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オゾンをゲスト物質とするクラスレートハイドレートに関する研究

オゾンは通常、オゾン分子同士で反応し酸素へと分解してしまうため、従来その保存は困難であった。私は、この性質を用いてオゾン分子を一分子ずつ隔離し、長期間かつ高濃度でのオゾンの保存ができることを示し、クラスレートハイドレートを用いたオゾンの保存技術を実用化すべく研究を進めてきた。昨年度までにオゾンハイドレートの生成条件の測定を行い、実用的な温度圧力範囲におけるデータを報告した。本年度は生成条件を予測するための理論モデルの構築を中心に取り組んだ。ハイドレートが生成する際には、原料ガスの組成とハイドレート中に取り込まれるガスの組成は一致しない。そのため、定まった組成を持つ原料ガスから連続的にハイドレートを生成するプロセスにおいては、ガス相およびハイドレート相の組成は時々刻々と変化する。産業利用を目的とした際には、このような組成の変化は品質、効率などに極めて大きく影響するため、組成変化の理論的な予測はハイドレートの産業利用のためには必要不可欠となっている。オゾンハイドレートについても、オゾン、酸素、二酸化炭素からなる混合ガスを用いて生成する必要があるため、理論モデルの構築が求められる。理論モデルは、実験的に得られた生成条件を良く再現するように分子種に固有の分子間カパラメータを調整することで最適化される。昨年度に報告したオゾンハイドレートの生成条件データを用いてモデルの最適化を行った結果、実験値を良好に再現するモデルを開発することができた。今後、理論モデルによりオゾンハイドレートの生産プロセスについて具体的な検討がなされると期待される。本研究成果は近日中に国際誌に投稿する予定である。本研究課題は今年度を持って完了した。オゾンをゲスト物質とするクラスレートハイドレートに関する研究について、本年度は物性測定を中心に取り組んだ。オゾンは酸素中で放電することによって得られる。この原料ガスを用いてクラスレートハイドレート(以下ハイドレート)を生成するためには、0°C付近で10MPa程度の低温高圧条件が必要となり、産業上実用的ではない。一般的にハイドレートの生成条件は、より高温低圧の条件でハイドレートを生成する物質(ヘルプゲスト物質)と混合することで高温低圧化される。オゾンをゲスト物質とするハイドレート(以下オゾンハイドレート)では、生成条件を常温常圧に近づけるために、現在まで様々な物質がヘルプゲスト物質として加えられてきた。近年、二酸化炭素をヘルプゲスト物質に用いてオゾンハイドレートを生成することに成功し、実用化に大きく近づいた。本年度の研究では、このオゾンハイドレートの、未だ明らかにされていなかった生成条件を解明した。産業利用を考え、温度0°C付近、圧力4MPa以下の範囲で生成条件を探索した。本条件下ではすべてのゲスト物質は気体状態であり、その組成により生成条件は変化するため組成をコントロールする必要があった。そこで上述の温度・圧力範囲から、気相中のCO_2のモル分率を0.9,0.8,0.7としたときの生成条件を測定することとした。実験を行った結果、各気相組成について8点、計24点の生成条件を測定し、オゾンのように化学的に不安定な物質を含む系の熱力学物性値を、高い信頼性の下で報告することができた。さらに、0°C付近においてはどの組成においても2MPa以下の圧力でオゾンハイドレートを生成できることが分かった。このことから、従来の報告にある原料ガスのオゾン濃度から高濃度化することにより、圧力を大きく変更することなくハイドレート中のオゾン濃度を向上させることができると期待される。研究の大目的は、オゾンのハイドレート生成についての熱力学パラメータの決定である。そのために物性値を揃える必要があるが、この実験は本年度でほぼ完了しており、来年度の早々に終了する予定である。熱力学パラメータの決定方法についての検討も進んでおり、年内にも結果を報告できると考えられる。物性値の測定実験については本年度で手法を確立でき、問題なく進捗している。

熱力学パラメータの決定については、所属研究室での経験が浅く、手法が確立できているとは言い難い。そのため、来年度は物性推算手法のノウハウを習得すべく、これを専門に行っている研究室へと出張を行う予定である。また、さらなる課題として、オゾンハイドレート生成プラントを模擬した実験系において、連続的なオゾンハイドレート生成/抽出の実験を行う予定である。本研究課題は今年度を持って完了した。
国語教科書の日本近世作品教材の研究―解釈受容と教育の展開の分析

平成30年度には、これまで調査を行ってきた他大学図書館の国語教科書資料以外に、所属大学の旧学部国文学科研究室保管の戦後国語教科書資料が大量に発見された。その整理作業を通して、特に中学・高校の国語教科書における近世俳諧作品教材の採録状況や教材の性質についての調査を行った。殊に芭蕉・蕪村・一茶の発句を主とする蕉風以降の俳諧作品の教材化の傾向の推移、近世初期俳諧を扱った教材例の性質、近世文学研究における「俳言」の概念をもととした「俳諧」の定義を中等教育の国語科授業指導の中でどのように扱うかの課題等について、考察を行った。その調査研究の報告として、論文「国語教材としての「近世俳諧」ー文学史的指導上の問題点と「俳言」ー」(査読付)(福岡女子大学国際文理学部『文藝と思想』第83号、p19-41、平成31年2月)を刊行し発表した。併せて、当該年度の日本近世文学会春季大会・秋季大会等の学会や各種研究会への出席・参加により、近世文学作品分析及び受容関係に関する最新の研究成果の情報収集を行った。さらに、他機関や他大学との共同研究による諸研究会等での近世文学関連の研究成果報告発表により、他の研究者からの指摘や助言を得、調査分析を深めた。本務校の業務の多忙及び、研究分担者である他の科研費研究の研究報告、近世文学関連の著作刊行等の作業が重なった上、平成31年23月の申請者の急病と入院の影響も加わり、本研究のための作業日程を十分に確保することが困難となった。調査研究のまとめもやや遅れており、研究期間を一年延長することとした。前々年度までの国語教科書教材採録状況の調査データに、前年度に確認した昭和平成期の国語教科書資料群の調査を加えてデータを集め、整理を行う。特徴的な近世作品教材ごとに、その教科書教材の刊行時期における当該作品の研究状況を、主要な研究書を参考としながら探り、各時期のカリキュラムの動向と関連づけながら、各社各種の教科書の教材構成の中での作品の位置づけや意義を考える。それらの考察をもとに、報告を作成する予定である。今年度はまず、教科書教材作品採用状況調査の開始にあたり、福岡教育大学図書館蔵の明治期昭和初期の中等学校国語教科書資料群の基礎的な調査を、約20点程試行する作業を通して、基礎データのフォーマットを考案した。さらに同書式に基づき、申請者架蔵の中等学校国語教科書の8点のデータ整理を試みた。基礎データ作成に際しては、田坂文穂編『旧制中等教育国語教科書内容索引』(教科書研究センター)その他の関連文献資料を収集して大学図書館に備え、参照した。大正期から昭和初期にかけての旧制中学及び高等女学校の国語教科書において教材採用数の多い代表的な近世文学作品とは何かを定義づけるために、今年度はまずこれらのデータに頻出する近世文学作品名を抽出していった。先行調査で考察してきた井原西鶴作品以外に、頻出する作品の一例として、まず上田秋成『藤簍冊子』の採用状況に着目した。この作品の「月の前」の章段について、明治期から昭和期にかけての採用状況一覧を作成しつつ、教科書に掲載された本文の校訂の状態、指導書の解説の内容を分析して、その教材化の実態を考察した。この調査研究の成果として、単著論文「国語教材としての『藤簍冊子』「月の前」ー近世文学作品教材化の動向ー」(福岡女子大学文学部・国際文理学部『文藝と思想』第81号p119、平成29年2月)を発表した。併せて、日本文芸研究会春季大会(1920年代の出版文化に関する講演)や、日本近世文学会春季大会(近世文学作品の近代以降の研究史についてのラウンドテーブル)などに参加し、研究に関連する情報収集を行った。本務校の業務多忙等のため、本研究のためのまとまった調査日程が確保できなかったため、調査データの入力作業が当初の目標よりやや遅れている。平成29年度には、昨年度行った教科書教材作品採用状況調査を継続して行った。昨年考案した調査データフォーマットに、引き続き中等学校国語教科書のデータを追加しつつ、整理方法の検討を行った。平成28年度までに調査を行った井原西鶴の作品教材例、上田秋成の作品教材例の検討に加え、平成29年度では新しく近松門左衛門の作品教材の教材採用状況の調査を行い、その教材としての性格について考察を行った。基礎データ作成に関しては、田坂文穂編『旧制中等教育国語教科書内容索引』(教科書研究センター)及び『読んでおきたい名著案内教科書掲載作品13000』(日外アソシエーツ)その他の関連文献資料を参照し、『国姓爺合戦』等の代表的な浄瑠璃作品の採用状況と傾向性を捉えるとともに、近松門左衛門作品の近代以降の活字翻刻叢書の出版刊行も調査し、その影響関係についても考察を進めた。さらに今年度の調査に基づき、戦前戦後にわたる採用作品の代表例である浄瑠璃『丹波与作待夜のこむろぶし』(丹波与作)に着目し、「道中双六」と「子別れ」の場面を中心とした国語教材化の実態について考察した。この調査研究の成果として、「国語教材としての「丹波与作」ー近代以降の近松作品テキストの影響と教材観ー(査読付)(福岡女子大学国際文理学部『文藝と思想』第82号p118、平成30年2月)を刊行し発表した。併せて、日本近世文学会春季大会・秋季大会や西鶴研究会等の学会参加により、近世作品分析及び受容関係に関する再信の研究成果の情報収集を行った。

本務校の業務の多忙及び、研究分担者である他の科研費研究の最終年度報告と報告書編集刊行作業が重なり、本研究のためのまとまった調査日程が確保できなかったため、調査データの入力作業が当初の目標よりやや遅れている。平成30年度には、これまで調査を行ってきた他大学図書館の国語教科書資料以外に、所属大学の旧学部国文学科研究室保管の戦後国語教科書資料が大量に発見された。その整理作業を通して、特に中学・高校の国語教科書における近世俳諧作品教材の採録状況や教材の性質についての調査を行った。殊に芭蕉・蕪村・一茶の発句を主とする蕉風以降の俳諧作品の教材化の傾向の推移、近世初期俳諧を扱った教材例の性質、近世文学研究における「俳言」の概念をもととした「俳諧」の定義を中等教育の国語科授業指導の中でどのように扱うかの課題等について、考察を行った。その調査研究の報告として、論文「国語教材としての「近世俳諧」ー文学史的指導上の問題点と「俳言」ー」(査読付)(福岡女子大学国際文理学部『文藝と思想』第83号、p19-41、平成31年2月)を刊行し発表した。併せて、当該年度の日本近世文学会春季大会・秋季大会等の学会や各種研究会への出席・参加により、近世文学作品分析及び受容関係に関する最新の研究成果の情報収集を行った。さらに、他機関や他大学との共同研究による諸研究会等での近世文学関連の研究成果報告発表により、他の研究者からの指摘や助言を得、調査分析を深めた。本務校の業務の多忙及び、研究分担者である他の科研費研究の研究報告、近世文学関連の著作刊行等の作業が重なった上、平成31年23月の申請者の急病と入院の影響も加わり、本研究のための作業日程を十分に確保することが困難となった。調査研究のまとめもやや遅れており、研究期間を一年延長することとした。平成28年度に予定していた福岡教育大学図書館所蔵の国語教科書教材採録状況調査データの入力作業の続きを行い、29年度には調査データの追加調査を進める予定である。平成29年度までの福岡教育大学図書館所蔵の国語教科書教材採録状況調査のデータを精査した上で、各社各種の教科書での教材構成の中で近世文学作品の位置づけを考察し、報告を作成する予定である。その際、部分的な欠巻等の書誌については、他の公共図書館や大学図書館、資料館等の所蔵資料のデータで補足していき、全体構成の編集が見通せる教科書例を採り上げた考察も行う予定である。前々年度までの国語教科書教材採録状況の調査データに、前年度に確認した昭和平成期の国語教科書資料群の調査を加えてデータを集め、整理を行う。特徴的な近世作品教材ごとに、その教科書教材の刊行時期における当該作品の研究状況を、主要な研究書を参考としながら探り、各時期のカリキュラムの動向と関連づけながら、各社各種の教科書の教材構成の中での作品の位置づけや意義を考える。それらの考察をもとに、報告を作成する予定である。本務校の業務多忙等につき、28年度に予定していた回数の調査を実施できず、旅費その他に当初の予定よりも残額が生じたため。(理由)本務校の業務多忙等につき、29年度に予定していた回数の調査を実施できず、旅費その他に当初の予定よりも残額が生じたため。(使用計画)平成30年度の報告作成や追加調査を行うため、その旅費等に充当する予定である。(理由)本務校の業務多忙や申請者の急病等の理由により、30年度に予定していた回数の調査を実施できず、旅費その他に当初の予定よりも残額が生じたため。(使用計画)
性ホルモン誘導性増殖因子による癌増殖

性ホルモン依存性癌の増殖は、性ホルモン誘導性に産生される自己増殖因子を介しておこるのではないかと考えられるようになったが、実証はされていない。その最大の理由は、無血清・無蛋白培地で性ホルモン依存性の増殖を示す実験系がなかったからである。米国のLippman等は血清を含む培地を使用し、エストロゲン依存性増殖を示すヒト乳癌(MCFー7)の増殖はIGFーI,TGFーαを介すると発表していた。しかし、その後確立された無血清培養系では否定され、エストロゲンがIGFーI受容体を増加させるためではないかと考えられた。我々は、無血清培地[Ham's Fー12:MEM(1:1,V/V)+0.1%BSA]においてアンドロゲン依存性増殖(約100倍)を示すcloned cell line(マウス乳癌シオノギ癌由来のSCー3)を樹立したが、之を用いてアンドロゲン依存性増殖機構を明らかにしようとした。2.上述の無血清培地からBSAを除いた無蛋白培地でも、SCー3の増殖はアンドロゲンで著明に促進され、之はFGF様因子を介することが明らかになった...松本,佐藤。3.FGF様因子は、30KDaで、ヘパリンに吸着し1NNaclで溶出され、抗FGF抗体でその増殖促進作用は抑制され、FGF受容体と高親和性に結合し、bFGFと同じ構造を含み、分泌型である...吉川,宮本。4.SCー3から生じた非依存性クロ-ンは、アンドロゲン非存在下でもFGF様因子とhstー1 mRNAを産生し増殖する...島崎,寺川,蔵本。
複素環化合物の不斉合成研究

我々が発見し展開してきたアニリド及びエナミドの光閉環反応の反応中間体はいずれも共通の構造式(A)で表わされ、イミニウム部分とエノレート部分という2つの官能基を持つ。本研究ではこれら2つの官能基への面選択的反応を起させることにより以下のようなキノリン,イソキノリン,及びインドールアルカロイドの不斉合成を行うことができた。1.アニリド類の不斉光閉環反応によるキノロン類の不斉合成アニリンと不飽和酸クロリドより容易に得られる安定なアニリドを【C_2】対称軸を持つジアシル酒石酸存在下、光照射することによりキノロン類の簡単な不斉合成法を確立した。2.エナミド類の不斉光閉環反応によるイソキノリン及びインドールアルカロイドの不斉合成研究1-メチルイソキノリン及びハルマランより得られるエナミドを【NaBH_4】等の還元剤存在下光照射することによりイソキノリン及びインドールアルカロイドの骨格化合物が高収率で得られることを見い出した。又その結果に基づいて、【LiAlH_4】を様々のキラルなアミノアルコール等で不斉修飾した還元剤存在下光照射してイソキノリンアルカロイドの不斉合成を行った。以上の様に反応条件が緩和で操作も簡便な複素環化合物の新しい不斉合成反応を開発することが出来た。
温度感受性変異レトロウイルスを用いた造血幹細胞株の樹立と分子生物学解析

我々が分離したAbelsonマウス白血病ウイルスの温度感受性変異株(tsmutant)でトランスフォ-ムした未熟B細胞株では、許容温度(35°C)では、増殖するのみであるが、非許容温度(39°C)に培養温度を上げると、細胞が、transformedの状態から、untransformedの状態に変わり、このため分化が一斉にはじまり、まず1g遺伝子の再構成がおこり、次に、T細胞レセプタ-遺伝子の再構成も起こる。さらに細胞表面には、Thyー1抗原が一過性に出現したり、RA3ー6B2モノクロ-ナル抗体で検出されるB220抗原も、cyclicに発現した。このようなデ-タから、血球系細胞の分化研究に対する、Abelsonウイルスのts mutantの有用性が確立された。そこで、このts mutantを用いて、血球系のより未熟な細胞をトランスフォ-ムさせ、stem cell lineを樹立し、stem cellの分化を、培養温度でコントロ-ルし、その分化機構を解明しようとするのが本研究である。現時点での研究状況は次のようである。1.マウスの骨髄細胞からDexture cultureを作製した。一方、ts vーabl geneを挿入したpZip・neoーtsーvーabl retroviralvectorやLTRをMPSVにかえたvectorを作製した。これらのretroviral vectorを、Dexture cultureに感染させ、トランスフォ-ムし株細胞の樹立を試みているが、今のところ、stem cell lineの樹立には成功していない。2.上記のretroviral vectorを正常マウスの骨髄細胞に感染させ、致死的に放射線照射したマウスに骨髄移植を行ない、白血病化を試み、これから、stem cell line樹立を目ざしている。
自家神経移植の新たなドナーの臨床応用をめざしてー歯髄神経を用いてー

歯髄が神経移植のドナーになり得るか否かを検討するために、異種移植系で移植実験をおこなった。歯髄は抜歯した歯から採取し、凍結融解法で抗原性を低下させ、キトサン・メッシュチューブに挿入し、Sprague-Dawley(SD)ラットの坐骨神経を切断した部分に移植した。移植後4週目、新生軸策が宿主由来のシュワン細胞を伴いながら基底膜上を中枢側から進展していることが、電子顕微鏡で確認できた。移植後12週、新生軸索が光学顕微鏡でも認められた。移植後32週、新生軸索の旺盛な増殖像が認められた。よって、歯髄も神経移植のドナーになることは示された。歯の神経を神経移植の際のドナーとして活用する実験を異種移植の系で行った。ヒトの抜去歯から歯髄を採取し、液体窒素で処理して抗原性を低下させた後、雄SDラットの坐骨神経の切断部位(10mm)に移植した。その際、神経を直接縫合することは困難であるため、人工神経としても利用できるキトサンチューブの内部に歯髄神経を填入して顕微鏡下でチューブの近位側、遠位側を坐骨神経の神経外膜に8-0の系で縫合した。移植後12週ならびに32週後に犠牲死させ、軸索新生をトルイジンブルー染色で確認した。Anti-neurofilament抗体とS-100抗体を用いた免疫染色は陽性であり、新生軸索ならびにシュワン細胞の存在が示唆された。これは、中枢側から軸索が移植したヒト歯髄内部に伸展していること、すなわち歯髄神経のシュワン細胞の基底膜を利用して、新生軸索が末梢側へ伸展していることが推察された。この所見より、歯髄も神経移植のドナーになり得る事が判明し、この結果を2010年9月21日Neurosceience letterに投稿した。しかし、同年11月3日査読結果が戻ってきて、電子顕微鏡(TEM)検査の所見必要とのコメントをいただきrejectされた。そのため、光顕を作成した切片で電子顕微鏡用の切片を作成し検討した。しかし、神経軸索新生の部分をピンポイントに切り出すことは困難であり難渋した。ついに軸索が作成されている箇所を描出はしたが、ただ、ヒトの歯髄の基底膜を利用している確固たる所見はなかなか得られない。現在、この点ついて検討している。今後は、この所見を得次第、再度欧米雑誌への投稿、ならびに学会発表を予定している。ヒトの抜去歯から歯髄を採取し、液体窒素で処理して抗原性を低下させた後、雄SDラットの坐骨神経の切断部位(10mm)に)に移植した。その際、神経を直接縫合することは困難であるため、人工神経としても利用できるキトサンチューブの内部に歯髄神経を填入して顕微鏡下でチューブの近位側、遠位側を坐骨神経の神経外膜に8-0の糸で縫合した。しかし、電子顕微鏡(TEM)検査の所見必要とされrejectされた。そこで、光顕を作成した切片で電子顕微鏡用の切片を作成し検討した。基底膜が認められ、それを足場にして軸索が伸展している像をとらえ、Journal of Neuroscience Methodに投稿しacceptされた。今後は太い神経移植、あるいは長い神経移植にチャレンジする。また、脱細胞化の技術を利用しての効率的な移植手法を検討する。学会発表も予定している。ヒトの抜去歯から歯髄を採取し、凍結融解法で処理して抗原性を低下させ、雄SDラットの坐骨神経の切断部位(10mm)に移植した。その際、神経を直接縫合することは困難であるため、人工神経としても利用可能なキトサンチューブの内部に歯髄神経を填入し、顕微鏡下でチューブの近位側、遠位側を坐骨神経の神経外膜に8-0の糸で縫合した。

移植後12週ならびに32週後に犠牲死させ、組織学的に検討した。トルイジンブルー染色、免疫組織染色、電子顕微鏡(TEM)でヒト歯髄神経のシュワン細胞の基底膜を利用して、新生軸索が中枢側から伸展していることが認められ、Journal of Neuroscience Methodに投稿し平成24年4月publishされた。ただ、今回の実験では、凍結融解法で抗原性を有する細胞を死滅させたが、その残骸は残っており、その貪食処理のため神経軸索の伸展に時間がかかっていることが推察された。よって、より効率の良い神経架橋材料の開発するため、脱細胞化の技術を取り入れた。これは、細胞骨格のみ残して、抗原性を示す細胞成分のみを除去する技術であるが、コラーゲンへの障害や全体のボリュームが減少するため力学的強度が低下した。処理時間や濃度の調整も行ったが、可及的に太い神経を使うことがまず必須と考えられた。ただ、効率良く神経を再生するためには、本処置が有効である感触は得られ、強度増強の意味合いでキトサンナノメッシュチューブでの被覆が合目的とも思われた。なお、日本キチン・キトサン学会から特別セッションでの口演を依頼され、7月12日発表した。また、アジア口腔外科学会で平成24年11月16日にポスター発表し、斬新な実験として注目を浴び多くの質問を受けた。サンプルの歯髄がなかなか確保できない。理由として、抜歯した歯を用いるが、患者本人が抜歯した歯を欲しがり持ち帰ること、確保できても分割するときに歯髄が損傷してしまう、あるいは理想的な形態での採取は困難であることより、なかなか進まない。24年度が最終年度であるため、記入しない。Long graftやCablegraft,あるいは、decelluarizationした歯髄で行う。そのためには、理想的なpreparationの手法の検討に加え、移植タイミングや評価時期の検討を行う。
アメリカ連邦最高裁判所における「信仰行為二分論」の形成過程に関する研究

アメリカ連邦最高裁判所における「信仰行為二分論」の意義を明らかにすることを目的として、(1)「信仰行為二分論」に対する植民地・憲法起草時代における信教の自由論の影響、(2)連邦最高裁における「信仰行為二分論」の形成過程について検討した。(1)については、1802年にトマス・ジェファソンがダンベリ・バプティスト連合に宛てた書簡の意義を中心に検討し、その政治哲学的・神学的・認識論的前提などを解明した。(2)については、「信仰行為二分論」を初めて示した1802年のReynolds判決の意義を中心に検討し、信仰に基づく法適用免除の可能性を否定したとする伝統的な理解の見直しなどを行った。本研究の目的は、アメリカ連邦最高裁における「信仰行為二分論」の形成過程を分析・検討すること、より具体的には、(1)「信仰行為二分論」に対する植民地・憲法起草時代における信教の自由論の影響(研究課題(1))、(2)連邦最高裁における「信仰行為二分論」の形成過程(研究課題(2))を明らかにすることにある。このうち、本年度は、研究課題(1)に関する資料の収集・分析を中心に研究を進めた。資料の収集については、当初の計画通り、トマス・ジェファソンに関する一次資料・二次資料の収集を重点的に行った。そのうえで、資料の分析については、最初期の連邦最高裁における「信仰行為二分論」の形成に重要な影響を与えた文書である、1802年にジェファソンがダンベリ・バプティスト教会に宛てた書簡の意義を明らかにすることを最優先課題とし、同書簡およびジェファソンに関する一次資料・二次資料の分析を重点的に行い、ジェファソンの思想全体における同書簡の位置づけや当時の政治状況・宗教状況などをも踏まえつつ、同書簡の内容・意義について検討を加えた。また、上記の研究課題(1)に関する作業と並行して、研究課題(2)に関しても基礎的な二次資料を中心に資料の収集を進めた。本年度(2015年度)は、「信仰行為二分論」に対する植民地・憲法起草時代における信教の自由論の影響(研究課題(1))、及び、連邦最高裁における「信仰行為二分論」の形成過程(研究課題(2))を明らかにする作業を並行して行った。前者については、昨年度に引き続き、1802年にトマス・ジェファソンがダンベリ・バプティスト教会に宛てた書簡の意義を解明することに重点を置き、同書簡及びジェファソンに関する一次資料・二次資料の収集・分析を行った。後者については、1878年のReynolds v. United Statesや1940年のCantwell v. Connecticutなどを中心に、「信仰行為二分論」の形成過程において重要な役割を果たした連邦最高裁判決について、一次資料・二次資料の収集・分析を行った。以上の作業を行う過程で、本年度は、2015年8月に、アメリカ合衆国ワシントンDCに所在するLibrary of Congressに出張し、資料収集を行った。その結果、「信仰行為二分論」の形成過程において重要な役割を果たしたと考えられるいくつかの判決について、判決文草稿などの貴重な資料を得ることができた。また、2015年12月に、関西アメリカ公法学会において、信教の自由に関する連邦最高裁の最新判例(Holt v. Hobbs (2015))について報告する機会を得た。本研究における研究課題(2)は、主に1870年代から1960年代までの判例の分析・検討を予定するものであったが、上記判例報告の結果、本研究の遂行に資する一定の知見を得ることができた。本年度は、Library of Congressでの資料収集や学会での研究報告など、本研究を大幅に進展させるための作業を行うことができたものの、当初の研究計画では、本年度中に研究課題(1)に関する研究論文を完成させることを予定していたにもかかわらず、完成させるには至らなかったため、「やや遅れている」ものと評価する。本年度も、前年度に引き続き、「信仰行為二分論」に対する植民地・憲法起草時代における信教の自由論の影響(課題(1))、及び、連邦最高裁における「信仰行為二分論」の形成過程(課題(2))を解明する作業を並行して行った。前者については、「信仰行為二分論」の重要な歴史的源泉の1つである1802年のダンベリ・バプティスト書簡を中心に、トマス・ジェファソンの信教の自由論の意義を検討する作業を引き続き行った。その際、特に同書簡における「教会と国家との間の分離の壁」という比喩と「信仰行為二分論」との関連性の検討、ジェームズ・マディソンの信教の自由論との比較検討などの視点を加味しながら、作業を進めていった。後者については、特に1878年のReynolds v. United Statesに対する再評価の可能性を検討する作業を行った。「信仰行為二分論」の萌芽的思考を示した本判決については、伝統的に、信仰を理由とする一般法適用免除の可能性を否定する解釈を示したものと捉える理解が根強かったが、近時、連邦最高裁判決の個別意見や学術論文においてこうした伝統的理解の再考を迫る見解が示されており、こうした見解の妥当性について検証する作業を進めた。本年度の研究実績について特筆すべきこととして、所属研究機関の長期海外研究員制度を利用して、2016年9月よりヴァージニア大学ロースクールにおいて客員研究員として在外研究を行う機会を得たことがあげられる。同大学はジェファソンが設立した大学であるため、同大学の図書館にはジェファソンに関する資料が多く所蔵されており、その中には日本で収集が困難なものも少なくない。

こうした資料を用いることができたことは、特に課題(1)に関する作業のより一層の充実につながった。また、2016年8月に本研究の内容について研究会において報告する機会を得たことも本年度の成果としてあげられる。本年度は、本研究の内容について研究会において報告の機会を得たことや、在外研究先であるヴァージニア大学に所蔵されている資料を用いて研究を行うことができたことなど、本研究を大幅に進展させることができた一方、同大学に所蔵されている資料の分析がなお中途段階にあることもあり、その成果を研究論文という形で公表するには至らなかったため、上記の評価とする。本年度は、本研究の2つの研究課題のうち、「信仰行為二分論」に対する植民地・憲法起草時代における信教の自由論の影響(研究課題(1))に関するこれまでの作業をも踏まえつつ、連邦最高裁における「信仰行為二分論」の形成過程(研究課題(2))について分析・検討する作業を重点的に行った。具体的には、特に、ジェファソンによる1802年のダンベリ・バプティスト書簡を引用しつつ連邦最高裁における「信仰行為二分論」の萌芽的思考を示したとされる1878年のReynolds v. United Statesの意義について、同時代における州裁判所や研究者による信教の自由解釈との比較検討などを通じて、その伝統的な理解・評価を見直す作業を行った。その結果、これまで同判決については信仰を理由とする一般法適用免除の可能性を否定した判決であるとの理解が有力であったが、同時代における信教の自由解釈をめぐる動向や同判決で問題となった一夫多妻制に対する法規制をめぐる評価などに鑑みると、同判決については必ずしも信仰を理由とする一般法適用免除の可能性を全面的に否定したものではないと解する余地もあり、かかる視点から「信仰行為二分論」の意義を見直す必要性があるとの知見を得た。もっとも未だ論文等の形で公表するには至っておらず、今後できるだけ早い段階での公表を目指したい。なお、2016年9月より所属研究機関の長期海外研究員制度に基づきヴァージニア大学ロースクールにて在外研究に従事しており、本年度の本研究も当該在外研究の一環として行うことができた。アメリカ連邦最高裁判所における「信仰行為二分論」の意義を明らかにすることを目的として、(1)「信仰行為二分論」に対する植民地・憲法起草時代における信教の自由論の影響、(2)連邦最高裁における「信仰行為二分論」の形成過程について検討した。(1)については、1802年にトマス・ジェファソンがダンベリ・バプティスト連合に宛てた書簡の意義を中心に検討し、その政治哲学的・神学的・認識論的前提などを解明した。(2)については、「信仰行為二分論」を初めて示した1802年のReynolds判決の意義を中心に検討し、信仰に基づく法適用免除の可能性を否定したとする伝統的な理解の見直しなどを行った。当初の研究計画では、研究課題(1)について、本年度中に資料の分析に一定の目途をつけ、本年度末までに研究論文の執筆に取り掛かる予定であったが、結果的に本年度中に研究論文の執筆に着手することができなかった。これは、資料の分析を具体的に進めていく過程で、新たに検討・分析すべき課題が生じ、かかる課題について追加的に資料の収集・分析を行わなければならなくなった結果、全体として資料の分析に若干の遅れが生じたことによるものである。
ワイドギャップ半導体における非輻射再結合機構の解明

本研究は,(1)ワイドギャップ半導体において活性層に注入されたキャリア/励起が非輻射再結合中心へ捕獲される様子を定量的かつダイナミックに評価すること,(2)非輻射再結合中心の原子構造を同定しその電子状態を明らかにすること,(3)さらにこれらの情報を結成成長条件にフィードバックさせて原子レベルで制御された結晶成長法を開発することを目的としている。とくに,室温では光励起・電流注入で発生した大部分のキャリアが非輻射再結合により失活するため,その機構を解明し,低減することが発光効率改善につながる。そこで本研究プロジェクトでは,3次非線形光学効果を利用した過渡グレーティング法を用いることにより,GaN系やZnSe系のエピタキシャル膜や低次元ナノ構造におけるキャリアの拡散や非輻射再結合による発熱・伝導といった重要であるにもかかわらず観測困難だった非発光過程の観測に成功した。また,過渡レンズ法を光学顕微鏡と組み合わせた顕微過渡レンズ法を開発し,低転位GaNの光熱変換過程の時間-空間分解計測を試みたところ,GaNの非輻射再結合による発熱量,熱伝導が3μmの空間分解において得られた。その結果,貫通転位が励起後形成された励起子の非輻射再結合中心として作用していることがわかった。さらに,近接場光学顕微鏡システムも構築し,発光過程と非発光過程を相補的に測定する装置も提案し実現した。このことにより,空間分解能はサブミクロンからナノスコピックレベルまで向上するので,今後の展開も大いに期待できる。本研究は、(1)ワイドギャップ半導体において活性層に注入されたキャリア/励起が非輻射再結合中心へ捕獲される様子を定量的かつダイナミックに評価すること、(2)非輻射再結合中心の原子構造を同定しその電子状態を明らかにすること、(3)さらにこれらの情報を結成成長条件にフィードバックさせて原子レベルで制御された結晶成長法を開発することを目的としている。本年度は、特に(1)に関して研究実績が得られた。具体的には、1.ナノ秒パルスのNd:YAGレーザーの三倍高調波(355nm)を重ね合わせてつくった光学的干渉縞によって試料を励起し、HeNeレーザーによるプローブ光(633nm)の回折光を光電子倍増管で検出することによって、ZnCdSe系およびInGaN系半導体の非輻射再結合過程によって生じる熱信号を測定した。InGaN系半導体のほうが、ZnCdSe系半導体よりも数倍熱伝導度が高く、高電流駆動時に有利に働くことが示された。2.励起レーザをパルス幅600fsのOPA(Optically Parametric Amplifier,380nm)とすることで、光生成した励起子の拡散過程も評価でき、時間のみならず空間的なダイナミクスもからめた輻射・非輻射再結合過程を評価することに成功した。すなわち、時間分解フォトルミネッセンス法から測定される発光寿命と、本ピコ秒・サブピコ秒グレーティング法で測定される拡散定数から、活性層中のIn濃度によってキャリア・励起子の拡散距離がどの様に変化するかを系統的に評価できるようになった。3.顕微鏡下で熱レンズ法による熱信号の検出に成功した。熱信号強度をマッピングすることで0.51ミクロン程度の空間分解能で熱マッピングを行うことができるようになった。今後、本手法を発展させ様々なワイドギャップ半導体低次元構造でデータを蓄積することにより再結合機構に関する統一的な理解が得られるものと期待している。本年度は,GaN系半導体における非輻射再結合過程について,非発光過程によって生じる熱を屈折率変化として高感度でとらえる過渡回折格子(Transient Grating ; TG)法と熱レンズ(Transient Lens ; TL)法を用いて評価・解析を行った。

本年度は,貫通転位と熱信号の相関を明らかにするために,サファイア基板上に通常の方法で作製した試料のみならず,横方向選択成長法の一つであるABLEG (Air-Bridged Lateral Epitaxial Growth)法による低転位密度試料の評価を行った。(1)通常の方法で作製したGaNのTG測定を行い膜厚10μmの試料に対してk-q^2プロットから熱伝導度を決定し,2.28Wcm^<-1>K^<-1>という値を得た。これは,一般的に知られたGaNの熱伝導度1.3Wcm^<-1>K^<-1>と比べて大きく結晶性の向上に起因するものと考えられる。(2)上記GaNとABLEG-GaNのTG/TL測定を行い,TG信号において減衰寿命の短いキャリア成分と減衰寿命の長い熱成分を分離して観測した。ABLEG-GaNにおいては,非輻射再結合によって発生する熱の成分が小さいことが明らかにされた。両者の試料で,顕微TL信号を観測し貫通転位の多い領域では低温においても発熱量が0でないことが分かった。(3)ABLEG-GaN上に作製したIn_xGa_<1-x>N(x=1,2,3%)においてTG測定を行った。Inの添加量が増えるとTG信号の相対熱強度がx=1%で少し増えx=2%,3%では減少することが分かった。,これは,フォトルミネッセンスの積分強度のIn組成依存性とは逆の傾向であり,発光過程と非発光過程が相補的に測定できていることが実証された。GaN系半導体光デバイスの発光効率を改善するには,光励起・電流注入で発生したキャリアのダイナミクスの解明が必要である。特に室温では大部分のキャリアが非輻射再結合により失活するため,その機構を解明し,低減することが発光効率改善につながる。GaNにおいて貫通転位密が非輻射再結合中心として作用することが報告されており,それを低減するために,横方向選択成長技術によってTDD=10^6cm^2程度の低転位GaNが実現されてきた。このような低転位GaNを用いて,非輻射再結合と貫通転位の関係が様々な分光学的手法で研究されているが,非輻射再結合によって生じる熱を直接観測した例はほとんどなかった。そこで本研究プロジェクトでは,3次非線形光学効果を利用した過渡グレーティング法を用いることにより,GaNにおけるキャリアの拡散や非輻射再結合による発熱・伝導といった重要であるにもかかわらず観測困難だった非発光過程の観測に成功し,報告してきた。本年度は,過渡レンズ法を光学顕微鏡と組み合わせた顕微過渡レンズ法を開発し,低転位GaNの光熱変換過程の時間-空間分解計測を試みたところ,GaNの非輻射再結合による発熱量,熱伝導が3μmの空間分解において得られた。その結果,貫通転位が励起後形成された励起子の非輻射再結合中心として作用していることがわかった。このような過程は,従来の発光検出に基づく手法では観測困難で,熱を直接検出して始めて観測できた。さらに,空間分解能の高い近接場光学顕微鏡システムも構築し,高い時間。空間分解能を有する測定系への展開も実現した。
看護コミュニケーションスキル育成プログラムの開発と教育実践

看護技術は,対人関係を前提としているにも関わらず看護系大学入学時点において基本的・常識的な対人関係スキルを伴わない学生への対処として対人関係スキル育成プログラムを構築した。その内容構成は看護実践の基盤となる基本的対人関係スキル(1年次)を土台に日常的な看護場面における対人関係を学ぶ(2年次)。介入前後の比較より効果は検証され,更に臨地実習から獲得する学びが相乗的に作用した。家族構成やコミュニティー,コミュニケーションツールの変化により現代の看護学生の対人スキルは,日常的無意図的に培うことが困難な時代である。短期的な介入ではなく複数科目による横断的な教育ストラテジーが必要である。新入生の特性把握と独自に試作したプログラムの効果検証を図った。日常的・常識的な対人関係の在り方を理論や方法論の講義と演習の組み合わせで実施した。対象は研究同意の得られた120名。評価方法は,自記式質問紙を授業前(T1),授業終了(T2),基礎実習開始前(T3),基礎実習終了後(T4)の4回実施.質問紙は,対人関係尺度18項日(KISS・18;菊池,1988,尺度1),自尊感情尺度10項日(山本,1982,尺度2)の計28項日。T1T4の経時的変化から尺度1の下位尺度項日平均値を算出し下位尺度得点とした。さらに尺度2合計得点平均値から低得点・高得点の2群に分け,尺度1の下位尺度得点とのt検定を行った.分析はSPSS18.0を使用(有意水準は5%).結果,尺度1のT1T4下位尺度項日得点と尺度2の2群間との差は,T1[ストレスを処理するスキル](t(116)=2.092,p<.05),T2[高度のスキル]t(116)=2.033,p<.05),[感情処理のスキル](t(116)=3.192,p<.05),[攻撃に代わるスキル](t(115)=2.034,p<.05),T3[計画のスキル](t(116)=2.310,p<.05)T4[感情処理のスキル](t(116)=3.449,p<.005)[攻撃に代わるスキル](t(41.33)=2.564,p<.05),[ストレスを処理するスキル](t(37.061)=2.234,p<.05)[計画のスキル](t(116)=3.063,p<.005)。新入生の特性は,入学時に自尊感情の低い学生ほどストレスを処理するスキルが低く,授業終了後では他者へ謝る,助けを求めるという問題解決を導くスキルが高い学生ほど高い自尊感情を示した。尺度得点が授業と実習の学習進度に対応し上昇しているためある一定の教育プログラム効果に示唆を与えた。本研究の目的は,アルバイトや部活動の経験の有無は大学生の対人関係コミュニケーションスキルの発達を促進するかを検証することである。看護系大学2年生132名を調査対象とし,自記式アンケート調査を行った。調査票の構成は,対人関係尺度18項目(kiss-18;菊池,1988)(以下,尺度1),看護師における患者とのコミュニケーションスキル測定尺度19項目(上野,2005)(以下,尺度2),アルバイト(サークル活動含む)の有無,部活動参加の有無などである。尺度は,「当てはまる(5点)」「当てはまらない(1点)」の5段階評定法Likert尺度にて回答を得た。分析方法は,記述統計量の算出および2群の母平均値差の検定を行った。倫理的配慮として本学の倫理審査委員会の承認後,調査への協力は自由であり強制ではないこと,結果は成績評価に影響しないことを口頭と書面で説明した。研究対象123名(男子27名,女子106名),平均年齢19.6歳(SD1.71)であり,回収率は93.1%であった。現在,アルバイトをしている学生は84名(68.3%),していない学生は39名(31.7%)で,就業の種類は,飲食店(59.0%),小売業(24.1%),塾など学習支援(8.4%),その他(8.4%)であった。部活動に所属している学生は98名(79.7%),していない学生は25名(20.3%)であった。

アルバイトの有無と尺度1の平均得点は,「初歩的スキル」:(t(121)=3.38,p<.005)および「攻撃に代わるスキル」:(t(121)=2.78,p<.01)で有意差を認めた。また,部活動の有無と尺度1の平均得点も「初歩的スキル」:(t(121)=3.70,p<.001)および「攻撃に代わるスキル」:(t(121)=2.59,p<.005)で有意差を認めた。一方,アルバイトおよび部活動の有無と尺度2の平均得点は,有意ではなかった。平成23年に厚生労働省より提示された「看護師に求められる実践能力と卒業時の到達目標」I群においてケアを実践する際に必要な基本的姿勢が目標設定された。本研究目的は、このI群の目標を枠組みとし本研究プログラム効果検証を図ることである。研究方法1検証内容:I群の1「対象者からの質問・要請に誠実に対応する」2「対象者に必要な情報を対象者に合わせた方法で提供する」2対象者:看護学生2年生(基礎実習と領域別実習前の学生128名)3方法:演習終了後の感想シートを質的に分析する。4演習内容:1単元は講義1コマ・演習2コマで形成される。1「対象者からの質問・要請に誠実に対応する」は、大学事務職員との会話と実習場面を想定したロールプレイを行った。2「対象者に必要な情報を対象者に合わせた方法で提供する」は、60歳以上の地域住民を対象に健康教育を行った。倫理的配慮は、本学倫理委員会の許可を得,学生へは感想シートへの記述は自由意志と口頭で説明した。結果および考察1:日常同世代以外の人と接する機会が少ない学生は≪大人として誠実な対応ができた≫として、相手を思いやる言葉を発し、敬語を使用しながら相手の目をみて相手が話しやすくする場を作ることをあげていた。また、≪インタビューと会話の違い≫を認識し、社会的なコミュニケーションを形成するために自らの改善が必要であることを考えることができていた。2:≪専門用語を使わない説明≫≪発達段階を考慮する≫ことを理解し、意図的に関わる≪一般的会話と医療職の会話の違い≫を改めて認識していた。また、専門的なコミュニケーションをとりながら、対象者の生育背景を聞くなど社交的なコミュニケーションである≪本来の目的を達成するために必要な会話に気づく≫ことが必要であることを感じていた。以上の結果より、実習前の演習プログラムとして効果があることが検証された。【目的】基本的な対人関係スキルの低い学生への対処として独自の看護コミュニケーション実践能力強化プログラム(以下演習)の検討と実践評価を重ね,入学から2年次基礎看護学実習終了までの評価検証を図った。【方法】対人関係理論や方法論の講義演習を実施。入学時,演習前・後,実習前・後の計5回の自記式アンケートを実施した。調査票は,対人関係尺度18項目(kiss-18;菊池1988,以下尺度)を用い「当てはまる(5点)」「当てはまらない(1点)」の5段階評定法尺度にて回答を得た。分析方法は記述統計,2群の母平均値差の検定および一元配置分散分析。倫理的配慮は研究者が所属する大学倫理審査委員会の承認を得た後,調査への協力は強制ではない,得られたデータは統計的に処理し研究として取り扱う,結果は成績評価に影響しないことを調査毎に説明し同意を得た。【結果】調査対象数129名中,調査時期毎の研究承諾者数(割合)は、入学時125名(96.9%),演習前74名(57.3%),演習後124名(96.1%),実習前125名(96.9%),実習後(126名(97.6%)。分散分析の結果入学時期と2年生実習後で有意差がみられた(F(4,563)=2.94,p<0.05)。その2群間の母平均値差の検定結果は表1【考察】演習は看護実践の基盤となる基本的な対人関係スキル(1年次)を土台に日常的な看護場面における患者ー看護師関係を学ぶ(2年次)。
外来がん医療における看護師の役割拡大を図る看護マネジメントモデルの構築と検証

一般病院外来におけるがんサバイバーシップを支援する看護師の役割拡大を目的に、現状分析に基づき、外来がん看護実践力開発プログラムと組織の強みを活かす外来がん看護システムを考案し、包括的がんチーム医療における外来看護師の役割機能を加えて、統合した看護マネジメントモデルを構築し、臨床現場で検証した。看護マネジメントには、ケア創生力のある実践、柔軟なチーム創生力のある組織、共にセルフ・エンパワーメントを活かす環境創りが必須である。【研究目的】1)通院がん患者とその家族員に関わる外来看護師のセルフ・エンパワーメントを促進する要因、2)外来がん看護に携わるリーダーの効果的な支援法、3)看護組織のセルフ・エンパワーメントを促進する看護管理のあり方、4)看護専門外来の継続に関する要因、の解明、5)外来がん看護リーダー支援に向けて協力施設でのアクションリサーチ開始。【結果・考察】研究代表者所属倫理委員会の承認後実施。1.外来通院するがん患者・家族に関わる看護師への調査:対象は、がん診療連携拠点病院86施設206名(回収率49.3%)。質問紙(SCI、EAS、日本語版POMS短縮版等)郵送法。物事へのチャレンジ等の対処、円熟性等の特性傾向等があった。看護師のセルフ・エンパワーメント促進要因には、直感性の基盤となる実践力等が考えられた。2.外来がん看護に携わる看護師へのフォーカスグループインタビュー:対象は、1.の対象者で同意した10名。外来がん看護リーダーに対する効果的支援法は、リーダーの責務とする多様な看護師集団の質向上への支援等が明白となった。3.がん診療連携拠点病院の看護管理者への調査:対象は、88施設97名(回収率55.7%)。看護組織と看護専門外来継続に関する質問紙郵送法。看護組織のセルフ・エンパワーメントを促進する看護管理のあり方は、看護管理の本質の具現化と同時にスタッフの看護満足度向上が必須である。看護専門外来の継続要因は、ニーズの特定、施設の取組み等が明白となった。4.関連の情報収集及び文献による検討:外来がん看護の取組みは海外が先駆的であり、次年度は米国がん専門病院3施設の視察により、組織運営の基礎資料とする。5.外来がん看護リーダー支援に向けて協力施設でのアクションリサーチ:1)外来がん看護学習会を月1回定期的開催。2)外来看護支援や化学療法患者の倦怠感など研究成果の学会発表・討議。【研究目的】1/外来がん看護実践力開発プログラムと施設の強みを活かす外来がん看護システムの考案、2.外来がん看護リーダー支援に向けて協力施設でのアクションリサーチの継続。【結果・考察】研究代表者所属倫理委員会及び協力施設倫理委員会の承認後実施。1.協力施設に外来通院するがん患者と家族員への調査:対象は、がん患者28名と家族員22名の計50名。QOL(SF-8)、トータルペインとケア満足度に関する調査票手渡し配布・郵送回収法と面接法。心の健康は患者と家族員が同程度、身体面の健康は患者が低い、活動の苦痛は患者が家族員の2倍程度高い等であった。以上は、看護プログラムの強化内容といえる。2.先駆的に外来がん看護を実践・教育している米国のマグネットホスピタルと看護大学の視察:4施設、上級実践看護師と看護教員7名。外来がん看護には、上級看護ケアプラン、倫理的問題に対処する高度なコミュニケーション技術が必須等の示唆を得た。3.協力施設での外来がん看護部門開設に向けた調査:対象は、管理職者18名。組織環境、リーダーシップ等に関する質問紙法と面接法。組織環境及びリーダーシップの特徴、がん医療も重視、外来看護師との協働意欲等が明白となった。4.外来がん看護実践力開発プログラムと施設の強みを活かす外来がん看護システムの考案:上記及び昨年度調査結果を踏まえて検討中。外来がん医療における看護師の役割拡大を図る看護マネジメントモデル案として次年度7月から検証予定。5.外来がん看護リーダー支援に向けて協力施設でのアクションリサーチ:(1)外来がん看護学習会を月1回定期開催。(2)外来がん性疼痛看護やがん治療に伴う皮膚障害等研究成果の学会発表・討議。6.関連の情報収集及び文献検討:看護マネジメントの基礎資料作りとして、がん緩和ケア地域連携の取組が先駆的である英国がん看護施設3施設の視察を次年度実施予定。【目的】1.考案した外来がん医療における看護師の役割拡大を図る看護マネジメントモデルの検証・評価、2.一般病院でのがんサバイバーシップ支援実現のための看護マネジメントモデル提案、3.協力施設でのアクションリサーチ継続。【結果】目的1:(1)外来がん看護部門の環境整備、新たながん看護実践の標準看護計画明示、質保証の評価を提示し平成26年3月まで約12ヶ月間実施・検証。(2)評価に関わるデータ収集・分析結果。a)患者・家族員調査:1ケア評価:39名。援助目標はほぼ達成。病状に応じた社会活動、家族員の精神的苦痛等の継続支援が課題。2QOL(SF-8)調査:44名。

平成23年度比較では全項目得点が上昇、特に活力が高。日本国民標準値(同年代)比較では社会生活機能と日常役割機能(身体)が有意に低。3面接調査:患者8名と家族員5名。ケア満足度は患者が非常に高く、家族が低かったのは活動と家族役割。b)ケア実施看護師調査:29名。活動の主体性等の調査(POMS短縮版、EAS、SCI)、2回実施。緊張がやや低下傾向、適応性が高まり逃避が低下傾向。c)管理職者調査:11名。組織運営等に関する質問紙法・面接法調査実施。平成23年度と比較。仕事への厳しさ「あてはまる」は自己・上司8割弱で前回の2倍、集団維持機能も目的達成機能も項目得点は上昇、集団維持機能項目得点が高い傾向。目的2:(1)米国ハワイ州1看護大学・2医療施設視察により関連情報収集。看護管理者とAPN等23名と意見交換。価値の共有を基盤に実践力・組織力に関わるリーダー教育のあり方等の知見を得た。(2)文献検討からビジネスモデル論等も参考に精錬の視点を得た。目的3:外来がん看護学習会月1回開催。がんチーム医療のあり方等研究成果の学会発表・討議。リーダーは、セルフ・エンパワーメントが為されており、院内へ成果の普及が期待。【今後の課題】看護師個人・組織の簡便なセルフ・エンパワーメント方略、流動的な人の動きの中でのケアチーム創り等。【研究目的】1.外来がん医療における看護師の役割拡大を図る看護マネジメントモデルの考案と検証、2.外来がん看護リーダー支援に向けて、協力施設でのアクションリサーチの継続。【結果・考察】1.外来がん看護実践力開発プログラムの考案:外来がん看護のリーダーを中心に役割の明確化と、既研究成果に関連文献検討による活動内容と方法を明記した標準看護計画の改定。2.施設の強みを活かす外来がん看護システムの考案:既調査結果に関連文献考察を加え、看護管理者と外来がん看護リーダーと目標達成に向けた組織図を作成、院内周知。3.外来がん医療における看護師の役割拡大を図る看護マネジメントモデルの検証:上記1. 2.を統合・考案。試行:平成24年12月3月17日。毎月約28件実施・高評価。運用の微調整とケア評価の視点・内容の再確認。適用開始:25年3月18日。ケア評価・目標達成度の検証データ収集は、次年度5月から実施予定。4.先駆的外来がん看護の地域連携・チーム医療に取り組んでいる英国医療施設と看護大学視察:4施設。医師、看護師、教育担当者(経営学者)ら9名。外来がん看護実践力を高めるプログラム創りには教育の標準化と教育レベルの具体的明示、施設の強みを活かすには質保証の評価システムの提示が必須。5.外来がん看護リーダー支援に向けたアクションリサーチ:外来がん看護学習会の月1回開催。研究者による組織・人材開発研修会と組織的協働のあり方共有。