hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キャリアプロセスに関する複合的データの構築と分析:人事データと個人データの統合

本研究は、学校から職業生活全般を通じた長期的スパンでのキャリア構築の現状を明らかにして、人事データと個人データの統合を図ることを目的にして実施した。まず、学校から職業への移行に関しては、大学生の職業選択の現状を明らかにした。第2に、日本企業で働く従業員に対する大規模調査をもとに、キャリアに関する心理的な測定尺度を検討した。第3に、それらを使用して、大手企業における従業員調査を実施し、人事データとマッチングさせた分析を行った。本研究は、学校から職業への移行期そして職業生活を通じて展開されるキャリアプロセスを「キャリア・サクセス」の連なりと見なし、このキャリア・サクセスに対して、キャリアを体験し意味づける主体たる個人の視点(主観的・内的キャリア)、及び個人のキャリアに影響を与える外的な企業組織の視点(客観的・外的キャリア)という2つの観点から接近するものである。特に個人の主観的・内的キャリアの視点では、これを測定するための信頼性・妥当性の高い心理的測定尺度が日本では開発されておらず、適切な尺度開発を進めることが平成22年度の重要な研究課題であった。この主観的キャリア・サクセス(心理的測定尺度)と客観的キャリア・サクセス(人事データ)を突合させ、「複合的」に構築・分析することにより、個人のキャリアプロセスをトータルに捉えることができる点に本研究の意義がある。平成22年度は、尺度開発のために、研究者による研究会を5回開催し、既存研究のサーベイ、アメリカにおける尺度開発の文献研究等を行い、研究会での議論をベースにしてアンケート調査を設計し、調査を実施した。アンケート調査は、web調査により2011年1月に実施し、勤め先企業規模100人以上の民間企業に勤務する男女正社員(25-39歳の若手社員)を対象に実施し、2039名のデータを収集した。このデータ分析を進めて、「キャリア・サクセス」に関する日本における心理的測定尺度構築を進めているところである。また、これまで実施してきた大学生アンケート等の調査分析等を行い、適宜論文発表、学会発表等を行ってきた。特に個人の主観的・内的キャリアの視点では、これを測定するための信頼性・妥当性の高い心理的測定尺度が日本では開発されておらず、適切な尺度開発を進めることが本研究の課題である。平成23年度は、平成22年度に実施した心理的測定尺度開発のためのweb調査の分析を進めた。具体的には、個人の主観的・内的キャリアの尺度の分析を深め、その構造を明らかにした。また、これら心理的測定尺度が、客観的・外的キャリアとどのように関連しているのか、という点に関する分析も進めてきた。さらに、開発した尺度と現実の企業内でのキャリア形成との関連性を明らかにするために、企業が蓄積する人事マイクロデータとのマッチングを図ることを目的にして、複数の企業とその可能性について検討を進めてきた。同時に、大学生に対する調査の蓄積、分析も進め、学会での報告や論文の執筆を行っており、これらのデータ分析により、個人のキャリアプロセスのあり方についての研究を進めているところである。平成22年度に実施したキャリアサクセスに関する心理的測定尺度開発のためのweb調査の分析により、心理的測定尺度の構造分析を行うなどの作業を進めて尺度の妥当性の検証を行った。具体的には、尺度に関するオリジナルな研究(Briscoe, Hall, and DeMuth (2006))との比較検討を行い、日本における尺度の有効性について一定の結論を導き、日本キャリアデザイン学会においてその結果を報告した。また、開発した尺度と現実の企業内でのキャリア形成との関連性を明らかにするために、企業が蓄積する人事マイクロデータとのマッチングを図ることを目的にして、複数の企業とその可能性について検討を進めてきたが、平成24年度には、建設業1社、製造業1社の協力を得ることができた。このうち建設業の企業において、全従業員(約4000名)を対象に平成24年8月9月に調査を実施し、分析を行った。なお、製造業の企業に関しては企業の人事制度面での対応等事務的な作業が発生したために、調査は平成25年度に実施することとしている。調査を実施した建設業においては、主観的キャリア・サクセス(心理的測定尺度)と客観的キャリア・サクセス(人事データ)を突合させ、キャリアの実態の詳細分析を実施している。分析結果については、中間報告を協力

企業において実施しており(平成24年11月実施)、企業の人事担当者との研究会を実施しながら詳細分析を進めているところであり、平成25年度には結果を出し、その後研究報告を行う予定である。同時に、大学生に対するキャリア意識や学校生活等に関する調査データの蓄積、分析も進め、学会での報告や論文の執筆を行っている。以上のデータ収集と分析を通じて、個人のキャリアプロセスのあり方についての研究を進めた。前年度実施した調査の分析により、心理的測定尺度の構造分析を行うなどの作業を進めてきている。また、この尺度を使って企業の人事マイクロデータとのマッチングを図るためには、企業の協力が不可欠であるが、この協力を得るために、複数の企業とその可能性や実施する場合の方法等について検討を行ってきており、これを進めることにより、尺度の妥当性の検証にあたって当初の目的を達成することができると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、個別企業の協力を得て、企業内人事データと心理的測定尺度を用いた個人データを収集し、統合して分析を行う(複合的データの構築と分析)こととし、分析結果は、報告会や学会等で公開し、協力企業の拡大を図る。一方で、法政大学キャリアデザイン学部卒業生の卒業後の追跡調査については、経費的な理由から実施は難しいため、学部在学を対象にして実施してきている調査を継続実施し、その経年変化についての検討を進めてデータ蓄積を進めていくこととしている。
水晶振動子式温室効果ガスセンサの開発とその温湿度補正法の構築

温室効果ガス特にCO2は大気中に0.03%程度含まれ,その増加による地球環境や健康への影響が懸念されている。このような状況のもと,日常的に局所的かつリアルタイムでCO2濃度を測定できる安価で簡便なセンサが求められている。水晶振動子式CO2センサはコンパクトで安価な測定システムが構築でき,日常的に使用するセンサとして有望である。本課題ではアクリロニトリルスチレンを修飾した水晶振動子式CO2センサを開発し,このセンサのCO2感度と湿度感度およびそれらの温度特性を明らかにすることにより,水晶振動子式CO2センサの実用化に貢献する。本研究は、局所的かつリアルタイムで日常的に簡便に使用できる安価な水晶振動子式温室効果ガスセンサ(QCM)の開発およびその温湿度補正法の構築を目的とするものである。まず、各種の温室効果ガスのうち大気中に最も含有量の多いCO2濃度センサを作製した。これはCO2を選択的に吸着するAcrylonitrile-Styrene Copolymer(以後ASと記す)を感応膜として水晶振動子に修飾したものである。このQCMの特性を調べたところ、1大気の主な成分のうちCO2と水蒸気に感度を有し,O2とArには感度をもたない。2湿ったCO2ガスに対する測定結果(QCMの周波数変化量)に湿度補正(湿度変化に対するQCMの周波数変化量を差し引く)を施して求めた感度は,乾燥CO2ガスに対する感度とほぼ同じ値となり、湿度補正を行えば湿ったCO2ガスの濃度も測定できる。3CO2と湿度に対する感度はAS膜厚の増加と共に大きくなる。等を確認した。今回試作したQCMのCO2濃度感度は20Hz/%程度になた。このQCMのCO2や湿度に対する感度の温度特性を調べた結果、これらが環境温度に依存することが判明し、QCMの温湿度補正法を検討することにした。平成26年度は、ASを修飾したQCMとStyrene Polymer(以後SPと記す)を修飾したQCMを作製し、種々の温湿度での感度特性のデータを収集した。平成27年度以降は、これらのデータを基に、CO2センサとしてのQCMの感度の温湿度補正法を検討する。工場、道路、オフィス、家庭等で排出される温室効果ガスは地球環境や健康に重大な影響を与えるため,これらのガスを監視し発生を抑制することが重要である。しかし,これらのガスを一般の人が何時でも何処でも簡便に測定できるわけではないため専門家に委ねることになり,任意の時刻や場所でのリアルタイム情報を得るのが困難である。本研究では、温室効果ガスのうち身の回りに最も多く存在するCO2ガスを簡便に測定できる水晶振動子式CO2センサ(以後QCMと記す)を開発し,その感度や温湿度特性等を明らかにして,局所的かつリアルタイムに何時でも何処でも簡便に測定可能で安価なセンサを実現しようとするものである。本研究で開発するセンサは,CO2ガスを選択的に吸着する感応膜を水晶振動子に修飾したQCMで,Acrylonitrile-Styrene Copolymer(以後ASと記す)を感応膜としたQCMについてこれまでに次の諸点を明らかにした。1大気の主な成分のうちCO2と湿度に感度を有し,O2とArには感度をもたない。2湿ったCO2ガスによる周波数変化量から湿度による周波数変化量を差し引くことにより湿度補正が可能となり,湿ったCO2ガス濃度の測定も可能である。3CO2と湿度に対する感度はAS膜厚の増加と共に大きくなる傾向にある。4CO2感度,湿度感度とも温度に依存する。平成26年度は,ASを修飾したQCMとStyrene Polymer(以後SPと記す)を修飾したQCMを作製し,種々の温湿度データの収集を行った。平成27年度はこれらのうちASを修飾したQCMについてのCO2感度と湿度感度のデータ処理を行い,これらの温度特性を明らかにした。平成28年度は,SPを修飾したQCMについてのCO2感度と湿度感度の温度特性を明らかにし,局所的かつリアルタイムに測定可能で安価なセンサの実現に貢献する。研究実績の概要欄に記したように,平成26年度は,ASを修飾したQCMとSPを修飾したQCMを作製し,これらについて,種々の温度に対するCO2感度と湿度感度のデータ収集を行った。平成27年度は,これらのデータのうちASを修飾したQCMについて,CO2感度,湿度感度に関するデータ処理を行い,研究実績の概要欄に記した諸特性を明らかにした。平成28年度は,SPを修飾したQCMについてのCO2感度と湿度感度の温度特性を明らかにする予定である。QCMを用いてリアルタイムに何時でも何処でも簡便に測定できる安価なセンサを実現するためには,CO2に対する感応膜であるASやSPのCO2感度の温湿度特性を明らかにすることが必要で,AS感応膜に関する特性は概ね明らかにしたので,本研究の進歩状況はおおむね順調に進展していると判断している。大気中の温室効果ガスが増加すると地球環境に異変を引き起こす。このため日常的にこれらのガスを監視し発生を抑制することが重要である。現状の温室効果ガスセンサは高価であったり,メンテナンスを要したりするため日常的な使用には不向きである。本課題では温室効果ガスのうち最も多く存在するCO2ガスの検出センサとして水晶振動子式CO2センサを開発し,その感度や温湿度特性を明らかにして,局所的かつリアルタイムに測定可能で簡便かつ安価なセンサを実現しようとするものである。研究代表者らは,Acrylonitrile-styrene copolymer(以後ASと記す)を修飾したQCMを用いてCO2センサを構築し,常温付近で次の13を明らかにした。

1大気の主な成分のうちCO2とH2Oに感度を有し,N2,O2,Arには感度をもたない。2湿ったCO2ガスによるQCMの周波数変化量はCO2ガスのみによる変化量と湿度のみによる変化量の和である。3CO2や湿度に対する感度はAS膜厚の増加と共に大きくなる傾向がある。平成26年度はASおよびStyrene Polymer(以後SPと記す)を修飾したQCMを作製し,種々の温度でのCO2感度および湿度感度に関するデータを収集した。平成27年度はASを修飾したQCMについてのデータ処理を進め,CO2感度と湿度感度の温度特性を明らかにした。平成28年度はSPを修飾したQCMについてのデータ処理を進め,ASの場合と同様にCO2感度と湿度感度の温度特性を明らかにした。また,計測自動制御学会計測部門での学会発表や電気学会論文誌への投稿を通じて成果発表を行った。これらの研究成果は局所的かつリアルタイムに測定可能,かつ安価で簡便なQCMを用いたCO2センサの実現に貢献できるものと考える。温室効果ガス特にCO2は大気中に0.03%程度含まれ,その増加による地球環境や健康への影響が懸念されている。このような状況のもと,日常的に局所的かつリアルタイムでCO2濃度を測定できる安価で簡便なセンサが求められている。水晶振動子式CO2センサはコンパクトで安価な測定システムが構築でき,日常的に使用するセンサとして有望である。本課題ではアクリロニトリルスチレンを修飾した水晶振動子式CO2センサを開発し,このセンサのCO2感度と湿度感度およびそれらの温度特性を明らかにすることにより,水晶振動子式CO2センサの実用化に貢献する。研究実績の概要欄に記したように、平成26年度は、ASを修飾したQCMとSPを修飾したQCMについて、温湿度補正法を検討するため、種々の温湿度での感度特性のデータを収集した。当初の計画では、初年度の平成26年度に平成23-25年度の科研費により開発したCO2センサ(QCM)を用いて感度の温湿度補正法を構築し、各種の温室効果ガスに対する感応膜の開発も並行して行う。平成27年度以降は、AS以外の感応膜の開発も行い、これらを修飾したQCMの感度と温湿度特性を明らかにし、これらを基に温湿度補正法を検討し、温湿度に影響されない温室効果ガスセンサを開発する。というものであった。実際には、平成26年度につぎの1、2を実施した。1ASを修飾したQCMを種々作製し、種々の温湿度での感度特性のデータを収集した。2CO2と湿度に対する感度がASと異なるStyrene Polymer(以後SPと記す)を修飾したQCMを作製し、これらの感度特製のデータを収集した。平成27年度以降、研究代表者は工学部所属に変わりはないが、所属学科を離れるため研究協力者の確保が容易でなくなる。このため、研究協力者の確保が容易な平成26年度中に、感応幕としてASの他にSPを開発し、これらを修飾したQCMを多数作製し、種々の温湿度におけるASを修飾したQCMとSPを修飾したQCMについて、集中的に感度データを収集した。
次世代超低電力メニーコアにおける設計最適化のための性能評価フレームワーク

メニーコアプロセッサの性能評価には共有キャッシュの性能予測技術が重要である。効率的な設計にはシミュレーション精度と速度のバランスを取ることが重要である。この課題について検討を進めたが、高速化と高精度の両立は非常に困難な課題であった。競合が与える性能への影響は大きいため、安易な省略は精度の大幅な低下を招いてしまう。それに対応するために高精度な競合予測が必要となるが、その実現も非常に困難であり、結果として速度と精度を十分な領域で両立することは実現できなかった。今回の知見を元に新たなブレイクスルーを模索していく予定である。初年度はキャッシュシミュレータの高速化を目指す。共有キャッシュではタイミングの違いによってその後の動作が変化する。しかし、システム全体を厳密かつ統一的にシミュレートしない限り厳密なタイミングは確定しないため、高速化のためにはある程度のタイミングのずれを許容することとなる。この方針を積極的に活用し、高速化に対する貢献度が大きく、かつ誤差に与える影響が少ない高速化手法を探索する。メニーコアシミュレーションの実行時間は大まかには、プロセッサコア自体のシミュレーション、共有キャッシュのシミュレーション、コア間ネットワークのシミュレーション、に大別される。プロセッサコア自体のシミュレーションについては、メニーコアに採用されているシンプルなコアは、性能予測が容易であることを利用する。すなわち、ある1回の実行の結果が得られれば、論理的な実行パターンが変化しない限り「全実行命令数」は変化しないため、命令レベルシミュレーションを用いてアクセストレースを保存し再利用することにより、コア自体のシミュレーション回数を必要最小限とする。コア間ネットワークのシミュレーションについては、十分余裕を持ったネットワーク設計とすることが重要であるので、そのような設計がされることを前提とする。つまり、ネットワーク上でのパケットの衝突は発生せず、全ての通信は理想的に行われることを仮定した、簡易ネットワークシミュレーションを用いる。共有キャッシュについては、ネットワークの輻輳に対応する現象として、競合と呼ばれる現象がある。単一のアプリケーションであれば注意深く設計することで競合を回避することは可能であるが、複数のアプリケーション間の競合を予測することは困難である。そこでキャッシュの性能予測技術が重要になる。本年度は上記の課題について実際のシミュレーション環境を構築し基本的なデータを取得した。26年度は、初年度に作成したシミュレータの改良を行う。共有メモリのシミュレーションに関する研究は古くから行われており、それらの知見を利用することも重要である。たとえば、共有メモリ環境においては大部分のキャッシュアクセスが1次キャッシュにヒットすることを利用し、確実にヒットすることが解析的に保証出来るアクセスを取り除く。フィルタキャッシュを配置し、1次キャッシュでミスをする可能性があるアクセスのみを共有メモリシミュレーションを行うことで高速化する手法がある。これは共有メモリを対象としているが、本研究で扱う共有キャッシュに対してもにキャッシュシミュレーションの前段に挿入することにより応用可能であると考える。加えて、投機的な手法についても採用を検討する。具体的には並列プログラムの実行中において真に共有しているメモリ領域を参照するタイミングは限定されていると考えられる。そこで、予測や学習によって競合が発生しない領域については共有キャッシュのシミュレーションを簡略化することにより、さらなる高速化を目指す。予測が外れた場合については、一定間隔のチェックポイントとロールバックを組み合わせることにより対応可能である。本年度は上記改良についての検討を行った。メニーコアプロセッサの性能評価においては各コアの性能に加えて共有キャッシュの挙動を正しく解析することが重要である。特にアクセスの競合が性能に大きな影響を与えることが知られている。上記の課題に取り組むために、まずは実際のシミュレーション環境を構築し基本的なデータを取得した。次に、高速なシミュレーションを実現するために、複数のリクエストの衝突は扱わず、個々のアクセスリクエストを独立にシミュレートすることを検討した。つまり、全てのリクエストを逐次的に処理することを検討した。衝突の確率が一定以下であれば、そのような近似を行っても精度は保たれ、高速なシミュレーションが可能となる。すなわち精度と速度のバランスを取ることが重要である。加えて、投機的な手法についても採用を検討した。上記の方針について検討を進めたが、高速化と高精度の両立は非常に困難な課題であった。

当初計画通りシミュレータ改良のためのフィルタキャッシュ適用の検討を行い、以降の見通しを得たため。計算機アーキテクチャ次年度以降も引き続きキャッシュシミュレータの改良および評価フレームワークの構築を目指す。これにより高速なシミュレーションを実現するとともに、フレームワーク可により様々なパラメータが存在するメニーコアシステムの設計空間を効率的な絞り込みを実現する。具体的には提案手法を適用した高速シミュレータおよび評価フレームワークの構築を進め提案手法の有効性を評価する。計画通りのデータを取得することができ、次年度以降の研究を進めるための準備が整ったといえるため。従来から保有していた資産を効率的に利用することにより、本年度の経費使用を押さえることができたため。次年度以降はキャッシュシミュレータの改良および評価フレームワークの構築を目指す。これによりシミュレーション速度をさらに改善するとともに、フレームワーク化によりさまざまなパラメータが存在するメニーコアシステムの設計空間を効率よく絞り込むことが可能になる。必要に応じて、キャッシュシミュレーション以外の部分の効率化も併用する。今後の計画をより効果的に推進するため、計算機環境の一層の充実を進めることにより、研究の効率化を図る。また、研究成果の発表および最新動向の調査のための旅費にも積極的に利用する計画である。従来から保有している資産を効率的に流用することにより、初年度の経費使用を抑えることができたため。後半の評価のために、より多くの計算資源を投入することにより、研究の効率化を図る。
インスリン様成長因子-II(IGF-II)の病態生理学的意義に関する検討

44例のNICTH例のうち腫瘍中IGF-IIの検索を行った20例中18例で腫瘍中にIGF-IIの存在を認めた。この18例では血中IGF-IIの大部分は大分子量(1118kDa)のIGF-IIであり腫瘍摘出術後低血糖が消失した6例では術後、この大分子量IGF-IIは消失した。またこれらの腫瘍ではIGF-II遺伝子のloss of imprinting (LOI)を10例中7例に認め,IGF-II過剰産生にLOIの関与が示唆された。一方,IGF-IIの存在を認めなかった2例では大分子量IGF-IIを認めなかった。以上の成績は大分子量IGF-IIの存在はIGF-IIの産生を示唆する所見と考えられた。そこで腫瘍中IGF-II未検索症例もあわせ,血中大分子量IGF-IIを認めた31例をIGF-II産生NICTHとして検討した。血中IGF-IIの上昇はこれら31例中13例で認められ,血中IGF-I値は全例で低値であった。IGF-II産生NICTHの血中IGFBP-3は健常人に比べて有意に低値であり(1.51【+-】0.11 vs 3.13【+-】0.05μg/ml),血中IGFBP-2値は健常人に比べて有意に高値であった(1877【+-】182 vs 415【+-】31ng/ml)。更に,大分子量IGF-IIは遊離型,または分子量6080kDaの小分子複合体として血中に存在していた。以上の結果よりIGF-II産生NICTHでは血中に大分子量IGF-IIを認め,この大分子量IGF-IIは,本疾患の血中において遊離型IGF-II,または小分子量の結合型IGF-IIとして存在しており,このようなIGF-IIの血中存在様式の変化がIGF-II産生NICTHにおける低血糖の発現に関与している可能性が示唆された。
DNAを足場としたナノ構造化高機能ハイブリッド抗体分子の開発

抗体はライフサイエンス分野で必須のツールであり、特にモノクローナル抗体の高感度センサーとしての利用が広まりつつある。本研究では、DNA、DNA結合タンパク質および抗体から成る新たなセンサー分子であるHybribodyを開発した。まず、DNA結合タンパク質と抗体との融合体を大腸菌にて大量生産するために、N末端タグ配列付加とシャペロン共発現が有効であることを見出し、大腸菌による生産系と精製法を確立した。当該抗体融合物とDNAを混合することにより、Hybribodyを形成することに成功した。申請者らは、抗体を基盤とした新たなセンサー分子による、高感度な免疫測定法の開発を目的として研究を行っている。本年度は以下のような成果が得られた。1)センサー分子を開発・評価する上で、機能を有した抗体融合タンパク質を安定かつ大量に調製することは重要である。抗体融合タンパク質を大腸菌において発現させることができたが不溶性となってしまうことが問題であった。そこで、その生産性を増大させかつ可溶性タンパク質として取得することを試みた。様々な因子(N末端配列やシャペロン分子との共発現)を検討した結果、可溶性画分中の発現量を検出限界以下から主産物として取得することに成功した。2)抗体融合タンパク質を精製し、ELISAによる評価により抗体として機能することを確認した。3)申請者らのグループで開発されたB細胞からのモノクローナル抗体スクリーニング方法により、ウサギから新たに3種類のモノクローナル抗体を取得した。これらが大腸菌により生産可能であり、抗原に対する高い親和性を有していることを明らかとした。モノクローナル抗体は治療薬や検査薬などとして実用化され、盛んに研究開発されている。本研究では、異なるエピトープを認識する複数のモノクローナル抗体(scFv)を、DNA結合タンパク質を足場としてDNA上に標識することにより、新たなセンサー分子(抗体とDNAのハイブリッド:Hybribodyと名付けた)を創成することを目的とした。モデル抗体として、抗リゾチームscFvにDNA結合タンパク質(p15)を融合し、初年度に確立した大腸菌による大量生産方法により生産し、細胞破砕液から当該融合タンパク質を精製することに成功した。精製タンパク質は、抗原であるリゾチームに対する結合能と、DNAの特定配列に対する結合能の両方の性能を保持していることをELISA法により確認した。続いて、精製タンパク質およびPCRにて増幅した3種類のDNA断片を用い、抗体融合タンパク質が目的のDNA配列に結合することを確認した。これらの混合比を検討し、Hybrbody形成のための最適条件を検討した。さらに、2か所の結合配列を有するDNA断片を用いた場合は、DNA:タンパク質が1:2の割合で結合することを確認した。以上の結果から、ポリクローナル抗体の複数エピトープ認識性および高いアビディティと、モノクローナル抗体の分子同一性とを兼ね備えた、DNA-DNA結合蛋白質-抗体(scFv)の複合体(Hybribody)の形成が可能であることが示された。抗体融合タンパク質を可溶性タンパク質として大腸菌にて大量生産できる系を構築することに成功した。これは申請者らの考案したセンサー分子の機能評価を行う上で最も重要なステップである。今後、得られた精製タンパク質により、センサーとしての評価を進められると考えている。分子生物工学昨年度までの成果に基づき、以下のように研究を推進する。1)精製した機能性抗体により、申請者らの考案したセンサー分子を形成し、それを用いた抗原検出系を確立する。2)免疫学的検査手法のセンサーとして、既存技術と比較・評価する。3)センサー分子をより強固なものとするために、タグ配列付の発現系を試みる。4)昨年度に引き続き、B細胞からモノクローナル抗体を取得する。年度末旅費の使用予定に余分が生じたため消耗品購入に使用予定
栄養処理による食肉呈味向上モデル家畜の呈味調節:遺伝子解析を用いた調節機構の研究

本研究は、栄養処理による食肉呈味向上モデル家畜の作出及びその代謝メカニズムの解明により、食餌による食肉呈味成分制御の可能性を検討するものである。食肉の呈味性アミノ酸量の増加モデルとして、1)飼料中分枝アミノ酸(BCAA)、2)タンパク質(CP)レベルを調節した飼料を給与し、筋肉中遊離グルタミン酸(Glu)量を検討した。要求量(対照)に対し、ロイシン(Leu)70%ではGlu量が35%の増加を示し、Leu130%は最も低い値を示した結果を受け、検討を行い、低Leu飼料原料が限定され応用が難しいことから、生体におけるBCAA拮抗作用に着目した。その結果、Leu 100ないし150%の状況でも、他のBCAAレベルを150%に増加させることで、低ロイシンと同様の効果が得られることを明らかとした。官能評価試験において、高Ile-Valは、対照に対し有意に食肉の風味が優れることが明らかとなり、これらを呈味向上モデルとした。食肉の呈味性アミノ酸量の増加モデルとして、1)飼料Leu、2)タンパク質(CP)レベルを調節した飼料を給与し、筋肉中遊離グルタミン酸(Glu)量を検討した結果、要求量(対照)に対しLeu70%はGlu量が35%の増加を示し、Leu130%は最も低い値を示した。一方CPレベルでは、CP17.6%(対照。100とする)を基準としCP150%以上でGlu量が有意に増加し、175%は最も高い90.9%の増加を示した。官能評価試験において、Leu70%及びCP175%は、対照に対し有意に風味が優れることが明らかとなり、これらを呈味向上モデルとした。筋肉におけるGlu代謝メカニズムを、合成・分解に関わる、Glutaminase(GA),Glutamine synthetase(GS),ALT,AST,GDH,mRNA遺伝子発現から検討した結果、高CPではGA活性のみが特異的に影響され、Glu量に関与する可能性が示唆された。しかしこの変動は減少方向であり、in vitroの筋肉抽出液を用いた検討から、GluによるGA活性のフィードバック阻害が確認され、高CP飼料給与初期にGlu量が顕著に増加すると仮定し検討したところ、35日目にGlu量は最も増加し、5日目以降は徐々に減少することが明らかとなった。35日目は筋肉GS活性が低下し、これがGlu量増加に影響する可能性が明らかとなった。
2次元運動情報を介さない動画像からの3次元情報推定理論

動画像から剛体の3次元運動ならびに奥行きを推定する問題に関し、従来2次元の動きを検出した後、これを用いて上記の3次元情報を得る手法(2段階法)が主流であるに対し、本研究では動画像から直接それらを計算する手法(直接法)について検討した。2段階法として当該研究者がこれまでに行なってきた研究より,動画像からの3次元情報推定問題における本質は奥行きに関する制約の用い方であることがわかった。すなわち、画像上の各画素値に対応する奥行き値をそれぞれ独立なものとすれば、どのような形状も扱える汎用的なものとなる反面、未知数の増加による推定精度の低下がみられ、逆に奥行きを代数曲面と仮定すれば精度は向上するものの、適用範囲が大幅に制限される。そこで、近年画像復元問題や画像再構成問題において画像の輝度値を確率場としてモデル化する考え方を導入し、奥行きを確率場として少ない統計的パラメータで表現することにより最尤測定の枠組で議論できることを確認した。この枠組は2段階法と直接法のどちらに対しても可能であるので、まず2段階法に対し簡単な自己回帰モデルを想定した場合についてシミュレーション評価を行なった。推定精度の解析は現在行なっている段階であるが、いくつかの具体的な奥行きに対しては非常によい推定が行なえていることは確認された。また、直接法への適用も最終結果までは至らず、現在詳細について検討中である。問題の本質は変わらないものの、パラメータの非線形な入り込み方のため2段階法に比べると計算は難しくなる。また推定精度の理論解析も複雑になることが予想されている。しかし、直接法として従来提案されている手法は各点の奥行きを独立なものと仮定しているため推定精度が低く、本研究におけるモデルはこれを解決するために非常に有効に働くことは明らかである。
糸球体腎炎におけるインテグリンを介したMAPキナーゼシグナリングの役割解明

腎炎進行に関わる糸球体メサンギウム細胞(MC)の動態・機能を制御するために、細胞外基質(ECM)結合によりβ1-インテグリン(IG)ファミリーから発生するMC内シグナル伝達機構(MAPキナーゼファミリー経路)を分析し、分子生化学的に腎炎進行機序の解明を行った。1.培養MCが発現するβ1-IGファミリーを介した細胞内MAPキナーゼ(MAPK)ファミリー経路の解析2.MAPK経路阻害ドミナントネガティブcDNAベクターやシグナル伝達阻害剤投与によるラット実験腎炎の細胞内MAPK経路の阻害と腎炎抑制効果の検討ラット抗Thy-1腎炎は進行性腎炎に見られるECMの異常リモデリング像を呈する腎炎モデルである。この腎炎を用いてα1β1IGより発生するMAPKジグナル伝達の阻害を試みた。α1β1IG機能阻害抗体を左腎動脈より投与したところ、腎炎に見られる細胞増殖や異常ECMリモデリングが改善した。今後、ERK-AP-1経路を阻害する薬剤を開発しヒト腎炎の新たな治療法の確立を目指したい。腎炎進行に関わる糸球体メサンギウム細胞(MC)の動態・機能を制御するために、MCと細胞外基質(ECM)結合によりβ1-インテグリン(IG)から発生するMC内シグナル伝達機構(MAPキナーゼファミリー経路)の分析を試み以下の結果を得た。1.培養MCが発現するβ1-IGファミリーを介した細胞内MAPKファミリー経路の解析2.ドミナントネガティブMAPKK発現ベクターを用いたMAPK経路特異的阻害によるECMリモデリングへの影響の検討1)で示唆されたERK-AP-1経路のECMリモデリングにおける役割・特異性を明らかにするために、ドミナントネガティブMAPKKcDNAベクターやドミナントネガティブAP-1ベクターを作成し、これらをMC移入してgel contraction assayを行ったところ、contractionがコントロールに比し阻害されることが判明しつつある。進行する腎炎の特徴である糸球体メサンギウム細胞(MC)の増殖や細胞外基質の蓄積を制御するために、MCが発現するβ1-インテグリン(IG)ファミリーの細胞外基質(ECM)結合により発生する細胞内シグナル伝達機構(MAPキナーゼファミリー経路)を分析し腎炎進行機序の解明を行った。1.培養MCが発現するα1β1IGを介したコラーゲン(COL)基質リモデリングにおける細胞内MAPキナーゼ(MAPK/ERK)ファミリー経路の解析2.MAPK経路阻害ドミナントネガティブcDNAベクターやシグナル伝達阻害剤投与によるラット実験腎炎の細胞内MAPK経路の阻害と腎炎抑制効果の検討ラット抗Thy-1腎炎は進行性腎炎に見られるECMの異常リモデリング像を呈する腎炎モデルである。この腎炎を用いてα1β1IGより発生するMAPKシグナル伝達の阻害を試みた。α1β1IG機能阻害抗体を左腎動脈より投与したところ、腎炎に見られる細胞増殖や異常ECMリモデリングがコントロールIgG投与に比べて改善した。
身心変容技法の比較宗教学ーー心と体とモノをつなぐワザの総合的研究

「身心変容技法」とは[身体と心の状態を当事者にとってよりよいと考えられる理想的な状態に切り替え変容・転換させる諸技法/ワザ]を指すが、本科研では祈り・祭り・元服・洗礼・灌頂などの伝統的宗教儀礼、種々の瞑想・イニシエーションや武道・武術・体術などの修行やスポーツのトレーニング、歌・合唱・舞踊などの芸術や芸能、治療・セラピー・ケア、教育プログラムなどの領域の領域で編み出され実践されてきた身心変容技法を文献・フィールド・臨床・実験の4手法によって総合的に研究し、その成果を研究年報『身心変容技法研究』(14号、201215年)にまとめ、国際シンポジウムと大荒行シンポジウムで総括し、社会発信した。本科研は、「心の荒廃」が社会問題となっている時代状況下、「心の荒廃」から抜け出ていくための宗教的リソースないしワザとして「身心変容技法」を研究し、その活用法を社会発信することを目的としている。具体的には、神秘思想における観想、仏教における止観や禅や密教の瞑想、修験道の奥駆けや峰入り、滝行、合気道や気功や太極拳などの各種武道・芸道等々、さまざまな「身心変容技法」の諸相と構造と応用可能性を、文献思想研究・フィールド研究・実験研究・臨床研究の手法により総合的に解明し、現代を生きる個人が自分に合ったワザを見出し、活力を掘り起こしながらリアルな社会的現実を生き抜いていくことに資する研究成果を社会発信することを企図している。その研究目的遂行のために、2回の研究集会(通算4日間)を開催し、8回の定例研究会(能における身心変容技法研究・世阿弥研究会)を行なった。また、羽黒修験道の正月儀礼松例祭の調査、天河大辨財天社の鬼の宿や節分祭などの調査、パリ・ロンドン・ベルリン・ハワイなどでの身心変容技法の調査や研修に加え、第1回公開シンポジウム「身心変容技法の比較宗教学--心と体とモノをつなぐワザの総合的研究」を開催し、200名ほどの研究者や一般市民の参加を得た。また、研究代表者・分担研究者10名全員と研究協力者(1名)の合計12名の論文を収録した研究年報『身心変容技法研究』第1号(A4縦3段組み126頁)を2012年3月30日に刊行し、HP上で全頁公開し、社会発信した。それら12本の論考と公開シンポジウムは、「第一部宗教変容技法」「第二部心と身体のワザ学」「第三部身心変容と脳科学」「第四部身心変容技法の比較宗教学一般公開シンポジウム」の部立ての下に整理して収録し、反響を得ている。その研究目的遂行のために、2013年度は1回の国際シンポジウムとワークショップおよび9回の公開研究会を開催し、20回のサブゼミ定例研究会(能における身心変容技法研究・世阿弥研究会)を行なった。また2012年度に引き続き羽黒修験道の正月儀礼松例祭の調査と天河大辨財天社の鬼の宿や節分祭などの調査を行なった。2013年9月26日に開催した国際シンポジウム「峨眉丹道医薬養生学派の気功と武道における身心変容技法研究」を開催し、170名ほどの研究者や一般市民の参加を得た。翌日の講習・実習も100名を超える参加者を持った。また、研究代表者・分担研究者10名と研究協力者(10名)の合計20名の論文を収録した研究年報『身心変容技法研究』第3号(A4縦3段組み224頁)を2014年3月13日に刊行し、HP上で全頁公開し、社会発信した。それら21本の論考と公開国際シンポジウム記録は、「第一部『行』と身心変容技法」「第二部身心変容のワザ学」「第三部身心変容の歌学」「第四部シャーマニズムと身心変容技法」「第五部芸術と身心変容技法」の5部立ての下に整理して収録し、大きな反響を得た。

本科研は、「心の荒廃」が社会問題となっている時代状況下、「心の荒廃」から抜け出ていくための宗教的リソースないしワザとして「身心変容技法」を研究し、その活用法を社会発信することを目的としている。具体的には、神秘思想における観想、仏教における止観や禅や密教の瞑想、修験道の奥駆けや峰入り、滝行、合気道や気功や太極拳などの各種武道・芸道等々、さまざまな「身心変容技法」の諸相と構造と応用可能性を、文献思想研究・フィールド研究・実験研究・臨床研究の手法により総合的に解明し、現代を生きる個人が自分に合ったワザを見出し、活力を掘り起こしながらリアルな社会的現実を生き抜いていくことに資する研究成果を社会発信することを企図している。その研究目的遂行のために、2012年度は8回の研究集会(通算8日間)を開催し、20回の定例研究会(能における身心変容技法研究・世阿弥研究会)を行なった。また、2012年度に引き続き羽黒修験道の正月儀礼松例祭の調査、新たに羽黒修験道秋の峰入り、天河大辨財天社の鬼の宿や節分祭などの調査を行なった。また、2013年1月31日に、第2回目の公開シンポジウム「芸能と身心変容技法」を開催し、100名ほどの研究者や一般市民の参加を得た。また、研究代表者・分担研究者9名と研究協力者(11名)の合計20名の論文を収録した研究年報『身心変容技法研究』第2号(A4縦3段組み160頁)を2013年3月29日に刊行し、HP上で全頁公開し、社会発信した。それら19本の論考と公開シンポジウムは、「第一部宗教と身心変容技法」「第二部心と身体のワザ学」「第三部意識変容瞑想とシャーマニズム」「第四部教育と心理臨床におけるワザ」の4部立ての下に整理して収録し、反響を得ている。神秘思想における観想、仏教における止観や禅や密教の瞑想、修験道の奥駆けや峰入り、滝行、合気道や気功や太極拳などの各種武道・芸道等々、さまざまな「身心変容技法」の諸相と構造と応用可能性を、文献思想研究・フィールド研究・実験研究・臨床研究の手法により総合的に解明し、現代を生きる個人が自分に合ったワザを見出し、活力を掘り起こしながらリアルな社会的現実を生き抜いていくことに資する研究成果を社会発信した。2014年度は15回の定例公開研究会、1回の大荒行シンポジウム、4回のフィールドワーク(倉島哲分担研究者の大峰修験道参与観察、研究代表者の鎌田東二の東北被災地調査、天河大辨財天社例大祭・鬼の宿・節分祭・立春祭調査、羽黒修験道松例祭調査)、20回の「世阿弥研究会」を行なった。2013年度に引き続き4回目の羽黒修験道の正月儀礼松例祭の調査や天河大辨財天社の鬼の宿や節分祭などの調査を行なった。一般公開の「大荒行シンポジウム」は100名ほどの研究者や一般市民の参加を得た大きな反響を得た。また、研究代表者・分担研究者10名全員と研究協力者(16名)の合計27名の論文を収録した研究年報『身心変容技法研究』第4号(A4縦3段組み216頁)を2013年3月31日(奥付)に刊行し、HP上で全頁公開し、社会発信した。それら26本の論考と大荒行公開シンポジウムは、「第一部身心変容技法の光と闇」「第二部身心変容のワザ学」「第三部身心変容の哲学」「第四部身心変容の科学」の4部立ての下に整理して収録し、多大な反響を得ている。また「大荒行シンポジウム」は『モノ学・感覚価値研究第9号』に全記録掲載した。26年度が最終年度であるため、記入しない。宗教学26年度が最終年度であるため、記入しない。2回の研究集会(通算4日間)、8回の定例研究会、国内外の各種身心変容技法についてのフィールドワーク、公開シンポジウム、研究年報『身心変容技法研究』
ネフローゼ自然発症マウス系統の基盤を確立し,慢性腎不全の治療につなげる

難病の克服の多くは適当な疾患モデル動物の開発によって成し遂げられてきた。現在わが国だけでも20万人以上の市民が慢性腎不全のため腎透析治療をうけていて、新たに透析治療に入る患者数も毎年3万人近くになっている。腎透析治療は慢性腎不全の内科的療法としては極めて優れた対症療法ではあるが、根治療法ではなく、大元の腎疾患を治癒させることはできない。腎透析療法は患者の増加とも相侯って莫大な医療費の増加につながりわが国が誇る国民皆保険制度をすら揺るがす程となっている。われわれは国立感染研で発見されたネフローゼ自然発症マウスに着目し、難病のひとつである慢性腎不全の根治治療への道を探ることとした。まず疾患モデル動物系統維持に努め、現在2つの研究機関で系統維持を行っている。微生物学的に品質の高い疾患モデル系統を維持できたことから、海外2研究機関、国内8研究機関に系統を分与することができた。続いてモデル動物の遺伝様式を明らかにし、責任遺伝子を解析したところ本疾患は常染色体性劣性遺伝していることが明かとなっていたが、その主責任遺伝子は第15番染色体上にmapされ、さらに詳細な遺伝子部位が明らかにされた。すでにマウスでは全遺伝子のシーケンスが公表されたことから、本モデルの主遺伝子の本体もまもなく解明される見通しである。さらに病態解析が進み慢性腎不全の本態は尿細管間質の繊維化であることが明かとなり、これはヒトにおける慢性腎不全病態解明の最近の成果とまったく矛盾しないことが判明した。すなわち本モデルがヒト疾患モデルとして極めて好都合であることを示すことができた。これをもとに尿細管間質繊維化の予防および解消が治療戦略上有用である可能性が高まり、繊維化に関与するサイトカインの解析を進めた。この経過からサイトカインの遺伝子治療が慢性腎不全には適していることが示唆され、現在、遺伝子治療の研究が本モデルを用いて行われている。初年度の研究目標であるICGN/Nepマウスの病態の特徴が、より精細に明らかにされた。まず真鍋らのグループは本モデル系統マウスの腎を探索し、本マウスでは細胞外基質とTGF-β,の分布に異常があることを定量的に明らかにした(1)。さらに同グループは本モデルマウス腎の炭水化物組成をレクチン染色で明らかにした(2)。これはこれまで考えられていた、基底膜の異常が蛋白レベルに止まらず、さらに複雑な異常をも含んでいることを意味し、極めて興味深く今後の詳細な検索が必要である。また本モデルでは細胞外基質が糸球体内、間質内で増加することが知られているが、この病態は細胞外基質を減少させる酵素MMP、とりわけMMP2、MMP9の減少が関与しているがMMP3には変化がなかったことが明らかになった(3)。また黒澤らのグループは本モデルマウスを用いて慢性腎不全の本態である間質の繊維化ではHGFとTGF-β1の均衡が関係することを発見した(5)。これは慢性腎不全の内科治療の可能性としてTGF-β1を減少させるためにHGFの発現が極めて重要であることを示している。こうした基礎研究を土台に獣医臨床領域において、ネコ慢性腎不全の予後が腎生検材料のα-SMAにより診断できることが明らかになった(4)。これにより従来実験動物でのみ可能であった慢性腎不全の解析が獣医臨床領域でも可能であることを示しており、本研究班も獣医臨床領域と提携して研究を推進する必要性があることを示している。

初年度の研究目標であるICGN/Nepマウスの病態の特徴が、より精細に明らかにされた。まず真鍋らのグループは本モデル系統マウスの腎を探索し、本マウスでは細胞外基質とTGF-β,の分布に異常があることを定量的に明らかにした(1)。さらに同グループは本モデルマウス腎の炭水化物組成をレクチン染色で明らかにした(2)。これはこれまで考えられていた、基底膜の異常が蛋白レベルに止まらず、さらに複雑な異常をも含んでいることを意味し、極めて興味深く今後の詳細な検索が必要である。また本モデルでは細胞外基質が糸球体内、間質内で増加することが知られているが、この病態は細胞外基質を減少させる酵素MMP、とりわけMMP2、MMP9の減少が関与しているがMMP3には変化がなかったことが明らかになった(3)。また黒澤らのグループは本モデルマウスを用いて慢性腎不全の本態である間質の繊維化ではHGFとTGF-β1の均衡が関係することを発見した(5)。これは慢性腎不全の内科治療の可能性としてTGF-β1を減少させるためにHGFの発現が極めて重要であることを示している。こうした基礎研究を土台に獣医臨床領域において、ネコ慢性腎不全の予後が腎生検材料のα-SMAにより診断できることが明らかになった(4)。これにより従来実験動物でのみ可能であった慢性腎不全の解析が獣医臨床領域でも可能であることを示しており、本研究班も獣医臨床領域と提携して研究を推進する必要性があることを示している。難病の克服の多くは適当な疾患モデル動物の開発によって成し遂げられてきた。現在わが国だけでも20万人以上の市民が慢性腎不全のため腎透析治療をうけていて、新たに透析治療に入る患者数も毎年3万人近くになっている。腎透析治療は慢性腎不全の内科的療法としては極めて優れた対症療法ではあるが、根治療法ではなく、大元の腎疾患を治癒させることはできない。腎透析療法は患者の増加とも相俟って莫大な医療費の増加につながりわが国が誇る国民皆保険制度をすら揺るがす程となっている。われわれは国立感染研で発見されたネフローゼ自然発症マウスに着目し、難病のひとつである慢性腎不全の根治治療への道を探ることとした。まず疾患モデル動物系統維持に努め、現在2つの研究機関で系統維持を行っている。微生物学的に品質の高い疾患モデル系統を維持できたことから、海外2研究機関、国内8研究機関に系統を分与することができた。続いてモデル動物の遺伝様式を明らかにし、責任遺伝子を解析したところ本疾患は常染色体性劣性遺伝していることが明かとなっていたが、その主責任遺伝子は第15番染色体上にmapされ、さらに詳細な遺伝子部位が明らかにされた。すでにマウスでは全遺伝子のシーケンスが公表されたことから、本モデルの主遺伝子の本体もまもなく解明される見通しである。さらに病態解析が進み慢性腎不全の本態は尿細管間質の繊維化であることが明かとなり、これはヒトにおける慢性腎不全病態解明の最近の成果とまったく矛盾しないことが判明した。すなわち本モデルがヒト疾患モデルとして極めて好都合であることを示すことができた。これをもとに尿細管間質繊維化の予防および解消が治療戦略上有用である可能性が高まり、繊維化に関与するサイトカインの解析を進めた。この経過からサイトカインの遺伝子治療が慢性腎不全には適していることが示唆され、現在、遺伝子治療の研究が本モデルを用いて行われている。
ルテニウム系ペロブスカイト型酸化物の異常な遍歴電子物性

本研究では金属電気伝導性を示す4d遷移金属系のルテニウム(Ru)のぺロブスカイト型酸化物(Sr_<1-x>Ca_xRuO_3)に注目し、その磁性の機構をスピン揺動の立場から明らかにすることを目的とした。この擬二元系の磁気的振る舞いを系統的にかつ微視的に理解するために、磁性を担っているRu自身の核磁気共鳴およびルテニウムと直接化学結合ボンドによって結ばれ金属的電気伝導を担っていると考えられる酸素の核磁気共鳴を中心的に行った。また、比熱測定や強磁場磁化測定を行い、遍歴電子の磁性理論と比較検討した。まず、40テスラまでのパルス強磁場を用いた強磁場磁化測定の結果、Sr_<1-x>Ca_xRuO_3系全体にわたり40テスラにおいても強磁性磁化が飽和せず、このことは遍歴電子系特有の振る舞いであると考えられる。また、Sr_<1-x>Ca_xRuO_3系の比熱測定の結果、x=0からx=1に向かうにつれて、電子比熱係数が増大し、強磁性が消失するx=0.8で最大値(約100mJ/K^2mol)を示すことが明らかになり、交換相互作用によって増強されていることが明らかになった。これらの値とその温度変化は遍歴電子強磁性に対するスピンの揺らぎの自己無撞着(SCR)理論で定量的に説明できることが解析の結果明らかになり、スピンの揺らぎのエネルギー幅と波数依存の幅を与えるパラメータT_0T_Aを系統的に見積もることができた。核磁気共鳴に関しては、Ru核の測定は現在進行中であるが、^<17>Oの核磁気共鳴測定の結果、x=1.0,0.6に関しては絶対値、温度変化ともに遍歴電子強磁性に対するSCR理論に良く合うことが明らかになってきた。しがしながら、x=0の強磁性体に対してはSCR理論では説明が付かないこともわかってきており、この物質がインバー効果を示すことと考え合わせると中間領域の遍歴電子強磁性体であると考えられる。また、x=0のCaRuO_3付近の磁気長距離秩序の喪失の原因は、反強磁性的な相互作用によるのではなく、強磁性から強磁性的な金属状態への移行であると結論づけられる。今後、磁性元素であるRu自身の核磁気共鳴測定を完結させ、さらに詳しく本系の微視的・動的振る舞いを調べていく予定である。本研究では4d遷移金属系のルテニウム(Ru)のペロブスカイト型(GdFeO_3型)酸化物(Sr_<1-X>Ca_XRuO_3)に注目し、その磁性の機構をスピン揺動の立場から明らかにすることを目的とする。SrRuO_3は金属電気伝導性を示す遍歴電子系の強磁性転移体、インバー効果を示す。

一方、CaRuO_3はやはり金属電気伝導を示し、Ruのモーメント間の磁気相互作用は反強磁性的であるにも関わらず、反強磁性の長距離秩序は観測されていない。この擬二元系の磁気的振る舞いを系統的にかつ微視的に理解するために、磁性を担っているRu自身の核磁気共鳴およびルテニウムと直接化学結合ボンドによって結ばれ金属的電気伝導を担っていると考えられる酸素の核磁気共鳴を行い、波動関数の対称性やミクロな磁気的ダイナミックスに至るまで詳細に調べ4d系の電子の振舞いを明らかにすることを目的として以下の実験を行った。1300°Cにおける固相法によってSrl_<-X>Ca_XRuO_3系の試料を全組成域で合成を行い、現有の粉末X線解析装置、熱重量分析装置を用いて、結晶構造や酸素の不定比性に関して化学的にキャラクタリゼーションを行った。合成された試料について現有のスクイッド(磁場は最高5T)を用いた2Kから室温まどの磁化および磁化率測定、および現有の磁気天秤を用いた室温から1000°C程度までの高温磁化率測定を行い、マクロな磁性について詳細に調べた。また、現有の4端子法による装置を用いて電気抵抗の測定を2Kから1000K程度まで行い、電気伝導性について詳細に調べ、磁気散乱による効果がTC以上で大きいことを見出した。更に、ウィーン工科大学と共同で比熱測定を行い、その結果をスピンの揺らぎの理論によって解析し、このスピンの揺らぎが組成によらずCaRuO_3に至るまで強磁性的であることを見出した。従って、これまで、Caリッチ側で反強磁性的であると考えられてきたのに反して、この系は全組成域で強磁性な相互作用が支配的であることが明らかになった。現在、購入したパルスNMR-タアクイジションシステムと現有のオックスフォード社製高分解能用超伝導マグネット(テスラトロンH、8T)を組み合わせてホームメイドのパルス核磁気共鳴(NMR)装置を改良しているが、それを用いて^<99,101>Ruや^<17>Oの核磁気共鳴を行い、さらにミクロな情報を得ることにより、この強磁性的なスピンの揺らぎについて検討していく予定である。本研究では金属電気伝導性を示す4d遷移金属系のルテニウム(Ru)のペロブスカイト型酸化物(Srl-xCaxRuO3)に注目し、その磁性の機構をスピン揺動の立場から明らかにすることを目的とした。この擬二元系の磁気的振る舞いを系統的にかつ微視的に理解するために、磁性を担っているRu自身の核磁気共鳴およびルテニウムと直接化学結合ボンドによって結ばれ金属的電気伝導を担っていると考えられる酸素の核磁気共鳴を中心的に行った。また、比熱測定や強磁場磁化測定を行い、遍歴電子の磁性理論と比較検討した。まず、40テスラまでのパルス強磁場を用いた強磁場磁化測定の結果、Srl-xCaxRuO3系全体にわたり40テスラにおいても強磁性磁化が飽和せず、このことは遍歴電子系特有の振る舞いであると考えられる。また、Srl-xCaxRuO3系の比熱測定の結果、x=0からx=1に向かうにつれて、電子比熱係数が増大し、強磁性が消失するx=0.8で最大値(約100mJ/K2mol)を示すことが明らかになり、交換相互作用によって増強されていることが明らかになった。これらの値とその温度変化は遍歴電子強磁性に対するスピンの揺らぎの自己無撞着(SCR)理論で定量的に説明できることが解析の結果明らかになり、スピンの揺らぎのエネルギー幅と波数依存の幅を与えるパラメータT0、TAを系統的に見積もることができた。核磁気共鳴に関しては、Ru核の測定は現在進行中であるが、17Oの核磁気共鳴測定の結果、x=1.0,0.6に関しては絶対値、温度変化ともに遍歴電子強磁性に対するSCR理論に良く合うことが明らかになってきた。しかしながら、x=0の強磁性体に対してはSCR理論では説明が付かないこともわかってきており、この物質がインバー効果を示すことと考え合わせると中間領域の遍歴