hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高悪性度乳がんにおける腫瘍浸潤リンパ球の解析と治療反応性、予後予測因子としての意義

術前化学療法後、原発巣切除が行われたホルモン受容体陰性・HER2陰性(トリプルネガティブ)乳癌(TNBC)につき、治療前のコア針生検標本の組織学的情報から化学療法に対する病理学的完全奏効(pCR)予測指標を見出す検討を行い、腫瘍浸潤リンパ球(TIL)の程度が強い乳癌はpCR率が有意に高いことを明らかにした。TNBCの中でも浸潤性乳管癌ではTILとpCRの関連がみられたが、化生癌においては見られなかった。Basal-likeマーカーやp53とpCRの間に相関は見られなかった。高悪性度乳癌[トリプルネガティブ型乳癌(ホルモン受容体(HR)陰性かつHER2陰性、TNと略)およびHER2型乳癌(HR陰性かつHER2陽性)]における腫瘍浸潤リンパ球(TIL)サブセットの治療感受性予測因子としての意義の検討を行った。術前全身療法が行われ、治療終了後外科手術が行われた乳癌患者の中から、TN乳癌例92例、HER2型乳癌42例、と対象の管腔型(1uminal,HR陽性かつHER2陰性)乳癌46例を選択し、これらの治療前コア針生検標本のHE染色病理組織標本を見直し、TILの程度を再評価した。評価法は浸潤面積比率を0(0%),1(≦10%),2(>1050%),3(>50%)の4段階、浸潤強度を0(なし),1(弱),2(強)の3段階に分け、加算して02点をTIL低スコア、35点をTIL高スコアと定義した。化学療法の効果は、NSABP B-18における原発巣に関する病理学的完全奏効(pCR)基準、JBCRG01研究におけるほぼpCR(quasi-pCR,QpCR)の基準、原発巣とリンパ節転移巣両方のpCR基準の3つを検討した。TIL高スコアの率は、TN型で73%、HER2型で55%と高率であったが、管腔型では17%にとどまった(P=0.002).TN型においてTIL高スコア群と低スコア群の間でpCR(NSABP B-18基準)の割合は各々37%、16%であり有意差を認めた(P=0.05).また今回検討した180例のなかで、TIL高スコア群と低スコア群の間でpCR(NSABP B-18基準)の割合は各々34%、10%であり有意差を認めた(P=0.0001).また、これらの例において治療前腫瘍組織について免疫組織化学的にCD3,CD8,FOXP3のリンパ球表面マーカーの発現を検討した。各例1000個を目標にTILの数を計測した。CD8,FOXP3単独ではpCRと有意な関連は認められなかった。CD4の染色に疑問が残ったため再染色を行った後、サブセット間の比率と病理学的治療効果判定との関連を調べる予定である。高悪性度乳癌[トリプルネガティブ型乳癌(ホルモン受容体(HR)陰性かつHER2陰性、TNと略)およびHER2型乳癌(HR陰性かつHBR2陽性)]におけるアポトーシスの治療感受性予測因子としての意義の検討を行った。術前全身療法が行われ、治療終了後外科手術が行われた乳癌患者の中から、TN乳癌例92例、HER2型乳癌42例、と対照の管腔型(luminal,HR陽性かつHER2陰性)乳癌46例を選択し、これらの治療前コア針生検標本のHE染色病理組織標本を見直した。アポトーシスの評価法は高倍(対物レンズ40倍)10視野あたりの個数で行い、0(5個未満),1(59個),2(10個以上)の3段階に分け、01点を低スコア、2点を高スコアと定義した。化学療法の効果は、NSABP B-18における原発巣に関する病理学的完全奏効(pCR)基準、JBCRGO1研究におけるほぼpCR(quasi-pCR,QPCR)の基準、原発巣とリンパ節転移巣両方のpCR基準の3つを検討した。アポトーシス高スコアの率は、TN型で21%、HER2型で48%と高率であったが、管腔型では2%にとどまった(P<0.001).TN型においてアポトーシス高スコア群と低スコア群の間で原発巣とリンパ節転移巣両方でpCRが得られた割合は各々47%、23%であり有意差を認めた(P=0.04).また今回検討した180例のなかで、アポトーシス高スコア群と低スコア群の間で原発巣とリンパ節転移巣両方でpCRが得られた割合は各々32%、16%であり有意差を認めた(P=0.02).腫瘍浸潤リンパ球(TIL),アポトーシスともTNBCにおいて有意な術前化学療法効果予測マーカーとなり得ることが示された。これらはHEレベルの評価であるため、今後分子レベルでより定量的な測定を工夫していきたい。

術前化学療法後、原発巣の切除が行われたTNBC 92例につき、治療前のコア針生検標本の組織学的検査によって、腫瘍浸潤リンパ球(TIL)の程度が強い乳癌は化学療法に対する病理学的完全奏効(pCR)率が有意に高いことを示してきた。TNBCにおいてTIL陰性(スコア0)群でのpCR率は10%(2/20)にとどまったが、TIL軽度(スコア1),中等度(スコア2),高度(スコア3)の群では各々34%(13/38), 30%(8/27), 67%(2/3)であった。TNBCは多彩な癌種から構成されることから、上記の相関が組織型毎に成立つか否かを検討した。TNBCの組織型は優勢構造に基づき充実型(非定型髄様型や壊死を伴う例を含む)42例、硬癌型(中心部無細胞型を含む)33例、化生を伴う癌6例、アポクリン型5例、その他6例に分類した。充実型にてTILスコア0の8例にpCRを認めなかったが、TILスコア1, 2, 3の群では各々50%(7/14), 29%(5/17), 67% (2/3)でpCRがみられた。硬癌型ではTILスコア0の13% (1/8)にpCRを認めたが、スコア1,スコア2の群では30%(6/20), 20%(1/5)の頻度であった。TILとpCRの関連はTNBCの主要な組織型では共通にみられることが示された。一方、化生を伴う癌(扁平上皮癌1、基質産生癌2、紡錘細胞癌3)ではTILスコア0、スコア2の例でのpCR率は25%(1/4), 0%(0/2)で、他の組織型とは異なりTILとpCRの関連は乏しいことが示唆された。TILは癌細胞の化学療法反応性の一面を説明し得るが、それだけでは説明しきれないことも多く、今後、ゲノムの修復、間葉系マーカー発現等と免疫機構との組合せによってTNBCの化学療法感受性のマーカーを見出していきたい。TIL、アポトーシスと化学療法に対する反応性について新しい知見を得ることができ、英文雑誌に論文掲載ができた。おおむね順調に進展していると考える。リンパ球サブセットの検討を完遂したいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今回検討した例のうちTILが認められた例において、治療前腫瘍組織について免疫組織化学的にCD3,CD4,CD8,FOXP3のリンパ球表面マーカーの発現を検討していきたい。CD8,FOXP3単独ではpCRと有意な関連は認められなかったので、CD4の染色結果と合わせ、サブセット間の比率と病理学的治療効果判定との関連を調べる予定である。アポトーシスの客観的マーカーの検討、TILと関連する分子やゲノム変化の検討などもできれば行っていきたい。
家族性アミロイドニューロパチーのアミロイド線維蛋白一次構造の決定

我々が見い出した家族性アミロイドポリニューロパチーは、臨床的には日本に広く存在するType1(Andrade型)の病像に最も近いものであるが、皮膚が暗褐色調であること、末梢神経障害の程度が比較的に軽いこと、硝子体混#が高率にみられることなどの、特異性をもつ。我々は本家系のポリニューロパチー例におけるアミロイド蛋白のアミノ酸1次構造を明らかにすべく各種の解析を行った。剖検例から肝臓組織を得て、水抽出法によりアミロイド繊維を含む分画を得た。アミロ蓄積量は極めて低く、まずアミロイドrich画分を調整することが必要であった。生理食塩水による洗浄、酸処理、コラギナーゼ処理、庶糖密度勾配法によっても偏光顕微鏡下で確認し得たアミロイド繊維は全抽出物の1%以下であった。次に塩酸グアニジンを用いて可溶化し、分子ふるいクロマトグラフィー後、SDSPAGEでアミロイド蛋白を展開した。その結果、蛋白分子サイズは12K、4050Kダルトンに分布しており、HPLCカラムを用いた精製分離でも同様の結果であった。すなわちプレアルブミン分子サイズに該当する位置にバンドは存在しなかった。この水抽出物は可溶化する前に偏光顕微鏡下でコンゴーレッド陽性のアミロイド物質を確認していたことから、少くとも従来の水抽出法によるアミロイド分画法で得られるアミロイド繊維中にはプレアルブミンは存在するとしても、極めて少量であり、現時点ではアミロイド主要成分とは考えられない成績であった。血清プレアルブミンはDEAEカラム、アフィーブルーカラム、逆相HPLCで精製したのち、トリプシン処理を行った。このものをC_<18>逆相カラムにて分離したが、正常プレアルブミンのトリプシン消化パターンと明らかに異なるピークは検出されなかった。さらに分離したペプチドのアミノ酸1次構造を解析中である。
比較ゲノム解析による軸決定進化プロセスの解明

1、カノニカルWntリガンドであるマウスWnt8Aとその拮抗因子であるDkk1を過剰に発現したマウス胚の表現型を解析した。これらのトランスジェニックマウスでは,原条形成以前に前後軸形成に異常がみとめられることを報告していた。今回,前脳形成過程に顕著な異常が観察された。具体的には,Dkk1遺伝子を過剰に発現させると前脳領域が拡大し,Wht8Aを過剰を発現させると逆に縮小していた。前後軸に沿った神経上皮マーカーを用いて解析したところ,BF1やSix3などの前脳特有な発現が,Dkk1発現マウスでは拡大し,Wht8A発現マウスでは縮小していた。これらの結果は,他の脊椎動物で示されてきたカノニカルWntシグナルの抑制が前脳領域の形成に関与するというモデルとよく一致し,進化的にも保存された機構であることが示唆される。2、現在までに,Otx2遺伝子の臓側内胚葉における発現を支配するフグゲノム断片がゼブラフィシュ胚においてどのような機能を担っているか検討するため,トランスジェニックゼブラフィシュを作製している。レポーター遺伝子の発現を,0tx1,2,3などの内在性の遺伝子発現と比較したところ,フグゲノム断片によって支配されたレポーター発現は,0tx遺伝子群の発現ドメイン内に含まれていること,更に,内在性のDkk1遣伝子の発現と極めて類似していることが分かった。この結果は,小型魚類においてもカノニカルWntシグナルが関与する前後軸決定機構が,シス配列のレベルで,更には転写因子のレベルで保存されている可能性を示唆している。1、フグOtx2遺伝子座約70kbに渡ってトランスジェニックマウスを作製し、シス領域の有無を解析したところ、1.1kbゲノム断片がマウス胚臓側内胚葉の発現を担う活性を持つこと、他の脊椎動物種間で保存された塩基配列が発現に必須であることを明らかにしてきた。今年度は、フォークヘッドファミリー転写因子であるFoxa2が、Otx2遺伝子の保存されたシス配列に結合すること、その発現は、Otx2発現と一致することを明らかにした。実際、Foxa2欠損マウスでは、Otx2発現が失われ、Foxa2を過剰に発現させると、その発現が異所的に認められた点から、Foxa2がOtx2の発現を直接支配していることを示した。更に、前後軸決定におけるFoxa2の機能を検討するため、Foxa2欠損胚を解析したところ、Otx2欠損胚と同様に本来前方へと移動すべき臓側内胚葉細胞が遠位に留まり、Otx2の標的遺伝子であるDkk1の発現も失われていた。以上の結果から、Foxa2がOtx2の発現を担っていることが強く示唆された。2、初期原条期マウス胚ではβ-cateninの発現が前方で低下し、後方で昂進することを明らかにしてきた。今年度は、前後軸極性化異常をしめすFoxa2欠損胚において、β-cateninの発現を解析したところ、Otx2欠損胚同様、軸に沿った非対称なβ-cateninの分布が失われていた。しかし、Foxa2欠損胚は、神経胚期には一過的に前脳が形成される。この矛盾を明らかにするため、前方中内胚葉マーカーを解析したところ、Otx2欠損胚では、認められないDkk1の発現が、Foxa2欠損胚では、昂進していた。以上の結果から、Foxa2ホモ変異胚において、前脳形成に必要なβ-cateninの低下は、異所的なDkk1発現によってもたらされていることが強く示唆された。
活性汚泥というブラックボックスの解剖と再構築：遺伝子発現から群中の個の挙動を見る

本研究では100年以上水処理に利用されてきた微生物集団「活性汚泥」を対象に扱っている。活性汚泥は数千種以上の微生物で構成される複雑なコミュニティであるため、多様な微生物が介在する水処理メカニズムは未解明の部分が多く、その複雑性は予期せぬトラブルの原因にもなっている。本研究ではこのブラックボックス解消を目的に掲げる。はじめに活性汚泥の網羅的解析を通して系内で鍵となる微生物を選別し、次にそれらを構成員とするシンプルな人工活性汚泥を構築することで、活性汚泥の機能が成立するために本質的に必要となる条件の解明に挑む。本年度は当初の計画通り、実廃水処理場の各種活性汚泥を網羅的に解析(16S rRNA遺伝子に基づく微生物群集構造解析、メタトランスクリプトーム解析、メタゲノム解析等)することにより、一般生活廃水の処理に重要な複数の微生物を、昨年度よりさらに詳細に明らかにすることができた。また、系内で増えすぎた活性汚泥(余剰汚泥)の減容に寄与する微生物についても昨年度に引き続き解析を進め、活性汚泥における捕食性細菌群の重要な役割を解明している。さらに、当初の計画通り、初年度の研究成果により重要な役割を担うことが明らかになった複数の微生物種の取得および培養実験を行った。個々の培養実験の結果から、取扱の容易さを重要な基準としてさらなる微生物の絞り込みを行い、共培養実験により生態系の安定性を検証している。また、得られた研究成果についても、学会発表、総説の寄稿、学術誌での発表等を通して積極的に発信した。当初の研究計画通り、実廃水処理場の複数のプロセスから採取した活性汚泥を対象に、初年度に引き続き網羅的な解析を行い、系内で重要な働きをする微生物の情報を得ることができた。また、それらの情報をもとに複数種の微生物を選抜して共培養実験に着手しており、当初の計画通り研究が進行している。得られた成果についても積極的に発表を行っており、進捗状況は「おおむね順調」であると判断した。特に実験計画についての変更はない。今後も活性汚泥の網羅的な解析および評価を続けながら、選抜した複数種による共培養実験を行い、人工的な微生物生態系について安定性の検証を進める予定である。我々は100年以上水処理に利用されてきた微生物集団「活性汚泥」を研究対象に扱っている。活性汚泥は数千種以上の微生物で構成されるコミュニティであり、多様な微生物の協業による水処理メカニズムは未解明の部分が多く、その複雑性は予期せぬトラブルの原因にもなっている。本年度は当初の計画通り、実廃水処理場を網羅的に解析(16S rRNA遺伝子に基づく微生物群集構造解析、メタトランスクリプトーム解析、メタボローム解析等)することにより、一般生活廃水の処理に重要な複数の微生物を明らかにすることができた。さらに、化学工場廃水を処理する実プラントの活性汚泥を解析することで、難分解性化合物の分解に重要な微生物も明らかにした。さらに本年度は、系内で増えすぎた活性汚泥(余剰汚泥)の減容に寄与する微生物についても注目した。上述の重要微生物群を組み合わせることで廃水の処理自体は可能になると考えられるが、それら微生物が増殖と死滅を繰り返し、死菌体が系内に蓄積することで生態系が不安定化することが懸念される。そこで、生態系の恒常性を維持するために、他の微生物を食べる捕食性細菌やその近縁種を探索し、特に活性汚泥内で高い存在量や代謝活性を示す種を探索し、Gammaproteobacteria綱、Deltaproteobacteria綱、Sphingobacteriia綱等に属する複数の候補微生物を見出した。当初の研究計画通り、実廃水処理場の複数のプロセスから採取した活性汚泥について各種網羅解析を行うことができた。さらに、化学工場廃水を処理する実プラントの活性汚泥についても解析し、有用な知見を得ることができた。

個々の培養実験の結果から、取扱の容易さを重要な基準としてさらなる微生物の絞り込みを行い、共培養実験により生態系の安定性を検証している。また、得られた研究成果についても、学会発表、総説の寄稿、学術誌での発表等を通して積極的に発信した。当初の研究計画通り、実廃水処理場の複数のプロセスから採取した活性汚泥を対象に、初年度に引き続き網羅的な解析を行い、系内で重要な働きをする微生物の情報を得ることができた。また、それらの情報をもとに複数種の微生物を選抜して共培養実験に着手しており、当初の計画通り研究が進行している。得られた成果についても積極的に発表を行っており、進捗状況は「おおむね順調」であると判断した。現時点では特に実験計画についての変更はない。今後も活性汚泥の網羅的な解析を続けながら、選抜した複数種による共培養実験を進める予定である。特に実験計画についての変更はない。今後も活性汚泥の網羅的な解析および評価を続けながら、選抜した複数種による共培養実験を行い、人工的な微生物生態系について安定性の検証を進める予定である。
マルチ蛋白質アレイ法の開発

本年度は、固定化をするモデル蛋白質としてPQQを補酵素とするグルコース脱水素酵素(PQQGDH)を用いて本アレイ方法の評価を行った。まず、架橋法により、PQQGDH-SSDBP複合体を作成した。次にSSDBPの認識配列を含むssDNAにPQQGDH-SSDBP複合体をSSDBPの特性を用いて結合させ、ssDNA-SSDBP-PQQGDH複合体を作成した。このssDNA-SSDBP-PQQGDH複合体を金電極に固定化された複合体のssDNAと相補的な配列を有するプローブDNAとアニリングさせることで基盤上への固定化を行った。複合体の固定化評価は、アニリング後の金電極を作用極として用いたアンペロメトリックグルコースセンサーを構築することにより、グルコースの添加に伴う応答電流値を指標に行った。その結果、ssDNA-SSDBP-PQQGDH複合体のssDNAの相補鎖プローブDNAが固定化された金電極を作用極として用いた場合は、相補鎖ではないプローブDNAが固定化された電極と比較して高い応答電流値が得られた。このことから、DNA分子と蛋白質のバインダーとしてSSDBPを用いることで、ssDNA-SSDBP-PQQGDH複合体を形成させることができ、複合体のssDNAの相補鎖認識を用いて、プローブDNAが固定化された基盤上にssDNA-SSDBP-PQQGDH複合体を位置特異的に固定化できることが示された。このことからターゲット蛋白質の種類に応じてアニリングさせる配列を変えることで、任意のターゲット蛋白質をDNAアレイチップ上に位置を制御してアレイすることが可能であり、多数の蛋白質がアレイされたプロテインアレイチップ作成への本技術の応用が期待される。
強光下での光化学系 I 機能維持メカニズムの解明

チラコイド膜タンパク質PGRL1の欠損株では、強光下での光化学系Iの活性が急速に失われることを明らかにし、その表現型がPGRL1の相補により回復することを示した。PGRL1欠損株に比べ、野生株では光化学系Iの光阻害は起こらないが、強光下での光化学系Iの動態については解析されていないため、失活した光化学系I複合体の動態についての解析に着手した。種間を通じて高度に保存されているシステイン残基を介したレドックス変化と強光下での光化学系Iの活性を解析するために、システイン置換型PGRL1変異株を作製するためのコンストラクトを作製した。今後は、精製されたPGRL1レドックスを生化学的に解析するとともに、強光下での光化学系Iの活性を解析し、光化学系Iの活性維持に果たすPGRL1の機能を示す。2018年度は長期の海外出張が入ったものの、当該研究課題と2019年度採択新学術領域「新光合成」の課題研究と双方を並行して遂行してきた。光化学系I光阻害からの回復過程を明らかにするために、PGRL1欠損株および野生株で光阻害を誘引し、活性の回復をモニターする。同時に、光化学系I複合体の動態について生化学的に解析し、光環境変化に対する光化学系I複合体の応答を明らかにする。PGRL1タンパク質とそのレドックス状態が光化学系Iの機能維持に果たす役割を明らかにするために、生化学的解析と生理学的解析の双方のアプローチにより解析を遂行する。2018年度は、学振「頭脳循環を加速するプログラム」によりアメリカへ出張していたため、申請時に計画していた研究の全ては行えなかった。それに伴い次年度使用額が生じた。2019年度は2018年度に計画していた研究も併せて行うため、2018年度の使用計画に準じて研究費の使用の執行を行う。
鋼の相変態挙動の多軸応力依存性に関する実験的検討と弾塑性構成モデルの構築

鋼の熱処理過程の変形シミュレーションにおいて良い精度が得られない大きな原因として,多軸応力状態下での相変態の進行と変態誘起塑性現象を適切に記述できる材料モデルが確立されていないことが挙げられる.本研究では,高温,多軸応力下での炭素鋼の変態膨張や変態誘起塑性変形を実験的に正確に測定することによりその法則性を明らかにし,これら相変態に起因する変形をより的確に表現する弾塑性材料モデルを構築することを目的とする.このために引張応力やせん断応力が負荷された状態で,高温から急速冷却される状況において正確に引張,せん断ひずみが計測できる装置を開発した.この装置を用いて様々な冷却速度における冷却実験を行い,温度-伸び線図,温度-せん断ひずみ線図を取得した.応力,特にせん断応力が負荷された状態での温度-伸び線図を実験的に明らかにした研究例は数少なく,変態開始と終了の温度,変態膨張ひずみ,変態誘起塑性ひずみなどに関する応力の影響を調べることができた.得られた実験データをもとに,相の体積分率に関する移行式に応力の依存性を取り込んだ弾塑性モデルを構築した.またその工学的な応用を目指して局所加熱される板材の変形挙動の解析例について検討した.鋼の熱処理過程の変形シミュレーションにおいて良い精度が得られない大きな原因として,多軸応力状態下での相変態の進行と変態誘起塑性現象を適切に記述できる材料モデルが確立されていないことが挙げられる.本研究では,高温,多軸応力下での炭素鋼の変態膨張や変態誘起塑性変形を実験的に正確に測定することによりその法則性を明らかにし,これら相変態に起因する変形をより的確に表現する弾塑性材料モデルを構築することを目的とする.このために引張応力やせん断応力が負荷された状態で,高温から急速冷却される状況において正確に引張,せん断ひずみが計測できる装置を開発した.この装置を用いて様々な冷却速度における冷却実験を行い,温度-伸び線図,温度-せん断ひずみ線図を取得した.応力,特にせん断応力が負荷された状態での温度-伸び線図を実験的に明らかにした研究例は数少なく,変態開始と終了の温度,変態膨張ひずみ,変態誘起塑性ひずみなどに関する応力の影響を調べることができた.得られた実験データをもとに,相の体積分率に関する移行式に応力の依存性を取り込んだ弾塑性モデルを構築した.またその工学的な応用を目指して局所加熱される板材の変形挙動の解析例について検討した.熱処理過程の変形シミュレーションにおいて良い精度が得られない大きな原因として,多軸応力状態下での相変態の進行と変態誘起塑性現象を適切に記述できる材料モデルが確立されていないことが挙げられる.本研究では,高温多軸応力下での炭素鋼の変態膨張や変態誘起塑性変形を実験的に正確に測定することによりその法則性を明らかにし,これら相変態に起因する変形をより的確に表現する弾塑性材料モデルを構築することを目的とする.本年度は,引張応力とせん断応力の二軸負荷状態で様々な冷却速度において相変態実験を行うため,試作中の実験装置に改良を加えた.特に高温下におけるひずみ計測の精度向上について検討し,これまで使用していた差動変位計方式からレーザ変位計測方式し変更することによって,従来に比べ大幅な精度向上を実現することができた.具体的には,SCM440材を用いた単軸負荷による予備実験を行い,温度-伸び線図を取得し,相変態挙動,変態塑性挙動等を確認することができた.しかしながら,試験片の軸ずれ,ひずみ計測の高精度化に伴う外乱の混入等の問題点も浮き彫りとなり,試験装置全体についてさらに改良を加える必要があることがわかった.鋼の熱処理過程の変形シミュレーションにおいて良い精度が得られない大きな原因として,多軸応力状態下での相変態の進行と変態誘起塑性現象を適切に記述できる材料モデルが確立されていないことが挙げられる.本研究では,高温,多軸応力下での炭素鋼の変態膨張や変態誘起塑性変形を実験的に正確に測定することによりその法則性を明らかにし,これら相変態に起因する変形をより的確に表現する弾塑性材料モデルを構築することを目的とする.このために引張応力やせん断応力が負荷された状態で,高温から急速冷却される状況において正確に引張,せん断ひずみが計測できる装置を開発した.この装置を用いて様々な冷却速度における冷却実験を行い,温度-伸び線図,温度-せん断ひずみ線図を取得した.応力,特にせん断応力が負荷された状態での温度-伸び線図を実験的に明らかにした研究例は数少なく,変態開始と終了の温度,変態膨張ひずみ,変態誘起塑性ひずみなどに関する応力の影響を調べることができた.得られた実験データをもとに,相の体積分率に関する移行式に応力の依存性を取り込んだ弾塑性モデルを構築した.
皮膚におけるマスト細胞の分化・増殖機構の研究

マウス腹腔培養マスト細胞とマスト細胞のcell lineであるMC/9を用いて、活性型ビタミンD3である1α,25-dihydroxyvitamin D3(calcitol)がマスト細胞増殖とヒスタミン放出に及ぼす影響について検討した。CalcitolはIL-3/IL-4依存性のマスト細胞増殖に影響を及ぼさなかった。しかし、SCF(stem cell factor)に依存したマスト細胞増殖およびコロニー形成を選択的に抑制した。免疫組織染色とイムノブロットによる検討では、calcitolはマスト細胞膜に発現している膜レセプターであるc-kitを蛋白レベル、メッセージレベルで発現を抑制した。一方、マスト細胞の機能面に与える影響をみると、calcitolはカルシウムイオノフォアA23187で誘発されるヒスタミン放出は抑制したが、IgEレセプター刺激によるヒスタミン放出には影響を及ぼさなかった。
地球規模の真の種組成の解明を目指して：“汎存種”紅藻のゲノム形態学的解析

88年前に作製された紅藻ヨゴレコナハダのトポタイプ標本からDNAを抽出し,次世代シーケンサを用いて7遺伝子の配列のほぼ全長を決定した。この方法により,作製後数十年を経過した標本や、参照配列の少ない非モデル生物であっても,系統分類学的研究及び種同定に必要な遺伝子配列を決定できることが示された。日本及び世界各地で蒐集した汎存種紅藻ワツナギソウ,ベニスナゴ,ダルスについて,形態観察と分子系統解析に基づいて種を整理し,それぞれの種の正しい種名と,これまで混同されてきた近似種を日本新産種または新種として区別した。実施計画の1つであるタイプ標本からのDNA抽出と次世代シーケンサを用いた解析を実施した。北海道大学総合博物館から,タイプ産地では絶滅種となっている汎存種紅藻ヨゴレコナハダの89年前に作製されたトポタイプ標本を借り受け,DNA抽出を行った。抽出したDNAは,断片化のチェックと,長さ150 bpに設計したspecific primersを用いてPCR法を行い,増幅の確認とTAクローニングとサンガー法シーケンスにより,配列を決定し,抽出したDNAが確かなものであることを確認した。抽出したDNAは,古標本のDNA解析に実績のあるIllumina MiSeqを用いて解析した。得られたreadsとアッセンブルして得たcontigsを用いて,各種遺伝子配列の決定を試み,核,色素体,ミトコンドリアにコードされる遺伝子の内,紅藻類の系統解析で用いられたことのある14遺伝子を決定した。得られた配列の比較及び系統解析に基づき,ヨゴレコナハダの分類を整理し,新属を提唱した(鈴木ら2015日本藻類学会学会発表)。海藻の絶滅種のタイプ標本からのDNA抽出及び遺伝子配列の決定・解析及び,分類学的検討は初の試みであり,現在論文を執筆中である。北海道,岩手県,関東周辺,佐渡島,兵庫県,三重県,愛媛県から,汎存種紅藻ワツナギソウ,ベニスナゴ,ダルスを蒐集し,形態観察と,上述の方法で決定した配列に基づいて新たに設計したprimersを用いて,遺伝子の配列を決定した。同様に海外のサンプルについて,アイルランド,イタリア,南アフリカ,チリからサンプルを入手し,形態観察と遺伝子の配列を決定し,国内と海外のサンプルを合わせて系統解析を実施した。ワツナギソウとベニスナゴについてはタイプ産地のサンプル情報を得られたことから,タイプ法に基づいて日本産種を整理し,それぞれ論文を準備中である。汎存種紅藻ヨゴレコナハダのトポタイプ標本を用いて,古い標本からDNAを抽出,次世代シーケンサで解析し,遺伝子の配列を決定する方法を確立した。本種はタイプ産地では絶滅種と考えられるが,得られた遺伝子配列をもとに,日本海で得られた近似種を本種と断定し,分類学的検討を行い,新属を提唱した。これらの結果はPLOS ONEに投稿し,現在reviseを投稿中である。北海道から沖縄までの離島を含む日本沿岸21箇所と,アイルランド,フランス,イタリア,南アフリカ,カナダ,チリ,インドネシア,フィリピン,台湾から汎存種紅藻ワツナギソウ,ベニスナゴ,ダルスを蒐集,あるいは海外の研究協力者にサンプルを送付して頂き,上述の方法に基づいて設計したspecific primersを用いて,遺伝子の配列を決定した。3種共にタイプ産地のサンプル情報を得られたことから,分類学的検討を行い,ワツナギソウは従来充てられてきたChampia parvulaではなく,C. rectaとC. inkyua,新種Champia sp. nov.の3種に分けられることを明らかにした(鈴木2015原生生物合同セミナー学会発表)。ベニスナゴは,Schizymenia dubyiに加え,日本新産種S. apodaと新種Schizymenia sp. nov.の3種に分けられることを明らかにした(鈴木2015藻類談話会学会発表)。ワツナギソウ,ベニスナゴそれぞれについて投稿論文を準備中である。ダルスは,北太平洋東北部に分布するPalmaria mollisに近縁であることが分かったが同種か別種かの判断には至らず,北海道東部からサハリン,ベーリング海,アラスカにかけての地域に生育するサンプルとの比較が必要である。研究計画の鍵であった,タイプ標本からのDNA抽出と,次世代シーケンサを用いた遺伝子の配列決定法を確立し,これまで分類出来なかった種・属を整理した。汎存種紅藻ワツナギソウ,ダルス,ベニスナゴについて,国内のサンプルは,概ね入手し,観察と系統解析を終えた。海外のサンプルは,アイルランド,南アフリカ,イタリア,チリの研究者からのサンプルと情報提供を受け,ワツナギソウとベニスナゴについては,タイプ産地のサンプル情報を入手した。現在入手した海外サンプルは目的のおよそ7割である。

真正紅藻類の分類学研究計画の達成には,海外から入手したサンプルについての観察,DNA抽出と遺伝子の配列決定,系統解析が必要である。今後は入手予定のサンプルを揃えることと,入手済のサンプルについての観察・実験を行う予定である。入手出来ていないサンプルは,引き続き海外の研究者との連携と,タイプ産地での採集を実施する予定である。
文禄・慶長の役(壬辰・丁酉倭乱)に関する比較文学的調査・研究

今年度は、まず韓国釜山の韓国海洋大学校の海洋文化学研究所の紀要『海洋都市文化交渉学』の創刊号に、壬辰・丁酉倭乱をめぐる日本側の表象の在り方について分析した論文を投稿し、掲載された。17世紀初頭の一向宗僧慶念の『朝鮮日々記』と20世紀後半の作家・小田実の小説『民岩太閤記』を扱い、特にそれらのテクストが他者としての朝鮮の人々にいかに向き合っているか・いないかということに焦点を当てて分析した。また、朝鮮半島では、壬辰・丁酉倭乱において活躍した英雄や僧侶に関するおびただしい「伝」文学が残されている。しかし、その文学的意義を考察するためには、同時代の朝鮮半島文学における歴史叙述の伝統との関係性に於いて考える必要がある。そのような視点から、15世紀末に編纂され、後世の影響を及ぼした『東国通鑑』の叙述スタイルについて、日本の『本朝通鑑』と比較しながら分析した。また、2010年3月にソウルの成均館大学校東アジア文化センターを訪問した。そして、その尊経閣文庫に所蔵されている資料を調査し、壬辰倭乱文学を含む朝鮮古典文学におはる歴史叙述をさらに深く研究するための資料的展望を得た。この点は今後、今年度採択された基盤研究(C)「東アジア「伝」文学の比較文学的調査・研究」においてより深めていきたいと考えている。今年度は国内では現代韓国語の読解能力および『朝鮮王朝実録』等の朝鮮史漢文史料の読解能力の向上に努力した。その結果、現代韓国語の学術論文についてはまずまず理解可能な水準にまで到達したと認識している。また、当該テーマに関連する日本語文献を収集・整理した。2007年7月には中国寧波・上海、同8月には台湾・台北を訪問し、両地の公共文書館に所蔵されている関連文献を調査した。また、2008年3月、韓国晋州市および同市歴史博物館、さらに慶州市・釜山市を訪問し、当該研究テーマに関連する韓国語文献・図録等を収集した。続いて中国北京・大連を訪問し、当該研究テーマに関連する中国語文献を収集し、幾つかの論点を得ることが出来た。当初予定していた韓国海洋大学校における調査研究は実現しなかったが、2008年秋には同校にて開催される国際会議に参加し、韓国の研究者と意見交換を行うことが既に決定している。2008年3月発表の論文、および研究会発表では、日本の軍記文学における「英雄」とアジアヘの眼差しのあり方との関連性について言及した。これは今後展開する予定の、文禄慶長の役における朝鮮側・日本側双方の「英雄」に関する表象分析の作業に接続してゆくものである。研究の一年目を終えて、当該研究テーマに関連する資料の豊富さ、射程距離の長さを改めて実感している。2008年11月27日、韓国釜山の韓国海洋大学校における国際学会『東アジア海港都市の共生論理と文化交流』に参加し、「『朝鮮日々記』における「丁酉再乱」体験の表象について」というタイトルで報告した。当報告では、豊後臼杵安養寺の寺僧・慶念の日録という体裁をとるテクスト『朝鮮日々記』を対象に、同テクストにおける語り手の世界観の諸特徴を分析し、当日記が武将の視点に立つ多くの戦記群とは異なり、日本軍の残虐行為に対する批判的な視点や良心の痛みも表白されている半面、それらがもっぱらこの世を地獄と見なして信仰による極楽往生へと転回する論理に回収され、現実に対峙している朝鮮の人々に対する切実な関心に向かわない傾向があること、等も合わせ指摘した。その後、韓国海洋大学校における海洋文化研究関連の出版物への寄稿を要請され、現在その論文を執筆中である(2009年5月上旬脱稿の予定)。当該論文においては、1590年代日本の言説空間における朝鮮認識、本願寺教団における朝鮮認識を踏まえて、『朝鮮日々記』における朝鮮表象の在り方をより広い文脈の中に位置づけることを目指している。また、17世記初頭に成立した朝鮮の『於于野譚』における、朝鮮人およびその離散家族たちに関する説話を分析し、朝鮮と日本の各言説空間における眼差しのすれ違いの諸相とその構造的原因について解明するための方法を模索している。他方、2008年度は『壬辰倭乱史料叢書』等、韓国における壬辰倭乱・丁酉再乱関連の資料の収集が大きくはかどった。現在、その解読作業を進めている。

そして、その尊経閣文庫に所蔵されている資料を調査し、壬辰倭乱文学を含む朝鮮古典文学におはる歴史叙述をさらに深く研究するための資料的展望を得た。この点は今後、今年度採択された基盤研究(C)「東アジア「伝」文学の比較文学的調査・研究」においてより深めていきたいと考えている。
大脳基底核-中脳被蓋投射による発声運動制御機構の解析

本研究は、大脳基底核から中脳被蓋への投射による発声運動の発現制御機構を解析した。1.中脳発声誘発部位である中心灰白質へのGABAを伝達物質とする抑制性制御の存在を、除脳ネコを用いて、解析した。微小電極を脳幹の発声誘発部位に刺入し、微小電気刺激法を用いて、発声運動を誘発した。微少ガラス管にマイクロシリンジを接続し、薬物を微量注入する微小化学刺激法を用いて、中心灰白質にGABA拮抗物質または作動物質を注入した。そして、発声誘発部位における電気刺激閾値の変化を解析した。(1)中心灰白質に注入したGABA拮抗物質ビククリンは、発声誘発のための刺激閾値を低下させた。(2)中心灰白質に注入したGABA作動物質ムシモルは、発声誘発のための刺激閾値を増加させた。2.次に、このGABAを伝達物質とする抑制性制御の源が大脳基底核の出力部の一部である黒質網様部である可能性を、ケタミン麻酔ネコを用いて、解析した。第一の解析と同様の電極を用い、黒質網様部にGABA拮抗物質または作動物質を注入し、発声誘発部位における電気刺激閾値の変化を解析した。(1)黒質網様部に注入したGABA拮抗物質ビククリンは、発声誘発のための中心灰白質の刺激閾値を増加させた。(2)一方、GABA作動物質ムシモルは、発声誘発のための中心灰白質の刺激閾値を低下させた。(3)黒質網様部に注入した局所麻酔薬リドカインは、発声誘発のための中心灰白質の刺激閾値を低下させた。以上の結果より、黒質網様部からのGABAを伝達物質とする投射が、中脳発声誘発部位の興奮性を制御していることを明らかにできた。この研究成果は、第23回北米神経科学会抄録集Abst.Soc.Neurosci.に発表した。
ＴＣＲマイクロクラスターと補助刺激受容体ネットワークによるＴ細胞活性調節の解明

分子イメージング研究から、抑制性補助刺激受容体PD-1が、リガンド結合を機に、T細胞シグナルソームTCRマイクロクラスターに集まり、脱リン酸化酵素SHP2をリクルートすることで、T細胞活性を抑制することが分かった。また、免疫チェックポイント分子治療薬抗PD-1抗体は、PD-1のTCRマクロクラスターへの凝集を阻害した。活性型補助刺激受容体ICOSは、リガンドとの結合を機に、フォスファチジルイノシトール3リン酸キナーゼPI3Kのリクルートを増強していた。T細胞活性化は活性型および抑制性補助刺激受容体シグナルソームの時空間的制御を受けていた。T細胞の活性化は、T細胞受容体(TCR)からの第1シグナルの他に、補助刺激受容体からの第2のシグナルによって厳格に制御されている。補助刺激受容体には正・負の各々の機能を持つ受容体が複数存在し、それらからのシグナルが統合的にT細胞の活性化を調節し、その不均衡によって自己免疫疾患やアレルギーなどが発症されるといわれている。本研究課題では、T細胞活性化に必須なシグナル伝達ユニット「TCRマイクロクラスター」を基本的な概念とし、イメージング解析により、複雑なT細胞補助刺激受容体シグナルネットワークの解明を試みる。突然変異誘発マウススクリーニングから、リンパ球特異的アクチン脱キャッピング分子Rltprを同定した。変異型Rltpr発現T細胞は、CD28欠損T細胞と同様に、TCR刺激に対するT細胞活性化の低下を示した。Rltprのイメージン解析から、Rltprが、正の補助刺激受容体CD28とそのリガンドとの結合に依存して、Rltpr自身のクラスター形成を行うことが分かった。また、変異型Rltpr発現T細胞では、正常T細胞の活性化に必須の、CD28下流の正のシグナル伝達分子プロテインキナーゼCθと足場蛋白CARMA1の複合体とのクラスターの形成が障害された。さらに、Rltpr変異マウスでは、自己免疫疾患やアレルギーの発症を抑制しているT細胞サブセット制御性T細胞の分化が障害されており、Rltprがマウス固体でも獲得免疫応答の調節に重要な機能を有していると考えられた。Rltprはアクチンの重合の他に、補助刺激受容体からのシグナルを調節するという、新たなカテゴリーの多機能シグナル伝達分子である。自己免疫やアレルギー疾患の発症機序の1つに、補助刺激受容体からのシグナルによるT細胞活性化の不均衡がある。我々はこれまで、イメージング解析を基に、T細胞の活性化がT細胞受容体(TCR)シグナル活性化ユニット「TCRマイクロクラスター」からの第一シグナルと、補助刺激受容体からの第二のシグナルとによって協調的によって制御されていることを明らかにしてきた。本課題研究では、補助刺激受容体の中でも、Inducible costimulator(ICOS)とProgrammed cell death-1(PD-1)はこれらシグナル伝達ユニットのイメージング解析を行うことで、T細胞活性化制御のメカニズムを明らかにする。PD-1およびICOSの分子イメージング解析を行うため、リガンドであるPD-L1/PD-L2およびICOSLのGPIアンカー型タンパクを作成し、プレイナーメンブレンに再構築した。プレイナーメンブレン作成で用いるGPIアンカー型クラスII分子、PD-L1/PD-L2、ICOSLを再構築した球状人工脂質二重膜も作成し、メンブレン上と実際の抗原提示細胞との分子密度を厳密に調整、生理学的なT細胞の応答との相関を評価した。実験のターゲットとなるPD-1やICOSに蛍光蛋白を付加し、それらをマウスT細胞やT細胞腫瘍株に遺伝子導入した。また、下流の細胞内シグナル伝達分子の蛍光蛋白キメラ分子を作製し、同様な遺伝子発現細胞や腫瘍細胞株を樹立した。これら、PD-1およびICOSと細胞内シグナル伝達分子の蛍光蛋白キメラ分子とプレイナーメンブレンを用い、TCRマイクロクラスターおよびc-SMACとの共局在、および細胞内・細胞表面での挙動を、共焦点レーザー顕微鏡または全反射蛍光顕微鏡にて観察した。T細胞の活性化は、T細胞受容体(TCR)からの第1シグナルと、補助刺激受容体からの第2のシグナルとが協調的に働くことで、制御されている。正と負の補助刺激受容体にはそれぞれ複数個が存在し、どのシグナルが強いか弱いかで、最終的なT細胞の活性化状態が決まる。よって、自己免疫疾患やアレルギーなどの誘因は、それら補助刺激受容体シグナルの不均衡だと考えられている。本研究課題は、T細胞活性化を担うシグナル伝達ユニット「TCRマイクロクラスター」を研究の基本とし、T細胞補助刺激受容体シグナルネットワークのイメージング解析を行い、機構を明らかにする。CTLA-4は、最初に発見された負の補助刺激受容体として、遺伝子欠損マウスの実験からも、絶対的なT細胞の抑制分子として知られている。一方、獲得免疫系の抑制に必須な制御性T細胞にも、CTLA-4が発現しており、制御性T細胞の抑制機能に重要であると考えられている。これまで、CTLA-4の下流には、フォスファターゼが会合する程度しか知られて折らず、機能的に必須な分子やシグナル伝達の詳細は分かっていなかった。今年度の当課題研究では、CTLA-4の下流に新たなプロテインキナーゼPKCηが結合し、制御性T細胞の機能に必須であることを明らかにした。PKCηは、CTLA-4と共にTCRマイクロクラスターが局在する「免疫シナプス」に集まり、細胞接着関連分子を活性化することで、抗原提示細胞からT細胞活性化を誘導する正の補助刺激受容体リガンドを取り除く働きがあった。免疫応答の行き過ぎの原因となるエフェクターT細胞の更なる活性化を抑える新たなメカニズムを考えられる。

T細胞の活性化は2ステップの制御機構が働いている。第1シグナルとしてT細胞受容体(TCR)からものと、第2シグナルとして補助刺激受容体からものとがあり、この2つのシグナルが協調的に働くことが重要である。補助刺激受容体には活性型(正)と抑制性(負)のそれぞれの受容体が多数存在し、どのシグナルのバランスでT細胞活性化というアウトプットが決定される。本研究課題は、我々が発見したT細胞活性化を担うシグナル伝達ユニット「TCRマイクロクラスター」を研究の基盤とし、T細胞シグナル、特に補助刺激受容体シグナルネットワークのイメージングおよび生化学の解析から、T細胞活性化制御メカニズムを明らかにする。CD28とICOSはT細胞の正の補助刺激受容体として代表的な分子である。このCD28の下流のシグナルにはPKC以外にもグアニンヌクレオチド転換因子Vav1が重要であるが、他のグループによってVav1のリジンメチル化がT細胞の活性化に重要であること、またメチル化はアルギニンメチル基転換酵素PRMT1によって行われていることが分かった。我々はこの点に注目し、PRMT1コンディショナル遺伝子欠損マウスを作製し、まず、B細胞特異的遺伝子欠損マウスを作製し、T細胞依存性抗体産生は正常であるものの、T細胞非依存的抗原産生のみ低下するという興味深い結果を得た。現在、T細胞特異的PRMT1欠損マウスを作製し、解析を進めている。また、CD28との関連性が強固であると考えられていたフォスファチジルイノシトール3リン酸キナーゼPI3Kが、ICOSの下流でシグナルソームを形成していることが分子イメージングの研究によって分かり、その結果、CD28-非典型プロテインキナーゼPKC、ICOS-PI3Kのシグナル分岐が示唆された。分子イメージング研究から、抑制性補助刺激受容体PD-1が、リガンド結合を機に、T細胞シグナルソームTCRマイクロクラスターに集まり、脱リン酸化酵素SHP2をリクルートすることで、T細胞活性を抑制することが分かった。また、免疫チェックポイント分子治療薬抗PD-1抗体は、PD-1のTCRマクロクラスターへの凝集を阻害した。活性型補助刺激受容体ICOSは、リガンドとの結合を機に、フォスファチジルイノシトール3リン酸キナーゼPI3Kのリクルートを増強していた。T細胞活性化は活性型および抑制性補助刺激受容体シグナルソームの時空間的制御を受けていた。副刺激受容体ネットワークとして重要な抑制性分子CTLA-4の制御性T細胞における新たな機能を明らかにしたことは、非常に本研究の達成に貢献した。一方、当初より予定していた濾胞T細胞を用いた実験が手技上の難しさから、進まなかった。医歯薬学・基礎医学・免疫学副刺激受容体ネットワークとして重要な抑制性分子CTLA-4の制御性T細胞における新たな機能を明らかにしたことは、非常に本研究の達成に貢献した。
光による土壌・底質中POPsの削減に関する研究

環境中に蓄積したダイオキシン類を、太陽光と過酸化水素水によって殆ど全て分解する方法を見いだした。これによって、特に水田土壌と河川底質においては、清浄な生産環境(米と魚介類)の構築が可能になり、河川底質と焼却炉周辺土壌においては、激甚なダイオキシン類汚染の削減が可能になった。またダイオキシン類の減少が脱塩素によって生じることを、異性体分析によって明らかにした。申請者の既往研究から、水田土壌を試料とし、キセノン光あるいは水銀光と、過酸化水素(H_2O_2)とを併用して作用させると、試料中ダイオキシン類を実測濃度・等価毒性(TEQ)濃度の何れも約95%除去できる事を踏まえ、以下のa, b, cを今年度研究の3本の柱に据えた。成果は以下の通り。a.穏和な分解条件の探求=太陽光によるダイオキシン類の高分解に成功:人工光に代え夏期(8・9月)の太陽光とH_2O_2を併用したところ(照射36時間、H_2O_2濃度1,3ないし12%、撹拌あり)、水田土壌中ダイオキシン類の実測濃度は、H_2O_2無添加であれば実験前と変わらず、H_2O_2濃度が1%以上であればその濃度に関わらず90%程度減少した。TEQ濃度は、H_2O_2濃度無添加の場合は実験前より増加した。これは太陽光による脱塩素反応により、低毒性の高塩素化ダイオキシンが高毒性の低塩素化ダイオキシンに変化したためだった。H_2O_2濃度が1%以上の場合、TEQ濃度はH_2O_2濃度の増加と共に減少し最大98%減少した。撹拌しないと、ダイオキシンの減少率は低下した。b.既往成果の他試料への適用:環境基準を超えるダイオキシン類(1,200pg/g)で汚染された廃棄物焼却場周辺土壌を試料とし、クセノンランプを光源とし、H_2O_2濃度を3%あるいは12%に維持し、36時間照射した。その結果、実測濃度・TEQ濃度の何れも、H_2O_2濃度の増加と共に減少し、H_2O_2濃度3%で約70%、H_2O_2濃度12%で約80%減少し、環境基準値の約4分の一に減少出来た。c.分解経路の解明:同族体組成および異性体組成の変化を詳細に検討した。今年度研究の成果:(1)太陽光とH_2O_2の併用で水田土壌中ダイオキシンを高効率に除去できた。(2)(1)と同じ方法で、環境基準を上回る廃棄物焼却場周辺土壌中のダイオキシン類を顕著に減少できた。a.水田土壌:19年度までに、水田土壌を試料とし、キセノン光または水銀光と、H_2O_2とを併用し作用させると、試料中ダイオキシン類は等価毒性(TEQ)濃度で約95%除去された。本助成研究1年目(平成20年度)においては、(1)8・9月期の太陽光とH_2O_2の併用で水田土壌中ダイオキシンは毒性等価(TEQ)濃度で98%除去できた。b.廃棄物焼却場周辺土壌:同じく20年度において、(2)クセノンランプ光とH_2O_2の併用で、廃棄物焼却場周辺土壌中のダイオキシン(環境基準値を超える1,200pg/g)はTEQ濃度で約80%除去された。21年度においては、(3)太陽光とH_2O_2の併用で、同じ試料中のダイオキセンはTEQ濃度で約85%除去され、更に照射時間を36時間から72時間にしたところ、99%除去された。c.河口底質:河口底質(環境基準値を超える175pg/g)を試料とし、太陽光とH_2O_2の併用で、試料に含まれるダイオキシン類を照射時間72時間で98%除去できた。d.総じて、水田土壌・廃棄物焼却場周辺土壌・河口底質に含まれるダイオキシン類を、人工光によらず、太陽光とH_2O_2の併用で、概ね全て分解できる条件を見いだした。また各反応における異性体組成を正確に計測し、22年度における反応機構の明確化に備えることが出来た。本研究では、これまで、(1)(太陽光と過酸化水素水(H_2O_2)を併用した穏和な条件を用い、水田・焼却炉周辺土壌・河川底質に蓄積したPOPs、特にダイオキシン類を完全分解する条件を明らかにし、(2)農地・人の居住地・河川海域の浄化が可能であることを示した。今年度の研究実績は、以下の通り。1.河川底質中のダイオキシン類への適用性を検討した。即ち信濃川下流域5地点で底質を採取し、含まれるダイオキシン類の特性を明らかにし、このうち1試料について、太陽光とH_2O_2を併用して、試料中ダイオキシン類を照射時間36時間で98%除去できる事を明らかにした。

2.各試料・各反応条件ごとに試料の異性体分析を行ったところ、TEQの減少は脱塩素化により各異性体が減少していくことによって生じること、この間、毒性の強い2378体が増加し、その後、減少をたどることが分かった。また2378体の増加に際して、ジベンゾフランに属するものの寄与が大きいことが分かった。3.光とH_2O_2によりダイオキシン類を分解した後、再び水田土壌として使えるか検証する第一歩として、分解実験後の水田土壌4試料について、それらの土壌化学性を検討した。pHは分解実験後、若干減少するに留まった。VTSは30%程度減少した。腐植含量はVTSと同程度に減ったものが2試料、減らなかったものが2試料だった。電気伝導度は顕著に増加し、陽イオン交換容量(CEC)も20%程度増加した。4.総じて本研究で最初に企図した環境中に蓄積したダイオキシン類を、穏和な方法でほぼ完全に分解する方法(太陽光と過酸化水素水)と条件を見いだした。
観光者の環境配慮行動を誘発する他者行動：旅の恥をかき捨てない観光者行動の為に

2019年度は観光振興を意図したビーチクリーニングの選定を行う。2020年度は、前年度に選定したビーチでビーチクリーニング参加者へのインタビューを行い、具体的な環境関連動機を抽出する。2021年度は、初年度に選定したビーチでの海水浴客を対象とする質問票調査を行い、ビーチクリーニングに関する動画情報4条件が観光関連動機と環境配慮行動意向の強さ及び両者の関係に与える影響の検証を行う。