hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウイルス性神経疾患に影響を及ぼす宿主要因と環境要因

(1)関東地方のネコにおけるボルナ病ウイルス(BDV)血清疫学調査により、1歳未満の検体を含む約1/4が抗体陽性であった。健康状態、年齢、季節、性別における抗体陽性率に差は認められなかった。以上より、垂直伝播が主な感染経路である可能性と他の発症要因の必要性が示唆された。(2)BDV感染グリオーマ細胞ではTGF-βファミリー活性が変化していた。特に内因性BMP活性の上昇はIGFBP-3発現を誘導することが示された。(3)コルチコステロン(CORT)は神経初代培養細胞におけるBDVの伝播性を亢進した。BDV感染により、CORTあるいはカイニン酸による神経細胞の障害は亢進された。本研究の目的は、ボルナ病発症における環境要因(ストレス反応性内分泌分子:副腎皮質ホルモン)、および宿主要因(傍分泌分子:TGF-β)の影響に着目し、それらの作用機序を明らかにすること、さらに、増悪因子となる宿主要因を網羅的に探索し、未知の発症要因を同定することである。平成25年度の研究の目的は、これらの研究を進めるにあたり、1.BDV感染ラット脳内遺伝子の網羅的な解析により新規の宿主要因を検索すること、2.脳における傍分泌分子であるTGF-βファミリー関連遺伝子発現量を感染細胞において継時的に比較解析すること(宿主要因に関する検討)、および3.BDV持続感染細胞における副腎皮質ホルモン添加による影響を調べることが柱であった。これらのうち、課題1は動物施設の予期せぬ事情により検討できなかったので、次年度の課題としたい。課題2については、ラットグリオーマ由来株化細胞であるC6細胞とBDVが持続感染したC6BV細胞におけるTGF-βファミリー関連遺伝子の発現の比較を行った。現在解析途中であるが、現時点でTGF-β1およびBmp2の遺伝子発現に有意な差が認められており、興味深い展開になっている。また、マウス大脳皮質初代神経細胞におけるBDV感染によるTGF-βファミリー関連遺伝子発現量についても、解析を始めたが、TGF-β1遺伝子発現の変化は認められなかった。課題3については、C6細胞およびC6BV細胞を用いて副腎皮質ホルモン添加の影響を解析した。両細胞において、添加による形態的変化並びに細胞増殖速度や生死関わる変化は認められなかった。本研究の目的は、ボルナ病発症における環境要因(ストレス反応性内分泌分子:副腎皮質ホルモン:CORT)、および宿主要因(傍分泌分子:TGF-β)の影響に着目し、それらの作用機序を明らかにすること、さらに、増悪因子となる宿主要因を網羅的に探索し、未知の発症要因を同定することである。平成26年度の研究の目的は、1.脳における傍分泌分子であるTGF-βファミリー関連遺伝子発現量を感染細胞において継時的に比較解析すること(宿主要因に関する検討)、および2.BDV持続感染細胞における副腎皮質ホルモン添加による影響を調べることが柱であった。課題1については、(1)ラットグリオーマ由来株化細胞であるC6細胞とBDVが持続感染したC6BV細胞、ならびに(2)マウス大脳皮質初代神経細胞におけるTGF-βファミリー関連遺伝子の発現の比較を行った。現時点で(1)の細胞ではリガンドであるTGF-β1、ActivinβAおよびBmp7の遺伝子発現が有意に高くなり、その受容体遺伝子であるActRIIB、BMPPRII,およびActRIIBの遺伝子発現も有意に高くなっていたため、これらのリガンドがオートクラインに効いている可能性が示唆された。(2)マウス大脳皮質初代神経細胞においては、リガンド遺伝子であるActivinα、ActivinβBおよびBmp2の発現が有意に上昇しており、BDV感染により発現上昇する遺伝子がグリア系と神経系で異なる可能性が示唆され興味深い。課題2については、マウス大脳皮質初代神経細胞にBDV感染後、CORTを添加したところ、CORT添加細胞においてウイルス感染率と細胞障害性が上昇した。本研究の目的は、ボルナ病発症における環境要因(ストレス反応性内分泌分子:副腎皮質ホルモン:コルチコステロン(CORT))、および宿主要因(傍分泌分子:TGF-β)の影響に着目し、それらの作用機序を明らかにすること、さらに、増悪因子となる宿主要因を網羅的に探索し、未知の発症要因を同定することであった。平成27年度の研究の目的は、1. BDV感染マウスにおけるCORT投与の影響(環境要因に関する検討)、および2. BDV感染初代神経培養細胞における副腎皮質ホルモン添加の影響を解析することが柱であった。課題1では、C57B6マウスへマウス順化株であるBDV-CRNP5株を感染し、感染8日目にCORTペレット(5mg)あるいはプラセボペレットを皮下接種し、感染16日目および32日目に行動学的試験、および脳を採材しウイルス力価を測定した。また、32日間の観察期間中、4日毎に体重測定およびボルナ病の臨床症状を観察した。その結果、CORT未投与の感染群は継時的に臨床症状が悪化したのに対し、CORT投与群では先駆けて軽度異常が現れたが、非投与群ほど臨床症状は悪化しなかった。また、BDV感染群は非感染群に比べ体重が減少したのに対し、CORT投与群は逆に増加した。一方、脳内ウイルス力価はCORT非投与群では感染16日目と32日目で差が認められなかったが、CORT投与群では32日目の方が有意に高かった。

課題2については、BDV感染初代神経培養細胞にグルココルチコイドレセプター(GR)阻害剤であるミフェプリストンを前処置すると、CORTによるウイルス伝播促進効果が一時的に阻害されることが示された。(1)関東地方のネコにおけるボルナ病ウイルス(BDV)血清疫学調査により、1歳未満の検体を含む約1/4が抗体陽性であった。健康状態、年齢、季節、性別における抗体陽性率に差は認められなかった。以上より、垂直伝播が主な感染経路である可能性と他の発症要因の必要性が示唆された。(2)BDV感染グリオーマ細胞ではTGF-βファミリー活性が変化していた。特に内因性BMP活性の上昇はIGFBP-3発現を誘導することが示された。(3)コルチコステロン(CORT)は神経初代培養細胞におけるBDVの伝播性を亢進した。BDV感染により、CORTあるいはカイニン酸による神経細胞の障害は亢進された。神経系株化細胞ならびにマウス神経初代培養細胞を用いたウイルス感染における宿主要因と環境要因の影響について、大変興味深い成果が得られた。研究の予定順は変更したが、来年度は動物実験を行うことにより、培養細胞で得られた成果と比較・解析を行いたい。ウイルス学今後は、H26年度の課題1に引き続き、発現上昇が認められた遺伝子産物が生物学的な影響を感染細胞に与えているかを確認する。また、課題2の継続として、実験動物レベルでのBDV持続感染動物における副腎皮質ホルモンの影響を、病態やウイルス増殖・感染伝播において解析したい。3課題を計画していたが、そのうち1課題(BDV感染ラット脳内遺伝子の網羅的な解析により新規の宿主要因を検索すること)については、動物感染実験室の利用可能な期間と申請者らの実験可能な期間が一致しなかったことにより検討できなかった。一方、次年度検討する予定であった、マウス初代神経細胞を用いた解析はすでに始めている。従って、進捗はやや遅れている程度と考えられる。今後は、H25年度の課題で実施できなかった、BDV感染ラット脳内遺伝子の網羅的な解析に着手したい。また、課題2の継続として、C6BV細胞および初代神経細胞におけるTGF-βファミリー関連遺伝子発現量の違いについてさらに検討を進めたい。課題3の継続としては、副腎皮質ホルモン存在下におけるBDV感染の有無と細胞毒性を持つイオンの蓄積・喪失の検出、ウイルス産生量の変化について解析したい。
基礎代謝量に基づいた高齢者の口腔機能に関する研究

サルコペニアは加齢に伴う筋肉量の減少から、筋力や運動機能の低下、低栄養状態を誘導する病態であり、全身疾患、口腔機能、栄養状態との関連が明らかにされつつある。本研究ではアルツハイマー型認知症高齢者の嚥下機能低下に関する予知因子を明らかにする事を目的とし、ベースライン時のADLや認知機能、他の口腔機能評価を検討した。結果1年後に嚥下機能が低下する予知因子として、舌苔の付着、挺舌および口唇閉鎖の可否、タ・カ音の不明瞭が挙げられた。これらの因子は、舌の運動機能、口唇閉鎖や舌の巧緻性といった、従来要介護高齢者の嚥下機能低下に関する因子として既知のものであり、本調査結果の妥当性を示すものと考える。日本は高齢化率25%を超える世界有数の長寿国家であり、これまで高齢者に関する調査研究は数多く行われてきた。その中でも高齢者が健康障害に陥りやすい状態をさす概念としてフレイルティ(虚弱)が注目されている。また、フレイルティの中核をなすサルコペニアは加齢に伴う筋肉量の減少から、筋力や運動機能の低下、さらには低栄養状態を誘導する病態であり、その診断基準の確立と共に、全身疾患、口腔機能、栄養状態との関連が明らかにされつつある。本研究では、推定式による基礎代謝量測定ではなく電気インピーダンス法と呼吸測定によって測定された個人の正確な基礎代謝量と全身の筋肉量や口腔機能との関係性を解析することで、フレイルティやサルコペニアと口腔機能との関連を明らかにすることを目的としている。健康成人ボランティアを対象に、当部門が所有する体成分分析装置(InBodyS10;Biospace社製)を用いて、筋肉量、基礎代謝量を測定し、メタボリックアナライザー(MedGem;Health etech社製)を用いて安静時代謝量を測定する。口腔機能に関しては基本チェックリストを用いた判定を行うと同時に、咀嚼機能に関しては色変わりガム(キシリトールガム咀嚼力判定用;LOTTE社製)、嚥下機能に関しては改訂水飲みテスト(MWST:Modified Water Swallowing Test)、口腔乾燥に関しては口腔水分計(ムーカス;ライフ社製)を用いて判定する。ヒトを用いた研究であるため、研究に先立って昭和大学歯学部医の倫理委員会へ研究計画を提出し、本学倫理委員会の承認を得てから研究を開始する予定であったが、本学倫理委員会の諸規定の変更に伴い、提出が遅れている。健康成人ボランティアを対象に、当部門が所有する体成分分析装置(InBodyS10;Biospace社製)を用いて、筋肉量、基礎代謝量を測定する。また、メタボリックアナライザー(MedGem;Health etech社製)を用いて安静時代謝量を測定する。口腔機能に関しては基本チェックリストを用いた判定を行うと同時に、咀嚼機能に関しては色変わりガム(キシリトールガム咀嚼力判定用; LOTTE社製)、嚥下機能に関しては改訂水飲みテスト(MWST:Modified Water Swallowing Test)、口腔乾燥に関しては口腔水分計(ムーカス;ライフ社製)を用いて判定する予定であったが、被験者の公募が出来ず、本学倫理委員会への提出が遅れている。本年度は第33回一般社団法人日本障害者歯科学会総会およ学術大会と第22回日本摂食嚥下リハビリテーション学会学術大会へ参加し、基本チェックリストや体組成の評価方法などを行っている他研究の成果を収集するに留まっている。本研究では、推定式による基礎代謝量測定ではなく電気インピーダンス法と呼吸測定によって測定された個人の正確な基礎代謝量と全身の筋肉量や口腔機能との関係性を解析することで、フレイルティやサルコペニアと口腔機能との関連を明らかにすることを目的に行われた。2015年2016年の調査に参加したA県O町在住のアルツハイマー型認知症高齢者110名のうち、2015年に改定水飲みテストの判定が5であった63名(平均年齢86.1±5.3歳、男性6名、女性57名)を対象とした。対象施設は介護老人保健施設、特別養護老人ホーム、グループホーム、通所介護事業所とした。調査項目は、性別、年齢、Barthel Index、Vitality Index、MWST、口腔ケア介助拒否、舌苔の付着状況、口唇閉鎖および舌運動などとした。2016年のMWSTの判定が5の者を嚥下機能維持群(47名)、5以外の者を嚥下機能低下群(16名)の2群に分類し、予知因子の検討を行った。なお、基礎代謝計(MEDGEM)を用いた測定も同時に実施したが、健康除外群にのみ測定可能であったため、実施不可能であった。嚥下機能低下群の方が有意にVIが低く(p=0.014)、口腔ケア介助拒否の者(p=0.001)や舌苔が付着(p=0.036)している者が多く、口唇閉鎖(p=0.031)および舌運動(p=0.042)が良好な者が少なかった。以上の結果から口唇閉鎖や舌運動の不良がみられた場合、嚥下機能の精査および訓練を開始する必要性が示唆された。

サルコペニアは加齢に伴う筋肉量の減少から、筋力や運動機能の低下、低栄養状態を誘導する病態であり、全身疾患、口腔機能、栄養状態との関連が明らかにされつつある。本研究ではアルツハイマー型認知症高齢者の嚥下機能低下に関する予知因子を明らかにする事を目的とし、ベースライン時のADLや認知機能、他の口腔機能評価を検討した。結果1年後に嚥下機能が低下する予知因子として、舌苔の付着、挺舌および口唇閉鎖の可否、タ・カ音の不明瞭が挙げられた。これらの因子は、舌の運動機能、口唇閉鎖や舌の巧緻性といった、従来要介護高齢者の嚥下機能低下に関する因子として既知のものであり、本調査結果の妥当性を示すものと考える。メタボリックアナライザーによる基礎代謝量測定値と電気インピーダンス法による基礎代謝量、筋肉量測定値の整合性を明らかにし、それらと咀嚼機能、嚥下機能、口腔内状態との関係性を考察する。1)健康成人ボランティアに対する基礎代謝量と筋肉量、口腔機能の関連性:咀嚼機能検査、嚥下機能検査、口腔内診査を行い、メタボリックアナライザーによる基礎代謝量測定値と電気インピーダンス法による四肢筋肉量測定値との関連性を解析する。2)65歳以上の健康成人ボランティアに対する基礎代謝量と筋肉量、口腔機能の関連性:咀嚼機能検査、嚥下機能検査、口腔内診査を行い、メタボリックアナライザーによる基礎代謝量測定値と電気インピーダンス法による四肢筋肉量測定値との関連性を解析する。まずは本学倫理員会諸規定に合わせて書類を提出し、健康成人ボランティアでの実験を進めていく。口腔衛生学倫理委員会の書類提出遅れにより、予定していた実験を行うことが出来なかったため、研究協力者に支払う予定の謝金や人件費が計上されなかった。また、購入物品のメタボリックアナライザー(MedGem;Health etech社製)購入の際に予想以上の割引が生じたため、上記の差額が生じたものである。人件費・謝金に関しては遅れが生じている実験の人件費・謝金に適正に利用する予定である。物品購入時に発生した差額に関しては消耗品の購入もしくは返金を行う。
説経節に関する学際的総合研究

我が国の古典芸能であり、また重要な語り物である説経節の表現世界を多角的に追及してきた。研究最終年度として、総合的な成果を確認すべく、研究会・研究発表を精力的に重ねてきた。個々の作品に関する総合的な分析を集約するとともに、学際的見地から、宗教・民俗・思想・比較文学・神話等からの考究も推し進めた。さらに、説経節周辺、及びその波及する芸能領域にも関心を強め、包括的な把握につとめた。五説経をはじめとする十数作品について、未見の新資料の発掘作業も重ねながら、吟味分析を重ねた。その結果、これまでにない新見と適切な分析方法・作品理解に及び、多様な方法性の吟味選別も視野に入ったのであった。新資料の発掘という成果もさることながら、芸能作品・文芸作品の研究方法について、その有効性、妥当性も多様な角度から検討できたのが最大の収穫であった。ともすると国文学の狭い研究領域で扱われてきて在来研究から抜け出て、今回、学際的見地から検討を試みたことが、特筆すべき点であった。後日の成果として公刊の準備も目前となりつつあり、その実現の予告をもって報告としたい。我が国の古典芸能である説経節とその周辺にある種々の語り物・伝承について、研究状況の総合的な吟味を行った。これまでのところ、文学・芸能研究の中に局限されている研究状況を確認するとともに、今後いかなる学際的なアプローチが可能なのか、宗教・民俗・思想・比較文学等からの包括的な接近方法について追究した。文化人類学・神話学等からの視野もふくめて、研究方法の吟味と打開について鋭意追究した。ことに個別作品である「さんせろ太夫」「かるかや」について、具体的な分析と解明を加えてみた。周辺テキストや関連する作品、語り物も視野に入れながら、新たな芸能研究、文芸研究の方向性を開拓する目的のもとに営まれたのである。さらにこの両作品に関して、これまで未開拓の周辺テキスト群の新たな堀り起こしにも注意を向け、いくつかの有力な新資料も得られた。この新資料の有効性、位置づけに関して、いかなる研究方法が有効なのか、方法性の可否についても検討されたのは、大きな収穫であった。この進展は両作品研究にとどまるものではないことも確認され、更に数種に及ぶ周辺資料の吟味検討へと向かった。後日の公表に備える準備が整えられた。我が国の古典芸能である説経浄瑠璃を中心に、その周辺にある種々の語り物・伝承を視野に収めて、研究状況の総合的な把握・吟味をまず継続した。そして、説経浄瑠璃の個々の作品に関する具体的な分析を進めるとともに、宗教・民俗・思想・比較文学・神話等からの包括的な接近方法についても鋭意追究した。とりわけ、説経浄瑠璃の「かるかや」「愛護の若」「しんとく丸」について、具体的な分析と解明を加えてみた。周辺テキストや関連する作品・語り物も視野に入れながら、新たな芸能研究・文芸研究の方法性を開拓・吟味する作業も取り込んだ。具体的な作品分析においては、これまで未見の資料・周辺テキスト群の新たな発掘に向けて作業したところ、いくつかの有力な新資料も得られた。この新資料の有効性と位置づけに関して、いかなる研究方法が妥当であるのか、方法性についての可否についても検討されたのは、大きな収穫であった。この収穫は、他の説経浄瑠璃作品群にも連鎖的に及ぶものであって、更に数種に及ぶ関連資料、関連テキストの吟味検討へ及ぶものと観察された。後日の成果として準備が整えられつつあることをもって報告としたい。我が国の古典芸能である説経浄瑠璃を中心に、その周辺にある種々の語り物・伝承を視野に収めて、研究状況の総合的な把握・吟味を引き続き継続し、数回の研究会を開催した。説教浄瑠璃の個々の作品に関する具体的な分折を進めるとともに、宗教・民俗・思想・比較文学・神話等からの包括的な接近方法についても鋭意追究しつつ、周辺の芸能・文学作品の分析究明にも及んだ。とりわけ、説経浄瑠璃の「をぐり」「愛護の若」「しんとく丸」について、具体的な分析と解明を加えてみた。周辺テキストや関連する作品・話り物も視野に入れながら、新たな芸能研究・文芸研究の方法性を開拓

・吟味する作業も取り込んだ。具体的な作品分析においては、これまで未見の資料・周辺テキスト群の新たな発掘に向けて作業したところ、いくつかの有力な新資料も得られた。この新資料の有効性と位置づけに関して、いかなる研究方法が妥当であるのか、方法性についての可否についても検討された。この収獲は、他の説経浄瑠璃作品群にも連鎖的に及ぶものであって、更に数種に及ぶ関連資料、関連テキストの吟味検討へ及ぶものと観察された。後日の成果として準備が整えられつつあることをもって報告としたい。我が国の古典芸能であり、また重要な語り物である説経節の表現世界を多角的に追求してきた。研究最終年度として、統合的な成果を確認すべく、研究会、研究発表を重ねてきた。個々の作品に関する総合的な分析を集約するとともに、学際的見地から、宗教・民俗・思想・比較文学・神話等からの考究もおし進めた。更に説経節周辺、及びその波及する芸能領域にも関心を強め、包括的な把握につとめた。五説経をはじめとする十数作品について、未見の新資料の発掘作業も重ねながら、吟味分析を重ねた。その結果、これまでにない新見と適切な分析方法、作品理解に及び、多様な方法性の吟味選別も視野に入ったのであった。新資料の発掘という成果もさることながら、文芸作品の研究方法について、その有効性、妥当性も多様な角度から検討できたのが最大の収穫であった。ともすると国文学の狭い研究領域で扱われてきた領域を、今回、学際的見地から検討を試みたことが特筆すべき点であった。後日の成果として公刊の準備も目前となりつつあり、その実現の予告をもって報告としたい。
地盤のSeismic Microzonation研究における重合方法に関する研究

1983年日本海中部地震発生後、高精度なSeismic Microzonation研究をめざして250mメッシュデータを基本として高密度震度,経験式からの最大加速度・速度,地盤地震応答レスポンス,微動による地盤振動,微地形・表層地質,ボーリングデータ,表層S波速度,理地震波増幅度,被害データ,地下水位などが殆くどコンピュータファイルされた。これらを利用して、これら多種項目を総合的に重合(オーバーレイ)して、地盤に関する地震危険度算出を高精度化ならしめる方法の検討を目的とした。そのためには重合方法の検討に主眼をおき、夛変量解析の主成分分析によって、項目間の相関関係を定量的に把握して地震被害に影響を与える項目の順位づけも検討した。最初の段階から全項目のついての分析はおこなわないで、実際の地震によるデータとして250mメッシュ高密度震度を中心として段階的に項目を増やしながら主成分分析を行った。まず、高密度震度とボーリングデータ(沖積層の厚さ,N値が50の深さ),微地形,表層地質との間ではほぼ2つの主成分からなっており、第1主成分はこれらの項目が正の相関として関連し合っていることを示した。さらに、項目として、S波速度推定実験式とボーリングデータにより地下構造からの理論地震波増幅度をつけ加えて同様の主成分分析を行った。この場合、項目が増えたため重相関係数は減少し、主成分の数も累積相関係数から判断して34の主成分から成っていることが示された。尚、理論地震波増幅度計算にあたっては基盤設定が重要であり、この意味でボーリング費を計上し実施し、基盤は新第三系とした。さらに、微動による地盤振動のデータを補充すべく3ch.増幅器を購入し、測定データを増やして主成分分析を行ったが、ピーク値パワー,卓越周期等との相関は必らずしも明瞭でなく、その原因等の解明が今後の課題となった。
グアニン四重鎖形成制御を介したフラボノイドの生理活性発現機序の解明

本研究では、核酸の高次構造であるグアニン四重鎖による遺伝子の転写、調節制御の分子レベルでの機能解明を目的とし、第一にグアニン四重鎖構造に対するプローブを創製した。フラボノイドをはじめとするある種の植物二次代謝物はグアニン四重鎖に結合することが知られており、とくにイソキノリンアルカロイドの一種であるベルべリンはグアニン四重鎖構造との共結晶解析が報告されていた。ベルべリンはそれ自身のグアニン四重鎖に対する結合能は極めて弱いが、共結晶中での構造を模倣したベルべリン二量体化合物を設計、合成した結果、高アフィニティなプローブの合成に成功した。本化合物のグアニン四重鎖との相互作用について詳細に検討した結果、本プローブは標的に結合することで自身の構造を変化させ、その結果蛍光特性が大きく変化することを見出した。第二に、細胞内におけるグアニン四重鎖の機能を探るため、本構造の選択的な抽出(プルダウン)法を検討した。ベルべリンを化学的に修飾し、固相ビーズへ共有結合的に担持させたアフィニティビーズを作成した。これを用いてグアニン四重鎖のモデル配列を実際にプルダウン実験に付した結果、二重鎖など細胞内に大量に存在するDNA存在下においても、グアニン四重鎖構造を選択的に抽出することに成功した。以上の2つの実験結果を基に、今後本研究で創製したベルべリン二量体プローブを用いて、グアニン四重鎖構造の標的因子の同定をはじめとした機能解明へと展開する。核酸高次構造の一種であるグアニン四重鎖構造は、RNAでは翻訳調節を、ゲノム中では転写調節をそれぞれ担っていることが報告されている。当該年度は、グアニン四重鎖のスクリーニング検討の予備段階として、グアニン四重鎖結合化合物(G4リガンド)の合成を行った。フラボノイド、イソキノリンアルカロイドを中心に、グアニン四重鎖との結合様式をコンピューターシミュレーションを指標に設計、合成を行った。得られた化合物群に対して、DNA融解温度測定、円二色性スペクトル測定、質量分析等を用いた相互作用解析を行ったところ、サブnMの解離定数を示すG4リガンドの取得に成功した。合成したG4リガンドとグアニン四重鎖との結合状態を計算した結果、本物質のプローブ化に相応しい官能基を見出すこともできた。初年度に計画した、グアニン四重鎖結合化合物の合成を達成し、スクリーニング法に必須となるポジティブコントロールの取得に成功したため。2015年度は、合成したG4リガンドを用いグアニン四重鎖のプルダウン法を検討する。具体的には、プルダウン法に有力であるクロスリンクを可能とするような官能基をG4リガンドへ導入することを検討する。さらに、RNAグアニン四重鎖のモデル配列を作成し、これを用いたG4プルダウン法のfeasible studyを実施する。その上でヒト由来のRNAからG4のプルダウンを実際に検討する。初年度に検討したグアニン四重鎖リガンドの合成が予想以上に順調に進行し、想定していた有機合成試薬等の支出よりも減少したため。また、2015年度実施予定の生化学、分子生物学実験における消耗品は、有機合成試薬と比べ非常に高額である為、繰り越し分をこれらに充当すべく計画している。2015年度に計画中のグアニン四重鎖配列を得る為のモデルコンストラクト作成および、次世代シーケンサーに用いる消耗品類の購入に使用する予定である。
低温反応性セラミックによる太陽エネルギーの水素変換装置の試作研究

太陽エネルギーは、集光による水素エネルギーへの変換効率が理論上70-80%であり、高変換効率が期待される。これまで確立してきた低温反応性セラミックスを用いた熱/化学エネルギー変換システムを利用するために、低温動作型の集光太陽エネルギー/水素エネルギー変換装置を試作し、試作した装置により実際に日本(東京)においての低温集光太陽エネルギーの水素エネルギーへの変換効率を明らかにした。楕円鏡ビームダウン型集光システムを用いてBoudouard反応を行った時、本集光システムでは、1000°C程度の温度が安定に得られ、Boudouard反応による一酸化炭素の発生が観測され、発生量を吸収太陽エネルギーに換算すると、平均7W(最高値10W=変換効率30%)の太陽エネルギーが吸収できた。本集光システムは安定的に高温が得られ、ソーラー熱化学プロセスに適した集光システムであることが確認され、今後、さらに装置を改良する事により50%程度(理論値80%)にまで向上できると期待される。また、製作した集光システムを用いてFe_30_4/Na_2CO_3/<HO>___2系による水分解反応を行った際、ソーラー熱化学プロセスに適した集光システムであることが示された。また、反応後の固体試料のX線回折の結果、NaFeO_2のピークが観測されたことから、反応が進行していることを確認した。水素発生量は反応管に用いたステンレスが一部反応したものも含まれていたが、投入したマグネタイトの反応量にほぼ相当したものであった。現在、キャビティ型リアクターを用いた太陽/化学エネルギー変換効率について検討している。日本のように湿気のある地域における分散光の効率利用を可能とする低温動作型(500-600°C)集光太陽エネルギー/水素エネルギー連続変換装置(反応系には低温二相分解反応性セラミックス(Na(Mn_<1/3>.Fe_<2/3>)O_2)を用いる)を試作する為に、集光装置部分並びに太陽反応炉の設計及び製作を行った。集光装置は1)低温型集光装置は太陽光追尾反射装置1台、2)2次反射装置1台、3)集光装置制御装置1台で構成することとした。1)の太陽光追尾反射装置は0.9mx1.3mの平面ミラー(軽量プラスチック製下地により強化した)を追尾台に搭載し、集光制御装置により自動追尾できるように設計し、集光はフレネルレンズにより、15mヘリオスタット程度のイメージに相当するようにした。2)の2次反射装置は非球面反射鏡(凹;焦点距離1.8m)から成り、3mの高さの枠組みに固定設置した。これらの集光装置による集光性能評価は集光度の測定及び太陽追尾精度(±0.2)を確保できるように調整することにより行うこととした。太陽反応炉は低温二相分解反応性セラミックス(Na(Mn_<1/3>.Fe_<2/3>)O_2)に集太陽光を照射し、600°Cの温度が得られるように設計し、反応性セラミックスを集光軸に垂直な平板にして、反応炉内に固定する(平板固定型)為のフレームで構成された反応炉を製作した。反応制御装置に関しては集光性能評価後、設計することとし、次年度の課題とした。これまで確立してきた低温反応性セラミックスを用いた熱/化学エネルギー変換システムを利用するために、低温動作型の集光太陽エネルギー/水素エネルギー変換装置を試作し,試作した装置により実際に日本(東京)においての低温集光太陽エネルギーの水素エネルギーへの変換効率を明らかにした。

楕円鏡ビームダウン型集光システムを用いてBoudouard反応を行った時、本集光システムでは、1000°C程度の温度が安定に得られ、Boudouard反応による一酸化炭素の発生が観測され、発生量を吸収太陽エネルギーに換算すると、平均7W(最高値10W=変換効率30%)の太陽エネルギーが吸収できた。本集光システムは安定的に高温が得られ、ソーラー熱化学プロセスに適した集光システムであることが確認され、今後、さらに装置を改良することにより50%程度(理論値80%)にまで向上できると期待される。また、製作した集光システムを用いてFe_3O_4/Na_2CO_3/H_2O系による水分解反応を行った際、ソーラー熱化学プロセスに適した集光システムであることが示された。また、反応後の固体試料のX線回折の結果、NaFeO_2のピークが観測されたことから、反応が進行していることを確認した。水素発生量は反応管に用いたステンレスが一部反応したものも含まれていたが、投入したマグネタイトの反応量にほぼ相当したものであった。現在、キャビティ型リアクターを用いた太陽/科学エネルギー変換効率について検討している。
電子勾配を活用した光-エネルギー変換材料の創製

デンドリマー構造の世代数増加に伴っていずれの方向の電子移動にも減速が見られたが、それぞれの減衰係数は明確に異なることが確認された。樹状骨格に対して、コアから外側に向かって電子移動が促進されていることが確かめられ、これは勾配の向きに電子移動ベクトルが向くという考えと一致する。ポルフィリン錯体をコアにもつフェニルアゾメチンデンドリマー(第4世代)をもちいて様々な基板にスピンコート法で薄膜を形成、表面の状態をAFMにて観察した。異方性と規則性の極めて高いサブミクロスケールの構造が観察された。亜鉛ポルフィリンをコアに有するフェニルアゾメチンデンドリマーについて、デンドロンとコアとの間にビフェニルのスペーサーを挿入することで世代数を第五世代まで拡張し、室温下での電荷分離寿命を10msまで拡張することに成功した。電荷分離と再結合反応それぞれの反応速度を解析することで、これまでのフェニレンをスペーサーとした時と同様、非対称な電子伝達系となっていることを確かめた。液晶分子をコアにもつフェニルアゾメチンデンドリマーの合成にあたっては、これまで行ってきたシアノビフェニルを極性基として持つ末端修飾デンドリマーを拡張し、ベンジルエーテルを分岐骨格として二倍のメソゲンを導入した。その結果、液晶構造の安定化と規則性の向上に成功し、等方的な液体構造への転移温度は84.7°Cから87.9°Cへ、メソゲンユニット当たりの転移エンタルピーは3.62 kJ/molから4.67 kJ/molに増加した。液晶状態において基板上でずり応力を加えることによって横方向への一軸配向を得る事に成功、この様子を偏光顕微鏡で観察した。XRDによる階層構造の観察も行い、面外方向へd=5.2nmの規則的な積層構造を有していることが判明した。これらの末端に液晶性を示すメソゲンを導入したデンドリマーでも従来と同様に内側の層からの段階的な金属集積を示すことがUV-visタイトレーションより示された。このことは末端の修飾の有無にかかわらず、樹状骨格特有の電子密度勾配は維持されていることを示している。酸化還元電位や移動距離(分子の立体構造)を主体に行われてきた光電変換材料のデザインに、新たに電子勾配のコンセプトを導入し、自在に電子移動平衡や速度をコントロールできる技術の活用を目指す。さらに、自己組織化や分子認識などの超分子化学と組み合わせることによって分子内・集合体・界面での電子伝達を規定する分子技術を創出、太陽電池や分子変換光触媒の高効率化、高選択性などの機能を実現することが本研究の目的である。これまでの研究で用いてきたフェニルアゾメチンデンドリマーを発展させて、より長距離の電荷分離の実現するために、電子密度勾配を有する新規な分子骨格として、フェニルアゾメチンを部分構造としながらもより剛直なベンズイミダゾールおよびベンゾチアゾールのHead-to-tail型骨格を設計した。各骨格からなる4量体オリゴマーについてDFT(B3LYP/6-31G(d,2p)計算より電子密度の片よりを確認したところ、ベンズイミダゾールとベンゾチアゾールが最も大きな勾配を持つと予想されたため、ベンズイミダゾールについて合成を着手した。原料である5-クロロベンズイミダゾールをメチル化し、N-メチル-5-クロロベンズイミダゾールを得た。TMPLiを塩基としてこのモノマーの縮合を行ったところ、MALDI-TOF-MSにて7量体程度までの重合の進行を確認することが出来た。一部、副反応の進行が確認されており、引き続き反応条件の改良を行っている。申請者らの、電子勾配のベクトルによって生起したポテンシャル勾配が電子移動の向きを規定するという基本概念を活用し、機能材料への展開を行う。電子勾配はあくまで分子内部の電子構造に関する性質であるが、例えば自己組織化と組み合わせて分子構造・集合体構造を規定すれば、ナノスケールの実空間において電子とホールの流れる向きや速度を精密に制御でき、太陽電池の性能を向上させることができると期待される。電子勾配の概念を利用可能なレベルまでブレイクダウンして、実際に機能材料設計において価値のある分子技術として提供することが本研究の目標である。(1)電子勾配による電子移動の方向制御デンドリマー構造の世代数増加に伴っていずれの方向の電子移動にも減速が見られたが、それぞれの減衰係数は明確に異なることが確認された。コアに亜鉛ポルフィリン(ドナー)を組み込んだ系では、電荷分離方向(コアから外側)への電子移動に比べて再結合方向(外側からコア)への電子移動に減速効果が強く作用しており、電荷分離が相対的に促進されている。一方、比較の系としてアクセプターをコアに組み込んだデンドリマーでは全く逆の傾向に、フェニレンビニレンやベンジルエーテルなどの骨格では等価となることが判明した。これは勾配の向きに電子移動ベクトルが向くという考えと一致する。(2)素子化を指向したデンドリマー組織化ポルフィリン錯体をコアにもつフェニルアゾメチンデンドリマー(第4世代)をもちいて様々な基板にスピンコート法で薄膜を形成、表面の状態をAFMにて観察した。濃度を調整することによってドットの一軸配列構造なども構築することができた。

ポルフィリン錯体をコアにもつフェニルアゾメチンデンドリマー(第4世代)をもちいて様々な基板にスピンコート法で薄膜を形成、表面の状態をAFMにて観察した。異方性と規則性の極めて高いサブミクロスケールの構造が観察された。重合の進行は確認できたが、副反応として塩基であるテトラメチルピペリジン(TMP)のイミダゾールCl末端への置換が確認されたため、収率と、高分子量体の合成にむけてはこの副反応を抑制することが必要である。有機物理化学ある程度の分子量のオリゴマーが合成できたら、それぞれの末端にドナーとアクセプターを結合し、光誘起電子移動の検討を行う。合わせて滴定実験などで塩基性勾配の検討を実施し、電子密度勾配の定量を行う。安定な液晶構造を示すデンドリマーの創製に成功しており、また、液晶構造の配向性は応力によって任意の方向に向けることが可能であることが確かめられた。分子レベルでは、期待通りの電子密度勾配を示すことが確かめられたことより、当初の目的は概ね達成していると考える。一方で垂直方向への配向には改善の余地があり、引き続き、検討が必要である。電子移動の異方性を生み出す骨格としてはこれまでフェニルアゾメチン構造を基本として検討してきたが、より大きな異方性を生み出す骨格の開発が望まれる。そのため、イミン構造を基本とした骨格の拡張を行う予定である。大きなポテンシャル勾配を発現する骨格としてはイミダゾールやチアゾールなどが考えられる。分子計算による検討と合わせて実際に合成を進めていく予定である。得られた最大分極構造に対してメソゲン分子を修飾し、配向性を持たせて、太陽電池等の光電変換素子作製を目指す。組織構造の直接観察のための試料調製(ミクロトームによる切り出し)が未完了であり、TEM観察用のグリッドを購入しておらず、該当する支出を翌年に回したため。26年度に引き続きTEM観察を実施し、該当する支出を行う予定である。
ジャイロトロンを光源とするハイパワーESRと非線形効果

1.ジャイロトロンESR測定系の整備計画案に基づき,二つの超伝導磁石(6.5T,8T)を用い,反射型ファブリー・ペロ-共振器ESR分光器,無共振ミリ波伝送導波管透過型ESR分光器およびそのホモダイン型の広領域ミリ波ジャイロトロンESR分光装置を試作し,これを用いてESR測定を試みた。試行したESR周波数は,,ジャイロトロンの基本波発振と二次高調波発振動作により,65195GHzで,スペクトル幅10MHz以下であった。そのうち,65135GHzに渡ってDPPH ESR信号を検出した。この結果は,ジャイロトロンESR測定装置によるESR測定としては,最初の試みであり,また,ジャイロトロンの特徴である広帯域発振特性を生かしたESR測定である。今後のこの方面でのジャイロトロンの応用に道を開くものとして注目されている。広帯域ミリ波DPPH ESR測定上記の測定装置を用いて,単結晶DPPHと多結晶粉末DPPHの広帯域ミリ波ESR測定を行った。両者のESR線幅の周波数依存より,単結晶ではexchange narrowingによる周波数依存しない線幅が,多結晶では,g-因子の異方性による周波数に比例して増加する線幅が測定された。この結果は従来の理論で説明できるが,この周波数帯域での連続的な測定である。ジャイロトロン出力の安定化および高周波化ジャイロトロンの発振振幅の時間変動性の実験を行い,最小2%の変動度を得た。また,ESR測定周波数の高周波化を目指し,新たに試作したサブミリ波ジャイロトロン管と17T超伝導磁石を用いて,発振周波数の高周波化の実験を行い,最高周波数840GHzの発振を実現した。この値は,ジャイロトロンによるものとしては,現在の世界最高周波数である。1.ジャイロトロンESR測定系の整備とESR信号の検出計画案に基づき,二つの超伝導磁石(6.5T,8T)を用い,マイクロ波直接検波方式(透過型)の広領域ミリ波ジャイロトロンESR測定装置を試作し,これを用いてESR測定を試みた。とりあえず,試料としてDPPHを用いて,90135GHzに渡ってESR信号を検出した。この結果は,ジャイロトロンESR測定装置によるESR測定としては,最初の試みであり,ジャイロトロンの今後のこの方面での応用に道を開くものとして注目されている。2.ジャイロトロン出力の高周波化ESR測定周波数の高周波化を目指し,新たに試作したサブミリ波ジャイロトロン管と12T超伝導磁石を用いて,ジャイロトロン発振周波数の高周波化の実験を行った。現在までに,サイクロトロン基本波と2次高調波を併用することにより,周波数領域160630GHzを覆うジャイロトロンを実現した。なお,この630GHzの値は,現在,ジャイロトロンによるものとしては,世界最高周波数である。3.ジャイロトロン出力の振幅安定性および振幅変調ESRに用いる光源としては,振幅変動ノイズが少なく,かつ,振幅変調がされている発振源が計測の点から有利である。そこで,ジャイロトロンの光源としてのクォリティを調べるため,第一アノード電圧を変化させることによって,その直流電圧特性と交流電圧特性(振幅変調特性)を測定した。前者の実験から,振幅変動ノイズの最も少ないアノード電圧の存在が分かり,後者から周波数5600kHz変調度0100%の振幅変調を任意に変化させることができた。ジャイロトロンESR測定系の整備計画案に基づき,二つの超伝導磁石(6.5T,8T)を用い,新たに,従来の反射型ファブリー・ペロ-共振器ESR分光器から無共振ミリ波伝送導波管とショットキーバリアー・ダイオードを組み合わせた透過型の広領域ミリ波ジャイロトロンESR分光装置に改良し,これを用いてESR測定を試みた。

試行したESR周波数は,,ジャイロトロンの基本波発振と二次高調波発振動作により,65195GHzである。そのうち,65135GHzに渡ってDPPH ESR信号を検出した。この結果は、ジャイロトロンESR測定装置によるESR測定としては,最初の試みであり,また,ジャイロトロンの特徴である広帯域発振特性を生かしたESR測定である。今後のこの方面でのジャイロトロンの応用に道を開くものとして注目されている。広帯域ミリ波DPPH ESR測定上記の測定装置を用いて,単結晶DPPHと多結晶粉末DPPHの広帯域ミリ波ESR測定を行った。両者のESR線幅の周波数依存より,単結晶ではexchange narrowingによる周波数依存しない線幅が,多結晶では,g-因子の異方性による周波数に比例して増加する線幅が測定された。この結果は,従来のよく知られた理論で説明できるが,この周波数帯域でほぼ連続的な測定としては初めてである。ジャイロトロン出力の高周波化ESR測定周波数の高周波化を目指し、新たに試作したサブミリ波ジャイロトロン管と17T超伝導磁石を用いて,ジャイロトロン発振周波数の高周波化の実験を行った。現在までに,サイクロトロン基本波と2次高調波を併用することにより,最高周波数840GHzのジャイロトロンを実現した。この値は,ジャイロトロンによるものとしては,現在の世界最高周波数である。
脳卒中後遺症に対する治療から復職あるいは再就職までの包括的対応

脳卒中後遺症に対する治療から復職あるいは再就職までの包括的対応をしている。具体的には、脳卒中発症から時間経過して、麻痺や高次脳機能障害や失語症により、退職を余儀なくされ、新たな再就職へ向けての調整を行っている。私どもが世界に先駆けて開発した脳機能画像をもとにした反復性経頭蓋磁気刺激療法と集中的リハビリテーションを施行するNEURO@という方法を用いて、麻痺や高次脳機能障害や失語症を改善させ、人材派遣会社の協力のもと正しい機能評価と精神評価を理解したうえで、企業と折衝し、新たな雇用をうみだしている。同様に、復職できるものは同様の方法で、麻痺や高次脳機能障害や失語症を改善させ、正しい機能評価と精神評価を理解したうえで、企業と折衝し、、復職調整をしている。今回は、第26回職業リハビリテーション研究・実践発表会での発表と英文論文での発表をおこなった。第26回職業リハビリテーション研究・実践発表会出の内容は、身体障害者の就職率は年々増加傾向にあるが、厚生労働省の報告では疾患別での就職率は明記されていない。「片麻痺」「高次脳機能障害」「失語」という疾患を併せ持つ脳卒中後遺症患者は特に「復職」よりも「再就職」に難渋してきた。当院リハビリテーション科では人材派遣会社と提携した独自の就労支援の取り組みを行っていることで、今回、当院の取り組みと、再就職・仕事の定着に至った脳卒中片麻痺を呈する1症例を報告と当院リハビリテーション科では、人材派遣会社と提携して失語・高次脳機能障害等の患者に対する独自の復職支援に取り組んでいる。今回、福祉的就労から一般就労への移行が困難であった発達障害症例および職場復帰後に退職を余儀なくされていた失語症例に対して支援を行い再就職に至る経験をしたので、2症例を比較・検討し、障害に応じた支援の必要性、医療機関と派遣会社の連携による支援の利点について考察した。順調に経過している。患者さんも集まってきていて、更なる発展が期待できる。私どもが世界に先駆けて開発した脳機能画像をもとにした反復性経頭蓋磁気刺激療法と集中的リハビリテーションを施行するNEURO@という方法を用いて、麻痺や高次脳機能障害や失語症を改善させ、人材派遣会社の協力のもと正しい機能評価と精神評価を理解したうえで、企業と折衝し、新たな雇用をうみだしたり、再就職させることは実績的にできてきたので、あとは数を増やしていくことと、全国のネットワークや障害者の雇用に向けての啓蒙につなげていきたく考えている。順調に経過している。消耗品の磁気刺激コイルの購入をしなかったから
原発性胆汁性胆管炎および原発性硬化性胆管炎に対するハスカップ果実抽出物の改善効果

本研究では、ハスカップ果実抽出物の原発性胆汁性胆管炎(PBC)および原発性硬化性胆管炎(PSC)モデルマウスに対する効果を明らかにし、その分子的機序を解明する。PBCおよびPSCは、成人における最も一般的な慢性胆汁うっ滞性疾患である。現在のところPBCの薬物治療には限界があり、またPSCの薬物治療は確立されていない。ハスカップの果実は抗炎症や抗酸化物質を含み、いくつかの肝疾患に対する有効性が示されているが、PBCやPSCに対する効果は分かっていない。本研究によりハスカップ果実抽出物のPBCやPSC動物モデルに対する有効性が明らかになれば、新しい治療薬の開発に結びつきうると考えられる。
紫外線による酸化ストレス障害に応答するシグナル伝達抗酸化システムの役割

慢性光刺激に暴露されたヒト皮膚組織を対象に、酸化ストレス傷害、抗酸化酵素の発現、酸化ストレスシグナルについて解析を行った。その結果、活性酸素種による核酸傷害のマーカーである酸化型DNAは変化が認められなかった。一方、脂質過酸化反応のマーカーとなるHNEが増加し、このHNEはエラスチンと共局在するがコラーゲンとは共存しないことが判明した。また、種々の抗酸化酵素の中でも、非誘導型であるHO-2の発現誘導がなされることが初めて明らかとなった。さらに我々は皮膚疾患モデルとして乾癬の皮膚病変を用いて検討を行った。酸化ストレス障害を起こしている細胞はCyclinEやNFκBと共局在し、乾癬皮膚病変の指標(BSA)に相関関係にあることが判明した。I.目的我々は、発癌等のない正常ヒト皮膚組織において紫外線に誘発される酸化酵素、抗酸化酵素、シグナル伝達について検討した。今までの我々の研究結果では、発癌のない正常ヒト皮膚組織においては、紫外線露光によりDNA損傷は認められなかったが、脂質過酸化反応の亢進は認めた。抗酸化酵素群の一つであるHO-2は紫外線露光部真皮で発現が亢進していた。過酸化水素を消去する抗酸化酵素群では、紫外線露光部表皮でチオレドキシン、角層から表皮浅層顆粒層にかけてはカタラーゼ、紫外線非露光部ではスーパーオキシドジスムターゼが発現し、それぞれ抗酸化酵素として重要な役割を果たしていることが示唆された。今回我々は、(1)抗酸化酵素の差を認めた酵素につき再度Reai time RT-PCRを用い検討し、(2)免疫染色を用いてシグナル伝達について検討した。II.結果レーザーマイクロダイセクションを用い、表皮・真皮で分けそれぞれの酵素群について検討した。DNA損傷を修復する酵素群、Mn-SOD、Cu/Zn SOD、GPXは発現していなかった。Trxは表皮に強く発現していた。HO-2は表皮では紫外線露光部・非露光部で差を認めなかったが、真皮においては紫外線露光部で有意差を認めた。(2)免疫染色を用いたシグナル伝達の検討我々の用いたヒト皮膚組織においては、NF-kB、ERKは表皮細胞の核で発現していたが紫外線露光部非露光部で差を認めなかった。p38は表皮では紫外線露光部非露光部で発現の差を認めなかったが、真皮においては紫外線露光部で発現に差を認めた。JNKは表皮紫外線露光部で、紫外線非露光部と発現に差を認めた。III.まとめ今回われわれの用いた発癌がなく慢性的に日光による光刺激のあるヒト皮膚組織においては、DNA損傷は認めず脂質の酸化を認めた。抗酸化酵素では、真皮においてHO-2が重要と示唆された。また、シグナル伝達ではMAPK群では表皮でJNK、真皮でp38の誘導していることが考えられた。本研究は、紫外線による酸化ストレス傷害に応答するシグナル伝達および共役して機能する抗酸化システムをヒト皮膚組織において証明しその分子機構を明らかにすることを目的とした。昨年度までに、発癌などのない慢性に光刺激のある露光部の正常ヒト皮膚組織と非露光部である正常ヒト皮膚組織を用いて、酸化ストレス、それに伴うシグナル伝達について研究を行った。本年度はさらに進め、疾患と酸化ストレスについて検討を行った。乾癬は著明な角化と表皮の増殖変化を来たす皮膚疾患であり、免疫細胞が産生する炎症性サイトカインによる持続的な炎症反応による酸化ストレス傷害が主な病因であると考えられている。実際、血中や尿中で酸化ストレスマーカーであるMDA(malondialdehyde)や8-OHdG(8-hydroxydeoxyguanosine)の上昇が確認されており(Clin Exp Dermatol.34. 658-663. 2009)、抗酸化作用を持つビタミンEやセレン含有化合物の摂取により症状の改善が確認されている(NUTRITION. 25. 295-302. 2009)。しかし、乾癬の病変部位において、酸化ストレスが亢進した結果、細胞増殖が促進される際の分子機構の詳細は不明である。研究結果本研究の目的は酸化ストレス障害に応答するシグナル伝達および共役して機能する抗酸化システムをヒト皮膚組織において証明し、その分子機構を明らかとすることであり、これまでに、申請者および研究分担者は、紫外線露光部・非露光部のヒト皮膚組織を用いた免疫組織化学的研究、および分子病理学的手法を用いて、露光部の脂質酸化物増加や抗酸化酵素の発現減少を確認している。さらに細胞の増殖・炎症に関わるMAPkinaseが発現亢進していることも確認している。

さらに、これらの結果を皮膚疾患(乾癬)の病態解明に応用するために、30症例の乾癬皮膚を用いて免疫組織学的に解析を行った。昨年度までの研究で乾癬の病変部では表皮を中心に酸化ストレスが亢進している事を見出している。これら細胞群では、分化マーカーであるNotch1の発現減少が確認され細胞の分化が抑制されていると考えられた。重要な事に、それら細胞では、MAPKinaseの活性化やcyclinE陽性であり、細胞増殖シグナルが活性化している事が明らかとなった。本年度の研究ではcyclinE/NF-kB共陽性の細胞数は、乾癬の病変面積に相関していることが明らかとなった。さらに分化マーカーであるKeratin10/14が異常発現していたことから、病変部の細胞が基底細胞・有棘細胞の両者への多能性を持った幹細胞様細胞である可能性が見出された。そこで幹細胞マーカーであるsox2について免疫組織染色を行ったところ、正常皮膚では表皮基底層と細胞核に染色されたが、乾癬病変部では表皮全体の細胞質に発現が認められ、病変部では幹細胞マーカーが異常発現することが確認された。これらの結果をもとに、今後培養細胞、モデル動物を使用した研究を進めることで、他の増殖疾患である悪性腫瘍の新規治療法確立にもつながると考えられる。