hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サブテロメア関連疾患の原因究明に向けたゲノム情報基盤の構築

多発奇形や精神遅滞などの疾患と関与することが知られているヒトサブテロメア領域は、様々なタイプの反復配列が混在し、ヒトゲノムの中でも解析が難しい領域として知られている。ヒトゲノムの参照配列におけるサブテロメア領域のデータは、配列の制度が不十分な上に、未解読な領域が多く存在する。このような状況を踏まえ、本研究では、ヒトサブテロメア領域のゲノム構造解析を行い、この領域のゲノム構造基盤を整備するとともに、健常人における多様性を明らかにする。これらの解析を通じて、サブテロメア領域の構造解析に特化した解析手法を構築する。健常人におけるゲノム構造を明らかにした上で、奇形、精神遅滞などの患者を対象としたゲノム解析を行い、患者におけるゲノム構造異常の特定と原因遺伝子の探索を行う。本年度は、昨年度に引き続き、申請者が保有するヒトのサブテロメア領域由来のゲノムクローンについて、ロングリードシークエンサーによる配列データを取得した。解析対象としているサブテロメアクローン180クローンのうち、予備的な解析から、ヒトゲノム参照配列(hg38)に配列データが登録されていない新規配列を含むことが想定された60クローンについて、ロングリードシークエンサーによる配列データを取得した。昨年度に実施した研究結果から、サブテロメア領域の高精度な配列を構築するためには、ロングリードシークエンサーのデータに加えて、ショートリードシークエンサーによる配列データの取得が必要であることが判明したため、本年度はロングリードシークエンサーで配列解析した60クローンについて、ショートリードシークエンサーによる配列データを取得した。現在、これらの配列データを用いて、サボテロメア領域の高精度な配列データの構築を進めている。本年度より、2年間の予定で、申請者が他機関へ出向することになったため、研究実施に費やす時間が十分に確保できないという状況であった。特に本年度は、出向期間の1年目ということもあり、出向先の業務と研究の両立ができず、研究の進捗が遅れ気味になってしまったことは否めない。次年度は、本年度より効率的に研究を進められるよう、より一層、努力したい。次年度は、今年度取得した配列データの統合解析を実施し、各クローンの高精度な配列データを構築するとともに、ヒトゲノム参照配列(hg38)におけるサブテロメア領域のデータ整備状況を調査しながら、本研究によって得られた配列データのヒトゲノム参照配列への統合を進めていく予定である。また、サブテロメア関連疾患の患者検体の収集に着手し、これらの疾患の原因究明と疾患の診断に資するゲノム解析手法の構築を目指して研究を実施する。初年度である本年度は、申請者が保有するヒトのサブテロメア領域由来のゲノムクローンについて、ロングリードシークエンサーによる配列データを取得し、ヒトゲノムの難解読領域の一つとして知られるサブテロメア領域の高精度な配列データを構築することを目標として研究を実施した。ロングリードシークエンサーによる配列データの取得に成功し、データの精査を進めたところ、ロングリードシークエンサーのデータのみのアセンブルでは、配列読み取りエラーの可能性を否めず、異なる手法でエラー補正を行う必要性が出てきた。そこで、現在、ショートリードシークエンサーによる配列データ取得に向けて、準備を進めている。配列データ解析と並行し、ヒトゲノム参照配列におけるサブテロメア領域のデータ整備状況を調べている。特に、我々が解析しているクローンが位置するゲノム領域について、データの新規性、既知配列が存在した場合には既知配列と我々が取得した配列データの比較解析を進め、将来的なデータ登録に向けた準備も進めている。今年度の研究実施計画では、ヒトのサブテロメア領域由来の候補クローン、180個について、クローンの末端配列を調べ、片方の末端にテロメア配列をもつことを確認した上で、ロングリードシークエンサーによる配列解析を行うことを目標に研究を進めてきた。これまでに、約半数にあたる100クローンについて、上記の解析を完了し、サブテロメア領域由来のクローンであると確認できた12クローンについては、ロングリードシークエンサーにようる配列解析を完了し、現在、データの精査を行っている。ロングリードシークエンサーを用いたゲノムクローンの配列解析では、クローンごとに異なるインデックスを割り当てたゲノムライブラリーを作成し、12クローンをまとめて、1つのSMRT cellでシークエンスを実施した。その結果、各クローンとも、500倍以上のゲノムカバー率を示すデータが得られ、クローンのインサート領域を網羅する配列データを取得することができた。現在、配列データの詳細な解析を進めているが、アセンブル後の配列データを高精度な配列データとして完成度を高めていくには、ショートリードシークエンサーによるデータ補正の必要性を感じている。

このような状況を踏まえ、本研究では、ヒトサブテロメア領域のゲノム構造解析を行い、この領域のゲノム構造基盤を整備するとともに、健常人における多様性を明らかにする。これらの解析を通じて、サブテロメア領域の構造解析に特化した解析手法を構築する。健常人におけるゲノム構造を明らかにした上で、奇形、精神遅滞などの患者を対象としたゲノム解析を行い、患者におけるゲノム構造異常の特定と原因遺伝子の探索を行う。本年度は、昨年度に引き続き、申請者が保有するヒトのサブテロメア領域由来のゲノムクローンについて、ロングリードシークエンサーによる配列データを取得した。解析対象としているサブテロメアクローン180クローンのうち、予備的な解析から、ヒトゲノム参照配列(hg38)に配列データが登録されていない新規配列を含むことが想定された60クローンについて、ロングリードシークエンサーによる配列データを取得した。昨年度に実施した研究結果から、サブテロメア領域の高精度な配列を構築するためには、ロングリードシークエンサーのデータに加えて、ショートリードシークエンサーによる配列データの取得が必要であることが判明したため、本年度はロングリードシークエンサーで配列解析した60クローンについて、ショートリードシークエンサーによる配列データを取得した。現在、これらの配列データを用いて、サボテロメア領域の高精度な配列データの構築を進めている。本年度より、2年間の予定で、申請者が他機関へ出向することになったため、研究実施に費やす時間が十分に確保できないという状況であった。特に本年度は、出向期間の1年目ということもあり、出向先の業務と研究の両立ができず、研究の進捗が遅れ気味になってしまったことは否めない。次年度は、本年度より効率的に研究を進められるよう、より一層、努力したい。次年度以降も、研究申請時の計画と大きな変更はなく、研究を進めていく予定である。今後も引き続き、サブテロメア領域由来のゲノムクローンの配列データ取得とクローンインサートの完成度の高い配列データの構築を進めていく。配列の完成度を高めるために、ロングリードシークエンサーの配列データをショートリードシークエンサーの配列データで補正し、読み取りエラーのの補正を行うことを計画している。ヒトゲノム参照配列におけるサブテロメア領域のデータ整備状況をまとめ、解析終了後に、本研究によって得られた配列データのヒトゲノム参照配列への統合について、準備を進めていく予定である。また、次年度は、サブテロメア関連疾患の患者検体の収集に着手し、これらの疾患の原因究明と疾患の診断に資するゲノム解析手法の構築を目指して研究を実施する。次年度は、今年度取得した配列データの統合解析を実施し、各クローンの高精度な配列データを構築するとともに、ヒトゲノム参照
肺MAC症の増加要因と抗菌薬に対する治療抵抗性の解明

近年,わが国において肺MAC症の増加が著しい。肺MAC症に対する薬物治療の効果は低く,その原因はMycobacterium aviumの抗菌薬に対する抵抗性(低感受性)や耐性の獲得が大きな要因である。このような罹患率の増加や治療効果の低さが,本感染症の社会的・学術的な問題となっている。本研究では,国内での増加要因を明らかにするとともに,M. aviumの抗菌薬に対する抵抗性や耐性化に関わる遺伝学的な特徴を解明する。そして,これらの結果を治療に難渋する肺MAC症の予防および治療に応用する。
葉菜類のアンモニア耐性品種開発のためのアンモニア代謝鍵酵素の解明

本研究は,好硝酸性葉菜類にNH4+耐性を付与するための基礎情報を得ることを目的に, NH4+過剰ストレス条件下に比較的耐性であるサラダナと感受性であるコマツナを材料に, NH4+施肥およびNH4+代謝抑制処理に対する反応性を調査した. NH4+過剰ストレス条件下におけるNH4+代謝の鍵酵素はグルタミン合成酵素(GS)であり, Gsが機能しない場合は,グルタミン酸脱水素酵素(GDH)によるNH4+代謝が有効に機能するときにNH4+耐性が得られることが明らかとなった.本研究は,好硝酸性葉菜類にNH4+耐性を付与するための基礎情報を得ることを目的に, NH4+過剰ストレス条件下に比較的耐性であるサラダナと感受性であるコマツナを材料に, NH4+施肥およびNH4+代謝抑制処理に対する反応性を調査した. NH4+過剰ストレス条件下におけるNH4+代謝の鍵酵素はグルタミン合成酵素(GS)であり, Gsが機能しない場合は,グルタミン酸脱水素酵素(GDH)によるNH4+代謝が有効に機能するときにNH4+耐性が得られることが明らかとなった.本研究は、葉菜類にアンモニア耐性を付与するための基礎情報として、アンモニア過剰条件下における葉菜類のアンモニア代謝機構を明らかにすることを目的とする。比較的アンモニア耐性があるサラダナは、アンモニア過剰条件下においても生育を継続するのに対して、アンモニア感受性作物であるコマツナは、アンモニアストレス下では定植後ほとんど成長することはなく、葉がネクロシス症状を起こした。これは、コマツナでは葉のアンモニア濃度が顕著に高まるのに対して、サラダナではアンモニアがほとんど蓄積しないためであった。アンモニア代謝酵素であるグルタミン合成酵素(GS)およびグルタミン脱水素酵素(GDH)の活性を測定したところ、コマツナでは、GS活性が失活し、GDH活性も極めて低いレベルであったが、サラダナでは、GSおよびGDH活性ともに、非アンモニア過剰条件下である対照区と比較して同等レベルを維持した。したがって、サラダナのアンモニア耐性機構は、アンモニア過剰条件下においてもアンモニア代謝活性が維持され、アンモニアの蓄積を回避することによると考えられる。次に、GS阻害剤であるバスタを葉面散布し、GS活性が抑制された場合のGS代替酵素として、GDHが機能するかどうかを調査した。その結果、バスタ7500倍希釈液を散布した場合、コマツナでは葉のアンモニア濃度が高まったのに対して、サラダナではアンモニア蓄積が起こらなかった。これは、GDH活性はコマツナに比較してサラダナで高く、またGS活性はコマツナではほとんど認められなかったのに対してサラダナでは水散布の対照区と大きな差はなかった。以上より、アンモニアストレス条件下では、アンモニア代謝を維持するためにGSとGDHの両者の活性維持が必要であり、GS活性を維持するにはGDHが十分機能することが重要であると考えられる。本研究は,葉菜類のアンモニア(NH_4^+)過剰条件下におけるNH_4^+代謝機構を明らかにし,好硝酸(NO_3^-)性の葉菜類にNH_4^+耐性を付与するための基礎情報を得ることを目的としている.葉菜類にNH_4^+耐性を付与することで,葉菜類栽培におけるNH_4^+利用率が高まり,硝酸過剰施肥問題が解決されることが期待される.前年度までに,NH_4^+を含む培養液でサラダナとコマツナを栽培した場合,コマツナに比較してサラダナがNH_4^+ストレス条件下に比較的よく耐え,これは,NH_4^+の代謝能力,特に,グルタミン酸脱水素酵素(GDH)の働きによって葉内のNH_4^+濃度が高まらないためであることを明らかにした.本年度では,NH_4^+過剰条件下におけるGDHの役割をさらに明確にするために,グルタミン合成酵素(GS)阻害剤を両種のセル成型苗に散布し,葉内のNH_4^+代謝の変化について調査した.バスタ7500倍希釈において、サラダナよりもコマツナの障害が激しいことが認められ,これは葉のアンモニア濃度が,コマツナではバスタ処理後早い段階で高まるのに対して,サラダナでは一貫して低く維持されることが原因であった.また,サラダナ葉のアンモニア濃度が低い原因として,阻害されたGSの替わりにグルタミン酸脱水素酵素(GDH)が活性化し,アンモニア代謝が維持されたためであることが示唆された.このようにアンモニア過剰条件下では,GDHの役割が非常に重要であると考えられるため,今後はGDHがアンモニア耐性マーカーとなり得るかどうかについて検討する.本研究は,好硝酸性葉菜類にNH_4^+耐性を付与するための基礎情報を得ることを目的に,NH_4^+過剰ストレス条件下に比較的耐性であるサラダナと感受性であるコマツナを材料に,NH_4^+施肥およびNH_4^+代謝抑制処理に対する反応性を調査した.両種において,培養液のNO_3^-:NH_4^+比が0:10の条件で,生体重が減少したが,減少程度はサラダナで小さかった.また,同様の条件下で葉のアンモニア濃度はコマツナでは顕著に高まったが,サラダナではNO_3^-:NH_4^+比が10:0と同レベルであった.NO_3^-:NH_4^+比が0:10の条件でのアンモニア代謝酵素において,コマツナではグルタミン合成酵素(Gs)およびグルタミン酸合成酵素(GOGAT)活性が低下したが,サラダナでは維持された.同様の条件下で,両種のグルタミン酸脱水素酵素(GDH)のアミノ化活性は増加し,脱アミノ化活性は低下した.

このように,NH_4^+過剰条件下において,植物体内におけるNH_4^+蓄積を回避するためには,Gs活性の維持が必要であることが示唆された.Gs活性を外生的に阻害した条件下におけるGs代替のNH_4^+代謝系の効果を検討するために,両種にGs阻害剤であるバスタ7500倍希釈液を散布し,NH_4^+濃度およびNH_4^+代謝酵素活性への影響を調査した.NH_4^+濃度は,コマツナでは処理後早い段階で急激に増加し,その後も高いレベルを維持したが,サラダナでは,処理後一時的に高まるものの,処理後7日目には水散布と変わらないレベルまで低下した.Gs活性は,コマツナではバスタ処理で急激に低下したが,サラダナでは処理による効果が認められなかった.GOGAT活性は,両種とも処理後急激に低下し,その後回復する傾向となったが,回復時期はサラダナの方が早かった.GDHのアミノ化活性は,処理後両種とも増加したが,脱アミノ化活性は,コマツナに比較してサラダナで低かった.以上より,NH_4^+過剰ストレス条件下におけるNH_4^+代謝には,Gs活性の維持が必要であり,Gs-GOGATサイクルが機能しないあるいは低下した場合は,GDHによるNH_4^+代謝が有効に機能するときにNH_4^+耐性が得られるものと考えられる.
パーキンソン病高齢者の家族介護者を中心とした統合的ケア提供モデルの開発

【目的】本年度は、進行期にあるパーキンソン病(以下、PDとする)高齢者に起こりうる運動・非運動症状に対応する家族の療養生活支援ニーズを記述することを目的とする。【方法】1患者会に所属する家族介護者を対象に、2グループへフォーカスグループインタビューを各1回行った。得られたデータは逐語録として記録し、テーマ的コード化の手順(2007,Uwe)を参考としてデータ分析を行った。本研究は静岡県立大学倫理審査委員会(承認番号:29-54)の承認を得て実施した。2PD高齢者の家族介護者への統合的ケアに関する文献レビューを実施した。【結果】インタビュー参加者の10名は、平均年齢70.8歳、平均介護期間8.3年であり、全員がPD高齢者の配偶者であった。PD高齢者のうち9名は、ホーン-ヤールの重症度分類はIII以上であり、介護保険サービスを利用していた。家族介護者の療養生活支援ニーズは[進行期PDの症状理解への支援][予測される緊急時への対処][療養者の自分らしさを回復する支援][介護者の健やか感を回復する支援][将来の在宅ケア選択への支援][進行期の治療継続への支援][疼痛緩和への支援][治療・ケアを最適化する包括的支援]の8カテゴリーが抽出された。また、今回のフォーカスグループインタビューにおいて、セルフケア支援と専門職者連携のテーマが浮かび上がり、文献レビューと同様の結果を得た。【考察】PDは、老化が原因とされ、中長期的に要介護状態となる可能性の高い16疾病に含まれている。しかし、PDに罹患すると症状が多彩に出現するため、その看護・介護を画一的に行っていては対応困難になることが多い。PD高齢者と家族の最良のQOL改善を目標とした、進行期にあるPDの病期や重症度に伴う健康問題と対策を理解・具体化した看護・介護の包括的支援が必要とされていることが示唆された。平成29年度の研究計画を平成30年度に1年遅れて実施することができた。令和元年度は平成30年度の研究目標である訪問看護・介護のケア提供モデルの開発に取り組む計画である。研究計画の変更に伴う補助事業期間延長承認申請を行う予定である。パーキンソン病(以下、PDとする)は、「老化が原因とされ、中長期的に要介護状態となる可能性の高い16疾病」に含まれており、申請により公的サービスが受けられる(第2号被保険者)。しかし他の16疾患と同様、PDに罹患すると症状・機能障害等が多彩に出現するため、その看護・介護を画一的に行っていては対応困難となることが多い。そして最終的には、家族介護者の心理的・身体的負担を大きくしてしまう。そのためPDの病期や重症度に伴う健康問題と対策を理解・具体化した療養者とその家族介護者を中心とした包括的支援が必要とされている。そこで本研究では、運動障害に加え、非運動症状(精神症状、認知機能の低下、レビー小体型認知症等)をあわせもつPD高齢者(60歳以上、ヤールIIIV)の家族介護者を中心とした【薬効のある時間帯に生活行動を支える】訪問看護・介護による統合的ケア提供の構造モデルを開発することを目的とする。こうした、当事者のセルフケア(自助)・互助を支援する統合的ケア提供の在り方の検討は、限られた資源である介護・医療保険サービス(共助)と行政サービス(公助)の役割分担を踏まえた多職種連携に貢献すると考える。平成29年度研究目標:家族介護者の療養生活支援ニーズに対応した統合的ケア内容の抽出とし、1)PD高齢者に起こりうる非運動症状に対応する家族介護者の療養生活支援ニーズの調査(1)(3)に取り組んでいる。(1)PD高齢者の家族介護者を対象としたフォーカス・グループインタビュー(2)テキストマイニングによるインタビューの結果分析(3)統合的ケア提供に文献レビューの実施平成29年度の研究目標として、家族介護者の療養生活支援ニーズをフォーカス・グループインタビューの手法を用いて調査することを計画した。しかしながら、次の2つの理由から、現在までの本研究課題の進捗は遅れている。1研究申請時は、PD患者会支部の会員を対象と予定したが、該当者のリクルートが困難であった。そのため、神経難病専門病院にレスパイト目的でPD高齢者が入院中であり、フォーカスグループインタビューに参加することが可能な家族介護者に対象を変更したため。2対象者の変更に伴い、研究フィールドの開拓及び研究代表者の所属機関への倫理審査申請と研究倫理申請の判定(条件付承認)の対応についての確認に時間を要したため。

PD高齢者のうち9名は、ホーン-ヤールの重症度分類はIII以上であり、介護保険サービスを利用していた。家族介護者の療養生活支援ニーズは[進行期PDの症状理解への支援][予測される緊急時への対処][療養者の自分らしさを回復する支援][介護者の健やか感を回復する支援][将来の在宅ケア選択への支援][進行期の治療継続への支援][疼痛緩和への支援][治療・ケアを最適化する包括的支援]の8カテゴリーが抽出された。また、今回のフォーカスグループインタビューにおいて、セルフケア支援と専門職者連携のテーマが浮かび上がり、文献レビューと同様の結果を得た。【考察】PDは、老化が原因とされ、中長期的に要介護状態となる可能性の高い16疾病に含まれている。しかし、PDに罹患すると症状が多彩に出現するため、その看護・介護を画一的に行っていては対応困難になることが多い。PD高齢者と家族の最良のQOL改善を目標とした、進行期にあるPDの病期や重症度に伴う健康問題と対策を理解・具体化した看護・介護の包括的支援が必要とされていることが示唆された。平成29年度の研究計画を平成30年度に1年遅れて実施することができた。令和元年度は平成30年度の研究目標である訪問看護・介護のケア提供モデルの開発に取り組む計画である。次の研究計画について、本年度において順次実施予定であり、計画は1年程度遅れている。なお、フォーカスグループインタビューにおける対象者のリクルートは、対象医療機関に勤務する神経難病看護師に調整を依頼してる。1)家族介護者の療養生活支援ニーズ調査(1)PD高齢者の家族介護者を対象としたフォーカス・グループインタビュー<H30 6月9月>(2)テキストマイグを用いた結果分析<H30 10月12月>(3)統合的ケア提供に関する文献レビュー<H30 6月12月>2)【薬効のある時間帯に生活行動を支える】統合的ケア内容の抽出(1)得られた知見とTeam STEPPS基本原理による質問項目作成<H31 1月2月>(2)難病ケア実践者及び家族介護者を対象とした分析結果へのヒアリング<H31 3月>研究計画の変更に伴う補助事業期間延長承認申請を行う予定である。H29年度に計画していたパーキンソン病高齢者の家族介護者を対象としたグループ・フォーカスインタビューがH30年度に延期となった為。平成29年度に計画した家族介護者を対象としたフォーカスグループインタビューを平成30年度に実施した。本年度の使用計画は、1平成30年度の研究成果の公表(日本在宅看護学会学術集会に演題申請中)2訪問看護師500名を対象とした質問紙調査の実施及び結果分析である。
集合組織の形成による異方的臨界電流特性を示す硼化マグネシウム超伝導線材の創製

硼化マグネシウム超伝導体は、超電導マグネット用線材としての応用が期待されている。本研究においては、従来、臨界電流の制限因子と考えられてきた異方性に着目し、異方性を高磁界における臨界電流の改善に利用するため、臨界電流と集合組織との相関を調べることを目的とした。テープ線材の作製において、圧延加工条件を最適化し、その集合組織を制御することで臨界電流の改善に資する可能性があることを実証した。また、集合組織を持つ粉末の作製に、磁場中スリップキャスト法を利用することを検討した。平成24年度では、前年度に続き、ex situパウダー・イン・チューブ法によりテープ材を作製し、その超伝導特性と微細組織との相関を調べた。前年度では、シース材として低炭素鋼であるS45Cを使用したテープ材に関し、純鉄を使用したテープ材の臨界電流特性に比較して、同等か低い特性のテープ材しか作製できなかった。本年度では、シース材にMgB2粉末を充填する前に、シース材を予備熱処理する条件とその後の複合加工性との関連を詳細に調べ、650度Cで1時間熱処理を施すと、その後の圧延加工の途中で中間焼鈍を施さず、さらにテープ材に割れを生じることなく、所定の厚さまで圧延加工ができることを見出した。その結果、純鉄よりも高い機械的強度を持つS45C炭素鋼の特性を生かしたテープ材を作製することができた。テープ面に平行に磁界を印加した場合の臨界電流密度は、純鉄シースの場合、10Tで10^3 A/cm^2であるのに対しS45C炭素鋼シースの場合、12Tの高磁界で10^3 A/cm^2を示した。さらに、X線回折法によりMgB2芯部の集合組織を調べると、テープ表面に平行なMgB2結晶のab面のX線回折ピーク強度が、無秩序に結晶が配向していると見なされる場合の強度に比較し、純鉄シースよりも炭素鋼シースの場合の比が大きくなっていた。この結果は、炭素鋼シースを使用すると純鉄シースの場合よりも集合組織がより発達することを示しており、臨界電流密度の磁界依存性の結果と整合性のある結果であった。本年度では、集合組織を持つMgB2粉末の作製のために、磁界中スリップキャスト法を試みる実験も行った。原料粉末として市販のMgB2粉末をエタノール中に分散させてサスペンションを作製し、12Tの磁界中でスリップキャストさせてMgB2バルク体を作製した。現在、本バルク体の配向組織をX線回折法により解析している。今年度は、ex situパウダー・イン・チューブ法によるテープ材の作製において、MgB2化合物のホウ素の一部を炭素で置換した線材を作製し、その超伝導特性と微細組織との相関を調べた。本線材の作製では、まず、MgB2粉末に少量のB粉末と鉱油を添加し、ボールミルでMgB2粉末の大きさがミクロン以下になるまで粉砕混合した。この混合粉末を純鉄及びS45C炭素鋼の管に充填し、圧延加工によって厚さが0.4 mmのテープ材に加工後、熱処理を施した。純鉄シース材の作製では、無焼鈍で線材の作製を行うことができたが、S45Cシース材では、焼鈍を施しても線材に割れが生じ、1 m以上の長さの線材を作製できなかった。臨界電流は、磁界がテープ面に平行な場合と垂直な場合において、磁界依存性に異方性が生じ、純鉄シース炭素置換したMgB2線材は、異方性が生じ始める磁界が、無置換の線材に比べ約3T高くなった。磁界とテープ面が平行な場合、炭素置換線材では、12Tの磁界中で5Aの臨界電流値を示し、無置換の線材に比べ、大きな特性の改善が得られた。また、X線回折法で調べたMgB2(001)結晶面の極図形の測定結果において、炭素置換したMgB2線材は、無置換の線材に比べ、圧延面に平行な(001)面の極密度が大きい集合組織を有することが明らかになった。一方、集合組織を持つ粉末の作製のために、磁界中でスリップキャスト法を試みる実験では、昨年度に作製したMgB2バルク試料について、外部磁界に垂直なバルク試料の表面のX線回折図形を調べた。その結果、(001)強度の(101)強度に対する相対強度は、結晶方位が無秩序な場合の値よりは大きいものの、S45Cシースの線材の場合よりは小さな値しか得られなかった。本バルク試料を粗く砕いた粉末を純鉄製の管に充填して作製した線材の臨界電流値は、無磁界中で1.5Aという低い値であった。

39 Kの高い臨界温度を示すMgB2超伝導体は、結晶粒間の弱結合性が無い等、超伝導機器への応用に有用な特性を持ち、マグネット用線材として実用化が期待されている。しかし従来報告されているMgB2線材の臨界電流は、未だ実用には不十分なレベルにある。本研究は、MgB2超伝導体の上部臨界磁界の異方性が、臨界電流の制限因子であることに着目し、ex situパウダー・イン・チューブ法によって作製したテープ線材の臨界電流の異方的な磁界依存性を増大させることにより、高磁界における臨界電流特性の改善を図ることを目的とする。そのため、より硬いシース材を使用すること、また、芯に充填する粉末として磁場中電気泳動法等によって作製した集合組織を持つ粉末を使用する。さらに、線材の集合組織と臨界電流の相関を評価し、マグネット用線材としての使用に資するデータを収集することを行なう。平成23年度では、ex situパウダー・イン・チューブ法と、比較のためにin situパウダー・イン・チューブ法によるテープ材を作製した。ここではシース材として従来使用されている純鉄を用い、また、ex situ法の原料粉末としては市販の原料粉末を使用し、in situ法の原料粉末にはSiCは添加しなかった。これらの異なる作製法によるテープ材の4.2 Kにおける臨界電流について、テープ材の表面と磁界の印加方向が平行な場合と垂直な場合の磁界依存性を調べた。Ex situ法線材では、テープ面と磁界が垂直な場合の臨界電流は、平行な場合に比べて、高磁界においてより急速に減少した。平行な場合の臨界電流値の垂直な場合の値の比は、5, 6, 7 Tにおいてそれぞれ3, 7, 14であった。一方、in situ法線材では、テープ面と磁界が垂直な場合と平行な場合との間において臨界電流の磁界依存性に、ほとんど差は見られなかった。低炭素鋼S45Cをシース材としてテープ材を作製する研究に関し、純鉄をシース材として使用する場合よりも高い臨界電流密度を示すテープ材の作製条件を見出すのに初期の計画よりも長い時間を費やす結果になった。単にテープ材を作製するだけであればS45C管の焼鈍温度を高くするか、加工中の中間焼鈍の回数を多くすればよい。しかし、この場合、シース材の硬さが軟らかくなり過ぎ、MgB2粉末芯部に大きなせん断力を負荷することができず、MgB2芯部に集合組織を発達させることができなくなった。その結果、純鉄をシース材として使用する場合よりも、臨界電流特性は、悪くなった。また、逆にS45C管の焼鈍が不足すると、加工の途中でS45C管に割れが発生し、所定のテープ厚さまで加工するまでにテープが破損する結果になった。このような理由で、S45C管のテープ材の作製条件の最適条件を見出すのに時間を要してしまい、次の研究課題である、集合組織を持つ粉末の作製実験に取り掛かるのが遅れる結果になった。本年度では、ex situパウダー・イン・チューブ法によるテープ材の作製において、シース材として純鉄よりも機械的強度の高い炭素鋼S25C及びS45Cを用いる研究も行なった。しかし、炭素鋼S25C及びS45Cを用いた線材では、圧延加工の途中の段階でシース材に割れが生じ、最終のテープ状にまで加工成形をすることができなかった。そこで、加工の途中において中間焼鈍を施してテープ状試料を作製した。しかし、この試料の臨界電流の異方性は、純鉄を用いたテープ材とほぼ同程度であった。これは、中間焼鈍を施すことによって炭素鋼のシース材が軟らかくなり過ぎ、芯部の粉末に、純鉄の場合よりも強い圧縮力を負荷できなかったためと考えられる。純鉄及び低炭素鋼をシース材として使用するテープ材の作製では、これまで市販のMgB2粉末を使用してきたが、今年度では、純MgB2粉末よりも高い臨界電流特性が得られることが報告されている炭素置換したMgB2粉末を使用して、テープ材を作製し、テープ材の超伝導特性と微細組織との相関を調べる予定である。
全文検索をベースとした個人用分散ファイルシステムの研究

本年度の研究実績として、大きく分けて以下の3つの成果が挙げられる。第一に、全文検索をベースとした分散ファイルシステム実現の第一ステップとして、複数ファイルシステム上のデータを一括して検索・管理するための分散検索システムを構築した。本システムは、ユーザ空間で動作するサーバ・クライアント構成の分散システムである。本システムでは、ファイルサーバなどのストレージを有するマシンがクライアントとなり、検索システムが動作している中央サーバに対して定期的にストレージ上のデータとその更新情報を送信する。クライアントからのデータを受信したサーバは、そのデータをサーバ上で動作する検索エンジンにかけ、検索インデックスを構築する。第二に、ファイルシステム上で動作するアプリケーションの性能を妨げずにメタデータ処理などの管理処理を行うためのバッファ管理機構の研究を行った。本研究で掲げた検索システムに関わらず、ある程度高度なデータ管理を行おうとすると、ファイル操作以外の管理処理(インデックス生成や不使用領域の回収など)が必要となる。しかし、こうした処理を通常処理と並行して単純に動作させてしまうと、通常処理の性能を低下させる原因となってしまう。そこで、あるタイプのプロセスにおいて「控え目な」バッファ管理を行わせることで、通常処理プロセスへの影響を少なくするような手法の探求を行った。第三に、検索とファィルシステムの融合の試みの一つとして、SQLデータベースとファイルシステムを結合したSQLファイルシステムを試作した。本システムは、SQLエンジン(SQLパーサ、B木管理機構、SQL仮想マシン)をカーネルモジュールとしてOS内に埋め込み、そのインターフェースとして仮想デバイスやファイルシステムを結合したものである。こうした試みの有用性は未知であるが、例えばSQLエンジンをコアとするデータ指向ユビキタスノードの第一ステップとして位置づけることも可能であると考えている。
凝固第13因子遺伝子領域における組換えホットスポットの解析

我々は、ヒト凝固第13因子Aサブユニットにみられる変異型の遺伝子解析を行う過程で、コーディング領域に新しい多型サイトをいくつか同定した。興味あることは、これらの多型サイトによって構成されるハプロタイプに当然予想されるはずの連鎖不平衡がみられなかった。このことは逆に、この遺伝子領域で頻繁に組換えが起こっており、すでに存在するハプロタイプ間で一部の領域の交換が行われていることを示唆している。そこで、未解析の非コード領域の塩基配列の解析を行い、組換えに関わる特定の配列を明らかにすることを目的として研究を開始した。その過程で、本研究課題に関する平成7年度研究実績報告書に記載したように、課題研究対象領域とは異なるABO式血液型遺伝子領域において遺伝子的組換え例と考えられる事例を発見した。このような例は、発見から1世紀近くになろうとするABO式血液型の研究の歴史においてまったくはじめての例であり、研究成果発表の緊急性に鑑み、研究の中心をABOの方にシフトさせた。我々が初めて見いだしたABOの組換え例は、解析の結果、イントロン6-エクソン7の接合領域周辺の数百塩基対の領域内でのde novoの組換えによって生じたことがわかった。この発見をもとに、このような組換え体が一般集団中にも存在しているかどうかを、日本人、シベリア在住蒙古系少数民族、ドイツ人の各集団を対象にスクリーニングしたところ、日本人でさらに4例、蒙古系少数民族に1例の組換え体を見いだした。ドイツ人集団にはみられなかった。これらの組換え体について、ABO遺伝子領域のうち、解析されていなかった各イントロンの配列をシークエンスした結果、1例については遺伝子変換の結果であることを明らかにした。ABO遺伝子領域にこのようなダイナミックな遺伝現象が生じていることを明らかにしたのは本研究が初めてであり、現在、上記以外の民族集団のスクリーニング、ABO遺伝子上下流域の多型サイトの解析等を進めているところである。研究課題である凝固第13因子(F13A)の遺伝子領域の解析途中で偶然、ABO式血液型の遺伝に矛盾がみられる親子鑑定例に遭遇した。この家系については他の血液遺伝マーカーによって親子関係の存在が支持されており、おそらくなんらかの稀な遺伝現象が生じたことが推定された。この家系を解析したところ、母親(遺伝子型BO)の配偶子形成時に組換えが生じ、O型を担う染色体上で、O型を特徴づけるエクソン6の部分がB型の配列に置き換わったハイブリッド遺伝子が子どもに遺伝していることを明らかにした。この現象も組換えの結果であり、交叉に基づくのか、遺伝子変換様機構に基づくのかはわからないが、一般集団についても調査をしたところ、130人中4人に同様のハイブリッド遺伝子を見いだした。F13AとABO遺伝子領域で同様の現象が生じていると考えられるので、対象領域をABO遺伝子座にも広げて研究を進めている。ABO式血液型は最も重要な血液型であるが、1990年になった初めてそのcDNA配列が報告された。以来、ABO式血液型の稀な変異型などの解析とともに、DNAレベルでのタイピング法が数多く報告されている。発見以来、非常に多数の研究報告がなされてきたABO遺伝子座での組換え現象を初めて分子レベルで解明した我々の研究はきわめて重要であると考えられる。我々が見いだした家系ではde novoの組換えが生じており、一般集団に見られる同様の遺伝子の頻度(1ないし2%程度)から考えて、de novoの組換えがかなりの頻度で生じていると考えられる。

現在、F13A遺伝子領域とともにABO遺伝子領域も対象として、組換えのホットスポットの解析を進めており、具体的には男性配偶子からABO遺伝子座におけるde novoの組換え体の検出を試みている。本研究課題に関する平成7年度研究実績報告書に記載したように、課題研究対象領域である凝固第13因子遺伝子領域とは異なるABO式血液型遺伝子領域において遺伝的組換え例と考えられる事例を発見した。このような例は、発見から1世紀近くになろうとするABO式血液型の研究の歴史においてまったくはじめての例であり、研究成果発表の緊急性に鑑み、研究の中心をABOの方にシフトさせた。なおこの変更については、本研究課題に関する平成8年度研究計画調書(継続)の「当初計画との変更点」に記載したとおりである。我々が初めて見いだしたABOの組換え例は、解析の結果、イントロン6-エクソン7の接合領域周辺の数百塩基対の領域内でのde novoの組換えによって生じたことがわかった。この発見をもとに、このような組換え体が一般集団中にも存在しているかどうかを、日本人、シベリア在住蒙古系少数民族、ドイツ人の各集団を対象にスクリーニグしたところ、日本人でさらに4例、蒙古系少数民族に1例の組換え体を見いだした。ドイツ人集団にはみられなかった。これらの組換え体について、ABO遺伝子領域のうち、明らかにされていない各イントロンの配列を解析した結果、1例については遺伝子変換の結果であることが明らかにした。ABO遺伝子領域にこのようなダイナミックな遺伝現象が生じていることを明らかにしたのは本研究が初めてであり、現在、上記以外の民族集団のスクリーニング、ABO遺伝子上下流域の多型サイトの解析等を進めているところである。
京都府北部一般地域住民におけるアポE並びにビタミンD受容体の分子疫学的研究

従来ApoE遺伝子型の判別にはPCR-RFLP法が汎用されてきた.しかしPFLP法でε4/3のheteroを認識する場合に判別に苦慮することがあり、PCR後に塩基配列解析を行った場合も遺伝子多型を決定する部位のhomoまたはheteroの判別がしにくかった.この判別を容易にするため新たにε4、ε2検出用のprimerを作成してPCRを行い、その後RFLP法および塩基配列解析を行った.その結果従来汎用されているPCR primerでは塩基配列解析でheteroの場合、peakが1対1とならなかったが、新たなPCR primerを用いるとpeakは1対1となり、RFLPでもbandは均一化した.従って従来のPCR primerよりも正確にε4/3などのheteroの判別が可能となった.この新しいPCR primerを用いて京都府北部久美浜町における一般地域住民でのアポリポ蛋白E4(ApoE4)の再検討を行った。対象は一般地域住民198名、地域の特別養護老人ホーム21名、計219名(血管性痴呆14名、アルツハイマー型痴呆(SDAT)22名、痴呆を認めなかった者(正常者)183名)である。ApoE2/2 2/3 3/3 2/4 3/4 4/4の頻度は正常者群で1.1,5.5,75.4,1.1,16.4,0.5%、SDAT群で0,0,77.2,4.5,18.2,0%で、ε4対立遺伝子の出現頻度は正常者群で9.3%、SDAT群で11.4%であった。SDAT群でApoE4NO頻度が正常者群に比べてやや高い傾向を認めたが、統計学的に有意ではなかった。正常者群でのApoEε4の出現頻度は本邦のこれまでの報告よりやや高いが、地域による明らかな頻度差とはいえなかった。平成7年度にはK町において追加の実態調査を行った。平成6年度の調査と併せて、アンケートによる一次調査2280人より分類した痴呆の可能性の高い群163名より24名、痴呆の可能性の低い群272名より82名、痴呆の可能性のない群1845名より92名で二次検診(一般内科学的診察、神経学的診察、神経心理検査、一般血液検査)が実施できた。この結果痴呆の可能性の高い群から3名(12.5%)、痴呆の可能性のある群から9名(11.0%)、痴呆の可能性の少ない群から3名(3.2%)の痴呆患者を認めた。従って推定される痴呆患者数はK町では65歳以上の高齢者では110名(4.8%)となった。この発症率はこれまで本邦で報告されてきた発症率とほぼ一致している。平成6年度分のapoEに関する検討は等電点泳動法による表現型の解析でおこなった。ApoE2/2 2/3 3/3 2/4 3/4 4/4の頻度は痴呆を認めない群134名では1.5%、5.2%、70.1%、0.7%、21.6%.0.7%、アルツハイマー型老年期痴呆(SDAT)群11名では0%、0%、63.6%、9.1%、27.3%、0%であった。apoE4対立遺伝子の出現頻度は痴呆を認めない群で11.9%、SDAT群で18.2%であった。

SDAT群でapoE対立遺伝子を有する率が正常群に比べて高かったが、SDAT群の例数が少ないため統計学的に有意な差とはならなかった。正常群でのapoE4対立遺伝子の比率は本邦ではこれまで6-9%と報告されており、地域によってapoE4対立遺伝子の頻度が異なることが示唆された。平成8年度には6年度および7年度にK町における実態調査に受診した202名の血液よりDNAを抽出し、アポE遺伝子をPCRで増幅後、塩基配列を決定し、アポEのハプロタイプを分類した。ApoE2/2 2/3 3/3 2/4 3/4 4/4の頻度は痴呆を認めない群173名では1.7%, 2.9%, 91.3%, 0%,4.1%, 0%、アルツハイマー型老年期痴呆(SDAT)群28名では0%, 0%, 96.4%, 0%, 3.6%, 0%であった。ApoE4対立遺伝子の出現頻度は痴呆を認めない群で2%、SDAT群で0.3%であった。昨年度の表現型の解析によればApoE2/2 2/3 3/3 2/4 3/4 4/4の頻度は痴呆を認めない群134名で1.5%, 5.2%, 70.1%, 0.7%, 21.6%, 0.7%、アルツハイマー型老年期痴呆(SDAT)群11名では0%, 0%, 63.6%, 9.1%, 27.3%, 0%であり、apoE4対立遺伝子の出現頻度は痴呆を認めない群で11.9%、SDAT群で18.2%であった。解析数が増えただけでなく、表現型と遺伝子型が51例で不一致であったことが頻度に影響しており、次年度不一致の原因について検討する予定である。従来ApoE遺伝子型の判別にはPCR-RFLP法が汎用されてきた。しかしRFLP法でε4/3のheteroを認識する場合に判別に苦慮することがあり、PCR後に塩基配列解析を行った場合も遺伝子多型を決定する部位のhomoまたはheteroの判別がしにくかった。この判別を容易にするため新たにε4、ε2検出用のprimerを作成してPCRを行い、その後RFLP法および塩基配列解析を行った。その結果従来汎用されているPCRprimerでは塩基配列解析でheteroの場合、peakが1対1とならなかったが、新たなPCRprimerを用いるとpeakは1対1となり、RFLPでもbandは均一化した。従って従来のPCRprimerよりも正確にε4/3などのheteroの判別が可能となった。この新しいPCRprimerを用いて京都府北部久美浜町における一般地域住民でのアポリポ蛋白E4(ApoE4)の再検討を行った。対象は一般地域住民198名、地域の特別養護老人ホーム21名、計219名(血管性痴呆14名、アルツハイマー型痴呆(SDAT)22名、痴呆を認めなかった者(正常者)183名)である。ApoE2/2 2/3 3/3 2/4 3/4 4/4の頻度は正常者群で1.1,5.5,75.4,1.1,16.4,0.5%,SDAT群で0,0,77.2,4.5,18.2,0%で、ε4対立遺伝子の出現頻度は正常者群で9.3%、SDAT群で11.4%であった。SDAT群でApoE4の頻度が正常者群に比べてやや高い傾向を認めたが、統計学的に有意ではなかった。正常者群でのApoEε4の出現頻度は本邦のこれまでの報告よりやや高いが、地域による明らかな頻度差とはいえなかった。
連濁を用いた言語発達研究の試み－文字言語の影響を探る

本研究では、心的辞書と言語処理の発達的特徴の解明を目指し、幼児期から児童期における連濁の獲得過程を検討した。連濁は、複合語の第二要素(E2)の語頭子音が濁音化する現象である。幼児用に複合名詞産出課題を作成し、定型発達児および視覚障害をもつ子ども(モノリンガルorバイリンガル)と成人を対象に縦断研究を行なった。その結果、視覚障害の有無や多言語使用の有無にかかわらず、文字言語習得前の子どもは、E2のピッチアクセントを手がかりに連濁処理するが、この傾向は文字習得後に消失することと、習得する文字種(かな・漢字/点字)により連濁処理方略が独自に発達変化することが明らかになった。本研究の目的は、日本語に固有の連濁の処理方略の質的変化を検討し、幼児期から学齢期に見られるレキシコン(心的辞書)の発達的(不)連続性および個人差をもたらす要因を探ることである。本年度の成果として、幼児から成人を対象とする言語産出実験を実施した結果、文字習得の有無、習得した文字種(かな文字か点字か等)により、子どもの連濁処理方略とその発達的変化の方向性が異なることを示唆する知見を得た。定型発達児においては、かな文字既習の幼児を対象に文字刺激を呈示した連濁産出実験を行った。呈示した文字種により連濁生起傾向に特徴が見られ、文字無し条件、ひらがな条件では刺激語のピッチアクセントに基づいた連濁傾向を示していたのに対し、カタカナ条件では連濁傾向が抑制される結果となった。今後は言語発達データも収集しつつ、連濁処理方略に関する縦断研究に発展させていく。全盲の幼児を対象に連濁の獲得に関する縦断研究を開始した。点字習得前の盲児(preliterate blind children)は、(晴眼の)定型発達児と同様にピッチ・アクセントを手がかりとした連濁方略を用いる段階がある。点字習得後の幼児と先天盲の成人では、どちらも連濁方略が質的に変化していることを示唆する知見が得られている。今後も調査を継続しつつ、研究対象児を増やし、連濁以外の言語発達的側面との連動(相互影響)も検討していく。平成26年度に引き続き、幼小移行期の子ども(定型発達児、視覚障害児)を対象とする縦断研究を行なった。また、文字既習と文字習得をしていない小学生を対象に実験を行なった。さらに、本研究を広く知ってもらうため、フランスでの国際ワークショップで現時点で得られている知見を発表し、国際的な学術交流を行なった。ジャーナルへの投稿論文も英文で執筆した。本研究は、定型発達幼児だけでなく、視覚、学習等に障害を抱える幼児・児童も対象としており、時として研究協力者が得にくいことがある。また、小学校入学直後の1年生については、子どもに精神的負担がかからないように配慮して調査を依頼したり、延期したりしているため、若干遅れている。最終年度である本年は、2つの国際学会での研究発表、論文執筆と、そして定型発達幼児と非定型発達児童を対象とする3年目の縦断研究を行った。国際学会では、日本語の文字(かな文字と漢字)の習得が連濁の語彙カテゴリーの定義に影響を及ぼし、結果として、連濁処理方略に影響を及ぼしている可能性を報告した。定型発達児については、幼児期の文法能力と文字と言語処理能力の相互影響について検討した。非定型発達児については、習得する言語の数と種類(日英語/日中語バイリンガル等)、文字体系の種類(墨字/点字)により、児童期以降にどのような発達的変化が見られるかを実験により検討した。その結果、先天盲は定型発達児や弱視とは異なる方向へ連濁処理方略を発達変化させていくことが3年目の事例から示唆された(発達の非等結果性)。また、読み書きの習得の遅れが見られる子どもについても調査を行なった結果、音声情報にもとづく連濁処理を児童期以降にも保持していることが分かった。さらに、多言語使用の子どもにおいては、レキシコンの発達変化を可能にする話者内の創造性も観察することができた。発達の定型、非定型にかかわらず、子どもは自らを取り巻く環境を取り込んで、自らの情報処理に最適な形で言語を発達させていることが示唆されるデータを得ることができたと考えている。なお、最終年度の成果は、平成29年度に国内外の学会で発表後、英文の雑誌に論文投稿する予定である。幼児期から児童期の定型発達児および視覚障害児を対象とした縦断研究を開始し、データを収集した。視覚障害児においては、児童福祉施設、幼稚園での統合保育の様子を丁寧に観察・聞き取りしたことにより、実験の開始時期が予定より遅れたが、幼児から成人までの視覚障害者に適した実験刺激を作成し、調査を円滑に進めることができた。

現在、学齢期の発達障害児と、日本に来て間もない継続バイリンガル幼児のそれぞれに適した実験装置を作成中である。平成28年度は、調査を東京から中京圏まで調査範囲を広げて研究協力者を確保し、適切な環境での研究調査を実施する予定である。言語発達障害の有無にかかわらず、実験が子どもにとって心理的負荷が大きくならぬよう、研究協力児の特性に応じた実施時期と研究体制を整えて進めていく。定型発達児に比して視覚障害児は少数であり、同じ地域からの研究協力者を確保することが困難であるため、少数の事例を縦断研究とするとともに、本年度以降は、全国的規模で協力を要請していく。また、発達障害児についても、学校や医療機関等の協力を得て、研究を進めていく予定である。前年度中に実施できなかった幼児および児童対象の縦断研究を行なうための諸費用を計上している。また、国内外の学会にて研究成果の報告を行なうとともに、海外のジャーナルへの投稿するため、それらにかかる諸費用を計上している。初年度に開始した縦断研究の続行のための諸経費と、研究対象児を全国から広く募るためための出張旅費、学会発表に係る諸経費が見込まれている。研究協力者への謝礼、実験補助者への謝金、調査にかかる旅費、学会出張費(国内外)、図書費、論文投稿のための英文校閲費として使用する。研究発表のための学会出張費、東京都、神奈川県、静岡県、愛知県、他での調査にかかる旅費、協力者への謝礼、研究補助者へのアルバイト料等。データ分析のためのパソコンソフト購入費。データ保存用のパソコン記録媒体の購入費等。
自己血の保存前白血球除去処理の効果に対する検討

現在、最も安全な輸血とされている自己血輸血の問題として凝集塊形成による返血不能や、返血時の発熱反応・血圧低下などの非溶血性副作用の発生が挙げられる。これらの主な原因として、自己血中に含まれる白血球の関与が考えられる。同種血輸血製剤による非溶血性副作用の防止策として、赤十字血液センターでは全ての同種血製剤に対して、保存前白血球除去を導入している。本研究では、自己血の保存前白血球除去(以下、白除)の有用性について検討を行った。その結果、白除処理により白血球および血小板は効率よく除去されていた。一方、赤血球は白除処理の影響を受けず、高い回収率であった。白除した自己血では凝集塊形成を認めず、返血時に問題も認めなかった。自己血中のサイトカイン・ケモカイン濃度を測定したところ、白除処理により、不変のものから顕著な減少を示すものまで様々であった。さらに、これらのサイトカイン・ケモカインが血小板凝集塊形成に及ぼす影響を検討するため、白血球の存在下及び非存在下において血小板に添加し、凝集塊形成を評価した。その結果、白血球非存在下で血小板凝集は認めないものの、白血球の存在下でサイトカイン・ケモカインを添付すると血小板凝集が認められた。また、血小板と白血球の接着について検討を加えた結果、サイトカイン・ケモカイン処理により、接着率が増加した。このことから、サイトカイン・ケモカイン刺激による血小板凝集には、白血球の存在必要不可欠であることが確認された。したがって、自己血の保存前白除により、白血球および血小板が効率よく除去され、これらが産生するサイトカイン・ケモカイン濃度の上昇を防止することが可能であり、その結果として凝集塊形成の抑制及び非溶血性副作用の防止が可能と考えられた。自己血の安全性向上に、保存前白除の導入は重要と考えられる。