hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
火山灰質粒状体の動的変形-強度-破砕特性の評価法に関する研究

(5)火山灰質地盤の破砕性をコントロールする構成粒子の単粒子破砕強度は、せん断抵抗角に強い影響を及ぼすが、繰返し非排水強度にはほとんど影響しないことが見出された。破砕性粒状体の動的力学挙動を予測するための基礎を確立するために、噴出起源の異なる5種類の火山灰質粗粒土地盤について、不攪乱試料の採取並びに一連の室内試験を実施した。さらに変位・応力自動制御装置を制作し、広範囲のひずみレベルの変形・強度特性を求めうるかを検討した。得られた主な結果は以下のようである。(1)火山灰質粒状体の圧密・せん断による細粒分増加量は、圧密・せん断経路に強く依存する。このような応力経路依存性は、有効平均主応力と応力比のみによる指数関数式によって表すことができる。(2)高圧下の地盤材料の場合と同様、一次元圧密過程では圧密圧力の増加にともなって粒子破砕が着実に増加していくが、特に構成粒子が脆弱な火山灰質粒状体では、圧密降伏応力を越えると粒子破砕が急増することが明確に示された。(3)波浪のような繰返しせん断応力を受ける粒状体は、基本的に側方流動型破壊になることを、沈下土量と側方流動土量を精密に計測した模型実験より明らかにした。構成粒子が脆弱な火山灰質粒状体では、この傾向がさらに強く現れるかどうかが重要な問題である。次年度以降の検討課題である。(4)噴出源が同じであっても、堆積条件や物理性質の違いによって、力学挙動に明確な相違がみられる。しかし、再構成火山灰土ではその影響が確実に消失する。この理由は、セメンテーション効果によるものであることが定量的に示された。ここで、不攪乱状態にある火山灰土のセメンテーション効果は、程度の差はあるものの、降下、二次堆積を問わず認められる。なおこれらの影響度は、火山灰土に含まれる細粒分の量及び圧密時間の変化に強く依存する。(5)新たに制作した変位・応力自動制御装置を搭載した繰返し試験機は、広範囲のひずみレベルにおける力と変位を極めて高精度に制御可能であることが一連のキャリブレーション試験より示された。このことから、次年度から計画している本格的な試験への適用に目処が立った。噴出起源の異なる火山灰質粗粒土について、一連の室内試験および原位置試験を行った。室内試験では、前年度に制作した変位・応力自動制御装置を搭載した繰返し試験機を用いて、広範囲のひずみレベルにおける火山灰土の変形一強度特性を測定することに成功した。(1)火山灰質地盤では、室内繰返し変形試験からもとめた等価ヤング率やポアソン比の値は構成粒子の破砕性に強く依存していることがわかった。このような粒状体の破砕性は、圧密・せん断による細粒分増加量によって定量的に表すことができる。(2)過圧密や長期圧密などの応力履歴が動的強度特性に及ぼす影響は、構成粒子の破砕性ばかりでなく火山灰地盤が含有する細粒分量の程度によって大きく異なる。(3)せん断剛性率Gとコーン貫入抵抗値qcや標準貫入抵抗値N値との関係は、基本的に従来砂地盤で認められているような相関関係にあるが、火山灰質粗粒土地盤においてはGにおよぼす原位置試験法の違いの影響が極めて大きいことが示された。(4)噴出源が同じであっても、堆積条件や物理的性質の違いによって力学挙動に明確な相違がみられる理由は、セメンテーション効果によるものである。この効果は、二次堆積地盤においても確実に存在することを明らかにした。このことを定量的に把握する手法を検討することが重要な問題である。次年度の検討課題である。(5)火山灰質地盤の破砕性をコントロールする構成粒子の単粒子破砕強度を詳細に調べた。
実解析的関数空間で機能する未開拓変分原理の探索

本研究課題の目的は、実解析学に現れる様々な関数空間において新規に発見されつつある関数不等式に対し、その成立の背後にある未知の変分構造を捉え、新しく変分原理として整備・確立し、変分原理の視点から当該の関数不等式を統一的に理解し、偏微分方程式論への応用を探ることである。本研究課題の具体的な研究内容は以下の通りである。(1)不定符号変分構造を持つ楕円型方程式系へのSobolev-Orlicz空間を用いたアプローチ、(2)種々の関数空間におけるTrudinger-Moser型不等式に付随する変分構造の解明、(3)スケール不変Hardy型不等式とその応用、特に解の安定性理論との関係の解明本研究課題の目的は、Lorentz空間やOrlicz空間など、実解析学に現れる様々な関数空間において新規に発見されつつある(絶対的)関数不等式に対し、その成立の背後にある未知の変分構造を捉え、新しく変分原理として整備・確立し、変分原理の視点から当該の関数不等式を統一的に理解し、偏微分方程式(系)への応用を探ることである。さらにL^1空間などの非回帰的空間で機能する新規変分原理の確立とその偏微分方程式(系)への応用も目指している。1.不定符号変分構造を持つ楕円型方程式系へのSobolev-Orlicz空間を用いたアプローチ2.種々の関数空間におけるTrudinger-Moser型不等式に付随する変分構造の解明3.スケール不変なハーディー型不等式とその応用、特に解の安定性理論との関係の解明本年度は、臨界型と呼ばれるハーディー不等式の研究に着手し、特に「シャープバージョン」と呼ばれる臨界型ハーディー不等式の、部分積分だけを用いる簡明な導出方法を見出した。この結果は既に論文として発表済みである。また、複数特異点型ハーディー不等式の研究も開始し、関連する偏微分方程式の可解性の研究を推進した。本年度には4編の原著論文を発表し、日本数学会一般講演3回、海外での招待講演を含む計16回の研究講演、及びスペインで開催された大規模国際研究集会10th AIMSでのSpecial Sessionの組織などの研究交流活動を行った。本研究課題の目的は、Lorentz空間やOrlicz空間など、実解析学に現れる様々な関数空間において新規に発見されつつある絶対関数不等式に対し、その成立の背後にある未知の変分構造を捉え、新しく変分原理として整備・確立し、変分原理の視点から当該の関数不等式を統一的に理解し、偏微分方程式論への応用を探ることである。1.不定符号変分構造を持つ楕円型方程式系へのSobolev-Orlicz空間を用いたアプローチ2.種々の関数空間におけるTrudinger-Moser型不等式に付随する変分構造の解明3.スケール不変なハーディー型不等式とその応用、特に解の安定性理論との関係の解明27年度は昨年度に引き続き、主に臨界型Hardy不等式の解析を続行し、不等式に現れる最良定数の達成可能性と領域の幾何学的条件との関係を調べた。KAISTのJaeyoung Byeon教授との共同研究となるこの研究では、球体の場合に下限の値の達成不可能性を示したIoku-Ishiwata (2015)の結果の一般領域への拡張に成功するなど、ほぼ完成に近づいているが、「下限の値が真に球体での最良定数より大きい場合に下限は達成されるであろう」という予想の証明に解決すべき難点があり、未だ成功していない状況である。本研究については計画最終年度の28年にも続行する予定である。本年度に代表者・高橋は研究論文6編を発表し、日本数学会での講演1回、AMS Western Sectional Meeting (Las Vegas), RISM (Italy),北京師範大学など海外招待講演を含む計10回の研究講演を行った。また3rd Chile-Japan Workshopを組織し、大阪市大にミラノ大学の学研究者を招聘してのワークショップも主催した。本年度は。昨年度に引き続き対数補正項を持つ臨界型ハーディー不等式のうち、特に「シャープバージョン」と呼ばれる不等式の最良定数と領域の関連に注力して研究を推進した。考察する領域が原点を含む場合、最良定数は領域には依らずに球体の時と同じく次元だけで定まる定数となり、かつ達成されないこと、また領域が滑らかな境界を持つ場合にも同じ現象が起こり、やはり最良定数は球体の場合と同じで達成されないこと、などを示すことができたが、これは代表者・高橋が27年度3月にKAISTを訪問して研究講演を行った際にホストとなったJ. Byeon教授との研究討議が契機となり進展を見たものである。我々の予想は、「境界の滑らかさを仮定ぜず、かつ原点を含まないような領域では、最良定数の値は球の場合の最良定数より真意大きくなり、かつ達成される」であるが、技術的な部分の困難さのほかに突破口が見いだせていない状況であり、完全な解決には至っていない。次年度以降もこの研究を遂行していくが、新しいアイデアと解析技術が必要になると思われる。現在は多くの関連文献に当たり、アイデアの渉猟に努めている段階である。

ほかの研究課題としては、全空間での高階Rellich型不等式の剰余項による改良、Neumann境界条件下でのLyapunov不等式についての研究、指数型非線形項を有する楕円型方程式の特異解の存在、などについて研究を行い、成果を得た。本研究課題の目的は、Lorentz空間やOrlicz空間など、実解析学に現れる様々な関数空間において新規に発見されつつある絶対的関数不等式に対し、その成立の背後にある未知の変分構造を捉え、新しく変分原理として整備・確立し、変分原理の視点から当該の関数不等式を統一的に理解し、偏微分方程式(系)への応用を探ることである。本研究課題の具体的な研究内容は以下の通りである。1.不定符号変分構造を持つ楕円型方程式系へのSobolev-Orlicz空間を用いたアプローチ2.種々の関数空間におけるTrudinger-Moser型不等式に付随する変分構造の解明3.スケール不変なハーディー型不等式とその応用、特に解の安定性理論との関係の解明研究計画最終年度の本年度において、研究代表者・高橋は、Trudinger-Moser型不等式の研究に注力し、特にAdachi-Tanaka型、Li-Ruf型と呼ばれる、全空間Trudinger-Moser型不等式の変分法的研究を推進した。Trudinger-Moser型不等式は、所与の関数の局所対数的特異性を指数可積分性の観点から測るものであるが、特に近年注目されている分数べきソボレフ空間におけるAdachi-Tanaka型Trudinger-Moser不等式について、空間次元が1次元の場合に、可積分性の指数の改良及び最良定数の達成可能性を示した。本年度、高橋は原著論文3本を出版、日本数学会講演1回、5回の海外講演を含む計12回の研究講演の実施のほか、7月にはMittag-Lefler研究所(スェーデン)においてサマースクールを組織、またフロリダで開催された大規模国際研究集会11th AIMSの際に分担者・和田出・石渡と共にSpecial Sessionを組織し、研究成果の公表及び研究交流の活発化を図った。本研究課題の目的は、実解析学に現れる様々な関数空間において新規に発見されつつある関数不等式に対し、その成立の背後にある未知の変分構造を捉え、新しく変分原理として整備・確立し、変分原理の視点から当該の関数不等式を統一的に理解し、偏微分方程式論への応用を探ることである。(1)不定符号変分構造を持つ楕円型方程式系へのSobolev-Orlicz空間を用いたアプローチ、(2)種々の関数空間におけるTrudinger-Moser型不等式に付随する変分構造の解明、(3)スケール不変Hardy型不等式とその応用、特に解の安定性理論との関係の解明本年度は、楕円型方程式の解の「安定性不等式」に密接に関連するハーディー型不等式の研究を推進したが、特に可積分性の観点から臨界的なソボレフ空間における対数補正項付きハーディー不等式について、最良定数の決定とその達成不可能性、及び関連する準線形楕円型偏微分方程式の可解性について、修士学生と共同で進展を得ることができた。この結果は現在論文にまとめられ、専門誌に投稿中である。さらに「シャープバージョン」と呼ばれる、ある種の非線形スケール変換に関してのスケール不変性を持つ臨界型ハーディー不等式についても、領域がボールの場合の最良定数の達成不可能性を、具体的な剰余項を見出すことで証明することができた。
触覚センサーによる局所心筋機能の評価に関する研究

平成9年度研究実績本年度は虚血心モデルを作成し、虚血部位でのstiffnessの経時的変化を観察し、臨床応用の可能性について検討した。方法:雑種成犬を使用し、左開胸下に心膜を切開し、左心室を露出した。冠状動脈の分枝を閉塞して急性虚血心筋モデルを作成し、同一部位の虚血前後でのstiffnessをtactile sensorで計測し、検討した。将来的には臨床応用をめざすが、まずは虚血性心疾患の開心術において使用するのが適当であると考える。計測自体は非浸襲的な操作で可能であり、センサーの滅菌、消毒の問題が解決されれば臨床応用は可能であると思われる。研究実績の概要局所心筋機能の新しい評価法として、局所心筋の硬さstiffnessを計測することを目的とした。従来の触覚センサー(tactile sensor)に改良を加え、心拍動に追随、心収縮拡張周期における心筋stiffnessの経時的変化を測定可能なシステムの開発は完了した。このシステムによって計測されたstiffnessの局所心筋機能評価法としての有用性を実験動物(雑種成犬)を用いて、検討した。触覚センサーによりin situで心拍動下に心筋stiffnessの計測に成功し、絶対値(gram/mm^2)として表現することができた。計測された心筋stiffnessは従来より提唱されている収縮期末stiffnessの概念と異なり、局所壁応力(張力)を反映していることが示された。触覚センサーで計測した収縮末期stiffnessは局所心筋収縮能の評価方法として有効で、特に心筋収縮能が均一でない虚血性心疾患において有用である。一方、局所心筋拡張機能の評価に関しては、拡張末期stiffnessの計測は薬剤投与による心不全心筋ではその有用性は明らかではなかったが、虚血心筋では評価方法として有用であることが示された。以上、実験的には触覚センサーによる心筋stiffnessの計測は局所心筋機能の評価法として、有望であることが証明された。今後は、臨床応用に向けた新しいタイプのセンサーの開発を行う方針である。
パイン産業の変遷にみる歴史と文化の再構成―沖縄、台湾、フィリピンを中心に

本研究の目的は、帝国の植民地で発展したパインアップル産業に着目し、環太平洋を横断的に研究することで一国史では見通すことができない産業に携わる人やモノ、資本の移動を分析し、境界において人びとが経験をどのように再構成しながら生きてきたのか明らかにすることである。具体的には沖縄、台湾、フィリピンをはじめ東南アジアにおけるパイン産業に関わる人やモノ、資本の移動をたどり、人びとの経験やパインにまつわる表象の変化にはどのようなポリティクスが働いているのか明らかにすることを目的とする。最終年度にあたる2018年度は、米軍占領期沖縄においてパインアップル産業に従事していた人びとがどのように農業技術を獲得してきたのか、ハワイをはじめとする環太平洋地域で実施された農業研修について調査研究をおこなった。具体的な研究実績の概要は以下の通りである。1.USCAR(米国民政府)による研修プログラムとハワイにおける沖縄系移民ネットワークの活用:米軍占領期沖縄においては、USCARによる農業研修プログラムが数種類実施されていた。沖縄からハワイやフィリピン、台湾などへ研修生を派遣するプログラムのうち農業実習生のハワイ派遣事業においては、ハワイ沖縄人連合会が受入機関となりプログラムが進められていたことが明らかになった。2.台湾における研修と台湾移民ネットワークの活用:米軍占領期沖縄において八重山はパイン産業の先進地であり、八重山のパイン缶詰会社はそれぞれ直営農場を有するなど栽培技術の研究にも熱心であった。最大手の琉球殖産株式会社は台湾における人脈を駆使し、パイン生産者や農場、工場職員を台湾へ派遣して多くの研修や視察を台湾でおこなってきたことが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。具体的には沖縄、台湾、フィリピンをはじめ東南アジアにおけるパイン産業に関わる人やモノ、資本の移動をたどり、人びとの経験やパインにまつわる表象の変化にはどのようなポリティクスが働いているのか明らかにする。初年度の2017年度は文献史料収集を中心に調査をおこなった。1.フィリピンにおけるパイン産業の変遷・・・フィリピンのパイン産業にまつわる状況についての文献史料を収集した。フィリピンにおいてパイン産業が大きく発展したのはアメリカの植民地となって以降であり、そこにはハワイのパイン産業の動向が大きくかかわっていた。また同時にハワイのパイン産業には早い段階から多くのフィリピン人移民が従事していたことが明らかとなった。さらに、それよりはるか以前のスペイン植民地時代においてもフィリピンではすでにパインにまつわる異なる形態の産業化が進んでおり、そこには華人が大きくかかわっていたことが明らかになった。2.台湾におけるパイン産業の変遷・・・戦前期のパイン産業がどのように台湾で発展し、沖縄へ導入されることとなったのかその経緯を文献史料を複合的に分析することにより明らかにした。また、1960年代に沖縄へ技術導入の一環として派遣された労働者について、その概要と統計資料、沖縄自体の位置づけなど、どのように台湾の僑務委員会側が把握しているのかについて文献史料から明らかにした。初年度は実質半年間であったが、予定していた各地で調査を実施することができた。ハワイでは史料の蓄積が膨大であったためさらなる調査の時間が必要であるが、次年度以降の追加調査で重点的におこなうことによって遂行できると考えている。初年度の調査で収集した文献史料の分析を進めるとともに、2018年度はとくにハワイにおける文献史料の収集を、ハワイ大学ハミルトン・ライブラリーを中心におこなう。また、ハワイのほか沖縄県公文書館、沖縄県立図書館など各地で文献史料の追加調査を実施するほか、1960年代に沖縄でパイン産業にかかわっていた方への聞き取り調査も沖縄・石垣島で実施する。

2018年度は、国際学会での報告に加え、分析結果を論文にまとめ、投稿する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
肝・胆管細胞における胆汁酸の主要組織適合抗原遺伝子の発現調節機構の解明-自己免疫性肝胆道疾患の病態解明と治療法の確立-

本研究の目的は、肝・胆管細胞における主要組織適合抗原(MHC)class I抗原分子発現調節機構に与える胆汁酸の作用を解明し、肝・胆道素自己免疫疾患のの病態と胆汁酸の病因的治療的意義を明らかにすることである。その結果として(1)胆汁酸の1つであるケノデオキシコール酸(CDCA)は、肝細胞上のMHC class I抗原を時間・濃度依存性に発現を増加させた。(2)同様に、mRNAレベルにおいても、CDCAは時間濃度依存性に誘導した。(3)他の内因性胆汁酸もMHC class I mRNAを誘導し、その作用は胆汁酸のhydrophobicityの順であった。すなわち治療薬として使われているウルソデオキシコール酸(UDCA)は、最も作用が弱く、この点が治療薬としての作用機構の1つと考えられた。(4)胆汁酸によるMHC class I mRNA発現作用は、protein kinase Cを介しており、胆汁酸自体により、転写因子AP-1が特異的に誘導されることをゲルシウトアッセイにより確認した。以上、胆汁酸による肝細胞MHC class I発現はprotein kinase C、Ap-1を介して作用しており、胆汁酸の肝へのうっ滯はMHC面からも、自己免疫現象増悪を引き起こすと思われる。
電気泳動堆積法による導電性高分子複合膜の作製と光電変換素子への応用

無修飾フラーレンを用いた高分子薄膜太陽電池作製の手法として有望である電気泳動堆積法について検討を行った。(1)ポリチオフェン系導電性高分子であるpoly(3- octylthiophene-2,5-diyl-co-3-decyloxythiophene-2,5-diyl)と無修飾のフラーレンC_60と複合膜を電気泳動堆積法で製膜し,光起電力素子の作製と評価を行った。(2)製膜時の電位分布の測定を行った。(3)無修飾フラーレンンと導電性高分子とのバルクヘテロジャンクション複合体を与える非ハロゲン系溶媒を見出した。昨年度ポリチオフェン系導電性高分子であるpoly(3-octylthiophene-2,5-diyl-co-3-decyloxythiophene-2,5-diyl)が電気泳動堆積法に適した懸濁液を与えることを見出したが,本年度はこれを発展させて無修飾のフラーレンC60との混合物の懸濁液が安定に得られることを見出し,これを用いて電気泳動堆積法によって製膜したバルクヘテロジャンクション型複合膜を用いた光起電力素子の試作も行った。太陽光シミュレータ(AM1.5G, 1 sun)の照射下でのパワー変換効率は0.001%台と極めて低く,これまでに電気泳動堆積法で得てきた素子と大きくは変わらなかった。この結果について,米国化学会(ACS)が発行するJournal of Physical ChemistryB誌の「Electrophoretic Deposition(電気泳動堆積法)」小特集(2013年2月発行)への論文寄稿の招待に応じる形で論文発表を行った。これに加えて,電気泳動堆積法による製膜過程について調べ,論文発表を1件行った。また,同じく昨年度に見出した,これまで有機太陽電池材料の分野では使用されてこなかった1,2,4-trimethylbenzeneという有機溶媒を用いることによって、これまでに得られなかった良質のpoly(3-hexylthiophene)と無修飾のフラーレンとのバルクヘテロジャンクション膜を得ることができることについて,さらなる検討を行った。即ち,これまで太陽光シミュレータ照射下で1%未満のパワー変換効率しか得られていなかったが,組成やアニーリング条件の最適化を行うことにより,C70を用いた素子において1.5%程度まで高めることに成功した。この結果について論文発表を1件行った。本年度は、太陽電池用導電性高分子-フラーレン複合コロイド懸濁液調製法の確立と測定系の構築を中心に検討を行った。太陽電池用材料として有用であるポリ(3-アルキルチオフェン)系材料を使用した懸濁液調整法の確立を目指して検討を行ってきた。その結果、ポリ(3-アルキルチオフェン)をベースとするコポリマーであるpoly(3-octylthiophene-2,5-diyl-co-3-decyloxythiophene-2,5-diyl)が、非常に良好な懸濁液を与えることが判明した。まだフラーレンとの複合懸濁液を得るには至っていないが、H24年度に詳しく調査を行う予定である。測定系の構築に関連して、光ファイバー式太陽光シミュレータを導入するとともに、真空蒸着装置が不調となったため、油拡散ポンプをターボ分子ポンプに置き換えた。また、これまで既設の装置では蒸着が困難であったAl電極の蒸着法を見出した。これらの装置の試験の一環として電気泳動堆積法ではなくスピンコート法によるpoly(3-hexylthiophene)と可溶化フラーレンPCBMとのバルクヘテロジャンクション型太陽電池を試作したところ、特に最適化することなく約1%程度の光電変換効率を得ることができた。さらに、これまで有機太陽電池材料の分野では使用されてこなかった1,2,4-trimethylbenzeneという有機溶媒を用いることによって、これまでに得られなかった良質のpoly(3-hexylthiophene)と無修飾フラーレンとのバルクヘテロジャンクション膜を得ることができ、これが太陽電池材料として非常に有望であることを発見した。この成果について、査読つき学術雑誌への論文2報として報告した。その他、導電性高分子の電気泳動堆積における製膜過程を調べた報文を2報発表した。本研究課題は電気泳動堆積法を利用して導電性高分子/無修飾フラーレン複合体を構築し、高効率の有機太陽電池を得る、というものである。電気泳動堆積法を用いる理由としては、材料利用効率が高いこともあるが、より決定的な理由として無修飾フラーレンを高濃度で溶解する適当な溶媒が見出されていない、ということがあった。「研究実績の概要」で述べたように、今回、1,2,4-trimethylbenzeneという有機溶媒が無修飾フラーレンを高濃度で溶解することを発見した。また、ポリ(3-アルキルチオフェン)をベースとするコポリマーであるpoly(3-octylthiophene-2,5-diyl-co-3-decyloxythiophene-2,5-diyl)が安定な懸濁液を与えることを見出した。

以上の理由から、当初の計画以上に進展していると考えている。poly(3-octylthiophene-2,5-diyl-co-3-decyloxythiophene-2,5-diyl)の懸濁液について、電気泳動移動度、材料利用効率、分散媒組成と膜の表面モルフォロジーとの関係などについて調査を行う。さらに、無修飾フラーレンとの複合膜を電気泳動堆積法とスピンコート法で製膜したものを用いた有機薄膜太陽電池を作成し、作製方法による光電変換効率の違いなどについても調査したい。また、1,2,4-trimethylbenzeneを溶媒とする導電性高分子/無修飾フラーレン複合体を使用した有機薄膜太陽電池について、作製条件の最適化を試みる。導電性高分子としてPoly(3-hexylthiophene)以外の太陽電池用途に最適化された高分子を用いて、さらなる光電変換効率の向上を目指すとともに、大面積素子の作製も試みる。さらなる高効率化や大面積化を行った場合、現在使用している微小電流計では電流容量が不足する。このため、昨年低価格な商品が発表されたソースメータを購入する予定である。また、材料についても、これまで使用してきたフラーレンやpoly(3-hexylthiophene)、poly(3-octylthiophene-2,5-diyl-co-3-decyloxythiophene-2,5-diyl)に加えて、太陽電池用途に開発された高分子を購入する。次年度は取りまとめの年であるので、研究成果を論文として発表するとともに、応用物理学会をはじめとする国内会議に加えて国際会議にも積極的に出席して報告を行う予定であり、これらに必要な費用を支出する。なお、42,407円の残額が生じているがこのうち40,500円はJapanese Journal of Applied Physics Vol.51 03205への投稿料で年度内に納品済みであったのが、支払い書類送付の関係上3月末日までに入金できなかったものである。残りの1,907円は次年度にガラス容器などを購入するのに充当する予定である。
混合歯列期における下顎前歯叢生が歯周炎に与える影響

Hellmanの歯年齢IIIA期IIIB期の小児を対象に、下顎前歯叢生が歯周組織にどのような影響を及ぼしているかを知る目的で本研究を遂行したところ以下の結論を得た。歯周診査の結果・叢生部位は永久側切歯-乳犬歯間が最も多く、次いで永久中切歯-永久側切歯間であった。・プラークの付着率は舌側歯面で叢生群の方が高い傾向がみられたが、両群間の平均値では有意の差は認められなかった。・歯石の付着率は両群間に差は認められなかった。・G1値は唇側、舌側とも叢生群の方が高く、両群間で有意の差が認められた。・歯肉溝の深さは叢生群の方がやや高い値を示したが明らかな差は認められなかった。歯列石膏模型計測結果・歯頚最下点の位置は叢生群の方が高位を示していた。・辺縁歯肉最大豊隆部の膨隆は叢生群の方が著しいことが認められ、歯肉の炎症との関連性が示唆された。・歯槽部全体の形状は非叢生群の方がなだらかな曲線を描いていた。叢生群は凸凹がみられ、下方にいくにしたがい舌側方向にくぼんでいく様相を呈しており、歯槽骨の発育状態との関連性が示唆された。歯肉色の診査・小児の歯肉色は混合歯列期に明度が低下し、赤みが増大することが認められ、歯の交換期における歯肉の炎症との関連性が示唆された。以上の結果より、歯周炎の発症には、小児期における歯周組織の状態が少なからず関与していることがうかがわれた。歯周疾患の成因並びに発症時期解明のため、ヘルマンの歯年齢IIIAIIIB期の混合歯列期を有する小児の下顎前歯叢生状態に着目し、歯列不正と歯周炎および歯肉炎との関連性について究明した。その結果、OHI-DI、GI、PDについて、叢生歯は非叢生歯と比較して歯垢沈着範囲が広く、プロービング後の出血が多く、中等度な歯肉の炎症を呈している傾向が認められた。また、対象児の全顎印象模型から叢生度の評価を松本の方法に準じて行い、叢生の程度と歯周疾患の罹患度との関連について検討した。その結果、Crowding Scoreが高いものほど歯肉炎の発現率が高く、とくに唇舌的ずれ(重なり程度)が著しいもの程、OHI-DI、GIのScoreが高い傾向が認められた。また、アンケートによる食習慣、口腔衛生習慣と叢生および歯周疾患との関連性を調査した結果、食習慣に関しては叢生群と非叢生群の間では著しい差は見られなかったが、叢生歯に対するブラッシング法、デンタル・フロスの使用方法等が不適切のためか、非叢生歯に比べてOHI-DIが高い傾向が認められた。次年度では、さらに資料数を増やすとともに、当該年度に対象となった小児のその後の変化についても検討する予定である。平成4年度の研究結果では、下顎前歯叢生群は非叢生群に比較して、歯垢沈着範囲が広く、中でも叢生度の高いものほど、OHI-DI、GIのScoreも高く、歯肉の炎症の程度が顕著であったことが知られた。しかし、アンケートによる食習慣の違いによる歯肉の炎症度は、叢生群、非叢生群とも著しい違いはなく、その原因は口腔清掃法によるものではないかと推察された。叢生群は、隣在歯の唇舌的なずれや重なりが生じていることから、非叢生群に比べて食物残渣が停滞するため、歯垢の付着も高いものと考えられる。そのため、より歯列の形態に即した適切なブラッシング法を確立する必要がある。

そこで、口腔清掃度をより高めるため歯ブラシの改良を行ったところ、毛束が密で、毛先の部分が鈍な形態の歯ブラシを使用したところ、比較的、歯垢の除去率が向上した。一方、全顎印象模型より、叢生群、非叢生群、それぞれの歯肉形態を計測したところ、前者では垂直的に見て、歯間乳頭部から辺縁歯肉部にかけて、陥凹が著しく、歯間乳頭部の腫脹が後者に比較して明らかに認められた。この歯肉の形状が今後どのように推移していくのかは、次年度の研究で明らかにしていく計画である。また、混合歯列期の小児における歯周ポケットの深さを確立するためプローブの先端の改良の必要性、レントゲン写真との併用が大切であり、現在その点について検討中である。現在のところ、非叢生群と比較して、叢生群では歯周ポケットが深く、プローピング後の出血も多いことが判明しているが、個々の症例によって、影響する要因について今後検討する必要があることが本年度の研究結果から導出された。また、歯列石膏模型より歯肉歯槽部の形状を平成5年度の結果を踏まえて分析した。すなわち、模型上で基準平面より2mm、4mm、6mm、8mm、10mm間隔で下方への歯槽部の状態について検討した。基準点から歯槽の最大膨隆点までの垂直的距離、膨隆部の水平的距離を計測した。一方、歯周診査結果と模型計測結果との関連性について分析したが、今年度の研究からは詳細な結果は得られなかった。今後の研究課題として、乳歯列期から混合歯列期を経て、永久歯列が完成するまでの経年的研究の必要性が示唆された。それには、正常歯列の対象群は比較的集めやすいが、叢生状態の者を自然のまま経過観察することは難しく、今後の検討事項のひとつとしたい。歯周炎の発現因子を早期に見いだすためには資料採得を完全にし、その資料の一つ一つを詳細に分析、あらゆる角度から観察することが大切であることを痛感した。しかしながら、本研究が今後の歯周炎の発症因子解明の一助となることを希望している。
妊娠・出産期におけるドメスティックバイオレンス被害者支援と予防に向けて

本研究は、妊娠・出産期のドメスティック・バイオレンス(DV)に着目し、DVの被害者支援および防止の具体的な取組としての、妊娠・出産期における助産師の果たす役割と今後の可能性を、助産師に対するインタビュー調査より明らかにした。また、DVの被害者を支援するには、リプロダクティブ・ヘルス/ライツ及びセクシュアル・ヘルス/ライツ(性と生殖に関する健康と権利)の課題として捉えることの重要性を示唆した.本研究は、妊娠・出産期のドメスティック・バイオレンス(DV)に着目し、DVの被害者支援および防止の具体的な取組としての、妊娠・出産期における助産師の果たす役割と今後の可能性を、助産師に対するインタビュー調査より明らかにした。また、DVの被害者を支援するには、リプロダクティブ・ヘルス/ライツ及びセクシュアル・ヘルス/ライツ(性と生殖に関する健康と権利)の課題として捉えることの重要性を示唆した.本研究は、ドメスティック・バイオレンス似下DVと略す)の被害者支援および防止の具体的な取組としての、妊娠・出産期における助産師の果たしている役割と今後の可能性を明らかにし、DV被害者対応のシステムを構築するための方策を見出すことを目的とするものである。今年度は、まず、これまでのDV研究を整理しつつ、特に医療分野におけるDV研究の動向について考察するための先行研究を行った。日本におけるDV研究は1990年代後半から展開されてきたが、現在、医療機関におけるDVへの対応は注目されてきている。医療機関がDV被害者の発見現場となる可能性の高いことや「DV防止法」に通報の義務付けが明示されたことによるといえる。また、DVの中でも、妊娠・出産期に暴力がふるわれ出したりその頻度が高まることや、早産や新生児死亡の危険性が高まることや、望まない妊娠・人工妊娠中絶・性感染症などは妊娠中のDVに関連した特徴としてあげられること、なとが明らかになった。また、WHOが述べているセクシュアル・ヘルスの課題からも、妊娠・出産におけるDVを焦点して捉える必要性が明らかになった。これらをふまえ、助産師を対象としたインタビューを行った。助産師は、妊娠・出産期の対応に直接関わる援助者であり、多様な場で当事者に関わるからである。DVに関わるケースの遭遇の有無、その際の対応、望ましい支援等について質問し、妊娠・出産期における助産師によるDV予防・被害者支援の重要性を明らかにしようと試みた。インタビューは継続中であり、データについても整理中の段階であるが、妊娠・出産期におけるDVのケースと、現場での発見・対応の仕方や、現場で必要とされる支援について明らかになっている。本研究は継続中であり、引き続きインタビューを行いデータを収集することにより、医療現場におけるDV被害者支援のための方策を検討していきたいと考えている。今年度は助産師へのインタビューを昨年度より引き続き実施し,その結果から以下のような考祭を行った。調査対象者は,スノーボールサンプリング手法を用いて調査協力依頼をした助産師8名(助産院に勤務,病院に勤務,新生児訪問等地域活動実施等)。DVケースへの対応の有無(対応をした場合の具体的な対応方法),妊娠・出産期の妊産婦とそのパートナーとの関わりの中で感じたこと,助産師自身の援助について,DVケース対応について,などに関して,半構成的質問によりインタビューを行った。なお,倫理的配慮として,研究の趣旨及び目的,結果は調査目的以外には使用しないこと,個人が特定されないような記録を行うことを説明し,了解を得た後に調査を実施した。助産師は,援助の場面で,DVに関わる相談を受けたり援助をしたりしていることが明らかとなった。また,妊娠・出産期に,当事者が抱える夫婦間の葛藤・トラブルが見受けられることがあり,助産師は,それらの相談を受けていることも明らかとなった。こうしたことをふまえ,助産師は,DVケースを発見する際の視点や,発見した際の適切な対応方法,DV防止用や活用できる社会資源についての情報を求めていることも明らかとなった。これら結果をふまえ,「妊娠・出産期におけるDV」問題を焦点化することの重要性を提示したい。それは,DVにおける性的暴力の結果としての妊娠・出産(あるいは中絶)ということと,妊娠・出産期にDVを受けることは胎児にも影響をするということ,の2点による。そして,セクシュアル・ヘルス/ライツやリプロダクティブ・へルス/ライツの観点からすれば,ジェンダーやセクシュアリティに起因する暴力や搾取を,公衆衛生問題として捉え,その問題としていかに解決するかが,セクシュアル・ヘルスやリプロダクティブ・ヘルスを高めるためには必要なことである(WHO 2005)。セクシュアル・ヘルスは,性的な事柄だけではなく,他者との関係も含めた個人のトータルな生においてこそ,その健康な状態が「well-being」な状態として立ち現れてくることからすれば,DVは,親密な関係における暴力であり,暴力が他者の権利を侵害する行為であるからこそ,セクシュアル・ヘルス/ライツの観点から捉えることが重要であるといえる(松島2009)。今後,医療現場におけるDVケースへの適切な対応を促進するシステムづくりが必要とされるが,その際には,DVをセクシュアル・ヘルスの課題として捉え,その対応をセクシュアル・ヘルス・プロモーションとして位置づけることが求められる。
生理指標を用いた絵本とJAZZのコラボレーションにおける臨床心理学的介入の検討

「絵本の読み合わせとJAZZの融合ライブイベント」を通して、絵本の読み合わせや楽器演奏を対象者が見聞きするという体験によって、視覚的刺激や聴覚的刺激、新奇性や非日常性、ライブ演奏への直接的な接触感が、どのように心の健康回復・維持・増進に影響を与えているかを生理学的指標によって科学的に証明するアクションリサーチを行なった。蓄積した研究データ分析の結果、生理指標を用いて絵本の読み合わせとJAZZの音楽が、聞き手の心の健康の回復やストレス緩和に役立つことを明らかにすることができた。また、それらの研究成果を国内外の学会や講演会で発表すること、さらに研究成果を書籍として出版することができた。平成28年度は「絵本の読み合わせとJAZZの融合ライブイベント」を通して、絵本や楽器の演奏風景という視覚的刺激、絵本を読み合わせる声や楽器の音という聴覚的刺激、初めての絵本や初めての楽曲(JAZZ)に出会うという新奇性や非日常性、そしてライブで絵本の読み合わせや演奏を味わうという直接的な接触感が人の心の健康の回復・維持・増進に有効な手段であることを生理学的指標を用いて科学的に証明することを目的として、東日本の復興地や熊本、及び復興地から転居してこられた家族の住む、京都や東京、埼玉で「絵本の読み合わせとJAZZの融合ライブイベント」を実施した。その結果、以下3つの項目について明らかにすることができた。1、「絵本の読み合わせとJAZZの融合ライブイベント」の体験が生体に与える影響、特に自律神経系活動や中枢神経活動に与える影響について生理学的な指標を用いて実験することができた。2、JAZZのリズムと心拍変動の相関関係を検証するための実験を行うことができ、同時に、和太鼓のリズムと心拍変動の相関関係も検証するための実験を行うことができた。従って、JAZZと和太鼓とのリズムの比較検討も検証する実験を行うことができた。3、実験前後の参加者の塗色の変化に関する実験を行うことができ、今後生理学的指標との相関関係を検証するためのデータ収集を行うことができた。以上の1から3の実験の途中経過報告を日本学校保健学会(茨城県つくば市筑波大学)と日本ピア・サポート学会(沖縄県那覇市沖縄県総合福祉センター)にて発表することができた。東北地方の復興地で6箇所、及び復興地からの転居し関東地方や関西地方で暮らしている人々を対象に3箇所、さらに平成28年度に起こった熊本地震の震源地の益城町や御船町の仮設住宅等を中心に6箇所で「絵本の読み合わせとJAZZの融合ライブイベント」を行い、そこでデータを収集を行った。本研究ではインタビュー調査の他に客観的な指標として生理学的指標を用いて実験を行った。具体的には、実施前後の生体の自律神経系活動や中枢神経活動を反映した感性情報として、サーモグラフィーにて鼻部上部の表面皮膚温度を、心拍変動測定器にて心拍変動をそれぞれ測定する。また、深層心理に与える効果も考えられることから、絵画療法(投影法の一種)における人物画の塗色(人物彩色法)を用いて、対象者の実験前後の塗色の変化過程を記録し、塗色のデータ収集を行った。さらに、実験の途中経過報告を日本学校保健学会(於:筑波大学)と日本ピア・サポート学会(於:沖縄国際大学)にて発表することができた。現在は収集したデータを元に、絵本とJAZZが生体に与える影響、深層心理に与える影響等を検証し始めたところである。特にデータ検証にかかわる医学的データ解析(心拍変動)は日本大学医学部小沢友紀夫教授他MJG心血管研究所の研究員に、人物画の塗色(人物彩色法)は広島国際大学の寺沢英理子教授に協力をお願いし、分析をしていただいているところである。昨年度はライブでの絵本の読み合わせや演奏を対象者が見聞きするという体験によって、視覚的刺激や聴覚的刺激、新奇性や非日常性、ライブ演奏への直接的な接触感が、どのように心の健康回復・維持・増進に影響を与えているかを生理学的指標によって科学的に証明するアクションリサーチを行なった。本年度の研究目的としては、昨年度蓄積した研究データをもとに、1.絵本の読み合わせとJAZZ音楽の組合せが、聞き手のストレス緩和や心の健康へ及ぼす臨床心理学的な有効性についてのデータ分析を行なうこと。それらの研究成果を2.国内外の学会で発表すること3.講演会で発表すること4.研究成果を書籍として出版することの4つである。本研究でのデータ分析の結果としては、生理指標を用いて絵本の読み合わせとJAZZの音楽が、聞き手の心の健康の回復やストレス緩和に役立つことを明らかにすることができた。以下、研究結果の概要を記述する。1)サーモグラフィーと心拍変動測定器による計測の結果、鼻部上部の表面皮膚温度の上昇や心拍数の減少(交感神経優位から副交感神経優位な状態に変化)が推測され、リラックス効果を実証できた。2) JAZZのリズムと心拍変動の相関関係を実証でき、自律神経系の安定が促されたことが示された。3)サーモグラフィーの温度変化と塗色の変化には強い相関関係があると推測されていたが、今回の研究で表面皮膚温度の上昇に伴い、身体イメージの彩色にも変化が見られ、絵本とJAZZの融合が心理に及ぼす影響の一端を明らかにできた。以上のような研究成果を本年度は国内外の学会で発表し、また、講演会では昨年度と本年度の結果に関する考察や今後の展望を交えた講演を行った。さらに、上記の結果を書籍として出版することができ、本年度の4つの目的は達成できた。

「絵本の読み合わせとJAZZの融合ライブイベント」を通して、絵本の読み合わせや楽器演奏を対象者が見聞きするという体験によって、視覚的刺激や聴覚的刺激、新奇性や非日常性、ライブ演奏への直接的な接触感が、どのように心の健康回復・維持・増進に影響を与えているかを生理学的指標によって科学的に証明するアクションリサーチを行なった。蓄積した研究データ分析の結果、生理指標を用いて絵本の読み合わせとJAZZの音楽が、聞き手の心の健康の回復やストレス緩和に役立つことを明らかにすることができた。また、それらの研究成果を国内外の学会や講演会で発表すること、さらに研究成果を書籍として出版することができた。本研究は、[絵本とJAZZ]の臨床心理学的効果を生理学的観点から裏づけようという試みであり、平成28年度には東日本の復興地等15箇所にてデータの収集を行う実験を試みた。そのデータより、以下3つに示すような結果と意義が期待され、平成29年度は収集したデータを詳細に分析し、結果を導き出すこととする。1、サーモグラフィーと心拍変動測定器による計測の結果、鼻部上部の表面皮膚温度の上昇や心拍数の減少(交感神経優位から副交感神経優位な状態に変化)が推測され、データ分析を行ない、リラックス効果を実証する。2、JAZZのリズムと心拍変動の相関関係を実証し、自律神経系の安定が促されたことを実証する。3、サーモグラフィーの温度変化と塗色の変化には強い相関関係があると推測され、絵本とJAZZの融合が心理に及ぼす影響の一端をデータを解析して明らかにする。本研究で実施する実験では、ライブイベントを通した、絵本の読み手や演奏者を含めた参加者全員の一体感や共有感、絵本も音楽も受動的に味わえばよいという心理的な負担の少なさ、絵本とJAZZの融合による理解度の向上や感情移入が可能になることなどの理由から、多数の刺激や要因により、絵本も音楽も両方を楽しむことができる。これは、これまで実証されてきた絵本や音楽の効果をさらに高めることにつながると思われるため、本研究で臨床心理学的な意義についても明らかにしたい。また、上記のことをインタビュー調査で収集した参加者の逐語を分析し、結果の裏づけになるように質的な研究も行いたい。さらに、以上の研究成果を平成29年度、8月に行われる国際表現性心理学会(中国、蘇州大学)や10月に行われる日本ピア・サポート学会(広島大学)で口頭発表を行う予定である。臨床心理学
選択式問題による高専生の数学の学力保証とその教授方略に関する研究

この研究は,数学教育における選択式問題の有効性について検証することである。このために,まず, 340題の選択式問題とその詳解を作成した。研究期間5年間に,いくつかのクラスで,これらの問題を用いた試験を数多く重ねてきた。この結果,次の2つのことがわかった。第一に,多くの学生にとっては,選択式問題は単なる計算問題よりもずっと難しいということである。これは,選択式問題を解くためには理解力と判断力を要求されるからであろう。第二に,類似した選択式問題による試験を繰り返すことにより,数学の基本的な事項が身につく。これは,たくさんの数学の文章を読む機会が増えるからであろう。21年度は初年度の取り組みとして,選択式問題の試験を,4月に2年生7高専17クラス712名,10月に1年生10高専30クラス1232名,2年生11高専28クラス1129名,3年生7高専18クラス717名に対して実施し結果分析を行った.(1)10月の試験については各試験20題を基本としたが,1年は範囲が狭いため,半分の10題とした.2年は4月の試験との比較も意識し,10題については類題を再度出題した.3年は20題全てを平成20年度の学習到達度試験で正答率の低い問題の類題とした.(2)正答率は,高専やクラスにより差があり,各高専に共通するものではなかった.今回は全受験者の平均正答率について分析した.1年は全体的に高く,2年は50%台が中心であった.3年は60%台が最高であり,10%台となった問題もあるが,これは出題の意図から当然の結果である.(3)現時点での分析では「どのような問題が適切なのか」,「選択肢はどのようなものが望ましいのか」といったことを検討するための1つの資料がまとめられた,という段階である.(1)全国の高専における選択式問題による試験の継続と分析22年度は,21年度に行った選択式問題による試験(4月に2年生7高専17クラス712名,10月に1年生10高専30クラス1232名,2年生11高専28クラス1129名,3年生7高専18クラス717名)の結果分析を行い,その成果を日本数学教育学会の高専大学部会で発表した。この調査は引き続いて行われ,現在はその結果の分析と発表準備を行っている。(2)選択式問題集の作成と活用問題数320題であり,高専の第3学年までの教育内容をカバーした選択式問題集を作成し,第3学年の2クラスに配布し,その効果と理解度を調べた。学生には年間を通じてレポートの提出を課し,定期試験でも選択式問題を出題した。学力の定着を期待したが,選択式試験問題が学生にとってレベルが高すぎたこと,レポートの回数が多く表面的な感想に留まるものが多くなったことなどから,期待した効果は得られなかった。この反省を元に,平成23年度には,より緻密な計画をもって取り組むこととした。(3)高専の数学教材研究会の設立作成した問題集は,高専の数学カリキュラムと密接に関係している。そこで,高専の数学の教授内容の精選とそれに適合したテキスト作成のための「高専の数学教材研究会」を立ち上げ,研究会を重ねてきた。問題集は開発した数学のテキストに適合した内容に改良することを平成23年度の課題とした。(1)高専の数学教材研究会の継続昨年度は高専の数学の教授内容の精選とそれに適合したテキスト作成のための「高専の数学教材研究会」を立ち上げ,研究会を重ねてきた。昨年度までに,高専の第1学年から第3学年までの教育内容の検討を終え,ほぼ,その教材の全体像を整備することができた。今年度はこれを継続し,高専としてのカリキュラムの中での選択式問題の役割を検討していく。(2)石川高専の第1学年における選択式試験問題の効果の検証昨年度は1年間を通して,石川高専の第1学年を対象として選択式試験を実施し,その結果の分析を行ってきた。その途中報告は,北陸四県数学教育研究(七尾)大会にて行った。しかし,この調査の目的にやや曖昧なところがあり,明確な結論には至らなかった。本年度はそれを踏まえてこの調査を継続することにした。その中で,クリッカーを用いた双方向授業の実践報告も行ったが,クリッカーの利用については,ハードウエアの面での問題があり,今後の研究の継続は難しいと判断している。(3)高専のモデル・コアカリキュラムへの対応昨年度末,高専機構によって高専の学習内容に関するモデル・コアカリキュラムが発表された。

今後はこれに対応した学力が身についているかの検証が行われていくことは間違いない。そこで,この基礎学力の定着に選択式試験問題が有効であると考え,今後は,モデル・コアカリキュラムに即した選択式問題集を作成していく予定としている。(1)平成24年度の10月以降に,第1学年の1クラス(科目名「基礎数学A」)において,継続的に関数とグラフの分野の選択式問題による試験を実施した。ここでは,全員が75%以上の得点をあげるまで追試験を行っていく方法を採用した。平成25年度は,この方法が効果的であるかどうかの検証を行うために,新たに80題の関数とグラフ分野の選択式問題を作成し,春休みの課題とした(以下,単に「課題」とかく)。平成25年4月12日に,「課題」の範囲から40題の試験を実施した。受験者は43名である。40題のうち,正解率が75%以上の問題は11題,合格点(40点満点で30点以上)に達した学生は11名であった。(2)この結果を受けて,75%以上の正解率であった問題を除いていきすべての問題の正解率が75%以上に達するまで受験生全員を対象とした追試験を4回,次に,30点以上の得点をあげた学生を除いていきすべての学生が30点以上に達するまでの追試験を2回行った。(3)これにより基礎学力はある程度定着したと判断できたが,ある種の問題は何回試験をしても正解率が上がらないという結果になった。実際には,基本的なことがらだけを習得させるのは難しいく,ややレベルの高い問題を考えさせることが必要ではないかと思われる。しかし,繰り返しの追試験による効果として,同クラスの授業における関数の基礎知識(関数の増減やグラフの概形など)の定着が見られた。以上のことは第97回全国算数・数学教育研究(山梨)大会にて発表を行った。24年度は最終年度の前年の取り組みとして,とくに基礎的な事項の習得に選択式問題が有効であるのではないか,という考えから,石川高専4クラスに対して,あらかじめ与えておいた選択式問題予備問題の類題の試験を行うという方法を採り,その結果を検証した。対象とした授業は,3年生解析学IIの2クラス,3年生の総合数学の1クラス,1年基礎数学Aの1クラスであり,どのクラスもほぼ40名である。その結果は,3年生には有効であるという結論は得られなかったが,1年生には有効な方策が得られた。3年生解析学IIの2クラスついては,年4回の定期試験の前に,基礎数学の重要な事項の選択問題を与え,そのための解説時間を設けた上で,定期試験の中でその定着の度合いを検証した。3年生の総合数学はとくに低学年で学んだことの復習のための科目(後期のみ)であり,授業と選択式問題の試験とをほぼ同じ比重で行った。これらの結果は当初の予想とは逆の,定着は非常に悪いという結果となった。この定着の悪さはどこに起因するかというのは別の意味で研究課題となると思われるが,本研究の範囲ではない。おそらく,3年生では,基礎的な事項の習得に対するモチベーションが低いのではないかと思われる。1年基礎数学Aの1クラスでは,10月以降に,限られた範囲の選択式問題の解説と小テスト,さらにそれらを総合した試験を行い,全員が75%の得点を挙げるまで試験を送り返し行うという方法を採った。この結果,関数に関する内容が中心である。第1回目の総合試験(40点満点)は10月30日で,クラス全員の43名の平均得点は32点であった。第2回目は11月6日に第1回目の平均得点が29.2点の学生14名だけを対象に行い,平均得点は33点であった。この方法は効果的であるという可能性はあるが,25年度以降のさらなる検証が必要である。
超音波スペクトル解析によるコンクリートの品質評価に関する研究

本研究の成果を要約すると、以下のようである。1.硬化コンクリートを対象にした超音波スペクトル計測システムは、振動スペクトルとは異なり、必ずしも線形ではなく、スペクトル解析により得られるコンクリートの応答関数は振動子,供試体の形状寸法等により僅かに異なった結果となる。しかしながら、一定感度の振動子を使用すれば、コンクリートの品質を的確に評価することができる。2.応答関数のエネルギースペクトル密度では、定量的な品質評価は困難であるが、エネルギースペクトル密度を積分した応答関数のエネルギーによれば、コンクリートの品質を定量的に評価できると思われる。3.コンクリートの締固めが悪く、単位体積重量,音速が小さい供試体程,更に粗骨材の最大寸法が大きくなる程、20KHz以上の高周波数成分が透過しにくくなる。コンクリートの音速は品質が悪くても必ずしも低下するとは限らないが、超音波スペクトルはコンクリートの品質により変化するため、より的確な品質評価が可能となる。コンクリートの品質と応答関数のエネルギーとの定量的関係を得ることが今後の検討課題である。4.コンクリートの音速はアルカリシリカ反応による膨張とともに低下するが、音速の低下に対応した応答関数の高周波数の減衰があり、特に70KHz以上の成分が著しい減衰をしている。5.練り上がり直後のセメントペーストの応答関数は10KHz程度の周波数が僅かに透過する程度であるが、時間の経過とともに高周波数成分が透過するようになる。フレッシュコンクリートあるいはペースト中では波動の減衰が大きいために、超音波スペクトル計測システムは線形となる。したがって超音波スペクトル解析はこれらの物性変化を調べる上で有効な手段となる。
組織特異的に発現するアンチセンスリボザイムによる治療

薬剤不応性となったがん細胞の耐性獲得機序に関与する遺伝子を解析し,アンチセンスリボザイムによる分子標的治療の基礎的検討から以下の点についての知見を得た。2.シスプラチン耐性機序解明のため,c-fos遺伝子の発現増加が関与することを明らかにした。耐性を克服するためfosリボザイムを作製し,マウス移植腫瘍に直接導入する系を開発した。ベクターを用いない修飾性リボザイムの開発とその有用性に関する基礎的検討を行った。4.組織特異的発現系の確立を計った。このモデルとしてB細胞において特異的にリボザイムを発現させ,抗体産生を指標として検討した。ここでのリボザイム発現のために免疫グロブリンのプロモーターとエンハンサーを用い,B細胞に特異的に発現するベクター導入系を開発した。