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ヨーロッパ文化の移入者としての本間久雄

この研究は大正時代におけるヨーロッパ文化の移入について本間久雄の活動を通じて考察したものである。本間久雄(1886-1981)は1886年(明治19)生まれ、坪内逍遙、島村抱月のもとで早稲田大学に学び、大正時代に文芸評論家評論家として活躍し、ヨーロッパの思想の移入に尽くし、転じて英文学、及び明治の研究者となった人物である。本間の活動を通じて、大正時代のヨーロッパ思想の移入の特徴を捉え、明治とも昭和とも異なるこの時代の時代思潮を明らかにする。1.平成20年度後半の研究の中心は本間久雄によるウィリアム・モリスの紹介であり、2篇の論文を発表した。(1)「大正期におけるウィリアム・モリスの翻訳と紹介一本間久雄の事例について」。本稿は中央大学総合政策学部15周年記念論文集『新たな「政策と文化の融合」総合政策の挑戦』のために書かれたものであり、字数制限のため、本間久雄によるウィリアム・モリスの翻訳・紹介の概略を記するにとどまった。現在、より詳細な「ウィリアム・モリスと本間久雄」を執筆中であり、2009年度の『人文研紀要』に寄稿を予定している。(2)「本間久雄:『滞欧印象記』、『英國近世唯美主義の研究』、そしてそれ以後(一)」。本稿は2部にわかれ、その(一)では本間の留学体験を記した『滞欧印象記』を扱っている。そのなかにモリスゆかりのマートン・アベー訪問記も含まれている。2.イギリス出張(2008年10月31日より11月06日まで)イギリスにおけるウィリアム・モリスの多面的な活動について包括的に把握するべく現地においてモリス関係の文献を購入し、ウィリアム・モリス自身デザインによる彼の住居レッド・ハウス、ウィリアム・モリス・ギャラリー、ヴィクトリア・アンド・アルバート・ミュージアムを訪問、視察した。Dr.Emeritus Gordon Danielsその他と面談し、イギリス人からみたウィリアム・モリス像について確認した。3.書誌研究としては、『本間久雄書誌』補遺の作成を行っている。本間が講演したラジオ番組のリストを完成するため、昭和8年より17年までのラジオ番組を調査しデータとして入力する作業を継続中である。本間久雄研究の最終的なゴールは、大正期のヨーロッパ文化移入者としての本間久雄に関する論攷を纏めて一冊の本にすること、そのうち、海外研究者にも興味があると思われるものは、英語で発表すること、既刊の『本間久雄書誌』に検索機能をつけてデータベース化すること、であるが、平成21年度の研究の目標としたことは、以下の通りであった。1. (1)昨年度開始したウィリアム・モリスと本間久雄の関係についての完成稿をまとめること、(2)本間久雄が移入したオスカー・ワイルドとウィリアム・モリスの思想の共通項であるイギリス唯美主義について学問的に考察した本間久雄の博士論文『イキリス近世唯美主義の研究』についての稿をまとめること、(3)ヨーロッパ文化移入者としての本間久雄の人格上、学問上の形成に大きな影響を及ぼした島村抱月、および坪内逍遙と本間久雄との関係についてそれぞれ稿をまとめること、であった。このうち「ウィリアム・モリスと本間久雄」『人文研紀要』第66号、2009年、115-146.「本間久雄:『英國近世唯美主義の研究』の出版とその前後」『総合政策研究』(入稿済)、「島村抱月と本間久雄」『人文研紀要』(入稿済)の3篇の論文を発表した。現在「坪内適遙と本間久雄」を執筆中である。2. 2008年度上梓した『本間久雄書誌』に検索機能をつけてデータベース化を行うことを念頭において、補遺・改訂版を作成中である。その他、本間久雄の伝記、交友関係の資料として重要な『本間久雄日記』は2005年に刊行済みであが、それに加えて、未だ未公開の本間久雄最晩年の日記を近々出版すべく翻刻中である。本研究のゴールは、大正期のヨーロッパ文化移入者としての本間久雄の活動を通して、当時のヨーロッパ文化移入の諸相を明らかにし、この作業に従事した評論家ジャーナリスト本間久雄の時代に対する役割を検証し、一冊の本として公刊すること、海外研究者にも興味があると思われる側面を英語で発表すること、既刊の『本間久雄書誌』に検索機能をつけてデータベース化することである。I平成22年度第一の目標は「坪内逍遙と本間久雄」を執筆し、既刊の本間久雄関係の論攷を整理し、一冊の本の形に纏めることであった。目標は達成し、353頁からなる本にまとめた。成果公表のため中央大学学術図書出版助成を申請したが、諸般の事情により申請を取り下げた。その後中央大学出版部にも出版申請を提出したが「本として制作はしないとの決定」がなされた。2011年度公刊に向けて更に努力をしたい。

II.第二の目標は2008年度上梓した『本間久雄書誌』に補遺・改訂を加え検索機能をつけてデータベース化を行うことである。このことを念頭において、キーワードを選定し、科学研究費補助金(研究成果公開促進費)データベースに応募してみたが、研究規模が小さく従って汎用性に欠けるという理由で不採択となった。初期の本間久雄書誌の場合、題名が内容を現さないことが多いのでキーワード検索のできる書誌録が望ましい。書誌録の作製そのものが博士号の対象となる欧米の場合と異なり、学問としての書誌学が市民権を得ているとは言えない状況ではあるが、次善の策として大正期の書誌に限定して内容解説付きの書誌録を紙ベースで作製し、次年度の出版にむけて中央大学学術図書出版助成を申請することも考える。以上「ヨーロッパ文化の移入者としての本間久雄研究」は研究としては一応の完成をみた。ただし、今現在研究の全貌が公刊されず、科学研究費補助金研究成果としては不充分なものとなってしまったのは遺憾である。一層の努力をしたい。
肝再生時における類洞内皮細胞の増殖、分化誘導に関する分子機構の解明

肝再生時における類洞内皮細胞の増殖、分化誘導に関する分子機構の解明(とくにHepatic stellate cellの役割について)ラット70%肝切除モデルを用い、まずはじめに類洞内皮細胞の再生に必須で唯一の増殖因子とされるVGEF、及びその受容体の発現を再生肝組織においてmRNA、さらに蛋白レベルで経時的に評価した。そしてそのデータより再生肝では、主に増殖した肝細胞からVEGFの産生がおこり、類洞内皮細胞膜上の発現の亢進したFlt-1,KDR/Flk-1 receptorにparacrineに作用し、肝細胞増殖に遅れて類洞内皮細胞の増殖を誘導し、それにより増殖肝細胞の群塊のなかに類洞内皮細胞が侵入、正常な肝細胞と類洞の関係が回復すると考えられた。これらの実験結果より、類洞内皮細胞の増殖後には、血管内皮細胞の分化を誘導するAng-1の産生が増強、さらに遅れてIto細胞からAng-2の産生が亢進を認めるものの、肝細胞からのVEGFの産生はなくこれが類洞内皮細胞のapoptosisを誘導していると考えられた。したがって、これらVEGF, Ang/Tieシステムにより類洞内皮細胞の増殖が調節され、肝切除後の類洞再構築に強く関与していると考えられた。肝再生時における類洞内皮細胞の増殖、分化誘導に関する分子機構の解明(とくにHepatic stellate cellの役割について)現在までの実験結果より、類洞内皮細胞の増殖後には、血管内皮細胞の分化を誘導するAng-1の産生がIto細胞、Kuppfer細胞において増強し、伸長した類洞構造を成熟させ、さらに遅れてIto細胞からAng-2の産生が亢進を認めるものの、この時期には肝細胞からのVEGFの産生は認めず、これが類洞内皮細胞のapoptosisを誘導していると考えられた。したがって、これらVEGF,Ang/Tieシステムにより類洞内皮細胞の増殖が調節され、肝切除後の類洞再構築に強く関与していると考えている。したがって、これらVEGF, Ang/Tieシステムにより類洞内皮細胞の増殖が調節され、肝切除後の類洞再構築に強く関与していることが強く示唆された。
クローズドリサイクルの実現に向けた酸溶解液の選定と回収骨材の品質確認

ギ酸水溶液(濃度15、20%)及び塩酸水溶液(濃度10%)を用いてコンクリートを14日間溶解させた結果、JIS規格のH相当の再生粗骨材を、L相当の再生細骨材を回収することができた。溶解開始3日まででかなりの溶解が進み、その後は徐々に溶解が進行することが分かった。また、ギ酸と塩酸の混合溶液を用いた場合、再生粗骨材では溶解3日で絶乾密度2.57g/cm3、吸水率2.16%となり、JIS規格のH相当品を得ることができた。再生細骨材の場合も溶解3日で絶乾密度2.52g/cm3、吸水率3.10%が得られ、H相当品となった。以上より、短期間でコンクリートをリサイクルするシステムを構築できる可能性を得た。塩酸,硝酸,硫酸の強酸3種類と乳酸,ギ酸,酢酸,亜硫酸の弱酸4種類の計7種類の酸種を用いてモルタルの溶解実験を行った.その際に、モルタルの溶解状況および発生気体の確認を行った。その結果、各酸水溶液の規定度と溶解率の関係を調べると、両者には比例関係があり、7種の酸のうち、塩酸水溶液とギ酸水溶液が溶解に適していることが分かった.また、溶解開始直後から溶液の温度およびpHを計測したが、その結果から溶解完了の時期を読み取ることができなかった。溶解完了の判断方法については、さらに検討が必要である。ギ酸水溶液(濃度15%および20%)を用いてコンクリートの溶解実験を実施し、再生骨材の回収を試みた。その結果、H規格に該当する再生粗骨材とL規格に該当した再生細骨材を得られた。さらに、塩酸水溶液(濃度10%)を用いてコンクリートの溶解実験を実施し、再生骨材の回収を試みた。その結果、ギ酸と同様に、H規格に該当する再生粗骨材とL規格に該当した再生細骨材を得られた。これより、ギ酸・塩酸から比較的高品位な再生粗骨材を得られることが分かった。また、粗骨材をギ酸および塩酸に浸漬させ、表面の変化を電子顕微鏡で観察したが、特に変状は見られなかった。これより、酸により骨材へのダメージはないものと判断できた。溶解後のギ酸水溶液および塩酸水溶液に水酸化ナトリウムあるいは炭酸ナトリウムを添加し、カルシウム分の分離を試みた結果、ギ酸水溶液からカルシウムを沈殿させることに成功した.溶解中の発生気体は、調査より二酸化炭素濃度であることが判明した。以上より、クローズドリサイクルに向けた有益なデータが得られた。2013年度のコンクリート溶解実験の結果から、コンクリートの溶解に適するものとしてギ酸および塩酸が選定された。2014年度は扱いやすさの観点からギ酸を選択し、以下1、2を目標にコンクリートの溶解実験を行った。1、溶解期間中における再生骨材の密度・吸水率の変化を調査する2、「作製→破砕→溶解→骨材回収→物性値確認」のサイクルを複数回実施し、骨材の長期使用を検討するその結果、溶解開始3日目まででかなりの部分の溶解が進み(密度、吸水率の回復が著しい)、その後、徐々に溶解が進行することが分かった。以前は、細・粗骨材の同時溶解は溶液の粘度増加により途中で溶解を中止することもあったが、その後、溶液量を調整し、攪拌を12時間ごとに実施することで、細・粗骨材同時溶解が可能となった。また、細・粗骨材いずれも溶解開始5日目で密度・吸水率がJIS規格のH相当となり高品質な再生骨材を回収できることが分かった。さらに、溶液量を調整すると、溶解開始3日目で溶解を完了できる可能性を見た。また、ギ酸溶液のpHについては、2013年度では一部に計測不備があったが、2014年度ではpHの計測が良好に行われた。ギ酸溶液のpHは、溶解開始時点で2.1であったものが溶解7日目で3.3となることが分かった。以上より、2014年度の実験はおおむね順調に進行した。しかし、上記2に掲げる複数回実施に関しては、その実験は年度内に完了せず、2015年度へ延長となった。最終年度に実施した研究の成果H26年度までにコンクリートの溶解に適していると判断したギ酸および塩酸を混合した混合酸溶液にてコンクリートの溶解実験を試みた。モルタル片を用いた場合、濃度15%の混合溶液(ギ酸:塩酸=8:2)において、溶解開始から90分後で溶解率81%を達成できた。弱酸や強酸の単体溶液を用いた場合よりも速い速度で溶解できた。さらに、対象をコンクリートにした場合、溶解期間3日でJIS規格のH相当品の再生粗・細骨材を回収することができた。また、混合溶液を蒸留しギ酸の回収を試みた結果、回収液の成分分析からギ酸が回収できたことを確認した。研究期間全体を通じて実施した研究の成果H25年度においては、ギ酸水溶液(濃度15、20%)、塩酸水溶液(濃度10%)を用いてコンクリートを溶解した結果、JIS規格のH相当品の再生粗骨材を、L相当品の再生細骨材を回収することができた。H26年度においては、溶解開始3日まででかなりの部分の溶解が進み(密度、吸水率の回復が著しい)、その後は徐々に溶解が進行することが分かった。溶解開始5日でH相当品の再生骨材を回収できた。

さらに、適切な溶解方法(溶液の撹拌等)を設定すれば、さらなる溶解期間の短縮が狙えることが分かった。H27年度では、ギ酸と塩酸の混合溶液を用いた場合、再生粗骨材では溶解3日で絶乾密度2.57,吸水率2.16となり、JIS規格のH相当品を得ることができた。再生細骨材の場合も溶解3日で絶乾密度2.52,吸水率3.10が得られ、H相当品となった。以上より、混合溶液を使用することで、JIS規格のH相当品を得るための溶解期間をさらに短縮することができた。現状では溶解期間3日で十分なJIS規格のH相当品を得られることが分かった。この結果は、短期間でコンクリートをリサイクルするシステムを構築できる可能性を示唆しており、大きな意義がある。ギ酸水溶液(濃度15、20%)及び塩酸水溶液(濃度10%)を用いてコンクリートを14日間溶解させた結果、JIS規格のH相当の再生粗骨材を、L相当の再生細骨材を回収することができた。溶解開始3日まででかなりの溶解が進み、その後は徐々に溶解が進行することが分かった。また、ギ酸と塩酸の混合溶液を用いた場合、再生粗骨材では溶解3日で絶乾密度2.57g/cm3、吸水率2.16%となり、JIS規格のH相当品を得ることができた。再生細骨材の場合も溶解3日で絶乾密度2.52g/cm3、吸水率3.10%が得られ、H相当品となった。以上より、短期間でコンクリートをリサイクルするシステムを構築できる可能性を得た。交付申請書に掲げた2014年度の研究実施計画では、2014年度に実施する実験として、(1)溶解期間中の再生骨材の密度・吸水率の変化、(2)酸溶解により回収した再生粗・細骨材の複数回利用、(3)再生骨材回収後の酸水溶液からのカルシウム分の分離方法とある。このうち、(3)の一部については、すでに2013年度に先行して実施しており、カルシウム分の分離に成功している。上記(1)については、2014年度に実施し、溶解開始からおおむね3日程度まででコンクリートの溶解が著しく進行することが分かった。上記(2)については、2014年度内に実験は完了せず、2015年度へ延長して実施することとなった。上記(1)については、溶解7日までの再生骨材の密度・吸水率を調査した。今後、溶解3日までの溶解初期における密度・吸水率の調査が必要である。以上より、研究達成度を85%と評価する。コンクリート工学2014年度の成果を受け、2015年度は以下の実験/まとめを行っていく。(1)「作製→破砕→溶解→骨材回収→物性値確認」のサイクルを複数回実施し、骨材の長期使用を検討する(2)再生骨材回収後の酸水溶液からのカルシウム分の分離方法(2)については、すでに溶解後の酸溶液に水酸化ナトリウムあるいは炭酸ナトリウムを添加することで、カルシウム分の分離に成功しているが、他の方法についても検討を加える。交付申請書に掲げた平成25年度の研究実施計画では、(1)各種酸溶液のモルタル溶解状況および発生気体の調査から最適酸種と濃度を決定する、(2)粗骨材の酸溶液浸漬の影響に関しては、平成25年度の研究から次の成果を得た。(a)7種の酸溶液を採用し、その中から最適酸種および濃度を決定することができた(最適酸種:ギ酸、塩酸)。(b)骨材をギ酸・塩酸に浸漬させたが、特に変状は認められなかった。さらに追加した研究により(c)ギ酸・塩酸水溶液によりコンクリートを溶解した結果、H規格の再生粗骨材およびL規格の再生細骨材を得た。(d)溶解後の酸溶液に水酸化ナトリウムおよび炭酸ナトリウムを単純添加することでカルシウム分の分離に成功した。以上より、当初掲げていた平成25年度の計画は、順調に進行し、有用な成果を得た。
外国語副作用の生起プロセス

外国語副作用(充分に習熟していない外国語を使用している際には知的能力が一時的に低下するという現象)が生じる心理的メカニズムを二重課題実験によって検討し、語彙アクセス段階では外国語副作用が生じるが、音韻検出段階では生じないという結果を得た。本研究の目的は、外国語副作用が言語処理のどの段階で生じるのかを調べることであった。外国語副作用とは、「母語ほどには習熟していない外国語を使用している最中には、一時的に思考能力が低下する」という現象であり、本研究の代表研究者が初めて報告した(Takano & Noda,1993)。平成19年度に実施した実験は、語彙検索プロセスにおいて外国語副作用が生じるかどうかを調べることを目的としていた。この実験では、思考課題のみを行う統制条件、思考課題と言語課題(日本語)を同時に行う日本語条件、思考課題と言語課題(英語)を同時に行う英語条件の3条件を設けた。実験は被験者内計画で行い、被験者は日本語を母語とする大学生24名であった。思考課題は、知能検査で使用される非言語課題であり、コンピュータのディスプレイに問題が提示され、被験者はキーボードのキーを押すことによって解答した。言語課題は語彙性判断課題であり、コンピュータに接続したスピーカーによって音声的に問題が提示され、被験者は口頭で解答した。この課題は、提示された音声が単語か非単語かを判断する課題であり、語彙検索プロセスが使用される。実験の結果、思考課題の成績は、統制条件、日本語条件、英語条件の順で低下していた。英語条件と統制条件、英語条件と日本語条件の差は統計的に有意であった。従って、語彙検索プロセスにおいて外国語副作用が生じていたと考えることができる。これまでに行なった研究では、充分に習熟していない外国語の聞き取り及び産出をしている最中には、思考(非言語的情報処理)能力が一時的に低下することを実験的に示した。この能力低下が「外国語副作用」である。本年度行なった実験では、第一に、この外国語副作用が外国語の読解中にも生じるか否かを実験的に検討した。被験者は日本人の大学生であり、母語条件では日本語の、外国語条件では英語の文章を読みながら、同時に思考課題を遂行した。思考課題は、凹凸で記された2個の数字を指の触覚のみで認知し加算するという課題であった。この実験の結果、母語条件と外国語条件の問には、思考課題の成績には差が見られなかった。しかし、言語課題においても両条件の間に有意差は見られなかった。このことは被験者にとって、この実験で呈示された外国語が母語と同様に容易であったことを示している。従って、外国語の読解中に外国語副作用が生じるか否かについては、明確な結論を引き出すことができない。第二に外国語の処理が記憶の検索に与える影響を検討した。日本人の大学生が被験者となり、単語と線画を用いた再認課題と同時に、聴覚的に呈示される言語課題を行なった。実験の結果、言語課題が母語(日本語)であった場合には再認課題の成績は影響されなかったが、言語課題が外国語(英語)であった場合には再認課題の成績は大きく低下した。即ち、外国語副作用が観察された。但し、この低下は、記銘項目が同一のテーマに関連しているときには現れず、記銘項目の間の関連性が薄い場合のみに観察された。
深い思考を促す宿題の効果とその規定因の検討：可変的な個人差への介入を見据えて

自立的で深い学びを実現する上では,授業のみならず家庭学習も含めた学習サイクル全体の改善が必要であるという問題意識に立ち,足場かけとしての宿題の果たしうる役割と指導のあり方について検討を行った。まず,国内外の先行研究を概観し,宿題が学習に対して果たしうる役割と効果的な指導法について得られる示唆をまとめ,展望論文として投稿した。心理学的な視点から先行研究を整理した結果,(1)リハーサル(反復による学習)を促す役割,(2)深い理解やメタ認知を促す役割,(3)社会的相互作用を促す役割のそれぞれについて一定の効果が認められている一方で,自立的で深い学びに関わる(2)の役割をどのように学校現場の中で実現できるかについては,十分明らかにされていないことが分かった。そこで次に,学校現場で典型的に用いられている形式の宿題を用いて,宿題中の学習者の学び方(学習方略)の実態を調査し,一般に宿題が深い理解やメタ認知を促す役割をどの程度担うことができているのか検証した。高校数学における問題演習型の宿題,および中学英語における英単語学習の宿題のそれぞれについて調査した結果,いずれにおいても,心理学的に有効とされる学習方略はほとんど利用されておらず,リハーサルを促す役割としての側面が強くなっていることが示唆された。以上の問題を受け,宿題において深い理解やメタ認知をより意図的に促すにはどうしたら良いかという視点から,宿題の課題設計や,それと連動した指導法の開発と効果検証を行った。具体的には,高校数学における公式の成り立ちを説明させる課題設計と授業中の学習活動の連動,および中学英語における英単語学習方略の利用を促す課題設計と学習法講座の連動のそれぞれについて実践研究を行った。その結果,全体としては介入の有効性が認められた一方で,学習者によっては十分な効果が得られないことも明らかになった。当初の目的であった「深い学びを促す宿題の役割」に着目し,一般的に用いられている宿題における学び方の実態について,複数の学校種(中学・高校)と教科(英語・数学)にまたがって明らかにすることができた。また,それらの研究成果を国際学会で発表し,有益なコメントをもらうことができた。さらに,一般的な宿題における問題点を改善するための具体的な手立てを考案し,課題設計や指導法の効果と実行可能性,残された課題について明らかにした。それらの研究成果の一部は,教育実践研究論文として投稿し,査読を受けている最中である。これらの研究のベースとなる先行研究の概観についても,展望論文として投稿し,採択された。以上の成果を踏まえ,「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。すでに実施した研究成果のうち,まだ学術誌に刊行できていないものの刊行を目指す。また,これまでの研究で残された実践的課題(学習者による効果の個人差,介入に対する有効性の認知の低さ,学校教師による実装可能性の向上)の解決に向け,介入内容の改善に着手する。

また,これまでの研究で残された実践的課題(学習者による効果の個人差,介入に対する有効性の認知の低さ,学校教師による実装可能性の向上)の解決に向け,介入内容の改善に着手する。
トイレ遺構の総合的研究

本研究は、発掘された古代・中世のトイレ遺構を対象としながら、寄生虫学、花粉学、動物学、土壌学などの自然科学分野と、考古学、文献史学、建築史学、民俗学などの人文科学分野とが共同して検討を加えようとする総合研究である。全国数十例のトイレ遺構の事例を収集してその特色と普遍性を抽出するとともに、過去における発掘事例の見通しをもおこなった。そして、土壌及び寄生虫卵分析の成果と課題を整理するとともに、それによらないトイレ遺構の特定方法を検討した。トイレ遺構から派生する諸問題は多岐にわたるが、そのうち「人糞肥料の利用」や「居住区内におけるトイレの位置とその上屋構造」「中世におけるトイレ遺構の変遷過程」「平安時代におけるトイレ及び便器の名称」「古墳時代の水洗トイレ遺構の性格」などについて検討を加えた。特に肥料の点については、籌木が出土しなくなる12世紀末頃を境に、人糞肥料の利用が本格化した可能性が指摘できそうであり、便器等の呼称については平安時代に限ってみても実に様々な名称が抽出できた。また、古墳時代の特殊な水洗トイレ遺構は、寄生虫卵分析と民俗学の成果を援用しながら、「出産儀礼」に伴う遺構の可能性を想定した。そしてさらには、土器の内面等に付着する白色物質が尿由来の物質である可能性を追求し、移動式トイレの一端を明らかにするなどの成果があった。またこの他、トイレ遺構の展示方法やマスコミ報道についても検討を加えるなど、本研究報告は、自然科学と人文科学とが共同して行ったトイレ遺構の総合的研究成果であり、永らく陽の目をみなかったトイレ遺構の持つ歴史的文化的な価値を掘り起こすことができた。平成7年11月23日に、全国的な範囲に渡る発掘担当者と、関連諸分野の研究者による総合研究会を開催した。「発掘された古代・中世のトイレ遺構検討会」1995年11月23日10;0017;00場所;奈良国立文化財研究所飛鳥藤原宮跡発掘調査部会議室注;()内は発表者事例報告秋田城跡の古代官衙トイレ遺構(小松正夫)石動山遺跡の寺坊トイレ遺構(山本一信)平安京跡のトイレ遺構(出口勲)長岡京跡のトイレ遺構(国下多美樹)吉川元春館跡のトイレ遺構(尾崎光伸)発掘・分析方法の検討草戸千軒町遺跡(岩本正二)寄生虫卵分析(金原正明)全体討論上記の研究集会の結果、各地で孤立して行われていたトイレ遺構の認定方法と研究方法が、総合関連的に討議され、これまで発掘調査において見過ごされることの多かったトイレ遺構の発見方法と学術的利用方法を確立する方向性が見えてきたといえる。会議で提案されたトイレ遺構に特有の土壌や形状、包含遺物などからの認定方法や、遺構全体での位置づけや社会階層の反映など幾つかの研究方法を、今後詰めて行くことが課題であろう。一方、生物顕微鏡および精密拡大テレビシステムによる情報収集と、コンピューターシステムを使った整理は、機器の購入が年度後半であったことから、まだ十分な成果を出すには至っていない。来年度にかけてしだいに情報の蓄積が進むと思われる。昨年度行った全国的研究集会の成果を中心とした研究実績をもとに、研究の一層の深化をめざした。本年度は、まず、既知のトイレ遺構に関わる情報、具体的には、所在地、時代、形態、あるいはトイレ遺構の土壌サンプルから得られた動物、昆虫、寄生虫、植物、花粉などのデータを画像資料中心にコンピュータ入力し、データベースの構築を行った。その過程でトイレ遺構の形態が、時代的にあるいは地域的にどのようなバリエーションをもち、かつ変遷しているか見通しをもてるようになった。これまでのトイレ遺構の検出例が、主には遺跡発掘調査者の問題意識、つまりトイレ遺構と考えて土壌分析を行うか否かに関わっており、それを克服するためにも、トイレ遺構の考古学的認定法あるいは簡便な分析手法の確立が急務とされることも明らかとなった。

さらに、トイレ遺構の上部構造-厠-についても、資料の蓄積が進んでいる。それらの実績をふまえ、本年度も研究集会を開催した。研究集会のなかでは、トイレ遺構の認定方法が一層確立されただけでなく、糞便の肥料への利用に関わる問題、あるいは集落や居館の中での、空間的位置の問題、さらに儀礼との関わりや広報・展示を目的とした復原的研究を通し、トイレ遺構が当時の社会状況の具体的、実感的復元に有効であることが示された。1992年1月の藤原京跡におけるトイレ遺構の発見は、考古学、昆虫学、寄生虫学、花粉学などの共同研究によって、トイレ遺構の存在を証明した最初の例であり、トイレ遺構内に堆積した土壌から引き出すことのできる情報が膨大であることを示した。本研究では上記の成果を継承発展させるべく、新たに文献史学、建築史学、民俗学とも共同しながら、発掘された古代・中世のトイレ遺構の事例を収集し、以下の諸点を検討した。すなわち、(1)トイレ遺構の特定の方法、(2)土壌及び寄生虫卵分析の課題、(3)人糞肥料の利用とトイレ遺構、(4)居住区内におけるトイレの位置とその上屋構造、(5)中世におけるトイレ遺構の展開過程、(6)平安時代におけるトイレの呼称、(7)古墳時代の水洗トイレ遺構の性格、(8)移動式トイレ(溲瓶など)の追求がそれであり、あわせて、トイレ遺構の展示方法やマスコミ報道についても検討を加えた。(1)(2)については、過去に発掘されたいくつかの土坑遺構をも対象にしながら、トイレ遺構としての属性を整理し、かつ地域的な差異を明らかにした。また(3)については、出土しなくなる12世紀末頃を境に、人糞肥料の利用が本格化した可能性を指摘した。(4)(6)については、研究の現状を整理しながら、今後への課題を抽出した。(7)については、土壌分析の成果を基本に、民俗学の成果を加味しながら「出産儀礼」に伴う遺構の可能性を想定した。また(8)では、土器の内面に付着する白色物質が、尿由来の物質である可能性の大なることを明らかにした。このように本研究は、自然科学と人文科学とが共同したトイレ遺構の総合的研究である。これにより永らく陽の目をみなかったトイレ遺構が、より人間「臭い」歴史を復原する重要な資料として、人々に注目される一助になれば幸いである。
骨粗鬆症における骨再形成の誘導

骨粗鬆症において効率よく骨を再生させるために、エストロゲン並びに副甲状腺ホルモンさらにはビスフォスフォネートをラットに投与してその結果を、骨形態計測法を含めて評価した。副甲状腺ホルモンの投与は、脛骨近位部で海綿骨の量と連続性を有意に増大させた。しかし、脊椎ではそれらのパラメーターを有意に増大させるまでには至らなかった。これは脊椎では副甲状腺ホルモンの作用で、骨形成と骨吸収の両者が亢進するためと考えられた。副甲状腺ホルモンにエストロゲンを併用した場合、脊椎でも海綿骨の量と連続性および強度が有意に増大した。これはエストロゲンによって副甲状腺ホルモンの骨形成促進作用は抑制されなかったが、副甲状腺ホルモンによって亢進した骨吸収が抑制され、結果として海綿骨の量と連続性および強度が有意に増大したと考えられるが、この現象におけるエストロゲンの骨芽細胞への直接作用としての骨形成促進作用についてはさらに検討中である。また副甲状腺ホルモン剤と骨吸収抑制剤であるビスフォスフォネートの併用は、ラットの脊椎おける海綿骨の量、質、強度の向上に有効であった。骨粗鬆症による骨折は脊椎に多く、骨組鬆症による脊椎骨折の予防と治療は臨床的に大きな問題である。骨粗鬆症における骨再形成の誘導に骨形成促進剤と骨吸収抑制剤の併用が有効であると考える。骨粗鬆症におけいて効率よく骨を再生させるために、骨形成促進剤と骨吸収抑制剤をラットに投与してその効果を、骨形態計測法によって評価した。骨形成促進剤である副甲状腺ホルモンは、脛骨近位部で海綿骨の量と連続性を有意に増大させた。しかし、脊椎では、それらのパラメターを有意に増大させるまでには至らなかった。これは、脊椎では、副甲状腺ホルモンの作用で、骨形成と骨吸収の両者が亢進するためと考えられた。副甲状腺ホルモンに骨吸収抑制剤であるエストロゲンもしくはビスフォスフォネートを併用した場合、副甲状腺ホルモンの骨形成促進作用は抑制されなかったが、副甲状腺ホルモンによって亢進した骨吸収が抑制され、結果として、海綿骨の量と連続性および強度が有意に増大した。従って、骨形成促進剤である副甲状腺ホルモン剤と骨吸収抑制剤(エストロゲンもしくはビスフォスフォネート)の併用は、ラットの脊椎における海綿骨の量、質、強度の向上に有効である。骨粗鬆症による骨折は、脊椎に多く臨床的に問題となっている。骨粗鬆症による骨折の予防と治療に、骨形成促進剤と骨吸収抑制剤の併用が有効であると考える。
特異点論の深化と低次元幾何学

特異点論の深化に関して、定義域と像域の次元が異なる場合のモラン写像のわかりやすい判定法を与えた。また、判定法を用いてモラン写像芽の定義域と像域の連続変形のみで移り合うもの達の数を決定した。低次元幾何学に関して、特異点の個数と特異点集合のオイラー数に関する公式をベクトル束の束準同型に関する公式に拡張した。また、カスプ辺とスワローテイルに対して、像域の等長座標変換のみを用いた特異点の標準形を作り、そこに現れる低次のモジュライの微分幾何的意味を明らかにした。また、特異点の近傍における漸近線と特性線のジェネリックな振る舞いを決定した。微分方程式の解曲面や、カスプ辺を近似する曲面の特異点も調べた。特異点の判定法に関して、モラン特異点の判定法を研究した。定義域の次元より像域の次元が小さい場合のモラン特異点の判定法を得た。判定法は写像の与えられた定義式の微分係数から容易に判定が出来るような形に書いた。これは、一変数関数の開折の形をしているモラン特異点の特徴をよく表現している。さらにそれを利用して、低次元トポロジーでよく研究されている特異点の有限次分岐図式を得た。特異点の微分幾何学的研究については、これまで特異点の近辺で様々な微分幾何学的不変量が定義されていたが、それらが内在的か否かを研究し、内在性についてはっきりさせるとともに、内在的なものを指摘した。判定法の応用として、特異点がある曲面や射影が特異点を持つ場合に関するケンデリンクの定理を研究した。特異点がある場合は曲率が発散するため、通常の形でのケンデリンクの定理は成り立たないが、他の不変量を考えることにより、ケンデリンク型の定理を得た。超幾何微分方程式の解として得られるドシッター空間内の曲面の特異点について研究し、特異点の条件をもとの微分方程式であらわした。また、ルジャンドル双対性から得られるミンコフスキー空間内の擬球内の線織面の研究を行い、締括線や特異点の条件と特異点の双対性を明らかにした。カスプ辺に対して特異点集合上にカスプ辺の入射方向の情報を加味した枠を定義し,その枠の構造方程式に現れる不変量を用いて,カスプ辺の不変量を見なおした.これにより,今まで詳しく調べられてきたカスプ辺の不変量である特異曲率・法曲率の新しい解釈を得た.さらにカスプ方向の回転率と呼ばれる不変量の性質がより分かった.この不変量に関しては,カスプ辺の大域的な情報が得られることもわかった.また,境界のあるカスプ辺の性質について調べ,不変量を幾つか定義し,性質を調べた.これにより,平坦曲面を延長した場合に最初にあらわれる境界付きカスプ辺のジェネリックな性質がわかった.その中で,特異点をもつ空間曲線の微分幾何的不変量についての研究が必要であったので,その研究を行った.空間曲線の特異点があまり悪くないと,曲率は平面曲線のカスプの時と全く同様に定義でき,捩率も似た方法で定義できることが分かった.また,正則点からの曲率及び捩率の極限との関係も調べた.正則曲面の場合に詳しく研究されているコーエンデリンクの定理に関して,特異点を持つ場合はどのようなことが起こるかを調べた.特に,ホイットニーの傘を射影した場合,ホイットニーの傘では法線ベクトルが定まらないため,ガウス曲率も発散するだけでなく,その主要部のようなものを取り出すことができても法線ベクトルの方向に依存してしまう.射影の特異点に沿った法線ベクトルを考えることにより,ホイットニーの傘においてもコーエンデリンク型の公式を得た.平面の(2,5)カスプの不変量に対して, 4次の項があると偏るという事実が昔から知られていた.これを精密化し,カスプの偏り具合という不変量を定義し,性質を調べた.また,リー球面幾何学に関連した研究を行い,射影にあらわれる特異点を特徴づける条件を明らかにした.平成27年度までに,多様体間の写像に現れる最も基本的な特異点であるモラン特異点の判定法を全て与え,さらにその応用が幾つかの成果を上げている.また,以前研究したカスプ辺の微分幾何的不変量も,カスプ辺に沿う枠を使うことにより,さらに幾何学的意味が明らかになっている.それ以外にも様々な特異点に対して微分幾何的不変量が定義され,それぞれ自然な意味を持っていることが確認できた.このように,特異点の幾何学に対して新たな事実が本研究により明らかになっており,本研究課題は概ね順調に進展しているといえる.スワローテイルの像域の等長変形のみを使った標準形を構成した。これは長年懸案事項とされてきたが、微分の核方向が特異点の上で恒等的に消えることを用いて、そのような性質を持つ関数の形を整理することにより得ることができた。これを用いて過去に得られていた不変量がスワローテイルを定めるジェットの中で、どのような位置づけとなっているかを明らかにした。また、これを用いることで多くの不変量を構成した。さらに、スワローテイルの近傍で、幾何的に定義される3種類の二重方向場(曲率線方向、漸近方向、特性方向)のジェネリックな振る舞いを決定した。カスプ辺のときには現れなかった折れ鞍点、折れ結節点、折れ焦点が現れることがわかった。さらにこれらが現れる条件も決定した。

モラン特異点に関する判定法を応用して、判定法の条件を満たすようなベクトル束の準同型写像をモラン特異点として定義し、様々な幾何的設定の下で、もとのモラン写像との性質の違いを調べ、幾つかの結果を得た。カスプ辺の枠による研究をスワローテイルの場合に拡張する研究を行い、枠が沿っている曲面の特異点がそれ自身、特異点を持つ場合でも同様の理論を通用できるように整備した。それにより、スワローテイルの不変量の幾何的意味をより詳しく明らかにすることができた。また、スワローテイルが可展面で近似される場合に、より高次に近似されるようなスワローテイルを構成した。昨年に引き続きコーエンデリンクの定理の拡張を試み、幾つかの結果を得た。これは見ることにより曲面をどう認識できるかを調べているものであり、数学以外の分野との関わりへの手がかりが得られたと考えられる。カスプ的交差帽子に対して、その上の関数の分類を行い、カスプ辺の場合との類似性及び相違性を明らかにした。懸案事項であったスワローテイルの等長変形のみを使った標準形が構成できた。さらにこれを用いてスワローテイルの不変量を調べ、さらにジェネリックな幾何的二重方向場の振る舞いを決定することができた。これを使うことにより、カスプ辺に対して行われたように、スワローテイルの不変量が構成でき、等長変形など様々な研究をすることができると思われる。また、枠を用いた理論についても、スワローテイルに対して適用でき、関連する様々なことを明らかにできた。コーエンデリンクの定理に関する研究も着実に進捗しており、数学と曲面の知覚による認識との関わりについて今後の手がかりを与えることができている。以上のことからおおむね順調に進展していると判断できる。特異点の微分幾何学的不変量を調べる研究を行った。そのためには、与えられた特異点に対して定義域の座標変換と像域のSO(3)の元による座標変換によってどのようなモジュライが残るかを調べることが重要となる。ホイットニーの傘とカスプ辺特異点に対してはどのくらいモジュライが残るかは知られていたが、本年度、ツバメの尾特異点に対して2変数関数分のモジュライが現れることを示した。さらに似た性質を有する他の特異点に対してもどのくらいモジュライが残るのかを明らかにした。また、モジュライの低次の項の微分幾何的意味を調べ、ガウス曲率や平均曲率の有界性との関係がある既知の不変量との関係を明らかにした。また、平均曲率は一般に特異点では発散するが、どのように発散するかは特異点の種類によって異なる。正則曲面の場合に、与えられた平均曲率を持つ曲面の研究は数多く行われている。これを、特異点を許す場合に関して一般化した。まず、特異点付きの計量と特異点で発散する関数を与える。特異点付きの計量については、近年研究されているコソーフスキー計量と呼ばれる波面の計量に対応するものを考える。これらに対して、正則点における平均曲率が与えられた関数に一致し、誘導計量がコソーフスキー計量に一致するような波面を具体的に構成する公式を得た。さらに、回転面に関しても与えられた発散する平均曲率を持つものを実現する断面曲線を具体的に与えた。また、与えられた平均曲率から、断面曲線の特異点がどのように定まるかを明らかにした。さらに、カスプ的交差帽子上の関数の分類と微分幾何的意味の関係を明らかにした。特異点論の深化に関して、定義域と像域の次元が異なる場合のモラン写像のわかりやすい判定法を与えた。また、判定法を用いてモラン写像芽の定義域と像域の連続変形のみで移り合うもの達の数を決定した。
沖積粘土の三次元有効応力緩和特性に関する研究

吉國が提案した一次元弾粘性圧密理論は一次元の圧密理論であるため,より広範囲な問題に適応するためには理論の三次元化が必要である.本研究は吉國により提案された一次元弾粘性圧密理論を三次元に拡張するための基礎的研究として,様々な応力条件下で三次元有効応力緩和試験を行い,三次元有効応力緩和特性について実験的に検討した.本研究は,室内で練り返し再圧密した沖積粘性土を用い,様々な応力点において三次元有効応力緩和試験を行った.試験を行った応力点は応力比k(=σ_3/σ_1)を1.0,0.8,0.6,0.5,平均有効応力σ′mを80,160,320,640kPaと変化させた計10ケースで,各点に達した後有効応力緩和試験を行った.試験結果をもとに有効応力緩和特性の応力依存性,これまでに提案した弾粘性理論の係数決定法の妥当性の2点に主眼を置いて実験的に検討した.以下に検討結果を記す.1.発生間隙水圧を初期の全応力で除して正規化すると,正規化した過剰間隙水圧は時間の対数に対し直線的に増加し,対数時間に対する間隙水圧の発生速度,すなわち有効応力緩和の緩和速度の一定性を認めるならば,有効応力の全てが緩和することになる.2.正規化した過剰間隙水圧と平均有効応力緩和量は応力レベル,応力比に依存しない.3.平均有効応力の緩和速度は平均有効応力の対数軸に対し直線的となり,その傾きは応力比に依存しない.4.有効応力緩和速度から求めた体積粘性係数平面もせん断粘性係数平面も応力レベル,応力比によらず唯一存在すると考えられ,これまでに提案された粘性係数決定法の妥当性が確認された.吉國が提案した一次元弾粘性圧密理論は一次元の圧密理論であるため,より広範囲な問題に適応するためには理論の三次元化が必要である.本研究は吉國により提案された一次元弾粘性圧密理論を三次元に拡張するための基礎的研究として,様々な応力条件下で三次元有効応力緩和試験を行い,三次元有効応力緩和特性について実験的に検討した.本研究は,室内で練り返し再圧密した沖積粘性土を用い,様々な応力点において三次元有効応力緩和試験を行った.試験を行った応力点は応力比k(=σ_3/σ_1)を1.0,0.8,0.6,0.5,平均有効応力σ′mを80,160,320,640kPaと変化させた計10ケースで,各点に達した後有効応力緩和試験を行った.試験結果をもとに有効応力緩和特性の応力依存性,これまでに提案した弾粘性理論の係数決定法の妥当性の2点に主眼を置いて実験的に検討した.以下に検討結果を記す.1.発生間隙水圧を初期の全応力で除して正規化すると,正規化した過剰間隙水圧は時間の対数に対し直線的に増加し,対数時間に対する間隙水圧の発生速度,すなわち有効応力緩和の緩和速度の一定性を認めるならば,有効応力の全てが緩和することになる.2.正規化した過剰間隙水圧と平均有効応力緩和量は応力レベル,応力比に依存しない.3.平均有効応力の緩和速度は平均有効応力の対数軸に対し直線的となり,その傾きは応力比に依存しない.4.有効応力緩和速度から求めた体積粘性係数平面もせん断粘性係数平面も応力レベル,応力比によらず唯一存在すると考えられ,これまでに提案された粘性係数決定法の妥当性が確認された.
土偶データをもととした考古学学術データの形成・利用・流通に関する総合研究

本研究は平成3年後期の交付決定(10月)後、交付経費と時限内に最大の実効的成果のため、初年度は組織化と目標設定に重点を置き、焦点を絞り平成4、5年度に本格活動を行った。内容成果の概要は以下の通り。(1)広域資料研究と地域資料研究の深化、ならびに土偶、関連資料情報調査・収集と研究情報公開を目的に広域シンポジウム活動を行った。平成4年度は埼玉考古学会と共催で関東地域、縄文後・晩期土偶をテーマに土偶シンポジウム1埼玉大会、平成5年度は秋田考古学協会との共催で東北・北海道地域の早期後期土偶をテーマに土偶シンポジウム2秋田大会を開催した。これら地域と時期の土偶体系の整理が進み、かつ地域性が明瞭となった。発表要旨集と資料集を刊行した。(2)情報関係は土偶データベースの公開化諸研究作業に主眼を置き、鋭意活動・作業を進めた。データ原稿そのものに問題があり、膨大な原稿修正作業も進み、実験ではあるが、歴博公開システムに移行し、平成6年度予定にこぎつけた。また、考古学資料情報の基盤である全国埋蔵文化財関係機関の資料情報管理実態調査を行いその分析を行った。(3)現在そして今後の課題・計画として、(1)の資料研究は全国のまだ一地域、時期であり、これらの成果・学術効果からみて少なくても4回のシンポジウムが必要である。また、(2)の土偶データベースは実験中とはいえ、シンポジウム活動、関係者の博物館展示企画に極めて効果的であった。さらに、埋蔵文化財実態調査分析から、関係機関の段階的ガイドラインが緊急に必要である事が判明した。以上の観点から、今後の考古学資料情報化において本研究をベースとした資料情報の高次応用の研究が緊急の課題であるとの確信を得た。本年度は研究開始が遅く、時間的制約もあったので、平成4年度以降の研究活動基本設定を中心に進めた。(1)研究会活動は、デ-タ形成と利用の実施面を中心とする考古学的な土偶研究を主体とした研究会(「土偶とその情報」研究会)を再組織し、平成4年2月23日に組織メンバ-を中心とした研究会を行い、8編の研究報告・討議を通して、我々が行ってきている組織的研究と資料情報の成果と今後の研究展開の指針を得た。来年度は埼玉考古学会と共催で本格的シンポジウムを行う予定である。また、情報公開の一貫として、土偶資料情報集成の研究論集の研究報告書(平成35年度内予定)を近々刊行する。一方、本研究の両輪の一部である情報化方法論研究を組織化し研究活動の方向性を設定する活動も進め、12月67、1月2324日の二回に渡り打合せと研究会を行い、まだ流動的ではあるが、基本的な組織化と方向性を設定した。(2)デ-タの諸問題は、平成3年度にデ-タベ-ス科研の交付を受け文字系として第一版の約9割デ-タ作成を行えたが、今年度にデ-タ一貫性と均質性をとるためデ-タ内容に大幅な修正が行われた。平成4年度はこれらに添った作成デ-タの修正作業に費やされる予定であり、システムの開発はデ-タ形成のための修正・更新システム開発を中心に行った。したがって、デ-タベ-ス公開は平成5年度以降となる。画像系デ-タ作成はあまり進んでおらず(画像デ-タ作成を中心に平成4年度以降のデ-タベ-ス科研を申請中)、このためデ-タ台帳そのものを画像ファイリング(全体の78割程度)し、とりあえずの共同利用とする。また、人文系における情報利用・流通はパソコン等個人メディアが中心であり、この方法論の実証研究を進めるため、機材等経費が必要であり、平成4年度科研(一般研究(A))を申請中である。

以上の観点から、今後の考古学資料情報化において本研究をベースとした資料情報の高次応用の研究が緊急の課題であるとの確信を得た。本年度は2年目であり、初年度に設定した基本路線に添い、鋭意研究活動を進めた。基本的には、「土偶とその情報」研究会を中心に、月例会を遂次開催し、相互連絡と情報交換をとりあって研究を進めてきている。活動は土偶データベース研究活動、土偶研究活動、資料情報化研究活動の3点を中心に据えた。[土偶データベース研究活動]:昨年度まで、台帳の大幅な内容修正作業に費やした。2年度にはこのデータ校正作業が予測され、昨年度開発したデータ校正システムで、千葉工業大学グループと、データ利用システムの検討と併せ、データ校正作業に専心し、利用実験は3年度から開始できる見通しがついた。また、今後のデータベース拡張を目指し、収集漏れ土偶データ、岩偶、土偶関連遺物のデータ台帳の配布と収集作業も進めた。[土偶研究活動]:データ集成も進み、情報公開、データシーズニングが必須であり、考古学研究活動と密接に本研究活動を進めるため、第一段階として歴博研究報告第37集で、一部集計データと地域出土論考を集成刊行した。また土偶データの補完収集、研究深化のため、シンポジウム開催の必要性があり、第一回を埼玉考古学会と共催で、安行文化期を中心に据え、土器研究と合同で12月1213日に開催し(準備研究会は11月)、中間成果報告資料集を刊行した。来年度は東北・北海道の前期後期土偶を中心に行う予定で、8月と1月、3月にそれぞれ、第二回と今後のシンポジウム準備研究会をおこなった。[資料情報化研究活動]:データ形成の基本であるが、資料情報の記録管理(ドキュメンテーション)方法、流通の問題としてファイル方式を中心に6月、9月、に研究会を行い、見通しが立ってきた。さらに、資料の記録管理の実態が未だ不明であり、実透調査を全国埋蔵文化財関係機関を対象に行い、現在、集計を行っている。来年度これらの分析と、モデル論を検討するものである。最終年度であり、以下の(1)、(2)活動を進めるとともに、(3)に展望を示す。(1)今年度の「土偶とその情報」研究会の主たる活動の目標は北海道、東北の早期後期土偶に関する広域資料シンポジウム開催であり、“土偶シンポジウム2"として平成6年2月26日27日、秋田考古学協会との共催で秋田市文化会館で開催した。この活動成果として、全国の約1/3存在するこれら地域と時期の土偶が体系的に整理されるとともに、地域性が明瞭となり、大きな収穫を得た。同時にこれらの資料集と研究報告要論集を刊行した。また、次期、関東地域の堀之内加曽利B時期の検討活動に入った。(2)土偶資料情報化活動において、「資料情報化」研究会としては昨年度調査行った全国埋蔵文化財関係機関資料情報管理実態調査をまとめ、分析を行った。実態は予想以上に一様ではなく、いくつかのグループ分けを行い、グループに対するモデル提示が現実であり、これらは次の課題とした。また、土偶データベースはデータの諸問題をクリアし、ON-I,INE歴博公開システムで文字索引、画像ともに組み込み、実験中であり、来年度公開までこぎ着けた。(3)シンポジウム活動は資料の実証研究上極めて有効である。(1)の活動はまだ端緒を掴んだ状態である。今後少なくとも地域、時期として今後少なくても4回は行う必要がある。また、考古学情報形成、利用、流通の場である埋蔵文化財機関の情報システムモデルは緊急の課題であると思う。
海洋基礎生産と富栄養化におよぼす大気降下物の影響評価

本研究は、大気を通した化学物質特に栄養塩類の供給が海洋の基礎生産を加速させるか否か、また陸水沿岸水域ではそれらの流入負荷が富栄養化にどれだけ影響を及ぼすかなど、植物プランクトン群集の有機物生産に対する大気降下物の影響を実測してその寄与率を解析・評価することを目的とした。福岡市(九州産業大)と長崎県壱岐島において大気降下物を(1)湿性降下物(降水)、(2)乾性降下物(粒子状降下物)および(3)エアロゾール(空気)に分別して採取し、2000年7月2002年8月の間に解析に耐える51試料を得た。期間中の福岡市における降水の栄養塩類(NO_3-N, SO_4-S, PO_4-P)の加重平均濃度は7.2uM(n=25),5.7uM(n=25),0.13uM(n=20)、粒子状降下物の平均降下速度は97mg/m^2/day(n=23)、その水可溶性画分の栄養塩類濃度は(0.2-3.5uM/g),(0.4-3.6uM/g),(0.12-2.7uM/g)であった。月別降水量(降下速度)と濃度(含有率)の平均値を用いて、博多湾集水域;690km^2から大気を通して博多湾(134km^2)へ供給される栄養塩類量を試算した。例えば2001年5-8月(4ケ月)ではNO_3-N;95ton, PO_4-P;8.Otonとなり、それらは博多湾海水のT-N, T-PおよびNO_3-N, PO_4-Pの現存量に対してそれぞれ0.7%,0.8%,および14%,5%に相当し、同湾の生物生産にとっては無視できない寄与率であった。降水濃縮液と粒子状降下物水可溶性画分濃縮液を博多湾海水に添加して12時間培養し、植物プランクトン群集の生物活性に対するそれらの影響評価を試みた。35-試料で生物活性(光合成)がそれらの添加によって明らかに正(+)または負(-)に影響を受けた。特に降下物からのPO_4-P添加は光合成活性とChl.aを著しく増大させ、溶存態有機炭素のそれはATPを増大させて細菌類の増殖を強く示唆する、などが明らかとなった。本研究は、大気を通した栄養塩類の供給が海洋基礎生産を増大させるか否か、陸本域・沿岸水域ではそれらの負荷流入が富栄養化にどれだけ影響をおよぼすかなど、植物プランクトン群集の有機物生産に対する大気降下物の影響を実測し、その寄与率を解析評価することを目的とする。そのために本年度はまず、産業活動の影響が著しい福岡市(九産大)とその影響が比較的低い長崎県壱岐島において大気降下物(降水、エアロゾールおよび粒子状降下物)を周年に亘って分別採取し、それらのキャラク夕リゼーションを行うと共に大気を通して供給される栄養塩類の濃度と博多湾の集水域をモデルにした供給量の算定を試みた。さらに、降水濃縮液と粒子状降下物水可溶性画分濃縮液を新鮮な海水に添加して一定時間培養し、植物プランクトン群集の生物活性の変動(光合成、クロロフィル色素・ATPの増大など)に対する影響評価を試みた。2001年5月8月に採取した降水(降水量975mm)中のNO_3-N、SO_4-SおよびPO_4-P濃度は一雨毎に広範囲で著しく変動したが、加重平均濃度0.47,0.46,0.10uM/1を得た。一方、27日毎に採取した粒子状降下物量は(23-690)mg/m^2・dayの範囲で激しく変動したが、平均値97(mgm^2・day)を得た。その水可溶性成分の割合(483%)とNO_3-N,SO_4-SおよびPO_4-Pの濃度範囲(O.2-3.5),(0.4-3.6),(0.12-2.7)(ug/g)を得た。海水への添加実験では、降水試料7種およぴ粒子状降下物試料8種のうち合計7種が無添加の場合に比して明らかに(正)または(負)に影響をおよぼした。その影響の系統的、定量的な解析と評価は今後の課題として残ったが、この期間(3ケ月)に大気を通して博多湾集水域(690km^2)に供給されるNO_3-N,SO_4-SおよびPO_4-P量を試算すると、NO_3-N:4.5トン(降水),130トン(降下物)、SO_4-S.:9.9トン(降水),220トン(降下物)およびPO_4-P:2.2トン(降水),20-300トン(降下物)となった。粒子状降下物の寄与は降水のそれより極めて大きいことが示唆される。

福岡市(九州産業大)と長崎県壱岐島において大気降下物を(1)湿性降下物(降水)、(2)乾性降下物(粒子状降下物)および(3)エアロゾール(空気)に分別して採取し、2000年7月2002年8月の間に解析に耐える51試料を得た。期間中の福岡市における降水の栄養塩類(NO_3-N, SO_4-S, PO_4-P)の加重平均濃度は7.2uM(n=25),5.7uM(n=25),0.13uM(n=20)、粒子状降下物の平均降下速度は97mg/m^2/day(n=23)、その水可溶性画分の栄養塩類濃度は(0.2-3.5uM/g),(0.4-3.6uM/g),(0.12-2.7uM/g)であった。月別降水量(降下速度)と濃度(含有率)の平均値を用いて、博多湾集水域;690km^2から大気を通して博多湾(134km^2)へ供給される栄養塩類量を試算した。例えば2001年5-8月(4ケ月)ではNO_3-N;95ton, PO_4-P;8.Otonとなり、それらは博多湾海水のT-N, T-PおよびNO_3-N, PO_4-Pの現存量に対してそれぞれ0.7%,0.8%,および14%,5%に相当し、同湾の生物生産にとっては無視できない寄与率であった。降水濃縮液と粒子状降下物水可溶性画分濃縮液を博多湾海水に添加して12時間培養し、植物プランクトン群集の生物活性に対するそれらの影響評価を試みた。35-試料で生物活性(光合成)がそれらの添加によって明らかに正(+)または負(-)に影響を受けた。特に降下物からのPO_4-P添加は光合成活性とChl.aを著しく増大させ、溶存態有機炭素のそれはATPを増大させて細菌類の増殖を強く示唆する、などが明らかとなった。