hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線によるがん転移への影響

さらに、陽子線照射線量と血管新生の関係について動物モデルを用いて検討した。1.転移関連遺伝子・タンパク質の発現量:メラニン産生型ヒト悪性黒色腫細胞HMV-II、ヒト乳がん細胞MDA-MB231、ヒト膵がん細胞株AsPC-1、Panc1に炭素イオン線・陽子線を照射し、pFAKの発現を解析した結果、炭素イオン線は低線量から線量依存的に発現が抑制された。一方、陽子線では、2GyではpFAKの発現が亢進し、10Gyで発現低下がみられた。2.細胞機能実験と解析:血管内皮様細胞株ECV304に対し、陽子線照射後、血管新生に関わる管腔形成能を検討し、X線、炭素イオン線と比較した結果、2Gy照射された細胞では、X線照射細胞同様、管腔形成能が亢進し、10Gyの高線量照射では、炭素イオン線照射細胞同様、管腔形成がほとんど生じなかった。これにより、陽子線が血管新生へ与える影響は、低線量と高線量で異なることを示した。3.動物を用いた実験と解析:陽子線照射したメラニン産生型ヒト悪性黒色腫細胞HMV-IIをマウスに移植し、腫瘍増殖能、新生血管密度を解析した結果、陽子線2Gy照射された細胞を移植したマウス群の腫瘍増殖能及び新生血管密度は非照射細胞移植群に比べて有意な差はみられなかった。一方、10Gy照射細胞移植群の腫瘍径は非照射細胞移植群に比べ有意に小さく、新生血管数も減少し、in vitro実験との整合性がみられた。以上より、粒子線はFAKを介した経路に影響を及ぼし、がん転移に関わる細胞運動、血管新生能を抑制させる可能性を示した。特に、陽子線は線量の違いが細胞運動や血管新生能に影響を与える為、陽子線治療において、用いる1回線量がひとつの生物学的指標となることが本研究により示された。本年度の目標であった3種の放射線が細胞運動に与える影響を細胞機能実験と解析で明らかにしており、さらにその一因となるタンパク質としてRhoAおよびその下流にあるMLCが粒子線で活性低下することを明らかにした。また、低線量X線で細胞運動が亢進する一因としてゴルジ体の局在変化が関与する可能性を示しており、おおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の目標であった3種の放射線が細胞運動・血管新生能に与える影響を細胞機能実験と解析で明らかにしており、さらにその一因となるシグナル経路の存在を示した。粒子線においては陽子線を用いた場合、がん転移に関わる因子への影響が照射線量によって異なることを示した。本研究によって、用いる1回線量が、がん転移を考慮した放射線照射のひとつの生物学的指標となる可能性を示した。よって、おおむね順調に発展しているといえる。着目した遺伝子・タンパクについて、分子を遺伝子レベル、タンパクレベルで阻害し、転移能への影響を細胞実験にて確かめる。遺伝子レベルの阻害にはsiRNA、タンパクレベルの阻害にはinhibitorを用いる。in vivo実験においても、着目した遺伝子をノックアウトさせた細胞をマウスへ皮下注射したxenogrftを用いて転移能への影響を検討し、in vitroとの整合性を分析する。引き続き、生物学的データを集約し研究結果をデータベース化する。データベースは、実験の再現性を高める指標となる一方、統計解析ソフトSASを用いて、遺伝子、タンパク発現量、細胞機能、in vivo実験結果の相関関係を解析して、線質や線量の違いによる転移への影響を明らかにする。放射線照射によって影響がみられた遺伝子・タンパクについて、分子を遺伝子レベル、タンパクレベルで阻害し、転移能への影響を細胞実験にて確かめる。
植物細胞全能性成立の分子生物学的基礎

昭和62年度より平成2年度まで実施された重点領域研究「植物細胞全能性成分の分子生物学的基礎」は、植物固有の分化能力である分化全能性の分子機構を総合的に解析したものであった。本年は、そこで得られた成果をまとめ、公表することを主目的とした。そのために、重点領域研究の分担課題(A班18課題、B班17課題)の概要を各課題ごとにとりまとめ、394頁からなる「植物細胞全能性成立の分子生物学的基礎・研究成果概要集を作成し、関係機関に配布した。また一般に広く研究成果を知らせ、今後の日本の植物科学の発展を促すために、冊子体の研究成果報告書の作成を企画した。編者は、すべての分野を網羅する意味で9人とし、全体編集会議の他にも個別に緊密な連絡をとり合い、編集方針、出版の手順、執筆要項等の決定、執筆者の選定、原稿のとりまとめ、清書の依頼などを行った。研究成果報告書は、ー1.不定胚分化における全能性発現、2.脱分化の分子機構、3.花の器官形成に関するホメオティック遺伝子群、4.種子形成・種子発芽過程における遺伝子発現、5.老化の分子機構、6.植物核ゲノムの分子構築ーtRNA遺伝子とrRNA遺伝子の構造、7.植物遺伝子の器官特異的発現とその柔軟性、8.Agrobacteriumの機能を利用した植物染色体へのDNA組込み機構、9.形質転換植物の分化に伴う遺伝子発現、10.細胞分裂周期に依存して発現する遺伝子の転写制御、11.試験管内転写系による植物転写因子の機能解析、12.遺伝的腫瘍化・脱腫瘍化ーの12項目、305頁からなり、朝倉書店より出版された。
生体浸襲に対する過反応を回避したホメオスラターシスの維持

食道癌の術前steroid投与(methylprednisolone 250mg静脈内投与)および非投与各々2例に対し、右開胸下食道亜全摘および胸骨後経路の胃管再建術を施行した。血清、胸水、腹水、気管洗浄液、胆汁を術後1、3、5、7、10、30病日に採取し、それぞれIL-6、IL-10、PGE2、IAPを測定した。炎症の指標であるIL-6は、第1病日にピークを示し以後急速に低下した。胸水ではsteroid投与により8000pg/mlであるのに対し、非投与群は29000pg/mlと有意に高値を示した。血清、腹水、胆汁はsteroid投与の有無にかかわらず同様のパターンを示した。気管洗浄液は第5病日前後にピークを迎えた。抗炎症の指標であるIL-10は、血清、胸水、腹水、胆汁はsteroid投与の有無にかかわらず第1病日にそれぞれ40、130、120、40pg/mlとピークを示し以後急速に低下したが、気管洗浄液は第5病日に360pg/mlとピークを迎えた。免疫抑制の指標であるPGE2は、steroid投与の有無にかかわらず血清で第3病日に150pg/mlのピークを迎え、胸水および胆汁では第1病日に450および1800pg/mlと上昇後下降した。腹水および気管洗浄液では第5病日に550および1300pg/mlと上昇していた。IL-6、10およびPGE2は気管洗浄液を除き術後早期に上昇し以後急速に下降、気管洗浄液のみ第5病日に上昇するパターンは同じであった。IAPはsteroid投与の有無にかかわらず血清、胸水および腹水で800μg/ml前後の高値が持続した。気管洗浄液、胆汁では100μg/ml以下の低値であった。以上のことから食道癌術後は臓器別に炎症反応の程度が異なること、術前steroid投与は胸水中のIL-6を低下させるが免疫抑制系をさらに悪化させるものではないこと、560μg/ml以上で予後不良となるIAPは術後血清および胸水において1000μg/mlもの高値が持続し極めて強い免疫抑制状態が持続していることが判明した。術後早期の生体侵襲に対する免疫反応は炎症性・抗炎症性サイトカインなどの増減として認識されるが、免疫抑制酸性蛋白(immunosupressive acidic protein;IAP)も炎症存在する場合には肝臓で産生され上昇する。またIAPは担癌状態ではTNF存在下にマクロファージから分泌され、その上昇は臨床的な免疫能の低下を反映することが示唆されている。本年度はまず最初に食道癌術前IAP値が予後とどのようにかかわるかを検討した。術前未治療食道癌75例を対象とし、術前血清IAP値が550μg/ml以上の群をA群、未満の群をB群に分類した。他病死・非切除例を除くA群(N=15)およびB群(N=60)の5年生存率(Kaplan-Meier法)はそれぞれ8.0%および61.9%とA群が有意(P<0.0001)に低値であった。Coxの比例ハザードモデルを用いた解析でもIAP値は有意に(P<0.0001)に生存期間に影響を及ぼしていた。次にこのように食道癌術後の予後に大きな影響を与えるIAP値が、術後早期にはどのような変動を示すかを解析した。対象は開胸下食道亜全摘術3例(1例は胃全摘で結腸建、2例は胃管再建)と数は少ないが以下の事実が判明した。全身と局所の免疫反応の対比において、抗炎症性蛋白であるIAPは動脈血、肺動脈、胸水中において術後7日目までの観察では徐々に上昇し高値を示した。これに対して、炎症性サイトカインであるIL-6は胸水中において術後早期に極めて高値を示し術後3日目には減少したが高値を維持していた。このように術後徐々に増加するIAPと局所において高値を示すIL-6が、ステロイド投与によりその後どうのように変化していくかを今後解析していく予定である。

免疫抑制の指標であるPGE2は、steroid投与の有無にかかわらず血清で第3病日に150pg/mlのピークを迎え、胸水および胆汁では第1病日に450および1800pg/mlと上昇後下降した。腹水および気管洗浄液では第5病日に550および1300pg/mlと上昇していた。IL-6、10およびPGE2は気管洗浄液を除き術後早期に上昇し以後急速に下降、気管洗浄液のみ第5病日に上昇するパターンは同じであった。IAPはsteroid投与の有無にかかわらず血清、胸水および腹水で800μg/ml前後の高値が持続した。気管洗浄液、胆汁では100μg/ml以下の低値であった。以上のことから食道癌術後は臓器別に炎症反応の程度が異なること、術前steroid投与は胸水中のIL-6を低下させるが免疫抑制系をさらに悪化させるものではないこと、560μg/ml以上で予後不良となるIAPは術後血清および胸水において1000μg/mlもの高値が持続し極めて強い免疫抑制状態が持続していることが判明した。術前未治療食道癌を術前メチルプレドニソロン250mg投与群(MP群)、非投与群(N群)に分類し、各々2例づつ右開胸下に食道亜全摘術を施行した。血液、胸水、腹水、気管洗浄液を術前、第1、3、5、7、10、30病日に採取し、IAP、IL-6、IL-10、PGE2を測定した。血清IAPでは両群とも第7病日に1066±94μg/mlと最高値となり以後漸減したが、MP群ではN群に比し常に低下傾向にあった。すなわちステロイド投与にて血中IAPは抑制される可能性が示唆された。またIAPと同様に免疫抑制作用が強いIL-10では、血液中および胸水中において第1病日に17.6±15.6および95±34pg/mlと最高値を示し以後漸減した。気管洗浄液中においては第5病日に223±202pg/mlと最高値を示した。このようにIL-10は、従来の報告ではSIRS状態の収拾時期に一致して上昇するといわれていたが、今回われわれの検討では血清、胸水中ともに術後早期に上昇し漸減していた。これはステロイド投与にかかわらず上昇を認めた。気管洗浄液中においては従来通り少し遅れて上昇していた。このように食道癌術後は生体において早期にはIL-10が、引き続きIAPが上昇し、常に免疫抑制状態が持続していることが推測された。昨年報告した如く術前血清IAP値が580μg/ml以上の症例はそれ未満の症例に比し有意(P<0.0001)に予後が不良であり、IAP高値は強い免疫抑制状態にある。よってステロイド投与によるIAP減少効果は有用であると考えられる。なお、今回の科研が遅れて採択されたこと、予算が少ないことから、症例も限られ十分な検討に至っていないが今回同時に測定したIL-6およびPGE2の結果を待って報告したい。
知識ベースの組織における人的資源の役割に関する研究

当該研究は、知識を活用する組織において、人的資源がどのような役割を担っているのか、また、どのようなタイプの人的資源が活躍しているのかを、体系的な調査に基づいて明らかにすることを目的としている。当該研究では大量サンプルによる調査票を用いた調査を数回実施し、分析を進めることによって次に示すような知見を得ることができた。それは、企業組織における知識創造の主役である研究開発従事者に関する知見である。研究開発従事者は、専門家社会か所属組織か、といういわゆる二重のロイヤリティの問題に直面している。専門家社会へのロイヤリティを示すコスモポリタン志向は、主として最新の知識や一般的な知識、仕事への取り組み方などに対して影響を与えている。一方、所属組織に対するロイヤリティを意味するローカル志向は、組織の意図を汲み取ったり、組織内部でのコミュニケーションを促進し、組織独自の資源を活用することに寄与している。つまり、従来の研究開発従事者に関する研究では、ローカルかコスモポリタンかという二者択一的な視点から分析を進めることが多かったが、知識創造という観点からいえば、両者を統合する必要があることが示されたのである。この結論は、伝統的なプロフェッショナル研究とは、必ずしも一致しないものである。このような相違は、分析の視点が異なることから生じている。伝統的なプロフェッショナル研究では、分析の視点を個人の満足や専門性(学会や特許)などにおいており、必ずしも経営活動を念頭においたものではなかった。当該研究では、経営学における知見を援用することによってより企業経営を意識した分析枠組みを構築することができたために、新たな発見をすることができたのである。当該研究では、知識ベースの組織における人的資源の役割に関する研究を実施した。具体的には、以下の調査を実施し、分析を行った。第1に、企業における知識創造活動の拠点となる研究開発組織における調査および分析である。企業における研究開発従事者は、専門家社会への準拠と所属企業に対する準拠という二重のロイヤリティの問題に直面している。一般に、この種のコンフリクトは生産性や創造性を阻害するものと考えられている。しかし、当該研究では、それぞれの準拠は異なる知識・技能の獲得に重要な価値観を提供することによって、研究開発従事者の業績に対して正の影響を与えることを示すことができた。したがって、これら2つの価値観を上手く統合することによって、イノベーションにつながる活動を促進することができる。第2に、イノベーションを原動力とした技術主導型の企業における人的資源の調査・分析である。今日、成果主義の導入に伴い、公平な評価・報酬のあり方が理論的にも実務的にも模索されている。特に、技術主導型の企業の競争力の源泉となっている研究開発という極めて不確実性が高く、高度な専門性を必要とする領域では、公平な評価、公平な報酬を提供することは難しい。当該研究では、(1)組織的公正研究の枠組みを援用して、評価プロセスにおける公平性(手続き的公正)と、報酬の公平性(分配的公正)が、人的資源に与える影響、(2)どのような条件を整えれば、組織的公正を確保することができるのか、を定量的なデータをもとに示すことができた。なお、この調査におけるサンプルは、技術主導型企業の、技術職、営業職、事務職、製造職である。
立体構造規制ペプチドライブラリー:タンパク質標的親和性プローブの網羅的作製法

従来,新しいタンパク質を単離した研究者が,最初に考えることは,標的タンパク質に対する抗体を入手することである.免疫染色法により,標的タンパク質の発現量や発現部位を同定することができる.しかしながら,抗体は,多数のジスルフィド結合を含む巨大タンパク質であるため,抗体を細胞内に導入したり細胞内で機能させたりすることができず,生細胞内におけるタンパク質の動的解析には利用できない.そこで,本研究では,抗体にかわって,細胞内への導入が可能な小さく安定な親和性プローブを網羅的かつ体系的に作製する技術を確立する.すなわち,立体構造モチーフ(α-ヘリックスなど)をもつペプチドのファージ表層提示ライブラリーを作製し,構造情報に基づく体系的な,ライブラリーの選別を行う.立体構造を持たせることにより,抗体と同様に,高い特異性と親和性,さらに生細胞内での安定性を獲得することができる.(1)α-ヘリックス構造ペプチドライブラリーの構築:ヘリックス・ループ・ヘリックス構造を有する35アミノ酸残基からなるペプチド1AAのα-ヘリックス構造の外側5アミノ酸残基をランダム化したペプチドライブラリーをファージ表層に提示させ,ファージライブラリーを構築した.(2)ヘリックス・ヘヤピン構造ペプチドライブラリーの構築:ヘリックス・ループ・ヘリックス構造を有するペプチド1AAのループ部分のアミノ酸5残基をランダム化したペプチドライブラリーをファージ表層に提示させ,ファージライブラリーを構築した.(3)オーロラキナーゼの固定化条件の検討:オーロラキナーゼに対する親和性ペプチドを獲得するにあたり,ファージライブラリーの選別に使用するオーロラAをプレートへ固定化する条件を検討した.IMAPシステムを用いて,オーロラAキナーゼの活性を調べたところ,グルタチオンプレートを用いた固定化,Anti-GST抗体を用いた固定化いずれの場合にもキナーゼ活性は保持されていた。現在,本条件により固定化したオーロラAを用いて親和性ペプチドの獲得を検討している.従来,新しいタンパク質を単離した研究者が,最初に考えることは,標的タンパク質に対する抗体を入手することである.免疫染色法により,標的タンパク質の発現量や発現部位を同定することができる.しかしながら,抗体は,多数のジスルフィド結合を含む巨大タンパク質であるため,抗体を細胞内に導入したり細胞内で機能させたりすることができず,生細胞内におけるタンパク質の動的解析には利用できない.そこで,本研究では,抗体にかわって,細胞内への導入が可能な小さく安定な親和性プローブを網羅的かつ体系的に作製する技術を確立する.すなわち,立体構造モチーフ(α-ヘリックスなど)をもつペプチドのファージ表層提示ライブラリーを作製し,構造情報に基づく体系的な,ライブラリーの選別を行う.立体構造を持たせることにより,抗体と同様に,高い特異性と親和性,さらに生細胞内での安定性を獲得することができる.(1)α-ヘリックス構造ペプチドライブラリーの構築:ヘリックス・ループ・ヘリックス構造を有する35アミノ酸残基からなるペプチド1AAのα-ヘリックス構造の外側5アミノ酸残基をランダム化したペプチドライブラリーをファージ表層に提示させ,ファージライブラリーを構築した.(2)ヘリックス・ヘヤピン構造ペプチドライブラリーの構築:ヘリックス・ループ・ヘリックス構造を有するペプチド1AAのループ部分のアミノ酸5残基をランダム化したペプチドライブラリーをファージ表層に提示させ,ファージライブラリーを構築した.(3)オーロラキナーゼの固定化条件の検討:オーロラキナーゼに対する親和性ペプチドを獲得するにあたり,ファージライブラリーの選別に使用するオーロラAをプレートへ固定化する条件を検討した.IMAPシステムを用いて,オーロラAキナーゼの活性を調べたところ,グルタチオンプレートを用いた固定化,Anti-GST抗体を用いた固定化いずれの場合にもキナーゼ活性は保持されていた。現在,本条件により固定化したオーロラAを用いて親和性ペプチドの獲得を検討している.
膜融合リポソームを利用した呼吸器系粘膜細胞への薬物送達とその分子設計

呼吸器系粘膜細胞として鼻粘膜および気管粘膜を選び、これら粘膜細胞への高分子物質の送達における膜融合リポソーム(FL)の有用性評価を通常リポソーム(Lip)と比較検討した。その結果、得られた新たな知見等の成果を以下に示す。1.鼻粘膜および気管粘膜ともに、粘膜細胞との吸着、融合においてFLがLipに比べ優れていた。また、FLにおいて投与後初期に急速な吸着、融合は起こるものの、その後の融合は起こらないか、起こったとしてもその速度は非常に遅いものであった。2.FLのこれら粘膜との吸着、融合には飽和過程が存在した。これは、粘膜細胞の表面に存在するシアル酸をFLが認識することに起因すると思われた。3.鼻粘膜とは異なり、気管粘膜へのFLの移行、融合に粘液の影響は認められなかった。これは、粘液の量的相違に起因するものと考えられる。4.リポソームの表面電荷および内封物質の分子量の影響について検討を加えたところ、正に荷電したFLは負に荷電したFLに比べ、鼻・気管粘膜細胞との吸着に有意な増加が認められた。しかし、融合において有意な増加は認められなかった。また、FLの吸着、融合は内封物質の分子量に影響されなかった。5.FLの細胞融合に対する種々酵素阻害剤の影響を検討したところ、シアリダーゼ阻害剤の併用で鼻粘膜のみが、またトリプシン阻害剤およびカモスタットの併用で、鼻および気管粘膜において単独に比べ有意に融合の増加が認められた。しかし、バシトラシンは何ら影響を及ぼさなかった。本検討において、FLの融合特性や融合に影響する因子についてはある程度の知見が得られたもののFLの融合機構については不明な点が多い。今後、分子生物学的観点から詳細な検討が必要であると思われる。今年度は、鼻粘膜への高分子化合物の送達における膜融合リポソーム(FL)の有用性の評価を、負に荷電した通常リポソーム(Lip)とFLを比較することにより行った。1.ラット鼻腔にLipとFLを投与、一定時間後に残存するリポソームを回収した。その結果、実験を行った1時間まで回収率は経時的に減少し、全ての時間でFLの方がLipに比べ有意に回収率が減少した。FLでは未回収の約50%が、Lipでは未回収のほとんどが粘液から回収された。このことより、鼻粘液がこれらリポソームの鼻粘膜への移行、融合に負の役割を果たしているものと考えられた。また、FLでは投与量の約30%が粘膜細胞内より検出された。2.鼻中隔の組織切片を作成し、内封した蛍光物質(分子量4,000)の鼻粘膜への移行について共焦点レーザー顕微鏡を用い検討した。その結果、1の結果を支持する画像が得られた。3.リポソームに内封する物質の分子量の影響を検討した結果、用いた高分子化合物の分子量範囲(約4,000150,000)において、FLでは鼻粘膜への移行、融合に影響を受けなかった。4. FLでは、リポソームの投与量の増加に伴い回収率に飽和が認められ、鼻粘膜への移行、融合に飽和過程の存在が示唆された。これは、FLが鼻粘膜表面のシアル酸を認識することに起因するものと推察された。5. In vitro細胞培養系において、FLの融合タンパク質に作用し融合を阻害することが知られている街dithiothreitolを用い、1と同様の検討を行った。その結果、in vivoにおいても阻害効果が認められた。

このことは、FLがin vivoにおいてもin vitro細胞培養系と同様の細胞認識機構で細胞融合していることを示唆するものと考えられた。今年度は、気管粘膜への高分子物質の送達における膜融合リポソーム(FL)の有用性評価を通常リポソーム(Lip)と比較検討することを中心に行った。その結果、得られた新たな知見等の成果を以下に示す。1.気管粘膜に対するFLの有用性について検討を加えたところ、鼻粘膜と同様にLipに比ベ、粘膜細胞との吸着、融合において優れていることが明らかとなった。また、FLにおいて投与後初期に急速な吸着、融合は起こるものの、その後の融合は起こらないか、起こったとしてもその速度は非常に遅いものであった。2.鼻粘膜とは異なり、気管粘膜へのFLの移行、融合に粘液の影響は認められなかった。これは、粘液の量的相違に起因するものと考えられる。3.リポソームの表面電荷の影響について検討を加えたところ、正に電荷したリポソームにおいて、これら粘膜細胞との吸着に有意な増加が認められたが、融合においては有意な増加は認められなかった。4.In vitroにおいて細胞融合を誘起することが知られている種々物質をFLと併用し、その融合促進効果をIn vivoで検討したところ、FL単独と有意な変化は認められなかった。5.FLの細胞融合において、シアリダーゼが負に関与していることが報告されている。そこでシアリダーゼ阻害剤を併用したところ、鼻粘膜においては単独に比べ有意に融合の増加が認められた。しかし、気管粘膜においては、有意な増加は観察されなかった。6.In vitroにおいてトリプシン類似酵素がFLの融合を阻害することが知られている。そこで、In vivoにおけるこの酵素の影響を調べたところ、In vivoにおいても融合を阻害することが観察され、これら酵素の阻害剤がFLの有効利用において有用であることが示唆された。
超弦理論におけるモジュライ場の現象論・宇宙論的側面の研究

宇宙背景輻射(宇宙空間の温度分布)の観測結果を通じて、観測と無矛盾にさまざまな初期宇宙のシナリオ・可能性を考えることができました。特に、力の統一理論の候補である弦理論を基に、そのゲージ場由来の複数のアクシオン場(擬スカラーモジュライ粒子)が、エネルギーを供給して、存在したと思われる宇宙初期の加速膨張を引き起こしたり、軽いアクシオンが暗黒物質になる可能性を考えることができました。ここで、弦理論のゲージ場は弦理論の力を司るもので、宇宙の安定性のためにも、必ず存在するべきものです。また、暗黒物質は銀河団の種、すなわちわれわれの存在を作り出すために必要なものです。今年度は、主に弦理論におけるアクシオンに注目しました。軽いアクシオンについては、暗黒物質としての物理や性質に注目しました。またBICEP2実験の原始重力波の検出報告があったことにより、重いアクシオンを使ったインフレーション模型の構築にも注目しました。同時に、BICEP2実験の示唆する、アクシオン暗黒物質に対するパラメータの制限も考えました。これらから、弦理論の模型構築に対する制限が得られる可能性があります。軽いアクシオンは冷たい暗黒物質や熱い暗黒物質(暗黒輻射)となります。その物理や制限を考えました。暗黒輻射は、軽く冷たい暗黒物質アクシオンがあると弦理論のモジュライの崩壊から一般的に生成される事を示しました。またその暗黒輻射成分は初期宇宙には宇宙磁場と相互作用して光子が放出され、それが磁場の強さとそのアクシオン結合に対する観測制限になる事を議論しました。3.5keVのエネルギーをもったX線ラインが検出された可能性があったので、7keV質量のアクシオンの崩壊から作られた3.5keV X線シナリオも考えました。また、重いアクシオンについて、インフレーションを起こすインフラトンの候補としての模型を考えました。これは重力波を出すインフレーション理論を制御するのに尤もらしいからです。これも観測と無矛盾に果たす事を示しましたが、微調整が必要でそれが弦理論模型の制限になる可能性がある事を示しました。一方、BICEP2のおかげで、軽いアクシオン暗黒物質について、非常にそのパラメータスペースが小さくなった事を示し、同時にそれを緩和する可能性を考えました。最後に、平成25年度中には論文にはなりませんでしたが、宇宙におけるバリオン非対称性の起源や、ニュートリノ暗黒物質の可能性を議論して完成直前まで議論していた事を報告します。両内容とも、4月終わりにはプレプリント論文になりました。今年度も引き続き、主に弦理論由来のアクシオン場に注目しました。まず、重いアクシオン場がインフレーションを引き起こすインフラトンとなるような可能性を考えました。この背景について説明します。2014年前半、BICEP2の宇宙背景輻射(CMB)の観測実験により原始重力波の検出が確かめられた、と報告がありました。しかしながら2014年後半、重力波の検出結果の確からしさが、CMBに存在する前景放射の見積もりのせいで減りました。この事は、2015年初頭にはPlanck衛星による同様の観測実験とも無矛盾です。これらを受けて2014年度前半は、大きな強度の原始重力波を放出するアクシオンインフレーション模型を考えました。例えば、コサイン型のポテンシャルを持つインフレーション模型で、特に我々は複数のアクシオン場を使って考えました。ポテンシャルのパラメータをランダムに振って、どのようなポテンシャル構造が得られ、どの程度の確率で観測と無矛盾なインフレーション模型が得られるかを調べました。この時、沢山の、例えば100個ほどのアクシオンが存在すれば、高い確率で観測と無矛盾な平坦なポテンシャルが得られることがわかりました。2014年度後半は、重力波の強度が弱い模型を考えました。1つのアクシオン場を用いて、ポテンシャルがヤコビの楕円関数のような、複数のコサイン関数を用いた場合、余弦波の打消しにより非常に平らなポテンシャルが得られます。物理的には弦理論のインスタントンの足し上げでそのような効果が得られる可能性があります。この他にも、軽い暗黒物質アクシオンが崩壊して、観測されているX線を放出するなどの宇宙論を議論しました。またアクシオンと無関係に、重い右巻きニュートリノが暗黒物質になる可能性や、バリオン創生をRパリティが敗れた超対称性理論で考えました。素粒子論弦理論のさまざまなアクシオンに注目し、有効理論を用いてその性質を調べる事について理解が深まったのが理由です。特に、BICEP2の実験結果により当初の計画より予想以上にインフレーションへの応用について進展がありました。また、バリオン非対称性の起源などの研究も当初の計画通り進みました。一方、インフレーションが予想以上に進んだおかげで、他の弦理論における標準模型の構築については、あまり時間が取れませんでした。

それをトータルで見ると当初の予定より大幅に進んだ部分と相殺して予定通りと思っています。なによりもBICEP2実験の結果を踏まえたインフレーション模型の構築や、弦理論からの示唆を調べる事が最優先だと思います。当初の研究計画に多少の変更をしてもです。それは、この原始重力波の発見が本当だとすると世紀の大発見だからです。その時、インフレーションは弦理論に非常に近いエネルギースケールで起こっている事を意味し、弦理論を用いて議論する事が自然だからです。この為には、弦理論的アクシオンを調べるのが尤もらしい方針の可能性があります。それはPlanckスケールを越えた場の値を制御できる可能性があるからです。弦理論においては全てのスケールはダイナミカルに現れます。その意味で、プランクスケールを超える値も同様です。これが特に、ゲージ対称性(シフト対称性)から導かれる、アクシオンのポテンシャルの平坦性と密接に結び付いています。これを基にインフレーション模型やそこに隠れた背景を考えます。そして、それを導くような弦理論模型や、その時の制限を考えます。そして、可能ならば、そこに暗黒物質の候補や、標準模型がどのようにインフレーションと結びついているか議論します。これはインフレーション後の宇宙の再加熱で、密接に結びつくので、議論できます。そこから、弦理論的な示唆をそれらのセクターについても考えます。平成26年度にノートPCや計算ソフトなど、円滑な研究遂行の為に大きな買い物をしたかったので余剰金を残しておきました。以上が理由です。ノートPC、ソフトの金額の大きな買い物をします。これは円滑な研究遂行のためです。まだ余剰金があるのならば、外国、国内の出張を行い研究遂行の為に理解を深め、論文執筆の準備をします。
自在配列心筋細胞標本を用いた電気動態解析:迷走神経刺激による不整脈制圧を目指して

これまでに不整脈治療の研究・開発分野は目覚しい発展を遂げてきたが、不整脈発生機序については未だ不明な点が多い。本研究では、細胞電気生理学的解析により単一心筋細胞内および隣接心筋細胞間における電気動態を明らかにし、異常興奮伝播機序を細胞レベルで理解することを目的とした。その基礎研究として、これまでに、紫外線硬化剤による表面加工技術を利用したマイクロパターニングの作成に成功しており、パターン上へ自在配列した新生児ラットの単離心筋細胞の形態学的、生理学的特徴付けを行った。また、単離心筋細胞以外にも培養心筋細胞や培養繊維芽細胞、さらにはヒト子宮頸癌由来培養細胞やヒト臍帯静脈内皮細胞など、細胞種を問わずに配列可能であること、そして複数種の細胞を共培養することが可能であることを確認した。心筋梗塞を起こした心臓では、生存している心筋細胞と増殖した繊維芽細胞との相互作用が重要視されており、ラット単離心筋細胞の初代培養系において、マイクロパターニング法により心筋細胞と繊維芽細胞とを自在配列した標本は、病的心臓における両細胞間のコミュニケーションや電気動態を解析するための良いモデルであると言える。その基礎研究として、マイクロパターニング法によって心筋細胞を自在に配列する方法を確立し、配列した心筋細胞の形態学的、生理学的特徴付けを行った。紫外線硬化剤を塗布したガラス表面上に、精密設計されたフォトマスクを通して紫外線を照射することによりマイクロメートルオーダーのパターンを作製した。新生児ラットの単離心筋細胞またはヒト培養心筋細胞を作製したパターン上にて培養することにより、自在配列心筋細胞標本を得た。配列した細胞では細胞骨格系がパターンに準じた配行へと変化していた。また、細胞と細胞の境界面にはギャップ結合構成タンパク質であるコネキシンが局在していた。蛍光色素を用いたDye transfer assayや、電位感受性色素を用いたOptical mapping analysisにより、配列心筋細胞はギャップ結合を介して構造的にも機能的にも結合していることが確かめられた。これらのことから、この自在配列心筋細胞標本は細胞間コミュニケーションを解析するための良いモデルとなり得る可能性が示唆された。
外部刺激に応答して生分解性を誘起する新規周期共重合高分子材料の創成

3-ヒドロキシブタン酸をベースとし、第二モノマーとしてアスパラギン酸を規則的な周期連鎖配列にて導入した新規共重合体の合成に成功した。この周期共重合体に対し、アスパラギン酸ユニットの側鎖へアルキルアミンを導入するとポリエステル加水分解酵素による分解を抑制することができ、酸性条件下でアルキルアミンを解離することにより分解性を再獲得することを実証した。このように、pH或いは塩濃度を外部刺激として生分解反応が誘起される新規機能性分子の創成を達成した。バイオポリエステル加水分解酵素の本来の基質である(R)-3-ヒドロキシブタン酸をモノマーの一つとし、第二モノマー成分として(S)-リンゴ酸および(S)-アスパラギン酸を選択し、それぞれのモノマーが規則的な周期連鎖で結合した共重合体の合成を試みた。共重合体の合成法としては、2段階の縮重合反応を利用し、一段階目の縮合反応で単一分散の共重合オリゴマーを調製し、その共重合オリゴマーをマクロモノマーとした二段階目の縮合反応により高分子量化を図るというものである。まず、(R)-3-ヒドロキシブタン酸と(S)-リンゴ酸の縮合反応によるオリゴマーの調製条件を検討したが、副反応としてエステル交換が進行し、高効率で単一オリゴマーを調製できる条件を見いだせなかった。そこで、(S)-リンゴ酸の替わりに(S)-アスパラギン酸を利用し、単一分散オリゴマーの合成を試みた。(S)-アスパラギン酸のアミノ末端を保護することにより、(R)-3-ヒドロキシブタン酸と(S)-アスパラギン酸との単一分散オリゴマーを、高効率で生成する技術を確立した。ついで、この(R)-3-ヒドロキシブタン酸と(S)-アスパラギン酸からなるオリゴマーを用いて、高分子量化を達成できる条件探索を行った。反応温度、反応時間などの条件を変化させて重合を行ったが、いずれの条件においても、反応途中から自己環化反応が優先して起こり、分子量1,000程度の生成物しか得られなかった。そこで、平衡を鎖長伸長側に移動させることを目的として、オリゴマーのカルボン酸末端をフェニルエステル化した分子鎖末端の活性化処理を施した。フェニルエステル化したオリゴマーを用いることにより、生成物の分子量を5,000程度まで上げることに成功した。昨年度の成果によって得られた(R)-3-ヒドロキシブタン酸と(S)-アスパラギン酸からなる周期共重合体を用いて、その構造、物性解析、および生分解性誘導スイッチ機能の発現を評価した。(R)-3-ヒドロキシブタン酸と(S)-アスパラギン酸からなる周期共重合体はいずれも結晶性の高分子物質であり、その融点は、(R)-3-ヒドロキシブタン酸ユニットの連鎖長が13まで伸長するとともに、114°C91°Cまで低下した。また、ガラス転移点は、32°C14°Cまで(R)-3-ヒドロキシブタン酸ユニットの連鎖長の増加とともに変化することを確認した。その後、これら周期共重合体の酵素加水分解試験をポリ[(R)-3-ヒドロキシブタン酸]分解酵素を用いて行った。周期共重合体の酵素分解反応は、(S)-アスパラギン酸ユニットの側鎖分子構造に大きく依存し、側鎖がベンジルエステルの場合には酵素分解が進行しないのに対し、ベンジル基を脱保護することによって分解反応が開始することを見出した。さらに、側鎖をフリーのカルボン酸とした(S)-アスパラギン酸ユニットに有機溶媒中でアルキルアミンをイオンコンプレックスの状態で導入すると、酵素分解反応を抑制できることを明らかにした。一方、このイオンコンプレックス状態で導入したアルキルアミンは、試料を酸性条件下におくことによって容易に脱離でき、酵素分解性を再度獲得できることを確認した。以上の結果より、本研究で得られた周期共重合体が、pHの変化によって生分解性誘導スイッチ機能を発現できることを明らかにした。これまでに合成した(R)-3-ヒドロキシブタン酸と(S)-アスパラギン酸からなる周期共重合体を用いて、生分解性誘導スイッチ機能の発現をより詳細に評価した。昨年度の成果より、側鎖をフリーのカルボン酸とした(S)-アスパラギン酸ユニットに有機溶媒中で炭素数6のアルキルアミンをイオンコンプレックスの状態で導入すると、酵素分解反応を抑制できること、また、このイオンコンプレックス状態で導入したアルキルアミンは、試料を酸性条件下におくことによって容易に脱離でき、酵素分解性を再度獲得できることを確認している。本年度は、導入するアルキルアミンの炭素鎖数を変えて、イオンコンプレックスを形成し、そのアルキル鎖長と生分解性スイッチ機能の発現に関する評価を行った。炭素鎖数4以上のアルキルアミンを導入した場合はいずれにおいても、アスパラギン酸側鎖のカルボン酸とイオンコンプレックスを形成し、酵素による分解反応を抑制することができた。しかしながら、炭素鎖数10以上のアルキルアミンを導入した場合、pHあるいは緩衝溶液の塩濃度を変化させても、酵素分解反応の再発現はできなかった。

これは、長鎖アルキルアミンが水溶液中へ溶出しないためために、ポリマー分子鎖からの脱離ができなかったためと考えられる。また、アルキルアミンに変えて、アルキルジアミンを導入した場合、主にポリマーの分子鎖間でイオンコンプレックスを形成し、有機溶媒中において三次元ネットワーク構造をとったゲル状物質を得ることに成功した。この結果は、ポリマー鎖そのものの分子量が充分に大きくなくとも、固体材料としての利用を可能にする新たな方法論となることを示している。
高温プラズマ中不純物計測用ビームプローブ・レーザー分光法

1.研究目的:ビームプローブ法、レーザー分光法、及び両者の有効な組合せによる新しい不純物及び周辺プラズマ計測法を開発する。2.研究経過:次に示すら本柱のもとに研究を進めた。(1)本手法に関与する基礎過程の解明と、必要な基礎データの生産。(2)プラズマ装置への実機適用による問題点の抽出と対処、有効性確認。(3)大出力真空紫外光源、高速周波数掃引レーザーの開発と適用。3.研究成果:(1)前年度までの研究によって指摘されたレーザー励起光源の偏光に伴う非等方励起の問題が、広大工の電場測定及び九大工の水素原子密度測定においても確認され、従来の測定値に修正を加える必要があることが示された。ビーム種として広く用いられているアルカリ及びアルカリ土類のプラズマ中での原子過程に対する各種断面積が測定された。(2)Liビーム源として、熱ビーム源、レーザーブローオフビーム源、加速型ビーム源が開発され、電場計測、磁場計測、電子密度とその変動計測に適用され始めた。また、コンパクトなアルカリ及びアルカリ土類ビーム源が開発された。高密度パルス水素原子ビームを用いたイオン温度及び回転速度計測が実行された。本手法の大型装置への適用として、ヘリオトロンE装置の不純物計測が広大工によって行われ、RFC-XXM装置の高周波電場測定が始められた。(3)C,O,H励起用光源としてのアルゴンエキシマレーザーが大阪グループによって開発され、124126nmにわたって1MW以上、最高2.2MWの出力が得られた。九大グループでは3倍高調波法によるLα光源の開発に成功し、レーザー誘起蛍光法による水素原子密度測定に適用された。また、高速周波数掃引レーザーによるHαプロフィルの測定、ゼーマン分離を用いた磁場測定に適用され、高速周波数掃引レーザーの有用性が示された。
セリア固溶体担持バリウム触媒による窒素酸化物の直接分解除去

酢酸セリウムと酢酸マンガンをCe源およびMn源に用い、1,4-ブタンジオール中、300°Cでのソルボサーマル処理により得たCe-Mn複合酸化物に硝酸バリウム水溶液を用いて所定量のバリウム(Ba0として7wt%)を担持して触媒を調製し、そのNO直接分解活性について検討した。Mn/(Mn+Ce)比が0.25および0.50の場合、蛍石型構造のXRDパターンがみられ、また回折ピークが高角度側ヘシフトしていたことから、これらの試料ではCe-Mh酸化物固溶体が生成していると考えられる。反応温度700°CでのNO転化率は、Mn/(Mn+Ce)比が、0,0.25,0.5,0.75,1の触媒でそれぞれ17,58,48,31,8%であり、CeとMnを複合した担体の場合に高いNO転化率が得られた。ESR測定では、Mn^<2+>に由来するシグナルが認められ、そのシグナル強度はMn/(Mn+Ce)比が0.25の場合に最も大きく、Mnの割合が増えると徐々に低下した。H_2-TPR測定では300°C付近にMnの還元によるピークがみられ、H_2消費量から求めたMn^<2+>の割合はMn/(Mn+Ce)比が0.25の場合に最大であり、ESR測定結果とよい対応がみられた。NO直分解活性は触媒中に含まれるMn^<2+>の割合と良い相関を示し、セリアの結晶構造中にMnイオンが取り込まれ、酸素欠陥が生じることがNO分解活性の向上に寄与していることが示唆された。Ce-Mn系に少量の他の遷移金属や希土類元素を添加して得た種々の生成物に同様にBaを担持して触媒を調製し、そのNO分解活性を調べたところ、FeやZnを添加した場合に活性の向上が認められた。Ce:Mn:Zn比が0.72:0.07:0.21の試料に3wtのBa0を担持した触媒では700°Cで63%の高いNO転嫁率が得られた。酢酸セリウムと酢酸マンガンを1,4-ブタンジオール中に加え、オートクレープ中、300°Cで加熱して得られた生成物を400°C、空気中で焼成し、これに硝酸バリウム水溶液を用いて所定量のバリウム(BaOとして7wt%)を担持し、その後800°Cで焼成して触媒を調製した。NO直接分解反応は、固定床流通反応装置を用い、触媒0.59に反応ガス(6000ppm NO/He)を30m1/minで流通させて行った。Mn/(Mn+Ce)比が0.25および0.75の場合、蛍石型構造のXRDパターンがみられ、また回折ピークが高角度側へシフトしていたことから、これらの試料ではCe-Mn酸化物固溶体が生成していると考えられる。反応温度700°CでのNO転化率は、Mn/(Mn+Ce)比が、0,0.25,0.5,0.75,1で17,58,48,31,8%であり、CeとMnを複合した担体の場合に高いNO転化率が得られた。ESR測定では、Mn2+に由来するシグナルが認められ、そのシグナル強度はMn/(Mn+Ce)比が0.25の場合に最も大きく、比が増えるにつれ徐々に低下する傾向であった。H2-TPR測定では300°C付近にMnの還元によるピークがみられた。H2消費量から求めたMn2+の割合はMn/(Mn+Ce)比が0.25の場合に最大であり、ESR測定結果とよい対応がみられた。NO直分解活性は触媒中に含まれるMn2+の割合と良い相関を示し、セリアの結晶構造中にMnイオンが取り込まれ、酸素欠陥が生じることがNO分解活性の向上に寄与していることが示唆された。

NO直分解活性は触媒中に含まれるMn^<2+>の割合と良い相関を示し、セリアの結晶構造中にMnイオンが取り込まれ、酸素欠陥が生じることがNO分解活性の向上に寄与していることが示唆された。Ce-Mn系に少量の他の遷移金属や希土類元素を添加して得た種々の生成物に同様にBaを担持して触媒を調製し、そのNO分解活性を調べたところ、FeやZnを添加した場合に活性の向上が認められた。Ce:Mn:Zn比が0.72:0.07:0.21の試料に3wtのBa0を担持した触媒では700°Cで63%の高いNO転嫁率が得られた。
黒耀石利用のパイオニア期と日本列島人類文化の起源に関する研究

日本列島に確実な人類遺跡が残され,ヒト集団による活動が観察されるようになるのは,今から約40,000年前である。と同時に,標高1500m前後の山岳部と太平洋上にある黒耀石原産地が発見され,石器原料としての利用が始まった。大陸から日本列島に到達したヒト集団による広域の生存環境探索が,秘匿された場所にある原産地の開発に繋がったと判断できる。黒耀石利用の始まりは,アフリカに起源をもつホモ・サピエンスの日本列島への到達と「現代人的行動」の登場を示す考古学的証拠の一つである。本年度は、既に先行して実施していた当該研究テーマの成果を6月にロシア・アルタイで開催された国際シンポジウムで発表した。その後、日本列島における黒耀石利用の始まりとヒトの動き(特にその進化上の段階)の復元に係わるモデルを検討した。仮説的モデルの骨子は以下の通り。中部日本に点在する黒耀石原産地と関東平野の消費地との間に、明確なヒトの移動経路が開かれるのは、中部日本に突発的に遺跡が増加する35,000年前と一致しており、標高1,500m2,000mの山岳部や太平洋上の神津島にある黒耀石をすでに探索・発見・利用している。約30,000年前には、黒耀石を管理・分配する体制が確立し、詳細は課題であるが複雑な交換ネットワークが形成された公算が高い。黒耀石原産地の発見は、未踏の地における網羅的な生存環境の探索に伴う偶発的な事件だったと考えられ、発見の当初は環境情報の一部として利用は発達しないが、石器原料としての優位性が認められるに従い、管理・分配する体制が発達したものと考えられる。環境探索に必要と想定される技術や装備(ただし考古学的には復元困難:航海技術等)、黒耀石管理・交換に見られる高い社会性の存在は、少なくとも中部日本における現代人的行動(Modern Human Behaviors)の登場を示し、先行する十分な地域的広がりを伴う石器文化を日本列島に見出せない状況から、背景に大陸から日本列島に移住した行動的現代人(ホモ・サピエンス)の定着過程を想定することが出来る。このように、周辺大陸で議論されている、現代人の登場問題に具体的にリンクしうる日本列島側での仮説のアウトラインを本年度は構築することが出来た。本研究の課題である行動的現代人の日本列島への到達と定着過程の復元にあたっては,2000年11月に発覚した「前期・中期旧石器時代遺跡捏造」事件の以降,ここ10年にわたって新たに蓄積された当該期の遺跡についての評価が必要となる。2009年度には,それら40ka以前の年代が主張されている遺跡について,網羅的に検討を行った。その結果,確実に40kaを遡る地域的な広がりを伴う人類文化の存在確定には至っていないこと,また仮に人類痕跡があったとしても,その僅少さは,38ka以降の地域的な広がりを伴う確実な痕跡以前に,定着に失敗した数波にわたる列島への移住があったことを示すのではないか,とする仮説を構築した。その成果は,北京で開催された第3回アジア旧石器協会で報告した。また,35ka前後に出現しその後消滅する環状ブロック群と呼ばれるムラ跡は,行動的現代人の列島定着の時期と重なることから,これらのムラ跡をめぐるヒトの移動生活の構造的な特質を明らかにするため,40箇所に及ぶ遺跡データを相互に比較検討し,環状ブロック群の形態とヒトの行動の相関に関する作業仮説を構築した。これら2009年度の成果については,一部投稿中を含め2010年度に論文掲載される予定である。本研究課題は,日本列島への現代人(ホモ・サピエンス)の拡散時期とその様相,およびその後の定着過程に関する考古学的な仮説を構築することを目的としている。本研究課題により,次の三点について一定の結論を得ることができた。(1)約40,000年から35,000年前に突発的に生じた遺跡数の増加と黒耀石利用の発展の過程は,日本列島における現代人的行動の登場に関する考古学的な証拠の一つとみなすことができる。(2)40,000年以前の資料については,資料批判の観点からより確実な石器群の発見が必要であり,現状では,生物学的そして/あるいは考古学的な意味で,黒耀石利用を始めたヒト集団(現代人)と系統関係にあると前提することはできない。(3)環状ブロック群という特異な集落形態の発生と発達は,現代人の日本列島における定着過程を背景としている可能性がある。研究期間の最終年度である2010年度は,上記3つの要素を一貫したシナリオに構築するための作業を行った。具体的には以下の通り。まず,現状の考古資料にもとづき現代人の到達と後期旧石器時代の開始を説明することができる。

そして,その後の海洋酸素同位体ステージ3後半における環状ブロック群の発生は,効率的な資源獲得に資する集団の再編成に起因し,その変遷は,人口増加を生起したと同時に現代人の日本列島への定着成功を反映しているという結論を得た。ただし,定着過程のプロセスをより具体的にかつ汎列島的に復元するためには,環状ブロック群を含む詳細な遺跡分析のケース・スタディーを蓄積する必要がある。
腫瘍郭清を目的にする消化管リンパ系染色のためのクロロフィル乳剤の試作

悪性腫瘍切除の際には所属リンパ節も郭清するが,その際リンパ節の識別およびリンパ行の判定が重要になる.この目的のため種々の染色化剤が用いられてきたが,満足できるものはほとんどない.そこで,血液と明確に識別できる色素として,緑色のクロロフィルに着目し,リンパ移行性が良好な水中油型乳剤を調製した.本剤についてリンパ移行性および安全性をイヌおよびラットで確認した後,患者に適用した.1.水中油型クロロフィル乳剤の調製乳剤は油相にクロロフィル油とゴマ油,水相にグリセリンと水を用いて調製した.界面活性剤はポリソルベート80とホスファチジルコリンを用いた.水相と油相を別々に滅菌した後,無菌下で調製した水中油型乳剤は,室温で少なくとも1週間は安定であった.本剤をイヌの胃粘膜下に内視鏡下で注入したところ,投与2日後,胃周囲のリンパ節およびリンパ管の一部が染色され,本剤のリンパ移行を確認することができた.また,本剤をラットの腹腔内に投与し,7日間の観察および組織検査を行ったところ,行動に異常は認められず,主要臓器においても組織学的異常は認められなかった.2.悪性腫瘍郭清のための消化管リンパ系染色の基礎的検討筑波大学「医の倫理特別委員会」の承認のもとに,胃癌症例7例に対し術中のリンパ節の視認を試みた.胃角部に注入した症例3例,幽門部および胃体部大わんに注入した症例4例において,38番リンパ節に色素が認められた.(第11回筑波大学外科懇話会抄録集,p.15,1993)悪性腫瘍切除の際には所属リンパ節も郭清するが,その際リンパ節の識別およびリンパ行の判定が重要になる.この目的のため種々の染色化剤が用いられてきたが,満足できるものはほとんどない.そこで,血液と明確に識別できる色素として,緑色のクロロフィルに着目し,リンパ移行性が良好な水中油型乳剤を調製した.本剤についてリンパ移行性および安全性をイヌおよびラットで確認した後,患者に適用した.1.水中油型クロロフィル乳剤の調製乳剤は油相にクロロフィル油とゴマ油,水相にグリセリンと水を用いて調製した.界面活性剤はポリソルベート80とホスファチジルコリンを用いた.水相と油相を別々に滅菌した後,無菌下で調製した水中油型乳剤は,室温で少なくとも1週間は安定であった.本剤をイヌの胃粘膜下に内視鏡下で注入したところ,投与2日後,胃周囲のリンパ節およびリンパ管の一部が染色され,本剤のリンパ移行を確認することができた.また,本剤をラットの腹腔内に投与し,7日間の観察および組織検査を行ったところ,行動に異常は認められず,主要臓器においても組織学的異常は認められなかった.2.悪性腫瘍郭清のための消化管リンパ系染色の基礎的検討筑波大学「医の倫理特別委員会」の承認のもとに,胃癌症例7例に対し術中のリンパ節の視認を試みた.胃角部に注入した症例3例,幽門部および胃体部大わんに注入した症例4例において,38番リンパ節に色素が認められた.(第11回筑波大学外科懇話会抄録集,p.15,1993)