hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山地崩壊と土石流の作用を導入した地形学習の転換

3では凍結風化の効果はさらに小さくなるが,降水が地中での滞水となりマサ化が深層に及び厚い風化層が形成され,それが素因となって斜面崩壊と土石流が高い頻度・密度で発生する.4と5はほぼ同じ気候下での同じ地質であるにもかかわらず,4が隆起量が1mm/年と小さいため,河川の浸食により比高の小さい緩傾斜の山地ができるのに対して,5は隆起量が大きく深層崩壊と大規模土石流の発生する傾向がある.当初の計画では,28年度は東北地方の日本海側の多雪地帯での山地の調査も行なう予定であったが,中部山岳地帯の北端の立山連峰の黒部渓谷で大量降雪の効果をある程度推定することができたので、東北地方の堆積岩地帯での調査は次年度以降に行うこととした.一方,中部山岳地帯での調査では気候の違いが風化による生産物に違いをもたらし,気候と風化生成物質の特性が合わさって,侵食/運搬様式にに明らかな違いをもたらすことが判明した.また,この中部山岳地帯での調査結果を,筆者による紀伊半島での先行研究と比較したところ,隆起速度の大きさが山地の比高や斜面の角度に大きく影響を与えていることが明らかになってきた.そこで,当初の研究計画では次年度以降に調査する予定であった四国の太平洋側について,同じ地質で隆起速度の異なる西の四万十地域と東の室戸地域での比較調査を行なった.この四国での調査によって,気候・地質という要素に隆起速度の要素を加えることで,より合理的に山地地形の形成過程を推定できる見通しが立った.このようにプラスとマイナスがあったが,総合すると概ね順調に進行していると言える.山地景観の形成において,大規模な斜面崩壊と土石流が第一義的な役割をになっているという仮説を検証するため,気候条件・地質条件の異なる地域での調査を行った.平成29年度は,太平洋側の夏季多雨地域の2箇所,1高知県の四万十川流域,2和歌山県の有田川流域と,東北地方の多雪地域の火山地帯の3地域,1宮城/山形県境の蔵王-比較的穏やかな活火山,2山形県の月山-積雪の偏りの大きいカルデラ,3山形県の鳥海山と青森県の岩木山-孤立成層火山や東北地方各地の斜面崩壊・土石流の発生地を調査した.四万十川流域は,四国山地が隆起する前から存在した極端に曲流する四万十川が,隆起分を侵食しきってしまうために,山間部でもV字谷ではなく平滑渓床にが一般的で,斜面崩壊や土石流は小規模なものに限定されていて,地形変化は徐々に進行することが判明した.これに対して,同様な地質がより激しく隆起した有田川流域では,V字谷が発達し,地形が1,2日で一変したことを,現地での野外調査や被災体験をした住民からの聞き取りで確認した.東北地方は,火山が多いことで特徴付けられるが,噴出物の総量の少ない蔵王では山地形成中でも激しい侵食を受けて急峻なV字谷地形を作ること,月山では強い北西季節風のため積雪が多い南東側斜面とほとんどない北西斜面で大きく異なる地形変化をたどること,鳥海山や岩木山のような巨大な成層火山では斜面崩壊や土石流による侵食を大きく上回る速度で火山噴出物が積み重なって侵食の目立たない地形を作ることなどの違いを確認した.また,これらの実地形の成り立ちを再現するための縮小モデル実験の方法についても,試行的な実験を行った.その結果,隆起速度の違いがもたらす効果,降雪量の違いがもたらす変化,噴出物の堆積速度がもたらす変化などは,それぞれ別々のモデル実験装置に依らなければならないとの見通しが立った.日本各地での野外調査については順調に進んでおり,今後も他の地域についての調査を継続する.
急性心筋虚血における、ミトコンドリアのオートファジーの分子機構解明

心臓の虚血および虚血再灌流という病態生理下においてミトコンドリアのautophagy (mitophagy)の分子機構および生物学的意義を検討した。レポーターであるMito-Keimaを使用して高い定量性を得たこと、培養細胞でなく、心臓の病態生理下において検討したことに新規性がある。その結果、従来とは異なる分子機構が真に重要であることを解明でき、再灌流時にautophagy/mitophagyを刺激することが新規治療法の戦略となり得るかの検討が可能となった。
「消滅」と「一極集中」の政治・行政

本年度は、研究計画にしたがい、住民生活実態アンケート調査を実施した。具体的には、調査対象としてきた三つの自治体(徳島県那賀町・埼玉県戸田市・千葉県印西市)のうち、これまで類似のアンケート調査が実施されていなかった那賀町を対象とし、同町の人口規模が比較的小さいことから、町広報の配布ルートを通じて全戸に質問票を配布する方法をとることとした。配布等において町役場に協力を得るため、2018年11月26・27日に現地にて担当者との打ち合わせを実施し、質問票は『広報なか』2019年1月号(1月7日発行)に同封され、町内各戸に配布された。返送期間は配布日から2週間を目安としたが、3月31日末まで受け付け、最終的に約750通の回答を得た。回答は表計算ソフトに入力し、ダブルチェックを行った。また、2018年6月6日には、昨年度(2017年度)の人口急増地域調査の対象自治体であった千葉県印西市において、市内で介護関係施設を運営する社会福祉法人の役員へのヒアリング調査を実施した。また、上述の徳島県那賀町における2018年11月のアンケート調査打合せに合わせ、町内の木頭図書館や徳島市の県立図書館等において資料の収集を行った。また、2019年3月11日から3月15日まで、那賀町において、社会福祉(主に介護事務)担当の行政職員、社会福祉協議会職員、地域住民組織の代表者(区長・総代)や地域リーダーへのヒアリング調査を実施した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、過疎地域市町村における政治・行政・地域社会・住民生活の実態について重点的に調査を実施した。まず、研究計画にしたがい、過疎地域市町村の人口・人口減少率・人口密度・財政力指数などの指標を収集し、それに地理的条件や産業構造などを加味して検討を行った結果、徳島県那賀町と鳥取県智頭町・日南町を予備調査の対象に選定した。予備調査は、那賀町については8月29日31日に、智頭町・日南町については9月6日9日にそれぞれ実施した。予備調査においては、行政担当者を中心に、当該地域の地勢・歴史および現在の主要課題などに関するヒアリングを行った。その結果を踏まえてさらに検討を行い、徳島県那賀町を本年度の調査の対象に選定することに決定した。調査は、那賀町役場の全面的な協力を得て11月6日から12月9日まで実施し、町内の主要な場所を踏破して実地視察を行うとともに、町長・副町長を含む行政担当者、議員、地域住民など約30名にヒアリングを行った。これにより、行財政分析班は那賀町の各種政策や財政運営の状況に関する知見を得た。また政治分析班は、多くの議員に話を聞くことにより、地域政治の構造や地域における議員の役割に関する知見を得た。社会集団分析班は、地域社会の抱える課題や住民の活発な地域活動の実態に関する知見を得た。さらに3月2日4日には小中学校の統合問題に関する、また3月22日24日には地域交通・買い物支援策に関する追加調査を実施し、行政職員や地域住民・商店主など約10名にヒアリングを行い、それぞれの論点に関する知見を得た。上記の調査に加え、津波被災が想定される過疎地域における事前集団移転の取り組みについて、静岡県静岡市・沼津市(3月3日)と徳島県美波町(3月22日)において現地調査を実施した。研究計画に従い、過疎地域市町村から徳島県那賀町を選定し、現地事務所を開設して調査を実施、現地視察や多数のヒアリングによって、多くの知見を得ることができた。本年度は、人口急増市町村における政治・行政・地域社会・住民生活の実態について重点的に調査を実施した。まず、研究計画にしたがい、東京圏の人口急増市町村の人口増加率・将来推計人口・人口密度・財政力指数などの指標を収集し、それに平成の合併の経験の有無、政治のダイナミズムの強度などを加味して検討を行った結果、埼玉県戸田市・千葉県印西市を予備調査の対象に選定した。予備調査は、印西市については8月1日3日に、戸田市については8月4日・8日にそれぞれ実施した。予備調査においては、行政担当者および市議会議員を中心に、当該地域の地勢・歴史および現在の市政の主要課題などに関するヒアリングを行った。その結果をふまえてさらに検討を行い、戸田市・印西市両市を本年度の調査の対象に選定することに決定した。調査は両市役所の全面的な協力を得て10月以降3月まで実施され、両市内の主要な場所を踏破して実地視察を行うとともに、市長・副市長を含む行政担当者、議員、地域住民など約130名(うち戸田市約70名、印西市約60名)にヒアリングを行った。これにより、行財政分析班は両市の各種政策や財政運営の状況に関する知見を得た。社会集団分析班は、地域社会の抱える課題や自治会・町内会の活動および住民の活発な地域活動の実態に関する知見を得た。上記の調査に加え、10月1日3日に、昨年度調査の対象とした徳島県那賀町において追加調査を実施した。調査においては主に町財政に関して行政担当者へのヒアリングを実施した。

研究計画にしたがい、人口急増市町村から埼玉県戸田市・千葉県印西市を選定し、両市それぞれで調査を実施、現地視察や多数のヒアリングによって、多くの知見を得ることができた。本年度は、研究計画にしたがい、住民生活実態アンケート調査を実施した。具体的には、調査対象としてきた三つの自治体(徳島県那賀町・埼玉県戸田市・千葉県印西市)のうち、これまで類似のアンケート調査が実施されていなかった那賀町を対象とし、同町の人口規模が比較的小さいことから、町広報の配布ルートを通じて全戸に質問票を配布する方法をとることとした。配布等において町役場に協力を得るため、2018年11月26・27日に現地にて担当者との打ち合わせを実施し、質問票は『広報なか』2019年1月号(1月7日発行)に同封され、町内各戸に配布された。返送期間は配布日から2週間を目安としたが、3月31日末まで受け付け、最終的に約750通の回答を得た。回答は表計算ソフトに入力し、ダブルチェックを行った。また、2018年6月6日には、昨年度(2017年度)の人口急増地域調査の対象自治体であった千葉県印西市において、市内で介護関係施設を運営する社会福祉法人の役員へのヒアリング調査を実施した。また、上述の徳島県那賀町における2018年11月のアンケート調査打合せに合わせ、町内の木頭図書館や徳島市の県立図書館等において資料の収集を行った。また、2019年3月11日から3月15日まで、那賀町において、社会福祉(主に介護事務)担当の行政職員、社会福祉協議会職員、地域住民組織の代表者(区長・総代)や地域リーダーへのヒアリング調査を実施した。29年度は、各班とも那賀町調査の成果を念頭に置き、それとの比較・対照を意識しながら、東京圏市町村における政治・行政・地域社会・住民生活の実態について重点的に調査を実施する。30年度は、28年度の徳島県那賀町、29年度の埼玉県戸田市・千葉県印西市における調査の成果を念頭に、各市町において追加調査(主にヒアリング)を実施する。また、一つあるいは複数の市町において、住民アンケートを実施する。以上の調査によって得られたすべての知見を元に、研究分担者が論文を執筆し、最終報告書を作成する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
アグレッシブNK細胞白血病の発症関連遺伝子異常の同定と新規治療法開発

アグレッシブNK細胞白血病(ANKL)は稀ではあるが東アジアに多く若年に発症する予後不良の悪性血液腫瘍のひとつである。ANKLの診断はしばしば困難で治療法も確立しておらず、より適切な診断・治療法の開発を目的にANKLの網羅的な遺伝子解析を行った。細胞内シグナル伝達経路のひとつであるJAK-STAT系分子の遺伝子異常をはじめ、複数の経路の異常を認めた。ANKLを含むNK細胞腫瘍株に対してJAK阻害薬が細胞増殖抑制に有効であった。以上により、ANKLの遺伝子異常を明らかにして、NK細胞腫瘍の分子標的候補を同定した。東アジアに多く、未だ予後不良であるアグレッシブNK細胞白血病(ANKL)の新規治療法開発を目的として、ANKLの分子異常をきたす遺伝子異常の同定を試みている。改訂WHO分類によるANKLの診断基準を満たした4症例において腫瘍細胞分画と非腫瘍細胞分画を得て、それぞれの網羅的な遺伝子解析を実施し比較した。腫瘍細胞分画にシグナル伝達系を含む複数の経路に関わる遺伝子異常が認められ、国内外の症例を研究協力者とともに集積して、一部症例の解析を開始している。東アジアにおいても稀な疾患であるため引き続き症例を集積する予定である。また、同定した遺伝子異常と臨床病態や細胞学的特徴との関連性を検討し、新規診断法や治療の標的分子候補としての可能性を探る計画である。さらに同定される遺伝子異常の疾患特異性を検討するためNK細胞腫瘍である節外性NK細胞リンパ腫、鼻型、慢性NK細胞リンパ増殖症やEBウイルス関連リンパ腫症例を集積中である。一方、多方面からANKLの分子病態に関連する病像を検索するため、腫瘍細胞の細胞形態をデジタルイメージ化して解析した。他の大顆粒リンパ球(LGL)様形態を示す疾患と比較して細胞サイズに不均一性が認められ、T細胞LGL白血病をはじめ形態学的特徴と特定の異常が関連する可能性が示唆された。LGL白血病に関する先行研究で認められていたSTAT5bの活性化型遺伝子変異に関してはANKL症例でターゲットシークエンシング法で検索したが変異陽性例はなかった。一部のT細胞LGL白血病症例にはSTAT5b変異陽性例が更に追加して同定され特定の細胞形質と有意に相関していることが判明したため、ANKLの比較対照群として、STAT系の関与の違いを更に解析していくことにした。当初の4例の解析はほぼ終了している。症例の検体収集は国内外の研究協力者の協力によりANKL10例が集積され、4例の解析結果を基にした解析を開始している。アグレッシブNK細胞白血病(ANKL)は難治性の血液悪性腫瘍のひとつで、多剤併用化学療法や造血幹細胞移植が治療として実施されているものの、有効な治療法が確立していないリンパ系腫瘍である。稀な疾患であるが、Epstein-Barrウイルス(EBV)との関連が深く高率にANKL腫瘍細胞はEBVゲノム陽性であり、また、これまでの報告例が本邦を含めた東アジアに多いことが判明している。本研究ではANKLの病態を明らかにし、精度の高い診断法および有効な治療法開発を目指している。WHO造血器腫瘍分類に基づいてANKLと診断された症例を国内外の研究協力者より20例を収集し検体を得た。DNAを抽出し次世代シークエンス法による解析を行ったところJAK/STAT系の遺伝子異常をはじめ複数のシグナル伝達系での遺伝子異常がANKLの腫瘍細胞に同定された。一部の検体に関しては他の方法にて変異を確認した。ANKLに認められた遺伝子変異量は他の血液腫瘍に比べ多く、疾患の特徴を示唆するものと考えられた。これらの結果はANKLの腫瘍細胞に特定の遺伝子変異が認められることを初めて明らかにしたものでANKLの診断法および治療法開発に貢献するものである。また、以上の結果の一部は第58回米国血液学会にて発表した。NK腫瘍細胞株を含め解析を継続している。また、比較対照群として解析した大顆粒リンパ球白血病の一部にSTAT5bの活性化型変異が認められ、特定の表面形質と関連していることが明らかになった。当初の計画に従い、研究協力者の協力により解析に十分な検体数を収集した。さらに計画した解析法での解析を行い、腫瘍細胞の遺伝子変異を同定する結果を得て一部の成果に関して学会で報告した。以上より、概ね順調に進展していると評価した。東アジアに多く、未だ予後不良であるアグレッシブNK細胞白血病(ANKL)の新規治療法開発を目的として、ANKLの分子異常をきたす遺伝子変異を解析した。改訂WHO分類によるANKLの診断基準を満たした4症例において腫瘍細胞分画と非腫瘍細胞分画を、10例で腫瘍細胞分画を解析対象として全エクソン解析を実施した。ANKLの変異数は中央値100で塩基置換パターンは他のがん種と同様であった。全例でエプシュタイン・バーウイルス(EBV)ゲノム配列が検出された。ANKL腫瘍細胞分画ではDDX3X遺伝子の変異が最も多く(29%)、ついでSTAT3遺伝子(21%)であった。そのほかにもJAK-STAT系分子の遺伝子変異やコピー数増加を認めた。また、3例でRAS-MAPK系のRASやBRAF変異を認めた。エピゲノム制御・ヒストン修飾に関連する複数の分子の変異も50%に認められた。これまで報告されているNKT細胞リンパ腫の遺伝子解析データを再解析しANKLと比較すると、共通する変異を多く認めるものの変異シグニチャーの一部は異なり、腫瘍発生機構は複数存在し、それぞれの病像に関与すると考えられた。

共同研究者とANKLおよびNK/T細胞リンパ腫細胞株の分子標的効果を有する薬物に対する感受性を調べると、他の造血細胞由来腫瘍株に比較して、JAK阻害薬およびBCL-2阻害薬に対する高感受性が認められた。以上の結果より、ANKLではJAK-STAT系分子の変異が重要な役割をはたし、本経路を標的とすることで新規治療法開発につながる可能性があることが判明した。アグレッシブNK細胞白血病(ANKL)は稀ではあるが東アジアに多く若年に発症する予後不良の悪性血液腫瘍のひとつである。ANKLの診断はしばしば困難で治療法も確立しておらず、より適切な診断・治療法の開発を目的にANKLの網羅的な遺伝子解析を行った。細胞内シグナル伝達経路のひとつであるJAK-STAT系分子の遺伝子異常をはじめ、複数の経路の異常を認めた。ANKLを含むNK細胞腫瘍株に対してJAK阻害薬が細胞増殖抑制に有効であった。以上により、ANKLの遺伝子異常を明らかにして、NK細胞腫瘍の分子標的候補を同定した。当初の4例の解析結果を元にした標的遺伝子候補に関して、10例の検体でターゲットシークエンスおよび直接塩基配列決定法にて遺伝子異常を検討して、新規遺伝子異常を同定する。同定された遺伝子異常の疾患特異性を関連疾患および類似疾患を比較対照群として検討する。研究協力者とともに国内外で更に症例を集積し解析に資する検体を収集する予定である。症例数を更に増やし、これまでに同定した変異が共通して認められるか更に検討する。また、類縁疾患との比較検討を行う。以上の結果とともに論文として発表する。血液内科学物品の一部で当初見込んでいたよりも安価で購入できたため。当初計画で見込んだよりも安価に研究が進んだため、次年度使用額が生じた。平成28年度請求額とあわせて物品費の一部にあてる。次年度使用額は平成29年度請求額と会わせて消耗品費として使用する予定である。
カオス乱数を利用した確率的ニューラルネットワークの特性評価に関する研究

既に提案しているカオス乱数を用いた確率的2値ニューラルネットワークを用いて,代表的な組合せ最適化問題の一つである巡回セールスマン問題の最小解探索を行い,その性能を評価した.主な研究成果は以下の通りである.1.従来の確率的手法であるランダムホップフィールドネットワークやボルツマンマシンとの比較を計算機シミュレーションにより行った結果,提案した確率的2値ニューラルネットワークの方が,制約条件を満足しやすく,平均的により短い経路を得ることができることを確認した.2.確率的ニューラルネットワークで最小解探索を行った場合,極小解に陥らずに最小解へ到達することが可能であるが,限られた時間内に得られる解の質は必ずしも良くない.そこで,得られる解の質を向上させるために2-opt法と呼ばれる手法を導入した.これは,経路が交差している所を繋ぎ変えていく手法であり,決定論的な手法で解の質の向上を行うことが可能である.この2-opt法を確率的2値ニューラルネットワークと組合せた手法を提案し,これが巡回セールスマン問題の最小解探索に有効であることを計算機シミュレーションにより確認した.しかし,依然として多くの計算時間を要することも確認した.3.上記2で提案した手法における計算時間の増大への対策として,都市配置をいくつかのエリアに分割し,まず各エリア内での最小解を探索し,その後,各エリア間を適切に連結する手法を提案した.これにより,計算時間が大幅に削減可能であるとともに,解の質も向上することを計算機シミュレーションにより確認した.4.ニューラルネットワークではないが,ホップフィールドネットワークとこれを確率的にしたボルツマンマシンとの関係に着目し,上記の2-opt法を確率的にした「確率的2-opt法」を提案した.確率などの適切なパラメータを設定すれば,比較的短い計算時間でも質の良い解が探索可能であることを計算機シミュレーションにより確認した.従来のホップフィールドネットワークに基づいた確率的2値ニューラルネットワークを提案した.通常のニューラルネットワークにおいては,各ニューロンの状態(2値ネットワークの場合は0か1)と出力は一致しており,ボルツマンマシンの場合は入力の加重和によって1の状態をとる(すなわち1を出力する)確率が定まる.本研究で提案したニューロンモデルは,状態は入力によって決定論的に定まるが,出力がある確率pで反転するものである.このような確率的ニューラルネットワークについて以下のような検討を行った.1.各ニユーロンの出力における反転確率pを変えて,ネットワークのエネルギーの状態遷移を計算機シミュレーションにより観測した.その結果,確率pが高い時は状態変化が激しく,確率pが低い時は従来のホップフィールドネットワークに近付くため,極小値を脱する事が困難となることを確認した.また,エネルギーの分布についても調べた結果,ボルツマンマシンのように低いエネルギーの状態の出現確率が最も高くなるとは限らないが,確率pを適切に設定することで,低いエネルギーの状態の出現確率が高くなることが確認できた.2.上記で観測したネットワークエネルギーに基づき,その最小解探索能力を具体的に巡回セールスマン問題に応用し,その探索能力を検討した.その際,従来のホップフィールドネットワークを用いて,初期値をランダムに与えて最小解探索を行った場合と比較検討した.提案モデルにおいては,pを時間的に変化させることでアニーリング的な効果を導入した.その結果,ホップフィールドネットワークを用いた場合よりも,最適解やこれに近い解を探索する能力が高いことを確認した.3.上記の計算機シミュレーションにおいては,一次元写像から生成されるカオス乱数を利用した.カオス乱数の設計に関しては,カオス2値系列のmod-2加算で得られる系列の性質を理論的に与えた.また,一次元カオス写像の有限精度による実現例として,非線形フィードバックシフトレジスタなどで生成可能な最大周期系列の生成についても検討を行った.既に提案しているカオス乱数を用いた確率的2値ニューラルネットワークを用いて,代表的な組合せ最適化問題の一つである巡回セールスマン問題の最小解探索を行い,その性能を評価した.主な研究成果は以下の通りである.1.従来の確率的手法であるランダムホップフィールドネットワークやボルツマンマシンとの比較を計算機シミュレーションにより行った結果,提案した確率的2値ニューラルネットワークの方が,制約条件を満足しやすく,平均的により短い経路を得ることができることを確認した.2.確率的ニューラルネットワークで最小解探索を行った場合,極小解に陥らずに最小解へ到達することが可能であるが,限られた時間内に得られる解の質は必ずしも良くない.そこで,得られる解の質を向上させるために2-opt法と呼ばれる手法を導入した.これは,経路が交差している所を繋ぎ変えていく手法であり,決定論的な手法で解の質の向上を行うことが可能である.この2-opt法を確率的2値ニューラルネットワークと組合せた手法を提案し,これが巡回セールスマン問題の最小解探索に有効であることを計算機シミュレーションにより確認した.しかし,依然として多くの計算時間を要することも確認した.3.上記2で提案した手法における計算時間の増大への対策として,都市配置をいくつかのエリアに分割し,まず各エリア内での最小解を探索し,その後,各エリア間を適切に連結する手法を提案した.これにより,計算時間が大幅に削減可能であるとともに,解の質も向上することを計算機シミュレーションにより確認した.4.ニューラルネットワークではないが,ホップフィールドネットワークとこれを確率的にしたボルツマンマシンとの関係に着目し,上記の2-opt法を確率的にした「確率的2-opt法」を提案した.確率などの適切なパラメータを設定すれば,比較的短い計算時間でも質の良い解が探索可能であることを計算機シミュレーションにより確認した.
界面活性剤ミセル水溶液の臨界ダイナミクスに関する研究

本研究では水容液中において分子集合体としてのミセルを形成する界面活性剤水溶液の臨界共溶点近くにおいて、ずり流動場での臨界ダイナミクスを、典型的な二成分液体混合物イソ酪酸+水系のそれとの比較を通して臨界普遍性の観点から調べた。1.臨界粘性のずり速度依存性非イオン性界面活性剤テトラエチレングリコ-ル・デシルエ-テル水容液を用いて、臨界粘性のずり速度依存性を特徴づける臨界指数値として0.02を得た。この値は小貫・川崎の理論値とよく一致した。2.臨界点近くでの非ニュ-トン粘性の一般的挙動臨界粘性の挙動をずり速度と臨界ゆらぎの生存時間の関数として調べ、その非ニュ-トン効果が単一普遍的関数を用いて記述できることを明かにした。従って、得られた結果は他の流体系にも共通であることが期待される。3.ずり速度に関するクロスオ-バ-温度ずり流動場のもとにある系からの前方散乱光を観測することにより、共存曲線内部において、ずり速度に依存する特性温度を実験的に決定した。界面活性剤水溶液およびイソ酪酸+水系について得られたこの特性温度のずり速度依存性を特徴づける指数値は共によく一致し、その値は小貫・川崎の理論的予側とよく一致した。この温度がずり流動場でのクロスオ-バ-温度によく対応することを明かにした。4.共存曲線内部での非ニュ-トン粘性上記3.で得られた特性温度を境にして、粘性におけるずり速度依存性が少なくとも2つの領域に分けられ、その一方のずり速度依存は上記1.のそれと一致するのに対し、他方は共存曲線内部の相分離過程で出現するドメインに明かに依存することを示唆する結果を得た。5.相分離(スピノ-ダル分解)過程における粘性挙動粘度計に窒素ガスを圧力媒体とした圧力ラインを接続し、圧力ジャンプ法を用いて相分離過程での粘性挙動を主にイソ酪酸+水系を用いて調べた。ずり速度一定のもとで時間の関数として得られた相分離過程の粘性挙動から、適当な条件のもとでは約50%の粘性異常を観測した。この極端な粘性異常は相分離過程でのドメインに起因することを示唆する結果を得た。6.シェア-・クエンチによるスピノ-ダル分解界面活性剤ミセル水容液のずり速度依存が大きいことから、ずり速度を急激に0にする(シェア-・クエンチ)手法を用いてスピノ-ダル分解のダイナミクスを調べた。相分解の初期を除いて、その挙動は普遍的振る舞いをすることが分かった。本研究は、水溶液中において分子集合体としてのミセルを形成する界面活性剤水溶液の臨界共溶点近くにおいて、ずり応力を印可したときの臨界ダイナミクスを二成分流体系の臨界普遍性の類に属する液体混合物イソ酪酸+水系との比較を行うことにより実験的に調べることを目的として計画された。

当初計画に従って現有の同軸円筒型回転粘度計を分光学的機能を備えたものに改良した。また、粘度計に窒素ガスを圧力媒体とした圧力ラインを接続し、熱力学的安定領域にある系を圧力ジャンプを用いて不安定領域に速やかに移行し、相分離過程にある溶液の粘性を時間の関数として測定した。二成分液体混合物とミセル系のそれぞれについてこれまでに得られた成果を以下に概略する。1.二成分液体混合物イソ酪酸+水系(1)臨界温度のずり速度依存性を特徴づける臨界指数値0.52を得た。この値は理論値およびアニリン+シクロヘキサン系のそれとよく一致した。(2)相分離過程にある粘性をずり速度を変えて、時間と温度の関数として調べた。見積られた粘性異常の大きさはずり速度に依存し、その大きさは約40%であった。2.非イオン性界面活性剤テトラエチレングリコ-ル・デシルエ-テル(C_<10>E_4)水溶液(1)ミセル系C_<10>E_4+水系の臨界温度のずり速度依存性を特徴づける臨界指数の値はイソ酪酸+水系のそれとよく一致した。また、このミセル系の臨界温度のずり速度依存は、イソ酪酸+水系より約3倍大きいことが分かった。(2)(1)は、臨界温度を印可するずり応力によって比較的容易に変えうることができることを意味しており、この特徴を生かしてずり速度を0にクエンチ(Shear quench)したときの相分離のダイナミクスを調べた。この実験からshear quenchの大きさによらず、その相分離挙動は1つのマスタ-カ-ブで表わせることが分かった。(3)このミセル系の臨界粘性の挙動を調べ、臨界粘性の異常を特徴づける臨界指数値0.04を得た。この値は二成分流体系の臨界普遍性の予測に一致することを明かにした。(4)現有の光散乱装置を用いて静的および動的光散乱実験を行い、このミセル系の臨界挙動が流体系の臨界点普遍性の類に属することを明らかにした。ここで得られた臨界パラメ-タの値は、(1)および(2)の結果を無次元量に換算するために用いられた。液体混合物の臨界点近くでは、濃度ゆらぎの相関長は極端に大きくなり、その生存時間も長くなるため、臨界粘性は粘度計中のずり速度に依存し、いわゆる非ニュ-トン流体として振る舞う。この傾向はミセル溶液では特に顕著となる。この種の非線形効果についての知見を得ることは、分子集合体としてのミセルを形成する界面活性剤ミセル水溶液の臨界ダイナミクスを臨界普遍性の観点から調べる上で極めて重要である。本研究では、分光学的機能を備えた同軸円筒型の回転粘度計を用いて、この種の非線形効果を粘性と光散乱との同時測定から理解することを試みた。また、粘度計に圧力ラインを接続し、圧力クエンチの手法を用いて典型的な二成分液体混合物イソ酪酸+水系のずり流動場での相分離(スピノ-ダル分解)過程における粘性を時間の関数として調べた。以下にこれまでに得られた新たな知見を主に概略する。1.非イオン性界面活性剤テトラエチレングリコ-ル・デシルエ-テル水溶液(1)臨界粘性のずり速度依存性を特徴づける臨界指数値として0.02を、また、臨界温度のずり速度依存に関係する臨界指数値として、0.51を得た。これらの実験値は小貫・川崎の理論値とよく一致した。(2)臨界点近くでの非ニュ-トン粘性の挙動をずり速度と臨界ゆらぎの生存時間の関数として調べ、単一の関数を用いて記述できることを明かにした。
室町期における武家家伝・故実・家訓の創成と伝播に関する文学的研究

国内の諸機関に所蔵されている室町期の武家家伝・故実・家伝に関する文献資料の原本を調査し、それらの記述と、『平家物語』や『太平記』といった中世の軍記物語に代表される文学作品の叙述やそこに表れた認識・価値観・歴史観等との関係性をさまざまな観点から検討した。本研究を通して、室町期の文学表現を生み出す際の基盤となる、これまでには知られていなかった武家社会の文化的環境の広がりやつながり、<知>のありようが見通せるようになった。(1)武家家伝・故実・家訓の伝本調査原資料の所蔵機関に赴き、閲覧と調査、写真撮影等を行った。具体的には、名古屋市蓬左文庫、斎宮歴史博物館、京都府立総合資料館、八戸市立図書館、山口県文書館、彦根城博物館等に出かけ、調査を行った。特に室町期の武家故実を担った小笠原氏・伊勢氏に関する資料に軸を据えて、本研究のテーマとかかわる関連資料を画像データとして多く収集することができた。それらは今後の研究の基礎資料として活用していく予定である。(2)関連文学作品の伝本調査上記機関での原本調査をはじめ、刊行されている図書・インターネット等の活用により、武家家伝・故実・家訓とかかわる文学作品の中の場面や言説を収集しつつある。特に本年度は『平家物語』・『太平記』関連の記:事に注目した。このほかの作品に関する具体的な検討も、徐々に進めつつある。(3)関連資料・記録データの集積中世に記された古記録・古文書・系図類から、関連資料の収集を進めた。文学研究の側からは看過されがちな地方自治体史・地方出版物にも注目し、徐々にではあるが、資料が集まりつつある。その成果を一部に盛り込みつつ、下記のような成果発表(論文)にまとめた。(4)資料分析の推進・成果発表収集した資料をもとに、目的に沿った分析を進めている。その成果の一部として、『平家物語』とかかわる論文を公表することができた。また、『太平記』の刀剣説話に関する論文も近刊の予定である。なお、19年度も引き続き、成果を公表する準備を進めており、その一部について、現在論文を執筆中である。本年度の研究実施計画に掲げた項目に即して、それぞれの内容と成果・意義等を示す。1武家家伝・故実・家訓の伝本調査本年度は武家故実に関する調査に重点を置き、彦根城博物館・鹿児島大学附属図書館・斎宮歴史博物館・萩市立萩図書館・無窮会図書館等の所蔵資料を調査し、デジタルカメラで撮影するかもしくは紙焼き写真を依頼する形で、重要とみなされる文献を入手した。また紙焼き写真の形で尊経閣文庫その他の所蔵する資料を収集した。現在それらの整理・検討を進めているが、一部については論文化した。従来未紹介の資料もいくつか見出すことができたので、資料的意義を示すための紹介を行う準備を進めている。2関連文学作品の伝本調査軍記物語に関する伝本調査を、1の調査と並行して行った。重要な伝本については紙焼き写真の形での収集に努めた。本年度の研究では、資料調査の成果との関連で、とくに『源平盛衰記』に関わる記事に焦点をあわせる必要があった。そのため、早稲田大学図書館所蔵伝本等を入手し、本研究の遂行に際して活用した。3関連資料・記録の収集当該研究の現状を把握し発展させるための基幹となる図書の収集を意図して、室町期の古記録および軍記関係の本文を軸に、図書資料を購入した。また、地方自治体史にみえる関連記事の調査も並行して行った。それぞれの記載内容を整理し、検討を進めている。また、その成果を論文の形で公表すべく調整中である。4研究成果の公表昨年度以来の本研究の成果を盛り込む形で、本年度は二点の研究論文を公刊した。それらの中では、とくに武家故実の世界と深く関わる刀剣伝書を分析対象として、『太平記』・『曾我物語』との関連性を探った。また、論文ではないが、神奈川大学日本常民文化研究所所蔵の武家故実関係資料の紹介を同研究所「要覧」誌上にて行ったほか、現在校正中の論文(2008年度刊行予定)が二点ある。本年度の研究実施計画に掲げた3項目に即して、それぞれの内容と成果・重要性等を示す。1武家家伝・故実・家訓の伝本調査本年度は家伝・家訓の調査に重点を置いて、鹿児島大学付属図書館・鹿児島県歴史資料センター黎明館・名古屋市蓬左文庫等を訪問し、過去二年間で調査しきれなかった文献を対象とした。各機関では、筆写・コピー・写真撮影等の形で資料を収集した。その過程で得た成果の整理と検討は継続中であり、近い将来その成果を論文の形で公表する準備を進めている。なお、その成果の一部は、すでにいくつかの論文に盛り込む形で公表することができた。

ただし、現地での調査の段階で新たにその存在や意義が見いだされた資料群もあったため、それらの本格的な検討については、今後の課題として残されることとなった。2関連資料の収集・調査本年度は、室町後期から近世初期に生み出された軍記・軍書・合戦記・系図・兵法書・武具伝書等に関わる文献・書籍のなかに見いだせる関連記事を収集した。とくに、前年度から続く分析課題に利用するために、『源平盛衰記』の伝本を紙焼写真の形で入手したほか、いわゆる戦国軍記諸作品や兵法書に注目し、1の調査とも関連づけながら作業を進めた。3本研究のまとめ・研究成果の発表家伝・故実・家訓に表れた知識や価値観が<武家の知>を構成していく様相を把握するという本研究の目的に照らしつつ、3年間で調査し得た資料・伝本群の情報を整理し直した。また、新発見の資料群については、あらためて新課題として調査・研究を継続するための調整を進めた。さらに、3年間の成果を含んだ論文を本年度中には3点公表することができた。今後、資料紹介・翻刻を含めて、成果を継続的に公表していくために準備中である。
表面型および隆起型早期大腸癌における遺伝子異常に関する研究

表面型大腸早期癌と隆起型大腸早期癌の遺伝子学的な相違点を検討することを目的として本研究を行った。Ki-ras mutationに関しては、すでに報告しているように、表面型早期大腸癌では隆起型早期大腸癌と比較してKi-ras mutationの頻度が有意に低率であることが示された。また、microsatellite instabilityに関しては、右側大腸の病変に関してのみ、表面型大腸早期癌は隆起型大腸早期癌と比較して有意にMSIの頻度が高率であった。また、右側の進行癌においては、Ki-ras mutationを認めない病変にMSIの頻度が高かった。このことから、右側大腸においては、表面型大腸癌がMSI陽性進行癌のprecursorである可能性が示された。左側大腸においては、このような結果は得られず、MSIに関しては表面型早期癌と隆起型早期癌においてその頻度は同様であった。アポトーシスを示すTunnel Indexに関しては、表面型早期癌ではp-53陽性例は陰性例に比較して有意に低い値を示した。また、Ki67 Labelling Index/Tunnel Indesの比は表面型早期癌ではp-53陽性例は陰性例に比較して有意に高い値を示した。一方、隆起型早期癌ではそのような傾向は認められなかった。この結果から、p-53依存性のアポトーシスが表面型大腸早期癌発生に関与していると考えられた。以上より、表面型大腸早期癌と隆起型大腸早期癌には異なった遺伝子学的変化が存在するものと考えられた。非家族性大腸癌117病巣(早期癌44、進行癌103)を対象にD2S123,D3S1029,D3S1611,TP53,Mfd26,Mfd36の6カ所のマーカーを用いてRERを解析した。次いで、非家族性単発大腸癌28症例を対照群に、異時性大腸多発発癌13症例のRERの陽性率を検出して比較した。統計学的解析はFisherの直接確率を用いた。結果(1)117病巣中27病巣(18%)がRERの陽性であった。(2)RER陽性27病巣の特徴は、(1)右側大腸癌58病巣中17病巣(29%)が、RER陽性てあったのに対し、左側大腸癌89病巣中10病巣(11%)がRER陽性と、右側大腸癌に有意にRERの頻度が高かった(p=0.008)。(2)早期癌44病巣中10病巣(23%)がRER陽性で、形態別の内訳は表面型癌5/l6(31%)、隆起型癌5/28(18%)と表面型癌にRERの頻度が高い傾向にあったが統計学的に有意差を認めなかった。そこでさらに右側大腸、左側大腸のそれぞれにおいて表面型癌と隆起型癌とのRERの陽性率を比較したところ、右側大腸では、表面型癌4/9(44%)、隆起型癌0/10(0%)と表面型癌に有意であった(13/39、33%vs.4/61、6%、p=0.0003)以外には、臨宋病理学的(組織型、深達度、脈管侵襲、リンパ節転移、リンパ球浸潤)に差を認めなかった。(3)異時性多発癌13例中6例(16%)、対照群28例中4例(14%)にRERが陽性で多発群に有意にRER陽性率が高かった(p=0.049)が、部位別に検討すると、右側大腸では多発群3/3(100%)、対照群4/9(44%)、左側大腸では多発群3/10(30%)、対照群0/19(0%)で左側大腸に限って多発群に有意にRER陽性率が高かった(p=0.03)。非家族性大腸癌のRER陽性例は右側に多く、早期癌では右側大腸表面型癌に多いという特徴がみられた。

また、左側大腸癌ではRERの解析は異時性多発癌の余地に有用である可能性があるが、右側大腸癌では単発癌においてもRER陽性率が高く多発癌のマーカーとはなり難いと考えられた。表面型、および隆起型早期大腸癌におけるアポトーシスとその制御因子の比較し、これら二種の病変の形態発生におけるアポトーシス関連因子の関与のついての検討を行った。内視鏡的あるいは手術にて切除された早期大腸癌28病変を対象とした。表面型11病変と隆起型17病変との間でTUNEL染色を行ってTUNEL Index(T1)につき比較検討したが有意差を認めなかった。P53免疫染色を行って比較検討したところ、表面型大腸早期癌においては、p53蛋白過剰発現群におけるTIは、p53蛋白因群に比し、有意に低値であった。Ki67染色と他因子の発現を比較したところ、KiLI/TI ratioに関しては、p53蛋白過剰発現群が、p53蛋白陰性群に比し有意に高値であった。隆起型においてはTIおよびKi-LI/TI ratioに関して、p53蛋白価蒸発源群とp53蛋白因星群との間で有意さを認めなかった。表面型においては、BAX蛋白発現とp53蛋白過剰発現との逆相関が認められたが、隆起型では相関は認められなかった。表面型早期大腸癌においては、アポトーシスの制御にp53依存し経路が関与していることが推測され、隆起型早期大腸癌のこの点において異なると考えられた。しかし、表面型早期大腸癌におけるp53過剰発現陽性群と因星群との間では、現時点では明らかな形態的な相違点は認められていない。(1)表面型、隆起型早期大腸癌におけるアポトーシスとその制御因子の比較今年度も昨年度に引続き、アポトーシス関連因子の比較検討を、p21染色を加えて検討を行った。表面型早期癌においては、p53蛋白過剰発現群のKi-LIはp53蛋白陰性群のKi-LIに比し高値をとる傾向を認めた。表面型においてはp53蛋白過剰発現群が非発現群に比し、TIが有意に小さかったく(0.1vs 3.1)。一方、隆起型においては差を認めなかった。p21(WAF1/CIP1)の発現は隆起型13例中5例、表面型9例中6例に認め、p53蛋白の過剰発現と逆相関を認めた。表面型においてはp21(WAF1/CIP1発現群が非発現群に比し、TIが高値であり(3.6vs1.5)、Ki-LI/TI比は低値であった(8.7vs102.6)。Bax蛋白の発現とp53蛋白の過剰発現との関連性については、表面型においては逆相関を認めた。以上をまとめると、表面型早期大腸癌においては隆起型早期大腸癌と異なり、p53依存性のアポトーシスの経路が強く関連していることが再確認された。(2)表面型、隆起型早期大腸癌におけるAPC/βcathenin/Tcf pathwayに関わる因子の検討:表面型大腸腫瘍13病変を分析した。全例βcatheninのmutationはなく、核染色陽性例が5例、細胞質染色陽性が3例、染色陰性例が6例であった。以上より、表面型早期癌では約50%の頻度にAPCのmutationが存在することが推測された。
エネルギー識別2次元X線光学系トロイダル型弯曲結晶の試作

近年の多層膜X線光学素子製作技術の向上に伴い、数10数100Åの波長域での反射光学系の構成が可能となってきたが、物性研究、プラズマ診断などに有用な110Åの波長域用の多層膜では高性能なX線光学系が得られていない。しかもこれらの波長域に適合した弯曲結晶の製作は古い技術レベルでしかなく良好な結晶が出来なかった。これらの観点からX線モノクロ画像系を構築する上で重要なエネルギー識別2次元X線光学用弯曲結晶の試作を行った。本年度は2つのアプローチで試作を行い、次のような成果を得た。1)グラフォノエピタキシ法ー結晶成長用基板にあらかじめステップ状の周期的構造を設けることにより、結晶成長の初期クラスタがここに滞まり、結晶方位の揃ったポリクリスタルを形成することができる。この方法を我々の目的に適用すべく基板を製作した。周期を10μm、ステップの高さを0.2μmとし、ステップサイズを数通り用意した。結晶は立法晶系のアルカリハライド結晶を選び気相法による成長を試みた。現在良好な結晶を得るための条件出しを行い、X線回折特性を取得中である。2)ダイシングウエハ法ー半導体工業用として供給されるSiウエハーにダイシング加工を施し、1セグメントが1mmのサイズから成るポリクリスタルとした。これを球面基板にパラフィンで固定し、弯曲ポリクリスタルを得た。本方式は光学的な検査法から結像系の評価および修正等を行える点で秀れている。この試作弯曲結晶を用い、レーザー生成点状X線により、X線画像評価を行った。この結果、結晶の継目による画像欠損を除いて12.5line pair/mmの分解能が得られていることが判った。この値は主として点光源のサイズにより規定されるものであった。現在、さらにダイシングピッチを細くした結晶を試作中である。
III-V族希薄磁性半導体ヘテロ接合における磁気秩序と電気伝導

本研究では、申請者等が新しく合成に成功したIII-〓族をベースとする希薄磁性半導体を用いたヘテロ接合に見られる磁気秩序と電気伝導の関係を明らかにし、この新希薄磁性半導体ヘテロ接合の物性を解明し、応用の可能性を探ることを目的として研究を進めた。具体的には、(1)分子線エピタキシによる(In,Mn)As/(Al,Ga)Sbヘテロ構造の成長と加工、(2)1.4300K、最大8Tまでの磁場中での、磁気輸送特性(磁気抵抗効果、ホール効果)の測定を行った。本研究で得られた新しい知見は、以下の点に要約される。試料としては、20nmの(In,Mn)As(MnAs組成0.18)を(Al,Ga)Sb(AlSb組成0.3)上に成長させたものを取り上げた。(1)200K以下では、ホール抵抗は通常のホール効果と異常ホール効果よりなる。また、異常ホール効果の部分は磁化と抵抗の積に比例する。(2)40K以上では、磁化は磁場に比例しキュリーワイス型の温度変化を示す。フィッティングよりキュリー温度として35Kを得る。このことは、Mn間の相互作用が強磁性的であることを示している。(3)40K以下では、磁化曲線は急峻になり単純な常磁性と異なるふるまいを示す。10K以下で初めてヒステリシスが顕著になる。しかし、厚い試料で見られていた常磁性と強磁性の共存を示す特性は見られていない。(4)平均場近似では40K以下の磁化のふるまいを理解することはできない。磁気ポーラロンなどの大きさを統計的に取り入れる、または超常磁性的ふるまいであると考えることで説明ができる可能性がある。
持久的トレーニングによるラット遅筋ミトコンドリアの数とDNA量の変化の関係

【目的】持久的な走トレーニング、骨格筋ミトコンドリアの数、酸化系酵素活性およびミトコンドリア遺伝子の発現に及ぼす影響についてラットを用いで検討した。【方法】8週齢のSprague-Dawley系雌ラット42匹に、トレッドミルで毎分25mの速度で1日90分間、週5回の走トレーニングを3、6および12週間負荷した。最終トレーニングの2426時間後にラットをエーテル麻酔し、下大静脈脱血による屠殺の後にヒラメ筋を摘出し、たたちに凍結クランプした。ミトコンドリアの標識酵素であるクエン酸合成酵素、ユビキノール-チトクロームc酸化還元酵素およびチトクローム酸化酵素の活性を、分光学的方法により測定した。ミトコンドリアDNAにコードされているチトクロームbのmRNAをNorthern blot法により、また、ミトコンドリアDNAをWilliamsらの変法によって定量した。さらに12週間トレーニング群のヒラメ筋のミトコンドリアの数を、筋の超薄切片の電顕像から単位面積あたりの数として算出した。【結果】3、6および12週間の走トレーニングによって、ヒラメ筋のクエン酸合成酵素活性(2847%増加)、ユビキノール-チトクロームc酸化還元酵素活性(5777%増加)およびチトクローム酸化酵素活性(2532%増加)は有意に上昇した。また、チトクロームbmRNAもこれらの酵素活性と同様の上昇を示した(2553%)。一方、ミトコンドリアDNA量は、3および6週間の走トレーニングでは変動しなかったが、12週間の走トレーニングによって有意に増大した(35%)。また、12週間トレーニング群のミトコンドリア数は、ミトコンドリアDNA量と同様の増大を示した。これらの結果より、比較的短期間のトレーニングは、骨格筋におけるミトコンドリアたんぱく質の合成を翻訳前の段階で増大させるのに対して、長期間のトレーニングは、ミトコンドリアの複製を増大させることが示唆された。
日本語母語話者と比母語話者の接触場面における談話形成プロセスの研究

当研究では、「道順説明」という課題達成実験を遂行する際に、日本語母語話者と非日本語母語話者各々の談話が、相互作用の中でいかに認識され、形成され、確立されていくかというプロセスを明らかにすることを試みる。対照分析の為、以下の3種の接触場面と1種の母語場面を設けた。(1)説明者:非母語話者(上級日本語学習者)vs.被説明者:母語話者(2)説明者:母語話者vs.被説明者:被母語話者(上級日本語学習者)(3)説明者:非母語話者(初級日本語学習者)vs.被説明者:母語話者(4)説明者:母語話者vs.被説明者:母語話者最初に、上記4つの場面ごとに各10ペアの実験を遂行した。被験者の全ての会話はオーディオ・テープとMDディスクに録音された。次に、これらの録音データをDu bois et al.(1992,1993)の方式で文字化し、データベースとして保存した。談話分析では、上記プロセスを静的な存在として捉えるのではなく、母語話者・非母語話者間での認知および相互作用を経て刻々と変化する存在として、そのダイナミックな特性を捉えることを目指した。研究成果は、以下の雑誌論文として公表された。村上(1997)では、接触場面でのコミュニケーション効率が低い一因として、コミュニケーション・トラブルの分析を行い、母語話者と非母語話者間における3種の認知フレームの対立を指摘した。村上(1998)では、「道順説明」における2種の参照点機能が存在すること、またそれが地図の図形認知の異なりに基づくことを示した。さらに、これらの機能と表現形式の関係についても記述した。村上(1999)では、コミュニケーション対立を乗り越えるための解決策に焦点を当てた。そこでは2種の解決策が指摘され、その折衝過程が記述された。鹿嶋(1999)では、「道順説明」における空間の参照フレームに焦点を当て、その4種の表現形式を指摘した。村上(1997b)では、日本語母語話者と非母語話者(上級日本語学習者)の接触場面での課題達成実験(「道順説明」)の文字化談話資料を元に、以下3点を明らかにした。1.接触場面では、日本語母語話者同士の場面(母語場面)に比べてコミュニケーション効率が低いこと。2.その効率の低さの一因には、コミュニケーション・トラブルに陥って出発点付近に引き返す行動の影響が考えられること。3.ミュニケーション・トラブルの原因として、説明者と被説明者の間に、次の3種のような認知フレームの対立が見られること。(1)空間の参照フレームの対立(絶対的フレームvs.相対的フレーム)。(2)図形の認知フレームの対立(図的フレームvs.地的フレーム)。(3)方向参照地点の認知フレームの対立(精詳的フレームvs.概要的フレーム)。また、村上(1997c)では、同上の談話資料を元に、特に空間の参照フレームに焦点を絞り、その表現型式および説明者・被説明者間での折衝と確定過程の談話分析を進めた。結果として、絶対的フレームに3種、相対的フレームに2種の表現形式を明らかにした。また、折衝と確定過程では次の3点を指摘した。(1)被母語

話者が説明者になる接触場面での「赤の道順」説明の場合、母語場面の場合よりも、空間の参照フレームの対立が多く見られた。ただし、どちらの場合も、確定された参照フレームは、ほぼ説明者のそれに準拠されていた。(2)説明者・被説明者の役割を交代した「緑の道順」説明では、「赤の道順」で生じた対立はほぼ解消された反面、新たな対立組も生じ、その確定過程には母語場面と接触場面で異なる傾向が見られた。(3)「緑の道順」で対立が見られなかった組では、説明者個人が言語/文化的に習得した参照フレームよりも、「赤の道順」で相手との相互作用を経て確定されたそれが優先される傾向が窺えた。村上(1998a)では、「道順説明」という課題達成実験での談話資料を基に、参照点機能の型、およびその型と「道順説明」の表現類型との関係について、分析と考察を試みた。結果として明らかになったのをは、次の3点である。(1)「道順説明」の参照点機能には、認知主体(説明者)の図形認知の異なりにより、パス(paths)基盤型と、ディストリクト(districts)基盤型の2種が存在する。(2)パス基盤型の「道順説明」は、村上(1996)で明らかにしたr道順設朋」の2種の表現類型に基づいていると考えられる。(3)ディストリクト基盤型の「道順説明」では、図形確認によって「地図形成」が行われ、これを踏まえて目標への移動指示が行われる。結果として、この図形確認と移動指示は、「道順説明」を進める上で交互に繰り返されていく。他方、村上(1998b)では同談話資料を元に、コミュニケーション対立を解決するための解決策に焦点を当て、提案される解決策の種類と、それらが一連の談話の中で生み出す結果や効果を考察した。結果として、次の3点が明らかになった。(1)対立を意図的に設定した「道順説明」の談話の流れでは、課題遂行連鎖と、対立解決連鎖の二つが反復されている。(2)解決策、出直し型(対立が生じた初期のやり取りで用いられて多くの場合不成功に終わりやすい)と、転換型(やり取りの終盤に用いられて基本的に成功へとつながりやすい)の二種に大別できる。(3)対立解決連鎖において、解決策を提案する前の[折衝]段階では、主に4種の対象(視点を定める空間の認知フレーム、方向参照地点、地図の向き、現在位置)に関して折衝が行われている。出直し型の解決策が反復される場合にも、これらの折衝の積み重ねによって、被験者たちはやり取りの過程に確信を強めていき、結果として、課題達成のために転換型の解決策が提案されると考えられる。本年度は、既に収録した日本語母語話者対非母語話者(上級日本語学習者)ペアの接触場面2の録音資料について、文字化作業およびデータベース化を完了させた。また、非母語話者(初級日本語学習者)対日本語母語話者ペアの接触場面3について談話資料の収録を行い、その文字化作業およびデータベース化を8割まで完了した。他方、鹿嶋(1999)では、母語場面(日本語母語話者同士ペア)および非母語話者(上級日本語学習者)対日本語母語話者ペアの接触場面1の「道順説明」を談話資料として、そこで用いられている空間の参照フレーム(cf.Baayen&Danziger eds.1994)に焦点を絞り、その参照フレームが伝達される表現形式のタイプについて談話分析を行った。分析の結果、両者で用いられている表現形式のタイプは母語場面・接触場面ともに思いの外、限られていることが明らかになった。