hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
線虫をモデル動物としたシナプス小胞の局在制御機構の解析

神経機能において神経細胞のシナプスが適切な位置に正しく構築されることは重要であり、これまでにモデル動物である線虫や培養細胞などを用いた研究からシナプスの構成因子や機能について様々な知見が得られている。これまでに、線虫を用いた解析から、DD運動神経においてシナプス小胞の局在制御に関与するUNC-16スカフォールドタンパク質がキネシン軽鎖KLC-2および軸索伸長に関わるUNC-14と複合体を形成することを明らかにした。また、線虫の変異体を用い、線虫個体内におけるUNC-16、KLC-2と、UNC-14の局在を調べることで三者の依存性を検討した結果、UNC-14の局在がUNC-16を介してキネシンにより制御されることが示唆されていた。続いて、UNC-16、KLC-2とUNC-14の局在観察において、UNC-14だけが特徴的な局在パターンを示したことから、その局在部位を調べたところ、ポストシナプスに局在することがわかった。したがって、UNC-14はキネシンによりポストシナプスに運ばれ、シナプス小胞の局在制御に関与することが考えられた。さらに、UNC-14結合因子であるUNC-51もシナプス小胞の局在制御に関与することが見出された。他の生物におけるUNC-51ホモログの機能から、ポストシナプスにおいて、エンドサイトーシス経路がシナプス小胞の局在制御に関与する可能性が考えられる。本研究において、UNC-14とUNC-51が軸索伸長だけでなく、シナプス小胞の局在制御にも関与することが明らかになった。また、UNC-14がUNC-51とともにUNC-16を介してキネシンによりポストシナプスに運ばれて働くことが示唆された。神経細胞における機能的なシナプスの形成やその構成因子の正常な局在は、神経機能に非常に重要である。しかし、この制御機構についてはいまだ不明な点が多い。そこで、神経回路網が明らかであり、遺伝学的解析が可能な線虫をモデル動物として、シナプス小胞の局在制御機構の解析が行われている。これまでに、シナプス小胞マーカー(SNB-1::GFP)の局在が異常になる変異体としてunc-16欠損変異体が単離され、線虫のJNK MAPキナーゼカスケードのスカフォールドタンパク質であるUNC-16がシナプス小胞の局在制御に関与することが報告されている。また、UNC-16と結合する因子として単離したキネシン軽鎖KLC-2の欠損変異体でもSNB-1::GFPの局在異常が見られ、KLC-2もシナプス小胞の局在制御に関与することを明らかにした。今年度はさらにシナプス小胞の局在制御機構を解明するため、酵母Two-hybridスクリーニングにより単離されたUNC-16結合因子UNC-14について解析を行った。培養細胞を用いた解析から、UNC-16とUNC-14はKLC-2に依存して相互作用することが明らかになった。また、unc-14欠損変異体でもunc-16,klc-2欠損変異体と同様にSNB-1::GFPの局在異常が観察された。さらに、変異体を用い、線虫個体内でUNC-16、KLC-2とUNC-14の局在を調べて三者の関係を検討した結果、UNC-16の局在はKLC-2に依存し、UNC-14の局在はUNC-16とKLC-2に依存することが明らかになった。したがって、線虫においてUNC-16がキネシン、UNC-14と複合体を形成し、シナプス小胞の局在を制御している可能性が考えられる。これまでにモデル動物線虫や培養細胞等を用いた解析からスカフォールドタンパク質であるUNC-16とキネシン軽鎖KLC-2、およびUNC-14が三者複合体を形成し、シナプス小胞の局在制御に関与することを明らかにした。また、線虫の変異体を用い、線虫個体内におけるUNC-16、KLC-2とUNC-14の局在を調べることで三者の関係を検討した結果、UNC-14の局在はUNC-16とKLC-2の両方に依存していた。一方、UNC-16の局在はKLC-2に依存するがUNC-14には依存せず、KLC-2の局在はUNC-16にもUNC-14にも依存しなかった。このことから、UNC-16/キネシン複合体がUNC-14の局在を制御しており、UNC-14の正常な局在がシナプス小胞の局在制御に重要であると考えられた。続いて、UNC-16/シネシン/UNC-14複合体がどのようなメカニズムでシナプス小胞の局在を制御しているのか検討するため、UNC-14結合因子として知られているUNC-51について解析を行った。unc-51変異体におけるシナプス小胞マーカー(SNB-1::GFP)の局在を観察したところ、unc-14変異体と同様に局在が異常であった。このことから、UNC-51がUNC-14と結合してシナプス小胞の局在制御に関与すると考えられる。UNC-51は酵母の自食作用に関わるATG1の線虫ホモログである。そこで、線虫において自食作用のような経路がシナプス小胞の局在制御に関与するか検討するため、自食作用関連因子

ATG6の線虫ホモログBEC-1の変異体におけるSNB-1::GFPの局在を調べた。その結果、bec-1変異体ではSNB-1::GFPの顕著な局在異常はみられなかった。したがって、UNC-51の自食作用以外での機能がシナプス小胞の局在制御に関与している可能性が示唆される。神経機能において神経細胞のシナプスが適切な位置に正しく構築されることは重要であり、これまでにモデル動物である線虫や培養細胞などを用いた研究からシナプスの構成因子や機能について様々な知見が得られている。これまでに、線虫を用いた解析から、DD運動神経においてシナプス小胞の局在制御に関与するUNC-16スカフォールドタンパク質がキネシン軽鎖KLC-2および軸索伸長に関わるUNC-14と複合体を形成することを明らかにした。また、線虫の変異体を用い、線虫個体内におけるUNC-16、KLC-2と、UNC-14の局在を調べることで三者の依存性を検討した結果、UNC-14の局在がUNC-16を介してキネシンにより制御されることが示唆されていた。続いて、UNC-16、KLC-2とUNC-14の局在観察において、UNC-14だけが特徴的な局在パターンを示したことから、その局在部位を調べたところ、ポストシナプスに局在することがわかった。したがって、UNC-14はキネシンによりポストシナプスに運ばれ、シナプス小胞の局在制御に関与することが考えられた。さらに、UNC-14結合因子であるUNC-51もシナプス小胞の局在制御に関与することが見出された。他の生物におけるUNC-51ホモログの機能から、ポストシナプスにおいて、エンドサイトーシス経路がシナプス小胞の局在制御に関与する可能性が考えられる。本研究において、UNC-14とUNC-51が軸索伸長だけでなく、シナプス小胞の局在制御にも関与することが明らかになった。また、UNC-14がUNC-51とともにUNC-16を介してキネシンによりポストシナプスに運ばれて働くことが示唆された。
器官サイズ制御因子ＹＡＰ標的転写産物の網羅的発現解析

Hippoシグナル伝達系は、器官サイズや癌の発症進展を制御することが明らかにされ、国内外から急速に注目されている。本研究では、HTVi法という簡便に肝臓特異的に遺伝子を導入する方法を用いて、Hippo系主要標的転写共役因子YAPの活性のgain of functionによる肝癌誘発状態を作り出し、マイクロアレイ解析によって、マウス肝臓での転写情報を解析することを目的とした。その結果、効率の良い肝癌誘発系の確立に成功し、関連遺伝子を約20種類同定することに成功した。ヒト肝癌発症のメカニズム解明に貢献する研究成果であると考えられる。Hippoシグナル伝達系は、近年、発生・分化・器官サイズ・癌の発症進展を制御することが明らかにされ、国内外から急速に注目されている。本研究では、hydrodynamic tail vein injection (HTVi)法という簡便に肝臓特異的に遺伝子を導入する方法を用いて、Hippo系主要標的転写共役因子YAPの活性のgain of functionによる肝癌誘発状態を作り出し、マイクロアレイやChip-seq解析によって、マウス肝臓での転写情報(特にマイクロ(micro)RNAの発現)を解析することを目的とする。得られた転写情報を、正常増殖から腫瘍性増殖、腫瘍形成、転移に至る幅広いスペクトラムの表現型と比較対応し、癌を成立させるmRNAやマイクロRNAを効率よく抽出するとともに、“細胞競合(cell competition)説"の観点から検証する。本研究では、肝臓での安定な発現を期待して、アルブミンプロモーターの下流に、メダカと保存性の高いヒトの野生型および5SA変異YAPをコードするcDNAを挿入したベクターを利用した。HTVi法によって、48週令のマウスに、上記発現ベクターを導入し、8週間以降に5SA特異的な肝癌が誘導されていたので、1, 4, 8週間後にマウスを解剖し、肝臓を取り出した。肝癌が形成されている場合は、癌部と非癌部を分け、タンパク質解析用、microRNAマイクロアレイ用、cDNAマイクロアレイ用、組織染色用に肝臓を分けて処理した。その結果、YAPの直接標的転写産物候補を複数同定することに成功した。
現代社会における対人援助に関する社会学的総合研究

本研究は、脱専門化が進む支援の現代的位相において、単に「語り」の重視や「受け手」の尊重、当事者性の優越といった点に留まらない社会学的な支援の分析可能性を目指すものである。具体的には主として、セルフヘルプ・グループでの語りの分析を通して、それが現実の異化効果を持っているのみならず、「聴き手」との関係の再編や「聴き手」の存在の必要性が重要となってくることを分析した。さらには障害者への経験的調査において、その生を有意味なものとする関係の重要性が分析された。現代社会における対人援助は、<社会的なるもの>の衰退と平行して、脱制度化と「新しい」地域共同体へといった担い手の変化、セルフヘルプ・グループにおけるナラティブや、セラピーにおけるカウンセリングの強調といった方法の変化が見られる。本研究は、主として介護ヘルパーやセルフヘルプ・グループ、地域による自助的な対人援助の営みにおける特徴と変化を調査・分析することを通して、脱専門化を志向する対人援助の背景となる社会構造の解明を行う。また、実証研究を通した現場での課題をさらに探求する。そのことを通して、<社会的なるもの>を再構築していく「共生」の社会理論のさらなる深化を目指す。「研究実施計画」に記載の通り、(1)「在宅介護と感情労働」、(2)「セルフヘルプ・グループ研究」、(3)「被害者支援研究・アドボカシー論」、(4)「セラピー文化と心理主義の発展」の各テーマについて調査・研究を積み重ねた。それによって、「研究の目的」に掲げた、脱専門化を志向する対人援助をもたらす社会構造と現場での課題について、諸成果が得られた。第一に((1))、高齢者介護・被災者ケアなどに関して、「反医療の立場をとること」や「支援を制度化すること」で事足れりとするこれまでの議論の一面的な見方を相対化し、医療的アプローチをも批判的に取り込んだ支援、制度からこぼれおちる当事者への「人として」の支援、ナラティヴ・アプローチを導入したソーシャルワークなど、新たな支援のあり方について社会学的に探究した。第二に((2)(3))、従来のセルフヘルプ・グループ研究においては、既存の専門的支援にないセルフヘルプ・グループの固有性として、体験的知識や社会的学習などが注目されてきたが、本研究では、そうした単なる情報伝達モデルの乗り越えを試みた。病い・死別・犯罪被害を経験する人々を事例とし、「物語」を鍵概念とした上で、苦しみの物語から異なる物語への劇的転換という素朴な把握を回避しつつ、語ること・聴くことの意義に関する新たな社会学的考察を行った。第三に((4))、「心」の尊重を標榜する心理主義への批判的な視座を打ち立てた。本研究課題全体として、脱専門家された支援のあり方として制度から「こぼれ落ちる」困難経験者への支援を明らかにした。また、「心」・「関係性」をただ重視するだけではない支援の可能性も分析された。総体として、対人援助をめぐる新たな社会学的知見を提出しつつある。交付申請書の「研究実施計画」に記載した、(1)「在宅介護と感情労働に関する比較研究」、(2)「セルフヘルプ・グループと承認に関する比較研究」について、調査・研究を計画通り遂行した。それによって、「研究の目的」に掲げた、脱専門化を志向する対人援助をもたらす社会構造と現場での課題に関して、諸知見を得ることができた。(1)については、特養ホームや若年認知症を対象とするデイケアでの調査研究から、認知症を患う人へのケアにおけるプロセス論や職員間関係論を展開した。また、感情労働論を精査する中で、それが感情規則に呼応した限定的なものであり、むしろ多様な感情を分析する際にはさらなる概念の精査が必要であることを示した。また、(2)については、神経難病や死別体験等、いくつかの当事者グループを対象に、予備的な調査と比較の検討を行った。なお、(2)の一環として、犯罪被害者に対する民間支援の一つとしてのセルフヘルプ・グループの活動について実態調査を重ね、被害者が社会への信頼感を取り戻し回復していく上でのグループの意義を検討した。本研究課題全体として、困難を抱える当事者とそれを支える人々の経験に関して、制度、物語、「心」への支援、関係性、当事者性などによる「解決」のみに照準する従来の議論の一面性を相対化する視点・発想を練り上げつつある。その成果の一つとして、『〈支援〉の社会学:現場に向き合う思考』(青弓社)を上梓することができた。交付申請書の「研究実施計画」に記載した、(1)「感情労働と介護に関する比較研究」、(2)「セルフヘルプ・グループ、対人援助、自己に関する比較研究」について、調査・研究を計画通り遂行した。

(1)については、知的障害の当事者たちによる自立生活を支援する団体への聞き取りから、当事者の意思を尊重する際に支援者が単なる「手足」ではなく支援者としての自身を捉えかえすことの重要性を明らかにした。これは知的障害だけに相当することではなく、苦しみの中にある人への支援においては共通の問題であることが示された。(2)については、医学と心理学の周辺において、セルフヘルプ・グループが人々に自己物語構成を行わせる場として機能しうることを、主に、アルコール依存、死別体験、神経難病などの事例を取り上げて、明らかにした。また、その一環として、犯罪被害者支援の市民活動に関する実態調査を継続的に実施し、支援における「聴く」ことと「つなぐ」ことが、被害者の「回復」にいかなる意義を有するかについて、考察を掘り下げた。本研究課題全体として、困難を抱える当事者とそれを支える人々の経験に関して、制度、物語、「心」、関係性、当事者性などのみに焦点を合わせがちなこれまでの議論の一面性を相対化しながら、新たな社会学的知見を練り上げつつある。交付申請書の「研究実施計画」に記載した通り、一昨年度、昨年度の調査に関する検討を行い、報告書をまとめ作成した。その作業を通して、「研究の目的」に掲げた、脱専門化を志向する対人援助をもたらす社会構造と現場での課題について、諸知見を得ることができた。セルフヘルプ・グループに関する調査研究においては、神経難病、認知症の家族介護者、自死遺児等のグループを事例として取り上げ、主にナラティヴの構成という観点から対人援助としての特性を明らかにした。ケアに関する調査研究においては、障がい者たちの自立生活運動のグループを事例として取り上げ、主に脱専門性の観点から対人援助の特性を明らかにした。犯罪被害者支援に関する調査研究においては、被害者の声を「聴く」こと、および、人と制度を「つなぐ」こと/人と人を「つなぐ」ことが、被害者の「回復」にとって重要な支援となりうることを明らかにした。心理主義化に関する調査研究においては、2000年代日本社会における「心」への支援の内実が、それを数値化・尺度化することを通して「良き」支援を競わせる能力主義の原則を取り込んでいく機制を明らかにした。またそれを通して、対人援助への動員がなされることを示した。本研究課題全体として、困難を抱える当事者とそれを支える人々の経験に関して、制度、物語、「心」、関係性、当事者性などのみに焦点を合わせがちな従来の議論の云面性を相対化しつつ、新たな社会学的考察を展開することができた。それと同時に、従来の対人援助論に見られがちな技法論・政策論に還元されないような、相補的な支援が成り立つ関係、アイデンティティを巡るポリティクスを示した。
反応中間体を利用する微量酸化還元性成分のフロー電位差分析の研究

共役な酸化還元対からなる電位緩衝液の流れを用いる「フロー電位差分析」について、緩衝液への触媒的物質の探索・共存により試料との反応における酸化還元電位の異なる反応中間体を生成・検出し、フロー電位差分析の高感度化並びに酸化還元電極の特性とを検討した。以下、研究実績を報告する。塩素化酸素酸イオン(Clo^-,Clo_2^-,Clo_3^-),Cr(VI),H_2O_2およびN_2H_4の酸化還元性成分を分析対象とした。硫酸酸性の鉄(III)-鉄(II)系電位緩衝液を用いて、上記の試料と混合・反応させると緩衝液中のFe^<2+>は(N_2H_4を除く)酸化され、反応後の平衡電位より分析が可能であった。しかし、塩素化酸素酸イオンの分析には緩衝液に塩化物イオン、Cr(VI)およびH_2O_2には、臭化物イオンを触媒物質として共存させると、過渡的電位変化に著しい増大現象が正電位側に認められ、これを検出に利用し、分析の高感度化を図った。Clo^-,Clo_2^-の場合、分析感度は平衡電位に比べて700800倍大、検出濃度は5_X10^<-8>Mまで達した。Clo_3^-の場合、反応速度が遅く、感度は硫酸濃度に依存し、反応速度差を利用したClo_3^-とClo^-との混合溶液中の同時定量法を可能にした。Cr(VI)およびH_2O_2の場合、10^<-7>Mレベルの定量を可能とし、平衡電位に比べて6070倍の高感度を示した。本法を海水中の排水基準濃度レベルのCr(VI)、又は雨水中のH_2O_2の分析に応用し、良好な回収率の結果を得た。後者の場合、電位変化の増大現象については、臭化物イオンの酸化による生成した臭素(反応中間体)が起因し、その酸化反応過程には、臭化物イオンと試料との反応を緩衝液中の鉄(II)イオンの誘導によるクロム中間体(Cr(V)あるいはOH・遊離基の物質が関与していることを吸収スペクトルおよびガス分析法より考察した。とくに、H_2O_2の場合、モリブデン酸イオンの添加は反応促進に寄与した。N_2H_4の場合、硫酸酸性のCe(IV)-Ce(III)系電位緩衝液を用いると、電位差法では特異的な極大をもつ電位変化を負電位側に生じることを見いだし、吸光光度法に比べて200倍程高感度な10^<-7>Mレベルの定量ができた。本法をボイラー水の応用に試みた。酸化還元電極(白金、金あるいはグラシーカーボン)検出器によって上記の電位の変化量が異なり、金電極が最も大きい値を得た。そこで、これら電極を硫酸酸性の臭化物イオン溶液を用いてサイクリックボルタンメトリ法で調べた結果、金電極では他の電極とは異なった還元波の現象が認められた。

N_2H_4の場合、硫酸酸性のCe(IV)-Ce(III)系電位緩衝液を用いると、電位差法では特異的な極大をもつ電位変化を負電位側に生じることを見いだし、吸光光度法に比べて200倍程高感度な10^<-7>Mレベルの定量ができた。本法をボイラー水の応用に試みた。酸化還元電極(白金、金あるいはグラシーカーボン)検出器によって上記の電位の変化量が異なり、金電極が最も大きい値を得た。そこで、これら電極を硫酸酸性の臭化物イオン溶液を用いてサイクリックボルタンメトリ法で調べた結果、金電極では他の電極とは異なった還元波の現象が認められた。
多血小板フィブリンによるヒト培養骨膜シートの骨再生促進効果の検討

in vitroではPRF内部に骨膜シート由来のALP陽性細胞が侵入し、細胞周囲のコラーゲン沈着と石灰化物形成の増加がみられた。骨欠損部では、複合体移植部周囲のPCNA陽性細胞と血管数が増加し、骨膜シート単独移植と比較して骨新生の促進が認められた。この結果から、PRFの増殖因子と細胞接着性が骨膜シートの細胞増殖・分化を促進し、骨再生機能の向上に寄与することが示唆された。本研究は、骨再生における培養骨膜シートとPRFの併用に関する初めての報告である。PRFとヒト培養骨膜シートの複合化は、歯周組織の骨再生療法における優秀な移植材料となることが期待された。1)細胞増殖分化に及ぼす影響の検討In vitroでPRF上にヒト培養骨膜シートを移植し、増殖・分化について評価した。SEM観察では骨膜細胞のフィブリン線維上への増殖遊走が確認された。組織学的評価では、PRF内に一部の細胞が侵入しており、アルカリフォスファターゼ活性陽性を呈した。一方、RT-PCRによるアルカリフォスファターゼ、オステオポンチンの上昇は見られなかった。マイクロCT評価により、石灰化物形成の増加が見られた。2)骨再生能への影響の検討ヌードマウス背部皮下への骨膜シートとPRFの複合化移植により、コントロールと比較し骨膜シート周囲のコラーゲン沈着の増加をみとめた。さらに、頭蓋骨にトレフィンバーで形成した骨欠損部への移植において、有意な骨再生促進効果を認めた。細胞培養と動物実験による骨形成の評価の過程でPRFによる増殖因子に加え、細胞の局在が分化促進作用に強く影響を与えることが予想されたため、実験手法の見直しを行い、蛍光色素を用いた細胞追跡実験を新たに計画、遂行したため。新生骨周囲では血管新生の増加と破骨細胞マーカーの局所的上昇も観察され、骨リモデリングの活性上昇が見られた。以上より、PRFとの併用が骨膜シートの骨再生能を亢進することが示唆された。本年度行った実験の再現性を確認することに加え、その作用機序におけるパスウェイ解析を行う。動物実験においては骨再生部位における細胞局在と血管新生に及ぼす影響を評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。歯周病学27年度が最終年度であるため、記入しない。
オセアニア集団における肥満・脂質代謝・糖代謝関連変異の探索と進化遺伝学的解析

Munda、Kusage、Rawakiに居住するソロモン人各25検体についてゲノムワイドSNP解析を行った。他集団のデータを併せて主成分分析を行い、ポリネシア集団の祖先は、東南アジア起源であり、メラネシアで原住民と混血した後、ポリネシア地域に拡散したことが示唆された。食欲抑制作用をもつオレオイルエタノールアミン(OEA)は、脂肪酸アミド加水分解酵素(FAAH)によって分解される。オセアニア人694人を解析したところ、rs324420-CはBMIの増加と有意に関連していた。FAAHによるOEAの分解が促進することが、オセアニア集団において過食による肥満増加をもたらしている可能性が示唆された。我々の先行研究において、ADRB2遺伝子の上流領域多型(rs34623097)がオセアニア集団の肥満と関連することが示されたため、128名のトンガ人集団を対象にrs34623097を含む10個のADRB2遺伝子タグSNPと血清脂質値との関連を検討した。その結果、年齢、性別、BMI(body mass index)を調整した後であっても、肥満リスクアリルrs34623097-Aが中性脂肪値と有意に関連していることを見いだした(P-value = 0.037)。また、rs34623097-Aを1コピー保有することが、中性脂肪値の70.1 mg/dL (0.791 mmol/L)の上昇と有意に関連していた。オセアニア集団に属する804名を対象に、これまでに高血圧との関連が報告されているAGT遺伝子の3つのSNP (rs699, rs5049 and rs5051)、GNB3遺伝子のSNP (rs5443)、CYP3A5のSNP (rs776746)の遺伝子型頻度を調べた。さらに、メラネシアのソロモン集団383名について関連解析を行い、rs5049-AA遺伝子型が高血圧と関連することを見いだした。GeneChip Human Mapping 250K Nsp Array Set(Affymetrix社製)を用いたゲノムワイドSNP解析をMundaに居住するソロモン人25検体、Kusageに居住するソロモン人25検体、Rawakiに居住するソロモン人25検体について行い、以前我々が解析したギデラ族25検体とトンガ人25検体のSNPデータ、HapMapデータベースのYRI集団、CEU集団、CHB集団、JPT集団とを併せたデータセットを作成した。次に、Human Genome Diversity Panelの53集団1043検体の660918個のSNP遺伝子型データと共通する19934個のSNPに対するデータセットを作成した。このデータセットに対して主成分分析を行い、(1)本研究の対象である全てのオセアニア集団はHapMapの東アジア集団と遺伝的に近いが、その多様性は高く、同じソロモン人であっても中国人と日本人との遺伝的差異以上の違いがあること、(2)ギデラ族はアジア系集団とは最も遺伝的に離れており、ギデラ族が初期のオセアニア移住者の子孫でること、(3)トンガ人は遺伝的に東南アジア集団(フィリピンやインドネシア)に近く、東南アジア起源であること、(4)ギデラ族とトンガ人との中間にソロモンのメラネシア人集団が位置することなどが確認された。これらの結果から、ポリネシア集団の祖先は、東南アジア起源であり、メラネシアで原住民と混血し、その後ポリネシア地域に拡散したことが示唆された。オセアニア集団において、脂肪酸アミド加水分解酵素をコードするFAAH遺伝子上の非同義置換一塩基多型とBMIとが有意に関連することを見いだした。オセアニア集団の遺伝構造の解析が終了し、肥満・脂質代謝関連変異の探索も順調に進展しているため。Mundaに居住するソロモン人25検体、Kusageに居住するソロモン人25検体、Rawakiに居住するソロモン人25検体についてゲノムワイドSNP解析を行った。これらのデータと、以前我々が解析したギデラ族25検体とトンガ人25検体のSNPデータ、HapMapデータベースのYRI集団、CEU集団、CHB集団、JPT集団、Human Genome Diversity Panelの53集団データを併せて主成分分析を行い、(1)本研究の対象である全てのオセアニア集団はHapMapの東アジア集団と遺伝的に近いが、その多様性は高く、同じソロモン人であっても中国人と日本人との遺伝的差異以上の違いがあること、(2)ギデラ族はアジア系集団とは最も遺伝的に離れており、ギデラ族が初期のオセアニア移住者の子孫でること、(3)トンガ人は遺伝的に東南アジア集団(フィリピンやインドネシア)に近く、東南アジア起源であること、(4)ギデラ族とトンガ人との中間にソロモンのメラネシア人集団が位置することなどが確認された。肥満は、オセアニア集団における最も深刻な健康問題の一つである。オレオイルエタノールアミン(OEA)は食欲抑制作用をもっており、脂肪酸アミド加水分解酵素(FAAH)によって分解される。FAAHの活性は非同義SNP(rs324420)によって影響を受けることが報告されている。本研究では、694人のオセアニア人を対象にBMIとの関連を調べた。rs324420-Cは、統計学上有意にBMIの増加と関連しており、FAAHによるOEAの分解が促進することが、オセアニア集団において過食による肥満増加をもたらしている可能性が示唆された。

Munda、Kusage、Rawakiに居住するソロモン人各25検体についてゲノムワイドSNP解析を行った。他集団のデータを併せて主成分分析を行い、ポリネシア集団の祖先は、東南アジア起源であり、メラネシアで原住民と混血した後、ポリネシア地域に拡散したことが示唆された。食欲抑制作用をもつオレオイルエタノールアミン(OEA)は、脂肪酸アミド加水分解酵素(FAAH)によって分解される。オセアニア人694人を解析したところ、rs324420-CはBMIの増加と有意に関連していた。FAAHによるOEAの分解が促進することが、オセアニア集団において過食による肥満増加をもたらしている可能性が示唆された。オセアニア人集団において、肥満・脂質代謝・糖代謝と正の関連をもつアリルに正の自然選択が作用したとすれば(すなわち倹約遺伝子仮説が正しければ)、当該アリルの頻度は急速に増加したと考えられ、その連鎖不平衡は遠方にまでおよぶと期待される。そこで、ゲノムワイドSNPデータをもとに、当該アリルを含むハプロタイプのホモ接合度を集団間で比較する統計手法、およびEHHを指標とするiHSテストによって、自然選択の痕跡を検出する。27年度が最終年度であるため、記入しない。人類学27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、オセアニア集団、およびアジア集団(オセアニア集団で検出された関連の再現性を検討するため)において、肥満・脂質代謝・糖代謝と強く関連する遺伝子多型を同定する。さらに、集団遺伝学的解析によって、関連対立遺伝子の起源や作用する正の自然選択の有無について調べ、エネルギー倹約遺伝子仮説の検証を行うである。今後は、オセアニア人集団の全検体(694名)について、ゲノムワイドSNP関連解析で絞り込まれたSNPのタイピング(DigiTag2アッセイ)を行い、肥満・脂質代謝・糖代謝との関連を検討し、関連SNPの進化的背景を明らかにする。DigiTag2方によるSNPタイピングに必要な試薬(プライマーおよびプローブのオリゴ合成および標識)の発注をH26年度に行うことにしたため。H25年度中に発注ができなかったのは、タイピングすべきSNPの選定を年度の終了時期に行ったためである。オセアニア集団を対象にSNPのタイピング(DigiTag2アッセイとTaqManアッセイ)を行い、肥満・脂質代謝・糖代謝との関連を検討する。
内細胞塊を欠除した胚盤胞への胚性幹細胞の顕微注入によるクローン動物の作出

本研究の目的は、1個の胚盤胞内細胞塊に由来する継代培養細胞であるES細胞を内細胞塊の欠除した胚盤胞へ注入して、クローン動物を作出するための技術を開発することである。まず、内細胞塊の欠除する胚盤胞を作製するため、ウサギで作製したマウスES細胞に対する抗血清ならびに市販の抗カドヘリンモノクローナル抗体を用いて、マウス8細胞期胚を培養した。しかしながら、compactionは阻害されるものの、予想に反して内細胞塊を欠除した胚盤胞を作出することはできなかった。そこで、種々のステージの胚盤胞へES細胞を注入し、内細胞塊を切断除去する手法を考案した。すなわち、自然交配後3.5日齢雌より回収した胚を膨大胚盤胞期まで体外培養後、4°C下に約15時間保存した。ついで、トリプシン-EDTA処置で単一細胞としたES細胞を20個以上内細胞塊側から胞胚腔へ注入した。注入操作によって萎縮した胚は、数時間培養して腔を回復させ、マイクロマニプレーターにとりつけたガラス針を用いて内細胞塊部分を透明帯の上から切断除去した。さらに、これらの内細胞塊を含まない胚を数時間培養して腔を回復させた後、偽妊娠2.5日齢の受胚雌へ移植して産子の発生能を調べた。同様の方法によって別の系統のマウスより採取した内細胞塊細胞を用いて検討した予備実験では、93個の胚を12匹の受胚雌に移植して注入内細胞塊に由来する6匹(6%)の産子が得られた。ついで、ES細胞を注入後内細胞塊を切断した121個の胚を10匹に移植したが、2匹の死亡胎子が得られたにすぎなかった。しかしながら、1匹の胎子は妊娠15日目に相当する時期まで発育しており、さらに本法を改善すればES細胞由来の個体が得られる可能性が大きいと判断された。
皮質コラム構造に基づいた視覚再建のための局所持続型電気刺激法の検討

視覚野に電気刺激を行うことで光覚が生じることが報告されており、視覚再建の手段として期待されている。しかしながら、最適な電極配置や電流パラメーターについて不明な点が多く、その基盤にある視覚野の理解も進んでいない等の問題があり、実用化には至っていない。そこで本研究では、人工視覚に最適な電極配置、刺激デバイス、電気刺激パラメーターについて調べるとともに、視覚野神経回路を明らかにする研究を行った。本研究の結果、間欠型の高周波パルスを用いることにより、局所的で持続性ある神経応答を引き起こせることを示した。またこのような人工視覚の基盤にある第一次視覚野回路の同期活動の詳細を明らかにした。本研究は、皮質刺激型人工視覚を実現するための最適な電気刺激パラメーターの探索や多点刺激電極を利用した新しい刺激手法の開発を動物実験により行うことを目的としたものである。マウス大脳皮質2/3層に刺入したガラス電極より、標準的プロトコール(双極性電気パルスのトレイン刺激、刺激周波数8 160Hz,刺激強度1060μA)で電気刺激を行った場合、刺激のトレイン周波数が高いほど、持続的な神経活動が、また、空間局在化した神経活動が得られることがわかった。神経活動は膜電位感受性色素イメージング法(RH1691)により計測した。次に、160Hzの刺激トレインを間欠的に刺激した場合は、刺激/無刺激期間のデューティ比が2040%程度にまで下げても、空間局在性が十分高く、また持続性の高い神経活動が得られることを見出した。さらに、ラット大脳皮質表面に布置した平面タイプの多点電極から、1mA以下の比較的弱い電流を通電することで、神経組織を活性化できるとの予備データを平成24年度に得た。この実験でも、神経活動の計測には、膜電位感受性色素イメージング法を用いた。平成25年度は、このデータの詳細な解析を行っており、500μA以下の電流で神経組織を強く活性化できるということに十分再現性があることを確認した。またこの活性化の時間経過、空間局在性を定量化することを行った。私は平成25年度4月に京都産業大学に移籍したが、ここでも上記の実験を継続するために、実験のセットアップを行い、現在、電気刺激および神経細胞電気活動計測機器セットアップが概ね完了した段階にある。平成24年度は、まず標準的な刺激プロトコールのもとで、神経活動を持続させるのに、また空間局在化した神経活動を引き起こすのに最適な電流刺激パラメーターの探索を行った。ガラス電極を2/3層に刺入し、通常の連続トレイン刺激を用いて、周波数を8Hzから160Hzで変化させた。神経活動は、VSDイメージングシステムで行った。その結果、トレイン周波数が高いほど、持続的な神経活動が、また、空間局在化した神経活動が得られることがわかった。次に、同様の効果がより低い消費電力で得られるかどうかを検討するために、160Hzの刺激トレインを間欠的に行い、刺激期間と無刺激期間のデューティ比を0%から100%まで変化させたときの神経活動を計測した。その結果、デューティ比が2040%程度にまで下げても、空間局在性が十分高く、また持続性の高い神経活動が得られた。また多点電極による効率的刺激法を見出すために、ミシガン電極を刺入することを行ったが、電極が脳組織を損傷したためか、神経組織を十分興奮させることができないケースが続いた。そこで刺入電極ではなく、表面に布置するタイプの平成電極で刺激する実験を行った。このタイプの電極を用いた場合、これまではmAオーダーの非常に強い電流を流さないと十分強い活動を引き起こせないと考えられてきたが、申請者は、高密度で電極点の小さな電極を用いた場合、100μAオーダーの電流で十分強い神経活動が得ることを見出した。本研究は、皮質刺激型人工視覚を実現するための最適な電気刺激パラメーターの探索や多点刺激電極を利用した新しい刺激手法の開発を動物実験により行うことを目的としたものであり、最終年度は以下の研究を行った。第1に、前年度に引き続き、持続性があり空間局在化した神経活動を引き起こすのに最適な電流刺激パラメーターの検討を継続した。これまで以上に詳細な解析を行うことで、周波数が高いほど、持続的かつ空間局在化した神経活動が得られるという結果を、より強固なものとした。第2に、多点電極による効率的刺激法を見出すために、皮質刺入型タイプであるミシガン電極を利用した実験を数回実施したが、電極が脳組織を損傷し神経組織を十分興奮させることができなかった。そこで刺入タイプではなく、表面に布置するタイプの平面電極に切り替えて実験を行った。

このタイプの電極を用いる場合、従来mAオーダーの強い電流が必要と考えられてきた。しかし、今回、より高密度で小面積の刺激点をもつ新型の平面電極を用いることで、百μAオーダーの低電流で十分強い神経応答を誘発できることをVSDイメージング法で見出した。刺激に対する神経応答の強度や時間経過をより直接的に評価するために、神経活動をマルチユニット神経活動記録法で捉える研究を、最終年度の後半に行った。このデータの詳細な解析は現在行っている。第3に、人工視覚の生理学的基盤である視覚皮質の神経回路を詳しく調べる研究を行った。神経活動記録には新しいタイプの多点電極を用いて視覚皮質の広い範囲から一定密度で細胞活動を記録し、これに相互相関解析法を施して神経活動の同期状態を解析した。その結果、様々な時間スケール、空間スケールでの神経活動同期を皮質の層ごとに記述することに成功し、人工視覚の基盤にある神経回路の理解をより深めることができた。視覚神経科学効率的な刺激プロトコールをガラス電極を用いて探る実験は平成24年度中に行い、平成25年度にさらに詳細なデータ解析を行った。これに関する学会発表は、平成24年度中に2度行ったが、さらに平成25年度の視覚科学フォーラム、日本神経科学でも発表している。一方で、平成25年度4月に京都産業大学に着任したあと、そこでも実験セットのセットアップを完了し、電気刺激実験を再開する予定であった。これにより平成25年度中に、平面タイプの高密度多点電極を用いた皮質電気刺激の効果のさらなる検証実験を行うことを予定していた。しかし、セットアップの大部分は完了したものの、実験プログラムの最終的なチューニングにまでは至らず、動物実験の再開までには至っていない。平成24年度に予定していた実験はほぼ完遂することができ、その成果の一部は平成24年8月の視覚科学フォーラム(埼玉医科大学)および9月の電気学会(電気学会)で発表報告した。その後平成25年度3月まで実験を重ね、10匹以上の動物から十分なデータを取得し、統計学的にも有意なデータを得ており、周波数が高いほど、持続的な活動が得られること、また空間局在化した活動が得られることを示す十分なデータを取得した状態になる。また、デューティ比を下げて間欠的にすることで、少ない消費電力で、神経活動を十分持続できたこと、空間局在化した刺激をなしえたことは、重要な知見であると考えられ、現在その成果を論文としてまとめている段階である。さらに平成25年度に計画していた多点電極を用いた実験の予備実験を平行して行った。その結果、当初予定していたフォーク型多点電極であるミシガンプローブによる刺激では、神経組織を十分刺激できないという問題が発生した。原因としては、VSDでは神経活動を十分感度よく検出できていない可能性もある。別の可能性としては、この実験では、電極を皮質深層まで刺入するため、神経組織の損傷が生じている可能性がある。一方で、平面タイプの電極を皮質表面に布置して刺激するという予備実験を行ったところ、効率よく視覚野を電気刺激しうるという新規のデータを得ることができた。後者の方法は、非侵襲的な手法でもあるので、今後非常に追求していく価値のある刺激手法と考えられる。平成26年度前半に、実験システムの最終チューニングを終え、データ取得を再開する。
電荷－スピン自由度の結合－非結合系におけるベリー位相物性の開拓

分子の2量体で構成される物質で、もし、2量体の片方の分子に電荷が偏ると、その2量体には電気双極子が発生する。有機分子性結晶において、このような分子の電荷位置の偏りによる新しい誘電性発現の可能性が示唆されている。そこで、(BEDT-TTF)2X、(TTM-TTP)Xで表される有機分子性結晶において、ダイマー内、分子内における電荷位置自由度のゆらぎによる誘電性の探索とその理解を目指し、それらに関連した総合的な誘電性の研究を行い、いくつかの物質で結晶内の乱れも関連した、分極領域の成長による誘電率の異常増加や低温での凍結、不均一な電気分極などを発見した。本研究は、近年いくつかの有機ダイマーモット絶縁体等において発見された誘電異常に関する研究である。この誘電応答はこれまで分子ダイマー内において電荷の自由度が消失したと考えられていたダイマーモット絶縁体状態においても、ダイマー内の片方の分子に電荷が偏るという電荷自由度が残っている可能性を示唆しており、kappa-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3の量子スピン液体的振る舞いとの関連や強誘電体の可能性が議論されている。電荷自由度とともにスピン自由度を持つモット絶縁体転移系物質では、電荷ースピン自由度の結合した特徴的な物性を示すことが期待され、またその現象を理解することで、新たな機能性物質の開拓が可能となると考えられる。本年度は、分子内での電荷自由度による電荷秩序を示す(TTM-TTP)X(X=AuI2,I3)における誘電性を調査した。(TTM-TTP)I3は1次元的な分子配列をとり、TTM-TTPの長い分子構造のため、分子内の2つのフラグメント間の電荷が偏るような電荷秩序を起こすことで、金属ー絶縁体転移を示すことが知られていた。この分子内電荷自由度に関連した誘電率の測定を行ったところ、分子の長軸方向に顕著な誘電異常を観測した。この異常は、電荷秩序転移より低温で現れるため、何らかの乱れの影響で、高温生じる電荷秩序転移点でペアを組むことが出来なかった電荷(ホール)が応答していると考えられる。一方、X=AuI2では高温での電荷秩序は起こさないが10Kでスピンシングレット転移を起こすことが知られている。この物質でも分子長軸方向に異常が観測され、乱れ等の影響による電荷ゆらぎと考えられる。この電荷ゆらぎは10Kの磁気転移点に向かって減少しており、その周囲の電子状態の変化が反映されていることも分かった。本研究は、いくつかの有機ダイマーモット絶縁体において近年発見された特異的な誘電応答に関する研究である。この誘電応答は従来は電荷の自由度が消失したと考えられていたダイマーモット絶縁体状態においても、ダイマー内電荷自由度が残存する可能性を示唆しており、kappa-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3の量子スピン液体的振る舞いとの関連や強誘電体の可能性が議論され始めた。電荷自由度とともにスピン自由度ももつモット転移系物質では、電荷ースピン自由度の結合した特徴的な物性を示すことが期待され、またその現象を理解することで、新たな機能性物質の開拓が可能となる。本年度は、四角格子系、反強磁性ダイマーモット絶縁体beta'-(BEDT-TTF)2ICl2における誘電特性を詳細に調査し、ダイマー配列方向の誘電率に大きな異常が現れることを確認した。また、この異常の振る舞いは電気双極子モーメントの存在を示すと考えられるキュリーワイス的な温度依存性を示すとともに、ガラス的な低周波応答を示す。詳細な解析から、電荷の偏りは自由電子の0.1個分程度、電荷ドメインの凍結は23Kと見積もられた。そのため、実際の電荷自由度の凍結を調べるために焦電流法による分極測定を行い、その結果、この系が小さいが電気分極を持ちうることが分かった。ただし、過去のNMR測定などでは電荷の不均化等の報告がないように、この分極は自発的ではなく電場によって誘起された準安定なダイマー内の電荷不均化状態が温度の低下とともに磁気転移点近傍で凍結したと考えられる。本研究は強相関有機分子性導体における分子内や分子ダイマー内の電荷自由度に関係する誘電性について実験的な調査をおこない、それらの性質や起源を明らかにしたものである。分子性導体は金属や酸化物等に比べ大きな分子や分子ダイマー等を基本構成単位(ユニット)としており、それらのユニットの中では分子やダイマー構造を反映して電荷密度が異方的に分布している。そのため、それらのユニット中でさえ電荷が偏る可能性があり、特異的な電場応答として観測されると期待されていた。

そこで我々は、ダイマー型のモット絶縁体を中心にダイマー内の電荷の偏りによる特徴的な電荷応答について様々な形態の結晶を扱い、ダイマーや分子内の電荷自由度と誘電性の関係について調査した。beta'-(BEDT-TTF)2ICl2は典型的なダイマー型モット絶縁体として知られている。この物質の誘電率は、周波数分散が大きい、キュリーワイス的な温度依存性を示すことが分かり、焦電流の測定により10nC/cm2程度のリラクサー的な電気分極の観測に成功した。無電場下では電荷の偏りが観測されないことから、この分極は電場によって誘起されるダイマー内電荷不均化を示唆しており、この電荷不均化はギャップ内に誘起される準安定的な状態と考えられる。ごく最近、電場ー分極ヒステリシスの測定にも成功した。準安定的な電荷不均化状態は電子系の乱れにも大きく関係すると考えられる。結晶にX線を照射することで欠陥を導入したkappa-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3の誘電性も詳細に調査し、X線照射量の増加に伴い誘電率の異常が次第に低温で観測されるようになることや、十分乱れを導入するとアニオン層に由来する性質の異なる誘電異常が発達すること等が分かった。これらは誘電異常を示すドメイン構造が乱れによって小さく分離されていく過程を捉えていると考えられる。物性物理ダイマー型モット絶縁体系のリラクサー的な誘電異常が電場によって誘起され、試料内の局所的な領域におけるダイマー内電荷の偏りが見られることが明らかになってきた。これを踏まえて他の系での電荷ゆらぎや乱れに関して調査してきた。その結果、分子内電荷秩序系の(TTM-TTP)Xにおいても、大きな周波数分散や異常の出現する温度などから乱れの影響が大きく関わっていることが明らかになってきた。また同時に誘電異常は、スピンシングレットや反強磁性などの磁気転移が起こるところで抑制されている傾向にあることも分かってきており、電荷とスピン自由度の関連が次第に明らかになってきた。このように物質系の違いを観測することで新たな知見が得られてきている。予定されていたbeta'-(BEDT-TTF)2ICl2の誘電応答の異方性や非線形性に関する測定は順調に進んできており、特に問題もなく達成され、有機分子性ダイマーモット絶縁体においては一般的には困難な電気分極の観測にも成功している。そのため、平成25年度に予定していた磁場中での測定なども一部進行中である。ただし、この系において当初想定されていたダイマー内電荷自由度の不均化によるリラクサー的な応答については概要に述べたように、基底状態というよりは準安定状態をとらえたと考えられるため、いくつかの計画の変更を行う予定である。電荷ゆらぎや誘電異常には電子系の乱れの影響が大きく関わっていることが明らかになってきた。この乱れとしては格子や分子の欠陥だけでなく、電子系の状態の本質的な乱れもある。これらの違いを詳細に知るため、電荷グラス的振る舞いを示す物質での誘電性の調査や強誘電性を示す物質や2次元的な電荷秩序を起こす系との違いを調査していく予定である。beta'-(BEDT-TTF)2ICl2の誘電率異常が自発的な電荷の秩序や不均化によるものとは考えにくいものの、電場誘起の電荷不均化状態が存在していることを示すラマン散乱がごく最近観測された。そのため、誘電率の異常がダイマー内電荷の自由度の揺らぎを検出できている可能性は高い。しかし、一般的には、電荷自由度の揺らぎの原因には、電荷の秩序状態、ガラス的ドメイン形成、準安定分極状態など、いくつか考えられる。
被災地における暮らしの再構築とその民俗的背景に関する調査研究

東日本大震災の被災地を中心とした現地調査と、その知見を普遍化させるための他地域の現地巡検調査及び地元研究者との情報共有を行う本研究プロジェクトも最終年度を迎えたが、今年度の研究実績として以下の点が指摘できる。まず、中心的課題である被災地の調査については、研究代表者・研究分担者・連携研究者ともに、それぞれが担当する地域において資料収集および被災地の現状把握を軸とした調査を実施し、新たな知見が得られた。例えば、宮城県本吉郡南三陸町戸倉波伝谷では、震災前の加入戸が制限された契約講に代わり、全戸を対象とする自治公民館組織が村落運営の中心として新たに位置づけられた。これは村落運営に一部の家しか関与できなかった震災前の矛盾を解消するものであった。つまり、震災を契機に、時代に合わせた新たな暮らしの再構築の機会として活用していたのである。また、震災直後、まず被災地のコミュニティの再構築に注目が集まったが、これを軸とした復興支援事業などを見ても相当混乱したことは、これまでの研究でも指摘されている。その背景として、震災前の漁業等のあり方との矛盾が言われてきたが、今回の調査の結果、表面的な生業の違いではなく、生活の経営の基本単位はあくまで家であり、コミュニティはそれを補完する組織でしかなかった三陸沿岸の人びとの暮らしを十分に理解せず、家の存在を無視してコミュニティ単位の復興を優先させてきた点にあったことが明らかになるなど、今回の調査により従来の見解と異なる理解が得られた。また、他地域の被災地巡検調査および地元研究者との情報共有については、中国四川大地震10周年ということで、成都市西南民族大学で開催された国際ワークショップに招待され発表することができた。世界各国の研究者との情報共有とともに、四川大地震の被災地の巡検も行うことができ、国際的な視点から自らの知見を再検討する貴重な機会となった。本研究は、復興支援事業が終了し高台への集団移転も始まった東日本大震災の被災地である1宮城県本吉郡南三陸町戸倉波伝谷、2宮城県石巻市牡鹿町鮎川、3宮城県石巻市雄勝町といった三陸沿岸の3地区を中心に、民俗学の立場から現地調査によって得られた資料に基づき、そこに見られる様々な現象を把握するとともに、震災前のあり様にも注意しつつ、その意味について地域の暮らしの文脈から考えようとするものである。また、阪神淡路大震災の被災地である神戸市長田区および淡路市富島でも同様の調査・分析を行い、さらには各地の巡検調査も実施することで、そこで得られた結論を普遍化させることも目指している。以上の目的の下、平成28年度には、研究代表者及び研究分担者・連携研究者が分担して上記のフィールドでの現地調査を実施し、被災地での動きを軸に資料を収集・分析を行った。また、本年度は、新潟県中越地震の被災地での巡検調査を行うとともに、長岡震災アーカイブセンターにて地元研究者と共同で『公開研究ワークショップ「被災地と地域文化」』も開催し、情報共有と課題の普遍化を目指すための議論の場も設けることができた。本研究のような被災地での動きを対象とした研究では、地域性・個別性が顕著なこともあり、普遍化することが非常に難しい点が指摘できるが、このような各地の研究者間の情報共有および普遍化に向けての議論の場を持つことは極めて重要であることも、あらためて再認識させられた。そのほか、本年度の研究成果報告会については、広く研究者のみならず市民にも公開するため、『今だからこそ議論する「被災地で民俗学が考えるべきこと」』と題して、現代民俗学会と共同で開催し、福島県の被災地での動向も視野に入れつつ議論し、被災地での動きの意味とともに、民俗学としてどのようにこの問題に向き合うべきかについても考える重要な機会となった。現地調査に基づく資料の収集および分析については、一般的に復興支援事業等も終了し、被災地は新たなスタートを切って復興も順調に進み、大きな変化の時期は終わったかのようなイメージがある。しかし、実際にはどうかというと、例えば南三陸町戸倉波伝谷では一連の復興関連事業の完成に伴い、新たな暮らしの再構築に向け、コミュニティの再編成を目指すなど再び動き出そうとしており、石巻町鮎川でもこのような状況の中で民俗文化が活用され、新たな地域づくりがはじめられようとしている。このように、被災地では新たな暮らしの構築に向けスタートを切ろうとしている現状が見えてきた。この点からすれば、被災地の暮らしの再構築の問題を考える上で、今後の動きについてもきっちりと把握し、その意味について考えていくことは、極めて重要である点が再確認できたことは大きな成果であった。また、以上のような東日本大震災の被災地での研究成果について、新潟県中越地震の被災地の動きと比較し、その共通点と相違点を議論する機会を得たことは、ともすれば狭い地域内だけの議論に埋没しがちな理解を相対化するうえで非常に意味があったのではないかと考えている。さらに、平成28年度の研究成果報告会を現代民俗学会と共同で開催できたことは、被災地を民俗学の立場から対象化する際の学問的意義と課題について、幅広く議論する機会ともなり、本研究の成果を今後どのように活かすべきかを考える貴重な機会ともなった。このほか、本研究に参加するメンバーは、その成果を国内・国外を問わず、研究者を対象とした学会はもちろんのこと、一般向けのワークショップにいたるまでさまざまな場で公表している。以上の点から、本研究の現在までの進捗状況については、おおむね順調に進展していると判断している。

本研究プロジェクトは、研究課題にもある通り、暮らしの再構築とその民俗的背景に関する現地調査と、そこで得られた知見を普遍化させるため、他地域の被災地の巡検調査および、地元研究者や住民とのワークショップを通した情報共有が大きな柱となっているが、今年度の研究実績については以下の通りである。本研究の中心的課題である宮城県における被災地の調査については、本吉郡南三陸町戸倉波伝谷地区ではコミュニティの再編成をめぐる問題点を軸に、石巻市牡鹿町鮎川では展示を通した地域の食文化および地域の景観認識について、石巻市雄勝町および牡鹿郡女川町では文化財の問題に注意しつつ祭り・民俗芸能を中心に実施し、東日本大震災の被災地における今日の状況について理解を深めることができた。また、阪神淡路大震災の被災地を対象に、神戸市長田区および兵庫県淡路市(旧北淡町)を中心として、震災後の復興過程において地域が抱える問題についての調査も行った。他地域の被災地の巡検調査および地元研究者や住民とのワークショップについては、北海道奥尻郡奥尻町および神戸市長田区、兵庫県淡路市(旧北淡町)富島地区を対象に実施し、奥尻町では地元の研究者や住民とワークショップ「災害・復興と地域文化」を開催、神戸市長田区および淡路市富島では地元の研究者や住民と意見交換会を行うなど、他の被災地との情報共有と課題の普遍化を目指すための議論の場を設け、特に今回は災害の記憶と地域における歴史化の意義について考えを深めることができた。この他、研究代表者・研究分担者・連携研究者ともに、論文・学会発表等のほか、さまざまなシンポジウム、上記のワークショップ、石巻市牡鹿町鮎川の調査と関連した展示等で、これまでの研究成果の公開も行った。研究代表者・研究分担者・連携研究者ともに、それぞれが担当する地域において調査を実施し、資料収集および被災地の現状把握に努めており、一定の成果を得て論文や口頭発表等でその成果を発表している。被災地の現状把握について、例えば本吉郡南三陸町戸倉波伝谷では、高台への集団移転も完了し、養殖業も新たな展開を見せていることから、表面的には復興は完成に近づいているかのように見えるが、地域社会の運営組織をどうするかについては、さまざまな問題も出てきて、試行錯誤が続いている。その点で、地域の暮らしの再構築という視点からすれば、被災地の復興はまだまだ完成に近づいているとは言い難い点も明らかになるなど、地域の暮らしを軸に復興過程と今日の状況をいかに理解するかという点で、いくつかの新たな研究課題も得ることができた。また、本研究プロジェクトの特徴である他地域の被災地でのワークショップ開催による情報共有およびそれに伴う地域間の研究者交流についても、ともすれば自らの調査対象地に引きこもりがちな研究視角および理解について、互いにその普遍化を促す機会ともなっている。被災地を対象とした研究では、災害を軸とする普遍性に特化した研究成果と、地域性・個別性を重視するものの間の距離が非常に大きい点が指摘できるが、本研究プロジェクトの試みは、この距離を縮める可能性を持っており、その成果は注目されつつあることは指摘しておきたい。以上の点から、本研究の現在までの進捗状況については、おおむね順調に進展していると判断している。東日本大震災の被災地を中心とした現地調査と、その知見を普遍化させるための他地域の現地巡検調査及び地元研究者との情報共有を行う本研究プロジェクトも最終年度を迎えたが、今年度の研究実績として以下の点が指摘できる。