hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境微生物の機能を指標としたイメージング

近年の分子生物学的手法の進展により、環境中の微生物群の生態学的な情報が蓄積しつつある。しかし、個々の微生物が環境中でどのような働きや代謝機能を行っているのかはあまり分かっていない。そこで本研究課題では、微生物の生理活性を細胞レベルで検出するために、環境中の微生物群が発現している機能遺伝子を局在と共に検出する手法の開発を試みた。自然環境中の微生物は、特異的な空間分布を持ち生態系としての機能を維持している。そのため、微生物の生理機能を局在とともに検出できる系の開発が強く望まれている。本研究課題では、自然環境中の微生物の生物活性を細胞レベルで検出する系を確立し、生物活性から環境中での役割や微生物間の相互作用を解明することを目指した。本年度は、in situ hybridization法による機能遺伝子の発現の可視化について検討を行った。環境サンプルは自家蛍光物質のバックグラウンドが高く、さらにrRNAに比べ機能遺伝子のmRNAは含量が少ないことから、20mer程度のオリゴヌクレオチドを使った通常のFISH法ではその検出が難しい。そこで、食材性昆虫の腸内共生微生物からRT-PCR法で実際に発現している機能遺伝子の断片を増幅し、クローン化した。このプラスミドベクター上のRNAポリメラーゼ認識サイトから、in vitro transcriptionにより300mer程度のRNAプローブを合成した。プローブはCy5,Cy3の蛍光色素に加え、酵素抗体法で検出するためにジゴキシゲニンでもラベルした。ジゴキシゲニンでラベルしたプローブを発色法で検出した場合には、解像度が低下して小さいバクテリア等の識別が難しくなるが、蛍光色素でラベルしたものに比べ感度はかなり高くなった。また、in situ hybridization法で局在を検出した微生物を、対象とする機能を指標にして検出するために、生物活性が高くなるような前処理の条件についての検討も合わせて行った。今年度は昨年度に引き続き、in situ hybridization法による機能遺伝子の発現の可視化等について検討を行った。in situ hybridization法では、シグナルを増感することで検出感度をあげることができたが、対象とする徹生物の環境中での存在量が少ないため、活性を指標にして検出するためには個々の細胞の生物活性が高くなるような条件の設定が必要であると考えられた。食材性昆虫に共生する原生生物は培養が非常に難しいため、できるだけ長く生物活性を保ったまま維持ができるような培養条件の検討を行った。また、窒素固定細菌による窒素の取り込みが効率的に行われる反応条件についても検討した。窒素固定活性は他の利用可能な窒素源の存在により抑制されるので、アンモニア等の窒素源を与えたときの代謝活性についても比較するため、窒素源を宿主昆虫の餌や原生生物の培養液に添加し、生存率や窒素固定活性の変化等をアセチレン還元法によって評価した。窒素固定活性は他の利用可能な窒素源の存在等により活性が抑制されるので、窒素の取り込みが効率的に行われるシロアリの飼育条件等について検討した。営巣している木材から取ったシロアリと、その後濾紙で飼育したシロアリのアセチレン還元活性を比較した所、数日間の濾紙による飼育で24倍程度活性の上昇が見られた。次に、これらのシロアリサンプルから共生微生物が生息している後腸を取り出し、昨年度条件検討を行った窒素固定活性測定用緩衝液にてアセチレン還元活性及び、窒素取り込み活性を測定した。窒素取り込み活性は、気相を15Nで置換して反応させた後、遠心分離で回収した細胞の安定同位体自然存在比を質量分析で測定することで評価した。窒素の取り込み量は濾紙で飼育したシロアリサンプルを用いた方が多く、アセチレン還元活性と比例していた。また、遠心分離で細胞を分画し、窒素取込み活性を測定した所、細胞の画分ごとに活性に違いが見られた。このことから、特定の微生物種が窒素を取込み同化しているものと推定された。Cs+イオンをサンプルに照射し、2次イオン質量分析計で元素分析を行った。検出器の感度やスリット幅を調整し、ある程度の大きさの細胞を用いることで12Cl4N, 12Cl5N等の各cyanide ionの検出・分離が可能であった。
省力化と高耐震性を目指した鋼・コンクリート合成柱と耐震要素を組合せた骨組の開発

本研究では,省力化・高耐震性を目指して研究を行ってきた鉄骨コンクリート柱材と鉄骨で構成された骨組に鋼ブレースを挿入した混合構造骨組の弾塑性変形性状について調べた.実験および解析の結果,細長比87程度のブレースを挿入することによって,柱に変動軸力が作用するが,柱に作用する軸力が圧縮耐力の50%の圧縮軸力が作用しても骨組は安定な挙動を示すことを明らかとした.本研究では,省力化・高耐震性を目指して研究を行ってきた鉄骨コンクリート柱材と鉄骨で構成された骨組に鋼ブレースを挿入した混合構造骨組の弾塑性変形性状について調べた.実験および解析の結果,細長比87程度のブレースを挿入することによって,柱に変動軸力が作用するが,柱に作用する軸力が圧縮耐力の50%の圧縮軸力が作用しても骨組は安定な挙動を示すことを明らかとした.平成21年度は,薄肉鋼管で横補強した鋼コンクリート合成柱材と鉄骨梁で構成された骨組に耐震要素を組合せた骨組の弾塑性挙動を調べるために,耐震要素として鉄骨ブレースを組み込んだ1層1スパンラーメン骨組に一定圧縮軸力と繰返水平力を載荷する実験を行った。試験体の柱断面の外形寸法は200×200mmで,十字鉄骨を内蔵させた鋼コンクリート合成断面で2.3mm厚の薄肉鋼管で横補強している。梁断面は200×80×4.5×6の溶接H形鋼としている。骨組の高さは1.25mで梁スパンは2.2mである。試験体は2体であり,実験変数はブレースの有無とした。ブレースは70×70×4.5×4.5の溶接H形鋼を用い,細長比を87としている。載荷実験の結果,以下のことが明らかとなった。1)ブレースの有無に拘わらず両骨組は計算耐力を早期に発揮するとともに,大きなエネルギーを吸収できる紡錘形の履歴性状を示した。2)ブレースを組込んだ骨組は層間変形角1/100rad.で最大耐力を発揮したが,大変形でブレースが座屈しても骨組の耐力低下は少ない。最終的に4/100rad.の変形でブレースが破断することにより水平抵抗力が急激に低下するが,そこまでの変形で吸収したエネルギーは大きい。3)柱は大変形域に達しても,断面の全塑性モーメントは発揮しているものと考えられるが,目立った損傷はあまり見られず,優れた耐震性能を示した。これらの結果より,耐震性能が優れたSRC断面に比べ省力化の目的で主筋と横補強筋を省略しても,薄肉鋼管で横補強することにより,本合成柱材はSRC柱材と同等以上の耐震性能を保有していることがわかった。本試験体に用いた程度の細長比を持つブレースを骨組に組込むことにより優れた耐震性能を持つ骨組とすることが可能である。薄肉鋼管で横補強した鋼コンクリート合成柱材と鉄骨梁で構成された骨組に鋼製ブレースを耐震要素として組合せた骨組の弾塑性挙動を調べるために,1層1スパン骨組を作成し、圧縮軸力と繰返し水平力を載荷する実験を行った。平成22年度は2層骨組の1層部分の弾塑性挙動を調べるために、柱に変動軸力が作用するように載荷実験を行った。梁断面は200x80x4.5x6の溶接H形鋼としている。ブレースは70x70x4.5x4.5の溶接H形鋼を用い,細長比を87としている。試験体の高さはベースから梁断面中心までの距離を1.1mとし、ベースから2.2mの位置に水平力を載荷している。ブレース付骨組とラーメン骨組の試験体をそれぞれ2体の載荷試験を行った。平成22年度の実験の実験変数は変動軸力とブレースの有無であるが、平成21年度の載荷実験と比較し、以下のことが明らかとなった。4)変動軸力の影響はブレースの座屈発生時期と大変形時の耐力低下に影響を及ぼし、平成22年度の骨組は前年度の骨組に比べ、早期にブレースの曲げ座屈が生じるとともに、耐力低下が大きくなっている。平成21・22年度に,薄肉鋼管で横補強した鋼コンクリート合成柱材(以下SC柱と略記する)と鉄骨梁で構成された骨組に鋼ブレースを耐震要素として組合せた合成構造骨組に圧縮軸力と繰返し水平力を載荷する実験を行った。平成23年度は,2年間の実験結果を基に,合成構造骨組の弾塑性解析を行い,ブレースの有無および変動軸力が合成構造骨組の弾塑性挙動に及ぼす影響を調べ,下記のことを明らかとした.

1)細長比87程度のブレースを組込むことで,水平剛性がラーメン骨組の3.5倍になる。しかし,骨組に変動軸力を含む高軸力が作用するとブレースは鉛直荷重の影響を受けるため,早期に座屈が起こり,骨組の変形性状に影響が出る。2)断面圧縮耐力に対する作用軸力が0.49と高軸力を負担してもSC柱には大きな損傷は無く,大変形域でも幅厚比87程度の薄肉鋼管によリコンクリートの剥離を抑え,高い性能を維持できた。さらに,変動軸力の有無で骨組の破壊モードに変化は無く,ブレースが安定した挙動を示した。3)解析により,骨組の応力分布を分析した結果,層間変形角が0.5%程度では,ブレースがほとんどの水平力を負担している.その後,変形が大きくなるとブレースの負担割合が少なくなるが,層間変形角が2.0%を超える大変形域でも,ブレ-スの水平力負担割合は50%70%を保持している。以上のことより,SC柱は高い構造性能を保有し,ブレースなどの水平抵抗要素と組合わせた合成構造骨組は優れた耐震性能を示すことを明らかとした.鉄骨鉄筋コンクリート(以下SRCと略記)構造は優れた耐震性能を持つ構造であるが,柱梁接合部で鉄骨と主筋が複雑に交差することや,鉄骨加工と配筋・型枠作業など解決すべき課題がある.本研究で対象としているSC柱を用いた合成構造は,SRC構造のこれらの課題を解決できる構造であり,さらに,SRC構造と同等以上の構造性能を保持している.
ペンダントアミド部位を有する新規Cp錯体触媒の創成とその特異な触媒活性の探索

本年度は、「Cp配位子の精密チューニング」によるC-H切断以外の素過程の促進効果の調査を行った。ベンズアミドとアルケンとのC-H結合の切断を伴った酸化的オレフィン化反応では、既知のCp*ロジウム触媒は高温条件や当量以上の酸化剤を必要としていた。これは、C-H結合切断段階ではなく、挿入段階や生成物の解離段階が遅いためと考えられる。そこで、修飾Cpロジウム触媒を用いて検討を行った結果、新たに開発したペンダントアミド部位とエステル部位を併せ持つCpAロジウム触媒を用いることにより、空気下、触媒量の酸化剤など、従来に比べより穏和な条件下で、かつ、不活性な二置換アルケンを用いても目的の反応が進行し、高い収率で目的生成物が得られることを見出した。すなわち、アルケンの挿入段階や系中における基質および生成物の配位平衡を促進させたと考えられる。さらに、新しく開発したCpAロジウム触媒はアニリドとアルキンとの[3+2]環化反応に対しても高い触媒活性を示すことを明らかとした。ナフチルアミドとアルキン酸エステルとの反応において、CpEロジウム錯体を触媒として用いることで、アルキノエート2分子のC-H、C-N結合の切断を伴う[2+2+2]環化反応が進行し、中程度の収率でフェナントレン誘導体が得られることを見出した。これは、電子不足ロジウムの高いLewis酸性により、Friedel-Crafts型のメタル化とアシルアミノ基の脱離が促進されたと考えられた。CpEロジウム触媒存在下、安息香酸とビフェニルで架橋されたジインとのアルキン三重結合の開裂を伴った形式的[2+1+2+1]環化反応が進行し、[2+2+2]環化反応とは置換基の位置の異なるナフタレン誘導体が主生成物として得られることを見出した。これは電子不足CpEロジウム錯体が還元的脱離を促進することを示唆する結果である。当初の予定通り、C-H結合切断過程だけでなくさまざまな素過程に対して、Cp配位子の精密チューニングによる促進効果を見出した。またごく最近、C-Hハロゲン化反応に対してもペンダントアミド部位が大きく触媒活性に影響を与えるという初期的知見を得た。ごく最近、C-Hハロゲン化反応において、ペンダントアミド部位を有するCpAロジウム触媒が高い活性を示すことを見出した。とくに、酸性度の高いプロトンを有する第二級ペンダントアミドが著しく高い活性を示した。これは、ペンダントアミド部位の酸性プロトンとハロゲン化剤のカルボニル基との相互作用により、ハロゲン化剤が活性化されたことを示唆する。今後、この反応の加速効果について、実験的および計算科学的手法を用いた詳細な解析を行う。また、キラルCpA錯体の構造について、ペンダントアミド部位にキラリティーを導入することにより、触媒反応のエナンチオ選択性に影響を与えることを初期的知見として見出しており、今後さらなるキラルアミド部位の導入により、触媒構造-触媒活性相関に関する調査を行う。ベンズアミドおよびアクリルアミド誘導体とアルキンおよびアルケンとの酸化的sp2 C-H結合官能基化について検討を行った。その結果、脱離基を有するベンズアミドを用いると、当初想定された[4+2]環化反応ではなく、形式的Lossen転位/[3+2]環化反応が進行し、種々の官能基を有するインドールおよびピロール誘導体が良好な収率で得られることを見出した。また、実験的および計算科学的知見により、触媒サイクルで形式的Lossen転位が進行する反応経路を提唱した。一方、ヘテロ芳香族カルバミド誘導体との反応では、環化反応ではなくプロトン化によるアルケニル化反応が優先することを見出した。脱離基を持たないベンズアミド誘導体とアルケンとの反応では、従来法では化学量論量の酸化剤が必要であった酸化的オレフィン化反応が、ペンダントアミド部位を有するCpAロジウム触媒を用いると、空気を酸化剤とする極めて温和な条件において、さまざまなアルケン誘導体を用いて進行することを見出した。これは、ペンダントアミド部位により触媒活性種の再酸化過程が加速されたためであると推測している。アニリド誘導体とアルキンとの酸化的[3+2]環化反応が温和な条件において進行することを見出した。とくに、酸性度の低いCpAロジウム錯体を用いても室温で反応が進行するため、シリル基を有する基質を用いても脱シリル化することなく対応するインドール誘導体を得ることに成功した。また、キラルCp錯体についてもいくつかの錯体の合成に成功し、不斉C-H官能基化反応に対して中程度のエナンチオ選択性を示すことを初期的知見として見出している。さらに、CpEロジウム触媒を用いると、安息香酸の脱炭酸を伴うアルキン二分子との[2+2+2]環化反応が室温で良好に進行することも見出した。また、エステル部位を有するインデニルロジウム錯体の簡便な合成法の開発に成功した。当初の予定通り、独自に開発した官能基化Cpロジウム触媒を用いることにより、ベンズアミド誘導体とアルキンおよびアルケンとの酸化的C-H結合官能基化反応が良好に進行することを見出し、官能基化Cp配位子の効果を示すことに成功した。また、ヘテロ芳香族カルバミドに対して予想外のアルケニル化反応が進行することを見出すことができた。

ベンズアミドとアルケンとのC-H結合の切断を伴った酸化的オレフィン化反応では、既知のCp*ロジウム触媒は高温条件や当量以上の酸化剤を必要としていた。これは、C-H結合切断段階ではなく、挿入段階や生成物の解離段階が遅いためと考えられる。そこで、修飾Cpロジウム触媒を用いて検討を行った結果、新たに開発したペンダントアミド部位とエステル部位を併せ持つCpAロジウム触媒を用いることにより、空気下、触媒量の酸化剤など、従来に比べより穏和な条件下で、かつ、不活性な二置換アルケンを用いても目的の反応が進行し、高い収率で目的生成物が得られることを見出した。すなわち、アルケンの挿入段階や系中における基質および生成物の配位平衡を促進させたと考えられる。さらに、新しく開発したCpAロジウム触媒はアニリドとアルキンとの[3+2]環化反応に対しても高い触媒活性を示すことを明らかとした。ナフチルアミドとアルキン酸エステルとの反応において、CpEロジウム錯体を触媒として用いることで、アルキノエート2分子のC-H、C-N結合の切断を伴う[2+2+2]環化反応が進行し、中程度の収率でフェナントレン誘導体が得られることを見出した。これは、電子不足ロジウムの高いLewis酸性により、Friedel-Crafts型のメタル化とアシルアミノ基の脱離が促進されたと考えられた。CpEロジウム触媒存在下、安息香酸とビフェニルで架橋されたジインとのアルキン三重結合の開裂を伴った形式的[2+1+2+1]環化反応が進行し、[2+2+2]環化反応とは置換基の位置の異なるナフタレン誘導体が主生成物として得られることを見出した。これは電子不足CpEロジウム錯体が還元的脱離を促進することを示唆する結果である。当初の予定通り、C-H結合切断過程だけでなくさまざまな素過程に対して、Cp配位子の精密チューニングによる促進効果を見出した。またごく最近、C-Hハロゲン化反応に対してもペンダントアミド部位が大きく触媒活性に影響を与えるという初期的知見を得た。今後、官能基化Cp触媒を用いたC-H官能基化反応に対して、ベンズアミドのみならずさまざまな配向基に対する本触媒系の適用範囲を調査する。とくに、アルデヒド/ケトン/イミン/電子不足ヘテロ芳香環を配向基とするC-H結合官能基化反応についても本触媒が高い触媒活性を示すと考えられる。また、単純アルケンのみならず、官能基化アルケンをカップリングパートナーとする反応についても調査を行う。初期的知見を得ているキラルCp錯体について、エナンチオ選択性の向上を目的として、さらなる配位子構造の拡大と立体環境のチューニングを行う。また、これまで得られた触媒構造-触媒活性相関に関する知見をもとに、sp3 C-H官能基化反応に挑戦する。ごく最近、C-Hハロゲン化反応において、ペンダントアミド部位を有するCpAロジウム触媒が高い活性を示すことを見出した。とくに、酸性度の高いプロトンを有する第二級ペンダントアミドが著しく高い活性を示した。これは、ペンダントアミド部位の酸性プロトンとハロゲン化剤のカルボニル基との相互作用により、ハロゲン化剤が活性化されたことを示唆する。今後、この反応の加速効果について、実験的および計算科学的手法を用いた詳細な解析を行う。
クリーンドーピングに基づくポリマー半導体の電子機能の高度化

ポリチオフェン(P3HT)溶液への揮発性添加剤トリフルオロメチルベンゼン(TFMB)添加によるポリマートランジスタの特性向上を検討した。主溶媒を変化させた結果,主溶媒の沸点がTFMBより低いとき。特性向上が得られた。沸点の違いから,塗布成膜後の乾燥過程で両溶媒の組成が変化し,貧溶媒であるTFMBによるP3HT凝集が重要であることがわかった。また,TFMBと沸点がほぼ等しい飽和炭化水素であるメチルシクロヘキサンを添加溶媒とした結果,TFMBとP3HTの電荷移動相互作用の寄与が示唆された。特性向上が得られた。1.目的と計画ポリマー半導体薄膜は,通常,溶液塗布法により形成され,溶媒は塗布すべきポリマーを溶解させるためだけに使用される.しかし,本研究課題では,ポリマー・溶媒分子間の電子的(電荷移動的)相互作用に着目する.すなわち,溶媒を塗布後の乾燥過程で除去可能なドーパントと捉えることの有用性について,その実験的検証を本研究の目的としている.平成20年度は,ポリマーにレジオレギュラー・ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(以下,P3HT)を用い,また,強い電子受容性溶媒を用い,塗布形成される薄膜のエレクトロニクス特性への影響を調べることを目的とした.なお,P3HTは電子ドナー性を有するため,電子受容性溶媒を検討した.当初,使用を計画していたトリフルオロメチルベンゼン類(以下,TFMB)には,P3HTが溶解性を示さなかったため,クロロホルムを溶媒とし,TFMBなどを添加することで,クリードーピングの効果を検討した.2.結果TFMBを添加し調製したP3HTのクロロホルム溶液から作製した薄膜を用いて,薄膜トランジスタを作製した結果,TFMBの添加により移動度が向上することが分かった.用いるクロロホルム100に対し,0, 1, 2とTFMBの添加量を増加させるとともに,移動度が,6.2×10^<-3>, 1.1×10^<-2>, 1.6×10^<-2>cm^2/Vsと向上した.調製した薄膜のX線回折と紫外可視吸収スペクトルから,TFMBの添加によってP3HT薄膜の分子パッキングが改善していることが示唆された.X線光電子分光法を用いた含有元素の分析からはフッ素の存在を示唆する結果は得られず,クリーンドーピングによる性能向上を達成することができた.【目的と計画】ポリマー半導体薄膜は,通常,溶液塗布法により形成され,溶媒は塗布すべきポリマーを溶解させるためだけに使用される。しかし,本研究課題では,ポリマー・溶媒分子間の相互作用に着目し,溶媒を塗布後の乾燥過程で除去可能なドーパントと捉えることの有用性について,その実験的検証を本研究の目的としている。平成21年度は,レジオレギュラー・ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(以下,P3HT)トランジスタにおいて,電子受容性を有する揮発性添加剤としてトリフルオロメチルベンゼン(TFMB)を添加した際に見られた特性向上について,そのメカニズム解明を行う。すなわち,1)TFMB添加量依存性の詳細調査,2)溶媒依存性の検討,を行う。【結果】P3HTクロロホルム溶液へのTFMB添加によって,作製したポリマートランジスタの移動度が向上することを改めて確認した。すなわち,クロロホルム100に対し,TFMBを2添加したとき最大の移動度0.026±0.003cm^2/Vsが得られ,未添加の時の3.2倍であった。一方,添加量を100:10とすると,移動度は低下し,最適添加量が存在した。TMFBはP3HTの貧溶媒であるため,用いる溶媒をよりP3HTの溶解度の高いものとすることでTFMBの添加可能量を増加させ,より大きな特性向上をねらった。1割ほど溶解性の高い4塩化炭素を用いると,TFMB添加量100:10の時,最大移動度0.040±0.009cm^2/Vsが得られ,未添加の時の6倍以上となった。以上,揮発性のTFMB添加によって,P3HTトランジスタの大幅な特性向上が達成された。非極性溶媒である4塩化炭素で大きな特性向上が得られることは,特性向上のメカニズムを調べる上で重要な知見である。【目的と計画】ポリマー半導体薄膜は,溶液塗布法により形成され,溶媒は塗布すべきポリマーを溶解させるためだけに使用される。しかし,本研究課題では,ポリマー・溶媒分子間の相互作用に着目し,溶媒を塗布後の乾燥過程で除去可能なドーパントと捉えることを提案している。昨年度,主溶媒に4塩化炭素を用いトリフルオロメチルベンゼン(TFMB)を第2溶媒として添加したとき,添加によって6倍を超える特性向上を得ることができることを明らかにした。4塩化炭素は比誘電率が2.4とほぼ無極であるため,当初想定したアクセプター性のTFMBとP3HTとの電荷移動(CT)相互作用だけが特性向上に寄与したとは考えにくい。

そこで,本年度は,以下の2点について検討する。1)沸点,誘電率,P3HTの溶解度が異なる種々の溶媒を主溶媒として用いる検討することでトリフルオロメチルベンゼン添加による特性向上のメカニズムを明らかにする。2)第2溶媒として,電子受容性のない単純炭化水素系物質を用いることで,特性向上における電荷移動相互作用の影響を明らかにする。【結果】1)テトラヒドロフラン,トルエン,キシレン,4塩化炭素,クロロホルムを第1溶媒に用いてTFMB添加効果を検討した結果,第1溶媒の沸点がTFMBより低いこと,第1溶媒に対するP3HTの溶解度が高いことが重要であることがわかった。沸点の違いから,塗布成膜後の乾燥過程で両溶媒の組成が変化し,貧溶媒であるTFMBによるP3HTの凝集効果が重要であることがわかった。2)TFMBと沸点がほぼ等しいメチルシクロヘキサンを用いた結果,TFMBとP3ETのCT相互作用の寄与が少なからず存在する可能性が示された。上記を学術論文として,Journal of Applied Physicsで発表した。(Web公開:2011年2月)
空中および地上電磁探査法の三次元解析による高信頼化(地すべり調査への応用)

地すべり等の斜面災害を防止・低減するためには広域的な地盤調査を行って危険地域を予測することが重要である。そのため地盤の物性情報として電気比抵抗が有力な候補と考えられる。比抵抗を広域にわたって効率的に求める点では空中電磁法が最も適しているが、地盤の二次元あるいは三次元構造を求めるための解析技術がないという問題があった。本研究では地形を考慮できる三次元逆解析手法を開発し、数値実験により解析精度の検証を行うと共に高知県の地すべり地域で取得されたデータに適用した、同地域の最も大きな地すべりブロック上の測線ではすでに比抵抗法二次元探査が実施され、深度約100mまでの比抵抗断面が得られ、また調査ボーリングも実施されているので、これらの結果と比較することにより空中電磁法の解析結果を評価した。その結果、空中電磁法は比抵抗法二次元探査とほぼ同程度の信頼性があることを確認した。地上電磁法には大別すると、送受信コイル間隔が探査深度に比べて非常に小さいタイプと、そうでないタイプがある。これら2つのタイプについて逆解析法の適用性について比較した。第一のタイプでは通常の地盤比抵抗(100Ωm以上)のもとでは同相成分が離相成分に比べで一桁または二桁程度低いため、電磁ノイズの影響を大きく受け、逆解析等の定量解析は一般に不可能であり、比抵抗の極低異常域を定性的に把握するのに適していると結論できる。一方、第二のタイプでは二次元あるいは三次元逆解析法が極めて有効であることを示した。これまで第二のタイプの電磁法にはプロファイル曲線の目視による定性的解析が一般に行われてきたが、逆解析法の適用により電磁法の信頼性を大きく向上させることができることを具体的に示した。また空中電磁法と地上電磁法のジョイント解析の見通しを得た。空中電磁法は斜面災害を引き起こす可能性のある脆弱部を広域的にかつ迅速に把握することができると期待されている。しかし、従来の解析手法は主に、地表が平坦な均質大地を仮定し等価比抵抗(見かけ比抵抗)を求め、その分布から比抵抗異常域を抽出するものであり、地下構造の二次元性や三次元性や地形の影響は全く考慮されていなかった。こうした従来の問題点を解決し、空中電磁法の高精度化を図ることが求められている。そこで本年度は地形を考慮できる三次元逆解析コードを開発し、数値実験を行って解析精度の検証を行うとともに、実際に地すべり地域で取得されたデータに適用した。数値実験は地すべり調査地域の実際の地盤条件や地形、ならびに測定条件(周波数やセンサーの対地高度)を模擬したものであり、測定条件や解析条件が解析精度にどのような影響を与えているかを明らかにする上で極めて有用であった。まず、地形を考慮した場合と考慮しない場合(地表面は平坦であると仮定した場合)を比較すると、予想されたように地形を考慮した場合の方が明らかに良い結果が得られた。次に対地高度に関する問題を検討した。すなわち、対地高度はヘリコプターに取り付けた電波高度計により測定しているが、山間地域の調査では植生や電波の指向性のために測定値は信頼できない。そのためわが国では、最大周波数の磁場データから算出される見かけ高度を対地高度として見なしている。数値シミュレーションでは、見かけ高度を対地高度として用いたことにより解析精度がかなり低下することを確認した。ただし、地形を考慮しない場合には、見かけ高度を与えた方が真の高度を与えた場合よりも極浅部を除いて解析精度が相対的に良いという意外な知見が得られた。この理由は、地形の影響が見かけ高度の中に、いわば吸収されているため比抵抗構造として地形の影響が現れなかったと考えられる。対地高度の問題は測定システムの改良(例えば、高精度のGPSをセンサー筐体に取り付ける)によっていずれは解決できる。

しかし本研究では、対地高度が信頼できない場合でも対応できるように、対地高度を未知パラメータとして含める逆解析法を開発した。数値実験によれば、対地高度はほぼ正しく求められ、対地高度が正しく与えられた場合とほぼ同じ比抵抗構造を再現できた。実測データは高知県M地区の地すべり地帯で得られたもので、電気探査がすでに行われている地域のデータを中心に逆解析を適用した。空中電磁探査の結果は電気探査の結果と全般的に良い整合性を示した。このことから開発した解析手法は信頼性が高いと判断できる。高知県の地すべり地域(桃原地区)で取得された空中電磁探査データのうち、注目すべき1つの地すべりブロック(`Cブロック')上を通る測線に対して、前年度に開発した三次元(二次元)解析法を適用した。Cブロック上の主測線ではすでに比抵抗法二次元探査が実施され、深度約100mまでの比抵抗断面が得られ、また調査ボーリングも実施されているので、これらの結果と比較することにより空中電磁法の解析結果を評価した。Cブロックは上部と下部に分けられるが、空中電磁法でもブロック上部で700Ωm以上の高比抵抗、下部で700Ωm以下の低比抵抗となっており、比抵抗法二次元探査の結果とも調和的である。ブロック下部の低比抵抗部は土砂化した地すべり崩積土の分布に対応することが確認できた。ブロック上部の高比抵抗は亀裂の発達した結晶片岩からなる岩盤地すべりブロックに相当するものと考えられる。以上のことから空中電磁法は比抵抗法二次元探査とほぼ同程度の信頼性があると結論できる。地上電磁法には大別すると、送受信コイル間隔が探査深度に比べて非常に小さいタイプと、そうでないタイプがある。これら2つのタイプについて逆解析法の適用性について比較した。第一のタイプでは通常の地盤比抵抗(100Ωm以上)のもとでは同相成分が離相成分に比べて一桁または二桁程度低いため、電磁ノイズの影響を大きく受け、逆解析等の定量解析は一般に不可能であり、比抵抗の極低異常域を定性的に把握するのに適していると結論できる。一方、第二のタイプでは二次元あるいは三次元逆解析法が極めて有効であることを示した。これまで第二のタイプの電磁法に対してはプロファイル曲線の目視による定性的解析が一般に行われてきたが、逆解析法の適用により電磁法の信頼性を大きく向上させることができることを具体的に示した。また空中電磁法と地上電磁法のジョイント解析の見通しを得た。
非組織適合動物間の臓器移植における免疫寛容誘導と抑制に関する研究

本研究では伴侶動物としての犬の臓器移植法の確立を目的として実験を行い、下記の結果を得た。1)FK506は0.05mg/kg以上の筋肉内投与量により末梢血単核球のリンパ球混合反応での反応を抑制し,さらにリンパ球混合反応培養上清中へのIL-1,IL-2,TNFの産生を抑制した。2)非組織適合犬間で皮膚移植を実施した犬にFK506(0.2ml/kg/day)を連日投与した。その結果、末梢血中単球分画は有意に減少した。また、CD4+細胞、CD8+細胞の細胞数に影響しないが、IgG+細胞の増加抑制傾向を示した。conAに対する末梢血リンパ球の増殖能増強効果を抑制した。以上からFK506はイヌの皮膚移植において急性拒絶反応の主体であるリンパ球、CD4+細胞、CDB+細胞の活性化と増殖能を抑制し、移植皮膚片へのこれらの細胞の浸潤を抑制し、拒絶反応を制御するのに有効であることが示唆された。3)組織不適合犬間の腎移植時におけるFK506の拒絶反応抑制効果について検索した。その結果、FK506は0.2mg/kg筋肉内投与では拒絶反応を抑制する傾向を認めたが、完全な拒絶反応の抑制には至らなかった。4)各種の腎機能障害犬の片腎の腎機能検査値(クレアチニンクリアランスおよび腎血流量)とdynamic CT検査によるパラメータ値と比較検討した。その結果、Dynamic CT検査から得られる皮質髄質交差時間(CMT)と皮質曲線の下がり勾配がクレアチニンクリアランスおよび腎血流量と相関を示した。また、これらのパラメータは初期の腎機能障害をも評価できることが判明した。5)末期腎不全犬症例に腎移植を実施したが、術後約1ケ月で死亡した。移植腎には病理組織学的な拒絶反応所見は認められなかったが、胸膜炎および心膜炎を認めた。その結果、臨床例における腎移植時には、移植時期の選択または移植前の病態管理が重要であることが示唆された。本年度の補助金交付申請時期の問題で備品および消耗品の購入ならびに納入が遅れた為、本年度の実験計画が現在進行中である。臓器移植するレシピエント犬のT細胞の免疫状態を把握する為には、末梢血単核球のT細胞マイト-ゲンに対する反応、MHC不適合犬の末梢血単核球に対するリンパ球混合反応およびサイトカイン産生能を検討する必要がある。犬におけるマイト-ゲンに対する反応およびリンパ球混合反応については確立されているものの、数種のサイトカインの測定法については確立されていない。そこで、現在それらの測定法を検討し、現在確立しつつある。測定法を確立後、以下のように実験を行う予定である。免疫抑制に関しては、様々な量のサイクロスポリンあるいはFK506を一定期間投与したレシピエント犬において経時的に血中のサイクロスポリンあるいはFK506濃度を測定すると共に、末梢血単核球のT細胞マイト-ゲンに対する芽球化反応、サイトカイン産生能ならびにMHC不適合犬の末梢血単核球に対するリンパ球混合反応を検査し、免疫抑制剤の投与量および投与期間を検討する。また、免疫寛容誘導に関しては、MHC不適合犬の骨髄細胞を様々な細胞数および期間で移入したレシピエント犬において、経時的に血液生化学検査および末梢血単核球のT細胞マイト-ゲンに対する芽球化反応、サイトカイン産生能ならびにMHC不適合犬の末梢血単核球に対するリンパ球混合反応を検査し、免疫寛容を誘導するための骨髄細胞の移入細胞数および移入期間について検討する。

その結果、臨床例における腎移植時には、移植時期の選択または移植前の病態管理が重要であることが示唆された。本年度は、免疫抑制剤FK506による犬末梢血単球の幼若化反応の抑制効果およびサイトカインの産生能への影響に関する検討、MHC不適合犬の臓器移植モデルとしての同種皮膚移植におけるFK506の拒絶反応抑制効果の評価を実施し、下記の成績が得られた。1)犬末梢血中単球のリンパ球混合反応によるFK506の免疫抑制効果の検討では、Fk506の投与量が0.05mg/kg以上では約4日間の投与により幼若化反応を50%以下に抑制し、0.05mg/kgの連日投与によっても投与開始7日目には反応を半減させることが判明した。2)FK506投与後のサイトカイン産生能の検討において、IL-1およびIL-2の産生量は投与開始後徐々に減少する傾向が認められた。3)MHC不適合犬の皮膚移植においては、FK506投与群において末梢血中単球分画が有意に減少し、リンパ球サブセットCD4+細胞、CD8+細胞の末血中細胞数には変動がなかったがIgG+細胞の増加を有意に抑制した。また、移植片では単球および好中球の細胞浸潤を抑制し、拒絶反応の発現の抑制が認められた。また、骨髄移植による免疫寛容性の誘導に関する検討は現在進行中であり、平成9年5月下旬に終了する予定である。研究はイヌを用いた非組織適合動物間の臓器移植に際する免疫抑制剤(FK506)及び骨髄移植による免疫寛容性誘導法の検討を目的とし、その結果、下記の成果が得られた。1.平成7及び8年度にはFK506の投与量の検討、及びその免疫抑制効果とサイトカイン及びリンパ球サブセットの動向について検討し、(1)FK506の免疫抑制効果は、本剤の投与量が0.05mg/kg以上の4日間投与により幼若化反応を50%以下に抑制した。(2)本剤の投与によりサイトカインであるIL-1およびIL-2の産生量は漸減した。(3)本剤投与による非組織適合犬の皮膚移植では、末梢血中単球分画が有意に減少し、リンパ球サブセットCD4+細胞、CD8+細胞数には変動がなかったが、IgG陽性細胞の増加を抑制し、移植片では単球、好中球の細胞浸潤を抑制し、拒絶反応の発現の抑制が認められた。2.平成9年度には骨髄移植による免疫寛容性の誘導性および本剤使用下での移植腎の生着効果について検討した結果、(1)全細胞性骨髄移植後の腎移植では明瞭な免疫抑制効果は得られず、移植腎へのリンパ球浸潤が認められた。(2)臨床例及び実験例、各1例で本薬剤を用いた腎移植を実施し、移植腎への細胞浸潤の顕著な抑制が認められた。
自己モニターを活用した音声教育教材の作成に関する研究

教師がモデル音声を発し,リピートさせ,必要に応じて説明を加えるだけの,従来一般に行われている音声教育方法では,期待するほどの効果が上がっていない。そこで,学習者自身が自己のパフォーマンスのどこが問題であるかを認識し,妥当な発音基準を模索しながらそれをもとにした適切な自己評価を通して発音を自己修正する音声教育の実践を行い,その効果的な方法を考察した。また,教師に必要とされる能力について考察した。さらに,それに必要な教科書を作成し,特に,e-learning教材を試作した。自己モニターを活用した音声教育のための教材のうち,紙媒体教材について,一部,コンピユータ教材に移植した。自己モニターを活用した音声教育は,従来のような,授業中にターゲット音声が決められ,そのモデル音声を聞いて,それを即座に正しく繰り返すことを要求される方法とは異なり,学習者がターゲット音とその類似音との違いについて学習者自身で判断し,独自の基準をもって聞き分けたり,言い分けたりすることを目指す。しかし,授業中に教師によって,紙媒体を用いて教育が行われると,授業時間しか学習することができない。そこで,紙媒体ではなく,コンピュータ教材に移植することを考えた。これにより,学習者が時間や場所にしばられることなく,学習ができたり,モデル音声を学習者が望むだけ聞けたりすることや,モデル音声と自身の音声を容易に聴き比べることができるなどのメリットがあるからである。また、東京,名古屋,松山,タイ・バンコクなどで,その使い方や指導方法について,講演,研修を,沖縄において研究発表を行った。また,『月刊日本語』2009年1月号において,教室活動の方法などについて,CD-ROMおよび誌面において解説を行った。これらにより,自己モニターを活用した音声教育の方法や教材の使い方について一定の理解が得られたと考えられる。また,平成21年度4月および5月に出版予定の書籍でも,自己モニターを活用した音声教育の方法やそれを行った実習生の問題点について紹介している。今後,さまざまな学習者の誤用の傾向や独自の基準などの大量のデータを収集することができると考えられる。自己モニターを活用した音声教育のための教材のうち,紙媒体教材について,大部分をコンピュータ教材に移植した。また,東京などで,その使い方や指導方法について,講演,研修,研究発表を,沖縄において研究発表を行った。従来の音声教育は,付け焼刃的な発音矯正が一般的で,期待したほどの効果が見られない。そのため,自己モニターを活用した音声教育活動についての研究を行っている。今年度は,自己モニターを活用した音声教育活動を引き続き行い,そのための紙媒体の教材をもとに,オープンソースのeラーニングプラットフォームであるmoodleを用いたeラーニング教材を作成した。これにより,紙媒体の教材を教室内で使用するのに比べ,学習者が授業時間以外でも自由に練習できる,モデル音声が何度も聞ける,学習者の音声が録音しやすい,学習者自身の音声とモデル音声を聞き比べるのが容易である,他の学習者と独自の基準を共有しやすいなどさまざまなメリットがある。自己モニターを活用した音声教育活動の目的や方法を理解し,実際に授業内外でeラーニング教材を試用する協力者を得るため,国内外で,さまざまな講習会やデモ,学会発表などを行った。これにより,さまざまな学習者の誤用の傾向や独自の基準などのデータが大量に収集することができると考えられる。現在収集されたデータや実践から得られた示唆により,eラーニングのさらなる改良を行っている。例えば調音を分かりやすく示すために,口腔断面図の3Dアニメーションを作成中である。また,学習者が独自の基準を作るのをサポートするために,収集したさまざまな独自の基準の傾向を分析し学習者にチェックポイントを提示する方法を考えている。
マニフォールド理論と単粒子解析実験データを用いた革新的4次元イメージング法の構築

研究代表者が開発した単粒子解析実験データ分類ソフトウェア「閻魔」を発展させ、単粒子解析実験データから粒子の4次元イメージングを行う手法の開発を行った。(1)実験を想定したシミュレーションデータを用いて、複数の3次元電子密度分布の構築に成功した。(2)現実の実験データに近い、試料氷包埋効果を考慮した2次元投影像セットを作成し、投影像にローパスフィルタを加える事で分類に成功した。(3)酸化銅微粒子の実験データに「閻魔」を適用し、2種類の微粒子成長プロセスが存在する事が分かった。(4)「閻魔」を用いて、物理量を定量的に計算できるマルコフ状態モデルを構築する事に成功した。本研究課題の目的は,これまでに開発してきた,マニフォールドラーニングに基づいて単粒子解析実験(コヒーレントX線回折イメージング実験や低温電子顕微鏡実験)のデータを構造多形の観点から分類するソフトウェア「閻魔」を発展させ,4次元イメージングを行う方法の構築を行うことにある。シミュレーションを用いた研究を行い、以下の成果を得た。(1)主に2状態を有するタンパク質を用いたコヒーレントX線回折イメージング実験を想定したシミュレーションを行なった。その際,実際のコヒーレントX線回折イメージング実験におけるデータ数,回折強度で行い,さらに小角領域のデータ欠損,ポアソンノイズも考慮した。ソフトウェア「閻魔」を用いてデータ分類を行い,EMCアルゴリズムを用いて2つの3次元電子密度分布を得ることに成功した。シミュレーションに用いた2つのPDB構造と比較した所,得られた3次元電子密度分布はPDB構造とコンシステントだった。この結果は,ソフトウェア「閻魔」を用いた分類結果の妥当性を示している。またソフトウェア「閻魔」が実際のコヒーレントX線回折イメージング実験データへ適用可能であることを示唆している。(2)シミュレーションデータとソフトウェア「閻魔」を用いて,シングルドメインのタンパク質のマルコフ状態モデルの構築を行なった。タンパク質の折り畳みに伴う物理量の時間発展をマルコフ状態モデルで計算し,直接シミュレーションから得られた物理量の時間発展と比較した所,良好に一致した。本研究課題の目的の達成に向け,当初の計画通りほぼ順調に経過している。特に複数の3次元電子密度分布が構築できたことから,4次元イメージングへの光が見えてきた。一方,試料氷包埋効果を考慮したデータの分類は,次年度に持ち越しとなった。計算機上でアモルファス氷に閉じ込めた試料から投影像を作成したが,投影像に粒子の輪郭がほとんど見えなかったためである。このため,ローパスフィルターを用いて輪郭を明確にする必要が出てきた。平成28年度の成果を発展させ、ソフトウェア「閻魔」を用いて単粒子解析実験データから粒子の4次元イメージングを行う手法を構築することを目指し、研究を進めた。本年度は単粒子解析を想定したシミュレーションデータを用いた研究だけでなく、実験データを用いた研究も行った。以下の成果を得る事が出来た。1.試料氷包埋効果を考慮したデータを「閻魔」で分類する事に成功した。具体的には、まず主に2状態を有するタンパク質を用いた単粒子解析実験を想定したシミュレーションを行なった。その後得られたデータにガウシアンローパスフィルタを適用し、粒子の輪郭を明確にした。フィルタを加えたデータに「閻魔」を適用した所、2状態に分類する事に成功した。よって、実際の実験データでの分類可能性が見えてきた。2.慶應義塾大学の中迫教授から提供された,酸化銅微粒子のコヒーレントX線回折イメージング実験データに「閻魔」を適用し、微粒子成長プロセスの研究を行なった。実験データを粗視化することにより、2種類の成長パスウェイが存在する事を示した。3.シミュレーションデータにシルエットスコアとK-means法を適用する事により、シングルドメインタンパク質の状態数を決定する事に成功した。決定した状態数を用いてマルコフ状態モデルを構築し、物理量を計算した所、定量性が高かった。このため、シミュレーションデータから定量性の高いマルコフ状態モデルを自動的に構築する可能性が見えてきた。これまで,当初の計画通りほぼ順調に経過しており,これまでの研究を継続・発展させる。まず,アモルファス氷に閉じ込めた試料から作成した投影像にローパスフィルターを適用し,試料の輪郭を明確にした後,ソフトウェア「閻魔」を用いた分類及びEMCアルゴリズムを用いた3次元電子密度分布を行う。また,ソフトウェア「閻魔」をコヒーレントX線回折イメージング実験データに適用する。対象は,慶應義塾大学の中迫教授から提供された,酸化銅微粒子の実験データである。最後に,得られた成果を論文としてまとめる。生物物理学
RAPD分析法による鶏の品種系統の類縁関係の解析

PCR産物をアガロースゲル電気泳動すると、7本のバンドに変異が見られた。これらのバンドの有無は品種によりかなり異なっていた。各々のバンドにつき、在るほうが無いほうに対して優性に遺伝すると仮定して、各品種における各バンドの遺伝子頻度を求めた。そしてこの頻度の差からRogerの方法により各品種間の遺伝的距離を求め、UPG法によりデンドログラムを描いた。比内鶏、大シャモ、岩手地鶏と土佐地鶏はいずれも遺伝的に近かった。次に、蜀鶏、岐阜地鶏がこれらと近い関係にあった。薩摩鶏、対馬地鶏はこれらとはかなり遠い関係にあった。これらから、同じ地鶏と言っても産地により遺伝変異が大きく、これらの間で遺伝的分化が生じていることが示唆された。薩摩鶏は薩摩地方にいた大地鶏を改良したとされているが、冠の形から大シャモの混血が推察されている。しかし、本研究結果からは大シャモとはかなり遠い関係であることが示された。比内鶏は比内地方にいた大地鶏にシャモを交配したとされており、本研究でもこれが裏付けられた。
南ヨーロッパにおけるエヴァンジェリカルとカトリック・ファンダメンタリズムの展開

研究の成果の一部は以下の形式で一般に公開した。1)論文・図書論文「『ファンダメンタリスティック』という選択」のなかで、カトリック・ファンダメンタリズムに関する3年間の文献研究とマルタの宗教集団に関する現地調査で得られた知見を示した。2)シンポジウム2010年3月に国際シンポジウム「トランスナショナル時代における地中海と『境界』:人類学の視点から」を開催し、トランスナショナルな移動を生きるわれわれと宗教の関係を5人のパネリストとともに論じた。本年度はカトリック・ファンタメンタリズムに関する文献研究を中心に進め、11月にマルタで短期間の予備調査を行った。1.文献研究「カトリック・ファンダメンタリズム」という他者に対するラベリングがいかなる人々に対して使用されているかについて、新聞・雑誌・研究書を対象に調べ、現状を把握するとともに、その間のズレや語感の違いを明らかにするよう努めた。その結果、アメリカでは中絶を行うクリニク襲撃する一部のpro-lifeの人々や、出現のマリアが伝える終末論的メッセージを重視するマリア崇敬者、ローマ教皇のすべての言動を無謬であると信じる人々にして用いられる傾向にあるが、ヨーロッパでは具体的な集団名を名指す用語として用いられる傾向にあるごとが明らかにされた。このことは、ヨーロッパの場合、カトリッラク内部の関係が強く反映された用法になつていること、また、関係性に応じて「カトリック・ファンダメンタリズム」というひとつの用語が多用な意味を担っていることを示しているといえる。2.現地調査2008年3月7つの大罪が追加されたため、これに関する聞き取り調査を複数個所(セントポールズベイ、アーシャ、ヴァレッタ、スウィッイ)で行ったほか(multi-sited field work)、pro-life派、終末論的メッセージを重視するマリア崇敬者、ローマ教皇至上主義を名乗る人々を対象に、各ご家庭や所属する集団の集会室、マリア巡礼地、教区教会前広場、首都ヴァレッタのカフェ等において、フォーマル/インフォーマルな形でインタビューを行った。その結果、これまで他称としてのみ論じられてきた「カトリック・ファンダメンタリズム」という用語であるが、カトリックの根本原理を体現するのは我々であるという自負を込めた自称として用いる人々がいることが明らかとなった。平成21年度は主として、カトリック・ファンダメンタリズムに関する調査・研究を行い、論文及び国際シンポジウムにおいて研究の成果を発表した。論文1「『ファンダメンタリスティック』という撰択」(春秋社・近刊)でけ、「カトリック・ファンダメンタリズム」研究のレビューを行い、問題点を指摘したうえで、マルタの宗教団体ムゼウムの活動をファンダメンタリズム研究の是非を問うという視点から報告を行った。「ファンダメンタリズム」を実体概念として用いるにせよ、関係概念として用いるにせよ、そこには他者化及び他者の「理想化」が伴う点を明らかにし、我々と同じ地平で悩む人々の「ファンダメンタリスティック」な生き方として捉えることで、ファンダメンタリズム研究を、宗教を生み出した我々人間を洞察する哲学的研究の道へと開き得ることを主張した。論文2「巡礼地はどこにあるか」(「宗教と社会」学会)では、オンラインストアでの聖地グッズの購入やネット上の巡礼地参拝が日常的に行われる現在において、物理的な移動を伴う巡礼を行うことの意味、及び、聖なるものに対する人々の認識について、マルタを事例に報告を行った。国際シンポジウムでは、オーストラリアに「引っ越し」したマルタの巡礼地(写し霊場)を対象に、トランスナショナリティと飛び地enclavesをキーワードに分析を行った。オーストラリアはマルタのエヴァンジェリカルとのつながりが深く、トランスナショナルに広がるエヴァンジェリカルの展開を捉える上でも、この巡礼地は重要な結節点となっている。最終年度にあたる平成22年度は、カトリック・ファンダメンタリズムに関するこれまでの調査と文献研究の成果を論文にとりまとめ、公表した(「ファンダメンタリスティック」という選択:カトリック世界における名付けと名乗りと生き方のポリティクス)。また、近年、生政治の文脈で再注目される告解制度について、実際の運用法に関する調査を行った。その結果、「ファンダメンタリスティック」な生活を自らに課す人びとにとっては、確かに罪の精査や悔い改めの機会を告解が提供する側面も見られる一方、一般のカトリック教徒にとっては、匿名性の原則に縛られない自由な運用、たとえば、個人的な相談事をしたり、司祭からの「秘密の告白」を引き出したりする場ともなっていることが明らかになった。論文では、隷属主体というよりはむしろ欲望主体として告解を運用する信徒、及び、隷属主体として主体化される司祭について、後者は特に悪魔祓い師が聴罪司祭である場合を例に挙げながら、報告を行った(「主体化をめぐる複数の回路とトランスカルチュレーション:マルタにおける告解の事例から」)。エヴァンジェリカルについてはこれまでの調査から、カトリックにおける再福音化運動と、プロテスタントにおけるペンテコステ派や福音派の世界展開との連動性が見えてきたが、未だ不明な点もあるため、今後も継続して調査を行うことにしたい。このほか、南ヨーロッパ・カトリック世界におけるマリア信仰との比較を視野に.日本における観音院への巡礼を扱った編著を刊行した(『高齢者のウェルビーイングとライフデザインの協働)2010年10月)。
ミャンマーにおける民族知とそのパブリシティに関する人類学的研究

本研究の主目的は、多民族国家における多様な「民族知」の共存の動態を、パブリシティの視角から、ミャンマーを事例として人類学的に明らかにすることにある。平成30(2018)年度は、「民族知」をめぐる共時的研究として、ミャンマーの代表的な少数民族であるシャン族の文芸文化保存委員会に対する臨地研究を実施した。具体的には、(1)1999年に組織化された全国組織、(2)ヤンゴン管区(地方域)の組織、(3)マンダレー管区(地方域)の組織の執行部が対象であった。その結果、(2)(3)が、独立前後に遡るヤンゴン大学、マンダレー大学内の学生組織を重要な基盤として組織化されたという共通性が明らかになった。他方、マンダレーの場合は、社会福祉に関する組織が別途形成されているのに対し、ヤンゴンの場合は、同じ組織が対応している。その理由として、マンダレーがシャン州からの移住者が多いことを背景に、「シャン」が、エスニシティよりも、出身地域、すなわちシャン州出身者を意味していることが明らかになった。また民族知の研究機関であるヤンゴン大学人類学部・マンダレー大学人類学部スタッフとの情報交換と共有を行い、今後の研究方向について意見交換を実施した。さらに在ミャンマーの東南アジア諸国連合教育大臣機構(SEAMEO Chat Regional Centre)での国際会議で、日本の事例との比較で招待講演を実施した。2019年3月20日が「パオ族の日」に当たり、ヤンゴンでその開会式を参与観察する機会を得た(タウンジー、首都ネピドー、東京でも同様に開催されていると聞いた)。同式典においては、有形無形のパオ文化が披露され、パオ「民族知」のパブリシティ向上に寄与していることは明らかであった。来賓には、他民族の代表を招待されており、ミャンマーにおける「民族知」の動態を探求する良い機会となった。ミャンマーにおける民族知とそのパブリシティの主体である文芸文化委員会とのインタビューが実現し、継続して研究協力を仰ぐことが可能になった。また以前より継続しているヤンゴン大学人類学部・マンダレー大学人類学部スタッフとの情報交換と共有も実施することができた。進捗状況の現状は、シャン族が中心であるが、パオ族の現状を把握できたことも成果のひとつである。従って、一定の進捗状況は達成している。令和元(2019)年度は、前年度に続き、「民族知」をめぐる共時的研究を深化させる。研究協力関係にあるミャンマーの各民族文芸文化委員会、大学関係者と連絡を保持しながら臨地研究を実施する。可能ならば、ミャンマー研究者を所属大学に招聘し、ワークショップを開催する。また翌年度が最終年度であり、総合的考察による成果報告についても準備を開始する。(3)シャン族の「民族知」のパブリシティにコミットする新たな拠点であるCenter for Tai Studies(シャン州都タウンジー)への表敬訪問とセンター長へのインタビューなどである。同センターは、2017年に学術雑誌The Journal of Tai Studiesを創刊し、本研究代表者も、How the Bamar saw the Shan in the Pre-Modern Periodを寄稿している。以上の活動は、シャン族出自の英明な仏教僧に指導されており、同僧へのインタビューも実施した。上記研究活動と並行して、ミャンマー多民族研究の拠点であるヤンゴン大学人類学部、及びマンダレー大学人類学部他のスタッフ、また同学部に出講している元文化省研究員と本研究に関する情報交換をするとともに、次年度以降の研究計画について議論を行った。またキリスト教団体との接触も試行して、平成30年度以降の資料収集の道筋を構築した。短期間ながらミャンマーでの現地調査を実施した。また研究課題に関する国内外の文献資料の収集、及び研究課題に関する研究者との討論を重ね、一定の進捗状況は達成している。