hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高周波非可聴音を含む音楽が認知症高齢者への受動的音楽療法に及ぼす影響の実地研究

20kHz以上の高周波非可聴音が豊富に含まれている音楽を聴くと脳深部の血流量増加や脳波アルファ波の増大をもたらす等の効果があると言われる。この聞こえない音が生体に影響を与えることはハイパーソニック・エフェクトと呼ばれる。我々はこの効果が認知症患者の家族が一番困るとされる症状の一つである行動・心理症状の緩和につながるか実験を行っている。2017年度は協力施設で被験者14名を選定してもらい普段の生活の場でBGMとして高周波非可聴音を含む音楽と含まない音楽を聴いてもらう実験を実施した。なお行動・心理症状の評価としては世界的に用いられているNPI(Neuropsychiatric Inventory)を用いた。この時の結果では高周波非可聴音の有無によって有意な差はみられなかった。原因として、実験期間中のインフルエンザの罹患や音響環境の不十分さが考えられた。2018年度では実験環境を見直し高周波非可聴音専用のスーパーツイータを増設し、協力施設で新たに被験者11名を選定してもらい2017年度と同様の実験を行った。高周波ありの際となしの際のNPI評価のBGM実施期間の前後差を比較すると高周波ありの方が有意なNPIの低下があった。この検証実験と並行して、実験に用いるための音作りやよりハイパーソニック・エフェクトが発現しやすい環境を脳波計測により調べることを進めている。可聴域用のスピーカの違いによるアルファ波の変化に差異があること、2017年度に開発した準リアルタイムで高周波非可聴音を付加するソフトウェアではまだ効果が見られない、といった結果が得られている。2017年度に実験開始が遅れたことに加え、実験期間中にインフルエンザの流行による環境変化があったことなどの影響がまだ残っている。しかしながら、2018年度は慎重に進めたため、順調に実験を実施できた。平成31年度は新たな実験協力施設を探し、実験を行う。実験方法等についてはこれまでと同じとする。新たな実験協力施設を探すことが課題であり、慎重かつ早急に進める。音作りの面では、独自開発した高周波非可聴音の準リアルタイム付加を可能にするソフトウェアに対して健常被験者を対象とした脳波のアルファ波の増減を基に改善を進める。認知症患者数は増え続け、その医療費も増大している。本研究では20kHz以上の高周波非可聴が生体に影響を与えるハイパーソニック・エフェクトが脳深部の血流量増加や脳波アルファ波の増大をもたらす等の効果があることから、認知症患者の家族が一番困るとされる症状の一つである行動・心理症状の緩和に効果があるのかを検証する。その検証実験を行うために4-5月は調査協力施設の選定と現地調査等を行った。6月から11月にかけて調査協力施設と倫理上の問題等の打ち合わせを実施、さらに詳しい実験計画を策定した。12月に調査協力施設と実験実施の正式な契約を締結し、安全を確保して天井にスピーカを設置し、音響特性を確認した。更に協力施設側で被験者14名を選定してもらい、ご家族への説明、実験参加同意書の作成を行うことで、実験準備を整えた。なお行動・心理症状の評価としては世界的に用いられているNPI(Neuropsychiatric Inventory)を用いることとした。協力施設と入所者の皆さんの生活パターンから音楽を聴くのに最適と思われる時間帯を考慮し、音楽を流す時間は午前8時から11時の間と決めた。1回の実験で2週間の間、同時間帯に音楽を流し、この期間の前後にNPIの評価を行った。2018年1月22日から実験を開始し、第1回を1/222/5、第2回を2/193/5、第3回を3/194/2、第4回を4/1630として当該施設での実験を完了し、現在データを解析中である。これらの事と並行して、こうした実験に用いるための音作りを進めている。特に高周波帯域まで録音されている音源は市販品では非常に少ないため、可聴域の音源から超音波成分を準リアルタイムで推定するためのソフトウェアの開発を行った。このソフトウェアで準リアルタイムで作成した音源が本実験に有効かどうかも検証を進める。実験協力者の職場の異動があり、当初計画していた施設での実験が困難となり、新たな施設での実験を行うにあたっての協力施設との協議に時間がかかってしまった。そのため、検証実験については当初計画よりもやや遅れている。但し、研究実績の概要にも記述した通り、着実にデータを集めているので今後十分に計画通りの研究を進められると考えている。また、音作りの面ではCDの音質の音源に準リアルタイムで超音波成分を付加するソフトウェアの開発を行った。これまでの音作りソフトウェアでは最終的に超音波成分と可聴域成分の自然なパワー比を自動で作ることが困難であったが、本ソフトウェアは自動で設定可能である。この事により、これまではこうした実験には限られた音源しか用いることができなかったが、より多くの音源を用いることができる可能性がある。例えば、有線放送にこのソフトウェアを適用することで手軽にこうした実験の環境構築が可能となる。このソフトウェアで作成した音源が本実験に有効かどうかについて検証実験を行う。

2017年度は協力施設で被験者14名を選定してもらい普段の生活の場でBGMとして高周波非可聴音を含む音楽と含まない音楽を聴いてもらう実験を実施した。なお行動・心理症状の評価としては世界的に用いられているNPI(Neuropsychiatric Inventory)を用いた。この時の結果では高周波非可聴音の有無によって有意な差はみられなかった。原因として、実験期間中のインフルエンザの罹患や音響環境の不十分さが考えられた。2018年度では実験環境を見直し高周波非可聴音専用のスーパーツイータを増設し、協力施設で新たに被験者11名を選定してもらい2017年度と同様の実験を行った。高周波ありの際となしの際のNPI評価のBGM実施期間の前後差を比較すると高周波ありの方が有意なNPIの低下があった。この検証実験と並行して、実験に用いるための音作りやよりハイパーソニック・エフェクトが発現しやすい環境を脳波計測により調べることを進めている。可聴域用のスピーカの違いによるアルファ波の変化に差異があること、2017年度に開発した準リアルタイムで高周波非可聴音を付加するソフトウェアではまだ効果が見られない、といった結果が得られている。2017年度に実験開始が遅れたことに加え、実験期間中にインフルエンザの流行による環境変化があったことなどの影響がまだ残っている。しかしながら、2018年度は慎重に進めたため、順調に実験を実施できた。平成30年度は新たな実験協力施設を探し、実験を行う。実験方法等についてはこれまでと同じとする。新たな実験協力施設を探すことが課題であり、慎重かつ早急に進める。平成31年度は新たな実験協力施設を探し、実験を行う。音作りの面では、独自開発した高周波非可聴音の準リアルタイム付加を可能にするソフトウェアに対して健常被験者を対象とした脳波のアルファ波の増減を基に改善を進める。実験協力者の職場の移動があったため、当初計画していた施設での実験が困難となり、新たな施設での実験を行うにあたっての協力施設との協議に時間を要した。そのため、1回分の調査業務の支出が遅れている。更に、物品購入にあたってはこれまで準備していた装置の使用や、実験に賛同してくれた方からの寄付により購入せずに済んだ装置があったことで、実験装置の購入を遅らせることにした。この事により平成30年度はより良い実験ができると考えている。一昨年度に実験協力者の職場の移動のため、実験開始が遅れたことが影響したこと、物品購入にあたり、以前からあった装置の使用や、装置の寄付により購入せずに済んだこともあり、実験装置の購入を遅らせている。今後の使用計画は、実験のための装置購入や工事費、さらには脳波の計測装置の購入を予定している。
筋ジストロフィーの遺伝子治療

難病・筋ジストロフィーをターゲットに定め病的骨格筋に治療用タンパク質dystrophinを導入する方法(replacement therapy)の開発研究。導入遺伝子を半永久的に発現するレンチウイルスベクターを用いる点で独創的である。1.引き続きレンチウイルスベクターの産生系の確立に努めた。プラスミドを用いたトランスフェクション法の条件を決定するために、理化学研究所(三好研究室)から分与されたシステムとともに、イタリア・ミラノNaldini研究室から分与を受けたオリジナルのシステムと、2種類のHEK293T細胞のラインを用いた。導入する治療用遺伝子のサイズを工夫し複数の組み合わせを試した。2.筋ジストロフィーモデル動物(マウス)の骨格細胞および骨格筋になりうる幹細胞にin vivoまたはex vivoで遺伝子導入をおこなった(Kimura, et. al.)。特にmdxマウスの横隔膜への遺伝子導入では、GFPマーカーを用いた検討で、ほぼ100%に近い効率を得た。治療用遺伝子導入による病理学的、生理学的、動物行動科学的な治療効果を判定する準備ができた。3.臨床的にDMD患者へ応用する場合最も重要なのは、生命の維持に必要な心筋や呼吸筋の治療であり評価である。マウスでも治療効果の判定に客観的な呼吸機能の解析を求め、臨床的パラメータを検討した。動脈血酸素二酸化炭素分圧、動脈血酸素飽和度にくわえ、生理学的パラメータ(呼吸数、分時換気量、一回換気量、気道抵抗など)を詳しく検討した(lshizaki, et. al.)。4.筋ジストロフィーの骨格筋病理像では、炎症、線維化、脂肪変性といった修飾が加わり、dystrophin genereplacementだけでは進行した患者の治療が十分ではなく、新たな骨格筋の再生を導き出すことが重要だと考えられる。間葉系幹細胞を効率よく骨格筋に導入する方法、ex vivo療ののち個体に返すこと、またコンビネーションによって効果を増強することができるか、について検討を進めた。本研究は、神経筋難病の遺伝子治療法の開発を大目標として掲げている。特に、難病・筋ジストロフィーをターゲットに定め、病的骨格筋に治療用蛋白質"dystophin"を導入する(replacement therapy)方法を用いる。2))モデル動物(mdxマウス)にウイルスベクターを直接投与(in vivo)し、骨格筋に治療用遺伝子(ジストロフィン遺伝子)を導入し遺伝子発現を観察し、病理学的、生理学的機能評価により有効性を検討した。3)mdx横隔膜はヒトDMDの病理学的変化を反映し、ヒトに応用する場合は最初のターゲットとなる。レンチウイルスベクターを用いmdxマウスの横隔膜に遺伝子導入を行った。4)mdxマウスfibroblastを回収し、μ-dystrophin/eGFPで治療を行い、骨格筋細胞に誘導した。
アルギニンメチル化酵素と栄養補給路の機能的ネットワークの解明

内皮細胞は、酸素や栄養素などを全身へ循環させる補給路(=血管)として、また、血管作動性物質を産生し血管の活動性を調節しているが、内皮細胞を制御する作用分子とネットワーク機能はほとんど理解されていない。我々は、タンパク質アルギニンメチル化反応を担う酵素・PRMT1が、培養内皮細胞の管腔形成を制御する可能性を見出した。本研究では、内皮細胞特異的PRMT1欠損マウスを開発し、血管内皮細胞のPRMT1が、胎仔期の血管形成を制御すること、胎仔の生存に必須であることなど、発生段階における栄養補給路でのPRMT1の重要性を初めて明らかにした。タンパク質アルギニンメチル化は、S-adenosyl-L-methionine(SAM)をメチル基供与体として、タンパク質アルギニンメチル基転移酵素(protein arginine methyltransferase:PRMT)によって触媒される反応であり、転写制御やRNAプロセシング、シグナル伝達、DNA修復など多岐に渡る細胞機能を制御することが知られている。ヒトでは9つのタンパク質アルギニンメチル基転移酵素が同定されており、中でもPRMT1は細胞内アルギニンメチル化反応の85%を担っている酵素である。我々は最近、内皮細胞のPRMT1を発現抑制すると管腔形成が著しく促進するという重要な現象を見出した。現在、PRMTの内皮細胞機能に対する生理的意義については不明であるため、本研究は、PRMTと栄養補給路の機能的ネットワークの解明を目指す。平成25年度は、PRMTの細胞特異的なネットワーク機能の解明に向け、内皮細胞特異的PRMT1ノックアウトマウスの作製を進め、PRMT1-floxマウスの作出に成功した。また、血管内皮細胞特異的にCre組換え酵素を発現するTie2-Creマウスを導入し、PRMT1-floxマウスと交配を行うことで、解析対象である内皮特異的PRMT1ノックアウトマウスの作出に着手した。これまでに、ヘテロに内皮PRMT1を欠損するマウスは胎生致死ではないことが判明している。多岐に渡る細胞機能を制御するタンパク質アルギニンメチル化は、PRMTファミリーによって触媒される反応である。PRMT1は細胞内のアルギニンメチル化の85%を担っている酵素であり、遺伝子欠損マウスの解析より胎生6.5から7.5日目において胎生致死を示すことから、発生を始めとする多彩な生命現象に深く関与していること考えられる。我々は、培養内皮細胞にてPRMT1の発現を抑制すると管腔形成が著しく促進するという興味深い現象を見出した。しかしながらPRMT1の内皮細胞機能に対する生理的意義については不明である。平成26年度は、PRMT1の血管内皮細胞特異的な機能の解明に向け、内皮細胞特異的PRMT1ノックアウトマウスの作製を試みた。血管内皮細胞特異的にCre組換え酵素を発現するTie2-Creマウスを導入し、平成25度に樹立したPRMT1-floxマウスと交配を行うことで、解析対象である内皮特異的PRMT1ノックアウトマウスを得ることに成功した。これまでに、ホモ欠損マウスは胎生期の血管形成に異常が認められることが判明し、現在より詳細な血管の構造解析を進めている。PRMT1は、細胞内のタンパク質アルギニンメチル化反応の約85%を担っている酵素であり、遺伝子欠損マウスが胎生致死を示すことから、発生を始めとする多彩な生命現象に深く関与していることが考えられる。我々は、培養内皮細胞で観察される管腔形成が、PRMT1の発現を抑制することによって著しく促進する現象を見出した。しかしながらアルギニンメチル化の血管内皮細胞における生理的意義は不明である。本研究では、内皮機能に対するPRMT1が担う役割の解明に向け、内皮細胞特異的PRMT1ノックアウトマウスを作製し、タンパク質のアルギニンメチル化と栄養補給路の機能的ネットワークの解明を目指す。PRMT1の遺伝子欠損マウスは早期に胎生致死を示すことから、栄養補給路におけるPRMT1の機能を知るためには、組織特異的なPRMT1の欠損が有効であると考え、内皮細胞特異的ノックアウトマウスを作製した。二光子イーメジング法により血管構造の解析を行った結果、PRMT1のホモ欠損マウスにて、胎生期の血管形成に異常が認められた。このことから、発生段階における栄養補給路でのPRMT1の重要性が初めて明らかとなった。全身への酸素や栄養素を運ぶ血管は、栄養補給路として極めて重要である。アルギニンメチル化酵素・PRMT1は、細胞内のタンパク質アルギニンメチル化反応の約85%を担う酵素であるが、遺伝子欠損マウスが早期に胎生致死を示すことから、生体内での機能はほとんど明らかにされていない。我々は、培養内皮細胞で観察される管腔形成がPRMT1の発現抑制によって著しく促進する現象を見出した。しかし、PRMT1の血管内皮細胞における生理的意義は不明である。栄養補給路でのPRMT1の機能を知るため、内皮細胞特異的にCre組換え酵素を発現するマウスと、PRMT1遺伝子の活性ドメインをloxP配列で挟み込んだfloxマウスとを交配することで、内皮細胞特異的PRMT1欠損マウス(PRMT1-ECKO)を樹立した。得られたPRMT1-ECKOマウスは胎生15日目までに致死になることが判明したため、薄切切片を用いて胎仔の胸部大動脈を観察したところ、コントロールマウスとPRMT1-ECKOとで大きな違いは認められなかった。

この結果を踏まえ、空間的な広がりをもつ血管の高次構造を観察するため、組織透明化試薬と二光子顕微鏡を用いた3次元での構造評価システムを構築した。さらに、内皮細胞の可視化のため、Cre活性のレポーターマウスR26GRRとPRMT1-ECKOマウスを交配し、Cre酵素を発現している血管内皮細胞のみで赤色蛍光を発するマウスを新たに樹立し、in vivoでの形態を保った微細な血管構造を評価した。PRMT1-ECKOマウス頭部の血管を観察した結果、PRMT1-ECKOマウスではコントロールマウスと比較して血管の管腔径が拡大し、管腔も部分的に途切れた異常な形態であることが判明し、発生段階における栄養補給路でのPRMT1の重要性を初めて明らかにした。内皮細胞は、酸素や栄養素などを全身へ循環させる補給路(=血管)として、また、血管作動性物質を産生し血管の活動性を調節しているが、内皮細胞を制御する作用分子とネットワーク機能はほとんど理解されていない。我々は、タンパク質アルギニンメチル化反応を担う酵素・PRMT1が、培養内皮細胞の管腔形成を制御する可能性を見出した。本研究では、内皮細胞特異的PRMT1欠損マウスを開発し、血管内皮細胞のPRMT1が、胎仔期の血管形成を制御すること、胎仔の生存に必須であることなど、発生段階における栄養補給路でのPRMT1の重要性を初めて明らかにした。PRMT1の遺伝子欠損マウスは胎生致死を示すことから、栄養補給路におけるPRMT1の機能を知るためには、組織特異的な遺伝子の欠損が重要である。内皮細胞特異的ノックアウトマウスの樹立に成功した。内皮PRMT1のホモ欠損マウスは、胎生期に血管形成の異常が認められたことから、栄養補給路としての血管組織におけるPRMT1の重要性を明らかとした。平成27度までの結果を受け、平成28度は、内皮特異的なPRMT1のノックアウトマウスについて、血管の構造や機能に焦点を当て、内皮細胞におけるPRMT1の栄養補給路に対する生理的意義を検証する。さらに、本遺伝子改変マウスの生体内メチル化代謝の状態を調べることで、血管網構築に重要な内皮PRMT1のネットワーク機能の解明を試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。生化学分子生物学平成26度の結果を受け、平成27度は、内皮細胞特異的PRMT1欠損マウスで認められる栄養補給路の形成異常について、イーメジング法を駆使して詳細な解析を試みる。また、in vitroにて血管内皮細胞の評価系を用いて、PRMT1のメチル化活性と内皮細胞機能の関連性を検討することで、内皮PRMT1による栄養補給路の分子制御基盤の解明を目指す。栄養補給路におけるPRMTの機能解析において、組織特異的なPRMT1遺伝子の欠損が重要であると考え、内皮細胞特異的ノックアウトマウスの作製を進め、内皮PRMT1のヘテロ欠損マウスは胎生致死ではないことを明らかとした。現在、ホモにて内皮PRMT1を欠損するマウスの作出を試みるとともに、胎生期からの内皮PRMT1ホモ欠損マウスが致死である可能性も考え、誘導型の内皮PRMT1欠損マウスの作出に着手している。これらマウスは、栄養補給路としての血管組織におけるPRMT1の機能を個体レベルで直接解明する突破口となるものと考えている。
ショウジョウバエキノコ体の発生におけるWntシグナルの機能解析

本研究では学習や記憶などの高次機能の中枢であるショウジョウバエのキノコ体をモデルとして神経回路形成の分子メカニズムの解明を目指す。キノコ体の発生は、神経幹細胞の増殖、神経細胞運命の決定、軸索の伸長などさまざまな観点から盛んに研究が行われてきたが、神経回路構築の最も基本的な過程の一つである軸索誘導に関する研究はほとんど行われていない。本研究ではWnt/PCP (Planar Cell Polarity)シグナルがキノコ体軸索の形態形成に関与していることを見いだした。当該年度前年度までにWnt/PCPシグナル因子であるfrizzled、dishevelled、strabismus、flamingoなどがキノコ体で組織自律的に軸索の形態形成に関与することが示唆されていた。また、これらのリガンド候補として、Wnt5を同定し、Wnt5がWnt/PCPシグナル因子と遺伝学的に相互作用することを示していた。さらに、Wnt5タンパク質がキノコ体の軸索領域を除く広範囲のneuropile領域、およびキノコ体の樹状突起領域に局在し、これらのうち、樹状突起における発現がキノコ体軸索の発生に重要であることを示していた。当該年度においては、樹状突起領域におけるWnt5の発現がキノコ体自身に由来することをクローン解析およびRNAiによるノックダウン実験により示した。また、上記の結果をまとめ、The Journal of Neuroscience誌に発表した。本研究では他の系において軸索誘導を制御することが知られているWntシグナルがキノコ体の形成に関与していることを見いだした。当該年度前年度までにWntシグナル因子であるWnt5やfrizzled、dishevelledの変異体でキノコ体の形成異常が観察されていた。そこで、当該年度においては、Gal4-UASシステムを用いたレスキュー実験によりこれらの因子がキノコ体で組織自律的に機能していることを示した。さらにWntシグナルは標的遺伝子の転写活性化以外に、平面内細胞極性(PCP)の決定に関与することが知られている。そこで、PCP決定に関与する遺伝子群の変異体表現型解析を行い、これらの遺伝子がキノコ体の軸索束の形態形成に必要であり、Wnt5と遺伝学的に相互作用することを示した。またWnt5変異体の表現型を単一細胞レベルで解析することにより、Wnt5が軸索の分岐や伸長には必要ではなく、投射に必要であることが示された。Wnt5タンパク質は蛹期の脳においてキノコ体の周辺で広範に分布しており、Wnt5をキノコ体のニューロンで異所的に発現させると、キノコ体軸索の過伸長が起こることがわかった。今後は、PCP遺伝子群の変異体背景においてWnt5を異所的に発現させることにより、Wnt5とPCP遺伝子群とのエピスタシス解析を行う予定である。本研究ではWnt/PCP(Planar Cell Polarity)シグナルがキノコ体軸索の形態形成に関与していることを見いだした。そこで、当該年度においては、Wnt5タンパク質の発現パターンを詳細に解析し、Wnt5タンパク質がキノコ体の軸索領域を除く広範囲のneuropile領域、およびキノコ体の樹状突起領域に局在することが明らかになった。これらの発現領域のうち、樹状突起領域でのみWnt5を発現させることにより、Wnt5変異体の表現型が部分的にレスキューされたことからこの領域におけるWnt5の発現がキノコ体軸索の形態形成に重要であることが示唆された。またWnt5やPCPシグナル因子の変異体ではキノコ体の軸索に表現型が見られたことから、これらの因子が軸索誘導に関与している可能性が考えられた。そこで現在、キノコ体の神経細胞を初代培養しin vitroで軸索誘導をアッセイする系の構築を試みている。また、

これらのリガンド候補として、Wnt5を同定し、Wnt5がWnt/PCPシグナル因子と遺伝学的に相互作用することを示していた。さらに、Wnt5タンパク質がキノコ体の軸索領域を除く広範囲のneuropile領域、およびキノコ体の樹状突起領域に局在し、これらのうち、樹状突起における発現がキノコ体軸索の発生に重要であることを示していた。当該年度においては、樹状突起領域におけるWnt5の発現がキノコ体自身に由来することをクローン解析およびRNAiによるノックダウン実験により示した。また、上記の結果をまとめ、The Journal of Neuroscience誌に発表した。
定期的スポーツ活動実施が生活時間配分に及ぼす影響に関する研究

本研究は、生涯スポーツ環境の整備に有効な資料を提供するため、増大した自由裁量時間の配分に焦点を当て、スポーツ活動を定期的に実施している人々の生活時間配分の実態を明らかにすることを目的とした。1.調査対象の選定本研究では定期的なスポーツ活動を実施している対象として、金沢早朝野球協会に加盟する早朝野球チームを選定した。金沢早朝野球協会は午前5時プレイボールで午前7時30分までに試合を切り上げるという方針で早朝に野球をリ-グ戦方式で楽しんでいる団体である。本研究ではこの早朝野球参加者が試合日にどのように生活時間を配分しているか。また、生活時間配分や体調がそれ以外の日(平日)とどのように異なっているのかなどについてその実態を明らかにすることを目的として質問紙調査を実施した。2.調査結果の概略試合日の起床平均時刻は午前4時34分で、平日の午前7時00分と比較して2時間26分早く起床していた。しかし、試合日の出社平均時刻が平日より1分のみ遅いことと、試合前日の就寝時刻が8分早いことを考慮すると、試合日はまさに睡眠時間を短くしてその時間に野球をしているという結果であった。試合日の体調で午前午後とも「体調がよい」と回答したものは全体の41.5%、午前午後とも「体調が悪い」と回答した者は26.7%であった。また、平日と比較して、「変わらない」と回答した者は44.1%、また、「試合日の方がよい」と回答した者は14.7%を示した。このことから、試合日には平日より約2時間半短い実質約5時間の短い睡眠時間であるにもかかわらず、6割弱の者は変わらないか平日よりもむしろ体調が良いとしており、野球というスポーツ活動を早朝の時間帯に配分することで、何らかの効果をもたらしているものと推察される。ちなみに、早朝野球が生活にもたらした変化を訪ねたところ、77.0%の者が(交友関係が広まった」また、53.8%の者は「スポーツの機会が増えた」と回答している。スポーツ活動を早朝に配分することは、睡眠時間帯から切り出された時間であり、他の昼間の活動とぶつかり合わない点で、ひとつの有効な生活時間配分であるということがこの研究から確認できた。
物的な都市密度に基づく客観的な既成市街地の画定方法の構築及び市街地縮退の評価

我が国の市町村は,既成市街地の縮退を促すために,居住誘導区域等の設定に取り組んでいる.本研究が提案する既成市街地の画定方法は,1既成市街地を構成する最小な空間単位である建物を基礎とし,2ある建物の最近隣に位置する建物までの距離の総和に比例する都市運営の可変費用を定式化し,建物棟数に依存しない集落間を結ぶ幹線道路網に比例する費用を固定費用として定式化し,3前述の最近隣距離の閾値を平均費用最小化問題の解として定義することで,既成市街地の形態と都市運営費用の関係を明示的に分析することに成功した.また,集落を構成する建物棟数はpower lawに従うことを確認し,既往研究が提唱する'head/tail division rule'に基づき,集落を構成する建物棟数に基づいて集落の空間階層を定義した.その結果,既存のDIDは大小様々の集落と共通部分を有する一方で,同程度の建物棟数であるものの,DIDに含まれない場合もあることを確認した.これらの結果は,今後より詳細に居住誘導区域を設定する際の基礎になると考えられる.さらに,上述の集落について,空き地が空間的・時間的にランダムに発生・蓄積しているかどうかを検証する方法を構築することで,都市のスポンジ化を評価することも試みた.このように,都市の縮退という現象に対して,1既成市街地を画定する方法,2既成市街地内においてスポンジ化の進行を評価する方法を構築することができた.これらの成果は,国際誌にて審査中である.研究実績の概要に既述のとおり,市街地縮退の評価に向けた方法の構築を終えているため.2019年度は本研究課題の最終年度であるため,学術論文としてまとめたうえで,審査付論文として掲載を目指す.平成29年度は,街区面積の確率密度関数の導出し,東京23区を対象に,物的な都市密度(街区密度(平均街区面積の逆数),道路延長密度,平均道路幅員等)の変化に対する確率密度関数の変化を感度分析した.街区形状は平面分割の一つと見なせるものの,規範的な平面分割に基づいた理論的研究はなされていない.本研究課題では,規範的な平面分割としてポアソンボロノイ分割に着目し,1)ボロノイ分割の生成元が一様ランダムに分布しない場合,2)ボロノイ辺が幅をもつ場合に拡張を行った.前者と後者を考慮することで,街区パターンの変化と道路幅員の変化が街区等の平面分割領域の面積の統計分布に及ぼす影響を記述できることを実証した.また,規範的な街区パターンとして,正方格子状パターンとその一般化を試みた.都市計画では,正方格子状の街区パターンを規範とする場合が多い.ところが,現実の街区パターンは多くの三叉路で構成され,街区の辺長も大小様々である.本研究課題では,正方格子状パターンを「崩す(一つの四叉路を二つの三叉路に分解する操作)」ことで,現実の街区パターンへの接近を試みた.三叉路の構成比が増加すると,街区パターンは多様となり,街区面積も多様となる.街区辺長を確率変数とするシミュレーションを行った結果,街区面積は対数正規分布に従うことがわかった.さらに,市街地を構成する敷地の形状分析を進めた.大小様々の敷地間口は総和として街区境界線の総和と一致する.このため,敷地間口の統計分布は,地域における道路延長(密度)と建物棟数(密度)のバランスに依存する点に着目した.閉曲線上におけるポアソンボロノイ分割としてモデル化することで,ガンマ分布と対数正規分布の適用を試みた結果,対数正規分布に従う傾向にあることがわかった.これらの成果は,審査付論文として国際誌や国内誌に掲載された.研究実績の概要で詳述したように,平成29年度の進捗は当初の計画以上に進展している.2018年度は,建物の分布に基づいて既成市街地を画定する方法を構築し,既存の既成市街地である人口集中地区(densely inhabited districts(DID))との比較分析を精緻に行った.両者はそれぞれbottom-up approachとtop-down approachに分類される.我が国の市町村は,既成市街地の縮退を促すために,居住誘導区域等の設定に取り組んでいる.本研究が提案する既成市街地の画定方法は,1既成市街地を構成する最小な空間単位である建物を基礎とし,2ある建物の最近隣に位置する建物までの距離の総和に比例する都市運営の可変費用を定式化し,建物棟数に依存しない集落間を結ぶ幹線道路網に比例する費用を固定費用として定式化し,3前述の最近隣距離の閾値を平均費用最小化問題の解として定義することで,既成市街地の形態と都市運営費用の関係を明示的に分析することに成功した.また,集落を構成する建物棟数はpower lawに従うことを確認し,既往研究が提唱する'head/tail division rule'に基づき,集落を構成する建物棟数に基づいて集落の空間階層を定義した.その結果,既存のDIDは大小様々の集落と共通部分を有する一方で,同程度の建物棟数であるものの,DIDに含まれない場合もあることを確認した.これらの結果は,今後より詳細に居住誘導区域を設定する際の基礎になると考えられる.さらに,上述の集落について,空き地が空間的・時間的にランダムに発生・蓄積しているかどうかを検証する方法を構築することで,都市のスポンジ化を評価することも試みた.このように,都市の縮退という現象に対して,1既成市街地を画定する方法,2既成市街地内においてスポンジ化の進行を評価する方法を構築することができた.

これらの成果は,国際誌にて審査中である.研究実績の概要に既述のとおり,市街地縮退の評価に向けた方法の構築を終えているため.東京およびその近郊における街区データの整備を終えているため,街区面積の平均値を水準とする既成市街地と人口集中地区の相違を明らかにする予定.2019年度は本研究課題の最終年度であるため,学術論文としてまとめたうえで,審査付論文として掲載を目指す.平成29年度に購入予定のデータを平成30年度に購入する予定.
知的障害児の数概念と均等配分の発達―言語能力との関連性を考慮して―

本研究は、知的障害がある子どもにおける数概念発達のプロセスを、人間による数の操作活動として起源の古い均等配分行動との関連から明らかにしようとしたものである。一度に配る個数や順番のある・なしによって子どもの方略が分けられ、数える力や多少等を判断する力と関連しながら発達することが見いだせた。通常、4歳後半には数えることの意味を理解していくと言われており、対象者の知的障害のある子どもは、精神年齢が5歳かつ絵画語彙発達検査による語彙年齢が6歳であっても、修正方略に数を用いなかった。今後はデータ数を増やし、課題が最終状態に至るまでを細かく検討していく必要性がある。知的障害児の数概念発達について言語の発達や均等配分(操作活動)との関係を明らかにするための第1段階のプロセスとして,本年度はまず実験用具のデザイン検討と作成を行った。研究計画に基づきながらも一部デザインを修正し,具体的には均等配分課題を計8課題,計数課題を計8課題,多少等判断課題を8課題作成した。実験用具の妥当性を検討するために,当初の予定では,中程度知的障害のある特別支援学校中学部在籍生徒10名程度を対象として試行実験を行う予定であったが,より詳細で多面的なデータを得るために一事例の検討に変更した。具体的には,中程度知的障害のある特別支援学校高等部に在籍する生徒を1名とりあげ,調査課題として知能検査である田中ビネーV(2005年改訂版),言語能力を測定するためにPVT-R絵画語彙発達検査を行ったあと,本課題(上記,独自に作成した数概念課題3種類)を実施した。その後は,より生活の文脈に沿ったかたちで均等配分課題を10回実施し,質的なデータを収集した。得られたデータを言語能力と数概念の関係,言語能力と均等配分の関係,数概念と均等配分の関係という視点で分析した結果,幼児期の発達段階における知的障害のある生徒の認識と数の操作を立体的に捉えることができた。質的なデータも併用することで,知的障害のある子どもがどんな風に数やことばを発達させながら世界の認識を深めていくのか,認知の発達に伴ってどのように生活を変容させていくのかといった重要な手がかりを得られる可能性が示唆された。本研究は,知的障害がある子どもにおける数概念発達のプロセスを明らかにしようとしたものである。現代社会に見られるテクノロジーの発展は、そもそも人類が数を発見したことに由来し、その意味でも数概念は人間の高次認知過程を考える上で重要なトピックスのひとつである。また,(均等)配分行動は人間による数的な操作活動のなかで,もっとも古い起源をもつ。よって初期の数概念と均等配分行動との関係を捉えることで,人間が環境と相互作用しながらどのように数概念を発達させているのかその発達過程を追究した。特に数概念の獲得が難しいと言われる知的障害のある子ども(発達年齢が幼児期)についてはことばの力(語彙年齢)も考慮に入れ、個別実験により研究を進めた。また通常発達の子ども(幼稚園児)も対象とし、子どもがどのように事物を扱っているか(実験課題において、どのような方略を用いているか)そのストラテジーを分類し分析をした。本実験で扱った4以上10までの数については、人間が即時的に把握できる数の大きさによって発達段階が分かれ、計数や多少等判断の理解、方略は均等配分の達成、方略と互いに関連しあっていることが現時点で見いだせたことである。本研究はインフォーマル算数とも呼びうるテーマでもあるため、得られたデータ、知見については、教科とくに算数・数学の学習を積み上げていくことが難しいと言われる障害児教育の分野、幼小連携にかかわる幼児教育カリキュラム等で問題を議論する際の基礎的資料になると思われる。本研究は2段階構成とし,本年度はまず実験用具を作成、実施し(第1実験)、その結果を踏まえて次年度に第2実験を実施する計画であった。予定どおり、実験用具についてデザインを再検討したうえで作成し、一事例にはなってしまったが試行実験を行うことができた。ただ、数概念の再定義を検討し、本実験課題で知ろうとする数概念の性質がクリアになった。そのため一事例を対象として質的なデータの収集も行い、多面的に明らかにするための手がかりを得ることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後の展開としては、基本的には実施計画書に基づき、中程度知的障害のある特別支援学校中学部在籍生徒30名程度を対象として本実験を行いたい。事前に担任の先生等より,被験者それぞれの学校における学習内容について聴き取り調査を行うことは予定しているが、それにとどまらず、被験者の学習活動場面を観察するなど、できるだけ質的な情報を収集することも並行して行いたいと考えている。

データの分析においても、被験者が課題にどう向きあったのか、どのように課題に取り組んでいたのかといったことも踏まえ、数概念の発達プロセスを明らかにしていきたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。
臨床効果を的確に予測する抗腫瘍性ヌクレオシドの薬剤感受性規定因子

我々は、代謝拮抗抗癌剤の中でもヌクレオシド系核酸代謝拮抗剤のテーラーメード治療および抗腫瘍効果の増大や副作用の軽減を目指した新たな治療法の開発に資することを目的に、我々が開発中の抗腫瘍性ヌクレオシド、CNDACおよび肺癌・膵癌の治療薬であるゲムシタビン(dFdC)の臨床効果を的確に予測できる感受性規定因子の解明研究を企画した。平成18年度は、昨年度検討した臨床肺癌組織19検体に加え、肺癌(30検体)、胃癌(30検体)、大腸癌(28検体)、膀胱癌(12検体)等、148検体における核酸代謝酵素[デオキシシチジンキナーゼ(dCK)、シチジンデアミナーゼ(CDA)およびリボヌクレオチドリダクターゼ(RR)]ならびにヌクレオシドトランスポーター(ENT1)のタンパク発現を解析した。また、臨床肺がん組織におけるCNDACおよびdFdCに対する薬剤感受性をコラーゲンゲルマトリクス(CGM)法により解析し、タンパク発現量との比較解析を行った。その結果、dCKとENT1タンパクはほぼ全ての検体で発現が認められ、RRM1の発現は約9割弱に認められた。一方、CDA発現は約3割に認められ、それらの中には明らかに強発現を示す検体があった。肺癌40症例における薬剤感受性とタンパク発現量との関連性を統計学的に解析した結果、ENT1発現と感受性には関連性は見られなかったが、CDA発現はdFdC感受性と有意に相関すること、RRM1発現量あるいはdCKに対するRRM1の発現量比(dCK/RRM1比)はCNDACおよびdFdC感受性と強く関連することが明らかになり、有用な感受性予測マーカーとなる可能性が示された。申請者らは、代謝拮抗抗癌剤の中でもヌクレオシド系核酸代謝拮抗剤のテーラーメード治療および抗腫瘍効果の増大や副作用の軽減を目指した新たな治療法の開発に資することを目的に、申請者らが開発中の抗腫瘍性ヌクレオシド、CNDACおよび肺癌・膵癌の治療薬であるゲムシタビン(dFdC)の臨床効果を的確に予測できる感受性規定因子の解明研究を企画した。平成17年度はデオキシシチジンキナーゼ(dCK)、シチジンデアミナーゼ(CDA)およびリボヌクレオチドリダクターゼ(RR)に対する特異抗体を用いて、22種のヒト腫瘍細胞ならびに抗腫瘍性ヌクレオシド耐性ヒト胃癌細胞、臨床肺癌組織19検体におけるタンパク発現量をウェスタンブロット法により解析し、MTT法あるいはコラーゲンゲルマトリクス(CGM)法による薬剤感受性試験におけるCNDAC、dFdCおよびAra-Cに対する感受性との統計学的な比較検討を行った。その結果、CNDACやdFdCに対する感受性にはdCKとRRの双方のタンパク発現が相関し、感受性予測の有用なマーカーになる可能性が示唆された。一方、CDAは培養系においてはAra-Cに対する感受性と相関していたが、CNDACとdFdCに対する感受性との関連性は認められなかった。また、抗ヒトCDA抗体については簡便な定量方法としてELISA法の応用を試み、ヒトリコンビナントCDAタンパクを40pgまで検出できることを確認した。今後の展開として、さらに多くの癌組織におけるこれらの核酸代謝酵素ならびにヌクレオシドトランスポーターのタンパク発現と感受性との関連性を追求し、感受性予測マーカーとしての有用性を検証する予定である。

平成17年度の研究ではデオキシシチジンキナーゼ(dCK)、シチジンデアミナーゼ(CDA)およびリボヌクレオチドリダクターゼ(RRM1)に対する特異抗体を用いて、ヒト腫瘍培養細胞におけるタンパク発現量を解析し、CNDACおよびdFdCに対する感受性との関連性を検討し、CNDACやdFdCに対する感受性とdCKとRRの双方のタンパク発現量が強く相関することを明らかにした。本年度はヒト線維肉腫細胞を用いRRM1の過剰発現安定株を樹立し、CNDACならびにdFdCに対する感受性の変化を調べた結果、dFdCに対しては約5倍、CNDACに対しては約2倍抵抗性が増強することを確認した。さらに、肺癌、胃癌、大腸癌等、臨床組織148検体における核酸代謝酵素とヌクレオシドトランスポーター(ENT1)のタンパク発現を解析した結果、dCKとENT1タンパクはほぼ全ての検体で発現が認められ、RRM1の発現は約9割弱に認められた。一方、CDA発現は約3割に認められ、それらの中には明らかに強発現を示す検体があった。肺癌40症例についてコラーゲンゲルマトリクス法における薬剤感受性との関連性を統計学的に解析した結果、ENT1発現と感受性には関連性は見られなかったが、CDA発現はdFdC感受性と有意に相関すること、RI樹1発現量あるいはdCKに対するR剛1の発現量比(dCK/RRM1比)はCNDACおよびdFdC感受性と強く関連し、有用な感受性予測マーカーとなる可能性が示された。
アミノ酸配列に基づくポリケタイド系天然物の構造予測と物質生産

生合成遺伝子の異種発現による天然物生産が可能な時代が到来し、微生物分野では「培養」から「生合成マシナリーの人為的再構築」へのパラダイムシフトが起こりつつある。医薬品や化学ツールとしての天然物の重要性を考慮すると、「遺伝子情報に基づいた天然物の構造予測と生産」が実現すれば分野を横断するより大きな変化につながると考えられる。こうした背景下、本研究課題では、糸状菌由来の繰り返し型ポリケタイド合成酵素PKS(-NRPS)をモデルとしてアミノ酸配列から構造の新規性を予測できるか否かを検証する。具体的には、1バイオインフォマティクスを基盤としたポリケタイド系天然物生合成遺伝子の系統的な解析、2骨格構築酵素遺伝子の異種発現による機能解析を通して、提唱した仮説の妥当性を評価する。これまでに、1と2について検討した。まず、提唱した仮説の妥当性を予備的に検証するため、昨年度に引き続き、公共データベースから糸状菌由来のPKS(-NRPS)を含む遺伝子クラスターを取得し、各骨格構築酵素の系統樹解析を行った。次いで、骨格構築酵素遺伝子の周辺に位置する修飾酵素遺伝子を精査し、各修飾酵素遺伝子の機能と相同性を比較した。その結果、提唱した仮説通り、同一クレードに分類される骨格酵素遺伝子の周辺には互いに相同性の高い修飾酵素遺伝子が保存されていることがわかった。また、昨年度に構築した骨格構築酵素遺伝子導入株が377nmに吸収極大をもつ化合物を生産することを確認した。申請者らが機能解析に成功したPKS-NRPS(AsolS)の“アミノ酸配列"と“生成物の化学構造"との関連性について予備的に検証したところ、「骨格構築酵素遺伝子と修飾酵素遺伝子が共進化しているのではないか?」という仮説が浮かび上がってきた。同様の仮説は他研究者によって提唱されていないため、本研究における最初の課題は、提唱した仮説の妥当性をバイオインフォマティクス的手法により検証することにあった。骨格構築酵素遺伝子をクエリーとしてPKS-NRPSを含む生合成遺伝子クラスターを公共データベースから取得し、各骨格構築酵素のアミノ酸配列を系統樹解析に供した。次いで、2ndFindを用いて骨格構築酵素遺伝子の周辺に位置している修飾酵素遺伝子を探索し、その相同性を比較した。その結果、互いに相同性のある骨格構築酵素遺伝子の周辺には類似した修飾酵素遺伝子が存在していることがわかった。次いで、既知天然物と類似の骨格を与えると予想されたPKS-NRPSと修飾酵素遺伝子を麹菌内で異種発現したところ、377 nmに吸収極大をもつ3種の化合物の生産を確認した。本化合物は光に不安定であったことから単離には至っていないが、吸収スペクトルの類似性から、既知天然物であるfusaridioneの類縁化合物であることが強く示唆され、アミノ酸配列から予想された通りの化合物であったと考えている。以上の結果から、本研究は順調に進展しているものと判断した。提唱した仮説を実証するには、1骨格構築酵素を含む生合成遺伝子クラスターの網羅的なバイオインフォマティクス解析、2機能未知骨格構築酵素遺伝子の解析が必要不可欠である。1については、生合成遺伝子クラスターの解析により、提唱した仮説の妥当性を支持するようなデータが得られた。本年度は、その成果をまとめて学術論文として投稿する予定である。また、昨年度に引き続き、麹菌を宿主とした異種発現による骨格構築酵素遺伝子の機能解析も開始する。昨年度に注目した骨格構築酵素遺伝子は予想通りの化合物を生産したことが強く示唆されたが、化合物の単離・構造決定に至らなかったことが課題として残された。この結果を受け、現在、単離可能な化合物を生産することが予想される新たな標的遺伝子のクローニングを進めており、できる限りはやく、取得した形質転換体を培養してその代謝産物の単離構造決定を行う予定である。本年度は、主に1について検討した。まず、提唱した仮説の妥当性を予備的に検証するため、公共データベースから糸状菌由来のPKS(-NRPS)を含む遺伝子クラスター(200種類程度)を取得し、各骨格構築酵素の系統樹解析を行った。その結果、同一クレードに分類される骨格酵素遺伝子の周辺には互いに相同性の高い修飾酵素遺伝子が保存されていることがわかってきた。また、機能未知骨格構築酵素遺伝子の機能を明らかにするため、注目した骨格構築酵素遺伝子を麹菌発現用ベクターへとクローニングした。

我々が機能解析に成功したPKS-NRPS(AsolS)の“アミノ酸配列"と“生成物の化学構造"との関連性について予備的に検証したところ、「骨格構築酵素遺伝子と修飾酵素遺伝子が共進化しているのではないか?」という仮説が浮かび上がってきた。同様の仮説は他で提唱されていないため、本研究における最初の課題は、提唱した仮説の妥当性をバイオインフォマティクス的手法により検証することにあった。そこで、骨格構築酵素遺伝子をクエリーとして200種類程度の推定生合成遺伝子クラスターを公共データベースから取得し、各骨格構築酵素のアミノ酸配列を系統樹解析に供した。次いで、骨格構築酵素遺伝子の周辺に位置している修飾酵素遺伝子の相同性を比較したところ、互いに相同性のある骨格構築酵素遺伝子の周辺には類似した修飾酵素遺伝子が存在していることがわかってきた。提唱した仮説と矛盾しない基礎データが得られつつあることから、2つ目の課題である骨格構築酵素の機能解析にもとりかかることにした。骨格構築酵素の機能解析にはその機能を補完するtrans-ERが必要不可欠であるため、両者をそれぞれ麹菌発現用ベクターへとクローニングした。以上の実験により、提唱した仮説を検証するために必要な基礎的データと骨格構築酵素の機能解析へ向けた実験材料の一部を得ることができた。これより、本研究は順調に進展しているものと判断した。生合成遺伝子の異種発現による天然物生産が可能な時代が到来し、微生物分野では「培養」から「生合成マシナリーの人為的再構築」へのパラダイムシフトが起こりつつある。医薬品や化学ツールとしての天然物の重要性を考慮すると、「遺伝子情報に基づいた天然物の構造予測と生産」が実現すれば分野を横断するより大きな変化につながると考えられる。こうした背景下、本研究課題では、糸状菌由来の繰り返し型ポリケタイド合成酵素PKS(-NRPS)をモデルとしてアミノ酸配列から構造の新規性を予測できるか否かを検証する。具体的には、1バイオインフォマティクスを基盤としたポリケタイド系天然物生合成遺伝子の系統的な解析、2骨格構築酵素遺伝子の異種発現による機能解析を通して、提唱した仮説の妥当性を評価する。これまでに、1と2について検討した。まず、提唱した仮説の妥当性を予備的に検証するため、昨年度に引き続き、公共データベースから糸状菌由来のPKS(-NRPS)を含む遺伝子クラスターを取得し、各骨格構築酵素の系統樹解析を行った。次いで、骨格構築酵素遺伝子の周辺に位置する修飾酵素遺伝子を精査し、各修飾酵素遺伝子の機能と相同性を比較した。その結果、提唱した仮説通り、同一クレードに分類される骨格酵素遺伝子の周辺には互いに相同性の高い修飾酵素遺伝子が保存されていることがわかった。また、昨年度に構築した骨格構築酵素遺伝子導入株が377nmに吸収極大をもつ化合物を生産することを確認した。申請者らが機能解析に成功したPKS-NRPS(AsolS)の“アミノ酸配列"と“生成物の化学構造"との関連性について予備的に検証したところ、「骨格構築酵素遺伝子と修飾酵素遺伝子が共進化しているのではないか?」という仮説が浮かび上がってきた。
高靱性化したセラミックス基複合材料の微小亀裂進展挙動の測定と解析

交付された科学研究費補助金で購入した一連の実験装置を用いて、アルミナ及び炭化けい素ウィスカ-強化アルミナ複合材料の微小亀裂からのR曲線挙動を簡便かつ正確に評価することが可能となった。表面微小亀裂を用いた幾つかの破壊靱性値評価方法を比較検討し、R曲線挙動を解析した結果、亀裂進展をその場観察しないときには、CSF法による評価が最も適していることがわかった。得られた結果を解析したところ、亀裂先端より後方での亀裂閉口応力は、アルミナでは約30MPa、炭化けい素ウィスカ-強化アルミナ複合材料では約150MPaと推定され、それぞれアルミナ粒子架橋とウィスカ-の亀裂面架橋を反映していると推察できた。従って、ウィスカ-の亀裂面架橋による亀裂閉口応力を大きくかつ広い範囲で作用させるような材料設計が高靱性化に有効であると考えられ、界面結合力を制御することでそれを実現する計画を立案している。さらに、亀裂閉口応力の分布を定量化し、高靱性化機構を詳細に検討することが今後の課題である。一方、微小亀裂からのR曲線挙動は、今まで研究してきた巨視亀裂からのR曲線とは異なる様相を呈したことから、R曲線が亀裂形状に依存することがわかった。従って、強度や疲労特性を決定する破壊は微小亀裂が起点になっていることから、今回得られたデータは材料の信頼性や疲労寿命の予測に有効に活用できるはずであり、これらの関係を理論的・実験的に検討する予定である。
地方分権化時代における地方教育研究所センターの指導行政機能に関する研究

(1)教員研修と指導・助言の関連性教育委員会が行っている指導・助言機能は、広範多岐にわたるが、教育委員会と教育センターの指導・助言行政機能の競合化の観点から分析した。教育委員会と教育センターの関係は義務教育諸学校と県立諸学校とによって、指導・助言関係が相当に異なる。義務教育諸学校では、県レベルの教育委員会と教育センター、市町村レベルの教育委員会と教育センターの分担・競合関係において、一定のパターンが存在しないことが明らかになった。(2)教育研修に関する役割分担教育委員会・教育センターの役割分担は、指導行政においては明確であるが、教育研修、教員の資質向上に関しては、十分な区分が存在しない。平成12年度には、岐阜県において教育センターが教育委員会に直接組み込まれる形となった。他県でもセンターに研修を集約する傾向があること、教育センターが教育委員会と従来以上に密接なコンタクトを持つことが必要であることが、今回の調査研究により明らかになった。(3)「出前研修」「出張研修」の充実教育委員会のみならず、教育センターにおいても指導・助言行政機能の充実が喫緊の課題となっている。教育委員会では事務が増えているにもかかわらず、指導・助言機能は従前以上の充実が求められており、指導主事を中心とした職員の多忙感は高まっている。加えて行財政改革により、研修関連予算の増額は困難な状況となっており、近時は予算が減額傾向となっている。「総合的な学習の時間」の研修から明らかとなったことは、教育委員会あるいは教育センター主管の一斉・座学型教育研修をおさえ、校内研修や「出前研修」「出張研修」と呼ばれるより実践型の研修を充実させる方向にあることである。平成10年度における研究実績1)指導行政に関する研究資料及び分権の収集と分析を行った。2)地方教育研究所・センターにおける研修に係わる人員・予算、及び講座名・研修実施回数等についての調査を実施し、分析を行った。新たに得られた知見上述の文献研究、及び調査の結果、次の点が明らかになった。1)学校等へ指導・助言機能が教育委員会から地方教育研究所・センターへ移行していることが認められた。2)地方教育研究所・センター所属の指導主事の職務が、研修講座中心である点では変わらないが、地方教育研究所・センター内ではなく、学校を訪問しての指導・助言活動の比重が高くなる傾向にあることが把握できた。研究の達成状況1)地方教育研究所・センター職員(指導主事等)が学校で行う研修はおおむね評価が高い。その理由は授業活動に密着した指搏・助言を行いうるためと考えられる。2)教育委員会が主管する講座・講習は、行政施策の指導・助言となりやすく、学校の教員にインパクトを与えるためには何らかの"しかけ"が必要である。管理職を対象とする講座・講習は、職務に密着した内容が多く、評価が高い。学術上の課題1)研修事業の地方教育研究所・センターへの一元化の進展により、従来以上に教育委員会所管課との連絡が複雑となっている。このため、内部の調整過程についての分析を行うことが必要である。2)地方教育研究所・センターの実施する研修の効果・効率について、運営者の問題意識が必ずしも受講者に十分に認識されていない。とりわけ悉皆研修における受講者のモラールを高めるための方途を探究することが必要である。3)校長・教頭1年目に指導・助言が集中しやすい。任用前を含めた期間を対象とした指導・助言体制を構築することが必要である。(1)本年度の研究課題の設定都道府県・政令都市(県市)の教育委員会と教育センター・教育研究所の役割分担を明らかにするために、両者の指導行政の在り方の事例として、「総合的な学習の時間」を対象とすることとした。