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へき地に特化した心理援助システムの案出　―自助・共助で自立する地域への公助定着―

本研究では、へき地という地域性を持つ被災地に対して心理的支援を定着させることを目的とした。被災から数年を経た地域において、再建中のコミュニティと各々のアイデンティティについて理解を深めるべく、60代女性に対してインタビュー調査をおこなった。その結果、物理・社会・心理の順に喪失体験をしたことで、発展よりは回顧に固執することが検証された。一方、30代を中心とした子育て層では発展への意識が感じとれた。今後は、地域内のそれぞれが生産性に貢献できるようなコミュニティモデルの創出が必須であることが検証された。平成27年度においては、当該地域の保健センター所属保健師、村役場職員と検討を重ね、村からの許可を得た上で8月のお盆終了後に7日間にわたる実地踏査をおこなった。踏査にあたっては研究代表者を筆頭に研究協力者・学生ボランティアで構成された十数名の研究チームを編成し、更に各検討課題に応じた小チームを編成、各課題を同時並行で実施した。また、前研究(25590197,基金,平成25年度挑戦的萌芽研究「へき地に特化した心理援助システムの案出ー自助・共助で自立する地域への公助導入ー」)における調査結果に本年度の調査結果を併せ、日本精神衛生学会へ投稿をおこなった(「被災後のコミュニティとアイデンティティに関する探索的研究ー岩手県田野畑村の女性民生委員一事例へのインタビュー調査にみる、被災後4年間の体験プロセスー」)。この投稿は継続研究の一環であり、事例研究として中間発表をすることとなった。以上現在、研究チーム内で毎月ミーティングをおこなっており、研究計画・研究結果について定期的に検討されている。平成27年度研究結果・研究手順については一定の見解を得ており、平成28年度も引き続き同方向で進めることについてチーム内の意見が一致している。また、同年分までのデータについて学会への投稿が済んでおり、この点でも進展したと考えている。平成28年度研究については、基本的に継続研究であることから手法においては確立されつつあり、基盤となる内容については問題なく進んでると考えている。取り組むべき研究視点についてもチーム内で提示されており、本年度での課題も出されたと考えている。[研究手法に関する実績]当年度においても、前年までの研究手法を踏襲し、安定した研究を実施した。具体的には、研究対象地域内に位置する保健センター及び村役場との研究実施に関する内容検討を重ね、「1.研究対象地域・対象者の選定、2.研究内容・手法の選定、3.研究の途中経過・最終結果のフィードバック方法の選定」について了承を得たうえで実地踏査をおこなった。実施時期は、当該地域の特性・風土を考慮し、8月後半のお盆終了時とし、7日間の期間内に研究チームメンバーがシフト制で従事した。参加メンバーは、研究代表者を筆頭に研究協力者・学生ボランティアで構成。研究課題に応じて小チームを編成し、大学院修了者であり臨床心理士取得者をリーダーとして安全性を確保した。研究チーム運営については、担当者・担当内容を明確化し、個々の裁量を持たせることで各自の負担を軽減することを目標とし、おおむね達成できた。[研究成果に関する実績]実績については、行政職員・ゲートキーパー・被災者のそれぞれに対し、心理教育と心理的支援を提示、その評価(内容の妥当性について、参加者からの聞き取りを実施)をおこなうなど、支援方法に関する検証ができたと考えている。また、前年度に日本精神衛生学会へ投稿した報告(後述:13.研究発表、雑誌論文欄参照のこと)が掲載され、中間発表として公表することもできた。以上から、十分な実績を得たと考えている。[実地踏査についての進捗状況]3年計画の中間点として、前年度までの研究手法・実績と最終年度に向けての研究手法について毎月検討をおこなっており、定期的な検討・方向修正をおこなえている。平成27年・28年の2箇年については研究手法・成果について、チーム内で一定の成果を得たと位置づけており、最終年度の平成29年度においても踏襲した研究手法で進めることで結論付けており、現在、例年通りのタイミングで実地踏査についての会議・準備を進めている。その点では「おおむね順調に進展している」といえよう。[研究の公表に関しての進捗状況]一方、2箇年についての詳細なデータ、震災当初から数えて6箇年分の膨大な研究プロセスに関しての知見の公表が遅れており、その点で「やや遅れている」と考えている。[研究手法について]前年までの研究手法を踏襲・継続した研究を実施した。当年度が最終年度となるため、総括的な位置付けで活動を進めた。[研究内容について]研究チーム内での検討後、複数のプランを作成。その後、当該地域(保健センター及び村役場)との現地会議をおこなうことでプランを絞り、再度チーム内で検討した上で選定された。計画・実施上の検討点は「1.対象地域・対象者、2.研究内容・手法、3.研究の途中経過・最終結果のフィードバック方法」を焦点とした。[研究チーム運営について]各種事情等により不参加となるメンバーへの対応としてメーリングリストを設定し情報を共有、掲示板を活用するなどITを導入することで遠隔・在宅での情報共有・参加を実現した。[研究実施について]実施時期は、当該地域の特性・風土を考慮し、例年通り8月後半のお盆終了時とし、7日間の設定期間内に研究チームメンバーがシフト制で従事。参加メンバーは、研究代表者を筆頭に研究協力者・学生ボランティアで構成し、研究課題に応じて小チームを編成、大学院修了者であり臨床心理士取得者を各チームのリーダーとすることで安全性を確保した。

研究チーム運営については、担当者・担当内容を明確化し、個々の裁量を持たせることで各自の負担を軽減することを目標とし、おおむね達成できた。[研究成果について]当該地域内の行政職員(一般職・福祉職等)・ゲートキーパー・住民(直接的被災者・地域住民)に対し、心理教育と心理的支援を提示するとともにその評価をおこなった。また、被災者を対象としたメンタルヘルス支援の一環として、ストレスチェックを実施。経年変化・対面型相談にふさわしい尺度の検討をおこない、一定の知見を得た。本研究では、へき地という地域性を持つ被災地に対して心理的支援を定着させることを目的とした。被災から数年を経た地域において、再建中のコミュニティと各々のアイデンティティについて理解を深めるべく、60代女性に対してインタビュー調査をおこなった。その結果、物理・社会・心理の順に喪失体験をしたことで、発展よりは回顧に固執することが検証された。一方、30代を中心とした子育て層では発展への意識が感じとれた。今後は、地域内のそれぞれが生産性に貢献できるようなコミュニティモデルの創出が必須であることが検証された。継続研究である点から、研究の推進方法について大きく変化することはないと考えている。しかし、本年度に発生した平成28年度熊本地震被災者との差異(地域性に注目)については新たに比較検討を実施すべきであると考えている。なお、当該地域全体の力動、コミュニティー再生に関する試案提示に加え、本年度においては「被災地での子育て支援(その地域で新たな生活をし、その地域を更新・成長させるべき若手世帯へのアプローチ)」について特に力を傾注したいと考えている。また、今後の長期的支援をコミュニティー内でも担えるよう、人材育成の方法を検討すべきであると考えている。[研究内容について]昨年度までの成果から、研究対象を年代・コミュニティ・ライフサイクルに応じてより細分化せねばならないことがわかっている。また、各集団の力動についても着眼できるようになっており、前年度より詳細なデータを得ることができるよう進めている。[研究の公表について]平成29年度が本研究の最終年度となり、また研究の発端となった東日本大震災からも7年目に入っている。本研究は、前段階の研究(No.25590197,基金,挑戦的萌芽)と合わせ、震災発生当初から試行・介入をおこなっている。そこから膨大な研究プロセスのデータがあるが、現段階では十分な公表をおこなえていない。今後は、実地踏査とは別に、研究成果の公表とその知見に関する十分な検討が必要であると考えている。以上から考えて、今後の研究推進方策としては、年度中盤を実地踏査に充て、後半はその公表に努めるべきであると考えている。臨床心理学、人格心理学、学生相談、創造性、ひきこもり平成27年度研究開始時に想定した研究手順・研究チームで必要とする予算を組んだが、実施段階で現地踏査に参加できる人員の減少、研究機材仕入れ時の価格変動などが発生し、結果として予算額に変更が出たため。
脊髄内NMDA受容体を介して起こる痛覚過敏のメカニズムの研究

研究期間中に(1)NMDA持続くも膜下注入後の痛覚閾値変化(2)NMDAのくも膜下持続注入中の痛覚閾値と脳脊髄液中グルタミン酸濃度に及ぼすMK801(non-competitive NMDA antagonist)の影響を調べた。【方法】1)くも膜下カテーテルの挿入手術:エンフルラン麻酔下にラットの大槽膜を切開し、くも膜下腔を開窓し,二本のくも膜下カテーテル(PE5)と自作のマイクロダイアリーシス用ループカテーテル(マルサラ型)をそれらの先端が腰髄膨大部に位置するよう挿入した(8.5cm)。2)痛覚過敏NMDA痛覚過敏モデルの作成:くも膜下カテーテルの一端からNMDAを60、120、180pmol/minの速度で注入し,足底熱刺激装置(UCSD製)を用いて痛覚閾値を5分間隔で90分間測定した。3)脊髄くも膜下マイクロダイアリーシス:上記実験と平行してマイクロダイアリーシスカテーテルの一端から人工髄液を10μl/minの速度で灌流し,他端から回収される還流液を10分毎に採取し,-20°Cで冷凍保存した。4)MK801の効果判定:MK801をNMDA投与10分前に投与したときと,NMDA注入開始30分後に投与した場合に分け,脊髄マイクロダイアリーシスを行った。MK801の投与量は0,0.3,1,3,10μgとした。5)グルタミン酸の測定:電気化学検出器を備えた高速液体クロマトグラフィーで測定した。【結果】1)NMDA(180pmol/min)のくも膜下注入開始10分後には逃避時間が約35%短縮した。この痛覚閾値低下はNMDA注入の間一定に持続し、NMDA注入中止10分後にコントロール値に復した。MK801はNMDA誘発性痛覚過敏を容量依存性に抑制したが、NMDAくも膜下注入による痛覚過敏が完成した後に投与した場合にはその効果は著しく減弱した。MK801の前投与はNMDA持続注入中のの脊髄CSF中グルタミン酸濃度を低下させた。【結論】NMDA180pmol/minの持続くも膜下注入により自発痛のない、コンスタントに続く痛覚過敏モデルが完成した。NMDA受容体は中枢性感作の引き金として重要な役割を果たしているばかりでなく脊髄のグルタミン酸濃度の維持を通して中枢性感作の維持にも重要な役割を果たしていることが示唆された。平成10年度には、NMDA持続くも膜下投与によるラットの痛覚過敏モデルの作成を行った.【方法】くも膜下腔へのカテーテル挿入:ハロセン麻酔下にラットの大槽を切開し、くも膜下腔内に薬物投与用のカテーテルを挿入する。

術後5日目に以下の実験を行った.NMDAのくも膜下持続注入:くも膜下カテーテルより生理食塩水で溶かしたNMDAを10μl/minの一定の速度で注入した.NMDA濃度は3種類(60pmol/min,120pmol/min,180pmol/min)の量となるよう設定した.痛覚閾値の測定:UCSD式のラット足底熱刺激装置を用いて,足底部に熱刺激を加えてからラットが足を上げて逃避するまでの時間を測定し,これを痛覚閾値とした.測定はNMDA注入開始前と開始後5分毎に測定した.【結果】1. NMDA注入量が180pmol/minを超えると自発的疼痛と思われる行動(引っ掻き,噛み付き)が出現した.2. NMDA注入開始後10分後には注入量が180pmol/min群で逃避時間が約35%低下し,120pmol/min群で約20%低下した.この閾値低下はNMDA注入の間一定に持続しNMDA注入中止後10分でコントロール値に戻った.3. MK801の前投与,後投与共この痛覚過敏を抑制したが,後投与のED50は前投与のそれの約5倍であった.【結論】NMDAをラットくも膜下に持続注入すると容量依存性に足底部の熱に対する痛覚過敏が生じた.この痛覚過敏は180pmol/min以下の投与量では自発痛を伴わなかった.またMK801はいったん中枢性感作が完成した後ではその効果が著しく低下した.このラットモデルは中枢神経内の変化だけで生じた痛覚過敏モデルであり,脊髄における中枢性感作の研究に有用であると考えている.今後このモデルを用いて各種薬物の効果を検証していきたい.平成11年度には、平成10年に完成させたNMDA持続くも膜下投与によるラットの痛覚過敏モデルの特性評価として,NMDAくも膜下持続注入中の脳脊髄液中のグルタミン酸濃度を測定した.【方法】ハロセン麻酔下にラットの大槽を切開し、くも膜下腔内に薬物投与用のカテーテル(PE10)と自作のマイクロダイアリーシス用のループカテーテルを挿入する。術後5日目に以下の実験を行った.くも膜下カテーテルより生理食塩水で溶かしたNMDAを10μl/minの一定の速度で注入した.NMDA濃度は180pmol/minの量となるよう設定した.UCSD式のラット足底熱刺激装置を用いて,足底部に熱刺激を加えてからラットが足を上げて逃避するまでの時間を測定し,これを痛覚閾値とした.測定はNMDA注入開始前と開始後5分毎に測定した.マイクロダイアリーシス用カテーテルから人工髄液を潅流し(10μl/min),NMDAのくも膜下持続注入開始前と開始後10分間毎に採取した回収液中に含まれるグルタミン酸を高速液体クロマトグラフィーで測定した.【結果】1)NMDA注入開始後10分後には注入量が180pmol/min群で逃避時間が約35%低下した.この閾値低下はNMDA注入の間一定に持続しNMDA注入中止後10分でコントロール値に戻った.2)脊髄CSF中グルタミン酸濃度はNMDA注入により約10分後から上昇し30分後にはピークに達し,生理食塩水注入のコントロール群と比較して30%増加した.グルタミン酸はNMDA持続注入の中止により30分でコントロール群と同程度まで低下した.【結論】
緊急に保護を必要とする車軸藻類の単藻培養株化に基づく多様性保全への基礎研究

日本各地から車軸藻類を採集し、特に汎存種シャジクモ(Chara braunii)の粗培養株を確立した。車軸藻類の単藻または無菌培養株を確立する為にシャジクモの成熟した卵胞子を集め低温で保存した後常温培養したところ水田産のものに関して発芽に成功した。また、日本各地の多様な水環境に生育するシャジクモの遺伝的多様性を明らかにするために、日本各地の様々な生育環境より採集された藻体を用い、葉緑体DNAハプロタイプ(rbcL及びatpB-rbcLのIGS)による系統解析および過去に種以下分類群の識別形質として扱われた形態形質の数量的計測を実施してきた。その結果、種以下分類群の識別形質では識別できない生育環境(水田等の浅水環境と湖沼等の深水環境)を反映した2大グループ(Group A, B)の存在が明らかになった。従って、レッドデータブックで絶滅危惧I類に分類されている本種は浅水環境産と深水環境産のものにそれぞれ着目して多様性保全の研究を実施するべきであると思われる。また、核コードのhsp90遺伝子のプライマーを単藻培養株を用いて開発し、シャジクモの83サンプルについて系統解析を実施した。その結果、核DNA解析で検出されたハプロタイプは、葉緑体DNAで解析された系統関係とは基本的に異なった。すなわち核DNAのハプロタイプは、葉緑体DNAにおけるGroup Aのサンプルのみで構成されるハプロタイプとGroupBのみで構成されるハプロタイプの他に、Group AとBの両方を含むハプロタイプに分類された。このことから生育環境の異なるGroup A、B間で父性の遺伝子交流が行われている可能性が推測され、浅水環境産と深水環境産の遺伝的多様性の保全のためには両者の自然界での保全が重要であると推測された。日本各地から採集した車軸藻株の祖培養株から単藻培養株を得る為に、様々な培養条件下で培養し有性生殖器官を結実させ、成熟した卵胞子を得た。これら卵胞子を70%エタノールで洗浄、暗処理の後、オートクレーブした土壌二相培地に接種し、通常の光培養条件下においた。その結果、レッドデータブック(植物II,2000)で絶滅危惧I類となっているNitella flexilisとNitella mirabilisにおいて卵胞子の発芽が誘導され、その結果、両種において単藻培養株が確立した。また、香川県のすでに車軸藻類が絶滅したと思われる湖底の泥等を採集し休眠状態と考えられる材料を得て、実験室で培養して絶滅種を再生させるという方法も平行して実施したが、発芽した車軸藻類は得られなかった。一方、これまでのNitella属の種レベルの系統関係はrbcL遺伝子のみを用いた一遺伝子の系統に依存しており、基部の系統関係において解析結果が不十分であった。そこで,より信頼度の高い分子系統樹を構築しそれらの不明瞭な部分を改善するために,rbcL遺伝子、(1182塩基対)に加え更にatpB遺伝子(1020塩基対)の塩基配列を決定し、両遺伝子を結合した合計2202塩基対を用いた分子系統解析をNitella属18種30株で実施した。その結果、本属内部の詳細な系統関係が解析され、これまでの栄養形態に基づく種と節の分類基準(Wood 1965)が系統を反映しておらず、卵胞子の形態がより系統を反映していることが明らかとなった(Sakayama et al. 2004,Phycologia)。日本各地から車軸藻類を採集し、シャジクモ(Chara braunii)の,フラスコモ属(Nitella)数種の粗培養株を確立した。車軸藻類の単藻または無菌培養株を確立する為にシャジクモの成熟した卵胞子を集め低温で保存した。これらフラスコモ属の成熟した卵胞子の観察とDNAデータによる正確な種同定は実施中である。すでに絶滅した地域では湖底の泥等を採集し休眠状態と考えられる材料を得て、実験室で培養して絶滅種を再生させるという方法も平行して実施したが、発芽した車軸藻類は得られなかった。培養株を用いて日本産の車軸藻類代表的で分布域の広いシャジクモの現時点での遺伝的多様性をrbcL遺伝子で推測した結果、日本産の本種は2個の系統からなる事が判明した。野生絶滅種とされていたホシツリモ(Nitellopsis ontusa)の群落が河口湖から発見された。群落は1964年の報告と比較するとかなり縮小していた。また、本種の河口湖産株と野尻湖産株のrbcL遺伝子を解析した結果、ヨーロッパ産の本種と同定されていたものと極めて遺伝的に類似していることが明らかとなり、日本産のホシツリモに関する種同定が初めて分子レベルで支持された。多数遺伝子マーカーによる系統解析と卵胞子の断面構造の比較観察を実施した結果、混乱しているフラスコモ属内のより自然な分類体系の構築への基盤が形成された。陸上植物MADS-box遺伝子の起源と進化を明らかにするために、MADS-box遺伝子をカタシャジクモ(Chara globularis)、コレオケーテ、ミカヅキモから単離解析した。系統解析の結果、MADS-box遺伝子はシャジクモ藻類から陸上植物が分枝した後で著しく分化した可能性があることがわかった。カタシャジクモの遺伝子は生卵器と造精器で特異的に発現し、とりわけ卵、精子分化時に発現していた。

日本各地から車軸藻類を採集し、特に汎存種シャジクモ(Chara braunii)の粗培養株を確立した。車軸藻類の単藻または無菌培養株を確立する為にシャジクモの成熟した卵胞子を集め低温で保存した後常温培養したところ水田産のものに関して発芽に成功した。また、日本各地の多様な水環境に生育するシャジクモの遺伝的多様性を明らかにするために、日本各地の様々な生育環境より採集された藻体を用い、葉緑体DNAハプロタイプ(rbcL及びatpB-rbcLのIGS)による系統解析および過去に種以下分類群の識別形質として扱われた形態形質の数量的計測を実施してきた。その結果、種以下分類群の識別形質では識別できない生育環境(水田等の浅水環境と湖沼等の深水環境)を反映した2大グループ(Group A, B)の存在が明らかになった。従って、レッドデータブックで絶滅危惧I類に分類されている本種は浅水環境産と深水環境産のものにそれぞれ着目して多様性保全の研究を実施するべきであると思われる。また、核コードのhsp90遺伝子のプライマーを単藻培養株を用いて開発し、シャジクモの83サンプルについて系統解析を実施した。その結果、核DNA解析で検出されたハプロタイプは、葉緑体DNAで解析された系統関係とは基本的に異なった。すなわち核DNAのハプロタイプは、葉緑体DNAにおけるGroup Aのサンプルのみで構成されるハプロタイプとGroupBのみで構成されるハプロタイプの他に、Group AとBの両方を含むハプロタイプに分類された。このことから生育環境の異なるGroup A、B間で父性の遺伝子交流が行われている可能性が推測され、浅水環境産と深水環境産の遺伝的多様性の保全のためには両者の自然界での保全が重要であると推測された。
工学教育教材としての成層圏バルーンシステムの開発

工学教育の教材として、国内法規や関連規制と整合性のある成層圏気球実験システムを開発した。放球準備から関係機関との調整、また関連する申請手続き等を学生グループが主体となり実施することにより、広範囲に影響を与える可能性のある実験を、周囲の理解を得つつ実験するためのノウハウを実践的に学べるような教材とすることに力点を置いた。昨年度までに開発したバルーンサットの基本構造を継続し、無線通信システムに改良を施した。昨年度まではモールス信号化した情報を聞き取り位置情報を入手していたが、今年度は映像送信情報の中に2次元QRコードを組み込むことに加えて、MAD-SSを使った位置情報収集システムに挑戦した。また1回の放球実験を行い、MAD-SSを使った位置情報収集システムの有効性に関して確認することが出来た。バルーンも初めて、改修に成功した。また年間を通じて、気象庁等が実施しているラジオゾンデの航路情報と天気図情報を蓄積し、航路予測に向けたデータの蓄積を実施した。また海外で広く行われているバルーンサット実験に関して情報を収集し、その結果を国内での実験結果にフィードバックすることが出来た。前年度に引き続き、AFSK方式での通信による、バルーンサットの回収実験を計画し準備を進めたが、通信機の認可・整備に時間を要し、実験は実施できなかった。しかし器機の整備は進めることが出来た。また同時に気象庁等が実施しているラジオゾンデの航路情報と天気図情報を蓄積し、航路予測に向けたデータの蓄積を実施したまた着陸・着水後の位置特定手法の確立のため、ハイブリッドロケット等で用いられている音源による位置特定手法や、海水面でのカラーリングによる位置特定手法を参考としつつ、回収方法を検討した。海水面のカラーリングは海上保安庁等のヒアリングにより、不可であることがわかった。また海外で広く行われているバルーンサット実験を視察し、その結果を国内での実験結果にフィードバックした。また国内の研究者ネットワークを組織し、電波法上の問題点も調整しながら、同一グループとして実験を行う体制を整えることが出来た。学生達による実験が増えている成層圏気球実験を、国内で合法的かつ安全に実施するための基本システムの確立と、環境整備を実施した。また関係各所とも調整し、広く利用できる共同実験の場としての開発を行った。通信手段としては当初計画していたAFSK方式では無くスペクトラム拡散を利用する事により、省電力・小重量で遠距離通信が可能となるシステムを確立することが出来た。また気象庁等が実施しているラジオゾンデの航路情報・天気図情報を蓄積することにより、飛行経路予測に関する基礎資料とすることが出来た。また海上回収方法に関し、関係各所とも調整を行い、確立することが出来た。工学教育今年度実施できなかった実験の実現を目指す。また全国的な協力体制の構築も、引き続き進める。新しい無線通信システムを確立し、無事にバルーンを回収できたことは大きな成果である。また映像撮影や機体に関しても、熱や電力問題を無事に解決し、きちんと動作させることが出来た。また上空での映像も無事に回収することが出来ており、今後の解析に役立つと期待される。まとめ購入等により、税額計算に誤差が生じたため将来的にはバルーンサットの実験を、教育ツールとして全国規模に提供する事が目的である。そこで今後は、システムの安定性と定期的な運用を可能にするために、飛行経路沿線の受信設備等の充実に努め、さらに実験を繰り返して安定した実験環境を作り上げる予定である。残金を有効に利用する物品費・旅費等において、概算計算との差が生じたため。物品費・旅費等は概算額であるため、予定額との差額が生じた場合に使用予定
環境倫理学の哲学的再検討に関する総合的研究-人間と自然の関係性に関する基本的枠組の構築

本研究は、学際的な分野の研究者による相互討論による理論的深化を大きな目的としてきた。そのため、研究メンバーのみによる研究会以外に、さまざまな外部の専門家を招いての公開研究会を6回開催して議論を深めた。初年度は、環境哲学の大きな枠組みがいかにして構築可能かという総括的な議論から出発、2年度はその環境哲学が、ディープ・エコロジーなど、既存の環境哲学の理論とどのような関係を持ちうるのかといった、先行研究に位置づけるための議論を行う一方で、環境哲学の周辺領域である、宗教哲学・宗教人類学、環境教育学、環境社会学、林政学など、関連のさまざまな学問や議論においてこの環境哲学がどのような意味を持ちうるのかを議論してきた。具体的な環境問題の事例の中で、検討してきた環境哲学の枠組みがいかにして有効になるのかという実践的な観点も含めて議論を行った。最終年度には、環境哲学の枠組みの問題を詳しく検討するために、桑子や森岡、井上、そして鬼頭が問題提起をする外部に開いた研究会でこの問題を詳しく検討した。その成果としては、井上の「環境持続性」「社会的公正」「存在の豊かさ」の3つのエコロジーの概念の提起、森岡正博の「無痛文明論」の問題提起、桑子の「空間の豊かさ」やグローバルとローカルに関連した新しい哲学の枠組みの創造がある。その中で、鬼頭は、井上の3つのエコロジーと人間ー自然関係、人間ー人間関係(歴史性)、個ー全体の3つの領域を3×3マトリックスとして表現して、環境哲学における全体の枠組みの問題を整理する図式を提出した。そして、その中で、「所有論」の重要性を提起した。それらの研究成果は、各自が独自に論文で発表するとともに、このプロジェクトで招聘して講演、議論を行った外部の執筆者数名を加えて、『環境の豊かさをもとめてー理念の運動』(講座人間と環境第12巻)として、昭和堂から出版した。本研究は、学際的な分野の研究者による相互討論による理論的深化を大きな目的にしているが、初年度である本年度は、研究メンバーによる研究会を3回、外部の専門家を招いての公開研究会を1回開催した。研究メンバーによる研究会においては、環境哲学の枠組みをさぐるために学際的な研究の観点からワークショップを行い、従来の環境哲学を越える枠組みを構想するために必要な概念や問題などが、集中的、徹底的な形で検討された。その中でも、人間と自然との関係性の枠組みの問題、従来の西洋近代哲学の問題点、科学哲学の基本枠組みとの関係、非西洋社会の文化などにも射程を広げた多元的な価値のあり方、社会的公正の問題も不可分に論じられる社会哲学の視座、環境教育という実践的な課題にからめることが出来る実践性の視点、日本や東洋における伝統的価値観や思想的枠組みの検討などが中心的な問題として議論されて来ている。そのような相互批判的な作業を踏まえて各自の研究を進展させ、それぞれが、科学技術論研究会などの合同研究会、日本科学史学会生物学史分科会、日本哲学会など、さまざまな外部の研究集会での研究成果の発表を行い、その結果を再び研究メンバーによる研究会に持ち帰り、それを深化、発展させた。上記の中心的問題のいくつかに密接に関係している主題として、「生活環境主義」を検討するため、外部の専門家を招いた公開研究会を開催した。特に研究代表者の鬼頭が研究成果の一つとして提唱している「社会的リンク論」を対比的に考察し、外部専門家やメンバー以外の参加者を含めた徹底した議論と批判を行い、メンバー内での議論をさらに深化させた。

この結果、人間と自然との関係性を中心とした理論を、多様な形で相互に発展させていくことの必要性だけでなく、その問題には、社会的公正の視点も踏まえた形での動的な文化論的な視点が欠かせないこと、所有論の検討が必要なことが確認された。本研究は、学際的な分野の研究者による相互討論による理論的深化を大きな目的としている。本年度は、研究メンバーのみによる研究会を1回、外部の専門家と研究メンバーのみによる研究会を1回、外部の専門家を招いての公開研究会を4回、総計6回の研究会を行い議論を深めた。前年度は、環境哲学の大きな枠組みがいかにして構築可能かという総括的な議論から出発したが、今年度は、前年度で議論してきた環境哲学が、ディープ・エコロジーなどの既存の環境哲学の理論とどのような関係を持ちうるのかといった、先行研究に位置づけるための議論(森岡正博、井上有一、桑子敏雄、横山輝雄を中心)を行う一方で、環境哲学の周辺領域である、宗教哲学・宗教人類学(東工大上田紀行氏と森岡正博を中心)、環境教育学(林浩二と森岡正博を中心)、環境社会学(関西学院大学鳥越晧之氏、千葉大学井上孝夫氏、帯広畜産大学関礼子氏、名古屋短期大学井上治子氏と鬼頭秀一を中心)、林政学(東大井上真氏と鬼頭秀一を中心)など、関連のさまざまな学問や議論においてこの環境哲学がどのような意味を持ちうるのか、また、河川行政(建設省河川局宮本氏と森岡正博、井上有一、桑子敏雄、鬼頭秀一を中心)などの具体的な環境問題の事例の中で、検討してきた環境哲学の枠組みがいかにして有効になるのかという観点からの議論を行った。特に、環境哲学の枠組みにおける「所有論」の重要性が前年度に提起されたので、この問題に関して11月に広範な分野の研究者を集めて公開研究会を行った。これらの関連領域との交流、議論を踏まえて、1月には、森岡正博と鬼頭秀一が、環境哲学の枠組みに関する中間的なまとめとなるような問題を提起し、外部の専門家のコメンテ-タを含めて議論を行った。それらの成果は、各自が独自に論文で発表するとともに、外部の執筆者数名を加えて、『環境を守る-その理念と運動、そして市民』(講座人間と環境第12巻)として、昭和堂から出版することになった。本研究は、学際的な分野の研究者による相互討論による理論的深化を大きな目的としており、本年度は、研究メンバーのみによる研究会を2回、外部の専門家を招いての公開研究会を2回開催し、議論を深めた。前年度は、分担者の個別の領域に関しての研究を詰めて行ったが、今年度は、再び大きな環境哲学の大きな枠組みのあり方について突っ込んだ議論を行ない、それを成果としてまとめた。特に三つの問題が提起された。一つは、環境哲学・環境倫理学において議論すべき問題全体のマッピングと、そこに通底して存在しうる統一的原理の模索である。従来から議論されている環境倫理学の三つの領域である、人間-自然関係(人間以外の生物の生存権の問題)、人間の歴史性を考慮した人間-人間関係(世代間倫理)、個-全体関係(地球全体主義)に加えて、分担者の井上が提唱した、環境持続性、社会的公正、存在論的豊かさの三つの領域(ガタリの提唱した三つのエコロジーにほぼ対応)を加えて、研究代表者の鬼頭がそれを3×3マトリックスとして配置し、環境哲学全体のマッピングを行い、通底する統一原理としての社会的リンク論を配置した。二つ目は、空間の配置と履歴という問題設定である。この問題は風土論などで従来展開してきた主題であるが、分担者の桑子が朱子学や易などの東洋思想とアリストテレスの哲学を構造的に捉えることにより、空間概念を「配置」と「履歴」という二つの要素から分析する枠組みを提起した。
高度に立体制御されたリビングカチオン重合系の創出と機能性材料への展開

本研究の目的は、種々のカチオン重合性モノマーを用いて分子量、立体規則性、形を同時に制御したポリマーの合成法を確立し、多様な機能性高分子材料の開発を可能にすることである。これまでにN-ビニルカルバゾール(NVC)の立体特異性リビングカチオン重合系を見出し、立体制御の鍵は生長カチオンと対アニオンの相互作用であることを示してきた。2018年度は主に、この重合系を基盤としてNVC以外の構造を有するモノマーを用いた検討を行うことで、モノマー構造がポリマーの立体規則性に与える影響を調べることを目指した。具体的には、(1)置換NVC類(2)ビニルエーテル(VE)類のカチオン重合について検討を行った。(1) NVCの3,6位に種々の置換基(tBu, Me, Br, Cl, hexanoyl等)を導入したモノマーを合成した。これらのモノマーについてCF3SO3H/nBu4NCl/ZnCl2(またはSnCl4)系を用いて重合を検討したところ、置換基によって立体規則性が大きく変化することがわかった。この結果から、NVCの3,6位の置換基の性質、とくに電子的な性質が立体規則性に大きな影響を与えることが明らかとなり、カチオン重合の立体制御においては立体的なかさ高さだけでなく電子的な要因が重要であることが示唆された。(2)次に、種々の構造を有するVEの合成を行い、立体制御の可能性を検討した。まず、iBuVE、iPrVEなどのアルキルVEについてCF3SO3H/nBu4NCl/SnCl4系で重合を検討したところ、濃度比などの条件によらず立体規則性は高くなかった。一方BnVEの場合、SnCl4とnBu4NClの濃度比に応じて立体規則性の明確な変化が見られた。これはNVCを用いた場合と同様の傾向であり、さらに他の実験においてもPBnVEの立体規則性の変化はPNVCの場合と類似の傾向を示した。当初予定した計画は順調に進んだ。中でも研究概要に示した通り、様々な置換NVC類およびビニルエーテル(VE)類の合成とカチオン重合を主に検討し、着実に結果が得られた。当初の計画以上の点として以下のものが挙げられる。・合成が困難であったNVCの誘導体を多数合成し、カチオン重合を検討することができた。その結果置換基によって挙動が異なることを明らかにし、一部のものでは立体制御が可能であった。さらに立体規則性の変化と置換基の電子的性質の間に関連を見出した。・NVC類だけでなくVE類においても、適切な側鎖の構造を選択することにより生長鎖と対アニオンの相互作用に基づいて立体規則性を制御できる可能性が示された。これらの結果は、立体特異性リビング重合の反応機構に関して大きな知見となり、期待以上の成果であった。さらに合成した立体規則性ポリマーの構造や物性について他研究室との共同研究にも発展しており、興味深い結果が得られ始めている。以上の様な点から、本研究課題の達成度に関して当初の計画以上に進展していると判断した。2018年度の結果を踏まえ、2019年度は以下のような検討を行う。(1) NVCを用いた新規機能性ポリマーの可能性を探るため、立体規則性の異なるポリ(NVC)について電気的性質などの物性を調べる。(2) NVCと部分的に類似した構造をもつ種々のN-ビニルモノマーを合成し、NVCとの構造の違いが立体規則性に与える影響について検討するとともに、溶解性などの物性面への影響についても調べる。次に、2018年度に引き続き様々な構造の側鎖を有する種々のビニルエーテルについて合成・重合を行う。またモノマー構造だけでなく対アニオンの構造(電荷、中心金属、配位子、キラリティなど)についても様々な検討を行い、カチオン重合の立体制御に有効な条件とその反応機構について考察を行う。さらに、立体制御とリビングカチオン重合の両立についても可能性を検討する。

まず、iBuVE、iPrVEなどのアルキルVEについてCF3SO3H/nBu4NCl/SnCl4系で重合を検討したところ、濃度比などの条件によらず立体規則性は高くなかった。一方BnVEの場合、SnCl4とnBu4NClの濃度比に応じて立体規則性の明確な変化が見られた。これはNVCを用いた場合と同様の傾向であり、さらに他の実験においてもPBnVEの立体規則性の変化はPNVCの場合と類似の傾向を示した。当初予定した計画は順調に進んだ。中でも研究概要に示した通り、様々な置換NVC類およびビニルエーテル(VE)類の合成とカチオン重合を主に検討し、着実に結果が得られた。当初の計画以上の点として以下のものが挙げられる。・合成が困難であったNVCの誘導体を多数合成し、カチオン重合を検討することができた。その結果置換基によって挙動が異なることを明らかにし、一部のものでは立体制御が可能であった。さらに立体規則性の変化と置換基の電子的性質の間に関連を見出した。・NVC類だけでなくVE類においても、適切な側鎖の構造を選択することにより生長鎖と対アニオンの相互作用に基づいて立体規則性を制御できる可能性が示された。これらの結果は、立体特異性リビング重合の反応機構に関して大きな知見となり、期待以上の成果であった。さらに合成した立体規則性ポリマーの構造や物性について他研究室との共同研究にも発展しており、興味深い結果が得られ始めている。以上の様な点から、本研究課題の達成度に関して当初の計画以上に進展していると判断した。2018年度の結果を踏まえ、2019年度は以下のような検討を行う。(1) NVCを用いた新規機能性ポリマーの可能性を探るため、立体規則性の異なるポリ(NVC)について電気的性質などの物性を調べる。(2) NVCと部分的に類似した構造をもつ種々のN-ビニルモノマーを合成し、NVCとの構造の違いが立体規則性に与える影響について検討するとともに、溶解性などの物性面への影響についても調べる。次に、2018年度に引き続き様々な構造の側鎖を有する種々のビニルエーテルについて合成・重合を行う。またモノマー構造だけでなく対アニオンの構造(電荷、中心金属、配位子、キラリティなど)についても様々な検討を行い、カチオン重合の立体制御に有効な条件とその反応機構について考察を行う。さらに、立体制御とリビングカチオン重合の両立についても可能性を検討する。
幼児の指さし産出の促進による言葉の遅れの予防効果

本申請課題の目的は2点である。1点目はポスターや玩具によって装飾された部屋であるデコレーテッドルーム内での母子間相互交渉において観察された1歳齢児の指さしの量が,後の児の言葉の発達を予測するとする先行研究を追試することであり,2点目は,デコレーテッドルーム内での1歳齢児の指さし産出を促進できるような介入を実施することで,その児の言語発達を促すことができるかどうかを確かめることであった。今年度は,これまで申請者が実施してきたデコレーテッドルームによる実験(Kishimoto, 2017)をさらに追試するために,研究実施の環境の整備(デコレーテッドルームのデザインの調整,および研究に用いる機材の調達)を実施した。結果,2019年度より,デコレーテッドルームを使用した実験の再開,およびその後の言語発達との関連性に関する調査について検討する準備を整えることができた。デコレーテッドルームにおける母子間相互交渉は,1歳齢児の指さしを効果的にサンプリングできる一方,本来,母子間で展開されると考えられる多様な共同注意の相互作用を生じさせにくい欠点がある。そこで2018年度は,上述のデコレーテッドルーム研究の準備に加え,1歳齢児の育つ家庭へ赴き,1歳齢児と養育者との間で,その1歳齢児にとっての日常の中で生じる共同注意の様相を観察した。加えて,各家庭で1歳齢児と養育者との間で生じる共同注意の継続時間などの違いを生じさせる要因を検討するために,養育者の育児に対する考え方(子どもに対して調和性を求めるか,それとも自律性を求めるか,など)に関するアンケートを実施した。現在までにおよそ10家庭分のデータが収集され,分析を進めている。昨年度,デコレーテッドルームを使用する研究について,進捗が少なかった。この理由として,当初,研究を実施することを予定していた施設の使用が難しくなったことが挙げられる。そこで昨年度は,新たに実験を行うための施設の調達,および,即座に研究を実施できるよう,機材等の準備に時間を充てた。さらに,デコレーテッドルームを使用して実施される研究において「弱点」と考えられる,生態学的妥当性の側面,すなわち,実験環境という不自然な事態で得られた研究結果が,実際の生活場面へ一般化可能なのかという問題に取り組むための下準備として,1歳齢児が実際に生活する現場である家庭へ赴き,そこで展開される1歳齢児とその養育者との相互作用を観察し,その中で生じる養育者と1歳齢児の指さしの抽出を試みた。今後,デコレーテッドルームにおいて生じる母子それぞれの指さしが,実際の生活場面における母子それぞれの指さしといかなる共通点・相違点を有するのかについても検討する予定である。上述のように,昨年度はデコレーテッドルームにおける母子間相互交渉のデータを収集することはできなかった。一方で,1年間を,新たに実験を実施できる施設,および機器の調達に充てることができた。今年度は新たに見つけることのできた施設において,当初,計画していた,デコレーテッドルームを使用した母子間相互交渉の実験を再開し,1歳齢児の指さしを促進(抑制)する要因について検討を行う。そして,おおよそ半年後に語彙量を計測する質問紙を協力家庭に送付し,1歳齢児のその後の言語発達を予測する指さしの側面を特定する予定である。加えて,昨年度より開始した,1歳齢児の生活する家庭での養育者と1歳齢児の相互交渉を観察し,その中で生じる養育者・子のそれぞれの指さしを抽出・分析することで,デコレーテッドルームにおいて得られた指さしとの共通点と相違点について詳らかにする予定である。本年度は,デコレーテッドルームにおける1歳齢児の指さしが,児が1歳半,そして2歳齢になった時のデコレーテッドルームにおける指さし量および言葉の量とどのように関連しているのか検討した。先行研究では,児の語彙量の増加する1歳半から2歳の間に指さしの頻度が減少することが示されていた(Luke et al., 2017)。この結果について,申請者が追試を行ったところ,児の中には,確かに1歳半から2歳にかけて,指さしの産出を減少させる者もいた。一方で,この時期にも指さしを増加させる者もいることが分かった。1歳半から2歳にかけての指さし頻度の個人差がなぜ生じるのかについて検討した結果,1歳半時におけるデコレーテッドルームで指さし頻度が多い児ほど,1歳半から2歳にかけての指さし頻度が少なくなることを明らかにした。この結果は,1歳半から2歳にかけての指さしの減少が,先行研究(Luke et al., 2017)で主張されていたような語彙量の増加のためではなく,先行する1歳半時のデコレーテッドルームでの実験が,2歳齢時におけるデコレーテッドルームでの児の指さし頻度に影響を及ぼす,「持ち越し効果」のためである可能性が示唆された。1歳齢児の指さしをデコレーテッドルームで縦断的に観察する際に,先行する実験が後に実施される実験結果に影響を与える持ち越し効果が確認されたため。

デコレーテッドルームにおける1歳齢児の指さし産出の促進を試みる本申請課題では,実験者が介入することで1歳齢児の指さしを増やせるかどうかを,デコレーテッドルームを用いた縦断的観察によって明らかにしようとしている。本研究で示された「持ち越し効果」の存在は,デコレーテッドルームにおいて縦断的に観察を行う際に,1歳齢児による指さしの増加あるいは減少が,実験者による介入ではなく,「持ち越し効果」で説明できる可能性を示している。今後,実際に介入前後の1歳齢児の指さしの頻度をデコレーテッドルームで検討する際には,それが介入の効果であるのか,「持ち越し効果」なのかを説明できる分析を検討する必要がある。この分析手法について検討せねばならず,当初予定していた,デコレーテッドルームにおける母子間の観察を開始できなかったため。本申請課題の目的は2点である。1点目はポスターや玩具によって装飾された部屋であるデコレーテッドルーム内での母子間相互交渉において観察された1歳齢児の指さしの量が,後の児の言葉の発達を予測するとする先行研究を追試することであり,2点目は,デコレーテッドルーム内での1歳齢児の指さし産出を促進できるような介入を実施することで,その児の言語発達を促すことができるかどうかを確かめることであった。今年度は,これまで申請者が実施してきたデコレーテッドルームによる実験(Kishimoto, 2017)をさらに追試するために,研究実施の環境の整備(デコレーテッドルームのデザインの調整,および研究に用いる機材の調達)を実施した。結果,2019年度より,デコレーテッドルームを使用した実験の再開,およびその後の言語発達との関連性に関する調査について検討する準備を整えることができた。デコレーテッドルームにおける母子間相互交渉は,1歳齢児の指さしを効果的にサンプリングできる一方,本来,母子間で展開されると考えられる多様な共同注意の相互作用を生じさせにくい欠点がある。そこで2018年度は,上述のデコレーテッドルーム研究の準備に加え,1歳齢児の育つ家庭へ赴き,1歳齢児と養育者との間で,その1歳齢児にとっての日常の中で生じる共同注意の様相を観察した。加えて,各家庭で1歳齢児と養育者との間で生じる共同注意の継続時間などの違いを生じさせる要因を検討するために,養育者の育児に対する考え方(子どもに対して調和性を求めるか,それとも自律性を求めるか,など)に関するアンケートを実施した。現在までにおよそ10家庭分のデータが収集され,分析を進めている。昨年度,デコレーテッドルームを使用する研究について,進捗が少なかった。この理由として,当初,研究を実施することを予定していた施設の使用が難しくなったことが挙げられる。そこで昨年度は,新たに実験を行うための施設の調達,および,即座に研究を実施できるよう,機材等の準備に時間を充てた。さらに,デコレーテッドルームを使用して実施される研究において「弱点」と考えられる,生態学的妥当性の側面,すなわち,実験環境という不自然な事態で得られた研究結果が,実際の生活場面へ一般化可能なのかという問題に取り組むための下準備として,1歳齢児が実際に生活する現場である家庭へ赴き,そこで展開される1歳齢児とその養育者との相互作用を観察し,その中で生じる養育者と1歳齢児の指さしの抽出を試みた。
リサイクリングエンドソームからリソソームへの新規分解経路の同定とその機能解明

低分子量G蛋白質Rab12はリサイクリングエンドソームからリソソームへの新規輸送経路に関与することが示唆されているが、その生理学的意義は明らかではなかった。本研究課題では、Rab12依存的に分解されるリサイクル分子として、アミノ酸トランスポーターPAT4を同定することに成功した。PAT4は細胞外からのアミノ酸流入に関与するため、Rab12の機能不全により細胞膜上のPAT4量が増大すると、それに伴い細胞内アミノ酸量が増加し、mTORC1の活性化とオートファジーの抑制が引き起こされる。すなわち、Rab12は細胞膜上のPAT4量を適切に保つことにより細胞の異常増殖を抑える機能を持つことが示唆された。細胞膜上の受容体分子は、リガンドを結合すると細胞内に取り込まれ、やがてリソソームで分解されるが、トランスフェリン受容体や一部のアミノ酸トランスポーターなどはリサイクリングエンドソームを経由して細胞膜へとリサイクルされる。しかし、同じ蛋白質分子が永遠に使い続けられるとは考え難く、何らかの品質管理機構が存在すると想定されるが、これまでリサイクルされる蛋白質分子の分解に関する知見はほとんどなかった。これまで当研究室では、トランスフェリン受容体の恒常的分解過程に低分子量G蛋白質Rab12が関与すること、Rab12により制御されるリサイクリングエンドソームからリソソームへの新規輸送経路が存在する可能性を示唆してきた。本研究課題では、リサイクルされる蛋白質の分解の生理学的意義の解明に取り組み、昨年度までにRab12依存的に分解される新規リサイクル分子としてアミノ酸トランスポーターPAT4を同定し、細胞増殖制御への関与を明らかにしている。本年度は、Rab12の時空間的制御基盤を明らかにするため、上流に位置する活性化因子(GEF, guanine nucleotide exchange factor)の候補分子の探索を行い、DENNドメインを含むRab12活性化因子候補の同定に成功した。この候補分子をRNA干渉法によりノックダウンすると、細胞内の活性化型Rab12の量が顕著に減少し、トランスフェリン受容体やPAT4が細胞内に蓄積することを見出した。今後、この候補分子の機能解析を詳細に行うことによりRab12の活性化機構の分子基盤を解明すると共に、細胞増殖やオートファジー(自食)に対する影響を検討して行く予定である。細胞膜上の受容体は、リガンドを結合すると細胞内に取り込まれ、やがてリソソームで分解されるが、トランスフェリン受容体や一部のアミノ酸トランスポーターなどはリサイクリングエンドソームを経由して細胞膜へとリサイクルされる。しかし、同じ蛋白質分子が永遠に使用されるとは考え難く、何らかの品質管理機構が存在すると想定されるが、これまでリサイクルされる蛋白質分子の分解に関する知見はほとんどなかった。当研究室では最近、トランスフェリン受容体の恒常的分解過程に低分子量G蛋白質Rab12が関与すること、Rab12により制御されるリサイクリングエンドソームからリソソームへの新規輸送経路が存在する可能性を示唆した。本研究課題では、これまで教科書的にも全く記載の無いリサイクリングエンドソームからリソソームへの輸送経路を確立すると共に、リサイクルされる蛋白質の分解の生理学的意義の解明を目指している。本年度は、細胞膜とリサイクリングエンドソームをリサイクルされる蛋白質として、新たにアミノ酸トランスポーター(PAT4)を同定し、この分子がRab12依存的にリソソームで恒常的に分解を受けることを見出した。Rab12を欠損するマウスの胚性線維芽細胞では、PAT4の分解が抑制されるため、細胞膜上のアミノ酸トランスポーター量が増加すると共に、細胞内アミノ酸量が増大することが明らかとなった。その結果、細胞増殖において中心的な役割を果たすmTORC1の過剰な活性化とオートファジー(自食)の抑制が引き起こされることを突き止めた(EMBO Rep., 2013)。これまで謎に包まれていたリサイクリングエンドソームからリソソームへの輸送経路を確立すると共に、その生物学的意義の一端を解明することに成功した。これらの研究成果を当該研究分野で評価の高い学術雑誌に発表すると共に、各種メディアにてプレスリリースを行い多くの社会的反響を得た。引き続きリサイクリングエンドソームからリソソームへの輸送経路に関与する分子の同定とその機能解析を行うと共に、この経路によるタンパク質分解の生物学的意義の解明を目指す。本年度は当初予定していたよりも円滑に研究が進行したため、少ない消耗品代で十分な研究成果を挙げることができた。次年度は、同定したRab12の制御因子の探索を大規模に行うため、通常より多くの消耗品が必要であり、スクリーニングを円滑に行うための研究支援者を雇用する予定である。