hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中一ギャップ支援のための縦横的ヘルスケアシステムの先駆モデル開発

109(38.4%)との回答が得られ、過半数を超える生徒について、中学校入学後の戸惑いが生じていたことが明らかになった。また「パンフレットが役に立ったか」という評価(N=309)については、「とてもよくあてはまる」44(14.2%)「よくあてはまる」136(44.0%)であり、6割近い生徒がパンフレットは役に立ったと評価をしていた。改善点として、配布時期や内容を検討する必要があり、また中学入学前に実施されている「一日体験入学」や「保護者説明会」向けの資料も必要であるとの意見が得られた。よって平成27年度の入学生用として、これまでの研究結果をまとめた改訂版のパンフレットを作成し、平成27年1月3月に中学校入学時の健康教育用資料として、中学校9校1250人の新入学生にパンフレットの配布を行った。今後は小学校卒業時と中学校入学時における生徒の心身の健康実態調査結果をもとに、中学校入学時の健康教育を行い、併せて生徒の心身の健康状態の変化について評価する必要があると考える。養護学平成23年度は、東日本大震災発生にともない研究フィールドは被災地となり、研究の着手については、非常に困難な状況に至った。平成24年度を迎え、当初平成23年度に予定していたプレ調査等を実施し、2年目にしてようやく1年目の研究活動を実施しているところである。1年遅れではあるが、現在はほぼ計画通りの活動を進めることが可能となった。本研究活動を通して、被災地の支援的交流も可能であり、平成25年度はさらに研究活動に邁進し、児童生徒の心身の健康の推進活動にも寄与していきたいと考える。本研究課題は平成23年度25年度の研究期間であったが、東日本大震災発生による影響のため、予定していた計画を1年ずつ繰り越して実施している。平成25年度は、2年次の研究課題であった「アクションリサーチによるヘルスケアシステムモデル構築」について研究を実施し、ほぼ予定通りの成果が得られている。当初の研究計画に基づく研究活動の進捗状況ならびに現在までの達成度は「遅れている」状況にある。このような状況に至った理由としては、平成23年3月11日に東日本大震災が発生し、研究代表者そして共同研究者らの所属する大学が被災地にあり、そのため大学が少なからず震災の影響をうけ、通常の教育活動の遂行にも、多くの調整等を生じたこと等が第一の理由としてあげられる。第二の理由としては、被災地宮城県にある公立の大学として、宮城県を中心とした被災地への支援活動などが実施され、また東日本大震災にかかわる臨時の調査活動など、当初は予期しなかった多くの研究や社会貢献活動に関与する必要性が生じたことがあげられる。第三の理由としては、本研究のフィールドとして予定していた県内の学校が、東日本震災の影響を多大に受けており、そのような状況下にあって、倫理的側面からも平成23年度の研究依頼は困難と判断し、フィールドの確保ができなかった点にある。以上のことから、当初予定していた研究計画を遂行することが困難であり、また多くの震災にかかわるプロジェクト等のため、本研究の遂行には全体的な遅延が認められている。
下垂体腫瘍に対するドーパミンの抗腫瘍作用機構

ヒト下垂体腫瘍の約2/3を占めるプロラクチン産生腫瘍(PRLoma)と成長ホルモン産生腫瘍(GHoma)にはdopamin agonistであるoromocriptine(CB-154)が奏効する。その抗腫瘍作用はDNAのmessenger RNAへの転写の阻害と、分泌顆粒の細胞外放出(開口分泌)の抑制によるものであり、可逆的なものと考えられてきた。我々はこれに疑問を懐かせる現象を発見したので、ヒトおよびラットのPRLomaについて作用機構を再検討した。CB-154治療によるヒトPRLomaの腫瘍サイズの縮小は、個々の腫瘍細胞の縮小(細胞抑制作用)と細胞懐死による腫瘍細胞の数の減少(細胞傷害作用)によることを明らかにした。また治療中止後の腫瘍の再増大は懐死を免れた細胞の再増大と増殖によることも明らかにした。すなわち、ヒトPRLomaの腫瘍細胞の大部分は細胞抑制作用に感受性であるが、細胞傷害作用には感受性と抵抗性の二つのpopulationのあることが示され、そのpopulationの混在の程度の違いが、各患者の治療効果の違いに反映されていると思われる。細胞抑制作用の一つの機構は、分泌顆粒の開口分泌の抑制と理解され、これによって血中ホルモン濃度の著明な低下が説明されている。しかし、CB-54治療によるヒトPRLomaの変化を形態計測学的に解析すると、分泌顆粒の小型化と開口分泌の増加が見察された。この所見はCB-154による細胞傷害作用の明らかでない女性ホルモン誘発ラットPRLomaおよびヒトGHonaでも認められ、いずれの場合にも血中ホルモン濃度は著明に低下している。CB-154は恐らくPRL(GH)geneのDNAからmRNAへの転写のみを選択的に阻害するため、PRL含量の少ない、組成の異なる分泌顆粒が形成され、その分泌顆粒の開口分泌の亢進は血中PRL濃度の上昇に寄与しないと考えられる。
錯触の分類と錯触感覚情報処理機構の研究

その結果,刺激提示により,脳内に仮想的表面が生じること,その表面特性と観察者が期待する表面特性の間に不一致が存在すると錯触があらわれるものと推定された.不一致の主要な要因は主観的摩擦である.この主観的摩擦は,皮膚機械受容器活動,脳の情報処理が関係して生じるため,物理的摩擦とは異なっている.平成25年度には,実験的研究および文献的研究を開始した.実験的研究については,fMRI装置を用いたVelvet Hand Illusion(VHI)の研究,および3Dプリンタによる錯触刺激の作成と試行的実験研究を行った.また,文献的研究については,錯触に関する研究論文を集めつつある.VHIの研究については,まず名古屋大学および自然科学研究機構生理学研究所の連携研究者と連絡を取りつつ,fMRI装置内で使用可能なVHI実験用の刺激を作成した.fMRI装置内では,金属を含んだ実験装置は使用できない.VHIは,もともとは金網を両手で挟んで動かしたときに発見された錯触現象なので,金網を2本ないし4本のカーボンファイバーで置き換えた実験装置を,カーボンファイバーとプレキシグラスで作成した.実験協力者(被験者)には,自然科学研究機構生理学研究所のfMRI装置内で,上記の実験装置を用いた脳機能イメージング実験を実施した.実験結果については,現在解析中である.3Dプリンタによる錯触刺激の作成は,平成25年12月に開始した.3Dプリンタを用いて錯触刺激を作成したいという構想はかねてより持っていたが,高精度の3Dプリンタは高価なため購入できなかった.ところが,平成25年秋に,造形精度0.05mmの安価(46万円)な3DプリンタがMiiCraft社から発売された.そこでこのプリンタを科研費で購入し,試験的に錯触刺激を作成した.作成した錯触刺激は心理実験を実施するのに十分な精度を有しており,実験は成功裏に行うことができた.実験結果については,平成26年度に学会発表する予定である.文献的研究については,現在,文献を集めて錯触の分類作業を実施中である.平成26年度には,実験的研究と文献的研究を継続した.実験的研究については,fMRI装置を用いたVelvet Hand Illusion(VHI)の研究と,3Dプリンタを用いた錯触刺激の作成と実験を実施した.VHIの研究については,名古屋大学および自然科学研究機構生理学研究所所属の連携研究者と緊密に連絡を取り,fMRI装置による脳機能イメージング実験を継続して実施した.平成26年度で第一段階の実験は終了したので,現在はその結果について解析を行っている.また,これとは別に,VHIの脳内処理機構についての数学的モデルを作成した.このモデルはVHI心理実験の結果をうまく説明できたので,その結果について国際学会で発表した.3Dプリンタによる錯触刺激の作成と実験は順調に進展した.購入したプリンタは,誤差50ミクロンの精度で刺激作成が可能なので,実験に必要とされる精確さを持った刺激を作成することができた.なお,実験時に多くのタイプの刺激を集中的に作成することが必要な時期があったため,平成25年度に購入したものと同じ3Dプリンタ(MiiCraft)をもう一台購入し,研究の効率化を図った.本年度に行った実験的研究の結果,すでに発見されている錯触について詳細な結果を得ることができたほか,新しい錯触(“格子錯触"と名付けた)を発見することもできた.これらの成果は,心理学会と基礎心理学会などで発表した.文献的な研究も進めている.その成果の一部は,招待講演などで発表することができた.平成27年度には,主に3Dプリンタを用いて錯触刺激を作成し,錯触量を測定する実験を行った.まず,本研究の過程でわれわれが発見したlattice tactile illusion(格子錯触)と2005年に発見されたfishbone tactile illusion(魚の骨錯触)を錯触測定用の刺激として用い,さまざまな条件の刺激パターンを提示したときの錯触量を測定した.また,これらの実験結果から錯触の起こる機序について推定した.その結果,格子錯触と魚の骨錯触の錯触量は,刺激表面の「摩擦」に関連して起こると考えられた.ただし,ここで言う「摩擦」は,トライボロジーで取り上げられるような物理的摩擦とは必ずしも一致せず,観察者の感じる主観的な摩擦であると推定された.平成26年度までに行ったVelvet Hand Illusion(VHI)では,固定された金網を両手で挟んで,両手を合わせたまま同時に動かすと,互いに触れている手の表面を非常になめらかに柔らかく感じる錯触が生じる.心理物理実験と脳機能イメージングによる実験の結果,VHIにおける錯触も,金網上に(本来は存在しない)連続した表面が存在すると脳が神経情報処理レベルで錯覚するために生ずるものと推定された.われわれの実施した錯触実験はいずれも刺激の表面知覚に関連するものであり,表面の物理的特徴とその表面の知覚とのずれが錯触を引き起こすものと考えられた.平成25,26年度に実施したVHIのfMRI実験については,そのまとめをHawaiiで開催された国際学会で発表した.そのほかの平成2527年度に実施した研究については,本年度の国内外の学会で発表した.または,発表準備中である.また,本研究の成果を報告する論文についても,既発表,投稿中,執筆中である.その結果,刺激提示により,脳内に仮想的表面が生じること,その表面特性と観察者が期待する表面特性の間に不一致が存在すると錯触があらわれるものと推定された.不一致の主要な要因は主観的摩擦である.

この主観的摩擦は,皮膚機械受容器活動,脳の情報処理が関係して生じるため,物理的摩擦とは異なっている.平成26年度は,平成25年度に引き続きVHIの実験を実施した.その結果,基本的分析に必要なデータを集めることができた.現在は,そのデータの分析を行っている.また,これに関連して,VHI現象があらわれる脳内メカニズムについて数学的モデルを作成した.また,その結果を国際学会などで発表することができた.3Dプリンタによる錯触刺激の作成と,それらの錯触刺激を用いた錯触量測定実験についても,ほぼ予定通りの実験を実施できた.従来は,錯触刺激を精度よく作成することが難しかったが,3Dプリンタの使用により容易に作成できることが確かめられた.また,錯触実験の結果得られた成果についても,学会で発表することができた.文献的研究については,その結果の一部を招待講演で発表した.心理物理学VHIについては,脳機能イメージング実験で得られたデータの分析結果を学会で発表するほか,論文も投稿する予定である.VHI処理機構の数学的モデルについても投稿を準備中である.3Dプリンタを用いた錯触実験については,平成26年度に新しい錯触(格子錯触)を発見したので,平成27年度も他の新しい錯触の発見を試みる.3Dプリンタで作ることができるような錯触については,まだほとんど研究されたことがないので,研究の余地は大きいと考えている.これらの実験結果についても,国内外の学会で成果を発表するほか,論文の投稿も準備する.文献的研究については,従来の錯触の分類の仕方について,真に最適な分類となっているかについて再考する.これらの考察の結果についても,学会,論文などによってその成果を発表し,批判を仰ぐ.当初の実験計画では,VHI刺激提示装置を作成し,脳機能イメージング実験を行うことになっていた.そこで,平成25年度には,まずカーボンファイバーおよびプレキシグラスを使用して刺激提示装置を作成し,装置の動作確認を行った.その後,自然科学研究機構生理学研究所で,fMRI装置を用いた脳機能イメージング実験を開始した.何人かの実験協力者について実験を実施する過程で,実験協力者にVHI心理実験による訓練を行った方がVHI現象出現時の脳活動観察結果が明確となることが分かった.そこで,静岡理工科大学で学生にVHI現象を主観的にはっきり体験させる訓練を実施したうえで,脳機能イメージング実験を実施した.イメージング実験の結果については,現在解析中である.また,本研究ではVHI以外の錯触実験も実施することになっていた.しかし,錯触実験の際は造形精度0.1mm程度で刺激を作成する必要があり,困難に直面していた.ところが,平成25年10月にMiiCraft社から造形精度0.05mmの3Dプリンタが発売されることを知り,この3Dプリンタを科研費で購入した.そして,平成25年12月から錯触刺激作成を開始した.はじめに作成した錯触刺激は,最近発見されたfishbone錯触に関する理実験を行うための刺激であった.作成した刺激を計測した結果,刺激が心理実験用として十分な精度を持っていることが明らかとなった.この刺激を用いて心理実験を実施したところ,満足すべき結果が得られた.3Dプリンタを用いた錯触実験の結果については,学会で発表すべく準備中である.
炎症性腸疾患の発現機構に対する分子生物学的解析

1潰瘍性大腸炎に対するCD44v6の分子生物学的分析潰瘍性大腸炎22例、Crohn病21例、大腸癌10例、大腸腺腫20例、その他の腸炎27例にCD44v6epitopeのアルカリフォスフォファターゼ-スプレクトアビジンビオチン-免疫組織化学染色を試行した。それぞれの発現率は86.4%,60.0%,80.0%,60100%と高率であった。潰瘍性大腸炎とクローン病の間には有意差は認められなかった。またコントロールとして用いた大腸癌の切除腸管から採取した肉眼的正常部位からはCD44v6epitopeの発現は認められなかった。炎症性腸疾患のみならず急性の腸炎においてもCD44v6epitopeは発現し粘膜上皮と炎症細胞における情報伝達に重要な役割を果たしていると考えられる。2クローン病に対するIL-1β、IL-6, IL-8, IL-10の分子生物学的分析Crohn病18例(小腸18例、大腸6例)、潰瘍性大腸炎4例の肉眼的病変部、非病変部と対象にその他の急性腸炎2例、癌手術時の炎症のないとした小腸大腸5例の新鮮凍結組織からAGPC法にてmessenger RNAを抽出し、Northern Blot法を施行した。現在ハイブリダイゼーションにて検討中であるが、クローン病におけるサイトカインの関与が強く示唆される結果が出つつある。今後TNFα、IL-12などの検討や組織染色にてカイトカインの局在の検討も予定している。
工業高専および企業における人材育成と技術者倫理教育の現状と課題

工業高専および企業における技術者倫理教育ないし倫理研修に関する、現状と課題をアンケート実施等によって明らかにした。工業高専教員における、技術者倫理教育に関する共通した懸念を取り上げ、それへの対応について考察した論文を作成し、各高専に寄贈した。また企業へのアンケートにより、技術者倫理の認知度が非常に低いことが判明した。よって、技術者倫理の意義について、広く社会一般に向けて発信することの必要性が確認された。まずは(社)日本工学教育協会第54回年次大会(2006年7月)において、各研究分担者が手分けして、以下、計三本の研究発表をおこなった。すなわち「工学系および人文・社会系教員による科目設計の実践---東京高専技術者倫理教育の試みIII---」(河村豊)、「ステークホルダー・マネジメントの援用による多様な「配慮」の実践---東京高専技術者倫理教育の試みIV---」(浅野敬一)、「ICタグ応用開発に関する情報管理と技術者倫理---東京高専技術者倫理教育の試みV---」(木村南)である。ついで、技術者倫理に関わる講義を運営するための教育機関の現場をリアルに分析する目的で、科目運営、講義の実施形態、担当教員およびその他教員の問題意識などの実態について、日本における原則全ての工業高等専門学校を対象にしてアンケート調査を2007年2月から3月にかけて実施した。対象は、高専の常勤教員4345名。その内、国立高専は55校、公立4校、私立3校の合計62校。回収数は、2130通で、発送した常勤教員数に対する回収率は45.8%であった。アンケート結果の分析結果については、今後討議検討の上、2007年8月の(社)日本工学教育協会第55回年次大会等にて報告予定である。以上と平行して、技術者倫理関連のいくつかの重要なトピックについての文献収集・研究も同時に進行させた。その研究結果はとりあえず、以下の三本の論考として結実した。すなわち「増進遺伝子技術利用に関する倫理的考察」(川北晃司)『工学教育』第54(5)号(2006年9月)pp.20-24.「戦後日本における競争政策と入札談合問題---技術者倫理教育のために---」(浅野敬一)『東京工業高等専門学校研究報告書』第38(2)号(2007年3月)pp.17-26.および「責任ある内部告発とは何か---技術者倫理教育のために---」(川北晃司)『東京工業高等専門学校研究報告書』第38(2)号(2007年3月)pp.45-56である。(社)日本工学教育協会による平成19年度工学・工業教育研究講演会において、計3本の研究発表を行った。(1)「内部告発と予防原則-技術者倫理教育にいかに取りいれるか-」(川北晃司8月4日講演)、(2)「ICタグ・個人認証をめぐる情報倫理の課題と配慮型設計-東京高専技術者倫理教育の実践的とりくみ-」(木村南8月4日講演)、(3)「アンケートに見る全国高専の技術者倫理教育の現状分析(その1)-東京高専技術者倫理教育の実践的とりくみ-」(河村豊8月5日講演)。これらは、いずれも本講演会における特にそのユニークさの点で意義深い発表と見なされてよいだろう。また、平成19年3月に全国の高専教員に対して行った技術者倫理教育に関するアンケートの結果得られた自由記述意見を分類して、諸疑問に答える試みを、平成20年1月に共著論文の形で著した。すなわち、「技術者倫理教育に関する全国高専アンケート結果の-考察-自由記述回答から学べること-」(川北・浅野・河村・木村・庄司)と題して、『研究報告書』(東京工業高等専門学校、第39(2)号)に発表した。これもまた、技術者倫理教育に何らかの疑問を抱く全国の高専教員にとって有用かつユニークな研究であると思われる。最後に、平成20年3月、全国の技術系企業1400社に、技術者倫理研修に関するアンケートを行い、約190社から回答を得た。これは他機関による過去の類似アンケート結果に比して、回収実績が相当に良好であると思われる。この貴重なアンケート結果を整理・分析すべく、現在作業を進めているところである。人材育成と技術者倫理教育の現状と課題に関して、全国調査・データベース作成・実験的授業をおこない、その成果を(社)日本工学教育協会主催の「平成20年度工学・工業教育研究講演会」(於神戸大学大学院工学研究科)において発表した。すなわち、1)「技術者倫理に関する企業アンケート結果の一考察」(発表者浅野敬一)、2)「技術者倫理教育の授業で活用できる事故事例のデータベース」(発表者木村南)、そして3)「軍需関連技術者に関する仮想事例に対する高専学生の判断例-工学倫理授業の中で-」(発表者川北晃司)である。

なかでも1)の浅野の発表は、主催者から「オーガナイズドセッション」(テーマ「技術者倫理教育の新しい流れ」)での講演を要請されたもので、研究の注目度が高いといえる。他に川北は、技術者倫理の新しいテキスト収集・調査過程で発見した、ユニークな教材について分析し、2本の論文にまとめた。すなわち、「技術者倫理教育の学習目標-「事例に学ぶ技術者倫理」コース(JST)に見る学習目標例-」および、「技術者倫理解説書『技術は人なり』(日本土木学会)に関する考察」である。これらはテキストの単なる紹介・分析ではなく、テキスト改善・教育改善のための提言を含んでいる点がとくに重要である。また河村は,2008年10月に国際シンポジウム(「高専機構と豊橋・長岡両技科大の連携による国際環境シンポジウム(第15回エコテクノロジーに関するアジアシンポジウム記念)」)に招待されて技術者倫理教育についてパネリストとして発言をおこない、注目を浴びた.さらにわれわれ研究代表・連携研究者計5名は、「技術者倫理教育に関する調査と考察-アンケート諸意見への回答-」と題する共著論文を作成し、全国高専の共同発行論文集『高専教育』に投稿、受理された。ここには、東京高専卒業生に対して行った聞き取り調査結果報告(執筆担当者庄司良)も含まれており、前年度の共著論文(「技術者倫理教育に関する全国高専アンケート結果の一考察-自由記述回答から学べること-」)にも増してユニークで貴重なものに、この論文は仕上がっている。
「トロトラスト」被注入患者における放射線障害の総合的研究(トリウム燃料の生物学的安全性算定のための基礎研究)

過去10年間、エネルギー特別研究(1)「トリウム系燃料原子炉に関する生物学的基礎研究」の一環として、本邦で19301940年代に血管内X線造影剤として使用されていた「トロトラスト」被注入者のうち、約800例の疫学的調査が行われた。その結果、トロトラスト注入後2050年間に、晩発障害としての肝悪性腫瘍、白血病等の発癌や、肝硬変、悪性貧血等の病変が、体内に蓄積されたトリウムとその娘核種からの放射線の内部被曝に強い相関のあることが認められた。このことはトリウムのみならず、ウラン、プルトニウム等原子炉燃料の主要材料による放射線障害についての基礎資料を提供し、今後の原子力開発における安全性確保のための指針を導いたと言い得る。しかし、小線量内部被曝による放射線障害については未解決の問題が多く残されており、特に障害の病理学的研究は緒についたばかりである。そこで、これらの諸問題を解明するための総合的研究として、(1)トロトラスト注入後30年以上の生存者の病態ごとの疫学的及び臨床的調査を行う。(2)これらの病態ごとの病理学的研究を基にして、障害発生機構の解明と障害防止並びに治療の方法を探索する。(3)そのために正確な体内被曝線量を放射線物理学的並びに放射化学的手法により評価する研究を行う。(4)得られた成果についての国際会議での発表、並びに国内の関係する総合研究グループとの研究交流を行い、放射線内部被曝による晩発障害発生機構の解明につとめる。等を目的として本研究班を組織し、昭和62年度から2年度にわたり研究を行った。その結果、本研究班の成果に関する8論文が米国「電離性放射線の生体影響委員会」からの1988年刊行報告書BEIR-IVに「日本のトロトラスト研究」の項に引用紹介された。また、同年10月米国ベセスタで開催された「ラジウムとトロトラストからのリスク」国際ワークショップにおいて5報の研究発表を行い、高い国際的評価を得た。「トロトラスト(コロイド状二酸化トリウム)は血管X線造影剤として昭和初期に開発され, 25年頃まで広く使用されてき,特に第二次世界大戦中は戦傷者の血管傷害の診断に多用された.しかし,この薬剤は体内注入後ほとんど体外に放出されず, 10年以上経過した患者に肝悪性腫瘍の多発が認められたため,放射線による晩発障害の典型例として西ドイツおよび本邦において調査が始められ,本邦では厚生省および文部省において研究班が発足した.すなわち,文部省では科学研究費エネルギー特別研究(1)の中に「トリウムの生体影響班がもうけられ, 55年度から7年間にわたり,主としてトロトラスト肝悪性腫瘍の疫学的研究と放射線物理,化学,生物学的基礎研究が行われてきた.そして,その研究成果に基づき62および63年度の2年間にわたって, 1.疫学的研究の継続2.病理学的研究3.臨床研究4.統計的研究を進め,これらを総合的に検討して「トロトラスト」による人体の放射線晩発障害の解明を行うことになった.

62年度に得られた結果について述べると, 1.疫学的研究:1986年末までに確認された本邦における「トロトラスト」被注入戦傷者数282例のうち, 63例が現在なお生存しており,死亡者のうち肝悪性腫瘍が54例,白血病が4例,肺癌が4例,骨肉腫が1例,その他の悪性腫瘍が25例,肝硬変が21例認められた. 2.病理学的研究:肝悪性腫瘍病変部の剖検検査により,「トロトラスト」肝悪性腫瘍の大部分が胆管癌もしくは肝血管肉腫であることがわかった. 3.臨床的研究:肝蔵以外の病変については脾臓の著しい萎縮が認められたが発癌には至っておらず,腫瘍マーカーも認められていない.4.統計的研究:肝癌発生平均年令について「トロトラスト」注入者群と非注入者群を比較したところ,ほとんど有意の差は認められなかった. 63年度も継続して研究を進展させるとともに,外国でのデータとも比較して信頼できるリスク評価を求める過去10年間、エネルギー特別研究(1)「トリウム系燃料原子炉に関する生物学的基礎研究」の一環として、本邦で19301940年代に血管内X線造影剤として使用されていた「トロトラスト」被注入者のうち、約800例の疫学的調査が行われた。その結果、トロトラスト注入後2050年間に、晩発障害としての肝悪性腫瘍、白血病等の発癌や、肝硬変、悪性貧血等の病変が、体内に蓄積されたトリウムとその娘核種からの放射線の内部被曝に強い相関のあることが認められた。このことはトリウムのみならず、ウラン、プルトニウム等原子炉燃料の主要材料による放射線障害についての基礎資料を提供し、今後の原子力開発における安全性確保のための指針を導いたと言い得る。しかし、小線量内部被曝による放射線障害については未解決の問題が多く残されており、特に障害の病理学的研究は緒についたばかりである。そこで、これらの諸問題を解明するための総合的研究として、(1)トロトラスト注入後30年以上の生存者の病態ごとの疫学的及び臨床的調査を行う。(2)これらの病態ごとの病理学的研究を基にして、障害発生機構の解明と障害予防並びに治療の方法を探索する。(3)そのために正確な体内被曝線量を放射線物理学的並びに放射化学的手法により評価する研究を行う。(4)得られた成果についての国際会議での発表、並びに国内の関係する総合研究グループとの研究交流を行い、放射線内部被曝による晩発障害発生機構の解明につとめる、等を目的として本研究班を組織し、昭和62年度から2年度にわたり研究を行った。その結果、本研究班の成果に関する8論文が米国「電離性放射線の生体影響委員会」からの1988年刊行報告書BEIR-IVに「日本のトロトラスト研究」の項に引用紹介された。また、同年10月米国ベセスタで開催された「ラジウムとトロトラストからのリスク」国際ワークショップにおいて5報の研究発表を行い、高い国際評価を得た。
StARノックアウトマウス不死化副腎皮質細胞株によるStAR遺伝子構造-機能解析

本研究の目的は、副腎皮質細胞におけるStAR遺伝子構造-機能解析を行い、先天性リポイド副腎過形成症の原因となる変異StAR遺伝子の機能をin vitroで解明することである。すなわち.1.StAR KO mouse由来不死化副腎皮質ステロイドホルモン産生細胞株(以下StAR(-)不死化副腎細胞株)を樹立する。2.StAR(-)不死化副腎細胞株を用いてStAR遺伝子構造-機能解析を行い、変異StAR遺伝子のステロイドホルモン産生細胞における機能を解明する。平成17年度平成18年度科学研究費補助金(17591113)により、以下の成績を得た。2.ステロイドホルモン産生能を確認したStAR(-)不死化副腎細胞株に、リン酸カルシウム法を用いてwild type StARの遺伝子導入を試みた細胞において、wild type StARのmRNA発現を確認した。また、ステロイドホルモン産生能を確認したStAR(-)不死化副腎細胞株に、リン酸カルシウム法を用いて変異を導入したStAR(以下mutated StAR)の遺伝子導入を試み、mutated StARのmRNA発現を確認中である。3.今後の予定:各遺伝子導入したStAR(-)不死化副腎細胞抹およびwild不死化副腎細胞株のステロイドホルモン産生能の差異を検討する。平成17年度科学研究費補助金を用いて作成した、StAR(-)不死化副腎細胞株および野生型マウスから樹立した不死化副腎細胞株(以下wild不死化副腎細胞株)を使用し、以下の研究を行った。1.StAR(-)およびwild不死化副腎細胞株のステロイドホルモン産生能の確認:StAR(-)およびwild不死化細胞株のステロイドホルモン産生能をRT-PCRによるSF-1およびP450sccrの発現により確認した。2.ステロイドホルモン産生能を確認したStAR(-)不死化副腎細胞株に、リン酸カルシウム法あるいはリポフェクトアミン2000を用いてwild type StAR、および変異を導入したStAR(以下mutated StAR)の導入を試みている。現在、RT-PCRおよび細胞内抽出蛋白質を用いたウエスタンブロットによりwild type、およびmutated StARのmRNAおよび蛋白発現を確認中である。3.今後の予定:各遺伝子導入したStAR(-)不死化副腎細胞株およびwild不死化副腎細胞株のステロイドホルモン産生能を検討する。すなわち培養液中に20α-hydroxycholesterolおよびtriostane(3β-hydroxysteroid dehydrogenase阻害剤)を添加し、その後回収した培養液からHPLCを用いてステロイド抽出後、培養液中のpregnenolone濃度をRIA法あるいはLCMSMS法で測定する。
東アジアにおけるエアロゾルの植物・人間系へのインパクト－研究総括

エアロゾルの化学、物理、工学などの研究者と植物生理の研究者、医学の研究者が連携してエアロゾルをキーワードに東アジアで増加するエアロゾルの発生、変質、沈着のプロセスの解明と、組成・分布・輸送のデータから植物、人間の健康への影響を明らかにすることを目的に平成20年度から24年度までに行われた科学研究費補助金新学術領域研究「東アジアにおけるエアロゾルの植物・人間系へのインパクト」の成果をまとめ、広く一般に公開してその成果を周知させるとともに、幅広い領域の人々に利用してもらうことを本研究の目的とした。本研究では研究成果報告会の開催と、雑誌体の報告集を発行することの2通りの手段により、上記目的の達成をめざした。(1)一般向けの研究成果報告会を平成25年10月23日に東京都府中市の府中グリーンプラザにおいて開催した。ここでは本領域において平成20年度から24年度まで毎年行ってきた全体会議シンポジウムのような研究者向けの難しい言葉ではなく、高校生以上程度の一般の市民が充分理解できるよう注意を払って報告を行った。(2)研究成果の印刷体によるとりまとめは、日本エアロゾル学会の機関誌「エアロゾル研究」の特別号として発行することとし、社会への発信を含めた取り組みとして行った。これにより、本領域の研究成果を、その主題とするエアロゾルの研究者ほぼ全員に配布することができた。また通常の雑誌配布冊数より多く印刷し、エアロゾル学会非会員の植物や健康影響の分野の研究者にも配布した。またそれ以外の興味を持たれる研究者や市民にも入手可能となるよう、上記報告会の参加者には希望に応じて別途送付するとともに、エアロゾル学会を通じて本特別号の内容をJ-STAGEによって、web公開した。25年度が最終年度であるため、記入しない。エアロゾルの化学、物理、工学などの研究者と植物生理の研究者、医学の研究者が連携してエアロゾルをキーワードに東アジアで増加するエアロゾルの発生、変質、沈着のプロセスの解明と、組成・分布・輸送のデータから植物、人間の健康への影響を明らかにする。この目標に即して、本研究領域では、エアロゾルの物理・化学に関する研究と、植物および人間の健康への影響の解明を目指して研究を進めている。総括班ではこれら、非常に異なる視点からの研究をオーガナイズすることを目的に、各計画研究の代表をメンバーとして検討を進めた。本研究領域は、4研究項目からなり、各研究は総括班の統制のもとに行った。総括班は、各研究課題全体の調和を重視し、個々の課題の進捗状況のチェック、研究項目全体の総括、企画調整、報告会やシンポジウムの開催などを通しての研究成果の公開などを行い、プロジェクトの推進を図ることをその役割とした。領域内研究者による平成21年度24年度各年度2回の全体会議で研究成果の報告と進捗状況の確認を行い、評価委員の指導・助言を受けた。また各年度末には成果報告書を和文と英文にて発行した。領域外の研究者も含めたシンポジウムと外国招待研究者を含む国際シンポジウムを各1回開催し、さらに一般向けのシンポジウムとエアロゾル学会機関誌「エアロゾル研究」の特別号の発行でアウトリーチ活動にも務めた。本研究領域は、4研究項目からなり、研究は総括班の統制のもとに行う。総括班は、各研究課題全体の調和を重視し、個々の課題の進捗状況のチェック、研究項目全体の総括、企画調整、報告会やシンポジウムの開催などを通しての研究成果の公開などを行い、プロジェクトの推進を図ることをその役割とする。本年度は2月27日、28日に第1回全体会合を東京都府中市の東京農工大学農学部において開催し、各研究項目、各計画研究の5年間の研究計画および平成21年度の研究計画の詳細について発表し討論を行って、お互いの研究の内容を把握し、領域内の研究者間の意思疎通を図った。その際、各研究グループの研究の発表に基づいて、総括班より各計画研究の進め方について提案、指導を行った。特に、領域から依頼した外部評価委員4名の出席をうけ、これら外部評価委員による、研究の進め方等に対する適切なアドバイスを受けることができたことは、今後の研究の推進にも重要な役割を果たすものと考えられる。また総括班会議を平成20年12月17日および平成21年2月27日に開催し、研究計画の紹介や進捗状況の報告、全体会議の詳細や5年間の会議の進め方などについて打ち合わせた。領域のホームページを立ち上げ、領域内の連絡を密にするとともに、外部への情報発信に心がけた。領域および各計画研究の計画長所をまとめた冊子を出版し、各計画研究代表者、研究分担者、連携研究者に配布して、領域の研究計画の周知をはかった。本年度は8月24日、25日に第1回全体会合を東京都小金井市の東京農工大学工学部において、第2回全体会議を平成22年1月21日、22日に茨城県つくば市の国立環境研究所でそれぞれ開催し、各研究項目、各計画研究の平成21年度の進捗状況について発表し討論を行って、お互いの研究の内容を把握し、領域内の研究者間の意思疎通を図った。

特に、領域から依頼した外部評価委員の出席をうけ、これら外部評価委員による、研究の進め方等に対する適切なアドバイスを受けることができたことは、今後の研究の推進にも重要な役割を果たすものと考えられる。また総括班会議を平成21年6月25日、8月25日、および11月30日に開催し、研究計画の紹介や進捗状況の報告、全体会議の詳細や5年間の会議の進め方などについて打ち合わせた。領域のホームページを立ち上げ、さらに英文版を構築した。領域内の連絡を密にするとともに、外部への情報発信に心がけた。3月には平成21年度の研究成果をまとめた報告書を和文および英文にて出版した。本研究領域は、4研究項目からなり、研究は総括班の統制のもとに行う。総括班は、各研究課題全体の調和を重視し、個々の課題の進捗状況のチェック、研究項目全体の総括、企画調整、報告会やシンポジウムの開催などを通しての研究成果の公開などを行い、プロジェクトの推進を図ることをその役割とする。本年度は9月28日、29日に第1回全体会合を東京都小金井市の東京農工大学工学部において、第2回全体会議を平成23年1月26日、27日に茨城県つくば市の筑波大学でそれぞれ開催し、各研究項目、各計画研究の平成22年度の進捗状況について発表し討論を行って、お互いの研究の内容を把握し、領域内の研究者間の意思疎通を図った。その際、各研究グループの研究の発表に基づいて、総括班より各計画研究の進め方について提案、指導を行った。また総括班会議を平成22年5月19日、9月15日、9月27日および平成23年1月27日に開催し、研究計画の紹介や進捗状況の報告、全体会議の詳細や今後の会議の進め方などについて打ち合わせた。平成23年3月には平成22年度の研究成果をまとめた報告書を和文および英文にて出版した。また総括班として中間評価に対応し、その評価結果を受けて、今後の研究の進め方についても検討した。本年度は9月28日、29日に第1回全体会合を東京都府中市の東京農工大学農学部において、第2回全体会議を平成24年1月24日26日に京都府京都市の京都大学でそれぞれ開催し、各研究項目、各計画研究の平成23年度の進捗状況について発表し討論を行って、お互いの研究の内容を把握し、領域内の研究者間の意思疎通を図った。領域から依頼した外部評価委員の出席をうけ、これら外部評価委員による、研究の進め方等に対する適切なアドバイスを受けることができたことは、今後の研究の推進にも重要な役割を果たすものと考えられる。第2回全体会議はシンポジウムを併催し、学生を中心とする若手研究者の発表を奨励した。
生体機能解明のための化学合成成果とりまとめ

特定研究「生体機能解明のための化学合成」は昭和61-63年度にわたって実施された。その成果をとりまとめるのが本研究の目的であった。研究成果は単年度毎にすでに報告書として印刷したが、あらためて全班員から3年間を通じての成果報告書を集め(和文3頁、英文1頁)、それを集成して総括報(第I部)とした。これが成果報告の主要部分である。さらに、本領域の重要性と我国の関連領域研究の活発さを考慮し、先端的総説集を企画した。計画研究5班の班長が各班から2-3名を選び(その全体が本総合Aの研究分担者である)、それぞれの特定研究・分担課題に基く総説を執筆し、それを編集して「第II部・総説集」とした。また、昭和63年7月の公開シンポジウムのさい、学際的討論のため、医学系班員が化学者に対し講演を行ったが、それを集録して「第III部・講演集」とした。以上の第IIII部を、全班員、関係方面および関連領域研究者へ広く配布し、成果の公開と本領域研究の今後の発展に資することとした。なお成果公開に関連し、代表者が公開シンポジウム「心臓と血管の科学」(平成元年12月・東京)において講演を行った。
遠隔医療を利用した経食道心エコー診断の有用性の検討

広大な北海道の地域医療を担うために本学に設置された遠隔医療センターと地域病院を結ぶ既存のネットワーク・設備を利用し、TEEを活用した遠隔医療システムの有用性を検討する。具体的には地域病院で施行される心臓麻酔のTEE画像を基幹病院で表示させ、1画質、2汎用性、3安全性の観点から有用性の評価を行う。
ダブル分子血流トレーサを利用した冠細動脈塞栓後の心筋微小循環異常の経時的計測

【目的】2種の放射性分子血流トレーサ(^3H-DMI、^<125>I-DMI)を用いた心筋血流デジタルラジオグラフィを確立し、マイクロスフェアによる冠細動脈の塞栓前後の微小心筋血流パターン変化を評価した。【方法】ダブルトレーサ法心筋ペーストを異なる濃度のHDMIおよびIDMIとホモジェナイズし、各ペースト内の放射活性濃度を計測した。次いで、同ペーストから10μm厚切片を作製し、^3H用TRIP(^3Hおよび^<125>Iの検出)および汎用MSIP(^<125>Iのみの検出)に露光してオートラジオグラム(AG)を作成した(100pixels/mm^2)。以上の計測から心筋内HDMIおよびIDMI濃度(cpm/mg)vs.TRIP上のAG濃度(au)、心筋内IDMI濃度vs.MSIP上のAG濃度を示す較正曲線を求めた。実験プロトコルウサギ・ランゲンドルフ心において、IDMI(1μCi)投与後に直径15μmのマイクロスフェアを8×10^4個(約10個/mg)投与し、次いでHDMI(10μCi)を投与した(各々20秒間隔)。左室自由壁の心筋スライスを作製し、TRIPおよびMSIP上でオートラジオグラフィを行った。次いで先に作成した較正曲線を利用したイメージ・サブトラクションを行い、塞栓前後の潅流パターンをイメージングした(400μm×400μmピクセル)。【結果】塞栓後の潅流パターンは塞栓前の潅流パターンと定性的にほぼ一致した(局所潅流相関値r=0.83±0.05)。しかし、局所潅流量の変動係数CV(SD/mean)は塞栓によって0.19±0.03から0.26±0.04に増加し(p<0.05)、空間的潅流不均一性は増強した。【結言】2核種標識のトレーサを利用したオートラジオグラフィにより、微小塞栓が毛細血管レベルの心筋潅流不均一性を上昇させ、一部の低潅流域はより不利な潅流条件に晒されることが示された。【目的】エネルギーの異なる2種の放射性分子血流トレーサ(^3H-DMI、^<125>I-DMI)を用いた心筋血流デジタルラジオグラフィを確立し、マイクロスフェアによる冠細動脈の塞栓前後の微小心筋血流パターン変化を評価する。次いで、同ペーストから10μm厚切片を作製し、^3H用TRIP(^3Hおよび^<125>Iの検出)および汎用MSIP(^<125>Iのみの検出)に露光してオートラジオグラム(AG)を作成した(100 pixels/mm^2)。TRIP上のHDMIとIDMIの重畳イメージからHDMIイメージを抽出するための較正曲線、すなわち、心筋内HDMIおよびIDMI濃度(cpm/mg)vs.TRIPによるAG濃度(au)、心筋内IDMI濃度vs.MSIPによるAG濃度を求めた。実験プロトコル38°Cタイロード溶液潅流によるウサギ・ランゲンドルフ心において、IDMI(1μCi)投与後に直径15μmのマイクロスフェアを8×10^1個(約10個/mg)投与し、次いでHDMI(10μCi)を投与した(各々20秒間隔)。左室自由壁の心筋スライスを作製し、オートラジオグラフィ、イメージ・サブトラクションによって塞栓前後の潅流パターンをイメージングした。解析上のピクセルサイズは400μm×400μmとした。【結果】塞栓後の潅流パターンは塞栓前の潅流パターンと定性的にほぼ一致した。(局所潅流相関値r=0.83±0.05)。しかし、局所潅流量の変動係数CV(SD/mean)は塞栓によって0.19±0.03から0.26±0.04に増加し(p<0.05)、空間的潅流不均一性の増強がみられた。実験プロトコルウサギ・ランゲンドルフ

心において、IDMI(1μCi)投与後に直径15μmのマイクロスフェアを8×10^4個(約10個/mg)投与し、次いでHDMI(10μCi)を投与した(各々20秒間隔)。左室自由壁の心筋スライスを作製し、TRIPおよびMSIP上でオートラジオグラフィを行った。次いで先に作成した較正曲線を利用したイメージ・サブトラクションを行い、塞栓前後の潅流パターンをイメージングした(400μm×400μmピクセル)。【結果】塞栓後の潅流パターンは塞栓前の潅流パターンと定性的にほぼ一致した(局所潅流相関値r=0.83±0.05)。しかし、局所潅流量の変動係数CV(SD/mean)は塞栓によって0.19±0.03から0.26±0.04に増加し(p<0.05)、空間的潅流不均一性は増強した。【結言】2核種標識のトレーサを利用したオートラジオグラフィにより、微小塞栓が毛細血管レベルの心筋潅流不均一性を上昇させ、一部の低潅流域はより不利な潅流条件に晒されることが示された。
レーザー光分解法を用いた溶液中の吸熱的三重項エネルギー移動過程の反応機構の研究

吸熱的な三重項エネルギー移動の速度定数を決定する一つの解決策として、生成したエネルギー準位の高い三重項分子を直ちに化学反応で失活させ、発熱的なエネルギー移動過程を抑制することを目的として、結合解離過程に注目した。三重項エネルギーのアクセプターにはナフチルメチルフェニルスルフィド(NMPS)を採用し、ベンゾフェノン光増感により、ナフチルメチルラジカル(NMR)とフェニルチイルラジカル(PTR)の生成を過渡吸収で確認することによりNMPSの三重項が解離性であることを確認した。次にNMPSの三重項エネルギーより小さな三重項エネルギーを持つエネルギー供与体としてナフチルフェニルケトン(NPK)を用いて、NPKの三重項の消光の速度とラジカル生成の量子収率を決定することにより、吸熱的な三重項エネルギー移動の速度定数を決定することに初めて成功した。さらにドナーにジナフチルケトン、アクセプターにフェニルベンジルフェニルスルフィドを用いて、最大2.5kcal mol^<-1>の吸熱系でも10^7M^<-1>s^<-1>の速度定数でエネルギー移動が進行し、5.0kcal mol^<-1>の活性化エネルギーが存在することを明らかにした。そして様々なエネルギー差をもつドナーアクセプター系を組み合わせることにより、エネルギー移動の速度定数と吸熱的な領域における三重項エネルギー差の関係を明らかにした。バイプレノファン(2)は励起一重項を経由してシクロファン(1)の励起状態へ断熱的に変化することは知られていたが、三重項光増感された化合物2の三重項も化合物1の三重項状態に断熱的に変化し、最終的に化合物1を与える反応経路を見いだした。光増感剤から化合物2への三重項エネルギー移動の速度定数より発熱的および吸熱的なエネルギー差を考慮することで、未知であった化合物2の三重項エネルギー準位を初めて決定した。295K、アセトニトリル中、三重項ベンゾフェノン(BP)からα-ナフチルメチルフェニルスルフィド(NMPS)へ三重項エネルギー差が9.9kcal mol^<-1>の発熱系で三重項エネルギー移動が拡散律速速度に近い速度(8.9x10^9M^<-1>s^<-1>)で起き、NMPSの三重項状態で炭素-イオウ結合が解離することをレーザー光分解法により見出した。つまり、NMPSの三重項状態は解離反応性励起状態であることが明らかになった。このことは、NMPSが三重項エネルギー移動のセンサーとしての応用できることを意味する。生成するラジカルの分子吸収係数を用いて、ラジカルの生成効率を0.82と決定した。三重項α-ナフチルフェニルケトン(NPK)からNMPSへの三重項エネルギー差は17kcal mol^<-1>の吸熱系であり、このようは系では三重項エネルギー移動の速度が遅く、逆エネルギー移動である発熱的な逆エネルギー反応の速度が大きいため、見かけ上エネルギー移動が起きていないように観測される。しかしNMPSを三重項エネルギー受容体として用いた場合、炭素-イオウ結合が解離することが観測された事から、吸熱的な三重項エネルギー移動が4.2x10^8M^<-1>s^<-1>で起きることを見出した。これは、吸熱的な三重項エネルギー移動の速度を初めて決定した報告である。この系のラジカルの生成効率は0.78であった。三重項エネルギー移動速度のアレニウスプロットより、BP-NMPS,NPK-NMPSの系で、見かけの活性化エネルギーをそれぞれ1.6および2.6kcal mol^<-1>と決定した。1.7

kcal mol^<-1>の吸熱系ではこの活性化エネルギー(2.6kcal mol^<-1>)によって、吸熱的な三重項エネルギー移動が進行することを初めて明らかにした。吸熱的な三重項エネルギー移動の速度定数を決定する一つの解決策として、生成したエネルギー準位の高い三重項分子を直ちに化学反応で失活させ、発熱的なエネルギー移動過程を抑制することを目的として、結合解離過程に注目した。三重項エネルギーのアクセプターにはナフチルメチルフェニルスルフィド(NMPS)を採用し、ベンゾフェノン光増感により、ナフチルメチルラジカル(NMR)とフェニルチイルラジカル(PTR)の生成を過渡吸収で確認することによりNMPSの三重項が解離性であることを確認した。次にNMPSの三重項エネルギーより小さな三重項エネルギーを持つエネルギー供与体としてナフチルフェニルケトン(NPK)を用いて、NPKの三重項の消光の速度とラジカル生成の量子収率を決定することにより、吸熱的な三重項エネルギー移動の速度定数を決定することに初めて成功した。さらにドナーにジナフチルケトン、アクセプターにフェニルベンジルフェニルスルフィドを用いて、最大2.5k cal mol^<-1>の吸熱系でも10^7M^<-1>s^<-1>の速度定数でエネルギー移動が進行し、5.0kcal mol^<-1>の活性化エネルギーが存在することを明らかにした。そして様々なエネルギー差をもつドナーアクセプター系を組み合わせることにより、エネルギー移動の速度定数と吸熱的な領域における三重項エネルギー差の関係を明らかにした。バイプレノファン(2)は励起一重項を経由してシクロファン(1)の励起状態へ断熱的に変化することは知られていたが、三重項光増感された化合物2の三重項も化合物1の三重項状態に断熱的に変化し、最終的に化合物1を与える反応経路を見いだした。光増感剤から化合物2への三重項エネルギー移動の速度定数より発熱的および吸熱的なエネルギー差を考慮することで、未知であった化合物2の三重項エネルギー準位を初めて決定した。
食道癌p53遺伝子治療の適応基準と補助療法の確立

ヒト食道癌培養細胞株におけるp53遺伝子、p16遺伝子の異常を検索し、p53遺伝子治療の感受性をin vitro並びにin vivoにおいて検討した。使用した食道癌細胞株は、TTn,TE-1,TE-2,TE-10,TE-11,TE-13,ECGI-10である。いずれもヒト食道扁平上皮癌から確立され、継代されている。p53遺伝子異常について、exon2-11について再度検索した。その結果、TTn,TE-1,TE-13,ECGI-10においてp53遺伝子異常を認めた。p16遺伝子異常について、exon 2をPCRにて増幅してその欠失の有無を検索した。その結果、TE-10,TE-11,TE-13,ECGI-10において欠失を認めた。ヌードマウス可移植性を検討した。TTn及びECGI-10のみが、pretreatmentなしに移植可能であった。2週間で長径10mmの腫瘍を形成した。TE-2は、cyclophosphamideのpretreatmentにより移植可能であった。野生型p53組み替えアデノウイルスベクター及びコントロールとして、LacZ発現ベクターを作成した。5 X 10e10 PFU/mlの高力価のウイルス液を調製した。in vitroで、アデノウイルスベクターの感染実験を行い、感染効率を検定した。50%以上の細胞へ感染させるためには、100MOI以上必要であった。in vitroでのp53ベクターの感受性試験の結果、施行した細胞株の全てで、治療効果を確認した。p16遺伝子異常を伴わない細胞株において、若干治療抵抗性を認めるが、いずれの細胞株でも効果を確認した。続いて、in vivo実験を行った。あらかじめ、作成した皮下腫瘍に対して、p53ベクター及びLacZベクターを腫瘍内へ注入した。腫瘍増殖速度は、p53ベクター注入群において、著明に抑制された。CDDPとの併用治療によって、p53の治療効果が増強されることを確認した。実験成果を元に、食道癌p53遺伝子治療の臨床試験を計画し、学内倫理委員会の審査を経て、厚生省並び文部省において審査中である。食道癌細胞株を使用して、p53遺伝子p16遺伝子の異常を検索し、p53遺伝子治療の感受性を検討した。(2)p53遺伝子異常について、従来hot spotといわれているexon5-8以外にも変異がある可能性があるのでexon2-11について再度検索した。(4)ヌードマウス可移植性を検討した。2週間で長径10mmの腫瘍えお形成した。TE-2はcyclophosphamideのpretreatmentにより、移植可能であった。(5)野生型p53組み替えアデノウイルスベクターを調整した。in vitroでの感受性試験の結果、ECGI-10で、良好な治療効果を認めた。TTn及びTE-2では、治療効果は弱かった。

ヒト食道癌培養細胞株におけるp53遺伝子、p16遺伝子の異常を検索し、p53遺伝子治療の感受性をin vitro並びにin vivoにおいて検討した.使用した食道癌細胞株は,TTn,TE-1,TE-2,TE-10,TE-11,TE-13,ECG1-10である.いずれもヒト食道扁平上皮癌から確立され,継代されている.p53遺伝伝子異常について,exon2-11について再度検索した.その結果,TTn,TE-1,TE-13,ECG1-10においてp53遺伝子異常を認めた.p16遺伝子異常について,exon2をPCRにて増幅してその欠失の有無を検索した.その結果,TE-10,TE-11,TE-13,ECG1-10において欠失を認めた.ヌードマウス可移植性を検討した.TTn及びECG1-10のみが,pretreatmentなしに移植可能であった.2週間で長径10mmの腫瘍を形成した.TE-2は,cyclophosphamideのpretreatmentにより移植可能であった.野生型p53組み替えアデノウイルスベクター及びコントロールとして、LacZ発現ベクターを作成した.5X10e10PFU/mlの高力価のウイルス液を調製した.in vitroで,アデノウイルスベクターの感染実験を行い,感染効率を検定した.50%以上の細胞へ感染させるためには.100MOl以上必要であった.in vitroでのp53ベクターの感受性試験の結果,施行した細胞株の全てで,治療効果を確認した.p16遺伝子異常を伴わない細胞株において,若干治療低抗性を認めるが,いずれの細胞株でも効果を確認した.続いて、in vivo実験を行った.あらかじめ,作成した皮下腫瘍に対して、p53ベクター及びLacZベクターを腫瘍内へ注入した.腫瘍増殖速度は,p53ベクター注入群において、著明に抑制された.CDDPとの併用治療によって,p53の治療効果が増強されることを確認した.