hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世界最高の角度分解能を持つ光学望遠鏡の実現

本研究では次世代地上ガンマ線望遠鏡Cherenkov Telescope Array (CTA)を強度干渉計として使用して、世界最高の角度分解能を持つ光学望遠鏡の実現を目指した。研究代表者はCTAの2つの望遠鏡で使用予定のカメラモジュールの開発と光線追跡シミュレーションを担当した。カメラモジュールの開発は順調に進展し、実験室にて短いパルス光の撮像をするまで進んだ。またデータ取得・解析ソフトウェアの構築も進展した。しかしカメラモジュール出使用する電子回路の一部性能が目標に達しておらず、また未完成の部品も存在する。そのため今後の継続的な研究と開発が必要である。25年度始めに共同研究者と開発を行った焦点面カメラモジュールが完成し、その試験を名古屋大学、SLAC、レスター大学の共同で行った。このカメラモジュールに搭載されている集積回路はTARGET 5と呼ばれるものであり、この集積回路の性能試験も含む。この試験の過程でいくつかの改善すべき点が発見されたため、新たにTARGET 7と呼ばれる集積回路の開発も行い、その性能評価用基板を製作し25年度末に受け取ることができた。トリガー性能の評価、サンプリング速度の安定性、測定電圧のダイナミックレンジとノイズの評価を行っているところである。また名古屋大学、カリフォルニア大学サンタクルーズ、レスター大学の共同でシリコン半導体光検出器の性能の温度依存性や印加電圧依存性の測定を行い、CTA計画での運用上問題のないことが分かった。光検出器の光検出効率を既存製品よりさらに高めるため、光線追跡シミュレーションを用いて収集効率を高める手法を新たに開発した。これが実際の製品に使用できれば、望遠鏡主鏡面積を10%以上大きくするのと同じ効果を得ることができる。以上の測定やシミュレーションを行うにあたり、ハードウェア制御のソフトウェアと光線追跡シミュレーションソフトウェアの開発をC++で行った。本研究では次世代地上ガンマ線望遠鏡Cherenkov Telescope Array (CTA)の光学系を用いて、可視光強度干渉計の実現を目指すための基礎研究を行った。CTAの通常観測では超高エネルギーガンマ線の検出を行うが、これと同時に可視光用の光検出器を搭載し、目標天体からの光子を常時サンプリングして複数望遠鏡間で強度干渉させることにより、世界最高の角度分解能を目指すものである。本研究期間中に製作したCTA用の他チャンネル波形読み取り集積回路の試験を名古屋大学と複数の海外共同研究機関で行い、従来の集積回路に比べて線型性の向上、ダイナミックレンジの改善を達成した。一方で、これまでの集積回路では見られなかった問題が発生したため、最新型の集積回路を製作することが決定し、今後の継続的な開発が必要である。また、干渉計としての使用にはトリガーさせずに波形を継続的に読み出す必要があるが、現在の集積回路では連続読み出しができないため、設計の変更が必要となる。複数の望遠鏡での読み出し時刻の同期作業は、カメラのバックプレーンボードの製作が当初予定より遅れているため、まだ試験ができないでいる。一方で、32台のカメラモジュール(合計2048画素)の読み出しを同時に行うための試験を開始し、データ読み出しソフトウェアの構築、カメラの安定性評価といった開発項目は大きく進展した。カメラ本体の開発と平行し、シリコン検出器の光検出効率を上げるためのシミュレーション、新型検出器の性能評価も進めた。研究開始当初のシリコン検出器に比べ、10%程度の収集効率改善が可能であるということが示された。またCTAで使用する望遠鏡のうち3種類の望遠鏡の光線追跡シミュレーションも開発し、干渉計のシミュレーションを行うためのソフトウェア構築準備も進めることができた。ガンマ線天文学当初予定にはない集積回路の新規開発が加わり試験項目が増えたこと、またバックプレーンボードの開発の遅れのため、当初計画にあった時刻精度の較正や測定をする段階にまで進めていない。しかし26年度中には測定をできると考えており、全体の研究計画には大きな変更はない。一方で、当初の研究計画にはない半導体光検出器の収集効率を改善する手法が発案できたため、CTAを干渉計として実現するための全体の性能の底上げに繋がると考えている。これら二点を考慮し、おおむね順調に進展していると言える。26年度は新しい集積回路の評価、バックプレーンボードとの組み合わせによる時刻精度の較正を行う。集積回路の設定を最適化した状態で光検出器も取り付け、カメラモジュールの試験からカメラ全体の試験へと規模を拡大していく予定である。カメラ1台を構成するのに必要な32台のカメラモジュールが既に手元に届き、これらの試験をまずは行う。各モジュールの性能試験が完了した後、カメラとして組み上げる予定である。また本計画を開始してから初めて、強度干渉計に関する国際ワークショップが開催される予定である。この会議に参加し、量子光学や干渉計といった分野の研究者との連携を高める予定である。研究代表者が海外特別研究員制度を利用して共同研究先のレスター大学に長期滞在することが可能になったため、当初予定よりも旅費支出が少なくて済んだ。また恒温槽が他予算で入手できたため、購入する必要がなくなった。
エマスンにみる、詩とアメリカ思想の親近性についての研究

エマスンの詩を日米の研究者が共同で精査し、詩にはアメリカの代表的知識人であるエマスンの思考全体を象徴する、或いは、表題化する機能があることを発見した。キリスト教後、民族国家後の精神性、意識の流れや深層心理、日常性の哲学など、現代的な感性への志向を、口語自由詩への傾向を強める詩形において表現するエマスンの詩の全体像を提示することが、エマスンを知る上でよい導入になることを、国内外の学会で発表し、また、研究成果をエマスンの訳詩集にまとめる作業を進めた。本年度は、毎月、また大学の休業期間には集中的に、大阪樟蔭女子大学で研究会をもち、エマスンのPoemsに収められた詩を中心に、詩の日本語訳や、エッセイとの関連における、また、エマスンの詩法における、テーマを明らかにする作業を行った。海外協同研修者であるボストン大学のアニタ・パターソンも研究会前或いは後にEメールによる連絡で、議論に参加し、また、質問の回答に応じた。研究代表者の小田敦子は7月にオックスフォード大学で開かれた、アメリカのエマスン・ホーソーン・ポーの三学会合同学会で、'Re-reading[reading]"My Kinsman, Major Molineux"in Emerson's Contexts'の題で発表し、高[好]評を得た。同時に、ホーソーン研究におけるエマスンの再評価、エマスンの最新の研究動向についても情報を得ることができた。パターソンはアメリカのエマスン学会との研究上のつながりを深め、本研究をよりエマスン研究の本流に近づけるために、本研究グループの協力者の拡大を計った。「図った?」その実現のため、11月に、小田と藤田佳子がハーバード大学に研究協力者のロレンス・ビュエル教授を訪ね、研究打合せを行った。また、エマスンの原稿の管理者であるロナルド・ボスコ教授からエマスンについての専門的知識を得るとともに、エマスン協会長であるサラ・ワイダー教授を含めたエマスンの詩と思想とに関する議論を深めていくことを確認した。その際、エマスン詩集の編集方法や、注釈のつけ方などについても有益な助言を得た。エマスンの詩法への理解において、武田雅子はディキンスンやイギリス・ロマン派詩人への言及によって、野田明はメルヴィルの用語法との連想において、藤田と小田はエマスンのエッセイへの言及によって、というように重層的な視点から、エマスンの個々の詩の位置づけを試みた。これはエマスンの思考をよく表すような訳詩集の出版を念頭に置いた作業で、それによりエマスンの思想がさらに専門的に論じられる土壌を作るという計画の基礎となるものである。本年度も、、毎月、大阪樟蔭女子大学で研究会をもち、エマスンのPoems及びSelected Poemsに収められた詩を中心に,詩の日本語訳や,エッセイとの関連における,また,エマスンの詩法における,テーマを明らかにする作業を行った。海外協同研究者であるボストン大学のアニタ・パターソンも研究会前或いは後にEメールによる連絡で,議論に参加し,また,質問め回答に応じた。研究協力者であるビュエル,ワイダー,ボスコ各教授からもEメールで研究の進め方について助言を得た。さらに今年度はエマスンの全体像を明らかにする詩集を作るために,彼の思想の表現としてすぐれたものを選び,それをトピックに従い分類,或いは説明解釈することを始めた。10月には藤田がソロー学会で山岳詩についての発表を行った。野田,小田もエmaスンの詩とエッセイとめ関係について試論をまとめた。年度後半は,特に,エマスンの風景詩についてエマスンの思考の表現を考えることに重点をおいた。来年度6月には,風景詩についての発表を行う予定で,3月に武田がアメリカで研究打合せを行った際には,翻訳の問題とあわせて,その準備となる話し合いも行った。最終年度にあたる本年度は、エマスンの全体像を示すことのできるような訳詩集の編集に向けて、毎月研究会を持ち、各詩について議論し解釈を深め、エマスンの思考にとって重要なトピックを精選しようとした。その一つのトピックとして「アメリカの風景」を選び、6月にはアメリカ文学会関西支部例会において、フォーラム"The American Landscape in Emerson's Poems"を開催した。海外協同研究者であるAnita Patterson(ボストン大学)の基調講演"'Of Sannup and of Squaw':Emerson, Hybridity, and theAmerican Legacy in'Musketaquid'"、小田の"The Genius Loci in Emerson's'woodnotes II'"藤田の"A Double Image of a Mountain in'Monadnoc'"の研究発表によって、エマスンの社会改革者でありアメリカ文学の創造者としての姿勢や思考を、詩がよく示していることを例証し、支部会員とも有益な議論ができた。エマスンがニューイングランドの山や松にGeniusを見ているという指摘は、これまで抽象的に考えられてきたGeniusを具体的な自然として捉えることに成功しており、アメリカの研究協力者たちからも評価された。エマスンの詩がアメリカ思想の反形而上学的性質に近しいことを例証できた。

また、小田はエマスンが公の場で読んだ詩に現われた「エマスンのアングロ・サクソニズム」についても、風景詩のGeniusについての思考と比較することで、それが19世紀の主流となる人種的イデオロギーとは異なり、それへの批判を含んだ、アメリカ精神の探求であることを論文にまとめた。
動的光散乱法によるイオン性高分子溶液中の協同運動と単独運動の特異性に関する研究

イオン性高分子は、電荷を帯びた大きな高分子と小さなカウンターイオンの複合体であり、電気的中性の原理からこの両者は別個に振る舞うことはできない。水溶液中においては、カウンターイオンは高分子から解離するが、強い静電的相互作用のため高分子の回りでカウンターイオン雰囲気を形成する。この様な条件下で動的光散乱測定を行い、系内の運動モードを調査したところ、数千Å程度の大きさに対応する遅いモードと数十Åに対応する速いモードが検出された。遅いモードは高分子イオン間の静電的相互作用により形成された多くの高分子の会合体すなわちクラスターの運動モードと考えられる。速いモードは単一の高分子の運動モードと考えられるが、数百Åと考えられる高分子一個の大きさから考えて、検出されたモードは速すぎる。これは高分子イオンが単独で運動出来ず、小さく速く動けるカウンターイオンと一種の協同運動をしているいためと考え、大きさすなわち運動性の異なるカウンターイオン種を用いて同一の高分子イオンの運動モードを調査した。その結果、小さく速く運動しうるカウンターイオンと組み合わされた高分子イオンが速く運動する傾向が観察された。
ゲージボソン３点結合の精密測定による新物理探索とそれを可能にするトリガーの研究

ゲージボソンの3点結合定数について,LHCの7TeV, 8TeV衝突データを使った解析を進めた.特に終状態がWとZボソンになるイベントになる着目し,その断面積の測定値と標準模型による計算値との比較を行った.測定値は20.3 +0.8 /-0.7(統計誤差) +1.4 /-1.3(系統誤差) pbに対して,理論的な計算値は20.3 +/- 0.8 pbとよく一致した.ゲージボソンの3点結合を10%以上増加させるような新物理が,このエネルギースケールには存在しないことを明らかにした.元来,様々のモデルで予想されている標準模型からの断面積のズレは0.11%であるため,さらに測定誤差を小さくし,ゲージボソンの3点結合にあらわれる異常をチェックする意義がある.本研究で獲得した解析手法を応用し,2015年以降に得られるデータでもこの研究を続ける.現時点では全断面積の比較のみをおこなっていたが,データ数の増加に伴いWZの横運動量分布の形を比較して,新物理への感度をあげる.この物理を実験的に可能にするためには,ミューオンの運動量しきい値を25GeV/c以下におさえたレプトントリガーでイベントを選択し,記録する必要がある.加速器の衝突頻度40MHzにたいして,記録できるイベントはたかだか400Hzであり,WZイベントが崩壊したミューオンを高効率で選択しつつ,それ以外のイベントは可能な限り排除して,運動量しきい値を低く保つことが実験成功の鍵である.今後の加速器の輝度向上のメリットを統計精度の向上に活かすためには,ますます,この点が重要になってくる.今年度は衝突点近くに設置されたハドロンカロリメーターの信号をとりこんだ新しいミューオントリガーの性能評価を行い,98%の効率を保ったまま,その領域のトリガーレートを1/5にする論理を開発した.また,実現するためのプロトタイプボードを作成した.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。ゲージボソンの3点結合定数について,LHCの7TeV, 8TeV衝突データを使った解析を進めた.特に終状態がWとZボソンになるイベントになる着目し,その断面積の測定値と標準模型による計算値との比較を行った.測定値は20.3 +0.8 /-0.7(統計誤差) +1.4 /-1.3(系統誤差) pbに対して,理論的な計算値は20.3 +/- 0.8 pbとよく一致した.ゲージボソンの3点結合を10%以上増加させるような新物理が,このエネルギースケールには存在しないことを明らかにした.元来,様々のモデルで予想されている標準模型からの断面積のズレは0.11%であるため,さらに測定誤差を小さくし,ゲージボソンの3点結合にあらわれる異常をチェックする意義がある.本研究で獲得した解析手法を応用し,2015年以降に得られるデータでもこの研究を続ける.現時点では全断面積の比較のみをおこなっていたが,データ数の増加に伴いWZの横運動量分布の形を比較して,新物理への感度をあげる.この物理を実験的に可能にするためには,ミューオンの運動量しきい値を25GeV/c以下におさえたレプトントリガーでイベントを選択し,記録する必要がある.加速器の衝突頻度40MHzにたいして,記録できるイベントはたかだか400Hzであり,WZイベントが崩壊したミューオンを高効率で選択しつつ,それ以外のイベントは可能な限り排除して,運動量しきい値を低く保つことが実験成功の鍵である.今後の加速器の輝度向上のメリットを統計精度の向上に活かすためには,ますます,この点が重要になってくる.今年度は衝突点近くに設置されたハドロンカロリメーターの信号をとりこんだ新しいミューオントリガーの性能評価を行い,98%の効率を保ったまま,その領域のトリガーレートを1/5にする論理を開発した.また,実現するためのプロトタイプボードを作成した.素粒子標準模型は現在までにえられたあらゆる実験結果を予言するという点で大成功をおさめている一方、ゲージ階層性問題など決定的な問題点も含んでいる。それを解決するような新しいモデル、すなわち電弱対称性の破れのスケールの少し上のテラスケールに、より基礎的な新物理が存在しており、標準模型を包括しつつ問題点を解決するという描像が精力的に研究されている。本研究ではゲージボソンの3点結合定数を精密測定し、その値が標準模型からズレることを実験的に確定することで新物理の存在をあきらかにする、という方法で研究を進めている。今年度はLHC加速器によってえられた7TeV衝突データ(H23年度の5/fb)と8TeV衝突データ(H24年度前半の13/f b)を使って終状態にWZをふくむプロセスに注目し、3点結合測定の精度を過去最高の10%より良いものに改善しつつある。現在までのところ終状態にWとZを1つずつ含む過程の断面積が20.3pbであることを求めた(統計エラーが4%、系統エラーが6%)。標準理論が予言する断面積は、20.3pbでエラーが4%である。この時点で標準模型からの大きなズレがないことはわかるが、現在、この結果をゲージボソンの3点結合の強さとして解釈しなおして、どの程度までズレがないといえるのかを求める作業を進めている。

新物理モデルが予言する標準模型からのズレの大きさは、0.1%から0.01%と小さい効果であり、また今後、統計誤差・系統誤差を小さくして計算結果との比較を進めるためにも、より多くのデータが必要になる。このために加速器の輝度を2倍以上に向上させる計画であるが、1衝突あたりの衝突イベント数が増加して複雑な様相となる。この環境でも今までと同様の良質のデータを蓄積するためのミューオントリガーの新しいアルゴリズムを開発した。H23年度は衝突エネルギー7TeVで5/fb、H24年度は衝突エネルギー8TeVで23/fbと、過去2年間LHC加速器の性能が向上して予定をうわまわる輝度で運転することができたので、予定をうわまわる量の陽子衝突データを得ることができた。また検出器もこの期間、安定して稼働し、終状態にWZボソンを含むイベントを蓄積することができた。これらのイベントを見過ごさずに記録するためのキーポイントであるミューオントリガーについての工夫、特に運動量閾値を24GeVにたもって、WZ粒子が崩壊した際にあらわれるミューオンを効率よくとらることができたことも、研究が予定通り進んだ理由のひとつである。この研究でとりあつかうWZプロセスは断面積が20pbとかなり小さいため、bクォークをふくんだハドロンの崩壊からえられるミューオンと、WZからのミューオンを的確に区別する方法を導入して、運動量閾値をあげずに・WZ崩壊からのミューオンを減らさずに記録していけたことは、研究の進展にかなり役立った。今後の研究においても重要なポイントである、といえる。まずは、H24年度末までにアトラス検出器で取得したすべてのデータ(7TeV衝突の5/fb、と8TeV衝突の23/f b)を解析して、終状態にWZをふくむプロセスについてゲージボソンの3点結合測定の精度を現在の10%より良いものに改善する。統計誤差についての改善はもとより、より大きなデータサンプルをもちいた詳細なスタディーにより系統誤差についても今より小さくすることが可能である。これによって、テラスケールでの新物理の存在・非存在に関して過去最高の厳しい制限をかけることができる。また、この研究をさらに進めていくためにはより多くのWZを終状態に含んだイベントを蓄積していく必要がある。これを実現するため、今後LHC加速器はその輝度を今までよりも数倍上昇させた状況で運転する予定であるが、これは単位時間あたりの信号イベント生成を数倍にするのと同時に、不要なバックグラウンドイベントも今まで以上に多く発生させることを意味する。ATLAS実験では40MHzで発生するイベントのうち400Hzをトリガーして記録することが可能である。つまりWZ過程が発生した後、その崩壊後のミューオンを確実にトリガーしてデータを取り損ねないようにすることが研究を進展させるための鍵である。本研究の1年めに、H24年度に取得したデータをつかって、WZ崩壊からのミューオンを確実にとらえるアルゴリズムを開発した。具体的にはミューオンの運動量を分析するための磁石の前方に設置している検出器のヒット情報を、現行のトリガー生成検出器の情報に加えて解析し、両方の信号が同時にえられるという条件を課すことで、不要なイベントを30%程度、排除することが可能である、という結論をえた。今年度はこのアルゴリズムを実際の回路として実現して(書き換え可能なFPGA回路上にアルゴリズムを組み込む)、宇宙線イベントを使って性能評価をおこなう。25年度が最終年度であるため、記入しない。
一時水域の動的保持機構とその河川生態系保全機能における役割に関する研究

1.わんどの地形形成過程一時水域を形成するような微地形が洪水(潮汐)によってどのように形成・維持のメカニズムについて木曽川わんどを対象に,資料調査と現地調査を行い,現地形の特性や,その履歴を把握するとともに,現在の地形変化についても伏流水の浸出による影響について現地調査を行った.木曽川わんど堆積域における水路状微地形は,堆積層(砂層)からの引き潮から干潮にかけて流出し続ける水によって浸食されて形成されたもので,これは河川本川の河床低下もあいまって,陸域・わんど・水路状微地形という複雑な地形形勢が行われてきたことがわかった.また,その変遷・形成の物理的説明が可能かどうかについて,流砂を考慮したモデルを構築して検討したところ,堆積域を覆うシルトは,かなり最近に堆積したもので,その前の数年程度の期間で現在の地形が形成されたことが明らかになった.この現象の解明により,人為的な条件付けにより,木曽川わんどのような地形や生態系基盤をもたらすことができることが明らかになった.2.周辺伏流水の水質形成機構の解明砂州に浸透した表流水はそのほとんどが再び表流水となることから,氾濫原における伏流水の流動・滞留中の水質形成過程を明らかにすることは,わんどなどの砂州周辺の一時水域の水質に影響を考えるのに必要である.そこで、この変化の作用を計るために,木津川を例として現地砂州での水質(イオン,および窒素同位体)を計測した.その結果(1)砂河川の裸地砂州での伏流水の水質挙動は,降水とそれが表層不飽和層からの溶脱物質による影響を強く受けること,(2)それに含まれないイオンについては,希釈効果が明瞭で,その希釈の度合いが明瞭に得られること,(3)溶脱してくるものには,窒素同位体の比率が少なく,その供給の効果を差し引くと,比較的好気的環境でありながら,伏流水中では,脱窒が行われているものと算定された.1.わんどの地形形成過程一時水域を形成するような微地形が洪水(潮汐)によってどのように形成・維持のメカニズムについて木曽川わんどを対象に,資料調査と現地調査を行い,現地形の特性や,その履歴を把握するとともに,現在の地形変化についても伏流水の浸出による影響について現地調査を行った.木曽川わんど堆積域における水路状微地形は,堆積層(砂層)からの引き潮から干潮にかけて流出し続ける水によって浸食されて形成されたもので,これは河川本川の河床低下もあいまって,陸域・わんど・水路状微地形という複雑な地形形勢が行われてきたことがわかった.また,その変遷・形成の物理的説明が可能かどうかについて,流砂を考慮したモデルを構築して検討したところ,堆積域を覆うシルトは,かなり最近に堆積したもので,その前の数年程度の期間で現在の地形が形成されたことが明らかになった.この現象の解明により,人為的な条件付けにより,木曽川わんどのような地形や生態系基盤をもたらすことができることが明らかになった.2.周辺伏流水の水質形成機構の解明砂州に浸透した表流水はそのほとんどが再び表流水となることから,氾濫原における伏流水の流動・滞留中の水質形成過程を明らかにすることは,わんどなどの砂州周辺の一時水域の水質に影響を考えるのに必要である.そこで、この変化の作用を計るために,木津川を例として現地砂州での水質(イオン,および窒素同位体)を計測した.その結果(1)砂河川の裸地砂州での伏流水の水質挙動は,降水とそれが表層不飽和層からの溶脱物質による影響を強く受けること,(2)それに含まれないイオンについては,希釈効果が明瞭で,その希釈の度合いが明瞭に得られること,(3)溶脱してくるものには,窒素同位体の比率が少なく,その供給の効果を差し引くと,比較的好気的環境でありながら,伏流水中では,脱窒が行われているものと算定された.本年度は,次の3点について研究を進めた.1.木曽川わんどの水交換形態の特徴と定量化わんどを形成する周辺堆積域は,主に砂で出来ているが,感潮域では本川部およびわんど内表流水の水位変化に伴って,周辺堆積域との水交換が発生し,その流出水がわんど内表流水の水質や温度成層に影響を与える事が明らかになった.その量的な貢献度を推定するために,わんど堆積域内の伏流水位の時間変化と流出水の簡易な水温・水質計測を行い,わんど内表流水の平均貯留体積の約7%程度が伏流水と水交換していることがわかった.2.たまりの水質を支配する砂州内水・物質輸送に関する調査研究たまりは,一般に周辺が砂州などの堆積層に囲まれており,平水時はその伏流水との水交換によって水質を維持している.その基本的な影響を計る前段階として,砂州を伏流水する水の水質の形成について調べる為に,木津側12km砂州において,表流水・伏流水の流況(水位分布)計測と採水による水質計測を行い,植生のある砂州の方が水質への変質に影響を多く与えるものの,洪水後の水質は裸地砂州の方がクリアであることがわかった.3.生活史を考慮した魚類の生息場の評価に関する研究二次的な流路などの一時水域は,避難場や成長前の魚類の利用の場となりうるが,それを最終的に生息場の評価に取り入れるための手法を構築する必要がある.

そこで,成長段階と様々な行動(定位・摂餌・産卵・洪水時避難・渇水時避難)の空間連続性と時間的な連続性を考慮した場の評価手法を,モデル河道において適用し,検討を行い,考慮しないモデルとの比較を行った.1.小水域周辺周辺の氾濫原・砂州堆積層の浸透流と水質形成に関する研究わんどやたまりなどは,周辺堆積層との水交換があり,堆積層中浸透流の動態とその水質形成が,小水域の水質形成に大きく貢献している.本研究は,その水質形成に関与する,水の動態(水平伏流水流動,鉛直不飽和浸透)の実態把握およびモデル化を行い,水平伏流水流動については,溶存態窒素を中心とする水質形成機構について明らかにした.(1)鉛直水輸送のモデル化植生による上向きの不飽和浸透と,降雨による下向きの浸透が,伏流水との鉛直交換に果たす役割を推測する為に,SPACを用いたモデル化を行い,土層条件(材料,層構造)や,植生の状態が,交換量にあたえる影響を明らかにするとともに,条件変化が物質輸送に与える影響の一部を示した.(2)伏流水の水質形成氾濫原内部および周辺の水質形成には,伏流水中の水質形成,特に栄養塩物質の水質が重要になる.ここでは,現地に簡易井戸を設置し,氾濫原での面的な伏流水位分布を把握し,その流動特性を捉えた上で,同じ井戸から採水し,これを主要イオンおよび窒素同位体比を計測することで,その形成機構について明らかにした.その結果,裸地砂州であっても鉛直輸送による不飽和帯からの物質供給は無視できず,また,脱窒により,硝酸の上昇は押さえられている実態が推定された.2.わんど周辺微地形形成機構の解明木曽川わんどの地形形成について,その重要な要素に周辺堆積層との水交換,とくに引き潮・干潮時の浸出水が微地形形成に寄与していることが定性的に分かっている.本年度は,現地測量・流量計測および表流水位・伏流水位観測により現在の水理学的条件を把握し,資料調査を合わせて,過去からの変遷を推測する一方で,土砂水理学的アプローチにより,微地形形成のモデルを構築し,35年程度の時間でこの地形が形成されたことを示した.1.わんどの地形形成過程一時水域を形成するような微地形が洪水(潮汐)によってどのように形成・維持のメカニズムについて木曽川わんどを対象に,資料調査と現地調査を行い,現地形の特性や,その履歴を把握するとともに,現在の地形変化についても伏流水の浸出による影響について現地調査を行った.木曽川わんど堆積域における水路状微地形は,堆積層(砂層)からの引き潮から干潮にかけて流出し続ける水によって浸食されて形成されたもので,これは河川本川の河床低下もあいまって,陸域・わんど・水路状微地形という複雑な地形形勢が行われてきたことがわかった.また,その変遷・形成の物理的説明が可能かどうかについて,流砂を考慮したモデルを構築して検討したところ,堆積域を覆うシルトは,かなり最近に堆積したもので,その前の数年程度の期間で現在の地形が形成されたことが明らかになった.この現象の解明により,人為的な条件付けにより,木曽川わんどのような地形や生態系基盤をもたらすことができることが明らかになった.2.周辺伏流水の水質形成機構の解明砂州に浸透した表流水はそのほとんどが再び表流水となることから,氾濫原における伏流水の流動・滞留中の水質形成過程を明らかにすることは,わんどなどの砂州周辺の一時水域の水質に影響を考えるのに必要である.そこで,この変化の作用を計るために,木津川を例として現地砂州での水質(イオン,および窒素同位体)を計測した.その結果(1)砂河川の裸地砂州での伏流水の水質挙動は,降水とそれが表層不飽和層からの溶脱物質による影響を強く受けること,
高脂肪食誘導性肥満マウスにおける免疫機能とaging

老化における肥満の影響を明らかにするために,高脂肪食誘導性肥満マウスを用いた検討を行った。実験には食餌性の肥満モデルに適したC57BL/6マウス(雌)を用いた。5週齢から1年9ヶ月齢まで高脂肪食で飼育した老齢A群,5週齢から6ヶ月間高脂肪食で飼育した後に普通食に戻し,1年9ヶ月齢まで飼育した老齢B群,5週齢から1年9ヶ月齢まで普通食で飼育した老齢C群を設定した。また若年コントロールとして7週齢のC57BL/6マウス(雌)を老齢群と同時期に解剖した。老齢A群及びB群は老齢C群と比較して著名な体重増加を示した。老齢B群は普通食に切り替え後は老齢C群と同レベルまで体重が低下した。その後解剖時まで老齢C群と同レベルの体重変化を示した。老齢A群は1年6ヶ月齢までは体重が増加したが,その後急激に低下した。老齢B,老齢C,及び若齢群の3群の比較では,解剖時の体重,体重あたりの肝臓,腎臓,及び副腎重量は老齢B群及び老齢C群は若齢群より有意に高値を示したが,老齢B群及び老齢C群間に有意な差は認められなかった。しかしながら,体重当たりの腹膜下脂肪組織重量は老齢B群が老齢C群及び若齢群と比較して有意に高値であった。血糖値は3群間に有意な差は認められなかったが,血清インスリン濃度は老齢群で有意に高値を示した。血清CRP,MCP-1においても老齢群は若齢群と比較して有意に高値であった。一方FRAS4によって測定した酸化ストレス度は老齢C群と若齢群では有意な差を認めなかったが,老齢B群が若齢群より有意に高かった。また血清レプチン及びMIP-2は老齢B群が老齢C群及び若齢群と比較して有意に高値であった。これらの結果から,加齢により,血中の炎症因子やケモカインの産生が亢進することが示された。また,若年期の肥満は老齢期における炎症因子やケモカインの産生に影響を及ぼす可能性が示唆された。老化における肥満の影響を明らかにするために、高脂肪食誘導性肥満マウスを用いた検討を行った。本年度は5週齢から1年9ヶ月齢まで高脂肪食で飼育した老齢A群、5週齢から6ヶ月間高脂肪食で飼育した後に普通食に戻し、1年9ヶ月齢まで飼育した老齢B群、5週齢から1年9ヶ月齢まで普通食で飼育した老齢C群を設定した。老齢A群は1年6ヶ月齢までは体重が増加したが、その後急激に低下した。老齢B、老齢C、及び若齢群の3群の比較では、解剖時の体重、体重あたりの肝臓、腎臓、及び副腎重量は老齢B群及び老齢C群は若齢群より有意に高値を示したが、老齢B群及び老齢C群問に有意な差は認められなかった。血糖値は3群間に有意な差は認められなかった。しかしながら、体重当たりの腹膜下脂肪組織重量は老齢B群が老齢C群及び若齢群と比較して有意に高値であった。また皮下脂肪においても、老齢B群が老齢C群よりも有意に高値であった。FRAS4によって測定した酸化ストレス度は老齢C群と若齢群では有意な差を認めなかったが、老齢B群が若齢群より有意に高かった。このことから、若年期の肥満は老齢にまで影響を及ぼす可能性が示唆された。今後さらにその他の免疫・炎症因子及び脂肪細胞産生因子にっいて測定する予定である。

しかしながら,体重当たりの腹膜下脂肪組織重量は老齢B群が老齢C群及び若齢群と比較して有意に高値であった。血糖値は3群間に有意な差は認められなかったが,血清インスリン濃度は老齢群で有意に高値を示した。血清CRP,MCP-1においても老齢群は若齢群と比較して有意に高値であった。一方FRAS4によって測定した酸化ストレス度は老齢C群と若齢群では有意な差を認めなかったが,老齢B群が若齢群より有意に高かった。また血清レプチン及びMIP-2は老齢B群が老齢C群及び若齢群と比較して有意に高値であった。これらの結果から,加齢により,血中の炎症因子やケモカインの産生が亢進することが示された。また,若年期の肥満は老齢期における炎症因子やケモカインの産生に影響を及ぼす可能性が示唆された。
大気圧プラズマを利用したEEM用粉末粒子作製装置の開発

金属化合物ガスを含む大気圧プラズマ中での微粒子の気相成長現象を利用したEEM用の微細粉末粒子作製装置の試作を行なった。本装置では、大気圧雰囲気下で均一かつ安定したプラズマを発生させる必要があり、このためには、電極からの二次電子や熱電子の放出によるアーク放電の発生を防ぐ必要がある。本研究では、電極のアルミナセラッミクスによる被覆を提案し、この様な電極を作製・評価した結果、非常に安定なプラズマを発生させることに成功した。本装置の性能を明らかにするために、SiH_4ガスによるSi超微粒子の作製実験を行なったところ、直径約50nmの粒径の均一性に優れた単分散粒子を作製できることが分かった。また、原料ガスであるSiH_4ガスのプラズマ中での分解は、同一の投入電力のもとでは、キャリヤガスとしてArを用いる場合に比べてHeを用いる場合の方がはるかに効率的に進行することが分かった。さらに、生成された粉末をプラズマ通過後に装置内で直接超純水に分散回収するためのシステムも作製し(装置内が大気圧であることから可能になった)、投入した原料ガスの量から換算した粉末粒子回収効率がほぼ100%の粉末作製装置を構築した。今後の課題は、生成エンタルピーのより大きな反応ガスを効率良く分解するために必要な、大電力の投入が可能な冷却システムをもった電極の設計を行う必要がある。(現在、セラミックス被覆の破壊により投入電力が制限され、SiCl_4など生成エンタルピーの大きなガスからの微粒子の生成では、回収効率が十分に上がらない。)金属化合物ガスを含む大気圧プラズマ中での微粒子の気相成長現象を利用したEEM用の微細粉末粒子作製装置の試作を行なった。)近年、先端技術分野における表面精度に対する要求はもはやその極限である原子オーダーにまで達しており、このようなハイレベルの要求に応えられる超精密加工法として、我々はEEM(Elastic Emission Machining)を開発して来た。EEMを種々の材料に適応する場合、それぞれの材料に適した粉末粒子を選択しなければならないが、現状では入手可能な粉末は、その種類が限られており、EEMの研究を進めるためには、任意の組成及び粒径に制御された微細粉末粒子の作製装置の開発が不可欠となる。本研究では、大気圧においてプラズマを発生させ、原料ガスを分解し、微細粉末粒子を生成することを目的としているが、その様な高圧力下で安定したプラズマを維持できる装置は現存しない。そこで今年度は、大気圧下においても均一で安定したプラズマを発生させる電極構造を設計、製作し、原料ガス濃度と生成微粒子径の関係、ガス供給量及び投入エネルギーをパラメーターとした微粒子生成効率といった、基礎データーを収集した。また、一定量の不活性ガスを用いて、長時間連続的に粉末生成が行えるように、不活性ガスの精製循環システムを設計、製作し、基本性能のテストを行なった。本研究では、電極のアルミナセラミックスによる被覆を提案し、この様な電極を作製・評価した結果、非常に安定なプラズマを発生させることに成功した。

今後の課題は、生成エンタルピーのより大きな反応ガスを効率良く分解するために必要な、大電力の投入が可能な冷却システムをもった電極の設計を行う必要がある。(現在、セラミックス被覆の破壊により投入電力が制限され、SiCl_4など生成エンタルピーの大きなガスからの微粒子の生成では、回収効率が十分に上がらない。)
弾性線維形成不全マウスを用いた加齢進行性疾患発症のメカニズム

タンパク質産生効率を向上させるために人工染色体ベクターを用いたタンパク質産生系を計画した。予備実験として、CHO細胞中の人工染色体ベクターにタンパク質発現ベクターを導入し、効率よくかつ安定にタンパク質が発現することを明らかにした。さらに発現量を増加させるために導入した遺伝子のコピー数を増加させる試みを行った。その結果、通常と比較してコピー数の増大を認めたクローンを得ることに成功した。本研究ではトランスクロモソミックマウスを用いた研究を計画している。鳥取大学で開発されたトランスクロモソミックマウスは染色体工学と発生工学の融合によって開発したまったく新しい技術より作製した遺伝子改変マウスであり、従来の遺伝子改変マウスの問題点を克服できる。本研究では、複数の遺伝子を染色体の特定部位に導入できるES細胞の構築に成功した。すべてのDANCE蛋白質が切断型の場合、関連疾患が早期に発症するのか?この問題を解決するために、切断DANCE蛋白質のみが発現するように変異を導入したノックインマウス(ΔNDマウス. DANCE. knock-in)を繁殖し実験を行った。作製した切断型DANCEノックインマウスの皮膚はたるんでおり、大動脈の弾性線維の形成は不良であった。生理学的に大動脈の弾性を評価すると弾性は低下していた。これらの表現型は、DANCE欠損マウスの表現型とは類似しているが完全には一致していなかった。これらの結果から、切断型DANCEは全長型ほどではないが弾性線維の形成になにか役割を持つことも考えられる。これらの結果から切断DANCE蛋白質が加齢進行性疾患に関与している可能性が示唆できた。人工染色体導入マウス作製に関する基盤技術の開発本研究ではトランスクロモソミックマウスを用いた研究を計画している。トランスクロモソミックマウス作製技術の有用性と汎用性をより向上させ、本研究に用いるマウスを作製する研究を行った。その結果、実験動物のマウスとして最も利用されているC57B6マウス系統由来のES細胞から遺伝子改変マウスを作製することに成功した。DANCE蛋白質は加齢進行性疾患に対するタンパク質医薬になり得るか?共同研究の成果として、リコンビナントDANCEタンパク質がin vitroにおいて弾性線維形成を誘導することを明らかにした。この治験を基にして、個体レベル(in vivo)においてもリコンビナントDANCEタンパク質が弾性線維の再形成を誘導できるかどうか検討を目指した。もしリコンビナントDANCEタンパク質が弾性線維形成不全マウスの加齢進行性疾の発症を予防することが出来れば、新規のタンパク質医薬候補となり得る。これら実験の為には、大量のリコンビナントDANCEタンパク質を産生・生成する必要がある。産生効率を向上させるために人工染色体ベクターを用いたタンパク質産生系を計画した。その結果、通常と比較して10-1000倍程度ノンコピー数の増大を認めたクローンを得ることに成功した。その後、実際の産生量がどれくらい増加しているか検討を行った。昨年度に引き続きトランスクロモソミックマウス作製技術の有用性と汎用性をより向上させ、本研究に用いるマウスを作製する研究を行った。その結果、複数の遺伝子を染色体の特定部位に導入できるES細胞の構築に成功した。
医療ビッグデータによる耐性菌および抗菌薬の実態・関連性の解明と感染対策の開発推進

本研究の目的は,「研究1耐性菌発現と抗菌薬使用状況の関連性の解明」,「研究2抗菌薬治療戦略の見える化と適正使用の評価」,「研究3抗菌薬適正使用支援プログラムの有効性評価」,「研究4耐性菌発現および抗菌薬使用の医療経済評価」の4研究を通じて,耐性菌発現を抑止するための感染対策を開発し,これを推進することである.研究1においては,2017年度までに100超の研究協力医療機関より収集したデータを用いて,耐性菌発現状況と抗菌薬使用状況に関する関連性の多変量解析を行い,カルバペネム系抗菌薬使用状況の増加に伴い緑膿菌耐性化が進むことが明らかとなった(福田.環境感染学会総会).さらに,環境および手指の衛生状況が耐性菌伝播に及ぼす影響を評価するために,研究協力医療機関より環境および手指に対する消毒薬の使用状況に関するデータを追加収集した.研究2においては,研究1と同様のデータを用いて,肺炎(一番ヶ瀬.環境感染学会総会)および造血器腫瘍(三村. ISPOR EU)を対象に抗菌薬の使用状況に関する可視化研究を行ってきた.多施設を対象にした上で,重症度および検出菌を考慮した解析を行うことで,我が国における抗菌薬診療の実態を明らかにしてきた.研究3においては,JANIS検査部門参加による有効性に関する検証を行い,JANIS検査部門参加はわずかながら薬剤感受性の上昇に関係していることを明らかにした(福田.環境感染学会総会).研究4においては,全国民のレセプトデータ(NDB)を用いて,整形外科手術実施症例におけるMRSA感染症発生による追加的医療費の推定に関する研究を行った(福田.骨関節感染症学会総会).本研究は,耐性菌発現を抑止するための感染対策を開発し,これを推進するために,抗菌薬使用状況と薬剤感受性に関するビッグデータを収集し,これを有機的に統合させる研究である.そのために,『JANIS検査部門の全個票データ』(政府統計),『抗菌薬処方に関する全レセプトデータ』(ナショナルデータベース),『病院別のJANIS検査部門個票データおよびDPC個票データ』を申請し,取得し,解析する.2018年度までに上記のビッグデータは既に取得済みであり,解析が可能な環境をおおむね順調に整備し終えている.2019年度にこれらデータベースを用いた解析業務に専念することで,本研究目的を滞りなく達成できる目処がついていている.2018年度までに収集し,データベース化までを終えた『平成2228年度分のJANIS検査部門の全個票データ』,『平成2228年度分の抗菌薬処方に関する全レセプトデータ(NDB)』,『平成2729年度分の100病院超におけるJANIS検査部門個票データおよびDPC個票データ』を用いて,「研究1耐性菌発現と抗菌薬使用状況の関連性の解明」,「研究3抗菌薬適正使用支援プログラムの有効性評価」,「研究2抗菌薬治療戦略の見える化と適正使用の評価」,「研究4耐性菌発現および抗菌薬使用の医療経済評価」の4研究のデータ解析を行う.研究1においては,『JANIS検査部門の全個票データ』,『抗菌薬処方に関する全レセプトデータ(NDB)』を用いて,抗菌薬使用状況と耐性菌発現状況に関するデータを地域別・時期別にパネルデータ化し,両者の関連性を統計学的に検証する.また,『JANIS検査部門個票データおよびDPC個票データ』を患者別に突合し,抗菌薬使用状況と耐性菌発現状況の関連性をより精緻に検証する.研究2においては,ESBL産生菌に対する抗菌薬治療戦略の有効性に関する解析を行う.これまでの研究において明らかになったようにカルバペネム系抗菌薬には耐性菌の発現リスクが高いため,代替可能な抗菌薬に変更することが望まれる.そのため,菌血症患者に対してカルバペネム系抗菌薬と代替薬について院内死亡率を比較検証する解析を行う.研究3においては,2017年度末に一部の医療機関に対して実施した耐性菌発現と抗菌薬使用の実態評価結果に関するフィードバックの有効性について検証する.研究4においては,『JANIS検査部門個票データおよびDPC個票データ』を用いて,PRSPやMDRPなどの主要多剤耐性菌感染による追加的医療費を明らかにするための研究を行う.本研究の目的は,「研究1耐性菌発現と抗菌薬使用状況の関連性の解明」,「研究2抗菌薬治療戦略の見える化と適正使用の評価」,「研究3抗菌薬適正使用支援プログラムの有効性評価」,「研究4耐性菌発現および抗菌薬使用の医療経済評価」の4研究を通じて,耐性菌発現を抑止するための感染対策を開発し,これを推進することである.これら研究を実施するために,平成29年度は研究に必要な以下のデータについて申請と収集までを行った.『平成2228年度分のJANIS検査部門の全個票データ』(統計法に基づく申請),『平成2228年度分の抗菌薬処方に関する全レセプトデータ(NDB)』(高確法に基づく申請),『平成2729年度分の142病院におけるJANIS検査部門個票データおよびDPC個票データ』(個別依頼).「研究3抗菌薬適正使用支援プログラムの有効性評価」を実施するために,平成27年においてJANIS検査部門に参加しDPC適用されている1,149病院から無作為に選定した575病院を対象に研究協力を依頼し,142病院からデータを収集した.各病院のJANISデータから薬剤感受性とDPCデータから抗菌薬使用状況に関するデータを分析し,可視化した資料を作成し,研究協力病院にフィードバックを行った.1年間の経過観察後に,フィードバック後の薬剤感受性と抗菌薬使用状況の変化を検証する予定である.

また,『平成2228年度分のJANIS検査部門の全個票データ』を用いて,JANIS検査部門参加による有効性を評価するために,2011年から2014年の各年1月から継続して2014年12月まで参加している病院を対象に,メロペネムに対する緑膿菌の感受性の変化について線形混合効果モデルを用いて検証した.その結果,JANIS検査部門参加はわずかながら薬剤感受性の上昇に関係していることが明らかになった.本研究は,耐性菌発現を抑止するための感染対策を開発し,これを推進するために,抗菌薬使用状況と薬剤感受性に関するビッグデータを収集し,これを有機的に統合させる研究である.そのために,『JANIS検査部門の全個票データ』(政府統計),『抗菌薬処方に関する全レセプトデータ』(ナショナルデータベース),『病院別のJANIS検査部門個票データおよびDPC個票データ』を申請し,取得し,解析する.当初の計画では,『JANIS検査部門の全個票データ』は,統計法に基づいてデータ利用申請を行い,データ提供を受けるまでを予定していた.実際には,「研究3抗菌薬適正使用支援プログラムの有効性評価」を行うために,JANIS検査部門参加による有効性の評価までを行うことができ,計画以上に進展することができた.また,『抗菌薬処方に関する全レセプトデータ』に関しては平成29年度計画ではデータの利用申請までを予定していたものの,データ提供まで至ることができた.それにより,平成30年度当初より,データ解析に着手することが可能になった.『病院別のJANIS検査部門個票データおよびDPC個票データ』に関しては研究協力病院を50病院程度(研究応諾率:10%)と予想していたものの,実際には142病院(研究応諾率:24.7%)もの多くの医療機関から研究協力を得ることができた.以上より,予定していた研究計画よりも早く研究環境が整備され,解析フェーズに着手でき,より多くのデータを蓄積できていると評価できる.本研究の目的は,「研究1耐性菌発現と抗菌薬使用状況の関連性の解明」,「研究2抗菌薬治療戦略の見える化と適正使用の評価」,「研究3抗菌薬適正使用支援プログラムの有効性評価」,「研究4耐性菌発現および抗菌薬使用の医療経済評価」の4研究を通じて,耐性菌発現を抑止するための感染対策を開発し,これを推進することである.研究1においては,2017年度までに100超の研究協力医療機関より収集したデータを用いて,耐性菌発現状況と抗菌薬使用状況に関する関連性の多変量解析を行い,カルバペネム系抗菌薬使用状況の増加に伴い緑膿菌耐性化が進むことが明らかとなった(福田.環境感染学会総会).さらに,環境および手指の衛生状況が耐性菌伝播に及ぼす影響を評価するために,研究協力医療機関より環境および手指に対する消毒薬の使用状況に関するデータを追加収集した.研究2においては,研究1と同様のデータを用いて,肺炎(一番ヶ瀬.環境感染学会総会)および造血器腫瘍(三村. ISPOR EU)を対象に抗菌薬の使用状況に関する可視化研究を行ってきた.
日本美術の諸様式を言語化して理解させる鑑賞教育方法の実践的研究

本研究は日本美術の諸様式を言語化して学ぶ鑑賞教育方法を考案して実践し、その方法の教育的有効性を実証した。まず仏像・絵画の諸様式をキャッチフレーズ化した。さらに美術史記述における感情語使用の増加傾向と、SD法による仏像様式感情の分析から小学生から専門家まで似た感情を持つことを解明した。以上を基に、カルタやクイズ等の教材を作成し、小中学校の全学年で実践した結果、本鑑賞教育方法の有効性が明らかになった。〇最終年度に実施した研究の成果平成23年度の成果を基に、基礎調査を進め改訂教材作成及び実践を行い、研究成果を論文等に発表した。画像収集を続けると共に、実作品を目視して様式分析及び教材に用いる画像の適切性を検証した。さらに、日本美術史文献を調査し、様式記述における感情語の増加傾向を指摘した。SD法を用いて小学生から専門家まで仏像各様式に対して似た感情を持つことを明らかにした。以上を踏まえて改訂教材作成及び実践を行った。実践は、1島根大学教育学部附属小学校及び中学校、2茨城大学教育学部附属小学校及び中学校、3島根県奥出雲町立八川小学校・浜田市立上府小学校、4茨城県つくば市立豊里中学校で行った。小中学校の全学年において、様式の理解と楽しさの両面でその教育的有効性を実証できた。これによって、この方法の妥当性に偶然や地域によらない確実性と一般性をもたせることができた。研究成果は、『美術教育学』第34号(平成25年3月)における論文発表、第35回美術科教育学会島根大会(平成25年3月)における口頭発表で提示した。また奥出雲町立八川小学校の校内研修会(平成24年10月)でこの方法を講演し、小学校教員の賛同を得た。〇研究期間全体を通じて実施した研究の成果日本美術の鑑賞教育及び言語活動を活かした美術教育は未だ十分に解明されていないので、本研究は日本美術の諸様式を言語化して学ぶ鑑賞教育方法を考案して実践し、その方法の教育的有効性を実証した。基礎的研究では、日本の仏像彫刻・絵画の様式及び代表作を選定してキャッチフレーズ化すると共に、美術史記述における感情語使用の増加傾向、SD法を用いた仏像様式感情の分析から小学生から専門家まで似た感情を持つことを解明した。以上を基に、カルタやクイズ等を用いた教材を作成し、小中学校の全学年で実践した結果、様式の言語化を軸とする鑑賞教育方法の有効性が明らかになった。日本美術の鑑賞教育と言語活動を活かした美術教育は未だ十分に解明されていない。本研究は日本美術の諸様式を言語化して学ぶ鑑賞教育方法を考案して実践し、その教育的有効性を検証した。具体的には日本の彫刻と絵画の代表作と様式を選定してキャッチフレーズ化した教材を協力校で実践し、その教育的有効性を明らかにした。(1)基礎的研究:飛鳥から明治時代までの代表的様式の作品を選択し、1.対象作品の様式内容を言語的に分析・記述した。関連文献と博物館や寺院等の所蔵先で調査した。2.前記内容を踏まえ、その作品・様式のキャッチフレーズを作成した。その際に言語論、擬態語・擬音語辞書等の関係文献も調査した。3.キャッチフレーズの教材化として、模型、作品カード、プロジェクタ画像、カルタ等を利用するゲームを考案した。(2)大学での試行的実践:島根大学教育学部美術専攻学生対象に上記授業を実践して、反応と感想を収集した。大学生は様式を感受理解でき、様式を判別するクイズでも約7割の正答率が得られた。感想文やアンケート等から授業方法は好評であった。(3)協力校での本格的実践:上記の試行的実践を踏まえて、教育内容や授業計画の妥当性を検討し、協力校の実態や対象者の発達段階に応じた授業方法となるよう調整した後、平成24年3月13日に島根大学教育学部附属小学校5年生対象に実践的した。(4)協力校での実践結果の考察:児童生徒の活動の様子、ワークシートやアンケート等を分析した。小学生は様式を感受理解でき、様式判別のクイズでも約7割の正答率が得られた。感想文やアンケート等からも授業方法は好評であった。特筆すべきは、小学生段階の鑑賞では難しいとされてきた様式つまり表現の質的内容の感受理解が、今回の実践で可能なことが実証されたことである。以上の研究成果は、平成24年3月27日、第34回美術科教育学会新潟大会において発表した。1.まず、基礎的研究として飛鳥から明治時代までの代表的様式の作品を選択し、対象作品の様式内容を言語的に分析・記述でき、その内容を踏まえ、その作品・様式のキャッチフレーズを作成することができた。そして、模型、作品カード、プロジェクタ画像、カルタ等を利用するゲームを教材として考案できた。2.大学での試行的実践では、大学生は様式を感受理解でき、様式を判別するクイズでも約7割の正答率が得られた。感想文やアンケート等から授業方法は好評であったので、教材化の有効性が予想できた。

3.上記の試行的実践を踏まえて、教育内容や授業計画の妥当性を検討し、協力校の実態や対象者の発達段階に応じた授業方法となるよう調整した後、協力校で本格的実践ができた。4.協力校での実践では、小学生は様式を感受理解でき、様式を判別するクイズでも約7割の正答率が得られた。感想文やアンケート等からも授業方法は好評であった。小学生段階の鑑賞では難しいとされてきた様式つまり表現の質的内容の感受理解が、今回の実践で可能なことが実証されたという特筆すべき成果も得られた。5.以上の研究成果を、平成24年3月27日、第34回美術科教育学会新潟大会において発表することができた。平成23年度に得られた成果を基に、画像等の調査収集及び分析、前年度作成教材の再実践による有効性の検証、改訂教材の作成及び実践そしてその結果の分析を行い、結論をまとめる。まず、平成23年度は大判図版から提示用画像を作成するのは困難であったので、大判用スキャナを使った画像収集をする。既に作成した教材に関しても、実作品を目視して様式分析が適切であったかどうかも検討する。そのために京都・奈良の古社寺及び博物館での調査を行う。それらを基にして改訂教材を作成する。実践的研究は、1.島根大学教育学部附属小学校、2.島根大学教育学部附属中学校、3.茨城県内学校(つくば市立豊里中学校等)で、実践を行う。それによって、この鑑賞教育方法の妥当性を、確実性と一般性をもって検証する。平成23年度の実践では小学校5年生に教育効果が見られたので、小学校の別学年及び中学校で実践を行い、各学年段階あるいは発達段階における教育的有効性を検証する。島根大学教育学部附属小学校及び同中学校は、前年度からの研究の継続性の関係上実施する。茨城県内学校は、同校教員とはこれまでの研究会等を通して研究についての共通理解ができており、効果的な実践が期待されるとともに、この鑑賞教育方法の妥当性を地域性によらない一般性をもって検証するために行う。研究成果のまとめと発表をする。研究の結論をまとめた報告書を作成するとともに、美術科教育学会等で口頭及び論文発表をする。まず、平成23年度は日本美術作品画像等の調査収集と分析にあたって、大判図版から提示用画像を作成するのは困難であったので、平成23年度研究費を使い切らないでおき、その残金を平成24年度研究費と合わせて、画像収集のための大判用スキャナ購入費に充てる。さらに、基本的作品研究のために図書が必要である。そのために、東京国立博物館、京都・奈良の古社寺及び博物館等での調査を行う旅費が必要である。カルタ等の教材を作成するためにプリンタ用インク、印刷用紙、文房具、複写・コピー費が必要である。実践は、報告者の勤務地の近隣の島根大学教育学部附属小学校及び同中学校だけでなく、茨城県内学校でも実践する。打ち合わせや実践等に赴くため、また教材等を運ぶため、旅費、宅配便費等が必要である。結論のまとめと発表の段階では、報告書印刷費等が必要である。