hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト消化器癌において化学療法感受性を規定する遺伝子学的諸因子の同定

ミスマッチ修復系ついてはこれまで、正確にこれを評価する方法を確立してきたが、現在はミスマッチ修復欠損マウス線維芽細胞の5-FUの感受性について解析を行っている。今後はミスマッチ修復遺伝子の発現ベクターを用いた解析を進めていく予定である。また、極めて興味深い結果を得た5FUに加え、現在シスプラチンによる解析も行っている。シスプラチンについてはミスマッチ修復に加えヌクレオチド除去修復もその感受性に関与することが予想されている。ヌクレオチド除去修復能を臨床的に評価可能な解析系の構築も今後は行っていきたい。一方、臨床検体を用いたミスマッチ修復異常の検索は既に500例以上の解析を終了し、胃癌、大腸癌、食道癌、などで既に多数の陽性症例を同定するに至っている。これらの陽性症例はp53異常と各症例の化学療法の奏効度などの臨床データが得られるにはまだ相当の時間を要すると考えられる。これらの検討に加え本年度は、以前確立した解析系で、真にどのようなミスマッチ修復遺伝子異常が検索することが可能であるかも明らかにした(Oki,E.et al.Oncogene 18:2143-2147,1999)。このように、DNA修復能を正確に評価する基本解析系の開発を軸とし、これを用いた細胞株、臨床検体両者の解析を両輪として研究を進めている。今後はDNA修復遺伝子以外の因子の関与にも注意を払い、抗癌剤感受性を規定する遺伝学的諸因子の同定に向けて研究を進めていきたい。
経済における協力の形成と維持を促進するメカニズムの研究

本研究の2年間における研究成果の概要は以下のとおりである。(1)研究代表者と分担者の間で定期的な議論を続け、ゲーム理論に基づくグループ形成モデルを情報構造の多様性に応じていくつか提示し、詳細な実験計画を立案した。さらに、それを基に北海道大学大学院学生寺井滋氏の協力の下、実験プログラムを完成させた。これにより早稲田大学において、このプログラムを用いた実験が随時可能となった。ネットワークを利用した実験の場合、プログラムの設計、レイアウト、動作確認、仕様の調整等に時間がかかり、従来の実験票や実験用紙を用いた場合よりも格段に準備時間が必要であることがわかった。なお、ネットワークを利用した実験研究の参考のため、充実した実験施設を保有する北海道大学文学部山岸研究室および公立函館未来大学川越研究室を訪問した。(2)上記プログラムを用いた実験を5日間(6回)行った(2001年7月30日、31日、10月11日、11月24日(2回)、2002年2月2日)。各回の被験者は早稲田大学の学生(大学院生を含む)各15名であり、延べ90人に対して実験を行った。ただし、前半の3回の実験は、プログラムの問題点や実験手順の不備を確認する予備実験であり、後半の3回の実験が本実験である。この本実験に関し、実験データの詳細な分析を行った結果、理論的予想に反し、定型化された非協力的行動がかなりの頻度で確認され、その原因を探る研究が今後必要であると考えられる。(3)日本国内および海外から専門家や研究者20名を招き、定期的に研究会を開催し、本研究に関連する内容の報告とそれに対する議論を行った。その成果は(4)の理論研究に反映されている。(4)実験モデルの作成過程における理論的な研究成果を研究代表者は論文"The Core and ConsistencyProperties : A General Characterization"としてまとめ、ゲーム理論国際学会において報告した。この論文は国際的な学術雑誌に受理され2001年に掲載された。研究分担者は論文「混合戦略の進化論的解釈」としてまとめ、関連研究をゲーム理論国際学会やヨーロッパ経済学会で報告した。研究の初年度として、主として協力の形成に関する基本的な理論モデルの構築を行った。研究代表者と研究分担者の間で定期的に議論を続け、ゲーム理論に基づくグループ形成モデルを情報構造の多様性に応じていくつか提示し、そのモデルに対し理論的研究をおこなった。これらの研究成果をもとに年度の後半に、経済実験を行う計画を立てていたが、実験に必要なネットワークを利用したコンピュータプログラムの作成とその準備、打ち合わせに手間取り、プログラムが完成したのが年度末となってしまったため、実際の被験者を利用した実験の実施は来年度に繰り越されることとなった。ネットワークを利用した実験の場合、コンピュータプログラムの設計、レイアウト、動作確認、細かい仕様の調整に時間がかかり、従来の実験票や実験用紙を使った場合よりも格段に準備時間が必要であることを痛感した。なお、このようなネットワークを利用した実験研究の参考のため、充実した実験施設を保有している北海道大学文学部山岸研究室を訪問した。この訪問は実験を計画する上で非常に参考になった。さらに、その際、実験プログラム作成者と綿密な打ち合わせを行った。

また、これとは別に、理論モデルや実験計画の検討に際し、東京工業大学武藤滋夫教授や埼玉大学内木哲也助教授の研究室を訪問し、長時間にわたる議論により両者から有益な助言、示唆を頂いた。さらに、早稲田大学にゲーム理論や実験経済学の研究に関連する研究者を招いてセミナーを多数開催し議論を行った。セミナーの報告者としては、一橋大学蓼沼宏一教授、信州大学西村直子助教授、慶応大学グレーバー香子助教授、小樽商科大学篠塚友一助教授、大阪府立大学丸田利昌助教授などが挙げられる。第4回実験経済学コンファレンスにも参加し、全国の研究者と最新の情報を交換した。来年度は上記の実験プログラムを用い経済学実験を実施し、その分析と理論研究を行う予定である。研究の最終年度として、主として協力の形成に関する実験を実際に行い、その結果を分析した。昨年度末に完成したネットワークを利用したコンピュータプログラムによる実験を5日間で延べ6回行った(2001年7月30日、31日、10月11日、11月24日(2回)、2002年2月2日)。各回の被験者は早稲田大学の学生(大学院生を含む)各15名であり、延べ90人に対して実験を行った。ただし、前半の3回の実験ではデータは取っているが、主としてプログラムの問題点や実験手順の不備が無いかを確認する予備的実験であり、後半の3回の実験は本実験として、実際に実験データの詳細な分析を行った。現在、データの整理とデータ分析は終わり、一定の知見が得られたが、結果のより詳細な検討は今後のさらなる研究に引き継がれる。実験を実施する過程で、理論的に検討すべきいくつかの興味深い論点が生じ、昨年度の実験プログラムをバージョンアップする作業を行った。このさらなる実験の計画を進めるために北海道大学文学部山岸研究室を訪問し、実験プログラム作成担当者と綿密な打ち合わせを行った。さらに、その後、先進的な経済実験設備をもつ公立函館未来大学を訪問し、川越敏司助教授と面談した。また、これとは別に、早稲田大学にゲーム理論や実験経済学の研究に関連する研究者を招いてセミナーを多数開催し議論を行った。セミナーの報告者としては、東京大学神取道宏教授、一橋大学吉原直毅教授、東京都立大学大瀬戸真次助教授、神戸大学関口格助教授、小樽商科大学篠塚友一助教授、慶応大学内海幸久助手、東洋大学瀧澤弘和専任講師などが挙げられる。なお、第5回実験経済学コンファレンスにも参加し、全国の研究者と最新の情報を交換した。
肝虚血再灌流障害におけるTLR4を介したシグナルとフィードバック機構の解明

目的:Toll-like receptor (TLR)は免疫細胞の活性化を行う受容体である。今回、我々は、TLR4の肝臓における虚血再潅流障害のシグナルをになう受容体としての重要性を明らかにする。方法:マウスを用い、60-90分間の70%肝部分虚血を行った。LPSは虚血20時間前に腹腔内投与した。再潅流後の肝組織を用い、western blotting法でTLR4を介するシグナル伝達系の構成タンパク、およびその下流に位置するMAP kinaseの一つであるJNKのリン酸化状態を検討した。結果:肝温虚血再潅流により、LT値、血中IL-6、TNF-alphaは、TLR-4-deficient typeのマウスにおいてはcontrolマウスに比べ、有意に低値を示した。組織学的にも、TLR-4-deficient typeでは虚血による壊死部が著しく減少していた。LPS preconditioningにより、TLR4シグナル抑制タンパクであるSOCS-1の誘導を認め、虚血再潅流後1時間のIRAK-1のリン酸化と、JNKのリン酸化を抑制していた。まとめ:我々の検討において、TLR-4-deficient typeのマウスにおいては、肝温虚血再潅流障害に対して強い耐性があることが示された。LPSによるlate phase preconditioningは狭い投与量の範囲でのみ、保護作用を示した。LPS投与によりフィードバック機構(TLR4抑制タンパク)が働くことで、TLR4シグナルが抑制されることが示唆された。目的:TLR4の肝臓における虚血再潅流障害のシグナルをになう受容体としての重要性を検討した。昨年度の結果に引き続き、今回はフィードバック機構を検討するため、TLR4をレセプターとするLPSを用いたpreconditioningをモデルとして調べた。方法:マウス(C57BL6)を用い、90分間の70%肝部分虚血を行った。LPSは1、10、100、1000ug/kgを虚血20時間前に腹腔内投与した。再潅流後6時間のALT値、再潅流後0.5-2時間の肝組織を用い、western blotting法でTLR4を介するシグナル伝達系の構成タンパク、その抑制タンパクおよびその下流に位置するMAP kinaseの一つであるJNKのリン酸化状態を検討した。結果:肝温虚血再潅流により、controlのマウスにおいては、著しいALT値の上昇と肝壊死を認めた。LPS preconditioningは低濃度1、10ug/kg、高濃度1000ug/kgでは肝保護作用を認めなかったものの、100ug/kgのみで有意なALT値の抑制と肝壊死の縮小を認めた。LPS preconditioningにより、抑制タンパクであるSOCS-1の誘導を認め、虚血再潅流後1時間のIRAK-1のリン酸化と、JNKのリン酸化を抑制していた。まとめ:LPSによるlate phase preconditioningは狭い投与量の範囲でのみ、保護作用を示した。
赤外線センサを用いた嚥下解析装置の開発に関する研究

本研究は、嚥下障害の重症度や誤嚥性肺炎のリスク評価をするために、簡便、非侵襲的、かつ長時間記録可能な嚥下解析装置を開発し、生活実態に即した検査法を確立するための基礎研究である。非接触的に甲状軟骨の動きを赤外線センサを用いて計測する装置を開発した。当装置は非侵襲的に計測できる利点を活用して、将来的に嚥下障害患者の新たな評価方法の確立とリハビリテーションへの応用が期待できる。測定法を非侵襲的に、かつホルター心電図のように携帯でき、日中や夜間睡眠中も含て長時間記録が可能な、嚥下の回数やリズムを記録する装置を考案した。甲状軟骨相当部を覆う小型装置で、赤外線センサを利用することで、不快感を感じやすい部分をなるべく非接触的に甲状軟骨の動きを計測する装置を試作中である。本装置は、長時間、なるべく違和感を少なく装着でき、携帯可能であること目標としている。この装置で、安静時、食事時および睡眠時を含めた一日を通して、嚥下回数やリズムを記録し解析することで、嚥下障害の重症度や誤嚥性肺炎のリスク評価や、生活実態にあったリハビリテーションの立案、治療効果判定の資料となることが期待できる。平成24年度も、前年度に続いて装置の開発、および情報収集を行った。検出部センサを改良し小型化を行った。またセンサ部と頸部皮膚との接着にハイドロゲル粘着テープを用いることで装着感が向上した。またセンサから得られたデータを解析し、初期設定を確立した上で複数の被験者に装置を適用する予定であった。ここで甲状軟骨の形状と首径の個体差によって、検出に必要な初期設定が一様でないことがわかった。従来のセンサ解析では不十分であり、センサ部の形状の改良を引き続き行った。我々は、皮膚の取り付け部により日常生活の支障が生じることを避けるとの前提を維持しながら、分解能より回数とリズムに絞り、小型化を目標に現在開発中である。甲状軟骨相当部を覆う小型装置で、赤外線センサを利用することで、不快感を感じやすい部分をなるべく非接触的に甲状軟骨の動きを計測する装置を開発した。平成25年度も、前年度に続いて装置の開発、および情報収集を行った。またセンサ部と頸部皮膚との接着にハイドロゲル粘着テープを用いることで装着感が向上し、センサ部分はネックバンドを使用せずに安定に保持できた。初期設定の簡略化を目指したが、甲状軟骨の形状と首径の個体差によって検出に必要な初期設定が一様でないことがわかった。また一定時間後には再びキャリブレーションが必要であった。今後の研究の展開は、皮膚の取り付け部により日常生活の支障が生じることを避けるとの前提を維持しながら、分解能より回数とリズムに絞り、小型化を目標にさらに開発することである。またこれまで発表されている筋電図や嚥下音による嚥下解析との比較を行う予定である。測定法を非侵襲的に、かつホルター心電図のように携帯でき、日中や夜間睡眠中も含めて長時間記録が可能な、嚥下の回数やリズムを記録する装置を考案した。平成23年度は、装置の開発、および情報収集を行った。まず検出部のセンサ部の改良を行った。他施設で開発されている多数のフォトセンサを縦列した喉頭運動検出器は、分解能に優れているが、皮膚の取り付け部が大きく日常生活の支障となるため、我々は、分解能より回数とリズムに絞ることで、小型化することに決定した。まず以前組み込んだセンサより小型で至近距離用の赤外線センサに変更した。またセンサの数を最大3つにして簡素化し、小型化を図っている。

皮膚との装着面は、従来は皮膚にはウレタンスポンジを用いていたが、固定するためにネックバンドをきつくする必要があった。これをハイドロゲル粘着テープを用いて密着させることでネックバンドの締め付けを軽減した。これにより装着感は向上した。検出装置の装着感は向上したが、甲状軟骨の形状と首径の個体差から検出に必要な初期設定が一様でないことから、閾値の設定と、体動により生じるアーチファクトの対策が不十分である。検出装置の小型化と装着感は向上したが、閾値の設定と、体動により生じるアーチファクトの対策が不十分である。(1)装置の改良と設定の完成。(2)健康な成人について、安静時・睡眠時・食事中の一定時間における嚥下の記録。これにより本装置の有効性を確認する。開発が遅延しており、上記が達成した場合は脳血管障害性嚥下障害患者との比較についの検討を行う。上記が完了した場合、脳血管障害性嚥下障害患者との比較についの検討を行う。装置の改良と協力の同意を得た健康な成人に、安静時・睡眠時・食事中の一定時間における嚥下を記録するための費用が必要である。従って、当該年度の主な経費は、解析装置の改良費、実施する調査・研究旅費、研究協力謝金、会議費、統計用ソフト、書籍代、および研究成果発表のための経費となる。協力の同意を得た健康な成人に、安静時・睡眠時・食事中の一定時間における嚥下を記録する。また、超音波、筋電図を併用し解剖・生理面で比較検討する。また装置の改良が必要である。
海底熱水系の地球化学的探査と研究

初年度(昭和60年度)に研究船白鳳丸(KH85ー4航海)を用いて、ハワイ島南方のロイヒ海底火山の探査を行なった。この航海では、CTDによる海底直上の水温異常の検出法、溶存メタンの船上分析による熱水プルームの迅速発見法など基本的手法を確立し、ロイヒ海山の熱水プルームを世界に先駆けてマッピングするなど、以後の研究の基礎を築くことができた。また海水中の多数の微重重金属の同時分析の必要が痛感され、同年ICP誘導結合プラズマ発光分光分析装置を購入してその整備、活用をはかり、現在では29元素の同時定量が可能となった。第二年度(昭和61年度)からは、日本近海の海底熱水系、特に沖縄トラフ熱水活動の地球化学的調査に着手した。同年七月「しんかい2000」の潜航調査によって沖縄トラフ中軸部、伊平屋海凹において温度40°C以上の熱水マウンドと温水の湧出を発見した。採取した湧水と熱水堆積物を分析した結果、溶存メタン・ヘリウム同位体比の異常を認め、堆積物の主成分である鉄スメクタイトの酸素同位体比よりその生成温度が推定された。第三年度(昭和62年度)には白鳳丸(KH87-2航海)による総合調査が行われ、東大海洋研のトランスポンダー航法のもとで、新たに改良型曳航式熱水探査器とヒートフロー付ピストンコアラーによる間隙水中の熱水循環の検出法がテストされた。さらに最終年度(昭和63年度)には、長崎海洋気象台・長風丸、西独ゾンネ号、DELP第5海工丸、「しんかい2000」淡青丸の各航海により探査を続けた結果、新たに伊是名海穴で高温の熱水(130°C以上)噴出を伴う大規模な硫化物鉱床が発見され、近傍の海水中にCH_4、Mn、δ^3Heの異常を見出した。また、相模湾初島沖、伊豆、小笠原、日本海東縁、北フィジー海盆、ゴルダ海嶺についても、同様の熱水探査を行った。海底熱水系の地球化学的探査の第一段階は候補海域において海水および海底堆積物中の熱水指標元素の分布を調査することである。指標元素として有効と考えられるものにはFe,Mn,Cu,Zn,Pb,As,Mo,Cr,Ni,Co,Cd,Ho,Baなどの微量重金属元素がある。また熱水や堆積物、海底火山岩類の主要化学組成を知るためには上記の他にNa,K,Ca,Mg,Sr,Al,Si,Ti,Vなどの分析も行なう必要がある。多数の試料についてこれら元素の分析を迅速かつ精度良く実行することが本研究の遂行には必須である。このため多元素同時分析用ICP発光分光分析計JY48P(セイコー電子工業K.K.)を購入した。本装置は上記元素の中○印をつけたものを除く19元素および内部標準としてYを加え計20元素の同時分析が可能である。本装置は昭和60年11月に納入され諸調整も順調に進み、期待通りの性能を発揮している。昭和60年8月に行なわれた海洋研究所研究船白鳳丸の研究航海において、ハワイ島南東30Kmにある海底火山ロイヒ海山の熱水活動を調査した。山頂部周辺の海水試料多数を採水するとともに、ドレッジにより山頂部より熱水性堆積物と思われる沈殿物に被膜された多数の火山岩類を収集した。

海水試料については若干のものについて既にFe,Mn,はどの重金属異常を検出している。またこれらの海水中のメタン,ヘリウム濃度が著しい異常を示すことからも、いわゆる熱水プリュームの存在は明らかである。現在採取した各種試料について化学分析、鉱物同定などを実行中である。海洋科学技術センターの潜水艇「しんかい2000」および母船「なつしま」による相模湾初島沖シロウリ貝コロニーの研究(昭和61年6月)および沖縄トラフ、伊平屋海盆の熱水活動調査(昭和61年月)に参加した。前者ではコロニー直上の海水を、また後者では周辺海水より2゚C高い温泉水を湧出する熱水マウンドを発見し、温泉水,温泉沈殿物,海底噴出火山岩を採取した。これら試料について、次の如き分析を行なった。1.ICPによる海水、温泉水中の重金属成分の分析。2.ICPおよび中性子放射化分析法による岩石試料の分析。3.海水,温泉水中のメタン,ヘリウム,二酸化炭素の分析。4.シロウリ貝およびシロウリ貝コロニー内外の堆積物の硫黄および炭素の化学的,同位体的分析。これらの分析結果から次のことが明らかにされた。1.シロウリ貝コロニーは沈み込み帯に特有なメタン,硫黄に富む湧水系に支えられている。シロウリ貝のエラは3.4%におよぶ硫黄を濃集し、【^(34)S】/【^(32)S】比からみてもChemoautotrophicな硫黄酸化バクテリアとの共生によってシロウリ貝は生存していると推定される。2.沖縄トラフの熱水系は鉄とマンガン,メタンに富むが、マントル起源のヘリウムは中央海嶺やロイヒホットスポットに比して極めて少ない。火山岩の微量重金属組成やネオジウム,ストロンチウム同位体比からみても、沖縄トラフ伊平屋海盆の火山活動は島弧的であり、新しい海洋地殻が形成される前の状態にあることが推定される。昭和62年56月東大海研究所白鳳丸KH87ー2航海において沖縄トラフ,伊平屋海盆を中心とした海域の熱水活動探査を行ない,伊平屋海盆西部に強力なメタン・ヘリウムー3プルームを発見した.これはこの海域に熱水噴出孔の存在する有力な証拠となる.また,海底岩石採取と熱流量測定を行ない酸性火山岩の分布を明確にした.この結果をもとに昭和62年8月「しんかい2000」により当海域の潜航調査を試みたが,悪天候のため中止となったのは誠に残念である.昭和61年7月,当海域の潜航調査により得られた熱水マウンドの鉱物,化学,同位体比分析を実施し,マウンド推積物がMoに富む鉄ーマンガン酸化物および鉄ースメクタイトであり,生成温度(^<18>O/^<16>O比による)は2050°Cであることを明らかにした.この同位体温度は「しんかい2000」より実測されたマウンドの温度約40°Cと良い一致を示す.昭和62年11月「しんかい2000」により相模湾初島沖の冷水湧水帯に潜航し,生きたシロウリガイを捕獲し,エネルギー代謝の研究を行なった. ^<34>Sを濃縮した濃縮したチオ硫酸を投与し,酸素消費速度とチオ硫酸消費子度の相関などについて実験したが,結果は現在分析中である.昭和62年12月より1月にかけて,科学技術庁の南太平洋リフト系調査に加わり,南フィージー海盆の拡大軸熱水活動の精査を行なった.この結果,拡大軸中央部において極めて優勢なメタンーマンガンプルームや温度異常を発見した.研究代表者の酒井が参加した西ドイツ調査船ゾンネ号の沖縄トラフ航海(SOー56航海、1988)において大規模な黒鉱式熱水鉱床が伊是名海穴(27°16′N、127°05′E)において発見された。本鉱床は水深約1500mの急斜面上に約500mにわたって露出し、ドレッジされた試料によると主要鉱床は重晶石>内亜鉛鉱>方鉛鉱>元素状硫黄である。さらに1988年夏には「しんかい2000」による潜航調査が同海域で実施され、高温(>130°C)の熱水噴出をともなう硫化物チムニー群が発見された。
凝集阻害防止および浄水処理の高効率化に向けた新規凝集促進剤の開発

藻類増殖によって発生する凝集阻害を防止し,効率的な水処理を実現するための凝集促進剤の研究を行っている.本研究では,Microcystisに由来する凝集阻害原因物質の特定と、凝集促進剤に用いるためのキトサンの凝集補助効果について考察を行った.本研究で得られた主な成果は次のとおりである.・湖沼から採取したMicrocytisの莢膜成分を回収して分析したところ,藻体1細胞分の莢膜は1.2×10^<-7>(mg/cell)のPACを消費することが示された.・Microcystis aeruginosaの細胞および由来有機物が含まれる原水に対して,PACおよびキトサンとの併用処理を行ったところ,約50%の濁度除去率の向上がみられ,低濃度のキトサンが凝集補助効果を発揮することが示された.藻類増殖によって発生する凝集阻害を防止し,効率的な水処理を実現するための凝集促進剤の研究を行っている.本研究では,Microcystisに由来する凝集阻害原因物質の特定と、凝集促進剤に用いるためのキトサンの凝集補助効果について考察を行った.本研究で得られた主な成果は次のとおりである.・湖沼から採取したMicrocytisの莢膜成分を回収して分析したところ,藻体1細胞分の莢膜は1.2×10^<-7>(mg/cell)のPACを消費することが示された.・Microcystis aeruginosaの細胞および由来有機物が含まれる原水に対して,PACおよびキトサンとの併用処理を行ったところ,約50%の濁度除去率の向上がみられ,低濃度のキトサンが凝集補助効果を発揮することが示された.本研究は,閉鎖性水域を水源とする浄水場で季節的に発生する凝集阻害の効果的な対応策を講じるための新たな凝集促進剤の開発を目標にしている.本年度は,藍藻類Microcystisから親水性物質を分離し,親水性物質の構成成分を分析することによって,親水性物質の特性についての考察を行った.対象とする親水性物質は,自然界中から採取したMicrocystisの莢膜成分とし,細胞外に存在する莢膜成分の凝集阻害への寄与を,ジャーテストを行うことによって評価した.さらに,凝集促進剤の素材選定として,キトサンの凝集補助効果について検討した.結果として,湖沼から採取したMicrocystisから莢膜成分を回収して分析したところ,得られた莢膜試料は藻体1細胞あたりTOC : 1.1×10^<-8>(mg),乾燥重量: 5.2×10^<-8>(mg)であった.また,莢膜を有する藻体と莢膜を除去した藻体でそれぞれ凝集試験を行った結果,阻害能に差異が確認され,藻体1細胞分の莢膜は1.2×10^<-7>(mg/cell)のPACを消費することが示された.以上より, Microcystisの莢膜は凝集阻害能を有することが示唆された.キトサンの凝集補助効果については,硫酸アルミニウムを用いたジャーテストにおいて,キトサン添加によって濁質の除去率が上昇したことから,凝集補助効果を確認した.次年度ではキトサンの添加率や実験条件について検討する.本研究は,閉鎖性水域を水源とする浄水場で季節的に発生する凝集阻害の効果的な対応策を講じるための新たな凝集促進剤の開発を目標にしている.本年度は,近年貯水池で増殖が確認されている藍藻類Anabaenaを用いて,その凝集阻害性の有無を確認することを目的とした.また,凝集助剤の素材として自然由来多糖であるキトサンに着目し,キトサンの凝集補助効果について検討を行った.Anabaena存在下における凝集処理では,細胞存在下において,標準懸濁物質を用いた場合と比較して約80%の凝集効率の低下が確認され,凝集阻害が発生した.また,Anabaenaが分泌した細胞外有機物のうち,溶解性成分を分離し,分離された有機物存在下で標準懸濁物質の凝集効果を調べた結果,有機物を含まない場合と比較して約43%の処理効率低下がみられた.キトサンの凝集補助効果の検討では,ポリ塩化アルミニウムとの併用において,キトサン0.5mg/Lの添加の場合で添加しない場合よりも凝集効果の上昇がみられた.さらに,上澄水の濁度2度を基準とした場合,キトサンとの併用によってポリ塩化アルミニウムの注入量を50%減少させても,一定の凝集効果を維持できることが観察された.このことより,浄水処理においては低濃度のキトサンで凝集効果を高めることが可能であることが予想された.来年度は,凝集阻害物質存在下におけるキトサンの凝集補助効果について検討を進める.本研究は,閉鎖性水域を水源とする浄水場で季節的に発生する凝集阻害に対して効果的な対応策となり得る新しい凝集促進剤の開発を目標にしている.本年度は,凝集促進剤の素材として期待するキトサンについて,凝集阻害物質存在下における凝集補助効果について検証することを目的とした.実験では,凝集阻害の原因藻類であるMicrocystis aeruginosa由来有機物が含まれる原水に対して,ポリ塩化アルミニウム(PAC)とキトサンによる併用処理を行い,濁度除去効率および凝集処理効率について検討した.本年度の実験において得られた成果は以下のとおりである.(1)Microcystis aeruginosaの細胞および由来有機物が含まれる原水に対して,PACおよびキトサンとの併用処理を行った.

PAC20mg/Lの添加量に対してキトサン0.5mg/Lを添加したところ,大幅な凝集効率の向上が観察され,低濃度のキトサンが凝集補助効果を発揮することが示された.(2)(1)と同様の原水に対する凝集処理において,PACとキトサンとの併用処理はPACのみによる凝集処理を行った場合に比べて約50%の濁度除去率の増加が観察された.(3)キトサンの凝集補助効果によってPACの添加量を低減できることから,発生汚泥量の減量を図ることが可能でことが示唆された.
モデル集合同定と制御の統合化設計に関する研究

本年度は、モデル集合同定とロバスト制御の統合化設計に関して、以下のような研究を行った。1)制約条件を有するシステムのロバストモデル予測制御モデル予測制御は、状態や制御入力に制約条件をもつシステムに有効な制御手法として期待されている。モデルの不確かさに対するロバスト安定性を保証し、従来よりも計算量が少ない方法の研究を行った。これを行うために、不確かさの影響を評価するためのモデル予測制御に適したモデルを導入した。この結果を「ACC 2003」で発表、「システム/制御/情報」に掲載予定、「Automatica」に投稿中である。2)制約条件を考慮した倒立振子のモデル予測制御モデル予測制御はサンプリング時間ごとに必要な計算量が多いため、これまで動特性の早い機械システムで実用化された例が少ない。モデル予測制御を不安定な劣駆動系である倒立振子に応用し、実装可能な計算量にするための方法について検討した。この結果は「システム制御情報学学術講演会」で発表予定である。3)適応制御とロバスト予測制御の統合化設計制御対象の不確かなパラメータをオンラインで同定しながら、制約条件を満足する制御系を設計する方法について研究した。ロバスト安定性を保証するために、パラメータの公称値だけでなく、有限時間未来までの誤差の上界を予測し、最悪ケースの予測誤差を最小化するパラメータの同定を行っている。この結果は「IEEE CDC 2004」に投稿中である。
伸展力を加えたヒト歯根膜細胞に対する低出力レーザー照射のPA活性抑制作用

培養PDL cellsに周期的伸展力を3日間継続して加えると同時に、indomethacin(10^<-6>M)、および抗ヒトIL-1β抗体(10ng/well)、また両者を同時に投与した群のPA活性は、indomethacin群で68%、IL-1β抗体76%、両者を投与した群では対照群レベルまで著明に抑制された。静置培養したPDL cellsに伸展力により産生される量のPGE_2(6.4×10^<-9>M)またはIL-1β(1.25×10^<-10>M)を培養液中に投与し、PA活性の経時的変化を測定したところ、PGE_2、IL-1β両群共に対照群に比較してPA活性は培養12時間後から上昇し、以後48時間まで時間に依存して上昇した。また、PGE_2およびIL-1βを各濃度で作用させると、濃度依存的にPA活性は上昇した。静置培養したPDL cellsにPGE_2、IL-1βの両者を投与した場合、低濃度では相乗的に、高濃度では相加的にPA活性の上昇が認められた。また、tissue typePA(tPA)の遺伝子発現をRT-PCR法にて検討した結果、対照群に比べてPGE_2、IL-1β投与群は強いtPAの遺伝子発現が認められ、両者投与群ではさらに強いtPAの遺伝子発現が認められた。前年度研究により、レーザー照射によるPA活性の抑制効果はレーザー照射濃度依存的であったので今回はパルス照射と連続照射について比較した。照射条件は、連続照射10分、パルス1Hz,2Hz,4Hz,8Hz各々20分1回のみの照射とし、3,6,9,12時間静置培養後の上清によりPA活性量を測定した、パルス2Hzでは連続照射と同様にPA活性の抑制効果があったが、1,4,8Hzではなかったためパルスの種類によってもレーザー照射による抑制効果に差があることがわかった。今後も、周期的伸展力により増加したPA活性のレーザー照射による抑制効果とPGE_2およびIL-1βの産生のメカニズムを解明していきたい。健全なヒト第一小臼歯から採取、培養した歯根膜細胞に、Flexercell strain Unitにて周期的伸展力(18%elongation,6 cycles/min.)を15日間加え、実験群にはGa-Al-As半導体低出力レーザー照射を1日1回、10分間(36J)および20分(72J)、15日間行った。歯根膜細胞に周期的伸展力を15日間加えた時、PA活性は3、5日間において対照群に比べて約2倍増加した。さらに、周期的伸展力を加えて低出力レーザー照射を1日1回、10分間行った実験群では周期的伸展力により増加したPA活性が3日目で58%、5日目で89%抑制された。次に、3日間周期的伸展力を加え、レーザー照射を1日1回、10分および20分13日間行うと、周期的伸展力により増加したPA活性が10分照射で55%、20分照射で86%抑制された。このことから、レーザー照射によるPA活性の抑制効果はレーザー照射濃度依存的であることがわかった。次に、PAI活性を測定したところ、対照群、レーザー照射群、伸展群、伸展+レーザー照射群とも15日まで経日的に増加したが、4グループ間に有意な差は認められなかった。このことから、レーザー照射によるPA活性の抑制効果にPAIは関与していない可能性が示唆された。さらに、RT-PCR分析により遺伝子発現を検討したところ、3日間周期的伸展力により増大したtPAの発現はレーザー照射により対照群レベルまで抑制され、PAI-1の発現に変化は認められなかった。以上のことから、周期的伸展力により増加したPA活性のレーザー照射による抑制効果は、tPA遺伝子の発現を抑制することによるものであることが示唆された。現在、この実験系にインドメタシン、IL-1β抗体を加え、周期的伸展力により増加したPA活性のレーザー照射による抑制効果とPGE_2やIL-1βとの関連性について検討中である。

前年度研究により、レーザー照射によるPA活性の抑制効果はレーザー照射濃度依存的であったので今回はパルス照射と連続照射について比較した。照射条件は、連続照射10分、パルス1Hz,2Hz,4Hz,8Hz各々20分1回のみの照射とし、3,6,9,12時間静置培養後の上清によりPA活性量を測定した、パルス2Hzでは連続照射と同様にPA活性の抑制効果があったが、1,4,8Hzではなかったためパルスの種類によってもレーザー照射による抑制効果に差があることがわかった。今後も、周期的伸展力により増加したPA活性のレーザー照射による抑制効果とPGE_2およびIL-1βの産生のメカニズムを解明していきたい。
胸腺腫発生における“microscopic thymoma"の病理学的意義

1.胸腺および胸腺上皮性腫瘍、胸腺腫25例(うち異型胸腺腫3例)胸腺癌10例についてbcl-2、Fas抗原の発現、アポトーシスを検索した結果では、bcl-2は胸腺髄質の一部および退縮胸腺の残存上皮細胞に発現し、髄質上皮が退縮胸腺にも残っていることが示唆された。胸線上皮性腫瘍では、アポトーシスは胸腺癌で多くみられ、胸腺腫との間に有意差が認められた。bcl-2蛋白は胸腺癌に強く発現し、異型胸腺腫を含めた胸腺腫には発現しなかった。ただし、紡錘形細胞型胸腺腫には弱く認められた。正常胸腺の髄質にも弱く染まり、この型の胸腺腫の髄質由来が示唆された。Fas抗原は胸腺腫のより進行したものに発現する傾向が認められた。2.抗CD5抗体4C7を用いて胸線上皮性腫瘍の検索を行った。胸腺癌は全例陽性となり、陰性となった胸腺腫との鑑別に有用である。異型胸腺腫では、4例中2例が局所的にCD5陽性となった。しかし、肺を含む他の組織の上皮細胞や腺癌にも陽性となり、注意が必要である。ただし、扁平上皮癌は陰性で、縦隔腫瘍でCD5陽性の扁平上皮癌は胸腺癌の可能性が高い。また、染色性の特徴から肺の腺癌と中皮腫の鑑別にも有用と思われた。3.術前針生検にて胸腺腫と診断された胸腺癌について免疫組織学的に検討した。いずれも針生検では、軽度の細胞異型を伴う上皮性腫瘍で、異型胸腺腫と診断されたが、術後病理組織標本では明らかな扁平上皮癌であった。抗bcl-2およびMIB-1抗体を用いて、これらの免疫染色を行った。対照として、術前に針生検を行った胸腺腫4例を用いた。抗bcl-2抗体により、胸腺癌では強陽性であったが、胸腺腫はほとんど陰性であった。またMIB-1も胸腺癌で有意に高く、針生検の小さな切片でも、これらの抗体は鑑別に有用であることが示唆された。4. TUNEL法に関して、組織の前固定時間と固定時間の影響をラットの胸腺と脾臓で調べた。直ちに固定した標本に比べ、前固定時間が2時間を過ぎるとラベルされる陽性細胞数が増加し、24時間を越えると組織抽出DNAの電気泳動でラダーパターンが認められた。固定時間自体の長さはTUNEL法に影響しなかった。5.胸線上皮性腫瘍の細胞由来を検索する目的で、髄質細胞に特異的に発現すると考えられているPE-35を用いて検討したところ、Muller-Hermelinkの分類の髄質型、混合型、一部の皮質優位型に陽性となり、皮質型では陰性、異型胸腺腫では6例中4例に局所的に陽性、胸腺癌では全例がPE-35陽性で、上皮に関しては必ずしも明確には分類されないことが分かった。

直ちに固定した標本に比べ、前固定時間が2時間を過ぎるとラベルされる陽性細胞数が増加し、24時間を越えると組織抽出DNAの電気泳動でラダーパターンが認められた。固定時間自体の長さはTUNEL法に影響しなかった。5.胸線上皮性腫瘍の細胞由来を検索する目的で、髄質細胞に特異的に発現すると考えられているPE-35を用いて検討したところ、Muller-Hermelinkの分類の髄質型、混合型、一部の皮質優位型に陽性となり、皮質型では陰性、異型胸腺腫では6例中4例に局所的に陽性、胸腺癌では全例がPE-35陽性で、上皮に関しては必ずしも明確には分類されないことが分かった。我々は,胸腺上皮性腫瘍の発生,進展,増殖能,悪性度について免疫組織化学的に検討し,bcl-2蛋白,Fas抗原の発現およびアポトーシスがこれらの検索に重要であるということを発表した(Modern Pathology 1997).ただし,TUNEL法を用いたアポトーシスの検索では固定条件が重要であるということも示した(Arch Pathol Lab Med 1998).また,胸腺腫の胸腺癌への進展についても,CD5の発現が関与している可能性があることが示唆された(投稿中).現在までに,剖検症例約二千例の胸腺を病理組織学的に検索してきたが,“microscopic thymoma"と考えられるような症例は一例しか認めず,その免疫組織化学的検討では,この病変が胸腺腫の初期病変であるとの確信は得られていない.しかしながら,退縮した胸腺組織の中に,胸腺上皮細胞が増殖を示していると考えられる症例も小数例認められ,現在,これが腫瘍性増殖と考えられるか免疫組織化学的検討を行っている.これと平行して,胸腺腫瘍の摘出時に採取された正常胸腺組織も病理組織学的に検索しているが,数例に上皮の異型性が見られ,初期病変の可能性があり検討中である.また,重症筋無力症の患者では胸腺腫の合併がよくみられ,胸腺腫の無い症例では,リンパ濾胞性過形成がみられる事が知られている.胸腺腫に隣接した胸腺組織にもこのリンパ濾胞がみられ,免疫組織化学的に違いがあるかどうかも併せて今後検討したい.また,Western Blottingを行い,アセチルコリンレセプター関連抗原の発現についても検索して行きたい.本年度は、昨年度に引き続き剖検症例を中心に胸腺腫発生の初期像を検索した。成人の退縮胸腺では、胸腺上皮細胞とリンパ球の著明な減少と脂肪化がみられ、所々に索状あるいは島状になった上皮細胞巣がみられるのみとなるが、どの上皮が残存するのかまだ不明である。胸腺髄質上皮細胞に特異的に発現するといわれるPE-35を用いた免疫組織化学的検索では、退縮胸腺の上皮はほとんど陽性となり、主に髄質上皮が残存するものと思われた。また、紡錘細胞型と混合型胸腺腫でも上皮細胞がPE-35陽性となり、これらの胸腺腫は退縮胸腺残存髄質上皮より発生した可能性が示唆された。皮質型胸腺腫ではPE-35は陰性で、皮質上皮細胞も少数残存し、それが腫瘍発生母地となるのかもしれない(投稿中)。しかし、組織学的には初期像が確認できず、多分化能をもった幹細胞の存在も否定できない。さらに、MHCクラスII分子関連不変鎖エピトープに対する抗体CD74の胸腺および胸腺腫での発現を検索したところ、胸腺腫では紡錘細胞型と混合型で上皮細胞は陰性であるが、長紡錘形細胞が陽性となり、退縮胸腺上皮に類似性が認められた(投稿準備中)。また、非常に稀な型のpseudo-sarcomatous thymomaは、そのCD74発現の類似性から紡錘細胞型あるいは混合型胸腺腫の-亜型と考えられた(投稿中)。胸腺腫から胸腺癌へ進展する可能性も報告されているが、CD5の関与が示唆され、鑑別にも有用であると思われた(Am J Clin Pathol 1999)。また、針生検のような小さい切片でも免疫組織化学的な検索により、胸腺腫と胸腺癌との鑑別が可能であることを示した(肺癌1998)。現在さらに、摘出された胸腺腫から腫瘍細胞を培養し、細胞膜に対する抗体の作製、蛋白の抽出、分析により胸腺腫の発生および重症筋無力症との関連を検索中である。
浮遊懸濁培養中にヒトiPS細胞にかかる剪断ストレスの新規測定法の開発

浮遊懸濁培養中の細胞凝集体にかかる剪断応力を推定するため,浮遊懸濁状態のiPS細胞凝集体の動きの撮影を行った.培養プレートを乗せた平板型LED光源および高速度カメラをシェーカー上に搭載して,培養容器とカメラを同時に振盪させることで,浮遊振盪した状態のiPS細胞の動きのみを撮影することができた.当初は染色した架橋デキストランビーズを用いて撮影を行ったが,細胞と比重・形態が異なるため,ヒトiPS細胞の凝集体をパラホルムアルデヒドで固定し,CBBで染色を行った凝集体サンプルで撮影を行った.続いて,撮影された動画から,iPS細胞凝集体の動きのトラッキングを行った.様々な振盪速度の旋回および往復振盪におけるiPS細胞凝集体の軌道を取得し,加速度を計算することで,iPS細胞が流体から受ける力を見積もることができる.加速度の経時変化で比較すると,旋回振盪は安定した加速度の値を示したが,往復振盪は周期的に高い加速度を受けていることが示された.また,単位時間あたりの平均加速度を比較したところ,振盪速度が高いほどiPS細胞にかかる平均加速度が高いことが示され,同じ振盪速度では旋回振盪の方が往復振盪より低い平均加速度がかかっていることが示された.これにより,振盪培養においては旋回振盪の方が細胞の剪断ストレスがかからない状態で培養できる可能性が示唆された.今後,測定を行った各条件において実際にiPS細胞を浮遊懸濁培養し,培養データと今回得られた加速度データを比較することで,今回確立した測定法の妥当性について評価する.本研究は1)動画撮影及びトラッキングに基づく剪断ストレス測定法の構築と2)実際の培養データとの比較の2つで構成されており,それぞれ1年ずつの計2年で進行することを予定している.現時点において,前者の動画撮影及びトラッキングに基づく剪断ストレス測定法の確立を行った.結果として,動画撮影装置の設計および様々な振盪条件における動画撮影およびトラッキングを完了しており,さらに計算された加速度を用いた各振盪条件の比較も完了しており,浮遊懸濁培養中におけるiPS細胞の剪断ストレスを推定するパラメータ候補の抽出も完了していることから,1年のうちに2つある計画のうちの1つが達成されており,概ね計画通り,順調に進展していると言える.また,iPS細胞の浮遊懸濁培養の実験も予備検討を終えており,各条件における浮遊懸濁培養の培養データを取得することは予定通り残りの期限で十分終了可能であり、比較結果次第では学会発表および論文発表も期間内に実施できると考えられる。以上から,今後の見通しから鑑みても,「おおむね順調に進展している」と判断できる.今後,2)実際の培養データとの比較を実施し,抽出されたパラメータとの比較を行うことで,確立した剪断ストレスの推定法の妥当性の評価を行う.具体的には,撮影した振盪条件で浮遊懸濁培養を行い,測定した加速度パラメータとの培養結果(トリパンブルー色素排除試験法による生細胞数の計数,LDH排出量に基づく死細胞数測定およびフローサイトメトリー法に基づく未分化性評価)と比較し,それぞれの培養データとの相関性を評価することで,本研究で確立した剪断ストレス推定法の妥当性を検討する.また,並行して論文投稿の準備を行い,成果の報告を行う.浮遊懸濁培養中の細胞凝集体にかかる剪断応力を推定するため,浮遊懸濁状態のiPS細胞凝集体の動きの撮影を行った.培養プレートを乗せた平板型LED光源および高速度カメラをシェーカー上に搭載して,培養容器とカメラを同時に振盪させることで,浮遊振盪した状態のiPS細胞の動きのみを撮影することができた.当初は染色した架橋デキストランビーズを用いて撮影を行ったが,細胞と比重・形態が異なるため,ヒトiPS細胞の凝集体をパラホルムアルデヒドで固定し,CBBで染色を行った凝集体サンプルで撮影を行った.続いて,撮影された動画から,iPS細胞凝集体の動きのトラッキングを行った.様々な振盪速度の旋回および往復振盪におけるiPS細胞凝集体の軌道を取得し,加速度を計算することで,iPS細胞が流体から受ける力を見積もることができる.加速度の経時変化で比較すると,旋回振盪は安定した加速度の値を示したが,往復振盪は周期的に高い加速度を受けていることが示された.また,単位時間あたりの平均加速度を比較したところ,振盪速度が高いほどiPS細胞にかかる平均加速度が高いことが示され,同じ振盪速度では旋回振盪の方が往復振盪より低い平均加速度がかかっていることが示された.これにより,振盪培養においては旋回振盪の方が細胞の剪断ストレスがかからない状態で培養できる可能性が示唆された.今後,測定を行った各条件において実際にiPS細胞を浮遊懸濁培養し,培養データと今回得られた加速度データを比較することで,今回確立した測定法の妥当性について評価する.本研究は1)動画撮影及びトラッキングに基づく剪断ストレス測定法の構築と

2)実際の培養データとの比較の2つで構成されており,それぞれ1年ずつの計2年で進行することを予定している.現時点において,前者の動画撮影及びトラッキングに基づく剪断ストレス測定法の確立を行った.結果として,動画撮影装置の設計および様々な振盪条件における動画撮影およびトラッキングを完了しており,さらに計算された加速度を用いた各振盪条件の比較も完了しており,浮遊懸濁培養中におけるiPS細胞の剪断ストレスを推定するパラメータ候補の抽出も完了していることから,1年のうちに2つある計画のうちの1つが達成されており,概ね計画通り,順調に進展していると言える.また,iPS細胞の浮遊懸濁培養の実験も予備検討を終えており,各条件における浮遊懸濁培養の培養データを取得することは予定通り残りの期限で十分終了可能であり、比較結果次第では学会発表および論文発表も期間内に実施できると考えられる。以上から,今後の見通しから鑑みても,「おおむね順調に進展している」と判断できる.今後,2)実際の培養データとの比較を実施し,抽出されたパラメータとの比較を行うことで,確立した剪断ストレスの推定法の妥当性の評価を行う.具体的には,撮影した振盪条件で浮遊懸濁培養を行い,測定した加速度パラメータとの培養結果(トリパンブルー色素排除試験法による生細胞数の計数,LDH排出量に基づく死細胞数測定およびフローサイトメトリー法に基づく未分化性評価)と比較し,それぞれの培養データとの相関性を評価することで,本研究で確立した剪断ストレス推定法の妥当性を検討する.また,並行して論文投稿の準備を行い,成果の報告を行う.
病院の高成果チーム医療が組織変革マネジメントに与える影響に関する理論・実証的研究

本研究代表者等の1従来の成果(松田,2011;松田編,2014)、および22017・18年に渉猟・収集(文献・学会等)した知見に基づいて、2019年度は3プレアンケート・インタビュー調査(質問項目の確定等のため)、4アンケート調査、および54回答者を対象としたインタビュー調査を行った。具体的に3については、2社(3者)を対象に、3月4月にかけて行った。ここで、収集した知見の確認・適合性と以降に行うアンケート調査の質問項目について、その適合・妥当性を検証することができ、さらにチームを意識したマネジメント行動が現場では非常に意識されていることが判明した。さらにHP(高成果)チームの行動として、日々の確認行動、とくに特別に意識した行動のないこと、リーダー認識がクライアント状態によって明確であることなどが判明した。4については、8月から10月にかけて西日本の約1500の病院を対象(宛先はすべて院長)に、郵送・返送回収によるアンケート調査を行った。この分析結果については、すでに回答者には報告書として郵送し、また岡山大学経済学会誌の2019年3月号に掲載している。ここでは、上記プレ調査で判明したことがある程度裏付けられたが、医療現場では、各チーム医療のミッションによって成果測定(判断)指標が異なり、それほど大きな差異がないことも示唆された。また、5の分析結果については、10月2019年1月にかけて4の回答者でさらに強力を得られた院長・看護部長・事務局長(合計6院・8名)を対象にして、インタビュー調査を行うことが出来た。これについては、岡山大学経済学会誌の2019年9月号に掲載予定である。なお、上記の245も一部については、研究代表者の研究叢書(2019年3月刊行・確定)に反映している。理論的研究は予定どおりであり、実証的研究はデータ収集が終わり、その分析・整理と後の展開が残っている状態であり、これもおおむね予定どおりである。今後(2019年度)については以下を予定している。1.実証研究はおおむね終わっているが、その分析・整理を受けて、追加で行う調査の検討(とくにインタビューと観察)がある。2.研究成果の公開として、2016年に行った、医療関係者対象のシンポジウムの開催の検討がある。本研究代表者の研究成果(科研費3回)を基に、第1に、本研究の目的に関する理論的な研究、予備調査、病院と企業に関する高成果チームの事例を収集した。具体的には、関連する文献・論文・実務書・新聞雑誌記事等を渉猟した。ここでの要点は、従来の研究をレビューすることによって、それらにおける研究の傾向や調査の不充分な点を抽出し、本研究の位置づけを明確にすることである。第2に、学会(日本経営学会、労務学会、物理学会)に参加し、また委員長、司会者、査読者、シンポジウム開催者等して自己研究成果を発信でき、他研究者と議論を深めることができた。また、些少ではあるが、外国からの研究問い合わせ、および台湾交通大学経営管理学院での授業を通じて、海外と研究を通じての交流を進めることができた。第3に、第1とも関連するが、効果的なアンケート、インタビュー、観察調査を可能にする測定次元と尺度や質問、察項目を開発することがある程度できた(具体的には、説明変数と被説明変数等を特定し、インディケータを開発すること)。ここでの要点は、調査対象ごとの測定について、研究目的に密接に関連し、他者の測定との関連を明確にしておくことである。とくにこれについては、プレインタビュー2者(企業が1社、チーム医療が1者)から主要な測定次元を抽出できた。なお、従来の研究成果を進展させ、病院の高成果チームの活用の実態について、実態把握を行う予定(プレ観察調査)であったが、諸事情によりできておらず、2018年の課題である。。調査にかかわる準備は80%程度できている。この不足分については、地元シンクタンクとの共同研究(2018年報告書作成・『観光振興における一考察』・154頁)と前科研費研究の成果まとめとしての文献発行用意(叢書として『(仮)組織変革の抵抗マネジメントに関する研究その理論と実態』・2018年末に発刊予定)に思いのほか時間をとられている、およびとられたのが主要な理由である。ただし、これは、2018年度に、十分取り戻せる範囲内であり、当該研究の進展について、大きな遅れはないと考えている。

この分析結果については、すでに回答者には報告書として郵送し、また岡山大学経済学会誌の2019年3月号に掲載している。ここでは、上記プレ調査で判明したことがある程度裏付けられたが、医療現場では、各チーム医療のミッションによって成果測定(判断)指標が異なり、それほど大きな差異がないことも示唆された。また、5の分析結果については、10月2019年1月にかけて4の回答者でさらに強力を得られた院長・看護部長・事務局長(合計6院・8名)を対象にして、インタビュー調査を行うことが出来た。これについては、岡山大学経済学会誌の2019年9月号に掲載予定である。なお、上記の245も一部については、研究代表者の研究叢書(2019年3月刊行・確定)に反映している。理論的研究は予定どおりであり、実証的研究はデータ収集が終わり、その分析・整理と後の展開が残っている状態であり、これもおおむね予定どおりである。上記に記述しているとおり、予定に従って、2年目の研究である実証部に着手したいと考えている。準備(質問項目・測定次元の設定、プレテスト)はほぼできている。今後(2019年度)については以下を予定している。1.実証研究はおおむね終わっているが、その分析・整理を受けて、追加で行う調査の検討(とくにインタビューと観察)がある。2.研究成果の公開として、2016年に行った、医療関係者対象のシンポジウムの開催の検討がある。図書が予想より安く購入できたこと、プレインタビューが近郊で安価でできたこと等が理由である。2018年度は、とくに調査を充実していくので、費用が必要かと考えられる。
女性研究者の仕事と私生活における役割間の葛藤と相乗効果に関する研究

本研究は、わが国でさらなる活躍が期待される女性研究者に着目し、仕事と私生活における役割間の葛藤(ワーク・ファミリー・コンフリクト)と相乗効果(ワーク・ファミリー・エンリッチメント)の関係性について検証する。特に、家族形成期にあたる女性研究者に焦点をあて、1役割間の葛藤に対して、どのような対処を行っているのか、2役割間の葛藤をかかえる女性研究者にとって、相乗効果の経験はキャリア形成にどのような影響を及ぼすのか、という2つの問いについて、3ヵ年のインタビュー調査とアンケート調査をもとに明らかにする。