hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
携帯型インピーダンス装置を用いた睡眠時呼吸動態の解析とその健康科学への応用

本研究では、胸部インピーダンス法および近赤外分光装置を用い睡眠時の呼吸動態および低酸素化を計測する簡易なシステムを開発した。呼吸計測に関しては胸部インピーダンス信号から心拍同調成分を選択的に分離し、呼吸に由来する成分を抽出する方法を完成させた。この信号と動脈血酸素飽和度、心拍数の計時的変化から睡眠時の無呼吸・低呼吸を判別した。その結果、睡眠障害を自覚していない健康な若者においても、睡眠中の無呼吸・低呼吸、さらには動脈血酸素飽和度の有意な低下が観察された。本年度は、主に学生の模擬授業中の眠気や居眠りの発生と、生理的データ、すなわち脳波、心拍変動、呼吸、眼電図などとの関連について検討を行った。その結果、脳波や心拍変動には、眠気の発生や居眠りの開始に伴う明確な変化は観察されなかった。胸部インピーダンス法で測定した呼吸活動については、眠気や居眠りの発生に伴い、呼吸曲線の振幅の減少とリズムの均一化が観察された。すなわち脳活動の低下に伴って呼吸の不規則性が減少したものと推測される。眼電図の結果から、開発したアルゴリズムを用いて主に瞬目の判別を行い、瞬目時間と瞬目頻度から眠気の進行を評価する方法論を提案した。眠気発生から居眠りへの経過において、瞬目時間の延長と瞬目頻度の有意な低下が観察された。瞬目の動態観察は、眠気の判定や居眠りの予告に有用であることが明らかになった。一方、睡眠時の呼吸状態を観察するために、近赤外分光法(NIRS)を用いた静脈血酸素飽和度(SvO_2)の測定のための装置開発と精度検証実験を実施した。通常静脈血酸素飽和度の測定には、静脈阻止法を用いるが、阻止圧やデータの解析方法については、方法論が統一されていない。そこで静脈阻止圧を20mmHgから100mmHgまで5段階変化させたときのSvO_2値への影響を欄し、阻止圧はSvO_2値に影響しないことを明らかにした。またSvO_2の算出方法については、傾き法、面積法、一次回帰法などが提案されているが、一次回帰法が客観的で誤差が少ないことが明らかになった。さらに、発光素子と受光素子間距離がSvO_2値に及ぼす影響を検討し、阻止間距離の増大に伴い、SvO_2値が有意に低下することを明らかにした。本年度は,平成18年度に続いて眼電図(EOG)およびヒテオカメラを用心い,ヒトの車運転時の眠気やマイクロスリープを判定する手法の開発・改良に努めるとともに,CCDカメラ(IEEE1394)を新たに導入し,リアルタイムで眼瞼および眼球運動を測定・解析するシステムの開発を行った。その結果,これらの装置を併用することにより眠気やマイクロスリープを高精度に判定可能であることを明らかにした。特に眼瞼間距離の短縮は神経活動の低下,ひいては眠気の指標として有用と考えられる。I睡眠時の血液の酸素化や代謝情報を得る目的で,近赤外分光装置(NIRS)を用いた酸素飽和度計測法の開発に関しては,平成18年度に静脈阻止法を用いた静脈血酸素飽和度(SvO2)測定上の問題点を検討し,静脈阻止圧の影響,算出方法の違いによる影響は少ないが,発光素子と受光素子間距離の影響は大きいことを明らかにした。今年度はNIRSを用いたSvO2と血液データとの比較実験を行い,両者間にかなりの隔たりがあることを確認した(未発表)。一方,NIRSを用いた動脈血酸素飽和度(SpO2)測定法の開発に着手し,心拍動ごとにSpO2を算出する新たなアルゴリズムの開発を行った。市販のパルスオキシメータとの比較実験から,心拍動ごとにSpO2を算出することに:より,応答性の速い装置開発ができたと考える。さらに,閉塞性無呼吸の予防策として提案されている伏臥寝の影響について,呼吸生理学の視点からその影響を検討した。その結果伏臥姿勢は,仰臥,横臥姿勢に比較して,毎分換気量が増大する傾向にあることが明らかにした。しかしながら,平均心拍数,心拍変動高周波ゆらぎには姿勢による明らかな違いは認められなかった。本年度は、大学生を対象として睡眠実態に関するアンケート調査とともに、これまでに開発した装置や解析手法を用いて、睡眠時の呼吸パターン、動脈血酸素飽和度、心拍数、呼吸筋活動を測定・評価し、睡眠時のこれらの挙動を検討した。アンケート調査から、規則的な睡眠を心掛けている学生の比率は約30%であったが、快適な睡眠のために具体的な取組みを行っているものは10%であった。またいびきをかくと申告した者が15%、朝起きて喉の渇きや頭痛を感ずる者も20%程度おり、若者の間にも睡眠時呼吸障害が発生している可能性が示唆された。

一方、胸部インピーダンス法、心電図、動脈血酸素飽和度計を用いた実験室での計測から、睡眠異常を自覚していない大学生において、睡眠中の呼吸の不規則な変動、それに伴う動脈血酸素飽和度の顕著な低下、心拍数の上昇などが観察された。また睡眠時の動脈血酸素飽和度は、覚醒時に比べ低下することも明らかになった。さらに携帯型パルスオキシメータを用いた在宅実験においても、同様の結果が得られた。データ解析から典型的な閉塞性無呼吸を呈する被験者は確認されなかったが、中枢性の無呼吸や低呼吸が一晩には複数回起きていることが明らかとなった。測定装置および解析手法の開発面では、近赤外分光法を用いた動脈血酸素飽和度の計測において新たな解析アルゴリズムを提案し、beat-to-beatに動脈血酸素飽和度の計測が可能となったが、拍動間のばらつきも大きく、また市販の装置に比べても低値を示すことから、さらなる検証が必要である。
地方公共団体における自己統制法制の研究

本研究では、日本の地方公共団体における自己統制に関する法制の現状と課題を東アジア(特に韓国)と比較して検討した。主な成果は、次の3つである。第1に、地方公共団体が、行政不服審査法をより適正に運営するための方法を検討して、残る課題を明らかにした。第2に、2017年に行われた監査委員制度・住民訴訟制度の改革の問題を指摘し、より望ましい制度運用のあり方を明らかにした。第3に、韓国の地方自治団体における自己統制の体系を明らかにした。本研究は、日本の地方公共団体における自己統制法制(行政不服審査、監査委員による監査等)の現状と課題について、東アジア諸国の制度及び運用と比較して明らかにし、総合的な自己統制法制の確立を図ろうとするものである。研究初年度の平成27年度は、前年に成立した改正行政不服審査法の施行(平成28年4月1日)に向け、各地方公共団体がさまざまな準備を進めてきたところであり、その準備内容をリアルタイムで観察しながらの研究を進めることとなった。研究代表者・田中孝男は、日本の旧制度の現状を把握して、新行政不服審査法の改革課題をまとめるとともに、韓国の住民訴訟制度の研究も進め、第一弾の総括として『自治体法務の多元的統制』を刊行した。前者に関しては、新法の規定では審理員制度を置かず行政不服審査会等にも付議しない運用に歯止めをかけられないことや、韓国の住民監査請求には署名要件があり提起数も少なく請求認容も乏しいものの、各地方自治団体が法定外で、日本の公的オンブズマンに類する仕組みで市民監査請求制度を設け改善を図ろうとしていることなどを示している。また、研究分担者・木佐茂男は、この科研費・研究課題に関わる既存の論稿を見直し、関連論考も含め『司法改革と行政裁判』を平成28年3月に刊行した。同書では、地方公共団体における改正行政不服審査法対応のあり方について、組織の整備だけではなく審理の担い手である審理員の人事やその資質向上の必要性と方策についても検討を進めた。これらのほか、我々研究代表者・研究分担者は、自己統制という観点から、2015年11月に行われた九州大学での弁護士とのシンポジウムでコメントを図るなどして、自治体に採用される法曹有資格者(自治体内弁護士)の採用拡大と、そのあり方に関する知見を深めた。研究実績の概要にあるとおり、研究代表者・田中孝男、研究分担者・木佐茂男は、ともに、本科研費・研究課題に関わる基本的な論点に関しての従前の研究を総括する著作を刊行できた。その点では、実態把握に重きを置く当初計画よりも前倒しでの研究を行うことができている。ただ、外国の調査に関して、韓国側と後述のシンポジウムを平成28年度に計画していることなどで、先送りにした事項もあることから、総括的には「おおむね順調」と評価をした。本研究は、日本の地方公共団体における自己統制法制(行政不服審査、監査委員等による監査)の現状と課題について東アジア諸国の制度及び運用と比較して明らかにし、総合的な自己統制法制の確立を図ろうとするものである。研究期間2年目の平成28年度は、改正行政不服審査法がスタートしたことから、新法における法運用の実務について知見を増やすとともに、同年12月2日には、福岡市において、韓国地方自治法学会との共催で、日韓両国における地方自治制度の主要課題と未来と題したシンホジウムを開催した。韓国側から20人以上の参加を得たが、シンポジウムでは、地方自治の自己統制をテーマとした諸発表と討論を基軸として展開した。現在、シンポジウムの成果は、日韓におけるさまざまな媒体を通じて、逐次公表を行っている。そのほか、研究代表者・田中孝男は、地方公共団体の監査制度に関して全国の監査委員と、講演・研修の機会に交流を図り、監査制度の改革課題等についての知見を深めてきた。監査制度について比較的大きな改革を予定している地方自治法改正案が平成29年3月に国会に上程されたところであるが、これに対しても、これまで培ってきた分析視角を通じて、早期に検討し得る準備を了しているところである。また、福岡県行政不服審査会・平成28年答申第7号で、研究分担者・木佐茂男が会長職にある同審査会は、精神障害者保健福祉手帳の障害等級変更の審査請求に関して、現行基準からは処分庁の判断は適法と考えられるが、医師所見では前回等級の判断内容と同じであり、審査請求人にとっては理解しがたい不利益変更ともなることから、審査会としては妥当性を欠くと判断した。不当性を理由として原処分を取り消す裁決例が乏しいことから本件は、実例として意味がある。こうした判断が可能となる審査請求の条件をさらに考察する。韓国地方自治法学会と共催でのシンポジウム開催により、韓国の自己統制制度の展開について多数の研究者から有意義な情報を得、かつ、その成果を各種媒体に発表することで、この分野において不足していた研究を相当にカバーすることができた。また、監査制度に関する先取りした研究を進めてきたため、年度末に国会に上程された改正地方自治法の案についても、余裕をもってその検討を進めることができた。さらに改正行政不服審査法施行に伴う審査請求実務についても、想定通りの事例研究の蓄積が進んでいる。以上から、「おおむね順調」と判断している。計画期間

最終年次の平成29年度は、住民訴訟制度の改革に関わる地方自治法改正も進められたことから、改正法の内容も踏まえて、監査委員の制度及び住民訴訟・住民監査請求制度の運用の在り方に関するさまざまな問題について考察を進めた。これらの考察結果を踏まえ、研究代表者の田中孝男は、監査委員の監査を中心とした自己統制法制に係る論文や、改正住民監査請求・改正住民訴訟の諸問題をまとめた単行書を2冊刊行するなど、研究最終年度にふさわしい研究のまとめをした。また、前年度(平成28年12月2日)に行った韓国地方自治法学会と共催の地方自治法シンポジウムで発表された韓国における地方自治団体の自己統制関連の法的仕組みについて、国・地方の関係、韓国条例制定権に対する統制、内部統制を中心とした韓国地方自治団体の自己統制の体系等に関する論稿3編を日本語訳して公表することで、同国の自己統制法制の現状を明らかにすることができた。研究分担者・木佐茂男も、引き続き、福岡県行政不服審査会の委員(会長)としての実際の案件を踏まえた、あるべき地方公共団体の行政不服審査事務の考究につとめた。また、合併しなかった小規模自治体における行政運営に関するシンポジウムの記録をまとめ、小規模自治体における自己統制の現状と課題を明らかにした。本研究では、日本の地方公共団体における自己統制に関する法制の現状と課題を東アジア(特に韓国)と比較して検討した。主な成果は、次の3つである。第1に、地方公共団体が、行政不服審査法をより適正に運営するための方法を検討して、残る課題を明らかにした。第2に、2017年に行われた監査委員制度・住民訴訟制度の改革の問題を指摘し、より望ましい制度運用のあり方を明らかにした。第3に、韓国の地方自治団体における自己統制の体系を明らかにした。平成28年度は、現在、10月から11月にかけて、韓国・地方自治法学会と共催で、このテーマに関連した地方自治法のシンポジウムの実施を検討している。当該シンポジウムの前に国内外に必要な調査に赴いて、実りの多い比較研究の成果を上げたいと企図している。また、研究分担者・木佐茂男は、平成28年4月から、福岡県の行政不服審査会の委員に就任する予定となっており、守秘義務に抵触しない範囲で、その行政不服審査会委員としての実務経験を踏まえて、本科研費テーマの自治体の自己統制手段としての行政不服審査法運用のあり方を検討することとしている。研究期間最終年度となる平成29年度は、28年度12月のシンポジウムの成果をとりまとめて発表するとともに、最終的な研究成果のとりまとめに向け、必要な調査研究を進めることとする。公法学平成27年度に予定していた国内調査及び海外調査に関連して、韓国から、韓国・地方自治法学会との共催シンポジウムに向けた提案があり、平成28年度にその実施が具体化しつつあったことから、調査等の計画を再構成したところであり、海外機関との調整に時間を要して次年度使用額が生じたところである。計画見直しにより当初予定していた調査をH29年度に延期することとしたため。直接費・・・需用費60万円、旅費100万円、人件費・謝金30万円、その他245,105円間接費・・・36万円研究分担者・木佐が平成28年度に予定していた全国各地の行政不服審査会実務の調査を行うこととし、旅費・その他として執行する。使用計画...旅費447,000円、その他186円
足部形状・立位姿勢・歩行動作の力学的負荷分析と運動器障害リスク評価方法の構築

少子高齢化の進む我が国においては,健康寿命の延伸,要介護者の減少などが重要課題であり,中高年を中心に健康に対する関心が高まっている.足部は重心保持・移動の作用点であり,扁平足や外反母趾などの問題は,運動器障害を誘発すると考えられる.これらの運動器疾患は長年の身体運動による力学的な負荷の蓄積と,個人要因等が相まって発症・進行すると考えられる.本研究では,運動器の力学的負荷に影響する要因として,足部形状,立位姿勢,歩行動作に着目し,介護予防などのフィールドで運動器障害や疼痛リスクを評価する仕組みを構築することを目的とする.具体的には,1)高齢者の足部三次元形状,歩行・立位時等の位置座標,足圧分布等の測定を行って基礎データを得る.2)これに基づいて各部関節モーメント等の力学的負荷の算出を行い,足部形状・歩行や姿勢との関係について検討を行う.3)次にウェアラブルな小型センサを用いて,運動器リスクを推定するモデルを構築する.4)これらの成果に基づいて,ウェアラブルセンサなどを用いてフィールド環境で評価することを試みる.平成30年度においては,前年度に得た基礎データを用いて運動学的因子を算出し、足部形状や疼痛や障害等の関係に関する分析を行った。これまでの成果として,静止立位中および歩行中の足圧分布データの処理方法について検討し、足底部と足指部を識別するアルゴリズムを適用して、身体機能やQOL、疼痛などと対応する足圧分布指標を抽出した。また、機械学習を用いて歩行中の加速度データから、下肢の疼痛や転倒歴、尿失禁などの有無を予測できることを示した。本研究では,運動器の力学的負荷に影響する要因として,足部形状,立位姿勢,歩行動作に着目し,介護予防などのフィールドで運動器障害や疼痛リスクを評価する仕組みを構築することを目的とする.この研究においては,対象とする高齢者の運動学的なデータと,障害などの基本データから関係性を検討することが必要である.また,現場での応用のためには,ウェアラブルデバイスなどの実用可能性を探ることも必要である.本年度は,昨年度得たデータに基づいて、運動学的因子と足部形状との関係、疼痛や障害等の関係について検討したほか、ウェアラブル端末への応用を考慮した機械学習の利用も行なった。このため、おおむね順調に進展していると考えている。平成31年度は,運動器障害・疼痛リスクと関係する因子が抽出されたので,これらを介護予防等のフィールドで評価するための簡易測定手法の開発等を行う.足部形状については,申請者らの先行研究に基づいて,基本的に足圧分布によって評価を行う.外反拇趾や内反小趾などの指変形については,画像評価も併用することを検討する。また、足圧分布データ等から姿勢との関係についても検討する。少子高齢化の進む我が国においては,健康寿命の延伸,要介護者の減少などが重要課題であり,中高年を中心に健康に対する関心が高まっている.足部は重心保持・移動の作用点であり,扁平足や外反母趾などの問題は,運動器障害を誘発すると考えられる.これらの運動器疾患は長年の身体運動による力学的な負荷の蓄積と,個人要因等が相まって発症・進行すると考えられる.本研究では,運動器の力学的負荷に影響する要因として,足部形状,立位姿勢,歩行動作に着目し,介護予防などのフィールドで運動器障害や疼痛リスクを評価する仕組みを構築することを目的とする.具体的には,1)高齢者の足部三次元形状,歩行・立位時等のモーションキャプチャ,床反力および足圧分布等の測定を行って基礎データを得る.2)これに基づいて各部関節モーメント等の力学的負荷の算出を行い,足部形状・歩行や姿勢との関係について検討を行う.3)次にウェアラブルな小型センサを用いて,運動器リスクを推定するモデルを構築する.4)これらの成果に基づいて,ウェアラブルセンサなどを用いてフィールド環境で評価することを試みる.平成29年度においては,足部形状,歩行・立位時等の測定実験を実施して基礎データを得た.対象者は要介護や要支援の非認定である自立歩行可能な健常高齢者45名,若年者5名であった.足部形状の測定は静止立位姿勢として,足部3次元形状を表す座標データ及び,足長,足幅等の形態学的データを得る.運動学的データについては,自由歩行,静止立位中の加速度や角度,足圧分布データを取得した.また,実験時には,転倒経験や下肢の障害(変形性膝関節症,外反母趾等)の有無,健康状態,活動度などの聞き取り調査を同時に行った.これまでの成果として,機械学習を用いて,歩行中の足圧データや加速度データと病歴・障害などの状態が予測できる可能性を示した.本研究では,運動器の力学的負荷に影響する要因として,足部形状,立位姿勢,歩行動作に着目し,介護予防などのフィールドで運動器障害や疼痛リスクを評価する仕組みを構築することを目的とする.この研究においては,対象とする高齢者の運動学的なデータと,障害などの基本データを用意することが重要である.また,現場での応用のためには,ウェアラブルデバイスなどの実用可能性を探ることも必要である.

本年度は,実験実施によるデータ取得ができたこと,また,機械学習によって障害と運動学的パラメータとの関連を示すことができた.このため順調に進行していると考える.少子高齢化の進む我が国においては,健康寿命の延伸,要介護者の減少などが重要課題であり,中高年を中心に健康に対する関心が高まっている.足部は重心保持・移動の作用点であり,扁平足や外反母趾などの問題は,運動器障害を誘発すると考えられる.これらの運動器疾患は長年の身体運動による力学的な負荷の蓄積と,個人要因等が相まって発症・進行すると考えられる.本研究では,運動器の力学的負荷に影響する要因として,足部形状,立位姿勢,歩行動作に着目し,介護予防などのフィールドで運動器障害や疼痛リスクを評価する仕組みを構築することを目的とする.具体的には,1)高齢者の足部三次元形状,歩行・立位時等の位置座標,足圧分布等の測定を行って基礎データを得る.2)これに基づいて各部関節モーメント等の力学的負荷の算出を行い,足部形状・歩行や姿勢との関係について検討を行う.3)次にウェアラブルな小型センサを用いて,運動器リスクを推定するモデルを構築する.4)これらの成果に基づいて,ウェアラブルセンサなどを用いてフィールド環境で評価することを試みる.平成30年度においては,前年度に得た基礎データを用いて運動学的因子を算出し、足部形状や疼痛や障害等の関係に関する分析を行った。これまでの成果として,静止立位中および歩行中の足圧分布データの処理方法について検討し、足底部と足指部を識別するアルゴリズムを適用して、身体機能やQOL、疼痛などと対応する足圧分布指標を抽出した。また、機械学習を用いて歩行中の加速度データから、下肢の疼痛や転倒歴、尿失禁などの有無を予測できることを示した。本研究では,運動器の力学的負荷に影響する要因として,足部形状,立位姿勢,歩行動作に着目し,介護予防などのフィールドで運動器障害や疼痛リスクを評価する仕組みを構築することを目的とする.この研究においては,対象とする高齢者の運動学的なデータと,障害などの基本データから関係性を検討することが必要である.また,現場での応用のためには,ウェアラブルデバイスなどの実用可能性を探ることも必要である.本年度は,昨年度得たデータに基づいて、運動学的因子と足部形状との関係、疼痛や障害等の関係について検討したほか、ウェアラブル端末への応用を考慮した機械学習の利用も行なった。このため、おおむね順調に進展していると考えている。平成29年度で実験で収集したデータから運動学因子を算出する.歩行は,時空間因子(歩幅,歩行速度,ケイデンス等),運動学因子(関節角度,関節モーメント,衝撃力,重心動揺),立位は運動学因子(関節角度,重心動揺)である.次に,算出した運動学因子と足部形状因子との関係について,多変量相関分析などの統計学的手法を用いた分析を行う.また,転倒経験や下肢の障害(変形性膝関節症,外反母趾等)の有無,健康状態,生活状態と,足部形状および運動学因子の関係について,疼痛や障害をアウトカムとした分析を実施して,リスク要因を明らかにする.これらを総合することで,力学的観点,疫学的観点の両面から因果関係の検討を行い,リスクとなる因子の抽出を行う.平成31年度は,運動器障害・疼痛リスクと関係する因子が抽出されるので,これらを介護予防等のフィールドで評価するための簡易測定手法の開発を行う.足部形状については,申請者らの先行研究に基づいて,基本的に足圧分布によって評価を行う.外反拇趾や内反小趾などの指変形については,画像評価も併用することを検討する.平成31年度は,運動器障害・疼痛リスクと関係する因子が抽出されたので,これらを介護予防等のフィールドで評価するための簡易測定手法の開発等を行う.足部形状については,申請者らの先行研究に基づいて,基本的に足圧分布によって評価を行う.
リチウムペグマタイトの鉱物学的研究

希元素鉱物を多く含むLiペグマタイトの産地である長垂ペグマタイトについて、鉱物の共生関係、鉱物学的性質をもとに岩体ごとの発展の傾向に対する総括的な議論を行った。また、Liペグマタイトの主要な燐酸塩鉱物であるモンブラ石ーアンブリゴ石について、産状の異なる複数の産地の試料を用いて、化学分析、X線回折実験、透過型電子顕微鏡を用いた微細組織観察を行った。その結果、低温で形成されたものではラメラ相や集片双晶を含まないことがわかり、高温で形成されたものでは温度に応じてラメラ相の含有量が異なることがわかった。これらの結果をまとめ、新たにモンブラ石ーアンブリゴ石中の離溶による微細組織の形成モデルと形成条件を導き出した。モンブラ石ーアンブリゴ石の微細組織を調べることで形成条件の議論が可能であることを示唆する結果である。次に、これまで詳細な研究報告例のないLiペグマタイト中の変質組織について、化学分析、X線回折実験、透過型電子顕微鏡を用いた微細組織観察を行い、その変質メカニズムを明らかにした。長垂LiペグマタイトにおいてLi緑泥石化作用、セリサイト化作用、スメクタイト化作用が生じていることを明らかにし、その温度、活動度条件を推定した。Liペグマタイトの特徴であるLi、Bなどの元素は最終的に流体と共に岩体の外へ放出されるが、Liの一部はマンガン酸化物としてペグマタイト内部にも沈殿することが新たにわかった。晶洞のないLiペグマタイトの形成末期には、Liを含む熱水流体がメルトより離溶したのち、熱水流体自身の組成を変化させながら多様な粘土鉱物を形成することが明らかになった。また、水/岩石比や浸透率の影響を強く受け局所的な反応となりやすい。野外調査においては西南日本外帯の高隈山花崗岩体から新たに見出された希元素ペグマタイト及び、崎浜Liペグマタイトについて観察を行い、その産状の記載を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。希元素の濃集するLiペグマタイト中の主要なリチウム鉱物である、モンブラ石ーアンブリゴ石について、化学分析とX線回折実験を行った。その結果、交代変質作用により多様なリン酸塩鉱物が内部に二次的に形成されていることがわかり、他産地の例とも合わせ、温度低下時の元素の挙動についての議論を行った。さらに、内包されるラクロワ石は他のリン酸塩鉱物と異なる組織を有することを見出し、形成過程が異なる可能性を提案した。そこで、これらの鉱物には初の試みとなる透過型電子顕微鏡を用いた微細組織観察を行うことで、ラクロワ石は熱水による変質ではなく、温度低下に伴う高温相からの離溶により形成されたことを明らかした。他産地の試料についてもラクロワ石の含有量を分析したところ、多くの産地のモンブラ石-アンブリゴ石中に普遍的に含まれていることがわかった。これらの結果には、従来の単純な変質による形成モデルとは異なり、結晶学的な要因に支配されたプロセスが反映されている。そして、ペグマタイト鉱物に対する微細組織観察の重要性を示す結果となった。次に、変質したLi電気石及びカリ長石について、形成されている粘土鉱物の同定、微細組織観察およびX線回折実験によるポリタイプの決定を行った。詳細な研究例のないLi電気石の変質を初めて扱った研究であり、従来肉眼的な特徴からLi雲母に変質すると考えられていたものの、本研究の成果からLiを含まない白雲母が形成されることがわかった。形成された白雲母は積層の違いを表すポリタイプに差異があるため、形成環境にはわずかな違いがあり、それらの形成温度を推定することができた。また、その形成反応にはカリ長石の変質が大きく起因していると考えられる。本研究の成果から、新たに、Li電気石の変質により失われたリチウムの挙動といった新たな疑問点も浮かび上がり、これらの反応の普遍性を明らかにすることも今後の課題である。

晶洞のないLiペグマタイトの形成末期には、Liを含む熱水流体がメルトより離溶したのち、熱水流体自身の組成を変化させながら多様な粘土鉱物を形成することが明らかになった。また、水/岩石比や浸透率の影響を強く受け局所的な反応となりやすい。野外調査においては西南日本外帯の高隈山花崗岩体から新たに見出された希元素ペグマタイト及び、崎浜Liペグマタイトについて観察を行い、その産状の記載を行った。本研究では,Liペグマタイトから産する鉱物に対して、従来行われてこなかった透過型電子顕微鏡などを用いた微細組織観察からその形成過程を探っていくことが特色である。今年度では、目標としていた燐酸塩鉱物や電気石の微細組織観察を行うことができ、その結果、燐酸塩鉱物の新たな形成過程を提案することができた。また、電気石の変質組織からは従来の見解とは異なる結果が導かれ、粘土鉱物の形成過程や熱水環境下でのリチウムの振る舞いなど、新たに考察すべき課題が見つかった。これらの成果から、本研究における手法の有効性が実証され、ペグマタイト形成過程に関する議論の発展への貢献が認められるため、おおむね順調であると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。(1) Li電気石及び長石の変質作用によって形成される微細組織について引き続き分析を行い、その変質過程を明らかにする。特に、低温で生成されるスメクタイト中にリチウムが含有されているかを明らかにすることで、ペグマタイト中でのリチウムの挙動に関してさらなる知見が得られることが期待される。また、他の産地においてもこれらの変質作用が起こりうるかを議論していく。(2)長垂ペグマタイトに産する電気石、雲母、長石、ニオブタンタル鉱物、燐酸塩鉱物などの共生関係や、その組成的な特徴から、Liペグマタイトの形成過程について議論を行う。特に着目する点として、F、B、P、H2Oなどの花崗岩メルトに対してフラックスとしてはたらく成分と、希元素の濃集過程について、鉱物組み合わせの変化や鉱物中の化学組成の変化をもとに関連性を明らかにする。(3)福岡県長垂のLiペグマタイトだけではなく、長垂と同様に西南日本内帯に位置する茨城県妙見山、岩手県崎浜、西南日本外帯に位置する宮崎県大崩山、新たに見出した鹿児島県高隈山花崗岩中のペグマタイトについても野外調査と鉱物的特徴の記載を行い、花崗岩の岩石学的な特徴にも着目した成因論的な研究を行う。そして、これらの大陸縁辺部、島弧中の形成年代の新しいペグマタイトと海外のペグマタイトについて比較を行う。特に、鉱物単位ではペグマタイトの代表的な構成鉱物である電気石について化学組成の変化や微細組織観察から比較を行う。また、本研究の成果でもあるモンブラ石-アンブリゴ石中のラクロワ石の含有量、微細組織の特徴を用いることで、その形成環境を定量的に議論できるようモデルを確立する。また、これらの結果をまとめ、学会発表、論文投稿にて成果報告する。
植物色素合成中間体からの生長制御物質の検索

クロロフィルやコロチノイドなどの色素合成系は動物には存在しない代謝系で、かつ、その中間体には光増感性をもつものなど、植物の成長に抑制的に働く物質があることが知られつつある。本研究は植物の色素生合成系において生成される中間体、および、その生成量の調節作用をもつ物質(モジュレーター)から、植物の生長抑制物質、特に雑草の防除作用をもつ物質を検索し、その利用の可能性を明らかにしようとするものである。本研究により得られた成果は以下のように要約される。1.クロロフィル生合成系の前躯体や中間体である天然物、および、合成系の酵素活性に影響を与える合成化合物を含む種々の物質について、植物の成育への影響を調べた。その結果、クロロフィル合成の出発物質であるアミノレブリン酸(ALA)に顕著な殺草作用がみられ、10^<-4>10^<-3>M溶液を散布すると多くの種で白化・枯死がおこり、この物質を利用できる可能性が示された。また、levulinate,dioxoheptanoic acid,gabaculineなどの合成系中間体類似物質や合成酵素系の阻害物質でも黄化・白化などの症状がみられた。2.ALAの作用機構について詳細に検討した結果、クロロフィル合成中間体で光増感性をもつプロトポルフィリンが異常に蓄積しているのが見い出され、この物質の植物への毒性が明らかとなった。この物質を体内に蓄積させる作用をもつ物質は有効な成長抑制剤となると考えられた。3.ALAを生合成を促進し蓄積されるような制御の可能性を検討するため、ALAの合成の制御機構について調べ、光と合成系生産物の欠乏による合成の促進を明らかにした。4.水田における最大の問題雑草であるノビエを水耕栽培し、その幼苗を用いた成長抑制活性の生物検定系を作った。クロロフィルやカロチノイドなどの色素合成系は動物には存在しない代謝系で、かつ、その中間体には光増感性をもつものなど、植物の成長に抑制的に働く物質があることが知られつつある。本年度における成果は以下のように要約される。1.クロロフィル合成系の前駆体や中間体、および、合成系の酵素活性に影響を与える種々の物質について、植物の成育への影響を調べた。その結果クロロフィル合成の出発物質であるアミノレブリン酸(ALA)に顕著な殺草作用がみられ、これの10^<-4>10^<-3>M溶液を散布すると多くの種で白化・枯死がおこることが明らかとなった。また、levulinate,dioxoheptanoic acid, gabaculineなどの合成系中間体類似物質や合成酵素系の阻害物質でも黄化・白化などの症状がみられた。この物質を体内に蓄積させるような作用をもつ物質は有効な成長抑制剤となると考えられた。3.水田における最大の問題雑草であるノビエを水耕栽培し、その幼苗を用いた成長抑制活性の生物検定系を作った。今後は活性のみられた物質についてノビエに対する影響と、その防除への利用について検討する。

クロロフィルやカロチノイドなどの色素合成系は動物には存在しない代謝系で、かつ、その中間体には光増感性をもつものなど、植物の成長に抑制的に働く物質があることが知られつつある。本研究は植物の色素生合成系において生成される中間体、および、その生成量の調節作用をもつ物質(モジュレーター)から、植物の生長抑制物質、特に雑草の防除作用をもつ物質を検索し、その利用の可能性を明らかにしようとするものである。本研究により得られた成果は以下のように要約される。1.クロロフィル生合成系の前駆体や中間体である天然物、および、合成系の酵素活性に影響を与える合成化合物を含む種々の物質について、植物の成育への影響を調べた。その結果、クロロフィル合成の出発物質であるアミノレブリン酸(ALA)に顕著な殺草作用がみられ、10^<-4>10^<-13>M溶液を散布すると多くの種で白化・枯死がおこり、この物質を利用できる可能性が示された。また、levulinate,dioxoheptanoic acid,gabaculineなどの合成系中間体類似物質が合成酵素系の阻害物質でも黄化・白化などの症状がみられた。2.ALAの作用機構について詳細に検討した結果、クロロフィル合成中間体で光増感性をもつプロトポルフィリンが異常に蓄積しているのが見い出され、この物質の植物への毒性が明らかとなった。この物質を体内に蓄積させる作用をもつ物質は有効な成長抑制剤となると考えられた。3.ALAを生合成を促進し蓄積されるような制御の可能性を検討するため、ALAの合成の制御機構について調べ、光と合成系生産物の欠乏による合成の促進を明らかにした。4.水田における最大の問題雑草であるノビエを水耕栽培し、その幼苗を用いた成長抑制活性の生物検定系を作った。
甲状腺ホルモン系の作用機構ならびに脳発達に対する環境化学物質の影響の検討

新たな環境化学物質としてポリ臭素化ジフェニルエーテル(PBDE)についてTRを介する転写活性とTR-TRE間の結合への影響について検討をおこなった。PBDEの中で日本でもよく用いられているDeca-BDEにおいて抑制効果が認められた。現在、ES細胞から神経幹細胞を経て成熟神経細胞に分化する過程における環境化学物質の影響に関する解析を行うための準備を始めているところである。PCBの作用部位がTRのDNA結合領域(DNA binding domain : DBD)であることを確認するため、先に記したTRとグルココルチコイド受容体(GR)のDBDを入れ替えたキメラ受容体を作成した。これらを用い、レポータージーンアッセイを行ったところ、PCBの作用はTRのDBDを持つものに認められた。次に環境化学物質のTRを介する転写への影響はTRと甲状腺ホルモン応答配列(Thyroid hormone response element : TRE)の結合が部分的に阻害されることと相関があることを報告していることから、TRのDBDとTRE問の結合における環境化学物質の影響を検討した。本研究室で新たに考案・構築した「Liquid fluorescence DNA pull down assay」を用いて検討したところ、GR-DBDとグルココルチコイド応答配列:GREの結合に環境化学物質の影響は認められなかったが、TR-DBDとTREの結合が部分的に阻害されていることが明らかとなった。さらに、TRを介する転写への様々な環境化学物質の影響とTR-TREの結合に相関があるかどうかについて検討したところ、転写の抑制と結合の阻害に相関があることが明らかとなった。現在、ここまでの研究結果をもとに論文作成中である。
高次宿主制御を司るバキュロウイルス組織トロピズムの分子解剖

昆虫ウイルスの一種であるバキュロウイルスは,細胞死の抑制や徘徊行動の誘起など非常に高度な宿主制御機構を有するウイルスである.この制御には「組織トロピズム」と呼ばれるウイルスの感染時期及び感染組織の特異性が関与していると考えられる.本研究では,「組織トロピズム」に関与するウイルス遺伝子を同定し,その機能を解明することで,「組織トロピズム」と「高次宿主制御」の関係を明らかにすることを目的とした.昆虫ウイルスの多くは経口感染により伝播し、最初に侵入する組織である「中腸でのみ」複製・増殖を行う。一方、昆虫ウイルスの一種であるバキュロウイルスの多くは、例外的に中腸にとどまらず、気管や血液を介して中枢系を含めた全身に移行し、「全身感染」を確立することが知られている。申請者は、このバキュロウイルスの「全身感染」において、組織トロピズムが存在し、絹糸腺やマルピーギ管、中腸ではウイルスの増殖が抑制されていることを定量的に証明した。しかしながら、この組織トロピズムを実現しているウイルス遺伝子、およびその分子機構はそのほとんどが未解明である。本研究では、ウイルス・宿主の両面からこの現象の分子解剖を行い、責任遺伝子を網羅的に同定するとともに、高次宿主制御における役割を解明することを目的とする。今年度は、変異ウイルスライブラリーを用いて、組織トロピズムに異常があるウイルスのスクリーニングを行った。一方、ウイルス感染組織における遺伝子発現の差を調査するために、カイコ5齢幼虫を用いてBmNPVの経口感染時におけるトランスクリプトーム解析を実施した。(1)経口感染が成立する仕組みの解明:チョウ目昆虫に感染するバキュロウイルスは、中腸から侵入し全身へとその感染が広がる。中腸は最初に感染する組織であるが、ウイルス増殖のレベルは低い。中腸におけるウイルス感染を詳細に検討するため、野生型、および経口感染ができない変異型BmNPVを経口感染させたカイコ幼虫の中腸を継時的にサンプリングし、RNA-seqを行った。その結果、中腸におけるウイルス増殖は極めて低レベルであることが確認された。また、発現変動する宿主遺伝子の同定も行った。(2)非コードRNAの解析:22種類の非コードRNAノックアウトウイルスを作成し、経口感染に関わる非コードRNAのスクリーニングを行った。その結果、経口感染に関わる非コードRNAを2種類同定することに成功した。(3)systemicinfectionに関与する遺伝子の機能解析:バキュロウイルス感染による異常行動が低下する変異体の解析から、systemic infectionおよび行動に関与する因子としてARIF-1を同定した。詳細な解析の結果、arif-1変異体ではptp変異体と同様に脳への感染が遅延することによって行動が低下していることが判明した。(1)組織トロピズム関連遺伝子bv/odv-e26の機能解析:組織トロピズム関連遺伝子として同定しているbv/odv-e26 (Bm8)の機能を解析するため、GFP発現ウイルスをベースとしてbv/odv-e26を欠損したウイルスを作成し、その性状をカイコ幼虫を用いて調査した。その結果、絹糸腺以外に前胸腺における多角体産生も欠損株において増加していた。さらに詳細な観察を行ったところ、bv/odv-e26欠損ウイルスは野生株よりも感染組織におけるウイルス増殖の速度が速いことが示唆された。一方、bv/odv-e26産物の局在を詳細に調査するため、GFP融合bv/odv-e26を発現する組換えウイルスを作成した。(2) systemicinfectionに関与するarif-1の機能解析: arif-1の作用機序を調査するため、様々な変異を導入したarif-1変異株を作成し、それらの表現型を調査した。その結果、ARIF-1の機能発現に必要な領域、およびアミノ酸残基の同定に成功した。(3) vp39変異体の解析:多角体産生が低下し、感染個体の行動惹起が大きく遅延する変異体として単離した#2080株は、これまでの実験でキャプシドタンパク質をコードするvp39遺伝子に一アミノ酸置換を持つことがわかっている。抗体を用いた解析により、変異VP39は野生型と同程度発現するが感染細胞内で不安定であること、およびウイルス粒子に含まれる量が少ないことが明らかになった。また、電子顕微鏡観察の結果、#2080が形成するほとんどのウイルス粒子が異常な形態を示すことが明らかになった。昆虫ウイルスの一種であるバキュロウイルスは,細胞死の抑制や徘徊行動の誘起など非常に高度な宿主制御機構を有するウイルスである.この制御には「組織トロピズム」と呼ばれるウイルスの感染時期及び感染組織の特異性が関与していると考えられる.本研究では,「組織トロピズム」に関与するウイルス遺伝子を同定し,その機能を解明することで,「組織トロピズム」と「高次宿主制御」の関係を明らかにすることを目的とした.経口感染に関与するバキュロウイルスの非コードRNAを2種類同定することに成功した。これは、バキュロウイルスが持つ機能性長鎖非コードRNAを発見した最初の例である。また、新たな行動関連遺伝子としてarif-1を同定し、そのメカニズムを部分的に解明することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。昆虫病理学(1)組織トロピズムに関与するウイルス遺伝子の機能解析:申請者はマーカー挿入型変異体を用いたスクリーニングから、絹糸腺でのウイルス増殖抑制に関わるウイルス遺伝子bv/odv-e26の同定に成功しているが、その作用メカニズムについては不明である。

今年度はRNA-seq解析を行い、bv/odv-e26変異ウイルスに感染した組織におけるトロピズム異常について、転写レベルでの解析を行う。(2)非コードRNAの解析:昨年度までに経口感染に関わる非コードRNAを2種類同定している。今年度はその作用機序や細胞内局在などを調査する。(3)systemicinfectionに関与する遺伝子の機能解析:昨年度までにsystemicinfectionおよび行動に関与する因子としてARIF-1を同定している。今年度はその作用機序について、各種ドメイン欠損変異体を用いた解析を実施する。今年度は、ウイルス遺伝子の発現量を指標として、変異ウイルスライブラリーを用いた組織トロピズム異常変異体のスクリーニング系を確立することができた。現在のところ、まだ顕著な表現型を示す変異体は同定できていないが、来年度もこの系を利用してスクリーニングを継続する予定である。一方、ウイルス感染組織間における比較トランスクリプトーム解析においては、計画通り経口感染時のウイルス感染組織を継時的にサンプリングし、RNA-seqを実施することができた。今後、このデータを解析することで、感染組織間で発現パタンが異なるウイルス遺伝子を同定することができると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。変異体を用いたスクリーニングが部分的に遅延し、そのために予定していたトランスクリプトーム解析やqPCR解析にあてた費用が次年度に繰り越しとなった。今年度確立したスクリーニング系を用いて、組織トロピズム異常変異体のスクリーニングを継続する。また、ウイルス感染時の脂肪体、中腸、血球のRNA-seqデータを解析し、感染組織間で発現パタンが異なるウイルス遺伝子を同定するとともに、宿主遺伝子の発現変動についても検討する。一方、私たちはマーカー挿入型変異体を用いたスクリーニングから、絹糸腺でのウイルス増殖抑制に関わるウイルス遺伝子bv/odv-e26の同定に成功しているが、そのメカニズムについては不明である。今年度は、bv/odv-e26の絹糸腺における役割を調査することで、バキュロウイルスの組織トロピズム実現原理の一端を解明する。今年度中にRNA-seqやqPCRを行い、計画を遂行する。今年度の計画として、スクリーニングにより組織トロピズム変異体を同定し、そのウイルスの詳細な解析を行うことを予定していた。しかしながら、現時点では、有望な変異体がとれていないため、その遺伝子に関する詳細な解析に移行できておらず、次年度使用額が生じた。次年度は、スクリーニングを継続し、組織トロピズム変異体の単離を目指す。単離できた際はその詳細は表現型解析を行う。
オープンマクロ経済学・国際金融論におけるパズルの解明

2018年度の研究実績は次のとおりである。もう一人の分担者である法政大学経済学部の森田裕史准教授と「The Dynamics of Gravity」という論文を作成した。本論文は研究代表者が理論モデルを構築し、分担者の森田氏が推定を担当した。2018年6月にUC Davisで開かれたEconometric Society主催の「2018 North American Summer Meeting」に参加し、この共著論文を発表した。いただいた貴重なコメントを参考に論文の修正を加え、著名なジャーナルに投稿を済ませた。2018年度中は、分担者達と定期的にスカイプなどを通じてオンラインでのミーティングを行った。また、共同作業が必要な際には直接研究室で複数回研究打ち合わせを行った。具体的には、共著論文についてのモチベーションの修正・拡張やデータの収集作業などを行った。研究論文の一つが著名な国際ジャーナルにパブリッシュされることが確定した。2018年度の研究に引き続き、2019年度も分担者達とオンライン・オフラインで研究打ち合わせをしながら、共同研究を続ける。研究代表者である高は8月から一年間在外研究でアメリカのコロンビア大学に滞在する予定のため、共同研究に問題がないように渡米する前からミーティングや各分担者がやるべきことを決めておく。コロンビア大学に滞在する期間も続けて共同研究を続ける。2人の分担者が個人配分額よりも下回る支出を行ったため。2019年度は研究代表者の高が8月から一年間アメリカのコロンビア大学に行くため、それに伴う費用が大きく発生すると予想される。例えば、3人が直接研究打ち合わせをするには国内でやるよりも旅費が発生するので、それに関連した費用に使用したい。
超離散可積分系の構築

本研究では超離散可積分系,特に超離散ソリトン系と呼ばれる和,差およびmax演算で構成される発展方程式を焦点にし,これらの厳密解の構造の研究を行った.超離散ソリトン系では微分,差分ソリトン系との対応がいくつか以前から知られていたが現在に至るまで解構造を表す統一的な理論については不明であった.本研究成果では超離散ソリトン解を拡張した超離散PPS解が満たす超離散PPS方程式とその離散対応物,2種の超離散ソリトン解を混合した解を持つ新しい超離散ソリトン方程式等を導いた.これらは先行研究では知られていなかったものであり,超離散可積分系の理論を構築する上でカギとなると予想される.当該年度は論文を1点発表,研究発表は国際会議で2点,国内会議で1点行った.論文は前年度の研究をまとめたものであり,研究発表については以下に挙げる2点についてである.一つは前年度から続いている研究であり,超離散系におけるソリトン解を拡張したPeriodic Phase Soliton solutionと離散系の解との対応に関する研究である.本研究では超離散化によってこれらが対応することを明らかにした.特に当該年度はこれらの研究発表を国際会議で行い,またパフィアンとよばれる解形式に着目し,他の方程式にも応用できるよう包括的な証明を与えることを行った.もう一つはB型箱玉系とよばれる従来の超離散ソリトン解を内包する新しい超離散方程式を対象とした研究を行った.この方程式はある条件下において超離散KdV方程式,超離散戸田方程式などの代表的な超離散ソリトン方程式となることが示される.本研究では上記2つの解が特定の条件を与えずとも方程式を満たすことを示し,また適当な変換の下での解の時間発展を調べた.上記2つの研究はいずれもB型,D型とよばれるタイプの超離散ソリトン方程式に関する研究にあたる.連続,離散系のソリトン方程式はA型, B型といったタイプによって解形式をはじめとする分類がなされている.一方,超離散系においてはこれまでA型のソリトン方程式が研究の中心を占めており,本研究によってA型以外のクラスの超離散ソリトン方程式へ研究範囲が広げられた.これによってタイプごとの超離散系における方程式や解の比較ができ,本研究目的である超離散系の解構造の解明につながるものと期待される.当該年度は報告書を2本、国際会議における発表を1件、国内発表を1件行った。当該年度に得られた研究結果は24年度から始められたB型箱玉系に関するものであり、以下にその研究意義と研究結果を述べる。離散系におけるソリトン方程式はA型、B型、D型などの分類がなされている。本研究のゴールの一つとして、このような解の分類を超離散系でも構築することが挙げられる。A型に分類されているソリトン解の超離散化は多くなされているが、B型、D型はほとんど知られていない。当該年度は24年度から始められたB型箱玉系と呼ばれる超離散方程式を対象に引き続き研究を行った。このB型箱玉系はB型、D型の離散系のソリトン方程式を含む広いタイプの離散方程式を超離散化して導かれた超離散方程式である。このような広いクラスの方程式を調べる理由には、24年度までに行った超離散PPS方程式に関する研究によって、超離散系では元の離散系の解の分類が必ずしも対応しないことを示唆する結果が選られれていることによる。つまり、超離散系では新しい解の分類が必要であることが予想される。その中でB型箱玉系はA型に起因する超離散KdV方程式の解と超離散戸田タイプの解の二つを含むことが確認されているため、解の分類を調べるという点では良い対象であると考えられたためである。24年度までの研究でB型箱玉系の解を数値実験上で観察し、ソリトンの挙動を持つことを確認した。これに対して当該年度はこれらの挙動を与える厳密解のいくつかを得ることに成功した。得られた厳密解は上記に挙げた2種類の解を特別な場合に含む。その意味で、得られた解は超離散系での広いクラスの解を導いたことを表している。本研究では超離散可積分系,特に超離散ソリトン系と呼ばれる和,差およびmax演算で構成される発展方程式を焦点にし,これらの厳密解の構造の研究を行った.超離散ソリトン系では微分,差分ソリトン系との対応がいくつか以前から知られていたが現在に至るまで解構造を表す統一的な理論については不明であった.本研究成果では超離散ソリトン解を拡張した超離散PPS解が満たす超離散PPS方程式とその離散対応物,2種の超離散ソリトン解を混合した解を持つ新しい超離散ソリトン方程式等を導いた.これらは先行研究では知られていなかったものであり,超離散可積分系の理論を構築する上でカギとなると予想される.本研究の目的は超離散系、特に超離散ソリトン系の構造の構築を目的としている。これから先行研究が多くなされている連続・離散ソリトン系の構造との対応を明確にすることが必要不可欠となる。当該年度ではこの対応関係を焦点とし研究を行った。得られた研究実績は1.離散・超離散PPS解の対応の発見、2.超離散KP方程式の解の拡張、3.超離散KdV方程式の周期、非周期ソリトン解の対応、の3つとなる。以下にそれぞれの概要を説明する。1.早稲田大学広田良吾名誉教授と神戸大学太田泰広准教授との共同研究による。先行研究にて、超離散hungry

Lotka-Volterra方程式には周期位相項を持つソリトン解(PPS解)と呼ばれる超離散ソリトン解を拡張した解の存在が知られていた。本研究ではこのPPS解に対応する離散ソリトン方程式の解を与え、かつ超離散化で両者がつながることを示した。学会等で発表を行い、近日中に論文を投稿予定である。2.早稲田大学大学院高橋大輔研究室修士2年生の水木啓介氏との共同研究による。KP方程式は2次元平面における波を表すモデル方程式として知られ、連続、離散、超離散系それぞれに存在している。連続、離散については一般解が知られているのに対し、超離散系では一部の解のみ知られているにとどまっている。本研究では離散系の解形式に着目することで超離散KP方程式の解の拡張に成功した。得られた解は連続・離散系の一般解までには及ばないものではあるが、超離散系独自の証明方法を与えた点から、意義があるといえる。学会にて発表を行い、近日中に論文を投稿予定である。3.青山学院大学礒島伸助教と立教大学岩尾慎介氏との共同研究による。離散系には周期系のソリトン解から非周期系のソリトン解を構成する方法が知られている。本研究ではこの超離散類似物を生成する方法を示した。論文を投稿し、現在査読中となっている。最終年度は前年度に引き続きB型箱玉系と呼ばれる超離散ソリトン方程式の解の研究を継続し,国際会議において研究発表を1件行った.離散ソリトン系におけるソリトン方程式の数理構造はA型,B型,D型などの分類がなされている.一方で超離散ソリトン系においてはそのような構造の分類は現在発展途上である.B型箱玉系とは,上記分類のいずれにも属さない離散方程式に超離散化をして得られる方程式である.それにも関わらず得られた超離散方程式では2種類の異なるソリトン解を持つことが前年度の研究で明らかにされた.離散系と異なる結果を得ているということからも,本研究目的である超離散系の可積分構造の研究対象としては重要な方程式として位置づけられる.本年度は前年度までの結果をさらに拡張することで2種類別々の解であることの証明を与えた.しかしながら2種が混合された解の完全な証明は与えられていない.数値実験上では成り立つことが予想されているが,厳密な証明については超離散系独自の解法を研究する必要があると考えられる.研究期間全体を通じた上での成果を述べる.研究目的であった超離散系の構築には至らなかったが,構築するに当たって大きな指針となるであろう2種の特殊な超離散ソリトン方程式に対する研究について大きな成果が得られた.一つは超離散PPS方程式と呼ばれる方程式であり,これはD型に分類される離散ソリトン方程式の超離散化を行って得られる方程式である.この超離散方程式の解はA型,B型から得られる方程式との共通する解があるなどの超離散特有の性質が見出された.またもう一つは上記に記載されているB型箱玉系である.これら2件についての論文は後日発表予定である.これら2点から浮き出た問題点をさらに追究することで,超離散系における解構造の解明が期待されるが,そのためには今後超離散特有の求積法などの開発が必要であると考えられる.離散可積分系研究計画に挙げていたQRT系や特殊関数等の1変数関数における超離散対応物については現在のところ大きな進展はない.しかしながら研究報告で挙げたようにソリトン系における研究についてはB型,D型といった従来,あまり知られていなかった研究対象においていくつかの興味深い結果が与えられてきている.