hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軽度認知機能障害と動脈硬化性疾患リスクファクターの関連：都市部住民における検討

本研究の対象者は、研究代表者が参画している先端医療振興財団が行っている神戸市一般住民を対象とした神戸研究の都市部住民コホート研究参加者1134人である。平成2223年度に市の広報など公募情報提供および地域自治会の協力により研究参加者を募り、ベースライン調査を実施した。以後、平成22年度参加者は平成24年度に、平成23年度の参加者は平成25年度にというように2年おきに追跡調査を継続しており、2019年度(平成31年度に相当)は平成23年度参加者の8年目の追跡調査を予定している。また、データベース研究を行っている大阪府羽曳野市の平成20年度から平成24年度の国保対象者の健診データを用いて、特に男性においては炎症の指標である高感度CRPが健診受診後5年以内という比較的短い期間における新規糖尿病発症と有意な関連を示すことを明らかとし、2019年3月現在論文投稿準備中である。加えて、Department of Epidemiology, University of Pittsburgh(USA)のSekikawa准教授を訪問し、動脈硬化性疾患の予防に関する日米国際比較について意見を交換した際、動脈硬化性疾患と同様に魚由来のn-3系多価不飽和脂肪酸や大豆食品に含まれるイソフラボンが認知機能に影響を与えている可能性は示唆されるとの有益な情報を得た。研究実績の概要で述べたように、平成30年度は75歳以上の対象者42人に対してMoCAによるMCIのスクリーニング及び各種問診やLDLコレステロールなどの動脈硬化性疾患の危険因子を含む生化学検査を行うことができた。今年度MoCA等の調査を完遂できた人数(42名)は当初見込んでいた90名よりも少ないものの、平成30年度の調査人数総数が475名で追跡対象となる平成22年度の対象者数を母数とした場合の追跡率が77%と高い数字を維持できていること、また今回の追跡調査でMoCAの対象となっているのが「平成30年度の追跡調査時点で新たに75歳以上となったか、6年目の追跡調査時点で75歳以上であったがMoCAを受けなかった参加者」でかなり限定された対象となっていることを鑑みると、今回の調査人数はおおむね順当と考えられ、6年目追跡調査までのMoCA完遂者や後述する2019年度のMoCA受検予定者と合わせると150名を超える解析対象者が得られることから、認知機能をターゲットとした研究としては十分な解析対象数と思われる。加えて、関連研究から神戸研究と同様に比較的短期間の追跡調査における新規糖尿病発症炎症マーカーである高感度CRPが有意な関連を示すことを明らかとなり、動脈硬化性疾患のリスクファクターと軽度認知機能障害の関連の一環として、炎症マーカーに対して関連研究と同様の検討を行う必要性があると確認できたこと、またDepartment of Epidemiology, University of Pittsburgh(USA)のSekikawa准教授を訪問した際に本研究で測定予定のn-6系脂肪酸等と認知機能の関連については海外でも注目されているとの有益な知見を得たことから、今年度の研究進捗状況は「(2)おおむね順調に進展している」とした。平成30年度に引き続き、2019年度(平成31年度相当)も年8回の追跡調査を予定しており、該当する参加者にMoCAや問診、臨床検査を行う。なお、8年目の追跡調査では、70歳以上の対象者に筋肉量(体組成)測定、TUGテスト、握力測定、調査票を用いた栄養調査を行って、1体重減少、2主観的疲労感、3日常生活活動量の減少、4身体能力(歩行速度)の減弱、5筋力(握力)から定義されるフレイルの評価も行う予定としており、MoCAは前述のフレイル調査の一部分という側面も併せ持つこととなる。また、平成2829年度の調査に相当する第3回追跡調査のデータクリーニングおよびデータセットの整備間完了次第、第3回追跡調査におけるMoCAの結果と78年前のベースライン時点における古典的な動脈硬化性疾患のリスクファクター(血圧や血糖値などの古典的血清マーカー、喫煙・飲酒などの生活習慣、血圧脈波による動脈硬化進展度)とMCIの関連、及び前述の古典的なリスクファクターに炎症に関連するバイオマーカー(高感度CRP、LAB、リウマチ因子・抗核抗体、n-6系脂肪酸)を加えた場合のMCI発症予測能の改善について縦断的に検討する。MoCAの結果の扱いについては、臨床的なカットオフ値である26点以上を「健常」もしくは先行研究(Luis CA, et al.Int J Geriatr Psychiatry 2009)を基に23点以上を「健常」とした2通りの目的変数を設定し、それぞれロジスティック回帰もしくはMoCA得点そのものを目的変数とする線形回帰分析を行う。いずれの解析においても、性・年齢を調整して検討する。加えて、平成29年度に日本公衆衛生学会で発表した一般地域集団におけるMoCAの最適カットオフ値のメタアナリシスによる検討についての論文化を進める予定である。以後、平成22年度参加者は平成24年度に、平成23年度の参加者は平成25年度にというように2年おきに追跡調査を継続しており、平成30年度は平成22年度参加者の8年目の追跡調査を予定している。また、関連研究としてメタアナリシスの手法を用いて、一般地域集団におけるMoCAの最適カットオフ値の検討を行った。

MoCAのカットオフ値として推奨されている26点を用いた場合、採用基準に合致する5つの研究を統計学的に統合したところ、推定された統合感度は95.8%(95%信頼区間:90.2%-98.2%)、統合特異度50.8%(28.8%-72.5%)となり、高齢者が多い一般地域集団では偽陽性が大幅に増える可能性が示唆される結果となった。本内容については第76回日本公衆衛生学会にて発表を行った。研究実績の概要で述べたように、平成29年度は75歳以上の対象者64人に対してMoCAによるMCIのスクリーニング及び各種問診やLDLコレステロールなどの動脈硬化性疾患の危険因子を含む生化学検査を行うことができた。今年度MoCA等の調査を完遂できた人数(64名)は当初見込んでいた90名よりも少ないものの、後述のコホート研究全体のフォローアップ率から鑑みると概ね妥当な人数と考えられる。平成29年度を含む第3回目の追跡調査のデータについては、平成30年4月現在コホート中央事務局によるデータクリーニングが行われている。コホート研究としては平成30年度も引き続き追跡調査を行う事が決定しており、平成29年度の調査が終了した時点でフォローアップ率84%と十分に高い追跡率を誇っている。また、関連研究として行っている一般地域集団におけるMoCAの最適カットオフ値を検討するためのメタアナリシスにおいて、MoCAのカットオフ値として現在推奨されている26点を用いた場合、高齢者が多い一般地域集団では偽陽性が大幅に増える可能性が示唆される結果となった。この結果はコホート研究の追跡調査によって得られたMoCAのデータを解析する際に非常に有用な情報であると考えられる。以上、コホート研究の追跡調査におけるMoCA等の調査がおおむね順調に進んでいる事、また関連研究として一般地域集団におけるMoCAの最適カットオフ値を検討するためのメタアナリシスを行い、今後の研究に有益な結果を得たことを鑑みて、本年度の研究進捗状況は「(2)おおむね順調に進展している」とした。本研究の対象者は、研究代表者が参画している先端医療振興財団が行っている神戸市一般住民を対象とした神戸研究の都市部住民コホート研究参加者1134人である。平成2223年度に市の広報など公募情報提供および地域自治会の協力により研究参加者を募り、ベースライン調査を実施した。以後、平成22年度参加者は平成24年度に、平成23年度の参加者は平成25年度にというように2年おきに追跡調査を継続しており、2019年度(平成31年度に相当)は平成23年度参加者の8年目の追跡調査を予定している。また、データベース研究を行っている大阪府羽曳野市の平成20年度から平成24年度の国保対象者の健診データを用いて、特に男性においては炎症の指標である高感度CRPが健診受診後5年以内という比較的短い期間における新規糖尿病発症と有意な関連を示すことを明らかとし、2019年3月現在論文投稿準備中である。
妊婦のアドヒアランスを促進する冷え症改善支援モデルの開発

H29年度は、教材作成の前段階として、東洋における冷え症ケアの実態について調査した。具体的には、台湾の医療従事者を対象に冷え症に関する認識や食事療法の実際について調査である。その結果、食事だけでなく、運動内容についても検討する必要性が示唆された。また、妊婦健診時における冷え症ケアの実態に関する質問紙調査を実施した。本調査の目的は、冷え症ケアの現状と課題を分析し、臨床の現場に即した意義と実現性のあるプログラム開発にむけての事前調査である。調査対象は、全国の分娩を取り扱っている施設で勤務する妊婦健診に携わっている看護職であり、全国約2700施設に質問紙を配布した結果約800施設の看護職から協力が得ることができた。結果は現在分析中であるが、冷え症についての看護職の学習の有無において、冷え症ケアの実施や冷え症ケアの重要性への認識が異なることが示唆された。本結果は、H30年度の日本看護科学学会学術集会で発表後、日本助産師学会学術誌に投稿予定である。H29年度は、面接調査、冷え症改善支援モデルの開発と方法論の検討であった。面接調査では、東洋医学が盛んで冷え症ケアを実施している台湾で調査を実施し学術集会で発表した。また、研修会等に参加し、意思決定支援モデルについて学習した。冷え症改善支援モデルの作成では、モデルの主な内容についての検討のため、冷え症ケアの実態に関する質問紙調査を実施した。現在分析が進んでいる。これらは、H29年度予定していたことであるため、本研究は、おおむね順調に進展していると評価する。H30年度は、冷え症ケアの実態に関する質問紙調査を分析し、学会で発表ならびに学術誌での研究論文の投稿を実施し公表する。さらに、上記の結果を基盤として、冷え症改善に対する医療者向けの教育ツールを作成する。作成したツールは、倫理審査の承認を受けた後、妊婦健診に携わっている看護者を対象に調査を実施し、その有効性について検討し、冷え症改善教材の開発を目指す。冷え症は、わが国の妊婦の約7割に存在する異常分娩のリスクファクターで、その改善は焦眉の課題である。冷え症改善支援において妊婦のアドヒアランスを促進することが必須であるため、本研究は、妊婦のアドヒアランス促進を主軸に冷え症改善の統合セルフケアプログラムの開発を行うことを目的としている。H28年度は、文献検討・HPの作成、海外での情報収集を目標としている。また、その基盤となる先行研究の公表である。H28年度の成果として、専用のHPを作成して研究内容の公表をおこなった。また、東洋医学では冷え症が一般的であり、妊産婦に対する冷え症ケアを積極的に実施している「台湾」の病院の医療者への調査を実施した。一方で、西洋医学で認識の乏しい冷え症の実態について、フィリピンにおける冷え症の実際を調査した。その結果、台湾では「冷え症」の概念が存在しており、病状ではなく自覚症状として捉えられていた。また冷え症を自覚した場合には、衣類で調整するなどの対症療法を行うが、根本的な治療は食事であると考えられていた。フィリピンの調査では、4名の妊婦に調査を実施した。冷えの自覚について、1名のみが冷えを自覚しており、残りの3名は自覚がなかったが、研究者らの触診では協力者全員の手足や腹部は冷えていた。また協力者全員が「冷え症」という言葉を認識していなかった。以上の結果から、海外での冷え症の実態を今後の統合セルフケアプログラムの開発の基盤となることが示唆された。H28年度は、文献検討・HPの作成、海外での情報収集を目標としていた。HPの作成は完了したが、情報収集すべてを終了することができなかった。また、【面接調査】助産師・妊婦の声を聞く、【統合セルフケアプログラム案の開発】が遅れている。さらに、、その基盤となる先行研究の公表についても、現在1/2ほどの進捗状況である。

これらは、H29年度予定していたことであるため、本研究は、おおむね順調に進展していると評価する。モデル開発にあたり、助産師が勤務する施設において、冷え症ケアの現状を全国調査しニーズと実態を把握する。また、冷え症研究会を通して、意見交換を行う。以上を基盤として、妊婦のアドヒアランス促進を主軸に冷え症改善の統合セルフケアプログラムの開発を行う。H30年度は、冷え症ケアの実態に関する質問紙調査を分析し、学会で発表ならびに学術誌での研究論文の投稿を実施し公表する。さらに、上記の結果を基盤として、冷え症改善に対する医療者向けの教育ツールを作成する。作成したツールは、倫理審査の承認を受けた後、妊婦健診に携わっている看護者を対象に調査を実施し、その有効性について検討し、冷え症改善教材の開発を目指す。
アレスチンと痛覚受容体の機能連関に注目した新たな慢性痛発症メカニズムの解析

本研究では痛覚受容体の機能制御が破綻し、痛覚伝達が過剰となることが痛覚過敏を惹起し慢性痛の原因となるという仮説を検証する目的で行う。昨年度には知覚神経におけるG-protein coupled receptor kinase (GRK2)の発現をウェスタンブロッティングによって解析する実験を実施した。今年度もこの研究を継続し、GRK2の発現を確認することができている。さらに、同じ抗体を用いて免疫組織化学法を実施し、後根神経節におけるGRK2陽性ニューロンを可視化することに成功した。さらに、種々の疼痛モデルを作成し、モデル動物におけるGRK2の発現を検討した結果、術後痛モデルの回復期にGRK2の発現が増加していることが明らかとなった。今後、他の疼痛モデルにおけるGRK2の発現解析を行うとともに、術後痛モデルにおけるGRK2の発現増加が疼痛の発症にどのように関係するのかを明らかにするため、GRK2阻害剤などを用いて研究をすすめる予定である。初年度に問題となったウェスタンブロッティングについては手技を工夫することにより進捗がみられている。免疫組織化学法によるGRK2陽性細胞の検出も再現性があり、知覚神経におけるGRK2の発現解析について手技上の問題は解決した。これまでの研究において、疼痛モデルにおいてGRK2の発現が変化することが示された。GRK2がアレスチンとともに痛覚受容体を制御することはすでに知られており、今後、疼痛モデルにおけるGRK2とアレスチンの役割を阻害剤などを用いて明らかにしたい。慢性痛の発生機序に痛覚過敏の果たす役割は大きい。痛覚受容体の多くはGタンパク共役型受容体に属する。Gタンパク共役受容体はアレスチンと呼ばれるタンパクと結合して機能制御をうけることが知られている。すなわち、アレスチンと結合すると受容体からGタンパクへのシグナル伝達が阻害され、正常な情報伝達が行われなくなる。アレスチンの受容体への結合はG-protein coupled receptor kinase (GRK2)による受容体のリン酸化により制御を受ける。本年度は慢性痛モデルにおけるGRKの働きを調査する計画を立てた。GRK2のウェスタンブロッティングによりタンパク定量が可能かどうか、現在検討を重ねている。GRK2のウェスタンブロッティングを行い定量することを計画したが、バンドの可視化に問題があり、十分な結果が得られていない。ウェスタンブロッティングに加えてPCR、免疫組織化学法などによりGRK2の発現を解析する。また、GFK2阻害剤を投与して痛覚伝達にどのような影響がでるかを行動解析により明らかにする。実験における技術的な問題が未解決のため、今年度に行うべき実験を次年度に行う必要が生じたため。GRK2の機能を評価するための阻害剤の選定およびその投与方法を確立するための予備実験を行っているが、現在も手技が確立していないため今年度に行うべき実験を次年度に繰り越すこととした。
原腸形成の分子機構

本年度は、バフンウニ胚アリールスルファターゼ(Ars)遺伝子の発生時期特異的・組織特異的発現調節機構を明らかにする方向で研究を進めた。Ars遺伝子プロモーター領域(-100bp+38bp)は転写の発生時期特異性を決めるが、TATAA配列上流27bpにあるCCTTGCATCA配列を塩基置換するとArs遺伝子の発現が著しく低下した。プロモーター領域の上流にはArs遺伝子の転写を促進する22bpのシスエレメントがあり、Ars遺伝子の発現と、20bpエレメントの転写活性化能が消失するので、この20bp配列に結合する因子はCCTTGCATCA配列結合因子を介して働くと思われる。(b)転写調節因子HpOtxの解析Ars遺伝子の第1イントロンにあるエンハンサー配列GGATTAに結合する転写調節因子、HpOtx_EとHpOtx_LのcDNAをクローン化した。HpOtx_E mRNAは母系情報で、孵化期以前のArs遺伝子転写を抑制し、HpOtx_Lは孵化期に出現してArs遺伝子の転写を促進する。これら2種のOtx mRNAは同じ遺伝子からalternative splicingによって作られる。HpOtx_EcDNAとHpOtx_LcDNAのantisenseRNAをを用いて全載標品インシツハイブリダイゼーションしたところ、HpOtx_EmRNAは孵化前には胚の全細胞に存在するが、孵化後そのmRNAは胚の植物領域でのみ見出され、原腸期には囲胞胚腔領域にのみ検出され、プリズム期には消失した。これに対して、HpOtx_L mRNAは孵化期以前には全く検出されないが、孵化後、プリズム期まで間充織細胞を除く胚の全細胞で検出された。Ars遺伝子が全く発現しない原腸細胞にもHpOtx_L mRNAの強いシグナルが見出されるのでHpOtx_Lは内胚葉特異的は遺伝子の発現調節にも関わっていると考えられる。
バングラデシュにおけるヒ素溶出理論構築と水資源の探索

バングラデシュ南北方向のヒ素含有地質構造を明らかにした.ヒ素を含む堆積物の地質年代は7,400年前で,海進の影響は認められなかった.指標Kdは溶出機構解明の基礎知見を与え,特に,pH,Fe, Al,PO4,SO4 ,HCO3はKdに関連した.吸脱着実験から,NaHCO3, NaH2PO4はAsを溶出し, Fe2(SO4)3は吸着を促進した.一方, As輸送モデルの解析から100年後には150 m以深の帯水層のヒ素濃度は安全で,持続的な水資源になることが判明した.バングラデシュ南北方向のヒ素含有地質構造を明らかにした.ヒ素を含む堆積物の地質年代は7,400年前で,海進の影響は認められなかった.指標Kdは溶出機構解明の基礎知見を与え,特に,pH,Fe, Al,PO4,SO4 ,HCO3はKdに関連した.吸脱着実験から,NaHCO3, NaH2PO4はAsを溶出し, Fe2(SO4)3は吸着を促進した.一方, As輸送モデルの解析から100年後には150 m以深の帯水層のヒ素濃度は安全で,持続的な水資源になることが判明した.バングラデシュの堆積構造は,表層は南に向かって緩く傾斜し,深層は急勾配で傾斜する.したがって,南北方向3点の試料採取地点を設けて調査している.今年度は,昨年の南西部に引き続き,中西部で試掘,調査解析した.XRF,XRD,SEM,TEMなどの機器を多用し,各採取点で鉛直方向に粒度分布,化学成分分析を行った結果,土壌(堆積物)ではヒ素(As)とFe,Mn,Alは有意な正の相関がみられ,地下水の測定では,Na,Al,Si,Fe,PとAsは有意な正の相関があった.ヒ素の濃度は5m以浅にあるbrown clayがblack clayやvery fine sandより高いことが判明し,FeやAlの存在はbrown clayからのヒ素溶出を助長していた.帯水層におけるAsの含有量は主に土壌の粒径,表面積,FeやAlを含むミネラルに左右され,水酸化鉄と水酸化アルミニウムを多く含む微細粒子は,一般的な粒子より吸着能が高いことが知られた.一方,理論解析を加味したゼオライトでの溶出実験では,水酸化鉄と二酸化マンガンは溶出を増加させたが,これらを同時に添加した際には溶出量が減少していた.これらの結果は,FeやAlの酸化水酸化物(オキシ水酸化物)の鉱物からの地下水へのAsの溶出メカニズムの解明の一助になる.また,現地土壌を適用したヒ素の溶出・吸着実験で,深い帯水層の安全な水探索を評価するAs輸送モデルを構築するための溶出平衡に関するK_d(分配係数)やK_r(化学反応速度係数)を求め得た.さらに,微生物の作用で分解された有機炭素もヒ素溶出に関与することが知られ,南北3地点の比較とともに次年度の課題になった.なお,ヒ素を多く含有する地層の形成年代測定は,高感度加速器質量分析システムを適用して分析中であったが,東日本大震災に見舞われ,分析計の補修の後再開の予定になっている。バングラデシュは未曾有のヒ素汚染に見舞われており,早急に安全な水を供給する必要に迫られている.本研究では,環境中の化学的因子がヒ素の吸着・溶出にどのような影響を及ぼすかを考察し,研究成果をヒ素溶出機構の解明に繋げることにより,バングラデシュにおけるヒ素汚染問題の解決に寄与することを目的にした.平成22年度の調査は,北部および中央部の5地域を対象とした.地下水中のヒ素(As)はリン(P)のみに相関がみられ,堆積物中のヒ素は,Fe,Mn,Alに0.7以上の相関がみられた.吸着・溶出実験に関し,NaHCO_3,NaHPO_4,Fe_2(SO_4)の水溶液にヒ素を添加して挙動をみた結果,炭酸イオンやリン酸イオンはヒ素とのイオン交換によって一旦吸着されたAsが時間とともに溶出した反面,硫酸鉄を添加した場合は,ヒ素は瞬時に吸着除去された.また,pHの影響は,pH6と8よりpH10の場合のAs溶出量が多いことが示唆された.その理由として,pH調整で使用した薬品のNa^+が,Asとイオン交換し,アルカリ性域でのAs溶出が増大されたと推察された.平衡になったときの堆積物と水中のヒ素の濃度比であり,かつ流動モデル等に適用するために分配係数K_d(L/Kg)を求めた.K_dはControlと比較してNaHCO_3,NaHPO_4を添加したときK4は低くなり,Fe_2(SO_4)を添加したときは高くなる傾向を示した。また,pHが6,8,10におけるK4は,pH10でK_dは低くなり,Asの溶出を促進させた.さらに,K_dなどの係数を物質輸送や流動モデル式を適用して地下水中の将来の深さ方向のヒ素の挙動を把握し,安全な水源の資を得た.また,高感度加速器質量分析を用いてヒ素が蓄積した時期の地質年代を計測し,その時期は現在から7,800年前の前期完新世であることを特定した.本研究は,平成24年度は3年間のまとめの年度に当たっている.

平成24年度に行った調査実験を含め、概説する.調査地点を南北方向3地域に取り,地質構造をみた結果,粒径は地層が深くなるにつれて粗くなる.表層近くの有機物の多いブラウンやブラックの粘土でヒ素濃度が高い傾向がみられ,原因は有機物や微生物の作用が考えられた.ヒ素を多く含有する地質年代は完新世の7,400年前であり,海進によるヒ素の堆積・蓄積は海由来ではなく、河川由来の可能性が高い.吸着実験から,NaHCO3,NaH2PO4を添加した場合,炭酸イオンやリン酸イオンがAsとのイオン交換で吸着量が少なくなり,時間経過で吸着量も減少した.pHの実験ではアルカリ側で吸着量の減少した.As5+はAs3+に比べてAsが吸着しやすく,水酸化鉄,二酸化マンガンの相乗作用が溶出を助長した.Asに関するKd解析は,FeやAl酸化物の地下水へのAsの溶出過程の理解への基礎知見を与えた.Kdは,pH, PO4, Fe, Alと堆積物に含まれる有機炭素に依存することが判明し,PO4はSO4とHCO3に特に関連が認められた.実験からのKdはNaHCO3, NaH2PO4を添加した条件ではAs溶出を促進させて低くなり,Fe2(SO4)3を添加した条件ではAsの吸着を促進して高くなった.また,アルカリ側では添加したNa+でAsとイオン交換で吸着量は減少し,Kdは低くなった.最終的に,深さ方向と経時的なヒ素減少の挙動を把握するために,ヒ素輸送方程式と吸脱着反応速度式を求めた.南部のKalaroaと中西部のSamtaを対象に,As輸送モデルを適用して地下水帯水層の持続可能性を評価した結果,帯水層が深いほどヒ素濃度は低下し,また,100年後には150 m以深の帯水層のヒ素は1 μg/L以下となり,安全で,持続的な水資源になることが判明した.地質構造を考慮した吸脱着実験からヒ素溶出の作用因子や機構が明らかになり理論構築が可能になりつつある.また,数値モデルの適用から将来のヒ素濃度の挙動がわかり,安全な水資源の探索に有用な知見が得られてきた.24年度が最終年度であるため、記入しない。3年間の結果を総合的にまとめ,ヒ素溶出の機構および理論構築を成し遂げる.また,さらなる吸脱着実験を試み,数値解析を通してヒ素を含まない安全な地下水を見出すことに努める.さらに,困難である有機物の溶出への影響を多少なりとも知るとともに,ヒ素が蓄積した年代は海進が生じた時期に当たることから,ヒ素の蓄積が河川由来か,海由来かを,地層構造を加味しながら明確にする。得られた結果については,学会発表を行う一方,バングラデシュ関連機関,大学研究者との話し合う機会をもつ.24年度が最終年度であるため、記入しない。
滞留人口分布の時空間分析に基づく地域防災計画に関する研究

大地震を想定した地域防災計画の策定のために必要となる基盤データを供することを目的として,「どのような人(性別・年齢)が,いつ(時刻),どこで(場所・施設),何を(目的)しているのか」といった都市内滞留者・移動者のミクロな時空間分布を記述するモデルを構築した.さらに,これらのモデルを用いて帰宅困難者や災害時要援護者の時空間分布について分析し,地域防災計画のための基礎的考察を行った.大地震を想定した地域防災計画の策定のために必要となる基盤データを供することを目的として,「どのような人(性別・年齢)が,いつ(時刻),どこで(場所・施設),何を(目的)しているのか」といった都市内滞留者・移動者のミクロな時空間分布を記述するモデルを構築した.さらに,これらのモデルを用いて帰宅困難者や災害時要援護者の時空間分布について分析し,地域防災計画のための基礎的考察を行った.大震災に伴う人的被害は,時刻,曜日,季節などに応じてダイナミックに変化する人々の都市内滞留者人口・移動者人口の空間分布に依存している。そこで,首都圏で行われた大規模なパーソントリップ調査のデータ(PTデータ)を用いて,「どのような人(性別・年齢)が,いつ(時刻),どこで(場所・施設),何を(目的)しているのか」といった人々の時空間分布を推計することのできる「都市内滞留者・移動者の時空間分布推計モデル」を構築した。まず,分析データの前処理を行った。PTデータは「小ゾーン」と呼ばれる空間範囲(幾つかの町丁目・字の集合)を集計単位として記録されているが,これを直接地図上にマッピングすることはできない。そこで,町名変更や新規町丁目の追加,名称記述方法の違いなどの問題を解決しながら,小ゾーン位置の同定作業(アドレスマッチング)を行った。この作業を終えたデータ(人口動態時空間データ)を用いて,施設内に滞在する滞留者の時空間分布を推計するモデル「施設内滞留者人口推計モデル」を構築した。具体的には,小ゾーン単位で建築物の属性(規模や用途),場所性に関する情報を地理情報データから抽出し,これと人口動態時空間データから得られる小ゾーン単位の施設内滞留者人口との関連分析を行うことで,建築物の属性や場所性,さらに,時刻に関する情報から,施設内滞留者の数を推計するモデルを構築した。しかし,施設内滞留者人口推計モデルでは,鉄道や地下鉄,バス,自動車,さらに,徒歩,自転車等で移動している移動者人口については推計することができない。そこで,PTデータに含まれる各トリップの発地点と着地点の位置情報,および,時刻情報を用いて,移動者の任意の時刻における位置を推定するためのモデル「都市内移動人口推計モデル」を構築し,地理情報システムにおけるネットワーク解析機能を活用して,任意の時刻における移動者の位置と数を推計した。大震災に伴う人的被害は,時刻,曜日,季節などに応じてダイナミックに変化する人々の都市内滞留者人口・移動者人口の空間分布に依存している。そこで,首都圏で行われた大規模なパーソントリップ調査のデータ(PTデータ)を用いて,「どのような人(性別・年齢)が,いつ(時刻),どこで(場所・施設),何を(目的)しているのか」といった人々の時空間分布を推計することのできる「都市内滞留者・移動者の時空間分布推計モデル」について検討し,昨年度までに構築した基本モデルに改良を加えた。具体的には,モデルの適用性を高めるために,(1)滞留人口を推計するエリアの大きさや形に依存しないモデルへの改良を試みた。また,(2)推計値の推定精度を評価する方法について検討し,実際のデータを用いて検証した。さらに,(3)自動車利用者の時空間分布を推定するモデルへの改良を試みた。具体的には,過年度までは考慮されていなかった自動車の平均移動速度の時刻変動を明示的にモデルに組み込み,モデルの精度を高めた。最後に,(4)平日だけでなく,休日の都市内滞留者人口・移動者人口の時空間分布を求めるために,NHK生活時間調査のデータを用いて,平日の都市内トリップ・パターンを表すパーソントリップ調査の原データを休日のトリップ・パターンを記述するデータへ変換する方法を構築した。このデータを用いて同様に分析することで,平日と休日における都市内滞留者人口・移動者人口の時空間分布の違いを抽出することが可能となった。昨年度までに構築した「施設内滞留者人口推計モデル」と「都市内移動人口推計モデル」を用いて,都市内滞留者・移動者の時空間分布を推定することで防災計画のための基礎データを整備した。既存の地域防災計画の多くは,最大被害を最小化するための発災時刻として最も不利な条件を想定して策定されているものが多いが,木目の細かい防災計画のためには時刻ごとの特性について考慮する必要である。そこで,曜日変動も考慮できるように,休日の時空間分布についても推定した。また,同時に,発災時における都市内滞留者の行動特性に関するタンケート調査を試み,これをもとに帰宅困難者・徒歩帰宅者の時空間分布を推計する方法について検討した。さらに,帰宅困難者支援・徒歩帰宅者支援のための対策について考察した。大震災に伴う人的被害については「時々刻々と変化する人々の都市内滞留分布をどのように想定するのか」という基本的,かつ,根本的な問題に大きく依存することから,推計モデルの改良だけでは克服できない困難な問題に直面している。

具体的には,時刻や曜日などに応じてダイナミックに変化する都市内滞留者・移動者の空間分布を直接観測することは極めて困難であるため,従来までの市街地大火等を想定した広域避難シミュレーションなどにおいては,国勢調査等から得られる夜間・昼間人口分布が用いられてきた。しかし,東京都市圏では,交通網の高度化を背景に人々の都市内移動が非常に活性化しており,スタティックな人口分布をもとにした従来までの議論には限界がある。そこで,平成10年東京都市圏パーソントリップ調査のデータを用いて「どのような人(性別・年齢)が,いつ(時刻),どこで(場所・施設),何を(目的)しているのか」といった人々の時空間行動特性を記述するモデルを構築し,従来まで曖昧で不十分な想定をもとになされていた各種分析の精緻化を図るために必要となる原データの構築方法を確立した。すなわち,昨年度までに構築してきた「施設内滞留者モデル」「鉄道利用者モデル」「自動車利用者モデル」「平日のパーソントリップデータを構成するモデル」「帰宅行動意思モデル」の一体化を図り,「いつ(時刻),どこで(場所),どのような人(属性)が,どのような目的で,どのくらい(数),滞留・移動しているのか」を推定することのできる方法を確立した。最後に,平成17年度から平成20年度までに行ったすべての研究成果のとりまとめを行い,研究成果を学術論文として広く社会に公表した。
貧栄養海域におけるシアノバクテリア-珪藻共生体の動態と窒素固定

2005年5-6月の「みらい」航海における東経149度上の34゚N-2゚Nから得られた試料の解析と、2006年9月の「淡青丸」航海でフィリピン海西部から単離された窒素固定者培養株を用いた実験的解析を行った。R.intracelularis共生体は28゚30'N-31゚10'Nにかけて顕著に多く、海水中の全窒素固定量はこの海域から北赤道海流域にかけてが最も高かった。28゚30'N以南では2-10umの単細胞性シアノバクテリア(ナノシアノバクテリア)が主たる窒素固定者で、海域によって窒素固定者が異なることが明らかになった。我々が単離した株は、夜間窒素固定を行い、その日間固定量は1.2-1.8nmolN cell^<-1>と、共生体よりも一桁以上低い活性であった。この値を東経149度上に当てはめると、ナノシアノバクテリアは、現存量が共生体よりも大きいことから28゚30'Nから北赤道海流域で主要な窒素固定者となっていたものいえる。海域による窒素固定活性の違いは、他の植物プランクトンとの栄養塩競合を介して、栄養塩濃度の分布に影響を及ぼすと考えられるため、東経149度上において高感度検出法によりナノモルレベルの栄養塩濃度測定を行った。硝酸塩+亜硝酸塩(N+N)濃度は研究海域全域で20nM以下と海域間での差はなかった。一方、溶存反応性リン酸塩(SRP)濃度は、北赤道海流の北側で10nM以下と低く、南側では40-80nMと有意に高かった。これは、北赤道海流の北側では活発な窒素固定活性によりSRPがほぼ枯渇状態になったのに対して、南側では窒素固定活性が低いため、SRPが消費され尽くしていなかったためである考えられ、窒素固定者の分布の偏りが、SR濃度の海盆スケールでの地理分布構造に寄与していると結論された。30°N、149°20'Eで測定したR.clevei、Hemiaulus spp.およびC.compressusとの共生体の窒素固定活性と、これらの現存量分布から、28°30'N31°10'Nでのこれらによる窒素固定は海水全体の4697%と見積もられ、R.intracellularis共生体が同海域における主要な窒素固定者であることが明らかになった。一方、海水中の全窒素固定量はこの海域の南方から北赤道海流域にかけてが最も高かったが、これは210umの単細胞シアノバクテリアの寄与によることが判った。このように海域によって主要な窒素固定者が異なったが、試料の分析を続行して、その原因の解析を現在進めている。また2005年9-10月に「淡青丸」KT-05-24次航梅で東シナ海において同様の調査を実施し、現在、結果の解析を進めている。
実時間画像センシング向け超低遅延動画像符号化圧縮方式に関する研究

本研究では,ラインを基本単位とする「実時間画像センシング向け超低遅延動画像符号化方式」技術を確立する.車両やロボットの自動制御,IoT機器間の画像データ転送では,低遅延転送が最重要課題となる.本研究の符号化技術では,動画像をマイクロ秒オーダーの超低遅延で転送することを目的とする.特長は,(1)ライン単位および画素単位での画像予測,(2)ダイナミックレンジ適応型量子化およびコンテキスト適応型準固定長符号化,(3)細粒度レート制御方式である.最終的に,アルゴリズムをFPGAへ実装して超低遅延で動画像転送を実証する.本研究は平成31年度末までに,以下の手順にて,「超低遅延動画像符号化方式」を確立しFPGAに実装することにより超低遅延での符号化処理を実証する.初めにPC上にてシミュレータを構築し符号化アルゴリズムを策定する.次にこのアルゴリズムを実現するハードウェア・アーキテクチャを検討し,IP化設計を行う.最後にこれをFPGAに実装し超低遅延での符号化処理を実証する.平成30年度は前年に構築した独自のライン処理をベースとする超低遅延動画像符号化方式によるシミュレータをベースにアルゴリズムの改善による圧縮率の向上と符号化部のIP化設計を実施した.アルゴリズムの改善においては、新たに直交変換手法の適用,フレーム間予測の適用を行うことにより、前年度より画質と圧縮率の改善を図ることができた。また符号化器のIP化設計においては高位合成手法をベースに記述の最適化を図ることによって,レイテンシ及び回路規模とも目標値を満足するIP化設計を達成した。これまでの研究において,マイクロ秒オーダーでの低遅延動画像符号化を実現する方式として40dB以上の高画質を維持しつつ約1/5の圧縮率を実現できることを確認できた.この成果を平成30年度のIEICE研究会および国際学会など計4件の口頭発表を実施した.平成29年度に構築した超低遅延動画像符号化方式のシミュレータをベースに以下の点について研究を進めた.(1)アルゴリズムシミュレータの更なる改善平成29年度に開発したシミュレータを部分的に改善し圧縮率の向上度合いについて検証した.予測においては予測モードと評価手法の最適化を実施した.さらに実験的手法としてフレーム間予測による画質向上と圧縮率向上についても計数的に評価した.量子化手法についてはオプション機能として直交変換手法を適用し圧縮率の評価を行った.これらの種々のアルゴリズムの改善により前年度に達成した圧縮率1/3を大幅に上回る圧縮率1/5を達成することができた.(2)符号化器のIP化設計IP化設計においては設計手法として高位合成を用い設計期間を短縮した.シミュレータ記述をベースに符号化器のアーキテクチャ設計を実施した。このアーキテクチャに基づき符号化器を構成する各モジュールの設計を行った.各モジュール毎にC言語によるシミュレータ記述を高位合成向けに記述最適化を施すことによりスループットの向上と回路規模の削減を図った。その結果,符号化器のコア部のIP化設計結果として目標のスループットレート(1マイクロ秒以下)と回路規模(ロジック200KG以下,メモリ30KB)を満足した.上記のように平成30年度の研究としては超低遅延符号化器における目標圧縮率を実現しつつ,符号化器の実時間動作の実証を目的としたアーキテクチャ設計および回路生成を実現することができ,概ね順調に進展している.令和元年度は本研究の最終年度であり、最終目的である超低遅延動画像符号化方式のFPGAによる実装検証を実施する.IP化設計した符号化器をFPGA上にマッピングし,多数の高精細テスト動画像を入力し,どのような画像に対しても十分な圧縮率が得られることを集中的に検証する.高精細画像はFull-HDサイズおよび4Kサイズの画像を用いる.この検証において特定の画像シーケンスに対して大幅に画質が劣化する部分や圧縮率が低くなる部分があれば符号化アルゴリズムにフィードバックし,アルゴリズムの改善からハードウェアの再設計を実施する.ただし,高位合成を用いた設計環境を実現しているためアルゴリズム改善によるハードウェア実装のTATは少ない期間で対応可能出来る.さらにFPGAを用いて符号化器と復号器を統合した画像伝送システムを構築する.実際に高精細動画像の伝送実験を行い,符号化器の画像入力から復号器の画像出力の遅延時間を測定することで低遅延での符号化処理を実証する.これらの成果は令和元年度の国内学会もしくは国際学会等で発表すると同時に論文投稿を予定している.本研究では,ラインを基本単位とする「実時間画像センシング向け超低遅延動画像符号化方式」技術を確立する.車両やロボットの自動制御,IoT機器間の画像データ転送では,低遅延転送が最重要課題となる.本研究の符号化技術では,動画像をマイクロ秒オーダーの超低遅延で転送することを目的とする.特長は,(1)ライン単位および画素単位での画像予測,(2)ダイナミックレンジ適応型量子化およびコンテキスト適応型準固定長符号化,(3)細粒度レート制御方式である.最終的に,アルゴリズムをFPGAへ実装して超低遅延で動画像転送を実証する.本研究は平成31年度末までに,以下の手順にて,「超低遅延動画像符号化方式」を確立しFPGAに実装することにより超低遅延での符号化処理を実証する.初めにPC上にてシミュレータを構築し符号化アルゴリズムを策定する.次にこのアルゴリズムを実現するハードウェア・アーキテクチャを検討し,IP化設計を行う.最後にこれをFPGAに実装し超低遅延での符号化処理を実証する.平成29年度は独自のライン処理をベースとする超低遅延動画像符号化方式によるシミュレータを構築し,このシミュレータを用いてアルゴリズムを改善し画質を維持しながら圧縮率を高める手法を策定した。まずライン単位の画像予測では隣接画素からの予測や複数ライン予測を初めとし種々の有効な予測手法を提案及び実装し評価した.

また,エントロピー符号化手法では新規に量子化係数予測符号化を適用することで圧縮率の向上を確認した。一連の研究において,マイクロ秒オーダーでの低遅延動画像符号化を実現する方式として、40dB以上の高画質を維持しつつ,約1/3の圧縮率を確認することができた.この成果を平成29年度の電子情報通信学会と情報処理学会東北支部で2件の口頭発表を行った.平成29年度は独自のライン処理をベースとする超低遅延動画像符号化方式によるシミュレータをC言語により構築した.このシミュレータは(1)ライン単位および画素単位での画像予測,(2)ダイナミックレンジ適応型量子化およびコンテキスト適応型準固定長符号化をベースとして構成され、圧縮率やPSNRの評価指標を得られるようにした.当初実装予定であった(3)細粒度レート制御方式の実装に関して若干の遅れがあり,平成30年度に実装予定である.このシミュレータを用いてアルゴリズムを改善し画質を維持しながら圧縮率を高める手法を策定した.まずライン単位の画像予測では隣接画素からの予測や複数ライン予測を初めとし種々の有効な予測手法を提案及び実装し評価した.また,エントロピー符号化手法では新規に量子化係数予測符号化を適用することで圧縮率の向上を確認した。ただし細粒度レート制御方式については来年度にシミュレータに実装予定である。一連の研究において,マイクロ秒オーダーでの低遅延動画像符号化を実現する方式として、40dB以上の高画質を維持しつつ,約1/3の圧縮率を確認することができた.予定していたシミュレータの構築とこれを用いたアルゴリズムの策定は,細粒度レート制御を除いて予定通りの進捗で実現できた.ただし圧縮率に関してはさらなる改善を目指した研究活動を継続する必要があり,細粒度レート制御方式の実装を含めて平成30年度の研究と並行してシミュレーションによるアルゴリズム開発を実施する予定である.本研究では,ラインを基本単位とする「実時間画像センシング向け超低遅延動画像符号化方式」技術を確立する.車両やロボットの自動制御,IoT機器間の画像データ転送では,低遅延転送が最重要課題となる.本研究の符号化技術では,動画像をマイクロ秒オーダーの超低遅延で転送することを目的とする.特長は,(1)ライン単位および画素単位での画像予測,(2)ダイナミックレンジ適応型量子化およびコンテキスト適応型準固定長符号化,(3)細粒度レート制御方式である.最終的に,アルゴリズムをFPGAへ実装して超低遅延で動画像転送を実証する.本研究は平成31年度末までに,以下の手順にて,「超低遅延動画像符号化方式」を確立しFPGAに実装することにより超低遅延での符号化処理を実証する.初めにPC上にてシミュレータを構築し符号化アルゴリズムを策定する.次にこのアルゴリズムを実現するハードウェア・アーキテクチャを検討し,IP化設計を行う.最後にこれをFPGAに実装し超低遅延での符号化処理を実証する.
外国人学習者の日本語誤用例文小辞典の研究と開発

従来、外国人日本語学習者がおかす誤用の研究は、文法を中心に勧められ、現在までに多くの成果を残してきた。しかし、一方で、我々日本語教師がある文法項目を指導しようとするとき、その項目に関して学習者がどんな間違いをするかが、網羅的に、わかりやすく整理・分類された誤用例文集が存在しないのも事実である。本研究は、従来の誤用研究の成果をふまえ、明示的、かつ、役に立つように分類・分析された、現場で使える「誤用例文小辞典」の研究と開発を目的とした。誤用例文はすべて学習者の生のデータを用い、約千の誤用文を8分野87項目に分類した。対象とする誤用例文は、1文レベルの誤用を中心にした初級および中級前半レベルの誤用である。誤用分類、分析に当たって、誤用とは何か、誤用の判断基準をどう設定するか、学習者の母語および日本語力のレベルをどう考えるか、誤用の頻度と誤用の傾向をどうとらえるかなど、数多くの問題点について研究を深め、知見を得ることができた。平成7年度(最終年度)には、平成6年度で得られた成果をもとに、次のような研究・作業を行った。1.入力された誤用例文の項目別、誤用例別、分類・整理の継続。2.分類・整理された誤用例文の取捨選択。3.誤用例文の片寄り、全体の項目をもうらしているかの点検、再調整の実施。4.2、3を繰り返し、内容チェック、全体的見直しの実施。5.誤用例文の収集な補充の繰り返し。6.参照項目の整理・完備。7.誤用例文小辞典の全体的見直し。8.誤用例文小辞典の作成・印刷。最終年度末には、研究の成果をまとめた「成果報告書」、ならびに「誤用例文小辞典」の試行版を完成する。今後は、誤用データのデータベース化を行っていきたい。また、誤用分析項目の談話レベルにまで広げることも考えている。平成6年度には次のような研究・作業を行った。(1)筑波大学留学生センター、および他日本語教育機関からの外国人日本語学習者の作文、短文、テストの収集。(2)収集した誤用例文のコンピュータ入力。(3)入力されたデータの、項目別・誤用別分類の開始。(4)各文法項目における誤用基準の設定。(5)収集された誤用例の誤用の要因の分析およびその記述開始。(6)平成6年度日本語学会春季大会での「誤用マップ」に関する研究発表の実施。収集された誤用例文約1000を、ム-ド、テンス・アスペクト、助詞、従属節等8項目、計86下位項目に分類した。また、各下位項目の誤用を「脱落」「付加」「誤形成」「混同」「位置」の5つに分類した。分類に当たって出てきた問題は次のようである。1.誤用の基準をどこに置くか。(1文レベルか談話レベルか、日本語としての適切さ、自然さをどう測るか)2.発話者の書かれた時点での発話意図がつかめない場合があり、誤用の判断がつけにくい。3.過渡的な誤用、不注意による誤用をどう判断し、扱うか。4.1文中における複数の誤用の関連をどう考えるか。誤用判断には必ずゆれが生じる。本研究では文法的正確さを第一義とした文法誤用例を目指している。

本研究は、「外国人学習者の誤用例文小辞典」は、従来の誤用研究の成果をふまえ、明示的、かつ、役に立つように分類・分析された、現場で使える「誤用例文小辞典」の研究、開発を目指した。「誤用例文小辞典」作成は次のような経過で行われた。1)外国人日本語学習者の作文、短文テストなどのデータの収集。2)収集した誤用例文のコンピュータ入力。3)誤用判断基準の設定。4)データの、項目別、誤用別分類の開始。5)誤用訂正の開始。6)誤用例文の取捨選択開始・継続。7)誤用例文の収集・補充。8)誤用要因の分析・整理。説明の既述開始。9)誤用の相関分析。平成7年度には、平成6年度で得られた成果をもとに、次のような研究・作業を行った。1)入力された誤用例文の項目別、誤用例別、分類・整理の継続。2)分類・整理された誤用例文の取捨選択。3)誤用例文の片寄り、全体の項目をもうらしているかの点検、再調整の実施。4)2)3)を繰り返し、内容チェック、全体的見直しの実施。5)誤用例文の収集な補充の繰り返し。6)参照項目の整理・完備。7)誤用例文小辞典の全体的見直し。8)誤用例文小辞典試作版の作成・印刷。平成8年3月末には、成果報告書ならびに「誤用例文小辞典」の試作版を提供する予定である。
弱い遍歴電子強磁性体におけるスピン揺らぎの定量的研究

本研究では弱い強磁性体を中心とする遍歴電子磁性体に関して核磁気共鳴によりスピン一格子緩和時間T_1を測定し,スピンの揺らぎの理論によって定量的に解析することにより実験と理論との比較を試みた.用いた磁性体はYCo_2, LuCo_2, Y(Co-Al)_2, (Fe-Co)Si, Mnホイスラー合金である.典型的な強磁性寸前の金属および弱い遍歴電子強磁性体であるYCo_2, LuCo_2, Y(Co-Al)_2, (Fe-Co)Siに関して我々はSCR理論が示すように1/T_1Tが磁化率xと比例関係にあることを確かめ,その比例定数からスピンの揺らぎのスペクトルのエネルギー幅Γ_oを見積った.このΓ_oおよび磁化測定より求められるパラメータを用いてSCR(守谷)理論によりキュリー温度T_c以上のxや電子比熱係数γを系統的に数値計算すると実験値と非常に良く一致することがわかり, SCR理論の妥当性を定量的に示すことができた.このような実験と理論の定量的比較は我々の研究と最近の理論グループによる23の研究を除いて他に例がない.更に,弱い遍歴電子強磁性のリミットから電子相関の強い領域に拡張して,局在モーメント系金属磁性体Mnホイスラー合金やインバー型中間領域強磁性体Lu(Co-Al)_2における動的振舞いをNMRのT_1測定によって調べた.その結果,ホイスラー合金やインバー型磁性体では磁気移点以上でT_1は温度によらないことが明らかとなったが,弱い強磁性でもTc以上で1/T_1〓T/(T-T_c)→1と1/T_1は一定となり定性的には区別がつかなく,やはり定量的解析が重要となる.ホイスラー合金のT_1=一定の値は絶縁体の磁性体に考えられた交換周波数ω_<ex>によって動的磁化率がきまる局在モーメントモデルと定量的に一致し,インバー型金属磁性体では局在モーメントモデル, SCR理論の両方に従わないことが明らかになりスピンの揺らぎの動的な統一理論の成立が待たれる.本研究では弱い強磁性体を中心とする遍歴電子磁性体に関して核磁気共鳴によりスピン一格子緩和時間T_1を測定し,スピンの揺らぎの理論によって定量的に解析することにより実験と理論との比較を試みた.用いた磁性体はYCo_2, LuCo_2, Y(Co-Al)_2, (Fe-Co)Si, Mnホイスラー合金である.典型的な強磁性寸前の金属および弱い遍歴電子強磁性体であるYCo_2, LuCo_2, Y(Co-Al)_2, (Fe-Co)Siに関して我々はSCR理論が示すように1/T_1Tが磁化率xと比例関係にあることを確かめ,その比例定数からスピンの揺らぎのスペクトルのエネルギー幅Γ_oを見積った.このΓ_oおよび磁化測定より求められるパラメータを用いてSCR(守谷)理論によりキュリー温度T_c以上のxや電子比熱係数γを系統的に数値計算すると実験値と非常に良く一致することがわかり, SCR理論の妥当性を定量的に示すことができた.このような実験と理論の定量的比較は我々の研究と最近の理論グループによる23の研究を除いて他に例がない.更に,弱い遍歴電子強磁性のリミットから電子相関の強い領域に拡張して,局在モーメント系金属磁性体Mnホイスラー合金やインバー型中間領域強磁性体Lu(Co-Al)_2における動的振舞いをNMRのT_1測定によって調べた.その結果,ホイスラー合金やインバー型磁性体では磁気移点以上でT_1は温度によらないことが明らかとなったが,弱い強磁性でもTc以上で1/T_1〓T/(T-T_c)→1と1/T_1は一定となり定性的には区別がつかなく,やはり定量的解析が重要となる.ホイスラー合金のT_1=一定の値は絶縁体の磁性体に考えられた交換周波数ω_<ex>によって動的磁化率がきまる局在モーメントモデルと定量的に一致し,インバー型金属磁性体では局在モーメントモデル, SCR理論の両方に従わないことが明らかになりスピンの揺らぎの動的な統一理論の成立が待たれる.