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日本語指示詞の運用を中心とした歴史的変化に関する研究

本研究は、談話内における指示詞運用の歴史的変化を対象としている。知識の導入先の切り替えをいかなるタイミングで行うかという心的処理の考えを、古典語の指示詞研究に取り入れて考察を行った。この歴史的変化には、〈聞き手への配慮〉の言語化という中世後期に生じた日本語表現全般の変化があるという点についても述べた。(1)記憶を指示するような非直示用法において、ソ系列の指示詞とア系列の指示詞が使い分けられる要因を示した。(2)指示語と不定語との類似点、相違点に着目し、指示詞ソの指示方策に関して、空欄性という点から考察を行った。これに合わせて、中世期の抄物に関して、指示語と不定語の用例を一部データ化した。本研究課題の目的[1]指示詞の運用について,観念指示の歴史的変化を整理した。特に中世,近世の調査を行い,ア系列の指示がどのように行われているのかについて,運用と心的処理を考察し,若手研究者の会・研究合宿にて報告した。これについては次年度に論文化予定である。また中古和文資料における観念指示についても文献調査し,さらなる用例を収集,分析した。([1-1])文脈指示の歴史的変化については,「ソコ」という形式を取り上げ,文脈指示と現場指示,文脈指示と観念指示との用法の接近を時代ごと資料ごとにまとめ,報告した。また,指示詞のデータベースの構築のため,現在,特に電子テキスト化がまだ進んでいない抄物資料を中心にテキスト化および用例収集・分析を行っている。これを通して,指示詞のデータベース構築にどのような情報が必要であるかを検討している([1-2])。本研究課題の目的[2]文脈指示の再検討については,[1]で設定した抄物資料を対象として,文脈指示詞のソと類似したふるまいを見せる不定語についてのデータの収集および分析を協力者の松本朋子氏の協力を得た。これに関しては若手研究者の会・研究合宿にて報告があり,文脈指示と不定語との関連について議論した。本研究は、平成27年度、以下の4点を行った。(1)日本語指示詞のソが担う文脈指示の歴史的変化について、中古から近世を中心に考察した結果を、「そこはどこー指示についてー」『尾道市立大学日本文学論叢』にてまとめた。文脈指示としてソのみが生起する環境の整理、また各時代の資料ごとによる指示対象の傾向などを示した。(2)中世期の文献資料である抄物を中心に、平成26年度から指示詞、とくに文脈指示のソに関して用例を収集してきた。これらの例と合わせ、不定語(イヅコ・ドコなど)との類似点・相違点について、研究協力者の松本朋子氏と議論を重ねた結果を「指示語ソコと不定語イヅコ・ドコについてー中古・中世を中心にー」(土曜ことばの会、松本朋子氏との共同発表)にて発表、この成果を踏まえ、指示詞や不定語のもつ空欄度に焦点をあてて「ソ系列指示詞と不定語との関連ー中古・中世を中心にー」(日本言語学会)にて発表を行った。(3)(1)および(2)の発表内容、また研究協力者の協力のもと作成した(2)の抄物(前期・中期・後期)を対象として収集・整理した用例集について、報告書として公刊した。(4)観念指示の歴史的変化を心的処理の側面から検討し、「古典語におけるソ系とア系の切り替わりー中古ー」(研究発表会「バリエーションの中での日本語史」)にて発表した。なお、この発表はシンポジウム「日本語指示詞における地理的・歴史的変異の研究」に含まれており、指示詞の現代語および方言、他言語の対照についての議論を踏まえた上で古典語を対象に行った発表である。本研究課題の本年度実施計画のうち[1]については当初の予定に従い,おおむね順調に進行している。しかし,[2]については方言における文脈指示の例の収集は進めているが,文献にとどまり,実際の調査にまで至っていない。現時点で,調査者に対面調査をする経費の確保が難しいことが理由である。また他言語との対照については依頼していた研究協力者の一人である巴雅尓都楞氏の都合により,研究会が実施できていない。そのため,モンゴル語および中国語との比較が文献での確認にとどまっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。日本語学[1]指示詞の運用の[1-1]観念指示の歴史的変化については,調査の補いを中心に行い,成果発表として研究論文を発表する。[1-2]文脈指示の歴史的変化については中世,近世の文献資料の調査を引き続き行う。[2]文脈指示の再検討については,現代語の調査に中心をおき,大学生のエッセイなどを採集する。

また,[1][2]と踏まえ,研究協力者の松本氏と協力し,不定語との関連についても考察し,発表を行う。諸外国語との対比については本年度の課題には含めず,中世室町期の言語資料である抄物に重点を置き,調査・分析を行う。合わせて抄物の指示詞データベースの指針を整備し,大規模データベースの基礎となるデータベースへの提案を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。
初修中国語音声教育への授業コンテンツ開発サイト導入による教員指導力の向上の研究

1.鳥取大学と共同で中国語音声教育用の中級教材『音読で身につく中国語・中級』を開発した。この教材は中国語中級レベルの学生を対象とし、編集者は学生の中国語の朗読能力に重点を置いた。訓練を通して学生が以下の三つの教育目標に到達することを期待する。1やや長い文型のリズムの特徴に適応する、2アクセントやポーズの位置をきちんとコントロールする、3実用性の高い例文を暗唱する。現在、教員ごとに使用する音声訓練の教材は異なっており、内容や形式は様々である。このような現状の下で教員が音声教育教授法の問題について議論すれば、それぞれが自分の言い分を主張し、議論は平行線をたどることになる。このような状況に対して、「授業コンテンツ開発サイト」は教員に指針となる教授法研究で通用する教材(中級)を提供する必要がある。この教材があることは、教員が教授法について深く討論するための一つの土台があることになる。また、平成31年度の教授法実験でもこの教材を使用する。2.「中国語音声教育における軽声問題の初歩的研究ー中国語中級学習者を対象としてー」を発表した。本文では先行研究の整理、音声実験、教授考察の三つの部分の叙述を通して、間接的に「軽声」は声調習得における主要な難点であることを指摘し、軽声訓練の教授提案が出された。軽声現象は台湾中国語やシンガポール中国語と大陸中国語の一つの明らかな違いであるといえる。研究代表者は日本人学生の中国語音声訓練において、教員は第二声と第三声に注意を払うことが比較的に多く、軽声は十分に重視されていないと考える。軽声教授は多くの初級教材において簡略化されており、中級教材では省略され、状況教材では完全に無視されている。今後、研究代表者はこの文章で述べた教授提案に基づき教授実験研究を行い、「授業コンテンツ開発サイト」上に研究の進展状況を公表する。研究計画では、平成30年は平成24年から平成29年の音声実験データの整理および、音声教授に関する調査を行う必要があった。しかし、研究代表者は平成30年10月に突然2校から専任教員の面接の招請があったため面接準備で忙しく、音声実験データの整理作業がしばらく停止した。その後通知を受け取り、研究代表者は平成31年4月に前任校の島根大学から北海道の釧路公立大学へ異動となった。島根から北海道までは非常に遠いため、引っ越しと赴任準備に多くの時間がかかり、当初の計画通り音声教授法調査の作業を終えることができなかった。平成31年、研究代表者は新しい大学に赴任して以降、主に以下の四つの内容を行う。第一に、本研究の課題は当初提出した研究計画書の内容を継続して行う。平成31年の計画を完成させると同時に、研究代表者は平成30年に未整理のデータを優先的に整理し、教員の音声教授法調査に焦点を当てて展開する。第二に、研究代表者の計画はSNS「微信(Wechat)」を用いて「授業コンテンツ開発サイト」を構築する。比較的に伝統的なブログ類や電子掲示板システム類のウェブサイトに比べ、「微信公衆プラットフォーム(Wechat public platform)」はより簡単である。現在日本で中国語教育に携わっている教員は基本的には自分の携帯の微信を持っており、携帯のプラットフォームは伝統的なパソコンのプラットフォームに比べ、より現代の社会に適用している。操作は簡単で、情報の更新率は高く、時刻を問わずいつでも閲覧や討論への参加ができ、これらの要素は「授業コンテンツ開発サイト」の影響力を増大させることになる。第三に、新しい大学で教授法の実験を行うと同時に、「授業コンテンツ開発サイト」上に平成30年に開設した「中国語音声セミナー」の教授ビデオ分析と音声合成効果分析の内容を公開する。第四に、ウェブサイトの創設と内容の開発を同時に行い、また同時に利用者のフィードバック調査を開始する。調査の結果は論文の形式で公開する。

軽声教授は多くの初級教材において簡略化されており、中級教材では省略され、状況教材では完全に無視されている。今後、研究代表者はこの文章で述べた教授提案に基づき教授実験研究を行い、「授業コンテンツ開発サイト」上に研究の進展状況を公表する。研究計画では、平成30年は平成24年から平成29年の音声実験データの整理および、音声教授に関する調査を行う必要があった。しかし、研究代表者は平成30年10月に突然2校から専任教員の面接の招請があったため面接準備で忙しく、音声実験データの整理作業がしばらく停止した。その後通知を受け取り、研究代表者は平成31年4月に前任校の島根大学から北海道の釧路公立大学へ異動となった。島根から北海道までは非常に遠いため、引っ越しと赴任準備に多くの時間がかかり、当初の計画通り音声教授法調査の作業を終えることができなかった。平成31年、研究代表者は新しい大学に赴任して以降、主に以下の四つの内容を行う。第一に、本研究の課題は当初提出した研究計画書の内容を継続して行う。平成31年の計画を完成させると同時に、研究代表者は平成30年に未整理のデータを優先的に整理し、教員の音声教授法調査に焦点を当てて展開する。第二に、研究代表者の計画はSNS「微信(Wechat)」を用いて「授業コンテンツ開発サイト」を構築する。比較的に伝統的なブログ類や電子掲示板システム類のウェブサイトに比べ、「微信公衆プラットフォーム(Wechat public platform)」はより簡単である。現在日本で中国語教育に携わっている教員は基本的には自分の携帯の微信を持っており、携帯のプラットフォームは伝統的なパソコンのプラットフォームに比べ、より現代の社会に適用している。操作は簡単で、情報の更新率は高く、時刻を問わずいつでも閲覧や討論への参加ができ、これらの要素は「授業コンテンツ開発サイト」の影響力を増大させることになる。第三に、新しい大学で教授法の実験を行うと同時に、「授業コンテンツ開発サイト」上に平成30年に開設した「中国語音声セミナー」の教授ビデオ分析と音声合成効果分析の内容を公開する。第四に、ウェブサイトの創設と内容の開発を同時に行い、また同時に利用者のフィードバック調査を開始する。調査の結果は論文の形式で公開する。2018年4月に科研経費の申請が通過した後、研究計画書の内容に従って、島根大学において機械や器材を購入し研究を始めました。しかし、釧路公立大学の内定通知を受け取って以降、2019年からの釧路公立大学での研究計画を考える必要があり、特に設備の移転と人員調整を考慮しました。そのため、2018年はデータ整理の作業を優先し、一部の設備購入計画をやめました。このため、2018年は設備購入の支出が計画よりも少なくなっています。これに対して、データ整理にかかった人件費は計画よりも多くなっています。総合的に計算すると、23,683円の余りが生じました。この一部は2019年の設備購入費用に含め、釧路公立大学で必要な設備を購入します。
大気圧プラズマを用いた硬脆難加工材料のナノ製造プロセスの開発

SiC, GaN等のワイドギャップ半導体は高温下で使用できる高耐圧パワーデバイス用材料として、また、焼結SiCや超硬合金は高精度ガラスレンズの金型用材料として必要不可欠である。しかしながら、既存の機械的な加工技術では加工能率が低く、スクラッチやダメージ層の増大により材料物性が劣化するため、高品位かつ高能率に加工できる新たな手法の開発が望まれている。本研究では、高速ドライエッチングによる形状創成とプラズマ照射による軟化表面の軟質砥粒による研磨仕上げから構成される『プラズマナノ製造プロセス』を構築し、硬脆機能材料に対するスラリーを用いない革新的な高能率ダメージフリー加工プロセスを開発する。
多文化社会へ向けた地域コミュニティの分類と異文化受容に関する研究

本研究は,多文化社会へ向けて地域コミュニティが外国人をどのように受け入れ,支援していけばよいのかという問いに対するコミュニティアプローチとして,これまで多くの研究において共同体的意識から一様に捉えられてきた地域コミュニティをその構造や性質から分類し,その分類ごとの異文化受容の在り方を検討することを目的としている。2017年度においては,これまで用いられてきた地域意識尺度などのコミュニティを捉えるための尺度についての文献レビューと共に,関連先行研究を基にした理論的検討を行ってきた。これまでの地域コミュニティに対する態度や感覚を捉える尺度に共通している要素を概観すると広井(2009)が指摘している農村型コミュニティの在り方を指すものが多く,必ずしも都市部において適合するものではないと考えられるものであった。2018年度では,特に海外での先行研究を中心に検討をおこない,Sarason(1974)が提唱し,McMillan & Chavis(1986)が再定義したコミュニティ感覚を中心に,日本における社会学や人類学などの様々な分野でのコミュニティ研究結果と比較検討をおこなった。その結果,日本での研究結果とコミュニティ感覚の概念は共通した概念的構造を仮定されているものの,その質的な内容としての細かい異なりがみられ,因子構造の違いとして現れることが示唆された。また,2017年度に続き,異文化受容ということを踏まえ,在日外国人の都市部における生活実態等の文献レビューを行ない,その結果からも農村型コミュニティとしての地域の捉え方では在日外国人を受け入れる側としての地域の実情と適合するものではない可能性が示唆され,地域の実情を反映する尺度項目の検討をおこなっている。2019年度においては,これまでの理論的検討を踏まえ,質問紙調査を実施し,量的データから尺度の作成を目的とする。研究の背景となる理論的検討は進んでいるが,資料の整理と定義の再検討に時間がかかり,校務との兼ね合いの中で質問紙調査の準備に遅れが生じている。また,質問紙調査を実施する際に,郵送法を検討していたが,現実可能性とコストの面からインターネット調査への変更を検討しており,そのインターネット調査の実施方法の検討,業者の検討に時間がかかっている。調査実施に向けて精査を引き続きおこなっていく予定である。2019年度は「尺度作成を中心とした調査」を主たる課題としている。これまでおこなわれた理論的検討を基に尺度項目の決定,質問紙に含む尺度の決定をおこない,質問紙を作成する。またインターネット調査での実施の検討を進め,その調査時での条件の決定,業者の選定を行い,2019年度中に2回の調査を実施する予定である。得られた研究成果は,国内外の学会で公表し,論文執筆を進める。2017年度においては,2018年度に実施予定の質問紙調査に向けて,これまで用いられてきた地域意識尺度などのコミュニティを捉えるための尺度についての文献レビューと共に,関連先行研究を基にした理論的検討を行ってきた。そのため,コミュニティの定義を改めて理論的に検討し,広井(2009)が提唱した都市型コミュニティの構成要素を精査し,ソーシャルキャピタルとの理論的整合性を検討した。また,異文化受容ということを踏まえ,在日外国人の都市部における生活実態等の文献レビューを行ない,その結果からも農村型コミュニティとしての地域の捉え方では在日外国人を受け入れる側としての地域の実情と適合するものではない可能性が示唆された。2018年度においては,これまでの理論的検討を踏まえ,質問紙調査を実施し,量的データから尺度の作成を目的とする。ただ,質問紙調査が実施された場合,後戻りはできないため,理論的検討と尺度項目の選定には時間をかける必要があり,2018年度での調査実施に向けて精査を引き続きおこなっていく予定である。

その結果,日本での研究結果とコミュニティ感覚の概念は共通した概念的構造を仮定されているものの,その質的な内容としての細かい異なりがみられ,因子構造の違いとして現れることが示唆された。また,2017年度に続き,異文化受容ということを踏まえ,在日外国人の都市部における生活実態等の文献レビューを行ない,その結果からも農村型コミュニティとしての地域の捉え方では在日外国人を受け入れる側としての地域の実情と適合するものではない可能性が示唆され,地域の実情を反映する尺度項目の検討をおこなっている。2019年度においては,これまでの理論的検討を踏まえ,質問紙調査を実施し,量的データから尺度の作成を目的とする。研究の背景となる理論的検討は進んでいるが,資料の整理と定義の再検討に時間がかかり,校務との兼ね合いの中で質問紙調査の準備に遅れが生じている。また,質問紙調査を実施する際に,郵送法を検討していたが,現実可能性とコストの面からインターネット調査への変更を検討しており,そのインターネット調査の実施方法の検討,業者の検討に時間がかかっている。調査実施に向けて精査を引き続きおこなっていく予定である。2018年度は「尺度作成を中心とした調査」を主たる課題としている。以下2点を並行し進める。第一に,地域コミュニティの分類を行うための心理尺度構成のための文献検討と方法論的検討をさらに進めることである。前述の通り、本研究は、都市部の実情に適合した地域コミュニティの捉え直しをおこない,異文化受容という広範な心理学的諸概念と関わる事柄との関連を検討することを目的としている。こうした諸概念を整理した上で,地域支援にとって有用な尺度を構成するためには十全な文献検討が必要であると考え,引き続き進めていく。また,専門的知見を有する研究者からの助言も必須であると考え,次年度は文献検討を精力的に実施するとともに、学会・研究会等での成果公表を重点的に実施する予定である。第二に、尺度作成のための調査である。次年度後半の開始を目標として尺度作成のためのパイロットスタディを実施する予定である。尺度作成調査においては郵送法を想定しているが,Web調査を使用も視野に入れ,その方法論的有用性と限界について検討している。得られた研究成果は,パイロットスタディの結果と合わせ,国内外の学会で公表し,論文執筆を進める。2019年度は「尺度作成を中心とした調査」を主たる課題としている。これまでおこなわれた理論的検討を基に尺度項目の決定,質問紙に含む尺度の決定をおこない,質問紙を作成する。またインターネット調査での実施の検討を進め,その調査時での条件の決定,業者の選定を行い,2019年度中に2回の調査を実施する予定である。得られた研究成果は,国内外の学会で公表し,論文執筆を進める。前年度は,文献レビューと理論的検討に費やしたため,予算の支出はかからなかったが,次年度は質問紙調査を予定しているため,様々な物品が必要になり,その調査実施にかかるコストが大きくなる可能性がある。
ナノ地球微生物学：酸化鉄ナノ鉱物の生成・溶解を駆動する微生物から紐解く元素循環

微生物による鉄の酸化還元及び酸化鉄ナノ鉱物の生成溶解、それに伴う様々な元素の吸着溶脱は、地球規模での物質循環や生態系の成り立ちを理解する上で、鍵となる反応である。本研究では、「多種多様な未培養微生物が、酸化鉄ナノ鉱物の生成と溶解を駆動し、地球表層環境における様々な元素の挙動・循環を支配している」という作業仮説を立て、分離培養を基軸として、最先端の分子生物学および鉱物学的手法を駆使して、その検証を行う。本研究は、地球規模での元素循環を理解する上でのパラダイムシフトとなる可能性を秘めている。
自家多血小板血漿を用いた椎間板再生法 -臨床応用に向けた安全性の検証-

本研究では大型動物での自己多血小板血漿(PRP)とゼラチンハイドロゲル粒子を組み合わせた椎間板再生法の有効性を評価した。椎間板の組織構造および細胞組成がヒトと極めて類似した大型動物を用いたことでわれわれはこの再生法を臨床応用への前段階とすることができた。〈研究の目的〉本研究の目的は、ヒトと極めて類似した椎間板構造を有するビーグル犬を用いて自家多血小板血漿とゼラチンハイドロゲル粒子を用いた椎間板再生法の効果を検討することである。〈研究実施計画〉月齢12ヵ月のビーグル犬に対して単純X線像とMR画像で腰椎疾患がないことを確認する。全身麻酔下にL2/3、3/4、4/5椎間板の髄核を部分吸引し椎間板変性モデルを作製する。4週間後にMRT2強調像で、Pfirrmann分類により椎間板の早期変性を確認する。自家血を遠心分離することにより精製したPRPを、ゼラチンハイドロゲル粒子に37°Cで1時間含浸させ、L2/3、3/4、4/5椎間板の髄核内に注入する。注入8週後に麻酔薬の過剰投与により安楽死させ、腰椎椎間板複合体を摘出する。PRPの代わりにPBSを含浸させ注入する群、穿刺のみを行った群の合計3群(各群5匹)を作製しPRPとゼラチンハイドロゲル粒子による椎間板再生効果を評価する。平成22年度には予備実験として健常モデルの椎間板構造の確認、変性モデルおよび評価法を確立した。椎間板に操作を加えないビーグル犬を麻酔薬の過剰投与で安楽死させ椎間板組織を摘出した。HE染色による組織切片では髄核内は軟骨様細胞および豊富な細胞外基質で占められておりヒトと類似した細胞組織構造であることを確認した。またアグリカンに対する免疫組織化学染色では1次抗体および2次抗体の適合性を確認し手法を確立した。続いて上記プロトコールにより変性モデルを作製し、単純X線像とMRIで変性を確認した。部分吸引後4週では単純X線像で椎間板高の減少を認めた。また、MRIのT2強調像では髄核内輝度の低下を認めた。以上により髄核部分吸引による変性を確認し評価手技を確立した。予備実験終了後に上記プロトコールで本実験を開始している。<研究の目的>本研究の目的は、ヒトと極めて類似した椎間板構造を有するビーグル犬を用いて自家多血小板血漿とゼラチンハイドロゲル粒子を用いた椎間板再生法の効果を検討することである。<研究実施計画>月齢12ヵ月のビーグル犬に対して単純X線像とMR画像で腰椎疾患がないことを確認する。全身麻酔下にL3/4、4/5、5/6椎間板の髄核を部分吸引し椎間板変性モデルを作製する。4週間後に自家血を遠心分離することにより精製したPRPを、ゼラチンハイドロゲル粒子に37°Cで1時間含浸させ、L3/4、4/5、5/6椎間板の髄核内に注入する。

注入8週後に麻酔薬の過剰投与により安楽死させ、腰椎椎間板複合体を摘出する。PRPの代わりにPBSを含浸させ注入する群、穿刺のみを行った群の合計3群(各群5匹)を作製しPRPとゼラチンハイドロゲル粒子による椎間板再生効果を評価する。平成22年度には予備実験として健常モデルの椎間板構造の確認、変性モデルおよび評価法を確立した。椎間板に操作を加えないビーグル犬を麻酔薬の過剰投与で安楽死させ椎間板組織を摘出した。HE染色による組織切片では髄核内は軟骨様細胞および豊富な細胞外基質で占められておりヒトと類似した細胞組織構造であることを確認した。またアグリカンに対する免疫組織化学染色では1次抗体および2次抗体の適合性を確認し手法を確立した。平成23、24年は上記プロトコールにより実験を行い、PRPを含浸させたゼラチンハイドロゲルを注入した群と他群との比較検討を行っている。NMRに不具合があったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。NMRの不具合の改善後、上記プロトコールで本実験を開始している。
被殻ー淡蒼球系と尾状核ー黒質系が随意運動の発現と制御に果たす役割の相違

本研究は、大脳基底核の被殻と尾状核の単一ニュ-ロンの活動を動物が学習した行動を行っている時に記録して調べ、被殻一淡蒼球系の機能が異なるのか、異なるとすれば行動の発想や運動の制御においてどのような役割をもつのかについて具体的な答を得ることが目的である。方法:大脳基底核の損傷によって障害されると考えられている“一連の順序に促った運動"seguertial Movementを運動課題として2頭の日本ザルに学習させた。サルはモンキ-チェアに座っていて、目の前に逆三角形状に配置された3つの押しボタンを、感覚刺激誘導モ-ド,自己始動モ-ドそして記憶誘導モ-ドで押えるのである。結果:運動課題に関連して活動するニュ-ロンを被殻より288個,尾状核より128個記録した。被殻のニュ-ロンは、1)運動に関連するニュ-ロン171個,2)感覚刺激に応答するニュ-ロン28個,3)認知的な機能と関係すると考えられるニュ-ロン89個とが含まれた。これらの中には、感覚手掛かりの予期(27個),運動の準備(35個),報酬(18個)や運動の順序の記憶(9個)に特異的に関連して活動するニュ-ロンがあった。これに対して尾状核ニュ-ロンは運動関連細胞(47個)感覚刺激に応答するもの24個と認知的機能と関連すると考えられる細胞57個であった。被殻の64個の細胞,尾状核の68個の細胞について3つの運動課題での活動の強さを定量的に測定した。被殻でも尾状核でも2/3のニュ-ロンが3つの運動モ-ドのいづれかで強く活動するが他のモ-ドでは活動しないことが解った。また,尾状核のニュ-ロンは感覚刺激に依存せず、記憶やタイミングなどの内的な情報を用いる運動で特に強く活動することが解った。
大伴家持における表現法の研究

本研究は万葉集末四巻(巻1720)の日記文学的側面を考究しようとするものであり、その解明の糸口として「散文」的な性格を持つ題詞・左注や歌の配列に着目しつつ研究を進めているが、平成30年度はまず「万葉集巻六と家持歌日記」ということについて考究し、口頭発表を行った(「美夫君志会万葉ゼミナール」2018年9月8日)。巻六には末四巻と共通する要素が数多く指摘できるが、それは天皇讃美に関わるような晴れの歌だけではなく、官人達の私的な歌にまで及んでいる。端的に言って、それらの歌は末四巻と共通の基盤に立つ和歌観によって選択されたものと見てよいだろう。末四巻(特に特に巻十九巻末部から巻二十にかけて)には家持の目を通して見た「歴史」が語られるという側面が見受けられるが、巻六の場合も、官人(おそらくは家持)の目を通した「歴史」が語られているのではないだろうか。私的な抒情を詠む歌々も、聖武朝の文化や時代思潮と深く関わっており、その意味において「歴史」と無縁ではない。巻六は、そのような文化史的な側面をも含み込みつつ、官人の視点から「聖武朝」のありようを語っているのだと考える。これは末四巻が「家持の見た〈歴史〉」を語っているのとパラレルな関係にあると言える。次に、巻六の問題との関連で「坂上郎女の月の歌ー万葉集巻六の「天平五年」ー」というテーマで研究発表を行った(「岡山大学教育学部国語研究会」2018年11月10日)。時間軸に従って配列された天平五年の歌が、家持に関連する事柄に収斂していく様を見極めようとしたものであるが、これも末四巻における日記的手法と同質のものを見いだすべく扱ったものである。なお、巻二十における防人歌と家持歌の混在という問題についても研究を進めた。これについては既に令和元年度の発表資料作成に取りかかっている。当初、万葉集末四巻(巻十七二十)の分析のみを行う予定であったが、末四巻の表現の基盤となっている巻十六以前についても分析する必要があることから、万葉集巻六についてまずは考察することとした。従来、末四巻の側から巻六を振り返るという視点は全く欠如しており、この点について考察しなければ、末四巻の万葉集における位置づけを十分に明らかにできないと考えたからである。このため、当初予定していた研究にやや遅れを生じることとなった。研究の進捗状況としてはそれほど遅れているわけではないが、論文として公表に至ったものがないということを考慮し、「やや遅れている」と判断した。今年度は、まず前年度に口頭発表した研究を論文化する。その上で、今年度中に以下のことを予定している。内容については計画書に書いたものと同一である。1万葉集巻二十における防人歌と家持歌の混在という問題について口頭発表を行い、論文化する。口頭発表は早稲田大学国文学会秋季大会(11月30日)の予定。2万葉集末四巻における散文的な題詞・左注について総括的な考察を行い、口頭発表を行う。口頭発表は美夫君志会例会(12月8日)の予定。なお、来年度以降は2を論文化した上で、「家持における〈幻視〉の問題」というテーマで研究を予定している。これについても内容は計画書と同一である。最終的に本研究で34本程度の論文を公表することを目指している。

なお、巻二十における防人歌と家持歌の混在という問題についても研究を進めた。これについては既に令和元年度の発表資料作成に取りかかっている。当初、万葉集末四巻(巻十七二十)の分析のみを行う予定であったが、末四巻の表現の基盤となっている巻十六以前についても分析する必要があることから、万葉集巻六についてまずは考察することとした。従来、末四巻の側から巻六を振り返るという視点は全く欠如しており、この点について考察しなければ、末四巻の万葉集における位置づけを十分に明らかにできないと考えたからである。このため、当初予定していた研究にやや遅れを生じることとなった。研究の進捗状況としてはそれほど遅れているわけではないが、論文として公表に至ったものがないということを考慮し、「やや遅れている」と判断した。今年度は、まず前年度に口頭発表した研究を論文化する。その上で、今年度中に以下のことを予定している。内容については計画書に書いたものと同一である。1万葉集巻二十における防人歌と家持歌の混在という問題について口頭発表を行い、論文化する。口頭発表は早稲田大学国文学会秋季大会(11月30日)の予定。2万葉集末四巻における散文的な題詞・左注について総括的な考察を行い、口頭発表を行う。口頭発表は美夫君志会例会(12月8日)の予定。なお、来年度以降は2を論文化した上で、「家持における〈幻視〉の問題」というテーマで研究を予定している。これについても内容は計画書と同一である。最終的に本研究で34本程度の論文を公表することを目指している。旅費・物品費に端数があったため、次年度使用額が若干生じた。次年度以降に旅費・物品費等で使用する予定である。
レセプター型チロシンキナーゼMetを分子標的とした新規制癌剤リード化合物の創製

レセプター型Tyrosine KinaseのMetは、癌の発育・進展の諸相に関与するマスター的な分子であることから、新規制癌剤開発の有力な分子標的として注目されている。本研究では、Metの不活性型モデル構造に対して、最適結合ペプチドを設計素子として、新規低分子阻害剤の分子設計を目指した。その結果、興味深いことに、Metのアロステリック部位に結合する全く新しい阻害剤を見出すことができた。25年度の研究計画は、(1) Met Tyr Kinase不活性型の分子モデルを構築し、私共の開発したin silico創薬手法COSMOS法を用いて最適結合ペプチドを設計することと、(2)最適結合ペプチドの結合配座を基にMet Tyr Kinase不活性型特異的阻害剤の分子設計を行うことであった。(1)については、MetにはBcr-AblのGleevec結合部位とのアミノ酸配列類似性があり、Bcr-Ablと同様の3つの不活性型が存在することから、Bcr-Ablの不活性型結晶構造(PDB: 1IEP)を鋳型としたMet不活性型のホモロジーモデリングを実施した。これを用いて、Met不活性型を対象とした最適結合ペプチドの設計をCOSMOS法を用いて行った。具体的には、Met不活性型に結合親和性の高い最適結合ペプチド(Pep2)をAmino Acids Positional Fitness法(APF法)により設計した。(2)については、このPep2とMet不活性型との複合体構造を用いてHot Spotの精密化をMM/PBSA法及びこれによって得られる相互作用エネルギーのdecompositionにより行い、Target Spotを決定することによって、低分子化合物への変換設計を実施した。具体的には、Target Spotに対して化合物ライブラリーより結合親和性の高い化合物を選定しin vitroでの阻害能をリコンビナントMet Tyr Kinaseを用いて測定した。その結果、阻害能を有する化合物を3種得ることができた。しかし、いずれもPep2より弱い活性であった。平成25年度の研究において、Met Try Kinase不活性型分子モデル構造を用いて、私共の開発したin silico創薬手法COSMOS法を用いて最適結合ペプチド(Pep2)を分子設計し、阻害活性があることを確認した。さらにこのPep2の低分子変換設計を行ったが、Pep2より強い低分子化合物を得ることはできなかった。そこで、平成26年度においてはまず、Pep2の結合Siteをコンピュータシミュレーションにより解析を行った。興味深いことに、Pep2はMet Try Kinase活性部位の近傍のAllosteric Siteに結合することを見出した。そこで、Pep2存在下で既存のMet Try Kinase阻害剤の併用効果を検討した。その結果、Pep2は既存阻害剤の効果を相乗的に強めることを明らかにした。この発見は、Allosteric Siteの重要性を示すものであり、Allosteric-Catalytic Sites Dual Inhibitorsなど、これまでにない新規Kinase阻害剤を創成する新規制がん剤を開発する基礎となると考えられる。平成26年度の研究において、Pep2がMet Try Kinase活性の部位の近傍のAllosteric Siteに結合することを見出した。さらに、Pep2存在下で既存のMet Try Kinase阻害剤の併用効果を検討した結果、Pep2は既存阻害剤の効果を相乗的に強めることを明らかにした。しかし、Pep2のAllosteric効果は弱く、また、そのミメティック低分子化合物としてスクリーニングした3種類の化合物の効果も弱い結果となった。その原因は、Pep2のAllosteric効果が弱いことに一義的に起因すると考えられる。そこで、Pep2を最適化し、Allosteric効果の強いPepAを分子設計し、化学合成してそのAllosteric効果を評価した結果、7倍強いことが判明した。そこで次に、その結合配座を基に低分子交換設計を行った。その結果、非常に興味深いことに、これまでにない強いAllosteric効果を有する低分子化合物(AI)を創成することに成功した。現在、このAIと既存のc-Met Kinase阻害剤(CI)との併用効果の検討、及びAI-CIとを連結したDual Inhibitorsを設計し、新規Kinase阻害剤の創製を進めている。本研究は制がん剤開発のための多くの創薬ターゲットであるKinaseに対して、特異性の高い阻害剤を創成することを可能にするものであり、新規制がん剤を開発するためのin silico手法として独創的なプラットホームとなり得ると考えられる。生化学・分子生化学(1)Pep2の結合部位について、共結晶を作製し、X線結晶解析を行うことによって決定する。(4)上記2化合物併用の制がん効果を細胞及び動物レベルで検証する。(5)上記2化合物によるDual Inhibitorsの設計・化学合成、又は合剤の創製を行う。(1)Met不活性型予測構造をBcr-Abl不活性型結晶構造から構築することができ、それを用いてCOSMOS法により最適結合ペプチド(Pep2)を設計することに成功した。

(2)Pep2の低分子変化設計により、Pep2ミメティック低分子化合物を3種得ることができた。1今回得られたPep2ミメティック低分子化合物の予測値と実測値の相関性及び定量的構造活性相関(QSAR)解析を行うことによって、Met Tyr Kinase特異的阻害剤設計における最適化に反映させる。2Pep2の結合部位について、共結晶を作製し、X線結晶解析を行うことによって決定する。3上述の2つの研究結果を基にMet Try Kinase特異的阻害剤の最適化設計を行う。実験に使用する低分子化合物の納期が遅れたため。納期が遅れた低分子化合物についての実験を継続的に行う。
重元素多価イオンの帯域放射特性を応用したレーザー生成プラズマ光源のスペクトル制御

核融合科学研究所が所有する多価イオン源である小型電子ビームイオントラップ(Compact EBIT; CoBIT)および軟X線EUV領域用分光器を用いて,レーザー生成プラズマ(LPP)分光実験において水の窓領域でn=4-n'=4(Δn=0)遷移の発光が報告されている多価ビスマス(Bi)イオンと多価鉛(Pb)イオンについて,価数制御発光スペクトルの詳細な電子ビームエネルギー依存性測定を行った。波長領域16nmおよび9.516.5nmの同時発光測定においてCoBIT内の多価イオンの最高価数をBiは1631価,Pbは1136価とする条件下で発光ラインを観測し,主要な発光ラインは報告値およびFlexible Atomic Code計算と比較することにより4f-5g, 4f-6gおよび5s-5p遷移と同定された。4f-5g遷移はイラスト線であるためその価数において主要な発光となり,光源としての水の窓領域への寄与は考慮すべきである。しかしながら,基底状態の最外殻電子配置が4f^{14}となるNd様イオンでは4f-5g移の発光が弱く観測されたためシミュレーション計算を行ったところ,プラズマ中のNd様イオンにおける占有率が第一励起状態の4f^{13}5s状態が44%,基底状態の4f^{14}状態が1%となった。このため,イラスト線である4f-5g遷移が弱く観測されたと考えられる。この現象はPopulation Trappingと呼ばれ,Pm様イオンにおいて基底状態の4f^{14}5s状態よりも第一励起状態の4f^{13}5s^2状態の方がプラズマ中で多く生成されるということが報告されていたが,本研究ではNd様イオンでも同様のPopulation Trappingが生じていることが実験的に観測された。これらの結果は時間発展するLPPのシミュレーション計算を行う上で重要な情報である。計画時に使用予定だった既存実験装置(レーザー,真空排気装置等)の利用可能状況の変化により,代替品の用意や実験環境の見直しが必要となったため。また,昨年度は研究代表者の所属環境の変化に伴う他業務が多忙を極めたため。本学における真空装置関連の実験環境再配備は資金・時間を要するため,再整備を調整しつつもレーザー生成プラズマ分光実験を宇都宮大学,多価イオン分光実験を核融合科学研究所および電気通信大学の研究協力者と相談して実施する。また,現在までの実験結果,計算結果および報告データから,理論計算によって各波長領域についてLPP光源の候補元素のスペクトル構造解析やシュミレーションを行い,適宜論文化する。分光器開発の遅れから,測定した波長1064nm,パルス幅150psのNd:YAGレーザーを用いた各種重元素レーザー生成プラズマの発光スペクトルについて,詳細な原子データ解析のためにFlexible Atomic Codeを用いた重元素多価イオンの遷移確率計算を行った。主に生物細胞のフラッシュ写真撮影を行う水の窓領域(波長2.34.4nm)の光源候補元素であるビスマス(原子番号Z=83)と,軟X線極端紫外(EUV)領域の中間層である7nm付近の光源候補元素であるガリウム(Z=31),ゲルマニウム(Z=32)について重点的に行った。ビスマスは主量子数nが同じn=4-n=4遷移に対応する数千の輝線スペクトルが限られた波長領域に集中するUnresolved Transition Array (UTA)が複数価数で4nm付近に集中するため,複数価数が混在するプラズマからの発光としては効率的な発光が得られていると考えられる。一方,ガリウム,ゲルマニウムについてはn=3-n=4遷移に対応するUTA放射が異価数で発光ピークはずれるものの68nm付近の発光強度が相対的に大きくなった。n=4-n=4遷移で7nm付近の候補元素はガドリニウムやテリビウムであるが,より軽元素が光源材料となれば入力パワーが抑えられる利点も考えられるので,エネルギー変換効率は落ちるが必要な発光強度によってはΔn=1遷移もUTA光源として検討し得る。また,電子ビームイオントラップを用いたガリウムおよびゲルマニウムの価数制御発光スペクトル測定を行い,前述の発光波長領域において発光ラインの同定を行った。新しく作製する分光器用CCDカメラを購入したが,当初使用を予定していた回折格子が利用できない状態になってしまったため,(本年度中に)分光器を完成させることができなかった。分光器開発の遅れから,波長1064nm,パルス幅150psのNd:YAGレーザーを用いた各種重元素レーザー生成プラズマ(LPP)の発光スペクトルについて,詳細な原子データ解析のためにFlexible Atomic Code (FAC)を用いた重元素多価イオンの遷移確率計算を行い,統計重率等を加味することでLPP発光スペクトル構造解析を行った。主に軟X線顕微鏡として生物細胞のフラッシュ撮影を行う水の窓領域(波長2.34.4nm)の光源候補元素であるビスマス(原子番号Z=83)について昨年度以上に詳細に行い,炭素の窓領域(波長4.45.0nm)の光源候補元素である白金(Z=78)や,軟X線極端紫外(EUV)領域の中間層である7nm付近の光源候補であり昨年度電子ビームイオントラップ(EBIT)を用いた価数制御発光スペクトル測定を行ったガリウム(Z=31),ゲルマニウム(Z=32)についてより詳細なFAC計算を行った。

また,レーザー生成プラズマを光源として利用する場合はプラズマ発生から消失までの発光の時間積分となるため,対象波長領域では狙っている価数の多価イオンの主量子数nが同じn=4-n=4遷移に対応するUnresolved Transition Array (UTA)放射だけでなく,より価数の低い多価イオンからの主量子数が異なる状態間の遷移に対応する発光の寄与も考慮しなければならない。これら低価数イオンの寄与を検証するためにEBITによるビスマスの価数制御発光スペクトル測定を行い,約4nm付近集中するn=4-n=4遷移とは別の低価数イオン(1832価)からの遷移について評価を行った。元々前年度の状況より分光器の主要部品入手が今年度にずれ込んでしまったが,使用予定だった既存実験装置(レーザー,真空排気装置等)の利用可能状況の変化により,代替品の用意や実験環境の再整備の必要があったため。核融合科学研究所が所有する多価イオン源である小型電子ビームイオントラップ(Compact EBIT; CoBIT)および軟X線EUV領域用分光器を用いて,レーザー生成プラズマ(LPP)分光実験において水の窓領域でn=4-n'=4(Δn=0)遷移の発光が報告されている多価ビスマス(Bi)イオンと多価鉛(Pb)イオンについて,価数制御発光スペクトルの詳細な電子ビームエネルギー依存性測定を行った。波長領域16nmおよび9.516.5nmの同時発光測定においてCoBIT内の多価イオンの最高価数をBiは1631価,Pbは1136価とする条件下で発光ラインを観測し,主要な発光ラインは報告値およびFlexible Atomic Code計算と比較することにより4f-5g, 4f-6gおよび5s-5p遷移と同定された。4f-5g遷移はイラスト線であるためその価数において主要な発光となり,光源としての水の窓領域への寄与は考慮すべきである。しかしながら,基底状態の最外殻電子配置が4f^{14}となるNd様イオンでは4f-5g移の発光が弱く観測されたためシミュレーション計算を行ったところ,プラズマ中のNd様イオンにおける占有率が第一励起状態の4f^{13}5s状態が44%,基底状態の4f^{14}状態が1%となった。このため,イラスト線である4f-5g遷移が弱く観測されたと考えられる。この現象はPopulation Trappingと呼ばれ,Pm様イオンにおいて基底状態の4f^{14}5s状態よりも第一励起状態の4f^{13}5s^2状態の方がプラズマ中で多く生成されるということが報告されていたが,本研究ではNd様イオンでも同様のPopulation Trappingが生じていることが実験的に観測された。これらの結果は時間発展するLPPのシミュレーション計算を行う上で重要な情報である。計画時に使用予定だった既存実験装置(レーザー,真空排気装置等)の利用可能状況の変化により,代替品の用意や実験環境の見直しが必要となったため。また,昨年度は研究代表者の所属環境の変化に伴う他業務が多忙を極めたため。繰り越し予算と合わせて購入可能な回折格子を各種検討し,適応する分光器を設計および作製する。分光器完成までの間は,レーザー生成プラズマ分光実験を宇都宮大学,多価イオン分光実験を電気通信大学および核融合化学研究所の研究協力者と相談して可能な限り実施する。
水、電解質代謝に関与するホルモンのウシガエル腎ネフロンにおける作用部位

本研究は、カエルの腎ネフロンにおける水電解質代謝に関係する種々のホルモン(下垂体後葉ホルモン、副甲状腺ホルモン、カルシトニン)の作用部位ならびに作用部位におけるホルモン受容体分布密度を明らかにすることを目的として行われた。平成2年度は、主としてウシガエル腎臓の組織学的観察、組織培養系ならびにcAMP測定条件の確立と下垂体後葉系ホルモン(アルギニンバソトシン)について実験を行った。平成3年度は前年度の結果をさらに充実させるとともに、カルセミックホルモンの作用部位について研究を行った。1.ウシガエル腎臓の光学顕微鏡と電子顕微鏡による組織学的観察。(1)腎臓ネフロンは、腎小体、頚節、近位尿細管、中間部、遠位尿細管、接合管、集合管より構成される。(2)遠位尿細管と接合管にミトコンドリアリッチ細胞が存在する。3.ホルモンの作用部位と腎ネフロンにおける受容体密度。(1)アルギニンバソトシン:腎小体、近位尿細管、遠位尿細管、接合管について調べた。単離各分節における基礎cAMP量には有意差はないが、春期の個体よりの標本では秋期のものよりも高い傾向を示した。春期の遠位尿細管と接合管標本でホルモン処理によるcAMP量の増加が観察された。しかし、晩秋期の個体からの標本では反応が著しく低下した。(2)副甲状腺ホルモン:近位尿細管と遠位尿細管標本においてホルモン依存性のcAMP量の増加は見られなかった。(3)メソトシンとカルシトニン:in vitro潅流実験ではメソトシンレセプタ-が尿細管に存在する可能性は低い。単離分節のアデニレ-トシクラ-ゼ活性については、実験進行中である。4.今後の計画等。継続して実験を進めるとともに季節差等も考慮すべきであると考えている。4.今後の計画等。本研究は、蛙の賢ネフロンにおける水電解質代謝に関係する種々のホルモン(下垂体後葉ホルモン、副甲状腺ホルモン、カルシトニン)の作用部位ならびに作用部位におけるホルモン受容体分布密度を明らかにすることを目的として行われた。研究は2カ年(平成2、3年)にわたって計画され、平成2年度は、主としてウシガエル賢臓の組識学的観察、組識培養系ならびにcAMP測定条件の確立と下垂体後葉系ホルモン(アルギニンバソトシン)について実験を行った。1.ウシガエル賢臓の光学顕微鏡と電子顕微鏡による組識学的観察。(1)賢臓ネフロンは、賢小体、頚節、近位尿細管、中間部、遠位尿細管、結合管、集合管より構成される。(2)近位尿細管は主として賢臓背側に遠位尿細管は腹側に位置する。(3)電顕による観察では、遠位尿細管と結合管にcanaliculus細胞が存在する。(4)光顕標本のパ-ソナルコンピュウタ-を用いた立体構築像による所見では、ネフロンは賢臓中心部で長く賢側縁部の物は短い。以上の所見から、中心部のネフロンを実験に使用するのが適当である。2.組識培養ならびにcAMP測定条件の確立。(1)培養条件について、いくつかの方法を検討した結果、蛇の単離ネフロン還流用に開発された処方の変法を使用した。cAMP測定は、cAMP^<125>I assay system(Amersham)を用いて、微量サンプルを比較的効率よく測定できるようになった。3.アルギニンバソトシンの作用部位と賢ネフロンにおける受容体密度。(1)ホルモンアナログを用いた実験からV_1とV_2受容体の存在が示唆された。(2)これまでのところ

単一ネフロンにおけるホルモン受容体密度分布とホルモン作用によるその増加は明かでない。本研究は、蛙の腎ネフロンにおける水電解質代謝に関係する種々のホルモン(下垂体後葉ホルモン、副甲状腺ホルモン、カルシトニン)の作用部位ならびに作用部位におけるホルモン受容体分布密度を明らかにすることを目的として行われた。本年度は前年度において確立した標本作成と測定法に基づいて、主としてアルギニンバソトシンと副甲状腺ホルモンについて実験を行った。1.アルギニンバソトシン腎小体、近位尿細管、接合管について調べた。単離した各分節における基礎cAMP量には有意差はないが、春期の個体より得た各分節標本では秋期のものより高い傾向を示した。春期の個体より得た遠位尿細管と接合管部標本でホルモン依存性のcAMP量の増加がみられたが、晩秋期の個体からの標本では反応が著しく低下した。一方、腎小体と近位尿細管部標本ではホルモン依存性のcAMP量の増加は認められなかった。したがって、V_2タイプのレセプタ-が遠位尿細管と接合管部に分布することが示唆された。また、ホルモンに対する反応に季節差がある可能性が推察された。2.副甲状腺ホルモン腎小体、近位尿細管、遠位尿細管部について調べた。いずれの分節においてもホルモン処理群とコントロ-ル群のcAMP量に有意差は認められなかった。したがって、ホルモンがこれらの分節でアデニレ-トシクラ-ゼ活性を賦活している可能性は少ないと考えられる。しかしながら、ネフロンの他の分節やホルモンの用量作用反応を調べるなどが今後の問題として残されている。3.メソトシンとカルシトニンこれらのホルモンについてin vitroでの潅流実験によりメソトシンレセプタ-が尿細管部に存在する可能性は低いという結果を得た。単離各分節のアデニレ-トシクラ-ゼ活性については実験進行中である。
植物の持つP450の基質特異性とその植物調節機能の解明

ナス科植物の生産する誘導性抗菌物質フィトアレキシン類は、共通にセスキテルペノイド化合物群であるが、その骨格はエレモフィラン型、オイデスマン型、スピロベチバン型、ゲルマクラン型といくつかの異なった型を持ち、またこれらはいろいろな酸化状態を取るので、生合成上での骨格変化とともに植物P450酵素がどのように関与するか興味の持たれるところである。昨年度に成功した生合成前駆中間体を、放射性あるいはNMRやマススペクトルで検出可能な同位体標識をつけて調整し、培養あるいは植物実生に投与して、その代謝産物を追跡する計画を立てた。セスキテルペノイド化合物群では、その生合成はファルネシルピロリン酸からゲルマクレンを経てオイデスマン型、エレモフィラン型とスピロベチバン型に進むことが推定されている。これらの化合物の標品は市販されていないので植物からの単離精製により入手し、標識としては当面は非放射性同位体を用いることとした。ナス科植物から調製した組織培養あるいは実生に対して、種々のフィトアレキシン誘導条件を設定した。ここに重水素で標識した前駆化合物を投与して、代謝産物を精製してマススペクトルや重水素NMRにより標識化合物の取り込みを調査した。その結果、ファルネシルピロリン酸の環化やエレモフィラン骨格の酸化過程を確認することができた。以上より、生物材料と標識化合物の調製および代謝実験の条件が整えることができた。これにより、種々のセスキテルペノイド骨格全般に対する代謝実験に道を開くことができた。本研究ではP450の基質特異性に着目して、種々の低分子植物二次代謝化合物の生合成前駆体で酸化度の低い化合物に対し、P450の作用による代謝産物をスクリーニングすることを計画した。植物材料としては、当面は培養細胞を用いることとし、生育が速く、かつ培養細胞においても二次代謝産物を生産することが知られているナス科植物を中心として、培養条件の検討を開始した。ジャガイモ、ナス、トウガラシ等を検討し、生育に適した条件を見出した。現在、これらの培養細胞が生産する二次代謝物質の検索と確認を行っているが、ナス科植物に特有の誘導性の抗菌物質テルペノイドの生成は確かめられており、これらの簡便な分析法を確立しようとしている。また、これらの生合成を誘導する条件についても、種々検討を加えている。培養条件等が確立した細胞系に対しては、今後放射性あるいは非放射性同位体標識の生合成前駆体の代謝実験を行う計画なので、テルペノイド骨格を持ち、酸化度の低い化合物について合成法を検討している。ナス科の他にも、その二次代謝産物の生合成で特異的なP450が関与すると推測される植物について、培養条件と生成物の分析を試みている。また、分子生物学的手法で、既にクローニングされているP450酵素タンパク質のなかから、二次代謝産物の生合成に関わるものを検索し、代謝実験の候補となるものを見出して、大量発現により材料を確保して、その反応の特異性について探索していく。ナス科植物の生産する誘導性抗菌物質フィトアレキシン類は共通にセスキテルペノイド化合物群であるが、その骨格はエレモフィラン型、オイデスマン型、スピロベチバン型、ゲルマクラン型といくつかの異なった型を持ち、またこれらはいろいろな酸化状態を取るので、生合成上での骨格変化とともに植物P450酵素がどのように関与するか興味の持たれるところである。ある種のタバコ培養細胞からはこれらの異なった炭素骨格を持つ代謝物質群が同時に見出されるといわれており、これらが相互に変換するという説もある。分子生物学的には2つ以上の代謝経路の生合成遺伝子群が共存するとの報告もあるが、代謝物レベルでの相互変換はまだ部分的に証明されているにすぎない。