hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭素－水素結合の直截的変換を基盤とする精密合成手法の開発

本研究代表者は,以下の種々の遷移金属触媒を利用したC-H結合の直截的変換反応および機能性物質の効率的な合成手法を見出した.(1)Rh触媒の不斉C-H結合活性化を利用する天然有機化合物合成,(2)Rh触媒のヒドロアリール化によるジヒドロキノリン合成,(3)スルホンアミドの求核付加反応とPd触媒C-H環化反応による1,2-ジヒドロイソキノリン合成,(4)トリフルアミドの求核付加反応とPd触媒C-H環化反応によるgem-エタノピロリジン合成,(5)o-ブロモフェノールの求核付加反応とPd触媒ダブルC-H活性化による共役ベンゾフラン合成,(6)Y試薬を用いたピリジン4位への選択的炭素鎖導入反応筆者らは,種々の遷移金属触媒によるC-HまたはSi-H結合の直截的変換反応を見出し,既に報告している(J. Am. Chem. Soc. (2009年),Angew. Chem. Int. Ed. (2010年), Angew. Chem. Int. Ed. (2012年), Adv. Synth. Catal. (2012年)).そこで,本研究では,上述の反応の更なる適用性の拡大を狙い,Rh, Pd, Fe,およびY触媒のC-HまたはSi-H結合活性化反応およびその応用展開を検討することとした.特に,平成26年度は、以下の3項目に関して研究を推進し,それぞれの項目で成果を得ることができた.1) Rh触媒による4置換ジヒドロピランの立体選択的な合成手法を利用して,抗生物質(+)-メデルマイシンおよび(+)-アクアヤマイシン合成への応用展開を検討し,それぞれの形式的全合成を達成した.2)ベンジルアミン誘導体のハロアセチレンへの選択的求核付加とPd触媒のC-H結合活性化により,ジヒドロイソキノリンを簡便に得ることができた.3) Y試薬の代替として,ベンジルグリニャール試薬およびベンジル亜鉛試薬のピリジン4位への選択的付加反応を見出すことができ,種々の置換ピリジン誘導体合成が可能になった.報告者は,種々の遷移金属触媒によるC-HまたはSi-H結合の直截的変換反応を見出し,既に報告している(J. Am. Chem. Soc. (2009年),Angew. Chem. Int. Ed. (2010年), Angew. Chem. Int. Ed. (2012年), Adv. Synth. Catal. (2012年)).そこで,本研究では,上述の反応の更なる適用性の拡大を狙い,Rh, Pd, Fe,およびY触媒のC-HまたはSi-H結合活性化反応およびその応用展開を検討することとした.特に,平成27年度は、以下の3項目に関して研究を推進し,それぞれの項目で成果を得ることができた.1) Rh触媒のC-H結合活性化によるアルケニルエーテルからの含酸素ヘテロ環の立体選択的な合成手法を見出した.更に,その不斉触媒化も達成した.2)シクロプロピル置換スルホンアミド誘導体のハロアセチレンへの選択的求核付加とPd触媒のC-H結合活性化により,スピロ含窒素ヘテロ環を合成する手法を見出した.3)ヒドロキノンのハロアセチレンへの選択的ダブル求核付加とPd触媒のダブルC-H結合活性化により,3環性ヘテロπ共役分子であるベンゾジフラン誘導体を短工程で合成する手法を見出した.平成27年度の研究の成果として,以下の結果が得られた.1)スルホニル置換アリル(ホモプロルギル)エーテルにRh2(tfa)4触媒(tfa = CF3CO2-)を作用させると,C-H結合活性化反応により,アリル置換ジヒドロピラン誘導体を得ることができた.更に,光学活性ロジウム触媒を作用させると,90%ee以上の不斉収率で,キラルなアリル置換ジヒドロピラン誘導体を得ることができた.2)シクロプロピル置換スルホンアミドに対して,リン酸カリウム存在下でブロモアセチレンを作用させると,位置および立体選択的付加が進行し,立体化学の定まったブロモオレフィンを得ることができた.更に,このオレフィンに対し,Pd(OAc)2触媒を作用させると,C-H結合活性化反応により,スピロピロリジン誘導体を得ることができた.3)炭酸セシウム存在下,ヒドロキノンに対してクロロアセチレンを作用させると,選択的にダブル付加が進行し,ビスクロロオレフィンを得ることができた.更に,Pd(OAc)2触媒を作用させると,C-H結合活性化反応により,ベンゾジフラン誘導体が簡便に得られることがわかった(日本化学会第96春季年会にて口頭発表済み).本研究課題は,これまでの研究成果(Rh触媒(J. Am. Chem. Soc. (2009年)),Y触媒(Angew. Chem. Int. Ed. (2010年)), Pd触媒(Angew. Chem. Int. Ed. (2012年)), Fe触媒(Adv. Synth. Catal. (2012年))),および予備的知見をもとに,遷移金属触媒による炭素-水素(C-H)結合の直截的変換反応を開発すること,および得られた生成物を利用して,機能性物質を効率的に合成することを全体の構想とし,鋭意検討した.最終年度である平成28年度は.以下の3項目に関して研究を推進し,それぞれの項目で成果を得ることができた.

1)スルホンアミド誘導体のハロアセチレンへの選択的ダブル求核付加とPd触媒のダブルC-H結合活性化により,多環性ヘテロπ共役分子を短工程で合成する手法を見出した.また,得られた化合物群より,液晶性(スメクチックA相)を発現する分子も見出した(日本化学会第97春季年会にて口頭発表済み).2)テトラゾール誘導体のハロアセチレンへの選択的ダブル求核付加とPd触媒のダブルC-H結合活性化により,多環性ヘテロπ共役分子を短工程で得ることができた(日本化学会第97春季年会にて口頭発表済み).3)分子内に2つのブロモアセチレン部位を有する芳香族化合物にRh触媒を作用させると,分子内フリーデルクラフツ反応が2箇所同時に進行し,ジヒドロピランおよびジヒドロピリジンが融着したヘテロ縮合環化合物が,ほぼ位置選択的に得られることを見出した(日本化学会第97春季年会にて口頭発表済み).以上,平成2628年度の3年間において,種々の遷移金属触媒によるC-H結合の直截的変換反応の開発,および機能性物質合成へ展開することができ,本研究の目的を概ね達成できた.本研究代表者は,以下の種々の遷移金属触媒を利用したC-H結合の直截的変換反応および機能性物質の効率的な合成手法を見出した.(1)Rh触媒の不斉C-H結合活性化を利用する天然有機化合物合成,(2)Rh触媒のヒドロアリール化によるジヒドロキノリン合成,(3)スルホンアミドの求核付加反応とPd触媒C-H環化反応による1,2-ジヒドロイソキノリン合成,(4)トリフルアミドの求核付加反応とPd触媒C-H環化反応によるgem-エタノピロリジン合成,(5)o-ブロモフェノールの求核付加反応とPd触媒ダブルC-H活性化による共役ベンゾフラン合成,(6)Y試薬を用いたピリジン4位への選択的炭素鎖導入反応平成26年度の研究の成果として,以下の結果が得られた.1)抗生物質(+)-メデルマイシンおよび(+)-アクアヤマイシン合成は,入手容易なD-乳酸メチルから誘導したスルホニル置換ベンジルエーテルとRh2(tfa)4触媒(tfa = CF3CO2-)によって得られた光学活性4置換ジヒドロピランを利用して,それぞれの合成既知中間体を得ることができ,形式的全合成を達成した(日本化学会第95春季年会にて口頭発表済み).2)スルホニル置換ベンジルアミンに対して,ブロモアセチレンを作用させると,位置および立体選択的付加が進行し,立体化学の定まったブロモオレフィンを得ることができた.更に,このオレフィンに対し,Pd(OAc)2触媒を作用させると,C-H結合活性化反応により,ジヒドロイソキノリン誘導体を得ることができた.更に,得られたジヒドロイソキノリンを種々変換することにより,多様な含窒素ヘテロ環誘導体を得ることができた(学術論文Heterocyclesに掲載済み).3)ピリジンに対してベンジルグリニャール試薬を作用させると,ピリジン4位へ位置選択的に付加が進行することがわかった(学術論文Chem. Eur. J.に掲載済み).更に,ベンジル亜鉛試薬も同様に選択的付加反応するだけでなく,官能基共存型反応も可能になった(日本化学会第95春季年会にて口頭発表済み).最終年度の平成28年度は,本研究の更なる飛躍を目指して,C-HまたはSi-H結合の直截的変換反応の開発および応用利用をより一層検討する.特に,一部予備的知見で見出している以下の知見を集中的に展開する.
新生児慢性肺障害の予防に関する実験的研究-抗サイトカイン抗体の効果について-

【目的】肺洗浄にてサーファクタント欠乏状態にした成熟家兎をCMV(conventional mechanical ventilation)で換気したときに惹起される人工換気による肺損傷には、種々の炎症性メディエーターが関与していることを報告してきた。今回、炎症初期に産生される腫瘍壊死因子(TNF)に着目し、“抗TNF抗体を経気道的に投与することにより肺損傷を軽減できるのではないか"という仮説を立て検討した。【対象および方法】成熟家兎に高頻度振動換気法(HFO)で換気を開始した。肺コンプライアンス(Crs)を測定した後、1回目の肺洗浄を施行しサーファクタント欠乏肺を作製した。その後、high dose群,low dose群,コントロール群の3群に分けた。ポリクロナールヒトTNF抗体をhigh dose群では1mg/kg,low dose群では0.2mg/kg,コントロール群ではウサギ血清IgGを気管内に投与した。その後CMVでFiO_21.0,平均気道内圧15cmH_2Oで4時間人工換気を行った。換気終了後にCrsを測定し、2回目の肺洗浄を施行した後、肺の病理所見を比較検討した。2回目の気管支肺洗浄液(BALF)で総細胞数(TC)および多核白血球数(PMN)を測定した。【まとめ】ポリクロナールヒトTNF抗体の気管内投与により酸素化、肺コンプライアンス、肺病理所見は改善しBALFへのTC,PMN浸潤は抑制された。これらのことからこのモデルでのCMVによる肺損傷にはTNFが重要な役割を果たしていると考えられた。また、CLD等の肺損傷に対して、抗サイトカイン抗体をはじめとする炎症性メディエーターのmodulatorを肺内へ局所投与することにより肺損傷を軽減させる可能性が推測された。
不動産登記手続のオンライン利用申請促進のための提言

不動産登記のオンラインによる申請を増加させるためには、医療・福祉そして、雇用と同様、「個人向け公共サービス」として制度を位置づける。そして、それらを制度横断的に関連付ける(例えば、遠隔地における診療、離島、中山間地域の経済振興策、特別減税等)。また、閲覧可能なオンラインの上の登記情報の種類の拡充も効果的である。平成19年度に実施した研究の成果は、(1)オンライン申請といういわゆる行政サービスの情報化に即応できない地域(以下、情報化非即応型地域・愛媛県松山市・7つの離島)に対し不動産登記に関わるオンライン申請についての実態調査(住民、行政、司法書士、土地家屋調査士)を実施し、現状を認識した。その上で、(2)先ごろ総務省から公表された全国調査の結果との相関性、相違性を分析した。また、平成20年1月よりオンライン申請について一部法改正がなされた意義と効果にも検討を加え、(3)不動産登記のオンライン申請を取り巻く環境の現況と問題点を分析し、その結果を公表する準備を継続している(愛媛大学法学会誌34巻3・4号掲載予定)。本研究の意義は、情報環境(ハード・ソフト)が必ずしも十分ではない地域の不動産登記のオンライン申請の現況を明らかににした点にある。さきの法務省による調査は、オンラインを使って回答を求めたものであり、調査対象(サンプル)の属性に偏りがある。本研究は、地方自治体、住民、士業といったオンラインに関わる各当事者から広く聞き取り調査や手書きアンケートによる意識調査を行った(意識調査の背景をより正確に理解するため)。多様な情報リテラシーや異なる通信環境、高齢者や第一次産業従事者といいた方々からのアンケート結果は法務省の調査では明らかにされているとはいえない。また、オンライン申請の現状について全国と地方との調査、分析をもとにした研究成果は多くない(離島を対象とした調査研究は本研究が初めてであろう)。今後、多くの行政サービスがオンライン申請に移行する中において、広く市民にとって望ましい行政サービスのあり方を不動産登記のオンライン申請の問題点から導き出し、一般化できるひとつのモデルを示すことが本研究の成果によって可能となるものと考える。平成21年度に実施した研究の成果は以下の通りである。(1)平成20年度に実施したアンケート調査「不動産登記手続のオンライン利用による申請の意識調査」(実施地:愛媛県松山市中島他離島6島)を解析処理を行なった。(2)(1)の解析の結果とすでに総務省が実施している全国調査の結果との比較を行なった。(3)(1)(2)の比較検討を通じて見出した不動産登記手続のオンライン利用申請が促進されない要因について検討した。例えば、制度の周知では克服でにないハード面整備の地域格差、あるいはユーザーのリテラシーの格差、あるいは不動産登記をめぐる施策を超えて行政サービスとの連関がないこと等が促進できない要因であることが推測できた。そこで、(4)(3)で検討した要因(仮説)の検証ならびに数的な結論だけでは不明確な要因について確認をするために、アンケート実施地域での直接の聞き取り調査を行なった(平成21年2月25日から3月2日)。この聞き取り調査対象者は、行政担当者、土地家屋調査士、司法書士、アンケート回答者往民である。(5)(4)での聞き取り調査では、(3)での仮説を根拠づけるいくつかの回答が得られた。(6)本研究は、次年度平成22年に具体的な提言案を示さねばならない。そこで、(3)(4)の検討結果を下に、平成22年にはアンケートの本調査を実施することを計画している。具体的には、アンケートを通じて、提言案の具体的実行可能性を検証することを試みる準備を行なっている。具体案を取りまとめ、平成22年度には、シンポジウムならびに論文として公表することを予定している。(1)平成20年度に実施したアンケート調査(「不動産登記手続のオンライン利用による申請の意識調査」実施地:愛媛県松山市中島他離島6島)の解析結果について、調査実施地の行政担当部局に出向き説明を行い、それに対する意見聴取を行なった。(2)(1)の聴取を受け、行政施策の観点から改善の手がかりをさぐるために、行政法の専門家を交えて研究会を開催した。(3)(1)(2)の意見を取りまとめ、不動産登記手続のオンライン利用申請が促進されない要因の解消にはいかなる方法が考えられるが検討を行った。たとえば、制度の周知では克服でにないハード面整備の地域格差を埋めることは難しいため、他の地域振興策と関連させて行政システムすべてのオンライン化を実現することが現実的であること、司法書士、土地家屋調査士の実務のオンライン化といった関連業界の理解と連携が不可欠である等である。確かに、近年、研究対象地でも、不動産登記のオンライン申請が増加しており、手数料の軽減等が、オンライン申請の利用を促している。しかし、本質的な問題解決は、住基ネットの普及等を含めた行政サービスすべての基本情報が整備されることがめざされたければ、不動産登記のオンライン申請状況が画期的に改善されることは望めない。この点の方針については多くの問題がある。なお、本研究は、具体的な提言案を示さねばならない。
認識状況から行動立案する能動的物体認識システムの実現

本年度は,視覚ロボットの移動計画モジュールの設計と物体認識モデル自動生成に関する研究を行なった.まず,移動計画モジュールの設計においては,廊下や部屋などに存在する物体を認識する際,特定の方向からの画像だけでは不十分なことが多ため,廊下全体を見渡せる位置から物体の認識を試み,失敗すれば次の観測すべき位置まで移動計画を立てて再認識を試みる物体認識移動ロボットの構築に取り組んだ.特に,物体の認識状況に基づいた移動計画ならびに再認識方法について新たに提案した.ところが,予定された行動をロボットができれば本方式も有効であるが,タイヤのスリップなど,予定外の動作についての処理方法が問題となった.次に,物体認識モデル自動生成では,一般的な領域抽出処理は,処理の選択ならびに処理の組み合わせ,また各種パラメタを決定することが難しく,大きな問題となっていたため,一般的な画像処理を用いて,それらの処理順序と閾値などのパラメタの組合せの中から,物体領域が正しく抽出できるような処理順序とパラメタを自動的に合成する方法を提案した.一般的な画像処理に加えて,対象物体の特徴を考慮した処理を作成し,それらを用いた領域抽出手続きの自動的な合成に関するプログラムを作成して,これまで一般的な画像処理の組み合わせでは領域抽出不可能であった領域を,良好に抽出できるようになった.しかし,画像特徴プログラムの組み合わせの爆発が問題となり,その爆発を押さえる制約条件をどのように設定するかが問題となった。
魚類運動性虹色素胞の細胞骨格

本研究は,魚類の運動性虹色素胞の発見とその運動調節機構,さらに,その運動に重要な関与を持つと考えられる細胞骨格系の構造について調べたものである。その概要を述べる。1.運動性虹色素胞とその運動調節:ハゼ科魚類、ウロハゼ、ゴクラクハゼの虹色素胞は運動性をもつことが明らかとなった。これら虹色素胞の運動様式は反射小板の細胞内移動によるものであり、ドンコ虹色素胞型の運動であった。これら虹色素胞はアドレナリン性神経の支配を受け、神経刺激は反射小板の拡散を誘起した。一方、松果体ホルモン、メラトニンは反射小板の凝集を引起こした。細胞内セカンドメッセンジャ-cAMPの増大は反射小板の凝集を、その減少は反射小板の拡散をもたらすと結論された。2.電子顕微鏡による細胞骨格の観察:ドンコ摘出うろこ虹色素胞の電顕観察では、細胞中心より細胞周辺にむかって伸びる微小管が観察されたが、黒色素胞と比較すると、その発達は顕著でない。細胞皮層部には多数の微小繊維が認められた。この細繊維はその直径よりアクチン繊維と考えられた。3.免疫蛍光染色による微小繊維の分布:ドンコ培養虹色素胞を用いて、アクチン抗体、ロ-ダミン・ファロイジン染色により、微小繊維系の細胞内分布様式を調べた。微小繊維は、アクチン抗体染色では、皮層部に網目状に、ロ-ダミン・ファロイジン染色ではストレスファイバ-様繊維として観察された。これらの染色像は、電顕観察による微小繊維の分布と一致するものであった。4.コルヒチン、サイトカラシンBの虹色素胞運動におよぼす影響:ドンコ摘出うろこ虹色素胞を用い、虹色素胞運動におよぼすコルヒチン、サイトカラシンBの影響を調べた。コルヒチン、サイトカラシンBともに反射小板の拡散を抑制した。その作用は濃度依存的であった。これらの結果は、微小管、微小繊維がともに虹色素胞運動に関与していることを示唆する。その概要を述べる。
心血管ホルモンによる血管老化制御のES/iPS細胞とオミクス技術を用いた解明

動脈硬化症を血管老化ととらえ、未分化ヒトES/iPS細胞から分化誘導した血管平滑筋および内皮細胞を研究材料として用いることで、血管老化制御のメカニズムを検討し、以下の知見を得た。1.ヒトES細胞由来血管平滑筋細胞(ES-SMC)にAngiotensin II(A II)を添加し、老化細胞の検出をSA-β-gal染色で行ったところ、非添加細胞に比べてSA-β-gal陽性細胞の増加が確認された。この反応は、Angiotensin receptor blocker(ARB)であるValsartan(1μM)により有意に抑制された。さらに、A II投与によるp21およびp53の有意な増加を認め、この反応もARBにより抑制された。このことより、A IIによるES-SMCの老化促進にはAT1レセプターを介したp21/53の活性化が関与していることが示唆された。2.ES-SMCにmicroRNA145(miR145)を導入することで合成型から収縮型平滑筋に成熟することが示唆された。一方で、miR145は内皮細胞に導入しても増殖や遊走といった細胞機能には影響を与えなかった。3.ヒトES/iPS細胞由来血管内皮細胞(ES/iPS-EC)の細胞機能をヒト大動脈内皮細胞と比較検討したところ、増殖、遊走、酸化ストレス耐性能がES/iPS-ECで高いことを見いだした。この差異は何に由来するのかを明らかにするために、マイクロアレイ解析を行い、ES/iPS-ECではSIRT1発現が高いことに注目した。そこで、SIRT1をsiRNAで抑制したところ、両者の差が打ち消された。このことより、ES/iPS-ECの細胞機能においてSIRT1が重要な役割を担っていることが示唆された。今後はこれらの成果をふまえて、動脈硬化性疾患における病態生理の理解を深めるのみならず、再生医療の実現に向けた研究をさらに推進していく。
コモンウェルス・勢力圏におけるイギリスの「平和のための原子力」協力

2018年10月5日に第217回広島大学平和センター研究セミナーを開催し、それまでの研究を基に「British Atoms for Peace Overseas」のタイトルで発表した。この中で、コモンウェルス諸国と英国の原子力を通じた特別な関係について明らかにした。また、インド国立公文書館で史料調査を行った結果、英国の原子力開発の中心人物であったコッククロフト卿と、インドのホミ・バーバー原子力委員長との1955年5月における会談録を発見した。英国がどの程度、原子力協力を行い得ると伝えていたのか、インドがどのような関心を持っていたのかが明らかとなった。さらに、カナダの国立図書館文書館所蔵の史料を分析した結果、コモンウェルス諸国に向けた英国の原子力協力の展開がより明瞭となった。ここでは、1955年2月開催のコモンウェルス首相会議の議事録を発見した。軍縮と原子力平和利用の二つが議題とされたこの会議で、英国は原子力開発分野での国際協力の準備があることを宣言した。加えて1957年のコモンウェルス首相会議で「コモンウェルス原子力科学者会議」が翌年に開催されることが決まったことも明らかとなった。この会議の存在については、すでに研究初年度に分かっていたが、詳細は不明であった。しかし、カナダで発掘した文書の中に会議開催の目的、参加者のリスト、行程を発見し、英国政府がいかにこの会議を重視し、綿密に計画していたことが明らかになった。同会議には参加したコモンウェルス諸国の代表団には、インドのホミ・バーバー、パキスタンのナジール・アフメッド、南アフリカのAJA.ルーなど、後年核兵器開発を行うことになる三カ国の原子力開発の礎を作った中心的人物が含まれた。最終日にはエリザベス女王とエディンバラ公フィリップ王配が彼ら代表団と昼食をともにするなど、英国のコモンウェルス諸国への厚遇ぶりが明らかとなった。米英の競合関係と協力関係が原子力分野で錯綜していたことがより詳細に明らかになった。調査の結果、原子力がイギリスの威信を保つための手段であったことが改めて確認された。1952年の政策文書では「アメリカ人に先んじて成功し、イギリス人の非凡な才能を世界に示すことができる領域」ゆえに重要であることが示されていた。1950年代後半、イギリスとアメリカは原子力分野で互いをライバル視していた。1957年英原子力省の文書では勢力圏で紐帯を保つために原子力を活用することも明確にされていた。一方で、イギリスがアメリカの支援を都合よく取り入れることに腐心したことも分かった。例えばバクダッド条約原子力センターの構想に関するイギリスの政策文書では、同センターへの出資にアメリカのロックフェラー財団が関心を示したことが注目されていた。これはイギリスが資金面でアメリカの協力を得たがっていたことの傍証と思われる。またバグダッド条約原子力センター(イランに移転)では、イギリスは原子炉を供与できず、結局アメリカがイランに提供した原子炉を活用している。しかしイギリスは製造元のアメリカに言及することなく、イギリス主導のセンターの一部として対外的に宣伝していた。1958年9月の「コモンウェルス原子力閣僚会議」の際には、コモンウェルス諸国からの期待が高くなりすぎることへの警戒感がイギリス政府内に存在したことが窺えた。1956年7月、インド、インドネシア、セイロン、ビルマ、エジプトの5か国が集い、原子力開発協力における共通政策、協調で合意していた。このような背景も手伝っていると考えられる。コモンウェルス原子力科学者会議が開催されていることも分かったが、イギリス側の文書では、詳細は分からなかった。越境的な知のネットワークへのイギリスの関与について、今後オーストラリア、カナダでの調査により明らかにするよう目指したい。本年度の研究では、英米の競合関係と協力関係が原子力分野で錯綜していたことがより詳細に明らかになった。日本国内の専門図書館での調査は未達であるが、イギリス国立公文書館および同国の専門図書館における、バグダッド条約原子力センター、アジア原子力センター、ハーウェル原子炉学校、及び1950年代から60年代のコモンウェルスの原子力協力に関する史料の渉猟が予定通り完了した。連携研究者との研究会の開催、断続的な情報交換などによって、主に対外文化外交の一環として展開されていたアメリカの原子力協力についての知見を得ることもできた。イギリスの対外文化政策のより微妙な部分、つまり自らの能力の限界を強く意識しつつ、アメリカの協力を得ながらも、脱植民地化の趨勢にあって勢力圏には極力影響力を維持しようとする姿勢が、とくに原子力分野において明らかとなった点、本年度の成果はおおむね順調に達成できたと考えられる。オーストラリアの文書の渉猟、及び日本学術会議等の日本の収蔵史料の発掘と分析から、1950年代後半、イギリスは勢力圏における紐帯維持を目的に、原子力を活用することを企図していたことが改めて確認され、他方でその勢力圏下の旧植民地国(とくにインド)も原子力平和利用を発展に欠かせないものとして大きな期待を寄せていたことが確認された。アジア・アフリカ諸国は、バンドン会議を工業的後進性への不服の表明、異議申し立ての場と位置づけ、原子力平和利用を重要なアジェンダに含めていた。アメリカの原子力平和利用分野での国際協力の展開は、こうしたグローバルな「南側」からの期待、運動への一つの応答(こうした運動が中共やソ連にからめとられないよう)であった面もあり、このことが、原子力分野での英米間の競争を誘発した。アジア原子力センターをめぐる英米の意見の相違もこうした中で発生した。

本年度の研究では、このような構図が明らかにされた。加えて、アジアを場裏とする英米の原子力国際協力の進展から取り残されるという不安が日本の一部の政治家の中から強力に惹起され、このことがアイソトープセンターやアジア太平洋原子力会議といった、日本独自の原子力国際協力の着想につながったことも又、明らかにされた。本年度の研究では、こうした原子力平和利用を媒介とする英米及び日本の国際協力の「連鎖」が解明された。本研究の初年度では、コモンウェルス原子力科学者会議が開催された事実、また同圏内の科学者の往来、積極的な情報交換が存在したことを明らかにしたところであるが、本年度においては、科学者やエンジニアによる越境的な知のネットワークにイギリスが具体的にどうかかわっていたのか、積極的に支援していたのか、またはしていなかったのか、それはどうしてなのか、昨年度のイギリスの調査に引き続き、オーストラリア側の史料でそれらしい文書を踏査した。その結果、初年度以上には詳細な情報は外交文書中には存在していないと思われた。本年度の研究ではカナダの史料館の調査は未達(繰り越し)であるが、オーストラリアの史料、原子力研究開発機構等の史料の渉猟・調査を実施した。一方、日本の学術会議図書館、東北大学史料館、名古屋大学坂田昌一文書に貴重な文書があることが判明し、調査に追加した。その結果、アジアを場裏とした英米の原子力国際協力の競合関係がより詳細な形で明らかにすることができた。また、日本が原子力分野での国際協力を着想したのは、多分に英米に触発されていたことも明らかにできたことも重要な進捗であった。以上のことから、研究はおおむね順調に達成できてきていると考えられる。2018年10月5日に第217回広島大学平和センター研究セミナーを開催し、それまでの研究を基に「British Atoms for Peace Overseas」のタイトルで発表した。この中で、コモンウェルス諸国と英国の原子力を通じた特別な関係について明らかにした。また、インド国立公文書館で史料調査を行った結果、英国の原子力開発の中心人物であったコッククロフト卿と、インドのホミ・バーバー原子力委員長との1955年5月における会談録を発見した。英国がどの程度、原子力協力を行い得ると伝えていたのか、インドがどのような関心を持っていたのかが明らかとなった。さらに、カナダの国立図書館文書館所蔵の史料を分析した結果、コモンウェルス諸国に向けた英国の原子力協力の展開がより明瞭となった。ここでは、1955年2月開催のコモンウェルス首相会議の議事録を発見した。軍縮と原子力平和利用の二つが議題とされたこの会議で、英国は原子力開発分野での国際協力の準備があることを宣言した。加えて1957年のコモンウェルス首相会議で「コモンウェルス原子力科学者会議」が翌年に開催されることが決まったことも明らかとなった。この会議の存在については、すでに研究初年度に分かっていたが、詳細は不明であった。しかし、カナダで発掘した文書の中に会議開催の目的、参加者のリスト、行程を発見し、英国政府がいかにこの会議を重視し、綿密に計画していたことが明らかになった。
血管における非神経由来ATPの放出とその生理的意義に関する研究

高エネルギー物質として重要なATPの細胞外放出について、ウサギ肺動脈、ラット尾動脈を用いて検討し以下の点を明らかにした。1)ATP放出誘発因子:ATPの放出はα_1受容体アゴニストによって惹起され、clonidine,isoproterenol,acetylcholineなどでは観察されなかった。またこのATP放出がα_1受容体アンタゴニストにより消失し、idazoxanにより影響を受けなかったことからα_1受容体が重要な役割を果たしているとが明らかになった。2)ATP放出部位:血管管腔を切り開いたシート状の血管標本と血管管腔の両端を結紮した閉鎖標本でATPの放出を比較した結果、前者からの放出は後者の20倍以上であった。また培養内皮細胞でATP放出が認められたのに対し、培養平滑筋細胞においてはまったく観察されなかった。さらにATP放出は内皮除去により減少した。以上の点から放出ATPのsourceは内皮細胞であることが明らかになった。3)ATP放出のメカニズム:ATPの放出は低温下で消失したが、細胞外カルシウムイオン除去の影響は受けなかった。またclonidineや高カリウムで血管平滑筋を収縮させてもATPの放出は認められなかった。以上の結果より、ATPは温度(エネルギー)依存性であり、外液カルシウムイオン非依存性であることが明らかにされた。また収縮など機械的・物理的な刺激にはリンクしていないことが示唆された。4)放出ATPの生理的・病態生理的役割:実験的動脈硬化ラットの血管ではATPの放出は認められなかった。また加齢に伴う血圧上昇と血漿ATPレベルさらに摘出血管からのATP放出量の間には負の相関性が認められた。以上の結果より内皮細胞由来ATPは循環調節、特に血圧に重要な役割を果たしていることが示唆された。
インターネット依存に関する分子イメージングを用いた神経画像研究

本研究では、インターネット依存傾向に関わる神経基盤を、分子イメージングを用いた脳画像検査にて解明することを目的とした。健常者を対象とし、質問紙によりインターネット依存傾向を測定し、PETによるドーパミンD2受容体の結合能との関連を検討し、さらに、自尊心等の心理指標の影響を検討する予定であった。平成25年度終了時点では、実験実施症例数は18例で、予定例数の20人まで到達できなかったが、平成26年度までには実験終了の見込みである。現段階での解析結果では、ドーパミンD2受容体の結合能と、インターネット依存の尺度との負の相関が示唆されているが、これに対する心理指標の媒介は統計学的有意には至っていない。本研究は、インターネット依存傾向という、現代に特有な依存にかかわる神経基盤を、分子イメージングを主とする脳画像検査を用いて解明することを目的とした研究である。これにより、過度のインターネット使用に伴う精神的変調、学業および職業上の問題などの有害事象を解消する手がかりが得られる可能性がある。具体的には、インターネット依存の程度および、これと関連する他の心理学的指標(性格傾向など)を質問紙により評価し、構造MRI、ドーパミン神経伝達の程度を定量化できるPET検査を実施し、それらの相関を解析するという手法をとっている。平成24年度終了時点では、14名の被験者にて実験実施済みであり、予定実施例数の20人まで、平成25年度に実施できる見込みである。現段階での解析結果では、ドーパミン神経伝達のなかでも、とりわけドーパミンD2受容体の結合能と、インターネット依存の尺度得点との関連が示唆されているが、統計学的有意には至っていない。また、各心理指標間での関連が示唆されるなど、インターネット依存の程度には複数の要因が影響していることが考えられるが、どのようなかたちで影響を及ぼしているのか、という点においては十分な検討には至っておらず、サンプルサイズの増加とともに、多変量解析などの統計学的手法を用いた詳細な解析を行っていく予定である。なお、質問紙を国内外の医療機関等と共有し、本研究テーマに関する多施設での成果を総括していく試みも併せて実施中で、現在のところ、約150例のデータを取得している。さらに、精神疾患患者におけるインターネット依存の傾向を定量化し、健常者との群間比較を行っていくが、その点においても、抑うつ状態等の患者における検討を実施中である。平成25年度終了時点では、18名の被験者にて実験実施済みであり、予定実施例数の20人まではわずかに到達できなかったが、平成26年度に実施できる見込みである。現段階での解析結果では、ドーパミンD2受容体の結合能と、インターネット依存の尺度得点との有意な相関が示唆されている。一方、自尊心など、各心理指標がこの相関を媒介している可能性が示唆されているが、統計学的に有意には至っていない。また、MRI構造画像の結果と、とインターネット依存傾向の関連も検討しているが、有意な相関を見出すには至っていない。このため、本研究課題は平成25年度で終了とはなるものの、平成26年度も引き続き、予定症例数までのサンプルサイズの増加とともに、多変量解析などの統計学的手法を用いた詳細な再解析を行い、論文等による成果発表の予定である。なお、質問紙を国内外の医療機関等と共有し、本研究テーマに関する多施設での成果を総括していく試みも併せて実施中で、現在のところ、約220例のデータを取得しており、このデータ取得も継続していく予定である。本研究は、インターネット依存という、現代に特有な依存に関わる神経基盤を、健常者を対象として、分子イメージングを主とする脳画像検査を用いて解明することを目的としたものである。健常被験者を対象として、インターネット使用に関する質問紙を用いた依存の程度の評価、構造MRIおよびドーパミン神経伝達に関するPET検査を施行中であるが、平成23年度終了時点では、研究代表者の所属する放射線医学研究所にて、5例の被検者に対して実施済である。5例の被検者の画像解析も進んでいるが、統計解析のためにはサンプルサイズとして現段階では不足のため、平成24年度以降に順次実施していく予定である。

また、インターネット依存評価尺度(質問紙)を、国内外の医療機関等と共有し、本研究テーマに関する多施設での成果(機能的MRIなど、異なる画像モダリティによる結果との関連、異文化間でのインターネット依存の現状の相違点の検討など)を総括していく試みも併せて実施中である。画像検査機器の使用状況という点において、放射線医学総合研究所では複数の研究が同時並行で実施されており、その点において、本研究の進捗速度に波があるのは事実ではある。このため、現在のところ、成果の報告という段階には至っていないが、実施頻度としてはおおむねコンスタントであり、総じて、おおむね順調に進展しているものと考えられる。震災による画像検査機器の故障、実質的な操業停止等により若干の進捗遅延があったため、健常被験者のデータ収集および成果報告の完了には至っていないが、データ収集は開始されており、実施頻度としてもコンスタントである。このため、重度のインターネット依存者や精神疾患合併例での実施には至っていないが、総じて、おおむね順調に進展しているものと考えられる。今後も、引き続きMRI,PETを用いた脳画像検査を施行していくが、平成24年度終了時点では、14名の被験者にて実験実施済みであり、予定実施例数の20人まで、平成25年度に実施できる見込みである。また、いわゆる多変量解析などの統計学的手法を用いた解析を導入していくことで、インターネット依存傾向とドーパミン神経伝達の関連にかかわる多数の要因のなかでも、どのような因子が特に影響しているのかなど、包括的な理解につながる知見を明らかにしていく予定である。なお、質問紙を国内外の医療機関等と共有し、インターネットの重度依存者、精神疾患罹患者(抑うつ状態患者など)における本研究テーマに関する成果を包括していく試みも実施中であるが、現在のところ、約150例のデータを取得しており、これも継続して行っていく予定である。今後も、引き続き健常被験者を対象として、質問紙によるインターネット依存尺度の評価および、MRI、PETを用いた脳画像検査を施工していく方針である。さらに、インターネット使用のヘビーユーザー(重度の依存者)の募集、うつ病等の精神疾患患者における同内容の検査を施行していく予定である。特に、精神疾患患者たる被験者の募集については、近隣の医療機関との連携を密にして実施していく予定である。データ収集の進捗に伴い、国内外への学会発表や論文としての成果報告を行っていく。また、国内外の他施設の研究者との交流を介した研究の進展、インターネット依存の概念啓蒙等も行っていく。このため、平成25年度の本研究日は主に、1旅費交通費2学会参加費および論文投稿費3論文投稿等のための情報収集(書籍購入など)に充てていく予定である。データ収集の進捗に伴い統計解析可能となった際には、国内外へ学会発表や論文として成果報告していく。また、国内外の他施設の研究者との交流を介して研究の進展、インターネット依存の概念の啓蒙等も行っていく。このため、本研究費はおもに、(1)旅費交通費(2)学会参加費(3)論文化のための情報収集(書籍購入など)(3)論文投稿に伴う費用等に充てていく予定である。また、統計解析ソフトウェアや、莫大な計算量を要する画像解析法を採る場合には、大容量かつ高性能の解析専用ワークステーションや画像解析ソフトウェアの購入も考慮する。
日本古代の測量技術と尺度に関する総合的研究

本研究は、8世紀の方位測定法と精度的限界などを具体的に検証するとともに、その前段階についても検討をおこない、長らく論争が続いている7世紀以前の使用尺度を含めて、不明な部分が多い日本古代の測量技術と尺度の実態を解明することを目的としている。これには、実物のデータや文献史料の分析に加えて、各種の考古学・歴史地理学的成果の検討と実験が必要となるが、そうした作業をつうじて、中国や朝鮮半島との交流を含めた東アジアの科学技術史の中に、日本古代の測量技術を位置づけることをめざす。5ヵ年計画の研究の4年目にあたる本年度は、ひきつづき中国古代の技術書など、測量技術に関する基本的情報を収集・整理するとともに、藤原京と平城京を対象として、条坊遺構の平面直角座標系データの集成と分析を進め、条坊ごとの最小二乗直線や全体の最小二乗方格の最新成果を算出する作業を継続した。そして、両京の条坊施工精度や古墳占地との関係を含む、日本古代の測量技術の再検討をおこなった(小澤毅「古代の測量技術ー方位の測定と都城造営ー」都城制研究会、2018年12月)。また、奈良盆地全体に施工された統一的条里(大和統一条里)と、平城京南辺の「十条」条坊および京南辺条条里の関係について、過去および近年の調査成果を整理し、当初は左京・右京とも条坊区画が十条部分まで施工された可能性を検討した。地方官衙については、斎宮と伊勢国府を対象に、方格地割の年代および施工実態に関する検討をおこない、方格地割の基準となった直線的古道のデータを整理した(小澤毅「都城・官衙研究からみた斎宮解明」『斎宮跡と猿投窯』愛知県陶磁美術館・斎宮歴史博物館、2018年12月)。このほか、尺の実物データをはじめとする尺度関係の資料や、測量によって定めたことが確実な各種の発掘遺構・現存建築についても、国内および中国・朝鮮半島を含めたデータの収集を継続して実施した。本年度の研究計画を、ほぼ予定どおり進めることができた。古代の方位測定法を復元することを目的とした測定実験のうち、当初予定した冬季の周極星観測による真北の測定は、今回も天候不良のため次年度に順延したが、太陽観測による真東西の測定を含めて、研究自体は着実に成果を上げており、問題はない。なお、中国で計画していた実地調査は、研究協力者との日程調整がつかず、また当初予定より物品費に多額を要したため、次年度に延期した。研究の進捗にはとくに支障をきたしていない。本年度に計画した研究のうち、観測実験や実地調査など、完了していない部分については次年度に作業をおこない、それ以外は当初の計画に沿って着実に研究を進める予定である。初年度にあたる本年度は、まず中国古代の技術書など、測量技術に関する基本的情報の収集を開始するとともに、太陽による方位測定法の精度を確認する実験をおこなった。夏至・冬至は天候不良のため観測不能であったが、秋分については太陽を用いた真東西測定に関する良好な観測データを得ることができた。日本古代の方位測定法を具体的に復元し、その精度を検証するための重要な材料の一つとなる。また、藤原京や平城京を対象として、条坊遺構の平面直角座標系データの集成と分析を実施し、条坊ごとの最小二乗直線や全体の最小二乗方格の最新成果を算出した。一方、奈良盆地全体に施工された統一的条里(大和統一条里)については、先行研究をふまえて条里の方格の規模や方位に関するデータ収集を開始し、とくに条里の基準となった下ツ道と横大路のデータを整理した。いずれも、データの統計的分析をつうじたほかの道路や他地域との比較において不可欠の成果といえる。このほか、尺の実物データをはじめとする尺度関係の資料や、測量によって定めたことが確実な各種の発掘遺構・現存建築についても、国内および中国・朝鮮半島を含めたデータの収集を開始した。本年度の研究計画をほぼ当初の予定どおり進めることができた。5ヵ年計画の研究の2年目にあたる本年度は、ひきつづき中国古代の技術書など、測量技術に関する基本的情報を収集・整理するとともに、太陽による方位測定法の精度を確認する実験を継続した。その結果、昨年度は天候不良のため観測不能であった冬季についても、太陽を用いた真東西測定に関する良好な観測データを得ることができた。

日本古代の方位測定法を具体的に復元し、測定の精度や季節による差違を検証するための重要な材料の一つとなる。また、藤原京や平城京を対象として、条坊遺構の平面直角座標系データの集成と分析を実施し、条坊ごとの最小二乗直線や全体の最小二乗方格の最新成果を算出する作業を継続した。奈良盆地全体に施工された統一的条里(大和統一条里)については、先行研究をふまえて、条里の方格の規模や方位に関するデータを収集し、条里の基準となった下ツ道と横大路以外の直線的古道のデータを整理した。いずれも、データの統計的分析をつうじたほかの道路や他地域との比較において不可欠の成果といえる。このほか、尺の実物データをはじめとする尺度関係の資料や、測量によって定めたことが確実な各種の発掘遺構・現存建築についても、国内および中国・朝鮮半島を含めたデータの収集を継続しておこなった。本年度の研究計画をほぼ当初の予定どおり進めることができた。古代の方位測定法を復元することを目的とした太陽観測による真東西測定実験は着実に成果を上げており、次年度以降は周極星観測による真北の測定実験に重点を移す予定である。なお、当初、韓国で予定していた実地調査は、中国で高句麗遺跡の調査をおこなったこと、別の科研費(基盤研究(A)「古代『仏都圏』の社会と文化に関する地域史的・比較史的研究」16H01945、研究代表者:吉川真司)における研究分担者として、新羅・百済関係遺跡の調査を実施したことから、次年度以降に延期した。研究の進捗にはまったく支障をきたしていない。本研究は、8世紀の方位測定法と精度的限界などを具体的に検証するとともに、その前段階についても検討をおこない、長らく論争が続いている7世紀以前の使用尺度を含めて、不明な部分が多い日本古代の測量技術と尺度の実態を解明することを目的としている。これには、実物のデータや文献史料の分析に加えて、各種の考古学・歴史地理学的成果の検討と実験が必要となるが、そうした作業をつうじて、中国や朝鮮半島との交流を含めた東アジアの科学技術史の中に、日本古代の測量技術を位置づけることをめざす。5ヵ年計画の研究の3年目にあたる本年度は、ひきつづき中国古代の技術書など、測量技術に関する基本的情報を収集・整理するとともに、藤原京と平城京を対象として、条坊遺構の平面直角座標系データの集成と分析を進め、条坊ごとの最小二乗直線や全体の最小二乗方格の最新成果を算出する作業を継続した。また、奈良盆地全体に施工された統一的条里(大和統一条里)と、平城京左京南辺にのみ認められる京南辺条条里、平城京条坊の三者の関係について、過去および近年の調査成果を整理し、当初は左京・右京とも条坊区画が十条部分まで施工された可能性を検討した。そしてこの問題や藤原京条坊と古墳の位置関係などを含む、古代宮都関連の諸問題を検証した論文集を刊行した(小澤毅『古代宮都と関連遺跡の研究』吉川弘文館、2018年2月)。地方官衙については、斎宮と伊勢国府を対象に、方格地割の年代および施工実態に関する検討をおこない、方格地割の基準となった直線的古道のデータを整理した。いずれも、統計的分析をつうじたほかの道路や他地域との比較において不可欠の成果といえる。このほか、尺の実物データをはじめとする尺度関係の資料や、測量によって定めたことが確実な各種の発掘遺構・現存建築についても、国内および中国・朝鮮半島を含めたデータの収集を継続して実施した。
深層学習を用いた大規模な感覚運動データの統合によるロボットの実環境理解

本研究は、深層学習を実世界信号処理に応用するための計算モデルを構築し、実環境下で活動するロボット、自動運転車などに将来搭載されることが期待される環境認識技術やヒューマンインターフェースなどを実現する際に直面する、大規模な感覚運動統合学習の問題を解決することを目的とした。これに基づき、深層学習の知見を応用した感覚運動統合メカニズムを提案し、以下の2つの研究成果を得た。(1)ロボットの感覚運動統合学習:深層学習モデルの持つスケーラビリティの高い特徴量抽出能力により、生の画像データや音響データを直接学習器で扱うことが可能になった。これにより、人間の作り込みによる特徴抽出器に依存せず感覚運動統合学習を実現することが可能になった。提案モデルはロボットの複数物体操作行動の記憶学習タスクによって検証実験を行い、環境の変化に合わせて適切に行動選択を行うことや、画像、音響、運動など複数モーダル間で記憶連想を行うことにより、欠損した情報の補完が可能となることを示した。以上の結果から、実環境下におけるロボットの感覚運動処理において、深層学習が安定的な行動生成と環境認識に貢献することを示した。(2)視聴覚統合音声認識:従来、音響情報、画像情報それぞれ独立なモーダルについて音声認識への応用研究が進められていた深層学習を統合的に扱うための計算モデルの提案を行った。具体的には、音声データの処理には全結合型の、唇領域画像データの処理には2次元の畳み込み層を持った階層型神経回路モデルを用いた。さらに、視聴覚統合にはマルチストリーム型隠れマルコフモデルを用いることにより、雑音による音響情報の信頼性の低下を画像情報で補完することを可能にした。提案手法により、深層学習の持つ高い汎化能力によってモーダル毎の認識率を向上させるだけでなく、視聴覚統合によって雑音に頑健な音声認識を実現できることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
高松地域における水循環系の定量化と香川用水の影響の評価

高松地域における水循環系の現状と香川用水という大規模な導水の影響を把握するために以下の3項目について調査・解析を行った。(1)水収支法による水循環の解析と香川用水の影響の評価,□不圧・被圧地下水の水位・水質の調査と香川用水以前の水位との比較,(3)高松平野の地盤情報データベースの構築と地下水流動の解析である。水収支法によって現在の高松平野での水循環を検討したところ,降水量1100mm,蒸発散量750mm,上流域からの低水流入量574mm,香川用水による導水量474mm,表面流出量215mm,低水流出量495mm,下水道排水量333mm,地下水流出量333mmと推定された。また,香川用水の導入および土地利用の変化によって,蒸発散量の減少(約60mm),表面流出量の増加(約30mm),無降雨時に河川系を経由して海に流出する低水流量の増加(約190mm),下水道による排水量の増加(約270mm)が生じたものと推定された。また,地下浸透量は減少(約150皿m)したが,地下水の揚水量も減少(約170mm)した。不圧地下水の水位・水質の調査より,地下水の水位の等値線は標高の等高線にほぼ平行となること,水位は灌漉用水によって徐々に上昇するが,降雨に大きな影響を受けることを明らかにした。香川用水の導入以前と比較すると,現在の地下水位は,農耕地が広がる香東川扇状地の中央部では23m程度上昇し,沿岸部の市街地ではやや低下している。これは水収支法による結果と定性的に一致している。また,地下水質の変化は小さく,灌漉の影響も小さいことが知られた。高松地域における約1,000本のボーリングデータを収集し,GISソフトウエアを用いて整理した。地盤を沖積層,洪積層,三豊層,基盤岩の4つの地層に区分し,各地層の空間分布や地盤の水理定数の推定などを行った。また,それらを用いて被圧地下水の流動解析を行った。高松地域における水循環系の解析を行う上で必要なデータの収集とGISを用いたデータベース化を行った。また,不圧・被圧地下水の水位・水質の現地観測を行い,空間的な分布や季節的な変化の実態を把握した。具体的な内容は次のようである。収集したデータは,標高,土地利用,人口,産業(事業所数,従業員数),水利用(上水・工業用水),気象(AMeDAS等),地下水位(不圧,被圧),潮位,ボーリングデータ等であった。それらのデータはGISを用いて統合管理した。地下水を対象として水位・水質の現地観測を行った。不圧地下水の水位・水質は65カ所で,被圧地下水の水位・水質は6カ所で,3ヶ月に1回の頻度で実施した。水質に関しては,水温,pH,電気伝導度を現場にて測定するとともに,研究室でイオンクロマトグラフィーにより各種イオンを測定した。それらの結果より,不圧地下水については以下のことが知られた。すなわち,水位の等値線は標高の等高線にほぼ平行となること,水位は夏期に最高,冬期に最低の値をとり,その差は12mであること等を明らかにした。

イオン分析結果をヘキサダイヤグラムで整理したところ,類似の水質を示す地域の存在,大規模な水ミチの存在,人為的な汚染地域の存在等が明らかとなった。また,被圧地下水に関しては,全般的に水位の上昇,鉄分の減少など,被圧地下水の利用に有利な傾向が見出された。対象地域のボーリングデータ約2千本をデジタル化し,高松地域のデジタル地盤情報図を作成した。また,地下水流動の数値解析に必要な水理定数の推定を行った。高松地域の水循環系のマクロな特徴を検討した。その結果,被圧地下水の涵養源として不圧地下水からの浸透水の重要性を指摘した。高松地域における水循環系の現状と香川用水という大規模な導水の影響を把握するために以下の3項目について調査・解析を行った。□水収支法による水循環の解析と香川用水の影響の評価,□不圧・被圧地下水の水位・水質の調査と香川用水以前の水位との比較,□高松平野の地盤情報データベースの構築と地下水流動の解析である。水収支法によって現在の高松平野での水循環を検討したところ,降水量1100mm,蒸発散量750mm,上流域からの低水流入量574mm,香川用水による導水量474mm,表面流出量215mm,低水流出量495mm,下水排水量333mm,地下水流出量333mmと推定された。また,香川用水の導入および土地利用の変化によって,蒸発散量の減少(約60mm),表面流出量の増加(約30mm),無降雨時に河川系を経由して海に流出する低水流量の増加(約190mm),下水道による排水量の増加(約270mm)が生じたものと推定された。また,地下浸透量は減少(約150mm)したが,地下水の揚水量も減少(約170mm)した。不圧地下水の水位・水質の調査より,地下水の水位の等値線は標高の等高線にほぼ平行となること,水位は灌漑用水によって徐々に上昇するが,降雨に大きな影響を受けることを明らかにした。香川用水の導入以前と比較すると,現在の地下水位は,農耕地が広がる香東川扇状地の中央部では23m程度上昇し,沿岸部の市街地ではやや低下している。これは水収支法による結果と定性的に一致している。また,地下水質の変化は小さく,灌漑の影響も小さいことが知られた。高松地域における約1,000本のボーリングデータを収集し,GISソフトウェアを用いて整理した。地盤を沖積層,洪積層,三豊層,基盤岩の4つの地層に区分し,各地層の空間分布や地盤の水理定数の推定などを行った。また,それらを用いて被圧地下水の流動解析を行った。
近代日本の自由主義的体育教育実践に関する歴史的研究

本年度は、次の二つの課題に取り組んだ。1.大正末から昭和初期にかけて、成城小学校の訓導、島田正蔵によって取り組まれた体育改造論を対象に、現場教員による実験的研究方法の自覚という点から検討を行い次の結果を得た。(1)島田の体育論は、さまざまな身体運動の独自の特質を損なうことなく、教材としてそれらを編成する内容編成論を持っていた。(2)ただし、島田の体育論には、個人の身体の自由の保障という近代的な人権認識に関して時代的制約が見られた。(3)島田は、「競技」の過程が教育の目的達成に貢献する根拠を、「競技」に内在する運動技術そのものに求めず、「競技」を実行する子どもの「精神」に求める。これは、教育一般の目的を達成するために、体育の果たす固有な役割を曖味にする危険を含んでいた。(4)島田は、自分が子どもに教育的に働きかける過程そのものを実験的な研究の過程と考えていた。この研究成果の一部は、拙稿「成城小学校における体育の改造--1920年代の島田正蔵による体育研究」として、稲葉宏雄編著『教育方法学の再構築』(あゆみ出版、1995年3月発行予定)に発表した。大正末から昭和初期にかけて、奈良女子高等師範付属小において、「学習法」の立場から体育の改造を勧めた木下竹次と川口英明に関する資料の収集を行った。木下に関しては、その著者『学習原論』及び『学習各論』、川口に関しては主著の『体育学習の実際』及び『学習研究』に発表の論稿を中心に文献資料を収集した。また、戦中から戦後にかけて奈良女子大付属小教論として体育の実践的研究を進めた土谷正規氏から聞き取りを行い、昭和初期の奈良女高師付属小の体操科の授業を撮影した写真数点の資料を入手した。これらの木下や川口の体育改造の理論と実践に関する研究成果は、今後発表する予定である。