hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シリカゾルによってもたらされる表面処理用金属電極の寿命拡大作用に関する基礎的研究

工業電折で酸素発生極として用いられる鉛電極は,電解電力の削減や省力化を進める観点から,金属電極に転換することが検討されている。酸化イリジウム電極はそのような要請に応え得る金属電極のひとつと考えられるが,耐久性においてなお検討すべき余地が残されている。本研究代表者らは,従来から触媒中で共存化学種として用いられているタンタル酸化物に代わりコロイド状シリカを導入し,耐久時間と触媒積層数の自乗の間に比例関係をもつ新しい電極を焼成した。寿命1年の電極を作製するには,従来型では約700の積層数が必要であるのに対し,この新しい電極では約27の積層数で済むことになり,コロイド状シリカが電極の長寿命化を図る上で優れた性能を示すことが分かった。また,このような寿命特性に対する解釈として,基体に近い層ほど触媒が安定化しその消耗速度が減少するという仮定を提出した。これまでに得ている以上の研究成果に引き続き,交付初年度では,多段触媒層の構造を明らかにするため,SEMとEPMAにより断面の観察と分析を行なった。その結果,シリカは各段を横断して深さ方向に傾斜分布しており,基体に近い触媒層ほどその含有量が増大することを示した。交付2年度では,XRFで触媒の付着量を測定し,担持量と積層量の間に比例関係があることが分かった。これらの観測結果に基づいて,先の寿命に関する自乗則をモデルにより説明し,ゾルとして組み入れたシリカが酸化イリジウム電極の長寿命化を実現する優れた素材であることを示した。酸化イリジウム被覆チタン基体電極が鋼板の高速表面処理用不溶性陽極として十分な性能を発揮するには、有機添加剤を含む電解浴において5000時間を超える実用規模の電解耐久性をもつことが必要である。そうした高性能金属電極の開発を目指す中で、われわれはコロイド状シリカがもつ高い結着能力に着目し、ナノメートルサイズのシリカ微粒子をゾルとして分散した触媒塗布液を検討することにより注目すべき結果を待ている。すなわち、単一組成の塗布液について基体への塗布と焼成・熱分解を反復して得られる金属電極は、通常の100倍濃度の侵食性有機物を含む浴において、触媒塗布回数の増加に対し、寿命が従来の基本形であるタンタル酸化物系電極を超え、塗布回数の2.02.3乗-タンタル酸化物含有電極では1.0乗-に依存して増大した。従って、ある組成の塗布液から寿命1年の電極を作るのに必要な触媒塗布回数は、タンタル酸化物含有電極では約700回と推定され事実上達成不可能であるのに対し、シリカ含有電極では約27回となり1/26の塗布回数で達成できることが分かった。シリカゾルを添加することで発現するこのような寿命拡大作用の根拠を明らかにするため、本科学研究費補助金交付初年度においては、SEM・XFA・EPMA等による電極表面の観察、触媒担持量と塗布回数の定量関係の確定および触媒層深さ方向の組成分析等を行った。その結果、触媒担持量は塗布回数とともに一定割合で増加すること、触媒層は基本に近いほど緻密かつシリカ濃度が大きいこと等が示された。これらの観測結果に基づき、シリカ含有の金属電極では、基体からの距離に依存して触媒層内で耐久性に分布が生じ、その総和として電極寿命が著しく増大するというモデルにより寿命拡大の機構を説明した。工業電析で酸素発生極として用いられる鉛陽極は,電解電力の削減や省力化を進める観点から,金属電極に転換することが望まれる。酸化イリジウム電極はそのような要請に応え得る電極のひとつであるが,耐久性においてなお検討すべき余地が残されている。電析用電解液には,通常有機の調整剤が加えられているため電極触媒の消耗速度が異常に大きく,その寿命(半年未満)は食塩電解における値(約10年)に遠く及ばない。

本研究代表者らは,触媒中のタンタル酸化物に代わる共存化学種としてコロイド状シリカを導入して新しい金属電極を焼成し,耐久時間と触媒積層数の自乗の問に比例関係が存在することを見い出した。この関係に従えば,寿命1年の電極を作製するには,従来型では約700の積層数が必要であるのに対し,この新しい電極では約27の積層数で済むことになる。このことから,コロイド状シリカが高耐久性電極を作製する上で優れた特性をもつことが分かった。また,このような寿命拡大作用に対するひとつの解釈として,触媒の消耗速度が基体に近い層ほど小さい値をとるというモデルを提出した。申請時までに得た以上の研究成果に引き続いて,交付初年度では,モデルの基盤を確立するため,SEMとEPMAにより触媒層断面の観察と分析を行なった。その結果,シリカは深さ方向に傾斜分布しており,基体に近い触媒層におけるほどその含有量が大きいことが分かった。交付2年度では,XRFで触媒の担持量を測定し,積層数との間に比例関係があることを見い出した。これらの観測結果に基づいて,先の寿命に関する自乗則をモデルを立てて説明し,コロイド状シリカが酸化イリジウム電極の高寿命化を達成する上で優れた素材になることを示した。
無線電力伝送のための非回折波生成用アンテナシステムの開発

本事業は,理論上その存在が証明された非回折波の生成システムを,ミリ波帯において数値シミュレーションにより構築することを目的としている.提案する非回折波生成システムは、1次放射器(ミリ波アンテナ)、円環スリット付導板、誘電体薄肉レンズおよび各素子のエッジ部で生じる回り込み波(回折波)を抑圧するための電波吸収体から構成される。本事業で提案したアンテナおよび設計した電波吸収体については良好な結果を得た。しかし薄肉レンズにおいては、計算機メモリの制限で十分な大きさの設計ができなかった。このため、すべての素子を組み合わせたシステムにおいて、レンズエッジからの回り込みにより非回折波は生成できなかった。提案する非回折波生成システムは、1次放射器(ミリ波アンテナ)、円環スリット、レンズおよび各素子のエッジ部で生じる回り込み波(回折波)を抑圧するための電波吸収材から構成される。平成25年度は、1次放射器および電波吸収材の設計を主として行った。1次放射器の候補として、円形ホーンアンテナと円形パッチマイクロストリップアンテナを検討した。1次放射器では、理想的な平面波を生成することが要求される。シミュレーションの結果、ホーンアンテナが平面波に近い放射電界が生成可能であり、シミュレーション時間も短い結果が得られた。このため、1次放射器として、円形ホーンアンテナを使用することに決定した。次に各素子のエッジ部での回り込み波(回折波)抑圧のため、電波吸収材の設計を行った。電波吸収材は、将来的に実際に作成することを考慮し、エポキシ変性ウレタンゴムにカーボンブラックを混入したゴムシートの複素比誘電率および誘電正接を用いて設計した。2cm厚の1層構造電波吸収材シートを円環スリットの周りに配置したシミュレーション結果では、電波吸収材シートがない場合に比べ、円環スリットのエッジ部において約19.3dBの回り込み波の抑圧に成功した。目的とするミリ波非回折ビーム生成には上記の回り込み波をできるだけ小さくする必要がある。多層構造電波吸収材(ゴムシート)を使用することにより、更なる回り込み波の抑圧が可能であると予想できる。現在、多層構造のゴムシートの設計を行っている。提案する非回折波生成システムは、1次放射器(ミリ波アンテナ)、円環スリット付導板、薄肉誘電体レンズおよび各素子のエッジ部で生じる回り込み波(回折波)を抑圧するための電波吸収材から構成される。昨年度に引き続き,各素子の最適化設計を行った.また平成26年度ではこれらを組み合わせたシステムの設計を行い、非回折波の伝搬特性についてシミュレーションによりその特性を明らかにした。1アンテナの設計:平成26年度は,同軸型円錐ホーンアンテナを提案しその設計を行った.提案するアンテナは放射状に一様な電界ベクトルを持ち,円環状に電界の最大強度分布を有することを数値シミュレーションにより明らかにした。提案するアンテナは非回折波生成システムの1次放射器として最適な放射特性を有する。2電波吸収帯の設計:電波吸収材はエポキシ変性ウレタンゴムにカーボンブラックを混入したゴムシートの複素比誘電率および誘電正接を用いて設計した.本年度は電波吸収帯の厚みと吸収率との関係を明らかにした。設計した電波吸収帯の厚みが5cmのとき,吸収率90%以上となる.このため,本システムでは5cm厚の電波吸収帯を使用することに決定した.3レンズの設計:幾何光学理論に基づき薄肉誘電体レンズの設計を行い,シミュレーションによりその特性解析を行った.曲率半径と波長との関係を調査した結果,レンズの半径は少なくとも10cm以上とする必要がある.計算機のメモリーの関係上,本研究ではレンズ半径を10cmに決定した.4システムの設計および非回折波の伝搬特性:上記設計に基づき,システムの構築を行い,非回折波の有無および特性を調査した.理論上,通常の電磁波は距離に比例して減衰する。本システムでは,通常の電磁波に比べ強い強度で伝搬することが数値シミュレーションにより確認できた。アンテナ工学本プロジェクトでは、電磁界シミュレータを使用し、数値計算を主として研究を進めている。提案する非回折波生成システムでは、波長に比べ非常に大きい円環スリット導体板を取り扱うため、1回のシミュレーションで約5日間の時間を要する。このため、1年目に多層構造の電波吸収材の設計を終了する予定であったが、実際には、単層構造の電波吸収材の設計までしか完了できなかった。本年度は、現在進めている多層構造電波吸収材の設計を最初に行い、その後、誘電体レンズを含めたシステム全体の設計を行う。申請当初に予定していたように、電磁界シミュレータおよびシミュレーション用パーソナルコンピュータをさらに1組用意し、2台のシミュレーション装置により、システム設計を加速させる予定である。
都市河川の古写真を素材とした環境学習アーカイブの開発と活用モデルの提案

国や自治体の河川に関する組織や資料館を訪問し、昨年に引き続き、教育的価値の高い古写真の所在確認を行った。また、収集した古写真を選定・加工し、展示や教材を開発した。新たな写真として、河川の氾濫による被害や復旧作業、堰止や閘門の工事、水遊びや漁撈、舟運等の日常の水辺での人々の営みを収めた写真が確認でき、写真選定の基準になると考えられた人物、家屋や公共物、ランドマーク等、およびメタデータを含むものを中心に収集した。まとまった枚数が得られ、複数のテーマで整理ができた埼玉県と東京都の古写真を素材として展示および教材を開発した。埼玉県の協力により収集できた古写真については、メタデータをもとに説明のキャプションを加え、「平成30年度川の再生交流会」において「昔の川の風景ミニ写真ギャラリー」を設け、44点の写真をパネル展示として公開した。東京都土木技術支援・人材育成センターおよび東京都杉並区立井荻小学校の協力により収集できた古写真については、デジタル教材「和田堀風致地区・善福寺風致地区『古写真アーカイブ』」を作成し、和田堀27点、善福寺103点、合計130点を格納した。場所から探す(善福寺風致地区と和田堀風致地区のエリア詳細マップ)、年代から探す(昭和8年から昭和43年まで)の2つの写真選定画面と個々の写真の閲覧画面で構成した。パネル展示では、閲覧者同士で写し込まれている事物を確認し合う、水害の経験を語る等、写真が過去の状況を想起させることや閲覧者の会話を促すことが確認された。また、多くの来場者が立ち止まり、惹きつける要素があることも確かめられた。デジタル教材については、地域の河川や暮らしの変遷をテーマにした学習に役立ち、学習課題を補完・発展できる可能性が示唆された。一方、活用を想定した上での新たな表示形式、さらなる聞き取りによる解説情報の充実の可能性等が指摘された。一級河川を中心に河川を管理する国土交通省職員への聞き取りを行い、古写真の保管状況や提供の可能性を調査した。新潟、兵庫、大阪、沖縄の資料館等において教材的価値が高いと考えられる古写真の所在を確認し、一部を入手・借用することができた。教材化に必要なメタデータを含む古写真は冊子化されたものが多く、写真の内容は、大河津資料館(新潟)は洪水被害、堰等の河川構造物の建設、漁撈、水運、水辺の人々の営み等(明治元年昭和53年)、神戸アーカイブ資料館(兵庫)は豪雨・台風による洪水被害、治水工事等(昭和13年)、淀川資料館(大阪)は洪水被害、復旧作業、水辺の人々の営み等(明治18年昭和25年)、沖縄総合事務局(沖縄)はダム建設過程(平成2年)であった。今後、古写真をもとにした関係者から情報抽出の可能性をふまえ、入手が期待できる古写真は水産・海洋教育、防災教育、自然再生活動に活用できる可能性が高いことが示唆された。また、古写真活用の可能性を検討するための予備調査として、源兵衛川(静岡)や上西郷川(福岡)の自然再生事業を対象に現地視察や聞き取りを行い、その活動過程における写真活用の場面や役割について考察した。上西郷川については、模型等その他の情報共有ツールとの比較も行った。写真は視覚的に具体的知識の伝達の役割を果たし、提供側が伝えたい要素を含む写真を市民に提示することで、景観イメージの認識、参加へのモチベーションの向上を促し、さらには具体的な発言を引き出すことも確かめられた。また、提供側は写真の補足的な説明や活動時期・段階に応じて内容の選択に留意する必要があることが指摘された。全国各地の河川に関する古写真を収集することができ、その内容や年代、保管形態の特徴を分析することができた。写真の内容は、洪水被害、河川構造物の建設、漁撈、水運、水辺の人々の営み等が記録されているものが多く、水産・海洋教育、防災教育、自然再生活動に活用できる可能性が高いことが示唆された。東京エリアの都市河川については野川や善福寺川を対象に調査を行ったが、冊子等にまとめられたもの等が見当たらず、東京都や杉並区、流域市民への確認においても教材的価値を有しメタデータを含む古写真がほとんど集まらない状況であり、調査の継続が必要とされた。活用については、過去に実施された複数の自然再生事業の活動過程における写真活用の場面や役割について調査し、写真は景観イメージ等の視覚的知識の伝達だけでなく、写真に関連する発言を引き出す等の役割も有していることが確かめられた。今後の古写真活用の実践、教材化については、古写真を入手できた新潟(新潟県立海洋高等学校)と沖縄(沖縄総合事務局)において承諾が得られ、授業実践、展示制作・教材作成を実施できることとなった。昨年度に引き続き、河川に関する博物館や資料館を訪問し、古写真を使った展示や教材の事例調査を行った。今年度は展示や教材の中の古写真に写し込まれている具体的な事物や事象に着目し、展示や教材のテーマと使用されている写真の特徴を整理した上で、教材に求められる古写真の要素を分析した。扱われるテーマには、過去と現在の水辺環境、その場への人の関わり、水害による被害、伝統的な活動の継承への理解を促すものがあり、多くのテーマに共通する要素は被写体に人物が含まれていることであった。環境の変化や河川の氾濫については、家屋や公共物等も写し込まれているとその規模を実感しやすいことが示され、構図も重要になることが示された。

また、ランドマークが写し込まれていると現状との対比がしやすいことも確かめられた。予備的な実践として、古写真の教材(印刷物)への導入、デジタル化した古写真を用いた授業を行うことができた。教材については沖縄総合事務局と「Theダムー羽地ダム編ー」を作成し、その中に過去の水不足の状況を示した古写真を掲載し、小学生のダム資料館見学に導入した。展示では、川の駅はちけんやで開催された企画展「雨と防災」に近畿地方整備局、淀川資料館より提供された古写真を掲示し、公開中の来場者の反応を調査した。その結果、古写真は他のパネルや映像展示に比べ印象に残りやすいことが確認された。教育実践としては高田河川国道事務所をはじめ関連機関の協力を受け、新潟県立海洋高等学校において古写真を活用した授業を行うことができた。「姫川のかわづくりについて(姫川の概要と整備、地域との合意形成)」の授業では、印象に残ったスライドは過去の姫川の洪水、水害の写真であり、そこから初めて知ったこととして、姫川は氾濫しやすい河川で昔から何度も水害に悩まされてきた事実、想像以上に水害により身近な場所に甚大な被害があったこと等があげられた。当初予定していた東京都内の都市河川の写真の調査や入手、アーカイブのデジタル教材化については時間がかかり次年度も継続することとなったが、今年度は内閣府沖縄総合事務局や国土交通省近畿地方整備局、北陸地方整備局高田河川国道事務所、リバーフロント研究所、新潟県立海洋高等学校、その他、霞ヶ浦環境科学センター、ポー川史跡自然公園、淀川資料館、名古屋大学減災館等、多くの博物館や資料館等の協力も得られ、古写真を使った教材作成および教育実践を実施することができ、おおむね順調に調査を進めることができた。膨大なデータを所蔵している組織においては、写真の選定作業の支援が得られ、必要な写真の貸与の許可も受けることができた。教材化には教育的なねらいに適した古写真の特徴を把握することが重要であるが、展示や教材の事例調査によって今後の古写真の入手や選定の条件となる要素を抽出することができた。古写真の中には河川の水害の記録等、各地から多くの写真が入手できるものもあるが、上述の要素を含むものを優先して選定することで、今後のデジタル化、アーカイブ化を効率的に進めることができるものと考えられる。また、古写真の展示や教材化、古写真を取り入れた教育実践を通じて、古写真が有する教材としての効果を確認することができ、今後の教材化に役立ついくつかの知見が得られた。展示や教材への導入はぞれぞれの構成の一部としてではあったが、該当アイテム、ページの目的に即した情報の提示ができ、利用者に印象づけていることも確かめられた。教育実践では、生徒は日常的な風景の中にある河川の平常時の状況と大きく異なる被災の状況が記録された写真に影響を受け、河川の特性や氾濫の規模に関する知識を得るとともに、身近な被害の深刻さを感じていたことが示された。昨年度に引き続き、河川に関する博物館や資料館を訪問し、古写真を活用した展示や教材の事例調査を行った。過去の水害による被害や復旧活動の記録写真、日常的に見られる水辺の営みを収めた写真の活用が多くみられ、昨年度の調査で今後の活用が期待できると考えられた人物、家屋や公共物、ランドマーク等の要素を含むものを確認することができた。
性決定因子R100のtra領域の分子遺伝学的解析

本研究はR100DNAの接合の伝達と制御に関する遺伝子を明らかにすることが目的である。我々は本年度に於いて、R100のtraの2/3に相当する領域の塩基配列を決定したが、この領域にはDNAニッキング酵素をコードすると考えられている遺伝子(tray,traz)や、これらを制御する遺伝子(finO,finP,traJ)、およびDNA合成開始点(oriT)が含まれていた。これまでの研究結果をまとめると次ぎのようである。(1)finO,finPの解析。finOは約21kd蛋白質をコードする遺伝子であることを明らかにしたが、finPはRNAをコードし、正の制御遺伝子traJのmRNAとは逆向きに作られることを明らかにした。また、このRNAがfinO産物と共同して転写、及び翻訳の両レベルでtraJの発現を止めることを明らかにした。(2)traYとtraZの解析。これらの遺伝子産物はoriTに作用しDNAにニックを入れ、DNA伝達を開始すると考えられているが、traY遺伝子の産物を精製して、それがoriTのすぐ近くの特異的領域に結合すること、更に、traYの上流域にも結合することを明らかにした。この結果はTraY蛋白質が自己制御能を持つことを示しているのかも知れない。traZの塩基配列も明きらかにしたが、予想されていたよりも小さな蛋白をコードすることが分かった。(3)traIとtraDの解析。traIの構造を明らかにし、これがヘリケースの構造遺伝子であることを確認した。また、traDが約80kdの蛋白質をコードする遺伝子であることを明らかにしたが、興味深いことにtraDにはGln-Gln-Proが10回繰り返した領域が存在していた。
RIP-1によるNF-kB活性化とアポトーシス誘導の解析

TNF Receptor(TNFR)にTNFαが結合するとNF-κBが活性化し、細胞生存のシグナルとして働く。このNF-κBの活性化にはreceptor interacting protein-1(RIP-1)が必須で、RIP-1の377番目のリジン(K377)におけるユビキチン化が重要な役割を持つ。一方で、TNFシグナルはcaspase-8の活性化によるアポトーシスを誘導する。今回、RIP-1の発現が欠損したJurkat細胞(RIP-1-/-細胞)にRIP-1の変異体が恒常的に発現した細胞株を樹立し、TNF刺激による細胞死に及ぼすRIP-1の影響を検討した。その結果、K377をアルギニンに変異させたRIP-1を発現した細胞では、RIP-1-/-細胞と比較してTNF刺激によるcaspase-8の活性化が起きやすく、アポトーシスが有意に促進された。Intermediate domain(ID)を欠いたRIP-1を発現した細胞では、このアポトーシスの促進が観察されなかったため、IDがアポトーシス促進に関わっている可能性が示唆された。前年度の研究において、caspase-8複合体に存在するRIP-1はユビキチン化されていた為、IDに存在するリジン残基に変異を導入した細胞株を樹立し、RIP-1のユビキチン化とアポトーシスへの影響を検討した。その結果、K306がTNFαの刺激によってユビキチン化を受け、アポトーシスを誘導するのに必要であることが示唆された。TNF刺激によって活性酸素種が発生し細胞の生死を制御する場合が知られているが、過酸化水素から生じるクロラミンによってNF-κBの活性化が抑制され、同時にクロラミンによってJNKが活性化されることによって、アポトーシスが誘導された。この際、クロラミンはRIP-1のユビキチン化に影響しないことが示唆された。TNF Receptor(TNFR)にTNFαが結合すると、TAK1、IKKが順に活性化され、NF-κBの活性化が起きるが、これは"細胞生存"のシグナルとして働く。このNF-κBの活性化にはReceptor-Interacting Protein-1(RIP-1)が必須であり、RIP-1のユビキチン化が重要な役割を持っていることが示唆されている。一方で、TNFシグナルはcaspase-8の活性化によるアポトーシスを誘導することが知られている。しかし、この相反する2つのシグナルの選択機構は不明である。まず、RIP-1の発現プラスミドをクローニングし、RIP-1変異プラスミドを作成した。これらを293細胞に過剰発現させたところ、RIP-1のキナーゼ活性、coiled-coil様ドメイン、Death DomainのいずれもNF-κBの活性化とRIP-1のユビキチン化に必要がないことが示唆された。また、RIP-1の下流で活性化されるNF-κBは抗アポトーシス遺伝子群の発現を誘導する。HL-60細胞をTNFαで刺激した場合、抗アポトーシス遺伝子の一つであるFLICEinhibitory protein s(FLIPs)の発現が誘導されることを見出した。しかも、FLIPsはNF-κBを強力に活性化することを発見した。これは、RIP-1の下流で"生"のシグナルが増強されていることを示唆している。現在、FLIPsとRIP-1との関わり等を検討している。一方、RIP-1を293細胞に過剰発現させ、caspase-8に結合する因子として、少なくともRIP-1とFADDを確認した。さらに、このRIP-1はユビキチン化されていることがわかり、その意義を検討中である。
中性アミノ酸プレローディングによる中性子捕捉療法(BNCT)の確立

中性子捕捉療法(BNCT)で用いるBPAの取り込みは腫瘍細胞膜のアミノ酸共輸送を介した交換輸送速度に依存し、細胞内が高いアミノ酸濃度を有する場合、BPAの細胞内への取り込みが増加することが知られている。本研究では、アミノ酸エステル類のプレローディングによる腫瘍細胞のBPA取り込み増強による抗腫瘍効果を中性子線照射実験により実証し、BNCTの新たな治療戦略を確立することを目的とした。プレローディング後の中性子照射実験では、L-Phe-O-Etで高い殺細胞効果が得られ、次いで、BPA+L-tyr-O-Etが良好であり、アミノ酸エステルの同時投与によってアミノ酸交換輸送が誘発されることが示された。がん(腫瘍)細胞にホウ素化合物(Boronophenylalanine:BPA)が取り込まれた状態で外部から熱中性子が照射されると、α線と7Li反跳核が生成され、腫瘍細胞に限局した10 μm程度の領域に抗腫瘍効果を示す。このホウ素中性子捕捉療法(Boron Neutron Capture Therapy:BNCT)で強力な腫瘍選択的効果を得るためには、“腫瘍細胞内のBPA濃度を高くする"、“腫瘍細胞内にBPAをできるだけ長く保持する"ことが重要となる。本申請者は、BNCTに用いるBPAの取り込みを増強させることを目的とし、アミノ酸共輸送に関連した基礎研究に取り組んでいる。平成26年度は、BPAと共に投与するエステル化アミノ酸(L-Tyr-O-Et、L-Phe-O-Et、L-Met-O-Et)の投与条件(取り込み時間、濃度依存性)を検討した。BPA濃度およびエステル化アミノ酸(L-Tyr-O-Et、L-Phe-O-Et、L-Met-O-Et)濃度を1.0 mMとし、取り込み時間を60180分で検討した結果、細胞内ホウ素集積率は取り込み時間の増加とともに上昇した。なかでも、L-Tyr-O-Etの取り込み増強が最も高く、BPA単体と比較すると最大29%の増強を認めた。最も増強が大きかったL-Tyr-O-Etの濃度を0.110 mMで検討した結果、細胞内ホウ素集積率はL-Tyr-O--Etの濃度3.0 mMで最大23%の上昇を認めた。以上の結果から、BPAとのアミノ酸共輸送に最も適したエステル化アミノ酸はL-Tyr-O-Etであると考えられ、その取り込み時間は60分以上、濃度は3.0 mMが最適条件であることが明らかとなった。今後は、この投与条件下におけるin vivoでの検討および中性子照射実験をを予定している。ノボシビルスク大学での中性子照射実験では、U251、V79、CHO-K1の各細胞を対象とし、boric acid(ホウ酸)の濃度を数種類に変化させて投与し、中性子線照射による殺細胞効果とホウ素濃度依存性を調査した。先方の研究者の全面的な協力により、中性子線照射実験は無事に終了した。現在、実験データを解析中である。当初計画では動物実験を開始する予定であったが、国内での加速器中性子照射装置の確保が困難であったことから海外での実験となったのがその理由である。ホウ素中性子捕捉療法(Boron Neutron Capture Therapy: BNCT)の治療効果はホウ素化合物の腫瘍細胞内取り込みや正常組織との親和性の違いに影響される。また、この数年の大きな変化として実験用原子炉が停止を余儀なくされ、これに代わり加速器中性子源の開発が急速に進められており、BNCT領域の基礎研究もこの状況に合わせた対応が求められている。我々はBNCTの治療効果向上を目指すべく、細胞内ホウ素濃度を上昇させる手法としてアミノ酸交換輸送に着目し、System Lによる輸送が活発なCHO-K1細胞を用いてアミノ酸エステル(L-Tyr-Et,L-Phe-Et, L-Met-Et)とホウ素化合物BPAの同時投与が細胞内ホウ素濃度を上昇させることを報告してきた。これまでの実験でアミノ酸エステルとBPAとの最適投与条件を決定し、細胞腫を広げての検証と実際の加速器中性子源を使用した照射実験により、その治療効果を確認する作業を進めている。ロシアの研究所(Budker Institute of Nuclear Physics (Novosibirsk, Russian Federation)と共同し、実際の照射実験を行った。CHO-K1, V79, U251MG細胞を使用した実験で陽子線エネルギー2.0 MeV、同電流1.5-3.0 mAでの中性子発生条件で熱外中性子3x8E cm-2s-1で細胞照射を行いBNCTの効果を確認できた。現在エステルを使用した比較実験を継続している。BPAとのアミノ酸共輸送に最も適したin vitroでの最適条件が明らとなりin vivoでの検討に進むことができる。

本年度内に本研究とは別に行っているプロジェクトので中性子ビームが得られ無かったため、当施設および他施設での中性子照射の準備を平行してすすめ、照射実験にも取り組んでいく。これまでの中性照射実験のデータを解析した上で、各種細胞(U251、V79、CHO-K1)を対象としたBPAとアミノ酸エステルとの同時投与条件における中性子照射実験を実施し、殺細胞効果とホウ素濃度依存性を明らかにし、中性子線照射の効果判定に必要な細胞内ホウ素濃度を推定できると考えている。現段階では、共同研究先の中性子ビームの利用を想定しているが、本中性子ビームが得られないと予想される場合には、ノボシビルスク大学での中性子照射実験を行う予定である。脳神経外科学茨城県立医療大の鹿野研究室の協力を得て動物実験を行っていく。中性子照射については京都大学原子炉実験所共同利用およびノボシビルスク大学の研究室での照射実験を行うための打合せ、調査を行っている。共同研究先の加速器中性子照射装置の開発が遅れているため、中性子照射実験の計画の実施が予定よりも遅れた。本研究と平行して行っている開発研究での中性子ソースの利用開始が当初予定より遅れたため、中性子照射実験を次年度に行うよう変更した。そのための必要経費を次年度使用額とした。照射実験を海外施設の共同実験に切り替え、2015年末より行っている。2016年には、繰り越しした研究費を使用して、遅延している照射実験についても合わせて行っていく。中性子照射実験に使用する培養消耗品、実験動物、照射実験の際の旅費等に使用する予定である。
ジェンダー構築のダイナミズム=ネパールでの調査をもとに=

前年度に引き続きジェンダー秩序を構築する実践の把握を目的としてネパールで女性の汚穢に関する質問票調査および聞き取り調査を行った。質問票調査では2004年7月8月に国立パドマ・カニャ・キャンパスと国立トリブバン大学の学生を中心に123人を対象とし106の有効回答を得た。聞き取り調査では2004年6月8月の間に国立パドマ・カニャ・キャンパス・ウイメンズ・スタディ・コースの教員を含む約20人の女性に話を聞いた。質問票調査の結果から、(1)約8割が差別と認識しながらも生理中の家族の制約に従う、(2)約7割が科学的知識に依拠して生理中の自己の汚穢を否定する。しかし、約9割が信仰・文化的理由により生理中の寺院参拝・宗教儀礼を自重することがわかった。聞き取り調査では、女性学に接する女性でも生理中の寺院参拝の自重を差別でなく信仰として認識している点がわかった。ネパールでは1960年代から政府や民間団体が、神の範疇にあった生殖を人間の手中に戻すために家族計画の一環として科学的知識の普及に努めてきた。知識の普及は、生理中の接触や台所の出入りの禁止等を差別として認識する根拠となった。しかし、聖なる文脈における女性の汚穢観を消すまでには至らない。医薬品に関する知識は、聖なる文脈における自己の汚穢の消滅(例えば、重要な儀礼の際に生理を遅らせる)に利用されるのだ。上述の結果は「生物学的差異の象徴としての汚穢」という先行研究を支持すると同時に参与する女性の意味付けを解明した。それは、男性に対しては「尊敬される女性」としての自己顕示を、女性内では「知識と信仰双方を兼ね備えた女性」としての差異化を示す。女性たちは生物学的営為を理解し自己の汚穢を否定するが、「生理中の寺院参拝の自重」という実践を介して間接的に汚穢の構造を維持することとなる。今後、この問題点を女性学における身体論を参照しながら探求したい。Butlerをはじめとする「構築主義」とよばれる潮流は、権力者により構築された差異化を否定する一方で、人々の構築する差異の境界(アィデンティティ)を尊重するという一見両立しがたい論を展開している。言い換えれば、構築主義はすべての差異の境界を最小化し、最終的になくすことを希求している点で「民主的(普遍的)なアプローチ」をとる。一方で、人々が結束のために境界を構築することを尊重する点では「相対主義的なアプローチ」をとる。では、いかなる差異化は修正されるべきであり、いかなる差異化は尊重されるべきなのか。「構築主義」は「未決状態の連鎖」ということばを用いるが、具体的な考察が必ずしもなされていない。そこで、2003年9月12月および、2004年1月3月にかけてネパールにおける聞き取り調査を行った。ネパールでは、生理中の女性を穢れとみなし、台所・寺院の出入りを制限する規範は宗教(仏教徒ヒンドゥー教徒)、民族(アーリア系、モンゴロイド系)に関わらず広く流布している。聞き取り調査から、台所への出入り、男性との接触の制限を抑圧的に感じている点、それらは他者によって強制される点が明らかになった。その一方で、インタビューを行った12名中2人を除き、自分を穢れた存在とみなさないが、信仰心から寺院への参拝を自重し、宗教的儀礼に参加しない点、宗教的儀礼の不参加は他者の気持ちを汲み取ってのことである点が明らかになった。この事例から、差異の境界構築をめぐるアプローチとして(1)「自己の心の平安」と「他者の心の平安」という軸、(2)差異の境界保護をめぐるアプローチとして「民主的な介入」と「当事者の尊重(当事者に対して相対主義的態度で臨む)いう2軸が導かれた。これら2軸をかけあわせ、さらに(a)「自己の心の平安(個人の自由)」を求めていても、民主的介入すべき文脈、(b)他者の心の平安を考慮していても(民主的プロセスを経て決定)、民主的(人間としての普遍性から)介入すべき文脈、(c)越境すべき境界であっても自己の心の平安を尊重すべき文脈、(d)越境すべき境界であっても他者の心の平安を尊重すべき文脈の4つの文脈が想定されることとなった。(a)例え、宗教的な自己満足から規範に従っていたとしても、「女性は穢れているから生理中の規範に従うべき」、「従わなければ罰があたる」という考えに基づいているのならば、それに対して「同じ人間」という立場からその考え方に対して介入すべきである。(b)また、同様に当該社会成員の多くが「生理中の女性は穢れている」という認識をもち、当事者がそれを認識した上で他者を考慮して規範に従っていたとしても「同じ人問」という立場からその考え方に対して介入すべきである。(c)結果的にそれが男女の境界を構築するものであっても、生理中の女性自身が穢れていると思わない上で自己の宗教的満足において生理中に寺院参拝を行わないのならば、個人の「心の平安」を尊重すべきである。(d)生理中の女性を穢れた存在として宗教的儀礼から排除されることは将来的には廃止されることが望ましい。しかしながら、当該社会成員の多くとってそれが宗教的に重要な意味をもつ点、肉を食べた者も同様に排除される、つまり生理も一時的差異にほかならない点においては、生理中の規範を遂行する当事者性を尊重すべきである。

これら4つの文脈には「人間としての共通項」としての対話が開かれているか否か、その上での一時的境界と永続的境界であるのか。また、個人の自由を最大限尊重したとしても、「人権」を満たしているのかの条件が含まれる。今後、これらの知見を中範囲理論へと展開させていきたい。前年度に引き続きジェンダー秩序を構築する実践の把握を目的としてネパールで女性の汚穢に関する質問票調査および聞き取り調査を行った。質問票調査では2004年7月8月に国立パドマ・カニャ・キャンパスと国立トリブバン大学の学生を中心に123人を対象とし106の有効回答を得た。聞き取り調査では2004年6月8月の間に国立パドマ・カニャ・キャンパス・ウイメンズ・スタディ・コースの教員を含む約20人の女性に話を聞いた。質問票調査の結果から、(1)約8割が差別と認識しながらも生理中の家族の制約に従う、(2)約7割が科学的知識に依拠して生理中の自己の汚穢を否定する。しかし、約9割が信仰・文化的理由により生理中の寺院参拝・宗教儀礼を自重することがわかった。聞き取り調査では、女性学に接する女性でも生理中の寺院参拝の自重を差別でなく信仰として認識している点がわかった。ネパールでは1960年代から政府や民間団体が、神の範疇にあった生殖を人間の手中に戻すために家族計画の一環として科学的知識の普及に努めてきた。知識の普及は、生理中の接触や台所の出入りの禁止等を差別として認識する根拠となった。しかし、聖なる文脈における女性の汚穢観を消すまでには至らない。医薬品に関する知識は、聖なる文脈における自己の汚穢の消滅(例えば、重要な儀礼の際に生理を遅らせる)に利用されるのだ。上述の結果は「生物学的差異の象徴としての汚穢」という先行研究を支持すると同時に参与する女性の意味付けを解明した。それは、男性に対しては「尊敬される女性」としての自己顕示を、女性内では「知識と信仰双方を兼ね備えた女性」としての差異化を示す。女性たちは生物学的営為を理解し自己の汚穢を否定するが、「生理中の寺院参拝の自重」という実践を介して間接的に汚穢の構造を維持することとなる。今後、この問題点を女性学における身体論を参照しながら探求したい。
プラズマCVD法による微細トレンチ内壁へのTiN膜低温形成基礎研究

申請者らは、現在までに50Hz低周波プラズマCVD法により非加熱堆積基板上に良質なシリコン窒化膜、シリコン酸化膜、ハードカーボン膜を得ている。また、TEOS+O_2を材料として200°C以上での加熱Si基板上にシリコン酸化膜を堆積することにも成功している。本年度の研究によってTiN硬質薄膜の3次元基板上への均一、かつ高膜質堆積の成功も得ている。堆積基板温度550°Cと言う低温状態において、堆積率1.2μm/hを、またビッカース硬度も2300Hvを得た。膜組成評価からは、材料ガス中に含まれる塩素の量が2%以下と少ないことを明らかにした。これらの良好な結果は、低周波50Hzプラズマを使い、正負どの極性においても、絶えず試料基板が負電圧が掛かるように、外部電源により負バイアスを印加することで、実現できたものと考えられる。このバイアス回路は、申請者が独自に開発したもので、イオンのエネルギーを最大限利用し、堆積効率を上げ緻密な膜構造にするための考慮がなされている。このバイアス回路については、現在特許を申請中である。この方法でサブミクロントレンチを施したSi基板上にTiN膜を堆積し、ステップカバレージ性の評価を行った。結果は、段被服がSEM写真から均一に行われていることを確認することが出来た。更に、形成されたTiN/Si構造の界面評価も行ない、緻密な構造であることがわかった。これらをThe 13th Symposium on Plasma Processing(1996.1)応用物理学会講演会等に発表し公表した。これらの結果から、低周波プラズマCVD法によるTiN膜の微細構造トレンチ内壁への均一膜の被覆は、低温状態で可能であることが明らかとなった。TiN薄膜の極微構造への低温被覆プロセスの一方法が見いだされたと考えられた。
脂質メディエーター、リゾホスファチジルセリンのリンパ球における新規機能の解明

当研究室では、3つのリゾホスファチジルセリン(LysoPS)受容体(LPS2/2L/3)を同定し、その機能解明を世界に先駆けて行なっている。本受容体、特に、LPS2/LPS2Lは、B細胞の発現が高く、KO, DKOマウスでは、抗原投与後のB細胞増殖が亢進したことから、LysoPSはLysoPS受容体を介し、免疫を抑制することが想定された。また、抗原投与後のリンパ節では、パルミチン酸含有LysoPS(LysoPS-16:0)が顕著に増加していた。そこで今年度の研究では、抗原刺激依存的なLysoPS産生系の解明を試みた。まず、抗原投与後のリンパ節において、LysoPS前駆体であるPS量をLC-MS/MSにより測定した。その結果、LysoPS-16:0の前駆体になりうるPS(PS-32:0、-32:1、-34:0、-34:1)の増加が確認された。また、質量顕微鏡技術を用い、増加した16:0含有PSのリンパ節内の分布を観察したところで、16:0PSはB細胞が活性化している領域に限局して存在していたが。また、脾臓から単離したB細胞を抗CD40抗体とリコンビナントIL-4で活性化した際にも、顕著な16:0含有量PSの増加が観察された。PSはPCやPEを基質とし、それぞれPSS1とPSS2により合成される。PSS1とPSS2をそれぞれHEK293細胞に過剰発現させ、LC-MS/MS解析を行うと、PSS1過剰発現によりPS-32:0、-32:1、-34:0、-34:1とLysoPS-16:0が顕著に増加した。一方、PSS2過剰発現ではこれらの増加は見られなかった。また、リンパ節におけるPSS1発現をin situ hybridizationにより解析した結果、抗原投与後のB細胞領域で高発現することが示された。以上より、抗原刺激依存的なLysoPS-16:0産生にはPSS1の発現亢進によるPS産生亢進が関与すると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【背景・目的】申請者はこれまで、オーファンGPCRのスクリーニングから、リゾホスファチジルセリン(LysoPS)特異的に応答するGPCRとして、LPS2/P2Y10、LPS2L/A630033H20Rik、LPS3/GPR174を同定した。これら受容体はいずれも免疫系組織に高発現している。本研究では、これらLysoPS受容体の機能を明らかにすることであるが、申請者はこれまでLPS2、LPS3のシングルKOマウスを作製・解析した。しかし、、通常飼育下ではこれらのKOマウスは顕著な表現型を示さない。免疫系組織においてこれら3つの受容体は、いずれも、特に、B細胞に高発現すること、共通してG13に共役する。このことから、3つの受容体が重複した機能を有することが想定された。そこで、本研究では受容体の複数欠損マウスの作製を試み、LysoPS受容体の生体内における機能を解明することを目的とした。【方法・結果】受容体多重欠損マウスの作製にはCRISPR/Cas9システムを用いた。最終的に、LPS2/2L二重欠損(DKO)およびLPS2/2L/3三重欠損(TKO)マウスを作出した。次に、3つの受容体の発現がともに高いB細胞に着目した。各受容体欠損マウスに、抗原を免疫し、血中抗体価と所属リンパ節の肥大を調べた。その結果、TKOおよびDKOマウスでは野生型マウスと比較し、有意な抗体価の上昇が認められた。一方、LPS2又はLPS3シングルKOマウスでは顕著な差は認められなかった。また、DKOマウスの抗原投与時の所属リンパ節は肥大化し、リンパ球数が増加していた。【考察】本研究によりLPS2/2Lが、抗原投与時のB細胞の数を負に制御することが示唆された。現在、In vitroにおいて、LysoPSはB細胞の接着を制御することも見出しており、今後の研究で、LysoPSシグナルが細胞接着を抑制的に制御するメカニズムを解析する必要がある。これまで、自己免疫疾患モデル動物としてのFas欠損、MRL-lpr/lprマウスをバックグランドとして、リゾホスファチジルセリン受容体の欠損マウスの機能を解析し、リゾホスファチジルセリンシグナルが免疫系を負に制御することが明らかになってきていた。しかし、通常のマウスにおいては表現系がほとんど得られていなかった。本年度、LPS2/LPS2LのダブルKOマウスLPS2/LPS2L/LPS3のトリプルKOマウスを用いることで、通常のマウスバックグランドの免疫反応におけるリゾホスファチジルセリンシグナルの意義が明らかにすることができた。この成果により、新規リゾホスファチジルセリンの免疫における機能の一端を明確にすることができたため、「おおむね順調に進展している」と自己評価した。Lysophosphatidylserine(LysoPS)は極性頭部にアミノ酸の一種であるセリン残基を有するリゾリン脂質である。近年、LysoPS特異的に応答する4つのG蛋白質共役型受容体(GPCR)として、LPS1/GPR34、LPS2/P2Y10、LPS2L/A630033

H20RIK、LPS3/GPR174が同定され、LysoPSがこれら特異的受容体を介し、生体内で何らかの機能を有することが想定されている。この内、最初に同定されたLPS1はマスト細胞・単球・ミクログリア・樹状細胞に高発現しており、KOマウスを用いた解析から、LPS1がこれら細胞の遊走や活性化等を制御することが明らかにされている。一方、当研究室で同定された3つの新規LysoPS受容体(LPS2, LPS2L, LPS3)は、既知のLPS1とは異なり、T細胞やB細胞といったリンパ球に高発現している。このことから、これら3つの受容体はリンパ球で何らかの機能を有していることが想定されたが、その機能は不明であった。そこで、本研究では、これら3つの受容体がT細胞やB細胞といったリンパ球でどのような機能を有するのか細胞レベル・個体レベルで解明することを目的とした。本年度は、LPS2, LPS2L, LPS3のトリプルKO(TKO)マウスを用い、LPS2, LPS2L, LPS3が高い発現を示すB細胞に着目し、免疫後のB細胞機能の評価を行った。オバルミンでマウスを免疫し、所属リンパ節の肥大、交代化を評価した結果、TKOマウスでは、所属リンパ節の肥大、オバルミンに対する抗体化が促進していた。また、高親和性の抗体を産生することが知られているGC B cellの増加が顕著であった。以上の結果は、LPS2, LPS2L, LPS3を介するLysoPSシグナルが免疫後のB細胞の機能を負に制御していることをしめしている。生理活性リゾリン脂質リゾホスファチジルセリン(LysoPS)の生理機能を初めて示すことができた。また、LysoPSが免疫抑制機能を持つことが示され、LysoPS受容体を標的とした抗アレルギー薬の創生などのチャンスが大きく広がった。当研究室では、3つのリゾホスファチジルセリン(LysoPS)受容体(LPS2/2L/3)を同定し、その機能解明を世界に先駆けて行なっている。本受容体、特に、LPS2/LPS2Lは、B細胞の発現が高く、KO, DKOマウスでは、抗原投与後のB細胞増殖が亢進したことから、LysoPSはLysoPS受容体を介し、免疫を抑制することが想定された。また、抗原投与後のリンパ節では、パルミチン酸含有LysoPS(LysoPS-16:0)が顕著に増加していた。そこで今年度の研究では、抗原刺激依存的なLysoPS産生系の解明を試みた。まず、抗原投与後のリンパ節において、LysoPS前駆体であるPS量をLC-MS/MSにより測定した。その結果、LysoPS-16:0の前駆体になりうるPS(PS-32:0、-32:1、-34:0、-34:1)の増加が確認された。また、質量顕微鏡技術を用い、増加した16:0含有PSのリンパ節内の分布を観察したところで、16:0PSはB細胞が活性化している領域に限局して存在していたが。また、脾臓から単離したB細胞を抗CD40抗体とリコンビナントIL-4で活性化した際にも、顕著な16:0含有量PSの増加が観察された。PSはPCやPEを基質とし、それぞれPSS1とPSS2により合成される。PSS1とPSS2をそれぞれHEK293細胞に過剰発現させ、LC-MS/MS解析を行うと、PSS1過剰発現によりPS-32:0、-32:1、-34:0、-34:1とLysoPS-16:0が顕著に増加した。一方、PSS2過剰発現ではこれらの増加は見られなかった。
回転円筒型流系反応装置の装置特性に関する研究

触媒粒子または固体反応物を液中に浮遊させながら反応を行わせる,いわゆる“流系反応操作"において水平管型反応装置を利用する場合,所要反応時間を確保するために低流速の操作を行うと,管底に固体粒子が沈降・堆積していまう恐れがある.このようなトラブルを回避する一手段として,管軸を中心にして輸送管を回転させる方法が考えられる.本研究では,この水平回転円筒型流系反応装置の最も重要な装置特性である軸方向の液混合拡散特性を固液混相流の流動状態に立脚して解明することを目的とした.具体的には,管内粒子ホールドアップ,圧力損失等の諸測定を行い,これらの流動特性と混合拡散特性の関連を考察した.先ず,本研究対象の基礎となる回転円管内水流および静止円管内固液混相流の混合拡散について検討を加えた.各々について粒子ホールドアップおよび圧力損失の相関式を提出し,また軸方向混合拡散係数と圧力損失のあいだの関係式を提出した.次いで,これらの知見を踏まえて,回転円管内固液混相流の軸方向混合拡散に及ぼす,粒子濃度,平均流速,粒子径,管回転速度等の影響について実験的検討を加えた.その結果,管内旋回粒子群が,管断面の混合を促進し拡散係数を低下させる効果と,液流速分布をゆがめて拡散係数を増大させるという相反する2つの効果を有することが判明し,この点を液流速,管回転速度等の操作条件に応じた管内粒子量の変化から明らかにした.しかし,この場合の軸方向混合拡散係数の推定手段を提出するまでには至らず,種々の条件下における実験結果の提出にとどまった.触媒粒子または固体反応物を液中に浮遊させながら反応を行わせる,いわゆる“流系反応操作"において水平管型反応装置を利用する場合,所要反応時間を確保するために低流速の操作を行うと,管底に固体粒子が沈降・堆積していまう恐れがある.このようなトラブルを回避する一手段として,管軸を中心にして輸送管を回転させる方法が考えられる.本研究では,この水平回転円筒型流系反応装置の最も重要な装置特性である軸方向の液混合拡散特性を固液混相流の流動状態に立脚して解明することを目的とした.具体的には,管内粒子ホールドアップ,圧力損失等の諸測定を行い,これらの流動特性と混合拡散特性の関連を考察した.先ず,本研究対象の基礎となる回転円管内水流および静止円管内固液混相流の混合拡散について検討を加えた.各々について粒子ホールドアップおよび圧力損失の相関式を提出し,また軸方向混合拡散係数と圧力損失のあいだの関係式を提出した.次いで,これらの知見を踏まえて,回転円管内固液混相流の軸方向混合拡散に及ぼす,粒子濃度,平均流速,粒子径,管回転速度等の影響について実験的検討を加えた.その結果,管内旋回粒子群が,管断面の混合を促進し拡散係数を低下させる効果と,液流速分布をゆがめて拡散係数を増大させるという相反する2つの効果を有することが判明し,この点を液流速,管回転速度等の操作条件に応じた管内粒子量の変化から明らかにした.しかし,この場合の軸方向混合拡散係数の推定手段を提出するまでには至らず,種々の条件下における実験結果の提出にとどまった.
都市街区における路地空間の利用と空間的効果に関する研究

外周を道路で囲まれた都市の街区内には、通過交通の進入しない歩行者の空間が存在している場合がある。それは、外周道路に面して建築物が建てられていったとき、街区の中央部にできる閑地の利用であったり、あるいは街区をショートカットできる抜け道であったりする。本研究は、こうした都市の街区内に形成された歩行者の空間の役割と空間的効果について明らかにするためヨーロッパ都市を事例とし4回の現地調査を行い、224の事例について空間分析を行った。その結果、出入口の数、分岐数、吹抜の有無とその上空(天空・ガラス)が主要な要素として抽出された。平成25年度は2回の現地調査を実施した。9月ベルリン・ライプツィヒ・ドレスデン・プラハ・ミュンヘン・ザルツブルク・ウィーンと、平成26年3月のバルセロナ・パリである。【ベルリンのホフ、ヘーフェ(3事例)】旧東ベルリン地区の中庭型の空間で1階は商業施設となっていた。【ライプツィヒのパサージュ及びホフ(15事例)】小さな旧市街の中に数多くのパサージュや中庭空間がある。歴史あるパサージュが拡張され現代的な空間と連結している事例もあった。【ドレスデンのクンストホフ・パサージュ(1事例)】新市街の中庭利用でアーティスト達のデザインによる店舗・壁面装飾が見られた。【プラハのパサージュなど(17事例)】旧市街中心部には比較的小規模な事例が多く、中心部から少し離れると大規模なものもあり内部は複合施設となっていた。【ミュンヘンのパサージュ、ホフ(31事例)】古い歴史を持つ中庭空間や現代の建築家によってデザインされた空間が見られた。【ザルツブルクの通り抜け路地(15事例)】旧市街のゲトライデ通りから南北に抜ける路地空間事例でそのほとんどは店舗やレストランであった。【ウィーンの中庭と通り抜け路地(24事例)】リンク(環状道路)の外側では集合住宅の中庭で大規模な例が見られた。一方リンク中心部では比較的小規模でパウラッチェ(中庭に面した回廊)の付いた例などがあった。【バルセロナのハルディン(中庭)など(18事例)】アイシャンプラ地区の街区内側の中庭空間の利用として、多くは公園的に使われていた。【パリ東部フォブール・サンタントワーヌ通り近くの中庭(9事例)】複数の中庭が連続するものや、通り状のもの、途中分岐があるものなど形状のバリエーションが見られた。H25年度は様々なバリエーションの数多くの事例を調査することができた。H24年度調査済事例と合わせて作図を進め、分析の基礎資料作成を進めている。平成24年度は8月23日から9月6日の15日間フランス・イタリアにおいて現地調査を実施した。【パリのパサージュおよびギャルリー(7事例)】観光地となっているものから地元住民の利用を中心としたもの、同業種が集積したものなど機能の差異が見られた。街路状のものが多いが、複雑な平面構成のものも見られた。【リヨンのトラブール(22事例)】基本的には集合住宅の1階に形成された抜け道空間である。商業施設に転用されている例もあった。中庭空間を伴う。【トリノのガレリア(3事例)】街路が複合的に構成されているもの、中庭状の単一空間のもの、そしてそれらの中間ともとれる2本の通りから構成されるものが見られた。【ミラノのガレリアおよびパッサジッオ(17事例)】有名なヴィットリオ・エマヌエレ2世のガレリアに代表されるように、商業空間となっているものが多い。中心部の事例はほぼ網羅することができた。【ヴェネツィアのソト・ポルテーゴ(12事例)】ソト・ポルテーゴとは門の下という意味と考えられる。その名のとおり、空間はアーチまたは門型の入口をもつ。表通りをつないでいるものや、水路に通じているもの、行き止まりで裏庭的な使われ方をしているもの等が見られた。調査の計画・準備段階では、南欧(スペイン、南仏、イタリア)を調査候補地として設定していたが、文献等による事前調査によって対象空間を絞り、また効率よく調査を実施するため上記の5都市において調査を実施した。調査準備・実施ともに順調に遂行することができた。またパリとリヨンにおいては通訳を伴い関係機関を訪問し、担当者に直接ヒアリングすることができた。特にリヨンのトラブールについては、リヨン市の担当者よりその歴史や現状・市の姿勢についての情報を得られた。現在は調査結果から作図・構成要素の抽出・記述を作成し、分析の基礎資料となるデータベース作成作業を進めている。平成26年度は8月28日から9月5日の8日間オランダ・イタリアにおいて現地調査を実施した。【ライデンの中庭空間(9事例)】ライデンでは街区を形成している連続住宅の中庭空間を対象として調査を実施した。周囲の住戸入口はこの中庭に面しており、植栽やベンチなどが整備されているものが多数見られた。平面形態としては単一の中庭空間からなるもの、複数の広がりのある空間が複合的につながるものなどが観察された。【アムステルダムの路地空間(10事例)】同心円状の運河に沿った大通りを結ぶ路地空間が対象である。古い町並みが残り住戸の入口が面し、その周囲の住民の共有空間として機能している事例もあれば、大型商業施設の背面となり無機質な壁だけが続くものなどがあった。【ヴェネツィア(19事例)】平成26年度調査においてはコルテ(中庭)の名称を持つ空間を中心に調査を実施した。