hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知症者のセルフマネジメント力を支えるケアプログラムの作成と有効性の検討

第一段階の計画を達成するため、認知症者が自身のセルフマネジメントを行うための支援の明確化の基盤となるセルフマネジメントについて国内における文献の収集、検討をおこなった。心不全、喘息、糖尿病、がん疾患など慢性疾患領域における研究がなされており、セルフマネジメントの概念として大西(2010)が述べているように「取り組み」「能力」「プロセス」の3属性に分類できると考えられた。認知症者に関してのセルフマネジメントは当事者の手記等が近年多くみられるようになったものの研究としてはほとんどまとまっていない状況であるが、疾患の進行が緩徐に長年にわたる認知症疾患も大きな意味においては慢性疾患として考えることができ、認知症者においても適応可能かと考えられる。また、認知症者に直接かかわる認知症看護認定看護師10名より、軽度認知症者やその家族に対してのケア実践や地域のネットワークシステムの有無、またその寡動状況、そのシステムの運用や困難に感じていることなどについて情報収集を行い、今後の調査項目作成のための示唆を得た。認知症認定看護師からは、認知症診断後の対応について、何らかの対応の必要性を感じているが、一般的な対応になりやすく個別的な対応が難しい、また、介護している家族の対応に追われやすく当事者本人との向き合い方が難しいなどの意見が聞かれた認知症の人と家族の会(おれんじネット)主催の、認知症当事者会、講演会およびパネルディスカッションを通じ、直接当事者の方及びその家族からそれぞれの方々の想いを伺い、聞き取り調査のための参考となる情報を得た。聞き取り、質問調査項目の作成のための基礎資料の収集もおおむね完了し分析が進んでいるが、国外における文献検討がやや滞っているため、調査における質問項目の作成が遅れている。国外のセルフマネジメントに関する文献検討、および認知症初期から中等度にあたる方々のケアの動向の文献検討をおこない、実態調査のための調査項目作成へ反映させ、質問項目の精度を上げる。また、認知症疾患医療センターの活動の実際について情報収集の準備を行う。また、地域における「当事者および家族の会」に積極的に参加し、良好な関係性を築くことで聞き取り調査にいかす。質問紙調査作成のためのディスカッションおよびプレテストのための謝礼費用、交通費聞き取り調査のための謝礼および旅費質問調査用印刷、郵送、返信代
非線形ランダウ減衰による波動散乱と相対論的電子の加速・加熱

2.相対論的磁化プラズマ中の非線形波-波及び非線形波-粒子相互作用に対する相対論的輸送方程式と波動方程式を導出し、宇宙プラズマや実験室プラズマ中の高エネルギー加速の解明が可能となった。この理論に基づき低域混成波の非線形ランダウ減衰による相対論的電子ビーム加速の数値解析を行なった(J.Plasma Phys.56(1996)193-207)。3.2つの異常波の非線形ランダウ減衰(コンプトン散乱)による相対論的電子ビーム加速について、輸送方程式と波動方程式の数値解析と粒子の運動方程式の解析を行なった。その結果波の周波数が右回り遮断周波数より大きい時及びビ-ト波の位相速度がビーム速度より大きい時に加速が起こる事が分かった(Proc.Int.Conf.on Plasma Phys.,Nagoya,Japan,1(1996)418-421)。4.磁化プラズマ中の静電波の準線形効果と非線形ランダウ減衰に対する速度空間拡散方程式と異常輸送と空間電位形成を表わす輸送方程式が導出され、電子ビーム・プラズマ系での観測結果の説明が可能となった。トカマクプラズマや宇宙プラズマでの異常輸送と電場形成や磁場を横切る高エネルギーイオン加速の機構説明にも適用可能である(Proe.Int.Conf.on Plasma Phys.,Nagoya,Japan 1(1996)426-429,7th Europ.Fusion Theor.Conf.Julich,Germany(1997)P1-23)。1.非磁化プラズマ中の2つの大強度電磁波と相対理論的電子ビームとの共鳴的相互作用による非線形ランダウ減衰が電子ビームを効率よく加速する。即ち2つの電磁波により生成せられた静電波のビ-ト波は光速にほぼ等しい電磁波の群速度の位相速度をもち、電子ビームを効率よく加速する。周波数が電子プラズマ周波数だけ隔てている3つ以上の電磁波があると、2つ以上のビ-ト波が生成せられるカスケードプロセスにより電子ビームを更に効率よく加速される。4及び10の電磁波のカスケード型非線形ランダウ減衰による電子ビーム加速の数値解析を行ないこの事を明らかにした(Phys.Plasma 3,3534-3591(1996),InternationalConference on Plasma Physics,Nagoya 1996,12C08,12C10)。2.磁化プラズマ中を磁場と殆ど直角に伝播する2つの異常波の非線形ランダウ減衰(コンプトン散乱)による相対論的電子ビーム加速について数値解析に基づいて理論的に調べた。異常波の周波数が右回り遮断周波数より大きい時、及びビ-ト波の位相速度がビーム速度より大きいと加速が起こる事が分かった(Int.Conf.Plasma Phys.1996,12C07)。3.相対論的磁化プラズマ中の非線形波-波相互作用に対する運動論的波動方程式と輸送方程式の一般的表式を導出した。この理論の適用により、宇宙プラズマや実験室プラズマ中の高エネルギー粒子加速が解明が可能となる(J.Plasma Phys.56,193-207(1996))。4.電子ビーム・プラズマ系中の静電波の非線形ランダウ減衰による局所的電子加熱、局所的電子密度減少、大きな局所的空間電位形成について実験的理論的に調べた。非線形に励起された静電波のランダウ減衰がプラズマ電子を加速した事による輸送現象であり、核融合プラズマ中の異常輸送現象と密接に関係している事が明らかにされた(Int.Conf.Plasma Phys.1996,12C09)。1.磁化プラズマ中の静電波の非線形ランダウ減衰に対する相対論的輸送方程式と波動方程式程式を導出し、低域混成波の非線形ランダウ減衰による相対論的電子ビームの効率のよい加速が可能である事を数値解析を行ない明らかにした(J.Plasma Phys.56,(1996)193-207)。

2.磁化プラズマ中を磁場と殆ど直角に伝播する2つの異常波の非線形ランダウ減衰(コンプトン散乱)による相対論的電子ビーム加速について、粒子の運動方程式の解析を行ない輸送方程式の数値解析と同じ結果が得られた。即ち異常波の周波数が右回り遮断周波数よりも大きい時、及びビ-ト波の位相速度がビーム速度より大きい時にビーム加速が起こる事が分かった(Proc.Int.Conf.on Plasma Phys.,Nagoya,Japan,1(1996)418-421)。4.磁化プラズマ中の静電波の準線形効果と非線形ランダウ減衰に対する速度空間拡散方程式を導く事により、異常輸送とこれによる空間電位形成を表わす輸送方程式が導出された。この理論により、電子ビーム・プラズマ系において観測された異常輸送現象と空間電位形成の理論的説明が可能となった。この結果は、トカマクプラズマ中の鋸歯状波動の崩壊やエッジプラズマでの異常輸送現象と空間電位形成の機構解明にも適用可能である。更に、宇宙プラズマにおいて観測される波動による磁場を横切る高エネルギーイオン加速の機構の説明にも適用出来る(Proc.Int.Conf.on plasma Phys.,Nagoya,Japan,1(1996)426-429;7th Europ.Fusion Theor.Conf.,Julich,Germany,(1997),P1-23)。
科学の知と在来の知のあいだーバオバブ油論争の人類学的研究

この研究の開始された2016年くらいからタンザニア政府でも、改めてこの論争に関する検証が必要になり、政府が主導する形で検討委員会が行われている。本研究の中心的なタンザニアにおけるカウンターパートの椿延子氏もこの委員会に参画しているが、この委員会の動きは緩慢である。その要因の一つは、依拠してきたデータが国内の自前の研究機関によるものではなく、参画しているアカデミックな立場の研究者も、きわめて古いデータに基づく議論を繰り返していることがある。同時に、必要な自前の実証研究関しては、実験設備劣悪な状況と科学研究費の少なさによって、まったく進展していない。このような状況の中で、タンザニアにおける「科学知」がいかに生み出されるかということに関しては、その政治的背景など状況の確認はでき、伝統的な住民の知とのとの摩擦の大きさが浮き彫りされた。同時に、政府からのバオバブに毒性があるという情報以降もそれを伝統の視点から使用し続けてきた農民層の調査を行い、それが、人の病状の改善にかかわるだけでなく、鶏の重篤な病気に対しても改善の可能性があることが浮き彫りになってきており、タンザニアのイリンガ大学のDr.Matojoなとの共同研究がバオバブ油の薬効の新しい知見を生み出しつつあることは特筆できる成果である。この成果はまだ学術雑誌への掲載にはいたっていないが、タンザニアのような大学、研究機関での先端的な研究ができないところでも、広く農村の中に存在する先進社会にはないデータ群によって、先進社会にはできない、「発見」の可能性があることを明らかにした。在来知の存立状況は、伝統か近代化という技術の進化図式だけではなく、現実には、在来知を支えうる層が、専門家という集団の中に限定される近代の科学知の存立基盤とは異なり、巨大な大衆の被験者に支えられる可能性があることであり、その一端を明らかにできた。近年開発の文脈から、タンザニアでも、バオバブ樹の種子油生産を開発することで農村経済の活性化を図ってきた。バオバブ油を飲用した利用者の間でHIVや癌の病状を緩和させると評判が広がり、その利用が急激に拡大した。だが2013年7月にタンザニア政府は「毒性物質の含有可能性」を突如発表し、利用の可否をめぐって国を二分する議論が起こった。本年度は、この問題の一つの中心にいた、ドドマの精油業者でバオバブの薬用利用に詳しい椿延子氏のこの問題とのかかわりと展開、生活やその関係者の問題に対する様々な意見と立ち位置について聞き取りを中心に問題関係状況を状況を明らかにすることに努めた。この中心人物の関係者からの聞き取り内容としては、この問題の構造に関する情報やバオバブの毒性に関して異なる意見を持つアクターの社会的背景、その議論の論拠などについて行われた。またバオバブの利用用途、地域的な樹所の違いなどについての広域的調査も行った。また薬草師の生活史や活動内容、知識についても聞き取り調査を開始している。またバオバブ油を飲用することでどのような健康面、精神面での変化が起こったのかについての聞き取りも開始している。またバオバブ論争の時期の新聞などのマスコミなどでの言説の整理を開始しその議論の展開と新聞各社の立ち位置についてとその特色を検討してきた。同時に医薬品の安全基準を規定する主体である医薬品局の関係者とのインタヴューのためのコンタクトをとった。バオバブ油に焦点を当てたタンザニアでのフィールド調査においては、ドドマ大学人文社会学科に所属する研究協力者による現地調査の調整、および在来植物を通じた内発的発展を進める「地球緑化の会」の研究協力者による専門的知識の提供を得ることが不可欠であった。しかし様々な事情により、この研究への十分な時間を割いていただくことがなかなか難しかった。核になる、問題の歴史的展開が明確かすることが出来ず、研究の中で想定した各論の詳細な研究まで聞き取り調査は至らなかった。この対象でありかつ、共同の研究主体でもある協力者も29年度は十分に時間が取れそうであり、研究の進展を図ることが出来る。タンザニアでは、乾燥に強い在来植物の開発を通して内発的発展の可能性を探るNGOグループの活動に注目してきたが、しかし2013年7月タンザニア食品医薬品局が「バオバブ油には発ガン性物質が含有されている」と突如発表し利用の自粛を求めた。しかし医療関係者からは飲用を擁護する声明が即座に出され、利用の可否をめぐるバオバブ油論争が、新聞各紙で1ケ月近くにわたって展開され、これまで本研究では、バオバブ論争の経緯を関係者からインタビューを通して掘り起こすと同時に、その検証委員会での議論と、それが空転し、正当な論拠が出てこない状況の核心に、依拠すべきデータの信頼不可能な状況があることを、さまざまなニュースの元データとなった一次資料の確認する中で明らかにした。またデータそのものをタンザニアの中では分析しえず、常に、きわめて古いデータや論文に依拠したり、きわめて未熟な分析結果にもとづくものであり、真偽の判断が、事実に基づくというより、政治的文脈や科学的権威に依存した議論の進め方にあることを明らかにしてきた。

科学的と称する各種の委員会が研究者の科学的手続きの上に展開しているというよりは、各問題に対しては具体的な専門的知識を持たないいわば素人集団が、その素人的判断の上に、議論を重ねているという状況が明らかになってきており、バオバブ油に関する国内外の科学的言説とタンザニア食品安全局の対応を、人類学と食品工学の双方の立場から分析することで、これまでは途上国の「科学」とそれを支える集団の様態を明らかにしてきた。「途上国の科学」の解析の困難の中で、むしろ、大きな議論の展開の可能性が認められたのは、在来知としての人々の言説の膨らみと生活世界の中での、多角的な意味の広がりである。バオバブ油が人の治療に聞くとされる農村の中で、農民は鶏の治療にも効くという理解の中で、高度な学としての科学の実験的な場での解明の方法とは異なり、農民だれでも参加できるバオバブ油の薬効の解明の可能性が見出されつつある。近代医療が圧倒的に広がった現代においては、伝統医療は近代医療が苦手とする慢性病や精神疾患に効果を発揮すると論じられることが多いが、タンザニアでは現在も、頭痛や腹痛などの日常的な苦痛から、HIVや癌などの重篤な病いまで幅広く民間薬が用いられている。単に近代医療の整備の遅れからではなく、生薬を扱う薬草師は公認制で、都市部には生薬専門の薬局も存在し医療師が活動する。むしろこうした生活の中で行われる重篤な病の民間治療は、農民でも実験が許されるものとなる。本研究では、予備段階の実験的な方法であるが、バオバブに見られる治療効果を在来知を科学的に検証するというやり方ではなく、むしろ農民の多元的な理解と方法を借りながらながら、バオバブの薬効を捉えなおす研究を進めている。この研究の開始された2016年くらいからタンザニア政府でも、改めてこの論争に関する検証が必要になり、政府が主導する形で検討委員会が行われている。本研究の中心的なタンザニアにおけるカウンターパートの椿延子氏もこの委員会に参画しているが、この委員会の動きは緩慢である。その要因の一つは、依拠してきたデータが国内の自前の研究機関によるものではなく、参画しているアカデミックな立場の研究者も、きわめて古いデータに基づく議論を繰り返していることがある。同時に、必要な自前の実証研究関しては、実験設備劣悪な状況と科学研究費の少なさによって、まったく進展していない。このような状況の中で、タンザニアにおける「科学知」がいかに生み出されるかということに関しては、その政治的背景など状況の確認はでき、伝統的な住民の知とのとの摩擦の大きさが浮き彫りされた。同時に、政府からのバオバブに毒性があるという情報以降もそれを伝統の視点から使用し続けてきた農民層の調査を行い、それが、人の病状の改善にかかわるだけでなく、鶏の重篤な病気に対しても改善の可能性があることが浮き彫りになってきており、タンザニアのイリンガ大学のDr.Matojoなとの共同研究がバオバブ油の薬効の新しい知見を生み出しつつあることは特筆できる成果である。この成果はまだ学術雑誌への掲載にはいたっていないが、タンザニアのような大学、研究機関での先端的な研究ができないところでも、広く農村の中に存在する先進社会にはないデータ群によって、先進社会にはできない、「発見」の可能性があることを明らかにした。在来知の存立状況は、伝統か近代化という技術の進化図式だけではなく、現実には、在来知を支えうる層が、専門家という集団の中に限定される近代の科学知の存立基盤とは異なり、巨大な大衆の被験者に支えられる可能性があることであり、その一端を明らかにできた。28年度に完成する予定だった、新聞紙上での論争の整理:2013年7月に食品医薬品局の声明によって始まったタンザニアの国内紙におけるバオバブ油利用の可否をめぐる論争について、報道資料などから整理をさらに深める。バオバブ油の商品化およびフェア
共役ポリマー:ポリジアセレンにおける光誘起相転移のダイナミクス

本研究によって、共役ポリマー:ポリジアセチレン(PDA)における「光誘起相転移」現象に関して以下の様な成果が得られた。(1)アルキル-ウレタン基を持つ各種PDAのモノマー単結晶を再結晶法によって作製し、γ線・紫外線照射による固相重合法によって良質なポリマー単結晶を得ることが出来た。(2)得られた単結晶の一部について、反射・ラマンスペクトル及びその温度変化の測定を行い、重合γ線量との関連を検討しより優れた温度誘起相転移特性を示す単結晶を得るための条件を明らかにすることが出来た。(3)学内・外の共同利用施設のパルスレーザーを用いたナノ秒時間分解反射(吸収)スペクトルの測定によって、光誘起相転移の初期過程(ドメイン壁形成過程)が50ナノ秒以下の非常に短時間で起きていることが明かとなった。(4)自作のチタンサファイアレーザー増幅システムを用いたピコ秒ポンプープローブ測定システムを立ち上げた。これを用いた実験によって、局所的励起振動から巨規的相転移に至るのに約500ピコ秒かかることが明かとなった。(5)温度ヒステリシス外の温度領域において、光励起によって発生した揺らぎ(不安定相ドメイン)が、元の安定相に緩和して行く様子を時間分解分光法で刻一刻と追跡することに成功した。これによって、相転移の50K近く下の温度においてもミリ秒近くまで大きな揺らぎが残っていることが明かとなった。(6)光伝導の動的測定を種々の励起強度において行なった結果、光伝導の大きさが、相境界壁の運動と密接に関連していることが明かとなった。このことは相境界壁がバイポーラロン状態と密接に関連していることを示唆している。得られた成果は相転移一般の研究にも広く影響をあたえつつある。ただし本年度の研究結果から、「光誘起相転移」現象の初期過程は非常に高速(1ナノ秒程度)であると予測され、時間分解能をピコ・フェムト秒まで高めた研究をさらに展開して行く必要があることが明らかとなった。平成6年度には、PDAにおける「光誘起相転移」現象に関して以下の様な成果が得られた。そして現在、その結果を新試料合成過程にフィードバックしつつある。(4)光励起によって発生した揺らぎ(不安定相ドメイン)が、元の安定相に緩和して行く様子を時間分解分光法で刻一刻と追跡することに成功した。以上のように、研究はおおむね順調に進行中であり、当初の計画通り平成7年度において終了可能な予定である。また、得られた成果は相転移一般の研究にも広く影響をあたえつつある。ただし本年度の研究結果から、光誘起相転移の今後の研究に関して以下の2つの問題点があることも明かとなった。

(1)「光誘起相転移」現象の初期過程は非常に高速(50ナノ秒以下)であると予測され、時間分解能をコピ・フェムト秒まで高めた研究を展開して行く必要がある。(2)PDA単結晶における相転移のより詳細なメカニズムを明らかにするために、高分解能X線回折による結晶構造解析が可能な試料を得る必要がある。平成7年度には、ポリジアセチレン(PDA)における「光誘起相転移」現象に関して以下の様な成果が得られた。(1)学内・外の共同利用施設のパルスレーザーを用いたナノ秒時間分解反射(吸収)スペクトルの測定によって、光誘起相転移の初期過程(ドメイン壁形成過程)が50ナノ秒以下の非常に短時間で起きていることが明かとなった。(2)自作のチタンサファイアレーザー増幅システムを用いたピコ秒ポンプープローブ測定システムを立ち上げた。これを用いた実験によって、局所的励起状態から巨視的相転移に至るには約500ピコ秒かかることが明かとなった。(3)温度ヒステリシス外の温度領域において、光励起によって発生した揺らぎ(不安定相ドメイン)が、元の安定相に緩和して行く様子を時間分解分光法で刻一刻と追跡することに成功した。これによって、相転移の50K近く下の温度においてもミリ秒近くまで大きな揺らぎが残っていることが明かとなった。(4)光伝導の動的測定を種々の励起強度において行った結果、光伝導の大きさが、相境界壁の運動と密接に関連していることが明かとなった。このことは相境界壁がバイポーラロン状態と密接に関連していることを示唆している。得られた成果は相転移一般の研究にも広く影響をあたえつつある。ただし本年度の研究成果から、「光誘起相転移」現象の初期過程は非常に高速(1ナノ秒程度)であると予測され、時間分解能をピコ・フェムト秒まで高めた研究をさらに展開して行く必要があることが明かとなった。
高齢者の健康・体力に影響を及ぼす生活諸条件の検討

高齢者の健康・体力に影響を及ぼす生活諸条件の検討を行うために,理論的妥当性を考慮して各体力領域から体力パフォーマンステストを,また,自覚的健康,及び生活状況調査項目を選択した。まず,高齢者における体格・体力の因子構造を明らかにすると共に,その性差及び加齢に伴う変化を検討した。次に,横断的資料に基づき,自覚的健康と体力及び生活状況の関係を検討した。また,基礎体力と健康状態,日常生活活動,及び食生活生活との関係についても検討し,基礎体力に関与する生活諸状況について考察を行った。以上の検討から新たに以下のような知見が得られた。1.(1)体格因子として,長育,量・周育及び体脂肪の3因子が解釈され,男女とも量・周育及び長育は加齢と共に小さくなる。(2)体力因子として,筋力,四肢の敏捷性,平衡性及び柔軟性の4因子が解釈され,男女とも加齢に伴い低下する。(3)高齢者における筋力や平衡性は,四肢の敏捷性及び柔軟性より加齢による低下の程度が大きい。2.(1)自覚的健康度と柔軟性因子にのみ有意な関係が認められる。(2)自覚的健康度とBMI及び年齢間に有意な関係は認められない。(3)精神的ストレスによる苛立ちが無いことや就寝前に食事をとらないこと,あるいは社会的貢献やそれに伴う身体活動などの生活状況が自覚的健康感に好影響を及ぼす。3.(1)健康状態,日常生活活動及び食生活の各生活状況は複合して基礎体力に影響を及ぼす。(2)運動習慣,過去の病気や怪我による障害の有無,就寝時間及び年齢は基礎体力の低下に大きな影響を及ぼす。(3)基礎体力は加齢に伴い低下するが周12回程度の運動は加齢に伴う体力の低下を遅延させる効果がある。(4)60歳代と70歳代では基礎体力に及ぼす生活諸条件の影響が異なる。また,一般在宅高齢者及び障害を有する施設入居者を対象とし,日常生活動作を評価する調査票の作成を試み,在宅高齢者の日常生活動作と生活諸状況との関係も検討した。高齢者の健康・体力に関する基礎的研究として、先ず安全性及び信頼性等を考慮し、体格・体力測定項目を選択した(体格11変量、体力(筋機能、肺機能、関節機能及び神経機能)13変量)。次に、高齢者の健康調査票及び健康・体力に影響を及ぼす生活条件調査票を作成するため、理論的妥当性を考慮して各領域から各々26項目、38項目の調査項目を選択した。生活条件調査は日常生活状況、仕事状況等の5領域、健康調査は呼吸系、消化系等の9領域から構成されると仮定した。体力測定が実施可能な高齢者を対象にこれら作成した測定・調査を実施した。体力テストの信頼性、体力の加齢に伴う変化や因子構造の検討及び健康・体力と生活条件の関連等資料の解析結果、以下の知見が得られた。1.(1)テストー再テスト法により信頼性を検討した結果、選択した高齢者のための体力テストの信頼性は高い。(2)男女における体力構成因子の類似性は高く、高齢者における体力因子構造の性差は少ない。(3)高齢者における運動の実施は、加齢に伴う体力の低下を遅延させる効果があり、特にその効果は女性高齢者において顕著である。2.(1)自覚的健康度と体力の関連は低く、体格との関連が高い。(2)自覚的健康度得点が高い者は低い者よりも生活条件が程度の差こそあれ良好な状態にある。

3.(1)体力に影響を及ぼす生活条件の単独的複合的関連を検討した結果、年齢、現在の運動習慣の有無、社会的活動の参加状況及び間食の摂取状況が男性高齢者の体力に影響を及ぼす要因である。特に、運動習慣、社会的活動の参加及び間食の摂取に関する生活条件は、改善可能な条件であり、これらの生活条件の改善は体力の加齢に伴う低下を遅延させる効果があると推測される。今後は、多変量解析を駆使してより詳細な検討を加えてこれらの研究資料を取りまとめ、論文発表を行う予定である。高齢者の健康・体力に影響を及ぼす生活諸条件の検討を行うために,理論的妥当性等を考慮して各体力領域から体力パフォーマンステストを,また,自覚的健康,及び生活状況調査項目を選択した。まず,高齢者における体格・体力の因子構造を明らかにすると共に,その性差及び加齢に伴う変化を検討した。次に,横断的資料に基づき,自覚的健康と体力及び生活状況の関係を検討した。また,基礎体力と健康状態,日常生活活動,及び食生活生活との関係についても検討し,基礎体力に関与する生活諸状況について考察を行った。以上の検討から新たに以下のような知見が得られた。1.(1)体格因子として,長育,量・周育及び体脂肪の3因子が解釈され,男女とも量・周育及び長育は加齢と共に小さくなる。(2)体力因子として,筋力,四肢の敏捷性,平衡性及び柔軟性の4因子が解釈され,男女とも加齢に伴い低下する。(3)高齢者における筋力や平衡性は,四肢の敏捷性及び柔軟性より加齢による低下の程度が大きい。2.(1)自覚的健康度と柔軟性因子にのみ有意な関係が認められる。(2)自覚的健康度とBMI及び年齢間に有意な関係は認められない。(3)精神的ストレスによる苛立ちが無いことや就寝前に食事をとらないこと,あるいは社会的貢献やそれに伴う身体活動などの生活状況が自覚的健康度に好影響を及ぼす。3.(1)健康状態,日常生活活動及び食生活の各生活状況は複合して基礎体力に影響を及ぼす。(2)運動習慣,過去の病気や怪我による障害の有無,就寝時間及び年齢は基礎体力の低下に大きな影響を及ぼす。(3)基礎体力は加齢に伴い低下するが週12回程度の運動は加齢に伴う体力の低下を遅延させる効果がある。(4)60歳代と70歳代では基礎体力に及ぼす生活諸条件の影響が異なる。また,一般在宅高齢者及び障害を有する施設入居者を対象とし,日常生活動作を評価する調査票の作成を試み,在宅高齢者の日常生活動作と生活諸状況との関係も検討した。
人工環境下の作業における感覚・運動協応に関する心理学的研究

直視できない環境で作業を行う場合、その環境の情報(主に視覚情報)を作業者に伝送し、作業を行うことになる。この場合、作業対象が広範囲に散在し、それらの位置関係の認識が必要な場合、広い範囲(広い撮像画角)の映像が必要になる。一方、細かい作業を行う場合、その部位を大きく拡大した(狭い撮像画角の)映像が必要になる。広い撮像画角と狭い撮像画角の映像を任意に得ることのできるものとしてズ-ム機能を持つTVカメラシステムがある。そこで、このシステムの評価を行うために、固定画角、可変画角下の作業効率について実験的な研究を行った。実験はコンピュータ上で仮想的な環境を設定し、実験を行った。両眼立体視可能な画像提示は、液晶シャッターめがね方式で行った。本研究における実験では、固定画角の映像下の作業時間に比較し、ズ-ム機能を使用した映像下の作業時間が長くなった。人の視覚情報処理と運動を協応させている場合には、視覚的な大きさと運動量を関係づけており、ズ-ム機能により映像の大きさが変化すると、そのたびに視覚量と運動量を校正するプロセスが要求され、このために作業時間が長くなるものと考えられる。しかし、細かい作業を行う場合にその部位の十分な奥行情報を得るためには拡大映像を得る必要がある。そこで、次に、狭画角映像でありながら、広い空間に散在する物体の位置関係の認識を可能にする方法がないかどうか、実験的に探索した。その結果、空間に3次元の格子パタンを付加すると、位置関係の認識が容易になることがわかった。さらに、両眼視差量を小さくすると観察者の疲労感が小さくなることがわかった。小さな視差でも奥行き情報処理が可能になるには、高い空間分解度の映像を与える必要があろう。
Dysoxiaによる脳障害と活性酸素

Dysoxia(Hyperoxia,Hypoxic Hypoxia後のreoxygenation)による組織障害の仮説として活性酸素発生増加を考え,中枢神経系での活性酸素発生増加と酸素濃度との関係をラットを実験動物としてin vivoで検討することを目的とした。2)ラット脳の生理的代謝過程におけるin vivoでの活性酸素(H_2O_2)発生は約77pMと計算されたが,Hyperoxia(0.6ATA O_2,1ATA O_2,3ATA O_2)に暴露すると酸素分圧に比例して増加し,中枢神経系酸素中毒の発生する3ATA O_2では約300%増加することから,活性酸素発生増加が中枢神経系酸素中毒発生に関与することが示唆された。4)N_2Hypoxia負荷後にreoxygenationとしてHyperoxia(1ATA O_2,3ATA O_2)に暴露するとH_2O_2発生は2)の結果と異なり各酸素分圧間の差がなくなると共に,対照群(Hypoxia負荷のない空気吸入群)とも有意差がなくなった。5)N_2O Hypoxia負荷後のreoxygenationにおいてはH_2O_2発生が各酸素分圧間で差がなくなることは4)の結果と同様であったが,対照群およびN_2Hypoxia群と比較し有意にH_2O_2発生が増加した。3)5)の結果よりHypoxic Hypoxia自体では活性酸素による障害は考えられない。又Hypoxia負荷後のreoxygenationではN_2Hypoxia後では活性酸素による障害の増悪は考えられないが,N_2OHypoxia後では活性酸素発生増加による脳障害の増悪が示唆された。1.60年度研究計画への追加として、摘出脳の処理中の一過性hypoxiaの影響につき検討し、一過性hypoxiaによっては【H_2】【O_2】発生測定に影響がないことを確かめた。2.In vivoでの【H_2】【O_2】発生を測定する原理として、発生した【H_2】【O_2】が内因性catalaseと反応して生成する中間物質Compound【I】がaminotriazoleと不可逆性に反応することを利用したが、この方法で確実に【H_2】【O_2】発生をみているかどうかを検討した。Compound【I】をethanolでdecompositionして内因性catalase抑制効果が無くなるかどうかをみたが、ethanolによりhyperoxiaにより増加した、catalase活性の抑制が消失し、確実に【H_2】【O_2】発生を測定していることを確認した。以上の効果と60年度研究結果より、ラット脳における定常時【H_2】【O_2】濃度を計算すると〔【H_2】【O_2】〕=6.6pm+5.8【ATA^(-1)】×〔【O_2】〕in ATAとなった。3.ラット脳を5%【O_2】,10%【O_2】のhypoxiaに暴露後、全摘出脳につき【H_2】【O_2】発生を測定したが、10%【O_2】負荷では対照と有意差がなく、5%【O_2】では対照及び10%【O_2】負荷に比較しcatalase活性の抑性は有意に少なかった。これはhypoxia自体では活性酸素の発生増加はないことを示唆する。4.10%【O_2】,5%【O_2】のhypoxiaを負荷した後、空気,100%【O_2】,3ATA下100%【O_2】のhyperoxiaにより30分間再酸素供給をすると、各酸素分圧間で【H_2】【O_2】発生に有意差がみられなかった。この結果はhypoxichypoxia負荷後の再酸素供給では、hyperoxiaに暴露後にみられた酸素分圧に比例した活性酸素の発性増加は、hypoxic hypoxiaにより減少することを示唆する。

61年度ではHypoxia(5%O_2, 10%O_2)の条件作成に窒素を使用したが, 62年度では笑気によるHypoxia(6%O_2)の条件下にラットを暴露し,その後に再酸素供給を行って,脳in vivoでの活性酸素発生をH_2O_2発生を指標として, 61年度と同様の方法で検討した.その結果,1.ラットを笑気(N_2O)によるHypoxia(6%O_2)に15分間暴露した後の全摘出脳でのH_2O_2発生は,対照群(Hypoxia負荷のない空気吸入群)と有意差はない.又61年度に行った窒素(N_2)によるHypoxia(5%O_2, 10%O_2)暴露群との間にも有意差がなかった.2.N_2O Hypoxia暴露後に, Hyperoxia(1ATAO_2, 3ATAO_2)により再酸素供給を行った後では,いずれのHyperoxia群でも対照群(N_2O Hypoxia負荷のない空気吸入群)に比較して,ラット脳in vivoでのH_2O_2発生は有意に増加した.しかし各Hyperoxiaの酸素分圧間には有意差はなかった.又61年度に行ったN_2 Hypoxia群と比較すると, Hypoxia負荷後の再酸素供給によるH_2O_2発生は, Hyperoxiaの酸素分圧による有意差がなくなるのは同様であるが, H_2O_2発生はN_2O Hypoxia負荷後の方が有意に増加した.以上よりHypoxia自体ではH_2O_2発生を指標とした活性酸素発生(O^-_2, H_2O_2, OH・の発生)はラット脳in vivoで生理的代謝過程と有意差がないと考えられる.しかしHypoxia負荷後のHyperoxiaに対してはHypoxia負荷のない場合と反応が異なり,酸素分圧に比例した活性酸素発生増加がなくなると共に, N_2 Hypoxia負荷後とN_2O Hypoxia負荷後でも異なった反応を示すと考えられた.
事例からわかる発達障害児のスポーツ指導法の集成

本研究では、1発達障害児者を対象としたスポーツ指導現場における有効な指導方法とプログラムを、事例を用いて明らかにし集成すること、2スポーツ教室や運動が発達障害児者の心身の健康にもたらす影響を明らかにすることを目的とした。1では、課題と介入、参加者の変化について30の事例をまとめた。2では、運動が自閉症スペクトラム障害がある人のストレスの軽減と気分の安定に効果的であること、肢体不自由がある人の歩行能力とバランス能力の向上に効果的であることが明らかになった。同時に、発達障害児者が生涯スポーツを獲得するためには、地域のスポーツ関連施設において発達障害児者の受け入れを進める必要があると考えられた。本研究は、発達障害児のスポーツ指導における具体的な事例と対応、ならびに指導方法を集成することを最終目的としている。平成26年度は、アセスメントの一環として対象児者における運動・スポーツに関する困り感と日常生活における運動量について、以下の2つの調査を実施し、成果を発表した。一つ目の調査は、対象児者の保護者15名を対象に、子どもの運動能力とスポーツ参加における困り感について質問紙調査を実施した。その結果、「鉄棒の逆上がり」、「ボールのキャッチ」、「マット運動」ができないこと、「持久力・筋力が低い」ことが「気になる」項目として上位に挙げられた。また、地域のスポーツクラブに通うことが困難であることが保護者の悩みとして示され、地域施設における障害への理解の必要性が明らかなになった。さらに、発達性協調運動障害(DCD)について、医師や療育相談の担当者、学校の先生から説明を受けたり、話をされた経験がある保護者は15名中1名で、DCDについて保護者や関係機関に情報を提供していく必要性が示唆された。二つ目の調査は、自閉症のある女子1名を対象に、特別支援学校在学時と就労後の歩数を調査比較し、日常生活における身体活動量の違いを明らかにした。結果から、自閉症児の就労後の身体活動量は在学中と比較して減少する傾向にあり、健常者と比較しても歩数が少なくなる傾向を示した。同時に、就労後のスポーツ教室が身体活動量の増加に及ぼす影響は少ないことがわかり、発達障害のある生徒が就労後に十分な身体活動量を確保するためには、生活習慣の中で余暇活動を取り入れることや、スポーツ教室の中でも基礎体力をつけるための活動を行うことが、生活体力の向上に必要であるとともに、スポーツ教室の活動が身体活動量のみならず、心理的・社会的、特に就労についてどのような影響をもたらすのかを検討する必要性が明らかになった。本研究は、発達障害児のスポーツ指導における具体的な事例と対応、ならびに指導方法を集成することを目的としている。平成27年度は、26年度に実施した調査結果にもとづき、主に二つの調査と実践活動を進めた。一つ目は、自閉症および軽度知的障害のある女性1名を対象に、居場所の心理的機能を測定する尺度を用いて、対象者が居場所と感じる場所について調査を行うとともに、情動知能測定尺度を用いた情動知能の調査を行った。結果、居場所の心理的機能を測定する尺度では自宅とスポーツ教室に有意差はみられず、スポーツ教室には受け入れてくれる他者が存在し、そこでの自分に自信が持てていることが明らかになった。二つ目は、発達障害児者を対象としたスポーツ教室に参加している7名の参加者を対象に、運動能力テストを4回実施し、1年間の変化を視覚化することでスポーツ教室の活動が運動能力に与える影響を調査した。結果、長座体前屈に一部変化が確認できたものの、その他の運動能力には変化が見られず、月3回程度の頻度で1年間活動を継続しても運動に不器用さがある参加者の運動能力の改善に影響を及ぼさないことが明らかになった。しかし、毎回の参加記録と観察、保護者の聞き取りから、運動能力以外に変化があることが明らかになっており、発達障害児者を対象としたスポーツ教室の意義を、継続的且つ積極的な参加が与える変化として、運動能力だけでなく、生活機能全体で考察していく必要性が明らかになった。上記の調査と並行して、対象者の特徴に合わせた具体的な指導方法の事例として、ティーボールのルールや方法を工夫し、参加者の取り組みの変化や技能の変化を1年間観察した。その結果、バッティングフォームの変化、ルールや守備の理解、ゲームへの意欲、仲間とのコミュニケーションに変化が見られ、多様な障害のある参加者がみんなで楽しめる活動として定着した。平成27年度は、26年度に実施できなかった運動能力に関するアセスメントが実施でき、その結果からスポーツ教室の活動が参加者に与える影響について示唆を得ることができた。また、26年度の調査結果から得られた課題(スポーツ教室が対象者に与える心理的・社会的影響)を明らかにする調査も実施できた。さらに、活動の工夫や指導の事例についても並行して実践し、個々のケースに合わせた工夫や指導方法が、各対象者の活動時の行動や言動、パフォーマンスにどのようにつながるのかを明確化するための記録を蓄積し、一部の事例を学会で成果発表することができた。本研究は、発達障害児・者のスポーツ指導における具体的な事例と対応、ならびに指導方法を集成することを目的としている。平成28年度は、6つの調査研究とスポーツ指導の実践活動を実施した。1ホームエクササイズが知的障害と肢体不自由がある対象者のバランスと歩行能力に及ぼす影響に関するケーススタディーでは、運動施設へのアクセスが困難な肢体不自由者が自宅で可能な体幹トレーニングを行うことで、バランスや歩行能力が改善することが明らかになった。

2タブレット教材を用いた指導が自閉症スペクトラム障害がある対象児のバッティングホームに与える影響に関するケーススタディーでは、口頭だけの指導時よりも、タブレットで自分の動きを確認できるようにした指導時の方が、バッティングフォームに改善がみられた。3心臓病と精神遅滞がある子どもの保護者が考えるスポーツ活動の意義に関する質的研究では、幼児期からスポーツに親しむ家庭環境が障害のある子どものスポーツに対する興味関心や行動に影響する可能性が示唆された。4二次元気分尺度を用いた自閉症スペクトラム障害がある対象者の運動前後の気分の変化に関するケーススタディーでは、運動前よりも運動後の方がよりポジティブな心理状態に改善することが明らかになった。5最後に、これまで継続してきたスポーツ教室が参加者の生活機能にもたらす影響をICFモデルをもとに分析した結果、スポーツ教室に「参加」することは、「健康状態」の改善、「身体機能・身体構造」の改善、できる「活動」の発見と獲得、運動する意欲亢進(個人因子)、他者とのかかわり(環境因子)などにつながることが確認できた一方で、ボランタリーな活動が生活機能の変化にもたらす限界も明らかになった。上記の調査と並行して、座位姿勢でできる有酸素運動機器や鉄棒補助具の効果を明らかにするための実践を進めた。平成28年度は、平成27年度に計画した調査研究を進めることができ、一部の成果を学会で発表することができた。特に、ケーススタディーで対象者に合わせた指導方法の効果性を明確にできたとともに、これまで蓄積してきたデータをまとめ、スポーツ教室が発達障害児・者にとってどのような役割を果たせるのかについて、客観的な視点で効果と課題を明らかにできたことは成果であった。また、平成28年度の調査研究は26年度・27年度の調査研究から示された課題がもとになっており、3年間で段階的に研究が進められたと考える。しかし、28年度内で作成する予定であった報告書を完成させることができなかったため、29年度まで補助事業期間を延期することとなった。本研究は、発達障がい児者のスポーツ指導における具体的な事例と対応、ならびに指導方法を集成することを目的とした。平成2628年度では、発達障がい児者の運動能力とスポーツ参加に関する困り感を明らかにし、その結果をもとにスポーツ教室の各活動ごとに、ケースと対応(指導)方法、参加者の変化をまとめ、活動が参加者に与える影響を明らかにした。また、ICF(国際生活機能分類)を用いて課題と効果を整理し、スポーツ教室の存在意義を明確化した。平成29年度は、3つの実践研究(1有酸素運動機器を用いた座位での有酸素運動が肢体不自由がある参加者の体組成に及ぼす影響、2エアロバイクを用いた有酸素運動が知的発達障がい者の体組成に及ぼす影響、3有酸素運動が自閉症スペクトラム障害がある参加者の気分に及ぼす影響)を実施した。1では、体重が有意に減少し、歩行能力(5m間最大歩行)とバランス能力(開眼片足立ち)に改善が認められた。特に歩行能力は、脱トレーニング期間後でもほぼ維持できていることが明らかになった。2では、筋肉量が有意に増加し、対象者のモチベーションも高かった。
13C-ブドウ糖呼気試験による臓器別糖酸化処理能評価法開発と糖代謝異常病態の検討

13C-ブドウ糖呼気試験(13C-GBT)は安定同位体で標識されたブドウ糖を内服後に、体で代謝された際に発生する標識された二酸化炭素(13CO2)を呼気でを測定する検査である。測定結果は全身におけるブドウ糖利用率を反映する。ブドウ糖は脳や筋や肝臓で利用されている。今回の研究は、健常者と糖尿病などの糖利用が低下している患者さんを対象にして、ブドウ糖呼気試験を行い、ブドウ糖の体での利用率を解析します。なお、安定同位体は放射性同位体とは異なり、人体に安全なものです。
α-ハロ-α-ジアゾアセトフェノンを用いる不斉シクロプロパン化反応の開発

遷移金属錯体を用いるα-ジアゾカルボニル化合物とアルケンとの不斉シクロプロパン化反応は、光学活性シクロプロパン誘導体の有力な合成法のひとつである。近年、Hansenらはα-ハロ-α-ジアゾアセタートを用いた高ジアステレオ選択的分子間シクロプロパン化反応を報告しているが、殆ど不斉誘起は見られなかった。Rh2(S-TBPTTL)4存在下、α-ブロモ-α-ジアゾアセトフェノンとスチレンとのシクロプロパン化反応を行うと、完璧なジアステレオ選択性で目的物が85%の不斉収率で得られた。また、塩素原子で置換したα-クロロ-α-ジアゾアセトフェノンを基質とした場合、不斉収率は91%に向上した。光学活性ハロシクロプロパンは多置換シクロプロパンの合成中間体として有用な化合物であり、その効率的合成法の開発が強く望まれている。α-ハロ-α-ジアゾカルボニル化合物とアルケンとの不斉シクロプロパン化反応は、ハロシクロプロパン誘導体の有力な合成法の一つとして期待されているが、ジアゾ基質の調製が困難であることからこれまでほとんど顧みられることがなかった。今年度は、新規ジアゾ化合物であるα-ハロ-α-ジアゾアセトフェノンの合成法の開発と二核ロジウム(II)錯体を用いた不斉シクロプロパン化反応を検討し、以下の成果を得た。(1)既存の方法に従ってα-ハロ-α-ジアゾアセトフェノンを調製することは困難であった。種々検討の結果、-60 °C下でα-ジアゾアセトフェノンとNBSのジクロロメタン溶液にDBUを滴下して反応を行い、カラム精製後、完全に溶媒留去することなくジクロロメタン溶液としてα-ブロモ-α-ジアゾアセトフェノンを合成できることがわかった。この溶液は、-30 °Cで少なくとも1週間保存可能であった。(2)N-テトラブロモフタロイル-tert-ロイシナートを組み込んだRh2(S-TBPTTL)4を触媒として用い、α-ブロモ-α-ジアゾアセトフェノンとスチレンとの不斉シクロプロパン化反応を行ったところ、完璧なシス選択性でブロモシクロプロパン誘導体が85%の不斉収率で得られた。α-ハロ-α-ジアゾカルボニル化合物とアルケンとの不斉シクロプロパン化反応は有力な合成法の一つとして期待されるが、ジアゾ基質の調製が困難であることから、これまでほとんど顧みられることがなかった。今年度は、強固な不斉反応場をもつ新規ロジウム(II)錯体を創製と本反応への適用を検討し、以下の成果を得た。(1)ハロゲン結合は塩素、臭素、ヨウ素の順に強くなることが知られている。そこで、優れた反応性・触媒活性・不斉識別能を併せ持つと期待される新規不斉ロジウム(II)錯体として、ヨウ素原子で置換したRh2(S-TIPTTL)4の合成を行なった。(2)Rh2(S-TIPTTL)4を用いてα-ブロモ-α-ジアゾアセトフェノンとスチレンとの不斉シクロプロパン化反応を行うと、完璧なシス選択性で1-ベンゾイル-1-ブロモ-シクロプロパンが不斉収率85%で得られることがわかった。現在までに以下の研究目標を達成した。(1)Rh2(S-TIPTTL)4は、X線結晶構造解析により、隣接するフタルイミド基上のヨウ素原子とイミドカルボニル酸素原子との距離がvan der Waals半径の和よりも短く、ハロゲン結合していることが判明した。(2)既存の不斉ロジウム(II)錯体を用いてα-ハロ-α-ジアゾカルボニル化合物のシクロプロパン化反応を行った場合に得られる不斉収率は劣悪であった(<10% ee)。本反応系において、Rh2(S-TIPTTL)4が示すエナンチオ選択制は高く、初めての成功例である。上記の成果は、おおむね当初の計画通りに進行している。α-ハロ-α-ジアゾカルボニル化合物とアルケンとの不斉シクロプロパン化反応は有力な合成法の一つとして期待されるが、ジアゾ基質の調製が困難であることからこれまでほとんど顧みられることがなかった。今年度は、不斉シクロプロパン化反応の条件を精査し、エナンチオ選択性の向上を図った。また、本反応で得られる1-ベンゾイル-1-ハロ-シクロプロパンの変換反応を検討し、多置換シクロプロパン誘導体の立体選択的合成を行い、以下の成果を得た。(1)-60 °CでαージアゾアセトフェノンとNCSのジクロロメタン溶液にDBUを滴下して反応を行い、カラム精製後、完全に濃縮することなくジクロロメタン溶液としてα-クロロ-α-ジアゾアセトフェノンを調製できることが分かった。このものとスチレンとの不斉シクロプロパン化反応にRh2(S-TBPTTL)4を適用すると、完璧なシス選択性で1-ベンゾイル-1-クロロ-シクロプロパンが不斉収率91%で得られた。(2)Na2

HPO4存在下、m-CPBAを用いて1-ブロモ-1-ベンゾイル-シクロプロパンのBaeyer-Villiger酸化を行うと、シクロプロパン骨格を損なうことなく(Z)-1-ブロモ-2-フェニルシクロプロパンカルボキシラートに変換できることが分かった。エステルを加水分解した後、系中で発生させた四酸化ルテニウムを用いて酸化することでメチルアスパルターゼ阻害作用をもつジカルボン酸に導くことができた。遷移金属錯体を用いるα-ジアゾカルボニル化合物とアルケンとの不斉シクロプロパン化反応は、光学活性シクロプロパン誘導体の有力な合成法のひとつである。近年、Hansenらはα-ハロ-α-ジアゾアセタートを用いた高ジアステレオ選択的分子間シクロプロパン化反応を報告しているが、殆ど不斉誘起は見られなかった。Rh2(S-TBPTTL)4存在下、α-ブロモ-α-ジアゾアセトフェノンとスチレンとのシクロプロパン化反応を行うと、完璧なジアステレオ選択性で目的物が85%の不斉収率で得られた。また、塩素原子で置換したα-クロロ-α-ジアゾアセトフェノンを基質とした場合、不斉収率は91%に向上した。現在までに以下の研究目的を達成した。(1)α-ブロモ-α-ジアゾアセトフェノンの合成法の開発:α-ハロ-α-ジアゾアセトフェノンは熱や濃縮操作に不安定であることから、未だ合成報告は皆無である。今回開発した合成法により、不斉カルベン反応におけるジアゾ基質の適用範囲の拡張が期待される。(2)強固な不斉反応場をもつロジウム(II)錯体の開発:X線結晶構造解析により、Rh2(S-TBPTTL)4は隣接するフタルイミド基上の臭素原子とイミドカルボニル酸素原子がハロゲン結合していることが判明した。ハロゲン結合を介して配位子を固定した不斉遷移金属錯体はこれまでにほとんど例がなく、私達の開発した二核ロジウム(II)錯体が初めての成功例である。上記の成果は、おおむね当初の計画通りに進行している。不斉シクロプロパン化反応の条件を精査し、エナンチオ選択性の向上を図る。また、不斉シクロプロパン化反応で得られる1-ベンゾイル-1-ハロ-シクロプロパンの変換反応を検討し、多置換シクロプロパン誘導体の立体選択的合成を行う。さらに、光学活性ハロシクロプロパンを合成中間体とする生物活性化合物及びその類縁体の合成を行う。医歯薬学ハロゲン結合は塩素、臭素、ヨウ素の順に強くなることが知られている。そこで、さらに優れた反応性・触媒活性・不斉識別能を併せ持つことが期待される新規不斉ロジウム(II)錯体としてヨウ素原子で置換したRh2(S-TIPTTL)4の合成を行ない、不斉シクロプロパン化反応への適用を試みる。次年度に研究を滞りなく継続できるよう、余裕をもった配分としたため。次年度に研究を滞りなく継続できるよう、年度末に若干の余裕をもった配分としたため。次年度分とあわせて、試薬およびガラス器具などの物品費として使用する。