hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二方向X線透視システムと精密筋骨格モデルを用いたヒト中足部ロック機構の機能解明

足根関節(踵骨・距骨と立方骨・舟状骨の間の関節)が踵骨の内反運動によってロックされ,効果的な蹴り出しを実現するヒト足部のロック機構もその一つであると考えられている.本研究では,蹴り出し時の足部の骨格動態計測と力学的シミュレーションを通して,このロック機構の詳細に迫ることを試みた.足部姿勢やアキレス腱の牽引力といった,蹴り出し時の力学的条件を再現した際に,足部の骨格動態がどのように変化するのかを詳細に明らかにするために,屍体足骨格動態のX線透視撮影を行った.撮影は二方向X線透視システム内に屍体足標本を配置することで行った.3Dプリントによって作成したソケットを用いて,屍体足標本の足裏が上方を向くように標本を透視装置の床面と接続し,上からアクリル板で作成した床面を押し付けることで歩行中の床反力を再現することを試みた.腱の牽引は,屍体足標本のアキレス腱に釣り糸を通し,プーリを介しておもりを吊り下げることで再現した.これによって歩行時の蹴り出し姿勢を,屍体足を用いて再現することができた.実際にX線透視撮影を行ったところ,蹴り出し姿勢における足部の骨一つ一つをうまく撮影することができた.また,ヒト足部の関節の可動性が骨の形態的特徴によってもある程度決定づけられているという仮定の下,踵骨の形態解析手法の構築を行い,運動と形態の関係について考察した.その結果,踵骨の形態が,静荷重下における踵骨の外反量や距骨の内旋量といった骨運動量と相関することがわかった.この解析手法を用いることで,蹴り出し時における踵骨と立方骨の可動性と形態の関係についても考察することが可能であると考えている.本年度は,屍体足を用いて蹴り出し時の足部の力学的条件を再現し,X線透視画像によって骨格動態を観察するための計測環境を構築した.しかし,現状の試験器では実際のヒト歩行時の力学的条件を必ずしも再現することができていない.蹴り出し時にはアキレス腱におよそ2000Nの力がかかることが分かっており,実歩行の再現のためには200kgのおもりをぶら下げる必要があるが,現状の試験器では釣り糸や金属部品の強度,スペースの問題などから400N程度の力しかアキレス腱にかけることができていない.アキレス腱による張力は,ロック機構のきっかけとなる踵骨の内反運動を生成するための重要なファクターであると考えており,実歩行時に近いアキレス腱張力を発揮させるための機構を考案する必要がある.本年度は蹴り出し時の骨格動態計測と並行して,静荷重下におけるヒトおよび類人猿屍体足の骨格動態の解析と踵骨の形態解析を行った.その結果,ヒトと類人猿の踵骨の形態差が後足部の骨格動態の違いに影響を与えていることが明らかとなり,この結果は国内学会1件で発表した.これによって得られた結果は,ロック機構を含むヒト足部の特徴的な変形動態が,筋力の作用だけでなく,骨形態によっても生成されていることを示唆しており,横足根関節面の形態に関して同様の解析を行うことで,ロック機構の機序をより詳細に明らかにできると考えている.力学シミュレーションに関しては,成人男性1名のCT断層画像から再構築した3次元骨形状モデルを用いて,現在モデルの構築を行っている段階である.(1)蹴り出し時の中足部骨格動態の解析これまでの試みによって,二方向X線透視システムを用いて蹴り出し時における足部の骨格動態が撮影できるようになった.今後は,複数本の釣り糸で分配してアキレス腱に力をかける機構や,試験器全体の強度を高めるなどして,より実現象に近い条件での骨格動態計測を目指す.また,撮影したX線透視画像とモデルマッチング手法を用いて,蹴り出し時および立脚期中期における中足部骨格動態を定量化し,歩行中の中足部においてどのような変形が生じているのかを具体的に明らかにする.(2)筋骨格モデルを用いた有限要素解析
超冷中性子重力束縛状態のナノ精度測定による近距離重力検証・未知相互作用探索

超冷中性子の重力束縛状態の位置分布の精密測定に向けて、超微粒子原子核乾板を用いた中性子検出器の開発を行った。本研究で開発した中性子検出器は、ホウ素10を含む薄膜に中性子を吸収させ、反応点から放出されるリチウム線やアルファ線を原子核乾板で検出する。超微粒子原子核乾板は位置分解能が数10nmであり、中性子反応点をサブミクロンの精度で決定できる。本年度は、この検出器を用いた中性子反応の自動読み出し手法の開発に取り組んだ。原子核乾板に記録されたアルファ線、リチウム線の飛跡を光学顕微鏡の自動ステージを用いて画像取得する。飛跡の長さはアルファ線が5.1μm、リチウム線が2.6μmであり、乾板中に銀粒子の点列として3次元的に記録されている。自動反応点検出方法として、乾板中の断層画像一枚に対し直線状の飛跡を検出する方法を開発した。取得した画像を輝度値で二値化し、2次元ハフ変換を用いて線分検出する。この手法で自動検出した場合は、人間が目視確認で検出した反応のうち約85%を検出できることが確認できた。この手法では撮像面に対して垂直に近い方向の飛跡検出が困難な点が難点であった。改善策として、連続して得た断層画像から飛跡の銀粒子の点列を3次元的に再構成する方法を開発した。0.3μm間隔で取得した断層画像から銀粒子一つ一つの3次元輝度重心を決定し、飛跡を3次元の線分として再構成する。得られた線分をホウ素薄膜面へ外挿することで中性子反応点を精度よく決定できる。この手法を用いた場合は、人間が目視確認で検出した反応の約100%を検出できることを確認した。さらに、中性子反応点の位置分解能は、基板に対して垂直な飛跡は10 nm、入射角度45度の飛跡は50 nm程度であることが確認できた。これは近距離重力の精密測定実験に必要な位置分解能を十分に満たしており、期待通りの検出手法が確立したといえる。29年度が最終年度であるため、記入しない。中性子の高位置分解能検出器としての超微粒子原子核乾板の開発と、超微粒子原子核乾板に特化した自動読出装置の開発、および読取アルゴリズムの開発を実施した。超微粒子原子核乾板の開発では、最初にリチウム6を乾板中に溶かし込む手法の開発を実施した。リチウム6の中性子捕獲反応に伴うアルファ線とトリチウムを飛跡検出し、両者の間の電離損失の大きさの違いを利用して反応点を決定する。現像後の銀粒子の点列の線密度(Grain Density : GD)を評価し、2つの飛跡の電離損失から中性子反応点の位置分解能を見積もると、0.5ミクロン程度の精度になった。これにより、サブミクロンの位置分解能が達成していることを実証できた。しかしこのリチウム6による検出手法は、検出器の作成が容易である点で優れているが、位置分解能が放射線の放出方向に依存するため不定性が大きいこと、乾板の歪みの影響を受けやすいこと等の懸念があった。そこでリチウム6の手法の他に、ホウ素10の蒸着膜の上に原子核乳剤を塗布する手法の開発を行った。極めて薄いホウ素被膜(約10nm)を基板に蒸着し、その上に乾板を成膜する手法を試みたホウ素10が中性子捕獲反応を起こすとアルファ線とリチウム核を放出する。これらが乾板中に入射し残した飛跡を測定し、反応点を決定する。この手法では位置分解能はホウ素膜厚によってほぼ決まるため放射線放出方向依存性が小さく、乾板の歪みの影響が少ない。反応点決定精度がGDにあまり依存せず、高い位置分解能が期待できる。ガラス基板上にホウ素の膜を蒸着し乾板を製作し中性子を放射すると、アルファ線とリチウムとみられる飛跡を確認できた。リチウム6の手法よりも高い位置分解能が達成できる見込みである。今後、この手法の開発をさらに推し進め、中性子検出効率、位置分解能の評価を行っていく方針である。サブミクロン位置分解能の中性子検出器の作成において大きな進展があった。当初計画したリチウム6を用いた手法においては、位置分解能の見積りから1ミクロン以下の分解能が出ていると理解できた。加えて、10ナノメートル程度のホウ素10の薄膜を基板に蒸着して乾板を形成する新たな手法の開発に着手した。この方法では、中性子反応点の位置分解能はホウ素膜厚によってほぼ決まるため放射線放出方向依存性が小さく、乾板の歪みの影響が少ない。これにより、より高位置分解能の検出器が実現できる見込みである。現在はホウ素膜上への原子核乳剤の塗布過程においてホウ素膜が剥がれてしまっている懸念があり問題に対処しているが、いくつかの方法で回避できる見込みがある。超微粒子原子核乾板の自動読出装置の開発にも進展があった。新しい顕微鏡ステージを立ち上げ、従来以上の高精度化と高速化が実現できる見込みである。ステージ駆動再現性や飛跡検出効率の評価が目下の課題であるが、概ね順調に進行している。超冷中性子が反射ミラー上で地球の重力ポテンシャルに束縛された量子状態を観測し、その波動関数の空間分布を精密測定することを目的として、超微粒子原子核乾板を用いた中性子検出器を開発した。

大きな中性子吸収断面積を持つ物質と原子核乾板を組み合わせた検出器構造を検討し、申請時に計画したリチウム添加型の検出器に加え、ホウ素を含む薄膜を用いた構造の検出器を開発した。リチウムを用いた中性子検出器は、乳剤への硝酸リチウムの添加による作成手法を確立した。実験用原子炉を用いて熱中性子の照射実験を行い、リチウム6の中性子捕獲反応から生じるα線とトリチウム線の飛跡検出が可能であることを実証した。加えて、大強度陽子加速器施設において超冷中性子の照射実験を行い、検出効率が期待通り得られることを確認した。飛跡の点列の線密度から中性子反応点に対する位置分解能を算出し約400nmを達成していると結論した。2016年度にはホウ素型の検出器の作成手法を確立した。基板上に形成したホウ素を含む薄膜で中性子捕獲反応を発生させることで、乳剤の歪みの影響を最小限に抑え、リチウム型に比べ高い位置分解能が期待できる。当初は、ガラス製の基板上にホウ素の薄膜を蒸着し、その上に原子核乳剤を塗布して検出器を作成した。ホウ素10の中性子捕獲反応から生じるα線とリチウム線の選出に成功した。しかし、薄膜中のホウ素が乳剤中に溶出し、反応点を正確に決定する上で問題になった。またこの問題の対処のために導入したニッケルカーボンの蒸着膜は、乳剤膜の剥がれを生じることがわかった。試行錯誤の末、炭化ホウ素、ニッケルカーボン、カーボン、ゼラチン、原子核乳剤の順に膜を形成することで剥がれの生じない安定な検出器の作成に成功した。この検出器の検出効率、位置分解能の評価を進行中である。申請時に計画したリチウム型の中性子検出器の開発を完了した。検出器の位置分解能、中性子に対する検出効率の評価を完了し、期待通りの性能が得られていることを実証した。加えて、リチウム添加型の検出器に比べ位置分解能が高く、解析の簡略化が可能と期待されるホウ素薄膜型の中性子検出器を立案し、検出原理の実証と検出器構造の最適化が完了した。性能評価を進行中である。超冷中性子の重力束縛状態の位置分布の精密測定に向けて、超微粒子原子核乾板を用いた中性子検出器の開発を行った。本研究で開発した中性子検出器は、ホウ素10を含む薄膜に中性子を吸収させ、反応点から放出されるリチウム線やアルファ線を原子核乾板で検出する。超微粒子原子核乾板は位置分解能が数10nmであり、中性子反応点をサブミクロンの精度で決定できる。本年度は、この検出器を用いた中性子反応の自動読み出し手法の開発に取り組んだ。原子核乾板に記録されたアルファ線、リチウム線の飛跡を光学顕微鏡の自動ステージを用いて画像取得する。飛跡の長さはアルファ線が5.1μm、リチウム線が2.6μmであり、乾板中に銀粒子の点列として3次元的に記録されている。自動反応点検出方法として、乾板中の断層画像一枚に対し直線状の飛跡を検出する方法を開発した。取得した画像を輝度値で二値化し、2次元ハフ変換を用いて線分検出する。この手法で自動検出した場合は、人間が目視確認で検出した反応のうち約85%を検出できることが確認できた。この手法では撮像面に対して垂直に近い方向の飛跡検出が困難な点が難点であった。改善策として、連続して得た断層画像から飛跡の銀粒子の点列を3次元的に再構成する方法を開発した。0.3μm間隔で取得した断層画像から銀粒子一つ一つの3次元輝度重心を決定し、飛跡を3次元の線分として再構成する。得られた線分をホウ素薄膜面へ外挿することで中性子反応点を精度よく決定できる。
ガンマヘルペスウイルス感染による慢性炎症化と細胞形質転換機構の解明

Epstein-Barrウイルス(EBV)は全世界人口の約9割に感染し、発がんへの関与が示唆されている。EBV遺伝子産物であるLMPは発がん活性が認められているが、その発がん分子メカニズムは未だ明らかとなっていない。そこで本研究では、EBVによる細胞形質転換機構を明らかにするために、B細胞特異的なLMP1、LMP2a同時発現マウスを樹立し、その発がん過程を検討した。その結果、このマウスにおけるT細胞の除去により、異形B細胞の異常増殖による脾臓腫大が認められた。EBV発がん過程はT細胞によるB細胞異常増殖の制御機構が存在しており、その破綻が発がんを誘導する可能性を示唆している。現在、疫学的にヒトがんの20%はウイルス発がんであることが示唆されている。その中でも全世界人口の90%に感染するEpstein-Barrウイルス(EBV)はリンパ腫、上皮がんに関与するがんガンマヘルペスウイルスである。EBVはウイルス遺伝子にコードされている8種類の潜伏遺伝子産物を発現するが、Latent membrane protein 1 (LMP1)は上皮細胞において強い細胞形質転換活性を有し、様々なEBV関連疾患の発症に関与していることが示唆されているが、そのがん化過程の作用機序は未だ明らかではない。本研究ではEBVを含むガンマヘルペスウイルス関連発がんの分子機構を明らかにするため平成25年度計画に基づいて、EBV遺伝子に焦点をあてEBVによるB細胞形質転換機構のLMP1シグナル分子の恒常的活性化によるBリンパ腫形成の検討を行った。24年度に作成された細胞種特異的発現を可能にしたLMP1ノックインマウスを用いLMP1を発現したマウスB細胞を単離し、不死化に必要なEBV潜伏遺伝子感染遺伝子、あるいは宿主側因子の同定を試みた。EBV潜伏感染遺伝子及び宿主因子の恒常的活性化変異体をLMP1陽性B細胞にレトロウイルスで導入しその不死化効率を検討した。その結果、LMP1を含む全てのEBV潜伏感染遺伝子の発現によりマウスB細胞の不死化が認められた。一方、LMP1によって活性化が認められるNFkB1, NFkB2, Akt, Stat3の恒常的活性化変異体を単独で導入してもB細胞の不死化は達成されなかった。しかしながら、SV40 large T antigen(LT)とLMP1の共発現によりB細胞の不死化が認められたことから、LTが不活性化するp53及びRb経路がマウスB細胞の不死化に関与していることが明らかとなった。EBNA1、EBNA3Cはそれぞれp53, Rb経路を不活性化することが知られていが、今回得られた結果はEBVによるB細胞不死化にLMP1とともにp53、Rb経路不活性化の必要性を示唆している。ヘルペスウイルス感染は炎症疾患や発がんに関わるDNAウイルスである。その中でもヒトガンマヘルペスウイルス(γ-HV)はリンパ球、上皮細胞に直接潜伏感染することよって、がん発症に関与することが強く示唆されているが、十分に明らかではない。本研究ではγ-HV関連病態発現の分子機構の解析を動物モデルを用いてウイルス学的に行った。発がん過程におけるウイルス由来分子-宿主分子相互作用による免疫応答制御機構の破綻過程について、我々が既に作成しているEpstein-Barrウイルス(EBV)由来膜タンパクLatent membrane protein 1 (LMP1)、並びにLMP2aを2次リンパ組織中の胚中心B細胞特異的に発現するマウスを用いて免疫学的解析を行った。LMP1発現マウスでは胚中心形成異常、LMP2a発現マウスでは正常な胚中心形成は認められるものの高親和性抗体の産生異常が認められた。胚中心はEBVLMP1やLMP2aの発現が認められている場所であり、LMPが胚中心に発現することにより獲得免疫応答が減弱し、EBV感染成立に寄与していることが示唆された。一方、マウスのγ-HV感染モデルで知られているMurine herpesvirus 68 (MHV68)を用いて、感染動態の可視化を試みた。MHV68ゲノムにGFPを組込んだリコンビナントウイルスを作成し、これを経鼻感染させ3日後の感染部位をGFP蛍光強度で追跡した結果、唾液腺に著しいウイルス感染が確認された。これはヒトEBVで認められる唾液中のウイルス放出と極めて類似しており、感染後期に惹起される肺炎症の誘導メカニズムを考える上で大変重要で極めて興味深い知見が得られた。近年ヘルペスウイルスと肺炎症との関連性が示唆される中で、このMHV68感染マウスモデルが肺炎症メカニズムの解明に貢献できる可能性が考えられた。ウイルス発がんはヒトがんの約2割に相当することが知られている。

ヘルペスウイルスであるEpstein-Barrウイルス(EBV)は全世界人口の約9割に感染しており、リンパ腫や上皮がんといったがん形成に関与していることが明らかとなっている。EBVにコードされるLatent membrane protein-1 (LMP1)はEBV遺伝子産物の中で、唯一発がん活性が個体レベルで認められるが、その発がん分子メカニズムはいまだ明らかとなっていない。そこで、本研究計画で平成26年度は、平成24年度に作製されたB細胞特異的にLMP1とLMP2aを発現するマウスを交配させることによってLMP1/2aマウスを樹立し、その発がん過程を検討した。LMP1/2aマウスは正常に発生し、何ら発がん兆候は認められなかった。しかしながら、抗体投与によるT細胞、及びNK細胞除去により、投与後8日目にB細胞増殖による脾臓腫大と肝臓への異形化B細胞の転移が認められた。LMP2aは主にAktを活性化することが知られていることから、恒常的活性化型Aktを発現するマウスにLMP1を導入したところ、LMP1/2aマウスと同様な異常B細胞増殖が認められた。現在、LMP1の下流であるNFkBの関与を検討中であるが、少なくともEBVの発がん過程にはT細胞やNK細胞による細胞増殖制御が関与しており、その破綻がリンパ腫等の発がんを誘導する可能性が示唆された。ウイルス学平成25年度計画遂行の成否は平成24年度計画で作成されたマウスの樹立に依存していたが、それらは既に完了しており、平成25年度計画は速やかに行われた。また平成25年度研究計画で重要なレトロウイルスの作成、及びレトロウイルスによる遺伝子導入においても、以前より確立された手法を用いていることによって、なんら研究計画遂行の障害とはならなかった。またもうひとつの理由として、世界で初めてEBV潜伏感染遺伝子によるマウスB細胞の不死化に成功したことにより、さらに次年度に目標に掲げられている「ヒトB細胞の不死化要素の同定」といった研究課題の本質にせまる研究計画を立ち上げることが可能となったからである。本研究の成功の鍵は全て平成24年度におけるマウスの樹立とリコンビナントMHV68の作成にかかっていた。しかし、本研究計画で必要なマウス及びrMHV68作成については既に終了しており、本研究の遂行に何ら問題はなかったことが理由としてあげられる。感染実験や免疫学的実験の遂行には厳密に管理された飼育環境が必要であるが、その管理体制維持及びその使用経験に基づいた実験の忠実性等は現有施設で実験継続できたのも一因にあげられる。さらに、LMPによる免疫細胞動態の変化が本研究で容易に得られたことが成果として特筆できる。この結果は我々が長年行なってきた「リンパ球分化機構の正常と異常」に関する研究において免疫学的、あるいは分子生物学的手法が既に確立されていた点により推進されたことが理由と考えられる。今年度も継続してマウスB細胞におけるEBV不死化に必要なEBV潜伏感染遺伝子の同定を行う。すでにEBV潜伏感染遺伝子によるマウスB細胞不死化に成功したので、EBV潜伏感染遺伝子の中で、「必要十分」なコンポーネントの探索にとりかかる。LMP1とガン抑制遺伝子群の不活性化によりマウスB細胞の不死化が可能となったので、LMP1シグナルのうち、どの伝達経路の恒常的活性化ががん抑制遺伝子とクロストークするのかを明らかにする。
標的分子の構造情報に基づく分子設計及び有機合成

本研究では、独自の生体機能探索分子を設計・合成し、膜受容体から核内に至る一連の細胞情報伝達機構の解明に取り組み、いくつかの成果をあげることができた,。鈴木は、脳実質内の新規受容体に強くかつ高選択的に結合する探索分子15R-TICの開発に成功し、脳内に新たなPGI_2受容体サブタイプ(IP_2)が発現していることを明らかにした。さらに、15R-TICのトリチウム標識体を用いたラット脳凍結断片のオートラジオグラフィーにより中枢型IP_2受容体の局所分布の視覚化に成功し、IP_2が情動行動、嗅覚、記憶、学習、痛覚、聴覚を掌る部位に局在することを示した。また、金属触媒反応による高速メチル化反応を開発して15R-TICの^<11>C含有PETトレーサーの合成に成功し、これを用いて生きた赤毛ザルの脳PET画像撮影を行って、IP_2受容体が視床および線条体などの中枢神経系に特異的に分布することを明らかにした。一方、Δ^7-PGA_1メチルエステルおよびその類縁体を活用して、同PGがサイクリンキナーゼ阻害タンパク質p21の特異的誘導とサイクリンEの阻害により細胞周期をG1期で停止させることを明らかにした。柴崎はPKCに強い阻害活性を示すホルボールエステル-ホスファチジルセリンハイブリッド分子に親水性リンカーを結合させた分子を設計し、合成を進めている。また、独自に設計したプローブによるPKCの光アフィニティラベリングを検討し、結合部位を明らかにした。中山はグリベンクラミドの標的タンパク質がスカベンジャー受容体CD36であることを発見し、LDL取り込み抑制作用があることを確認した。また、新規Ca^<2+>拮抗薬の心筋でのCa^<2+>チャネル結合部位を明らかにした。さらに、光アフィニティラベル法での超高感度解析法の開発にも成功した。以上、本年度の研究は概ね計画通りに遂行できた。本研究者らは、生体機能探索分子として独自の高機能分子ツールを設計・合成し、膜受容体から核内に至る一連の細胞情報伝達機構の解明に取り組み、いくつかの成果をあげることができた。鈴木は、PGI_2受容体研究のための光親和性標識分子APNICを開発し、その活用による細胞膜PGI_2受容体の捕獲に成功した。また、中枢神経系である視床部位のPGI_2受容体に強く結合する受容体探索分子(15R-TIC)を開発し、中枢神経系に特異的に発現する新規なPGI_2受容体サブタイプの存在を証明するとともに、同受容体特異的探索分子を創製し、その活用による脳内受容体イメージングにも成功した。一方、細胞内情報伝達系に関しては、人工抗腫瘍性PGである△^7-PGA_1メチルエステルを活用してPGの細胞増殖抑制作用および薬剤耐性分子機構の解明に取り組み、同PGがサイクリンキナーゼ阻害タンパク質p21を特異的に誘導して細胞周期をG1期で停止させること、さらには、PG耐性が癌細胞の細胞膜に過剰発現したGS-XポンプによるPGの細胞外排出機構に起因することなどを明らかにした。また、抗腫瘍性PGの血清中での代謝挙動を解析し、△^7-PGA_1が異性化酵素の作用により△^7-PGC_1を経て迅速に代謝されることを明らかにした。現在、代謝安定でより精緻な分子機能を示す新規類縁体の創製、詳細な分子機構解析と新たな機能制御分子の設計を推進中である。柴崎はPKCに強い阻害活性を示すホルボールエステル-ホスファチジルセリンハイブリッド分子の合成に成功した。また、光アフィニティブローブによるPKCアイソザイムのラベリングを検討しその解析を進めている。中山はスルホニルウレア剤の結合タンパク質の同定に成功し、同薬剤の分子作用と標的タンパク質の機能解析を目的とした分子設計を進めている。

また、新規Ca^<2+>拮抗薬の心筋でのCa^<2+>チャネル結合部位を明らかにした。さらに、光アフィニティラベル法での超高感度解析法の開発にも成功した。以上、本年度の研究は概ね計画通りに遂行できた。
三角屋根ＣＢ造住宅のストック価値再考と持続可能な居住システムに関する研究

本研究は1951年から1984年まで、札幌圏において約1万戸供給された三角屋根コンクリートブロック(以下、CBと略す)造住宅の開発経緯、現在の住まい、および今後の持続可能性を捉えることが目的となる。文献調査、アンケート調査、および検討案作成より以下の主な結果を導いた。1)住宅地開発および技術者指導の推移を整理した、2)また三角屋根CB造住宅は1949年頃、北海道建築部によりその原型が作られた、3)現居住者は概ね不満無く居住しているが、札幌圏の41%の三角屋根CB造住宅は増改築が行なわれている、4)現状法規においては、渡り廊下をもつ増築案が妥当な案となる。a)三角屋根住宅の開発と供給、その社会的背景の把握「ブロック建築指導所(1952年設立)」、「寒地建築研究所(1955年設立)」の1953年から1970年までの研究報告書を分析して、三角屋根住宅誕生の経緯を明らかにした。b)三角屋根住宅の図面分析北海道住宅供給公社に1961年から1984年までに10916枚の図面の電子データ化を行い、建築面積や建築資材、設備などの仕様を取り上げその変遷について統計的な把握を行った。特に、供給公社における設計の改良点などは、当時の担当者とのヒアリング内容を検証して行った。c)開発者のオーラルヒストリーの収集北海道住宅供給公社らの元職員に開発に関わるヒアリング調査を行った。対象者は合計で10名となり、開発などの経緯、特に実際の開発者などの存在についてヒアリングを行った。結果としては、供給公社の開発と思われた三角屋根住宅であったが、北海道建築部の開発の可能性が高く、またそこにおいても特定の開発者がいたわけではないことが明らかになった。d)住宅地の調査札幌市(約4000戸)および札幌圏の北広島市、石狩市、江別市の計約5500戸が開発された住宅地成立の経緯について、文献などを整理して把握した。特に札幌市全域の三角屋根住宅の現況状況について調査を行い、改修の状況などを調査した。その結果、年代が下るほど、建築当時の姿の住戸が多いこと、特に初期開発の住宅地においては、都市更新が盛んに行われているため新築建替が盛んに行われている実態を捉えた。<住まい方の研究>本年度は札幌市屯田団地を対象に、その建設動向・現存状況および建設時の空間タイプ、現在も住み続けている背景等について明らかにした。具体的には、北海道住宅供給公社所蔵の図面・パンフレット、各種図書等から、建設動向・現存状況および建設時の空間タイプの分析、現在も住み続けている居住者110世帯に住宅の増改築の状況、家族構成の変化、満足度等のアンケート調査を実施し、持続居住の状況を分析した。<先進事例調査>CB住宅ストック活用の先進事例を調べるために、活発な活用が見られる沖縄のCB住宅である外人住宅を調査対象とした。調査においては、浦添市港川地区の外人住宅を中心にその居住者に対しアンケートで利用の実態、改修などの費用などを問い、また不動産業者に対しては、外人住宅に関する不動産戦略などをヒアリングした。<三角CB住宅の景観価値に関する研究>三角屋根の統一された幾何学形態による住宅地景観を評価するため、歩行において、目の前で刻々と変化する景色を動画で撮影し、同時に自身の感覚を記録することができるスマートフォンを用いた景観評価アプリを開発した。記録されたデータにより位置情報がマップに表示され、感覚(ワクワク感)の変化がグラフ化される。<三角CB住宅の開発過程の調査>三角CB住宅の開発経緯に関して、北海道の住宅史全体から俯瞰する調査を行った。具体的には戦前における北海道の建築技術などの視点を取り入れ、三角CB住宅開発にいたる歴史的な背景を捉えた。<現状適合性に関する調査>三角CB住宅の持続可能性を見るために、現状法規における適合性を住宅設計者らとともに、その問題点などの抽出を行った。<住まい方の研究>本年度は札幌市屯田団地へ転居した居住者41世帯(139世帯対象)を対象に、現在の三角屋根CB造住宅の増改築および所有形態などの実態把握、また居住評価の把握を行った。若い世代の居住者は大旨満足度が高く、三角屋根CB造住宅の特性を踏まえ上手に住まわれていることが把握された。<先進事例調査>狭小面積など低質の庶民住宅のストック活用について調べるため、欧州で視察調査を行った。フランスでは1930年および1973年のHLMの改修事例、およびオランダではスパンヘン・ジートルンクなどの社会住宅の視察調査を行った。改修方法の把握および面積不足の解消の難しさについて把握した。<三角CB住宅の景観価値に関する研究>三角屋根の統一された幾何学形態による住宅地景観の評価について昨年開発した景観評価アプリを用いた実験調査を行った。

記録されたデータにより位置情報がマップに表示され、感覚(ワクワク感)の変化がグラフ化されるが、特に街路の曲折前後の期待感などから、かね勾配の屋根が持つ強い視覚印象を捉えた。<三角CB住宅の開発過程の調査>引き続き当時の開発関係者の著書あるいは北海道庁の刊行物を用いて、三角CB住宅の開発経緯を調査した。特に昭和24年の直前において、三角屋根CB造住宅の特徴である、居間中心型の間取りが出現していること、特に国庫補助庶民住宅のモデルの一つとして開発された可能性があることが把握された。<現状適合性に関する調査>三角屋根CB造住宅は2000年の建築基準法改正により、混構造として扱われている。ここでは北海道建築技術協会の簡易耐震診断の可能性を参考に、設計実務者らの協力を得ながら設計案を作成し、その現実性などを検討した。現状の建築躯体は最低限の保全に努め、建築可能な敷地余地を持つその特性を踏まえ、そこへ新しい居室を設けることが、現実的な解決であるとの結論を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。建築計画学26年度が最終年度であるため、記入しない。文献資料の整理、ヒアリングなどの作業は、中心となって開発した者が思いの外見つからず、調査がやや滞ったが、住宅地に関する調査に関して、文献調査などにより進んだので、(2)と判断した。本研究の最終目的は三角CB住宅の特徴を踏まえた持続可能性を捉えることであり、25年度までにその実態を捉えることを目指していた。その点で、屯田地区をはじめとする現況調査、および開発者のヒアリングを通して、開発過程の調査に関しては大旨順調に進んでいる。当初計画との変更点では「C B造住宅の現代性」に関する部分がある。これは平成26年度以降および本研究の最終目的である持続可能性にも関連する所であり、これらについては、当初に想定していた研究範囲を超えたテーマ設定で行っている。具体的には、住宅自体の評価ではなく、住宅地自体の評価を行う試みなどが当たる。また、平成26年以降行う予定であった「先進的な不動産事業者の調査」に関しても、年度を前倒して調査に着手している。これも持続可能性に関して、大きく関わる項目である一方で、三角CB住宅の最終的な目標像を見つけることが容易でないためである。本年はその一つとして、同時期に建設され現在も活発な活用が見られる沖縄県の外人住宅に焦点を当てて調査を行い、三角CB住宅との違いなどを把握している。また平成25年には同時に住宅設計者らと共に、三角CB住宅の既存適応性についてまとめ、その検討会も行った。以上、一部前倒しの部分を含みながら、研究自体は大旨順調に進んでいる。単純な改修では住宅の持続可能が難しいため、一つには三角屋根住宅の特徴でもある三角屋根の現代性に着目しようと考える。また、三角屋根は落雪上都市部では好まれないと言われているが、寒冷地の既成市街地を対象に実際の積雪量などを調査する。三角CB住宅の特徴を踏まえた持続可能性を捉えるため、当初計画では平成26年の研究計画として下記の3点を挙げた。
省電力型原子チップの研究

六重極磁場補償型電流パターン用いたミラー磁気光学捕獲装置(ミラーMOT)を開発し、ルビジウム原子を超高真空中で捕獲・冷却する実験を実施した。従来のミラーMOTで避けることができなかった磁場の歪みが改善された結果として、従来のミラーMOTよりも少ない電力で原子が効率的に捕獲されることを実証した。さらに、横方向磁場をほとんど必要としないS型磁気トラップを開発し、従来よりも少ない電力で原子チップ上に磁気トラップを構成できることを実証した。筆者らが考案した特殊な電流パターンを用いた原子トラップを用いてルビジウム原子を超高真空中で捕獲・冷却し,従来型のミラー磁気光学捕獲装置(ミラーMOT)と比較して原子がより効率的に捕獲されること,さらに従来よりも少ない電流で磁気トラップ(MT)を構成できることを実証するため、シミュレーションによる検討と実験を行った。まず、電流パターンが発生する磁場の高次多重極補償を実現するための条件をシミュレーションによって系統的に調査・解析し,試作した導体構造体の最適な動作条件を決定した.次に,この構造体を既存の超高真空装置内に設置してミラーMOTを構成し,ルビジウム原子の冷却・捕獲実験を行った.特に従来型の磁場補償を行わないタイプのミラーMOTとの比較を行い,捕獲される原子数に着目して動作特性を吸光イメージング法によって詳細に調べたところ、捕獲原子数に有意な差が認められた。そこでレーザー光のビーム径や離調,磁場勾配等のパラメータに対する依存性を詳しく調べたところ,捕獲原子数の増加が磁場補償の効果を反映した結果であることが実証された.次に,MOTで捕獲した冷却原子をさらにレーザー冷却し,光ポンピングを得てS型MTへ高効率に移行する実験を行った.MTに於いては消費電流の大きさに着目し,その動作特性を吸光イメージング法および飛行時間測定法によって詳細に調べ,従来のZ型MTとの比較検討を行った.以上の基本特性に関する研究成果をまとめて1件の論文発表と3件の学会発表を行った。本研究で得られた成果は、中性原子の表面捕獲効率の向上、原子チップの小型化、省電力化を実現する上で極めて有用な技術になるものと期待される。本研究課題は、研究代表者が考案した特殊な電流パターンを用いた原子トラップを試作してルビジウム原子を超高真空中で捕獲・冷却し、従来型のミラー磁気光学トラップ装置(ミラーMOT)と比較して原子がより効率的に捕獲されること、ならびに従来よりも少ない電流で磁気トラップ(MT)を構成できることを実証することを目的として実施された。本年度は、磁場補償を行ったミラーMOTによって捕獲されたルビジウム原子を光ポンピングを経てS型MTへ高効率に移行する実験において、光ポンピング条件や磁場の立ち上げ条件の最適化を実施し、従来のZ型MTと比較して省電力化が可能であることを実証した。MTへの効率的な移行を実現するため、MOTを圧縮した後に2msのモラセス冷却を行い、z軸方向に一様磁場を付加して10μWの共鳴光を1.7ms間照射することによって光ポンピングを実施し、その直後に捕獲用磁場を急速に立ち上げた。その結果、ルビジウム原子はモラセス冷却直後までの間に11μKまで冷却され、最終的に54%の原子がMTへ移行された。一方、従来型ミラーMOTによって捕獲された原子はすべての段階で磁場補償型ミラーMOTの場合の1/2に留まり、磁場補償の効果が改めて確認された。磁場補償型ミラーMOTにおける光ポンピングからMTへの移行効率は約70%と推定され、これは原子スピンの最大偏極率が90%であることと、ポテンシャル形状の不整合による捕獲効率が80%程度であることによって説明された。MTへの移行効率は従来のZ型トラップで報告されているものと同程度であり、本研究によって開発された低消費電力のS型トラップを従来のZ型トラップに置き換えて使用できることが実証された。
老化過程の促進機構の分子細胞生物学的基盤-モデル動物を用いた研究-

老化促進を示すSAMPマウス9系統と対照のSAMRマウス3系統のマイクロサテライトマーカーによるゲノムタイピングを行った。第4、14、16、17染色体上に、SAMPに共通で、SAMRと異なる領域が同定され、この領域に老化の促進に関連する遺伝子が存在する可能性が示された。成熟期の最大骨量の低いSAMP6と高いSAMP2およびそのF1、F2交雑群雄マウスを用い、マイクロサテライトマーカーの多型と成熟期骨量間の連鎖解析を行った。第11番、13番、X染色体上にQTL(Quantitative Trait Loci)の存在を示した。老化促進を示し短寿命のSAMP11と長寿命のSAMR1の新生仔の背部皮膚より単離、継代培養した線維芽細胞の試験管内加齢を検討した。試験管内加齢に伴い2倍体細胞が減少し多倍体細胞が増加した。この変化は両系統由来細胞に共に認められたが、P11由来細胞では試験管内加齢が促進していることが示された。アミノグアニジン添加はP11由来初代培養細胞の過酸化脂質を減少させ試験管内加齢を遅延させた。SAMP8は加齢に伴い、学習・記憶障害と神経・グリア変性、肝・脳の高酸化状態を来す。2カ月齢のP8と対照のSAMR1雄マウスの脳組織よりミトコンドリア画分を調製し、自由電子産生量、コハク酸脱水素酵素活性、酸化的リン酸化能を測定した。P8はR1に比べ複合体2より下流での酸化的リン酸化機能の亢進、呼吸調節率の低下を認め、脳組織のミトコンドリアが非効率な状態で機能亢進していることを示した。本研究により老化過程を促進し、老年性変性疾患を増悪する機構にミトコンドリア機能不全による高酸化ストレス状態よる細胞機能障害が関わることが示唆された。さらにSAM系統のゲノムタイピングの情報は今後の遺伝学的解析に有用であると考えられた。老化促進を示し短寿命のSAMP11マウス、及び遺伝的に近縁で寿命の長いSAMR1マウスの胎仔皮膚より線維芽細胞を単離し、継代培養した。定常期の細胞核DNA量、細胞分裂期の染色体数をみると、初代培養細胞の集団ではほとんどが2倍体細胞で4倍体細胞および異数体細胞はわずかであった。培養加齢にともない、多倍体化及び異数体細胞の増加がSAMP11及びSAMR1マウス由来細胞でともに観察された。さらにその変化はSAMP11で急速に進行した。また多倍体化、異数体細胞の出現には酸素ストレスが関係することがしられているが、SAMP11マウス由来の初代培養細胞では、細胞層の過酸化脂質がSAMR1マウス由来細胞よりも高く、SAMP11マウス由来細胞が高い酸素ストレス状態下にあることを示した。両系統マウスの胸部大動脈では、中膜平滑筋細胞の細胞数の減少、分泌型への形質転換が加齢に伴い進行する。SAMP11マウスでは9ヵ月齢以降変化が急速に進む。この時期では血圧などの血流動態は正常であり、老化の促進機構が個体レベルにおいても組織の構成細胞に働いている事が示された。

加齢に伴い脳機能障害を示す、SAMP8系統マウスの脳組織よりミトコンドリア分画を調製し、ミトコンドリアのレドックス状態のマーカーである、Cu-PTSMの還元反応を検索したところ、ミトコンドリア電子伝達系/酸化的リン酸化系の機能亢進状態にあり、自由電子の増加が認められた。これらの事実は個体レベルの老化促進の機構として、組織を構成する細胞にたいして働く酸化ストレスが、重要な役割を果たしていることを示している。老化促進を示し短寿命のSAMP11マウス、及び遺伝的に近縁で寿命の長いSAMR1マウスの新生仔皮膚より線維芽細胞をトリプシンで単離し、10%牛胎仔血清添加DMEM培地にて週1回定期的に継代培養した。さらにジアミンオキシダーゼ阻害剤のアミノグアニジンを添加群(2,4mM)を作製した。試験管内加齢のパラメターとして細胞形態、分裂細胞の染色体数、定常期細胞の核DNA量を測定した。試験管内加齢に伴い、2倍体細胞が減少し、多倍体細胞が増加した。細胞の不死化に伴い、低4倍体細胞が主要細胞になった。この変化はSAMP11マウス、SAMR1マウス由来細胞に共に認められたが、SAMP11マウス由来細胞では急速に、少ない分裂回数で起こり、試験管内加齢が促進していることが示された。マウス細胞の培養系でアミノアルデヒドや過酸化水素を産生するアミンオキシダーゼの阻害剤であるアミノグアニジンの添加はSAMP11マウス初代培養細胞の過酸化脂質を減少させ、上記の試験管内加齢変化を遅延させた。加齢に伴い脳機能障害をきたすSAMP8マウスでは若齢より脳組織ミトコンドリア画分において、複合体2より下流での酸化的リン酸化機能の亢進、呼吸調節率の低下、高還元状態が示され、ミトコンドリア機能の非効率的機能亢進状態にあると考えられた。これらの事実はSAMPマウスの老化の促進の機構として、高酸化ストレスによる細胞機能低下が重要な役割を果たしていることを示している。
小胞体ストレスによる分子シャペロンの局在変化が胎盤形成不全に与える影響

本研究では、小胞体ストレスによりCRTが小胞体から減少した場合を想定し、1タンパク質の細胞内輸送に焦点を絞り、シンシチウム化も含めた末梢絨毛形成におけるCRTの役割の解明を目指す。また、2細胞表面に局在するCRTおよび3細胞外に分泌されたCRTがシンシチウム化に与える影響を明らかにすると共に、4臨床検体を用いた解析を行いCRTの病態への関与を検証する。
ヒノキ林における細根研究への土壌微細形態学的方法の適用

従来から森林生態系において、細根の生産量は純一次生産量の中で高い割合を占めている可能性があることが指摘されてきている。しかしながら、その方法はいずれも間接的であるため、未だ確実なものとは認められていない。本研究では細根動態の研究に土壌微細形態学的方法を用いることの可能性をさぐる目的で行われた。調査地は、京都市北部にある約120年生天然生ヒノキ林で、サンプリングを1993年10月に行った。採取した10個の土壌ブロックのサイズは、縦5cm横7cm,高さはA0層の厚さで、これをポリエチレングリコールで固めて、地面に垂直な切片をつくり、メチレンブルーで染色した。この土壌薄片上の細根断面を顕微鏡で観察することによって、細根断面を以下の6つ即ち、1)肥大成長を示す根2)中心柱も皮層も青く染色される吸収根3)皮層のスベリン化により中心柱の一部が分解して消失している吸収根6)さらに分解が進んで表皮と内皮だけが残った吸収根、にタイプ分けした。肥大成長を示すタイプ1が全体に占める割合は1.7%で非常に少なかった。タイプ2・3・4・5は20%前後で、タイプ6は約15%であった。垂直分布を調べると、土壌表層から下に向かって、代謝が活発と考えられるタイプ2が斬減し、代わりにタイプ3あるいは5が増加している傾向が認められた。つまり土壌有機物層の特に表層部分で根の回転が盛んであることが示唆された。今後このようなサンプリングを経時的に行えば、林木の細根が非撹乱土壌中でどのような季節的変化をしているかがわかるであろう。
新世代型の嫌気性自己固定型反応器による廃水からの超高速メタン・エネルギー回収技術

複数個のGSS(固液分離装置)を多段に配置した新規のUASB反応器を用いて高温(55°C)条件下で長期連続実験を実施し、以下のような知見を得た。(1)実験室規模の新規の多段型高温UASB反応器を用いて、高濃度脂質含有廃水(牛乳廃水)を供給した長期連続処理実験を行い、そのパフォーマンスを評価した。その結果、多段型高温UASBプロセスは汚泥の浮上現象の抑制に有効的であることを示し、容積負荷25-30kgCODm^<-3>・d^<-1>の高負荷運転を許容した。また、脂質成分が高温嫌気性処理プロセスに及ぼす影響、及び高温嫌気性微生物叢に対する阻害効果を、連続実験及びバイアルを用いたバッチ実験によって明らかにし、グラニュール汚泥は高級脂肪酸阻害の回避に適した微生物叢(層状構造)であることを示した。(2)新規の多段型高温UASBプロセスの実現化を目指して、油揚げ製造工場オンサイトにてパイロットスケール規模の多段型高温UASB反応器を設計・製造し、600日間にわたる長期間の連続処理実験を行い、実用化に際しての問題点の抽出と最適な運転条件などを明らかにした。(3)微生物の属、種レベルまで解析が可能な、16SrRNA遺伝子をターゲットとした蛍光遺伝子プローブを用い、培養履歴の異なる嫌気性グラニュール内のメタン生成細菌群を定量化し、メタン生成活性との相関や、高温グラニュール内におけるメタン生成古細菌の分布を明らかにした。(4)高温UASBプロセスの迅速かつ確実なスタートアップについて、高温グラニュール初期形成過程における汚泥のグラニュレーション機構及び構成微生物叢のポピュレーションシフトを、従来までの処理プロセス評価手法と分子生物学的手法の両側面より解析を行い、中温性微生物叢から高温性微生物叢へののポピュレーションシフトを明確に示した。現行のUASB嫌気性廃水処理装置よりも飛躍的に効率的(5-10倍程度)な高速処理性能を目指し、GSS(気・固・液・分離装置)を反応器縦方向に複数個配置して、生成ガスを発生原位置ですみやかに引き抜けるよう工夫した新規の高温培養の多段型UASB反応器を開発した。アルコール蒸留実廃水に適用した室内規模連続処理実験では、有機物容積負荷100kgCOD・m-3・d-1の超高速処理性能を発揮した。この室内規模連続処理実験成果にもとづき、多段型UASBプロセスの適用廃水種の拡大を目的として、パイロットスケール多段型高温(55°C)UASBリアクター(反応器容積0.39m3)を設計・製作し、油揚げ製造工場オンサイトでの長期連続処理実験を開始し、その処理特性の把握を行った。供給廃水種は、高濃度脂質、タンパク質、SS含有という特性によって、これまで嫌気性処理が不得手とする廃水種であったが、COD容積負荷50kgCOD・m-3・d-1、全COD除去率70%、溶解性COD除去率90%の高速処理を達成した。今後更なる高速処理には嫌気性処理の前段に加圧浮上などの適切なプレトリートメントの導入を行うことにより、後段の高速嫌気性処理リアクターの性能をさらに引き出すことがまさに可能である。さらに、高温UASB反応槽保持汚泥の生態学的構造(ミクロフローラ)を16SrRNAをターゲットとした蛍光標識モレキュラー・プローブのIn situ Hybridization(FISH)法によって明らかにした。

その結果、多段型高温UASBプロセスは汚泥の浮上現象の抑制に有効的であることを示し、容積負荷25-30kgCOD・m^<-3>・d^<-1>の高負荷運転を許容した。また、脂質成分が高温嫌気性処理プロセスに及ぼす影響、及び高温嫌気性微生物叢に対する阻害効果を、連続実験及びバイアルを用いたバッチ実験によって明らかにし、グラニュール汚泥は高級脂肪酸阻害の回避に適した微生物叢(層状構造)であることを示した。(2)新規の多段型高温UASBプロセスの実現化を目指して、油揚げ製造工場オンサイトにてパイロットスケール規模の多段型高温UASB反応器を設計・製造し、600日間にわたる長期間の連続処理実験を行い、実用化に際しての問題点の抽出と最適な運転条件などを明らかにした。(3)微生物の属、種レベルまで解析が可能な、16S rRNA遺伝子をターゲットとした蛍光遺伝子プローブを用い、培養履歴の異なる嫌気性グラニュール内のメタン生成細菌群を定量化し、メタン生成活性との相関や、高温グラニュール内におけるメタン生成古細菌の分布を明らかにした。(4)高温UASBプロセスの迅速かつ確実なスタートアップについて、高温グラニュール初期形成過程における汚泥のグラニュレーション機構及び構成微生物叢のポピュレーションシフトを、従来までの処理プロセス評価手法と分子生物学的手法の両側面より解析を行い、中温性微生物叢から高温性微生物叢へののポピュレーションシフトを明確に示した。
時間変動パターンの本来的特質の解明と発時刻ベースの時間変動係数逆推定モデルの開発

本研究では、時間帯別の出発地ー到着地間交通量(時間帯別OD交通量)を観測交通量を用いて推定するモデル(時間変動係数逆推定モデル)の高度化を行い、ピーク時間帯での交通シミュレーション等に利用される時間帯別OD交通量の精度向上を進める。ここでは先行研究ではできていなかった、出発時刻ベースの時間帯別OD交通量を直接予測できるモデル化をまず行う。次に、集計元データでも、データ数が少なくなると過剰に変動する時間変動パターンの本来的特質の解明とともに、過剰変動を抑えるためのモデリングの検討および、どのような時間変動パターンの形状が自然なのかなどの指標化を行い、本モデルの真なる実用化を目指すものである。
正浸透膜を活用した下水のメタン発酵技術の開発

下水等有機性排水はバイオマス資源同様に本来エネルギー転換可能な有機物からなり、低濃度であるがために利用できない。本研究では、低濃度の有機性排水をメタン発酵ができる濃度まで濃縮する技術を開発する。具体的には、塩濃度が高い海水と排水の浸透圧差を駆動力とする正浸透によって、排水中の水のみを海水側に移動させ、有機物濃縮を行う。単純に海水淡水化に用いられるような浸透膜を使用すると有機物と同時にメタン発酵を阻害する無機物も濃縮されるため、分子量の違いに基づく無機物は透過させ、有機物を保持できる膜の探索と操作条件を検討し、目的を達成する。
保健師の専門職としての自己成長を促すプリセプターシップモデル

新人保健師の自己成長感獲得に関連する要因とプリセプターの支援内容の明確化を目的として,プリセプターと新人保健師を対象に半構造化面接を実施し,データを質的記述的に分析した.新人保健師の自己成長感獲得に関連する要因とは≪自他低評価による自信喪失≫≪心の拠り所の獲得≫≪専門職意識の芽生え≫≪開き直りと自分の殻破り≫≪経験の蓄積による技量の深化≫≪自己効力感に基づく行動化≫の6カテゴリーに分類できた.プリセプターの支援内容は【信頼しあえる関係性を築く】【仕事に対して安心感を与える】【社会人として成長を促す】【専門職としての成長を促す】【新人保健師教育体制を整える】の5カテゴリーに分類できた.新人保健師育成に関わる1年目のプリセプターを対象として、平成23年8月及び平成24年3月に6名、平成24年8月及び平成25年3月に6名、半構造化面接を実施した。調査内容は、新人保健師への対応、プリセプターとして役割意識とし、分析方法としては、逐語録を作成し文脈から最小単位をコード化し、同一の意味内容を分類しながら<サブカテゴリー>≪カテゴリー≫と抽象度を高めた。新人保健師への対応として、プリセプターは<コミュニケーションの機会>をつくり、さりげなく又は積極的に<状況に応じた方法を選択し>ながら≪コミュニケーションを図り≫、これらを通して≪相互理解を深めようとして≫いた。教育的な側面としては、職場内のルールや報告・相談ルート、他の保健師との関わり方などを丁寧に教え、新人保健師が早期に<職場環境に適応し>、<組織の一員として行動できる>ように≪社会人としての成長を促す≫、新人保健師が<効率的かつ効果的に仕事ができ>、段階的に<ひとりでケースに対応できる>ように≪専門職としての成長を促す≫、さらには<成功体験のきっかけをつくり><新人保健師を肯定的に評価する>など、新人保健師が<劣等感を抱かないように配慮し>ながら≪仕事面において自信をつける≫働きかけを行なっていた。また、常に新人保健師に<敬意をもって接し>、<連帯感がもてるよう配慮し>、<緊張感を緩和させ>たり<不安感や戸惑いを軽減し>ながら≪仕事面での安心感を与える≫よう働きかけ、<自らの指導能力を評価し>、新人保健師には<仕事面での負荷がかからないように>他の保健師には<新人保健師を指導しやすいように>と様々な調整を試み、≪新人保健師の教育体制を整えて≫いた。プリセプターは新人保健師のレディネスを把握し、より良い支援方法を模索し対応していた。また、自らの関わりをリフレクションし、その役割を意味づけしていたと考えられる。保健師現任教育において,ポートフォリオを活用したプリセプター制を導入するA市に着目し,プリセプター制導入の実態と課題を明らかにした。A市のプリセプティ及びそのプリセプターを対象として,2012年8月に1回目,2013年3月に2回目の半構造化面接調査を実施した。半構造化面接調査の内容については,逐語録を縮約・表示し,質的に分析した。1回目の調査では,ポートフォリオについて,プリセプティ及びプリセプターの両者は,記入や提出に伴う『負担感』や活用方法に関連する『困惑感』を抱いていることが明らかになった。プリセプター制についてプリセプティは,管理・指導に伴う『緊張感』,組織の期待に対する『不安感』を抱いており,プリセプターは自分がこれまでに受けてきた教育方法,あるいは自分が実施したいと考える教育方法との相違について『違和感』を抱いていること,その一方で,新たな取り組みの効果や指導者としての自己成長に対して『期待感』を抱いていることが明らかになった。2回目の調査では,プリセプティはポートフォリオの活用が「自己の保健師としての能力や課題の明確化」へ,プリセプターは「指導者としての能力や課題の明確化」へつながると認識していることが明らかになった。また,ポートフォリオを介して両者は,「保健師活動の理念と事業の目的を確認(再確認)」し,「互いの性格や支援過程の特徴を理解」しながら,「効率的・効果的な指導方法・学習方法を模索」,「自己の支援技術を向上」させてきたことが明らかになった。特にプリセプターは,時間の経過とともに後輩の育成が自己の『使命』『成長の機会』と捉えるなど,プリセプター制に対する認識がポジティブに変化していた。今回の調査において,プリセプター制の機能には,教育ツールと組織体制が関与することが示唆された。新人保健師育成に向けたプリセプターの支援を明らかにすることを目的に、プリセプター制を導入するA市のプリセプター12名を対象に半構成的面接調査を実施した(平成23年度及び平成24年度の8月と3月)。半構成的面接内容については、逐語録を作成し、質的記述的分析を実施した。平成26年度については、質的研究者にスーパーバイズを受け、再分析しカテゴリー及びサブカテゴリーの整理を実施した。新人保健師に対するプリセプターの支援内容とは【信頼しあえる関係性を築く】【仕事に対して安心感を与える】【仕事に対して自信をつける】【社会人として成長を促す】【専門職としての成長を促す】【新人保健師教育体制を整える】の6カテゴリーと20サブカテゴリーに分類できた。プリセプターは新人保健師の状況を見極めたうえで支援を選択しており、6カテゴリーは相互に関連していた。