hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バクテリオファージによる微生物叢制御技術に有効な革新的宿主城同定技術の開発

本研究課題では、従来の宿主域同定実験とは全く異なる、以下の4つのステップから構成される新規なファージの宿主域同定技術を開発することが目的である。(1)核酸染色剤で染めたファージを微生物叢に感染させ微生物を光らせる。(2)FACS(fluorescence activated cell sorting)技術により、ファージに感染した'光った'微生物細胞を特異的に回収する。(3)回収された微生物細胞からDNAを抽出し、16S rRNA遺伝子を決定することで、どのような種類の微生物がファージの感染を受けたのかを決定する。(4)そのクロスチェックとして、回収されてきた微生物細胞の16S rRNAに特異的なDNAプローブをデザインし、先の(1)の核酸染色剤によるファージ標識技術と微生物の16S rRNAを標的としたFISH(fluorescence in situ hybridization)法による2重染色により確認を行う。本手法の開発にはT4ファージと大腸菌をモデルとして用いている。昨年度の本研究においてステップ(1)の検討は終了していたので、本年度はそれ以降のステップについて検討を行った。その後、本手法の適用例として下水を用いて研究を行ったところ、複合微生物群の中からT4ファージに感染した微生物細胞をFACSにより回収、16S rRNA遺伝子を決定およびFISH法の適用という一連のステップを行った。その結果、T4ファージが大腸菌以外の微生物も宿主とする可能性があることが示唆される非常に興味深いデータを得た。本研究課題では、従来の宿主域同定実験とは全く異なる、以下の4つのステップから構成される新規なファージの宿主域同定技術を開発することを目的とする。本年度は、ステップ(1)とステップ(2)をT4ファージと大腸菌をモデルとして本手法の開発を開始した。T4ファージを核酸染色剤SYBRGoldで染色し、大腸菌への最適な感染時間等の検討を行った。続いてT4ファージが感染した大腸菌細胞を固定してFISH法を行ったところ、FISH法による大腸菌細胞の検出はできたが、ファージ由来の核酸染色剤が著しく槌色してしまうという問題が発生した。この間題を克服すべく、FISH法における反応液の組成を改良したところ、核酸染色剤の槌色を防ぐことに成功した。続いて、ステップ(2)のFACSを用いたファージ感染細胞の分取の条件検討を行った。
地図情報システムを用いた情報教育における精度の高い授業評価システムの構築

大学における情報教育は、高等学校で教科「情報」が必修授業として実施されるようになってからも改善が見られない。その上、大学入学生のコンピュータ操作の習熟度の差が広がり、大学における情報教育を一層困難なものにしている。本研究ではこれらの現状を改善することを目的として、GISを用いたリアルタイム授業評価システムの構築を行うとともに、評価システムそのものに高い信頼度を付加した。GISを用いたことにより、学生の授業評価についての分析結果を地形図を見るように表現することが可能となった。その結果、情報教育の習熟度を改善することに寄与できた。本研究は情報教育の実践で起こっている、学生間の習熟度にばらつきが広がり授業に困難さをもたらしているという問題を解決し、教育効果の高い情報教育を実現するために、学生による授業評価を即座に反映できるリアルタイム授業評価分析マップと、その評価者である学生の、評価者として高い精度を確保するためのシステム、この2つをGIS(地理情報システム)を用いて構築することを目指している。研究2年目である25年度は、分析システムの構築に力をそそぎ、以下の3点を中心に研究を進めた。1) GISソフトであるArcGIS ver.10.2(Esri社)を用いて、本研究課題のように地理的座標軸を持たない事象の分析を行うという、これまでに例の無い使用例のための最適な分析方法について検討した。2)上記システムを用いて、評価項目の分析項目、分析軸の設計を行いシステム構築のパイロット版の作成ができた。3)リアルタイム授業評価システムによって評価された結果に即応できる次のステップとして、用いるテキストの改良も試みた。幅広いレベルに対応できるよう紙とクラウドを組合せ多角的に用いることができるようにした。これらを踏まえ、3年目にあたる26年度は、システムのステップアップと授業での活用、その評価を確立させることを目指す。研究初年度である24年度は、主に3つのことを行った。1)文献調査および学会・研究会への参加により情報教育の現状と新たな取組みについての知見を得た。2)システム構築に用いるGISソフトの最新バージョンのトレーニングを受講し理解と技術を高めたとともに、システム構築にあたってのアドヴァイスを受けた。3)座席情報から学生同士が授業への参加の様子を評価し合い、その結果評価の高かった学生を「信頼性を有する評価者」として確保するシステムのパイロット版を構築することができた。また、学生同士の相互評価によって選出された学生の理解度調査から、評価者としての信頼性を確保できることが実証できた。これらを踏まえ、2年目にあたる25年度は、評価者の信頼性を確保するシステムの機能をさらに充実させるとともに、授業時に運用しながら作成したシステムの評価を行う。また、2つ目のシステムである、リアルタイム授業評価分析マップの構築をおこなう。本システムは評価内容を単なる集計に留めることなく、マップ化することによって構造化と可視化が可能となり、リアルタイムで授業分析ができるものとなる。授業評価における諸問題、1.期の最終回(15回目)に実施されている事が多く、実際の評価者にフィードバックできていない、2.授業評価者の精度が確立しておらず、その結果、評価結果の信頼度が低い現状、を改善するシステムの構築が本研究の全体像であった。本研究のゴールである、GISを用いて、リアルタイムに授業評価を分析するシステムの構築について、最終年度であった26年度は、次のような研究を進めた。最終年の目標は、これまでのシステムのステップアップと、実際の授業での活用によって、本研究で開発したシステムの評価を確立させることにあった。まず、システムのステップアップは、特に分析結果のリアルタイムな可視化の改善に努めた。地図化の表現方法に改善を重ね、分析結果をより明確に表示することが可能となった。しかし、実際の授業での活用については、当該年度に筆者らが担当する適当な授業が配置されていなかった事から、ゼミナール(10名程度)での活用に留まった。この規模での本システムの運用を確認することができた。教育工学、情報教育当初2年目に計画していた評価システムのパイロット版が作成できたことからおおむね計画通りに進んでいると考える。24年度に計画していた1つ目のシステムのパイロット版が構築できたことから、当初の計画通りに進んでいる。直ちに可視化できる評価システムのパイロット版のさらなるフラッシュアップをはかり、授業等で運用し評価を行う。また、25年度の成果を国内外の学会で発表し広く意見交換を行なう。また、GISを用いた授業分析方法を確立しモデル化へと研究を進める予定である。

初年度であった24年度の成果を基盤として、25年度は国内外の学会にて積極的に発表し広く意見交換を行う。また、構築したシステムを授業等で運用し評価をおこなう。以上の2点を中心に本研究を推進していく。本研究は24年度、25年度、26年度の3年計画であり、計画通りに最終年である次年度の研究にかかる費用が生じる。GISソフトの運用に対応できるコンピュータの増設、分析システムフラッシュアップのための人件費、学会発表のための費用などが中心となる。25年度の研究計画の核となるリアルタイム授業評価分析マップの構築に掛かる人件費が中心となる。加えて学会発表のために交通費等の使用を予定している。
光合成集光性複合体様蛋白質の分子メカニズムの解明

本研究では薄緑色を示すapg16変異体の原因遺伝子がコードするOHP1タンパク質の機能解析を行った。HPLCの溶出パターンの比較や葉緑体チラコイド膜タンパク質の蓄積量の比較により、変異体では光化学系II(PSII)コア蛋白質がほとんど存在しないことが分かった。またタグ融合タンパク質を発現させた形質転換植物体を用いたOHP1の局在解析により、OHP1は多量体を形成すること、OHP1と集光性クロロフィルタンパク質複合体(LHCII)とが同じ挙動を示すことが分かった。これらの結果からOHP1がPSIIコア蛋白質複合体形成に必須なタンパク質でありLHCIIの近傍で複合体を形成することを明らかにした。本研究は薄緑色の表現型を示すapg16変異体の原因遺伝子がコードするOHP1タンパク質の機能解析を目的とする。昨年度までのHPLCによる変異体のクロロフィル色素解析結果や変異体のチラコイド膜タンパク質の組成解析結果から、ohp1変異体ではPSIIのコアタンパク質が欠損しており、OHP1がPSIIコア蛋白質複合体形成に必須なタンパク質であることが示唆された。そこで、OHP1遺伝子のプロモーターの下流にOHP1タンパク質のC末端にFLAG、HA、cMycの3つのタグを付加した融合タンパク質を変異体で発現させた形質転換植物体を作成した。これらの内、OHP1-FLAG, OHP1-HA形質転換体の2つはohp1変異体の薄緑色の異常な表現型から野生型へと回復しており、タグ融合タンパク質は機能相補すると考えられた。一方OHP1-cMyc形質転換体は野生型への完全な機能相補は示さないが、やや薄緑色の次世代の種子が取れるまでの回復を示す植物体が生じる部分機能相補体である。これらの形質転換体のチラコイド膜タンパク質をBlue-Native PAGEを一次元目、SDS-PAGEを二次元目にした二次元ポリアクリルアミドゲル電気泳動法BN/SDS-PAGEによりタンパク質を分離し、それぞれのタグ特異抗体でイムノブロットを行った。その結果、OHP1融合タンパク質は多量体を形成することが示唆された。さらに形質転換体のチラコイド膜タンパク質をショ糖密度勾配遠心法により分離後に光合成蛋白質複合体の特異抗体でイムノブロットを行った結果、OHP1とLHC IIと同じ挙動示すことが示唆された。同様に等電点電気泳動(iso electric focusing: IEF)を一次元目、SDSPAGEを二次元目にした二次元ポリアクリルアミドゲル電気泳動法IEF/SDS-PAGEによって分離した場合も同じ結果が得られた。薄緑色の表現型を示すapg16変異体の原因遺伝子がコードするOHP1タンパク質の機能解析を目的として、野生型と変異体とでHPLCの溶出パターンを比較した。その結果、変異体ではクロロフィルa/b比が野生型と比べて30%程度低下していたことから、クロロフィルa/b結合蛋白質であるアンテナ蛋白質(LHC)に比べてクロロフィルaが結合する光化学系コアアンテナ蛋白質が減少していることが推測された。これを裏付けるように、変異体のチラコイド膜タンパク質の組成解析をBlue-Native PAGEを一次元目、SDSPAGEを二次元目にした二次元ポリアクリルアミドゲル電気泳動法を用いて行ったところ、ohp1変異体では光化学系II(PSII)のモノマーとPSIIスーパーコンプレックスの蓄積量が著しく減少していることが明らかとなった。この結果は上記のHPLCによる色素分析結果と一致しており、変異体ではPSIIのコアタンパク質が欠損していると考えられた。そこでイムノブロット法で変異体に含まれる光化学系のコア蛋白質PSI, PSIIとアンテナ蛋白質LHCI, LHCIIとの増減を調べた。変異体では野生型と比較して同量のチラコイド膜に含まれるLHCIおよびLHCIIの蛋白質量は変わらないかむしろ増加していたが、PSIコア蛋白質は微減、PSIIコア蛋白質はほとんど存在しないことが分かった。本研究によりOHP1がPSIIコア蛋白質複合体形成に必須なタンパク質であることを分子レベルで明らかにした。研究計画書で記載した年度計画に則り、下記の実験を進めることができた。野生型と変異体とでのHPLCの溶出パターンを比較し、次に2次元クロロフィル蛍光測定装置により変異体の光合成の諸パラメータを測定した。野生型と変異体とのチラコイド膜を抽出し、光合成電子伝達に働く様々な蛋白質の蓄積量の比較実験を計画通りに遂行した。各種の形質転換体の作成と選抜を速やかに進め、導入遺伝子のホモライン化と発現の確認等を行い、形質転換体ラインを確立した。

これには、変異体にOhp1遺伝子を導入した相補性試験のための形質転換体、遺伝子の発現を向上させた高発現体、プロモーターとGUS/LUCとの融合コンストラクトを導入した植物体、FLAG, HA、cMycタグの融合タンパク質を発現させた植物体の形質転換体、が含まれる。これらの形質転換体ラインは来年度のOHP1蛋白質の機能解析に用いる予定である。合成ペプチドを用いたOHP1蛋白質のポリクローナル抗体は本研究では作成しなかったが、共同研究先が所有してものを譲渡していただいた。しかしこの抗体は力価も低くOHP1特異抗体として機能しないことが分かった。そこでOHP1特異抗体の作成を諦め、タグ抗体を用いてOHP1蛋白質の機能解析を進めることにした。昨年度の研究成果からOHP1はPSIIコア蛋白質のアッセンブリーに重要であることが示された。今年度はOHP1のPSIIコア蛋白質の集合への役割を明らかにするために研究を進める。まずOHP1のチラコイド膜上での局在を明らかにするためにHAとcMycタグ融合タンパク質を発現させた形質転換体からチラコイド膜を抽出する。2次元気泳動(BN/SDS-PAGE)を行い、タグ抗体を用いたイムノブロット法でOHP1が光合成電子伝達系IあるいはIIのどちらに局在するのかを調べる。OHP1と同じLHCモチーフを1つだけ持つOHP2はショ糖密度勾配遠心法を用いた解析により光合成電子伝達系Iに局在するという報告がある。このためOHP1とOHP2との局在の違いの有無は重要な知見である。次にOHP1との相互作用因子を単離することを試みる。FLAG, HA, cMycなどのタグ融合OHP1タンパク質を発現する形質転換体を用いてタグ抗体でアフィニティー精製後、質量分析装置でOHP1の相互作用分子を明らかにする。またOHP1と質量分析で得られたタンパク質との相互作用の確認を試験管内および細胞内(酵母split ubiquitinアッセイや植物細胞内での共免疫沈降、BiFCアッセイなど)で行う。これによりOHP1の複合体形成の有無、PSIIコア蛋白質集合体の維持への役割を明らかにすることが出来ると考える。今年度にOHP1の特異抗体を作製する予定であったが、共同研究先から譲渡していただいたOHP1特異抗体の活性等を検証していたために次年度への繰越額(151,808円)が生じた。繰越金とH25年度分を合わせた研究費は、OHP1蛋白質の機能解析に必要な土やプレート培地といった植物育成用物品、DNA・RNA・蛋白質抽出試薬、電気泳動用試薬、RNAブロットやqRT-PCR用試薬・イムノブロット用試薬、酵母two-hybrid試薬、組換え蛋白質の精製に必要なアフィニティーカラム、発現ベクター、GUS染色試薬、タグラインの種子代、パーティクルガン用試薬、などの多数の消耗品の購入に充てる。その他経費は英文校閲費用や論文の投稿料に必要である。
水素結合を利用した立体特異性ラジカル・アニオン重合と統計的２次元ＮＭＲによる解析

水素結合性錯体の形成を利用して,N-アリル-N-tert-ブチルアクリルアミド,N-ビニル-2-ピロリドン,N-n-プロピル-α-フルオロアクリルアミドやN-イソプロピルアクリルアミドのようなアミド基含有モノマーのラジカル重合およびアニオン重合の立体特異性を誘起することに成功した.特に,光学活性酒石酸エステル存在下でのN-アリル-N-tert-ブチルアクリルアミドの重合では不斉が誘導された.主成分分析を利用した統計的2次元NMRによって合成高分子のNMRスペクトルの立体規則性による帰属を説明可能であることがわかった.また,部分最小二乗回帰によってタクチシチーが精度よく推定できることもわかった.スズ錯体やアルミニウム錯体を開始剤とするL-ラクチドとD-ラクチドの混合物の開環重合を行い,種々の立体規則性を有するポリマーを合成した.メチル基をホモゲートデカップリングしたメチン基の1H NMRスペクトルについて主成分分析を行った.メチン基のシグナルは4連子立体規則性によって分裂するが,第一主成分がC末端側3連子立体規則性を反映し,第二主成分がO末端側の末端2連子立体規則性を反映することがわかった.トルエン中低温でのN,N-ジメチルアクリルアミド(DMAAm)のラジカル重合でイソタクチシチーに富むポリマーを,酒石酸エステルを添加することでシンジオタクチシチーに富むポリマーを合成した.また,極性溶媒中でのラジカル重合系にLi塩を添加することで,ヘテロタクチシチーに富むと思われるポリマーを合成した.得られたポリマーの主鎖メチレン基の1H NMRスペクトルについて主成分分析を行ったところ,3連子立体規則性による分裂を示唆する結果が得られた.この結果は,COSY法で得られる情報と同等のものである.テトラ-tert-ブチル亜鉛酸ジリチウムを開始剤として,メタクリル酸メチル(MMA)とメタクリル酸tert-ブチル(TBMA)のアニオン共重合を行い,立体規則性の異なる共重合体を合成した.酸触媒でTBMA単位を加水分解し,Me3SiCHN2でPMMAへと変換した.得られたPMMAの13C NMRスペクトルについて主成分分析を行ったところ,主鎖4級炭素によるシグナルとカルボニル炭素や主鎖メチレン炭素のシグナルとの間に良い相関が見られ,立体規則性による帰属が4連子5連子レベルで説明可能であることが明らかとなった.これは,13Cラベルを施さなくても本手法を用いればINADEQUATE法と同等の情報が得られることを意味している.種々の立体規則性を有するポリ乳酸を合成し,主鎖CHの13C NMRスペクトルおよびCH3基をdecouplingしたCH基の1H NMRスペクトルについて主成分分析(PCA)を行った.4連子立体規則性による帰属が説明可能であることがわかった.4連子立体規則性を算出し,4種類のスペクトルデータをトレーニングセットとして部分最小二乗回帰による4連子タクチシチーの推定を行った.decouplingしていない1H NMRスペクトルをトレーニングセットとして用いても,4連子タクチシチーが高い精度で推定可能であることがわかった.立体規則性が異なり組成がほぼ50:50のMMA-TBMA共重合体のC=O基とPMMAの4級炭素の13C NMRスペクトルについてPCAを行った.PMMAの4級炭素との相関を利用して複雑に分裂する共重合体のスペクトルからmm,mrおよびrr3連子を含むシグナルをそれぞれ抽出できた.また,イソタクチックPTBMAから組成だけが異なる共重合体を合成した.(共)重合体のC=O基の13C NMRスペクトルのPCAから,モノマー連鎖による情報を抽出できた.上記の結果と合わせて,立体規則性とモノマー連鎖の両方を部分的に帰属できた.TBZLを開始剤とするトルエン中低温でのNIPAAmの低温アニオン重合系にHFIPを添加するとイソタクチックなポリマーが得られる.時間を変えて重合を行い,分子量の異なるポリマーを合成し,その1H NMRスペクトルについてPCAを行ったところ,オリゴマー由来のシグナルを抽出できた.DOSYやMALDI-TOFMSの結果と合わせて,本重合系には重合活性の異なる活性種が複数存在することが示唆された.非共役モノマーであるN-ビニル-2-ピロリドンのラジカル重合を低温で行うとポリマーが得られないが,L-酒石酸ジエチルを添加するとポリマーが得られることを見出した.また,温度の低下とともにイソタクチシチーが増加することも見出した.水素結合性錯体の形成を利用して,N-アリル-N-tert-ブチルアクリルアミド,N-ビニル-2-ピロリドン,N-n-プロピル-α-フルオロアクリルアミドやN-イソプロピルアクリルアミドのようなアミド基含有モノマーのラジカル重合およびアニオン重合の立体特異性を誘起することに成功した.特に,光学活性酒石酸エステル存在下でのN-アリル-N-tert-ブチルアクリルアミドの重合では不斉が誘導された.主成分分析を利用した統計的2次元NMRによって合成高分子のNMRスペクトルの立体規則性による帰属を説明可能であることがわかった.また,部分最小二乗回帰によってタクチシチーが精度よく推定できることもわかった.酒石酸ジイソプロピル存在下トルエン中低温でN-アリル-N-tert-ブチルアクリルアミドのラジカル重合を行った.1H NMRからほぼ定量的に環化反応が進行していること,温度の低下とともにcis立体構造のモノマー単位が優先的に生成することが明らかとなった.さらに,得られたポリマーの円二色性スペクトルに明確なコットン効果が観測され,重合温度の低下とともに大きくなることもわかった.

モノマーと酒石酸エステルが水素結合を通して錯形成することで,不斉誘導ラジカル環化重合が進行したと考えられる. α位にフッ素を導入したN-n-プロピル-α-フルオロアクリルアミドの低温ラジカル重合を極性溶媒中で行うとシンジオタクチックリッチなポリマーが,トルエン中でアルコールを添加するとヘテロタクチックポリマーが得られることも見出した.特に,ノナフルオロ-tert-ブタノールを添加するとヘテロタクチック3連子が82%を越えるポリマーが得られた.ラジカル単独重合で得られるポリマーとしては,これまでで最も高い規則性であった.立体特異性低温ラジカル重合法によって,3種類の立体規則性(イソタクチック,シンジオタクチック,ヘテロタクチック)ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)を合成し,得られたポリマーの1Hおよび13C NMRスペクトルに主成分分析を適用したところ,2連子および3連子立体規則性による帰属を矛盾なく説明できることを見出した.HMBCスペクトルで得られる情報と同レベルの情報が得られたことを意味しており,本手法が合成高分子の新しいキャラクタリゼーション法になることを強く示唆している.2連子レベルの定量情報しか有さない1H NMRスペクトルと13C NMRスペクトルから別途求めた3連子立体規則性を用いて部分最小二乗回帰を行えば,1H NMRスペクトルからでも3連子立体規則性を推定できることも見出した.統計的2次元NMR法によるポリマーのキャラクタリゼーションが,対象となるポリマーの種類が変わっても有効であることが明らかになりつつあるため.本研究の目的である「水素結合を利用した立体特異性ラジカル重合系の開発」および「統計的2次元NMR法によるポリマーのキャラクタリゼーション」について,予定通りの成果が出つつあるため.ポリラクチドの系ではシンジオタクチシチーに富むポリマーを合成できなかったため,シンジオタクチックな連鎖のシグナルの帰属には至らなかった.D-/L-乳酸2量体を別途合成し,直接重縮合することでシンジオタクチックリッチなポリマーを合成し,すべての立体規則性による帰属が説明可能であるかどうかを調べる.poly(DMAAm)をポリアクリル酸メチル[poly(MA)]へと変換する.poly(DMAAm)の1H NMRスペクトルとpoly(MA)の13C NMRスペクトルとの間で多変量解析を行い,poly(DMAAm)の1H NMRスペクトルから3連子立体規則性分布を求めることができないか検討する.現在成果が出つつある「水素結合を利用した立体特異性アニオン重合」について,詳細な検討を行う.また,対象とするポリマーの種類を変えて統計的2次元NMR法の有効性を調べていく.サンプルの合成試薬やNMR測定用の重水素化溶媒,NMRチューブや液体ヘリウムなどの物品の購入に当てる.反応試薬やNMR測定用の重水素化溶媒,および合成用ガラス器具やNMRチューブなど、物品の購入に当てる.
周術期食道がん患者の回復過程と経時的栄養評価の検証

食道切除術を受ける患者は、術後反回神経麻痺により栄養状態の悪化をまねくことがある。看護師は嚥下機能に応じた食事を患者へ提供し、かつ継続的に食事摂取のモニタリングを行う。そこで、食道がん患者の周術期栄養管理において、経時的栄養評価と体組成の関連を検証することを目的とした。血清アルブミン値による栄養評価は、BMI値に関わらず、高侵襲手術後の炎症反応により術後は低値を示した。体組成による栄養評価は、BMI高値患者では、BMIおよび体脂肪が低下するが、骨格筋量は、維持できた。これは、体脂肪の消費により骨格筋を維持している可能性があり、患者の代謝の確認に体組成評価が有用である可能性を示唆した。本研究は、食道がん患者の周術期において、看護師が経口摂取および経腸栄養、静脈栄養による栄養管理のモニタリングを行い、患者個々の活動量を含めた回復過程(身体状況および生活行動)と経時的栄養評価の関連を検証することを目的とする。平成25年度から26年度は、食道切除を受ける患者を対象とし、診断名、手術内容、在院日数、術後合併症(嚥下障害、反回神経麻痺、誤嚥性肺炎、逆流症状、通過障害、縫合不全、ダンピング症状の発生)の有無、年齢、性別、身長、体重(体重減少率、BMI、エネルギー充足率を算出)、血液データ、栄養摂取経路別の摂取内容と摂取カロリー、看護必要度(患者の状況等に関わるB得点)、基礎代謝量、体組成のデータを収集した。これらのデータをもとに、経口摂取量の経時的変化と栄養状態を検討したところ、手術後(退院時)の経口摂取によるエネルギー充足率は、約50%であることが明らかとなった。術後早期経口摂取の開始に伴う在院日数の短縮化は、退院後の継続看護において患者の回復を高める経口摂取の支援方法を検討する必要性を示唆された。また、術後早期の回復過程に沿った看護支援において、胃液の逆流や誤嚥による肺炎予防のため、食事時は体位保持の介助等が必要であるが、胸壁前胃管再建術においては、特に用手圧迫法の習得が経口摂取量に影響している可能性を示唆した。平成25年度は経口摂取に関する栄養管理を検討し、栄養管理は術式に影響を受ける可能性がわかった。そのため、平成26年度は、患者個々の活動量を含めた回復過程(身体状況、特に術式)と経時的栄養評価の関連を検証した。食道切除術には、3つの再建経路(胸壁前,胸骨後,後縦隔(胸腔内を含む))がある。この再建経路ごとに術後回復過程と食事支援の検討を行った。その結果、胸骨後および後縦隔再建経路による術式は、比較的生理的な消化管経路のためクリニカルパスなどの手段を用いた患者の回復にあわせた管理が可能であるが、胸壁前再建経路による術式は、患者の用手圧迫法の取得やボディイメージの変化の影響を受けるため個別性が高い可能性がわかった。この検討は、症例数が十分でないため、これらの影響要因を明らかにするまでには至っていない。また、患者個々の活動量を含めた回復過程(生活状況)と経時的栄養評価の関連を検証するため、看護必要度から術前から退院までの回復過程(生活状況)を抽出し、栄養状態との関連を検討し始めた。本研究は、食道がん患者の周術期栄養管理において、経口摂取および経腸栄養、静脈栄養による栄養評価のモニタリングを行い、患者個々の活動量を含めた回復過程(身体状況および生活行動)と経時的栄養評価の関連を検証することを目的とした。経口摂取を主とした栄養管理のモニタリングについて、事例検討した結果、術式(胸壁前再建術)が影響を及ぼす可能性があることが明らかとなった。これは、手術により患者が用手圧迫法の取得やボディイメージの変化の影響を受けることが要因のひとつである。また、体組成による栄養評価は、BMIが高値の場合、低値の場合と比較して、骨格筋量および脂肪量は、術後有意に低下した。一方で、術後合併症の増加や入院期間の延長、看護必要度との関連は認められなかった。したがって、肥満を有する食道癌患者においても、通常の周術期栄養管理を行う臨床実践の現状を支持する結果となった。患者の経口摂取および経腸栄養、静脈栄養による栄養管理のモニタリングと術後の離床について検討した。その結果、術後の経過とともに離床が進み、定期的なリハビリテーションを継続できる患者は、術後体重は減少するが、骨格筋量が維持できることを明らかにした。術後回復は、身体的側面、身体生理的側面、精神的側面、社会的側面、経済的側面を含むものである。これらの回復過程の評価においては、主治医や看護師等の医療従事者間でも多少観点が異なり、患者自身のとらえ方がさまざまであると報告されている。医療者側は身体的な治癒が得られれば「回復」と認識しがちだが、患者は「症状がなく、術前に可能だった日常生活ができるようになること」を「回復」として期待している。本結果では、離床の支援やリハビリテーションを伴う身体的側面からの栄養評価を検討できた。今後、患者満足を伴った身体的回復を促進するための支援を検討してゆくことが必要であると考える。

食道切除術を受ける患者は、術後反回神経麻痺により栄養状態の悪化をまねくことがある。看護師は嚥下機能に応じた食事を患者へ提供し、かつ継続的に食事摂取のモニタリングを行う。そこで、食道がん患者の周術期栄養管理において、経時的栄養評価と体組成の関連を検証することを目的とした。血清アルブミン値による栄養評価は、BMI値に関わらず、高侵襲手術後の炎症反応により術後は低値を示した。体組成による栄養評価は、BMI高値患者では、BMIおよび体脂肪が低下するが、骨格筋量は、維持できた。これは、体脂肪の消費により骨格筋を維持している可能性があり、患者の代謝の確認に体組成評価が有用である可能性を示唆した。経口摂取の栄養評価において、栄養評価ソフトを使用予定であった。しかし、現在のデータ文責は、体組成計による栄養評価と生活状況の評価および分析が中心なっており、栄養評価ソフト使用について、計画書と一部変更する可能性がある。その他は研究実施計画書の通り、おおむね順調に進展していると考える。看護学症例の蓄積および栄養摂取経路別栄養評価と術後の回復過程(生活状況)との関連を検証する。経口摂取による栄養評価(データ分析)において、栄養評価ソフトを使用予定であったが、同ソフトの購入が遅れている。今後、同ソフトを購入し、順次研究を進行させる予定である。その他は、研究実施計画書のとおり、本研究はおおむね順調に進展していると考える。論文投稿中のため論文投稿費が次年度使用額として生じた。症例の蓄積および栄養摂取経路別の栄養評価を継続する。査読の結果を受け、使用する。栄養評価ソフトを用いたデータ分析が遅れたため、次年度使用額が生じた。平成26年8月までに栄養評価ソフトを購入し、研究計画にそって研究を進める予定である。
免疫誘導バランスを自在に制御可能なナノ粒子アジュバントの創製と材料設計

現在、ワクチンと共に用いられている免疫増強剤は効果が十分でなく、さらに重篤な副作用をもたらすリスクを有する。さらに、感染症やがんの予防または治療を実現するためには、目的に応じて誘導される免疫の種類(液性免疫や細胞性免疫)やその度合いを精密に制御する必要がある。しかし、これらを実現可能な免疫増強剤はこれまでに報告されていない。高い安全性を有し、免疫誘導バランスを自在に制御できる免疫増強剤の開発において、抗原と免疫増強剤の細胞内及び体内動態の制御が必須である。これを実現するために、高分子からなるナノ粒子(NPs)に抗原を担持させて免疫担当細胞へ選択的に送達するドラッグデリバリーシステム(DDS)を応用する研究が盛んに行われている。中でもNPsの親-疎水バランスや組成を制御することで細胞との相互作用を制御でき、その結果免疫誘導の制御ができると期待されている。特に、樹状細胞などの免疫担当細胞は抗原等の疎水性部位を認識することで活性化されることが分かっている。そこで、疎水化ポリ(γ-グルタミン酸) (γ-PGA) NPsの疎水性を制御することで免疫の誘導が制御できるのではないかと考えた。γ-PGAに対する疎水基の種類(アミノ酸エチルエステルの種類)を変えたポリマーから粒径が200 nmの抗原内包NPsを調製し、免疫誘導効果を検討した。その結果、抗原を内包した疎水化γ-PGA NPsは抗原のみに比べて高い免疫を誘導でき、また、疎水基の種類で誘導される免疫の種類やその度合いが変わることが明らかとなった。さらに、樹状細胞による取り込みや活性化能が疎水基の種類で変わる知見が得られた。これらより、NPsの疎水性(疎水基の種類)を制御することでキャリアと細胞との相互作用を制御でき、それにより誘導される免疫の種類や度合いを自在に制御できることを本研究で初めて明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。さらに、感染症やがんの予防または治療を実現するためには、目的に応じて誘導される免疫の種類(液性免疫や細胞性免疫)や誘導される免疫の度合いを精密に制御する必要がある。しかし、これらを実現可能な免疫増強剤はこれまでに開発されていない。安全かつ免疫誘導バランスを自在に制御できる免疫増強剤の開発において、抗原と免疫増強剤の細胞内及び体内動態の制御が必須である。中でもNPsの物性(粒径、親-疎水バランス、疎水基の種類)を制御することで細胞との相互作用が変わり、その結果免疫誘導効果が変わると期待されている。樹状細胞などの免疫担当細胞は抗原の疎水性部位を認識することで活性化されることが知られている。そこで、疎水化ポリ(γ-グルタミン酸)(γ-PGA) NPsの親-疎水バランスを制御することで免疫の誘導が制御できるのではないかと考えた。γ-PGAに対する疎水基の導入率を50-71%と変えたポリマーから粒径が200nmの抗原内包NPsを調製し、免疫誘導効果を検討した。その結果、抗原を内包した疎水化γ-PG ANPsは抗原のみに比べて高い免疫を誘導することができ、また、疎水基の導入率が高くなるに従って免疫誘導効果が高くなることが明らかとなった。さらに、樹状細胞による取り込みや活性化は疎水基の導入率増加に伴って高くなった。これらより、NPsの親-疎水バランスを制御することでキャリアと細胞との相互作用を制御でき、それにより誘導される免疫の強さを自在に制御できることを本研究で初めて明らかにした。

さらに、樹状細胞による取り込みや活性化能が疎水基の種類で変わる知見が得られた。これらより、NPsの疎水性(疎水基の種類)を制御することでキャリアと細胞との相互作用を制御でき、それにより誘導される免疫の種類や度合いを自在に制御できることを本研究で初めて明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の目的で記述したように、疎水基の導入率を変えたナノ粒子を調製することで樹状細胞による担持抗原の取り込み量や、樹状細胞の活性化が変わることを明らかにした。さらに、ナノ粒子の疎水性で抗原特異的な免疫誘導効果が変わることを見いだした。このように、ナノ粒子の物性が細胞との相互作用に大きな影響を及ぼすことを初めて解明することができたため、当初の計画以上に研究は進展していると考えられる。ナノ粒子を構成する疎水基の種類が樹状細胞との相互作用や免疫誘導にどのような影響を及ぼすか解明する必要がある。そこで、高分子に導入する疎水基の種類を変えたものを合成し、これがナノ粒子を形成するか検討する。粒子化したものは、安定性や抗原の担持量、細胞毒性を評価する。そして、樹状細胞による取り込み挙動や細胞内動態、活性化能を評価する。さらに、実験動物を用いることで抗原特異的な免疫誘導と疎水基の種類との関係を検討する。
各種ストレス負荷が加齢による脳内イオンチャンネル機構変動に及ぼす影響に関する研究

脳内イオンチャンネルの中でも、殊に、細胞内あるいは細胞間情報系の調節に重要な役割を果たしているとするCa^<2+>の変動を検索することに焦点を絞り、しかも、その変動調節機構の一つでもある電位依存性Ca^<2+>チャンネルに作用機序を有する有機性Ca^<2+>拮抗薬を薬理学的マ-カ-として本研究目的を追究した成績を総括する。A)緩和音刺激を伴う未知環境誘発ストレス負荷動物における一般行動と脳内Ca^<2+>の変動:比較的穏やかなストレッサ-として85dBの音刺激と未知環境を併用した状態下で自然発症高血圧ラット(SHR)と、その対照動物としてのWistar系ラット(WKY)の自発運動量を計測し、さらに、自発運動量亢進時におけるCa^<2+>の脳神経細胞内への流入量、並びにCa^<2+>チャンネル活性の変動を比較検索した。すなわち、1)SHR及びWKYのいずれにおいても、緩和ストレスにより自発運動量の亢進が認められた。しかしながら、ストレス開始30分以内で観察される自発運動量の亢進の程度は、統計学的解析からも、SHRでより明確な増量が認められた(p<0.01)。2)SHR及びWKYの自発運動量亢進時には、脳内、殊に、大脳皮質前頭葉並びに海馬での神経終末粗分画へのCa^<2+>流入量の明らかな増量が、^<45>Caを用いた研究法から確認された。しかも、この増量はSHRにおいて、WKYより増強された結果(p<0.02)が得られた。B)緩和音刺激を伴う未知環境誘発ストレス負荷動物に及ぼすnitrendipine並びに2種抗不安薬の影響:電位依存性Ca^<2+>チャンネルの特異的阻害薬であるbenzodiazepine系diazepam並びに5ーHT_<1A>系tandospironeの10日間連続投与により、SHRの緩和ストレス誘発自発運動量の亢進を著明に抑制した。しかも、これらの薬物投与によりSHRの自発運動量亢進時に観察された皮質前頭葉の^<45>Ca量流入増加は、著明に抑制された(p<0.02)。さらに、Ca拮抗薬あるいは抗不安薬のいずれもの投与により、^3HーPN200ー110を指標としたradio receptor assayから求められたKd値には変動が見られなかったが、大脳皮質前頭葉並びに海馬におけるBmax値は、緩和ストレス処置群と比較して統計的に有意な減少が認められた(p<0.05)。これらの結果から、緩和ストレス下では、殊にSHRで大脳皮質前頭葉や海馬の神経細胞に存在するCa^<2+>チャンネル活性増加による細胞内へのCa^<2+>流入量増量に伴う著明な自発運動量の亢進作用が生じる。しかも、いずれの増加もCa拮抗薬であるnitrendipineのみならず異なったタイプの抗不安薬の連続投与により統計的に有意な抑制が認められることから、緩和ストレスにより脳内Ca^<2+>は細胞外から細胞内への流入を増量することが明らかとなった。さらに、この際生じる自発運動量の亢進は、一種の不安状態から誘発され、抗不安薬にもCa拮抗作用を有することが示唆される。なお、以上の結果に関しては、Neurosci Res,1991及びNeurosci Res Comm,1991に発表した。C)培養脳神経細胞系による脳内Ca^<2+>チャンネルの生理機能の検索:中枢神経系と末梢血管系とに存在するCa^<2+>チャンネルの性質を比較する目的で、蛍光Ca^<2+>指示薬を用いて高K脱分極による培養小脳顆粒細胞での細胞内Ca^<2+>濃度の変動に対する各種Ca拮抗薬の阻害効果を指標として検索した。それぞれのCa拮抗薬の50%阻害値(IC_<50>)を算出すると、flunarizine0.88±0.35,nicardipine4.50±0.50,nifedipine30.60±5.15,verapamil11.40±1.82,diltiazem23.30±2.90であった。これらの結果と以上の結果は既にNeurosciences,1991及び薬理と治療,1990に掲載した。これまでの成績を総括すると、脳内Ca^<2+>チャンネル活性はストレスにより増強され、しかも、その増強の程度は加齢により亢進することが示唆された。

しかしながら、ストレス開始30分以内で観察される自発運動量の亢進の程度は、統計学的解析からも、SHRでより明確な増量が認められた(p<0.01)。2)SHR及びWKYの自発運動量亢進時には、脳内、殊に、大脳皮質前頭葉並びに海馬での神経終末粗分画へのCa^<2+>流入量の明らかな増量が、^<45>Caを用いた研究法から確認された。しかも、この増量はSHRにおいて、WKYより増強された結果(p<0.02)が得られた。B)緩和音刺激を伴う未知環境誘発ストレス負荷動物に及ぼすnitrendipine並びに2種抗不安薬の影響:電位依存性Ca^<2+>チャンネルの特異的阻害薬であるbenzodiazepine系diazepam並びに5ーHT_<1A>系tandospironeの10日間連続投与により、SHRの緩和ストレス誘発自発運動量の亢進を著明に抑制した。しかも、これらの薬物投与によりSHRの自発運動量亢進時に観察された皮質前頭葉の^<45>Ca量流入増加は、著明に抑制された(p<0.02)。さらに、Ca拮抗薬あるいは抗不安薬のいずれもの投与により、^3HーPN200ー110を指標としたradio receptor assayから求められたKd値には変動が見られなかったが、大脳皮質前頭葉並びに海馬におけるBmax値は、緩和ストレス処置群と比較して統計的に有意な減少が認められた(p<0.05)。これらの結果から、緩和ストレス下では、殊にSHRで大脳皮質前頭葉や海馬の神経細胞に存在するCa^<2+>チャンネル活性増加による細胞内へのCa^<2+>流入量増量に伴う著明な自発運動量の亢進作用が生じる。しかも、いずれの増加もCa拮抗薬であるnitrendipineのみならず異なったタイプの抗不安薬の連続投与により統計的に有意な抑制が認められることから、緩和ストレスにより脳内Ca^<2+>は細胞外から細胞内への流入を増量することが明らかとなった。さらに、この際生じる自発運動量の亢進は、一種の不安状態から誘発され、抗不安薬にもCa拮抗作用を有することが示唆される。なお、以上の結果に関しては、Neurosci Res,1991及びNeurosci Res Comm,1991に発表した。C)培養脳神経細胞系による脳内Ca^<2+>チャンネルの生理機能の検索:中枢神経系と末梢血管系とに存在するCa^<2+>チャンネルの性質を比較する目的で、蛍光Ca^<2+>指示薬を用いて高K脱分極による培養小脳顆粒細胞での細胞内Ca^<2+>濃度の変動に対する各種Ca拮抗薬の阻害効果を指標として検索した。それぞれのCa拮抗薬の50%阻害値(IC_<50>)を算出すると、flunarizine0.88±0.35,nicardipine4.50±0.50,nifedipine30.60±5.15,verapamil11.40±1.82,diltiazem23.30±2.90であった。これらの結果と以上の結果は既にNeurosciences,1991及び薬理と治療,1990に掲載した。これまでの成績を総括すると、脳内Ca^<2+>チャンネル活性はストレスにより増強され、しかも、その増強の程度は加齢により亢進することが示唆された。脳神経細胞内イオンチャンネルに作用機序を有する薬物のうち、Ca拮抗薬の中枢薬理作用について行動薬理学的手法並びに培養神経細胞を用いた生化学的手法により考究し報告してきた。
止血機能を有し、血管障害部位に特異的に集積する蛋白質高分子量体の設計

本研究では、蛋白質高分子量体としてアルブミン重合体を作成し、血管障害部位のコラゲンを特異的に認識し得る血小板膜糖蛋白GPIbα、GPIa/IIaを遺伝子組み換え体としてアルブミン重合体に結合させることによって血管障害部位に特異的に集積し得る人工担体を創製することを試みた。アルブミン重合体は、遺伝子組み換えアルブミンを用い、温度、pHの変化により種々の粒径を有する重合体を作成することに成功した(albumin microsphere,AMS)。そしてrGPIbα-AMS,rGPIa/IIa-AMS,rGPIbα-,rGPIa/IIa-AMSの三種類のAMSを調整し、それぞれの機能につぃて再構成血液(Hct 40%)を用いて主として流動状態下でのコラゲン表面への粘着により検討した。RGPIbα-AMSは、リストセチン、vWFの添加で互いに凝集し得ることを確認した後、流動状態下でのコラゲン粘着を検討したが、ずり速度依存性に一過性の粘着が増加した。一方、rGPIa/IIa-AMSは低ずり速度下での粘着は効率よく見られたが、ずり速度を増加させるに従い、粘着は減少した。rGPIbα,rGPIa/IIaを共に結合させたAMSでは、高ずり速度下で有効にコラゲンに粘着した。AMSは種々の蛋白を容易に結合させることが出来る利点を有しており、血管障害部位に特異的に集積し、止血機能を発揮し得る人工物の創製が可能となってきた。止血能を担う蛋白質重合体の開発を目的に、高い生体適合性と生分解性が期待出来る糖鎖架橋型アルブミン(HSA-Starch)及びアルブミンマイクロスフェア(AMS)の調製法を確立した。一方、血小板粘着・凝集に重要な役割を演じている血小板膜糖蛋白GPIbαを遺伝子組み換え体として大量に精製し、(rGPIbα)これを蛋白重合体に結合させてその機能評価を行った。HSA-Starchは紐状(幅10nm、厚さ5nm、長さ1μm)であり、HSA7個に対してrGPIbαが1個結合した。リストセチン存在下フォンビルブランド因子(vWf)との凝集は観察されなかった。これはネイティブなメルカプト基に結合させた為と考えられる。AMSは250nm程度の球状であり、23μmまでその大きさが制御可能であった。表面に約2500個のrGPIbαを高効率で導入出来、リストセチン存在下vWfとの凝集、血小板との凝集塊の形成が確認された。紐状や球状のアルブミン重合体を合成し、これに血小板膜糖蛋白質を結合させる手法を確立、機能発現を認めた。今後、他の止血関連蛋白を結合させ、その機能を解析する予定であるが、本研究の独創的な成果が期待される。
ライフスタイルの変化と企業の革新に関する経営学的研究

研究会および実地調査を重ねながら3年間にわたり、研究課題に取り組んできた。具体的には、テーマを以下の5部門に分け、個別分担して成果を発表したので、対応させて概要を記述する。1ライフスタイルの変化-生活のあらゆる部面で変化が見られるが、変化には主体的なものと受身的なものとがある。企業と消費者との間の相互作用には、両者の主体性が必要であり、それが好循環を生む条件である。2ワークスタイル-日本企業の雇用関係は、激変した。従業員にとっては、キャリアディベロップメントの必要性が高まっているが、企業の要請する人材観と将来を担うべき大学生の勤労意識の間にはギャップがある。3情報技術の進展-IT技術は、企業組織にも影響を及ぼし、モジュール化やアンバンドリングといった方式をもたらしている。インターネットも取引形態を進化させ、オークションにも諸方式が編み出されている。4金融革新と財務-金融革新は、投資技法にも及んでいる。しかし、ベンチャー・ファイナンスは、いまだ十分に発展しておらず、今後の課題である。企業年金の機関投資家も、企業統治に影響を及ぼしている。5環境問題-循環型社会に向けての取り組みは、着実に進み、企業にも、環境理念が整備されつつある。環境対は、地域振興と両立する。自動車への過度の依存から脱却する都市構造そのものの設計も、必要である。以上の成果を、全207ページ(1ページ44X49字)の報告書にまとめた。本研究の成果は、社会および企業ニーズが大きいと考えられるので、内容を半分程度に圧縮して、市販本とし公刊する予定である。本年度は、ライフスタイルと企業の革新との関係についての研究フレームを確立するため、計5回の研究会をもち、また併行して企業の視察訪問調査を実施した。訪問企業は研究所、財団を含め7カ所であった。研究会においては代表者ならびに分担者、協力者がそれぞれの専攻領域を生かしながら、自由な視点で課題へのアプローチをはかり、問題の共有化に努めた。得られた知見は次の通り。(1)いわゆるライフスタイルには英語でway of lifeと呼ばれる、社会に根ざした構造的な生活様式と、固有にlife styleと呼ばれる個人レベルの生活様式がある。(2)今日、個々人のライフスタイルはきわめて多様化しつつあるが、その背景には大量生産・大量販売・大量消費という画一的産業様式の崩壊がある。(3)アメリカで生起したライフスタイル産業は、環境志向や生き方の、見直しをはかる一般生活者の意識にマッチしたものである。(4)今後企業は、マーケティングレベルのみならず技術・研究面においても人々のライフスタイルの多様化を念頭において行動し、ライフスタイルの創造をめざすようになる。本年度は、新たに迎えたメンバー4名を含む計14人の体制で、年間計6回の研究会を開催した。また原則として全員による実地の訪問調査も、行政機関・研究所を含む計6個所について、実施した。研究会では、各自がそれぞれの分担テーマについての報告を行い、議論を通じて、問題認識を深めた。実地調査したフィールドは、バイオテクノロジー、アパレル、食品、OA用品、広告産業、公共インフラの多分野に及び、最新・最先端の知識と情報を、豊富に得ることができた。新たに得られた知見は、概ね、次の通りである。環境問題をめぐる社会認識と技術は、急速に変化しており、完成したインフラが時代遅れになるという事態すら発生している。より長期的展望と柔軟性が、要求される。消費者行動は、低価格志向とブランド志向を強めつつあり、消費者を一般像として画一的にとらえることは無意味になりつつある。市場の細分化が進行しているということである。家計は、消費者面からすると、競争激化の恩恵を受けるようになったが、反面、不況のため、雇用や賃金面でマイナスの影響を受ける事態に直面している。高収入・高物価経済から低収入・低物価経済へ移行している。

金融制度の急速な改革・変化は、選択知識の有無によるディバイド(格差)を生むと思われる。情報技術は、携帯通信に代表されるように、急速に進歩し、とりわけ若年層のライフスタイルを変化させつつある。しかし、一方で、社会的観念の欠如や公共マナーの欠如が顕著になっており、新しい社会秩序の構築が喫緊の課題となっている。本年度は、代表者・分担者計14名を中心に協力者も加え、合宿を含む計5回の研究会を開催した。また原則として全員による実地調査を5回実施し、民間企業3杜、東証およびJASDAQ、江戸東京博物館を訪問して、いずれも先方の責任者から、研究テーマに即した点に関し、説明を受けるとともに、意見交換を行い、さまざまな知見を得た。研究会においては、最終年度であり、研究成果のとりまとめという視点から、全体討議を重ねた。新たに得られた知見は、以下のとおりである。企業において、構造改革に対応した合理化の動きが活発化している。個人のライフスタイルも、多様化と変化を遂げているが、時代に対して、受身的な対応も見られる。企業と消費者との間の相互関係には、双方が主体的であることが必要であり、それが好循環を生む条件となる。とりわけワークスタイルの変化は著しいが、企業が要請する人材観とこれから企業に就職することになる大学生の勤労意識とのあいだには、ギャップが見られる。IT技術の進展は、企業組織に対しても、モジュール化やアンバンドリングといった革新をもたらしている。これらの知見を含む多くの研究成果を、全207ページの研究成果報告書にまとめた。なお、本研究成果については、これまでの企業関係者との意見交換などを通じて、杜会および企業からのニーズが高いと判断されたので、市販本としての刊行を意図し出版社と交渉した結果、分量を半分程度に圧縮した上で、近々、公刊することで合意が得られた。