hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規褐色脂肪化因子による褐色脂肪化メカニズムの解明と応用基盤の確立

1の発現により皮下脂肪組織、後腹壁脂肪組織が顕著な褐色脂肪化を示すこと、さらに本マウスが高脂肪食摂取による肥満に対して抵抗性を示すことを明らかにしている。これまでに得られたデータはNature Communicationsに投稿中である(under revision)。以上のことから、研究の進行状況に関してはおおむね順調である。平成28年度までの研究より、CREG1が個体レベルにおいて褐色脂肪化のみならず、抗肥満作用、耐糖能改善作用などの生理作用を有することを明らかにした。しかしながら、CREG1の作用メカニズムに関しては甲状腺ホルモン系の関与が示唆されているものの明確な結果は得られていない。そこで、平成29年度はCREG1による褐色脂肪化メカニズムの解析を中心に検討を行った。1細胞内甲状腺ホルモン(T3, T4)量への影響:CREG1は甲状腺ホルモンの活性化酵素であるDIO2の発現を抑制する結果が得られている。そこで、平成28年度に構築した細胞内甲状腺ホルモン測定系を用いて、細胞内のT3, T4量を測定した。その結果、CREG1は細胞内のT3, T4量に影響を与えないことが示された。2CREG1のT3代償作用:T3, T4を除去した培地を用いて、UCP1プロモーターを用いたレポーターアッセイを行った。その結果、CREG1はT3の作用を代償することが示された。3CREG1と甲状腺ホルモン受容体の相互作用:1、2よりCREG1が甲状腺ホルモン受容体に作用するのではないかと考えられた。そこで両者の直接的相互作用を検討した。しかし、直接的な相互作用は検出されなかった。4細胞特異性の検討:白色脂肪細胞の培養細胞である3T3-L1を用いCREG1の作用を検討した。その結果、CREG1は3T3-L1の分化に影響しないことが示された。従って、CREG1の作用は脂肪細胞全般的な分化促進作用ではなく、甲状腺ホルモンを介した褐色脂肪細胞特異的な作用であることが示唆された。以上の結果より、CREG1による褐色脂肪化は、CREG1による甲状腺ホルモン受容体の間接的な活性化によるものと考えられた。CREG1による抗肥満や耐糖能改善作用などについても本メカニズムが関与しているのではないかと考えられる。肥満はメタボリックシンドロームの基盤となっており、その予防・治療法の開発が急務となっている。褐色脂肪細胞はエネルギーを燃焼する特殊な機能を持つ細胞であり、抗肥満対策法として期待されている。本研究では、我々が発見した新規褐色脂肪化因子CREG1について、その褐色脂肪化メカニズムの解明と生理作用の検討を行い、CREG1が甲状腺ホルモン系に作用する事、褐色脂肪化だけでなく抗肥満作用、耐糖能改善作用を有することを明らかにした。現在の研究の推進状況についてはおおむね研究実施計画通りに順調に進展しており、次年度以降も研究計画に沿って進める。CREG1による褐色脂肪化
腸内細菌叢の変化は腫瘍溶解性ウイルスの抗腫瘍免疫作用にどのように影響を与えるか

腫瘍溶解性ウイルスは腫瘍特異的に感染し、腫瘍を崩壊する。さらに、破壊された腫瘍が癌抗原を放出することにより癌免疫応答を惹起する。一方、腸内菌叢は腸管局所のみならず、全身的な免疫にも大きな影響を与えていることが明らかになりつつある。これらのことから、腫瘍溶解性ウイルスの効果に腸内細菌叢が影響することは容易に考えられるが、詳細な報告は全くない。本研究では、腸内細菌叢の変化による免疫反応の変化が、腫瘍溶解性ウイルスが惹起する癌免疫応答反応にどのように影響を与え、抗腫瘍効果をいかに調節するかを明らかにすることを目的に行う。
東亜同文書院の中国語教育活動についての実証的研究

本研究は、戦前上海にあった東亜同文書院の中国語教育について、そこで作成、使用された教材などの文献資料を整理しつつ、版本研究や統計処理も用いた分析を通して、その実態を明らかにした。研究の結果、東亜同文書院及び前身校日清貿易研究所使用教材を把握し、それらに基づいて、東亜同文書院の中国語教育について、(1)独自性、(2)継続性と発展性、(3)口語と文章語の二つのカテゴリーからなる総合的な中国語教育が実施されていたことを明らかにした。さらに、欧米言語教育に偏っていた戦前の高等教育の中で、東亜同文書院は大学に昇格すると、日本で初めて中国語に主軸を置いた大学教育を行おうとしていたことを明らかにした。本研究は、戦前、上海にあった日本の高等教育機関東亜同文書院(以下、同文書院)の中国語教育について、教材などの文献資料の分析からその活動の実態や変遷を具体的に明らかにしようとするものである。平成26年度は当初実施計画通り中国語教材『華語キ歩』『華語萃編』を統計処理するための全文電子化作業を主にすすめた。『華語キ歩』については同文書院使用の2種の版本だけでなく、先行する上海の日清貿易研究所使用本についても電子化した。『華語萃編』については二ー四集の版本収集整理をすすめつつ、1920年刊行本、1925年刊行本、1936年刊行本の初集原本を発見した。これらと確認済み版本とあわせて統計処理を行い、6種の版本の相似乃至相違点を明らかにしうるデータを採った。さらに戦後愛知大学で使用した『華語萃編』の収集をすすめ、開校当時からの関係者への調査から上級用の『華語萃編鈔』や同文書院が刊行した中国語教育研究雑誌『華語月刊』掲載論文の教員の筆名(例:鈴木択郎と康友)を確認するなど次年度以降の研究活動につながる成果をえた。学外調査では、当初計画の国会図書館、東京大学、北京国家図書館から九州大学、久留米大学へと変更した。これは『華語萃編』の編者真島次郎の教師であった高橋正二が後に九州大学の中国語教員となったと伝えられているものの実証されていなかったため、その確認並びに同文書院退職後の教育活動を確認することと、彼の出身地久留米で戦前からある久留米大学の図書館に『華語萃編』が収蔵されており、これがどのような本であるのか確認することの二つが当初計画よりも優先されると考えたからである。九州大大学大学文書館での調査では高橋について新たな経歴を確認する成果をえた。久留米大学では使用者の書き込みが残る『華語萃編初集』『華語萃編二集』を実見し、初集は原本未見であった1936年刊行本であることを確認する成果をえた。【論文】「東亜同文書院の文章語教育について」(『記念報』第24号、愛知大学東亜同文書院大学記念センター、2016年3月):本稿は東亜同文書院(以下書院)の文章語教育の実態を明らかにしたものである。書院の中国語は口語と文章語の二本立てであり、文章語教育は当初は漢文教育に近いものだったが、書院の教学経験の蓄積と共に外国語教育に変化したことを明らかにした。【口頭発表】「日清貿易研究所の教育について:高橋正二手記を手がかりに」(日本現代中国学会第65回全国学術大会、2015年10月25日):書院の実質的な前身校日清貿易研究所(以下研究所)の学生高橋正二の在学時の手記に基づき、研究所の教育活動の実態を明らかにした。研究所を運営したのは軍関係者であったが、教育自体はビジネススクールであった。ここで使われたテキストは書院でも用いられており、研究所の中国語教育について考察をすすめることは書院研究である本研究の一環である。「東亜同文書院の文章語教育について」(日本現代中国学会東海部会第6回研究集会、2016年2月20日):書院の中国語教育について、従来取り上げられてこなかった文章語教育についての研究成果を発表した。戦後の日本では実施されていない文章語教育であるが、現代における需要や可能性といった現代的意義について所見を述べた。【資料調査】北京国家図書館:2015年9月10-12日:『華語萃編』など書院関連資料を調査した。書院廃校時に中国側に接収されたと思しき関連資料が公開されはじめていることを確認した。九州大学図書館、福岡県立図書館、福岡市立図書館、向野堅一記念館:三図書館では主に書院教員も務めた高橋正二について調査をすすめた。記念館では研究所使用の中国語教材の一部を確認した。また、慶応大学で使用されていた『華語萃編』を確認した。平成27年度は、東亜同文書院(以下書院)の中国語教育に関わる研究成果を論文1本のほかに、日本現代中国学会全国大会ならびに同会東海部会で公表しつつ、北京国家図書館をはじめとする中国国内に所蔵されている書院旧蔵と思しき書籍・資料の存在を確認し、さらに従来書院以外の大学での使用が確認されていたなかった『華語萃編』の慶応大学版を入手するなど、平成26年度以来の研究成果をベースにして研究活動を大きく前進させることができた。また、平成27年度当初計画は書院教員による中国語教育関連著述を主な対象としていたが、実際には書院の文章語教育教材を中心に研究をすすめた。

これは、平成26年度からの本研究によって、書院の中国語教育が口語教育と文章語教育の二つに分けられていたことが明らかになったためである。口語と文章語の授業は、それぞれ専任の教員が配され、テキストも専任教員が作成するなど、両者は全く別の体制であり、書院の中国語教育は二本立てだったといえる。しかし計画当初の本研究も含め、これまで書院研究の研究対象は口語だけについて行われていた。それは中国語教育史全体の傾向でもある。書院の中国語教育を総体的に捉えようとするならば、従来型の口語教育研究だけではなく、文章語についても理解する必要がある。この本研究の深化によって新たに見出された研究課題の重要性は、書院教員著述についての考察よりも優先的にすすめられるべきものであり、本年度は文章語教育について積極的な研究活動を実施した。平成28年度は、前年度までの調査・研究活動をベースにしつつ、前年度の現代中国学会での口頭発表を基にした「日清貿易研究所の教育について」(『現代中国』第90号、2016年)や、東亜同文書院の聴講生の中国語教育に注目した「水野梅暁ならびに藤井静宣(草宣)と東亜同文書院」(『同文書院記念報』25号、2017年)など4本の論文と愛知大学東亜同文書院大学記念センター主催国際シンポジウム「東亜同文書院卒業生たちの軌跡」などで3回の口頭発表を行うことで研究成果を広く公表した。これらにくわえて2本の論文をレフリー制の掲載媒体に投稿しており、うち1本は平成29年度中に公表されることが決定し、1本は審査中である。また、台湾において旧台湾総督府図書館所蔵資料を調査し、香坂順一『教課書式華語自修書』(台湾三省堂、1945年)等戦前の中国語教材を確認した。平成28年度を含めた3年間の研究期間における活動によって、本研究の目的である東亜同文書院の中国語教育の実態を具体的に明らかにすることができた。東亜同文書院は、前身学校日清貿易研究所の北京語教育を教員、教材共に受け継ぎつつ、『華語萃編』など独自のさまざまな中国語教材を学内で作成し、さらに卒業生が教員となることによって教学経験を蓄積させていった。当初は実用文を覚えるだけの教育法だったものが、教員たちの中国語研究が進むにつれて文法教育が行われたり、実用性に止まらない教養的な教授が行われたりするように発展していた。さらに大学昇格後には大学の正式科目として同時代の中国語を教育しようとしていた。これは英語教育など欧米言語教育に偏っていた当時の日本の大学教育においては前例のないことであり、戦後の中国語教育の先駆けといえるものであった。他方で、正規学生以外の中国語学習に特化した聴講生も受け入れるなど、中国語を専門とする語学教育機関としても機能していた。本研究は、戦前上海にあった東亜同文書院の中国語教育について、そこで作成、使用された教材などの文献資料を整理しつつ、版本研究や統計処理も用いた分析を通して、その実態を明らかにした。研究の結果、東亜同文書院及び前身校日清貿易研究所使用教材を把握し、それらに基づいて、東亜同文書院の中国語教育について、(1)独自性、(2)継続性と発展性、(3)口語と文章語の二つのカテゴリーからなる総合的な中国語教育が実施されていたことを明らかにした。さらに、欧米言語教育に偏っていた戦前の高等教育の中で、東亜同文書院は大学に昇格すると、日本で初めて中国語に主軸を置いた大学教育を行おうとしていたことを明らかにした。東亜同文書院(以下、同文書院)並びに前身校日清貿易研究所が使用した中国語教科書『華語キ歩』『華語萃編初集』について以下の全文電子化を完成した。
ビデオシースルー拡張現実感における画像中からの現実物体の除去に関する研究

本研究では、画像中の現物物体を除去し、その欠損領域に違和感のないテクスチャを実時間で合成する隠消現実感の手法を、除去対象が拡張現実感マーカの場合と一般物体の場合に分けて開発した。対象が拡張現実感マーカの場合、マーカが平面上に存在するという仮定のもと、画像修復によりマーカの背景画像を生成し、それを毎フレーム幾何学的・光学的に補正しマーカ領域に重畳することで、マーカの実時間除去を実現した。対象が一般物体の場合は、SLAM手法に基づくカメラの位置姿勢および除去対象物体の背景形状の推定および対象がマーカの場合と同様のアプローチの統合により三次元的なシーンに対応した一般物体の実時間除去を実現した。1.背景の形状が複雑なシーンにおけるテクスチャと奥行の同時修復による隠消現実感の実現当該年度では背景が1つの平面で表せない環境における一般的な現実物体を除去対象とした隠消現実感手法を開発した。具体的には、対象物体の背景が複数の平面から構成され、対象物体の前後に動物体が存在しないという仮定のもと、SLAM(Simultaneous Localization and Mapping)を用いて背景の複数平面とカメラ位置姿勢を算出する。それらの情報を用いて、入力画像から各平面を真正面から見たような画像を平面の数だけ作成し、他の平面に属する画像領域を取り除いた上で、それらの画像に対して画像修復を行うことで、立体的なシーンでも高品質な修復を行った。また、検出した複数平面と毎フレームのカメラ位置姿勢の推定結果を用いることで、時間的なテクスチャの整合性を保持した。開発した手法を用いて、屋内外の様々な環境で実験することで、違和感なく現実物体を実時間で隠消できることを確認した。2.画像修復手法の開発隠消現実感の要素技術となる画像修復手法を開発した。具体的には、1枚の画像のみを入力とし、ランク最小化の枠組みにより入力画像中の透視投影歪みを除去し、事例ベースの画像修復手法を適用することで、そのままの入力画像に対して修復するよりも高品質な修復結果を得られる手法を開発した。3.画像・形状の同時修復手法の開発隠消現実感の要素技術となる画像と形状の同時修復手法を開発した。具体的には、画像と形状の組を入力とし、形状に対してプリミティブを当てはめ、それに基づき画像を展開することで、透視投影歪みが除去された画像および奥行マップを取得し、それに対して事例ベースの修復手法を適用することで、高品質に画像と形状を同時に修復する手法を開発した。本研究は、ビデオ映像から視覚的に不要な現実物体を取り除き、その欠損領域に時間的・空間的に違和感のないテクスチャを実時間で合成する隠消現実感(Diminished Reality)の手法の開発を目的とする。平成24年度においては、拡張現実感に用いられる正方形マーカを除去対象とした隠消現実感の手法を開発した。ここでは、まずマーカ周辺の形状を考慮した高品質な画像修復手法の開発を行った。具体的には、マーカ周辺が局所的に平面であると仮定し、マーカを正面から見たような画像に変換することでテクスチャの透視投影歪を取り除き、その画像に対して修復処理を行う手法を開発した。この手法により、そのままの画像に対して修復するよりもより高品質が修復結果が得られることを実験により確認した。次に、照明条件の変化に対応した修復テクスチャの光学的な補正手法を開発した。具体的には、マーカ周辺の輝度変化の種類を、環境光の変化により生じる大局的な輝度変化と、人の影などのキャストシャドウにより部分的に明度が変化する局所的な輝度変化に分けて考え、マーカ領域内の輝度変化率を周辺の輝度変化率に基づき補間し、修復テクスチャを光学的に補正する手法を開発した。この手法により、周辺の照明条件が変わっても、修復テクスチャの明度が周辺環境に合わせて変化し、違和感なくマーカが隠消されていることを実験により確認した。1.背景の形状が複雑なシーンにおけるテクスチャと奥行の同時修復による隠消現実感の実現昨年度に開発した手法を様々なシーンに適用し実験を行った。これにより、本手法が有効なシーンまたはそうでないシーンを分析し、今後の手法の開発に活かせる知見を得ることができた。2.透視投影歪みの補正に基づく画像修復手法の開発提案する隠消現実感手法において、平面当てはめによる透視投影歪の補正が利用できないシーンを想定し、1枚の画像のみから透視投影歪を補正し画像修復するアプローチを開発した。具体的には、消失点の利用、画像を行列とみなしたランク最小化、繰り返しパターンの大きさの統一、の3アプローチによりそれぞれ透視投影歪みの補正を行い、それぞれ個別に画像修復を適用し、その中から最も良いものをユーザが選択するシステムを考案した。また、様々な種類のパターンを持つ画像に対する、各透視投影歪補正アプローチの適性を分析した。さらに、透視投影歪みの補正効果を検証した。

具体的には、様々な種類のパターンを持つ画像に対して、透視投影歪みを補正した場合と補正しなかった場合の画像に対して、画像修復を適用することで、パターンの種類と修復結果の品質の相関を分析した。3.テクスチャの幾何学的な補正対象シーンの形状を推定するのが難しい場合や、カメラ位置姿勢の推定誤差がある場合に生じる、周辺のテクスチャと合成したテクスチャのずれを軽減する、背景テクスチャの幾何学的な補正手法を開発した。様々な背景形状を持つシーンを用いて実験を行い、本手法の有効性を検証した。画像・映像処理、複合現実感平成25年度に計画していた項目(d)背景の形状が複雑なシーンにおけるテクスチャと奥行の同時修復、に取り組み、成果を上げることができた。具体的には、平成24年度に行った研究で用いた、対象の背景は1つの平面で表せるという条件を緩和し、背景は複数の平面で構成されるという仮定を用いることで、屋内の壁に囲まれた場所や屋外の比較的単純な形状の箇所では、3次元的なシーンに対しても違和感のない、一般物体の除去を実時間で実現することができた。平成24年度に投稿していた論文は論文誌ITE MTAに採択された。当該年度行った内容は国際会議IEEE ISMARで発表を行い、その発表によりBest Poster - Hnourable Mentionを受賞したことから、研究内容は高い評価を得ていると考える。また、その発展版を論文誌に投稿中であることから、おおむね順調に進展していると考える。平成24年度に計画していた3項目、(a)対象周辺の形状を考慮した高品質な画像修復手法の開発、(b)カメラの位置姿勢推定誤差に対応したテクスチャの幾何学的な補正手法の開発、(c)照明条件の変化に対応したテクスチャの光学的な補正手法の開発、に取組み、成果を上げることができた。具体的には、項目(a)に関して、対象周辺が平面であるという仮定のもと、画像を幾何学的に補正し修復することで、そのままの見え方の画像に対する修復結果よりも良好な結果が得られることを確認した。項目(b)に関して、今年度はマーカを用いることでカメラの位置・姿勢が頑健に算出できたことから、幾何学的な補正をする必要が生じなかった。項目(c)に関して、マーカ周辺の輝度変化の種類を、環境光の変化により生じる大局的な輝度変化と、人の影などのキャストシャドウにより部分的に明度が変化する局所的な輝度変化に分けて考え、マーカ領域内の輝度変化率を周辺の輝度変化率に基づき補間し、修復テクスチャを光学的に補正する手法により、周辺の照明条件が変わっても、修復テクスチャの明度が周辺環境に合わせて変化し、補正をしない場合に比べてより違和感なくマーカが隠消できることを確認した。また、研究成果は、国内会議および国際会議で発表し、またその発展版を論文誌に投稿中であることから、おおむね順調に進展していると考える。今後は、申請書の計画通り、研究項目(d)背景の形状が複雑なシーンにおけるテクスチャと奥行の同時修復のさらなる発展を目指すとともに、研究項目(e)被験者実験による有効性の検証・評価と手法の改良に取り組む予定である。
多光子型顕微鏡を用いた独自実験系による個別単球の内皮下浸潤動態の時系列3次元解析

共焦点レーザー顕微鏡を用いた我々独自の実験システムにより,動脈硬化初期過程において,酸化LDLは血管内皮に接着した単球の浸潤開始に至るまでの内皮上でのダイナミクスを特異的に促進するが,一度浸潤を開始した後のダイナミクスには影響を及ぼさないことが明らかとなった.我々はこのような酸化LDLの特異的な作用が如何なる機序で起こっているのかを解明する為,酸化LDLが血管内皮細胞の細胞間隙分子の発現に及ぼす影響を検討した.単球の浸潤時に重要な働きを果たすと考えられているVE-cadherin及びPECAM-1についてウエスタンブロット法によりタンパク発現量を検討した結果,酸化LDLは前者の発現を有意に抑制,後者の発現を有意に促進することが明らかとなった.VE-cadherinは内皮細胞間隙のバリア維持の役目を持つことから,その発現抑制は単球浸潤を促進するものと考えられた.一方,PECAM-1は単球側の同分子とhomophilicに結合することにより単球を引き込むことが示唆されていることから,その発現増強はやはり単球の浸潤を促進するものと考えられた.以上より,酸化LDLによる単球の内皮上でのダイナミクスの特異的促進は,内皮細胞間隙分子の発現調節を介するものであることが示唆された.動脈硬化形成過程において,酸化LDLは血管内皮細胞を活性化し,単球の内皮への接着及び内皮下への浸潤を促進することが知られているが,詳細は不明である.本研究では,酸化LDLが単球-内皮間の複雑な相互作用プロセスのどのステップにどのように作用するのかを明らかにする為,多光子励起型レーザー顕微鏡(MPLSM)を用いた新たな実験系を構築した.MPLSMは従来の単一光子型共焦点レーザー顕微鏡に比べて試料へのダメージ及び蛍光退色が少なく,且つ厚い試料(最大約200μm)の3次元観察が可能である.ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用い,内皮下に非常に薄いコラーゲンゲル層(厚み:30-50μm)を作製することにより,個々の生きた単球の接着・浸潤ダイナミクスを3次元連続観察できる実験系を構築した.さらに,コラーゲンゲル中に予め酸化LDLを混入しておくことにより,動脈硬化病態モデルを作製し,酸化LDLの単球ダイナミクスに及ぼす影響を検討した.本実験モデルにおける酸化LDLの分布を蛍光抗体法にて観察した結果,酸化LDLは内皮下(コラーゲンゲル層)だけではなく,一部は内皮細胞中にも取り込まれており,従来の実験モデルに比べてより実際の病態に近い状態を再現できていると考えられた.単球の浸潤ステップを3段階(1:接着,2:浸潤開始・浸潤中,3浸潤完了)に分けて行った定量解析の結果,酸化LDLの存在下では,接着した単球の中で浸潤開始・浸潤中まで達したものの割合が有意に増加していたが,一度浸潤を開始した後は,酸化LDLの有無による単球の浸潤ダイナミクス(移動距離,速度等)に有意な差は認められなかった.即ち,酸化LDLは血管内皮接着後の単球の内皮上でのダイナミクスを特異的に促進するが,浸潤中及び浸潤開始後のダイナミクスには影響を及ぼさないことが明らかとなった.共焦点レーザー顕微鏡を用いた我々独自の実験システムにより,動脈硬化初期過程において,酸化LDLは血管内皮に接着した単球の浸潤開始に至るまでの内皮上でのダイナミクスを特異的に促進するが,一度浸潤を開始した後のダイナミクスには影響を及ぼさないことが明らかとなった.我々はこのような酸化LDLの特異的な作用が如何なる機序で起こっているのかを解明する為,酸化LDLが血管内皮細胞の細胞間隙分子の発現に及ぼす影響を検討した.単球の浸潤時に重要な働きを果たすと考えられているVE-cadherin及びPECAM-1についてウエスタンブロット法によりタンパク発現量を検討した結果,酸化LDLは前者の発現を有意に抑制,後者の発現を有意に促進することが明らかとなった.VE-cadherinは内皮細胞間隙のバリア維持の役目を持つことから,その発現抑制は単球浸潤を促進するものと考えられた.一方,PECAM-1は単球側の同分子とhomophilicに結合することにより単球を引き込むことが示唆されていることから,その発現増強はやはり単球の浸潤を促進するものと考えられた.以上より,酸化LDLによる単球の内皮上でのダイナミクスの特異的促進は,内皮細胞間隙分子の発現調節を介するものであることが示唆された.
群作用とグラスマン幾何学

6次元球面の部分多様体をグラスマン幾何学の立場から研究した.6次元球面には例外型コンパクトリー群G_2が作用するが,その作用を6次元球面の接空間のp次元部分空間全体のなすグラスマン束に拡張する.このときのG_2の作用の軌道を考えると、p=3のときには軌道空間は実射影空間でパラメトライズされる.軌道Σに対して6次元球面の3次元部分多様体でその接空間がΣに含まれるものΣ部分多様体とよぶ.Σ部分多様体の特殊な場合として全実部分多様体やCR部分多様体がある.(1)部分多様体を、既知の部分多様体上の管として構成する手法は広く用いられている.6次元球面のJ正則曲線上の管として得られる部分多様体でΣ部分多様体になるものを決定した.また,これに関連して橋本は谷口-宇田川と協力してトーラスから6次元球面へのJ正則曲線の構成法を与えた.(2)B.Y.Chenが1991年に示した不等式で等号が成立する部分多様体の研究は多くの幾何学者により様々な場合について研究がなされている.6次元球面内の部分多様体についてもDillen-Vranckenらによる全実部分多様体の場合の研究があるが,我々は6次元球面内の3次元CR部分多様体でさらに極小部分多様体であるものについて,Chenの不等式で等号が成立するものを決定した.6次元球面の部分多様体をグラスマン幾何学の立場から研究した.6次元球面には例外型コンパクトリー群G_2が作用するが,その作用を6次元球面の接空間のp次元部分空間全体のなすグラスマン束に拡張する.このときのG_2の作用の軌道を考えると、p=3のときには軌道空間は実射影空間でパラメトライズされる.軌道Σに対して6次元球面の3次元部分多様体でその接空間がΣに含まれるものΣ部分多様体とよぶ.Σ部分多様体の特殊な場合として全実部分多様体やCR部分多様体がある.(1)部分多様体を、既知の部分多様体上の管として構成する手法は広く用いられている.6次元球面のJ正則曲線上の管として得られる部分多様体でΣ部分多様体になるものを決定した.また,これに関連して橋本は谷口-宇田川と協力してトーラスから6次元球面へのJ正則曲線の構成法を与えた.(2)B.Y.Chenが1991年に示した不等式で等号が成立する部分多様体の研究は多くの幾何学者により様々な場合について研究がなされている.6次元球面内の部分多様体についてもDillen-Vranckenらによる全実部分多様体の場合の研究があるが,我々は6次元球面内の3次元CR部分多様体でさらに極小部分多様体であるものについて,Chenの不等式で等号が成立するものを決定した.6次元球面内の部分多様体について以下の結果を得た.(1)6次元球面S^6にケーリー数の積によりは概複素構造Jを導入する.Jを保存する等長変換全体のなす群G_2は、S^6の接空間の3次元部分空間全体のなすグラスマン束G^3(TS^6)に作用する.その一つの軌道V_κに対して、S^6の3次元部分多様体で接空間が常にκにふくまれるものをV_κ部分多様体という.6次元球面内のJ-正則曲線上の(第1法束または第2法束方向の)半径が一定の管がV_κ-部分多様体になるものを考える.このような管として得られる部分多様体の中には全実部分多様体の重要な例が含まれている.我々は、上記の管が一つのG_2軌道V_κに対するV_κ-部分多様体になるようなJ-正則曲線を完全に分類した.(2)B.Y.Chenの不等式において等号が成立(すなわちscal(p)-infK(p)=2)する部分多様体の研究が様々な場合について行われている.S^6の3次元全実部分多様体の場合についてはDillenらによりいくつかの成果が得られている.我々は、6次元球面内のCR部分多様体でかつ極小部分多様体にもなっているもので上記の条件を満たす物は存在しないことを示した.6次元球面S^6にはケーリー数の積を用いて慨複素構造が定義されることが知られている.この慨複素構造に関連した部分多様体の諸性質について以下の結果を得た.S^6の接空間のp次元部分空間全体のなすグラスマン束をG_p(TS^6)とする.ケーリー数の自己同型全体のなす群G_2のG_p(TS^6)への作用の軌道をΣとする.S^6のp次元部分多様体で接空間がΣに含まれるものをΣ部分多様体という.S^6のJ正則曲線で、その上の第1(または第2)法束則方向の適当な半径の管がΣ部分多様体になるものの分類を完成した.S^6の3次元極小CR部分多様体で,Chenの不等式の等号が成立しているものの分類について研究した.上記の性質を持つ部分多様体のリーマン計量を具体的に記述し,逆に,このリーマン計量に対して,上記の性質を持つ部分多様体が構成できることも示した.もっとも簡単な場合については,はめ込みも具体的に表示できているが,それ以外の場合についてはめ込みを具体的に記述することは今後の課題である.この部分多様体はaustere部分多様体の例にもなっている.S^6の2次元部分多様体Nおよび4次元部分多様体Mに対して,交点数#(M∩gN)

(ただしgはG_2の元)のG_2上での積分を記述する公式(ポアンカレの公式)を得た.ケイリー代数Cの積を用いて,6次元球面S^6には慨複素構造が入り,その自己同型群がG_2であることはよく知られている.S^6のp-次元部分多様体で,各点における接空間がG_2の作用で写りあうものの研究が課題であった.・3次元の場合.数年前に,我々は上記の性質を満たす部分多様体の存在を示した.それらの中で幾何学的に良い性質を持つものとしてChenの不等式で等号が成立するものの研究に前年度着手したが,6次元球面の極小部分多様体で,Chenの不等式の等号を満たすCR部分多様体を決定した.・4次元の場合.上記の性質を持つ部分多様体の存在/非存在の問題は未解決である.我々は,上記の性質を持つ部分多様体の接続形式に関する条件を求めた.6次元球面に限らず,8次元ユークリッド空間の6次元部分多様体は概複素構造を持つことが知られている.この概複素構造に関連した幾何学的性質を研究するためには,一般のユークリッド空間の部分多様体の研究で用いられる正規直交枠をSpin(7)まで縮小して考える必要がある.我々はSpin(7)枠の構成法について考察し,その応用としてS^7のある等径超局面上の概複素構造のリッチ*曲率,*スカラー曲率等を求めた.
獲得免疫による再発予防を目指したT細胞不活化制御による新規集学的治療戦略の開発

膵癌根治切除術を施行した症例の切除検体を用いて,免疫染色を施行し術前治療の有無によるCD45RO陽性メモリーT細胞をはじめとしたCD4陽性Tリンパ球,CD8陽性Tリンパ球,FOXP3陽性Tリンパ球(Treg)など,各リンパ球の浸潤を検討し,それをもとに術前治療の有無による違いを検討した.当初は想定された傾向が表れていたが,検討を進めるにつれて術前治療と腫瘍浸潤リンパ球との間に差が見られなくなり,再検討を要する.本研究の目的は(1)臨床検体を用いてメモリーT細胞のマーカーとしてCD45RO染色を行い.化学療法や放射線療法などの術前治療の有無によるメモリーT細胞の誘導効率を比較検討する(2)PD-1経路を中心にしたT細胞不活化経路の阻害による術前免疫療法が,腫瘍特異的なメモリーT細胞を誘導することを動物腫瘍モデルを用いて検討する(3)上記のモデルを用いて,術前免疫療法と術前化学療法.放射線療法との併用により腫瘍特異的なメモリーT細胞を相乗的に誘導することを検討し,また腫瘍切除後の腫瘍再接種による生着,あるいは肝転移を相乗的に抑制することを明らかにする(4)上記にて誘導されたメモリーT細胞を同系担癌免疫不全マウス(Rag ko)に養子移入し.抗腫瘍効果および再発・転移抑制効果を検証する.現段階では当科において膵癌根治切除術を施行した検体を用いて,免疫染色を施行し,術前治療の有無によるメモリーT細胞を始めとしたリンパ球の浸潤を検討中である.本研究の目的は(1)膵癌患者の臨床検体を用いてメモリーT細胞のマーカーであるCD45ROの免疫染色を行い,化学療法や放射線療法など術前治療によるメモリーT細胞の誘導の有無を検討する.(2)PD-1経路を中心としたT細胞不活化経路の阻害による術前免疫療法が,腫瘍特異的なメモリーT細胞の誘導を促進させることを動物腫瘍モデルで検討する.(3)上記のモデルを用いて,術前免疫療法と術前化学療法,放射線療法との併用により,腫瘍特異的なメモリーT細胞を相乗的に誘導することを検討し,また腫瘍切除後の腫瘍再接種による生着,あるいは肝転移を相乗的に抑制することを明らかにする.(4)上記にて誘導されたメモリーT細胞を同系担癌免疫不全マウス(Rag ko)に養子移入し,抗腫瘍効果および再発・転移抑制効果を検証する.現段階では膵癌根治切除術を施行した症例の切除検体を用いて,免疫染色を施行し術前治療の有無によるメモリーT細胞を始めとした各リンパ球の浸潤を検討中である.現在,当科において膵癌根治切除術を施行した検体を用いて腫瘍浸潤リンパ球の免疫染色を行っている.現在Tリンパ球のうちのCD4陽性,CD8陽性リンパ球の染色を行い,細胞数をカウントし術前治療の有無による違いを検討中である.本研究の目的は(1)膵癌患者の臨床検体を用いてメモリーT細胞のマーカーであるCD45ROの免疫染色を行い,化学療法や放射線療法など術前治療によるメモリーT細胞の誘導の有無を検討すること,(2)PD-1経路を中心としたT細胞不活化経路の阻害による術前免疫療法が,腫瘍特異的なメモリーT細胞の誘導を促進させることを動物腫瘍モデルで検討すること,(3)上記のモデルを用いて,術前免疫療法と術前化学療法,放射線療法との併用により,腫瘍特異的なメモリーT細胞を相乗的に誘導することを検討し,また腫瘍切除後の腫瘍再接種による生着,あるいは肝転移を相乗的に抑制することを明らかにすること.(4)上記にて誘導されたメモリーT細胞を同型担癌免疫不全マウスに用紙移入し,抗腫瘍効果および再発・転移抑制効果を検証すること,である.膵癌根治切除術を施行した症例の切除検体を用いて,免疫染色を施行し術前治療の有無によるCD45RO陽性メモリーT細胞を始めとしたCD4陽性Tリンパ球,CD8陽性Tリンパ球,FOXP3陽性Tリンパ球(Treg)など,各リンパ球の浸潤を検討し,それをもとに術前治療の有無による違いを検討した.当初は想定された傾向が表れていたが,研究を進めるにつれて術前治療と腫瘍浸潤リンパ球との間に差が見られなくなり,今後の方向性を検討している.膵癌根治切除術を施行した症例の切除検体を用いて,免疫染色を施行し術前治療の有無によるCD45RO陽性メモリーT細胞をはじめとしたCD4陽性Tリンパ球,CD8陽性Tリンパ球,FOXP3陽性Tリンパ球(Treg)など,各リンパ球の浸潤を検討し,それをもとに術前治療の有無による違いを検討した.当初は想定された傾向が表れていたが,検討を進めるにつれて術前治療と腫瘍浸潤リンパ球との間に差が見られなくなり,再検討を要する.膵癌根治切除術を施行した検体を用いて,免疫染色を施行し,術前治療の有無によるメモリーT細胞を始めとしたリンパ球の浸潤を検討中である.安定した結果が出るように,条件などの調節段階である.ヒト検体により,術前治療の有無による腫瘍浸潤リンパ球の違いがあるか確認したのち,マウスを用いた動物実験によりT細胞不活化経路の阻害治療による腫瘍浸潤リンパ球の促進を検討する.消化器外科臨床検体を用いてメモリーT細胞を始めとした免疫担当細胞の誘導効率を比較検討し,良好な結果が得られれば動物実験に移行する予定である.PD-1経路を中心にしたT細胞不活化経路の阻害による術前免疫療法が,腫瘍

特異的なメモリーT細胞を誘導することを動物腫瘍モデルを用いて検討する実験結果が不十分であり,施行予定であった実験が一部行えておらず,その研究費用を次年度に使用する予定である.現在の実験結果がまだ出ていないため,当初行う予定であった実験をまだ行っておらず,その研究費用を次年度に使用する予定である.マウス・膵癌細胞株の購入,阻害抗体の購入,器具の購入など.動物の購入,投与する抗体,腫瘍細胞など.
高齢者の日常生活における身体活動量の生理的多型性

高齢者の健康増進のためには日常生活での身体活動の促進が重要と考え、女性高齢者の日常生活における身体活動を加度計の装着により長時間記録し、身体活動量にどのような要因が関与するかを生理的多型性の考え方を基に調べた.その結果身体活動量の多い少ないは個人の体力とは関係は認められず、精神的な健康度に影響を受けることを明らかにした.また、外出に関しては娯楽のために外出する被験者群が職場や近隣への外出群より有意に酸素摂取量が高かった高齢者の健康増進のためには日常生活での身体活動の促進が重要と考え、女性高齢者の日常生活における身体活動を加度計の装着により長時間記録し、身体活動量にどのような要因が関与するかを生理的多型性の考え方を基に調べた.その結果身体活動量の多い少ないは個人の体力とは関係は認められず、精神的な健康度に影響を受けることを明らかにした.また、外出に関しては娯楽のために外出する被験者群が職場や近隣への外出群より有意に酸素摂取量が高かった本年度は高齢者の日常生活活動の計測、身体特性、及び身体活動に関する高齢者の意識・環境の検討を行う計画のもと、以下の項目の調査を行った。(1)日常生活活動量記録装置(ViM)の妥協性を検討するために、学生10名を被験者とし、各種の日常生活動作をおこない、酸素摂量の実測値とViMによる推定値を比較した。また、実際の日常生活でのViMの計測を行い、ViMが日常生活の活動量計測に妥当性のあることを示した。(2)高齢者の環境温熱に対する生理的特性を調べるため、女性高齢者と成年女子それぞれ12名について発汗能の測定調査を行った。40°の恒温咀に下腿部を刺激し、体温、皮膚温、発汗量、指先への局所温熱刺激の回復時間を計測した。これは季節変化の検討を計画しているために、同様の調査を同じ被験者で夏期実施する予定である。(3)高齢者の身体活動促進プログラム開発にあたり、健康あるいは不健康に影響を及ぼす点を整理することを目的に、身体活動および環境に関する意識調査を実施した。対象は札幌市内および近郊に在住の高齢者で、デイケアサービスの利用者70名である。方法はQOL調査(SF-36)、CMI健康調査、生活状況調査、および活動・環境の意識調査の4つ調査を聞き取りにて実施した。なお、上記調査は現在も継続中である。(4)高齢者の日常生活身体活動量と身体的特性およびQOLとの関連を調査した。まず、被験者は97名の女性高齢者で、安静時代謝量、通常歩行時代謝量、生体計測、歩行速度、局所温熱刺激、一般体力測定、QOL調査、CMI健康度調査を行った。次に,ViMを腕に連続装着し平日3日間の日常生活身体活動計測を行った。調査種目(2)と(4)は季節による変動を研究要素に含むため、本年度行った冬期での調査に加え、来年度は夏期に同じ被験者を用いて、同様の計測・調査を行い、生理的多型性の抽出を行う。本年度は昨年度の冬期調査に引き続き、夏期での高齢者の日常生活活動量の計測、身体特性、及び身体活動に関する高齢者の意識・環境の調査を行った。(1)歩行の生体負担:高齢者の日常生活における任意速度歩行の身体的負担を計測した。高齢者は日常生活と同じ速度で歩行するという指示のもとでは若年者に比較して高いMETsを示し、大きな負担を持って歩行していることが示唆された。(2)温熱反応:高齢者の環境温熱に対する生理的特性を調べるため、第3指へ指先への局所寒冷刺激を行い、ゆび温熱刺激の回復時間を計測した。回復時間の被験者度数分布には二峰性がみられ、生理的多型性の可能性が示唆された.(3)質的研究法による意識の多型性:高齢者の日常生活における身体活動に関する意識を、質的研究方法により調査し、生理的多型性を抽出すことを目的に、下記調査を何らかのサービスを利用し生活を維持している高齢女性(65歳以上)を対象とし実施した。(1)環境、遂行技能・習慣・価値の自己評価、(2)作業バランス:日課の把握、活動数、その意味づけ、活動バランスのパターン、(3)SF-36によるQOL、(4)健康度自己評価としてのCMI。36ヶ月の期間をあけて2度調査の可能であった40名が分析対象となった。習慣は5つのタイプに分類でき、バランスのよくない者は主観的健康感も低かった。自己能力や環境に対する価値の良い者が、生活を維持することができていた。(4)日常生活身体活動:女性高齢者100名の日常生活身体活動量を冬期(2月)と夏期(8月)を腕時計型加速時計(VIM)を用いて計測した。北海道という夏期と冬期の生活環境が大きく異なる地域でも、明らかか冬期間の活動量の低下は見いだせず、推定1日エネルギー代謝量はQOLスコアーや主観的健康度と相関はみられなかった。本年度は昨年度の札幌における冬期・夏期の調査に引き続き、東京で夏期・冬期での高齢者の日常生活活動量の計測、身体特性、及び身体活動に関する高齢者の意識・環境の調査を行った。

高齢者は日常生活と同じ速度で歩行するという指示のもとでは若年者に比較して高いMETsを示し、大きな負担を持って歩行していることが示唆された。(2)温熱反応:高齢者の環境温熱に対する生理的特性を調べるため、第3指へ指先への局所寒冷刺激を行い、ゆび温熱刺激の回復時間を計測した。回復時間の被験者度数分布には二峰性がみられ、生理的多型性の可能性が示唆された.(3)質的研究法による意識の多型性:高齢者の日常生活における身体活動に関する意識を、質的研究方法により調査し、生理的多型性を抽出すことを目的に、下記調査を何らかのサービスを利用し生活を維持している高齢女性(65歳以上)を対象とし実施した。(1)環境、遂行技能・習慣・価値の自己評価、(2)作業バランス:日課の把握、活動数、その意味づけ、活動バランスのパターン、(3)SF-36によるQOL、(4)健康度自己評価としてのCMI。36ヶ月の期間をあけて2度調査の可能であった40名が分析対象となった。習慣は5つのタイプに分類でき、バランスのよくない者は主観的健康感も低かった。自己能力や環境に対する価値の良い者が、生活を維持することができていた。(4)日常生活身体活動:加速度記録計ViMを用いて女性高齢者100名の日常生活身体活動量を冬期(2月)と夏期(8月)を腕時計型加速時計(VIM)を用いて計測した。北海道という夏期と冬期の生活環境が大きく異なる地域でも、明らかか冬期間の活動量の低下は見いだせず、推定1日エネルギー代謝量はQOLスコアーや主観的健康度と相関はみられなかった。高齢者に適合したハード及ソフトなものづくりを実現するため、高齢者の機能に基づいたグルーピングをめざした。本年度は昨年まで実験を行った東京と札幌の夏期と冬期の高齢者の日常生活活動量の計測、身体特性、及び身体活動に関する高齢者の意識・環境の調査のまとめを行った。1.高齢者の身体活動量の生理的多型性では、多型性の抽出の方法を開発した。身体活動量以外のデータから被験者のグループ分けを行い、このグループ間で加速時計ViMを用いた3日間の身体活動量(1日の酸素摂取量、1日の平均METs)の推定値に差がみられた場合に身体活動量に多型性が存在すると定義した。まず、東京と札幌の全被験者のデータからデータマトリックスを作成し、体力計測値群から多次元クラスター分析により被験者のグループ分けを行い、4グループを抽出した。しかし、これらのグループ問の身体活動量の差はみられず、体力を背景としたグルーピングでは身体活動量に生理的多型性は見いだせなかった。一方、東京群と札幌群の間には身体活動量に有意な差があり、生活環境による影響が認められた。2.各種の調査項目(1)環境、遂行技能・習慣・価値の自己評価、(2)作業バランス:日課の把握、活動数、その意味づけ、活動バランスのパターン、(3)SF-36によるQOL、(4)健康度自己評価としてのCMIによるグループ分けでは身体活動量に有意な差が認められるものはみられなかった。3.そのほか、局所寒冷刺激反応、視覚認識能力、作業バランスからも有意なグループ分けは見いだされなかった。4.結論として健康な高齢者の被験者においては体力,QOL,健康度などの個人的特性からは、身体活動量にグループは見いだせず、生活環境の違いによるグループが身体活動量に有意な差が認められた。
亜鉛置換型ハイドロタルサイトを応用した抗菌性・毒素吸着性歯科材料開発への挑戦

我々はマグネシウムを亜鉛に置換したZn置換型ハイドロタルサイト(Zn-HT)が高い硫化物吸着能を示すことを明らかにした。本研究では既存の歯科用セメントや樹脂、シリコンなどにZn-HTを混合比を変えて添加した試作材料を作製し、その物性や硫化物吸着能を検討する。また亜鉛イオンの抗菌作用が注目されており、既存の歯科材料である酸化亜鉛を混合した材料の作製条件も検討する。これら2種の材料から疑似唾液や疑似体液への亜鉛等の溶出量を測定し、溶出成分を含む培地を用いた細胞、微生物培養系での評価を行い、硫化物をはじめとする低分子吸着能を備えた仮封材やセメント類、低分子除去シート等に利用可能な新素材の開発を行う。
血小板を介する皮膚の炎症反応の制御・収束機構の解明

皮膚炎の進展にともなう白血球の皮膚組織への浸潤動態と機能への血小板の役割血小板減.マウスと血小板正常マウスにおいて、ハプテンによる接触皮膚炎の惹起後、経時的に皮膚組織への白血球の浸潤動態をレーザー顕微鏡や二光子顕微鏡によるin vivo imagingを用いて比較検討を行ったところ、惹起から4時間後には血管内において血小板が活性化するとともに白血球と複合体を形成すること、白血球とともに組織に遊走すると、速やかに白血球内に取り込まれ、核周囲にみられることが明らかになった。また、CD11b+Gr-1+の白血球の浸潤も血小板減.マウスでは減.しており、皮膚炎の制御に関わる細胞の皮膚への遊走にも血小板が大きな役割を有していることが推測された。皮膚炎に伴う皮膚組織での樹状細胞の減少に続く再分布における血小板の役割血小板減.マウスでは、接触皮膚炎惹起後の皮膚組織への樹状細胞の再分布が著しく減.していることが、詳細な検討から明らかになった。表皮の樹状細胞であるランゲルハンス細胞は、感作に関して抑制的に作用する可能性が示唆されており、その樹状細胞の組織への分布に血小板が重要な役割を演じている事象の発見は、血小板が皮膚炎の制御において重要であることをまったく新しい側面から理解する上で重要な知見と考えられる。これらのことから、接触皮膚炎において、血小板は皮膚炎の惹起や制御に重要な細胞の組織への遊走に重要な役割を有し、炎症の惹起とともに収束にも関与していることが推測された。マウス接触過敏反応の皮膚を、抗CD41抗体と抗CD3抗体、抗CD31抗体で三重染色することにより、皮膚組織における白血球・血小板複合体と血管との関係を可視化することに成功した。また、抗CD3抗体の代わりに抗CD11b抗体や抗GR-1抗体を用いることにより、ミエロイドサプレッサー細胞と血小板の関係についても可視化することに成功した。さらに血小板減少マウスにGFPトランスジェニックマウス由来の血小板を静脈注射した後に皮膚炎を惹起することにより、血小板と血管、白血球の動態をさらに詳細に可視化することができた。いずれの実験も、静止画に加えて動画による記録を行うことができた。皮膚炎回復後の真皮樹状細胞の皮膚組織への再分布についても、血小板、特に血小板が表面に発現するP-セレクチンが極めて重要な働きをしていることが明らかになった。今後は、皮膚組織で血小板が遊離するケモカインなどの物質を可視化することにより、血小板を介する皮膚炎の制御機構の解析をさらに詳細に行っていきたい。皮膚炎の進展にともなう白血球の皮膚組織への浸潤動態と機能への血小板の役割[研究代表者が大学院生1名とともに遂行]1)血小板減少マウスと血小板正常マウスにおいて、ハプテンによる接触皮膚炎の惹起後、経時的に皮膚組織への白血球の浸潤動態をレーザー顕微鏡を用いて比較検討を行ったところ、血管内において、血小板は活性化するとともに白血球と複合体を形成すること、白血球とともに組織に遊走すると、速やかに白血球内に取り込まれることが明らかになった。また、CD11b+Gr-1+の白血球の浸潤も血小板減少マウスでは減少していた。皮膚炎の進展に伴う皮膚組織へのマクロファージの遊走とリンパ管内皮細胞への分化における血小板の役割[研究代表者と研究分担者が遂行]

1)血小板減少マウスと血小板正常マウスにおいて、接触皮膚炎の惹起後、経時的に皮膚組織でのリンパ管新生度およびマクロファージのリンパ管への分化の程度を、LYVE-1、prox-1の免疫染色と画像処理による定量評価およびF4/80の二重蛍光免疫染色により、アトピーマウスと血小板減少アトピーマウスでそれぞれ比較検討したところ、血小板減少マウスではリンパ管新生の度合いが少ないことが明らかになった。これらのことから、接触皮膚炎において、血小板は末梢血中で活性化して白血球の組織への遊走に関わることとともに、リンパ管新生に必要なマクロファージの真皮への遊走にも重要な役割を有し、炎症の惹起とともに、収束にも関与していることが推測された。・皮膚炎の進展にともなう白血球の皮膚組織への浸潤動態と機能への血小板の役割血小板減少マウスと血小板正常マウスにおいて、ハプテンによる接触皮膚炎の惹起後、経時的に皮膚組織への白血球の浸潤動態をレーザー顕微鏡や二光子顕微鏡によるin vivo imagingを用いて比較検討を行ったところ、惹起から4時間後には血管内において血小板が活性化するとともに白血球と複合体を形成すること、白血球とともに組織に遊走すると、速やかに白血球内に取り込まれ、核周囲にみられることが明らかになった。また、CD11b+Gr-1+の白血球の浸潤も血小板減少マウスでは減少しており、皮膚炎の制御に関わる細胞の皮膚への遊走にも血小板が大きな役割を有していることが推測された。・皮膚炎に伴う皮膚組織での樹状細胞の減少に続く再分布における血小板の役割血小板減少マウスでは、接触皮膚炎惹起後の皮膚組織への樹状細胞の再分布が著しく減少していることが、詳細な検討から明らかになった。表皮の樹状細胞であるランゲルハンス細胞は、感作に関して抑制的に作用する可能性が示唆されており、その樹状細胞の組織への分布に血小板が重要な役割を演じている事象の発見は、血小板が皮膚炎の制御において重要であることをまったく新しい側面から理解する上で重要な知見と考えられる。これらのことから、接触皮膚炎において、血小板は皮膚炎の惹起や制御に重要な細胞の組織への遊走に重要な役割を有し、炎症の惹起とともに収束にも関与していることが推測された。
自然の循環系である河川流域毎に特徴づけられた森林資源と地域産業のサステナビリティ

国内では現地調査18件、研究者を始め産官学の異なる立場の方々25名にご協力頂き調査を進めた。そして他に採用されたプロジェクトによりオーストリアにて現地調査を行った。対象は政府担当官、林産企業、現場の技術者、森林組合連合会、高等専門学校の校長、大学の研究者などである。山林内の実地調査も含め11名の方々にご協力頂き、調査を行った。岐阜五流域において河川流域毎にそこに自生又は植林された林種にも一定の特徴が見られた。そしてその森林資源に影響を受けて成長した産業の特長というより、むしろ流域毎に地場産業の歴史的衰退の傾向と現在の問題が把握出来た。特に本来の植生とは異なる樹種を画一的に植林した流域における地場産業の後退や過疎化が見て取れ、また産業の衰弱のみならず治山治水の能力が低下していることで、災害も発生していることが分かってきた。我が国では環境の経済問題化が遅れている為、環境問題に取り組む事は、あたかも産業の発展を削ぐものと考える傾向にある。しかし自然を相手にしながら、これまでのように市場原理主義的な価値判断で資源と産業の関係を捉えると、外部不経済を増大させ、かえって経済効率を低下させる。岐阜における調査からも、自然の循環系をあまりに軽視した方向で、産業を誘導したことにより、産業規模より災害時の被害額や治山等の公共事業費の方が大きくなっていることが分かった。これまでの国内外の現地調査を通じ、自然を相手にする場合、自然の成り立ちを規範とした地域計画、社会制度設計は現場での経験に裏付けられた理論からしか作られないことが了知でき、特にオーストリアの補助制度設計からも、市場経済におもねるのではなく、ローカルな現場からの解決策、創意工夫を反映する社会の仕組み作りに取り組まれている事が分かった。
歯周病成立における免疫系、神経系、内分泌系のネットワーク

本研究の目的は、歯周病のriskfactorをより正確に明らかにするために、神経・内分泌・免疫型のネットワークの歯周病への関与の一端を解明することである。正常ラットから得た歯周組織を取り出し、免疫組織化学染色を施したところ、歯根膜中にCGRP,VIP,NPY,を含む神経細胞が存在していることを確認した。また、歯肉組織中の血管周囲の神経細胞にも発現を認めた。正常ヒト歯肉から得た線維芽細胞、歯肉上皮細胞、歯根膜細胞をそれぞれ培養し、NGF,BDNF,NT-3およびその受容体であるTRKA,TRKB,TRKCの発現をPCR法により検討した。(1)神経栄養因子および受容体のmRNAの発現NGFはすべての細胞において発現を認めた。TRKAは全ての細胞において発現を認めた。BDNFは上皮を除く全ての細胞において発現を認めた。TRKBはHPDLを除くすべての細胞に発現を認めた。NT-3はHGKを除く全ての細胞において発現を認めた。TRKCはHPC-2を除くすべての細胞において発現は少なかった。NGFでは特に影響は認められなかった。TRKAではHPCにおいてはIL-1βによって、発現の減少傾向を認めた。BDNFではHPCにおいてはIL-1βによって、発現の増加傾向を認めた。TRKBではHGFおよびHPCにおいて、発現の増加傾向を認めた。NT-3ではHPDLにおいて、発現の減少傾向を認めた。TRKCではHPDLにおいて、発現の増加傾向を認めた。BDNFを除いては歯肉上皮に発現を認めた。歯肉結合組織においても発現を認めたが、非特異的反応も見られ、今後検討を要する。歯周組織において神経ペプチド、神経栄養因子およびその受容体の発現を認めたことから、歯周組織再生あるいは破壊に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。本研究の目的は、歯周病のriskfactorをより正確に明らかにするために、神経-内分泌-免疫型のネットワークの歯周病への関与の一端を解明することである。そのために、以下の点について検討中である。(1)正常ラットから得た歯周組織を取り出し、OCTコンパウンドに包埋後、クリオスタットにて切片作成、各神経ペプチドに対する抗体を用いて、免疫組織化学染色を施したところ、歯根膜中にCGRP,VIP,NPY,を含む神経細胞が存在していることを確認した。(2)ラットにストレスを与える方法については現在検討中であるが、21°C、4時間の拘束ストレスを用いて検討する予定である。(1)歯周病患者の白血球に対する神経ペプチドの作用好中球の産生する活性酸素に注目し、CellProbeTMとフローサイトメトリーを用いて測定する。現在はコントロールの結果を蓄積中である。また、早期発症型歯周炎患者の中には、好中球の走化能の低下を認めることから、その評価を視覚的に行うシステムについても検討中である。本研究に用いる試料の多くは歯周病患者に依存しており、その獲得のための診療システムの変更も検討中である。そのために,まず神経ペプチドの発現について検討した.1. in vivoにおける神経ペプチドのスクリーニング正常ラットから得た歯周組織を取り出し、OCTコンパウンドに包埋後、クリオスタットにて切片作成、各神経ペプチドに対する抗体を用いて、免疫組織化学染色を施したところ、歯根膜中にCGRP,VIP,NPY,を含む神経細胞が存在していることを確認した。