hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
公共的意思決定メカニズムにおける個人の戦略選択行動に関する理論的・実験的研究

今年度の本研究の目的は、ピボタル・メカニズムにおける戦略行動様式の特定化を確立し、マキシミン・メカニズムの性能を検討し、個人がどのような戦略選択行動をとるのか、実験とその結果に関する理論的考察によって明らかにすることである。研究実施計画にそって以下の通り遂行した。・ピボタル・メカニズムの実験において、Clark Tax無視行動(I行動)をとる被験者の選択率に高コストと低コストで偏りが見えた(真の評価値が中間値である場合、高コストにおいて最低評価値を選択する率が低コストにおいて最高評価値を選択する率より高い)。この要因が「費用負担額と真の評価値との差が異なる」と考え、この差を同値にして実験を行った。その結果、高コストにおいて最低評価値を選択する率が顕著に低くなり、選択率の偏りの要因が費用負担額と真の評価値との差ではなく、被験者は利得構造を理解できず、実施または中止の結果のみの判断でI行動をとる事がより明確になった。・戦略行動様式の特定をより正確にするため、2主体5戦略(真の評価値は3値)のフレームワークにおいて実験を行った。その結果、3戦略より、5戦略実験時にI行動を選択する傾向が強く。真の値が中間値の時にI行動をとる選択率は、3戦略実験より顕著に多い。戦略数が増えたことにより利得構造はより複雑になり、支配戦略を理解していない被験者にI行動が多いことが特定できた。・マキシミン・メカニズム実験では、2主体3戦略と2主体5戦略のフレームワークにおいて行った。5戦略において真実表明率が顕著に低くなり、期待利得最大化行動(EB行動)をとる被験者が多く見られた。また、利得表を実験前に被験者に示し、利得構造を正しく把握している場合の被験者の支配戦略行動の分析結果では、マキシミン・メカニズムでは真実表明が支配戦略ではないので、利得構造が正確に理解できていても真実表明をするとは限らないことが明らかになった。今年度の本研究の目的は、ピボタル・メカニズムとマキシミン・メカニズムの構造と実験結果から抽出した個人の戦略行動様式との関係を調べることによって,両メカニズムの真実表明を誘発する性能の問題点を明らかにすることである。具体的には,研究実施計画にそって以下の通り遂行した。・マキシミン・メカニズムについては、2主体13戦略の意思決定環境で実験を行った。真実表明率は戦略数が13に増えることによって顕著に低くなり,3戦略や5戦略において見られた期待利得最大化行動(EB行動)は,13戦略では見られず,EB行動に類似した戦略行動をとる被験者が増加した。実験結果は,13戦略の利得構造は被験者がある程度理解することが可能な規模であることを示したが,利得表を提示した実験結果から,被験者が利得構造を完全に理解する場合においても,個人の戦略選択行動は固定しないことがわかり,支配戦略が存在しないがゆえにマキシミン・メカニズムは真実表明誘発の性能を高めることが困難であると結論づけた。・ピボタル・メカニズムについては,実験の前に利得計算の練習を行うことや、真の評価値と固定負担額とをできるだけ接近させるようなプロジェクトの実施費用の設定を行うなど,異なる実験環境において実験を行い,ピボタル・メカニズムの真実表明誘発性能を高めるために有効な実験環境を明らかにした。
バントゥ諸語の調査・分析と比較研究

タンザニア国内のできるだけ広い地域において相当数のバントゥ系諸語を調査し,それらの構造(音韻・文法その他)を言語学的に記述・分析をする.同時にバントゥ祖語の姿のより正格な推定,その発祥の地の推定,及びバントゥ祖語から現在のバントゥ諸語への分岐の過程の推定に必要なデータを,タンザニアのバントゥ諸語に関して収集・分析する.今回タンザニアにおいて調査したバントゥ系諸言語は,当初予定していたのは17言語であったが, 20言語を超える.この内日本側研究分担者が調査したのは下記のとおりである.ハヤ語,スクマ語,ニャムウエジ語,ニランバ語,ニャトゥル語,ランギ語,パレ語,ゴゴ語,ズィグア語,ザラモ語,マトゥンビ語,マコンデ語,ベナ語,ニハ語,ニャキュサ語,マンダ語,チャガ語キボソ方言,チャガ語マチャメ方言,チャガ語ヴンジョ語方言.これらそれぞれの言語について, 2千語以上の単語と,音韻分析(アクセント分析を含む)及び文法分析に必要なデーターを収集した.また,タンザニアのコイサン系言語の一つであるサンダウェ語の調査も行なった.タンザニア側研究分担者は,サンバー語,ボンディ語,ズィグア語の比較研究を進めた.以上調査した諸言語は,タンザニアのほぼ全域を網羅する主要な言語であり,これによりタンザニア国内のバントゥ系諸言語の状況が把握できた.上記成果を基に,今後バントゥ諸語の比較研究の基礎となる個別言語の記述・分析を行なうことにより,立ち遅れている世界のバントゥ諸語の調査に頁献するとともに,バントゥ諸語比較言語学を精密なものに発展させる.タンザニア国内のできるだけ広い地域において相当数のバントゥ系諸語を調査し,それらの構造(音韻・文法その他)を言語学的に記述・分析をする.同時にバントゥ祖語の姿のより正格な推定,その発祥の地の推定,及びバントゥ祖語から現在のバントゥ諸語への分岐の過程の推定に必要なデータを,タンザニアのバントゥ諸語に関して収集・分析する.今回タンザニアにおいて調査したバントゥ系諸言語は,当初予定していたのは17言語であったが, 20言語を超える.この内日本側研究分担者が調査したのは下記のとおりである.ハヤ語,スクマ語,ニャムウエジ語,ニランバ語,ニャトゥル語,ランギ語,パレ語,ゴゴ語,ズィグア語,ザラモ語,マトゥンビ語,マコンデ語,ベナ語,ニハ語,ニャキュサ語,マンダ語,チャガ語キボソ方言,チャガ語マチャメ方言,チャガ語ヴンジョ語方言.これらそれぞれの言語について, 2千語以上の単語と,音韻分析(アクセント分析を含む)及び文法分析に必要なデーターを収集した.また,タンザニアのコイサン系言語の一つであるサンダウェ語の調査も行なった.タンザニア側研究分担者は,サンバー語,ボンディ語,ズィグア語の比較研究を進めた.以上調査した諸言語は,タンザニアのほぼ全域を網羅する主要な言語であり,これによりタンザニア国内のバントゥ系諸言語の状況が把握できた.上記成果を基に,今後バントゥ諸語の比較研究の基礎となる個別言語の記述・分析を行なうことにより,立ち遅れている世界のバントゥ諸語の調査に頁献するとともに,バントゥ諸語比較言語学を精密なものに発展させる.
「都市計画遺産」の概念構築と実態把握

本研究では、1919年の都市計画法制定以降、現在までに都市計画法制度によって生み出されてきた都市空間のうち、保全・継承すべきものを「都市計画遺産」という新たな概念で整理し、全国各地での事例調査と東日本大震災被災地である三陸沿岸都市での調査に基づき、その実態を把握した。加えて、イギリス、アメリカ、オーストラリアの都市計画学会による「都市計画遺産」関連の取り組みの整理、アメリカ、中国の都市計画史研究者を招聘してのセミナーを通じて、「都市計画遺産」をめぐる議論の国際的状況を把握した。本研究は、我が国でこれまでに都市計画によって生み出されてきた都市空間を今後の都市づくりに活かすべき歴史的資産として捉える「都市計画遺産」という概念を新たに構築し、その実態を把握するとともに、保全活用の方策の見通しを明らかにすることを目的としている。研究初年度にあたる平成23年度については、1「都市計画遺産」の概念の創出、2海外におけるPlanning Heritageをめぐる取り組みの分析、3全国「都市計画遺産」リストの作成、4「都市計画遺産」事例の詳細調査を計画していた。以下、この4つの取り組みについての成果について述べる。-1「都市計画遺産」の概念の創出に関しては、全国の識者を対象としたアンケートを実施し、その結果をKJ法A型図解化し、概念の見取り図を作成し、都市計画遺産の特質を構造化した。-2「海外におけるPlanning Heritageをめぐる取り組みの分析」については、アメリカ都市計画協会、フィラデルフィア歴史保存アライアンス、オーストラリアの都市計画遺産研究の第一人者のロバート・フリーストーン氏、イギリス都市計画協会等でのインタビュー調査、及び具体的な都市計画遺産の見学を実施し、こうした国々で都市計画遺産を巡る活動が活発化していることが把握できた。-3全国「都市計画遺産」リストの作成については、議論を重ねた結果、まず代表的な都市計画遺産10例を選定することとし、それらの遺産について詳細なエビデンスの作成を行った。-4「都市計画遺産」事例の詳細調査については、上記の海外調査と10例の調査と連動させ実施した。さらに、東日本大震災の発生という状況を踏まえて、被災地における都市計画遺産の調査を緊急に実施するとともに、都市計画遺産の根拠であり、今後の復興に生かすべき、過去の都市計画・復興計画に関する図面等の情報を収集し、デジタルアーカイヴとして公開した。本研究は、我が国の近代都市計画が現在までに生み出してきたもの、そしてその中で将来に遺していくべきものは何かを問い、「都市計画遺産」という新し概念のもとで、その扱い方について検討していくことを目的としている。研究期間の最終年度である平成25年度は、まず、我が国の「都市計画遺産」についてのリスト化をとりまとめ、出版に向けた準備を行った。さらに個別の「都市計画遺産」については、適宜、審査付き論文にとりまとめ、発表した。また、平成24年度中に実施したアメリカ、イギリス、オーストラリアでの「都市計画遺産」関連の取り組みの比較研究を実施し、準備稿を作成した。更に、我が国の「都市計画遺産」を相対化するために、2013年11月に中国の研究者3名(李百浩(東南大学)、侯丽(同済大学)、傅舒蘭(浙江大学))を招聘し、都市計画遺産セミナー「中国の都市計画史と日本の都市計画史ー学術コラボレーションの可能性を求めて」を開催し、公開での議論を行った。【1】国内の都市計画遺産の実態把握と研究成果の学術論文化:国内の都市計画遺産に関して、その定義や基準の整理を行い、リストアップの作業に着手した。また、松江の官庁街については、中野が学術論文というかたちでまとめ、2012年11月の日本都市計画学会大会にて発表した。藤沢の防災建築街区については、中島が学術論文というかたちで研究成果を日本建築学会計画系論文集に投稿し、2013年2月に採用が決定した。【2】海外における都市計画遺産関連の取り組み調査の整理: 2011年度に実施したイギリス、アメリカ、オーストラリアにおける都市計画遺産関連の取り組み調査について、2013年5月11日にその報告会を実施し、各国の取り組みを比較する視点からの議論を行った。文化財の拡張という動機から、都市計画のプレゼンテーションという動機まで、それぞれの国の取り組みの動機の相違について整理を行うことができた。オーストラリアについては、2013年3月に補足調査を実施した。【3】都市計画遺産セミナーの開催と開かれた議論の展開:都市計画遺産に関して、その意義や関連する取り組みについて、広く情報を収集し、かつ開かれた議論を行うため、2013年3月8日に都市計画遺産セミナーを開催した。イェール大学建築学部のアラン・プラッタス教授を招聘した。『シヴィックアート:その遺産と現代的意義』という題目の講演後、歴史への言及と実践活動との関係について議論を行った。【4】都市計画遺産国際交流の準備:日本における都市計画遺産の特質を解明すること、および都市計画遺産の概念をより深化させていくために、日中間の学術交流を進めた。

2013年3月には、新たに中国城市規劃学会の都市計画史委員会が設置された東南大学、中国内で都市計画研究が最も盛んな同済大学と現地にて打ち合わせを行い、今後の都市計画遺産を巡る学術交流についての検討を行った。「都市計画遺産」の概念の整理や海外での取り組みの把握は、当初の予定とおり実施し、成果を得た。「都市計画遺産」リストや事例の詳細調査に関しては、検討の結果、10例に絞って実施することになったが、一方で、予定を変更し、東日本大震災の被災地において、都市計画遺産をリスト化し、詳細に調査することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。2011年度は、東日本大震災後の復興プロセスへの対応という緊急課題が生じ、当初予定とは異なる研究を展開したが、2012年度は、もともとの研究目的を再度確認し、都市計画遺産の概念構築と実態把握を進めることができた。特に、概念構築において、有効だと考えている国際的なネットワークの中での議論については、都市計画遺産セミナーや中国の研究者との交流という面で、大きな進展を見せた。実態把握についても、研究成果を学術論文として発表する段階に進むことができた。以上より、おおむね、順調に進展していると評価する。平成24年度については、「概念構築」に関して、アメリカ、イギリス、オーストラリア等の取り組みについて比較分析を行い、その補足として各国の具体事例についてのヒアリングやアンケートイ等も実施する予定である。また、「実態把握」については、代表的都市計画遺産10例をもとに選定基準やプロセスを具体的に検討し、更にウェブサイト等を通じた事例収集を進める。また、中間発表として2012年にサンパウロで開催される国際計画史学会(IPHS2012)で研究成果の発表を行う予定であったが、震災対応等でその準備が整わず、また、当初より予算額も減額されているため、アメリカ・イギリスでの補足調査において、現地の識者との意見交換を進め、最終的なとりまとめ段階(平成25年度)において論文投稿を行う方針とする。なお、本科研と連動させるかたちで、都市計画遺産研究会、および、日本建築学会前現代都市・建築遺産計画学的検討特別研究委員会を組織して研究を進めているが、今年度以降もその体制を維持する予定である。2013年度は、本研究課題の最終年度にあたる。2012年度の成果を引き受けつつ、とりまとめを意識しながら、下記のような推進方策を考えている。【1】学術論文としての積極的な発表特に海外における都市計画遺産関連の取り組み調査については、準備を進めている。【2】ウェブサイト他、メディア等を駆使した情報発信と開かれた議論の展開2012年度は都市計画遺産セミナーの開催で開かれた議論の場を創出したが、まだその機会が少ないと考えている。そこで、ウェブサイトでの情報発信の強化やセミナーの開催、また、研究成果の書籍化などを進める予定である。【3】国際的学術交流の促進体制都市計画遺産概念の深化のために、国際的な学術交流の体制を構築する必要がある。2013年度は日中間での体制を確立させたい。
口腔感覚が脳機能を調節する神経機構および分子機構の解明

体性感覚が脳室下層における神経新生に影響を与える経路の一つの可能性として、三叉神経主知覚核から視床、体性感覚野、運動野、脚橋柀蓋核を経て、黒質緻密部のドーパミン作動性細胞を興奮させ、脳室下層における神経新生を亢進させる経路を想定し研究を実施した。我々が経路として仮定した大脳皮質体性感覚野において神経興奮のマーカーであるFosを発現していた細胞を解析した結果、固形飼料を与えたマウスでは、粉末飼料あるいは餌を与えなかったマウスと比べて有意なFos陽性細胞の発現を認めた。また、外側網様体、橋核、三叉神経脊髄路核、黒質網様部でも固形飼料を摂餌したマウスでFos陽性細胞が増加していた。脳室下層で新生した神経細胞は嗅球まで移動して介在神経として匂い情報処理を行っている。固形飼料で飼育したマウスの嗅球から測定された抑制性後シナプス電流はGABA受容体の拮抗薬であるbicucullinにより阻害されたために、介在神経から放出されるGABAに由来する後シナプス電流であることが示された。一方、粉末飼料で飼育したマウスのスライスでは、抑制性後シナプス電流の頻度と強度が減少した。また、粉末飼料飼育のマウスで測定された抑制性後シナプス電流の時間経過は、固形飼料飼育のマウスのものと同様だった。この結果は、GABAA受容体で知られているfastとslowの両者の電流が減弱していることを示した。以上の結果は、粉末飼料で飼育したマウスの脳室下層の神経新生の低下に伴う新生細胞の嗅球への移動の減少が、介在神経からのGABA放出の変化を引き起こし、嗅球の出力細胞の僧帽細胞の活動に影響を与えることを示した。なお、最終年度は研究代表者が三度にわたり入院したために顕著な研究の進捗は得られなかった。成体の齧歯類の脳室下層では、神経新生が活発に行われている。我々は、マウスを粉末飼料で飼育すると、固形飼料で飼育したときと比べて嗅球および梨状皮質における匂い応答および脳室下層における神経新生が低下することを見いだした。絶食させたマウスに固形飼料か粉末飼料を与えると、固形飼料を摂餌したマウスでは、神経興奮のマーカーであるFos蛋白質が三叉神経主知覚核で増加したことから固形飼料を咀嚼する際に生ずる体性感覚が関与する可能性に注目している。体性感覚が脳室下層における神経新生に影響を与える経路の一つの可能性として、三叉神経主知覚核から視床、体性感覚野、運動野、脚橋柀蓋核を経て、黒質緻密部のドーパミン作動性細胞を興奮させ、脳室下層における神経新生を亢進させる経路を考えている。本年度は、我々が経路として仮定した大脳皮質体性感覚野におけるFos陽性細胞の発現を解析した。その結果、固形飼料を与えたマウスでは、粉末飼料あるいは餌を与えなかったマウスと比べて有意なFos陽性細胞の発現を認めた。本年度に得られた結果は、絶食したマウスに固形飼料を摂餌させる我々の実験手法が、餌の強度の違いに由来する口腔感覚の情報がどのように脳機能に影響を与えるかを解析する良い手法であることを示した。当初の研究計画では、固形飼料の摂餌で増加するFos陽性細胞を免疫二重染色により特定することを予定した。二重染色の前に、固形摂餌で増加するFos陽性細胞の脳内の他の領域の解析に、時間を要し、二重染色まで至らなかった。しかしながら、脳室下層における神経新生に影響を与えると我々が推測している体性感覚刺激の脳内情報伝達経路を構成している体性感覚野でも、固形摂餌によりFos陽性細胞の増加が認められることを確認できた。また、脚橋柀蓋核、黒質緻密部や脳室に薬物を投与して、固形飼料と粉末飼料の摂餌の脳室下層における神経新生に対する影響を調べる実験を行う予定だった。現在、脳定位装置の設置準備を続けている。平成28年度以降では、EGFなどの成長因子や薬物を鼻腔から投与して神経新生および嗅覚機能におよぼす影響を解析する。これに先立ち、鼻腔内投与した薬物の作用の時間依存性を検討するために、ニコチン作動性神経に対する各種薬物の作用を検証している。その結果、投与後20分で効果が見られることや、影響は一週間近く続くことを確認した。さらに、嗅覚機能に基づく諸行動を解析するソフトを購入し、その使用方法を研修している。また、平成28年度以降に粉末飼料で飼育したマウスの嗅球内神経回路の性質を電気生理学的に解析する。現在、固形飼料で飼育したマウスの嗅球スライスを作成し、電気生理学的な性質の解析を行っている。本年度は、当初、平成27年度で計画した粉末飼料で飼育したマウスの嗅球神経細胞の性質の解析を行った。

固形飼料で飼育したマウスの嗅球からスライスを作成すると、パッチクランプ法により僧帽細胞から電位固定下で自発性の抑制性後シナプス電流が測定された。この抑制性後シナプス電流はGABA受容体の拮抗薬であるbicucullinにより阻害されたために、介在神経から放出されるGABAに由来する後シナプス電流であることが示された。一方、粉末飼料で飼育したマウスのスライスでは、抑制性後シナプス電流の頻度と強度が減少した。また、粉末飼料飼育のマウスで測定された抑制性後シナプス電流の時間経過は、固形飼料飼育のマウスのものと同様だった。この結果は、GABAA受容体で知られているfastとslowの両者の電流が減弱していることを示した。以上の結果は、粉末飼料で飼育したマウスの脳室下層の神経新生の低下に伴う新生細胞の嗅球への移動の減少が、介在神経からのGABA放出の変化を引き起こし、嗅球の出力細胞の僧帽細胞の活動に影響を与えることを示した。これらの結果は、Arch. Oral Biol.に投稿中である。当初の研究計画では、固形飼料の摂餌で増加するFos陽性細胞を免疫二重染色により特定することを予定した。しかしながら、電気生理学的実験および論文執筆に時間を要し、二重染色まで至らなかった。また、脚橋柀蓋核、黒質緻密部や脳室に薬物を投与して、固形飼料と粉末飼料の摂餌の脳室下層における神経新生に対する影響を調べる実験を行う予定だった。現在、脳定位装置の設置準備を続けている。本年度では、粉末飼料で飼育したマウスの嗅球内神経回路の性質を電気生理学的に解析する研究が進展した。固形飼料で飼育したマウスの嗅球また、スライス中の僧帽細胞では、脳室下層由来の介在神経から放出されるGABAに由来する抑制性の後シナプス電流が測定できる。粉末飼料で飼育したマウスのスライスでは、抑制性後シナプス電流の頻度と強度が減少した。この結果は、粉末飼料で飼育したマウスの脳室下層の神経新生の低下に伴う新生細胞の嗅球への移動の減少が、嗅球の出力細胞の僧帽細胞の活動に影響を与えることを直接示した。これらの結果をArch. Oral Biol.に投稿するために解析と論文執筆に時間を要した。成体の齧歯類の脳室下層では、神経新生が活発に行われている。脳室下層で新生した神経細胞は嗅球まで移動して介在神経として匂い情報処理を行っている。我々は、マウスを粉末飼料で飼育すると、固形飼料で飼育したときと比べて嗅球および梨状皮質における匂い応答および脳室下層における神経新生が低下することを見いだした。本年度は、平成28年度で計画した粉末飼料で飼育したマウスの嗅球神経細胞の性質の解析結果をとりまとめ、論文発表を行った。
癌性腹膜炎に対する温熱治療の効果増強剤としてのフリーラジカル反応基剤封入体の開発

過去の研究において、局所再発直腸癌に対して、温熱・放射線療法とともに、多価不飽和脂肪酸を含む5-FU坐剤を用いることにより、著明な腫瘍縮小効果が得られたことが確認されている。本研究では、多価不飽和脂肪酸を封入体としたマイクロスフェアーを開発し、この多価不飽和脂肪酸に温熱が加わることにより生じるフリーラジカルによる抗腫瘍効果を期待し、腹腔内投与による、癌性腹膜炎における温熱化学療法に応用することを計画した。多価不飽和脂肪酸であるエイコサペンタ酸(EPA)は、n-3系多価不飽和脂肪酸ともいわれ、血小板凝集の抑制から、血栓防止、あるいは、中性脂肪の低下、癌抑制、抗炎症作用などが報告されている。基本的に体内では合成できない脂肪酸で,常温および、37°Cで液体の物質であるこの物質を、モノクローナル抗体を用いてin vitroにて定量的に測定を試みようとした。しかし、現在、安定した定量化が不充分で再現性に乏しい結果となっている。物質の安定性そのものに影響を受けているか、あるいはモノクローナル抗体そのものの問題があると考えている。酸化防止剤の添加や、分子量、側鎖の種類の変更を行い、定量の普遍性を追求しているところである。この測定が可能となれば、今後、腹腔内投与時の腹膜面のリンパ節組織への移行性、および、停滞性をドンリュウラットの乳斑を用いて測定し、安定した結果(再現性)が得られるように、酸化防止剤の含有や、分子量や、側鎖の種類、及び、剤型を変えて測定し、選択性に優れ、安定したマイクロスフェアーを開発する予定である。また、その後、他臓器の毒性についてもドンリュウラットを用いて検討を行い、これから臨床応用時における副作用の予測等を行う予定である過去の研究において、局所再発直腸癌に対して、温熱・放射線療法とともに、多価不飽和脂肪酸を含む5-FU坐剤を用いることにより、著明な腫瘍縮小効果が得られたことが確認されている。また、その後、他臓器の毒性についてもドンリュウラットを用いて検討を行い、これから臨床応用時における副作用の予測等を行う予定である過去の研究にて、直腸癌局所再発の治療において、温熱・放射線療法と併用して、多価不飽和脂肪酸含有5-FU坐剤を用いて、著明な腫瘍縮小効果が得られた。本研究では、多価不飽和脂肪酸を封入体としたマイクロスフェアーを開発し、多価不飽和脂肪酸に温熱が加わることにより生じるフリーラジカルによる抗腫瘍効果を期待し、腹腔内投与による、癌性腹膜炎における温熱化学療法に応用することを計画した。多価不飽和脂肪酸であるエイコサペンタ酸(EPA)は、n-3系多価不飽和脂肪酸ともいわれ、癌抑制や、抗炎症作用が報告されている。常温および、37°Cで液体の物質である。この物質を、モノクローナル抗体を用いてin vitroにて定量的に測定を試みるが、現在、安定した定量化が不充分で再現性に乏しい結果となっている。また、その後、他臓器の毒性についてもドンリュウラットを用いて検討を行い、これから臨床応用時の副作用の予測等を行う予定である。これまでの研究において、局所再発した直腸癌に、温熱・放射線療法と併用して多価不飽和脂肪酸を含む5-FU坐剤を用いることにより、著明な腫瘍縮小効果が得られたことが確認されている。

多価不飽和脂肪酸であるエイコサペンタ酸(EPA)は、n-3系多価不飽和脂肪酸ともいわれ、青魚に多量に含まれ、血小板凝集の抑制から、血栓防止や中性脂肪の低下、癌抑制、抗炎症作用など報告されている。基本的に体内では合成できない脂肪酸で、常温および、37°Cで液体の物質である。この物質を、モノクローナル抗体を用いてin vitroにて定量的に測定を試みようとしたが、現在、安定した定量化が不充分で再現性に乏しい結果となった。物質の安定性そのものに影響を受けているか、あるいはモノクローナル抗体そのものの問題があると考えている。酸化防止剤の添加や、分子量、側鎖の種類の変更を行い、定量の普遍性を追求していた。今回定量化が不完全だったので、腹腔内投与時の腹膜面のリンパ節組織への移行性、および、停滞性をドンリュウラットの乳斑を用いた測定ができず、その結果、選択性に優れ、安定したマイクロスフェアーを開発には至らなかった。さらに、他臓器の毒性についてもドンリュウラットを用いて検討を行い、これから臨床応用時の副作用の予測等を行う予定であったが今年度はそれができなかった。
建築部材の無機ー有機界面への革新的評価技術を用いた高耐久施工法提案システムの実現

建築部材の無機ー有機界面の接着工法は,その多種多様な組合せから,接着機構や劣化機構の議論が十分とはいえず、予期せぬ界面剥離や界面破壊が水面下で発生し,耐久性低下に結びつく報告もなされている.本研究では、無機ー有機界面の変状が、界面付近の化学結合の種類と密度変化,界面付近の空隙構造の変化の2点に大きく依存するという点に着目し,様々な施工条件・劣化条件で作製した代表的な建築部材の無機ー有機界面をもつ試験体を評価するために,高分子物理の分野で化学結合の種類と密度の測定に用いられる手法を,建築部材の界面部に初めて適用し,測定結果を得る.そして,劣化機構を統一的に理解できる評価手法を構築する.建築部材の無機ー有機界面の接着工法は,その多種多様な組合せから,接着機構や劣化機構の議論が十分とはいえず、予期せぬ界面剥離や界面破壊が水面下で発生し,耐久性低下に結びつく報告もなされている.本研究では、無機ー有機界面の変状が、界面付近の化学結合の種類と密度変化,界面付近の空隙構造の変化の2点に大きく依存するという点に着目し,様々な施工条件・劣化条件で作製した代表的な建築部材の無機ー有機界面をもつ試験体を評価するために,高分子物理の分野で化学結合の種類と密度の測定に用いられる手法を,建築部材の界面部に初めて適用し,測定結果を得る.そして,劣化機構を統一的に理解できる評価手法を構築する.
極低温領域に於けるフェルミ粒子集団の新しい秩序相の探求

過去2年間に渡って実行した研究のとりまとめを以下の項目について行った。第一の課題である有機導体(TMTSF)_2Xの磁場スピン密度波状態の研究と第二の課題である重い電子系UPt_3の超伝導の対関数の研究を主として実行し、当初の目標に到達することができた。第一の課題については標準モデルに基づいて、スピン密度波状態の最も安定な解を探し、磁場下では多数の秩序変数の同時的存在で特徴づけられる秩序状態が安定化することを見出した。更にこの状態を用いて量子ホール係数が量子化される原因とその符号が磁場の関数として変化しうることを明らかにした。第二の課題については、対関数として一次元表現に属する奇パリティーを持つ状態がUPt_3の特異な超伝導として最も可能性が高いことを示し、それに基づいてさまざまな物理量を計算した。低温での比熱のこの状態に特有の振舞いの予言は今後実験的にチェックされることが期待される。磁場と温度平面での相図も渦糸構造を決定する中で求めることができた。当該年度に於いては主として二つの事を行った。第一は有機導体(TMTSF)_2Xの磁場誘起スピン密度波状態の研究を更に発展させた.第二は重い電子系ЦPt_3の超伝導状態の対称性の考察を行った。第一の課題については標準モデルに基づいて磁場下でのカスケード的な相転移の原因を明らかにした.低次元電子系の磁場下での秩序状態は本質的に多数の秩序変数の同時的存在によって特徴づけられる.このことによってカスケード現象が生じている.又磁場を変化つせた時にホール係数が量子化され,その符号が変化するという実験事実も上記の状態の特徴づけによって自然に理解できることも明らかにした.第二の課題については,代表者が提唱している一次元表現で奇バリティーを持つ対関数に基づく議論を更に発展させた.一番の進歩点はこの対関数が非ユニタリー性を有することを発見したことである.この事によりUPt_3で以前から知られていた実験上の謎の一つが解けた.即ち低温比熱に温度に線型の項が観測されていたがこれは通常試料の不完全さに起因する外因的なものであると理解されていた.我々の発見によってそれは超伝導性のそのものに由来する内因的なまのであることが明確になった。その他にも熱伝導率,超音波吸収係数等の低温での振舞についても理解を進めることができた.なお核磁気緩知現象には非ユニタリー性の特徴が今のところ現われていないがこれは将来の課題であることを指摘した.当該年度に於いては前年に引き続き主として二つの課題について研究を進めた。第一は有機導体(TMTSF)_2Xの磁場誘起スピン密度波状態の研究を更に発展させた。第二は重い電子系UPt_3の超伝導の対関数の同定の研究を行った。第一の課題については標準モデルに基づいてスピン密度波状態の最も安定な解を探し磁場下では多数の秩序変数の同時的存在で特徴づけられる秩序状態が安定化することを先に示した。本年は更にこの状態を用いて量子ホール係数の計算を実行し、磁場の下でのホール係数が量子化される原因と符号が磁場の関数として変化しうることを明らかにした。第二の課題については対関数として一次元表現に属する奇パリティーを持つ状態がUPt_3の超伝導として最も可能性が高いことを示し、それに基づいてさまざまな物理量を計算した。
ガン化に伴うDNA複製開始制御の変化と,その抗ガン剤の新規ターゲットとしての応用

DNA複製研究の重要な課題の一つに、「どのような機構で、複製された直後の複製開始点からの再複製開始が抑制されているか。」という問題がある。この機構が働かなくなると、一細胞あたリ一コピー以上の染色体が存在することになることを考えても、上記の機構は生命体にとって根本的なものであることが分かる。私は、大腸菌複製開始蛋白DnaAのATPase欠損変異蛋白の細胞内発現が再複製開始抑制を解除することを見いだし、DnaAのATPaseがこの再複製開始抑制に関与することを示した。また、このATPaseの促進因子を見いだし、これがDNA複製反応によって活性化されることも見いだした。以上から、再複製開始抑制の分子機構に対する全く新しいモデルを提唱した。それは、複製反応自体が、DnaAのATPase活性の促進因子を活性化し、DnaA蛋白を不活性なADP結合型へ変換するというものである。一方、酵母からヒト細胞まで真核細胞すべてに存在する複製開始因子ORCも内在性のATPaseを有していること及び活性発現にATP結合を要求することから私は、真核生物にも大腸菌同様の再複製開始抑制機構が存在する可能性を考えた。私は、酵母のORCとDnaAの比較から、酵母のORCのATPaseドメインの決定に初めて成功した。そしてこれまでに、ATPase活性の欠損した変異ORCを構築しその細胞内発現が細胞を死滅させることを示した。この結果は、真核生物にも大腸菌同様の再複製開始抑制機構が存在する可能性を示唆しており、過剰な複製開始誘導によりガン細胞を特異的に死滅させることへ、道を開くものである。」という問題がある。
分子内トンネル現象における逆同位体効果の解析に向けた半古典的経路積分法の開発

世界は量子力学の法則により成り立っているが、計算化学の分野では計算コストと精度の兼ね合いから、原子核を質点近似して古典粒子として取り扱う方法が多く用いられている。ほとんどの原子核は電子と比べてずっと重く、その量子効果は顕著に表れないため、この近似は炭素や酸素、鉄などの多くの原子の場合は妥当な結果を与える。しかし、水素原子などの軽い原子では、しばしば無視できないエラーを与え、また、トンネル効果や同位体効果などの原子核量子効果に説明を与えることができない。本研究では半古典経路積分インスタントン法と経路積分分子動力学法を元にして、有限温度での原子核量子効果を効率的に計算する手法を開発することを目的に、これらのプログラムの改良を行い、応用を兼ねた実証計算を行った。最終的な統合プログラムの開発までには至らなかったが、大規模並列計算の検証を兼ねて行った水素内包C60フラーレンの全原子第一原理経路積分分子動力学法計算では、原子核量子効果による分子振動がC60フラーレンの電子励起エネルギーの分布に影響を与えていることを見出した。C60フラーレンのπ電子球状電流の起源であり、基底状態に起因する反磁性電流と、励起状態に起因する常磁性電流のうち、常磁性電流が電子励起エネルギーに依存することから、この電流が作る磁場の影響により、内包水素の受ける核磁気遮蔽効果は電子励起エネルギーと相関を持つ。このストーリーは、ケージであるC60フラーレンの量子振動の効果がその内部磁場に影響を与えていることを初めて示した例である。炭素ほどの重い原子の量子振動が物理量に影響を与える例はあまり多くなく、今後同様の性質を持つ系を探索する上で有意義な発見であると考えられる。また、発表済のもの以外にも原子核量子効果が顕著であることが予想される水素結合複合分子系に関する研究を行っており、この成果についても発表準備を行っている。本年度は、本研究で開発するアルゴリズムで用いる理論および個別のプログラム群の整備と実証を優先的に行った。最終的な結合プログラムの作成前にその元となる個別のプログラムの整備による後々の効率化を優先したため研究スケジュールを一部変更している。また、プログラム開発環境の構築はほぼ予定通りに行った。本研究では、半古典経路積分インスタントン法プログラム、分子動力学および経路積分分子動力学法プログラム、量子化学計算プログラムの三つを結合して用いる計画であり、現時点までに、量子化学計算プログラムSMASHのサブルーチン化インターフェイスの開発およびSMASH最新版への対応を終了しており、分子動力学および経路積分分子動力学法プログラムとの結合および応用計算を兼ねたテストを概ね終了した。また、この際に追加的に経験的DFT-Dプログラムとの結合も同時に行った。この計算では、複数の分子を狭い範囲に閉じ込めた時の原子核に対する量子効果の有無による挙動の違いを調べている。また、スパコン上で1024並列計算までのテストを行っており、この点では良好な性能を示している。現在このプログラムを用いた計算結果については解析作業中である。また、これ以前に行ったSMASHを用いていない計算結果については論文作成の最終段階に入っている。半古典経路積分インスタントン法プログラムについては初期のバージョンから、他のプログラムと組み合わせやすい形への改修の途中段階にある。また、半古典経路積分法と分子動力学法を結合した場合のアルゴリズムに関しては、いくつかの異なる近似精度での実装についての選定を行っているところである。遅延の主要な理由は、研究代表者の転職に伴い、一時期、研究時間が十分に確保できなかったことと、転職後の本プロジェクトに対する予定外のエフォート率の低下が挙げられる。本年度は、以前から行っていた、電子状態密度汎関数法と経路積分分子動力学法を組み合わせて用いた応用計算である、水素内包フラーレン分子(H2@C60)のフラーレンケージ内部磁場における量子揺らぎの影響に関する論文の作成と、そのための追加計算を主に行った。経路積分分子動力学法は分子構造の量子揺らぎの効果を熱揺らぎと同様に分子の物理量計算に導入する手法である。この論文では、分子構造量子揺らぎの影響が、従来よく議論されてきたような軽い原子核を持つ水素原子の関与する場合だけではなく、フラーレンケージに見られるような軽い元素を含まないπ電子系の量子ゆらぎでも現れることを計算により示した。電子状態のエネルギー準位やπ電子の環状電流(特にフラーレンのような球状分子の場合は球状電流と呼ばれる)の変化を通して、フラーレンケージ内部の磁場の大きさに影響を与えることがわかった。軽い元素を含まないと言いつつ、この計算にはフラーレンケージ内に水素分子が入っているが、水素分子の主な役割はケージ内部磁場のプローブとなっており、同様の核磁気共鳴の実験と比較のために入っている。論文は最終的に英国王立化学会のPhysical Chemistry Chemical Physics (PCCP)誌に掲載された[Phys. Chem. Chem. Phys., 2018, 20, 1673]。その他、開発している半古典経路積分インスタントン法プログラムについて、前年より引き続き半古典経路積分法と分子動力学法を結合した場合のアルゴリズムに関する実装についての考察と選定、組み合わせるベースプログラムの確認を行っている。本プロジェクトに対するエフォート率の低下および、論文の再投稿などに想定外の時間がかかったことにより、プログラム開発などに影響が出た。また、この期間は購入予定だったスパコンの入れ替え時期と重なり予定の計算資源を確保できなかったことも影響している。

ほとんどの原子核は電子と比べてずっと重く、その量子効果は顕著に表れないため、この近似は炭素や酸素、鉄などの多くの原子の場合は妥当な結果を与える。しかし、水素原子などの軽い原子では、しばしば無視できないエラーを与え、また、トンネル効果や同位体効果などの原子核量子効果に説明を与えることができない。本研究では半古典経路積分インスタントン法と経路積分分子動力学法を元にして、有限温度での原子核量子効果を効率的に計算する手法を開発することを目的に、これらのプログラムの改良を行い、応用を兼ねた実証計算を行った。最終的な統合プログラムの開発までには至らなかったが、大規模並列計算の検証を兼ねて行った水素内包C60フラーレンの全原子第一原理経路積分分子動力学法計算では、原子核量子効果による分子振動がC60フラーレンの電子励起エネルギーの分布に影響を与えていることを見出した。C60フラーレンのπ電子球状電流の起源であり、基底状態に起因する反磁性電流と、励起状態に起因する常磁性電流のうち、常磁性電流が電子励起エネルギーに依存することから、この電流が作る磁場の影響により、内包水素の受ける核磁気遮蔽効果は電子励起エネルギーと相関を持つ。このストーリーは、ケージであるC60フラーレンの量子振動の効果がその内部磁場に影響を与えていることを初めて示した例である。炭素ほどの重い原子の量子振動が物理量に影響を与える例はあまり多くなく、今後同様の性質を持つ系を探索する上で有意義な発見であると考えられる。また、発表済のもの以外にも原子核量子効果が顕著であることが予想される水素結合複合分子系に関する研究を行っており、この成果についても発表準備を行っている。研究計画に関しては、プログラム資源の整備を行った一方で、予定されていたアルゴリズム自体を実証するためのプログラムの完成にはまだ至っていない。この部分については当初の予定に比して半年程度の遅れがあるため、計画を後ろに半年ずらした形で推進する。これに伴い、後半で計算時間のかかる分子系への応用については圧縮し、アルゴリズムおよびプログラムの構築と実証を優先する。研究計画に関しては、プログラム資源の整備や応用計算を行った一方で、予定されていたアルゴリズム自体を実証するためのプログラムの完成にはまだ至っていない。このため、計算時間のかかる分子系への応用計算については圧縮し、アルゴリズムおよびプログラムの構築と実証を優先する。スケジュールの関係で理論化学討論会への参加を見送った。また、研究進捗の遅れに伴い、予定していたスパコン計算時間を購入しなかった。以上の理由で、一部の経費を次年度に持ち越した。計算時間を購入する予定だったスパコンが入れ替え時期にあたり稼働していなかったため、予定の半分の時間しか購入できなかった。また、入れ替え後に単位当たりの計算機の性能が向上した半面、購入単価が上昇したため、その購入資金として次年度の購入用に多めに確保した。
チベット語最古層の形成とその構造推移ーデータベース解析による辞書と歴史文法の編纂

本研究では、チベット語の最古層である7世紀から10世紀の碑文・紙文書・木簡を網羅的に解読整理し、データ解析することにより、基本的な言語構造とそれが多民族的社会背景で成立した経緯を解明した。また、チベット文字で書かれた未解読文献であるシャンシュン語、ナム語の解析も行い、統計処理分析を導入することで各言語間の親疎関係について見通しを得た。さらに、古チベット文献につづくカラホト出土文書についてもカタログを作成し出版することで、11世紀から世20紀への変化をあとづけることができた。その結果、最古層のチベット語の基本構造の解明とそこからの歴史的変遷を踏まえた歴史文法を構築することができた。[[文献の解読と入力作業]2012年4月から6月にかけて、代表者武内と協力者岩尾、西田は古チベット語文献の解読と入力作業を行った。7月に、武内と岩尾がミュンヘンLMU大学を訪れ、国際シンポジウムにおいて研究発表を行い、その後海外研究協力者Brandon Dotsonと研究打ち合わせを行った。Dotsonを中心とする研究グループは、文献データ入力作業を継続し、2013年2月に予定していた入力作業を完了した。海外研究協力者今枝は、2012年10月から12月にかけて週一度武内研究室を訪れ、武内、岩尾、西田と解読作業を行った。[文献調査と方言調査]武内は、2013年2月に大英図書館を訪れ、文献調査と打ち合わせ会議を行った。また、3月には武内と今枝がブータンを訪れ、BumthangkhaとBrokkaの2言語調査を行った。協力者海老原は、2013年2月にインドラダックを訪れ、方言調査を実施した。分担者池田は、2013年2月にブータンにて言語調査を行った。分担者白井は、国内在住のチベット人を対象にチベット語方言調査を実施した。2013年8月、武内、星、西田、岩尾は現地の研究者とともに中国の青海省にて古チベット語碑文調査を行った。調査できた碑文は、西寧北にある日月山の「漢蔵会盟碑」、玉樹付近の文成公主廟周辺にある3碑文、玉樹付近のレパコクに沿って存在する複数の碑文、洛須付近にある「ダクハモ碑文」(2種)である。[講演・会議開催]武内は2012年10月に筑波大学で開かれた国際シンポジウムにて講演を行った。2013年2月に東洋文庫で開かれた国際シンポジウムにおいても講演を行った。岩尾、西田、Dotsonは2012年9月に神戸市外国語大学にて国際若手チベット研究者会議を開催した。本年度における調査については次の通りである。武内(代表)は2013年3月、ブータンにおいて言語調査を行い、その結果を論文として発表した。長野(分担)は8月にフィンランド国立図書館で文献調査を行った。池田(分担)は2014年2月にブータンにてブムタプ(ゾンカのブムタン方言)の調査を行なった。白井(分担)は11月から3月にかけ、東京都内において、カム・チベット語の語彙および文法に関する調査をおこなった。林(連携研究者)は2013年7月と2014年3月にラオスおよび中国雲南省に合計3回現地調査を行い、シダ語およびチノ語の調査を行った。研究発表については次の通りである。武内(代表)は2013年5月にカラホトエチンゴル出土文書に関する研究発表をハンブルグ大学にて行った。武内(代表)、星(分担)、岩尾(協力)、西田(協力)の四名が国際チベット学会(ウランバートル)において各自関係する研究発表を行った。白井(分担)は6月に青山学院大学、麗沢大学、7月京都大学、9月にパリ高等研究院、2014年1月に麗沢大学にてそれぞれダパ語に関する研究発表を行った。林(連携)は9月にアカ語方言の格標示に関する研究発表をオーストラリア国立大学で行った。その他の研究実績は以下の通りである。長野(分担)はギャロン語のウェブデータベース(http://htq.minpaku.ac.jp/databases/rGyalrong/)を整備した。武内(研究代表者)は、星(分担者)、西田(分担者)、岩尾(協力者)とともに、9月に中央チベット諸地域において、石碑、墳墓および壁画などの総合的調査を行った。その調査結果は公刊に向けて準備中である。また、武内と岩尾は、6月にスイス(アンディアスト)のチベット学研究所で行われたチベットの行政・法律に関する国際シンポジウムに参加し、研究発表を行った。長野(分担者)は8月に北京および香港でチベット語およびキナウル語の文献調査と入力データの検収を行った。池田(分担者)はブータンにてブムタン語の言語調査を行った。星(分担者)は、今枝(協力者)と共同でチベット文語文法の執筆を行った。星は、また今枝(協力者)、海老原(協力者)と共同で14世紀のチベット語歴史文献の翻訳を行った。2015年に出版予定である。白井(分担者)は東京在住のチベット人を協力者として、カム・チベット語ティンドゥ方言の調査を行った。特に、重複現象、文末助詞が表すモダリティ、動詞文の構造に注目し、周辺言語と対照して分析を進めた。西田(分担者)はブータンにて調査予定であったが、ブータン側の事情で延期し、国内での文献調査とデータベース作成を行った。

武内(代表者)は、井内(協力者)とともに、カラホト・エチンゴル出土のチベット文献についての総合的カタログを作成中である。そのイントロダクションを武内が昨年から執筆中で、2015年5月出版予定。カタログ本体は、2016年月に東洋文庫から刊行の予定である。本年度の成果公開・出版については以下の通りである:武内紹人(代表)は2016年3月に井内真帆(協力者)と大英図書館所蔵カラホト出土チベット語文書のカタログ(英文)を出版した。また2016年3月にチベット語の文法書を出版した。星泉(分担者)は2016年3月に14世紀のチベット語文献に基づいた古典チベット語文法を出版した。西田愛(分担者)は2015年9月に研究成果の一部を国際学会The 4th International Seminar of Young Tibetologistsにて発表した。本年度実施した文献調査は以下の通りである。武内が、2015年7月に大英図書館において、カラホト出土チベット語文書の最終的な調査を行った。2015年11月に大英図書館において、チベット語木簡の調査を行った。長野泰彦(分担者)は2016年1月に東北大学にて文献調査を行った。また本年度行った方言調査については以下の通りである。池田巧(分担者)は2016年2月にブータンのティンプにてケンカの語彙調査を行なった。白井聡子(分担者)は東チベットにある川西民族走廊地域を中心に、チベット=ビルマ系言語の語彙形式に関する資料収集をし、言語地理学的分析を行った。2015年度に、代表者武内は、カラホト出土文書の総合的カタログ(英文)とチベット語の歴史的文法の出版を行うことが出来た.また、分担者星は、本科研の一端として遂行して来たチベット語歴史文書を土台とした、古典チベット語文法を出版することが出来た.いずれも本科研の目的の一部を達成したものである。本研究では、チベット語の最古層である7世紀から10世紀の多様な文献である碑文、紙文書、木簡などについてこれまで蓄積してきた研究データを網羅的に整理し、それをデータベース化することによって、そのなかに見いだされる基本的な言語構造と時代や文献ジャンルごとにみられるバリエーションを社会言語学的に分析してきた。古チベット文献に加えて、チベット文字で書かれた未解読文献であるシャンシュン語、ナム語の分析も行ってきた。今回統計処理分析を導入することで各言語間の親疎関係について見通しを得ることができた。古チベット文献と時代的に直接つながるカラホト出土文書についてもカタログを作成し出版することで、チベット語の後代11世紀から20世紀への発展をあとづけることができた。チベット語アムド方言やプリク方言など古形保存型方言についても海外協力者の協力によってデータを蒐集分析することが出来た。以上のトピックについての研究代表者および分担者、海外研究協力者による研究成果は2017年9月に神戸で開催した国際シンポジウムにおいて集中的に発表・討論・審議を行った。その際、参加できなかった海外協力者は、11月と2018年1月のシンポジウムにおいて発表をお願いした。以上の集会等によって分担者、協力者との成果の共有および意見の交換をとおして研究テーマ全体についての研究成果も浮き彫りになってきた。それらの成果はこれまで各自が研究論文として発表してきたが、それを『歴史文法』および『語彙集』として集大成するのは代表者の仕事で現在進行中だが2年以内の完成を目指している。
メンブレン・ストレスバイオテクノロジーを基盤とする新規な遺伝子制御技術の開発

本研究課題の目的は、モデル生体膜を利用した、遺伝子発現制御プロセスの検討である。モデル生体膜としてリン脂質二重層の閉鎖系小胞(リポソーム)を用い、緑色蛍光タンパク質(GFP)を対象タンパク質として発現効率を検討した。本年度は、リン脂質の組成や物理化学的特性(電荷密度、膜流動性、疎水性など)による遺伝子発現効率の制御方法について検討した。正電荷に帯電したリポソームはGFP発現効率を顕著に低下させた。個々の素過程に対するリポソームの添加効果の検討から、負電荷に帯電したmRNAと正電荷に帯電したリポソーム間の静電的相互作用により、mRNAの翻訳過程が阻害されたためと考えられる。また、負電荷帯電脂質からなるリポソームの場合、遺伝子発現効率の低下は顕著ではなかった。一方、中性脂質の場合、主に相分離性リポソームが遺伝子発現効率を促進させることが見出された。遺伝子発現過程に関わる各種タンパク質や遺伝子代謝産物のリポソーム膜上への集積過程が関与していると推察された。相分離性リポソームは水素結合が不安定な膜構造を有し、タンパク質との複合体形成により安定化を図る性質を有する。したがって、リポソーム膜上に、遺伝子発現に関与する生体分子を集積/提示させることにより、遺伝子発現過程を制御しうることを示せた。Membrane(生体膜/モデル生体膜)のストレス応答機能を利用する新規な遺伝子制御技術を開発する.各種膜特性(膜流動性,表面電荷,ミクロドメイン構造など)が,特定遺伝子の翻訳・転写・合成・巻戻りプロセス(以下,遺伝子発現システム)に与える影響について検討する.平成19年度は,in vitro実験系を用いて,遺伝子発現システムにおいて不均一膜構造(マイクロドメイン構造)を有するモデル生体膜が及ぼす影響を明らかにした.実験初期には,T7 promoter系で誘遵されるレポータータンパク質(GFPなど)を対象として発現させ,各種リポソーム(ミクロドメイン性リポソーム,荷電性リポソームなど)の添加効果・ストレス負荷効果について検討し,遺伝子発現⇔膜特性⇔ストレス条件との関連性を明らかにした.さらに,各種の要素(DNA,mRNA,T7 RNA polymerase,Ribosomeなど)とリポソームとの相互作用・潜在機能誘導を明らかにし,遺伝子発現システムにおけるMembraneの役割の分子機構を提案した.上記で得られた成果は,各種国内会議で成果報告すると共に,学術論文としてまとめた(現在,第1報を審査中).より詳細なメカニズムに言及した続報を現在投稿準備中である.本研究課題の目的は、モデル生体膜を利用した、遺伝子発現制御プロセスの検討である。
観者・展示・鑑賞-受容の美術史

本研究は平成12年の美術史学会全国大会におけるシンポジウム「美術展覧会と観衆」、ならびに五十殿利治の萌芽的研究「美術展覧会と近代観衆の形成について」(平成11-13年度)を土台として展開したものである。3年間にわたる研究活動においては、古今東西の美術の展示とその鑑賞について、専門的な立場からの報告を中心にして討議を行い、観者や鑑賞のあり方の相違などを確認した。最終年度にあたり発行された研究成果報告書については、研究分担者によるつぎの論文が掲載されることになった。岡田温司「ビオスとアルス-生政治と近代の観衆」、寺門臨太郎「初期ネーデルラント絵画」の近代-一九〇二年ブリュージュの「プリミティフ・フラマン展」をめぐる断章」、岡部あおみ「現代美術の変容と国際展」、島尾新「「東山御物」随想-イメージのなかの中国画人たち」、玉蟲敏子「都市・江戸の三つの展覧会」、浅野秀剛「町絵師墨海の旅と生活」、五十殿利治「コマ絵投書と『中学世界』」、以上7編である。古今東西、テーマの設定などにおいて、バランスのとれた研究報告になったのではないかと思われる。個別的な研究において、上記の成果を得たが、今後の問題としては、より広範な視点から芸術の受容を考える必要があることが痛感される。とくに最終年度において、音楽史や演劇史の専門家からの視点を教示されたが、今後より本格的な、より広範な検討が待望される。本年度にについては、7月、9月、12月と計3回の研究会を東京大学文学部文化資源学研究室において行った。研究代表者・五十殿利治による「『文章世界』の投稿画」は明治末・大正初期に人気を博した投書雑誌の投稿画について、研究分担者の木下直之「沖縄の博物館と観客」は戦後の占領期における文化行政と博物館を中心にして、同じく水沢勉「ヴィルヘルム・レームブルックの運命一観客の視点から(日本編)」は日本におけるドイツ表現派の彫刻家の受容について、ならびにちょうど今夏に研究書を出版したばかりの研究協力者・小沢節子の「『原爆の図』巡回展と展示形態の変遷をめぐって」は、戦後における著名な作品がどのように国内のみならず国外においても広く普及することになったかについて、それぞれ受容史的な視点を中心にして、検討を加えた。こうした研究発表に基づいて、海外共同研究者である渡辺俊夫も参加して、意見交換を行った。発表内容については、日本近代がテーマに偏した形になったが、来年度については、日本近世と西洋美術についての研究発表が予定されている。また、各分担者はそれぞれの研究課題について、各自の研究を進め、来年度における研究発表に備えている。なお、最終年度については、公開の研究会を開催することの可能性を探ることとした。本年度については、7月19日と12月27日と二度の研究会を行った。発表者は、7月が玉蟲と海外共同研究者の渡辺、そして、12月には岡田、岡部、島尾、寺門であった。内容的には、室町時代、江戸時代からイタリア・ルネサンス、17世紀オランダ、近代西洋、そして現代美術まで、地理的にも、また歴史的にも広範な領域における研究対象についての発表がなされ、活発な討議が行われた。昨年の研究発表については、近代日本に偏ったが、今年度については、むしろ多様な側面が明らかになった。そして、様式中心の美術史的な視点ではなく、受容史的な。観点に立つことによって、どのような美術史が可能になるかが垣間見られたといえる。たとえば、渡辺の発表した西洋における日本庭園については、まさに日本美術の受容でありながらも、これまで正面から調査されたこともない課題である。また、玉蟲の発表も、江戸から近代に橋渡しされる内容の展示について論じたものであり、時代区分による枠組みを疑問視させるものであった。国際研究者交流の点では、7月の研究会に際して・来日中のソウル大学美術史教授の金英那と交流を行い、また韓国の近代・現代美術史についての教示を得た。