hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レビー小体型痴呆の臨床的・基礎的研究

平成14年度:DLBの視覚認知障害について、幻視の他に錯視・人物誤認・実体的意識性・カプグラ症候群などが特徴的で、これが黒質-扁桃核路障害によるドパミン過感受性の結果起こる扁桃核-視覚野の機能異常によると解釈した。画像では、MRIで側頭葉内側の軽中等度萎縮が、SPECTで側頭・頭頂・後頭領域の血流低下がみられたが、DLBで特異的といわれる後頭葉の血流低下は半数あまりであることを強調した。病理学的には、α-synucleinなどの免疫染色によりDLBのLewy pathologyを4stageに分類し、扁桃核-辺縁系-新皮質の順にLewy pathologyが進展し、AD病変合併例ではstage3・4を示すことを示した。海馬のLewy小体とNFTの好発部位が異なり、Lewy小体はCA3-4に、NFTはCA2に始まり、支脚-CA1に進展すること、DLBでは神経細胞のみならずグリアにもしばしばtau沈着があり、NFTやpretangleは3&4 repeat tau、tuft-shaped astrocyte、astrocytic plaque、coiledbodyは4 repeat tauからなることを示した。平成15年度:10年間の剖検例の検討で、DLBは全痴呆例の18%で、AD(43%)、血管性痴呆(23%)に次いで多く、後半5年間では血管性痴呆の頻度が低下し、今後はさらに低下しDLBが二番目に多い痴呆症となることが示唆された。DLBの自律神経症状を検討し、DLBでも自律神経症状がパーキンソン病と同様に出現しやすいことを示した。DLBではADより脳内acetylcholineが低下しており、donepezilの効果を検討し、幻視などの精神症状に効果があることを示した。病理学的には、Lewy小体の成長・消失過程を免疫組織学的方法により再確認し、Lewy小体と神経細胞死との密接な関連を強調した。DLB脳では神経細胞のRNA oxidationが目立ち、サイトカインやmetric oxidesynthaseの発現を明らかにした。また、DLBの大脳皮質や海馬領域ではTH陽性神経細胞が変性しやすいことを示した。平成16年度:DLBとADの臨床鑑別を示した。また、痴呆を伴うパーキンソン病(PDD)でCDLBガイドラインのone-year ruleを検討し、パーキンソン症状から痴呆出現までの期間は、一年以内が2例にすぎず、PDDの病理診断はすべてDLBであることを示した。免疫染色の検討で、DLBとADとの異同についてLewy pathologyとAD pathologyを検討し、両者は明らかに異なることを示した。

臨床的には、レビー小体型痴呆(DLB)の視覚認知障害に焦点を当て、DLBでは特有な幻視・錯視・変形視・人物誤認・カプグラ症状などが特徴的であることを示し、これらは黒質-扁桃核路の障害によるドパミン過感受性の結果起こる扁桃核-視覚野の機能異常によると推察した。さらに、MRIでは側頭葉内側の軽中等度萎縮がみられ、SPECTでは側頭・頭頂・後頭葉の血流低下がみられたが、後頭葉の血流低下は半数あまりでみられるのみで、DLBで特徴的というほどではないことを示した。病理学的には、種々の免疫染色を使用して、扁桃核を含む大脳のLewy pathologyを詳細に検討し、DLBはLewy pathologyから4stageに分類され、扁桃核-辺縁系-新皮質の順にLewy pathologyが進展し、Alzheimer病変を有する例はstage3・4に相当することを明らかにした。さらに、海馬でのLewy小体と神経原線維変化(NFT)の出現状態から、両者の好発部位が異なること、前者はCA_<3-4>に、後者はCA_2にまず起こり、その後で支脚-CA_1に出現すること、さらに、DLBでは神経細胞のみならず、しばしばグリア細胞にもtauの沈着があり、また時にはtau陽性のargyrophilic grainsもみられ、神経細胞内のもの(NFTやpretangle)は3&4 repeat tau、グリア内のもの(tuft-shaped astrocytes, astrocytic plaques, coiled bodiesなど)やgrainsは4 repaet tauからなることを明らかにした。臨床研究:まず、レビー小体型痴呆(DLB)の疫学について、剖検例での検討を行い、文献報告と比較研究した。DLBは痴呆例の18%で、アルツハイマー型痴呆(ATD:43%)、血管性痴呆(23%)に次いで三番目に多く、DLBは二番目に多いという外国の文献と若干の違いがあった。また、剖検により診断が確定した症例の検討で、DLBでもパーキンソン病と同様に自律神経症状が目立つことを報告した。治療の研究としては、DLBではATD以上に脳のacetylcholineが低下していることから、ATDの治療薬として承認されているdonepezilの効果をみるために、三施設で治験を試み、13例のデータを現在分析中であり、近いうちに論文発表の予定である。病理学的研究:まず、1978年に小阪が報告した皮質型レビー小体の成長・消退過程を免疫組織学的に再検討し、以前の所見を再確認し、レビー小体が神経細胞死と密接に関連することを明らかにした。また、免疫組織学的にDLB脳では神経細胞のRNA oxidationが目立ち、またサイトカインやmetric oxidesynthaseの発現がみられることを明らかにした。また、DLBの大脳皮質や海馬領域ではtyrosine hydroxylase陽性の神経細胞が変性しやすいことを明らかにし、報告した。「今回の研究結果について、平成15年10月にイギリスで開催された第3回DLB国際ワークショップで小阪が発表した」平成16年度研究報告書臨床研究:DLBとATDとの臨床鑑別を検討し、臨床像のみではなく、髄液所見、画像所見などを加えて総合的に鑑別すべきことを明らかにした。また、三施設で行ったDLBへのdonepezilの治験結果ではdonepezilはDLBの幻視などのBPSDに効果があることが明らかになり、論文を外国誌に投稿中である。
戦後グラフィックデザインに関するオランダと日本―その関係と国際性について比較研究

1950年代から現代にかけてのグラフィック・デザインにおける国際的広がりを調査する研究である。今回はオランダに焦点をあて、オランダと日本、そしてオランダとヨーロッパの比較をすることで、現代の発展したグラフィック・デザインの歴史的背景をあからさまにすることに力を注いだ。日本国内はもとより、オランダ・スイスには現地に赴き、関係資料の収集に努めた。図書出版としては2件で、展覧会図録と美術全集。雑誌論文としては大学紀要および学会誌に4件、学会発表は意匠学会にて1件。その他、関連展覧会開催として2件、ディック・ブルーナ展とスイスデザイン展。市民講座開催として八王子いちょう塾での講演が1件である。25年度は関連研究機関に実地に赴きフィールドワークを中心に、資料・文献を収集することに力を注いだ。代表者西村は、国内は新潟・福島に所在する日本人デザイナー(亀倉雄策氏、田中一光氏)ゆかりの美術館を訪れ資料閲覧及び調査をおこなった。海外は研究の中心であり拠点であるオランダのビジュアルデザインを調査するため、11月に分担者今井ととも、アムステルダム、ユトレヒト、エイントフホーヘン、ロッテルダムの美術館、図書館に赴いた。現地では資料の調達と調査を行う。11月以降は主に収集した文献の整理、調査に費やしている。また日本人デザイナーについて小学館の美術全集に執筆し、それは26年6月に出版予定である。分担者今井は「ディック・ブルーナーに学ぶモダンアートの楽しみ方」展覧会のキューレートを引き続き行う。また大阪市近代美術館準備室と連携をとり近代美術館所蔵のオランダ及び周辺ヨーロッパ諸国のポスターについてデーターベースを構築中である。オランダでは、今井は広告デザイン、西村は編集デザインを中心に調査研究を行った。今井は所属の大阪工業大学紀要に「抄訳『オランダのポスター1960-1996』を投稿する。26年2月発行。25年度は資料・文献の収集、それらの整理調査、またユトレヒト在住デザイナーとの情報交換など、下準備的な作業におおくを費やし、外部に口頭発表や論文投稿をする機会は少なかった。26年度にはそれらをまとめて日本のビジュアルデザインの発展をオランダとの関連を切り口に学会発表、論文投稿をこころみ、日本のデザインの展開の一端を明るみにしてゆきたい所存である。地理的歴史的に異なる文化の成り立ちを超えて今やグローバルに発展する現代デザインの状況をあからさまにするため、本研究では今回、オランダと日本の関係に焦点をあて研究調査を進めている。24年度は関係の資料収集とそれらのデジタルデータ構築に力を注いだ。代表者西村は主に関係書籍・雑誌等の収集を行い画像のデジタル化及びデータ化に取り組む。その結果の一部は明星大学造形芸術学部紀要21号に「Brattinga's Planning for industry, art & education (pp.32-34)抄訳」としてまとめ発表した。また分担者今井はサントリーミュージアム及び京都工芸繊維大学美術工芸資料館所蔵のポスターを中心に広告物のデジタルデータ化に取り組む。今井はさらに「美術館に行こう!ディック・ブルーナに学ぶモダン・アートの楽しみ方ー」(姫路市立美術館2013年6月22日9月1日)のキューレートも行う。研究代表者の西村はオランダと日本、そしてアメリカの編集デザインの比較をしており、その資料収集に26年度は時間を割いた。日本のデザインに関しては6月に小学館から『日本美術全集』17『前衛とモダン』が刊行され日本のデザイナーの仕事について作品解説という形で執筆をした。研究分担者の今井はオランダとヨーロッパのデザインの比較をしており、26度はその比較のためスイスに赴いた。その成果を11月に意匠学会例会で口頭発表している。年度末には東京オペラシティアートギャラリーで開催されたスイスデザイン展の企画、図録執筆にもたずさわった。この展覧会は27年度も北海道、静岡と巡回する予定である。また展覧会「美術館に行こう!ディック・ブルーナに学ぶモダン・アートの楽しみ方」は26年度も愛媛県美術館に巡回し、企画とともに図録のデザインも行った。「地理的歴史的に異なる文化の成り立ちを超えてグローバルに発展する現代デザインの状況をあからさまにする」という目的で、オランダと日本・ヨーロッパの比較をとりあげ始めた研究が本研究である。代表者(西村)はオランダと日本の調査研究にあたり資料収集およびそれをもとにしたデータ構築を終え、その成果として文献翻訳を明星大学紀要に投稿し、また成果の還元ということで八王子学園都市大学いちょう塾開講講座にて市民に公開講座を行った。そして研究期間中にはできなかったが2016年度意匠学会大会の口頭発表にエントリー中である。分担者(今井)は、オランダとヨーロッパの調査研究にあたり資料収集およびそれをもとにしたデータ構築を終え、その成果として意匠学会にて前年度口頭発表した「スイス・デザインの100年」についてまとめの研究報告を投稿し、また研究とともにキューレートに関わった「スイス・デザイン展」は東京(オペラシティー)を始め、静岡(県立美術館)、札幌(芸術の森美術館)、西宮(大谷記念美術館)と巡回している。科研費助成申請以前より進めている「美術館に行こう!ディック・ブルーナーに学ぶモダン・アートの楽しみ方」展も、今年度は川越市立美術館にて開催された。

図書出版としては2件で、展覧会図録と美術全集。雑誌論文としては大学紀要および学会誌に4件、学会発表は意匠学会にて1件。その他、関連展覧会開催として2件、ディック・ブルーナ展とスイスデザイン展。市民講座開催として八王子いちょう塾での講演が1件である。2012年度科研費採択初年度に研究代表者西村が体調不良のため半期の間、大学を休み、研究も滞った。それが寛解せずに2014年度8月より再び体調不良に陥り、予定していた研究調査のための出張に著しく支障を来してしまった。それゆえそれ以降の研究も滞り、データはほぼ収集できたものの分析調査まとめの段階に入れなかった。デザイン史研究代表者の西村はオランダと日本、そしてアメリカの編集デザインの比較をしており、ほぼ資料は収集できたので本年度はその分析そしてまとめにはいる。研究成果の発表としては意匠学会での口頭及び論文発表、明星大学の紀要への投稿、八王子市いちょう塾(市民講座)での公開講座開催などを予定している。研究分担者の今井はオランダとヨーロッパのデザインの比較をしており、昨年度の学会口頭発表と展覧会企画をまとめて今年度はそれらの調査研究を意匠学会で論文発表をする。代表者西村が24年度に体調不良により休職した影響で25年度も若干研究に遅れがある。24年度は代表者西村が体調不良のため前半期休職したため、遅れている。研究代表者西村の体調不良のため研究が滞った。研究資料が概ね集まりつつあるので、その収集を続けるとともに、26年度は研究はまとめに入り、学会、出版物等に発表、論文投稿をしていく予定である。25年度は、代表者・分担者とも8月もしくは23月にオランダへの海外調査を行う。また調査が済みデジタルデータ化が出来ている資料についてはそれをもとに3月に論文もしくは調査結果報告を大学紀要に発表する。最終年度は日本出版学会及び意匠学会への研究発表(口頭)及び論文投稿を予定している。調査および打ち合わせのための旅費。25年度にできれば海外調査に複数回出張を予定していたが、代表者西村の体調不良と分担者今井の大学業務との兼ね合いで予定より出張回数が少なかったため。資料整理のデータベース構築のため人件費として使用したい。オランダへの渡航費用及び文献資料購入費用など。
トレニアを用いた花粉管誘導における生理活性糖鎖ＡＭＯＲの作用メカニズム解明

トレニアを材料に用いて、AMORを担うAGPの候補遺伝子を抽出し、雌しべの発生過程を通じた時空間的な発現プロファイルを得るとともに、破壊した遺伝子の受精能獲得に対する役割を明らかにする。また糖鎖修飾を担う酵素遺伝子の候補について、生化学的な活性や、発現プロファイル、糖鎖の分布との連関を調べる。受容体については、花粉管で働く受容体様キナーゼなどを候補として抽出し、ノックアウトを行うことで探索を進める。
日本人における性ホルモン・骨代謝回転・骨量間関連の生理的・遺伝的研究

エストラジオール、テストステロンは男女ともに骨粗鬆症の発症・進展における重要な因子である。エストロゲン低下は骨量を減少させ、骨粗鬆症および骨折のリスクを増加させるが、テストステロンの骨効果については、未だ不明瞭である。男性において、女性同様エストロゲンの骨量維持効果は明確であるが、テストステロンの骨量維持への相対的重要性は十分には明らかにされていない。欧米人とは遺伝的背景が異なる一般日本人中高年男女において、性ホルモン(エストラジオール、テストステロン)、骨代謝回転(骨形成・骨吸収)マーカー、骨量との関連を体格、遺伝子多型、さらにライフスタイルといった環境的要因を含め検討する。
原子核物理と応用物理のための核反応断面積測定とモデル構築

原子核もしくは重イオンが核反応を起こす確率(反応断面積)の研究は原子核の性質や構造を知る上ではもちろん、放射線防護や癌治療計画等のために行われる重イオン輸送シミュレーションにおいて正確な結果を得るためにも重要である。しかし、重い原子核において反応断面積の実験データは不足しており、反応断面積の値について、十分な理解が必ずしも進んでいない。本研究では、鉄や鉛といった比較的重い原子核の反応断面積の測定を放射線医学総合研究所で行い、データを得ることに成功、反応モデル計算とも比較し理解を進めている。本研究では、放射線防護や癌治療計画等に必要な、PHITSやFLUKAといったビーム輸送シミュレーションの結果を左右する重要な入力パラメータである重イオン反応断面積計算モデルの検証を行うため、核子当たり数十から数百MeVのエネルギー領域における、鉄や鉛等の原子核核反応断面積の系統的なデータを測定する。また、軽い原子核で成功している反応断面積計算モデルであるGlauberモデルの、中重から重核領域での適用性を測定されたデータをもとに検証し、理研・RIBFやGSI・FAIR等における最先端の不安定核研究での使用に耐えるものに拡張することも本研究の目的である。初年度は核反応断面積測定のための準備を進めた。反応断面積測定の粒子識別はSi検出器とNaI(Tl)シンチレーション検出器からなるΔE - Eカウンターテレスコープを用いて行う予定で、検出器の準備を進めた。2015年度12月に放射線医学総合研究所重イオンシンクロトロン加速器施設(HIMAC)で検出器テストを行った。その結果、NaI(Tl)シンチレーション検出器から得られる波高スペクトルに、ビームの入射位置依存性および停止位置依存性が見られたため、反応断面積測定装置をCsI(Tl) ΔE検出器を併用した実験セットアップに変更し、必要な粒子識別分解能を達成する方針をとることにした。NaI(Tl)シンチレーション検出器へのビーム入射位置および結晶内でのビーム停止位置によって得られる信号のパルスハイトに変化が生じるという事態が判明し、改善策を講じていたため研究の進行に若干の遅れが出たが、当初の研究終了予定時期を逸脱するほどの遅れではない。本研究では、放射線防護や癌治療計画等に必要な、PHITSやFLUKAといったビーム輸送シミュレーションの結果を左右する重要な入力パラメータである重イオン反応断面積計算モデルの検証を行うため、核子当たり数十から数百MeVの中間エネルギー領域における、鉄や鉛等の原子核核反応断面積の系統的なデータを測定する。また、軽い原子核で成功している反応断面積計算モデルであるGlauberモデルの中重から重核領域での適用性を、測定されたデータをもとに検証し、理研・RIBFやGSI・FAIR等における最先端の不安定核研究での使用に耐えるものに拡張することも本研究の目的である。2015年度は核反応断面積測定のためのカウンターテレスコープの準備を行った後、放射線医学総合研究所重イオンシンクロトロン加速器施設(HIMAC)で反応断面積測定実験を行った。反応断面積測定の粒子識別はSi検出器とCsI(Tl)検出器、およびNaI(Tl)シンチレーション検出器からなるΔE - Eカウンターテレスコープを用いて行った。炭素12ビームおよびアルミニウム27ビームの鉄、ニオブ、鉛標的に対する反応断面積の中間エネルギー領域におけるデータを得ることに成功した。現在、データの一部の解析が進み、断面積の結果が得られており、Glauberモデルなどの反応断面積計算モデルとの比較を行っている。また本研究の実験内容と、実験から得られる様々なデータを2016年5月末に国際会議で紹介する予定である。当初、反応断面積測定実験に用いる予定であったSi検出器とNaI(Tl)シンチレーション検出器からなるΔE - Eカウンターテレスコープに変更を加え、CsI(Tl) ΔE検出器を併用し、粒子のエネルギー検出を必ずしもNaI(Tl)のみに依らない新しい実験セットアップを考案し、2016年度に反応断面積測定実験を実施、得られたデータの解析と原子核反応断面積モデルの検証を行っていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。原子核実験27年度が最終年度であるため、記入しない。
Tecチロシンキナーゼを介する細胞増殖機構の解析

蛋白質のチロシン残基を特異的にリン酸化する酵素であるチロシンキナーゼは細胞の増殖及び分化に直接的に関与すると考えられている。我々は1990年に非受容体型チロシンキナーゼTecの遺伝子クローニングを報告し、これまでTecキナーゼがinterleukin(IL)-3,IL-6,EPO,G-CSFなど広範なサイトカインの細胞内シグナル伝達機構に関与することを明らかにしてきた。本研究計画においてTecをめぐるシグナル伝達を解析した結果、サイトカインが惹起する細胞増殖機構の中でもc-fosがん原遺伝子の転写活性化をTecキナーゼがつかさどることを明らかにした。したがって細胞増殖の基本コンポーネントの一つであるc-fos遺伝子の転写調節にTecファミリーのキナーゼが関与すると予想される。さらにTecキナーゼを相互作用するシグナル伝達分子を酵母のtwo-hybrid法を用いてスクリーニングし、計6種類のTec会合蛋白質の遺伝子クローニングに成功した。興味深いことにそのひとつはphosphatidylinositol-3 kinase(PI3K)の調節サブユニットであった。Tecはこのサブユニットのチロシン残基をリン酸化し、それによってPI3K活性を正に調節することが判った。PI3Kの活性調節がチロシン残基のリン酸化による例は世界ではじめてであり、サイトカインによるPI3K調節機構に新たな知見が加えられた。
真皮内組織球におけるらい菌の寄生と排除の相互作用とハンセン病発症に関する研究

ハンセン病の起因菌であるらい菌は、宿主細胞であるマクロファージに感染した後に、ファゴゾームにライソゾームの融合を阻止する因子や脂質の蓄積や異化作用に重要な因子の発現や細胞内局在を変化させることによって、細胞内寄生に都合の良い環境を作っていることが明らかになった。そのような作用はらい菌の生菌だけが持っており、加熱死菌には無かった。また、ハンセン病の治療薬の1つであるクロファジミンは、らい菌が持つ上記作用を阻害した。らい菌全遺伝子の発現解析をORFアレイを用いて実施した。アレイで得られた蛍光シグナル値は対数に変換し全プローブのシグナル中央値を得た。複数のプローブが中央値の2倍以上の値を示した遺伝子を抽出したところ315遺伝子が該当した。これらの遺伝子を機能別に分類したところ、全遺伝子の分類と類似した分布を示したが、特にエネルギー代謝やアミノ酸、核酸の合成と分解に関与する分類"Small-molecule metabolism"で発現する遺伝子の割合が低下していた。また、同一方向のDNA鎖から発現し隣接した3つ以上の遺伝子が2倍以上のシグナルを示した領域を抽出したところ、19ヶ所の領域を特定した。この領域には既知のオペロン4種と機能分類が同一の遺伝子で構成されている6か所の領域が含まれていた。一方、らい菌感染後の宿主マクロファージにおける遺伝子発現変化についても検討を行った。L型ハンセン病皮膚組織切片の免疫染色では、菌を含むファゴゾーム膜上にTLR2が局在するとともに、ライソゾームとの融合を阻害する因子CORO1Aや、脂質蓄積に関与するadipose differentiation-related protein (ADRP)およびperilipinなどが共局在した。培養ヒトマクロファージ(THP-1細胞)において、らい菌はNF-κB依存性レポーター遺伝子を活性化した。THP-1細胞にらい菌を感染させるとCORO1A,ADRPおよびperilipinの発現が増強した。これらのことから、らい菌は感染後に宿主蛋白を利用して自身の生存に適切な環境を構築する可能性が示唆された。今年度は、昨年度に引き続いてらい菌において高率に発現する遺伝子群のin silico解析を継続するとともに、新たに、らい菌が感染することによって起こる宿主細胞であるマクロファージの遺伝子発現変化について研究を行った。特に、感染後の細胞内寄生を可能にするために、菌側が宿主遺伝子発現変化を誘導することによって自身の生存に有利な細胞内環境を構築することに寄与すると考えられるような遺伝子発現に重点を置いて検討を行った。具体的には、これまでも検討を行ってきたCORO1Aに加えて、ファゴゾーム内の脂質蓄積に関わる因子であるADRPやperilipin、あるいは蓄積された脂質の分解に関わる酵素であるHSLなどの遺伝子発現、タンパク量、タンパクリン酸化およびその細胞内局在などの変化について、THP-1細胞にらい菌を感染後経時的に、RT-PCR,realtime PCR,Western blottingおよび免疫染色などを用いて評価した。その結果、らい菌生菌感染によってHSL発現および蛋白のリン酸化が強く抑制されることがあきらかになり、その結果感染細胞内の脂質の異化作用が抑えられ、菌に利用されやすい環境を作り上げることで細胞内寄生を可能にしているのでは無いかと考えられた。また、らい菌の細胞壁成分であるペプチドグリカンは感染細胞上に発現するTLR2によって認識され、宿主細胞が持つ自然免疫反応が活性化することによって菌の排除機構が働くと考えられるが、らい菌の生菌感染によって、ペプチドグリカンによるTLRシグナル活性化の結果として起こる遺伝子発現変化が抑制されることも明らかにしたハンセン病の起因菌である「らい菌」は組織マクロファージのファゴゾーム内に寄生する典型的な細胞内寄生細菌である。通常は細菌を貪食、消化し菌に対する免疫反応を惹起する機能を担うマクロファージ内に感染する菌は、種々の攻撃から逃れる術を有しているはずであり、そのメカニズムがわかれば新たな治療戦略の開発にも結びつく。我々は、らい菌がマクロファージに感染するとファゴゾームにライソゾームの融合を阻止する因子であるCORO1Aタンパクが細胞膜からファゴゾーム膜に局在変化を起こすことを示し、次いで脂質の蓄積に重要なADRPおよびperilipinの遺伝子発現が増加しタンパクがファゴゾーム膜に集積することを示した。一方で、脂質の異化作用に寄与するHSL発現はらい菌感染によって低下した。さらに、らい菌感染はHSLタンパクの脱リン酸化を速やかに誘導し、HSLの機能を阻害した。らい菌によるこのような作用は、らい菌の加熱死菌やラテックスビーズを細胞に加えた際にも一過性には観察されたが持続的に作用することは無かった。したがって、らい菌の生菌のみが持つ何らかの因子が宿主遺伝子発現やタンパクの局在変化を誘導することによって菌のマクロファージ内寄生を可能にしているものと考えられた。

さらに我々は、ハンセン病の多剤併用療法に用いられる薬剤であるclofazimineは、らい菌が持つ種々の作用を阻害することが薬理作用の1つであることを明らかにした。多菌型ハンセン病患者皮膚スメアから抽出したRNAを用いて上記の遺伝子発現を調べたところ、治療によってADRPが減少しHSLが増加するなど菌に不都合な細胞内環境へと変化することが明らかとなった。らい菌感染によるHSLの発現変動が細胞内寄生に重要である可能性が強く示唆される結果が得られ、臨床検査に応用できる道が開けた。24年度が最終年度であるため、記入しない。臨床材料を用いてHSLの発現状況を検討することで、確実な臨床検査法として応用すべく検討を行うが、国内では症例が少ないためにそのようなサンプルの収集は容易ではない点が問題である。
ロシアにおける人口減少の研究：大規模個票データとミクロヒストリーの融合

ロシアの人口状況が注目を集めて久しい.ソ連崩壊後のロシアでは1992年から2012年までの20年超に亘り,死亡数が出生数を上回る人口の自然減少が続いた.日本の人口も2005年以降,自然減少を見せているが,ロシアはそれに10年以上先んじていたのである.何故こうした現象が生じたのか?その背景であるソ連時代の出生・死亡そして総人口の変動はどのようなものだったのか?ロシアの人口動態は他国と比べてどう異なるのか,或いは似ているのか?ロシアは自らの人口問題に,どう立ち向かっているのか?本研究はそのような問いについて,ミクロデータに基づく計量分析と,社会学的調査とを用いて接近する.ロシアの人口状況が注目を集めて久しい.ソ連崩壊後のロシアでは1992年から2012年までの20年超に亘り,死亡数が出生数を上回る人口の自然減少が続いた.日本の人口も2005年以降,自然減少を見せているが,ロシアはそれに10年以上先んじていたのである.何故こうした現象が生じたのか?その背景であるソ連時代の出生・死亡そして総人口の変動はどのようなものだったのか?ロシアの人口動態は他国と比べてどう異なるのか,或いは似ているのか?ロシアは自らの人口問題に,どう立ち向かっているのか?本研究はそのような問いについて,ミクロデータに基づく計量分析と,社会学的調査とを用いて接近する.
骨代謝のサーカディアンリズム機構の解明〜時計遺伝子の局在

生体は、生理過程の多くに日周期性のリズムを有しており、その変動はサーカディアンリズムとして知られている。各種生体調節機構はこの周期性変動のうえに成り立っており、申請者らは実験動物を用いたオートラジオグラフィーやin situ Hybridization法等により、顎顔面頭蓋部の硬組織代謝には、きわめて明瞭なサーカディアンリズムの存在することを明らかにしてきた。このことからすると、顎顔面頭蓋部に外力を加えた場合、その反応性にもサーカディアンリズムの存在する可能性が非常に高いことが推察されるが、これまで未解明であった。そこで下顎頭軟骨の外力に対する反応性に関する日内変動について、顎整形力の適用時刻の相違が下顎頭軟骨や骨組織の反応性に与える影響を細胞レベルで解明することを目的として一連の研究を行った。成長期ラットに独自に開発した規格化チンキャップ装置によって一日のうちさまざまなタイムスケジュールで顎整形力を負荷した研究から、1)下顎頭成長抑制、2)下顎骨の変形、3)軟骨細胞増殖活性の抑制、4)軟骨細胞最終分化の抑制、において休息期(明期)に高い反応性を示す日内変動が認められ、休息期に活性化された細胞はメカニカルストレスに対する感受性の高いことを明らかにした。また肝臓・腎臓などの主要臓器や顎顔面頭蓋部の各種硬組織試料からRT-PCR法やin situ hybridization法などの分子生物学的手法により、末梢組織における時計遺伝子の発現を確認した申請者は、その動態の解析を行う次の研究に着手することができた。これらは医療に時間治療学的概念を導入する端緒となった点で、その基礎的知見のみならず臨床的な意義も大きいと考えている。下顎頭軟骨の外力に対する反応性に関する日内変動について、顎整形力の適用時刻の相違が下顎頭軟骨や骨組織の反応性に与える影響を細胞レベルで解明することを目的として以下の研究を行った。実験動物として規則的な明暗サイクルに適応させた成長期のラットを選択した。これを顎整形力を全く負荷しない対照群、24時間負荷する全日群、明期に負荷する明期群、暗期に負荷する暗期群の4群に分類し、独自に開発した規格化チンキャップ装置にて300mNの顎整形力を21日間負荷した。その後下顎骨や下顎頭軟骨の外力に対する反応を検索するため、形態、組織、免疫組織学的分析を行った。その結果、形態学的検索では実験群における下顎骨の短縮と変形が認められた。さらに明期群では暗期群と比較して下顎頭長、下顎枝長の減少や下顎頭の屈曲が認められた。組織学的検索では実験群の下顎頭矢状断面中央部において軟骨細胞層の非薄化が認められた。免疫組織学的検索では、肥大細胞層のマーカーであるtypeX collagenの局在する軟骨層の厚径が暗期群と比較して明期群で非薄化していた。さらに増殖性細胞マーカーであるPCNAとDAPIの二重染色により、全日群の軟骨細胞増殖活性は、対照群に対して約80%、明期群では対照群に対して約60%、暗期群に対して約50%抑制されたことを明らかにした。以上を総括すると、ラット下顎骨・下顎頭軟骨への顎整形力の適用により、1)下顎頭成長抑制、2)下顎骨の変形、3)軟骨細胞増殖活性の抑制、4)軟骨細胞最終分化の抑制、において休息期(明期)に高い反応性を示す日内変動が認められ、休息期に活性化された細胞はメカニカルストレスに対する感受性の高いことを明らかにした。上記に示す整形力の時間医学的効果について得られた知見を外国論文にて発表した。
HIVプロウイルス活性化の分子機構

HIVプロウイルス活性化の分子機構をこれまで追求してきた。宿主因子NF-kBのシグナルに基づく活性化機構として、特異的リン酸化酵素(NF-kB kinase)を同定しその遺伝子クローニングを進めている。また、特異的阻害剤についても現在スクリーニングを進めている。なお、すでにわれわれはNF-kB活性がレドックス制御を受けていることを報告したが、従来より慢性関節リウマチに治療薬として使用されてきた金製剤がこの機構を利用してNF-kB活性を阻害していることを最近見いだした。ヒトリンパ球より精製したNF-kBを用いたゲルシフトで検定した結果、1価の金イオンを持つ化合物のなかでもgold thioglucose(AuTG)が最も強くNF-kBのDNA結合能を阻害した(10μMで明らかな直接阻害効果をみた)。金イオンによるNF-kBのDNA結合能の阻害はその酸か活性によると考えられる。すなわち、1価の金イオンは強い酸化力により、亜鉛を配位しているNF-kBのシステインから電子を奪い、その結果NF-kBは酸化されDNA結合能を失うと考えられる。さらに、われわれはHIVの持つ転写調節論理を人工的に賦与した組み換え細胞pKO-CEMを作成し、実際に既存のTat阻害剤の効果を判定した。すでにTat阻害剤として報告されているRo-24-7429の効果を調べた結果、Ro-24-7429は4μg/mlで効果ありと判定できた。ただし、Ro-24-7429は細胞毒性も強くtherapeutic windowが狭いこともこの方法で同時に検定できた。
粒状体構造の破壊過程の解析に関する研究

粒状体構造の破壊現象は、粒子自体の破壊より、むしろ個々の粒子の剛体運動に基づく構造骨格の変化によるものであるため、連続体として考えた場合に考慮できないいくつかの特徴がある。本研究は、主に楕円粒子を用いた個別要素法による数値実験を通して、粒状体構造の破壊挙動について様々な側面から検討を加えた。1.ロックフィルダムや海底の捨石構造など比較的粗い粒子からなる堤体の動的破壊現象においては、これまでの振動実験や個別要素法による数値実験により、堤体斜面が滑り破壊を生じる限界加速度に、粒子サイズ依存性、加振周波数依存性のあることが確認されている。この破壊現象が体積変化を伴うことに着目し、上の粒子が下の粒子を乗り越えるために必要となるポテンシャルエネルギーが限界状態を決めるという概念モデルを構成した。このモデルによると、破壊加速度は、粒状体の安息角、斜面の傾斜角、粒子の代表長さ、加振周波数の4つのパラメータで簡便に表され、粒子サイズ依存性、加振周波数依存性を、ある程度定量的に評価する事ができる。2.粒状体のせん断破壊時の挙動を個々の粒子の運動から考察することを目的として、粗い粒子からなる地盤モデルの支持力試験のシミュレーションを行い、粒子1020個の幅を持つ通常のせん断層の発達による破壊様式と異なり、明確なせん断層の形成されない破壊様式が存在することを明らかにした。3.ロックフィルダムなどの粒状体構造中の波動伝播性状を把握することを目的として、個別要素法によるシミュレーション結果と連続体の波動伝播解析の比較を行い、個々の粒子には圧縮波、せん断波の微視的挙動としての並進運動の他に、エネルギー的にそれと比較し得る程度の回転運動が生じており、この回転エネルギーの寄与分だけ、圧縮波、せん断波の振幅が減少する可能性のあることを明らかにした。
英語学習の動機づけと学習者の認知能力を高める小学校でのCLIL教材と指導法の開発

研究目的の(1)「英語学習初期に,学習者の英語学習の動機づけと学習者の認知能力を高めるCLIL(教科内容言語統合型学習)の日本への文脈化を図ることである」に対してだが,小学校で最初のアルファベット指導が,学習指導要領上,外国語での指導ではなく,国語科でのローマ字指導であり,しかも,指導時間が4時間程度で大文字と小文字の学習を終えるようにくまれているので,時間が大幅に不足し,ほとんどの児童が,ローマ字を未消化である現実が明らかになった。本研究チームで,研究したところ,他教科連携型で,国語,書写,図工で,それぞれの教科の特性を生かした授業を実質10時間確保すれば,かなりの学習者がローマ字を習得することが分かったので,その授業報告を実践記録としてまとめた。研究目的(2)「小学校で実際に英語教育活動を実施されている先生と共同で研究し,学級担任でも無理のない,外国語指導法,教材,評価法を開発することである」に対してだが,研究チームでまとめ,指導法及び教材には2冊の本を刊行した。1冊は2018年7月に刊行した『“先生"のための小学校英語の知恵袋』であり,もう1冊は,2019年7月に刊行予定の『小学校の英語授業をデザインするワクワクした授業を目指して』である。評価についての研究は,阿部志乃(2018)「小学校英語教育におけるLap Bookの指導と評価の試み」,『言語教師教育』,第5巻,第1号,115-129.がある。酒井志延が代表の科研研究の目的は,英語が苦手な学習者を減らし英語が使える日本人を養成するために,(1)英語学習初期に,学習者の英語学習の動機づけと学習者の認知能力を高めるCLIL(教科内容言語統合型学習)の日本への文脈化を図ることである。(2)小学校で実際に英語教育活動を実施されている先生と共同で研究し,学級担任でも無理のない,外国語指導法,教材,評価法を開発することである。(3)小学校の先生が,指導しながら,自分の能力を向上していくことが可能な,授業力効能上のめやすを策定することである。この目標に対して,28年度では,研究グループ内での学習会,一般への学習成果発表会を開いた。東京グループが2回(6月25日,8月23日)と名古屋グループが2回(7月9日,8月27日)で,東京と名古屋の合同会議を1回(12月17日)に開催した。研究成果発表会は,3月5日に言語教育エキスポ2017で,連携研究者と研究協力者が,研究成果を発表した。加藤拓由(春日井市立鷹来小学校),樫本洋子(大阪教育大学附属小学校),木澤利英子(東京大学)によるシンポジウム「小学校英語での文字指導について」,安達理恵(愛知大学),北野ゆき(守口市立さつき学園),阿部志乃(横須賀学院小学校)によるシンポジウム「絵本Handa's Surpriseによる異文化理解と思考力を高めるCLIL指導法」を行った。また,『言語教師教育』第4巻第1号に,樫本洋子「小学校外国語活動における効果的な児童のリテラシー指導シンセティックフォニックスを導入して」と成田潤也(厚木第二小学校)の「小学生目線の実践と小学生目線でない実践」が掲載された。研究の進行具合であるが,本科研研究の具体的な成果物としては,(1)小学生に対して,教科学習をある程度英語を通して指導し,彼らが英語学習に対する動機づけを高められると同時に,教科内容を通して認知力を高めるためのCLILの指導法と教材,そして評価法を開発する。それらは小学校の教員が「できる」と実感できることを目的とする。(2) CLIL指導の授業力について4段階のめやすを作る。児童の発達と指導内容を関連させた指導段階が提示されると,教員は指導に入りやすい。CLILでは児童が課題の作品を提出する指導が多い。認知能力を比較的要求されない図工(入門,基礎)を3,4年で導入し,音声英語の素地を作るとともに,協同学習を通しての課題作品作りに慣れさせ,社会科,理科(中級,上級)を5,6年生で導入し,文構造の素地と共に,認知的な力をさらに養成する。(3) CLILの指導法や教材,そして評価法のアーカイブを作る。欧州でのCLILを支えているのは,指導法,教材,評価法のネット上のアーカイブである。教員は無料でアクセスできる。本研究ではそのような大規模なアーカイブを作成することは困難であるが,Facebook等を使って,CLIL教員が無料でアクセスでき,使用し評価したりコメントしたり,実践のアップが可能なアーカイブを作成し,運営し,将来大規模なアーカイブを作成するためのデータを収集する。(1)の評価法については,樫本洋子が行っている文字認識テストの開発が中心である。それ以外は,CLILの教材ができない段階では無理なので,順当と言える。(2)についても,教材ができていないと難しいので,この研究の着手はこれからである。一番進んでいるのが,(3)であり,阿部志乃が作成した教材を公開できる用意はできているが,アーカイブをどのネットにどのようにおくかについて検討をしている。以上全体的には順調と言える。大きな研究成果としては,CLILを利用したアルファベットの指導法の開発,そして,小学校英語教育関係者の疑問を調べだしたことである。1.CLILを利用したアルファベット指導法の開発について。新しい学習指導要領に文字指導が加えられることになったので,英語学習の基盤能力であるローマ字の識字指導について研究をした。

すると,現行の学習指導要領では,アルファベットの習熟は,国語科での領域で,日本語の一環として行われていることが分かった。しかし,アルファベットの指導時間は,わずか4時間程度で,習熟させるのに十分とは言えないこともわかった。そこで,指導時間数を増やすために,現行の国語科のローマ字指導の時間に加え,他教科である図工と書写を連携させたCLIL指導法により,時数を確保し,それぞれの教科の特性を生かし,通常の倍の合計8時間でのアルファベットの指導を実践し,体感覚的にアルファベットを指導する方法を開発した。そしてその実践は,子どもたちの文字学習への不安を軽減し,積極的に文字を習得しようとする姿勢に繋げることができた。この実践は,記録に残したので,多くの小学校教師の参考になるであろう。2.小学校英語教育関係者とコミュニケーションをとっていると,外国語教育では,当たり前のことが,当たり前になっていないことに気づいた。例えば,品詞の指導法についてだが,英語教育の専門家は,8品詞論であるが,小学校では,主語+述語という日本語文法が主流であり,8品詞論より日本語の品詞論の方になじんでいることがわかった。そのような小学校教育を踏まえた上での英語教育を実践しないといけないが,小学校教育の現場には,英語教育の専門家がいないので,多くの問題が未解決のままほおっておかれているのではないかと考え,小学校の先生や児童から,未解決になっているのではないかという疑問を集めて,その回答集を作ることにした。研究は計画に従い,外国語学習の基本であるアルファベットの指導法,児童が外国語を学びたいと思う意欲を持つための動機づけの研究,そして,児童の能力や関心を評価する方法の研究と順調に推移している。いくつかの教案も作成し,協同保管庫であるドロップボックスに格納し,公開する準備を整えつつある。しかし,研究を進めているうちに,小学校の外国語(活動)において,教師・児童ともに英語そのものや学習法、指導法に関して大小の疑問が解決されないままになっていることが判明した。その疑問を解決しないと,外国語活動そのものの推進に大きな支障をきたすことが予想されるために,本研究チームは,その解決を考えることに焦点を当てた。そこで,2017年9月から児童や小学校教師に調査紙調査およびインタビューを実施し,英語(指導・学習)に関する疑問を収集した。2018年2月現在、疑問総数は125件に達した。教師目線の疑問と児童目線の疑問に大別し,内容を分析した結果,英語学習,文字,発音,文法,評価,言語そのものへの疑問と分類できた。これらについて研究チームで協議して回答を提案することによって,1教師の英語教育への負担感や不安感を軽減すること,2教師に、英語の授業作りに有益な視点や情報を提供し,英語教育への意識・意欲の向上を図ることを目指した。研究目的の(1)「英語学習初期に,学習者の英語学習の動機づけと学習者の認知能力を高めるCLIL(教科内容言語統合型学習)の日本への文脈化を図ることである」に対してだが,小学校で最初のアルファベット指導が,学習指導要領上,外国語での指導ではなく,国語科でのローマ字指導であり,しかも,指導時間が4時間程度で大文字と小文字の学習を終えるようにくまれているので,時間が大幅に不足し,ほとんどの児童が,ローマ字を未消化である現実が明らかになった。
ボロンドープバッキーボウルの合成

本研究ではホウ素元素を含む曲面分子の合成を目指す。ホウ素元素は電子受容性やフッ素との親和性を示し、分子に組み込むことで優れた電子材料の創出に繋がる。曲面構造をもつ分子に組み込むことで、電子受容性を示す新たな炭素材料の創出が期待できる。さらに、電極や発光材料への応用が期待されるホウ素ドープ型の炭素材料におけるホウ素の役割の解明に繋がり、性能の更なる向上の手がかりになると期待できる。まずは、ホウ素元素を分子の骨格に組み込む手法を開発し、その上で分子を歪め、目的のホウ素含有曲面分子の合成を目指す。
非漢字圏日本語学習者による漢字語の意味の推測過程についての縦断的研究

平成1920年度に行った非漢字系日本語学習者に対する漢字語の意味推測調査結果について再分析を行った。1.意味推測課題に使用する漢字語彙の再検討1)意味の透明性(transparency)の問題:漢字語彙の語構成の明確さの問題と,漢字語彙の意味の透明性の問題を区別するため,先行研究の検討を行った。2)1)をもとに,日本語母語話者(成人)を調査対象として,2字の漢字語彙の意味の透明性の高低を数値化するための調査実施の必要性を指摘した。(なお,日本人を対象とした意味の透明性の数値化調査については,平成22年度からの新規科研を申請,採択)3)非漢字系日本語学習者へのインタビュー調査の中から,意味の透明性が低く,意味推測の間違いが起こりやすい漢字語彙を収集した。2.意味推測課題遂行中に使用する統語情報の活用についての記述・分析。インタビュー調査中の学習者の内省報告から,漢字語彙の意味推測に失敗した事例,成功した事例を収集し,それぞれについて,失敗の原因,成功の理由を統語情報との関係から分析を行った。その結果,「漢字語動詞に挟まれたひらがなを手がかりに品詞を特定すること」「助詞と動詞の組み合わせから,助詞の前に来る単語の意味の範囲を限定すること」「複数の用法を持つ助詞について,前後の単語からその用法を特定すること」などが成功の要因として確認された。これらの結果については,論文にまとめ,福井大学留学生センター紀要(第5号)に投稿している。日本語学習者の読解過程における未知語(特に漢字語)の意味推測に関する文献を収集し、研究の動向をまとめた。また、非漢字圏日本語学習者計6名(中級以上)を被調査者として意味推測のストラテジー調査を行った。調査材料150200字程度の日本語の文章。調査方法個別調査。約4ケ月に渡り約2週間ごとに実施。概要は次の通り。(1)内容理解のための黙読。(2)漢字語の読み確認(音読)。(3)1文ずつ意味を説明させる(日本語か英語)。調査者は適宜、漢字語の意味を確認し、なぜそう考えたか説明させる。(4)文章中の未知語を報告させる。(5)調査者が単語・文章について解説。【結果の考察】漢字の読みの誤り漢字を読み誤ったものの中で、その要因が推測できるものに次の3タイプが挙げられた。(1)音訓の間違い、(2)関連語彙による影響、(3)字形の誤認識(3)のタイプの読み誤りは、意味推測の失敗にもつたながるものであった。(2)(3)は、特に日本語力が低い学習者によく見られた。漢字語の意味推測の失敗失敗の要因として考えられるのは(1)字形の誤認識(2)漢字を1字1字分析しその組み合わせからの推測が不可能(3)漢字を1字1字分析しその組み合わせから誤推測(4)1つの漢字からの誤推測(5)音からの誤推測(6)漢字語の切れ目の間違い(2)(4)は漢字に依存しすぎた意味推測が誤った意味推測につながったものと言える。日本語力の低い学習者は、身近な漢字語彙とすぐに結びつけるため、誤った意味推測に陥る場合があることが示唆された。さらに、(2)(4)によって導き出された漢字語の意味を文脈情報と無理に結びつけることで、誤った推測が強化されていることが示された。文脈情報の活用によって語に依存した意味推測を検討・修正するのではなく、逆に文章が曲げられてしまうことが、特に日本語力の低い学習者で観察された。その1つの要因として、構文の分析的な読みが行われていないことがうかがわれた。平成19年度に行った予備調査の結果をふまえ、引き続き非漢字圏日本語学習者計4名(中級以上)を被調査者として意味推測のストラテジー調査を行った。調査材料150200字程度の日本語の文章と漢字語の意味推測課題シート。調査方法個別調査。約4ヶ月に渡り約2週間ごとに実施。概要は次の通り。(1)漢字語の既知未知の判断と意味推測課題シート完成。(2)文章の内容理解のための黙読。(3)漢字語の読み確認(音読)。(4)1文ずつ意味を説明(日本語か英語)。(5)(1)の漢字語について文章読解後の意味の変化を報告。(6)文章中の未知語を報告。(7)調査者が単語・文章について解説。【結果と考察】語構成と意味推測意味推測の成功には、漢字語の語構成が明確なことが影響していることが示唆された。また、意味推測の失敗の事例から、誤った推測であっても何らかの推測が可能となるには語構成が明確であることが必要なことが示された。この語構成の透明度は単語によって大きく異なっており、同じ語構成を持つ単語であっても、透明度が低くなれば漢字自体の難易度にかかわらず意味推測が困難になることが示された(例:君臨)。動詞の多義性と意味推測同一の漢字が複数の意味・用法を有する場合、意味推測にどれが使われるかによって、推測の成功不成功が大きく影響される。特に、「接辞」の用法は、上級学習者であっても推測困難であることが示された(例:殺到)。

漢字の使用頻度と意味推測個々の漢字が漢字語(2字熟語)を構成する場合、左(前)に使われる頻度と右(後ろ)に使われる頻度は漢字ごとに異なる。漢字語の意味推測に、当該漢字を構成する漢字の左右の位置の頻度が関わる可能性、すなわち、使用頻度の高い位置に使われているほうが、意味推測が成功する可能性が示唆された。平成1920年度に行った非漢字系日本語学習者に対する漢字語の意味推測調査結果について再分析を行った。1.意味推測課題に使用する漢字語彙の再検討1)意味の透明性(transparency)の問題:漢字語彙の語構成の明確さの問題と,漢字語彙の意味の透明性の問題を区別するため,先行研究の検討を行った。2)1)をもとに,日本語母語話者(成人)を調査対象として,2字の漢字語彙の意味の透明性の高低を数値化するための調査実施の必要性を指摘した。(なお,日本人を対象とした意味の透明性の数値化調査については,平成22年度からの新規科研を申請,採択)3)非漢字系日本語学習者へのインタビュー調査の中から,意味の透明性が低く,意味推測の間違いが起こりやすい漢字語彙を収集した。2.意味推測課題遂行中に使用する統語情報の活用についての記述・分析。インタビュー調査中の学習者の内省報告から,漢字語彙の意味推測に失敗した事例,成功した事例を収集し,それぞれについて,失敗の原因,成功の理由を統語情報との関係から分析を行った。その結果,「漢字語動詞に挟まれたひらがなを手がかりに品詞を特定すること」「助詞と動詞の組み合わせから,助詞の前に来る単語の意味の範囲を限定すること」「複数の用法を持つ助詞について,前後の単語からその用法を特定すること」などが成功の要因として確認された。これらの結果については,論文にまとめ,福井大学留学生センター紀要(第5号)に投稿している。
空間情報データベース及びインターネットによる各国の文化財保護システムに関する研究

初年度に引き続き、各国の文化財保護に関わる機関についての情報収集を行った。情報収集は文献、インターネットおよび昨年度に質問項目を検討したアンケートの手法を用いる。アンケート調査については、機関に直接郵送して行うものと、研究代表者の所属する機関の研究者に対して、訪問先の機関に関して実施するものとの2本立てであった。また、出張や研修事業の機会をとらえて、来訪した外国人専門家に対してもアンケート調査を行うとともに、出張先(イギリス等)での専門家への聞き取り調査を行った。初年度に引き続き、地理情報解析ソフトウェアを用いて空間情報データベースを作成した。整理した情報は地理情報データ公開用ソフトウェア(Internet Map Server)を用いてインターネット上に公開し、全世界からデータベースの閲覧を可能にするものであった。データ公開用のサーバは所属機関に既存のものを用いた。また、文化財保護に対する空間情報データベースの利用に関して、関連分野の学会(日本文化財科学会およびその他の研究会で発表)で研究発表を実施するとともに、研究成果を学会誌「考古学と自然科学」に投稿した。これらは、日本および世界の文化財の地震危険度に関するもので、昨年度作成したデータベースによる研究成果である。さらに、研究結果をインターネットに接続できない環境でも参照可能にするため、本研究で得られる成果の全てを一般のパソコンに必ずインストールされているブラウザソフトのみで閲覧可能なCD-Rを作成するとともに、印刷物も別途作成した。本年度はまず、インターネットおよび文献を用いて、世界各国・地域の文化財保護に関わる機関についての情報収集を行った。具体的には機関の名称・連絡先・インターネットホームページのURLや業務内容の概要に関する情報である。このとき、同時に、その国や地域が置かれている自然環境(気象、植生、地震の規模や頻度など)に関する情報についても収集した。その上で、各国の文化財保存に関わる機関へ郵送するアンケート調査の形式を検討した。アンケートの内蓉は主として文化財保護や文化財の利月1に携わる機関に関するもので,省庁や民間機関の名称や規模、業務内容および研究代表者が所属する機関に対する要望などという質問項目とした。また、日本の国宝文化財(建造物、美術工芸品収蔵機関)の位置情報を含めたデータベースを作成し、活断層データベースと組み合わせることにより国宝文化財が活断層によって引き起こされる地震の被害を受ける危険度についての地理情報データベースを作成し、今後、外国の文化財および文化財保護関連機関についてのデータベースを作成するための手がかりとした。同様に、研究代表者が所属する部局の研究者を対象として、出張先の文化財保護関連機関についての調査票を作成し、中国、韓国などについてのデータを収集した。出張先機関に関するアンケート調査は、今後は所属研究機関全体を対象として協力を仰ぐ予定になっている。ICCROMなどの文化財保護関連国際機関が作成しているデータベースについて、データベース担当者による論文などから情報収集を実施した。