設計当時の資料は国会にもほとんど残っていないとのことであったが、委員会室を含めた議場の物理的構造が審議に影響を与えている可能性については、当事者にも認識されていることが確認された。また、アメリカにおいて州議会を対象として議場構造の持つ意味を分析する研究が進められていることも、同時期に一部メンバーが参加したアメリカ政治学会における意見交換において明らかになった。このほか、研究成果の公表を見越して、カナダや台湾を含む国内外の研究者と、直接の面談などを通じて意見交換を行い、国際的な成果公表について一定の目処を得るに至った。研究成果の部分的な公表については、本報告書の業績一覧にもあるように、議会・政党・選挙という本研究課題が扱う3つの主要テーマのいずれについても、一定の進捗を見ることができた。とりわけ、国際的な査読誌や編著への論文掲載が実現していること、および邦語での書籍出版が行われていることは、研究成果の国際的共有や社会的発信という点で、大きな意味を持つものだと考えている。本年度は3年間にわたった本研究課題の最終年度に当たるため、具体的な成果公表に多くの関心と労力が振り向けられた。まず政党に関する成果として、研究代表者(待鳥聡史)が単著『政党システムと政党組織』(東京大学出版会)を完成させた。そこでは本研究課題が扱うことにしていた議会内政党や会派についても、包括的な議論を展開している。

主として出版社側の事情により、刊行そのものは期間終了後の平成27年4月となったが、原稿を提出したのは平成26年9月であり、執筆は本研究課題によって科研費を得ていた期間の後半期に完全に重なっている。また、分担者(山田真裕)は日本の政党に関する国際学会報告を行った。議会に関する成果としては、代表者および分担者(川人貞史、奈良岡聰智)がオーストラリア政治学会に参加した。待鳥と奈良岡が議場構造に関するペーパーを提出して報告を行い、川人は討論を行った。日本の国会の議場構造に関する研究は少なかっただけに、海外の研究者からの関心も高かったように思われる。また、奈良岡は論文「議場構造論」(御厨貴・井上章一編『建築と権力のダイナミズム』(岩波書店)を公刊した。分担者である建林正彦は、国会議員の政策選好の変化に関する計量分析を行い、その成果を論文「政権交代と国会議員の政策選択」として公表した。これらの成果からは、本研究課題によって議場構造に関する政治学的研究の先鞭をつけることができたということができよう。また、政党と議会の双方にまたがる領域において、川人は単著『議院内閣制』(東京大学出版会)を完成させ、平成27年4月に刊行予定である。議院内閣制に関する研究水準の向上に資する、重要な研究成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。議会・政党・部門間関係の比較政治学的分析26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題が対象とする議会内部の補助的諸制度については、事務局機能について憲法学などが一部研究を進めているが、従来日本ではほとんど分析が行われていなかったことから、分析の視角を定めることが容易ではなかった。このため、英国議会を具体的に対象とした調査研究を開始するまでに予想よりも時間がかかり、現地調査時期が今年度後半になったことによる。日本の国会や地方議会に関しては、資料収集などは1頂調に進んでいる。本研究課題の進捗状況は、全体として見ればおおむね順調に進展していると考える。その理由は、以下の3点による。1つには、政党、選挙、議会についての研究成果が順調に出ているためである。成果公表の方法も、国際査読誌への論文掲載、国際編著書への論文掲載、国内編著書の出版など、国内の研究者コミュニティに止まらない広い訴求力を持った媒体を使うことができている。海外研究者や実務家との情報交換に際しても、これら国際的業績を持つ本研究課題およびそのメンバーは認知されやすく、さらなる円滑な進捗につながるという好循環が見られる。もう1つは、本研究課題の期間中における総括的な研究成果公表について、一定の目処が得られつつあるためである。すなわち、本研究課題のメンバーに、台湾など海外の研究者も加えた国際学会パネルを組むことがほぼ決まっている。国際学会パネルは応募段階で審査と選抜があり、それを通過したということは、本研究課題の意義について十分に説明できていることを示唆する。しかし、「おおむね順調」という評価になっているのは、一部に必ずしも順調ではない部分が存在するためである。具体的には、議場構造や議会内会派に関するデータベースの作成が十分に進捗していない。これは、韓国調査などを通じて明らかになったように、議場構造については資料が存在しないケースも少なくなく、基礎的な情報や文献の収集に時間を要しているためである。
動的な分散遺伝的アルゴリズムによる多峰性最適軌道探索の研究とUAVによる飛行実証

今年度の研究課題(1)階層的クラスタリングを用いた「動的な分散遺伝的アルゴリズム」Dyn DGAの研究については,クラスタパラメータの選択方法,非類似度計算方法の検証,クラスタリング数の最適化と非類似度レベルの決定方法,また得られた最適軌道パラメータから誘導コマンドの導出方法等について,幅広い解析および数値計算シミュレーションを行うことができた.また,研究課題(2)Dyn DGAのFPGA実装によるリアルタイム計算システムの構築については,必要なゲート数等の要求仕様を設定し,適合するFPGA候補を選定し,周辺マイクロコンピュータとのインテグレーション等も含めたアビオニクスシステムとしてのアーキテクチャ,ならびに計算コストの大きな運動計算部の並列計算技術の検討を行った.その結果,次年度の研究目標である(3)小型無人飛行機を用いた飛行実証実験によるリアルタム計算システムの実用化検証に向けての準備を進めることができた.今年度の成果として,1件の学術雑誌へ投稿し,1件の国際学会および1件の国内学会において講演発表を行った.[3]蓑手勇人,米本浩一,伊多倉京士朗,市毛優智,大木巧:動的分散遺伝的アルゴリズムを使用した軌道生成におけるフーリエ級数正規化による姿勢コマンドの改善,日本機械学会九州支部第69期総会・講演会,熊本,2016年3月15日.研究課題(1)「階層的クラスタリングを用いた『動的な分散遺伝的アルゴリズム』Dyn DGAの研究」については,ε制約法や満足化トレードオフ法等の適応度計算法を再評価するとともに,最適軌道の計算サイクル毎にスムースな誘導コマンドの生成方法の研究を進めた.研究課題(2)「Dyn DGAのFPGA実装によるリアルタイム計算システムの構築」については,FPGAのアビオニクスインターフェースとインテグレーション技術やDyn DGA運動計算部の並列計算技術について,試作を通じて遺伝的アルゴリズムと運動方程式の積分計算の接続に係るソフトウエア作成の課題を克服することができた.研究課題(3)「小型無人飛行機を用いた飛行実証実験によるリアルタム計算システムの実用化検証」については,年度初めにUAVを用いた予備飛行実験を行い,軌道生成と誘導計算サイクルの要求仕様の設定,実証技術の検証方法の設定および評価基準のクライテリアの設定を行うための基本的なデータを取得した.1件の国際学会および1件の国内学会において講演発表を行った.[2]開田悟史,米本浩一,藤川貴弘,市毛優智:動的分散遺伝的アルゴリズムを用いたリアルタイム最適軌道生成の性能向上,日本機械学会九州支部第70期総会・講演会,佐賀大学理工学部,佐賀,2017年3月14日.最終年度である,今年度の研究課題は,前年度に引き続き(1)階層的クラスタリングを用いた「動的な分散遺伝的アルゴリズム」Dyn DGAの研究d.最適軌道パラメータと誘導コマンドの生成について改良研究を進め,国際学会にてそのアルゴリズムとシミュレーションによる評価結果を発表することができた.また,(2)Dyn DGAのFPGA実装によるリアルタイム計算システムの構築において,b. FPGAのアビオニクスインターフェースとインテグレーション技術c. Dyn DGA運動計算部の並列計算技術の確立までを達成し,搭載コンピュータによるリアルタイム計算が実行可能である見通しが得られた.しかし,小型無人飛行機として準備を進めていた有翼ロケット実験機自身の開発が遅れたために,最終的な研究目標である(3)小型無人飛行機を用いた飛行実証実験によるリアルタム計算システムの実用化検証については,DynDGAのFPGAハードウエアの開発を行ったところまで完了し,d.飛行実験の実施e.データ解析と評価は,次年度に自主研究で実施することにした.次年度は,今年度に引き続き研究課題(2)Dyn DGAのFPGA実装によるリアルタイム計算システムの構築を進め,必要なゲート数等の要求仕様を設定し,適合するFPGA候補を選定し,周辺マイクロコンピュータとのインテグレーション等も含めたアビオニクスシステムとしてのアーキテクチャ,ならびに計算コストの大きな運動計算部の並列計算技術を確立するとともに,研究課題(3)小型無人飛行機を用いた飛行実証実験によるリアルタム計算システムの実用化検証について,軌道生成および誘導計算サイクルの要求仕様の設定方法,実証技術の検証方法および評価基準のクライテリア等を設定し,小型無人航空機を用いた飛行実証実験を開始する.引き続き研究課題(2)「Dyn DGAのFPGA実装によるリアルタイム計算システムの構築」では,FPGAのアビオニクスインターフェースとインテグレーション技術並びにDyn DGA運動計算部の並列計算技術を完成させ,研究課題(3)「小型無人飛行機を用いた飛行実証実験によるリアルタム計算システムの実用化検証」については,当該研究の最終年度であることから,飛行実験の実施およびデータ解析と評価をおこなうことにより,研究を完結させる.航空宇宙工学研究課題であるDyn DGAのFPGA実装によるリアルタイム計算システムの構築において,FPGAシステムの候補選定まで実施したが,消耗品としてのハードウエア部品の購入に至らなかった.またSaudi Arabia, Jeddaにおいて2016年1月26日から27にまで開催の国際学会18th International Conference on Mechanical and Aerospace Engineeringにて講演発表が学会当局から受理されていたが,同国からのビザ受領が間に合わなず参加することができなかったため,旅費として予定した経費が執行できなかった.しかし,学会に提出した論文はその後に査読を受けて,International Journal of Mechanical, Aerospace, Industrial, Mechatronic and Manufacturing Engineeringに掲載された.研究課題(3)「小型無人飛行機を用いた飛行実証実験によるリアルタム計算システムの実用化検証」において,軌道生成と誘導計算サイクルに関する要求仕様の設定が一部できなかったため,当該機器および消耗品の購入を先送りすることとした.引き続き研究を行うDyn DGAのFPGA実装によるリアルタイム計算システムの構築に必要な消耗品としてのハードウエア部品の購入を行う予定である.

また,次年度においては,別途国際学会として67th International Astronautical Congress(September 20-30, 2016)への講演発表に応募したところ受理されたので,当該旅費として拠出する予定である.上記の経緯から,軌道生成と誘導計算サイクルに関する要求仕様を早急に設定して当該機器および消耗品の購入し,研究課題(3)「小型無人飛行機を用いた飛行実証実験によるリアルタム計算システムの実用化検証」における飛行実証実験に間に合わせるよう計画を見直して進める.
メソポーラスシリカナノ粒子を用いたがんワクチン創出に関する研究

本研究では、ナノサイズ(nmサイズ)の多孔質シリカ粒子(メソポーラスシリカナノ粒子、MSN)を用いた新しいがんワクチンの創出を目的としており、MSNの孔空内にがん抗原を封入したワクチン(MSNワクチン)を創製し、がん特異的免疫の誘導機能を細胞レベル、動物レベルで研究する。本年度は、まず、新しいワクチン素材としてのMSNを評価するため、ニワトリ卵白アルブミン(OVA)をがん抗原のモデルとし、マウスのキラーT細胞とヘルパーT細胞をそれぞれ刺激するOVAペプチド(OVA257-264、OVA265-280)を用い、MSNへの封入についてHPLC(High performance liquid chromatography)で検討した。また、T細胞を活性化する機能をもつ抗原提示細胞としてマウス樹状細胞(DC2.4細胞)を用い、蛍光試薬FITCで標識したMSN(FITC-MSN)を合成して、DC2.4細胞によるFITC-MSNの取り込みを共焦点レーザー顕微鏡とフローサイトメーターで観測し、さらにDC2.4細胞に対するMSNのサイトカイン産生誘導をELISA(Enzyme-linked immunosorbent assay)で測定した。抗原ペプチドのMSNへの封入については、OVAペプチドの水溶液をMSNの懸濁液と混合・濃縮する操作により、90%以上の封入率が得られた。また、FITC-MSNを培養液中に添加したDC2.4細胞では、濃度依存的に細胞の蛍光強度が増大し、細胞質内にFITC-MSNの蛍光が観測され、さらに、サイトカインの観測では、MSNの添加により、培養液中のIL-1βの濃度が増大することがin vitroの実験系で示された。MSNワクチンの創製に際し、MSNの抗原キャリアー能について検討したところ、OVAペプチドとMSNを混合・濃縮することで、90%以上の高い封入率が得られ、抗原ペプチド高含有のMSNワクチンを調製できることが明らかとなった。MSNを抗原キャリアーとして用いることにより、投与したワクチン成分の生体内での分散や酵素による分解を低減できるワクチン製剤としての可能性が示された。また、MSNと抗原提示細胞の相互作用として、培養樹状細胞であるDC2.4細胞によるMSNの取り込みを検討し、MSNがDC2.4細胞の細胞質に取り込まれることが蛍光観察から明らかとなり、外部より抗原を効率的に樹状細胞へ送達可能であることが明らかになった。さらに、MSNの存在下において、DC2.4細胞からの炎症性サイトカインIL-1βの産生誘導が示されたことから、MSNは、単なる抗原キャリアーとしてだけでなく、キラーT細胞やヘルパーT細胞などの免疫実行細胞の活性化を増強するアジュバント様因子としての特性をもつことが示唆された。マウスの免疫細胞を用い、MSNワクチンによる抗原特異的な免疫誘導を細胞レベルで検討する。マウスリンパ腫細胞と、これにOVA遺伝子を導入した細胞を免疫細胞とそれぞれ共培養し、免疫細胞のがん細胞傷害活性を比較する。さらに、免疫細胞の活性化の度合いをELISPOT(Enzyme-linked immunosorbent spot)アッセイで評価し、抗原特異的な細胞傷害活性の誘導をin vitroで明らかにする。また、マウスを用いたMSNワクチンのがん免疫誘導実験を検討する。MSNワクチンを投与したマウスに培養がん細胞を移植し、がんの増殖抑制や延命効果を観測して、動物レベルでのMSNワクチンの免疫誘導機能を実証し、さらに、正常マウスにMSNを投与してMSNワクチンの安全性評価を行う。

また、MSNと抗原提示細胞の相互作用として、培養樹状細胞であるDC2.4細胞によるMSNの取り込みを検討し、MSNがDC2.4細胞の細胞質に取り込まれることが蛍光観察から明らかとなり、外部より抗原を効率的に樹状細胞へ送達可能であることが明らかになった。さらに、MSNの存在下において、DC2.4細胞からの炎症性サイトカインIL-1βの産生誘導が示されたことから、MSNは、単なる抗原キャリアーとしてだけでなく、キラーT細胞やヘルパーT細胞などの免疫実行細胞の活性化を増強するアジュバント様因子としての特性をもつことが示唆された。マウスの免疫細胞を用い、MSNワクチンによる抗原特異的な免疫誘導を細胞レベルで検討する。マウスリンパ腫細胞と、これにOVA遺伝子を導入した細胞を免疫細胞とそれぞれ共培養し、免疫細胞のがん細胞傷害活性を比較する。さらに、免疫細胞の活性化の度合いをELISPOT(Enzyme-linked immunosorbent spot)アッセイで評価し、抗原特異的な細胞傷害活性の誘導をin vitroで明らかにする。また、マウスを用いたMSNワクチンのがん免疫誘導実験を検討する。MSNワクチンを投与したマウスに培養がん細胞を移植し、がんの増殖抑制や延命効果を観測して、動物レベルでのMSNワクチンの免疫誘導機能を実証し、さらに、正常マウスにMSNを投与してMSNワクチンの安全性評価を行う。
グルカンの自然免疫における機能発現のメカニズム解明のための生体高分子化合物の開発

β1-3グルカンであるcurdlanを単球・マクロファージ系細胞であるRAW264.7細胞のdectin-1過剰発現株に添加し、破骨細胞分化因子(RANKL)存在下に培養を行った。RANKLにより誘導される破骨細胞形成および骨吸収活性はcurdlanにより、著しく抑制された。この抑制効果は野生株のRAW264.7細胞では軽微であった。また、破骨細胞分化に関わる分子であるNFATc1についても、RANKLによる発現亢進がcurdlanの添加により有意に抑制された。以上から、curdlanはdectin-1を介して単球・マクロファージ系細胞の破骨細胞への分化を負に制御することが示唆された。昨年度までの研究で、β1-3グルカンおよびその受容体であるdectin-1がマクロファージによる細菌貪食機能をコントロールしていることを見出した。今年度は、dectin-1強発現マクロファージを用いて、Aggregatibacter actinomycetemcomitans貪食後に起きる変化について検証した。さらに、A. actinomycetemcomitansを貪食したマクロファージが炎症反応を起こす可能性を探ったところ、貪食したマクロファージがInterleukin-1β(IL-1β)を産生していることを見出した。近年、ネクローシスとも異なる細胞死としてピロプトーシスが注目されているが、A. actinomycetemcomitans貪食後のマクロファージは、細胞内のcaspase-1の発現亢進ならびにインフラマソーム複合体の活性化の誘導を通してIL-1βの産生を亢進することが明らかとなった。これらの結果より、A. actinomycetemcomitans貪食後のマクロファージに見られた炎症反応において炎症性サイトカイン産生が深く関与していることが示唆された。β1-3グルカンおよびその受容体であるdectin-1が、自然免疫に及ぼす影響について、マクロファージを対象に解析を行った。マウス単球・マクロファージ系細胞株であるRAW264.7細胞の単層培養系に対して、β1-3グルカンの1つであるcurdlanを添加した上で、歯周病原性細菌であるAggregatibacter actinomycetemcomitansを感染させた。A actinomycetecomitansの感染によりRAW264.7細胞の細胞増殖抑制が観察されたが、dectin-1強発現株において、感染により誘導される細胞増殖抑制に耐性が認められた。さらにcurdlanの全処理により、細胞増殖抑制に対する耐性が増強された。細胞周期の解析結果からもdectin-1の恒常的な強発現により、A actinomycetemcomitans感染マクロファージにおいて誘導されるアポトーシスの抑制がsub G1期を占める細胞の割合の減少として観察された。またメカニズム解析のため、A actinomycetemcomitans感染マクロファージに対して行ったWesternblottong解析の結果では、インフラマソーム構成成分であるNALP3およびCryopyrinの発現が認められ、マクロファージにおける歯周病原性細菌感染時の応答にインフラマソームが関与することが推測された。さらに、dectin-1強発現マクロファージでは、A actinomycetemcomitans感染によるNAIPの発現が著明であった。インフラマソーム関連タンパクのうち、NAIPはアポトーシス抑制タンパクとも報告されていることから、歯周病原性細菌A actinomycetemcomitansは誘導するアポトーシスに対し、NAIPがアポトーシスシグナル経路に対して何らかの関与をしていることが考えられた。交付申請書に示す通り、初年度(平成24年度)は、ドラッグデリバリーシステムに応用するための詳細な条件設定に際し、より生体親和性の高いドラッグデリバリーシステムの構築のために、マクロファージのphenotypeに与える影響について分子生物学的に検討することを目的とした。「研究実績の概要」に示すように、歯周病原性細菌感染に対するdectin-1とcurdlanを介したシグナリングが、アポトーシスに対し抵抗性を示すこと、そしてこの抵抗性のメカニズムとして、インフラマソームの関与を明らかにした。こういった観点から研究の達成度はおおむね順調に進展していると考えられる。ただし、インフラマソームを介したシグナル経路制御系については、分子生物学的手法を用いた、より詳細な検討の追加が必要であると考えている。平成25年度はβ1-3であるシゾフィラン(SPG)に関する検討を中心とする。平成24年度に得られた知見をベースに、A actinomycetemcomitans感染マクロファージにおけるSPGの生物学的活性をcurdlanと同様の手法を用いて解析する。また、SPGを強塩基性水溶液に溶解させ3重らせんを解離してランダムコイル上の単一鎖とした後、3重らせん構造再生過程で1本鎖の核酸を添加することで、1本の鎖が核酸によって置き換わった複合体を作製する。

作製したSPG-核酸複合体を上記のマクロファージ感染系に用い、phenotypeに対する影響を分子生物学的手法で明らかにし、ドラッグデリバリーシステムへの応用に関する有用性を考察していく。該当なし
デジタル化された地形図の幾何学的性質に関する研究

3次元空間における滑らかな曲面には勾配・法線・接平面・曲率などのようなさまざまな幾何的情報が内在している。それらの情報は曲面の特徴を数学的に考察するとき大きな役割を果たす。一方、近年のGIS関連技術の発達によって、地図を3次元表示した場合、デジタル化された情報を利用して見た目には現実のものとほとんど同じ様に見える表示が可能になっているが、実際には必ずしもその幾何的性質がコンピュータ上で再現されているとは限らない。例えば、地図のデータは膨大なため、デジタル画像の圧縮が使われるが、そういった技術開発や研究の多くは「如何に元の画像と見た目の変化を少なくしながら情報を圧縮できるか」という点が強調されることはあっても、元の図とどの程度変わらないかという点について数学的に考察しているものは多くない。また、CG関連技術では、スムージングに使われているベジエ曲線やスプライン曲線を用いる技法も、元々の滑らかな曲面の幾何学的性質を必ずしも正確に再現している訳ではない。そこで、本研究課題は「デジタル化されたものから元々の地形の幾何学的性質を出来るだけ正確に得ること」について考察を行うことを目的としていた。具体的には、2012年度の科学研究費・奨励研究に採択された研究課題(研究課題番号24913001)の成果である「その標高データから、地形図の幾何的性質として典型的な尾根や谷を抽出する方法の考察」「元々持っている幾何的性質を保持したままデータ量を減少させる方法の考察」を踏まえ、デジタル地形図における尾根線抽出のために用いる地形図デジタルデータとしてメッシュ状のラスターデータ(デジタル標高モデル・DEMデータ)を扱うためのデータ構造やデータを扱うためのアルゴリズム、尾根線などの幾何学的情報を抽出するためのアルゴリズムの研究を行い、その研究成果を国際学会(INDIN2016)で発表した。
多周波解析に最適な疑似白色雑音生成法およびそれを利用した測定方法の開発・研究

本研究の成果である実数系列のlow-peakfactor疑似白色雑音生成法は、系統な生成法でありながら、low-peakfactorが1以下になるという点で、従来にない新しいものである。本成果は、従来の疑似白色雑生成法が、実質上、周波数成分が、数十個以下のものに限定されていたのと異なって成分の個数に上限がないため、多周波同時測定などへの応用に有用であると考えられる。また、従来の方法では困難であった2次元以上の高次元への拡張も、容易にできる事を明らかにした。また、当初の目的であった、周波数同時測定への応用だけではなく、スペクトラム拡散への応用に関して、いくつかの成果を得た。特に、本研究で開発した方法の特徴であるsource harmonicsには、組合せ理論と組み合わせる事で、様々な性質を持った数列を作成できる事がわかった。その内で、主なものを以下に挙げる。1) Latin squareとHadamard行列と組み合わせる事で、本系列による直交基底ベクトルを作成する事かできる。これは、通信用直交変換や暗号用直交変換に用いる事ができる。また、同じ長さのlow-peakfactor疑似白色雑音について、実用上、無限に近い直交基底ベクトルの組をつくる事ができる。3)スペクトルがflatな乱数としての検討を行い、物理シミュレーション等への応用が期待できる結果が得た。年9月に学術雑誌に論文が掲載された。また、現在、数本の論文を投稿中である。本年度は、主に、以下の項目について研究を行った。・2次元4次元空間用のlow-peak factor実数系列疑似白色雑生成法の検討本研究の成果である実数系列のlow-peakfactor疑似白色雑生成法は、系統な生成法でありながら、low-peakfactorが1以下になるという点で、従来にない新しいものである。本疑似白色雑生成法の応用として、新規スペクトラム拡散の開発を試み、その基本的な検討を終えた。
15〜18世紀における中国の首都北京の社会史的研究

本研究では、永楽帝が行った北京遷都の歴史的意義を初期明朝史の中に位置づけるために、洪武帝晩年のいわゆる「北方遷都計画」をめぐる問題を中心に再検討を加えた。呉〓の研究以来、洪武24年(1391)に行われた皇太子朱標の陝西派遣の事実は、洪武帝自身もその治世の晩年に至るまで北方遷都を企図していたことを示すものと理解されてきた。しかし検討の結果、この時期には、西安に王府を与えられた秦王の政治的過失や太原に王府を与えられた晋王の謀反の告発が行われるなど、王府への赴任から10年を経過して諸王封建体制にもさまざまな問題が生じていたことが明らかとなった。したがって、この皇太子派遣の目的は、首都を南京に置くことを前提として北辺を中心に配置された諸王封建体制の抱える諸問題の調整と北辺防衛の視察にあったと考えられる。また首都南京の建設過程を検討することによって、洪武24年の段階は、洪武8年(1375)に中都建設が中止された結果、大内宮殿の改建や孝陵の造営もすでに行われて、首都南京全般のインフラ整備が最終段階に達していた時期であり、南京以外の地への遷都が再浮上する可能性も極めて少なかったことを明らかにした。以上の考察から、靖難の役とその後に続く北京遷都のもつ初期明朝史における歴史的意義は、洪武11年以降に確立しつつあった政治の中心と経済の重心を一致させた南京=京師体制から、両者を分離させる「北京シムテム」に改変することにあったということができる。永楽19年の北京遷都のもつ政治社会史的意義を考えるために、「初期明朝政権の建都問題について」と題する論文を公表した。論文では、洪武帝晩年の皇太子陝西派遣の目的が洪武帝の北方遷都計画のためであったという通説的理解の誤りを、実録など関連史料によりながら詳細に検討をくわえた。これにより、南京を「京師」に改めた洪武11年以降、洪武帝が一貫して南京を首都とした国家体制を確立しようとしていたことを確認した。この「南京システム」のもとで、北辺に配置された晋王や燕王の軍事的役割は重要となってきたのであり、ここに洪武帝亡き後、靖難の役が引き起こされる理由があった。以上の理解の立つとき、靖難の役とその後につづく北京遷都のもつ初期明朝史における歴史的意味、すなわち政治の中心と経済の中心を一致させた南京システムから両者を分離させる「北京システム」への改変のもつ重要な意味が明らかとなる。北京民族の台頭により第二次南北分裂の時代を迎えた中国社会は、軍事力にまさる「北」と生産力の「南」というように政治と経済の分離を長期にわたって余儀なくされた。こうした分裂の領域的統一を元朝は成し遂げたが、社会の底辺ではまだ分裂時代の遺産が温存されていた。里甲制の施行とこれを基礎とした夏税・秋糧の徴収は、明朝が元朝より受け継いだ南北一元的支配という課題を解決するためものであった。したがって、南北分裂を最終的に統一した明朝政権が洪武・建文朝の過渡期をへて永楽年間に自ら選択した北京システムは、国家と社会の乖離を特徴とする中国近世社会の枠組みの完成を意味していた。国内外の北京遷都研究の研究史を整理する必要から、「北京遷都研究序説(一)」と題する論文を公表した。論文では、1930年代以来現在に至るまでの北京遷都に関する諸研究を、以下のような3つのアプローチに大別して整理した。1,「靖難の役」研究からのアプローチ2,初期明朝政権確立過程からのアプローチ3,近世社会史や東アジア史の展開からのアプローチ第1のアプローチは、北京遷都をめぐるさまざまな問題群を燕王あるいは永楽帝の時代に閉じこめてしまう傾向を持っていた。

第2のアプローチでは、洪武・建文・永楽と続く初期明王朝の歴史的展開を、断絶か連続かを判断する一指標として遷都問題が取り上げられたにすぎず、北京遷都の歴史的過程に即した検討がなされてきたわけではなかった。近年になってあらためて注目されている第3のアプローチは、従来の断代史的研究や一国史的研究の問題性を見直し、漢族中心主義に陥りがちな中国史研究を相対化しようとする志向を持っている。以上のような研究史の展開は、今後、北京遷都の歴史的意義を、初期明朝政権の確立過程のみならず、元・明の連続性、ひいては近世社会史の展開というような垂直軸と、東アジア世界の展開や諸民族の動向というような水平軸の交差する中に位置付けることの必要性を示している。今年度は、16世紀(明代嘉靖年間)の通恵河改修問題を手がかりに、通州-北京間の物流市場とこれをめぐる利害の対立の具体相、および在地社会の変容について考察を加えた。首都北京の存立に密接に関わる物通の最大のネックとなっていた通州-北京間の輸送方式を剥船(はしけ)による剥運方式に改め、元代以来の通恵河を再び利用可能にしたのが、この嘉靖年間の改修工事である。この剥運方式は、これ以後、清末に至るまで続けられた。嘉靖7年(1528)の改修工事が行われる以前においては、通州-北京間の物流は、「車戸」と呼ばれる陸上輸送業者と「游手」と呼ばれる日雇い労働者によって支えられていた。またこうした陸上業者たちを配下に置いていたのは、通州や北京城内外に店房を多数所有し倉庫業や仲買問屋業を営む外戚・功臣・宦官などの身分的特権者であった。彼らは、皇帝権力により接近しているがゆえにさまざまな身分的特権を有して、首都北京の在地社会の秩序形成に対して大きな影響力を行使していた。これに対し、剥運方式の導入は、身分的特権者たちや陸上輸送業者の利益を奪い、在来の秩序を切り崩すものであったから、改修工事に対してはさまざまな妨害が加えられた。こうした中で嘉靖年間に改修工事が完成したのは、傍系から即位した嘉靖帝が、「大礼の議」に関わって外戚張氏兄弟の勢力に打撃を与えようしたためであった。また通州在住の郷紳の発言に示されるような通州地域固有の利害の自覚化など、在地社会自体の変容もその背景にあったと考えられる。