hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
耐熱性・高光伝送効率"結晶性"プラスチック光ファイバー,及び透明フィルムの構築

高結晶性のフッ素系共重合体に高温延伸を行い,透明ファイバー,ならびにフィルムを形成させて,始めての"結晶性"プラスチック光ファイバー,ならびに光導波路材としての提案を行った.得られたフッ素樹脂透明材料は共に,5倍延伸で最も透明性が高くなり,ラメラ配列が"ニシンの骨状構造"となった.物性値としては,既存のポリメチルメタクリレート製光ファイバーと比べて,1kmあたり5倍の光伝送損失となり,むしろ200m以内の適用距離であるのならば,より高い光伝送値を示すことが明らかになった.高結晶性のフッ素系共重合体に高温延伸を行い,透明ファイバー,ならびにフィルムを形成させて,始めての"結晶性"プラスチック光ファイバー,ならびに光導波路材としての提案を行った.得られたフッ素樹脂透明材料は共に,5倍延伸で最も透明性が高くなり,ラメラ配列が"ニシンの骨状構造"となった.物性値としては,既存のポリメチルメタクリレート製光ファイバーと比べて,1kmあたり5倍の光伝送損失となり,むしろ200m以内の適用距離であるのならば,より高い光伝送値を示すことが明らかになった.本研究では,結晶性フッ素系共重合体であるpoly[tetrafluoroethylene-co-(perfluoroethylvinylether)](以下PFA)を繊維化し,倍率5倍における280°Cでの高温延伸を施すことで,結晶性でありながら透明なプラスチック光ファイバー(POF)候補物の形成に成功した. PFAの中でもperfluoroethylvinyletherの含コモノマー成分が7wt%の共重合比のフッ素樹脂を用いることで, 1kmあたりの赤外光(850nm)の伝送損失値が500dbを記録した.これは既製品で最も汎用性の高いポリメチルメタクリレート(PMMA)の可視光伝送損失値の約5倍の値であり, 200mまでの適用距離ならばPMMA製POFと同等の光伝送能を持つことを示している.更に本材料は初めての結晶性POFであるが故に,従来の非晶性製品の3倍近い耐熱温度と優寸法安定性を示し,全フッ素化樹脂であることから赤外光を吸収するC-H結合が存在せず,赤外領域にまで渡る広い伝送波長域を誇る.更に本研究では,この結晶性POFのサブ・ナノ構造解析を行うことにより,透明性発現の起源を解明し,更に光伝送距離の伸展を目指した.各延伸倍率の結晶性フッ素系POFに対し,小角X線散乱(SAXS),広角X線回折(WAXD),そして示差走査熱量測定(DSC)を複合的に適用することにより,対象材料が透明性発現する折には,高分子鎖が折り畳まれた構造単位であるラメラが,左右傾きを持った積層配列を形成する"ヘリング・ボーン(ニシンの骨状)"構造をとり,かつ斜方晶系の結晶構造形成していることが分かった.前者の事実は,対象化合物においては初めての発見であり,後者は1954年にNature誌上でC. W. Brunが報告した研究内容を修正するものであった.そして更に,透明性向上の起源は試料中の結晶領域と非晶領域の電子密度差の低下に直接的に影響を受けていることが解明され,非晶領域の密度向上がPOFの適用伝送距離の更なる伸展の鍵であることが見出された.世界で初めて"結晶性"の耐熱性プラスチック光ファイバー候補物,ならびに"結晶性"光導波路候補物を創製した.結晶性高分子は結晶/非晶の混在状態であるために,その界面における屈折が著しく,光の透過が起こり難い.そのため,これまで結晶性高分子を用いた光伝送材料は存在しなかった.それ故にプラスチック光伝送材料は,皆等しく耐熱性を持ち得ず,高温での使用能に乏しかった.そこで本研究では,高結晶性のフッ素系共重合体を高温延伸を行い,透明のファイバー,ならびにフィルムを形成させて,始めての"結晶性"プラスチック光ファイバー,ならびに光導波路材としての提案を行った.得られたフッ素樹脂透明材料は共に,5倍の延伸倍率で最も透明性が高くなり,フッ素系ポリマーのラメラが"ニシンの骨状構造(ヘリング・ボーン配列)"を形成していた.また,サブ・ナノサイズにおける対象ポリマーの結晶構造は,従来報告されてきた六方晶系とは異なり,斜方晶系であることを見出した.物性値としては,既存のポリメチルメタクリレート製プラスチック光ファイバーと比べて,1kmあたり5倍の光伝送損失で有り,むしろ200m以内の適用距離であるのならば,既製品よりも高い光伝送値を示すことが明らかになった.この時の連続使用温度は280°Cであり,既製品の105°Cという値を大きく上回る結果となった.更に結晶性フィルムは500μm厚で,850nm波長の赤外光透過性が95%をこえ,旭硝子社の「サイトップ」を上回る値を得た.
メイラ-ド反応制御因子とくに3-デオキシグルコソンの代謝酵素と不活性化因子の解明

1.3-デオキシグルコソン(3DG)の生体内代謝:^<14>C-グルコ-スから^<14>C-3DGを合成し,ラットに経口ならびに静注により投与して生体内分布を調べた。経口投与2時間後に,胃に3.9%,小腸に60%,尿に6.4%分布したが,肝臓,腎臓,脾臓,血液およびCO_2には0.5%以下であった。静脈注射3時間後においては,尿に72%排出され,肝臓,腎臓,脾臓,血液およびCO_2には1%以下であった。尿中に排出された3DGの主要な代謝生成物を単離して構造解析した結果,3-デオキシフラクト-スと同定された。以上の結果から,3DGはおもに2-オキソアルデヒドレダクタ-ゼによって還元され,尿中に排出されると考えられた。2.動植物組織における3DG代謝酵母:3DGを基質とするデヒドロゲナ-ゼおよびレダクタ-ゼを検索した結果,葉菜類の葉にレダクタ-ゼ活性が高いこと,動物組織では肝臓と腎臓にレダクタ-ゼ活性が高いことを明らかにした。パセリの葉,ニワトリおよびブタの肝臓からそれぞれNADPH依存性の2-オキソアルデヒドレダクタ-ゼと精製して性質を解明した。これらの酵素はいずれも3DGをはじめ,メチルグリオキサ-ル,フェニルグリオキサ-ルなどの2-オキソアルデヒドに対して高い基質特異性を示す新規酵素と考えられた。ニワトリ肝臓の酵素を用いて検討した結果,タンパク質のメイラ-ド反応に対して抑制効果を示した。3.低分子抑制剤によるメイラ-ド反応の制御:カルボニル試薬やSH化合物を用いてタンパク質のメイラ-ド反応に対する効果を検討した結果,アミノグアニジンやセミカルバジッドなどのカルボニル試薬,SH化合物としてはグルタチオンがタンパク質の重合を抑制する効果が大きかった。現在,これらの作用機構を検討中である。
化学療法を受けるがん患者の睡眠の質に及ぼすマインドフルネス呼吸法の効果の検証

がん患者の睡眠の問題の特徴として、一度不眠になるとがん治療終了後も慢性化する(Davidson et al.,2002)ことが報告されている。さらに、不眠に対して薬物療法を行っても効果が得られない場合があり(河崎ら,2008)、非薬物療法による介入の検討が喫緊の課題である。そのため本研究では、近年がん患者の抑うつや不安の軽減への効果が検討されているマインドフルネスに基づいた呼吸法の睡眠の質改善への効果を検証する。また、マインドフルネス呼吸法の継続日数や実施後患者評価から、睡眠のセルフケアとしての実現可能性を検討する。
一酸化炭素移動型カルボニル化反応の開発

有機合成の分野において、遷移金属触媒による一酸化炭素を用いたカルボニル化反応は、様々なカルボニル化合物を合成できる、直接的かつ有効な手法として広く研究されている。しかし、毒性の高い一酸化炭素ガスの使用が必須であり、またその多くが高圧の一酸化炭素下で行われるため、高圧反応用の特殊装置が必要であった。本研究は、一酸化炭素そのものを用いることなく、通常の有機反応と同様に扱えるカルボニル化反応の開発を目的とする。具体的には、一酸化炭素の代わりにアルデヒドを一酸化炭素源とした、触媒的カルボニル化反応を検討してきた。今年度は、分子内にアセチレン、オレフィン部位を有するエンイン類のカルボニル化反応を検討し、本カルボニル化法を実証した。すなわち、ロジウム錯体を触媒とした、アルデヒドからのカルボニル基移動によるエンイン類のカルボニル化反応を見い出した。さらに、安価なホルムアルデヒド水溶液を一酸化炭素源とし、不斉疎水性配位子を用いた水中でのエンイン類の環化カルボニル化反応を見い出した。この反応では、様々な1,6-エンイン類が高い不斉収率で双環性ケトンへと変換されることが明らかとなった。また、アセチレンとホルムアルデヒドとの環化カルボニル化反応において、ホルムアルデヒドのカルボニル基が2分子関与した新たなカルボニル化反応を見い出した。この反応は、水溶媒中のみならず、有機溶媒中でも進行し、様々なアセチレンが高収率でブテノリドへ変換される。この反応で生じるα,β-ブテノリド類は、多くの医薬・農薬の中間体の部分構造を有しており、新たな構築法としても有用である。
児童虐待発生予防に向けた発達障害児の幼児期から学童期の地域生活支援モデルの開発

虐待の高リスク要因となっている発達障害は、診断は遅れがちで地域から養育者への支援は乏しい。養育者の子育て支援モデルの開発を目的に、発達障害児の親を対象に前向き子育てプログラム(トリプルP)の介入を行い効果を評価した。対照群と比較した介入前後の質問紙調査では、介入群に子育て場面での親のふるまい、子どもの行動、親の抑うつで改善傾向が見られた。介入数を増やした介入前後比較、継続効果の追跡、親の発言内容の質的分析も行い、トリプルPを用いることは有効であることが示唆された。2歳から12歳までの発達障害の子どもの親から前向き子育てプログラム(グループトリプルP)の参加者を募り、申込みのあった12名を対象にグループトリプルPを実施した。12名を無作為にA群とB群に6名ずつに分け、先にA群を介入群としてグループトリプルPの介入を行い、対照群であるB群と比較して、調査表を用いて、介入による効果を分析した。その結果、対照群には変化がなかったが、(1)子育て場面でのふるまい(PS)は、介入群において「手ぬるさ」「総合スコア」が低下する傾向にあった。(2)子供の行動の難しさ(SDQ)は介入群において「感情的症状」が低下する傾向にあった。3)抑うつ・不安・ストレス(DASS)は、介入群で「抑うつ」が低下する傾向にあった。対照群では有意ではないが、不安のスコアが増加していた。(4)親としての感じ方(PES)では介入群で「パートナーとの協力度」が低下する傾向にあった。さらに全セッションの会話を参加者の同意を得てICレコーダーに録音し、逐語録を作成したものを複線径路・等至性モデル(以下、TEM)2)を用いて質的に分析した。その結果、参加者全員が通過している必須通過点(以下、OPP)が4つ設定された。グループトリプルPの参加により、参加者全員が複数の課題に取組みながら、OPP1からOPP4までの過程を繰り返し経験し、等至点に到達したことを確認した。親は子どもの行動を記録する宿題を通して子どもを深く観察し、子どもと話し合い、子どもと親の本当の課題に気づいたと考えられた。更に、親が課題に気づいた際、状況に応じた解決策を選択できるよう具体的な子育て技術を提案し、親はこれを自分の家庭に合わせて選択し活用できていた。これらのことより、今回実施した発達障害児の親への前向き子育てプログラムは子どもの行動、親のふるまい、親の抑うつともに効果が見られ、そのプロセスを明らかにできた。児童虐待発生予防の観点から、発達障害児の養育者が幼児期から学童期の子育てを適切に行うための切れ目ない支援の示唆を得るために、養育者の抱える養育上の困難や躓きと対応家庭を明らかにし、良質な親子関係形成のための地域生活支援モデル開発を目的として研究に取り組んだ。まず、2歳から12歳までの発達障害の子どもの親から前向き子育てプログラム(グループトリプルP)の参加者を募り、申込みのあった12名を対象にグループトリプルP(全8回)を実施した。その結果、対照群には変化がなかったが、子育て場面での親のふるまい、子供の行動の難しさ、親の抑うつ・不安・ストレスのいずれにおいても介入群に改善が見られた。全セッションの会話の質的分析により、参加者全員が複数の課題に取組みながら、親は子どもの行動を記録するプログラムの宿題を通して子どもを深く観察し、子どもと話し合い、子どもと親の本当の課題に気づいたと考えられた。最終年度においては、行政の子育て支援や他地域の親の会と連携し、さらに対象を拡大し、トリプルPの介入と前後の子育て場面での親のふるまい、子供の行動の難しさ、親の抑うつ・不安・ストレスについての調査と逐語録を作成しており、24年度までのデータとあわせ、介入効果と継続効果を分析するためのデータ収集が可能となった。国内外における発達障害児の養育者の養育上の困難や躓き、効果的な介入方法について文献検討を行った。また実際に発達障害児を養育している親から、発達障害児の親の会の協力を得て、養育上の困難や躓きについて計5回、インタビューを実施した。発達障害を育てる養育者がもつ困難性の内容を質的に分析し、これらから得られた知見により、調査対象や調査項目の選定・検討を行った。さらにトリプルPの介入方法について研究メンバーで学習会を実施し、研究協力者1名が、新たにグループトリプルPのファシリテータ養成講座を受講し、ファシリテータの資格を得た。

また、トリプルPにプラスした介入として、メンタライゼーションを導入したグループ介入の学習会を行った。発達障害児親の会のメンバーに育児プログラムであるトリプルPを紹介するための小グループセミナーを5回開催し、研究参加の動機づけを高め、研究対象者を確保した。これらの成果を踏まえて、介入計画を立案した。発達障害児を育てる親が感じる困難性は、初めての子どもを持つ親が一般的に感じる困難にプラスして発達障害という特性から生じる困難性があることを仮説として設定し、すべての親に対して汎用性の高いプログラムであるトリプルPに加え、認知の歪みを是正するメンタライゼーションの併用により、親支援の効果的な方略を探る予定である。文献レビュー、就学前から学童期の発達障害児の養育者が抱える養育上の困難や躓きについての検討、トリプルPの啓発活動を経て、24年度は、希望者を広く募って確保でき、対照群と介入群を設定し、前向き子育てプログラムを介入し、介入の効果を測定することができた。計画通りに研究が進み、予想を十分支持する効果が得ることができた。また新たにトリプルPの介入を希望する養育者が増え、問い合わせを受けることもあり、啓発の効果があったと考えられた。さらに、介入群をフォローアップすることで、持続効果の確認の必要性も示唆される等、研究の達成度は高いと判断された。文献レビューやパイロット調査が終わり、研究計画を見直し、修正を加えることができた。介入方法として当初予定していたトリプルPに加えて、メンタライゼーションの導入を決めたため、介入内容の調整を行った。当初は23年度内に介入前の調査を行う予定であったが、単年度内に介入前の調査・介入・介入の評価を行う方が、対象者へのメリットが大きいことがわかったため、介入前の調査を24年度に行うことに決めた。23年度中に介入の準備を整えることができたため、おおむね順調に進展していると判断した。前向き子育てプログラムに参加を希望した方のうち、無作為割り付けで対照群となった群には、先に介入した群に続いて、すでに介入を行っている。今後は、介入群を増やして、介入の効果のエビデンスを高めていきたい。また、ファシリテートの質を高める研修会などを行い、効果的な育児支援により、虐待や問題行動に繋がりやすい発達障害児の育児をより前向きで、楽しい建設的なものへと向かうよう支援方法を確立していきたい。地域の発達障害児の親の会からの理解と協力が得られているので、25年度は地域を広げて介入を実施する予定である。24年度は研究対象者の募集と選定、介入群と対照群の割り付け、介入の具体的計画の立案、介入前調査、介入の実施、介入後の評価へと、研究の実行段階に入る予定である。介入効果の評価には、結果評価はもちろん、プロセス評価も行い、効果的な介入方法を明らかにするため予定である。研究メンバー間でプロトコルを作成し、正確な介入・データ収集・分析を行い、研究の信頼性を高める計画である。対照群には、評価の後で介入群と同じ介入を行う介入計画を立て、倫理的に不利益を与えないように対応する予定である。分析結果は、随時まとめていき、学会発表等で専門家からの知見も仰ぎ、質の高い介入や分析ができるよう努めていく予定である。前向き子育てプログラムの介入と分析に要する費用が必要である。人件費、会場費、託児費、教材費などである。また、学会発表や論文作成も計画しており、旅費や投稿料等にも充てる予定である。
e-learningおよびピアサポートを活用した周産期看護職の教育プログラムの開発

e-learningのコンテンツおよびピアサポートプログラムの原案を作成するための基礎資料として、周産期における家族中心のケア(family-centered care)や教育プログラム開発に関する文献検討および専門学会での情報収集を実施した。具体的な内容は以下の通りである。和文献は[周産期]/[新生児]/[NICU]/[ファミリーセンタードケア]/[ピアサポート]/[イーラーニング]/[教育プログラム]、英文献は[NICU]/[family-centered care]/[peer support] /[e-learning]/ [program]などを主なキーワードとし、関連する文献検索・資料収集を行った。また、日本母性衛生学会第59回学術集会や日本新生児看護学会第28回学術集会などの関連する専門学会で情報収集を行い、様々な講演や研究発表への参加を通して周産期における看護実践の質をより向上するために、基礎教育・現任教育がどのような方向性で発展してゆけば良いかという多くの示唆を得た。また、小児看護学を専門とする研究者、小児医療センターなど小児専門病院に勤務する小児専門看護師(CNS)や新生児看護認定看護師などと共同で、子ども・家族と医療者の協働意思決定に関する研究会を企画し、日本のNICUにおける現状と課題に関する話題提供、子ども・家族中心ケアを実践、促進していくための方略について、参加者との意見交換を通して有用な示唆を得た。2017年度に産休・育休を取得し、2018年4月に職場復帰し研究を再開したが、同年度12月から再度、産休・育休を取得し、研究を一時中断したため、2018年度の研究実績は少なく、進捗状況としては遅れている状況にある。当初4カ年計画であった本研究の初年度である2016年度は教育プログラムの柱であるe-learningのコンテンツおよびピアサポートプログラムの原案を作成するための基礎資料として、周産期における家族中心のケア(family-centered care)や教育プログラム開発に関する文献検討および専門学会での情報収集を実施した。2017年度は研究者の産休・育休取得により本研究を一時中断し、2019年度も再度、産休・育休取得により進捗状況としては遅れている状況にある。今後、2020年度の職場復帰と共に研究再開予定であり、当初の計画よりも研究期間を延長して進める予定である。次年度はe-learningのコンテンツの原案を作成する予定であり、周産期医療に従事する看護職や研究者、NICU入院経験のある家族へ原案に対するヒアリングを実施し、ヒアリングを踏まえて原案を修正し、臨床実践家、教育・研究者、病児の家族(当事者)など様々な立場にある人の意見を反映させ、周産期医療・看護の実践に役立つプログラム内容となるよう検討していく予定である。本研究は4カ年計画であり、本研究の初年度であるH28年度は教育プログラムの柱であるe-learningのコンテンツおよびピアサポートプログラムの原案を作成するための基礎資料として、周産期における家族中心のケア(family-centered care)や教育プログラム開発に関する文献検討および専門学会での情報収集を実施した。和文献は[周産期]/[新生児]/[NICU]/[ファミリーセンタードケア]/[ピアサポート]/[イーラーニング]/[教育プログラム]、英文献は[NICU]/[family-centered care]/[peer support] /[e-learning]/ [program]などを主なキーワードとし、関連領域の文献検討を行った。また、関連する専門学会に出席し情報収集を行った。日本母性衛生学会第57回学術集会、日本新生児看護学会第26回学術集会では、様々な講演や研究発表への参加を通して周産期における看護実践の質をより向上するために、基礎教育・現任教育がどのような方向性で発展してゆけば良いかという多くの示唆を得た。日本小児看護学会第26回学術集会では、新生児・小児看護が専門の共同研究者や関東圏内のこども病院など小児専門病院の新生児看護認定看護師等と共同で、重篤な新生児の医療をめぐる家族と医療者の協働意思決定に関するテーマセッションを企画し、日本のNICUにおける現状と課題に関する話題提供、子ども・家族中心ケアを実践、促進していくための方略について、参加者との意見交換を通して有用な示唆を得た。本研究の初年度であるH28年度、教育プログラム開発に関する文献検討を経て、e-learningのコンテンツおよびピアサポートプログラムの原案を作成することであったが、教育プログラム開発に関する文献検討までしか実施できていない。研究の進捗が遅れた理由としては、大学の前期は教育業務に充てる時間が多く(学生の夏季休暇中は助産学実習の指導に充てている)、後期に研究時間を確保する予定であったが、研究者自身の安静管理入院、産休取得に伴い、予定していた研究時間が確保できなかったため。研究者の産休・育休取得により、H29年度は本研究を一時中断したため、H29年度の研究実績はない。H29年度も継続して研究を継続する予定であったが、研究者の産休・育休取得により、H28年度末からH29年度末まで研究を一時中断したため、H29年度の研究実績はなく、進捗状況としては遅れている状況にある。和文献は[周産期]/[新生児]/[NICU]/[ファミリーセンタードケア]/[ピアサポート]/[イーラーニング]/[教育プログラム]、英文献は[NICU]/[family-centered care]/

[peer support] /[e-learning]/ [program]などを主なキーワードとし、関連する文献検索・資料収集を行った。また、日本母性衛生学会第59回学術集会や日本新生児看護学会第28回学術集会などの関連する専門学会で情報収集を行い、様々な講演や研究発表への参加を通して周産期における看護実践の質をより向上するために、基礎教育・現任教育がどのような方向性で発展してゆけば良いかという多くの示唆を得た。また、小児看護学を専門とする研究者、小児医療センターなど小児専門病院に勤務する小児専門看護師(CNS)や新生児看護認定看護師などと共同で、子ども・家族と医療者の協働意思決定に関する研究会を企画し、日本のNICUにおける現状と課題に関する話題提供、子ども・家族中心ケアを実践、促進していくための方略について、参加者との意見交換を通して有用な示唆を得た。2017年度に産休・育休を取得し、2018年4月に職場復帰し研究を再開したが、同年度12月から再度、産休・育休を取得し、研究を一時中断したため、2018年度の研究実績は少なく、進捗状況としては遅れている状況にある。H28年度は、教育プログラム開発に関する文献検討を基礎資料とし、次年度は、e-learningのコンテンツおよびピアサポートプログラムの原案を作成する予定である。さらに、周産期医療に従事する看護職や研究者、NICU入院経験のある家族へ原案に対するヒアリングを実施し、ヒアリングを踏まえて原案を修正し、Pilot版を開発する予定である。本研究の研究協力者でもある臨床実践家、教育・研究者、病児の家族(当事者)など様々な立場にある人の意見を反映させ、周産期医療・看護の実践に役立つようなプログラム内容となるよう十分に検討していく予定である。本研究は4カ年計画であり、本研究の初年度であるH28年度は教育プログラムの柱であるe-learningのコンテンツおよびピアサポートプログラムの原案を作成するための基礎資料として、周産期における家族中心のケア(family-centered care)や教育プログラム開発に関する文献検討および専門学会での情報収集を実施した。H29年度は、研究者の産休・育休取得により本研究を一時中断したため、H29年度の研究実績はなく、進捗状況としては遅れている状況にあるため、研究期間を延長して進める予定である。次年度はe-learningのコンテンツの原案を作成する予定であり、周産期医療に従事する看護職や研究者、NICU入院経験のある家族へ原案に対するヒアリングを実施し、ヒアリングを踏まえて原案を修正し、臨床実践家、教育・研究者、病児の家族(当事者)など様々な立場にある人の意見を反映させ、周産期医療・看護の実践に役立つようなプログラム内容となるよう十分に検討していく予定である。
家庭科における実践的な栄養教育のカリキュラムの開発

中学校家庭科の教育内容を検討するために、中学校1年生及び2年生を対象に、食物領域の内容について知識や技能の習得状況を調査した。結果は次の通りである。(1)生徒の90%以上が骨や歯を作る栄養素に関する知識をもっていた。(2)1日に摂取する食品量のめやすについては、約70%の生徒が正しく解答していなかった。(3)栄養素の働きや栄養素を多く含む食品に関する項目については、学年が進むにつれて正答率は高くなり、家庭科学習の成果が認められた。各学年間の知識や技能の習得状況の比較から、中学校家庭科の教育内容の多くは、主として家庭科の学習において習得されていることが示唆された。学年間で知識・理解力及び技能力に差がみられない内容や正答率が低かった項目については、用語の概念規定、教科書における記述や表現、学習段階、指導方法などについて、検討される必要があると思われる。さらに、加工食品について学んだことが、どのようにイメージとして保持されているかを探るため、中学生を対象に加工食品のイメージ調査を行った。(1)砂糖、塩、油などの成分にかかわるイメージにおいては、学年間で有意差がみられなかった。(2)「添加物が心配-添加物は心配ない」イメージにおいては、学年間で有意差がみられ、3年生の方が添加物を心配する傾向がみられた。(3)塩や油の成分量に関わるイメージは、実際に含まれている食品の成分量を反映したものではなかった。(4)食品の特性が反映された適切なイメージが形成されるためには、家庭科における学習が重要であることが示唆された。家庭科における栄養教育に関するカリキュラムを構築するにあたり、これまでの栄養教育がどのように行われてきたかについて、各種文献資料、家庭科ならびに総合的な学習の時間における実践事例を収集し、その問題点・課題、到達点などを整理した。まず、文献資料を調査・検討した結果、栄養教育については、早期の学習の必要性、健康と結びつけた学習及び食べ物と栄養素を結びつけた学習の重要性が指摘されていた。次に、これまでに行われてきた小、中、高等学校家庭科における栄養教育に関する実践事例を収集し検討した。その結果、栄養に関する学習は、食物分野の中でも抽象的で教えにくいといわれてきたが、それを克服するための様々な試み、例えば、カードや模型を使った学習、ゲームを取り入れた学習などが行われてきたことが確認できた。一方、小学校学習指導要領における学習目標や学習内容の変遷を検討した結果、栄養に関する学習に関しては、目標や学習内容に大きな変化はなかったが、今回の改訂に限っていえば、むしろ栄養学習は後退したといえることを明らかにした。また、総合的な学習の時間で行われている実践事例を調査した結果、食に関わる内容が多く取り入れられていること、しかしその内容は、食に親しむことや食を通して地域や世界をみることに重点が置かれ、栄養に関する基礎・基本については学習されていないことを明らかにした。以上の文献研究の結果から、生涯を通して健康であるための家庭科における栄養教育の課題は、実際の生活に活かすことのできる実践的な力の育成と、生活と健康の関わりを意識した学習内容や学習方法の構築であることを明らかにした。生涯を通して健康的な生活を送るための家庭科教育における栄養教育カリキュラムを開発するためには、子どもたちが日常生活を通して栄養や健康に関する知識をどの程度獲得しているのか、また家庭科教育における学習の結果、どの程度の知識が獲得されているのかを明らかにすることが必要である。そのために、中学校家庭科学習者と未学習者を対象に、質問紙法により調査を行った。調査内容は、栄養、食品、献立、調理、食事の取り方、食事の役割に関する33項目である。その結果、次の点を明らかにした。1.学習者・未学習者ともに正答率が高かった項目は「骨や歯を作るもとになる栄養素」で、正答率は90%以上であった。

このような内容については、日常生活や小学校での学習を通して知識を身につけていることが推察でき、中学校においてはより発展的な学習指導を行う必要がある。2.学習者・未学習者ともに正答率が低かった項目は「1日に摂取する食品量のめやす」「ビタミンCを多く含む食品」などの項目で、学習の成果が十分認められず、また、日常生活を通して知識を獲得することもないことが示された。このような内容については、基礎・基本に重点をおいて指導するなど学習指導方法の工夫が必要である。3.学習者・未学習者の間で大きな差がみられた項目は「栄養素のはたらき」「栄養所要量」「食品の栄養的特質」「調理の科学」などの項目で、これらの内容は家庭科の授業を通して知識が獲得されており、学習の成果が認められた。4.生活経験と知識獲得との関連を検討したところ、「調理技能」「安全・衛生」などの項目については、生活経験のちがいが知識の獲得状況に大きな影響を及ぼしており、これらの内容については、生活経験と教科学習を結びつけた学習指導が必要である。これまでに学校教育における早期の栄養教育のあり方が検討され、その必要性が提言されている。小学校における栄養教育のカリキュラムを構想し、教材を開発する上で、児童が日常生活や家庭科学習を通して、どの程度栄養や食品に関する知識を獲得しているかを明らかにすることは重要である。そこで、家庭科を学習していない児童とすでに家庭科学習を終了している児童を対象に、食品に対する認識について実態を把握することを目的として調査を行った。調査の対象は、小学校4年生、5年生、6年生の児童である。調査方法は、児童一人一人に1枚の用紙と24種類の食品のカードを与え、用紙の上で食品カードを自分の観点で自由に分類させた。それを用紙に貼り付け、分類した観点や根拠あるいはグループを代表する名前を記入させた。その結果、栄養素を意識した分類は、4年生では0であったのに対し、5年生・6年生では10%前後であった。食品群を意識した分類は、学年が上がるにつれて多くなった。その他、好き・嫌い、色、動物性・植物性、海のもの・山のもの等の観点により食品が分類されていた。家庭科学習前では食品を多様な観点から分類しているのに対し、家庭科学習後は食品に含まれている栄養素や食品群という観点から食品を分類する者が多かった。家庭科学習前であっても、系統性や科学性には乏しいものの児童は自分なりの見方や考え方に基づいて食品を分類しており、日常生活経験を通して自分なりの食品認識をもっていることがわかった。生涯にわたって健康的な生活を送るためには、自分の健康状態や生活環境を考慮しながら、豊富な食物の中から栄養のバランスを考えて適切に食物を選択できることが重要である。そのためには日常生活において、食品に対してそれらの特性を的確に捉えた適切なイメージが形成されていることが必要である。そこで本研究では、中学生の加工食品に対するイメージを調査し、学校において栄養や食品について学んだことがどのようにイメージとして保持されているかを探り、家庭科における食生活に関する学習内容を考えるための資料とすることを目的とした。
インテリジェントプロジェクターを用いた授業の開発-生徒の変化に対応する授業形態

○研究目的年々低下する生徒の書く力や図表を読み取る力に対応するため、PCやDVDなどと接続できるインティジェントプロジェクターを用いた授業形態を行い、授業効果や効率を高める。○研究方法他校の実践例なども参考に、いくつかのパターンでインテリジェントプロジェクターを活用した授業を実践する。○研究成果いくつかのパターンで授業を行い、生徒の反応や昨年度との進度の差、試験などの定着度からその効果を考察した。(1)パソコン機能との接続(1)独自作成の授業プリントを画像で保存後、投影し、ペン機能を用い、直接記入する。(2)ワード作成のプリントをPCから立ち上げ、投影し、ワープロ機能を用い、記入する。(3)あらかじめ計算式をいれた表を投影し、実験結果を入力、その場で図表化する。(1)のペン機能は、プリント上のどこにでも大きさを気にせず、臨機応変に書き込みができるが、変換速度や取り込み、切り換えに時間がかかる。(2)はその逆のことがいえる。授業上のフレキシビリティにどう対応するかが課題である。(3)については結果の共有において時間の節約だけでなく、ビジュアル効果でも成果があった。一部の生徒は投影されたものを写すだけになってしまったが、他班と結果を比較したり、自分自身のグラフや計算が正しいかを判断するのには有効であった。また、教材作成に際し、インターネットから取り込んだ資料を用いる場合、作成が簡便化された。(2)実物投影機能を中心とする利用(1)生徒がまとめたプリントや作品を投影し、発表や相互評価に用いる。(2)プリントや定期考査の解答を拡大して提示する。(3)ビデオやDVDの鑑賞に用いる。(1)(2)とも音声だけの伝達に比べ、理解度や集中度が高かった。課題としては、画像の取り込みに時間がかかってしまうことである。特に(1)の場合、その間の授業の流れが止まってしまうので、実行が難しかった。授業の流れを上手く組み立て、時間内に保存、活用の方法を探りたい。一方、(2)の(2)及び(1)の(1)(2)に共通していえる課題として、画面の大きさがある。全体を写すと文字が小さくなってしまうのでスクロースの速度とあわせて、その兼ね合いが難しかった。また、プロジェクター、パソコンの設置場所、操作場所と生徒の座席との関係も毎回試行錯誤であった。以上、様々な授業展開試行したが、それぞれに効果と課題がみられた。今後は課題を中心に改善を図っていきたい。
多関節の運動協調性に着目した小児の運動発達に関する研究

注意欠陥多動性障害(ADHD)などのいわゆる発達障害は、しばしば協調運動障害が併存し、運動に着目した評価の開発が議論されている。研究では基本的な全身運動である歩行の滑らかさを定量化し、その発達過程および既存の協調運動評価との関係を検討した。年齢とともに歩行時の頭部・体幹の加速度は減少していた。低協調運動群は体幹から頭部への加速度の減衰率は低くい傾向があり、鉛直方向において有意な差を認めた。セグメント間の運動の調節能力が協調運動能力と関連することが伺われ歩行動作から客観的な評価ができる可能性が示唆された。今後は症例数を増やし詳細な年齢変化を明らかにして精度や客観性の高い評価法を検討していく。本研究は、これまで単関節運動に簡略化して取り扱われてきた静止立位保持を本来の姿である多関節運動として捉え直し関節間の運動協調性の分析を行うことによって、幼児期から成人期に至る運動協調性の発達過程を明らかにしようとするものである。多次元の状態空間モデルに基づく運動協調性の解析は、冗長な関節自由度を持つヒトの運動制御を評価するために最新の方法とされている。本解析方法に基づいて運動協調性の発達変化を解明するとともに発達障害にしばしば併存する協調運動障害を定量的に評価しようと計画している。本研究で得られる知見は、発達評価の理論基盤を提供し、精神・社会面の発達に運動協調性を加えた総合的で効果的な発達障害に対する就学前のスクリーニング方法の開発に応用されると考えている。2015年度は、動作計測のための実験設備の整備と測定対象者のフィールド開拓を行い、中学生、高校生年代を対象に運動計測を行った。健康な中学生(13-14歳)10名と高校生(17歳)4名、若年成人4名を対象として静止立位30秒間にわたり6回保持してもらった(開眼・閉眼各3試行ずつ)。三次元動作解析装置を用いて足関節、膝関節、股関節の矢状面における関節角度、角加速度を取得した。同対象者に動的な運動課題として10m歩行を行い、歩行時の頭部、体幹、下肢の加速度データを取得した。現在、取得したデータを解析しながら幼児までの運動発達のデータを取得するフィールドの開拓、計測の準備を進めている。昨年度は、動作解析装置等の計測システムを整備し、当初の計画通りに高校生、中学生などの年齢の高い群から対象者の募集を行いデータを収集し始めた。計画では中学生、高校生のデータ収集は昨年度は終える予定であったが、参加者が予定よりも集まらなかった。このため研究の進捗はやや遅れていると判断した。従って、次年度も引き続きこの年代のデータ収集を続け、平行して小学生、幼児の参加者を募る研究フィールドの開拓も行う。運動における協調性は、就学前後で発見されることの多い発達障害の子どもにおいて多く観察されている。これらの発達障害を念頭においた集団健診に運動協調性の評価が含まれているものの、その評価方法には測定誤差が大きく再現性に課題がある。近年、注目されている小型の加速度計を用いて立位や歩行といった単純な運動課題により運動協調性が評価できれば、集団健診において信頼性の高いスクリーニングへの応用が期待される。本年度は、昨年度から引き続いて粗大運動の発達と既存の協調運動尺度との関連を検討するために、6歳から17歳の26名と成人を対象に10mの平地歩行の運動課題を行った。歩行中の足部、頭部および体幹並進加速度を小型無線加速度計にて同時計測し、足部加速度から歩行周期を同定した。協調運動尺度としてMovement Assessment Battery for Children (以下、Movement ABC)を用いて上肢、バランス、ボール操作の運動課題を行った。年齢別の課題から協調運動に関する標準得点を算出した。歩行時の体幹加速度からは平均振幅および頭部・体幹加速度の相関指標を算出した。歩行時の加速度は小児は成人と比べて運動時の左右および上下方向の並進加速度が大きかった。同加速度は年齢とともに減少し、動作の安定性が向上することが示唆された。Movement ABCのスコアは、年齢による単調な変化パターンは見られなかった。本年度は、2015年度に構築した計測システムを用いて引き続き中高生のデータ計測から、小学生、幼児へとデータの計測を行う。得られたデータを解析し、成果発表へつなげる。【平成28年4ー6月】実施内容:中高生の立位・歩行動作の計測。小学校への研究協力の打診。中高生データの解析。※経費計画:フィールド計測用モバイルPCの購入。解析用PCの購入。計測補助者への謝金。計測会場までの旅費【7ー10月】実施内容:小学生の立位・歩行動作の計測、幼稚園への研究協力の打診、データ解析。学会演題登録。※経費計画:計測補助者への謝金。

計測会場までの旅費【11ー12月】実施内容:幼児の立位・歩行動作の計測、※経費計画:計測補助者への謝金。計測会場までの旅費【平成29年1ー3月】実施内容:全データの解析。論文執筆の開始。研究のまとめ28年度が最終年度であるため、記入しない。地域看護、運動学28年度が最終年度であるため、記入しない。
層状ルテニウム酸化物から探る量子異常とトポロジー

本年度はスピン三重項超伝導体Sr2RuO4のSrをCaに置換したCa2RuO4の微小単結晶の作成に成功したのでその電子輸送特性を精力的に調べた。これまで報告されているバルクCa2RuO4結晶は反強磁性モット絶縁体を示し、外場(圧力、電場、電流)や組成比によってその基底状態を絶縁体から金属へ転移する。我々はCa2RuO4薄膜において、約100Kの高温で超伝導へ転移することを発見した。これは銅酸化物と同様にルテニウム酸化物も高温超伝導を示す初めての結果である。今後4d及び5d遷移金属酸化物における高温超伝導の探索にも興味が持たれる。ナノスケールCa2RuO4において観測されたブロードな転移は超伝導揺らぎで解釈できた。また電流ー電圧特性におけるユニバーサルジャンプの観測により、2次元超伝導に特有なボルテックスペアによるBerezinskii-Kosterlitz-Thouless(トポロジカル)転移が起こっていることを明らかにした。またバイアス電流を制御することによって超伝導ー絶縁体転移の観測に成功し、その時の量子臨界面抵抗(トポロジカル不変量)と臨界指数をそれぞれ決定した。さらに膜厚を制御することによる超伝導ー絶縁体転移の観測にも成功した。第一原理計算により薄膜化におけるCa2RuO4の格子定数とRuO6八面体の歪みの関係を明らかにした。本研究の期間全体の成果としてルテニウム酸化物Ca2RuO4、Sr2RuO4の試料サイズを微小かつ薄膜化するとバルクとは異なるトポロジカル量子物性を示すことを明らかにした。スピン三重項超伝導体Sr2RuO4における量子異常とそのトポロジーを明らかにするために、電子輸送測定により電場・磁場印加における量子ホール効果の測定を行った。これまでの研究において数十から数百ナノメートルの膜厚の試料を測定していたことから、本年度はさらに薄い試料を作製し、電子ビームリソグラフィーにおいて電極付けを行った。FIB装置で試料をホールバー形状に加工する前にまず作製した試料を低温まで冷却し、磁気輸送現象を調べた。また別の試料を用いて、イオン液体を用いた電気二重層ゲーティングによるキャリアドーピングの効果を調べた。測定結果はこれまで得られている量子抵抗が再現よく観測された。また、新しい興味深い電場・磁場依存性に関する実験結果が得られている。このことから次年度も継続してその詳細を調べていく予定である。SrをCaに置換したCa2RuO4はバルク結晶で反強磁性モット絶縁体を示すが、圧力・電場等で多彩な基底状態になることが知られている。我々はSr2RuO4がスピン三重項超伝導を示すことからCa2RuO4の物性に興味を持ち、これまでのSr2RuO4微小単結晶のノウハウを活かしつつ、Ca2RuO4の微小単結晶の作成に取り組んだ。マイクロ・ナノスケールできれいな単結晶の作成に成功した。そしてSr2RuO4と同様にCa2RuO4においても輸送現象の膜厚依存性やバイアス電流依存性を調べたところバルクCa2RuO4とは異なる興味深い結果が得られた。当初の想定よりも興味深い結果が得られており、現在のところ順調に進展している。特に、Ca2RuO4の微小結晶の作成に取り組み、興味深い成果が得られている。今後はFIB装置を用いた試料への加工を行い、その量子輸送現象を調べていく予定である。本年度購入を予定していた電子部品の購入を翌年度に変更したため。
CAM型光合成における酸素感受性メカニズムの解明に関する研究

CAM型光合成の昼間のCO2交換抑制(phase 3)が低酸素処理により消失する現象は,CAM型光合成における脱カルボキシル化型(PCK型,ME型)によりグループ化できなかった.Phase3が消失する酸素濃度から,CAM型光合成の低酸素感受性にミトコンドリアのシアン耐性呼吸が関与することが示唆されたが,低酸素感受性を示さないパインアップルにおいてもphase 3にミトコンドリアのシアン耐性呼吸活性が上昇することが観察され,CAM型光合成のphase 3の消失はミトコンドリアのシアン耐性呼吸から単純に説明できる現象ではないことが示唆された.低酸素感受性を示さないパインアップル葉からパーコール密度勾配で純化したミトコンドリアにおいて,ミトコンドリア内膜のリンゴ酸/オキザロ酢酸シャトルを機能させる条件においてのみリンゴ酸がミトコンドリアに取り込まれることが明らかになった.このことは,CAMのphase 3のリンゴ酸の脱カルボキシル化がパインアップルのミトコンドリアでは生じていないことを示していた.さらに,パインアップルのミトコンドリアで生じるリンゴ酸のオキザロ酢酸への転換は,パインアップルのCAM・phase 3のPEPカルボキシキナーゼを用いた脱炭酸反応へのオキザロ酢酸基質の補充経路として機能していることが示唆された.また,CAM型光合成の低酸素感受性は昼間のリンゴ酸の脱カルボキシル化にミトコンドリアのリンゴ酸酵素が密接に関り,脱カルボキシル化の結果生じるNADHの処理にミトコンドリア・シアン耐性呼吸が関わるときに生じるものと考えられる.CAM型光合成の昼間のCO2交換抑制(phase 3)が低酸素処理により消失する現象は,CAM型光合成における脱カルボキシル化型(PCK型,ME型)によりグループ化できなかった.Phase3が消失する酸素濃度から,CAM型光合成の低酸素感受性にミトコンドリアのシアン耐性呼吸が関与することが示唆されたが,低酸素感受性を示さないパインアップルにおいてもphase 3にミトコンドリアのシアン耐性呼吸活性が上昇することが観察され,CAM型光合成のphase 3の消失はミトコンドリアのシアン耐性呼吸から単純に説明できる現象ではないことが示唆された.低酸素感受性を示さないパインアップル葉からパーコール密度勾配で純化したミトコンドリアにおいて,ミトコンドリア内膜のリンゴ酸/オキザロ酢酸シャトルを機能させる条件においてのみリンゴ酸がミトコンドリアに取り込まれることが明らかになった.このことは,CAMのphase 3のリンゴ酸の脱カルボキシル化がパインアップルのミトコンドリアでは生じていないことを示していた.さらに,パインアップルのミトコンドリアで生じるリンゴ酸のオキザロ酢酸への転換は,パインアップルのCAM・phase 3のPEPカルボキシキナーゼを用いた脱炭酸反応へのオキザロ酢酸基質の補充経路として機能していることが示唆された.また,CAM型光合成の低酸素感受性は昼間のリンゴ酸の脱カルボキシル化にミトコンドリアのリンゴ酸酵素が密接に関り,脱カルボキシル化の結果生じるNADHの処理にミトコンドリア・シアン耐性呼吸が関わるときに生じるものと考えられる.1)コダカラベンケイソウ葉から呼吸調節比が1.61.8の満足のできる無傷ミトコンドリアの単離を得ることに成功した.得られたミトコンドリアでのシアン耐性呼とシアン感受性呼吸の割合は,それぞれ33±8.2%と59±3.9%であった.2)気相型酸電極法を用いてパインアップルとセイロンベンケイソウ葉における酸素及びCO2濃度に対する酸素発生能を調査した.特に酸素反応においてパインアップルも10%以下の酸素濃度下で酸素発生速度の抑制が認められ,パインアップルにおいてもphase3のリンゴ酸消費にミトコンドリアのシアン耐性呼吸系が関与していることが示唆された.しかし,パインアップ葉での酸素発生能はセイロンベンケイの23倍高いことも明らかになった.このことは,パインアップルのCAM型光合成が低酸素条件下で抑制されない一因は,光の下での酸素生成活性の高さによるものであることを示唆するものである.3)差動型酸素分析計を既存のCAM型光合成測定系へ組込み,CAM着生葉での酸素交換の測定系の開発を試みた.予備的な成果であるが,パインアップルの酸素発生能はphase3でphase4に較べ10倍程度,セイロンベンケイに較べても両phaseで10倍程度高いことを示唆する結果が得られている.4)蛍光分析計におけるCAM植物における光合成電子伝達系の評価を試みた結果,セイロンベンケイソウにおいてその効率が低いことを示唆する結果が得られた.以上のように,CAM型光合成における酸素感受性メカニズムにおけるシアン耐性呼吸の評価や酸素発生能の種間差について興味深い成果が得られた.低酸素感受性のセイロンベンケイと不感受性のパインアップルを用いて,低酸素処理によって生じるCAM型光賛成の消失メカニズムへのミトコンドリア・シアン耐性呼吸の係わりを解明するために,アイソトープマスを用いた^<18>Oディスクリミネイションの解析を行った.21%大気条件下における^<18>Oディスクリミネイションの結果は,供試した両植物において,ミトコンドリア・シアン耐性呼吸活性はPhaseIIIでシトクロム系呼吸と同程度まで増大し,PhaseIIとPhaseIではシトクロム系呼吸の2010%に低下することを示していた.つまり,低酸素不感受性のパインアップルにおいてもリンゴ酸の脱カルボキシル化が活発になるPhaseIIIでシアン耐性呼吸の活性化が生じることが明らかになった.さらに,78%の酸素条件下での^<18>

Oディスクリミネィションの結果は,PhaseIIIにおいてセイロンベンケイソウ,パインアップル伴に^<18>Oディスクリミネイションが低下し,PhaseIIIにおいてシアン耐性呼吸の低酸素下での抑制が両植物で同様に生じていることを示していた.以上の結果は,低酸素処理によるCAM型光合成の消失の主因は,必ずしもCAMのミトコンドリア・シアン耐性呼吸への依存性ではないことを示唆している.しかし,^<18>Oディスクリミネイションで評価したミトコンドリア呼吸の総括性は,セイロンベンケイソウがパインアップルの34倍高いことも明らかになった.現在,ミトコンドリアレベルでのリンゴ酸の脱カルボキシル化とシアン耐性呼吸の直接的な係わりを検証中であるが,今後は,明期の酸素発生能についても解析を進める予定である.低酸素によりCAM活性を失わないパインアップル葉身よりミトコンドリアをパーコール密度勾配法で単離・純化し,リンゴ酸の取り込みにかかわる呼吸特性と酵素活性を調査した.パインアップル・ミトコンドリアは,NADHを良く酸化したが,NADPHは酸化できなかった.パインアップル・ミトコンドリアは高いNAD依存リンゴ酸脱水素酵素(NAD-MDH)活性を有し,NAD依存リンゴ酸酵素(NAD-ME)活性は明らかに低かった.そして,通常の条件ではリンゴ酸の添加で呼吸活性を示さず,NAD-MEやピルピン酸脱水素酵素の活性化剤であるアセチルCoAあるいはチアミン・ピロフォスフェートを添加しても,リンゴ酸添加による呼吸の活性化は生じなかった.しかし,gulutamate-Oxaloacetate transaminaseとglutamateを添加するとリンゴ酸添加により呼吸が活性化し,ADP/O比は約2.5を示した.この結果は,パインアップル・ミトコンドリアではリンゴ酸・アスパラギン酸シャトルが機能していることを示し,パインアップルにおいてもCAMのphase3においてリンゴ酸のミトコンドリアでの脱炭酸化が生じていることが示唆された.しかし,ミトコンドリア内のNAD-ME活性が極めて低いことから,取り込まれたリンゴ酸はTCA回路により処理され,低酸素によるリンゴ酸阻害が生じないものと考えられる.また,ベンケイソウ及びパインアップルで炭酸ガス固定のキー酵素であるリブロース二燐酸カルボキシラーゼ・オキシゲナーゼの酵素タンパク及び総活性・イニシィアル活性が日変化することが明らかになった.平成14年度においてパインアップル・ミトコンドリアにおいてはリンゴ酸・アスパラギン酸シャトルがCAM型光合成とリンクする形で機能していることが示唆されたために,その確認の実験を行った.結果は,パインアップル・ミトコンドリアはリンゴ酸・OAAシャトルを用いてリンゴ酸とOAAの相互転換系と関係していることがほぼ確定され,この系は,パインアップルのCAM型光合成のphaseIIIにおけるリンゴ酸の脱カルボキシル化をサポートする系として機能していることが示唆された.
臨床看護師による実践への研究成果活用支援システムの開発-EBN推進に向けて-

第1に、臨床看護師が、看護実践への研究成果活用に関わる能力を自律的に改善するために活用できる「研究成果活用力自己評価尺度-臨床看護師用-」を開発した。第2に、開発した尺度を用いた測定を通し、臨床看護師の研究成果活用とそれに関わる能力の現状、研究成果活用に関わる能力に関係する因子を解明した。第3に、第1と第2の成果の統合、オートポイエーシス理論とTheory Derivationの適用により「臨床看護師による実践への研究成果活用支援システム・モデル」を開発した。平成20年度は、目的(1)「質的帰納的研究の成果に基づき、臨床看護師が実践への研究成果活用状況を改善するために活用できる自己評価尺度を開発する」、(2)「開発した尺度を用い、臨床看護師の看護実践への研究成果活用の現状とそれに関係する因子を解明する」の達成に向けて活動した。研究成果活用に焦点を当てた国内外の看護学研究を検討した結果、次の6点を確認できた。(1)先行研究(野本ら,2004)を通し創出された看護実践場面における研究成果活用を表す7概念は、研究成果活用能力を備え、その能力を発揮した看護師の行動であり、看護実践への研究成果活用を実現する35行動を含む。(2)この35行動を基盤に、病院に就業する看護職者が研究成果活用能力を自己評価するために活用できる現実適合性の高い尺度を構成できる。(3)開発する尺度は、クロンバックα信頼性係数による内的整合性の検討、再テスト法による安定性の検討、既知グループ技法による構成概念妥当性の検討を行う必要がある。(4)国内外の先行研究は、看護師の研究成果活用能力に関係する可能性がある26変数を示唆している。(5)この26変数と看護師の研究成果活用能力の関係の探索は、病院に就業する看護職者の研究成果活用能力の向上につながる看護継続教育を検討するための基礎資料になる。そこで、この6点の成果に基づき、尺度開発に向けた理論的枠組みを構築し、研究方法を確定するとともに、質問項目の作成・尺度化・レイアウトを行った。その結果、病院に就業する看護職者が看護実践への研究成果活用能力を自己評価するために活用できる尺度(全35項目、5段階リカート型)および、看護職者の研究成果活用能力に関係する可能性の高い26変数を調査するための看護師特性調査紙を作成できた。平成21年度は、研究目的(1)「臨床看護師が研究成果活用状況を改善するために活用できる自己評価尺度を開発する」、研究目的(2)「開発した尺度を用いた臨床看護師の実践への研究成果活用の現状とそれに関係する因子を解明する」の達成に向けて活動した。具体的には、平成20年度に作成した看護師の研究成果活用能力を構成概念とする尺度、及び、看護師特性調査紙について、専門家会議、パイロットスタディ、本調査を行った。本調査においては、全国38病院の看護師860名に質問紙を配布し、返信用封筒を用いた回答の個別投函を依頼した。その結果、447名(回収率52.0%)より回答を得、有効回答は430部であった。パイロットスタディ用尺度は本調査用と同一であったことから、パイロットスタディの有効回答55部も加え、全485部を分析した。その結果、項目分析、因子分析を経て、6下位尺度から成る「研究成果活用力自己評価尺度-臨床看護師用-」を完成した。6下位尺度とは、「1.看護実践の改善につながる研究成果を探索しその質を見極める」、「2.研究成果活用の是非を多角的に検討する」、「3.関係者の理解を得ながら新たな看護方法の導入を進める」等である。クロンバックα信頼性係数を算出した結果、尺度の内的整合性による信頼性を確認できた。また、既知グループ技法を用い、尺度の構成概念妥当性も確認できた。従って、この尺度は、臨床看護師が看護実践への研究成果活用能力を自己評価し、改善するために活用できる。さらに、調査結果は、看護実践に研究成果を「よく活用している」者が対象者の3.3%であり、この状況改善が重要な課題であることを示した。加えて、そのためには、研究成果を探索しその質を見極める能力、研究成果活用の是非を多角的に検討する能力の向上が不可欠であることが明らかになった。これらの成果は、看護実践への研究成果活用の促進につながる看護継続教育検討の基礎資料になる。平成22年度は、第1に、21年までの研究活動を通して開発した尺度「研究成果活用力自己評価尺度-臨床看護師用-」、及び、同尺度を用いて解明した看護師の研究成果活用力の現状とその活用状況との関係に関し、学会発表を行った。第2に、看護師の研究成果活用力に関わる特性のさらなる解明に向け、21年度までに収集したデータの統計学的分析を進めた。その結果、看護師の特性に関わる19変数が研究成果