hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内分泌攪乱物質の卵巣局所における卵巣機能、特に排卵機構に対する作用の研究

エストロゲン様作用を持つと報告されているビスフェノールAと4-テトラ-オクチルフェノールの短期間大量暴露による子宮卵巣への影響を検討するためWisterラット(雌)ならびにS-Dラット(雌)の23日齢および24日齢にプラセボを投与した群(C群)、estradiol 10micro g/body/dayを投与した群(E群)、ビスフェノールA400mg/body/dayを投与した群(BPA群)、4-テトラ-オクチルフェノール400mg/body/dayを投与した群(OP群)の4群間での25日齢時の子宮重量、卵巣重量(いずれもwet weight)を比較した。子宮重量の平均はS-DラットでC群:56.9mg,E群:90.0mg,BPA群:74.2mg,OP群:80.9mg、WisterラットでC群:55.0mg,E群:87.4mg,BPA群:69.7mg,OP群:66.0mgであった。すなわち、上記投与量、投与期間で、ビスフェノールA、4-テトラ-オクチルフェノールともに、estradiolに比し弱いが、子宮重量増加作用があり、S-D,Wister両系統において同様の作用を示した。両側卵巣合計重量の平均はS-DラットでC群:30.6mg,E群:30.3mg,BPA群:31.0mg,OP群:25.0mg、WisterラットでC群:28.4mg,E群:30.0mg,BPA群:25.9mg,OP群:27.2mgであった。すなわち、ビスフェノールAも4-テトラ-オクチルフェノールもestradiolも上記投与法では卵巣重量を変化させなかった。さらに、排卵に対する影響を検討するために、上記同様に薬剤投与されたWisterラットの25日齢目にFSH20IU/bodyを皮下注射、27日齢目にhCG20IU/bodyを腹腔内投与し、その22時間後に排卵数を算定し、子宮重量、卵巣重量を各群間で比較した。子宮重量はC群で25日零時に比し約2倍に増加したが他の群ではほとんど変化はなかった。両側卵巣合計重量は各群とも約10mgの増加が見られたが、各群間に有意差は観られなかった。排卵数の平均はC群:9.0/rat,E群:8.5/rat,,BPA群:0/rat,OP群:1.0/ratであった。すなわち、ビスフェノールAと4-テトラ-オクチルフェノールは子宮重量は増加させるが、その後のゴナドトロピン刺激に対する卵巣の感受性を抑制する(少なくとも排卵数に関して)可能性が示唆された。血中ホルモン濃度、その他のfactorの変動等は今後解析する。幼弱ラットに内分泌撹乱物質の経口投与、あるいは腹腔内投与、あるいはブルザ内投与により、血中ならびに卵巣局所でのステロイドホルモン濃度、サイトカイン濃度を測定すること、さらには排卵数を比較検討することを計画していた。ごく最近、サイトカインの一種であるMIFが排卵機構に重要な役割を果たしている可能姓が強く示唆されることを、発見した。内分泌撹乱物質がこのサイトカインの動態に影響するか、あるいはMIFがステロイドホルモンや内分泌撹乱物質の作用を修飾するかどうか興味深い。今年はその基礎実験として、hMG投与した幼弱S-Dラットから顆粒膜細胞を採取し、hCG,インターロイキン-1β、フォルスコリン、PMAを添加し無血清下に培養した。hCG,フォルスコリン、PMAでは濃度依存性に顆粒膜細胞のMIF産生を亢進しインターロイキン-1βは無効であった。このことから、卵巣顆粒膜細胞は、hCG刺激によりMIF産生を亢進し、そのMIF産生にはA-kinase pathwayとC-kinase pathwayの両者が関与している可能性が示唆された。ヒトにおいては排卵期に血中ならびに卵胞液中MIF濃度が上昇することを認めた。この結果を、World Congress of Gynecology and Obstetricsにて発表した。今後、ラットを用いて卵巣の各種内分泌撹乱物質への短期暴露がこのMIF産生に影響をおよぼすかどうかについて、ステロイドホルモン産生への影響などと共に検討する。また、卵巣局所への各種物質の排卵への作用を研究するためのラット卵巣灌流装置を改良し、次年度の準備とした。

両側卵巣合計重量の平均はS-DラットでC群:30.6mg,E群:30.3mg,BPA群:31.0mg,OP群:25.0mg、WisterラットでC群:28.4mg,E群:30.0mg,BPA群:25.9mg,OP群:27.2mgであった。すなわち、ビスフェノールAも4-テトラ-オクチルフェノールもestradiolも上記投与法では卵巣重量を変化させなかった。さらに、排卵に対する影響を検討するために、上記同様に薬剤投与されたWisterラットの25日齢目にFSH20IU/bodyを皮下注射、27日齢目にhCG20IU/bodyを腹腔内投与し、その22時間後に排卵数を算定し、子宮重量、卵巣重量を各群間で比較した。子宮重量はC群で25日零時に比し約2倍に増加したが他の群ではほとんど変化はなかった。両側卵巣合計重量は各群とも約10mgの増加が見られたが、各群間に有意差は観られなかった。排卵数の平均はC群:9.0/rat,E群:8.5/rat,,BPA群:0/rat,OP群:1.0/ratであった。すなわち、ビスフェノールAと4-テトラ-オクチルフェノールは子宮重量は増加させるが、その後のゴナドトロピン刺激に対する卵巣の感受性を抑制する(少なくとも排卵数に関して)可能性が示唆された。血中ホルモン濃度、その他のfactorの変動等は今後解析する。
膜乳化法を用いた新規低毒性人工赤血球の開発

再生医療、特に組織工学分野において、体外での3次元組織構築と組織移植は究極の目標である。このためには培養組織中に十分な酸素を供給する人工赤血球が必要不可欠である。本研究では、膜乳化技術・非侵襲的化学反応技術、動物細胞の培養技術の融合により、粒径が15μm付近で粒度分布が狭い、革新的な人工赤血球とその量産技術の開発を行う。本人工赤血球では、(1)サイズ制御によるエンドサイトーシス低減よって、細胞毒性が格段に低減し、(2)ウシ由来ヘモグロビン(Hb)を用いてコスト・材料供給安定性・酸素運搬特性が格段に向上し、(3)スケーラブルな膜乳化法の応用により将来大量生産供給が可能になる。膜工学を軸に分野横断的にブレークスルーを実現し、従来の人工赤血球の問題群を克服することを目標とした。本研究課題では、当初に挙げた各項目をほぼ100%実現した。まず市販Hbがメト化により失活しているため、新鮮なウシ血液からHbを抽出し、SDS-PAGEとUV-vis測定により、メト化率2%以下でHbを抽出した。これを用いて、10wt/v%の超高濃度Hbの膜乳化法を検討した。Hb単独では膜へのファウリングも大きく、また様々な界面活性剤を用いても安定なエマルションが得られなかったが、アルブミン120wt/v%と10wt/v%Hbを混合して乳化することによって、粒径が4μmの均一エマルション作製に成功し、その後にグルタルアルデヒド架橋することによって、Hb粒子の大量作製に成功した。酸素解離曲線測定によりP50の値は13mmHg程度となった。抽出Hbの値は19mmHgとなり、6mmHg程度低濃度側にシフトし、これは架橋Hbの既往の報告と良く一致する。さらにHepG2のディッシュ培養下で、MTT assayとLive/Dead染色を行い、Hb溶液に比べて高濃度でも毒性が発現しないことを証明した。本人工赤血球では、1サイズ制御によるエンドサイトーシス低減よって、細胞毒性が格段に低減し、2ウシ由来ヘモグロビン(Hb)を用いてコスト・材料供給安定性・酸素運搬特性が格段に向上し、3スケーラブルな膜乳化法の応用により将来大量生産供給が可能になる。

Hb単独では膜へのファウリングも大きく、また様々な界面活性剤を用いても安定なエマルションが得られなかったが、アルブミン120wt/v%と10wt/v%Hbを混合して乳化することによって、粒径が4μmの均一エマルション作製に成功し、その後にグルタルアルデヒド架橋することによって、Hb粒子の大量作製に成功した。酸素解離曲線測定によりP50の値は13mmHg程度となった。抽出Hbの値は19mmHgとなり、6mmHg程度低濃度側にシフトし、これは架橋Hbの既往の報告と良く一致する。さらにHepG2のディッシュ培養下で、MTT assayとLive/Dead染色を行い、Hb溶液に比べて高濃度でも毒性が発現しないことを証明した。今年度は、細孔モデルを用いた透過性に関するオーダリング計算を実施し、人工酸素運搬体内の酸素、ヘモグロビンの反応拡散方程式を数値的に解くことによって、本研究の目的である灌流培養による組織再生のために必要とされる人工酸素運搬体の期待性能の評価に成功した。この計算に基づいて、まず高濃度(10%)のヘモグロビン水溶液の単独での膜乳化条件の検討を行ったが、乳化剤等の様々な検討を行ったにも関わらず、安定なエマルションを得ることができなかった。そこでヘモグロビン水溶液をアルブミンと共に膜乳化することを検討し、アルブミンをヘモグロビンに対して10%から200%加えた広範な領域において安定したエマルションが得られることが明らかになった。さらにグルタルアルデヒドで架橋することによって、サイズが数ミクロンで均一な粒度分布を持ち分散安定性に優れた、ヘモグロビン粒子を作製することに成功した。さらにヒト肝細胞株であるHepG2をプレート培養し、本粒子を添加して2日後に生細胞と死細胞を染色して、共焦点顕微鏡で観察した所、高い生体適合性が認められた。各項目毎に評価する。まず、SPG膜乳化によるヘモグロビン粒子の作製に関しては非常に成功し、進捗度100%である。細孔モデルによる粒子透過性の計算も実施し、進捗度100%である。酸素の反応拡散計算も数値計算ソフトgPROMSを用いて実際に行い、進捗度は100%である。人工赤血球の粘度測定はまだ全てのサンプルについて行っておらず、進捗度は30%である。その代りに2年度目に実施する予定であったプレート培養による毒性評価を前倒して一部行った。全体を通しておおよそ予定通りに進捗し、順調に進行している。本年度の研究の遂行も、実験計画からの変更はほぼなく、予定通り遂行する。主に作製した人工赤血球の機能・毒性評価を中心に研究を推進する。一つ目の課題は、電子線照射エッチング膜(Nuclepore、Cyclopore膜)透過試験による人工赤血球の微細流路透過特性の評価である。細孔モデルの計算結果と比較検証しながら、最適人工赤血球粒径と疑似毛細血管流路径の関係を、膜透過実験により明らかにする。二つ目の課題は、酸素解離曲線挙動の評価であり、各種動物由来ヘモグロビンの酸素解離曲線は報告されており、種々の条件で作製された本人工赤血球が、原料のヘモグロビンと同等の酸素解離挙動を示すことを実証する。三つ目の課題は、肝細胞培養株HepG2のプレート培養、及び灌流培養による低細胞毒性の実証であり。プレート培養、及び灌流培養により、本人工赤血球を添加した際の、アルブミン産生能・細胞生存率測定を検証し、超低毒性を実証する。膜乳化後のヘモグロビン固定方法で、初年度計画では光重合を用いてヘモグロビンを封入する予定であったが、初年度はアルブミン添加法とグルタルアルデヒド架橋を用いた手法に変更した。当初の予定に加えて、本年度にこの方法についての検討も行う予定である。平成24年度は物品費として、800,000円を予定している。ヘモグロビン、アルブミン、架橋剤、モノマー、開始剤、界面活性剤等、各種化学薬品が必要である。
司法取引に関する先進諸外国の実態調査とわが国への導入可能性に関する総合的研究

本研究では、刑事法研究者及び実務家からの聞き取り調査をアメリカ、イギリス、オーストラリア、ドイツ等の国々について行い、司法取引制度ないしそれに類似する実務が英米法系の国々においてだけでなく、従来は取引に否定的であると考えられてきた大陸法系の国々においても、司法の効率化のために存在していることを明らかにした。これに対して、我が国で導入が検討されている刑事免責制度や捜査・公判協力型協議・合意制度は、訴追側と弁護側の取引を容認するものであるものの、司法の効率化よりも供述の獲得にウエイトがある点に特徴があることを明らかにした。平成22年度は、研究の計画初年度に当たるため、司法取引を制度化しているイギリス、アメリカ、オーストラリアについて予備的な海外調査を実施し、課題の整理を行うとともに、関連文献の収集に努めた。文献収集は、イギリス、アメリカの書籍を中心に行ったが、最近一種の司法取引である「合意」手続が導入されたドイツと英米法の比較研究を行うものなど、興味深い文献を得ることができた。共同研究者による研究会は7月、10月の2回行った。7月の研究会では、2010年5月の日本刑法学会大会において司法取引が共同研究のテーマとなったことを受けて、本研究における検討の視座を確認し、共有することに努めた。10月の研究会では、海外調査における調査項目を作成するとともに、わが国の制度との比較を行うための基本事項を整理した。なお、3月にも東京で研究会を開催し、今年度に行った予備的な海外調査の成果を確認するとともに、次年度以降に本格的に実施する実態調査のための論点の整理を行うことを予定していたが、東日本震災のため、開催を見送った。今年度に発表した研究成果としては、わが国の略式手続が被疑者の同意を要件として公判手続を回避し、財産刑で処理する手続である点で一種の司法取引の側面を持っていることを踏まえた研究代表者のコンメンタールの分担執筆や、被疑者の取調べ、被疑者の防御活動、犯罪被害者の刑事手続参加に関する研究分担者の雑誌論文を挙げることができる。平成23年度は、全体研究会を2回開催し、平成22年度に実施した海外調査(イギリス、アメリカ、オーストラリア)によって得られた成果を共有することに努めた。これらの国々はいずれも英米法系に属し、刑事手続の構造としても当事者主義を基調とする点で共通性を持つが、いずれの国においても法曹一元を前提として司法取引が成り立っていること、司法取引が必要とされる実際的理由が陪審裁判の手続的負担を避ける点にあること、司法取引が適正に行われるための前提条件として、弁護人への証拠開示や訴追に関するガイドラインが制度的に整備されていることが重要であることを知ることができた。このような知見を元に、研究分担者である笹倉氏が論文「司法取引の前提条件」(村井敏邦先生古稀祝賀論文集385-407頁)を発表した。また、8月には、国際犯罪学会に参加するため来日中であったトム・エリス氏(イギリス・ポーツマス大学)を招いて司法取引の国際比較に関する研究会を実施した。そこでは、イギリス・アメリカの司法取引についての議論の状況や、日本の訴追政策のあり方が英米法の側から見たときにどんな特徴が読み取れるのか、といった点について本科研のメンバーと同氏の間で議論を深めることができた。平成23年度に実施した海外調査は、イギリス、ドイツ、アメリカ、韓国である。このうち、イギリスと韓国(ただし、調査時点では韓国は法案の国会審議中)については、捜査協力型の司法取引について、とくに知見を深めることができた。また、ドイツにおいては経済犯罪や租税犯罪といった複雑な事案で司法取引が有用と考えられていることを知ることができた。アメリカについては、法域ごとに制度が異なるため、昨年度とは調査場所を変えて、より詳細な調査を行った。平成25年度は、研究の最終年度であるため、これまでの研究の成果を取りまとめ、発信することに努めた。具体的には、2回の学会における共同研究報告(比較法学会ミニ・シンポジウム(2013年6月)、日本刑法学会関西部会共同研究(2014年1月))を通じて、成果を発表した。比較法学会のミニ・シンポジウムにおいては、アメリカ、イギリス、オーストラリア、ドイツの各国の取引的制度の横断的な比較法研究を行い、その成果は、同学会の学会誌である「比較法研究」において公表した。日本刑法学会関西部会においては、法制審議会特別部会における検討状況を含む我が国における議論状況を踏まえ、訴訟手続の構造や取引の目的といった観点を踏まえた総合的な検討を行った。また、日本刑法学会関西部会の共同研究に関しては、平成25年度に実施した国際刑事裁判所の訪問調査等を反映したものにすることができた。この共同研究の成果も、日本刑法学会の学会誌である「刑法雑誌」に掲載予定である。以上の平成25年度の研究活動により、共同研究者7名全員が上記の各学会において研究報告を少なくとも各1回行うことができ、平成22年度から継続的に実施してきた海外調査の成果を各報告において生かすことができた。

本研究の成果を端的に言えば、取引的な要素を含む簡便な事件処理が訴訟構造の如何に拘らず各国において存在し、その中心的な制度目的が簡便な事件処理による司法のコストの縮減にあること、これに比して我が国の近似の議論が捜査機関の情報獲得の効率化に傾いたものであることを明らかにすることができたことである。海外調査については、平成23年度までにイギリス、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、韓国について調査を実施したが、平成24年度は、これまでに調査できなかった事項を明らかにするため、アメリカ、イギリスについて重ねて訪問調査を行った。このうち、アメリカについては、弁護士に対するインタビューを中心とし、死刑事件を含む重大事件の処理のあり方について調査を行った。イギリスについては、自己負罪型の取引について、明文化された基準によって行われていることを知ることができた。またイギリス調査では、裁判官へのインタビューを実施できたことが大きな収穫である。この裁判官へのインタビューを通じて、イギリスで司法取引が活用されるようになった理由の一端が、検察官が捜査に直接関与しないこと、そのため、立証に不安があり、公判に時間と労力がかかると予想される事案が取引の対象になりやすい、ということにあるのではないかとの有益な示唆を得ることができた。平成24年度はこのほか、研究の取りまとめと成果の発表に向けた活動を行った。このため、全体研究会を開催し、これまでの海外調査の成果を共同研究者間で共有した。また、24年度には、研究分担者がオーガナイザーを務めて、刑法学会のワークショップ「裁判員裁判時代における訴追裁量」が行われた。このワークショップでは、検察官の当事者性をめぐって活発な議論が行われ、本研究の取りまとめに向けての有益な示唆が得られた。海外調査は、予定していた国の大半についてすでに実施済みであり、その直接的成果として、すでに本科研のメンバーによる本格的な研究論文も公表されているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度までの3年間で、海外調査については、イギリス、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、韓国について調査を実施することができた。調査未実施の法域も若干残っているが、おおむね順調に調査を実施してきている。また、これらの海外調査を踏まえ、平成25年度のはじめには、研究代表者を含む5名の報告者を立てたミニシンポジウム(6月1日開催の比較法学会)を予定しており、研究成果の取りまとめに向けた活動も進めつつある。したがって、平成25年度までの計画期間終了までには、研究成果の取りまとめができる見通しがほぼついている。本研究は、平成25年度までの4ヵ年の計画である。そこで、3年目にあたる平成24年度は、調査活動を継続しつつ、研究成果の発表についても進めていく予定である。具体的には関連学会での研究成果の発表や、論文の公表を予定している。なお、最終年度の平成25年度には、その成果を報告書にまとめることを計画している。
尿路上皮癌由来エクソソームにおけるmiRNA網羅的探索と新規核酸治療薬の開発

尿路上皮癌患者6例(表在癌3例、浸潤癌3例)と健常者3例の自然尿40mlから超遠心法を用いてエクソソームを抽出し、エクソソーム内のmiRNAに対してマイクロアレイを用いて癌患者で上昇している5つの候補miRNA(miR-155-5p,miR-15a-5p,miR-21-5p,miR-132-3pおよびmiR-31-5p)を選別した。これらの候補miRNAを別の60例で妥当性を検証したところ、いずれのmiRNAも癌患者の尿中エクソソーム内で発現が有意に上昇しており(P<0.001)、特にmiR-21-5pを用いた癌診断では感度75.0%、特異度95.8%であり、尿細胞診よりも良好な結果であった。尿路上皮癌の新たな尿中バイオマーカー探索を目的とし、尿中のエクソソームに着目し研究を進めた。尿路上皮癌患者6名、健常者3名の自然尿40mlより超遠心法を用いてエクソソームを回収し、そのエクソソームに内包されたmiRNAを抽出した。その後、miRNA microarrayを施行し癌患者の尿中エクソソームで特異的に発現上昇しているmiRNAを網羅的に探索した。microarrayのCluster解析ではいくつかのmiRNAが癌患者と健常者の尿中エクソソームで発現が異なり、癌患者と健常者の尿中エクソソームのmiRNAのプロファイルが異なることが示唆された。またmicroarrayで示された癌患者の尿中エクソソームで上昇していたいくつかのmiRNAに対して、別の患者群(浸潤癌5名、表在癌5名)および健常者6名の尿中エクソソームを用いてverificationを施行した。結果として、microarrayで癌患者尿中エクソソームで上昇していたmiRNAのうちいくつかはverificationにおいても癌患者群で発現が上昇しており、尿路上皮癌の新規尿中バイオマーカーとしての可能性が示された。今後はverificationの症例数を癌患者40名、健常者20名程度まで増加し、尿中バイオマーカーとしての妥当性を評価する。さらに同定されたmiRNAに関しては生物学的な意義を探索するため、細胞株等を用いた実験を予定している。尿路上皮癌患者6名、健常者3名の尿40mlよりエクソソームを回収し、エクソソームに内包されたmiRNAを抽出し、miRNA microarrayを施行した。Cluster解析ではいくつかのmiRNAが癌患者と健常者で発現が異なり、癌患者と健常者の尿中エクソソームのmiRNAのプロファイルが異なることが示唆された。microarrayで癌患者の尿中エクソソームで上昇していたいくつかのmiRNAに対して、別の患者群(浸潤癌5名、表在癌5名)および健常者6名の尿中エクソソームを用いてverificationを施行した。結果として、microarrayで癌患者尿中エクソソームで上昇していたmiRNAのうちいくつかはverificationの患者群でも発現が上昇しており、バイオマーカーとしての有用性の可能性を認めた。超遠心法を用いて尿中からエクソソームが回収できることを、CD9,CD63のウエスタンブロット法、ナノトラッキングシステム、電子顕微鏡を用いて確認した。尿路上皮癌患者6例(表在癌3例、浸潤癌3例)と健常者3例の自然尿40mlから超遠心法を用いてエクソソームを抽出し、エクソソーム内miRNAに対してマイクロアレイを用いた網羅的解析を行った。バイオマーカーの候補miRNAは1)Fold-change(癌患者vs健常者)>2.5、2)p-value<0.1の基準にて選別し、最終的な候補miRNAとして、以下の5つのmiRNA(miR-155-5p,miR-15a-5p,miR-21-5p,miR-132-3pおよびmiR-31-5p)を同定した。別の60例(健常者24例、表在癌18例、浸潤癌18例)のコホートにおいて、qRT-PCR法を用いてこれらの候補miRNAのバイオマーカーとしての検証を行った。結果としてこれらの候補miRNAはいずれも癌患者の尿中エクソソーム内で発現が有意に上昇しており(P<0.001)、また健常者、表在癌患者、浸潤癌患者の3群での比較でも有意な差を認めた(P<0.001)。特にmiR-21-5pを用いた癌診断では感度75.0%、特異度95.8%であり、尿細胞診(感度44.4%、特異度100%)よりも良好な結果であった。また尿細胞診陰性群における解析でも、感度90.0%、特異度87.5%と、尿細胞診陰性の群でも良好な結果を得た。尿中エクソソーム内miR-21-5pは尿路上皮癌の新規バイオマーカーとなり、尿細胞診陰性症例の癌検出にも有用であることが示された。

これらの候補miRNAを別の60例で妥当性を検証したところ、いずれのmiRNAも癌患者の尿中エクソソーム内で発現が有意に上昇しており(P<0.001)、特にmiR-21-5pを用いた癌診断では感度75.0%、特異度95.8%であり、尿細胞診よりも良好な結果であった。verificationの症例数を癌患者40名、健常者20名程度まで増加し、尿中バイオマーカーとしての妥当性を評価する。さらに同定されたmiRNAに関しては生物学的な意義を探索するため、細胞株等を用いた実験を予定している。泌尿器科腫瘍
新規分化抑制因子EIDによる哺乳類幹細胞の未分化性維持機構の解明

EID-1は分化に関わる転写コアクチベーターp300に結合し、p300のヒストンアセチル化酵素(HAT)活性を阻害する。この阻害活性により、p300依存的に分化を抑制した。分化誘導可能なC2C12細胞にEID-1を安定的に過剰発現し、分化に与える影響を調べた。野生型C2C12は、血清除去などによって分化し細胞形態の変化、分化マーカータンパク質の発現が見られるが、EID-1過剰発現C2C12では、分化が阻害された。さらにEID-1はp300のみならずその基質であるピストンにも結合し、そのアセチル化を阻害することによって細胞分化に必要な転写因子の機能を阻害した。一方、EID-1は細胞増殖を停止し分化誘導が開始されると同時に、急激にプロテアソーム依存的分解によって分解された。この分解によって分化関連転写因子の阻害作用は消失し、分化が開始すると示唆された。一方、EID-1の類縁タンパク質として同定したEID-2およびEID-4は、EID-1と異なり転写抑制に働くピストン脱アセチル化酵素(HDAC)と結合し、機能的に協調することによって、分化に関わる転写を阻害する。すなわち結合蛋白は全く異なる機能を持つもののEID-2およびEID-4もEID-1と同様に分化誘導可能な細胞株に過剰発現させると、血清除去などによるMyoDなどの転写活性誘導が見られず、分化誘導が阻害された。さらにマウス筋芽細胞株C2C12細胞への剰発現では、アポトーシスの誘導がみられ、EIDファミリーは単に分化の決定因子として機能するのではなく、アポトーシスも含む細胞の運命決定因子として機能していると考えられた。EID-1はさらに分化に関わる転写コアクチベーターp300に結合し、p300の有するヒストンアセチル化酵素(HAT)活性を阻害し、この阻害活性によって分化を抑制する。すなわち、分化誘導可能な細胞株にEID-1を過剰発現させ、血清除去などによる分化誘導が阻害される。さらにEID-1はp300のみならず、その基質であるヒストンにも結合することによってそのアセチル化を阻害し、細胞の分化に必要な転写因子の機能を阻害した。ところがEID-1は細胞増殖を停止し分化誘導が開始されると同時に、急激にプロテアソーム依存的分解によって分解されるため、分化関連転写因子の阻害作用は消失し、分化が開始することが示唆された。一方、EID-1の類縁分子として同定したEID-2およびEID-3は、EID-1と異なり転写抑制に働くヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)と結合し、機能的に協調することによって、分化に関わる転写を阻害する。つまりEID-2およびEID-3もEID-1と同様に分化誘導可能な細胞株に過剰発現させると、血清除去などによるMyoDなどの転写活性誘導が見られず、分化誘導が阻害される。特に、マウス筋芽細胞株C2C12細胞への剰発現では、アポトーシスの誘導がみられ、EIDファミリーは単に分化の決定因子として機能するのではなく、アポトーシスも含む細胞の運命決定因子として機能していると考えられた。EID-2は分化を促進する転写因子であるSmadに結合し、2量体形成を阻害することによってSmadの転写活性を抑制することも明らかとなっている。EID-2およびEID-3遺伝子は同一染色体上の近傍に位置するので、EID-2単独、EID-3単独およびEID-2およびEID-3双方の遺伝子を欠失したマウスの作製を目標として、ベクターの作製および相同組み換えES細胞の取得を行った。
戦後日本における病院の福祉施設的利用の構造に関する研究

本研究の目的は、「なぜ戦後日本では病院が福祉施設のように利用され続けるのか」という問いの検討を通して、戦後日本の政策の指向性(=福祉供給のための予算や機能を医療供給へ傾倒することに寛容な政策の指向性)の背景にある構造を明らかにすることである。本研究の目的を達成するため、方法として、高齢者処遇における医療供給と福祉供給の「カネ」(=医療供給と福祉供給のために政策的にどのような資金が投下されたのか)と、「ハコ」(=資金が投下された病院及び福祉施設は、誰を受け入れ、どのように運営されてきたのか)に着目している。平成30年度は、福祉供給のためのカネ及びハコが具体的にどのように医療供給に傾倒されてきたのか、史資料をもとにその歴史を整理した。カネについては、国だけでなく地方公共団体においても、「福祉」という名目で社会福祉事業というより医療費助成が独自事業として展開される傾向にあったことが明らかになった。ハコについては、老人福祉法で特別養護老人ホームなど各種老人ホームが制度化された1960年代から、介護保険制度が創設され介護保険関連施設の供給が進展している今日にかけて、福祉施設および介護施設でできる医療行為に制約があることが長期的に問題視されてきた言説を収集できた。上記のような戦後日本の高齢者処遇における医療供給と福祉供給のバランスを具体的に把握する作業は、医療だけに偏らない医療と福祉の相互連携による支え合いの仕組みを展望していくうえで有意義な作業であるといえるだろう。当初の実施計画では、平成30年度は、高齢者処遇における医療供給と福祉供給のカネについて検討を進める予定であった。具体的には、日本で病院が福祉施設のように利用された背景に、カネのレベルでは、福祉施設に投下されるはずの国の社会福祉費予算の約8割が、1970年代以降、老人医療費というかたちで病院等に流入していったことに着目し、「なぜ国の社会福祉費予算は、医療供給(=老人医療費)のために傾倒されていったのか」を検討する計画であった。しかし、精緻な議論を展開するには、福祉供給のための予算や機能を医療供給へ傾倒することに寛容な政策の指向性の実態を、できる限り具体化する作業を優先させる必要があった。ゆえに、平成30年度は前記の「研究実績の概要」に記した作業を実施した。平成30年度の成果は、国内学会で報告するとともに編著書の1章というかたちで出版することができた。また、平成30年度の作業によって令和元年以降に実施すべき作業が明確になった。以上を勘案すれば、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。平成30年度の研究によって、カネのレベルでは、国だけでなく地方公共団体においても、「福祉」という名目で社会福祉事業というより医療費助成が独自事業として実施される傾向にあったことが明らかになった。そのため、令和元年以降の研究では、国および地方公共団体において「なぜ福祉という名目で医療供給がなされる傾向にあるのか」を検討する。ハコのレベルでは、平成30年度に引き続き「なぜ、老人福祉法制定当初、福祉施設に医療機能を持たせようとする議論があったにもかかわらず、その議論は棄却されたのか。なぜ、日本では福祉施設に医療機能を持たせる抵抗が大きいのか」を検討する。どちらも方法として、政策策定・実施に関わった政治家や官僚たちによる回顧録の収集、関係者への聞き取り調査を実施し、データを分析する。加えて、本研究の課題の解明には国際比較研究も必要となる可能性があるため、諸外国の医療供給と福祉供給のカネとハコの関係性についても調査していきたい。

具体的には、日本で病院が福祉施設のように利用された背景に、カネのレベルでは、福祉施設に投下されるはずの国の社会福祉費予算の約8割が、1970年代以降、老人医療費というかたちで病院等に流入していったことに着目し、「なぜ国の社会福祉費予算は、医療供給(=老人医療費)のために傾倒されていったのか」を検討する計画であった。しかし、精緻な議論を展開するには、福祉供給のための予算や機能を医療供給へ傾倒することに寛容な政策の指向性の実態を、できる限り具体化する作業を優先させる必要があった。ゆえに、平成30年度は前記の「研究実績の概要」に記した作業を実施した。平成30年度の成果は、国内学会で報告するとともに編著書の1章というかたちで出版することができた。また、平成30年度の作業によって令和元年以降に実施すべき作業が明確になった。以上を勘案すれば、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。平成30年度の研究によって、カネのレベルでは、国だけでなく地方公共団体においても、「福祉」という名目で社会福祉事業というより医療費助成が独自事業として実施される傾向にあったことが明らかになった。そのため、令和元年以降の研究では、国および地方公共団体において「なぜ福祉という名目で医療供給がなされる傾向にあるのか」を検討する。ハコのレベルでは、平成30年度に引き続き「なぜ、老人福祉法制定当初、福祉施設に医療機能を持たせようとする議論があったにもかかわらず、その議論は棄却されたのか。なぜ、日本では福祉施設に医療機能を持たせる抵抗が大きいのか」を検討する。どちらも方法として、政策策定・実施に関わった政治家や官僚たちによる回顧録の収集、関係者への聞き取り調査を実施し、データを分析する。加えて、本研究の課題の解明には国際比較研究も必要となる可能性があるため、諸外国の医療供給と福祉供給のカネとハコの関係性についても調査していきたい。聞き取り調査のデータを研究者自身で文字起こししているため、当初計画よりも支出が少なく済んでいる。次年度以降、国際学会等での報告、調査、図書の購入、資料の複写費等として使用していく計画である。
１２／１５－リポキシゲナーゼ阻害をターゲットとした食品による動脈硬化症予防の研究

LDLの酸化はアテローム性動脈硬化発症の引き金として働くが、この過程に12/15-リポキシゲナーゼが重要な役割を果たしていることが報告されている。本酵素を阻害することができれば、動脈硬化の予防の可能性が期待される。本研究では中国茶の中から新規の酵素阻害成分が見出される可能性のある青山緑水に焦点をあてて、研究を進めた。本酵素の阻害活性を指標として逆相HPLCにより、抽出物に含まれる2種類の化合物を単離した。これらの化合物は、光照射によって相互に変換する新規のモノテルペン配糖体であることが、各種の分光化学的分析の解析結果から明らかとなり、さらにその酵素阻害メカニズムの一端を明らかにした。酸化修飾を受けた低密度リポタンパク質(LDL)はアテローム性動脈硬化発症の直接的な原因となる。12/15-リポキシゲナーゼはアラキドン酸に酸素1分子を添加して、ヒドロペルオキシ酸と呼ばれる過酸化脂質を生成する酵素で、LDLに含まれるコレステロールにエステル結合した脂肪酸にも直接酸素を添加できるという広い基質特異性を持つ。12/15-リポキシゲナーゼはLDLの酸化修飾に重要な役割を果たしていることが知られている。したがって、12/15-リポキシゲナーゼの働きを制御することができればLDLの酸化が抑えられ、動脈硬化発症の抑制の可能性が期待される。本研究では、12/15-リポキシゲナーゼを制御できる新たな食品素材およびその活性成分の探索として中国茶に注目し、これに含まれる12/15-リポキシゲナーゼを阻害する成分を同定することを目的に研究を行った。昨年度までの研究から、本酵素阻害をターゲットとしてスクリーニングを行った数種類の中国茶の中で、本酵素を阻害することが知られるエピガロカテキンなどのカテキン類の含量が少なく、比較的低い濃度で阻害できる中国茶として青山緑水に焦点を当てて研究を進めた。青山緑水の抽出物から得られた本酵素を阻害する3つのピークのうち、本酵素を最も強く阻害したピーク1を逆相HPLCにより単離した。これを各種2次元NMRおよび高分解能エレクトロスプレーイオン化質量分析などの解析を行った。その結果、本成分は新規モノテルペン配糖体であることが明らかとなり、Liguroside Aと命名した。このLiguroside Aは、光照射によりピーク3に含まれる新規成分に変換され、これをLiguroside Bと命名した。したがって、12/15-リポキシゲナーゼの働きを制御することができればLDLの酸化が抑えられ、動脈硬化発症を抑制できることが期待される。昨年度までの研究から、我々が注目した青山緑水という中国茶には12/15-リポキシゲナーゼを阻害する3つのピークが得られ、これらのピークに含まれる2種類の化合物の構造を明らかにした。これらの化合物は光照射により相互に変換し、分子内にヒドロペルオキシ基を持つ新規のモノテルペン配糖体であることが明らかとなり、それぞれLiguroside AおよびLiguroside Bと命名した。Liguroside Aのヒドロペルオキシ基をヒドロキシ基に還元した化合物は、12/15-リポキシゲナーゼ活性の阻害効果は認められなかった。また、青山緑水中に含まれていてモノテルペン部分にヒドロペルオキシ基もヒドロキシ基も持たないKudingoside A(モノテルペン部分以外はLiguroside Aと同じ構造をもつ化合物)もまた、12/15-リポキシゲナーゼ活性を阻害しなかった。このことから、Liguroside Aが持つヒドロペルオキシ基が12/15-リポキシゲナーゼの阻害に強く関与している可能性が示唆され、Ligurosideによる12/15-リポキシゲナーゼ阻害のメカニズムの一端を明らかにすることができた。現在、青山緑水に含まれる他の12/15-リポキシゲナーゼ阻害成分の構造解析を進めているところである。酸化修飾を受けた低密度リポタンパク質(LDL)はアテローム性動脈硬化発症の直接的な原因となり、その修飾過程に12/15-リポキシゲナーゼが重要な役割を果たしていることが知られている。したがって、12/15-リポキシゲナーゼの働きを制御することができればLDLの酸化が抑制され、動脈硬化発症予防の可能性が期待される。

本研究では、新たに中国茶に含まれる12/15-リポキシゲナーゼを阻害する新規成分を同定することを目的に研究を行った。なお、12/15-リポキシゲナーゼとは白血球型12-リポキシゲナーゼと15-リポキシゲナーゼ-1の総称であり、本研究では白血球型12-リポキシゲナーゼを主な酵素源として用いて研究を行った。本年度は、13種類の中国茶を50%エタノールにて抽出し、それぞれ白血球型12-リポキシゲナーゼ活性阻害を検討したところ、7種類の中国茶が50%阻害濃度(IC50)20μg/ml以下という比較的低い濃度で阻害した。特徴的な茶成分であるカテキン類は、本酵素を阻害することが知られているため、IC50が20 μg/ml以下の7種類のうちカテキン含量の低い中国茶Hに焦点をしぼって研究を進めた。この中国茶Hの50%エタノール抽出物をさらに酢酸エチルにて抽出し、30%メタノールに再溶解した画分をHPLCで分画したところ、白血球型12-リポキシゲナーゼを阻害する3つのピークを得た。白血球型12-リポキシゲナーゼを最も強く阻害したピーク1は、他のアラキドン酸代謝酵素も濃度依存的に阻害したが血小板型12-リポキシゲナーゼはほとんど阻害しなかった。今後は各ピークに含まれる化合物の構造解析を行うとともに、各化合物の生体への吸収代謝、細胞によるLDL酸化に対する効果を検討し、動脈硬化モデル動物を用いた研究につなげていく予定である。本年度は、数種類の中国茶の中からカテキン含量の比較的少ない中国茶の1つである青山緑水に注目して研究を進めた。HPLCを用いた抽出物の分画により、青山緑水に含まれる白血球型12-リポキシゲナーゼ阻害の活性成分として新規のモノテルペン配糖体であるLiguroside AとLiguroside Bの構造を決定した。本年度は、数種類の中国茶の白血球型12-リポキシゲナーゼ活性阻害を検討し、その中からカテキン含量の比較的少ない中国茶に着目して研究を進めることができた。また、HPLCを用いた抽出物の分画により、中国茶に含まれる白血球型12-リポキシゲナーゼ阻害の活性成分同定につながる結果を得ることができた。さらに、中国茶に含まれる成分の酵素阻害特異性についても検討するに至った。本年度の研究において、青山緑水中に含まれる12/15-リポキシゲナーゼを阻害する2つの新規化合物の構造を決定した。これらの新規化合物を高含有する抽出物あるいはこれら新規化合物を大量に単離し、12/15-リポキシゲナーゼを発現している細胞による脂質の酸化に対する影響を検討する。さらに、青山緑水に含まれる活性成分の生体への吸収代謝への影響などを検討するとともに、動脈硬化モデル動物を用いた研究を行っていくことで、動脈硬化発症予防効果を検討する。本年度の研究で焦点をあてたカテキン含量の比較的少ない中国茶について、12/15-リポキシゲナーゼを発現している細胞による脂質の酸化に対する影響を検討する。さらに、中国茶Hに含まれる活性成分の同定を行い、それらの生体への吸収代謝への影響などを検討するとともに、動脈硬化モデル動物を用いた研究を行っていくことで、動脈硬化発症予防を目指す。該当なし次年度は、試薬やガラス、プラスチック器具に加えて、細胞実験のための消耗品、分析用および精製用カラム類、実験動物などに使用する予定である。また、本研究の成果発表のための国内旅費についても使用する予定である。
複雑な大規模生命科学データを用いた進化解析のための情報処理技術開発

グラフや自然言語などの形で情報を記述する複雑かつ大規模な生命科学データが蓄積されつつあることを背景に,これらのデータを系統関係を考慮した生物種横断的な解析に用いるための基盤技術を開発した.具体的には,系統トポロジーの曖昧性を考慮した進化系統表現法である車輪樹法,複雑なグラフ構造をマルチスケールかつインタラクティブに解析するためのツールNaviCluster,および遺伝子と表現型を網羅的に結びつけるための基盤となるデータベースの開発を行った.グラフや自然言語などの形で情報を記述する複雑かつ大規模な生命科学データが蓄積されつつあることを背景に,これらのデータを系統関係を考慮した生物種横断的な解析に用いるための基盤技術を開発した.具体的には,系統トポロジーの曖昧性を考慮した進化系統表現法である車輪樹法,複雑なグラフ構造をマルチスケールかつインタラクティブに解析するためのツールNaviCluster,および遺伝子と表現型を網羅的に結びつけるための基盤となるデータベースの開発を行った.本研究計画では,グラフや自然言語などの形で複雑な情報を記述する大規模な生命科学データが蓄積されつつあることを背景に,これらのデータを系統関係を考慮した生物種横断的な解析に用いるための基盤技術を開発することを目的としている.具体的には,(1)系統トポロジーの曖昧性を考慮した進化系統表現法の開発(2)複雑なグラフ構造をマルチスケールかつインタラクティブに解析するための手法開発(3)進化系統関係と論文情報とを用いた遺伝子-表現型関係の網羅的取得の3つのサブテーマに取り組んでいる.平成21年度の成果は以下のとおりである.(1)について,系統トポロジーの曖昧性を考慮しつつ,進化系統関係を偏りなく・直感的に・かつ効率的に描くための手法「車輪樹法」の開発に成功した.本手法はバイオインフォマティクス研究者のみならず進化系統学の専門家にも高く評価され,進化系統学分野の権威ある雑誌への採録が決定している.また(2)については,生命科学分野における巨大なグラフ・ネットワークデータを,超高速な階層的グラフクラスタリングアルゴリズムに基づいてウェブ上の地図サービスのように自由にズーム・平行移動できるソフトウェアの開発に成功し,近日中に論文投稿予定である.引き続きサブテーマ(3)について研究を進めていく予定である.本研究計画では,グラフや自然言語などの形で複雑な情報を記述する大規模な生命科学データが蓄積されつつあることを背景に,これらのデータを系統関係を考慮した生物種横断的な解析に用いるための基盤技術を開発することを目的としている.具体的には,(1)系統トポロジーの曖昧性を考慮した進化系統表現法の開発(2)複雑なグラフ構造をマルチスケールかっインタラクティブに解析するための手法開発(3)進化系統関係と論文情報とを用いた遺伝子-表現型関係の網羅的取得の3つのサブテーマに取り組んでいる.平成22年度の成果は以下のとおりである.(1)について,系統トポロジーの曖昧性を考慮しつつ,進化系統関係を偏りなく・直感的に・かっ効率的に描くための手法として開発した「車輪樹法」をさらに改良した,本手法はバイオインフォマティクス研究者のみならず進化系統学の専門家にも高く評価され,進化系統学分野の権威ある雑誌に採択された(Systematic Biology, 59, 584).また,RNAの二次構造予測やタンパク質のマルチプルアラインメントといった問題との数理的な類似性に着目し,より一般化した手法として拡張した(PLoS ONE, 6, e16450).(2)については,生命科学分野における巨大なグラフ・ネットワークデータを,超高速な階層的グラフクラスタリングアルゴリズムに基づいてウェブ上の地図サービスのように自由にズーム・平行移動できるソフトウェアの開発に成功した(Bioiniformatics, 27, 1121),サブテーマ(3)については,論文データベースに対して網羅的に高精度な固有表現認識を行い,遺伝子-表現型関係を網羅的に取得するための基盤となるデータベースを構築した,その過程で,論文管理と必読論文推薦を統合的に行うシステムTogoDocを開発した(PLoS ONE, 5, e15305).
抗うつ治療で賦活化する海馬プロトカドヘリンーマップキナーゼ系の意義

うつ病により、情動の中枢である大脳辺縁系の一部、海馬が萎縮し、その神経細胞の樹状突起が退縮し、シナプスを形成するスパインの密度も減少する。抗うつ薬などでうつ病が軽快すると、海馬の体積やスパイン密度も増す。抗うつ薬により海馬内神経細胞に、スパインの密度制御に関与する接着分子Arcadlin(Protocadherin-8; Paraxial protocadherin)が誘導される。Arcadlin遺伝子を欠損したマウスでも、抗うつ薬は正常に作用し、むしろその効果が促進されたので、Arcadlinは抗うつ作用が引き起こされる過程に対して拮抗的に作用することが示唆された。抗うつ薬が作用発現に至るまでに数週間かかる一方で、電気けいれん療法は即効性を示す。これら慢性・急性いずれの抗うつ療法によっても、海馬神経細胞にArcadlin/Protocadherin-8/PAPCというプロトカドヘリン分子が誘導される。Arcadlinはシナプス(スパイン)に運ばれ、下流のp38MAPキナーゼを活性化しながら、シナプスの機能・形態を調節する(神経回路網のつなぎかえ)。反対に、p38MAPキナーゼ活性を抑制するMKP-1/DUSP1分子は、うつ病を引き起こす。本研究計画では、【抗うつ療法→Arcadlin誘導→p38MAPキナーゼ活性化→シナプス(スパイン)のリモデリング】という一連の海馬での現象が、慢性・急性両方の抗うつ療法に共通するメカニズムである可能性を検証してきた。電気けいれんによるArcadlin蛋白質の発現に必要な時間は4時間であり、その効果は12時間を過ぎると減じることが判明した。一方、抗うつ薬の場合は、連日の投与が18日を超えて初めて、顕著なArcadlin誘導が見られ、両者の間にあきらかな発現の時間的プロフィールの違いが認められた。また、慢性抗うつ薬投与による効果は3日間持続することもわかった。これらの結果は、うつ病に対する治療効果が発現するタイミングと良く一致することから、Arcadlinを介した細胞生物学的メカニズムが、抗うつ効果の生物学的基盤となっている可能性が示唆された。過年度の検討により、電気けいれんによるArcadlin蛋白質の発現に必要な時間は4時間であり、その効果は12時間を過ぎると減じることが判明した。本年度は、組織学的検討を進め、Arcadlin蛋白質が、海馬組織の歯状回顆粒細胞ならびにCA1CA3錐体細胞の細胞体から樹状突起にわたって発現することを確認することができた。また、抗うつ薬による治療効果を判定する手段として、マウスを用いた行動学的な解析の準備を行った。これら慢性・急性両方の抗うつ治療により、海馬神経細胞にArcadlin/Protocadherin-8/PAPCというプロトカドヘリン分子が誘導される。Arcadlinは刺激により転写・翻訳されてシナプス(スパイン)に運ばれ、下流のp38MAPキナーゼを活性化しながらシナプスの機能・形態を調節する(神経回路のつなぎかえ)。反対にp38MAPキナーゼ活性を抑制するMKP-1/DUSP1分子はうつ状態を引き起こす。本研究計画では「抗うつ治療→Arcadlin誘導→p38MAPキナーゼ活性化→シナプス(スパイン)のリモデリング」という一連のメカニズムが、抗うつ効果に関与している可能性について検討することを目的とする。具体的には、Arcadlinによる細胞内p38MAPキナーゼシグナル伝達系を基点にして、次のことを明らかにする。作用機序が異なる抗うつ薬とけいれん刺激の両者が、どのようなメカニズムでArcadlin発現誘導をもたらすのか?増えたArcadlinは、シナプス・スパインの機能・形態にどのような変化を与えるのか?同時に、Arcadlinの下流で活性化されるp38MAPキナーゼはうつ病の誘発因子であるMKP-1と本当に拮抗するのか、その結果シナプス・スパインのリモデリングに与える影響はいかなるものか?これらを通して、モノアミン仮説における矛盾点を、海馬神経細胞内シグナル伝達系と神経回路網のリモデリングの観点から理解することを目指す。

初年度は、本計画の端緒である、抗うつ薬によるArcadlin誘導現象を確かめるため、マウスへの抗うつ薬腹腔内投与を行い、海馬に発現したArcadlin他の分子をイムノブロット法で検出し、その発現誘導の基本的特性を記述した。うつ病とその治療法には数多くの謎が残されている。たとえば抗うつ薬が作用発現に至るまでに数週間かかる一方で、電気けいれん療法は即効性を示す。本研究計画では、これら慢性・急性いずれの抗うつ療法によっても、海馬神経細胞に誘導されるArcadlin/Protocadherin-8/PAPCというプロトカドヘリン分子に着目して検討を行っている。Arcadlinはシナプス(スパイン)に運ばれ、下流のp38MAPキナーゼを活性化しながら、シナプスの機能・形態を調節する。反対に、p38MAPキナーゼ活性を抑制するMKP-1/DUSP1分子は、うつ病を引き起こすことも報告されている。過年度の検討により、電気けいれんによるArcadlin蛋白質の発現に必要な時間は4時間であり、その効果は12時間を過ぎると減じることが判明した。一方、抗うつ薬の場合は、連日の投与が18日を超えて初めて、顕著なArcadlin誘導が見られ、両者の間にあきらかな発現の時間的プロフィールの違いが認められた。さらに組織学的検討も進め、Arcadlin蛋白質が、海馬組織の歯状回顆粒細胞ならびにCA1CA3錐体細胞の細胞体から樹状突起にわたって発現することを確認した。本年度は、抗うつ薬による治療効果を判定する手段として、マウスを用いた行動学的な解析を行った。結果はまだ予備的ではあるが、本実験に用いた系統のマウスに、長期間抗うつ薬を投与することで、行動学的な抗うつ効果の発現を見ることが出来た。一方、短期間の抗うつ薬投与では抗うつ効果は見られず、Arcadlinの発現プロフィールと非常によく一致することが確かめられた。また、増加したArcadlinが神経細胞シナプスにもたらす影響を検討するため、神経細胞の形態を色素でラベルし、シナプスを形成するスパインの数を計数する実験も進めた。