hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
わが国における韓国人移民のがん疫学研究

ソウルおよびプサンの献血者、大阪の献血者、肝機能正常の病院患者(大阪の在日韓国朝鮮人)、および福岡在住の一般の在日韓国朝鮮人のHCV Genotypeの検索を行った。肝疾患患者において観察された分布と同様の結果が得られた。韓国ではIII型がやや優勢で、大阪の日本人と在日韓国朝鮮人ではII型が圧倒的に優勢であった。福岡在住の在日韓国朝鮮人では福岡の肝疾患患者と同様に、大阪よりIII型が多い傾向にあった。韓国では日本に比べてII型が少なく、HCVと肝がんリスクとの関連性が韓国では弱いことからもHCV Genotype II型が肝がん発生により密接に関与しているのではないかと考えられる。そこで、HCV Genotypeと肝がんリスクの関係を明らかにするために、大阪府立成人病センターをはじめとする多施設の病院患者を対象として患者対照研究を実施した。その結果、HCV Genotype II型の感染はIII型およびIV型の感染に比べて肝硬変および肝がんリスクが約2倍高いことを認めた。(4)CYP2E1 Genotypeの分布の比較、およびCYP2E1 Genotypeと肝がんリスクの検討CYP2E1はHepatocarcinogenであるN-nitrosodimethylamineを代謝する酵素であり、長期間飲酒した場合、CYP2E1 Genotypeの違いにより、肝がんリスクが異なることが考えられる。そこで、ソウル大学病院と福岡大学病院の肝がん患者のCYP2E1 Genotypeの比較をするとともに、CYP2E1 Genotypeと肝がんリスクについても検討した。肝がん患者のCYP2E1 Genotypeの分布は日本と韓国の間に大きな違いはなかった。また、患者対照研究の結果、Genotype c1/c1の肝がん発がんのリスクはGenotype c1/c2およびc2/c2と比べて若干高かったが、有意ではなかった。以上より、在日韓国朝鮮人の肝がんリスクの高まりは高いHCV感染率が主要な原因であるが、彼らのHCV GenotypeがII型であることも肝がんリスクをより高める方向に働いたものと考えられた。1.HCV抗体陽性の慢性肝炎,肝硬変,及び肝がん患者のHCV genotypeの調査HCV Antibody Positiveの慢性肝炎,肝硬変,及び肝がん患者のHCV genotypeの検査し,韓国人患者(91名)では1型が1%,2型が41%,3型が43%,2+3型が13%,4型が2%,在日韓国朝鮮人患者(74名)では2型が77%,3型が16%,2+3型が5%,4型が1%,大阪の日本人患者(36名)では2型が86%,3型が14%,福岡の日本人患者(410名)では2型が66%,3型が23%,4型が10%であった。韓国人患者と日本人患者ではHCV genotypeが大きく異なっていた。在日韓国朝鮮人患者のHCV genotypeは日本人患者のそれに類似していた。2.HCV抗体陽性の献血者あるいは一般住民のHCV genotypeの調査ソウル,福岡,大阪において,献血者あるいは一般住民のHCV genotypeの検査を行った。
大腸癌細胞の悪性進展における中胚葉分化制御遺伝子Eomesの役割

8種類のヒト大腸癌細胞株(SW48,DLD-1,HT29,HCT116,LoVo, SW620,SW480,SW837)において、中胚葉分化制御遺伝子Eomes(Tbr-2)の発現と細胞形態や細胞機能との相関から、Eomesがヒト大腸癌における悪性進展に関わることを示唆する観察結果を得た。そこで、Eomesの全長cDNAをヒト大腸癌細胞株SW480から分離し、Eomes発現(-)のヒト大腸癌細胞株(HT29,SW48)に強制発現させ、上皮/間充織変換の誘導を形態的に検討した。外来性Eomesタンパクは核に局在し、転写制御タンパクとしての機能を発揮し得ると期待され、実際にHT29細胞において形態的な上皮/間充織変換の誘導を観察することができた。(前年度までの実験では上皮/間充織変換の誘導を観察できなかったが、今年度、実験方法を変えることによりポジティブデータを得ることができた。)また、移動浸潤能などの機能的アッセイを行うべく、3種類の細胞株でstable cloneの分離を2回以上試みたが分離することができなかった。中胚葉分化を制御するEomes以外の転写因子であるSlug (Snail2),SnaH (Snail1)は癌の悪性化進展に関わることが既に報告されている。これらの発現を8種類のヒト大腸癌細胞株で調べたところ、SnaHはEomesの発現とは無関係に全ての細胞株において発現していた。SlugはEomes発現(+)細胞株5種類のうち4種類(HCT116,LoVo, SW620,SW480)で発現していたのに対して、Eomes発現(-)細胞株では3種類のうち1種類(DLD-1)でしか発現していなかった。正常胚発生過程においてEomesはこれらの転写因子よりも初期に発現を開始するので、Eomesがこれらの転写因子の上位で機能しているかどうかを検討した。Eomes発現(-)/Slug発現(-)細胞(HT29,SW48)においてEomesの強制発現によりSlugの発現が誘導され、HT-29では細胞間のE-cadherinが減少する傾向があった。これらの結果から、大腸癌細胞株において、EomesはSlugを介して悪性化進展に関与していることが示唆された。我々は、ヒト成体では脳でしか発現していないとされている中胚葉誘導制御遺伝子Eomes(Tbr-2)が、in vitroで線維芽細胞様形態を示すヒト大腸癌細胞株で発現していることを見いだし、ヒト大腸癌細胞株から変異型Eomes(exon5と6の間に57bpの挿入配列がある)の全長cDNAを分離した。変異型Eomesは実際にヒト大腸癌組織でも発現していた。ヒト正常大腸組織でのEomesの発現を調べたところ、意外にも正常組織でも発現していたが、全て57bpの挿入のある型のEomesが発現しており、57bpの挿入のあるEomesの配列が実際には正しい配列であると考えられた。

このEomesの全長cDNAをクローニングしXpressタグ付きの発現ベクターに組込み、Eomesを発現していない大腸癌細胞株(HT29,SW48,SW837)および正常上皮細胞株(MDCK)に強制過剰発現させ、線維芽細胞様への形態変化を検討した。全ての細胞種で外来性Eomesタンパクは核に局在し、転写制御タンパクとしての機能を発現しうると推測されたが線維芽細胞様への形態変化は観察されなかった。細胞形態を指標としたin vitro培養系でのアッセイでは大腸癌悪性化進展におけるEomesの関与を示すことはできなかった。現在、stable発現系を用いてin vivoでの悪性進展との関わりを検討するためにEomes安定発現細胞株を分離しつつある。一方、成体では脳でしか発現していないとされているEomesが正常大腸組織でも発現していたことはきわめて興味深い発見であった。大腸は「第二の脳」とも呼ばれる器官であり、Eomesは癌の悪性化進展とは別に、大腸の神経系の構造や機能にも関わっているのかもしれない。in situ hybridizationによりEomes発現細胞を同定することにより、この点に関しても検討を加えつつある。8種類のヒト大腸癌細胞株において、中胚葉誘導制御遺伝子Eomes (Tbr-2)の発現と細胞形態や細胞機能との相関から、Eomesがヒト大腸癌における悪性進展に関わることを示唆する観察結果を得た。そこで、Eomesの全長cDNAをヒト大腸癌細胞株から分離し、Eomes発現(-)のヒト大腸癌細胞株(HT29,SW48,SW837)に強制過剰発現させ、上皮/間充織変換の誘導を形態的に検討した。全ての細胞株で外来性Eomesタンパクは核に局在し、転写制御タンパクとしての機能を発揮し得ると期待され、実際にHT29細胞において形態的な上皮/間充織変換の誘導を観察することができた。(前年度までの実験では上皮/間充織変換の誘導を観察できなかったが、今年度、実験方法を変えることによりポジティブデータを得ることができた。)また、移動浸潤能などの機能的アッセイを行うべく、3種類の細胞株でstable cloneの分離を2回以上試みたが分離することができなかった。中胚葉分化を制御するEomes以外の転写因子であるSlug,SnaHは癌の悪性化進展に関わることが既に報告されている。これらの発現を8種類のヒト大腸癌細胞株で調べたところ、SnaHはEomesの発現とは無関係に全ての細胞株において発現していた。SlugはEomes発現(+)細胞株5種類のうち4種類で発現していたのに対して、Eomes発現(-)細胞株では3種類のうち1種類でしか発現していなかった。正常胚発生過程においてEomesはこれらの転写因子よりも初期に発現を開始するので、Eomesがこれらの転写因子の上位で機能しているかどうかを検討した。Eomes発現(-)/Slug発現(-)細胞(HT29)においてEomesの強制発現によりSlugの発現が誘導されることがわかった。これらの結果から、大腸癌細胞株において、EomesはSlugを介して悪性化進展に関与していることが明らかとなった。
プロテオグリカン、PG-Mが示す抗-細胞接着活性のシグナル伝達機構

これまでの実験からアネキシンVIを発現する細胞、およびアネキシンVIを強制発現させたトランスフォーマントはコンドロイチン硫酸鎖と特異的に結合すること、アネキシンVIが細胞表面に存在することより、アネキシンVIがコンドロイチン硫酸鎖のレセプター様分子として機能することを報告してきた。しかし、これまではアネキシンVIとコンドロイチン硫酸鎖が直接結合していることを調べることが出来なかった。そこでBead法を用い、コンドロイチン硫酸鎖とアネキシンVIが直接結合しうるかを検討した。フィブロネクチンをコートしたBeadではインテグリンの他、細胞内情報伝達に関わる様々な分子も集積したが、コンドロイチン硫酸プロテオグリカンPG-MをコートしたBeadには予想に反し、レセプターとして機能すると考えたアネキシンVIの集積を観察察することが出来なかった。元々、コンドロイチン硫酸鎖とアネキシンVIの結合力は弱いため、この手法では解析することが困難であるのかもしれない。またコンドロイチン硫酸鎖が示す抗-細胞接着を打ち消す薬剤を探すため、種々のキナーゼの阻害剤(HA1004,KT5823,KT5926、Calphostin C,PMA,Bombesin,Genistein)、細胞増殖因子(EGF,bFGF)、細胞骨格に影響を与えるLPAなどを用いて検討したが、いずれも影響がなかった。このことはコンドロイチン硫酸鎖が示す抗-細胞接着活性は細胞内情報伝達に影響を与えるというより、むしろ細胞膜の状態を変えることで細胞接着を阻害することを示唆しているのかもしれない。現在、コンドロイチン硫酸鎖とアネキシンVIが直接結合しているかどうかを検討するため、光架橋剤やGFPを用いた手法で検討中である。これまで、in vitroの系でコンドロイチン硫酸鎖に結合するタンパク質として同定されたアネキシンVIが細胞レベルにおいてコンドロイチン硫酸鎖の結合分子として機能するかどうかを検討するためアネキシンVIを欠損してる細胞A431細胞にヒトアネキシンVI遺伝子を導入し、得られたクローンについて解析を行った。アネキシンVIを強制発現させたクローンはその発現量に比例してコンドロイチン硫酸鎖に結合できるようになった。さらにアネキシンVIをN末側、C末側のドメインに分けたdeletion mutantを作製し、細胞に導入して得られたクローンではコンドロイチン硫酸鎖に対する結合がほとんど見られなかったことから細胞がコンドロイチン硫酸鎖に結合するためにはアネキシンVIの全体を発現しなければならないこともわかった。また、通常アネキシンファミリーに属する分子は細胞内タンパク質として知られているが、細胞膜表面に存在するとの報告もある。そこで細胞表面にアネキシンVIが存在するかどうかをFACSを用い調べた。元々アネキシンVIを発現してる細胞IMR90を用い、調べたところ、細胞膜表面上にアネキシンVIが存在することが確認された。また、このことはA431細胞にアネキシンVIを強制発現させたクローンでも確認できた。今後の計画としてはアネキシンVIがコンドロイチン硫酸鎖を認識し結合した後、どのような機構により細胞接着を抑制するのかということに関してBead法を用い、そこに集積する分子を検討する。さらに、コンドロイチン硫酸鎖に結合する分子と報告のあるアネキシンIVについても細胞レベルでその発現量を変化させ、細胞レベルにおいてコンドロイチン硫酸鎖に対する結合分子として機能するかどうかについて検討する。
受容体画像化定量システムを利用した神経伝達物質受容体研究方法の開発

神経伝達物質受容体という機能タンパク質の中枢神経における生成、機能的成熟および細胞レベルでの解剖学的発現部位の同定のために、(1)定量的受容体オートラジオグラフィー法(受容体リガンド結合活性の局在と、その生理的、病態的変化)、(2)定量的放射免疫組織化学法(受容体タンパクの最終局在部位と、タンパク量)、(3)in situハイブリダイゼーション組織化学法(受容体タンパク産生部位の同定とmRNA発現量)を一体として組み合わせた実験システムを完成させることに努力した。以上、本定量システムの神経伝達物質受容体研究における有用性が明らかになった。神経伝達物質受容体という機能タンパク質の中枢神経系における生成、機能的成熟および細胞レベルでの解剖学的発現部位の同定のために、(1)定量的受容体オートラジオグラフィー法(受容体リガンド結合活性の局在と、その生理的、病態的変化)、(2)定量的放射免疫組織化学法(受容体タンパクの最終局在部位と、タンパク量)、(3)in situハイブリダイゼーション組織化学法(受容体タンパク産生部位の同定とmRNA発現量)を一体として組み合わせた実験システムを完成させることに努力した。今年度、そのシステムの一部完成をみて、ラット下垂体、延髄孤束核におけるエンドセリンET_A型とET_B型受容体の発現と特性、ラット胎盤におけるET_A型とET_B型受容体の機能的成熟と、それぞれの発現部位の同定を観察し得た。(1)定量的受容体オートラジオグラフィー法、(2)定量的放射免疫組織化学法、(3)in situハイブリダイゼーション組織化学法の三つの技法を組合せた受容体画像化定量システムを用いて、ラット脳内エンドセリン受容体について検索した。リガンド結合活性は、海馬錐体細胞層にはET_A、ET_Bともに全く存在せず、CA1上昇層にET_A受容体活性を認めた。小脳ではPurkinje細胞層にET_B活性を認めた。受容体オートラジオグラム上、海馬錐体細胞層は帯状の空白領域として観察されるのに対して、小脳Purkinje細胞層は帯状の高密度黒化領域として視認され対照的であった。^<35>S標識cRNAプローブを用いたin situ hybridization法では、ET_A mRNAが海馬錐体細胞層神経細胞体に認められ、上昇層には存在しなかった。小脳Purkinje細胞層では高密度なET_B mRNAがグリア細胞(Bergmann細胞)に観察され、Pukinje神経細胞体には認められなかった。
就労妊婦のワーク・ライフ・バランス支援を目的とした看護モデル構築に関する研究

今後ますます増加する就労妊婦の仕事と妊娠・出産・育児の両立支援を支えるため、妊娠中の母親学級受講率と職業との関連検討、医療機関および行政機関における就労妊婦向けの母親学級の実態調査を実施した。その結果、就労妊婦は75%に達しており、母親学級を含め妊婦への支援に際して就労の視点を持つことの重要性が示された。母親学級の受講率は76.5%であり、特に医療機関主催の教室受講率は高かった。医療機関と行政機関では、プログラムの目的や内容に違いがあること、就労妊婦への対応や重点が異なることが明らかとなった。就労妊婦向けのプログラムは共働きカップルのWLB支援に貢献する一方、実施上の困難も明らかとなった。平成25年度は、就労妊婦を対象とした母親学級(または両親学級)に関する文献検討および、次年度に向けて量的調査・質的調査の準備を実施した。母親学級(両親学級)に関する文献として、市町村の保健センター等で保健師が主体的に実施するものと医療機関において助産師が中心になって実施するものに大別された。行政では妊婦同士のネットワーク構築や父親を巻き込んだ子育て支援を目的としたプログラムの工夫、、医療機関では、より安全で前向きな出産を迎えられるようなプログラムの工夫の報告が多かった。しかし、これらは参加した妊婦を対象とした調査にとどまっており、就労のために受講できなかった妊婦がどのくらいいるかを明らかにした知見は見当たらなかった。また、就労妊婦に関する報告もほとんどなく、唯一、助産師外来を持つ医療機関において、就労妊婦は集団教育である母親学級への参加は難しいため、個別対応にとどまっており、今後の課題であると報告のみであった。この結果を受けて、平成26年度には政令指定都市N市の協力を得て、出産後半年以内の母親を対象に母親学級の受講状況とそのニーズ、および現在の子育て状況・心理状況に関する大規模量的調査を実施することとした。その準備として、N市が実施している共働き夫婦を対象とした妊娠準備学級に研究者も参加している。また、N市および近隣で母親学級を実施している医療機関において、参与観察とインタビュー調査を実施するための調整を実施した。平成26年度は、アンケート調査の具体的な項目の検討を行い、調査用紙(案)を作成した。共同研究者や対象行政担当者とともに内容の妥当性の検討、調整を図った。さらに、行政が実施する妊娠準備学級の実施状況をヒアリングし、インタビュー・参与観察を行う自治体の選定を行った。また、母親学級・両親学級を実施している名古屋市および近郊の医療機関に対して、本家級の概要を説明し、研究協力を募った。行政および医療機関におけるこれらの参与観察とインタビュー調査に向けて、院生等の研究協力候補者に質的看護研究に必要なインタビュー方法のトレーニングを実施した。上記、3つの調査に関して学内の倫理審査委員会への申請準備(倫理セミナー受講等)を行った。調査協力予定のA市子育て支援部担当者と調整し、出産後半年以内の母親を対象とした大規模アンケート調査用紙を作成した。また、研究1(アンケート調査)および研究2(母親学級を企画・実施している医療機関および自治体の保健師・助産師を対象としたインタビュー・参与観察調査)について、学内の倫理委員会に研究計画を申請し実施承認を得た。実施にあたりアンケート実施予定のA市より、他の調査との調整の結果アンケート実施を2016年度に遅らせてほしいとの申し出があり、研究期間を1年延長することとした。その後さらに実施を遅らせてほしいとの申し出があったが、検討の結果、2016年度内に確実に実施可能な自治体を新たに探すこととした。【研究1(アンケート調査)】新たに協力自治体をリクルートし、中核市B市、政令指定都市C市から実施協力が得られることになった。A市を対象として当初作成したアンケート(8ページ)を、B市・C市の要望に基づき、4ページの短縮版に修正し、また配布・回収方法も協力自治体の要望に応じて修正したため、学内の倫理委員会に計画修正を申請中である。【研究2(母親学級のインタビュー&参与観察)】アンケート調査に協力してくれた自治体の母親学級担当者、さらに近隣の分娩を取り扱っている医療機関にインタビュー・参与観察調査への協力を依頼した。2016年59月の調査実施に向け、それぞれの機関にインタビューする研究協力者に対し、学内でインタビューの演習を行った。当初、大規模アンケート実施予定だった自治体において、他の優先的な調査等が多数入り、結果的に本研究の調査実施が遅れた。1年間研究期間を延長することで対応予定だったが、それも送られる見込となり、最終的に調査フィールドの選定のやり直しが必要となった。新たなフィールドを確保できたが、そのフィールドの希望に応じてアンケートの内容等も修正が必要となったため、倫理委員会への計画修正が必要となり実施が遅れている。【研究1】母親学級受講率と実態および職業との関連検討: 2つの市の協力を得て、34ケ月乳児健診の母親を対象に無記名自記式調査票1,458を配布した(回収率23.9%)。母親学級受講率は76.5%、医療機関主催64.9%、行政主催29.1%であった。受講率は、出産回数が少ないほど、学歴が高いほど、職場に母親学級参加への配慮があるほど高かった。職業の有無、職種・職業形態と母親学級受講率には有意な関連はなかった。受講できなかった教室は行政機関主催が63.0%と最も多かった。【研究2】医療機関における母親学級の就労妊婦への対応: 3病院を対象に、教室の参与観察および担当助産師への半構造化面接を実施した。

助産師は就労妊婦の妊娠中出産までの身体変化とその対応、出産準備やトラブル出現時の対応など身体面の情報提供を中心に行っており、仕事関連のニーズや困りごとへの認識は低かった。切迫流早産、育児時間の少なさ、早期復帰時の母乳継続などの問題は認識していたが、職場への具体的な対応や助言は困難であり充分な保健指導が出来ていないと感じていた。就労妊婦への対応は、病院内の看護師向けなどごく一部を除き個別の保健指導で実施されており、健康問題が起きてからの対処に留まっていた。【研究3】行政機関(地域)における母親学級の就労妊婦への対応:就労妊婦対象の教室を実施している自治体をWeb上で検索し、5自治体の担当者へのインタビュー調査と教室の参与観察を実施した。教室の担当者は保健師または助産師で、主催機関や担当職種によってプログラム内容や関わる職種に違いが見られた。実施に至った背景には、近年の社会情勢、共働きカップル特有のニーズや問題点があり、教室受講により共働きカップルのWLBが促進される一方で、運用面と多様なニーズに応えることへの困難、充実したプログラムには多職種多機関の連携の必要性が示された。今後ますます増加する就労妊婦の仕事と妊娠・出産・育児の両立支援を支えるため、妊娠中の母親学級受講率と職業との関連検討、医療機関および行政機関における就労妊婦向けの母親学級の実態調査を実施した。その結果、就労妊婦は75%に達しており、母親学級を含め妊婦への支援に際して就労の視点を持つことの重要性が示された。母親学級の受講率は76.5%であり、特に医療機関主催の教室受講率は高かった。医療機関と行政機関では、プログラムの目的や内容に違いがあること、就労妊婦への対応や重点が異なることが明らかとなった。就労妊婦向けのプログラムは共働きカップルのWLB支援に貢献する一方、実施上の困難も明らかとなった。アンケート調査の実施に関して、対象自治体の了解を得るために、入念な調査票の作り込みと倫理的配慮、関係者への説明に時間を要している。また、インタビュー調査については複数の研究者による方が妥当性があると考えられ、研究者・分担研究者だけでなく、研究協力者を募ることとなった。協力者へのトレーニングに時間が必要となった。【研究1】2016年4月現在、新たなフィールドが選定でき、修正したアンケート調査に関して学内の倫理委員会へ計画修正申請を行っている。B中核市で約600名、C政令都市で約1000名の出産3ケ月後の母親を対象としたアンケートを予定しており、当初より配布数は半分程度になる見込である。【研究2】医療機関と自治体への調査は共同研究者と研究責任者がそれぞれ担当し、対象機関からの承認を受けている。インタビュー・参与観察には研究協力者も交えるため、合同で事前演習と内容調整を行っている。59月にそれぞれ35機関に調査に行き、その後質的分析を協働で行う。2017年3月に研究1研究2の成果をまとめて報告書を作成し、関係者を対象とした報告会を行う予定である。地域看護、産業看護、女性の健康今年は、3つの調査を並行して進める。
超高真空中の微小物体凝着面における「転がり抵抗」現象の解明

電子機器の小型化・高密度化がますます進展するにつれて、100μm以下、いわゆるメゾスコピック寸法領域の微小部品操作(ハンドリング)技術の確立が産業界の切実なニーズとして求められるようになってきた。この寸法領域では、他の物体への凝着現象が無視できないため、従来のマクロ世界のロボット工学における手法では、高精度物体操作(位置決め等)は困難を極める。そのため、凝着現象の理解とそれに基づく物体操作手法の確立の重要性が深く認識されるようになってきた。さらに申請者のこれまでの微小物体操作に関する研究成果から、微小物体凝着面における「転がり抵抗」現象の存在とその重要性が認識されるようになり、現象の定性的・定量的分析による解明が必要となってきた。そこで、本研究では、真空環境における転がり抵抗(モーメント)測定装置の製作と実測、および測定結果の解析を行った。測定装置は最大静止転がり抵抗(モーメント)とでも呼ぶべき微小球が転がり始める抵抗(モーメント)の測定を電子顕微鏡画像で観察しながら針状工具の先端で微小球を転がし、転がり始めにおける先端変位を計測することで行った。さらに,転がり抵抗の測定結果にもとづき、凝着力と転がり抵抗を考慮した微小物体操作手法を体系的,定量的に解析した。解析の結果から,電子顕微鏡環境下において高精度に微小物体をPick&Placeできること示し、具体的な手法として偏心押込法(Pick)と接触点剪断法(Place)を提案した。さらに電子顕微鏡下微細作業マニピュレータによる実験によってその提案手法の有効性を系統的に示した。本研究における成果のいくつかは,日本ロボット学会誌20巻3号およびJaurnal of Robotics and Mechatronics Vol.14 No.3に掲載が決定している。測定結果の解析にもとづき、電子顕微鏡環境下において高精度に微小物体をPick&Placeできること示し、具体的な手法を提案した。さらに実験によってその提案手法の有効性を確認した。本研究における成果の一部はすでに昨年の日本機械学会学術講演会にて発表し、現在、日本ロボット学会誌に投稿予定である。
北海道における「限界集落」の維持・再生に関する実証的研究

本研究は、北海道北部地域にある集落を3か所(北海道中川郡音威子府村、増毛郡増毛町、上川郡東川町)選び、1限界集落、2維持集落、3再生・発展集落とし、3者の比較を行うことで、集落の限界化が進行する社会的要因を探求する実態調査を行った。その結果、人口流出を阻止する要因は5万円程度の雇用機会であり、最低生活を維持できる自給経済と、無償の相互援助関係の存在であった。生産性の高い農地は、借り手と買い手がいるため、農業企業が出現し、周辺地域に雇用市場が発生した。また、子育て支援策と団地造成で人口流入が進むことが明らかになった。本研究は、限界集落の維持・再生の社会的条件を探ることを目的とするため、研究の対象を、比較の原点として1現在限界化現象が進行中の「限界集落」、次いで2限界化を食い止め「現状を維持している集落」、さらに3危機を脱し「再生に向かいつつある集落」の3つを選び、それぞれが持つ条件を明らかにすることにした。今年度は、道内最小で、かつ唯一の行政村「音威子府村」を選んだ。村の構成には特徴があり、本来の<農業・酪農業集落>の他に、鉄道分岐点に位置したため旧国鉄従業者、ならびに温泉施設や商店、村立高校教職員や役場職員といった農業以外の住民が居住するいわゆる<市街地>の2地区に大きく二分される。本研究の目的に沿って、前者の「集落」を主要な対象とし、必要に応じて「市街地」住民を取り上げた。調査は、平成25年8月に総勢60名で行われた。調査内容は、所得構成と家計費、社会諸関係、共同作業、相互扶助、購買行動、看護・介護・医療、食生活、教育、精神衛生、生活意識と価値観、自治体行財政を含む生活全般にわたる詳細な実態が明らかにされた。調査には膨大な時間を要したが、<集落>の全戸悉皆調査を完了し、<市街地>についても調査を終了した。これと並行して、教育委員会を通して小・中学校、高校の児童生徒調査、また役場職員の意識調査も行い、音威子府村調査は完了した。現在、収集されたデータシートをもとに各自集計・分析中であるが、配偶者を喪って一人暮らしになった老人が多く、労働意欲もボランティア志望者も少なく、若い年齢層への負担が重い。生活全般にわたって充足しており、定住意識は強く現状満足感を保持しでいる。この本体調査のほかに、今年度は、全道各地の典型事例として3つの自治体(帯広市、下川町、せたな町)を取り上げ、担当者が聞き取り調査を実施し完了している。第2年度における研究の目的は、人口は減少しているものの速度が遅く、集落を維持し存続も可能と思われる集落を対象に悉皆調査を行い、維持・存続の条件をさぐることを目的にした。調査対象は増毛町の漁村「別苅集落」とした。増毛町は漁業を中心として発展したまちであるが、昭和33年以降ニシンが全く捕れなくなったことが衰退の決定的な原因であった。しかし今日までなんとか持ちこたえてきた要因として,いち早い各産業・各業種内での政策転換によって雇用を維持あるいは創出したことが住民の離村をくい止めたとみられる。すなわち、水産加工業においては、ニシンをカナダから輸入することによって、高級食材「かずのこ」の生産を継続し、市場の独占を守ったこと、漁業も養殖漁業、または魚種の転換等の工夫によって息を吹き返したこと、農業の衰退を果樹園の隆盛によって乗り切り主要な産業としたこと、住民が今まで気づかなかった文化的遺産や食の再発見により観光業につなげたこと、退職教員が自主的にガイドや地域の役職を引き受けて、地域の発展に寄与するなどの,実に多角的な努力の結果が「多彩な雇用」の機会を生み出し、住民がこの地に踏みとどまることを可能にしたと思われる。この「季節循環型兼業世帯」の存在を把握することができたのは最大の成果であった。調査は、平成26年9月1日から5日まで22名の調査員・7名の研究者を動員して一斉に行った。悉皆調査を実施した結果、45票を完成させることが出来た。またこの他に、予定していた地域の典型集落調査としては、ニセコ町を完了した。今年度は、「限界集落」・「維持集落」調査をすでに終え、最終年度に当たるので、「発展が見られる集落」として、人口増加が見られる「北海道東川町」を選び、発展に転じた要因を追究する目的で、同町内D地区の悉皆調査を実施した。全道各町村において人口減少が止まらない中で、なぜこの町では人口増加に転じたのかを探るため、前年までの対象集落には見られなかった新たな諸要因を分析した。その結果、住民の中に現在は農業を辞めている「元農家」が多く含まれており、年金と地代で暮らしを維持していた。これが人口流出を防ぎ基礎人口の維持に役立っていた。耕作放棄地とはならず、農地の借り手や買い手があるのは、土地の生産性の高さによっており、この地域の優位性である。加えて、町の子育て支援政策、幼保一元化のいち早い試み、専門学校設立などの教育産業や観光業への支援策、新規参入者の起業支援等、団地造成事業とあいまって隣接する都市人口を呼び込むことに成功したことは、行政の役割もさることながら都市化の要因も大きかった。

しかし、忘れてはならないのは、町の基幹産業である農業の中から、全道第1位を誇るという「農業法人」が育ち、周辺市町一帯に雇用を生み出し、発展の起爆剤となっていることである。定着の不安を抱える「誘致企業・産業」とは異なり、地域に根ざし育ってきた「地場産業」が地域経済の土台を形成し発展していく好例であり、TPP時代の魁を示すものとして注目したい。本研究は、北海道北部地域にある集落を3か所(北海道中川郡音威子府村、増毛郡増毛町、上川郡東川町)選び、1限界集落、2維持集落、3再生・発展集落とし、3者の比較を行うことで、集落の限界化が進行する社会的要因を探求する実態調査を行った。その結果、人口流出を阻止する要因は5万円程度の雇用機会であり、最低生活を維持できる自給経済と、無償の相互援助関係の存在であった。生産性の高い農地は、借り手と買い手がいるため、農業企業が出現し、周辺地域に雇用市場が発生した。また、子育て支援策と団地造成で人口流入が進むことが明らかになった。今年度は、増毛町の別苅集落においてインテンシブな住民調査を行うことを中心課題に設定し、年度内にこれを達成することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会学今年度は、縮小ないし消滅に向かいつつある多くの集落の中にあって再生を果たしつつある東川町を対象にインテンシブな個別訪問調査を行う。この調査は、2年間にわたる調査結果と比較して、再生が可能になった条件は何かを追及するまとめの調査になることから、調査員を含む30名規模の調査組織を編成し戸別調査を実施し、本研究のまとめを行う。今年度は、音威子府村の集落で生活を営んでいる住民に対して、インテンシブな調査を実施することを本研究の中心的な課題に設定し、これを達成することができた。また、全道の消滅並びに特徴的な限界集落調査についても、今年度は研究分担者によって、当初の設定どおり北海道内の3市町村の聴き取り調査を実施することができた。平成26年度に実施した増毛町本調査の報告等について、今年度においても継続して作成するために、それらに要する経費を繰り越した。2年目となる平成26年度は、音威子府村で得られたデータをベースとして、準限界集落を有する増毛町について、インテンシブな調査研究を実施し、この地域が限界集落に転落しないで踏みとどまっている条件を明らかにする。また、最終年度には、縮小ないし消滅に向かいつつある多くの集落の中にあって、再生を果たしつつある東川町を対象に、インテンシブな個別訪問調査を行う。これらの取り組みと並行して、全道の消滅ならびに特徴的な限界集落調査について、北海道内の7市町村の聴き取り調査を実施することを計画している。これらの調査を基礎として、限界集落からの再生・維持の条件を摘出することが本研究の最終的なねらいである。研究組織については、今年度は特に問題を生じていないため、この体制を継続して取り組むことにする。今年度は、増毛町本調査の分析を昨年度に引き続き実施することに加え、現地への報告資料を作成する。また、今年度は最終年度であるので、東川町本調査を含め、増毛町・音威子府村の3町村での調査結果の総括を行い、最終報告書を作成する。平成25年度末に音威子府村調査の現地報告会を開催することを計画し、その費用を計上していたところであるが、実施時期を検討した結果、平成26年度に開催することとなり、その分の旅費・会議費について次年度に繰り越して使用することとした。前述のとおり、今年度に音威子府村での現地報告会を開催する。本繰越額については、研究者および調査を実施した者の移動旅費(宿泊交通費)、会議経費(茶菓を含む)に充てられる。
光生物学における新しい研究方向とその課題

本研究の課題は、まず光生物学の新しい研究方向と課題について討議し、その中から、1992年度に予定される光生物学の国際会議を日本に招致するかどうか、もしそのことが可能とすればその方法,体制などについて調査することであった。我が国には、国際光生物学協会に対応する組織として、日本光生物学協会がある。その委員は、光生物学に関連する13の学会・研究会の代表者である。1986年度の会長は古谷教授で、そのあと伊藤教授が引き継いでいる。また1986年度の委員はすべて、代表者も含めてこの研究課題に参加している。本研究課題にもとづく研究調査は、ほとんどすべて協会に対する問、あるいはその事業として行って来た。まず研究方向と課題については、「光生物学の新しい研究方向と展望」という課題によるシンポジウムを行った。3回の準備の上に立って、シンポジウムの内容及びそれに応しい課題提供者を決定、12月13日(土)京都大学楽友会館においてアメリカ人一人を含む7人の講師によるシンポジウムを行った。約60人が参加し、活溌な討論が行なわれ、所期の目的は達成された。そのときの講演要旨集を別に添える。一方、我が国での国際会議開催の可能性については、初期の段階においてまず、伊藤教授を委員長とする5人より成る小委員会が設けられ、高い見地からの検討がなされた。この委員会からは、国際会議にはある程度前向きに考えてもよいのではないか、という答申が出された。一方この間、国際光生物学協会の方からこの問題についての打診があり、10月25日及び12月12日の二回にわたる研究連絡会議における討論を経て十分に状勢を検討した上で、夏までに決定することとなった。その調査検討のための委員長は京都大学武部啓教授に依頼、受諾された。本代表者及び二人の分担者を含む委員会により、3月中に方針を打ち出す作業を進めている所である。
音声による疲労度の客観的定量評価

音声による脳機能を解析するソフトウエアの改良によって解析に要する時間も短縮化され、1秒ごとに脳機能指数が得られるようになった。今年度は、昨年度に引き続き、音声をこのソフトウエアでカオス解析して得られる脳機能指数が、脳疲労の定量的指標となるかについて、以下の検討を行った。1)医師の診察前後での変動医師1名を対象に、診察の前後での脳機能指数の変動を1ヶ月間にわたり検討した。診察前後では一定の傾向がみられなかったが、診察前が高い場合には低下し、診察前が低い場合には上昇する傾向が見られた。2)車の運転での変動健康成人2名を対象に、長距離ドライブ中の脳機能指数の変動を検討した。1名では、ドライブ開始とともに上昇し、渋滞や休憩とともに低下がみられた。3)夜間電話対応勤務者での変動職業的に一晩中電話を待機している健康成人2名を対象に、脳機能指数の変動を検討した。1名では、対応直後に上昇し、会話中に低下してくる傾向がみられた。4)入浴による変動健康成人1名と子供2名を対象に、食事と入浴前後での脳機能指数の変動を検討した。子供2名において、入浴後には入浴前に比べて低下する傾向がみられた。5)読書などによる変動健康成人6名を対象に、同じプログラムで読書、想起、記名力、計算、運動をしてもらい、その前後での脳機能指数の変動を検討した。唯一、難解な文章の読み上げ時に、その上昇がみられた。疲労度を客観的に定量評価できるかという本研究の目的に対し、30秒間の音声をカオス解析して得られる脳機能指数が、脳疲労の定量的指標となるかについて以下の項目を検討した。日内変動:健常人4名で、休日に1日8回音声採取を行い、脳機能指数の変動を検討した。その結果、CEM100指数(第1リアプノフ指数)には個大差はみられるものの1日を通じてほぼ一定の値であった。しかし、CEM10指数には個人間で差があるものの明らかな変動が見られた。日差変動:健常人4名で、毎朝起床後の同じ時間に14日間音声採取を行い、脳機能指数がどのように変動するかを検討した。その結果、CEM100指数には個人差はみられるものの、曜日を問わずほぼ一定の値を示した。CEM10指数にも曜日による大きな差はみられなかった。運動による変動:健康人20名に60分間エアロビクスを行ってもらい、その前後での脳機能指数の変動を検討した。CEM100指数やCEM10指数には個人差がみられたが、CEM100指数もCEM10指数も前後で大きな差はみられなかった。クレッペリン検査による変動:健康人20名に15分間クレッペリンによる計算を行ってもらい、その前後での脳機能指数の変動を検討した。CEM100指数やCEM10指数には個人差がみられたが、CEM100指数には変動が見られず、CEM10指数には上昇がみられた。今後は主観的疲労度とCEM10指数との関連について検討してゆく予定である。音声による脳機能を解析するソフトウエアの改良が、電子航法研究所の塩見格一氏によって進められており、解析に要する時間も短縮化され、精度も上がってきている。今年度も、昨年度に引き続き、30秒間の音声をこのソフトウエアでカオス解析して得られる脳機能指数が、脳疲労の定量的指標となるかについて、以下の検討を行った。1)日差変動の検討健常人4名(成人2名、小児2名)において、早朝の同一時間での脳機能指数の日差変動について検討した。成人2名は、それぞれ593±25(CV4.2%)、539±24(CV4.5%)であり、小児2名はそれぞれ736±72(CV9.8%)、711±49(CV6.9%)であった。少ない例数であるが、脳機能指数は成人より小児で高く、その変動も成人より小児で高い可能性が考えられた。2)日内変動の検討健康成人2名において、種々の生活活動前後で音声録音をし、日内変動について検討した。1名が600±29(CV4.8%)、もう1名が561±28(CV4.9%)であり、日差変動の結果とほぼ同様であった。脳機能指数は、食事、入浴、休息、映画鑑賞などで増加し、アルコール摂取、運動、眠気などで低下していた。これらの結果は、当初の予測と逆であった。3)エアロビクスとクレペリンによる影響健康成人女性16名を、最初エアロビクス(50分間)をする群とクレペリン(15分間)をする群の2群に分け、それぞれの前後で脳機能指数の変動を検討した。最初にクレペリンをする群では、一定の傾向がみられなかったが、最初にエアロビクスをする群では、エアロビクスによって増加がみられ、クレペリンによって低下する傾向が見られた。この結果も、当初の予測とは逆であった。

診察前後では一定の傾向がみられなかったが、診察前が高い場合には低下し、診察前が低い場合には上昇する傾向が見られた。2)車の運転での変動健康成人2名を対象に、長距離ドライブ中の脳機能指数の変動を検討した。1名では、ドライブ開始とともに上昇し、渋滞や休憩とともに低下がみられた。3)夜間電話対応勤務者での変動職業的に一晩中電話を待機している健康成人2名を対象に、脳機能指数の変動を検討した。1名では、対応直後に上昇し、会話中に低下してくる傾向がみられた。4)入浴による変動健康成人1名と子供2名を対象に、食事と入浴前後での脳機能指数の変動を検討した。子供2名において、入浴後には入浴前に比べて低下する傾向がみられた。5)読書などによる変動健康成人6名を対象に、同じプログラムで読書、想起、記名力、計算、運動をしてもらい、その前後での脳機能指数の変動を検討した。唯一、難解な文章の読み上げ時に、その上昇がみられた。
超小型Mg合金単結晶疲労試験による疲労特性の微視構造依存性の解明

本研究では,Mg合金の単一の結晶粒から採取した超小型試験片(マイクロマテリアル)用の疲労試験機を作製し,疲労特性の微視構造依存性を調べた.試験結果より,通常寸法のバルク試験片に比較して,マイクロマテリアルの疲労強度は高く,ばらつきが大きかった.試験片ごとにみると,疲労強度が低い順に,底面すべり,双晶,一次錐面すべりの変形機構がそれぞれの試験片の疲労過程中に作動した.また,これらは結晶方位と荷重負荷方向との関係に強く依存していた.一方,バルク試験片の疲労過程において,疲労き裂は主として二重双晶から発生し,単結晶マイクロマテリアルの疲労過程において作動した変形機構と異なることがわかった.本研究では,Mg合金の単一の結晶粒から採取した超小型試験片(マイクロマテリアル)用の疲労試験機を作製し,疲労特性の微視構造依存性を調べた.試験結果より,通常寸法のバルク試験片に比較して,マイクロマテリアルの疲労強度は高く,ばらつきが大きかった.試験片ごとにみると,疲労強度が低い順に,底面すべり,双晶,一次錐面すべりの変形機構がそれぞれの試験片の疲労過程中に作動した.また,これらは結晶方位と荷重負荷方向との関係に強く依存していた.一方,バルク試験片の疲労過程において,疲労き裂は主として二重双晶から発生し,単結晶マイクロマテリアルの疲労過程において作動した変形機構と異なることがわかった.超小型のマグネシウム(Mg)合金試験片を用いた疲労試験システムを作製し,安定的に疲労試験を実施する環境を得た.また,疲労試験前の材料に電子線後方散乱回折(EBSD)法による結晶方位解析を行い,その材料の特定位置から試験片を採取することで,結晶方位の明らかな疲労試験片を作製する技術を確立した.材料には市販のAZ61を用いた.疲労試験片は集束イオンビーム(FIB)加工を用いて作製した.試験片形状は,一辺が約5μmの長方形断面を有する長さ40μmの超小型片持ち梁(マイクロカンチレバー)形状とした.試験片のハンドリングを容易にするために,約2cm四方の直方体のバルクブロックの辺上にマイクロカンチレバーを作製し,試験片の固定および位置調整はブロックごと行った.マイクロカンチレバーへの荷重負荷は,ピエゾアクチュエータに取り付けた先端直径約5μmのガラスプローブを介して行った.試験のセッティングおよび試験時には,上方に設置したマイクロスコープを用いて観察を行った.この観察により試験片の変形量も測定した.平滑試験片は根本部で破断を生じるが,FIBによる試験片作製の原理上,根本部の加工精度は十分とはいえず,推定応力が妥当でない可能性がある.そこで,長手方向中央部に切欠きをつけることで正確な応力推定を行った.また,納入材の平均結晶粒径が約30μmであるのに対して,マイクロカンチレバーはFIB加工や観察精度の都合から長さを40μmとしたため,必ずしも1結晶粒中からの採取ができない可能性があった.そこで,強加工後に熱処理を施すことで結晶粒を最大1000μm程度まで粗大化させた材料を作製し,この材料を用いることで特定の結晶粒中からの確実な試験片採取を可能とした.以上のように,超小型試験片の試験システムの作製および周辺技術を確立に成功し,実際に疲労試験を行うことで微小試験片の疲労強度特性を得た.2014年度は,前年度(2013年度)に確立した技術およびそこで得られた結果に基づき,マグネシウム(Mg)合金における微視構造と疲労強度との関係を詳細に調べた.特に,臨界せん断応力が他よりもきわめて低く,その作動が疲労破壊の原因となることが予想される底面すべりおよび双晶の2つの塑性変形機構に着目し,これらのシュミット因子が最小の0や最大の0.5にできるだけ近い値となるような試験を主として実施した.試験結果より,底面すべり,双晶,一次錐面すべりの3つの変形機構が主として確認された.主たる作動機構と疲労寿命との関係において,底面すべりが作動した試験片は,双晶あるいは錐面すべりが作動した試験片よりも短寿命となることがわかった.後者の2つの比較においても有意な差が見られ,双晶が作動した試験片は錐面すべりが作動した試験片よりも短寿命であった.これらのことより,作動する変形機構は疲労強度に影響を及ぼし,このことが単結晶のマイクロ試験片における疲労試験結果のばらつきの大きな要因となることが明らかとなった.作動機構とシュミット因子との関係においては,底面すべりのシュミット因子が高い試験片では底面すべりが作動し,この値が比較的低く,双晶のシュミット因子の方が高い試験片では双晶あるいは錐面すべりのいずれかが作動した.後者の2つの作動はシュミット因子では区別できなかったが,主応力の方向に着目すると,これがhcp構造のc軸と平行に近い方向に作用する場合に双晶が,垂直に近い方向に作用する場合に錐面すべりが,それぞれ作動する傾向が見られた.また,上記とは別に実施した数cm程度の試験部寸法を持つバルク材の試験結果と比較すると,バルク材を用いた上記のマイクロ試験と同様のR=0の片振り試験では二重双晶からのみ疲労き裂が発生する結果が得られ,超小型の単結晶材とバルクの他結晶材とで異なる特性が見られた.工学平成25年度中の実施計画として,当初の予定では,以下の3項目を挙げていた.(1) FIB加工による超小型疲労試験片の作製技術の確立.(2) EBSD,EPMA,AFMを用いた微視構造の分析技術の確立.(3)超小型試験片用の疲労試験装置の作製/疲労試験手法の確立.

計画当初は,対象とする微視構造として,結晶粒と介在物を想定し,EBSDの他にも電子線プローブマイクロアナライザ(EPMA)や原子間力顕微鏡(AFM)も用いる予定であったが,EPMA,AFMはほとんど利用しなかった.これは,Mg合金が強い異方性を持つという特性を持つため,結晶方位に着目した研究を行うことがより有意義であると考えたためである.この点以外は,上記の【研究実績の概要】に述べたように,計画はおおむね達成できた.さらに,次年度(平成26年度)に実施予定であった疲労試験も,予備試験の範囲を超えて一通りのデータ取得を終えることができた.以上のことから,本研究はおおむね順調に進展していると自己評価する.上記の【現在までの達成度】において述べたように,ここまでの研究は順調に推移している.前述した(1)(3)に引き続き,申請時に当初の予定で掲げた平成26年度の計画は,以下に挙げる(4)(6)の3項目である.(4)超小型試験片による疲労試験の実施.(5)微視構造状態ごとの疲労特性の把握および比較・検討.(6)微視構造が疲労挙動に及ぼす影響の評価・まとめ. Mg合金は稠密六方(hcp)構造という特殊な結晶構造を持つため,すべりや双晶系の数が少なく,特定面のすべりやすさを表す指標であるシュミット因子の差が大きい.また,それぞれに固有な臨界せん断応力の差も大きく,すべり系/双晶系の作動が理論的に予測しやすい.これまでの研究によって,疲労試験を行うシステム及び結晶方位を解析した試料から試験片を作製する技術などを確立した.このシステムによって実施した疲労試験によって,微小材料では疲労強度に個体差が大きい傾向が得られた.本年度は,さらにこの傾向を確かめ,個体差と結晶方位解析から予測される強度との比較を詳細に行うことで,結晶方位に着目した強度基準を確立することを目指す.さらに,結晶粒界における方位差なども考慮し,微視構造の強度とバルク材の強度との違いについても考察する.
FDDIを用いたマルチメディア伝送システムの開発

高速LANの中でも,FDDIは高速LANの本命とされ,現状では,専らバックボーンLANとして使用されているが,速度的には動画像を含めたマルチメディア伝送を行える可能性がある.本研究では既存のFDDIのプロトコル上で,音声・画像等のマルチメディア伝送を行のに適したフローコントロール法を開発すると共に,併せて画像伝送に適した符号化方法の研究を行ったまず,非同期クラスを用いた固定レートの動画像伝送について検討した.ここでは固定レートの呼量とプライオリティ機構で使用するしきい値の関係について示し,リアルタイムな通信を行えるネットワークの構成法について提案した.また固定レートの検討では条件内の最大呼量を求めたので,これは,最大値を制限した可変レートの動画像伝送へ拡張可能である.次に,非同期クラスを用いた可変レートの動画像伝送について検討した.ここでは,プライオリティ機構を用いることによりネットワークの伝送能力を超えた情報の入力でも画像のハイプライオリティ信号は廃棄されることなく伝送されることを示した.映像符号化については,プライオリティ制御との親和性が高いサブバンド符号化の研究を行った.即ち,出来る限りハードの負担の少ないサブバンドフィルタの設計を行った.また,ネットワーク上での,より高度のプライオリティ制御を期待して動画像信号を,2のべき乗でないM個のフィルタで分割する手法についても検討を行った.さらに,より高度の情報量圧縮を行うことにより,FDDIの等価的な伝送量を増加させることを試みた.その手法として,Second-generation image codingの一つである,楕円体によって図形を記述する方式,分布関数による形状の記述の二つの方式について検討を加えた.なお,画像符号化装置のプロトタイプの設計については,来年度以降も継続して装置設計を行う予定である.また,来年度には本研究室にATMベースの高速回線が導入されるので,FDDIのみを対象とするのではなく,FDDI-ATMを接続した環境下での画像伝送実験へと研究を発展させて行く予定である.高速LANの中でも,FDDIは高速LANの本命とされ,現状では,専らバックボーンLANとして使用されているが,速度的には動画像を含めたマルチメディア伝送を行える可能性がある.本研究では既存のFDDIのプロトコル上で,音声・画像等のマルチメディア伝送を行のに適したフローコントロール法を開発すると共に,併せて画像伝送に適した符号化方法の研究を行ったまず,非同期クラスを用いた固定レートの動画像伝送について検討した.ここでは固定レートの呼量とプライオリティ機構で使用するしきい値の関係について示し,リアルタイムな通信を行えるネットワークの構成法について提案した.また固定レートの検討では条件内の最大呼量を求めたので,これは,最大値を制限した可変レートの動画像伝送へ拡張可能である.次に,非同期クラスを用いた可変レートの動画像伝送について検討した.ここでは,プライオリティ機構を用いることによりネットワークの伝送能力を超えた情報の入力でも画像のハイプライオリティ信号は廃棄されることなく伝送されることを示した.映像符号化については,プライオリティ制御との親和性が高いサブバンド符号化の研究を行った.即ち,出来る限りハードの負担の少ないサブバンドフィルタの設計を行った.また,ネットワーク上での,より高度のプライオリティ制御を期待して動画像信号を,2のべき乗でないM個のフィルタで分割する手法についても検討を行った.さらに,より高度の情報量圧縮を行うことにより,FDDIの等価的な伝送量を増加させることを試みた.その手法として,Second-generation image codingの一つである,楕円体によって図形を記述する方式,分布関数による形状の記述の二つの方式について検討を加えた.なお,画像符号化装置のプロトタイプの設計については,来年度以降も継続して装置設計を行う予定である.また,来年度には本研究室にATMベースの高速回線が導入されるので,FDDIのみを対象とするのではなく,FDDI-ATMを接続した環境下での画像伝送実験へと研究を発展させて行く予定である.光ファイバを伝送媒体として用いる高速LAN(Local Area Network)の研究が現在盛んに行われてる.本研究課題の目的は,LANの中でも広く商用化されつつあるFDDIのプロトコル上で,音声・画像等のマルチメディア伝送を行う際に具備すべき上位層プロトコルを開発すること及び,新たに動画像符号器を設計し,これを用いて上位層プロトコルを実装したFDDI上で,画像を含めたマルチメディア伝送実験を行い開発プロトコルの評価を行うと共に,開発符号器を含んだマルチメディア伝送システムを構築することであった.これに対する本年度の成果は以下の通りである.1.画像情報を低優先度パケットと高優先度パケットに分割して送信する条件の元で,FDDIのト-クン巡回時間によって規定される優先度と,実際に端末が送出するトラヒックの関係を明らかにした.2.音声情報については,画像と同一のパケットで送出することが,端末処理の簡素化の点から有利であることを示した.3.1.のモデルを更に,デ-タ系トラヒックが混在した場合に拡張し,ト-クン巡回時間が各メディアの通信品質に与える影響を明らかにした.4.本符号器で採用する帯域分割符号化につき,主観/客観評価の両面から最適設計を行った.5.4.の符号器出力をパケット伝送した際の,低優先度パケット廃棄の画質に与える影響についてシミュレ-ションによって検討した.現在これらの基礎検討結果を踏まえ,既存プロトコルに加えて必要となる上位層プロトコルを設計中であり,更に,試験符号器設計の設計に一部着手した段階である.