hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特異モデルとしての多層パーセプトロンの統計的性質に関する研究

本研究の目的は,多層パーセプトロンの統計的性質を特異モデルの観点から明らかにすることにある.多層パーセプトロンは可変基底の線形結合として表わされ,可変基底は特異性を特徴付ける重要な性質である.そこで,本研究では,可変基底に着目した.現在までに,多層パーセプトロンを含む,可変基底の線形結合として表わされる一般的な関数系について,ガウス雑音の下での学習誤差が確率的な上界が求められている.本研究では,まず,基底関数の出力が局在しないような制約を設けた場合の学習誤差の確率的な下界(対数尤度比の上界)を,その制約に依存した形で導出した.この制約は,多層パーセプトロンの場合,入力重みに制約を設けることに対応する.この結果に基づき,学習において,ガウス素子1つの特殊な場合であるが,曲率の高い出力が得られる確率が高くなることを示した.一方,有限個の直交関数の集合から基底関数を選ぶという可変基底の場合について,汎化誤差と学習誤差の厳密な期待値を導出した.これにより,可変基底の線形結合で表わされる学習機械について,汎化誤差と学習誤差の差分が真の関数に依存することが示された.これは,そうした学習機械に対するAIC型のモデル選択規準が,通常は未知である真の関数に依存する形となることを意味する.さらに,本研究では,適当な縮小推定を導入することにより,汎化誤差と学習誤差の漸近的な期待値の差分が真の関数に依存しない形で導出されることを示した.本研究では,さらに,以上の結果を利用して,SVM型のノンパラメトリック回帰について,縮小推定の方法を与えた.この方法は,基底関数の出力ベクトルを直交化することにより,直交性を満たす可変基底の場合のモデル選択の問題に帰着させ,ガウス雑音に対するオーバーフィッティングの度合の見積もりを閾値レベルとして,スパースネスを保持する方法である.以上の研究より,可変基底の性質の解析とその解析の応用が進展した.本研究の目的は,多層パーセプトロンの統計的性質を特異モデルの観点から明らかにすることにある.多層パーセプトロンは可変基底の線形結合として表わされ,可変基底は特異性を特徴付ける重要な性質である.そこで,本研究では,可変基底に着目した.現在までに,多層パーセプトロンを含む,可変基底の線形結合として表わされる一般的な関数系について,ガウス雑音の下での学習誤差が確率的な上界が求められている.本研究では,まず,基底関数の出力が局在しないような制約を設けた場合の学習誤差の確率的な下界(対数尤度比の上界)を,その制約に依存した形で導出した.この制約は,多層パーセプトロンの場合,入力重みに制約を設けることに対応する.この結果に基づき,学習において,ガウス素子1つの特殊な場合であるが,曲率の高い出力が得られる確率が高くなることを示した.一方,有限個の直交関数の集合から基底関数を選ぶという可変基底の場合について,汎化誤差と学習誤差の厳密な期待値を導出した.これにより,可変基底の線形結合で表わされる学習機械について,汎化誤差と学習誤差の差分が真の関数に依存することが示された.これは,そうした学習機械に対するAIC型のモデル選択規準が,通常は未知である真の関数に依存する形となることを意味する.さらに,本研究では,適当な縮小推定を導入することにより,汎化誤差と学習誤差の漸近的な期待値の差分が真の関数に依存しない形で導出されることを示した.本研究では,さらに,以上の結果を利用して,SVM型のノンパラメトリック回帰について,縮小推定の方法を与えた.この方法は,基底関数の出力ベクトルを直交化することにより,直交性を満たす可変基底の場合のモデル選択の問題に帰着させ,ガウス雑音に対するオーバーフィッティングの度合の見積もりを閾値レベルとして,スパースネスを保持する方法である.以上の研究より,可変基底の性質の解析とその解析の応用が進展した.本研究は,特異モデルとしての多層パーセプトロンの統計的性質を明らかにし,そのモデル選択など応用上の問題を解決することを目的とする.多層パーセプトロンの特異性は基底関数が可変であることに起因して生じ,その基底関数は学習において出力が学習データに適合するように調整することができる.この性質は,通常の正則な学習機械と異なる統計的性質を生じる.例えば,ガウス雑音に対するオーバーフィッティングの度合は,正則な学習機会の場合定数オーダーであるのに対して,多層パーセプトロンや基底関数の可変性をもつ単純な学習機械の場合,学習データ数をnとして,log(n)のオーダーとなることが示される.本研究の一連の流れでは,基底関数の形状に対してある種の制約をいれた場合に,その上界がlog(log(n))となることが示されている.この際の制約では,基底関数が入力空間上で極端に局所的な関数となることを締め出す形をしており,雑音に対するオーバーフィッティングの状況を明らかにするものとしても有用な結果である.また,この制約は重み空間の制約によって実現できることから,重み空間の制約とオーバーフィッティングの度合の間の関係を量的に記述したものとしても重要である.本年度の研究では,定数に関して改善を行い,この上界をtightな形で改良した.

この結果については,現在Neural Networks誌に投稿中である.一方で,基底関数が線形従属となるような状況において学習の停滞(プラトー)が生じることが指摘さている.先述した基底関数の局所性は実はこうした線形従属性の強い状況において構成されるため,学習の停滞とオーバーフィッティングの仕方はともに基底関数の線形従属性を回避することによって実現できると考えられる.そこで,本研究では,基底関数の線形従属性に対するペナルティ項を誤差関数に付加したコスト関数の下で学習を行う方法をシグモイド型の基底関数の場合に数値的に試してみた.その結果,実際に学習の停滞が回避されるとともに,オーバーフィッティングがある程度抑えられることが分かった.ただし,応用上は,さらに出力重みに正則化項を付加する方が汎化性は改善されるなど,いくつかの拡張が必要であることが分かった.また,学習の停滞が実際の問題においてどの程度本質的となるかを数値的に調べた.その結果,単純な回帰の問題の場合,多次元入力の場合の学習では,線形従属性に起因した学習の停滞があまり生じないことが分かった.これは多次元入力の場合,線形従属性が生じる確率は低くなるためであると考えられるが,この点については今後詳しく調べる必要がある.多層パーセプトロンは可変基底の線形結合として表わされ,可変基底は特異モデルを特徴付ける重要な性質である。そこで,本研究では,これまでに基底の可変性に着目して研究を進めてきた。本年度は,基底の可変性の観点からノンパラメトリック回帰の縮小推定法を提案した。ノンパラメトリック回帰は,多くの(例えば,学習データ数と同程度の)基底関数の線形結合で表わされる学習機械の出力を学習データに当てはめる問題である。機械学習においては,例えば,SVMなどがこの種の回帰を実現している。そこでは,オーバーフィッティングの回避などの目的のために,学習機械の表現を基底関数の数に関してスパースにすることが求められる。スパースネスの確保は,多数の基底関数の中から,学習データを適切に説明する比較的少ない数の基底関数の組を選ぶことに対応しており,この問題は,可変基底の線形結合で表わされる学習機械のモデル選択の問題に他ならない。本研究では,基底を適当な変換により直交化し,直交化された基底の下で適当なスレッシュホールディングによりスパースネスを確保することで,逆変換により,学習機械の出力を得る方法を提案した。この方法により得られる重みの推定量は縮小推定量となり,汎化誤差を改善することが可能である。このスレッシュホールディングにおける閾値は,これまでの特異モデルに関する研究に基づく理論的な妥当性を踏まえて導かれたものであり,特に重要なことは,この方法が,クリティカルなパラメータを必要としない,高速な方法であるという点である。簡単な数値実験では,この方法は,正則化パラメータをクロスバリデーションに決める方法と同程度の汎化誤差を与える学習機械を,比較的簡単に構成できることが示された。
化合物半導体の伝導性制御に関する研究

高品位・高純度なZnS,ZnSe結晶は、電気伝導型を制御するために添加した不純物や発光中心の基礎物性を解明するために欠かせない基礎材料である。高品位ZnSe薄膜単結晶の成長法として有機金属分子線エピタキシャル成長法において、原料ガスをあらかじめ熱分解させてから時間間隔をおいて交互に基板上に導くことにより結晶を1分子層づつ成長させる方法を初めて採用し、その結果表面平坦性がきわめて良好でかつ深井不純物準位からの発光がなく励起子領域にのみ発光がみられる高品位の結晶を得た。ZnS、ZnSeバルク単結晶の溶液成長において新たにSb、ZnSb、Sb_<0.4>Se_<0.6>などの溶媒を採用し、Sbの混入が極めて少ない高品位バルク結晶が成長することをEPMAによる定量分析とフォトルミネッセンス(PL)の測定より明らかにした。GaAs基板とZnSeエピタキシャル成長層との格子不整合による界面欠陥の発生を防ぐために、ZnSeーZnS歪超格子により格子整合をとる方法を独自に提案し、整合のとれた完全結晶を得るためにはZnSとZnSeの膜厚比を0.05にしZnS層の厚さを13Å以下とすればよいことを理論計算により示すとともに実際に歪格子を作製しこの方法の有効性を示した。アクセプタ不純物であるNの原料にNH_3を用いた減圧気相エピタキシャル成長法において成長系内圧力、基板温度、高周波プラズマの存在がNの添加効率にあたえる影響をしらべイオン衝撃を少なくしながらNH_3の分解を高めると結晶性を劣化させないでNを高濃度に添加できることをはじめて明らかにした。さらに常圧有機金属化学気相成長法においてLiとNの共添加をおこないアクセプターを高濃度に添加できることを示した。Sb溶媒、Sb_<0.4>Se_<0.6>溶媒にLiを添加してZnS、ZnSeの結晶を成長させ、Liがアクセプターとして添加されていることをPL測定により初めて明らかにした。
環境負荷と被洗物の損傷劣化を抑えた洗浄方式の研究

一般に洗剤濃度には適正値があり,それ以上使用しても効果が無いと言われているが,日本の洗剤の標準使用量では必ずしも満足いく洗浄性は得られない.そこで洗浄力を保ちつつ,節水と潜在使用量節減の点から,環境負荷を抑制し損傷劣化を抑えた洗浄方式を検討し,その普及の可能性を探ることとした.1.洗剤の使用量,成分の検討(1)市販の日本製(J)洗剤,スイス製(S)洗剤は,1)洗浄効率と洗剤濃度の関係では,いずれの洗剤も同傾向を示し,標準使用量を超えた3g/L以上で一定値が得られる.2)いずれの洗剤も40°Cで最も洗浄性が高い.(2)ポリα-ヒドロキシアクリル酸ナトリウム(PHA)はアニオン界面活性剤と併用すると洗浄性に相乗効果を現し,単独でも0.8g/L以上で良好な洗浄性が得られる.また,微生物による溶存酸素消費量は分子量に依存する.2.回転ドラム式洗濯機の洗浄力回転ドラム式洗濯機では,浴濃度(1.5g/L)より対繊維量基準の方が洗剤所要量(9.2g/kg)が少ないが,しかしその場合、被洗物当たりの必要水量が多い.同程度の洗浄力が得られる場合,ドラム式の方が渦巻き式より布の痛みが少ない.3.適正浴比の検討洗浄性を重視し場合,「重量浴比」よりも「表面積浴比」を用いることが望ましい.以上を総合すると,ある程度望ましい洗浄性を確保するためには現状より洗剤使用量を多くする必要があるが,環境負荷を考慮すると,洗濯回数を減らすなど生活習慣の変更で対処する必要があろう.使用水量を少量にして機械力の質で補うドラム式洗濯機の使用が今後期待される.一般に洗剤濃度には適正値があり,それ以上使用しても効果が無いと言われているが,日本の洗剤の標準使用量では必ずしも満足いく洗浄性は得られない.そこで洗浄力を保ちつつ,節水と潜在使用量節減の点から,環境負荷を抑制し損傷劣化を抑えた洗浄方式を検討し,その普及の可能性を探ることとした.1.洗剤の使用量,成分の検討(1)市販の日本製(J)洗剤,スイス製(S)洗剤は,1)洗浄効率と洗剤濃度の関係では,いずれの洗剤も同傾向を示し,標準使用量を超えた3g/L以上で一定値が得られる.2)いずれの洗剤も40°Cで最も洗浄性が高い.(2)ポリα-ヒドロキシアクリル酸ナトリウム(PHA)はアニオン界面活性剤と併用すると洗浄性に相乗効果を現し,単独でも0.8g/L以上で良好な洗浄性が得られる.また,微生物による溶存酸素消費量は分子量に依存する.2.回転ドラム式洗濯機の洗浄力回転ドラム式洗濯機では,浴濃度(1.5g/L)より対繊維量基準の方が洗剤所要量(9.2g/kg)が少ないが,しかしその場合、被洗物当たりの必要水量が多い.同程度の洗浄力が得られる場合,ドラム式の方が渦巻き式より布の痛みが少ない.3.適正浴比の検討洗浄性を重視し場合,「重量浴比」よりも「表面積浴比」を用いることが望ましい.以上を総合すると,ある程度望ましい洗浄性を確保するためには現状より洗剤使用量を多くする必要があるが,環境負荷を考慮すると,洗濯回数を減らすなど生活習慣の変更で対処する必要があろう.使用水量を少量にして機械力の質で補うドラム式洗濯機の使用が今後期待される.一般に洗剤濃度には適正値があり,それ以上使用しても効果が無いと言われている.しかし日本の洗剤の標準使用量では必ずしも満足いく洗浄性は得られない.そこで洗浄力を保ちつつ,節水と洗剤使用量の節減の点から環境負荷を抑制し,かつ被洗物の損傷劣化を最小限に抑えた洗浄方式を検討し,その普及の可能性を探ることとした.まず今年度は洗浄剤に注目し、日本とスイスて市販されている家庭用合成洗剤数種について,浴比一定の下,洗剤濃度,用水の硬度,温度等洗浄条件を変えて洗浄性能の比較を行い、洗浄布につい白さを測定するとともに、洗剤水溶液の蛍光強度を測定し蛍光増白剤の影響も調べた.(1)洗浄力に及ぼす洗剤使用量,濃度,用水の硬度,温度の効果日本製(J)洗剤4種,スイス製(S)洗剤4種について,それぞれに指示されている標準使用量を中心に数段階の濃度を設定して,脂質・タンパク質複合人工汚染布を浴比1:20,タ-ゴトメーターにより10分洗浄し,洗浄前後の汚染布の表面反射率測定から洗浄効率を求めた.その結果、1)洗浄効率と洗剤濃度の関係は,いずれの洗剤でも同傾向を示し,標準使用量を越えた3g/L以上て一定値が得られる.2)硬度5°DH以上では洗浄効率は低下し,特にS洗剤で顕著である.3)いずれの洗剤も40°Cで最も洗浄性が良好であるが,温度効果に大きな差はない.白さにおよぼす蛍光増白剤の効果上記最適濃度について,洗浄布のLab系での白度(ハンディ色差計),蛍光強度(蛍光光度計)を測定した.その結果,J洗剤に多くの蛍光増白剤が配合されていることが示唆された.

洗浄力を保ちつつ節水と洗剤使用量を節減し,かつ被洗物の損傷劣化を最小限に抑えた洗浄方式として,回転ドラム式洗濯機について洗浄要因を探り,以下の結果を得た1)浴濃度と対繊維濃度の観点からみた洗浄効率と洗剤所要量,水量の関係洗浄効率約50%を得る際の洗剤所要量は、浴濃度からは1.5g/L(被洗物2kgを20Lで洗浄する場合は15g),対繊維量からは9.2g/kg(被洗物1.2kgを20Lで洗浄する場合11g)であった。すなわち、回転ドラム式洗濯機では、浴濃度より対繊維量基準の方が洗剤所要量が少ないが,しかしその場合、被洗物当たりの必要水量が多い.2)被洗物重量の影響洗浄効率におよぼす被洗物量の影響は,3.0kgまではみられないが,3.5kgになると洗浄効率を増加させ、洗いむらは逆に減少する.3)有効な落下距離に関係する洗濯槽内の空間の影響浴比一定の下では、空間比の増加とともに洗浄効率も増加を示し、空間の影響があるかにみえるが、全実験条件でみると、空間比と洗浄効率に相関があるとは言えない。4)機械力および布の損傷性について渦巻き式洗濯機との比較糸のほつれ数を指標とした機械力と被洗物量との関係は、回転ドラム式洗濯機では正の相関が,渦巻き式洗濯機では負の相関がみられた.しかし布の変形率は,両洗濯機間においてほとんど差がない.洗濯時の水量は一般的に,布の重量を基準として決められ,これを「浴比」と定義している.一方,布は単位面積あたりの重量(面密度g/m^2)に差があり,汚れは布の表面に付着することが多く,汚れの量は表面積にある程度比例することが予想される.そこで,従来の浴比を「重量浴比」(布1kg:洗液量1L=1:1),布の表面積に対する水量の比を「表面積浴比」(布1m^2:洗液量1L=1:1)と定義し,面密度の異なる2種類のポリエステル白布(タフタ72g/m^2,モスリン147g/m^2)を用いて洗浄試験を行った.各洗浴に白布10^2cm^2を10枚,汚染布(5^2cm^2)を4枚入れ,表面積浴比1:2.611,ターゴトメーターにて洗浄し,汚染布の表面反射率から洗浄効果を求めた.その結果,試料布100^2cm^2の最適表面積浴比は,それぞれタフタ1:9,モスリン1:7となり,布の面密度にあまり関係なく1:8程度であることが判明した.面密度から重量浴比を換算すると,極大洗浄効率の得られる重量浴比は,タフタ,モスリンそれぞれ1:127,1:47となり,面密度の小さい軽い布では従来の浴比より水量を多くしたほうが良いことが明らかになった.以上の結果から,洗浄性を重視して最適な使用水量を求めるためには「重量浴比」よりも「表面積浴比」を用いることが望ましいことがわかった.しかし,環境負荷,節水の観点からは必ずしも望ましい方向ではない.むしろこの結果は,洗浄性におよぼす負荷(力)の解析に役立つと考えられる.
未知オーファン蛋白質の探索と精密構造解析に関する研究

本研究では、低分子生理活性物質を指標として細胞内未知オーファン蛋白質を探索し、それらの精密構造を解析することを目的として、まず、分子標的機能性器材の創出を試みた。すなわち、大腸がんとの関連から注目される二次胆汁酸のリトコール酸、薬物として光学異性イブプロフェンを取り上げ、これら低分子生理活性物質が機能を発現する上に必須となる部分構造に高い親和性を持つモノクローナ抗体を調製し、これによる活性中心固定型蛋白質の捕捉に検討を加えた。その結果、いずれの抗体も活性中心に固定されたプローブに高い親和性を示し、リゾチームとグルタチオントランスフェラーゼをモデル蛋白質として用いるとき、リガンド固定化蛋白質のイムノブロットによる選択的な検出と、蛍光標識モノクローナル抗体を用いる免疫組織化学染色法による細胞内局在様式の追跡に応用可能なことが判った。引き続き、新規生体高分子アフィニティーラベル試薬としてアシル-2-デオキシグルクロニドとアシルアデニレートを考案し、これらを用いるオーファン受容体の活性中心近傍アミノ基へのプローブ導入法を開発するとともに、マトリックス支援レーザー脱離イオン化/飛行時間型質量分析法と固定化抗体を用いるリガンド修飾ペプチドのエピトープ特異的抽出法とを組み合わせた精密構造解析法の構築にも成功した。さらに、胆汁酸アシルアデニレートのUV検出HPLCによる検出感度500fmolという高感度測定法を構築し、本法をラット肝細胞内オルガネラのオーファン蛋白質の追跡に適用して、ミクロソーム画分に高い親和性を持つ酵素蛋白質が存在することを明らかにした。これらの研究成果は、未知オーファン蛋白質を探索し、それらの構造と機能を明らかにする基盤技術となるものであり、オーファン受容体による細胞内シグナル伝達機構を解明し、ホモロジースクリーニングによる新規生理活性物質の創製に役立つものと期待される。未知オーファン蛋白質を探索する上で、ミクロケミカルなアミノ基へのプローブの導入法と、このプローブに対する抗体を用いる活性中心固定化型オーファン蛋白質の高性能・分離精製法が必須となる。そこで、カルボン酸のアシルアデニレートとペプチドや蛋白質のアミノ基との反応性に着目し、以下の検討を行った。まず、内因性生理活性物質として胆汁酸を取り上げ、アデノシン-5'-モノホスフェートとの混合酸無水物であるアシルアデニレート5種をアフィニティーラベルとして合成するととともに、光学的性質に検討を加え、HPLCによる検出感度500fmolという高感度一斉分析法を構築した。ついで、本法をラット肝細胞内オルガネラのオーファン蛋白質の追跡に適用し、ミクロソーム画分に高い親和性を持つ酵素蛋白質が存在することを実証した。引き続き、大腸癌との関連から注目される二次胆汁酸のリトコール酸、薬物としてα-アリールプロピオン酸系抗炎症薬イブプロフェンを取り上げ、抗ハプテン抗体の特異性が感作抗原であるハプテンーキャリヤー蛋白より離れた位置をよく認識するというこれまでの知見を基に、これら低分子生理活性物質が機能を発現する上に必須となる部分構造より離れた位置を介してウシ血清アルブミンと結合させ、これらを感作抗原として抗体を調製し、アルカリホスファターゼ標識抗原を用いるELISAにて交差反応性を調べた。その結果、いずれの抗体も期待通り、活性中心に固定されたプローブに高い親和性を有することが明らかとなった。これらの研究成果は、今後オーファン蛋白質の探索と高性能分離のみならず、精密構造の解析、さらには免疫組織化学的手法による細胞内局在部位の解明など、多岐にわたって大きく役立つことが期待される。未知オーファン蛋白質を探索し、精密構造を解析する上で、分子標的機能性機材の創出が必須となる。そこで、前年度の成果をもとに、今年度は以下の研究を行った。

まず、前年度調製した抗(S)-イブプロフェン特異抗体の分子認識能を活かし、卵白アルブミン(OVA)及びグルタチオン-3-トランスフェラーゼ(GST)をモデル蛋白質として取り上げ、(S)-Ibu-蛋白質付加体のキラル選択的トレースキャラクタリゼーションに検討を加えた。まず、マイクロプレート上に固定化したOVAにモデルリガンドとして段階希釈したIbu-P-ニトロフェニルエステル(PNP)を添加し、生成した蛋白質共有結合付加体をHRP標識第2抗体とOPD/H_2O_2系を用いる比色法にて検出した。その結果、(S)-Ibu-PNPでは吸光度が用量依存的に増大する一方、(R)-antipodeでは吸光度の上昇は認められず、本抗体が(S)-Ibu-蛋白質付加体のキラル選択的な検出に有用なことが判った。引き続き、GSTとの付加体を調製後、イムノブロットによる検出に検討を加えた。その結果、(S)-Ibu-GST付加体のみが単一のバンドとして認められ、本抗体が各種免疫染色法におけるプローブとして応用可能なことが判明した。一方、病態時におけるオーファン蛋白質の変動を解析する上で、ツールとして用いる特異モノクローナル抗体が必須となる。そこで、大腸癌と関連して重要視されるりトコール酸(LCA)-蛋白質付加体を取り上げ、LCAのステロイドに高い特異性を持つモノクローナル抗体を調製した。ついで、LCA-リゾチームをモデル付加体として作成し、その構造をMALDI/TOFMSにて明らかにするとともに、イムノブロットによる検出に検討を加え、本MAbが、付加体の検出に有用なことを明らかにした。これらの研究成果は、今後未知オーファン蛋白質の捕捉と構造解析に有用な分子標的機能性機材になるものと期待される。
バイオテクノロジーの社会的受容に関する国際比較研究

平成16年度は、日本におけるバイオテクノロジーの社会的受容の様態をさらに詳しく検討するために、バイオテクノロジーに関する意識調査、および、遺伝子組み換え動物のイメージに関する質問紙実験を行なった。前年度までに実施したメディア分析についても、ヨーロッパ諸国との比較検討をさらにすすめた。調査会社のパネルを利用して実施した意識調査では、次のことが明らかになった。(1)バイオテクノロジーは全体としては肯定的に受け止められている。(2)しかし、個別の応用ごとに見ていくと、必ずしも推進が望まれているとはいえない。特に、動物改変に関わる応用(異種間臓器移植、薬や良質の肉を生産するためのクローン技術など)は、かなり否定的に捉えられている。この点は、ヨーロッパ諸国の結果と比べて、日本独特の結果である。(3)バイオテクノロジーのさまざまな応用を支持するか否かは、その応用が道徳的に許容できると認知されているかにかなりの程度依存する。また、遺伝子組み換え動物に関する質問紙実験では、以下のことが明らかになった。(1)遺伝子組み換え動物は、自然種とは明らかに異なる属性(モンスター性)をもつものとして認識されていた。(2)そのモンスター性は、自然種の性質の足し算では説明できない、いわゆる創発特性として現れていた。この結果は、バイオテクノロジー(特に、遺伝子組み換え)に対する否定的なイメージが、自然カテゴリーの越境そのものに由来していることを示すものと考察された。また、この結果は、オーストリアと比較すると、両国の文化差にもかかわらず、きわめて類似していることが見出された。平成14年度は、メディア分析とフォーカス・グループ・メソッドを用いて、日本におけるバイオテクノロジーの社会的受容の特徴を明らかにすることを試みた。第1に、メディア分析については、朝日新聞記事データベースを利用し、バイオテクノロジー関連の記事を網羅的に収集し、頻度分析および内容分析を行った。得られた知見は、(1)新聞記事数(社会的関心の量)は増加し続けていること、特に、1997年以降急増していること、(2)バイオテクノロジーに対して肯定的な記事が一貫して多いものの、バイオ関連の事象を扱う視点が徐々に多様化していること(具体的には、パブリック・アカウンタビリティーの視点からの記事の増加、バイオテクノロジーのリスクに言及した記事の増加)、(3)(EU諸国のメディア報道には見られない)日本独特のフレーム(クローン動物に対する「愛着」の視点)が1997年以降見られること、である。第2に、フォーカス・グループ・メソッドについては、一般の人々からなる4つのグループを対象に、バイオテクノロジーに対するイメージ、バイオテクノロジーの様々な応用や規制に対する意見を話し合ってもらった。ディスカッションの様子はテープに録音し、トランスクリプトを作成し、予備的な内容分析を行った。主な知見は、(1)バイオテクノロジーに対する態度は全般的に否定的であり、特に、遺伝子組換食品とクローン人間(動物)についてその傾向が強い、(2)バイオテクノロジーの規制機関に対する不信が強い。これらの結果を、EU諸国における結果と比較考察した。平成15年度は、前年度に引き続いて、メディア分析とフォーカス・グループ・インタビューを用いて、日本におけるバイオテクノロジーの社会的受容の様態を明らかにすることを試みた。これらの結果は、ヨーロッパ各国の結果と比較検討した。それぞれの概要は以下の通りである。メディア分析については、(1)平成14年度に1985年から2000年までの関連新聞記事の分析を行ったが、補充的に、2001年から2002年の関連新聞記事についても分析を行った。その結果、メディア言説を見る限り、日本におけるバイオテクノロジーの社会的受容の様態は、論争期から落着期へ向かいつつあることが示唆された。(2)新聞記事に見られるバイオテクノロジーのリスク・ベネフィット言説を分析した。その結果、全体に、ベネフィットに言及した記事が多数を占めること、リスクに言及した記事は徐々に増加していること、特に最近になって、リスクにも利益にも言及しない事実確認型の記事が増えていることが見出された。また、リスク・ベネフィット言及のパターンは、応用分野によって異なることも明らかになった。(3)体細胞クローン羊ドリー、および、日本初の体細胞クローン牛のと・かがの誕生をめぐる物語の日欧比較分析を行った。その結果、ヨーロッパにおいては、クローン動物は進歩とともに恐怖の象徴として語られているのに対して、日本においては、恐怖というよりもむしろ愛着や感動の対象として描かれていることが見出された。この結果は、社会的表象の成立過程の文化差を示唆するものとして考察された。フォーカス・グループ・インタビューについては、平成15年度は、特に、ヨーロッパのデータとの比較を行った。その結果、バイオテクノロジーに対して根源的な不安が語られること、遺伝子組み換え食品、クローン技術に対してその傾向が強いことなど、多くの点で、一般の人々のバイオテクノロジー観が日欧で共通することが見出された。主たる相違点は、動物に関連するバイオテクノロジーに対する認識であった。

この点は、ヨーロッパ諸国の結果と比べて、日本独特の結果である。(3)バイオテクノロジーのさまざまな応用を支持するか否かは、その応用が道徳的に許容できると認知されているかにかなりの程度依存する。また、遺伝子組み換え動物に関する質問紙実験では、以下のことが明らかになった。(1)遺伝子組み換え動物は、自然種とは明らかに異なる属性(モンスター性)をもつものとして認識されていた。(2)そのモンスター性は、自然種の性質の足し算では説明できない、いわゆる創発特性として現れていた。この結果は、バイオテクノロジー(特に、遺伝子組み換え)に対する否定的なイメージが、自然カテゴリーの越境そのものに由来していることを示すものと考察された。また、この結果は、オーストリアと比較すると、両国の文化差にもかかわらず、きわめて類似していることが見出された。
乳牛の乳腺免疫機能に及ぼす性ステロイドホルモンの影響に関する研究

性ステロイドホルモンが乳腺免疫機能に及ぼす影響および体内の常在細菌が死ぬことにより放出される細菌成分によって乳房炎が発症する可能性について検証した。エストロジェン(E)を投与すると、乳量が顕著に減少した。また細菌成分を注入した時、E投与区の方がプロジェステロン(P)投与区に比べて抗菌因子の乳中濃度が高かった。また、血中に細菌成分を注入すると、乳腺においてその成分が検出されると同時に、炎症が誘起された。以上の結果から、Eは乳量を減少させることによって乳中抗菌因子濃度を高め、細菌感染に対応していることおよび、体の他の部分から細菌成分が移行することによっても乳房炎が起こり得ることを明らかにした。乳房炎による乳価の低下、家畜の治療費および淘汰によって被る損害は莫大なので、これを予防・治療するためにも乳腺における免疫機能を理解することが重要となる。性ステロイドホルモンが各種組織の免疫機能を変化させている報告があるが乳腺における影響は不明である。そこで、本研究では性ステロイドホルモンが乳腺免疫機能に及ぼす影響を解明し、これの障害が乳房炎を誘導するという新たな乳房炎発症機序を追及することを目的とした。本年度はまず、抗菌ペプチドの一種であるCathelicidin-2に対する抗体を作成して、酵素免疫測定法による乳中濃度の測定法を確立した。次に、血中エストロジェン(E)濃度を高くした高E区およびプロジェステロンを高くした高P区のヤギの乳腺にグラム陽性細菌であるStaphylococcus aureus (SA)の死菌を注入し、経時的に乳汁を採取して、抗菌ペプチド濃度を測定した。乳中体細胞数(SCC)は両区においてLPS投与後数時間後から顕著に増加したが、高E区の方が高値を長期間維持し続けた。乳中ディフェンシン(LAP)およびラクトフェリン(LF)濃度は高E区の方が高P区に比べて有意に高くなったが、これらの濃度の増加に伴って乳量は減少した。以上の結果から、血中E濃度が高い時にSAを投与すると、乳量を低下させることにより自然免疫因子の濃度を増加させていることが示唆された。また、乳汁から乳腺上皮細胞(MEC)を単離・培養して、増殖させる方法を確立し、EがMECの自然免疫機能に及ぼす影響を調べたが、サンプル数が少ないため顕著な差は得られなかった。本年度はまず、抗菌ペプチドの一種であるS100A7に対する抗体を作成して、酵素免疫測定法による乳中濃度の測定法を確立した。次に、血中エストロジェン(E)あるいはプロゲステロン(P)濃度を高値に維持した高E区および高P区のヤギの乳腺にグラム陰性細菌成分であるリポ多糖(LPS)を注入し、経時的に乳汁を採取して、抗菌ペプチド濃度を測定した。高E区のSCCはLPS投与1日から7日後まで高P区に比べて有意に高かった。乳中ラクトペルオキシダーゼ(LPO)活性およびラクトフェリン(LF)濃度は高E区のみでLPS投与後に投与前に比べて有意に高くなり、この値は高P区に比べても有意に高かった。乳中ディフェンシン(LAP)およびS100A7濃度は両区ともLPS投与後増加する傾向が認められたが、有意ではなかった。以上の結果から、血中E濃度が高い時にLPSを投与すると、自然免疫反応が過剰に反応することが示唆された。したがって、発情期における大腸菌等のグラム陰性細菌による感染では自然免疫がより活発に機能すると考えられた。本年度はまず、乳汁から得られた乳腺上皮細胞(MEC)を用いて、エストロゲン(E)がMECの自然免疫機能に及ぼす影響を継続して調べた。

その結果、グラム陰性細菌成分であるリポ多糖を添加すると、抗菌因子(LAP、ラクトフェリン)およびサイトカイン(IL-1b)のmRNA発現が増加した。しかし、Eを添加すると、これらのmRNA発現は変化しないかあるいは低下した。前年度の結果からヤギにEを投与すると乳量が激減したことから考え合わせると、Eによって乳量が低下し、それによって乳中の抗菌因子の濃度が増加し、細菌感染を予防していると考えられた。また、乳頭からの細菌感染以外の経路による乳房炎の可能性を探るために血中にリポ多糖を注入した後、乳房の免疫染色を行った結果、リポ多糖が乳房に移行したことを確認した。さらに、乳中体細胞数及び抗菌因子の濃度が増加していたことから、体内の別の場所からの細菌成分によって乳房炎が起こり得る可能性を示唆した。家畜生体機構学本研究では性ステロイドホルモンが乳腺免疫機能に及ぼす影響を解明し、これの障害が乳房炎を誘導するという新たな乳房炎発症機序を追及することを目的とした。当初乳牛を用いる予定であったが、相当数の乳牛確保が困難であったため、ヤギを用いた試験に切り替えた。ヤギは乳牛と類似した乳腺を有しており、乳牛のモデル動物として利用されている。この措置はあらかじめ計画書に記述した通りである。本年度は血中エストロジェン(E)濃度を高くした高E区およびPを高くした高P区のヤギ乳腺にグラム陽性細菌を注入し、経時的に乳汁を採取して、抗菌ペプチド濃度を測定した。交付申請書では前年度に実施する予定であったが、予定が遅れて本年度に行った。また、乳汁からMECを採取して培養を実施し、細胞の増殖に成功した。しかし、EのMEC自然免疫機能への影響に関するデータは完全には得られていない。その理由として、培養条件や細胞からの全RNAの抽出、PCRなどの条件設定に時間がかかったこと、細胞の増殖に思いのほか時間がかかったことがあげられる。本研究では性ステロイドホルモンが乳腺免疫機能に及ぼす影響を解明し、これの障害が乳房炎を誘導するという新たな乳房炎発症機序を追及することを目的とした。本年度は血中エストロジェン(E)あるいはプロジェステロン(P)濃度を高値に維持した高E区およびP区のヤギ乳腺にグラム陰性細菌成分であるリポ多糖(LPS)を注入し、経時的に乳汁を採取して、抗菌ペプチド濃度を測定した。交付申請書ではLPSだけでなくグラム陽性細菌成分を用いた投与試験も実施する予定であったが、予想外にLPS試験遂行に時間がかかり、予定通りの内容を実施するにいたらなかった。試験が遅延した理由は、ヤギの頭数確保が困難であったことおよび1回の試験に要する時間が長くさらに試験後次回の試験までの期間をある程度設けざるを得なかったからである。まず、乳腺上皮細胞の培養方法を確立したので、この方法を用いて、細胞をグラム陰性菌成分であるlipopolysaccharide (LPS)やグラム陽性菌死菌で刺激し、経時的に抗菌ペプチドのmRNA発現および培地濃度を測定する。
高精度かつ高速なXML検索に関する研究

本研究で実用的なXML検索システムを作成するにあたって,情報検索システムの要件である高精度・高速な検索を満たしつつ, Web検索システムにおいて極めて頻繁に発生する文書の更新に対しても現実的なコストで索引の差分更新を行うことで実現させる. XML検索システムでは従来の文書検索システムのように検索結果として文書全体を提示するのではなく,文書のうちのユーザが求める部分のみ提示することを目指す.従って,実用的なXML検索システムを開発することができれば,検索システムを用いるユーザは検索に必要な時間を短縮させ,求める情報が文書中のどの部分に記述されているのかをユーザ自ら探す必要がなくなる.更に,近年モバイル端末やタブレット型PCからの情報検索の機会が増加しており,必要十分な情報のみを提示するXML情報検索はディスプレイサイズの小さな環境においても有効な検索技術となるため,今後非常に重要な技術になることが期待される.前年度の研究成果によって,従来の高精度・高速なXML情報検索システムと比較して遜色のない性能を維持しつつ,高速に文書の更新を反映させることに成功した.今年度は更に発展させて,検索精度においても従来のシステムを上回ることを目指した,その際,過去に提案した,語の重要度のみに着目するのではなくて,各部分,及び,関連する部分の持つ情報も考慮した上でより適切な検索結果を提示することを目指す手法と組み合わせることで,従来のシステム以上の高精度を実現した.また, XML部分文書検索技術のWeb検索への拡張を目指し,予めWeb文書の持つ物理構造を論理構造に沿うように再構造化を行い,また,情報要求を満たさない重要でないコンテンツを除去するためのフィルタを適用することで, Web文書に対してもXML部分文書検索技術は有効であることを示した.当初の予定通り,極めて短時間で更新に対応しつつ,高精度かつ高速なXML検索を実現させた.その際,システムは大規模データに対してもスケールアウトを行うように開発を行った.また, XML検索技術の実用化の一つの手段であるWeb検索システムへの拡張を行うため, XML検索技術適用のためのWeb文書の再構造化手法を提案した.開発したシステムが実際にスケールアウトするのかどうか,システム構築を行って評価する.その際,効率的にCPUとGPUのタスクを切り分けることによって,より高性能な並列・分散処理が実現すると考えられる.本研究で実用的なXML検索システムを作成するにあたって,情報検索システムの要件である高精度・高速な検索を満たしつつ,Web検索システムにおいて極めて頻繁に発生する文書の更新に対しても現実的なコストで索引の差分更新を行うことで実現させる,XML検索システムでは従来の文書検索システムのように検索結果として文書全体を提示するのではなく,文書のうちのユーザが求める部分のみ提示することを目指す.従って,実用的なXML検索システムを開発することで,検索システムを用いるユーザは検索に必要な時間を短縮させ,求める情報がどの部分に記述されているのかをユーザ自ら探す労力を軽減する.更に,近年モバイル端末やタブレット型PCからの情報検索の機会が増加しており,必要十分な情報のみを提示するXML情報検索はディスプレイサイズの小さな環境においても有効な検索技術となるため,今後重要な技術になることが期待される.従来のXML情報検索システムでは文書の更新が発生することを想定していないため,本研究では従来のXML情報検索システムを拡張させて文書の更新機能を付与する.その際,文書の更新の発生に応じて高速に差分更新を可能な索引構造を提案し,文書の更新,すなわち文書の追加・削除・書換時における処理を定義した.また,更新が発生すれば可能な限り高速に更新を反映させるため,検索結果を提示する上で重要なデータのみを索引へ登録するためのフィルタを提案した.更に,検索システム運用初期のような,検索システムに蓄積されている文書数が少量の時点では,文書のスコアリングに用いる統計量のうち文書集合全体から算出される大域的重みは正確な統計量を得ることができない.

従って,少数の文書からも正確な大域的重みを推定する手法を提案した.これらにより,従来の高精度・高速なXML情報検索システムと比較して遜色のない性能を維持しつつ,高速に文書の更新を反映させることに成功した.本研究で実用的なXML検索システムを作成するにあたって,情報検索システムの要件である高精度・高速な検索を満たしつつ, Web検索システムにおいて極めて頻繁に発生する文書の更新に対しても現実的なコストで索引の差分更新を行うことで実現させる. XML検索システムでは従来の文書検索システムのように検索結果として文書全体を提示するのではなく,文書のうちのユーザが求める部分のみ提示することを目指す.従って,実用的なXML検索システムを開発することができれば,検索システムを用いるユーザは検索に必要な時間を短縮させ,求める情報が文書中のどの部分に記述されているのかをユーザ自ら探す必要がなくなる.更に,近年モバイル端末やタブレット型PCからの情報検索の機会が増加しており,必要十分な情報のみを提示するXML情報検索はディスプレイサイズの小さな環境においても有効な検索技術となるため,今後非常に重要な技術になることが期待される.前年度の研究成果によって,従来の高精度・高速なXML情報検索システムと比較して遜色のない性能を維持しつつ,高速に文書の更新を反映させることに成功した.今年度は更に発展させて,検索精度においても従来のシステムを上回ることを目指した,その際,過去に提案した,語の重要度のみに着目するのではなくて,各部分,及び,関連する部分の持つ情報も考慮した上でより適切な検索結果を提示することを目指す手法と組み合わせることで,従来のシステム以上の高精度を実現した.また, XML部分文書検索技術のWeb検索への拡張を目指し,予めWeb文書の持つ物理構造を論理構造に沿うように再構造化を行い,また,情報要求を満たさない重要でないコンテンツを除去するためのフィルタを適用することで, Web文書に対してもXML部分文書検索技術は有効であることを示した.当初の研究計画の通り,差分更新システムのためのスキーマの考案と差分更新の高速化のためのフィルタの提案を行い,評価実験においてそれらの有効性を示すことができたため.当初の予定通り,極めて短時間で更新に対応しつつ,高精度かつ高速なXML検索を実現させた.その際,システムは大規模データに対してもスケールアウトを行うように開発を行った.また, XML検索技術の実用化の一つの手段であるWeb検索システムへの拡張を行うため, XML検索技術適用のためのWeb文書の再構造化手法を提案した.今後の研究方針として,当初の研究計画の通り,更新処理の並列化及び分散化を行う.なお,その際,CPUとGPUの両方の演算装置を併用することで高速化を目指す.開発したシステムが実際にスケールアウトするのかどうか,システム構築を行って評価する.その際,効率的にCPUとGPUのタスクを切り分けることによって,より高性能な並列・分散処理が実現すると考えられる.
可視短波長-紫外光域半導体光検出器に関する研究

研究課題:可視短波長-紫外光域半導体光検出器に関する研究本研究計画で開発目的とする光検出素子作製における要素技術:(i)ヘテロ界面制御、(ii)pn伝導型制御、(iii)高抵抗I型光電変換層、(iv)超格子オーミック電極層、等のMBE法による成長条件の確立を中心に研究を進めた。これらの要素技術をベースに、ヘテロ構造のPiN型光検出ダイオードを試作し、以下に記述する良好な素子特性を確認した:*高抵抗I型光電変換層の高品質化:分子線エピタキシ(MBE)成長技術により、素子の基本構造となるI型光電変換層(無添加ZnSe結晶層)のミクロ欠陥(準位)濃度を1×10^<13>cm^<-3>以下に低減し1×10^6V/cm以上の高電界条件でマイクロプラズマが発生しない実用光電変換層の作製条件を確立。*超格子オーミック電極(ZnSe-ZnTe多重量子井戸構造:SLS電極):光電流を効率的に取り出すためのSLS電極構造の最適化を行い(有限要素解析)、実用に供しうるオーミック特性を有する電極形成条件を確立(接触比抵抗<0.1オーム(cm^2).2.ヘテロ構造PiN型光検出ダイオードの構造設計及び製作光収集効率の理論解析(シミュレーション)で決定したヘテロ構造PiN-Diode構造(SLS電極(上部)/pZnS_xSe_<1-x>/iZnSe/nZnSe//nGaAs基板:x=0-0.2)を作製し以下に示す素子特性を確認した:[光波長帯:460nm-400nm]:開放端光電圧Voc=1.6-1.8V(Siの約3倍)、量子効率(ζ=50-60%:Siと同等),暗電流(バイアス=20V条件)<0.9nA/cm^2{*暗電流に関してはZnSeのバンドギャップエネルギー(Eg=2.7eV)を考慮すると、Siの暗電流より更に4桁以上低減が可能:現在の暗電流値は、II-VI結晶のプロセス技術(特にパッシベーション)が確立されていないことによる}.上記のように、試作段階の素子であるが、S/Nを含めた特性で、実用素子(Si-PiN素子)を凌駕する特性がえられており、今後、素子作製プロセス(光集積化)及び超格子電極の最適化により、青-紫外光領域でSiの特性を1桁以上回る、新しい高感度光検出ダイオードが実用開発される可能性を検証した。本研究計画はZnSe系II-VI族ワイドバンドギャップ化合物半導体による可視短波長(青色)から紫外光域の高感度光検出器を開発することで、基本ツールは半導体レーザー作製で確立した伝導型制御が可能なMBE成長技術を用いる。光検出器の基本構造はPN接合型及びノンドープ層(I)を鋏むPIN型で、紫外光域の感度は4元混晶(ZnMgSSe)のHetero-Windowで構成する。開発のポイントは(i)

MBE成長でのヘテロ界面制御(マクロ欠陥、(ii)マイクロプラズマ等の要因となるミクロ欠陥(深い欠陥準位及び再結合欠陥)制御、(iii)高品質光活性層(I層)の形成、(iv)超格子オーミック電極を含む素子作製プロセス技術の確立で、本年度は主に(i),(ii),(iv)について検討し以下の成果及び問題点を抽出した。(1)p^+n型ZnSe(on n^+GaAs)構造の逆方向耐圧10V以上あり,光検出を行なう空乏層幅は1.0μmまで拡大できる。最大感度の波長は460nmで紫外領域で感度が急激に低下する。(3)上記ヘテロダイオードは、逆方向での耐圧が5V程度と小さく、この原因はヘテロ界面欠陥とp型znMeSSe結晶中のミクロ欠陥(構造不安定欠陥)によることが判明した。{今後の研究計画}現在までの実験で判明した、ミクロ/マクロ欠陥の制御をMBE成長条件の適性化により集中的に進める。並行して、高品質のI層の成長条件と超格子電極の完全なオーミック性を確立し、最終日的であるヘテロ構造のPIN型検出器開発を目指す。平成9年度は本研究計画で開発目標とする光検出素子のキ-の部分となる高抵抗I型光電変換層と、超格子オーミック電極層の作製技術を中心に研究を進めた。また、これらの要素技術をベースに、ZnSe-ZnSSeヘテロ構造のPiN型光検出ダイオードを試作し、以下に記述する良好な素志特性を確認した:1.MBE成長基礎技術*高品質高抵抗I型光電変換層の高品質化:分子線エピタキシ(MBE)成長技術により、素子の基本構造となるI型光電変換層(無添加ZnSe結晶層)のミクロ欠陥(準位)濃度を1×1013cm-3以下に低減し1×106V/cm以上の高電界条件でマイクロプラズマが発生しない実用光電変換層の作製条件を確立。*超格子オーミック電極(ZnSe-ZnTe多重量子井戸構造:SLS電極):光電流を効率的に取り出すためにSLS電極の形成が必要であるが、有限要素法による理論シミュレーションをもとに、ほぼ完全なオーミック特性を有する電極形成条件を確立(接触比抵抗<1オーム(cm2).2.ヘテロ構造PiN型光検出ダイオードの構造設計及び製作光収集効率の理論解析(シミュレーション)で決定したヘテロ構造PiN-Diode構造(SLS電極(上部)/pZnS_xSe_<1-x>/iZnSe/nZnSe//nGaAs基板:x=0-0.2)を作製し以下に示す素子特性を確認した:[光波長帯:470nm-400nm]:開放端光電圧Voc=1.6-1.8V(Siの約3倍)、量子効率(ζ=30-40%:Siの1.1倍),暗電流(バイアス=20V条件)<1nA/mm^2(Si素子と同等). {*暗電流に関してはZnSeのバンドギャップエネルギー(Eg=2.7eV)を考慮すると、Siの暗電流より4桁以上低減可能:現在の大きな暗電流値は、II-VI結晶のプロセス技術(特にパッシベーション)が確立されていないことによる}上記のように、試作段階の素子であるが、S/Nを含めた特性で、実用素子(Si-PiN素子)を凌駕する特性がえられており、今後、素子作製プロセス(光集積化)及び超格子電極の最適化により、青-紫外光領域でSiの特性を1桁以上回る、新しい高感度光検出ダイオードが実用開発される可能性を検証した。
患者QOL向上をめざした緩和医療における薬学的支援方法の確立

進行がん患者に早期からの専門的な緩和ケアを行うことは、患者の痛み、抑うつ、Quality of Life (QOL)において良い影響を及ぼすと考えられている。そこで、外来がん疼痛患者の包括的な緩和ケア方法を構築すること、また終末期がん患者の全身倦怠感症状の軽減におけるステロイドの適正な投与指標を提案することにより、緩和医療における薬学的支援方法を確立させることを目的とした。まず、外来がん疼痛患者における最適な患者支援方法の検討として、薬剤師がオピオイド導入と同時に行う導入時面談による介入、その後の患者宅への電話による介入、次回来院時からの診察前面談による継続的介入を実施した。その結果、診察前面談による継続的な薬剤師介入によって疼痛強度の軽減がみられたことより、積極的に薬剤師が疼痛マネジメントを実施することで疼痛緩和に貢献することが示された。次に終末期がん患者の苦痛症状に対する薬物治療の効果と投与指標の検討を行うために、がん患者における全身倦怠感といった苦痛症状を緩和するために経験的に使用されているステロイド投与の適切な投与時期について検討した。その結果、終末期がん患者のステロイドによる倦怠感軽減効果は生存期間に依存し、血清アルブミン値と総リンパ球数から算出される予後栄養指標のPrognostic Nutrition Index(PNI)が投与指標として有用であることがわかった。この結果より、倦怠感症状の緩和目的にステロイドを臨床現場で使用する際の1つの投与指標を示すことができた。これらの結果は、緩和医療領域において患者QOL向上だけでなく緩和ケアの質向上における新たな知見を発信できたと考えられる。当該年度は、外来通院中のがん疼痛患者における包括的な緩和ケア方法を構築することを目的に、新規にオピオイドによる治療を開始した時から薬剤師による継続的な薬学的支援を確立した。継続的な薬学支援方法として、医師の診察前に毎回がん疼痛患者に対し薬剤師が直接面談を実施し、痛みの部位、痛みのパターン、疼痛強度(11段階によるNRS評価)といった疼痛評価およびオピオイドの副作用である悪心、便秘、眠気の程度を5段階評価で行う副作用評価を実施した。この結果、患者の痛みスコア値や副作用の程度に応じて診察前に医師へオピオイドの増量や薬剤の追加、変更などの処方提案を行うことが可能となった。今回、医師と看護師からみた外来オピオイド使用患者における薬剤師による診察前面談についてアンケートを実施した。医師のアンケート結果から、薬剤師による処方提案は適切であるという意見が多く、その理由として薬剤師による評価や処方提案を参考にした結果、患者の疼痛が緩和され、副作用の程度が減少したからという回答が得られた。このアンケート内容に関する結果は、第10回緩和医療薬学会年会においてポスター発表にて報告した。終末期がん患者の全身倦怠感症状に対するステロイド剤の効果と使用開始期間の関係を検討するためにカルテ調査を実施した。後ろ向き調査のために、予後予測指標として検査値データを利用したがん患者の栄養指標スコア値であるPNI(Prognostic Nutrition Index)を用いた。ステロイドによる倦怠感症状の軽減率を確認するために、ステロイド投与後の倦怠感症状の程度を有、無の2段階に分類し「倦怠感症状が無であった回数」を「ステロイド投与期間の全評価回数」で除して算出した。当初の計画通りに、継続的にオピオイド導入患者における医師の診察前面談を実施することができたので、薬剤師介入手段としての診察前面談の効果について医師と看護師にアンケート調査をすることができた。終末期がん患者の全身倦怠感症状におけるステロイド剤の効果についてのカルテ調査もおおむね予定通り進んでいる。当該年度は外来通院中のがん疼痛患者における包括的な緩和ケアの方法として前年度に構築した「継続的な薬学的支援方法の有用性」について検討を行った。方法として、前向き観察研究で得られた薬剤師による痛みスコア値と副作用の程度の評価値および患者自身が自己記入したQOL質問表から得られる評価スコア値を用いた。薬剤師は医師の診察前に継続的に疼痛マネジメントを実施することにより、患者個々に応じたオピオイドの投与量調整やオピオイドの変更といった適切な処方提案に繋がった。その結果、医師の処方提案受け入れ率は約90%と非常に高いことがわかった。また継続的な薬学的支援によりオピオイド導入時の痛みスコア値は徐々に減少することが示された。さらに薬剤師が患者の苦痛を聞き取ることで正確に評価できているかについて検討するために「薬剤師による評価スコア値」と「患者自身による評価スコア値」の一致度を調査した。その結果、薬剤師と患者間の一致度は中程度であった。これらの結果より、外来がん疼痛患者における「診察前面談」は意義のある薬学的支援方法であることが示唆された。これらの結果は第27回日本医療薬学会においてポスター発表にて報告した。また先行研究では、がん患者の9割近くに出現する倦怠感症状を緩和するためのステロイド投与時期を患者の生命予後に主眼をおいて予後栄養指標のPrognostic nutrition index(PNI)より求めた。しかし、症状軽減効果は患者間のばらつきが大きく、またステロイドの投与量や患者背景など複数の要因が関与していることが示唆された。そのため当該年度は、そこで終末期がん患者の全身倦怠感症状におけるステロイド剤の効果と使用開始期間の関係を検討するために、前向き観察研究を計画した。当初の計画通りに、継続的に外来オピオイド導入患者における医師の診察前面談を実施することができた。