hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタロセン型修飾フラーレンの反応化学と材料科学

60個の炭素原子がサッカーボール状に結合した分子,[60]フラーレン(C60)は,1985年の発見当初より,特異な形状と巨大なπ電子共役系をもつことから,新しい機能性分子への応用が期待されてきた.本研究者は,有機金属化合物を用いたフラーレンの化学修飾の研究を進める中で,C_<60>に対する有機銅化合物の付加反応が,5重付加という極めて珍しい反応形式で定量的に進行し,シクロペンタジエン構造を持ったフラーレン誘導体C_<60>R_5Hを与えることを発見した.このシクロペンタジェン構造は脱プロトンにより6π電子系のシクロペンタジエニルアニオンへと変換できる.5炭素配位子であるシクロペンタジエニル(Cp)型配位子を含む金属錯体は有機金属化学において中心的な存在である.特にフェロセンに代表されるメタロセン型錯体は剛直な分子構造,化学的安定性,レドックス活性,および導電性などの特性を有することから,機能性材料としての応用を指向する研究が活発に行われている.本研究は,先に我々が開発した5炭素配位型フラーレン配位子FCpを利用して触媒や材料として有用な機能分子を合成することを目的として行ったものである.具体的には,C60への有機基多重付加反応をより完成度の高い反応に磨き上げるとともに,これにより生成する分子を,フェロセンなどとのハイブリッド型有機金属分子や,有機フラーレン二分子膜ベシクルおよび極性カラム状液晶などの機能性分子集合体へと導いた.さらには,C60への有機銅5重付加反応を2度行うことにより,ダブルデッカー型ビスCpフラーレンを合成することに成功した.これは本研究を分子エレクトロニクス材料として期待される導電性ポリマーの開発へと導く重要な研究成果である.以下にこれらの成果を発表論文、総説および紹介記事等によって示す.60個の炭素原子がサッカーボール状に結合した分子,[60]フラーレン(C60)は,1985年の発見当初より,特異な形状と巨大なπ電子共役系をもつことから,新しい機能性分子への応用が期待されてきた.本研究者は,有機金属化合物を用いたフラーレンの化学修飾の研究を進める中で,C_<60>に対する有機銅化合物の付加反応が,5重付加という極めて珍しい反応形式で定量的に進行し,シクロペンタジエン構造を持ったフラーレン誘導体C_<60>R_5Hを与えることを発見した.このシクロペンタジェン構造は脱プロトンにより6π電子系のシクロペンタジエニルアニオンへと変換できる.5炭素配位子であるシクロペンタジエニル(Cp)型配位子を含む金属錯体は有機金属化学において中心的な存在である.特にフェロセンに代表されるメタロセン型錯体は剛直な分子構造,化学的安定性,レドックス活性,および導電性などの特性を有することから,機能性材料としての応用を指向する研究が活発に行われている.本研究は,先に我々が開発した5炭素配位型フラーレン配位子FCpを利用して触媒や材料として有用な機能分子を合成することを目的として行ったものである.具体的には,C60への有機基多重付加反応をより完成度の高い反応に磨き上げるとともに,これにより生成する分子を,フェロセンなどとのハイブリッド型有機金属分子や,有機フラーレン二分子膜ベシクルおよび極性カラム状液晶などの機能性分子集合体へと導いた.さらには,C60への有機銅5重付加反応を2度行うことにより,ダブルデッカー型ビスCpフラーレンを合成することに成功した.これは本研究を分子エレクトロニクス材料として期待される導電性ポリマーの開発へと導く重要な研究成果である.以下にこれらの成果を発表論文、総説および紹介記事等によって示す.5炭素配位子であるシクロペンタジエニル(Cp)型配位子を含む金属錯体は有機金属化学において中心的な存在である.特にフェロセンに代表されるメタロセン型錯体は剛直な分子構造,化学的安定性,レドックス活性,および導電性などの特性を有することから,機能性材料としての応用を指向する研究が活発に行われている.本研究は,先に我々が開発した5炭素配位型フラーレン配位子FCpを利用して触媒や材料として有用な機能分子を合成することを目的としている.昨年度までの研究により,シクロペンタジエニル基の周りに,立体的に小さな基であるメチル基を有する誘導体C_<60>Me_5H(MeFCp)が合成され,これにより炭素と金属の間に高い共有結合性を有する金属錯体の合成に道が拓けた.本年度はこれをさらに発展させ以下のような成果が得られた.1)C_<60>の両極の炭素5員環の回りに有機銅化合物を5重付加させることに成功した.これにより棒状メタロセン高分子の合成への道が開けた.2)FCp-遷移金属錯体の合成法を種々検討し,様々な新規錯体を合成,構造決定した.なかでも,Ru,Ir,Reなどの錯体は機能性触媒としての応用に期待が持たれる.3)MeFCp配位子を水素終端化Si(111)やMoS_2(0001)などの表面でエピタキシャル成長させることに成功した.4)PhFCpカリウム錯体が水溶性であるという知見に基づき,水溶液中での構造を解析した結果,フラーレンが球状のベシクルを形成していることが明らかとなった.5炭素配位子であるシクロペンタジエニルに(Cp)型配位子を含む金属錯体は有機金属化学において中心的な存在である.

特にフェロセンに代表されるメタロセン型錯体は剛直な分子構造,化学的安定性レドックス活性,および導電性などの特性を有することから,機能性材料としての応用を指向する研究が活発に行われている.本研究は,先に我々が開発した5炭素配位型フラーレン配位子FCpを利用して触媒や材料として有用な機能分子を合成することを目的としている.昨年度までの研究により,シクロペンタジエニル基の周りに,立体的に小さな基であるメチル基を有する誘導体C_<60>Me_5H(MeFCp)が合成され,これにより炭素と金属の間に高い共有結合性を有する金属錯体の合成に道が拓けた.本年度はこれをさらに発展させ以下のような成果が得られた.1)アルケニル銅化合物の反応により,アルケニル型置換基を持つFCp誘導体を合成することに成功した.2)C_<70>に対する有機銅化合物の3重付加反応の一般化を進め,異なる置換基を持つ様々なインデニル型C70誘導体の合成法を確立した.3)FCpおよびインデニル型C70誘導体を用い,フラーレンとフェロセンのハイブリッド有機金属錯体を合成することに成功した.4)FCpの一次元組織化に成功し,これを応用して,直線的に配列したフラーレンを基本骨格とする新型の液晶を開発した.
ヒトリコンビナントGABA-A受容体における全身麻酔薬の結合部位について

我々はバキュロウィルスSf9細胞系を用いて種々のサブユニット構成のリコンビナントのヒトGABA受容体を発現させ、パッチクランプ法でGABA電流の麻酔薬における変化を観察した。昨年まではSf9細胞、バキュロウィルスによる発現等を九州大学医学部第二生理学教室に依頼、譲渡してもらっていたが、本年より当教室にて全ての行程を行えるべく準備を進めた結果、現在Sf9細胞は順調に増殖し、我々独自で研究を進めることが出来るようになった。今年度、我々はベンゾジアゼピンがGABAの反応を増強することは知られているが、そのメカニズムには未だ不明な点が多いことに注目し、ベンゾジアゼピンとよく似た分子構造を持つフラボノイドを使って同様に増強効果があるかどうかを観察した。フラボノイドは構造異性体を何種類か使用したが、結果は、GABAの反応に変化が認められなかった。生化学的にはベンゾジアゼピン結合部位にフラボノイドが結合することは報告されている。我々の結果から考察すると、この受容体複合体は非常に特異性が高く、ベンゾジアゼピン受容体はアゴニストを分子構造のみでなく、その電化形態まで含めて認識している可能性が示唆された。グリシンによって誘発されるクロライド電流は全身麻酔薬によって増強され、またその受容体は中枢神経系に広く分布している。全身麻酔薬は、シナプス前膜およびシナプス後膜に作用して、麻酔効果を発揮していると考えられている。我々は、ラットの三叉神経脊髄路核の神経細胞を単離して、そのグリシン反応とグリシンによる抑制性微小シナプス電流(mIPSC)を記録して、それらに対するイソフルレンの作用を観察した。近年の分子生物学の進歩により、ヒトのGABA受容体サブユニットのcDNAが得られるようになった。我々はバキュロウイルス-sf9細胞系を用いて種々のサブユニット構成のリコンビナントのヒトGABA受容体をsf9細胞に発現させている。異なるサブユニット構成の受容体GABA反応に対する吸入麻酔薬、揮発性痙攣薬、静脈麻酔薬の効果を観察した。現有のパッチクランプ装置およびガラス吸引電極を用いてGABAおよび麻酔薬をYチューブ法を用いて急速に投与した。我々は麻酔薬としてプロポフォールを使用したが、プロポフォールは低濃度でGABA反応を増強するだけでなく、高濃度ではGABA-A受容体チャネルを直接活性化すること、さらに高濃度になるとブロックがおこることが報告されている。sf9細胞に対して上記のことを検討した結果、同様の結果が得られた。つまり静脈麻酔薬プロポフォールはリコンビナントのヒトGABA受容体に結合することにより誘発性内向きクロライド電流にアロステリック効果を及ぼした。将来的に我々は麻酔薬が結合するサブユニットを同定することが目標であるため、第一段階としてホールセルモードでの実験を行って結果を他の細胞と比較した上で、アウトサイドアウトパッチを作成しての電流のシングルチャネルコンダクタンスの測定を次年度に行う予定である。我々はバキュロウイルス-Sf9細胞系を用いて種々のサブユニット構成のリコンビナントのヒトGABA受容体を発現させ、パッチクランプ法でGABA電流の麻酔薬における変化を観察している。昨年まではSf9細胞、バキュロウイルスによる発現等を九州大学医学部第二生理学教室に依頼、譲渡してもらっていたが、本年より当教室にてすべての工程を行えるべく準備を進めた。その結果、現在Sf9細胞は順調に増殖している。また我々の共同研究者は細胞培養の準備を進めている間にスライス標本を用いて三叉神経脊髄路核ニューロンにおける伝達に対するイソフルレンのシナプス前、シナプス後作用について第46回日本麻酔学会総会および第27回日本歯科麻酔学会総会で発表した。

次年度の計画としてはまず、麻酔薬が結合するサブユニットを同定することが目標であるため、第一段階としてホールセルモードでの実験を行って結果を他の細胞と比較した上で、アウトサイドアウトパッチを作成しての電流のシングルチャネルコンダクタンスの測定を行い、さらにベンゾジアゼピンがGABAの反応を増強することは知られているが、そのメカニズムには未だ不明な点が多い事に注目し、ベンゾジアゼピンとよく似た分子構造をもつ物質を使って同様に増強効果があるかどうかを観察し、それによって薬物の作用が分子構造に起因しているかどうかを検討する予定である。我々はバキュロウィルス-Sf9細胞系を用いて種々のサブユニット構成のリコンビナントのヒトGABA受容体を発現させ、パッチクランプ法でGABA電流の麻酔薬における変化を観察した。昨年まではSf-9細胞、バキュロウィルスによる発現等を九州大学医学部第二生理学教室に依頼、譲渡してもらっていたが、本年より当教室にてすべての工程を行えるべく準備を進めた。その結果、現在Sf-9細胞は順調に増殖し、我々独自で研究を進めることが出来るようになった。今年度、我々はベンゾジアゼピンがGABAの反応を増強することは知られているが、そのメカニズムには未だ不明な点が多いことに注目し、ベンゾジアゼピンとよく似た分子構造を持つフラボノイドを使って同様に増強効果があるかどうかを観察した。フラボノイドは構造異性体を何種類か使用したが、結果は、GABAの反応に変化が認められなかった。生化学的にはベンゾジアゼピン結合部位にフラボノイドが結合することは報告されている。我々の結果から考察すると、この受容体複合体は非常に特異性が高く、ベンゾジアゼピン受容体はアゴニストを分子構造のみでなく、その電化形態まで含めて認識している可能性が示唆された。
準高所馴化が運動時の肺循環および肺胞毛細血管膜に与える影響

高所馴化ラットにおいて,運動時の肺循環動態について検討した.安静時の肺動脈圧は,明らかに高所馴化群で高値を示した.しかし,運動による肺動脈圧の上昇は,平地馴化群と高所馴化群ではほぼ同程度であり,安静時の肺動脈圧の高い分がそのまま平行移動した.運動による体血圧は,平地馴化群ではほとんど変化がなかったが,高所馴化群では上昇を示した.また,安静時の心拍数は有意に高所馴化群で低いが,運動による心拍数の増加分は,有意に高所馴化群が大きかった.HbおよびHtcは高所馴化群が有意に高く,運動時の動脈血酸素飽和度は高所馴化群で低かった.つまり,高所馴化において,安静および運動時の肺高血圧は,HbやHtcの上昇および血液ガス酸素分圧の低下が一部関与すると思われる.この結果については,94年日本体力医学会で発表するとともに,Adsvances in Exercise and Sports Physiologyに投稿する.高所馴化群は,顕著な右心室肥大が認められた.つまり,肺毛細血管にも肥厚が生じていることが予想され,現在分析中である.また,馴化する高度の違いによる運動時の肺循環動態についても検討中である.以上のことから,高所馴化のみによる運動時の肺循環動態は,悪影響を及ぼす結果がほとんどであり,唯一Htcの増加が運動能力に好結果をもたらすだけであった.今後は,高所馴化の期間,標高,運動トレーニングとの組み合わせ等,多方面からの高所トレーニングの意義について検討しなければならないと考える.高所馴化ラットにおいて,運動時の肺循環動態について検討した.安静時の肺動脈圧は,明らかに高所馴化群で高値を示した.しかし,運動による肺動脈圧の上昇は,平地馴化群と高所馴化群ではほぼ同程度であり,安静時の肺動脈圧の高い分がそのまま平行移動した.運動による体血圧は,平地馴化群ではほとんど変化がなかったが,高所馴化群では上昇を示した.また,安静時の心拍数は有意に高所馴化群で低いが,運動による心拍数の増加分は,有意に高所馴化群が大きかった.HbおよびHtcは高所馴化群が有意に高く,運動時の動脈血酸素飽和度は高所馴化群で低かった.つまり,高所馴化において,安静および運動時の肺高血圧は,HbやHtcの上昇および血液ガス酸素分圧の低下が一部関与すると思われる.この結果については,94年日本体力医学会で発表するとともに,Adsvances in Exercise and Sports Physiologyに投稿する.高所馴化群は,顕著な右心室肥大が認められた.つまり,肺毛細血管にも肥厚が生じていることが予想され,現在分析中である.また,馴化する高度の違いによる運動時の肺循環動態についても検討中である.以上のことから,高所馴化のみによる運動時の肺循環動態は,悪影響を及ぼす結果がほとんどであり,唯一Htcの増加が運動能力に好結果をもたらすだけであった.今後は,高所馴化の期間,標高,運動トレーニングとの組み合わせ等,多方面からの高所トレーニングの意義について検討しなければならないと考える.
神経幹細胞の分化能を規定するDNAメチル化変動の解明

脳・神経系は発生段階依存的に性質の変化する神経幹細胞から分化した細胞で構成されるため、その成り立ちを理解するためには、どのようなメカニズムで神経幹細胞の性質変化が引き起こされるかを知ることが非常に重要である。DNAメチル化といったエピジェネティックな変動が神経幹細胞の分化を制御していることが報告されているものの、DNAメチル化変動は領域特異的であり、どのような機構で領域特異的なメチル化変動が引き起こされているのかは未解明である。そこで、本研究課題では、神経幹細胞の性質(各細胞種への分化能)を規定しているメチル化変動領域を同定するとともに、それら領域のメチル化変動を制御するメカニズムを解明することを目的とした。本年度は、発生の進行に伴い神経幹細胞で脱メチル化される領域、逆に新たにメチル化される領域を同定した。全ゲノムではメチル化変動領域は数万箇所あるものの、その中でも実際に遺伝子発現と相関のある領域を特定し、それら領域に結合する転写因子群の同定にも成功した。当初の予定通り、メチル化変動領域を同定し、さらにはそのメチル化変動に関与すると考えられる転写因子群を特定できた。現在、ゲノムの変動領域をエンハンサー、プロモーター、転写開始点、遺伝子領域等のカテゴリーに分類し、より詳細な解析を行っている。これまでに同定した転写因子群が、発達時期にしたがった神経幹細胞遺伝子発現制御にどう関与するのかを、標的遺伝子のクラスタリングを行い解析する。公共のChIP-Seqデータベースに登録されているデータが豊富になり、予定していた転写因子の結合領域の情報をデータベースから得られたため、その費用がかからなかった。今年度の解析からメチル化変動に関わる転写因子を新たに複数特定したため、それら因子のChIP-Seqの費用に充てる。
検出器80列以上の多列化CT診断時臓器線量計算法の開発とWAZA-ARIの拡張

CT被ばく線量webシステムWAZA-ARIv2の開発を行った。日本原子力研究開発機構の開発した日本人成人男女の様々な体格(痩せ型、肥満型など)およびフロリダ大学の開発した若年層の乳児や小児等(0,1,5,10,15歳)の数学的ファントムを格納し、被ばく線量推定を可能とした。本システムは輸送コードシステムPHITSを使用して計算された線量係数データセットを参照してユーザの要求に応じて組織線量を計算する。これらの数学的ファントムはアジア人体型であるので、WAZA-ARIv2はアジア諸国の患者被ばく線量評価に適している。本研究課題内にて80列以上の多列化CT装置のデータベースを実装した。平成26年度研究実績としては、国立研究開発法人放射線医学総合研究所のホームページにてCT撮影条件に応じて患者の被ばく線量を迅速に評価し、臓器線量を提供するwebシステムであるWAZA-ARI v2を平成27年1月30日より本格運用を開始した。これまで試験運用してきたWAZA-ARIよりも成人男女の患者体型(痩せ型、肥満型など)年齢を綿密に考慮し、若年層の乳児や小児等(0,1,5,10,15歳)、撮影条件に応じて、線量管理や低減に必要な被ばく線量を適切に評価して迅速に提供できるシステムに改良したものである。インターネットを介した医療関係者との相互の情報交換により、医療機関ごとの線量データを蓄積し、CT撮影による被ばく線量の実態を把握するシステムの構築を行い、一部導入した。様々なCT機種に対応できるよう、二次フィルターの測定技術を施設の協力により検討を試みた。具体的には、64列CTのCTガントリーに対してx軸方向にガラス線量計とCT Chamberを用いて、それぞれの各測定点で得られたデータを比較分析した。その結果、双方ともにデータ収集に関する利点、欠点があることが判明した。また、現在120kVのみの管電圧にしか対応できていないが、施設の協力により低電圧80kVの臓器線量評価が可能となうように実測データに基づく線源データとモンテカルロシュミレーッションを使用し、臓器被ばく線量の管電圧依存性についてデータを分析している。本研究の目的は、CT診断から受ける患者被ばく線量を推定できるWAZA-ARIシステムにおける80列以上の多列化CT装置(MDCT)の追加を実現化し、線量計算を可能とすることである。平成27年度は、予備実験を行い、80列MDCT装置にてデータ収集を実施した。データ収集にはペンシルビーム測定器のPiranha CT 455型X線CTアナライザとガラス線量計を用い比較した。これにより、これまでガラス線量計における測定値でCT装置における被ばく線量に影響するCT線源のエネルギーとその分布の推定をペンシルビーム測定器のPiranhaにて代用することが可能であり、従来のガラス線量計よりも効率良く測定できることが確認された。測定から得られたデータをもとに、WAZA-ARIシステムへの実装をおこなうため患者の性別、年齢、体型に応じた数学的ファントムを用いた臓器線量計算をおこなっている。具体的には、小児男女(0歳、1歳、5歳、10歳、15歳)および成人男女(痩せ型、標準、太り型)のそれぞれの臓器線量計算を順次進めている状況である。また、国立研究開発法人放射線医学研究所のホームページにて公開しているWAZA-ARIシステムソフトの大幅な改修を実施し、機能拡張を図った。機能拡張の内容は、1リストファイル読み込み機能の追加、2ユーザー撮影条件の設定、3登録データのStudy ID. Serise IDの付加、4スキャンタイプと撮影範囲の対応、5管理機能の強化である。27年度は予備実験を行い、80列MDCT装置にてデータ収集を実施した。これにより、これまでガラス線量計における測定値でCT装置における被ばく線量に影響するCT線源のエネルギーとその分布の推定をペンシルビーム測定器のPiranhaにて代用することが可能であり、従来のガラス線量計よりも効率良く測定できることが確認できた。当初の計画では、このPiranha測定器を購入する予定であったが、この測定器については、他の予算より購入できる見込みができたため、本研究では購入を見送り、WAZA-ARIシステムをより医療被ばくの管理を可能とする高度化、拡張に予算を投じることとした。WAZA-ARIシステムのソフトを改良することでより医療被ばく管理機能の拡張が図れ、より広くユーザー(診療放射線技師、医学物理士、医師、研究者)のニーズに対応しできるCT検査からの患者被ばく線量推定を行えるシステム構築が完成し、国立研究開発法人放射線医学研究所のホームページにて無料公開し、広くユザーに利用されている。CT検査から患者の受ける被ばく線量評価をおこなうシステム開発とその線量の実態把握をすることは重要な課題である。今回の研究目的は、WAZA-ARIシステムにおいて1検出器80列以上の多列化CT装置(MDCT)の線量評価の実現に向けた開発、2ユーザーの協力により被ばく線量の実態の統計データを収集することができる機能の構築に向けた研究開発である。1については、東芝80列CT装置における被ばく線量に影響するCT線源のエネルギーとその分布の推定を、これまで使用していたガラス線量計と新たにペンシルビーム測定器Piraniaを用いてデータを比較検討し、従来のガラス線量計よりも効率的に測定できることを確認した。

測定によってデータをもとにWAZA-ARIシステムへの導入のため、成人男女(痩せ型、標準、太り型、超肥満)および小児男女(0歳、1歳、5歳、10歳、15歳)の数学的ファントムを用いて、それぞれの体型ごとに管電圧120kVおよび80kVによる臓器線量計算を行い、WAZA-ARIシステムに導入した。2の統計データ収集の開発については、主にリストファイル読み込み機能の追加、ユーザー撮影条件の設定、登録データのStudy ID. Serise IDの付加、スキャンタイプと撮影範囲の対応、管理機能の強化について機能拡張を図った。今後、国内においては、福島第一原発事故による放射線からの被ばくによる健康影響については社会的に大きな懸念材料になっている中で、医療におけるCT検査から受ける被ばく線量が比較的高い線量であることから、その線量評価についての重要性は高まることが予想される。また、MDCTの多列化も進み、320列検出器のCT機器の普及も拡大されており、これらの機種に対応可能なWAZA-ARIシステムの発展に向けた開発研究は重要であると考えている。CT被ばく線量webシステムWAZA-ARIv2の開発を行った。日本原子力研究開発機構の開発した日本人成人男女の様々な体格(痩せ型、肥満型など)およびフロリダ大学の開発した若年層の乳児や小児等(0,1,5,10,15歳)の数学的ファントムを格納し、被ばく線量推定を可能とした。本システムは輸送コードシステムPHITSを使用して計算された線量係数データセットを参照してユーザの要求に応じて組織線量を計算する。これらの数学的ファントムはアジア人体型であるので、WAZA-ARIv2はアジア諸国の患者被ばく線量評価に適している。本研究課題内にて80列以上の多列化CT装置のデータベースを実装した。こらまでの科研費による研究成果としてWAZA-ARI v2をweb上で一般公開できた。今年度はCT臓器線量評価における管電圧の違いによる評価を行うため、低管電圧80kVの実測データに基づく線源データとモンテカルロシュミレーッションを使用し、臓器被ばく線量の管電圧依存性について研究が進んでいる。28年度は、WAZA-ARIシステムに80列MDCTの実装を実現化し、より広くユーザー(診療放射線技師、医学物理士、医師、研究者)の医療被ばく管理におけるニーズに対応できるシステム構築を図る。放射線科学今後の研究の推進方策としては、検出器80列以上の多列化のCT機種、X線束の幅の広い検出器への対応を可能とするため、CTガントリーのX軸方向に加え、新たにZ軸方向に対して、ガラス線量計とCT Chemberによる各測定点で得られたデータを比較分析し、実用化に向け検討し、80列以上のCT機種のWAZA-ARIへの導入に向けて研究を進める予定である。CTを保有する施設での実験(測定)の旅費に使用する予定であったが、計画より安価であったため。CT機種のCTDIを測定可能とするCTイオンチェンバーを購入する予定であったが、ガラス線量計との比較分析において、その購入の是非について、次年度に持ち越すことにした。
ショウジョウバエ肢の近遠軸形成の解析

本年度は、ショウジョウバエの脚の近遠軸にそったパターン形成において、遠位部と近位部の細胞間相互作用が重要な役割を果たしていることを新たに見い出した。ショウジョウバエの脚の原基は胚期に誘導形成されるが、そのとき同時に、遠位部と近位部の二つの領域からなる最も単純な近遠軸も形成される。遠位部では、Distalless(Dll)というhomeobox typeの転写制御因子が、近位部では、escargot(esg)というzinc finger typeの転写制御因子が発現している。幼虫期に、それらの発現領域の中間でdachshund(dac)という転写制御因子が発現誘導される。dacの発現誘導には、遠位部で発現しているDllが必要であることがわかっていたが、今回我々は、近位部に発現しているesgも必要であることを新たに見い出し、遠位・近位部の相互作用こそが近遠軸形成に必須であることを示した。この結果は、パターン形成における新しいメカニズムを分子レベルで解く手がかりになると考えられる。
中枢神経系細胞間ネットワークにおけるシグナル機構の可視化解析

中枢神経系において、Ca2+シグナルの未知機能探索とシグナル分子可視化研究を介して中枢神経ネットワーク機能について以下の成果を得た。(1)アストロサイト細胞内Ca2+シグナルを介したアストログリオーシス機構および神経細胞保護作用を明らかにした。(2)グルタミン酸シグナルがどのような時空間分布をとって伝達を行っているかについて、直接的な解析に初めて成功した。生体脳内測定へと拡張し、感覚入力によりグルタミン酸スピルオーバーが起きることを証明した。(3) NOによるCa2+放出(NICR)を発見。小脳シナプス長期増強を惹起することとNOによる神経細胞死にNICRが関与し得ることを示した。本研究では、Ca^<2+>シグナルの未知機能解明とシグナル分子可視化解析を介して中枢神経ネットワーク機能研究を格段に進めることを目的とし、下記課題について研究を進めた。全課題で研究が進展したが、以下に主要な点について述べる。1.Ca^<2+>シグナルの新機能探索アストロサイトにおける自発的Ca^<2+>オシレーションは、アストロサイトのN-カドヘリンの発現を調節して、神経の突起伸長を制御する。Ca^<2+>オシレーションがN-カドヘリン発現を制御する分子機構解析を進め、翻訳調節因子を同定した。また、アストロサイト特異的にN-カドヘリンを欠失するマウスを作成した。これにより、神経・グリア相互作用におけるN-カドヘリンの意義を生体内で解析する重要なツールが得られた。2.グルタミン酸動態解析グルタミン酸プローブ(EOS)を用いて、小脳スライス標本において平行線維刺激によるグルタミン酸スピルオーバーの可視化測定を行うことに成功した。どのような刺激条件によりスピルオーバーが生じ、どの程度の細胞外濃度になり、どこまで広がるのかを明らかにした。さらに、グルタミン酸可視化法をラット生体脳内測定へと拡張し、感覚入力によりグルタミン酸スピルオーバーが起きることも証明した。この成果について論文を発表した。3.NOシグナル・Ca^<2+>シグナル連関機構小脳皮質では平行線維電気刺激により、濃度数μMに達するNOシグナルが形成され、プルキンエ細胞のグルタミン酸感受性を高めてシナプス長期増強を誘発する。NOから長期増強に至る過程を追及したところ、プルキンエ細胞内のリアノジン受容体を介するCa^<2+>放出機構の関与を示唆する成果を得ている。さらに、NOシグナルによるリアノジン受容体活性化機構について解析を進め、S-ニトロソ化の関与を示す結果を得た。本研究では、Ca^<2+>シグナルの未知機能解明とシグナル分子可視化解析を介して中枢神経ネットワーク機能研究を格段に進めることを目的としている。本年度の研究の進展につき、以下に主要な点を述べる。1)Ca^<2+>シグナルの新機能探索脳に対する様々な傷害に対して、アストロサイトでは細胞内Ca^<2+>シグナルが形成され、これがアストロサイトのN-カドヘリンの発現を調節して、reactive astrocytosisを惹起し、神経細胞の保護などに関与することを明らかにした。さらに、N-カドヘリンの翻訳を調節する機構も明らかにし、論文発表の準備を進めている。2)グリア細胞によるシナプス維持機構小脳バーグマングリア(アストロサイト)における神経入力依存的Ca^<2+>シグナルが、平行線維・プルキンエ細胞シナプス伝達を制御することを明らかにして論文を発表した。3)グルタミン酸動態解析グルタミン酸プローブ(EOS)を用いて、小脳スライス標本において平行線維刺激によるグルタミン酸スピルオーバーの可視化測定を行うことに成功した。さらに、本研究をラット生体脳内測定へと拡張し、感覚入力によりグルタミン酸スピルオーバーが起きることも証明した。4)NOシグナル・Ca^<2+>シグナル連関機構小脳皮質では平行線維電気刺激により、濃度数μMに達するNOシグナルが形成され、プルキンエ細胞のグルタミン酸感受性を高めてシナプス長期増強を誘発する。NOから長期増強に至る過程を追及したところ、プルキンエ細胞内のリアノジン受容体を介するCa^<2+>放出機構の関与を示す成果を得た。さらに、本リアノジン受容体活性化機構にS-ニトロソ化の関与を示す結果とともに、これが疾患との関連を示す結果を得て論文発表の準備を進めている。本年度の研究実績は以下の通り。1-1)Ca^<2+>シグナルの新機能探索

脳に対する様々な傷害に対して、アストロサイトでは細胞内Ca^<2+>シグナルが形成され、これがアストロサイトのN-カドヘリンの発現を調節して、reactive astrogliosisを惹起し神経細胞の保護に関与することを、遺伝子改変マウスを用いて明らかにした。さらに、N-カドヘリンの翻訳を調節する新たな機構も明らかにした。論文発表の準備を進めている。1-2)シュワン細胞によるミエリン形成制御機構末梢神経の髄鞘形成に、ミエリン細胞内Ca^<2+>シグナルが関与することを明らかにした。しかも、このCa^<2+>シグナルは、神経軸索からの情報により、神経細胞の活動依存的に生じることも示された。ミエリン形成機構を明らかにする重要な発見であると考えられ、現在論文発表の準備を進めている。2)グルタミン酸動態解析グルタミン酸プローブ(EOS)を用いて、グルタミン酸可視化測定をマウス生体脳内測定へと拡張し、脳の自発活動との関連を解析している。3)NOシグナル・Ca^<2+>シグナル連関機構小脳皮質では平行線維電気刺激により、濃度数μMに達するNOシグナルが形成され、プルキンエ細胞のグルタミン酸感受性を高めてシナプス長期増強を誘発する。NOから長期増強に至る過程を追及したところ、プルキンエ細胞内のリアノジン受容体がNOにより活性化されるNOによるCa^<2+>放出機構(NICR)を発見し、これが長期増強に関与することを示す成果を得た。NICR機構にリアノジン受容体のS-ニトロソ化が関与することを明らかにした。さらに、NICRが虚血性脳障害に関与することを示す結果を得て、今年度論文発表を行った。本研究では、Ca2+シグナルの未知機能解明とシグナル分子可視化解析を介して中枢神経ネットワーク機能研究を格段に進めることを目的としている。本年度の研究実績は以下の通り。1-1)Ca2+シグナルの新機能探索脳に対する様々な傷害に対して、アストロサイトでは細胞内Ca2+シグナルが形成され、これがアストロサイトのN-カドヘリンの発現を調節して、活性化アストログリオーシスを惹起し神経細胞の保護に関与することを、遺伝子改変マウスを用いて明らかにした。論文投稿中であり、現在改訂作業を進めている。1-2)シュワン細胞によるミエリン形成制御機構末梢神経の髄鞘形成に、ミエリン細胞内Ca2+シグナルが関与することを明らかにした。今年度さらに、この機構にミトコンドリアの関与を示す結果が得られており、ミエリン形成機構を明らかにする重要な発見であると考えられ、現在論文発表の準備を進めている。2)グルタミン酸動態解析グルタミン酸可視化測定をマウス生体脳内測定へと拡張し、脳の自発活動との関連を解析し、学会発表を行った。3)NOシグナル・Ca2+シグナル連関機構リアノジン受容体がNOにより活性化されるNOによるCa2+放出機構(NICR)を発見した。NICR機構にリアノジン受容体のS-
MRSを用いた精神分裂病における脳内リン代謝およびその左右差に関する研究

平成5年度我々は、^<31>P-MRS(磁気共鳴スペクトロスコピー)を導入し、新たにCSI(Cemi cal Sift Imaging)法を用いることによって、精神分裂病患者の前頭葉領域における脳内リン代謝及びその左右差について研究した。対象は滋賀医科大学付属病院精神科に入院中で、DSM-III-R診断基準により精神分裂病と診断され、かつ研究についての同意が獲られた27名(男性12名、女性15名)とした。それぞれの患者にはBrief Psychiatric Rating Scale(BPRS)評価尺度にて精神症状評価を行った。尚正常被験者群26名については年齢および性別をマッチさせた。結果は、精神分裂病患者群では正常被験者に比し、有意に前頭葉領域の左右両側でPME(フォスフォモノエステル)が低下していることがわかった。また分裂病では左側ではbeta-ATP(アデノシン三リン酸)とPCr(クレアチンリン酸)が有意に高かった。また前年度の結果では、精神分裂病群において前頭葉のPMEと感情的引きこもり,運動減退、感情鈍麻などの陰性症状との間に有意な負の相関があった。つまり陰性症状が強い分裂病患者で前頭葉のPMEがより低下していた。これらの結果より、PMEは神経細胞における膜リン脂質の前駆物質であると考えられているので、精神分裂病患者では正常被験者群に比べて、前頭葉の神経細胞の活動性が低下しており、その程度は陰性症状の強い患者でより顕著になるのかも知れない。従って、この結果は精神分裂病の"hypofrontality"を示唆させるものと思われる。また分裂病の前頭葉左側でbeta-ATPとPCrが高かったことは、その部位における高リンエネルギー代謝物の利用率の低下を示すことから脳内エネルギー代謝の低下を示唆させるものと思われ、やはり精神分裂病における"hypofrontality"を裏付けるものと考えられるが、優位半球においてその傾向が強かったことは注目すべきことである。
睡眠時ブラキシズム特異的iPS細胞によるGABA作動性神経伝達機構の検討

申請者はこれまで睡眠時ブラキシズム(SB)とセロトニン2A(5-HT 2A)受容体遺伝子の一塩基多型(SNP)との関連を報告し,細胞レベルでのSB発症メカニズム解明を目標として,睡眠時ブラキシズム患者および対照者よりiPS細胞を樹立し,5-HT 2A受容体を発現する神経細胞の誘導法を確立に成功している.本研究は,睡眠時ブラキシズム特異的iPS細胞を樹立してGABA作動性ニューロンへ誘導し,in vitroで電気生理学的な表現型の検証を行い,睡眠時ブラキシズム発症の機序解明を目指すものである.被験者は,先行の睡眠時ブラキシズム研究で登録された被験者で睡眠ポリグラフ検査を既に受けて以前に研究同意を得たSB患者・対照者から募集し,研究の趣旨を説明し同意を得た.被験者の末梢静脈血を採取し,血液試料の一部からゲノムDNAを抽出し,さらにSBリスク因子である5-HT2AのSNP(rs6313)の遺伝子型を解析し,リスクアレル(rs6313, C allele)を有するSB群1名,有しない対照群1名をそれぞれ設定した.被験者の末梢静脈血検体からiPS細胞を樹立し,これらのiPS細胞に対して目的遺伝子のプロモーター領域下流にVenusを挿入して作成したレポーターレンチウイルスを導入した.小分子化合物を用いて行う領域特異的神経誘導法を応用し,GABA作動性ニューロンを含む神経細胞を分化誘導した.レポーターの蛍光強度をフローサイトメトリーにより検出し,また,RT-PCRによりSB・コントロール間での受容体発現量を比較検討した.SB・対照群間でGABA作動性ニューロンの形態,発現量,生理学的な機能等を指標とした表現型の違いを検討するため,神経生理学的評価としてパッチクランプ法を用いるが,対照群サンプルを用いて活動電位発生の確認を行なった.サンプルより,iPS細胞からニューロンへの誘導が順調に進んでいる.また,誘導したニューロンのパッチクランプ法では,その習得を進めており,概ね安定して電位の測定ができるようになっている.神経生理学的評価のためのパッチクランプ法の習得を進め,Venusの発光で選択したGABA作動性ニューロンの膜電位を測定する.結果から睡眠時ブラキシズム群・対照群間のSB・対照群間でGABA作動性ニューロンの形態,発現量,生理学的な機能等を指標とした表現型の違いを検討していく予定である.また,ニューロンに対しては,アンタゴニストを適用した際の反応性についても検討していく予定である.申請者はこれまで睡眠時ブラキシズム(SB)とセロトニン2A(5-HT 2A)受容体遺伝子の一塩基多型(SNP)との関連を報告し,細胞レベルでのSB発症メカニズム解明を目標として,睡眠時ブラキシズム患者および対照者よりiPS細胞を樹立し,5-HT 2A受容体を発現する神経細胞の誘導法を確立に成功している.本研究は,睡眠時ブラキシズム特異的iPS細胞を樹立してGABA作動性ニューロンへ誘導し,in vitroで電気生理学的な表現型の検証を行い,睡眠時ブラキシズム発症の機序解明を目指すものである.被験者は,先行の睡眠時ブラキシズム研究で登録された被験者で睡眠ポリグラフ検査を既に受けて以前に研究同意を得たSB患者・対照者から募集し,研究の趣旨を説明し同意を得た.被験者の末梢静脈血を採取し,血液試料の一部からゲノムDNAを抽出し,さらにSBリスク因子である5-HT2AのSNP(rs6313)の遺伝子型を解析し,リスクアレル(rs6313, C allele)を有するSB群1名,有しない対照群1名をそれぞれ設定した.被験者の末梢静脈血検体からiPS細胞を樹立し,これらのiPS細胞に対して目的遺伝子のプロモーター領域下流にVenusを挿入して作成したレポーターレンチウイルスを導入した.小分子化合物を用いて行う領域特異的神経誘導法を応用し,GABA作動性ニューロンを含む神経細胞を分化誘導した.レポーターの蛍光強度をフローサイトメトリーにより検出し,また,RT-PCRによりSB・コントロール間での受容体発現量を比較検討した.SB・対照群間でGABA作動性ニューロンの形態,発現量,生理学的な機能等を指標とした表現型の違いを検討するため,神経生理学的評価としてパッチクランプ法を用いるが,対照群サンプルを用いて活動電位発生の確認を行なった.サンプルより,iPS細胞からニューロンへの誘導が順調に進んでいる.また,誘導したニューロンのパッチクランプ法では,その習得を進めており,概ね安定して電位の測定ができるようになっている.神経生理学的評価のためのパッチクランプ法の習得を進め,Venusの発光で選択したGABA作動性ニューロンの膜電位を測定する.結果から睡眠時ブラキシズム群・対照群間のSB・対照群間でGABA作動性ニューロンの形態,発現量,生理学的な機能等を指標とした表現型の違いを検討していく予定である.また,ニューロンに対しては,アンタゴニストを適用した際の反応性についても検討していく予定である.購入予定だった物品のうち,現有の物品で代用可能なものがあり,研究費の節約のために現有の物品を使用したところ,次年度使用額が生じた.これは次年度の神経細胞の解析に用いる予定である.
予防をめぐる規制の政治過程：環境リスク規制の比較分析

本研究は、日本とヨーロッパの環境リスク規制を比較分析することで、規制内容に影響を与える要因を多角的に分析することを目的として研究を進めた。特に政治制度が規制者の権限に与える影響に着目し、政治制度が規制内容に影響を与えるメカニズムを、日本とヨーロッパにおける複数の環境リスク規制政策の事例間比較分析を通じて明らかにした。規制者の権限を規定する制度配置の歴史的発展過程の違いにより、政策過程に異なる特徴が生じることから、規制内容に違いが生じたことを示した。本研究の目的は、日本とヨーロッパの環境リスク規制を比較分析することで、規制内容に影響を与える要因を多角的に分析することである。環境リスク規制とは、環境や健康への悪影響が懸念されるものの科学的根拠が必ずしも明らかではない段階で問題をもたらしうる物質をどのように規制するか、という問題である。先行研究ではこれまで利益や政策アイディアが重要な役割を持つと理解されてきたが、本研究では政治制度が規制主体の権限に与える影響に着目して研究を進める。そして、政治制度が規制内容に影響を与えるメカニズムを、日本とヨーロッパにおける大気汚染や化学物質規制といった複数の環境リスク規制政策の事例間比較分析を通じて明らかにしようとするものである。H28年度は、理論面・実証面を中心に分析を進めた。政治制度が規制主体の権限に影響を与えるメカニズムについては、文献調査を中心に進めた。またこの成果については、日本公共政策学会研究大会およびEAAERE第6回大会で報告を行い、フィードバックを得ることに成功した。また実証面では、日本の自動車排気ガス規制の事例について主に環境庁に関する資料収集を行った。同時に、EUの自動車排ガス規制の事例についてブリュッセルでインタビュー調査および総局がもつアーカイブ資料の収集を行った。また、この結果も踏まえて、今まで行った化学物質規制の政策過程分析を中心にH29年度に行う予定の学会報告や書籍化といった公表準備を行った。理論面での文献調査はおおむね順調に進んでいる。一方、実証面でのフィールドワークではインタビュー計画で変更があったため、資料収集を中心に進めてきた。インタビューについては今年度に中心的に取り組み、海外再調査においても追加の資料収集・インタビュー調査を行う予定である。比較事例分析はフィールドワークの進捗に合わせて進めており、この成果はH29年度で公表する準備を進めている。こうした環境リスク規制の内容に違いが生じる要因について、本研究では政治制度が規制者の権限に与える影響に着目する。そして、政治制度が規制内容に影響を与えるメカニズムを、日本とヨーロッパにおける大気汚染や化学物質規制といった複数の環境リスク規制政策の事例間比較分析を通じて明らかにすることを目指した。本年度は分析の結果、規制者が被規制者さらに政策実施に対してどのような権限を有するのかによって、政策形成の過程に違いが生じることで、環境リスク規制の内容に違いが生じることが明らかになった。具体的には、規制者が被規制者に対して保護や発展させる役割を有しているか否か、さらに規制者が実施に対して責任や権限を有しているか、あるいはそれが部分的であるかによって、政策課題の設定やその政策過程の特徴に異なる影響を与える。規制者の権限は歴史的に形成された制度によって規定されている。こうした制度配置の違いが、規制者の権限を通じて異なる規制内容を形成するのである。こうした結果をまとめた成果は、単著として公刊した(早川有紀『環境リスク規制の比較政治学:日本とEUにおける化学物質政策』ミネルヴァ書房、2018年)。H29年度は本研究課題の最終年度にあたるため、追加の調査を行うと同時に研究成果を広く公表できるように努める。追加調査については、日本およびブリュッセルで6月から9月に行うことが予定されている。前年度までの成果は、H29年度前半に日本行政学会およびEUSAAPといった学会や研究会での報告が予定されている。また、論文だけでなく書籍としての出版が予定されている。各報告でフィードバックを得ることで、よりよい内容になるよう努めたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。政治学29年度が最終年度であるため、記入しない。
対中央アジア政策の日中比較

本研究は、中央アジア諸国と中国と日本がどのような関係を構築し、その特徴や各国の外交政策の方向性を分析した。その結果、中国と日本のこの地域における協力の仕組みにおいて共通点があるものの、協力の仕組みにおいて異なる点が多いことが分かった。地域協力に関して、日本は開かれた地域主義を主張していることに対し、中国は地域諸国に限った仕組みを優先する。両国が対中央アジア政策においてエネルギー資源といった共通の関心分野はあるが、日本の場合、これらにおいて新たなインフラ建設より、日本の企業のノウーハウを生かし、既存のインフラの改善事業により多く参加しており、中国は新たなインフラ建設に関心をもっている。本研究の達成目標は、「中央アジア地域に対する中国と日本の外交政策の比較研究」を行うことである。本研究の初年度の主な成果は中国と日本がこれまでに中央アジア地域で展開した協力の仕組みを理論的な側面から検討し、これらの中で特に目立つ機能主義について調査を実施したことである。その上で、第二の成果は、機能主義がなぜ中央アジア地域において強まっており、この地域の各国政府からも支持されているのかを検討をし、分析を行い、機能主義的なアプローチはこの地域における日本の外交政策に適用された場合より良い結果を生み出すという仮定に至ることができた。更に、本研究は日本によって支援され開始しているプログラムの多数の効率を増加させる必要性を明らかにした。これらの成果は複数の英文雑誌に公開され、その内日本の中央アジア外交政策のODAに関するものはJournal of Eurasian Studiesに掲載され、日本の中央アジア地域における水問題解決への貢献についてJournal of Comparative Asian Developmentに公表された。中国による上海協力機構の存在と日本の中央アジアプラス日本との比較の観点と日本の独自戦略に関して、その分析は米国の著名な出版社であるPalgraveMacmillan社による著書Japan in Central Asia(『中央アジアにおける日本』)として刊行された。当初の研究計画どおり、1年目に計画していた情報収集と日本及び中国の外交政策の現状について分析を行い、順調に研究を進めることができた。本研究の進展により、日本および国際機関に対し中央アジア諸国に対する援助政策の立案、実施の際の指標を設定することが可能となる。また、中央アジア諸国が共通して有する課題に対する域内協力や相互理解に関してもこれらを促進するための提案も準備することである。以上の目標のために以下のことが行われた。本研究の一環として以下のことが行われた。【1】英国ケンブリッジ大学(5月)、米国(コロンビア大学やホノルル大学)(8月)、カザフスタン国立大学(2月)と北大スラブユーラシア研究センター(3月)において研究会とワークショップを開催し、理論的な枠組みについて発表を行うと同時に意見交換を行った。その一環として、現実主義、自由主義、建設主義などと対比して日本・中国の対中央アジア政策を分析した。【2】資料調査を行い、コロンビア大学、NY私立大学、ホノルル大学、北海道大学とカザフ国立大学、そしてウズベキスタン国立図書館を活用し、情報収集を行った。【3】以上の成果を3本の論文と2冊の共編著に反映し、公開した。当初の計画通り、現地調査と情報収集を行い、その一部の成果を既に公表している。本研究計画に従い、これ以降の研究においてこれまでの成果を踏まえ、更に計画に沿って研究を進める。本研究は、この中央アジア地域に焦点をあて、中央アジア諸国がアジア大国である中国と日本とどのような関係を構築したか、その特徴や各国の外交政策の方向性はどのようなものなのかを分析してきた。そして、日中両国との関係の現状と国際関係の理論を擦り合わせ、この地域は今後どのような発展の道を歩むのかについて、現時点で確認しうる方向性を提示することを目指した。本研究の分析の対象は中央アジアプラス日本政策と上海協力機構や一帯一路政策に関するものであり、これらの仕組みの一環として行われた両国政府の活動である。そして、国家間関係に加え、両国政府による地方レベルでの国家交流も対象になっており、日本の場合一品一村運動の中央アジア適用や中国の中央アジア諸国における企業創立などが上げられる。以上の研究の活動として多くの成果があったが、特に重要な成果として本研究は中国と日本の対中央アジア外交政策にける共通点として本地域が日中にとって新しいフランティアとしての位置づけを強調したが、この地域に対する姿勢は両国において異なっており、中国は中央アジアを近隣地域で戦略的に重要な国々に位置づけていることに対し、日本にとってこの地域は非常に親日的であると同時に距離的に離れており、政策上の共通課題が少ないことが挙げられる。同時に日本はこの地域に対し開発援助を行っており、この地域において中国と異なった政策を行っている国として日本が多くの専門家から見られている。本研究においてもこのような異なる位置づけの結果、これらの国々の対中央アジア政策の特徴や実施されているプロジェクトの違いが多く存在することが確認され、それらの詳細を明らかにした。

外交政策の研究・比較の分野に関して先行研究は少なく、存在するものも限定したテーマなどに注目しており、より広い意味でのアメリカと日本の外交政策の理解と比較をしたものは限られている。さらに、両国の中央アジア外交政策の分析の中に中央アジア地域の政府の政策は受け身のように扱われており、中央アジア諸国の見方はほとんど扱われていない。本研究の2年目において日本の中央アジア外交政策の特徴と中国の中央アジアに対する外交政策に研究対象を絞り、これらの特徴、発展過程と比較可能な部分の対比などを分析の目的とする。特に、中央アジア諸国と中国と日本の間にみられる協力をどのように概念化すべきか。これらの協力関係に影響を及ばす要因はなにか。日本と中国が中央アジアとの関わりをよりダイナミックなものにするうえで、ロシアやアメリカと中央アジア諸国の協力関係はいかなる示唆をあたえるのか。本研究は今後これらの問いを取り上げ分析する。第一回現地調査結果の分析を経て、第二回の調査準備を行う。カザフスタン国立大学やウズベキスタンの世界経済外交大学など、現地の研究機関と共同で準備を実施し、第二回現地調査を行う。前回の現地調査協力者などの関係者とデータを再分析するとともに、現地の研究者との意見交換を行い、研究の強化をはかる。具体的には、4月-6月を調査準備に、7月-9月を調査実施にあてる。第二回現地調査の目的は、中国及び日本の中央アジア地域における役割の政治的・経済的・社会的な背景が地域内の安定化に寄与した具体例を(JICA事務所、日本センター、中央アジア各国にネットワークを拡大させている中国の孔子学院、現地のコミュニティ・民族の長老、リーダーやNGO、企業家らから)収集し、これらが中央アジア諸国の安定性という観点から利点と弱点を明らかにすることである。調査地域は、25年度からの継続性に鑑み、ウズベキスタンのフェルガナ盆地、サマルカンド州、ブハラ州、カラカルパク共和国およびアフガニスタンに接するテルメズ市、そしてカザフスタンのアルマティとアスタナを予定しているが、必要に応じて数ヶ所が追加される可能性もある。データの分析:共同研究者間で調査結果を検討するとともに(国内旅費)、アルマティのカザフスタン国立大学とウズベキスタンの世界経済外交大学で研究会報告会を開催し、結果を公表する(補助費、会議費)。研究成果:本研究の第一段階である理論的枠組みの検討で得た研究成果と現地調査の結果とを統合し、研究をまとめる。その上で、研究成果を日本・中央アジア双方で公表する(会議費、印刷費、旅費)。その一環として、この分野の優れた研究成果の公表する場として知られるPacific Review誌, Europe-Asia Studies誌, Journal of Contemporary China誌などでの刊行を目指す。国際関係