hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘリコン波励起プラズマスパッタ法による酸化物半導体・誘電体エレクトロニクスの展開

ヘリコン波励起プラズマスパッタ(HWPS)法を用いた酸化物エレクトロニクス開拓を目指し、多結晶薄膜の堆積、半導体単結晶のエピタキシャル成長、誘電物質の堆積と層構造形成、金属酸化物の堆積など多岐に渡るマテリアルデザインを行い、以下の成果を得た。(1)HWPSによる半導体エピタキシャル成長法(HWPSE)を用いたMgZnO/ZnO構造の形成と紫外線発光デバイスヘの展開を図るべく、ZnOおよびMgZnOエピタキシャル成長における「高温熱処理自己緩衝層(HITAB)」の挿入効果を明らかにした。500-600°C程度の低温で約100nm程度のZnO、MgZnOを堆積後、高温(900°C-1000°C)で1時間熱処理することにより表面の平坦なHITABが形成できることがHWPSEおよびレーザMBE薄膜において確認できた。その機構は表面でのマストランスポートが支配的である。HITABの上に成長したZnO薄膜は、低温において自由励起子構造が分離観測できるフォトルミネッセンスを呈した。また、MgZnO薄膜の品質も向上することが明らかになった。(2)太陽電池等の透明導電膜としてITOやAl、Ga添加ZnO多結晶をHWPS堆積した。III族ドナー不純物をAlからGaに変えたZnO: Ga堆積においても、ZnO: Al同様10^<20>cm^<-3>台の電子密度を実現できた。また、吸収層であるCuGaInSe_2のセレン化成長においては混晶の制御に成功した。(3)中心波長366nmで99.5%の反射率を持ち、反射率95%以上の帯域幅が80nmに及ぶSiO_2/ZrO_2誘電体多層膜分布ブラッグ反射鏡(DBR)形成に、反応性HWPS(R-HWPS)法を用い成功した。(4)Cu、Alの金属ターゲットと酸素ガスを用いたR-HWPS法と、CuAlO_2焼結ターゲットを用いたHWPS法によりデラフォサイト構造p型CuAlO_2透明導電膜の形成を行った。本研究は、我々が独自に考案した「ヘリコン波励起プラズマスパッタ(HWPS)法」を用いて新たな酸化物エレクトロニクスを開拓すべく、(1)MgZnO/ZnO量子井戸を形成し、紫外線領域の発光デバイスへの展開を図る、(2)環境に優しいβ-FeSi_2吸収層太陽電池のn層ないしは窓層としてITOを、また、薄さ1μmで18.9%という高変換効率を呈するCuGaInSe_2吸収層太陽電池の窓層としてZnO : Alを製膜し、損傷低減による飛躍的な変換効率向上を目指す、(3)酸化物誘電体多層膜反射鏡を形成し、微小共振器に応用する、(4)p形透明導電性酸化膜の形成を試みる、を最終目標として16年度に研究を開始した。本年度得られた成果のハイライトは以下の点である。(1)HWPSエピタキシー法を用いて、a面サファイヤ上へのZnOおよびMg_<0.06>Zn_<0.94>混晶のエピタキシャル成長に成功した。また、プラズマ分光測定を通じてMgZnO薄膜形成中にZnおよびMg原子からの強い発光が観測される事を見出した。

従って、成長にはターゲットから飛び出すZn-O分子やMg-O分子だけでなく、カチオン原子が寄与している事を明らかにした。(2)HWPS法を用い、有機金属化学気相エピタキシー法でGaP基板に成長したp型CuGaS_2エピ膜上にn形ZnO : Al透明導電膜を形成し、それをダイオードとして電流-電圧特性と電流注入発光スペクトルを評価した。その結果、低温ではあるが鶯色の発光を観測した。この結果は、n-ZnO : Al層が確かにCuGaS_2層に電子を運んだことを示している。(3)SiO_2/ZrO_2誘電体多層膜分布ブラッグ反射鏡(DBR)の設計計算を行った。次に、ターゲットにSiとZrを用いて酸素を別導入する「反応性HWPS法」を用いてSiO_2およびZrO_2誘電体の単層膜を製膜した。それらの膜の平均二乗粗さは0.2nm程度であり、電子ビーム蒸着法で作製膜よりも優れていた。今後は多層膜形成を行う。(4)HWPSE法以外の成長法(レーザMBE法やMBE法)により成長されたZnO薄膜結晶を用い、点欠陥密度と成長温度・アニール条件の関係を明らかにすべく時間分解蛍光寿命測定と陽電子消滅測定を行った。その結果、i)高温成長により低Zn空孔密度化、ii)高温アニールにより低格子間欠陥密度化を行える事が明らかになった。「ヘリコン波励起プラズマスパッタ(HWPS)法」を用いて酸化物エレクトロニクスを開拓すべく、(1)MgZnO/ZnO構造を形成し紫外線発光デバイスへの展開を図る、(2)β-FeSi_2吸収層太陽電池のn層ないしは窓層としてITOを、また、CuGaInSe_2吸収層太陽電池の窓層としてZnO:AlおよびZnO:Gaを製膜し、変換効率向上を目指す、(3)酸化物誘電体多層膜反射鏡を形成し、微小共振器に応用する、(4)p形透明導電性酸化膜の形成を試みる、を最終目標として16年度に研究を開始した。本年度得られた成果は以下の点である。(1)a面サファイヤ上へのZnOエピタキシャル成長において、30nm程度のZnOを低温で堆積後、800°C程度の高温で熱処理することにより得られる「高温熱処理自己緩衝層」を挿入することにより、表面平坦化が行われた。その結果、低温で自由励起子・ポラリトン構造の観測できるヘテロエピタキシャル層の成長が可能となった。(2)III族ドナー不純物をAlからGaに変えたZnO:Ga透明導電膜を堆積した。現在のところZnO:Alに比べて移動度が低いため抵抗率が高いが、ZnO:Al同様、10^<20>cm^<-3>台の電子密度を実現できた。今後、高移動度化を試みる。(3)SiO_2/ZrO_2誘電体多層膜分布ブラッグ反射鏡(DBR)の設計と作製を行い、所望の波長(366nm)に中心波長を持ち、反射率が95%以上となる帯域幅が80nmに及ぶ高反射率反射鏡の作成に成功した。今後は、ZnOエピタキシャル層上への多層膜形成を行う。(4)Cu、Alの金属ターゲットと酸素ガスを用いた反応性HWPS法およびCuAlO_2焼結ターゲットを用いたデラフオサイト構造p型透明導電膜のHWPS形成に着手した。現在、吸収端がCuAlO_2の直接遷移ギャップに近い薄膜堆積ができるようになった。ヘリコン波励起プラズマスパッタ(HWPS)法を用いた酸化物エレクトロニクス開拓を目指し、他結晶の堆積は勿論のこと半導体単結晶のエピタキシャル成長、誘電物質の堆積と層構造形成、金属酸化物の堆積など多岐に渡るマテリアルデザインを行い、以下の成果を得た。
褐藻遊泳細胞をモデルとした鞭毛並びにセントリオール構成タンパク質の解析

褐藻植物、あるいは黄金色藻オクロモナスの属する不等毛植物(Heterokontophyta)の遊泳細胞は2本の鞭毛の鞭毛を有しているが、緑藻クラミドモナスなどの場合と大きく異なり、それぞれの鞭毛において1)長さが異なる2)前鞭毛にはマスチゴネマなどの付着物が観察できる3)それぞれの鞭毛基部(basal body、セントリオール)とそこから伸びる微小管系鞭毛根が異なる4)運動性が異なる(前鞭毛が遊泳細胞本体の動力源として働くのに対して、後鞭毛は光感知、舵取りとして働く)ことなどが古くより知られてきた。黄金色藻オクロモナスを材料に同調培養系を用いた実験では、構造も機能も大きく異なる2本の鞭毛の複製は細胞周期のG2期からM期にかけて行われることが明らかになった。これに対して娘鞭毛の鞭毛基底小体はG1期からS期にかけて行われる。すなわち、不等毛藻類の鞭毛複製機構は完全に細胞周期に依存している。このことは動物細胞の中心体、セントリオールの複製、さらにはその後の移動機構と基本的に同一である。不等毛藻類では多様な核分裂紡錘体が観察できるが、常に紡錘体の極近傍には鞭毛が存在していることが、セントリン、ガンマチューブリン、微小管などの抗体を用いることにより明らかになった。褐藻植物細胞を用いた研究では核分裂期における中心体は単に染色体の娘細胞への分配だけにとどまらず、葉緑体などの細胞オルガネラの分配にも大きな影響を持つことが明らかになった。中心体あるいは鞭毛軸糸の異常は今日では癌を含む人間の様々な疾患原因であることが明らかになりつつある。藻類をモデルとした用いた鞭毛複製の研究、さらには紡錘体形成の研究は、今後真核細胞における中心体複製の問題とも関連しながら注目を浴びてくるものと考えている。鞭毛構造並びにその基部に存在するセントリオールの構造はあらゆる真核生物において基本的に共通であることから、その起源は極めて初期に真核細胞において獲得されたと考えられている。これら細胞器官は運動・核分裂・細胞分裂・細胞極性等の細胞維持機構において重要な機能を有している。本研究は不等鞭毛藻類を材料として鞭毛構成タンパク質を生化学的に調査を行い、従来より報告のある緑藻クラミドモナスや動物精子の鞭毛と比較を行うことを最大の目的としている。今年度はアメリカ、テキサス大学のカルチャーコレクション(UTEX)より黄金色藻オクロモナスを入手し、鞭毛基部装置の微細構造を明らかにした。その後、10L単位の大量培養を試み、鞭毛並びに鞭毛基部装置の単離法の検討を行った。得られた鞭毛装置フラクションについては電子顕微鏡並びに電気泳動法によって観察を行い、比較的きれいに分画が行われていることを確認した。フィールドより採集した褐藻カヤモノリについても、配偶子を放出させた後に同様の方法で鞭毛分画を回収し、オクロモナス鞭毛構成タンパク質との比較検討を行っている。現在、このようにして得られた鞭毛構成タンパク質についてモノクロナール抗体ライブラリーを作製中である。ところで、不等鞭毛藻類については他生物群と比較してプロモーター領域を含めて遺伝子解析が極めて遅れているのが現状である。将来の鞭毛構成タンパク質に関する遺伝子操作を考慮し、カヤモノリ並びにオクロモナスのユビキチン遺伝子のプロモーター領域についての解析を開始した。

動物細胞では、セントリオールを含むセントロゾームが、その細胞周期においてただ1回半保存的に複製し、それが紡錘体極として機能するメカニズムが近年の重要なテーマの一つとなっている。しかし、広く藻類、特に単細胞性鞭毛藻類を見た時には、セントリオールは鞭毛基部として、やはり細胞周期において1回複製しており、さらに不等毛藻類では長鞭毛・短鞭毛の区別がつくことから、動物細胞での親セントリオールと娘セントリオールの一つのモデルとして解析が可能である。今年度は不等鞭毛藻類のオクロモナスを用いることにより、この観点からの電子顕微鏡的観察をさらに進めた。また、生細胞における鞭毛複製、それに続く核分裂・細胞質分裂の過程をビデオカメラで撮影し、特に紡錘体極部分について生細胞と電子顕微鏡での微細構造の比較につとめた。オクロモナス並びに褐藻カヤモノリ遊泳細胞からのセントリオールの単離は、鞭毛装置と核との連結が緑藻クラミドモナスなどと比較してかなり強く、なかなかきれいな形での単離が困難な状況ではあるが、現在DNase等を用いクロマチン構造を破壊し粗抽出したものから鞭毛構成タンパク質の解析を進めている状況である。また、オクロモナス・カヤモノリ遊泳細胞についてはcDNA、ゲノムライブラリーの整備を進めている。セントリン等のセントリオール特異的タンパク質については、GFP結合タンパク質として生細胞での発現系を探索している。今年度は不等毛藻類の中の、特に黄金色藻オクロモナスを材料に鞭毛基部としてのセントリオールの複製、2本の鞭毛の娘細胞への分配機構について調べた。オクロモナスは22°Cの温度条件下でグルコースやイーストエキストラクトを含む培地で培養すると細胞周期の時間は約8時間となる。逆に有機物を含まない無機培地で培養すると細胞分裂は阻害されるため、無機培地から有機培地に移すことにより、細胞周期をある程度同調化することが可能となった。すなわち、培地の交換によりG1期の細胞はすみやかにDNA合成を開始し、約8時間後に核分裂期に入る。鞭毛基部としてのセントリオールの複製はS期に入ってすぐに開始され、1時間後にはほぼ完成する。核分裂が開始する直前に鞭毛複製が行われる。長短2本の鞭毛軸糸は短くなり、同時に2本の新しい鞭毛が新生する。この新しい鞭毛は娘細胞においては長鞭毛となり、親細胞の長短2本の鞭毛は姫細胞においては短鞭毛となる。すなわち、オクロモナスにおいてはセントリオールの複製と鞭毛の複製は完全に細胞周期のチェックポイント、すなわちG1からS期、G2期からM期に連関していることが明らかになった。このことは、真核細胞、特に動物細胞において、セントロゾームが細胞周期においてただ1回半保存的に複製し、それが紡錘体極として機能するという機構解明にもつながるものと考えられる。次に、オクロモナスの核分裂について抗チューブリン抗体、抗セントリン抗体、抗γ-チューブリン抗体を用いて調べた。その結果、セントリン分子は常にセントリオールに局在するのに対し、γ-チューブリン分子は、セントリオールから核に伸び紡錘体極となるリゾプラストに局在することが明らかになった。今回の結果は不等毛藻類におけるリゾプラスト構成タンパク質が緑藻類とは大きく異なる可能性を示している。
世界自然遺産の小笠原樹木の乾燥耐性と種多様性維持機構の解明

小笠原乾燥尾根部の樹木種はその約70%は固有種である。土壌が浅く、降水量も少ないため、特に7月に内地では見られないほど強い乾燥を受けている。そのような環境下で適応進化してきた樹木種の、乾燥耐性の生理機構の多様性、及び乾燥によって枯死に至ってしまう生理機構の研究を行ってきた。この研究では、特に木部道管の乾燥耐性と、木部内での貯蔵糖の使い方、どのような炭素コストを持った葉や枝を作るかといった関係を樹種間で調べ、水と糖利用戦略とのリンケージを開きらかにしてきた。父島の乾燥尾根部に生育し材密度の異なる7樹種について、枝の枯死の連続長期調査を6月と12月に行った。この調査から、枝の材密度の低いテリハハマボウと、逆に枝の材密度の高いムニンネズミモチやハウチワノキで枝枯死率が高いことがわかった。コスト-ベネフヨットから考えると、枝の材密度の高い樹種で枝枯死率が高いことは、パラドックス的な現象である。上記から5樹種を選び、葉の水ポテンシャル、ガス交換速度、木部の通水性とキャビテーション(水切れ)率の季節変化を測定した。葉の水ポテンシャル値より、7月に最も土壌が乾燥することがわかった。夜明け前に測定した葉の水ポテンシャル値を土壌の水ポテンシャルと等しいと仮定すると、テリハハマボウが最も根系が深く、シマイスノキ、シマシャリンバイが中程度、ハウチワノキ、ムニンネズミモチが最も浅い根系を持っていると示唆された。そのことは、根の深さに依存したニッチ分化があることを示す。また夜明け前に測定した葉の水ポテンシャルが低い樹種ほど、晴れた日中の葉の水ポテンシャルも低下した。根系が浅いハウチワノキ、ムニンネズミモチでは、7月の乾燥期に、夜明け前に測定した葉の水ポテンシャルで-30bar、日中の葉の水ポテンシャルは-40barにも低下していた。一方8月以降、葉の水ポテンシャルは樹種間で明確な差異は見られなかった。またどの樹種も7月の乾燥期に木部道管の水切れが進み枝の通水性が大きく低下した。夏から秋以降、特にこれら材密度の高い樹種において、枝の通水性の回復率は低く、水切れを起こした道管の水の再充填能力が低いと考えられた。高い材密度の樹種は、浅い根系をもち、7月に大きく葉の水ポテンシャルが低下してしまい、また水の再充填能力も低いことが、枝の高い枯死率につながっていることがわかった。このことは乾燥に強い樹種が、枝の枯死率が高いというパラドックスを説明する要因であった。研究実績の概要:小笠原の乾性尾根部に生育する樹木種5種(テリハハマボウ、シマシャリンバイ、シマイスノキ、ムニンネズミモチ、ハウチワノキ)に関して、夜明け前と日中の葉の水ポテンシャル、また日中の枝木部水ポテンシャルを、季節を通じて測定した。また同時に、枝の通水性の季節変化を測定し、また木部道管の水切れのしやすさ(P50:高い値ほど水切れしやすい)を樹種間で測定した。またそれぞれの樹種間で、P50は、道管直径と道管の複合度合いと弱い正の相関を示したが、材密度とは相関を示さなかった。また枝の年間枯死率は、水切れ道管を再生するrefiing能力の高い枝、P50が低く道管の水切れしにくい樹種ほど、小さかった。しかし枝の年間枯死率も、材密度と相関が無かった。また乾性尾根部から湿性谷部へと、0.6mから16mと大きく樹高を変えて生育しているテリハハマボウについて、葉の光合成能力、夜明け前と日中の葉の水ポテンシャルの季節変化、葉や枝、幹基部の材の解剖学的な特性、および葉や枝のP50値を調べた。また気孔閉鎖度合いを調べるため陽葉の炭素安定同位体比を測定した。その結果、乾燥尾根部と湿性谷部個体の陽葉で、気孔が閉鎖気味であることがわかった。また乾燥尾根部と湿性谷部個体の枝で、P50が低く、道管の水切れ耐性が高くなっていることがわかった。これらの結果より、テリハハマボウでは分布の端にあたる、乾性尾根部と湿性谷部の極端に背丈の低い、または高い個体で水欠損を受けていることがわかった。今年度は特に、1)乾燥尾根部から湿性谷部へ分布幅と樹高を変化幅の異なる樹種間で、葉の形質、安定同位体測定、2)またオオハマボウ(在来種)から乾燥した山部に進化したことがわかっているテリハハマボウについて、木部道管の変化やその水切れ耐性の比較の測定、3)乾燥尾根部に生育する樹種について、乾燥した夏から降雨にかけて、木部道管の水の切れ方(キャビテーションの進行)と降雨後の回復過程、および枝内での糖の変化測定、および4)同所的に生育するシマシャリンバイ(固有種)について、健全木、枯死寸前の木、枯死直後の木、健全と枯死過程の中間の木がたまたま得られたため、それらの木の木部キャビテーションの進行と枝先から基部での糖の測定を行った。特に3)4)の結果から、キャビテーションの進行や枯死状態の進行とともに、デンプンの可溶性糖化が進むこと、またキャビテーションの進行によって、枝先から基部への糖の転流が阻害され、基部の全糖が低下した個体はキャビテーションを回復することができず、枯死に至る様子が観察された。

樹木枯死のメカニズムとして、現在世界的にも、「木部の水切れによる枯死仮説」と「糖の欠乏仮説」の二つが提唱されており、決着がついていない。今回の結果は、上記二つの仮説は完全に分かれず、相互に関連していることを示す。小笠原は世界自然遺産サイトのため、年間1樹種3本しか測定できなし、枯死は偶発的に起きる現象であり、今後さらに樹種や個体数を増やし、新規統合仮説の検証を行っていく予定である。このことは、樹木枯死メカニズムに対する新規の仮説を提唱し、またさらに樹木の乾燥耐性機構の理解や、温暖化等による乾燥の進行による樹種相変化の予測にも不可欠である。今年度は特に、1)乾燥尾根部から湿性谷部へ分布幅と樹高を変化幅の異なる樹種間で、葉の形質、安定同位体測定、2)また乾燥尾根部に生育し水利用戦略の異なるテリハハマボウとムニンネズミモチについて、夏の乾燥期に木部道管の水切れ(キャビテーション)が進行とともの木部内デンプンが可溶性糖に変わり、降雨が来て水切れが解消されると、可溶性糖はデンプンに再変換されることがわかった。また3)兄島の乾燥地でウラジロエノキを対象に枯死・衰弱過程の指標としてHuber valueを指標にし、木部道管の水の切れ方とともに、個体の器官ごとに、木部内の可用性糖やデンプン量を調べた。その結果、生細胞のダメージによる師部の糖輸送の障害によると思われる、幹基部での貯蔵糖の減少が、乾燥枯死を引き起こす表徴になっていることがわかった。今後さらに樹種や個体数を増やし、樹木枯死メカニズムに対する新規統合仮説の検証を行っていく予定である。このことは、樹木の乾燥耐性機構の理解ばかりでなく、温暖化等による乾燥の進行による樹種組成や森林機能の変化予測にも不可欠なデータになっていく。当初の計画は以上に順調にこなされている。特に樹木の乾燥耐性戦略多様性を理解することが当初の主要目的であったが、さらに現在、樹木乾燥枯死のメカニズムの解明にまで研究が発展してきている。樹木の乾燥枯死の生理メカニズムとして、現在「木部キャビテーションによる枯死仮説」と「糖の欠乏仮説」の二つが主仮説として提唱されており、世界的にも未だ決着がついていない。今回の結果は、木部キャビテーションと糖との相互関係を明らかにし、上記二つの仮説を統合した新規仮説を立てられる可能性を世界で初めて見いだし、その成果はNature Groupの雑誌であるScientific Reportsに掲載された(2016年4月15日掲載)。さらに糖の欠乏や木部キャビテーションを起こす前に、師部細胞のダメージにより糖の師部輸送に障害が生じていることもわかってきた。これらの研究をさらに進め、樹木枯死メカニズムに対する新規仮説の検証を進めていく。これらの成果は、樹木の乾燥耐性機構の理解ばかりでなく、温暖化等による乾燥の進行による樹種相変化の予測にもつなげていけるため、当初の計画以上の成果が出て来ていると評価できる。小笠原乾燥尾根部の樹木種はその約70%は固有種である。土壌が浅く、降水量も少ないため、特に7月に強い乾燥を受け、内地では見られないほど幹道管内の水ポテンシャルは低下していた。道管相互間の細胞間の壁孔壁は密で、道管形態としては道管の水切れが起こしづらくなるよう進化していることがわかった。しかし生理的な道管の水切れのしやすさを測定すると、7月の強い乾燥に耐えれるほど、強くはなっていなかった。
沿岸域生態系評価における非線形系波動の流体力学的考察

海浜内の流れの可視化実験ならびに圧力計測実験より,海浜への浸透現象は海浜における砕波を伴う非線形波動が駆動力となっていることを明らかにした。続いて,この非線形波動による定常圧力をWave Set-upとSet-downの概念から導出し,海浜表面定常圧分布の計側値と比較した結果,良好な一致を得た。次に,非線形波動理論に基づいて導出された海浜表面定常圧力分布を境界条件として海浜への浸透流の数値シュミレーションを行い,可視化実験による浸透水流れと比較した結果,良好な一致を得た。Wave Set-up,Set-downの起点となる砕波点と波の駆け上がり点が明確になれば,海浜の海水浸透挙動が推定できることが明らかになった。この観点から,波浪条件,海浜傾斜条件等を変えて砕波点,波の駆け上がり点を計測する実験を実施し,砕波点と波の駆け上がり点を推定する実験式は定性的な傾向を示すことが判明した。そこで,数値シュミレーションにより海浜傾斜角が海水循環に与える影響を調査し,傾斜角が小さいときに海水の浸透面積は増大し,大きいときに浸透速度が増大することが分かった。循環海水が海浜に生息する生物に栄養及び酸素を供給していることを考えると,海水は海浜内部に一定時間滞留する必要がある.上記の結果は,海浜内部の生物環境の観点から最適な傾斜角が存在することを示唆している。また、傾斜角が大きいとき、波崩れ位置での流れの吸い上げ力が大きく、シルトなど微小粒子の土壌からの流出が大きいことも実験的に判明した。これは、土壌内シルト含有率と相関の強いバクテリアの個数が減少することに対応しており、土壌内生物活動に傾斜角が影響することも分かった。これまで十分に知られていなかった沿岸土壌内の流動性状が本研究で明らかにされたことは、沿岸エコシステムの理解とその保全にとって重要な知見を与える。本年度は,沿岸域における砕波による海浜への海水浸透現象とそのメカニズム及び油濁漂着による海水浸透水の挙動変化を把握するために,主に可視化実験を用いて非線形波動による浸透現象の調査を行った。本年度の研究を通して得られた結果は次のようになる。まず,海浜への浸透現象は海浜に波が入射することによって生じ,海浜における非線形波動が海水の砂浜への浸透の駆動力となっていることが分かった。さらに,海浜勾配によって砕波した海水が砂浜を駆け上がる際の最高点(波の駆け上がり点)付近から海水が砂浜に浸透し,波が砕波する点(砕波点)付近から,砂浜に浸透した海水が海水中に戻っていくことが分かった。海水の浸透速度は駆け上がり点付近で特に速く,海水中へ戻る速度はそれに比して遅いことも分かった。これにより,波の駆け上がり点付近に海水浸透を促すような流体力学的source源が分布し,砕波点付近にsink源が分布していると考察した。これらの結果から,海水浸透現象は海浜における非線形波動と海浜との干渉によって引き起こされるものと考察される。従って,次年度は,これらの成果を元に流体カ学的負荷をモデル化することによって,海水浸透現象のシミュレーション手法を開発することを計画している。また,専用の水槽を製作することにより,さらに細密なデータを修得し,海水浸透現象のメカニズム解明と沿岸域生態系への影響の調査を計画している。最終年度に当たる本年度は,沿岸域における砕波による海浜への海水浸透現象とそのメカニズムを把握するために,主に数値シミュレーションを用いて非線形波動による浸透現象の調査を行った。

まず,昨年度までの実験結果より,海浜への浸透現象は海浜における非線形波動が駆動力となっていることが分かった。そこで,この非線形波動による定常圧力をWave Set-upとSet-downの概念から導出し,昨年度までに実施した海浜表面定常圧力分布の計測値と比較した結果,良好な一致を得た。即ち,海浜の浸透水拳動は,砕波による海浜の平均水位の変化と密接に結びついていることが確認できた。次に,上記非線形波動理論に基づいて導出された海浜表面定常圧力分布を境界条件とする二次元差分法による海浜への浸透水の数値シミュレーションを行い,その結果と前年度実施した可視化実験による浸透水流れを比較した結果,良好な一致を得た。以上の知見から,海浜における海水の浸透現象は,海浜域における砕波による平均水位の変化がドライビングフォースとなり,海水の海浜内における循環を引き起こしていると判断される。従って,Wave Set-up,Set-downの起点となる砕波点と波の駆け上がり点が明確になれば,海浜の海水浸透挙動が推定できる。この観点から,本年度は波浪条件,海浜傾斜条件等を変えて砕波点,波の駆け上がり点を計測する実験を実施し、土木分野で使用されているこれらの位置を推定する実験式が使用できるかどうかの検討を行った結果,定性的な傾向が把握できることが判明した。そこで,本年度開発した前記数値シミュレーションプログラムを用い,海浜傾斜角が海水循環に与える影響を調査し傾斜角が小さいときに海水の浸透面積は増大し,大きいときに浸透速度が増大することを示した。循環海水が海浜に生息する生物に栄養及び酸素を供給していることを考えると、海水は海浜内部に-定時間滞留する必要があると思われ,上記の結果は,海浜内部の生物環境の観点から最適な傾斜角が存在することを示唆している。また、傾斜角が大きいとき、波崩れ位置での流れの吸上げ力が大きく、シルトなど微小粒子の土壌からの流出が大きいことも実験的に判明した。これは、土壌内シルト含有率と相関の強いバクテリアの個数が減少することに対応しており、土壌内生物活動に傾斜角が影響することも分かった。これまで十分に知られていなかった沿岸土壌内の流動性状が本研究で明らかにされたことは、沿岸エコシステムの理解とその保全にとって重要な知見を与える。
身体-自己像の視覚社会学的研究:視覚経験と社会的世界の再帰的編制をめぐって

この研究は、「視覚経験と社会的世界の再帰的編制」を主題にした視覚社会学的な日常生活探究の試みである。作業課題は、1)自叙的イメージ法による日常生活経験の視覚データ化とデータベース作成、2)イメージ(画像)の内容分析とイメージ誘出的インタビューによる生活世界分析、3)イメージと言説を軸にしたヴィジュアル・メソッドの定式化と評価・検討、であった。自叙的イメージ法は、被験者たちが「私が見る私」という題目で撮影した写真と説明記述とをイメージ・データベースに集約し、日常生活世界を主観的経験近似的に表象する試みである。最終的に確定された大学生310人のイメージと言説の内容分析は、さほど多様とはいえない愛用物と交友圏とからなる、孤立的ではないけれども私秘的な、しかしむしろ均質な生活世界を描き出した。欧米の研究に多い家族関係や個人的・社会的活動の表象があまり見られず、自分自身の身体/外見のイメージが少ないのは、一方では写真撮影の易難・成否という手法的制約のゆえだろうが、他方で学生たちの日常生活表象が思いのほか静態的で低=自己呈示的だということなのかもしれない。これに絡めて、テーマ指定(大学、友人、家族、身体、自分)した継続的写真撮影と口述説明を14人の被験者に求めてデータを拡充した。テーマを直截には画像化しない、いわば代替的イメージ化が少なからず確認されるなど、経験と視覚データの相互対応の程度と質をめぐる検討の必要が明らかになった。また、比較対照を目的に、イメージ/言説を用いた調査を別途、場所(ミュージアム)経験を主題にして実施した。調査自体が来館者の経験活性化の媒体になったことは発見だったが、その一方で館内経験の表象は思いのほか多様でも多彩でもなかった。また総じて、詳細・大量に生まれるデータの処理と解釈の方法論的再検討が、まだなお今後の大きな課題である。本研究は、「視覚経験と社会的世界の再帰的編制」をテーマに、その具体的様態を視覚社会学的な身体-自己像研究を通じて分析-提示することを目的とする。平成17年度はデータの蓄積・拡充に重点を置き、また、視覚的研究の方法論的発展・整備を試みた。1.自叙的イメージ研究:分析用データベースの作成国内の複数の大学の大学生約160人に自叙的写真の撮影と写真の説明記述を依頼した。自叙的写真の撮影とは「私は誰か?」という問いに写真撮影をもって回答することである。149人分の総計3847点の写真と1490点の記述は、一部の被験者から提供された自叙的ビデオクリップとともに、本研究に先行する予備研究の成果をふまえてデータベース化された。データは今後、写真説明記述と並行して行なった身体-自己像評定調査と併せて、被写体ならびにフレーミングという観点から内容分析される。2.生活世界の視覚的研究:主観的視覚世界の可視化の試み予備研究ならびに上記研究の被験者から募った参加者14人に大学-友人-家族-身体-日常という5つのテーマによる写真撮影を依頼した。撮影は各テーマごとに50点程度なされ、写真にもとづくインタビュー調査(イメージ誘出的インタビュー)を随時実施するものとした。一連の作業は平成17年秋に開始し、現在継続中である。データは、上述のそれを発展させたデータベースに集約され、インタビューをふまえて内容分析される。3.視覚世界の可視化法研究:美術館経験のフレーミング・マップ作成の試み

「主観的視覚世界の可視化」をめぐる方法論を整備し、強化する目的で、福岡市内の公立美術館の協力を得て来館者による館内撮影調査を実施した。計3回の調査期間に一般来館者並びに関係者計約200人が撮影した約8000点の写真を用いて、展示品等への来館者の関与のあり方を視覚的に表示-分析するためのフレーミング・マップを作成した。本研究は、「視覚経験と社会的世界の再帰的編制」をテーマにした、視覚社会学的な身体-自己像研究である。2年目である平成18年度は、前年度調査をもとに作成した画像データベースによる自叙的イメージ分析を進めながら、データベースの再設計を含む、視覚データ研究の分析/提示法開発に注力した。1.自叙的イメージ研究:画像データベースの構築と分析被験者149人が撮影した総計3847点の自叙的写真(「私は誰?」という問への答としての写真)と被験者自身による写真説明(被験者1人につき10点)とを含む画像データベースを再設計一再構築した。スクリーニングの結果、写真1430点を分析対象として、被写体の種類、ならびに被験者の自己呈示との関連づけという観点からコーディングを進め、成果をデータベースに反映させた。あわせて、上記被験者から募った14人に対して、新たな撮影テーマ(大学-友人-家族-身体-"私")による追加写真撮影を依頼した。付け加えられた自叙的写真は、それらを材料とするインタビュー(=写真誘出的インタビュー)にふされ、そうしたインタビューのトランスクリプトとともに、もうひとつの自叙的イメージ・データベースへと現在集約されつつある。2つのデータベースは平成19年度の分析・総括作業に引き継がれる。2.経験世界の可視化法研究:美術館経験のヴィジュアル・スタディ視覚データの蓄積・分析法/提示法を開発・整備する目的で、平成17年度にひき続いて福岡市の公立美術館の協力を得て、計3回の来館者調査を行なった。調査は、来館者自身による館内写真撮影と写真誘出的インタビューとによって構成された。調査結果は、活動域が制限された条件下でのイメージ生成/言説生成にかかわる視覚社会学的研究の方法/手法開発、という観点から分析・考察され、また、視覚データの配列・構成に重きをおく成果提示法開発に活用された。本研究は身体-自己像を題材にした視覚社会学的研究であり、ヴィジュアル・メソッドによる「視覚経験と社会的世界の再帰的編制」研究の推進を企図している。直接の作業課題は、1)自叙的イメージ法を用いた日常経験の視覚データ化/データベース構築、2)イメージの内容分析とイメージ誘出的インタビューによる生活世界分析、そして、3)イメージ生成とインタビューを軸にしたヴィジュアル・メソッドの定式化と評価だった。2007年は、整備してきた3つのデータ・セットについて、データの一部追加作成と検討/再検討を行なった。すなわち、1)149人(2005)/167人(2007)の大学生が撮影した自叙的写真とその説明記述、2)14人の大学生が1年間継続撮影した自叙的写真と継続インタビュー、そして、3)比較対照を目的に作成した特定の場所の経験をめぐる視覚データ群(美術館来館者による館内撮影写真とそれによるインタビュー[2005-2007年に5回実施])である。それぞれデータベースに集約し、内容分析・言説分析を行なった。自己を焦点とした生活世界は、少なくとも本研究の大学生たちの場合、主にモノとの関わりで編制されていた。
“胸腺-性腺"軸の機能化はいつ始まるか

平成3年度平成5年度の3年間にわたり、主に発生初期中期におけるヒト胎児胸腺の機能化に及ぼす性ホルモン、特にエストロゲンの効果について、以下の要領で検討した。1.胎生第21週までのヒト胎芽・胎児の胸腺を合法的に入手し、一部は固定液に浸したのち、薄切し、エストロゲン受容体(ER),FTS,ケラチンの免疫染色を行った(清木、坂部)。2.残りの胸腺は、ホモジエナイズ後、その上清をELISA法によりERとFTSの定量に使用した(坂部)。その結果、つぎの所見が得られた。1.発生第16週で胸腺内に早くもERが発現し、その後発生の進行にともない、ER量は増加した。また、ERは、胸腺の皮質・髄質を問わず、胸腺上皮およびハッサル小体に局在し、リンパ球やマクロファージには認められなかった。2.同じく、FTSは発生第16週頃胸腺に発現し、発生の進行にともないその含有量は増加した。またFTSは、ERと同様に胸腺上皮とハッサル小体に局在し、リンパ球・マクロファージには認められなかった。以上の結果より、ヒト胎児胸腺では、発生の早い時期(中期)にすでにERが発現しており、エストロゲンはその受容体を介してFTSの産生・放出を調節しながら、「胸腺・性腺」軸の機能化に関与していると考えられる。子宮頸管無力症による人工流産胎児(1424週齢)の胸腺について、以下の実験および結果を得た。(1)レセプタ-検索:酵素抗体法によるレセプタ-蛋白染色では、性ステロイドレセプタ-のうちエストロゲンレセプタ-(ER)は19週齢以降発現し、24週齢まで観察された。ERは主に胸腺髄質ー上皮細胞(EC)とハツサル小体ーに、また一部は皮質のECに局在した。一方、プロゲステロンとアンドロゲンに対するレセプタ-はいづれの胎齢にも発現しなかった。In situ hybridization法でのERーmRNAの検索では、ERーmRNAはいづれの胎齢にも発現が確認された。(2)胸腺血清因子(FTS)の酵素抗体法染色では、ER蛋白の発現時期に一致して19週齢よりFTSが発現し、主に髄質の大型有突起性ECとハツサル小体に、また一部皮質のEC細胞にも局在した。(3)2124週齢の胸腺皮質領域ではECによる胸腺細胞の処理像(apoptosis)が多数観察され、これらapoptosisにあづかるEC細胞にはER,FTS共に弱陽性ながら発現していた。以上のことから、ヒト胎児胸腺では(1)胎生中期初め頃からEC細胞にERが発現しFES産生が開始されること、(2)また皮質領域ではやヽ遅れて胎生中期中ごろからEC細胞による胸腺細胞の分化調節が、ERの発現,FTS産生を通じて開始されること、が示唆される。なお、現在胎生期胸腺ホモジエネ-トを用いて、プロゲステロンとアンドロゲンレセプタ-蛋白の発現時期について、更に検索を進めていることを付記する。目的:'91年度にひきつづき、'92年度はヒト胎児胸腺の発育・機能分化に対する性ホルモン、特にエストロゲン(E)の関わりを形態・機能の両面から検討した。材料と方法:妊娠中期に自然又は人工流産した胎児の胸腺組織をインフォームドコンセント手続きののち入手した。胸腺の一部はELISA法によるエストロゲンレセプター(ER)の定量とNorthern blotting法によるER-mRNAの検出に用いた。そして残りは免疫組織化学染色によるER、血清胸腺因子(FTS)及びケラチンの観察に利用した。結果:妊娠中期胎児の胸腺ではERは16週目に初めて検出され、17週目で最高値に達し、以後24週目まで漸次減少した。また、ERmRNAも16週目から発現していて、24週目まで検出され、その分子サイズは6.6kbであった。

一方、免疫組織化学染色では、ER陽性細胞の出現は14週目と早く、以後24週目までその染色性は漸次増強した。ER陽性細胞の局在は主に胸腺髄質であり、また中大型の有突起細胞で、これらの細胞は同時にケラチン陽性を示すことから胸腺上皮細胞(EP・細胞)と同定された。同時に、FTS陽性細胞も14週目より出現し、24週目まで存在した。その局在様式はER陽性細胞とよく一致していた。しかし、ER-,FTS-陽性細胞ともに胎生中期には胸腺皮質には余り認められなかった。総括:これらの実験結果からいえることは、胎生中期の胸腺では、EがEP細胞中のERを介して作用して、EP細胞におけるFTS産生を制御する。その結果、FTSは胸腺T細胞の増強、分化あるいは選択を制御するということである。なお、本研究成果の要旨は第97回日本解剖学会総会(1992・4月愛媛大医学部)に於て発表した。平成3,4年度、ヒト胎芽・胎児について、胸腺内性ホルモン受容体と血清胸腺因子(FTS)の出現時期を免疫組織化学的に検索し、可成りの成果を得たが、平成5年度(最終年度)は平成3,4年度計画を継続・完結させるべく、以下の研究を実施した。1.胎生21週までのヒト胎芽・胎児の胸腺を合法的に入手し、一部は固定液に浸したのち、薄切し、エストロゲン受容体(ER),FTS,ケラチンの免疫染色を行った(清木、坂部)。2.残りの胸腺は、ホモジエナイズ後、その上清をELISA法によりERとFTSの定量に使用した(坂部)。その結果、つぎのような所見が得られた。1.発生第16週で胸腺内に早くもERが発現し、その後発生の進行に併って、ER量は増加した。またERは、胸腺の皮質・髄質を問わず、胸腺上皮およびハッサル小体に局在し、リンパ球やマクロファージには認められなかった。2.同じく、FTSは発生第16週ころより胸腺に発現し、発生の進行に併ってその含有量は増加した。またFTSは、ERと同様、胸腺上皮とハッサル小体に局在し、リンパ球やマクロファージには認められなかった。以上の結果より、ヒト胸腺では、既に発生の早い時期にERが発現しており、エストロゲンはその受容体を介して、FTSの産生・放出を調節していると言え、「胸腺・性腺」機能軸は胎生早期に確立することが示唆された。
Bacterial Translocationに対する新治療戦略の開発

出血性ショック(hemorrhagic shock : HS)に伴う酸化ストレスは消化管傷害を引き起こし多臓器不全を発生させる。ヘムオキシゲナーゼ-1(heme oxygenase-1 : HO-1)は酸化ストレスに対して細胞保護的に働くストレス蛋白である。我々は、ラット出血性ショックモデルの腸管傷害において、HO-1発現に部位特異性があり、内因性のHO-1は細胞保護的に働くことを報告した。本研究では、このラットモデルにグルタミン(GLN)を投与し、HO-1が誘導されなかった回腸の組織傷害に対する効果を検討した。GLNは回腸にHO-1蛋白を誘導し、腸管傷害を軽減した。選択的HO拮抗阻害剤の投与はGLNの効果を消失させた。以上のことから、GLNはHO-1の誘導を介して出血性ショックによる組織傷害を改善することが明らかとなった。ヘムオキシゲナーゼー1(HO-1)はストレス蛋白で、細胞保護効果が報告されている。われわれは、ラット出血性ショックモデルを用いて、HO-1の消化管保護効果について検討をおこなった。平均血圧を30mmHgに60分間維持し、消化管(十二指腸、空腸、回腸、結腸)を経時的に採取し、northernblot法でHo-1、TNF-α、iNos、ALAs-N、HIF-1α、Bc1-2mRNAを、免疫染色でHO-1蛋白を検討した。また、ISOL染色、カスパーゼ3染色でアポトーシス細胞の検討をおこなった。HO-1mRNAは、部位特異的に発現し、TNF-α、iNOSmRNAの発現と鏡像関係にあった。ALAS-NmRNAははっきりした傾向は示さず抑制は受けていなかった。HIF-1αmRNAは、ショック早期に発現が上昇していた。HO-1蛋白は、粘膜上皮を中心に組織全体に発現していた。Bcl-2mRNAはHO-1の発現のみられた部位で増加しており、HO-1の拮抗阻害剤であるSnMP投与により減少した。アポトーシス細胞数はHO-1の発現と鏡像関係にあり、SnMP投与により、十二指腸、空腸、結腸で増加した。ラット出血性モデルにおいて、HO-1は部位特異的に発現し、消化管保護的に働くことが考えられ、その発現はヘムによるものより虚血によるものが考えられた。また、HO-1の抗アポトーシス作用により消化管保護的に働くことが考えられた。出血性ショック(hemrrhagic shock : HS)に伴う酸化ストレスにより消化管は傷害を受けやすく、重症化すれば多臓器不全へと進行する。ヘムオキシゲナーゼー1(heme oxygenase-1 : HO-1)はヘム分解の律速酵素であり、酸化ストレスが関与する病態において細胞に誘導され、細胞保護的に働くと考えられている。申請者らは、ラット出血性ショックモデルの腸管傷害において、HO-1発現に部位特異性があること、内因性のHO-1は細胞保護的に働くことを報告した。本研究では、腸管傷害に対してその有用性が認められているグルタミン(GLN)を用いて、HO-1が誘導されなかった回腸のHS後組織傷害に対する効果を検討した。維性SDラットにGln(0.75g/kg)を静注し回腸のHO-1蛋白発現を免疫染色にて検討した。また、脱血・返血によりHSモデルを作成し、Gln投与(Gln/HS)群、溶解液を投与したVehicle/HS群、Glnに加えてHO-1の拮抗阻害薬:tinmesoporphyrin (SnMP)を投与したGln/SnMP/HS群の3群に分けた。蘇生開始時より回腸を採取し、TNF-alpha,iNOS,ICAM-1,VCAM-1,Bc1-2,IL-10mRNA発現、MP0活性と好中球染色で好中球浸潤をISOL染色、activated caspase-3染色でアポトーシス細胞を検索した。その結果、Glnは回腸にHO-1蛋白を誘導した。また、HSモデルではVehicle/HS群において増加したTNF-alpha、iNOS、ICAN-1、VCAN-1 mRNA、MPO活性、組織内好中球数、アポトーシス細胞数がGln/HS群では減少し、IL-10、Bcl-2 mRNAが上昇した。しかし、これらの効果はGln/SnMP/HS群では消滅した。以上より、GlnはHO-1の誘導を介して、抗炎症、抗アポトーシス作用を発揮し、出血性ショックによる組織傷害を改善すると考えられた。
総合的な学習の時間における教師の実践力育成のためのカリキュラム開発に関する研究

第3年次は,第2年次の課題であった「総合的学習実践力」養成のためのカリキュラム体系化の課題解明と,教科教育学からみた「総合的学習実践力」の課題の解明を継続し,「総合的学習実践力」養成のためのカリキュラムの具体的編成について取り組んだ。本年度は,まず全体で「総合的な学習の時間」の実践を裏付ける理論づくりに取り組み,それをもとに「総合的な学習の時間」を位置づけた学校教育カリキュラムを明らかにした。次に本大学の附属校と研究推進校にみる「総合的な学習の時間」の実践調査を重点的に行い,「総合的な学習実践力」の分析と体系化を試みた。ここでは実践事例を分析し,教師の資質・力量を明らかにした。一方,「総合的な学習の時間」に必要とされる教員の資質・力量が教育系大学・学部において,いかに養成されているのかについての現状調査を実施し,総合演習等での取り組み状況を把握した。このように,それぞれの研究報告を積み上げて全体の成果と課題を明確にしつつ,本研究のねらいとする「総合的な学習の時間」を視野に入れた教師教育のあり方に関する基本的な枠組みを検討し,本学における教師教育プランを構想した。以下の観点からカリキュラムの具体的プランを示した。(1)要素還元・分析的な枠組みについて検討を加え,それらを総合化・統合化の思考の視点から見直すことにより,パラダイムシフトする方向性を重視する。(2)教師の実践記録(テクスト)をどう記述するか,解釈するかなどの能力が教師には求められているという視点から「実践力」を見直す。(3)総合的な学習は,人間をコアに捉えたカリキュラムに立つものであり,人間と他なるものとのより良い関係性を求める教育実践力であるとの観点からカリキュラム開発をめざす。本年度は次の3段階を設定して研究を推進した。第1段階では研究チームとしての共通理解を図り、班別の研究構想を明らかにすること、第2段階では各班ごとの研究報告と提案をとおして成果と課題を明確にすること、第3段階では前段階の報告と提案を積み上げて総合的な学習を展開する上での実践力についての分析と体系化に関して見通しが持てるようにすることである。班別及び全体研究会をとおして、現段階で確かめられているのは次の事柄である。1「総合的な学習の時間」の実践を裏付ける理論づくりとともに、「総合的な学習の時間」を位置付けた学校教育カリキュラムを明らかにすることが必要である。2これまでの各教科等の教育の経験を見つめ直し、新しい学校教育カリキュラムの構想と実践にいかにアプローチするかの視点が重要である。3教師教育のあり方に関する基本的な枠組みを検討し、教師教育プラン(教員養成、現職教育)を構想することが重要である。4新しい教育課程の理念に基づき、各学校における教育課題をどうとらえるかの視点を明らかにすることが重要である。5学校を中核とする教育システムがどのように整備され活用されているか、地域の特性を生かした学校教育カリキュラムが展開されているか、等について評価する観点を明らかにすることが重要である。6「総合的な学習の時間」の実践について、共有できる評価の観点とその具体的方法を明らかにすることが重要である。第1年次に進めた「実践校における『総合的な学習の時間』の実践についての実態調査」,「『総合的学習実践力』の分析と体系化」についての検討を基盤にして,本年度は本研究のねらいに迫るために「教科教育学からみた『総合的学習実践力』の課題の解明」,「『総合的学習実践力』養成のためのカリキュラム体系化の課題解明」,「『総合的学習実践力』養成のためのカリキュラムの具体的編成」をめざして検討を進めた。研究方法としては,それまでの教科教育担当教官によるパート研究と全体研究を継続しつつ,学校教育実践センター,総合学習開発講座の協力を得て,共同研究体制のもとで研究活動を推進した。

さらに本学附属小学校・中学校との連携を強化し,カリキュラム開発の成果と課題をふまえた研究とするとともに,全国の研究推進校や世界の特色ある実践についても継続的に調査研究を進めた。こうした研究を通して,明らかになっているのは次の諸点である。(1)カリキュラム編成上の主たる観点である「学問中心・文化遺産の伝達重視」,「子どもの個性・興味,関心重視」とともに「社会再構成・改革機能」を重視し,シークエンスとスコープの観点から21世紀のカリキュラムを構想する。(2)要素還元・分析的な枠組みについて検討を加え,それらを総合化・統合化の思考の視点から見直すことにより,パラダイムシフトする方向性を重視する。(3)教師の実践記録(テクスト)をどう記述するか,解釈するかなどの能力が教師には求められているという視点から「実践力」を見直す。(4)総合的な学習は,人間をコアに据えたカリキュラムに立つものであり,人間と他なるものとのより良い関係性を求める教育実践であるとの観点からカリキュラム開発をめざす。第3年次は,第2年次の課題であった「総合的学習実践力」養成のためのカリキュラム体系化の課題解明と,教科教育学からみた「総合的学習実践力」の課題の解明を継続し,「総合的学習実践力」養成のためのカリキュラムの具体的編成について取り組んだ。本年度は,まず全体「総合的な学習の時間」の実践を裏付ける理論づくりに取り組み,それをもとに「総合的な学習の時間」を位置づけた学校教育カリキュラムを明らかにした。次に本大学の附属校と研究推進校にみる「総合的な学習の時間」の実践調査を重点的に行い,「総合的な学習実践力」の分析と体系化を試みた。ここでは実践事例を分析し,教師の資質・力量を明らかにした。一方,「総合的な学習の時間」に必要とされる教員の資質・力量が教育系大学・学部において,いかに養成されているのかについての現状調査を実施し,総合演習等での取り組み状況を把握した。このように,それぞれの研究報告を積み上げて全体の成果と課題を明確にしつつ,本研究のねらいとする「総合的な学習の時間」を視野に入れた教師教育のあり方に関する基本的な枠組みを検討し,本学における教師教育プランを構想した。以下の観点からカリキュラムの具体的プランを示した。(1)要素還元・分析的な枠組みについて検討を加え,それらを総合化・統合化の思考の視点から見直すことにより,パラダイムシフトする方向性を重視する。(2)教師の実践記録(テクスト)をどう記述するか,解釈するかなどの能力が教師には求められているという視点から「実践力」を見直す。(3)総合的な学習は,人間をコアに捉えたカリキュラムに立つものであり,人間と他なるものとのより良い関係性を求める教育実践力であるとの観点からカリキュラム開発をめざす。
路地単位特性を活かした接道不良長屋の保全的更新に関する研究

本研究では、大阪市空堀地区を対象に路地単位特性と接道不良長屋所有者の居住改善実態を明らかにすることを目的とする。主な研究結果として以下の点が明らかになった。「地蔵又は祠」、「起伏」、「袋小路」の3つの空間条件を持つ路地単位では、長屋や石畳等が多数分布し、特に「地蔵又は祠」の存在は、現在でも路地単位内でのコミュニティ活動を継続させる重要な資源である。また接道不良長屋所有者は、制度的・空間的制約条件のもと、各世帯の住要求によって5つに分類される居住改善手法が行われている。本年度は、市街地空間変容プロセスの把握として、選定した路地単位ごとの(1)空間特性の現況把握、(2)市街地変容プロセスの把握、(3)コミュニティ活動実態の把握、(4)路地単位特性の把握と特徴的・典型的路地単位の抽出、(5)公図と登記簿による土地と建物の権利関係の把握を行った。さらに、空堀地区内の接道不良長屋所有者を対象にしたヒアリングも実施した。以上の調査結果より、主に以下の内容が明らかになった。1)空堀地区内の空間条件を路地単位ごとに見ると、長屋数や地域資源の有無、地形条件、街路形態、路地単位の規模など、路地単位によって条件が大きく異なる。また、コミュニティの状況では、全体的に現在は行われなくなった活動も多いが、近年では、新規流入者を交えた活動や福祉関係の活動など活動内容は多様化の傾向にあり、地蔵や祠の管理・お祭りなどが、多くの路地単位でコミュニティ活動の核となって現在も継続的に行われている。2)接道不良長屋所有者は厳しい制約条件の中でも様々な改善手法によって居住の継続を実現しており、居住改善状況を5つのタイプに分類することができた。特徴的な例として、「A.駆体の一部を残した全面的増改築タイプ」は、「建替」という位置付けにしないために、柱や梁の一部を残しての全面的増改築や、前面(道路側)の駆体の一部を残し裏側を建て替える手法であり、全てのタイプの中で最も多く見られた。「B.複数戸利用タイプ」では、ほとんどの世帯で、同じ路地単位内などごく近い位置関係で複数の建物を所有しており、非隣接の複数の建物を利用していることを活かし建物ごとの接道条件に合わせてその利用内容を工夫している。3)接道不良長屋所有者は、長屋の後継者については不明瞭である場合が多い。さらに長屋の維持に関しては、耐震・防災面や高層マンションによる影響、住戸単位での改修の困難さと共に、健康面や経済面で不安を抱える人が多い。本研究では、空堀地区における「(1)市街地変容プロセスと路地単位特性の把握」、「(2)接道不良長屋居住者の居住実態の把握」、「(3)モデル路地の展開可能性の検討」を通して、路地単位特性を活かした接道不良長屋の保全的更新の可能性を考察することを目的とする。なお、当初の予定よりも調査が早く進んでいるため、H23年度は先進事例としてデンマークにおける市民参加の都市再生についても調査を行った。これまでの研究を通して、以下の点が明らかになった。(1)路地単位特性と接道不良長屋所有者の居住改善実態地形条件、街路形態、長屋や個別の地域資源の分布など路地単位によって空間条件が大きく異なる。また祠や地蔵の存在が路地単位内でのコミュニティ活動を継続させている重要な資源であるといえる。場所ごとに多様な空間条件を持つ空堀のような地区においては、条件を共有する居住者や権利者が集まり、路地単位ごとの特性に応じたルールなどを協議していく必要があると考えられる。(2)新規流入者の創造的な暮らし方新規流入者の多くは風情あるまちなみや建物と共に、オリジナルな空間づくりができることを気に入り長屋等の利用を行っている。新規流入者の約6割がセルフビルドを行っており、多くの長屋は大家との契約内容で建物改修は自由となっている。創造的機能は6つに整理でき、セルフビルドや創造的機能を行うことで交流や意欲、愛着、充実感などの生活や心境の向上が見られる。(3)デンマークにおける市民参加の都市再生デンマークでは、市民参加による都市再生が国の政策として法制度の中に位置づけられており、市民参加により事業を進めるための具体的な仕組みと工夫を把握することができた。本研究では、大阪市空堀地区における「空間特性と路地単位特性」「接道不良長屋所有者の居住改善実態」「接道不良長屋所有者の今後の改善・継承意向と新規流入者の長屋等の利用概要」の把握を通して、木造密集市街地における地域資源を活かした住環境の保全的更新に向けた課題と可能性を探ることを目的とする。本研究を通して主に以下の内容が明らかになった。1)55の路地単位の類型結果から、地蔵又は祠、起伏、袋小路の3つの空間条件を持つ路地単位では長屋や石畳等が多数分布し、特に「地蔵又は祠」の存在は、現在でも路地単位内でのコミュニティ活動を継続させる重要な資源である。