hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝学的手法による新たなMAPキナーゼインヒビターのスクリーニング法の確立・応用

MAPキナーゼ(MAPK)シグナルは、高度に保存された細胞内シグナル伝達経路であり、高等生物におけるERK MAPKは細胞増殖のみならず発がんメカニズムにも深く関与する。現在までに申請者らは、高等生物のERK MAPKの分裂酵母ホモログであるPmk1 MAPKの標的因子である転写因子Atf1依存的に遺伝子発現が制御される新規遺伝子として細胞表面膜タンパク質であるEcm33を同定し、Ecm33が細胞内Ca^<2+>濃度の調整に関与することを明らかとした(Takada et al., Mol. Biol. Cell 2007,2010)。今年度はEcm33の細胞内Ca^<2+>濃度の調節メカニズムを明らかにするために、Ecm33と機能的に関係する因子を分子遺伝学的手法により探索した。その結果、Ecm33は細胞表面に局在するCa^<2+>チャネルを介して細胞内Ca^<2+>濃度を調節することで、Pmk1 MAPKシグナルを抑制することが示唆された。これらの成果は、平成22年度日本薬学会近畿支部奨励賞を受賞しており、上記の内容は学術的にも社会的にも注目されていると考えられる。また当研究室では分裂酵母モデル生物を用いたMKPKシグナル阻害候補化合物のスクリーニング系を確立しており、現在までにこのスクリーニングによって新規MAPKシグナル阻害候補化合物が同定されている。今年度は同定された新規MAPKシグナル阻害候補化合物の標的タンパク質を同定するとともにこの化合物が高等生物においても同様にMAPK活性を阻害するのか否かを検証した。その結果、新規MAPKシグナル阻害候補化合物は、高等生物においてもMAPK活性を阻害することで抗がん作用を有することを明らかとした。近年、高等生物のERK MAPK経路を標的とした低分子阻害剤が数多く開発されており、今回の研究成果は新たな抗がん薬の開発に貢献できることが期待される。MAPキナーゼ(MAPK)シグナルは、細胞増殖に重要な役割を果たしているが、MAPKシグナルの異常な活性化は、発癌メカニズムにも深く関わる。そこで本研究では、高等生物に極めて近い細胞内シグナル伝達経路を有する分裂酵母モデル生物を用いて、MAPKシグナルの制御因子を明らかにすることを目的とした。高等生物のATF2のホモログであるAtf1という転写因子は、細胞増殖に関与するPmk1 MAPKの下流因子として細胞増殖を制御するが(Takada et al,Mol.Biol.Cell 2007)、その標的となる遺伝子群は明らかになっていない。そこでPmk1-Atf1依存的に遺伝子発現が制御される遺伝子の同定を試みた。その結果、GPIアンカー細胞膜タンパク質をコードするecm33^+遺伝子を同定した。Ecm33の遺伝子発現には、Pmk1 MAPK依存的に制御されるAtf1およびMbx1という2つの転写因子が関与することを見出し、さらにAtf1およびMbx1の転写活性を測定できるレポーターシステムを構築することで、Pmk1 MAPKシグナルの活性をin vivoでreal-timeにモニタリングするシステムを確立した。また、生理機能が未だ明らかとなっていないEcm33は、細胞表面に局在し、細胞内Ca^<2+>濃度を負に制御することで、Pmkl MAPKシグナルに対して抑制的に機能するというネガティブフィードバック制御を明らかにした。これらの研究成果は、学術雑誌Molecular Biology of the Cellに筆頭著者として掲載された。MAPKシグナルは転写を介して遺伝子発現を制御することが多く、今回の研究成果は生命現象の解明だけでなく創薬への応用という観点からも非常に重要である。また、今回確立したin vivo real-time MAPKシグナルモニタリングシステムは、MAPKシグナルを標的とした新たな抗癌薬の開発において、有用なツールとして役立てられることが期待される。

近年、高等生物のERK MAPK経路を標的とした低分子阻害剤が数多く開発されており、今回の研究成果は新たな抗がん薬の開発に貢献できることが期待される。
歯周組織細胞の機能発現に及ぼすアデノシンの影響に関する研究

歯周組織を構成する細胞の一つである歯肉線維芽細胞(HGF)のサイトカイン産生および3種類のヒアルロン酸合成酵素(HAS1,2,3)に及ぼすアデノシンの影響とサイトカイン産生に関わるシグナル伝達系について検討した。HGFをアデノシンレセプターアゴニストである2-chloroadenosine(2Cado)で刺激すると、interleukin-6(IL-6)およびIL-8の産生の亢進が認められた。アデノシンレセブターはG蛋白と共役していることが知られており、アデニル酸シクラーゼを介して細胞内cyclicAMP濃度を調整している。またIL-6産生はCREBをシグナル伝達系路の一つとして用いていることが知られている。そこで2CadoがHGF細胞内のcyclicAMP(cAMP)経路を介したIL-6産生の関与を検討した。その結果2CadoはHGF内cAMPを上昇させ、また膜透過性のcAMPの類似体であるdibutylylcAMPがHGFによるIL-6産生を亢進させることが明らかとなった。さらにH89(PKAの特異的阻害剤)、Ro-318220(PKC特異的阻害剤)、PD98059(MAPkinase特異的阻害剤)は2Cadoによって誘導させるHGFによるIL-6、IL-8の産生亢進を抑制した。さらにアデノシンレセプターのA2a、A2bサブタイプのアンタゴニストによって部分的に抑制された。以上の結果より、アデノシンはHGF上のA2a、A2bレセプターを介し少なくともcAMP/PKA、PKCおよびMAPkinase経路を用いてHGFのIL-6、8産生を上昇させることが示唆された。一方、2-cadoはHGF中のHAS1mRNAの発現を強く亢進し、HAS2,3については強く亢進させなかった。これに対しコラーゲンタイプI、タイプIII、ラミニン、フィプロネクチンmRNAの発現に著明な変化は認められなかった。HGFとリンパ球との接着に及ぼす2-casoの影響を検討した結果、2-cadoはIL-1βによって誘導されるHGF上のICAM-1分子の発現を抑制し、さらにIL-1β刺激HGFと活性化Tリンパ球との接着をも抑制した。歯周組織を構成する細胞の一つである歯肉線維芽細胞(HGF)のサイトカイン産生に及ぼすアデノシンの影響について検討した。各種刺激の際には培養液は1%ウシ胎児血清を添加したαMEMを用いた。HGFをアデンシンレセプターアゴニストである2-chloroadenosine(2-Cado)で刺激すると、interleukin-6(IL-6)の産生の亢進が認められた。アデノシンレセプターはG蛋白と共役していることが知られており、アデニル酸シクラーゼを介して細胞内cyclicAMP濃度を調整している。そこで2-CadoがHGF細胞内のcyclicAMP(cAMP)経路を介したIL-6産生の関与を検討した。

その結果2-CadoはHGF内cAMPを上昇させ、また膜透過性のcAMPの類似体であるdibutylyl cAMPがHGFによるIL-6産生を亢進させることが明らかとなった。さらにcAMP依存性protein kinase(PKA)の特異的阻害剤であるH89は2-Cadoによって誘導されるHGFによるIL-6の産生亢進が強く抑制、さらにアデノシンレセブターのA2a、A2bサブタイプのアンタゴニストによって部分的に抑制された。以上の結果より、アデノシンはHGF上のA2a、A2bレセプターを介し少なくともcAMP/PKA経路を用いてHGFのIL-6産生を上昇させることが明らかとなった。歯周組織を構成する細胞の一つである歯肉線維芽細胞(HGF)のサイトカイン産生および3種類のヒアルロン酸合成酵素(HAS1,2,3)に及ぼすアデノシンの影響とサイトカイン産生に関わるシグナル伝達系について検討した。HGFをアデノシンレセプターアゴニストである2-chloroadenosine(2-Cado)で刺激すると、interleukin-6(IL-6)の産生が亢進することは昨年度明らかにした。今回はさらに2-cadoがinterleukin-8(IL-8)の産生をも亢進させることが明らかとなった。2-CadoによるHGFからのIL-6にはcyclicAMP/PKAを介した経路が関与していることを昨年度明らかにした。これに加えて今回我々はWortomannin(phosphatidylinositol3-kinaseインヒビター)、U73122(phospholipase Cインヒビター)、Ro-318220(PKCインヒビター)、PD98059(MAPkinaseインヒビター)などの刺激伝達系のインヒビターを用いて解析した結果、2-cadoによるHGFのIL-6、IL-8産生誘導にはPKCおよびMAPkinaseの関与が示唆された。また2-cadoによるHGFのIL-8産生誘導にもIL-6産生と同様にcyclicAMP/PKA経路が関与していることが示唆された。一方、2-cadoはHGF中のHAS1mRNAの発現を強く亢進し、HAS2,3については強く亢進させなかった。これに対しコラーゲンタイプI、タイプIII、ラミニン、フィブロネクチンmRNAの発現に著明な変化は認められなかった。HGFとリンパ球との接着に及ぼす2-casoの影響を検討した結果、2-cadoはIL-1βによって誘導されるHGF上のICAM-1分子の発現を抑制し、さらにIL-1β刺激HGFと活性化Tリンパ球との接着をも抑制した。
小児がん患児における安全でQOLを向上させる骨髄穿刺・腰椎穿刺法の開発

基礎研究として、以下の点につき文献的に検討し、臨床上の観察を行った。1)小児の痛みの程度を評価する方法として有用なスケール、乳幼児でも使える指標があるか。2)鎮痛のために用いられる局所麻酔および静脈麻酔薬の作用、副作用、投与量について。3)静脈麻酔による鎮静を行う上での安全性を確保するために、必要な物品・薬剤・環境整備。その後、骨髄穿刺・腰椎穿刺時に硫酸アトロピン・ミダゾラム・ケタミンによる鎮静を56例に行い、十分な安全性を確認した。また、鎮静を受けた患児と受けなかった患児において、苦痛に差があるかを検討した。その結果、腰椎穿刺では鎮静を受けた児の方が苦痛が軽いこと、十分な説明がされていれば不安が軽減して苦痛も少なくなることが判明した。そこで、年長児に対して評価の難しい幼児の痛みについて明らかにするために、激しい癌性疼痛を呈した3歳男児について考察し、十分な鎮痛剤に加えて児が安心できる環境を作ることが疼痛軽減に重要であること、非言語的コミュニケーションがQOL向上のために重要なことを明らかにした。さらに、チャイルドライフ・スペシャリストの協力を仰いで、患児の不安を和らげるための事前の説明、恐怖心を和らげる処置室の環境整備などを行った。その結果、入院時は検査に強い苦痛を訴えていた患児が、その後恐怖心が軽減して検査時の苦痛が緩和される臨床例が観察された。また関連して、急性リンパ性白血病で非血縁者骨髄移植後に再発したが外来治療にて長期寛解を得ている女児例を第46回日本小児血液学会に発表した。その後、骨髄穿刺、腰椎穿刺時に静脈麻酔にて鎮静を行い安全性と苦痛緩和効果について検討した。1)対象は入院中の児で本人・家族の希望した9人のべ56回。従来の局所麻酔に加え硫酸アトロピン(0.01mg/kg)、ミダゾラム(0.3mg/kg)、ケタミン(1mg/kg)による鎮静を行い副作用を検討した。全例容易に穿刺でき、中止例はなかった。不穏・興奮が5回みられ、うち1回は腰椎穿刺後の安静が保てず鎮静剤を追加した。その他酸素飽和度90%以下が3回、一過性の血圧低下、四肢硬直、吃逆がそれぞれ1回認められた。2)対象は治療中・治療終了後2年以内の5歳以上の児。全例病気の説明を受け、12年以降発症例はイラストを用いて病態と検査の必要性・方法が説明されている。5段階のface scaleで苦痛の程度をアンケート調査した。12名が回答、骨髄穿刺では鎮静の有無で差がなかったが、腰椎穿刺では鎮静を受けた児の方が苦痛が軽かった、また鎮静していない児の中で比較すると、12年以降例は11年以前発症例と比べ苦痛が軽かった。これは充分な説明で不安が軽減したためと考えられた。前年度の研究により、静脈麻酔下での骨髄穿刺・腰椎穿刺法の安全性、および鎮静を受けた児と受けなかった児において苦痛に差があるかを明らかにした。その結果、鎮静を受けない場合でも、十分な説明をしてあれば不安が軽減して苦痛も少なくなることが判明した。そこで本年度は、前年度の検討を引き続き継続すると共に、意識下での軽い鎮静の効果や、不安を和らげる環境などを検討を開始した。後半は、チャイルドライフ・スペシャリストの協力を仰いで、児への働きかけや環境整備などの検討を開始した。また、研究をさらに掘り下げるためには、小児の痛みやQOLについての検討が必須である。そこで、特にコミュニケーションをとるのが難しく、年長児に比べ研究が遅れている幼児について、1例をもとに深く考察した。対象とした例は、神経芽腫全身多発転移で、激しい痛みを伴った3歳の男児である。薬剤による激痛のコントロールに加えて、本人の望みや家族背景などをトータルに捉えて、ターミナルケアを行った。在宅ケアに移行してから精神的安定が得られて疼痛が軽減したことにより、児が安心できる環境を作ることが、疼痛の軽減に重要であることが示唆された。また、3歳でも言葉により意思表示ができるが、言葉のみでのコミュニケーションのみでそれに答えるだけでは不十分であり、非言語吋的コミュニケーションがQOL向上のために重要であると考えられた。以上の結果を小児がん学会誌に報告した。(第40巻4号:558-562、2003)基礎研究として、以下の点につき文献的に検討し、臨床上の観察を行った。

また、鎮静を受けた患児と受けなかった患児において、苦痛に差があるかを検討した。その結果、腰椎穿刺では鎮静を受けた児の方が苦痛が軽いこと、十分な説明がされていれば不安が軽減して苦痛も少なくなることが判明した。そこで、年長児に対して評価の難しい幼児の痛みについて明らかにするために、激しい癌性疼痛を呈した3歳男児について考察し、十分な鎮痛剤に加えて児が安心できる環境を作ることが疼痛軽減に重要であること、非言語的コミュニケーションがQOL向上のために重要なことを明らかにした。さらに、チャイルドライフ・スペシャリストの協力を仰いで、患児の不安を和らげるための事前の説明、恐怖心を和らげる処置室の環境整備などを行った。その結果、入院時は検査に強い苦痛を訴えていた患児が、その後恐怖心が軽減して検査時の苦痛が緩和される臨床例が観察された。また関連して、急性リンパ性白血病で非血縁者骨髄移植後に再発したが外来治療にて長期寛解を得ている女児例を第46回日本小児血液学会に発表した。
分離型イオン液体を利用した低温駆動型吸収冷凍サイクルの開発

本研究は60°C程度で水と分離する性質を持つイオン液体を用いて,低温熱源を利用して冷熱を発生する吸収冷凍サイクルを実現することを目標としている.提案するサイクルの動作は次の通りである.蒸発器で蒸発した水は吸収器において塩化カルシウム水溶液に吸収される.ポンプで加圧されることにより吸収溶液中の水が逆浸透膜を通過し,吸収溶液は濃縮され,吸収器に戻る.通過した水は分離性イオン液体水溶液に取り込まれる.イオン液体水溶液を60°C程度の熱源で加熱し,水とイオン液体を分離させる.濃縮されたイオン液体は逆浸透膜に還流する.分離した水は蒸発器に移動し,再びサイクルを循環する.H30年度は前年度に開発したサイクルシミュレーション手法を用いて,サイクル性能を予測した.圧力差から動力回収を加えることにより,加えたポンプ動力の1/4が回収できる.提案サイクルには吸収溶液の流量とイオン液体水溶液の流量の2つの自由度がある.前者を固定し後者の流量を変化させた感度分析を行った結果,冷凍能力を最大化する最適なイオン液体水溶液流量があることを見出した.また,最大となる冷凍能力は半透膜面積を増やすに連れて増加する傾向を示す.条件によりCOP=1程度が得られることが示された.高圧の加圧を回避するために,H30年度はさらに,逆浸透膜ではなく疎水性多孔質膜を用いるサイクルをモデル化した.疎水性多孔質膜を介して吸収溶液からイオン液体水溶液に水を移行させる.本方式において冷凍サイクルが成立することが示唆された.また,温度による蒸気圧差によって膜を移動する水蒸気のフラックスを実験的に確認した.以上により,イオン液体水溶液を応用した新たな低温熱駆動吸収冷凍サイクルが成立する可能性を示した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は60°C程度で水と分離する性質を持つイオン液体を用いて,低温熱源を利用して冷熱を発生する吸収冷凍サイクルを実現することを目標としている.提案するサイクルの動作は次の通りである.蒸発器で蒸発した水は吸収器において塩化カルシウム水溶液に吸収される.ポンプで加圧されることにより吸収溶液中の水が逆浸透膜を通過し,吸収溶液は濃縮され,吸収器に戻る.通過した水は分離性イオン液体水溶液に取り込まれる.イオン液体水溶液を60°C程度の熱源で加熱し,水とイオン液体を分離させる.濃縮されたイオン液体は逆浸透膜に還流する.分離した水は蒸発器に移動し,再びサイクルを循環する.吸収溶液を直接加圧して水分を逆浸透させるには非常に高い圧力を必要とする.それに対し,本提案では吸収溶液とイオン液体水溶液との間の浸透圧差の分だけ加圧するので,圧力は直接加圧よりも小さくてすむ点に優位性がある.H28年度に分離性を持つイオン液体として[P4444][CF3COO]を選定した.このイオン液体は55°Cに加熱すると水と分離する特性を持つ.したがって,60°Cの低温排熱を利用することが可能である.H29年度には外部に当該イオン液体の製造を外注し,その試作品について所定の温度で分離するかどうかを確認した.また,イオン液体水溶液が加熱分離する際,イオン液体には水が含まれる一方,分離した水にはイオン液体が混入する.完全にイオン液体と水に分かれないことが知られている.そこで,溶液中の水分量を測定する装置を購入し,実際に分離後のイオン液体側と水側の水含有率を測定した.逆浸透プロセスには海水淡水化用の浸透膜を使用する.既存の膜について予備的な加圧試験を行ったところ,50気圧程度で膜が破断する結果を得た.サイクルシミュレーションを行うにあたり,逆浸透膜による水分離の計算方法を整理した.提案サイクルを実際に検証するために必要な分離性イオン液体を外注したが,製造プロセスのトラブルがあり,製造に時間を要した.本研究は60°C程度で水と分離する性質を持つイオン液体を用いて,低温熱源を利用して冷熱を発生する吸収冷凍サイクルを実現することを目標としている.提案するサイクルの動作は次の通りである.蒸発器で蒸発した水は吸収器において塩化カルシウム水溶液に吸収される.ポンプで加圧されることにより吸収溶液中の水が逆浸透膜を通過し,吸収溶液は濃縮され,吸収器に戻る.通過した水は分離性イオン液体水溶液に取り込まれる.イオン液体水溶液を60°C程度の熱源で加熱し,水とイオン液体を分離させる.濃縮されたイオン液体は逆浸透膜に還流する.分離した水は蒸発器に移動し,再びサイクルを循環する.H29年度はこのサイクルの各所の状態量を計算するためのシミュレーション手法を開発した.逆浸透プロセスは浸透膜を細分化し,ポンプ圧力と浸透圧に基づいて各微小区画における水の浸透量を計算している.また,COP(成績係数,エネルギー変換効率を表す)を向上させる手段として,加熱されたイオン液体からの熱回収に加え,逆浸透プロセスの高い圧力と吸収器の低い圧力の間にタービンを設置し,動力回収することを付加した.この手法により,一定の冷凍出力の下で各部の圧力,流量,濃度,温度を算出できるようになった.また,イオン液体の物性値として55°Cで分離した後のイオン液体の水分含有量,分離した水のイオン液体含有量を実測し,シミュレーションに取り入れ,実際に合う計算ができるよう整備した.予備的なシミュレーションとして,吸収溶液の循環流量を変化させてCOPに対する影響を解析した.その結果,循環流量を減少させることによってCOPが向上することが示された.

逆浸透プロセスの計算には膜を通過する水の物質移動係数が必要である.現在のシミュレーションでは海水淡水化における物質移動係数を用いている.イオン液体水溶液と塩化カルシウム水溶液を用いて係数を測定する作業がまだできていない.本研究は60°C程度で水と分離する性質を持つイオン液体を用いて,低温熱源を利用して冷熱を発生する吸収冷凍サイクルを実現することを目標としている.提案するサイクルの動作は次の通りである.蒸発器で蒸発した水は吸収器において塩化カルシウム水溶液に吸収される.ポンプで加圧されることにより吸収溶液中の水が逆浸透膜を通過し,吸収溶液は濃縮され,吸収器に戻る.通過した水は分離性イオン液体水溶液に取り込まれる.イオン液体水溶液を60°C程度の熱源で加熱し,水とイオン液体を分離させる.濃縮されたイオン液体は逆浸透膜に還流する.分離した水は蒸発器に移動し,再びサイクルを循環する.H30年度は前年度に開発したサイクルシミュレーション手法を用いて,サイクル性能を予測した.圧力差から動力回収を加えることにより,加えたポンプ動力の1/4が回収できる.提案サイクルには吸収溶液の流量とイオン液体水溶液の流量の2つの自由度がある.前者を固定し後者の流量を変化させた感度分析を行った結果,冷凍能力を最大化する最適なイオン液体水溶液流量があることを見出した.また,最大となる冷凍能力は半透膜面積を増やすに連れて増加する傾向を示す.条件によりCOP=1程度が得られることが示された.高圧の加圧を回避するために,H30年度はさらに,逆浸透膜ではなく疎水性多孔質膜を用いるサイクルをモデル化した.疎水性多孔質膜を介して吸収溶液からイオン液体水溶液に水を移行させる.本方式において冷凍サイクルが成立することが示唆された.また,温度による蒸気圧差によって膜を移動する水蒸気のフラックスを実験的に確認した.以上により,イオン液体水溶液を応用した新たな低温熱駆動吸収冷凍サイクルが成立する可能性を示した.H30年度には購入したイオン液体と塩化カルシウム水溶液を用いて,逆浸透プロセスの実験を行う.塩化カルシウム水溶液を窒素ガスで加圧することにより逆浸透膜を介してイオン液体側に水が移行する量を測定する.両側の水溶液の水含有率を測定することで水の移行量を算出する.この結果から逆浸透膜の物質移動係数を推定し,サイクルシミュレーションの計算手法に取り入れる.逆浸透膜が必要な圧力よりも小さい圧力で破断することが判明したため,完全なサイクルを形成することは難しい状況にある.
金属－酸化物界面のCO選択酸化特性を利用した燃料電池アノード極のCO被毒抑制

液相法によるPtCuナノ粒子の合成において一級アルコールや有機酸塩を添加することで粒子構造とサイズ、酸化銅の存在比を制御した。これらの有機保護剤が金属核の寿命を延ばし、結晶サイズが小さく分散した合金粒子を生成することを見出した。一酸化炭素(CO)選択酸化反応が酸化銅と金属白金の界面で進むのに対し、メタノール酸化反応や電極被毒を抑制するCO酸化(COシフト)反応は金属表面で進むこと、メタノール酸化反応が白金の電子状態(反応物の吸着力)に強く依存するのに対し、電極被毒を抑制するCO酸化(COシフト)反応は合金表面の原子配列に強く依存することを明らかにし、燃料電池アノード触媒の開発の指針を得た。一酸化炭素耐久性を有する固体高分子形燃料電池用アノード材料の合成を目的とし、常温の水溶液に電子線を照射して金属イオンを還元する「電子線還元法」で炭素担持PtCu触媒の合成を行った。合成したPtCu触媒は水素中に含まれる微量の一酸化炭素を高い選択率で酸化した。水素の電極酸化反応においても微量の酸素を吹き込むことにより一酸化炭素を選択的に酸化し、一酸化炭素による触媒の被毒を抑制することができると考えられた。合成したPtCu触媒の水素酸化性能と一酸化炭素耐性を実際の燃料電池作動条件で評価するため、アノードにPtCu触媒、カソードに市販のPt触媒、電解質にナフィオン膜を用いた2.2cm角の膜-電極接合体(MEA)を作製し、純水素と空気または一酸化炭素を含む水素と空気をアノードとカソードにそれぞれ供給して発電試験を行った。その結果、純水素燃料を供給した場合のPtCu触媒の性能は市販のPtRu触媒のそれよりも低かった。PtCuの粒子径は34nm程度と比較的小さかったことから、銅がほとんど寄与しなかったか、溶出してしまったと考えられる。さらに、一酸化炭素を50ppm含む水素を供給したところ、文献に報告されたPt触媒よりも大きな性能低下が認められた。既報文献によれば、銅の添加により白金への一酸化炭素の吸着が抑制され、また赤外吸収スペクトルにおいてもこの事実が確認されていることから、発電試験中に銅が溶出してしまい、白金の構造が変わったと考えられる。純水素中での試験においても既に銅が溶出していた可能性が高い。高温酸性条件下では、常温付近でのハーフセルを用いた試験に比べて卑金属の溶出が著しく、遷移金属類は使用に耐えないことを示唆しており、酸性条件に更なる耐性を持つ酸化物が必要となることが明らかとなった。PtCu合金触媒の一酸化炭素に対する耐性が実際の燃料電池稼働条件では低かった結果を踏まえ、白金と卑金属を含む二元金属触媒の合成を行った。卑金属源としてニッケル、コバルト、セリウム、モリブデンを用いたが、モリブデンを除くいずれの金属も液相還元法(水溶液に電子線を照射して金属イオンを還元する「電子線還元法」及びアルコール水溶液を加熱還流して金属を還元する「アルコール還元法」)ではほとんど担持(還元)されず、Pt単元触媒に近い組成であった。これらの触媒の性能をメタノール酸化活性で評価しても反応促進効果はほとんど見られなかった。Pt-Ceについては含浸法を用いてセリウム含有量を増やしたが、ほとんど効果が認められなかった。Pt-Mo触媒はモリブデンの添加によって活性が著しく低下した。銅、コバルト、セリウムの添加によって気相中での一酸化炭素選択酸化活性の向上が確認できていることから、今後、白金またはPt-Cuにセリウムを添加し、アノードに酸素を少量加えた時の一酸化炭素被毒耐性の向上と銅の溶出の抑制を狙う。触媒合成における粒子径の制御に関して新たな知見を得た。「電子線還元法」では電子線照射により還元性ラジカルの他に酸化性ラジカルも生成するため、後者を除去する目的で還元助剤(アルコール)を添加するが、還元助剤としてエチレングリコールを用いると金属核の寿命が延び、粒子径を小さくできることを見い出した。PtCu触媒の場合、銅の再酸化も抑制され、銅の担持量の増加と合金化の促進が認められた。エチレングリコールの酸化性ラジカルの捕捉により生じるグリコレート種が金属表面に配位して金属を保護すると考えられ、現在、分子構造によって還元助剤としての機能と安定化剤としての機能のバランスがどのように変化するか調査し、他の二元系触媒への適用を試みている。平成27年度はPt-Ce/CおよびPt-Ru/C触媒の構造と一酸化炭素(CO)選択酸化特性、燃料電池アノード触媒としての耐CO被毒特性の関係を調べた。これまでにCO酸化に対する選択性がPtと酸化物の界面に依存することを見い出したが、Pt-CeやPt-Ru触媒においても第二元素(Ce,Ru)が酸化物のときに一酸化炭素を選択的に酸化することを確認した。特にPt-Ruは低CO濃度(約500ppm)においても選択性が高く、80100°CでCOを80%低減できることがわかった。また、炭素に酸化Ruを含浸担持後Ptを液相法で担持した場合と、液相法でPt/Cを担持後酸化Ruを含浸担持した場合では後者の方が選択性に優れることもわかった。

これらの触媒を用いて燃料電池の膜電極接合体を作り、水素のみ、150 ppmのCOを含む水素、150 ppmのCOとO2を含む水素をそれぞれアノードに供給した場合の電流ー電圧特性を測定したところ、市販Pt-Ru触媒がいずれの燃料組成でもI-V特性に変化がなく高い耐CO被毒特性を示したのに対し、Ptと酸化Ruまたは酸化Ceを別々に担持した触媒はCO存在下でセル電圧が低下し、燃料にO2を加えても改善は認められなかった。単一合金相としてPtと第二元素のペアを触媒表面に作る必要があることがわかった。一方、CO濃度によっては、酸化RuをPt-Ru合金と共存させ、その構造を最適化することにより、電極上で高選択的にCOを酸化しCO被毒を緩和できる可能性も残された。3年間を通して、炭素担持Ptー酸化物複合粒子の構造制御及び得られた複合粒子の構造と耐CO被毒特性の相関関係の洗い出しの二項目を検討した。触媒合成では、液相還元法で用いる保護剤分子の構造によって、粒子構造の制御を可能にした。CO被毒耐性については酸化物が電極上でCOを酸化しCO被毒を緩和する可能性を見い出した。液相法によるPtCuナノ粒子の合成において一級アルコールや有機酸塩を添加することで粒子構造とサイズ、酸化銅の存在比を制御した。これらの有機保護剤が金属核の寿命を延ばし、結晶サイズが小さく分散した合金粒子を生成することを見出した。一酸化炭素(CO)選択酸化反応が酸化銅と金属白金の界面で進むのに対し、メタノール酸化反応や電極被毒を抑制するCO酸化(COシフト)反応は金属表面で進むこと、メタノール酸化反応が白金の電子状態(反応物の吸着力)に強く依存するのに対し、電極被毒を抑制するCO酸化(COシフト)反応は合金表面の原子配列に強く依存することを明らかにし、燃料電池アノード触媒の開発の指針を得た。触媒の分散状態の向上と卑金属の担持量の向上を図るため、添加剤や還元助剤の分子構造と保護機能の関係の調査することに時間を要した。また、膜ー電極接合体の触媒の塗布状態に斑があったため、均一に塗布する方法を模索するのに時間を要した。触媒のスクリーニングの方法として、グラッシーカーボン電極を用いたメタノール酸化反応を行ったが、この方法においても電極膜を均一に塗布するのが困難で、活性測定を複数回行うことで測定値の信頼性を確認した。工学酸性条件においても卑金属成分の溶出が少ないと考えられるセリウムを含む触媒(Pt-Ce及びPt-Cu-Ce触媒)について組成・構造の異なる材料を調製し、燃料極側に微量の酸素と一酸化炭素を添加した際の一酸化炭素被毒耐性を調べる。白金と酸化セリウムの接合界面の構造・形状を電子顕微鏡で詳細に観察し、各成分の化学状態、一酸化炭素被毒耐性との相関を調べ、触媒活性サイトと一酸化炭素被毒抑制のメカニズムを明らかにする。加えて、粒子生成プロセスにおける添加剤の金属粒子保護メカニズムを、添加剤の分子構造と生成した金属粒子構造の対応から明らかにし、白金と酸化セリウムの接合界面の制御を目指す。触媒合成および構造解析については設備が整っており、技術の蓄積がある。電極性能評価についてもハーフセルを用いた評価は可能である。一酸化炭素耐性を評価する方法としてハーフセルを用いた液相メタノール酸化が考えたが、少量の酸素を添加する条件を再現するには回転電極を用いて触媒への酸素供給量を制御する必要があった。これには電極塗布において高度な技術を要する。実際にPtCu触媒を回転電極に塗布し、サイクリックボルタンメトリーや酸素還元活性を測定し、ある程度の精度で測定できることを確認したが、酸素拡散性が電極塗布状態に敏感であり、更なる電極塗布技術の向上が必要である。
肝再生調節因子の研究

劇症肝炎の病態は,肝の広範囲にわたる壊死に基づいていることは既に良く知られた事実である。そこで,本申請者はこの死亡率の極めて高い疾患について,救命率を幾らかでも改善するには,このような病態肝に出来るだけ速やかに肝再生を生じさせることであると考え,肝再生因子による治療法の開発に取り組んできた。平成元年から2年までの2年間では,中でもEpidermal Glowth Factor(EGF)について,劇症肝炎の治療法への応用といった観点から病態肝においてどのように肝再生を調節し得るかについて、基礎的に検討した。1.劇症肝炎動物モデルによる検討:四塩化炭素によるラット急性肝障害(劇症肝炎モデル)を用いて,EGFの肝再生促進効果を経時的に検討した。障害作成後第一日目のEGF受容体数は,正常ラットの25%まで減少していた。同時に,肝組織中の内因性EGF濃度も著明に減少していた。この条件下で,門脈内にヒトEGF(hEGF)を10μg/kg投与すると,15分後には肝組織中にhEGF濃度は100倍以上の上昇を認めた。次に,hEGF50μg/kgを12時間毎に腹腔内に投与したところ,第二日目の肝におけるDNA合成細胞数は著増し,EGFが強力な肝再生因子であることが判明した。2.AcuteーonーChoronicモデルにおける検討:劇症肝炎において,EGFは肝再生に強力に作用することを明らかにしたが,劇症肝炎よりも予後が悪いAcuteーonーChronic(AOC)について,肝再生の面から検討した。AOCの病態モデルとしては,四塩化炭素漫性投与によるラット慢性肝障害にガラクト-スアミンによる急性肝障害を生じさせることで作成した。このような病態肝ラットにhEGFを投与しても,全くDNA合成細胞を誘導できず,AOCは肝再生不全状態と結論され,そのために予後が極めて悪いものと理解できた。肝再生調節因子の研究は、広範肝細胞壊死の結果患者を死に至らしめる劇症肝炎に対する新しい治療法の開発や肝癌細胞の増殖機転を検討する上で大変重要である。本年度は特に肝再生促進における増殖因子の役割について研究を行ったので、その概要について報告する。本申請者は既にグルカゴン、インスリン、上皮細胞増殖因子(EGF)の併用がラット劇症肝炎モデル肝や初代培養肝細胞において著しいDNA合成を誘導することを明らかにした。そこで、投与されたEGFがどのように肝細胞に取り込まれるか、またどのような投与経路がより有効な肝再生を誘導するか検討したところ、以下の結論を得た。:(1)ラット急性肝障害モデルにおいて、EGFは強力な肝再生因子として作用し、合目的に障害肝の修復に作用した。(2)肝障害時における肝細胞膜EGF受容体数の低下した状態においても、結合の親和性は不変であり、投与されたEGFは肝組織内に取り込まれる。(3)EGFの投与方法については経内脈的投与が、腹腔内投与、経静脈的投与に比べ肝再生促進効果の面で良かった。次に臨床的には劇症肝炎よりさらに予後の悪い「慢性肝障害経過中における肝障害の重篤化」(AOC)についても、肝再生調節因子の面から検討を試みたが、AOCモデルにおいては肝細胞膜EGF受容体の数は急性肝不全モデルのそれに比べても著しく低下しており、そのためEGFの細胞内取り込みが著しく障害されていることが明らかとなり、AOCという病態は肝再生で全状態と結論した。

平成元年度において,本申請者は劇症肝炎モデルを用いて,Epidermal Growth Factor(EGF)がこのような病態肝においても極めて強力にDNA合成を誘導することを明らかにした。その理由としては,障害肝において,肝細胞膜EGF受容体はその数において減少しているが,外因性のEGFとの親和性は正常肝と同じであることから,十分に肝細胞内に取り込むことが可能である。そして,この作用はEGFの経静脈的投与や腹腔内投与より,門脈内に投与した場合がより強力であることが判明した。そこで,平成2年度は,劇症肝炎より更に予後が悪い肝不全状態にあるAcuteーonーChronicについて,EGFが肝再生を促進させうるかどうか,動物モデルで検討した。AcuteーonーChronicについては,ラットに四塩化炭素を慢性投与を行い,肝線維症が完成された時点でガラクト-スアミンを投与し,急性肝障害を発現させることでAOCを作成した。結果として,このような状態においてはEGFの投与においてもDNA合成細胞の増加を肝に誘導できず,AOCは肝再生不全状態であるために予後の改善が全く認められないと結論した。ちなみに,このような肝臓における肝細胞膜EGF受容体数は著しく減少していた。最終年度にあたり,肝再生と肝癌細胞との間の増殖態度の生物学的差異をも検討するため,主にEGF受容体の面から検討を加えたが,用いたHuHー7細胞では極めて多量なEGF受容体の発現が認められ,いわゆるautocrine systemでの増殖形態が強く伺われた。一方,初代培養肝細胞では自己増殖は見られないものの,EGFを培養液に添加することにより,DNA合成細胞を誘導できることから,増殖形態にる差が明らとなった。また,EGFはラット胃粘膜障害に対し防御的に作用することも明らかにし,EGFの広範な臨床応用の可能性を示唆することが出来た。
ヒト胃癌細胞株を用いたリンパ節転移機序の解析と転移阻害治療法の開発

リンパ節転移に対する新しい治療法の開発に向け、転移の分子機序の解明が望まれており、臨床研究のためにも良い動物モデルの確立が課題のひとつとなっている。本件研究では種々のヒト胃癌細胞株を用いたリンパ節転移モデルからリンパ節転移成立に特異的に関与する因子、遺伝子を同定し、それらを抑制・制御することにより、ヒト胃癌外科治療における臨床応用の可能性を探索するものである。胃癌細胞株AZ521 5×10^6/0.1mlの細胞浮遊液をマウス胃壁に接種する細胞注入法を用い同所性移植を施行した。移植するマウスは生後6-7週、体重16-20gの雌(BALB/c Ajcl-nu)を用いた。リンパ節転移巣の転移細胞を培養しAZL1Gを樹立した。さらに上記のことを4回繰り返しAZL5Gを樹立した。以下、親株との比較検討を行った。1.移植腫瘍の転移率:AZL5Gのリンパ節転移率は85.0%であった。2.細胞増殖能:in vivoではAZL5Gは明らかにAZ521の増殖能を上回った。3.細胞運動能:AZL5GはAZ521に比し亢進を認めた。4.接着分子の発現:FACSによる解析では、AZL5Gではα_1、α_2インテグリンの発現が亢進していた。6.血管新生因子産生量:VEGFの産生量ではAZL5Gは親株と差を認めなかった。7.VEGF-C遺伝子の発現:AZL5GにおいてのみVEGF-Cの発現が認められた。DNAマイクロアレイにより転移関連因子の発現を遺伝レベルで検討すると、AZL5Gではendothelin-A receptor、TGF-beta II R alphaなどのup-regulated geneであった。これらの遺伝子群が単独でリンパ節転移に与える影響については、一定の結果を得られなかった。本件研究では種々のヒト胃癌細胞株を用いたりンパ節転移モデルからリンパ節転移成立に特異的に関与する因子、遺伝子を同定し、それらを抑制・制御することにより、ヒト胃癌外科治療における臨床応用の可能性を探索するものである。胃癌細胞株AZ5215X10^6/0.1mlの細胞浮遊液をマウス胃壁に接種する細胞注入法を用い同所性移植を施行した。移植するマウスは生後6-7週、体重16-20gの雌(BALB/c Ajc1-nu)を用いた。4.接着分子の発現:FACSによる細胞表面接着分子の発現では、AZL5Gではα_1、α_2インテグリンの発現が亢進していた。5.細胞接着能:AZL5Gはtype IV collagen、fibronectinに対する接着能が亢進していた(ρ<0.05)。7.VEG-C遺伝子の発現:AZL5GにおいてのみVEGF-Cの発現が認められた。

8.DNAマイクロアレイにより転移関連因子の発現を遺伝レベルで検討すると、AZL5Gではendothelin-A receptor、TGF-betaII R alphaなどがのup-regulated geneであった。以上のように補助金は補助条件に従って、非常に有用に使用されている。リンパ節転移はさまざまな担癌症例においてみられ、胃癌治療においても最重要予後規定因子となっている。これらの転移に対する新しい治療法の開発に向け、転移の分子機序の解明が望まれており、臨床研究のためにも良い動物モデルの確立が課題のひとつとなっている。本研究では種々のヒト胃癌細胞株を用いたリンパ節転移モデルからリンパ節転移成立に特異的に関与する因子、遺伝子を同定し、それらを抑制・制御することにより、ヒト胃癌外科治療における臨床応用の可能性を探索するものである。胃癌細胞株AZ5215×10^6/0.1mlの細胞浮遊液をマウス胃壁に接種する細胞注入法を用い同所性移植を施行した。移植するマウスは生後6-7週、体重16-20gの雌(BALB/c Ajcl-nu)を用いた。リンパ節転移巣の転移細胞を培養しAZL1Gを樹立した。さらに上記のことを4回繰り返しAZL5Gを樹立した。以下、親株との比較検討を行った。1.移植腫瘍の転移率:AZL5Gのリンパ節転移率は85.0%であった。2.細胞増殖能:in vivoではAZL5Gは明らかにAZ521の増殖能を上回った。3.細胞運動能:AZL5GはAZ521に比し亢進を認めた。4.接着分子の発現:FACSによる解析では、AZL5Gではα_1、α_2インテグリンの発現が亢進していた。6.血管新生因子産生量:VEGFの産生量ではAZL5Gは親株と差を認めなかった。7.VEGF-C遺伝子の発現:AZL5GにおいてのみVEGF-Cの発現が認められた。8.DNAマイクロアレイにより転移関連因子の発現を遺伝レベルで検討すると、AZL5Gではendothelin-Areceptor、TGF-beta II R alphaなどがのup-regulated geneであった。これらの遺伝子群が単独でリンパ節転移に与える影響については、一定の結果を得られなかった。
漢薬麝香の強心および鎮静作用に関する化学的・薬理学的研究

1.麝香強心作用成分に関する化学的研究麝香のエキスの水溶性画分から見いだした強心作用(イソプロテレノール効果増強作用)物質ムスクライド-A_1,-A_2,-Bの効率的不斉合成法の検討を行い,バリン或いはロイシンを原料とし,ウィテイッヒ反応による炭素鎖延長,官能基の変換を行なうことでムスクライド-A_1,-A_2,-Bの全ての立体異性体の合成を達成した.その結果,ムスクライド-A_2,-Bの立体構造を訂正する必要のあることが明かとなった.2.麝香強心作用成分に関する薬理学的研究ムスクライド類の強心作用(イソプロテレノール効果増強作用)を測定した結果,(2R,5S)-ムスクライド-A_1が最も強い作用を示した.さらに,ムスクライド-A_1やその(2R,5S)-ジアステレオマ-がモルモット及びラットの心室筋由来のプロテインキナーゼCを活性化すること,その作用が1,2-ジアシルグリセロール様の機構によることを明らかにした.また,ムスクライド類が活性化するプロテインキナーゼCが心室筋に固有のプロテインキナーゼCであることを見い出した.3.麝香鎮静用成分に関する研究鎮静作用を示した麝香のエーテルエキスをシリカゲルカラムおよびプレパラティブTLCで分離を行ない,ムスコンの他にコレステロール,デヒドロエピアンドロステロンの存在を認めた.4.飼育麝香に関する研究飼育麝香から作製したエーテルエキスの成分を天然麝香のエーテルエキスとTLC及びGCによって比較した.両者のクロマトグラムは類似のパターンを示したが,その含有比には差が見られた.現在,飼育麝香の活性活性について検討している.1.麝香強心作用成分に関する化学的研究麝香のエキスの水溶性画分から見いだした強心作用(イソプロテレノール効果増強作用)物質ムスクライド-A_1,-A_2,-Bの効率的不斉合成法の検討を行い,バリン或いはロイシンを原料とし,ウィテイッヒ反応による炭素鎖延長,官能基の変換を行なうことでムスクライド-A_1,-A_2,-Bの全ての立体異性体の合成を達成した.その結果,ムスクライド-A_2,-Bの立体構造を訂正する必要のあることが明かとなった.2.麝香強心作用成分に関する薬理学的研究ムスクライド類の強心作用(イソプロテレノール効果増強作用)を測定した結果,(2R,5S)-ムスクライド-A_1が最も強い作用を示した.さらに,ムスクライド-A_1やその(2R,5S)-ジアステレオマ-がモルモット及びラットの心室筋由来のプロテインキナーゼCを活性化すること,その作用が1,2-ジアシルグリセロール様の機構によることを明らかにした.また,ムスクライド類が活性化するプロテインキナーゼCが心室筋に固有のプロテインキナーゼCであることを見い出した.3.麝香鎮静用成分に関する研究鎮静作用を示した麝香のエーテルエキスをシリカゲルカラムおよびプレパラティブTLCで分離を行ない,ムスコンの他にコレステロール,デヒドロエピアンドロステロンの存在を認めた.4.飼育麝香に関する研究飼育麝香から作製したエーテルエキスの成分を天然麝香のエーテルエキスとTLC及びGCによって比較した.両者のクロマトグラムは類似のパターンを示したが,その含有比には差が見られた.現在,飼育麝香の活性活性について検討している.1.麝香の強心作用成分に関する化学的研究麝香のエキスの水溶性画分から見い出した強心作用(イソプロテレノール効果増強作用)物質musclide-A1,-A2,-Bの効率的不斉合成法の検討を行った。Musclide-A1,-A2,-B以外の類縁体の合成にも応用可能な方法としてアミノ酸を出発物質とし,その不斉をmusclide類の2個の不斉中心の一方に利用し,β-ケトエステル類の縮合による炭素鎖延長,脱エステル,カルボニル基の還元,硫酸エステル化を経て目的物質へ導く方法を考案した。現在,この経路にそって合成を検討しているが,β-ケトエステル類との縮合および脱エステル化の段階での収率向上が必要であり,種々の方法を検討している。2.麝香の強心作用成分に関する薬理学的研究麝香がモルモットやネコの乳頭筋にβ-アドレナリン作動性の陽性変力作用に対して増強作用を示すことを見い出してきた。さらに麝香由来物質として単離同定したmusclide-A1やその2R,5S-ダイアステレオマーがモルモット心室筋から抽出した粗プロティンキナーゼC(PK-C)を活性化することを既に報告した。最近,PK-Cのアイソザイムとして,α,β,γ,δ,ε,ζ型の存在が明らかになり,特に心臓では主にα,β型,脳ではβ,γ型が主に存在する。そこで今回,ラットの心室筋のアイソザイムレベルで,musclide-A1によるPK-C活性化を検討した。粗PK-CをDE-52,ブチルトヨパール,ハイドロオキシアパタイトの三段階のカラムを用いて,比活性を4000倍に上げた。最終カラムからの溶出パターンから,musclide-A1は特にα型のアイソザイムのPK-C活性を上昇することを見い出した。Musclide-

A1は心筋個有のPK-Cアイソザイムを活性化することが明らかになった。1.麝香強心作用成分に関する化学的研究麝香のエキスの水溶性画分から見いだした強心作用(イソプロテレノール効果増強作用)物質musclide-A1,-A2,-Bの効率的不斉合成法の検討を昨年に引き続き行った.昨年のアミノ酸誘導体とβ-ケトエステル類との縮合をキー反応とする経路に換えて,Wittig反応をキー反応とする事で効率よく炭素鎖を延長することが可能となり,官能基の変換を経てmusclide-A2の両エナンチオマーを合成することができた.現在,同様の手法によってmusclide-Al,-Bの合成を行っている.2.麝香の強心作用成分に関する薬理学的研究麝香成分であるmusclide-Alとその立体異性体(2R,5S)-及び(2R,5R)-ジアステレオマーについて,モルモット及びラットの心室筋由来protein kinase C活性化作用を,他の麝香成分や非天然物由来の関連成分と比較検討した.(2R,5S)-ジアステレオマーが最も活性が強かった.その活性化は低濃度の外液Ca^<2+>とphosphatidylserineの存在下で生じるので,1,2-ジアシルグリセロール様の作用機構によることを明らかにした.また,hydroxyapatiteカラムを用いたprotein kinase Cの溶出パターンから,musclide-Alは心室筋固有のprotein kinase Cを活性化することを見いだした.1.麝香強心作用成分に関する研究麝香のエキスの水溶性画分から見いだした強心作用(イソプロテレノール効果増強作用)物質ムスクライド-A_1,-A_2,-Bの効率的不斉合成法の検討を昨年に引き続き行った.昨年度検討したバリン誘導体からウィッティッヒ反応による炭素鎖延長を行なった後,官能基の変換を経る経路によって,ムスクライド-A_2の両エナンチオマーの合成を達成した.さらに続いて,ムスクライド-A_1,-Bの全ての立体異性体をロイシン誘導体から同様の経路によって合成した.その結果,ムスクライド-A_1,-Bの立体構造を訂正する必要のあることが明らかとなった.現在,これら合成品の強心作用(イソプロテレノール効果増強作用)の検討を行なっている.2.麝香鎮静用成分に関する研究鎮静作用を示した麝香のエーテルエキスをシリカゲルカラムおよびプレパラティブTLCで分離を行ない,ムスコンの他にコレステロール,デヒドロエピアンドロステロンの存在を認めた.さらに,天然産麝香および飼育麝香からエーテルエキスを作製し,その成分を薄層クロマトグラフおよびガスクロマトグラフによって比較した.その結果,いづれもムスコンをはじめとする前述の成分を含有しており,そのクロマトグラムも類似のパターンを示した.しかし,その含有比には差が見られた.現在,この含有比の差と活性あるいは品質との関連について検討している.
IT化が進む現代日本における地域情報ネットワークの社会的構造に関する研究

1.大分県のこれまでの地域情報化は、機関や各種団体の直接・間接の連携を諮りながら面的な広がりを目指す点を特徴としていたが、e-Japan戦略以降のIT政策にもとづく地域情報化においても、県の行政ネットワークの整備においては関係市町村の基盤整備事業をあわせて進めるために、県と市町村が合同して総務省の地域情報化整備事業に事業計画を申請するなど全県的体制をとっている。これは、地域の情報環境を広域で整備するために有効な取り組みである。だだし、これは全国で標準化された行政業務の電子化を目的としており、整備事業の制約もあるために、行政と地域杜会の市民や民間の情報化活動との連携は今後の課題となる。2.地域で整備された情報環境を活用するには、地域社会からの内発的な活動としてネットワークが構築されなくてはならない。臼杵市の地域情報化事業は情報化事業を地域での通信の利便性向上という狭い目的ではなく、行財政改革や中心市街地活性化というより広い地位社会の課題を解決する手段として位置付けること特徴がある。このような情報化は、施設・基盤の整備自体を成果とするのでなく、市民の利活用と地域の課題の解決とを結びつけることが重要になる。しかし、地域の情報基盤の整備はその物理的局所性によって個人ユーザの意識や価値観を地域に向かわせるものではない。ネットワークを地域を志向して利用するためには、地域で共有された関心をもとに、ユーサーズグループや地域団体などの社会的な装置に媒介されることが課題となる。1.今年度は大分県のブロードバンドネットワーク「豊の国ハイパーネットワーク」の構築に焦点を合わせて調査を行い、以下のような知見を得た。2.大分県では政府の整備事業を活用して地域内のネットワーク基盤整備をおこなっている。これは行政ネットワークとして、県庁舎と県の振興局、その他の県施設を光ファイバーで結ぶものだが、このとき、ネットワークの構築にあたって、県の振興局を単位とした市町村グループとともに県が事業体を作って補助金事業を行なっている。これによって、行政レベルだが県内の情報格差を面的に解消するだけでなく、情報基盤を県内各地の事情に合わせてケーブルテレビなど多様な形態で整備することを可能にしている点が特徴的である。これによって、地域間の相違(地形、人口、利用状況等)を地域自身が考慮することによって、自分の課題として情報化を市町村がとらえる契機ともなりうると考えられる。4.大分県では2001年までパソコン通信を利用して公共情報ネットワーク「豊の国情報ネットワーク」を運用し行政にとどまらない県民への公共的情報を行っていたが、新ネットワークは行政ネットワークとして基盤整備を進める一方で、この公共情報ネットワークを継承し、県民向けの情報利用の促進をひとつの目的としている。整備途中であるが、生涯教育関係分野では、他の情報化補助金と結びつけてインターネットを利用した情報提供を新たにおこない、新たな利用者を獲得している。5.市町村の先進事例として臼杵市のケーブルテレビがあるが、ネットワークユーザが増加した一方で、それがただちに新しい地域活動や認識を生み出すものとはなっていない。地域住民と新ネットワークとの関係については今後の調査の課題となる。平成14年度と15年度の大分県の地域情報化に関する調査からは以下の知見が得られた。1.大分県のこれまでの地域情報化は、機関や各種団体の直接・間接の連携を諮りながら面的な広がりを目指す点を特徴としていたが、e-Japan戦略以降のIT政策にもとづく地域情報化においても、県の行政ネットワークの整備にあたっては関係市町村の基盤整備事業をあわせて進めるために、県と市町村が合同して総務省の地域情報化整備事業に事業計画を申請するなど、電子自治体に対応する全県的体制をとっている。だだし、これは全国で標準化された行政業務の電子化を目的としており、整備事業の制約もあるために、行政と地域社会の市民や民間の情報化活動との連携は今後の課題となる。2.地域で整備された情報環境を活用するには、地域社会からの内発的な活動として地域情報化が構築されなくてはならない。

この事例である臼杵市の地域情報化事業の特徴は情報化事業を地域での通信の利便性向上という狭い目的ではなく、行財政改革や中心市街地活性化というより広い地位社会の課題を解決するための手段として位置付けていることにある。このような情報化は、施設・基盤の整備自体を成果とするのでなく、市民の利活用と地域の課題の解決とを結びつけることが重要になる。しかし、地域の情報基盤の整備はその物理的局所性によって個人ユーザの意識や価値観を地域に向かわせるものではない。ネットワークを地域を志向して利用するためには、地域で共有された関心をもとに、ユーサーズグループや地域団体などの社会的な装置に媒介されることが課題となる。