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トンキン通事系語学資料による文献方言史研究

本研究は、寛政期にトンキン通事(ベトナム語通訳官)魏龍山が編纂した『訳詞長短話』他の語学資料を対象に、その中に認められる近世後期長崎方言の要素を、現在方言と関連づけていくことを目的とする。研究期間中は主に文法分野に取り組んだ。とくに〈動詞の活用〉に関する研究、および〈人称詞を含む敬語表現〉に関する研究を中心的に行った。トンキン通事系語学資料の日本語訳文には、活用が一定しない動詞が見られ、現在の九州方言との関連が想定される。敬語については、資料の中心言語である中国語の表現より、場面に応じた細かい使い分けがなされていた。それを方言史に位置付けられるか、さらに検討したい。H26年度の計画は、概略1トンキン通事系語学資料の書誌的研究、2記載されている諸外国語の比較研究、3それらを資料とする文献方言史研究の3点から研究を行うというものであった。1書誌的研究においては、トンキン通事系語学資料の全体像を明らかにするため、全資料の翻刻を進めた。資料相互の関係などを考察するまでには至っていないが、資料の全体的な整理はおおむね完了した。2諸外国語の比較研究については、本年度は『訳詞長短話』『東京異詞相シュウ解』を主たる調査対象として、両書に記載された中国語およびベトナム語の漢字音の整理を行った。記載されたそれぞれの言語について、方言的な出自を明らかにするためである。中国語については先行文献もあり、ある程度までは見当がついている。一方、ベトナム語についてはどの程度方言調査が行われているか調べてみたが、現時点では拠るべき研究報告・論文が見出せていない。3上記の音韻分野の調査とは別に、トンキン通事系語学資料の中の言語事象に関連して、肥筑方言の文法についても研究を行う必要性を感じ、考察を始めた。これに関しては「佐賀(市)方言の動詞活用ー「語幹化」の視点からー」と題して研究発表を行った(H26年12月27日筑紫日本語研究会)。現在、この発表を基に、肥筑方言域(九州西部)を射程にして論文をまとめている。参考図書について、本年度は、日本史・対外交渉史関係、蘭学・洋学資料、その他外国資料の主だったものを収集し、参照、活用している。H27年度の計画は、概略1トンキン通事系語学資料の書誌・文献研究については、継続して資料の整理を行い、研究資料として利用しやすい状態に整える。2記載されている諸外国語の比較研究については、本年度はポルトガル語とペルシャ語の概要を明らかにすることに重点を置くというものであった。1書誌的研究においては、トンキン通事系語学資料全体の翻刻を行い、資料としての整理を進めた。引き続き相互比較を行っていく。2ポルトガル語とペルシャ語の記述部分については、下記3肥筑方言自体の考察に時間を要していることもあり、じゅうぶん調査が進んでいるとは言いがたい。キリシタン資料なども参照しながら、引き続き比定調査を進めていく。3文献方言史研究の一環として、本資料中の言語事象に関連して、現代肥筑方言からの裏付けとなる文法、とくに動詞の活用についても研究を行っている。これに関しては、2回研究発表を行い、論文にまとめた。全体としては、資料自体の整理が進み、これから方言史資料としてどのように活用できるかをさまざまな角度から考察する段階にきたという状況である。1書誌的研究においては、全体的な資料の整理は進んでいる。そこからの各資料の相互比較、および影響関係の措定がじゅうぶんでない。2諸外国語の比較研究については、『訳詞長短話』『南詞シュウ解』を主たる対象として、記載されているポルトガル語およびペルシャ語の整理を行っている。この点についてはまだ不十分な状態である。3トンキン通事系語学資料による文献方言史研究については、今日までの調査に基づいて、方言音韻史研究として、近世期長崎方言の音韻および発音傾向の推定が可能となる。ハ行音に関する考察などを行っているが、論文をまとめるには至らなかった。文法については、活用調査などで論文をまとめ、考察の基盤を作ることができた。肥筑方言の文献資料の中、比較的調査の手が及んでいないという点でトンキン通事系語学資料と共通する対馬方言書『日暮芥草』も引き続き調査を行っている。最終年となる平成28年度は、諸外国語資料について総合的に整理したうえで、トンキン通事系語学資料から明らかになる肥筑・長崎方言史をまとめ、報告書を作成して総括する計画であった。1書誌的研究は、平成26、27年度の研究に基づき、上半期にトンキン通事系資料の書誌・文献調査を完成させることを目標として進めてきた。しかしながら、諸外国語の記述部分、とくにポルトガル語とペルシャ語については基礎的な知識の習得に時間を要し、思うほどには進められなかった。今後継続して調査を行いたい。2トンキン通事系資料の外国資料としての特性、とくに音韻に関する資料を豊富に有する点を活かし、肥筑・長崎方言の音韻史解明に益することを意図しているが、上記ポルトガル語、ペルシャ語に加え、ベトナム語についてもトンキン方言の資料をじゅうぶん入手することができなかった。これらの事情からすぐに音韻史に結びつけることに困難を感じ、まずは文法および語彙を中心に考察を進めることとした。3外国語の日本語訳については、唐話資料との比較を試みた。

トンキン通事系資料では、同じく長崎通事であった岡島冠山の唐話教科書『唐訳便覧』のような口語資料としての要素が濃いといわれているものより、さらに口語的な表現になっている。全体が口語的な傾向をもつ中で、方言語彙の他、例えば「タケノヒクイ」(背が低い)といった格助詞の使い方など、文法要素にも肥筑方言色が現れていると考える。4当該資料中『訳詞長短話』の記載内容および「魏氏仮名」と称される独特な仮名字体から、韻学との関係が認められ、考察を加えた。そこに通事の学問、あるいは教養の在り方の一端を窺うことができると見る。現時点では馬渕和夫氏のご研究を参照するくらいしか考察の手立てを持たないが、正当な悉曇の学ではなく、陰陽五行説や俗説の要素を含む、世俗的性格の強いものと考えている。本研究は、寛政期にトンキン通事(ベトナム語通訳官)魏龍山が編纂した『訳詞長短話』他の語学資料を対象に、その中に認められる近世後期長崎方言の要素を、現在方言と関連づけていくことを目的とする。研究期間中は主に文法分野に取り組んだ。とくに〈動詞の活用〉に関する研究、および〈人称詞を含む敬語表現〉に関する研究を中心的に行った。トンキン通事系語学資料の日本語訳文には、活用が一定しない動詞が見られ、現在の九州方言との関連が想定される。敬語については、資料の中心言語である中国語の表現より、場面に応じた細かい使い分けがなされていた。それを方言史に位置付けられるか、さらに検討したい。全体として、資料の整理に時間を費やし、まだじゅうぶん考察段階に踏み込めていないといった状況である。1書誌的研究においては、資料の全体的な整理はひととおり行うことができた。そのうえで各資料を相互比較し、それぞれの影響関係を明らかにするところまでを予定していたが、そこまでは至らなかった。2諸外国語の比較研究については、『訳詞長短話』『東京異詞相シュウ解』を主たる対象として、記載されている中国語およびベトナム語の漢字音の整理を行った。中国語については、とくに官話系方言、福州方言の音韻体系を先行研究によって把握し、トンキン通事系語学資料に記された中国語の出自について、自分なりの見解を示す必要があるが、時間の関係上、その点はじゅうぶん詰め切れなかった。ベトナム語については、方言レベルでの考察をすべきであるが、ベトナム語における方言研究の現状がまだつかめておらず、中古音、および現代標準ベトナム語との粗々とした比較以上のことはできていない。福州方言については、今後、現地調査も行いたいと考えてはいるが、まずは先行研究に拠って考察を進めていきたい。3トンキン通事系語学資料による文献方言史研究については、まずは2の調査に基づいて、方言音韻史研究として、中国語およびベトナム語の仮名表記から、当時の長崎方言の音韻および発音傾向の推定が可能となる。最初にそれを論文としてまとめる予定であったが、並行して、肥筑方言文法・文法史研究や、加えて対馬の方言書『日暮芥草』の調査にまで手を付けたため、予定の論文をまとめるには至らなかった。平成27年度に残した課題を補いながら、基本的には平成28年度研究計画に従って研究を進めていく。1書誌・文献研究については、さらに資料の整理を行い、研究資料として利用しやすい状態に整える。2記載されている諸外国語の比較研究については、ポルトガル語とペルシャ語の調査を引き続き進め、諸外国語資料全体を総合して整理する。
ヒト腕の運動生成のモデル化とそれを利用した新しい手話翻訳法の研究

ヒト腕の2点間到達運動の運動計画モデルであるジャーク最小モデルに経由点を付加することで、より複雑な運動を再現することができる。ヒト腕運動はこのような経由点列の情報にから生成されているという仮説をより複雑な条件で検証し、計測した軌道データから経由点を抽出するアルゴリズムを検討した。さらに、手話単語の自動翻訳に応用した。計測した手話単語の運動軌道を近似するための少数の経由点を抽出し、この情報を用いて手話単語を翻訳する実験を行い、従来手法より高い認識精度を示した。ヒト腕の2点間到達運動はジャーク最小モデルなどの滑らかさに関する運動規範によって生成されるのに対し、複雑な運動はこの運動規範に経由点などの拘束条件を加えることによって生成されるという仮説を基に、計測されたヒト腕の運動から経由点などの情報を抽出するアルゴリズムを検討した。和田らが提案した、運動規範に基づく再現軌道と計測軌道の誤差が最大の点を経由点と指定して順次経由点の数を増やす従来手法では過剰な経由点が必要になるケースがあるため、この手法で経由点を抽出した後、計測軌道と再現軌道との軌道全体の誤差を小さくするように経由点の位置を移動することで、再現性がよく、さらに同じ運動を繰り返した場合の運動のばらつきに対して頑強な経由点抽出アルゴリズムを提案した。このアルゴリズムを手話の単語運動データに適用し、抽出された経由点の位置情報に基づく手話単語翻訳を試みた。これまでに提案された手話翻訳手法において設定された特徴点と比較すると、従来手法ではその数が多くかつ運動のばらつきにより個数や位置が変動するためDPマッチングを必要であったのに対し、提案手法では抽出点の個数は少なく安定であったため、単純なパターンマッチングにより高精度で、かつ計算時間も短く翻訳が可能であることが確認された。すなわち手話翻訳において提案手法が極めて有効である可能性を示した。さらに拘束条件が経由点の位置に加えてその経由点での運動の方向も指定された場合のヒト腕運動を解析し、この場合も同様な手法で経由点抽出が可能であることを確認した。また例えば経由点の位置が2個の場合と、1つの経由点の位置と速度が拘束された場合のような、再現するためのパラメータ数が一致するような場合に、両者の計測軌道を区別できる可能性を示した。この結果より手話単語の運動パターンの脳内表現形態が異なっていても、この手法により対応が可能であると期待できる。昨年度に引き続き、手話単語を表す運動を、経由点を含む躍度最小軌道によって近似したときの経由点を手話運動の特徴点とみなして手話翻訳を行う手法を検討した。新たに経由点の数および経由点探索の初期位置を計測軌道の曲率ピークの数及びその位置とする方法を提案し、より効率的に経由点の探索と単語翻訳が可能になった。また、経由点の数を抑制するために経由点の位置と速度を拘束条件とする場合を検証するために、手話と同様に身振りコミュニケーションの一種であるオーケストラの指揮運動の解析に適用した。経由点の位置だけ、または位置と速度を拘束条件として1拍子の指揮運動を近似する躍度最小軌道を求めた。その結果、速度を拘束条件に含めた場合には少ない経由点でよりよく近似できた上に、抽出された経由点は指揮運動でリズムを表す、手先が最下点になる位置に抽出され、速度を含んだ経由点の表現形態の有効性が示唆された。しかし、指揮運動は運動周期が決まった運動であるため速度が指定されることは不自然でないのに対し、手話を含めた一般の運動では運動時間が決まっていないため、経由点を通過する速さまで拘束されるとは考えにくい。そのため、経由点の位置とその位置での運動方向のみを拘束条件とした躍度最小軌道の理論軌道を導出し、ヒトにも同じ条件を指定した運動を行わせて比較した。その結果、理論軌道と計測軌道は一致せず、このような経由点情報での躍度最小軌道によるヒト腕運動の表現が難しいことが示唆された。また、この経由点情報による運動表現の別の応用として、宮本らの先行研究を参考にロボットへの運動教示に用いることを検討した。手本となるヒトの運動とロボットの運動を経由点付きの躍度最小軌道を用いて近似し、ヒトの軌道における各パラメータとタスクパフォーマンスとの関係がロボットにも適応できると仮定してロボットのパラメータを修正する手法を提案した。複雑なヒト腕の運動は複数の経由点を通るジャーク最小軌道として脳内で表現されているという仮説に対して、経由点の表現方法として、経由点の位置及びその運動方向を用いた場合について検討したが、この場合のジャーク最小軌道はヒトの実現軌道と一致しなかった。その原因を探るために、運動計画モデルとしてトルク変化最小軌道を用いて検証した。経由点での運動方向のみを指定するトルク変化最小軌道を直接求める事は困難であったため、経由点での運動方向は一定として、早さを様々に変えてトルク変化最小軌道を計算して評価関数を比較し、最も小さくなる運動速度の場合の軌道を求めた.

その結果、ジャーク最小軌道よりはヒトの軌道との誤差が小さくなったが、ヒトの運動の特徴を再現する軌道にはならなかったため、ヒト腕運動の表現方法としては経由点の位置のみで表現する方が妥当である事が示唆された。この結果を踏まえ、これまで提案した手話単語運動軌道を近似する方法によって抽出された経由点を照合する方法を検討した。ヒトの体格や、運動する空間の個人差を吸収し、かつ単語運動が本来持つ空間の差を反映するために、手話の音韻表記法を参考に空間を離散的に分割する方法と、先行研究を参考にしたDPマッチングの重み付けに経由点の通過時間を用いる手法を提案した。1人の被験者による360単語のデータと、6人の被験者による60単語のデータを用いて翻訳実験を行ったところ、前者では空間を離散的に分割して経由点を直接比較する手法が、後者の実験では提案したDPマッチングの手法が他の手法より優れている事を示した。また、どちらの実験でも単純なDPマッチングの結果よりも翻訳精度は高く、経由点は手話翻訳の特徴点として適していることが示された。さらにロボットが人間の運動を真似ることで運動学習する場合に、この経由点情報による運動表現によって教示する手法についての検討も行った。手話翻訳については経由点抽出のアルゴリズムをほぼ確立し、この手法が精度、計算量の両面から極めて有効であることを示すことができ、現在論文の投稿を準備中である。また、ヒト腕運動を経由点付きの躍度最小軌道で表現する場合の拘束条件の与え方については、経由点の位置及び速度で表現する手法の検証がほぼ終わり、情報抽出の方法の検討を開始している。24年度が最終年度であるため、記入しない。経由点の情報として速度を指定する場合については、手話などの一般の運動においては運動時間が決まっていないため、正規化の手法が必要になる。まずは全体の運動時間による正規化で対処可能であると考えている。また、経由点位置の抽出においても曲率ピークとは異なる、経由点の初期位置の設定方法を検討する必要がある。これらは、理論軌道から導出される経由点での特徴を解析すうことで理論的に導出した上で、計測軌道で検証する。さらに手話翻訳システムに関しては、構築した左手や指形状も同時に計測する実験システムを利用してより多くの単語運動を計測し、運動の終点や経由点での手指形状データを用いることで翻訳精度の検証を行う。
HEALPix法を用いた全天画像の有効利用に向けた基礎技術の確立

全天カメラを構築し撮影された画像を用いて、夜空における晴天域を対象とした検索システムを構築した。夜空の画像に写る恒星に対して、星表(SAO-J2000)を用いて同定を行った。同定作業は自作のソフトウェアを開発し用いた。画像上の星の位置と星表の赤道座標を対応付け、無料の統計処理ソフトウェアRを用いて投影係数を求めた。求めた投影係数を用いて任意の星を画像上に探すことが出来るようになった。次に全天画像の星空を小さな複数の領域に分割した。各領域ごとに星が写っているかどうかを判断し、各領域の晴天情報とした。この情報をデータベースに登録し検索することで晴天域を対象とした検索システムを構築した。デジタル一眼レフカメラを用いた全天カメラ(可視光)を開発した。温度上昇を避けるためカメラ制御用PCをハウジング内ではなく、建物内に置いた。カメラ(ハウジング)とPC(建物)の間をUSB延長(LANケーブル)にて接続し、50m以上の距離での制御を可能とし、撮影を自動化した。この全天カメラを紀美野町みさと天文台に設置した。またハウジング内の環境をモニタできるよう温度・湿度計を設置し、リモートにて機器の動作環境を測定している。結果、長期(数カ月以上)に渡り、昼夜連続の安定した撮影を実現した。また外部ネットワークにあるサーバへのデータ転送や保存を自動化した。これにより外部機関へカメラ等を設置する場合のネットワーク上の制限(必要な設定内容等)を把握した。得られた画像から当初想定より月明かりの下でも星が確認でき、試作した星の自動検出ソフトでも検出に成功している。現在、撮影を継続しながら天候や月明かり(月齢による違い)、薄明などの条件の違いによる検出程度の試験を進めている。またその結果から、露出などの撮影条件へも繰り返し反映している。近赤外線カメラでの撮影試験を進めている。月明かりの下ではゴーストが強く発生し、星の検出の障害となった。赤外線フィルターの設置位置の変更でゴーストの軽減を現在進めている。全天画像のデータベース検索の試作として、国立天文台天文データアーカイブセンター・すばる望遠鏡データアーカイブ(SMOKA)の協力のもと、保管される全天画像を用いて、データベースを用いた検索システムの構築、公開を行った。撮影日時や場所、露出条件など画像の諸元を用いて、日時ばかりでなく、昼夜や月明かりの有無、惑星の有無などの条件でも検索できるシステムを実現し、公開した。本研究では、1.可視・赤外による全天カメラの製作、2.画像からの雲の識別、HEALPix法による空間インデックス化のソフトウェアの構築、3.日時・座標による晴天域画像の検索の以上3つの基礎技術の確立を目的としてあげている。これに照らし合わせて、研究実績の概要を記す。2.画像からの雲の識別、HEALPix法による空間インデックス化のソフトウェアの構築として以下をあげる。魚眼レンズの投影方法を確認し、その投影式に加え、撮影時刻と観測地の東経北緯から地方恒星時を求め、SAO-J2000の恒星の座標を画像上に描き出した。この座標との実際に画像上に写る星の座標との差分(残差)が小さくなる投影係数(スケール、回転、投影中心)をLevenberg-Marquardt法を用いて求めた。なお、計算には統計ソフトウェアのRを用いた。なお、求めた投影係数による残差の平均は、およそ27.6分角である(満月の直径がおよそ30分角)。得られた投影係数から夜間における星の自動同定を行うソフトウェアを試作した。このソフトウェアを用いて星の検出の程度や残差から天候判断に適当なパラメーターやその閾値の決定を行っている。3.日時・座標による晴天域画像の検索として以下をあげる。すでに運用を開始した全天モニタ画像公開システムにおいて、新たな観測所の全天画像を追加した(公開は2015年5月1日より)。この作業において様々な環境で撮影された全天画像に対して現行の検索システムが対応し得ることを確認した。その他として以下をあげる。全天カメラの様子(機器の周辺環境等)をモニターするためのネットワークカメラを設置を行った。これにより全時間帯に渡り外部の損傷などの様子を記録し閲覧出来るようになった。本研究の最終目的である日時・座標による晴天域画像の検索を達成した。概略は、位置校正済み画像に対し星表を用いて星検出を行った。HEALPix法により分割された天域内において星が検出できたかどうかで晴天の判定とした。この天域毎の晴天情報をデータベーステーブルに登録し検索することで晴天域の選択的な検索を達成した。使用した画像は、2015年7月5日から2016年3月22日までの夜間、毎時0分に取得された748枚を対象とした。ここで画像を制限した理由は、天候等さまざまな条件を網羅しながら、試行のための再処理に十分な時間を確保するため画像を間引くためである。試行後においては、実際の撮影頻度(毎分1枚)を十分上回る処理速度を達成している(1画像当りおよそ3秒の実行速度)。星検出にはSAO-J2000星表を採用し、6.0等級以上で且つ星と星の距離が2度以上離れたものを選択して用いた。HEALPix法による空間分割は赤道座標系に則り、全球の分割数が48(Nside=2)、192(Nside=4)、768(Nside=8)の3種類にて行った。

結果は、画像毎、天域(HEALPixインデックス)毎に晴・曇の情報を登録し、地平下の領域はNULLとして登録した。なお、星検出から分割された天域ごとの晴天判定ならびにデータベーステーブルへの登録はパイプライン処理として実行される。このデータベーステーブルに対して検索を行う。調べたい星の座標(赤経赤緯)をHEALPixインデックスに変換し、該当するインデックス(天域)を検索した。検索速度は、ランダムに発生させた座標を検索する試行を100回繰り返しても5秒ほどと実用上十分な速度で実現された。なお今回用いた方法では、検出に使用した星の密度が低く、768(Nside=8)では1天域(インデックス)内に星が1つも存在しない天域があり、使用する星の選定方法を再検討が必要であることがわかった。全天カメラを構築し撮影された画像を用いて、夜空における晴天域を対象とした検索システムを構築した。夜空の画像に写る恒星に対して、星表(SAO-J2000)を用いて同定を行った。同定作業は自作のソフトウェアを開発し用いた。画像上の星の位置と星表の赤道座標を対応付け、無料の統計処理ソフトウェアRを用いて投影係数を求めた。求めた投影係数を用いて任意の星を画像上に探すことが出来るようになった。次に全天画像の星空を小さな複数の領域に分割した。各領域ごとに星が写っているかどうかを判断し、各領域の晴天情報とした。この情報をデータベースに登録し検索することで晴天域を対象とした検索システムを構築した。本研究では、1.可視・赤外による全天カメラの製作、2.画像からの雲の識別、HEALPix法による空間インデックス化のソフトウェアの構築、3.日時・座標による晴天域画像の検索の以上3つの基礎技術の確立を目的としてあげている。それぞれについて1.遅れている、2.おおむね順調、3.おおむね順調と自己評価した。よって総合評価として「(3)やや遅れている」とした。遅れている最大の理由は、みさと天文台に設置した全天カメラがイタズラされた為である。みさと天文台によると休館期間中の2014年9月28日から10月1日の間に、全天カメラを設置した建物の屋根に人が登った形跡があった。本研究により設置した機器を確認したところ破損等はないものの防雨用のアクリル製半休ドームに屋根のペイントを触ったとみられる塗料のついた手形が残っていた。この時、全天カメラは調整中の為、撮影を止めており記録が残っていなかった。この洗浄作業並びに再発防止として全天カメラ外観をモニターするネットワークカメラの設置(映像記録用PCも含む)に作業時間等が多く割かれた。以上から近赤外での撮影試験ならびに和歌山大学に設置予定の都市部における試験用の全天カメラ製作に着手したものの設置・完了できなかったことが、1.を遅れていると評価した理由である。天文教育研究の目的に従い、分類して記述する。まず平成26年度の達成度においておおむね順調と自己評価した2.ならびに3.について記述する。2.についてはHEALPix法による空間分割を実施し、星検出の結果と照らし合わせ分割された領域ごとの情報を元にデータベースの構築を行う。
漢方薬を歯周病治療に応用するための基礎的研究

歯周炎は歯周病原性細菌によって惹起される慢性炎症性疾患であり、宿主の過剰な免疫応答によって歯槽骨吸収をはじめとする歯周組織破壊に関与していることが明らかとなっている。特に、Th17細胞や強力な破骨細胞活性化能をもつexFoxp3 Th17細胞、関節リウマチの骨吸収に関与していることが報告されているため、歯周炎における骨吸収への関与の可能性が考えられる。本研究では漢方薬の歯周炎治療への応用を目指すべく、歯周炎の炎症性骨吸収に関与していると考えられているTh17細胞およびexFoxp3 Th17細胞の歯周炎病変局所での分化、浸潤、活性化に与える影響を明らかにすることを目的として実験を行った。漢方薬含有成分であるgenipinに着目し検討した結果、genipinはヒト口腔上皮細胞からのTh17細胞およびexFoxp3 Th17細胞浸潤に関与しているケモカインであるCCL20産生を優位に抑制した。次に、他の漢方薬含有成分の歯周組織構成細胞への影響を検討した。紫根に含まれているshikoninはヒト歯根膜細胞のNF-κBを阻害することによってIL-6およびIL-8産生を抑制することが明らかとなった。さらに、五味子に含まれているgomisin Nはヒト歯根膜細胞のERK、JNKのシグナルを阻害することによってTh17細胞分化に関与するサイトカインであるIL-6およびCCL20産生を抑制していることが明らかとなった。以上の結果から、漢方薬含有成分であるgenipin、shikoninおよびgomisin-NはTh17細胞およびexFoxp3 Th17細胞の分化、浸潤を抑制する可能性が考えられる。すなわち、歯周炎による骨吸収を制御できる可能性が示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では漢方薬の歯周炎治療への応用を目指すべく、歯周炎の炎症性骨吸収に関与すると考えられているTh17細胞に着目し、歯周病病変局所において漢方薬成分であるgenipinがTh17細胞の分化、活性化に与える影響を明らかにすることを目的とし検討を行った。ヒト末梢血からCD14陽性単球を分離培養し得られた樹状細胞を用いて、genipinの樹状細胞活性化に与える影響について検討を行った。その結果、genipinは樹状細胞の活性化マーカーの発現を抑制し、NF-κBによるシグナル伝達を阻害することによって、Th17細胞分化誘導サイトカインであるIL-6およびIL-23の発現を抑制した。当初計画した研究計画のうち、ヒト末梢血由来樹状細胞に対するgenipinの影響については予定通り検討を行うことができたが、歯肉組織におけるexFoxp3 Th17細胞の局在については今後解析していく予定である。また、歯周組織構成細胞に対するgenipin以外の漢方薬含有成分の効果に対して、現在解析中である。当初計画していた研究計画とは順番が前後してしまったが、特に支障はなく順調に進展している。歯周炎病変におけるTh17細胞との関連性を明らかにし、更に漢方薬を歯周炎治療への応用をめざすべく以下の実験行う。歯肉組織におけるexFoxp3 Th17細胞の発現と局在の解析のために、ヒト歯肉組織資料の採取および連続切片を作製し、歯肉組織中のexFoxp3 Th17細胞における特異的なマーカーであるFoxp3, IL-17およびCCR6に対する特異抗体ならびにCCL20に対する特異抗体を用いた酵素抗体法により免疫組織化学的に検出する。

genipinによるTh17細胞の分化誘導機構に及ぼす影響を解析するため、樹状細胞とナイーブT細胞との共培養系を用い、T細胞からのIL-17産生能をELISA法にて確認する。上記条件におけるIL-17産生に対するgenipinの影響をELISA法およびフローサイトメトリーにて解析する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
中国産イチイ科植物中の抗腫瘍活性taxoid化合物の検索

現在最も注目されている抗腫瘍活性化合物の一つに,イチイ科植物より単離されたtaxolがある.天然から,新規化合物,活性の強い化合物,活性化合物への誘導が容易で大量供給が可能な化合物の探索を意図し.ノースカロライナ大学K.H.Lee教授と共同で中国南部に植生するTaxus chinensis,Taxus yunnanensisの成分研究を開始した.(1)中国産イチイ科植物の成分検索:Taxus chinensis/Taxus yunnanensisのエタノール粗抽出物を溶媒で分配した.Taxus chinensisの塩化メチレン層のをシリカゲルカラムクロマトよる分離精製を行い,得られた画分成分検索から新規taxaneジテルペンである19-acetoxytaxagifineを単離構造決定し,あわせて13種の既知化合物を同定した.このうち1種は分子内にエノールエーテル構造を有する興味深い大環状化合物であり,他の研究グループとほぼ同時に単離構造決定した化合物である.同様に抽出,分離精製を行ったTaxus yunnanensisの塩化メチレン層より2種の既知化合物を単離同定し,現在引き続き成分検索を続行している.(2)生物活性試験と活性構造相関の研究:単離した:taxoid化合物のin vitroにおける抗腫瘍活性試験を行った結果,非アルカロイド型のtaxoid化合物に腫瘍細胞に対する活性を見いだした.特にtaxol耐性株に対し,非アルカロイド型のtaxoid化合物が活性を示すことは薬耐性腫瘍細胞株に対する研究に有益な情報を与えるものと考えられる.Taxoid成分と同時にフラボノイド化合物4種を単離同定し,各種培養腫瘍細胞に対する細胞毒性試験に付し,そのうちの一種に細胞毒性活性を見いだした.現在,構造活性相関および発ガン抑制活性など他の生物活性も検討している.天然由来の抗腫瘍活性化合物の一つに、北米産のイチイ科植物より単離されたtaxolがあり、日本でも治療薬として認可されている。Taxolは従来使用されている抗癌剤とはその作用機構が異なる点に注目を集めており、このため各地のイチイ科植物からの新規類似化合物の探索、taxolや誘導体の合成などの研究が活発に行われている。中国産イチイ地上部Taxuschinensisのエタノール粗抽出物を各種溶媒で分配し、このうちの塩化メチレン分画成分を中心に成分検索を行った。各種クロマトグラフィー、分取HPLCにより順次分離精製を行い、タキソイド成分の検索を行った結果、現在までに新規タキソイド化合物3種を単離する事ができた。IR,UV,MS,一次元、および二次元NMRなど各種機器分析により、相対立体構造を含め、その構造を明らかにした。この他に13個の既知タキソイド化合物を単離同定した。タキソイド化合物の生物活性を検討するため、単離したタキソイド化合物のうち10種をtaxol耐性腫瘍細胞に対する生物活性試験に付し、2種のタキソイド化合物に活性を見いだしている。同じく中国産のイチイ科植物であるTaxusyunnanensisの地上部をエタノールで抽出し、この粗抽出物を各種溶媒で分配した。このうち塩化メチレン分画成分を中心に成分検索を行った。各種クロマトグラフィー、分取HPLCにより順次分離精製を行い、タキソイド成分の検索を行った結果、既知タキソイド化合物2種を単離同定した。今後それぞれのイチイ科植物の成分検索をさらに進めるとともに、タキソール耐性腫瘍細胞に対する生物活性試験を行う予定である。現在最も注目されている抗腫瘍活性化合物の一つに,イチイ科植物より単離されたtaxolがある.天然から,新規化合物,活性の強い化合物,活性化合物への誘導が容易で大量供給が可能な化合物の探索を意図し.ノースカロライナ大学K.H.Lee教授と共同で中国南部に植生するTaxus chinensis,Taxus yunnanensisの成分研究を開始した.(1)中国産イチイ科植物の成分検索:Taxus chinensis/Taxus yunnanensisのエタノール粗抽出物を溶媒で分配した.Taxus chinensisの塩化メチレン層のをシリカゲルカラムクロマトよる分離精製を行い,得られた画分成分検索から新規taxaneジテルペンである19-acetoxytaxagifineを単離構造決定し,あわせて13種の既知化合物を同定した.このうち1種は分子内にエノールエーテル構造を有する興味深い大環状化合物であり,他の研究グループとほぼ同時に単離構造決定した化合物である.同様に抽出,分離精製を行ったTaxus yunnanensisの塩化メチレン層より2種の既知化合物を単離同定し,現在引き続き成分検索を続行している.(2)生物活性試験と活性構造相関の研究:単離した:taxoid化合物のin vitroにおける抗腫瘍活性試験を行った結果,非アルカロイド型のtaxoid化合物に腫瘍細胞に対する活性を見いだした.特にtaxol耐性株に対し,非アルカロイド型のtaxoid化合物が活性を示すことは薬耐性腫瘍細胞株に対する研究に有益な情報を与えるものと考えられる.Taxoid成分と同時にフラボノイド化合物4種を単離同定し,各種培養腫瘍細胞に対する細胞毒性試験に付し,そのうちの一種に細胞毒性活性を見いだした.現在,構造活性相関および発ガン抑制活性など他の生物活性も検討している.
海馬シナプス伝達効率長期増強の発現機構

1.海馬興奮性シナプス応答を細胞外記録し、グルタミン酸灌流投与により海馬興奮性シナプス伝達の長期増強(LTP)が誘導されることを確認した。また先に高頻度刺激でLTPを誘導した入力ではグルタミン酸を投与しても増強が見られないことから、グルタミン酸灌流投与による増強が高頻度刺激によるLTPと同一の機構で維持されることを明らかにした。2.ホールセル記録法によりシナプス電流を記録し、NMDA受容体の開口チャネルブロッカーであるMK-801を用いてシナプス前伝達物質放出確率を計測した。この方法をLTPに応用しLTP発現に伝達物質放出確率の増大は関与しないことを明らかにした。3.シナプス後細胞のカルシウムチャネル活性化による細胞内カルシウム濃度上昇によりシナプス後細胞のAMPA受容体の伝達物質に対する感受性および微小シナプス電流の振幅が増大することを見いだした。4.NMDA受容体の活性化によりアデノシンが介在ニューロンより放出され、興奮性シナプス伝達をシナプス前抑制することを明らかにした。5.錐体細胞内に一定濃度に調整したカルシウムイオンをホールセルピペットを介して投与し、シナプス伝達に対する効果を検討したが、今までのところシナプス応答の増強は見られなかった。現在は、(1)各種のセカンドメッセンジャーの作用を検討する(2)細胞体でのアゴニスト応答に対するセカンドメッセンジャーの作用を検討するという方針で研究を続行中である。6.AMPA受容体単一チャネル特性に対するセカンドメッセンジャーの作用を検討するための準備実験として、アウトサイド・アウト・パッチでAMPA投与により開口するチャネルの特性を解析中であり、今後はピペット内灌流によりセカンドメッセンジャーを細胞膜内側に作用させ、単一チャネル特性の変化を検討する予定である。
ピアニストが演奏表現にこめた感動のデザインの定量的分析

名演奏に心打たれるという体験をした人は少なくないであろう。しかしながら、その理由、メカニズムについてはほとんどわかっていない。本研究では、コンテスト優勝者クラスのピアニストの協力のもと、世界最高峰の制度を持つセンサを用い、タッチまで含めたピアノ演奏(ポリフォニー)の演奏制御情報を計測する。あわせて、普段、必ずしも意識下に上がってこないレベルのものも含めて演奏者が解するポリフォニーレベルでの音楽構造の徹底的な聞き取りを実施する。得られた演奏制御情報と音楽構造の関係について、最新の数理解析手法を用いて分析し、ピアニストが演奏表現にこめた感動のデザインについて探っていく。
ヒトデ生殖巣刺激物質の構造決定

2種のヒトデ生殖巣刺激物質(GSS)の構造決定を目的としている。GSSは生殖巣の濾胞細胞を標的細胞としてそれに卵成熟誘起物質(MIS)を生産させるペプチドである。申請の時点でキヒトデGSSのアミノ酸配列分析が一部行われていたが、量不足から分析結果に不確実な点が多かった。そこで精製の全過程にわたって検討しなおし、神経採取,GSS抽出,脱脂,脱塩,分子篩クロマトグラフィ,等電点電気泳動,順相および逆相分配クロマトグラフィによる精製過程を確立した。その結果,N末より16残基のアミノ酸配列を得た(アミノ酸一文字表記にて,AEKYVGMGSYMALVGR)。これに基きあらためて合成ペプチドを作製精製し,その配列を確かめた後,マウスとウサギに免疫して抗血清を得た。この抗血清はキヒトデとイトマキヒトデの天然GSSの双方を力価は低いながら中和した。今後,アフィニティクロマトグラフィ(プロテインAおよび合成ペプチドを固定化した担体を利用)を行って、この血清からIgGを部分精製・濃縮しこのIgGを固定化して天然GSSの精製に利用する予定でいる。天然GSSはなお必要であり、構造分析にも用いるがまた力価の高い抗体を作製することにも用いる予定である(合成ペプチドはGSS作用も示さず、GSS作用の抑制もしないが、GSSと抗原抗体反応するのでキヒトデGSSペプチドの一部を反映すると考えられる)。一方、アミノ酸配列分析に基いてキヒトデGSSのDNA塩基配列を推定し,DNAプローブを3種(センスとアンチセンス)作製した。これを用いてキヒトデ神経組織からのポリアデニルRNAに基づくcDNAもしくはキヒトデゲノムDNAをPCR法でスクリーニングしているが増巾されるDNAは得られていない。合成ペプチド抗体を利用したスクリーニングも試みる予定である。そのためのDNAバンクは準備した。2種のヒトデの生殖巣刺激物質(GSS)のモノクロナル抗体産生ハイブリド-マを作出した。I.イトマキヒトデの生鮮神経組織を取り出し、すでに確立されている精製法に基づきGSSを部分精製した(抽出・脱脂・ゲルロ過・イオン交換クロマトグラフィ)。この半精製標品(400匹神経から1μg回収)を抗原として抗体作製を行った。抗原量が少ないためにマウス個体に抗原を注射して感作させるin vivo免疫法を用いず、無免疫マウス脾臓からとり出した免疫細胞に抗原を直接作用させるin vitro免疫法を採用した。3日間の感作後、通常の方法に従ってミエロ-マ細胞と融合させ、ハイブリド-マを得た。培養上清を神経組織の切片を用いて間接抗体法によりスクリ-ニングしたところ、神経組織内の特異な部域を認識する抗体を産生するハイブリド-マが得られ、現在大量培養中である。今後、上清中の抗体を大量に集め、イトマキヒトデGSSの生理活性を中和するものが確められた場合は、DNA組換え技術を導中したGSS遺伝子のスクリ-ニングに用いる。GSSを中和しなかった場合(GSSを認識しない抗体の場合)、この抗体をGSS精製に用いる。即ちイオン交換クロマトグラフィ終了時のGSS標品はまだ多くの非GSSペプチドを含んでおり、逆相分配クロマトグラフィによってもそれらのGSSとの分離が困難で、アミノ酸配列分析に支障をきたしている。そこで非GSSを抗体で吸収・除去しておくことが望ましいのである。II.キヒトデのGSSに関しては部分的にアミノ酸配列を解析したのでこれに基づきアミノ酸16残基のペプチドを合成した。これを抗原として従来のin vitro免疫法によりモノクロナル抗体を作製した。GSSに対する中和反応に基づき、イトマキヒトデの場合と同様に扱う。

1.GSS抗体常法により作製したイトマキヒトデGSS半精製品を抗原とするモノクロナル抗体は天然GSSを中和しなかったので,ハイブリド-マを液体窒素中に保存した。キヒトデGSSアミノ酸配列分析に基づいた合成ペプチド(N末端から16残基)を抗原として与えたマウスの抗血清がイトマキヒトデGSSを中和した。従って分析されたアミノ酸配列は確かにキヒトデGSSの構造の一部であり、これとイトマキヒトデGSSの構造の間に免疫学的類似性があると判断された。またキヒトデGSSの合成ペプチドを改めて再び合成した。現在マウスに免疫して多量の抗血清を作製中である。2.cDNAのバンクイトマキヒトデおよびキヒトデの神経からポリアデニルRNAをとりこれに基づきcDNAバンクを作製した。3.PCR法キヒトデGSSのアミノ酸配列結果が確かにキヒトデGSSの構造の一部であると判定されたので、バンクのスクリ-ニングを抗体に依らずプロ-ブDNAを用いることに変更した。この際,16アミノ酸残基に基づく48ヌクレオチド鎖の両側からほぼ20ヌクレオチドプロ-ブを2本(センスとアンチセンス鎖)合成したが,コドンの3番目は可能性のあるヌクレオチドを全て混合させて合成した。2.で準備したキヒトデcDNAをプライマ-としてプロ-ブDNAと組み合わせることによりPCR法を導入した。30サイクル(アニ-リング温度45°Cおよび50°C)後のサンプルが電気泳動で然るべきバンドを示さなかったため、プライマ-としてゲノムDNAを使用することにし,またプロ-ブについても若干の工夫を施すことにした。ヒトデ生殖巣刺激物質(GSS)のアミノ酸配列決定が目的である。精製したキヒトデGSSのアミノ酸配列分析(N末端よりAEKOVOMOSYOAVVの14残基,O印は未同定)に基きペプチドP1を合成したがこれは天然GSSの作用を代行も抑制もしなかった。然しP1に対するマウス抗血清が天然イトマキヒトデGSSの作用を中和(抗血清とGSSのイ-キュベ-ト後、2次抗体を混合して得た上清のGSS活性が減弱する)することから,分析した配列がキヒトデGSS,イトマキヒトデGSSに共通する配列を含むことが示唆された(平成2年まで)。そこで改めてアミノ酸配列分析を行い,AEKYVGMGSYMALVGR(推量も含む)配列を得,これに基いてペプチドP2を合成した。P2も天然GSSの作用を代行、抑制しなかったがマウス抗血清が天然イトマキヒトデGSS活性を中和した。P2は一層正しく天然キヒトデGSSのアミノ酸配列を反映していると考えられた。そこでP2に対する抗体を得るために、現在ウサギをP2で感作している。抗体力価を径時的にP2を用いてELISA法で測定すると、徐々に上昇が認められるのでP2抗体が生産されている。一方この抗P2抗血清から抗P2抗体を選択的に分離濃縮するために、P2をアクリルアミドに固定化したアフィニティ担体を準備した。抗P2抗体が天然GSSを中和することが確められた時点で、改めて抗P2抗体を固定化し、天然GSSを選択的に分離するアフィニティ担体を作製する。
抑制シナプスの長期増強による視覚野可塑性の感受性期抑制

抑制性シナプス伝達による感受性期の制御機構を調べる目的で、視覚野2/3層錐体細胞の抑制性シナプス後電流(IPSC)とその長期増強を、正常マウスと感受性期の開始が遅延する暗室飼育マウス及び感受性期が開始しないGAD65ノックアウトマウス(GAD65-KO)で比較した。昨年度の研究で、感受性期開始前期(生後16-20日)から感受性期(生後25-3日)にかけて抑制性シナプス伝達とその長期増強に顕著な促進が正常マウスでは起きるが、暗室飼育とGAD65-KOマウスでは、感受性期になっても正常マウスの感受性期開始前期のレベルを超えない結果を得た。本年度の研究では、暗室飼育マウスに2日間の視覚体験を与えると、抑制性シナプス伝達とその長期増強が急速に上昇することを見出した。また、GAD65-KOにdiazepamを投与すると、シナプス伝達と長期増強に促進が見られた。これらの結果は、短期間の視覚入力により抑制性伝達とその長期増強が急速に上昇し、一定のレベルに達すると感受性期が開始することを示唆している。また、GABAの量が低下していてもGABA_A受容体の作用を薬理的に促進することにより、視覚入力が抑制を促進し、感受性期を開始させることが分かった。長期増強の誘発には錐体細胞から放出されるBDNFが必要であり、視覚入力に依存してBDNF発現レベルが増加するので、開眼後の短い感受性期開始前期の間に、急速に抑制性伝達が強化され、感受性期が始まるものと考えられる。感受性期が始まってからも感受性期の間は大きな長期増強が起こるので、長期増強は感受性期の制御だけでなく、視覚反応の経験依存的成熟自体にも寄与する可能性が強いと思われる。抑制性シナプス伝達による感受性期の制御機構を調べる目的で、視覚野2/3層錐体細胞の抑制性シナプス後電流(IPSC)とその長期増強を、正常マウスと感受性期の開始が遅延する暗室飼育マウス及び感受性期が開始しないGAD65ノックアウトマウス(GAD65-K0)で比較した。感受性期開始前期(生後16-20日)と感受性期(生後25-3日)において、正常マウスに比べて暗室飼育とGAD65-KOマウスでは、微小IPSCと単一IPSCの振幅、長期増強の大きさは共に有意に小さく、paired-pulse ratio(PPR)は逆に有意に大きかった。3つの実験動物群においてそれぞれ感受性期開始前期から感受性期にかけて、微小IPSCと単一IPSCの振幅、長期増強の大きざは有意に増大し、PPRは逆に有意に減少した。しかし、暗室飼育とGAD65-KOの感受性期におけるそれらのパラメータの値は共に、正常マウスの感受性期開始前期の値とほとんど同じ大きさのレベルにしか到達しなかった。この結果は、抑制性伝達とその長期増強が一定のレベルに達することが感受性期の開始に必要であることを示唆している。また、発達に伴う抑制性シナプス伝達の増強には視覚入力に依存するものと依存しないものが存在することも示している。長期増強の誘発には錐体細胞から放出されるBDNFが必要であるが、視覚人力がないと錐体細胞でのBDNF発現レベルが低いので、長期増強が起こりにくい状態になっており、そのため抑制性シナプス伝達の発達が遅滞すると思われる。長期増強の大きさは、感受性期開始前期に比して感受性期でははるかに大きいので、長期増強は感受性期の制御だけでなく、視覚反応の経験依存的成熟自体にも寄与する可能性が強い。
言語聴覚士養成課程における個人情報の管理に対する倫理教育プログラムの開発

言語聴覚士養成校の学外臨床実習における、個人情報の保護や取り扱いに関わるヒヤリ・ハットや事故事例について分析した。そして分析データを基に、ロールプレイングやパソコンのソフトウェアを含む、個人情報の管理に関する臨床実習前に行う教育プログラムを開発した。本教育プログラムの講義や演習を通じて、収集した情報の管理方法や、個人情報の管理における事故の予防対策について実践的に学ぶことができると考えられた。平成19年度は、次年度以降の教育プログラム作成の基礎資料として、1.学外臨床実習(臨床実習)中に実習生が体験した事故・インシデントと関連する要因についての調査、2.臨床実習指導者を対象とした、個人情報の管理に関する実習生の指導方法および、過去に発生した事故・インシデントの事例調査、3.臨床実習実施前・後の実習生の「情報活用の実践力」(高比良ら,2001)に関する調査を実施し、以下の知見が得られた。1.実習生79名から得た事故・インシデントの報告は、36件であった。このうち、直接実習生が事故・インシデントに関与した報告(29件)は、転倒(11件)、個人情報管理(10件)、摂食・嚥下訓練(3件)、検査(2件)、その他(3件)に関連するものであった。個人情報管理に関連する報告は、個人情報が記載された患者資料の病室への放置、個人情報の持ち帰りであった。2.臨床実習指導者112名より、12件の個人情報の管理に関する事故・インシデントの報告が得られた。報告の内容は、患者の個人情報が記載された資料の病室への放置(5件)、実名入りの検査結果の宿舎等への持ち帰り(2件)等であった。3.情報活用の実践力の側面としての情報の6つの下位概念得点のうち、情報の「収集力」の得点は、実習前(42.9±7.1点)と比較して、実習後(45.1±6.2点)は統計学的に有意に高値であった。情報の「収集力」の各質問項目では、「資料を自分で収集する」等の関連項目の得点において、実習後は有意に高値であった。実習前後の下位概念得点または総得点の変化と、一日・週あたりのインターネットの利用頻度の問には、有意な正の相関は認めなかった。平成20年度は、以上のデータを基に、DVD教材等を含む教育プログラムを開発・実施し、臨床実習前後における情報活用の実践力の下位概念得点の変化等を指標として、教育プログラムの効果を検証する。1.個人情報管理・保護に関する教育プログラムの試行:平成20年9月より外部臨床実習(実習)を実施する本学学生36名を対象に、8月上旬に計8コマ(1コマ90分)実施した。講義は、1)個人情報保護法および個人情報の管理(1コマ)、2)実習中の事故・「ヒヤリ・ハット」(インシデント)事例の検討(1コマ)に関して実施した。更に演習として、3)介護演習(2コマ)、4)根本原因分析(RCA:4コマ)を実施した。RCAは、平成19年度の実習指導者および学生を対象とした質問紙調査の結果を参考に、「実習生がメモと記録用紙を症例の病室に忘れたが、看護師が気づいて実習指導者に届けた」というインシデント仮想事例を提示した。演習ではグループワークによる仮想事例のRCA分析と並行して、模造紙にRCAの分析プロセスの記載をさせた。その後、各グループで作成した資料を提示して成果発表を行い、教員からのフィードバックを行った。5段階評価による演習の授業評価は、75.8%が「ためになった」、24.2%が「少しためになった」と良好な評価であった。今後はRCAの分析方法のマニュアルや自習課題の導入等、21年度の本実施に向けてプログラムを修正・追加していく。2.実習前後の「情報活用の実践力」評価:上記1.の学生を対象に、プログラム実施前(6月)、実施後(8月中旬)および実習後(12月)に「情報活用の実践力」の評価を実施した。また実習後の調査では、実習中に発生した事故・インシデントについて同時に記載させた。事故・インシデントの発生は6名から報告があり、うち2名から個人情報の管理に関する事故・インシデントの報告があった。1.教育プログラムの修正と実施:平成20年度の試行的教育プログラムの修正を行い、臨床実習を実施する3年生37名を対象に、実習前に計12コマの教育プログラムを実施した。教育プログラムは、(1)個人情報管理に関する講義と根本原因分析による事例検討(8コマ)、(2)報告書の作成方法(1コマ)、(3)感染症に関する知識講義と手洗い演習(1コマ)(4)介護演習(2コマ)を実施した。学生に各教育プログラムの評価をさせたところ、「大変役に立った」と評価した学生は、プログラム(1)で90.6%、(2)68.8%、(3)86.1%、(4)94.4%と概ね良好な評価を得た。

2.臨床実習前後の「情報活用の実践力」の変化の比較分析:平成20年度までに臨床実習を終了した学生104名を対象に、実習前・後の情報活用の実践力の変化と実習指導者(指導者)による評価との関連性を分析した。その結果、(1)収集力は、主体的な情報収集に関連する質問項目にて有意な得点の向上を認めた。(2)表現力と創造力は、情報の中から重要なポイントを抽出・整理し表現することに関する質問項目にて、実習後は有意な得点低下を認めた。(3)「実習への積極性」に関する指導者の評価が低い者は、表現力・創造力の実習後の得点は有意に低値であった。以上より、実習では他者依存的な情報収集から主体的・能動的な情報収集へ実習生の行動が変化すること、情報収集や指導者との関わりで実習生が積極性を発揮することは、情報活用の実践力を向上させる可能性があることが考えられた。3.実習中のインシデント・アクシデントの状況調査:上記1.の学生を対象に、実習中に発生した事故・インシデントについて実習後に質問紙を用いて記載させた。事故・インシデント報告は、誤嚥事故の事例(1件)、転倒に関するインシデント(6件)の報告であった。個人情報の管理に関する事故・インシデントの報告は0件(平成20年度:2件)であった。
自走式水田用除草機の前後直進走行の確立

研究の目的農業で一番求められているのが安全な食材の生産と大地に優しい農法である。なるべく農薬を使用しない方法である。特に除草剤を使用しない方法で、物理的に除草する方法を確立する。従来の装置では、実際の田んぼでの走行ができたりできなかったりしていた。田んぼの土壌の状態により、装置の軸出力が不足していると思われる。この問題を解決するために、装置の剛性、供給電圧、モータの出力、ギア、車輪の形状等を検討して、確実な走行ができるようにする。装置の改良装置の筐体の高剛性をはかり、従来の車輪形状より接地面積を増加させて、耐荷重を減らした。走行時の供給電源電圧、各モータの電圧、電流値を把握するため、パソコンにデータを転送する電子装置を搭載した。また、受信したデータを表示、保存するソフトを作成した。前後直線走行の確立車輪形状の改良により耐荷重を減らしたことで、より柔らかい土壌でもその位置での装置全体の沈み込みが無く、前後の走行ができるようになった。ただし、今回の走行実験では水田の水位が高かったので、車輪にまとわり着く土壌の確認ができなかった。水田の水位が低い場合、土壌のまとわり着きがどのようになるか確認する必要である。また、接地面積を増したためスリップが多くなったので改良する必要がある。停止した位置での左右直進走行の検討四隅に配置した各車輪を45度傾けて固定して、各モータの回転方向を適切に設定して駆動する。進行方向は各車輪の駆動方向で決まる。一つでもモータの負荷が極端に重くなると、走行ができなくなり検討する必要がある。走行データの収集撮影した装置の走行時の映像をもとに、供給電源電圧、各モータの電圧、電流を比較検討する事ができた。収集したデータを吟味すると、問題点が理解できるようになり、装置の改良に役立つ。
新規脳内糖化ステロールの代謝酵素の組織化学的局在解析システムの開発

申請者らは最近、動物では1種類しか存在しないと考えられてきた糖化ステロールが、脳において一群を成して存在することを発見し、グルコシルセラミド分解酵素として知られているGBA1とGBA2が脳内糖化ステロール群の代謝酵素として機能する可能性を見出した。糖化ステロールの分子種の違いにより、GBA1/2は合成活性や分解活性を発揮することがわかってきた。GBA1/2の機能不全はパーキンソン病や小脳失調を引き起こすことが知られており、GBA1/2の局在だけでなく、GBA1/2が活性を有する状態にあるか否かが病態発症に重要である。海外共同研究者は、GBA1/2に直接結合することによってグルコシルセラミド分解活性を阻害する化合物のライブラリーを有し、化合物を蛍光色素で修飾することにより、抗体を用いた従来法では困難であった活性を有するGBA1/2を組織レベルで可視化する方法を開発した。本研究では、GBA1/2がもつ様々な糖化ステロール代謝活性について、それぞれの活性に阻害効果を示す化合物をライブラリーよりスクリーニングし、活性特異的な組織化学的局在解析システムを構築することを目指す。2018年度は、海外共同研究者が有するGBA1/2の阻害剤ライブラリーを利用して、GBA1/2がもつ様々な活性を見分けられる阻害剤があるかどうかを調べた。これまでの解析では、GBA1/2が有する多様な活性を同時に阻害する阻害剤を複数見つけたが、多様な活性を別々に阻害することができる阻害剤は見つけられていない。GBA1/2の活性部位はそれぞれ1つであることが報告されており、阻害剤ライブラリーに登録されている化合物の多くは既報の活性部位に結合する。GBA1/2が複数の活性部位をもつ可能性は否定できないが、今回得られた結果より、GBA1/2がそれぞれ既報の活性部位を利用して様々な活性を発揮している可能性が浮上した。阻害剤ライブラリーに登録されている化合物を利用してGBA1/2がもつ様々な活性を見分けることが難しい可能性が浮上したことから、研究はやや遅れていると判断した。活性をもつGBA1/2については海外共同研究者が開発したプローブを用いて可視化し、酵素反応産物である糖化ステロールについては糖化ステロールそのものを可視化することによって、酵素活性と酵素反応産物の局在情報を重ね合わせる方法を開発していく。内定年度:2017申請者らは最近、動物では1種類しか存在しないと考えられてきた糖化ステロールが、脳において一群を成して存在することを発見し、グルコシルセラミド分解酵素として知られているGBA1とGBA2が脳内糖化ステロール群の代謝酵素として機能する可能性を見出した。