hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無機粒子への高分子吸着とそのレオロジーに関する研究

表面特性が明らかになっている2種類のシリカ粒子をヒドロキシプロピルメチルセルロース(HPMC)水溶液に分散させてシリカサスペンションを調製し、そのレオロジー挙動を検討した。1.無孔性シリカサスペンションの過渡状態のせん断応力には、構造の形成を意味するレオペクシーが観察された。特に、シリカ濃度が7.5%を越えると低いせん断速度においてオーバーシューティングが現れた。定常状態でのせん断応力とせん断速度とのプロット(流動曲線)に、分散系に特徴的なshear-thinningが現れ、シリカ濃度が7.5%を越えると流動曲線に山、すなわちshear-thickenningが観察された。山の観測されるせん断速度は、シリカ濃度と共に増加することが分かった。このshear-thickenningの起こる原因は、シリカ粒子の凝集性と深い関係があり、サスペンションの貯蔵弾性率に内部構造の存在を示す第二平担部が存在することからも分かる。また、シリカに吸着したHPMCの一部を脱着させても、せん断応力の山は存在し、貯蔵弾性率の第二平坦部は観察された。2.コロイダルシリカサスペンションの定常状態でのせん断応力は、HPMC水溶液に比べて一桁以上高く、強いshear-thinningを示した。この挙動は、流動曲線に山が観察された無孔性シリカの場合と異なる。これは、コロイダルシルカがより分散安定化しているためである。吸着したHPMCの一部を脱着すると、せん断応力は低下し、shear-thinningも弱くなることが分かった。また、高周波数領域を除き、損失弾性率が貯蔵弾性率に比べて大きいことが分かった。また、貯蔵弾性率に第二平坦部は観察されなかった。科学研究費の配分内定通知が11月1日と遅かったために,主要設備のレオメ-タを購入したのは本年2月であった。しかるに,レオメ-タによる無機粒子ー高分子分散系のレオロジ-挙動に関する研究は,着手したばかりである。一方,無機粒子表面への高分子吸着については,次のような結果が得られた。1)高分子には,水溶性高分子であるヒドロキシプロピルメチルセルロ-ス(HPMC)の分子量の異なる3種類のものを使用した。無機粒子には,無孔性シリカであるアエロジル130を用いた。2)吸着の動力学からHPMCのシリカへの吸着は,8時間以内で吸着平衡に達することが分り,吸着等温線は吸着時間を24時間と決め,求めた。3)各々の吸着等温線は,HPMCのかなり広い分子量分布(Mw/Mn10)のために,いわゆるroundーshape型をしていることが分かった。また,吸着等温線のプラト-領域における吸着量は分子量と共に増加することが分った。4)シリカ濃度を変化させて求めた吸着等温線から,プラト-領域に達するまでの立ち上がり部分のHPMCの上澄み溶液の濃度依存性は,シリカ濃度の増加と共に弱くなることが分かった。これら吸着等温線は,CohenーStuartらの理論との比較より一本の曲線に重ね合わせられることを明らかにした。5)全ての吸着等温線は,上澄み溶液濃度に対するシリカ濃度の比に対するHPMCの仕込み濃度とシリカ濃度との比のプロットに重ね合わせられることが分かった。この曲線からHPMCの仕込み濃度とシリカ濃度を決めれば,吸着量が計算できる。無機粒子にはその表面特性が充分明かになっているアエロジルシリカ粒子を用い、水溶性高分子であるヒドロキシプロピルメチルセルロース(HPMC)を吸着させて、シリカ粒子のサスペンションを調製し、そのレオロジー挙動をHPMCあるいはシリカ濃度を変えて検討したところ、次のような結果が得られた。1シリカサスペンションのせん断応力をせん断速度を変えながら測定した。

せん断応力が時間と共に増加し構造の形成を意味するレオペクシーが観察された。このレオペクシー挙動は、シリカ濃度が高くなるとより高いせん断速度まで観察され、時間の経過と共に定常値に達することが分かった。特に、シリカ濃度が7.5%を越えると低いせん断速度においてオーバーシューティングと呼ばれる現象も観察された。2定常状態に達したせん断応力とせん断速度とのプロットの多くは、分散系に特徴的なshear-thinningを示した。しかしながら、シリカ濃度が7.5%を越えるとせん断応力ーせん断速度曲線に山、すなわちshear-thickenningが観察された。山の観測されるせん断速度はシリカ濃度と共に増加することが分かった。このように低いせん断速度でshear-thickeningが観察されることは、今までに報告されていない。このshear-thickeningの起こる原因はシリカ粒子の凝集性と深い関係があると考えられる。このことは、シリカサスペンションの動的粘弾性の測定から貯蔵弾性率にいわゆる内部構造の存在を示す第二平坦部が存在することからも分かる。さらに、シリカに吸着したHPMCの一部を脱着させた後でもせん断応力に山が観察されることと、その貯蔵弾性率の絶対値が低くなっても依然として第二平坦部が観察されることからも支持される。表面特性が比較的明らかになっているコロイダルシリカ粒子を水溶性高分子のヒドロキシプロピルメチルセルロース(HPMC)水溶液に分散させてシリカサスペンションを調製し、そのレオロジー挙動を検討し、以前報告したアエロジルシリカの場合と比較検討した。シリカ濃度7.5%のシリカサスペンションの定常状態でのせん断応力は、HPMCがシリカ表面に吸着するためにHPMC水溶液に比べて一桁以上高く、その溶液に比べて強いshear-thinningを示した。しかしながら、せん断速度の低いところでは、せん断応力はほぼ一定であった。この挙動は、定常状態のせん断応力-せん断速度曲線に山が観察されたアエロジルシリカの場合とは異なる。これは、シリカ粒子の凝集性の違い、すなわちコロイダルシリカがアエロジルシリカに比べて、より分散安定化しているためである。このことは、中性子散乱測定からも明らかにされた。イソプロピルアルコールを添加して吸着したHPMCの一部を脱着すると、せん断応力は低下し、shear-thinningも弱くなることが分かった。また、動的粘弾性の測定から測定した高周波数の範囲を除いて、損失弾性率が貯蔵弾性率に比ベて大きいことが分かった。これは、貯蔵弾性率にいわゆる内部構造の存在を示す、第二平坦部が観察されたアエロジルシリカの場合とは異なる。さらに、吸着したHPMCの吸着による疑似的な編目構造がかなり弱いことは、Cox-Merzの関係式が成り立つことからも支持される。
二次嗅覚メゾ回路の抽出

一次嗅覚神経回路は匂い情報を空間的に選別して、嗅球に「匂い地図」を作り上げるが、その地図がその後どのように処理されているかは全くの謎である。本研究では、二次嗅覚神経回路を、嗅球神経細胞の軸索に対するガイド制御の違いに着目して、メゾ回路に分解することをめざした。本年度の主な成果は以下の3つである。1.誕生日依存的な嗅球軸索投射パターンを調べるために最適なトランスジェニック動物を開発した。神経細胞が分化直後に一過的に発現する遺伝子4つを選択し、この遺伝子座に活性誘導可能なCreER recombinaseを組換えたBACトランスジェニックマウスを19系統作成した。この中には、非常に効率よく神経細胞の誕生日依存的にloxP配列の組み替えを誘導できるものが複数含まれており、今後の解析に非常に有効であると期待できる。2.浜松医科大学福田敦夫教授との班員間共同研究により、伸長中の嗅球軸索とこの軸索をガイドする道標細胞との間に、発生期一過的なシナプス伝達が存在する事を見いだした。他の神経系において、このような軸索と道標細胞との間の神経活動依存的な相互作用が、最終的な神経回路形成を制御する事が知られており興味深い。この共同研究成果について論文発表した。3.ノックアウトマウスを用いた解析により、主嗅球と副嗅球軸索のガイドに反発性軸索ガイド因子受容体neuropilin2が重要な機能を果たす事を見いだした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、この二次嗅覚神経回路を、嗅球投射神経細胞の誕生日依存的な軸索ガイド制御の違いに着目して、メゾ回路に分解する。誕生日依存的な神経軸索投射パターンを調べるためには、誕生日の異なる細胞をマークして、その軸索末端まで可視化する技術が必要である。本研究では、神経細胞が分化直後に一過的にneurogenin2を発現する事を利用して、誕生日依存的にCre/loxP組み替えを誘導する。具体的には、neurogenin2プロモーターの制御下でタモキシフェンにより活性誘導可能なCreER recombinaseを発現するマウス(neurogenin2-creER)を用いて、このマウスにタモキシフェンを投与する事で、ちょうどその瞬間にCreERを発現している神経分化に入ったばかりの神経細胞のみで、Cre/loxP組み替えを誘導する。平成23年度は、Cre/loxP組換えがおきると、嗅球神経でのみGFPの発現を誘導できる、嗅球特異的なGFPレポーターマウスを数系統樹立した。そして、このマウスと先述のneurogenin2-creERマウスを交配して、タモキシフェンを投与し、実際に誕生日依存的に嗅球投射神経細胞を標識できる事を確認した。今後は、タモキシフェン注入時期を変えながら、軸索投射領域を詳細にマップする。当初の計画通り、嗅球特異的GFPレポーターマウス系統を数種類樹立でき、研究目的に使える事が確認できた。嗅球投射神経細胞の誕生日依存的な除去を行うために、嗅球特異的なジフテリア毒素レポーターマウス系統の作製も試みている。レポーター遺伝子の性質のためか、これまでのところ1系統しか得られていない。この系統が研究目的に使用できるかどうかを早急に検討し、無理な場合にはレポーター遺伝子の改変を試み、良いレポーターマウス系統の作出をめざす。
LES実用時代にむけたターボ機械空力弾性解析モデリングの研究

現在広く用いられているターボ機械の空力減衰・フラッター評価手法はReynolds-Averaged Navier Stokes (RANS)によるが,サージ線近傍で生じる失速フラッターに特徴的な大規模な剥離を伴う流れ場に対し,満足な解析精度を有さないという欠点がある.一方で剥離流の解析にはLarge Eddy Simulation (LES)が有望だが,翼振動現象の時間・空間スケールは一般に乱流に比べ非常に大きいため,LESを直接フラッター解析に用いることは解析規模上の困難がある.そこで,本研究ではLESによる高精度な剥離流解析結果を利用したフラッター解析を実現するため,乱流現象と翼振動現象の間の時間スケール差を克服する,マルチスケールシミュレーション手法を提案し,実証することを目指した.本研究の初年度は,航空用エンジンファン翼列の亜音速作動条件における前縁剥離流れに適用し,今後のフラッター解析の基礎となるLESデータベースを構築することを目標とした.申請者の構築したLESコードと東京大学の大型計算機であるOakforest-PACSを用いて,流入マッハ数0.5,インシデンス4deg10degの条件についてLESにより時間平均流れ場を取得した.得られた流れ場をRANSのものと比較した結果,前縁ごく近傍の圧力分布を除き,インシデンスの増大とともに剥離泡が伸長する様子や圧力分布は,LESとRANSでほぼ同様の分布が得られた.また研究発表として,本研究で使用するLESコードの基礎的な検証や翼列流れへの応用を国内・国際学会で発表した.重合格子を用いる際,格子間内挿に高精度なRadial basis functionを応用する新しいアイデアや,遷音速ファン・圧縮機静翼・タービンといった様々な翼列流れに本コードが適用できることを紹介した.現在広く用いられているターボ機械の空力減衰・フラッター評価手法はReynolds-Averaged Navier Stokes (RANS)によるが,サージ線近傍で生じる失速フラッターに特徴的な大規模な剥離を伴う流れ場に対し,満足な解析精度を有さないという欠点がある.一方で剥離流の解析にはLarge Eddy Simulation (LES)が有望だが,翼振動現象の時間・空間スケールは一般に乱流に比べ非常に大きいため,LESを直接フラッター解析に用いることは解析規模上の困難がある.そこで,本研究ではLESによる高精度な剥離流解析結果を利用したフラッター解析を実現するため,乱流現象と翼振動現象の間の時間スケール差を克服する,マルチスケールシミュレーション手法を提案し,実証することを目指した.本研究の初年度は,航空用エンジンファン翼列の亜音速作動条件における前縁剥離流れに適用し,今後のフラッター解析の基礎となるLESデータベースを構築することを目標とした.申請者の構築したLESコードと東京大学の大型計算機であるOakforest-PACSを用いて,流入マッハ数0.5,インシデンス4deg10degの条件についてLESにより時間平均流れ場を取得した.得られた流れ場をRANSのものと比較した結果,前縁ごく近傍の圧力分布を除き,インシデンスの増大とともに剥離泡が伸長する様子や圧力分布は,LESとRANSでほぼ同様の分布が得られた.また研究発表として,本研究で使用するLESコードの基礎的な検証や翼列流れへの応用を国内・国際学会で発表した.重合格子を用いる際,格子間内挿に高精度なRadial basis functionを応用する新しいアイデアや,遷音速ファン・圧縮機静翼・タービンといった様々な翼列流れに本コードが適用できることを紹介した.個人ホームページでの研究紹介です.
腸内細菌由来糖鎖を活用したノロウイルスの水環境中動態解明に関する研究

本研究ではノロウイルス粒子を特異的に捕捉する組織血液型決定抗原(histo-blood groupantigen: HBGA)類似糖鎖を保持するヒト腸内細菌を分離・同定することを試みた。その結果、HBGA様物質を保持する腸内細菌Enterobacter sp. SENG-6を単離することに成功した。さらに、この腸内細菌は細胞外物質としてA型様抗原を分泌していることを確認し、このA型様抗原を介してノロウイルス粒子を特異的に捕捉可能であることを確認した。以上の結果は、HBGA陽性細菌がノロウイルス粒子を捕捉することで、その生活環に大きな影響を与えていることを示す重要な成果であると言える。本研究は,全世界で多大な被害を出しているノロウイルスに関し,その水環境中動態に大きな影響を与えると考えられるノロウイルス吸着性ヒト腸内細菌に着目し,その存在の証明と吸着部位の同定を行うことを第一の目的としている.平成22年度(研究初年度)においては,まずヒト糞便及び未処理下水中からノロウイルス吸着性ヒト腸内細菌の分離を試みた.ノロウイルスの吸着部位となる可能性の高い組織血液型決定抗原(Histo-blood group antigen : HBGA)様多糖を細胞表層に有する菌体を選択的に分離するため,抗HBGA抗体を固定化したプレート上にヒト糞便もしくは未処理下水を塗布し,プレート表面をよく洗浄した後,腸内細菌用培養液を滴下し微好気培養を行った.菌の増殖を確認後,寒天培地上で画線培養してコロニーを形成させ,各コロニーを液体培地に移して増菌した.その後,得られた菌体がHBGA用組織を有していることを血液型決定キットで確認し16srRNAを解析したところ,Pseudomonas sp., Klebsiella pneumoniae,及びProteus mirabilisに近縁な株がHBGA陽性株として得られた.得られたHBGA陽性株を用いてノロウイルス粒子(GII.4)との吸着実験を行ったところ,見掛けの吸着平衡定数は10^<13>M^<-1>程度であり,株間に大きな差異は見受けられなかったから,どの菌株も同様な抗原を有していることが示唆された.1菌体当たりの吸着サイトは,HBGA陰性菌体として用いたE.coliK12と比べ,Pseudomonas sp.近縁株は25.6倍,Klebsiella pneumoniae近縁株は1.8倍,Proteus mirabili近縁株は1.6倍あった.来年度は,得られた菌株から細胞外多糖の抽出を行い,ノロウイルス粒子との相互作用の強さをより詳細に解析する予定である.本研究は,全世界で多大な被害を出しているノロウイルスに関し,その水環境中動態に大きな影響を与えると考えられるノロウイルス吸着性ヒト腸内細菌に着目し,その存在の証明と吸着部位の同定を行うことを第一の目的としている.平成23年度(研究2年度目)においては,まずヒトふん便から分離した組織血液型決定抗原(Histo-blood groupantigen:HBGA)様多糖を細胞表層に有する菌株を同定した.その結果, Enterobacter sp.に属する株であることを確認し,Enterobacter sp. SENG-6と名付けた.また透過型電子顕微鏡によりSENG-6とノロウイルス様粒子(Norovirus-like particle:NoVLP)の結合様式を観察したところ,NoVLPは菌体表面ではなく細胞外物質(Extracellular polymeric substances:EPS)に吸着していることが確認された.またEPSを含む菌体の超薄切片を作成して抗HBGA抗体を用いた免疫TEMを行ったところ,HBGA様物質はEPS中に存在することが観察された.そこでSENG-6からEPSを抽出し,NoVLPとの吸着特性をELISA法により評価した.その結果,SENG-6由来EPSはGI7,GII.3,GII.4及びGII.6の各遺伝子型のNoVLPをよく吸着することが示された.以上の結果は,ヒトノロウイルス粒子が特定のヒト腸内細菌が産生するEPSに特異的に吸着可能であることを示しており,ノロウイルス吸着性ヒト腸内細菌の存在証明に成功したものと考えられる.本研究は、全世界で多大な被害を出しているノロウイルスに関し、その水環境中動態に大きな影響を与えると考えられるノロウイルス吸着性ヒト腸内細菌に着目し、その存在の証明と吸着部位の同定を行うことを目的としている。

平成25年度においては、これまでに分離されたノロウイルス吸着性腸内細菌であるEnterobacter sp. SENG-6に加え、ノロウイルス吸着部位となる血液型決定抗原(Histo-blood group antigen: HBGA)様物質を保持しないEscherichia coli AKN123を取得し、これらの菌株と複数のノロウイルス遺伝子型(GII.3、GII.4及びGII.6)粒子との相互作用を評価した。相互作用評価においては、ノロウイルス様粒子と菌株の混合液を孔径0.22マイクロメートルのメンブレンフィルターでろ過し、菌株に吸着しなかったノロウイルス様粒子だけを検出することで、どの程度の量のノロウイルス粒子が菌株へ吸着していたかを確認した。その結果、HBGA陽性菌株であるEnterobacter sp. SENG-6に対してはGII.4及びGII.6のノロウイルス粒子が良く吸着したが、HBGA陰性菌株であるEscherichia coliAKN123へはどの遺伝子型のノロウイルス粒子も吸着しなかった。以上の結果は、下水処理で用いられる活性汚泥の細菌相によって、ノロウイルスの吸着による除去効率が大きく変化することを示唆するものである。以上の成果は、HBGA陽性細菌がノロウイルスの動態に大きな影響を与えることを示すことを目的とした本研究が、予想を上回る程度に進展したことを示していると言える。本研究は、全世界で多大な被害を出しているノロウイルスに関し、その水環境中動態に大きな影響を与えると考えられるノロウイルス吸着性ヒト腸内細菌に着目し、その存在の証明と吸着部位の同定を行うことを第一の目的としている。平成24年度においては,これまでに分離されたノロウイルス吸着性腸内細菌であるEnterobacter sp. SENG-6に対し、ノロウイルス吸着部位となる血液型決定抗原(Histo-blood groupantigen: HBGA)様物質が存在すると考えられる細胞外物質(extracellulaer polymeric substances: EPS)及びリポ多糖(lipopolysaccharide: LPS)を抽出し、HBGA様物質存在の確認及びノロウイルス粒子との相互作用評価を行った。その結果、HBGA様物質はLPS中には存在せずEPS中にのみ存在すること、及びEPS中に含まれるHBGA様物質としてはA型様物質が最も豊富であることが確認された。さらに、ノロウイルス粒子とEPS中HBGA様物質の相互作用は特異的相互作用であることが確認され、その結合強度は一般的な抗原ー抗体反応に匹敵することが示された。本年度の研究により、ノロウイルスの環境中動態にノロウイルス吸着性腸内細菌が関わっている可能性が改めて示唆されたことから、今度は両者の関わりを実証していくことが重要となる。平成25年度は、水環境中からノロウイルス及びノロウイルス吸着性腸内細菌を同時に検出することを試みる他、HBGA陽性EPSのノロウイルス吸着材としての利用可能性を追求する。当初目的の1つであったノロウイルス吸着性ヒト腸内細菌の存在証明に成功したことから,その後の研究を計画通りに進めることが可能な状態にあるため.25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度までにノロウイルス吸着性腸内細菌からHBGA様物質を抽出することに成功し、最終年度である平成25年度において、当初予定通りに腸内細菌由来HBGA物質がノロウイルスの環境中動態に与える影響を評価する研究に取り組むことが可能であることから、おおむね順調に進展していると判断できる。
里地自然の保全を意図したサシバの生息可能性地域の解析と土地利用計画への応用

これまでに,千葉県北部において,サシバの生息が確認された谷津の特徴を把握するために,地形と植生に関する既存の数値地理情報を用い,谷津の地形および土地利用の特徴を表現する複数の指標を考案した.用いたデータは,国土地理院刊行の50mメッシュ標高データ(50mDEM: 50m-Digital Elevation Model)および,環境庁自然保護局刊行の自然環境情報GISに含まれる現存植生データである.現存植生データは,第3回から第5回の環境庁自然環境保全基礎調査を集成して作成されたポリゴンデータである.解析単位を統一するため,現存植生データと50mDEMとを同一の50mメッシュサイズに変換して解析に用いた.メッシュデータへの変換においては,各メッシュの中心付近に重なる植生をそのセルの植生として代入した.現存植生図は,樹林地(果樹園,苗圃以外の木本植生),草地(草本植生),畑地(畑地,果樹園,桑畑,茶畑),水田,放棄水田,市街地および造成地,緑の多い市街地,ゴルフ場に再分類した.このうち本研究では水田および樹林地を解析に用いた.解析結果から明らかになった繁殖期のサシバの生息環境は,(1)谷の横断方向に樹林地-水田-樹林地となる土地利用配列,(2)樹林地と水田の隣接長,(3)谷底低地の幅,(4)谷壁斜面の幅,の4点と関係がみられた.サシバの生息の有無を目的変数とした判別分析の結果,(1)谷の横断方向の土地利用配列により,7割以上のサシバの生息環境が推定可能であることが明らかとなった.以上の条件を用い,サシバの生息適地を広域的に推定した.それにより,サシバの潜在的生息地を図化することができた.国土地理院刊行の50mメッシュ標高データおよび,環境庁自然保護局刊行の自然環境情報GISに含まれる現存植生データを用い,千葉県印旛沼流域におけるサシバの生息可能性地域解析に関する試みを行なった.繁殖期のサシバの生息環境の特徴を把握するために,サシバの生息に関する既往研究にもとづき,谷津の特徴を数量的に示す複数の指標を設定した.サシバの行動圏を表現するために,生息確認地点ごとに周囲にバッファを発生させ,その中に含まれる谷の断面方向の特徴を面的に集計した.集計結果を,サシバ生息確認地点および生息確認のない地点それぞれの位置座標に対応したデータベースにまとめ,両者の特徴を比較した.サシバの生息確認の有無を被説明変数とし,谷津の土地環境条件に関する6指標を説明変数として,ステップワイズ法による正順判別分析をおこなった.すべてのバッファ半径における集計において有為となった指標は,谷の横断方向への土地利用配列であった.バッファ半径ごとの判別結果は76.679.3%となった.一方,土地利用配列を除いて同様の判別分析を行うと,水田樹林地隣接長のみが選択され,判別率は61.971.9%となった.以上より,サシバの生息環境は個別指標ごとにみると地形や土地利用に関する複数の指標に差が見られるものの,全指標をもちいた判別分析より,とくに両側が斜面林で谷底が水田となる土地利用配列となるセル数によって約78割の判別が可能であることが示された.土地利用配列について,サシバの生息地とそれ以外の地点では,樹林地-水田-樹林地となる配列数には有意な差がみられたことから,同土地利用配列数が多いほどサシバが生息しやすいことが確認された.これまでに,千葉県北部において,サシバの生息が確認された谷津の特徴を把握するために,地形と植生に関する既存の数値地理情報を用い,谷津の地形および土地利用の特徴を表現する複数の指標を考案した.用いたデータは,国土地理院刊行の50mメッシュ標高データ(50mDEM: 50m-Digital Elevation Model)および,環境庁自然保護局刊行の自然環境情報GISに含まれる現存植生データである.現存植生データは,第3回から第5回の環境庁自然環境保全基礎調査を集成して作成されたポリゴンデータである.解析単位を統一するため,現存植生データと50mDEMとを同一の50mメッシュサイズに変換して解析に用いた.メッシュデータへの変換においては,各メッシュの中心付近に重なる植生をそのセルの植生として代入した.現存植生図は,樹林地(果樹園,苗圃以外の木本植生),草地(草本植生),畑地(畑地,果樹園,桑畑,茶畑),水田,放棄水田,市街地および造成地,緑の多い市街地,ゴルフ場に再分類した.このうち本研究では水田および樹林地を解析に用いた.解析結果から明らかになった繁殖期のサシバの生息環境は,(1)谷の横断方向に樹林地-水田-樹林地となる土地利用配列,(2)樹林地と水田の隣接長,(3)谷底低地の幅,(4)谷壁斜面の幅,の4点と関係がみられた.サシバの生息の有無を目的変数とした判別分析の結果,(1)谷の横断方向の土地利用配列により,7割以上のサシバの生息環境が推定可能であることが明らかとなった.以上の条件を用い,サシバの生息適地を広域的に推定した.それにより,サシバの潜在的生息地を図化することができた.
アート活動(演劇、美術)を組み込んだ教員養成カリキュラムの開発、実践、評価

本研究は、教員養成課程プログラムの改善に焦点を当て、身体、記号を使ってあるメッセージを表現することを実践し、その効果を調査した結果、高い評価をもって受け止められた。演劇ワークショプは有用性の指摘が高かったことが特徴的であった。ただ、その有用性の指摘は、ある程度の予想通り具体性が、課程学生<嘱託員>現職教員という順であった。映像制作においては、デジタル映像表現への馴染みがあまりないため、自分が新しい分野の刺激を楽しんだという評価がやや多かった。本年度は、研究計画に従い、いくつかの教員養成カリキュラムを調査、分析した。その結果、芸術系のワークショップを取り入れるという現実、経緯がほとんどないことがわかった。その後、研究代表者が担当する2008年度の教職課程履修(英語科教育法1、2)の学生を対象として、劇団代表であり、舞台を行なっている俳優2名により、ワークショップを行なった。研修内容は、演劇ワークショップでは一般的な、姿勢、呼吸、発声、発語、発話、台詞という一連の流れである。またその後、所沢市立教育センター嘱託職員(2008年度に採用試験を受け、2009年度からの新規採用が決まっている人たち)12名を対象として同内容のワークショップを実施した。研究目的にもある通り、教育経験のあるなしという尺度での反応を比較することが狙いであり、嘱託職員は、教職経験はないものの、課程履修の学生と現職教員の間に位置するグループとして異なった反応を示すのではないかと仮説を持ち、実施し事後アンケート調査を実施した。実際には、ワークショップの内容の関係上、参加人数をあまり多くすることができず、アンケートデータは定量分析には馴染まないが、現在までに以下のようなことが明らかになった。両グループ共に、ワークショップ参加の満足度は高く(5段階尺度評価では、両グループ共に4.8 4.5という結果)、必要性への言及も多く見られた。とりわけ4月から嘱任が決まっているグループにおいては、自由記述において、学習者とのインターアクションをイメージしたコメントが多く、一方、課程履修グループは、言葉の伝え合いの重要性について言及したコメントが比較的多く見られた。やや異なった回答としては、仲間と一緒にやる点で役立つと思う、という質問では、課程履修学生の方が、嘱託職員グループよりも高く出た(4.8 4.3)今後は、現職教員対象の実施を予定している。本年度は、芸術系ワークショップとして、演劇ワークショップを2回(教員養成課程の学生19名、現職教員32名)、実施した。加えて、2010年2月5月にボストンにて、教員養成過程カリキュラムについて、研修事情を資料入手すると同時に、インタビュー調査した。現在までにわかったことは以下の通りである。1)演劇ワークショップの結果を両グループで比較した結果、興味深かったのは、自分の身体のことを知ることの重要性について、5段階尺度評価で、教員>学生という有意傾向が見られたことであった。2)身体、言葉、呼吸などを扱う演劇ワーックショップの関心は、教員>学生という有意傾向が見られ、関心の高いことがわかった。3)共通して、演劇ワークショップへの関心、興味は4.8(学生),4.7(教員)と非常に高く、役に立つ(4.7,4.6)という評価は共通して高かった。4)自由記述においては、当然のことながら教員は、授業、児童生徒とのコミュニケーションという観点で有効性を指摘し、今の自分の伝え方の拡張に関心を持つコメントが多く、一方学生は自分の伝え方の工夫に関してのコメントが多かった。5)米国の教員養成カリキュラムは、共通する内容はあるものの、原則的に各州が個別のカリキュラムを設けており、例えば、マサチュウセッツ州のカリキュラムでは、メディア表現、メディア利用というものの重要性は記述されていることと、ボストン地区近辺に各学校にはMedia specialistがいて、指導、相談に当たるというシステムは、特徴的であった。以上のことから、「伝え合う」ことの素地として、言語だけでなく、身体表現、呼吸といった分野の訓練が教員養成課程で扱われるべきであるとの結論に至った。本年度は、まず、2ヶ月ほど滞在し調査した米国マサチュウセッツ州のBoston Collegeの教職課程受講生によるTeacher Education Programの評価内容に関する資料を吟味した。骨子となる6つの主張に共通する特徴的なことは、教師は「social justice」を実現する為に働くこと、そしてそれの具体的な教育方法をもつことを目的とする、という項目であり、さらに言語について学ぶことを強調していることであった。具体的には、1)subject matter knowledge、2)pedagogical knowledge、3)pedagogicalcontent knowledgeという分野の知識、方法が指摘されている。英国のCreativity,Culture and Educationという国家的な教育プロジェクト(当初は、Creative Partnership Programmeとしてスタート)のもとで行なわれているFind Your Talentというプログラムのディテクターに面談し、多くの情報、知見を得た。具体的な活動は、芸術分野を中心として、学校と芸術家(CG、舞踊なども含む)をつなげ、学校の要望に基づき、学校に出向いてワーックショップを行ない刺激と向上を計るとうプログラムである。

その場での興味関心の向上もあるが、将来その分野を志向する子どもが増えているということ、もともとは児童、生徒が対象であるが、教員も刺激を受けて授業が変わるということも指摘していた。課題としては、学校との折半で実施する予算のことであり、要望が供給よりも多く、順番が回って来ないこと、プログラム評価が難しいという点であった。今後、日本で実施することを考えるとするとまずカリキュラムとの整合性、予算、関連団体・協会との連携、組織づくり、などの課題が考えられる。
熱帯水圏における水産資源の持続的開発と利用に関する総合的研究

熱帯水圏における水産資源の持続的開発と利用を日的として,ボゴール農科大学との共同研究を実施した。このために,インドネシア,ボゴール農科大学より平成7年度に1名,8年度2名,そして9年度2名の合計5名を日本へ招聘し,東京水産大学での研究打ち合わせ,並びに千葉県,及び瀬戸内海地区の沿岸漁業について資源管理推進の先進地視察を行うとともに,各年度で学内あるいは日本水産学会での研究セミナーを開き,逐次研究成果の公表を行った。また,日本側よりの派遣として平成7年度に1名,8年度2名,9年度2名がインドネシアへ出張し,ジャワ島中部インド洋側のプラブハンラトゥ湾における集魚灯利用敷き網についての調査を継続実施した。特に,本漁業の漁獲過程を明らかにする目的で,魚群探知機と水中カメラによる魚群行動の観察,並びに水中照度に関する測定を実施し,漁獲資料の解析とあわせて今後の技術改良に向けた検討資料を得た。また,プラブハンラトゥ湾では沿岸漁船の動力化が急速に進行中であり,今後各種漁業の操業形態の変化が予測されていることから,漁船種類別に使用している漁具漁法と漁船期間についての実態調査を実施して,資料を入手整理した。また派遣期間中に漁業教育,特に漁業技術と海技実習についての乗船教育に関するセミナーを開き,同時に,ボゴール農科大学において資源管理を目標とした適正漁具漁法開発,並びに漁具選択性能解析に関する研究発表会を実施した。研究成果については別表の通り,日本水産学会はじめ国内外の関係誌に公表し,プロジェクト実積をあげてきた。これまでの研究交流をもとに,今後とも日本,インドネシア両国の学術交流推進に向けて積極的な活動を続けるための下地が確立された。熱帯水圏における水産資源の持続的開発と利用については,開発途上諸国における地域経済の発展のみならず,地球環境保全の観点からも注目を集めてきている。本研究では東京水産大学とボゴール農科大学水産学部の各専門研究者が共同で調査,研究にあたり,特にインドネシア,ジャワ島インド洋沿岸域を対象として環境調和型生産技術の適正開発を目指すものである。初年度の調査対象海域としてボゴール農科大学臨海実験所のあるプラブハンラトゥ湾を取り上げ,派遣研究者を中心に以下の調査研究を実施した。1)湾内の海洋環境について外洋であるインド洋との関連から流向流速,水温分布等の測定を行うとともに,湾内等深線や各種漁業の漁場形成機構との関係から調査・解析を行った。2)湾内で行われている沿岸漁業,並びにインド洋での沖合漁業について操業規模や形態の現状把握を行い,特に漁船の材質,動力,設計に関する実態を調査・解析した。3)沿岸漁業の内,集魚灯利用敷き網,船引き網,刺し網の3通りについて,乗船調査による操業過程の把握,魚群探知機とビデオによる水中観察をもとに漁獲過程の解明を試みた。以上の漁業生産の現状に対して,今後の技術移転並びに資源管理手法の可能性を検討するため,招聘研究者の日本滞在中に関連大学と研究所を訪問して,以下のように意見交換と資料収集に努めた。4)訪問先各地の漁港において漁具,漁船の実態把握と資源管理型方策の視察を行った。5)魚種魚体選択漁法開発の方法論検討と技術移転の可能性評価を行った。6)持続的開発を目指した低投資型生産技術確立の基礎的検討を行った。7)プラブハンラトゥ湾での調査結果の評価と次年度調査に向けた打ち合わせを実施した。中部ジャワ島,インド洋側のブラブハン・ラトゥ湾を調査対象海域とし,日本側研究者の派遣により各種漁業生産の技術的問題点と漁場環境の解析を実施し,またインドネシア側研究者を日本へ招聘して,今後の技術移転と資源管理型漁業導入の可能性を検討するために以下の調査を実施した。1.湾内の漁業環境についてこれまでの研究成果を整理し,また今後の調査計画について現地での打ち合わせを実施した。

2.沿岸漁業実態調査として集魚灯利用小型敷き網の操業方式について現地調査を実施するとともに,漁獲対象生物,漁獲量に関する統計資料を入手した。3.ボゴール農科大学の研究分担者を日本へ招聘し,千葉県館山湾の沿岸各種漁業について現地視察を行うとともに,現在わが国で進展中の資源管理型漁業の実態について資料を入手した。4.招聘,派遣の機会を利用して,東京水産大学並びにボゴール農科大学において学内セミナーを開催し,研究成果の発表を行うとともに,最終年度のとりまとめに向けた検討を進めた。5.日本国内の沿岸漁業の内で特に熱帯水圏への技術移転を想定して熊本県,鹿児島県の実態調査を実施した。6.次年度は最終年度となるが,インドネシアでの調査対象海域を広げて比較検討を行うことと,特に現在インドネシアで発展しつつある集魚灯利用巻き網の技術についての研究を実施し,これらの成果を学会シンポジゥムとして開催することを計画する。熱帯水圏における水産資源の持続的開発と利用を目的として,ボゴール農科大学との共同研究を実施した。このために,インドネシア側研究者2名を9月22日10月5日に日本へ招聘し,東京水産大学での研究打ち合わせ,並びに瀬戸内海地区の沿岸漁業について資源管理推進の先進地視察を行うとともに,広島大学において研究セミナーを開き,沿岸刺網漁業の漁獲選択性に関する研究成果の公表を行った。また,日本側より同じく2名をインドネシアへ派遣して,ジャワ島中部インド洋側のプラブハンラトゥ湾における集魚灯利用敷き網についての調査を継続実施した。特に,本漁業の漁獲過程を明らかにする目的で,魚群探知機と水中カメラによる魚群行動の観察,並びに水中照度に関する測定を実施し,漁獲資料の解析とあわせて今後の技術改良に向けた検討資料を得た。また,プラブハンラトゥ湾では沿岸漁船の動力化が急速に進行中であり,今後各種漁業の操業形態の変化が予測されていることから,漁船種類別に利用している漁具漁法と漁船期間についての実態調査を実施して,資料を入手整理した。また,派遣期間中に漁業教育,特に漁業技術と海技実習についての乗船教育に関するセミナーを開き,同時に,ボゴール農科大学において資源管理を目標とした適正漁具漁法開発,並びに漁具選択性能解析に関する研究発表会を実施した。本年度が3年間のプロジェクトの最終年度であり,日本,インドネシア両国の研究者からの成果発表と今後の研究目標の設定に向けた活発な討議が実施された。
熱および光ソルボリシスで発生するビニルカチオンの反応解析による溶媒和に関する研究

本研究では、溶媒効果について明らかにするために、カルボニウムイオンに対する求核性混合溶媒の反応を検討し、イオンの溶媒和について知見を得ようとしたものである。ビニルカチオンを研究対象反応活性中間体とし、その発生法として、通常のソルボリシス(熱ソルボリシス)と芳香核置換ビニルハライドの光照射(光ソルボリシス)による方法を用いた。求核性溶媒である数種のアルコールと水混合溶媒系中で、同じビニルカチオンを、熱ソルボリシスと光ソルボリシスによって発生させて、種々の混合比溶媒中の反応でのアルコールおよび水の求核攻撃生成物であるビニルエーテルとケトン(前駆体はビニルエーテル)の生成割合を高速液体クロマトグラフィーで分離定量した。ソルボリシス条件下でのビニルカチオンに対する水の求核攻撃体の初期生成物であるエノール体が初めて確認された。生成割合から求めたビニルカチオンに対する求核攻撃速度比^kROH^</k>H2Oは種々の混合比溶媒中で一定の値とはならず、山型を示した。この値がアルコールの組成比が増加するにつれて減少するのは、水分子の孤立電子対の電子密度がアルコールとの水素結合によって増加し、そのために水の求核能が大きくなっているためだと考えた。一方、水が多い領域では逆に^kROH^</k>H2Oが増加しているのは、アルコールが水と強く水素結合することでアルコールの求核能が減少するためだと考察した。嵩高いアルコールほど求核攻撃速度比^kROH^</k>H2Oの極大の位置は水の組成の大きな位置に偏っており、立体効果による水のアルコールへの水素結合能が低下したことに対応していると考えられる。
水圏環境中で新規マクロライド耐性遺伝子を運ぶ可動性遺伝因子の解析

環境中での薬剤耐性菌拡散の把握のためには病院外の環境を含めた調査が必要である。しかし自然環境中の細菌は9割以上が培養できない菌(未培養菌)である。本研究は環境中での薬剤耐性菌の動態研究を行うものである。最近、新規のマクロライド系抗生物質への耐性遺伝子であるmef(C)とmph(G)が海面養殖場海水の細菌から発見された。両遺伝子は臨床では検出例がなく、今後の耐性遺伝子動態研究に有用である。本研究では、環境中で1) mef(C)-mph(G)を運ぶ可動性因子の特定、2)保有菌の特定、3)拡散の実態解明を行う。平成30年度には、mef(C)-mph(G)の環境中での分布とその起源を明らかとするため、台湾の養豚場から河口までの排水および河川水中のmef(C)-mph(G)と可動性遺伝因子を定量的に検出した。この際、環境水中の全DNAを抽出した系(全細菌群集)と、環境水を寒天培地上で培養して得られたコロニーからDNAを抽出した系(コロニー形成菌群集)の両方を行なった。その結果、mef(C)-mph(G)は養豚場の上流域では検出されなかったが、養豚場以下の下流から広く検出されることがわかった。河口地点においてはコロニーは得られなかったが、全細菌群集においては河川と同レベルでmef(C)-mph(G)が検出された。これらのことは、1)養豚場がmef(C)-mph(G)の発生源の一つであること、2)陸から流れ出たmef(C)-mph(G)保有菌は、海に到達するとコロニー形成能を失う、海洋細菌にmef(C)-mph(G)を海洋細菌に水平伝播させる、ということが示唆された。今回検出した可動性因子とmef(C)-mph(G)の定量値の間に有意な相関は見られなかったため、mef(C)-mph(G)は特定の因子に偏在するか、もしくは未知の因子に運ばれている可能性が考えられる。環境中で多数を占める未培養細菌を対象として、新規のマクロライド耐性遺伝子を定量的に検出し、その起源と動態を調べるという新規性に富む研究を遂行した。この耐性遺伝子は養豚場を一つの起源として海洋に至るまで存在していることを明らかにした。この結果は従来の培養法を用いた手法では見逃されるものであり、環境での調査における未培養菌を対象とすることの重要性を示した。耐性遺伝子を運ぶ可動性遺伝因子の特定には至らなかったが、これまで単離株からしか発見例がないクロモソーム性伝達因子ICEが、未培養菌に保有されるという新たな発見を得ることができた。本研究で得られた結果は、陸を由来とする耐性遺伝子が環境中に放出された後の運命を示唆するものであり、環境中での耐性遺伝子の動態解明の手がかりとなる。環境中における耐性遺伝子保有菌を特定するため、新しいfluorescent in situ hybridization (FISH)法を用いて耐性遺伝子を検出する。これまでのFISHでは少数コピーの遺伝子を検出できなかったが、本研究では、蛍光シグナル増幅反応を二度行うことで検出感度を向上させる。本研究では、本法を用いて、培養を介さずに全細菌群集中の可動性因子の定量と、保有種の同時解明を目指す。これが成功すれば、メタゲノミクスやリアルタイムPCRでは得られなかった、耐性遺伝子の分布と動態に関してさらなる成果が期待できる。

環境中で多数を占める未培養細菌を対象として、新規のマクロライド耐性遺伝子を定量的に検出し、その起源と動態を調べるという新規性に富む研究を遂行した。この耐性遺伝子は養豚場を一つの起源として海洋に至るまで存在していることを明らかにした。この結果は従来の培養法を用いた手法では見逃されるものであり、環境での調査における未培養菌を対象とすることの重要性を示した。耐性遺伝子を運ぶ可動性遺伝因子の特定には至らなかったが、これまで単離株からしか発見例がないクロモソーム性伝達因子ICEが、未培養菌に保有されるという新たな発見を得ることができた。本研究で得られた結果は、陸を由来とする耐性遺伝子が環境中に放出された後の運命を示唆するものであり、環境中での耐性遺伝子の動態解明の手がかりとなる。環境中における耐性遺伝子保有菌を特定するため、新しいfluorescent in situ hybridization (FISH)法を用いて耐性遺伝子を検出する。これまでのFISHでは少数コピーの遺伝子を検出できなかったが、本研究では、蛍光シグナル増幅反応を二度行うことで検出感度を向上させる。本研究では、本法を用いて、培養を介さずに全細菌群集中の可動性因子の定量と、保有種の同時解明を目指す。これが成功すれば、メタゲノミクスやリアルタイムPCRでは得られなかった、耐性遺伝子の分布と動態に関してさらなる成果が期待できる。
高速点火方式レーザー核融合実験における燃焼履歴計測器の開発

酸化亜鉛(ZnO)薄膜シンチレータの開発において、ZnOナノ粒子をテトラヒドロフランに分散させた溶液を基板上にスピンコートすることで、厚さ2 - 30μm程度の薄膜作製が可能になった。この数十μmの厚さは一般的なコーティング法にとっては厚く、また結晶を研磨して作るには薄すぎるため、この難しい厚みのシンチレータの作製に有効な手法を見出したことは重要である。薄膜シンチレータの発光量は15,000 photon/MeV程度であり、発光時定数100 psを達成した。ZnO結晶はFeやGaなどの元素をクエンチャーとして混合することで発光寿命の短縮が可能であるため、発光寿命の目標である30 psは容易に達成できると考えられる。また燃焼履歴計測器全体の設計と動作試験が完了した。シンチレータは有効径10 mmのZnO薄膜シンチレータを5枚積層したものを使用し、ターゲットから3cmの距離に設置した。ターゲットから発生する高強度X線や中性子の受光素子への直接入射を防ぐ為に、受光素子をターゲットチャンバー外の鉛容器の中に設置し、シンチレータから検出器受光面までを石英ファイバーバンドルで接続した。ファイバーは全長2 m、コア径200μm以下のものを使用することでファイバー内での光の時間分散を10 ps程度に抑えることができ、またシンチレータから検出器受光面までオプティカルに接着できるため、端面反射による光ロスを低く抑えることが出来る。また光学素子の調整機構が必要なく、レンズを用いた光伝送系に比べてはるかに設計が容易で簡便な装置が完成した。実際の高速点火実験に於いても、高強度X線や電磁ノイズの影響を受けることなく計測器は正常動作しており、今後詳細な燃焼履歴計測の実施が期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、高速点火核融合実験に於いて核融合反応数の時間履歴(燃焼履歴)を計測し、核融合燃料の爆縮及び加熱過程に於ける物理モデルの検証を可能にする事である。その為には燃焼履歴計測の為には時間分解能<20 psを有する高速応答中性子計測器が必要であり、本研究では高速応答性を有する酸化亜鉛(ZnO)結晶に着目し、上記要求値を満たす高速シンチレーターを開発する。27年度は年次計画に従って「ZnO薄膜作製方法」の検討を行った。スピンコート法及びバーコーター法により、必要な膜厚のZnO薄膜を作製することに成功し、発光量・発光時間測定を行った結果、発光時定数に関しては無ドープのZnO薄膜で100ps程度の良好な値が得られた。今後これらのサンプルにFe等の元素をドープすることによって更に発光時間を短くする事が可能であると期待している。一方で上記の薄膜サンプルは現状では透明度が低く、十分な発光量を得られていない為、今年度は引き続きサンプルの透明度の改善に注力する。また本研究で開発する燃焼履歴計測器は、実際の核融合実験で発生するようなパルス中性子源に対する動作試験が必要となるが、爆縮を伴う現状の核融合実験では爆縮レーザーのビームバランスによって中性子発生数(イールド)が大きく変動する状況である為、シンチレーター開発と並行して計測試験用の高輝度パルス中性子源の開発に取り組んだ。開発した手法は爆縮を用いずCD球殻燃料の内壁に一方向から高強度レーザーを照射し、燃料中心部に数keVの高温プラズマを生成することで高イールドの核融合中性子を生成するというものである。これにより1e7-8の中性子イールドの安定供給が可能になり、レーザー強度や燃料球のサイズを調整することで必要な中性子イールドを出せるようになった。当初の研究計画ではドープ元素の選定までを平成27度中に行う予定であったが、現状ではまだZnOの薄膜作製法の改良に注力している状況である。ZnO薄膜作製方法として、スピンコート法及びバーコーター法を検討した。いずれの方法もZnOの微粒子を分散させた液体をガラス等の基板に薄く塗布し、乾燥または焼結させることで薄膜を生成する。これらの方法で厚さ数ミクロンのZnO薄膜を作製する事が出来るようになったが、現状では出来上がったサンプルの透明度が極めて低く、計測器としての要求値を満たす十分な発光量を得られていない。透明度の低い原因はZnO粒子の濃度が高すぎる事、乾燥・焼結の過程で溶液に色が付く事などが考えられ、現在は溶液濃度や粘度を調節し、透明度の改善を試みている。しかしながら一方で、27年度は中性子計測試験の為の中性子源開発に成功し、シンチレーター以外の計測器構成についても概ね目処が立った為、シンチレーターの組成が決まり次第燃焼履歴計測に臨める状態である。

また燃焼履歴計測器全体の設計と動作試験が完了した。シンチレータは有効径10 mmのZnO薄膜シンチレータを5枚積層したものを使用し、ターゲットから3cmの距離に設置した。ターゲットから発生する高強度X線や中性子の受光素子への直接入射を防ぐ為に、受光素子をターゲットチャンバー外の鉛容器の中に設置し、シンチレータから検出器受光面までを石英ファイバーバンドルで接続した。ファイバーは全長2 m、コア径200μm以下のものを使用することでファイバー内での光の時間分散を10 ps程度に抑えることができ、またシンチレータから検出器受光面までオプティカルに接着できるため、端面反射による光ロスを低く抑えることが出来る。また光学素子の調整機構が必要なく、レンズを用いた光伝送系に比べてはるかに設計が容易で簡便な装置が完成した。実際の高速点火実験に於いても、高強度X線や電磁ノイズの影響を受けることなく計測器は正常動作しており、今後詳細な燃焼履歴計測の実施が期待される。平成28年度は、27度に続きZnO薄膜の透明度改善に注力する。またFe等の元素をドープし発光寿命を低減したサンプルを作製し、レーザー励起及び放射線励起による発光寿命測定を行う。放射線励起による計測器性能評価試験を行う施設として大阪大学産業科学研究所のLINAC施設のマシンタイムが採択されており、本施設を用いて高強度X線に対するシンチレーターの発光寿命等を測定する予定である。また28年度は大阪大学レーザーエネルギー学研究センターに於いて高速点火核融合実験が5 - 7月および9 - 12月に実施される予定であり、実際の計測環境下での計測器性能試験を行う期間は十分にあると考えている。特に後半期間の高速点火実験では、高速電子による爆縮プラズマの加熱実験を本格的に行う予定である為、本計測器の活躍が非常に期待されている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
リアルタイム分散データベースシステムの構成法に関する研究

本年度は、リアルタイム分散データベースのソフトウェアアーキテクチャを確定し、トランザクション処理部、並行処理制御部、オブジェクト管理部、回復処理部の各々について詳細な検討を行った。また、これらの機能の一部をMachオペレーティングシステム上に実装し評価を行った。トランザクション管理部に関しては、入れ子トランザクション機能の実現法を検討し、プロトタイプシステムの実装を修了している。また、弱い一貫性の概念やトランザクションの優先度を導入し、高速応答性を実現するための機能検討も行った。並行処理制御部に関しては、適応型時刻印方式を考察した。本方式は、多重版時刻印方式、予約型時刻印方式、排他ロック式時刻印方式から構成され、これらをデータベーストランザクションの性質に応じて使い分けることによって、システムの応答性能を向上させるものである。これらに関しては、シミュレーションによる評価を行い、その有効性を検証した。オブジェクト管理部に関しては、UNIXのファイルをオブジェクトとする場合の方式検討と実装を修了している。現在は、分散共有メモリ上にデータベースオブジェクトを配置し、アクセスする方式を検討している。回復処理部に関しては、ログとして取得する情報、サイトの障害発生後のシステムの再起動の方法及び手順の検討を行っている。あわせて、2相および3相コメットメントプロトコルそれぞれについての障害回復の方法についても検討を行っている。