hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長距離相互作用するスピン系の相転移とダイナミクスに関する研究

長距離相互系では、スピン間の相互作用の数がスピン数の二乗に比例して増加するため、シミュレーションはこれまで大変困難であった。我々は一般の長距離相互作用系に対するオーダーNモンテカルロ法を開発した。また、モンテカルロ法における棄却率を最小化する一般的な手法を開発した。さらに、スピンアイスの低温状態やスピンパイエルス系における量子フォノンの効果を明らかにし、エンタングルメントエントロピーや局所Z_2ベリー位相の測定方法を提案した。量子フォノンの分散の果たす役割を詳細に調べた。スピン系における長距離相互作用は系の熱力学的状態や動力学的特性に大きな影響を及ぼすごとが知られたいる。しかしながら、スピン間の相互作用の数がスピン数の二乗に比例して増加するため、何らかの近似なしに計算を実行することは困難であった。我々は一般の長距離相互作用系に対するオーダーNのモンテカルロアルゴリズムを開発した。この方法では相互作用のレンジ・系のサイズに依らず定数時間で個々のスピンのアップデートを行なうことができる。また、相互作用のカットオフ等の近似は一切用いておらず詳細釣合の条件を厳密に満たす。我々は、このオーダーNモンテカルロ法を用いて、イジング型パイロクロア酸化物であるDy2Ti2O7やHo2Ti2O7の数値計算を行った。この系は低温でマクロに縮退したスピンアイス的な振舞いを示すことが実験で報告されている。反強磁性的な交換相互作用よりも磁気双極子相互作用による最近接スピン間の強磁性的相互作用が支配的となっており、これがヌピンアイス的な振舞いの起源である。我々はオーダーNモンテカルロ法をWang・Landau拡張アンサンブル法と組み合わせることにより、低温のエントロピーや秩序変数を精度良く求め、極低温のおいてもエントロピーはマクロに残ったままであることを明らかにした。一方、スピンと格子の二つの異った自由度が組み合わさった長距離相互作用系であるスピンパイエルス系に対する効率的な量子モンテカルロアルゴリズム(ワープ・アルゴリズム)を開発し、三次元系における景子フナノンの分散の果たす役割を詳細に調べた。スピン系における長距離相互作用は系の熱力学的状態や動力学的特性に大きな影響を及ぼすことが知られている。しかしながら、スピン間の相互作用の数がスピン数の二乗に比例して増加するため、何らかの近似なしにシミュレーションを実行することはこれまで大変困難であった。この方法では、相互作用のレンジ・系のサイズに依らず、定数時間で個々のスピンの状態更新を行うことができる。我々はこの方法を磁気双極子相互作用をもつフラストレート磁性体に適用し、その相転移の臨界現象を精密に調べた。また、これに関連して、格子とスピンの結合のある系に対する新しい量子モンテカルロ法、詳細釣合条件を用いない新しいモンテカルロアルゴリズム、量子エンタングルメントエントロピーの測定方法など、様々な新しい方法を開発した。さらにフラストレーションのある量子磁性体における負符号問題の解決に向けて、"nested-cluster loop algorithm"と呼ばれる新しいモンテカルロ法の有用性とその適用限界についても詳細に検討を行った。次世代スパコンなどの超並列計算機で効率的にシミュレーションを行うために量子モンテカルロ法のOpenMP+MPIハイブリッド並列化も進めた。長距離相互系では、スピン間の相互作用の数がスピン数の二乗に比例して増加するため、何らかの近似なしにシミュレーションを実行することはこれまで大変困難であった。我々は一般の長距離相互作用系に対するオーダーNモンテカルロアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムの基礎となっているのは、Walker法である。このWalker法では幾何学的な埋め立ての方法を用いて、任意の分布にしたがった整数乱数を定数時間で生成することが可能となっている。我々はこの埋め立ての概念をマルコフ連鎖モンテカルロ法の遷移確率の決定に拡張することに成功した。この方法では、一般の重みについて棄却率を最小化することができる。さらには、詳細釣り合い条件を積極的に破ることにより、配位空間上に正味の確率流が導入され、従来のメトロポリス法や熱浴法に比べて大幅に緩和を加速することが可能となった。我々はこの方法を、格子とスピンの結合のある系に応用し、二次元における新しいスピン液体状態の存在を示唆する結果を得た。また、量子拡張アンサンブル法を用いた量子エンタングルメントエントロピーの(測定方法の開発、局所Z2ベリー位相の計算など、様々な新しい方法の開発に成功した。
紫外線照射日本住血吸虫セルカリアに対する単クローン抗体を用いた感染防御

安全で容易に照射実験の行なえる紫外線(UV;波長254nm)を500mw・sec1【cm^2】の線量で日本住血吸虫(Sj)セルカリア(cer.)に照射し、BALB/cマウスに免疫した場合、最も高い再感染防御効果(47.3%)が認められた。生体内に移入されたUV照射cerは、免疫部位局所で数日以内に死滅し、再感染に対する防御免疫を誘導することが判明した。UV照射cer.の腹腔内注射による免疫を繰り返し、脾細胞から型の如く細胞融合を行ない単クローン抗体(McAb)を作製した。1Fで防御免疫の標的抗原とみなされるschistosomulaの表層を認識するMcAbを選別し、しかも他の抗原(cer,肺或いは肺内幼若虫,成虫,虫卵)との認識部位が異なる12種のMcAbが得られた。これらの内、7種が感染4日と10日目の肺及び肝寄生幼若虫表層に結合する抗体であった。Cer.から転換したschistosomulaと肝内幼若虫の表層抗原には、共通抗原の存在が示唆されたが、肺幼若虫に対しては4種のMcAbで結合が認められず、この発育期虫体の表層抗原は異なることが推測された。肺幼若虫表層抗原を認識する4種のMcAbを選び、腹水移入によるinvivo検定の結果、3種が有意な防御効果を示した。比較的高い防御率(21.2及び18.0%)が認められた2種は、1Fで成虫の柔組識と虫卵に、また成虫の外皮に強く結合する抗体であった。In vitroでschistosomula障害作用を検定した結果、成虫の外皮に結合するMcAbと補体の存在下でschistosomulaはマウス好中球により強い障害を受け死滅することが明らかとなった。これらの結果から、部分的にではあるが、再感染に対して防御免疫を誘導するMcAbがSjにおいても樹立され、しかもこのMcAbは成虫の柔組識や外皮と共有するepitapeを認識していることから、抗原の収量が限定されているschistosomulaにかわり、成虫々体を使った抗原の解析と分離・精製を容易にするなど、今後の防御免疫に関する基礎的研究に有用であると考える。
高精度傾斜計を用いた広域地下水流動評価法の開発

本年度は,昨年度に引き続き岩体の不均一性等が地表面傾斜量に及ぼす影響に関する有限要素解析を行なうとともに,有限要素法に基づく地表面傾斜量の逆解析による地下水流動場の評価法を開発した.1.地表面傾斜量に及ぼす岩体の地表面形状や不均一性の影響については,特に二層構造の岩体の場合と断層の影響について有限要素解析を行い,以下の主たる知見が得られた.1)上部に軟弱層,下部に硬層がある場合にそれらの境界付近で地下水流動が生じると,地下水流動場上部の地表面傾斜量は均一な場合に比較して大きくなる.これは,硬層で体積変化が生じにくいことを補償するために軟弱層でより大きな鉛直方向の変形が生ずるためである.2)断層の弾性定数が小さいほど,岩体の変形が断層によってより吸収され,地下水流動の影響は断層の向こう側には及ばなくなる.3)不均一な岩体の場合,岩体を均一と仮定して地表面傾斜量の逆解析により地下水流動場を評価すると大きな誤差を生ずる場合がある.2.二次要素を用いた有限要素コードを基に,地表面傾斜量の逆解析により不均一岩体の地下水流動場を評価する方法を開発し,岩体が均一半無限体の場合について理論解とほぼ一致することを確認した.ただし,大きなモデルを現有のワークステーションで計算するためには,分割計算を行なう必要があるために膨大な計算時間(約1週間)を要し,改善の余地があることがわかった.本年度は主として二つのことを行って以下のような成果を得た.1申請者らが開発した半無限均一岩体に対する地下水流動場評価法を用いて,岐阜県東濃地区の傾斜データから地下水流動場を評価し,さらに不均一な地下水流動場を仮定したモデル解析により評価精度が何に依存するのかを検討した.その結果,(1)東濃地区の立坑掘削に伴う地下水流動は,深度が160mまでは,遮水性のある二つの断層の影響を直接受けて主としてこの二つの断層間で生じたが,深度が深くなって花崗岩まで達すると,二つの断層を横断するように地下水の体積変化が生じたことから,二つの断層の透水特性が堆積岩と花崗岩では異なると推定された.また,(2)現場と同じ傾斜計配置を採用した不均一流動場に対するモデル解析から,傾斜計の配置方向と垂直な方向の評価精度が悪いこと,ならびに傾斜データの変動の平方根または傾斜データの総和が大きいほど逆解析結果の精度が高くなることなどがわかった.2凹凸のある地表面を有する不均一岩体の地表面傾斜量に関する有限要素法を用いた計算コードを開発し,その計算誤差が2.5%以下であることを明らかにした.また,上下2層の半無限岩体の場合,地表に凹凸がある均一岩体の場合ならびに地表に凹凸がある2層岩体の場合について有限要素解析を行い,それらの地表面傾斜量に及ぼす影響について検討した結果,半無限均一岩体を仮定した場合の地表面傾斜量には最大で30%の誤差が含まれることを明らかにした.本年度は,昨年度に引き続き岩体の不均一性等が地表面傾斜量に及ぼす影響に関する有限要素解析を行なうとともに,有限要素法に基づく地表面傾斜量の逆解析による地下水流動場の評価法を開発した.1.地表面傾斜量に及ぼす岩体の地表面形状や不均一性の影響については,特に二層構造の岩体の場合と断層の影響について有限要素解析を行い,以下の主たる知見が得られた.1)上部に軟弱層,下部に硬層がある場合にそれらの境界付近で地下水流動が生じると,地下水流動場上部の地表面傾斜量は均一な場合に比較して大きくなる.これは,硬層で体積変化が生じにくいことを補償するために軟弱層でより大きな鉛直方向の変形が生ずるためである.2)断層の弾性定数が小さいほど,岩体の変形が断層によってより吸収され,地下水流動の影響は断層の向こう側には及ばなくなる.3)不均一な岩体の場合,岩体を均一と仮定して地表面傾斜量の逆解析により地下水流動場を評価すると大きな誤差を生ずる場合がある.2.二次要素を用いた有限要素コードを基に,地表面傾斜量の逆解析により不均一岩体の地下水流動場を評価する方法を開発し,岩体が均一半無限体の場合について理論解とほぼ一致することを確認した.ただし,大きなモデルを現有のワークステーションで計算するためには,分割計算を行なう必要があるために膨大な計算時間(約1週間)を要し,改善の余地があることがわかった.
保型形式の周期とＬ函数

Lapid-MaoのWhittaker周期の明示公式に関する取り組みでは、偶数次ユニタリ群の場合に大域Descent mapの既約性を証明することで、Lapid-Maoの予想を適当な局所体上の等式へと帰着することができた。さらに、その等式の証明において重要であると考えられるモデルの変換公式を証明した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。四元数ユニタリ群とGL(2)のテンソル積L函数の特殊値の代数性を、ベクトル値の場合を含む、mixed weight caseと呼ばれる場合に証明することができた。また、この結果を纏めた論文を投稿し、ドイツのMathematisches Forschungsinstitut Oberwolfachで開催されたワークショップ「Modular Forms」において講演を行った。今年度は、計画を一部変更しE.LapidとZ.MaoによるWhittaker周期の明示式に関する予想をユニタリ群の場合に取り組んだ。この予想は市野篤史氏と池田保氏によるGross-Prasad予想の精密化の類似として提唱されたが、Whittaker周期という保型表現論における基本的量を表す予想でありその重要度は高い。LapidとMaoはこの予想が適当な局所体上の予想から従うことをメタプレクティック群とユニタリ群の場合に証明し、さらにこの局所体上の予想をp進体上のメタプレクティック群の場合に証明している。本年度はその証明に用いられたモデルの変換公式、またその変種の証明に取り組んだ。本年度の研究成果として、ユニタリタイプの表現に関しても、メタプレクティック群の場合と同様の変換公式の変種を証明することができた。さらに、適当な仮定のもとで、LapidとMaoによる局所体上の証明と同様の議論をすることで、この変換公式の変種から局所体上の予想が証明出来る事をp進体上の場合に確認した。特殊値の代数性はp進L函数など、L函数の特殊値の算術的応用への第一歩と考えられる。そのため四元数ユニタリ群とGL(2)のテンソル積L函数の特殊値の代数性の証明を完成させたことは意義深い。また、LapidとMaoの予想においては、彼らの局所体上の予想の証明から変換公式の変種は非常に大きな壁である考えられる。その部分をクリアできたことはこの予想への取り組みにおいて、非常に大きな前進であると考えられる。モデルの変換公式自体は取り組んでいる途中であるということを踏まえても、概ね順調だと思われる。引き続きLapidとMaoによる予想に取り組む。今年度の成果として、適当な仮定のもとで局所体上の予想に取り組んだが、今後の研究においてはまずその仮定をはずすことに取り組む。実際、分裂型簡約群の場合に知られたWhittaker函数やガンマ因子に関するいくつかの事実を準分裂型へと拡張する必要がある。当面は、Oscillatory integralと呼ばれるunipotent群上の積分のstabilityや、Bessel函数の解析に取り組む。
複合環境下における破壊機構の微視的解明と破壊予知・制御に関する計算化学的研究

研究計画に従って、複合環境下における破壊機構の微視的解明を目的とした研究を行った。「材料」「応力」「環境」の三大因子があいまって発生する応力腐食割れは、原子炉内構造物の主要な損傷原因の一つであることから、原子力発電プラントの信頼性向上のためその対策が特に重要である。そこで、粒界応力腐食割れ(IGSCC)に関して、オーステナイト鋼を模擬したfcc-Feの粒界の電子状態や反応性を計算化学的手法を用いて検討を行った。粒界を含んだfcc鉄[001]面における水分子の吸着に関して量子化学的検討を行ったところ、粒界近傍のFe原子ほど正の電荷を取りやすいことがわかった。これは、粒界近辺のFe原子から優先的に酸化されることを示しており、粒界近傍は酸化反応に対する反応性が高いことが明らかとなった。また、量子分子動力学法を用いてFe内部における酸素イオン拡散挙動の検討を行ったところ、粒界近傍では粒内より酸素イオンの拡散速度が大きいことが確認された。以上の結果より、酸素の内部拡散速度が小さく安定な皮膜を生成しやすい元素ほど耐IGSCC性に優れた元素と考え、耐SCC性の向上に効果的な添加元素の探索を行った。今回の研究では、オーステナイト鋼を対象としているので、Feに対する添加元素の効果を密度汎関数法を用いて検討した。元素の酸化反応に対する効果を、酸素を固溶した際のエネルギー変化によって評価した。また、金属内部を酸素イオンが拡散する際の活性化エネルギーより酸素イオンの拡散性について評価した。その結果、酸化物を生成しやすく、酸素が拡散しにくいという点から、添加元素としてTi、Mn、Sr、Y、Zr、Ce、Hfが耐SCC性の向上に有効であることがわかった。腐食の発生は一般に電気化学的現象(局部電池作用)として説明されているが、金属材料がもつ腐食劣化機構を理解するためには、金属/電解質界面構造や金属表面における電気化学反応を原子、分子レベルで明らかにする必要がある。そこで種々の温度条件での化学反応ダイナミックスを考慮したシミュレーションが可能な量子分子動力学法を開発いて、金属表面の化学反応ダイナミックス、特に金属新生面の酸化過程の検討を行った。fcc構造をもつ鉄[111]面上に水分子を配置し、300Kで量子分子動力学計算を行ったところ、水分子は酸素側から表面に物理吸着する様子が観察された。鉄表面の構造や電子状態に大きな変化は見られなかった。同様の計算を同じ表面上に水分子と酸素分子を配置したモデルに対して行った。この酸素分子を含んだ系では、まず、表面近傍の酸素分子の解離が起こった。解離した酸素は、鉄表面に吸着するものと、水分子と反応しH_2O_2を生成するものが見られた。H_2O_2は、すみやかに二つのOH^-に分解し、鉄表面に吸着する様子が観察された。各原子の電子状態を調べたところ、酸素、OH^-近傍の鉄原子ほど大きな正の電荷をもっていた。このように、溶存酸素を含んだ系では鉄の酸化反応が進みやすいことが分かり、鉄表面の初期酸化過程の反応ダイナミックスが明らかとなった。また、粒界を含んだfcc鉄[001]面の電子状態の検討を行ったところ、酸素原子の吸着に対して、粒界近傍の鉄原子ほど正の電荷を取りやすいことがわかった。これより、粒界近辺から優先的に酸化されていく可能性が示唆された。
日本近代史料情報機関設立の具体化に関する研究

ア)史料目録の収集この2年間に於いて、概ね200点の目録を購入あるいは寄贈によって収集し、入力してデータベース化した。また、われわれ自身が収集した史料もあり、その整理も行った。ただし、すべてを入力し終わるには至らなかったが、これらの一部は、本研究会のホームページhttp//:kins.grips.ac.jpに追加掲載した。これによって、相当充実したデータベースが取り敢えず完成したと確信している。また、目録も無く、存在そのものも従来あまり知れ亘っていない史料を掌握するため、全国各地に12回の出張を行い、地元関係者から口頭での調査を行った。イ)ヒアリングこの2年間で合計14名の歴史研究者、史料保存機関関係者からヒアリングを行った。ここでは、史料所在情報のみならず、外国でのインターネット利用、情報公開法施行後の問題点、イメージ情報の管理方法などが紹介され、新史料情報機関設立に向けて非常に参考となった。ただし、それで十分な解決策が得られたものは少なく、多くは今後の課題として残された。なお、これらヒアリングは速記録を作成し、上記のホームページ上で公開する予定である。ウ)ホームページの作成と運営現在、史料情報を公開するのに最も有効な方法はインターネットだと考え、従来のシステムをさらに強化した形で上記のホームページを作成し、われわれの成果を広く公開した。また、よりよき方法を目指して、研究会参加者たちの間で討論を行った。エ)成果報告書の作成単に成果のみならず、上記のような多彩な調査内容をも盛り込んだ、480頁に及ぶ冊子体の成果報告書を作成した。内容的にはホームページと重複するが、今後これらを全国の史料保存機関、歴史研究者等に配布し、より有益な全国的なネットワーク作成に向けて彼等の理解、協力を得ていく予定である。1.史料情報の収集とデジタルデータベース化研究分担者はそれぞれの分担を中心に史料所在情報を収集した。まず史料を所蔵していると思われる機関には悉皆で郵便によるアンケート調査を行い、特に手応えのあった機関には研究分担者が出張して調査にあたった。この結果、活字化されたものだけでも約300点に上る目録を入手した。また、その過程で史料整理を委託された『矢部貞治関係文書』『木内信胤関係文書』『森本公平関係文書』等の整理を購入したコンピューターを用いて行った。現在、これらを共通した形で且つ有効に活用出来るよう模索しながら、デジタルベース化している。2.インターネット上での公開既に我々の収集した文書の所在情報、およびヒアリングから得られた情報を、ホームページを開設して公開した(但し、史料所蔵者の意向を考慮して非公開にしたものもある)。このホームページは利用者側の便宜を考慮し、様々な工夫を凝らした(現在更新中で四月再開予定)。3.歴史学研究者へのヒアリング非公開未発見史料の所在に関しては、第一線の研究者が最もそれを把握しているので、各方面から六名のゲストを招聘しヒアリングを行って速記録を作成した。速記録は、前述のようにホームページ上で公開している(四月再開予定)。4.新史料情報機関設置のためのヒアリング既存の史料所蔵機関関係者にヒアリングを行い、目録の採り方、ネットワーク化、保存方法等貴重な意見を聴取した。また、研究代表者伊藤隆を中心に設置に向けて、郵便手段等も用いて関係各方面こ働きかけを行った。本研究では史料所在情報に関して、すでにホームページ(以下HP)を公開している(http//:kins.grips.ac.jp)。本年度においても、刊行・未刊行の史料目録の収集を継続し、また北海道・九州地方に出張調査を行い、当該地方における史料情報を収集した。新たに得られた情報については現在データベースへの追加入力の作業を進めている。

なお、本研究のHPは、当面は文字情報に全力を注いでいるものの、将来的にはイメージ情報(写真や絵、文書史料をそのままコンピューターに取り込み、相手にそれを送信する)を提供する構想をもっている。本年度においては、イメージ情報提供のための本格的なシステム構築に向けて他機関のHPのあり方を比較検討した。また、我々は非公開史料の情報を得ると同時に、より良い史料情報機関を設置するために、前年度にひきつづき歴史学研究者や史料保存機関関係者へのヒアリングを継続した。佐藤能丸氏(早稲田大学)や戸島昭氏(山口県文書館副館長)など計7回実施した。ヒアリングでは海外のインターネット上での史料情報公開状況の紹介もあり、同時に情報公開法施行後の官公庁資料の保存・公開状況の掌握が近代史研究者が早急に取り組むべき課題であることが浮き彫りとなった。なお、このヒアリングでの速記録についてもHPで公開する予定である。以上のような研究をもとに、成果報告書を冊子としてまとめ、これを多くの研究者および各史料保存機関に配布し、将来のより良い史料提供環境に関して具体的な提言を発信していく。成果報告書については、4月中に作成し、多くの研究者および各史料保存機関に配布し、他史料所蔵機関とのネットワーク構築への理解を求めていく予定である。
カンジタ症の動物実験モデルを用いての感染防御機構の解析

マウスを用いて,真菌に対する生体の感染防御機構の解析,さらには,化学療法剤の効果を検定するための真菌感染モデルの検討を進めた.その結果,新たにthigh lesionモデルが,真菌感染を長期的に観察するために,すぐれていることを明らかにした.このモデルにおいて,感染防御に重要な役割を果たす,エフェクターの解析を進めた結果,感染の初期にはPMNが,後期にはマクロファージが重要であることを確認したが, NK-細胞の役割は認められなかった.このモデルを用いて,アムホテリシンBなどについて,その効果を検討したが,有効性は確認できず,現時点で,全ての条件を満足するモデルの作製は困難であることより,それぞれの目的にあったモデルを用いる必要性を確認した.抗癌剤として臨床的に用いられているBRMを用いて,マウスの菌血症モデルでの感染防御効果を検討した結果,新たにレンチナンなどにおいて,感染防御効果を示すことを明らかにすることができた.これらBRMについて,投与スケジュールを検討した結果,レンチナンでは,感染後に投与した系でも,防御効果を示すことが認められた. BRM単独投与では,生存したマウスでも,腎臓中にカンジダがかなり長期間,認められることより,抗真菌化学療法剤との併用を検討した結果,アムホテリシンBとの併用で,明らかな相乗効果が観察された.真菌の感染防御作用を示すBRMについて,そのエフェクターの解析を進めた結果,これらBRM投与によって,誘導されるインターフェロンが重要な役割を果すことが観察された.しかし,真菌感染に有効なBRMの中には,実際にはインターフェロンの産生は,極めて僅かなものであることから,それらBRMのエフェクターについて,現在詳細な研究を継続している.インターフェロンの感染防御作用については,組換え型のインターフェロンαを用いて確認することができた.マウスを用いて,真菌に対する生体の感染防御機構の解析,さらには,化学療法剤の効果を検定するための真菌感染モデルの検討を進めた.その結果,新たにthigh lesionモデルが,真菌感染を長期的に観察するために,すぐれていることを明らかにした.このモデルにおいて,感染防御に重要な役割を果たす,エフェクターの解析を進めた結果,感染の初期にはPMNが,後期にはマクロファージが重要であることを確認したが, NK-細胞の役割は認められなかった.このモデルを用いて,アムホテリシンBなどについて,その効果を検討したが,有効性は確認できず,現時点で,全ての条件を満足するモデルの作製は困難であることより,それぞれの目的にあったモデルを用いる必要性を確認した.抗癌剤として臨床的に用いられているBRMを用いて,マウスの菌血症モデルでの感染防御効果を検討した結果,新たにレンチナンなどにおいて,感染防御効果を示すことを明らかにすることができた.これらBRMについて,投与スケジュールを検討した結果,レンチナンでは,感染後に投与した系でも,防御効果を示すことが認められた. BRM単独投与では,生存したマウスでも,腎臓中にカンジダがかなり長期間,認められることより,抗真菌化学療法剤との併用を検討した結果,アムホテリシンBとの併用で,明らかな相乗効果が観察された.真菌の感染防御作用を示すBRMについて,そのエフェクターの解析を進めた結果,これらBRM投与によって,誘導されるインターフェロンが重要な役割を果すことが観察された.しかし,真菌感染に有効なBRMの中には,実際にはインターフェロンの産生は,極めて僅かなものであることから,それらBRMのエフェクターについて,現在詳細な研究を継続している.インターフェロンの感染防御作用については,組換え型のインターフェロンαを用いて確認することができた.マウスのカンジダの菌血症モデルを用いて、すでにヒト癌に対する治療剤として臨庄的に用いられている免疫増強物質(BRM)について、感染に対する防御効果を検討した。その結果、ピシバニール,クレスチン以外にレンチナン,レバミゾール等において、カンジダの感染前のみならず、感染後の投与においても強い延命効果が観察された。しかし、同時に用いたLps,Lipid Aにおいてはその効果は弱かった。これらBRMについて、カンジダ感染に対するエフェクターの解析をマクロファージ,NK細胞,多形核白血球等について進めた結果、特にインターフェロンの関与が強く示唆された。そこで組み換え型インターフェロンを用いて、そのカンジダ感染に対する防御効果を検討した結果、特にインターフェロンα(A/D)は、カンジダの感染前後(感染前後1日)に投与した時(静脈内投与において)、強い延命効果を示すことが明らかとなった。これらBRM,特にレンチナン,レバミゾール,Lps及びLipid Aについて、そのインターフェロン産生能及びNK活性を検討討した結果、レバミゾールにおいて、いずれも強い活性が観察されたが、同じ強いカンジダ感染に対する防御効果を示したレンチナンにおいても、ほとんどインターフェロン活性が観察できなかった。これらの実験結果より、レバミゾール等のBRMにおいては、その産生するインターフェロンが重要な役割を果すが、レンチナン等においては、他のファクターが関与することが強く示唆された。
An Ultra-Sensitive and Ultra-Selective Electronic Nose System

Si上の骨格筋組織の順応を成功裏に実証した後、我々は、1Hzの周波数および1-10msの持続時間を有するパルス電気刺激を適用することによって組織の機能性を調べたパルスの振幅を変化させた。我々は、10または100μMの長さのマイクロプローブを含むSiチップ上にC2C12を開発した。予測されるように、筋管は、プローブ近傍で増強された筋形成をdemosntratingするマイクロプローブをうまく固定した。100μMのマイクロプローブを含むチップ上に形成された筋管は電気刺激に応答し、10μMのプローブには収縮せず、短いプローブが筋肉組織をしっかり保持し、筋管収縮を妨げることが示されたSi上の骨格筋組織の順応を成功裏に実証した後、我々は、1Hzの周波数および1-10msの持続時間を有するパルス電気刺激を適用することによって組織の機能性を調べたパルスの振幅を変化させた。100μMのマイクロプローブを含むチップ上に形成された筋管は電気刺激に応答し、10μMのプローブには収縮せず、短いプローブが筋肉組織をしっかり保持し、筋管収縮を妨げることが示された
微生物からカイコゲノムへ水平移動した遺伝子の転移機構と生物機能の解明

(1)鱗翅目昆虫ゲノムには細菌・バキュロウイルスと構造上非常に良く似たキチナーゼ遺伝子が存在する。系統解析の結果この細菌型キチナーゼ遺伝子が3者間で遺伝子水平移動したことが示唆され、我々はこれまでに構造解析・発現解析を行ってきた。今回はカイコの細菌型キチナーゼBmChi-hについて生化学的・組織学的な機能解析を行ったので報告する。バキュロウイルス発現系を用いてBmCHI-hを発現・精製した結果、BmCHI-hは分泌型のタンパク質であり、キチン分解活性をもつことが明らかになった。BmCHI-hはエキソ型の基質選好性を示し、キチナーゼ阻害剤であるアロサミジンへの感受性は非常に低いものであった。免疫組織染色の結果、BmCHI-hは脱皮の際に限定的に発現し、古い外骨格・脱皮液・気管に局在することが明らかになり、脱皮の際のキチン分解に利用されていることが示唆された。以上から、BmCHI-hの酵素学的性質は昆虫型キチナーゼと大きく異なり、細菌とバキュロウイルスがもつオーソログと類似すること、その一方で、BmCHI-hと昆虫型キチナーゼの発現時期・発現組織はほとんど同一であり、両者はおそらく協奏的にキチン分解を行っていることが示唆された。(2)カイコゲノムからバキュロウイルスのLd130に相同なENVタンパク質をコードするレトロウイルス様因子を3種類発見した。それらのゲノム構造とcDNA構造の比較から,ENVのみをコードするサブジェノミックRNAの存在が証明された。また,そのうちの一つAquilaについては培養細胞で約100倍にコピー数が増えていることが判明した。(3)カイコのゲノム塩基配列のなかで12カ所から,カイコミトコンドリアDNAと相同性のある配列が発見された。ゲノムPCRで調査した結果,これらの配列は,ミトコンドリア由来ではなく,染色体由来であることが示された。また,さまざまな品種やクワコのゲノムDNAを調べた結果,多くの品種でこのミトコンドリア相同配列の挿入が保存されていたが,1カ所だけはクワコへ挿入されておらず,カイコ特異的な存在が判明した。1.カイコのキチナーゼ遺伝子BmChi-hについてカイコの新規なキチナーゼ遺伝子BmChi-hは,セラチア菌などの細菌やバキュロウイルスが持つキチナーゼと極めて高い相同性を示す一方で,相同遺伝子は他の真核生物からは見つかっていない。我々はこれを細菌あるいはウイルスからの遺伝子水平移動によるものと想像し,これまでにBmChi-hの発現解析とゲノム構造解析を行い,BmChi-hの転写が時期・組織特異的であること,5'-UTRに3つのアイソフォームが存在し,それぞれ別個のプロモーターから転写されることを明らかにしてきた。今回我々は近縁の鱗翅目昆虫からの相同遺伝子の単離とその構造解析を行った.ヤママユガ科2種・スズメガ科3種・ヤガ科1種からPCR法を用いて相同遺伝子を単離し,その配列を比較したところ,これら細菌型キチナーゼは互いに高い相同性を示し,機能的制約を受けることが明らかになった。

さらに,ORFにイントロンが存在せず,かつ5'-UTRに複数のアイソフォームが存在する,というBmChi-hの特徴は,カイコ以外のオーソログにおいても保存されていることが示唆された。2.カイコの全ゲノムショットガン解析から見いだされたミトコンドリア類似配列約9600の全ゲノムショットガン配列のなかに,カイコミトコンドリアDNAと相同性のある配列が二つ発見された。これらは,いずれも1リードのショットガン塩基配列の一部だけがミトコンドリアDNAと相同性があった。ゲノムPCRで調査した結果,これらの配列は,ミトコンドリア由来ではなく,染色体由来であることが示唆された。1.カイコのキチナーゼ遺伝子BmChi-hについて鱗翅目昆虫ゲノムには細菌・バキュロウイルスと構造上非常に良く似たキチナーゼ遺伝子が存在する。系統解析の結果この細菌型キチナーゼ遺伝子が3者間で遺伝子水平移動したことが示唆され、我々はこれまでに構造解析・発現解析を行ってきた。今回はカイコの細菌型キチナーゼBmChi-hについて生化学的・組蔵学的な機能解析を行ったので報告する。バキュロウイルス発現系を用いてBmCHI-hを発現・精製した結果、BmCHI-hは分泌型のタンパク質であり、キチン分解活性をもつことが明らかになった。BmCHI-hはエキソ型の基質選好性を示し、キチナーゼ阻害剤であるアロサミジンへの感受性は非常に低いものであった。免疫組織染色の結果、BmCHI-hは脱皮の際に限定的に発現し、古い外骨格・脱皮液・気管に局在することが明らかになり、脱皮の際のキチン分解に利用されていることが示唆された。以上から、BmCHI-hの酵素学的性質は昆虫型キチナーゼと大きく異なり、細菌とバキュロウイルスがもつオーソログと類似すること、その一方で、BmCHI-hと昆虫型キチナーゼの発現時期・発現組織はほとんど同一であり、両者はおそらく協奏的にキチン分解を行っていることが示唆された。2.カイコの全ゲノムショットガン解析から見いだされたミトコンドリア類似配列カイコのゲノム塩基配列のなかで12カ所から,カイコミトコンドリアDNAと相同性のある配列が発見さた。ゲノムPCRで調査した結果,これらの配列は,ミトコンドリア由来ではなく,染色体由来であることが示された。また,さまざまな品種やクワコのゲノムDNAを調べた結果,多くの品種でこのミトコンドリア相同配列の挿入が保存されていたが,1カ所だけはクワコへ挿入されておらず,カイコ特異的な存在が判明した。
マイクロ流路を用いた新規白血球活性化指標の心血管リハビリテーションへの臨床応用

研究1)目的は、生体に近い微小血管マイクロ流路を37°Cで測定する血液流動性測定新システムに組み込んで、新規白血球活性化指標の心血管リハビリテーション分野での意義を単施設前向き登録型コホート研究で明らかにすること。対象は、2080歳で心血管リハビリテーションに参加する虚血性心疾患や心不全や末梢動脈疾患や心臓外科手術後の患者。リハビリテーション導入前と導入3ヶ月後に採血し、血液流動性試験を行い、同じタイミングで心肺運動負荷試験を実施し運動耐容能を評価する。導入1ヶ月後に活動量計を1ヶ月間貸し出して日常の活動量を測定する。診療録から年齢、性別、BMI、腹囲、ABI、動脈硬化リスク(喫煙、高血圧、脂質異常症、糖尿病)の有無、血液検査データ、治療内容に関する情報、運動療法実施状況質問票、活動量計による歩数と消費カロリー測定を定量的に評価してデータベースに入力する。その後も1年ごとに生命予後ならびに心血管イベントの有無調査を実施する。研究2)エイコサペンタエン酸(EPA)は魚介類の油に多く含まれるn-3系高度不飽和脂肪酸の一種で、血小板凝集能を低下させ血液流動性を改善する。脂質異常症患者を対象としたJELIS研究で、EPAが心血管イベント1次予防に有効であることも明らかとなった。一方、最近の報告によれば、健常者においてEPAを積極的に摂取する事が赤血球膜のリン脂質のEPA成分を増やし心筋及び骨格筋の酸素取り込み能を増加させ運動効率を誘導したが、その機序は不明である。そこで急性冠症候群や心不全で心臓リハビリに参加予定の患者を対象として、EPAを積極的に摂取する追加行為が、血液流動性を改善し白血球活性化を抑えて運動耐容能を改善するかをプラセボ対照の二重盲検法による無作為化割り付け比較試験を実施する。投薬開始前と開始3ヶ月後に採血し血液流動性試験とCPXを実施する。血液流動性と白血球活性化を同時に評価する方法論については、現在英語論文投稿中である(Heart and Vessels)。急性冠症候群や心不全患者を対象としてエイコサペンタエン酸の心臓リハビリテーション効果を高める補助食品としての有効性を、プラセボ対象二重盲検試験で検証中である。目標症例数40例に対して、40例が登録され38例が全プロトコールを実施した。データを固定化しキーオープンして解析を進めている。平成31年度の計画研究1は、さらに登録症例数を増やし、計画通りフォローアップし、英語論文にまとめる。研究が当初計画どおりに進まない時の対応問題が生じた時には、研究協力者とすぐに連絡を取り合い、解決を迅速におこなえるようにする。研究2は、解析を進め、学会発表を行い英語論文を完成させる。研究1)目的は、生体に近い微小血管マイクロ流路を血液流動性測定新システムに組み込んで、新規白血球活性化指標の心血管リハビリテーション分野での意義を単施設前向き登録型コホート研究で明らかにすることである。血液流動性と白血球活性化を同時に評価する方法論については、現在英語論文投稿中(revision)の状態で、近日中に英語論文として報告できると思われる。目標症例数40例に対して、現在までに30例が登録され順調に研究は進んでおり、検査のトラブルもない。目標症例数に到達しだい、データを固定化しキーオープンして解析を進める予定である。

対象は、2080歳で心血管リハビリテーションに参加する虚血性心疾患や心不全や末梢動脈疾患や心臓外科手術後の患者。リハビリテーション導入前と導入3ヶ月後に採血し、血液流動性試験を行い、同じタイミングで心肺運動負荷試験を実施し運動耐容能を評価する。導入1ヶ月後に活動量計を1ヶ月間貸し出して日常の活動量を測定する。診療録から年齢、性別、BMI、腹囲、ABI、動脈硬化リスク(喫煙、高血圧、脂質異常症、糖尿病)の有無、血液検査データ、治療内容に関する情報、運動療法実施状況質問票、活動量計による歩数と消費カロリー測定を定量的に評価してデータベースに入力する。その後も1年ごとに生命予後ならびに心血管イベントの有無調査を実施する。研究2)エイコサペンタエン酸(EPA)は魚介類の油に多く含まれるn-3系高度不飽和脂肪酸の一種で、血小板凝集能を低下させ血液流動性を改善する。脂質異常症患者を対象としたJELIS研究で、EPAが心血管イベント1次予防に有効であることも明らかとなった。一方、最近の報告によれば、健常者においてEPAを積極的に摂取する事が赤血球膜のリン脂質のEPA成分を増やし心筋及び骨格筋の酸素取り込み能を増加させ運動効率を誘導したが、その機序は不明である。そこで急性冠症候群や心不全で心臓リハビリに参加予定の患者を対象として、EPAを積極的に摂取する追加行為が、血液流動性を改善し白血球活性化を抑えて運動耐容能を改善するかをプラセボ対照の二重盲検法による無作為化割り付け比較試験を実施する。投薬開始前と開始3ヶ月後に採血し血液流動性試験とCPXを実施する。血液流動性と白血球活性化を同時に評価する方法論については、現在英語論文投稿中である(Heart and Vessels)。急性冠症候群や心不全患者を対象としてエイコサペンタエン酸の心臓リハビリテーション効果を高める補助食品としての有効性を、プラセボ対象二重盲検試験で検証中である。目標症例数40例に対して、40例が登録され38例が全プロトコールを実施した。データを固定化しキーオープンして解析を進めている。平成30年度以降の計画研究1,2とも登録症例数を増やし、計画通りフォローアップする。研究が当初計画どおりに進まない時の対応問題が生じた時には、連携研究者や研究協力者とすぐに連絡を取り合い、解決を迅速におこなえるようにする。平成31年度の計画研究1は、さらに登録症例数を増やし、計画通りフォローアップし、英語論文にまとめる。研究が当初計画どおりに進まない時の対応問題が生じた時には、研究協力者とすぐに連絡を取り合い、解決を迅速におこなえるようにする。研究2は、解析を進め、学会発表を行い英語論文を完成させる。(理由)当初の予定より血液流動性測定に関する消耗品の購入が少なかったため(使用計画)血液流動性測定に関する周辺機器、実験器具、マイクロ流路チップなどに前年度使用しなかった50万円相当を使用予定。試薬などの購入が思ったより少なかったが、おおむね予定通りである。次年度は試薬に30万円程度、血液流動性測定実験費に20万円、学会発表のための旅費に20万円、論文投稿代に20万円程度使用予定である。
金担持，銀担持チタン酸ナノシートを用いた蛍光増強薄膜の作製

薄膜が剥がれにくく,透明性が高いチタン酸ナノシートを液相で合成し,酸化金または酸化銀を懸濁した状態で紫外線を照射することで,局在表面プラズモン共鳴を示す金担持または銀担持チタン酸ナノシートの分散液を作製する。作製した分散液をスライドガラスなどガラス基板上に製膜し,蛍光増強薄膜を作製する。金担持または銀担持チタン酸ナノシートを作製する反応の条件,製膜時の条件などと蛍光増強効果との相関を詳細に検討し,また,蛍光顕微鏡の光路の条件,製膜後の取り扱いやすさの点からも最適化を行う。
へびつかい座超銀河団とウオールの構造について

近年、数千個の銀河の集団である銀河団が再び数個集まって集団を作り、超銀河団(スーパー・クラスター)を形成している事が解っていたが、これら超銀河団が又いくつか連なってより巨大な構造を形成していることが1989年、CfAのグループによる赤方偏移サーベイからわかり、グレート・ウオールと名付けられている。一方、ブロードハーストらにより、100Mpc規模の銀河分布の奥行き方向の周期的な構造もあることが1990年指摘され始めた。1981年、きわめて強いX線源として若松らによって発見されたへびつかい座銀河団の追跡観測を1993年にセロトロロ天文台等で行なったところ、この銀河団のすぐ北6°の所にもう一つの銀河団があることをつきとめた。これら2つの銀河団の周辺部およびヘラクレス座超銀河団との中間領域について、1994年アングローオストラリア天文台の世界最大のシュミット望遠鏡の光ファイバー多天体分光器で約400個の銀河のスペクトルを得て銀河分布、赤方偏移を観測し、コーン・ダイアグラムを調べたところ次の諸点が明らかになった。1)へびつかい座銀河団を中心とする超銀河団が確かに存在していることとを発見した。2)この座超銀河団はヘラクレス座超銀河団とつながって、へびつかい-ヘラクレス座ウオールを形成している兆候がパイロット観測から見えてきた。3)このウオールとグレート・ウオールとは空間的に互いに100Mpcの規模で直交する構造であろう。このウオール構造を確認するため、アングローオーストラリア天文台の協力により、本年6月再観測が計画されている。今後、これら大規模構造の成因と宇宙論的意味を解明していきたい。なを、本研究の一部は東京大学理学研究科長谷川隆君の学位論文となっている。また、共同観測者のQ.パーカー氏は本年3月来日し、今後の研究計画の打ち合せを行なうとともに、国立天文台でコロキュームを行い、宇宙の大規模構造の研究に一つの視点を提供した。銀河中心方向の銀経0゚、銀緯+10゚の位置にあるへびつかい座銀河団(赤方偏移8500km/s)の周辺15゚x20゚の領域について銀河の赤方偏移サーベイを米国立セロトロロ天文台1.5m鏡、リック天文台3m鏡で1993年5-7月にかけて行い、約150個の銀河のスペクトルを得てこれまでにそれらのデータの解析をほぼ終了し、以下のプレリミナリーな結果を得た。1.cD型銀河団を中心とする半径10゚以内に少なくとも3個の銀河団があることを突き止めた。2.それら銀河団の赤方偏移が±1000km/sの範囲でcD型銀河団の値と一致していることより、これらの銀河団は「へびつかい座超銀河団」を形成していることを突き止めた。3.この超銀河団の北約40゚の所にあるヘラクレス座超銀河団との間の天域についても赤方偏移分布を調べたところ、cD型銀河団との類似の赤方偏移を示す銀河が多数あることが確認され、これら両超銀河団はいわゆるウオール構造で結ばれている可能性が極めて高いと予想される。4.銀河の天球上での分布とIRAS100ミクロン・フラックスとの相関を調べたところ、80メガJy/strより強いところでは、銀河は1個も検出されず、完全にオペークであることが分かった。

5.サーベイ域内のいろんな位置にある楕円銀河についてそのスペクトルから求めたreddening量とその位置での100ミクロン・フラックスとの間に極めて良い相関があることを見いだし、後者がgalacticabsorptionを推定するに極めて有用であることを突き止めた。ウオール構造を検証するために、アウングロ・オーストラリア天文台48インチ・シュミット望遠鏡光ファイバー多天体での赤方偏移観測が1994年6月に実施されることとなった。なお、本研究の成果の一部は1994年1月パリ・ムドーン天文台で催されたシンポジュームで報告した。近年、数千個の銀河の集団である銀河団が再び数個集まって集団を作り、超銀河団(スーパー・クラスター)を形成している事が解っていたが、これら超銀河団が又いくつか連なってより巨大な構造を形成していることが1989年、CfAのグループによる赤方偏移サーベイからわかり、グレート・ウオールと名付けられている。一方、グロードハーストらにより、100Mpc規模の銀河分布の奥行き方向の周期的な構造もあることが1990年指摘され始めた。1981年、きわめて強いX線源として若松らによって発見されたへびつかい座銀河団の追跡観測を1993年にセロトロロ天文台等で行なったところ、この銀河団のすぐ北6°の所にもう一つの銀河団があることをつきとめた。これら2つの銀河団の周辺部およびヘラクレス座超銀河団との中間領域について、1994年アングローオストラリア天文台の世界最大のシュミット望遠鏡の光ファイバー多天体分光器で約400個の銀河のスペクトルを得て銀河分布、赤方偏移を観測し、コーン・ダイアグラムを調べたところ次の諸点が明らかになった。1)へびつかい座銀河団を中心とする超銀河団が確かに存在していることとを発見した。2)この座超銀河団はヘラクレス座超銀河団とつながって、へびつかい-ヘラクレス座ウオールを形成している兆候がパイロット観測から見えてきた。3)このウオールとグレート・ウオールとは空間的に互いに100Mpcの規模で直交する構造であろう。このウオール構造を確認するため、アングローオーストラリア天文台の協力により、本年6月再観測が計画されている。今後、これら大規模構造の成因と宇宙論的意味を解明していきたい。
意思決定に関与する神経メカニズムの解明

複数の選択肢からひとつの行動を選択する過程(意志決定過程)に前頭連合野が関与することが示唆されている。本研究は、前頭連合野の神経活動が意志決定過程にどのように関与するのかを、2頭のサル前頭連合野主溝周辺領域の単一細胞活動を記録・解析することで明らかにすることを試みた。モニター上に同時に呈示された4箇所の視覚刺激呈示方向の中から1方向をサルが自分で選んで、遅延期(3秒)後眼球運動する課題(自己選択課題)を用いた。モニター上のある1箇所に呈示された視覚刺激の方向に、遅延期(3秒)後眼球運動する強制選択課題を対照課題とした。両課題における同一ニューロン活動を比較した。結果1)サルの眼球運動潜時は両課題で差が無かった。2)強制選択課題の遅延期に視覚刺激の方向に依存した持続的発火活動を示すニューロンの多くが、自己選択課題の遅延期において将来の眼球運動方向に選択的な持続的発火活動を示した。この活動の方向選択性強度は遅延期の時間経過と共に徐々に上昇し、眼球運動の直前で最大となった。自己選択課題遅延期の持続的発火活動が眼球運動方向の決定プロセスを反映していることが示唆された。3)強制選択課題で観察された遅延活動ニューロンを活動パターンによって分類し、どのような活動パターンを示す遅延活動ニューロンが、自己選択課題における眼球運動方向の選択過程に最も重要な関与をするのか検討した。その結果、A)強制選択課題遅延期の時間経過と共に発火頻度を増大させたニューロンは、自己選択課題で将来の眼球運動方向に選択的な発火活動を示したB)強制選択課題遅延期の時間経過と共に発火頻度を減少させたニューロンは、自己選択課題で将来の眼球運動方向に選択的な発火活動を示さなかった。先見的情報を表象するニューロン活動の活動強度が上昇する過程が、眼球運動方向の意志決定プロセスに対応していることが示唆された。
地方スポーツ推進計画をめぐる政策ネットワークのガバナンス

平成30年度は8月までに予備調査Aの「インタビュー調査(4自治体)」を実施し、8月から9月に予備調査Bで予定する「専門家チェック」を通じて、政策実施過程に形成される政策ネットワークに関する質問項目の精査と構造分析モデルの修正を行う計画であった。10月から3月の年度後半には、政策実施ネットワークに関する予備調査B(8自治体)を実施し、分析結果を基にした再修正(質問項目と構造分析モデル)を検討する計画であった。各自治体で策定された新計画が旧計画に比べて、他分野の計画と関係する施策を有するという変化に分析モデルを対応させるために、昨年度から引き続いて策定活動と施策実施の枠組みの修正の検討が必要であった。検討を行うために、本年度は内容的妥当性を確認するための資料収集と分析を行い、構造的妥当性と論理的妥当性を専門家チェックにより検証した。具体的には、5月に未就学児や小学生などを対象とした施策に関する資料収集を保育学会で実施し、2つの自治体ヒアリング調査において資料収集(5月)を行い、資料分析を進めた。分析モデルの修正に関する妥当性を検証するために、スポーツ政策研究に関連する学会大会(8月、11月)において政策形成及び政策実施に関する研究動向の把握や資料収集を実施した。また、構造的・論理的妥当性を確認するための専門家チェックを10月、12月に行い、分析モデルの精緻化を進めた後、ヒアリング調査(2自治体)と関連する学会大会(3月)でモデル修正に関する再検討を行い、31年度に実施するインタビュー調査と質問紙調査の準備を整えた。スポーツ推進審議会を「設置しなかった自治体」と「設置した自治体」における政策策定活動の実態と、イシューネットワークと組織間政策ネットワーク、及び政策実施ネットワークのガバナンス手法を明らかにするための予備調査を予定していたが、各自治体で策定された新計画におけるスポーツ政策の内容と方針の変化を捉えるために、分析モデル案と質問項目の再検討を進めるにとどまり、2種のインタビュー調査を実施することができなかった。10月までに予備調査A「インタビュー調査(4自治体)」と予備調査B「インタビュー調査(8自治体)」「専門家チェック」を行い、政策実施過程に形成される政策ネットワークに関する質問項目の精査と構造分析モデルを確定させる計画である。その後、郵送法による質問紙調査を実施し、構造分析モデルの検証を経て、地域特性を反映させた政策ネットワークのガバナンス手法の一般化を試みる。平成28年度は、本研究の目的1「スポーツ推進審議会を設置しない自治体における計画策定活動を明らかにする」と、目的2「スポーツ推進審議会を設置しない自治体における政策ネットワークのガバナンス手法を明らかにする」を達成するために、全国の基礎自治体の中から、計画に地域特性を反映させた2自治体と反映させていない2自治体を選定し、予備調査Aを実施する計画であった。4月から6月に、本研究の基礎的研究である「スポーツ推進計画をめぐる政策ネットワークの特性(平成26・27年度研究活動スタート支援、課題番号:26882047)」の分析において、問題となった質問項目と分析結果を検討し、本年度の再分析(10月から3月に実施)のための課題を抽出した。7月から9月には、石井ら(2013)が用いた分析手法を本研究に援用するために、レビュー研究を行い、スポーツ推進審議会を設置しない自治体を対象にした分析手法を検討した。10月から3月には、平成26・27年度研究活動スタート支援(課題番号:26882047)で収集したデータを用いて、複数の調査対象候補を選定した後に、各自治体の関係資料(会議議事録、庁内資料など)の収集と整理・分析を進め、調査対象の精査を実施した。さらに、研究目的3「計画実施過程における政策ネットワークのガバナンス手法を明らかにする」のために、平成29年度に実施予定である予備調査Bに備えて、レビュー研究により、政策実施ネットワークに対するガバナンスの構造分析モデルの検討を進め、そのモデルの構造的妥当性と内容的妥当性の検討を実施した。スポーツ推進審議会を設置しない自治体における政策策定活動の実態と、イシューネットワークと組織間政策ネットワークのガバナンス手法を明らかにするための予備調査Aを予定していたが、分析手法の検討と事例選定のための分析を実施するにとどまり、インタビュー調査を年度内に実施することができなかった。しかしながら、平成29年度に実施予定であった予備調査Bのためのレビュー研究を先行して実施することで、研究全体のスケジュールを調整したことができた。平成29年度は、8月までに予備調査Aの「インタビュー調査(4自治体)」を実施し、8月から9月に予備調査Bで予定した「専門家チェック」を通じて、政策実施過程に形成される政策ネットワークに関する質問項目の精査と構造分析モデルの修正を行う計画であった。10月から3月には、政策実施ネットワークに関する予備調査B(4自治体)を実施し、分析結果を基にした再修正(質問項目と構造分析モデル)を検討する研究計画であった。調査対象とする各自治体において、新たな計画が策定されるとともに、旧計画で掲げられた方針に比べて、他分野と連携をもつ方針と内容が示されるようになった。この変化に対応するために、分析モデル案の構造的妥当性と内容的妥当性を次の手続きにより再検討した。4月から7月に、未就学児や小学生などを対象とした施策に関する情報収集を実施し、日本保育学会において、政策の動向を把握するとともに、政策形成及び政策実施に係る政策アクターと政策ネットワークの特定を進めた。