hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子性モット絶縁体のフィリング制御

κ-(BEDT-TTF)_4(TEA)[Fe^<III>(CN)_6]・3H_2Oについて、光照射によるフィリング制御の可能性を調べた。この物質は常圧下では半導体的な電気伝導挙動を示す。Feは低スピン状態にあり、Fe^<II>が含まれていない場合、BEDT-TTF2分子当たり1つのホールがあるモット絶縁体になっていると考えられる。[Fe^<III>(CN)_6]^<3->のT_<2g>軌道はCN^-の強い配位子場により低いエネルギー準位に押し下げられており、近紫外光照射によって配位子π軌道→T_<2g>軌道の電荷移動を誘起すると、容易に還元される。以上の背景から、本物質に光照射を行い、モット絶縁体への動的フィリング制御を試みた。12Kにおける光照射の結果、Fe^<III>由来のESRシグナル強度の減少が見られた。これは、電荷移動により非磁性の[Fe^<II>(CN)_6]^<4->が生じたためと考えられる。また、この結果から、Feのスピン転移にともなって電荷移動が起こる可能性が示唆されるため、スピンクロスオーバー錯体[Fe(NH_2trz)_3]X_2のスピン転移挙動を調べた。また、光誘起スピン転移を示すルテニウム錯体とBEDT-TTFから、新たなκ型塩を得た。電気伝導挙動は半導体的であった。1.遷移金属錯体を対イオンに持つ分子性導体既知物質κ-(BEDT-TTF)_4(TEA)[Fe^<III>(CN)_6]・3H_2Oについて、光照射によるフィリング制御の可能性を調べた。本科研費でタライオスタットを作製し、予備的な電気伝導度測定を行った。Feは低スピン状態にあり、Fe^<II>が含まれていない場合、BEDT-TTF2分子当たり1ホールがある。BEDT-TTFは強く二量化しているため、本物質はサイト当たり1ホールがあるモット絶縁体になっていると考えられる。[Fe(CN)_6]^<3->のt_<2_g>軌道はCN-の強い配位子場により低いエネルギー準位に押し下げられており、近紫外光照射によって配位子→d軌道の電荷移動を誘起することで容易に還元される。12Kにおいて光照射下のESRシグナルを観測したところ、照射前に比べFe^<111>のシグナル強度が減少した。これは、電荷移動により非磁性の[Fe(CN)_6]^<4->が生じたためと考えられる。今後、伝導撃動への影響を調べる予定である。また、上記の結果から、Feのスピン転移に伴って電荷移動が起こる可能性が予想される。このため、関連物質[Fe(NH_2trz)_3]X_2のスピン転移挙動、EXAFSによる構造解析を行った。また、他の候補となる遷移金属錯体を探索するために、本科研費で購入したボテンシオスタットを用いて酸化還元電位を測定している。バンド計算を行った結果、2本に分裂した1次元HOMOバンドがあることが分かった。キャリアドーピングに成功した場合、パイエルス転移に対して安定であることが予想されるκ-(BEDT-TTF)_4(TEA)[Fe^<III>(CN)_6]・3H_2Oについて、光照射によるフィリング制御の可能性を調べた。
ペニングトラップを用いたミューオン精密測定手法の開発

本研究では、ミューオンを単独で電磁場内に捕獲するためのペニングトラップ装置の開発を行う。この装置を用いて短寿命荷電粒子の精密計測の基礎実験技術を確立させる。さらに高精度での測定にむけて乗り越えるべき課題を明らかにし、その解決方法を探る。将来的には、ミューオンやミューオニック原子の質量mや磁気モーメントの大きさを決めるg因子をペニングトラップ実験によって世界最高精度で求めることを念頭に、本研究課題2年間で全くの白紙からロケットスタートする。精密測定によって、既知の物理学の限界を究め、さらに新しい物理の探索を行う、低エネルギー素粒子実験とも呼ぶべき分野を新たに開拓し確立することを目指す。
侵襲期の低栄養状態に及ぼす脳内サイトカインと神経ペプチドの役割の解明

中枢神経は外科侵襲反応を制御する重要な臓器であると考えられる。我々は脳内サイトカインとオピオイドが侵襲反応の制御に如何に関与しているかを研究した。マウスを用いて脳室内にTNF-aを持続的に注入し、手術侵襲反応と同一の生体反応が引き起こされるか否かを検討したところ、筋肉の蛋白合成の低下、消化管粘膜の蛋白合成の増加などの生体反応が引き起こされた。このことから、脳と消化管粘膜はサイトカインを介してLINKしていることが示唆された。また、侵襲の差異によって脳内TNF-a mRNAの発現量に差異を認めるか否かを検討したところ、長切開による開腹群が短切開による開腹群に比べて有意に脳内TNF-a mRNAの産生が増加していたことから、侵襲の程度と脳内のサイトカインの産生には相関性のあることが示唆された。臨床研究では開腹胆嚢摘出群は腹腔鏡下胆嚢摘出群に比べて血中のIL-6,STNFR-Iなどのサイトカイン濃度が有意に高く、また血中の内因性モルヒネ濃度も増加していた。一方、飢餓ラットに対してオピオイド拮抗物質のナロキソンを投与すると飢餓による消化管粘膜の萎縮は有意に抑制されていた。さらに、術前に脳室内にステロイドを投与し、術後の脳内サイトカインの産生を抑制すると術後生体反応が軽減されることが判明した。これらのことから、脳内のサイトカインやオピオイドを介した侵襲反応を制御する機構の存在が明かとなり、これらの物質の制御によって侵襲反応を制御できる可能性が示唆された。本年度はマウス脳内のモルヒネ濃度の術後の変動およびTNF,IL-1,IL-6の推移についての検討を試みた.大脳基底核にmicrodialysis probeを挿入し,潅流液をfraction collectorにて採取し,潅流液のモルヒネ濃度の測定を試みたが,モルヒネの回収率が低いために,測定限界以下であった.同様にELISAを用いたサイトカイン濃度の測定も限界以下であったため,microdialysisによる脳内のモルヒネ,サイトカイン濃度の測定を断念し,開腹術後24時間後にマウスを犠死せしめ,脳および他の臓器を採取し,脳のサイトカイン,モルヒネ濃度の測定を行ったところ,手術侵襲によって脳内のモルヒネ濃度とサイトカイン濃度は増加していることが判明した.サイトカインmRNAのPCR法による定量法については手技は確立され,脳内TNF,IL-1,IL-6のmRNAの発現量は対照群に比べて有意に増加していた.このことからも,我々の仮説である手術侵襲期には脳内サイトカインがモルヒネの産生を誘導することが示唆された.平成8年度までの研究ではTNFの脳内の注入によってモルヒネの産生が増加し,侵襲反応である糖産生の亢進,蛋白の崩壊の促進を認めたが,侵襲反応は末梢臓器で産生されるサイトカインも関与している.そこで,平成10年度は脳内のサイトカインの産生部位について免疫染色法によって明らかにすると共に末梢臓器のサイトカイン産生をステロイドホルモンの術前投与によって抑制できるか否かを検討すると共に脳内の神経細胞での産生がマクロファージやリンパ球でのサイトカイン産生と同様に抑制されるか否かについて検討する.この検討によって中枢神経系を介した侵襲反応が末梢臓器で産生されたサイトカインによって影響されるか否かが明らかとなる.本年度は脳、肝臓、腹膜におけるTNF-amRNAの発現量について開腹創の大きさによって差異を認めるか否か、小切開群、大切開群、麻酔のみの対照群の3群で比較検討した。平成9年度までは犠死の時期は術後24時間に測定していたが、本年度はTNF-amRNAの産生がpcakと思われる術後3時間にて犠死せしめた。脳のTNF-a mRNAの発現量は大切開群が小切開群と対照群に比べて有意に増加していた。

一方、腹膜と肝臓におけるTNF-a mRNAの発現量については大切開群と小切開群では差異を認めず、切開の大きさによる侵襲反応の差異には脳内のサイトカインが深く関与していることが示唆された。平成10年度に開催されたAcademic Surgeryにおいて我々の大切開群は筋肉の切除が含まれているため、筋肉の損傷が脳内サイトカインmRNAの発現が影響を受けている可能性を指摘され、平成11年度には新たに筋肉のみの切開群を加え、脳内のTNF-a mRNAの発現について検討する。また、脳内のTNF-a mRNA増加によってcatecholamineの分泌や尿中尿素窒素の排泄が増加するか否かについても検討する。さらに、本年度は担癌マウスにおける脳内TNF-a mRNAの発現と低栄養状態、食欲不振についても検討した。その結果0.1gの小さな腫瘍では脳内のTNF-a mRNAの発現が増加し、食欲不振が起こったこと腫瘍重量が1.5gに増加すると、脳内TNF-a mRNAの増加のみならず、肝臓、筋肉、消化管粘膜のTNF-amRNAの発現量が非担癌マウスに比べて増加することが明かとなった。平成11年度は強制栄養がTNF-amRNAの発現に及ぼす影響についても検討する。平成11年度はマウス侵襲モデルでは手術侵襲によって脳内のサイトカインTNF-amRNAの発現量が増加するのに比例して、尿中窒素排泄量およびカテコールアミン排泄量が増加することが確認され、脳内のサイトカインの産生量が術後の侵襲反応に影響を及ぼしていることが判明した。また、筋肉の損傷が脳内サイトカインの産生に及ぼす影響についても検討したが、筋肉の損傷によって、脳内のTNF-aの産生には影響を認めなかった。筋肉の損傷程度が少なかった可能性もあるが、皮膚、腹膜の損傷が脳内のサイトカインの産生に及ぼす影響が強いと思われた。平成12年度は腹膜の損傷が脳内のサイトカインの産生に及ぼす影響についても検討する。腹膜の損傷や切開は悪性腫瘍の手術ではリンパ節の廓清には必要な手術手技であり、これらの侵襲を脳が関知するとなると、鏡視下手術の小さい切開創のメリットが減少する可能性もある。オピオイドに関してはナロキソンの投与によって飢餓による腸管粘膜の萎縮が予防できることが明かとなった。脳内サイトカインによって産生されるオピオイドは腸管粘膜の蛋白崩壊に関与している可能性が示唆されたが、腸管粘膜のオピオイドは粘膜の増殖を抑制することが報告されている。これらの結果から考えてもオピオイドの制御は腸管の傷害の軽減に有効であろう。今後は脳内オピオイドと腸管粘膜の関係について交感神経の仲介の面から検討する。平成12年度はラット侵襲モデルでは手術侵襲の中のリンパ節廓清に伴う腹膜剥離術がTNF-a mRNAの発現量におよぼす影響について検討したが、皮膚、筋肉、腹膜を切開する開腹術に比べて脳内TNF-a mRNAの変動には差異を認めず、また、尿中窒素排泄量およびカテコールアミン排泄量にも差異を認めなかった。すなわち、皮膚、筋肉、腹膜の切開が腹膜のみの損傷に比べて脳内のサイトカインの産生量に影響を及ぼしていることが判明した。さらに、開腹術による侵襲が脳内のサイトカイン産生を亢進させる神経経路として迷走神経の関与について検討した。術前の迷走神経切断によって開腹術による脳内サイトカインの産生を抑制し得たことから、開腹による痛み刺激のみならず、肝臓からの迷走神経を介した刺激も脳内サイトカインの産生を誘導することが判明した。
ラオスにおける女性と伝統染織―女性性のあり方と物質文化の相互作用をめぐって―

【研究目的】本研究は、ラオス北部に位置し通称「サムヌア」と呼ばれるホアパン県一帯のタイ系諸族の村落部で、聞き取り調査と長期の定着調査を行い、織物と人との関係はどのような実践を通じて形作られるのか、その背景にあると思われる意味体系はどのように関係しているのか、それらは、様々な歴史的経験の中で、どのように維持され、また変化しているのかを人、モノ、その製作技術、そしてそれらが存在する文脈を切り離さず全体的に調査・研究して明らかにしようとするものである。【意義・重要性】プアパン県一帯には、上座仏教を受容していないタイ系諸族と上座仏教を受容した「仏教徒ラオ」を名乗るタイ族が混住している。同時代資料の存在から、フアパンの「仏教徒ラオ」の村の歴史は少なくとも17世紀に遡ることがわかっている。しかし、同地域は、近年まで外国人の立ち入り制限がされていたこと、交通アクセスが困難なことなどから、これまで長期にわたる人類学的調査は行われてこなかった。その上、同地域は、現在、急速な社会変化にみまわれている。本調査・研究は、文化的にも歴史的にも重要な意味を持つにもかかわらず、調査が行われてこなかった「仏教徒ラオ」の世界とその変化を、織物活動を軸に明らかにする意義深いものである。【具体的内容】本年度は(1)4月と、(2)7月中旬10月中旬の2回、プアパン県農村部で調査を行った。(1)では、サムタイ郡ムアン・グアン村において、仏教徒化したタイ系諸民族の新年と、それに続く非仏教徒のタイ・デーン(赤タイ)の供養儀礼の調査を行うことができた。(2)では、仏教徒化したタイ系諸民族の村であるサムヌア郡ムアン・ウェーン村にて(1)当該地域の地域性と織物の関連を調査しつつ、(2)7月10月の雨安居(パンサー)期間の儀礼・生活の調査を行うことができた。【具体的成果】(1)織物は社会関係やジェンダーの再生産を担い、また富や名誉の獲得に欠かせないものである。しかし、その役割は日常生活の中に埋め込まれ他の様々な活動と共同で果たされており、織物活動だけを分離して分析することはできないことがわかった。(2)サムヌアとサムタイは、ともに古い歴史を持つ「仏教徒ラオ」の居住地である一方、それぞれ独特の地域性を歴史的に形成してきたこと、その差異と織物のデザインの分布は対応していることがわかった。さらに、この2地域には織物商品化の進展度にも差異がみられることがわかった。本年度は、当初の予定どおり、複数回にわたってフアパン県村落部での調査を実施し、昨年度の成果をさらに深めることができた。また、海外調査の合間に、文化人類学会研究大会で研究成果の一端を公表し、様々な意見を仰ぐことで、研究課題を様々な視点から検討することもできた。このように、研究はおおむね順調に進展しているといえる。課題は、これまでの研究成果を論文として公表するのが遅れていることで、こちらも早いうちに形にして発表するつもりである。これまでの調査・研究の結果、ホアパン県のタイ系諸民族にとって、織物は、当初の想定以上に社会活動の隅々に及んで社会的枠組を与えるのに寄与していることがわかった。また、同じサム川流域であっても、北部のサムヌアと南部のサムタイでは、地域性とともに、織物商品化の進展康に差異がみられることがわかってきた。そこで、これらの成果を踏まえ、今後はこの2地域でさらにインテンシブな調査を行い、2地域を比較することで、サム川流域地域において(1)商品化以前から織物が果たしてきた社会的役割を明らかにし、次いで、(2)織物商品化に至る経緯、(3)その結果当該社会がどのように変化したのかを明らかにしていきたいと考えている。【具体的内容】本年度前半の調査準備を経て、12月7日にラオスに渡航し、ビエンチャンにてビザの更新と調査許可証を取得した後、1月下旬から年度末まで、フアパン県農村部での調査を行った。本年度は、「仏教徒ラオ」(後述)世界の南限に位置すると考えられ、かつ、織物が盛んなことで最もよく知られているサムタイ郡の南部に位置する、ムアン・グアン村、タオ村にて、参与観察とインタビュー、布の記録を行った。同時期は、農閑期で、祭祀・儀礼が盛んに行われており、葬送儀礼、結婚式、家霊祭祀、出産儀礼などを参与観察し記録することもできた。【意義・重要性】フアパン県一帯には、上座仏教を受容していないタイ系諸族と上座仏教を受容した「仏教徒ラオ」を名乗るタイ族が混住している。

しかし、同地域は、近年まで外国人の立ち入り制限がされていたこと、交通アクセスが困難なことなどから、これまで長期にわたる人類学的調査は行われてこなかった。その上、同地域は、現在、急速な社会変化にみまわれている。本調査・研究は、文化的にも歴史的にも重要な意味を持つにもかかわらず、調査が行われてこなかった「仏教徒ラオ」の世界とその変化を、織物活動を軸に明らかにする意義深いものである。【研究目的】本研究は、ラオス北部に位置し通称「サムヌア」と呼ばれるホアパン県一帯のタイ系諸族の村落部で、聞き取り調査と長期の定着調査を行い、織物と人との関係はどのような実践を通じて形作られるのか、その背景にあると思われる意味体系はどのように関係しているのか、それらは、様々な歴史的経験の中で、どのように維持され、また変化しているのかを人、モノ、その製作技術、そしてそれらが存在する文脈を切り離さず全体的に調査・研究して明らかにしようとするものである。【意義・重要性】プアパン県一帯には、上座仏教を受容していないタイ系諸族と上座仏教を受容した「仏教徒ラオ」を名乗るタイ族が混住している。同時代資料の存在から、フアパンの「仏教徒ラオ」の村の歴史は少なくとも17世紀に遡ることがわかっている。【具体的内容】本年度は(1)4月と、(2)7月中旬10月中旬の2回、プアパン県農村部で調査を行った。(1)では、サムタイ郡ムアン・グアン村において、仏教徒化したタイ系諸民族の新年と、それに続く非仏教徒のタイ・デーン(赤タイ)の供養儀礼の調査を行うことができた。(2)では、仏教徒化したタイ系諸民族の村であるサムヌア郡ムアン・ウェーン村にて(1)当該地域の地域性と織物の関連を調査しつつ、(2)7月10月の雨安居(パンサー)期間の儀礼・生活の調査を行うことができた。【具体的成果】(1)織物は社会関係やジェンダーの再生産を担い、また富や名誉の獲得に欠かせないものである。しかし、その役割は日常生活の中に埋め込まれ他の様々な活動と共同で果たされており、織物活動だけを分離して分析することはできないことがわかった。(2)サムヌアとサムタイは、ともに古い歴史を持つ「仏教徒ラオ」の居住地である一方、それぞれ独特の地域性を歴史的に形成してきたこと、その差異と織物のデザインの分布は対応していることがわかった。さらに、この2地域には織物商品化の進展度にも差異がみられることがわかった。本年度は、当初の予定どおり、複数回にわたってフアパン県村落部での調査を実施し、昨年度の成果をさらに深めることができた。また、海外調査の合間に、文化人類学会研究大会で研究成果の一端を公表し、様々な意見を仰ぐことで、研究課題を様々な視点から検討することもできた。このように、研究はおおむね順調に進展しているといえる。課題は、これまでの研究成果を論文として公表するのが遅れていることで、こちらも早いうちに形にして発表するつもりである。これまでの調査・研究の結果、ホアパン県のタイ系諸民族にとって、織物は、当初の想定以上に社会活動の隅々に及んで社会的枠組を与えるのに寄与していることがわかった。
北極季節海氷上の海塩粒子：　海氷からの粒子発生とフロストフラワー

冬季春季の季節海氷上での海塩・ハロゲン成分の動態を理解するために実施した。グリーンランド北西部に位置するシオラパルク周辺の海氷上において、冬季春季にエアロゾル、フロストフラワー、ブライン)、積雪、海水の同時サンプリング・観測を行った。組成分析結果から、海氷上の海塩組成分別過程に伴い、フロストフラワー中の海塩成分の組成比が変化することが明らかとなった。また、海塩組成分別と密接に関連していると考えられるIkaite粒子、Mirabilite粒子、Mg-rich海塩粒子、Mg塩粒子、K塩粒子などが確認された。さらに冬季春季海氷域での海塩・ハロゲンの動態に関する素過程を提案した。為替レートの急激な変動により、本研究課題の予算枠では、カナダ(レゾリュート周辺)では十分な観測体制を取れないため、同等の気象条件と観測体制が見込めるグリーンランド・シオラパルクへ観測地を変更した。観測に必要な機材の手配・動作試験を終えた後、11月頃に現地(グリーンランド・シオラパルク)に向け観測に使用する物品を発送した。研究協力者により、2013年12月14日に現地に無人気象計を設置し、12月17日からエアロゾルの観測を・サンプリングを開始した。研究代表者・分担者は、2月16-3月15日(現地は2月19日-3月12日)に現地入りをし、エアロゾル・フロストフラワーの集中的な観測・サンプリングを実施した。集中観測後は、研究協力者により、次年度(4月頃)まで、観測・サンプリングを継続する。初年度(H.25年度)H.26年度4月にグリーンランド・シオラパルク周辺地域で行ったエアロゾル・フロストフラワー観測で得られた試料の分析を開始した。エアロゾル試料は、福岡大学において、SEM-EDXを使用し、個別粒子分析を進めている。気象データ・エアロゾルデータの初期解析も福岡大学で進めている。フロストフラワー・積雪・海水試料は、北海道大学・低温科学研究所で、融解・希釈後、イオンクロマトグラフィーを用いて、定量分析を実施した。初期データが得られた段階で、北海道大学において、打ち合わせを行い、分析・解析結果の比較や今後の解析方針の検討を行った。また、得られた初期データについては、国内の学会・シンポジウムで成果発表も行った。H.26度の冬春季(12-3月)にも、研究協力者により、グリーンランド・シオラパルク周辺地域で、無人気象計を使用した気象観測、海氷上でのエアロゾルサンプリング、フロストフラワーサンプリングを実施した。初年度(H.25)H.26年度4月にグリーンランド・シオラパルク周辺地域で行ったエアロゾル・フロストフラワー観測で得られた試料の分析、およびデータ解析を継続させた。エアロゾル試料は、福岡大学において、SEM-EDXを使用し、個別粒子分析を行った。気象データ・エアロゾル数濃度データの初期解析も福岡大学で進めている。フロストフラワー・積雪・海水試料は、北海道大学・低温科学研究所で、融解・希釈後、イオンクロマトグラフィー、ICP-MSを用いて、定量分析を実施した。これらの観測・分析結果を比較し、成果発表(学会)および論文執筆に向けて、9月に福岡大学で、2月に北海道大学において、打ち合わせを行った。研究協力者により、2年目(H.26.12月H.27.3月)に、グリーンランド・シオラパルク周辺地域で観測された気象データ及びサンプリングされたエアロゾル試料の分析・解析も開始した。得られた成果については、国内の学会・シンポジウムで発表を行い、学術論文の執筆も開始した。エアロゾル試料分析に使用していたSEM-EDXの故障により、分析作業に遅延が発生しただけではなく、一部試料の追加分析も行った。さらに、フロストフラワー中の微量成分(無機ヨウ素化合物)の追加分析も行った。これらのデータは非常に重要な知見となることが確認されたため、執筆途中の論文に入れる予定にした。論文執筆を進めていたが、論文の構成を調整する必要があり、論文執筆作業に若干の遅れが発生している。初年度(2013年度)にグリーンランド北西部で実施したエアロゾル・フロストフラワーの同時観測に関する結果の解析を進め、学会発表を行った。さらに投稿論文の執筆を行い、Atmos. Chem. Phys.に論文の投稿を行った。査読に基づいた修正を行い、現在最終審査中である。初年度(H.25年度)に得られたデータの解析・試料分析は、当初の予定通りに進んでいる。フロストフラワー・積雪サンプルについては概ね定量分析は終了した。SEM-EDXによるエアロゾル個別粒子分析は、分析に比較的時間がかかるため、現在も分析を進めている状態であるものの、当初の見込み通りに分析を進めることができている。

これまでに得られた分析・解析結果を総合的に議論するため、先行研究結果の再確認および、研究代表者・分担者間でのデータ比較や解析状況の確認を随時進めている。すでに研究分担者と論文構成については、打ち合わせを行い、分担執筆を行っている状態である。可能な限り早く、論文投稿・発表できるように努める。大気化学H.27年度始め(4月)まで、研究協力者により、グリーンランド・シオラパルク周辺地域で気象・エアロゾル・フロストフラワーの観測を実施する。測器撤収後、直ちに、日本へ機材・試料の輸送を行い、観測データの解析・試料分析を開始する。試料分析は、初年度の試料と同様に、エアロゾル試料はSEM-EDXで、フロストフラワー・積雪試料は、イオンクロマトグラフィーなどを使用して、水溶性成分の組成分析を行う。本研究課題で得られた結果を総合的に比較・考察を進め、国内外の学会での成果、および、論文発表を行っていく。本研究課題で想定していたエアロゾル・フロストフラワーの観測・サンプリングは、予定した観測期間で行うことができ、観測項目も漏れなく実施することができた。また、現地の観測では、海氷形成直後のフロストフラワーから、形成開始からある程度時間が経過し、成長したフロストフラワーまで、多様な状態で観測することができており、期待以上の試料を採取することができたため、当初の期待以上の観測成果となった。エアロゾル試料分析に使用していたSEM-EDXの故障により、分析作業に遅延が発生しただけではなく、一部試料の追加分析も行った。さらに、フロストフラワー中の微量成分(無機ヨウ素化合物)の追加分析も行った。これらのデータは非常に重要な知見となることが確認されたため、執筆途中の論文に入れる予定にした。論文執筆を進めていたが、論文の構成を調整する必要があり、次年度への繰り越しとした。初年度に機材輸送費が予想以上にかかったこともあり、経費節約のため、初年度の観測終了時に、一部の機材を現地の倉庫を利用し保管したため、H.26年度の観測に使用する機材の輸送経費が節約できた(節約しなければ、輸送経費不足になった)。また、H.26年度は3月中に観測を終え、年度内に現地から国内への機材発送の予定だったが、観測地周辺の海氷流出が起こり、気温もフロストフラワー観測に適した低温条件が継続したため、観測期間を4月まで継続させたため、機材輸送費に相当する額の年度内施行を行わなかったため、次年度(H.27年度)への繰り越し分が発生した。論文投稿前の英文校閲と投稿料として支出する予定である。H.26年度始めまで、研究協力者により現地での気象・エアロゾル・フロストフラワーの観測を実施する。物資撤収後、直ちに、観測データ(気象・エアロゾル数濃度)の解析を開始する。また、得られたエアロゾルとフロストフラワー・積雪試料の分析も開始する。エアロゾル試料は走査型電子顕微鏡-エネルギー分散型X線分析装置で、フロストフラワー・積雪試料は、イオンクロマトグラフィーなどを使用して、組成分析を行う。分析後、相互のデータを比較し、検討を行っていく。H.26の残高分のほとんどは、グリーンランドから国内への機材輸送費に使用する。
CpGオリゴヌクレオチド刺激による抗原特異的抗体産生活性化機構の解明

本研究により、免疫系を効率的に活性化するペプチド及び手法を見出した。免疫時に抗原と共にペプチド等の免疫活性化物質を投与する事により、抗原特異的に抗体産生細胞を活性化することに成功した。これにより、抗原特異性及び親和性が高い抗体、すなわち抗原の検出において有用性の高い抗体の生産が可能となった。この免疫活性化法を用いたインビトロ免疫法においては、抗原親和性の高いIgG1抗体が作製可能となり、モノクローナル抗体作製法として期待される。本研究では、CpGオリゴヌクレオチドによる抗体産生細胞活性化のメカニズムの解明を目指し、効率的な抗体作製技術の樹立を行う。この抗体産生細胞活性化の定量的評価には、作られる抗体の機能の正確な測定が必須である。平成25年度は、抗体産生細胞から抗体遺伝子を単離・再構成し、抗体を発現させ、その特異性・親和性を解析する手法の確立を行った。従来は、抗体重鎖遺伝子と抗体軽鎖遺伝子を単離後、PCR法により、二つを連結し単鎖抗体を作成し、その結合活性を解析していた。この方法は、PCR法による増幅反応を用いるので、遺伝子の欠失・挿入・置換が起こりやすく、また抗原認識部位の大きな多様性のために、均質なPCRが阻害され、特定の遺伝子のみが増幅され、抗体ライブラリーの大きさが著しく縮小する欠陥があった。良質な抗体ライブラリーを得るためには、PCR法を用いる事なく、2つのDNAフラグメントを結合させ、しかも一本鎖DNAとしてむき出しになる領域を少なくかつ一本鎖DNAが生じる時間をできるだけ短くする手法を開発する事が必要である。そのため本研究では、免疫したマウスから脾臓細胞を取り出し、CpGオリゴヌクレオチドを加え、一定期間培養後にRNAを単離し、cDNAを合成し、重鎖遺伝子・軽鎖遺伝子をPCRにより増幅する際に、連結部分のプライマーにリンカー配列を付加し、その5'端にリン酸を付加した。得られた2種類のDNA断片のそれぞれのリン酸化5'末端をλエキソヌクレアーゼで消化して、リンカー部分を一本鎖化させ連結させた後、BstDNAポリメラーゼにより3'方向に残っている相補鎖をはがしつつ、新たな相補鎖を合成させて(鎖置換合成)、リンカーで繋がれた重鎖遺伝子と軽鎖遺伝子の完全な2本鎖の作製に成功した。ライブラリーの多様性を確保したことにより、抗原特異的単鎖抗体の樹立を可能とした。本研究では、CpGオリゴヌクレオチドによる抗原特異的抗体産生細胞の活性化のメカニズムを目指し、効率的な抗体作製技術の確立を行う。より良いモノクローナル抗体、すなわち抗原特異性が高くかつ抗原親和性が高い抗体を樹立するには、抗体抗体産生細胞を広く活性化するのみではなく、抗原特異的に抗体産生細胞を活性化することが重要である。平成26年は、この抗体産生細胞の活性化のメカニズムの解明を行った。Mycobacteriumtuberculosis中のタンパク質であるAg85Bの中から、25残基のペプチドを選抜し、合成した。免疫時にこのペプチドを抗原と共に与えることにより、抗原特異的に抗体抗体産生細胞を活性化させることが可能であることを発見した。活性化が確認された抗体のサブクラスは、主にIgG1であった。この時の免疫系細胞の遺伝子発現を調べる事により、ヘルパーT細胞の分化がTh2と誘導され、抗体産生細胞が活性化されていることがわかった。また、インビボ免疫法においてもインビトロ免疫法においても、本ペプチドを抗原と共に投与することにより、抗原特異的に抗体抗体産生細胞の活性化が確認された。インビトロ免疫法は、動物を直接使わない、ごく微量の抗原で免疫が可能である、免疫期間が短い等の大きな利点がありながら、有効な免疫活性化の方法がなく誘導される抗体は親和性・特異性の低いIgMが主であったが、本ペプチドをインビトロ免疫に利用することにより、より高機能の抗体誘導が期待される。本研究では、CpGオリゴヌクレオチドによる抗原特異的抗体産生細胞の活性化メカニズムを解明し、効率的な抗体作製技術の確立を目指した。平成25年度は、抗体及び抗体産生細胞の活性化の定量的評価のために、抗体産生細胞から抗体遺伝子を単離・再構成し、抗体を発現させ、その特異性・親和性を解析する手法を確立した。平成26年度には、Mycobacterium tuberculosisが持つタンパク質中の25残基のペプチド(peptide25)による抗体産生細胞の活性化を遺伝子発現・サイトカイン発現の測定により調べ、ヘルパーT細胞のTh2への分化による抗体産生細胞の活性化のメカニズムを明なにした。peptide25とCpGオリゴヌクレオチドの同時投与により、より強力に抗体産生細胞が誘導されることがわかった。平成27年度は、インビトロ免疫におけるCpGオリゴヌクレオチドの抗体産生細胞の活性化メカニズムについて調べた。またpeptide25とCpGオリゴヌクレオチドにより活性化される細胞の産生する抗体が、抗原に対する高い特異性・親和性を持つ抗体であることを明らかにした。その抗体のサブタイプは、抗原親和性の低いIgMではなく、より抗原特異性・親和性が高いIgG1であった。インビトロ免疫法は、微量の抗原で免疫が可能である、免疫期間がインビボ法に比べて格段に短い等の利点がありながら、有効な有効な免疫活性化の方法がなく、誘導される抗体のサブタイプは特異性の低いIgMであり、大きな問題であった。

本研究で見出された免疫系刺激法により、優れたモノクローナル抗体、すなわち抗原特異性及び親和性が高い抗体を産生する細胞を特異的に活性化することができる。特に本刺激法を用いたインビトロ免疫法においては、従来不可能であったIgG1抗体が作製可能であり、有用抗体作製法の一つとして期待される。本研究により、免疫系を効率的に活性化するペプチド及び手法を見出した。免疫時に抗原と共にペプチド等の免疫活性化物質を投与する事により、抗原特異的に抗体産生細胞を活性化することに成功した。これにより、抗原特異性及び親和性が高い抗体、すなわち抗原の検出において有用性の高い抗体の生産が可能となった。この免疫活性化法を用いたインビトロ免疫法においては、抗原親和性の高いIgG1抗体が作製可能となり、モノクローナル抗体作製法として期待される。本研究では、CpGオリゴヌクレオチドによる抗原特異的抗体産生細胞の活性化のメカニズムを目指し、効率的な抗体作製技術の樹立を行うことを目指している。良いモノクローナル抗体、すなわち特異性および親和性が高い抗体を樹立するには、抗体抗体産生細胞を広く活性化するのみではなく、抗原特異的に抗体産生細胞を活性化することが重要である。抗原特異的抗体産生細胞の活性化のアッセイが確立し、活性化因子の同定に成功しており、本研究が概ね順調に進んでいると評価できる。生物工学本年度の研究により、抗原特異的抗体産生細胞の活性化のアッセイが確立することができ、、活性化因子の同定に成功することができた。またリアルタイムPCR法による遺伝子発現を用いた、B細胞・T細胞の活性化評価も可能となった。今後は、この評価方法を用いてCpGオリゴヌクレオチドによる抗原特異的抗体産生細胞の活性化のメカニズムの解明を行っていく予定である。またCpGオリゴヌクレオチドによる抗原特異的抗体産生細胞の活性化には、本研究で同定した抗原特異的抗体産生細胞の活性化をもたらすペプチドとの相乗効果も見られるので、合わせてそのメカニズムの解明を行っていくことが重要であると思われる。本研究では、CpGオリゴヌクレオチドによる抗体産生細胞活性化のメカニズムの解明を目指し、効率的な抗体作製技術の樹とを目指している。抗体産生細胞の活性化メカニズム解明には、その活性化の度合いを定量的に評価することが重要である。すなわち、誘導される抗体ライブラリーの大きさ、その中の抗体の特異性・親和性の高さの評価が本質的に重要となる。このような評価のためには、タンパク質として抗体を扱っているだけでは、不十分であり、抗体遺伝子ライブラリーの大きさの測定や抗体遺伝子から抗体を作成し、その機能評価を行うことが必須である。初年度である平成25年度に、抗体産生細胞から単鎖抗体を効率的に作成する手法を確立できたことは、抗体産生細胞活性化の定量的評価法を手に入れることができたことを示しており、本研究がおおむね順調に進んでいることと評価できる。平成26年度は、CpGオリグヌクレオチドによる抗体産生細胞の活性化メカニズムの解明において、実際にCpGオリゴヌクレオチド刺激による抗体産生細胞の変化、すなわちサイトカインの分泌量変化を調べる前に、抗原特異的抗体産生細胞を活性化の定量的評価を行うことが重要であるので、アッセイやリアルタイムPCR法による遺伝子発現の定量化等を行った。
カントとトマス・リードの知覚論および心の哲学--認識論的自然主義の問題--

当年度は、昨年度の研究成果を掘り下げ、認識における構成的原理(カテゴリー)の基礎づけというカントの課題が、アンチノミー論という形而上学批判の核心部分との関係において発生したプロセスを探求した。カントによれば、アンチノミー論が批判対象とする合理的宇宙論とは、「現象の解明」に関わる探求であるとされるが、このカントの不分明な言葉の意味を明らかにするために、研究者はカントの形而上学講義録に着目した。そこでは、世界全体の本質規定を巡る矛盾対立(アンチノミー)の原因が、知性的な世界概念(知性界)と感性的な世界概念(感性界/現象界)との混同にあると説明され、対立する独断的主張は、通常理解されるように、合理的な前提だけに基づく主張ではなく、知覚表象から成る現象の概念に基づいた主張であることが示唆されている。このことから、アンチノミーの源は、たんに絶対者を要求する人間理性の本性のうちだけに求められるのではなく、感性界と知性界との混同を誘発する原因、すなわち、<感性的に与えられた知覚表象を知性的に概念把握する>というわれわれの経験的認識の本質に根ざしていることが分かる。従ってアンチノミーの根深さは、知覚的経験が感性と知性の協働によって初めて成立する、というカントの知覚論の立場において初めて洞察されるものである。以上のことから、感性界と知性界の混同というアンチノミー論の問題意識が、感性と知性との正しい融合の理論を確立する、という演繹論・図式論の生成に密接に関わっていることが理解された。当年度は上記の研究に加え、発表には至ってないが、リードの知覚論の研究も進め、リードがヒュームの懐疑的結論を回避するために、カントとは正反対の方向から、構成的原理の想定という結論に至っていることを明らかにした。この研究を踏まえて、カントとリードの知覚論の比較考察をまとめたい。初年度の研究では、認識論的自然主義に対するアンチテーゼの可能性探求の準備として、認識における構成的原理という主張を、リードとカントの共通の洞察として取り出した。カントとリードは共に、ヒュームの誤りが、デカルト以来、無批判に引き継がれた前提、すなわち、判断に先立って観念が単純把握される、という考え方に存することを正しく理解していた。両者はこの出発点における誤りを正しく見抜いていたことから、ヒュームがたどり着いた懐疑論的結論を反駁する端緒をどこに見出すか、という洞察において相通じることになる。その共通の端緒とは、感覚そのものと感覚内容(知覚)との峻別、すなわち、感覚器官の触発としての感覚そのものが感覚内容となるのではない、という理解である。リードは、感覚そのものが、後から結合されるべき素材(感覚内容)として単純観念を成すわけではないことを理解し、感覚内容は感覚としてではなく、常に判断において意識(知覚)される、と主張した。カントは同じ理解を、「実在性」カテゴリーのもとに説明しようとする。感覚的所与は、<どのようであるか>という形式である「実在性」カテゴリーに従って捉えられることによって初めて、感覚内容となる。そしてそのように「実在性」カテゴリーがア・プリオリな制約であることによって、感覚内容は、つねに判断の形においてのみ知覚されることになる。こうしてリードもカントも共に、感覚内容がそのようなものとして知覚されるには、その知覚内容そのものを構成する判断の原理が、観念形成に先立つものとしてつねに必要とされると考え、前者はこれをコモン・センスの第一原理とよび、後者はそれを悟性のア・プリオリな形式(カテゴリー)に求めたのである。次年度では、これらの構成的原理が、認識における規範性と事実性の区別という自然主義の前提そのものを退けうる可能性を秘めていることを明らかにしていきたい。第二年度の研究では、認識における構成的原理というカント主張の核心部分を担う、『純粋理性批判』における超越論的演繹論および超越論的図式論の本質的な意味と役割について考究した。両者は従来、経験的認識を成り立たせる構成的原理であるカテゴリーの客観的実在性の基礎づけ、という同じ一つの問いに対する一般的・抽象的な議論と個別的・具体的な議論、という扱い方の違いとしてのみ捉えられてきた。その結果、演繹論と図式論の課題の根本的な違いは覆い隠されてきた。それに対して研究者は、演繹論の限界という観点からその使命の本質を捉えなおし、次のような理解に達した。すなわち、演繹論とはカテゴリーの「適用」問題の解決を与えるための議論ではなく、むしろ、感性的直観とカテゴリーとの相互的な要請関係を掘り起こすことによって、適用問題をまさに問題として成り立たせているカテゴリーの本質、すなわち「経験の可能性の制約」であるという本質をあきらかにする議論にほかならない。そしてこれを受けて図式論は、もう一方の「可能性の制約」である純粋直観形式とカテゴリーとの協働の原理をあきらかにし、ここで初めて適用の問題が本来的に語られることになる。そしてこの協働の帰趨は、経験的認識の真理性の基礎としての〈可能的経験の統一〉にある。こうして、演繹論において「可能性の制約」として導き出されたものが、経験の側から語られるための局面の転換を成し遂げるのが図式論であり、ここにおいてカテゴリーはようやく、経験的認識におけるその客観的実在性について語られうるようになる。以上によって、経験的認識の構成というカントの考え方がいかなる論理によって支えられているのかがあきらかにされた。当年度ではさらに、カントとスコットランド啓蒙思想の同時代性に光を照らすという研究計画の一環として、アダム・スミスの道徳哲学、特にその「良心」の概念についても探求した。

当年度は、昨年度の研究成果を掘り下げ、認識における構成的原理(カテゴリー)の基礎づけというカントの課題が、アンチノミー論という形而上学批判の核心部分との関係において発生したプロセスを探求した。カントによれば、アンチノミー論が批判対象とする合理的宇宙論とは、「現象の解明」に関わる探求であるとされるが、このカントの不分明な言葉の意味を明らかにするために、研究者はカントの形而上学講義録に着目した。そこでは、世界全体の本質規定を巡る矛盾対立(アンチノミー)の原因が、知性的な世界概念(知性界)と感性的な世界概念(感性界/現象界)との混同にあると説明され、対立する独断的主張は、通常理解されるように、合理的な前提だけに基づく主張ではなく、知覚表象から成る現象の概念に基づいた主張であることが示唆されている。このことから、アンチノミーの源は、たんに絶対者を要求する人間理性の本性のうちだけに求められるのではなく、感性界と知性界との混同を誘発する原因、すなわち、<感性的に与えられた知覚表象を知性的に概念把握する>というわれわれの経験的認識の本質に根ざしていることが分かる。従ってアンチノミーの根深さは、知覚的経験が感性と知性の協働によって初めて成立する、というカントの知覚論の立場において初めて洞察されるものである。以上のことから、感性界と知性界の混同というアンチノミー論の問題意識が、感性と知性との正しい融合の理論を確立する、という演繹論・図式論の生成に密接に関わっていることが理解された。当年度は上記の研究に加え、発表には至ってないが、リードの知覚論の研究も進め、リードがヒュームの懐疑的結論を回避するために、カントとは正反対の方向から、構成的原理の想定という結論に至っていることを明らかにした。この研究を踏まえて、カントとリードの知覚論の比較考察をまとめたい。
難治性脱毛に対するカンナビノイド受容体を介した新規の治療薬の開発

カンナビノイド受容体type I(CB1)は、近年ヒトの生体内での様々な生態反応を制御する重要な分子であることが分かってきている。今回我々は、CB1を介したシグナル伝達が毛包幹細胞の増殖および細胞死をコントロールすることをヒト毛包組織器官培養系を用いて証明した。すなわち、CB1を刺激すると、毛包幹細胞は増殖する。この事実は毛包幹細胞が損傷を受けて発症する瘢痕性脱毛症を含めた難治性脱毛症に対する新規の治療法の開発に応用できる可能性がある。ヒト毛包に分化する能力を持つ毛包幹細胞がカンナビノイドレセプターを介したシグナル伝達によってどのような影響を受けるのかを、ヒト毛包を用いた器官培養系もしくは細胞培養系を用いて研究を行い、同レセプターを介したシグナル伝達を修飾することによって難治性脱毛に対する新規の治療法に応用できるかどうかを調査することが目的である。(1)ヒト毛包器官培養系にカンナビノイド受容体type Iの選択的アゴニストまたはアンタゴニストを添加し、ヒト毛包の幹細胞(マーカー:ケラチン15および19陽性細胞)に与える影響を培養毛包中の幹細胞の総数、増殖率、アポトーシスの割合で調査した結果、アゴニスト投与群では毛包幹細胞の総数、増殖率は優位に上昇した。一方で、アンタゴニスト投与群では総数は減少した。これは、カンナビノイド受容体type Iの遺伝子ノックダウンをヒト毛包器官培養に導入したときも同様の結果が得られた。(2)ケラチン15遺伝子のプロモーター領域をGFPでラベルしたplasmidを遺伝子導入した毛包をカンナビノイド受容体type Iに対する選択的アゴニストを添加した培養液で培養し、毛包内のGFPの発現を対照群と比較(Tiede S et al., Stem Cells, 27:2793-2803, 2009)した結果、アゴニスト投与群のみケラチン15プロモーターの発現が対照群に比較して優位に上昇していた。(3)さらに(2)でラベルした細胞を単離して、細胞培養を行い、カンナビノイド受容体type Iの選択的アゴニストを添加し、GFPの発現量、陽性細胞の増殖率、アポトーシス率を比較したところアゴニスト群で陽性細胞の増殖能が優位に上昇していた。これまでの一連の研究で、カンナビノイド受容体type Iアゴニストのヒト毛包培養系への添加は毛包幹細胞の増殖能を上昇させ、その数を増加させることが分かった。また、その反応はカンナビノイド受容体type Iアンタゴニストの共添加により抑制された。さらに、カンナビノイド受容体type Iの遺伝子ノックダウンをヒト毛包培養系で施行したところノックダウン群では対照群に比較して、CK15陽性の毛包幹細胞の数が減少しており、そのアポトーシスが誘導されることが分かった。このメカニズムをさらに詳しく研究するために、PI3Kの阻害剤であるwortmannin、MEK阻害剤の一つであるPD98059、p38 MAPKの阻害剤であるSB20358をヒト毛包培養系に添加して、カンナビノイド受容体type IアゴニストがCK15陽性ヒト毛包幹細胞に与える作用にどのような影響を与えるかの研究を行った。その結果、カンナビノイド受容体type IアゴニストであるACEAがCK15陽性ヒト毛包幹細胞の数を増加させる作用は、MEK阻害剤であるPD98059の共添加群でのみ、正常レベルまで抑制された。この結果はカンナビノイド受容体type Iシグナルがヒト毛包幹細胞に与える影響はPI3Kやp38MAPKではなくMEKを介していることを示唆する。次に毛包幹細胞がダメージを受けたことによって生じるといわれている瘢痕性脱毛の患者さんの実際の組織サンプルを用いカンナビノイド受容体type Iのバルジ領域での蛋白発現がどのように変化しているのかを免疫組織化学染色にて評価したところ、カンナビノイド受容体type Iのバルジ領域での発現は瘢痕性脱毛症患者で有意に減少していた。これらの事実はヒト毛包の幹細胞の維持にはカンナビノイド受容体type Iを介したシグナルが重要であることを示唆する。これまでの研究で、カンナビノイド受容体タイプI(CB1)シグナル伝達系がMEKを介してヒト毛包幹細胞の増殖能を上昇させることが分かった。さらに、毛包幹細胞がダメージを受けることに発症する難治性脱毛症の一つである瘢痕性脱毛症患者の毛包では毛包幹細胞領域(バルジ領域)でCB1の発現が健常人と比較して有意に低下している結果も得られた。次にCB1が毛包以外の表皮の幹細胞にどのような影響を与えるのかを調査するために、表皮より抽出した表皮幹細胞にCB1アゴニストであるACEAを投与し、その増殖能および細胞死に関しての評価を行った。その結果、ACEAは表皮幹細胞の増殖能を有意に上昇させることが分かった。さらに、ヒト皮膚を用いた創傷治癒モデル培養系にACEAを投与して培養したところ、ACEAは創傷治癒を促進する作用があることを示唆する結果が得られた。これらの事実は、CB1はヒト毛包のみならず表皮幹細胞の維持にも重要な役割を担っていることを示唆する。

この事実は毛包幹細胞が損傷を受けて発症する瘢痕性脱毛症を含めた難治性脱毛症に対する新規の治療法の開発に応用できる可能性がある。当初の予定通り、カンナビノイド受容体type Iがどういったシグナルを介しているかをヒト毛包培養系の研究を行うことによって一部示したが、細胞レベルではまだおこなえていない。しかし、実際のヒトの毛包疾患でカンナビノイド受容体type Iシグナルが毛包の幹細胞に対して重要な役割を担っていることを示唆する結果は得ることができており、本研究は順調に進展していると考える。毛髪科学今後はカンナビノイド受容体type Iシグナルがヒト毛包幹細胞に与える影響についての研究を培養ヒト毛包幹細胞で行い、ヒト毛包培養系で得た結果をより詳細に検討する予定。そして、カンナビノイド受容体type Iを介したシグナルを修飾し、実際の臨床医学への応用可能な分子(化学物質)に関して調査する。実際には候補と推定される化学物質を用いたヒト毛包器官培養を行い、毛包幹細胞の増殖、分化、死に与える影響に関して研究する。当初予定していた平成25年度の研究内容をほぼ終了している状態であるため。本研究に使用するヒトの毛包組織が当初予想していた量よりも少なく、そのために培養物品および各種抗体の購入量が見込みよりも下回ったため。平成25年度の結果からカンナビノイド受容体タイプ1は毛包幹細胞に促進的に作用することが分かった。このことを踏まえ平成26年度は以下の研究を行う予定である。(1)カンナビノイド受容体type Iシグナルはマウスの胚性幹細胞においてはPI3KやMAPKに影響を与えると報告されているが、毛包幹細胞ではまだ解明されていない。カンナビノイド受容体type Iシグナル伝達がヒト毛包幹細胞に与える影響について詳細に調べるために、ヒト毛包バルジ領域より得られた毛包幹細胞群を用い、アゴニストの存在下で培養し、Akt、Erkの発現を免疫染色で評価する。(2)毛包幹細胞がダメージを受けたことによって生じるといわれている瘢痕性脱毛症の患者さんの実際の毛包組織のバルジ領域でカンナビノイド受容体の発現がどうなっているのかを遺伝子および蛋白レベルで評価する。本研究に用いるヒト毛包組織量を増やし、また細胞培養も行う予定であるため、使用する培養物品および化学物質、各種抗体が当初の予定量以上であることが見込まれ、今回の次年度使用額をそのために充てる予定である。当研究を申請する以前に所有していた抗体、培養液をそのまま当該研究に使用することができ、改めてすべてを新規購入する必要がなくなったため。前年度の結果をよりconfirmするために、同様の研究を数回行う必要があり、そのための抗体、培養液の購入が必要になる。さらに、今年度の研究は、より分子レベルでの評価が必要になるため、分子特異的な抗体や特殊な検査用(PCR、ウエスタンブロッティングなど)の消耗品などの更なる購入が必要になる予定である。
ヘパリン/ヘパラン硫酸―細胞内シグナル伝達系を介する絨毛細胞の遊走制御機構

こうした現象は妊娠初期におけるEVTのその後の脱落膜細胞をはじめとする母体由来細胞群との接触、胎盤血管床のリモデリング機構において最も初期の過程に関与しており、リモデリング不全がその後の妊娠高血圧(HDP)発症機構に関連することを示唆する。HDPでは胎盤増殖因子(Placental growth factor:PlGF)の低下が示されてきているが、絨毛細胞の遊走浸潤に関して、上記検討の一部として1)ヘパリン結合ドメインを有するPLGF2存在下(最終濃度10ー100ng/ml)で、HTR-8/SV neo細胞は遊走能が有意に促進されたが、PLGF1では認められなかった。2)PLGF2存在下で、浸潤能が有意に促進された。3) PLGF2存在下でPAK-1リン酸化が有意に促進された。上記3点を見出した。このことからも胎盤血管床のリモデリング機構にPlGFとヘパリンが一部関与していることを示した。へパリン結合部位を有するPLGF2はその受容体を介し、絨毛細胞周囲微小環境において胎児絨毛細胞の遊走浸潤能を促進している可能性が示唆された。HDPでは母体血中の胎盤増殖因子(Placental growth factor:PlGF)の低下が示されてきている。研究実績の概要に示したように、絨毛細胞の遊走浸潤に関して、1)ヘパリン結合ドメインを有するPLGF2存在下(最終濃度10ー100ng/ml)で、HTR-8/SV neo細胞は遊走能が有意に促進されたが、PLGF1では認められなかった。上記3点を見出した。このことからも胎盤血管床のリモデリング機構にPlGF2とヘパリンが一部関与していることを示した。上記観察に基づき、現在、不死化EVT細胞株において機械的細胞障害の存在下で1)PlGFのたんぱく発現の変化2)PlGF1,2のmRNA発現の変化を検討している。さらにPlGF2のSiRNAによるノックダウンによりEVTの遊走浸潤が調節されるかの検討を行う予定である。PlGF1,2発見当時はPlGF2およびヘパリン/ヘパラン硫酸との同時投与による細胞遊走、浸潤能が検討され、遊走浸潤には関与しないと報告されているが、用いた細胞の特性による否定的結果となった可能性がある。妊娠初期の胎盤血管床のリモデリング機構のみならず、妊娠中期の細胞障害とその修復にPlGF2がEVT細胞側に存在するヘパリン/ヘパラン硫酸が関与している可能性がありPlGF2の外的投与がHDPの改善につながる可能性があるため、検討を行う予定である。早期流産、胎児発育不全、妊娠高血圧症候群は不育症の多様な臨床型を示すが、抗リン脂質抗体症候群合併妊娠では過凝固ー高サイトカインー炎症系ネットワークに惹起された胎盤の形成機能不全がある。特に絨毛細胞が脱落膜細胞などの母体細胞群に遊走接触する胎盤形成初期は、細胞周囲微小環境におけるヘパリン/ヘパラン硫酸/増殖因子(EGF、VEGF、HGF、FGFなど)とその受容体を介する細胞内シグナル伝達系が遊走や浸潤に重要な役割を演じている。ヘパリン/ヘパラン硫酸はCD44やsyndecan-4を介しAkt、mTOR、PAK-1といった細胞内シグナル伝達系分子により細胞遊走浸潤から組織形成過程に関与している。これまでも、ヘパリンがPAK-1リン酸化を抑制し、培養不死化絨毛細胞HTR-8/SVneoの遊走能を抑制することを示してきたが、ボイデンチャンバーを用いた浸潤能の評価では逆に浸潤を促進することを見出した。同実験系では仔牛血清加培養液を用いるため増殖因子が含まれており、今後の詳細なシグナル伝達の検討が必要となるが、遊走、浸潤の制御が細胞周囲の環境によりなされていることを示す実験モデルといえる。これら制御機構と病態との関連の知見は、シグナル伝達系の異常による胎盤形成機能不全の病態機構解明につながると考える。研究実績の概要に述べたように、絨毛細胞の遊走、浸潤におけるシグナル伝達の詳細を示しつつある。上記3点を見出した。