hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア圏の外国人日本語教師と日本人ボランティアに対する教育実践力養成プログラム

本研究では,教師の多様な日本語のレベルと経験に合わせて利用できる指導事例データベースとその活用を記録・共有するポートフォリオを開発することを目指した。WEB上のサイト(http://lms.katoyukari.net)を構築し,国内外で活動する日本語教師15名が自らの実践活動をティーチング・ポートフォリオ(TP)としてまとめた。一般的に,教師同士は「個人の教育実践を対象とした議論」に抵抗感を示すが,TPの作成過程で取り入れた相互メンタリングでは,経験や年齢の違いを超えて学び合いが成立する可能性が示された。本研究では,国内外で活動する日本語教師が,ネットワーク上で他の教師との交流を通じて,自らの教師としての成長を考える「教育の学問的研究(SoTL)」を支援する。コンテンツ開発を引き続き行った。日本語教師9名から評価フィードバックを収集し,それに基づいたWEBサイト(http://lms.katoyukari.net)の改良を行った。改良により,参加者で興味のあるサブグループを作り,グループのリーダが中心となって認知的な負荷を軽減して省察活動に取り組める環境が整った。その結果,参加者間でWEBサイトを活用した交流数の増加した。さらに,参加者が指導する学生同士を交流させる動画作成プロジェクト,現地教員を対象としたセミナーの企画など現実の問題を解決するための議論と交流が以前よりも活発に行われた。また,従来の参加者に加えて,外国人日本語教師ならびに日本人ボランティアを対象とした教材開発にむけたニーズ調査についても検討を開始した。このニーズ調査を行うためのWEBアンケートの準備をすすめ,被験者の確保をすすめている。本研究では,海外で活動する日本語教師ボランティアに対して,日本人教師と外国人教師の連携のあり方,派遣国での日本語教育プログラム運営上の問題点と工夫点について調査を行い,その実態を把握する。この調査結果に基づいて,初中等教育から成人教育までの段階的な到達目標を定め,教師の日本語レベルと教授経験に応じて適切な指導事例を提示し,さらに,現場のニーズに合わせて指導事例を適切に改良ができるような助言機能も充実させる。加えて,ユーザがデータベース上の指導事例を利用した教育実践を記録できるポートフォリオを構築し,教育実践活動の振り返りを支援することを目的とする。現在,従来のシステム(http://www.katoyukari.net/)に改良し,利用者にコンテンツを提供するLMS(学習管理システム)と学習を記録するポータルを連携させる機能(本研究では,国内外で日本語教師が行っている教育実践事例を記録し,利用者が目的に応じて,有効な指導事例を参照,活用できるシステムの開発を行っている。実際にWEB上にサイト(http://lms.katoyukari.net/)を構築して,国内外から参加者を募り,日本語教師が自らの教育実践を記録し,それを相互に検討しあう活動をすすめてきた。さらに,個々の教師がどのように実践を行ったのかを電子ティーチング・ポートフォリオとしてWEB上に記録し,有効な教授スタイルの確立に貢献するかについても検討を行った。1年間にわたる実践活動から(1)交流活動によって得られる成果が見えにくく,継続的な参加が難しい,(2)環境が異なる教師間での相互理解には時間がかかる,(3)個人の教育実践を対象として議論を行うことに抵抗感があるなどの問題点が明らかになった。これらの点を改善するには,参加者間の自己開示を容易にし,効率的に「指導事例」の共有化をすすめる方策が必要であることが示された。そこで,参加者らがティーチング・ポートフォリオを作成し,それをペアとなった参加者同士で相互に検討する活動を取り入れた。これにより,「個人の教育実践を対象として議論を行う」ことに対する抵抗感が少なくなった。また,海外に派遣されている日本語教師にとっては,他の教師のティーチング・ポートフォリオを読んで意見を述べる活動を通して,他の教師の実践を知る機会となった。今後は,システムの機能改善の一環として指導事例の構成内容(「学習目標」,「指導方略」,「評価方法」など)を現場のニーズに応じて選択,変更できる指導事例データベースの整備を予定している。このような柔軟なデータベースを開発することで,教育情報の再利用と効率的な意見交換を促すことを目指す。WEBサイト(http://lms.katoyukari.net)を順調に運用し,さらなる改良を加えるために,参加者に評価を依頼した。これに基づいて,2つのシステム(LMSとポートフォリオ)の連携を実現し,ユーザにとって利用しやすい環境を実現した。海外だけでなく,国内で活動する日本語ボランティアに対しても,ニーズ調査を行い,地域の日本語を担う人材育成のための施策を提案する。教育工学現在,参加者はネイティブ日本人教師が主体となっている。今後は,利用者を外国人日本語教師にも拡大できるような広報活動とコンテンツ改良を引き続き行っていく。海外協力者へのアンケート調査実施が予定より遅れたため,旅費ならびに謝金(データ処理)費用が未使用である。今年度は、プロトタイプ(システム)の構築を中心に行い,利用者を対象としたニーズ調査を十分に行うことができなかった。

そのため,アンケート調査の実施費用ならびにデータ処理費用が次年度への繰り越しとなった。アジア地区(ベトナム)ならびに東海地域のボランティア日本語教師を対象としたアンケート調査を夏休みに実施する。初年度に構築したシステムの改良,ならびに,海外での利用者に向けたアンケート調査を企画し,実施する。
ノックアウトマウスを用いた血管内皮増殖因子の骨代謝への影響に関する研究

緒言造血因子のひとつであるコロニー刺激因子1(CSF-1/M-CSF)は破骨細胞の形成過程に必須の役割を演じる。ところが、血管内皮増殖因子(VEGF)がCSF-1と同様の作用を担うことが明らかになった。この発見に基づいて、初年度はVEGF受容体のひとつであるVEGFR-1/flt-1遺伝子のリン酸化部位をノックアウトしたflt-1TK/-マウスにおける骨組織の解析を行なった。さらに、2年目はflt-1TK/-マウスとop/opマウスの配合によるflt-1TKを欠失したop/op(flt-1TK-/-op/op)マウスを作製し、骨組織の解析を行った。結果flt-1TK/-マウスでは、正常マウスよりも骨の発達がやや低調であること、破骨細胞数が15%ほど減少していることが示された。骨髄細胞の培養系による破骨細胞誘導実験では、P1GFでは破骨細胞形成がほとんどなく、VEGF121、VEGFEで誘導があった。次に、同マウスとop/opマウスを交配して得られたflt-1TK-/-op/opでは、op/opマウスよりも重篤な大理石骨病を呈していた。生後3週以内の大腿骨では、破骨細胞はほとんど観察されなかった。生後1ヶ月には少数の破骨細胞が観察されたが、その数はop/opマウスより半減していた。flt-1TK-/-op/opにVEGF等を投与して破骨細胞の誘導を行った結果、P1GF以外のVEGFで破骨細胞誘導が観察された。脾細胞を用いたin vitroによる破骨細胞誘導実験では、flt-1TK-/-マウス同様の結果が得られた。考察VEGFR-1のリン酸化部位はVEGFによる破骨細胞誘導に必要であることが示された。しかし、VEGF-121、一Eでも破骨細胞が誘導されたことから破骨細胞前駆細胞はVEGFR-1のみならずR-2も発現していることが示唆された。これらのことから、生理的な環境下においてもVEGR-1、R-2を介した破骨細胞形成が骨吸収に寄与していることも十分考えられる。緒言我々は、血管形成の必須因子である血管内皮増殖因子(VEGF)が破骨細胞前駆細胞の発現するVEGF受容体1(VR1/Flt-1)を介し破骨細胞分化を誘導することを報告した。本研究では、このVEGFの新規機能の骨代謝における生理的活性を解析する目的でVR1のチロシンカイネス領域のノックアウト(VR1TK-/-)マウスを用いた研究を行った。方法VEGFにはマクロファージの遊走活性があり、VR1TK-/-マウスではその活性が喪失する。そこでこのマウスの骨組織について破骨細胞を中心とした形態学的、免疫組織化学的観察を行った。骨髄細胞を採取し、M-CSF(破骨細胞分化因子)を欠損する間質系細胞株OP9と共存培養を行い、この培養系にM-CSF他、VEGF_<121>、PlGFの血管形成因子を添加し、破骨細胞形成について検討を行った。さらに、このマウスの卵巣摘出(OVX)を行い骨組織の観察を行った。

結果VR1TK-/-マウスの骨は正常マウスに比べてやや細く、皮質骨や成長軟骨板が薄いほか、破骨細胞数が約15%減少していることが示された。骨髄細胞とOP9の共存培養に血管形成因子を添加した実験では正常マウスの骨髄細胞培養系ではPlGF、VEGF_<121>のいずれにおいても多数の破骨細胞形成がみられたが、VR1TK-/-マウスのものではPlGFでの破骨細胞形成は極めて少なかった。ところが、VEGF_<121>でも正常マウスの場合の約80%の効率で破骨細胞形成がみられた。OVXを施したVR1TK-/-マウス大腿骨では破骨細胞増加がみられるが、正常マウスのOVXよりその増殖率は低かった。考察PlGFはVR1特異的リガンドであることから、マクロファージ同様、破骨細胞形成にVR1のチロシンカイネス領域が必要であることが示された。一方、VEGF_<121>でもVR1TK-/-マウスの骨髄細胞から破骨細胞が誘導されたことから、破骨細胞前駆細胞がVR2を介した分化機構を持っていることが示唆された。また、OVXの実験結果から閉経後骨粗鬆症の破骨細胞増殖にVEGF-VR1系が少なからず関与している可能性が示唆された。緒言造血因子のひとつであるコロニー刺激因子1 (CSF-1/M-CSF)は破骨細胞の形成過程に必須の役割を演じる。ところが、血管内皮増殖因子(VEGF)がCSF-1と同様の作用を担うことが明らかになった。この発見に基づいて、研究初年度にはVEGF受容体のひとつであるVEGFR-1/flt-1遺伝子のリン酸化部位をノックアウトしたflt-1TK-/-マウスにおける骨組織の解析を行い、正常マウスよりも骨の発達がやや低調であること、破骨細胞数の減少が認められることなどを明らかにした。本年度はflt-1TK-/-マウスとop/opマウスの配合によるflt-1TKを欠失したop/op(flt-1TK-/-op/op)マウスを作製し、骨組織の解析を行った。結果flt-1TK-/-op/opではop/opマウスよりも重篤な大理石骨病を呈していた。破骨細胞については、生後3週以内の大腿骨ではほとんど観察されなかった。生後1ヶ月には少数の破骨細胞が観察されたが、その数はop/opマウスよりさらに減少していた。flt-1TK-/-op/opにM-CSF、VEGFs、P1GFなどのサイトカインを投与し破骨細胞誘導活性について検討した結果、P1GF以外のサイトカインは破骨細胞を誘導した。VEGFsによる破骨細胞形成をin vitroにおいて確認する目的で、同マウスの脾細胞とop/op細胞から樹立された間質系細胞株OP9を共培養した系にサイトカインを添加し、破骨細胞形成を解析した。結果はin vivoによる実験と同様であった。考察VEGFR-1のリン酸化部位は破骨細胞誘導に必要であることが支持されたが、VEGF-121、-Eでも破骨細胞が誘導されたことから破骨細胞前駆細胞はVEGFR-1のみならずR-2も発現していることが示唆された。同前駆細胞にはCSF-1受容体以外にVEGR-1、R-2も発現しており、CSF-1欠乏下において破骨細胞分化の重要な役割を担っていることが示めされた。これらのことから、生理的な破骨細胞形成においてもこれらの受容体の関与が示唆される。
組み紐群の新しい不変量とアダムス型スペクトラルシーケンスの計算

3.2の公式の証明から、組み紐群B_tからZ/(p)への写像φ_q:B_t→Z/(p)で、φ_q(στ)=φ_q(τ)+(-q)^<|τ|>φ_q(σ)を満たすものを発見した。これは組み紐の新しい不変量である。この写像を絡み目の理論に応用する事が今後の研究予定である。
イオン液体を用いた無蒸着迅速走査電顕観察法の臨床医学分野への応用

【研究目的】医学・生物学分野では走査型電子顕微鏡(以下、走査電顕)の利用者が近年減少傾向にある。そこで、第3の液体と言われるイオン液体を用いた新しい走査電顕観察法を臨床医学研究や病理診断に適応し、走査電顕利用者の増加を図れないかと考えた。イオン液体は「ほとんど蒸発しない、伝導性が高い」といった性質を持ち、同液体を用いた試料作製法は従来の方法(常法)と比べて、試料作製時の負担が大幅に軽減可能な画期的な液体だと考えられている。本研究では、ヒト皮膚を観察対象としてイオン液体を用いた走査電顕観察法(以下、イオン液体法)を試み、同液体による観察法の確立と臨床医学への応用を目指すことにした。【研究方法】外科治療の際に生じたヒトの余剰皮膚を研究材料として用いた。(1)皮膚組織の固定: 23h浸漬固定(2)常法による試料作製:洗浄、OsO_4固定、タンニン酸、OsO_4固定、洗浄、EtOH脱水、凍結乾燥、金属蒸着(3)イオン液体試料作製法:フッ素含有のイオン液体と非含有のイオン液体それぞれに試料を34h浸漬(4)光学実体顕微鏡による比較検討:(2), (3)で処理した試料を走査電顕観察前と後に光学実体顕微鏡にて観察・撮影を行い比較検討(5)走査電顕による比較検討:皮膚角質層表面を走査型電子顕微鏡日立S-4500にて観察・撮影を行い比較検討【研究成果】イオン液体法で処理した試料は真空による収縮やチャージもなく、常法による試料と同様に二次電子観察が可能であった。一方、同液体が試料表面に一部残留して微細形態観察の妨げとなる問題も認められた。これはイオン液体の性質によって引き起こされた現象であるが、現時点では同液体の残留問題解決は容易でなく、臨床医学分野への応用は時期尚早であった。しかし、イオン液体法は簡便かつ短時間の処理で観察可能で利点は大きく、同法の確立により様々な成果が期待できると示唆された。
中間支援組織を媒介とするイシュー・ネットワークの研究

日本におけるNPOの基盤整備を進めるというイシューは、NPOセンター設立とNPO法成立の2つが目標となり、多様な関係者が重層的に関わりながらイシュー・ネットワークを形成し、その目標を実現させた。その過程を関係者へのヒアリングなどを通じて明らかにした。また、地域におけるイシュー・ネットワーク形成のもうひとつの事例として、イギリスにおける地域戦略パートナーシップ(LSP)について現地調査によって分析した。都市住民の自発的なネットワーキングやNPO、さらにはそれらのネットワークをコーディネートしたり、サポートする中間支援組織の存在は今後さらに重要なものになると予測される。本研究では、そうした動的なネットワークを分析する焦点として中間支援組織を取り上げ、都市における諸イシューがどのように人々に知覚され、それをめぐってネットワークが形成され、さらに問題解決の具体的方法を導くためにネットワーク内およびネットワーク間調整がなされ、資源が動員されるのかを分析する。今年度は先行事例として、イギリスの都市再開発において中間支援組織がいかなる活動を行っているか、そしてそれはどのようにしてリソースを獲得しているかなどをフィールド調査した。また、日本におけるNPO中間支援組織(NPO支援センター)の形成過程を文献およびフィールド調査した。日本では行政主導型の社会システムとなっていたため、多様な関係者の政策形成参加は遅れていたが、行政改革の流れもあり、自治会などの地縁組織とNPOによるイシュー・ネットワークの形成が追求されつつある。しかし、イギリスの調査で明らかになったことは、ソーシャル・イクシュクルージョンなどの問題が深刻な地域を重点対象として、戦略的に資金を投入し、またさまざまな資金を統合し、コミュニティやNPOを巻き込んでいるという状況である。したがって、イシュー・ネットワークの自然発生を期待するだけではなく、地域単位で資金が、しかも横断的・包括的に利用できる形で流れるシステムが課題であるといえる。都市における市民の自発的なネットワーキングをコーディネートしたり、サポートするNPO中間支援組織について、日本を代表する日本NPOセンターを中心にして詳細な調査を行った。調査の方法は、イシューの発生・発展に影響を及ぼしたキーパーソンへの聞き取りと、その当時のドキュメンツの分析を中心とした。現在、日本におけるNPO支援組織は都市部を中心に普及のプロセスにあるが、そうしたNPO支援組織自体のネットワーク形成、そのネットワークを仲介する組織が見られるようになっている。そうした全国的な組織は、ナショナル・センターと呼ばれることが多い。日本NPOセンター、NPOサポートセンター、NPO事業サポートセンターの三者がナショナル・センターとされているが、中でも日本NPOセンターは代表的な存在である。2006年11月にその日本NPOセンターが設立10周年を迎えたために、その設立の状況などを振り返るイベントや記念誌の発刊がなされた。それらの年記念事業にかかわり(記念誌への寄稿など)、関係者へのインタビューと参与観察する機会を得た。そのイシューの発生と発展のプロセスにおいては、ネットワーキング研究会、日本ネットワーカーズ会議などのいくつかの研究会、経団連やトヨタ財団などの関連団体、そしてNPO法成立を目指していた運動団体や活動家など、多様な関係者が重層的に関わりながらイシュー・ネットワークを形成していく様子がかなり詳細に把握することができた。聞き取り調査の内容は、ほぼ全部がICレコーダーに録音され、さらにその音声データのテキスト化が進められている。これ自体の資料としての価値も高い。日本におけるNPO支援組織は「中間支援組織」と呼ばれることが多いが、欧米では“infrastructure Organization"と呼ばれることが多い。本研究では、特定非営利活動促進法の成立に向けての運動と連動して設立された「日本NPOセンター」に焦点を当てて、それが設立されるに至るプロセスを、詳細に調査した。どのようにしてイシューが形成されていったか、どのようなキーパーソンや団体が、どのような意図でイシューに関わっていったかを、当時の関係へのインタビューと、関連資料によって調査した。また、「日本NPOセンター」は、特定非営利活動促進法の成立に向けての運動と連動していたことが明らかとなり、両者のネットワークが相当に重複していることが確認された。とりわけ、「日本NPOセンター」には直接には関わらなかったものの、特定非営利活動促進法の成立に向けての運動のコアとなっていたシーズ(市民活動を支える制度を作る会)の事務局長が、両者のネットワークにおいて重要な存在となっており、何度かの当人へのインタビューによって、それがかなり意識して取られた行動であったことも確認できた。イシュー・ネットワークのもうひとつの事例として、イギリスにおける地域戦略パートナーシップについて、昨年度の現地調査をまとめながら継続して分析した。
高精度傾斜計測による残壁監視法に関する研究

残壁の安定性監視は露天採掘鉱山の安全操業に不可欠なものである。そこで,高感度傾斜計測により残壁の異常を早期に検出する方法について基礎研究を実施した。得られた成果を以下にまとめる。(1)尻屋鉱山の残壁の法面及び床面に高感度傾斜計を設置し,1年半の長期計測を実施した。その結果,本傾斜計は現場長期計測に利用可能であることを確認するとともにベンチ発破や地球潮汐に伴う岩盤傾斜変化の計測が可能であることを明らかにした。また,採掘進行と岩盤傾斜変化との関係を分析し,当サイトのカバーロックが下方に移動しはじめていること,これがカバーロックと基盤との間の不連続面の滑動に起因していること,などを明らかにした。さらに,高感度傾斜計は多段式伸縮計に比較して早期の段階から上記の変状を検出していることが確認され,本手法の残壁監視への有用性が検証された。そして,すでに,本計測は当現場の残壁監視に実用されている。(2)高感度傾斜計を用いると重機の荷重により岩盤内に生じる傾斜変化が計測可能であることが分かった。そこで,この応用として,重機移動に伴う傾斜変化を計測し,これを弾性理論解および3次元有限要素解析解と比較することにより,岩盤の弾性定数を評価する方法を提案した。(3)採掘に伴う岩盤の変形挙動を予測するために,採掘フィールド周囲の広域岩盤内の応力場を推定する方法を提案した。提案した広域応力場の推定法は,局所岩盤応力の測定結果を3次元有限要素法により逆解析するものである。また,この方法を鳥形山鉱山に適用し,当地域の広域応力場と広域ひずみ場を推定するとともに,当採掘域の岩盤内の応力分布を推定した。本研究の目的は,微小外力変化に伴う法面・法肩の岩盤傾斜変化を高精度計測して,残壁の日常監視を行うとともに,残壁の異常を早期に検出する高度な監視システムを構築することにある。本年度の研究により得られた成果を項目ごとにまとめると以下のようである。(1)高精度傾斜計測法に関する検討:高精度傾斜計2台を購入し,石灰石露天採掘鉱山(青森県・尻屋鉱山)において高精度傾斜計の長期計測を実施している。得られたデータから,長期的線形トレンドと周期的トレンドを分離するとともに,周期的トレンドを当サイト近郊の尻屋港における潮汐変化と比較し,周期トレンドは地球潮汐に起因することを明らかにした。この地球潮汐による岩盤斜面の周期的変形挙動の計測は世界初の貴重な成果である。(2)重機荷重を利用した岩盤評価法:重機の移動に伴う岩盤変形が上記の高精度傾斜計で計測可能であることを確認した。そして,重機(バックホー)と傾斜計測点との水平距離と岩盤の傾斜量の関係を測定するとともに,弾性理論および3次元有限要素法により測定結果を解析し,当岩盤の弾性定数を推定した。これにより,重機荷重を利用した新しい原位置岩盤載荷試験法を提案した。この成果は,現在,論文として取りまとめ中である。(3)微小外力変化に伴う岩盤変形挙動の解析:採掘計画・周辺地形を考慮した3次元有限要素モデルを作成して,採掘進行に伴う残壁の傾斜変化,地球潮汐や重機移動による残壁の変形挙動を解析し,それぞれの条件における傾斜変化量と変化パターンを明らかにした。

その結果,本傾斜計は現場長期計測に利用可能であることを確認するとともにベンチ発破や地球潮汐に伴う岩盤傾斜変化の計測が可能であることを明らかにした。また,採掘進行と岩盤傾斜変化との関係を分析し,当サイトのカバーロックが下方に移動しはじめていること,これがカバーロックと基盤との間の不連続面の滑動に起因していること,などを明らかにした。さらに,高感度傾斜計は多段式伸縮計に比較して早期の段階から上記の変状を検出していることが確認され,本手法の残壁監視への有用性が検証された。そして,すでに,本計測は当現場の残壁監視に実用されている。(2)高感度傾斜計を用いると重機の荷重により岩盤内に生じる傾斜変化が計測可能であることが分かった。そこで,この応用として,重機移動に伴う傾斜変化を計測し,これを弾性理論解および3次元有限要素解析解と比較することにより,岩盤の弾性定数を評価する方法を提案した。(3)採掘に伴う岩盤の変形挙動を予測するために,採掘フィールド周囲の広域岩盤内の応力場を推定する方法を提案した。提案した広域応力場の推定法は,局所岩盤応力の測定結果を3次元有限要素法により逆解析するものである。また,この方法を鳥形山鉱山に適用し,当地域の広域応力場と広域ひずみ場を推定するとともに,当採掘域の岩盤内の応力分布を推定した。
蛹化能力付与因子(competence factor)の探索

本研究では、なぜ若齢のカイコ幼虫(1齢、2齢幼虫)が幼若ホルモン(JH; Juvenile Hormone)の存否と無関係に幼虫脱皮を行うのか、その理由の解明を目的とした。カイコの1齢、2齢幼虫の皮膚を終齢幼虫に移植することで、カイコの1齢幼虫は組織レベルでは幼虫脱皮を経験しなくてもダイレクトに蛹変態できることを明らかにした。さらに、JH受容体ノックアウト個体を用いることで、このダイレクトな蛹変態はJHによって抑制されることが判明した。次に、体サイズが蛹変態の能力に与える影響を明らかにし、体サイズに関連する何らかの液性因子が蛹化能力を付与する可能性を見出した。本課題では、カイコの幼虫が蛹へと変態するためには、幼若ホルモンの体内からの喪失に加えて、蛹化能力を与える何らかの液性因子が存在するとの作業仮説を検証し、その単離を試みている。本年度は、皮膚移植による実験形態学的なアプローチによって、この作業仮説の検証を行った。すなわち、カイコの標準系統の若齢幼虫(1齢の孵化直後あるいは2齢への脱皮直後;ドナー)の皮膚片を採取し、5齢(終齢)脱皮直後のカイコ(ホスト)の標準系統の体内へと移植した。そして、ホストが蛹または成虫へと変態した後に移植片を摘出し、移植片によって新たに生産されたクチクラの構造を実体顕微鏡または走査型電子顕微鏡を用いて観察した。その結果、ドナーの皮膚片は、ホストの変態に同調して、蛹あるいは成虫のクチクラを作ることが明らかとなった。この結果は、(1)およそ80年前にドイツのPiephoがハチノスツヅリガを用いて行った結果がカイコにおいても再現可能であること、そして、(2)例え孵化直後の皮膚片であっても、終齢幼虫の体内環境に置かれるとダイレクトに変態できることを示唆している。個体レベルではカイコの1齢、2齢幼虫は変態できないことを考えると、終齢幼虫の体内には、若齢幼虫には無い何らかの液性因子が存在し、それが移植片に蛹化能力を付与した可能性がある。さらに、幼若ホルモンの受容体のノックアウト個体を用いた皮膚移植実験から、カイコの真皮細胞の蛹コミットメントは幼若ホルモンによって抑制されることも判明した。以上のように、本年度の研究から、蛹化能力付与因子(competence factor)の探索・単離に向けた基礎的なデータを得ることができた。H28年度は、当初計画通りに皮膚移植実験を行い、蛹化能力付与因子(competence factor)の探索・単離に向けて基礎的なデータを得ることができた。さらに、脱皮ホルモン生合成酵素と幼若ホルモン受容体のダブルミュータントラインも樹立することができた。本年度の成果をもとに、来年度は体液注射実験を種々のノックアウトカイコ系統を用いて行う予定である。幼若ホルモン受容体Met1のノックアウト系統と、脱皮ホルモン生合成酵素であるnm-gを欠損した系統を交配し、幼若ホルモンを受容できず、かつ、脱皮ホルモンを生合成できない個体を得た。nm-g変異体の幼虫は脱皮ホルモンを生合成できないため、1齢または2齢幼虫が通常よりも大きな個体へと成長した後に幼虫脱皮を行うことができずに斃死する。通常よりも大きく成長したMet1とnm-gの2重変異体の2齢幼虫に脱皮ホルモンの摂食または注射によって人為的な脱皮を誘導したところ、3齢に脱皮した際に成虫原基(翅原基等)が早熟変態することが判明した。これまでの知見では、カイコの成虫原基の早熟変態は最も早くて3齢から起きることが知られていたが、今回我々は2齢からの早熟変態に成功したことになる。幼若ホルモンは成虫原基の成長や変態を抑制し、この作用はインスリンシグナリングによって解除されることが報告されている(Truman et al. 2006Science; Koyama et al. 2008Dev Biol)。従って、今回我々が見出した成虫原基の2齢からの早熟変態は、成虫原基の変態が幼若ホルモンによって負に制御されていることの遺伝学的な証拠を提示するとともに、体サイズが蛹化能力の付与に重要であることを強く示唆している。平成29年度は、次の実験を行う予定である。(1)体液注射実験:前年度の結果をふまえて、体液注射実験を行う。すなわち、終齢幼虫の体液を、カイコの若齢幼虫にインジェクションすることによって、カイコの若齢幼虫に蛹形質が早期に表れるか検証する。カイコの若齢幼虫には、幼若ホルモン生合成遺伝子(JHAMT, CYP15C1/mod)や幼若ホルモン受容体遺伝子(Met1)の各変異体を用いることができる。

これによって、幼若ホルモンの影響(抗変態作用)を排除した状態で、蛹化能力付与因子の作用を観察できると期待される。(2)脱皮ホルモンと幼若ホルモンのダブルミュータントを用いた実験:脱皮ホルモン生合成酵素の変異体(nm-g, nobo)と、幼若ホルモン受容体の変異体(Met1)の2重変異体では、脱皮ホルモンを合成できず、かつ、幼若ホルモンシグナリングも不全となる。このような変異体の幼虫の発育・成長がどのようなものであるか調査する。予備実験では、2重変異体は2齢から3齢への脱皮ができなくなり(脱皮ホルモンを作れないため)、巨大な2齢幼虫になって死亡することが明らかになっている。このようアレスト個体に脱皮ホルモンを注射または摂食させて人為的に脱皮を引き起こした際に、その幼虫は蛹変態に向かうのかを明らかにする。(3)体液注射実験によって液性因子の存在が確かであると推測された場合、終齢幼虫の体液からの単離を試みる。昆虫生理学
ガラニン様ペプチド(GALP)の生理的意義解明と新規生活習慣病治療法の開発

肥満マウスにおけるGALPの抗肥満作用について、末梢組織での脂質代謝調節機構に注目してしらべた。脳室内投与後およそ1時間後から呼吸商がGALP群でVehicle群と比較し有意に減少した。肝臓中の脂肪酸合成に関与する遺伝子発現はVehicle群と比較しGALP群で有意に減少した。DIOマウスへのGALP点鼻投与によって、体重が有意に減少した。肝臓TG値はGALP群で減少し、肝臓中脂肪酸酸化関連遺伝子発現はGALP群で増加した。以上の結果から、GALPは通常食給餌マウスと同様にDIOマウスでも肝臓での脂質代謝を改善することで抗肥満作用を示している事が示唆された。ガラニン様ペプチド(GALP)は弓状核に局在しており、摂食調節を行っている神経ペプチドである。発見以降、多くの研究でGALPは摂食調節作用だけではなく様々な生理作用を有することが知られている。その中でも抗肥満作用、特に脂質代謝に着目し、そのメカニズムを解明することを目的とした。これまで、GALPが脂質代謝を亢進する事を示唆する研究結果は報告されていたが、その詳細な作用およびメカニズムのついては解明されていなかった。そこでまず、GALPが脂質代謝にどのように作用するのかを明らかにするために、マウスにGALPを脳室内投与した。その結果、投与のおよそ1時間後から呼吸商が減少し始めてその減少は2時間ほど続く事を見出した。次に、呼吸商の減少幅が最大となる投与後100分の時点で組織を採取し、肝臓及び脂肪組織での脂質代謝に関連する遺伝子発現を測定した。その結果、肝臓での脂肪酸合成に関与する遺伝子発現がGALP群で減少し、一方で、脂肪酸酸化に関与する遺伝子発現が増加した。さらに、脂肪組織での脂肪分解に関与する遺伝子発現が増加した。続いて、脳で作用したGALPの末梢での作用経路を解明するために交感神経に着目した。交感神経を薬理学的に遮断したところGALPの作用は抑制された。以上の結果から、GALPは交感神経を介して末梢組織での脂質代謝を亢進することが明らかとなった。今後は、肥満マウスに長期間投与した時のGALPの抗肥満効果について明らかにする予定である。ガラニン様ペプチド(GALP)は、摂食調節やエネルギー代謝調節に関与しており抗肥満作用を有することが知られているが、その詳細なメカニズムは明らかにされていない。本研究では肥満マウスにおけるGALPの抗肥満作用について、末梢組織での脂質代謝調節機構に注目してしらべた。実験動物として5週齢の雄性C57BL/6Jに15週間高脂肪食を給餌させた食餌誘発性(DIO)マウスを用いGALPを脳室内投与した後、呼吸商および脂質代謝関連遺伝子発現を測定した。さらにDIOマウスを作成した後、GALPまたはvehicleの点鼻投与を2週間行った。投与期間中は両群間で摂食量を揃えた。解剖後、肝臓中および脂肪組織中の脂質代謝関連遺伝子発現を測定した。また、血糖値もGALP群で減少傾向がみられた。加えて、GALPは脳室内投与だけではなく、点鼻投与によっても脂質代謝が亢進することで抗肥満作用を示すことが示唆された。生活科学GALPが脂質代謝に与える影響を明らかすることができた。加えて、その作用が交感神経を介している点も明らかにした。食事誘発性肥満モデルマウスを作成し、GALPを長期間点鼻投与することで、GALPの抗肥満作用を検討する。具体的には、体重増加量、内臓脂肪及び皮下脂肪等の脂肪組織重量に加え、血中の脂質値やアディポサイトカイン値および肝臓の脂質蓄積に対するGALPの影響をしらべる。また、肝臓及び脂肪組織での脂質代謝関連遺伝子発現を網羅的に解析する。平成25年度に食事誘発性肥満モデルマウスを作成し、GALPを長期間投与する予定であったが、予定を変更しGALP短期投与による脂質代謝改善のメカニズム解析を先に行ったため、その分未使用額が生じた。いつくかの食事を用いた食事誘発性肥満マウスを作成し、GALPの生理的な作用および詳細なメカニズムを解明するために未使用額は充てる。
麻疹ウイルス感受性遺伝子操作マウスの作出と解析

麻疹ウイルス(MV)感染の病態を再現する感染モデル動物系は霊長類に限られていることから、感染レセプターであるヒトSLAM遺伝子を導入した組換えマウスは病原性発現機序の解明の優れた解析ツールとして期待された。また、リンパ球以外の細胞での感染レセプターは見つかっておらず、その探索も重要である。SLAM遺伝子導入トランスジェニックマウス(Tgマウス)の作出のために、リンパ球特異的発現をコントロールするマウス1ck geneまたはIgH geneプロモーター下流にSLAM cDNAを挿入した遺伝子断片を作出して受精卵に導入し、それぞれ3匹(48匹中),14(137匹中)のFounderマウスを得ることができた。しかし、F1マウスが得られたのはIgH-SLAMで3系統のみで、その3系統においてもリンパ球を豊富に含む脾臓においてSLAM mRNAの発現は認められなかった。Tgマウスは本来SLAMが発現するリンパ球で発現が認められたTgマウスは作出することができず、また得られたTgマウスへのMV接種においてもコントロールと比較して症状に相違が認められなかった。また、SLAM発現陰性細胞である293細胞に対してMVの感染率が、soluble heparinの前処理によって著しく低下したこと、heparitinase処理でも抑制されたこと、HS欠損変異株において感染率が低下したこと、ヘパリンビーズへのウイルスの吸着が認められたことから、細胞表面に存在するheparin sulfateがMVの結合に関与している可能性が強く示唆された。そして、SLAM発現陽性細胞への感染は阻害しなかったことから、強力なaffinityを持つSLAMレセプターが存在する場合には影響はないが、SLAM陰性細胞においてはheparin sulfateがウイルスの吸着に関与していると考えられた。麻疹ウイルス(MV)は感染後、急性期に呼吸器症状、発疹、免疫不全症などを誘発し、さらに重篤な中枢神経疾患を引き起こす。近年MVは細胞への侵入レセプターの一つとして、ヒトSignaling lymphocyte activation molecule(SLAM : CD150)を用いることが報告された。麻疹ウイルス感染の病態を再現する感染モデル動物系は霊長類に限られていることから、ヒトSLAM遺伝子を導入した組換えマウスは病原性発現機序の解明の優れた解析ツールとして期待される。本研究では、SLAM遺伝子導入マウスの作出のために、リンパ球特異的発現をコントロールするマウスlck geneまたはlgH geneプロモーター下流にSLAM cDNAを挿入した遺伝子断片を作出した。作出した遺伝子断片は受精卵へのinjectionを独立して行い、得られたマウスからゲノムを抽出してPCRによりヒトSLAM遺伝子の確認を行った。lck-SLAM及びlgH+SLAMではそれぞれ3匹(48匹中)、14(137匹中)のFounderマウスを得ることができた。しかし、F1マウスが得られたのはlgH-SLAMで3系統のみで、その3系統においてもリンパ球を豊富に含む脾臓においてSLAM mRNAの発現は認められなかった。以前の研究でlck及びlgHプロモーターはリンパ球特異的発現をコントロールしていることから、胎生期以前のリンパ球でのSLAM発現が原因でTgマウスが得られなかったと考えられる。麻疹ウイルス感染の病態を再現する感染モデル動物系は霊長類に限られていることから、感染レセプターの一つであるヒトSLAM遺伝子を導入した組換えマウスは病原性発現機序の解明の優れた解析ツールとして期待される。本研究では、SLAM遺伝子導入マウス(Tg)の作出と新規レセプターの探索を目的とした。

Tgマウスは本来SLAMが発現するリンパ球で発現が認められたTgマウスは作出することができず、また得られたTgマウスへのMV接種においてもコントロールと比較して症状に相違が認められなかった。一方SLAM発現陰性細胞である293細胞に対してMVの感染率が、soluble heparinの前処理によって著しく低下したこと、heparitinase処理でも抑制されたこと、HS欠損変異株において感染率が低下したこと、ヘパリンビーズへのウイルスの吸着が認められたことから、細胞表面に存在するheparin sulfateがMVおよびCDVの結合に関与している可能性が強く示唆された。一方、SLAM発現陽性細胞への感染は阻害しなかったことから、強力なaffinityを持つSLAMレセプターが存在する場合には影響はないが、SLAM陰性細胞においてはheparin sulfateがウイルスの吸着に関与していると考えられた。
ヒト精液斑におけるAHS多型の判定

ヒト血清蛋白アルファー-2HSグリコプロテイン(AHS)は等電点電気泳動法と免疫固定法により1型、2-1型、2型の3パターンに分けられ、遺伝的多型を示す。私はAHS多型による個人識別の判定がヒト精液およびその斑痕において可能であることを等電点電気泳動法と酵素抗体法を用いて証明することを試みた。まず、精液原液を10%ノイラミニターゼによってシアル化することにより、等電点電気泳動とアルカリフォスファターゼを認識させた抗体を用いるイムノブロット法で証明することが可能であった。ここで、血清でのこの多型検出の違いとしては、染色に3,3'ジアミノベンジンテトラハイドライドを用いず、アルカリフォスファターゼ標識によるFastBBを用いた染色法を適用することにあった。イムノフィクシエーション法とイムノゴルド法では検出は不可能であった。さらに、精液斑を作成し、これを用いて、精液原液と同様の等電点電気泳動法とイムノブロット法を用い、AHS多型検出を試みた。酵素処理時の溶媒は精製水を用いた。斑痕にしたときは原液よりは薄く検出されるが、同希釈濃度で検出可能であった。次に検出可能保存期間を確認するため1週間経過毎にAHS多型検出を試みた。1カ月まではほぼ作成時と同様の濃度で検出ができ、ほぼ2カ月までは多少薄れるものの肉眼で検出が可能なバンドを検出することが可能であった。以上の結果により、ヒト精液および精液斑においてAHS多型の判別により、法医学的もしくは遺伝学的な個人識別が有用であることが証明された。
プルキンエ細胞シナプスの発達と可塑性に関わる代謝型グルタミン酸受容体情報伝達機構

本研究は、プルキンエ細胞シナプス成熟過程における代謝型グルタミン酸受容体およびその細胞内情報伝達機構の役割を分子解剖学的に解明することを目的として行った。平成11年度からの3年間に渡り、1)プルキンエ細胞でmGluR1により活性化されるGTP結合蛋白およびフォスフォリパーゼCβの同定、2)小脳シナプス回路形成におけるGαqおよびPLCβ4の分子機能に関する遺伝子ノックアウトマウスを用いた解析、3)登上線維の排除に関わるGluRδ2とmGluR1シグナル伝達系の分子機能の差異、を中心に研究を推進した。さらに、4)プルキンエ細胞およびこれに入力を送る小脳顆粒細胞のNMDA型グルタミン酸受容体のシナプス局在解析も合わせて行った。その結果、プルキンエ細胞に発現する代謝型グルタミン酸受容体mGluR1のシグナルカスケードは、近位樹状突起をめぐる登上線維間の競合を促進する結果、単一支配を確立するために不可欠な分子機構であること、イオンチャネル型グルタミン酸受容体GluRδ2は平行線維シナプスの安定的形成の分子機構として登上線維の過度な遠位化の阻止にあたる分子機構であることが判明した。本研究では、プルキンエ細胞シナプス成熟過程における代謝型グルタミン酸受容体およびその細胞内情報伝達機構の役割を分子解剖学的に解明することを目的とする。本年度は、1)プルキンエ細胞に豊富なマウスmGluR1により活性化されるフォスフォリパーゼCβの遺伝子発現解析を行った。また、2)プルキンエ細胞に豊富な4型フォスフォリパーゼCβ(PLCβ4)の遺伝子ノックアウトマウスのシナプス解析を行った。さらに、3)mGluR1の遺伝子単離と抗体作製を行った。in situ hybridizationにより、プルキンエ細胞にはPLCβ3/4が優勢に発現していることを明らかにした。PLCβ4の遺伝子ノックアウトマウスを用いてプルキンエ細胞シナプスを解剖学的および電気生理学的に解析を行ったところ、平行線維・プルキンエ細胞間シナプスは正常に形成されていたが、登上線維・プルキンエ細胞間シナプスの神経支配様式は幼若型として知られる多重神経支配が残存していた。この事実は、PLCβ4がmGluR1の下流においてシグナル伝達分子として機能し、登上線維シナプスの成熟過程に重要な役割を果たしていることを示している。また、ウサギおよびモルモットを免疫動物として、mGluR1αに対する特異抗体を得ることができた。今後、この抗体を用いて、G蛋白およびPLCβ4との分子局在を検索する予定である。平成11年度の研究から、プルキンエ細胞上のmGluR1の活性化は、Gqα/11を介して4型もしくは3型フォスフォリパーゼCβ(PLCβ4/3)を活性化する可能性を遺伝子発現解析から示すことができた(Watanabe et al.,1998;Tanaka et al.,2000)。さらに、PLCβ4遺伝子ノックアウトマウスのシナプス解析から、この分子がプルキンエ細胞の登上線維シナプス排除に重要な役割を果たしていることを示した(Kano et al.,1998;Hashimoto et al.,2000)。を行った。本年度は、このPLCβ4に対する特異抗体の作製を行い、プルキンエ細胞における分子局在を検討した。得られた家兎抗体は、小脳において130kDaの分子を特異的に認識した。免疫組織化学法によりその分布を調べたところ、プルキンエ細胞の細胞体と樹状突起内部を強く染色した。しかし、その分布は一様ではなく、粗大顆粒状の細胞内分布をしめした。電子顕微鏡によりその分子局在を調べると、樹状突起や細胞体内部の滑面小胞膜に付随していた。この分子解剖学的事実は、PLCβ4がカルシウムストアである滑面小胞膜の近傍に位置しており、これによりmGluR1の活性化による細胞内カルシウム放出が効率的に促進されるものと考えられる。

平成11年度の研究から、プルキンエ細胞に発現するmGluR1、Gqα/11、PLCβ4/などの分子局在を検討してきた。本年度は、プルキンエ細胞へ入力となる小脳顆粒細胞に注目して、そのシナプス伝達と可塑性制御に関わるNMDA受容体の発現と分子局在を検討した(Yamada et al., 2001)。特異抗体を作成し、そのシナプス局在を解析したところ、苔状線維終末と顆粒細胞樹状突起の間の非対象性シナプスに、GluRε1, GluRε3, GluRζ1の3種のサブユニットが局在していた。また、プルキンエ細胞シナプス発達におけるmGluR1とGluRδ2の機能的役割を登上線維に注目して解析を行った(Hashimoto et al., 2001)。その結果、登上線維の単一神経支配の確立に対する機能的差異が見い出された。
多犯性植物病原菌類の侵入器官分化とその環境応答分子機構

B.cinereaの分生胞子をプラスチックシャーレ上で1/2PDB培地を用いて静置培養することにより、植物体表面と同様に付着器を形成することが明らかとなった。そこで、胞子懸濁液をシャーレ上で12時間静置培養し、付着器を形成した菌体から粗タンパク質を抽出した。対照として、胞子懸濁液を振とう培養して得られた菌体からも同様に粗タンパク質を抽出した。両タンパク質を二次元電気泳動に供試したところ、両者の検出タンパク質スポットに差異が見られた。これらについて画像解析ソフトimagemaster 2D-Eliteを用いて解析した結果、静置培養サンプルからは146スポット、振とう培養サンプルからは173スポットが検出された。両者のマッチング解析によって、付着器形成時に特異的に見られる62個のスポットを検出した。これらのうち発現が顕著であったものをMALDI-TOF MASS分析した結果、一つはDNAの複製に関与するSaccharomyces cerevisiaeのヒストンアセチルトランスフェラーゼ(Hat1)と相同性がみられた。B.cinereaのGタンパク質αサブユニット(Gα)は、BCG1,BCG2(Gronover et al.,2001)、BCG3(長田ら,2003)の3つが存在する。これらのGαと直接相互作用すると考えられるβサブユニット(Gβ)をコードする遺伝子を縮重PCRによって単離した。このGβ遺伝子は、1074bpからなり、4つのイントロンで分断されていることが確認された。推定されるアミノ酸の数は358であり、その配列はFusarium oxysporum、Cryphonectria parasitica、Magnaporthe griseaのGβと約90%の高い相同性を示した。また、WD-repeatが7つ存在するなど、Gβの特徴的な構造が確認されたので、この遺伝子をbcgb1と命名した。定量RT-PCRにより、これらのGα及びGβ遺伝子の宿主感染時における発現量を解析した結果、bcg3遺伝子はbcg1やbcg2と異なる感染時に特異的に発現することが明らかにされた。また、bcgb1遺伝子はbcg1遺伝子と感染時を通して同レベルで発現することが明らかにされた。
乳酸菌由来因子による歯周およびインプラント周囲炎症コントロール

平成26年度は、乳酸菌由来因子Kog1が歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞に与える影響について、基礎的検討を行った。まず、歯肉上皮細胞様細胞株であるGE1細胞を用いて、Kog1が細胞活性へ与える影響を検討したところ、3200 nM以下のKog1は、無添加のコントロールと比較して細胞活性や形態に変化を与えなかった。このことから、Kog1は歯肉上皮細胞に細胞傷害性を与えない安全なペプチドであることが示唆された。次に、Porphyromonas gingivalis由来LPSを用いて、GE1細胞においてケモカインCCL2 mRNAの発現を誘導し、Kog1がCCL2 mRNA発現に及ぼす影響について解析を行った。その結果、Pg LPSによって誘導されたCCL2 mRNAの発現は、Kog1によって有意に抑制された。また、Kog1の上皮透過性の有無を調べるため、GE1細胞ならびに歯肉由来線維芽細胞hGFB細胞をトランスウェルシステムを用いて培養し、FITCラベルを施したKog1がGE1細胞を透過しhGFB細胞まで到達するかを検討した。結果、コンフルエント状態のGE1細胞培養下では、GE1細胞非培養下に比較してKog1-FITCの蛍光強度は低下したものの、hGFB細胞の細胞質にKog1-FITCを認めた。よって、Kog1は歯肉上皮細胞により輸送もしくは歯肉上皮細胞を透過して、歯肉線維芽細胞まで到達することが明らかとなった。今後、その詳細について検討を加える予定である。平成27年度は、Kog1が歯肉線維芽細胞の炎症性サイトカインおよびケモカインの発現に与える影響について検討を行った。まず、Porphyromonas gingivalis由来LPSを用いて、ヒト歯肉由来初代線維芽細胞において炎症性サイトカインおよびケモカインの発現を誘導する実験系を構築した。続いて、LPSにより誘導された炎症性サイトカインおよびケモカインのmRNAの発現に対して、Kog1がどのような作用を及ぼすかについて検討した。LPSの添加により、IL-1β、IL-8、CCL2、CCL20のmRNAの発現が誘導され、またKog1を添加することによりこれらのmRNAの発現が濃度依存的に抑制された。その効果は、唾液由来の抗菌ペプチドであるHistatin 5の効果と同等かそれ以上であった。さらに、LPSによって誘導された炎症性サイトカインおよびケモカインのタンパク質発現にKog1が与える影響について、解析を行った。結果、LPSにより誘導されたIL-6、IL-8の発現を抑制する傾向が認められた。平成27年度の検討事項であった、歯肉線維芽細胞における炎症性サイトカインおよびケモカインに対するKog1の影響について精査した。この成果は、平成28年度の研究内容に繋がる知見であり、引き続き検討を加える予定である。以上から、おおむね計画通りに遂行されている。平成27年度までに、Kog1ペプチドがLPS刺激下で歯肉線維芽細胞の炎症性サイトカインおよびケモカインの発現に対して抑制的に働くことが明らかとなったため、平成28年度はその抑制メカニズムについて検討した。Cathelicidin LL-37やHistatinなどの抗菌ペプチドは、エンドトキシンであるLPSの作用を中和することで、炎症性サイトカインの産生を抑制する。そのメカニズムの一つとして、抗菌ペプチドがLPSと結合することでLPS受容体への運搬を阻害することが言われている。そこで本研究では、Kog1とLPSの結合能について、SPRを用いて検証した。自己組織化単分子膜を形成した金基板にKog1を曝露し、ペプチドの金基板への固定化を行った。その結果、ペプチドの結合量と対応するSPRシグナルの角度変化量は426 mDAとなり、コントロールであるHistatin 5の247 mDAと同様に、金基板への固定化が確認された。さらに、ペプチドが固定化された金基板にLPSを10分間曝露したところ、Kog1、Histatin 5ともにSPRシグナルの増加が認められた。また、LPS曝露時のSPRシグナルの角度変化量を測定することでLPSの結合量を比較したところ、Histatin 5に比較してKog1で角度変化量が増加、すなわちLPSとの結合量が増加した。以上の結果より、Kog1はHistatin 5に比較してLPSとの結合性が高いことが示唆され、すなわちKog1はLPSと結合することでLPSの作用を中和し、歯肉線維芽細胞におけるLPSの炎症性サイトカインおよびケモカインの発現誘導を阻害する可能性が明らかとなった。平成26年度の検討事項であった、Kog1の歯肉上皮細胞および歯肉線維芽細胞に対する基礎的検討について精査した。この成果は、平成27年度の研究内容に繋がる知見であり、引き続き検討を加える予定である。以上の理由から、平成26年度についてはおおむね計画通りに研究が進展した。Kog1の炎症性サイトカインおよびケモカインの発現の抑制機序についてエビデンスの集積を行う。歯科補綴学Kog1が歯肉線維芽細胞に与える影響についてエビデンスの集積を行う。
水同位体比を用いた大気の川のメカニズムの解明とデータ同化による豪雨の予報改善

Atmospheric River (AR;大気の川)とは、大気において帯状に水蒸気を大量輸送し、川のように見える現象を指す。本研究は、ARの関わる豪雨の予測改善のために、ARの豪雨に果たす役割を水同位体比という指標に着目して明らかにすると共に、衛星から観測データを用いてARの予測位置精度を向上させることを目的とする。加えて、それらの成果を地域気象モデル内の水同位体比の豪雨中における循環の改善に適用し、さらなる豪雨予測の向上へと繋げる。