hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯根膜の柔軟性と受容特性に基づく食感センサを用いた食感計測に関する研究

本研究の目的は、食感センサと咀嚼運動機構に食感知覚処理方法を組み合わせた食感計測システムの実現及び食感知覚の定量化である。ヒトは歯根と歯槽骨の間でクッションの役割を担う歯根膜という組織をもち、咀嚼時の歯根膜の伸縮を同膜内にある応答特性の異なる2種類の受容器によって検出し、最終的に脳内において食感として知覚する。この食感知覚の可能な計測システム実現のため、永久磁石と磁気素子群を用いて歯に相当する接触子の変位と、振動を計測できる食感センサを実現した。また、ヒトの咀嚼運動と同じ軌道と速度を実現可能な咀嚼運動機構を構成した。さらに、神経回路モデルを用いた知覚処理による食感判別手法を提案した。申請書の計画では、平成26年度では食感センサの小型化を挙げた。食感センサの小型化に伴う感度の低下を防ぐため、磁気抵抗素子とインダクタの配置を設計・製作、評価を行った。実験の結果から従来のもの比較して特にインダクタの出力の高感度化を実現できた。このインダクタの出力は市販の食感計測器では得られない信号として評価することができる。申請書の計画では、食感知覚処理方法の提案も挙げた。その処理方法として、サポートベクタマシンを用いた強化学習法を組み込んだ食感知覚処理方法を提案し、磁気抵抗素子の時系列データとインダクタの周波数系列データの2つを特徴量として学習することにより、90%以上の正答率でサクサク感のある菓子類などの判別が可能であることを明らかにした。さらに提案する食感知覚処理方法は、学習に用いていない菓子類の特徴も抽出が可能であることも確認した。これらの成果は、平成27年度において学会での口頭発表並びに論文投稿を行う予定である。以上のことから、申請書で挙げた2つの項目を実施、評価しており、食感評価に有用な新しいデータを取得できている。以上のことから、「おおむね順調に進展している」の評価とした。計測工学食感センサはさらに小型化を実施する。食感センサを取り付けて使用する予定の咀嚼機構を平成25年度に製作したが、平成26年度の研究成果から複雑な咀嚼軌道でデータを取得するよりは単純な上下運動による咀嚼軌道でデータを多く取得することも重要と考えられる。まずは基礎データとなる前者を優先してデータの収集と提案する食感センサの有効性を検証したい。また、平成27年度は発火型ニューラルネットワークを利用して、ヒトの知覚処理に近い食感知覚処理方法の検討を進める。平成25年度の目標は、食感センサの設計および製作・評価と、咀嚼運動機構の設計および製作・評価を挙げた。まず食感センサの設計において、ヒトの食感知覚の原理と特性を調査した。歯は表面からエナメル質、象牙質、歯髄からなる3層構造をもち、エナメル質と象牙質は剛体である。その歯の周囲にはセメント質、歯槽骨、歯根膜がある。このうち歯根膜は、歯と歯槽骨の間にある厚さ0.20.3mmほどの薄い膜で、歯と歯の周囲の骨を結びつけ、歯を支えるコラーゲン線維の堅固で弾力性に富む結合組織である。歯周靭帯とも呼ばれる。歯根膜は、歯根と歯槽骨をつなぎとめながらクッションのような働きをする他、感覚受容器としても働き、組織内に分布する豊富な知覚受容器によって、口腔内組織の働きを制御している。いわゆる食感はこの歯根膜内の受容器によって知覚されている。知覚受容器は大きく分けて2つの特性(速順応と遅順応)を示すものがあり、多様な食感を知覚するために歯根膜に生じた応力やその速度を検出していると考えられている。このことにもとづき、本研究では歯の変位の大きさと速度を別の素子で計測可能な食感センサを設計し製作した。基礎的な評価において、変位の最大誤差が0.18 mmでありレンジの10%に収まることを確認した。
PD-L1抗体を用いた免疫放射線療法確立のための基礎検討

免疫療法は現在、細胞障害性T細胞の不活化を解除する抗PD-1/抗PD-L1抗体が中心であるが、放射線照射後に腫瘍のPD-L1の発現が上昇するという報告があり、抗PD-L1抗体と放射線療法の併用療法は理論的に非常に有望と考える。しかし、放射線によるPD-L1の発現が変化する機序は完全には解明されていない。また、腫瘍のPD-L1発現は免疫逃避だけではなく、腫瘍細胞自身の細胞生存能や増殖能にも関係している。そこで、腫瘍細胞のPD-L1経路を標的とした放射線増感効果を探索し、次に放射線照射によるPD-L1の発現変化が腫瘍細胞の内因性変化によるのか、または微小環境の変化により誘発されるのかを検討する。
リポソーム法を用いたIL-21・15遺伝子導入の併用による再発予防に関する研究

MBT-2細胞にin vitroでIL-21プラスミド導入を行い、上清中のIL-21分泌をELISAにて定量的に測定、IL-21の発現を確認した。次にマウス膀胱癌同所性モデルを作成、IL-21プラスミドを用いた膀胱内遺伝子導入を行った。その結果、コントロール群と比較してIL-21導入群は有意に膀胱重量が低い結果であった(p < 0.05)。よって本手法は、膀胱癌に対する膀胱内注入治療確立の布石となる可能性があると考えられた。In vitroにてマウス膀胱癌細胞株MBT-2細胞にリポソーム法にてLacZプラスミド導入を行い、X-gal染色にてプラスミドの効率的な導入を確認した。種々のリポソーム製剤(GenePORTER®Genlantis, GenePORTER®3000 Genlantis, LipofectamineTM LTX invitrogen, FuGENE®6 Roche)をその各濃度別に使用し、その導入効率を比較し、最も適切な製剤および濃度を検討した。その結果、LipofectamineTM LTXが65%程度と高い導入効率を示した。この導入法を確立することにより、細胞毒性の無いリポソーム濃度での(10ug/5x105 MBT2 cells)効率的な遺伝子導入が可能となった。次にMBT-2にin vitroでLipofectamineTM LTXを用いたリポフェクション法によりIL-21およびLac-Zプラスミド導入を行い、上清中のIL-21分泌をELISAにて定量的に測定。IL-21プラスミド導入によりIL-21の発現を確認した。C3H/HeNマウスへMBT-2を移植し、マウス膀胱癌同所性モデルを作成した。In situでの膀胱内へのLacZプラスミド導入では、特に腫瘍巣に強いX-gal染色を認め、効率的な遺伝子導入がin situでも行われていることが確認された。IL-21プラスミドを用いたリポソーム法による膀胱内遺伝子導入およびタンパク発現の確認を行った。具体的には、連日マウス尿を採取しIL-21濃度をELISA法にて測定し、分泌量を測定した。しかし再現性ある結果が出ておらず、追実験中である。また、MBT-2同所性膀胱腫瘍モデルを用いたIL-21遺伝子治療の検討では、コントロール群と比較してIL-21導入群は有意に膀胱重量が低い結果であった。当初使用していたリポソーム製剤(GenePORTER®Genlantis)によるプラスミドの導入効率が、予想以上に低かったため、種々のリポソーム製剤(GenePORTER®Genlantis, GenePORTER®3000 Genlantis, LipofectamineTM LTX invitrogen, FuGENE®6 Roche)をその各濃度別に使用し、その導入効率を比較し、最も適切な製剤および濃度を検討した。全身麻酔下にC3H/HeNマウスの膀胱内へMBT-2細胞を注入し2時間尿道を結紮することにより、マウス膀胱癌同所性モデルを作成した。具体的にはマウスをネンブタール50mg/kg腹腔内注射にて麻酔を行い、仰臥位とする。経尿道的に24G血管カテーテル外筒を挿入し、MBT-2細胞浮遊液5×105個/0.05mlを注入し、2時間尿道を糸で縛り内溶液を貯留させる。本手技の確立により、腫瘍の生着率はほぼ100%となった。当初使用していたリポソーム製剤によるプラスミドの導入効率が、予想以上に低かったことが第一の問題であった。そこで本手技を確立するため、種々のリポソーム製剤をその各濃度別に使用し、その導入効率を比較し、最も適切な製剤および濃度を選ぶ必要があったため時間を要した。またマウス膀胱癌同所性モデルを作成するに際し、腫瘍の生着率が予想以上に低かったことが第二の問題であった。そこでMBT-2細胞の各濃度別にモデル作成を行って、最適な細胞濃度を確定する必要があった。(1)IL-15プラスミド、IL-21プラスミドを用いたリポソーム法による膀胱内遺伝子導入およびタンパク発現の確認(治療プロトコールの作成)。IL-15、IL-21リポプレックス懸濁液を注入してからそれぞれ1,2,3,5,7,14日目に膀胱を摘出してreal-

time PCR法を行いIL-21およびIL-15の遺伝子の導入効率を定量的に行う。次に、代謝ケージを使用し、連日マウス尿を採取しIL-21およびIL-15濃度をELISA法にて測定し、それぞれの分泌量を測定する。これらの結果を基に、最適な投与間隔や回数の治療プロトコールを作成する。(2)MBT-2同所性膀胱腫瘍モデルを用いたIL-15/IL-21遺伝子治療の検討治療後の膀胱を摘出し膀胱局所の腫瘍の重量を測定、また転移の有無(特にリンパ節、肺転移)もあわせて調べる。摘出した膀胱はDNAを抽出した後real-time PCR法を行いIL-15/IL-21の遺伝子の確認を定量的に行う。細胞周期(p53、p21、p27、RB)、血管新生(CD-34、VEGF、basic FGF、angiostatin、endostatin、thrombospondin-1)、アポトーシス(Bcl-2、Bcl-xL、Bad、Bax、IAP)蛋白の検出を免疫染色法にて確認する。(3)Rechallengeを用いた長期間の免疫応答誘導、再発転移抑制効果の確認IL-21単独、IL-15単独、両者の併用による遺伝子治療を行い生存が確認されたマウスに対して再度MBT-2細胞を膀胱内注入する。注入後20日後マウスの膀胱を摘出し、腫瘍の正着を検討する。さらにRechallengeしたMBT-2細胞を拒絶したマウスの脾細胞よりT細胞回収カラムを用い、濃縮した高濃度のT細胞を回収する。このT細胞を用い、腫瘍特異的な免疫記憶を獲得できていることを確認する。動物実験が主体となるためほとんどが消耗品費となる。具体的にはマウスC3H/HeNとその飼育費、IL-15、IL-21プラスミドとコントロールLacZプラスミドおよびそのプラスミド増幅費、リポソーム遺伝子導入キット購入費、PCR抽出用試薬、各種抗体購入費、免疫染色試薬購入費である。
都市地域社会の安心安全を支える自治体施策に関する研究

本研究プロジェクトの主たる目的は、都市における安心安全を確保するために効果的な自治体の組織運営と施策は、どのようにあるべきか、明らかにすることである。この目的を達するため、三度にわたる大規模なアンケート調査を実施した。この結果、自然災害への対応については自治体に対する期待が高いものの、自治体組織内部での人事異動が短期間で行われるなど、地域の特性に応じた施策を実施するうえでいくつかの課題があることが明らかになった。3か年にわたる本研究の目標は、次の三点について明らかにすることにある。(1)都市における安心安全を確保するために効果的な自治体の組織運営と施策は、どのようにあるべきか。(2)自治体が実施する安心安全施策の実効性は、都市部の地域コミュニティの持つ"地域力"との間に、どのような相関が存在するのか。(3)都市住民の安心安全、都市の危機管理能力を強化するために、住民、NPO、民間企業といった各主体がどのように寄与できるか。これらの問いにこたえるため、本研究では、都市住民と都市部の自治体の双方に対してウェブと郵送による二段階のアンケート調査を実施し、さらに自治体へのヒアリング調査を実施することにより、自治体が安心安全政策を立案するにあたり、不可欠の要素となる「高い地域力」の成立要件について抽出することとしている。2010年度は、東京及び人口100万人を越える政令市等の都市住民(東京23区、札幌市、仙台市、千葉市、さいたま市、川崎市、横浜市、名古屋市、京都市、大阪市、神戸市、福岡市)、5400サンプルを対象にウェブを通じて「都市住民の防災・危機管理に関する意識調査」(地域力調査)を実施した。この地域力調査では、(1)地域行事への参加や、自治会、PTAなどのコミュニティ活動などの地域活動への参加頻度といった一般的なコミュニティの結束度について、(2)また、個人レベルでの自己防衛手段をとっている度合について、(3)さらに、基礎自治体による安心安全施策や防災施策についての関心度や認知度、防災訓練への参加頻度、自治体職員との接触頻度など、自治体による安心安全施策や自治体職員との接点等について回答を求めた(2011年2月14日28日実施)。この調査により、行政機関への不信感が高まっている一方で、大規模災害時においては民間企業等の団体よりも行政機関に対する信頼度は相対的に高いこと、地域の防災力の強化について基礎自治体が中心となって進めていくべきと考える都市住民が過半数を占めていることなどが明らかになった。2011年度は、特例市以上の市と特別区の合計123団体を対象に「防災・危機管理に関するアンケート調査」を実施した。本アンケート調査は、首長を対象とした「首長アンケート」と、防災・危機管理業務を担当する部署を対象とした「担当課アンケート」の2種類からなる。これをそれぞれ特例市(人口20万人以上の市)以上の市と特別区(東京23区)の合計123団体に郵送し、記入後に郵便で返送してもらうか、危機管理研究センターHPから電子化された様式をダウンロードしてもらい、電子メールで返信する方式で実施した。「首長アンケート」は69団体、「担当課アンケート」79団体から回答があり、回収率はそれぞれ56.1%(首長アンケート)と64.2%(担当課アンケート)であった。この調査により、首長の防災・危機管理に対する認識、各自治体の防災・危機管理体制と施策等を把握することができたほか、首長の防災・危機管理意識とその自治体の施策との間での相関、さらに各地域の防災地域力との相関等について検証することが可能となった。また、同アンケートでは、本研究実施中に発生した東日本大震災への政府等の対応に関し、本研究と関連する部分について調査を実施した。1都市における安心安全を確保するために効果的な自治体の組織運営と施策は、どのようにあるべきか。2自治体が実施する安心安全施策の実効性は、都市部の地域コミュニティの持つ“地域力"との間に、どのような相関が存在するのか。3都市住民の安心安全、都市の危機管理能力を強化するために、住民、NPO、民間企業といった各主体がどのように寄与できるか。これらの問いにこたえるため、本研究では、都市住民と都市部の自治体の双方に対してウェブと郵送による二段階のアンケート調査を実施した。

さらに、2011年3月に東日本大震災の発災を受け、改めて都市住民を対象にアンケート調査を実施した。最終年度にあたる2012年度は、東京23区及び人口140万人を越える政令市等の都市住民(横浜市、大阪市、名古屋市、札幌市、神戸市、京都市、福岡市)、3600サンプルを対象にウェブを通じて「都市住民の防災・危機管理に関する意識調査」を実施した。この地域力調査では、1地域行事への参加や、自治会、PTAなどのコミュニティ活動などの地域活動への参加頻度といった一般的なコミュニティの結束度について、2また、個人レベルでの自己防衛手段をとっている度合について、3さらに、基礎自治体による安心安全施策や防災施策についての関心度や認知度、防災訓練への参加頻度、自治体職員との接触頻度など、自治体による安心安全施策や自治体職員との接点等について回答を求めた(2013年2月14日19日実施)。この調査により、東日本大震災発災前よりも、防災に関する行政機関への依存感が低下している反面、とくに国の行政機関に対する信頼感が高まっていること、地域の防災力の強化について基礎自治体が中心となって進めていくべきと考える都市住民が依然過半数を占めていることなどが明らかになった。本年度の研究実施計画にて予定していた「安心安全施策の取組度に関する郵送調査」を2011年10月に実施し、予定していた調査項目をすべて調査した。また、計画的に依頼、督促等を実施した結果、回収率も首長に対するアンケートは56.1%、自治体担当課に対するアンケートは64.2%と、郵送調査としては異例の高い回収率をおさめ、正確性の高いデータを収集できた。定期的な研究会議を実施することで、データの整理、分析も進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。第2年度にあたる本年度まで、研究計画に沿ったかたちで研究が実施できている。これは定期的に研究代表者と研究分担者が研究会議を開催し、研究の進捗、および、今後の進め方等について確認しながら実施してきたことが大きいと考えられる。最終年度にあたる2012年度(第3年度)においても、ひきつづき、定期的な研究会議を開催することで研究計画に沿って進めてまいりたい。また、研究成果については、データの分析に時間を要したことから今年度報告書における記載本数は限られているが、2012年度発行の書籍・論文誌等における執筆済み論文、報告等がすでに3本ある。分析が進展するのにあわせ、今後も積極的に研究成果を発表、公開していく。
看護ケア技術のイノベーション普及過程に関する研究

本研究の目的は,わが国における看護ケア技術のイノベーション普及過程,メカニズム,影響要因を明らかにし,看護学における新知見を普及する方略の開発とその確立を促進するための基礎的研究を行うことである。昨年度,過去10年間に開発された看護ケア技術について基準に基づき30項目選択し,協力の得られた2施設の大・中規模病院で参加観察並びに看護師に聞き取り調査を行い,全国調査をするための看護ケア技術の適切性について検討し,調査項目を20項目まで精選した。今年度は,研究協力が得られた各都道府県の大学病院・総合病院70施設(1施設30名の調査紙配布)の内科系・外科系病棟のスタッフ看護師2100名(女子)を対象に,選択された看護ケア技術20項目のイノベーション普及段階の測定(知らない段階,知識段階,態度段階,決定段階,実行段階)と属性に関する質問紙調査を行った。なお,調査対象者への倫理的配慮として,質問紙は個々に返信用封筒を同封し,郵送回収した。結果,1665名(79.3%)の回収数が得られた。対象の背景は,大学病院922名,総合病院743名で,平均年齢31.1±8.3歳,平均経験年数9.3±8.2歳であった。専門学歴は看護学校1204名,短期大学359名,大学80名,NA22名で,配属診療科は内科系602名,外科系1063名であった。イノベーション普及段階は,知らない段階2項目,知識段階2項目,態度段階2項目,決定段階10項目,実行段階4項目で,褥創ケア,ストーマケア,感染予防,体位変換,尿失禁ケア等に関する普及段階は決定から実行段階にあり、嚥下・口腔ケア,姿勢の保持等に関する技術の普及段階は知らないから態度段階と低かった。段階が高かった項目の普及年数は9年と長く,一方,段階の低かった項目の普及年数は6.8年であった。影響要因としては,学会参加,専門雑誌,専門看護師・認定看護師の存在,普及年数が考えられた。これより,開発された看護ケア技術はおよそ10年で臨床に浸透していくこと,看護ケアの質向上のためには,新情報を得るために学会参加や専門書講読の推進,専門看護師や認定看護師の活用の必要性が示唆された。また,学会や学術書の役割やこれらの広報活動についても再考することによって、普及年数の短縮が図られることが推察された。今年度は,研究計画に基づき,過去10年間に開発された看護ケア技術に関連する研究成果について,Medline,CINAHL,医学中央誌,看護学学会誌等で検索し,来年度に全国調査する看護ケア技術を選択した。選択基準は,科学的成果,実践への意義,実践の可能性,他の論文で支持・検証されているものとし,30項目を特定した。次に,関東地区の1000床の大規模大学病院,500床の中規模公立病院の2カ所で,選択した看護ケア技術の使用頻度とどの程度普及されているのか看護部から聞き取りを行い,主要病棟の紹介を得て参加観察をした後,研究同意が得られた看護師を対象に各50名の計100名に面接調査を行った。面接内容は,対象者の属性,選択した個々の看護ケア技術の使用頻度と普及段階(知らない段階,知識段階,態度段階,決定段階,実行段階,確信段階),個々の看護ケア技術をどのように知ったのか,活用している理由などである。面接は対象者の了解を得てテープレコーダーに録音し,研究協力者に逐語録を作成させた。現在は,逐語録の内容分析を行っている途中であり,個々の看護ケア技術に関して,使用頻度,普及段階,影響因子等についてピックアップしている。今後,これらについてコード化,カテゴリー化し,コンピュータに入力できる形に整理していく予定である。また,全国調査にあたり,病院施設の選択と往復はがきによる研究協力の依頼状を作成中である。

専門学歴は看護学校1204名,短期大学359名,大学80名,NA22名で,配属診療科は内科系602名,外科系1063名であった。イノベーション普及段階は,知らない段階2項目,知識段階2項目,態度段階2項目,決定段階10項目,実行段階4項目で,褥創ケア,ストーマケア,感染予防,体位変換,尿失禁ケア等に関する普及段階は決定から実行段階にあり、嚥下・口腔ケア,姿勢の保持等に関する技術の普及段階は知らないから態度段階と低かった。段階が高かった項目の普及年数は9年と長く,一方,段階の低かった項目の普及年数は6.8年であった。影響要因としては,学会参加,専門雑誌,専門看護師・認定看護師の存在,普及年数が考えられた。これより,開発された看護ケア技術はおよそ10年で臨床に浸透していくこと,看護ケアの質向上のためには,新情報を得るために学会参加や専門書講読の推進,専門看護師や認定看護師の活用の必要性が示唆された。また,学会や学術書の役割やこれらの広報活動についても再考することによって、普及年数の短縮が図られることが推察された。
砂押川・七北田川における現生汽水生種・海生種珪藻の遡上限界

本研究の目的は、陸奥国府多賀城跡への貞観津波の襲来を検証するため、現生の海生種・汽水種珪藻の遡上限界を確認することにある。珪藻研究者と5月8日大潮日、7月14日若潮日に砂押川河口から多賀城跡近辺まで16地点で試料水を採取し、珪藻分析を行った。その結果、1海生種珪藻の遡上限界は河口から4 kmで、河口から6 km上流でも検出された多賀城跡城外のイベント堆積物は津波に由来する可能性が高いこと、2海水遡上と海生種珪藻の輸送は一致し、海生種珪藻の存在は海水遡上の指標となりうるが、汽水種珪藻は生育範囲が広く遡上限界の推定や指標には不向きであること、3河口から2 kmが海生種珪藻の生育限界と判明した。『日本三代実録』貞観11年(869)5月26日条からは、陸奥国府多賀城に津波が夜に押し寄せ、約千人が溺死したと読み取れる。しかし、多賀城跡城外でこれまで行われた発掘調査ではなかなか貞観津波被害の実態が不明確であった。東日本大震災後に行われた多賀城跡城外の大規模な復興調査により、海生種珪藻を含む9世紀中頃のイベント堆積物の砂層が4箇所発見された。粒度分析では河川由来の洪水堆積物と判明した。珪藻分析では海生種珪藻・汽水種珪藻が含まれ、河川を遡上した貞観地震津波堆積物の可能性が出てきた。これらを合理的に解釈するためには、現生の海生種・汽水種珪藻の遡上限界を確認しておく必要性があるが、こうした研究はこれまで行われていないようであり、基礎的研究が不足しているのが現状であった。本研究の目的は、陸奥国府多賀城跡への貞観津波の襲来を検証するための基礎データとして、現生の海生種・汽水種珪藻がどの程度河川を遡上するか確認することにある。珪藻研究者とともに、潮位が一年で最も高い春の5月8日大潮日、及び貞観地震発生日と同じ7月14日の若潮日に砂押川河口から多賀城跡近辺流域までの16地点で試料水を採取し、物理・化学的分析(水温、塩分、pH、電気伝導度、透視度)と珪藻分析を行った。その結果、下記の研究成果があった。(1)浮遊性海生種珪藻の輸送(遡上)限界は、河口から4 kmである。このことから河口から6 km上流でも検出された陸奥国府多賀城跡城外のイベント堆積物は、津波に由来する可能性が高いと判断される。(2)海水の遡上と浮遊性海生種珪藻の輸送は一致し、海生種珪藻の存在は海水遡上の指標となりうる。これに対し、汽水種珪藻は生育範囲が広く遡上限界の推定や指標には不向きである。(3)海生種珪藻群集は河口から2 kmで淡水群集へと変化する。このことから、河口から2 kmが海生種珪藻の生育限界と推測された。柳澤和明2016.3「貞観地震・津波の発生時刻、潮汐の影響と記事の特性に関する一考察」『東北歴史博物館研究紀要』17、pp.31-42;http://www.thm.pref.miyagi.jp/issue/index.phpで論文PDF公開。貞観地震・津波が夜間に発生したことを論証。歴史考古学
住宅における視覚要因と聴覚要因の積極的活用による省エネルギー対策

ライフスタイルの変更による省エネルギー策の一つとして,視覚・聴覚要因を活用することに注目して,アンケート調査,被験者実験,熱負荷シミュレーション等を行った。視覚・聴覚要因による省エネルギーの可能性は実験室実験だけでなく,実態調査・アンケート調査でも可能性が示唆され,行動が変容できれば,暖冷房エネルギーは約78%削減され,また設定温度の変更を想定するとより大きな削減が予想できた。夏期の視覚・聴覚要因の活用に関するアンケート調査を,京都市と大牟田市で行った。京都市の配布数は600,回収数は258(回収率43%),平均年齢は56歳であった。風鈴の使用は20.2%,観葉植物を置いていた人は43.4%,寒色系のインテリア用品を涼しさを感じるために使用していた人は22.5%であった。大牟田市の配布数は1000,回収数は176(回収率17.6%),平均年齢は62歳であった。夏期に涼しく過ごす工夫として,敷物を替える居住者は69%,観葉植物を室内に置く居住者は29%,風鈴を設置する居住者は24%,カーテンの色を替える居住者は16%であった。夏期および冬期に佐賀市内の13件の住宅,呉市および近郊の戸建住宅6戸の温熱環境実態調査を行った。また名古屋の戸建て住宅53戸,集合住宅39戸を対象として,夏期の住まい方のヒアリング調査を行い,現在分析中である。視覚要因が温熱環境を含む総合的快適感等に与える影響に関する実験を夏期に行った。室温条件は27°C,31°C,視覚条件は,照明デザイン6種類であった。またストレス測定の実験技術について予備実験を行った。また,視覚・聴覚要因の活用を行動性体温調節とみなして,その影響を評価するために、熱伝導を組み込んだ伝導修正新有効温度ETFを定義し、有効性を検証するために被験者実験をおこなった。ETFは、平均皮膚温と強い相関が認められ、温熱環境評価指標として有効であることを明らかにした。また、姿勢条件というパラメータを用いることで全身温冷感申告値と全身快適感申告値との間にもよい対応関係が認められ、温熱環境評価指標として有効であることを明らかにした。以上のデータを基に,住まい方の違いによる省エネ効果を熱負荷シミュレーションソフトを使用してシミュレートした。夏期・冬期の視覚・聴覚要因の活用に関するアンケート調査を,京都市と呉市で行った。また,名古屋市では,冬期調査を終えた。京都市の回答者のうち,10件程度については,夏期・冬期のヒアリングと温熱環境測定を行った。これらの成果は,23年度の日本建築学会大会で発表予定である。視覚・聴覚要因が温熱環境を含む総合的快適感等に与える影響に関する実験を夏期・冬期に行った。夏期の室温条件は27°C,30°C,34°C,冬期の室温条件は,21,24,27°Cであった。視覚・聴覚条件は,夏期冬期とも6種類であった。今回は,過去の研究でもちいた快適感などに加えて,Kaplanの注意回復理論に基づいた評価尺度を導入した。行動性体温調節を考慮した温熱環境の評価を可能とするために、熱伝導を組み込んだ新たな温熱環境評価指標である伝導修正新有効温度ETFを理論的に定義し、屋外空間における体感への総合的な影響と個別の気象要素の影響を同一評価軸上で数量化を可能とする新たな屋外温熱環境評価指標を開発した。この指標の有効性の検討をおこなうために、被験者実験をおこない、温熱環境の評価軸としての妥当性を検討した。屋外体感温度指標を用いた環境刺激と人体影響との関係を明らかにする実験をおこない、屋外の視環境刺激が人体の心理的反応に効果的働くことを明らかにした。この研究内容は現在投稿中である。夏期の室温条件は27°C,30°C,34°Cであった。視覚・聴覚条件は4種類であった。今回は,過去の研究でもちいた温冷感,温熱的快適感などに加えて,涼暖,寒暑,落ち着きのある-落ち着きのない,などを用いた。さらにKaplanの注意回復理論に基づいた評価尺度として,魅了,逃避,適合,好みなどを導入した。今年度は,注意に関する教示を行わないことによる違いを明らかにすることを目的とした。これらの成果は,24年度の日本建築学会近畿支部研究発表会,建築学会大会などで発表予定である。また,屋外空間における体感への総合的な影響と個別の気象要素の影響を同一評価軸上で数量化を可能とする新たな屋外温熱環境評価指標ETFeを開発して,屋外の視環境刺激が人体の心理的反応に効果的働くことを明らかにした論文を投稿した。

さらに,前年度までに行った冬期・夏期のアンケート調査結果に基づいて,視覚要因と聴覚要因を活用した暮らし方を積極的に行っている居住者とそうでない居住者の間で,暖冷房エネルギーの差異がどのように見られるかを検討するために集計分析を行った。その結果,寒色系のインテリアを使用していることが重要であることが明らかになった。そこで,住まい方変更による暖冷房の省エネルギー効果を定量的に推定するため,生活実態を反映した暖冷房スケジュール等を用いシミュレーションソフトによる計算を行った。その結果,10数%程度の省エネルギー効果が得られることが明らかになった。現在,最終報告書を作成中である。
こころとからだの関係から考えるパーソナルファッションとその教材化に関する研究

本研究では着用者の個々の体形,嗜好に適した心身ともに心地よい衣服であるパーソナルファッションに求められる要因について追究した。着心地の良い衣服に対する意識の調査に加え,実験的な検証としてタイトスカートを用いて,オーダーメード仕様の注文服と既製服の比較を筋電図と脳波測定により行った。また着衣シルエットに影響を及ぼす下着であるブラジャーについては,専門家によるフィッティングの有無との差異を検証した。その結果,着装感と見た目の評価ともに,体形に適合した衣服が良かった。また衣服の柄は,対人の年代層の評価を想定して柄を選択することによって,好印象を有するパーソナルファッションになることがわかった。超高齢社会を迎え,ユニバーサルファッションという概念も普及しつつある現在,誰もが快適に衣生活を営める環境整備は不可欠である。しかし体形の異なる様々な人間に適した衣服を設計するよりも,個々の微細な違いをも考慮した衣服設計,すなわちパーソナルな体形情報を生かし,身体負担のかからない衣服を設計することの方が望ましいと考える。そこで衣生活の実態をとらえるため,素材,デザインなどの服種の異なる既製服着装時における衣服着用と疲労感についてのアンケートを行い,分析を行った。アンケートの調査内容は,日常生活における衣服選択行動,服種の嗜好などの衣服選択意識ならびに動作時の衣服の拘束感,それによって生じる疲労感など,服種の違いによる着衣感を把握できる質問項目とした。また異なる年代間における衣服の嗜好について,3世代間の調査を行った。さらに日常の衣生活では,TPOに応じた衣服を選定し着装することが多いため,室内でくつろぐ際に着用する衣服について,調査を行った。これらの結果からパーソナルファッションとして快適な衣服に必要な要因について検討を行った。室内でくつろぐ際に着用する衣服と,公的な場面で着装する衣服の着心地について,筋電図測定による筋負担の解析を着心地の客観的評価として用い,検討を行った。また小学校,中学校,高等学校の家庭科において衣服の機能について学習するが,衣服と人間との関係を理解するための衣生活教育教材として,本研究のデータがどのように活用できるか,それぞれの教科書の衣生活に関わる内容について考察を行った。以上の調査結果,実験結果を総合的に分析することによって,心身ともに着心地のよい衣服とは何かについての示唆が得ることを目的に研究を進めている。素材,デザインなどの服種の異なる既製服着装時の筋負担計測を行い,それらのデータを分析することによって,衣服着用による疲労の実態について検討を行った。着衣疲労の測定に適した生体信号として脳波の測定を考えていたが,その機種選定に予定よりも時間がかかったことから,平成27年度内には,新たな生体信号による着衣疲労に関するデータ収集ができていないため,やや遅れているとした。心身ともに着心地の良い衣服について検討を行うため,既製服と個人の体形に応じたオーダーメイド仕様の注文服を着用した場合の着心地がどのように違うのについて実験を用いて検証した。日常生活においてMサイズの衣服を着用している被験者のタイトスカートを,同素材,同デザインで業者により縫製した。縫製された注文服の製作では被験者に適応するよう,適宜補正を行い縫製するよう依頼した。このように縫製した注文服を用いて,日常生活動作をおこなったときの筋電図を計測し,既製服着衣時との筋負担の相違点を明らかにした。また着用時の身体への負担として,リラックス感を把握するため,脳波計を用いて脳波を測定した。また着用時の審美性が着用感に対する影響をとらえるため,既製服着装時と注文服着装時の立位ならびに座位の正面,側面,背面の写真を用いて印象評価を行った。印象評価は自己評価だけでなく,被験者以外の評価者を設定してフィット性,審美性についての項目を5段階評価してもらう方法で評価した。実験の結果,筋電図において,動作や既製服と注文服の違いによらず,被験者によって筋活動が大きくなる筋肉の部位には特徴があることが明らかになった。また歩行するときと自転車を運転するとき以外の日常生活動作時において既製服よりも注文服着装時の方が筋活動が大きくなることも明らかになった。しかし官能評価において,椅子への着席と起立,歩行,階段昇降,しゃがむ,自転車を運転する動作時では注文服着装時の方が既製服着装時よりも動きやすかったと回答した。印象評価において,注文服の方が既製服よりも支持された項目が多く,タイトスカート着装時の見た目の印象については,被験者本人と他者評価者ともに注文服の方が既製服よりも評価が高いことが明らかとなった。着心地に関する実験については,脳波測定による環境が整ったため,筋電図による筋負担測定に加えて日常生活動作時における脳波の測定を行った。これによって主観評価による着心地だけでなく,客観的な評価も行うことができるようになったことから,おおむね順調であると判断した。心身ともに着心地の良い衣服について検討を行うため,特に体形との適合性が着心地に影響を与える下着に着目し検討した。体形や嗜好との適合性を高めるため,下着専門店等には下着の専門知識を有する店員が配置され,フィッティングといわれるアドバイスによってブラジャーを購入することが推奨されている。そこで流行に敏感な女子大学生を対象に下着購入に対する意識とフィッティングの実態について調査を行った。しかしブラジャー購入時に毎回フィッティングする女子大学生はわずか24%であることが明らかとなった。またこれまでにフィッティングの経験がある人と無い人では,ブラジャー購入時の体形とのフィッティングに対する意識に違いが見られた。

さらに適合したブラジャーと,これまで着装していたブラジャーとでは着心地がどのように変化するのか,着装感と着衣バストシルエットに対する評価を取り入れた実験的な検証を行った。着衣バストシルエットの評価は,ブラジャーの上からフィットした衣服を着装したときの見た目について,写真による自己評価と他者評価とした。着装感も写真による評価も,フィッティングにより購入したブラジャー着装時の方が高いことがわかった。さらに着衣バストシルエットの変化を数値分析した。1ヶ月後にはフィッティングで得た方法で適切に着装できていた被験者はいなかったことから,定期的にフィッティングを行い,適切な着装方法や着装状態を確認する必要があることがわかった。以上の結果より,体形との高い適合性が求められるブラジャーにおいては,フィッティングを行い各々に適したものを選択することで,着装感,自己ならびに他者による評価も高い状態で着装できることが明らかとなった。またフィッティングを経験した被験者は衣服選択における体形との適合性に対する意識が高まったことから,着装感を体感させる機会は教育効果の向上に有用であることが示唆された。本研究では着用者の個々の体形,嗜好に適した心身ともに心地よい衣服であるパーソナルファッションに求められる要因について追究した。着心地の良い衣服に対する意識の調査に加え,実験的な検証としてタイトスカートを用いて,オーダーメード仕様の注文服と既製服の比較を筋電図と脳波測定により行った。また着衣シルエットに影響を及ぼす下着であるブラジャーについては,専門家によるフィッティングの有無との差異を検証した。その結果,着装感と見た目の評価ともに,体形に適合した衣服が良かった。また衣服の柄は,対人の年代層の評価を想定して柄を選択することによって,好印象を有するパーソナルファッションになることがわかった。平成27年度に予定していた生体信号収録装置の準備は平成28年度早期に行う予定である。また服の素材の違いによる着衣疲労を測定するため,服種の選定と既製服との比較に必要な個人対応の縫製衣服の準備は進めており,平成28年度には27年度の遅れを回復できるよう進めている。これまでにおこなった調査と筋電図,脳波実験のデータを整理し,既製服と個人の体形に適合した衣服(注文服)の着衣時の身体負担および審美性における官能評価の結果から,着衣疲労を軽減し,着用感の良さを高めるために必要な要因を整理する。また筋負担計測値と複合的に,着用感を評価できる生体信号について検討を行い,それらの関係性についても知見を得られるようにする最終年度となるため,これまでの調査,実験の分析を行い,家庭科の被服領域学習に活用できる教材にまとめる。衣生活学購入予定装置の選定に時間を有したため,平成27年度内に予算執行できなかったため,必要経費を平成27年度から平成28年度使用に変更した。購入した脳波計の金額が想定よりも安かったため,次年度に繰り越すこととした。衣服着用時の着衣疲労について生体信号収録装置の機種選定を進めており,平成28年度早期に購入する計画である。
シクリッドの爆発的多様化の分子機構

1)本年度までに視覚の適応を介した種の分化と形成の分子機構が明らかにし、この機構がビクトリア湖産シクリッドの共通の機構である可能性を示唆した。また水深や透明度などビクトリア湖の様々な環境に生息する種の視覚関連遺伝子が、生息環境の光に適応するように分化していることが示された。そこで今年度はこれらの遺伝子の配列から光受容体を再構築し吸収波長の測定を行った。その結果、これらの遺伝子が機能的にもそれぞれの生息環境の光に適応してきたことが明らかになった。また視覚関連遺伝子の近傍領域の配列を用いて系統樹を構築し、ビクトリア湖の種の適応の歴史を推定した。その結果、ビクトリア湖の種は透明度の低い河川の環境から深場や透明度の高い岩場などの湖特異的環境に適応して来たことが推定された。2)哺乳類フェロモン受容体ホモログであるVIR遺伝子をシクリッドから単離したところ、、これまで単一の遺伝子だと考えられていたこの遺伝子が6つの遺伝子からなる遺伝子ファミリーを形成していることが明らかになった。このうち2っの遺伝子はビクトリア湖の種間でそのアミノ酸配列が多様化しており、また種特異性も見られた。このようなアミノ酸の多様化と配列の種特異性は、これまで種の分化形成に関与してきたことを明らかにした。視覚関連遺伝子のみで見られていた。そのため、このVIR遺伝子も嗅覚を介して種の分化形成に関与してきた可能性が高いと考えられる。3)モデル脊椎動物ゼブラフィッシュにおいて、エンハンサートラップ法を開発した。これにより発生関連遺伝子の変異の分離と機能解析が可能となった。またトランスポゾンを用いたGa14-UAS法を確立した。これにより特定の細胞で任意の遺伝子を発現させ機能解析することが可能になった.シクリッドの雌は視覚により同種の雄の体表模様を見分け生殖行動をとることが報告されており、このような交配前隔離機構が種分化につながり爆発的多様化を生み出してきたと考えられている。現在までの研究により光受容体タンパク、LWS遺伝子およびRH1遺伝子が非常に多様化していることが明らかになっており、種の多様化との関連が期待されてきた。培養細胞系において遺伝子を発現させin vitroでの最大吸収波長の測定を行ったところ、数ナノメートルの吸収極大波長の移動が観測された。このことより、遺伝子配列上の変異がシクリッドの生育環境への適応に関係し、爆発的種文化の要因のひとつになった可能性が示唆された。また、シクリッドの種特異的な形態形成機構の多様化を探る目的で、種間における遺伝子発現の比較解析を行った。シクリツドは、その顎部形態が種ごとに特徴的で、採餌行動を伴う生息環境への適応に重要な影響を持つことが知られている。本研究で、シクリッドのEST約6000クローンを用いてDNAチップを作成し、遺伝的に近縁なシクリッド2種間の発生段階での遺伝子発現を比較した。その結果、硬骨形成期に種特異的な発現様式を示す14スポットが検出された。このうち4スポットが既知遺伝子に対応し、ひとつは、ヒトにおいて顔面形成異常の原因遺伝子であった。現在、シクリッドにおける機能の解析を進めている。東アフリカに生息する湖産カワスズメ科魚類(シクリッド)のゲノムの多様化を検出し、その多様化がシクリッドの種分化種形成の過程でどのような役割を果たしてきたのか解明することを目的とする。シクリッドの特徴として、(1)体色・模様の多様化、(2)顎部形態の多様化、(3)生殖・保育様式の多様化等が挙げられる。(1)に関しては、光受容体遺伝子のひとつRH1遺伝子をシクリッド28種から取得後タンパク質を培養細胞で発現・再生させ、波長感受性を調べた。湖の深場に生息している数種において、83番目のアスパラギン残基、292番目のセリン残基により最大吸収波長が通常のRH1タンバク質に比べ5-15nm程短波長にシフトしていることがわかった。また、光受容体遺伝子LWSに関しても同様な実験から最大吸収波長が種間で異なることが明らかになった。この波長シフトは光環境に合わせ適応的に進化した結果であると示唆された。(2)に関して、DNAチップを用いて顎部において硬骨の形成が開始される受精後15日20日の遺伝子発現を種間で比較した。その結果、ヒトの形態異常を引き起こす遺伝病の原因遺伝子の発現が、シクリッドの種間で異なる発現様式を示すことが分かった。現在、これらの遺伝子の機能解析をゼブラフィッシュへの遺伝子導入により解析中である。また、これとは別にDNAチップにより検出された、形態形成に関与することが示唆されているメタロプロテアーゼの機能解析を進めたところ、ゼラチンやフィブロネクチンなどを分解する活性を有していることが明らかになった。これらのタンパク質は細胞外マトリクスの主要な構成成分であり、この再構成が器官の形態形成に非常に重要な役割を果たしていることから、本遺伝子がシクリッド形態の多様化に関与していることが示唆された。(3)に関して、性決定遺伝子のDMOとDMRT1の湖(生息地)別の雌雄における遺伝子発現解析をしたところ湖間で発現パターンが異なり、これらの遺伝子による性の決定機構種、さらには、性比に基づく集団の形成などの観点から、シクリッドの多様化に何らかの関与があるものと予想される結果を得た。(1)本年度、日本人研究者としては初めてビクトリア湖のシクリッド調査を行った。

平成16年8月から平成17年2月にかけて、タンザニアの現地(ムワンザ湾)において採集・調査を行い5000個体にものぼる多数の遺伝子解析用・形態計測用サンプルを回収した。これらのサンプルは、今後、シクリッドの集団解析等に活用する予定である。(2)シクリッドの視物質の環境適応における役割を調べるため近縁な2種で異なる透明度の集団を用い、LWS遺伝子の配列の進化との関連を明らかにすることを試みた。その結果、透明度の低い集団のアリルで長波長シフトが見られLWS遺伝子がシクリッドの光環境への適応の過程で種もしくは集団の形成に関わってきたことが示された。(3)シクリッドの多様化の一因である体表模様の形成遺伝子の単離を目的とし、ゼブラフィッシュにおける体表模様形成遺伝子の単離を試みた。ポジショナルクローニングによりobelix/jaguar、leopardの原因遺伝子を単離することに成功した。現在シクリッドの置けるホモログの解析を進めている。(4)シクリッド稚魚の顎部を含む頭部上皮特異的に発現する遺伝子cimplの解析を行った。免疫染色の結果は上皮および基底膜への分布を示唆し、細胞外マトリクスの再構築に関与している可能性が予想された。これにより本遺伝子がシクリッド成長期における形態の多様化時期に関与することが示唆された。(1)本年度、第2、第3回目のビクトリア湖シクリッド調査を行った。平成17年6月から8月にかけて、さらには平成18年1月から3月にかけて、タンザニアのムワンザ湾において採集・調査を行い約3000個体のサンプルを収集した。(2)シクリッドにおける種分化の際にどのような分子レベルの現象が起こっているか明らかにするために、視覚遺伝子LWSとその周辺領域の配列を種間で比較し、集団遺伝学的解析を行った。その結果、集団が分かれる際にLWSに分断選択圧が働いていたことが明らかとなった。よってビクトリア湖シクリッドの種形成に視覚が重要な働きをしてきたことが示唆された。(3)シクリッドが視覚のみならず嗅覚認識を通じて同種を判別し、同所的な種分化が促進されている可能性を明らかにすべく、嗅覚受容体V2R遺伝子群を網羅的に単離し、種間で比較した。その結果、ある遺伝子において種特異的と考えられるアミノ酸の違いが発見され、この変異がビクトリア湖産シクリッドにおける嗅覚を用いた同種認識を可能にさせ、同所的な種分化に至った可能性が強く示唆された。(4)シクリッド種間の顎部形態多様化への候補遺伝子として、いくつかのヒト遺伝病関連遺伝子を挙げそれらの顎部における発現をqPCRを用いて比較した。その結果、magp4遺伝子において種間での発現が異なり、この遺伝子が顎部形態の多様化に関与している可能性が示唆された。(5)種特異的な多様化が著しい膜性骨を中心として顎部骨格形成過程を解析することを目的に、ナイルティラピアOreochromis niloticusを用い、発生ステージ記載および組織学的解析をおこなった。発生ステージONSt.17で顎部領域の軟骨の凝集・分化が開始し、ONSt.18で類骨Osteoidと呼ばれる基質が将来膜性骨が形成される部位に沈着し、顎骨の骨化が開始することが明らかになった。
医療者・患者間コミュニケーションの医事粉争に及ぼす影響に関する基礎的研究

前年度から萩原と近藤が中心になって行っていた、医学および関連分野における、医事紛争と医療者・患者間のコミュニケーションに関する文献レビューの結果、医事紛争の前駆的なコミュニケーション形態(状態)が明らかになった。この知見を基に、調査項目を確定した。更に、調査に協力を得られる医療機関を福岡県内で確定し、調査実施手順を煮詰めたり、質問項目の信頼性・妥当性を検証するために、一部の機関でパイロットスタディを行った。そして、以上の作業を踏まえ、質問項目の修正を行ったうえで、調査を実施した。具体的には、福岡県内の内科医と外来患者を1対1のペアにして、医療者・患者間のコミュニケーション状態、医事紛争の原因となりうるコミュニケーション上の問題、患者の医療満足度等を把握し、医療者・患者間コミュニケーションが医事紛争の発生(防止)に及ぼす影響や程度を定量的に評価した。また、治療行為に関する説明と理解に関し、医師と患者間でその認識のズレを定量的に評価した。その結果、以下の知見を得た、(1)治療行為の説明に関しては、医師が、検査や治療の一部について、患者に対する説明が足りないと感じている場合には、患者も同様に感じている。(2)治療効果や治療の副作用・危険性については、医師自身が説明が足りないと感じている場合には、患者も説明の内容を理解出来ていない。(3)医事紛争に巻き込まれた患者や家族が共通して指摘する17項目のコミュニケーション状態のうち、15項目で、医師による治療行為の説明、患者の理解、あるいは治療における患者意思の反映が、これらと有意に関連している。研究ではコミュニケーションの改善によって医事紛争を未然に防止するという発想に基づき、医師・患者間のコミュニケーション状態と医事紛争の要因との関係を定量的に検討した。そして、本研究から得られたこれらの知見は、医療者・患者間のコミュニケーション改善のために即時に応用することが出来るだけでなく、医事紛争の未然防止に役立てることが出来ので、極めて有益性の高いと考えられる。しかし、ここで紹介した知見の中には詳細な検討を要する点もあり、更なる研究が必要あると考えられる。医事紛争の未然防止は医療者や患者にとって緊急性のある重要な検討課題であることが広く認識されている。医療訴訟を提起した患者や家族を対象にした先行研究によれば、医療者と患者間のコミュニケーション不良が医事紛争の原因であることを強く示唆している。そこで、本研究では病院に入院中の患者とその主治医、および医療者を相手にかって訴訟をした患者や家族を対象に調査を行い、医療者・患者間のコミュニケーション状態、医事紛争の原因となるコミュニケーション上の問題、患者の医療満足度等を把握し、医療者・患者間コミュニケーションが医事紛争の発生(防止)に及ぼす影響を評価する。平成12年度は、萩原が中心になって、検討の対象となる、「医療者・患者の人間関係の障害要因やコミュニケーション要因」(X)と「医事紛争につながるコミュニケーション上の問題要因」(Y)の関係につき、これら各要因の先行研究を検討した。具体的には、医事紛争とコミュニケーション状態に関する研究を中心に医学領域以外の健康心理学、社会心理学、社会学、法社会学の分野も対象にして、文献レヴューを行い、XとYに関する要因と思われるもの、その可能性がるものを検討した。その結果、Xについては比較的研究が進み各要因が明らかになっていることが判明した。しかし、Yについては数例の先行研究によって34個の要因が明らかになっているに過ぎないことが明らかになった。

更に、萩原が教室の大学院生と一緒に、上記の文献的検討の成果を基に、質問票の案を作成し、50名程度の患者を対象にパイロット・スタディを行い、信頼性や妥当性を検討した。その結果、質問票の一部を再検討する必要が生じた。分担研究者(信友)が中心になって協力病院の確保に努め、協力を得られそうな病院から、順次、入院患者とその主治医を対象に、面接調査を実施するための準備を進めた。近年わが国では医療訴訟が増加傾向にあり、ハインリッヒの法則によれば、毎年約2万件の医事紛争が発生していると推計される。従って、医事紛争の防止は喫緊の課題である。ところで、医療訴訟を提起した患者や家族を対象にした欧米の先行研究によれば、医療者と患者間のコミュニケーション不良が医事紛争の原因であることを強く示唆している。そこで、本年度は、福岡県内の内科医と患者を1対1のペアにして、医療者・患者間のコミュニケーション状態、医事紛争の原因となりうるコミュニケーション上の問題、患者の医療満足度等を把握し、医療者・患者間コミュニケーションが医事紛争の発生(防止)に及ぼす影響や程度を定量的に評価した。また、治療行為に関する説明と理解に関し、医師と患者間でその認識のズレを定量的に評価した。その結果、以下の知見を得た。(1)治療行為の説明に関しては、医師が、検査や治療の一部について、患者に対する説明が足りないと感じている場合には、患者も同様に感じている。(2)治療効果や治療の副作用・危険性については、医師自身が、説明が足りないと感じている場合には、患者も説明の内容を理解出来ていない。(3)医事紛争に巻き込まれた患者や家族が共通して指摘する17項目のコミュニケーション状態のうち、15項目で、医師による治療行為の説明、患者の理解、あるいは治療における患者意思の反映が有意に関連していた。本研究ではコミュニケーションの改善によって医事紛争を未然に防止するという発想に基づき、医師・患者間のコミュニケーション状態と医事紛争の要因との関係を定量的に検討した。そして、本研究から得られたこれらの知見は、医療者・患者間のコミュニケーション改善のために即時に応用することが出来るだけでなく、医事紛争の未然防止に役立てることが出来ので、極めて有益性の高いと考えられる。しかし、ここで紹介した知見の中には詳細な検討を要する点もあり、更なる研究が必要あると考えられる。
Fontan術後患者における下垂体研究

Fontan手術は単心室に対する姑息手術であり、手術技術や管理方法の向上により多くの患者が成人に達するようになった。Fontan術後遠隔期には多臓器に渡って合併症が起こり、特に門脈を有する肝臓は静脈圧上昇をはじめとした影響を受けやすく、肝合併症は予後を左右する大きな因子となる。本研究ではもうひとつの門脈を有する下垂体に着目し、Fontan循環が下垂体に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。また、Fontan女性患者では、月経異常を抱える頻度が高く、不妊率や流産率の高さが報告されており、下垂体機能の観点からFontan女性患者における月経異常や不妊のメカニズムを明らかにすることも目的とする。
胚性幹細胞の分化を制御するレセプター遺伝子の同定と機能の解析

ES細胞を用いた遺伝子欠損マウスの作製は、遺伝子の機能を解析する上で有効な方法であり、家畜においても特定の遺伝形質を導入する上でES細胞の利用は有効な方法と期待されているが、残念ながら現時点ではマウス以外の動物のES細胞は未だに樹立されていない。ES細胞の樹立に必要とされる細胞の未分化な状態の維持に影響を与える要因の一つに、細胞膜上のレセプターとリガンドを介した細胞間相互作用が考えられる。そこで本研究は、ES細胞において発現しているレセプターの遺伝子を同定し、ES細胞に分化に関与するリガンドとレセプターの相互作用を解明することを目的とした。ES細胞の分化における細胞間相互作用には多数の分子が関与すると考えられるが、特に細胞膜上のレセプターに関しては、2つの遺伝子ファミリーに属するレセプター、すなわちチロシンキナーゼ型レセプターおよびTGFβレセプター遺伝子ファミリーが、重要な役割を果たしていると考えられる。これらのファミリーに属する分子は、アミノ酸配列上相同性の極めて高い領域が存在することから、本研究ではこの領域に基づいてES細胞に発現するレセプター分子を同定することを試みた。マウスES細胞をフィダ-細胞を除去した条件で培養し、RNAを抽出した。各ファミリーのレセプターのアミノ酸配列上相同性の高い領域について、縮重型のプライマーを作製し、マウスES細胞由来のRNAを用いてRT-PCR法による増幅を行い、得られたPCR産物をクローニングしその塩基配列を決定した。その結果、いくつかのクローンが得られたが、いずれのクローンも既知のものと同一であり、新規の配列は得られなかった。現在、プライマーの配列を変更し、再度クローニングを試みている。