hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂質輸送関連遺伝子のヒト病態における役割の解析

近年のヒトゲノムプロジェクトの進展に伴い、これまでに48種類のABC蛋白質遺伝子が同定され、一大ファミリーを形成していることが明らかになった。すでに18のABC蛋白質遺伝子と疾患との関連が明らかにされているが、機能や疾患との関連が不明な遺伝子が数多く残されており、これらのABC蛋白質の機能、生理的役割、病態における意義を明らかにすることは、その異常に基づくさまざまなヒト疾患の原因の解明や治療法の開発につながる重要な課題である。本研究では、ABC蛋白質遺伝子のなかでも特に脂質膜輸送に関連すると考えられるABC蛋白質に焦点を絞り、疾患における役割を解明することを目的とする。平成15年度は、1)胎児肺におけるABCA3の発現が、出生直前のあるいはグルココルチコイド投与により増大することを明らかにし、グルココルチコイドによる転写調節機構について明らかにした。(投稿準備中)2)マウスABCA14を新規に単離し、ABCA14が精巣の精子あるいは精子細胞特異的に発現していることを明らかにした。(投稿準備中)3)ABCA3ならびにABCA14のターゲティングベクターを作成した。4)オリゴデンドロサイト特異的に発現するABCA2の遺伝子欠損(KO)マウスについて、電子顕微鏡を用いてミエリンの形態学的解析を行った。KOマウスにおいて特にミエリン形成異常は認められなかったため、現在脱髄や脱髄後の再ミエリン化における異常の有無について検討中である。5)SP-B遺伝子異常を有さず先天性にミエリン形成が起こらない新生児患者の遺伝子についてABCA3遺伝子の異常を解析中である。6)非典型的な副腎白質ジストロフィー患者についてABCA2遺伝子異常の有無を解析中である。
偽装入札を防ぐオークションの理論と実験

本研究では,入札者の評価額の相関と売手の入札方法の選択によるシグナリング効果を考慮した虚偽入札モデルを作成し,ゲーム理論による分析によりファーストプライスオークションとセカンドプライスオークションの虚偽入札に関する観点からの優位性を再検討した.また本研究では,複数財のオークションにおける偽装入札と戦略的入札の関係を明らかにし,この2つの問題を統合的する枠組みの構築を試みた.本研究では,入札者の評価額の相関と売手の入札方法の選択によるシグナリング効果を考慮した虚偽入札モデルを作成し,ゲーム理論による分析によりファーストプライスオークションとセカンドプライスオークションの虚偽入札に関する観点からの優位性を再検討した.また本研究では,複数財のオークションにおける偽装入札と戦略的入札の関係を明らかにし,この2つの問題を統合的する枠組みの構築を試みた.平成18年度は、オークションの偽装入札に関連する国際研究をサーベイ・調査した。次に偽装入札の可能性のある単一財のオークションについて、売手がその形式を選択することを明示的に導入したモデルの構築を行った。このとき従来の研究では、買い手の個人の財に関する価値は独立な分布に従うとしていたが、相関した分布に従ったシグナルをもち、相互依存に価値が依存するような相関価値をモデルに取り込んだ。上記のモデルに対し、売手の信念を外生的に与え、その入札戦略の均衡点(ベイジアンナッシュ均衡)の導出を行った。均衡戦略の特徴を探るために、Mathematicaなどの数学ソフトウエアを利用し、微分方程式の数値解法等を援用して均衡戦略を数値的に導出した。買い手の価値を、1つのパラメータが変化によって、価値独立を含んで相関の程度が変化する分布のクラスを定義し、そのパラメータの変化の要因によって売り手の期待価値がどの程度変化するかを示した。また同時に、この分布のクラスを用いて、買い手が推測する売り手が偽装入札をする可能性の変化により、どの程度売り手の期待価値が変化するかも調べた。この結果は、Watanabe and Yamato(2006a)として発表されている。次に、売手のオークション形式の選択が、買い手への偽装入札の推測に影響を与えるようなシグナリングの理論をモデルに取り入れ、買い手の信念を内生化したモデルを構築した。このモデルの均衡戦略を解析的に導出し、出現した複数の均衡点を、ナッシュ均衡の精緻化の理論を用いて絞り込んだ。価値相関を取り入れた結果として、偽装入札をしない売り手はファーストプライスオークションのみを選択されるという従来の結果とは異なり、売り手が偽装入札をする事前確率が低い場合は、偽装入札をしない売り手もセカンドプライスオークションを選択するという結果が得られた。平成19年度は、平成18年度に行った単一財オークションの偽装入札に対する理論的解明を、一般的なメカニズムデザインのフレームワークに拡張し、共通価値におけるオークションや複数財オークションにおける戦略的入札の解明に着手した。またこのための実験とシミュレーションの準備を行った。具体的には以下のとおり。まず平成18年度の研究成果をとりまとめ、論文として発表すると共に、国際学会などで発表して議論を行い、研究を精緻化した。次に、共通価値におけるオークションや複数財オークションの偽装入札に関連する国際研究をサーベイ・調査した。さらに、偽装入札の可能性のある複数財オークションについて、売手がその形式を選択することを明示的に導入した共有価値モデルの構築を目指し、その基礎となる複数財オークションの不完備情報モデルの構築を目指し、その基礎となる複数財オークションの不完備情報モデルの研究を行った。これらの成果で示されているのは以下のような内容である:近年インターネット上の取引などで注目されているセカンドプライスオークションは、一般には偽装入札には脆弱で、それにより売り手の期待利益を下げると言われているが、セカンドプライスオークションが持つ価値相関による期待利益の上昇と、シグナリング効果を考慮すれば、必ずしもセカンドプライスがファーストプライスに劣っているわけではないということを本研究は示している。本年度は、実務家との研究交流を開催し(VCASIを通じた実務家との交流、及び公共事業入札積算基準等に関する研究会における意見交流)、本成果をもとにした偽装入札についての理論と実際について意見交流を行い、本研究の成果を社会に還元するようにも努めた。
小児重症心不全に対する細胞シート移植による再生環境細胞治療の確立

心臓組織再構築における血管形成と移植細胞の生着率改善を目指して血管内皮前駆細胞を含んだ細胞環境調節細胞群シート移植を行い、重症心不全治療法としての有効性について検討した。近年確立された無血清培地生体外増幅培養法(quantity and quality control culture; QQ培養)を用い、末梢血液中の単核球を培養したQQ細胞群(再生環境細胞群)を用いた。この細胞群は、血管再生以外に抗炎症・抗線維化及び免疫寛容作用を持つ細胞群であることが先行研究で示唆されている。心筋炎による重症心不全モデルラットを作製し、QQ細胞シート(線維芽細胞とのco-culture)移植群と線維芽細胞シート群及びコントロール群(sham)の3群間で移植効果を比較検討した。移植する細胞シートにたいしqPCRを行った結果、QQ細胞シートでCD206, VEGF, IL-10のmRNA発現が優位に高く、M2マクロファージの増加による抗炎症作用、VEGFによる血管の形成促進、IL-10による免疫寛容能等が示唆された。QQ細胞群における左室圧容積関係解析では、拡張末期容量/拡張末期圧が有意に高く、組織学的評価では血管数の増加と繊維化率の低下を有意に認めた。これは、抗炎症作用による線維化抑制作用が心臓拡張能を改善したものと推察された。以上のことから、本法が重症心不全に対する治療法として有効である可能性が示唆された。本研究の目的は、心臓組織再構築における血管形成の問題を解決する為に、血管内皮前駆細胞を含む細胞環境調節細胞群のシート移植を行い、重症心不全への治療法を確立することである。実験モデルとしてLewisラット重症心筋炎後の心不全モデルを作製し、同時に末梢血単核球を無血清培地生体外増幅法(quantity and quality control culture; QQ method)にて培養する(細胞環境調節細胞群:QQ細胞)。更に、線維芽細胞と共培養し、細胞シートを作製、移植による有効性(血管構築)を検討する。現時点でQQ培養はヒト・マウスのみ確立している。本年度は、まずラットにおけるQQ培養の確立を目指した。ラット単核球をQQ培養し、フローサイトメトリーとリアルタイムPCRを用いてその有効性を検討した。その結果、1.血管再生を促すCD34陽性かつKDR陽性細胞が増加した。2.抗炎症性M2型マクロファージのパラメーター(CD206陽性かつCD68陽性細胞)が顕著に増加した。3.制御性Tリンパ球サブセットの上昇(CD3陽性、CD4陽性かつCD25陽性)を認めた。以上の結果より、抗炎症・抗線維化作用、および免疫寛容作用による心筋線維化抑制と心機能の改善・左室リモデリング抑制効果が期待される。次に、心不全ラット(Lewis)への細胞シート移植実験を検討した。心不全ラット(Lewis)にGFP-Tg SDラット由来のシートを移植したが、拒絶反応が強く死亡率8割であった。その為、LewisラットQQ細胞を静脈投与し(Lewis→Lewis)、その効果を検討した。左室圧容積評価による心機能解析では、コントロール群と比較し、左室コンプライアンス・駆出率が良好で、拡張末期圧も低い傾向であったが、有意差は認めなかった。血液中のサイトカイン(IL-10)はQQ細胞投与後に高い傾向を認めた。異種由来の細胞シートに対する拒絶反応が予想以上に強く、モデルラットの死亡率が高率であった。そのため、本年度は、同種で静脈投与による細胞移植効果の検討を行った為ことから、本来の計画よりやや遅れている。本研究の目的は、心臓組織再構築における血管形成の問題を解決する為に、血管内皮前駆細胞を含む再生環境調節細胞群のシート移植を行い、重症心不全への治療法を確立する。Lewisラット心筋炎後心不全モデルを作製し、ラット末梢血単核球を無血清培地生体外増幅培養法(quantity and quality control culture; QQ培養)にて培養した(細胞環境調節細胞群)。さらに、線維芽細胞と共培養し、細胞シートを作製、移植による有効性を検討する。2016年度は、ラットQQ細胞の確立を目指した(ヒト・マウスのみ確立)。ラット単核球をQQ培養し、フローサイトメトリーを用いて有効性を検討した。その結果、1)血管再生を促すCD34かつKDR陽性細胞が増加した。2)抗炎症性M2型マクロファージのパラメーター(CD206かつCD68陽性細胞)が増加した。3)制御性Tリンパ球サブセットの上昇(CD3、CD4かつCD25陽性)を認めた。上記結果より、抗炎症・抗線維化作用、および免疫寛容作用による心室筋線維化抑制と心機能の改善・左室リモデリング抑制効果が期待される。2017年度は、心不全ラットへの細胞シート移植実験を検討した。心不全ラット(Lewis)にGFP-Tg SDラット線維芽細胞とLewisラットQQ細胞シートを移植したが、拒絶反応が強く死亡率8割であった。そのため、LewisラットQQ細胞を静脈投与し(Lewis→Lewis)、その効果を検討した。左室圧容積評価では、コントロール群と比較し、コンプライアンス・駆出率が良好で、拡張末期圧も低い傾向にあった。心臓組織のPCR解析ではM2マクロファージの増加を認めた。組織評価では、線維化の低下・血管数の増加傾向を認めた。以上の結果から、2018年度はLewisラットQQ細胞と線維芽細胞を共培養した細胞シートで検討中である。

異種由来の細胞シートに対する拒絶反応が予想以上に強く、モデルラットの死亡率が高率であった。そのため、20162017年度は、同種で静脈投与による細胞移植効果の検討し、細胞シートの同種移植の予備実験を行ったことから、本来の計画よりやや遅れている。心臓組織再構築における血管形成と移植細胞の生着率改善を目指して血管内皮前駆細胞を含んだ細胞環境調節細胞群シート移植を行い、重症心不全治療法としての有効性について検討した。近年確立された無血清培地生体外増幅培養法(quantity and quality control culture; QQ培養)を用い、末梢血液中の単核球を培養したQQ細胞群(再生環境細胞群)を用いた。この細胞群は、血管再生以外に抗炎症・抗線維化及び免疫寛容作用を持つ細胞群であることが先行研究で示唆されている。心筋炎による重症心不全モデルラットを作製し、QQ細胞シート(線維芽細胞とのco-culture)移植群と線維芽細胞シート群及びコントロール群(sham)の3群間で移植効果を比較検討した。移植する細胞シートにたいしqPCRを行った結果、QQ細胞シートでCD206, VEGF, IL-10のmRNA発現が優位に高く、M2マクロファージの増加による抗炎症作用、VEGFによる血管の形成促進、IL-10による免疫寛容能等が示唆された。QQ細胞群における左室圧容積関係解析では、拡張末期容量/拡張末期圧が有意に高く、組織学的評価では血管数の増加と繊維化率の低下を有意に認めた。これは、抗炎症作用による線維化抑制作用が心臓拡張能を改善したものと推察された。以上のことから、本法が重症心不全に対する治療法として有効である可能性が示唆された。ラットQQ培養法の確立について、フローサイトメトリー解析により、血管再生、抗炎症・抗線維化作用、免疫寛容作用などの特徴をもつ可能性が示された。今後、ヒト・マウス同様にリアルタイムPCR法を用いて、その特性をさらに明らかにしていく。また、細胞環境調整細胞群の静脈投与に関して、現在、血管形成に関する組織評価・線維化抑制効果の有無や及びRT-PCR解析を進めており、静脈投与の有効性について検討していく。さらに、Lewisラット細胞環境調整細胞群およびfibroblastsを用いて細胞シートを作製し(同種移植)、その効果について検討していく。ラットQQ細胞の確立について、フローサイトメトリー解析により、血管再生、抗炎症・抗線維化作用、免疫寛容作用などの特徴をもつ可能性が示された。また、QQ細胞静脈投与群に関して、心臓組織のPCR解析では、抗炎症作用のあるM2マクロファージの増加を認め、組織評価では、血管数の増加傾向を認めた。SDラット線維芽細胞LewisラットQQ細胞シートでは拒絶反応が強く、死亡率が高かった。そのため、本年度は、Lewisラット線維芽細胞とQQ細胞を用いて細胞シートを作製し(同種移植)、その効果について検討していく。細胞シート移植実験が予定通りに進行せず、静脈投与実験を先行したため、使用動物数、消耗品の差が生じた。
様々な属性を有する対象物の高速トラッキング

26年度が最終年度であるため、記入しない。物体のトラッキング法はロボットの分野、またはコンピュータビジョンの分野において多く利用されている方法等である。精度の高いトラッキングが可能であれば、そのような方法を利用した幅広い応用が期待される。現在、高速に画像が取得できるカメラが開発されてきており、本研究ではそのような高速カメラを利用して、現在までに提案されているトラッキング法より高い性能を有する方法を提案する。本年度は、研究計画に記したように、現在多く用いられている方法、その中でも特に高速トラッキング法に注目して予備実験を行った。これまでに提案されている方法では、物体の一部しかトラッキングされておらず、これまでに行った研究成果において、物体の輪郭がわかれば、より多くの実用が可能となることがわかっている。また、物体の輪郭を正確に捉える方法はいくつか存在するが、これらの手法を用いると処理時間が長くなり、物体が高速に移動する場合には適さない。このような考えに基づき、物体の輪郭外にはみ出さずに物体の中心から輪郭に直線を引くことができる物体を想定して、本研究ではそのような物体の輪郭を捉えるトラッキング法を提案した。多くの物体に対して、この方法が適用可能であり、実際の輪郭との誤差は非常に少ない。本手法の利点としては多くの計算を並列処理することにより、物体の輪郭を1ms以内で捉えられることがあげられる。また、研究計画で述べたような予備実験をおこないその結果を検討した。トラッキングをより速くする目的は、高速に動いている物体・動物などを追跡することがである。高速に画像が取得できるカメラが開発されてきておるが、固定されたカメラでその物体・動物を追跡するのに、広角レンズを使うことは必要となるが、それで追跡されている物体は小さくなり、応用は少ない。本研究室にて発見されたトラッキングシステムにてカメラの視線が高速に変えられており、望遠レンズを用いる。それで物体が大きく見えて、幅広い応用が期待される。昨年度は固定されているカメラで実験を行ったが、今年度サッカードミラーのトラッキングシステムで実行し、実験をし始めた。従来はそのシステムで認識しやすい物体を対応したが、提案した手法では色も形も変わる物体も対応できるようになった。だが、実験の結果でも、提案した手法の弱点が明らかになった。その弱点に対して、昨年度の研究の推進方策で述べたように、色情報を、三次元情報に拡張することを試した。しかし、現在は三次元情報の低い精度の手法でも、三次元画像処理の時間が長い。その結果、他の情報を用いる必要があると考えておる。その一つは特徴点である。本年度も特徴点の手法の調査を行った。本年度は、物体の輪郭を抽出するトラッキング法を提案し、高速トラッキングに関する予備実験を行った。特に、物体が高速に移動する場合にも対応可能な手法を提案しており、予備実験を通して、1ms以内での高速処理と、提案手法の有効性を確認している。当初の予定では、2年目で国際会議への論文投稿を予定していたが、計画以上の結果が得られたため、本年度中に論文投稿を行った。本年度は、昨年行った論文投稿はアクセプトされ、11月に国際学会で発表した。提案したトラッキング法を本研究室のサッカードミラー(駆動鏡面を用いた高速視線制御デバイス)にて実行した。その実行は複雑であるため、予定より遅れている。サッカードミラーで実験を行ったが、さらに実験が必要である。現在使っている情報を三次元情報に拡大する実験も行ったが、1ms以内での高速処理はまだ達成していない。今後の研究は上記した物体形状の高速推定を基盤として、高速トラッキング法を開発していく予定である。高速に移動している物体の特徴の一つとして、背景との距離の誤差があることが挙げられが、現在使っている情報を三次元情報に拡張することにより、トラッキング性能はさらに向上されると考えられる。また、提案するトラッキング法を用いて、拡張現実に関する研究を行う予定である。今後の研究は現在使っている情報の上、特徴点を使用する予定である。物体と背景の色は似ていると色で基づいたトラッキング法は物体と背景を区別できない。特徴点は物体のパターンの特徴を表す。トラッキング法は特徴点を色と同時に用いると背景と物体は区別しやすくなると考えられる。提案するトラッキング法お用いて、実験を行い雑誌論文を書く予定である。
白亜紀・古第三紀の生物事変におけるミランコビッチ的時間スケールの気候変動の解明

炭素同位体比や磁化率により、カラバカの暁新世-始新世境界のミランコビッチサイクルをCramerの深海掘削試料のミランコビッチサイクルに対比した。暁新世-始新世境界の最温暖化期とその後の回復に対するミランコビッチ効果を、カラバカのコア試料と深海掘削(ODP/DSDP)試料を使って明らかにした。白亜紀/第三紀境界について、全岩炭酸塩の炭素安定同位体比分析と、炭酸塩含有量分析を行なった。海洋ボックスモデルを作成し、白亜紀/第三紀境界、暁新世/始新世境界の炭素同位体比の変化の原因を明らかにする研究を行なった。南中国Meishanのペルム紀/三畳紀(P/T)境界及び南中国Laibinのグアダルピアン/ロピンジアン(G/L)境界の生物大量絶滅の絶滅パターンと原因解明を行なった。南中国P/T境界及びG/L境界の生物大量絶滅の研究成果を国際誌に投稿した。ベルギーのデボン紀後期フラスニアン/ファメニアン(F/F)境界、中国のペルム紀グアダルピアン/ロピンジアン(G/L)境界、ペルム紀/三畳紀(P/T)境界、愛知県犬山の三畳紀/ジュラ紀(T/J)境界、スペインと海洋掘削コアの白亜紀/第三紀(K/T)境界、暁新世/始新世(P/E)境界の6つの生物絶滅イベントにおけるミランコビッチ層序(地球の軌道運動変化により起こる)を炭素同位体比により確立する目的で研究を行った。これらの成果は、順次、国際誌に発表していく。
モバイル産業におけるプラットフォームの変遷とプラットフォームフォロワーの適応行動

本研究は、既存のプラットフォームでのフォロワー企業が、新たなプラットフォームに適応する際、従来のプラットフォームで形成された能力が適応にどのように影響するかを探求した。解明のため、666のスマートフォンユーザーの製品満足度等のデータを統計分析した。結果、旧プラットフォームと新プラットフォームの双方に資源を割いた端末メーカーは、他のタイプのメーカーと比較し、製品成果が低いという傾向がみられた。本研究の目的は、「モバイル産業におけるプラットフォームの変遷とプラットフォーム・フォロワーの適応行動」の探求にあった。そこで本研究は、調査としてプラットフォームの変遷とフォロワー企業を次のように位置づけた。まず、変遷するプラットフォームはi-mode等のフィーチャーフォン・プラットフォームから、Android・iOS等のスマートフォン・プラットフォームへの移行に焦点を当て、フォロワー企業はそれらプラットフォーム上の端末メーカーとした。本研究では、プラットフォームの変遷に伴うフォロワー企業のパフォーマンスとして、端末製品のユーザー満足度に着目した。端末の製品満足度では、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラムの協力を経て、スマートフォン製品のユーザー満足度のサンプル666標本を得た。本サンプルを通じて、統計的な実証分析を行った結果、プラットフォームの変遷期において、新旧双方のプラットフォームに関わる端末製品の開発に資源を分散させた企業の製品パフォーマンスが低く、新プラットフォームに重点を置いた企業の製品パフォーマンスが高い結果が得られた。具体的な研究業績に関しては【現在までの達成度】の項で述べる。2015年度は実証分析の実績成果をあげた。成果は統計的実証分析とケーススタディによる事実・仮説探求型の研究に分けられる。統計的実証分析では、2000年代の携帯電話産業を対象に、プラットフォームの切り替わり時期における端末メーカーの製品開発行動と成果に焦点をあてた。また、ケーススタディでは、NTTドコモ社でi-modeの立ち上げを行った榎木啓一氏と共著論文を作成し、プラットフォームの黎明期からその創出について事実を探求し、仮説を探索する研究を実施した。以上が研究実績の概要である。本研究助成を受理して以後、年に23本の査読論文の成果をあげることができている。また、学会報告も継続的に行っており、かつ研究対象となる実務家との研究会も半年に一度のペースで実施している。以上が理由である。研究期間を通じ以下の成果をあげた。まず、モバイル・プラットフォームの立ち上げに関して理論的研究が少ない中、日本が世界にさきがけてモバイル・プラットフォームを形成した事例研究を、当時のプラットフォーム立ち上げ当事者からの綿密な聞き取り調査を経て明らかにした。具体的には、NTTドコモ社のi-modeプラットフォーム形成に焦点をあてたが、特に、既存の別プラットフォームで形成されていたインストールド・ベースを、新プラットフォームであったi-modeへ援用したことが、同サービスの成功の要因のひとつとなったことを明らかにした。また、プラットフォーム・フォロワーとしてのモバイル・アプリケーション企業に焦点を当て事例研究を実施した。研究を通じて、(1)ユーザーが製品を使用する際、快適感や没入感など主観的価値を得る製品をつくり込み、(2)その主観的価値が収益に結びつく事業デザインを設計しながら、(3)自社のつくり込み能力を完全に活かせるプラットフォームを選択するモバイル・アプリケーション企業が、高い成果をあげることを明らかにした。さらに、2000年代の携帯電話産業では、フィーチャーフォンからスマートフォンへのプラットフォームの変化が起こったが、その変遷期における端末メーカーの製品開発行動と成果の関係に焦点を当て、実証分析を行った。分析の結果、(1)早期にスマートフォンへ製品ラインを集中させたメーカー、(2)最も遅い時期までフィーチャーフォンへ製品ラインを集中させたメーカー、(3)スマートフォンとフィーチャーフォンに製品ラインを分散させたメーカー、の順にスマートフォン製品の成果(顧客満足度)が高いことを明らかにした。研究目的を探求しうる実証データの獲得、その分析と研究業績(学術論文)のアウトプットから、本研究は順調に進展していると判断する。その根拠として、本研究に関係する2015年5月現在までの成果があげられる。その成果は、査読論文2本(日本情報経営学会・経営戦略学会/印刷中)、学会誌特集号・寄稿論文1本(日本情報経営学会/印刷中)、学会報告(日本情報経営学会)として、具体的に提示される。2015年度までに明らかになった実証分析の結果を受け、企業内部の行動の論理を明らかにするため、聞き取り調査による詳細なケーススタディを今後の推進方策とする。以上。経営戦略論「モバイル産業におけるプラットフォームの変遷とプラットフォーム・フォロワーの適応行動」について、2014年度はフォロワー企業である端末メーカーの製品満足度に関して、大量サンプルによる統計的な調査・考察を行った。一方、プラットフォーム変遷期における端末メーカーの行動について、より多くの変数を扱った実態調査が推進されていないため、ケーススタディ等の研究手法を伴った実態調査を行う計画である。大規模な質問票調査の準備により、実施が年度を跨いでしまったため。本研究は社会・経済的な現象面で未だ明らかになっていない点が多く、大規模かつ多額の資金を要する社会調査を必要とするため。大規模な質問票調査を実施予定である。

モバイル端末ユーザー、コンテンツ・アプリケーション・ユーザーを対象とした質問票調査、端末メーカーやコンテンツ・ベンダーを対象とした実体調査(ケーススタディ)を実施する計画である。
アントラセンを集積化したデンドリマー分子の開発及びその分子特性に関する研究

本年度は、これまでに疑似結晶分子構造を有するアントラセン-ペリレンデンドリマーの光捕集分子機能を応用した「多チャンネル分子センサー」の基礎概念の確立を試みた。具体的には、ペリレンをコアに配し、その両末端に2残基のアントラセンを配したアントラセン-ペリレン連結体を「多チャンネル分子センサー」として構築し、その内部に発現するエネルギー捕集を伴った分子センサー機能の開発について検討を行った。まず、「アントラセン-ペリレン連結体」の基本部分であるアントラセン及びペリレン単体化合物のセンサー機能について検討を行った。各化合物の構造末端にセンサーのスイッチ機能の役割を果たすアミノ基を導入し、pH変化による蛍光発光強度の変化について検討した。その結果、各分子への塩酸を始めとした酸の添加により、アントラセン単体分子では約10倍、ペリレン単体分子では約2倍の発光強度の増加が認められ、アミノ基によるスイッチ機能が利用可能であることを確認した。つぎに、これらの発色団がアミノ基を介し結合した構造を有する「アントラセン-ペリレン連結体」について、pH変化による蛍光発光強度変化について検討を行った。励起波長をアントラセンの吸収領域に合わせ蛍光発光測定を行った場合、pH変化に関わりなく一定強度のペリレン発光を与える一方、励起波長をペリレンの吸収領域に合わせ観測を行った場合、pH変化に応じペリレンの蛍光発光強度が増減しセンサー機能の発現が認められた。以上のことから、「アントラセン-ペリレン連結体」は、測定に用いる励起波長に応じ、センサー機能と非センサー機能の使い分けが可能な「多チャンネル分子センサー」として有用なナノフォトニクス分子素子であることを明らかにした。本年度は,(i)分子末端に種々の官能基を有するデンドリマー分子の合成とその物性評価、(ii)分子中心にペリレンを置換した光エネルギーカスケード型デンドリマー分子の合成とその分光学的評価,(iii)合成したデンドリマー分子と電子欠乏性分子との間における電荷移動錯体の形成過程の解明、を中心に研究を展開し、以下の成果を得た。(i)デンドリマー分子末端に種々のアルキル置換基を有する一連のアントラセンデンドリマー分子誘導体の合成を達成した。従来の未置換型デンドリマー分子はあらゆる溶媒に対し双溶性が乏しいのに対し、合成した修飾型デンドリマー分子は、種々の有機溶媒に対する溶解性が著しく向上した。これにより、デンドリマー分子末端の化学修飾が、分子の溶解性を大幅に改善する上において有効であることを示した。(ii)デンドリマー分子骨格の中心にペリレンを導入したアントラサンデンドリマーの合成を達成した。このデンドリマー分子の分光分析により、分子外殻に位置すろ複数のアントラセンに吸収された光エネルギーが分子内エネルギー移動を伴うことにより、効率良く分子中心のペリレンへと集まることを見出した。(iii)合成したアントラセンデンドリマー分子が、2,4,7-トリニトロフルオレノン(TNF)を始めとする種々の電子欠乏性分子との間で電荷移動錯体を形成することを見出した。錯形成過程の分光分析によると、デンドリマー分子とTNFは1:1の分子比で電荷移動錯体を形成することが明らかとなった。また、通常のアントラセン分子と比較し、デイドリマー分子は飛躍的に大きな錯形成定数にて電荷移動錯体を形成すること見出した。本年度は、アントラセンとペリレンで構成されるデンドリマー分子の構築とその光捕集メカニズムの解析を中心に研究を展開し、以下の成果を得た。前年度において明らかとした、アントラセン-ペリレンデンドリマー分子における光捕集機能の詳細を検討するため、種々の構造を有するデンドリマー分子類縁体の合成を行った。具体的には、ペリレンをコアに配し、その周囲に424個のアントラセンを結合した合計10種類のデンドリマー分子ライブラリーを構築し、それらの分子内光捕集機能について検討した。各デンドリマー分子ライブラリーの蛍光発光スペクトルからは、全てのライブラリー分子において、デンドリマー分子内のアントラセンで吸収した光エネルギーが効率よくペリレンへと移動することが明らかとなった。さらに、このエネルギー移動効率について分子構造との相関関係を検討したところ、これらのエネルギー移動効率は、アントラセンとペリレン間の距離に依存せず極めて高効率にエネルギー移動が進行することが明らかとなった。また、ペリレンの周囲にアントラセンが密集している分子構造においては、アントラセンからペリレンへのエネルギー移動だけでなく、アントラセン同士での移動も同時に進行することが明らかとなった。通常の光エネルギー移動現象は光エネルギーを授受する発色団間の距離に大きく依存することが知られているものの、当該研究で得られた成果は、従来の法則の範疇では説明できない現象を含むものであることが明らかとなった。

その結果、各分子への塩酸を始めとした酸の添加により、アントラセン単体分子では約10倍、ペリレン単体分子では約2倍の発光強度の増加が認められ、アミノ基によるスイッチ機能が利用可能であることを確認した。つぎに、これらの発色団がアミノ基を介し結合した構造を有する「アントラセン-ペリレン連結体」について、pH変化による蛍光発光強度変化について検討を行った。励起波長をアントラセンの吸収領域に合わせ蛍光発光測定を行った場合、pH変化に関わりなく一定強度のペリレン発光を与える一方、励起波長をペリレンの吸収領域に合わせ観測を行った場合、pH変化に応じペリレンの蛍光発光強度が増減しセンサー機能の発現が認められた。以上のことから、「アントラセン-ペリレン連結体」は、測定に用いる励起波長に応じ、センサー機能と非センサー機能の使い分けが可能な「多チャンネル分子センサー」として有用なナノフォトニクス分子素子であることを明らかにした。
農用作業機の自動化における人工知能の応用

本研究の最終年度である平成3年度は,これまでに構成したインテリジェントコントロ-ルシステムに対し,ベンチテストおよび圃場実験によりシステムの応答特性の解析を行い,トラクタ作業機のインテリジェントコントロ-ルの必要性と有効性を検証し,システムの適応制御機能を構成するための3つの学習適応機構の特性を明らかにした。1.経験的学習適応機構は,ニュ-ラルネットワ-クの記憶機能,学習機能,検索機能および補間機能を利用したもので,作業環境の変化に対する速応性が発揮されていることを確認した。この学習機能によってシステムは作業経験を重ねるにつれシステム自体の進化が期待され,制御系の「自動化」から「知能化」への質的転換を行う上で不可欠の機能であることを示した。2.オンライン学習適応機構は,制御系の応答特性の改善を位相補償によって行うもので,具体的には位相のメンバシップ関数の調節を対象としたものである。これは,本研究で新たに提案したファジィ制御器の設計方法によるもので,比較的広い作業環境の変化に対する応答の改善に有効であることをシミュレ-ションおよび実験により確認した。3.耕うん反力適応機構は,学習適応機構には適しない,短周期でかつランダムに変動する耕うん反力に対し,アッパリンク力からその変動を直接検出する方法を採用し,応答が速く,作業機の自重による制御操作の速応性の実現に極めて有効であることを確認した。4.ファジィ制御の導入は,メンバシップ関数の調節による学習適応機構の実現を容易にしインテリジェントコントロ-ルを実現する基本的手法として有効であることを実証した。また,本システムのような強い非線形性と外乱変動を伴う制御系においてはファジィ制御がその操作量出力の非線形特性から従来のPID制御より適していることを示した。農用作業機の自動制御における人工知能の応用を計るため、トラクタ作業におけるエキスパ-トシステムを構築し、経験的学習機能を有するインテリジェントトラクタの構成を試みた。1.システムの概要知識ベ-ス、学習機能、推論機構を構成要素として、トラクタ作業機の位置、負荷、姿勢制御機能、作業モニタ及び故障診断機能、学習機能による知識ベ-スをもつシステム構成を実現した。推論機構は、オペレ-タ-トラクタ間と作業機ートラクタ間の二つの系から構成し、システムモニタによるオペレ-タ情報の提供と作業状態の評価と制御信号の出力を行う。学習機能は、システムの応答に関するオペレ-タの評価にもとずいて、作業機の経験的情報を処理し、知識ベ-スの更新あるいは追加を行い、システムの自己更新機能を構成している。作業機の制御方法には、農作業におけるシステムへの入力情報のあいまい性に注目し、ファジィ制御機構の導入を試みた。なお、システムの記述は、エキスパ-トシステムではPROLOG言語、ファジィ制御システム及びその他のシステムではC言語によった。2.システムの応答特性トラクタ作業機の制御は、システムの非線形性と著しい負荷変動により特徴づけられる。ここでは、制御対象とその作業環境にシステムが適応するよう、ファジィ制御における制御規則を自由に設定変更可能な方式を採用し、コンピュ-タ-シミュレ-ションとベンチテストを行い、応答性と安定性が、従来のPID制御と比較して著しく向上し、本システムの有効性を確認した。平成元年度において,トラクタ作業におけるエキスパ-トシステムと経験的学習機能を有するインテリジェントトラクタを試作し,基礎実験から応答性,安定性においてシステムの有効性が確認された。本年度は圃場実験を通して本システムの実用性を評価し,その問題点を明らかにするため,特にファジィ適応制御系の応答特性について検討した。1.ファジィ適応制御系の概要:トラクタ作業機の制御対象は耕深,負荷,姿勢角で,圃場特性に依存する外乱に大きく影響されることを考慮して構成したもので,作業機系が有する固有の積分要素や遅れ要素に対応したファジィ制御機構,耕うん反力の変動に対する適応機構,応答結果による学習適応機構の三つの部分からなっている。2.システムの応答特性(1)過渡応答特性:作業機の位置制御における適応制御について,本システムの圃場における効果を確認するため過渡応答実験を行った。その結果,土壌反力が存在しない空間での特性は適応制御機構が「ある」と「ない」では差が認められないが,土中においては適応制御系の作動状態もよく,整定時間が6秒から3秒程度に減少し著しい効果が認められた。(2)耕うん実験によるシステムの応答:耕深,負荷,姿勢角を制御対象とする複合制御とトラクタ本体のピッチング,ロ-リングに対する耕深,姿勢角の補償制御を加えたシステムの耕うん作業におけるファジィ適応制御機構の有効性の検討を行った。各部の応答は土壌条件の変動に伴う外乱特性によく追従して変化し,PID制御と比較してファジィ適応制御の効果が大きいことが実証された。これは,外乱特性に強く支配されるシステムの設計条件を満足するきわめて有効な方法であることを示すものである。

この学習機能によってシステムは作業経験を重ねるにつれシステム自体の進化が期待され,制御系の「自動化」から「知能化」への質的転換を行う上で不可欠の機能であることを示した。2.オンライン学習適応機構は,制御系の応答特性の改善を位相補償によって行うもので,具体的には位相のメンバシップ関数の調節を対象としたものである。これは,本研究で新たに提案したファジィ制御器の設計方法によるもので,比較的広い作業環境の変化に対する応答の改善に有効であることをシミュレ-ションおよび実験により確認した。3.耕うん反力適応機構は,学習適応機構には適しない,短周期でかつランダムに変動する耕うん反力に対し,アッパリンク力からその変動を直接検出する方法を採用し,応答が速く,作業機の自重による制御操作の速応性の実現に極めて有効であることを確認した。4.ファジィ制御の導入は,メンバシップ関数の調節による学習適応機構の実現を容易にしインテリジェントコントロ-ルを実現する基本的手法として有効であることを実証した。また,本システムのような強い非線形性と外乱変動を伴う制御系においてはファジィ制御がその操作量出力の非線形特性から従来のPID制御より適していることを示した。
スピン偏極を利用したタウレプトン崩壊による標準模型を超える物理の研究

最も重い荷電レプトンであるτレプトンの崩壊を使って標準模型を超える物理の効果とその探索方法を理論的に研究した.特に,標準模型を超える理論のCP対称性の破れやレブトン数の破れを研究し,フレーバーファクトリーにおいて探索できるスピン偏極に依存した物理量を中心に予測をした.(1) CP対称性の破れを探索する方法の開発.τレプトンの崩壊(τ→Kπν)を用いてτレプトンのスピン偏極崩壊分布に現れるCPの破れを研究した.e^+e^-→τ^+τ^-の過程で生成されるτ,反τレプトン対の各々が2体崩壊τ→πνおよび3対崩壊τ→Kπνに崩壊する全過程を考慮した.生成されるτレプトン対のスピン相関を利用し,さらに片方のτの2対崩壊のπ中間子角度分布を測ることで,3体崩壊τ→Kπνの崩壊分布のスピン偏極度に比例したCPの破れを取り出せることを明らかにした.この3体崩壊のハドロン形状因子も研究した.(2)超対称性を破る項のタウレプトン数の破れへの効果.超対称なシーソー模型に含まれる非常に重い粒子10^<12>10^<15>(GeV)が低エネルギーの有効理論に及す影響を,重い粒子を質量の重い順に積分することで研究した.模型の重いスカラー場は超対称性の破れでフェルミオン(右巻きニュートリノ)の質量と異なる質量を持つ.この質量の違いを考慮すると、軽いスカラーレブトンの質量項に重い粒子の超対称性の破れ影響があることが示せる.超対称の破れの項の大きさを数百TeV程度にとると、ヒッグス粒子の質量項やレプトンフレーバーの破れに大きな寄与があることを明らかになった.その結果,ヒッグスポテンシャルの超対称なμ項の大きさを小さく取ることが出来,最も軽いニュートラリーノのヒグシーノ成分がふえ暗黒物質の残存量が観測と一致する.同じ効果がレプトン数の破れ:τ→μγ.μ→eγの崩壊過程へも寄与するのでこれらの崩壊も研究した.本研究はタウレプトンとその反粒子の崩壊分布を調べることでスピン偏極に依存したCPの破れを研究し、標準模型を超える物理の効果を探すのが目的である.平成20年度の研究ではタウレプトンのハドロニック崩壊τ→Kπνを研究した。研究した主な内容は(1)スピン偏極したタウレプトンの最も一般的な崩壊分布(2)電子、陽電子対から対生成したタウ反タウレプトン対生成のスピン相関を利用したスピン偏極ハドロン崩壊分布の研究(3)崩壊に関係するハドロニック形状因子(4)タウレプトンの崩壊に寄与する標準模型を超える模型の効果の研究の4点である.(1), (2)の研究を基に、スピン偏極に依存したCPの破れを具体的にどのように実験の崩壊角度分布から引き出せるのかを明らにした. CPの破れのパラメーターの決定にはハドロンの形状因子を精度よく求めることが重要である.(3)に関してベクトル中間子(K*)やスカラー(κ)が入ったカイラルLagrangianを用いて強い相互作用をモデル化し、この崩壊に関与する形状因子を計算した.この結果に基づき,スピン無偏極な場合の崩壊分布とCPの破れをTwo Higgs Doublet模型を使って評価した.我々の求めた形状因子は運動量移行が小さいときにカイラル摂動の結果とスムースに繋がらない欠点があるのでこの問題点を改良する方法を研究した. (4)に関して, Two Higgs Doublet模型において,タウレプトンの質量が複数のヒッグスの期待値で生じる場合に荷電ヒッグスとτレプトンの結合が複素数になり、CPの破れを生じることを明らかにした.最も重い荷電レプトンであるτレプトンの崩壊を使って標準模型を超える物理の効果とその探索方法を理論的に研究した.特に,標準模型を超える理論のCP対称性の破れやレブトン数の破れを研究し,フレーバーファクトリーにおいて探索できるスピン偏極に依存した物理量を中心に予測をした.(1) CP対称性の破れを探索する方法の開発.τレプトンの崩壊(τ→Kπν)を用いてτレプトンのスピン偏極崩壊分布に現れるCPの破れを研究した.e^+e^-→τ^+τ^-の過程で生成されるτ,反τレプトン対の各々が2体崩壊τ→πνおよび3対崩壊τ→Kπνに崩壊する全過程を考慮した.生成されるτレプトン対のスピン相関を利用し,さらに片方のτの2対崩壊のπ中間子角度分布を測ることで,3体崩壊τ→Kπνの崩壊分布のスピン偏極度に比例したCPの破れを取り出せることを明らかにした.この3体崩壊のハドロン形状因子も研究した.(2)超対称性を破る項のタウレプトン数の破れへの効果.超対称なシーソー模型に含まれる非常に重い粒子10^<12>10^<15>(GeV)が低エネルギーの有効理論に及す影響を,重い粒子を質量の重い順に積分することで研究した.模型の重いスカラー場は超対称性の破れでフェルミオン(右巻きニュートリノ)の質量と異なる質量を持つ.この質量の違いを考慮すると、軽いスカラーレブトンの質量項に重い粒子の超対称性の破れ影響があることが示せる.超対称の破れの項の大きさを数百TeV程度にとると、ヒッグス粒子の質量項やレプトンフレーバーの破れに大きな寄与があることを明らかになった.

その結果,ヒッグスポテンシャルの超対称なμ項の大きさを小さく取ることが出来,最も軽いニュートラリーノのヒグシーノ成分がふえ暗黒物質の残存量が観測と一致する.同じ効果がレプトン数の破れ:τ→μγ.μ→eγの崩壊過程へも寄与するのでこれらの崩壊も研究した.
中・東欧の近現代芸術に関する国際・学際共同研究

ほぼ隔週で研究会(MCEモダニズムと中・東欧)を開催し、この会に内外の研究者を招き、継続的に議論を行った。また、研究代表者は学術振興会の特定国派遣でポーランドのワルシャワに滞在して研究する機会を得た。ワルシャワ、ならびにユダヤ研究所は、本研究にとっても重要な拠点のひとつである。モダニスト・イコノクラスムというものが、同化ユダヤ人の「教養」Bildungの理想と密接に関わり、また、ユダヤ人の偶像忌避と関わっているという意味においても、また、モダニスト・イコノクラスムを推進した批評家や美術史家などの多くが、ポーランド、リトアニアなどの東欧圏出身であるという意味においても、この地域に研究の拠点を一時的にでも置いて研究することには大きな意味があった。平成16年11月16日にワルシャワの美術史家協会でワークショップSpotkanie Japonskich i Polskich Historykow Sztuki i Muzykologowを行い、研究メンバーからは圀府寺、伊東、井口、加須屋、三谷のほか、大学院生も参加し、研究発表を行うとともに、今後の研究計画についてもポーランドのマリノフスキー教授などと話し合うことが出来た。このワークショップにはポーランドからも美術史家、音楽学者などが参加し、非常に実り多い会になったと考えている。また、ワルシャワの後、トルン大学を訪問して会議を継続し、副学長とも会談して今後の協力の可能性についても議論を行った。
β-Ga2O3のフェルミオロジーと物性

de Haas van Alphen効果とShubnikov de Haas効果を様々な結晶方位について測定し、フェルミ面の形状を推測する。バンド計算との比較・確認を行う。ホール面の検出も試みる。様々な温度や磁場方向に対してデータを蓄積し、解析することにより、有効質量、キャリア数、散乱時間を見積もる。ドーピング量を変化させ、キャリア濃度依存性からフェルミ面の変化、バンド構造を推測する。異方的な移動度を推測し、デバイス特性についても考察する。
アジア地域における日本ＹＭＣＡ「体育・スポーツ」事業の定着と独自性に関する研究

本研究の目的は、YMCAがアジア地域(日本、中国、韓国)に導入を試みた「体育・スポーツ」事業に関する資料を調査、収集し、アジア地域への展開過程を比較分析することで日本におけるYMCAの「体育・スポーツ事業」の特徴を明らかにすることであった。研究は国内外に保管されている資料の発掘と整理、分析により行った。結果、近代における日本、中国、韓国に関する「体育・スポーツ」事業、アメリカ人体育主事関連資料を得た。また、日本都市YMCAの「体育・スポーツ」事業の特徴として屋内スポーツ施設を拠点とした新種目の紹介や指導者育成、講習会や大会の開催、競技組織の設立によって普及と定着を図ったことが明らかになった。平成27年度の課題は、(1)YMCAの「体育・スポーツ」事業を直接的・間接的に対象とした選考研究を収集・分類・整理し、精緻に分析することで、(2)アメリカ国内に保存されている第1次資料を発掘するための予備調査を行うことであった。(1)YMCAの「体育・スポーツ」事業に関する先行研究の分析について、まず国内外の主要データベースを活用することで網羅的に研究情報を蓄積した。次に、アジア地域におけるYMCAの「体育・スポーツ」事業および体育幹事(主事)の動向について明らかにされていることとされていないことを把握し、研究の基盤を確立した。加えて、アジア地域における体育幹事(主事)の動静、各人物間の相互関連の大要を確認した。(2)上記の先行研究の分析に基づいて、2015年8月31日から9月4日の日程で、ミネソタ州立大学(University of Minnesota)のアンダーセン図書館内(Andersen Library)にあるYMCAアーカイブス(YMCA Archives)の予備調査を実施した。この予備的調査では、戦前期の日本における「体育・スポーツ」事業を対象とした資料群の保存・整理状況を把握しつつ、原資料を手作業で点検した。作業の中心となった資料は、「Records of YMCAinternational work in Japan」(全52Box)である。加えて、仮目録の作成と並行して、時代と内容を限定して一部資料をデジタル撮影した。具体的には、「Correspondence and Reports」における「Annual and Quarterly reports」および1945年以前の体育事業関係資料、F.H.BrownおよびW.S.Ryanの個人ファイルフォルダーである。本予備調査によって次年度以降の研究の方向性を導出できた。現在までに、予定していた研究初年度の研究課題を順調に達成しているため、「おおむね順調に進展している」と裁定した。具体的な理由は、まず、当初予定していた先行研究の包括的な収集と分析により、3年間を予定している本研究の研究基盤を確かなものにすることができた。日本におけるYMCAによる「体育・スポーツ」事業の大要を把握したことはもちろんのこと、アジア地域にまで視点を拡大して「体育・スポーツ」事業の概要と人物の関連を把握したことで、歴史社会学的観点からの課題を導出できた。また、当初から予定していたミネソタ州立大学YMCAアーカイブスの予備調査を実施し、本調査に向けた下準備を整えることができた。最後に、研究分担者との連携および役割分担、研究課題の解明に向けたプロセスも共有されている。平成28年度の研究課題は、(1)アメリカ国内に保存されている資料の本調査、(2)日本の各都市YMCAの資料調査、(3)これら収集した資料の分析であった。(1)アメリカ国内に保存されている資料については、一昨年度に行ったミネソタ州立大学(University of Minnesota)のアンダーセン図書館にあるYMCAアーカイブス(YMCA Archives)の調査に引き続き、スプリングフィールド大学(Springfield college)にあるYMCAアーカイブスにスプリングフィールドカレッジに留学した日本人に関する資料調査を行い、戦前期の未公開の日本人留学生の資料を何点か収集することができた。具体的な資料は、「Springfield college Graduation Class Materials」である。これらの資料をデジタル機材(非接触型スキャナ)による撮影を行い保存した。(2)日本の各都市YMCAの資料調査については、これまで収集した各都市YMCAでの資料を整理、分析することでアメリカでの資料調査に対する内容的深化を促した。(3)これまでアメリカ、日本において収集された資料を整理し、分析しつつある。その一端を研究分担者によって「YMCAアーカイブス(ミネソタ大学)における日本の体育事業に関する資料」ー線前期のアメリカ人体育主事を中心としてー広島国際大学総合教育センター紀要にまとめることができた。今後、アジア地域におけるYMCAの体育主事の人物像を構築するとともに、人物相関図を作成しながら戦前におけるYMCA「体育・スポーツ」事業関係者の役割を導き出す。これまで、予定していた平成28年度の研究課題は順調に推移しているため、「おおむね順調に進展している」とした。具体的には、予定していたアメリカスプリングフィールド大学のYMCAアーカイブスへの調査によって戦前にスプリングフィールド大学に留学した日本人の資料を得ることができたこと、また日本人留学生に関する日本の都市YMCAに存在している資料を充当させることで課題の内容的深化がはかられたこと、さらに課題に迫る研究成果の一部を広島国際大学総合教育センター紀要にまとめることができたことによる。これら研究過程は研究代表者、研究分担者ともに共通理解されている。平成29年度は、アジア地域(日本、中国、韓国)におけるYMCAの「体育・スポーツ事業」の比較分析、ならびに研究全般の総括であった。アジア地域におけるYMCAの「体育・スポーツ事業」の比較分析においては、分析視点の一つである1910年から1930年までの日本、中国、韓国で活動したアメリカ人体育主事、アメリカYMCAに留学した日本人体育主事に関連する資料を整理、分析した。

その結果を「戦前期の東北アジア地域におけるYMCA体育・スポーツ事業に関する研究」東北アジア・体育スポーツ史学会第12回大会、2017年7月4-7日、浙江省金華市浙江師範大学国際交流センター(中華人民共和国)にて発表することができた。しかし、ここで提示されたものがすべてではないため、今後さらに資料を補完されていく必要がある。また、平成29年度は、研究期間の最終年度であり、その総括として日本におけるYMCAの「体育・スポーツ事業」の普及、展開過程における特徴と独自性を明らかにすることを中心に研究を行った。この研究課題を追及する上では各地で展開された「体育・スポーツ事業」に影響を与えた社会的背景を加味して総合的に分析する必要がある。この分析を通してアメリカYMCAがアジア地域で展開した「体育・スポーツ事業」に関する思想と制度を明らかにし、アメリカYMCAが世界各地で展開した「体育・スポーツ事業」を考察する上での好個な資料を提供し得ると考える。日本YMCA「体育・スポーツ事業」の特徴としては、日本各地の社会体育・スポーツの推進母体の一つであったこと。会員に対して天候などに左右されない定期的なスポーツ活動の「場」を屋内スポーツ施設(体育館)を設置することで提供したこと。新規スポーツ種目を周知させ普及させるために指導者を育成し、大会の開催や組織の設立に主導的に関わていたことが明らかになった。本研究の目的は、YMCAがアジア地域(日本、中国、韓国)に導入を試みた「体育・スポーツ」事業に関する資料を調査、収集し、アジア地域への展開過程を比較分析することで日本におけるYMCAの「体育・スポーツ事業」の特徴を明らかにすることであった。研究は国内外に保管されている資料の発掘と整理、分析により行った。結果、近代における日本、中国、韓国に関する「体育・スポーツ」事業、アメリカ人体育主事関連資料を得た。また、日本都市YMCAの「体育・スポーツ」事業の特徴として屋内スポーツ施設を拠点とした新種目の紹介や指導者育成、講習会や大会の開催、競技組織の設立によって普及と定着を図ったことが明らかになった。3年間を予定している本研究は、初年度終了時点までにおいておおむね順調に進展しており、研究を遂行する上での問題は今のところ生じていない。2年目となる平成28年度の研究計画に関しても、当初の計画通りに進める予定である。すなわち、(1)日本の各都市YMCAの資料調査、(2)アメリカ国内に保存されている資料の本調査、(3)収集した資料の分析、である。具体的には、次の通りである。
住宅の「質」(HOUSING QUALITY)指標に関する基礎的研究

欧米各国で住宅の「質」概念があらためて見直されている背景を関連文献から整理するとともに、英米仏を対象に、住宅統計調査からストックの質指標を、また各種助成制度と結び付く建築基準を分析した。3国では1970年代より住宅の「質」概念が家族形態の変化とこれと連動する住み手の居住ニーズの多様化、また、アフォーダブル住宅の不足、住宅困窮世帯の増大等を背景に見直されてきた。以下、各国別に得られた知見を抜粋する。アメリカ:センサスにおける基本的な「質」指標は、住宅の規模、設備(特に配管設備を重視)で、これに所有形態、持ち家の資産価値、敷地規模が加わる。一方、アメリカ住宅調査(AHS)は「住宅と近隣の質」を設定(1973年)、これを世帯の所得、住宅価額等とクロス(1978年)している。また、1985、1987年に近隣居住環境の質に関する調査項目を大幅に補充するなど、アフォーダビィティーと並び近隣の居住環境を重視しようとする傾向が顕著である。イギリス:1971年センサスから従来の「住宅」にかわって「世帯空間」が基本的な統計単位として登場、1981年センサスでは、実際の住まい方に即した「世帯空間」を、空間の独立性や専用設備の有無等の物理的要件によって規定される「住宅」より重視する方向が示された。ホームレスや失業者の増大を背景に、ホワイエなどあらたな居住形態の導入やこれに対する公的助成など、フローに対する一連の基準の見直しもすすんでいる。フランス:「質」に関する調査項目は経年的に増えており、住環境や職場までの時間距離等を包含する総合的な概念へと発展しつつある。ハビタ88等のキャンペーンを通じて社会住宅に適用される「質」基準が引き上げられてきたが、同時に、保障水準を「居住施設」に切り下げようとする動きも顕著になっており、政策目標としての「質」と施策レベルのそれとの齟齬が大きくなっている。