hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラズマによる表面水素反応の制御を利用した機能性有機分子薄膜の半導体表面での形成

柔軟性に富む有機分子デバイスは、固体物理を原理とする硬いデバイスでは手の届かなかったところにも光を当てることができる。柔らかいデバイスを硬いデバイスと同等に使いこなすためには、集積化が必要である。本研究は、ダイアモンドカーボン(DLC)を土台として、有機物質を集積化することを目指すものである。DLCは炭素・水素で構成される有機分子膜という側面を持つため、有機高分子薄膜との融合性が高い。また、DLCはプラズマ化学気相堆積法により容易に形成できるなどの利点がある。しかし、これまで、DLC形成の反応は複雑であるため、的確で効果的な制御方法が見出せていない。そこで、本研究では、膜が形成される際に大きな役割を果たす表面水素の反応に着目した。この表面水素の反応をプラズマにより制御することで膜形成の制御法を確立し、有機高分子との融合性のよいDLC薄膜を形成することが目的である。プラズマ中での化学種について四重極質量分析器を用いて調べた結果、メタンプラズマでは気相中でも容易に重合が起こりC_2Hx系の重合した化学種が形成される。これらが基板表面に到達し表面でどのように吸着していくのかを多重内部反射型赤外分光法を用いてその場観察を行った。はじめは気相中で生成されたCH_3種が吸着し、表面に、CH_3種を形成する。その後、この吸着種上に気相から新たな-CH_3種が吸着するため、CH_3種がCH_2種に変換し、C-Cの結合が増加していく様子が観察できた。また基板バイアスを加えることにより表面のCH_3種が分解し炭素同士の結合が増強される様子が観察できた。DLCへのDNA等の有機分子の固定化を試みた結果、基板と剥離しないDLCの形成が重要であることがわかり、今後ともDLCの成長過程の制御がますます必要であることがわかった。本補助金で支援を受けた研究では、20世紀に開発されてきた半導体デバイスに現在注目を集めている有機デバイスを組み合わせることで21世紀を牽引する新デバイス構築することが最終目標である。そのためには,有機分子薄膜を半導体表面に原子レベルで制御よく構築する第一関門である。これを実現する方法として、表面水素の反応を制御することにより、半導体上に有機分子薄膜を形成することを提案した。なぜなら、半導体表面においても有機分子自体においても、水素が関与しない反応はないといっても過言ではないからである。それゆえ、第一に、表面水素の観察ができねばならない。そのために、長崎大学にて多重内部反射赤外分光法を用いたプラズマ中での半導体表面反応解析装置を立ち上げた。多重内部反射赤外分光法は表面水素の検出感度が高く、表面水素の挙動を調べるには最適である。表面水素を自在に制御するために、まず、酸素プラズマ中での半導体表面での水素の挙動について調べた。酸素プラズマを水素終端されたSi(100)、(110)、(111)面に曝露し、その表面でのSi-H振動スペクトルを測定した。その結果、Si(111)面上のすべて水素が、短時間で酸素プラズマによって引き抜かれた。一方、Si(100),(110)面上の大部分の水素は引き抜かれるが、一部の水素は長時間酸素を曝露した後も残る。酸素プラズマ曝露により水素はサブサーフェス領域にマイグレーションし、この領域には酸素が入り込めないことによると考えられる。したがって、酸素プラズマによる水素の引き抜きはSi結晶の面方位に依存しないが、サブサーフェス領域へ水素がマイグレーションすることは面方位に依存して起こると考えられる。今後はメタンプラズマを用いて、表面水素反応の制御による機能性有機分子薄膜形成を行う予定である。20世紀後半の社会を支えてきた半導体技術と21世紀を支える技術となりえる有機半導体を融合する方法を開発するために本研究は策定された。半導体表面に良質な有機半導体薄膜を堆積するためには、反応活性な半導体表面を不活性化することが必要である。その表面処理法による良質なバッファー層の形成の有無が、有機半導体薄膜成長の良否を決定されるといっても過言ではない。これまで様々な方法が提案されてきているが、一般的に無機物をバッファー層に使うと有機半導体との熱膨張率の違いにより良質な有機半導体薄膜の形成は望めない。一方で、有機物を使うと熱に強い安定したバッファー層を形成しにくい。そこで、本研究では無機物と有機物の中間の性質を持つといえるダイアモンド・ライク・カーボン(DLC)に注目した。なぜなら、DLCは炭素・水素を原料として形成され、作製法によって様々な組成および結合様式が形成できため、ハードのコーティング材料からポリマー状の構造まで様々な構造の形成が可能であるからである。その反面、DLCの構造が多様であるために、原子レベルでのその形成過程の制御が必要である。表面水素の結合状態の制御がDLC薄膜形成に重要な役割を果たすと考えられる。メタン・水素プラズマ及びメタン・アルゴンプラズマによる薄膜形成過程について、多重内部反射型赤外吸収分光法を中心とし薄膜の形成過程を調査した。また、プラズマ中でどのような分解種が生成されているのかを質量分析法および発光分光法を用いて調査した。その結果、原料が分解されDLC薄膜が形成されていく様子を実時間で観測することに成功した。また、圧力のちがいによりDLCの成長過程が異なることが分かり、国際会議等で発表すると共に、国際的に有名な洋雑誌に論文に投稿し受理・掲載されている。

柔軟性に富む有機分子デバイスは、固体物理を原理とする硬いデバイスでは手の届かなかったところにも光を当てることができる。柔らかいデバイスを硬いデバイスと同等に使いこなすためには、集積化が必要である。本研究は、ダイアモンドカーボン(DLC)を土台として、有機物質を集積化することを目指すものである。DLCは炭素・水素で構成される有機分子膜という側面を持つため、有機高分子薄膜との融合性が高い。また、DLCはプラズマ化学気相堆積法により容易に形成できるなどの利点がある。しかし、これまで、DLC形成の反応は複雑であるため、的確で効果的な制御方法が見出せていない。そこで、本研究では、膜が形成される際に大きな役割を果たす表面水素の反応に着目した。この表面水素の反応をプラズマにより制御することで膜形成の制御法を確立し、有機高分子との融合性のよいDLC薄膜を形成することが目的である。プラズマ中での化学種について四重極質量分析器を用いて調べた結果、メタンプラズマでは気相中でも容易に重合が起こりC_2Hx系の重合した化学種が形成される。これらが基板表面に到達し表面でどのように吸着していくのかを多重内部反射型赤外分光法を用いてその場観察を行った。はじめは気相中で生成されたCH_3種が吸着し、表面に、CH_3種を形成する。その後、この吸着種上に気相から新たな-CH_3種が吸着するため、CH_3種がCH_2種に変換し、C-Cの結合が増加していく様子が観察できた。また基板バイアスを加えることにより表面のCH_3種が分解し炭素同士の結合が増強される様子が観察できた。DLCへのDNA等の有機分子の固定化を試みた結果、基板と剥離しないDLCの形成が重要であることがわかり、今後ともDLCの成長過程の制御がますます必要であることがわかった。
水素結合を利用した超分子複合構造の構築と電子機能の動的制御

1.クラウンエーテルと有機アンモニウムカチオンを用いて[Ni(dmit)_2]結晶内に超分子構造を構築した。種々のクラウンエーテルおよび有機アンモニウムを組み合わせ、[Ni(dmit)_2]のカウンターカチオンとして結晶内に導入することで超分子構造を形成した。特に、アリールアンモニウムやシクロヘキサン環をもつアンモニウムカチオンを中心に検討を加え、20種類程度の新規結晶を得た。この中で、アニリニウムを用いた場合に、結晶内でベンゼン環が回転していることを見出し、NMRを用いて、その機序を明らかにした。また、この分子回転と結晶の示す誘電率との関係について検討を加えた。さらに、セシウムイオンをサンドイッチした18-crown-6からなる超分子カチオン構造を導入した[Ni(dmit)_2]結晶において、結晶内で18-crown-6自体が回転し、さらに、その回転が[Ni(dmit)_2]の磁性に大きく影響する系を見出した。また、この回転の停止には、水素結合の形成が関連していることも明らかとなった。2.超分子構造を利用して[Ni(dmit)_2]の配列制御を行い新規な電子機能を開拓した。超分子カチオン構造を利用して、[Ni(dmit)_2]の結晶内の配列を制御した。実際に、[Ni(dmit)_2]^-(S=1/2スピンを持つ)のスピンラダー構造を実現することができた。さらに、スピンラダー構造へのキャリアドープを行い、室温での電気伝導度が数桁向上することを見出した。
機能性食品の特許化に関する研究

本研究では、機能性食品について、機能性食品表示と特許出願とを重複しており、結果が異なる(例えば、機能性食品表示では表示が認められるが、特許審査では技術的効果が否定される場合)と不都合があるとの考えを出発点とした(問題視点)。この問題視点を検証するため、1)両制度の重複申請の実例の有無、2)判断結果に相違が生じる実例の有無、以上2点を確認し、実例が確認された段階で、対策を提言するという手順を予定していた。もっとも、特許出願手続では、権利を付与しない決定(拒絶査定)は、当事者が審判などの手段で争わない限り公開されないので、公開される資料として出願公開公報と、機能性食品表示の許可された事例の消費者庁による公開資料とをクロスサーチすることとした。現時点では、調査が一定の結果を見ておらず(特許審査の進行が想定よりも遅いために調査対象事例が少なく、数例見出された重複事例についても、その後の出願経過を継続してウオッチする必要があると考えている)、予期に反して、重複事例が今のところさほど出ていない。そのため、事例の蓄積を待って、次年度以降の調査を待つ必要があると考えられる。これらの手段と2018年12月段階での調査成果は、シンガポールマネジメント大学において開催された第4回知財法研究者の国際学会において報告した。加えて、類似の論理構造にある問題(同一対象について、複数の行政機関の判断が衝突する可能性がある事例)として、地理的表示と商標登録の関係をとりあげて、両者の審査結果が衝突する事例の調査を開始した(3月時点で、調査は終了していない)。特許出願事例の審査が想定よりも遅く、また想定よりも機能性食品表示との重複事例の数が少ないことが原因で、クロスサーチの調査が進展していない。地理的表示と商標登録の関係についても、調査は終了していない。令和元年8月までの事例をもとに、1)機能性食品表示の全事例の申請者による同一または類似対象技術の特許出願の有無を確認する、2)地理的表示と商標登録の重複事例についても1と比較できるように調査を進める、3)外国の研究者に依頼して、同様の事例の重複調査をしていただく、以上の方策を行う。本年度は、1本研究の問題意識に関する学会報告、2海外調査先の選定・調査準備作業を中心に行い、また、3機能性食品表示の登録者・登録例分析、機能性食品特許に関連する特許審査基準の特徴分析に着手し、一定の進捗を得た。詳細は以下のとおりである。1学会報告は、シンガポールマネジメント大学知的財産法研究者ワークインプログレスカンファレンス(第2回)にて行った(平成29年2月23-24日)。インド人(3名)、韓国人研究者からコメントがあり、特許化をしていない両国では特許化することの問題があるのか関心を有しているので、本研究の進捗を期待し、協力するとの申し出を受けることができた。2海外調査先選定は、グループ内で協議し、次年度以降、中国の中医薬制度の調査を第一に進め、それ以外の国は、日本の特許出願状況が出願公開によって明らかになる次年度以降(特許出願が認められるのが平成28年4月からで、出願公開はもっとも早くてその1年6か月経過以降)に、改めて協議して調査対象国を決めることとした。これにあわせて、中国法の情報整理を始めている。加えて、アメリカ法に詳しい実務家から、FDAの表示と特許をリンクする議論は米国内でさほど意識されていないと示唆されたので、日本の特許権成立をまって比較することが現実的と判断した。3機能性食品表示の分析は、表示登録実例を、食品分野別・企業別に整理し、次年度以降に予定される特許出願との比較に備える準備作業をしている。同様に、特許審査基準についても、他国との比較ポイントを整理する作業を行い、審査基準改定のきっかけを提供したと思われる知的財産研究所委員会の委員へのききとりを行った。学会報告は、当初予定していなかったが、報告者として選定を受けることができ、アジア各国の研究者から関心を多く寄せていただいたので、第一の成果として記載した。食品(公知物質)の新規な用途(第2用途)に関する特許出願のうち、出願公開によって内容を確認することができるようになったものと、機能性食品表示として登録が認められたものが同一である事例を探索する目的で、両者のクロスチェックを行った。その結果、数件しか重複例を確認することができず(特許出願されて出願公開されたものが少なかったということもあるが)、出願公開される事例の蓄積をまつ必要があると判断し、調査をいったん停止せざるを得ない状況となった。この状況について、シンガポールマネジメント大学Lee教授等、特許法の海外専門家に、当該国における状況と見比べて意見を聴取したが、日本の機能性食品表示に近似する制度を有する国がなかなか見当たらず、日本の2つの制度が重複するしくみの特異な状況を確認されることが相次ぐ状態であり、特許出願と機能性食品表示に関する審査結果の衝突(矛盾する判断)事例が生じるという問題が顕在化している国があることは確認できていない。また、食品表示との仕組みが近似する可能性を考え、地理的表示における商標登録と地理的表示の審査結果の衝突事例があるのか、という点について、テキサスA&M大学のCalboli教授等に見解を伺った。さらに、特許の新規性喪失例外規定について検討をすすめ、意匠法の要件との比較を行った。これら成果は、いずれもとりまとめの途上であり、次年度に論文等によって公表する予定である。

また、次年度以降、新規用途の特許出願について、吉田教授をはじめとしていくつか学術論文が公表されたので、それらの成果について食品表示制度との衝突という他業績が気づいていない問題の角度から、それらの見解を批判的に検討することを課題として取り組むこととした。予想よりも特許出願例が少ないようであり、機能性食品表示とのクロスチェック可能な事例の収集に手間取っているため。本研究では、機能性食品について、機能性食品表示と特許出願とを重複しており、結果が異なる(例えば、機能性食品表示では表示が認められるが、特許審査では技術的効果が否定される場合)と不都合があるとの考えを出発点とした(問題視点)。この問題視点を検証するため、1)両制度の重複申請の実例の有無、2)判断結果に相違が生じる実例の有無、以上2点を確認し、実例が確認された段階で、対策を提言するという手順を予定していた。もっとも、特許出願手続では、権利を付与しない決定(拒絶査定)は、当事者が審判などの手段で争わない限り公開されないので、公開される資料として出願公開公報と、機能性食品表示の許可された事例の消費者庁による公開資料とをクロスサーチすることとした。現時点では、調査が一定の結果を見ておらず(特許審査の進行が想定よりも遅いために調査対象事例が少なく、数例見出された重複事例についても、その後の出願経過を継続してウオッチする必要があると考えている)、予期に反して、重複事例が今のところさほど出ていない。そのため、事例の蓄積を待って、次年度以降の調査を待つ必要があると考えられる。これらの手段と2018年12月段階での調査成果は、シンガポールマネジメント大学において開催された第4回知財法研究者の国際学会において報告した。加えて、類似の論理構造にある問題(同一対象について、複数の行政機関の判断が衝突する可能性がある事例)として、地理的表示と商標登録の関係をとりあげて、両者の審査結果が衝突する事例の調査を開始した(3月時点で、調査は終了していない)。特許出願事例の審査が想定よりも遅く、また想定よりも機能性食品表示との重複事例の数が少ないことが原因で、クロスサーチの調査が進展していない。地理的表示と商標登録の関係についても、調査は終了していない。日本の特許出願例が出てくるのが、いつになるか予想が立たないが、ウオッチを続け、特許審査結果が明らかとなった時点で、早く分析を開始すべく、準備している。機能性食品表示と特許出願の重複例の調査にあたり、出願人同一という調査手法を改め、対象物質による検索等、複数の検索手法を試すことによって、事例収集に努める。令和元年8月までの事例をもとに、1)機能性食品表示の全事例の申請者による同一または類似対象技術の特許出願の有無を確認する、2)地理的表示と商標登録の重複事例についても1と比較できるように調査を進める、3)外国の研究者に依頼して、同様の事例の重複調査をしていただく、以上の方策を行う。欧州での調査を次年度に送ったため、その費用として予定していた額を使用しなかった。調査を次年度に送ったのは、日本の特許例が出されたのちに意見聴取を行うほうが、より大きな成果が得られると考えたため。特許出願と機能性食品表示の重複事例が予想を大きく下回り、調査が時期尚早と考えられた。そのため、調査・インタビュー等の多くを次年度に行うこととし、調査のための旅費および補充調査資料購入費用として、次年度使用に計上することとした。
効果的な低身長小児への外来支援：コーピングの防御因子と脆弱因子の解析

低身長外来に通う低身長児(者)の身長に関するストレス、身長に関するストレスへの認知、コーピングとそれに関連する要因ならびに心理社会的適応の実態について調査した。その結果、身長に関するストレス、特に身体不快感が高いが、それに対して、影響性は強く感じておらず、自己概念は損なわれていなかった。さらにセルフエフィカシーが非常に高かった。両親の治療に対する思いの中で「治療が終了した後の将来への不安がある」と保護者が答えた場合、小児の自己概念は低かった。低身長児の心理社会的適応には、心理社会指標の中でも「セルフエフィカシー」が関連していることが示唆され、また保護者の不安も影響を与えうる因子だと考えられる。当該年度の目的.低身長児のコーピングと「防御因子」「脆弱因子」の関連性を明らかにする低身長外来を受診する818歳の26名の有効回答が得られた。身長ストレス、学校ストレス、認知評価(身長ストレスに対して)、コーピング、セルフエフィカシー、ソーシャルサポート、自己概念、ストレス反応の8個の変数同士の関連を分析した。有意な相関がみられたのは、認知評価のコントロール性と自己概念、セルフエフィカシーとソーシャルサポート、自己概念、ストレス反応であった。両親の治療に対する思いと小児の心理社会的適応との関連についても検討した。現在治療中であることに関しての不安の有無での小児の心理的適応の違いはなかったが、治療を終了した後の将来への不安があると保護者が答えた場合、小児の自己概念は低かった。また、父親自身の身長満足度と小児の心理社会的適応に違いはなかったが、母親の身長満足度が低いと小児の認知評価の影響性は高かった。両親は現在不安なことは「薬の副作用」(40%)と回答し、現在の薬の副作用より、「将来的にどのような副作用が出るか」への不安をより感じていた。受診の際に一番説明してほしいのは「今後の治療方針」(45%)や「治療終了後の患者の現在」(12.5%)であった。保護者の96%が情報源を「医師」のみであると回答しており、保護者の不安の有無で小児の自己概念に違いがみられたため、外来受診時に保護者の抱える不安を緩和する関わりが必要であることが示唆された。低身長児の心理社会的適応には、心理社会指標の中でも「認知評価(コントロール性)」と「セルフエフィカシー」が関連していることが示唆され、また保護者の不安も影響を与えうる因子だと考えられる。身長が低いことで、日常生活の中でストレスを受けていると思われる低身長を持つ小児の心理社会的適応を促進する効果的な支援方法を検討するために、心理的適応に影響を及ぼす心理社会的因子のなかで促進因子となるもの、脆弱因子となるものを明らかにすることを目的に調査を実施した。結果、身長が低いことでストレスを受けているにも関わらず、適応を示すストレス反応や自己概念は正常身長児と変わらなかった。身長ストレスをどのように認識しているかを示す「影響性」「コントロール性」も正常身長児と変わらなかった。これは身長が低いことをストレスと感じているが、そのことが自身に及ぼす影響を脅威と感じることなく、また、コントール可能であると感じていることもうかがえた。この「影響性」「コントロール性」で構成される認知的評価が適応を促進する因子となりうる事が示唆された。心理社会的因子のなかでも特にセルフエフィカシーは高く、適応指標であるストレス反応や自己概念とも相関が高かったことから適応を促進する因子として有効であると考えられる。また保護者が治療に不安を持つ場合、小児の自己概念が低くなることから保護者の治療に対する思いが脆弱因子となると考えられる。極端な低身長を呈する軟骨無形成症を持つ小児を対象にした身長ストレスに関連する心理社会的適応と心理社会的適応に影響する因子についての調査でも同様の結果が得られた。しかしながら、軟骨無形成症を持つ小児では認知的評価の「影響性」とセルフエフィカシーが心理社会的適応指標と強い相関を示したのに対し、低身長を持つ小児ではセルフエフィカシーのみが心理社会的適応と強い相関を示した。以上のことから、低身長を持つ小児では特にセルフエフィカシーに介入していくことが心理社会的適応を促進するうえで有効であると示唆された。平成23年度の研究は低身長外来に通う低身長児(者)の身長に関するストレス、身長に関するストレスへの認知、コーピングとそれに関連する要因ならびに心理社会的適応の実態を明らかにすること目的として実施した。低身長外来に通う小学生から高校生を対象に調査の依頼を行い、25名より同意を得た。平均年齢は13.1歳(±2.9)で、身長SDスコアは平均ー2.9(±0.94)であった。各尺度の素点を健常小児集団でのSDスコアに換算した。

身長ストレスは「身体不快感」「こどもとの関わり」「大人との関わり」「ボディイメージ」「親の認識」で平均より得点が高く、特に「身体不快感」が1.9±2.0と高かった。認知評価は「影響性」が平均より低い得点で、「コントロール性」は平均より高い得点だった。コーピングは小学生が「サポート希求」をよく使用し、中高生は「積極的対処」「サポート希求」「逃避回避的対処」を使用していた。セルフエフィカシーは3.4±1.7と非常に高かった。ソーシャルサポートは「父」「母」「先生」「友人」からのサポートを十分に認識していた。身体的心理的ストレス反応の得点は平均的だった。自己概念は「運動評価」が平均より低い得点で、「学業」「友人」「容姿」「道徳」「全体的自己価値」は平均より高かった。年齢別にみると、セルフエフィカシーは小学生が有意に高く、自己概念の全体的自己価値は高校生が高かった。学校ストレスの「友人」は小中学生が有意に高く、「学業」は高校生が有意に高かった。各指標の得点に男女差はなかった。以上の結果より低身長児(者)は身長ストレスが高いが、それに対して、影響性は強く感じておらず、コントロール性も感じていた。また、セルフエフィカシーやソーシャルサポートなどの内的・外的資源を活用しており、自己概念が保たれていた。低身長児のコーピングと「防御因子」「脆弱因子」の関連性の基礎的な情報が得られた。低身長児(者)のストレス、コーピングの実態に関する結果が得られている。今後はそれぞれの要因の関連について検討する予定である。サンプル数がが少ないため、すでにデーターの収集が終了している、低身長を呈する他の疾患の小児の結果と比較することで低身長外来を受診する小児についての「防御因子」「脆弱因子」について検討を行う。小児科医、小児看護領域の教員の指導を受け、本研究で明らかになった低身長児(者)のストレス、コーピングの実態をもとにそれぞれの関連についての検討を行う。書籍・文献を用いての検討、学会に発表するための参加費および旅費や発表の際のスライド作成、論文投稿などに費用を使用する。学会での発表および学術誌への投稿において各方面の専門家との意見交換を行い、研究の発展に努める。なお、次年度使用額の10,888円については平成23年度に購入予定であった書籍が入荷されなかったため繰り越しとなった。
アマノリ赤腐れ病病原菌の早期発見を目的としたモノクローナル抗体の開発とその応用

1.抗体の大量生産:赤腐れ病病原菌を抗原としてマウスに免疫した。ハイブリドーマをRPMI 1640培地で培養し、大量のモノクローナル抗体を得た。本抗体は、抗体価が高く、培養上清を32倍に希釈しても使用できた。愛知県産と佐賀県産赤腐れ菌を認識したが、他の陸上植物由来と海産Pythium菌とは交差反応を示さなかった。量的にも一年を通じて海水中の遊走子を検出するのに充分な量を確保し、凍結貯蔵して必要時に解凍して用いた。2.海中での遊走子の出現状態の経時的測定:津地区の支柱柵漁場で、ノリ養殖シ-ズンを通じて週12回海水3リットルを採集した。9月から12月下旬まで遊走子は検出されなかったが、1月上旬に遊走子が初めて検出され、2月初旬にピークが認められ、その後急速に遊走子は減少した。最も遊走子の多い時には1リットル当り1184個検出された。3.試験網による早期対策の実施:海水中に遊走子の検出された1月上旬には、まだノリ葉体上に感染が認められず、この時期のノリを早期対策ノリとして摘採した。一方、対照ノリとしてはその後赤腐れ病の症状がでたものを用いた。両者から乾ノリを製造し、試料とした。4.ノリの品質調査:試験網による早期対策を施したノリは対照ノリに対して等級で1等級高く、入札価格で約16%高値をつけた。呈味成分の分析では呈味アミノ酸であるグルタミン酸、グリシン、アラニン含量が多く、総遊離アミノ酸含量は対照網の約1.7倍であった。以上の結果から、モクローナル抗体を用いて赤腐れ病遊走子を検出し、ノリ養殖で早期対応策をとることが可能となった。1.抗体の大量生産:凍結貯蔵中の抗体生産株を解凍し、高密度細胞培養装置で抗体の大量生産を行ったが、RPMI 1640培地ではハイブリドーマの増殖が進まなかった。そこで、培地組成をダルベッコ変法イーグル培地にNCTC 109培地と非必須アミノ酸溶液及びピルビン酸ナトリウムを添加した培地に改良したところ、良好な増殖が認められ、大量の抗体を得ることができた。2.海中での遊走子の出現状態の経時的測定:ノリ養殖海域の海水約1-7リットルを0.45μmのセルロースアセテート膜で濾過した。濾過膜はよく振り洗いし、洗液を赤腐れ菌用の合成培地中で15°Cで2日間培養した。遠心分離後(3000rpm、15min)沈澱に一次抗体を反応させ、ついで二次抗体としてFITC標識抗マウス免疫グロブリンウサギ抗体を反応させて、蛍光顕微鏡で観察したところ、ノリ漁場のうち支柱柵漁場の海水中に常時赤腐れ菌の遊走子が大量に検出された。浮き流し漁場では遊走子は検出されなかった。3.試験網による早期対策の実施:試験網6枚を毎年赤腐れ病のでる海域に張り込み養殖した。逐次ノリ葉体を採集し、上記のモノクローナル抗体で処理した後、顕微鏡観察を行なったところ、肉眼的に感染の認められる以前に初期感染が確認できた。通常の養殖網は赤腐れ病の蔓延により生産をあげることができなかったが、早期対策として網の冷凍入庫を行なったものについては、その後養殖網として使用可能であった。4.ノリの品質調査:生産された試験ノリの品質は色、艶、呈味アミノ酸の含量ともに正常ノリと遜色がないことが判明した。

以上4項目の有機的連係による赤腐れ病予防システムの構築は可能であることが判明した。1.抗体の大量生産:昨年度抗体の大量生産をダルベッコ変法イ-グル培地で行ったが、この培地で得られた抗体は抗体価が低かったため、細胞融合をやり直した。その結果、RPMI1640培地でも良好な増殖を示し、かつ抗体価も高く、培養上清を32倍に希釈しても使用できる抗体を得ることができた。量的にも一年を通じて海水中の遊走子を検出するのに充分な量を確保し、凍結貯蔵して必要時に解凍して用いた。2.海中での遊走子の出現状態の経時的測定:昨年遊走子の検出された津地区の支柱柵漁場でノリ養殖シ-ズンを通じて週1回或は週2回測定した。9月から12月下旬まで遊走子は検出されなかったが、1月上旬に遊走子が初めて検出され、2月初旬にピークが認められ、その後急速に遊走子は減少した。最も遊走子の多い時には1リットル当り1184個検出された。3.試験網による早期対策の実施:海水中に遊走子の検出された1月上旬に、まだノリ葉体上に感染が認められないノリを早期対策ノリとし摘採した。一方、対照ノリとしてはその後赤腐れ病の症状がでたものを用いた。両者から乾ノリを製造し、試料とした。4.ノリの品質調査:試験網による早期対策を施したノリは対照ノリに対して等級で1等級高く、入札価格で約16%高値をつけた。呈味成分の分析では呈味アミノ酸であるグルタミン酸、グリシン、アラニン含量が多く、総遊離アミノ酸含量は対照網の約1.7倍であった。
陸と海のはざまの森林生態学:海浜林における植物-動物関系

1.東アジア暖温帯海浜林と熱帯海浜(マングローブ)林における植物-動物関係のデータ収集・整理を継続した。各種情報量をさらに増やすために天草下島北西部の海浜群落(暖温帯海浜林)およびスラウェジ北部の海浜林(熱帯マングローブ林)にてサンプリングを行った。主要樹種における植食性昆虫データの集積については同定も含め今後も続ける必要があると判断された。2.天草下島の海浜林のうち前縁部に存在するハマボウにつき、昆虫による食害の動態を明らかにするため、蕾、花および果実に関する定量的な調査とデータ解析を進めた。蕾、花、果実の総計12109個について調べた結果、過半数(76%)が寄生による食害の影響を受けていると認められたが、そのうち59%では寄生が存在しなかったため特定が不可能であり、16%の1944個が鱗翅目幼虫Dichocrocissurusalisによる寄生を受けていることが判明した。後者の寄生率の時間的変化について見ると、蕾および花に関しては7月から10月にかけて緩い変動を伴いながら下降していく状況がみられ、12.9%から9.3%の間で寄生が観察された。個々の木を単位とした寄生率解析では、木毎の花・蕾の量と寄生率との間に有意な相関は見られなかった。3.マングローブ林における食植性昆虫による食圧を明らかにする目的で、特にマングローブ林前縁部のSonneratia albaの枝先端部の葉を重点的にサンプリングし、被食量の測定を試みた。データのデジタル化がさらに必要である。また、昆虫によるマングローブ植物の利用を潜在的に左右する要因として葉上および葉中の塩分量が考えられるので、その測定を試みた。1.比較のため東アジア暖温帯海浜林と熱帯海浜(マングローブ)林の調査を平行しておこなうこととし、調査初年として、暖温帯海浜林の一例として天草下島北西部の砂咲に発達する海浜群落、熱帯マングローブ林の一例としてスラウェジ北部の海浜林を選び、調査区域を選択した。2.天草下島の海浜林では、主要樹種の分布及び成長パターンと動物の時空間的消長に関するデータを集めるためのプランニングを行い、特にライトトラップによる昆虫類の採集を行った。また、葉、花及び実に対する捕食圧を推定するための基本データを得た。3.天草の海浜林のうち、特に高潮時には根元まで海水が浸かるところのハマボウに着目し、昆虫による果実の食害に関する予備調査をおこなった。この結果、海に隣接する場所にもかかわらず、かなりの頻度(木によって差はあるが、50%以上)で果実に対する捕食圧がかかっているものと推定された。ハマボウの果実を食する昆虫(鱗翅目幼虫)の同定は今後の課題として残されているが、一応全齢期にわたる個体の確認ができたので、今後の観察・調査の目処がついた。4.スラウェジのマングローブ林では、樹種の構成が異なる2地域において主要樹種の空間分布に関する調査をおこなった。そのうちの一地域では、合せてライトトラップによる昆虫類の採集を試みた。マングローブでのライトトラップの運用はこれまで前例がなかっただけに、さまざまな困難に遭遇した。特に、樹上性アリによる、トラップ内捕獲昆虫の「盗み取り」は大きな問題であった。しかしながら、完全ではないが対応策を講ずることができ、最低限のデータは確保できる目処がついた。1.昨年に引き続き、東アジア暖温帯海浜林と熱帯海浜(マングローブ)林における植物-動物関係のデータを得るため、暖温帯海浜林の一例として天草下島北西部の砂嘴に発達する海浜群落、熱帯マングローブ林の一例としてスラウェジ北部の海浜林にて調査をおこなった。2.天草下島の海浜林では、主要樹種における植食性昆虫データの集積とライトトラップによる昆虫類の採集を行った。データのデジタル化作業を続けた。3.昨年度の調査に基づき、海浜林の前縁部に存在するハマボウにつき、昆虫による花および果実に対する食害に関する定期調査をおこなった。調査地を3ゾーンに分け、各ゾーンで週二回、計30本のハマボウより90本の枝を選び花および果実の採集を行い、実験室で昆虫の抽出・測定を行った。昨年よりの課題として残されていた同定作業のうち、最も頻度の高い鱗翅目幼虫は、Dichocrocis surusalisと同定された。4.スラウェジのマングローブ林では、昨年度に引き続き、樹種の構成が異なる2地域においてライトトラップによる昆虫類の採集と、果実および葉に付く昆虫の観察および採集をおこなった。今回初めて、東アジア熱帯域の主要マングローブ植物であるSonneratia albaを食樹とするシジミチョウ科のチョウの生態観察および飼育に成功し、Sonneratia上でハタオリアリと密接な共生関係にあることが確認された。

蕾、花、果実の総計12109個について調べた結果、過半数(76%)が寄生による食害の影響を受けていると認められたが、そのうち59%では寄生が存在しなかったため特定が不可能であり、16%の1944個が鱗翅目幼虫Dichocrocissurusalisによる寄生を受けていることが判明した。後者の寄生率の時間的変化について見ると、蕾および花に関しては7月から10月にかけて緩い変動を伴いながら下降していく状況がみられ、12.9%から9.3%の間で寄生が観察された。個々の木を単位とした寄生率解析では、木毎の花・蕾の量と寄生率との間に有意な相関は見られなかった。3.マングローブ林における食植性昆虫による食圧を明らかにする目的で、特にマングローブ林前縁部のSonneratia albaの枝先端部の葉を重点的にサンプリングし、被食量の測定を試みた。データのデジタル化がさらに必要である。また、昆虫によるマングローブ植物の利用を潜在的に左右する要因として葉上および葉中の塩分量が考えられるので、その測定を試みた。
音響ビーコンで自己位置を推定する屋内移動ロボットシステム

本研究は音響ビーコンによる測位手法の確立を目的とた。本年度は(i)移動体を測位した際のドップラシフトによる影響評価の手法及び(ii)反射・回折が無視できない場合における測位手法を提案した。(i)本研究で対象とするマイクアレイ素子間の相関関数は、理想的には音波の到来角度に相当する時刻のみにピークが現れる。しかしながら、ドップラシフト等の影響が発生すると、上記時刻以外にも複数のピークが発生する。この変化を相関波形の振幅対平均電力比によって評価することを提案し、ドップラシフトによる影響が無視できず本来のピークよりも他のピークが大きくなる速度域を定量的に評価可能であることを示した[1]。(ii)また、反射等によってマイクアレイ素子間の相関波形に影響が出ることは避けられず、相関波形のピーク時刻のみを以て音波の到来角度の推定値とする従来の手法は反射等による到来角度の誤検出が課題であった。これを解決するため、到来角度から位置を推定する従来法に対し、新たに測位候補位置の尤度を相関波形の高さで評価し、尤度の高い候補位置を測位結果とする手法を提案した。以上により、反射等の影響によって相関波形のピークが本来の時刻以外に発生する条件でも、本来の時刻に相関があれば測位を可能とする手法を示した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。音響ビーコンを用いる移動ロボットの位置推定について、音響ビーコンの発する信号の種類及びパラメータが位置推定精度に与える影響について検討を行った。音響ビーコンの信号に求められる性質を、1.複数の音響ビーコンから発せられる信号は互いに区別が可能であり、2.移動ロボットが音を受信した際に複数のマイクロホン間での信号の伝播時間差を計測ができること、3.ある周波数帯域あたりに使用できる信号が十分多いことの3要件とし、これらについて計算機シミュレーションを用いて検討を行った[1][2]。周波数が時間的に変化する信号(チャープ信号)と、擬似乱数とみなされる信号(M系列信号)を比較したところ、チャープ信号は1, 2には優れるが3については一つのビーコンがある帯域を基本的には独占する。他方、M系列信号は3要件を満たすが、任意で決めるパラメータによってその性質が異なる。具体的には、M系列信号は信号を生成した段階では2値の信号であるため、これを変調することでスピーカなどで発することのできる周波数に変換する。この際に、M系列信号の周波数(チップレート)と変調周波数を変化させて位置推定精度を検討したところ、これらによって位置推定精度が影響を受けることを示した[3]。[2]小木曽ら:"音響ビーコンとマイクアレイによる移動ロボットの位置推定," SATテクノロジー・ショーケース2017プログラム&アブストラクト集, p.109, (31 January 2017).本年度は当初、位置推定精度の向上を目的として新たな位置推定用の信号を検討するとともに、これを用いる位置推定アルゴリズムを提案することを目的とした。位置推定精度の向上と同時に使用できる音響ビーコンの数の向上を図るため、M系列信号と呼ばれる疑似乱数を用いる音響ビーコンの信号を提案し、これを用いることで平均誤差0.3 m,標準偏差0.09 m以内で位置推定が可能であることを示した[1][2]。この過程で、当該信号には任意に定めるパラメータが(i)M系列符号の周波数、(ii)送信信号の中心周波数、(iii)M系列符号の長さの3種類あり、これらによって位置推定精度が変化することを経験的に確認していた。そのため、新たな位置推定アルゴリズムに適用する前にこれらパラメータによる位置推定精度への影響を明らかにすることが重要であると考え、これらパラメータを変化させた際に位置推定精度が受ける影響について計算機シミュレーションによって検討を行った[3]。その結果、(i)M系列符号の周波数が(ii)送信信号の中心周波数に対して同等以上になると誤差が大きくなることを示した。また、(iii)M系列符号の長さは、(i)M系列符号の周波数が一定と仮定した場合、一定以上の長さであれば誤差は大きくならないことを示した。

これまでの研究で音響ビーコンを用いる位置推定にはロボットの移動速度によってその推定精度が変化することが経験的に確認されている。これは音響ビーコンとロボットの位置関係が時間的に変化することでドップラーシフトが起こるためで、ロボットは音響ビーコンの信号を既知であるという前提で推定を行っているにも関わらずドップラーシフトによってわずかに異なる信号が受信されることによる。また、反響のある環境においてはドップラーシフトによる周波数の変化があらゆる方向からの反響それぞれに起こるため、周波数が広がって見えるドップラー広がりがあることが広く知られており、これも位置推定精度に影響を及ぼす。今後はこれらがどの程度位置推定精度に影響を及ぼすのか明らかにするとともに、本年度までに用いていたチャープ信号、M系列符号以外にも通信分野で広く使われている嵩符号等を含め検討を行い、ドップラーシフトの影響がこれらの信号でどう異なるのかを検討する。また、音響ビーコンは反響などによるドップラー広がりによってその方向を推定しづらくなることが予想されるため、ロボットの移動速度を考慮してドップラー広がりが起こった音響ビーコンの信号を推定するなどし、これら影響を低減することで位置推定精度の向上を図る。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
成分未知組織を構成する分子の同定と分布を同時解析可能な新規イメージング法の開発

飛行時間型二次イオン質量分析は、100nm程度以下の高い空間分解能で固体試料の分子イメージングが可能な手法だが、分子およびそのフラグメントから構成されるスペクトルの解釈が難しい場合が多く、多成分系でかつ未知成分が含まれるような系での分析は困難だった。本研究で、多変量解析による未知成分も含めた試料分析と同程度の空間分解能を持つ近接場赤外顕微鏡との併用による定量性の向上を実現した。モデル試料として、植物組織、3種類の高分子4層試料およびペプチド試料を作製した。植物組織は、飛行時間型二次イオン質量分析装置(ToF-SIMS)で金属クラスターイオンを用いて測定し、試料表面のクリーニングを目的としたスパッタリング(ガスクラスターイオン)の有無を変えた測定も実施した。高分子試料はTOF-SIMSと近接場赤外顕微鏡(NFIR)で測定し、ToF-SIMSの測定条件としては、金属クラスターイオンを一次イオンに用い、クリーニングの有無を変えた測定も実施した。ペプチド試料は、ToF-SIMSの一次イオン源をMn, Bi, Biクラスターおよびガスクラスターで測定した。これまで測定した試料のデータのうち植物組織と高分子試料のデータは、主成分分析(PCA)と多変量スペクトル分解(MCR)で解析し、解析結果を比較した。超高感度であるために汚染に敏感なToF-SIMSデータの解析では、PCAは予測できない汚染状態を把握するのに有利であることが確認できた。一方、MCRは実在の成分に対応したスペクトルが得られるために解釈しやすいだけでなく、汚染状態の変化に関わらず安定した結果が得られることも確認できた。複雑な試料の解析では、異なる性質の情報を与える二つ以上のデータ解析法を組み合わせることによって、より正確に試料状態が把握できることが示唆された。NFIRデータは、補正方法を変えて主成分分析した場合、結果がどのように変化するか検討し、補正方法の有無も含めて主成分分析で評価できる可能性が示された。さらに、よりソフトなイオン化方法である分子クラスターを用いたイオン検出(Durr教授、ギーセン大学、ドイツ)によって、未知物質の分子イオンの正確な検出や、ToF-SIMS測定によって発生したフラグメントイオンの正確な構造評価が可能になることが示唆できる基礎データを得た。前年度に作成したモデル試料、植物組織、3種類の高分子4層試料およびペプチド試料のToF-SIMS測定データについて、前年度はおもに主成分分析と多変量スペクトル分解の結果を比較したが、本年度は、データ前処理の影響について検討した。多変量スペクトル分解はデータ前処理の影響が小さかったが、主成分分析ではデータ前処理によって大きく結果が異なった。データ前処理による違いを比較検討した結果、異なるデータ前処理を適用することにより、試料についての未知情報に関する知見が得やすいことが示唆された。たとば、汚染は多くの場合未知であるが、汚染の種類の違いがデータ前処理の違いで引き出される場合があることや、類似する未知の共存物質が含まれる場合、二種類以上のデータ前処理法を適用して主成分分析した結果を比較することにより、未知の物質が特定しやすくなる場合があることが示された。ToF-SIMSのスペクトル解釈法であるG-SIMSおよびg-ogramを多成分系試料にも適用し、二次イオンの分類に役立つかどうか検討した結果、未知の物質が含まれる多成分系でも、その試料に特徴的な分子に関連する二次イオン候補を選び出す手法として、有用であることが示された。たとえば、同じ材料をもととしてその後の処理が異なる2種類以上の試料を比較する場合、それぞれの試料に固有の分子を示唆する二次イオン群の候補をG-SIMSおよびg-ogramで選出できることが示唆された。また、フラグメント化をほとんど引き起こさないソフトなイオン化法である分子クラスターを用いたイオン検出を用いたToF-SIMSによるフラグメント化の検討をさらに進めるために、同位体標識したペプチドによるモデル試料を作成した。昨年度測定したモデル試料のToF-SIMSデータ解析をさらに進め、また近接場赤外顕微鏡(NFIR)によるデータもさらに得た。これらのデータ解析結果から、一般化できるデータ解析プロトコールの開発を目指した。試料の各位置における濃度情報を含むTOF-SIMSとNFIRデータを多変量解析(PCA, MCRなど)で分析すると、抽出された成分に対応するイメージ像が得られる。イメージ像からその成分が表す物質群や器官が明らかになる場合は、その成分のスペクトル情報から解析対象である分子の同定が可能となるので、生体組織に特有な分子の同定を目指し、実際の解析でTOF-SIMSおよびNFIRのデータで、多変量解析結果から試料の特徴を適切に引き出すことに成功した。よりソフトなイオン化が可能な分子クラスターによるイオン化(D&#252;rr教授、ギーセン大学、ドイツ)に関して、ペプチド試料の測定結果の解析を進め、昨年度測定した薄膜試料との結果を比較するため、厚膜試料の測定を実施した。これらの結果について2017年度に学会発表を予定している。ToF-SIMSおよびNFIRによる試料測定と多変量解析を用いたデータ解析が進んでおり、一部の結果は学会発表し、学術論文にも掲載された。予測していた解析の効果がほぼ得られている。飛行時間型二次イオン質量分析法(TOF-SIMS)と近接場赤外分光法(NFIR)を組み合わせて、分子の同定と解析対象の組織における標的分子分布のイメージングが500nm以下の空間分解能で測定可能であり、かつ定量分析に関する知見も得られる手法が開発された。

TOF-SIMSとNFIRの両方のデータを多変量解析することにより、複雑なスペクトルデータの解釈を可能とし、TOFーSIMSによる詳細な質量イメージとNFIRによる定量性も含めた情報取得が同一試料に対して得られた。TOF-SIMSによる分子レベルでの生体組織における分布イメージングは、これまでは脂質やコレステロールなど特徴的な二次イオンが検出しやすい分子に限られていたが、本課題によって、血液成分など未知生体分子を含む成分の分布イメージ取得が容易となるようなTOF-SIMSとそのデータ解析のプロトコールを開発し、透析膜の血液吸着評価に応用した。NFIRに関しては、試料に特有の吸収スペクトルはほぼ赤外吸収と同様と言われているが、近接場赤外吸収スペクトルそのものに関する研究例はまだ少ないため、多変量解析を利用して、試料に特有の吸収スペクトルを明らかにし、TOF-SIMSと同様に透析膜における血液吸着の評価への応用に成功した。分子検出に関しては、TOF-SIMSでは分子のフラグメント化が特に高分子で避けられないため、スペクトルの解析が難しいことを逆手に取り、フラグメント化した生体高分子由来の二次イオンに注目し、高感度イメージングを可能とした。この成果は、国内外の学会で発表し、現在論文投稿準備中である。飛行時間型二次イオン質量分析は、100nm程度以下の高い空間分解能で固体試料の分子イメージングが可能な手法だが、分子およびそのフラグメントから構成されるスペクトルの解釈が難しい場合が多く、多成分系でかつ未知成分が含まれるような系での分析は困難だった。本研究で、多変量解析による未知成分も含めた試料分析と同程度の空間分解能を持つ近接場赤外顕微鏡との併用による定量性の向上を実現した。本年度は所属機関の異動があったため、装置の移動および整備に時間がかかり、NFIRおよびAFMによる測定に関しては計画よりもやや遅れたが、その分、データ解析について研究を進め、計画よりも早く重要な知見が得られた。したがって、研究全体としてはかなり進捗が見られた。計画に従って、これまでに得られたデータの解析を進め、取りまとめる。一部の成果については、学会発表および論文投稿も予定している。高分子試料のNFIRデータとToF-SIMSデータの多変量解析結果の比較から、試料、測定手法、解析目的の違いを考慮して、より一般化された解析プロトコールを確立する。また、昨年度に引き続き、ギーセン大学(ドイツ)のD&#252;rr教授と協力して、分子クラスタービームによるより非破壊的なイオン検出法を用いて得た結果から、ToF-SIMS測定によって発生するフラグメント化を明らかにする。表面科学計画に従って、これまでに確立したプロトコールの一般化を目指し、より複雑な試料である生体試料などへ解析手法を応用する。また、高分子試料のNFIRデータの多変量解析による解析プロトコールを確立し、ToF-SIMSデータと比較する。
EBウイルス潜伏感染機構とウイルス増殖感染機構の解析

Epstein-Barr Virus (EBV)は、通常静止期にあるBリンパ球に感染し、細胞周期を回転させ、Bリンパ球は分裂増殖を始める。EBV感染B細胞はウイルス産生はせず、潜伏感染状態にある。本研究は(1)潜伏感染EBVゲノム複製機構(2)溶解感染EBVゲノム複製機構(3)潜伏感染からの再活性化の全体像の機構解明の3つを研究目標においている。これまでの我々の解析からEBV潜伏感染B細胞に溶解感染を誘導するとS期様細胞環境、即ちRB蛋白質が高リン酸化状態となる細胞環境下で溶解感染が遂行されることを報告した(Kudoh et al. J.Virol.77:851-861.2003)。Epstein-Barr virus潜伏感染Bリンパ球細胞に溶解感染を誘導するとRB蛋白質は高リン酸化されS-phase likeの環境に至る。S期CDK活性を薬剤(Purvalanol A, Roscovitin)で抑制しRB蛋白質を低リン酸化状態にし細胞周期を強制的にG1/G2期にした状態でウイルス複製感染へ与える影響を検討した。Tet-BZLF1/B95-8細胞にDoxycyclineを添加しBZLF1蛋白質を強制発現させたが、CDK阻害剤存在下ではウイルスDNA複製は著しく抑制されることが明らかとなった。さらに、CDK阻害剤の効果は添加する時期により大きく異なり、一旦ウイルスDNA複製が始まった細胞にははとんど影響無くウイルスDNA合成が観察された。CDK阻害剤添加により最早期、早期ウイルス蛋白質の発現が著しく抑制されることが観察され、さらにノザンブロット解析を行ったところ、CDK阻害剤存在下ではEBVのウイルス複製関連因子を含む溶解感染蛋白質群の転写が阻害されていることが明らかとなった。以上よりS期CDK活性により構築される細胞内環境は、EBV溶解感染遺伝子群の発現に必要であることが明らかとなった(Kudoh et al. J.Virol.in press)。S期様細胞環境ではRbから遊離された活性型E2FあるいはE2Fにより発現増強されるSp1などの転写因子が最早期、早期ウイルス蛋白質の発現に必須であると考えられる。
成長期の鼻呼吸障害における筋機能の変調が顎顔面発育に影響を与えるか

本研究では顎顔面発育形成段階である成長期における鼻呼吸障害が、顎口腔周囲筋の筋活動を変調し、筋機能低下をもたらすメカニズムを、遅筋速筋の割合およびエピジェネティクスの代表的な客観的指標であるヒストン修飾分布量、速筋または遅筋特異的な遺伝子発現量の変化を指標として解析し、筋活動の変化が顎顔面形態へ反映されるメカニズムを解明していくことを目的としている。
救急医療支援ブロードバンド無線ネットワーク構築と遠隔操作医療支援ロボットの開発

以下の調査研究会を通じて、今後必ず起こるとされる首都圏直下型地震に対する救助支援方法の検討を行った。(1)平成18年6月2日:人的ネットワークの構築に関する検討。医師、看護、通信、ロボット工学、医療機器系などのネットワークの構築とその融合について。(2)平成18年7月3日:今までの活動報告と今後のスケジュールについての検討を行った。(3)平成18年8月12日:本調査研究会のシナリオについての検討を行った。遠隔よりの医療ロボット操作についての工学的な可能性、倫理面からの可能性などの検討を行った。トリアージには"災害現場"、"搬送時"、"病院"の3つのステージがあり、それぞれの課題等についての見当を行った。"災害時の放送の役割"についてニッポン放送の研究協力者より説明があった。災害情報機器システムについての紹介が行われた。(4)平成18年9月12日:超音波診断装置の市場動向、現在の利用価値などについての討論を行った。通信インフラについての説明が行われた。トリアージ実習に参加した報告が説明された。次世代ブロードバンド通信についての説明が行われた。(5)平成18年10月14日15日:湘南国際村にて1回目の合宿を行った。特定領域研究の新規領域申請に向けての検討を行った。新潟中越地震を体験した新潟大学医学部整形外科の伊藤雅之医師、阪神淡路大震災を経験した正田悦朗医師が参加し、大震災に必要な医療、通信基盤などの報告がなされた。(6)平成18年11月2日3日:湘南国際村にて2回目の合宿を行った。特定領域研究の新規領域申請書の作成を行った。(7)平成18年11月11日12日:湘南国際村にて3回目の合宿を行った。特定領域研究の新規領域申請書の作成に関する最終的検討を行った。(8)平成18年11月30日12月1日:阪神淡路大震災の状況調査のために神戸視察を行い、神戸大学救命救急科の石井教授、兵庫県災害医療センターの小澤センター長、中山副センター長と会合を行った。(9)平成19年1月14日19日:フランスに渡航し、ニースのETSI(欧州標準化機構)およびパリのSAMU本部の視察を行った。SAMUではM.Giroud教授と意見交換を行なった。以上の活動の結果、"災害救助のための支援連携・遠隔操作医療機器とアドホック通信網の融合に関する研究"をまとめ、文部省科学研究補助金19年度に応募した。