hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性ディスペプシア病態生理の解明と総合的評価法および治療法の確立

また、OAを添加しない条件でのLU呼気試験の信頼性の検討を予定している。(3)過敏性腸症候群(IBS)症例とボランティアを対象に薬剤(高分子重合体)の投与前後でOA、LU法を施行し、IBS群ではGEの低下と薬剤による改善傾向を明らかにした。2機能性ディスペプシア(FD)難治症例の精神医学的診断の解析内科、消化器内科での治療によっても症状の改善がみられず、QOLの低下がみられた心療内科外来受診患者213例を難治性FDとして治療・予後について検討した結果、不安抑うつ型、心身症型、身体表現性障害型に分類されること、それぞれに対する薬物療法、心身医学的治療、治療目標を明らかとした。SF-36等も併用した難治性FDへの治療法の前向き試験を予定している。3バロスタットを用いた直腸知覚閾値測定法の確立学内(医学部)の倫理委員会の承認もおり、測定法の確立を開始した段階である。1.バロスタットを用いた直腸知覚閾値測定法の確立、および機能性胃腸障害における直腸知覚閾値の解析(1)健常男性ボランティアにバルーンを直腸に挿入し、バロスタットで調整された任意の圧における痛み閾値をvisual analog scaleで評価し、4週間あけて2回測定した。その結果、痛み閾値は全例で測定でき、再現性も良好であり、直腸知覚閾値測定法が確立できた。(2)機能性胃腸障害の代表的疾患である過敏性腸症候群(IBS)と診断された外来通院中の下痢型IBS男性症例の直腸知覚閾値は、健常ボランティアと比較して有意に低値であった。(3)下痢型IBS患者に治療薬であるポリカルボフィルを常用量投与して、その前後でQOL(SF-36、GSRS)、直腸知覚閾値、直腸コンプライアンスを評価した。薬剤投与により症状、QOLの改善と一部の症例で知覚閾値・コンプライアンスの上昇がみられることを明らかにした。研究は倫理委員会の承認と被検者の同意を得て実施し、被検者には謝金を支払った。成果はIBS関連研究会(10月:記録集発刊)で発表し、17年4月の日本消化器病学会総会で発表予定である。2.呼気テストを用いた小腸通過時間測定検査法の確立(継続)平成15年度に^<13>C呼気テストによって胃排出能と口-盲腸通過時間(OCTT)が標準RI法と比較して、安定・正確に同時測定可能であることを明らかにした。本年度は、OCTT測定様の試薬で呼気テストとRI法を比較して、胃排出測定用の呼気テスト試薬の影響がないことを確認した。17年4月の日本消化器病学会総会で発表(パネルディスカッション)予定である。3.難治性機能性胃腸障害症例での心身医学的診断・治療の確立:対象症例をリクルート中である。4.IBSにおける直腸拡張刺激時の脳血流量(PET)変化と心理ストレスの影響を検討するために、設備・装置・多施設共同研究体制の整備をほぼ完了した。平成17年度から開始可能である。1.バロスタットを用いた胃知覚閾値・胃受容性弛緩測定法の確立と簡便測定法の開発(1)健常男性ボランティア9名にポリエチレン製バルーンを経口的に挿入し、胃底部に固定した。バロスタットで調整された任意の圧における感覚閾値(違和感、痛み、限界)をvisual analog scaleで評価した。また、一定の圧で胃底部のバルーンを拡張させた条件で液体栄養食を飲用させ、胃底部の弛緩を観察した。その結果、感覚閾値、適応性弛緩を測定することができた。(2)液体栄養食を一定の速度で飲用し、感覚閾値と飲用量を同じ被検者で測定した(飲水試験)。標準法であるバロスタット法での指標と比較して、両方法による違和感閾値、バロスタット法による弛緩容量と最大飲用量にそれぞれ相関がみられ、簡便法である飲水
シナプス可塑性に関与するプロテアーゼに関する研究

無脊椎動物アメフラシは記憶学習のモデルとして行動レベルから分子レベルまで様々なレベルでの研究に用いられている。アメフラシのサイホンの引き込み反射における感作は非連合学習の行動モデルとして多くの研究がなされてきた。本研究ではアメフラシの感作に着目し、感作を支える分子機構に関与すると考えられるプロテアーゼの解析を行った。我々はapTBL-1と呼ばれるプロテアーゼのmRNA量がアメフラシの感作に伴って増加することを発見し、さらに、その下流の因子として成長因子TGF-βの関与を明らかにした。この系は脊椎動物の形態形成においても重要な役割を果たしていることから、アメフラシの記憶学習機構に成長分化と類似の機構が働いていることが示唆された。今回、TGF-βの下流で働くと考えられるアメフラシMMP(matrix metalloprotease)類の特徴付けを行い、さらに、アメフラシの感作を引き起こす刺激によりMMP活性が増加することを見い出した。アメフラシ神経節の細胞外マトリックス画分には、ゼラチンザイモグラフィーでMMP2に類似する分子量約7万の分子が、また、カゼインザイモグラフィーでストロメライシンに類似する分子量約4万の分子が存在した。いずれの活性も金属キレート剤により強く阻害され、4-aminophenylmercuric acetateによる前処理で低分子量に対応する分解活性が増加し、脊椎動物で示されている自己分解による高分子量前駆体からの低分子量活性分子の生成を示唆している。感作を引き起こすセロトニン、TGF-β処理でカゼイン分解活性は3時間後では約2倍に(セロトニン、195±12% ; TGF-β、206±12%)、24時間後でも40-50%の増加が観察された。しかし、これらの刺激により分子量7万のゼラチン分解活性は変化しなかった。脊椎動物のMMP活性は細胞外マトリックス再構築と密接な関連がある事から、感作に伴って観察されている神経細胞の形態変化にアメフラシMMPの活性変化が重要な役割を果たしていることが示唆された。
α1-酸性糖タンパク質遺伝的変異体の立体構造と薬物結合性に関する研究

ヒトα1-酸性糖タンパク質のF1およびS variantの混合画分(FIS variant)およびA variantを固定化pH勾配等電点ゲル電気泳動(gel IEF)およびキャピラリー等電点フォーカシング(cIEF)に付した。Gel IEFではバンド位置とpH範囲から等電点を計算した。その結果、AGPの遺伝的変異体のうちF1、SおよびA variantのpI値はそれぞれ4.93、5.03、5.06と求められた。これらは非固定化gel IEFで得られた値と同一であり、等電点電気泳動用両性担体の固定化の有無は分析結果に影響を与えなかった。一方、cIEF(Servalyt4-6、リン酸-NaoH系)ではF1、SおよびA variantのpI値はそれぞれ4.98、5.12、5.14となり、gel IEFと異なる結果が得られた。cIEFでは自由溶液中での電気泳動であり、本来pI勾配が必ずしも線形でないこと、また仮に、線形であっても検出のためにモビライゼーションを行なう必要があり、その時に線形性が失われることが原因であると考えられる。今回は誤差の低減を目的としてタンパク質のpIマーカーに替わり低分子マーカーを用いたが、十分ではなかった。モビライゼーションの速度とピーク分離は電極液の種類に大きく依存するため、pH直線性・分離の両者を満たす電極液条件を最適化する必要があることが分かった。また別途に、gel IEFで得られた各variantを定法により還元アルキル化・ゲル内トリプシン消化し、MALDI-TOF-MS分析に付した。その結果、(1)S variantは20位がグルタミンではなくアルギニンである、(2)A variantは149位がシステインでなくアルギニンである、(3)F2 variantの156位はバリンではなくメチオニンであることが判明した。市販α1-酸性糖タンパク質(AGP)を銅イオンキレートクロマトグラフィーにより分取し、F1およびS variantの混合画分(F1S variant)およびA variantを得た。これらをトリプシン消化しMALDI-TOF-MS分析を行うと共に、マイクロESI法を利用したキャピラリー電気泳動-MS分析することにより以下の事実を得た。(1)F1S variant中にはアミノ酸配列上の20位に存在するグルタミンがアルギニンに置換されている変異体が含まれている。(2)A variant中に149位のシステインがアルギニンに置換されている変異体が含まれている。(3)F1S variant中に156位のバリンがメチオニンに置換されている変異体が含まれている。(4)variantによらず153S、157Y、158Tのうち二つがリン酸化されているものが存在する。上記(1)および(3)についてはAGP遺伝子の解析から示唆されていたが今回始めてタンパクレベルで確認され、本研究において信頼できる結果が与えたれたと考えられる。また別途に、F1S variantおよびA variantを酵素的にアシアロ化し、キャピラリー等電点フォーカシングによるvariantの分析を行なった。このときpIマーカーとしてβ-ラクトグロブリンなどのタンパク質ではなく合成ペプチドを用いることでより高精度なpI値の決定を試みた。キャリアアンフォライトには種々検討の結果Servalyt 4-6を用いた。市販AGP、F1S variant、A variantはそれぞれ4本、3本、2本のピークを与え、市販AGPのフェログラムにおいて最も高い2番目のピークがS variantとA variantの混合ピーク(pI5.13)であり、次のピークがF1 variant(pI4.98)であると推察され、またこれらの主要variant以外のピークも2つ観測された。

その結果、(1)S variantは20位がグルタミンではなくアルギニンである、(2)A variantは149位がシステインでなくアルギニンである、(3)F2 variantの156位はバリンではなくメチオニンであることが判明した。
女性の社会的地位に関する計量社会学的研究

近年女性をめぐる社会状況は大きく変わってきている。日本でも男女雇用機会均等法の成立・施行を契機に女性を囲む社会環境は変化した。また女性の就業に関するデータをみても小さいながらも現在でも変化は持続している。70年代以降、フェミニズムは様々な学問分野で性差別を中心とした問題に対して新しい視座を提供した。社会学の領域でもこうした流れは存在するが、女性に対する計量的なアプローチはまだ多いとはいえないのが現状である。本研究は、こうした隙間を埋めることも意図して、階層的な視点から女性の社会的地位への計量的なアプローチを試みたものである。本研究で得られた主な知見は以下の通りである。(1)1970年代以降に行われた世論調査の結果を用いて、高度成長期以降にみられた性別役割分業意識の変化と、女性の就業率上昇との関係を考察した結果、女性の性別役割分業意識は、単に量的な変容(「伝統的」意識の弱化)を遂げただけでなく、「規範的」意識から「許容する」意識へと質的にも変容していた。(2)さらに戦後の教育拡大の中で生じた出身階層・性差・教育達成間の関連の変化を検討した。その結果、男女間の教育達成をめぐる競合関係が、様々な学校教育水準における「ジェンダー・トラック」(高校での家政科・商業科、高等教育での短期大学)の出現によって回避させられてきたことが明らかになった。(3)さらに夫(あるいは妻)のライフスタイルの規定要因として、夫婦の地位の影響を検討することを通して、女性にとっての社会的地位の意味を考察した。この結果、妻の文化活動を通じて示されるライフスタイルが階層的地位の地位表示的な側面を持つことや、妻の経済的地位が夫婦間の勢力関係を通じて夫の活動を抑制していくメカニズムの存在することが示唆された。本研究は女性の社会的地位の構造を、階層意識や性別役割分業意識など多様な社会意識も含めた「ライフスタイルの分化」から明らかにしようとするものである。ライフスタイルという外的な基準を置き、それに対する女性固有の地位の影響を系統的に検討することにより女性の意識や行動に反映される地位の様態を検討することが本研究の目的である。今年度は以下の分析を行った。(1)女性の社会進出を職業の面から捉えるために、オイルショック以降の有職率について有配偶者を中心に検討した。その結果、バブル期まではどの年齢層でも順調に有職率が増加する傾向がみられたが、この10年間は逆に低下傾向が明確になった。(2)その一方で、性別役割分業意識に代表される「平等意識」は、順調に強まっていて、意識と行動のギャップが拡大しており、それに伴って特に働く女性の生活満足度が低下していた。(3)また女性の社会的地位の基盤となる教育達成の分析を、男女の競合関係から検討した。その結果、女性の教育拡大は人口規模との関係が強く、ベビーブーム以降に増加する傾向が著しい傾向(教育システムの拡大が寄与すること)がみられた。但し第一次ベビーブーム期では短大が男性との競合状態を避けるのに寄与する部分が大きかったことも明らかになっている。第二次ベビーブーム以降の近年は四年制大学でも社会科学系や農学・理学系を中心に女性の進学者の増大が著しいが、もし女性の労働市場が拡大することが加わるならば、男女の教育達成過程における競合関係が生まれ、地位達成過程全般における競合関係が生まれる可能性が窺われた。本年度は、ライフスタイルとしての文化的活動に注目し、文化的活動に表出される女性の社会的地位(学歴、所得、職業的地位の影響)について1995年SSM調査データを用いて検討した。今年度の分析結果は、以下の3点に要約される。

(1)文化的活動の中から音楽・美術・読書に関する活動を中心とした「正統的文化活動」因子とカラオケ・スキー・週刊誌を中心とした「大衆的文化活動」因子を抽出した。分析では、夫の地位を統制することが必要なため、有配偶者にサンプルを限定した。はじめに夫の社会的地位を中心とした地位尺度(学歴形成的地位[学歴・企業規模・職業威信])と経済的地位[世帯収入・夫収入・職業威信])を構成し、その効果を統制した上で、妻独自の社会的地位(学歴・職業威信・収入)がどのような効果を持つかを検討した。(2)女性の大衆文化的活動に関しては、女性の地位変数を投入すると、夫の地位変数はさらに付加的な効果はほとんど持たない。女性の地位の中では、特に本人の収入が活動促進的効果を持つ。また正統的文化活動には、これまで明らかにされているように本人の学歴の影響が強い。ただし女性自身の地位を統制しても、夫の地位はいずれもが一定の効果を持つことが明らかになった。つまり妻の正統的文化活動は、夫婦の(世帯的)地位の上に成り立つことになる。(3)さらに男性の活動についても分析したが、大衆文化的活動において妻の収入が負の効果を持つことが明らかになり、夫の活動を妻の地位がコントロールすることが明らかになった。以上の結果は、女性の正統的文化活動を促進する夫の学歴形成的・経済的地位、夫の大衆文化的活動を抑制する妻の経済的地位(収入)という非対称の関係がみられたことになる。世帯単位の地位構造(階層的地位)が夫婦の勢カ関係や相互作用関係を媒介にしながら夫や妻のライフスタイルを形成する側面が明らかになった。
慢性腎臓病の石灰化冠動脈病変を標的とした新規microRNAsの探索

慢性腎臓病患者の予後を規定する冠動脈硬化症に対する新たな治療戦略策定を目指し、動脈石灰化の発生と進展の機序解明を目的とする。冠動脈rotablator治療後に冠循環から体循環に流出する動脈硬化血管壁由来分子を含む血液検体を用い、in vivoのアテローム性動脈硬化に関わるエクソソーム内miRNAを同定し、治療前後の動態ならびにその機能を解明し、治療法開発への発展を目指す。患者および健常人の血清からのmiRNA抽出では、得られたmiRNA量は少なく、そのクオリティも良くなかった為、マイクロアレイ解析から、より高感度が期待できる次世代シーケンサーでの解析に変更することで、十分なリードが得られ様々なRNA分子種が検出された。その為、本年度は慢性腎臓病患者の石灰化冠動脈に対するRotablator治療前後4ポイントで採取した検体の測定を行った。和光純薬Wako exosome Isolation kitPSを用いて血清からエクソソームを抽出し、得られたエクソソームからWakoマイクロRNAエキストラクターSPキットを使用してRNAを抽出した。得られたサンプルについて、ライブラリ調製をIllumina社SMARTer smRNA-Seq kitで行ったところ、2ポイントで必要量のライブラリが作成できなかった。この理由として、サンプルのRNA濃度が低いためか、術中のストレスに伴う影響も考慮され、新たに3症例の検体を用い現在再検証を行っている。追加症例でライブラリが作成できれば、NextSeqによりシーケンスを実施して、得られた読み取り結果をリファレンスゲノムHuman genome hg19を選択してStrand NGS ver3.1ソフトにて解析し治療前後で変化したエクソソーム内miRNAを同定する予定である。症例検体を用いてライブラリ作成を行ったところ、必要量のライブラリが作成されないポイントがあり、追加症例の測定を行っているため。研究協力者の助言や実質的な助けを得て、研究計画に基づいた計画と方法で検討を進めている。基礎実験で次世代シーケンサーを用いて解析を行なうことにより十分なリードが得られ様々なRNA分子種が検出され、感度、精度共に満足のいく実験条件を設定できたので、今後はこの実験系で追加サンプルとして用意できた慢性腎臓病患者の石灰化冠動脈に対するRotablator治療前後で採取した検体を用いアテローム性動脈硬化に関わるmiRNAを同定し、そのmiRNAの治療前後の動態ならびにその機能を解明することを目指す。また候補miRNAのvalidationをRNAサンプルを用いてreal-time PCRで行い、再現性を確認する予定である。本年度は基礎実験として、患者および健常人の血清から様々な市販キットを用いてmiRNA抽出を行ったが、得られたmiRNA量は少なく、そのクオリティも良いものとはいえなかった。このサンプルを用いてマイクロアレイ解析を行ったが、検出感度が非常に低く、解析を行なう事が困難であった。改善策として、血清の量を増やすことでサンプル量を増やすことが必要と考えられたが、今回使用する血清サンプルは採血量に限りのある患者検体を使用する為、当初の計画で予定していたマイクロアレイ解析から、より高感度が期待できる次世代シーケンサーでの解析を行なう事とした。和光純薬Wako exosome Isolation kitPSを用いて2人分の血清からエクソソームを抽出し、得られたエクソソームからWakoマイクロRNAエキストラクターSPキットを使用してRNAを抽出した。得られたサンプルについて、ライブラリ調製をIllumina社SMARTer smRNA-Seq kitで行い、同社のNextSeqによりシーケンスを実施して、得られた読み取り結果をリファレンスゲノムHuman genome hg19を選択してStrand NGS ver3.1ソフトにて解析した。その結果、2人のサンプルとも十分なリードが得られ様々なRNA分子種が検出された。感度、精度共に満足のいく実験条件を設定できたので、今後サンプル数を増やし解析を進めていく予定である。研究協力者の助言や実質的な助けを得て、研究計画に基づいた計画と方法で検討が進んでいるため。

得られたサンプルについて、ライブラリ調製をIllumina社SMARTer smRNA-Seq kitで行ったところ、2ポイントで必要量のライブラリが作成できなかった。この理由として、サンプルのRNA濃度が低いためか、術中のストレスに伴う影響も考慮され、新たに3症例の検体を用い現在再検証を行っている。追加症例でライブラリが作成できれば、NextSeqによりシーケンスを実施して、得られた読み取り結果をリファレンスゲノムHuman genome hg19を選択してStrand NGS ver3.1ソフトにて解析し治療前後で変化したエクソソーム内miRNAを同定する予定である。症例検体を用いてライブラリ作成を行ったところ、必要量のライブラリが作成されないポイントがあり、追加症例の測定を行っているため。研究協力者の助言や実質的な助けを得て、研究計画に基づいた計画と方法で検討を進めている。基礎実験で次世代シーケンサーを用いて解析を行なうことにより十分なリードが得られ様々なRNA分子種が検出され、感度、精度共に満足のいく実験条件を設定できたので、今後はこの実験系で慢性腎臓病患者の石灰化冠動脈に対するRotablator治療前後で採取した検体を用いアテローム性動脈硬化に関わるmiRNAを同定し、そのmiRNAの治療前後の動態ならびにその機能を解明することを目指す。また候補miRNAのvalidationをRNAサンプルを用いてreal-time PCRで行い、再現性を確認する予定である。基礎実験で次世代シーケンサーを用いて解析を行なうことにより十分なリードが得られ様々なRNA分子種が検出され、感度、精度共に満足のいく実験条件を設定できたので、今後はこの実験系で追加サンプルとして用意できた慢性腎臓病患者の石灰化冠動脈に対するRotablator治療前後で採取した検体を用いアテローム性動脈硬化に関わるmiRNAを同定し、そのmiRNAの治療前後の動態ならびにその機能を解明することを目指す。次世代シーケンサー、リアルタイムPCR解析によりmiRNAsの探索実験を実施するため、その予算として次年度に使用する予定にしている。
流体工学に基づく繊維工業用エアサクションガンの最適設計

1.種々の寸法パラメータを変化させてエアサクションガンを試作し,糸吸引力と空気消費量の測定を行った。その結果,糸吸引力を空気消費量で除した糸吸引効率はノズル空気流入角とラバル管狭まり角に大きく依存するが,ノズル流路拡大角やラバル管のど部内径,糸推進管長さにはほとんど依存しないことなど,糸吸引力や空気消費量に及ぼすエアサクションガン寸法の影響が明らかになった。2.無色透明なアクリル製のエアサクションガンを製作し,エアサクションガン内の糸姿勢の撮影とその定量解析を試みた。その結果,ノズル空気流入角やラバル管のど部内径は糸姿勢の直径とピッチに影響を及ぼすが,ラバル管狭まり角は糸姿勢の直径とピッチに大きく影響しないことなど,糸姿勢に及ぼすエアサクションガン寸法の影響が明らかになった。3.エアサクションガン内空気流について,ここまで得られた成果を参考にして計算モデルを構築し,計算機シミュレーションを行った。その結果,糸吸入管から吸引された空気はラバル管と直管内をらせん形の流線を描きながら流れ,エアサクションガン内の空気流は管壁付近で大きく,糸吸引力に影響を与えるのは管壁付近の空気の流れであることが推察されること,などがわかり,エアサクションガン内における全体的な空気流の状態が明らかとなった。4.上記3の計算結果を基に最適と思われるエアサクションガン寸法を選定し,ハイスピードカメラを用いてエアサクションガン内の糸姿勢の経時変化を検討した。その結果,供給空気圧力が高くなると,らせん状に運動するエアサクションガン内の糸運動の軌跡の振動数が減少し,エアサクションガン内での糸の滞留時間が短くなること,などがわかった。5.以上の成果を総合的に考察した結果,流体力学的見地から省エネルギ・高性能エアサクションガンを設計するための指針をまとめた。本年度は,糸吸引効率とエアサクションガン内の糸の運動との関わりを明らかにすることを目指し,研究を実施した。得られた成果を以下にまとめる。1.種々の寸法パラメータを変化させてエアサクションガンを試作し,同じタンク内圧力の条件下で,糸吸引効率の算出に必要な糸吸引力と空気消費量の測定を行った。変化させた寸法パラメータは(1)ノズル空気流入角,(2)ノズル流路拡大角,(3)ラバル管狭まり角,(4)ラバル管のど部内径,(5)糸推進管長さ,である。その結果,糸吸引力はノズル空気流入角とともに大きくなること,空気消費量はノズル空気流入角90°で最大値を示すこと,など,糸吸引力や空気消費量に及ぼすエアサクションガン寸法の影響が明らかになった。以上の結果からエアサクションガン寸法の最適化を試み,従来のエアサクションガンに比べ約2倍ほどエネルギ効率に優れたエアサクションガンを提案できた。2.次に,無色透明なアクリル製のエアサクションガンを製作し,上記の各エアサクションガン寸法パラメータを変化させた場合のエアサクションガン内の糸姿勢の撮影を試みた。得られた画像から糸姿勢の直径とピッチを定量的に解析することを試みた。その結果,ノズル空気流入角が大きくなると糸姿勢の直径とピッチが共に減少すること,ラバル管のど部内径が増加すると糸姿勢の直径とピッチが共に増加すること,など,糸姿勢に及ぼすエアサクションガン寸法の影響が明らかになった。しかし,エアサクションガン内の糸姿勢と糸吸引力との間に明確な関連性は得られなかった。本年度は,シミュレーションによるサクションガン内空気流の流体力学的解明を主な目的とし,研究を実施した。

1.エアサクションガン内空気流について,昨年度の計算成果を参考にして計算モデルを構築し,計算機シミュレーションを行った。その結果,(1)糸吸入管から吸引された空気はラバル管と直管内をらせん形の流線を描きながら流れる,(2)ラバル管のど部領域において空気流により負のゲージ圧を示す領域が現れる,(3)エアサクションガン外側の空気は,糸吸入管からラバル管における負圧の領域へ糸吸入管を通過して吸引される,(4)エアサクションガン内の空気流は軸流速,周方向流速ともに管壁付近で大きくなっており,糸吸引力に影響を与えるのは管壁付近の空気の流れであることが推察される,などがわかり,エアサクションガン内における全体的な空気流の状態が明らかとなった。2.計算結果を基にエアサクションガンの寸法を選定し,今度は空気流の流速,つまりタンク内圧力を変化させて,ハイスピードカメラを用いてエアサクションガン内の糸姿勢の経時変化について検討した。その結果,(1)エアサクションガン内における糸はらせんを描きながらエアサクションガン出口方向へ進む,(2)糸のらせんピッチは糸推進管の上流側よりも下流側(出口側)へ近づくにつれ小さくなる,(3)エアサクションガンの供給空気圧力が高くなると,エアサクションガン内への供給空気流量が大きくなり,らせん状に運動するエアサクションガン内の糸運動の軌跡の振動数が減少し,エアサクションガン内での糸の滞留時間が短くなる,などがわかり,最適な寸法条件下でのエアサクションガン内の糸姿勢の経時変化が明らかになった。
現代のパフォーミング・アーツにおけるメディアの利用についての歴史的・理論的検討

本研究の目的は、20世紀後半以降のパフォーミング・アーツにおけるメディアの利用の様態を包括的に検討し、その歴史的な変遷およびそこから見出される理論的な展望を明らかにすることである。しかし、研究を進めていく中で、こうしたメディアの問題が位置づけられるべき、より大きなパースペクティヴ自体をまず明確化することの重要性が強く意識されるようになった。それは、パフォーマンス研究という研究領域や、パフォーマンスという概念そのものが、我が国ではまだほとんど認知を得ておらず、研究者の数も極めて少ないという現状を認識してのことである。そこで、最終年度となる本年度も、アメリカ合衆国における芸術実践および知的言説の両面における「パフォーマンス的転回」について検討する作業に集中的に取り組んだ。特に、2012年8月後半からは、ニューヨーク大学に滞在して調査を進める機会を得た。本研究においては、資料の圧倒的大部分がアメリカ合衆国に蓄積されており、また、パフォーマンスの記録映像などは、国内からは入手はもとより参照も不可能な場合が多いため、この機会を十分に活用し、精力的な調査・収集を行っている。日本を離れていることもあり、本年度中にこれを研究成果としてまとめることはできなかったが、2013年8月の帰国以降、順次その成果を発表していく予定である。三年間の研究期間の総括として、上記のような経緯により、研究計画の重点に変更が起きたこと、すなわち、基礎的な調査としての性格が増し、それによって研究成果をまとめるのに多少の遅れが生じたことを述べておかなければならない。しかしその分、当初の研究目的を越えて、パフォーマンス研究の問題設定や手法を我が国の研究状況にどのように取り入れていくべきかということまで含めて、より生産的な基盤を確保することができたと考えている。これを引き継ぎ、今後も本研究を発展させていきたい。本研究の目的は、20世紀後半以降のパフォーミング・アーツにおけるメディアの利用の様態を包括的に検討し、その歴史的な変遷およびそこから見出される理論的な展望を明らかにすることにある。初年度となる本年度は、基本的な先行研究の検討を進めつつ、論文を一本執筆、学会発表を一本行った。論文「メディアの複数性を考える-ジョン・ジェスランの『ディープ・スリープ』と『ホワイト・ウォーター』」は、修士論文で扱ったアメリカ合衆国の演出家ジョン・ジェスランについての研究を更に発展させたものである。「メディア」という概念の一般性の下にしばしば覆い隠されがちな、フィルムやヴィデオといった個々の「メディウム」の固有性に、ジェスランがいかに意識的に取り組んでいるかを明らかとし、メディアをその複数的な様態において把握することの重要性を論じた。学会発表「アラン・カプロウ<ハプニング>再考-上演芸術の新しい言語」では、20世紀後半のパフォーミング・アーツの展開を歴史化するために、アラン・カプロウと、彼の提案した新しい芸術形式である「ハプニング」についての検討を行った。マイケル・カービィなど、第一義的には演劇のフィールドに属する作家・理論家によるハプニングの受容を検討することにより、1950-60年代のアメリカにおける造形芸術と上演芸術との、ジャンル横断的な影響関係の有り様の一端を明らかにし、また、ハプニングというこの新しい上演形式が、従来的な「演劇」の側に対してもパラダイムの変容を促したものであることを論じた。また、一次資料調査として、2010年9月から10月に約1か月弱渡米し、文献収集に加え、New York Public Library for the Performing Artsに収蔵されている演劇作品の記録映像等の視聴を行うことができた。本年度は、昨年に引き続き20世紀後半のアメリカ合衆国における「パフォーマンス的転回」の在りようを歴史的に検討していくという作業を行った。とりわけ、その空間的な側面における主要な一契機としての「環境演劇」についての検討に集中的に取り組み、その主要な成果として、二本の学会発表を行った。まず、日本演劇学会2011年度全国大会において、「上演空間の拡張--R・シェクナー「環境演劇」を中心に」という口頭発表を行った。近代的な劇場空間の外部での演劇実践についての理論化を行うという試みの中で提起されたシェクナーの「環境演劇」概念について、この形成過程を詳細に検証すると共に、パフォーマンス研究者シャノン・ジャクソンの「社会的作品」についての近年の議論などを参照しつつ、その今日的なアクチュアリティを検討した。国際演劇学会(International Federation for Theatre Research)での口頭発表「Far fromTokyo : Tadashi Suzuki's Experiments in Toga」では、演出家・鈴木忠志の富山県利賀村での活動を検討し、そこに見られる個別的な空間への固執という特徴が、社会的・経済的のみならず美学的な理由にも基礎づけられたものであること、それがいかなる演劇思想に基づくものであるかを明らかにした。これは、アメリカではなく日本の作家を対象とするものであるが、上述の「環境演劇」的実践の具体的なケース・スタディとしての性格を持つものである。以上、本年度は、「パフォーマンス的転回」の空間的な側面における枢要な一契機としての「環境演劇」について集中的に検討した。

そこで、最終年度となる本年度も、アメリカ合衆国における芸術実践および知的言説の両面における「パフォーマンス的転回」について検討する作業に集中的に取り組んだ。特に、2012年8月後半からは、ニューヨーク大学に滞在して調査を進める機会を得た。本研究においては、資料の圧倒的大部分がアメリカ合衆国に蓄積されており、また、パフォーマンスの記録映像などは、国内からは入手はもとより参照も不可能な場合が多いため、この機会を十分に活用し、精力的な調査・収集を行っている。日本を離れていることもあり、本年度中にこれを研究成果としてまとめることはできなかったが、2013年8月の帰国以降、順次その成果を発表していく予定である。三年間の研究期間の総括として、上記のような経緯により、研究計画の重点に変更が起きたこと、すなわち、基礎的な調査としての性格が増し、それによって研究成果をまとめるのに多少の遅れが生じたことを述べておかなければならない。しかしその分、当初の研究目的を越えて、パフォーマンス研究の問題設定や手法を我が国の研究状況にどのように取り入れていくべきかということまで含めて、より生産的な基盤を確保することができたと考えている。これを引き継ぎ、今後も本研究を発展させていきたい。研究目的の力点に多少の変更があり、計画の見直しが求められた。また、掲載に至った雑誌論文がなかったという点において、当初の計画を数値的には達成することができなかったが、研究自体は順調である。昨年度にも報告したように、パフォーミング・アーツにおけるメディアの利用のあり方に直接的に焦点をあてるのみならず、それが位置づけられるべきより広いコンテクストとしての「パフォーマンス的転回」の在りようを明らかにする、という作業の割合が、当初の計画よりもかなりの程度増えている。これに応じて、必要とされる具体的な作業内容の洗い直しを目下進めているところである。また今年度は、研究指導の委託制度を利用し、秋学期よりニューヨーク大学に客員研究生として滞在予定である。同大学をはじめとし、ニューヨークは、「パフォーマンス的転回」の最も主要な舞台の一つであり、人的なものも含め、資料面において極めて豊富な蓄積がある。これらを存分に活用しながら今後の研究を進めたい。
電解析出法によるビスマス-テルル系傾斜機能材料の合成

Bi_2Te_3系熱電材料の使用可能な温度域を拡張し、高効率な熱電変換素子を実現させるために、キャリア濃度を傾斜させた材料の開発が期待されている。これまで、バルクについて多くの報告があるものの、薄膜の傾斜機能化に関する報告はなされていない。電解析出(電析)法は、室温近傍で金属相を得ることができ、また電析膜の組成や粒径を容易に制御することが可能な合成法である。さらに、装置が簡単で、任意形状試料の作製が可能などの特徴を有していることから、II-VI族化合物半導体膜の合成にも適用されつつある。Bi_2Te_3膜についても最近になって合成に関する報告がなされたが、電析膜の組成に最も大きく影響する析出電位と生成膜の組成や物性値の関係については調べられていない。本研究では、キャリア濃度(組成)が連続的に変化したBi_2Te_3系傾斜機能膜を作製するための基礎データを得ることを目的とし、BiおよびTeイオンを含む硝酸水溶液中で電流-電位曲線を作製して、Bi_2Te_3膜の得られる電位範囲を明らかにすることを試みた。続いて、その析出電位範囲内で、電位と得られた膜の組成、格子定数の関係を調べるとともに、膜のゼ-ベック係数を測定した。ポテンショスタットを用いてTi電極上に3電極方式で電析を行ったところ、-0.25+0.08V vs Ag・AgClにおいてBi_2Te_3の単相膜が得られた。析出電位の減少とともにBi_2Te_3のa軸長が増加し、逆にc軸長は減少する傾向が見られたことから、析出電位を変化させるにより膜の組成を制御できることが明らかになった。+0.02Vを境にこれより貴な電位ではn型膜が、卑な電位域ではp型膜が生成した。これまでのところ、物性測定が可能な緻密な膜は+0.02V近傍で合成された低キャリア濃度のものに限られており、ゼ-ベック係数の最高値は+0.04Vで作製された膜の-63.4μVK^<-1>(300K)である。
植物常在酵母の葉面接着戦略の解明

葉面常在酵母が、植物表面に接着し、生息域を確保する仕組みは未解明である。本研究では、酵母Pseudozyma antarcticaが生産する界面活性を示す糖脂質(マンノシルエリスリトール(MEL))が、P. antarctica自体の細胞の伸張と、葉表面で生息域を広げる役割を持つことを明らかにした。また、P. antarcticaが、葉の表面でMELを生産することを示唆する結果も得た。植物常在酵母Pseudozyma antartcticaは、液体培養で、植物体分解酵素(PaE)と当酵素の活性阻害物質(MEL)を分泌する。H23年度には、MELが植物表面で、細胞の伸張と生息域の拡大に作用することを確認している。H24年度は、植物表面でP. antarctica株が実際にMELを生産するか調べることとし、P. antarcticaを接種した植物から、MELの検出とP. antarcticaのMEL合成に関する遺伝子発現解析を行った。1植物共存下でP. antarcticaにより生産されるMELの検出:植物表面でP. antartcicaが生産するMELを検出するために、ポット栽培植物にP. antartcica株を接種後、経時的に植物の酢酸エチル抽出物中に含まれるMELを薄層クロマトグラフィーで分離し、アンスロン試薬で検出を試みた。しかし、植物抽出液のバックグラウンドが高いという問題があった。そこで、P. antartcica細胞懸濁水溶液に植物切り葉を浮遊させた時と浮遊させない場合で、経時的に懸濁液上清の酢酸エチル抽出物中に含まれるMELをHPLCで定量した。その結果、植物葉を加えた細胞懸濁液で、MELの生産量が上昇していることが確認され、保持4日後にその生産量は最大となった。2植物表面に接種したP. antartcicaのMEL合成遺伝子発現:P. antartcicaを植物に接種後、日を追って植物体ごとRNAを抽出し、cDNAに逆転写後、MEL分泌に関わるトランスポーター遺伝子(MMF1)の存在量を定量PCRにて解析した。その結果、やはり4日目にMMF発現量が最大になることが確認された。以上12の結果から、植物表面で葉面常在酵母P. antarcticaがMELを合成・分泌していることが示唆された。イネ常在酵母Pseudozyma antarcticaは、液体培養中で、糖脂質であるマンノシルエリスリトール(MEL)を著量分泌する。MELは、固体表面の「ぬれ性」を高める優れた形質等から、化粧品素材等に実用化されている。本研究では、P. antarcticaの植物表面での生活におけるMELの役割を明らかにすることを目的として、葉の表面における細胞形態の観察とMEL生合成を調べ、MELが常在菌の葉面での生息域拡大に寄与ことを見出した。詳細は以下の通り。MEL生産P. antarctica T34株と、MEL合成に必須であるマンノース転移酵素遺伝子(EMT1)を破壊したMEL非生産株(Δemt1株)を実験に用いた。植物葉面上でT34株細胞は、伸張しつつ成長し、葉の表面を覆うように生息域を広げるが、Δemt1株は、滴下した部位に留まっていた。葉面のΔemt1株細胞にMEL溶液を滴下したところ、細胞が伸張し、菌塊が葉の表面に広がる現象が観察できた。従って、MELは、P. antarcticaの細胞の伸張と固体表面での生息域拡大に寄与していると考えられる。次に、P. antarcticaによる植物上でのMEL生産を明らかにするため、T34株懸濁水溶液に切り葉を加えて静置したところ、MELの生産量は増加し、静置後4日目が最大となった。続いて、ポット栽培のムギの葉面にT34株を接種後、定量的RT-PCRでMEL生合成遺伝子(EMT1およびMMF1)の発現量を計測した。その結果、両遺伝子とも接種4日目以降に発現量が増加していた。従って、葉の存在下でMEL生合成遺伝子の発現が誘導され、MELが生産されていると考えられる。これらの結果から、P. antarcticaは植物表面でもMELを生産していることが示唆された。課題担当者は、本課題着手前に、植物常在性酵母が、植物体分解酵素(PaE)と当酵素の活性阻害物質(MEL)を分泌することを見つけていた。植物常在菌は増殖・接着・拡散といった生活様式に分解酵素と阻害剤を利用していると仮定し、本研究では各物質の分泌時期や活性、局在と菌の形態や生理状態の変化を解析し、植物常在菌の生活様式におけるこれらの物質の役割を明らかにすることを目的とした。H23年度は、MELの役割を明らかにすることとした。MEL生産株と、MELを生産しない遺伝子破壊株を用いて解析した結果、MELは、(1)細胞の伸長と

(2)固体表面への拡散、および(3)細胞の付着に必要であることを明らかにした。(1)細胞の形態:液体・固体培養で、MEL非生産株は、MEL生産株に比べて細胞が短く酵母状だった。MEL生産株は細胞が伸長し、菌糸状に連鎖・分岐した。大豆油を炭素源に用いた液体培地でMEL非生産株は、酵母状だったが、MELの添加により伸長し、生産株と類似の形態を示した。(2)表面への細胞の拡散:MEL生産株を籾殻やタマネギ表皮の上に滴下すると、菌糸状で高密度に表面を覆った。一方、非生産株では、植物表面の凹みの部分にだけ増殖した。MELは界面活性剤で、液体の表面張力を下げる効果がある。MEL生産株では細胞懸濁液が薄く広がるが、非生産株の懸濁液は、表面張力が高く、植物表面の一定の範囲に留まった。生きた植物体(切り葉)の表面でも、同様であったが、MEL非生産株にMELを加えると、菌は植物表面に拡散した。(3)表面への付着:プラスチック容器内で培養したMEL非生産株培養液にMELを加え、一定時間後に菌体懸濁液を除去した。容器に残存している菌の量は、MEL添加量に依存し、MELは、細胞を固体表面に付着させる効果があることを明らかにした。以上の結果から、MELの用途特許を1件出願した。植物上でのP. antartcicaによるMEL生産の確認を本年度の目的とした。植物からの有機溶媒抽出物のMELの検出は困難であったが、擬似的に、微生物懸濁液に植物を加えた場合MEL生産性の向上が検出されたこと、ポット栽培植物上でもMEL分泌遺伝子の発現が高まるという2つの実験結果を得た。また、H23年度に解析済みである、MEL非生産菌と生産菌の植物上での増殖の様子の違いから、植物の上でMELが生産されていることはほぼ確実である。これら2年間解析した結果で、論文を執筆し、投稿中である。H23年度は、葉面常在菌におけるMELの機能を明らかにした。MEL生産株と非生産株を用いて、液体培養と固体培養における菌の形態、付着、拡散にMELが鍵となることを明らかにした。既に、多くの葉面常在酵母がMELなどの界面活性効果のある糖脂質を生産することが知られている。葉面常在菌の生活におけるMELの役割は、普遍性が高い情報である。葉面常在微生物の培養により、MELは既に国内企業が大量生産して、化粧品に添加されている。今回、MELによる葉面への菌の付着と拡散機能から、用途特許を出願した。MELが容易に入手可能な状態なので、実用化できる可能性も高い。また、本年度得た情報から現在論文も作成中であり、順調に課題を実施できている。植物表面でP. antartcicaによるPaEの生産性とその時期を解析する。MELと同様に、PaEの遺伝子発現レベルでの変化を解析するとともに、PaE抗体を使い植物上でPaEの検出を試みる。さらに、P. antartcicaによるMELとPaE生産が、植物の部位(葉と実)で異なるか調べ、P. antartcicaが植物上で生活する上でMELとPaEをどのように利用しているのか明らかにする。今後は、植物常在菌により、MELが植物の表面で実際に生産されているか明らかにする。一方、植物常在菌は、植物体の表面を覆うクチン層を分解するクチナーゼ類似の酵素(PaE)を生産する。PaEは、MELによって活性を阻害されることを見つけている。
認知症高齢者に関わる看護師とともにつくるリフレクションを促す教育プログラムの開発

本研究ではリフレクション(内省)を促すデブリーフィング(事実の確認と意味づけ)に焦点をあて、実演型教育プログラムを開発・評価し、急性期病院看護師の認知症高齢者看護アセスメント力(思考に基づき実践する力)の向上を目指すことを目的としている。その方法として、臨床看護師と研究者らによって構成された研究チームが課題を実演することを通し、デブリーフィングポイントを明らかにした実演型教育プログラムを作成・実施して、看護師の認知症看護アセスメント力に及ぼす影響を評価する。
自己免疫心筋炎に対する活性化MSCを用いた治療法確立

自己免疫性心筋炎の治療targetが抗炎症、毛細血管網・静脈系・リンパ管、末梢神経支配の再生であると仮説をたて、活性化MSCが分泌するsecretomeがそれら治療targetに作用するとの新規戦略が、自己免疫性心筋炎治療法開発に妥当であるか検討する。これまで、160種の生理活性物質にて培養したMSCのDNA micro Arrayから、特にIL-1βが、治療targetである抗炎症、毛細血管構築、静脈・リンパ管構築の作用をもつsecretomeを産生することを見出し、IL-1βをMSCの活性化に選択した。IL-1β活性化MSCが自己免疫性心筋炎モデルに有効であることを示し、なぜ効果があったのかどの治療targetにて効果を示したのかを理解する。
イメージベース有限要素法による褥瘡発生のバイオメカニズム的病因の解明

褥瘡の根本的な発生要因の解明は、介護・看護法の改善に重要な課題となっている。本研究では、臀部の骨ー筋肉界面の線維組織の損傷に起因するとの仮説に立脚し、界面ひずみをイメージベース有限要素法により解析し、バイオメカニズム的病因を分析した。脂肪と筋肉の力学的物性値および分量、損傷部位とその大きさ、体位の違いの計7つのパラメータに不確かさを考慮したモンテカルロシミュレーションにおいて、高いひずみ値になるパラメータの組を探索する独自手法を開発した。解析結果より、仰臥位で脂肪量が多い患者で、脂肪と筋肉のヤング率が低い場合に、せん断ひずみによる繊維損傷リスクが特に高まるとの知見を得ることができた。当初計画した以下の4項目について平成24年度の成果を纏める。項目[1]で開発した解析システムに、項目[2],[3]における計測値を入力にしてシミュレーションを行い、本年度は患者の筋肉・脂肪の状態とポジショニングの組合せによる褥瘡発生のリスク予測を行うことができた。[1]3次元イメージベース有限要素解析システムの開発: CT断層写真からSimpleWareソフトウェアを用い、有限要素分割を行うことができた。一方、2次元モデルに対して、骨ー筋肉界面のマルチスケール応力解析に適した精密モデルも構築し、骨ー筋肉界面における損傷を切欠きとしてモデル化し、切欠き端部における界面ひずみを界面に沿った座標系で求めるとともに、外挿により切欠き端部のひずみ値を算出する手順を確立した。モンテカルロシミュレーションにおける10,000回の解析においても、外挿値を出力できるような解析システムを開発した。[2]献体皮膚の力学的特性の計測と数値的同定:皮膚の圧迫・ずれ変形付与時の力学的挙動を混合ワイブル分布として定量的・数理的に表現することができ、モンテカルロシミュレーションへの入力を可能とした。モンテカルロシミュレーションにおいて、特に高いひずみ値となる筋肉および脂肪の力学的特性の組合せに注目し、効率的なサンプリングにより解析効率を向上させる手法(Stepwise Limited Sampling; SLS法)を開発し、仰臥位と側臥位というポジショニングとの相関について知見を得ることができた。[3]介助動作時荷重計測:代表的な3通りの寝返りの介助動作の内、患者に最も負担が少なかった1通りの動作について、患者とベッドの接触領域の変化を計測により決定し、仰臥位、側臥位(左右2通り)における圧迫荷重を同定することができた。[4]成果発信用WEB作成:医工連携のWEBサイトを開設した。当初計画した以下の3項目について平成25年度の成果を纏める。[1]介助動作時の荷重計測:仰臥位と左右2通りの側臥位の接触部と接触圧力をパラメータ化し、[2]の解析の入力値とした。この際、荷重条件パラメータは確率密度関数で表現できないパラメータとし、多くのパラメータ空間での解析結果を確率密度関数で表現されるパラメータ平面に表した上で、荷重条件パラメータ軸に沿って投影することで、不確かさを考慮した解析結果を整理する新手法を提案した。[2]不確かさを考慮した臀部のイメージベース解析:まず、平成24年度に作成した3Dモデル、2Dモデルの内、2Dモデルの骨ー筋肉界面の要素分割を細分割し、界面損傷モデルがどの位置にあっても解析可能とした。これまでに構築した褥瘡発生リスク予測手法に基づき、不確かさを考慮したパラメータ数を7個に増やし、本格的な解析を行った。モンテカルロシミュレーションにおける骨ー筋肉界面のひずみ値の裾野確率を高精度に予測する独自のSLS法の定式化、自動処理プログラムを完了した。ひずみの最小化よりむしろ有益な情報である、高ひずみ値を発生するパラメータの組を明らかにし、ひずみ値を許容値以下に抑えるための介助動作法に関する知見を得ることができた。[1]「皮膚変形特性計測装置の開発、およびデータ計測」生体の前腕部ならびに献体皮膚および皮下組織に対して圧迫とずれ変形を同時に負荷できる装置を自作し、成年男子20名に対するデータ計測を行った。ばらつきを有するデータは、混合ワイブル分布にて近似し、次年度以降の不確かさを考慮したシミュレーションにも利用できるよう整理した。[2]「骨ー筋肉界面ひずみ評価用イメージベースモデラーの開発」市販ソフトウェアSimpleWareを用いることにより、臀部CT画像に基づき、3次元モデルの再構築から四面体要素による有限要素データの作成までの一連のモデリングが比較的容易に行える手順を開発した。試計算の結果、次年度の研究項目として、要素分割の質の向上、[3]で開発した手法に適したモデラー開発の2点に整理するに至った。[3]「界面の繊維を考慮したマルチスケール解析」

褥瘡発生に至るバイオメカニズムとして、骨ー筋肉界面の繊維組織の破断に着目し、これをマクロな切欠きモデルとして扱い、切欠き端部のひずみを正確に求め、健常者モデルを参照値として危険性を判断するアルゴリズムを確定した。骨切りと他部位の筋肉組織を移植するsurgical flapを模した解析から、術後の褥瘡再発の危険性を看護時の荷重方向との相関で調査した。[4]「不確かさのモデリング・解析手法の開発」前項目の切欠きの部位と長さにばらつきを与えつつ、モデリングの手間を軽減するための確率重合メッシュ法のアルゴリズムを考案し、その計算コスト(計算量)を理論的に見積もった。その結果、通常の重合メッシュ法に比べ、計算時間の短縮につながるとの結果を得たため、プログラミングを開始した。[5]「看護・介護時の体位変換方法の調査」関連の著書と介護用枕を購入し、予備実験を開始した。独自のバイオメカニズムの仮説に基づく提案シミュレーション法の有効性と数値解析精度の向上を行い、不確かさのデータ取得とモンテカルロシミュレーションを行うという主要課題について順調に進行している。特に、褥瘡発生のリスク予測に有効なサンプリング法を提案できている点、SimpleWareを用いた3次元モデリング、医工連携WEBサイトの開設も計画通りに行うことができた。研究計画にあげた5項目とも予定通りの成果を得るとともに、次年度に実施すべき研究項目を整理することができたため。不確かさの要因としてあげた脂肪・筋肉の形態の違い、骨ー筋肉界面の損傷箇所の2点を加えたシミュレーションを行い、提案した新規サンプリング法を確立する。また、医学従事者が容易にシミュレーションできるよう、タブレットPCの活用についても検討し、介助動作法の研究に役立てる。当初計画通り、骨ー筋肉界面の繊維組織の破断に着目した新たな褥瘡のバイオメカニズムに基づき、有限要素法により褥瘡発生の危険性を判断するために、切欠きを導入した有限要素モデルを用いた解析アルゴリズムを確立したため、ばらつきを考慮した2次元確率重合メッシュ法の導入により完成させることを第一目的とする。また、SimpleWareソフトウェアを軸とした3次元モデリング・シミュレーションの確立を目指す。同時に、介護・看護時に体位変換のために患者に加えられる荷重を定量的に計測する手法の開発と計測を第二目的とする。開発ソフトウェアのGUI開発費および成果発表の出張旅費が主となる。成果発表として、8月にソウル(韓国)にて開催されるAPCB2013(7th Asian Pcific Conference on Biomechanics)および12月にシンガポールにて開催されるAPCOM2013(5th Asia Pacific Congress on Computational Mechanics)を予定している。その他に、学術論文投稿に必要な経費を予定している。次年度使用額が発生した理由は、皮膚特性試験機に必要と考えた部品が自作で加工製作できたためであり、一方、次年度に予定している介護・看護時の荷重計測デバイスは予定額では測定精度が不足するとわかったためである。したがって次年度の物品費としては、介護・看護時の荷重計測デバイスが主たる支出項目である。
創造的な課題をもつ組織構造に関する研究ー「分散」・「統合」構造の特性とそのバランスー

設計チ-ムを形成するためにいろいろな組織(建築の設計組織、自動車の設計組織、IDの設計組織)が工夫している仕組みに焦点をあて、そこでつくられるさまざまな設計チ-ムと、設計組織の構造上の特性との関係が、面接調査によって定性的に収集された。(1)設計チ-ムの類型:設計チ-ムを特徴づけている設計機能・設計対象・プロジェクト・設計プロセス区分・意志決定の仕組みを軸として、その設計チ-ムのかたちを10の類型に分類された。1)設備・構造の統合型と分離型、2)設計対象区分型と非区分型、3)プロジェクト対応型と処理型、4)設計プロセス一貫型と分離型、5)意志決定従属型と独立型。それぞれの型では、その目的と特徴が異なっている。(2)組織構造の特性:組織の構造特性を、組織の構成、組織単位の構成、設計プロセスの制御の3つの面から分析した。組織構成の特性として、設計機能の統合と分化、設計対象に対応した組織構成が抽出された。また、組織単位という集合概念があり、その規模と特性のチ-ムメンバ-の組合せの自由度を決定していることがわかった。また、設計プロセスの制御の特性として、意志決定(設計内容と設計チ-ム形成)の仕組みと設計プロセスの区分それぞれの特性が抽出された。(3)構造特性と設計チ-ムの類型との対応:これらの組織構造の特性の組合せが、つくりだされる設計チ-ムの類型を規定していると考えられ、その対応関係が明らかにされた。設計組織は、それぞれの環境に適合するように具体的な設計チ-ムの類型を設定して、それをつくり出す組織構成を決めている。しかし、実際の設計チ-ムは必ずしも組織構造に規定されたものではなく、例外的であるが、組織構成が指向するものとは異なるタイプの設計チ-ムがつくられる。これは組織の柔軟性を支える重要な仕組みであると考えられる。