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高性能熱電素子を実現するための組成傾斜を利用したホイスラー材料に関する研究

自動車からの廃熱を利用した熱電発電を広く普及させるためには,効率よく熱電材料を生産する必要があり,従来の熱電特性評価を目的としたアーク溶解による試料作製ではなく,焼結法を用いた試料作製方法が有効である。焼結法とは,所望の組成を有する微粉末に短時間に大電流を流すことにより微細粒多結晶体を得る方法であり,短時間・簡便に試料を作製できるとともに,焼結条件や微粉末粒径により,従来のアーク溶解で作製した試料の熱電特性を上回る性能の材料が得られることが期待できる。そこで,今年度はこれまでに良好な熱電特性が得られているFe2VTaxAl1-x合金について,焼結温度並びに焼結圧力による熱電特性の変化を詳細に調べた。焼結条件に及ぼす焼結温度の影響を明らかにするために,45μm以下に粉砕したFe2VTa0.05Al0.95試料を様々な焼結条件(950°C1100°C、4050 MPa)下で作製し,熱電特性の評価を行った。作製した試料は,焼結温度の低下とともに相対密度の減少が観測されたことから,結晶内部に細孔が導入されていると考えられる。電気抵抗率は増加するものの,格子熱伝導率は大きく減少し,その変化の振る舞いはパーコレーションモデルでよく説明できることを見出した。また,焼結圧力を増加させた際には熱伝導率の低下が観測された。結果として,出力因子はかなり減少したが,焼結条件の最適化により無次元性能指数は増加しており,1050°Cで50 MPaという焼結条件が最適であると決定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。自動車からの廃熱を利用して熱電発電を行ううえで、熱電材料によって最高性能を発揮できる温度領域が限られるという問題がある。このことは、従来、一つの素子には1種類ずつのnおよびp型熱電材料のみが使用されてきたことによるものである。そこで、新たな熱電発電のブレークスルーを実現するために、本研究ではFe_2VA1系ホイスラー化合物熱電材料を取り上げ、一つの素子に2種類以上のnおよびp型熱電材料を組み合わせたセグメント型や組成傾斜型熱電素子の開発を試みることで,広範囲の温度領域で効率的な熱電発電性能を実現することを目的とする。初年度は、主に任意の温度に発電効率のピークを有するp型の熱電材料として、非化学量論組成Fe_2V_<1+x>Al_<1-x>(x=0-0.20)の試料の作製を試みた。X線回折測定から、すべての試料はホイスラー化合物の単相であることを確認した。しかしながら、|x|>0.12の試料は非常に脆く、機械的強度の低下が見受けられた。光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡による組織観察では多数のクラックが観察され、脆性との関係が示唆される。x=00.12の試料について熱電特性を測定したところ、Al組成比の増大とともにゼーベック係数のピーク温度は高温側にシフトしており,x=-0.12では600K付近にピークを形成することを確認した。また,ピーク温度でのゼーベック係数は60100μV/Kとなる。したがって,Al組成比を変化させることにより、任意の温度で高い熱電特性を持つp型材料を設計できることがわかった。自動車からの廃熱を利用して熱電発電を行う上で、熱電材料によって最高性能を発揮できる温度領域が限られるという問題がある。そこで、新たな熱電発電のブレークスルーを実現するために、本研究ではFe_2VA1系ホイスラー化合物熱電材料を取り上げ、一つの素子に2種類以上のnおよびp型熱電材料を組み合わせたセグメント型熱電素子の開発を試みることで,広範囲の温度領域で効率的な熱電発電性能を達成することを目的とする。今年度は、まず、室温から500K程度において高い性能を持つp型およびn型の熱電材料の開発を行った。昨年度までの研究で得られていた知見を活かして、Taによる重元素置換およびVとA1の非化学量論効果を組み合わせたFe_2V_<1-x>Al_<1-x-y>Ta_y合金を作製して熱電特性を評価した。その結果、n型材料では室温から500K程度までZT>0.2、p型ではZT>0.14を達成し、従来よりも高い熱電性能を有する材料の開発に成功した。また、セグメント型熱電素子作製のために、焼結体の作製条件の決定を行った。これまでに良好な熱電特性が得られているFe_2VTa_xAl_<1-x>合金について焼結条件の影響を明らかにするために、45μm以下に粉砕したFe_2VTa_<0.05> Al_<0.95>試料を様々な焼結条件(950°C1100°C、50 MPa)下で作製し、熱電特性の評価を行った。作製した試料は、焼結温度の低下とともに相対密度の減少が観測されたことから、結晶内部に細孔が導入されていると考えられる。相対密度の低下にともなって電気抵抗率は増加するが,熱伝導率は大きく減少し、ゼーベック係数はほとんど変化しなかった。結果として、出力因子はかなり減少したが、無次元性能指数は増加しており、1050°Cにおける焼結温度が最適条件であると決定した。

自動車からの廃熱を利用した熱電発電を広く普及させるためには,効率よく熱電材料を生産する必要があり,従来の熱電特性評価を目的としたアーク溶解による試料作製ではなく,焼結法を用いた試料作製方法が有効である。焼結法とは,所望の組成を有する微粉末に短時間に大電流を流すことにより微細粒多結晶体を得る方法であり,短時間・簡便に試料を作製できるとともに,焼結条件や微粉末粒径により,従来のアーク溶解で作製した試料の熱電特性を上回る性能の材料が得られることが期待できる。そこで,今年度はこれまでに良好な熱電特性が得られているFe2VTaxAl1-x合金について,焼結温度並びに焼結圧力による熱電特性の変化を詳細に調べた。焼結条件に及ぼす焼結温度の影響を明らかにするために,45μm以下に粉砕したFe2VTa0.05Al0.95試料を様々な焼結条件(950°C1100°C、4050 MPa)下で作製し,熱電特性の評価を行った。作製した試料は,焼結温度の低下とともに相対密度の減少が観測されたことから,結晶内部に細孔が導入されていると考えられる。電気抵抗率は増加するものの,格子熱伝導率は大きく減少し,その変化の振る舞いはパーコレーションモデルでよく説明できることを見出した。また,焼結圧力を増加させた際には熱伝導率の低下が観測された。結果として,出力因子はかなり減少したが,焼結条件の最適化により無次元性能指数は増加しており,1050°Cで50 MPaという焼結条件が最適であると決定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はp型熱電材料の熱電特性向上に焦点を絞って研究を進めたが、大幅に組成を変化させてp型熱電材料の開発を行ったため,試料の脆化が確認された。また,熱電特性の再現性の確認に予想以上に時間がかかったが、現在は試料作製技術も向上しており、来年度以降は計画以上に進展させることは可能であると考えている。今年度は、セグメント型熱電素子に用いるためのn型およびp型熱電材料の開発に成功するとともに、その焼結条件の決定に成功した。これらの結果を用いることにより、本研究の最終目標であるセグメント型熱電素子の作製は円滑に行うことができるため、来年度の早期に本研究の目標は実現できると考えている。今後は,n型熱電材料の研究を行うとともに、p型熱電材料の高機能化を目指してAlサイトに対して原子量の大きいTa原子をドーピングすることにより、Fe_<2+x>V_<1-x>Al_<1-y>Ta_y合金の作製を試みる。また、当初の予定通り、得られた試料を用いてセグメント型や組成傾斜型熱電素子の試作も行う予定である。これまでに得られた成果については、7月に行われる熱電国際会議、9月以降に行われる国内学会で発表するとともに、論文としても公表する予定である。来年度は、今年度に決定した焼結条件を用いて、第2相としてナノサイズのZrO_2を導入した試料を作製することにより更なる熱電特性の向上を試みるとともに、本研究の最終目標であるセグメント型熱電素子の評価も開始する予定である。これまでに得られた成果については、随時、国際会議や国内会議で発表するとともに、論文としても公表する予定である。
エミリー・ディキンスンの家表象にみるポストモダニスト的視座：　メタ詩学を中心に

本研究は、エミリー・ディキンスンの空間表象、とりわけ「家」を描く作品群が有するメタ詩的な性格を解明し、詩人の創作原理を明らかにするものである。今年度は(1)19世紀文学作品における空間表象の考察とその成果発表、(2)アメリカでの資料収集および実地調査、の二点を軸に成果が得られた。(1)19世紀文学作品における空間表象の考察とその成果発表2017年度は、第一に、前年度に進めたディキンスンの空間表象の分析を、同時代アメリカ作家たちの空間的想像力の問題へと接続することで、歴史的文脈にも目を配りつつ、ディキンスンの個別性を検討した。発表した論文では、ディキンスンとの影響関係が指摘されるハリエット・ビーチャー・ストウにおける室内空間の表象に着目し、「隣り合う部屋」のイメージが白人読者の黒人への共感を喚起するために用いられる一方で、人種的他者への接近と分離の間でせめぎ合う作家の葛藤や恐怖をも反映していることを指摘した。第二に、ハイデガーやデリダ、レヴィナスらによる「住むこと」「歓待」についての議論を参照し、現代思想および文学へと枠組みを広げて、「家」の意味を考察した。前年度につづき、東京大学での研究指導委託と、首都圏の学会や研究会への参加が助けとなった。(2)アメリカでの資料収集および実地調査今年度は、5月初旬から二週間の日程で、アメリカでの文献・現地調査を実施し、研究課題遂行に必須の資料を収集することができた。調査では、マサチューセッツ州のハーバード大学、マサチューセッツ大学アマースト校、ジョーンズ図書館、ディキンスン博物館などにて一次資料および二次資料の閲覧・複写をおこなった。これにより、作品執筆当時の地域やディキンスン家の敷地の貴重な写真や地図、間取り図を入手したほか、生家の空間性を実地調査・記録し、詩人本人の空間的経験と作品中の空間表象との関係を探るための手がかりを得た。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、エミリー・ディキンスンの「家」などの空間表象にみられるメタ詩学を解明し、詩人の創作原理を明らかにするものである。今年度の成果としては、(1)学会発表と論文掲載、(2)国内での資料収集と整理の二点をあげることができる。(1)ディキンスンの初期作品を中心に、詩にたとえられている建築(物)や家/部屋の内部空間のイメージと、その空間性が反映する詩(人)論を分析した。この成果はまず、日本エミリィ・ディキンスン学会での口頭発表として発表し、「種まき」のイメージを鍵に、「墓」空間の表象と創作をめぐる信念との密接な関係を論じた。また、ここで得た知見をもとに内容を発展させ、当学会の査読付ジャーナルに研究論文を投稿した(採録決定済み)。この過程では、従来あまり重視されなかった「墓」内部の空間性に着目することで、そのゴシック的な閉塞性に、地中で眠る「種」のイメージが付されていることを明らかにした。また、その墓を舞台として、先行詩人らの文学的土壌を養分に新しい言語芸術を生みだす、「言葉の種まき」としての詩作の理想が描かれていることを論じた。本研究には、4月からの東京大学人文社会研究科における研究指導委託も大きな役割を果たしている。委託先大学での研究指導や研究会などをつうじ、17世紀以降の英米詩の伝統における空間のモチーフや1820世紀の英米文学を広く見わたし、文学理論や哲学などの多方面から検討する機会を得た。これにより、本研究課題の学問的意義を、空間的想像力と「認知地図」との接点をあつかう「文学的カルトグラフィ(literary cartography)」の批評的文脈に照らして再検討し、今後の研究を進めるうえで重要なヒントを得ることができた。(2)資料収集に関しても、国内で入手可能な文献および国外から取寄せ可能な書籍等を入手し、参考文献の充実をはかることができた。今年度は、専門学会での研究発表と、査読付の学会誌に採用された研究論文という成果を得ることができた。また、研究課題の遂行と並行して、研究指導や学会への参加をつうじ、19世紀以降の英米詩および散文作品を多角的に考察する機会にも恵まれた。このため、ディキンスン作品に頻出する「家」表象と、1920世紀のアメリカ作家たちの空間に対する多大な関心との連続性に目を向けることが可能となり、来年度以降もつづく論文投稿と博士論文の執筆に向けて、今後の研究の糧となる重要な足がかりを得た。いっぽうで、もともと予定していたアメリカでの文献・実地調査およびフランスでの国際学会参加については、家庭の事情によりやむを得ず断念せざるをえなかったため、当初の研究計画と比べるとやはり遅れが生じている。ただし、国内での資料収集・整理をおこない、19世紀文学の空間をめぐる思想的潮流を探ることができた点は、来年度の調査や研究を進めるための準備的段階として一定の成果といえる。以上から、本年度の進捗状況は、おおむね順調と判断した。(1)19

世紀文学作品における空間表象の考察とその成果発表2017年度は、第一に、前年度に進めたディキンスンの空間表象の分析を、同時代アメリカ作家たちの空間的想像力の問題へと接続することで、歴史的文脈にも目を配りつつ、ディキンスンの個別性を検討した。発表した論文では、ディキンスンとの影響関係が指摘されるハリエット・ビーチャー・ストウにおける室内空間の表象に着目し、「隣り合う部屋」のイメージが白人読者の黒人への共感を喚起するために用いられる一方で、人種的他者への接近と分離の間でせめぎ合う作家の葛藤や恐怖をも反映していることを指摘した。第二に、ハイデガーやデリダ、レヴィナスらによる「住むこと」「歓待」についての議論を参照し、現代思想および文学へと枠組みを広げて、「家」の意味を考察した。前年度につづき、東京大学での研究指導委託と、首都圏の学会や研究会への参加が助けとなった。(2)アメリカでの資料収集および実地調査今年度は、5月初旬から二週間の日程で、アメリカでの文献・現地調査を実施し、研究課題遂行に必須の資料を収集することができた。調査では、マサチューセッツ州のハーバード大学、マサチューセッツ大学アマースト校、ジョーンズ図書館、ディキンスン博物館などにて一次資料および二次資料の閲覧・複写をおこなった。これにより、作品執筆当時の地域やディキンスン家の敷地の貴重な写真や地図、間取り図を入手したほか、生家の空間性を実地調査・記録し、詩人本人の空間的経験と作品中の空間表象との関係を探るための手がかりを得た。2017年度は、今年度に進めたディキンスンの空間表象の分析を、同時代アメリカ作家たちの空間的想像力の問題へと接続することで、歴史的な視点にも目を配りつつ、詩人の個別性を考えていきたい。また、ハイデガーやデリダ、レヴィナスらによる「住むこと」「歓待」などについての議論を参照しながら、ディキンスンの思想の現代性をも検討したい。なお、「家」「部屋」を論ずるにあたっては、「風景」などのより多様な空間表象をもあわせて考察する必要性を実感しているため、プロジェクトとして実現可能な範囲で適宜対象を広げていくことも考えている。また、それらと同時進行で、前年度に断念した文献・現地調査を実施し、研究課題の遂行に必須となる手紙や手稿などの一次資料を入手したい。春には、米国マサチューセッツ州のハーバード大学、アマースト大学などにて資料収集をおこなうとともに、生家の空間性を実地調査し、ディキンスン本人の空間的経験と作品中の空間表象との関係を探るための手がかりを得ることができればと考えている。また、8月にはアマーストで開催されるディキンスン国際学会の年次大会に参加し、ディキンスン研究の最前線を取り入れたい。なお、その過程で得られた研究成果は順次、論文として発表してゆく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者の姿勢制御に関わる足趾機能の改善にむけた足ケア法の検証

本研究の目的は、足部の問題を抱える高齢者に提供する足ケアの身体効果を、日常生活活動の側面を加え明らかにすることである。施設利用高齢者における足ケアが必要な状態は、主に肥厚を伴う爪白癬であり、爪削りが優先的ケアとなった。高齢者の多くはセルフケアへの介助が必要な中、ほぼ全員に何らかの足病変がありフットケアが必要であることが示された。施設利用高齢者に1年間の足ケアの提供を行った結果、3ヶ月の時点でSCIOスコア評価(爪白癬状態)に改善がみられた。しかし、1年後の時点では、SCIOスコアの改善した者と悪化した者がおり、さらに姿勢や動作機能では変化との関連を確認することはできなかった。本研究の目的は、足部の問題を抱える高齢者に提供される足ケアの身体的効果を、足部の形状改善のほか、機能性の向上といった運動力学の評価とともに、転倒予防という視点から日常の生活活動の質に関する側面を加え解き明かしていくことである。そこで、平成23年度の課題を受け平成24年度では、1高齢者への足ケア介入に対する有用かつ感度の高い成果指標の特定と、2施設利用高齢者への足ケア介入の効果検証への取り組み開始を計画として挙げた。《成果指標の検討》足ケア介入に対する有用かつ感度の高い成果指標を特定することを目的に、エキスパート看護師120名を対象に、デルファイ法を用いた調査を行った。その結果、成果指標として身体的・認知的・行動的の3つの側面から項目が得られた。その中で身体的指標としては、皮膚状態と爪状態の2群からなる14項目が抽出された。この結果を第9回欧州看護診断・介入・成果学術大会(ACENDIO 2013)にて報告するとともに、ケア介入の評価指標として取り上げていくこととなった。《施設利用高齢者のフットケア介入ベースライン調査》施設利用高齢者へのフットケア介入を実施するにあたり、ベースライン調査として、1老健施設に入所している全高齢者132名〔女性103名(78.0%),平均年齢87.7歳〕を対象に、足の状態およびセルフケア能力に関する実態調査を行った。その結果、皮膚乾燥73.4%,爪肥厚68.9%,足の変形47.7%であり、すべての高齢者においてフットケアの提供が必要となる足の状態が何らか1つは存在していることが確認された。その一方で、セルフケアが自立している高齢者は、わずか11.4%であった。以上より、足ケア介入に対する成果指標を得るとともに、施設利用高齢者において、ほぼ全員においてフットケアが必要とされる足の状態であることが明らかとなった。そこで、平成25年度では平成23・24年度からの継続事項を受け、施設利用高齢者への足ケア介入の効果検証への取り組みを計画として挙げた。《施設利用高齢者のフットケア介入》施設利用高齢者19名〔女性16名(84.2%),平均年齢86.7歳〕を対象に、足の状態,ADL,セルフケア能力に関する調査とともに、フットケアの提供を行った。被験者の自覚症状や外観からの皮膚・爪の状態においては、3ヶ月後ならびに12ヶ月後の時点において改善傾向が認められた。爪白癬状態の評価SCIO(Scoring Clinical Index for Onychomycosis)にて、3ヶ月時点で得点の改善が認められた者が2名(10.5%)、悪化していた者が1名(5.2%)であった。さらに、812ヶ月時点では4名(21.0%)の得点が改善していたが、12ヶ月時点で悪化していた者が1名(5.2%)認められた。また、立ち上がり動作や立位・歩行動作などの評価において、12ヶ月時点で1名の悪化が認められたが、残りの者の評価に変化はみられなかった。また、爪の状態の変化と身体活動機能の関係においては、足の状態の改善の有無に関わらず活動評価に変化は認められなかった。身体活動性の低下が認められた者の1名については、肺炎の発症という全身状態の変化が直接的な原因と考えられた。以上より、フットケアは爪白癬や皮膚糜爛といった皮膚病変の改善には有効な介入であることが示唆されたが、身体活動性の向上という点では明確には示すことができなかった。

そこで、平成23年度では、(1)高齢者の身体活動機能の評価として計測可能な機器および介入法・評価法の検討と、(2)健康高齢者への足ケア介入の効果検証への取り組み開始を計画として挙げた。《測定項目・介入内容の検討》足の状態と身体活動レベルとの関連から足ケアの効果を評価できる具体的指標を特定するために、足ケア介入が必要と判断された施設利用高齢者31名(男性6名,年齢89.5±7.9歳)を対象に、足の症状と身体活動機能ならびに提供すべきケア内容とともに、足ケアに伴う変化を調査した。主な保有疾患は、心不全,認知症,大腿骨骨折であった。ケアを要することとなった足病変は、爪白癬(96.8%),陥入爪(29.0%),白癬(25.8%)で、鶏眼の併存は1名であった。爪白癬においてはSCIOスコア30点の者が8割を占めた。一方、疼痛の自覚は1名だけで、その他は足の症状による身体活動への影響は認められなかった。足の状態ならびに身体活動レベルの違いを問わず、全ての者は転倒への不安を少なからず感じていた。また、主要な介入は、爪削り,爪切り,皮膚保清であることが示された。以上より、足の症状への主要介入となるケア内容は確認できたものの、介入による身体活動への効果の評価においては、成果指標とするには足状態の変化を反映したという点で感度が不十分であることが明らかになった。このため、第2段階となる介入検証として健康高齢者への取り組みを始めるには、成果指標として有用となる感度の高い項目を特定することが必要であり、引き続き検討することが課題として見いだされた。今年度は、前年度において追加計画として見いだされた成果指標の特定に取り組むことが課題となっていた。この課題は、本研究の目的となる介入に伴う変化を的確に評価していくためには、必須作業と位置づけられる。今年度において、成果指標となりえる項目を抽出することができ、それをもとに次なる段階の取り組みにつなげることができた。今年度においては、順調な進展となっており、当初の目的達成に向け着実な進行具合である。しかし、申請時の計画に掲げたケア介入の検証までには至っておらず着手に留まっているため、全体的な達成度としては「やや遅れている」と評定した。平成23年度の計画では、(1)高齢者の身体活動機能の評価として計測可能な機器および介入法・評価法を検討した上で、(2)健康高齢者への足ケア介入への取り組みに着手する段階までを挙げていた。本研究では介入に伴う変化を的確に評価していくことが、目的達成における鍵の1つとなる。そのため、当初介入評価として使用を予定していた指標で十分な評価が可能であるかの確認として、実際の高齢者を対象とした調査を加えることとなった。その結果、ケア提供による足状態の改善は評価できるものの、状態改善による身体機能の微細な変化を詳細に捉えることが難しいことが確認された。そのため、年度内の活動としては、第2段階の取り組みを始動するために課題として見いだされた成果指標を再確認しているまでの進捗となっている。これは、計画の遂行において想定範囲内の進捗状況ではあるが、年度当初に掲げたケア介入の着手までに至っていないため、達成度としては「やや遅れている」と評定した。平成24年度末時点までの進捗として、介入検証までを計画に挙げていたが、使用可能な指標の確認作業とともに、足ケア介入の始動に向けた施設準備および介入への着手に留まった。
半屈曲性・高TgポリマーのLB法による分子配向制御と非線形光学効果

1.新規なフマレートモノマー、hydroxyisopropyl isopropylfumarate(HiPF)、dihydroxyisopropyl fumarate(DHiPF)を合成、重合し、p-nitrophenylisocyanateと反応させて相当する非線形活性側鎖を有する高分子、Poly[isopropyl p-(nitrophenyl)carbamoyloxyisopropyl fumarate](PNHiPF)およびpoly[di{p-(nitrophenyl)carbamoyloxyloxyisopropyl}fumarate](PNDHiPF)を作成した。いずれのポリマーも純水副相上で安定な単分子膜を形成する。これらをLB-X膜あるいはスピンコート膜(コロナポーリング処理)とし、非線形光学特性を評価した。残念ながらいずれも非線形光学定数は1pm/V以下であり、側鎖の接続分子団であるカルバモイル基同士のランダムな水素結合が、親水-疎水規制力や外部電場に打ち勝つほど強いことが分かった。従って、カルバモイル基による接続ではなく、エステルなどの非水素結合性分子団に変更する必要がある。2.水平付着法によりLB-Z膜を作成し、非線形光学特性を評価した。副相に純水を用いると限界占有面積が小さく、分子配向の乱れた膜となり、非線形光学効果は観測されない。しかし、副相に1N-KCl水溶液を用いると分子配向の揃った良質のLB膜が得られ、約25pm/Vの大きな非線形光学効果が観測された。これは、C_<60>誘導体の二次非線形性としては従来報告の中で最も大きな効果である。1.新規なフマレートモノマー、hydroxyisopropyl isopropyl fumarate(HiPF)、dihydroxyisopropyl fumarate(DHiPF)を合成、重合し、p-nitrophenylisocyanateと反応させて相当する非線形活性側鎖を有する高分子、Poly[isopropyl p-(nitrophenyl)carbamoyloxyisopropyl fumarate](PNHiPF)およびpoly[di{p-(nitrophenyl)carbamoyloxyloxyisopropyl}fumarate](PNDHiPF)を作成した。
実用的な地下ダム湖の管理運営手法の開発

本研究課題「実用的な地下ダム湖の管理運営手法の開発」では,昨年度,地下水位分布および基盤高分布に対する推定システムの構築を行った.この推定は,散在する観測井から定期的に水位を一斉計測したデータから,その時々の地下ダム湖全体の貯留状況を一手に把握することを目的としている.そもそも,地中に存在する地下ダム湖の貯留状況を目測で管理運営することは困難なため,従来の現場では上記のような計測データから,ヒトの経験で分布の等高線を補間し,全体の分布として求めている.このような事情を受け,昨年度は平易性・迅速性・客観性を兼ね備えた推定を行えるシステムの構築を模索・検討し,その開発に成功を治めた.同システムの特徴は,情報量統計学を援用して客観的な視点に立った最適統計モデルを抽出し,かつ,そのパラメータも最尤推定されるため,モデルの構造同定が理論立てて遂行できるばかりでなく,地盤統計学に基づくクリッギングによって客観的に推定しており,その推定結果はかなり高い再現性を有すると推察される.以上を受け,本年度は冒頭に記述した内容のように,実地盤(沖縄県宮古島砂川地下水盆)に対して本システムの有用性を確認する作業に入った.そこでは,基盤高分布および1993年10月22日における貯留域の算定も兼ねた地下水位分布の推定を行ったところ,ヒトが経験的に等高線を補間して作成した分布図に見受けられるような不自然さが認められない分布が推定され,本システムが大変有用な分布推定結果をもたらすと確認できた.以上から,本研究の成果を利用することで,地下ダム設計や地下ダム湖の運営管理を一手に扱えるシステムが確立されたと言え,実務上大いに貢献し得る実用的なシステムを提案することに成功したと結論付けられる.本研究課題「実用的な地下ダム湖の管理運営手法の開発」を行うにあたり,地下水の貯留状況を迅速で正確に把握する手法の開発,地下水盆域の地盤物性値を同定する手法の確立,これらの遂行に必要な備品の導入・整備,などを今年度の主たる目的とした.このための設備備品として,デジタイザー式とそのデータ処理に用いるパーソナルコンピュータ型システムを導入した.本年度は研究の初年度であることから,このシステムのハード・ソフト両面の環境を整備した.ハードの面においては,デジタイザを通して節点座標データがコンピュータに取り込まれるような座標データ作成の支援システムを構築した.ソフトの面では,物性値同定に用いる有限要素法逆解析プログラムや地盤統計学に基づいた分布推定のプログラムを作成した.物性値の同定解析は,すでに当分野にて開発した平面地下水流動プログラムを基にして逆解析が行えるように改良を施して作成した.分布推定解析は,複数の統計モデルを準備して行うことから,客観的な視点に立って最適な統計モデルを選び出せる情報量統計学の考え方も取り入れたプログラムを作成した.本年度は,これらが完成した後に予備的な数値実験を行い,その動作確認を行うとともに,その有用性・実用性を検証した.その結果,予備実験に用いた仮想事例では,逆解析に成功した.また,地下水位の統計的推定は,地下水流動に関する物理モデルを一切介していないにもかかわらず,物理モデル解析に勝るとも劣らない結果が得られることを確認した.これは,解析に労力を必要としないことも考慮すると,実用的な推定であると結論付けられる.次年度においては,実地盤での地下水位分布や基盤高分布の推定を予定しており,現在それに向けて準備を行っている.本研究課題「実用的な地下ダム湖の管理運営手法の開発」では,昨年度,地下水位分布および基盤高分布に対する推定システムの構築を行った.この推定は,散在する観測井から定期的に水位を一斉計測したデータから,その時々の地下ダム湖全体の貯留状況を一手に把握することを目的としている.そもそも,地中に存在する地下ダム湖の貯留状況を目測で管理運営することは困難なため,従来の現場では上記のような計測データから,ヒトの経験で分布の等高線を補間し,全体の分布として求めている.このような事情を受け,昨年度は平易性・迅速性・客観性を兼ね備えた推定を行えるシステムの構築を模索・検討し,その開発に成功を治めた.同システムの特徴は,情報量統計学を援用して客観的な視点に立った最適統計モデルを抽出し,かつ,そのパラメータも最尤推定されるため,モデルの構造同定が理論立てて遂行できるばかりでなく,地盤統計学に基づくクリッギングによって客観的に推定しており,その推定結果はかなり高い再現性を有すると推察される.以上を受け,本年度は冒頭に記述した内容のように,実地盤(沖縄県宮古島砂川地下水盆)に対して本システムの有用性を確認する作業に入った.そこでは,基盤高分布および1993年10月22日における貯留域の算定も兼ねた地下水位分布の推定を行ったところ,ヒトが経験的に等高線を補間して作成した分布図に見受けられるような不自然さが認められない分布が推定され,本システムが大変有用な分布推定結果をもたらすと確認できた.以上から,本研究の成果を利用することで,地下ダム設計や地下ダム湖の運営管理を一手に扱えるシステムが確立されたと言え,実務上大いに貢献し得る実用的なシステムを提案することに成功したと結論付けられる.
理系分野における英語学術論文執筆のための教材と授業法の開発

本研究では理系大学生の論文執筆能力を向上させるため、教材と授業法を開発した。論文の向上のためには、ライティングだけではなく、リーディング能力も不可欠である。学術ライティングとリーディング能力を平行的に発育させるために、総合的な教材とアクティービティーを開発・実践した。結果として、総合的な教材を導入することによってより高い学習効果が得られることが分かった。本研究は理系英語学術論文執筆のための教材や指導法の開発を目的としている。学術論文の執筆は理系大学生にとって大きな課題である。大学生の論文能力が要求されている一方、執筆指導のためには、教員のノウハウが欠かせない。本研究は理系の英語教員にscientific writingの教材や教授法を提供し、他分野の英語教育の向上にも貢献したい。1.理系大学一年生のwritingを分析し、エラー傾向を解析した。2.日本国内出版した学術論文・理系学術論文に関する教科書10冊ほどを収集、検討した。3.ステップ1やステップ2に基づき、教材を開発した。4.開発した教材を担当授業で実践させた(合計7コマ、通年授業)。5.研究の進行を英語教育学会で発表した:6.授業を通じて大学生が執筆したwritingを回収し、分析した。7.論文執筆の指導法を検討し、来年度のカリキュラムを作成した。本研究は理系英語学術論文執筆のための教材や指導法の開発を試みたものである。学術論文の執筆は理系大学生にとって難しい課題であり、教える側にとっても難度が高い授業である。大学生の論文作成能力が要求されている一方、教員の執筆指導のノウハウが不足している状況が見られる。これまでの論文執筆に関する研究はライティング能力に焦点を当て、リーディング能力の向上を怠った。本研究では、論文執筆能力のため、ライティングだけではなく、リーディング能力を並行的に訓練させることが必要であると明らかになった。1.ライティングを重視する授業とライティングとリーディングを両方取り込む授業を分けた。2.開発した教材を担当授業で実践させた。(ライティング5コマ、ライティングとリーディング5コマ。合計10コマの通年授業)3.授業を通じて大学生が書いた宿題とレポートを回収し、分析した。4.研究の結果を英語教育学会で発表した:5.論文執筆の指導法を検討し、今後のカリキュラム作成に取り込んだ。低学年から大学生に実際の学術論文を読ませ、論文構成について実践的に学ばせることにより、論文の読解力が伸長し、この能力が論文執筆の向上に反映させることができると考えられる。
リグニンの錯体形成能を利用したリグニン系酸性土壌改良剤の開発

著者らのこれまでの検討により、ソーダ・アンスラキノン蒸解により得られたアルカリリグニンは、アルミニウム毒性除去能を有することが水耕実験により確認されている。本研究では、擬似的に作出した酸性土壌を用いた系でも同様の結果が得られるかを検討した。本研究では赤玉土に塩化アルミニウムまたは塩酸を添加して擬似的に酸性土壌を作出し、同酸性土壌でのハツカダイコンを用いた栽培実験によってアルミニウム毒性の評価を行った。塩化アルミニウムまたは塩酸を添加して擬似的に作出した酸性土壌では、ハツカダイコンの根の生長量は明らかに抑制された。同酸性土壌にアルカリリグニンを添加した系において根の生長量が回復するかを検討したが、根の生長量の回復は確認されなかった。予備実験の結果より、同酸性土壌にアルカリ処理オゾン酸化クラフトリグニンを添加した場合には根の生長量が回復する傾向が確認できたことより、今後アルカリリグニンの何らかの誘導体化による性能向上が必要と考えられる。著者らのこれまでの検討により、スギチップのソーダ・アンスラキノン蒸解により得られたアルカリリグニンは、アルミニウム毒性除去能を有することを水耕実験にて確認している。しかしながら、赤玉土に塩化アルミニウムまたは塩酸を添加して擬似的に作出した酸性土壌を用いた系では、検討した範囲内ではアルカリリグニンのアルミニウム毒性の除去効果は確認されなかった。本実験では土耕実験よりもシンプルな系である砂耕実験において、アルカリリグニンのアルミニウム毒性の除去効果が確認できるかどうかを検討した。アルミニウム添加砂を用いた砂耕実験の結果、アルカリリグニンを比較的多量に混合した系では、アルカリリグニンを混合していない系に比べて根の生長量が向上することを確認した。著者らは、アルカリ処理したクラフトリグニン(KLA)は、アルミニウムとの錯体形成およびその毒性除去に有効であることを報告している。本研究では、フェノール性水酸基が両効果に貢献しているかを検討した。フェノール性水酸基を含む構造では、カテコール構造がアルミニウムとの錯体形成およびその毒性除去に有効であることが確認されている。クラフト蒸解に比ベカテコール構造の生成が非常に少ないことが知られているソーダ蒸解を用いて調製したリグニン(AL)は、両効果に有効であることを確認した。カテコール構造がアルミニウムとの錯体形成に寄与しているかを電位差測定法により検討した結果、KLAおよびALではカテコール構造からの寄与は無いか非常に少ないことが確認された。クラフトリグニン中のフェノール性水酸基をメチル化した試料は、水溶性、アルミニウムとの錯体形成能およびその毒性除去能が低下したことより、フェノール性水酸基は水溶性を向上させることにより、アルミニウムとの錯体形成能およびその毒性除去能に間接的に貢献していることが示唆された。また、著書らはこれまで、クラフトリグニンをオゾン酸化およびアルカリ処理することにより、そのアルミニウム毒性除去能が向上することを報告してきた。しかしながらクラフトリグニンの場合は、オゾンによるアルミニウム毒性除去能の向上効果は確認できたものの、その程度は比較的小さいものであった。そこで本研究ではオゾンによるリグニンのアルミニウム毒性除去能の向上効果を更に確認すべく、スギ木粉より調製したクラーソンリグニンを用いた検討を行った。オゾン酸化およびアルカリ処理したクラーソンリグニンのアルミニウムとの錯体形成能およびその毒性除去能を調べた結果、これらの能力はオゾン処理により明らかに向上することを確認した。
メカニカルストレス高反応性間葉系幹細胞由来のエクソソームと糖鎖による骨再生制御

間葉系幹細胞(MSC)やMSC由来の細胞外分泌小胞(エクソソーム)が骨再生を促進するメカニズムについては不明な点が多い。一方,メカニカルストレスは骨形成を促進する重要な因子であるため、メカニカルストレス下で生じるエクソソームの性質には興味深いものがある。本研究では骨再生力の高いMSCの系譜と,メカニカルストレス下でMSCから産生されるエクソソームの骨芽細胞分化促進作用を検討する。
EPAに基づく看護師・介護士受け入れにおける過疎地高知県の課題と問題点

EPAの送り出しにおいて、過去最も採用人数の多かったインドネシア・チレボン看護大学を中心に2回の聞き取り調査を行った。その結果、カリキュラムの特異性や講義内容等への工夫をまとめることができた。しかし一方ででは、EPAに関するインドネシア国内における取り組みに対する温度差も感じた。送り出し国の事情と、受け入れ国の事情の諸問題を認識しつつ、過疎地高知県における受け入れの展望を模索することができた。今年度は、昨年度来日した第一期のインドネシア人候補生の実態を調べ、今後の対応に資することを目的としている。従って、国内においてほ来日後の状況を正確に把握し、また一方海外においては彼らの本国における背景やあらゆる状況を収集し、より良い対応策を講じることに心掛けた。具体的には、以下のような調査を行った。国内調査:来日しているインドネシア人候補生の追跡調査(日本語力、異文化適応力を中心に)受け入れ機関を中心に、日本人の異文化理解と環境整備度(調査先:健祥会(徳島県)実施調査2回)海外調査:インドネシアにおける日本への就労意識調査(高校生・看護学校生・日本語学科生との比較から何が見えてくるか。)インドネシア自体の国策と看護状況その実態と学習背景調査(調査先:ジャカルタ日本大使館、スラバヤ(総領事館)、ブラビジャヤ大学(マラン)、EPA参加率の良い看護学校」(チルゴル)その結果、以下のような日本では見えなかったことが見えてきた。1)インドネシアにおいても看護系と医療系により同じ看護学部においてもEPAに対する情報量と対応に大きな隔たりがある。2)EPAのおける看護師・介護士候補生に関しては、インドネシア政府からの依頼ではじめられたという事実。3)かつての2回の応募における最大参加者を誇るチレゴン看護学校においては、看護学科においてEPAに対応するため介護士教育を行い、3年時の後半には日本語教育も導入している。4)ただし、日本語は「みんなの日本語」の13課程度しか学習していないということ。5)現地大使館・領事館、並びに国際交流基金もEPAに関して現地でも日本語教育の必要性や介護・看護制度についての講習を行いたいとは考えいてるがマンパワーと予算が伴わないとことがわかった。これらを今後の資料として研究を進めていきたい。今年度は、特に協定校を中心に看護・介護日本語テキスト開発に着手した。昨年同様、活動を国内と国外に分けて以下に記述する。国内調査:早稲田の研究会に参加。徳島(健祥会)の情報収集。および学会発表を行った。海外調査:インドネシアにおける協定校を中心に、日本語科と看護科を持っている大学においてそれぞれの協力体制を醸し出しながら、我々の研究チームとのコラボレーションにより作成される看護・介護テキストの開発と作成に向けての打ち合わせ、情報交換を行った。また、同時に協定校以外にもスタラバヤ、バンドン、チルボンにおける主要大学との連携を図り、上記教材の開発とEPA対策における理解向上に勤めた。その結果、国内においては他所の進捗状況把握や情報交換が行えただけでなく、学会発表においては高知県の現状を伝えることができた。また、海外の協定校を中心に我々の研究チームとインドネシアの日本語科及び看護科のそれぞれの視点から意見や情報を寄せ合い、看護・介護日本語テキスト開発を行い、実際に看護学科での試用に向けてのプロジェクトを立ち上げることができた。主な参加大学は、ブラビジャヤ大学(マラン市・協定校)、アイランガ大学(スラバヤ市)、インドネシア教育大学(バンドン)、チルボン看護大学(チルボン)である。それぞれの地域性や特色を生かしながら、しかし共通の課題である看護・介護士養成にむけてそれぞれの英知を出し合い協働作業を通して、より良いEPA環境の構築に向けての協力体制が確立できた。次年度における完成と試行が楽しみである。今年度は、EPAによるインドネシアを中心とする候補生への聞き取り調査や国家試験受験に向けての進捗状況の把握と助言などをおこなった。高知県で得られない候補生からの生情報は、徳島や香川県で収集し、担当者間で情報交換した。一方、予定していた海外調査が実施できなかったため、インドネシアにおけるEPAに対する知名度・認識度、および意識変化調査が行えなかったことは残念である。特に3年生看護大学と4年生看護大学の情報網の異なりや、EPAに対する基本的スタンスの違い、また障害となる漢字などの諸要因を包括した上で、過去4年間のインドネシアにおけるEPA参加の変化を相対的に再認識する資料を得ることができなかった。更に、少しは定着したと考えうる「介護士」というものに対する認識の定着度や認識度、並びに問題点などをまとめることができなかったので次年度への課題としたい。我々のチームでは、EPAを常に双方向の視点から考えるようにしている。つまり日本サイドからの視点のみならずインドネシアやフィリピンの視点からもその問題点や課題をさぐることにより問題の所在を明らかにしようとしている。また同時に国内においても地域差(環境、気候、文化、経済、外国人看護師の必要性、社会性など)の違いを常に念頭に置きながら、バランス良い進め方に注意している。双方の国や人々にとって利益をもたらすウィン・ウィン・プロジェクトとしてのEPA対策推進の方策構築を目標としている。

今年度は、まとめの年として再度インドネシアを訪問し、前回の疑問点と現状(その後の変化に関する調査を行った。その結果、EPAに対する認知度は少しずつ広がりと定着を見せているものの、まだまだ情報の周知徹底には問題があること、また逆に当初の期待度が薄くなり温度がさがってきている感も伺えた。しかし、初回から多数の合格者(EPA看護師・介護士候補生)を輩出しているチレボン看護学校の初回からの合格率やカリキュラムの変遷、また一方では国立ブラビジャヤ大学看護学科での認知と対応の差に、改めて驚きを感じた。受け手の日本での日本語力や国家試験合格の問題だけでなく、送り手であるインドネシアにも大きな課題の一つがあることに気付かされた。そこで我々は、各々の大学関係者と協議を重ね、チレボンに於いては、合格率をあげること、またブラビジャヤに於いては、EPAによる看護師・介護士送り出しの意義の認識を高めるためにも三者間(ブラビジャヤ、チレボン、高知大学)の間で看護日本語テキストを作成し、その対応策とすることにした。また、両大学には高知大学日本語教員養成課程修了者を送り、より一層の協力体制の構築を行うことにした。一方でメンバーは、それぞれの視点から資料を分析したり調査結果をまとめ以下の機関で研究成果発表を行った。1)担当者は、国内のみならず、台湾や韓国の学会においても研究の進捗状況や特に高知の現状報告と問題点について情報提供及び問題提議を論文や口頭発表の形で行った。2)チレボン看護学校並びにブラビジャヤ大学看護学科の両学科のために高知大学看護学科および人文学部との協働でEPA参加が容易になるための看護日本語テキストを作成することにした。3)その他として、高知という土地柄における異文化適応と多文化共生という流れの中で外国人看護師養成の必要性と意義づけの模索を始めている。現地調査ができなかったため、数値からは見えてこない実情を知ることができなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、最終年度(完成年度)となるため、なんとか過疎地高知であるが故に看護師や介護士のみならず外国人自体が少なく、また必要としない体質の不思議さを解明し、同時に双方(送り手、と受け手)の視点から、EPAプログラム開始から5年目のまとめとなるような看護師・介護士にまつわる諸々の問題を見やすく纏めたい。「日本における看護師・介護士候補生に対する期待と実状」、「それぞれの国におけるEPAによる看護師・介護士候補生に対する認識と期待、そして実状」を整理する。さらに、全体的には今後増えるであろう諸外国からの受入れに対し、参考となる指針を作りたいと願っている。そして一方では、過疎化の最先端にいながら、他方では「日本一の健康長寿県」を目指す高知県に内在する外国人労働者問題の視点や、地域性から生じている諸問題解決への糸口と方策を纏めたい。
希土類系水素吸蔵合金薄膜を用いる水素ー一酸化炭素の高効率分離に関する研究

本研究はLaN_<15>を代表とする種々の水素吸蔵合金のアモルファス薄膜を用いて、水素ー一酸化炭素混合気体より水素を高純度・高効率で回収すする分離膜を開発しようとするものである。またそれらの膜の水素吸収能におよぼす一酸化炭素の影響についても調べる。1.4μmのアモルファスLaNi_5膜を368K,2.0×10^6PaのH_2(50mol%)ーCO(50mol%)混合ガス中に12h放置すると約30%の吸収水素量の低下が見られたが、結晶性バルクと比較すると水素中のCOに対して大きな耐性を有していることがわかった。水素透過性のポリイミド膜上にNi,LaNi_5を順次形成させた複合膜のCOーH_2分離能を調べたところ、供給ガス中の50mol%の水素はこの膜を透過することにより98mol%以上に濃縮されることが確認された。ガス透過係数の温度依存性から水素透過に関する見かけの活性化エネルギ-を求めたところ、343388Kの高温域では30KJ/molH_2であるが、318343Kの低温域においては14KJ/molH_2に減少することがわかった。水素透過係数の向上を目指し、LaNi_5の代わりにCaーNi合金膜を用いた水素分離膜を作製し、そのCOーH_2分離能を調べた。この膜のガス透過速度は合金組成がCaNi_<4.2>の場合、LaNi_5多層膜の約4倍大きいことが示された。水素圧力ー組成ー温度(PーCーT)曲線の熱力学的解析より、アモルファスLaNi_<5.0>膜中の水素は結晶性試料の場合とは異なり、H/M〓0.8の水素濃度を境に、低濃度側と高濃度側で違った環境にあることが示唆された。アモルファスLaNi_5を用いる水素分離膜のガス透過速度は膜の結晶構造と密接な関係があると考えられるが、試料はアモルファスであるため詳細な構造を知ることは困難である。本研究は、アモルファス膜の構造解析を行うための最適な手段であるEXAFSを用いてLaNi・_<5.0>膜の局所構造の解析を行い膜中の水素の占有状態を明らかにすることを目的としている。測定に供した試料は、アモルファスLaNi_<5.0>蒸着膜および結晶性スパッタ膜であり、ポリイミド基板(40μm)上に1μmの膜厚で形成させた。この試料についてNiーKおよびLaーL吸収端におけるX線吸収スペクトルの測定を行った。測定は高エネルギ-研のシンクトロン放射光(2.5Gev)を用いたEXAFS装置により行った。アモルファス蒸着膜とスパッタ結晶の結晶構造パラメ-タを比較すると、NiーK吸収端においてNiーLapairの数が極端に減少していることがわかった。このことよりアモルファス蒸着膜では、Laの欠落が生じていることが示唆される。結晶(LaNi_5:M)中の水素占有サイトは3個のNiと1個のLaで囲まれたD1サイトと2個のNiと2個のLaで囲まれたD2サイトの2種類が知られている。水素はまずD1サイトにH/M〓3程度になるまで入り、ほぼ飽和すると次にD2サイトへ吸収され最終的にH/M〓6に達すると考えられている。アモルファス蒸着膜では、Laの欠落により水素占有サイトが壊されていると考えられるが、そのサイトは主にLaを多く用いて構成されているD2サイトであると思われる。

その結果、アモルファス蒸着膜では水素はD1サイトにしか入ることはできないため、吸収量が結晶性バルクと比較して半分以下に減少していると考えられる。希土類系水素吸蔵合金のアモルファス薄膜は、水素吸収ー放出による微粉化が起きず、水素ガス中のCOなどの不純物に対して高耐蝕性を有しているため、この膜を用いてH_2ーCO混合ガスから良好な分離係数で水素を回収できることがこれまでに明らかにされてきた。分離膜の水素透過速度や耐久性は膜構造と密接な関係があると考えられるので、本研究ではアモルファスLaNi5.0膜についてEXAFS解折を行い、その構造を明らかにすることを目的としている。アモルファスLaNi5.0膜のEXAFSより構造パラメ-タを算出し、結晶性試料のそれと比較した結果、アモルファス膜では配位数が減少していることから水素占有サイトの数が少いことが示唆された。LaNi5の水素占有サイトには1個のNiIと3個のNiIIで囲まれた四面体サイト(D1)、2個のNiIIと2個のLaによる四面体サイト(D3)およびNiI,NiII,Laそれぞれ2個ずつに囲まれた八面体サイト(D5)の3種類がある。アモルファス薄膜化により、最も短いNiーNi(NiIーNiII)の距離は0.02A短くなり、かつNiIーLaペアの半数が0.1A^^°長くなることからD5サイトに歪みが生じ、また2番目のNiーNi(NiIIーNiII)距離が0.06A^^°長くなることからD1、D3サイトが変形することが明らかになった。このように、アモルファス膜では歪んだ水素サイトが無秩序に並んだ構造をとるため、結晶のような特定の構造を有する水素化物を形成できず、従ってP(水素平衡圧)ーC(合金ー水素組成)ーT(温度)曲線にプラト-領域が現れず、かつ吸収水素量も少いものと思われる。
GTP結合蛋白質の翻訳後修飾による機能発現制御メカニズムに関する研究

本研究は、GTP結合タンパク質の機能発現・機能制御に重要な役割を果たしている翻訳後修飾の、機能発現・機能制御への関わりを明かにすることを目的する。これまでの研究で、我々は分裂酵母ras1蛋白質の生化学的特性を明らかにするとともに、低分子量GTP結合蛋白質を中心に翻訳後修飾構造を持つ蛋白質のデータベース化を行ってきた。また、昨年度に引き続き、本年度も分裂酵母のras1蛋白質を基質とするファルネシル転移酵素の生化学的解析に焦点を絞って研究を行い、以下の知見を明らかにした。まず、分裂酵母粗抽出液を部分分画し、配列の異なるオリゴペプチドを基質に用いてファルネシル基転移酵素、ゲラニルゲラニル基転移酵素の分布を調べたところ、両酵素の活性は分離でき、なおかつ複数のファルネシル基転移酵素の存在を示唆する結果を得た。次に、分裂酵母ras1蛋白質由来のオリゴペプチドを基質に用いて、これに対応する転移酵素活性を部分精製した。その結果、この酵素は未知のタンパク質と複合体を形成し、それが安定化に寄与していること、既知の酵素素の約1.5倍の分子量を有することが明らかになった。この精製過程で、基質特異性の異なる二つの活性画分に分離できたので、その各々について速度論的解析を行った。その結果、他生物種のファルネシル転移酵素と異なり、分裂酵母の酵素は、本来ゲラニルゲラニル基転移酵素Iの認識配列とされているCAAL配列を、本来のファルネシル化シグナルと区別することなく基質として認識しファルネシル化すること、ゲラニルゲラニル活性は持たないことを証明した。この知見は、従来のファルネシル化とゲラニルゲラニル化の認識配列に関する認識を新たにするものであり、特異性決定領域につい再検討を要することを明らかにした。