hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大臼歯部欠損による下顎頭動態の変化に関する研究

大臼歯部の遊離端欠損が長期間補綴されずに放置されているのを臨床においてしばしば目にする.しかし,大臼歯部の欠損は,顎口腔系に様々な悪影響を及ぼし,顎機能障害を惹起する要因の1つになると考えられている.本研究では大臼歯部の欠損が,下顎頭の動態に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている.上下顎,左右側のいずれかに補綴されていない第1大臼歯から第3大臼歯の連続する欠損が存在し,片側性または両側性に大臼歯部での咬合が欠如した者で,かつ小臼歯部における咬合で咬頭嵌合位は明確に定まる者を被験者とした.最終的な被験者数は,40歳代10名,50歳代10名,60歳代以上10名を計画しているが,現在までに各年齢層数名の運動データを計測した状況である.前方滑走運動,側方滑走運動時の下顎頭運動路の形態について分析し,既に蓄積されている正常有歯顎者の顎運動データと比較した結果,下顎頭の運動方向に正常有歯顎者と差が認められる被験者が存在した.今後,予定数の被験者について運動測定し統計学的分析を行うとともに,両側性欠損の被験者群と片側性欠損の被験者群とのデータ比較により,欠損の範囲と下顎頭動態の変化との関係についても明らかにする必要があると考えている.大臼歯部の遊離端欠損が長期間補綴されずに放置されているのを臨床においてしばしば目にする.しかし,大臼歯部の欠損は,顎口腔系に様々な悪影響を及ぼし,顎機能障害を惹起する要因の1つになると考えられている.本研究では大臼歯部の欠損が,下顎頭の動態に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている.上下顎,左右側のいずれかに補綴されていない第1大臼歯から第3大臼歯の連続する欠損が存在し,片側性または両側性に大臼歯部での咬合が欠如した者で,かつ小臼歯部における咬合で咬頭嵌合位は明確に定まる者を被験者とした.最終的な被験者数は,40歳代10名,50歳代10名,60歳代以上10名を計画しているが,現在までに各年齢層数名の運動データを計測した状況である.前方滑走運動,側方滑走運動時の下顎頭運動路の形態について分析し,既に蓄積されている正常有歯顎者の顎運動データと比較した結果,下顎頭の運動方向に正常有歯顎者と差が認められる被験者が存在した.今後,予定数の被験者について運動測定し統計学的分析を行うとともに,両側性欠損の被験者群と片側性欠損の被験者群とのデータ比較により,欠損の範囲と下顎頭動態の変化との関係についても明らかにする必要があると考えている.
光触媒材料のための環境制御TEM試料ホルダーシステムの開発とその応用

光触媒などの光機能材料のその場観察を目指し、TEM内に光照射環境を形成させる光照射TEM試料ホルダーシステムを開発した。開発や改造がしやすい試料ホルダーを利用した。ホルダー内に石英ロッドやガス配管を内蔵させ、試料に光を照射させたり、ガスを吹き付けられるようにした。さらに、電子線ホログラフィーを利用することで、光触媒やシリコン系太陽電池などの光機能材料の電場情報の解析を試みた。光触媒をはじめとする光エネルギー変換材料の研究や開発が盛んに進められているが、変換材料としての特性評価とともに、構造や反応メカニズムを理解することは重要で、そのために化学分析や顕微鏡観察もしばしば行われている。透過型電子顕微鏡(TEM)は、ナノスケールで構造や現象を観察・分析できる手法の一つである。TEMによる観察では、通常、真空中での観察となるが、材料は様々な環境下で使用されている。そのため、動作環境に近い状態をTEM内に形成させる環境制御技術が注目を集めている。本研究では、光エネルギー変換材料を対象にして、光を照射させた状態でのその場観察を目指し、TEM内に光照射環境を形成させる光照射TEM試料ホルダーシステムを開発した。また、このシステムを使い、さらに、電子線ホログラフィーを利用することで、光触媒やシリコン系太陽電池などの光エネルギー変換材料の電位を解析した。光源にはXeランプを用い、光源と試料ホルダーの間は、石英でできたライトガイドを用いて接続した。試料ホルダーにも、石英ロッドを組み込み、試料の近傍まで光が届くようにしてある。この試料ホルダーをTEMに挿入し、光照射その場観察をした。例えば、シリコン膜などを堆積させた太陽電池では、光照射前後での位相の変化を電子線ホログラフィーにより解析した。ホログラフィーを用いると、電場や磁場による位相の変化を調べることができる。電子線ホログラフィーを用いて、光エネルギー変換材料内の光照射による電位の変化を調べることに成功した。透過型電子顕微鏡(TEM)による観察では、通常、真空中で試料の構造や動的挙動を見ることとなるが、多くの材料は、気相や液相中で使用されている。そこで、本研究では、光触媒などの光エネルギー変換材料をターゲットにし、気相中で、光を照射させた状態でのその場観察を目指す。今年度は、TEM内に気相雰囲気、光照射環境を形成させる環境制御TEM試料ホルダーシステムを開発した。TEMの観察環境を制御する方法はいくつかあるが、ここではTEM試料ホルダーを利用する方法を採用した。使用ホルダーは、TEM本体とは独立しているため、開発や改良が容易に行える利点を持つ。本研究では、試料ホルダーに光ファイバーを内蔵させ、光源に接続させれば、光を試料近傍に照射させることができるようにした。また、ガスタンク、ノズルも試料ホルダーに取り付け、ガスを試料近傍に吹き付けること(雰囲気制御)ができるようにした。この方式は高い圧力雰囲気の形成は難しいが、隔壁方式のように隔壁による像質の低下の心配がない。ガス吹きつけについては、圧力測定など開発途中であるが、光照射については照射量を測定し、太陽光と同程度の光が照射できていることを確認した。さらに、実際にTEM本体に挿入し、光エネルギー変換材料の光照射下のその場観察を行っている。平成23年度は、ベースとなるTEM試料ホルダーを製作し、動作確認を行う予定であった。しかし、新規TEMの立ち上げがあり、それに関わる作業に時間を取られ、全体的に本研究の進み具合はやや遅れた。光照射機能については、ほぼ予定通りに開発・製作が終わった。照射量も、計画通りに、太陽光と同程度であったので、現在は、太陽電池や光触媒材料のその場を行っている。ガス吹きつけについては、現在、TEM本体周辺へのガス供給ユニットの設置や圧力測定部の開発を行っている。局所的な圧力測定のため、フィラメントの改良などで難航している。また、TEM本体に挿入する前の予備チャンバーの製作も行ったので、現在は、この予備チャンバーを用い、動作チェックを行っている。今後、予備チャンバーでの圧力測定などを行い、TEM本体に挿入し、その場観察を行っていきたい。開発した環境制御TEM試料ホルダーシステムを利用して、作動環境下に近い状態で光エネルギー変換材料のその場観察や分析を行うことを目指す。平成23年度は、システムのベースとなる試料ホルダーを開発・製作した。そして、現在、予備チャンバーを用いて、システム、特にガス吹き付け機構の動作確認を行っている。確認が終わり次第、TEM本体に挿入し、その場観察を行う。酸素ガスや窒素ガスなど雰囲気の種類や圧力、光照射量を変化させながら観察することで、光エネルギー変換材料の各因子の影響を調べる。また、材料の構造を詳細に調べるには、高分解能観察が必要で、そのためにはTEM試料作製工程も重要になる。イオンシニング法や集束イオンビーム法などのいくつかのTEM試料作製方法を試す。さらに、加熱などにより清浄面を出す工程も必要であると考える。現在、環境制御TEM試料ホルダーシステムの動作確認を行っているが、その結果に合わせて、さらなる改良を行う予定である。平成23年度は、ベースの試料ホルダーを利用して改良を行ったが、今年度は、大幅な改良をせざるを得なくなることも予想される。

また、実際の光エネルギー変換材料の観察を行うに当たって、試料準備が必要となってくる。既存のTEM試料作製装置を利用する予定ではあるが、その消耗品は購入しなければならない。また、昨年度までは、共用の実験スペースを利用していたが、今年度は、本研究の実験のための専用実験スペースの整備も行いたいと考えている。試料の前準備、TEM試料作製、保管をするための器具や備品も用意する予定である。
Mycoplasmapenetransの膜リポタンパク質抗原変化機構の解析

Mycoplasma penetransのゲノムにはP35ファミリーまたはmplと呼ばれる遺伝子群が30個並んで存在する領域がある。これらの遺伝子がコードするのは、この菌の表面を覆う主要なリポタンパク質群であり、それぞれが、独立したプロモーター領域の逆位によって個別に発現調節されている。M.penetransは、この仕組みにより細胞表面のリポタンパク質の組み合わせを頻繁に変化させ、宿主の免疫を回避して体内に長期にわたって生息すると考えられている。mpl遺伝子群のプロモーター逆位を媒介する酵素は、tyrosine recombinaseに属する部位特異的DNA組み換え酵素であり、MYPE2900遺伝子の産物であることを我々はこれまでに明らかにした。また、M.penetransゲノムにはさらにもう一つ組み換え酵素の遺伝子と考えられるMYPE8180が存在していた。これらの酵素の性質を調べるためMYPE2900と、MYPE8180を大腸菌で発現させて研究を行ってきたが、MYPE2900のDNA組み換え酵素としての活性は大腸菌内で検出できるものの、MYPE2900、MYPE8180ともに発現量が微量であり、通常の方法ではSDS-PAGEでの発現確認や精製を行うことができなかった。大腸菌内で大量発現が成功しないのは、DNA組み換え酵素の性質上、大腸菌に対する毒性が強いのではないかと考えられた。そこで、コールドショックプロモーターをもつ発現ベクター(TAKARA pCold I)を用いた系で検討を行ったところMYPE2900とMYPE8180の大量発現を行うことができた。また、MYPE2900はHis-tagがついた状態でも酵素として機能し、大腸菌内でDNA逆位を媒介した。現在MYPE2900とMYPE8180の精製を行い、in vitroでの反応系や抗体の作製を検討中である。プロモーター逆位反応に関わる諸因子の同定MycoplasmapenetransゲノムにはP35膜リポタンパク質ファミリーの遺伝子が38個存在している。これらの発現パターンが変化することによりM.penetransの表面抗原性が変わり、宿主の免疫を回避するのに役立っていると考えられている。我々はゲノム配列情報から、これらの遺伝子のプロモーターが個別に逆位を起こしうる構造になっていることを示した。しかし、これら全てのプロモーターが逆位を起こしているかは確認できていなかった。今回PCRを使用してp35ファミリー遺伝子のプロモーター逆位が検出可能な系を確立した。検討の結果、多くのプロモーターで逆位が実際に起こっていることが確かめられた。また、このプロモーターの逆位を起こす酵素の検索を行ったところ、M.penetransゲノムにはλ-integrase familyのXerC/D組換え酵素にホモロジーのあるORFが2つ存在していた。これらの二つのORF(MYPE2900とMYPE8180)が実際にM.penetrans膜リポタンパク質のプロモーター領域のinversionに関与しているかを検証した。M.penetransでは遺伝子導入法が確立していないため、酵素と逆位可能なプロモーター領域の組み合わせをM.pneumoniaeに導入して実験を行った。その結果、MYPE2900をプロモーター領域と組み合わせたときに、プロモーター配列の逆位が確認された。一方、MYPE8180をプロモーター領域と組み合わせたときには、逆位は起こらなかった。このことからMYPE2900の産物がP35ファミリー膜リポタンパク質遺伝子の逆位に関与する組換え酵素であると考えられた。我々はこの酵素をMipR (Recombinase for Multiple Invertible Promoter)と名付けた。プロモーター逆位に関わる組換え酵素と酵素の抗体の作成MycoplasmapenetransのゲノムにはP35ファミリー膜リポタンパク質と呼ばれるリポタンパク質の遺伝子が38個存在し、ゲノムの三カ所でクラスターを形成している。これらの膜リポタンパク質遺伝子の発現パターンが変化することにより、M.penetrans細胞表面の抗原性が変化する。この抗原変化を利用してM.penetransは宿主の免疫を回避していると考えられている。我々はこれまでに、この発現パターンの変化はそれぞれの遺伝子が持つ個別のプロモーターが逆位を起こすことにより調節されていること、また、これらのプロモーターの逆位に関与する因子がλ-integraseファミリーのXerC/D組換え酵素にホモロジーのある酵素、MipR(Recombinase for Multiple Invertible Promoter)であることを明らかにした。今回我々は、MipRと膜リポタンパク質プロモーターの逆位の相互作用の解析をさらに進めるために、MipRの大腸菌内での大量発現、並びにMipR抗体の作成を行った。また、M.penetransはXerC/Dファミリーの組換え酵素をMipRの他にもう一つ有している。マイコプラズマ種にはM.penetrans以外にも膜リポタンパクを変化させる能力を持つものが報告されているが、それらはこの組み換え酵素を一種類しか保有していない。M.penetransのORF、MYPE8180は、ホモロジー解析から組換え酵素であることが推測された。しかし、実験の結果P35ファミリー膜リポタンパク質プロモーターの逆位には関与していなかった。MYPE8180の働きはこれまでのところ明らかになっていないが、他の菌でのXerC/D組換え酵素の働きから、重要な役割を果たしていることが予想される。このため、このMYPE8180についても大量発現と抗体作成を行った。

これらの遺伝子がコードするのは、この菌の表面を覆う主要なリポタンパク質群であり、それぞれが、独立したプロモーター領域の逆位によって個別に発現調節されている。M.penetransは、この仕組みにより細胞表面のリポタンパク質の組み合わせを頻繁に変化させ、宿主の免疫を回避して体内に長期にわたって生息すると考えられている。mpl遺伝子群のプロモーター逆位を媒介する酵素は、tyrosine recombinaseに属する部位特異的DNA組み換え酵素であり、MYPE2900遺伝子の産物であることを我々はこれまでに明らかにした。また、M.penetransゲノムにはさらにもう一つ組み換え酵素の遺伝子と考えられるMYPE8180が存在していた。これらの酵素の性質を調べるためMYPE2900と、MYPE8180を大腸菌で発現させて研究を行ってきたが、MYPE2900のDNA組み換え酵素としての活性は大腸菌内で検出できるものの、MYPE2900、MYPE8180ともに発現量が微量であり、通常の方法ではSDS-PAGEでの発現確認や精製を行うことができなかった。大腸菌内で大量発現が成功しないのは、DNA組み換え酵素の性質上、大腸菌に対する毒性が強いのではないかと考えられた。そこで、コールドショックプロモーターをもつ発現ベクター(TAKARA pCold I)を用いた系で検討を行ったところMYPE2900とMYPE8180の大量発現を行うことができた。また、MYPE2900はHis-tagがついた状態でも酵素として機能し、大腸菌内でDNA逆位を媒介した。現在MYPE2900とMYPE8180の精製を行い、in vitroでの反応系や抗体の作製を検討中である。
オリゴ糖摂取によるフラボノイド吸収促進効果およびメカニズムの解析

これまでにフラボノイドの一種であるケルセチンはオリゴ糖と共に摂取することによって吸収率が上昇することを見出した。そのメカニズムとして、ケルセチンは大腸でバクテリアによって分解されるが、オリゴ糖の摂取によってケルセチン分解菌の活性が抑制されたためと考えられた。特にオリゴ糖摂取による盲腸内の菌叢の変化が影響されていると考えられるが、詳細な機構は明らかにされていない。オリゴ糖は様々な機能を有することから特定保健用食品として数多く販売されている。本研究は、ケルセチンの吸収促進に最も効果的なオリゴ糖の種類および濃度を検討することを目的とした。ラットを1%ケルセチン添加食、1%ケルセチン添加食に3種のオリゴ糖をそれぞれ添加した飼料で2週間飼育を行った。飼育1、7、14日目に尾静脈採血を行った。67、1314日目に尿を採取し、47、1114日目に糞を採取した。14日目に、腹部大動脈血および盲腸を採取した。現在採取したサンプル中のケルセチン代謝物量、濃度をHPLCを用いて測定中である。これまでにケルセチン分解菌としてヒト糞便中ではClostridium orbisciandence、Eubacterium ramulusが見出されている。しかし、ラットでは検出されず、今後は盲腸内容物中の腸内菌叢の解析を行い、オリゴ糖およびケルセチンの摂取によって変化する腸内細菌を明らかにしていく予定である。昨年4月に所属先の異動により研究環境が変化したため整備に時間を有していたこと、および、1月から3月まで産休を取得したため。培養設備を整備することが困難なため、培養細胞を用いて試験を行うことができなかったため、動物実験によってケルセチン吸収促進効果を持つオリゴ糖のスクリーニング試験を実施した。今後は血液、尿のケルセチン代謝物および盲腸内容物の菌叢解析を行い、オリゴ糖の効果を明らかにし、結果に応じて動物実験による追試験を行っていく。異動に伴い研究環境が変化したこと、産前産後休暇を取得したため平成29年度に予定していた解析を平成30年度でも行うため。
転写因子NF-KB制御による安全な肝臓移植法の開発

移植後の拒絶反応と炎症を軽減するために、新規NF-kB阻害剤Qの効果、投与法、剤型を検討した。拒絶、炎症に関わる免疫担当細胞の抑制や、小動物の肝、小腸、心、膵島細胞移植および虚血再灌流で有効性が確認された。また、新規臓器保存液を試作し、肝および多くの細胞や心移植における冷保存障害の軽減に成功した。臨床開発に不可欠な生体細胞での有効性が確認され、新たな臓器保護法の実用化が期待される。H18年度研究マウス免疫担当細胞の応性に対するNF-kB阻害剤DHMEQのin vitroでの効果の確認とその機序を検討した。マウスT細胞をもちいた実験では抗体・抗原刺激による細胞増殖を用量依存性に抑制し、細胞活性に伴う増殖性サイトカイン(IL-2,IFN-γ)産生もDHMEQ投与量に従って抑制した。また、樹状細胞でLPS/TNF-α刺激に伴う細胞成熟および活性化(CD40, CD80, CD86, MHC class IIの発現)を用量依存性に抑制した。(これら樹状細胞は間接的にT細胞の活性・増殖を抑制することが判っている。)また、Kupffer細胞では、LPS刺激によるTNF-α及びIL-6産生を抑制し、マクロファージにおいても貧食能等を抑制することが示された。2)肝保存におけるNF-kB阻害剤のin vitroにおける効果の検討肝実質細胞の細胞株および初代培養肝細胞をもちいて、移植時の保存をシュミレーション(低酸素・再酸素化)をおこなった。最初に、肝細胞にたいするNF-kB阻害剤DHMAEQの安全濃度を確認し(5ug/ml以下)、低酸素および再酸素化による細胞障害抑制効果を検討した。肝細胞単独での培養実験では、肝細胞にたいするDHMEQの直接的な効果を若干観察したのみであった。しかしながら、肝細胞とクッパー細胞の共培養による実験では、低酸素・再酸素化状態により引き起こされる肝細胞障害は非常に程度が強いものの、DHMEQにて効果的に抑制された。DHMAEQの作用機序は、クッパー細胞のNF-kB活性を抑えることにより、TNF-alphaなどのサイトカイン分泌を抑えることにより発現する可能性が示唆された。現在、この結果をもとに、ラット単離肝還流装置をもちいて、臓器レベルでの虚血・再かん流実験をおこない、DHMEQの効果を確認している。H18年度の検討に引き続いて、マウス免疫担当細胞の応性に対する新規NF-kB阻害剤DHMEQのin vitroでの効果の確認とその機序を検討した。マウスT細胞をもちいた実験で、DHMEQは抗体・抗原刺激による細胞増殖を用量依存性に抑制し、それに伴う増殖性サイトカイン(IL-2,IFN一γ)産生も抑制した。樹状細胞でLPS/TNF一α刺激に伴う細胞成熟および活性化(CD40,CD80,CD86,MHC class IIの発現)を用量依存性に抑制した。Kupffer細胞では、LPS刺激によるTNF-α及びIL-6産生を抑制することが示された。1)移植モデル(マウス心移植による急性拒絶および慢性拒絶モデル)および糖尿病マウスへの膵島移植モデルにおけるDHMEQの免疫抑制作用を確認し(グラフト生着率の改善)、それらに関わる炎症性サイトカイン産生の抑制を確認した。2) DHMEQによる血管内皮細胞および血管平滑筋細胞の増殖抑制効果を確認し、小動物モデルにて動脈硬化抑制にたいする効果を確認した。3) DHMEQにより樹状細胞の分化が抑制されることを確認し、小動物モデルにより分化抑制され樹状細胞が移植後の拒絶反応を制能することを確認した。H18年度のin vitroの検討では、肝細胞とクッパー細胞の共培養実験を行ない、低酸素・再酸素化状態により引き起こされる肝細胞障害は非常に程度が強いものの、DHMEQにて効果的に抑制されることを確認した。その作用機序は、クッパー細胞のNF-kB活性を抑えることにより、TNF-alphaなどのサイトカイン分泌を抑えることにより発現することによると考えられた。この結果をもとに、ラット単離肝還流装置をもちいて、臓器レベルでの虚血・再かん流実験をおこない、DHMEQの効果を確認している。H19年度は、ラット単離肝潅流装置のセットアップ(潅流装置の組み立ておよび種々のマーカーのモニタリング方法の確立)を完了させ、ラットからの肝摘出手技の確立と実際のex vivoでの潅流実験を行なった。肝移植における新たな冷保存・再灌流傷害の軽減法と免疫抑制法を開発する目的で、小動物でRF-kB活性化阻害剤(D-MEQ)の効果を検討した。本薬剤の難溶性、不安定性に関しても、その解決対して並行して行った。D-MEQに関しては、1)静注製剤の開発、2)各種移植モデルにおける免疫抑制効果、3)虚血再灌流傷害軽減効果、を本年度の検討課題とした。

さらに、4)新規臓器保存液の開発に着手し、肝冷保存再灌流傷害軽減のための検討を多角的に進めた。1) D-MEQをカリウム塩化、包接化あるいはリポゾーム化し、その有効性、安定性検討した。リポゾーム製剤は2週間にわたって活性を安定的に維持し、またMLRにてもD-MEQオリジナルと同様のリンパ球増殖抑制効果を示した。2)リボソーム化D-MEQの静脈内投与により、マウス・アロ心移植でグラフト生着期間が延長された。また、マウスへの膵島細胞移植(allo, xeno)において、D-MEQはカルシニューリン阻害との併用により、強い免疫抑制効果が得られた。3)ラットのin vivo小腸虚血再灌流に伴う小腸、肺の傷害を軽減し、生存率を向上させた。肝細胞、マクロファージ、血管内皮における低酸素(酸化)障害を軽減し、肝虚血再灌流傷害を軽減することが示唆された。4)細胞内Ca2+overloadの阻害、エネルギー代謝の維持、細胞骨格の安定化を主作用とする物質をもちいることにより新規臓器保存液を作成した。In vitroでは肝細胞をはじめ心筋、小腸上皮、気管上皮で冷保存再酸素化傷害を軽減し、in vivoではラット24-36時間心冷保存・移植モデルのグラフト生存、機能を改善した。また、ラット肝冷保存、単離灌流モデルでも再灌流傷害を軽減した。D-MEQとの併用により、さらに研究開発を進める予定である。今後、NF-kBの阻害およびDOを併用することにより、これまでにない新たな理論による保存液を開発していく。
強加工ー熱処理法による低温の特異な組織形成と相平衡の解明およびその熱力学解析

鉄鋼材料の基本系であるFe-MnとFe-Ni2元系の合金粉末試料を,コンバージ・ミリング法により強加工した後,700°C450°C(融点の半分以下)の温度で熱処理し,γ(fcc)相とα(bcc)相の2相平衡組織を作製した.FE-EPMAによりγ相とα相の濃度を測定して,低温度域のγ/α相平衡を決定した.既存の状態図と比較して,α相中のMnとNiの固溶度が大きいことを明らかにした.Fe-Al合金について同様の実験を行い,A2/B2/D03規則-不規則相分離組織を作製し,異相界面の整合・非整合状態により平衡組成が変化することを明らかにした.さらに,Fe-Al2元系のAl側状態図を決定した.FeにNiやMnを添加すると,FCC構造のγ相が安定化され,純鉄のα/γ変態点(=912°C)を起点にして,α+γ2相領域が低温側に放射状に広がる.鉄鋼材料の組織制御の多くはこのγ⇒α変態が利用されているため,Fe合金のγ/α相平衡は鉄鋼材料開発における重要な基礎資料である.しかし,Feの融点(1811K)の半分(905K=約630°C)以下では成分元素の拡散が生じ難いために,正確な相平衡を実験により求めることは困難である.Fe-NiおよびFe-Mn2元系状態図における既存の相境界は,α'マルテンサイト組織中へのγの析出の有無をもって決定されているものが多く,本来のγ/α相平衡とは異なっていることが熱力学的に予測される.本研究では,Fe-Ni合金とFe-Mn合金をコンバージミリングにより強加工した後,熱処理することにより,600°C以下の低温条件下でも本来のα+γ2相組織を形成させて,低温における相平衡を実験により決定することを目的とした.高周波溶解により作製したFe-NiおよびFe-Mn合金を,ガスアトマイズ法粉末化し.コンバージミリングにより強加工した後,400°C700°Cの所定温度で熱処理を施し,α+γの再結晶2相組織を作製し,平衡組成をFE-EPMAを用いて測定した.Fe-NiおよびFe-Mn2元系の実験により決定した600°C以下の相境界は,これまで報告されてきた相境界よりも,NiおよびMnの固溶度が大きいことが明らかとなった.マルテンサイト組織の格子欠陥を考慮したα'相の自由エネルギーを熱力学的に考察した結果,(α'相の自由エネルギー)=(α相の自由エネルギー)+(格子欠陥エネルギー(=500J/mol程度))とすると,従来のα相中のNiおよびMnの固溶度が計算結果にほぼ一致することから,既存のα/α+γ相境界が,α'+γ平衡の相境界であることが明らかとなった.Fe-Al2元系合金のBCC相に現れる不規則α(A2)相と規則α'(B2)およびα"(D03)相間の相平衡は,相界面が整合か非整合かにより影響を受けることがAllenとCahnにより指摘されているが,整合・非整合を考慮した実験による検証はなされていない.本研究では,Fe-Al合金をコンバージミリングにより強加工した後,熱処理することにより,600°C以下の低温条件下において,整合・非整合の相分離組織を形成させて,相平衡に及ぼす相界面の整合・非整合の影響を調査することを目的とした.高周波溶解により作製したFe-Al2元系合金をガスアトマイズ法により粉末化した.得られた合金粉末を(a) 550°Cでの2相化予備熱処理+コンバージミリングによる強加工,(b)コンバージミリングによる強加工,(c)強加工無し(アトマイズままの粉末)の3通りの予備処理を施した後,500, 550および600°Cで平衡化熱処理を施し,α+α'およびα+α"相分離組織を作製し,各温度における平衡組成をFE-EPMAを用いて測定した.Fe-Al合金のアトマイズ粉末は,数個の結晶粒からなる単相組織であり,強加工と熱処理の組合せで組織制御した結果,(a)粗大・非整合, (b1)粗大・整合,(b2)粒界整合および(c)微細・整合の2相組織が得られた.平衡組成をFE-EPMAにより測定した.定量分析の結果,(a)粗大・非整合ならびに(b2)粒界整合2相組織の平衡組成は,Okamotoらの実験結果にほぼ一致し,非整合の状態,あるいは整合でも界面の曲率半径が大きい場合には,本来の平衡状態にほぼ一致していることが分かった.一方,整合組織で,その組織が細かい場合には,本来の平衡組成の内側・右寄りに2相濃度が偏倚し,組織が細かいほど2相の濃度差が小さくなることが明らかとなった.昨年度はFe-Al2元系において,BCC相に現れる不規則α(A2)相と規則α'(B2)およびα"(D03)相間の相平衡を,異相界面の整合・非整合状態をコンバージミリングによる強加工法を駆使して制御し,FE-EPMAによるサブミクロン定量分析法により測定した.本年度は引き続き,Fe-Al2元系について,Alリッチ側(Al濃度が50at.%以上)の組成領域の相平衡を,2元系合金の平衡化熱処理法,拡散対法,熱分析による相変態温度測定により測定し,Fe-Al2元系全組成範囲の状態図を決定することを目的とした.

高周波溶解によりAl-Fe2元系合金を作製した.得られた合金インゴットから試験片を切り出し,透明石英管に真空封入した後,600°C1200°Cの温度範囲で平衡化熱処理を施し,氷水中に試料を焼入れた.試料表面の酸化スケールを研磨・除去後,導電性樹脂に埋込み,観察面を鏡面まで研磨した後,FE-EPMA/WDSによる組織観察と平衡濃度測定を実施した.ε-Fe5Al8相の平衡濃度の決定には,47.3at.%Al/66.0at.%Al拡散対を作製・真空封入後,1150°Cで1h拡散熱処理を施し焼入れた.試料の冷却中にε相がα'とζ-FeAl2に分解するため,WDSによる点分析が適用できない.FE-EPMA/EDSにより面分析した結果に,検量線法による濃度補正を施して,α'/εの平衡濃度を決定した.固液2相合金の液相濃度も,同様に面分析+検量線補正により決定した.α',ε,ζ,η-Fe2Al5およびθ-Fe4Al13各相の固相線と液相線温度,およびこれらの相が構成する不変系温度をDSCにより測定した.実験結果から,既存の状態図では点線で表されていた金属間化合物相の600°C以上固溶領域を決定した.また,θ相がLiquid+η→θの包晶により生成することを確認した.鉄鋼材料の基本系であるFe-MnとFe-Ni2元系の合金粉末試料を,コンバージ・ミリング法により強加工した後,700°C450°C(融点の半分以下)の温度で熱処理し,γ(fcc)相とα(bcc)相の2相平衡組織を作製した.FE-EPMAによりγ相とα相の濃度を測定して,低温度域のγ/α相平衡を決定した.既存の状態図と比較して,α相中のMnとNiの固溶度が大きいことを明らかにした.Fe-Al合金について同様の実験を行い,A2/B2/D03規則-不規則相分離組織を作製し,異相界面の整合・非整合状態により平衡組成が変化することを明らかにした.さらに,Fe-Al2元系のAl側状態図を決定した.本研究独自の実験手法である「コンバージミリングによる強加工法」と熱処理を適切に組合わせることにより,Fe-Al2元系におけるBCC相の組織を,整合・非整合,および微細・粗大に作り分けることが出来,鉄系合金としては低温領域における600°C以下の相平衡に及ぼす異相界面の整合・非整合の影響を正確に測定できることが明らかとなった.この成果は当初の研究目的を達成したものであり,本研究は概ね順調に進展していると判断している.27年度が最終年度であるため、記入しない。材料組織学初年度は強加工ー熱処理法が合金の融点(K単位)の1/2以下を目安とした低温における平衡組織を得るための有効な手段であることが確認できた.さらに,2年目の研究では,強加工と熱処理の組合せにより,整合・非整合組織の作りわけにも活用できることが明らかとなった.今後は同様の手法を用いて,(1) Fe-Ni2元系に出現することが熱力学的に予測されているL10規則相の相安定性,(2) Fe-Si2元系BCC規則不規則相の2相分離,(3) Co-Cr2元系およびCo-Cr-X3元系(X=Pt, B, Ge, Fe, Nb, Mo)における強磁性/常磁性相の相分離等の低温領域における相平衡を決定する.さらに,得られた実験データに基づき,各合金系の熱力学解析を行い,信頼性の高い熱力学データベースを構築する.本研究の実験手法である強加工ー熱処理法により,鉄系合金としては低温領域における600°C以下の相平衡を正確に測定できることが明らかとなった.また熱力学解析により,従来の実験データが本来の相平衡から偏倚する原因を定量的に解明した.いずれの成果も,当初の研究目的を達成したものであり,本研究は概ね順調に進展していると判断している.27年度が最終年度であるため、記入しない。
新規不斉触媒反応の開発と高効率化

これまで不斉水素化に代表される不斉還元や不斉エポキシ化などの不斉酸化では比較的効率の高い触媒的な不斉反応プロセスが知られているが,炭素-炭素結合形成反応では一般性・汎用性ある高効率触媒的不斉化学プロセスの例は少ない.本研究では,新規不斉触媒反応として,不斉付加反応に着目し,不飽和結合への付加反応による新規不斉炭素-炭素結合形成反応の開発とその高効率化を目指した.また前例の全くない新規不斉配位子として,ノルボルナジエン(nbd)やジシクロオクタジエン(bod)骨格をもつ不斉ジエン配位子を合成し,これがロジウム触媒による共役エノンへの有機ボロン酸の不斉1,4-付加反応やイミンの不斉アリール化によるジアリールメチルアミン類の不斉合成をはじめとするいくつかのロジウム触媒不斉反応の良好な不斉配位子となることを見出した.すなわちキラルジエン配位子の使用により,従来の,たとえばbinapのような,不斉ビスホスフィン配位子を用いた場合と比べて立体選択性だけでなく触媒活性も高くなることが明らかになった.反応によっては触媒量を0.01mol%以下にまで低減することにも成功した.また,共役エノンへのアリールボロン酸の付加反応をReaction Calorimetryを用いて追跡・解析することにより,ジエン配位子は触媒サイクルの中のトランスメタレーションの段階を加速することが判明した.また同時にあまり前例のないnegative nonlineareffectなども観測することができた.このようにキラルジエン配位子は触媒的不斉合成分野に新しい研究領域を切り開くものである.これまで不斉水素化に代表される不斉還元や不斉エポキシ化などの不斉酸化では比較的効率の高い触媒的な不斉反応プロセスが知られているが,炭素-炭素結合形成反応では一般性・汎用性ある高効率触媒的不斉化学プロセスの例は少ない.本研究では,新規不斉触媒反応として,不斉付加反応に着目し,不飽和結合への付加反応による新規不斉炭素-炭素結合形成反応の開発とその高効率化を目指した.また前例の全くない新規不斉配位子として,ノルボルナジエン(nbd)やジシクロオクタジエン(bod)骨格をもつ不斉ジエン配位子を合成し,これがロジウム触媒による共役エノンへの有機ボロン酸の不斉1,4-付加反応やイミンの不斉アリール化によるジアリールメチルアミン類の不斉合成をはじめとするいくつかのロジウム触媒不斉反応の良好な不斉配位子となることを見出した.すなわちキラルジエン配位子の使用により,従来の,たとえばbinapのような,不斉ビスホスフィン配位子を用いた場合と比べて立体選択性だけでなく触媒活性も高くなることが明らかになった.反応によっては触媒量を0.01mol%以下にまで低減することにも成功した.また,共役エノンへのアリールボロン酸の付加反応をReaction Calorimetryを用いて追跡・解析することにより,ジエン配位子は触媒サイクルの中のトランスメタレーションの段階を加速することが判明した.また同時にあまり前例のないnegative nonlineareffectなども観測することができた.このようにキラルジエン配位子は触媒的不斉合成分野に新しい研究領域を切り開くものである.われわれはRh(acac)(C_2H_4)_2と不斉配位子binapとから系中で発生させたロジウム錯体Rh(acac)(binap)が電子不足アルケン類へのアリールおよびアルケニルボロン酸の不斉1,4-付加反応の良好な触媒となることを見出した.反応は水を含む溶媒系中100°Cで進行し,α,β-不飽和ケトンばかりでなくα,β-不飽和のエステル,ホスホン酸やニトロアルケンなど高範囲の基質に高収率で付加し,高い鏡像異性体過剰率の相当する1,4-付加生成物を与える.このロジウム触媒不斉1,4-付加の反応機構として,有機ボロン酸からトランスメタル化によって発生したアリール-ロジウム種が高エナンチオ選択的にオレフィンに付加し,生成したオキサーπ-アリルロジウム中間体が水によりプロトノリシスを受けて最終生成物を与え,同時にヒドロキソロジウム種を再生する触媒サイクルを明らかにした.またこの反応機構の研究の中から従来より高活性な触媒として[Rh(OH)(binap)]を発見した.35°Cで触媒反応は進行し,また副反応である有機ボロン酸の加水分解が抑制され,高収率で目的とする1,4-付加生成物が得られた.エナンチオ選択性は極めて高く,いずれのエノンの不斉付加反応でも97%eeを超える鏡像異性体過剰の生成物を与えた.また有機ボロン酸に代わり有機チタン試薬ArTi(OPr-i)_3を用いると,エノンへの1,4-付加はTHF中,20°Cで速やかに進行し,チタンエノラートが収率良く発生することを見出した.触媒的不斉合成の研究を行うとき

不斉配位子の設計・合成が重要課題となる.後周期遷移金属錯体を触媒とする不斉反応には,リン原子や窒素原子を金属への配位点とするものが数多く考案され用いられてきた.軸不斉ビナフチル骨格をもつbinapに代表されるキラルビスホスフィンやホスファイトなどをはじめとしてオキサゾリン骨格を含む窒素配位子など毎年50例以上の不斉配位子が報告され続けている.中にはこれまでの配位子とは異なるユニークな構造をもち新しい機能を示すものもあるが,大部分は従来の不斉配位子の延長上にあり,新規性に乏しい.本研究では全く前例のない新規な不斉配位子としてキラルな構造をもつジエンを初めて合成し,これがロジウム触媒不斉1,4-付加反応の良好な不斉配位子となることを見出した.シクロオクタジエンやノルボルナジエンが後周期遵移金属錯体の良好な配位子となることは良く知られているが,これらに不斉構造を導入して触媒的不斉合成のキラル配位子として用いた例は全くなかった.ノルボルナジエンのパラジウム触媒不斉ヒドロシリル化反応を鍵工程として得られる光学活性なジケトンから,ノルボルナジエン骨格上に二つのベンジル基をもち,光学的に純粋なC_2対称構造をもつキラルジエンを合成した.このキラルジエンは1価のロジウムに配位して安定な錯体を形成し,キラルジエンを配位子とするロジウム錯体はアリールまたはアルケニルボロン酸のα,β不飽和ケトンへの1,4-付加反応において高い触媒活性と立体選択性を示した.これまで不斉水素化に代表される不斉還元や不斉エポキシ化などの不斉酸化では比較的効率の高い触媒的な不斉反応プロセスが知られているが,炭素-炭素結合形成反応では一般性・汎用性ある高効率触媒的不斉化学プロセスの例は少ない.本研究では,新規不斉触媒反応として,不斉付加反応に着目し,不飽和結合への付加反応による新規不斉炭素-炭素結合形成反応の開発とその高効率化を目指した.これまで不斉炭素-炭素結合形成反応として,ロジウム錯体触媒を用いたα,β-不飽和ケトンへの不斉共役付加反応の研究を進めてきたが,反応剤としては主として有機ホウ素試薬を使用してきた.平成16年度には,有機反応剤を有機亜鉛試薬や有機チタン試薬に拡張した.これらの反応剤は,光学活性配位子を含むロジウム触媒存在下非プロトン性溶媒中で,α,β-不飽和ケトン類と速やかに反応し,1,4-付加生成物を金属エノラートとして与えた.この際のエナンチオ選択性は極めて高く,99% eeを超えることも珍らしくない.1,4-付加生成物である亜鉛やチタンのエノラートを求電子剤と反応させることにより,位置選択的な官能基化が可能になった.また有機チタン試薬とβ-アルキニルエノンとの反応は1,6-選択的に進行し,アレンが生成物として得られた.ロジウム上の不斉配位子としてsegphosを用いると,軸不斉アレンが触媒的に不斉合成できた.さらに芳香族アルデヒドとスルホンアミドからなるイミンの不斉アリール化反応でもアリールチタン試薬は高い性能を発揮した.この方法により,生理活性化合物としてその高効率合成法が求められているジアリールメチルアミンの光学活性体が90% ee以上の選択性で得られた.これまで不斉水素化に代表される不斉還元や不斉エポキシ化などの不斉酸化では比較的効率の高い触媒的な不斉反応プロセスが知られているが,炭素-炭素結合形成反応では一般性・汎用性ある高効率触媒的不斉化学プロセスの例は少ない.本研究では,新規不斉触媒反応として,不斉付加反応に着目し,不飽和結合への付加反応による新規不斉炭素-炭素結合形成反応の開発とその高効率化を目指した.これまで不斉炭素-炭素結合形成反応として,主としてロジウム錯体触媒を用いたα,β-不飽和ケトンへの不斉共役付加反応の研究を進めてきたが,平成16年度には様々な電子不足オレフィンへの付加反応やアルキンへの付加で始まる環化反応や異性化反応などへと展開した.環状のα,β-不飽和エステルへの有機ボロン酸の付加では99%eeを超えるエナンチオ選択性で(R)-Tolterodineの直截的な不斉合成に成功した.またアリール亜鉛試薬とクロロトリメチルシランの組み合わせにより,反応性の低い窒素置換基を含む
思春期後の女性の性成熟完成期に悪影響を及ぼす食習慣の実態調査と実験的検証

性成熟過程にある女性の食生活は以後の母性を担う時期の女性のQOLに重要な影響を与えるという新しい着想から、悪影響を及ぼす可能性のある食生活習慣の因子を抽出することを目的として、18-20歳の女子学生を対象に食事習慣を含む基本的な生活習慣、体型認識やダイエット行動の実態、婦人科愁訴をふくむ身体症状についてのアンケート調査を平成19年度に引き続いて行った。また奈良女子大学の倫理委員会に諮り、承認を得た上でボランティア学生を募って3ヶ月に及ぶ食事調査を実施し、合わせて基礎体温や婦人科愁訴などのデータも収集した。食事内容についてはデジタルカメラで撮影した記録をもとに詳細な栄養分析を行い、朝食の欠食とともに生殖機能に障害をもたらす可能性のある食習慣について調査した。その結果、女子学生の食生活上の問題点として新たに、ファストフードやコンビニエンスストアで売られている加工食品を多用するといった他の有害な食習慣を有していることが示された。ファストフードや加工食品の摂取頻度の多いグループにおいても月経痛の程度が強いことが観察され、食習慣が将来の婦人科疾患の誘因になる可能性を支持する結果が示された。一方、朝食欠食についても月経周期の異常すなわち性機能に機能的に悪影響を及ぼす可能性が示されたが、さらにファストフードや加工食品の多用者に比べ朝食を欠食している学生に体調不良を訴える者が多いことが明らかとなった。以上の知見より一日の活動の最初の段階での飢餓状態を生じる朝食の欠食は女子学生のQOLに影響を及ぼすもっとも重要な因子のひとつである可能性が示唆された。本研究にて得られた結果は性成熟完成期女性に対してより効果的な教育プログラムの開発を進める上で意義ある知見といえる。性成熟過程にある女性の食生活は以後の母性を担う時期の女性のQOLに重要な影響を与えるという新しい着想から、悪影響を及ぼす可能性のある食生活習慣の因子を抽出することを目的として、18-20歳の女子学生を対象に食事習慣を含む基本的な生活習慣、体型認識やダイエット行動の実態、婦人科愁訴をふくむ身体症状についてのアンケート調査を行った。また、雌性ラットを用いて食餌制限による性周期変化を観察し、食生活が生殖機能に及ぼす影響を検討した。その結果、女子学生の食生活の問題点として、自己の体型誤認による不必要なダイエットが生殖機能へ悪影響を及ぼしていることが明らかとなり、ラットによる検証実験においても食餌制限による性周期の乱れが確認できた。さらに朝食の欠食の背景に生活時間帯のずれが存在しているという実態が明らかとなったが、ラットによる検証実験で活動期の給餌によって食餌制限による生殖機能への影響を最小限に抑えることができる可能性が示された。これらのことから性成熟完成期女性に対する食育プログラムを作成する上で、食餌の質や量の問題だけでなく、生活習慣も考慮に入れることで、より効果的な教育プログラムの開発を進めることができると考えられ、本研究にてpreliminaryな段階ではあるが意義ある知見が得られた。

ファストフードや加工食品の摂取頻度の多いグループにおいても月経痛の程度が強いことが観察され、食習慣が将来の婦人科疾患の誘因になる可能性を支持する結果が示された。一方、朝食欠食についても月経周期の異常すなわち性機能に機能的に悪影響を及ぼす可能性が示されたが、さらにファストフードや加工食品の多用者に比べ朝食を欠食している学生に体調不良を訴える者が多いことが明らかとなった。以上の知見より一日の活動の最初の段階での飢餓状態を生じる朝食の欠食は女子学生のQOLに影響を及ぼすもっとも重要な因子のひとつである可能性が示唆された。本研究にて得られた結果は性成熟完成期女性に対してより効果的な教育プログラムの開発を進める上で意義ある知見といえる。
Ｍｕファージサブユニットの構造と分子集合の解析

Muファージgp49,gp50複合体、gp52,gp51複合体、gp36はいずれも組換え体として精製し、収量はそれぞれ1-5mg/Lであった。gp49,gp50複合体とgp36について結晶を得ることができ、立体構造を決定した。gp49,gp50複合体の構造から、テイルファイバーgp49はβシートやβへリックスが繰り返してできた構造の繰り返しからなることが明らかとなった。また、シャペロンgp50はgp49のC端に結合することがわかった。また、ネックサブユニットgp36は他のファージのものと異なり、単体ではリング構造をとらず単量体であったが、その立体構造は他のファージのものとよく似ていた。バクテリオファージMuの自律的形態形成の過程における自己組織化の仕組みを解明するために、バクテリオファージMuの構造サブユニットやそれらの複合体の精製と構造解析を行った。これまでに頭部と尾部を繋ぐネックを構成するサブユニットであるgp36の精製、結晶化、X線構造解析に成功した。また、尾部先端の基盤を構築するサブユニットを系統的に精製した結果、gp43とgp45の複合体の精製に成功し、この2つのサブユニットが複合体を形成することを明らかにした。さらに感染の際に最初に宿主菌体膜と結合する尾繊維については、尾繊維を構成するgp49とその特異的シャペロンであるgp50を精製したが、それらは複合体として得られた。特異的シャペロンとその基質サブユニットの複合体の精製例は非常に少なく、今後の結晶化および構造解析により、繊維状の尾繊維がどのように構造形成されるかについての知見が得られることが期待される。バクテリオファージMuの基盤はファージが宿主に感染・吸着する際に宿主を認識して菌体膜に結合する役割を持つ。我々はこの基盤の形成に関わるgp41からgp48までのサブユニットの構造解析から基盤の分子集合と構造変化の機構を明らかにしたいと考えている。本年度はgp43とgp45の精製を行い、その複合体の精製を行った。Muファージの場合はサブユニット間の相互作用については研究が少なく、どのサブユニットがどのサブユニットと結合するかについての情報はなかった。そこでgp43に結合するサブユニットを同定するためにHis-tagが結合したgp43とさまざまなサブユニットを混合してからニッケルカラムで精製することを試みた。その結果、ニッケルカラムからはgp43だけでなくgp45が溶出し、この両者が結合する可能性が考えられた。次に個別に精製したgp43とgp45を混合してからゲル濾過クロマトグラフィーを行うと、gp43あるいはgp45単独の場合とは異なる高分子のピークが生じ、このピーク画分を電気泳動で分析するとgp43とgp45の両方のバンドが見られた。したがって、gp43とgp45の複合体が精製できたと考えた。しかしながら、gp43のバンドに対してgp45のバンドはかなりうすく、結合比は1:1ではないと考えられた。また、複合体の得られる率が非常に低く、複合体形成のための溶媒条件などが適切でない可能性が示唆された。現在、このgp43とgp45の複合体の結晶化を行っている。バクテリオファージMuは大腸菌に感染するファージであり、正二十面体の頭殻と、収縮性の尾鞘を持つ。我々はこれまでMuファージの基盤サブユニットgp44やgp45のX線構造解析を行った。今回はMuファージテイルファイバーのgp49, gp52とそれに働くシャペロンgp50, gp51の複合体およびネックサブユニットのgp36の発現及び精製を行い、結晶化を試みた。精製された試料についてそれぞれ384通りの溶媒条件で結晶化を試みた。その結果、gp49,gp50複合体とgp36について結晶を得ることができ、立体構造を決定した。gp49,gp50複合体の構造から、テイルファイバーgp49はβシートやβへリックスが繰り返してできた構造の繰り返しからなることが明らかとなり、他のファージのテイルファイバーとの比較することができた。今後はシャペロンgp50がテイルファイバーgp49の構造形成に働く役割やテイルファイバーgp49が宿主菌体膜の糖鎖をどのように認識するかを明らかにしていくことが重要である。

今後は、gp36がなぜ他のファージと異なりリング構造を形成しないのか、他のサブユニットと結合してどのようにリング構造を形成するのかを明らかにする。なお、本研究ではgp36がgp35と結合することも明らかにすることができたが、複合体は凝集体を形成し、その性質はまだ解析できていないため、複合体の凝集を防ぐ条件の検討が重要であると考えられる。生化学gp36の結晶化の構造解析を達成したことは研究計画が順調に進んでいることを示している。gp43とgp45が複合体を形成することを明らかにしたことは、研究の目的である「形態形成過程の解明」の達成において、大きな前進であった。尾繊維とその特異的シャペロンの複合体の精製に成功したことは、類似の成功例の報告が少ないことから、予想外の進捗であった。個々のサブユニットやそれらの複合体の精製や解析においては、研究全体として順調に進んでいると判断できる。gp43とgp45が結合することがわかり、その複合体の精製ができた。また他のサブユニットについても計画通り精製が進んでいるので、概ね研究は順調である。ただし、構造解析のための結晶化についてはまだ結晶が得られる条件が見つかっておらず、具体的な進捗を得られるように今後とも努力する必要がある。gp36の構造解析に成功したことを踏まえ、gp36と複合体を作ると考えられるいくつかのサブユニットを精製し、複合体を得てその構造解析を行う。gp43とgp45の複合体が得られたので、次に結合するサブユニットの探索を行う。またそれらの構造解析を行う。gp49とgp50の複合体の精製に成功したことを踏まえ、この複合体の結晶化と構造解析を行う。各サブユニットの精製をすすめ、構造解析のための結晶を作製する。また、いくつかのサブユニットが結合した複合体を形成させるための条件を検討する。gp46とgp48はともに分子量が小さく溶解性の悪いサブユニットであるため可溶化条件の検討が必要であるが、これまでの検討で結晶化のための試料調製が可能となる可能性がでてきたため、集中的に検討する予定である。予想外の進捗として、精製が困難と考えていた尾繊維gp49とその特異的シャペロンであるgp50の複合体の精製に成功した。そのため、次年度に構造解析に向けて放射光施設Spring-8への出張などが必要となり、その旅費を確保するため。尾繊維gp49とその特異的シャペロンgp50の複合体の精製、結晶化、構造解析のための試薬代、カラムの購入費、放射光施設への旅費として使用する。平成24年度の経費はほぼ計画通りに執行したが、若干の未使用額が生じたため、平成25年度の経費と合わせて執行する。使用計画としては、サブユニットの発現と精製のための培地、カラム消耗品などの購入が主である。また、研究成果の発表のための学会への旅費と論文発表のための印刷費、英文校正費が含まれる。