hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合型マイクロデバイス技術による疾患の高性能遺伝子診断システムの開発

この装置により、DNAのサイズと泳動挙動との関連を検討し、マイクロチップ上でのDNA解析の最適条件を決定した。2. MC-CEによるDNA断片の解析を行い、1000塩基対までのDNA片を1分以内に解析できる条件を確立した。このシステムを用いて、一種類の疾患原因遺伝子における変異・多型を検出するシステムを開発し、このシステムを用いた場合の変異・多型検出の能力・速度・精度などを検討し、高速・高精度な疾患の遺伝子診断システムとしての可能性と限界を評価した。3.さらに、マイクロチャンネルを100本程度並列化したキャピラリー中を泳動するDNAを全て同時に高感度検出できるMC-CEシステムを試作した。また、DNA前処理用・PCR用の反応層を作成し、同一チップ上にDNAの前処理およびPCR反応をも可能にする回路を組み込んだ統合型マイクロデバイスを試作した。これらの成果は、疾患の遺伝子診断を高速化・高精度化する上で重要な貢献をなすものである。以上の研究成果を基礎に、さらに、今後は、システムを発展させて、多数の疾患関連遺伝子を同時に解析できるシステムを開発するために、同一チップ上にPCR反応回路をも組み込んだ統合型マイクロデバイスシステムを完成させ、多数の遺伝子の多型を同時に検出できる疾患の超高速遺伝子診断システムを確立するための検討を進める予定である。
仮設住宅団地における孤独化防止のための「お茶の間テレビ」の開発

東日本大震災の被災者のうち、仮設住宅に住んでいる人々の大きな困難のひとつは、離れて住む親戚や友人らとのコミュニケーションである。本研究では、普段使い慣れているテレビとネットワーク上に用意されたボイスチャットを組み合わせて、「お茶の間テレビ」を試作した。これにより、同じチャンネルを見ている人と音空間を共有することが可能になり、仮想的なお茶の間を再現した。共感テレビは、テレビリモコンでテレビチャンネルを指定すると同時にチャンネル毎に用意されたチャットルームに入室できる仕組みを持つ。テレビ番組を視聴した際の笑い声や雑談音声をチャットルームで共有することで、離れた人との感情を共有するものである。東日本大震災から3年が経ち,仮設住宅群の姿は変わらない一方で,住人の生活環境は徐々に変化している。急速なスマートフォンの普及で,被災者のコミュニケーション環境も変化している。高齢者や身体障害者の間でもソーシャルメディアを利用する人々が現れはじめた。ソーシャルメディアの影響は大きく,本研究の最大の課題であった孤独感の解消に大きく役立っている。本研究では,音声チャットとテレビ番組を融合したメディアを用意することで,被災者の孤独感の解消を試みた。音声チャットはインターネット上にテレビ番組毎に用意しており,テレビのチャンネルボタンと連動してチャットルームに入室する仕組みである。複数人がチャットルーム内にいる場合は,双方向で音声情報を共有する。つまり、感嘆やつぶやき,場合によっては環境音までもをリアルタイムに共有するものである。しかしながら,被災者にとっては音声チャット自体に少なからず違和感があったようで,孤独感の解消にまで至らなかったのが現状である。また,個人宅への設置が必須であり,間取りの限られた空間への設置のお願いはたいへん困難であった。機器のメンテナンスが頻繁に必要になり,遠隔操作ソフトウェアによって解決を試みたが物理的な障害が多く発生したため,問題の解決には至らなかった。一方で,いわゆる情報弱者と多く接することとなり,事故・病気等による身体障害者のコミュニケーション環境の改善する機会を作ることができた。身体障害の多くは,外出が困難であるばかりでなく対外的なコミュニケーション自体にも大きな困難を抱えている。特に,東北の被災地となれば,多くの場所はもともと過疎地であり,インターネット等を使ったコミュニケーションが有効である。ただし,身体障害により機器操作が十分に行えないなどの問題を抱えているため,機器やソフトウェアの工夫によりコミュニケーション支援を実施した。岩手県県北沿岸地域における仮設住宅のインターネットの利用状況を確認し,本研究の成果物の導入可否を検討した。おおむね,インターネットは利用可能であることが判明したが,利用しているユーザーには偏りが強い傾向があった。特に,高齢者のみの世帯では利用率が低い。同時に,パソコンや携帯電話の利用率も比較的低いことも確認できた。技術的実績としては,赤外線装置によるチャットチャンネルおよびテレビチャンネル操作の基礎的要素技術を検証した。本研究では,ICT機器になじみの薄いユーザーを対象にしているため,家電のような操作性が要求される。操作性は実際に利用してもらう必要があるが,本年度においては十分に検証できていない。本研究の成果物を利用するには,インターネット上のチャットチャンネルとテレビチャンネルを同時変更する必要がある。それをワンスイッチ操作で実現し,ユーザーは装置を意識せずにテレビリモコンのみで利用できる環境が望ましい。現状では,一部でパソコン操作が必要になっている。チャンネルを同期する仕組みは,汎用赤外線装置を受信装置として利用し,チャットチャンネルの変更に使用し,基本動作の確認が行えた。さらに,より簡便なインターフェースを実現するために,障害者用意思伝達装置について調査した。文字入力が必要なシーンを想定し,キーボード以外の入力方法を検討した。「共感テレビ」の土台となるチャットサーバーを構築し,チャットチャンネルとテレビチャンネルをひとつのリモコンで同時変更する基礎的技術は検証できたものの,雑音等の低減が十分ではなく実用しにくい状況である。また,赤外線通信が不安定になることがあり,チャットチャンネルとテレビチャンネルの同期に失敗することがあった。成果物をユーザーに利用してもらうことを目指して,平成24度の課題の解消に務める。特に,雑音や赤外線通信の安定性の向上を目指す。チャットサーバーの更新および赤外線装置の追加制作、被災地への訪問作業を行う。また,ユーザーへの講習に利用する端末購入を行う。
ニオブ系トンネル接合を用いた高分解能放射線検出器に関する研究

超伝導トンネル接合による放射線検出器は、半導体による検出器よりも優れたエネルギー分解能になることが原理的に予想されている。本研究ではニオブ系トンネル接合を放射線計測に用いるため、次のように基礎研究を行った。フォトリソグラフィー法によって簡単な構造をしたNb/A1-A10x/NbのX線検出用トンネル接合を製作し、これによって5.9keVのX線を検出した。準粒子およびフォノンの相互作用を結合ボルツマン方程式を用いて解析したところ、準粒子およビフォノンのエネルギー分布は約10psで互いに平衡な分布になることが分かった。また、バルクの超伝導体内と同じ相互作用が起こりしかもバックトンネリング効果がないとすると、信号電子1個当りを生成するのに必要な平均エネルギーεは3.2△であることが分かった。現在の技術的状況のなかでニオブ系トンネル接合で良いエネルギー分解能を得るために、放射線検出用トンネル接合の設計の最適化を試みた。その結果、トンネル接合の常伝導抵抗に最適値があり、常伝導抵抗がそれより大きくても小さくてもエネルギー分解能は劣化することが示された。トンネル接合による放射線検出器の高度化のために、多層トンネル接合の製作したが、実験装置の不調が原因して良好な接合を製作できなかった。超伝導体の材質については、超伝導特性からはアルミニウムが注目されることが分かったが、フォトリソグラフィー法による高性能アルミニウムトンネル接合の製作には技術的な問題が残されている。1.二オブ膜中の準粒子及びフォノン相互作用の解析x線が超伝導体に入射してエネルギ-を付与すると、準粒子及びフォノンが多数生成される。X線によるエネルギ-付与では、一定のエネルギ-を局所的に与えることになる。このような場合の準粒子及びフォノン相互作用の定量的な解析は、トンネル接合によるx線検出特性の基礎過程を把握するために重要なことである。従来、x線入射の場合に、準粒子及びフォノンのエネルギ-分布を考慮した解析は行われてこなかった。当グル-プでは、有感厚さ1.2μmのトンネル接合を用いて、x線による信号波形が実験で得られている。本研究では、新しい試みとして、準粒子フォノン相互作用の解析のために準粒子及びフォノンのエネルギ-分布を考慮した結合ボルツマン方程式を適用した。実験で得られた波形との比較から、多結晶膜に特有の準粒子の緩和現象の時定数が求められた。この成果は1990年応用超伝導会議で発表された。2.トンネル接合の製作とその結果薄い二オブ膜を用いたトンネル接合を、フォトリソグラフィ-法によって製作した。製作機器に不調があったので製作が遅れたが、秋には試作を終えることができた。温度4.2Kでの特性試験では若干のばらつきはあったもののかなり良好なトンネル接合と思われた。しかしながら、温度0.4Kでは漏れ電流が大きく、x線検出に十分な性能にはならなかった。次年度は使用する製作機器を見直し製作方法を改良して、特性のそろったトンネル接合が製作できるようにする。当該年度は、まず、今までに報告されているニオブ及びスズのトンネル接合による放射線検出特性を再検討した。この検討から、ニオブによるトンネル接合では、スズの場合と違い、準粒子のトラップ現象が大きいことが明らかになった。この現象は、従来確立されていたと思われていた準粒子・フォノンの理想的互作用からは予想されていなかった現象である。これに関連して、準粒子・フォノン相互作用に関する成果を公表した。実験的には、ニオブ系多層構造トンネル接合の基礎研究として、アルミニウム/アルミニウム酸化物/アルミニウムトンネル接合の製作特性を調べた。これには、再現性が良く良好なトンネル接合の製作が期待できるフォトリソグラフィ-法を採用し、陽極酸化法を併用して製作することした。実際の製作過程では、アルミニウムの場合には、フォトレジスト現像時に現像溶液でアルミニウムが溶解・変質する現象があること、並びに、フォトレジストの耐電圧性に問題があることが明らかになった。

これらの問題によってアルミニウムトンネル接合製作は予定どおりには進まなかったが、製作過程の工夫によりこの問題がある程度回避できた。製作したアルミニウムトンネル接合を、温度0.4Kで特性試験し、アルミニウムの超伝導エネルギ-ギャップが現れることが確認された。しかしながら、トンネル障壁にマイクロショ-トの影響が観察され、今のところ放射線計測に使用できる性能にはなっていない。前年度の研究を発展させ、ニオブ膜とアルミニウム/アルミニウム酸化物/アルミニウム接合を組み合わせ素子の製作方法の研究を行った。再現性が良く良好なトンネル接合の製作が期待できるフォトリソグラフィー法を採用し、陽極酸化法を併用してトンネル接合の製作を試みた。前年度の研究で、アルミニウムを使用するとフォトレジスト現像時に現像溶液でアルミニウムが溶解・変質する現象が生じること、および、陽極酸化時にフォトレジストの耐電圧性が不足することに問題があることが明らかになった。アルミニウムの溶解・変質については、従来から製作・取扱技術が確立されているニオブ膜を用いてアルミニウムを保護した。これによってアルミニウムの溶解・変質の問題が解決することが分かった。一方のフォトレジスト膜の耐電圧性の不足については、フォトレジスト膜そのもので陽極酸化用のパターニングを行うのではなく、代わりにSiO膜を使用シてパターニングすると耐電圧性が改善することが実験的に確認された。このように、当該年度の研究によりニオブ/アルミニウム/アルミニウム酸化物/アルミニウムトンネル接合の多層構造トンネル接合の基本的な製作方法が確認された。しかしながら、現在のトンネル接合が放射線計測にも使用できるような高性能であるかどうかは未確認である。トンネル接合の性能を向上させるためには、今後プロセスの改良していく必要があると思われる。
曲線橋の地震時挙動を想定したゴム支承の引張せん断実験調査とFEM解析

本研究では橋梁用ゴム支承の地震時発生し得る引張せん断時の力学的特性を明らかにすることを目的としており,積層ゴム支承(RB)を対象に軸応力をパラメータとした繰り返しせん断載荷実験とFE解析を実施した。本研究により,ゴム支承が引張と大きなせん断ひずみを伴うとゴム支承が大きく変形しやすくなり,圧縮時に比べ設計上厳しくなることがわかった。本研究により得られた知見は,2016年発生した熊本地震の被災原因推定に大いに活用されるものと期待される。またゴム支承の設計基準においてこれまで規定されていなかった引張せん断特性について改定される可能性があるが,本研究の成果はその参考資料として活用されようとしている。本研究では,地震時ゴム支承が引張力を受けている状態でせん断変形することを想定し,RB,LRB,HDRを対象にゴム支承に作用する鉛直力をパラメータとしたせん断変形特性確認実験を実施し,FE解析によりその結果を再現することを目的としている。H27年度にはゴム材料の圧縮特性実験およびせん断特性確認実験を実施する計画にしていたが,実験を成功させるため,実験に用いる実験供試体の寸法や実験方法などについて長い間検討を重ね,RB支承に対するせん断実験を実施した。実験は無事に終了し,現在データ分析を行っているところであり,これまで得られていなかった新たなゴム支承の地震時挙動特性が得られるものと期待している。平成27年度には明確に実験計画を立て,一部の実験を無事に終了しており,所定の目的を達成していると判断している。2年目には残りの実験と並行して再現解析を進めていく予定にしているが,解析ソフトの選定や解析モデル作成等についてはすでに進めているところであり,おおむね順調に進んでいると判断している。本研究では,ゴム支承の引張せん断特性を実験により明らかにすることを目的としており,積層ゴム支承(RB)を対象に軸応力をパラメータとした繰り返しせん断載荷実験とFE解析を実施した。軸応力を変化させた実験では,せん断ひずみ175%載荷までは軸応力の変化による影響がみられなかったが,せん断ひずみ250%,300%載荷では,荷重変位履歴や等価剛性,等価減衰定数に変化が現れ,軸応力変化によってゴム支承のせん断特性が変化することが明らかとなった。特にゴム支承が引張応力を受ける場合には,せん断ひずみが大きくなるにつれてゴム間の分子の結合が切れやすくなるため,内部鋼板の変状とともに耐力や減衰能力が低下することがわかった。しかし,形状係数を小さくした供試体を用いた実験では,引張を受けながらせん断ひずみが大きくなってもゴム支承の変状や耐力の変化がみられておらず,圧縮時のゴム支承と同等なせん断特性を有することがわかった。また,3次元FE解析による検討では,せん断ひずみの変化によってゴム支承の内部応力が大きく変化していくことがわかった。特に軸応力として引張応力を受ける場合には,せん断ひずみが大きくなるにつれて引張応力が増大していくことが確認されており,地震時ゴム支承が引張せん断を受けると上下層の端部において引張応力が厳しく作用する可能性がある。2016年に発生した熊本地震では多くのゴム支承が被害を受けているが,断層破壊による大きな地盤変状や強い鉛直地震動によりゴム支承に強い引張力が作用していた可能性も高いと考えられる。本研究により得られた知見は,こうした近年発生した地震被災の原因推定に大いに活用されるものと考えられる。また,ゴム支承の設計基準において,これまで規定されていなかった引張せん断特性について改定されると思われるが,本研究の成果はその参考資料として活用されようとしている。平成28年度には,残りの実験ケースに対して実験を実施しながら実験に対する再現解析を同時に進めていく予定にしている。実験については先行して実施したRBを無事に終了しているため,残りのLRBやHDRについても問題無く進められると考えている。一方,再現解析については,本実験に最も適合する解析ソフトを選定し,現在モデル化等について検討を進めているところであるが,解析がうまく進められない場合にはソフト会社と協議しながら問題解決できるような体制をとっているため,再現解析についても進めていくうえで特段問題はないと見込んでいる。耐震工学当初計画していた実験を平成27年度にすべて実施する予定で進めていたが,実験の計画を立てるのに時間を要したため,一部の実験を平成28年度に実施することにしたため。平成27年度に完了していなかった残りの実験費用に使用する予定
離散ソリトン方程式の数理工学への応用

平成11年度に引き続き、離散化したソリトン方程式の数列の加速法への応用、および独立変数・従属変数ともに離散化(超離散化)したソリトン方程式の研究を中心に行った。得られた研究実績は以下の通りである。数列の加速法への応用離散ソリトン方程式と数列の加速法との関連を詳細に調べた。特に離散時間戸田分子方程式を出発点にして、数列の収束が加速されるメカニズムのソリトン理論における意味を明確にした。この視点を応用して、離散ソリトン方程式を用いた数列の加速法の構成に対する1つの指針を与えた。本研究の成果は、昨年裳華房から出版された「可積分系の応用数理」(中村佳正編著)の第6章「離散可積分系と数列の加速法」にまとめられている。逆超離散化による箱玉系の保存量の構成代表的な超離散ソリトン系である箱玉系の拡張版(番号付、箱の容量可変)の保存量を求めた。具体的には拡張型戸田分子方程式とLotka-Volterra方程式の保存量に対して、超離散化と逆の手順(逆超離散化)を行うことにより求めた。番号付箱の容量1の箱玉系および番号無箱の容量可変の箱玉系に対しては保存量を計算することに成功した。超離散化(独立・従属変数ともに離散化)したソリトン方程式とその数理工学及び数学への応用を行った。得られた主な結果は次の通りである。1°代表的な超離散ソリトン系である箱玉系が戸田分子方程式の超離散化と等価であることを示した。さらにこの利視点を利用して,箱玉系に基づいたソーティングアルゴリズムを定式化した。2°箱玉系のある種の拡張(番号付箱玉系)のソリトン性を拡張型戸田分子方程式の解および保存量を調べることにより証明した。またソリトン間の相互作用とクリスタルとの関係についても調べた。拡張型戸田分子方程式に基づく固有値計算アルゴリズムの構成も行った。
炭化珪素超微粒子の焼結により極性面上に成長した二次粒子

遊離Siを多く含むSic超微粉にBを1%添加して,17001950°Cで焼結すると,八面体を基本とする多面体状のβーSiC結晶が成長し,その時定の表面にSiCの2次粒子がエピタキシャル成長する。SEM観察からその2次粒子が成長している面は極性面の一つである{111}面であることは結論されたが,それがSi面であるかC面であるかの絶対極性はまだ決定できていない。熱腐融あるいは化学腐触を行い微分千渉顕微鏡で極性面の特微を明らかにしようとしたが,まだ有意な結論は得られていない。前半の極性面上に2次粒子が成長することに重点を置いた研究成果は、1991年7月に名古屋で開かれたVapor GrowthとEpitaxyの国際会議(ICVGEー7)で報告した。論文としてはJpm.J.Appl.Phys.に投稿したが,絶対極性が決っていないということでリジェクトされたので,現在それを修正して再投稿中である。また,2次粒子の成長の様子と母結晶の双晶との間に密接な関係があることを明らかにし,今夏サンジェブで開かれる結晶成長国際会議(ICCGー10)で発表する予定で,そのProc.をJ.Cryst.Growthに投稿中である。2次粒子が成長する条件よりもBを多く添加して焼結温度を高くすると板状のαーSiCが成長しやすい。その板状結晶の表面の成長模様は微分千渉顕微鏡の格好の試料であり,極性と成長模様の対応付けを行ってその成果をまとめようとしている段階でもある。
TRPM2を介したインスリン分泌機構と糖尿病発症への関与

インスリン分泌は血糖値を降下させる唯一の有効な手段であり、その破綻は糖尿病を発症させる。インスリン分泌機能の破綻による糖尿病発症のメカニズムの解明と新たな治療薬の開発が求められている。本研究は、TRPM2の糖尿病発症への関与を明らかにし、糖尿病治療のターゲットとなる可能性を検証することを目的として実施した。その結果、TRPM2はインスリン分泌およびインスリン感受性のいずれの調節にも関与しており、糖尿病発症に強く関与していることが明らかとなった。TRPM2の活性化メカニズムに関する研究を行った。また膜電位変化の観察を目的としたナトリウムイメージングの実験系を立ち上げ膜電位の変化の検討を試みたが、あまり大きな変化を観察することができなかった。高脂肪食モデルマウスおよび糖尿病モデルマウスを用いてTRPM2 mRNAの発現量をリアルタイムRT-PCR法を用いて検討した。その結果、高脂肪食モデルおよび糖尿病モデルマウスの膵島においてTRPM2発現量の増加が認められた。さらに、興味深いことにエネルギー代謝に重要である白色脂肪組織においても発現量の増加が認められた。TRPM2は免疫細胞にも発現し、インスリン感受性の低下には免疫細胞の脂肪組織への浸潤とそれに伴う免疫反応が関係していることが知られている。また、私はTRPM2が免疫細胞の脱顆粒に関与していることを報告した。TRPM2発現量の増大は、この浸潤を反映したものであることが示唆され、インスリン感受性の低下にTRPM2が関与していると考えられた。実際、前年度に野生型マウスとTRPM2ノックアウトマウスに高脂肪食を摂餌させ、その病態発症について比較検討した結果、TRPM2ノックアウトマウスは野生型マウスと比較して肥満を呈しにくいというデータを得ている。実際、TRPM2ノックアウトマウスはインスリン抵抗性を発症していなかったことから、TRPM2はインスリン分泌のみならずインスリン感受性の調節にも関与していることが明らかとなった。膵臓β細胞におけるTRPM2活性化メカニズムを検討するためにいくつかのTRPM2ミュータントを作製した。インスリン分泌を刺激するホルモンの受容体の下流シグナルであるPKAのリン酸化部位として知られる配列RRXS/TのS/TをAに置換したミュータントを作製した(T9A, S11A, T25A, S38A, S187A, S225A, S1169A, S1176A)。また、TRPM2活性化物質であるADPRおよびcADPRの作用が消失すると報告されているミュータント(N1326D)を作製し、そのチャネル活性を検討した。その結果、熱刺激および過酸化水素刺激に応答しなかったため、機能的なチャネルの発現を確認できなかった。そこで、ADPRやcADPRの合成に関与するCD38をsiRNAによりノックダウンすることとし、遺伝子導入法を検討した。その結果、リポフェクション試薬を用いることにより導入効率を40%まで高めることに成功した。野生型マウスとTRPM2ノックアウトマウスに高脂肪食を摂餌させ、インスリン抵抗性モデルを作製し、その病態発症について比較検討した。その結果、TRPM2ノックアウトマウスは野生型マウスと比較して肥満を呈しにくいことが解った。糖代謝能について検討した結果、TRPM2ノックアウトマウスはインスリン抵抗性を発症していなかった。以上の結果からTRPM2がインスリン分泌のみならず、インスリン感受性の調節にも関与している可能性が示唆された。そこで、グルコース取り込みおよび貯蔵に強く関与する臓器(筋肉、膵臓、脂肪組織)におけるTRPM2の発現をRT-PCR法を用いて検討することにした。その結果、TRPM2は肝臓、脂肪組織にも発現していることが明らかとなった。おおむね計画書に記載した通りに進行しているため。TRPM2はインスリン感受性の調節にも関与していることが示唆されたため、脂肪組織および肝臓におけるTRPM2の機能を解析する必要が生じた。そのため、高脂肪食モデルおよび糖尿病モデルマウスにおける膵臓β細胞、脂肪細胞および肝臓のTRPM2発現量および機能をリアルタイムRT-PCR法および電気生理学的手法を用いて検討する。動物個体を用いた検討から、TRPM2はインスリン感受性を維持する機能があると予想される。そこで、単離した各組織の細胞を用いて、グルコーストランスポーターなどの発現量の検討およびグルコース取り込み能測定などを行い、インスリン感受性にTRPM2が関与している可能性およびそのメカニズムを検証する。ヒトにおけるTRPM2の関与を検討するため、SNP解析ライブラリを用いて糖尿病発症とSNPの因果関係を検証する。脂肪細胞および肝臓細胞を単離培養するための消耗品・試薬購入費を計上する。分子生物学、電機生理学研究費用については計画書の通りとする。
エンドトキシン急性肺損傷の発症に対する細網内皮系活性化の影響

今回我々は急性肺損傷の発症病態における単核球系食細胞、とくに細網内皮系の役割を検討することを目的とした。具体的には、細網内皮系を活性化するとされるCorynebacterium parvum加熱死菌(CP)の腹腔内投与により前処置したモルモットを用い、エンドトキシンの気管内投与による急性肺損傷を評価した。またサイクロホスファミドにより末梢血好中球を減少させた動物や、三塩化ガドリニウムにより単核食細胞の機能を抑制した動物でも肺損傷を検討した。エンドトキシン投与4時間後に屠殺し、肺を摘出した。肺損傷の指標としては肺湿乾重量比および放射性ヨードで標識したアルブミンの肺血管外への漏出を用いた。結果としてCPで前処置したモルモットでは通常肺損傷を起こさない少量のエンドトキシンで急性肺損傷が発生した。また脾重量の増加、血漿中の腫瘍壊死因子(TNF)活性の上昇を認め、細網内皮系をはじめとする単核球系食細胞の関与が示唆された。サイクロフォスファミドにより末梢血好中球を減少させた群では対照群と比較して肺損傷の程度に差を認めなかった。また肺組織中への好中球の集積もほとんど見られず、単核球系食細胞自体が肺組織傷害を引き起こしている可能性も考えられた。また三塩化カドリニウムにより単核球系食細胞の機能を抑制した群(単核食細胞抑制群)では、対照群に比して肺損傷が減弱し、気管支肺細胞洗浄液中への好中球の集積も軽度であった。単核食細胞抑制群では肺組織中の単核食細胞数の減少を認めた。感染などの基礎疾患を有する個体では細網内皮系などの単核球系食細胞の活性化が起こり、これが急性肺損傷の発症に関与していることが示唆された。またこうした個体では健常な個体に比べて、急性肺損傷の発症に対する末梢血好中球の関与が少ないことが示された。
寒冷地コンクリート構造物の診断と保存・補強システム

本研究の目的は、寒冷地コンクリート構造物の診断を行い、その結果から保存・補強方法を決めるシステムを確立することにある。1.診断手法の検討を行うにあたり、実構造物の調査を行った。測定項目は、外観調査、超音波伝播速度およびシュミットハンマーによる非破壊試験、中性化深さおよび鉄筋探査器によるかぶり厚さである。その結果、高精度のデジタルカメラでは0.2mm程度のひび割れが記録でき、連続写真を合成することにより劣化の初期値を保存できること、非破壊試験により強度が推定できること、鉄筋の状態が判ることなどが明らかとなった。また、構造物の損傷を最小限にとどめ、深さ方向の劣化程度を推定することを目的に、小径のドリルによる掘削試験法の検討を行った。その結果、ドリルの掘削速度とドリルをコンクリートに押し付ける力の積で表される仕事率が、コンクリート強度と高い相関を持つことが明らかとなった。さらに、構造物の温度解析を行った。温度解析による凍結融解回数の推定値は非破壊試験より得られた強度と良い対応を示しており、これらの試験、解析を併用することにより、構造物の健全度の診断が可能であると考えられ、寿命診断、補修・補強計画へと発展させることができることが判った。2.現場の物性・劣化診断に必要な現場透水・透気試験、塩分濃度試験、pH試験、強度試験などについて室内実験を行い、劣化との相関性、劣化システムを構築する資料を明らかにした。3.補強工法には塗装、FRPシート接着、外ケーブル法などがあり、これらの補強性能について明らかにした。上述の各種補強工法について静的および動的実験を行い、補強効果、耐力-変形性能を明らかにした。本年度は、構造物の健全度診断手法について検討を行った。1.診断手法の検討を行うにあたり、既に供用を終えている寒冷地鉄道橋および北方領土旧通信施設の二つの実構造物の調査を行った。測定項目は、外観調査、超音波伝播速度およびシュミットハンマーによる非破壊試験、中性化深さおよび鉄筋深査器によるかぶり深さである。温度解析による凍結融解回数の推定値は非破壊試験より得られた強度と良い対応を示しており、これらの試験、解析を併用することにより、構造物の健全度の診断が可能であると考えられ、寿命診断、補修・補強計画へと発展させることができると考えられる。2.コンクリート構造物の強度推定手法としては、超音波、ハンマー等の非破壊試験法があるが、推定精度が低いため、コアを抜いて直接強度試験を行う手法が最も信頼性が高い。しかし、この手法では構造物に比較的大きな孔を開けることになり、また、凍害などの劣化の表面からの進行深さを把握することが難しい。そこで、構造物の損傷を最小限にとどめ、深さ方向の劣化程度を推定することを目的に、小径のドリルによる掘削試験法の検討を行った。今後、強度推定のためのデータ蓄積を行い、粗骨材の影響の評価方法などの検討を進める。測定項目は、外観調査、超音波伝播速度およびシュミットハンマーによる非破壊試験、中性化深さおよび鉄筋探査器によるかぶり深さである。

温度解析による凍結融解回数の推定値は非破壊試験より得られた強度と良い対応を示しており、これらの試験、解析を併用することにより、構造物の健全度の診断が可能であると考えられ、寿命診断、補修・補強計画へと発展させることができると。2.現場の物性・劣化診断には現場透水・透気試験、塩分濃度試験、pH試験、強度試験などが主なもので、システムに従って診断できる。補強工法には塗装、FRPシート接着、外ケーブル法などがあり、これらの補強性能について明らかにしている。上述の各種補強工法について静的および動的実験を行い、補強効果、耐力-変形性能を明らかにしている。
高速シークエンサーを用いたＨＴＬＶ－１クローナリティー解析

26年度が最終年度であるため、記入しない。成人性T細胞白血病(ATL)は発症するときわめて予後不良な腫瘍疾患である。その発症の原因はHTLV-1レトロウイルスの感染が原因であることが定義となっている。このことから本疾患はATLという腫瘍とHTLV1ウイルス感染が密接に関連した複合疾患でありその出力がきわめて予後の悪い薬剤耐性となっている。またこのような腫瘍疾患に関するアプローチは腫瘍のクローナリティーを解析することが重要であるが本疾患はそれをHTLV1ウイルスのインテグレーションサイトで解析できることが極めて有益なポイントである。そこで本研究では、その発症原因のアプローチとして感染細胞のクローナリティーの解析を通じて、キャリアからATL発症に至る感染細胞の増殖の様態を明らかにする事を目指している。つまり具体的には、HTLV-1キャリアの末梢血中には多数の感染細胞クローンがポリクローナル増殖を示す中で腫瘍的な増殖の始まりを高感度に測定する事が本研究において最も重要な目的である。しかし、従来法ではこのよう解析は不可能であった。従って、この問題を解決する為に、次世代シークエンサーを用いた高感度かつ定量的解析法の確立が絶対不可欠と考えている。そこでその方法論の確立のため本年度はまずバイオインフォマティクス及びイン・シリコ解析.ウェット解析を平行させて行った。バイオインフォマティクス及びイン・シリコ解析としては、スーパーコンピュータにアクセスしパールプログラミング言語を用いてHTLV-1 Integration Siteとクローナリティーの解析用に独自にデザインしたcustomized programを完成させた。また、ウェット解析においては独自に開発した方法であるIntegration Site isolation, Tagシステムの有効性を確認する必要があった。従って、現方法論の感度.特異性.定量性.再現性を証明する為、適切なコントロールシステムをデザインした。コントロールシステムの確立には3つのクライテリアとしてproviral load(PVL), integration site, clone sizeのすべてが分かっているサンプルが必要であった。その為TL-om1というHTLV-1 Integration siteが1細胞につき1つという特徴を持ったATLのstandard細胞株を選択して次世代シークエンサーを用いて解析したところPVL 100%でありさらに,integration in Chromosomeが1つであることを確認した。次に、同様に患者検体の中からもあらかじめPVLが100%であるATL-急性型サンプルを選択しPVL 100%でsingle cloneである事を確認した。これらを確認した後に、Tl-om1と既知proviral loadのATL臨床献体サンプルを4つのcertain ratioで混ぜたサンプルを作成し解析した。その結果Observed patternはExpected patternとほとんど一致した結果、現方法論の有効性の確認に成功した。このことから本疾患はATLという腫瘍とHTLV-1ウイルス感染が密接に関連した複合疾患でありその出力がきわめて予後の悪い薬剤耐性となっている。またこのような腫瘍疾患に関するアプローチは腫瘍のクローナリティーを解析することが重要であるが本疾患はそれをHTLV-1ウイルスのインテグレーションサイトで解析できることが極めて有益なポイントである。バイオインフォマティクス及びイン・シリコ解析としては、スーパーコンピュータにアクセスしパールプログラミング言語を用いてHTLV-1 Integration Siteとクローナリティーの解析用に独自にデザインしたCustomized Programを完成させた。また、ウェット解析においては独自に開発した方法であるIntegration Site Isolation, Tagシステムの有効性を確認する必要があった。その結果我々は昨年度これらが全て完全に働く事を証明した。現在その内容をMethodologyとして、Journal of Genome Medicineに投稿し、Minor Reviseになっている状態である。このMethodologyがJournal of Genome Medicineに認められた時点で本格的に、検体を用いた初期の解析を開始する。本研究では、次世代シーケンサーを用いた高感度の解析方法を作成した。今年度の計画通り、イン・シリコ解析としてはHTLV-1 Integration Siteとクローナリティーの解析用に独自にデザインしたcustomized programを完成させた。ウェット解析においては独自に開発した方法であるIntegration Site isolation, Tagシステムの有効性を確認する必要が出来た。昨年度イン・シリコ解析としてはHTLV-1 Integration Siteとクローナリティーの解析用に独自にデザインしたCustomized Programを完成させた。

ウェット解析においては独自に開発した方法であるIntegration Site Isolation, Tagシステムの有効性を確認する事が出来た。本年度には計画通り確立したethodologyは完全に動く事を証明し、まとめて論文を作成し、Journal of Genome Medicineに投稿し、Minor Reviseになっている。次年度研究計画として、HTLV-1キャリアとATL患者に関して、感染細胞のクローナリティーの視点から解析する。臨床的には、ウイルスロードの高いキャリアと、くすぶり型ATLの区別が問題になっている。更に、比較的予後の良いindolent ATL(くすぶり型および慢性型ATL)と予後不良のaggressive ATL(急性型およびリンパ腫型ATL))におけるクローナリティーの違いについても検討されていない。新たに開発した解析系を用いて、これらの課題に取り組む。さらに、作製した解析法用いて、クローナリティーの変遷の病態進行における意義を明らかにし、早期診断や発症予防法開発の基盤となる情報を提供することを目指す。次年度研究計画として、現在Minor revision中のMethodologyの論文がAcceptになる時点で次の段階に進み、検体の解析を開始する。検体の解析はHTLV-1の各病系で調べていくことが極めて重要である。その要点を以下に示す。病系の進行はキャリア、くすぶり型、慢性型、急性型へと進行する。この中でくすぶり型以降はATLと診断される。まずHTLV-1キャリアとATL患者に関して、感染細胞のクローナリティーの視点から解析する。臨床的には、ウイルスロードの高いキャリデと、くすぶり型ATLの区別が問題になっている。更に、比較的予後の良いIndolent ATL(くすぶり型および慢性型ATL)と予後不良のAggressive ATL(急性型およびリンパ腫型ATL))におけるクローナリティーの違いについても検討されていない。このように各病系の境界領域には生物学的にも臨床学的にも極めて重要な要素が含まれているが未だにその変遷の様式およびメカニズムが未解明である。そこで新たに開発した解析系を用いて、これらの課題に取り組む。
次世代太陽光エネルギー"希土類色素増感太陽電池"のスピンダイナミクス研究

高効率な"希土類色素増感太陽電池"の開発を睨み,機能性物質の機能性メカニズムの解明を試みた.色素分子として希土類元素を利用することで,高効率化を試みた.この色素分子により高効率化の可能性を示すことはできたが,試料量などの問題により電池としての性能を議論することはできなかった.しかしながら,有機物による光誘起伝導性物質において,電子スピンを追随することで伝導性メカニズムを解明することには成功した.高効率な"希土類色素増感太陽電池"の開発を睨み,機能性物質の機能性メカニズムの解明を試みた.色素分子として希土類元素を利用することで,高効率化を試みた.この色素分子により高効率化の可能性を示すことはできたが,試料量などの問題により電池としての性能を議論することはできなかった.しかしながら,有機物による光誘起伝導性物質において,電子スピンを追随することで伝導性メカニズムを解明することには成功した.近年,次世代太陽光エネルギーとして,色素増感太陽電池が着目されている.色素増感太陽電池の最大の問題点は低い光電変換効率にあり,この問題を解決することは不可欠である.そこで光電変換のメカニズムをスピンダイナミクスという観点から解明し,次世代太陽光エネルギーデバイスの開発を最終目的として研究を行ってきた.色素分子が光により励起されたのち,電荷分離状態に到達するメカニズムおよび,その失活を,時間分解ESRによって研究を行ってきた.装置的,物質的両面からのアプローチにより解明を試みており,21年度には,装置的なアプローチとして,時間分解能の向上,波長可変レーザーシステムの構築を目指してきた.時間分解能に関しては,目標でもあるおよそ4ns程度の時間分解能を実現し,波長可変システムに関しては,発振することを確認することはできた.22年度にも継続して行い,より効率的な波長可変システムの構築を試み,色素増感太陽電池系のスピンダイナミクス研究へと適用していく予定である.また物質的には,増感剤の一つとして希土類金属(Gd)内包フラーレンのスピンダイナミクスを調べた.希土類金属には,定常状態で7つの4f電子を持つためにS=7/2の電子スピンが存在する.このスペクトルと光励起後に発生する励起状態のスピンダイナミクスとを区別する必要がある.21年度には,定常状態のスピン状態を明確にすることを目的に,多周波ESR測定を行った.2個のGdイオンを内包したフラーレンを調べ,S=7が基底状態存在することを明らかにした,またパルスESR技術を使用して電子スピンの緩和時間を調べたところ,希土類特有の長い緩和時間を観測した.つまり希土類色素増感太陽電池の色素の候補の一つとして可能性が高いことを明らかにした.本課題の目的は,希土類錯体を色素分子として導入した希土類色素増感太陽電池の開発・解明することにある.この目的のために物質的・装置的の両側からアプローチしてきた.まず,励起レーザーの波長可変システムについては,可視光領域(400-800nm)で,およそ10mJ以上のパワーを出すことが出来るようになり,時間分解ESRにて利用する励起レーザーとして十分なパワーを得ることが出来た.また,X-band(9.5GHz帯)のみならず,Q-band(34GHz帯)においても,パルスESR技術を利用した多周波時間分解ESRシステムの構築を終えた.これにより,数ns程度の高時間分解能を有する多周波時間分解ESRシステムを完成させた.本年度は,上記のシステムを利用して,光誘起伝導性物質として報告されたTTF誘導体の時間分解ESRによる,光誘起伝導性メカニズムの解明を試みた.まず上記物質の凍結溶液(孤立分子系)における光によるスピンダイナミクスを調べた.可視光領域での励起に対して時間分解ESRシグナルを得ることができ,その得られた時間分解ESRスペクトルのスペクトルシミュレーションにより,ゼロ磁場分裂定数|D|=0.07cm^<-1>を持つ励起三重項に由来すること,またその励起三重項は励起一重項状態からの系間交差により生成されることを明らかにした.この結果は,分子構造からDFT計算によりスピン密度分布を調べた結果とほぼ一致した.一方,固体系では,上記の励起三重項由来のシグナルは一切観測されず,全スペクトル幅の狭いスペクトルが得られた.スペクトル幅の違いから,光誘起伝導性を担う電荷分離状態に由来すると予想される.つまり光誘起伝導性は分子単体の機能ではなく,集合系により発現する機能であることを明らかにした.希土類元素をもつ色素分子としてGd_2@C_59NやLa@C_82の金属内包フラーレンを検討した.定常状態において多周波ESR測定,Nutationスペクトル測定,および,そのスペクトルシミュレーションにより,4f軌道特有の複雑な高スピン状態を精密に解明した.しかしながら,試料量などの問題によりTio_2ナノ粒子に吸着させて色素としての検討をすることはできなかった.そこで,比較的長寿命を稼ぐことが可能な光吸収部位(PPD,Pyrene)と伝導部位(TTF)とを,直接,アルケンリンカーにより接続した単分子型光誘起伝導性物質を例に,光電変換機能のコアともいえる電荷分離(CS)状態の生成メカニズムを検討した.測定には,波長可変レーザーシステムとパルス多周波ESR装置を組み合わせた高時間分解能を有する多周波時間分解ESRシステムを利用した.上記TTF誘導体の固体試料では,励起三重項(T_1)に由来するシグナルよりもスペクトル幅の狭いシグナルを得た.スペクトル幅は,スピン間距離rとした場合,r^<-3>に比例することが知られている.

つまり,実測のスペクトルは,極端にスピン間距離が長いことを意味している.さらにアルケンリンカーを長くすることで,全体の線幅が系統的に小さくなる.これらから,実測のシグナルは,伝導部位から光吸収部位に電子移動を起こしたCS状態に帰属できる.また,シグナルパターン解析から,CS状態は,励起三重項(T_2)状態を経由して形成されること,そして,T_2状態はT_1状態とは異なることも示し,光誘起伝導性発現メカニズムの一端を,スピンダイナミクスという観点から,実験的に示すことに成功した.また,CS状態の寿命のアルケンリンカー長依存性を調べると,長いほど寿命が長くなることが明らかになり,効率的に機能性を発現させるには,リンカー長を長くすることが有効なことを示した.現在までに,固体試料に対して,機能性解明研究に高時間分解能を持つ時間分解ESRに強力な測定方法となることを示すことはできた.
単元のつながりを重視した教材開発～日常の中にある題材から数学の有用性を体感する～

単元のつながりを意識した教材を、主に幾何分野について検討した。数学の授業は、一般的に単元ごとに教えることが多い。単元ごとに与えられた課題を解くことはできるようになる。しかし、複数の単元の知識を必要とする問題や、どの単元の内容を使うか見当がつかない問題に出会うと、思考が止まってしまう。この研究では、「単元の内容を学習し、関連する演習をする」という従来の学習を行った後で、日常生活にある題材で複数の単元をまたがるような課題を検討し、授業で扱った。中学2年生の幾何分野で「直線図形」「合同と三角形」「四角形」「相似」の指導を行った後で、それぞれの単元にまたがるような課題を提示した。生徒の活動をみると、いくつもある面積比の求め方が混同し、間違えた解答を出す生徒が何人も見られた。単元ごとの演習問題を解くことができるだけでなく、複数の単元の中から何を活用すべきかを考える力を付けるきっかけになった。別の課題例として、△ABCの各辺の三等分点を取り、辺ABの三等分点のうち点Aに近い点と点Cを結び、辺BCの三等分点のうち点Bに近い方の点と点Aを結び、辺CAの三等分点のうち点Cに近い点と点Bを結んだときに△ABCの内側にできる三角形と△ABCの面積比を求める課題を提示した。この課題は、「平行線と線分比の関係」や「メネラウスの定理」「線分比と面積比の関係」など、既習事項の中からどの知識を活用すべきか選択し、組み合わせる必要がある課題になっている。ここに挙げたのは、提示した課題の一部である。課題作成においては、日常の中にある数理を意識した。生徒はディープアクティブラーニングの活動を活かして、互いの意見を交換しながら問題を解決していた。この研究の取り組みは、数学教育学会2016年度秋季例会Organized Session B「幾何教育は何を目指すか」で発表した。さらに、東京大学教育学部附属中等教育学校の公開研究会で授業を行い、研究協議で単元間のつながりを含めて課題設定の説明をした。
コーポレートガバナンスと企業行動、企業パフォーマンスの国際比較研究

本年は計画最終年度に当たり、これまでの研究成果を論文にまとめ、国際学会発表、専門誌への論文投稿を進めた。第2に、企業の代表的な投資行動としてのM&Aに注目し、このM&Aに対して各国の株主保護の相対的な強度と、労働者保護の相対的な強度が、M&Aのターゲット企業選択、M&Aによる価値創造、M&A後の業績などに持つ影響を国際データを用いた実証分析で明らかすることを試みた論文を完成させた。結果としては、労働者保護の強度が強い国の企業ほど買収対象になりにくく、買収が実現したケースでも買い手企業の財務パフォーマンスが低くなることを示し、労働者保護が強いと円滑なM&A投資が阻害され、価値創造を困難となることを示した。この論文は、査読誌『経済研究』に掲載が決定した。この他の論文についても、学会発表などを経て専門誌投稿を準備している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は研究初年度であり、具体的な研究設計の検討、研究設計に沿った先行研究の確認、実証研究のベースとなるデータベースの構築、実証研究で注目する変数の構造の確認などの作業に多くの時間を費やした。その中でも重要となる研究設計としては、研究計画に基づき、4本の研究課題を具体的に設定した。第1の研究課題は、過去20年以上続いている日本企業の低収益、低成長、低株価の要因を、コーポレートガバナンス要因に注目し、国際比較の観点から検証するものである。本研究についてはデータベースを構築し、経済産業研究所(RIETI)の研究会報告、米国ユタ大学教授のJeffrey Colesとの研究打ち合わせで得たコメントを踏まえて分析を改善し、現在Discussion Paperを作成中である。本研究は、5月にRIETI政策シンポジウムで報告予定である。第2の研究課題は、経営者のAttitudes(個人的な態度)の企業行動への影響に関する研究である。本研究は、経営者へのサーベイで集めた経営者の楽観度やリスク回避度といったAttitudeの変数が企業の投資行動に及ぼす影響を国際比較の観点で検証している。本研究は、平成27年12月の行動経済学会で報告し、本年度の日本ファイナンス学会(6月)で報告予定である。第3の研究課題は、コーポレートガバナンスコードの企業価値への効果を国際比較の視点からの検証である。日本でも2015年に成長戦略の一環としてコーポレートガバナンスコードが導入された。コードで要求している項目のうち、特に社外取締役比率に注目し、国際比較の観点で企業価値への効果を検証中である。この他、企業買収制度に関する国際比較を行い、その企業価値への効果の検証を開始している。その準備段階として、国内の買収法制度に関する検証を行い、査読論文1本の発刊が決定している。当初計画では、本年度は先行研究のサーベイ、データベースの構築、具体的な実証分析の設計、実証分析に使用する変数の構造の分析、仮説検証のための予備的な分析の実施としている。これまでに、先行研究のサーベイ、データベースの構築、実証分析の設計、変数の構造の理解と予備的な分析を、「研究実績の概要」で示した複数の研究課題に対して実施している。具体的には、国際比較の視点でのコーポレートガバナンスの要因に注目した日本企業の低パフォーマンスの検証について、仮説を支持する分析結果を得て、本年6月のRIETI政策シンポジウムでの報告が決定している。今後は、分析の精緻化を進めるとともに、論文ドラフトを精緻化し、海外学会での報告に向けた準備を進めることを予定している。第2の研究課題は、経営者のAttitudes(個人的な態度)の影響に関する研究である。本研究は、第一段階の分析を終え、論文ドラフトを作成し、27年度行動経済学会で報告し、本年度の日本ファイナンス学会(6月)で報告予定である。第3の研究課題であるコーポレートガバナンスの効果に関する国際比較研究についても、第一段階の分析結果を得て、論文ドラフトを作成している。第4の課題として、企業買収制度と企業価値への効果の国際比較研究を計画しているが、その第一段階として国内の企業買収制度に関する分析を行った。この成果は、公開買い付け制度研究会の刊行予定の本の一章となるほか、実証分析論文が日本経営財務研究学会の査読誌である『経営財務研究』への掲載が決定している。なお、上記の第1、第2の研究課題は、本年3月に米国に出張し、米国の代表的な研究者3名と討議し、有益なコメントを得ている。今後の分析の精緻化に活かす予定である。本年度は研究計画2年目であり、計画に基づき、複数の研究プロジェクトを並行的に進めている。第1に、国際比較による日本企業の収益性、株価水準の要因分析の成果の一部を井上・蟻川・齋藤がRIETIの研究成果をまとめた専門書『企業統治と成長戦略』の12章「日本企業の低パフォーマンスの要因」に掲載した。この他、国際比較研究の準備として日本のコーポレートガバナンスの課題を検証し、蟻川が同本の1章「メガバンク成立後の企業・銀行関係」、齋藤が同本の9章「企業統治制度の変容と経営者の交代」にそれぞれ成果を掲載した。井上・池田が、日本企業の財務パフォーマンスをQuiet Life仮説で説明できるかの検証を行い、その成果をNBER-TCER-CEPR Conferenceで報告した。また、井上・池田がコーポレートガバナンス・コードの導入効果に注目し、この国際比較研究の成果を2016 World Banking and Finance Symposiumで報告した。第2に井上が経営者の基本的態度(リスク回避度、楽観度)が、企業行動に与える影響を国際比較で検証した。

その成果の一部として、経営者の不確実回避と企業行動の関係に関する実証研究論文をJapan and the World Economy(2017)に掲載した。また、井上・池田が17カ国の経営者の基本的態度と各国企業の投資行動の関係を検証し、その成果を2016 World Banking and Finance Symposiumで報告した。第3に、井上がM&Aと財務パフォーマンスに関する国際比較研究を進めた。その成果の一部として、規制緩和下の産業再編が効率性改善につながることを国際比較の実証研究論文にまとめ、Energy Policy(2017)に掲載した。本年度は研究計画2年目であり、計画に基づき、複数のプロジェクトを進行させ、2本の論文を国際査読誌に掲載し、3つの研究プロジェクトに関係する成果を国際学会で報告している。その点で、進捗は計画通りと言えるが、進行中の研究プロジェクトを国際学術誌に掲載するためには、いずれも検証の精緻化、論文の再構成等が必要な状態である。経営者の基本的態度(楽観度、リスク回避度)が、企業行動に与える影響の検証、コーポレートガバナンス・コードの導入効果の国際比較検証は、それぞれ国際査読誌投稿に向けた準備を進めている。また、日本企業の組織再編の遅れが低収益性・低株価の原因となっているとの予測に基づき、M&Aの遅れの要因としてコーポレートガバナンスおよび雇用制度があるとの仮説を立て、検証している。この研究については、データ整備、予備的検証の段階にある。研究計画年度中に一定の成果を上げるために、作業を急ぐ必要がある。本年度は研究計画3年目であり、計画に基づき関連する複数の研究プロジェクトを並行的に進めた。第1に、井上、蟻川、齋藤による国際比較による日本企業の収益性、株価水準の要因分析の成果について英語論文を作成した。日本企業における雇用硬直性と取締役会の閉鎖性(社外取締役比率の低さ)が低収益性と低株価の要因との結果を2017年12月のWorld Banking and Finance Symposiumで報告し、そこでの討論者からの指摘を反映し最終投稿論文の準備を進めた。第3に、井上と池田による日本を含む17カ国の経営者の基本的態度と各国企業の投資行動の関係を検証した論文は、現在、国際査読誌に投稿中である。第4に、企業の代表的な投資行動としてM&Aに注目した国際比較研究については、雇用制度の硬直性がM&A行動を阻害するとの仮説と整合的な結果を確認した。この研究成果は2018年6月の日本ファイナンス学会報告が決定している。第1の企業の収益性、株価水準、成長性と、コーポレートガバナンスおよび雇用制度の関連性の国際比較研究については、査読付き国際学会での報告を経て最終論文作成段階に到達した。本年度前半には投稿を行う予定であり、当初計画よりは少し遅れたが計画年度中の専門誌掲載を目指す。第2の日本企業の株主構造による経営規律付け効果の違いによる企業行動への影響について検証した論文については、顕著な進展があった。米国NBER Working Paperに採択され、さらに最終論文が国際査読誌に掲載された。