hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症モデルマウスにおける脳萎縮の病態解明

歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)における「小造り脳」の病態を明らかにする目的から、DRPLAモデルマウス(Hum Mol Genet,1999)について、脳の病理形態学的解析を行った。CAGリピート数129のDRPLAマウス(生後1415週齢)を灌流固定し、脳組織をゴルジ染色した後、神経細胞の細胞計測学的検討を行った。また、大脳皮質、延髄錐体路を超微形態学的に解析した。マウスは若年型DRPLAに類似の表現型を呈し、生後16週までに痙攣重積状態となり全例が死亡した。生後、脳は進行性の萎縮を呈し、12週齢マウスの脳重は正常の77.5%になった。14週齢における大脳割面の面積比較では、正常対象の72.3%にまで萎縮した。組織学的にいずれの部位にも神経細胞脱落は認められなかったが、脳実質のneuropilが次第に狭小化した。伸長ポリグルタミン鎖を含む変異蛋白質の蓄積が、中枢神経系の広範な領域における神経細胞核に生じ、核内封入体も形成された。大脳皮質第5層の錐体神経細胞の胞体面積は正常の81.3%に萎縮、樹状突起も細く(77.2%)、樹状突起棘(スパイン)が減少(58%)していた。また、軸索終末の面積は84.5%に、シナプス後領域のpostsynaptic densityの長さは、88.2%となっていた。さらに、軸索径が92.1%に萎縮していた。しかしながら、樹状突起の分枝数に有意差は認められなかつた。DRPLAマウスにおける進行性の脳萎縮は、個々の神経細胞(胞体、樹状突起など)の萎縮が重要な要素となっていると推察される。今回の観察から、シナプス数も減少している可能性が示唆されたが、その原因が神経細胞の萎縮に起因するのか、痙攣等の臨床症状に関連するのか、今後の検討課題である。
微細p-n接合におけるリーク電流発生メカニズムに関する研究

本年度は1)プロセスひずみによるバンドギャップナローイング効果と2)一軸性ひずみ下での結晶欠陥の安定性について解析した。1)シリコンデバイスの製造工程はウェハ工程とパッケージ工程の大きく2段階に分かれる。本研究では、まずウェハ工程にて素子分離技術を用い、p-n接合に数通りの割合で引張ひずみを発生させた。その後、デバイスを含むシリコンチップに外部圧縮応力を加え、逆バイアスリーク電流値を元にバンドギャップの縮小率を算出した。その結果、デバイス中の引張ひずみ領域の割合とバンドギャップの縮小率はほぼ比例関係にあり、引張ひずみ領域が大きくなるほど外部圧縮の影響を受けやすくなることがわかった。これは外部圧縮(引張)ひずみがチップ中に均一には広がらず、ヤング率の小さな酸化膜や引張(圧縮)ひずみ領域に分散するためである。実際のデバイス開発におけるリーク電流の低減にはウェハ工程のみならず、パッケージ工程も含めて検討する必要がある。2)第一原理計算上で一軸性圧縮ひずみを持つシリコン結晶を再現し、その場における4種のシリコン空孔型欠陥(V,V_2,VO,VP)の安定性を解析した。その結果、V,VP,VO,V_2の順により安定性が増すことが明らかになった。この結果から素子分離周辺の圧縮ひずみ領域ではシリコン空孔が集まりやすく、さらにV_2への成長が促進することがわかった。また、圧縮領域では他の欠陥に比べ、シリコン空孔の純粋なクラスタが生成されやすいと考えられる。現在,半導体素子の微細化に伴い,素子分離周辺での過剰な応力分布によるデバイス特性への影響が顕在化している.代表的な問題点として,デバイスが動作していない状態に流れるリーク電流量の増加が挙げられる.リーク電流は半導体材料の禁止帯幅に大きく依存し,それが縮小することにより指数関数的に増加することが知られている,先に記述した素子分離による局所的な応力増加によりシリコン結晶がひずみ、禁止帯幅は狭くなる.つまり微細化が進むにつれ,素子分離周辺ではリーク電流が流れ易くなる.この現象について第一原理計算による解析を行った結果、シリコン結晶に加わるストレスに比例して禁止帯幅が縮小するバンドギャップナローイングを確認することが出来た.また,リーク電流は結晶に存在する欠陥を介して流れる.結晶欠陥は応力の不均一な領域にて安定なり,集中する.プロセス工程の清浄度は改善されているが,シリコン結晶自体の乱れやデバイス材料として含まれる元素による結晶欠陥については今後も懸念せざるを得ない.その中でも近年注目されているものに,シリコン空孔と酸素原子が結びついたシリコン空孔一酸素欠陥がある.この欠陥については古くから研究されているが,その形成過程の理解には至らなかった.本研究では,第一原理計算を用い,この複合欠陥についてどのような温度領域で形成・消滅が起こるのかを解析した.今後は応力が加わった結晶中でのシリコン空孔型欠陥の安定性について解析予定である.本年度は1)プロセスひずみによるバンドギャップナローイング効果と2)一軸性ひずみ下での結晶欠陥の安定性について解析した。
報酬に基づいた運動・感覚の抽象化によるミラーニューロンシステムモデル

新生児期に可能とされる生体運動の検出を発達最初期のミラーニューロンシステムと位置づけ,その計算論モデルを提案した.新生児は,視覚経験に乏しいにもかかわらず,観察した生体運動とそうでない運動を区別できるという報告がある.本研究では,胎児期の運動情報が抽象化され,新生児はそれに基づいて視覚情報を自身の運動に類似しているかどうかを識別しているという仮説を立てた.四肢の運動情報をニューラルネットワークで抽象化し,その学習済みのネットワークに視覚情報を入力する.その誤差が小さければ生体運動,誤差が大きければ非生体運動とみなされる.生物学的に妥当な前提条件での下,このモデルをシミュレーション実験により検証し,抽象化に必要なネットワーク条件等を明らかにした.このモデルは発達初期のミラーニューロンシステムの獲得が,視覚情報に依らず,運動情報(運動経験)のみにより実現される可能性を示す.また,ミラーニューロンシステムと関係が深いとされる言語について,その発達をモデル化することで,より発達後期のミラーニューロンシステムモデルへの足がかりとした.ミラーニューロンシステムと言語の脳領域は一部重複しており,それらの共通基盤の議論がなされている.そこで,本研究では,その計算論的基盤が系列情報の抽象化にあるとし,語系列の抽象化による語カテゴリ(品詞)の学習モデルを提案した.幼児は三歳から五歳にかけて,名詞や動詞といった語カテゴリを理解し始めるという報告がある.本研究が提案するモデルでは,隠れマルコフモデルを用いて語系列を抽象化し,その隠れマルコフモデルの状態数(カテゴリ数)を増加させることで,幼児の語カテゴリ獲得を表現した.シミュレーションにより,提案モデルが幼児の文法発達を再現できることを確認した.以上より,系列情報の抽象化という,ミラーニューロンシステムの計算原理の仮説を立てることができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。新生児期に持ちうるミラーニューロンシステム(他者行為理解の能力)として、生体運動検出モデルを提案した。従来の認知発達科学の実験から、新生児でも生体運動を区別して知覚している可能性が示唆され、そのようなメカニズムは生得的であるという議論がなされている。本研究では、胎児期の四肢運動の情報から、その滑らかさといった抽象的な表現(2/3乗則)を獲得し、その抽象表現を視覚情報に適用することで、自他の運動のマッチングをするというモデルを提案した。このモデルにより、自身の運動に類似する視覚情報すなわち低次の生体運動を検出することができる。そして、このモデルを用いて、滑らかな運動の生成・抽象化によって、人歩行の生体運動識別が可能であることを示し、その内部構造について詳細に議論した。このモデルは新生児の生体運動知覚能力が胎児期に獲得される可能性を示唆し、発達科学に新たな視点をもたらすと思われる。また、計算機シミュレーションにおける運動情報の抽象化に際し、予測学習(自己の次の運動を予測する学習)が重要であることが示された。神経科学の分野から、生体運動を観察したときに賦活する領域と、運動を予測する領域(背側運動前野)にオーバーラップがあることが報告されている。本研究結果から、生体運動知覚能力に運動予測能力が関与する結果として、上記のような異なる課題での背側運動前野の活動が得られたと解釈できる。以上のように,発達科学・心理学・神経科学の異分野を結ぶ、学際的に矛盾のない生体運動知覚モデルを提案できたことは、それぞれの分野に対し妥当,かつ新規性のある発見であるといえる。本プロジェクト二年次の研究では,新生児期に持ちえる生体運動検出能力を発達早期のミラーニューロンシステムと位置付け,その計算モデルを提案した.また,ミラーニューロンシステムの発達と関係の深いとされる言語発達をモデル化することで,より後期のミラーニューロン発達モデルの足がかりとした.これら二つの認知発達モデルについて「発達,学習,およびエピジェネティックロボティクスに関する国際会議」で発表した.認知発達科学の観察的研究から,視覚経験のない新生児であっても生体運動の視覚刺激に選好を示すことが報告されている.本モデルでは,自己の滑らかな四肢運動の運動指令を抽象化することによって得られた表現を基準として,新生児は観察対象の運動から生体運動の滑らかさを検出しているという仮説を立てた.生物学的に妥当な前提条件の下での,ニューラルネットワークによる生体運動の抽象化,および生体運動検出実験の結果,上記の仮説は受容された.本プロジェクトでは運動の時系列情報を抽象化することによって自他の区別のない運動表象,すなわち,ミラーニューロンシステムが得られるとしている.そのアナロジーとして文法獲得が考えられる.品詞といった文法知識としての抽象表現を通して文を生成したり,理解したりするため,言語とミラーニューロンシステムには共通したメカニズムがあるとされる.幼児は三歳から五歳にかけて,名詞や動詞といった品詞を理解し始めるといわれている.提案するモデルではこの発達早期の文法獲得の計算モデルを隠れマルコフモデルによりモデル化した.隠れマルコフモデルに語列を入力し学習すると,その隠れ状態には品詞が表現される.そして,隠れ状態数を増加させることで,隠れ状態の表現能力を向上させ,これが幼児の発達に対応するとした.シミュレーションの結果,提案モデルは三歳から五歳の幼児の言語発達を再現することが示された.新生児期に可能とされる生体運動の検出を発達最初期のミラーニューロンシステムと位置づけ,その計算論モデルを提案した.新生児は,視覚経験に乏しいにもかかわらず,観察した生体運動とそうでない運動を区別できるという報告がある.

本研究では,胎児期の運動情報が抽象化され,新生児はそれに基づいて視覚情報を自身の運動に類似しているかどうかを識別しているという仮説を立てた.四肢の運動情報をニューラルネットワークで抽象化し,その学習済みのネットワークに視覚情報を入力する.その誤差が小さければ生体運動,誤差が大きければ非生体運動とみなされる.生物学的に妥当な前提条件での下,このモデルをシミュレーション実験により検証し,抽象化に必要なネットワーク条件等を明らかにした.このモデルは発達初期のミラーニューロンシステムの獲得が,視覚情報に依らず,運動情報(運動経験)のみにより実現される可能性を示す.また,ミラーニューロンシステムと関係が深いとされる言語について,その発達をモデル化することで,より発達後期のミラーニューロンシステムモデルへの足がかりとした.ミラーニューロンシステムと言語の脳領域は一部重複しており,それらの共通基盤の議論がなされている.そこで,本研究では,その計算論的基盤が系列情報の抽象化にあるとし,語系列の抽象化による語カテゴリ(品詞)の学習モデルを提案した.幼児は三歳から五歳にかけて,名詞や動詞といった語カテゴリを理解し始めるという報告がある.本研究が提案するモデルでは,隠れマルコフモデルを用いて語系列を抽象化し,その隠れマルコフモデルの状態数(カテゴリ数)を増加させることで,幼児の語カテゴリ獲得を表現した.シミュレーションにより,提案モデルが幼児の文法発達を再現できることを確認した.以上より,系列情報の抽象化という,ミラーニューロンシステムの計算原理の仮説を立てることができた.二年度の主たる成果として,発達初期のミラーニューロンシステムとしての生体運動検出モデル,および,より発達後期のミラーニューロンシステムのアナロジーとしての言語発達モデルの提案がある.それぞれのモデルについて国際・国内会議で発表しており,精力的な研究活動が伺える.また,現在,国際学術雑誌への投稿を目指し論文執筆中であるため,期待通りに研究が進められているといえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の成果についての論文2本を学術雑誌に投稿予定である.また,それぞれのモデルについて,より高度な工学的技術を用いたモデルのブラッシュアップや,ミラーニューロンシステムに関するより深い学際的議論をする予定である.本年度は、新生児期の他者運動理解についてのモデルを提案し、発達心理学系の学会で発表した。そこで得たアドバイスをもとにモデルをブラッシュアップすることができた。現在、その研究に関する論文を投稿予定である。また、そのモデル研究と同時平行的に、乳児の運動計測実験の予備実験を進めており、来年度から本実験に取りかかる予定である。以上の理由から、当初の計画に対し、順調に研究が進展しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。実際の乳児の運動や知覚の計測データに基づくミラーニューロンシステムモデルの構築を目指す。つまり、今後はモデル化のみだけではなく、計測実験も平行して実施する予定である。
グループ選択的反応を鍵とした新しい合成手法の開発

平成11年度から12年度にかけての2年間の研究を通じ、グループ選択的ヒドロアルミニウム化反応を鍵とする第三級アルコール不斉中心の新たな立体選択的構築法を開発した。すなわち、隣接位に不斉点を有するビスアルキニルアルコールに対し、適切な条件でヒドロアルミニウム化反応を行うと、還元反応が一段階で停止し、一方のアルキニル基が優先的に反応することを見出した。そして乳酸由来の非環状基質とグリセリン酸由来の環状基質を用いた反応とでは、それぞれ高選択的に反応が進行するものの、グループ選択性の様式が異なることをつきとめた。また、様々な検討結果から立体制御に必要な要素を抽出し、それらを総合してグループ選択性を合理的に説明できるモデルを提案した。このモデルはリチウムキレート構造における各置換基の占有空間の考察に基づくものであり、種々の反応例についてどちらのアルキニル基が優先して反応するかをよく予測する。さらに、このモデルをヒントとして、選択性を向上させる反応条件を見出した。また、当反応において生成するアルケニルアルミナート中間体を様々な求電子剤で捕捉し、合成上有用な三置換オレフィンを効率的に合成することに成功した。さらに、このグループ選択的ヒドロアルミニウム化反応を反復利用することにより、第三級アルコールに基づく連続不斉中心を高選択的に構築できることも見出した。これら一連の生成物は様々な化学変換が可能なアルキニル基とアルケニル基を備えた第三級アルコールであり、こうした連続構造を持つ天然有機化合物の合成に有用である。本研究は新しいグループ選択的反応の開発を第一の目的とする。グループ選択的反応は、分子内の同一官能基のうちの一方を選択的に変換する形式の反応であり、潜在的対称性を生かした合成デザインの鍵となり得る。本年度は、研究の第一歩として隣接位に不斉点を有するビスアルキニルアルコールに対するヒドロアルミニウム化反応を検討した。当反応で得られる生成物は、多様な選択的変換が可能なアルケニル基とアルキニル基を備えた三級アルコールであり、種々の天然物合成への応用が期待できる。はじめに、乳酸およびグリセリン酸から容易に誘導可能なビスアルキニルアルコールを調製し、反応を試みた。検討の結果、THF中、0°Cにて水素化リチウムアルミニウムを作用させると、反応が円滑に進行し、対応するアルキニルーアルケニル置換アルコールが高収率かつ高グループ選択的に得られることが分かった。さらに、当反応に関して検討を加えたところ、THF中、-78°Cでn-BuLiを作用させた後、水素化ジイソブチルアルミニウムで処理したところ、グループ選択性を大幅に向上させることができた。なお、興味深いことに基質として乳酸誘導体を用いた場合とグリセリン酸誘導体を用いた場合では、グループ選択性の様式が異なることが分った。そこで、この一連の反応におけるグループ選択性の発現機構を解明するために、溶媒、金属の種類及び基質が反応に及ぼす影響を調べた。その結果、反応はキレート構造を経て進行し、高いグループ選択性を発現していることが示唆された。
トリクロロエチレンによる新しい健康障害ー腸肝嚢腫様気腫ーに関する研究

1)新潟県下のトリクロロエチレン作業者を対象にしてトリクロロエチレン暴露と消化器症状および強皮症様症状の出現頻度との関係を調べた。腸管嚢腫様気腫と関連の深い症状(腹部膨満感、排ガス、腹痛、交代性便通異常、泡沫状粘血便)は女性のトリクロロエチレン作業者に症状合併率が有意に高かった。強皮症様症状(手足・顔・体幹の皮膚の硬化、指の皮膚が硬くつっぱる、指のこわばり、寒さで皮膚が変色する)の合併率は男女ともトリクロロエチレン作業者に多いことが確認された。また、長野県下で行った同様の調査で、トリクロロエチレン作業者における腹痛と腹部膨満感の訴え率とトリクロロエチレン暴露の間に量ー影響関係が認められた。2)腸管嚢腫様気腫新発生4例の作業環境を調査するとともに、長野県下で過去に発生した15例(計19例)の腸管嚢腫様気腫症例の労働衛生状況について調査した。その結果、多くの症例がトリクロロエチレンと同時に高濃度のメタノ-ルに暴露されていることが判明した。トリクロロエチレンとメタノ-ルの混合暴露が腸管嚢腫様気腫の発生にどのような影響を与えるか検討する必要が示唆された。3)トリクロロエチレンとメタノ-ルを単独あるいは混合して経口的に与え、腸管の変化を観察した。2回のバリウム注腸・X線検査で腸管に変化は認められなかったが、トリクロロエチレンあるいはメタノ-ル群の腸管(下降結腸)の粘膜下組織あるいは漿膜下組織に浮腫が認められた。同一部位から採取したコントロ-ル群には全く認められなかったので、この変化はトリクロロエチレンあるいはメタノ-ルの投与によって起こったものと思われる。しかしこの変化が腸管嚢腫様気腫とどのような関係にあるのか不明である。1.医学中央雑誌を通じて収集し得た腸管嚢腫様気腫の症例は44例で、このうち原発性と思われる気腫症例は20例であった。現在この原発性腸管嚢腫様気腫とTriとの関係を調査中である。2.1987-1988年にかけて長野県下で4例の腸管嚢腫様気腫が発見されたとの情報に接した。この4例の患者は男2名、女2名でうち3名(男2名、女1名)はカメラレンズの製造工場でレンズの研磨あるいはその洗浄に従事し、いずれもTriを使用していた。他の1名の女性は応接セットの皮貼り作業にシンナ-を用いていたが、溶剤の成分は今のところ不明である。この4例にこれまでの自験例15例を加えた。計19例について発生職場の作業環境を調査した。職場のTriの幾何平均濃度はすべて許容濃度以下であったが、最大濃度はしばしば許容濃度を超えていた。患者発生の季節変動とTri暴露濃度の変動がよく一致しており、この病態へのTriの病因的役割が明確になった。3.Tri使用者の自覚症状調査を行った。対象は男418名、女503名の計921名である。定期的なTriの環境濃度測定の結果から第一管理区分と評価される職場の作業者にはTriに起因する自覚症状の訴えは認められなかったが、第二あるいは第三管理区分の職場の作業者には、特に女性において、Triに起因する神経系、皮膚粘膜、消化器系の訴えが多く認められた。某一事業所における健康調査の結果、Triを使用している女性に手の触覚の低下者が多く観察された。

4.申請者の大学に1990年3月末までに全自動吸入暴露実験設備が設置されることになったので、本格的な動物実験は来年(平成2年度)実施することにした。現在、BALB/Cマウスを用いて予備実験(Triの塗布および経口投与)を行っているところである。1.長野県下で1987ー1988年にかけて、新たに5例(男2名、女3名)トリクロロエチレン(トリ)が関係する原発性腸管嚢腫様気腫患者が発見された。うち4名(男2名、女2名はカメラレンズの製造工場でレンズの研磨あるいはその洗浄に従事していた(うち2例は同じレンズ製造工場の従業員)。このため平成2年度にこれらのレンズ製造工場の環境調査と従業員の健康調査を行った。その結果、4例中3例(1例は患者と経営者が調査を拒否)がトリとともに比較的高濃度のメタノ-ルに暴露していることが判明した。トリの幾何平均濃度はいずれも50ppm以下であったが、ある職場の最高メタノ-ル濃度は210ppmであった。この結果をもとに長野県下で発生した19例の原発性腸管嚢腫様気腫について再調査を行ったところ、従来単に「トリ暴露」とされていたものが高率にトリとメタノ-ルの混合暴露を受けていたことが判明した。2.長野県産業医学会(医師会)所属の嘱託産業を通してトリを使用している作業者799名と使用していない作業者1374名に対して消化器症状と膠原病症状を中心としたアンケ-ト調査を実施した。現在の集計段階で、トリ使用者で有意に訴えの多い自覚症状は、「おなかがよく痛む」「おならがよくでる」、「下痢をたびたびする」などの消化器症状、「手足にカブレがしばしば起こる」などの皮膚症状、「手足が冷えやすい」などの循環器症状であった。新潟県下でもトリ使用者1378名と使用しない対照者300名を対象にして同様の調査を実施した。腸管嚢腫様気腫を示唆する自覚症状(腹部膨満感、排ガス、交替性便通異常、トマトジュ-ス様血便)を合併して訴える割合は女性のトリ使用者に多く、強皮症様症状(手足や顔の皮膚の硬化、指の皮膚が硬くつっぱる、指のこわばり、寒さで皮膚が変色)の合併率は男女ともトリ使用者に多かった。1)長野県における腸管嚢腫様気腫の新規発生例を調査したところ、トリクロロエチレンとメタノ-ルの混合暴露がこの病態の発生に関連している可能性が大きいという結果が得られたので、両者を単独あるいは混合して経口的に与え、腸管の変化を観察した。バリウム注腸・X線検査では腸管に特記すべき変化は認められなかったが、トリクロロエチレンあるいはメタノ-ルを与えたラットの腸管(下降結腸)の粘膜下組織あるいは漿膜下組織に浮腫が認められた。同一部位から採取したコントロ-ル群には全く認められなかったので、この変化はトリクロロエチレンあるいはメタノ-ルの投与によって起こったものと思われる。しかし、この変化が腸管嚢腫様気腫とどのような関連にあるのか不明である。2)続発性腸管嚢腫様気腫が進行性全身性硬化症などのいわゆる膠原病に発生が多いことから、トリクロロエチレンによる腸管嚢腫様気腫の発生には免疫学的機構の介在する可能性がある。自己免疫患誘発マウス(MRLlpr/lpr)を用いて、トリクロロエチレン暴露(4時間/日、6日/週、8週間)による免疫学的変化を観察した。暴露群の血清IgG濃度はトリクロロエチレン暴露によって量依存的に低下した。また、血清IgM濃度はコントロ-ル群に対して2000ppm群において有意に低下した。血清IgA濃度は暴露群とコントロ-ル群の間に有意の差を認めなかった。一方、2000ppm暴露群のHelper Tcell/Suppressor Tcell比はコントロ-ル群に比べて有意に低下していた。
異文化「体験」を活かす学習環境デザインの開発―原初的コミュニケーションの観点から

本研究では、異文化接触時における大学生の「体験」を認知だけでなく情動と態度に着目し異文化「体験」を活かすための学習環境デザインを開発する。発展途上国へのスタディツアーに参加した大学生を研究対象に、参与観察、インタビュー、PAC (Personal Attitude Construct,個人別態度構造)分析、気分ワークシートを実施した。その結果、参加者の異文化「体験」を活かすには、活動ではなく各個人ごとに違う出来事に着目し、人々とのかかわりの場の確保、自由意志で人と関われる自由時間の確保、ICTの活用、10日間ほどの集団生活が重要であることが示唆された。本研究の目的は、発展途上国を訪問した際に体験する対象を特定し、今後のスタディツアーや体験学習の学習デザインを形成する上での示唆を得ることである。明確な目的をもった海外体験では、どのような異文化の現象をつかみ取ってくるのか、特に発展途上国での体験の諸相を考えることにした。そこで、セネガルとフィリピンにそれぞれ目的をもって短期視察に行った調査協力者3人に対し、PAC(個人別態度構造)分析を行った(内藤,1997)。PAC分析には、「当該テーマに関する自由連想」など感性のレベルと新たな関係性を発見する分析的なレベルがある。それらを活かしてどのような視点で海外体験をしてくるのかを明らかにしたいと考えた。調査協力者Aは、セネガル、調査協力者Bは、フィリピン・レイテ島、調査協力者Cは、フィリピンを10日間ほど訪問し、帰国後2週間以内にPAC分析を実施した。訪問先は、3人とも初めて行く場所である。PAC分析の結果、まず、開発支援の在り方を「見たい・知りたい」という目的を持って渡航すると、その視点で対象を切りとることができ、それを豊富な比較軸で様々な角度から検討していることが分かった。次に、「相手のために何かをする」という行為までをも念頭に対象を見ると、切り取り方は、相手の立場からのものが多くなり、共感的な見方になっていた。最後に、現地の状況を把握するために「とにかく先輩についていく」というレベルでは、自分がかかわった人々や活動を通して、自分の感情が揺れた状況を中心に主観的に切り取っていた。これらから、今後実施するスタディツアーの要件を考える際の指針をさらに深めることとする。また、PAC分析の有用性として、感性的「体験」と認知的「経験」の中間的存在として、個人の態度が把握でき、態度を可視化することで本人も気がつかなかった視点を浮き彫りにできることが明らかとなった。本研究の目的は、異文化接触時における大学生の「体験」を認知だけでなく情動と行動に着目して異文化理解促進のための学習環境デザインの要件を提示することである。そこで、2015年度では、フィリピンへのスタディツアー実施、スタディツアーでの学びを振り返るための報告会を大学生、高校生、一般人など対象者や規模別に数回開催した。その他に「ひらめき・ときめきサイエンス」のプログラムにより『異文化「体験」へのいざないー五感を研ぎ澄ませ』というタイトルで高校生を対象に即興や異文化コミュニケーションを学ぶ「シミュレーションゲーム」をワークショップ形式で実施した。これは、「体験」に重きを置いたワークショップを通して、自分自身の五感の豊かさに気づけることを目的としている。参加した高校生は、さまざまなワークを体験し、最後に「自分探しシート」を使って「感じた自分」「発見した自分」「なりたい自分」の観点から午前と午後の終わりに振り返りをした。その結果、「意外と非言語が好きな自分」、「人のことをちょっと信じられていない自分」「周りの人と比べると会話がまだ少なかった自分」「リードするのは苦手な自分」など多様な自分発見になった。そして、それが今後の「なりたい自分」に変換され、つながっていた。一方、このワークショップの企画、運営、実施には、大学院生1名、学部4年生5名、3年生10名がかかわった。これも本プログラムの狙いで、各ゲームを分担して実施するだけでなく、高校生が参加しているところを写真に撮り、それを提示して、行動の特徴的な点などを最後にパワーポイントで解説したりした。そうすることで高校生の振る舞いを深く観察したり、さまざまな出来事に「いま・ここで」臨機応変に対応したりすることになり、大学生や院生自身の「体験」を豊かにすることができたと考える。現在までの達成度平成27年度では、以下のことを実施した。1)9月にスタディツアーを10日間フィリピンで実施した。その際に毎年実施している大学での授業や大学生との交流のほかに、社会問題を扱うNGOと協力し、NGOのスタッフのところでのホームスティを含め、さまざまな「体験」をさせた。2)スタディツアー中に体験した個別の「ああ体験」を記述させ、それをもとに「体験」の意義を深めようと考えた。その結果、人とのかかわりで出てきた相手の言葉にハッとさせられていることが分かった。しかし、鯨岡(2005)が提唱する「エピソード記述」は、自分の関与の度合いに応じて見えてくる事象を取り上げ記述するもので、「観察の仕方」と「かかわり方」が重要になってくる。スタディツアーなど短期間の訪問やかかわりでは、記述がなかなか深まらなかった。3)日本質的心理学会の年次大会で開催された「エピソード記述」についてのワークショップに参加し、知見を深めた。4)これらを踏まえ「ひらめき・ときめきサイエンス」でのプログラム『異文化「体験」へのいざないー五感を研ぎ澄ませ』を実施した。このようにさまざまな活動をしてきたが、活動のための準備や実施に時間がとられ、研究成果としてまとめる時間があまりとれなかった。

今後は、少し時間をかけて考察する必要がある。本研究の目的は、異文化接触時における大学生の「体験」を認知だけでなく情動と行動に着目して把握することを目指し、異文化理解促進のための学習環境デザインを開発することである。また、その理論的背景としては、「原初的コミュニケーション」を援用し記号論を土台としたコミュニケーション理論の構築を目指した。研究対象としては、毎年実施しているフィリピンでのスタディツアーにおけるゼミ生の異文化体験を取り上げ、参与観察、インタビュー、質問紙調査、PAC分析で分析、考察した。最終年では、異文化「体験」の意義を考えるうえで「個」の体験だけではなく「集団」に着目した。10日間のスタディツアーでの様々な活動を軸に省察する過程で気持ちの揺らぎも捉えることにした。具体的には、気分グラフに度数で記録してもらい、それを基にインタビューした。その結果、スタディツアーの後半では、活動実践の目的が各人明確になり(腑に落ち)、そのうえで実践したため各人の満足感と協調的行動とが連動し、それを各人が自覚できていることが明らかになった。McTaggart (1927,入不二2002)の時間論には、E系列の時間すなわち対話的時間がある。これは、時計や時制で区切られる時間ではなく、他者との関係で成り立つ時間のことであり生きていることを示すリズムと変化があるだけのものである(野村,2010)。コミュニケーション学の同調傾向にも重なるものである。集団の実践で重要なのは、この「リズム」が現出することで、そこから逆に同じ目標が共有できているかもわかるだろう。このような観点から集団生活や協働作業の意義を見直し、異文化「体験」を活かした学習環境デザインを考える必要があると考える。記号論でいえば、シンボル(言語)だけではなくシンプトム(徴候)やセンブランス(模倣や習慣)を基にしたコミュニケーションの再考である。本研究では、異文化接触時における大学生の「体験」を認知だけでなく情動と態度に着目し異文化「体験」を活かすための学習環境デザインを開発する。発展途上国へのスタディツアーに参加した大学生を研究対象に、参与観察、インタビュー、PAC (Personal Attitude Construct,個人別態度構造)分析、気分ワークシートを実施した。その結果、参加者の異文化「体験」を活かすには、活動ではなく各個人ごとに違う出来事に着目し、人々とのかかわりの場の確保、自由意志で人と関われる自由時間の確保、ICTの活用、10日間ほどの集団生活が重要であることが示唆された。本研究では、異文化接触時における大学生の「体験」を認知だけでなく情動と行動に着目して把握することを目指し、異文化理解促進のための学習環境デザインを開発することを最終目的としている。そこで、平成26年度は、以下のことを実施した。1)3年生の春学期のゼミの時間を利用してエピソード記述(鯨岡, 2005)の仕方を学習した。また、大学院生にもエピソード記述を学ばせ、修士論文の研究方法として取り入れた。2)9月と2月に発展途上国へのスタディツアー(10日間位)を実施した。
昆虫と移動ロボットの能動的相互作用による行動発現メカニズムの理解

能動的相互作用のために実時間行動計測・小型移動ロボット無線制御を実現するシステムの構築を行った.コオロギ行動から着想を得た制御方策を実装した相互作用実験を行い,ロボットを使ったコオロギの適応的な行動切換えの誘発が可能であることが実証された.一方,コオロギの交尾行動では,雄が雌を呼び寄せ交尾に達するまでに一連の行動の遷移が見られる.雌の交尾行動の動機付けや雄の攻撃性の変化には脳内アミン類の働きが重要であることが分かった.本研究の目的は,生物が無限定環境下において状況に応じて実時間で行動を選択するために働く神経機構に基づいた行動発現の理解である.これを実現するために,本研究では,能動的相互作用のために実時間行動計測・小型移動ロボット無線制御を実現するシステムの構築を行った.実験により開発システムによって,行動実験時にビデオデータ,音声データ,移動軌跡データのオンライン記録が実現できることを示した.また,コオロギ行動から着想を得た制御方策を実装した相互作用実験を行い,ロボットを使ったコオロギの適応的な行動切換えの誘発が可能であることが実証された.具体的には,コオロギフェロモンを纏った小型移動ロボットの姿勢をコオロギの方向へ調整しつつ,ロボット正面領域にコオロギが入った場合には距離に応じて接近.離反の移動パターンを実行するプログラムを開発した,これを実装して,複数回の相互作用実験を実施することで,コオロギ間と同等のフェロモン行動の誘引が観察されることが確認された.一方,コオロギの交尾行動では,雄が雌を呼び寄せ交尾に達するまでに一連の行動の遷移が見られる.雌の交尾行動の動機付けや雄の攻撃性の変化には脳内アミン類の働きが重要であることが分かった.具体的には,脳内神経修飾物質である生体アミンのオクトパミン,セロトニン,ドーパミンなどの働きが重要である.HPLC-ECD法で脳内アミン類の計測を行ったところ,雌の交尾行動に先行して雄の鳴き声に対する音源定位行動の開始にドーパミンがかかわることが示唆された.能動的相互作用のために実時間行動計測・小型移動ロボット無線制御を実現するシステムの構築を行った.コオロギ行動から着想を得た制御方策を実装した相互作用実験を行い,ロボットを使ったコオロギの適応的な行動切換えの誘発が可能であることが実証された.一方,コオロギの交尾行動では,雄が雌を呼び寄せ交尾に達するまでに一連の行動の遷移が見られる.雌の交尾行動の動機付けや雄の攻撃性の変化には脳内アミン類の働きが重要であることが分かった.研究課題の初年度である今年度は,昆虫と人工物の能動的相互作用による昆虫の行動切り替えメカニズム理解の基礎となる要件について研究開発を行った.具体的には,従来の生物学の知見から相互作用により行動切替を行う昆虫の典型例であるクロコオロギを対象として選び,小型移動ロボット(人工物)によるフェロモンコミュニケーションに基づいた能動的な相互作用による行動誘引および相互作用実験に関する条件を実験者の意図に基づいて操作・調整することが可能な実験環境の構築を行った.特に,計算機を用いた実験者による小型移動ロボットの赤外線通信による無線遠隔操縦システム,実験環境の上方に設置した俯瞰カメラから取得される相互作用実験中におけるクロコオロギおよび小型移動ロボットの行動・動作を動画データや音声データとしてオンラインで記録するシステムの開発を行った.クロコオロギ,小型移動ロボットの移動軌跡については,パーティクルフィルタを拡張した手法をソフトウェアとして開発,導入することでオンラインにトラッキング,記録することを可能とした.開発システムを用いて基礎的な検証実験を行った.また,クロコオロギの神経生理学的な研究を行うことで,次年度相互作用実験に必要となる知見・データを得た.今年度の研究活動によって得られた成果の一部については,国際学術雑誌において学術論文として採択された.また,国際・国内の学会などにおいて成果の公表を行うとともに周辺分野の研究者と議論を行った.北海道大学青沼研究室での共同実験,研究活動を中心として,当初の予定通り,クロコオロギと小型移動ロボットを用いた能動的な相互作用実験系の構築および基礎実験が実施された.概ね計画通り順調であり,大きな問題はない.円滑に次年度の研究活動計画や成果への展開,が期待出る状態である.今年度の研究活動により得られた,クロコオロギと小型移動ロボットによる能動的相互作用実験および行動データ記録に関するシステムおよび神経生理学の知見を基礎に,多様な条件下で動的な相互作用に関する実験,計測を実施する.これらをもとにクロコオロギの相互作用に基づいた適応的な行動切り替えメカニズムについて研究するとともに,能動的に相互作用可能かつオンライン計測なシステムの利点を活かして,フェロモン行動を引き出すためのロボット制御方策についても研究していく.行動に関する知見もさることながら,相互作用の間のクロコオロギの脳における生理学的な変化を計測する手法について検討,研究を行っていく.これらの活動により得られた成果は,引き続き関係学会などに積極的に公表していくことで研究成果の周知に努める予定である.今年度の研究費において残額が生じているが,順調に研究成果が上がっていることをふまえた上で,相互作用実験に必要な小型移動ロボット計測制御系のための実験用計算機周辺機器等へと充当することが研究成果の発展に効果的であると考え,前述残額分を次年度に使用していくこととした.

またこれに加えて,次年度配分予定の研究費の使用計画としては,クロコオロギの生物実験のための消耗品や前述の計算機周辺機器等の消耗品を購入・使用することを考えており,これにより実験・研究を円滑に進める予定である.また,これまでに研究を行った成果を国際論文誌や国際会議,国内会議等で公表するための出張旅費や研究活動を促進する調査旅費等にも使用していく予定である.高額の備品等の購入予定はない.
機能的に優良な野菜の育種に関する生物有機化学的研究

本研究では、ホウレンソウ、ゴボウ、ジュート、ブロッコリーを研究材料として、抗発癌プロモーター活性成分あるいは抗酸化活性成分を検索し、以下の成果を得た。1.ホウレンソウの可食物から、Raji細胞を用いる抗発癌プロモーター活性試験を指標として、2種の不飽和脂肪酸を構成成分とする糖脂質(モノガラクトシルヂアシルグリセロール)を単離同定した。これらは、既知活性成分と同等の活性を示し、しかも、ホウレンソウの9栽培品種間で有意な変動が見られることを初めて明らかにした。2.ゴボウの可食部から、抗酸化活性の知られているクロロゲン酸活性を単離・同定し、市場品についてそれらの含量を測定したところ、有意な含量変動が認められることを明らかにした。3.ジュート(日本では、別名モロヘイヤ)の可食物(若葉)から、抗発癌プロモーター活性成分としてモノガラクトシルヂアシルグリセロールとジテルペンであるフィトールを単離同定した。熱水(調理の一条件)で処理したところ検出できる含量は増加し、調理中にも分解することなく、体内に摂取できることを示している。4.ブロッコリーの可食部(花蕾)から、抗発癌プロモーター活性成分として、2種のモノグリセライド2種を単離同定した。これらの活性は、前述のモノガラクトシルヂアシルグリセロールの活性に比べて幾分弱いが、体内で代謝される中間物質にも活性のあることを示唆し、食材に存在する機能性成分の役割を考える上で大変興味深い活性成分である。以上、日頃摂取する野菜に多様な機能性成分が含まれていることおよびそれらの含量が栽培品種間や栽培条件で有意に変動することを明らかにした。健康維持に果たす野菜の役割が大きいこととともに、将来の機能的に優良な品種の育成に貴重な基礎データを提供することができた。ホウレンソウ(Spinacia oleacea、アカザ科)について、抗発癌プロモーター活性試験と抗酸化活性試験で機能性成分を検索したところ、非常に強い抗発癌プロモーター活性成分の存在が示唆された。各種クロマトグラフィーで分画・精製し3種の活性成分(A,B,C)を単離した。これらの機器分析データを解析し、成分Bはグリセリンにガラクトース一分子とリノレニン酸二分子が結合した中性糖脂質の一種であることが示された。この成分は以前に、タイ産のこぶミカンから抗発癌活性成分として単離されているものであるが、日常的に食卓に上がるホウレンソウにも存在することを明らかにした。成分Aは成分Bのガラクトースにさらに一分子のリノレニン酸が結合していると判断され、成分Cは成分Bのガラクトースにさらに一分子のガラクトースが結合していると推定された。現在、これらの化学構造の詳細(結合位置や立体構造など)を検討中であるが、Raji細胞を用いる抗発癌プロモーター活性試験に置いて、活性はB>A>Cの順に強かった。現在、ホウレンソウ9品種を露地と水耕で栽培栽培し、上記の成分を薄層クロマトグラフィーで存在量を検討したところ、品種や栽培法で含量が変動している可能性が示唆されている。ゴボウにはクロロゲン酸関連化合物が存在することが知られている。そこで、スーパーマーケットで購入した数品目のゴボウや農場で栽培したゴボウについて、クロロゲン酸関連化合物の含量を著鬱したところ、これらの成分の含量が有意に変動することが示唆された。これらの研究実績は、野菜には様々な機能性成分が存在するが、その含量は品種や栽培法で変動することを示し、健康に優良な品種の育成が可能なことを示している。ホウレンソウ(Spinaea oleacea,アカザ科)に含まれる抗発癌プロモーター活性成分を検索した結果、2種の強力な活性成分を単離した。

機器分析データと幾分の化学反応と酵素反応で、それらの構造は、1,2-di-O-α-linolenoyl-3-O-β-galactopyranosyl-sn-glycerol and 1-O-α-linolenoyl-2-O-cis-7,10,13-hexadecatrienoyl-3-O-β-galactopyranosyl-sn-glycerolであると決定した。一方、前述2種の成分の糖部分にリノレン酸が結合した成分を単離したが、その活性は弱かった。前述2種の活性成分の含量をホウレンソウ9品種間で比較したところ、有意な差が認められる結果を得た。また、これらの活性成分で前処理したRaji細胞においても抗発癌活性が認められたので、化学的反応でプロモータ活性を失活させるわけではないことが判明した。これらの成果の発表論文は現在作成中である。この種の成分はタイ王国の薬用植物から抗ガン成分として単離され、幅広い抗癌作用の知られているものであり、日常的に食卓にあがる野菜に含まれることを証明したことは大変興味深い。また、ブロッコリーに花蕾について抗発癌活性成分を検索し、α-linolenoylmonoglycerideとlinoleoylmonoglycerideを単離・同定した。これらの研究実績は、疫学的調査によって野菜・果物の消費の多い地域では消化器系のガン発症が少ないことが知られており、これらの成分がその役割を果たす可能性が高いことを示唆している。最近、様々な野菜の二次代謝成分が抗発癌プロモーター作用によるガン予防や糖尿病予防・治療作用だけでなく、老化を促進すると言われる活性酸素・過酸化物を消去する作用など様々な生理機能を示すことが明らかにされ、野菜の栄養学的生理学的機能・役割が見直されようとしている。本研究では、ホウレンソウ、ゴボウ、エンサイ、ブロッコリーについて抗発癌プロモーター活性と抗酸化活性を指標にして機能性成分を解明し、それらの機能性成分の品種間含量変動を検討してきた。13年度には、ジュート、ミョーガおよびブロッコリーについて、高速液体クロマトグラフィ用電気化学検出器とカロテン退色法を指標として、抗酸化活性成分を検索した。ジュート(シナノキ科、和名モロヘイヤ)の葉からはスコポレチン(クマリン系化合物,7-hydroxy-6-methoxychromen-2-one)を、ミョーガ(ショーガ科)の可食部からはシリンガ酸(4-hydroxy-3,5-dimethoxybenzoic acid)とそのメチルエステルを、ブロッコリー(アブラナ科)の花蕾からはフェルラ酸メチルエステル(4-hydroxy-3-methylcinnamic acid methylester)とシナピン酸メチルエステル(4-hydroxy-3,5-dimethoxycinnamic acid methylester)を単離同定した。これらの成果は、野菜が様々な疾病の原因になるといわれる過酸化物や活性酸素を消去することが期待できる抗酸化活性を含むことを示している。
動物の行動或は生体反応に対する吸入麻酔薬の薬剤間・種痘間差について

1.ショウジョウバエの麻酔薬感受性の系統差の遺伝学的分析:キイロショウジョウバエには麻酔に抵抗性を示すものや感受性のものが見られる。エ-テルに対する麻酔濃度については標準系統に対して1.5倍から0.65倍までの範囲の系統が見出され、セボフルレンについては標準系統より0.72倍低い系統が見出されている。クロロホルムやハロセンを用いて遺伝学的解析の結果、その支配する遺伝子が異なることが判った。また、放射線とエ-テル麻酔の拮抗の有無を調べたところ、エ-テル抵抗性系統は放射線感受性であることが判ったが、突然変異を誘発した手続について、その関係の一般化を検索したが両形質の間に強い相関はみられなかった。エ-テル麻酔中の放射線照射は放射線障害を軽減するが非持異的である。更に、Naチャンネルの突然変異体にエ-テル麻酔感受性の高いものが発見されたので、人工的にP因子を挿入してNaチャンネルをコ-ドするPara座変異体がエ-テル感受性を高めることを発見し、遺伝学的に解析した。2.マウスにおける麻酔薬の感受性及び中枢元奮性の系統差の分析:ddN系統とC57BL系統間で麻酔薬の感受性が異なり、その一代雑種F_1は両親の中間の感受性を示し、F_2になると感受性が強いものから弱いものまで広く拡散することが判った。マウスは染色体数が多くハエと同様な遺伝学的困難で、戻し交配などの複雑な分析を要する。系統間の脳内アミノ酸、カテコラミンなどに一部存意差はあるが、感受性との相関性は把んでいない。また、中枢元奮現象とみられる麻酔中の後弓反張の発生須度は13の系統間、4種の麻待薬間で顕著な差のあることを認めた。更に回避学習や報酬学習の記憶の固定と保持に対する麻酔薬の促進効果を認めている。これらの知見の系統間比較は麻酔作用機序の有力な研究手段となると考えている。(1)マウスの麻酔導入中後弓反張発生率の株間差・薬剤間差について頭部及び尾が水平より15度以上持ち上がるものを後弱反張とみなすと、セボフルレン、イソフルレン、エンフルレン及びハロセンの麻酔導入中ではddN株の後弓反張発生頻度はそれぞれ94%、83%、27%、0%であり、RIII株のそれは、それぞれ29%、8%、0%、0%である。またC_<57>BL株のイソフルレン麻酔中の発生頻度は12.5%であった。(2)マウスのJump-box電撃回避学習の向上と麻酔薬の影響について最初の30回の試行のうちの回避成功数は30回中ddN株が18.1回、RIII株が11.1回、C_<57>BLが7.9回で、翌日の伸び率はddNで1.37、RIIIで1.40であるが、最初の30回試行直後に2%エンフルレンを2時間吸入させたマウスの翌日の伸び率はddNで1.51、RIIIで1.39、C_<57>BLで1.28である。(3)ddNとRIIIの脳内脂質分析総脂質中のコレステロール量(約0.2ng/mg)やPi量(約20μg/mg)に系統間差はなかったが、加水分解して得られる脂肪酸の組成には炭素数20以上の長鎖脂肪酸について若干の差があるようで、現在その成分の固定と定量を進めている。(4)ショウジョウバエにおける麻酔薬抵抗性株と感受性株の弁別と陶汰株の育成及びP因子の導入

エーテル麻酔抵抗性、感受性および高感受性系統におけるED_<50>はそれぞれ3%、1.7%、1.2%で、セボフルレンのED_<50>は1.5%前後であった。エーテル感受性のbw:st:sv^nはセボフルレンに対しても感受性で1.09%であったが、エーテル抵抗性や高感受性のものはセボフルレンに対してはそうでないので、感受性の度合は兩麻酔薬で発現のメカニズムが異なると推測される。目下、P因子を入りこませて感受性の異なる系統を作り、DNAをとり出すことを行いつつある。(1)マウスにおけるMAC値の系統間差について=ddN系とC57BL系について、吸入麻酔薬エンフルレン(Enf)とその構造異性体であるイソフルレン(Isf)についてrolling responseを基にしてMACを測定したところ、Enfについては夫々1.62%、1.12%、Isfについては夫々1.02%、0.75%であった。dose-response curveは急峻で、兩薬物間でMACにはほぼ比例的な差があるが、曲線の形には差がなかった。このことは63年度の実績報告書で示したマウスの麻酔導入中の後弓反張発生率やJump box電撃回避学習の麻酔薬による向上の系統間差と考え合わせると、麻酔の発現機序に関連した中枢神系組織成分の差が系統間にあることを示唆している。(2)マウス脳における脂質、カテコラミン、アミノ酸及びGABAの系統間差=後弓反張をよく起こすddN系と起こし難いR3系の全脳の総リン脂質を定量すると、エタノルアミンに差はなく、セリン及びイノシト-ルはddNに多く、コリンはR3に多かった。またddNとC57BLについて、ノルエピネフリン、ド-パミン等のカテコラミン、トレオニン、セリン、グルタミン酸、アラニン、ロイシン、リシン及びヒスチジン等のアミノ酸及びGABAに有意差があることが判った。機能との関連は不明である。(3)ショウジョウバエのNa、Kチヤンネル変異体の麻酔抵抗性と感受性=麻酔の発現とチヤンネル機能との関連は深い。Na及びKチヤンネル変異体の6系統について、エ-テル及びセボフルレン麻酔における麻酔濃度を調べ、感受性を観察した。Naチヤンネルの構造遺伝子であるparaについて、エ-テルとセボフルレンでpara^<ts2>は感受性で、para^<ts4>が感受性でないことから、麻酔の遺伝因子による意味付けの可能性を示唆している。1.ショウジョウバエのNaチャンネル突然変異体及びP因子挿入による突然変異体の人工誘発とエ-テル麻酔感受性:Naチャンネルの突然変異体にはエ-テル麻酔感受性の高いものがあった。自然突然変異の7割以上はトランスポゾン挿入によるといわれている。既報のエ-テル低抗性Ethー29は1957年に採取したMinaーHの自然変異種に由来する。トランスポゾンとして知られるP因子挿入の有無を同様に採取したHikoneーHで調べ、P因子をみとめたが、Ethー29にはなかった。そこで、P因子挿入を人工的に行って、Naチャンネル構造蛋白質をコ-ドするPara座の突然変異体を作ったところ、エ-テル麻酔に高感受性であった。このP因子DNAの構造と挿入部位の検索によって、この遺伝子の変異はNaチャンネル蛋白質の変化を来たし、それによってエ-テル感受性が変化したと推定した。2.マウスddN系とC57BL系間の麻酔濃度の差異と脳内成分の比較:エンフルレン,イソフルレン,セボフルレン,ハロセンの麻酔により正向反射の消失を起すED50を測定したところ、前三者の麻酔薬についてddNは高い濃度を要し、C57BLは感受性が高く、兩者の雑種F_1はT度兩親の中間の感受性を示した。
子宮頚癌におけるリンパ管新生物質発現の臨床的意義

前年度、子宮頚癌においてリンパ管新生物質であるvascular endothelial growthfactor(VEGF)-C、VEGF-DおよびそのレセプターであるFlt-4のmRNA発現およびタンパク発現を検討した。VEGF-C、VEGF-D、Flt-4のmRNAは、子宮頚癌において正常子宮頚部に比較して有意に上昇している事、VEGF-CおよびVEGF-D mRNA発現とFlt-4陽性脈管数の間には有意な正の相関を認める事が判明した。本年度、抗PAL-E抗体および抗CD31抗体を用いた2重免疫組織化学染色を行いリンパ管を同定し、VEGF-CおよびVEGF-D mRNA発現との関連を検討した。リンパ管数は、VEGF-CおよびVEGF-D mRNA発現と有意に相関し、また骨盤リンパ節転移と関連があった。この結果は、VEGF-CおよびVEGF-Dはリンパ管新生を介して子宮頚癌のリンパ節転移に関与している事を示唆している。子宮頚癌治療においてVEGF-CおよびVEGF-Dは重要な治療ターゲットである可能性が考えられた。子宮頚癌においてリンパ管新生物質であるvascular endothelial growthfactor(VEGF)・C、VEGF・DおよびそのレセプターであるFlt・4のmRNA発現およびタンパク質発現を検討した。正常子宮頚部、子宮頚癌の凍結標本によりmRNAを抽出、逆転写酵素を用いてcDNAを作製した。VEGF・C、VEGF・D、Flt・4の特異的プライマーを用いてPCR法を行いcDNAを増幅し、β2・microglobulin(β2・MG)をコントロールとして用い、VEGF・C、VEGF・DおよびFlt・4とβ2・MGのcDNAの比にてそれぞれのmRNA発現を半定量的に評価した。また正常子宮頚部、子宮頚癌の凍結切片に対し、抗VEGF・Cおよび抗Flt・4抗体を用い、labeled streptavidin・biotin法にて免疫染色を行いタンパク発現を検討した。VEGF・C、VEGF・D、Flt・4のmRNAは、子宮頚癌において正常子宮頚部に比較して有意に上昇していた。VEGF・Cタンパクは腫瘍細胞および腫瘍間質に発現が見られたが、正常組織での発現は認めなかった。Flt・4は、腫瘍間質の脈管に発現が見られ、その陽性脈管数は正常組織間質に比較し癌組織間質にて有意に増加していた。VEGF・CおよびVEGF・D mRNA発現とFlt・4陽性脈管数の間には有意な正の相関を見とめた。今後、抗PAL・E抗体および抗CD31抗体を用いた2重免疫組織化学染色を行い、リンパ管を同定しVEGF・CおよびVEGF・D mRNA発現との関連を検討する予定である。