hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小型・軽量・省電力な高精度傾斜計の開発と火山噴火予知観測への応用

試作機に採用された気泡式傾斜センサーの温度応答の複雑性を解決するため、建設・土木分野への適用を目的として開発された水平振子式サーボ型の傾斜センサーを新たに採用し、東北大学気仙沼観測点の横坑奥の観測室において温度応答及び最小分解能の試験観測を行った。このセンサーは、小型・軽量・省電力という当初の仕様目標の達成を可能にするだけでなく、従来の計器では成し得なかった最大±90°というワイドレンジと1500Gという高耐衝撃性を有する。傾斜データは白金測温抵抗体による温度データと共に、データロガーにより高感度収録すると同時に、テレメータで送信し東北大学においてリアルタイムモニタした。傾斜センサーの分解能の検定は、観測データに含まれる潮汐成分を理論潮汐や既存傾斜計との比較をすることにより行った。解析の結果、(1)傾斜センサーの潮汐成分は理論潮汐と比較的良い相関を示すこと、(2)傾斜センサーは温度変化に対して線形回帰モデルで補正できること、が判明した。この結果から、今回使用した傾斜センサーが潮汐を検知できることを示し、0.001μradianという高分解能を有することが明らかにされた。2軸の傾斜測定用のセンサー2台及び白金測温抵抗体と自作の防水防塵容器を用い、野外観測に適した実用機を開発した。この傾斜計は従来の高感度計器にはない高耐衝撃性を有することから、噴火活動時の危険な状況下の火山において航空機投下方式で使用することが可能である。また、測定レンジが広いため設置時に姿勢制御する必要性がないことから、プレート境界型の大地震の予知を目的として近年研究が進められつつある海底地殻変動観測においても大いに活躍することが期待される。前年度に製作した試作機をより軽量・省電力化するため、サーボモーターに電源を切った状態でも保持力を持ち続けるブレーキ機能に優れた超音波モーターを新たに採用した。当初の設計ではサーバモーターにより逐次フィードバックをかけて、傾斜検出部を常に中立の位置に保ち、温度変化に対しても線形性に優れた特性を持つシステムであったが、消費電力および分解能の問題から、あるしきい値を越えるまではモーターには電流を流さず、しきい値を越えたときにのみモーターが作動するシステムに設計を変更した。これにより、線形性をある程度満足しながら、省電力および高分解能を実現することができる。また、開発した傾斜計の検定のため、既存の孔井式傾斜計との並行観測を計画している岩手山において、開発中の傾斜計と同じ気泡式検出部を持つ簡易型傾斜計による臨時観測を行い、既存の計器が持つ問題点や欠点を検証した。また、火山噴火予知への適用に向けたソフトウェア面の対応では、前年度に開発したベイズモデルに基づいた火山性地殻変動の分離・抽出プログラムにより、1998年より火山活動が活発化し、地殻変動が継続していた岩手山において、西方の変動源が膨張から収縮に転じたことを明らかにした。ほぼ同時期に地震活動や地表噴気活動の低下と時間的相関が見られることから、西方の変動源の実体が膨張・収縮する熱水溜りであり、早ければ2006年頃には地表噴気活動が終息するという中期的火山活動予測を初めて提案した。
フィンランドのUniversity-to-Work政策の有効性に関する実証的研究

1990年代初頭のバブル崩壊以降、失業率が急上昇したフィンランドでは、その改善を図るべく、University-to-Workにかかわる問題の改善に取り組んできた。この問題に対するフィンランドの政策的取り組みは、直接的な就職支援型の取り組みのみならず、多角的・多層的な形で進められている。昨年度は、具体的な取り組みについて明らかにしたが、本年度は、これらと他の高等教育政策、とりわけ、近年の高等教育の重要課題として国際的な潮流となっている国際化や情報化との関係の解明を試みた。実際、これらと大学と労働市場間の接続との関係は深い。例えば、国際化政策において最も重視されている学生の国際移動についてみると、その最大の目的は、「国際化する労働市場において魅力的なフィンランド人の育成」であり、「学生の雇用可能性の向上」である。もう一つの大きな軸である情報化においても同様の見解が示されている。このようにUniversity-to-Workにかかわる問題は、高等教育研究の観点から数多く取り組まれてきたが、社会・経済政策とも密接な関わりを有している。フィンランドは、自らの近未来像を知識基盤社会と定め、このビジョンに基づいて、社会・経済の抜本的な改革を行った。こうした中で、高等教育機関の役割もより詳細な形で明確化された。これは、結果として、大学と産業、大学と社会の連携を強化し、大学と大学外の社会間、とりわけ産業との間にあった壁を取り払った。このことが、大卒者の雇用促進にもプラスの影響を与えている。国家が一体となった政策展開によって、フィンランドが不況を脱したように、高等教育がこうした中に位置づけられ、高等教育機関が戦略的に改革されたことがUniversity-to-Work政策を効率的・効果的に展開させることを可能にしたと結論付けられる。
スマートマテリアルを用いたアクチュエータで駆動されるサーボ機構の高度化制御

まず、リレーやplay operatorなどを参考にし、入力に関するnon-smooth型非対称記憶要素を考案した。そして、外部及び内部の環境に依存する時変密度関数を開発し、密度関数と記憶要素の累積によってヒステリシスを表す静的モデルを提案した。それから、入出力の位相差を考察し、これを表現できるような非線形ダイナミックスを構成した。これらの準備に基づき、非線形ダイナミックスとヒステリシスの静的モデルを併せ、パラメータによって特徴づけられた動的モデルを合成した。続いて、non-smooth最適同定法を開発し、その収束性を検証し、圧電・超磁歪アクチュエータの実験によって提案手法の有効性を確認した。それから、提案した動的ヒステリシスモデルに基づき、その高精度出力制御手法を考案した。具体的には、非線形適応法を導入し、ダイナミックスのパラメータ及び静的ヒステリシスモデルの密度関数パラメータをオンライン的に推定した。そして、モデルの不確かさに対処できるようなロバスト適応サーボ制御入力の構成法を検討し、閉ループシステムの安定性及び出力誤差を解析した。続いて、提案したロバスト適応制御法の有効性を検証し、パラメータの選択基準などを考察した。それから、一定負荷の圧電アクチュエータ及び超磁歪アクチュエータの高精度出力制御へ応用した。さらに、従来の制御法と比較し、提案手法の汎用性・長所・短所を明らかにした。2018年度において、当初に提出した研究計画に沿って研究を進めてきた。研究目的の前半の研究課題1及び研究課題2を取り込んで、比較的満足できる結果を得ることができた。研究課題1:新型アクチュエータの入出力関係を考察するうえ、負荷と出力の干渉関係も研究し、サーボ制御設計に利用できるような動的数式モデルを構築し、オンライン同定アルゴリズムを提案する。研究課題2:提案した動的ヒステリシスモデルに基づき、ヒステリシスの近似逆を求めずに、オンラインロバスト適応制御法を提案する。そして、一定負荷の圧電アクチュエータ及び超磁歪アクチュエータに対し、それらの高精度出力制御を実現する。当初に提出した研究計画に沿って、研究課題3及び研究課題4を取り上げて、研究を進めていく。研究課題3において、提案した動的ヒステリシスモデルを入力側に含む動的システムに対して、その非線形ロバスト適応制御法を設計する。まず、適応アルゴリズムを提案し、制御則を構成できるような必要最小限のパラメータをオンライン的に推定する。そして、これらの推定に基づき、設計パラメータでシステムの出力誤差を高精度で制御できるようなロバスト制御則を合成する。それから、閉ループシステムの安定性を解析する。さらに、計算機シミュレーションを行い、提案制御法の有効性を検証し、パラメータの選択基準などを明らかにする。研究課題4において、圧電アクチュエータや超磁歪アクチュエータなどで駆動されるサーボ機構に対し、高度な出力制御を実現する。まず、ナノステージをモデル化する。そして、研究課題3で得られた結果をナノステージの出力位置決めサーボ制御へ応用し、計算機シミュレーションを行い、コントローラの最適パラメータを大まかに選定する。それから、実験を行い、外部条件を変えながら、提案手法の有効性・ロバスト性・実用性を確認する。

まず、適応アルゴリズムを提案し、制御則を構成できるような必要最小限のパラメータをオンライン的に推定する。そして、これらの推定に基づき、設計パラメータでシステムの出力誤差を高精度で制御できるようなロバスト制御則を合成する。それから、閉ループシステムの安定性を解析する。さらに、計算機シミュレーションを行い、提案制御法の有効性を検証し、パラメータの選択基準などを明らかにする。研究課題4において、圧電アクチュエータや超磁歪アクチュエータなどで駆動されるサーボ機構に対し、高度な出力制御を実現する。まず、ナノステージをモデル化する。そして、研究課題3で得られた結果をナノステージの出力位置決めサーボ制御へ応用し、計算機シミュレーションを行い、コントローラの最適パラメータを大まかに選定する。それから、実験を行い、外部条件を変えながら、提案手法の有効性・ロバスト性・実用性を確認する。次年度使用額が生じた理由:2018年12月に海外出張で生じた旅費は2018年度中に会計処理が完了できなかった。使用計画:既に2018年12月の海外出張の旅費に全額を支出した。
構造情報を活用した細胞質分裂の分子メカニズムの解明

mDiaはフォルミン相同蛋白質に属し、哺乳類細胞では3つのアイソフォームmDia1,2,3が発現しており、直鎖状のアクチン線維の形成を担う。3つのアイソフォームの中でもmDia2細胞質分裂に強く関与している。mDia2の細胞質分裂への関与は収縮環近傍でのanillinとの結合することで細胞収縮装置を収縮環に安定的に局在させ、細胞分裂の完遂に寄与する。本研究ではその機構の原子レベルの解析を目的にmDia2-anillin複合体の結晶構造解析を行った。mDia2の異なる長さの部分断片を調整し結晶化を試み、微小結晶を得られた。しかしながら結晶解析を行うに十分な回折像は得られていない。問題点として、mDia2部分断片は単独でも結晶化できないことから、mDia2のanillin領域の結晶化させるためには、その構造を安定化させる何らかのsubstrate(本研究ではanillin断片)との共結晶を得ることが不可欠であると考えられる。mDiaは分子内に複数のdimer形成領域を有しているが、用いているmDia2部分断片はそのうち1つのdimer領域を含んでいる。精製したmDia2-anillin複合体のstoichiometryは2:1になっていること、また前述したmDia2単独での結晶化ができないことを併せて考えると、結晶を得るためにはmDia2-anillin複合体のstoichiometryを2:2にする必要があると考えられる。そこで、現在過剰量のanillin断片用いて結晶化結晶化を行っている。あわせて、mDia2-anillin複合体を安定化させる第3のタンパク質の同定し、本タンパク質の細胞分裂への関与と機序の解析を行っている。それ以外に、mDia1のがん化に果たす役割、ROCKの生体機能についてもあわせて解析を行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。低分子量GTP結合タンパク質Rhoの標的タンパク質であるCitronK(Citron kinase)は、細胞分裂時に分裂細胞間の細胞間橋に局在する。CitronKは、これまで、そのキナーゼ活性が細胞質分裂時に不可欠であることが報告されてきた。今回我々はCitronKの中央部分にあるCoiled-Coilが前半部分と後半部分との2つに分けられ、前半部分はKIF14との結合に、後半部分は活性型Rhoと結合に寄与し、それらが協調して機能することで、細胞質分裂遂行に機能していることを見出した。Rho標的タンパク質であり、アクチン重合タンパク質mDiaのアイソフォームの1つであるmDia2の遺伝子欠損マウスを作出し、mDia2の個体での機能について解析した。その結果、mDia2欠損マウスは、胎生期11.5日で重篤な貧血状態となり、12.5日で致死となる。mDia2の正常に分化した赤血球は一部観察されたが、胎児赤血球数は減少しており、それら細胞の中には高頻度で細胞質分裂異常による二核化細胞が観察された。この結果からmDia2は個体においても細胞質分裂を調節しており、赤血球産生に重要な役割を果たしていることが判明した(Cell Rep. 5, 926-932 (2013)。細胞内輸送に関わるRab27aGDP結合型特異的結合タンパク質としてIQGAPを同定した。IQGAPをRNAi法により枯渇させると、Rab27aやRab27a結合タンパク質coronin3の細胞膜局在が抑制された。さらに、その生理的意義を膵臓B細胞においてインスリン顆粒放出について解析したところ、これらのタンパク質の相互作用はインスリン顆粒放出以降の細胞膜回収に関わるエンドサイトーシスを調節していることが判明した(Mol. Cell. Biol 33, 4834-4843, 2013)。

あわせて、mDia2-anillin複合体を安定化させる第3のタンパク質の同定し、本タンパク質の細胞分裂への関与と機序の解析を行っている。それ以外に、mDia1のがん化に果たす役割、ROCKの生体機能についてもあわせて解析を行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学的アプローチによる、Rho標的タンパク質の細胞質分裂時の機能解析やその個体での役割については、当初の予想を超えて成果が得られているものと考えている。一方で、mDia2-AnillinおよびCitronK-Rho、CitronK-KIF14の複合体の精製大量精製し、結晶化を進め、これまでに微小結晶を得ており、最適化を進める一方で、再度、断片をさらに増やし、複合体の精製を試みている。一部には微小結晶が確認されており、今後、結晶化の最適化を進める。特にmDiaに関しては他のアイソフォームでは、複数の報告からAnillin結合に相当するDID(Dia inhibitory domain)に加え、Rho結合領域を含む断片で構造決定されている経緯から、現在Rho結合領域を含む断片を用い結晶化を試みている。断片の安定性に関しては、これまで用いていた断片と変わらず良好であるという結果を得ており、結晶化をこの断片を含め検討していく予定である。
注意の内的・外的焦点化が運動協調性に及ぼす影響

3次元動作解析装置やセンサデバイスの開発と発展によって、動作中の関節角度や加速度などのデータを簡易的・定量的に取得することが可能となっている。しかし,運動学習の際に身体内部(姿勢や関節角度など)へ注意を向ける『内的焦点(Internal focus)』が学習効果を低下させるとの警鐘も鳴らされており、学習時に動作情報を安易にフィードバックすべきではないとの指摘がされている.先行研究においても、内的焦点がパフォーマンスに及ぼす影響について多くの報告がなされているが、どのような注意付けが「どの部分(関節)の動きに」「どのような」影響を与えているか、運動協調性の観点から検討した研究はない。本研究課題では、内的焦点および外的焦点が運動パフォーマンスおよび運動協調性に及ぼす影響を、注意の向け方や注意対象、そしてスキルレベルの相違から検討することを目的とする。初年度では、ゴルフのパッティング課題を用いて、内的・外的焦点化の課題条件を設定した学習実験を実施した。実験は順調に進められ、当初予定した半数の被験者のデータを取得したが、実験の進行に伴い、プロトコルや実験条件の設定を変更する必要が出てきた。そのため、現在は実験を一時中断し、実験の課題条件やターゲット設定について再検討している。一方で、ゴルフのパッティング課題とは異なる動作課題を用いた実験計画も進めており、予備実験を実施して、今後の本実験に向けて着手している状況である。注意の内的・外的焦点化を組み入れた学習実験を実施したが、課題の難易度およびターゲット設定条件について再検討する必要性が出てきた。そのため、現在は実験を一時中断し、実験条件などの再検討をしている段階である。さらに、前述の実験と同時進行で、異なる動作課題を用いた実験計画を進めており、予備実験を実施して現在は計測方法や課題条件についての調整を行なっている。中断している実験の条件設定を再検討し、実験を再開できる環境を整える。また、同時進行で実施している実験の計測方法および課題条件についても、予備実験を重ねて本実験へ向けた調整作業を進める。実験環境が整いしだい、順次実験を開始してデータ収集・解析作業に入り、研究成果としてまとめていく。当初の実験計画では、購入予定の地面反力計を用いた実験課題を実施する予定であったが、実施中の実験条件を再検討する必要性が出てきた。そのため、地面反力計の購入を見合わせ次年度に繰り越すこととした。
マンガン酸化物における軌道の自由度のダイナミックス

平成13年度の研究課題として以下の2つの課題を実施した。[1]マンガン酸化物の金属相における量子軌道揺らぎ量子軌道揺らぎの一形態である「量子軌道液体状態」は以前、本研究代表者らにより立方晶ペロフスカイト型マンガン酸化物の異常金属状態を説明するのに提唱された。本研究ではこの概念を層状ペロフスカイト型マンガン酸化物La_<2-2x>Sr_<1+2x>Mn_2O_7に適用した。本物質の中性子散乱実験によると、磁気秩序金属相におけるスピン波の分散関係は、Sr濃度xとともに系統的に変化することが見出されている。これをハイゼンベル模型を用いて解析することで、MnO_2層内の磁気相互作用と層間の相互作用との比が系統的に変化することが明らかになり、3d電子の占有軌道が3z^<2->r^2軌道からx^<2->y^2軌道へと変化していることが示唆された。しかしながら結晶の対称性はSrの濃度によらず正方晶であることが知られており、これは占有軌道が単純な3z^<2->r^2軌道とx^<2->y^2軌道との線形和では表されないことを意味する。これを説明するために「量子軌道液体状態」の概念をこの系に適用し、磁気相互作用の系統的な変化と結晶の対称性とを同時に説明できることを明らかにした。[2]ペロフスカイト型Ti, V酸化物における軌道秩序・軌道ダイナミックス本研究課題では、t_<2g>軌道の自由度を有するペロフスカイト型チタン、バナジウム酸化物の軌道秩序ならびに軌道ダイナミックスについて研究を行った。e_g軌道の自由度を有するマンガン酸化物とこれらの物質を比較した場合、その軌道縮重の数、隣接サイト間の電子遷移強度、スピン軌道相互作用の有無等において定性的に異なり、これらは軌道秩序やダイナミックスに本質的な差異を生じるものと予想される。本研究ではまずスピン、軌道状態を記述する有効ハミルトニアンを導出した。平均場近似による解析の結果、強磁性相における軌道状態には多くの縮重が存在することが示され、これを反映してゼロエネルギー・モードが軌道励起に出現することが明らかとなった。また共鳴X線散乱に対する一般的な表式を導出し、これを用いてYTiO_3における実験結果を解析し、その軌道状態を議論した。平成12年度の研究課題として「軌道秩序のある絶縁相における軌道励起」を取り上げた。この課題に対して以下の2つの項目について研究を行った。(A)軌道の集団励起"軌道波"の性質とラマン散乱による観測軌道秩序相において軌道の集団励起が存在することは以前から知られていた。本研究ではその励起モードの対称性を群論的な解析を用いることで詳細に調べると同時に、その温度変化、格子との結合、磁気構造との関連についてミクロな模型から理論的に調べた。更に波数が小さい領域の励起状態はラマン散乱により観測が可能であることを指摘し、その散乱過程を提案、散乱強度の偏光、エネルギー依存性を詳細に調べた。最近わが国の実験グループにより、ラマン散乱スペクトルにおいてフォノンより高エネルギー側に新たなピーク構造が存在することを見出された。本研究では実験・理論両結果を比較検討することで、これが軌道の集団励起による可能性が高いことを指摘した。本研究は実験グループとの共著により「Nature」誌に掲載された。(B)軌道励起と共鳴非弾性X線散乱による観測軌道の励起状態は共鳴X線散乱により観測が可能であることを指摘した。その特徴は、X線の波長が格子定数と同程度であるために、励起の波数依存性が観測可能であることである。本研究ではX線散乱を用いた軌道励起の素過程を提案し、散乱断面積の定式化を行った。ここでは、散乱の中間状態で存在するコア・ホールや3d軌道における電子間相互作用等の局所的な電子状態と同時に、励起の波数依存性を司る電子の遍歴性を同時に取り扱わなければならない。このためにリウヴィル演算子法と演算子展開法を併用することでその記述を行った。最終的に散乱断面積は電荷並びに軌道揺らぎの動的相関関数で表現することが示される。軌道秩序のあるLaMnO_3の個別軌道励起に焦点を当て、上記の理論的枠組みを用いてスペクトルのエネルギー、偏光、波数依存性の計算を行った。LaMnO_3における共鳴非弾性X線散乱の実験は現在Spring-8においてなされており、実験と理論との詳細な比較を現在行っている。これをハイゼンベル模型を用いて解析することで、MnO_2層内の磁気相互作用と層間の相互作用との比が系統的に変化することが明らかになり、3d電子の占有軌道が3z^<2->

r^2軌道からx^<2->y^2軌道へと変化していることが示唆された。しかしながら結晶の対称性はSrの濃度によらず正方晶であることが知られており、これは占有軌道が単純な3z^<2->r^2軌道とx^<2->y^2軌道との線形和では表されないことを意味する。これを説明するために「量子軌道液体状態」の概念をこの系に適用し、磁気相互作用の系統的な変化と結晶の対称性とを同時に説明できることを明らかにした。[2]ペロフスカイト型Ti, V酸化物における軌道秩序・軌道ダイナミックス本研究課題では、t_<2g>軌道の自由度を有するペロフスカイト型チタン、バナジウム酸化物の軌道秩序ならびに軌道ダイナミックスについて研究を行った。e_g軌道の自由度を有するマンガン酸化物とこれらの物質を比較した場合、その軌道縮重の数、隣接サイト間の電子遷移強度、スピン軌道相互作用の有無等において定性的に異なり、これらは軌道秩序やダイナミックスに本質的な差異を生じるものと予想される。本研究ではまずスピン、軌道状態を記述する有効ハミルトニアンを導出した。平均場近似による解析の結果、強磁性相における軌道状態には多くの縮重が存在することが示され、これを反映してゼロエネルギー・モードが軌道励起に出現することが明らかとなった。また共鳴X線散乱に対する一般的な表式を導出し、これを用いてYTiO_3における実験結果を解析し、その軌道状態を議論した。
単身赴任者の食生活週間と循環器疾患、糖尿病危険要因

単身赴任者は家族と同居している者と異なり、生活習慣が乱れがちであると言われているが、詳細に検討されていない。そこで石川県に居住する公務員を対象に単身赴任の有無やその長さと食習慣、栄養摂取状況、健康診断検査成績の比較を行った。対象はドック検診を受診した676人で、栄養調査は3日分の食事内容を配票自己記入方式で実施し、検査当日栄養士が面接し、確認補正を行った。単身赴任者は85人であり、彼らの諸成績を自宅通勤者591人と比較した。その結果、単身赴任者は家族同居者に比べて、朝食の欠食や夜食などの良くない食習慣を示す者が多かった。BMIが25以上の者と25未満の者を分けて検討すると、栄養素摂取状況はBMI25以上の群では単身赴任者は家族同居者に比較し、総エネルギー、脂質、ビタミンB2の摂取が多かった。BMI25未満の群では単身赴任者はビタミンAの摂取が低かった。食品群別摂取はBMI25以上の群では単身赴任者は動物性食品、ソース類、酒類、乳類、加工食品の摂取が多く、豆類の摂取が少なかった。BMI25未満群では単身赴任者は日本酒、その他の嗜好飲料の摂取が多く、芋類、果実類の摂取が少なかった。また単身赴任の長さによる検討では、単身赴任期間が長くなるほど酒類の摂取が多くなった。検診成績は単身赴任者はBMIが25以上の者で血圧、血清総コレステロール、GOT値が高かった。これらのことから単身赴任により、肥満者では一層過食となり、検査成績にも影響を及ぼした。一方非肥満者は食事が簡略になり、食品数減少やインスタント食品に頼りがちとなることが明らかとなった。
III-V族化合物半導体における希土類原子配置による局在スピンの制御と物性

「原子レベルでの結晶成長・不純物添加技術」と「ミクロ構造の直接的評価技術(蛍光EXAFS法やX線CTR散乱法)」との連携を基盤として、III-V族化合物半導体中に希土類元素の有する「局在スピン」を原子のレベルで精密配置することにより、電子と「局在スピン」間の相互作用を人為的に設計・制御し、新しい物性・機能を効果的に発現させることを最終目標とする。希土類イオンとしてErを取り上げ、OMVPE法により各種III-V族化合物半導体にErを原子レベルで制御しながら添加する技術を確立することを当面の目標としている。本年度は、昨年度来取り組んでいるOMVPE法によるIII-V族化合物半導体薄膜へのErドーピングに加えて、添加母体の低次元化を行い、その特性を調べた。得られた知見は以下のとおりである。●Er添加InPにおけるEr発光およびEr原子周辺局所構造への熱処理効果を検討した。Er発光ならびにEr原子周辺局所構造は熱処理に対して非常に安定であることが明らかになった。このことは、Er発光中心に関連するEr原子周辺局所構造は成長時の熱処理ではなく、成長表面での反応により形成されることを示唆している。●Er添加GaInPにおいて、Er発光の温度消光特性について調べた。Er発光の測定温度依存性より、4f電子励起を特徴づける二つの活性化エネルギーを求め、4f電子の励起機構を明らかにした。●Stranski-Krastanow(S-K)機構によりGaAs基板上に形成されたInAs量子ドットへのErドーピングを行い、その発光特性について調べた。GaAsバンドギャップ(波長815nm)より大きい励起エネルギー(above-bandgap excitation)を用いた場合にのみ出現する新しいEr発光線を見出した。この発光線の励起波長依存性より、InAs量子ドットに添加されたErに起因する発光であることを明らかにした。
スペクトル理論とその応用の研究

本研究は、シュレ-ディガ-作用素のスペクトル・散乱理論について、以下の3つの課題を取り扱った。(1)磁場をもつシュレ-ディンガー作用素の影散乱.(2)シュレ-ディンガー半群に対する指数積公式.(3)パウリ作用素の負の固有値の漸近分布.(1)Finite-range(コンパクトな台をもつ)ポテンシャル散乱に対して、散乱全断面積は準古典極限において古典的散乱全断面積の2倍に集束することが知れ、影散乱と呼ばれている。磁場による散乱において影散乱が必ずしも成立しないことを証明した。得られた結果は、アハロノフ-ボウム効果の数学的検証のひとつになると思われる。(2)金沢大学の一瀬氏と共同研究で、シュレディンガー半群の指数積公式(トロッター-加藤型積公式)近似に対する作用素ノルム、トレイスノルムでの誤差評価を解析した。とくに、ポテンシャルが特異性をもつ場合に重点を置いた。得られた結果は、統計力学における分配関数の近似計算への応用に有効と思われる。(3)変数磁場をもつ2次元パウリ作用素の負の固有値の原点近傍での漸近分布、強磁場での零固有値に対するスペクトル関数の漸近挙動について現在研究中である。
現代における遺留分制度の意義の再検討-遺留分制度廃止論の可能性

遺留分制度の存在意義に疑問を投げかることを目的とした本研究では、第一に、日本遺留分法の母法は、必ずしも強い遺留分を理念とするゲルマン=フランス法ではなく、ボアソナードが日本用に設計した独特の制度であり、その制度趣旨は、遺される近親者の生活保障にあったことを明らかにした。第二に、現在、遺留分をめぐって争われている争点について、この制度趣旨及び沿革から導かれる方向性に一致する解釈論、すなわち、遺留分の質的・量的限定を可能にする解釈論を提示するとともに、遺留分制度の廃止論もありうることを示唆した。今年度の研究の柱は、(1)基礎資料の収集、(2)日本における学説状況の把握、(3)沿革研究であった。第一に、研究の基礎となる文献及び裁判例(日・独・仏)の収集に力を注いだ。遺留分制度を直接の対象とする文献に限らず、社会学的な観点から論じられている、相続の在り方に関する文献も広く収集することを心がけた。第二に、遺留分制度の存在意義をめぐるこれまでの学説の動きを、二つの軸を用いて整理し、これをふまえて、判例の動向との関係も意識しながら、現在の遺留分制度をめぐる議論を分析した(ただし、戦前の学説状況の検討については、来年度に行う予定である)。従来、あまり知られていなかった実務家の見解にも留意し、その位置づけを行った。そして、現在、一方で、日本遺留分法の母法であるとされるフランス法を範として、いわゆる強い遺留分制度を維持ないし再確立すべきであるとする議論があり、他方で、高齢化社会を背景として、遺留分制度の在り方の見直しの可能性を示す学説や裁判例が存在することがわかった。第三に、日本遺留分法の沿革を探るべく、ゲルマン法・ローマ法からフランス革命前までの遺留分制度の変遷を概観した。先行研究が、主として仏独の法制史概説書をもとにしたものであったことから、より深い考察を行うために、17、18世紀の法律家の著書を参照し、また、日本ではほとんど紹介されていない近世自然法思想における相続および遺言自由の制限に関する考え方を紹介した。これらの研究を通して、フランス遺留分法はゲルマン法由来であると言い切ることはできず、また、そもそも、日本遺留分法は、必ずしもフランス法を継受したものではないのではないかという疑問をもつにいたった。次年度は、引き続き、この立証を試みる。今年度は、昨年度に引き続き、日本遺留分法の沿革に関する研究を行った。まず、日本遺留分法の母法とされるフランス民法における遺留分制度の「設計のされ方」を探るべく、ナポレオン法典編纂過程における議論を繙き、ナポレオン法典における遺留分制度は、必ずしもゲルマン法の延長線上に位置づけられるものではなく、ローマ法の影響が非常に大きいことが分かった。とりわけ、遺留分の趣旨は、共同相続人間の平等よりは、むしろ、残される遺族の生活保障であったことが明らかになった。さらに、ナポレオン法典における遺留分制度は、法定均分相続を支えて共同相続人間の最低限の平等を図る制度として設計されたわけではなく、法定相続制度との間に直接の接点を求めようとしない制度であったとの見方を示した。これらは、従来の日本の通説とは異なる見方であり、今日の遺留分制度の意義にも関わる問題である。続いて、日本が継受した遺留分制度を知るために、遺留分制度をもたなかった日本に遺留分制度を伝えたお雇い外国人の一人、BOISSONADEの遺留分学説を19世紀フランス遺留分法学のなかで位置づけた上で、それとは一致しないBOISSONADEが日本で示した見解を分析した。その結果、BOISSONADEが日本に伝えようとした遺留分制度は、決してゲルマン法の影響を強く感じさせるものではなく、ナポレオン法典における遺留分制度そのものでもなく、19世紀フランスで一定の影響力をもつようになった共同相続人間の平等を趣旨として掲げて「強い」遺留分制度を指向する学説でもなく、比較法を得意とするBOISSONADEが当時の日本に相応しい制度として考案したものとしての側面が強いことがわかった。来年度は、このようにして編纂された日本遺留分法の趣旨をふまえて、今日の遺留分制度に関する争点について検討する。今年度は、まず、日本遺留分法の原点を探るべく、旧民法制定以前の明治初期の草案まで遡り、旧民法、明治民法を中心に日本民法の遺留分関連規定の変遷を跡付け、その過程におけるフランス人遺留分法学者ボアソナードの関与ないし影響を、立法審議の議事録の他、新聞記事などによって具体的に示した。そして、ナポレオン法典やフランス19世紀遺留分法学との比較を通して、このボアソナードの強い影響をうけて作られた日本遺留分法が、ゲルマン法、ナポレオン法典、フランス19世紀遺留分法学の主流などとは大きく異なるものであることを明らかにした。

すなわち、日本遺留分法の沿革的位置及び立法者意思に鑑みると、日本の遺留分制度の趣旨は、法定均分相続のように共同相続人間の平等にあるのではなく、遺された近親の生活保障にあり、法定相続制度と遺留分制度との間には直接の接点はないとの結論に達した。次に、上述のような認識を前提に、遺留分減殺請求権行使の否定、遺留分の対象となる財産の限定、遺留分の価値権化などにかかわる複数の争点について検討した。裁判例の分析や学説の整理を行ったうえで、遺留分の質的・量的限定という遺留分制度の趣旨及び沿革的位置から導かれる方向性を、解釈論に反映させることを試みた。続いて、外国法の現状を概観し、従来、遺留分が強いとされてきた国においても遺留分の弱化傾向が見えつつあることを確認した。最後に、上述のような検討結果をふまえて、高齢化社会を迎えた今日、遺留分制度の存在意義には疑問があるとの立場を改めて示し、遺留分制度廃止論の可能性を示唆した。
ガラスとソフトセラミクスの数理科学

パーシステントダイアグラム(PD)がアモルファス構造を理解する上で、有効な数学的記述子であることを明らかにした。PD図は液体状態とは異なり、特徴的な島構造を有し、逆問題解法により、その階層構造も明らかにできた。またデータ解析のためのHomCloudというソフトウエアーを完成させた。ナノ微粒子のミクロ相分離モデルを連立Cahn-Hilliard方程式により確立した。これによりナノ微粒子の全体形状、内部でのミクロ相分離を数理的にデザインすることが可能となった。ソフトセラミクスの基礎モデル構築の基盤として、分子動力学法による数値計算と理論解析を用いて、粉体の剪断流と一様圧縮を調べた。成果1.トポロジー的観点からのガラス状態の定義:ガラスというアモルフォス状態のトポロジー的視点からの普遍性のある定義について一つの有力な候補に到達した。これは実験家、モデラー、数学理論の協働により初めて得られたものと考えられる。パーシステントダイアグラム(PD)におけるデータ分布の次元により液体、結晶、アモルフォスの3状態が区別できることになった。成果2.パーシステントホモロジーによるシリカガラスの構造解明(その1):シリカガラスを対象とし、そのMDモデルを作成した。PDのグラフ表示により、明確な液体、結晶、アモルフォスの3状態が区別できた。この結果は2つの論文にまとめ投稿中である。成果3.ソフトセラミクスの基礎方程式の導出(その1):MPS(粒子法)やDEM (個別要素法)等によるソフトセラミクスへの適用可能性について検討を実施した。微粒子間、溶媒-微粒子間相互作用の具体的な実験的知見を参照しながら、いくつかの試作モデルを製作した。粒子を個別に取り扱う方法論では、計算時間が膨大となるため、粒子の凝集、分散を確率的過程と捉え、クラスター集合における確率微分方程式の手法によりモデル方程式を作成するという指針を得た。成果1.パーシステントホモロジーによるシリカガラスの構造解明(その2):前年度の成果により得られたトポロジー的観点からみたガラス状態の定義、すなわちパーシステントダイアグラム(PD)におけるデータ分布の次元による判定法をそのMDモデルに対し適用し、さらに圧力を加えた時の、PDの変化を調べることにより、エラスティック変形とPD図との対応が解明できた。これについてはNanotechnologyに論文を掲載した。成果2.パーシステントホモロジーによる金属ガラスの構造解明(その1):シリカガラスに適用したPDの手法をよりdensely packedな系である金属ガラス、ここではCu-Zrを例にとり解析した。ガラス状態を呈する比率のときにシリカガラスとは異なる階層的クラスター状態がPDに出現した。これはPDが様々なガラス状態を識別できる記述子となることを示唆している重要な結果である。この成果は論文として投稿済みである。成果3.ソフトセラミクスの基礎方程式の導出(その2):前年度はMPS(粒子法)やDEM (個別要素法)等による個別粒子を取り扱う手法から、粒子の凝集、分散を確率的過程と捉え、クラスター集合における確率微分方程式の手法に切り替え、ソフトセラミクスのモデル化を検討した。しかしミクロレベルでの実験からの有効なデータ取得が現時点でも容易でないため、確率過程のルールの明確な定式化が困難な状態である。そこでよりトップダウンな方式での粗視化モデルおよび単純な少数粒子の場合に戻り、モデル化を検討した。これは新たな分担者である齋藤に引き継ぐこととした。これらの以外に平田によるアモルフォスの新たな実験的知見、小布施による微生物粒子系の流体モデルの成果等が得られた。アモルフォス構造に関しては、計算トポロジー的手法がシリカガラスのみならず、金属ガラスを含むより一般のガラスの特徴付けとその差異判定に極めて有効であることがMDシミュレーションへの適用で明確になった。既に論文として1編は公刊し、もう1編の投稿は終了し、改訂中である。学会や研究会での反響も大きく、招待講演や招待論文も増えてきた。今後のさらなる進展が期待される。一方ソフトセラミクスは素過程としての実験データが依然として不十分であり、相互作用を含むミクロからの数理モデルの構築というルートではなく、よりトップダウンな粗視化モデルを検討している。1.ガラスを含むアモルファスとは何かに対する数学的記述子の開発に関してパーシステントダイアグラム(PD)を適用することにより,その中距離構造を含む階層構造に着目することにより明らかにすることができその結果をPNASに出版することができた.実際ガラスのPDのサポートの次元が0,1,2に応じて結晶,ガラス,液体の3状態が識別され,サポート次元はガラス転移を幾何学的に説明する秩序変数と言えることがわかった.またPDの生成元を指定した際,その生成元を構成している原子の集まりを再現することが可能,すなわち生成元についての逆問題を解くこともできた.これによりPDの中で興味ある構造が同定された折に,具体的にその特徴を生み出す原子配置を特定することが可能となった.これは最終年度における材料デザインに逆問題を活用する重要な第一歩である.またこの手法は金属ガラスを含むランダムパッキング系に対しても,PDからそのガラス状態の特徴付けが可能となった.2.ソフトセラミクスの基礎方程式については,新たな分担者の齊藤により,粉体系の粒子ー粒子相互作用を再検討することで,シアーをかけた時の,バンド構造やクラスター構造の時間的遷移について考察するための多分散系の計算コードを作成した.

これにより最終年度に向けての準備を整えることができた.とくに粒径が小さいものの役割を解明するためのデータを得ることができると期待される.3.3次元ナノスケールポリマー微粒子系の形態形成について,その数理モデル化および形態制御を担うパラメータの同定ができた.ソフトセラミックスにおいて重要なナノスケール微粒子はその表面積の占める大きさから,バルクでの性質とは大きく異なる微粒子内でのミクロ相分離をすることが実験的に知られている.それを実現する連立Cahn-Hilliard型を提案し,これをSoft Matterに発表した.ガラスを含むアモルファスとは何かに対する数学的記述子の開発に成功し,PNASに発刊できたことは大きい成果であった.ソフトセラミクスの多分散系シミュレーションコードの開発も一定の目処が立った.またナノ微粒子内のミクロ相分離ダイナミクスについてもその数理モデル作成と3次元形態形成制御に関して成果を得,Soft Matterに発表できた.1.ガラス状態とは何かについて,前年度まで研究成果としてパーシステントダイアグラム(PD)がその構造を理解する上で,有効な数学的記述子であることが明らかになった.すなわちガラス状態のPD図は液体状態とは異なり,特徴的な島構造を有する.問題はそのような島構造はどこからもたらされたものであるかという逆問題である.これを自動的に実施するために分担者平岡グループによりHomCloudというソフトウエアーが完成し,大幅な自動探索が可能となった.これによりガラス構造を特徴付けるリングの階層構造が明らかになり,今後のアモルファス材料の設計指針に重要な役割を果たすこととなった.一方分担者平田らにより,代表的材料であるエポキシ樹脂の不均一構造に関して,電子ビーム測定によりナノ結晶構造が同定された.これは別の手段例えばX線測定及び全原子分子シミュレーションの結果とも整合的なものであり,ミクロレベルの視点から不均一性の起源が明らかにされた結果として重要である.2.ガラスや粉体などアモルファス状の粒子系は,ソフトセラミクスのモデルシステムとしても重要であり,その流動特性や力学応答を解明する事は,より大きなスケールの粗視化モデルにも役立ち,実用的な理解にも繋がる.とくに分担者齊藤らにより最終年度は分子動力学法による数値計算と理論解析を用いて,主に粉体の剪断流と一様圧縮を調べた.まず,剪断流ではシェアバンドに相当する粒子の異方的な速度分布を調べ,スペクトルの四重極分布を理論的に説明し,さらに不連続シェアシックニングの現象論的な説明を与えた.また,一様圧縮に対する応力鎖の時間変化を定量化し,摩擦力が力の遷移率に与える影響を調べ,グルノーブル(フランス)のグループと共同で実験的な検証も行った.これらは学術論文(2件)とプロシーディングス(2件)にて報告を実施した.パーシステントダイアグラム(PD)がアモルファス構造を理解する上で、有効な数学的記述子であることを明らかにした。PD図は液体状態とは異なり、特徴的な島構造を有し、逆問題解法により、その階層構造も明らかにできた。またデータ解析のためのHomCloudというソフトウエアーを完成させた。
分光及びESR技術の併用による有機FETの動作ダイナミクス観測の実現

本申請では、これまで申請者が培ってきた、素子動作と分光またはESRの融合技術を活用し、有機FETが動作する際のキャリヤやトラップのダイナミクスを直接計測する技術の開発に挑んだ。有機FETとしては、ポリマーを絶縁体に用いたFETや、ポリマー電解質を絶縁体とした電気二重層型FETを対象とした。分光計測を行った結果、両試料ともにキャリヤ信号の計測に成功した。そのキャリヤ信号の観測位置特定を経て、キャリヤ信号が単独に観測されるエネルギー位置において、ゲート電圧印加と同期させた時間分解分光計測を実施した。その結果、ゲート電圧印加後キャリヤ信号が約2.9msの時定数で成長する様子を実測することに成功した。近年、安定かつ高いFET動作性能を示す有機物質の開発が進んでおり、今後は、無機物質にも匹敵できるような高速スイッチング機能を有する素子の実現が求められる。本申請は、その実現に向けて、これまで申請者が培ってきた、素子動作と分光またはESRの融合技術を活用することで、有機FETが動作する際のキャリアやトラップのダイナミクスを直接計測する技術の開発に挑むものである。本年度は主として、研究を遂行していく上での、システムの最適化を中心に取り組んだ。まず、有機FETとして最適な幾種類かの分子について、そのFETの試作を行った。その際、ガラス基板の場合と、シリコン基板の場合でそれぞれ、良好なFET特性を確認できた。特に、大気条件等の素子作成環境に依存せず、安定したトランジスタ動作が期待できる有機半導体材料について、そのFET特性が確認できた。分光実験としては、実際のFETに対して適用するに先立ち、分光信号とキャリアの関係を計測できる技術を確立するために、ダイオードを作成して実験を行った。まずは、これまで特性がよく知られている、ポリマー型ダイオードについて調べたが、キャリアの分光信号について、その動的過程の計測に成功した。また、その計測は電流測定と同時に行った。そのため、分光信号と電流の相関のダイナミクスについて計測システムが確立できたといえる。その後は、FETにおいて使用することを想定している、分子性の半導体材料について、ダイオード作成を行い、ポリマーダイオードと同様な計測を行った。これまでその分子材料については、キャリア分光信号の特徴が知られていなかったが、明らかにすることができた。本申請は、高速スイッチング機能を有する素子の実現に向けて、これまで申請者が培ってきた、素子動作と分光またはESRの融合技術を活用することで、有機FETが動作する際のキャリヤやトラップのダイナミクスを直接計測する技術の開発に挑むものである。本年度は、作成した有機FETに対して、分光やESR測定を実施し、その信号計測技術の確立や信号の解釈に重点を置いた。まず、ESRについては、シリコン基板上に素子を作製し、実際に動作が確認できた素子に対して測定できるように、試料設置技術を確立させた。特に、これまで報告されたような、ゲート電圧印加前後でのESR信号強度を比較するシステムだけではなく、ゲート電圧に直接同期させた信号計測システムも構築した。しかしながら、室温では信号が得られなかった。その原因として、ゲート電圧印加では、界面のチャネル層のみにキャリヤが誘起されるため、ESRにかかるキャリヤ量自体が小さいことが原因と思われる。そのため、低温での測定も試みた結果、5K付近において、キャリヤに起因すると思われる信号の計測に成功した。しかしながら、一旦キャリヤ信号が生成した後に、ゲート電圧印加を名無くしても信号が残存していたため、トラップキャリヤが発生し、信号として観測されたと考えている。上記と並行し、分光計測を行った。ただし、最近、FET測定と分光を融合させた実験がいくらか報告され、その際、信号の解釈が曖昧なことが多いため、着実にキャリヤといえる信号の実測に力を入れた。その信号の解釈を確固とするため、キャリヤ発生が確実なダイオードにおいて計測を行った。その結果、信号には、注入キャリヤによる信号のみならず、電圧印加に伴われるStark信号が重なり、さらにその信号が電圧とともに強度変化することがわかった。これは、FET素子内の電場環境を計測するのに利用できる。本年度は、作成したFET素子に対して、実際にESRや分光計測を実現させることを目的としていた。しかしながら、幾らか問題点が表れ、やや遅れた。その中身として、まずESRについては、電極付けした試料ホルダーの完成に時間を費やし、特に、低温測定までを可能にするホルダーの完成に時間がかかった。また、分光については、信号が出ることは確認できるが、そのダイナミクス計測に先立って、信号の解釈を確立させることが不可欠なため、それを確固とすることに力を入れた。ただし、この過程において、分光信号と内部電場の関係を明らかにでき、分光信号から内部電場環境を探れる可能性があることを明らかにできた。これは、FETに限らず、有機素子全般において非常に有用な知見である(論文投稿中)。本申請では、高速スイッチング機能を有する素子の実現に向けて、これまで申請者が培ってきた、素子動作と分光またはESRの融合技術を活用し、有機FETが動作する際のキャリヤやトラップのダイナミクスを直接計測する技術の開発に挑むものである。最終年度にあたっては、これまでは作成有機FETの安定性に問題があったと考え、その作成方法を見直した。有機FETとしては、酸化シリコンを絶縁体に用いたものをプロトタイプとし、ポリマーを絶縁体に用いたFETや、ポリマー電解質を絶縁体とした電気二重層型FETの作成にも取り組んだ。

それらについては良好な特性が確認され、分光によるキャリヤ計測に適用した。その結果、両試料ともに、キャリヤ信号の計測に成功した。今回分子性のFETで計測を実現したが、これまで分光計測では、ゲート電場によって誘起されるStark信号の計測のみが報告されていたのみであった。今回の結果においても、そのStark信号が同時に観測されていたが、それと同時にゲート有機キャリヤの信号が含まれていることがわかった。そのキャリヤ信号の観測位置特定を経て、キャリヤ信号が単独に観測されるエネルギー位置において、ゲート電圧印加と同期させた時間分解分光計測を実施した。その結果、ゲート電圧印加後キャリヤ信号が約1msの時定数で成長する様子を実測することに成功した。これは、本研究の目的の一つであった。本研究ではさらに、ESRにて同様な計測を行うことを目的としており、作成素子に対して、ゲート誘起のESR測定を行った。しかしながら、ESR信号が結局のところ観測できなかった。試料の膜厚調整や、印加電圧を高めたりしたものの成功には至らなかった。分光ではキャリヤ観測は確認しており、インピーダンス計測でもキャリヤ発生を示唆している状態であったため、原因はわからなかった。本申請では、これまで申請者が培ってきた、素子動作と分光またはESRの融合技術を活用し、有機FETが動作する際のキャリヤやトラップのダイナミクスを直接計測する技術の開発に挑んだ。有機FETとしては、ポリマーを絶縁体に用いたFETや、ポリマー電解質を絶縁体とした電気二重層型FETを対象とした。分光計測を行った結果、両試料ともにキャリヤ信号の計測に成功した。その結果、ゲート電圧印加後キャリヤ信号が約2.9msの時定数で成長する様子を実測することに成功した。26年度の目標は、FET動作のダイナミクス分光計測に先立ち、その測定手法を確立し、さらには基本的に素子作成技術を身に着けることであった。上述の通り、ガラス基板の場合と、シリコン基板の場合でそれぞれ、良好なFET特性を確認できた。また、大気条件等の素子作成環境に依存せず、安定したトランジスタ動作が期待できる有機半導体材料について、そのFET特性を確認できた。さらには、作成したダイオードについて、キャリアの分光信号とその計測の同時測定システムを構築し、実際にダイナミクス計測を行えた。これは、FET動作においても電流と分光信号の同時測定が可能となることを示唆する。以上の得られた成果は、年度当初に目標としていたものであり、そのため、当初の目標はほとんど達成できたといえる。一方で、ESRについては、ダイオードでの実験を試みたものの、信号は得られなかった。この分についてはまだ技術が確立できていない。本年度の研究を通して、概ね実験計測の体制は確立した。まず、ESRについては、通常のESRに限らず、パルスマイクロ波印加と融合させた計測まで実現させる体制を構築した。
カント倫理学の人間学的基底に関する概念史的研究-人格の生成論の試み

1.人間学的な「性格」概念に定位して〈人格の生成論〉を試み、「カント人間学におけるライフサイクルの問題-〈性格〉形成を中心として」と題して口頭発表をした(カント研究会第75回例会、平成6年2月、東京)。(1)カント人間学における人間の自由な〈自己形成〉の問題を、「段階説」と「革命説」の対照という見地からトータルに把握した。さらにまた、第1批判から宗教論にまでいたる「性格」をめぐるカントの思索の深まりと広がりに対して、全体的な照明を与えた。(2)40歳を目安とする「怜悧性」の獲得と「心術としての性格」の樹立との本質連関を、7080年代の手書き遺稿なども援用しながら理解した。(3)とりわけ「性格に関する格率」として具体的に掲げられる一連の行為原則に着目し、人間学と倫理学との結節点を見定めた。(4)こうした問題に関する先行研究として、H・ハイムゼ-ト、M・ゾンマー、H・ヴィヒマンなどの所論を批判的に検討した。2.「経験」概念の諸相に関しては、N・ヒンスケの「人生経験」という概念の検討を通じて「怜悧性」の獲得について重要な示唆を得たが、当初予定していた〈経験の成熟〉の構造の解明には着手できなかった。3.経験心理学および合理的心理学との連関では、人間学的な「趣味」概念の形成という新たな問題に逢着した。とりわけ、カントがバウムガルテンの経験心理学における「趣味」概念の換骨奪胎を通じて「人間性」の理念を獲得する過程を概念史的に綿密に検証する必要に迫られることになった。「趣味」の陶冶は「性格」の樹立および「道徳性」の確立に対して、可能的-具体的な通路となりうるからである。「実践的地平」と「美感的地平」の交差という見地からこの「性格」と「趣味」の問題を解釈することが、今後の具体的な課題となる。
レーザーナノ微細加工によるプラズモニックデバイスの開発

表面プラズモンは金属表面を伝搬する電磁波であり、その強度および局在性はナノスケールにおける光の制御を可能にし、光素子の微小化の道を拓こうとしている。現在、プラズモニクスは国際的な研究コミュニティーにおけるホットなトピックとなっている。我々の研究の目標は表面プラズモンを基礎とした新しいレーザーの実現と、有機EL素子の光取出効率の改善である。提案するレーザー素子は表面格子を持つ銀薄膜と利得媒質である色素薄膜からなる。銀薄膜の厚さと表面形状を変えることで、表面プラズモンの特性を細かく制御することができる。特に興味があるのは、プラズモニック・バンドギャップ(プラズモンが伝搬できない周波数領域)を作ることができることである。このバンドギャップ端はレーザーを実現するための最適な条件を満たしている。昨年度に引き続き、マックスウェルの方程式を数値的に解く方法を用いてプラズモニックナノ構造のシミュレーションを行い、最適な構造を設計した。共同研究者により本構造の実験的な検証が進められている。本研究の結果を下記の国際会議で発表した。さらに、現在これらの研究結果を含んだ論文を1報投稿している。また、本フェローシップの期間が終了するまでにさらに2報の論文を投稿する予定である。