hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大河川の洪水氾濫による肥沃化の効果の評価

メコン河下流域を対象に,大河川の洪水氾濫が農業に与える影響をとくに肥沃化の効果に着目して評価した.様々な氾濫規模の年について栄養塩輸送モデルを実行し,計算結果から求められる肥沃化指標によって肥沃効果と氾濫規模の関係を評価した.氾濫規模が大きいほど領域全体での肥沃効果は大きくなるが,氾濫原の各地点を見ると小・中規模の氾濫発生年に肥沃効果が大きくなる傾向があることが示された.また,農業の持続可能性を評価した.中規模氾濫年には氾濫原の約78%の地域で現在の単収以上の農業を無施肥で持続可能に行うことが出来る一方,氾濫原の端部などでは現在の農業を持続可能に行うためには施肥が必要であることが示された.洪水氾濫が農業に与える影響は,水位や浸水期間などの水理・水文的影響と,洪水氾濫によってもたらされる栄養塩の影響の双方がある.様々な氾濫規模の年について,水のポテンシャル作数・リンのポテンシャル作数・総合評価のポテンシャル作数を用いて,影響の単独および総合的な評価を行い,氾濫規模と洪水氾濫が農業に与える影響の関係を考察した.リンのポテンシャル作数は大規模氾濫年で最大値をとり,氾濫原において氾濫規模が大きいほどリン獲得の点で有利であることが示された.一方,水のポテンシャル作数の氾濫規模による違いは小さく,大小関係の傾向も見られない.総合評価のポテンシャル作数の氾濫規模による違いは小さいが,氾濫規模が大きいほど氾濫面積が大きくなるため,氾濫規模が大きいほど,領域全体の生産量ポテンシャルは大きいと考えられる.栄養塩輸送モデルの入力条件を変化させ,将来の流域環境や気候の変化が農業に与える影響を考察した.ダム建設などによる雨期流量の減少や渇水の極端化が農業生産性を低下させる恐れがあることを示したほか,洪水の極端化が現存する氾濫原の農地における農業生産性与える影響は大きくないことが示された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,大河川の洪水氾濫による肥沃化の効果を評価することである.肥沃化の効果を評価することは,適切な治水・利水・開発や環境に配慮した流域管理,持続可能な農業の実現のために必要である.目的達成のため,メコン河におけるケーススタディやメコン河と他の河川との比較,他の河川における肥沃効果の評価等を行う.本年度は主にメコン河におけるケーススタディ1.現地観測, 2.栄養塩収支計算, 3.栄養塩輸送モデルの構築を行った.1.メコン河氾濫原において氾濫水の栄養塩濃度や土壌中の栄養塩量を調査する観測を行い,これまでに同地点で観測したデータと合わせて考察した.期待していた明確な季節変化が示されない一方,氾濫水位が低い時期に栄養塩濃度が高くなる傾向が示された.また,農業用のゲート付近における観測結果から,ゲートの効果を評価した.スルースゲートを用いることは,乾季にも効率的に氾濫水を利用可能にするだけでなく,効率的な栄養塩の利用を実現していることが示された.2.観測結果を用いて水田における栄養塩収支を計算した.洪水氾濫によりもたらされる栄養塩が稲作に与える影響を寄与率と定義し,肥沃化の効果を定量的に評価した.また,寄与率から農業の持続可能性についても評価を行った.3.洪水氾濫水理モデルに流達率を用いた栄養塩輸送計算を組み合わせることにより,栄養塩輸送モデルを構築した.前述した寄与率とモデルの計算結果を用いて,空間的に肥沃化を評価した.河岸部および氾濫原の端部において寄与率が高いことや,洪水氾濫による肥沃効果の大きい氾濫原の一部では無施肥の稲一期作が持続可能であることが示された.また,下水道の整備など将来予想される状況の変化をモデルに組み込むことにより,人々の生活の変化が肥沃効果に影響を与える可能性があることを示した.本研究の目的は,大河川の洪水氾濫による肥沃化の効果と農業への影響を評価することである.メコン河下流域を対象とし,主に以下二つの研究を行った.第一に,昨年度構築した洪水氾濫計算と栄養塩輸送計算からなる栄養塩輸送モデルを改良した.特に栄養塩輸送計算について,流達率を用いた計算から沈降速度を用いた計算へと改良し,さらに風の影響を考慮した.これにより,モデルの精度が向上した.特に,農業を行う上で重要な土地である氾濫原端部における精度が向上した.また,肥沃化指標を定義し,肥沃効果の有無と効果の程度を評価した.この指標は,農業生産量などに左右されずに洪水氾濫による肥沃効果を評価するものである.改良されたモデルから肥沃化指標を求め,肥沃効果を空間的に評価した.第二に,水位・水量・浸水期間・栄養塩量の面から洪水氾濫が農業に与える影響を評価した.洪水氾濫がもたらす水は氾濫原における農業に不可欠であるが,水位が高すぎる・浸水期間が長すぎるなど負の影響もある.洪水氾濫計算の結果を元にこれらを評価し,農業形態を分類した.

ここで,各地点において稲作が最大で何期作可能であるかを示す値をポテンシャル作数と定め,水の側面からと栄養塩の側面から,および水・栄養塩の両面からそれぞれのポテンシャル作数を求めた.水の側面から考えると三期作が可能な地域はなく,ポテンシャル作数が一期作に満たない地域もあることが示された.栄養塩の側面からは氾濫原の多くの地域で三期作が可能であることが示された.両面を総合すると,二期作が可能な地域は氾濫原の一部に限られることが示された.また,氾濫原の多くの地域で水が制限要因になることがわかり,氾濫原において農地を拡大するためには適切な水管理が必要であることが示唆された.以上により,洪水氾濫が農業に与える影響を評価した.メコン河下流域を対象に,大河川の洪水氾濫が農業に与える影響をとくに肥沃化の効果に着目して評価した.様々な氾濫規模の年について栄養塩輸送モデルを実行し,計算結果から求められる肥沃化指標によって肥沃効果と氾濫規模の関係を評価した.氾濫規模が大きいほど領域全体での肥沃効果は大きくなるが,氾濫原の各地点を見ると小・中規模の氾濫発生年に肥沃効果が大きくなる傾向があることが示された.また,農業の持続可能性を評価した.中規模氾濫年には氾濫原の約78%の地域で現在の単収以上の農業を無施肥で持続可能に行うことが出来る一方,氾濫原の端部などでは現在の農業を持続可能に行うためには施肥が必要であることが示された.洪水氾濫が農業に与える影響は,水位や浸水期間などの水理・水文的影響と,洪水氾濫によってもたらされる栄養塩の影響の双方がある.様々な氾濫規模の年について,水のポテンシャル作数・リンのポテンシャル作数・総合評価のポテンシャル作数を用いて,影響の単独および総合的な評価を行い,氾濫規模と洪水氾濫が農業に与える影響の関係を考察した.リンのポテンシャル作数は大規模氾濫年で最大値をとり,氾濫原において氾濫規模が大きいほどリン獲得の点で有利であることが示された.一方,水のポテンシャル作数の氾濫規模による違いは小さく,大小関係の傾向も見られない.総合評価のポテンシャル作数の氾濫規模による違いは小さいが,氾濫規模が大きいほど氾濫面積が大きくなるため,氾濫規模が大きいほど,領域全体の生産量ポテンシャルは大きいと考えられる.栄養塩輸送モデルの入力条件を変化させ,将来の流域環境や気候の変化が農業に与える影響を考察した.ダム建設などによる雨期流量の減少や渇水の極端化が農業生産性を低下させる恐れがあることを示したほか,洪水の極端化が現存する氾濫原の農地における農業生産性与える影響は大きくないことが示された.当初研究目的においては,昨年度に広域モデルを今年度にローカルモデルを構築・精緻化する計画であったが,昨年度のモデル構築に想定以上の時間を要したために研究が遅れた.一方で,昨年度に一部変更した研究計画に対してはおおむね順調に進展している.モデルの精度検証に用いるための現地観測やモデルの妥当性検証,評価方法の普遍化はおおむね順調に行われている.27年度が最終年度であるため、記入しない。研究の過程において,氾濫水の肥沃効果を栄養塩に限定するのではなく,より広義的に水・栄養塩の双方の面から農業への影響を評価する必要性があることがわかった.そのため,洪水氾濫規模が肥沃効果に影響を及ぼすとかんがえられる.今後は,洪水氾濫の規模を含めて肥沃効果を評価する.また,食糧生産の観点からも考察を行う.栄養塩輸送モデルの構築に想定以上の時間が必要であり,モデル構築がやや遅れた.モデル構築後に検証のための現地観測等を行う予定であったが,構築の遅れに伴い検証に適切な時期の見極めが遅れるなどしたため,予定していた検証のための観測を行うことが出来ず,他の方法で検証を行う必要があった.27年度が最終年度であるため、記入しない。メコン河における現地観測により,栄養塩濃度のバラつきが大きく栄養塩濃度に影響を与える外的要因が多いことが示された.
着床直後のマウス胚におけるＮｏｄａｌ／ＦＧＦシグナル標的遺伝子の探索

我々は受精後5.5日のマウス胚をNodalシグナルを抑制するケミカルインヒビターで培養し、単離したエピブラストの網羅的発現解析を行った。その結果、ケミカルインヒビターで発現が変動する遺伝子を複数得ることができ、特に発現が上昇する遺伝子については、神経化に関わる遺伝子も含まれていた。特に初期発生に関わる遺伝子についてはin situ hybridization法でも裏付けも行った。本研究により、これまでのNodalノックアウトマウスの解析で変動することが知られていた遺伝子のうち、Nodalシグナルによって直接的、または間接的に制御される遺伝子の分類が可能となった。TGFβスーパーファミリーに属する分泌因子Nodalはマウスの初期発生において必要不可欠な分泌因子である。これまでに行われたノックアウトマウスの解析で、Nodalはエピブラストの形成と未分化性の維持や、その後の原条形成に必須であることが明らかにされているが、Nodalシグナルが直接的に制御するターゲット遺伝子はほとんど知られていない。前年度までにこのターゲット遺伝子を網羅的に探索するべく、次世代シーケンサを用いた網羅的発現解析(mRNA-seq)を行い、多くのターゲット遺伝子候補を得た。平成24年度はそれらの機能解析を行うべく、機能欠失および機能獲得実験を行った。機能欠失実験は複数の遺伝子についてハイスループットな解析を可能とするべく、それらに対するmiRNAを発現するES細胞を作製し、ノックダウン実験を行う予定であったが、効率的な阻害効果が得られなかったため、ノックアウトES細胞を複数購入し、現在キメラマウスの作製を行う予定である。機能獲得実験については、Doxycycline依存的に遺伝子発現できるES細胞を作製し、キメラマウスの作製が可能になったため、現在マーカ遺伝子発現の解析などによって、Nodalシグナルとの関わりを解析している。マウスの初期発生において、TGFβスーパーファミリーに属する分泌因子Nodalは極めて重要な機能を有する。特に着床直後の胚においては、エピブラストの形成や未分化性の維持、その後の原条形成に必須であるほか、神経上皮化を抑制する作用も有する。しかしNodalシグナルが直接的に制御する標的遺伝子はほとんど知られていない。本研究ではその標的遺伝子を網羅的に探索するために、Nodalシグナルの化学的阻害剤の有無で培養した胚からエピブラストを単離し、mRNA-seq法による発現解析を行った。その結果、複数の遺伝子が阻害剤で発現が変動することがわかり、in situ hybridization法でも再確認した。それらのうち、阻害剤で発現上昇する遺伝子は神経上皮化を促進するのではないかと考え、過剰発現させる実験を行った。その結果、正常胚は神経上皮化しない培養条件下において、過剰発現胚は神経上皮マーカの上昇を示した。また、着床直後の胚をNodalシグナルの化学的阻害剤のみで培養しても神経上皮化を起こさないことを見いだした。各種阻害剤を用いた結果、別のシグナル伝達経路を併せて遮断することで効率よく神経上皮化を誘導した。従来、Nodalが神経上皮化を抑制することが知られていたが、本研究の結果、着床前からのNodalシグナルが必須であり、着床した後では別のシグナル経路もh実用であることが明らかになった。Nodalはマウスの初期発生において必要不可欠な分泌因子である。そこでこのターゲット遺伝子を網羅的に探索するべく、次世代シーケンサを用いた網羅的発現解析(mRNA-seq)を行った。実験の対象は、受精後5.5日目のマウス胚である。この発生時期においては、エピブラストがpluripotentな状態で、Nodalシグナルがその状態の維持に必要とされている。まず受精後5.5日目のマウス胚を回収し、Nodalシグナルの化学的阻害剤を添加/無添加で培養した。この培養胚からRNAを抽出し、ポリTビーズでmRNAを精製し、cDNAを合成し、次世代シーケンサで読み込んだ。その結果、化学的阻害剤の有無で、優位に発現が異なる遺伝子を複数同定することができた。これらターゲット遺伝子候補についてvalidationを行うために、上記と同じ条件でマウス胚を培養し、in situ hybridization法を行ったところ、いくつかの遺伝子においてmRNA-seqと同様の発現変動を示した。現在、これらのターゲット遺伝子の機能を探るために、過剰発現および遺伝子欠損実験を行っている。miRNAを用いた機能欠失実験が実現化できず、ノックアウト実験に変更することになったため、本実験系はやや遅れている。機能獲得実験については、その実験系の確立に時間を要したが、機能解析を始めるための準備は整った。次世代シーケンサを用いた網羅的発現解析が完了し、機能解析実験の段階まで至ることができたため。得られたNodalターゲット遺伝子候補について機能解析を行う。機能欠損実験についてはノックアウトマウスを作成し、遺伝子発現変化を解析する。

機能獲得実験については、Doxicycline依存的に過剰発現するマウスを作製し、遺伝子発現変化をを解析する。両実験を行うことにより、Nodal変異胚との比較を行い、最終的にNodal標的遺伝子の決定を行う。受精後5.5日胚のNodalシグナルのターゲット遺伝子について、機能解析を行う。ノックアウトマウスを作成し、機能欠損実験を行う。また、Doxicycline依存的に過剰発現するマウスを作製し、機能獲得実験を行う。また、受精後6.5日胚のNodalシグナルのターゲット遺伝子を探索するために、前年度と同様の実験を行う。ES細胞の作製や培養に要する消耗試薬類、遺伝子改変マウスの作製や維持に用いる試薬や飼育費、遺伝子発現解析に要する抗体や分子生物学的実験消耗品、成果発表(論文作製や学会発表)等に充てられる。当初は平成23年度に受精後6.5日胚のmRNA-seqを行う予定であったが、まず受精後5.5日胚の結果を見極めた上で行うことにしたため、「収支状況報告書」の「次年度使用額」が生じた。使用計画については、遺伝子組み替えマウスを作製するために、細胞培養やマウスの繁殖・維持に使用する。受精後6.5日胚のmRNA-seqに使用する。また、遺伝子改変マウスの解析のために抗体、試薬、実験器具などの消耗品に使用する。
アジア諸国における歯周病と生活習慣病の関連を解明する調査研究

歯周病が生活習慣病の発症リスクとなることが報告されているが、日本及びアジア諸国間で比較検討した報告はない。生活習慣病において歯周病がどのように関与しているかを、日本およびアジア諸国の患者において明らかにすることが本臨床試験全体の目的である。方法として、東京医科歯科大学歯周病科調査研究(日本)、首都医科大学附属北京口腔医院調査研究(中国)およびFaculty of Dentistry, Srinakharinwirot University調査研究(タイ王国)に参加した歯周状態以外健常な者について、口腔内状況を調査し比較した。口腔内検査項目は残存歯数のほか、代表歯のプロービングポケット深さ(PPD)、アタッチメントレベルなどの臨床指標とし、さらに口腔内の歯周病細菌数をPCR法により測定するとともに、血中の歯周病菌に対する抗体価をELISA法により計測した。また、ベトナム・ホーチミン市のUniversity of Medicine and Pharmacyでの調査結果も用いて、上記のデータと比較した。本研究において、アジア諸国間の生活習慣病患者調査に先立ち、生活習慣病を有しない対照患者の比較検討を日本、中国、タイ王国間で実施した。結果として、残存歯数は3国間で同様であったものの、平均PPDにおいてはタイと中国が日本に比して有意に大きい値を示した。平均PPDが4mm以上の割合は、タイが日本に比して有意に大きい値を示したが、中国と日本において有意差は認められなかった。循環器疾患を有する被験者での口腔内状態についての日本とベトナムの比較においては、喪失歯数は日本の被験者で有意に多かった。平均PPDは、ベトナムの方が有意に深い値を示した。クリニカルアタッチメントレベルとプロービング時の出血は、両国間で統計学的な差を認めなかった。国ごとの比較において、歯磨き等の生活習慣や歯科受診率などの習慣的な違いが影響していることが示唆された。これには歯科医療を取り巻く社会的環境が関与しているのかもしれないと考えられ、さらなる調査研究が必要である。29年度が最終年度のため記入しない29年度が最終年度のため記入しない目的:歯周病が生活習慣病の発症リスクとなることが報告されているが、日本及びアジア諸国間で比較検討した報告はない。生活習慣病において歯周病がどのように関与しているかを、日本およびアジア諸国の患者において明らかにする事が本臨床試験全体の目的である。本概要においては、アジア諸国間の生活習慣病患者調査に先立ち、生活習慣病を有しない対照患者の比較検討を日本、中国、タイ王国間で実施した途中経過をまとめたものを報告する。方法:東京医科歯科大学歯周病科調査研究(日本)に参加した歯周状態以外健常な23人(平均年齢39.2歳)、首都医科大学附属北京口腔医院調査研究(中国)に参加した歯周状態以外健常な35人(平均年齢39.5歳)、およびFaculty of Dentistry, Srinakharinwirot University調査研究(タイ王国)に参加した歯周状態以外健常な32人(平均年齢42.0歳)について、口腔内状況について調査した。口腔内診査項目は残存歯数、代表歯のプロービングポケット深さ(PPD)であり、それぞれ平均+SEMを計算した。結果:残存歯数は3国間で同様であった。平均PPDにおいては、タイと中国が日本に比して有意に大きい値を示した。さらに、:重症歯周病患者の割合である平均PPDが4mm以上の割合は、タイ(32.2 %)が日本(0 %)に比して有意に大きい値を示した。中国(8.8 %)と日本において有意差は認められなかった。まとめ:歯磨き等の生活習慣や歯科受診率などの差異が影響していることが示唆され、さらなる調査研究が必要である。次年度以降は、これらのデータを基礎に生活習慣病に関するデータを収集する予定である。日本国内の調査においては、これまでに1200例以上の情報収集を完了し、解析を始めている。タイ国においては、2017年1月に鈴木淳一と和泉雄一が直接4大学(Srinakharinwirot大学のSrisuwantha歯科医師、Laosrisin学部長、Khon Kaen大学のCharoen学部長、Mahidol大学のThanakun准教授、Chulalongkorn大学のMahanonda准教授等)を訪問し、疫学調査の詳細を討議して情報収集を開始した。中国においては、首都医科大学附属北京口腔医院のWang Dongqing副主任医師の事情により、若干調査の進捗が遅れている。業績としては、現在までに関連する論文を2編発表し、1編in pressの状態である。以上より、進捗は概ね順調であると考えられる。

本研究において、アジア諸国間の生活習慣病患者調査に先立ち、生活習慣病を有しない対照患者の比較検討を日本、中国、タイ王国間で実施した。結果として、残存歯数は3国間で同様であったものの、平均PPDにおいてはタイと中国が日本に比して有意に大きい値を示した。平均PPDが4mm以上の割合は、タイが日本に比して有意に大きい値を示したが、中国と日本において有意差は認められなかった。循環器疾患を有する被験者での口腔内状態についての日本とベトナムの比較においては、喪失歯数は日本の被験者で有意に多かった。平均PPDは、ベトナムの方が有意に深い値を示した。クリニカルアタッチメントレベルとプロービング時の出血は、両国間で統計学的な差を認めなかった。国ごとの比較において、歯磨き等の生活習慣や歯科受診率などの習慣的な違いが影響していることが示唆された。これには歯科医療を取り巻く社会的環境が関与しているのかもしれないと考えられ、さらなる調査研究が必要である。1)末梢血中歯周病原細菌抗体測定および歯周プラーク内歯周病原細菌遺伝子同定:対象者の中で、本研究用の採血および口腔内サンプル採取に同意された方において、歯周病原細菌の血中抗体価をELISAにて、歯周病原細菌遺伝子をPCRにて同定する。2)患者病歴、合併症および治療:原疾患の重症度、合併症、内服薬等の情報を収集する。3)一般血液検査:血算,炎症、耐糖能、肝腎機能、心不全マーカー等を測定する。4)画像検査:心血管エコー、胸腹部CT、血管造影検査のデータを収集する。5)歯科診療:治療介入する場合、術前の歯周病を評価し、その後の経過を観察する。6)統計学的な解析を進める。29年度が最終年度のため記入しない29年度が最終年度のため記入しない
ラット肝におけるコリン代謝とC_1化合物量

C_1供与体であるコリンの欠乏時に、C_1代謝に深く関与するPQQ(ピロロキノリンキノン)の投与実験を行い、動物体に対するPQQの作用とコリン欠乏状態での肝コリン脱水素酵素(CDHと略記)活性、肝・腎、小腸粘膜におけるジアミン酸化酵素活性(DAOと略記)を調べ、PQQがこれらの酵素の活性を変えるか否かを調べた。実験方法としては、普通状態で飼育したラットにコリン欠飼料を作り、その中にPQQを加えたものと加えないものについて投与実験を行い、成長等について調べ、飼育実験終了後、CDH及びDAOの活性について調べた結果、アミノ酸を主とする完全合成飼料を与えられたラットは、顕著な脂肪肝をまねいたが、ビタミンフリーカゼインを主とした飼料では、コリンの欠乏にもかかわらず脂肪肝にはならなかった。また、いずれの実験群でも、CDH、DAOのタンパク質量当りの比活性で比較した場合、有意な差は見出し得なかった。この理由は、普通ラットの場合、腸内細菌によってC_1化合物が合成されるためと推測し、腸内細菌の影響のない無菌ラットを用いて、再度実験した。無菌ラットによる飼育実験の場合、コリン欠乏の影響はきわめて顕著で、特に、飼育実験途中にPQQ添加系(アミノ酸を主とする完全合成飼料)のラットが全部死亡してしまい、生化学的検査ができなかった。そこで、コリンを添加した完全合成飼料でPQQの添加効果を調べる実験を行った。ところが、実験途中でラットが死亡し始め、この死亡の原因は、剖検から、ビタミンK欠乏症に類似のものであった。実験飼料にビタミンK_3を追加して飼育実験を続けた。その結果、死亡する例はなくなった。結果的に、PQQの添加効果は、CDH、DAO(この実験では小腸粘膜中の酵素活性のみ測定)に有意の差は見出し得なかった。C_1供与体であるコリンの欠乏時に, C_1代謝に深く関与するPQQ(ピロロキノリンキノン)の投与実験を行い,動物体に対するPQQの作用とコリン欠乏状態での肝コリン脱水素酵素活性CCDHと略記),肝・腎・小腸粘膜におけるジアミン酸化酵素活性(DAOと略記)を調べ, PQQがこれらの酵素活性を変えるか否かを調べた.ウィスター系雄ラットを1群6匹のずつ6群に分け, 2群にコントロールとしてPQQの除去操作を施したカゼイン食を, 2群にRoger&Haperが報告した組成のアミノ酸食を,また, 2群にアミノ酸食+1mg/kgPQQのPQQ食を与え,成長曲線を調べた.実験開始後, 14及び28日目に1群づつを殺し,採血,肝・腎・小腸を摘出し,タンパク質・脂質の定量やCDH, DAO活性を調べた.実験は都合2回行った.実験機関中の体重増加曲線からアミノ酸食及びPQQ食では約70%の成長しか得られなかったが,肝肥大が著しく,典型的な脂肪肝を呈した.肝臓における脂質の絶対量はコントロールに比べ, 510倍であった.この傾向は,ミネラルの配合割合を若干修正した2回目の実験でも変らず,体重増加曲線の改善とは比例しなかった.尚,コリン欠乏は腎の病変をまねくと報告されているが,外見的に腎の変性は認められなかった.肝CDH活性は,いずれの群においても,正常飼育ラットと大差はなく,エチオニン投与時の変化とは異なる傾向を与えた.腎及び肝のDAO活性は低く測定限界値に近く評価できない.また,小腸粘膜のDAOの測定結果からは, 3群間に有意な差は認められず,コリン欠, PQQ投与の影響はないものと思われる.

今後,無菌動物を用いて,腸内細菌の影響のない系を用いて,これらの実験を行うことにより,哺乳動物体におけるコリン代謝とC_1代謝に関係する酵素系の変動を調べる予定である.生後45週齢の無菌ラット(ウィスター系、雄)を用いて、コリンを含まない完全合成飼料により飼育実験と肝臓、腎臓及び血液に関する状態を調べ、PQQ(ピロロキノリンキノン)の添加効果を調べた。しかし、PQQを1ppm飼料中に添加した群のラット(全部、3匹)が飼育実験中に死亡してしまい、生化学的検査を行なうことが不可能であった。そこで、第2回目の投与実験として、コリンを充分に含む飼料でのPQQ添加効果を調べた。しかし、この実験においても、飼育期間中に、PQQの添加の有無にかかわらず、死亡し始めた。死亡したラットの剖検から、小腸や筋肉中に出血が認められ、また、生存中のラットも後肢を引きづるなどビタミンK欠乏症と酷似した症状を呈したため、実験途中ではあったが、適量のK_3を含むビタミンフリーカゼイン混合物を添加したところ、以後死亡する例はなくなり、症状も改善された。従って、実験期間を延長して41日目に生化学実験に移した。主な検査項目は肝臓中のコリン脱水素酵素(CDH)活性と小腸粘膜中のジアミン酸化酵素(DAO)活性である。PQQを3.2ppm添加した群の成長率が無添加に較べ若干低いようであったが、CDH活性、DAO活性、特に、比活性で比較した場合両群間に有意差があることは認め難かった。また、コリン欠飼料で飼育した第1回目の実験の場合、完全合成飼料投与で、著るしい脂肪肝となることがわかったが、コリンを添加した第2回目の実験では、脂肪肝も認められなかった。以上の実験事実は、PQQはラットにとって必須栄養素(ビタミン)ではなく、ラットの生体中で合成されている物質であると推論した。前後2回の飼育実験で、実験目的以外の項目で問題が発生したため、今回の実験から最終的結論を導くことは保留したい。これらの問題点を克服した系で再実験し、結論としたい。
MANETのためのテストベッドとシミュレーション・システムの実装

現在、IETF MANET Working Groupが無線アドホック・ネットワーク(MNET)の国際標準化を進めている。特に経路制御プロトコルの標準化に力を入れており、盛んに研究が行われている。大きく分けて2種類(プロアクティブ型・リアクティブ型)の経路制御プロトコルの標準化を予定している。MANETは、各端末が自律・分散的にネットワークの再構築が可能で、大規模災害や非常時などの通信手段の1つとしで注目されているネットワーク技術である。従来研究ではシミュレーションかテストベッド実験のみの研究が多く、両方の結果を比較しながら課題の解決を進めている研究は少ない。そこで、本研究ではテストベッド実験とシミュレーションの2種類のアプローチから研究を進めてきた。両方の結果から、建物間における移動端末の通信特性の調査を可能にしている。当該年度は、MANETテストベッドとシミュレーション・システムの実装を行った。また、MANETの問題点と研究課題を検証し、端末の移動による経路制御プロトコル振る舞いやスループット等に対する影響を調査・解析した。その応用とし、車車間通信に関する研究も実施した。実施した研究をテーマ毎に以下に示す。1) 2棟の建物間、屋内外環境によるマルチホップ通信における特性分析2)ネットワークシミュレーション(Qual Net)を用いた様々な移動モデルにおける通信特性の調査3)メッシュネットワークへの拡張1) 2棟の建物間の屋内外環境によるマルチホップ通信における特性を調査した。MANET経路制御プロトコルであるOLSRdの経路制御プロトコルの各メッセージの更新速度や経路選択アルゴリズムの違いによる影響について、実際にMANET環境下を構築し、通信実験を行い、経路制御プロトコルの性能を分析した。2)ネットワークシミュレーションを用いた通信特性分析では、QualNetを用いて、1)で行った2棟の建物間の屋内外環境における実験の再現を行い、経路制御プロトコルの振る舞いやスループット等に対する影響を比較調査した。3)メッシュネットワークへの拡張は、利用環境が近いメッシュネットワークとの統合を図るため、当該年度の研究費で購入したメッシュルーターとセンサ端末を用いたテストベッドの実装を図るため、現在研究を進めている。当初の申請書に期待した以上に研究が進展した。その成果としてこの1年で学術論文に2編(第1著者1編)、国際会議(査読付)に5編(第1著書2編)が採録され当初の予想よりも多くの研究成果を得ることができた。また、平成26年3月20日には博士(工学)の学位を取得見込である。応用研究として取り組んだマルチホップ通信のアドホック通信技術を一部用いているメッシュネットワークにおいて、その通信手段はメッシュルーターに依存する問題がある。本研究での実験で得た特殊環境下におけるマルチホップ通信の性能評価の結果が、今後の多種多様なネットワークにおけるユーザが満足する通信品質を提供するための良い資料になるのではないかと考えている。無線アドホック・ネットワーク(MANET)に関して国際標準化を進めているIETF MANET Working Groupでは現在、様々な研究者・企業から提案されたプロトコルの標準化を進めている。しかしながら、まだ今後数年間は解決すべき課題が多く残っている。本研究で対象とするMANETにおけるスループット向上の課題もこれらと合致しており、タイムリーな研究課題である。MANETは各ノードが自律・分散的にネットワークを構築するため、災害時などに利用できる有効な通信手段の一つとして考えられている。また、MANETの問題点と研究課題を検証し、端末の移動による経路制御プロトコルの振る舞いとスループットに対する影響を調査・解析した。1)2棟の建物間、屋内・屋外階段環境によるマルチホップ通信における特性分析2)ネットワークシミュレーション(ns-2,ns-3)を用いた様々な移動モデルにおける通信特性の調査3)補助ソフトウェアの実装1)2棟の建物間、屋内・屋外階段環境によるマルチホップ通信における特性を調査した。様々な通信環境における各経路制御プロトコルの特徴を分析した。また、経路表の更新プロセスと移動ノードによる影響について、通信実験を行うことで経路制御プロトコルを分析した。さらに、経路制御プロトコルの各メッセージの更新速度や経路選択アルゴリズムの違いによる影響についても研究を行っている。2)ネットワークシミュレーションを用いた通信特性の分析では、ネットワークシミュレータのns-2とns-3を用いて複数の通信が行われている中での経路制御プロトコルの問題を報告している。3)拡張モジュールの実装では、実験時の手間を削減するために、測定を行うための補助ソフトウェアの開発を行った。また、当該年度の班究費で購入したAndroidとiPadのためのツールの開発も現在行っている。

実施した研究をテーマ毎に以下に示す。1) 2棟の建物間、屋内外環境によるマルチホップ通信における特性分析2)ネットワークシミュレーション(Qual Net)を用いた様々な移動モデルにおける通信特性の調査3)メッシュネットワークへの拡張1) 2棟の建物間の屋内外環境によるマルチホップ通信における特性を調査した。MANET経路制御プロトコルであるOLSRdの経路制御プロトコルの各メッセージの更新速度や経路選択アルゴリズムの違いによる影響について、実際にMANET環境下を構築し、通信実験を行い、経路制御プロトコルの性能を分析した。2)ネットワークシミュレーションを用いた通信特性分析では、QualNetを用いて、1)で行った2棟の建物間の屋内外環境における実験の再現を行い、経路制御プロトコルの振る舞いやスループット等に対する影響を比較調査した。3)メッシュネットワークへの拡張は、利用環境が近いメッシュネットワークとの統合を図るため、当該年度の研究費で購入したメッシュルーターとセンサ端末を用いたテストベッドの実装を図るため、現在研究を進めている。実際にMANETに関する実験環境下を増築し、多種のプロトコル、伝搬モデルを評価した。また、ネットワーク・シミュレーション・システムに種々の移動を考慮したシナリオを実装し、実験との実測値を比較・解析した。本研究の成果として、学術論文が2編(第1著者1編)、国際会議が9編(第1著者4編)となっている。また、NBiS-2012国際会議では"Best Paper"賞を受賞しており、本研究の新規性と有用性及び国際性が認められたと感じている。当初の申請書に期待した以上に研究が進展した。その成果としてこの1年で学術論文に2編(第1著者1編)、国際会議(査読付)に5編(第1著書2編)が採録され当初の予想よりも多くの研究成果を得ることができた。また、平成26年3月20日には博士(工学)の学位を取得見込である。今後は、MANETの実験環境下でアンドロイド端末やiOS端末を応用したより現実的な実験環境を目指す。また、端末数を増やした実験や高速移動を行うロボット・ネットワークと車車間ネットワークへの応用を考えている。さらに、異なるトポロジと異なるフロー数の比較評価及び研究の総まとめを行い、博士論文の作成を行う。また、学会活動では、CISIS-2013、FTRA-2013の国際会議で論文を採録されたので論文発表する。
トールキン作品における「先史」観の未刊草稿原稿による解明

本研究はJ.R.R.トールキンの作品世界、主に『指輪物語』における「先史観」に焦点を当てる試みであるが、トールキンの場合「先史観」はとりもなおさず「先史言語観」である。『指輪物語』の中つ国における言語世界は、トールキンのブリテン島における言語世界観を反映したものであり、ブリテン島における基層言語ケルト語(British)と更に深層に位置するインド=ヨーロッパ語との関係に関するトールキンの見解が、作品における「先史言語観」と結びつくものとなる。『指輪物語』の言語世界理解の最も重要なカギとなるのは、`English and Welsh'という、『指輪物語』出版直後に行われたレクチャー/エッセイであるため、英オックスフォード大学ボドリアン図書館に収蔵されている`English and Welsh'の未刊手稿原稿調査を続けてきた。その成果は、この`English and Welsh'のextendededitionの出版プロポーザルがTolkien Estateから正式に認められ、それを受けてトールキンオリジナル作品の出版を一手に担うHarperCollins社との出版契約という形で実を結んだ。また米国マーケット大学に所蔵される『指輪物語』の草稿調査に基づき、Dunlendish(『指輪物語』世界における「先史」を表象するマイノリティ言語・マイノリティ種族)に投影された、トールキンのブリテン島の古層言語・先史観の一端をを浮かび上がらせることが出来たと考えるので、この成果も`English and Welsh'のextendededitionに含める予定である。2015年度は、英国オックスフォード大学ボードリアン図書館スペシャルコレクションのトールキンの手稿原稿の調査を実施した。また、調査過程で存在が明らかになったオックスフォード大学アーカイブの記録ファイルの調査も行った。2006年5月にアメリカ、カラマズーで行われる国際中世学会で、トールキンの"English and Welsh"の手稿原稿調査について口頭発表する予定になっているため、その報告の準備のために確認が必要な箇所の調査が中心となった。"English and Welsh"は1955年にオックスフォード大学で、O'Donnellレクチャーシリーズの第一弾として講演が行われたが、講演後にすぐに出版されるはずの講演原稿の出版は1963年になって実現している。1955年の講演で実際に音読されたと思われるテクストの特定、その出版に向けての改訂作業とその時期の確定、出版稿の校正の詳細など、複数の課題が残っていた。今までのトールキンの手稿調査においては、トールキンがオックスフォード大学宛に講演原稿を提出した時期が不明であったのだが、スペシャルコレクションおよびOUPアーカイブのアーカイヴィストとのやりとりの中で、今まで所在が知られていなかった大学側の記録ファイルの存在が明らかになった。このファイルの閲覧が可能になったおかげで、トールキンが講演を行った1955年10月から1963年の出版にこぎつけるまでの経緯、またトールキンがO'Donnellレクチャーシリーズの講演者として任命された1952年から1955年に講演が行われるまでの経緯も明らかになった。この"English and Welsh"の原稿の出版までの時間経緯とその間の事情については、新しい研究発見として、2016年5月の国際学会での発表がトールキン研究者から歓迎されると確信しており、大変実り多い調査となった。オックスフォード大学における調査は、短期間だったものの、調査の進展に大いに寄与する書類の存在が明らかになったことで、研究成果としては非常に満足の行くものとなった。学会ではまたTolkien関係のセッションにすべて参加し、英米の研究者たちとの情報交換・交流が実りあるものとなった。特に、この学会直前に刊行となった"A Secret Vice"(Tolkienの学術的講演の手稿原稿調査を含め解説を付けたextended edition)の第二弾として、私が研究をしてきた"English and Welsh"も早期出版するようにと激励を受けた。8月9日23日のボードリアン図書館調査では、したがってアーカイブ文書の再精査、"English and Welsh"の手稿原稿の未解読部分の解読作業を行った。滞在期間も終わる頃に、Tolkienの学部生用の講義ノートとその文献目録の存在を知り、この調査は春に持ち越すこととなった。2017年2月27日3月7日のボードリアン図書館調査では、したがってこの講義ノートのトランスクリプトをメインとした調査を行った。Tolkienの「先史」観の解明には直接結びつかないながらも特に参考文献リストは有用な発見であった。English and Welshの手稿原稿のトランスクリプトがまだ完成しないこと(極めて読み取りが困難な箇所の進展が思うように得られないこと)が一番のネックとなっているが、新資料の発見でその調査にも着手したため、決して後退したわけではないが、本研究課題の「トールキンの先史観」そのものについての進捗状況としては、やや滞っているため。J.R.R.トールキンの「先史」観を、イギリス、オックスフォード大学ボードリアン図書館所蔵の'English and Welsh'の未刊行手稿の調査を通じて行うことを目的とした本研究の一環として、8月22日から9月4日までの二週間の手稿原稿調査を行った。今回の調査の具体的な成果としては、手稿原稿に複数回に亘って書き記されているが、出版原稿では言及がない、'pound & London'という記述についての、トールキンのいわば思考回路の謎解きが出来たことが挙げられる。この'pound & London'というメモは、K. Jacksonのブリトン語の歴史に関する著書の中で、中期ウェールズ語が英語から借入した語としてリストしている'Llundein, punt'に対応するものだと判明した。

すなわち、トールキンはこれをブリテン島における先住民であるブリトン人と、新参のサクソン人の言語的接触の証拠として取り上げよう考えていたわけである。Londonはローマ時代のソースにおいてLondiniumとして記録されており、明らかに英語がブリテン島に到来する以前のブリトン語起源の言葉であるが、これが再び英語から中期ウェールズ語に借入された事例を紹介することにより、先住の民ブリトン人の言語とサクソン人の言語(英語)との交流の歴史の一端を照らそうというトールキンの意図が明確になった。トールキンの意図が判明したことにより、手稿原稿の別の箇所の欄外にある、ロンドンの語源に関する書き込みが、『マビノギオン』におけるロンドンの語源に関する言及の引用であることの発見にも繋がった。トールキンが具体的にLondonという地名の語源からブリテン島における言語の「先史」との接触の過程を説明しようとしていたことが分かり、トールキン以降のLondonの語源研究の成果の調査が今後の新たな課題として浮かび上がった。手稿原稿のトランスクリプションの作業は、判読不可の部分が少しずつ減ってきているものの、困難を伴い完成には時間を要する。二週間程度の滞在だと、筆跡のクセに馴染んだ頃には帰国するタイミングとなってしまうことも効率低下の原因である。総じては「やや」遅れているという評価となったが、上に記した今回の調査の成果のように、全く意味不明であった箇所の謎が解け、新たな研究課題へと結びつく成果も得られた。本研究はJ.R.R.トールキンの作品世界、主に『指輪物語』における「先史観」に焦点を当てる試みであるが、トールキンの場合「先史観」はとりもなおさず「先史言語観」である。『指輪物語』の中つ国における言語世界は、トールキンのブリテン島における言語世界観を反映したものであり、ブリテン島における基層言語ケルト語(British)と更に深層に位置するインド=ヨーロッパ語との関係に関するトールキンの見解が、作品における「先史言語観」と結びつくものとなる。『指輪物語』の言語世界理解の最も重要なカギとなるのは、`English and Welsh'という、『指輪物語』出版直後に行われたレクチャー/エッセイであるため、英オックスフォード大学ボドリアン図書館に収蔵されている`English and Welsh'の未刊手稿原稿調査を続けてきた。その成果は、この`English and Welsh'のextendededitionの出版プロポーザルがTolkien Estateから正式に認められ、それを受けてトールキンオリジナル作品の出版を一手に担うHarperCollins社との出版契約という形で実を結んだ。
ヒルシュスプルング病の新規バイオマーカー探索：新たな外来神経増生機構に着目して

ヒルシュスプルング病のモデルマウス有神経細胞領域の腸管神経細胞において、アセチル化チューブリンの発現が正常発生マウスと異なることを免疫染色による形態学的解析により明らかにした。この結果より、肛門側消化管の腸管神経細胞の一部が先天性に欠如する疾患であるヒルシュスプルング病モデルマウス(エンドセリンレセプターBノックアウトマウス)の腸管神経系の形成異常に、細胞骨格である微小管の安定化の指標であるチューブリンのアセチル化が関与することが示された。腸管の神経系は胎生期に迷走神経堤細胞が食道から肛門まで下降性に分布して形成される。ヒルシュスプルング病(H病)は神経堤細胞が何らかの原因で途中で停止する為に、腸管が無神経細胞腸管となり、外来神経線維が増生する。我々はこの外来神経線維増生には何らかの因子が作用していると仮定し、それを見出すことは診断に用いられる新たなバイオマーカーへ結びつくと考えている。今年度においては、反発性軸索ガイダンス因子セマフォリン3A(Sema3A)に着目し以下の検討を行った。1.腸管神経系の発生に関連する遺伝子Sox10に緑色蛍光タンパクを標識した遺伝子改変マウス(Sox10-Venus Tgマウス)と、エンドセリンレセプターB(EDNRB)の機能を失活させたマウスを交配させ、腸管神経系が直接蛍光顕微鏡下で観察できるH病モデルマウスを作製した。EDNRBはH病の原因遺伝子のひとつである。このモデルマウスの胎児消化管でのSema3Aの発現を免疫染色で観察した。遺伝子型をPCR法で確認し、正常群とH病群に分類して比較したところ、H病群の消化管の直腸側でSema3Aの強い発現が観察された。現在、リアルタイムPCR法を用いて、Sema3AのmRNAの発現を定量的に解析し、外来神経増生との関連を検討している。2.Sox10-Venus Tgマウス胎児(胎生10日)の腸管神経系形成途中で有神経節細胞領域を外科的に取り除き、外来神経増生モデルを作製した。これは培養後2-3日後に肛門側(仙骨骨盤神経)から外来神経増生が認められる事から、遺伝子改変されていない生体での外来神経発生機序を解析モデルとして用いた。このモデルにおいてもSema3Aの発現を解析しているが、有意な結果は得られていない。手技や培養条件の影響なども考えられ、本申請の検討モデルとして有効であるか、来年度も検討する必要がある。モデルマウスの作製・確立と、軸索ガイダンス因子セマフォリン3Aの発現がヒルシュスプルング病の腸管神経系の形成に関連があるかを免疫染色により検討し、発生時期と部位に変化があることを確認し得た。しかし今年度の当初の予定であるモデルマウスの詳細な組織における病態の発生過程の観察が不十分であると考えている。ヒルシュスプルング病(H病)は先天性に腸管神経系が欠如する疾患であるが、肛門直腸移行部における感覚神経の解剖学的位置を評価した報告は極めて少ない。H病に対する根治手術の際、肛門・直腸線(ARL)は肛門直腸移行部の境界として観察され、ARLより肛門側は排便機能(肛門の感覚)において特に重要な位置であり、根治術において正確な切除開始位置を決定することが術後の排便機能障害を避けるためには重要であると考えられている。今年度において我々は腸管神経系が直接観察できるSox10-Venusトランスジェニックマウスを使用し、作製されたエンドセリンレセプター遺伝子欠失マウス(H病モデル)と野生型(WT)マウスを用いて肛門直腸移行部における腸管神経と感覚神経の分布を以下の様に観察、検討した。まず蛍光実体顕微鏡を用いた観察において、ARLが肛門組織の境界であるということ、腸管神経においてもおおよその終了地点であることがすべての個体で観察された。次にH病モデルマウス、WTマウスそれぞれ肛門管と周囲組織のそれぞれの検体を採取し切片を作成、感覚神経のマーカーである抗サブスタンスP(SP)抗体と抗CGRP抗体を用いて免疫染色を施行、SPとCGRPの発現を共焦点レーザー顕微鏡で撮影し画像解析ソフトにより発現輝度と面積を算出し発現量を比較した。結果は全ての個体で、肛門管内のSPとCGRPの発現は明らかに直腸よりも強く発現していた。またH病、コントロール群の両者の肛門管内のSPとCGRPの発現に差は見られなかった。今回の検討で肛門直腸移行部の感覚神経系はH病においても肛門の感覚系は正常と同様に保たれており、肛門管内はSPとCGRPの発現が直腸より強く発現している事を明らかにした。H病の肛門直腸移行部における腸管神経系・感覚神経の詳細な分布を確認し得た。今年度はモデルマウスを用いた免疫染色による組織学的解析によりヒルシュスプルング病神経分布の新しい知見を確認し得た。これまでのヒルシュスプルング病根治術における直腸・肛門移行部の手術開始部位は臨床の現場において経験から推測されたものであり、今回の結果は組織学的研究から臨床応用可能な有用な結果を得る事が出来た。腸管神経系は胎生期において後脳から発生した神経堤細胞が前腸に侵入し分化増殖しながら尾側へと遊走して、一部の大腸末梢領域を除いた消化管を支配し形成される。

この腸管神経系の発生過程では、神経堤から発生した腸管神経系の前駆細胞が神経細胞とグリア細胞に分化しながら神経線維を伸ばして腸管神経ネットワークを形成するが、我々はヒルシュスプルング病腸管神経系の発生において、この神経線維を構成する主要な細胞骨格である微小管を形成するタンパク質、チューブリンの化学的変化(翻訳語修飾)が正常と異なると想定した。今年度はこのチューブリンの化学的変化のうち、微小管安定化の指標であるαチューブリンのアセチル化修飾に焦点を絞り、ヒルシュスプルング病モデルマウス(エンドセリンレセプターB欠失マウス)と同腹の野生型マウスの胎生13日(e13)と胎生16日(e16)での小腸神経細胞におけるアセチル化チューブリン発現を免疫染色で評価した。細胞体におけるアセチル化チューブリンは、野生型マウスのe13とe16では発現率に差がなく、この時期で正常マウス腸管ではすでに神経細胞のチューブリンのアセチル化は一定になっていることが示唆される一方、ヒルシュスプルング病モデルマウスではe13からe16へと、日齢とともに発現が増加する傾向が見られた。また同じ胎生日齢でのヒルシュスプルング病モデルマウスと野生型マウスの比較では、e16においてヒルシュスプルング病モデルマウスで有意に高発現していた。この結果から、ヒルシュスプルング病モデルマウスの腸管神経系の形成異常にチューブリンのアセチル化が何らかの関連を持つことが示唆された。ヒルシュスプルング病のモデルマウス有神経細胞領域の腸管神経細胞において、アセチル化チューブリンの発現が正常発生マウスと異なることを免疫染色による形態学的解析により明らかにした。この結果より、肛門側消化管の腸管神経細胞の一部が先天性に欠如する疾患であるヒルシュスプルング病モデルマウス(エンドセリンレセプターBノックアウトマウス)の腸管神経系の形成異常に、細胞骨格である微小管の安定化の指標であるチューブリンのアセチル化が関与することが示された。ヒルシュスプルング病のモデルマウスにおける組織の発生過程の解析と今年度のセマフォリン3Aの解析を同時平行して行い効率よく解析を実施する。研究協力者にも解析を依頼し研究を進め、新たな関連分子の探索も行う予定である。最終年度においてもこれまで使用しているモデルマウスを継続して使用する。疾患の有用なバイオマーカーを探索するため、モデルマウス胎生期における腸管神経堤細胞の発生過程の異常原因を探ることが不可欠である。本モデルマウスの扱いや形態学的解析になれている実験助手に標本採取などを依頼し効率よく実験を進める予定である。小児外科病理学予定していた消耗品の使用が3月に発生しなかった為。予定していた学会・講習会に参加することができなかったため次年度4月5月に消耗品購入の予定をしている。免疫染色・ウェスタンブロットのための試薬・器具購入を予定している。
映像製作を手段とする教育実践のメソッド化研究

映像作品の完成に向けた経験を通し、学習対象への学びを深める普通教育における実践の始まりは100年ほど遡ることができる。特に1960年代より映像制作を扱った教育実践は広がりはじめ、以後、様々な目的や教育的概念を達成するために映像作品の制作を通じた学びについて数々の実践が行われてきている。しかしながら、その歴史の長さに対して、実践手法についてメソッド化の研究が積極的に取り組まれてきていない事実がある。映像製作を用いた教育実践は、学習者が製作する作品のテーマについて調べ理解を深める歴史教育や、シナリオや演技を重視した語学教育への適応など多様な学習目的を内包しうる。そのため、これまで映像製作を用いた教育実践の研究は、社会科や国語科など教科との結びつけや、メディア・リテラシーやビジュアル・リテラシーなどの教育概念と結びつけて行われてきている。しかし、それらの実践を体系的に扱う研究は乏しく、個別の立場と事例に重点を置いた実践・研究手法が主流となっている。本研究では、普通教育において映像制作を教育方法として用いた実践報告に対して分析を行い、検証結果から概念モデルを構築することを通じて、メソッドとして体験の構造について明らかにすることを目的とする。そのために、映像制作を用いた教育実践に関する報告書を収集し、そこから、映像製作に含まれる諸要素について分類・分析を進め、そこに現れる共通性からメソッド構築の可能性を含む事象を明らかにする。本研究は、映像製作を用いた普通教育における実践報告を収集し分析し、その検証結果をもとに実践の体験の要素及び構造を明らかにすることで、メソッドとして体験の構造について明らかにすることを目的とする5ヵ年の研究である。初年度(平成30年度)の研究はほぼ順調に達成できている。本研究を開始する前年度(平成29年度)までに収集した資料をもとに、1900年代初頭においてアメリカで実践された映像制作を通じた普通教育の実践について分析手法を確立することができた。また、その分析結果から映像制作を用いた教育実践が、劇場映画など商業的な映像制作に含まれる構成要素を簡略化したものであるという事実を明らかにするための拠り所となるデータを得ることができた。このデータは、映像制作を用いた普通教育の実践を行うために必要な要素に関する情報を含んでいることから、メソッドとして体験の構造を具体的に示しうるデータを得られたと言える。以上から、本研究は概ね順調に進展していると考えている。しかしながら、初年度のデータはフィルムによる映像制作の報告に限定して抽出したデータであり、デジタルなど異なる媒体による実践では異なる結果が抽出される可能性があるという課題が残った。初年度(平成30年度)は、ほぼ計画通りに研究を進行できていることから、残された課題に配慮しながら次年次以降も計画をもとに進める予定である。平成31年度の研究では初年度に得られたデータから、映像制作を用いた普通教育の実践を行うために必要な要素がいかなるものであるのか具体化し、体験を構成する要素の側面からメソッドの構造を明らかにする研究を進める。また、初年度に残された課題に取り組むために、フィルムとは異なる媒体での実践との違いについて分析に取り組む予定である。

しかしながら、初年度のデータはフィルムによる映像制作の報告に限定して抽出したデータであり、デジタルなど異なる媒体による実践では異なる結果が抽出される可能性があるという課題が残った。初年度(平成30年度)は、ほぼ計画通りに研究を進行できていることから、残された課題に配慮しながら次年次以降も計画をもとに進める予定である。平成31年度の研究では初年度に得られたデータから、映像制作を用いた普通教育の実践を行うために必要な要素がいかなるものであるのか具体化し、体験を構成する要素の側面からメソッドの構造を明らかにする研究を進める。また、初年度に残された課題に取り組むために、フィルムとは異なる媒体での実践との違いについて分析に取り組む予定である。初年度(平成30年度)ではデータの分析手法確立と分析を中心に行ったため、次年度(平成31年度)に分析を行う実践報告の収集及び調査を十分に行うことができなかった。これにより発生した、次年度使用額は次年度に行う研究資料の収集及び調査を行うために利用する予定である。