hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗原受容体による刺激強度翻訳のメカニズム

本研究ではT細胞抗原受容体が刺激強度を翻訳する仕組みに、T細胞受容体(TCR)活性化の最小単位であるTCRミクロクラスターの形状や動態からアプローチした。プロテオーム解析や蛍光イメージング実験から、活性化直後のアクチンを伴うTCRミクロクラスターは、接着分子の輪に囲まれ、小さな免疫シナプス様構造"ミクロシナプス"を形成する事を発見した。ミクロシナプスは(1)一時的に形成され(2)刺激が弱い時には延べ形成個数が増え(3)接着分子インテグリンやミオシンII活性を必要とし(4) SLP76などシグナル分子を留める作用があり、TCRミクロクラスターの機能発揮に重要な構造であった。本研究ではTリンパ球の抗原受容体が刺激強度を翻訳するメカニズムを、T細胞受容体(TCR)活性化開始の最小単位であるTCRミクロクラスターの形状や動態制御の観点から解明することを目的としている。具体的には、新規関連分子の探索と、定量的な蛍光イメージング解析から刺激強度翻訳の分子メカニズムを明らかにする。平成25年度は、平成24年度に同定した関連分子の解析を行った。細胞膜に存在するTCRミクロクラスターのモーター分子ダイニンによる運搬は、刺激強度翻訳の動態制御メカニズムであると考えられる。そこでTCR刺激に応じて共沈殿する分子を解析した所、アクチン、アクチン重合制御分子であるArp2/3複合体、アクチンキャップング分子など複数のアクチン関連分子が同定された。ガラス上に敷いた抗原提示分子や接着分子を含む人工脂質二重膜で免疫シナプスを形成する分子を詳細に研究する実験系を用いた所、アクチン関連分子は極初期にクラスターを形成することがわかった。刺激抗原の濃度を下げてもアクチン関連分子クラスターの強度やクラスターの寿命は変化せず、昨年度見出したアダプター分子SLP76のZAP70キナーゼに依存しないクラスター形成と共局在して観察された。さらに、SLP76およびアクチン関連分子のクラスターは接着分子に囲まれており、小さな免疫シナプスの様な分子配置を取っている事があきらかになり、活性化初期に弱いTCRシグナルを助けるように働いている可能性が示唆された。平成24年度は、TCRシグナルに必須な既知分子の定量解析と、新規関連分子の同定を行った。TCRミクロクラスターを詳細に解析するため、抗原提示細胞そのものではなく、ガラス上に敷いた抗原提示分子や接着分子を含む人工脂質二重膜で免疫シナプスを形成する実験系を用いた。抗原の濃度、親和性を変化させながら、蛍光ラベルしたTCRやシグナル分子を詳細に観察したところ、TCRミクロクラスターは濃度、親和性の低下に応じてクラスター数が減少し、クラスターサイズも小さくなり、クラスターの寿命も短くなることが明らかになった。TCRシグナルに必須のリン酸化酵素であるZAP70もTCRと同様の傾向を示したが、興味深い事にアダプター分子であるSLP76にはクラスターサイズとクラスターの寿命に刺激強度に依存した変化が見られなかった。この結果から、SLP76にTCRに依存しない活性化機構があり弱いTCRシグナルを助けるように働いている可能性が示唆された。新規関連分子の探索はモーター分子ダイニンについて行った。ダイニンによるTCRミクロクラスター運搬は激強度翻訳の動態制御メカニズムであると考えられるが、ダイニンとTCRを結ぶ分子機構は明らかになっていない。そこでTCR刺激に応じてDynein light chainと共沈殿する分子を2次元電気泳動法で探索し、数個の候補分子を得た。更にマススペクトル解析を用いた分子同定に成功した。本研究では細胞膜に存在するTリンパ球の抗原受容体が刺激強度を翻訳するメカニズムを、T細胞受容体(TCR)活性化開始の最小単位であるTCRミクロクラスターの形状や動態制御の観点から解明することを目的とし、新規関連分子の探索と、定量的な蛍光イメージング解析を行った。平成26年度は前年度までに発見した“小さな免疫シナプス様構造"の機能解析を行い、論文を作成した。TCRミクロクラスターはモーター分子ダイニンによって運搬され細胞内に取り込まれるので、ダイニンはTCR刺激強度を制御すると考えられる。そこでTCR刺激に応じてダイニンと共沈殿する分子を解析した所、複数のアクチン関連分子が同定された。抗原提示細胞を模した人工脂質膜を用いて活性化部位の分子を全反射顕微鏡で観察した所、アクチン関連分子は活性化開始直後から2分以内にTCRミクロクラスターと共局在するクラスターを作り、接着分子に囲まれた小さな免疫シナプス様構造、ミクロシナプス、を作っていた。

ミクロシナプスは、(1)活性化開始直後に一時的に形成され、(2)TCR刺激が弱い時には延べ形成個数が増え、(3)接着分子インテグリンの活性化を絶対的に必要とし、(4)接着班分子を集めるためにミオシンII活性を必要とし、(5) SLP76などTCRシグナル分子を引き留める事ができた。更に接着班分子のRNA干渉による発現量低下実験から、ミクロシナプスがTCRミクロクラスターの成長を促し、特に弱いTCR刺激の際にシグナル形成を大いにサポートすることを明らかにした。TCRミクロクラスターによる刺激強度翻訳のメカニズムとしては、細胞接着がTCRミクロクラスターの成長を促したことから、抗原の親和性に対するTCRミクロクラスターサイズの非線形性には、少なくとも接着によるミクロシナプス形成が影響していることが明らかになった。免疫平成24年度に同定した関連分子の解析から思いがけず興味深い分子配置構造を見出すことができ、研究内容も大幅に膨らんだことから、当初の目標以上に順調に進んでいる。蛍光イメージング解析に関しては予定通りだが、新規関連分子の同定については、候補分子が得られず年度を超えて試行錯誤する事も想定していた。しかし早い時期に候補分子を得る事ができたので、予想以上に速く進展している。一昨年度までに、TCRおよびZAP70キナーゼのクラスターは刺激強度の低下に応じて数、サイズ及び寿命が減少するが、アダプター分子SLP76のクラスターはサイズや寿命に刺激強度に依存した変化をあまりしない事を明らかにした。昨年度は刺激強度を下げても見られるSLP76のクラスター形成部位に、アクチン関連分子のクラスターと、それを取り巻いて配置する接着分子を観察し、活性化初期に小さな免疫シナプスのような構造が形成されることを見出した。この構造体は弱いTCRシグナルを助けるように働いている可能性が示唆される。今後、この構造体の性質や活性化初期における役割を明らかにするするため、刺激条件の変化や、関連する分子のRNA干渉による構造体の変化を解析する。TCRと、TCRに結合するキナーゼZAP70のミクロクラスターは濃度、親和性の低下に応じてクラスター数が減少し、クラスターサイズも小さくなり、クラスターの寿命も短くなったが、アダプター分子であるSLP76にはクラスターサイズとクラスターの寿命に刺激強度に依存した変化が見られなかった。この結果から、TCRやZAP70に依存しない活性化機構があり弱いTCRシグナルを助けるように働いている可能性が示唆された。今後は、新規同定した分子を含む他関連分子に関してSLP76様の挙動を示す分子を探し、その分子クラスター組成、形成機構と意義を明らかにして行きたい。一方で、刺激に依存したTCRミクロクラスターの数、大きさ、寿命の変化のメカニズムついては当初の予定通り、Lckキナーゼまたは受容体CD3ε鎖構造変化の関与を検証したい。Lckを介したTCR活性化の伝搬モデルでは、活性化した受容体にCD4分子を介して引き寄せられたLckが、近くの活性化していないTCRをリン酸化し活性化した。
褥瘡・難治性皮膚潰瘍に対する局所管理方法の検討

本研究では、創傷治癒を阻害せず、創感染を鎮静できる物質として銀イオン(Ag+)に注目し、銀イオン含有ドレッシング材を用い検討を行った。初年度は皮膚潰瘍創実験モデル(ラット背側皮膚に開放創を作成し、緑膿菌PAO1株接種後、閉鎖環境においた状態)の作成を実施した。次年度はモデルの創部における銀イオン含有ドレッシング材の効果を検証した結果、滲出液の少ない状態では、銀イオンに含まれる抗菌作用が適切に得られなかった。このことから、創部環境のアセスメントを誤ると、ドレッシング材が有する作用が適切に得られない可能性が示唆された。皮膚潰瘍創実験モデルを用いた創洗浄の効果我々が確立した皮膚潰瘍創実験モデル(ラット背側皮膚に開放創を作成し、緑膿菌PAO1株接種後、閉鎖環境においた状態)を用い、創作成2日目より連日、創部をシリンジとスプレーチップを用い、0.118g/cm2の圧力で生食および1%PVP-I溶液にて洗浄した。創作成7日目に組織を摘出し、組織学的に検証した結果、両群とも順調に上皮化が進行している様子が観察され、生食群と比較し1%PVP-I溶液洗浄群において上皮化が早い傾向を認めた。また、創面の細菌数は1%PVP-I溶液洗浄群において減少傾向を認めた。創部の細菌感染は創傷治癒遅延原因の一つであるため、創面の細菌数コントロールは重要だと考えられている。本研究より、細菌がheavy contamination状態にある創傷では1%PVP-I溶液による洗浄が有効であり、また治癒を妨げないことが確認された。現在臨床の現場では創部を洗浄する際に用いる溶液として、水道水や生理食塩水が一般的である。創部に対する消毒は禁忌との傾向が強いが、それは清浄化された創傷の場合であり、適切にアセスメントを行い、明らかに細菌がheavy contamination状態にある創傷では、1%PVP-I溶液による洗浄も有効な場合があると考える。実験成果の発表平成20年度に得られた結果のうち、細菌と創傷治癒に関する検討について、国内外の専門学会にて発表を行なった。皮膚潰瘍創実験モデルを用いた銀イオン(Ag+)が創傷治癒過程にもたらす効果本研究では、創傷治癒を阻害せず、創感染を鎮静できる抗菌剤以外の物質として銀イオン(Ag+)に注目し、銀イオン含有ドレッシング材を用い検討を行った。方法:我々が確立した皮膚潰瘍創実験モデル(ラット背側皮膚に開放創を作成し、緑膿菌PAO1株接種後、閉鎖環境においた状態)を用い、創作成および創部への緑膿菌接種直後に銀イオンを含有したドレッシング材を塗布した。コントロール群には銀イオンを含有しない同素材のドレッシング材を用いた。結果:創作成3日目に創部を摘出し、肉眼および光学顕微鏡的に観察した結果、両群とも創部が乾燥する傾向がみられた。また、両群間の創面の細菌数には差を認めなかった。この結果より、創部滲出液の少ない状態では、銀イオンに含まれる抗菌作用が適切に得られない可能性があると考える。意義と重要性:創部の細菌感染は創傷治癒遅延原因の一つであるため、創面の細菌数コントロールは重要だと考えられている。しかし、肉眼的観察に基づく創部環境のアセスメントを誤ると、ドレッシング材が有する作用が適切に得られない可能性が示唆された。創傷治癒機転がうまく働かない実験モデルの検討創傷治癒過程において、受傷直後の炎症反応は重要だと考えられている。その炎症反応に関わるサイトカインの一つとしてTNF-αの重要性も広く認識されているが、好中球とTNF-αの関連性については未知の部分が多い。本年度は皮膚潰瘍創実験モデルに抗TNF-α抗体を投与し、創部炎症反応が遅延するモデルについて検討を行った。実験成果の発表平成20、21年度に得られた結果のうち、細菌と創傷治癒に関する検討について、国内外の専門学会にて発表を行ない論文として公表した。
微気圧・広帯域地震同時アレイ観測による長周期地動励起源としての大気圧変動の研究

2003年9月26日に発生した十勝沖地震時に江ノ島津波観測所(宮城県)、地震研究所の筑波地震観測所(茨城県)と、鋸山地殻変動観測所(千葉県)、霧島火山観測所(宮崎県)、海洋開発機構室戸ケーブル陸揚局(高知県)、防災科学技術研究所が管理する広帯域地震計観測点の菅野(山梨県)、中伊豆(静岡県)で地震動に伴う気圧変動を観測した。筑波観測所、中伊豆、菅野では微気圧と地動の同時観測により、地動と大気圧の音響結合データを取得することができた。地動は最大振幅5mm/secの1520秒のレイリー波が卓越している。群速度はほぼ3.2km/secであった。微気圧記録は50秒以下の短周期成分では最大振幅約2パスカルの変動が見られ、地動と同様の群速度で伝播している。50秒以下で大気圧変動と地動の周波数領域の応答特性が得られた。大気圧変動は地動面上下速度にほぼ比例し、位相も同一である(上向き速度で圧力増加)。比例定数は、(大気密度)(大気音速)をかけあわせた量である。また密度成層した大気中の長周期音波が地面の運動により発生する問題を解析的に扱い応答特性を理論的に導出した。理論応答特性は音波遮断周波数付近(約300秒)では音波は地動変位に比例し比例定数が約半分となることが示された。50秒以下でほぼ観測どおりの位相と振幅となることが確かめられた。微気圧・地動同時観測と理論予測の比較から、十勝沖地震から伝播した表面波がローカルに音波を発生させたことが明瞭に示すことができた。50秒より長周期側では大気圧ノイズが大きくなり地動と大気圧変動の明確な応答特性を得られなかった。このように放出された音波は大気中を伝播し高層にある電離層まで、エネルギー保存のため、振幅を増大させながら到達する。過去いくつかの研究で報告されている地震にともなう電離層擾乱もこのように地表で発生した圧力変動に起因していると推定される。本年度は連続観測に向けて、1)設置場所の選定のための臨時観測と、2)連続リアルタイム観測に向けてのネットワーク装置の開発を行った。防災科学技術研究所が管理する広帯域地震計観測点の菅野(山梨県)、中伊豆(静岡県)と、地震研究所の筑波地震観測所(茨城県)と、鋸山地殻変動観測所(千葉県)で臨時観測を実施した。臨時観測点の成績を比較すると、菅野、中伊豆、筑波、鋸山の順に圧力記録中のノイズが増えていた。平成15年9月26日に発生した十勝沖地震の地震動に伴う明瞭な気圧変動を観測した。広帯域地震計上下動記録と比較すると、地震のP波到達と共に気圧変動が始まり、振幅約1パスカルの最大変動は表面波(レイリー波)の到達と同時であった。周波数応答を調べると、すべての観測点で圧力変動と地動上下動の速度成分と周期50秒以下で同一位相であること、即ち地面が正の速度で上昇すると気圧が大きくなっている。気圧変動量と上下動速度の関係は、(気圧変化量)=(大気密度)X(地面上下動速度)X(大気中音速)であることがわかった。

同一地点の微気圧データと地動変位データをつきあわせることで、地震動により長周期音波が発生する「現場」を目の当たりにすることができた。すなわち長周期音波は振動する地面がスピーカーとなって放出されている。これまで、地震時動により発生する音波の観測例はあったが、地震動と圧力データを同一地点で計測した例はなかった。このように放出された音波は大気中を伝播し高層にある電離層まで、エネルギー保存のため、振幅を増大させながら到達する。過去いくつかの研究で報告されている地震にともなう電離層擾乱もこのように地表で発生した圧力変動に起因していると推定される。2003年9月26日に発生した十勝沖地震時に江ノ島津波観測所(宮城県)、地震研究所の筑波地震観測所(茨城県)と、鋸山地殻変動観測所(千葉県)、霧島火山観測所(宮崎県)、海洋開発機構室戸ケーブル陸揚局(高知県)、防災科学技術研究所が管理する広帯域地震計観測点の菅野(山梨県)、中伊豆,(静岡県)で地震動に伴う気圧変動を観測した。筑波観測所、中伊豆、菅野では微気圧と地動の同時観測により、地動と大気圧の音響結合データを取得することができた。地動は最大振幅2mm/secの1520秒のレイリー波が卓越している。群速度はほぼ3.2km/secであった。微気圧記録は50秒以下の短周期成分では最大振幅約2パスカルの変動が見られ、地動と同様の群速度で伝播している。50秒以下では大気圧変動と地動の応答特性が得られた。大気圧変動は地動面上下速度に比例し、位相も同一である(上向き速度で圧力増加)。比例定数は、(大気密度)(大気音速)をかけあわせた量である。この比例定数は普通にスピーカの運動と発生する音波の圧力の関係式に見られる量である。今回の微気圧・地動同時観測から、十勝沖地震から伝播した表面波がローカルに音波を発生させたことが明瞭に示すことができた。50秒より長周期側では大気圧ノイズが大きくなり地動と大気圧変動の明確な応答特性を得られなかった。
Accomodationを応用した自然抗体不活化の試み

肝臓、膵臓等の血流を伴う臓器のブタからヒトへの移植の際には、移植された臓器はヒト血中に存在する自然抗体と補体の働きによる超急性拒絶反応により直ちに拒絶される。この際にヒト自然抗体が結合する異種臓器の抗原はGalα(1,3)Gal末端とされている。それ故に、この抗原の臓器における存在の研究と、結合する抗体(抗GalαGal抗体)の研究は臓器移植で認められるaccommodaitonのメカニズムを知る上で必須となる。本研究ではまずブタサイログロブリンを用いたアフィニティクロママトグラフィカラムにてヒトの血清より抗Galα抗体を精製した。この抗体を用いてヒトのラ氏島を染色してもラ氏島は染色されなかった。しかしながら吸着前の血清や抗体を吸着した残りの成分では染色されることから、ブタラ氏島にはGalα(1,3)Gal以外の抗原が存在することが分かった。一方、ヒト血清中の抗体を効果的に吸着することでaccommodationを誘導すべく、Galα(1,3)Gal抗原の合成を試みた。まずα-glycosidatioの手法を用いて合成を行い、1mMで81%、10mMで88%の有好な抑制効果を認めた。しかしながら化学合成による方法では最終的な収率は3,8%と低く、成人血清中の全自然抗体を中和するには約50gの量が必要で約1000万円の経費を要することが分かった。そこで合成をより簡便に行うために酵素反応を用いた抗原糖鎖の合成を行った。αガラクトシダーゼを使用することで反応基質のコストダウンと合成ステップの削減で大幅は時間の短縮が可能となり、経費も1/2に減額が出来た。この方法で得られた抗原(pNP-Gal)を用いた吸着でも1mMで77%、10mMで83%の良好な抑制効果が得られた。今後はこの抗原を用いたIn vivoでのAccommodationの実験を継続する予定である。平成7年度はプラークフォーング法にて自然抗体産生B細胞の含まれる存在を末梢血、アデノイド、扁桃、頚部リンパ節で検討し、以下の結果を得た。(1)ヒツジ赤血球、ブタ赤血球に対する抗体産生を調べたが、いずれのリンパ節においてもヒツジに対する抗体産生の方が高かった。(2)抗体を産生しているリンパ球の0.1-1.2%が抗ヒツジ、又は抗ブタ抗体産生細胞であった。最近になり、自然抗体の産生は腸管におけるある種の病原菌への反応という考え方もあり、今回検討したリンパ節以外、消化管のリンパ節を検討する必要が生じた。また、ヒトの血清中に含まれるブタに対する自然抗体のブタリンパ球、ブタ血管内皮細胞による吸着と、24時間培養後の表面抗原の消失を検討した。吸着実験においては、リンパ球及び血管内皮細胞両系において充分な吸着が可能であり、抗体力値の低下を認めた。更に、自然抗体を細胞表面に吸着した細胞を24時間培養した時の細胞表面の抗体の存在と、補体に対する反応を検討した。FAXアナライザーでの検討では、抗体付着抗原はinternalizationにより30%減少したが補体に対する反応性は残り、補体を加えると破壊、または死滅した。今後、条件を変更しinternalizationの至適環境を作る必要性がある。自然抗体の抗原となっているgal-α-1-3galを合成する仕事を本学農学部との共同研究で開始している。自然抗体のターゲットになるgal-α-1-3galを合成する試みは,途中の物質の合成は比較的簡単に行い得た。

このガラクトース複合体を作成すれば吸着療法に用いられると考えられる。平成8年度は豚サイログロブミンを用いたカラムを作成し、そのカラムを用いたヒト血清の吸着で自然抗体である抗gal-α-1-3gal抗体を精製した。この抗体を豚血管内皮細胞に吸着させ、24時間培養後に細胞表面の抗体の存在と補体による殺細胞硬化を検討した。FAXアナライザーによる検討では抗体付着細胞のFAX強度は薬30%減少するが、補体との反応性は残り細胞は破壊または死滅した。48時間の培養にても結果は同様でin vitroでの抗原のinternalizationには限界があることがわかった。培養環境をIn vivoに近い条件にして検討する必要がある。in vivoでの検討は方法論が確立せずにまだ行っていない。また同じ抗体を用いて豚のラ氏島細胞を染色すると血管内皮細胞は染色されるが、ラ氏島細胞そのものは染色されず、ラ氏島細胞には従来言われたようなgal-α-1-3gal抗原は存在しない可能性が示唆された。更に、同カラムを用いて抗体を産生しているB細胞を吸着分離し、マウスミエローマ細胞との細胞融合を試み、構造Gal-α-1-3galモノクローナル抗体の作成を行った。今後はこの抗体に対するidiotipicな抗体の作成を行う予定である。一方、自然抗体の主たる抗原であるgal-α-1-3galを合成する試みを本学農学部と共同で行い成功した。抗原合成までの過程が複雑で、かつ高価であるために大量合成は困難であるが、合成された抗原を用いた吸着では抗体力価の消失を認めた。現在合成過程の簡素化を検討中である。
戦後教科書における海外認識の研究

1研究方法●研究対象としては,戦後を6期に区分し,小学校の社会と音楽,中学校の国語と社会の教科書の中から,発行継続年数や発行部数などの点から,その期を代表すると見なされるもの(各教科・各期ごとに数種類)とした。●分析研究の視点としては,著作・編集者側からの視点と使用者側からの視点を,教科や主題に即して選択した。そのため,教科書内容の精査・分析のほか,当時の公文書や雑誌,回顧録,教師用指導書などを通覧したり,当時の関係者から聞き取り調査を行ったりして,編集意図や時代的背景の解明につとめた。●こうして得られた知見のうち,この研究課題に適合したものを寺崎,駒込,吉村,奈須,安池,坂本がそれぞれ分担してまとめ,研究報告書『戦後教科書における海外認識の研究』を作成した。得られた知見の概要●戦後初期の教科書は編集の意図や論議の状況・雰囲気などがそれぞれに個性的で,「国際理解」への視点も,「貿易」を通じて見る立場や近代の「歴史認識」を主軸にする立場など多様であったが,第3期(1960年代)になると,それぞれの個性が薄められる。アジア諸国に対する姿勢も「植民地支配・戦争への反省と民主化希求」から「開発援助」重点へと転換していく。これと同時に,自然や生活による地域区分から国や地域による区分に転換し,開発と近代化をたたえるトーンが強まるようになった。●国語においては,初期の「西洋偉人伝」は次第に姿を消して,戦争や差別などを扱った「心の痛み」教材が登場するが,アジアの子どもの姿は平成年間になって初めて登場した。
PDAを利用したフィールド調査システム

本研究グループでは,コンピュータ使用における心理的要因,企業集団の実態及び形成要因等の調査についてPDAとして携帯用パソコンを用いて行った。PDAの主とした用途は,フィールドにおけるデータの収集,及び現場における即時的な分析であった。年間を通じ実際にPDAをフィールドで使用した結果,機器(ハード面)と使用者の習熟度の両面からの問題が存在することが明らかになった。とりわけ,PDAの製品は技術革新の速度が急速なこと,機器の標準的統一規格が存在しないことなどから,使用者が常に多用な新技術を学習し続けなければならず,現実のニーズを超えた「技術のための技術」の習得に時間をとられるようなケースも存在したことは予想外のマイナス面であった。PDAの機器の使用方法の習得そのものが自己目的化しないよう留意する必要があろう。しかしながら、PDAの携帯性,データ収集・分析の即時性,統一性,データ発信の容易さなどの利点が,インターネットをはじめとする情報・通信インフラの整備発展に伴い,今後その付加価値をいっそう増大させることは確実であると思われる。収集したデータをインターネットを通じて,米国の研究者と相互に交換し合う方法のデモ及び学習も行い,PDAの機動力の可能性を検討したことも成果の1つであろう。今後のPDAの普及と利用の促進のためには,PDAの機器及び機能の規格の統一化が必要と思われる。また,情報の収集・分析のみの道具としてではなく,情報の発信機能がPDAに強化されることが今後は確実なため,使用者への情報倫理の指導と普及が必須であることも認識されたが,この点については原稿の著作権およびプライバシー等の法整備との関連もあり,今後慎重な検討が必要だと思われる。
魚類の卵子と卵巣の凍結保存法の開発

魚類の卵子と卵巣のモデルとして、それぞれゼブラフィッシュのstage III中期卵子とstage I卵子を用いて、それらに水・耐凍剤チャンネルと不凍タンパク質を人為的に発現させ、プロピレングリコールベースの保存液を用いてガラス化凍結し、耐凍性が向上するかどうかをしらべた。融解直後は、いずれの卵子の場合も、両方のタンパク質を発現させた場合のみ生存卵子が観察された。しかしながら、1時間培養すると全てが死滅した。魚類の卵子や卵巣の凍結保存に成功するには、さらなる改良が必要である。魚類卵子の凍結保存は未だ成功していない。その原因は、卵子のサイズが哺乳動物の卵子・胚より非常に大きいため、細胞膜を介した水と耐凍剤の移動に時間がかかり、凍結・融解時に細胞内に氷晶が形成されやすいためだと考えられる。もし、細胞膜透過性を向上させて水と耐凍剤を速やかに細胞内外に移動できるようにしたり、細胞質そのものを氷晶形成しにくくすることができれば、凍結保存が可能になると考えられる。そこで、ゼブラフィッシュのstage III卵子を用いて、水・耐凍剤チャンネル(AQP)と不凍タンパク質を人為的に卵子に発現させ、凍結保存が可能になるかどうかをしらべた。まず、stage III卵子にマウスAQP3あるいはAQP9のcRNAを注入して数時間培養した。その結果、卵子の耐凍剤透過性は向上し、これらのチャンネルは細胞膜で発現していることが確認された。しかしながら、ガラス化凍結後にすべて死滅した。細胞内氷晶形成によると考えられた。次に、ウインターフラウンダー由来不凍タンパク質のcRNAを卵子に注入して数時間培養した。その結果、卵子の細胞質画分の氷点が低下し、不凍タンパク質が細胞質内で発現していることが確認された。細胞内へcRNAを注入した後の培養時間が比較的短かったため、これらの外来性タンパク質が細胞内に十分蓄積せず、卵子の細胞膜透過性の向上あるいは細胞質内での氷核形成の抑制が不十分となり、凍結・融解時の卵子の細胞内氷晶形成を抑制できなかったと考えられた。原因の1つは、哺乳動物の卵子と比べて体積が大きいのにもかかわらず、未成熟卵子は高張条件に弱く、凍結保存液への浸漬によって容易に傷害を受けるためである。そこで、卵子の高浸透圧による傷害を軽減する方法について検討した。ゼブラフィッシュの未熟で小さなstage III中期卵子を0.5 Mスクロースを含む等張液で5分間処理すると全ての卵子が死滅した。膜電位依存性カルシウムチャンネルや滑面小胞体に存在するカルシウムチャンネルであるIP3受容体とリアノジン受容体の阻害剤で卵子を前処理して高張処理を行うと、いずれの場合も多くの卵子が生存した。したがって、高張処理による細胞内カルシウムの上昇が浸透圧的傷害に関与しており、これらのチャンネルを阻害することによって傷害を回避できることが示唆された。次に、水/耐凍剤チャンネルや不凍タンパク質を人為的に未熟卵子でより多く発現させるために、Stage III中期卵子の体外培養法の改良を試みた。卵子を10%ウシ胎子血清添加90%LM液で24時間培養すると、生存率は約35%に低下し、成熟ホルモンであるDHPで処理しても成熟しなかった。インスリン様成長因子(IGF)を添加して培養すると、生存率は約60%と比較的高く、そのほとんどがDHP処理によって成熟し、約半数が受精した。水/耐凍剤チャンネルであるaquaporin 3のcRNAを注入して培養すると、24時間培養した卵子の水透過性は012時間培養した卵子と比べて有意に高かった。したがって、IGFを培養液に添加することによって、成熟能と受精能を保持させたまま人為的にゼブラフィッシュ未熟卵子に水/耐凍剤チャンネルや不凍タンパク質をより多く発現させることができることがわかった。今後は、卵子に体外発生能を付与できるよう培養法を改良する必要がある。その原因は、哺乳類の卵子・胚と比べて体積が著しく大きいためである。本研究では、未熟な卵子の卵巣への移植法や我々が開発したLHサージ前のゼブラフィッシュ未成熟卵子(stage III中期)の体外成熟培養系を用いて魚類未成熟卵子に水・耐凍剤チャンネルや不凍タンパク質を発現させて、魚類卵子の凍結保存に世界で初めて成功することを目的とした。まず、極めて未熟なStage I卵子に水/耐凍剤チャンネルであるaquaporin 3 (AQP3)とウインターフラウンダー

由来不凍タンパク質ペプチドのcRNAを注入して12時間培養して発現させ、25°Cの15%v/vメタノールと15%v/vプロピレングリコールを含むFS液(10%v/vFicoll PM-70と0.2Mスクロースを含む90%LM液(pH 9.0))(ガラス化保存液)で1分間処理してガラス化凍結した。融解後、5070%の卵子が形態的に正常で、propidium iodideによる生死染色でも約10%の卵子が生存していた。しかしながら、1時間培養すると、全ての卵子が死滅した。次に、体外成熟が可能なstage III中期卵子にAQP3と不凍タンパク質ペプチドのcRNAを注入して12時間培養し、25°Cの5%v/vメタノールと5%v/vプロピレングリコールを含むFS液で1時間前処理した後、25°Cのガラス化保存液で5分間処理してガラス化凍結した。融解後、約40%の卵子が形態的に正常で、約10%の卵子が生死染色でも生存していた。しかしながら1時間培養すると全ての卵子は死滅した。ゼブラフィッシュのstage III卵子でのcRNA注入による外来性タンパク質(水・耐凍剤チャンネルと不凍タンパク質)の発現に成功し、これらの発現が卵子の細胞膜透過性を向上させ、細胞質の氷核形成を抑制することは確認できたが、凍結保存の成功には至っていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。水/耐凍剤チャンネルや不凍タンパク質を人為的に発現させることによって、ゼブラフィッシュ未成熟卵子のガラス化法による凍結において耐凍性が向上することがわかった。特にサイズが大きいstage III中期卵子でも凍結/融解直後の生死染色で生存している卵子が得られたことは大きな進歩であると判断される。しかしながら、最終目標である凍結保存の成功には至っていない。また、サイズの小さい未熟なstage I卵子においても、これらのタンパク質の発現によって耐凍性は向上しているが、凍結保存後の生存性は低く、卵巣へ移植する段階にまでは至っていない。ゼブラフィッシュのstage III卵子は大きく、成熟卵子に近い大きさである。凍結保存に成功するには、水・耐凍剤チャンネルおよび不凍タンパク質をより一層卵子内に蓄積させることが必要だと考えられる。我々が開発した卵子の成熟培養系では、採卵後すぐに成熟を誘起しないと成熟率が大きく低下してしまう。現在、成熟誘起前に1224時間維持できる培養系を開発中である。維持が可能になれば、これらのタンパク質を細胞内に十分蓄積させることができ、凍結保存が可能になると考えられる。また、平成24年度に行う予定の未熟で極めて小さいstage I卵子での水・耐凍剤チャンネルおよび不凍タンパク質の発現とその凍結保存にも積極的に取り組む。今後は、ガラス化法と比較して水と耐凍剤をゆっくりと出入りさせることができる、緩慢法によるstage Iとstage III中期卵子の凍結保存を試みるともに、凍結補助物質としてヒノキチオール等の不凍物質を用いてガラス化凍結を試みる。また、卵巣への移植を必要としないstage III中期卵子の生存性を向上させるために、体外成熟培養法の改良を試みる。
共役リノール酸と脂肪酸合成抑制作用を持つ食品成分との相互作用による脂質代謝制御

魚油、大豆リン脂質および大豆油と共役リノール酸(CLA)肝臓の脂肪酸合成系酵素の活性と肝臓および脂肪組織の遺伝子発現に与える相互作用をマウスを用いて調べた。9c,11t-と10t,12c-オクタデカジエン酸を主成分とするCLAを1.0%含む飼料の摂取は脂肪組織重量を大きく低下させ、血清のレプチンとアディポネクチン濃度を減少させ、数多くの脂肪組織遺伝子の発現を低下させた。しかし、CLAは血清のインスリン濃度を4倍に増加させ、肝臓の脂肪酸合成系酵素の活性と遺伝子発現上昇を伴い、肝臓重量増加と脂肪肝を引き起こした。CLA食へ、魚油を1.56%添加すると用量依存性に脂肪酸合成を抑制し、肝臓脂肪レベルを低下させた。CLA食への魚油の補足はまた、脂肪組織の各種遺伝子発現を増加させ、脂肪組織重量を増加させ、血清のレプチンとアディポネクチン濃度を上昇させた。しかし、1.5%の魚油とCLAを含む飼料摂取マウスでは、高インスリン血症は更に悪化したが、魚油の添加量を増加させるとインスリン値は正常な値になった。大豆リン脂質のCLA食への添加も肝臓脂肪酸合成を効果的に抑制し、脂肪肝の緩和に有効であった。しかし、リン脂質は脂肪組織の遺伝子発現を増加させるが脂肪組織重量の増加は引き起こさず、またCLAによって引き起こされる高インスリン血症をむしろ更に悪化させた。魚油や大豆リン脂質と比較して、大豆油はCLAによって引き起こされる肝臓脂肪酸合成や肝臓脂肪蓄積の抑制には有効では無かった。また、大豆油はCLAによって引き起こされる脂肪組織重量低下の緩和や高インスリン血症の改善にも無効であった。t10,c12-CLA投与によって、CLA混合物の肝臓脂肪酸合成、脂質レベル、血清インスリンレベルや脂肪組織遺伝子の発現に与える影響を再現することが出来た。魚油はt10,c12-CLA投与によって引き起こされる代謝異常を有効に緩和することが確認された。9c,11t-CLAは10t,12c-CLAとは対照的に肝臓の脂肪酸合成、脂質レベル、脂肪組織重量および血清インスリン濃度に影響を与えなかった。しかし、魚油と9c,11t-CLAの組み合わせは相乗的に肝臓の脂肪酸合成を抑制し、血清の脂質レベルと肝臓のトリアシルグリセロールのレベル低下に有効であることが見いだされた。以上の結果から、魚油と組み合わせることにより、CLAの抗肥満食品成分としての有効で安全な活用が可能であると思われた。CLA(共役リノール酸)と魚油が雄ICRマウスの脂質代謝に与える相互作用を調べた。CLAは肝臓TG量を約7倍に増加させた。魚油同時添加は用量依存的に肝臓TG量を低下させ、36%添加で対照群のレベルにまで減少した。CLAは睾丸と腎臓周辺脂肪組織脂重量を対照群の25及び14%にまで低下させた。魚油の同時添加は用量依存的に脂肪組織重量を増加させ、6%添加で、両脂肪組織脂

重量は対照群の64及び37%にまで回復した。CLA無添加群で肪酸合成系酵素の活性・mRNA量とSREBP-1cのmRNA量は6%魚油添加により低下した。これらの値はCLAにより大きく増加し(1.53倍)、魚油の同時投与により用量依存的に減少した。3%添加で、値はほぼ対照群の値にまで低下した。脂肪組織に高発現する数多くの遺伝子の発現はCLAにより大きく減少したが(7080%の低下)、魚油の同時添加により上昇し、6%添加で対照群の25110%にまで増加した。血清のレプチンとアディポネクチン濃度はCLAにより大きく減少したが、魚油の同時添加により上昇し、6%添加では対照群と差が見られなかった。血清インスリン濃度はCLAにより対照群の約4倍に増加し、魚油1.5%同時添加でさらに(約9倍)増加したが、魚油添加量増加と共に減少に転じ、6%同時添加で対照群の値にまで減少した。血清グルコース濃度はインスリン濃度と平行した変化を示した。以上の結果から、魚油はCLAによる脂肪肝の発生およびインスリン耐性を緩和する機能があることが明らかとなった。大豆リン脂質も、CLA摂取による肝臓脂肪酸合成昂進抑制と肝臓への脂肪蓄積の防止に有効であったが、高インスリン血症を防止する生理作用はなかった。平成16年度のマウスを用いた研究により、魚油と共役リノール酸(CLA)を組み合わせにより、CLAの抗肥満作用は維持されるが、CLA摂取に伴う弊害である脂肪肝と高インスリン血症が防止されることが示された。CLAと大豆リン脂質の組み合わせでは脂肪肝の防止には有効であったが、高インスリン血症は改善できなかった。以上のような研究結果をふまえ、平成17年度はまずCLAと大豆油との組み合わせの影響を調べた。その結果、大豆油は魚油や大豆リン脂質と比較し、CLA摂取による脂肪肝の防止に有効ではなく、また高インスリン血症改善効果もなかった。以上より、試験した食品成分のうち、魚油がCLAの代謝攪乱作用の防止に最も優れていると結論された。ここで実験に用いたCLAはt10,c12-CLAとc9,t11-CLAの混合物である。CLAの抗肥満作用、脂肪肝惹起作用はt10,c12-CLAの作用に基づくと考えられているが魚油との相互作用にc9,t11-CLAも何らかの役割を果たしている可能性もある。そこで、t10,c12-CLAと魚油が肝臓と脂肪組織の代謝に与える相互作用を検討した。t10,c12-CLAの投与は脂肪組織に高発現する遺伝子の発現の大きな低下を伴い脂肪組織重量を減少させた。しかし、肝臓で脂肪酸合成系酵素の活性・mRNA量増加と脂肪沈着を引き起こした。魚油の1.5および6.0%の同時添加は、量依存的に肝臓の脂肪酸合成系の酵素活性・mRNA量と脂肪量を減少させた。また、CLA食への魚油添加は脂肪組織重量を増加させ、各種遺伝子の発現も増加させた。さらに、魚油はCLA摂取による高インスリン血症、低レプチン血症も改善した。以上のように、t10,c12-、c9,t11-CLA混合物と魚油で観察された代謝的相互作用はt10,c12-CLAと魚油との組み合わせで再現できることが示された。
トカマクプラズマの定常化運転に必要なMHD不安定性モード結合の発生条件の解明

本研究の目的は、これまで十分な議論がなされていなかった、プラズマ圧力を上昇していく途中(圧力限界以下の条件)でのプラズマのディスラプションが発生するパラメータ領域を特定することである。2018年度はJT-60Uトカマク装置の自発的なプラズマ電流を高める放電(負磁気シア配位を目指した放電)について多数の実験結果をまとめ、目的とする低圧力で発生したディスラプションを抽出した。本研究の第一ステップとして、プラズマ内部にどのような不安定性モードが存在するかを明らかにするための解析を行った。規格化圧力(規格化ベータ値1.51.7)が比較的低い条件でディスラプションが発生した放電では、プラズマ圧力勾配が大きい場所(規格化小半径で0.6程度)でプラズマの崩壊が開始していたことを電子サイクロトロン放射計測による電子密度分布や軟X線放射強度分布により確認できた。崩壊直後に温度が下がる領域と上がる領域が分かれている場所から崩壊場所を特定した。次に不安定性モード構造について解析を行った結果、プラズマ中心付近に周期が10kHz程度の不安定性モードが存在し、プラズマの崩壊開始の0.5ms程度前に急激に成長していることがわかった。一方、崩壊が開始する場所も周期が10kHz程度の不安定性モードが存在し、崩壊に関わっていると考えられるが、少なくとも0.1ms程度以上の時定数の成長はほとんど見えない。不安定性の成長が見えない理由としては、理想的な磁気流体不安定性が発生していることを示唆する。一方、中心付近で発生していた不安定性モードの成長領域(規格化小半径で0.10.3)は、プラズマが崩壊開始する場所とは離れており直接的な影響はないと考えられる。また、国内学会で負磁気シアを伴う不安定性の発生率やその位置を特定するジャイロ運動論のシミュレーションについての調査を行った。2018年度は、負磁気シア放電について、不安定性モードの空間構造の解析、不安定性が発生するパラメータ領域を特定する目標であった。不安定性モード解析として、プラズマ崩壊場所やプラズマ中心付近の不安定性モード構造変化について解析することができた。ただし、解析対象となる放電データを多数のショットから抽出し、平衡解析するのに予想以上の時間を要し、パラメータ(磁気シア、圧力勾配)を調査するには及ばなかった。よって、進捗状況は「(3)やや遅れている」と判断できる。2019年度は、ディスラプションに関連する磁気シア、圧力勾配、磁気レイノルズ数等のパラメータをまとめ、不安性発生領域の特定を行う。必要に応じて解析する対象の放電を増やし、領域の特定がより明らかになるようにする。上記までの成果を学会にて発表する予定である。また、前年度に行った不安定性モード解析の結果を踏まえ、線形MHDコードMARG2Dを利用することで、不安定性モードの成長率や分布について理論との整合性を確認する。MARG2Dについては、連携研究者からの協力を得て、結果の妥当性等について議論を行いつつ研究を進める。

また、前年度に行った不安定性モード解析の結果を踏まえ、線形MHDコードMARG2Dを利用することで、不安定性モードの成長率や分布について理論との整合性を確認する。MARG2Dについては、連携研究者からの協力を得て、結果の妥当性等について議論を行いつつ研究を進める。2018年度は、シミュレーションコードを利用した研究を行わなかったので、専用の計算機の購入とその解析に利用するPCの購入を行わなかった。2019年度分(翌年度分)として請求した助成金として上記を支出する予定である。それに加え、2019年度は当初より予定していた研究成果発表のための出張旅費の費用を支出する計画である。
神経難病診断のためのMR画像用試薬の開発

我々はこれまで、フッ素MR画像法によるアルツハイマー病の診断試薬の開発に取り組み、Shiga-XおよびShiga-Y化合物を開発し、アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスを用いて老人班のMR画像化に成功した。その過程で、色々な脳内異常蛋白をフッ素MR画像法で画像化するための基本的構造(ユニバーサル試薬)を見いだすとともに、複数の試薬の同時投与による二重MR画像法に成功した。本研究では、これまでの成果を拡大し、神経原線維変化、レビー小体、TDP-43凝集体に特異的に結合し、強いフッ素NMR信号を出す試薬を開発することである。H28年度までに、神経原線維変化に特定的に結合する化合物SHiga-X35を開発した。合成した化合物を化合物(SX35)を麻酔下のタウ遺伝子改変マウス(rTg4510マウス)と野生型マウスに、尾静脈から投与し、7テスラMRI装置(Agilent)を用いてマウス頭部のMRIを測定した。フッ素MRI画像を比較すると、野生型マウス(Wild-type)では。、ほとんど信号は検出されなかった。rTg4510マウスでは野生型マウスに比べて頭部に強いMR信号が検出された。しかしながら、ヒトのタウ病変は多様性があって、疾患によって異なるサブタイプが出現する。そこで、平成29年8月、ヒト脳試料を用いた結合実験の結果、タウ結合イメージング試薬として開発した化合物が当初の予想に反してアミロイド凝集体にも結合し、特異性に問題があることがわかった。タウ結合イメージング試薬としての特異性を上げる必要があるため、基本骨格を見直してShiga-T13を新規合成した。この見直しに数ヶ月要したため、平成29年度に予定していたタウモデルマスの実験を平成30年度に実施することとなり、延長申請を行った。H27年度は老人斑、神経原線維変化に特異的に結合する化合物について検討した。老人斑に結合する化合物については、われわれがこれまで合成してきた40種類のクルクミン誘導体につちえ網羅的にスクリーニングし、その結果を国際学術誌に発表した。神経原線維変化に特異的に結合する化合物については、Shiga-T1-T11と名付けた新たに11種類の候補化合物を合成した(未発表)。予定通り、老人斑に特異的に結合する化合物、神経原線維変化に特異的に結合する化合物を合成し、それらの成果を国際学術誌2報に発表できたことから、おおむね順調に進展していると評価した。H28年度は、神経原線維変化に特異的に結合する化合物について検討した。合成した化合物を化合物を20%クレモフォール含有生理食塩水に溶解して10 mg/mLに調製したものを投与液とした。この投与液をペントバルビタールナトリウム(50 mg/kg, i.p.)による麻酔下のタウ遺伝子改変マウス(rTg4510マウス)と野生型マウスに、尾静脈から投与した(投与量200 mg/kg、投与速度0.2 mL/kg/min)。投与終了後、7テスラMRI装置(Agilent)を用いてマウス頭部のMRIを測定した。フッ素MRIの画像はケミカルシフトイメージング法(CSI法)によって取得した。これらの化合物について、特許を出願した(特願2017-046350)。予定通り、神経原線維変化に特異的に結合する化合物を合成し、フッ素MR画像法での画像化に成功し特許を出願できた。また、それらの成果を国際学会を含む国内外の学会で発表できたことから、おおむね順調に進展していると評価した。

その過程で、色々な脳内異常蛋白をフッ素MR画像法で画像化するための基本的構造(ユニバーサル試薬)を見いだすとともに、複数の試薬の同時投与による二重MR画像法に成功した。本研究では、これまでの成果を拡大し、神経原線維変化、レビー小体、TDP-43凝集体に特異的に結合し、強いフッ素NMR信号を出す試薬を開発することである。H28年度までに、神経原線維変化に特定的に結合する化合物SHiga-X35を開発した。合成した化合物を化合物(SX35)を麻酔下のタウ遺伝子改変マウス(rTg4510マウス)と野生型マウスに、尾静脈から投与し、7テスラMRI装置(Agilent)を用いてマウス頭部のMRIを測定した。フッ素MRI画像を比較すると、野生型マウス(Wild-type)では。、ほとんど信号は検出されなかった。rTg4510マウスでは野生型マウスに比べて頭部に強いMR信号が検出された。しかしながら、ヒトのタウ病変は多様性があって、疾患によって異なるサブタイプが出現する。そこで、平成29年8月、ヒト脳試料を用いた結合実験の結果、タウ結合イメージング試薬として開発した化合物が当初の予想に反してアミロイド凝集体にも結合し、特異性に問題があることがわかった。タウ結合イメージング試薬としての特異性を上げる必要があるため、基本骨格を見直してShiga-T13を新規合成した。この見直しに数ヶ月要したため、本年度に予定していたタウモデルマスの実験を平成30年度に実施することとなり、延長申請を行った。その結果、世界で初めて動物モデルでのMRIによるタウイメージングに成功した。この見直しに数ヶ月要したため、H29年度に予定していたタウモデルマスの実験を平成30年度に実施することとなり、延長申請を行った。我々はこれまで、フッ素MR画像法によるアルツハイマー病の診断試薬の開発に取り組み、Shiga-XおよびShiga-Y化合物を開発し、アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスを用いて老人班のMR画像化に成功した。
入院・療養生活をおくる高齢者の療養環境の適正化に関する研究

本研究は,病院,特養,老健に巾広くその対象を求め,同一の調査・分析手法で,横断的に,入院・入所の療養生活をおくる高齢者の生活実態,看護・介護の実態,高齢者個々人のADLをはじめとした諸属性を分析・把握し,これ等を通じて,高齢者療養環境のあるべき姿について建築計画的知見を得ようとするものである。2年度間で,病院:3,老健:3,特養:3,の調査対象において,(1)入院・入所生活をおくる高齢者1人ひとりのADL能力を把握するアンケート調査,(2)看護・介護の業務の詳細を収録する調査,(3)高齢者の1日の生活実態を収録する観察調査,(4)高齢者の生活環境を捉える実測マップ調査,の4調査を横断的に実施した。この調査結果について,次の観点からの分析・考察を行ない,最後にこれ等を総合して,高齢者療養環境計画上の要点をまとめた。(1)高齢者の基本的生活行為特性からみた類型化に関する考察......延べ700名の療養生活をおくる高齢者のADL能力上の諸特性を多角的に分析・解明し,行為場所や介助の程度の観点から,主要な類型を導いた。(2)高齢者の一日の生活実態とその類型化に関する考察......延べ149名の高齢者の1日の生活観察調査の結果から,その生活展開の多様さの実態を詳細に分析・把握すると共に,滞在場所や行為内容に着目して生活行動パターンの主要な類型を求める考察を行なった。(3)高齢者療養施設における看護・介護の実態に関する分析......延べ43名の看護婦・介護士の業務実態に関する調査に基づいて,高齢者療養環境施設における看護・介護の実態及びその特性を分析すると共に,施設系列別の業務特性,看護婦と介護士の業務内容の差異についても論じた。(4)総合的考察......以上を総合し,高齢者療養環境の計画上の要点について知見をとりまとめた。本研究は、一般病院、老人病院、老健施設、特養に巾広くその対象を求め、同じ調査・分析手法で、横断的に、入院・療養生活をおくる高齢者の生活実態、看護・介護の実態、ADLをはじめとした諸属性を分析・把握し、高齢者の療養環境の在るべき姿について建築計画的知見を得ようとするものである.本年度は、典型的と思われる一般病棟2病棟、老人病棟2病棟、老健施設2施設を調査対象としてとりあげ(調査対象高齢者計347名)、(1)入院・入所生活を送る高齢者個々人の性別・年齢・ADL能力などを把握するアンケート調査(2)看護婦・介護士の業務実態を把握するための調査(3)高齢者の1日の生活実態を収録する観察調査(4)高齢者の生活環境を詳しく捉える実測マップ調査の4つの調査を実施し、データの蓄積を図った。この結果1)入院・入所高齢者の1日の生活展開、特にその生活場所に着目した分析結果から、高齢者の生活類型を、大きくa)室内とどまり型b)ディスペース型c)リハビル型に類型化できることを見出した.2)高齢者のADL能力、看護区分等の実態データから、基本的生活行為上の自立度や行為場所に着目すると、自立度からは8類型、行為場所からは10類型にその生活行為上の能力を類型化できる事を見出した.

3)看護婦、介護士の1日の業務内容を詳細に調査した結果から、業務内容別では、看護婦の場合は間接看護の割合が高く、介護士の場合は直接看護の割合が高いこと、及び、施設や業務分担に応じて動きの質が異なるなどの知見を得た.又、制度創設後間もない老健施設について個別にとりあげ、施設構成、生活日課、生活展開、基本的生活行為上の諸属性、介護・看護の実態について、2施設調査に基づいて、建築計画的知見をとりまとめた。本研究は,病院,特養,老健に巾広くその対象を求め,同一の調査・分析手法で,横断的に,入院・入所の療養生活をおくる高齢者の生活実態,看護・介護の実態,高齢者個々人のADLをはじめとした諸属性を分析・把握し,これ等を通じて,高齢者療養環境のあるべき姿について建築計画的知見を得ようとするものである。本年度は,前年度にひきつづき,老健:1,特養:3,病院:1の調査対象において,【.encircled1.】入院・入所生活をおくる高齢者1人ひとりのADL能力を把握するアンケート調査,【.encircled2.】看護・介護の業務の詳細を収録する調査,【.encircled3.】高齢者の1日の生活実態を収録する観察調査,【.encircled4.】高齢者の生活環境を捉える実測マップ調査,の4調査を横断的に実施した。この調査結果について,次の観点からの分析・考察を行ない,最後にこれ等を総合して,高齢者療養環境計画上の要点をまとめた。(1)高齢者の基本的生活行為特性からみた類型化に関する考察......延べ700名の療養生活をおくる高齢者のADL能力上の諸特性を多角的に分析・解明し,行為場所や介助の程度の観点から,主要な類型を導いた。(2)高齢者の一日の生活実態とその類型化に関する考察......延べ149名の高齢者の1日の生活観察調査の結果から,その生活展開の多様さの実態を詳細に分析・把握すると共に,滞在場所や行為内容に着目して生活行動パターンの主要な類型を求める考察を行なった。(3)高齢者療養施設における看護・介護の実態に関する分析......延べ43名の看護婦・介護士の業務実態に関する調査に基づいて,高齢者療養環境施設における看護・介護の実態及びその特性を分析すると共に,施設系列別の業務特性,看護婦と介護士の業務内容の差異についても論じた。(4)総合的考察......以上を総合し,高齢者療養環境の計画上の要点について知見をとりまとめた。