hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在宅酸素療法患者の訪問看護の専門性と患者・医療・供給企業の連携モデルの研究

在宅酸素療法(HOT)患者の健康生活を支えるケアシステムを確立するためにHOT患者の生活とケアの実態調査を実施した。調査対象はK病院のHOT患者37名で、その内の11名には訪問面接調査を行なった。各事例のケア関係の発生する構造を分析して、全事例に共通する構成要素(HOT患者・家族・HOT指導管理施設・酸素供給企業)と各要素のケアを生成する内部の構造を3層で捉えることができた。即ち、ケア供給にあたるHOT指導管理施設・酸素供給企業には個別対応・マニュアル対応・緊急対応の、システムを高度化する3層であり、ケア需要の患者と家族にはHOT健康管理・HOT生活適応・生活欲求の3層である。このケアシステム基本構造がこれまでに実践報告されたケアシステムの概念と比較検討するために、文献により研究し、結果を第14回日本看護科学学会に発表した。さらに、実際に用いて、患者・家族のケアシステムを活性化する実践を導きだすために、11事例について社会学的な考察を加えた。その結果、ケアの供給と需要の関係特性、ケア関係をとうして獲得している患者・家族役割の階層毎に表出される行動様式があきらかになった。また、この階層別行動様式は患者・家族にかかわる訪問看護が対象のケアを導くだけでなく、ケアシステムを効果的にする判断を導く指標となるものである。今年度前半は予定の訪問看護ステーションから、札幌市で最も多くの在宅酸素療法(以下HOT)患者の医療管理を行なっている幌南病院のケアシステムを研究対象とし、道内全域にシェアを広げているHOT機器業者との協力体制を築き、同時に調査計画を修正しながら調査対象と調査方法を明らかにしていった。37名の入院病歴・外来診療記録・訪問看護記録等から患者の全体像を把握し、訪問面接調査の質問項目を検討した。内、11ケースについてHOT機器業者の定期点検に同行し、了解のもとで追加面接調査を行なった。調査データは既存のケアシステムの継続に生かせるように対象の了解を得て、医療機関にネットワークした。病歴調査及び訪問面接調査は7月末から12月に渡り、病歴・現症状と治療・本人家族のHOTによる生活全般の状況・保健行動・医療機関・HOT業者との関係などを情報収集した。一方、栃木県自治医科大学で共同研究者と6回の研究会議を持ち、システム分析に多様な分析視点を導入できるようにした。11ケースのケアシステムを分析した結果、共通のサブシステムとして4要素を抽出した。1HOT受益者、2家族、3HOT医療機関、4HOT業者で、ケースによっては行政による老人訪問事業サービス、家庭医とのケア体制を持つ場合など、サブシステムの拡大がみられた。さらに、サブシステムの内部構造を内容分析した結果、3層の階層が各要素にみられた。ケア提供のシステムである3.4は受益者との対応において、緊急対応・個別対応・マニュアル対応の3層構造があり、ケア需要システムである1.2はHOT健康管理の知識技術・HOT生活適応・生活欲求の3層である。次年度はこれらHOTケアシステムの構造について、ケースを重ねて信頼性を高め、モデルを明らかにしながらシステムネットワークを統合する訪問看護の専門性を追求する。初年度明らかにした「HOT患者ケアシステムの基本構造」概念モデルが、妥当で、有効なモデルかを研究協力病院の看護実践に適用し、患者のニーズ判断とケア評価に使用して検討した。結果はこれまでのニーズ判断より広がりのある視点がもてること、情報をシステムの関係性で関連をもって捉えられるため、判断しやすく、迅速に対応できることが判明した。また、概念モデルの検討にあたって、すでに実践報告されている「ケアシステム」について、過去10年間の文献を分析し、比較検討した。既存のケアシステムはケア提供者からのサービスの流れを示すものが多かった。本モデルのようなケアシステムに、患者・家族を位置つけ、ケア需給の関係を構造的に捉えていたものはなかった。この結果は第14回日本看護科学学会で発表した。さらに、「HOT患者ケアシステムの基本構造」を社会システム理論の観点から再考察し、ケアの供給と需要の関係に生じる役割とその社会化、あるいはシステムの高度化を検討した。その結果、医療者・業者・患者・家族の役割関係において、患者と家族の持つ役割の重要性とその内容を明らかにした。

この患者・家族役割はそれぞれのサブシステムのレベル、つまり、在宅での健康管理・生活適応・生活欲求の次元で捉えることができた。これらに対応したケアの供給と、ケアシステムを活性化することが、看護の専門性として問われることがあきらかになった。この結果は第5回日本呼吸管理学会学術集会で発表するべく申請予定である。一方、上述の研究成果をふまえて、患者・家族役割としてのセルフケア学習を効果的にする教育プログラムの開発を検討中である。
展望的記憶のメカニズムに関する実験的研究

展望的記憶とは未来の特定の時点において自分がなすべき行為についての記憶であり、従来の過去記憶とは著しく異なる。記憶された行為を想起し、実行に移す時点が記銘時に決められており、その実行の多くは直面する状況とのかかわりのなかに、言語化されないような「未来の感じ」が見えてくることで遂行されてゆく。本研究ではこの「未来の感じ」が行為者の覚自証によって遂行され、しかも個々の時点での行動が最終的な目標であるゴールとの関連で展望的に遂行されてゆくと仮定したのである。具体的な課題として「アーチェリーの行射」を取り上げ、熟達者になるほど個々の行為を覚自証的に捉え、「未来の感じ」を掴んでゆくことを、意識度、心理的時間感覚、リリースとの連続性という観点から調査・検討したものである。まず、調査Iでは、アーチェリーの行射を構成する個々の行為を、熟達者の内省報告に基づいて取り出し、同じ抽象レベルと思われる行為を一つにし、行為の系列から行射の構造を明らかにした。そしてそれぞれの行為について意識度、時間的感覚および連続性を評定させ、ゴールとの関係を明らかにした。続いて、調査IIでは、熟達のレベルの違いから区分した上級者、中級者、及び初心者それぞれにおける意識度、時間的感覚及び連続性を調査し、「未来の感じ」をそれぞれの競技者がどのように捉えているかを明らかにした。過去2年間の研究成果をまとめるにあたって、第I部理論編では、展望的記憶を「わざ」の形成と関連付け、理論的検討を行った。続いて、第II部調査編では、上述の調査を行い、それらの結果を詳しく分析し、展望的記憶のメカニズムの一端を明らかにした。文献的研究過去の経験を語りとして捉えることから、記憶は過去の再構成といった意味合いが強い。しかしここで問題にした展望的記憶は、一方では語りとしての側面を持ちながらも、他方では展望を実行するという極めて身体的な側面をも合わせもつ。いま、この実行的側面が生活体の意図、意識のもとでなされるのであれば、それは所詮未来志向的な語りでしかない。本研究で取り上げた展望的記憶の特性は、ある意味で過去、現在、未来といった時間を超えたものであり、あくまでも「いま」の拡がりとしての未来、過去を問題にしたものである。われわれは何かに集中しているさいには時間を忘れ、ものごとに没入しているが、にもかかわらずしかるべき時にしかるべきことを何ら問題なくこなしている。これこそ展望的記憶の見事なまでの働きであるといってよい。調査研究具体的には、アーチェリーの行射といった運動技能を取り上げ、その技能の構成する個々の行為(スクリプト)の想起と運用の機構についての調査を実施したのである。個々の行為を実行する際の意識度、心理的時間の拡がり、行射の最終目標(行為)であるリリース(放ち)との連続性を5点尺度で評定させたのである。もちろん評定値は評定者の力量、つまり熟達の程度の違いによって当然違ってくる。そこで本研究では上級、中級、初心者の評定値を比較検討したのである。その結果、熟達に伴って展望的記憶の促進が見られ、また意識の関与も減少し、加えて心理的時間の増加が認められた。展望的記憶とは、未来の特定の時点において自分がなすべき行為についての記憶であり、従来の過去記憶とは著しく異なる。本研究では、この「未来の感じ」が行為者の覚自証によって遂行され、しかも個々の時点での行動が最終的な目標であるゴールとの関連で展望的に遂行されてゆくと仮定したのである。

具体的な課題として「アーチェリーの行射」を取り上げ、熟達者になるほど個々の行為を覚自証的に捉え、「未来の感じ」を掴んでゆくことを、意識度、心理的時間感覚、リリースとの連続性という観点から調査・検討したものである。まず、調査Iでは、アーチェリーの行射を構成する個々の行為を、熟達者の内省報告に基づいて取り出し、同じ抽象レベルと思われる行為を一つにし、行為の系列から行射の構造を明らかにした。そしてそれぞれの行為について意識度、時間的感覚および連続性を評定させ、ゴールとの関係を明らかにした。続いて、調査IIでは、熟達のレベルの違いから区分した上級者、中級者、及び初心者それぞれにおける意識度、時間的感覚及び連続性を調査し、「未来の感じ」をそれぞれの競技者がどのように捉えているかを明らかにした。過去2年間の研究成果をまとめるにあたって、第I部理論編では、展望的記憶を「わざ」の形成と関連付け、理論的検討を行った。続いて、第II部調査編では、上述の調査を行い、それらの結果を詳しく分析し、展望的記憶のメカニズムの一端を明らかにた。
乱流環境での生物飛行安定性に関して風洞実験やシミュレーションを用いて研究する

本研究では、風向や強さが頻繁に変化する乱流環境下における昆虫自由飛行の安定性や機動性の原理を、風洞実験及び計算流体力学シミュレーションを融合して、統合的に解明することを目指す。主に下記のような研究成果が得られた。(1)マルハナバチ自由飛行可能なアリーナを構築し、乱流飛行中におけるマルハナバチの羽ばたき運動や胴体姿勢変化の高速度カメラ撮影や運動解析、大規模DNSシミュレーション、胴体ダイナミクス解析や飛行安定性モデルの導入を実施した結果、マルハナバチの飛行制御における胴体ロール運動による受動的メカニズムを突き止めた。この成果は、昆虫飛行制御の解明だけではなく、超小型飛行ロボットやドローンへの斬新な制御則指針の創出も期待される。第一報として、Nature Scientific Reportに投稿した。JSPS期間終了6月3日までに、蓄積したデータを処理・解析し、更に高インパクトジャーナルへの投稿(2編)準備中である。(2)障害物特別コースの設置されたアリーナをマルハナバチが飛行する際に、高速度カメラにより場滝よくの運動や胴体の姿勢角及び軌跡を撮影し、データマイニング技術を駆使して昆虫飛行の機動性を調べた結果、マルハナバチは上下のピッチング運動より、ロール運動による横すべりを多用していることが分かった。この成果についても、もう1編高インパクトジャーナルの論文を執筆中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
環境大気中アンモニアの連続・リアルタイム測定システムの開発

前年度において、有機窒素化合物に高選択性かつ高感度を示す熱イオン化検出器(FTD)を備えたガスクロマトグラフ(GC)による微量アンモニアの分析方法を確立した。本年度は、数ppbレベルの試料ガスを吸着濃縮捕集し、これを加熱脱着させる装置を作製し、これとガスクロマトグラフとを組合わせた大気中の微量アンモニアの連続分析システムの開発を行い完成させた。大気試料を濃縮する補集管としてパイレックス管(6mm i.d.×65mm in length)に、吸着剤として5%KOHを塗布したPorasil Bを充填したものが最適であった。アンモニアの標準ガスとして20ppbレベルのもを用い、捕集管の捕集効率および加熱回収率を検討した。常温における捕集効率は、吸引流量200ml/min、採気量1.5ー4.0lにおいて100%が得られた。加熱方法としてはキュリ-ポイント加熱装置を用いることにより、捕集管は315°Cまで急速に加熱され、脱着された成分はキャリヤ-ガスにより速やかにガスクロマトグラフに導入される。加熱脱着については、315°C、加熱時間1分で100%の回収率が得られ、良好なクロマトグラムを示した。本システムによる検量線は、アンモニア濃度0.5ー100ngの範囲で再現性のよい良好な直線性を示し、精度の良い分析を行うことが出来た。よって本分析システムにより、吸引流量200ml/min,採気量2lで数ppbレベルの環境大気中のアンモニアを高感度かつ高時間分解能で連続分析することが可能となった。本法を実大気測定に適用した結果、妨害ガスの影響もなく24時間の経時変化さらに15分サイクルの連続リアルタイム測定を行うことができ、連続分析システムとして完成させることができた。大気中の微量アンモニアの分析を対象とし、これをガスクロマトグラフィ-(GG)と捕集濃縮/加熱脱着装置を組み合わせた測定システムを開発することを目的とした。今年は、ガスクロマイトグラフ検出器として有機窒素化合物に高感度で高選択性をもつフレ-ムサ-ミオニック検出器(FTD)購入し、現有のガスクロマトグラフ(GC)に取リ付け、低濃度のアンモニア分析条件の検討を行った。FTDのキャリヤ-ガスとしてHeが用いられているが、無機ガスであるアモニアを検出するために、1%メタンを混合したHeを用いることにより高感度析に適用が可能なことが分かった。カラムは大気中のバックグラウンドの問題を考慮し、アンモニア、水分、アミンの分離に最も適しているクロモソルブ103にPEG6000を15%とKOH1%を塗布したものをガラスカラムに充填したものを用いた。標準物質として10ppmアンモニア標準ガスを用いた。分析条件として、検出感度と水素と空気の流量を調べた結果、水素流量は3ml/min、空気流量150ml/nin程度が最適であった。また、検出器温度および試料注入口温度は、260゚Cとし、カラム温度は105゚C、キャリヤ-ガス流量40ml/minと設定し良好なクロマトグラムが得られた。これらの条件で検量線を作成した結果、0.5ー10^3ngの範囲で再現性の良い良好な直線が得られた。この結果からアンモニアのngレベル分析が可能であることが分かった一方、大気を濃縮する捕集管について検討した結果、吸着剤としてPorasilBにKOHを5%塗布したものを用い捕集でき、これを高周波誘導加熱装置を用い315゚Cに急速に加熱することにより、速やかに脱着されることが分かった。来年度はさらに定量的な吸脱着条件を検討し、分析システムとして完成させる。

本研究では、有機窒素化合物に高選択性かつ高感度を示す熱イオン化検出器(FTD)を備えたガスクロマトグラフ(GC)と、試料ガスを吸着濃縮捕集し、これを加熱脱着させる装置とを組合わせた大気中の微量アンモニアの分析システムの開発を目的とした。本装置による分析は次の3行程で行はれる。(1)試料ガスは、吸着剤として5%KOHを塗布したPorasil Bを充填し捕集管に濃縮捕集される。(2)捕集管はキュリ-ポイント加熱装置により、315°Cまで急速に加熱され脱着された成分は速やかにキャリヤ-ガスによりGCに移送される。(3)試料成分はGCにより分析される。GCによる分析条件を検討した結果、分離カラムの充填剤として15%PEG6000と1%KOHをChromosorsb103に塗布したものを用い、無機ガスであるアンモニアを、キャリヤ-ガスとしてヘリウムに1%メタンを混合したもの使用することにより高感度で精度の良い分離定量を行うことができた。大気試料の吸着捕集/加熱脱着装置についてはアンモニアの標準ガス(20ppbレベル)を用い、捕集効率および加熱回収率について検討した。常温における捕集効率は、吸引流量200ml/min,採気量1.5ー4lで100%が得られた。加熱脱着については、315°C、加熱時間1分で100%の回収率が得られ、良好クロマトグラムを示した。本システムによる検量線は、0.5ー100ngの範囲で再現性のよい良好な直線を示し、精度の良い分析を行うことができた。よって本システムにより、吸引流量200ml/min,採気量2lで数ppbレベルの大気中アンモニアを高感度かつ高時間分解能で連続分析することがが可能となった。本法を実大気測定に適用したところ、共存ガスの妨害もなく24時間の経時変化さらに15分サイクルの連続測定を行うことができ、連続分析システムとして完成させることができた。
環境影響を考慮したマイクログリッド用バイオマスガスタービンの過渡特性向上技術

太陽光、風力などの再生可能エネルギーを利用するためには、変動補償用電源が必要である。本研究では変動補償用にバイオマスガスを利用したマイクロガスタービンの利用を提案しており、燃焼器、軸受開発、制御システムを中心に研究を実施し、過渡特性向上技術に資する技術を構築することが出来た。太陽光や風力などの変動要因を含む電源をマイクログリッド内で使用するためには変動吸収用の原動機やバッテリーが必要である.この目的に使用するガスタービンには,起動運転特性に優れ,出力変動を瞬時に吸収するといった過渡応答性能に優れていること,バイオガス使用時の燃料組成変動および熱量変動に対しても排気がクリーンで高効率での運転が維持できることが期待される.そこで本研究では,起動運転特性および過渡応答性能に優れ,かつ,バイオガス使用時の燃料組成および熱量変動に対しても高効率な運転が維持可能なバイオマスマイクロガスタービン(BMGT)およびその制御手法の開発を行うために必要な基盤技術の研究を行う.太陽光、風力などの再生可能エネルギーを利用するためには、変動補償用電源が必要である。研究の初年度にあたり,研究対象を,システム全体(問題設定,基盤技術の確認),燃焼器(燃焼反応計算,燃焼特性等,設計指針),運転制御(熱量変動・負荷変動評価,起動制御・負荷制御アルゴリズム),軸受(軸受設計基礎理論)の4つの項目に分けて,以下の研究計画に沿って研究を進めた.(1)システム全体:過渡特性改善に係わる,燃料のカロリー変動,負荷の周波数変動などに関する定量的な情報を収集し,問題設定をより明確にする.また,実験に用いる対象システムとインフラを構成している要素のスペックを再度確認する.本項目については,インフラ整備を重点的に進め,これまでの実験装置の不具合の改善に努力し,次年度以降の実験がスムーズに行なえるように環境整備を行なった.(2)燃焼器:燃焼器に関しては,現在完成している多段希薄予混合方式の3号機についての燃焼数値解析を行う.さらに,その結果を反映させて,4号機の設計に取り掛かる.本項目に関しては,燃焼数値解析のノウハウを蓄積し,実際に燃焼反応計算とCFD計算から設計指針を得るための前段階まで到達することが出来た.(3)運転制御:運転制御に関しては,既に完成している1号機および3号機を搭載した実機を用いて,多チャンネル計測を行い,測定された実験データの分析結果から,起動制御・負荷制御アルゴリズムを検討する.本項目に関しては,設計パラメータに不確定なものが多く含まれているため,ロバスト制御方式の一つであるH∞理論を適用し,良好な制御性能を得ることに成功した.(4)軸受:軸受に関しては,マルチワンド型フォイル軸受で展開されてきた設計理論をより信頼性の高いものへと充実させる.本項目に関しては,マルチワンド型フォイル軸受の負荷容量を評価できる理論を構築することに成功した.以上のように,初年度の目標は,順調に達成された.マイクログリッド内での使用を想定したガスエンジンやガスタービンには,起動運転特性の向上,出力変動を瞬時に吸収するといった過渡応答性能に優れていること,バイオガス使用時の燃料組成変動および熱量変動に対しても排気がクリーンで高効率での運転が維持できることが期待される.そこで本研究では,起動運転特性および過渡応答性能に優れ,かつ,バイオガス使用時の燃料組成および熱量変動に対しても高効率な運転が維持可能な小型ガスタービンおよびその制御手法の開発を行うために必要な基盤技術の研究を行う.平成18年度は,研究の初年度で,研究対象を,システム全体(問題設定,基盤技術の確認),燃焼器(燃焼反応計算,燃焼特性等,設計指針),運転制御(熱量変動・負荷変動評価,起動制御・負荷制御アルゴリズム),軸受(軸受設計基礎理論)に分けて,研究計画に従って研究を進め,成果を収めることができた.平成19年度は,以下のような計画の元で研究を実施した.(1)燃焼器に関しては,前年度試作した4号機での燃焼機構を実験的に解明するため,分光解析用の実験装置の設計・試作を行い,実験を実施する.また,未完成の4号機を完成させるために,追加実験と再加工を行なう.(2)運転制御に関しては,3号機をシステムに搭載し,模擬バイオマスガス燃料による起動・停止運転を実施し,測定データに基づく起動制御・負荷制御アルゴリズムについての検討を行なう.(3)軸受については,前年度に構築された静特性の計算法を裏付けるための実験装置を試作するとともに動特性設計のための設計計算ツールを構築する.各サブテーマ毎に研究成果を示すと,燃焼器については,これまでは燃焼器出口での排気ガス分析と排気口からの可視光による撮影に限られていた評価手法に加えてOH-PLIF(平面レーザ誘起蛍光法によるOHラジカルの濃度分布計測)によって燃焼場の可視化を行い火炎の見えない超希薄燃焼であるFlameless Combustionに及ぼす予混合気の当量比,入口空気温度や旋回強さの影響が明らかになった.

また,制御に関しては,二段燃焼方式の燃焼器についてH∞制御を適用したところ,外乱応答,負荷変動追従性ともに優れた結果が得られた.軸受については,メンテナンスフリーで省エネルギーを実現できる可能性を秘めたフォイル軸受の設計論構築に向けて,これまでの静特性解析に加えて動特性解析,温度特性解析も可能になり設計論構築に一歩近付くことができた.小さな複数の発電設備と複数の需要設備をまとめてコントロールするようなシステムであるマイクログリッド内での使用を想定したガスエンジンやガスタービンには,起動運転特性の向上,出力変動を瞬時に吸収するといった過渡応答性能に優れていること及びバイオガス使用時の燃料組成変動および熱量変動に対しても排気がクリーンで高効率での運転が維持できることが期待されている.そこで本研究では,起動運転特性および過渡応答性能に優れ,かつ,バイオガス使用時の燃料組成および熱量変動に対しても高効率な運転が維持可能な小型ガスタービンおよびその制御手法の開発を行うために必要な基盤技術の研究を行うことを目的として研究を行っている.研究を推進するために,(1)燃焼器,(2)システム運転制御,(3)フォイル軸受設計の3つのサブテーマに分けて研究を推進してきた.目下のところ,各サブテーマにつき,実験装置の設計製作,制御ソフトの構築,基礎理論の構築が順調に行われている.平成20年度は,分光解析用燃焼器を用いた可視化実験を実施し,希薄予混合燃焼が可能な燃料濃度を決定するための基礎燃焼実験を終えた.さらに,マイクロガスタービン用のフォイル軸受の試作を行い,負荷容量や安定性についての実験を行い,比較検証を行った.また,動特性と温度特性を解析できるソフトが完成し,どのような形式のフォイル軸受であっても計算によって負荷容量と安定限界を予測できる可能性が高まってきた.目下のところ,比較的形状が簡単な第1世代型マルチワウンドフォイル軸受と第2世代型バンプフォイル軸受を対象として設計用ソフトを開発してきており,実測値と良好な一致を示すことが確認できている.小さな複数の発電設備と複数の需要設備をまとめてコントロールするようなシステムであるマイクログリッド内での使用を想定したガスエンジンやガスタービンには,起動運転特性の向上,出力変動を瞬時に吸収するといった過渡応答性能に優れていること,バイオマスガス使用時の燃料組成変動および熱量変動に対しても排気がクリーンで高効率での運転が維持できることが期待されている.そこで本研究では,起動運転特性および過渡応答性能に優れ,かつ,バイオマスガス使用時の燃料組成および熱量変動に対しても高効率な運転が維持可能な小型ガスタービンおよびその制御手法の開発を行うために必要な基盤技術の研究を行うこととした.本研究は,燃焼器,運転制御方式,フォイル軸受とシステム化の4つのサブテーマに大別される.平成18年度は,研究の初年度で研究対象を,システム全体(問題設定,基盤技術の確認),燃焼器(燃焼反応計算,燃焼特性等,設計指針),運転制御(熱量変動・負荷変動評価,起動制御・負荷制御アルゴリズム提案),軸受(軸受設計基礎理論提案)に分けて実施し(注:括弧内は作業内容を示す),研究インフラを整えた.平成19年度は,燃焼器の改良,運転制御ソフトの改良,軸受動特性設計のための設計計算ツールを構築した.平成20年度は,分光解析用燃焼器を用いた可視化実験を実施し,性能改善のための知見を得た.また,フォイル軸受の試作を行い,負荷容量や安定性についての実験を行い,評価指標との比較検証した.最終年度である平成21年度は,フォイル軸受設計計算ツールを完成させ,成果を学会発表した.
次世代医用生体工学のための生体内における熱・物質・電磁波の輸送・伝播に関する研究

本研究は、次世代の生体・医用工学における、熱・物質・電磁波などの生体内での「輸送・伝播」の問題に関して、工学・基礎医学・臨床医学の各面から総合的に提議および論議を行い、次世代の医用・生体工学における生体内での熱・物質・電磁波などの輸送・伝播における問題点の総括とその解決に向けた研究の推進の方策を探索し、今後の共同研究の素地を作ることを目的としている。本年度は、6回の班研究会を開催し、人工臓器などの次世代の医用生体工学における熱現象と生体を介した熱の輸送・放散、あるいは生体を介した電磁波の機械系への伝播やその応用などに関する問題点、低体温療法の臨床と基礎、生体熱現象の生理学的基礎など、生体における熱現象の意義、熱・物質・電磁波などの輸送・伝播や輸送の調節メカニズムなどについての研究報告を行った。また、これらの特殊専門領域の研究者を講師として招聘し、核内外におけるこれの研究・臨床の現状と将来像に関する意見の交換を行い、次世代の医用デバイスにおける熱学的、および、熱・物質・電磁波などの輸送・伝播に関する問題点とその解決法・将来像に関する討論と、これらの総括である報告書の作成を行った。
下顎運動調節における加速度情報の機能的役割の解析

咀嚼運動は連続反復運動であり、その時の咀嚼力は、食品の硬さや大きさに応じて合目的的に調節されている。本研究では、咀嚼運動に類似した連続反復運動である下顎タッピング運動を用いて、実験1としてbiofeedbackがタッピング力の調節におよぼす効果を検討し、次ぎに実験2として咬合高径をランダムに変えた時にタッピング力がどのように調節されるのかを観察、調節に必要な情報は何かを検討しようとした。咬合高径を自動的に調整するために、02.5mmの高さを0.5mm単位で自由に制御できる咬合高径可変装置を作った。被験者の上下顎にシーネを作り、一方に可変装置を、他方に咬合力測定板を固定し、任意な反復タッピング運動に高径をランダムに変えるようにした。得られた結果は、以下の通りである。1.実験1(1)タッピング力調節の精度と方法は、駆動する力の大きさによって異なった。(2)開口相時間およびタッピング周期を変えないでタッピング力を調節する。2.実験2(1)全ての被験者は、タッピング時に負荷した垂直的顎位の変化(0.5、1.0、1.5、2.0および2.5mmの5種類)を認知していた。(2)タッピング時の垂直的顎位を0.5、1.0、l.5、2.0および2.5mm変化させた時のタッピング力の平均値(標準偏差)は、それぞれ3.88(0.65),3.73(0.55),3.68(0.60),3.48(0.70)および4.56(0.95)Kgfで、顎位間に有為差を認めない(p<0.05)。(3)タッピング時の下顎運動加速度(ピーク値)においても、顎位間の統計的差異は観察できなかった。3.以上の結果は、咀嚼系は顎間距離が変化してもタッピング力をほぼ一定に保つ調節機構を備えていることを示唆している。今後は、運動加速度の変化を詳細に解析し、どの時点で調整を終えるのかを検討する必要がある。記録された加速度がどのような機能的役割りを果たしているかを解析するためには、加速度記録時の下顎位も同時に正確に記録できなければならない。従来の下顎位記録法は、使用する装置が大型で操作性が悪く、これが被験者には外乱として作用したり、逆に小型で操作性がよくてもでも測定精度が劣るなどの欠点があった。また、本研究課題では対象とする下顎運動として、運動の習得に訓練を要しないタッピング運動を選んでいる。そこで、加速度測定時の下顎タッピングポイントを記録する方法として2次元光センサ-(浜松ホトニクス社)の応用の可能性を検討し、以下の結果を得た。1.本PSD測定システムの繰り返し測定時の位置のばらつき(標準偏差)は最大1μmであった。2.静止計測点の動揺すなわちノイズの幅は、PSD受光面の中心で0.013mm、4mmの点で0.056mmであった。3.静止計測時の出力波形の周波数分析の結果、ノイズの主成分は60Hzの高調波であった。60Hz周期で当該波形をスム-ジング処理したところ、動揺幅はPSD中心で0.005mm、4mmの点で0.01mmとなった。4.以上の結果より、当該システムはタッピングポイント記録に応用可能なことが分かった。従来の研究結果によると、タッピング運動の計測には2点弁別能0.1mm以下の精度が求められる。しかし、現在この要件を満たしかつ電気的記録が可能なタッピングポイント計測器具はない。

(3)タッピング時の下顎運動加速度(ピーク値)においても、顎位間の統計的差異は観察できなかった。3.以上の結果は、咀嚼系は顎間距離が変化してもタッピング力をほぼ一定に保つ調節機構を備えていることを示唆している。今後は、運動加速度の変化を詳細に解析し、どの時点で調整を終えるのかを検討する必要がある。
歯の移動によって生じる痛みのメカニズムを探る新たなアプローチ

歯に矯正力をかけると痛みが生じる。これまで痛みのメカニズムの解明へ向けた研究は、神経細胞にその焦点が置かれていた。本研究では新たに、神経細胞をとりまくグリア細胞に着目し、歯の移動によって生じる痛みの発生にどのように関与するかを探索した。本研究の結果、歯の移動時におけるグリア細胞の経時的発現が明らかとなっただけでなく、痛み関連因子であるCGRP及びVR1の関与も明らかにすることが出来た。本研究の目的は、実験的歯の移動時におけるアストロサイトおよびマイクログリアの痛み刺激に関する役割を解明し、グリア細胞と歯の移動による痛みの発生との関連を示すことである。そのため、実験的歯の移動モデルを用いて、時間経過ごとのアストロサイトおよびマイクログリアの活性化および分布を、2次元解析および3次元立体モデルを作成することにより定量解析する。さらに、マイクログリアに発現し、アロディニアの形成に関与することが示されているP2X4受容体の発現についてmRNAレベルならびにタンパクレベルで検討する。同様に、in vitroの実験系においても検討する。平成21年度は、研究実施計画書に従い、実験的歯の移動モデルおよび切片作成、実験的歯の移動時におけるアストロサイトおよびマイクログリアの検索、アストロサイトおよびマイクログリア活性化の三次元構築ならびに組織学的定量化を行った。その結果、実験的歯の移動に伴い、脊髄後角においてアストロサイトおよびマイクログリアの発現が経時的に増加することがわかった。これらの結果より、歯の移動時に生じる痛みの原因となる反応が、"空間的にどの部位で生じているか"、さらに時間的にどの様に変遷するか"が明らかになる。さらにこれらの結果を元に、平成22年度はP2X4受容体の発現を詳細に検討するため、in vivoにおいてmRNAレベルならびにタンパクレベルで検討する。in vitroの実験系においても同様に検討する予定である。平成22年度は、矯正治療に伴う痛みの発現機序を明らかにすることを目的として、実験的歯の移動による神経の活性化とグリア細胞の動態の関連性を調べるため、マイクログリアマーカーならびにアストロサイトマーカーと神経活性化マーカー(抗c-Fos抗体)の蛍光二重染色を行った。得られた共焦点顕微鏡像により、3次元立体構築を行い、形態計測用ソフトを用いてマイクログリアならびにアストロサイトとc-Fosとの共存関係を調べた。その結果、Waldo側ではControl側と比較しc-Fosの増加がみられた。さらにWaldo側ではc-Fos陽性の神経線維周囲にマイクログリア、アストロサイトの集積が認められた。実験的歯の移動により発現したc-Fos陽性細胞の周囲に、グリア細胞の集積が認められたことにより、グリア細胞が疼痛の伝達に関係している可能性が示された。また、痛み刺激の神経伝達への関与が示唆されている受容体であるVR1および神経ペプチドであるCGRPについて、三叉神経節における活性化を検討した。その結果、VRI陽性三叉神経節ニューロンはその大きさに変化を認めた。さらに、CGRP陽性細胞との二重染色から、歯の移動後に出現した多くの400μm^2以上のVR1ニューロンにおいてCGRPが発現しており、CGRPが実験的はの移動モデルにおいて、伝達物質或いは修飾物質として機能していると考えられた。これらの結果を元に、平成23年度はさらに、P2X4遺伝子発現およびタンパクの定性的・定量的解析を詳細に検討するため、in vivoにおいてmRNAレベルならびにタンパクレベルで検討する。矯正治療に伴う痛みの発現機序を明らかにすることを目的として、実験的歯の移動による神経の活性化とグリア細胞の動態の関連性を調べるため、マイクログリアマーカーならびにアストロサイトマーカーと神経活性化マーカー(抗c-Fos抗体)の蛍光二重染色を行った。一方、実験的歯の移動時における痛みの発生機序に関する他の因子として、痛み刺激の神経伝達への関与が示唆されている受容体であるVR1および神経ペプチドであるCGRPの三叉神経節における活性化についても検討した。その結果、VR-1陽性三叉神経節ニューロンはその大きさに変化を認めた。

三叉神経節での大型細胞にVR-1の発現が増加したことは、神経の知覚過敏が、VR-1を介する神経の活性化に関連して引き起こされている可能性が示唆された。さらに、CGRP陽性細胞との二重染色から、歯の移動後に出現した多くの400μm^2以上のVR1ニューロンにおいてCGRPが発現しており、CGRPが実験的歯の移動モデルにおいて、伝達物質或いは修飾物質として機能していると示唆された。
ナノサイズ流体プロセスを用いた金属直立プラズモニック構造作製法の開発

超短パルスレーザーを用いてナノサイズの金属流体プロセスを瞬間的に誘起し、金属の直立構造が周期的に配列する構造を形成する。今年度は下記の成果を得た。1.装置の改良:前年度に開発した透過型回折格子と縮小光学系を組み合わせたフェムト秒レーザー干渉加工装置に対し、光束毎に位相・振幅を変調する装置を追加した。2.新規ナノ形状の達成:薄膜材料、膜厚、基板、干渉加工条件などをパラメーターとすることにより、下記の成果を得た。これらにより、(1)(4)の研究目的を達成し、さらに(5)の新規ナノ形状を創製した(1)曲率半径7.5nmの極小ナノウォータードロップの形成(金)(2)最小頂点曲率半径約2nm(平均値5.4nm)の金ナノウィスカーの形成(3)金ナノウィスカーのアスペクト比:約17(4)最小頂点曲率半径約6nmの銀ナノウィスカーの形成、ナノクラウン周囲のナノスパイク頂点曲率半径:7nm、アスペクト比>5(5)位相・振幅変調による「多重周期構造」「倍密度構造」「周期破線構造」の創製本手法は従来のナノマテリアル形成法に対し、「従来に無いナノ形状」「正確な周期構造の自動生成」「素材の自由度」「加工速度」「大面積一括加工」等の点で優れており、ナノテクノロジーやメタマテリアルなどのナノマテリアル応用分野全般において新しい応用が期待できる。1.装置の構成:透過型回折格子と縮小光学系を組み合わせることでフェムト秒レーザー干渉加工装置を構成した。2.ターゲットの多様化:従来のAuに加え、Ag,Ti,Ptを堆積した試料をテストし、ナノ形状に与える影響を調べた。また、シリカガラスおよびサファイア(0001)基板を用いた。3新規形状の探索:シリカガラス基板に堆積した厚さ50nmのAu,Ag薄膜を周期2.45μmで加工した場合、バンプの上にウィスカーが直立した複合構造が形成された。特にAgウィスカーの頂点曲率半径は最小値で約6nmであり、トップダウン的加工法の解像度や波長限界を遙かに超えたサイズの構造が形成された。ウィスカー部のアスペクト比は約20を達成した。一方、基板をサファイアに変えた場合はナノウォータードロップが形成された。よって、基板の光学特性のみならず熱物性が重要であることが示された。Tiは1785nmの膜厚全てにおいてメッシュ形状が形成された。フルエンスが高い場合(200400J/cm^2程度)には中央部にφ150nm程度のシリカガラスと思われるナノバンプが形成された。同程度のフルエンスで薄膜が無い場合には全く加工されないことから、薄膜から基板にエネルギーが移動することで基板のナノ流体プロセスが誘起されたものと思わる。5nm厚のPtの場合、メッシュの外縁部がめくれ上がり、ナノウォールを形成した。10nm厚では外縁部は溶融構造となった。以上のように、各種パラメーターに対してナノ形状は敏感に変化した。今後さらなるデータの蓄積と形状探索をおこなう。
放熱性能を高めた統合磁気デバイスの高性能化とその実装技術

本研究の目的は車載用をはじめとするモータ駆動用電力変換システム内のDC/DCコンバータを高電力密度化・高効率化を図ることである。その方法としては、多相並列化させたコンバータ内において、複数必要となる磁気デバイス(インダクタ・トランス)の小型軽量化に有効な"統合磁気デバイス"を実装まで含めて高性能化させることである。具体的な課題は以下のように分類される。(1)実用性を考慮して信頼性を向上させる磁気設計手法の確立(平成28年度)(2)放熱性能が高い統合磁気デバイスの材料モデリング・構造の開発(平成29年度)(3)特殊形状のインダクタの三次元回路実装を含めた実証的評価(平成29年度-30年度)平成30年度では項目(2)と項目(3)に関する基礎的な検討を実施した。まず、項目(3)では特殊形状で成型自由度が高いダストコアを使用することを念頭に置いて材料モデリングを実施した。特にダストコア(金属粉末を加圧形成させて作成されるコア)は、ギャップ付き透磁率材料のコア(リボン形状のコアやフェライト)と比較して、外部磁界によって非線形に非透磁率が変化する特性を有するが、このモデリング手法を確立し、それをベースとしたシミュレーション手法・数式による磁気設計手法の一般化に成功した。また、鉄損・銅損を低減(発熱源を低減させること寄与)させることを目的に異なる磁性材料を用いた「マルチマテリアルのダストコアを用いた磁気設計手法」も確立した。多相並列化させたコンバータ内で使用する統合磁気デバイスに関しては、自己インダクタンスのみではなく漏れインダクタンスや相互インダクタンスの両方を取り扱う必要性があるが、これらの計測方法やモデリング手法・磁気設計手法についても確立し、実証評価をした。今後はこれらをベースとして更に議論を発展させていく予定である。その方法としては、多相並列化させたコンバータ内において,複数必要となる磁気デバイス(インダクタ・トランス)の小型軽量化に有効な“統合磁気デバイス"を実装まで含めて高性能化をさせることである。具体的な課題はそれぞれ以下の通りに分類される。(1)実用性を考慮して信頼性を向上させる磁気設計手法の確立(2)放熱性能が高い統合磁気デバイス構造の開発(3)特殊形状のインダクタの三次元回路実装を含めた実証的評価本年度では、項目(1)に対して具体的な検討を実施した。その内容としては、統合磁気部品を実用化する際に問題となる直流偏磁に対する対策を立案し、統合磁気部品の特徴である小型軽量な性能をほとんど劣化させること無く、信頼性を向上させることである。この取り組みについては、磁気回路を活用した設計理論の確立はもちろんのことシミュレーション・実機での実証評価まで実施し、妥当性を確認済みである。さらに、その設計方法の発展版として、広い負荷領域で高効率駆動を実現するため、負荷範囲に対応させる形で並列化させた変換器の駆動相数を変更する電力変換器に対する統合磁気部品の設計技術も確立した。これにより、磁気部品の小型軽量化に加え、広い負荷範囲で高効率駆動化が実現可能となった。また、磁性材料の選択の位置づけから高飽和磁束密度・高温対応が可能なダスト系コア材が注目されている。ダストコアはギャップ付きインダクタとは異なり、直流電流に応じて非線形にインダクタンスが変化する。これに対し、材料特性をモデリングし、設計およびシミュレーション回路へ実装する手法も提案した。今後はこれらの材料特性も考慮しつつ、構造による放熱性能向上や小型化性能を高める技術を総合的に立案・評価する予定である。本年度では、研究実績の概要でも示したように磁気回路ベースでの設計理論構築および実証評価まで実施した。従って、当初の予定の通りに研究が遂行されている。また。磁気デバイスの放熱性能を上げるためには、低熱抵抗構造の立案はもちろんのことであるが、回路の駆動周波数や電流・電圧の状態に応じて、適切な磁性材料の選択することによっても、発生する熱源そのものを小さくできることから過度な発熱は抑制できる。そこで、本年度では当初の計画には無かったが、非線形性の強い磁性材料のモデリングや設計技術についても取り組むことができた。今後は材料特性の内容も加え、総合的に磁気部品の体格低減やそれに耐えうる発熱抑制・信頼性向上を図る技術を確立する予定である。以上のことから、自己点検による評価では、おおむね順調に進展していると評価した。(1)実用性を考慮して信頼性を向上させる磁気設計手法の確立(2)放熱性能が高い統合磁気デバイスの材料モデリング・構造の開発(3)特殊形状のインダクタの三次元回路実装を含めた実証的評価平成29年度では前年度の内容に加え,項目(1)(2)に対して検討を実施した。その内容として、まず(1)に対しては負荷容量に合せて駆動相数を切り替える制御を搭載した際の磁気設計手法について検討を実施した。この意義としては、軽負荷時において多相並列化させたDC/DCコンバータのすべての相を駆動させる場合、パワー半導体デバイスの寄生容量によるスイッチング損失と磁性材料の鉄損のため効率が低下するといった課題がある。

この制御方法を搭載した変換器内で使用される統合磁気デバイス設計方法は未確立であり、実現されれば、磁気デバイスの小型化と広い負荷範囲で高効率化の両面を追求することができる。本年では、この統合磁気デバイスの新しい設計方法について提案・理論解析・実機による実証評価まで実施した。一方、項目(2)に対しては、高飽和磁束密度・高温対応・低鉄損(コアの発熱の低減)が可能なダスト系コアを用いた統合磁気デバイスの設計手法について検討した。具体的な検討事項としては、非線形に変化する磁性材料の透磁率のモデリング手法・実測方法・シミュレーションへの実装方法について提案し,非線形磁気回路網を活用することにより統合磁気デバイスの設計手法を確立した。項目(1)については、平成29年度のところについては実際に設計理論および実証的評価は完了しており所望の性能を有していることをすでに確認している。今後より進展させた内容に取りまとめて、論文投稿する予定である。なお、平成28年度で取り組んだ内容についてはすでに有力論文誌に採択された。項目(2)については、ダスト系コア材料を用いた場合の磁気設計手法をさらに検討を進めていく予定である。また、構造設計手法についてはすでに確立しているが今後、実機での評価を踏まえた上で論文発表していく予定である。項目(3)については、上記(1)(2)の内容を踏まえた上で、回路の三次元実装を実施し小型でコンパクトな電源であることを実証評価する。本研究の目的は車載用をはじめとするモータ駆動用電力変換システム内のDC/DCコンバータを高電力密度化・高効率化を図ることである。その方法としては、多相並列化させたコンバータ内において、複数必要となる磁気デバイス(インダクタ・トランス)の小型軽量化に有効な"統合磁気デバイス"を実装まで含めて高性能化させることである。具体的な課題は以下のように分類される。(1)実用性を考慮して信頼性を向上させる磁気設計手法の確立(平成28年度)(2)放熱性能が高い統合磁気デバイスの材料モデリング・構造の開発(平成29年度)(3)特殊形状のインダクタの三次元回路実装を含めた実証的評価(平成29年度-30年度)平成30年度では項目(2)と項目(3)に関する基礎的な検討を実施した。まず、項目(3)では特殊形状で成型自由度が高いダストコアを使用することを念頭に置いて材料モデリングを実施した。特にダストコア(金属粉末を加圧形成させて作成されるコア)は、ギャップ付き透磁率材料のコア(リボン形状のコアやフェライト)と比較して、外部磁界によって非線形に非透磁率が変化する特性を有するが、このモデリング手法を確立し、それをベースとしたシミュレーション手法・数式による磁気設計手法の一般化に成功した。また、鉄損・銅損を低減(発熱源を低減させること寄与)させることを目的に異なる磁性材料を用いた「マルチマテリアルのダストコアを用いた磁気設計手法」も確立した。多相並列化させたコンバータ内で使用する統合
豪雪都市の除排雪システムの複合・自動化に関する研究

豪雪都市の除排雪機能を強化するため、除雪機械や屋根雪の処理作業を自動化して、集雪冷房システムの一環として開発を進めている雪の水力輸送システムと複合することを目指す。(1)システムの経済性を評価することを重視し、除排雪がもたらす便益を交通の観点からみる。具体的には、長岡市を中心とする積雪地域において、旅行時間の日変動を、無雪時と有雪時について比較検討した。次に、路線トラックがターミナル到着指定時刻に対して、どのように行動しているかを遅刻確率によって表現し、その遅刻リスクを前提とした有効旅行時間によって、道路の整備水準、除雪水準を評価した。この時間を金額として便益に換算する方法は検討中である。(2)屋根雪処理を行う除排雪ロボットシステムを構成するために、屋根の形態、除雪方法、排雪方法等の調査検討を行った。その結果、第一段階として、屋根雪除去のロボットアーム機構を、軽量、高トルク、低コストの思想で、解析、設計、試作した。試験の結果、ほぼ予想通りの機能が得られた。次年度以降、これにハンド部分を追加して行くことにより、実用機に近づけることができる。(3)道路上の雪を直接水力輸送のパイプラインに送り込むロータリー集雪車の概要設計を行ない、建設省東北技術事務所で試作された類似の機械を調査した。その結果、現在使われているロータリー除雪車の能力に合わせて、100トン/時以上にすることは、ホースリールを用いる現設計方式では困難なことが分った。(4)除排雪の必要量を常時把握する方法として、気象データと対象地域の除排雪記録を用いて計算する方法を考案した。その場合日射と風による融雪量が重要で、その評価のための基礎データを実験室的に求めた。
東アジアにおける死と生の景観

仏教色の強いとされる寧波を中心とする華中沿岸域における「死」や「葬送」にまつわる習俗・慣習を調査し、その習俗を背景で支えている価値観の諸相を比較・考察し、仏教と道教との習合関係の実態を明らかにするとともに、葬儀屋の意識や葬儀内容の面で、特にここ56年で大きな変化を見せていることを確認した。また、寧波地域と日本で「生の質」と「死の受容」のあり方に関する日中での意識の違いを比較考察するためアンケート調査を実施し、中国における医療観に「孝」の意識の強さと生の肯定が同居している点を明らかにし、近親者との情緒的関係の中で医療を考えがちな日本との違いを確認した。平成17年度は、「死」や「葬送」にまつわる習俗・慣習の歴史的変遷と大陸から日本への伝播の道筋を明らかにするための基礎調査を日本および寧波周辺地域を中心に行った。具体的には、中村が9月と本年1月に行った日本おける現地調査の結果、南都仏教が舎利殿での舎利講・舎利容器・舎利塔などのいわゆる「仏舎利の荘厳」の存在から「仏舎利信仰」を中核にしていることを確認した。また、木村・脇田が二度にわたって寧波およびその周辺で行った葬送儀礼の現地調査では、仏教色の強い寧波地区における仏教と道教との習合関係の実態を精査し、特に葬儀屋の意識や葬儀内容の面で、特にここ56年で大きな変化を見せていることが確認した。さらに、宇佐美は医療とりわけ終末期医療を背景にした日中の「死生観」の比較研究のために、日本において「よき生と終末期医療」に関わるアンケート調査の資料を収集・整理する一方で、中国の病院関係者から、終末期を支援する医療体制と患者の「よい死に方」に対する意識について聞き取り調査を行った。研究会については、平成17年9月30日に中村が「日本の仏舎利信仰」という研究報告を行い、仏教における「聖遺物信仰」の視点から、日本の仏教文化における「仏舎利信仰」の歴史的な意味について発表した。次いで、翌平成18年4月年2月28日には、藪が「中国古代の祖霊信仰」という研究報告において、中国における祖霊に関する思想史的考察を行い、祖霊観の変遷を概観した。一般向けの講演会としては、平成18年2月7日に寧波大学の戴光宗学報主篇を招聘して「潤物細無聲」と言う題目で講演会を行い、禅宗および陽明学等日本ではよく知られた事例を学問領域を超えて一覧し、新たな視点が生まれる契機となった。さらに、3月1日には清華大学人文社会科学院歴史系の劉暁峰副教授を招聘して「墓参時期からみた中国人の祖霊信仰」という題目で講演会を行い、春・秋の墓参は陰陽思想と深くつながっていることを確認した。平成18年度は、昨年度に続き、寧波及び周辺地域において葬送儀礼に関する調査を行いつつ、文献研究を通して、日本および中国での葬送儀礼諸様式の思想的背景を探求している。なお発表論文は次頁の通りである。調査は、10月25日11月5日に寧波を訪問、藪・中村安は王充・黄宗義等の墓所等を調査、中村一は<遺骨>をめぐる思想史研究として天童寺等の仏閣を調査、木村・脇田は寧波市横街街風林村で行われた葬儀を調査、併せて寧波市民政局行政担当者に葬儀についての法的整備についてインタビューを実施した。宇佐美は医療とりわけ終末期医療を背景にした日中の「死生観」の比較研究のために、終末期医療に関するアンケート調査を実施するとともに、中国における医療倫理の考え方について、中国の医療関係者に聞き取り調査を行った。研究会としては、アジアにおける葬送儀礼の発生・展開に関する思想史的考察を行うため高知大学遠藤教授を迎えて6月17日に研究会「中国宋代の祖先祭祀と墳墓、祠堂」を、韓国の葬送儀礼について詳しい東亜大学崔吉城教授を迎えて7月9日に研究会「朝鮮半島における死者儀礼と国家」を、民俗信仰班の関西大学二階堂教授を迎えて7月30日に研究会「中国の民衆における信仰と冥界観」を、10月26日には寧波で張如安寧波大学文学院教授の講演会「宋代寧波人の死生観」を、日本人の死生観の形成と展開において儒教が果たした役割・死をめぐる習俗や民間信仰との関わり方に注目して考察するため、東京大学の黒住助教授を迎えて9月10日に研究会「近世日本思想の死生観からの問い」をそれぞれ実施した。これらを総轄する形で、10月22日には日本思想史学会大会でのパネルセッション「霊魂観のゆくえ遺骨と魂魂をめぐって」(司会:藪、報告:中村一・中村安、コメンテイター:脇田)を実施した。

さらに、「にんぷろ」の研究成果を広く市民むけに公表するため、王権班等の協力を得て9月9日に講演会「東アジアの中の平泉」(三輪嘉六九州国立博物館館長、中村英俊岩手県教育委員会事務局世界遺産担当課長・小島にんぷろ代表)を開催、11月25日には国際シンポジウム「東アジアのなかの平泉-第7回平泉文化フォーラム-」(林士民寧波市文物考古研究所所長、保立道久東京大学史料編纂所所長、入間田宣夫東北芸術工科大学教授)を開催した。平成19年度は、昨年度に続き、寧波及び周辺地域において葬送儀礼に関する調査を行いつつ、文献研究を通して、日本および中国での葬送儀礼諸様式の思想的背景を探求している。また、9月1日から3日までは、八幡平において、総括班、海域班などと協力し、ブローデル『地中海』の研究報告と併せて海域交流の意味に関する研究合宿を行った。藪・宇佐美は9月16日19日まで東北師範大学の趙教授と清華大学の王教授の招きで、長春の東北師範大学を訪問し、戦没者の慰霊などの意味も含め歴史教育に関する共同研究のための打ち合わせを行うとともに、同校の大学院において歴史教育に関する講演を行った。宇佐美は、18年度に行ったアンケート調査の結果を整理し、既存の終末期医療に関する調査と比較しながら、日本と中国を中心にした生命倫理に関する比較文化論的研究を行った。木村は未調査の寧波市慈渓区での葬儀、慈城鎮にある寧波市江北区公墓の管理所・ぎん州区高橋鎮辺庄陳村后岸での仏教法要や寺院の取材を行った。研究会としては、葬送儀礼の変化に着目しながら、前近代を中心に日本における死生観の変貌に関する思想史的考察を行うため佐藤弘夫東北大学大学院教授を迎えて6月30日に研究会「死者のゆくえ-日本における死生観の変容-」を、「供養」と「慰霊」の異同を種々の角度から検討することによって、日本における生者と死者の多様な関係とその変遷を考えるため中村生雄学習院大学文学部教授を迎えて9月8日に研究会「供養と慰霊-誰が、何を供養/慰霊してきたか?-」を、朱子学と陽明学の死生観について考察するために牛尾弘孝大分大学教育福祉科学部教授・荒木龍太郎活水女子大学文学部教授を迎えて11月24日に研究会「垂加神道の死生観-山崎闇斎と若林強斎を中心にして-」「陽明学における死生観の諸相」を、12月1日にはインドの宗教について考える為にBrij Tankhaデリー大学教授の講演会「インドの社会と宗教」を、それぞれ実施した。さらに、「にんぷろ」の研究成果を広く市民むけに公表するため、2月2日には国際シンポジウム「東アジアのなかの平泉-第8回平泉文化フォーラム-」(基調講演は村井章介東京大学教授)を開催した。平成20年度も、昨年度に続き、寧波及び周辺地域において葬送儀礼に関する調査を行いつつ、文献研究を通して、日本および中国での葬送儀礼諸様式の思想的背景を探求している。藪は、詩経に見える祖霊観を漢代の礼制との関係で考察し、論文を発表した。中村は、遺骨崇拝の習俗と仏舎利信仰との関連、奥州藤原氏三代の《御遺体》の思想の検討から、さらに、東アジアの死屍・白骨(骸骨)表現と他界の観念について考察した。宇佐美は、戦争における理不尽な死にまつわる感情の問題を、近代の戦後処理の事例を手がかりに、正義との関係で考察した。木村は日本古代においては葬送においても慎まれるものでなかった儀礼的哭泣が上古、中古、中世と時代を経るにしたがい、なぜ慎まれるようになったかについて考察し、3本の論文にまとめた。研究会としては、日本とアジアの中間に位置する琉球弧の死生観を考えるため、酒井正子川村学園