hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Causes of Ts1Rhr brain ventricular enlargement and Pcp4 implications in Down syndrome phenotypes

ダウン症は21番染色体を3本持つことで発症する。マウスでは16番染色体の一部がヒト21番染色体に相当し、長さの異なる本領域を3本持つモデルマウス(Ts65Dn/Ts2Cje, Ts1Cje, Ts1Rhr)が作製されている。本研究では、Ts1CjeとTs1Rhrとの比較で、酸化ストレスの亢進、神経新生の減少、脳室拡大の原因領域を同定した。脳の形態解析、恒常性調節に関わる要因の評価から、脳室拡大発症機序を同定した。さらに、Ts1Rhrと複数の候補遺伝子ノックアウトマウスとの交配により、候補遺伝子の1から発症機序を示唆する結果を得ることができた。この発症機序の解明には、さらなる検証が必要であるダウン症は21番染色体を3本持つことで発症する。この発症機序の解明には、さらなる検証が必要である
生物自体がもつ形態変化能を利用した、潜在的な安全性を備えた加工法創出への挑戦

細胞熱刺激システムを構築し,42°C以上で細胞が確実にアポトーシスを起こすことが分かった.次に,実際に加熱領域を限定し,熱刺激を加えたところ,任意の領域のアポトーシスを誘発することに成功した.構築した組織の使用に際し,評価を行いその安全性を担保する必要がある.そこで,申請者は機械的特性を用いた評価法を提案した.人工的な組織の様に小型で発生張力の小さい試料の機械的特性評価が可能なシステムは存在せず,評価方法も確立していない.また,人工組織は機械的,化学的に脆弱で,把持,及びシステムへの固定が困難である.そこで,申請者は専用の評価システム,及び把持具を開発し人工組織を用いた疑似評価も行った.細胞熱刺激システムを構築した.先ず,培養表面に対して最も効率的に熱を伝える方法を検討した.培養用ポリスチレンディッシュとヒータ間の充填物の影響を検討するため,間に銅板を挿入したもの,銅板とヒータの接触部にグリスを塗布したものを用意した.37°Cの純水で満たしたディッシュを50°Cに設定したサーモプレート上に設置し,培養表面の温度を微小熱電対で測定した.結果,銅板とグリスを挿入した場合の熱伝達効率が良いことが確認できた.次に,ディッシュ底面の厚みに対する温度伝達の影響を検討するため,通常のディッシュとフィルムボトムディッシュの培養表面温度を測定した.ディッシュ-ヒータ間には銅板,及びグリスを挿入した.結果,通常のディッシュとフィルムボトムディッシュとの間に大きな差異は確認されなかった.次に,細胞がどの程度の熱刺激に対してアポトーシスを示すか観察した.マウス線維芽細胞(NIH-3T3)をポリスチレンディッシュ上に播種し,30%程度のコンフルエントな状態まで増殖させ,38°C,40°C,42°Cの熱刺激を加えた.培養一日目では,37°C(control)と38°Cの熱刺激を加えた細胞には大きな変化が見られなかったが,40°Cでは一部の細胞が死滅した.また,42°Cにおいては全ての細胞が死滅し,培養面から剥離した.その後も培養を継続したところ,2日目ではcontrolの細胞数は1220 cells/μL,38°Cで1522.5 cells/μL,40°Cでは492.5 cells/μLであり,38°C以下の熱刺激では大きな変化は見られなかった.また42°Cにおいては全ての細胞が死滅し培養面から剥離していた.さらに,熱刺激した細胞を継代し観察を続けたところ,control,38°C,40°Cで大差は見られなかった.このことから,3T3に関しては,40°C以上でアポトーシスが始まり,またアポトーシスしなかった細胞はそのまま増殖を継続することがわかった.細胞に熱刺激を加えるシステムを構築し,システムの熱伝達特性を評価した.また,実際にシステムを用いて細胞に熱刺激を加え,どの程度の温度刺激によってアポトーシスが発生するか観察した.さらに,熱刺激を加えた細胞を再度継代し,継代後の細胞に熱刺激による影響があるか観察した.作製した組織の使用に際し,評価を行い,その安全性を担保する必要がある.本研究において申請者は機械的特性測定を用いた評価法を提案した.現状では,人工的に作製した組織の様に小型で発生張力の小さい試料の機械的特性評価を可能とするシステムは存在せず,評価方法が確立していない.また,人工組織は機械的,化学的にも脆弱であり,把持,およびシステムへの固定が困難である.そこで,申請者は専用の評価システム,及び把持具を開発した.開発した評価システムは1引張試験機構,2吸引制御機構,及び3専用ソフトウェアの3つの要素から構成される.また,体外で再構築した組織は機械的,科学的に非常に脆弱であり,通常の把持方法(クランプや接着)での把持は難しい.そこで我々は吸引による組織の把持を検討し,Micro Vacuum Chuck (MVC)の開発を行ったさらに開発したシステムを用いて人工組織を用いた評価のシミュレーションも行った.本研究では先ず心筋組織を用いた.心筋組織は組織医療において需要も多く,また機械的特性による評価にも適している.開発したシステムを用いることで心筋組織の拍動特性の評価が可能であることを確認した.また,熱衝撃による影響も確認した.細胞熱刺激システムを構築し,42°C以上で細胞が確実にアポトーシスを起こすことが分かった.次に,実際に加熱領域を限定し,熱刺激を加えたところ,任意の領域のアポトーシスを誘発することに成功した.構築した組織の使用に際し,評価を行いその安全性を担保する必要がある.そこで,申請者は機械的特性を用いた評価法を提案した.人工的な組織の様に小型で発生張力の小さい試料の機械的特性評価が可能なシステムは存在せず,評価方法も確立していない.また,人工組織は機械的,化学的に脆弱で,把持,及びシステムへの固定が困難である.そこで,申請者は専用の評価システム,及び把持具を開発し人工組織を用いた疑似評価も行った.細胞アポトーシスのパターニングを試みる.任意の形状に加工した銅板にヒータを用いて熱を伝達させ,アポトーシスする領域を制御する.また,熱刺激の頻度を調整し,効率的にアポトーシスを起こす条件を明らかにする.また,どの程度の細かさまでアポトーシスをパターニングできるか検証する.BioMEMS,バイオメカニクスパターニングに際して,微細加工を用いず機械加工を行ったため.また,微小熱電対の絶縁処理を施設内の設備で代替できたため.次年度でのシステムの改良に使用する.
アルツハイマー型認知症高齢者の「一人歩き」の特徴とその意味の解明

本年度は、対象者の語りと認知症高齢者の基本データを踏まえて一人歩きの目的や意味を分析した。その一部の成果は8月に学会発表し質疑および評価を受けた。具体的には、ある対象者の一人歩きはグループホーム入居前には買い物や仕事の目的があると考えられた。また、一人歩き中には過去の世界に遡る状況があると考えられた。グループホーム入居当初の頻回に外出希望や一人歩きをしていた時期には介護者の支援を受け、満足感が得られていたと推察された。これらの結果から、対象者の外出したい希望を介護者は察知するが、身体的要因により一人歩きが減少したと考えられた。これらの成果をもとに、認知症高齢者の一人歩きの目的について一般住民に対しする講演を行った。また本年度も引き続き、収集データを整理してデータの分析を行った。その結果のうち、介護者の一人歩きの捉え方は明確ではあったが、場所の見当識の低下や切迫感を伴う一人歩きが見られ、認知症の進行に伴う入居者本人の捉える世界の変容が推察された。これらのことから認知症進行度や生活背景などの関連要因とともに行動の意味を捉えたケアの必要が考えられた。9月以降はこれまでの研究成果とデータの分析をもって認知症関連学会へ参加し、分析過程のデータについては、ディスカッションを通じて有益な分析の視点を得ることができたため、さらに分析視点を加えてこれまでの収集データを再検討する必要が出てきた。そのため収集データの全てについて再度整理しながら分析を加え、結果を検討していく予定である。研究協力者とのデータ分析の日程調整がやや困難であったため、また分析時間の確保およびデータ分析の再考が必要であるため。収集データの分析に取り掛かっており、全てのデータ収集とその分析、収集データの再整理および分析の再考を重ねる予定である。これまでに得られた成果のうち、介護者行った半構造式インタビューを分析した一部を学会発表する予定である。さらにこれらをまとめた論文を投稿する予定としている。本年度は、認知症高齢者の一人歩き(徘徊)に関する文献検討を実施した。国内文献と海外文献を検索した結果、徘徊を予防するための行動観察や観察のための機器の工夫に関する文献が多かった。介護関連の文献では、一人歩き、単独外出、一人外出などといった「徘徊」の用語を用いない雑誌記事も散見された。また、認知症高齢者を取り巻く社会の動きについて把握した。その上で、9月10月には一人歩きする認知症高齢者を介護した経験をもつ者および家族9名に対してインタビューを実施した。4施設に依頼し3施設に協力が得られた。内容はこれまでに介護を経験した一人歩きする認知症高齢者に対する介護者が捉えている目的や思いを聴取した。介護者によって認知症高齢者の一人歩きについての実際の場面と状況の説明に具体性の違いが生じていた。また、複数名の一人歩きの認知症高齢者の介護経験を持つ者もおり、対象者の個人差はあるが貴重で有益なインタビューデータを収集できた。介護者が語る事例認知症高齢者は共通している者もいるため、対象者の語りと認知症高齢者の基本データを踏まえ、今後一人歩きの目的や意味の分析していく。また、9月12月までは、アルツハイマー型認知症の高齢者4名に対して参加観察を実施した。1名につき12回/月の頻度で、研究者が施設に入り対象者とコミュニケーションを取ることや、施設内での言動について場面を記録した。データ収集期間が短期間であり対象者数の少なさや複数回の観察であるため、現時点での分析は行えない。さらにデータ収集を継続した上で分析する予定である。次年度も引き続いてデータ収集を実施し、新たにインタビュー対象者と参加観察対象者に対するデータ収集の上、全てのデータを分析する予定である。介護者および家族に9名に対してインタビューを実施している。認知症高齢者の参加観察は4名に実施している。期間が短期間であり複数回の実施であるため、データ収集の更なる集積が必要である。これまで収集したデータを分析するための処理中である。本年度は、昨年度に引き続き認知症高齢者の一人歩き(徘徊)に関する文献検討を行い、4月に世界アルツハイマー国際会議に出席した。当事者や家族の現状や悩み、希望について生の声を聴き、研究遂行に関して幅広く参考とさせていただいた。10月はデータ収集を実施しつつ、前年度に収集したデータの分析に着手した。本年度は5施設に依頼し1施設(デイサービス)に協力が得られた。一人歩きする認知症高齢者を介護した経験をもつ者、および家族にインタビューを実施した。現在も介護中の家族にインタビューの協力が得られ、貴重で有益なインタビューデータを収集できた。今後も対象者の語りと認知症高齢者の基本データを踏まえて、一人歩きの目的や意味の分析していく。また同時期にアルツハイマー型認知症の高齢者1名に対して参加観察を実施した。1名につき1回/週の頻度で、研究者が施設に入り対象者とコミュニケーションを取ることや、施設内での言動について場面を記録した。さらにデータ収集を継続した上で、分析する予定である。分析を進めていくうちに、データ整理の時点で曖昧なデータや再確認の必要なデータが生じてきた。そのため、収集データの確認・追加および対象とした認知症高齢者の経過の把握を目的として、研究協力施設に再訪問する予定である。引き続きデータ収集をしながら、全てのデータを分析する予定である。

これまでに得られたデータの中から、分析を終えた事例について学会発表する予定がある。本年度はデータ収集を全て終了する予定としていたが、一部データ収集が行えていない。理由としては、研究協力施設および対象者の確保、データ収集日程調整が困難であったことである。本年度は、対象者の語りと認知症高齢者の基本データを踏まえて一人歩きの目的や意味を分析した。その一部の成果は8月に学会発表し質疑および評価を受けた。具体的には、ある対象者の一人歩きはグループホーム入居前には買い物や仕事の目的があると考えられた。また、一人歩き中には過去の世界に遡る状況があると考えられた。グループホーム入居当初の頻回に外出希望や一人歩きをしていた時期には介護者の支援を受け、満足感が得られていたと推察された。これらの結果から、対象者の外出したい希望を介護者は察知するが、身体的要因により一人歩きが減少したと考えられた。これらの成果をもとに、認知症高齢者の一人歩きの目的について一般住民に対しする講演を行った。また本年度も引き続き、収集データを整理してデータの分析を行った。その結果のうち、介護者の一人歩きの捉え方は明確ではあったが、場所の見当識の低下や切迫感を伴う一人歩きが見られ、認知症の進行に伴う入居者本人の捉える世界の変容が推察された。これらのことから認知症進行度や生活背景などの関連要因とともに行動の意味を捉えたケアの必要が考えられた。9月以降はこれまでの研究成果とデータの分析をもって認知症関連学会へ参加し、分析過程のデータについては、ディスカッションを通じて有益な分析の視点を得ることができたため、さらに分析視点を加えてこれまでの収集データを再検討する必要が出てきた。そのため収集データの全てについて再度整理しながら分析を加え、結果を検討していく予定である。研究協力者とのデータ分析の日程調整がやや困難であったため、また分析時間の確保およびデータ分析の再考が必要であるため。これまでに収集したデータを整理し、分析するための処理を行う。また、本年度も引き続きデータ収集を実施する。介護者または家族へインタビューを510名予定する。また、認知症高齢者の参加観察を23名予定する。全てのデータ収集後、データ分析に入る。分析に取り掛かっているため、今後は残り数名のデータ収集とその分析をし、全体を分析する。研究協力施設は引き続き依頼しており、次年度にデータ収集を終える見込みである。分析した事例について学会発表し、論文作成に取り掛かる予定である。収集データの分析に取り掛かっており、全てのデータ収集とその分析、収集データの再整理および分析の再考を重ねる予定である。これまでに得られた成果のうち、介護者行った半構造式インタビューを分析した一部を学会発表する予定である。さらにこれらをまとめた論文を投稿する予定としている。インタビュー調査の回数の減少により交通費の使用が少なかった。また、データ収集に際しての外部の専門家の助言を得る機会がなかったため謝金が発生しなかった。インタビュー対象者への謝礼品は次年度にまとめて計上する。
統合失調症死後脳におけるプロリン代謝経路内分子の発現解析

我々は統合失調症死後脳におけるタンパク質発現と遺伝子多型との関連を解析する研究を行ってきた。統合失調症死後脳において、ALDH4A1というプロリンが代謝されてグルタミン酸に至る経路内の酵素が著明に上昇していることを見出した。この研究では、統合失調症発症のメカニズムを解明するためALDH4A1発現量と相関を示す3つのSNPsの位置する遺伝子(ALDH18A1、PEPD)によりコードされるP5Cシンセターゼ、プロリダーゼの死後脳におけるタンパク発現量について測定し、これらの発現に対するSNPsの効果について検討する。
インドネシア多民族都市環境におけるエスニック・チャーチの動向に関する宗教学的研究

平成14年度の研究は、研究計画に従い、平成13年に文献研究に基づき明らかにしたインドネシアの公認宗教政策に関するマクロレベルの動向を踏まえた上で、トバ・バタック移民社会における価値観の変動と再編の様相およびエスニック・チャーチのそれへの関与を、実態調査に基づいたミクロレベルの分析で明らかにすることを試みた。平成13年度に二回、今年度に一回インドネシア共和国北スマトラ州のメダン市においておこなった調査では、主にトバ・バタック移民社会における(1)教会での日曜集会、(2)各種互助組合の祈祷会、(3)人生儀礼をとりあげ、都市社会におけるそれらの変容に関する基礎的なデータを集めつつ、一方でそれらの場面におけるキリスト教式の「祈り」「説教」を録画録音して収集するという作業をおこない、帰国後テープおこしと翻訳をおこなったうえでそれらの分析をおこなった。その結果、1.都市社会の「近代的」生活が彼らの価値観を個別化・多様化していく一方で、各種互助組合などが中心になりその再編を試みる動きが存在していること(論文2)、2.それら互助組合の結成が上記の公認宗教政策がメダンに浸透していった時期と重なり、それゆえにキリスト教とエスニシティという異なった原理に基づく組織となったこと(論文1)、3.具体的な価値観の再編の場面を遺族慰撫儀礼をめぐる親族間の葛藤と、キリスト教的祈りを通しての再統合のプロセスにおいて検討し、象徴操作の専門家としての教会長老による「死」の意味づけの変更がそこで決定的な役割を果たしていること(論文3)、が明らかになった。平成13年度の研究は、交付申請書にもある通り、マクロなレベルにおける文献研究を先行させる形で進められ、インドネシアにおける公認宗教政策の導入と定着のプロセスを文献資料中心に明らかにしていった。その結果、1978年の国策大綱(GBHN)で決定された同政策がすぐに社会へと浸透定着していったわけではなく、後に文化省管轄の「信仰(クプルチャヤアン)」団体とされる諸宗教団体との葛藤が存在していたことが分かった。また、同政策の浸透定着過程を具体的に把握するため、結婚登録の問題に注目した。そして当初異宗教間の結婚や無宗教婚を容認していた市民登録所が、公認宗教に基づいた結婚のみを受け付けるようになったプロセスと、そこにおける1990年の「内務大臣通達No.47772535」の決定的役割を明らかにした。その一方で、7-8月と3月にはインドネシア共和国北スマトラ州のメダン市において、トバ・バタック移民社会の実態調査をおこなった。これらの調査では主に、(1)教会での日曜の集会、(2)各種互助組合の祈祷会、(3)人生儀礼をとりあげ、都市社会におけるそれらの変容に関する基礎的データを集めつつ、一方でそれらの場面におけるキリスト教式の「祈り」および「説教」を録音、録画して収集するという作業をおこなった。前者に関しては下の「11.研究発表」にあげた2本の論文においてその成果の一部を発表したが、多民族都市社会において宗教現象が多様化複雑化する一方で、それに抗して様々な立場からその再編を試みる動きの存在することが明らかになった。本研究はその再編においてエスニック・チャーチが果たしている役割を検討することを目的としており、論者の研究の方向性が間違っていなかったことをこれらのデータは示しているものと考える。後者に関しては、いくつかの儀礼に関しては既にテープおこしと翻訳を終えたが、まだ作業が進行中である。
１９２０－３０年代の建築理論における「環境」概念の形成とその背景についての研究

1920-30年代の建築理論における「環境(environment)」概念の形成とその背景というテーマに基づき、特に1930年代後半のアメリカ合衆国の建築理論に見られる「環境制御(environmental control)」の概念に着目して研究を進めた。同概念の使用はBuckminster Fuller、Knud Lonberg-Holm、Theodore Larson、Frederick Kieslerといった建築家による1930年代後半以後のテクストに確認することができ、これらの建築家間で一定のアイデアが共有されていたことが理解される。本研究では、その背景および起源を解明することを目的として、これらの建築家が1930年代前半に形成していた建築家団体Structural Study Associates(構造研究協会、SSA)の活動および言説に着目した。特に今年度の作業として、同団体の機関紙として発行された雑誌『シェルター』の記事の分析に基づき、SSAの思想および活動を明らかにする作業を進めた。また、同誌に記載されているSSAのメンバーについて、1920年代後半から1930年代にかけての言説および活動を追い、両大戦間期アメリカの近代建築史の展開において、この団体が果たした役割についての検討を進めた。具体的な成果として、以下について学会報告を行った。1)Kieslerによる1930年代前半のテクストの検討を通して、SSAの活動以前における、ヨーロッパからの移住者であるこの建築家のアメリカ合衆国からの影響の一端を明らかにした。2)Lonberg-HolmとLarsonによって共著で発表された1930年代後半のテクストの分析から、両者によって提唱された「環境制御」の概念と、Fullerによって用いられている同概念の相違について明らかにした。研究計画に基づき、対象とする建築家群による著作の翻訳・読解作業を進めた。本年度は主に公刊された史料に基づき研究を進めたが、主要な史料(SSAの機関紙『シェルター』およびSSAのメンバーによる著作群)については国外図書館所蔵のものも含め、収集・読解作業が概ね順調に進んだといえる。これによって、対象とする期間におけるSSAおよびそのメンバーの活動の全体像および、「環境制御」の概念の内実および展開について、一定の見通しを得ることができた。また、これらの作業および成果に基づき、本年度の目標の一つであった博士論文の全体構成を決定することができた。以上の理由から、進捗状況については概ね順調に進展していると判断した。今後の推進方策としては、引き続き収集した文献史料の翻訳・読解作業を進めることが基本的な方針として挙げられる。また、博士論文執筆にあたって、収集した史料の分析から明らかとなった内容を、近代建築史全体の大きな枠組みの中に位置付けることが今後の作業として必要である。具体的には、1920年代から1930年代にかけての近代建築運動の展開、特にヨーロッパのモダニズムが1930年代以降、アメリカ合衆国に「インターナショナル・スタイル」として受容される過程における議論の中でSSAの果たした役割、加えてそうした議論と「環境制御」といった概念の関係性について詳しく検討・考察を行うことが挙げられる。また、本研究で対象する期間の出来事が、第二次世界大戦後の建築理論(一例として1960年代以降広く浸透した「環境デザイン」の概念)および現代の状況に対して、いかなる関係性あるいは影響を持っているのかについても検討を進めたい。

以上の理由から、進捗状況については概ね順調に進展していると判断した。今後の推進方策としては、引き続き収集した文献史料の翻訳・読解作業を進めることが基本的な方針として挙げられる。また、博士論文執筆にあたって、収集した史料の分析から明らかとなった内容を、近代建築史全体の大きな枠組みの中に位置付けることが今後の作業として必要である。具体的には、1920年代から1930年代にかけての近代建築運動の展開、特にヨーロッパのモダニズムが1930年代以降、アメリカ合衆国に「インターナショナル・スタイル」として受容される過程における議論の中でSSAの果たした役割、加えてそうした議論と「環境制御」といった概念の関係性について詳しく検討・考察を行うことが挙げられる。また、本研究で対象する期間の出来事が、第二次世界大戦後の建築理論(一例として1960年代以降広く浸透した「環境デザイン」の概念)および現代の状況に対して、いかなる関係性あるいは影響を持っているのかについても検討を進めたい。
大豆食品の加工・調理における脂質由来化合物の生成と風味に及ぼす影響

大豆の持つ特異なにおい「豆臭」は、大豆の利用拡大を妨げている。豆臭の成分はヘキサナールをはじめとするカルボニル化合物などである。これらは高度不飽和脂肪酸がリポキシゲナーゼによって過酸化され、生じた脂質過酸化物が分解することによって生成する。しかし、他にも多くのにおい成分や呈味成分が存在し、その多くは大豆に含まれる脂質から酵素的・非酵素的に生成すると考えられる。本研究では、大豆の加工・調理過程において生成するこれらの脂質由来化合物について、ガスクロマトグラフおよび質量分析計を用いて明らかにするとともに、これらが大豆食品の風味に及ぼす影響、および風味に悪影響を及ぼす成分の生成条件を解明することを目的として研究を行った。平成12年度は「豆乳」を調製し、基礎的な研究を行った。その結果、大豆特有の「豆臭」には主としてヘキサナールなどのアルデヒドが寄与するものの、他の化合物もにおいに寄与することを見いだした。平成13年度は、大豆油、分離大豆タンパク質およびその加工品について、種々の温度およびpH条件下でインキュベートし、ヘッドスペース中に生成した揮発性成分をSPME(微量固相抽出)法により濃縮し、ガスクロマトグラフおよびガスクロマトグラフ-質量分析計で定量・同定を行った。また、ガスクロマトグラフ-オルファクトメトリーでにおい成分の分析を行った。その結果、大豆食品のにおいにはヘキサナールだけではなく、他の化合物もにおいに寄与することを見いだした。これらの多くは脂質由来と考えられるが、他の食品成分由来と思われる化合物も存在した。本研究では、大豆の加工・調理過程において生成するこれらの脂質由来化合物について、高速液体クロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィー、および質量分析計を用いて明らかにするとともに、これらが大豆食品の風味に及ぼす影響、および風味に悪影響を及ぼす成分の生成条件を解明することを目的としている。本年度は、大豆から「豆乳」を調製し、基礎となる研究を行った。食用・加工用として一般に使用されている大豆品種、ならびに豆臭の原因となるリポキシゲナーゼ(L-1、L-2、L-3)を欠損した大豆を原料として用いて「豆乳」を調製した。また、大豆に含まれている脂質の影響を除くため、ヘキサンで脱脂処理を行って得られた脱脂大豆から「脱脂豆乳」を調製する。これらに基質としてリノール酸、リノレン酸、リノール酸ヒドロペルオキシド、リノレン酸ヒドロペルオキシドを加え、種々の温度およびpH条件下でインキュベートし、ヘッドスペース中に生成した揮発性成分をSPME(微量固相抽出)法により濃縮し、ガスクロマトグラフおよびガスクロマトグラフ-質量分析計で定量・同定を行った。その結果、大豆特有の「豆臭」には主としてヘキサナールなどのアルデヒドが寄与するものの、他の化合物もにおいに寄与することを見いだしつつある。今後はこれらの全容について明らかにするとともに、大豆油や大豆タンパク質などの加工品についても研究を行う予定である。大豆の持つ特異なにおい「豆臭」は、大豆の利用拡大を妨げてる。

本研究では、大豆の加工・調理過程において生成するこれらの脂質由来化合物について、ガスクロマトグラフおよび質量分析計を用いて明らかにするとともに、これらが大豆食品の風味に及ぼす影響、および風味に悪影響を及ぼす成分の生成条件を解明することを目的として研究を行った。前年度は「豆乳」を調整し、基礎となる研究を行った。平成13年度は、大豆油、分離大豆タンパク質およびその加工品について、種々の温度およびpH条件下でインキュベートし、ヘッドスペース中に生成した揮発性成分をSPME(微量固相抽出)法により濃縮し、ガスクロアトグラフおよびガスクロマトグラフ-質量分析計で定量・同定を行った。また、ガスクロマトグラフ-オルファクトメトリーでにおい成分の分析を行った。その結果、大豆食品のにおいにはヘキサナールだけではなく、他の化合物もにおいに寄与することを見いだした。これらの多くは脂質由来と考えられるが、他の食品成分由来と思われる化合物も存在した。
アディポネクチン受容体研究の新たな展開と認知症抑制・健康長寿実現への応用基盤研究

アディポネクチン及びその受容体(AdipoR)の作用が肥満に伴い低下することにより、メタボリックシンドローム・2型糖尿病・動脈硬化症が引き起こされる。本課題では、AdipoRの新規シグナル伝達機構の全容とAdipoRの糖脂質代謝・細胞ストレス改善における生物学的意義を解明し、受容体研究のブレイクスルーを目指す。また、認知症・動脈硬化症などの糖尿病合併症に対するAdipoRの抑制作用とそのメカニズムを解明する。さらに、AdipoRの立体構造・機能情報に基づいたAdipoR活性化低分子化合物の最適化や抗体医薬の開発による認知症などの多彩な合併症の抑制と健康長寿実現への基盤となる研究を展開する。肥満に伴うアディポネクチン受容体の作用低下は、メタボリックシンドロームの発症と深く関連する。本課題では、アディポネクチン受容体に内在する生理活性を起点とした新規シグナル伝達機構を解明するとともに、認知症や動脈硬化症など糖尿病合併症に対するアディポネクチン受容体の抑制作用とそのメカニズムを明らかにし、創薬へと展開する。当該領域の基礎研究と臨床医学研究を世界的に牽引してきた研究代表者が、アディポネクチン受容体の新機能も含めた包括的研究を進めるとともに、糖尿病やそれに関連した認知症、動脈硬化症などに対するアディポネクチン受容体作動薬の開発を推進するものである。学術的に優れた成果が期待できるだけでなく、高齢化社会における革新的医療の観点から大きな社会的波及効果をもたらすことが期待される。
家禽精子の加齢と膜の変化

哺乳類家畜の精子と家禽の精子を比較した場合、両者間に顕著な差が見られるが、とくに形態学的には極めて特徴的な相違がある。また精子生理に関しても二者間に大きな差異が認められ、とくに膜の機能に対してはその点が明確に観察される。さらに家禽の間においても、精子の生理、機能について相当の違いがある。これまでの研究において、とくに精子の膜脂質の過酸化反応についてみると、家畜の精子では極めて多量の過酸化脂質(MDA)が産生すると云われているが、家禽精子の場合には、自然の状態ではこの様な反応が起こることは少ない。しかし、精子の膜の透過性に関してはそれほどの差異は認められない。そこで本研究では家禽精子を用いて、とくに膜の機能に影響を及ぼすと考えられる点について検討し、次の様な成果を得た。(1)鶏および七面鳥の精子を用いて物質の取り込みを比較すると、A1Bあるいは2DGでは二者間に大きな違いが認められ、とくに2DGの取り込みには顕著な差異が見られた。このことから家禽の精子においても種によって相当な相違があるものと推察された。(2)つぎに雄鶏個体間について精子の膜の機能をA1Bおよび2DGの取り込みの様相から推測すると、個体によって精子生理に大きな相違のある事が判明した。また精子の膜を修飾すると考えられる化学的質に対する反応に関しても、個体間に差異が認められ個体によっては正負の関係も観察された。(3)また精子の過酸化反応を比較した場合、個体間で同様な違いが見られたが、A1Bや2DGの場合と比較すると小さかった。(4)この過酸化反応については、精子の希釈(保存)液の種類によっても異なり、この反応を抑制する働きのある液を用いて精子を保存する方が効果的に作用することが示された。(5)さらに精子を体外保存する場合には、低温で行うと物質の取り込みが遅くなり、膜の機能も緩慢となることが推察された。家禽精子を体外保存した際に見られる活力や受精能力の低下の原因の一つに考えられているのが,精子の膜の機能変化である.この膜の機能に関しては,雄鶏の系統あるいは個体間にかなりの差があることが推察されておりある系統を選抜して行くと,膜の機能に大きな相違が生ずることも確認されている.そこで本年度は,雄鶏各個体の精子を用いて膜の機能に差があるか否かについて検討するとともに,細胞膜モヂィファイアーを使用して精子の膜を変化させ,その場合に見られる程度の差を雄鶏個体間で比較検討した.得られた結果を要約すると次の通りである.(1)精子の受精能力について雄鶏各個体間で比較してみると,相当に個体差のあることが確認され,とくに新鮮精子と低温保存した精子の受精能力を比較すると両者間に必ずしも正の比例関係は見られなかった.したがって今後精子の受精能力を指標に雄鶏を選抜あるいは育種する場合には新鮮精液,保存(低温あるいは凍結)精液それぞれについて検討する必要があろう.(2)細胞膜の機能を測定する物質として広く使用されているアミノ酪酸(A1B)およびグルコース(2DG)の精子による取り込み量を検討した結果,雄鶏個体間に相違のあることが認められた.とくに精子の体外保存に際して,希釈液の調整を精子の膜の機能の維持という観点から配慮する必要があるものと推察された.(3)細胞膜表面に存在する酵素の阻害剤の一つであるウァバイン(ATPアーゼ阻害剤)で精子を処理すると,膜の機能とくにA1Bや2DGの取り込みが減少し,精子の運動性も低下することが観察された.

またこの場合,阻害の度合いも雄鶏によって異なっており,個体差のある事が確認された.この様に雄鶏個体間にみられる精子の膜機能の相違は,精子の機能測定上の大きな指標となるものと考えられる.鶏および七面鳥の精子を比較検討した場合、とくに膜の機能に関しては両者間に著しい相違のあることが明らかにされた。家禽精子の場合、一羽当たり採取される精液の量が些少であるため、数羽の雄鳥から採精してそれを混合して使用するのが通例である。したがって雄鳥各個体から得られた精子(液)について個別に検討した報告は少ない。そこで本研究では鶏および七面鳥精子の膜の機能を比較すると共に、雄鶏各個体から採取した精子の機能をそれぞれについて検討し、精子の体外保存とこれらの関係を追究した。得られた成果を要約すると次の通りである。(1)非代謝性のアミノ酸であるα-アミノイソ酪酸(AIB)の取り込みを鶏および七面鳥精子で比較すると、鶏精子の取り込みの量が多かったが、取り込み速度は両者ともほぼ同程度であった。したがって、膜の機能に関して鶏と七面鳥精子との間に差異のあることが確認された。(2)AIBの他にグルコースの一種である2DG(デオキシグルコース)の取り込みを検討したところ、雄鶏個体間で精子の膜の機能に大きな差異のあることが観察された。とくに2DGの取り込み量に関して個体間変動が顕著であった。とりわけこれらの物質を添加した直後に精子に取り込まれる2DGの量は極めて多量であった。(3)つぎに精子を体外保存する際の保存温度によってAIBあるいは2DGの取り込みが変動する事が確認され、低温になるに従って両者の取り込み量が減少した。(4)一方、精子保存中に見られる過酸化脂質(MDA)は、精子希釈(保存)液の種類によって大きく相違し、精漿あるいは血液保存用液にMDA産生に対する抑制作用のあることが観察された。(5)またカルシウム、クエン酸等を添加するとMDA産生は抑制され、しかも精子の活力、受精能力は保持された。しかし、家畜および家禽精子の凍結保存剤としてのグリセリンとDMSOにはMDA抑制効果はなかった。
癌細胞の耐性化に関する研究

癌細胞において、種々の抗癌剤に対して同時に耐性化する多剤耐性現象が認められる。Pー糖タンパク質がこの癌細胞の抗癌剤に対する耐性化の本体の一つとされている。Pー糖タンパク質は耐性細胞の細胞膜に存在し、投与された抗癌剤を細胞外へ能動輸送する排出ポンプとして働き、癌細胞耐性化に関与していると考えられている。Pー糖タンパク質は正常臓器にも発現し、特に副腎、腎臓に高い発現が認められることより、Pー糖タンパク質の精製、分離を試みた。材料は牛の副腎を用いた。方法は、細胞膜に存在しNaポンプの本体であるNa,KーATPaseの精製に準じ、MgーATPase活性を指標に行った。結果、現在までに十分な精製には至っていない。これは正常組織におけるPー糖タンパク質の発現量では、用いた方法により精製するには限界があること、またPー糖タンパク質の可溶化が十分に行い得ないことがあげられる。このことより、今後は発現量の多い培養細胞を用いることを検討している。膜画分よりのPー糖タンパク質の検出については、抗Pー糖タンパクモノクロナ-ル抗体を用いWestern blot analysisで、試料5mgでも可能となった。このことより、頭頚部癌の臨床サンプルを用いPー糖タンパク質発現の解析を試みた。牛副腎よりのサンプルをコントロ-ルとし、臨床サンプルの膜画分よりPー糖タンパク質の検出を行った。結果、種々の臨床サンプル、特に唾液腺由来の癌組織にPー糖タンパク質陽性と思われるバンドが検出された。しかしこのバンドは、Pー糖タンパク質が分子量170ー180kDaとされるコントロ-ルのバンドとは異なった部位に認められた。Pー糖タンパク質は発現する動物種によりやや異なるとも考えられるが、このことは不明である。今後はPー糖タンパク質検出の臨床応用も含め、その生化学的性質の詳細をさらに明かにしたい。
西シベリア塩性湖チャニー湖における高次消費者を中心とした生態系解析

ロシア・西シベリアに位置するチャニー湖沼群は、流入河川河口部から奥部へ塩分勾配がある浅い内陸湖である。チャニー湖における植物プランクトンや水生植物から魚食性魚までの食物網は、水平方向で独立していて、その水体で優占する一次生産者によって特徴付けられることが明らかになった。また、鳥類は高次消費者であるとともに、営巣地の窒素環境や植生に影響を与えていることも明らかになった。さらに、気象衛星ノア画像のモニタリングの有効性が期待できた。1.本年度は、西シベリア・大チャニー湖のカモメが営巣する島とその周辺水域で、環境要因と水質の現地測定を行い、さらに魚類とカモメ類およびそれらの餌候補のサンプルを採集した。乾燥したサンプルを日本に持ち帰り、炭素と窒素の安定同位体比を測定・解析を行った。その結果、大チャニー湖における魚類までの食物網はチャニー湖流入部のそれと比べると、炭素と窒素の安定同位体比の値が高い傾向がみられ、食物綱の起点が異なることが明らかになった。また、カモメ3種のヒナの食性が安定同位対比より推定できた。2.カモメ属鳥類の営巣地土壌に含まれるアンモニアおよび硝酸態窒素の含量変動を時系列で追跡した。営巣期の土壌温度が低温で経過することに加えて、半乾燥気候条件を反映して、アンモニア態窒素の硝化が顕著に遅延することを見出した。また、1年前に営巣、その後放棄された土壌について分析したところ、多量の無機態窒素が見出された。西シベリアの半乾燥気候条件下では鳥類起源の窒素は土壌から洗脱されにくいことが明らかになった。3.チャニー湖やオビ川内の島々から採集した植物標本を同定し,おおよそ150種を確認した。この資料に基づき,この地域の代表的な植生を把握し,植生図の作成を通して生息する動物による退行遷移を推定した。4.シベリアで受信した米国気象衛星からのデータを本学へ転送し、画像処理を行い、データベースとして整備した。5.ノボシビルスク州における漁業に関する統計資料の収集し、解析を行った。6.ロシア氏側の研究協力者2名を招へいして、本年度の調査結果についての討論し、セミナーを開催した。チャニー湖沼詳はロシア西シベリアの中央に位置する、東西約80km、南北約65kmに達する湖沼群であるが、平均水深が22.5mと非常に浅い水体をなす塩性の内陸湖である。1.本年度も、昨年度に引き続き大チャニー湖の島とその周辺水域において、環境要因と水質の現地調査を行い、昨年度サンプルが少なかった魚類とその餌候補のサンプルを多数採集した。これらのサンプルは、日本に郵送し、炭素と窒素の安定同位体比を分析して、食物綱の構造を解析した。また、小チャニー湖へ流入する河川の河口域に10kmほど離れた2地点において、食物網構造の水平的な分布を調べたところ、植物プランクトンからプランクトン食性魚は、比較的狭い水界でローカルな食物網を形成していることが分かった。2.カモメ属鳥類の営巣地土壌に含まれる窒素含量の変動を時系列で追跡した。営巣期の低温および乾燥土壌条件を反映して、アンモニア態窒素の硝化が顕著に遅延することを見出した。また、1年前に営巣、その後放棄された土壌について分析したところ、前年に比較して硝化の促進が見られた。鳥営巣の影響を受けた地点では富栄養化と踏みつけに抵抗性の高い数種のイネ科草本が優占した。営巣地の植生地上部は、対照区に比較して高い窒素含量を示した。しかし、硝化と脱窒過程が遅延するために、地上部の窒素安定同位体比は湿潤熱帯や温暖地域ほどには上昇しなかった。3. 20062007年のノボシビルスクの経済状況についての資料集を入手し、オビ水系の漁獲量について解析した。4.本年度もシベリアで受信した米国気象衛星の両像データを、データベースとして整備した。西シベリア・チャニー湖沼群において、生産者から高次の消費者である魚類や鳥類までの食物網の解析と湖沼群の物理的、化学的特徴を明らかにすることを目的としている。1.本年度は、最終年度にあたるため、現地調査としてはミヤマガラスの営巣地における窒素環境や植生への影響をみるために、溝田智俊が調査に赴いた。ミヤマガラスの営巣地における化学分析や植生調査から、ヒナへの給餌に伴うエサからの窒素供給による土壌環境やや植生への影響が明らかになった。2.昨年度までに採集したサンプルの追加分析や今までのデータの解析を行った。大チャニー湖の北部と小チャニー湖の流入河川域において採集した生物サンプルの炭素・窒素安定同位体分析を行った。その結果、水平方向で水界が独立していて、ローカルな食物網が存在しているだけでなく、水界によって一次生産者の植物プランクトンとソウ類などの寄与が異なることが明らかになった。

3.気象衛星NOAA画像データベースから20002009年の10年間のチャニー湖周辺の画像データを選び出し、湖水面の季節変化を解析した結果、環境モニタリングに適している地域を確認することができた。4.ノボシビルスク州の漁獲量について経済資料の解析を行った。5.ロシア科学アカデミーシベリア支部動物分類学生態学研究所の所長を含む研究者5名を11月と1月に招へいして、日本側研究者とともにセミナーを2回開催し、3年間の研究の総括を行った。
中世・近世アイヌ文化における内耳土鍋の考古学的研究

本研究では、サハリン島で内耳土鍋(器体内部に環状の取っ手をもつ土器)が出現する時期について検討した。内耳土鍋研究は、北海道・サハリン島・千島列島におけるアイヌ文化の成立過程を考える上で、非常に重要な研究分野である。研究の結果、サハリン島で内耳土鍋が出現した時期は11世紀中頃から13世紀前半であることが判明した。平成25年度の研究実績は、以下の2点にまとめることができる。1、北海道オホーツク海沿岸地域出土の内耳土鍋の地域的特徴の検討。千島列島やサハリン島における内耳土鍋文化との系統関係の解明を目指し、北海道オホーツク海沿岸地域出土の内耳土鍋資料の調査に着手した。対象とした遺跡は、稚内市オンコロマナイ2遺跡、枝幸町風烈布川左岸遺跡、北見市(旧常呂町)ライトコロ川口遺跡の3地点で資料数は計6点である。なお、オンコロマナイ2遺跡の資料2点については未報告資料であった。これらの資料を中心に検討した結果、オホーツク海沿岸地域では、大きく2つのグループに分けられることが判明した。ひとつは「山形状の保護耳がある縦耳タイプの厚手大型土鍋」であり、もうひとつは「保護耳を持たない縦耳・横耳タイプの薄手小型土鍋」である。このようなオホーツク海沿岸地域にみられる特徴が、サハリン島や千島列島の内耳土鍋、そして道南部の内耳土鍋とどのような文化的関連性を有しているのかは今後の課題である。2、千島アイヌ文化期の内耳土鍋の分布傾向の分析。北千島の占守島・幌筵島で発掘調査された千島アイヌ文化期の住居内部から出土した内耳土鍋の分布傾向を分析し土鍋使用空間を同定した。検討する対象は、1930年代に馬場脩により発掘調査された、内耳土鍋を伴う竪穴住居の計10軒である。検討の結果、「出入口部である張り出し部」と「加熱・暖房施設周辺」に集中することが理解された。今後の展開としては、北海道アイヌや樺太アイヌの内耳土鍋の分布傾向と屋内作業空間の関係性を調べ、千島アイヌの状況との比較検討する予定である。平成26年度の研究実績は、以下の2点にまとめることができる。1、内耳土鍋における北海道オホーツク海沿岸地域からサハリン島までの地域的特徴の検討。北海道オホーツク海沿岸地域からサハリン島への系統関係の解明を目指し、まだ詳細な資料検討がおこなわれていない内耳土鍋の資料調査を国内外で実施した。国内調査では、北海道遠軽町郷土資料館所蔵の内耳土鍋片1点と鉄鍋を模倣したと考えられる内耳を欠いた小型の完形土器1点を実見した。資料館で残されている情報と地元の郷土史家によれば、これらの資料は佐呂間町で採集されたものであることが判明した。国外調査では、ロシア連邦サンクトペテルブルグ市の人類学民族学博物館(クンストカーメラ)所蔵のほぼ完形に近い内耳土鍋3点を実見した。台帳からはサハリン島多来加(テルペイニヤ)湾で出土したことが明らかになった。国内外で調査した上記の資料については、出土状況の情報収集をはじめ、実測図作成・写真撮影・土鍋付着物採集・資料計測をおこなった。2、内耳土鍋の付着物を使ったAMS14C年代測定と炭素・窒素安定同位体分析本年度調査した資料において土鍋付着物が採取可能であった4点と昨年度調査した資料1点(稚内市北方記念館所蔵資料)、計5点について、AMS14C年代測定と炭素・窒素安定同位体分析を実施した。クンストカーメラ所蔵の土鍋3点については目的のテータを得ることができたが、残りの2点についてサンプル量に問題があったため参考的なデータのみとなった。平成26年度の分析結果の検討については、平成27年度も実施するデータとあわせておこなう。平成27年度の研究実績については、平成26年に引き続き、内耳土鍋の付着物を使ったAMS14C年代測定と炭素・窒素安定同位体分析の実施、これまでの集めたデータの総合的な検討を挙げることができる。本年度は、市立函館博物館所蔵の北海道・サハリン島出土の内耳土鍋資料6点(完形2点、土器片4点)を実見調査した。調査した資料6点のうち、土鍋付着物が採取可能であった2点について、AMS14C年代測定と炭素・窒素安定同位体分析を実施した。また、昨年度分析した稚内市北方記念館所蔵資料1点について、正確なデータを得ることができなかったことから、再度付着物を現地で採取し分析を実施した。平成27年度に得た年代とこれまで得られた年代に関するデータを総合的に検討すると、下記の3点がわかった。1.東北地方北部から北海道道南部に入ってきた内耳土鍋文化は、北海道最北端部である稚内へは11世紀前半12世紀中頃には到達していたことが判明した。その年代観は、道南地域と大きく変わらないことが理解され、内耳土鍋文化が北海道内に急速に拡散した状況が想定できた。2.内耳土鍋文化は、11世紀中頃13世紀初頭にはサハリン島に到達しており、更にサハリン島における内耳土鍋分布の最北端地域にあたるポロナイスクへは13世紀代には到達していることがわかった。従来の年代観より古くなることが判明した。3.年代的に新しい形態的特徴を持つ内耳土器と考えられていた資料が、想定よりも古い年代を測定した。

今後は検討資料数を増やし、その検証をおこなう必要がある。平成27年度の研究計画では、平成26年度から継続する1「形式学的分析による編年と地域的特徴の再構築作業」と2「遺跡内空間分析による内耳土鍋をめぐる人間行動の復元作業」に加え、土鍋付着物を使った3「AMS14C年代測定による絶対年代からみた編年案の構築」と4「炭素・窒素安定同位体分析による古食性復元作業と土鍋利用復元作業」に着手する予定であった。本年度は、北海道北部とサハリン島に焦点を当てて、134の計画に関して検討を実施した。しかし、3と4に関しては、検討が不十分であったため、申請時の計画よりやや遅れていると考えている。平成28年度の研究実績については、平成27年度までに得られたデータを補強すべく、内耳土鍋の資料調査とAMS14C年代測定と炭素・窒素安定同位体分析を目的とした付着物の収集を実施した。本年度は、東京国立博物館所蔵のサハリン島出土の内耳土鍋2点(完形資料)を実見調査した。実測データを取り、内耳土鍋の技術的・形態的特徴を分析した。また、分析用の土鍋付着物については、資料の修復時に生じた炭化物を提供してもらった。分析については、今後実施する予定である。これまでの研究ついては、北海道オホーツク海沿岸地域、北千島地域、サハリン島で出土した内耳土鍋を中心に実見による資料分析を行い、従来から指摘されていた技術的・形態的特徴とこれまで指摘されてこなかった技術的・形態的特徴の比較検討を実施した。また、可能な資料に関しては、炭化した土鍋付着物を採取し、AMS14C年代測定分析と炭素・窒素安定同位体分析を実施した。その結果、東北地方北部から北海道道南部に入ってきた内耳土鍋文化は、北海道最北端部である稚内へは11世紀前半12世紀中頃には到達し、サハリン島には11世紀中頃には既に存在していたことが想定された。更にサハリン島における内耳土鍋分布の最北端地域にあたるポロナイスクへは13世紀代には到達していることがわかった。本研究により、サハリン島の従来の年代観が古くなることが判明した。また、内耳土鍋の技術的・形態的特徴の分析では、特徴差と年代差に関連性が薄いことがわかり、今後は地域差の可能性も含めて検証する必要があると考えた。本研究では、サハリン島で内耳土鍋(器体内部に環状の取っ手をもつ土器)が出現する時期について検討した。内耳土鍋研究は、北海道・サハリン島・千島列島におけるアイヌ文化の成立過程を考える上で、非常に重要な研究分野である。研究の結果、サハリン島で内耳土鍋が出現した時期は11世紀中頃から13世紀前半であることが判明した。平成26年度の研究計画では、平成25年度から継続する1「形式学的分析による編年と地域的特徴の再構築作業」と2「遺跡内空間分析による内耳土鍋をめぐる人間行動の復元作業」に加え、土鍋付着物を使った3「AMS14C年代測定による絶対年代からみた編年案の構築」と「炭素・窒素安定同位体分析による古食性復元作業と土鍋利用復元作業」に着手する予定であった。1と2の計画に関しては、研究実績1で実施され、3と4の計画に関しては研究実績2で実施された。このように、申請時の計画を概ね達成できたと考えている。今後の研究の推進方策としては、平成27年度の研究実績において明らかにされたサハリン島の内耳土鍋出現期の年代の検証を実施する。平成27年度までに実見できなかったサハリン島出土資料に対し、AMS14C年代測定と炭素・窒素安定同位体分析をおこない、平成27年度の研究実績で得られたデータを補強する。
東アジアにおける環境と文明

研究最終年度にあたる本年は、環境と文明の相互の関わりの一端を明らかにするために、昨年に引き続いて、各研究者がそれぞれの専門分野に応じた相当課題の研究に当たり、東アジアの各地域について、考古学的な見地から個別的検討をおこなった。3月5日には、最後のとりまとめとして、部内研究会を開催し、1年間の研究成果の報告を行ない、討論・総括をおこなった。研究会に参加できなかった研究者は、『研究会の記録』の紙上に研究の概要を公開した。以下、『研究会の記録』にもとづいて、3名の研究者の報告について概要を述べる。鈴木忠治は、「日本列島の細石刄文化-人口分布・環境・生業-」として、岩宿(旧石器)時代の末期を対象に、地域別遺跡数の整理をおこない、細石刄文化の主たるセンターが、疎林と草原環境の卓越した北海道とりわけ道東部にあったことを明らかにした。渡辺誠は、「縄文土器の機能と発達」として、縄文土器の発達が、その機能と密接に関連するものがあったことを指摘し、3つの発達段階を考えた。すなわち、ドングリのアク抜きのために煮沸用の尖底深鉢が用いられる草創期・早期の第1段階、縄文前期における製粉技術の発達を背景に、地下茎・球根類のデンプンを採取するために円筒形や平底の深鉢が発達する第2段階、祭祀の際に用いる精製深鉢の口縁部に把手状の装飾が華麗に発達する第3段階である。甲元眞之は、中国東北部の非農耕文化地域での交流が気候変動に結びつくかどうかを検討する材料として、魚労具をとりあげ、疑似餌と離頭銛の出土遺跡の検討をおこなった。その中で、離頭銛の展開に見られる東北アジアで内陸河川流域の漁労技術が、古環境の復元的研究から指摘されている紀元前2000年紀前後の同地域での温暖化現象とそれにともなう海水面の上昇が引き起こした水産資源への依存度の高まりに対して、大きな役割を果たしたことを指摘した。