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両耳聴メディア技術と聴覚性に関する聴覚文化論的研究：1960年代から現代まで

本年度は、主に「関係者へのインタヴュー」を中心に研究を進展させた。具体的には、音響エンジニア・ミュージシャンのオノセイゲン氏、音楽・音響技術の業界誌編集者の國崎晋氏、サウンド・デザイナーでありミュージシャンの森永泰弘氏へのインタヴューを主たる成果として、本研究課題にかかわる音楽制作現場からの声の収集に努めた。1980年代より音楽制作現場におけるエンジニアとして活動し、またミュージシャンとしても多数のアルバムを発表しているオノセイゲン氏には、両耳聴メディアと音楽制作との関係について話しをうかがった。モノラルからステレオ、そして今日のイマーシヴ・オーディオにいたる技術の流れが音楽になにを与えたのか、そして過去の歴史的録音や映画史上の名作のリマスタリング作業にエンジニアとしてかかわる際に、過去のフォーマット(モノラル/ステレオ/サラウンドなど)にどのような意識をもって対峙し、具体的にどのような技術的介入をおこなっているのかなど、音楽家/エンジニア双方の立場においての両耳聴メディアにたいする考えを披露していただいた。音楽制作技術にかんする雑誌として広く読者を獲得している『サウンド&レコーディングマガジン』において、1994年以降20年にわたって編集長を務めた國崎晋氏には、1990年代以降の音楽制作現場における空間表象技術の変遷と空間表現との関係について、ジャーナリストとしての観点から話をうかがった。世界各地でフィールド・レコーディングをおこなうとともに、歴史的に埋れてきた貴重な録音のリイシューも継続的におこなっている森永泰弘氏には、フィールド・レコーディングにおける空間表象の問題や、さらには「録音すること」そのものの持つ意義についての考えを伺うことができた。以上の成果はいまだ公表には至っていないが、なるべく近いうちに論考あるいはWeb等のかたちで発表することを企図している。本年度の研究の成果は、「文献資料の収集・分析」と「関係者へのインタヴュー」とに大別できる。前者については、特に「音楽雑誌の調査」および「聴覚文化論研究書の読解・分析」について一定の進展を見ることが出来た。「音楽雑誌の調査」に関しては、米国の雑誌『High Fidelity』を中心に、1960年代以降の資料を収集し、またその読解を行った。これは、ステレオという両耳聴メディアの一般化初期の言説状況を知るうえで不可欠な調査であり、またオーディオ技術に対する当時の音楽家の反応を知るうえでも重要な知見を得ることができたと考えている。「聴覚文化論研究書の読解・分析」に関しては、2000年代以降の英語圏および日本におけるこの分野の論文および書籍を収集し、現時点での研究の前線をフォローするとともに、自身の「両耳聴メディア」研究の位置づけの確認を行った。聴覚文化論分野における新規性・独自性という点において、本研究の問題設定は、それら研究の前線と比しても決して劣ることのない価値を有していると思われ、研究の着実な進展によってこの分野に大きく貢献できるものと考えている。一方、本年度予定していた「両耳聴に関する自然科学論文の調査収集と分析」については、収集・分析双方の面で十分な進展をみることが出来なかった。来年度は、この点により重心を置いた研究を心がけたい。「関係者へのインタヴュー」に関しては、国内オーディオ・メーカーのスピーカー開発担当者と、複数回にわたるセッションをおこなった。これは、本研究の目的のひとつとして掲げた「オーラル・ヒストリー・アーカイヴ」の構築に向けての端緒となるセッションであったと考えている。来年度もこのセッションを継続して、オーディオ産業側からの「両耳聴メディア」構築の様相の明確化に努めたい。同時に、音楽家やエンジニアなど、音楽制作者へのインタヴューも進めていく予定である。所期の目標のうち、とりわけ「音楽雑誌の調査」および「聴覚文化論研究書の読解・分析」については順調に進んでいる。前者に関しては、1970年代までの調査をおおむね終わらせることが出来た。後者については、最新の動向すべてを押さえるところまでは至っていないものの、研究初年度において可能な範囲の調査を終えられたと考えている。これらについては、28年度も同様のペースを堅持してゆきたい。一方、「自然科学論文の調査収集と分析」についてはやや遅れがあり、より調査のペースを上げてゆく必要があると考えている。一部にアクセスの困難な論文もあるが、可能な限りの収集と分析を試みたい。当事者インタヴューについては、オーディオ・メーカーの開発担当者への取材は一定の成果をあげたと考えている。一方で、当初27年度に目論んでいたミュージシャンやレコーディング・エンジニアへの取材には、いまだ着手出来ていない。これは決して大きな遅れというわけではないが、28年度にはこれを着実に進め、本研究の両輪である文献研究と聞き取り調査を、かみ合ったかたちで進展させる必要があると考える。本年度の研究の成果は、前年度と同様に「文献資料の収集・分析」と「関係者へのインタヴュー」とに大別できる。前者については、とりわけ「両耳聴に関する自然科学論文の調査収集と分析」と「聴覚文化論研究書の読解・分析」を進展させることができた。27年度の研究(とりわけ1960年代以降の雑誌資料の読解)を通じて、自然科学論文に関しては19世紀にまで遡って調査をすることが必要であるという理解に至り、今年度は主に1870-80年代の自然科学論文の収集・分析を進めた。この作業によって、のちに大衆化する両耳聴メディア経験の祖型にかんする基本的な理解を得ることができたと考えている。今後は、この分析をできるかぎり現代に近い時期にまで鋭意進展させたい。

「聴覚文化論研究書の読解・分析」に関しては、今年度は特に両耳聴メディアと映画との関係に関する文献調査を1950-60年代を中心に進めた。映画というメディアと両耳聴メディアとのつながりに関しては、当初の研究計画をはみ出すものであったが、この関連の歴史的変化を追うことによって、結果として本研究課題の根幹をなす「聴覚性」研究の幅を大いに広げることができたと考えている。「関係者へのインタヴュー」に関しては、昨年度の続いて、国内オーディオ・メーカーのスピーカー開発担当者と、複数回にわたるセッションをおこなった。来年度もこのセッションを継続して、技術開発と産業の側からの「両耳聴メディア」構築のあり方をさらに明確化してゆきたい。また、音楽制作者へのインタヴューも進めることで「当事者の声」をより立体的に捉えることに努める所存である。所期の目標のうち、28年度は特に「自然科学論文の調査収集と分析」と「聴覚文化論研究書の読解・分析」を順調に進めることができた。前者に関して、必要上19世紀に遡って分析を進めることになったものの、これは本研究課題が対象とする1960年代以降の時期を考えるうえで不可欠のものであった。29年度も順調に分析を進めてゆきたい。一方「音楽雑誌の調査」については、28年度においてはやや進展が遅延したかたちになっている。これは、27年度に順調に進めることができたことを踏まえたが故のペース配分によるものであるが、29年度においてはスピードをあげて取り組んでゆきたい。当事者へのインタヴューに関しては、オーディオ・メーカーの開発担当者への取材は順調に進めることができたと考えている。29年度は、これまでの聞き取り内容をもとに考察を進めることにも努めたい。他方でミュージシャンやレコーディング・エンジニアへの取材に関しては、大きな進展を得るには至らなかった。これは研究代表者の所属先変更にともなう研究環境の変化が一因である。29年度においては、安定した研究状況のもとでこれまでの文献研究と釣り合うだけの聞き取り調査の成果を上げるべく努める所存である。本年度の研究成果は、前年度までと同様、「文献資料の収集・分析」と「関係者へのインタヴュー」とに大別できるが、結果として両者のバランスを欠いた進行となった。前者については、とくに「両耳聴にかんする自然科学論文の調査収集と分析」の進展をみることができた。前年度、本研究課題の全体としての深化の観点から、19世紀の自然科学論文にまで遡行して調査をおこなったが、今年度もその延長において、1880年代における自然科学論文の読解に重点を置いて研究を進めた。その結果として、とりわけ聴覚における近代的「主観性」の認識論的布置について、理解を深めることができた。これは、20世紀に一般化する両耳聴メディア経験における「主観性」のあり方とその変容を理解するための重要な礎になるものと考えている。きたる最終年度においては、両耳聴を舞台とした聴覚的「主観性」認識の今日にいたるまでの系譜を、より詳細にあとづけることを目指したい。
インターネットを活用した博物館地球科学教育システムの構築

1.本研究の目的は、遠隔地にあり、かつ異なる性格の神奈川県立生命の星・地球博物館と愛媛県城川町立地質館を例にして、様々な規格の博物館資料や情報をデジタル化したデータベースを構築し、インターネット上で活用できる博物館ネットワークの実用化を図ることと、このネットワークを活用した博物館の特性を活かした新しい地球科学教育システムのモデルを構築することである。そこで、プロバイダーとの協力によりホームページ(http//www1.cominitei.com/)を開設し、そこに下記のプログラムの主なものを展開して、新しい教育プログラムの試行を行った。2.固定型デジタル・データベースの構築:地球科学現象を取り上げた「地球のからくり」、地域の地質を取り上げた「神奈川の大地」、衛星画像を活用した「宇宙からみた地球」、学芸員が見た世界の地質を紹介する「地球地学紀行」、地球の営みがつくりだしたさまざまな現象をいろいろな視点でとらえることに着目した「人と大地と」などの画像データベースを構築し、CD-R0M化を行った。これらのデータベースには質問箱を用意し、利用者とのインターラクティブな交流も展開している。3.増殖型デジタル・データベースの構築:市民が自ら地球科学や自然を考え、理解することができるものとして、身近な自然を投稿できる「身近な自然史」、学芸員や博物館ボランティア、さらには一般市民が採集した砂のデータベース「砂の自然史」をホームページ上に公開した。4.博物館ネットワークの公開:人、資料、情報の交流を通じた新しい科学教育の実践を目指した神奈川県立生命の星・地球博物館と城川町立地質館との博物館ネットワークの実践活動記録をホームページに公開した。1デジタル・データベースの構築本研究の目的は、遠隔地にあり、かつ異なる性格の都市型総合博物館(神奈川県立博物館)と地方型専門博物館(愛媛県城川町立地質館)を例にして、実物、映像・画像、文字、音声など、様々な規格の博物館資料をデジタル資料化した博物館資料データベースを構築し、その活用をはかることにある。11年度は、神奈川県立博物館では地域の地質を紹介する「神奈川の地質データベース」の構築を進めるとともに、総合的な「地球データベース」の構築もあわせておこなっている。また城川町立地質館では、町域に日本の地質の模式的な地層が分布していることからその地域性を活かした「地質データベース」を構築している。2ネットワーク化の試行博物館資料データベースの活用方法としては、CD-ROM版による普及と、インターネット上にホームページを開設して情報提供を実施している。インターネットを利用したネットワーク・システムを構築することにより、これらのデータベースは両博物館の利用者だけに限らず、学校現場や一般市民が広く活用できるものとなる。将来的には、このネットワークを博物館の交流にとどまらず、利用者との交流も含めたものとして運営し、その活動を通じて博物館の特性を活かした新しい地球科学教育のシステムのモデル構築をめざしている。さらには、学校現場での利用を考え、テレビ会議システムを応用したリアルタイム学習システムの構築もあわせて検討している。1、本研究の目的は、遠隔地にあり、かつ異なる性格の都市型総合博物館(神奈川県立博物館)と地方型専門博物館(愛媛県城川町立地質館)を例にして、様々な規格の博物館資料をデジタル資料化した博物館データベースを構築し、インターネット上で活用できる博物館ネットワークの実用化を図ることと、博物館資料データベースが学校や一般市民に広く活用できるものとするため、このネットワークを博物館利用者との交流も含めたものとして運営し、博物館の特性を活かした新しい地球科学教育のシステムのモデルを構築することにある。2、12年度の成果としては、神奈川県立博物館では11年度に構築した博物館デジタル・データベース「地球データベース」をインターネット上のホームページに公開するとともに、CD-ROM化した。さらに12年度に構築した地域地質データベース「神奈川の大地」も同様にホームページ上での公開とCD-ROM化を行った。また、愛媛県城川町立地質館では地域地質を紹介した「城川町の地質と化石」を作成した。現在デジタル化を進めており、13年度にホームページ上での公開を目指している。3、両館で構築した各種データベースをインターネット上で利用して、両博物館および学校や一般市民が利用しやすいネットワーク・システムを試行している。

学校現場での利用を考え、テレビ会議システムを応用したリアルタイム学習システムの構築を検討したが、現実には電話回線やパソコンの設置、時間設定などにいくつかの課題があり、実際の稼動にはさらに検討を要する。4、現在、試験的にインターネットを活用した博物館学芸員、教員、一般市民をも交えたネットワークを構築し、博物館デジタル・データベースを活用した学習システムの素案作りを検討中である。1.本研究の目的は、遠隔地にあり、かつ異なる性格の神奈川県立博物館と愛媛県城川町立地質館を例にして、様々な規格の博物館資料をデジタル資料化した博物館データベースを構築し、インターネット上で活用できる博物館ネットワークの実用化を図ることである。また、それらが一般市民に広く活用できるものとするため、このネットワークを博物館利用者との交流も含めたものとして運営し、博物館の特性を活かした新しい地球科学教育のシステムのモデルを構築することを目指している。2.固定型デジタル・データベースの構築:地球科学現象を取り上げた「地球のからくり」、地域の地質を取り上げた「神奈川の大地」につづき、衛星画像を活用した「宇宙からみた地球」の画像データベースを構築し、CD-ROM化を行った。また、世界の地質を紹介する「地球地学紀行」および、「城川町の地質と化石」のデジタル化も進めた。3.増殖型デジタル・データベースの構築:市民が自ら地球科学や自然を考え、理解することができるものとして、身近な自然を投稿できる「身近な自然史」、学芸員や博物館ボランティアさらには一般市民が採集した砂のデータベース「砂の自然史」をホームページ上に公開した。4.博物館ネットワークの公開:人、資料、情報の交流を通じた新しい科学教育の実践を目指した神奈川県立博物館と城川町立地質館との博物館ネットワークの実践活動記録をホームページに公開した。5.博物館の特性を活かした長期教育の実践例として、小学生から大学生までを構成メンバーとしたClub Geoの活動をホームページに公開した。上記に示したホームページはhttp//www1.cominitei.com/からアクセスできる。1.本研究の目的は、遠隔地にあり、かつ異なる性格の神奈川県立生命の星・地球博物館と愛媛県城川町立地質館を例にして、様々な規格の博物館資料や情報をデジタル化したデータベースを構築し、インターネット上で活用できる博物館ネットウークの実用化を図ることと、このネットワークを活用した博物館の特性を活かした新しい地球科学教育システムのモデルを構築することである。そこで、プロバイダーとの協力によりホームページ(http//www1.cominitei.com/)を開設し、そこに下記のプログラムの主なものを展開して、新しい教育プログラムの試行を行った。
前立腺癌における免疫応答と血管新生調節因子バソヒビンを標的とした新規治療法の確立

1血管内皮細胞株(HUVEC)におけるVasohibin-1(VASH1),Vasohibin-2(VASH2)の発現をウェスタンブロット、細胞蛍光免疫染色にて検討した。VASH1は血管内皮細胞に発現していたが、前立腺癌細胞株(DU145、PC3、C4-2、LNCaP)では殆ど発現していなかった。しかし、VASH2は血管内皮細胞と前立腺癌細胞株(DU145、PC3)で強く発現を認めた。この結果から、癌血管新生においては癌細胞自体もVASH2を発現しており、VASH1とVASH2は血管内皮細胞で発現が認められることが判明した。2VASH2の強く発現を認めたHUVECやDU145、PC3に抗VASH2抗体を投与したところ細胞増殖抑制効果を認めた。細胞増殖抑制は抗体の濃度依存的に起こり、濃度によっては抗体を作用させてから24時間後からも認められることが判明した。VASH2を阻害することによって直接的な癌細胞の増殖抑制を認めることが判明した。また、血管内皮細胞に対しても細胞増殖抑制効果を認め、血管新生を阻害する可能性があることが判明した。抗VASH2抗体と同様サブタイプの抗体を同様の濃度でこれらの細胞に投与しても特に細胞増殖抑制効果を認めなかったことから、VASH2が癌微小環境において癌の治療標的となり得ると考えられた。3前立腺癌細胞株のマウス皮下腫瘍モデルを作成し、抗VASH2抗体を投与したところ、皮下腫瘍の著しい腫瘍体積縮小を認めた。腫瘍内の血管密度は減少しており、癌細胞だけでなく血管新生も抑制していることが判明した。4前立腺癌細胞株(DU145、PC3)に対して抗VASH2抗体を投与を行い、マイクロアレイ解析にて発現が変動した遺伝子群を解析して抗VASH2抗体によって変化が起きる遺伝子を同定した。治療標的となり得る分子の同定が進んでおり、実際に治療応用として抗体療法が効果がある可能性が得られたため。現在臨床でも行われている、免疫チェックポイント阻害剤のような抗体を用いた治療と同様に、標的となる分子に対して抗体を投与すると癌細胞の細胞増殖と血管新生を同時に阻害する可能性のある治療の開発につながる可能性があるため。前立腺癌細胞株と血管内皮細胞株による検討を行って、発現遺伝子の変化を同定して、VASH2の発現制御のメカニズムをさらに探ることが必要と考えられる。そのためにはマイクロアレイ解析の結果を検討して、パスウェイ解析を行い、発現変動の大きい遺伝子の動態から、VASH2の発現調節についてさらに検討することが必要と考えられる。研究用試薬において以前購入した共用品の試薬が使用可能であったため、試薬を新たに購入しなかったため。経費として本年度は未請求となった。次年度には試薬が新たに必要となるため、次年度に使用する額として請求する予定である。
看護師が経験する患者に対する陰性感情と看護師支援に関する研究

本研究は、看護師が看護実践の過程において、不本意ながらも患者に対して陰性感情をもってしまう経験に着目して多角的に検討し、関連要因、影響要因などを明らかにしたうえで、最終的にはそれをふまえた看護師支援策を構築することを目的として取り組んでいるものである。2年目の平成30年度は、看護実践の過程において、患者に対して陰性感情をもつ経験に対して経験当事者である看護師がもつ嫌悪度と、道徳的感受性についての実態を明らかにし、看護師支援策を検討した。研究方法は、平成30年3月4月に15施設に勤務する看護師1500名を対象に、自記式質問調査を実施した。有効回答数は371名(有効回答率24.7%)であった。調査内容は、患者に対する陰性感情経験への嫌悪度(松浦ら、2014) )20項目、道徳的感受性質問紙日本語版(Japanese Version of the Revised Moral Sensitivity Questionnaire:以下J-MSQ(前田ら、2012))、自尊感情尺度(Rosenberg,1965;山本ら、1982)、基本的属性、職場環境因子とした。結果は、J-MSQとのPearsonの積率相関係数を求めたところ、患者に対する陰性感情経験への嫌悪度平均得点との間に有意な相関はみとめられなかった。自尊感情尺度平均得点との間に有意な正の相関(ρ=0.23 p<0.01)がみとめられた。以上から、結論として、看護師の自尊感情が維持・向上されるための支援策が、患者に対して陰性感情を経験する状況下にあっても、道徳的感受性を失わずに看護を実践するためには有効であることが示唆された。今後は、看護師の勤務環境や組織の方針や価値観等の背景要因を統一するという観点から、中規模以上の12つの医療機関に勤務する看護師を対象として、改めて調査を実施し、関連要因、影響要因を再度検討する予定である。本年度は、前年度に一般科看護師および精神科看護師を対象に実施した自記式質問紙調査の分析結果を基に、一般科看護師および精神科看護師を対象に聞き取り調査を実施することであった。しかし、質問紙調査の実施が、平成30年3月4月と、年度をまたいでの実施と遅れたために、本年度は得られたデータの整理と分析、検討、まとめを行うことに時間を割き、聞き取り調査の実施には至らなかった。以上のことから、進捗状況としては「やや遅れている」とした。《調査1》として平成30年3月4月に15の医療機関を対象に実施したデータから明らかになった看護師の患者に対する陰性感情経験の関連要因、影響要因を基に、令和元年度には、中規模の医療機関12施設に勤務する看護師を対象に、改めて自記式質問紙調査を実施する。その結果も加味して、《調査2》として、臨床現場で日々困難な状況におかれている患者と向き合う看護師を対象に、インタビュー調査を実施し、臨床看護師がかかえている問題意識、および対処方法、支援に関するニーズの具体的内容を明らかにし、具体的な支援策を検討する。看護師は日々、病を得て身体的・精神的に困難な状況にある患者と向き合い、必要な看護を提供している。その際、よりよい看護を提供するために、患者との良好な関係性の構築・その維持を重視する。ところで患者は、おかれている状況が困難であることもあり、時に看護師にとって理不尽と思われる言動をとることもある。そのような時、看護師の中に患者に対するネガティブな感情が生じることが避けられない場合もある。加えて、相手にそのような感情を持った自分に対して倫理的葛藤を抱く。そこには、バーンアウトや離職、虐待の誘因が潜んでいるという点でも看過できない問題と言える。加えて、感情というプリミティブな事象にまつわる葛藤に対して、看護倫理理論の活用や、「陰性感情」をもったことへの意味づけ、解消策の提案だけでは対処し難い側面がある。本研究では、看護師の患者に対する陰性感情経験を多角的に検討し、関連要因、影響要因などを明らかにしたうえで、最終的にはそれをふまえた看護師支援策を構築することを目的とするものである。研究初年度である平成29年度は、一般科病棟および精神科病棟に勤務する看護師を対象に、患者に対する陰性感情に関する実態を把握し、関連要因を明らかにすることを目的に、無記名自記式質問紙を用いた縦断調査を実施した。調査は、研究協力が得られた総合病院6施設に勤務する看護師980名、精神病院10施設に勤務する看護師550名を対象に、平成30年3月4月に実施した。現在、返送されてきた質問紙を入力している段階である。今後は、データを解析し、関連要因および影響要因を明らかにしていく。本年度の研究計画としては、一般科に勤務する看護師および精神科に勤務する看護師を対象に、自記式質問紙を用いた縦断調査を実施することであった。調査時期が、平成30年3月4月と、年度をまたいでの実施となったため、進捗状況としては「やや遅れている」とした。

研究方法は、平成30年3月4月に15施設に勤務する看護師1500名を対象に、自記式質問調査を実施した。有効回答数は371名(有効回答率24.7%)であった。調査内容は、患者に対する陰性感情経験への嫌悪度(松浦ら、2014) )20項目、道徳的感受性質問紙日本語版(Japanese Version of the Revised Moral Sensitivity Questionnaire:以下J-MSQ(前田ら、2012))、自尊感情尺度(Rosenberg,1965;山本ら、1982)、基本的属性、職場環境因子とした。結果は、J-MSQとのPearsonの積率相関係数を求めたところ、患者に対する陰性感情経験への嫌悪度平均得点との間に有意な相関はみとめられなかった。自尊感情尺度平均得点との間に有意な正の相関(ρ=0.23 p<0.01)がみとめられた。以上から、結論として、看護師の自尊感情が維持・向上されるための支援策が、患者に対して陰性感情を経験する状況下にあっても、道徳的感受性を失わずに看護を実践するためには有効であることが示唆された。今後は、看護師の勤務環境や組織の方針や価値観等の背景要因を統一するという観点から、中規模以上の12つの医療機関に勤務する看護師を対象として、改めて調査を実施し、関連要因、影響要因を再度検討する予定である。本年度は、前年度に一般科看護師および精神科看護師を対象に実施した自記式質問紙調査の分析結果を基に、一般科看護師および精神科看護師を対象に聞き取り調査を実施することであった。しかし、質問紙調査の実施が、平成30年3月4月と、年度をまたいでの実施と遅れたために、本年度は得られたデータの整理と分析、検討、まとめを行うことに時間を割き、聞き取り調査の実施には至らなかった。以上のことから、進捗状況としては「やや遅れている」とした。平成30年3月4月に実施した縦断調査《調査1》のデータ分析を行い、看護師の患者に対する陰性感情の関連要因、影響要因を明らかにする。さらに、《調査1》で明らかになった関連要因、影響要因を踏まえ、平成30年度には《調査2》として、臨床現場で日々患者と向き合う看護師を対象に面接調査を実施し、臨床看護師が直面している患者に対する陰性感情経験の実態とそれに対処してきた実践知、支援に関するニーズの具体的内容を明らかにする。《調査1》として平成30年3月4月に15の医療機関を対象に実施したデータから明らかになった看護師の患者に対する陰性感情経験の関連要因、影響要因を基に、令和元年度には、中規模の医療機関12施設に勤務する看護師を対象に、改めて自記式質問紙調査を実施する。その結果も加味して、《調査2》として、臨床現場で日々困難な状況におかれている患者と向き合う看護師を対象に、インタビュー調査を実施し、臨床看護師がかかえている問題意識、および対処方法、支援に関するニーズの具体的内容を明らかにし、具体的な支援策を検討する。1.研究補助(データ入力にかかる外部委託費):自記式質問紙調査の実施が年度末になったため。2.旅費:調査への協力依頼のほとんどが電話で済んだため。回収された結果を受けての共同研究者との会議を次年度に繰り延べたため。3.通信費(調査票返送代):自記式質問紙調査の実施が年度末になったため、返送代を次年度に繰り延べたため。4.研究成果投稿料:研究成果が出る次年度に繰り延べたため。
ツォンカパ作『中論註釈書・正理海』の研究

本研究はツォンカパ(1357-1419)による『中論註釈書・正理海』の内容を分析、検討することを目標とする単年度の研究である。研究代表者は研究全体の総括とともに、『中論』における言語と論理に関する検討を行い、他の2名の研究分担者は、空の哲学的意味の探求と『正理海』(第24章を中心として)の訳注および内容分析をテーマにして研究をすすめた。単年度ながら、本研究は以下の諸点を明らかにすることができた。1.ツォンカパのこの注釈は、『中論』の詩頌の解釈に関するかぎりブッダパーリタ(470-540頃)およびチャンドラキールティ(600-650頃)の解釈に依るところが大きいこと。とりわけツォンカパは、チャンドラキールティの『プラサンナパダー』および『入中論』をフルに援用して注釈を施している。2.同時にまたツォンカパは、『正理海』第24章のなかでチャンドラキールティの上述の二書および『六十頌如理論注釈書』の三文献を活用しながら、バーヴィヴェーカ(490-570頃)とジュニャーナガルバ(700-760頃)による中観自立論証派による勝義と世俗の二真理解釈を批判する。3.以上の2点からもうかがえるように、ツォンカパのこの書は、中観帰謬派とりわけチャンドラキールティの『中論』解釈を基礎としながら、インド中観派のその後の展開をも視野に入れ、必要に応じて中観自立派批判を織り込みながらツォンカパ独自の注釈を施す、きわめて思想史的な意味をもつ文献の一つであることが判明した。
日本におけるミティゲーションバンキングのフィジビリティに*

日本において、環境アセスメントの法制化に伴って自然環境保全措置(ミティゲーション)が位置づけられたが、ミティゲーション・バンキング制度は導入されていない。今後、日本においてこの制度を導入することに関するプラス面とマイナス面および可能性に関して、生態工学的観点を中心に、社会制度としての面も含めて検討した。日本造園学会、日本緑化工学会、国際景観生態学会日本支部、日本環境動物昆虫学会、自然環境復元研究会、自然回復緑化研究会でミティゲーション関連を取り扱っている分担研究者を中心とし、さらに実際にミティゲーションに取り組んできた環境庁、建設省、日本道路公団、関連コンサルタントらの研究協力者を得て、公開シンポジウムを行った。その結果、得られた結論は以下のようにまとめられる。ミティゲーション・バンキングは個々の事業レベルを超えた計画的な自然環境保全と復元、特に近年危機にある二次的自然の保全において大きな意義が期待される。しかし、分類群によって生育地の孤立度や大きさに対する反応が異なり、必然的に自然環境保全や復元に対する反応が違うこと、また鳥嶼的環境への配慮の必要性、などの課題がある。ミティゲーションの技術として、生物種を中心にみる保全と、自然的プロセスを重んじる考え方の整合のさせ方、も課題であり、日本全土の状況から保全計画を考えるトップダウン的なアプローチと個々の自然環境保全事例での技術開発というボトムアップの、双方のアプローチが必要である。今後、日本型HEPの開発や、エコトープレベルでの評価法、社会制度としてのオルタナティブの検討が早急に必要とされる。さらに、今回の研究を通して、今後の学際的研究連絡体制を確立できたことも実績のひとつである。
放射線抵抗性細菌における放射線抵抗性の誘導機構の解明

本研究の目的は放射線抵抗性細菌における放射線抵抗性の誘導機構の解明である.あるイベントに対し,ある活性が誘導されるためには,その活性を担う蛋白質が誘導されてこなければならない.この誘導は大きく二つに分けられ,一つは活性を担う蛋白質の新規合成であり,もう一つは蛋白質が不活性な状態から活性のある状態への移行という二つの方式が考えられる.本研究では蛋白質の新規合成,すなわち誘導蛋白質の確認から研究を始めた.本年度の研究実績をまとめると放射線抵抗性細菌Rubrobacter radiotoleransで放射線によって誘導される蛋白質を二次元電気泳動ゲル上で3つのスポットとして検出することが出来た.まず本種の可溶性画分の抽出方法を検討した.本種はAchromopeptidaseによって細胞壁を破壊することが必要であるが,試料中へのその混入を避けるため,0.2M sucroseによる高張溶液での処理を確立した.次にradioisotope(RI)を使わずに二次元電気泳動ゲルの銀染色でスポットの変化をみたが確認できなかった.よって^<35>S-methionineの取り込みにより蛋白質の新規合成をみるために,ラベル条件の検討を行った.この結果からRI濃度1.85 MBq/ml.ラベル時間1hで行うこととした.次に照射条件の検討を行った.放射線照射誘導蛋白質においては,低線量と高線量では誘導されてくるものが異なることが考えられるが,本研究においては高線量での照射誘導を目的とした.その結果8kGyでD_<37>である16kGyと同様の,誘導が起こることがわかった.次に泳動条件の検討を行った.一次元目をpH4.5-6の等電点電気泳動,二次元目を7.5%アクリルアミドゲル電気泳動で行うこととした.それによりpI5付近,分子量40kDa付近に,放射線照射時のみに現れる3つのスポットが検出された.これをシークエンス対象物として現在大量調製中である.本研究の目的は放射線抵抗性細菌における放射線抵抗性の誘導機構の解明である.あるイベントに対し,ある活性が誘導されるためには,その活性を担う蛋白質が誘導されてこなければならない.この誘導は大きく二つに分けられ,一つは活性を担う蛋白質の新規合成であり,もう一つは蛋白質が不活性な状態から活性のある状態への移行という二つの方式が考えられる.本研究では蛋白質の新規合成,すなわち誘導蛋白質の確認から研究を始めた.本年度の研究実績をまとめると放射線抵抗性細菌Rubrobacter radiotoleransで放射線によって誘導される蛋白質を二次元電気泳動ゲル上で3つのスポットとして検出することが出来た.まず本種の可溶性画分の抽出方法を検討した.本種はAchromopeptidaseによって細胞壁を破壊することが必要であるが,試料中へのその混入を避けるため,0.2M sucroseによる高張溶液での処理を確立した.次にradioisotope(RI)を使わずに二次元電気泳動ゲルの銀染色でスポットの変化をみたが確認できなかった.よって^<35>S-methionineの取り込みにより蛋白質の新規合成をみるために,ラベル条件の検討を行った.この結果からRI濃度1.85 MBq/ml.ラベル時間1hで行うこととした.次に照射条件の検討を行った.放射線照射誘導蛋白質においては,低線量と高線量では誘導されてくるものが異なることが考えられるが,本研究においては高線量での照射誘導を目的とした.その結果8kGyでD_<37>である16kGyと同様の,誘導が起こることがわかった.次に泳動条件の検討を行った.一次元目をpH4.5-6の等電点電気泳動,二次元目を7.5%アクリルアミドゲル電気泳動で行うこととした.それによりpI5付近,分子量40kDa付近に,放射線照射時のみに現れる3つのスポットが検出された.これをシークエンス対象物として現在大量調製中である.
リアルタイム画像誘導追尾放射線治療のための新X線動態断層撮影システムの開発

放射線治療において、肺腫瘍などの移動や変形等を伴う対象動態を追跡し、それを追尾して連続照射する技術によりduty cycle増大、局所制御率向上と副作用低減の実現が期待されている。本年度は、そのための必須要素技術である、腫瘍動態の画像計測法と位置変動予測法の性能改善を行い、その確度と精度を評価・検証した。具体的な成果は以下の通りである。1.追跡用部分断層の確率的再構成法の実装と性能評価:従来のX線透視撮影を用いて、腫瘍追跡に特化した部分断層を、確率的な移動体モデルで同定することで高速に再構成する新たな手法を実装した。これにより、提案手法の有用性を示すとともに、さらなる高速化を進め、実時間追跡の可能性を示した。2.複数計測信号の融合による画像追跡性能の可能性検証:X線透視において、追跡対象の腫瘍が視認しにくい症例に対し、その周辺に存在する比較的視認が容易な複数領域の計測結果を融合することで、腫瘍追跡性能の向上を試みた。対象のみの計測よりも性能向上が可能である症例も存在したが、同時にその性能向上には限界があることも明らかにした。これは、本研究の部分断層法の必要性を示唆するとともに、その補完的役割を期待できる成果である。3.動態に対する照射線量評価:画像追跡に基づき呼吸同期照射や連続追尾照射を行う際の線量評価シミュレータを提案した。従来の治療計画では照射対象の静止を前提として、あるいは静止体に動態変化に起因する静的なマージンを付加して線量評価を行うのに対し、提案シミュレータは動態を直接考慮する方式のため、より正確な線量評価を可能にするものである。当該年度の研究計画のうち、性能評価用の臨床データ取得は行わなかった。これは、現段階ではファントムと過年度の臨床データで十分なためであり、次年度は必要に応じて取得可能である。一方、部分断層再構成のプロトタイプ実装と性能評価は順調であり、特許出願を完了し、現在国際特許の準備を進めている。また、複数計測信号の融合など、視認困難な症例に対する多角的な検討を進め、さらには動態に対するより正確な照射線量評価を可能にするシミュレータを提案した。これらは予想以上の進展である。以上を総合して,概ね順調に進展していると判断した。部分断層再構成のプロトタイプ実装は完了しており、今後性能改善を進める。とくに次年度はさらなる高速化を達成し、ソフトウェア実装による実時間処理を可能にする計画である。また、国内特許は出願済のため、学会発表や論文投稿などの成果発表を行い、現在準備中の国際特許も出願する予定である。さらに、提案している予測型追尾照射技術との融合により、実時間予測型画像誘導追尾照射制御システムの開発を試みる。放射線治療において,肺腫瘍などの動態の連続追尾照射によりduty cycle増大,局所制御率向上と副作用低減を実現するための必須要素技術である,腫瘍位置の画像計測法と位置変動予測法の性能改善を行い,その確度と精度を評価・検証した。1.X線透視を用いた、変形を考慮した腫瘍位置の高速マーカレス画像追跡法の開発・性能評価:体幹部腫瘍は、呼吸などに起因して移動するだけでなく、変形を伴うことが多く、画像追跡時の誤差増大の原因となる。しかし、変形対応の画像追跡法は計算が複雑なため時間を要することが問題になる。そこで、affine変換を用いてモデル化し、変形の自由度を制限することで高速な画像追跡法を開発した。ファントムならびに臨床データを用いて性能評価・検証を行った結果、X線透視では、骨などの高コントラスト組織との透過的重畳により、腫瘍などの軟部組織は不明瞭に描出されるため、変形を考慮しても追跡性能に限界があることが明らかになり、臨床応用には不十分な症例も存在した。これは、本研究で開発を進めている動態断層の必要性と意義を示唆するものである。2.追跡用部分断層の確率的再構成法開発:断層像のように重畳の影響を抑えつつ、かつ追跡に特化した部分断層モデルを採用する確率的再構成法を開発した。これは、X線CTのような断層の全体像を再構成すると計算時間がかかる問題を解決し、かつ、従来のX線透視撮影から再構成される高速な部分断層であり、腫瘍追跡への有用性が示唆された。当該年度の研究計画のうち,部分的な動態断層再構成のソフトウェア的実装や性能評価が不十分ではあった。一方、断層的描出によらない画像追跡では、変形を考慮してもその性能に限界があることを明らかにしたほか、部分断層再構成のプロトタイプ開発は順調であり、さらに新しい着想を取り入れたことにより、当初想定していたよりも優れた性能が示唆されたことから、現在国際特許出願準備を進めている。

これにより、提案手法の有用性を示すとともに、さらなる高速化を進め、実時間追跡の可能性を示した。2.複数計測信号の融合による画像追跡性能の可能性検証:X線透視において、追跡対象の腫瘍が視認しにくい症例に対し、その周辺に存在する比較的視認が容易な複数領域の計測結果を融合することで、腫瘍追跡性能の向上を試みた。対象のみの計測よりも性能向上が可能である症例も存在したが、同時にその性能向上には限界があることも明らかにした。これは、本研究の部分断層法の必要性を示唆するとともに、その補完的役割を期待できる成果である。3.動態に対する照射線量評価:画像追跡に基づき呼吸同期照射や連続追尾照射を行う際の線量評価シミュレータを提案した。従来の治療計画では照射対象の静止を前提として、あるいは静止体に動態変化に起因する静的なマージンを付加して線量評価を行うのに対し、提案シミュレータは動態を直接考慮する方式のため、より正確な線量評価を可能にするものである。当該年度の研究計画のうち、性能評価用の臨床データ取得は行わなかった。これは、現段階ではファントムと過年度の臨床データで十分なためであり、次年度は必要に応じて取得可能である。一方、部分断層再構成のプロトタイプ実装と性能評価は順調であり、特許出願を完了し、現在国際特許の準備を進めている。また、複数計測信号の融合など、視認困難な症例に対する多角的な検討を進め、さらには動態に対するより正確な照射線量評価を可能にするシミュレータを提案した。これらは予想以上の進展である。以上を総合して,概ね順調に進展していると判断した。遅れている部分断層再構成のソフトウェア的実装は、アルゴリズム開発に目途が立ったことから次年度にプロトタイプ開発を完了可能である。また、ファントムならびに臨床データを用いた性能評価も準備が整っており、次年度実施する予定である。さらに、準備中の国際特許を出願次第、学会発表や論文投稿などの成果発表も行える予定である。部分断層再構成のプロトタイプ実装は完了しており、今後性能改善を進める。とくに次年度はさらなる高速化を達成し、ソフトウェア実装による実時間処理を可能にする計画である。また、国内特許は出願済のため、学会発表や論文投稿などの成果発表を行い、現在準備中の国際特許も出願する予定である。さらに、提案している予測型追尾照射技術との融合により、実時間予測型画像誘導追尾照射制御システムの開発を試みる。
洞結節の再生〜生体ナノ工学を駆使した「バイオペースメーカ」の機能的構築

磁性微粒子にNatural Killer Cell-1(NK-1)抗体を結合させた抗体結合型磁性微粒子を作成した。胎生期ラット由来の洞結節・刺激伝導系細胞を抗体結合型磁性微粒子で標識し、多電極付培養皿上に磁性微粒子陽性および陰性の心筋細胞を播種した。その際底面の一部に磁場を与え、磁性微粒子陽性細胞を集積した群(パターニング群)、磁場を与えずにランダムに播種した群(非パターニング群)に分け、細胞外表面電位を調べ、興奮生成・伝播特性を比較した。また、パターニングした培養シートを、新生仔ラット由来の培養心室筋細胞シート上に移植し、Ca感受性色素であるRhod-2を添加し、高速CCDカメラで興奮の生成と伝播の過程を観察した。その結果、非パターニング群では最早期興奮部位が一定せず、興奮伝播様式もリエントリを示すなどして不安定な状態を示すものがあった。一方、パターニング群では、磁性微粒子標識細胞が集簇した部位から安定した速いレートの自己拍動と定方向の興奮伝播が観察された。また、あらかじめ培養してある新生仔期ラット心室由来の静止作業心筋細胞シートに、パターニング細胞シートを移植すると作業心筋細胞シートに新たに自己拍動が生じた。移植細胞シートと作業心筋シートの興奮はほぼ同期して興奮していることが認められた。これらの結果から、磁性微粒子標識による心筋細胞配列のパターニングは、機能的ペースメーカ組織の構築に有用な方法であることが示唆された。「バイオペースメーカ」の創成を目的とし、磁性ナノ微粒子を用いた心筋細胞配列のパターニングにより、in vitroでペースメーカシートの構築を行った。酸化鉄微粒子をリポソームで被覆し、Natural Killer Cell-1(NK-1)抗体を結合させた抗体結合型磁性ナノ微粒子,(NK-AML)を作成し、胎生期GFP発現ラット由来の培養心筋細胞と反応させ、洞結節・刺激伝導系細胞を標識した。あらかじめ磁石を一側の底面に配置した培養皿上に心筋細胞を培養したところ、磁性ナノ粒子で標識された細胞群が磁石上に集簇した心筋シートを形成した。多電極培養皿による細胞外電位マッピング記録を行ったところ、パターニングを行っていない細胞シートではペースメーカ部位が一定せず、興奮伝播様式もリエントリを示すなどして不安定であったのに対し、パターニングを行った群では、集簇した標識細胞群から安定した自己拍動と一方向の興奮伝播が観察された。このパターニングした培養シートを、あらかじめ培養した新生仔ラット由来の培養心室筋細胞シート上に移植し、Ca指示色素であるRhod-2を添加し、高速CCDカメラで興奮の生成と伝播の過程を観察した。その結果、移植した胎生期GFPラット由来の心筋細胞シートと下層にある新生仔期野生型ラット由来の心筋細胞はほぼ同期して興奮していることが認められた。これらの結果から、生体ナノ工学技術と細胞工学技術の組み合わせにより、効率的なペースメーカ組織の構築が可能であると考えられた。本研究課題(平成18年度)により、以上の成果を得た。生体の洞結節組織はより効率的なペースメーカ電位を生み出すために、特徴的な構造を有している。本研究においては、磁性ナノ微粒子による心筋細胞配列のパターニング技術を用いて、機能的ペースメーカ組織の構築が可能かどうかを調べた。酸化鉄微粒子にNatural Killer Cell-1(NK-1)抗体を結合させた抗体結合型磁性微粒子を作成した。胎生期ラット由来の洞結節・刺激伝導系細胞を抗体結合型磁性微粒子で標識し、多電極付培養皿上に抗体結合型磁性微粒子陽性および陰性の心筋細胞をともに播種した。その際、底面に磁場を与え、細胞配列のパターニングを行った。細胞外表面電位を調べた。

また、パターニングした培養シートを、新生仔ラット由来の培養心室筋細胞シート上に移植し、Ca感受性色素であるRhod-2を添加し、高速CCDカメラで興奮の生成と伝播の過程を観察した。その結果、非パターニング群では最早期興奮部位が一定せず、興奮伝播様式もリエントリを示すなどして不安定な状態を示すものがあった。一方、パターニング群では、抗体結合型磁性微粒子標識細胞が集簇した部位から安定した速いレートの自己拍動と定方向の興奮伝播が観察された。また、あらかじめ培養してある新生仔期ラット心室由来の静止作業心筋細胞シートに、パターニング細胞シートを移植すると、作業心筋細胞に新たに自己拍動が生じた。興奮は、移植細胞シートと作業心筋シートの興奮はほぼ同期して興奮していることが認められた。これらの結果から、磁性微粒子標識による心筋細胞配列のパターニングは、機能的ペースメーカ組織の構築に有用な方法であることが示唆された。
ベンチャー投資における種類株式利用促進のための制度設計

最終年度である平成30年度は、これまでの2年間の研究成果をとりまとめ、それをふまえてわが国のスタートアップ企業への投資における種類株式の利用を促進するための種類株式の内容のひな型を作成する作業を行なった。研究期間全体の研究成果については、種類株式の利用方法の参考とするために調査した参照したアメリカにおいて種類株式以外の投資手段の普及が進んでいたこともあり、当初の計画を修正しなければならない点も多かったが、おおむね計画通りに進んだ。国内の調査に関しては、ほぼ予定通りの規模のインタビュー等を実施することができ、またデータベースおよび登記情報をみることのできるサービスを利用することにより、効率的に情報を収集することができた。わが国においても、ある時期のアメリカにおけると同様に、スタートアップ企業における投資契約および種類株式の内容は、一定の型に収れんする傾向が見て取れる一方、特に短期間で成長をとげて上場を果たした企業において、独自の内容を含むものがみられた。このような現象が生じる原因についても調査・検証したかったが、計画期間内には十分に取り組むことができなかった。当初の計画にあった種類株式の内容のひな型については、目標としていた水準のものをほぼ完成させることができ、公表手段を検討している。また、調査の一環として実施したスタートアップ企業の関係者へのインタビューの内容をまとめたものも、公表できる範囲で公表したいと考えている。今年度は、ベンチャー企業6社、ベンチャーキャピタル1社、起業予定者2人に対するインタビューを行なった。ベンチャー企業2社のファイナンス担当者からは数次にわたる資金調達の具体的内容について詳細に聞くことができた。株式の内容の設計についても、投資者側との交渉過程を含め、詳細な情報を得ることができた。また、みなし優先株式の利用状況についても有意義な話を聞くことができた。ベンチャー投資に関する定量的なデータはそれなりに入手できるようになっているが、定性的な情報を得られる機会は少ない。その点で、これらのインタビューの記録は、今後の研究にとって重要な資料となりうると期待している。ベンチャーキャピタルの方からは、投資契約のひな型をもとに、ベンチャー企業との交渉のポイント等についてある程度具体的な話を聞くことができた。もっとも、具体的な案件については、機密にふれることも多いとの理由で多くを聞くことはできなかった。非公表を条件としていくつか興味深い話を聞くとができたが、研究成果を公表する際にそれらの情報をどのように扱うかを検討しなければならない。起業予定者からは資金調達、種類株式に対する関心、知識について、率直な意見を聞くことができた。研究計画では起業予定者に対するインタビューは予定していなかったが、予想以上に意義のある話を聞くことができた。アメリカでの調査に向けてインタビューを受けてくれるベンチャー投資関係者を探すため、現地の弁護士とコンタクトを取り始めた。国内のベンチャー企業、ベンチャーキャピタル等を対象としたインタビューは順調に進んでいる。アメリカの実務の調査については、調査に必要な時間を確保することができなったため今年度は実施することができなかった。アメリカでのベンチャー企業投資における種類株式利用の歴史と現状の調査を行なった。歴史的な展開については、論文およびデータベースを利用して過去の種類株式利用事例を収集した。現状については、アメリカでのベンチャー投資の実務経験のある方と、主にメールのやりとりを通じて、情報収集を行なった。アメリカの裁判例の収集・分析については、予定していた資料の収集はできたが分析までは十分にできていない。国内のベンチャー投資における種類株式利用実態の調査・分析については、データベースの利用、およびベンチャーキャピタルの投資担当者へのインタビューを通じて、予定以上の情報を得ることができた。とくに、国内における株式投資型クラウドファンディングについては、日本証券業協会の協力を得られたことから、よい人脈を形成することができた。研究成果の一部について、未公表であるが投稿済みの論文にまとめた。アメリカの状況の分析は予定より遅れている部分があるが、日本の現状の分析については、良質の情報をえられたこともあり、予定より進んでいる。アメリカの調査については、日程を確保することができなかったため現地調査を実施できなかった。国内のベンチャー投資関係者に対するインタビューを引き続き実施する。アメリカの状況の調査については、文献やWebを通じて入手できる情報とともに、現地のベンチャーキャピタルや弁護士等に対するインタビューを実施する予定である。

アメリカの状況の調査のうち十分に行えていない部分を速やかに行なう。日本の状況調査についても引き続きインタビューを中心とした情報収集を行なう。年度後半は、研究成果の公表に向けた作業を本格的に開始する。アメリカでの現地調査を予定し、そのための旅費を予算に計上していたが、時間が取れず調査を行うことができなかった。アメリカの現地調査を行なうことができず、旅費を使用しなかったため。次年度にアメリカでの現地調査を実施し、旅費を支出することが見込まれる。