hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サイトカインによる転写因子NF-κB活性化におけるシグナル伝達機構の解析

E-73はシクロヘキシミドに比較して10倍程度強いタンパク質合成阻害活性を有していたが、アポトーシス誘導活性はシクロヘキシミドに比較して100倍以上強く、タンパク質合成阻害以外の細胞死誘導機構が関与していることが示唆された。E-73はカスパーゼ3ならびにカスパーゼ9を活性化し、そのアポトーシス誘導活性はカスパーゼ阻害剤z-VAD-fmkで顕著に阻害された。さらに、E-73はシトクロームCの放出を誘導し、E-73のアポトーシス誘導活性はBcl-x_Lによって阻害された。以上の結果から、E-73はミトコンドリアからのシトクロームCの放出を介してアポトーシスを誘導していることが明らかとなった。アセトキシシクロヘキシミド(E-73)は、ヒト肺がん腫A549細胞において、TNFによる転写因子NF-κBの活性化を阻害する。一方、E-73はHL-60やJurkat細胞のような血球系細胞に選択的にアポトーシスを誘導し、そのアポトーシス誘導活性はミトコンドリアからのシトクロムcの放出によるcaspase-9とそれに続くcaspase-3の活性化によることが明らかとなった。E-73は、Jurkat細胞において、シクロヘキシミドに比較して、MAPキナーゼスーパーファミリーであるErk、JNK、p38の活性化を強く誘導した。E-73によるアポトーシス誘導やシトクロムcの放出は、MAPキナーゼキナーゼ(MEK)阻害剤PD98059やp38MAPキナーゼ阻害剤SB203580では阻害されず、JNK経路を阻害するクルクミンやSP600125によって抑制された。したがって、E-73は、JNK経路の活性化によってミトコンドリアからシトクロムcを放出させ、caspaseカスケードを活性化することが示唆された。マイコトキシンの一つであるペニシリン酸はFasリガンド(FasL)によるアポトーシスを阻害する。ペニシリン酸は活性化型caspase-3、caspase-8、caspase-9の酵素活性を同程度で阻害したが、スタウロスポリン処理細胞におけるcaspase-9やcaspase-3の活性化はあまり阻害せず、FasLよるcaspase-8の活性化を強く阻害した。グルタチオンやシステインはcaspase-8に対するペニシリン酸の阻害効果を抑制し、ペニシリン酸はcaspase-8の活性中心のシステイン残基に直接結合することが観察された。以上の結果から、ペニシリン酸はcaspase-8の自己限定分解を阻害することによってFasLによるアポトーシスを阻害することが明らかとなった。
耳石形成不全マウスにおける前庭機能の解析

耳石形成不全マウスは、形質膜カルシウムポンプtype 2遺伝子に突然変異がみられる。同遺伝子はカルシウム代謝に関わり、細胞内に流入したカルシウムを細胞外にくみ出し、細胞内外のカルシウム勾配を形成する働きを司る。平成13年度の当該研究において、走査電子顕微鏡にて、球形嚢の耳石のみが選択的に障害されることを明らかにした。本年度は免疫組織学的検討として、抗形質膜カルシウムポンプ抗体を用いて、マウス前庭における同蛋白の分布を検討した。マウス側頭骨の連続凍結切片を作成し、内耳前庭における前述抗体の発現を蛍光抗体法によって明らかにした。球形嚢・卵形嚢の各平衡斑では有毛細胞に発現が認められた。暗細胞領域や、平衡斑周囲の内膜に弱い発現が認められた。既報告では、同蛋白は蝸牛有毛細胞にも発現がみられ、感覚受容器として活動電位を発するために必要不可欠と予想される。耳石は平衡斑で作られて、暗細胞領域で吸収されると考えられている。周辺組織で認められた弱い発現は、耳石の再吸収に関わっていることを示唆するものである。しかし、球形嚢・卵形嚢では発現具合に差がみられなかった。前述の組織学的検討では、耳石の形成不全は球形嚢にのみ認められたことと矛盾する。形質膜カルシウムポンプには2つのサブタイプが存在するが、今回使用した抗体は、両方のサブタイプを認識する抗体であった。同マウスの遺伝子変異はtype 2にみられた変異であり、球形嚢では選択的にtype 2が発現していると推測される。球形嚢耳石欠損マウスにおいて、形態学的・生理学的機能を解析した。1.形態学的解析(走査電子顕微鏡とパラフィン連続切片による)(1)末梢前庭器ホモ接合体で、球形嚢の耳石が生直後から欠損し、耳石膜が露出していた。生後1ヶ月齢で感覚毛の変性と球形嚢有毛細胞の欠失が認められた。生後3ヶ月齢においてはほぼ全ての感覚毛は変性、消失し、有毛細胞も極わずかに残存するのみとなった。先天的な耳石の欠損による、球形嚢感覚上皮への刺激の欠如が、これら形態学的異常をひきおこしていると推測された。対して、卵形嚢においては耳石の欠損も、感覚毛、有毛細胞の変性も認められなかった。(2)中枢前庭ニューロン前庭神経核を含む脳幹の連続切片を銀染色変法(Bodian法)にて染色し、神経核(ニューロン)をグリア細胞と区別し同定した。ホモ接合体では、内側前庭神経核領域において神経核細胞の数が減少していた。ミクログリア細胞が神経細胞を貧食している像も散見され、神経核細胞が変性・死滅したものを貧食していると思われた。神経核細胞数の減少は、野生型のマウスと比較検討し、統計学的有意差があることを確認した。末梢前庭器でみられた球形嚢の変性が内側前庭神経核の神経細胞に及んでいると考えられ、球形嚢の上位ニューロンは数ある前庭神経核領域の中でも、内側前庭神経核に特異的であることが推測された。2.生理学的機能解析ホモ接合体は耳石欠損により前庭機能障害をきたし、行動異常を呈していた。ホモ接合体と野生型マウスとの行動範囲について検討を行った。30cm四方の箱の中で単位時間内に動く各マウスの位置をデジタルカメラで一定時間毎に連続撮影し、全画像をコンピュータ上で重ね合わせて移動距離、移動面積を比較した。ホモ接合体は移動距離、面積共に著明に減少していた。
細胞内動態制御に基づく選択的耐性癌細胞増殖抑制システムの構築

平成14年度は,In vitroで耐性癌細胞における抗腫瘍効果増強を目指したキャリアーの細胞内動態の最適化を行った.その結果,トランスフェリン修飾リポソームは,トランスフェリンレセプターを介してK562細胞に取り込まれ,リポソーム封入物質及びリポソーム膜とトランスフェリンは細胞内コンパートメントに局在することが明らかとなった.通常,トランスフェリンは細胞膜へとリサイクルするが,リポソーム修飾することで細胞内コンパートメント(おそらくライソゾームと思われる)に局在した.pH-依存性膜融合ペプチドGALAを脂質誘導体とすることにより,トランスフェリン修飾リポソームに内封した蛍光マーカーを細胞質中へ遊離させることが可能となった.この機構を解明するために,FRETによる膜融合をin vitroで検討したところ,pHを7から5へ低下させることにより,著しい膜融合が観察され,同時に,リポソームの粒子径が大きく増大した.これらの結果は,GALA-脂質誘導体により,エンドソーム膜とリポソーム膜の融合が起こることにより細胞質中への放出が起きていることが示唆された.この膜融合仮説は,GALA脂質誘導体を用いた場合に見られる,トランスフェリンの細胞膜集積性をも良く説明することができ,GALA-脂質誘導体の作用機構として有力と思われる.平成14年度は,In vitroで耐性癌細胞における抗腫瘍効果増強を目指したキャリアーの細胞内動態の最適化を行った.その結果,トランスフェリン修飾リポソームは,トランスフェリンレセプターを介してK562細胞に取り込まれ,リポソーム封入物質及びリポソーム膜とトランスフェリンは細胞内コンパートメントに局在することが明らかとなった.通常,トランスフェリンは細胞膜へとリサイクルするが,リポソーム修飾することで細胞内コンパートメント(おそらくライソゾームと思われる)に局在した.pH-依存性膜融合ペプチドGALAを脂質誘導体とすることにより,トランスフェリン修飾リポソームに内封した蛍光マーカーを細胞質中へ遊離させることが可能となった.この機構を解明するために,FRETによる膜融合をin vitroで検討したところ,pHを7から5へ低下させることにより,著しい膜融合が観察され,同時に,リポソームの粒子径が大きく増大した.これらの結果は,GALA-脂質誘導体により,エンドソーム膜とリポソーム膜の融合が起こることにより細胞質中への放出が起きていることが示唆された.この膜融合仮説は,GALA脂質誘導体を用いた場合に見られる,トランスフェリンの細胞膜集積性をも良く説明することができ,GALA-脂質誘導体の作用機構として有力と思われる.ポリエチレングリコールによる表面修飾により,血中滞留性リポソーム(LCL)の開発に成功し,現在欧米では,抗癌剤のドラグキャリアーとして,臨床に用いられるに至っているが,耐性を獲得した癌細胞に対しては,更なる改良が必要であることは言うまでもない.我々は,「耐性癌細胞においては,細胞膜を拡散で透過させることは難しいので,キャリアーを用いてエンドサイトーシスの経路を介して細胞内へ送達し,細胞内で抗癌剤を放出させれば,一部の抗癌剤がポンプにより細胞外へ汲み出されても,ある割合で細胞内の作用部位へ送達が可能になるであろう」と考え,LCLを用いることにより癌組織のリーキーな毛細血管を選択的に透過し,癌細胞にup-regulateしているレセプターを標的としてレセプターを介したエンドサイトーシスにより細胞内へ導入し,細胞内動態を制御することにより最も有効な放出速度と放出部位の最適化を行うことを目標としている.平成12年度は,トランスフェリンレセプターを標的として,肺癌耐性細胞に対してTF修飾リポソームを用い,ドキソルビシン(DOX)のIC_<50>を約10倍減少させることに成功した.本研究では,耐性癌細胞に選択的に発現している細胞表面レセプターとして,トランスフェリンを選択し,レセプターアッセイ,及びリガンドの表面修飾最適化に関する検討を行った.レセプターを介したエンドサイトーシスで細胞内に導入したあとの細胞内動態制御は,それぞれのレセプターの細胞内動態に対応した制御が必要となる.トランスフェリンレセプターのようにリサイクルするレセプターの場合エンドソームからの放出速度の制御が必要で,GALA-脂質誘導体により抗癌剤の放出速度の制御に成功した.リポソームは,1990年に入りポリエチレングリコールによる表面修飾によってlong circulating liposomes (LCL)の開発に成功したが,耐性を獲得した癌細胞に対しては,更なる改良が必要であることは言うまでもない.主要な耐性機構の一つとして,細胞膜にp-糖蛋白質などのポンプを発現し,抗癌剤を細胞外へ汲み出すことにより細胞内の抗癌剤濃度が上昇することを阻止していることが知られている.そこで我々は,「耐性癌細胞においては,細胞膜を拡散で透過させることは難しいので,キャリアーを用いてエンドサイトーシスの経路を介して細胞内へ送達し,細胞内で抗癌剤を放出させれば,一部の抗癌剤がポンプにより細胞外へ汲み出されても,ある割合で細胞内の作用部位へ送達が可能になるであろう」と考えた.平成13年度は,in vitroで耐性癌細胞における抗腫瘍効果増強を目指したキャリアーの最適化を行った.(1)濃度依存型のドキソルビシンの抗腫瘍効果の評価:抗癌剤としてドキソルビシンを選択し,1)レセプターの選択,2)標的リガンドの表面修飾,3)細胞内動態の制御の観点から最適化を行った.

(2)時間依存型のECydの抗腫瘍効果の評価:抗癌剤としてECydを選択し,同様に,1)レセプターの選択,2)標的リガンドの表面修飾,3)細胞内動態の制御の観点から最適化を行った.いずれの実験においても,レセプターの選択,標的リガンドの表面修飾の最適化,細胞内放出速度の最適化というそれぞれの過程における最適化を行うとともに,全体を最適化することが最終的な目標であり,今後は,細胞内速度論モデルを構築し,シミュレーションにより各過程の最適条件を決定し,さらに全体を最適化するための条件についてpharmacokinetic/pharmacodynamic(PK/PD)解析を行う.平成14年度は,In vitroで耐性癌細胞における抗腫瘍効果増強を目指したキャリアーの細胞内動態の最適化を行った.その結果,トランスフェリン修飾リポソームは,トランスフェリンレセプターを介してK562細胞に取り込まれ,リポソーム封入物質及びリポソーム膜とトランスフェリンは細胞内コンパートメントに局在することが明らかとなった.通常,トランスフェリンは細胞膜へとリサイクルするが,リポソーム修飾することで細胞内コンパートメント(おそらくライソゾームと思われる)に局在した.pH-依存性膜融合ペプチドGALAを脂質誘導体とすることにより,トランスフェリン修飾リポソームに内封した蛍光マーカーを細胞質中へ遊離させることが可能となった.この機構を解明するために,FRETによる膜融合をin vitroで検討したところ,pHを7から5へ低下させることにより,著しい膜融合が観察され,同時に,リポソームの粒子径が大きく増大した.これらの結果は,GALA-脂質誘導体により,エンドソーム膜とリポソーム膜の融合が起こることにより細胞質中への放出が起きていることが示唆された.この膜融合仮説は,GALA脂質誘導体を用いた場合に見られる,トランスフェリンの細胞膜集積性をも良く説明することができ,GALA-脂質誘導体の作用機構として有力と思われる.
エキシマランプ照射の神経変性作用の解明と痒み治療への応用

本研究では、エキシマランプ照射の表皮内神経線維に対する直接作用と痒みに対する作用の解明を目指した。ラット後根神経節細胞の神経線維のみに対するエキシマランプ照射では、神経線維の退縮を示すブレッブ数の増加やNmnat2発現の減少を誘導することが明らかとなった。さらに、アトピー性皮膚炎モデルマウスに対する照射では、痒みに対する速効性が明らかとなり、その後の病態改善につながることが推察された。本研究成果は、表皮内神経が関与する難治性痒みに対し、エキシマランプ照射が有効な治療戦略の一つであることを示唆している。アトピー性皮膚炎などに認められる難治性痒みの原因の1つに、知覚神経線維の表皮内への侵入・増生が挙げられる。これまで申請者は、神経線維の表皮内における増生が認められる動物モデルに対して、臨床で用いられる各種治療法の効果を横断的に検討した結果、エキシマランプで最も強い効果を認めた。しかしながら、エキシマランプの表皮内神経線維の増生抑制メカニズムは明らかになっていない。そこで本研究では、エキシマランプ照射は表皮内神経線維に退縮を誘導するという作業仮説を立てた。本年度は、培養ラット後根神経節(DRG)細胞を用いて、DRG細胞の神経線維に対するエキシマランプ照射の影響を検討した。エキシマランプは、308 nmに波長のピークをもつが、細胞障害性を有する短波長(<290 nm)を含んでいる。したがって、細胞障害性波長をカットするフィルターを用いて、短波長をカットし照射した際(フィルター装着群)に神経変性作用が認められるかを検討した。エキシマランプ照射(100, 250 mJ/cm2)後、軸索に神経変性を示す形態学的変性変化(ブレッブ)の増加が、経過時間依存的に認められた。また、照射線量依存的にブレッブ数が増加した。フィルター非装着群と比較して、フィルター装着群のブレッブ形成能は低下したものの、照射120時間後においてブレッブ数の有意な増加を認めた。さらに、神経線維の生存に必要なタンパク質であるNmnat2 (nicotinamide mononucleotide adenylyltransferase 2)の発現を検討した。その結果、フィルター装着250 mJ/cm2照射群において、照射24時間後に軸索におけるNmnat2発現の低下を認めた。以上の結果から、エキシマランプ308 nmに軸索変性作用があることが示唆された。本研究は、難治性痒みの一因である表皮内神経線維に対するエキシマランプ照射の影響を検討し、その痒み抑制メカニズムを明らかにすることを目的とした。2013年度は培養ラット後根神経節細胞を用いて、エキシマランプ照射が神経線維の退縮を誘導することを明らかにした。2014年度は動物モデルを用いて、エキシマランプ照射の1)痒みとその他病態に対する影響、2)表皮内神経線維の消退効果と光線療法の副作用である光産物産生の関係について検討を行った。これらの検討では前年度と同様に、297 nm以下の短波長をカットするエキシマフィルターの装着の有無による効果の違いを比較し、エキシマランプが放射する波長308 nmの有効性を検討した。アトピー性皮膚炎モデルマウスでは、痒みの行動である掻破行動の増加が認められるが、単回のエキシマランプ照射(250 mJ/cm2)は、照射24時間後の掻破行動回数を有意に抑制した。一方、皮膚炎スコアやTEWLに対する効果は、照射5日目以降に改善傾向を認めた。このことから、エキシマランプの痒みに対する速効性が示唆された。表皮内神経の増生が認められるドライスキンモデルマウスにおいて、単回のエキシマランプ照射は照射線量依存性(100, 250 mJ/cm2)に表皮内神経の増生を抑制したが、フィルター装着による差は認められなかった。光発癌作用の指標となる光産物CPD産生は、エキシマランプの照射線量依存的な増加が認められ、フィルター装着なし+250 mJ/cm2照射群で顕著に増加した。その一方で、このCPD産生はフィルター装着により効果的に抑制された。したがって、本フィルターは表皮内神経増生抑制効果を保持したまま安全な照射を可能にすることが明らかになった。これらことからエキシマランプ照射は、表皮内神経が関与する難治性痒みに対し、有効かつ安全な治療戦略の一つであることが示された。痒み科学、計画書の通り、培養ラット後根神経節細胞を用いた実験が終了し、エキシマランプの神経線維に対する直接的な変性効果が示唆された。本研究は、エキシマランプの表皮内神経線維に対する変性作用を解明し、さらに、安全な臨床応用を視野に入れた、光発癌リスクに対する解析も行うことを目的としている。

したがって当初の計画通り、今後は、動物モデルを用いて、表皮内神経線維の消退効果と光発癌性を解析し、DNAダメージを最小限に抑えた効果的なエキシマランプの照射線量を探索する。本年度、本研究成果の論文作成に関する費用の利用がなかったため。今後は、動物モデルを用いた実験を計画している。したがって、実験用動物と解析関連機器・試薬を購入する予定である。また、本成果を発表するための学会旅費、論文掲載に関連した英文校正費、論文掲載料として使用する予定である。
遺伝子導入細胞を用いた抗血小板および抗顆粒球抗体検出法の改良・開発

(目的)血小板特異抗原(HPA, Human platelet antigen)に対する同種抗体は、新生児血小板減少症や血小板輸血不応の原因となる。また、顆粒球抗原(HNA, Human neutrophil antigen)に対する同種抗体は重篤な輸血副作用である輸血関連急性肺障害の発症に関与する。そのため、これらの抗体を確実に検出することが、病態を診断し、適切な予防・治療策を講じる上で必要不可欠である。現在、種々のHPAおよびHNA抗体検査法が存在するが、何れも末梢血より分離した血小板・顆粒球を必要とし、また被検血清中に共存する他の同種抗体(抗HLA抗体、抗A、抗B抗体など)の影響により、目的とするHPAおよびHNA抗体の特異性判定が困難となることがある。本研究では、上記の問題の解決を目指し、目的のHPA・HNA抗原のみを強発現する安定な遺伝子導入細胞を用いた抗体検査法の確立を目的とした。(計画)1)遺伝子導入に用いる親株の選択2)遺伝子導入ベクターの作製3) HPAおよびHNA遺伝子導入細胞の作製4) HPAおよびHNA抗体検出方法の条件設定(成果)数種のヒト正常血清と数種の白血病細胞との反応性をフローサイトメトリー法により確認し、非特異反応の低い細胞株1種を親株に選択した。また、日本人に重要とされる抗原系であるHPA-4, -6, -15, CD36に加え、欧米人で重要とされるHPA-1の遺伝子導入ベクターを作製することが出来た。現在、このベクターを用いて遺伝子導入用組換えウイルスを作製し、HPA遺伝子導入細胞を作製している最中である。さらに、HPA抗体検出法に関しては、すでに作製済みの遺伝子導入細胞を用いて細胞数や血清感作量などの詳細な検討を実施し、条件設定をおこなった。今後、HNA遺伝子導入細胞も同様に作製していく予定である。
非営利組織としての私立大学の経営行動の動向に関する実証的研究

現在、高等教育においては大学評価が重要な意味を持ちつつあるが、本研究では家計による市場型評価に焦点をあてた。大学の教育サービスの需要者である家計は、教育内容と価値について情報を求める。わが国の大学教育費の多くは、とりわけ私立大学では親(保護者)によって負担されていることから、保護者を家計の代表者と考えることができよう。以上をふまえ、本研究では保護者を対象とした面接調査および質問紙調査を中心とし、1)大学教育に対する満足のありかたとその規定要因、2)家計による費用負担の実態、3)大学に対する期待と教育費負担に対する考え方、の3点を明らかにすることを、主要な課題として設定した。1.大学教育に対する保護者の満足度は、「満足」+「やや満足」の合計で77.3%と、全体的にみて非常に高い。2.入学時に考慮していた教育内容やサービスに対する満足度が高いだけでなく、入学時にはほとんど考慮されていなかった「同窓会組織の充実」や「卒業生の社会的活躍」などに対する満足度が大きく高まっている。入学から卒業にいたる期間に、保護者は大学の評価すべき側面を新たに発見しており、そのことが高い評価に結びついていると考えられる。3.親子間のコミュニケーションが高いほど、また大学から提供されるさまざまな情報を利用しているほど、保護者の大学評価は高くなる傾向がある。4.年収700万円未満の家庭では、教育費が家計の20%以上を占める比率が85%にのぼる。教育費の調達に特別な方策を要しなかった家庭は6%で、ほとんどの家庭で「教育目的以外の預貯金や蓄え」を取り崩している。5.重い負担にもかかわらず、多くの保護者は教育費を「子どもへのプレゼント」として認識している。研究会での打合せにより、本年度はデータベース構築・既存研究の整理・モデル構築と予備調査に重点をおいた研究をおこなった。最新の基礎的データに加え、機関別の学費データ・財務データなどを結合したデータベースを構築した。予備調査としては、私立大学の教員・事務組織への訪問調査、学生・保護者への面接調査を実施した。以上を通じて、1)学費減免制度や奨学金制度などの適用によって学費の多様化がどのように進んでいるのか実態を明らかにする、2)実質的な学費負担者である保護者の学費に対する意識を明らかにする、3)大学が保護者に対して提供している直接・間接的なサービスの計測方法を開発する、4)そのうち、保護者がとくに関心を抱いている卒業生の就職の実態を明らかにする、5)サービスの種類および他の属性などによって大学を分類する、の5点に焦点をあてて研究を進めていく必要があることが明らかになった。なお、各私立大学の就職実績に関する情報が大きく不足しているため、追加的に予備的調査を実施することにした。この調査は、全国497の四年制私立大学から10分の1をめどに抽出した50校を対象としておこない、年度末に卒業生の就職実績に関する調査票を送付した。今年度は、1)学費減免制度や奨学金制度などの適用によって学費の多様化がどのように進んでいるか、2)実質的な学費負担者である保護者は、学費をどのように認識しているか、の2点に焦点をあてて、研究をおこなった。1)については、前年度の予備調査をふまえ、各私立大学の奨学金政策に関する知見の整理をおこなった。おもな知見は以下の通りである。・学費・奨学金に対する学生や保護者の認識・関心は、近年、大きく高まっており、大学側もそれを明確に意識している。・自校の奨学金制度の現状は満足できないが、拡充のための財源の見通しは明るくない。・奨学金や学費免除に関する個別の説明や相談の機会は十分ではない。・学費の値下げや奨学金の拡充は学生募集にプラスに働くと認識されている。

・圧倒的多数が税制優遇策を期待する一方で、経常費補助の減額には反対している。2)については、まず追加的なインタビュー調査を実施した。その結果、学生の親子関係によって保護者の学費負担感が異なること、多くの保護者が大学が提供している教育サービスに不満を感じていること、などが明らかになった。さらに全国6大学の協力を得て、平成14年度(平成15年3月)卒業生の保護者を対象として、質問紙調査をおこなった。現在、高等教育においては大学評価が重要な意味を持ちつつあるが、本研究では家計による市場型評価に焦点をあてた。大学の教育サービスの需要者である家計は、教育内容と価値について情報を求める。わが国の大学教育費の多くは、とりわけ私立大学では親(保護者)によって負担されていることから、保護者を家計の代表者と考えることができよう。以上をふまえ、今年度は前年度に全国6大学の協力を得て実施した質問紙調査のデータ分析を中心として研究を進めた。分析では、1)大学教育に対する満足のありかたとその規定要因、2)家計による費用負担の実態、3)大学に対する期待と教育費負担に対する考え方、の3点を明らかにすることを、主要な課題として設定した。以下の知見については、日本教育社会学会第55回大会(2003年9月20-21日)においても発表をおこなった。1.大学教育に対する保護者の満足度は、「満足」+「やや満足」の合計で77.3%と、全体的にみて非常に高い。2.入学時に考慮していた教育内容やサービスに対する満足度が高いだけでなく、入学時にはほとんど考慮されていなかった「同窓会組織の充実」や「卒業生の社会的活躍」などに対する満足度が大きく高まっている。入学から卒業にいたる期間に、保護者は大学の評価すべき側面を新たに発見しており、そのことが高い評価に結びついていると考えられる。3.親子間のコミュニケーションが高いほど、また大学から提供されるさまざまな情報を利用しているほど、保護者の大学評価は高くなる傾向がある。4.年収700万円未満の家庭では、教育費が家計の20%以上を占める比率が85%にのぼる。教育費の調達に特別な方策を要しなかった家庭は6%で、ほとんどの家庭で「教育目的以外の預貯金や蓄え」を取り崩している。5.重い負担にもかかわらず、多くの保護者は教育費を「子どもへのプレゼント」として認識している。
生物的未利用資源である有機ケイ素化合物の生体触媒による賦活化

1.酵母由来のリパーゼによる2-(4-クロロフェノキシ)プロピオン酸の立体選択的エステル化において、ケイ素含有アルコール(CH_3)_3Si(CH_2)_nOHと対応する炭素化合物との反応性および立体選択性の違いを検討した。n=2の場合は、両者とも同様の反応性・立体選択性を示したが、n=1の場合、炭素化合物は反応が遅いのに対し、ケイ素化合物は反応性・立体選択性ともに高く、光学分割を効率よく行うことが出来た。このことは、ケイ素原子はn=2の場合は、酵素に対して炭素原子と同様に振舞うが、n=1ではケイ素原子が炭素に比べ大きな原子であるため、水酸基のまわりの立体障害が炭素化合物より緩和されることやTrimethylsilyl(TMS)基の電子供与性等によるものと考えられる。2.好熱性細菌、酵母及び馬肝臓由来のアルコール脱水素酵素(ADH)を用いて緩衝液中で種々のケイ素含有アルコールの脱水素反応を試みたところ、基質特異性が広い馬肝臓ADH(HLADH)のみが活性を示した。系統的な検討を行うために、(CH_3)_3Si(CH_2)_nOHを基質として選択した。Ethanolに対する相対活性はn=1,2,3でそれぞれ27,212,65%となり、一方、n=1,2の炭素置換体では133,108%であり、ケイ素置換効果が現れた。よってTMS基による電子的安定化効果(ケイ素原子に対してα-炭素の陰電荷及びβ-炭素の陽電荷の安定化)が生化学反応においても働いていることが推察された。このように、n=2の2-TMS-ethanolはHLADHの極めて良い基質であったが、水系では生成したアルデヒドが速やかに非酵素的にSi-C結合の開裂を受けてTrimethylsilanolとethanalになり、さらにethanalはHLADHによってethanolへ還元された。一方、炭素置換体の3,3-Dimethylbutanolの場合、相当するアルデヒドが経時的に増加し安定であった。n=3の3-TMS-propanolではpropanal anionの不安定性からの開裂の速度が遅く、そのアルデヒドを検出同定することができた。実験には加水分解酵素を脱イオン水に懸濁しセライト吸着して用いた。反応溶媒として水飽和有機溶媒を使用した。1.有機ケイ素化合物として、ケイ素を導入したアルコール(CH_3)_3Si(CH_2)_nOHを選び、Candida cylindracea由来のリパーゼOF360(各糖産業)による2-(4-クロロフェノキシ)プロピオン酸の立体選択的エステル化の際の、有機ケイ素化合物と、対応する炭素化合物(CH_3)_3C(CH_2)_nOHとの反応性および立体選択性の違いを検討した。n=0の場合を除き、両化合物ともリパーゼの基質となった。また、n=2の場合は、両者とも同様の反応性・立体選択性を示したが、n=1の場合、炭素化合物は反応が遅いのに対し、ケイ素化合物は反応性・立体選択性ともに高かった。

このことは、ケイ素原子はn=2の場合は、酵素に対して炭素原子と同様に振舞うが、n=1の場合は、酵素のその基質に対する反応性を、高い立体選択性を保持したまま、増大させるため、有機ケイ素化合物の使用により、前述した酸の光学分割を効率よく行えることを示す。n=1の場合のケイ素原子の影響は、ケイ素原子が炭素に比べ大きな原子であるため、水酸基のまわりの立体障害が炭素化合物より緩和されること等によるものと考えられる。2.2-トリメチルシリル(TMS)-1-プロパノール(A)、1-TMS-2-プロパノール(B)、1-TMS-1-プロパノール(C)の化合物をモデルとして選び、その光学分割を試みた。AとBはβ位に水酸基を持つので、5-フェニル吉草酸とのエステル化において、化学触媒を使用すると容易にβ脱離を起こしエステル化が困難だが、加水分解酵素を用いれば容易にエステル化でき、しかも、BはPseudomonas sp.由来のリポプロテインリパーゼType A(東洋紡)により効率よく光学分割できた。また、Cは立体障害が大きくなるため、反応は遅いが、酵素の立体選択性は向上した。1.好熱性細菌、酵母及び馬肝臓由来のアルコール脱水素酵素(ADH)を用いて暖衝液中で種々のケイ素含有アルコールの脱水素反応を試みたところ、基質特異性が広い馬肝臓ADH(HLADH)のみが活性を示した。系統的な検討を行うために、Trimethylsilyl(TMS)基を持つ(CH_3)_3Si(CH_2)_nOHを基質として選択した。Ethanolに対する相対活性はn=1,2,3でそれぞれ27,212,65%となり、一方、n=1,2の炭素置換体では133,108%であり、ケイ素置換効果が現れた。よってTMS基による電子的安定化効果(ケイ素原子に対してa-炭素の陰電荷及びbeta-炭素の陽電荷の安定化)が生化学反応においても働いていることが推察された。このように、n=2の2-TMS-ethanolはHLADHの極めて良い基質であったが、水系では生成したアルデヒドが速やかに非酵素的にSi-C結合の開裂を受けてTrimethylsilanolとethanalになり、さらにethanalはHLADHによってethanolへ還元された。一方、炭素置換体の3,3-Dimethylbutanolの場合、相当するアルデヒドが経済的に増加し安定であった。n=3の3-TMS-1-propanolではpropanal anionの不安定性から開裂の速度が遅く、そのアルデヒドを検出同定することができた。2.アルコールとカルボン酸共にケイ素を含有する化合物を用いて、リパーゼ等による有機溶媒中でのエステル化についてケイ素の影響を解析した。種々の酵素を用いて、水飽和シクロヘキサン中で反応を行ったところ、Candida由来のリパーゼやPseudomonas由来のリポプロテインリパーゼが高い活性を示した。中でもTMS基を持つ(CH_3)_3Si(CH_2)_nOHと3-TMS-1-propionic acidとのエステル化反応では、酵母リパーゼの活性は100,64,88%(n=1,2,3)で、n=1,2の炭素置換体とでは40,88%であった。また、アシル供与体として2-TMS-acetic acidを用いた場合、エステル化反応は進行しなかった。
助字と徂徠学を中心とする江戸時代の言語論と政治思想の研究

本研究は、江戸時代の言語研究と政治思想との関係を、荻生徂徠を中心として明らかにすることを目的としており、江戸時代の言語研究と古典注釈を幅広く検討し、言語研究の方法論的革新、それに基づく古典の読み替えを跡づけ、それらのもつ政治思想史的意義を考察する試みの一環として行われるものである。昨年度の研究で、徂徠は言語の分析的理解を目指す認識主体としての一定の断念とともに、古文辞学へと転じ、認識が不完全でも言語を自在に操作できる操作主体として自己を確立したことを明らかにした。本年度は、含蓄ある古文辞の断章取義的利用を図る古文辞学的方法論を経典解釈に応用することで、どのように徂徠学が成立してくるかを、できるだけ具体的に明らかにすることを試みた。手順としては、徂徠の『論語徴』を、朱子学の『論語集注大全』、伊藤仁斎の『論語古義』等と丹念に比較しながら、古文辞学的な経典解釈の具体的な姿を検討するとともに、儒学の諸名辞の面目を一新した『弁道』『弁名』について、『北渓字義』や『語孟字義』とも比較しつつ考察し、さらに、現実的な政策論を論じた『政談』を検討して、古文辞学的な方法論が徂徠学の中に貫徹する姿を明らかにした。徂徠学は、その新たな概念が含蓄の確保とその自在な利用に適うものとして構成されており、古文辞学的方法論に従うものである。徂徠学の構想する「先王の道」のあり方も古文辞学的であり、「先王の法言」の断章取義的な利用という古文辞学的方法論がその根底を支えていた。さらに、徂徠の『論語徴』は、一見、具体的な文脈を重視する注釈のように見えるが、文脈重視のスタイルは、むしろ抽象的・一般的議論を批判し、自在な言語操作によって新たな解釈を導き出すための戦略的な足場として機能していると考えられる。このように、<言語の学>から古文辞学への転換は、徂徠学の成立という思想の転換に結びついているのである。本研究は、江戸時代の言語研究と政治思想との関係を、荻生徂徠の助字研究を中心として明らかにすることを目的としており、江戸時代の言語研究と古典注釈を幅広く検討し、言語研究の方法論的革新、それに基づく古典の読み替えを跡づけ、それらのもつ政治思想史的意義を考察する試みの一環として行われるものである。本年度の研究では、江戸時代の助字研究書を広く検討し、その中に徂徠の助字研究を位置づけ、徂徠の言語に対するアプローチの転換を明らかにし、「徂徠学」を分析するための新たな視角の設定を試みた。江戸時代の助字研究は、中国の研究書を理解するための研究から助字そのものに即した研究へと転換した。伊藤東涯と太宰春台の研究に見られるように、この転換は、字義研究から用法研究への方法的革新を伴う。ここに<言語の学>が成立した。このような同時代の動向の中で、徂徠も当初は<言語の学>を志向していた。しかし、徂徠は言語に対する分析的アプローチの限界を自覚するに至る。ここで徂徠が採った戦略を、徂徠の漢文直読論と佐藤一斎の訓点とを同質のものとして批判した日尾荊山の議論を手掛かりに考察すると、徂徠は、古文辞の「含蓄」を利用して自在な言語操作を行う戦略を採ったことが分かる。言語認識から言語操作へのコペルニクス的転回がなされ、古文辞学が成立するのである。「徂徠学」は、古文辞学の方法論を経典解釈に応用するところに成立する。徂徠は、現象を認識の対象として徹底するのではなく、不可知の領域を設定し、それを利用して対象を自在に操作する戦略を確立した。そして徂徠が、十全には理解しがたい六経や論語を自在な言語操作によってどのように読み替えたのか、複雑な「政治」現象を前に目的合理的に対象を操作しようといかにして試みたのかを明らかにすることが、今後の課題となる。

手順としては、徂徠の『論語徴』を、朱子学の『論語集注大全』、伊藤仁斎の『論語古義』等と丹念に比較しながら、古文辞学的な経典解釈の具体的な姿を検討するとともに、儒学の諸名辞の面目を一新した『弁道』『弁名』について、『北渓字義』や『語孟字義』とも比較しつつ考察し、さらに、現実的な政策論を論じた『政談』を検討して、古文辞学的な方法論が徂徠学の中に貫徹する姿を明らかにした。徂徠学は、その新たな概念が含蓄の確保とその自在な利用に適うものとして構成されており、古文辞学的方法論に従うものである。徂徠学の構想する「先王の道」のあり方も古文辞学的であり、「先王の法言」の断章取義的な利用という古文辞学的方法論がその根底を支えていた。さらに、徂徠の『論語徴』は、一見、具体的な文脈を重視する注釈のように見えるが、文脈重視のスタイルは、むしろ抽象的・一般的議論を批判し、自在な言語操作によって新たな解釈を導き出すための戦略的な足場として機能していると考えられる。このように、<言語の学>から古文辞学への転換は、徂徠学の成立という思想の転換に結びついているのである。
乳幼児の運動発達にともなう身体組成の変化

本研究では,「首がすわっていない」から「ハイハイをやめる」までの乳児期にみられる運動発達を13段階に設定し、その発達段階ごとに皮下脂肪厚と筋肉厚の発育特性を明らかにすることによって、それらが形態発育の指標となるか否かについて検討することを目的とした。対象は、北海道上川郡東川町および神奈川県横浜市に在住の乳幼児505名(男児243名、女児262名)とした。出生時の身長、体重、頭囲、胸囲、授乳の様子、測定時の運動発達段階を主とした調査票を作成し、母親を対象に質問紙調査を実施した。測定項目は、身長、体重、頭囲、胸囲、上腕囲、大腿囲、皮下脂肪厚、筋肉厚とした。皮下脂肪厚および筋肉厚は、超音波皮下脂肪厚計を用いて、上腕前部、上腕後部、大腿前部、大腿後部の4部位を測定した。周径囲、皮下脂肪厚および筋肉厚から測定部位の断面積を推定し、さらに、推定した筋断面積に対する皮下脂肪断面積の比率を算出した。上腕部では、発達段階が進んでも総推定断面積は、ほとんど変化していなかった。しかし、皮下脂肪断面積と筋断面積に分けてその変動を観察すると、発達段階が進むにつれて皮下脂肪断面積は、小さくなる傾向を示す一方、筋断面積では、発達段階が進むと大きくなる傾向をそれぞれ示した。この結果、筋断面積に対する皮下脂肪断面積の比率は、発達段階が進むと発達段階1「首がすわっていない」3.0±1.8から発達段階13「ハイハイをやめる」1.2±0.3というようにその値は小さくなった。一方、大腿部においても、上腕部と同様、総推定断面積は、発達段階が進んでもほとんど変化しなかった。しかし、筋断面積に対する皮下脂肪断面積の比率では、発達段階1では1.9±0.9、発達段階13では0.9±0.3と上腕部に比べて筋断面積の占める割合が大きいことが確認された。特に、直立二足歩行を開始している発達段階12「ひとりで歩く」と発達段階13「ハイハイをやめる」では、その比率が1以下となり、筋断面積に対する皮下脂肪断面積の比率が直立二足歩行獲得のひとつの形態発育の指標となると示唆された。
Reconfigurable Computingによる逐次更新暗号に関する研究

インターネットとパーソナルコンピュータの普及、さらにはブロードバンドによる常時接続の拡大に伴い、通信情報のセキュリティ問題を解決することが急務となっている。本研究では、ユーザが自由に回路書換をすることができるFPGA(Field Programmable Gate Array)を用いたReconfigurable Computingシステムを用いた暗号システムについて検討した。提案システムでは、従来固定であった暗号処理回路を逐次更新可能であるという柔軟性を備え、ソフトウェア処理よりも高速なシステムを開発することを目的としている。本年度は、昨年度の成果をもとに、提案システムの安全性について検討するとともに、安全性を向上させる手法について研究を進めた。本研究では共通鍵暗号システムを対象としており、S-BOXと呼ばれる暗号処理ブロックを更新することで、暗号強度を維持しつつ、少量の回路変更でシステムを表現可能であることは昨年度確認した。しかしながら、S-BOXの変更をランダムに行うと、外部からの暗号解析に対して脆弱なシステムになってしまうおそれがある。そこで、暗号解析手法である差分攻撃や線形攻撃に対して、暗号強度を損うことなくS-BOXを変更する手法を提案した。具体的には、S-BOXを構成するベキ乗演算とアフィン変換のうち、アフィン変換部分を転置処理と三角行列を利用することを提案した。ユーザがこのアフィン変換部分を変更することでシステムを実現することができる。提案法の安全評価と計算コスト評価を行い、従来法に比較してわずかな計算コストの増加で、安全な暗号を構成できることを確認した。本研究では、ユーザが自由に回路書換が可能であるFPGA(Field Programmable Gate Array)を用いたReconfigurable Computingシステムを用いた暗号システムについて検討している。初年度は、提案システムの1)高速性、2)柔軟性に関して検討を行った。1)高速性に関する検討a)実装予備実験対象とした2つの暗号システム、共通鍵暗号と公開鍵暗号に関して回路設計を行った結果、公開鍵暗号は回路規模が現状のFPGAチップ上に実装するには大きすぎ、提案システムとしては不適当であると判断し、共通鍵暗号に関して検討を進めることとした。b)更新回路規模提案システムは、更新する回路はネットワークを通して通信する。実際の通信方法として、更新前後の回路差分を転送することを検討した。この回路差分から暗号を解析されることになっては、提案システムを導入する利点はない。そこで、複数回路の差分情報に関して検討した結果、解析に対して十分強いことを統計的に確認した。2)柔軟性に関する検討共通鍵暗号システムは、暗号演算を複数のブロック単位に分割することができる。提案システムにおいては、S-BOXと呼ばれるブロックを更新することを検討した。暗号強度を維持しつつ、少ない回路変更で提案システムを更新できると期待できる結果を得ることができた。今後は、暗号強度に関して詳細な検討を行う予定である。
車載センサによる広域三次元空間モデルの構築と文化遺産空間のディジタル化

本研究では画像データや幾何データの時空間解析を用いて広域実空間の三次元モデル化を行う技術を開発し、さらに文化遺産空間の保存や高度交通システムなどへ応用することを目的とした。最終年度である本年度では以下のことを行った。1)昨年度は、距離画像の時空間解析によって移動体の自己位置を決定するアルゴリズムを確立し、文化遺産空間のモデル化への応用として梯子式レーザー計測システムの開発を行い、カンボジア・バイヨン寺院にて運用した。本年度はそのデータを他のセンサから得られたデータと統合してデジタルバイヨンとしてのコンテンツとし、記者発表を行った。さらに移動体にカメラを追加して自己位置を決定する方法やテクスチャを付加する手法の検討を行った。2)昨年度は、広域都市空間モデルの具体的な運用例としてITSへの応用を考え、「複合現実交通実験空間」と呼ばれる実写画像ベースの模擬運転システムの開発を行った。本年度は本システムを活用するため、高速道路のサグ区間(勾配が微妙に変化し、自然渋滞が起きやすい箇所)へ適用するための予備調査などを行った。その結果、上空を横切る対象物の適切な描画や、サグ区間距離と画像データサイズのトレードオフ、勾配変化の厳密な再現などの問題があることがわかり、解決方法として投影モデルの変更や分散処理などを考案した。3)広域都市空間のテクスチャを取得するためには複数台のカメラを計測車両に積載し、それらの映像を時空間的に解析することによって各カメラの時空間パラメータを求め、それを元に各画像を統合する。昨年度は、カメラのパラメータのうち時間成分のみを自動で求めていたが、本年度はカメラ映像を円筒面や球面に投影することによって回転成分まで自動的に求める手法を開発した。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)時空間距離画像を用いた都市空間の幾何モデル構築として計測車両に2台のラインレンジセンサを取り付け、走行しながら対象の三次元形状計測を行った。1台は水平スキャンにより自己位置を推定し、1台は垂直スキャンにより対象形状を得る。本手法を本学生産技術研究所1階部に適用したところ、走行長170mに対し位置誤差は最大で2m程度であった。この結果はGPSの精度の粗さや公道上では電子地図による補正が可能であることを考えると比較的良好である。(2)広域都市空間モデルの具体的な運用例としてITSへの応用を考え、他分野の研究者や民間企業の協力を得て「複合現実交通実験空間」の開発を行った。このシステムでは仮想交通空間上の仮想道路壁に実写ベースの任意視点映像を動的に貼り付け、運転を模擬的に体験することが可能である。映像は計測車両で走行しながら9台のカメラにより得られた動画像を加工して利用する。カメラの校正には時空間画像を利用し、設置方向は前方半方位とした。また映像描画時に不要となる道路標識などを抽出し、周囲・前後の画像で内外挿する手法も試みた。(3)時空間距離画像処理法の文化遺産空間モデル化への応用として梯子型センサの開発を行った。これは(1)と同様の概念であるがセンサを取り付ける移動体を車両ではなく梯子上の移動機構とし、特に狭隘部の多い文化遺産空間に対して最適化させたものである。このシステムをカンボジア・バイヨン寺院内部にて運用したところ他のセンサでは計測困難な領域を計測するのに効力を発揮し、得られた結果もデータ同士あるいは他センサによるデータとの整合性からおおむね良好であることが確認された。
数量表現の獲得に関する理論的・実証的研究

数量表現の意味の獲得順序に関する一般特性「基数的数量詞が比率的数量詞より早く、比率的数量詞の中では比率の100%の表現が1番早く、その次にそれより比率が少ない表現が使われるという特性」の一般性を高めた.その説明として「意味表示が複雑なものほど遅く使われる」という獲得原理の妥当性を高めた.また、数量の対象「物」が持つ意味特性に対応した数量表現の早期獲得には、ある段階の知識は前の段階の知識に基づいており、その知識内容に対比関係があることを示した.数量表現の意味の獲得順序に関する一般特性「基数的数量詞が比率的数量詞より早く、比率的数量詞の中では比率の100%の表現が1番早く、その次にそれより比率が少ない表現が使われるという特性」の一般性を高めた.その説明として「意味表示が複雑なものほど遅く使われる」という獲得原理の妥当性を高めた.また、数量の対象「物」が持つ意味特性に対応した数量表現の早期獲得には、ある段階の知識は前の段階の知識に基づいており、その知識内容に対比関係があることを示した.1.松藤(2000)で指摘した数量表現の意味の獲得順序に関する一般特性に関して、英語・日本語・独語の自然発話資料と実験資料をさらに加えて分析し、その一般性を高めた。その特性とは、基数的数量詞が比率的数量詞より早く使用されること、比率的数量詞の中では比率の100%の表現が1番早くに使われること、その次にそれより比率が少ない表現が使われるだろうという特性である。その特性を、松藤(2000)で提案した獲得原理を立てることなく、動的文法理論により説明できることを示した。2.1.の一般特性で述べた点、比率的数量詞の中で比率の100%の表現が1番早くに使われ、その次にそれより比率が少ない表現が使われるということに関して、日本語においては、比率が100%より少ない表現(「たいてい」「大部分」「ほとんど」)が自然資料でも観察されず、実験研究もなされていないようである。そこで、日本語を母語とする大人と子どもに、場面を絵と物語で提示し、刺激文が場面設定に合致するかどうかをYes/No疑問文で問い、子どもから真偽の判断の情報を引き出す真偽値判断課題と呼ばれる実験を行った。その結果、日本語児は「ほとんど」が持つ比率を表す意味を獲得することが遅く、10歳ぐらいに主語・目的語にある「ほとんど」を正しく理解することを明らかにした。「ほとんど」の意味が遅く獲得されること、日本語児の実験で観察された大人と異なる解釈、英語児のmostの大人と異なる解釈は、動的文法理論に基づき説明できることを示した。本研究は、数量表現の意味の獲得を実証的に調査することによって、言語獲得モデルの妥当性を検討し、言語獲得原理の内容を解明することをその目的としている。本年度は、「ほとんど」の意味の獲得の実証的研究を行った。松藤(2000)で指摘した数量表現の意味の獲得順序に関する一般特性のうち「比率的数量詞の中で比率の100%の表現が1番早くに使われ、その次にそれより比率が少ない表現が使われる」に関して、日本語を母語とする子どもにおいて、比率が100%より少ない表現(「たいてい」「大部分」「ほとんど」)の獲得を調べると、自然発話資料でも観察されず、これまで実験研究もなされていないようである。そこで、松藤(2008)では、日本語を母語とする大人と子どもに、場面を絵と物語で提示し、刺激文が場面設定に合致するかどうかをYes/No疑問文で問い、子どもから真偽の判断の情報を引き出す真偽値判断課題と呼ばれる実験を行った。その結果、日本語児は「ほとんど」が持つ比率の意味を獲得することが遅く、10歳ぐらいに主語・目的語にある「ほとんど」を正しく理解することを明らかにした。比率が100%の表現(「全部」)は4歳ぐらいに獲得されるが、それよりかなり遅い10歳ぐらいに、比率が100%より少ない表現(「ほとんど」)の意味が獲得されることを実証した。本年度は、英語と日本語の物(個別性のある物とない物)に対応して使われる数量表現の相違に関して、認知的側面(物の捉え方の傾向)と言語的側面(名詞や数量表現の獲得の様相)に注目して、どのような説明を与えることが可能かというような問題を考察した。考察の結果、英語では、個別性のない物に対する専用の数量表現があるのは、個別性のある物と対比させた形で、獲得早期に個別性のない物が認識され、それに対応する不可算名詞という文法クラスが確立し、不可算名詞を数えるそれ専用の数量表現が英語にはあるからである。日本語では、物の個別性に対する数量表現の分類は、日本語児の早期獲得物であり、日本語の大人のものではない。個別性のない物に対する専用の数量表現がないのは、個別性のない物に対する名詞の文法クラスがなく、個別性のない物を数えても意味がないという乳児からの知識に基づいている。日本語の大人の分類は、助数詞獲得により、物のとらえ方が変化し、物カテゴリー全体が素材として捉えられるようになり、名詞クラスがまるで不可算名詞の集合のように扱われ、その集合全体に対して、助数詞や不定数量を表す数量表現が使われることを議論した。
学習の個別化を可能とする生涯学習センタ-のオ-プンプラン化の研究

生涯学習時代にふさわしい学習者1人1人の学習の個別化を可能とする生涯学習センタ-のオ-プンプラン化の原則を明らかにするため、「生涯学習モデル市区町村事業の244市区町村を対象とした郵送調査、既存の17生涯学習センタ-に対する訪門調査、それらの中でオ-プン化が進んでいる横浜・山形・群馬・福井の4施設の利用者実態調査を行った。1.244市区町村の調査から、生涯学習の拠点整備は7割が既存の施設の整備で行うとしているが、新しい生涯学習センタ-の設置も2割以上となっている。2.同上調査から、生涯学習センタ-計画で重視すべき点は、他施設とのネットワ-ク化が69.0%、施設内の機能間連携が58.6%、施設内のオ-プンプラン化41.4%の順である。17施設の訪門調査では、他施設とのネットワ-ク化94.1%、施設内のオ-プンプラン化58.4%で、生涯学習センタ-自身はオ-プン化を重視している。3.17施設訪門調査から、施設内の機能間連携として、多様な機能間連携を求めており、特に情報を中心に学習、相談、実習間を求めている。4.4施設の実態調査(利用者)から、個人利用希望諸室からオ-プン化を見ると、ほとんどの諸室にオ-プン化の希望がある。5.同上調査から、ついで利用率(来館目的以外の部室を利用する率)からオ-プン化を見ると、各施設とも5.5割3割のついで利用率があり、その中で最も高率な山形は最もオ-プン化している施設である。この様に、活発な個人利用であるついで利用を増やすには施設のオ-プンプラン化が大事である。6.同上調査から、階をまたがるついで利用はその階をつなぐ吹抜の大きさや階段の位置によることが分った。生涯学習時代にふさわしい学習者1人1人の学習の個別化を可能とする生涯学習センタ-のオ-プンプラン化の原則を明らかにするため、1.「生涯学習モデル市区町村事業」115市区町村を対象に、生涯学習のまちづくりの中での生涯学習センタ-の機能と役割を調査、2.既存の生涯学習センタ-及び類似施設15施設を対象とした、施設のオ-プンプラン度の調査、3.特にオ-プンプラン度の高い3施設の施設利用者に対し、利用の面からのオ-プンプランの効果を調査、以上の3種類の調査から研究を行った。1.まちづくりの中での生涯学習センタ-全国調査から、生涯学習の各種事業の推進体制はかなり進んできており、学習の場の整備として「既存の身近な施設の整備」、拠点となる「生涯学習センタ-の整備」を望んでいることが分った。2.既存の生涯学習センタ-及び類似施設のオ-プン化県と市区町村レベルで生涯学習センタ-及びそのあり方は異なっていることが分った。個人利用から見たオ-プン化は、各施設で重視され、特に利用者が気軽に利用でき、かつ柔軟に利用できる雰囲気を与えている等学習の個別化に有効であることが分った。また施設の内部の機能間の連携を進める上で、利用者の多様なニ-ズに応えるため、情報提供機能を核とした機能間連携と、それをスム-スに行うため各機能相互をオ-プンな形で配置することが有効であることが分かった。3.施設利用者調査から見たオ-プン化施設利用者は現在の生涯学習センタ-に対し、実習機能を持つ部屋のオ-プン化を更に進めることを希望しており、利用者のついで利用から見た結果からは、エントランスホ-ルに面するオ-プンな空間ほどついで利用されることが分かった。

生涯学習時代にふさわしい学習者1人1人の学習の個別化を可能とする生涯学習センタ-のオ-プンプラン化の原則を明らかにするため、「生涯学習モデル市区町村事業の115市区町村を対象とした生涯学習センタ-の有無、計画の有無を調査し、その場合のオ-プンプラン化の視点をアンケ-トした。更に既存の生涯学習センタ-17施設を訪問調査し、各施設のオ-プンプラン化の状況とオ-プンプランに対する意見をヒヤリングした。その中からオ-プン化の進んでいる横浜、山形、群馬、福井の4施設に対し、利用者実態調査を行い、オ-プン化によって利用効果が高まる「ついで利用」の実態を把握した。1、既存の17生涯学習センタ-の訪門調査から得た機能間連携によるオ-プン化は、「情報ー学習」、「情報ー相談」、「情報ー調査・研究」、「実習ー養成」、「相談ー学習」、「相談ー実習」、「学習ー実習」等ほとんどの機能間があげられた、特に情報を中心に学習、相談、実習間のつながりを強く求めている。2、4施設の利用者実態調査から、オ-プン化への希望を個人利用希望諸室から見ると、オ-プン化されていない諸室のほとんどに個人利用の希望が出いる。この意味では全般の諸室に対するオ-プン化が望まれていると言える。3、4施設の利用者実態調査から、オ-プン化への希望をついで利用(来館目的以外の部屋を利用する)から見ると、各施設とも3割5、5割のついで利用率があり、その中で最も高率なのが山形で54%に及ぶ、この施設が4施設の中では最もオ-プン化しており、その意味ではオ-プン化がついで利用を増やすと言える。4、4施設の利用者実態調査から、階をまたがるついで利用はその階同士をつなぐ吹抜や階段の位置に左右されることが分った。