hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インフルエンザウイルスの生体内での活性化に必須な宿主プロテアーゼに関する研究

われわれは、以前に、TMPRSS2の発現を欠いたマウス生体内では、インフルエンザウイルスの膜融合蛋白質の活性化(開裂)が起こらず、ウイルスの増殖が、極端に制限されてることを示した。本研究では、マウスを自然宿主とするパラミクソウイルス科のセンダイウイルスに着目した。野生型マウスは、センダイウイルスの感染に対して致死的であったが、TMPRSS2ノックアウトマウスは、センダイマウスの感染に対して耐性を示した。TMPRSS2ノックアウトマウス内では、センダイウイルスの増殖が制限されており、センダイウイルスを例に、TMPRSS2が呼吸器ウイルスの活性に必須の生体内プロテアーゼであることが証明できた。培養細胞を用いた実験によって、TMPRSS2で活性化されることが明らかになっているヒトのARIウイルスは、インフルエンザウイルス、ヒトメタニューモウイルス、ヒトパラインフルエンザウイルス1-4型、SARSコロナウイルス、MERSコロナウイルス、NL63コロナウイルスである。これまで解析を行ったインフルエンザウイルス株は、季節性インフルエンザウイルス株に由来するA/California/04/09 (H1N1)株と、A/Guizhou/54/89 (H3N2)株である。TMPRSS2が、広範な亜型のインフルエンザウイルス株、とくに高病原性インフルエンザウイルス株のin vivo増殖に関与しているかを解析した。ウイルス株としてA/Vietnam/1194/04 (H5N1)、A/Anhui/1/2013 (H7N9)を用いた。これらのウイルス株をC57BL/6由来のTMPRSS2 -/- (KO)マウス、TMPRSS2 +/+ (WT)マウスに、経鼻で接種し、肺内感染性ウイルス量解析ならびに病理像の解析を行い、それぞれのウイルス株による感染像を明らかにした。A/Vietnam/1194/04 (H5N1)株は、TMPRSS2 -/- (KO)マウスに対しても強い病原性を示したが、A/Anhui/1/2013 (H7N9)株については、季節性インフルエンザウイルスと同様に、TMPRSS2 -/- (KO)マウスに対して、ほとんど病原性を示さなかった。上記のA型インフルエンザウイルスのみならず、B型インフルエンザウイルスについても、同様の実験を実施した。その結果、B型インフルエンザウイルスは、TMPRSS2 -/- (KO)マウス内で、TMPRSS2 +/+ (WT)マウス内と同様の増殖を示すことが明らかになった。われわれは、ノックアウトマウスを用いた実験により、気道の上皮細胞に発現している宿主プロテアーゼTMPRSS2が、インフルエンザウイルスをin vivoで活性化する必須酵素であることを証明した。本研究では、特に呼吸器パラミクソウイルスに関してTMPRSS2の役割について研究した。センダイウイルスは、マウスのパラミクソウイルスであるが、マウスに致死的な肺炎を起こす。TMPRSS2の発現を欠いたマウス生体内では、センダイウイルスの増殖性や病原性は大きく低下しており、センダイウイルスにおいてもTMPRSS2が重要であることが明らかになった。ヒトパラインフルエンザについても類似の実験をしたが、マウスでの増殖性が確認できなかったので、十分な解析ができなかった。ヒトメタニューモウイルスについても解析を行った。マウスでの増殖性は低いものの、TMPRSS2の発現を欠くことで、増殖性がさらに低下しており、ヒトメタニューモウイルスにおいてもTMPRSS2が重要であることが示唆された。当初の計画通り、インフルエンザウイルス以外のパラミクソウイルスにつても、TMPRSS2の重要性を明らかにすることができた。ただし、開裂性の確認や、ヒトパラミクソウイルスでの証明ができていないこと、論文発表ができていないことから、やや遅れていると判断した。われわれはこれまでに、ノックアウトマウスを用いた実験で、気道に発現している宿主プロテアーゼTMPRSS2がA型インフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)を開裂し、インフルエンザウイルスを感染性にするための必須酵素であることを証明してきた。ただし、マウスはインフルエンザウイルスの本来の感染宿主ではない。そこで、マウスを本来の感染宿主であるマウスパラインフルエンザウイルス1型(センダイウイルス)を用いて実験を行った。センダイウイルスの膜融合タンパク(Fタンパク)は、野生型マウスの気道内では、効率良く開裂し、ウイルスは効率的に増殖し、マウスに対して致死的であった。一方、TMPRSS2ノックアウトマウスの気道内では、センダイウイルスの増殖は、大幅に低下しており、インフルエンザウイルスの場合と同様に、TMPRSS2がセンダイウイルスFタンパク活性化の必須酵素であることが証明できた。計画通り、高病原性インフルエンザウイルス株のin vivo増殖に対するTMPRSS2の関与を明らかにすることができた。加えてB型インフルエンザウイルスについても、解析を完了できた。センダイウイルスに関してプロテアーゼによるFタンパクの開裂性の確認を急ぎ、論文発表する。

また、ヒトメタニューモウイルスに関して、H28年度中には成果を論文発表する。28年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルス学ヒトパラインフルエンザウイルスには4種類がある。培養細胞を用いて、これら全てがTMPRSS2で活性化されることを既に明らかにしている。マウスでの増殖性は、充分には分かっていない。野生株を順次感染させてマウス性を確認後、TMPRSS2 KOマウスへ接種する。TMPRSS2 +/+ (WT)マウスで増殖する株が見られた場合には、インフルエンザウイルスと同様の実験をTMPRSS2 -/- (KO)マウスならびにTMPRSS2 +/+ (WT)マウスで実施する。加えて、マウスで肺炎を起こすことが明らかであるSeV(マウスパラインフルエンザウイルス1型)を用いて同様の解析を行う。われわれは蛍光タンパク(GFPならびにRFP)を発現する組換えヒトメタニューモウイルス(JPS02-76-EGFP、JPS02-76- RFP)株の作成に成功しているので、本株を実験に用いたいと考えている。蛍光タンパクを発現するウイルスを用いることによって、感染個体内でのウイルス増殖が高感度に捉えられることが多くの実験で示されている。しかしながら、われわれのこれまでの実験でJPS02-76-EGFP、JPS02-76- RFPがマウスではほとんど増殖できないことが明らかになっている。JPS02-76- RFP株を、マウスで継代して、マウスで増殖するJPS02-76- RFP株を得る。得られたウイルス株のゲノム遺伝子配列を解析して、マウス増殖に必要な遺伝子変異を特定する。その変異を組換えウイルスに人工的に導入して、マウスで増殖するJPS02-76- RFP variantを用意する。インフルエンザウイルスと同様の実験をTMPRSS2 -/- (KO)マウスならびにTMPRSS2 +/+ (WT)マウスで実施する。TMPRSS2の役割を明らかにするとともに、ウイルス増殖を蛍光で捉えられる利点があるので、蛍光イメージングによって、ヒトメタニューモウイルスが多段階増殖する場を詳細に解明する。平成27年度中に購入したが、年度末であったため、支払いが平成28年度になっている物品が995,147円あり、次年度使用額は883,939円である。他の業務のため一部研究の進行が、やや遅れているため次年度使用の予定になった。一部、他の業務のため、実験計画の実施が遅れたため、次年度に使用する計画になった。また、年度末納品等にかかる支払いが平成27年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。協力研究者を一名追加して、遅れている分の研究の推進を図る。上記のとおり。
クヌーゼンセル質量分析計によるイオン強度熱分析法の開発と二、三の合金の熱分析

四重極型質量分析計とクヌーゼンセル粒子源との組合せにより各種合金系の高温に於ける熱力学的性質、活量の測定および状態図の決定を行った。本研究ではクヌーゼンセルを高真空中で高温に加熱するため、二重螺旋型のタングステン製コイルによる抵抗輻射加熱方式を採用し、約1900Kまでの加熱を可能とした。研究成果は下記の四項目に大別できる。1.イオン強度熱分析法により銀ーマンガン合金系状態図の検討。本方法は試料中の成分のイオン強度が試料の温度変動の影響を強く受けることに着目して、試料の昇温あるいは降温中のイオン強度の挙動から変態点などを検出する熱分析法である。本研究により、銀ーマンガン合金系状態図の二三の問題点を解明した。2.ニッケルークロムーコバルト合金系の活量測定を行った。この三成分を含む各二元系の活量はすでに筆者らによって測定されており、今回の三元系内の活量測定結果を用いて、二元系での相互作用に基づく正則溶体モデルやToopの溶体モデルの検討が可能になった。その結果、本系は正則溶体モデルによる記述が可能であることが明らかとなった。3.鉄ータンタル、鉄ーニオブ合金系の熱力学的研究について補足実験を行い、これらの系の熱力学的挙動を明らかにした。4.炭素飽和溶融鉄ーコバルトおよびー亜鉛合金系の活量測定を行い、これらの系についていくつかの知見を得たが、詳細はなお検討中である。(1)質量分析計を備えた高真空クヌーゼンセル加熱炉室を設計・製作した。質量分析計には四重極型マスフィルター(日本真空技術(株)製MSQ-400)を使用した。主として金属、合金が測定の対象である本研究に対しては充分な分解能を有し、また測定質量数の切り換えが容易なため多成分系試料の測定が容易であるなどの所期の性能を有していることが明かとなった。加熱炉体を、クヌーゼンセル室とイオン源室の二室に分け、二系列の油拡散ポンプおよび油回転ポンプの排気系で差動排気することにより、イオン源室は【10^(-6)】【10^(-7)】mmHgの真空度に到達した。これはマスフィルター動作のため充分な真空度である。クヌーゼンセル室の真空度は加熱温度によって異なるが【10^(-5)】【10^(-6)】mmHgの真空度が得られた。(2)クヌーゼンセルの加熱方式の検討を行っている。抵抗輻射型加熱法により約1820Kまで昇温可能なことが明かとなったが、これ以上の温度に長時間保持すると加熱素子が変形することが判ったので対策を検討中である。直接抵抗加熱法も検討中である。(3)Cr-Co-Ni系三元合金の熱力学的研究を行った。すなわち、各種組成の溶融合金からのCr,Co,Niイオン強度を17231843Kの温度範囲で測定し、イオン強度比-Gibbs Duhem法により各成分の活量を求めた。三元系内の活量は、各二元系の実測値から、正則溶液を仮定して求めた推測値にほぼ一致することが判った。その結果を日本金属学会第99回講演大会で発表した。日本金属学会第99回講演大会予稿P.197(1986.10)1.クヌーゼンセル加熱炉の製作抵抗直接加熱型及び抵抗輻射型のクヌーゼンセル加熱方式について検討した.直接加熱方式では,高温での試料保持に充分な強度を持ち,且つ電源容量に見合った抵抗を有する加熱素子(素子の材質, W,Ta,断接積と有効長さなどによる電流・電圧の関係)の作成は困難であり,検討を中止した.二重ラゼン型のWフィラメント加熱素子による抵抗輻射加熱を採用することにした.

この場合加熱素子が大きくなり,クヌーゼンセルーイオン源間距離の短縮が出来なかった.オリフィス径を0.5mmφから1mmφまで大きくして感度の確保をはかったが, FeーB系のFe側に見られる共晶反応は1200°C前後でFeの蒸気圧が低く正確な決定が困難であった.オリフィス径の拡大を検討している.2.活量測定Bの蒸気圧は低く(1600°Cで10^<-5>mmHg)二成分の同時測定によるイオン強度比法によることが出来ず, Storms(Less Common Metal 135(1987)229)による純金属と合金のイオン強度の測定を別個に行う方法を検討したが充分な精度が得られなかった.現在二室のクヌーゼンセル法による標準物質同時装入法を検討中である.1.クロムーコバルトーニッケル系合金の活量測定を行った。すなわち、すでに行ったニッケルとクロムの原子比が1:1および1:3の組成線上の測定に加えて、ニッケル:クロムが5:3および7:1の組成線上での測定を行った。筆者らが先に求めたクロム、コバルト、ニッケルを含む各二元系での活量係数測定結果を、各二元系の活量係数から三元系内の活量系数を推定するToopの方法に適用したところ、推定値はニッケル濃度の高くない領域では実測値とよく一致するが、ニッケル高濃度域ではあまり良い一致を示さないことが伴った。2.イオン強度熱分析法により銀ーマンガン合金の状態図の検討および、鉄ータンタル合金の状態図の検討に関する補足実験を行った。3.炭素飽和鉄ーコバルトおよびー亜鉛溶融合金のコバルトおよび亜鉛の活量測定を行った。従来炭素に関する相互作用係数の測定では、炭素の活量あるいは溶解度に及ぼす第三元素の影響の測定は行われているが、第三元素の活量に及ぼす炭素の影響の実測例は比較的少なく、その値は前者から換算されたものが多く報告されている。本実験の結果コバルトに対する炭素の相互作用母系数として2.7を、また亜鉛に対する炭素のそれとして-21を得た。また液体亜鉛の溶鉄中への溶解の標準自由エネルギー変化としてを得た。これらの結果については現在なお検討中である。
古典園芸植物「福寿草」の栽培化にフクジュソウ属植物の多様化がどのように関与したか

江戸時代には、数多くの園芸植物が作出され鑑賞の対象とされた。そのような「古典園芸植物」は、現在でも栽培されているものの、消滅の危機に瀕している品種も少なくない。多くの園芸品種は、野生のものから選抜育種されたり品種間の交雑によって作出されたと考えられるが、その起源となった野生種の分類学的問題を含めた遺伝的変異や、栽培化の過程に関する研究は少ない。フクジュソウ属植物(Adonis)は、キンポウゲ科に属す多年生草本で、江戸時代より「福寿草」として多くの品種が作出されてきた。フクジュソウ属の野生種に関しては、日本には4種が認められ、外部形態や染色体数により区別できるとされるが、野外集団では区別が難しい個体もあり、分類学的に混乱している。この研究は、フクジュソウ属植物について、分子系統学的・細胞遺伝学的・形態学的手法を用い、分類学的・系統学的にその実態を明らかにするとともに、消滅が危惧される古典園芸植物「福寿草」の栽培化の過程と流通について考察することを目的とする。2018年度は2年目に当たる。2017年度の採集では開花期にやや遅かったことから、2018年度は3月に韓国で採集を行った。韓国では、済州島に分布するものはミチノクフクジュソウAdonis multiflora、半島部にキタミフクジュソウA. amurensisおよびA. pseudoamurensisが分布するとされていた。そこで、済州島4ヶ所、および半島部3ヶ所で採集をおこなった。予備的な形態的解析から、採集したものは、ミチノクフクジュソウ、キタミフクジュソウおよびA. pseudoamurensisの3種と考えられた。また、採集したサンプルの染色体を観察したところ、サンプルは全て2倍体(2n=16)であり、4倍体は観察されなかった。2018年度は、主に韓国で調査・採集を行い、形態学的解析用サンプル、分子遺伝学的解析用サンプル、および細胞遺伝学的解析用サンプルを収集し、持ち帰ることができた。予備的な形態学的解析により、済州島産のものはミチノクフクジュソウ、半島産のものはキタミフクジュソウおよびA. pseudoamurensisが含まれていることが明らかになった。また、細胞遺伝学的解析により、全てのサンプルが2n=16の2倍体であり、4倍体は観察されなかった。したがって、これまでの報告の通り、韓国には2倍体のフクジュソウ属植物のみが分布していると考えられた。詳細な形態学的解析および分子遺伝学的解析はまだ行われていないが、2019年度のサンプルとともに解析を行うことにより、さらに詳細な結果を得ることができるものと思われる。2018年度は韓国でサンプリングをおこなった。しかし、まだサンプリングが十分でない地域が残っている。国内では東北から関東、中部地方、あるいは中国・四国地方であり、海外では中国地方東部沿岸地域およびロシア極東地域である。それらの地域については、2019年度以降採集を進め、分布域全域にわたるサンプリングを行う予定である。さらに、園芸品種として栽培されている園芸品種についても収集を進める予定である。これまでにも予備的に収集を進めているが、今後は網羅的に収集を進めていく予定である。また、サンプルの解析については、細胞遺伝学的解析についてはかなり進めているものの、分子遺伝学的解析、形態学的解析に関してはあまり進んでいない状況であることから、今後はこれまでに収集したサンプルをもとに細胞遺伝学的解析に加え、分子遺伝学的解析、形態学的解析を進める予定である。2017年度は初年度として、4月から5月にかけて、九州および北海道で現地調査を行い、サンプルを収集した。九州では熊本県阿蘇市一の宮町、八代市泉町および球磨郡五木村で、北海道では弟子屈町、標津町および標茶町において調査・採集を行った。外部形態からは、熊本県阿蘇市一の宮町のものはミチノクフクジュソウ、八代市泉町および球磨郡五木村のものはシコクフクジュソウ、北海道で採集したものはフクジュソウおよびキタミフクジュソウと同定された。それぞれの倍数性を調べたところ、九州産のものおよび北海道産のキタミフクジュソウと同定されたものは2n=16の2倍体、北海道産のフクジュソウと同定されたものは2n=32の4倍体であることが明らかになった。これはこれまでの報告と一致した。

2017年度は、申請書に記載している調査計画に基づき、九州および北海道で調査・採集を行い、形態学的解析用サンプル、分子遺伝学的解析用サンプル、および細胞遺伝学的解析用サンプルを収集し、持ち帰ることができた。予備的な形態学的解析により、典型的な日本産フクジュソウ属4種(フクジュソウ、キタミフクジュソウ、ミチノクフクジュソウ、シコクフクジュソウ)を収集することができた。また、細胞遺伝学的解析により、キタミフクジュソウ、ミチノクフクジュソウ、シコクフクジュソウが2n=16の2倍体、フクジュソウが2n=32の4倍体であることが確認できた。詳細な形態学的解析および分子遺伝学的解析はまだ行われていないが、2018年度のサンプルとともに解析を行うことにより、さらに詳細な結果を得ることができるものと思われる。江戸時代には、数多くの園芸植物が作出され鑑賞の対象とされた。そのような「古典園芸植物」は、現在でも栽培されているものの、消滅の危機に瀕している品種も少なくない。多くの園芸品種は、野生のものから選抜育種されたり品種間の交雑によって作出されたと考えられるが、その起源となった野生種の分類学的問題を含めた遺伝的変異や、栽培化の過程に関する研究は少ない。フクジュソウ属植物(Adonis)は、キンポウゲ科に属す多年生草本で、江戸時代より「福寿草」として多くの品種が作出されてきた。フクジュソウ属の野生種に関しては、日本には4種が認められ、外部形態や染色体数により区別できるとされるが、野外集団では区別が難しい個体もあり、分類学的に混乱している。この研究は、フクジュソウ属植物について、分子系統学的・細胞遺伝学的・形態学的手法を用い、分類学的・系統学的にその実態を明らかにするとともに、消滅が危惧される古典園芸植物「福寿草」の栽培化の過程と流通について考察することを目的とする。2018年度は2年目に当たる。2017年度の採集では開花期にやや遅かったことから、2018年度は3月に韓国で採集を行った。韓国では、済州島に分布するものはミチノクフクジュソウAdonis multiflora、半島部にキタミフクジュソウA. amurensisおよびA. pseudoamurensisが分布するとされていた。そこで、済州島4ヶ所、および半島部3ヶ所で採集をおこなった。予備的な形態的解析から、採集したものは、ミチノクフクジュソウ、キタミフクジュソウおよびA. pseudoamurensisの3種と考えられた。また、採集したサンプルの染色体を観察したところ、サンプルは全て2倍体(2n=16)であり、4倍体は観察されなかった。2018年度は、主に韓国で調査・採集を行い、形態学的解析用サンプル、分子遺伝学的解析用サンプル、および細胞遺伝学的解析用サンプルを収集し、持ち帰ることができた。予備的な形態学的解析により、済州島産のものはミチノクフクジュソウ、半島産のものはキタミフクジュソウおよびA. pseudoamurensisが含まれていることが明らかになった。また、細胞遺伝学的解析により、全てのサンプルが2n=16の2倍体であり、4倍体は観察されなかった。したがって、これまでの報告の通り、韓国には2倍体のフクジュソウ属植物のみが分布していると考えられた。詳細な形態学的解析および分子遺伝学的解析はまだ行われていないが、2019年度のサンプルとともに解析を行うことにより、さらに詳細な結果を得ることができるものと思われる。
植物の防御反応を誘導する新規ペプチドのランダムライブラリからの探索

植物は潜在的に病原体から身を守る免疫システムを有している。この免疫システムは病原体由来の物質(エリシター)を認識することにより誘導されるが、人為的にエリシター様活性物質を処理することによって、植物に病害抵抗性を付与することが可能である。本研究では、植物免疫システムを誘導する新規ペプチドの発見を目的として、ランダムペプチドライブラリの過酸化水素発生を指標としたスクリーニングを行い、その結果見出した6残基から成る新規活性ペプチドの詳細な作用の評価ならびに構造活性相関研究を行った。見出した活性ペプチドの過酸化水素発生誘導活性以外の防御反応についての知見を得ることを目的として、ファイトアレキシン生合成の誘導活性について調べた。タバコにおける代表的なファイトアレキシンであるカプシジオールの生成をGC/MSを用いて定量したところ、顕著な生合成誘導活性を有していることが明らかとなった。さらに、このペプチドの過敏感細胞死の誘導活性の有無を、タバコ葉を用いて調べたが、このペプチドは過敏感細胞死を引き起こさないことが分かった。また、このペプチドの活性発現に重要なアミノ酸残基を調べるために、それぞれのアミノ酸をアラニンに置換し、その過酸化水素発生を指標に活性を測定した。その結果、N末端側4残基は活性発現に必須であるが、C末端側2残基の側鎖構造はあまり重要ではなく、主に立体構造の安定化に寄与していることが示唆された。本研究では、植物免疫システムを誘導する新規ペプチドの発見を目的として、ランダムペプチドライブラリのスクリーニングを行った。これまでに開発した、植物の代表的な防御反応の一つである過酸化水素の発生を指標としたスクリーニング法を用いて、コンビケム手法により作製した固相ペプチドライブラリのスクリーニングを行なった。ペプチドライブラリの作製は、特別な装置を必要とせずに迅速にランダムライブラリを合成することが可能なスプリット&ミックス法により行った。スプリット&ミックス法では一つのビーズ上に1種類のペプチドが合成される。スクリーニングには、6残基の長さで、すべてランダムな配列を有する直鎖ペプチドライブラリを供した。植物材料として、防御反応についての研究例の多いタバコ懸濁細胞を用いた。組み合わせ上考えられる全配列の約2%を含むペプチド-ビーズをスクリーニングした結果、5個の活性ビーズが見出され、そのうち一つについて配列を決定することができた。この配列からなるペプチドを再合成し、過酸化水素の発生を指標とする活性を測定したところ、有意な活性が観察されたことから、このペプチドが防御反応を引き起こす新規物質であることが示唆された。
舌癌における毛細リンパ管の観察

頸部リンパ節転移の機構を解明するために、今回、口腔領域の扁平上皮癌一次症例患者を対象に5 ́-nucleotidase-alkaline phosphatase(5 ́Nase-ALPase)二重染色を用いた酵素組織化学的染色法により、腫瘍周囲のリンパ管とリンパ節転移との関係を追究した。当科外来を受診した口腔扁平上皮癌一次症例患者のうち酵素組織化学的染色が可能であった23名を対象とした。採取した生検材料に5 ́Nase-ALPase二重染色を施し、染色されたリンパ管を光学顕微鏡下で観察し、リンパ管の口径を計測してそれぞれT分類(TNM分類,UICC,1987年)、組織学的分化度(WHO)、浸潤様式(Jakobsson)との関連性について統計処理を行い、比較検討した。なお、本実験では先に行った動物実験と同条件で5 ́-Nase-ALPase染色を行った。その結果、ヒト生検においてもリンパ管を鮮明に染色することができた。腫瘍周囲のリンパ管の口径は非腫瘍組織のそれに比べて有意に増大(P<0.01)していた。また、リンパ管の口径はP<0.01で浸潤様式と有意に関連性が見られた。その反面、T分類、組織学的分化度とは関連性は見られなかった。また浸潤様式と頸部リンパ節転移の発生率との関係については、それぞれGrade2が40.0%、Grade3が71.4%、Grade4が75.0%であった。以上、浸潤様式のGradeが進むに従って、リンパ管の口径が増大し、それに伴い所属リンパ節への転移率の高まることが明らかとなった。このことは、リンパ管の口径とリンパ節転移とが密接に関連しており、浸潤様式と併せてリンパ管の口径もリンパ節転移を予測する重要な因子であることを示唆している。5 ́-Nase-ALPase二重染色法は短時間で標本の作製が可能であり、リンパ管の変化を早期に把握することができる。従って、本染色法によるリンパ管の同定はリンパ節転移および予後を検討する上で臨床的にもきわめて有意な所見であることを示している。5'-nucleotidaseを用いた動物実験によって以下の結果を得た.すなわち,対照群では毛細リンパ管がすべての結合組織乳頭内に存在していた.この毛細リンパ管は粘膜固有層内毛細リンパ管と合流し、筋層内の集合リンパ管に注いでいた.腫瘍宿主境界部においても対照群と同様にすべての結合組織乳頭内に毛細リンパ管が存在し,粘膜固有層内毛細リンパ管,筋層内集合リンパ管も対照群と同様の形態を呈していた.しかし結合組織乳頭内,粘膜固有層内毛細リンパ管は対照群に比べて染色性がやや低下していた.リンパ管の口径は対照群に比べて有意差が認められなかった.腫瘍中央部では癌下結合組織内毛細リンパ管および筋層内集合リンパ管の口径は,対照群および腫瘍宿主境界部に比べて有意に増大し,リンパ管の染色性も低下していた.しかし,管腔周囲に鉛の沈着が認められたことから,毛細血管と毛細リンパ管とを識別することができた.また,癌下結合組織内毛細リンパ管網は常に一層のままで走行し,かつ蛇行傾向が強くなっていた.腫瘍

中央部の毛細リンパ管は,対照群に比べて口径が有意に増大していた.このことは,腫瘍直下では正常組織に比べて毛細血管の透過性が増大し,これを効率よく吸収するために毛細リンパ管の口径が対照群に比べて有意に増大し,さらに蛇行することによって毛細リンパ管自体の表面積が増大することを示唆しているものと考えられた.平成8年度の研究では動物実験により以上の結果が得られたと同時に,口腔癌への臨床応用が十分に可能であると思われた.今後は,考察を加えるとともに,ヒト生検材料を用いた研究を行い,本染色法の臨床応用をより確実なものとしていくよていである.頸部リンパ節転移の機構を解明するために、今回、口腔領域の扁平上皮癌一次症例患者を対象に5′-nucleotidase-alkaline phosphatase(5′Nase-ALPase)二重染色を用いた酵素組織化学的染色法により、腫瘍周囲のリンパ管とリンパ節転移との関係を追及した。当科外来を受診した口腔扁平上皮癌一次症例患者のうち酵素組織化学的染色が可能であった23名を対象とした。採取した生検材料に5′Nase-ALPase二重染色を施し、染色されたリンパ管を光学顕微鏡下で観察し、リンパ管の口径を計測してそれぞれT分類(TNM分類,UICC,1987年)、組織学的分化度(WHO)、浸潤様式(Jakobsson)との関連性について統計処理を行い、比較検討した。なお、本実験では先に行った動物実験と同条件で5′-Nase-ALPase染色を行った。その結果、ヒト生検においてもリンパ管を鮮明に染色することができた。腫瘍周囲のリンパ管の口径は非腫瘍組織のそれに比べて有意に増大(P<0.01)していた。また、リンパ管の口径はP<0.01で浸潤様式と有意に関連性が見られた。その反面、T分類、組織学的分化度とは関連性は見られなかった。また浸潤様式と頸部リンパ節転移の発生率との関係については、それぞれGrade2が40.0%、Grade3が71.4%、Grade4が75.0%であった。以上、浸潤様式のGradeが進むに従って、リンパ管の口径が増大し、それに伴い所属リンパ節への転移率の高まることが明らかとなった。このことは、リンパ管の口径とリンパ節転移とが密接に関連しており、浸潤様式と併せてリンパ管の口径もリンパ節転移を予測する重要な因子であることを示唆している。5′-Nase-ALPase二重染色法は短時間で標本の作製が可能であり、リンパ管の変化を早期に把握することができる。従って、本染色法によるリンパ管の同定はリンパ節転移および予後を検討する上で臨床的にもきわめて有意な所見であることを示している。
景気刺激策および震災復興策としての公共投資が企業活動に与える影響

まず、景気刺激策および震災復興策としての公共投資の経済効果を探った研究についてサーベイをし、研究の展望を示した。ここでは、主に海外の研究を中心にまとめた。次に、都道府県かつ分野別データを用いて、公共投資と民間投資との代替・補完関係について検証した。また、企業活動も含めた景気変動に対して、公共投資が与える影響についても実証分析を行った。ところで、期間中は公共投資と代替的な政策についても検証することで、政策効果を比較した。たとえば、政府消費と民間消費との代替・補完関係の検証を行った。また、エコカー減税やエコポイント制度など、新しいタイプの景気刺激策のマクロ的効果についても研究を進めた。まず,公共投資と地域の投資および景気変動についての実証研究について説明する.ここでは,都道府県の普通建設事業費に着目し,それが地域の民間投資だけでなく,県内総生産の変動に与える影響を探った.具体的には,普通建設事業費のうち,景気要因で決定された部分とそれ以外の要因で決定された部分とを識別し分析を試みた.実証分析の結果,景気変動以外で決定された要因は,民間投資の変動については有意な影響を得られなかったものの,県内総生産の変動を大きくするとの結果を得た.この結果は,地方自治体に景気対策の一翼を担わせたり,財政再建策の一環として都道府県の普通建設事業費を増減させることは,地域の企業活動に与える影響は統計的に有意に確認されないものの,地域の景気変動そのものを大きくすることを示唆するものである.次に1990年代およびリーマンショックに端を発する世界金融危機後になされた景気刺激策について,政策のショックを識別する作業を行った.その際,1990年代は公共投資中心,世界金融危機後は公共投資が主となっていない点に着目し整理をした.関連するデータは,マクロおよび地域両面について収集した.また,政府支出のうち,公共投資と並ぶ項目である政府消費について,その民間消費との代替・補完関係を探った.とりわけ,都道府県パネルデータを用いて,両者の代替の弾力性に着目して実証分析を行った.計量分析により,該当する民間財と代替性が強いと考えられる,現物社会給付が増加している後半に代替の弾力性がより大きく計測されるとの結果が得られた.このほか本年度は,財政改革と財政赤字の維持可能性に関する研究と,固定資産税の経済効果に関する実証研究が審査付き学術雑誌に掲載された.本年度は,まず日本の都道府県データを用いて公共投資が民間投資に与える影響についての計量分析を試みた.具体的には,Furceri and Sousa (2011)の定式化を参考に,公共投資対県内総生産比が,地域の民間投資の成長率に与える影響を分析した.実証分析の結果,公共投資は運輸・通信業や鉱業など幾つかの部門の投資を誘発することが示された.特に運輸・通信業については,地方における当該部門の投資活動の活性化に有用であることが示された.しかしながら,同時に地域の金融活動を下支えする金融・保険業や,経済成長の主要因と考えられるサービス業などの投資を減少させる効果が得られた.多くの景気対策が行われた1990年代には,公共投資が地方に多く配分された.本稿の実証分析の結果は,この政策が必ずしも支持されないものであることを示唆するものである.この結果は勤務先のディスカッションペーパーにまとめられ,現在審査付き学術雑誌に投稿中である.テーマと関連する研究としては,2000年代後半になされた大規模な景気刺激策の影響を計測した.いわゆるエコポイント制度やエコカー減税が,各々家電産業や自動車産業の生産に対して波及性・持続性をどの程度持ったのかをVector Autoregressionモデル(VAR)により計測した.VARによる計量分析の結果,エコポイント制度は家電産業の生産に寄与しないものの,エコカー減税は自動車産業の生産拡大に軽微ではあるものの有意な刺激効果が確認された.同研究はApplied Economicsに掲載された.このほか関連研究として,政府消費と民間消費に関する代替・補完関係についての研究を行い,学部生向けの財政学の教科書も執筆した.中心となる景気刺激策としての公共投資の研究については,ディスカッションペーパーとしてまとめることに成功した.また,国内外の研究会・カンファレンスで積極的に報告を行うことで,内容も報告の都度改善を見たとの手ごたえもある.関連研究については,一つは経済学分野における学術雑誌のランキングを計測したKalaitzidakis et.al (2011, CJE)においてフィールドのトップ誌に準じる位置にランキングされた雑誌に掲載され,もう一つは日本でも歴史のある学術雑誌の一つの掲載された.最終年度に当たる本年度は,景気刺激策としての公共投資が企業活動に与える影響についての分析と,景気刺激策および震災復興策としての公共投資の効果についての研究に従事した.あわせて,公共投資が民間投資活動も含めた景気変動に与える研究を完成させた.公共投資と企業活動との関係については,最初に前年度に引き続き地域の投資活動に与える影響を検証した.推定の結果,公共投資は運輸・観光関係の投資は刺激する一方,金融機関やサービス産業など成長を支える産業の投資をクラウディング・アウトするとの結果が得られた.この結果は,公共投資が短期・長期両面で地域の経済活動を阻害する可能性を示唆するものである.

次に,公共投資が株価に与える影響を,時系列分析の手法により検証した.分析の結果,公共投資は必ずしも株価を上昇させる効果が得られないことが示された.背景としては,既に社会資本が十分に蓄積されていることから,公共投資のクラウディング・イン効果が見込まれないことがあると考えられる.いずれの研究も,国際学会での報告を経て,英文の査読付き学術雑誌に投稿中である.景気刺激策・震災復興策としての公共投資の効果については,ミクロ計量分析の手法を用いた研究についてまとめ,日本の研究への含意を示した.この研究は,研究代表者の勤務先の紀要の特集号に掲載されている.最後に公共投資と景気変動との関係については,主に地域を対象として分析を試みたものである.過年度に行った研究を発展させた結果,地方自治体の公共投資は景気変動を大きくするとの結果は必ずしも得られない一方,公共投資全般は地方の景気変動を大きくするとの結果が頑健に確認された.二つの研究とも,海外の査読付き学術雑誌に掲載された.まず、景気刺激策および震災復興策としての公共投資の経済効果を探った研究についてサーベイをし、研究の展望を示した。ここでは、主に海外の研究を中心にまとめた。次に、都道府県かつ分野別データを用いて、公共投資と民間投資との代替・補完関係について検証した。また、企業活動も含めた景気変動に対して、公共投資が与える影響についても実証分析を行った。ところで、期間中は公共投資と代替的な政策についても検証することで、政策効果を比較した。たとえば、政府消費と民間消費との代替・補完関係の検証を行った。また、エコカー減税やエコポイント制度など、新しいタイプの景気刺激策のマクロ的効果についても研究を進めた。景気刺激策としての公共投資については,地方の景気および民間投資動向への影響を検証し,一定の結果を得ることができた.公共投資だけでなく,政府消費についても分析を進めることで,年間を通じて視野の広い研究を行えた.この二つの研究については,国内外の学会・研究集会で複数に亘り報告をすることで,専門家から多くの助言を得た.年度内に論文が公刊された審査付き雑誌のうち,英文誌についてはImpact Factorは0.9以上(同誌のサイトにより確認)であり,邦語の雑誌は国内でも権威ある学術雑誌の一つとして知られている.なお,政府消費と民間消費の代替・補完関係についての研究は,合評会で頂いたコメントを基に改善し,編集委員長と討論者の先生による簡便な査読の後,固定資産税の経済効果についての実証研究と同じ雑誌に掲載された.このように本年度は,一定水準以上にある審査付きの雑誌(およびそれに準ずる雑誌)に論文が三本公刊された.・震災関連の研究の完成.リサーチアシスタントの活用を考えている.・民間投資に加え,余力があれば株価収益率等にも分析を拡張する.・研究の中間成果物については,国内外の発表の機会を活用する.公共経済学・次年度は,本年度に構築したデータベースを基に,景気刺激策としてなされた公共投資が民間部門の企業活動にどのような影響を与えたのかを計測する.・その際,なるべく新しい分析手法に挑戦する.・震災関連の研究への着手.とりわけ,兵庫県・神戸市レベルでのデータベースの整理に入る.・研究の中間成果物については,国内は勿論,海外の学会でもなるべく複数回報告する.・諸事情により,3月に予定していた国際学会への参加がキャンセルになったため.諸事情により,予定していた国際学会への参加をキャンセルしたため.・国際学会への参加に使用する予定
新規高エネルギー有機硫黄系超分子の設計

我々はこれまで、高エネルギー密度が期待できるポリスルフィド結合により拡張したネットワークポリマー(オリゴマー)や、分子内にアミノ基を有することで水素結合などの超分子構造を有する有機硫黄化合物の分子設計および電気化学的挙動の解明を試みてきた。ネットワーク化、超分子化により低分子量体である還元体の負極への泳動を防ぎサイクル特性の向上が期待できる。そこで本研究では有機硫黄超分子のレドックス反応における構造変化を分光学的手法により評価し電気化学的挙動の解明を行った。有機硫黄超分子のレドックス反応に関しては、電位を制御することにより超分子構造を維持しながらジスルフィドの生成、開裂が起こることを確認した。容量密度に関しては現在のリチウム遷移金属酸化物と同程度である約112Ahkg^<-1>であった。サイクル特性について超分子構造を持たない有機硫黄化合物と比較した結果、有機硫黄超分子は初めの10サイクル目まで低分子量体の泳動の抑制を示唆する容量の維持が確認できた。しかし、10サイクル以降、徐々に容量は減少し1000サイクル目において初期容量の約20%であった。そこでレドックスにおける構造の変化を分光学的手法により解析した結果、オリゴマー形成において超分子体の開裂が確認できた。超分子体の開裂によりサイクルの際、超分子構造が断片化することで出現容量が減少することが考えられた。超分子構造が維持できる電位範囲でのサイクル特性と、維持できない電位範囲でのサイクル特性では1000サイクルにおいて約3倍もの容量出現率の維持(67Ahkg^<-1>)が確認できた。以上、我々が分子設計・合成した有機硫黄超分子は、現在の電極材料として提案されているリチウム遷移金属酸化物と同程度の容量密度に加え、超分子構造の維持により約1桁の高いサイクル特性を示すことが確認され、電気化学キャパシタやリチウム二次電池の電極材料として期待できる。
インドネシア南スラウェシ地域諸言語の分類に関する研究

本研究のテーマは南スラウェシ州に分布する、南スラウェシ語群中、研究資料がほとんどないアラッレ・タブラハン語、パンネイ語/方言、ピトゥ・ウルンナ・サル語、ウル・マンダ語の系統問題および音声データベースの作成である。平成11年度は、南スラウェシ州の州都マカッサルにある、ウジュン・パンダン言語研究所を中心としたチームが、アラッレ・タブラハン語のアラッレ方言とマンピ方言、パンネイ語/方言の現地調査を行う。平成12年度は、ウジュン・パンダン言語研究所のチームがアラッレ・タブラハン語のタブラハン方言、ピトゥ・ウルンナ・サル語のバンバン方言とマタンガ方言の現地調査を行う。10月14日に第31回日本インドネシア学会において、研究代表者の山口真佐夫(摂南大学)がアラッレ・タプラハン語の系統について、研究分担者の中鴫鴻毅(大阪工業大学)がアラッレ・タブラハン語およびパンネイ語/方言の音声分析について、研究協力者のAbdul Muthalib(ウジュン・パンダン言語研究所)がアラッレ・タプラハン語とピトゥ・ウルンナ・サル語の比較について研究発表を行う。これらの研究は平成13年度に、同学会の機関誌に収録される。平成13年度は、ウジュン・パンダン言語研究所のチームがウル・マンダ語のタパラン方言についての現地調査を行う。山口の南スラウェシ州北西部の百語の研究史に関する論文が掲載される。10月8日に行われた言語文化学会第15回大会において、山口がピトゥ・ウルンナ・サル語について研究発表を行う。11月20日に中嶋がアラッレ・タブラハン語、ピトゥ・ウルンナ・サル語の音声分析について研究発表を行う。そして、年度末に本研究の成果を集めた論集の刊行を準備中である。当初計画においては、平成11年8月にインドネシア共和国ウジュンパンダン(現在マカッサル)に出かけ、現地研究協力者と研究体制を整え、調査研究に着手する予定であったが、政治状況が不安なため時期を延期した。その後、状況が好転したため、平成11年12月にインドネシアのマカッサルに入り、現地協力者と調査研究に関する方法の打ち合わせ、調査旅行の日程の調整を行った。その結果、初年度の調査対象は、アラッレ・タブラハン語、ピトゥ・ウルンナ・サル語、ウル・マンダ語に決定した。これら3地域への現地調査は、AbudulMuthalib(インドネシア文部省言語研究所前所長)、ZainuddinHakum(同言語研究所現所長)、AhmadTolla(国立マカッサル大学教官)がそれぞれのグループで相当する。1月中旬までは雨期で降雨の激しいことが予測され、おもに山岳地域が対象になる現地調査は危険なため、2月に出発し、対象言語の調査と音声の収録を行う。これらの音声資料の一部を音声データ・ベースに取り込む作業を行っている。平成12年度は、現地協力者と本年度の現地調査実施について手紙、ファックスを通じて、打ち合わせを行う。そして本年度の調査対象を、アラッレ・タブラハン語に存在する三方言中、まだ研究資料がないタブラハン方言、ピトゥ・ウルンナ・サル語のバンバン、マタンガ方言とする。8月に研究代表者の山口と中嶋がインドネシア共和国の南スラウェシ州の州都マカッサル市を訪れる。そして、国立マカッサル言語研究所を訪問し、Zainuddin Hakim所長より平成11年度現地調査資料を受け取る。また、11月に日本で行われる学会で国立マカッサル言語研究所のAbdul Muthalib前所長に研究発表をしてもらうための打ち合わせを行う。10月14日に蒲郡市で行われた第31回日本インドネシア学会で、以下の研究発表を行う。山口真佐夫

「アラッレ・タブラハン語の系統について」中嶋鴻毅「インドネシア南スラウェシ地域地域諸言語の音声データベースの構築」Abdul Muthalib "Beberapa Catatan mengenai Bahasa Aralle-Tabulahan dan Pitu Ulunna Salu di Sulawesi Selatan"(「南スラウェシにおけるアラッレ・タブラハン語とピトゥ・ウルンナ・サル語に関するいくつかの考察」山口、中嶋、Muthalibは現在、上記発表に基づいて、平成13年秋に発行予定の日本・インドネシア学会の機関誌『インドネシア言語と文化』に掲載予定の論文を執筆中。また、Muthalib、Hakimは平成12年度の現地調査結果を整理し、発送準備中である。本年度は、最終年度として、これまでに資料を収集したアラッレ・タブラハン語、パンネイ語/方言、ピトゥ・ウルンナ・サル語以外で、やはり研究費料がほとんどなかったウル・マンダ語のタパラン方言についてウジュン・パンダン言語研究所のチームが現地調査を行い、現在資料を整理中である。本年度は、これまでの研究成果が論文として雑誌等に掲載された(研究代表者2本、研究分担者1本、研究協力者1本)。これまでの研究を集大成するために、研究代表者、研究分担者、研究協力者による論集を出版する計画を立て、インドネシア国立ハサヌディン大学大学院の雑誌Analaisisの特別号として出版される方向で実現の見通しが立つ。内容は、本研究の概要(研究代表者山口真佐夫)、ピトゥ・ウルンナ・サル語マタンが方言の音韻論と形態論(Abdul Muthalib)、アラツレ・タブラハン語タブラハン方言の接頭辞ma-の形態音韻論(研究協力者Zainuddin Hakim)、アラッレ・タブラハン語、ピトゥ・ウルンナ・サル語、パンネイ語/方言の音声データベースの構築(研究分担者中嶋鴻毅)、南スラウェシ州に分布する言語の文献目録(山口真佐夫、研究協力者Abdul Muthalib、研究協力者山口玲子)、南スラウェシ州に分布する言語の名称、異称(山口真佐夫、Abdul Muthalib)からなる。使用言語は全文インドネシア語を用い、地元に研究成果を還元できることを目的の一つとしている。
光CVD法による酸化亜鉛薄膜の合成

有機金属化学気相成長(MOCVD)法によって、ジメチル亜鉛と二酸化炭素または酸素とから酸化亜鉛薄膜を形成する際の光照射の効果について実験的に研究し、以下の点を明らかにした。1.基板温度200°C以上で、C軸配向性の強い多結晶薄膜が形成される。2.光照射によって成膜速度を増加させることができる。3.基板加熱なしの光化学反応のみによっては成膜できない。すなわちMOCVD法の律速過程は変化せず、反応の活性化エネルギーは大きく変化しない。4.結晶化の転移温度も光照射によって変化せず、膜の表面形態、結晶の質、電気的特性などに対してもきわだったプラスの効果はない。5.光照射による膜の抵抗率の変化は、光照射による成膜速度の変化に対応し、化学量論比のズレによるものと考えられる。6.波長184.9nmの光は成膜を遅らせる働きをし、253.7nmの光は成膜を加速する方向に作用する。7.成膜速度およびそれに対する光照射の効果は、反応器の形状に強く依存する。縦型反応器では光照射により成膜が加速される。一方、横型反応器では逆に光照射により成膜速度が低下する。以上のうち、6と7の興味深い知見については、さらに研究を堀り下げその機構を解明することが必要であると考えられる。
薬剤耐性菌克服を指向した有用テトラミン酸類の革新的合成法の開発と化学生物学的研究

ヒスチジンキナーゼWalK阻害活性を有するシグナーマイシンBの合成について検討した。分子内ディールスアルダー反応の基質を設計し、デカリン環の構築の検討を進めることができた。次に、開発した広範な天然テトラミン酸誘導体を合成する手法を実証すべく、1型マトリックスプロテイナーゼ阻害活性を有するアンコリノシド類の合成について検討し、アンコリノシドAアグリコンの合成を達成した。合成品と天然物の比較より天然物の絶対立体配置を決定することができた。イリシコリン類の合成においては、大量合成したピリドン環形成反応前駆体について酸化的反応条件による環形成を検討した。生物活性を有する広範な天然テトラミン酸誘導体を合成する手法の開発を検討した。不斉ニトロマンニッヒ反応を鍵段階として基本的な反応条件を見いだすことができた。次にヒスチジンキナーゼWalK阻害活性を有するシグナーマイシンBの合成について検討した。エバンス不斉アルキル化反応、ジュリアカップリング反応、ブラウン不斉クロチル化反応を鍵段階として、シグナーマイシンBの二環性骨格部位の合成について検討した。その結果、エバンス不斉アルキル化反応によって導入した不斉中心をもとにして、順次分子内ディールス・アルダー反応前駆体にいたるまで基本となる骨格を構築することに成功した。まず最初に基質としてエステル基を有する分子内ディールス・アルダー反応前駆体を用いて環化反応を検討したところ、閉環体は得られるものの、厳しい反応条件が必要であり、分解反応が副反応として進行してしまい、得られた生成物はごく少量にとどまった。さらに、少量ではあるが得られた生成物の立体化学について解析した結果、望みの立体化学ではないことが明らかとなった。現在は分子内ディールス・アルダー反応前駆体の基質となる化合物の官能基や、ヒドロキシ基の保護基について検討している。イリシコリン類のピリドン環形成反応開発のため、ピリドン形成反応前駆体となる基質の合成について検討した。L-チロシンを出発原料として、テトラミン酸誘導体を合成し、3位をアシル化することで反応前駆体の合成に成功した。開発した手法は大量合成に適した方法であった。当初の研究計画に従い研究が進行しているものと判断される。ヒスチジンキナーゼWalK阻害活性を有するシグナーマイシンBのデカリン環部位の合成について検討した。分子内ディールス・アルダー反応において望む立体異性体が生成しないという問題点を解決するべく、反応前駆体の基質のデザインの見直しを行った。まず、立体障害の元となると考えられたメチル基をもたない基質を設計しその合成を検討した。ジュリアカップリング反応を鍵段階とすることで、基本骨格を備えた基質を合成することができた。しかしながらその後の官能基変換に課題を残しており、いまだ分子内ディールスアルダー反応の検討にはいたっていない。次に、開発した広範な天然テトラミン酸誘導体を合成する手法を実証すべく、1型マトリックスプロテイナーゼ阻害活性を有するアンコリノシド類の合成について検討した。まず手始めに生合成を模倣した合成法、すなわちレーシー・ディークマン環化を用いての合成法について検討したが、アンコリノシド類のテトラミン酸側鎖のカルボキシ基部位を構築することが困難であった。そこでレーシー・ディークマン環化を経ない合成法へと変換した結果、アンコリノシドAアグリコンの合成を達成した。合成品と天然物の比旋光度、CDスペクトルの比較より天然のアンコリノシド類のテトラミン酸部位の絶対立体配置を決定することができた。現在までのところピリドン環が形成した化合物の特定には至っていない。シグナーマイシンBの全合成研究において、デカリン環の立体制御に課題を残しており、引き続き検討が必要である。ヒヒスチジンキナーゼWalK阻害活性を有するシグナーマイシンBのデカリン環部位の合成について検討した。また、末端の官能基の違いやヒドロキシ基の保護基の設定などを検討し、分子内ディールスアルダー反応を検討し、デカリン環の構築方を開発するに至った。イリシコリン類の合成においては、大量合成したピリドン環形成反応前駆体について酸化的反応条件による環形成を検討し、ピリドン環が形成した化合物の特定を進めることができた。

分子内ディールスアルダー反応の基質を設計し、デカリン環の構築の検討を進めることができた。次に、開発した広範な天然テトラミン酸誘導体を合成する手法を実証すべく、1型マトリックスプロテイナーゼ阻害活性を有するアンコリノシド類の合成について検討し、アンコリノシドAアグリコンの合成を達成した。合成品と天然物の比較より天然物の絶対立体配置を決定することができた。イリシコリン類の合成においては、大量合成したピリドン環形成反応前駆体について酸化的反応条件による環形成を検討した。初年度は当初の計画通りに進行したため、引き続き各課題について検討していく予定である。シグナーマイシンBの合成研究にやや遅れが発生していることから、基質のデザインを変更しての合成検討を行う。農芸化学消耗品の購入を計画していたが、年度内で購入した物品で研究の遂行が可能であったため、少額の次年度使用額が発生した。消耗品の購入を検討していたが、年度内で購入した物品で研究の遂行が可能であったため、少額の次年度使用額が発生した。今年度も引き続き順調に研究を遂行し、大きな過不足が無いように計画的に研究費を使用していく。今年度も引き続き順調に研究を遂行し、大きな過不足が無いよう計画的に研究費を使用していく。
脳特異的LDL受容体類似蛋白の同定とその生物学的意義に関する分子生物学的研究

最近我々が同定した新たなLDL受容体遺伝子ファミリー部分cDNA、Bの全構造の解明を目的に、ヒト脳cDNAライブラリーより、これまでに得たcDNA断片をプローブとして用い、クローニングを続行した。その結果、重複する複数のcDNA断片を同定、すでに翻訳蛋白C末端を含むLRP-B塩基配列を明らかにした。一方、N末端構造を同定するために、現在全長9kbのLRP-B塩基配列と推定されるアミノ酸配列を明らかにした。配列解析から、LRP-Bは巨大な細胞外領域(2500アミノ酸以上)、膜貫通領域さらに約100アミノ酸よりなる細胞内領域より構成されていた。全体構造は、多機能受容体LRP(LDL-receptor related protein)とほぼ同一であったが、LRP-細胞外領域のLDL受容体リガンド結合領域およびEGF前駆体領域内の繰り返し配列の回数が異なっていた。LRP-B各領域はLRPと約85%の同一性を示したが、細胞内領域はインターナリゼーションシグナルを有するにもかかわらず、ほとんど類似性を示さなかった。これらの結果は、LRP-Bのリガンド特異性はLRPと類似しているが、その細胞内受容体においてLRPと異なった性質を示唆した。また、LRP-Bはノーザンブロット解析より脳、筋肉に最も発現していた。さらに合成ペプチドを用いた特異抗体を用いた蛋白解析により、LRP-BはLRP同様二つの部分に切断、細胞膜上に100kDaと約500kDaのジスルフィド結合により結び付いた膜蛋白であることが推測された。こららの結果から、LRP-Bは、LRP同様、脳apoE受容体として神経細胞代謝に関与し、疫学的にすでに証明されたapoE遺伝子型とAlzheimer病との関連に新たな機能を介し関与している可能性がある。今後、全塩基配列の同定と、培養細胞を用いた機能解析さらにジーンターゲッチングによる変異体解析を予定している。