hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性痛動物モデルに対するインターロイキン-27投与の効果

その理由は、IL-27が疼痛行動を誘発する炎症性サイトカインIL-17の産生を抑制し、疼痛モデルに対して治療効果が報告されている抗炎症性サイトカインIL-10の産生を増加させるからである。そして、IL-27ノックアウト(KO)マウスは何も処置を行わなくても痛覚過敏であることを見出した。この過敏はIL-27を補うことで正常に戻ることから、IL-27は痛みの感度調節をしていると考えている。本研究では、IL-27の慢性疼痛に対する治療効果を調べる。昨年度はマウスの神経障害性疼痛モデル、炎症性疼痛モデルを作製し、IL-27の鎮痛効果を調べた。これらのモデルを作製し、過敏を示したマウスに100 ngのIL-27を単回腹腔投与して鎮痛効果を調べた。この濃度はKOマウスの痛覚過敏を完全に正常化するのに最低限必要な量であったため、生理的濃度に近いと考えられた。しかし、疼痛モデルに対する治療効果は得られなかった。本年度は神経障害性疼痛のみに絞り、IL-27の投与回数や濃度を変更して検討した。病態時には生理的濃度では効果が得られない可能性を考え、薬理学的濃度として10倍量の検討を行った。IL-27は高価な試薬であるため、それ以上の用量の投与は困難であった。まず、昨年と同様に神経障害性疼痛モデルを作製し、その後10倍の濃度である4μgを用いて単回腹腔投与を行った。しかし、この方法では治療効果は得られなかった。次に持続腹腔投与の検討を行った。神経障害性疼痛モデル作製直後から、1日1回の連続投与を5日間行った。その結果、1回400 ngの投与では明らかな治療効果は得られなかったものの、1回4μgの投与では有意な治療効果が得られた。本年度の結果から、4μgのIL-27を毎日連続投与することで、神経障害性疼痛を軽減できる可能性が示された。IL-27の治療効果が得られる用量や投与法を同定することに時間を要してしまったため、全体として遅れている。昨年度、共同研究者が施設を異動したことで初動が遅れてしまい、それを引きずった形となっていることも影響している。我々はインターロイキン(IL)-27と痛みの関係に注目して研究を行ってきた。IL-27は、T細胞の分化を介してIL-17(痛み誘発作用を有する)の産生を抑制し、IL-10(痛み抑制作用を有する)の産生を増加させることが知られていた。こうした背景を元に我々はIL-27ノックアウト(KO)マウスの行動解析を行い、KOマウスは生来痛覚過敏であることを見出した。この過敏はIL-27を補うことで正常に戻ることから、IL-27は疼痛感度を調節している役割を持つと考えている。また、この作用はT細胞の分化を介していないようである。本研究では、野生型マウスに慢性疼痛モデルを適用し、その病態に対するIL-27の治療効果を調べることを目的としている。神経損傷部位には様々な免疫細胞が浸潤してくることが知られており、IL-27投与によるT細胞分化を介した病態の改善を期待できると考えている。昨年度までにIL-27 4 μgの連日投与により神経障害性疼痛に対する治療効果が得られることが分かった。今年度は、このIL-27の治療効果のメカニズムに脊髄のグリア細胞が関与しているのかどうかを組織学的に検討した。
多光子レーザー顕微鏡を用いた心筋虚血再潅流傷害のリアルタイムイメージングの確立

心筋梗塞をはじめとする虚血性心疾患は、日本を含む先進工業国における主要な死因のひとつであり、国民の健康施策上、克服すべき最も重要な課題のひとつである。心臓の虚血再灌流による細胞死のメカニズム解明や、それに基づく心筋保護効果を期待した治療戦略の確立は急務である。より効果的でかつ理に適った心筋保護戦略を確立するためには、分子あるいは細胞レベルでの詳細な細胞死メカニズムの解明が不可欠である。本プロジェクトにおいて、生きた臓器(心臓)において細胞レベル、分子レベルの事象を観察するための方法論を確立することを目標とした。きわめて薄くまた透明度も高い単層の培養心筋細胞に比べて、心臓そのものが観察対象ということになると、そのイメージングには数々の障壁が存在する。それを打ち破れる可能性を持つイメージング手法として、我々は本研究において多光子共焦点レーザー顕微鏡(Multiphoton Laser Scanning Microscopy : MPLSM)を用いてのリアルタイムイメージングを用いた。MPLSMは、特殊な赤外線レーザーを用いて蛍光色素を励起し画像を取得するもので、通常の共焦点顕微鏡に比べて、より長波長域のレーザーを用いるため組織深達度に優れ、また焦点面のみで励起が起こるため蛍光退色が少なく組織傷害が少ないという利点をもつ。本研究では、ラット心を顕微鏡のステージ上において灌流し、MPLSMを用いて虚血または再灌流時の細胞レベルでの形態、機能変化を時間的かつ空間的に追跡し、そうした変化を制御する因子、またそれを抑制するための手段(薬剤を主として)の選択、その効果を判定する。我々は、細胞の生死の制御に中心的な役割をもつミトコンドリア内膜電位を標識して、この経時的変化をモニターできる実験系を確立し、虚血再灌流時の変化を克明に追跡することに成功し、その成果を発表することができた。我々は、細胞の生死の制御に中心的な役割をもつミトコンドリア内膜電位を標識して、この経時的変化をモニターできる実験系を確立し、虚血再灌流時の変化を克明に追跡することに成功している(論文投稿中)。

心筋梗塞をはじめとする虚血性心疾患は、日本を含む先進工業国における主要な死因のひとつであり、国民の健康施策上、克服すべき最も重要な課題のひとつである。心臓の虚血再灌流による細胞死のメカニズム解明や、それに基づく心筋保護効果を期待した治療戦略の確立は急務である。より効果的でかつ理に適った心筋保護戦略を確立するためには、分子あるいは細胞レベルでの詳細な細胞死メカニズムの解明が不可欠である。本プロジェクトにおいて、生きた臓器(心臓)において細胞レベル、分子レベルの事象を観察するための方法論を確立することを目標とした。きわめて薄くまた透明度も高い単層の培養心筋細胞に比べて、心臓そのものが観察対象ということになると、そのイメージングには数々の障壁が存在する。それを打ち破れる可能性を持つイメージング手法として、我々は本研究において多光子共焦点レーザー顕微鏡(Multiphoton Laser Scanning Microscopy:MPLSM)を用いてのリアルタイムイメージングを用いた。MPLSMは、特殊な赤外線レーザーを用いて蛍光色素を励起し画像を取得するもので、通常の共焦点顕微鏡に比べて、より長波長域のレーザーを用いるため組織深達度に優れ、また焦点面のみで励起が起こるため蛍光退色が少なく組織傷害が少ないという利点をもつ。本研究では、ラット心を顕微鏡のステージ上において灌流し、MPLSMを用いて虚血または再灌流時の細胞レベルでの形態、機能変化を時間的かつ空間的に追跡し、そうした変化を制御する因子、またそれを抑制するための手段(薬剤を主として)の選択、その効果を判定する。我々は、細胞の生死の制御に中心的な役割をもつミトコンドリア内膜電位を標識して、この経時的変化をモニターできる実験系を確立し、虚血再灌流時の変化を克明に追跡することに成功し、その成果を発表することができた。
強磁性細線中のバブル磁区の電流駆動ダイナミクスの解明

円盤状のバブル磁区の電流駆動現象の応用のための調査と非磁性体のスピンホール効果で生じたスピン流によるトルクが磁壁に与える影響を調べるために,強磁性体/非磁性体細線上のバブル磁区に対する電流印加実験を行った.バブル磁区の挙動は試料の飽和磁化の大きさに依存して変形するために安定した駆動が難しいことがわかった.またスピン流が与えるトルクは伝導に寄与する原子の磁気モーメントに働いていることがわかった.スピンホール効果で生じたスピン注入によるバブル磁区の挙動はその磁壁構造により異なることがわかった.強磁性体細線に電流を流すと,細線中の磁壁は伝導電子からのスピントランスファートルクなどの影響で移動する.本研究では電流を流した際に磁壁が受けるトルクの影響を調べるために,電流印加時の挙動がわかりやすい円盤状のバブル磁区の電流駆動現象を調べる.本年度は,TbFeCoアモルファス合金またはTb/Co多層構造膜の細線中のバブル磁区の電流駆動現象を調べた.これらの材料はどちらも4f遷移元素のTbと3d遷移元素のCo/Feの磁気モーメントが互いに逆方向を向くフェリ磁性体である.Tb/Co多層膜ではTbの磁気モーメントが主体となるREドミナント試料とCoの磁気モーメントが主体となるTMドミナント試料を用意することができる.バブル磁区を生成した強磁性細線に対する電流駆動実験の結果,バブル磁区に電流を印加した際の挙動は細線の飽和磁化に依存し,飽和磁化が小さい細線ではバブル磁区は消失し,飽和磁化が大きい細線ではバブル磁区は電流印加で成長することを明らかにした.この結果は,マイクロマグネティックスシミュレーションとも定性的に一致することを明らかにした.また,バブル磁区の電流駆動実験では,スピントランスファートルク以外にも酸化防止に用いたプラチナ層からのスピンホール効果がその挙動に影響していることがわかった.この現象を詳しく調べるために,REドミナント試料とTMドミナント試料のTb/Co多層膜を用意して電流駆動実験を行った.実験からTMドミナント試料とREドミナント試料では同じ磁化方向のバブル磁区でもプラチナ層からのスピンホール効果の影響が逆に働くことがわかった.この結果からスピンホール効果などの影響が磁化方向ではなく,3d遷移元素のCo原子が持つ磁気モーメントの方向に依存していることが示唆される.本年度の研究から,強磁性細線中に生成したバブル磁区の電流印加による挙動が,強磁性細線の飽和磁化と関係していることを明らかにした.また,フェリ磁性体であるTb/Co多層膜細線中のバブル磁区では,Tb/Co多層膜と接するプラチナ層からのスピンホール効果がバブル磁区の磁壁に与える影響は,バブル磁区の磁化方向ではなく,3d遷移元素のCo原子が持つ磁気モーメントの方向に依存していることを明らかにした.これまでのところ本研究の目的であるバブル磁区の電流駆動現象の解明はおおむね計画通り進んでいる.垂直磁化を持つTb/Co多層膜にプラチナ層がキャップ層として接合した細線を作製し,プラチナ層を流れる電流で生じるスピンホール効果がTb/Co多層膜上のバブル磁区に与える影響を調べた.Tb/Co多層膜はフェリ磁性体であり,4f遷移元素のTb原子と3d遷移元素のCo原子の磁気モーメントが互いに逆方向を向いている.Tb原子の磁気モーメントは温度変化が大きいので磁気補償温度を持つ場合があり,磁気補償温度より低温ではTb原子の磁気モーメントが磁化に対して支配的なREドミナント状態になり磁気補償温度より高温ではCo原子の磁気モーメントが磁化に対して支配的なTMドミナント状態になる.本研究では{Tb/Co}n/Pt構造の細線の温度を変えてREドミナント状態,TMドミナント状態と変化させた際にキャップ層のスピンホール効果の影響がバブル磁区の挙動に与える影響の変化を調べた.またプラチナ層のスピンホール効果によるスピン流がバブル磁区に与える影響をマイクロマグネティックスシミュレーション(MM)で調べた.実験から,REドミナント状態とTMドミナント状態の細線上のバブル磁区では,バブル磁区は電流の方向に線端側への傾斜を持って成長することがわかった.また,傾斜方向はRE,TMドミナント状態でそれぞれ逆方向になっていることがわかった.また,MMでバブル磁区の挙動が定性的に評価でき,プラチナ層のスピンホール効果の影響はTb/Co多層膜の3d金属であるCo原子の磁気モーメントに影響を与えていることがわかった.垂直磁化Tb/Coフェリ磁性体多層膜にプラチナ層をつけた場合,バブル磁区はプラチナ層のスピンホール効果によるスピン流の影響を強く受けることを明らかにした.また,温度を変えてTb原子の磁気モーメントが支配的な場合とCo原子の磁気モーメントが支配的な場合でのバブル磁区の挙動を比較したところ,スピン流が特定の原子の磁気モーメントに影響を受けることを明らかにした.また,プラチナ層からのスピン流の影響のシミュレーションでの再現に成功し,スピン流が影響を受ける原子が3dのCo原子であると考えられることを明らかにした.以上のようにこれまでのところ研究は順調に進んでいる.ロジウム(Rh)層またはルテニウム(Ru)層を介して反強磁性結合をする2層の垂直磁化の強磁性体膜{Tb/Co}nを用いた{Tb/Co}n/Rh/{Co/Tb}n/Pt細線(Rh試料)または{Tb/Co}n/Ru/{Co/Tb}n/Pt(Ru試料)細線上の磁壁構造を調べた.

この構造ではネール磁壁・ブロッホ磁壁等の磁壁構造及びそのカイラリティーは接する非磁性金属層との界面でのジャロシンスキー・守谷相互作用と強磁性層間の反強磁性結合の効果により決まる.非磁性金属層の種類や反強磁性結合の有無による磁壁構造の違いを調べた.磁壁構造は細線中の磁壁に対する電流駆動実験により評価を行った.非磁性金属を流れる電子流でスピンホール効果が生じてスピン蓄積が生じる.その影響で強磁性細線中にスピン流が流れると磁壁の駆動に大きな影響を与える.このスピン流による磁壁駆動は磁壁の構造により異なるので,磁壁の駆動現象実験を行うことで,反強磁性結合した試料の磁壁構造を調べることができる.Rh試料とRu試料および反強磁性結合がない{Co/Tb}n/Pt細線試料に対する電流駆動実験では,Rh試料と{Co/Tb}n/Pt細線の磁壁は電子流と逆方向に,Ru試料の磁壁は電子流方向に移動することがわかった.強磁性細線中の電子流のみを考えるとすべての試料の磁壁は電子流の方向に移動するので,この試料では非磁性体層からのスピン流が磁壁駆動に支配的であることがわかった.また,{Co/Tb}n/Pt構造の細線上の磁区はRh試料と{Co/Tb}n/Pt細線では電子流に対する磁壁の駆動方向はお互い逆になっている.このことからそれぞれの試料はネール磁壁だがカイラリティーは逆になっていることがわかる.このことからRhの反強磁性結合が強磁性細線の磁壁構造に強く影響を与えていることがわかった.円盤状のバブル磁区の電流駆動現象の応用のための調査と非磁性体のスピンホール効果で生じたスピン流によるトルクが磁壁に与える影響を調べるために,強磁性体/非磁性体細線上のバブル磁区に対する電流印加実験を行った.バブル磁区の挙動は試料の飽和磁化の大きさに依存して変形するために安定した駆動が難しいことがわかった.またスピン流が与えるトルクは伝導に寄与する原子の磁気モーメントに働いていることがわかった.スピンホール効果で生じたスピン注入によるバブル磁区の挙動はその磁壁構造により異なることがわかった.本年度の研究を継続して,強磁性細線上のバブル磁区の電流駆動実験を行う.また,バブル磁区の電流駆動現象の工業的な応用を見据えて,バブル磁区の形状が安定した電流駆動を目指す.これまでの研究からバブル磁区の電流駆動実験ではその形状を変えずに駆動することはあまり成功していない.そこで,多層構造などによりバブル磁区の安定を行い電流駆動実験を実施する.磁壁の高速移動を目的に,「強磁性体/非磁性体/強磁性体」で上下の強磁性層が反強磁性結合した構造の細線を用いて電流駆動現象を確かめる.また,「強磁性体/非磁性体/強磁性体」構造のバブル磁区などの円形磁区の安定性について調べる.磁性物理学
タンパク質コード領域に特徴的な塩基配列パターンの網羅的な解析

DNA塩基配列データベースに登録された生物種のタンパク質遺伝子の配列を網羅的かつなるべく重複を省き集計するシステムを作成し運用した。このシステムにより集計した塩基配列の特徴を示す短い配列パターンを抽出し、配列の類似比較からだけでは見いだすことのできない、完全に未知なタンパク質遺伝子を発見するための基盤となる情報を集積すると同時に、タンパク質遺伝子発見に応用するための方法を検討した。平成17年度は本研究計画遂行の基礎となる、信頼性の高い配列情報を収集するための「データセット」の構築を中心に据え基盤的な情報収集を進めた。具体的には、生物種ごとに分類された網羅的なコード領域収集技術の実現に重点をおきつつ、続く研究項目についても、すでに信頼性の高いコード領域のセットが得られている微生物ゲノムならびに高等植物の配列解析データを用いて、予備的な解析を行った。1、既知の塩基配列からの生物種ごとの網羅的なコード領域の集積まずコード領域である根拠があり、かつ配列パターンの重複度の低い塩基配列を、とくにゲノムプロジェクトによる全ゲノム塩基配列が報告されている生物種に重点をおき、生物種ごとに網羅的に分類収集した。2、コード領域を特徴づける数塩基までの配列パターンの収集・モデル化当研究グループにより信頼性の高い遺伝子コード配列を得ている原核生物であるラン藻ならびに根粒菌ゲノムと、高等真核生物のシロイヌナズナ、ミヤコグサのゲノム塩基配列から得られている解析データを用いて、遺伝子発見に応用可能な配列パターンである6塩基ならびに3塩基単位でのパターン抽出を行い、特徴分類のための予備的な検討を行った平成17年度は、以上の二点について研究を進捗させた。ひきつづき、平成20年度までの3年間の研究期間で、本研究の目標である幅広い生物種におけるコード領域を特徴づける情報の収集と解析をすすめ、データベース化と論文発表による研究成果公開を目指していく。本研究は、既知の塩基配列が存在する全生物種について、網羅的にコード領域を判別・収集し、生物種あるいは生物分類群ごとにコード領域に特徴づける数塩基までの配列パターンのモデル化情報を集積することを目的として遂行している。同時に、その解析情報を利用することで、遺伝子コード領域推定、すなわち、ゲノムや転写産物由来の塩基配列からタンパク質遺伝子である可能性の高い領域とフレームの推測を幅広い生物種で可能とするべく、応用に向けた方法論の検討もあわせてすすめている。平成18年度は、平成17年度に集計を開始した生物種ごとのコード領域を特徴づける配列パターンのモデル化を網羅的に推進していくとともに、その有用性の評価を行うため、以下の3領域についての研究を進めた。1.既知の塩基配列からの生物種ごとの網羅的なコード領域の集積平成17年度に作成した配列解析システムを用い、基盤となる配列情報の整備を継続して進めた。2.コード領域を特徴づける数塩基までの配列パターンの収集・モデル化平成17年度の予備的研究結果をふまえ、網羅的に収集したコード領域塩基配列から、生物種あるいは生物種群ごとに特徴的な配列パターンの確率モデルの作成を、既存の遺伝子発見ソフトウェアを用いて逐次試みた。3.生物種ごとのモデルの評価、統合ならびに解析環境の作成前研究項目により得られた、生物種ごとの遺伝子コード領域発見法を用いて網羅的にコード領域推定を行うための性能評価を開始した。(619字)本研究は、既知の塩基配列が存在する全生物種について、網羅的にコード領域を判別・収集し、生物種あるいは生物分類群ごとにコード領域に特徴づける数塩基までの配列パターンのモデル化情報を集積することを目的として遂行している。平成19年度は前年度までに実施した、生物種ごとのコード領域を特徴づける配列パターンの収集ならびにモデル化をさらに推進していくとともに、その有用性を評価し公開するための研究を推進した。1.既知の塩基配列からの生物種ごとの網羅的なコード領域の集積コード領域配列パターン解析の基盤情報となる塩基配列情報の選抜と集積を継続して進めた。2.コード領域を特徴づける数塩基までの配列パターンの収集・モデル化平成17-18年度の研究結果をふまえ、網羅的に収集したコード領域塩基配列から、生物種あるいは生物種群ごとに特徴的な配列パターンの確率モデルを作成する作業を継続するとともに、ネガティブデータからの特徴抽出とモデル化を試みた。3.生物種ごとのモデルの評価・統合ならびに解析環境の作成前研究項目により得られた、生物種ごとに遺伝子コード領域を特徴づけたモデルを用い未知の塩基配列からのコード領域推定を行う判別プログラムを作成し、その結果を基に主要な生物種ごとのモデルの評価、統合ならびに実行環境の評価をすすめた。

同時に、その解析情報を利用することで、遺伝子コード領域推定、すなわち、ゲノムや転写産物由来の塩基配列からタンパク質遺伝子である可能性の高い領域とフレームの推測を幅広い生物種で可能とするべく、応用に向けた方法論の検討もあわせてすすめている。平成20年度は前年度までに実施した、生物種ごとのコード領域を特徴づける配列パターンの収集ならびにモデル化をさらに推進していくとともに、その有用性を評価し公開するための研究を推進した。1.既知の塩基配列からの生物種ごとの網羅的なコード領域の集積コード領域配列パターン解析の基盤情報となる塩基配列情報の選抜と集積を継続し進めた。2.コード領域を特徴づける数塩基までの配列パターンの収集・モデル化平成17-19年度の研究結果をふまえ、網羅的に収集したコード領域塩基配列から、生物種あるいは生物種群ごとに特徴的な配列パターンの確率モデルを作成する作業を継続するとともに、ネガティブデータからの特徴抽出とモデル化を試みた。3.生物種ごとのモデルの評価統合ならびに解析環境の作成生物種ごとに遺伝子コード領域を特徴づけたモデルを用い、主要な生物種について未知の塩基配列からのコード領域推定を行うシステムの制作を試みた。
沖縄「嫁」のライフデザインの変革にともなう＂主婦＂の再創造に関する人類学的研究

最終年度である平成29年度は、本課題遂行のために文献史資料調査と総括を行った。年度前半の文献史資料調査において特に注目したのがライフデザインとモータリゼーションとのかかわりである。1975年から2017年までの沖縄県の自動車免許取得率や県内自動車台数などの各種統計資料をもとに、女性の移動手段に関する分析を行った。その結果、1980年代頃までは自動車免許取得率のジェンダー差は著しく、男性に比して女性の免許取得率が低かったものの、35年後の2015年にはジェンダー差が消え、特に50代以下の女性の免許取得率は9割にもおよぶことを明らかとした。その上で、これまでに筆者が行った現地実態調査の30代から50代女性の語りをデータベース化し、夫方新居居住を選択した女性たちは結婚や就職を契機に出身地から離れたところに住居を構えるものの、自分が自由になる自家用車を所有し、出身地と往来しながら生活を営んでいることの社会的背景として結びつけた。こうした女性の個を単位とする移動の在り方は、嫁が自らの役割として担っている家や出自集団を単位として行われている祖先祭祀にも影響をあたえており、これまで民俗学で指摘されてきた婚姻圏の拡大にともなう祭祀領域における役割の姉妹(娘)から妻(嫁)への移行は、モータリゼーションによって逆に妻(嫁)から姉妹(娘)に逆戻りする場合があることを指摘した。年度後半はこれまでの調査結果の総括を行った。これまでの調査結果を踏まえたうえで、(1)日本社会における沖縄の「嫁」の特殊性、(2)沖縄における「嫁」の社会的ネットワークという2つの点から分析を行った。なお、研究成果の一部を明治大学島嶼文化研究所主催のフォーラム「国際社会の中の沖縄・奄美」において口頭発表を通じて公表した。29年度が最終年度であるため、記入しない。報告者は、本課題遂行のために採用第一年度は文献調査ならびに現地調査を並行して行った。年度前半は、関係諸機関(神戸大学図書館、国立民族学博物館、国立国会図書館、法政大学沖縄文化研究所)にて、沖縄を含む日本の既婚女性に関する文献誌史料調査を行った。ここでは第一に人類学・民俗学・社会学において蓄積されてきた父系社会における既婚女性の位置づけに関する先行研究の精読、第二に第二次世界大戦後から今日に至るまでの日本の女性の労働環境ならびに家事・育児の位置づけの変化に関する文献誌史料調査、そして第三にこうした既婚女性をめぐる社会的状況における沖縄の特殊性について調査を進めた。その結果、かつて家制度の維持において既婚女性たちが「嫁」や「主婦」の役割を受容することが必要不可欠だったということ、そして、共働き世帯が主流派に転じた2000年代以降も必ずしも女性の脱嫁化、脱主婦化が一律的に進んでいる訳ではないことが明らかとなった。そのなかでも沖縄は、奄美以北の日本とは異なり既婚女性の専業主婦化が進展しなかったという特殊性が有り、世帯の外の仕事を有することを前提とした既婚女性の「嫁」や「主婦」のあり方を解明する必要があることを明らかにした。以上の文献誌史料調査の見地を踏まえ、年度後半はレビューの作成と並行して8月と2月に沖縄県での現地調査を行った。1970年代から1990年代の間に子育てをしていた既婚女性を対象に、仕事と家庭の両立や彼女たちの親世代の子育て環境との違いについての聞き取り調査を行った。その結果、いずれの地域においても職場と自宅をできる限り近くにするというやり方で仕事と家庭の両立を図ってきた女性が多く、また、いわゆる地縁や血縁の紐帯が強いというイメージに反して祖父母に子どもの面倒を依頼しにくい人々が一定数いるということも明らかとなった。報告者は、初年度である本年において、これまで収集してきた情報の整理とレビューの作成を通じて、必要な情報について精査することで、研究課題に関わる論点を明確化した。また、こうしたデータをもとにした現地調査を実施し、必要な情報と新しい見地を得ることができた。採用年度第二年目である平成28年度は、本課題遂行のためにひきつづき文献調査ならびに現地調査を行った。年度前半は、関係諸機関にて沖縄「嫁」のライフデザインの変化を把握する一環として、沖縄女性の移動と結婚に関する文献誌史料調査を行った。ここでは第一に人類学・民俗学・社会学において蓄積されてきた、主に沖縄の人々を主体とする海外移民や日本本土への移住および沖縄の結婚に関する先行研究の精読、第二に第二次世界大戦以後から今日に至るまでの沖縄の社会的文脈、特に労働環境の変化とそれらが及ぼす移動・結婚への影響について調査を進めた。その結果、特に人類学の文脈では、20世紀初頭から進められた海外移民や日本本土への移住経験は、沖縄の海洋文化と結びつけられながら「沖縄らしさ」として積極的に主題として取り上げられる一方、第二次世界大戦以降の沖縄に暮らす人々の移動のあり方がどのように変化していったのか、特に社会・経済的視点からの分析が十分ではないことが明らかとなった。年度後半は上記文献誌史料調査をもとにしたレビューの作成と並行して、平成28年8月と平成29年3月に沖縄県での現地調査を行った。沖縄本島北部地域X区において1928年生れから1987年生れまで(2017年現在30歳から89歳にあたる)の計60年間分のX小学校の卒業生の動向調査を行うとともに、県内外の移動の世代変遷についての聞き取り調査を行った。また、それと並行して前年度の継続として同地域において1990年代以降に子育てをしている女性への聞き取り調査を行った。

現時点では、X小学校の卒業生の動向調査は60年の内40年分の卒業生の居住地と婚姻圏を把握している状態である。なお、研究成果の一部を『民博通信』に執筆するとともに、日本文化人類学会や国立民族学博物館国際シンポジウムにて口頭発表を行った。昨年度の課題である30代から40代の若い世代の既婚女性にインタビューを実施するとともに、沖縄本島北部X区の結婚と移動に関する世代調査という新しい調査に着手することができたからである。上記調査により、バブル崩壊後の日本の景気低迷および米軍基地収入による福祉行政の充実や村落単位での配分金という沖縄県特有の経済・行政構造により、いわゆる「地元に残る」という選択をする若い世代が増えていることも明らかとなった。つまり、本研究課題である「嫁」という伝統的役割は、必ずしも旧時代的なものではなく、地域の社会・経済構造と密接に絡まりながら今日も維持されていることを改めて浮き彫りとすることができた。最終年度である平成29年度は、本課題遂行のために文献史資料調査と総括を行った。年度前半の文献史資料調査において特に注目したのがライフデザインとモータリゼーションとのかかわりである。1975年から2017年までの沖縄県の自動車免許取得率や県内自動車台数などの各種統計資料をもとに、女性の移動手段に関する分析を行った。その結果、1980年代頃までは自動車免許取得率のジェンダー差は著しく、男性に比して女性の免許取得率が低かったものの、35年後の2015年にはジェンダー差が消え、特に50代以下の女性の免許取得率は9割にもおよぶことを明らかとした。その上で、これまでに筆者が行った現地実態調査の30代から50代女性の語りをデータベース化し、夫方新居居住を選択した女性たちは結婚や就職を契機に出身地から離れたところに住居を構えるものの、自分が自由になる自家用車を所有し、出身地と往来しながら生活を営んでいることの社会的背景として結びつけた。こうした女性の個を単位とする移動の在り方は、嫁が自らの役割として担っている家や出自集団を単位として行われている祖先祭祀にも影響をあたえており、これまで民俗学で指摘されてきた婚姻圏の拡大にともなう祭祀領域における役割の姉妹(娘)から妻(嫁)への移行は、モータリゼーションによって逆に妻(嫁)から姉妹(娘)に逆戻りする場合があることを指摘した。年度後半はこれまでの調査結果の総括を行った。これまでの調査結果を踏まえたうえで、(1)日本社会における沖縄の「嫁」の特殊性、(2)沖縄における「嫁」の社会的ネットワークという2つの点から分析を行った。なお、研究成果の一部を明治大学島嶼文化研究所主催のフォーラム「国際社会の中の沖縄・奄美」において口頭発表を通じて公表した。これまで収集してきた情報で、十分整理されていないため生かし切れてこなかったものを十分活用するために、資料の整理と集約化・レビューの作成については、規模を大きくして引き続き行っていく。また、来年度は2000年代以降の子育て世代の既婚女性を対象に聞き取り調査を継続する。また、報告者の研究課題は女性の労働力化という日本社会における急務とされる問題とも関わっているため、研究者との意見交換を積極的に行い、また、口頭発表ならびに論文の公開を通じて研究の深化と研究者ネットワークの構築を積極的に行っていく。
目標値信号および制御入力の情報構造に着目した制御法の開発

本研究は,科学研究費奨励研究A(_<05750431,>06750476)で行なったむだ時間系のロバスト制御に関する研究を新しい視点から展開させたものであり,一般の制御系に対し,目標値信号と制御入力の情報構造を利用した制御法を確立し,予見とロバスト制御の関係を明らかにしようとしたものである.本年度は,1)予見を考慮したロバスト制御法の開発,2)予見と内部モデルの関係,3)柔軟構造物の大振幅制御法の開発,の3つの具体的な課題の解決を試み,それぞれに関して以下の結果を得た.1)予見を考慮したロバスト制御法の開発:ある一定時間任意に変化する目標値信号に対して,制御系の偏差を抑制する問題を定式化し,線形2次形式評価関数に対する最適フィードフォワード・フィードバック制御則を導びいた.制御則は,通常のRiccati代数方程式の解を用いて与えられ,最悪なコストを引き起こす目標値信号の形状も求められることを示した.これらの結果は,良好な過渡応答を達成する目標値信号の設定に利用することができる.また,ロバスト制御の観点から上述の結果を一般化し,H^∞外乱抑制を同時に可能にする制御法も得られることを確認した.2)予見と内部モデルの関係:1)の結果を予見サーボ系の設計問題に適用し,閉ループ内の積分補償と目標値の予見補償によるサーボ系の設計法を導いた.そして,1)予見時間の調整により,閉ループ系の安定度と独立に,速応性を調整できること,2)オーバシュートを極めて良好に抑制できること,が数値実験により確認された.また“予見"と“内部モデル"は独立した関係にあり,予見時間の長いことが,定常特性の改善につながるとは限らないことが明らかにった.3)柔軟構造物の大振幅制御法の開発:予見サーボ系の制御性能を検証するため,柔軟ビームの振動抑制のための実験装置を製作した.今後の目的は,予見サーボ系により良好な位置決め制御を実現することと,併せて高次モードのスピルオーバを抑制する制御系を開発することである.現在これらの結果を基に,系の不確かさと予見で得られる制御性能の間にある関係を調べている.本研究は,科学研究費奨励研究A(_<05750431,>06750476)で行なったむだ時間系のロバスト制御に関する研究を新しい視点から展開させたものであり,一般の制御系に対し,目標値信号と制御入力の情報構造を利用した制御法を確立し,予見とロバスト制御の関係を明らかにしようとしたものである.本年度は,1)予見を考慮したロバスト制御法の開発,2)予見と内部モデルの関係,3)柔軟構造物の大振幅制御法の開発,の3つの具体的な課題の解決を試み,それぞれに関して以下の結果を得た.1)予見を考慮したロバスト制御法の開発:ある一定時間任意に変化する目標値信号に対して,制御系の偏差を抑制する問題を定式化し,線形2次形式評価関数に対する最適フィードフォワード・フィードバック制御則を導びいた.制御則は,通常のRiccati代数方程式の解を用いて与えられ,最悪なコストを引き起こす目標値信号の形状も求められることを示した.これらの結果は,良好な過渡応答を達成する目標値信号の設定に利用することができる.また,ロバスト制御の観点から上述の結果を一般化し,H^∞外乱抑制を同時に可能にする制御法も得られることを確認した.2)予見と内部モデルの関係:1)の結果を予見サーボ系の設計問題に適用し,閉ループ内の積分補償と目標値の予見補償によるサーボ系の設計法を導いた.そして,1)予見時間の調整により,閉ループ系の安定度と独立に,速応性を調整できること,2)オーバシュートを極めて良好に抑制できること,が数値実験により確認された.また“予見"と“内部モデル"は独立した関係にあり,予見時間の長いことが,定常特性の改善につながるとは限らないことが明らかにった.3)柔軟構造物の大振幅制御法の開発:予見サーボ系の制御性能を検証するため,柔軟ビームの振動抑制のための実験装置を製作した.今後の目的は,予見サーボ系により良好な位置決め制御を実現することと,併せて高次モードのスピルオーバを抑制する制御系を開発することである.現在これらの結果を基に,系の不確かさと予見で得られる制御性能の間にある関係を調べている.
第一原理的大域シミュレーションによる核燃焼プラズマの乱流輸送と分布形成の研究

燃料同位体イオン(D,T)及びHe灰の輸送過程を自己無撞着に扱う第一原理的な解析は、ITERや原型炉における核燃焼プラズマの炉心性能や運転シナリオを左右する重要性の高い課題である。本研究では同位体イオンや不純物イオンで構成される多粒子種プラズマにおける乱流輸送特性を明らかにする。さらに、巨視的輸送方程式系と局所ジャイロ運動論方程式の連成計算モデルから成る第一原理的大域乱流輸送コードTRESS+GKVを開発・拡張し、D-T-He炉心プラズマにおける輸送過程や分布形成を解析することで、外部加熱や核融合反応と無矛盾な密度・温度分布の予測基盤の構築を推進する。平成30年度においては、これまでの研究で明らかにしてきた、同位体イオンが乱流輸送特性に与える影響に関する理論予測をLHD実験との連携によって検証を行った。LHDにおいて中性粒子ビーム加熱および電子サイクロトロン共鳴加熱によって生成された高イオン温度プラズマおよび高電子温度プラズマに対する同位体効果の解析が実施された。その結果、軽水素プラズマに対し、重水素プラズマで観測された閉じ込め改善現象の特徴をGKVで捉えることに成功し、その際、乱流を抑制するゾーナルフローの生成が顕著であることも確認された。今後は熱閉じ込めに加え、粒子閉じ込めの検証を進める予定である。大域連成輸送コードTRESS+GKVの開発に関しては、温度・密度分布に関する定常解の求解を大域的最適化問題と捉え、遺伝アルゴリズムを活用した高速計算手法の導入を行った。簡単化された問題設定において計算手法の実装が検証され、外部加熱とバランスする定常状態が高速に計算されることが確認された。燃焼プラズマにおける大域的な分布形成を高精度に予測するためには、燃料同位体イオンや不純物イオンがプラズマの閉じ込め性能に対してどのような影響を与えるかを定量的に解析・評価することが不可欠となる。平成30年度に得られた、LHD実験と連携した乱流輸送に対するイオン質量効果の研究成果および大域連成輸送コードの拡張は、上記の重要課題に対して直接的な貢献を果たすため、計画は概ね順調に進展していると言える。イオン質量効果に加え、プラズマ中に形成される径電場やトロイダル回転は輸送・閉じ込め特性に強く影響することがこれまでの実験および理論研究で明らかになっている。TRESS+GKVにおいてもそれらの評価手法や、ペデスタル領域などの周辺プラズマに対する適切な境界条件などを検討する。拡張された計算モデルによって、プラズマ回転や同位体質量が大域的な輸送・閉じ込め特性に与える影響をJT-60UやJET、LHD、W7-X等の実験と連携しながら解析する。さらに、熱輸送の同位体効果に加え、粒子輸送の同位体効果を実験と連携しながら検証を進め、大域連成輸送コードへの組み込みを推進していく。平成29年度においては、局所乱流コードGKVを用いて同位体イオンが乱流輸送特性に与える影響を明らかにする研究に取り組んだ。特に捕捉電子不安定性(TEM)に対して顕著なイオン質量依存性が表れ、特定の密度領域に対しては、重水素などのより質量の大きいイオンから構成されるプラズマにおいて閉じ込め性能が改善し得ることを明らかにした。これらの理論予測に関して、LHD重水素実験との連携によって実証研究が推進されている。大域連成輸送コードTRESS+GKVの開発に関しては、イオン温度分布と電子温度分布をより高速かつ安定に解くための数値計算手法の検討と導入を行った。動的加熱法やニュートン・イタレーション法などの導入により、外部加熱と乱流・新古典輸送が互いに釣り合って達成される定常状態が、より少ない計算コストで得られることが確認された。平成29年度に得られた、捕捉電子不安定性駆動乱流輸送に対するイオン質量効果の研究成果は、上記の重要課題に対して直接的な貢献を果たすため、計画は概ね順調に進展していると言える。

LHDにおいて中性粒子ビーム加熱および電子サイクロトロン共鳴加熱によって生成された高イオン温度プラズマおよび高電子温度プラズマに対する同位体効果の解析が実施された。その結果、軽水素プラズマに対し、重水素プラズマで観測された閉じ込め改善現象の特徴をGKVで捉えることに成功し、その際、乱流を抑制するゾーナルフローの生成が顕著であることも確認された。今後は熱閉じ込めに加え、粒子閉じ込めの検証を進める予定である。大域連成輸送コードTRESS+GKVの開発に関しては、温度・密度分布に関する定常解の求解を大域的最適化問題と捉え、遺伝アルゴリズムを活用した高速計算手法の導入を行った。簡単化された問題設定において計算手法の実装が検証され、外部加熱とバランスする定常状態が高速に計算されることが確認された。燃焼プラズマにおける大域的な分布形成を高精度に予測するためには、燃料同位体イオンや不純物イオンがプラズマの閉じ込め性能に対してどのような影響を与えるかを定量的に解析・評価することが不可欠となる。平成30年度に得られた、LHD実験と連携した乱流輸送に対するイオン質量効果の研究成果および大域連成輸送コードの拡張は、上記の重要課題に対して直接的な貢献を果たすため、計画は概ね順調に進展していると言える。イオン質量効果に加え、プラズマ中に形成される径電場やトロイダル回転は輸送・閉じ込め特性に強く影響することがこれまでの実験および理論研究で明らかになっている。TRESS+GKVにおいてもそれらの評価手法や、ペデスタル領域などの周辺プラズマに対する適切な境界条件などを検討する。拡張された計算モデルによって、プラズマ回転や同位体質量が大域的な輸送・閉じ込め特性に与える影響をJT-60UやJET、LHD、W7-X等の実験と連携しながら解析する。また、正確な密度分布発展の計算に必要となる粒子ソース/シンクや核融合反応効果を組み入れる拡張を行い、実施期間後半における核融合反応を加味した燃焼プラズマの大域的輸送解析の準備を整える。また、輸送と分布に応じて変動する磁場構造の効果に関する拡張も検討を進める。さらに、熱輸送の同位体効果に加え、粒子輸送の同位体効果を実験と連携しながら検証を進め、大域連成輸送コードへの組み込みを推進していく。シミュレーション結果や研究データなどの保管を目的とした大型記憶メディアの購入を予定していたが、平成29年度の一連の研究データについては大型計算機に付随した記憶メディアの容量に収まるものであったため、そちらを有効活用するに至った。次年度使用額については、以後発生するシミュレーション結果や研究データも含めて保管するための大型記憶メディアの導入に活用する予定である。
細胞死抑制因子ヒューマニンの拮抗誘導体による癌治療の可能性

本研究の目的はヒューマニン(HN)と細胞癌化との直接的な証明と、HN拮抗誘導体による癌治療の可能性の検証が目的である。本年度は、HNあるいはHN類似分子発現性癌細胞株の探索と、マウスHN相同分子同定を行った。(1)癌細胞株におけるHNあるいはHN類似分子の発現確認申請者らは,ヒト癌細胞株(U2OS、Saos-2、Caco-2、SF268)の細胞溶解液を用い、、ウエスタンブロット法により癌細胞株におけるHNあるいはHN類似分子の発現を検討した。その結果、U2OS細胞では、約10kDaと約40kDaの抗HN抗体によって免疫沈降されるタンパク質を確認した。しかし、いずれの細胞株においてもHNペプチドと同サイズのタンパク質のバンドは検出されなかった。現在、更に多くの癌細胞株においてHNあるいはHN類似分子の発現確認を行うとともに、U2OS細胞で確認された約10kDaと約40kDaのタンパク質のHN受容体との結合性の確認と、それらの分子の同定をMALDI/TOFMSにより試みている。(2)マウスHN相同分子同定生体内でのHNの機能解明と、癌との関係を明らかとするために、マウスHNの同定をマウス脳、精巣、脾臓由来のCAP構造をもつmRNAより作成したcDNAライブラリーのスクリーニングと、マウス精巣中の抗HN抗体陽性タンパク質の解析により試みた。ファージライブラリースクリーニングは、HNcDNAあるいはラットHNホモログcDNAをプローブとして行い、多数の陽性クローンを得たが、大多数がHN様塩基配列を含むミトコンドリア遺伝子であった。それら陽性クローンの塩基配列を解析した結果、開始コドンを有さないためHNペプチドをコードしない可能性が高いと考えられた。また、申請者らは12週齢マウス精巣において約4kDaの抗HN抗体陽性バンドをウエスタンブロット法により確認した。今後、このマウス精巣中の抗HN抗体陽性タンパク質の同定を、アミノ酸配列解析、MALDI/TOFMSにより行う予定である。
全身性硬化症におけるトポイソメラーゼIに対する自己免疫応答の解明-クラスIIHLAと抗原提示細胞の役割-

本研究ではT細胞の主要組織適応抗原(MHC)を介した抗原組織の段階での自己抗体(抗DNAトポイソメラーゼI抗体:抗topo I抗体)産生の役割を明らかにするため、精製したtopo Iを用いて全身性硬化症(強皮症)患者および健常人末梢血単核球(PBMC)を刺激し、その反応をリンパ球の増殖により判定した。cDNA断片より発現させることにより得られた、5つのoverlapしてtopo Iの全塩基配列をコードする融合蛋白を抗原として用いた。抗topo I抗体陽性患者のPBMCはtopo Iにより著名な増殖反応を示し(stimulation index 525)、モノクローナル抗体による抑制試験により反応を示したのはCD4^+T細胞が主であった。またこの反応はHLA-DR抗原により拘束されていた。ほとんどの抗topo I抗体陰性強皮症患者と健常人のPBMCはtopo Iに反応しなかったが、抗topo I抗体と関連するHLA-DR遺伝子(DRB1^*1502またはDRB1^*1104)をもった例では軽度の反応を示した(stimulation index3-6)。5つのtopo I融合蛋白を用いたリンパ球増殖試験では、topo I分子上に少なくとも3つの独立したT細胞エピトープが存在し、全例が認識するT細胞エピトープは、以前申請者が明らかにした主要なB細胞エピトープとは異なった。またT細胞エピトープの分布とHLA-DRおよびDQ遺伝子が密接に関連していた。これらの成績は、強皮症患者における抗topo I抗体はtopo I分子そのものの抗原刺激によって産生され、その産生はT細胞とMHCにより制御されていることを示唆する。現在抗topo I抗体陽性強皮症患者のPBMCより、topo Iと反応するT細胞を分離することに成功し,さらに詳細な分析を行っている。
戦後の夜間中学校成立期の研究：１９５０年代の不就学・長欠問題と貧困に焦点をあてて

本年度は夜間中学校に関する史料調査を継続し、必要な基礎資料の収集を完了することができた。戦後の夜間中学校に関しては法制上の位置づけが不明瞭だったこと、不就学・長期欠席に伴い就学が困難であった生徒に関する公的記録が少ないこと等を理由に、残された史料が乏しく、また個人所蔵や自治体図書館にしか所蔵されていない者が多く含まれる。本年度は、1950年代に数多く夜間中学校が開設されていた兵庫、大阪、奈良、京都に関して精力的に史料調査を進め、また神奈川県川崎市でも夜間中学校に在籍していた卒業生の聞き取りを実施した。次に、夜間中学校開設の背景として重要な被差別部落の不就学・長期欠席の状況及びそこから派生して誕生した夜間中学の実態について研究論文をまとめた。一つは、和歌山県で自治体が後押しして開設が広がった被差別部落の子ども会活動と提携した夜間学級の事例を取り上げ、夜間学級の存在が地域の差別ー被差別の構造を組み換える役割を果たしていたことを明らかにした。もう一つは、神戸市の大規模な被差別部落の改善を目指して開設された夜間中学校で学んだ存命者の聞き取り成果の調査をもとに、オーラル・ヒストリーの手法を導入して研究成果をまとめた。さらに、隣接する研究領域を専攻する大学院生との共同研究に取り組み、その成果を国際セミナーにて報告した。筆者は、戦後の夜間中学校を生み出す前史として重要な戦前東京市で開設された貧民学校の事例を取り上げ、貧困児童を対象とする教育実践の課題を明らかにした。最後に、全国夜間中学校研究会の委託を受けて活動に取り組む「夜間中学史料収集・保存ワーキンググループ」(代表・浅野慎一神戸大学教授)に参加し、研究者と学校教員の共同作業に携わった。具体的には、全国の夜間中学校関係史料の所蔵状況をまとめた目録刊行の責任者を務め、様々な作業に取り組んだ。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、1947年の新学制への移行に伴って現れた義務教育段階における不就学・長欠者問題の実態と、その対策の一環として成立した夜間中学校の実践を分析することで、貧困・労働問題や福祉施策との結節点に着目して、戦後教育史像を描き直すことである。本研究は、戦後においても根深く存在しながら隠蔽されてきた社会的周縁における貧困と教育の関係を描き出し、現代の社会的課題を考察する上で必要な歴史像を構築する上で重要な意義を持つ。また、先行研究が東京都・兵庫県・大阪府等の事例しかとり上げてこなかったのに対し、本研究は初めて戦後の夜間中学校の全国的動向を明らかにする重要な研究となると考える。特に本年度は、1これまで取り組んできた東京都における都市貧困層の不就学・長欠問題に端を発した夜間中学の成立・展開過程について、全国的な動向とも関連付けながら成果をまとめること、2京都府、大阪府、兵庫県など近畿地方の夜間中学校の成立過程について、資料収集を進めること、の2点を目標とした。成果としては、1については日本教育学会や各種の研究会で成果を報告し、1950年代の不就学・長欠問題が児童労働や人身売買、青少年問題等と深く関わる重要課題であったことを明らかにすることができた。2については、京都府の事例について資料収集が進んだため、論文にその成果をまとめることができた。また、近畿地方のみならず、広島県、福岡県まで資料収集の範囲を広げることができ、同時期に草の根的に勃興した夜間中学校の成立過程を明らかにする上で重要な知見を得ることができた。また、元教員への聞き取り調査も進み予定していた以上の成果をあげている。さらに、オーラル・ヒストリーの方法論に関して検討し、論文としてまとめることができた。本年度は、前年度に引き続きこれまで進めてきた研究上の知見について学会・研究会等で積極的に発信しつつ、未発掘資料の収集に努めた。まず、新たに三重県、和歌山県、愛知県名古屋市、兵庫県伊丹市、大阪府大阪市・岸和田市にて過去の夜間中学の設置校に調査を行い、これまで未調査であった地域の夜間中学の状況を確認することができた。その中で、被差別部落の子どもたちや在日朝鮮人の子どもたちを対象とした夜間中学の実態が浮かび上がり、これまでの夜間中学研究で触れられてこなかった新たな一面を把握することができた。こうした成果からは、当時の不就学・長欠問題はただ「貧困」という点から把握するだけでなく、差別問題との関係で考察する必要があることが明らかになったと言える。さらに、兵庫県神戸市・尼崎市では継続して夜間中学卒業生への聞き取り調査を実施し、オーラル・ヒストリー研究の成果としてその一部を学会にて報告し、貴重な意見交換を行うことができた。これらの調査によって、戦後の夜間中学設置地域の全体像が一定明らかになった。未調査である奈良県や神奈川県等の調査をさらに進め、この時代の夜間中学の全体像を明らかにすることができれば、これまでの夜間中学研究を新たに大きく進めることになると考えている。さらに、一橋大学の木村元教授が中心となって進めている戦後の「学校化社会」の成立過程に関する研究会に参加し、研究の視座を広げることができた。さらに、この研究会での知見を生かした夜間中学の戦後史の通史を研究会の報告書に執筆し、朝鮮学校や定時制高校等の「周辺の学校」と比較した際の夜間中学の特性について位置づけることができた。

戦後の夜間中学校に関しては法制上の位置づけが不明瞭だったこと、不就学・長期欠席に伴い就学が困難であった生徒に関する公的記録が少ないこと等を理由に、残された史料が乏しく、また個人所蔵や自治体図書館にしか所蔵されていない者が多く含まれる。本年度は、1950年代に数多く夜間中学校が開設されていた兵庫、大阪、奈良、京都に関して精力的に史料調査を進め、また神奈川県川崎市でも夜間中学校に在籍していた卒業生の聞き取りを実施した。次に、夜間中学校開設の背景として重要な被差別部落の不就学・長期欠席の状況及びそこから派生して誕生した夜間中学の実態について研究論文をまとめた。一つは、和歌山県で自治体が後押しして開設が広がった被差別部落の子ども会活動と提携した夜間学級の事例を取り上げ、夜間学級の存在が地域の差別ー被差別の構造を組み換える役割を果たしていたことを明らかにした。もう一つは、神戸市の大規模な被差別部落の改善を目指して開設された夜間中学校で学んだ存命者の聞き取り成果の調査をもとに、オーラル・ヒストリーの手法を導入して研究成果をまとめた。さらに、隣接する研究領域を専攻する大学院生との共同研究に取り組み、その成果を国際セミナーにて報告した。筆者は、戦後の夜間中学校を生み出す前史として重要な戦前東京市で開設された貧民学校の事例を取り上げ、貧困児童を対象とする教育実践の課題を明らかにした。最後に、全国夜間中学校研究会の委託を受けて活動に取り組む「夜間中学史料収集・保存ワーキンググループ」(代表・浅野慎一神戸大学教授)に参加し、研究者と学校教員の共同作業に携わった。具体的には、全国の夜間中学校関係史料の所蔵状況をまとめた目録刊行の責任者を務め、様々な作業に取り組んだ。筆者の研究課題は、まず1950年代の夜間中学の全国的実態について新たな史料調査に基いて明らかにすることであり、さらにその実態を通して戦後日本社会における貧困層やマイノリティと学校教育との関係について新たな視座を提示することである。この大きな課題について、概ね順調に研究は進捗している。まず、全国的実態の解明であるが、本年度は先行研究でも未調査であった三重県、和歌山県、愛知県名古屋市で史料調査を行い、元教員や卒業生への聞き取りも含めて大きな成果を挙げることができた。その中では例えば、和歌山県の事例のように、被差別部落の子ども会主体の夜間学級に教師を派遣する形態のものが含まれていることが明らかになった。この事実は、夜間中学が被差別部落住民の強い期待の中で開設されたこと、その中で学校以外の場所での学習の実施を通して学校文化との断絶の深い子どもの就学を可能にする「包摂の工夫」があったことを示している。また、三重県の調査の中では、これまで所在が不明であった全国夜間中学校研究会の初期の史料を発掘することができた。こうした史料は、夜間中学の全国組織と地域の各夜間中学殿関係性を知る上でも貴重なものである。このように、新たな史料調査によってこれまで不明であった実態が明らかになると同時に、各地の夜間中学の事例を通して学校と被差別地域の関係性の特徴も明らかになり、第二の課題に応える上でも重要な成果を上げている。さらに、こうした夜間中学の特徴を「学校化社会」という視座によって切り取ることを試みる論文を執筆することができた。