hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低炭素社会をもたらす単層カーボンナノチューブを利用した平面発光デバイスの開発

・結晶欠陥が殆ど存在しない高結晶性SWCNTをFE電子源として用いたFEカソードデバイスについて、30mA/cm2以上の電流密度で1000時間以上の連続駆動を達成した。カーボン材料を用いたFEデバイスとしては世界初の成果であり、SWCNTを用いた電子デバイス実用化への可能性が高まった。4.長残光及び高輝度蛍光体の併用による輝度効率向上。・電子照射型蛍光体について、蛍光時間半減期が10ミリ秒の蛍光体(Zn2SiO4)と高輝度効率蛍光体(ZnS:Tb)の混合型蛍光面の作製で、従来蛍光体より輝度効率を約90%向上することに成功した。省エネルギー型平面発光デバイスの構築のためにはSWCNTを用いたFE特性の信頼性検証が必要不可欠である。我々はSWCNTの高結晶化により、FEデバイスとしては今まで誰も成し得なかった1000時間超の直流連続放電に成功した。また電子放出時のエネルギー損失がほぼゼロであり、高結晶性SWCNTのバリスティックな導電性の発現も確認でき、高結晶性SWCNTをFEデバイスに応用した基礎検証に進展を得ることに成功した。また発光面については発光消費エネルギーの大幅削減を検討している。可視域帯の波長を放出する蛍光体について半減期10ミリsec程度の残光特性を有する蛍光体を用い、光束量を増幅する発光メカニズムの基礎特性確立にも成功した。本研究の目的である省エネルギー型平面発光デバイスの創製において、デバイスを構築するための基礎技術を確立する研究計画に進捗が見受けられた。よっておおむね順調に研究は進展していると判断した。電界電子放出(FE)素子を応用した省エネルギー型平面発光デバイスを基礎構築するべく、平成28年度は、1.高結晶性SWCNTを含む湿式加工薄膜のFE寿命の改良、2.線順次駆動型FE電子源の基礎構造構築、3.酸化ケイ素膜被覆による蛍光体発光寿命の改善基礎効果確認について集中的に実施した。1.高結晶性SWCNTを含む湿式加工薄膜のFE寿命の改良。・SWCNTの高結晶化と均一分散制御性はトレードオフの関係にあり、如何にSWCNTの高結晶性を保持したままFE電子源薄膜を構築するか、その手法がFE寿命特性改良の鍵になる。そこでホモジナイザー、ジェットミルで均一分散したSWCNTで塗膜を作製し、低電圧で電子放出を可能にするFE活性化処理後に高温真空アニール処理を施すことで半減期を600時間以上まで改善することに成功した。2.線順次駆動型FE電子源の基礎構造構築。・SWCNTを応用したFE電子源を用い、線順次走査で駆動する平面型発光パネルの基本構造構築を試みた。SWCNTを含む電子源層/電子放出オンオフ制御電極/電子照射で蛍光体層の3つの電極から構成され、電極の簡易パターンの作製・発光評価に成功した。平面型発光パネルとして輝度効率86 lm/Wを達成し、SWCNTを用いたFE電子源として世界初の成果である。3.酸化ケイ素膜被覆による蛍光体発光寿命の改善基礎効果確認。・硫化亜鉛蛍光体の表面に酸化ケイ素薄膜を湿式プロセスで被覆し、電子線照射による蛍光体組成の瓦解・劣化を防止し発光寿命の改善を試みた。数ミクロン径の蛍光体に50100nm程度の酸化ケイ素を蛍光体表面に被覆し、約70%以上の被覆率で発光寿命を約1.8倍長寿命化に成功した。以上より、高結晶性SWCNTのFE電子源としての有用性が確認でき、次年度以降では当該SWCNTを用い、より省エネに特化した平面発光デバイスの開発を推進していく。
バベシア原虫感染症における溶血性貧血の分子機構の解明

バベシア原虫は、マダニによって媒介され、人や動物の赤血球内に寄生し、重篤な溶血性貧血を引き起こす病原体である。しかしながら、バベシア原虫感染症に対する有効な治療法や予防法はいまだに開発されていないのが現状である。その主な理由の一つとしてバベシア原虫感染により引き起こされる溶血性貧血のメカニズムが解明されていないことが挙げられる。そこで本研究では、バベシア原虫感染症における溶血性貧血機構の解明を目指した。得られた研究成果の概要は下記の通りである。(1)ネズミバベシアに感染したマウスの血清中に赤血球に対する自己抗体の上昇をELISA法にて検出出来た。この自己抗体は、感染直後から検出され始め、パラシテミア(感染赤血球比率)上昇に伴い上昇した。また、自己抗体のピークはパラシテミアのピーク後に現れた。(2)自己抗体のIgGサブクラスを調べたところ、IgG2a優位の自己免疫反応であることが判明した。(3)正常マウス赤血球のタンパク質成分を2次元電気泳動で展開した後に、自己抗体を用いてイムノブロットを行ったところ、計5種類の特異反応タンパク質が検出された。(4)上記で検出されたタンパク質について質量分析(MALDI-TOF-MS)を行ったところ、赤血球の骨格と膜の形成に関わるスペクトリンα1とβアクチンが特定出来た。(5)スペクトリンα1とβアクチンに対するウサギの抗体を作製し、正常赤血球に対する溶血活性を調べたところ、抗スペクトリンα1抗体が犬の正常赤血球を顕著に溶血した。これらの結果は、バベシア原虫感染症における自己免疫性溶血性貧血の分子機構の全容解明につながるものと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。動物のバベシア原虫感染症は、世界的に広く流行しており、獣医学領域で最も重要な感染症のひとつとして取り上げられている。しかしながら、バベシア原虫感染症に対する有効な治療・予防法はいまだに開発されていないのが現状である。その主な理由の一つとして、バベシア原虫感染症における溶血性貧血機構がいまだに解明されていないことが挙げられる。そこで、本研究ではバベシア原虫感染症における溶血性貧血の分子基盤を解明し、新規治療・予防法開発のための突破口を拓くことを目指す。本年度に実施した内容と成果は下記の通りである。1.マウスにバベシア原虫(B. microti、B. rodhaini)を感染させた後に定期的に血液を採集し、血清中に赤血球および血小板成分に反応する自己抗体が感染初期において有意に上昇することを明らかにした。また、これらの自己抗体の主なサブクラスはIgG2であった。2.正常マウスの赤血球と血小板の膜成分を2次元電気泳動にて分離した後、上記自己抗体を用いたイムノブロットを行ったところ、自己抗体と反応するいくつかのタンパク質スポットを特定できた。1)ネズミバベシア(B. microti、B. rodhaini)に感染したマウスの血清中に赤血球・血小板に対する自己抗体の上昇をELISA法にて検出出来た。2)自己抗体のIgGサブクラスを調べたところ、IgG2a優位の自己免疫反応であることが判明した。3)正常マウス赤血球・血小板のタンパク質成分を2次元電気泳動で展開した後に、自己抗体を用いてイムノブロットを行ったところ、計5種類の特異反応タンパク質が検出された。4)上記で検出されたタンパク質について質量分析(MALDI-TOF-MS)を行ったところ、赤血球・血小板の骨格と膜の形成に関わるスペクトリンα1とβアクチンが特定出来た。これらの結果から、抗スペクトリンα1と抗βアクチン抗体がバベシア原虫感染症における溶血性貧血に関わる可能性が示唆された。

そこで本研究では、バベシア原虫感染症における溶血性貧血機構の解明を目指した。得られた研究成果の概要は下記の通りである。(1)ネズミバベシアに感染したマウスの血清中に赤血球に対する自己抗体の上昇をELISA法にて検出出来た。この自己抗体は、感染直後から検出され始め、パラシテミア(感染赤血球比率)上昇に伴い上昇した。また、自己抗体のピークはパラシテミアのピーク後に現れた。(2)自己抗体のIgGサブクラスを調べたところ、IgG2a優位の自己免疫反応であることが判明した。(3)正常マウス赤血球のタンパク質成分を2次元電気泳動で展開した後に、自己抗体を用いてイムノブロットを行ったところ、計5種類の特異反応タンパク質が検出された。(4)上記で検出されたタンパク質について質量分析(MALDI-TOF-MS)を行ったところ、赤血球の骨格と膜の形成に関わるスペクトリンα1とβアクチンが特定出来た。(5)スペクトリンα1とβアクチンに対するウサギの抗体を作製し、正常赤血球に対する溶血活性を調べたところ、抗スペクトリンα1抗体が犬の正常赤血球を顕著に溶血した。これらの結果は、バベシア原虫感染症における自己免疫性溶血性貧血の分子機構の全容解明につながるものと考えられる。自己抗体を誘導する原虫側因子の特定が予想通り進んでいないため。上述のように、これまでにバベシア原虫を生きたままマウスに感染させると血球に対する自己抗体を誘導することを明らかにし、また、自己抗体に認識される血球タンパク質の特定にも成功した。しかし、虫体感染赤血球を死滅させたのちにマウスに投与すると自己抗体の誘導が確認出来なかった。これにより、原虫側因子の解明が遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。1)自己抗体と貧血の関連性の解析:自己抗体に認識される赤血球・血小板成分タンパク質の遺伝子をクローニング・発現し、組換えタンパク質の免疫による特異抗体の上昇と貧血の関連性を解明する。2)原虫側因子の解明:虫体感染赤血球を死滅させたのちに、虫体タンパク質の濃度や投与経路等について、自己抗体が誘導できる至適条件を検討する。その次に、自己抗体誘導に関与する虫体側因子の特定を試みる。おおむね当初計画したとおり進んでいるため。今後は自己抗体により認識される赤血球及び血小板成分を特定し、自己抗体の上昇と貧血などの病態進行の関連性を解明して行く。
NMDAレセプターチャネルのメンブラントラフィック機構

グルタメイト(Glu)は、中枢神経系では興奮性神経情報伝達物質としての機能とともに、内在性興奮毒としての神経毒性を発揮するが、いずれの機能出現にも細胞膜上に発現する受容体を仲介するシグナルトランスダクションが関与すると理解される。Glu受容体の中でも特にNMDA受容体(NMDAR)の機能異常は、一過性脳虚血後の遅発性神経細胞死、およびアルツハイマー病やパーキンソン病、統合失調症など、種々の神経変性疾患の発症メカニズムに深く関与すると考えられている。そこで本研究は、NMDAシグナル伝達系の基礎的メカニズム解明を通じて、NMDAR機能異常に関連する神経変性疾患に対する新規治療法および予防法の探索を目的として行った。その結果、Ca^<2+>感受性蛍光指示薬を取り込ませたラット大脳皮質由来初代培養神経細胞に継続的なNMDA曝露を行っても持続的な蛍光強度の上昇が観察されるが、短期間のNMDA曝露後に細胞を洗浄することによって次回NMDA刺激時の蛍光強度が減弱されること、および短期間のNMDA曝露後に細胞を洗浄することにより細胞膜上のNMDAR蛋白質の発現量が減少することが明らかとなった。以上の結果はラット大脳皮質由来初代培養神経細胞において、アゴニストが結合することによってではなくアゴニストが解離することによって開始されるNMDARのインターナライゼーションに伴う脱感作が引き起こされる可能性を示唆するものである。NMDARチャネルを介する大量のCa^<2+>イオン流入が、多くの神経細胞死出現に深く関与する事実を考慮すると、この脱感作出現メカニズムの解明により、脳内神経細胞死防御を指向する創薬戦略の展開が期待される。ラット大脳皮質由来初代培養神経細胞をCa^<2+>感受性蛍光指示薬に負荷したのち、NMDAに継続的に曝露したところ、少なくとも1時間は同程度の強さで持続的な蛍光強度上昇が観察された。しかしながら、5分間のNMDA刺激後、細胞を洗浄してから25分間静置し、再び同濃度のNMDA刺激を行うと、2回目の刺激による蛍光強度上昇は1回目の刺激時よりも著明に減弱された。そこで次に、今回観察されたNMDA刺激に伴う蛍光強度の減弱が、細胞膜上のNMDA受容体数減少に起因するのかを検討した。NMDA刺激前後の細胞膜表面をビオチン標識してから、アビジンビーズを用いてビオチン標識された蛋白質を回収し、NRサブユニット抗体を1次抗体とするウエスタンブロット解析を行った。その結果、ビオチン標識されたNR1、NR2AおよびNR2B抗体陽性蛋白質の発現量は、NMDA刺激前と比較してNMDA刺激終了直後では有意な変化は見られなかったが、NMDA刺激終了25分後では、細胞膜上のいずれのNRサブユニット発現量も有意に減少することが判明した。さらに、NR1の細胞外ドメインを認識する抗体を用いた膜透過処理を行わない免疫染色によっても、NMDA刺激終了直後では刺激前と同程度の免疫応答性が見られたが、NMDA刺激終了25分後では著明な細胞膜上のNR1抗体陽性反応の低下が確認された。以上の結果より、ラット大脳皮質由来初代培養神経細胞では、アゴニストが結合することによってではなくアゴニストが解離することによって開始されるNMDA受容体チャネルの細胞質内へのインターナライゼーションに伴う細胞膜表面上の受容体数減少に起因する脱感作が出現する可能性が示唆される。
中度要介護認定高齢者における居住場所別生活行動特性と要介護度変化との関連

女性では、中度と重度で施設入所で要介護状態が悪化した。施設入所によって日常生活行動が変化することが重度化に影響する要因として考えられた。居住場所別に生活行動の比較検討を行った。在宅の者はユニット型居室に入所している者と比較して臥位時間が有意に延長し、座位時間が短縮していた。行動内容別では、作業を行う時間が在宅の者で長く、施設多床室入所者は短かった。一方、何もしていない時間が在宅の者で短く、施設多床室入所者は長時間となっていた。在宅では家事等による作業時間の確保によって行動の活性化が図られていると考えられたが、運動量の減少が悪化リスクと考えられた。2年間継続的に介護保険サービスを受給した要介護高齢者の居住場所別要介護度変化の検討を行った.男性で、中度(要介護2・3)在宅での悪化割合は52%、維持・改善割合は48%、施設入所での悪化54%、維持・改善46%(p=0.794).重度(要介護4・5)では在宅での悪化31%、維持・改善69%、施設入所での悪化36%、維持・改善は64%であった(p=0.244).女性では、中度(要介護2・3)在宅での悪化は46%、維持・改善は54%、施設入所での悪化66%、維持・改善34%(p<0.001).重度(要介護4・5)では在宅での悪化は30%、維持・改善は70%、施設入所での悪化40%、維持・改善は60%であった.女性は在宅居住者よりも施設入所者の要介護度が悪化する割合が多くなるが、男性では居住場所別での差はみられなかった.この結果を元に現在要介護3の認定を持つ8090歳台男女を対象に12時間タイムスタディを進行中である.多床室とユニット型個室とにおいて姿勢及び他者とのコミュニケーション時間の比較を行っている.男性は多床室立位1時間54分、座位5時間21分、臥位4時間43分、ユニット型個室立位1時間22分、座位、8時間42分、臥位1時間55分であり、ユニット型個室の座位時間が有意に長く(p=0.024)、多床室の臥位時間が有意に長かった(p=0.040).女性は多床室立位47分、座位7時間46分、臥位3時間26分、ユニット型個室立位2時間10分、座位、8時間31分、臥位1時間18分であり、ユニット型個室の立位時間が有意に長かった(p<0.001).職員及び利用者、面会者を含めたコミュニケーション時間は、男性多床室1時間8分、ユニット型個室1時間33分、女性多床室1時間43分、ユニット型個室入所者2時間33分であり、性別での比較でも有意な差はみられなかった。本研究は居住場所別の生活行動の差異が要介護度変化に影響を与える可能性を検討するものであり、24年度はその基礎調査である行動観察調査を実施した。調査は被験者1名につき9時から21時までの12時間、室外行動中は調査者が適当な距離をおいての目視により、室内では設置したCCDカメラからの映像により被験者の行動を観察・記録を行っている。この調査により中度要介護高齢者の日常の行動内容及び時間、介護者の介入時間、家人や他利用者とのコミュニケーションにかかる時間等要介護高齢者の生活行動実態が明らかになりつつある。協力施設の獲得、施設スタッフの協力、調査者の確保も順調である。被験者及び被験者家族または後見人からの研究協力への同意も得られ、調査による被験者への浸襲や事故なく実施できている。現在までに施設入所者(多床室・ユニット型居室)男女各10名の調査が終了しており、これは全体計画調査数の3分の2にあたる。基礎調査の実施は被験者の居住条件を変えて今後も継続するため、更なる協力事業所の獲得、被験者の協力獲得に向けて交渉中である。得られたデータについての整理、分析に向けての諸作業も進めており、研究途中の成果については25年度から学術集会等で報告することを準備中である。2年間継続的に介護保健サービスを受給した要介護高齢者の居住場所別要介護度変化の検討を行った。男性で中度(要介護2・3)在宅での悪化割合は52%、維持・改善割合は48%、施設入所での悪化54%、維持・改善46%(p=0.794)、女性で中度(要介護2・3)在宅での悪化割合は46%、維持・改善割合は54%、施設入所での悪化66%、維持・改善34%(p<0.001).日中の行動内容についてタイムスタディを行い、施設入所者のうち、多床室とユニット型個室入所者において姿勢の保持時間を比較した。

男性は多床室入所者の立位1時間54分、座位5時間21分、臥位4時間43分、ユニット型個室入所者の立位1時間22分、座位、8時間42分、臥位1時間55分であり、ユニット型個室入所者の座位時間が有意に長く(p=0.024)、多床室入所者の臥位時間が有意に長かった(p=0.040).女性は多床室入所者の立位47分、座位7時間46分、臥位3時間26分、ユニット型個室入所者の立位2時間10分、座位、8時間31分、臥位1時間18分であり、ユニット型個室入所者の立位時間が有意に長かった(p<0.001).施設内職員及び利用者、面会者を含めたコミュニケーション時間は、居室種別及び性別での比較でも有意な差はみられなかった。男性では多床室で臥位時間が長くなっており、女性はユニット型個室入所者において立位時間が長く、多床室入所者よりも運動量が多く過ごしていることが推察され、居室条件により日中の行動内容に差異が生じていることが確認された。現在在宅居住者のタイムスタディ10名を進めている。在宅要介護高齢者の生活行動内容の観察が進むにつれ、独居認知症高齢者の生活実態が明らかになりつつある。今後施設入所者との比較を行う予定である。要介護度3の認定を持つ、多床室入所男性5名、女性5名、ユニット型個室入所男性5名、女性5名、在宅男性5名、女性5名について9時21時、12時間の生活行動調査を全て完了した。その結果から居住場所別の行動特性の検討を進めた。日中を過ごす場所として、施設多床室入所者は、自室5時間15分19秒、食堂兼リビング3時間8分32秒、洗面所・トイレ・入浴場を含まないその他の場所2時間43分12秒であった。施設ユニット型個室入所者は自室2時間35分43秒、食堂兼リビング6時間14分38秒、洗面所・トイレ・入浴場を含まないその他の場所1時間52分56秒であった。在宅の者は自室6時間25分1秒、食堂兼リビング5時間1分12秒、洗面所・トイレ・入浴場を含まないその他の場所16分19秒であった。在宅の者はユニット型居室に入所している者と比較して寝室となっている自室で過ごす時間が長くなっていた(p=0.047)。また、在宅者は自室やリビング以外の場所で過ごす時間が短いことが分かった。姿勢でみると、施設多床室入所者は、立位1時間9分18秒、座位6時間35分51秒、臥位4時間14分50秒であった。施設ユニット型個室入所者は、立位1時間42分28秒、座位8時間34分14秒、臥位1時間43分17秒であった。在宅の者は、立位1時間30分38秒、座位5時間58分35秒、臥位4時間30分46秒であった。在宅の者はユニット型居室に入所している者と比較して臥位時間が有意に延長し、座位時間が短縮していた(p=0.049)。行動内容別でみると、作業を行う時間が、在宅の者では1時間26分27秒、施設多床室入所者は13分31秒であった。一方、何もしていない時間が在宅の者では45分22秒、施設多床室入所者は3時間7分53秒であり、それぞれ有意な差が確認された。更に詳細な検討を進めているところである。女性では、中度と重度で施設入所で要介護状態が悪化した。施設入所によって日常生活行動が変化することが重度化に影響する要因として考えられた。居住場所別に生活行動の比較検討を行った。在宅の者はユニット型居室に入所している者と比較して臥位時間が有意に延長し、座位時間が短縮していた。行動内容別では、作業を行う時間が在宅の者で長く、施設多床室入所者は短かった。一方、何もしていない時間が在宅の者で短く、施設多床室入所者は長時間となっていた。在宅では家事等による作業時間の確保によって行動の活性化が図られていると考えられたが、運動量の減少が悪化リスクと考えられた。本研究は居住場所別の生活行動の差異が要介護度変化に影響を与える可能性を検討するものであり、平成26年度もその基礎調査である行動観察調査を前年度に引き続き行った。調査は被験者1人についき9時から21時までの12時間の観察を行っている。現在までに施設入所者についての調査は終了したが、在宅居住者についての調査は自宅にカメラの設置等を依頼するため、被験者及び代諾者への交渉に時間を要する。現在までに全体調査の83%が終了しており、今年度の研究完了を目指す。保健学今後も高齢者の行動観察調査を継続して行う。
労災・職業病統計及び職業別死亡統計の国際比較に関する研究

(1)労災・職業病統計および職業別死亡統計に関する論議や研究ILOのDecent Workプログラム(1998年)においては、とくにホワイトカラー層に多くみられる過重労働や職務ストレスに基因する新しい形態の健康問題に関する監視と政策の検討の必要性が指摘されている。1998年に開催されたILOの「労働統計専門家会議:労災統計」では、多くの参加者がストレスに起因する新しいタイプの労働関連疾患に関する統計の重要性を強調したが、この問題は、統計方法の困難性から最終報告には盛り込まれなかった。一方、職業別死亡統計は、過重労働やストレスとの直接的関係は把握できないが、職業別、男女別、年齢別、死因別死亡のような労働者の健康状態を比較できる有効な統計である。最近では、「EUの社会経済的健康格差に関する研究グループ」によって、職業別死亡に関する大規模な国際比較研究がなされてきた。(2)ミクロデータの利用による北欧と日本の職業別年齢別死亡率比較職業別死亡統計による日本とフィンランドおよびデンマークの比較研究を行うにあたり、公表データでは比較が不可能であるため、各国のミクロデータを利用した。比較の結果、従来の研究では言及されなかった新たな特徴を見出した。日本では、癌(悪性新生物)における技術職、事務職の20歳から64歳にいたるすべての年齢層・管理職の2034歳層での相対的高死亡傾向を把握した。デンマークにおいても、癌疾患による事務職の3544歳層、4554歳層および5564歳層において相対的高死亡傾向が観察された。また、フィンランドの管理職の2534歳層においても死亡比は相対的に高かった。これらは、ホワイトカラー層の職務ストレスと関連する健康破壊を示唆している。次の課題は、これらの傾向が他の国にも共通するものであるかどうか確認するために、比較地域を拡大することである。本年度は、初年度の研究として労働災害・職業病統計及び職業別死亡統計に関連する資料収集と検討を行い、以下のような国際動向を把握し、さらに部分的な比較研究を行った。1、労働災害・職業病統計に関しては、国際比較が困難とされるが、第16回国際労働統計家会議(1998年)では概念、用語の定義、対象、調査方法等について検討がなされ、そのための多様な準備が行われた。その後ILOにおいては、国際的な労働災害統計の推計や途上国を中心とする統計未整備地域での統計作成、部分的な国際比較等の具体的な活動が推進されているが、本統計の国際比較はきわめて困難であることが明確になった。一方、ヨーロッパでは従来型の労災統計の比較研究があるが、最近は新しいタイプの労働関連疾患やストレス性疾患に関する研究がすすんでいる。2、職業病死亡統計における国際比較プロジェクトが、欧米各国の専門家を含んだ大規模な調査研究として進められ、多くの成果が蓄積されている。本分野については、欧米では、西欧、及び北欧各国、アメリカでの比較研究の蓄積があるが、その他に、ポーランド、旧ユーゴ、ハンガリー、マルタ、イスラエル、トルコ、香港、インド等でも研究がみられることが把握しえた。近年、国際比較のための調整をふまえた比較研究が大きく進展しており、日本でも、国際比較の可能性を探り、比較研究を進めることが課題であると考えられる。3、比較可能性のある職業別死亡統計について、調整可能なフィンランドのデータに関して、フィンランド統計局の協力を得て、死亡個票とセンサス・ミクロデータのリンケージによる再集計データを作成することができた。同データの一部を用いて日本との比較分析を行い、その結果をILO統計局の機関誌において発表した。

1、労災・職業病統計の国際比較の可能性労災・職業病統計の比較可能性について国際的な研究動向を調査した結果、ILOの労災統計専門家会議での検討やEU各国の個票データの標準化による比較研究プロジェクトなどで検討が進められてきたことが把握できた。その結果、労災統計に関しては前進がみられるが、職業病統計については比較可能性が小さいことを確認しえた。2、職業別死亡統計による標準化死亡比(SMR)の日本と北欧の比較職業別死亡統計は、国際比較に利用可能性の高い統計であるが、北欧諸国の中で、フィンランド、デンマークのミクロデータ再集計によるデータを利用し、1981年90年の10年間における職業別の死因別SMRと日本の1990年のデータを比較した。その結果、循環器疾患のSMRでは3カ国とも運輸とサービス職で、悪性新生物ではサービス職が高い共通性を示した。しかし、従来の研究で健康水準が良好とされてきたホワイトカラー層に関して、循環器疾患ではデンマークで管理職と事務職が、日本で技術職が相対的高死亡傾向を示した。悪性新生物のSMRでは、デンマークで事務職、日本で技術職、事務職が高い傾向にあった。3、職業別死亡統計による年齢別死亡比の日本と北欧の比較年齢別の死亡比比較の結果、ホワイトカラー層において、循環器疾患では日本の技術職の各年齢層での高死亡、事務職の若中年層での高死亡、管理職の若年層での高死亡傾向が見出された。さらに悪性新生物では、これらの日本の特徴が一層明確になったが、デンマークでも、技術職、専門職、管理職、専務職、販売職の若年層において相対的高死亡傾向が確認された。これらの傾向は、従来の国際比較研究では指摘されていなかった特徴である。
層状ペロブスカイトエンジニアリング：酸素八面体回転制御による強誘電体の設計

従来のペロブスカイト酸化物強誘電体では局所的な金属元素ー酸素間の共有結合が結晶構造の反転対称性の破れをもたらすが、研究代表者らは、層状ペロブスカイトNaYTiO4において、構成元素の共有結合に依存しない機構、すなわち「頂点共有したTiO6酸素八面体の回転」によって結晶構造の反転中心が消失することを初めて実証した。本研究では、強誘電体の物質研究の新しいパラダイムの構築を念頭に、この原理を大きく拡張する。具体的には、「層状ペロブスカイトエンジニアリング」により酸素八面体回転を制御して、(1)ハイブリット間接型強誘電体の物質群を開拓するとともに、(2)このタイプの強誘電体に特有の物性・機能創出を目指す。平成30年度は、カチオンおよびアニオン欠損型ペロブスカイト関連層状酸化物に焦点を当て、酸素八面体回転制御に基づく強誘電性の発現を目指した。カチオン欠損型ペロブスカイト関連層状酸化物については、高温固相反応により候補物質を合成した。放射光X線・中性子回折、光第二高調波発生および強誘電ヒステリシス測定により構造解析・物性評価を行った結果、いくつかの系において室温で強誘電相が安定化されることがわかった。また、高温放射光X線・中性子回折測定により、構造相転移も同定され、強誘電性がハイブリット間接型の機構によって現れることが示唆された。これは強誘電相転移機構の解明につながる重要な成果である。アニオン欠損型ペロブスカイト関連層状酸化物については、多結晶バルクおよびエピタキシャル薄膜として候補物質を合成した。基礎物性評価により室温での強磁性と強誘電性の共存が確認され、ハイブリット間接型強誘電体に特有の物性発現の可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。従来のペロブスカイト酸化物強誘電体では局所的な金属元素ー酸素間の共有結合が結晶構造の反転対称性の破れをもたらすが,研究代表者らは,層状ペロブスカイトNaYTiO4において,構成元素の共有結合に依存しない機構,すなわち「頂点共有したTiO6酸素八面体の回転」によって結晶構造の反転中心が消失することを初めて実証した.本研究では,強誘電体の物質研究の新しいパラダイムの構築を念頭に,この原理を大きく拡張する.具体的には,「層状ペロブスカイトエンジニアリング」により酸素八面体回転を制御して,(1)ハイブリット間接型強誘電体の物質群を開拓するとともに,(2)このタイプの強誘電体に特有の物性・機能創出を目指す.平成28年度は,層状ペロブスカイト酸化物としてRuddlesden-Popper相に焦点を当て,酸素八面体回転制御に基づく強誘電性の発現を目指した.具体的には,第一原理格子動力学計算を用いてハイブリット間接型強誘電体の物質探索を行い,固相反応により候補物質を合成した.放射光X線・中性子回折,第二高調波発生,強誘電ヒステリシス測定により構造解析・物性評価を行った結果,いくつかの系において室温で強誘電相が安定化されることがわかった.また,高温その場放射光X線・中性子回折測定により構造相転移シークエンスも同定され、強誘電性がハイブリット間接型の機構によって現れることが明らかになった.これは強誘電相転移機構の解明につながる重要な成果である.平成28年度は,ハイブリット間接型の機構に基づく新規強誘電体をいくつか見出すことができた.いずれも最終的な研究目的を達成するための重要な知見をもたらすものである.現在,この成果を論文としてまとめているところであり,インパクトファクターの高い学術雑誌に投稿する予定である.これまでの研究において,第一原理計算による物質探索・物質設計が非常に有効であることがわかり,研究の進展に大いに貢献している.また,国内および海外施設で測定した高精度な放射光X線/中性子回折データを使って,結晶構造を精密に同定することに成功している.強誘電体の評価装置も整備されつつあり,評価手法も向上した.今後,第一原理計算ー構造解析ー物性評価の有機的な連携により,ハイブリット間接型強誘電体の物質群が拡張し,このタイプの強誘電体に特有の物性・機能が見出される可能性は大いにある.従来のペロブスカイト酸化物強誘電体では局所的な金属元素ー酸素間の共有結合が結晶構造の反転対称性の破れをもたらすが、研究代表者らは、層状ペロブスカイトNaYTiO4において、構成元素の共有結合に依存しない機構、すなわち「頂点共有したTiO6酸素八面体の回転」によって結晶構造の反転中心が消失することを初めて実証した。

放射光X線・中性子回折、光第二高調波発生および強誘電ヒステリシス測定により構造解析・物性評価を行った結果、いくつかの系において室温で強誘電相が安定化されることがわかった。また、高温放射光X線・中性子回折測定により、構造相転移も同定され、強誘電性がハイブリット間接型の機構によって現れることが示唆された。これは強誘電相転移機構の解明につながる重要な成果である。アニオン欠損型ペロブスカイト関連層状酸化物については、多結晶バルクおよびエピタキシャル薄膜として候補物質を合成した。基礎物性評価により室温での強磁性と強誘電性の共存が確認され、ハイブリット間接型強誘電体に特有の物性発現の可能性が示唆された。従来のペロブスカイト酸化物強誘電体では局所的な金属元素ー酸素間の共有結合が結晶構造の反転対称性の破れをもたらすが、研究代表者らは、層状ペロブスカイトNaYTiO4において、構成元素の共有結合に依存しない機構、すなわち「頂点共有したTiO6酸素八面体の回転」によって結晶構造の反転中心が消失することを初めて実証した。本研究では、強誘電体の物質研究の新しいパラダイムの構築を念頭に、この原理を大きく拡張する。具体的には、「層状ペロブスカイトエンジニアリング」により酸素八面体回転を制御して、(1)ハイブリット間接型強誘電体の物質群を開拓するとともに、(2)このタイプの強誘電体に特有の物性・機能創出を目指す。平成29年度は、ルドルスデンーポッパー型層状ペロブスカイト酸化物に焦点を当て、強誘電体の物質探索を行った。まず、第一原理計算により強誘電体の候補物質を選定し、高温固相反応によりそれらの多結晶体を合成した。次に、得られた試料に対して、放射光X線回折、中性子回折、光第二高調波発生、および強誘電ヒステリシスの測定を行った。これら計算と実験を組み合わせた研究を通じて、Sr3Zr2O7が新規強誘電体であることを発見した。具体的には,ZrO6八面体回転が結晶構造の反転対称性を破り、強誘電性の発現をもたらすことを見出した。また、放射光X線回折、中性子回折、光第二高調波発生の温度変化から、Sr3Zr2O7の強誘電ー常誘電相転移挙動を明らかにした。平成29年度は、酸素八面体回転由来の間接型強誘電体をいくつか見出すことができた。一つの代表的な成果として、n = 2のルドルスデン・ポッパー型層状ペロブスカイト強誘電体の構造ー物性相関に関する論文が、Adv. Funct. Mater. 28, 1801856/1-12 (2018)に掲載された。この成果は、新しい強誘電体の開拓に寄与するだけでなく、強誘電相転移機構の解明につながる重要な知見である。これまでの研究において、第一原理計算による物質探索・物質設計が非常に有効であることがわかり、研究の進展に大いに貢献している。また、国内および海外施設で測定した高精度な放射光X線/中性子回折データを使って、精密構造の決定に成功している。強誘電体の評価装置も整備されつつあり、評価手法も向上した。今後、第一原理計算ー構造解析ー物性評価の有機的な連携により間接型強誘電体の物質群が拡張し、このタイプの強誘電体に特有の物性・機能が見出される可能性は大いにある。
自治体の住環境の保全に向けた協議型の都市計画

協議型の都市計画は、地域社会に最適化した場所の形成を目的とした様々な方策がある。自治体が講じることができる方策では、地域での紛争を回避しなおかつ地域住民の意識を踏まえた制度論として、まちづくり条例の協議手続きは注目に値する。自治体は、まちづくり条例に定める協議手続きによって、個別の土地売買時を捉えて地域での紛争を回避し、なおかつ地域住民の意見を基に個別の建築計画に反映することが可能である。また、市街地活性化のための都市計画の方策もある。それら様々な方策については、先駆的な事例を参照しながら実情について把握する必要がある。昨今注目されている地区ごとの規制や誘導による方策の有効性についても、これまでの市街地再開発の課題を踏まえた検証が必要である。そのため今年度は、次の研究を行った。(1)条例に基づく協議型の都市計画についての有効性について検証した。(2)市街地活性化のための都市計画の方法についての先駆的な取り組み事例を調査した。(3)NPOと自治体による協働の現状と課題について分析した。これらについての成果は、学会で発表した。また、著作の1章分に該当する論文として近日中に出版される予定である。研究については、国内の協議型の都市計画についての研究を中心に進めた。この研究成果については、学会発表にまとめた。また、自治体とNPOの協働のあり方に関する調査研究の成果は論文にまとめた。引き続き国内の協議型の都市計画についての研究を行いつつ、次年度は海外の現状に関する研究も進める。前年度に引き続き、協議型の都市計画が必要とされる社会動向、協議型の都市計画の推進体制の成否を規定する要因、協議型都市計画の制度上の位置づけについて調査を行う。都市政策と協働によるまちづくりが都市計画に与える影響について検討するために、国内外の事例と仕組みについての調査を行う。国内の事例調査と官民協働に関する調査研究を優先的に進めた。また、海外事例の調査研究については、既存の資料に基づいた基礎的な研究を優先させたため、海外調査を次年度にまとめて実施することにした。そのため、次年度使用額が生じた。次年度使用額については、協議型の都市計画に影響を与える国内外の資料収集、聞き取り調査、分析、発表のために使用する。
3次元トポロジーの量子重力への応用

(1)3次元幾何学の宇宙論への応用局所一様でコンパクトな3次元多様体の分類はThurston等によって研究されている。私は学生の古池・谷本両君とともに、一様でコンパクトな宇宙の分類をおこなうとともに力学的自由度の数を同定した。それによれば、変形の自由度とタイヒシュラーの自由度は区別されるべきである。この仕事は、従来行われてきたKilling vectorのなす代数の分類によるいわゆるビアンキ分類を進めたものである。特異点の量子的解消ホーキングとペンローズによる特異点定理は、ある妥当な物理的条件下では因果的測地線が完備でないことを主張している。最近では、測地線に限らず一般の因果的曲線が有限の"一般的アファンパラメタ"で解消でなくなることをもって「特異点」することもおこなわれている。私はその"一般的アファンパラメタ"が、古典的には有限であっても量子的には無限になることがあり、それをもって特異点の量子的解消とすることを提案した。3次元ブラックホールのときにはうまくいっていることを示した。
乳腺細胞の分化および癌化に伴う遺伝子発現の網羅的解析

当研究は乳腺細胞の遺伝子発現プロファイルを正常な分化成熟過程の各段階で作成した上で、種々の乳癌細胞がどの分化成熟段階に対応するかを決定する。このことより正常な乳腺分化と脱分化した癌細胞の異同を明らかにし、その相違を遺伝子発現レベルで把握することによりそれらをターゲットとして癌の治療に貢献することを目指している。今年度はC57Black/6雌マウス16週齢の体重測定後、第4乳腺部を採取しカルミン染色にて乳腺組織を観察した。また、乳腺の成熟分化の基礎データとして乳腺に関するエストラジオール,プロジェステロン、コルチゾール、FSH、GH、LHの6種類のホルモン値を測定した結果、6週齢にて性周期の開始が確認された。これらの結果を元に15週齢のマウス乳腺の遺伝子発現変化をDNAチップにて約3万遺伝子の遺伝子発現変化を解析した。解析データより階層的クラスタリング及び自己組織化マップを作成し、週齢により発現変化する800種の遺伝子を同定した。乳腺組織は脂肪細胞と乳腺細胞が混在した形で組織を形成しており、上述の解析は組織全体の遺伝子発現変化の結果を反映している。乳腺部での遺伝子発現変化を明らかにするためにレーザーキャプチャーマイクロダイゼスション法及びシングルセルRNA増幅法を用いて解析中である。両方の解析結果より、候補遺伝子群の発現の変化及び局在を再確認しプロファイル化を行い、乳腺の成熟分化スケールを作製する。また、成熟マウスの性周期における5つのステージも同様の手法にて解析しています。候補遺伝子の乳腺分化成熟での機能を解明すると共に腫瘍形成時の遺伝子発現を比較によりその現象と分子機序を解明していく。今年度は乳腺組織の組織の固定法及び薄切法の改良、週齢によるホール乳腺組織の成熟分化の観察法、微量RNAの増幅法、女性ホルモンの血清値、についての検討を行った。乳腺組織の固定法及び薄切法の改良を行い当実験に最適な切片の作製が可能となった。また、カルミン染色法を習得し、肉眼的な乳腺組織の分化成熟が観察できるようになった。乳腺組織に染色を施し、乳腺上皮細胞を効率的に回収した後、微量のサンプルからRNAを効率よく増幅するために培養細胞にてsingle cell RNA amplification法を検討しこれを習得した。現在この実験系での応用を改良検討している。また、遺伝子の網羅的解析の予備実験として、既知の乳腺関連遺伝子14種類を用いてのReal time PCR法を検討中である。それらの遺伝子の発現変化を陽性コントロールとして網羅的解析の指標にする予定である。乳腺の分化成熟の基礎データとして、36週齢のマウス各10例の血清を回収し、エストラジオール,プロジェステロン、コルチゾール、FSH、GH、LH、T3のホルモン値を測定した。これらを基礎データとしてマイクロアレイを用いて各週齢毎の乳腺組織における網羅的な遺伝子発現解析を行う。
環境安定型新規イネ多収系統の遺伝育種学的多収要因解明

1.イネ多収化遺伝子SPIKEの対立遺伝子の多様性の解明:熱帯の普及品種IR64を遺伝的背景として、国際稲研究所で育成された熱帯日本型品種に由来するNew Plant Type(NPT)稲5品種のSPIKEの座乗する染色体断片を導入したNIL5系統を育成しており、それらのNILの系統間には穂の構造などに差異が見られている。さらに日本晴など異なる品種・系統由来の染色体断片を導入した系統についても評価を行った。2.異なる環境条件下で安定して多収となる系統YTH183の遺伝的要因の解明:YTH183は、IR64を遺伝的背景としNPTを1回親として3回連続戻し交雑の後代から選抜された系統である。いくらかの地域や多様な栽培条件下での試験において、安定してIR64よりも多収となっていた。そのYTH183の環境安定的多収に関わる遺伝的要因を解明するために、この系統とIR64などを交配し、SSD法により自殖組換え系統(RIL)の育成を進めた。3.多収遺伝子の他の品種への導入や集積系統育成による安定的超多収系統の開発(1)マーカー補助選抜による、多収化遺伝子SPIKEの日本の多収品種への導入:日本の多収品種である「北陸193号」「タカナリ」「もちだわら」はSPIKE遺伝子を保有していない。そこでこれらの品種に対し、NPT由来のSPIKE遺伝子を保有するIR64のNILを交配し、マーカー補助選抜と戻し交雑を繰り返し、その導入を進めた。(2)多収要因の集積系統育成:YTH183とIR64を遺伝的背景とするSPIKEのNILのほか、異なる多収要因を有すると思われる系統等を交配し、後代集団を得た。1.イネ多収化遺伝子SPIKEの対立遺伝子の多様性の解明:NPTに加え日本晴などの染色体断片を導入した系統について、表現型および遺伝子型を評価した。NPTのNILについては、穂の構造の系統間差が対立遺伝子の違いか他の導入染色体領域の影響によるものかを明らかにするため、IR64と交配し分離集団を養成した。2.異なる環境条件下で安定して多収となる系統YTH183の遺伝的要因の解明:YTH183の交雑後代についてSSD法によりF3系統を養成した。3.多収遺伝子の他の品種への導入や集積系統育成による安定的超多収系統の開発(1)マーカー補助選抜による、多収化遺伝子SPIKEの日本の多収品種への導入:日本の多収品種を遺伝的背景としSPIKEを保有するBC3およびBC4の後代系統を得た。(2)多収要因の集積系統育成:YTH183とNIL-SPIKEのF2集団を養成し、SPIKEをホモで保有する個体を選抜した。よって、おおむね順調に進展していると考える。1.イネ多収化遺伝子SPIKEの対立遺伝子の多様性の解明:さらに多様な品種・系統についてSPIKE座の多様性を調査する。また、NPTのNILとIR64の交雑後代集団について、穂の構造などの表現型と遺伝子型を調査する。2.異なる環境条件下で安定して多収となる系統YTH183の遺伝的要因の解明:YTH183のRILを養成し、表現型および遺伝子型を調査する。YTH183は千粒重を増加させるQTLのqGW5を保有していることが推定されており、多収要因のひとつであると考えられる。そこでまずはqGW5に注目し、遺伝解析を進める。3.多収遺伝子の他の品種への導入や集積系統育成による安定的超多収系統の開発(1)マーカー補助選抜による、多収化遺伝子SPIKEの日本の多収品種への導入:日本の多収品種を遺伝的背景としSPIKEを保有するBC3の後代分離系統で導入効果を評価するとともに、BC4の後代系統からNILを育成する。(2)多収要因の集積系統育成:YTH183とNIL-SPIKEなどの交雑後代から、YTH183の環境安定的多収要因と他の多収要因を集積した系統を育成する。3.多収遺伝子の他の品種への導入や集積系統育成による安定的超多収系統の開発(1)マーカー補助選抜による、多収化

遺伝子SPIKEの日本の多収品種への導入:日本の多収品種である「北陸193号」「タカナリ」「もちだわら」はSPIKE遺伝子を保有していない。そこでこれらの品種に対し、NPT由来のSPIKE遺伝子を保有するIR64のNILを交配し、マーカー補助選抜と戻し交雑を繰り返し、その導入を進めた。(2)多収要因の集積系統育成:YTH183とIR64を遺伝的背景とするSPIKEのNILのほか、異なる多収要因を有すると思われる系統等を交配し、後代集団を得た。1.イネ多収化遺伝子SPIKEの対立遺伝子の多様性の解明:NPTに加え日本晴などの染色体断片を導入した系統について、表現型および遺伝子型を評価した。NPTのNILについては、穂の構造の系統間差が対立遺伝子の違いか他の導入染色体領域の影響によるものかを明らかにするため、IR64と交配し分離集団を養成した。2.異なる環境条件下で安定して多収となる系統YTH183の遺伝的要因の解明:YTH183の交雑後代についてSSD法によりF3系統を養成した。3.多収遺伝子の他の品種への導入や集積系統育成による安定的超多収系統の開発(1)マーカー補助選抜による、多収化遺伝子SPIKEの日本の多収品種への導入:日本の多収品種を遺伝的背景としSPIKEを保有するBC3およびBC4の後代系統を得た。(2)多収要因の集積系統育成:YTH183とNIL-SPIKEのF2集団を養成し、SPIKEをホモで保有する個体を選抜した。よって、おおむね順調に進展していると考える。1.イネ多収化遺伝子SPIKEの対立遺伝子の多様性の解明:さらに多様な品種・系統についてSPIKE座の多様性を調査する。また、NPTのNILとIR64の交雑後代集団について、穂の構造などの表現型と遺伝子型を調査する。2.異なる環境条件下で安定して多収となる系統YTH183の遺伝的要因の解明:YTH183のRILを養成し、表現型および遺伝子型を調査する。YTH183は千粒重を増加させるQTLのqGW5を保有していることが推定されており、多収要因のひとつであると考えられる。そこでまずはqGW5に注目し、遺伝解析を進める。3.多収遺伝子の他の品種への導入や集積系統育成による安定的超多収系統の開発(1)マーカー補助選抜による、多収化遺伝子SPIKEの日本の多収品種への導入:日本の多収品種を遺伝的背景としSPIKEを保有するBC3の後代分離系統で導入効果を評価するとともに、BC4の後代系統からNILを育成する。(2)多収要因の集積系統育成:YTH183とNIL-SPIKEなどの交雑後代から、YTH183の環境安定的多収要因と他の多収要因を集積した系統を育成する。消耗品類が当初計画より安価に購入できたため。次年度の消耗品類購入に使用する予定。
高分子高密度ブラシの自己集合形成手法の構築とその応用

本研究は、液晶性高分子の自己集合と表面偏析を利用し、液晶性ブロック共重合体を高分子基材に少量添加して加熱することで、高分子高密度ブラシ(以下、高分子ブラシ)を自己集合的に形成する手法を提案するものである。これまでの研究において、表面開始リビング重合で合成的に得られる高分子ブラシと同様の構造が、本手法の溶液キャストプロセスで極めて簡便な作製できることを明らかにしている。この高分子ブラシは、高分子末端が基盤に固定化されたこれまでのものと異なり、液晶性高分子の協同的な運動性、相転移変化や集合作用により動的に構造制御可能な新しい高分子ブラシである。30年度は、本研究が提案する高分子ブラシの特徴であるブラシ鎖末端が高分子基板表面で動きうるという特徴に着目し、「1.高分子表面に自己集合する液晶ブロック共重合体のブラシ形成プロセスの考察」および「2.液晶性高分子ブラシの高分子賦形構造表面への導入と液晶光配向機能膜への応用」を遂行した。研究1は、既報で示した液晶性高分子ブラシの形成過程を詳細に考察し、高分子膜表面で自己集合するブラシの制御因子を明らかにした。その結果を踏まえて高分子ブラシをパターン化することに成功し、高分子膜上で動的に高分子ブラシ構造を操作・組織化できる新たな高分子表面技術を提案した。研究2では、液晶性ブロック共重合体の表面偏析手法を、自己組織化によるハニカム構造形成プロセスに展開し、複雑な形状の高分子成形体表面にも高分子ブラシ構造を導入できる新たな手法を示した。また、ブロック共重合体に光応答性液晶を用いることで、多孔体表面に形成する高分子ブラシが低分子液晶の配向を制御する光コマンド層として機能することを明らかにした。この光応答ブラシ層が有するコマンドシステムは、コレステリック液晶マイクロ液滴のレーザー発振材料への応用として展開が期待でき、現在関連研究が進行中である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ホヤ胚の脊索形成に関わる遺伝子カスケードの解析

“脊索"は、個体発生学的にみて神経誘導を引き起こす器官として、また系統発生学的にみて脊索動物門に含まれる動物群(脊椎動物+頭索動物+尾索動物)を特徴づける最も顕著な形質として、発生学上非常に重要である。(1)As-Tの5'上流領域(転写調節領域)の解析As-T遺伝子の転写開始点から上流領域にlacZレポーター遺伝子に結合したコンストラクトを作製し、マボヤ受精卵へ顕微注入を行った。5'上流領域1.7kbから約50-200bpづつ削ったコンストラクトを作製し、脊索特異的エンハンサーを含む領域を限定した。その結果、上流領域-289bではLacZ活性が尾芽胚の脊索細胞のみで発現するが、上流領域-270bでは脊索細胞での発現も異所的な発現も全く見られないことが明らかになった。つまり、-289bから-270bの19bpの配列に脊索特異的エンハンサー領域が含まれる可能性が高いことが示された。(2)As-Tの5'上流領域に結合するトランス因子の解析As-T遺伝子の発現調節に関わると考えられる領域の塩基配列を詳しくみると、上流領域-171bpから-152bpの間にBrachyuryが結合する塩基配列とほぼ同一のパリンドロームを含む配列が存在しており、ここにT-boxを含むタンパク質が結合する可能性が示唆された。また、AS-T遺伝子が発現する原腸胚期の核抽出液を用いてgel shift assayを行い、顕微注入実験で示された脊索での発現に必須な領域を含む、30bpの配列に特異的に結合する因子が存在することが明らかになった。(3)脊索特異的遺伝子の探索と同定(脊索を含む尾部に発現する遺伝子の単離)マボヤ尾芽胚の頭部(脊索を含まない)と尾部(脊索を含む)のcDNAライブラリーを作製し、そこからサブトラクション法を用いて脊索を含む尾部のみに発現する遺伝子を単離した。その遺伝子の中から、脊索に発現する遺伝子をin situハイブリダイゼーション法により選別し、脊索および神経索に発現するHrSH2遺伝子の解析を行った。その結果、HrSH2遺伝子は新規の分子で、N末端側には典型的なSH2ドメインを含むことが明らかになった。
溶液の非平衡過程の分子論的アプロ-チ

重点領域研究(1)「溶液の非平衡過程の分子論的アプロ-チ」研究班は計画研究班10名と言う小規模で発足したが、80件余の公募研究申請があり、最終的には18件の公募研究を採択し公募班員29名、総括班の評価グル-プ員4名を加え、計43名でスタ-トした。計画研究班員の約三倍の公募班員が加わったため、計画研究の主旨・目的を徹底し研究協力体制を確立するために、今年度は総括班の計画の下に各班でWorkshop、Minisymposium等を積極的に開催し、班員相互の融和を諮ると共に、研究プロジェクトとしての実が上がるよう努めた。第1班ではWorkshop「Generalized Langevin方程式を巡って」、「熱測定は溶液の分子論にどこまで迫れるか」とMinisymposium「Fluctuation and Dynamics of Molecules in Liquids and Solutions」を、第2班ではMinisymposium「溶液の拡散過程のダイナミックス」を、第3班ではWorkshop「反応活性種の構造を探る」を開催した。このうち、Minisymposium[Fluctuation and Dynamics of Molecules in Liquids and Solutions]は「平成2年度科学研究費補助金(重点領域研究(1))研究者招へいに伴う研究計画の一部変更承認申請書」を文部省に提出し、海外評価グル-プ、P.J.Rossky教授(テキサス大)を総括班グル-プに加え、Rossky教授を招へいして開催し、講演・討論は全て英語で行い、同教授の評価・助言を受けた。この様な各種研究会を通じて、研究班内及び研究班を跨がっていくつかの協同研究が計画され、推進されつつある。この他、総括班では公開シンポジウムを開催し今年度の研究成果を中心に、重点領域研究(1)「溶液の非平衡過程の分子論的アプロ-チ」の成果を公表し、広く関係研究者と討論した。また、この様な総括班活動を進めるために必要な総括班会議、全体会議、班長会議等を適宜開催した。