hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
皮膚刺激による感覚神経と皮質応答の非侵襲的計測-電位・磁界と機能的MRIの統合

皮膚感覚情報がヒトの脳でどのように処理されて知覚されているのかを、電位と磁場を計測し解析した。電位と磁場を計測し相互に比較検討することにより、電位信号の発生のメカニズムあるいは逆に磁場信号の発生源について明らかにするとができた。本研究の目的は皮膚感覚入力から末梢神経活動、中枢皮質応答を統一的に理解することにある。そのため定量的な皮膚刺激法を開発し、高速度カメラを用いてはじめて時空間的に高精度な皮膚の変化を捉えることができた。このような定量的刺激法を用いて誘発脳電位・磁場を計測するとともに、マグニチュード推定法により心理物理量を測定し刺激強度と皮質活動ならびに主観的感覚量の間にベキ関数を見出した。4年間の研究で得られた主な成果をまとめると以下のようになる。1. 3点を独立に駆動し皮膚にair-puff刺激を与える刺激装置を開発した。2. 3点を独立に駆動し皮膚に振動刺激を与える装置を開発し、振動周波数、強さ、持続時間を可変とすることにより周波数情報、強度情報に関する研究を可能とした。3. air-puff刺激強度を6段階に基準化して皮膚表面に与えたときの皮膚の動きを高速度カメラを用いて可視化する事ができた。4.末梢神経活動の多点磁場計測により、動く4重極子(脱分極電流と再分極電流)の詳細な時間的空間的分布を可視化した。5.末梢神経障害と診断された症例について神経活動磁場を計測し、磁場の異常パターンからその病態について考察した。障害部位で磁界が消失するパターンの他に障害部位において極性の反転を伴い、信号強度の強弱を繰り返す特異的な磁場信号の振動現象を認めた。この振動現象の生理学的メカニズムについてはHodgikin-Huxleyの式を用いてシミュレーションと実験を行いNaコンダクタンスの増大が関係することを示した。6.皮質下活動が外部磁場計測により検出されるか否かはヒトの非侵襲的脳機能解明にとり重要であるが未だ結論は得られていない。この問題を実験的に検討するために4チャンネル高解像SQUID磁束計(micro SQUID)を用いて除皮質した子ブタの脳から体性感覚刺激に対する磁場応答の計測を行った。その結果視床及び視床下から大きな磁界信号が発生し、これを頭皮上から観測可能なことを明らかにした。7.体性感覚誘発磁場の1次応答N20mに重畳して記録される300-800Hzの高周波信号が視床皮質求心線維を受ける皮質4層に存在する抑制ニューロン活動を反映することを明らかにした。1刺激装置の開発(1)電位計測に用いるための多点air-puff刺激装置を開発、制作した。(2)電位、磁界計測のための磁気雑音の少ないピエゾ素子を用いた単点ならびに多点振動刺激装置を開発、制作した。

2皮膚変位の計測上記刺激装置により発生させた刺激を皮膚に与えたときの皮膚の動きを高速度カメラで撮影し、ミリ秒単位の時間精度で視覚化する事ができた。しかし皮膚変位の定量化のためには高度のコンピータ解析が必要であり、これを平成6年度に実現したい。3末梢神経活動の電位計測と心理物理量機械受容器密度の異なる手指の複数点に同一刺激強度のair-puff刺激を与えると、駆動される末梢神経活動量(振幅、時間積分)は受容器密度に応じて(必ずしも線形ではないが)変化する。これに対して主観的な心理物理量は同一であった。この中枢における入力情報の差別的変換は手の感覚機能の発達の密接に結びついた脳の学習過程の結果と推察される。4末梢神経活動の磁界計測末梢神経活動の非侵襲的な磁界計測はまだ始まったばかりであり、未知の部分が多い。従来の報告では、電位計測と異なり末梢神経活動磁界は単相性であり、脱分極相のみが検出され、再分極相は検出されなかった。しかしHashimotoら(1991)により活動磁界は2相性で各々脱分極相と再分極相を反映していることが示された。本年度の研究においては更に多点(63点)からの詳しいマッピングにより四重極子パターンを初めて視覚化する事ができた。平成6年度においては本計測データから逆問題を解いて、信号源推定を行いMRI画像上に重ねる。1.皮膚変位の計測air-puff刺激強度を6段階に基準化して皮膚表面に与えたときの皮膚の動きを高速度カメラを用いて可視化する事ができた。さらにレーザーグリッドを皮膚表面に照射することにより皮膚変位をより定量的に計測することができた。しかし高精度な点対応を含む詳細な時空間的変化を記述することは現時点で困難なことが分かった。平成7年度もこの方向に沿った試みを続行する。2.皮膚変位と抹消神経ならびに皮質活動の計測単点air-puff刺激と多点(2、3点)air-puff刺激を与えたときの抹消神経と皮質の活動を調べた。心理物理学的には、皮膚面上1cm間隔で配置した2点、3点刺激では単点刺激より閾値が低下した。単点刺激の閾値下刺激では皮質応答を認めなかった。しかし同一刺激強度の多点刺激による閾値上刺激では長潜時応答を認めた。これらの所見は体性感覚系における空間加重を示唆する。抹消神経活動の多点(63点)磁界計測により、はじめて動く4重極子(脱分極電流と再分極電流)の詳細な時間的空間的分布を可視化することができた。3.脳電位・脳磁界計測と機能的MRI測定の予備実験新しい刺激装置を用いて上に述べたごとく脳電位の計測を行った。ニューメキシコ大学Y.C.Okada教授との共同研究の一環として除皮質した動物の視床から磁気計測により高振幅の体性感覚誘発磁界信号(SEF)を記録し、この信号はSQUID磁束計を信号源から数cm離しても検出できた。これらの所見は視床フィールド電位が視床内に限局するとする従来の説とは異なり、視床の活動は開電場を形成し、皮質上あるいは頭皮上からも検出可能なことを示すものである。このことは脳波では捉えられなかった脳深部の活動を磁気計測により検出できる可能性を示唆している。現在ヒトの視床からの磁界信号を解析中である。機能的MRIについては現在稼働中の装置が国内では極度に少ないためこれを利用して計画した実験を開始するに至らなかった。4.頭皮上電極の3次元位置情報
RNAレギュロンによる関節リウマチのシトルリン化抗原発現機序の解明

平成22年度関節リウマチ分子学的発症の検討PADI2とPADI4のmRNAの差異として、mRNAの3'UTRの長さが著しく異なる事実が知られている。PADI2発現制御の一部が転写後のイベントである点に着目し、mRNA制御メカニズムに基づいた3'UTRを介したPADI2とPADI4の制御について以下の研究を行った。(1)PADI2,PADI4の3'UTRのクローニングを開始。既に、滑膜線維芽細胞、骨肉腫由来細胞株、肝臓癌由来細胞株からのcDNAを得た。今後、high federity酵素を使用したPCRにより、PADI2,PADI4の3'UTRをレポータープラスミドにクローニングする予定である。(2)Harvard Medical School, Brigham and Women病院リウマチ科のPaulAnderson研究室からTet-off制禦性reporterassayを試みているが、これを可能にするDIGシステムによるノザンプロットシステムの至適条件を模索中である。(1)Synovialstromal cellを購入し、無刺激、TNF-a刺激、IL-6刺激24時間後の細胞上清とLysateを回収し、細胞上清はアセトン沈降法にて精製した。(2)上記で得られたサンプルにPADIのReaction buffer, recombinant PADI2, recombinant PADI4を加え37°Cで90分間反応させ、CAFSを作成した(3)作成したCAFSは前回報告時点で確立したアッセイであるシトルリン化蛋白のキットを用いたウェスタンブロッティングにより蛋白発現の確認に成功した。(4)シトルリン化が確認されたCAFSを用い、抗CCP抗体陽性RA患者血清と抗CCP抗体陰性RA患者との免疫沈降法により、現在より特異的なシトルリン化蛋白の対応抗原の同定を試みている。
包接錯体を利用した結晶相反応の直接観察

多孔性の高分子錯体であるネジトワーク錯体は、高い柔軟性を持つことから、しばしば結晶性を維持したまま、その細孔内ヘゲスト分子を包接することが可能である。本研究では新たにネットワーク錯体の細孔内での化学反応の検討を行った。結晶相で反応を行うことで、反応前後の基質の構造変化を単結晶X線構造解析によって直接観察することできる。構造解析から得られる情報は、反応の機構や選択性に関する知見を与えることから、このような固体状態で様々な化学反応を行える系の開発は重要である。2-アミノトリフェニレン(2)の共存下で、トリス(4-ピリジル)トリアジン(1)とZnI2の錯形成を行うと、1と2がπ-π相互作用を介して、交互に積層した構造を含むネットワーク錯体{[(ZnI2)3(1)2(2)]・x(solvent)}n(3)カ得られた(JACS,2007,129,15418)。錯体3の単結晶を無水酢酸のシクロヘキサン溶液に浸したところ、約1日で結晶性を失うことなく、結晶の色が赤色から黄色に変化し反応が完了した。得られた結晶の構造解析を行ったところ、骨格を維持したまま錯体3のアミノ基のアセチル化が定量的に進行したことがわかった。他にも様々なカルボニル求電子試薬との反応を検討したところ、いずれも反応は溶液反応のようにスムーズかつ定量的に進行し、単結晶X線構造解析により反応を直接観察することに成功した。また、アミンがアルデヒドへ付加したヘミアミナールについて、中間体の直接観察を試みた。それは不安定な四面体中間体であり、すぐに脱水してイミンになることから、その単離および構造解析は困難である。細孔内にアミノ基が配向したネットワーク錯体の結晶(1)に対し、in situで反応を行い、X線構造解析により生成したヘミアミナールをクライオとラップすることにより直接観察することに成功した。
金属錯体触媒による不斉水素化反応の選択性予測理論の構築

カルボニルやオレフィンを還元する際に用いられる遷移金属錯体触媒の中でも特に高い活性およびエナンチオ選択性を有するルテニウム錯体触媒に着目し、この高選択性起源の解明を目指した。ルテニウム錯体によるカルボニルの還元的水素化が高エナンチオ選択性を示す起因として、この反応がこれまで考えられてきた還元的水素化反応とは異なり、ルテニウム上の水素とN配位子上の水素がカルボニルの炭素と酸素に同時に転移するという特殊な遷移状態を経由している可能性が示唆されている。そこでab initio分子軌道計算プログラムgaussian98によってこの反応の遷移状態構造を求め、さらにIRC計算を行うことで基質および錯体触媒を構成している各原子の反応経路に沿った挙動を求めた。その結果、錯体触媒および基質を構成している原子のうち、ルテニウムおよびN配位子上の水素以外は遷移状態付近においてほとんど移動せず、一方でこれら二つの水素原子は共に、反応の進行と同時にカルボニルの炭素と酸素に急速に接近することがわかり、前述の仮定を裏付ける結果となった。また、これらの触媒が有する高選択性の起源は触媒の基底状態にすでに内在していると考え、新しい面選択性理論、エクステリアフロンティア軌道広がりモデル(EFOE model)をもとに、触媒のヒドリド周辺のエクステリア領域での立体効果および表面軌道の電子密度の定量評価するプログラムを作成して用いた。触媒配位子を様々に変えて計算を行った結果、ルテニウム錯体触媒による高選択性を示す要因としては立体効果の影響が強く、また、電子密度も選択性に影響を与えていることがわかった。従ってこれら二つの要因がこの系における選択性支配因子であり、EFOEモデルによる面選択予想が可能であることが示唆された。
日米比較による農林地のランドスケープアセスメント手法の開発に関する研究

マサチューセッツ大学からJack Ahern助教授を北海道大学に招聘し、北海道大学の3名がマサチューセッツ大学等を訪問し、両国における土地利用政策とランドスケープアセスメントに関する調査を行うと共に論議を深めた。また、昨年度より実施してきた調査を踏まえ、研究グループのメンバーはそれぞれの専門分野から、次のような報告をまとめた。1.石井は、北海道、マサチューセッツ州、カリフォルニア州における土地利用と森林政策の比較を行い、歴史的、社会的背景の相違を明らかにし、産業構造に関しても北海道においては第一次産業、特に農業の比重が高く、土地利用においてもこれが強く左右していることを示し、ランドスケープアセスメントの背景を整理した。2.矢沢、浅川、愛甲らは、札幌都市圏における土地利用変動を分析し、土地利用変化の主なパターンとしては、農地から市街地、農地から自然地への変化を見いだした。このうち前者は、札幌市とその周辺への人工集中傾向を反映し、都心より20km圏内と主要国道沿いにおいて著しく、後者は農地の放棄により荒れ地化し、さらには再び森林化しているものと考えられた。また、札幌市の周辺3都市を取り上げ土地利用の多様性の面から、ランドスケープの質について検討した。さらに、ボストン都市圏を中心としたマサチューセッツ州における土地利用変動との比較を行い、その相違を明らかにするとともに、マサチューセッツ大学と密接な共同研究を行っているカリフォルニア大学デ-ビス校において、西部地域の土地利用変動の課題を調査し東部との相違についても検討した。3.中村は日本やマサチューセッツ州パイオニアバレー、オレゴン州ポートランド等における調査を基に、渓畔域のランドスケープを取り上げ、その構造と機能を分析すると共に河川管理への適用について検討した。すなわち、渓畔域の構造を河川地形と植生に区分し、その生態的機能について論じ、渓畔域を保存、造成してゆくためには、土地利用によって失われた流域における洪水制御機能のバランスを修正することが必要で、森林、農地、都市の土地利用に応じたランドスケープ要素の保全もしくは人工的な付加を行うことの重要性を指摘した。4.浅川、愛甲らは札幌都市圏のア-バンフリンジを事例にして、ランドスケープアセスメントの重要な課題の一つである、ランドスケープの視覚的評価についてコンピユ-タによる画像処理による合成写真を用いた心理テストにより検討した。その結果、景観イメージを構成する因子として総合評価性、整然性、田園性が見いだされ、総合評価性には作物の種類や作物の有無など農地の状態、建物や送電鉄塔などの人工物の存在等が大きく関与していることを明らかにした。また、樹林の存在は直接評価を高めるばかりでなく、人工物を遮蔽することによって間接的に評価を高める場合があると推察された。5.FabosおよびAhernは、マサチューセッツ大学においてボストン大都市圏を事例にランドスケーププランニング手法として開発された、METLANDの新しい展開方向を整理し、特に、ランドスケープエコロジー的視点を導入し、グリンウエーやエコロジカルネットワークについてのマサチューセッツ州内での事例研究を通して検討し、ランドスケープ資源の長期、短期における利用の最大化、災害防止、自然の有する開発のための機会を最大化する、広範囲の環境に対するインパクトを最小にするなどのランドスケーププランニングの目的との関連を明らかにした。また、日本への適用に関しても検討した。6.以上の研究結果を基に、ランドスケープアセスメント手法の開発に関する検討を行い、具体的な手法の開発には、今後さらに地域的な特性と開発の種類に応じた調査研究を必要性を指摘した。

その結果、景観イメージを構成する因子として総合評価性、整然性、田園性が見いだされ、総合評価性には作物の種類や作物の有無など農地の状態、建物や送電鉄塔などの人工物の存在等が大きく関与していることを明らかにした。また、樹林の存在は直接評価を高めるばかりでなく、人工物を遮蔽することによって間接的に評価を高める場合があると推察された。5.FabosおよびAhernは、マサチューセッツ大学においてボストン大都市圏を事例にランドスケーププランニング手法として開発された、METLANDの新しい展開方向を整理し、特に、ランドスケープエコロジー的視点を導入し、グリンウエーやエコロジカルネットワークについてのマサチューセッツ州内での事例研究を通して検討し、ランドスケープ資源の長期、短期における利用の最大化、災害防止、自然の有する開発のための機会を最大化する、広範囲の環境に対するインパクトを最小にするなどのランドスケーププランニングの目的との関連を明らかにした。また、日本への適用に関しても検討した。6.以上の研究結果を基に、ランドスケープアセスメント手法の開発に関する検討を行い、具体的な手法の開発には、今後さらに地域的な特性と開発の種類に応じた調査研究を必要性を指摘した。マサチューセッツ大学からFabos教授を招聘し、さらに日本側から3名がマサチューセッツ大学においてMETLAND手法におけるランドスケープアセスメント手法を調査し、我が国への適用性について検討した。その結果、評価に際しては土地利用に対する社会的背景を十分配慮する必要があるが、土地資源の特性や歴史性等から北海道では考え方の多くの部分では適用可能であると考察された。また、ランドスケープ評価におけるコンピュータ利用の必要性が認識され、より汎用性の高いシステムの構築が不可欠であり、パーソナル・コンピュータ等を利用したシスフムの開発も必要と考えられる。また、日米における農林地に関して、主として札幌都市圏及びマサチューセッツ州、ボストン大都市圏について既存統計資料をもとにその変遷に関する調査を行うとともに、保全政策についても調査した。その結果、日米の農林地を巡る環境の類似性と相違を明らかにし、農林地の変遷に大きく関与する都市化のパターンの相違も明確になった。しかし米国では州による相違も大きくその検討は今後の課題である。さらに、より具体的な評価手法の比較のためMETLANDにおける手法に準じて、土地の適合性評価に関する調査を札幌圏で行った。その結果、都市域の拡大に伴う土地利用の複合化に対応して、異なる土地利用が隣接する場合の適合性を明らかにした。また、米国におけるMETLANDでの調査結果と比較すると、一部の土地利用の種類においては相違がみられたものの、大まかな傾向は一致した。これより、同評価手法の我が国への適用が可能であることが示された。
抗プラーク付着性補綴物に関する研究

1.抗菌剤添加の強度への影響:(1)レジン・モノマーとの溶解性が良好な薬剤は添加後の重合性もよく、物性を低下させなかった。逆に不良のものは水に易溶の傾向があり、グラスアイオノマーセメントに添加できた。(2)同じ薬剤を添加してもベースになるモノマーによって異なり、Fl添加によってMMAと2.6Eへの吸収量は著しく抑制されるがUDMAでは増加する。(3)薬剤徐放による物性への影響は薬剤によって異なり、Chでは37°C水中浸漬3ケ月で著しく低下したが、Flでは逆に向上した。2.薬剤の徐放量の測定:添加する薬剤とベースになるレジンによって大きく異なった。(1)硬質レジンにCh3%では1ケ月後にレジン0.1g当りの溶出量は15ug/dayになり、その後も持続した。(2)Irの溶出量はMMAよりも2.6Eからの方が多かった。(3)Flは極く少量であり、60°C水中に10時間浸漬する促進試験でも添加量の23%しか溶出しなかった。3.薬剤徐放の効果と持続性:(1)2%Chでは7週間後にも抑制効果があり、効果なしと判定されてもプラークの性状には変化があった。(2)210%Irでは4週間は著効であったが、26ケ月で効果は低下した。SEM像では菌体の異常が認められた。(3)50%Flでは12時間浸漬後の溶出量が1×【10^(-4)】Mにしかならず約10%の阻止効果にとどまった。(4)細胞毒性は溶出量より薬剤の種類によって異なった。
加齢黄斑変性の感受性遺伝子の転写制御機構の解析

加齢黄斑変性(AMD)は、先進国の成人の失明の主因であり、萎縮型(Dry-AMD)と、滲出型(Wet-AMD)に大別され、日本人ではWet-AMDが多い。しかし、この疾患の発症機序については未だ不明な点が多く、現時点では根本的な治療法がないのが現状である。このような背景を踏まえ、本研究は、日本人において特に問題となっている、Wet-AMDの発症機序を明らかにするため、Wet-AMD患者の遺伝子変異を詳細に調べた。その結果、10番染色体上にあるARMS2-HtrA1にまたがる領域に、患者に相関性の高い変異部位が確認され、本研究では、この変異がWet-AMDの発症に強く関わっていることを予想し、ARMS2-HtrA1に起因するWet-AMDの発症機序の解析を行った。これまでの先行研究により、加齢黄斑変性患者に特有のマーカーSNPであるrs10490924と連鎖不平衡を共有する領域は、ARMSとHtrA1の領域にまたがっていることから、本研究では、この領域における健常者と加齢黄斑変性患者のシークエンスの比較を行った。その結果、この2遺伝子にまたがる領域において、いくつかの疾患患者特異的な変異部位を検出したことから、これらの遺伝子変異と疾患との関係を、細胞や動物モデルを用いた分子生物学的手法によって、現在解析を進めている段階である。本研究では、ヒトのWet-AMDの感受性遺伝子として知られる、ARMS2-HtrA1がAMDの発症に及ぼすメカニズムを明らかにすること目的として行った。本研究では、これまでに、東京医療センター倫理委員会の承認のもと、外来の滲出型加齢黄斑変性患者200人より採血を行い、抽出したゲノムDNAを用いて、ARMS2-HtrA1のシークエンスを調べた。その結果、HtrA1遺伝子のエクソン1上流において約400baseにわたって、患者に有意な大規模な欠損変異が見つかった。さらにこの変異部位を含むHtrA1のプロモーター領域をクローニングし、ARPE19 (網膜色素上皮細胞株)、RGC-5(網膜神経節細胞株)、661W(網膜視細胞株)に導入し、ルシフェラーゼアッセイを用いてプロモーター活性を調べた結果、RGC-5と661Wにおいて、この変異を有する遺伝子型で、正常型の配列よりもプロモーター活性が有意に亢進することが分かった。さらに、コンピュータによる転写因子予測、Electrophoresis Mobility Shift Assay、質量分析などを用いてこの領域に結合する転写因子を解析した結果、この遺伝子変異により、HtrA1プロモーターに結合する転写因子が変化し、生体におけるHtrA1の発現が亢進することがわかった。これまで、動物モデルを用いた先行研究により、個体レベルでHtrA1を強制発現させると、脈絡膜から新生血管が誘導されWet-AMD類似の所見が観察されることが報告されており、生体において、HtrA1の発現が上昇することによりWet-AMDの発症が惹起されることが予測されている。本研究の結果は、HtrA1プロモーター領域の変異により、内在的にHtrA1の発現上昇が生じることを示すものであり、AMD患者で有意なこの変異が、Wet-AMDを引き起こす一因になることを示唆している。2年計画の1年目が終了した段階で、目的の遺伝子領域における健常者と患者のゲノムレベルでの比較も終了し、2年目になる現在、順調に解析を進めている段階である。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに行ったARMS2/HTRA1のゲノム解析の結果をもとに、細胞や個体レベルにおけるARMS/HtrA1の機能を検討する。遺伝学的な機能が正常とされる白内障患者由来の遺伝子と、加齢黄斑変性患者由来の遺伝子について、細胞や度物モデルを用いて、これらの変異が細胞や個体に及ぼす影響を検討する。
個人の集団主義および個人主義的傾向と集団内影響過程との関連について

集団主義文化では、社会的な単位が個人ではなく、集団であった。そのため、個人の存続よりも集団の存続が優先される傾向があった。こうした歴史的な経緯により、人は個人よりも集団の力で困難を解決しようとする傾向を身につけていると考えた。そして、このような傾向は、集団主義的文化でもとくに集団主義的な傾向の強い者の間で顕著であろうと予想した。より具体的には、人が危機的な状況にあるとき、一人でいるときよりも、集団の中にいた方がより安全であるとみなすという仮説を立てた。そして、人が危機的状況にあることを記述したシナリオに対する被験者の反応の再分析を行った。その結果、他者の存在は客観的には安全性には影響しないにもかかわらず、自分と一緒にいる他者の数が多いほど、自分は安全だとみなす傾向が確認された。また、被験者を実際に危機的状況におき、そのときのリスク知覚を検討した。この実験で、被験者は個人条件と集団条件に分けられ、苦そうな液体を飲む条件か、それをのまないですむ条件のどちらかに振り分けられると告げられた。そして、どちらの条件に割り振られるかは、個人がくじを引いた結果によるか、集団の全員がくじを引いた結果によると告げられた。その結果、客観的にはリスクのレベルは同一であるにもかかわらず、グループ全員のくじを引いた結果によって自分の運命が決定されると信じ込まされた集団条件の被験者の方が、個人条件の被験者よりも自分は苦そうな液体を飲まずにすむと予想する傾向がみられた。ただし、このような傾向は、個人の集団主義/個人主義的傾向とは関連がみられなかった。大学生の被験者に、個人または所属する集団を単位として、TATテストに類似したテストに回答させた。次に、その回答について、他者あるいはグループとの類似性が高い、あるいは低いという偽のフィードバックを与えたり、フィードバックを与えないグループを作った。その後で、次にどのような課題を行いたいか、今の気分はどうか、などを尋ねた。さらに、山口の集団主義尺度(Yamaguchi,1994;Yamaguchi,Kuhlman,& Sugimori,in press)を用いて、被験者の集団主義的傾向を測定した。また、独自性欲求尺度にも回答を求めた。このような状況で、集団主義的な者ほど他者と異なった選択を行うことを避け、他者と同じであるという情報を与えられたときに、安心することが考えられる。しかし、集団状況ではこのような傾向は逆転すると予想した。この実験で得られた主な結果は、次のようなものである。まず、集団主義との関連では、集団条件で、集団主義的な者で、類似性のフィードバックの効果が見られた。これは、集団主義的なものほど集団レベルで高類似性のフィードバックを受けたとき、独自性の欲求を高めるたためであった。これは、予測を支持する結果であった。また、個人一集団の操作および類似性のフィードバックは、有意に情動に影響を及ぼしていることがわかった。つまり、集団条件や低類似のフィードバックを与えられた条件ほど快適であると回答していた。また、高類似というフィードバックを与えられた群ほど、独自性欲求が高いという傾向が見られた。本年度は、集団内におけるチャンス事態についての判断を取り上げ、それが個人の集団主義的傾向/個人主義的傾向によって、どのように影響されるかを実験的に吟味した。人は、歴史的にも困難な状況にある時には集団の力によってそれを解決してきたので、個人よりも集団状況の方が安全だとみなす傾向をもっていることが予想される。しかし、状況によっては、集団の存在は必ずしも高い安全性に結び付くとはかぎらない。そのような場合でも、集団と高い安全性の期待が強く結び付いているために、人は集団の存在下で高い安全性を期待するであろうという仮説を立てた。そして、このような傾向は集団主義的な者の間で強いことを予測した。

被験者は、個人条件と集団条件に分けられ、苦そうな液体を飲む条件か、それを飲まないですむ条件のどちらかに振り分けられると告げられた。そして、どちらの条件に割り振られるかは、個人がくじをひいた結果によるか、4人グループの全員がくじを引いた結果によると告げられた。その際、どちらの条件でも、客観的には被験者が苦そうな液体を飲む事になる確率は等しくなるように操作されていた。その結果、グループの是認がくじを引いた結果によると告げられた被験者の方が、自分は苦そうな液体を飲まずにすむと予想する傾向がみられた。ただし、自分がどちらの条件に割り振られるかについての予想は、被験者の集団主義的傾向/個人主義的傾向によっては影響されていなかった。
ナノ熱源を利用したグラフェンのナノパターン形成

本研究では、局在プラズモン共鳴現象を利用したナノ熱源という新しい概念に基づく技術的可能性を検討した。金属ナノ構造に光誘起される局在プラズモンの緩和過程をナノ熱源として用い、従来の加熱法では不可能な局所加熱の実現を目指した。実験は、100°C程度の低温・均一系、200°C程度の中温・表面不均一系、1000°Cの高温・表面不均一系を対象に段階的に進め、低中温域のモデル反応における局所加熱の実現を達成し、高温対応の遷移金属ナノ構造のプラズモン共鳴に関する知見を得た。この萌芽技術により、新しいナノパターニング法としての利用や急峻な熱勾配を利用する新しい化学合成方法の実現が期待される。本研究では、金属ナノ構造に誘起される局在プラズモンの緩和過程をナノ熱源として用い、熱加工や熱化学反応を、ナノメートルサイズの局所領域で実現することを目指した。最終年度は、低温域でのナノ熱源利用として、前年度までに予備的に成功していた2つの実験「100°C付近で起こるDNA融解」と「200°C程度を必要とする水素終端化Si基板へのSi-C結合導入」について、詳細な追加実験を行った。特に後者については、加熱用光源の短パルス化による局所加熱の空間分解能向上について検討を行った。その結果、少なくとも10ピコ秒程度の短パルス光までは、多光子励起反応を伴わず、空間分解能の向上が期待されることが分かった。また、より高温の局所加熱に対応するために、金よりも融点の高い白金族のナノ構造体に着目し、プラズモン共鳴強度を確保するため、金と白金の合金化やダイマー構造・積層構造などを設計し、高温ナノ熱源としての局在プラズモン利用の可能性を示すことに成功した。研究期間全体の成果として、ナノ熱源による局所加熱利用という新しい概念について、2つの実例を通じてその有効性を実験的に示すことに成功した。プラズモン共鳴波長の異なるナノ構造が共存する混合溶液中での選択的加熱やSi基板上へのナノサイズの分子修飾パターニングなど、従来の加熱法では不可能な熱反応の局所利用について道を開いた。また、金属ナノ構造の設計によって、より高温でのナノ熱源の実現可能性を提示した。この成果を活用し、SiC基板表面におけるグラフェンの局所生成について、引き続き検討を続ける予定である。なお、本研究において、グラフェンへ近接させた金ナノ構造の光励起実験を行う過程において、本来は禁制な光学遷移過程が光局在化によって許容となる証拠も確認することが出来た。このように、本研究の成果により、金属ナノ構造への光の局在化に基づく、新たな技術基盤を確立した。本研究では、金属ナノ構造に誘起される局在プラズモンの緩和過程をナノ熱源として用い、熱加工や熱化学反応を、ナノメートルサイズの局所領域で実現することを目指している。まず、プラズモン研究でよく用いられている金ナノ構造を用いて、数100°C以下の比較的低温の反応を対象に、局所加熱の可能性を検討した。まず、水素終端化したSi基板とC=C結合を持つアルケン分子の熱反応に注目した。両者を200°C程度で加熱するとSi-C結合を形成して、Si基板表面に有機分子層を形成することが知られている。この反応を、金ナノ構造存在下で可視光照射によるプラズモン共鳴励起を行ったところ、Si-C結合の形成を確認することが赤外吸収分光により出来た。金ナノ粒子が無い場合には可視光照射を行っても反応が進行しないことから、プラズモン励起に伴う加熱で反応が進行することが確認された。多光子吸収の光反応ではないこと、C=C結合が無いと反応しないことも確かめられた。次に、さらに高温のプラズモン局所加熱を実現する為に、金よりも融点の高い白金やパラジウムのナノ構造体を作成した。一般に、ナノ構造はバルク体よりも融点が下がるため、高融点の金属を用いることで1000°Cを超える局所加熱の可能性が期待される。一方で、白金のプラズモン共鳴はあまり強くないことから、これまであまり研究されていなかった。そこで、本研究では様々な白金ナノ構造を構築し、そのプラズモン共鳴特性を測定し、さらに理論計算との比較も行った。その結果、ナノダイマー構造にすることで可視光に吸収極大を持つ白金ナノ構造の作成に成功した。研究計画に従って、局所加熱の実現可能性についての予備的検討として、金ナノ構造のプラズモン共鳴励起による熱反応の進行を調べた。その結果、プラズモン共鳴に一致する波長の可視光励起によって、200°C程度で進行する熱反応が進行する様子が確認された。

さらに研究計画に従って、高温のプラズモン局所加熱を実現する為に、金よりも融点の高い白金やパラジウムのナノ構造体の作成に成功し、そのプラズモン共鳴特性を調べた。これらの結果、予定していた実験計画をほぼ実施し、予想される妥当な結果を得たといえる。これまでに、金のナノ構造のプラズモン加熱を利用して、Si基板上に有機分子層を形成可能であることが赤外分光法により確認された。しかし、赤外分光法は空間分解能がマイクロメートル以上あり、本手法の空間分解能を評価するには適さない。そこで、今後は原子間力顕微鏡AFMや探針増強型ラマン顕微鏡TERS等のナノメートル空間分解能を持つ走査型顕微鏡を用いて、局所加熱処理を施したSi表面の観察を行い、有機分子層が局所形成されていることを確認すると共に、本手法で達成可能な空間分解能について検討を行う。さらに、現在までに作成可能となった白金およびパラジウムのナノ構造体を用いて、より高温の局所加熱についても検討を開始する。SiC基板からのSi脱離によるグラフェン形成を実施例として、その可能性を検討する。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。次年度は、SiC基板の加熱による表面グラフェン化をモデル反応として利用するにあたって、標準試料の作成が不可欠である。このため、雰囲気制御可能な高温電気炉を導入する予定である。
顔情報処理における他人種効果:分類画像法と視線解析法を用いた検討

本研究では視線解析と分類画像法とを組み合わせ,自人種顔弁別,他人種顔弁別時の視覚情報処理特性を詳細に示すことにより,他人種効果の原因を明らかにすることを目的とした。より精密な刺激提示,並びにデータ解析に必要な実験システム(高精度色彩輝度計の導入等)を確立した。実験では,反応一貫性分析を導入することにより反応決定に関わる内部ノイズを調べることにより,試行毎に異なるストラテジーを行ったか否かを検討した。まず,コントラスト閾値については明確な他人種効果は認められなかった。加えて,内部ノイズについても一貫した差異が認められなかった。このことから,他人種効果はCI法,反応一貫性分析で捉えることのできない,顔情報の非線形的な利用による可能性が指摘される。この非線形的な方略については,今後継続的に視線解析を利用した実験を行い,検証していく。本研究では視線解析と分類画像法とを組み合わせ,自人種顔弁別,他人種顔弁別時の視覚情報処理特性を詳細に示すことにより,他人種効果の原因を明らかにすることを目的とする.より具体的には,1)分類画像と視線解析を同時測定し,解析する手法を確立する.2)自人種顔,他人種顔弁別間で,視線分布に違いがみられるかを検討する.3)自人種顔,他人種顔弁別間で,分類画像に違いがみられるかを検討する.4)自人種顔他人種顔弁別間で,視線分布と分類画像との関係を検討する.5)以上から,顔情報処理における他人種効果の原因を明らかにすることを目的とする.今年度は本目的達成ための根幹となる1)のステップに十分な時間をかけた.のため本研究では従来よりも高解像度の刺激を用いて詳細な検討を行うこととし,より精密な刺激提示,並びにデータ解析に必要な実験システム(高精度色彩輝度計の導入等)を確立した.具実験で用いる顔刺激データベースについては,グラスゴー大学のCarl Gaspar博士と協力して完成させた.その後,本実験システムを用いて,分類画像が計算可能であることを確認するための予備的な実験の実施,そしてそれらのデータ解析を行った.実験の結果,分類画像単独では他人種効果を記述することが不十分な可能性が指摘され,被験者反応一貫性分析など他の反応指標と合わせてデータを記述する方法,複数の顔刺激対を用いて検討する方法を取る方法がよいことを示唆する結果を得た.本研究では視線解析と分類画像法とを組み合わせ,自人種顔弁別,他人種顔弁別時の視覚情報処理特性を詳細に示すことにより,他人種効果の原因を明らかにすることを目的とする.より具体的には,1)分類画像と視線解析を同時測定し,解析する手法を確立する。2)自人種顔,他人種顔弁別間で,視線分布に違いがみられるかを検討する.3)自人種顔,他人種顔弁別間で,分類画像に違いがみられるかを検討する。4)自人種顔,他人種顔弁別間で,視線分布と分類画像との関係を検討する。5)以上から,顔情報処理における他人種効果の原因を明らかにすることを目的とする。初年度は本目的達成ための根幹となる1)のステップに十分な時間をかけ,従来よりも高解像度の刺激を用いて詳細な検討を行うこととし,より精密な刺激提示,並びにデータ解析に必要な実験システム(高精度色彩輝度計の導入等)を確立した。従来の分類画像法の実験では,1種類の顔ペアを弁別する実験だけを行っていたが,その場合,特定の刺激セットに依存した結果であるとの批判がある。今年度は日本人被験者5名に対し,2種類の日本人顔ペア,および2種類の外国人顔ペア,を弁別する実験を行った。
胎生期における環境化学物質曝露のエピゲノム変化を介した毒性メカニズム解明

これまで胎内の環境化学物質曝露がDOHaD説においてリスク因子として懸念されながら、その検証は不十分であった。そこで胎生期化学物質曝露によるDOHaD説を解明する手段の一つとして胎生期曝露が記憶能力などの低下に関連することが報告されているメチル水銀(MeHg)に焦点をあてた。近年、DOHaD説における後発的影響の発症機序にエピジェネティクスが関連することが示唆されている。以上より、胎生期MeHg曝露によるDOHaD説を基盤とした次世代影響メカニズムの検証をエピジェネティクスに焦点を当てて行う。
新規高分子発光プローブによるmRNAのマイクロアレー解析

本研究の目標は、10-<-20>モルレベルが検出可能な化学発光性高分子を創製し、この高分子を用いて、ポリメラーゼチェイン反応によってコピーすることなく、細胞内のmRNAの数塩基の異常配列又は発現量を検査できるマイクロアレーDNAチップの新しい超高感度化学発光検出技術を開発することである。研究代表者らは、高分子に低分子量の発光物質を多数標識すると、低分子量の発光物質の結合数に応じて、蛍光はかなり消光するが、化学発光は著しく増大する現象を既に見出している。そこで本年度は、水溶性かつ化学発光性のプローブを創製し、それらをアビジンを介して連鎖的に結合して分子数レベルのmRNAの超高感度検出を可能にするために、まず、平均分子量2000kDのデキストラン分子[(Glc)_<12300>]に、イソルミノール(Ilu)を結合させ、さらにビオチン(Bio)の結合数をコントロールした3種の化学発光性デキストラン分子(Ilu)_<850>-(Bio)<330>-(Glc)_<12300>、(Ilu)_<600>-(Bio)_<660>-(Glc)_<12300>及び(Ilu)_<400>-(Bio)_<1100>-(Glc)_<12300>を合成した。ハイブリダイゼーションアッセイ用のナイロン膜にスポットした等モルのそれらの化学発光強度は、分子中のイソルミノールの結合数にほぼ比例した。また、これらの化学発光性デキストランは、膜に固定したアビジンと結合させると、特異的にプローブの化学発光スポットが検出された。そこで、Scatchard plotによりアビジンに対する結合数を求めた結果、それぞれ2.67×10^<-3>、2.13×10^<-3>及び475×10^<-3>の結合数を示した。これらの結合数に各高分子の化学発光強度比を乗じることで、アビジンに結合するときの発光強度を予想できることが分かった。このことから、アビジンへ結合した高分子の化学発光の強さは、その高分子中のイソルミノールの結合数とアビジンに対する結合能に依存していることが示唆された。以上のことから、本研究で開発した化学発光性デキストランは、分子中のビオチンによってアビジンに特異的に結合するので、溶液中のアビジンを介して高分子プローブをより多く結合させ、化学発光を連鎖的に増幅することが可能であり、プローブとしての実用化も期待できる。
幼児の描画活動における人物表現の発生とその変遷

I.問題本研究の大きな主題は、幼児の描画活動の発達過程に発生する人物表現について特定幼児を観察対象者に縦断的研究を行い、その発生と変遷について詳細な考察を試みることである。つまり、一つの事例ではあるが以下のような設問に答えようとするものである。【1】自発的描画活動における通算描画枚数の何枚目に、幼児は人物表現に到達するのか。【2】幼児の人物表現は、発生後どのような発達路線を歩むのか。【3】生活環境の中での刺激によって、描画はどのように変化するのか。【4】幼児の人間画において、脚はどのような契機によって、いつ記入されるのか。【5】人間の感情や状態を描画に表現し始めるのは、いつか。そこで本研究は、2歳6カ月9日目から2歳11カ月19日目までの24週間を特定幼児Kの人間画・第1期とし、その期間追跡調査して得られたすべての描画表現の中から人間画を抽出してその変容に考察を加える。II.結論一つの事例であるが特定幼児Kの場合として結論を以下にまとめる。それぞれの末尾にKの年齢を記する。【1】自発的描画活動の通算描画枚数・1447枚目に人物表現に達した(2歳6カ月9日目)。【2】人物表現は、発生後単純な発達路線を歩まず、振動あるいは揺れをもっている(2歳6カ月5日目2歳11カ月19日目)。【3】一般的に言われているように、幼児の描画はテレビの影響を受けると思われる(2歳8カ月16日目)。【4】頭足人の発生は、動物画を契機とする場合が考えられる。通算描画枚数1663枚目・人間画34枚目に脚と足の記入が始まった(2歳9カ月8日目)。【5】通算描画枚数1704枚目・人間画47枚目に、自分の『泣いている顔』を描いた。これが、人間画に感情を表現した始まりである(2歳9カ月30日目)。
圧縮性流れにおける乱流遷移機構の解明と予測法

安定性理論とDNSを用い、圧縮性壁面/自由せん断流の遷移機構を解明した。圧縮性Poiseuille流れと超音速境界層の遷移機構を詳細に調べた。今年度調査した超音速境界層は、前縁衝撃波を伴うマッハ数4.5までの断熱壁境界層である。超音速境界層においては、衝撃波獲得性能と高解像度をあわせもつ非線型高次精度コンパクトスキームを用いて上流からの音波撹乱が境界層内で不安定波として受容される過程を調べた。マッハ数4.5においては、非粘性の特性をもつsecond modeが形成されることが調べられた。受容されたsecond modeが線形理論で予測された中立安定曲線内側で増幅に転じることが確認された。亜音速Poiseuille流れについては、マッハ数が大きくなるに従い臨界レイノルズ数は小さくなりマッハ数0.7まででは2000から2500と非圧縮流れのそのおおよそ半分になることが明らかになった。一方、大きな振幅の乱れを導入した場合の代数型遷移過程が観察された。縦渦が観察され一対の渦構造として発展し、その間に低速・高速ストリーク構造が発達する様子が観察された。密度・温度分布が遷移機構に影響を及ぼしていることが明らかになった。ただし亜音速では、密度・温度の変化はそれほど大きくなく、撹乱振幅が遷移に大きな影響を及ぼし、非圧縮性流れのそれと同様な代数型遷移過程を示すことが明らかになった。最後に、マッハ数1.2初期レイノルズ数600の遷移後期過程の圧縮性後流について、臨界点理論であらわされる3つの不変量にたいする発展方程式の非一様項の統計的性質がDNSデータベースを使って調べられた。安定性解析(LST)と直接数値シミュレーション(DNS)を使い、圧縮性自由せん断流や壁面せん断流についてその遷移機構の解明を行なった。圧縮性自由せん断竜としてマッハ数M=3.0までの後流の遷移機構を研究した。また、壁面せん断流の例としてM=4.5までの平面Poiseuille流れの遷移機構を研究した。後流では3次元時間発展DNSを、平面Poiseuille流では3次元空間発展DNSを用いて研究した。圧縮性後流いおいては、圧縮性の影響によって後流渦構造の渦度強度が小さくなることを示した。その主な原因は、LSTによって示されたように、マッハ数が増加すると一次不安定モードの成長率が低下することによって起こる。また、2次不安定性を示す上記の基本渦構造に斜モードを導入した場合には、斜モード撹乱の波数に対して成長率が異なるため縦渦構造が形成される段階と強さが異なることが明らかになった。さらに、2次不安定モードとしてノイズを加えると、縦渦の渦強度はたいへん小さくなることも解明された。一方、圧縮性Poiseuille流れにおいては、マッハ数が1以下の亜音速流れとM=4.5の超音速流れにおいてはその構造が異なることが明らかになった。特に、超音速流れにおいては音波層と臨界層の2層に渦構造が発達することが明らかになり、圧縮性の顕著な影響として考えることができる。ノイズを流入入口に導入した場合、壁付近の音速層には縦渦が形成され壁付近から3次元渦構造が発達し、音速層の上の臨界層と異なる2重渦構造が形成されることが明らかになった。そして、臨界点理論を基礎とする速度勾配テンソルに関する発展方程式の解の解析的性質は2つの不変量の解析的性質によって決ることを理論的に示した。平成10年度と同様に手法は安定性理論とDNSを用い、圧縮性壁面/自由せん断流の遷移機構を解明した。

超音速境界層においては、衝撃波捕獲性能と高解像度をあわせもつ非線型高次精度コンパクトスキームを用いて上流からの音波撹乱が境界層内で不安定波として受容される過程を調べた。マッハ数4.5においては、非粘性の特性をもつsecond modeが形成されることが調べられた。受容されたsecond modeが線形理論で予測された中立安定曲線内側で増幅に転じることが確認された。亜音速Poiseuille流れについては、マッハ数が大きくなるに従い臨界レイノルズ数は小さくなりマッハ数0.7まででは2000から2500と非圧縮流れのそれのおおよそ半分になることが明らかになった。一方、大きな振幅の乱れを導入した場合の代数型遷移過程が観察された。縦渦が観察され一対の渦構造として発展し、その間に低速・高速ストリーク構造が発達する様子が観察された。密度・温度分布が遷移機構に影響を及ぼしていることが明らかになった。ただし亜音速では、密度・温度の変化はそれほど大きくなく、錯乱振幅が遷移に大きな影響を及ぼし、非圧縮性流れのそれと同様な代数型遷移過程を示すことが明らかになった。最後に、マッハ数1.2初期レイノルズ数600の遷移後期過程の圧縮性後流について、臨界点理論であらわされる3つの不変量にたいする発展方程式の非一様項の統計的性質がDNSデータベースを使って調べられた。
ソ連全体主義建築における近代主義建築への眼差し：ＣＩＡＭとＵＩＡとの交流を例に

最終年度である平成30年度では、本研究のもう一つのテーマである世界建築家連合(以下UIA)とソ連建築界の交流に注力した研究を行い、その成果をまとめたものを学術誌で発表することができた。具体的には、UIA設立(1948年)に至るまでのソ連建築界のこの機関に対するアプローチ、及びこの機関の立役者との交流をたどる目的で文献調査を行い、同時期のソ連建築界の潮流に関する資料から、UIAとソ連建築界が共同で企画した第5回UIA国際会議(於モスクワ、1958年)がソ連建築界にとってどのような意義を有していたのかという点を究明した。UIAとソ連建築界の交流に関しては、初年度及び二年目で収集したアーカイブ(RGALI:ロシア国立文芸アーカイブ、PGASPI:ロシア国立社会経済史アーカイブ、GARF:ロシア連邦国立アーカイブ)資料を用い、ソ連建築界の潮流に関しては当時の建築雑誌(『建築のソ連』、『モスクワの建築と建設』)を基にして、ソ連建築界のこの機関に対する姿勢及び参加経緯を把握した。この第5回UIA会議で議題の一つとなっていた住居建築に着目し、第二次世界大戦前後からソ連の住居建築における大量生産型住居の設計及び工法の導入経緯、特に先行研究ではあまり扱われてこなかった設計の規格化が住居建築で取り入れられる経緯を上記アーカイブ資料から把握した。この国際会議に関するソ連側の報告書の分析から、UIAとソ連建築界の交流がソ連建築界にとって異質な資本主義圏の建築を直に触れ、イデオロギー的対立から離れた意見交換のできる場を構築するためのものであったことが明らかとなった。上記学術成果から三年間に及ぶ研究課題を遂行できたと考える。また今年度の研究から得られた成果を基に、第二次世界大戦後のソ連建築界における住居建築、特に集合住宅(アパート)を対象とした次なる研究テーマに繋げることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究実績状況として、本研究の土台となる一次資料及び文献収集と、それを基にした研究成果の発表がその結果として挙げられる。特に近代建築国際会議(以下CIAM)とソ連建築界の交流に関する枠組みとなる研究において一定の成果が得られた。具体的にはCIAMとソ連建築界の交流に関するCIAM側からの資料を基にCIAM側からのソ連建築界へのアプローチ、その背景を把握し、両者における都市計画及び都市に対する考え方の相違点を明らかにした。先行研究を基にして、CIAMのモスクワでの第四回国際会議開催に向けた動きとCIAMの思惑をまず調査し、この国際会議開催にあたりCIAM側がソ連建築界において近代主義建築の潮流が衰えていることを懸念する一方で、党政府主導による五カ年計画の遂行と連動した新都市建設に着目していた。現地で入手したアーカイブ資料を補足資料として用い、その詳細を知ることができた。この両者が国際会議開催に向けて準備を行い、その中で会議の主要テーマの一つとなったのがCIAMの都市に対するコンセプト「機能的都市」である。一方でソ連建築界では「社会主義都市」というコンセプトを打ち出しており、CIAM側は「機能的都市」と親和性の高いものと認識し、準備段階では問題とされなかったものの、本質的には異なったものであった。結果としてソ連側の「準備不足」としてモスクワでのCIAM国際会議は実現しなかったが、それが必ずしも近代主義建築に対するソ連建築界側の態度ではなく、この双方の都市計画における本質的な違いも影響を与えていたことを究明することができた。こうした結果を学術シンポジウム「アヴァンギャルドの知覚」(2016年7月25-26日、於東京外国語大学)にて学術報告として口頭発表し、その論集に投稿した。「研究実績の概要」で触れたとおり、CIAMとソ連建築界の交流においてその根幹に都市計画があることがわかった。報告者が平成28年の11月に行った日本での博士論文口頭発表の際に、首都造営との関連からCIAMとソ連建築界双方における都市計画のコンセプトを検証し直した。この点を補強するために平成29年の2月から3月にかけてモスクワのアーカイブで一次資料収集を行ったが、一時的に入手が困難な状況であった。そのため、2017年夏に再びモスクワへ渡航し、その資料を収集する。その後に、首都造営に関するアプローチからのCIAM側とソ連建築界側の相違点を明らかにした研究報告を2017年度の学術報告において発表し、CIAMとソ連建築界の交流に関する全体研究成果を2018年度を目処にまとめる予定である。他方で世界建築家連合(以下UIA)とソ連建築界の交流に関しては、先行研究がほぼないため、手元にあるアーカイブの目録リストから、まずは収集すべき資料を整理し、上記したモスクワ滞在期間にモスクワのアーカイブで資料収集を行った。ほぼ一次資料を手に入れることができ、研究対象とする時期のUIAとソ連建築界の交流を時系列でまとめるた。この資料収集において、CIAMとソ連建築界の交流との比較から、1940-50年代のソ連建築界の国外及び国際舞台におけるイニシアチヴとその中での「ソ連建築」の自己定義が密接に関係していることが明らかになった。ただし、一次資料からではこの「ソ連建築」に関する定義は抽象的であり、一次資料を補足する当時の政府における文化政策及び対外文化交流政策、当時の一般向け建築雑誌などから調査及び分析を行う必要がある。そのためUIAとソ連建築界の交流に関する調査は一次資料を入手し、その資料によって概要のみが明らかになったという段階にとどまっている。

本年度の研究実績として、昨年度(平成28年度)にまとめた近代主義建築国際会議(以下CIAM)とソ連建築界との交流に関するテーマ枠組みを基にして、対象とする時代の政局および社会状況とこの両者の交流の繋がりを明らかにした。具体的には昨年度の研究蓄積からCIAM側とソ連建築界の繋がりをほぼ把握したので、本年度は両者によって企画された国際建築会議(第4回CIAM国際会議:於モスクワ、1933年)が頓挫した理由の究明をソ連の政治状況と照らし合わせて文献調査を行い、昨年度扱った論文の再検証を行った。都市計画と関連した当時の政局および政治状況の把握をするため一次資料をロシアのアーカイブで長期滞在の際に収集した。さらに政治家や彼らが所属する政治機関が政治または政策決定でどのように作用したかに関しては“Polibjulo Mekhanizmy politicheskoi vlasti v 1930-e gody"(1996, Moscow: ROSSPEN)に依拠して整理を行った。ここから理解できたのは、共産党主導の都市計画と都市経営実現に向けて政局が動いていたということである。都市計画及びそれに関する建築設計に対する強権的な政治介入の宣言がソ連共産党中央委員会総会で行ったL.カガノヴィチの報告を基にして1931年に出版された書籍『モスクワとソ連諸都市の社会主義的再編に向けて』で公となり、第4回CIAM国際会議の準備はまさにこの急転の中にあった。この会議の準備に携わっていた政治家が失脚し、後ろ盾を失ったソ連建築界側は、前年度でまとめたように都市に対する考え方の相違もあって「準備不足」という理由でこの会議の延期をCIAM側に通達していたことが明らかとなった。こうした成果を日本ロシア文学会にて学術報告として口頭発表した。「研究実績の概要」で述べたように、CIAMとソ連建築界の交流のピークとなった第4回CIAM国際会議準備段階で「社会主義都市」というソ連側の都市計画のコンセプトが、共産党政府主導の都市計画および都市経営をめぐる政局の動きに大きく影響を受けていたことが理解できた。これは、この会議の準備段階が第一次五カ年計画において議論されていた農業の集団化と重工業化を推進する時期であり、この方針に反対するいわゆる「反党グループ」が排除され始める時期でもあった。このグループの一員に党の政治局員アレクサンドル・スミルノフがおり、彼は第4回CIAM国際会議準備の組織を統括する役職に就任していた。彼が政治局から追放される1932年11月以降に、国際会議実現の本格的な話し合いがCIAM側とソ連建築界側との間で始まるが、政府の最終決定を得られないまま進められ、最終的に頓挫することになった。さらにこの交流において議論のたたき台となるはずであった「社会主義都市」というコンセプトは、このコンセプトは第一次五カ年計画による重工業中心の政策と農業集団化に関連し、それに合わせる形で労働人口の再分配や原料調達と加工そして生産を一つの場所に集中させる都市計画であったため、そうした政局の覇権争いで議論の的となりやすかった。こうした政争の具にさらされるテーマは、党の方針に従って建築および建設計画を立てる建築家達にとって焦眉の問題であり、その態度如何によって計画したプロジェクトが中止となるだけでなく、自身の進退に関わる問題でもあった。