hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フラボノイド抱合体合成法の確立と抱合体の機能性評価

フラバノン、フラボン、フラボノール、イソフラボンをN,N-ジメチルホルムアミドに溶解し、ピリジン三硫酸を作用させると、高収率でフラボノイド硫酸抱合体が合成できることを明らかにした。一方、フラボノイドのグルクロン酸抱合体は、アセトブロモグルクロン酸メチルエステルを作用させることによって合成できたが、その収率は低かった。抱合体のACE阻害作用などの機能性評価を行った結果、抱合体はどれもアグリコンより活性が低いことが分かった。平成22年度は、予定どおりアセトプロモα-D-ブロモグルクロニドメチルエステルをグルクロン酸供与体として用いるKoenigs-Knorr反応をケルセチン、ケンフェロール、ルテオリン、アピゲニンに対して実施した。その結果、ケルセチンからはHPLCを用いた分析の結果5種類のグルクロニドが得られていることが分かり、それらはジグルクロニド2種とモノグルクロニド3種と推定された。これらグルクロニドの合計収量は18.9%であった。収量がやや低いことから、今後は触媒の検討などの改善を行う予定である。また、硫酸抱合体についても、ケルセチン、ケンフェロール、ルテオリン、アピゲニン、ナリンゲニンについて合成法を検討した。その結果、この合成法によって用いた全てのフラボノイドにおいて90%以上が硫酸抱合体に変換されることが分かった。ケルセチンでは、本法によって4種類の硫酸抱合体がHPLCによって検出され、そのうち2種のモノスルホン酸が高収量で得られることがLCMS解析によって明らかになった。ただし、硫酸抱合体をトヨパールHW40カラムクロマトグラフィーで粗分画し、それをエバポレーターで濃縮する段階で硫酸基が遊離することが分かり、高純度の抱合体を取得するためには、その安定化が課題になった。安定化については、pHの調整や溶媒の条件など種々試みており次年度には高純度の抱合体を取得する予定である。ケルセチン、ケンフェロール、ルテオリン、アピゲニン、ナリンゲニンなど入手可能なフラボノイドアグリコンについて、それぞれ90%以上を硫酸抱合体に変換することを可能にし、合成法を確立した。硫酸抱合体は、カラムクロマトグラフィーなどによる分取後の濃縮過程で、硫酸基が離脱することが課題であったが、本年度はトヨパールHW40カラムクロマトグラフィーで粗分画した抱合体から硫酸が脱落することのない濃縮法を開発し、高純度の抱合体を取得することができた。分離・分取によって得られた高純度の硫酸抱合体をLCMSMSで解析した結果、ケルセチンのモノ硫酸体とジ硫酸体、ケンフェロールのモノ硫酸体とジ硫酸体、アピゲニンのモノ硫酸体やジ硫酸体等であることが分かり、これらを数十mg100mg程度まで合成し確保することができた。これら精製した硫酸抱合体の機能性を評価するため、本年度はDPPHを用いた抗酸化性の比較をおこなった。また、新たにイソフラボンのダイゼインとゲニステインの硫酸抱合体の合成についても着手し、他のフラボノイドと同様に90%以上の高収率で合成できることを確認し構造解析を行ったが、アグリコンが高価であるためその量的な確保が課題になった。グルクロン酸抱合体の合成については、引き続きアセトプロモα-D-ブロモグルクロニドメチルエステルをグルクロン酸供与体として用いるKoenigs-Knorr反応の条件検討をケルセチンを用いて行ったが、触媒の種類を変えることによる収率の向上はあまり認められなかった。この方法をイソラムネチンについても適用しグルクロン酸抱合体を合成した。フラボノイドの硫酸抱合体合成法を前年度までに確立できたので、本年度は合成物の化学構造の推定を行った。その結果、フラバノンであるナリンゲニンの主要な合成物2種は、LCMSMSと1H-NMRの解析からHPLCでの溶出順にナリンゲニン-7,4'-2硫酸、ナリンゲニン-4'-硫酸。フラボンであるアピゲニンの主要合成物2種はアピゲニン-7,-4'-2硫酸、アピゲニン-4'-硫酸。ルテオリンの主要な合成物4種は、ルテオリン-7,3',4'-3硫酸、3',4'-2硫酸、7,3'-2硫酸、3'-硫酸。フラボノールであるケンフェロールの主要な合成物4種は、ケンフェロール-3,7,4'-3硫酸、3,4'-2硫酸、7,4'-2硫酸、4'-硫酸。ケルセチンのオープンカラムによる分離・生成物4種は、ケルセチン-3,7,3'-3硫酸、7,4'-2硫酸、7,3'-2硫酸、3'-硫酸であると、それぞれ推定した。一方、イソフラボンについてはアグリコンの入手が少なく、合成量が少なかったため硫酸の結合位置の特定には至っていない。アセトブロモα-D-

ブロモグルクロニドメチルエステルによるフラボノイドのグルクロン抱合体の合成では、Koenigs-Knorr反応に用いる金属塩の種類を変え検討したが、K2CO3とAg2CO3を用いることによって合成が認められたものの、20%以上の収率の向上は得られなかった。K2CO3を用いた方法でケルセチンからは3種のモノグルクロン酸合成物が得られた。抱合体の生理的機能性としてナリンゲニンとアピゲニン硫酸抱合体を例としてACEの阻害活性を検討したところ、水酸基への硫酸の結合によてIC50値が高くなり、阻害活性が低くなることが認められた。DPPHを用いた抗酸化性評価においても、硫酸やグルクロン酸によるOH基の置換に伴い同様の結果が得られた。硫酸抱合体の合成については予定どおり収率が90%を越える合成法を確立し、機能性評価に供与するための量的な確保が可能になったが、グルクロン酸抱合体合成として用いたKoenigs-Knorr反応については、収率の向上を図ることができなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。ケルセチン、ケンフェロール、ルテオリン、アピゲニン、ナリンゲニン、ダイゼイン、ゲニステイン等の硫酸抱合体を合成し抗酸化性を始めとする機能性評価を行い、構造活性相関を明らかにする。グルクロン酸抱合体の改良を試みるとともに、上記フラボノイドの内、ケルセチンやルテオリン、ナリンゲニン等の比較的容易に入手可能なアグリコンについては、グルクロン酸抱合体合成を繰り返し実施し、得られた抱合体を用いて抗酸化性等の機能性評価を行う。なお、フラボノイドアグリコンの大量入手が困難であることから、これらアグリコンの天然物からの調整についても追加して試みる。
タンパク質間相互作用阻害剤の革新的評価法の開発と大規模スクリーニングへの展開

私は昨年度より引き続き申請した研究題目とは異なる内容で研究を行っているが、大規模なスクリーニングを行い、実用的な阻害剤を得るという本質的な目的に変わりはない。昨年度までに、Autotaxin(ATX)の阻害剤を得る目的で8万サンプルを用いた大規模なスクリーニングを行い、さらに構造活性相関を検討することにより非常に強い阻害活性を持つ阻害剤の開発に成功した。ATXはがんの血管新生に関わっていることが報告されているなど非常に創薬のターゲットとして興味深い。本年度は主にスクリーニングの中で得られた別のヒット化合物に着目し構造展開を行った。本化合物はX線結晶構造解析の知見より疎水性ポケットへの結合能、さらに活性中心にあるZn^<2+>に対する結合能に関して改善の余地があると考えられた。実際、合成を行い阻害活性の検討を行うとX線結晶構造解析から予測された通り、疎水性ポケットを埋めることおよびZn^<2+>に対するキレーターを導入することで阻害活性の改善が見られた。最適化された阻害剤は報告されているATX阻害剤と比較してもex vivoにおけるATXの阻害活性、およびがん細胞の遊走活性をより強く抑制することが示され、更には動態面においても優位性を持っている可能性が示唆された。現在は、神経障害性疼痛モデルマウスを用いた検討を行っている。交付申請書に記載した研究の目的通り、研究を遂行した。疼痛モデルマウスを用いた検討においてもNPP2阻害剤の連続投与により疼痛の改善が見られた。また、当初の骨格とは全く異なる構造を有する阻害剤の構造展開も同時に行い更に有用な阻害剤の創製にも成功している。これらの成果は概ね、研究計画通りであると考える。NPP2阻害剤を治療薬へと押し上げると研究計画には記載していたが、そのハードルは予想通りであるが遥かに高い。これらは、大学などの基礎研究の機関のみで達成可能とは考えられず、製薬会社との共同研究が必須であると考えられる。そのためには製薬会社に興味を持たせるに足る治療薬候補化合物を得ることが必要であり、今後益々検討を進めていくことが求められる。私は申請した研究題目「タンパク質間相互作用阻害剤の革新的評価法の開発と大規模スクリーニングへの展開」に取り組んできた。DPP4阻害剤のスクリーニングに関して、私は4000サンプルを用いた大規模な阻害剤スクリーニングを行い、DPP4阻害剤としてepibestatinを得ることができた。本化合物は通常のaminopeptidaseに対しては阻害活性が弱いことが知られていることから非常に興味深く、新たなDPP4阻害剤骨格として有用である可能性が示唆された。また、時間分解蛍光測定法を利用したスクリーニング手法は、従来の蛍光法と比較して遥かに高感度であることも確認することができ、様々なプロテアーゼに対するスクリーニング手法として有用であることが強く示唆された。また、私はNPP2,6の活性を検出する蛍光プローブの開発も行った。本プローブを用いて80000化合物の阻害剤スクリーニングを行った結果、数十種ずつ阻害剤候補化合物を見出すことに成功した。その内の一つの化合物に着目し、NPP6阻害剤の構造の最適化を行った結果、元のヒット化合物よりも10倍阻害活性の強いNPP6阻害剤の創製に成功した。また、NPP2阻害剤は抗がん剤としても有用であると考えられているが、得られた化合物は非常に活性が強く極めて興味深いと考えられる。現在はリコンビナントのNPP2に限らず高次での機能制御をすることが可能か阻害剤としての機能評価を行っている。私は昨年度より申請した研究題目とは異なる内容で研究を行っているが、大規模なスクリーニングを行い、有用な阻害剤を得るという本質的な目的に変わりはない。昨年度、Autotaxin(ATX)の阻害剤を得る目的で8万サンプルを用いた大規模なスクリーニングを行い、非常に強い阻害活性を持つ阻害剤を取得できたことを報告した。ATXはがんの血管新生に関わっていることが報告されているなど非常に創薬のターゲットとして興味深いと考えられる。本年度は昨年度に引き続き阻害剤の最適化を行った。まず、元のヒット化合物の類縁体を50種類程合成し構造活性相関を得た。有用な化合物についてはATXとのX線共結晶構造解析を行い、阻害剤とATXの結合様式を確認した。マウスやヒト血漿を用いたin vitroの阻害実験に加えて、mouseに静注するなどin vivoの実験も行い、血中のLPA濃度が低下することが見出され、様々な実験系における阻害剤の有用性を確認することができた。さらに、ATX過剰発現ゼブラフィッシュを用いた実験系において、ATX過剰発現に基づく表現型異常を阻害剤でレスキューすることにも成功した。最後に、疾痛モデルマウスを用いて、実際に疾患の治療薬としての潜在能力について検討した。すると、阻害剤を添加することでマウスの神経性疼痛を抑制することができることが示唆され、本格的に本阻害剤が治療薬として有用である可能性が高いと考えられる。

ATXはがんの血管新生に関わっていることが報告されているなど非常に創薬のターゲットとして興味深い。本年度は主にスクリーニングの中で得られた別のヒット化合物に着目し構造展開を行った。本化合物はX線結晶構造解析の知見より疎水性ポケットへの結合能、さらに活性中心にあるZn^<2+>に対する結合能に関して改善の余地があると考えられた。実際、合成を行い阻害活性の検討を行うとX線結晶構造解析から予測された通り、疎水性ポケットを埋めることおよびZn^<2+>に対するキレーターを導入することで阻害活性の改善が見られた。最適化された阻害剤は報告されているATX阻害剤と比較してもex vivoにおけるATXの阻害活性、およびがん細胞の遊走活性をより強く抑制することが示され、更には動態面においても優位性を持っている可能性が示唆された。現在は、神経障害性疼痛モデルマウスを用いた検討を行っている。交付申請書に記載した研究の目的通り、研究を遂行した。疼痛モデルマウスを用いた検討においてもNPP2阻害剤の連続投与により疼痛の改善が見られた。また、当初の骨格とは全く異なる構造を有する阻害剤の構造展開も同時に行い更に有用な阻害剤の創製にも成功している。これらの成果は概ね、研究計画通りであると考える。NPP2阻害剤を治療薬へと押し上げると研究計画には記載していたが、そのハードルは予想通りであるが遥かに高い。これらは、大学などの基礎研究の機関のみで達成可能とは考えられず、製薬会社との共同研究が必須であると考えられる。そのためには製薬会社に興味を持たせるに足る治療薬候補化合物を得ることが必要であり、今後益々検討を進めていくことが求められる。
代数群、量子群およびヘッケ環の表現論

Exoticベキ零錐の軌道分解から得られる交差cohomologyとC型Weyl群の既約指標との間のSpringer対応を証明した。それを利用してこれらの交差cohomologyのPoincare多項式に関するAchar-Hendersonの予想を証明した。以下の互いに関連する事柄を目標とした。(1)有限簡約群の指標表の完成。有限体上の簡約代数群の既約指標を決定し、その指標表を計算するアルゴリズムを完成させることを目標とする。有限簡約群の既約指標決定への統一的なアプローチを与えるルスティック予想は簡約群の中心が連結な場合に、研究代表者によって解決された。本研究では、一般の有限簡約群に対してルスティック予想の解決を目指す。ルスティック予想が解決されると既約指標の決定は、(1)この予想に含まれるある種のスカラーの決定と、(2)一般グリーン関数の計算に含まれるベキ単元の良い代表元を選ぶ問題の二つに帰着される。(1)、(2)の問題はルスティックの指標層の理論と密接に関係しており、その方向から解決を目指す。(2)複素鏡映群に付随したグリーン関数とマクドナルド関数。C_n型ワイル群の拡張として複素鏡映群G(r,1,n)が考えられる。1994年にG(r,1,n)に付随するヘッケ環(有木-小池代数H_{n,r})が有木-小池により構成された。G(r,1,n)をワイル群に持つ代数群は存在しないが、ヘッケ環H_{n,r,}はある意味で、仮想的な代数群の退化形と考えられる。斜交群Sp_{2n}の拡張としてG(r,1,n)をワイル群に持つ仮想的な群Sp_{rn}に対しても有限簡約群の諸性質が成立することが分かってきた。本研究では、このSp_{rn}に対する〈仮想的な〉指標表を構成することを目標とする。この問題は(1)の問題の自然な拡張であって、(1)で提起された既約指標の分類とそれを計算するアルゴリズムを組み合わせ論的に再構成することを目指す。これに関連して研究代表者は、G(r,1,n)に付随したホール-リトルウッド関数やマクドナルド関数を導入し、それから得られるグリーン関数の性質を調べた。本研究では更にそれを発展させたい。(3)有木-小池代数に付随した円分q-シューア代数の分解定数有木-小池代数H_{n,r}のパラメータが1のベキ根の場合の表現、すなわちモデュラー表現は、A型ヘッケ環のモデュラー表現がGL_nのモデュラー表現と密接に関係することからも重要である。円分q-シューア代数S_{n,r}はある種のH_{n,r}加群の準同型環として定義される。研究代表者は大学院生の和田と共に、S_{n,r}のある種の分解定数に関する積公式を証明し、また対応する高次レベルのq-フォック空間の標準基底についても同様の公式が成立することを示した。これはH_{r,n}の分解定数がq-フォック空間の標準基底によって記述されるという予想を支持する結果である。本研究では、S_{r,n}の分解定数を有理チェレドニク代数との関連で調べることを目指す。複素鏡映群に付随したヘッケ環であるAriki-Koike algebraから得られる、cyclotomic q-Schur algebraSのmodular表現を大学院生の和田君と共に研究した。Modular表現論において、代数が有限型の表現型を持つ(すなわち直既約加群の同型類が有限個である)かどうかを判定することは重要な問題である。q-Schur algebraや、Ariki-Koike algebraの表現型は多くの人により調べられていたが、Sについては知られていなかった。昨年度得られた我々の積公式に関する理論を適用することで、Sが有限型の表現型を持つためのパラメータの条件が和田君により決定された。これは、積公式の理論の初めての応用例として重要な結果である。A型のq-Schur algebraは、量子群の商として実現される。この事実はSについては成立しない。しかし量子群のBorel subalgebra(+型と-形)からの写像は存在し、その2種の像が全体を生成する。したがって、Sの場合、量子群の2種類のBorel subalgerbaの張り合わせ方を変えて得られるAlgebraからの全射が存在すると考えられる。和田君との共同研究で、このような量子群の親戚であるような代数を構成し、張り合わせの規則を決定することができた。さらにこの理論を一般化し、最高ウエイトの理論を用いて、S含むより一般の代数をこの代数の商として構成し、それが多くの場合に、cellular algebraの構造を持つことを示した。GL nのnilconeから定まるIntersection cohomologyのPoincare多項式によってKostka多項式が記述できることはLusztigにより1980年ごろに得られた著名な結果である。Kostka多項式はpartitignによってラベル付けされるが、Kostka多項式の一般化として、r-partitionによってラベル付けされた関数(複素鏡映群に付随するKostka関数)が代表者によって導入されていた。

最近、Achar-Hendersonはenhanced nilconeN x V(Nは通常のnilcone)から定まるIntersection cohomologyのPoincare多項式によってr=2の場合のKostka多項式が記述できることを示した。本年度の研究で、彼らの結果を拡張し、〈一般化された〉enhanced nilcone N x V^{r-1}上のintersection cohomologyが一般のrに対するKostka関数と密接に関係していることが分かってきた。特に、enhanced nilcone上の適当な分割に対し、その上のintersection cohomologyや、特異点の還元なども得られ、旗多様体の幾何との関係も明らかになった。しかし、rが2以下の場合と、rが3以上の場合とで、きわめて異なる現象の生じることも分かってきた。これは今後の課題である。21年度は、科研費を22年度に繰り越し、海外からの研究者の招聘と共同研究にあてた。これについては、22年8月2日6日まで、科研費研究のテーマに関する国際会議を名古屋で開催し、それにあわせて、M.Geck,G.Lehrer,V.Ginzburgの3名を招聘した。GinzburgはAchar-Hendersonの結果に関連して、Hall-bimoduleの研究を、Lehrerは、Gelfand-Graev表現を用いて有限簡約群の指標値の研究を、Geckはパラメータが異なる場合のHecke環の研究を、それぞれ精力的に進めており、本研究の進展におおいに役にたった。Enhancednilpotent cone NXVに付随するIntersection cohomologyによってbi-partitionに付随するKostka関数が記述できることがAchar-Hendersonにより知られていた。この結果をNXV^{r-1}の場合に拡張し、r-partitionで定まるKostka関数との関係を得ることができた。この場合には、r=2の場合と異なる現象が現れ、彼らの方法は適用できない。そこで、LusztigのGL(V)の指標層の理論を参考に、enhanced nilpotent coneの拡張であるGL(V)XV^{r-1}上の指標層の理論を構成した。これらの指標層の特性関数として(GL(V)XV^{r-1})(F_q)上の関数を構成しそれのNXV^{r-1}への制限としてGreen関数を定義し、これらに対する指標公式と直交関係を示した。これらはGL(V)の場合の結果の類似物である。そしてGreen関数の直交関係が求めるKostka関数との関係を与えることを示した。これはr=2の場合にもAchar-Hendersonの結果の別証明になっている。本年8月2日-6日に、国際会議「Representation Theory of Algebraic Groups and Quantum Groups」を開催した。
ロブリエール家文書を取り巻く世界──フランス貴族所領経営と領主文書の謎を解く

『ロブリエール家文書』(Archives of Laubrieres, Marquisate of Franklin MS.17)(一橋大学社会科学古典資料センター所蔵。以下『文書』)を分析し、14世紀後半18世紀末のフランス所領経営の実態解明に努めた。『文書』が作成された動機と、記載内容の選択の意味、伝来の経路等を、当該社会の国家権力/公権力との関係性の中で検証した。時代状況における『文書』の社会的・政治的性格、国家権力(公権力)との関係、伝えられる記事内容の特徴を考察した。特設サイトを公開し、『文書』の全画像データとともに概要を伝える論文を掲載した。『ロブリエール家文書』(Archives of Laubrieres, Marquisate of, 1372-1780. Franklin MS.17.)(以下『文書』)を分析し、14世紀後半18世紀末のフランス所領経営の実態解明に努めた。『文書』は、中世後期からアンシアン=レジーム末期までの所領管理の記録群として注目に値する。本研究は、『文書』が作成された動機と、記載内容の選択の意味、伝来の経路などを、当該社会の国家権力/公権力との関係性の中で検証しようとしている。時代状況のなかでの『文書』の社会的・政治的性格を検証して、国家権力(公権力)と『文書』との関係、『文書』が伝える記事内容の特徴を考察するとともに、わが国における同種文書の代表事例「毛利家文書」、またビザンツ帝国における所領文書との比較を通じて、『文書』の世界史的位相について解析し、国内外に情報発信することをめざしている。平成25年度は、研究チーム内での史料データの共有のために(および公開を念頭において)『文書』の画像データ化の作業を分担して推進した。本格的分析作業は今後を期するが、『文書』の外形的分析、解読作業に要請された限りで、記事内容に関する類型化を行った。その結果、記事を解析し、内容の類型化、数量化に向けて本格的分析を行うための基礎がかなりの程度でかたち作られたと思料する。『文書』外形面のデータはほぼ悉皆的に整理し終え、本文書の存在を国内外に情報発信する準備が整ったので、平成26年度には一橋大学社会科学古典資料センターのウェブサイトにおいて公開予定である。『ロブリエール家文書』(Archives of Laubrieres, Marquisate of, 1372-1780. Franklin MS.17.)(以下『文書』)を分析し、14世紀後半18世紀末のフランス所領経営の実態解明に着手した。『文書』は、中世後期からアンシアン=レジーム末期までの所領管理の記録群として、注目に値する。本研究は、『文書』が作成された動機と、記載内容の選択の意味、伝来の経路などを解明し、当該社会の国家権力/公権力との関係性の中で検証することをめざしている。本研究は、一義的目標を、『文書』がフランス社会で占めた位相(社会的、経済的、また政治的な意味で)の究明に置く。フランスの貴族ロブリエール侯爵家の歴代の文書である『文書』は、1372年から1780年にかけての、ラ・ソレイなる封地・領地に関する文書と、ブゾンの城主権に関わる文書から成る。管見の限り、領主裁判の記録、サンス税など臣民への賦課の取立て台帳、封地の移転・管理に関する台帳、領主布告の記録など、封建領主の所領管理に関わる第一次史料であることが確認された。若干の欠落があるが、中世後期からアンシアン=レジーム末期までの所領管理の貴重な記録群である。平成24年度は、主に『文書』作成の動機をさぐりながら、記載内容の選択の意味などについて検討した。それは、当該社会の国家権力/公権力との関係性の中でこそ意味をもつことから、フランス王国史との関係性のなかで分析を進めた。分析されるべき『文書』内容は、外形面ともに、当該社会(の歴史的文脈)に置いてこそ理解されるものである。コンテクスト分析があってはじめて、『文書』の伝える「歴史上の真実」が浮かび上がると思量する。そのために本研究では、わが国「戦国期」の毛利家文書、またビザンツ帝国における所領経営文書との、形式面、内容面での比較分析を試みている。本科研プロジェクトでは、一橋大学社会科学古典資料センターが所蔵する『ロブリエール家文書』(Archives of Laubrieres, Marquisate of, 1372-1780. Franklin MS.17.)(以下『文書』)を分析し、14世紀後半18世紀末のフランス所領経営の実態解明に努めた。本研究は、『文書』が作成された動機と、記載内容の選択の意味、伝来の経路などを、当該社会の国家権力/公権力との関係性の中で検証しようとした。

時代状況のなかでの『文書』の社会的・政治的性格を検証して、国家権力(公権力)と『文書』との関係、『文書』が伝える記事内容の特徴を考察するとともに、わが国における同種文書の代表事例「毛利家文書」、またビザンツ帝国における所領文書との比較を通じて、『文書』の世界史的位相について解析した。平成26年度は最終年度にあたることから、3年間の研究のまとめとして、研究成果の公表をおこなった。とりわけ一橋大学社会科学古典資料センターのウェブサイトにおいて『ロブリエール家文書』の特設サイトを公開した。サイトには『文書』の画像データの全体を掲載したが、それだけにとどめず、内容的概要を伝える論文を分担執筆して掲載した。これによって『文書』の存在を国内外に知らしめるとともに、『文書』の研究が今後さらなる発展を遂げるための礎を築くことができた。西洋史『ロブリエール家文書』(以下『文書』)は、それ自体膨大である。その外形的情報が悉皆的に調査され、テクスト内容面でも、系統的に分析するための指標が立てられたのは、今後の本格的分析にとっての大きな成果である。テクストの画像データ化は、簡単な作業ではなかった。古文書がもつマテリアルとしての貴重性、重要性を損なうことなく、世界に発信できる段階に至ったのは、大きな進捗だった。今後は、『文書』が作成された現地での調査等を行い、新たに確認すべき事項について、現地の文書館などで事実確認を行わなければならない。本科学研究費での財源の制約もあり、このステップがなお行いえなかったことは残念だったが、2ヶ年目でもあったので、作業の遅延とは考えていない。今後は、現地情報との総合によって、『文書』の歴史個性的把握を行うことをめざすこととし、可能な限り『文書』の伝来経路についての調査も行いたい。『文書』がなぜフランスからアメリカに渡ったのか。他の同種の事例の存否を含めて調査し、本件事例の伝来の謎にも迫りたいと願っている。これまで、テキスト情報へのアクセス可能性を確保するために、デジタル化を推進したものの、『文書』の解読作業には、思いのほか時間がかかることが確認された。平成24年度は、『文書』の外形的分析、また解読作業に着手した段階であり、この初動的調査活動によって、『文書』の外形的、内容的概要を総覧し、研究調査項目の優先順位を確定することができた。また、以後の研究活動のスケジュール調整ができた。テキスト分析をある程度蓄積したところで現地調査を予定していたが、平成24年度はこれを見送った。『文書』の総量が多く、なおデジタル化(アクセス可能性の確保)作業が必要であり、また、テキスト内容分析の蓄積もなお必要との認識による。これまでのところ、『文書』の内容が伝える地域の状況を、『文書』が作成され始めた初期段階(14世紀末)に関して、確認することができた。今後は、18世紀末に至る『文書』を通覧した上で、それが伝える地域状況の記述内容に異同があるかどうか、確認しなければならない。その上で、現地調査を行うこととする。今後は、『文書』が作成された現地での調査等を行い、新たに確認すべき事項について、現地の文書館などで事実確認を行うことを予定している。
tet-offHCVトランスジェニックマウスの確立、解析とDNAワクチンの効果

C型肝炎の病態を解析するための小動物モデルを作製する前段階として、tetracycline regulatorysystem(tet-off system)をもちいて、レポーター遺伝子LacZの肝臓における発現がtetracyclineの投与、非投与によって厳密に調節されるようなトランスジェニックマウスを作製した。すなわち、アルブミンプロモーター下にtetracycline-responsivetranscriptional activator(tTA)を発現するトランスジェニックマウス(Alb-tTAマウス)と、tTA-regulated promoter下にLacZを発現するマウス(tet0-LacZマウス)をそれぞれ作製し交配することにより、tTA、LacZ遺伝子双方とも陽性のダブルトランスジェニックマウス(tTA/LacZマウス)を確立した。このtTA/LacZマウスの肝臓においては、Transcriptsレベルあるいはタンパク質レベルにおいて、tetracyclineの投与、非投与によるLacZ遺伝子産物の発現調節が確認された。このtTA/LacZトランスジェニックマウスの確立の成功をうけて、LacZにかえC型貯炎ウイルス(HCV)の全長cDNAを組み込んだダブルトランスジェニックマウス(tTA/HCAマウス)を確立した。HCV RNA transcripts発現、Core蛋白発現は、tetracyclineの投与、非投与によって厳密に調節され、さらに肝臓にのみ発現することが確認された。生後二ヶ月目にtetracyclineを消退させたtTA/HCVマウス(Inducible群)では、16週齢より肝臓内にリンパ球浸潤を認めた。Inducible群ではHCV蛋白に対する免疫寛容は受けず、C型肝炎小動物モデルとして有用であると考えられ、今後のさらなる解析が期待される。本年度の研究予定として、tetoffHCVトランスジェニックマウスの作製および系の確立を試みた。すなわち、組み換えDNA操作によりtet-operator/Promotor下に全長HCV cDNAを組み込んだプラスミドDNAをサブクローニングし、TransgeneとするSegmentのみを制限酵素によって分離精製した(里井分担)。その後、精製Transgeneをマウス受精卵前核にマイクロインジェクションし、偽妊娠マウスに移入して、offspringを得た(Liang,T,Jake分担)。このマウスにTransgeneが導入されているか否かについては、HCVCore,NS5Bに対するプローブを用いてSouthernblot法によりスクリーニングした。当初得られたoffspringは、全てSouthern法によってTransgeneの組み込みの確認はできず、このTransgeneによる細胞毒性のためかとも思われたが、プラスミドのサブクローニングまでさかのぼり、くり返しこのトランスジェニックマウスの獲得を試みたところ、現在まで数匹ながらポジティヴのマウスを確認している。次年度以降、このtet-operator HCVマウスとtTA(tetracycline-inducible transactivator)トランスジェニックマウスと交配し、tet-off HCVトランスジェニックマウスの確立を目指す。前年度確立した、tet-operator/promotor下に全長HCVcDNAをコードするTransgeneを遺伝子導入したトランスジェニックマウス(tet-Op HCVマウス)と、あらかじめ確立した、マウスアルブミンプロモーター下にtetracycline responsivetranscriptional activatorをコードするTransgeneを遺伝子導入したトランスジェニックマウス(Alb-tTAマウス)とを交配することによって、binary transgenic mouseすなわちtet-off HCVトランスジェニックマウスの系を確立することに成功した。tet-Op HCVTransgeneについてはCore蛋白領域のPrimerを用いたPCR法にて、Alb-t TA TransgeneについてはSouthern法によってスクリーニングした。また、Core蛋白を検出する高感度ELISA法を用いて、このtet-off HCVトランスジェニックマウスの肝臓におけるHCV蛋白発現の確認を行った。そして、妊娠、出産後にわたりtetracyclineを継続投与した母親マウスから離乳することにより、tetracyclineを消退させたoffspringの肝臓におけるCore蛋白の発現を確認した。今後は研究計画に沿って、tetracyclineの投与、非投与のよる肝病理組織変化の検討に加え、プラスミドDNA接種による免疫応答ならびに病理組織変化の検討を行う予定である。

前年度、tTA/LacZトランスジェニックマウスの確立の成功をうけて、LacZにかえC型肝炎ウイルス(HCV)の全長cDNAを組み込んだダブルトランスジェニックマウス(tTA/HCVマウス)を確立した。RT-PCR法による解析では、HCV Core領域およびNS5B領域のRNA transcripts発現はともに、tetracyclineの投与、非投与によって厳密に調節され、さらにその発現は肝臓にのみに限ることが確認された。タンパクレベルでの発現調節は、Core蛋白に対する高感度ELISAを用いて行い、やはり肝臓におけるtetracyclineの投与、非投与による厳密な調節を受けることを確認した。これらのことから、このtTA/HCVマウスはHCVcDNA全長遺伝子を調節発現することが示唆された。生後二ヶ月目にtetracyclineを消退させたtTA/HCVマウス(Inducible群)では、16週齢より肝臓内にリンパ球浸潤を認め、20週齢には脂肪滴の出現が見られた。一方、tetracycline非投与の母体から出生して以降、tetracycline非投与としたマウス(constitutive群)では肝臓におけるリンパ球浸潤はみとめなかったが、生後11月齢には脂肪浸潤を認めた。生後にを誘導発現するInducible群では、HCV蛋白に対する免疫寛容は受けず、C型肝炎小動物モデルとして有用であると考えられ、今後DNAワクチン接種などさらなる解析が期待される。
ヒヨドリバナ有性型・無性型における寄生植物・病原菌・植食昆虫の相互作用

本研究はヒヨドリバナ有性型・無性型の適応度にジェミニウイルスの感染がどのような影響を与えるかを解明することを目的として実施された。ヒヨドリバナにはジェミニウイルスの一種TLCVが特異的に感染する。感染率は無性型において有意に高いことが平成3年度までの研究でわかっている。本研究では、TLCVの感染をうけたヒヨドリバナ無性型の集団において、TLCV感染率の推移、およびTLCV感染がヒヨドリバナ無性型の生存・生長・繁殖に及ぼす影響を調査した。平成3年度に設置された常設調査区ではヒヨドリバナ無性型約300個体が番号札で標識されている。これらの個体の追跡調査を行った結果、TLCV感染率は1年間で35.3%から69.0%へと約2倍に増加した。TLCV感染率は1991年には大型個体ほど高かったが、1992年にはこの傾向は消失し、サイズに依存せずに高い率の感染が認められた。死亡率はTLCV非感染個体では21%、感染個体では65%で、感染によって約3倍に増加した。TLCV非感染個体では1年間で草丈が平均22.7cm増加したが、1992年に新たに感染した個体では平均2.7cm、1991年に感染していた個体では平均5.2cm草丈が減少した。感染によって生産量が低下するだけでなく、地下部の貯蔵物質の消費が起きることが示唆される。感染個体では繁殖開始サイズに到達しても繁殖しない効向があり、さらに感染した繁殖個体では非感染の繁殖個体よりも種子稔性が有意に低下した。これらの結果から、ジェミニウイルスの感染はヒヨドリバナの適応度を著く低下させると結論される。一方、酵素多型およびPCRを用いたDNA多型の調査から、無性型集団は有性型集団に比べて遺伝的により均質であることが明らかになった。無性型集団における高い感染率はその遺伝的均質性に関係していることが示唆される。
新型黄色ブドウ球菌エンテロトキシン診断法の開発

近年、あいついで新型ブドウ球菌エンテロトキシン(SE)H型、G型、I型の存在が報告された。これら新型SEによる食中毒事例はいまだ報告されていないが、実験的には嘔吐活性が確認されており、食中毒原性は否定できないことから、これら新型毒素の診断方法の確立は重要である。本研究では、これら新型SEの分子生物学的および免疫学的検出法の確立を目的とし、以下の成果を得た。A.新型エンテロトキシン(SE)の大腸菌発現系確立と抗血清の作成ならびにSandwich ELISAによる免疫学的検出法の確立平成11年度に、seg,seh,sei遺伝子をクローニングした。さらに大腸菌発現系により精製組換え型SEG、SEHおよびSEIを調製してウサギに免疫し、抗毒素血清を作製した。平成12年度にはこれらの抗血清の特異性、反応性を確認するとともに、アフィニティクロマトグラフィーにより特異抗体を生成し、ホースラディッシュペルオキシダーゼを結合することにより、標識抗体を作成してSEG,SEH,SEI毒素を検出するSandwich ELISAを確立した。以上、本研究により、新型SEの高感度な免疫学的検出法と遺伝子診断法を確立することができた。今後、本法を応用することにより、食中毒由来ブドウ球菌、食品由来ブドウ球菌の遺伝子型と毒素産生性について疫学的調査を進めることが可能となった。これら新型SEの診断方法の確立を目的とし、以下の研究を行った。A.新型エンテロトキシン(SE)の大腸菌発現系確立と抗血清の作成SEH,SEG,SEI標準株DNAより、PCR法を用いて各SE遺伝子のオープンリーディングフレームを含む遺伝子断片を増幅し、各遺伝子断片をクローニングベクターpGEM3Zf(+)にクローニングした。ついで塩基配列を決定し、既報のSEG、SEHおよびSEIの塩基配列と一致することを確認した後、これらの遺伝子断片を発現ベクターpGEX-6P-1にサブクローニング、大腸菌に導入して大量発現系を確立した。この系を用いて精製組換え型SEG、SEHおよびSEIを調製し、これを抗原としてウサギに免疫し、特異抗血清を作製した。すでに公表されているSEH,SEG,SEIの配列および今回クローニングした遺伝子の塩基配列に基づき、SEG、SEHおよびSEI遺伝子を検出するためのPCRプライマーを設計した。さらに、これらのプライマーを組み合わせ、multiplexPCRを行うことにより、同時にSEG、SEHおよびSEI遺伝子を検出する系を確立した。平成12年度は、これらの成果に基づいて新型SEの高感度な免疫学的検出法を確立し、PCRによる遺伝子診断とあわせて食中毒由来ブドウ球菌、食品由来ブドウ球菌の遺伝子型と毒素産生性について疫学的調査を進める予定である。
吸着分子から金属基板への励起エネルギー移動の配向依存性

金属基板に吸着した分子からの蛍光測定のみにより、分子-基板間のエネルギー移動およびその配向依存性を調べることを目的として、真空槽中の温度可変基板の周りをライトガイドが回転できるように従来の装置を改良した。銀基板上に吸着したフルオランテン分子からの蛍光測定を行なった。フルオランテン薄膜の蛍光減衰曲線は、ガラスおよび銀基板上でいずれも二つの指数関数の和、A_1exp(-t/τ_1)+A_2exp(-t/τ_2)で表された。溶液中の寿命τ_0(32.5ns)を基準にした相対量子収率Φ=(A_1τ_1+A_2τ_2)/τ_0を求めると、ガラス基板では薄膜の膜厚に関係なくΦは0.75であった。一方、銀基板では膜厚が100Aの時は0.21であった。銀基板上でのΦの減少はフルオランテンから銀基板へのエネルギー移動に起因していると考えられる。蒸着直後(T=180K)におけるフルオランテンの蛍光の角度分布を測定した結果、偏光子の偏光方向を蛍光観測面に対して「水平」にした場合でも角度分布に極大は現れなかった。このことは、フルオランテンの蛍光の遷移モーメントが銀基板に平行であることを意味している。基板温度を上げていくと、それにつれて「水平」の角度分布は「垂直」の分布に近づき、散乱パターンになった。フルオランテン分子の遷移モーメントの方向を計算によって求め、分子の吸着状態を推測した。分子は最初アモルファス状態で吸着しており温度の上昇に伴って結晶化が進むが、遷移モーメントの方向は基板に平行のまま保持されることが分かった。以上、蛍光測定を基にしてフルオランテンの吸着状態、およびその励起状態から銀基板へのエネルギー移動について調べることができたが、角度分布測定と寿命測定を同時に行なうことができなかった。これは、フルオランテンの蛍光強度が期待していたより弱かったこと、膜厚の制御が難しかったことなどの理由による。蛍光測定用真空槽はこれまでスパッタイオンポンプ(日本真空PST-4AM)で排気していたがポンプが劣化したため到達真空度が10^<-9>Torrから10^<-8>Torr台へと悪化してしまった。そこで従来のPST-4AMに比べて約3倍の排気速度を持つスパッタイオンポンプ(日本真空PST-8CM)を購入して真空度の向上をはかった。その結果、約200°C,10時間のベ-クで10^<-10>Torr台に入ることが確認できた。クリセン等有機物の蒸着膜の膜厚は水晶振動子膜厚計によりモニターした。クリセンは蒸気圧が低いため室温でも容易に20Åの薄膜を作ることができた。この時膜厚は数Åの精度で制御することができた。蛍光強度の角度分布測定用ターンテーブルおよび偏光子部分の調整を行った。偏光子の回転は電磁石を使ってコンピュータ制御で行うことができるようにした。また,フォトンカウンターとコンピュータとを接続し、データ転送・処理がスムーズに行われるようにした。処理プログラムは正常に動作することは確認ずみである。以上,平成8年度に実施を計画していた装置の改良・調整はほぼ予定どおり終了した。平成9年度から本格的な測定に入いる。吸着分子-基板間のエネルギー移動およびその配向依存性を調べることを目的として、銀基板上に吸着したフルオランテン分子からの蛍光測定を行なった。

フルオランテン薄膜の蛍光減衰曲線は、ガラスおよび銀基板上でいずれも二つの指数関数の和、A_1exp(-t/τ_1)+A_2exp(-t/τ_2)で表された。溶液中の寿命τ_0(32.5ns)を基準にした相対量子収率Φ=(A_1τ_1+A_2τ_2)/τ_0を求めると、ガラス基板では薄膜の膜厚に関係なくΦは0.75であった。一方、銀基板では膜厚が300Åの時Φは0.70、100Åの時は0.21であった。膜厚が100Å以下では蛍光強度が弱く減衰曲線は測定できなかったが、銀基板上でのΦの減少はフルオランテンから銀基板へのエネルギー移動に起因していると考えられる。蒸着直後(T=180K)におけるフルオランテンの蛍光の角度分布を測定した結果、偏光子の偏光方向を蛍光観測面に対して「並行」にした場合でも角度分布に極大は現れなかった。このことは、フルオランテンの蛍光の遷移モーメントが銀基板に並行であることを意味している。基板温度を上げて行くと、それにつれて「平行」の角度分布は「垂直」の分布に近づき、散乱パターンになってしまった。フルオランテン分子の遷移モーメントの方向を計算によって求め、分子の吸着状態を推測した。その結果、分子は最初アモルファス状態で吸着しており温度の上昇に伴って結晶化が進むが、遷移モーメントの方向は基板に平行のまま保持されることが分かった。以上、蛍光測定を基にしてフルオランテンの吸着状態、およびその励起状態から銀基板へのエネルギー移動について調べることができたが、角度分布測定と寿命測定を同時に行なうことができなかった。これは、フルオランテンの蛍光強度が期待していたより弱かったこと、膜厚の制御が難しかったことなどによる。
生殖細胞質が、核の生殖細胞分化へ与える影響

アフリカツメガエルは、胚の一部に、母性mRNA、タンパク質、大量のミトコンドリアを含む生殖細胞質が存在する。生殖細胞質が分配された細胞が中期胞胚遷移(MBT)以降に始原生殖細胞(PGC)へ分化し、生殖細胞になる。PGC分化、特に初期胚におけるPGC特異化に関する分子機構はほとんど明らかになっておらず、生殖細胞質因子が特異化にどう関与するかを分子レベルで解明する事は重要であった。そこで、PGC特異化における生殖細胞質と核の関係性に着目して研究を進めてきた。前年度は、生殖細胞質が核周辺へ局在するMBT直後のPGCでzygoticに発現する遺伝子群を同定した。今年度は、それら遺伝子と生殖細胞質因子の関連性や機能を調べた。また、生殖細胞質因子Dazlタンパク質のMBT前後の細胞内局在を調べた。アフリカツメガエルPGC zygoticに発現する遺伝子としてPrdm familyに属する因子を同定した。モルフォリノオリゴを用いてその遺伝子をノックダウンした胚では、初期神経胚でのPGCが減少した事より、その遺伝子はPGC特異化に必須であることが示された。また、生殖細胞質因子Dazlタンパク質(RNA結合タンパク質)は、MBT直後のPGCでは核に局在する事が免疫染色より明らかになった。そのDazlをノックダウン・過剰発現すると、PGCでzygoticに発現する遺伝子群の発現量が減少・上昇した。この事より、生殖細胞質因子Dazlは、MBT直後で発現するPGC zygotic遺伝子群の発現制御を行うことが示唆された。本研究の結果より、アフリカツメガエルPGCの特異化は、MBT直後におけるzygoticな遺伝子の転写と、生殖細胞質因子Dazlによるその発現制御という機構によって起きている事が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。アフリカツメガエルは、卵植物極表層に、母生mRNA、タンパク質、大量のミトコンドリアを含む生殖細胞質が存在する。生殖細胞質が分配された細胞が中期胞胚遷移(MBT)以降に始原生殖細胞(PGC)へ分化し、そして生殖細胞になる。生殖細胞質が、どの様に生殖細胞分化へ影響するかは未だに謎が多い。そこで、PGC形成時における生殖細胞質と核の関係性を調べることを目的とした。核と生殖細胞質の関係を知るために、生殖細胞質抽出液を用いた新たな培養法の開発を試みた。その結果、ショ糖密度勾配遠心法で生殖細胞質局在因子の存在する分画を得ることに成功した。また、初期胚の細胞をジギトニン処理する事によって、細胞に生殖細胞質を取り込ませる事に成功した。その細胞をさらに培養し、PGC特異的因子が発現するかをRT-PCR解析を用いて調べたが、発現は起こらなかった。次にアプローチを変更した。生殖細胞質が核へ影響を及ぼすと予想される時期の遺伝子発現をマイクロアレイ解析を用い網羅的に調べた。その結果、生殖細胞質にはないPGCで新たに発現する遺伝子群を絞り込むことに成功した。生殖細胞質抽出液を用いた細胞培養では、期待していた結果が得られなかった。そのため、年度途中で実験アプローチを変更した。変更後は、生殖細胞質が核へ影響を及ぼした結果生じた遺伝子群を同定することに成功した。そのため、全体の達成度は、60%であり、やや遅れていると判断した。しかし、生殖細胞質に存在しないPGCで新たに発現する遺伝子群を同定した。

今後は、同定した遺伝子をモルフォリノオリゴを用いて、ノックダウンし、遺伝子の機能を調べる予定である。また、MBT時期のPGCの核に存在する生殖細胞質特異的因子をノックダウンすることによって今回同定した遺伝子の発現の有無を調べる予定である。以上のことによって、生殖細胞質が核にどのように作用するか、またPGC形成における生殖細胞質の機能を分子的な視点から明らかにすることができると期待している。
デリバティブ取引に対する「被保険利益の要件」の要否

本研究は、「デリバティブ取引にも保険における『被保険利益の要件』のような契約法的制約が必要か」という問題について、アメリカの法制度・判例・学説等を参考にした上で、わが国における解釈論・立法論を提言することを目的とする。平成30年度は、被保険利益の要件(保険法3条)の存在理由の観点から、デリバティブに対しても同様の法的制約が必要かを検討するものである。すなわち、わが国の学説は、被保険利益の要件の存在理由を賭博の禁止およびモラル・ハザードの抑止に求めてきた。この点、デリバティブにおいても、賭博の禁止という限界があるとされており、また、近時の研究より保険におけるモラル・ハザードと同様の問題が生じうることが明らかとされている。その一方で、デリバティブにおいては、保険における被保険利益の要件のような厳しい契約法的制約は存在しないという不均衡が生じている。本研究は、このような問題に対して、1「被保険利益の要件」および「デリバティブと保険との関係」に関するわが国の先行文献を整理・検討した上で、2アメリカにおける議論の検討を行った。2においては、デリバティブと賭博の関係については裁判例・学説の検討を行い、また、デデリバティブにおけるモラル・ハザードについては経済学的研究・実証研究・倒産処理法分野での研究を参考に検討を行った。「研究実績の概要」に記載した通り、アメリカ法・日本法の調査・検討が順調に進んでいるため。令和元年度は、保険業法上の免許規制(保険業法4条2項3号・4号、123条1項)とデリバティブとの関係について検討を行う予定である。その際には、前年度と同様に、アメリカにおける議論を参考に検討を進めることとしたい。平成30年度は、アメリカでの調査・資料収集について、日程の都合により、当初予定していたよりも短い期間しか行うことができなかった。令和元年度は、繰越研究費を用いて、予定よりも長い期間、アメリカでの調査・資料収集を行う予定である。
生物活性ミトラガイナ属アルカロイド類の検索と有機合成研究

タイ国伝承民間薬“Kratom"は、マレー半島全域に自生するアカネ科Mitragyna speciosaを基源植物とし、疲労回復やモルヒネ代用薬として用いられてきた。本研究ではMitragynine (MG)あるいは微量成分をリ-ド化合物として、薬理的評価を加えながら、有用化合物の検索を有機化学的手法を用いて行ない、以下の成果を得ることができた。1。タイ産Mitragyna speciosa葉部含有アルカロイドの検索:同植物のメタノールエキスの精製を行い、主塩基としてMGを分離し、更に数種の微量塩基と共に、新化合物7-Hydroxy-mitragynineを単離構造決定できた。2。主塩基MGの不斉全合成:酵素反応あるいはケトンの不斉還元によって得られた光学活性二級アルコールピリジン誘導体を出発原料として、集約的ルートによる光学活性なMG合成法を開拓することができた。3。MGプソイドインドキシル及びオキシインドールの合成:MGの菌代謝産物として報告されたプソイドインドキシル体を化学的に合成した。本誘導体はMGに比べ、より強力な鎮痛活性を有することが明かとなったので、構造活性相関の観点から、MGオキシインドールも合成した。4。マレーシア産Mitragyna speciosa葉部より得られている新規アルカロイドの化学的研究:マレーシア産同植物より、数種の新型インドールアルカロイドの分離が報告されている。これらのうち、ピリドン型ミトラガイナアルカロイドの合成研究を行い、その基本骨格の合成を達成できた。薬理活性試験:上記で得られた化合物の生物活性試験が共同研究グループにより実施され、以下に示す作用が明らかになりつつある。MGが節後線維終末部のCaレセプターを阻害することによって、伝達物質の放出を抑制し、平滑筋収縮抑制効果を示す。MG pseudoindoxylはMorphineの50倍強力なオピオイド作用を持つ。更に、MGは中枢5-HT2受容体関連行動を抑制する。1。2。3。4。1。タイ産Mitragyna speciosa葉部含有アルカロイドの検索同植物のメタノールエキスより得たアルカロイド分画の精製を行い、主塩基としてMitragynineを分離し、更に数種の微量塩基と共に、新化合物7-Hydroxy-mitragynineを単離構造決定できた(論文掲載済み)。2。Mitragynineプソイドインドキシルの合成Mitragynineの菌代謝産物として報告された標記化合物を化学的に合成し、その立体配置等を明かにすると共に、数種のプソイドインドキシル型アルカロイドに対して化学的再検討を加え知見を得た(論文投稿中)。3。薬理活性試験上記1、2で得られた化合物の生物活性試験が現在二つの共同研究グループにより実施されている。4。Mitragynineの不斉全合成研究酵素反応あるいはケトンの不斉還元によって得られた光学活性二級アルコールピリジン誘導体を出発原料として、Mitragynine合成のための重要中間体を得るルートを確立できた。現在、全合成の最終段階を検討中である。このルートを応用して各種Mitragynine異性体や誘導体を合成し、薬理試験に供する予定である。5。マレーシア産Mitragyna speciosa葉部より得られている新規アルカロイドの化学的研究マレーシア産同植物より、数種の新型インドールアルカロイドの分離が報告されている。これらのうち、ピリドン骨格を持つ化合物の合成研究を行うための基礎実験として、類似構造を有するNauclefidineの合成を行った。その結果、提出されていたNauclefidineの構造を訂正するに至った。

又、本塩基の生合成仮説に基づいた化学変換による合成も達成できた(論文掲載済み)。これらの結果を参考にピリドン型ミトラガイナアルカロイドの合成研究を展開中である。タイ国伝承民間薬“Kratom"は、マレー半島全域に自生するアカネ科Mitragyna speciosaを基源植物とし、疲労回復やモルヒネ代用薬として用いられてきた。本研究ではMitragynine(MG)あるいは微量成分をリ-ド化合物として、薬理的評価を加えながら、有用化合物の検索を有機化学的手段を用いて行ない、以下の成果を得ることができた。1。主塩基Mitragyninecの不斉全合成酵素反応あるいはケトンの不斉還元によって得られた光学活性二級アルコールピリジン誘導体を出発原料として、4-Methoxyindoleとの縮合、還元によりアリールアルコール体を得た。これをクライゼン転位に対して立体選択的に側鎖を導入し、集約的ルートによる光学活性なMitragynineの合成法を開拓することができた。2。Mitragynineプソイドインドキシル及びオキシインドールの合成Mitragynineの菌代謝産物として報告されたプソイドインドキシル体はMitragynineに比べ、より強力な鎮痛活性を有することが明かとなったので、構造活性相関の観点から、Mitragynineオキシインドールも合成した。3。マレーシア産Mitragyna speciosa葉部より得られている新規アルカロイドの化学的研究マレーシア産同植物より、数種の新型インドールアルカロイドの分離が報告されている。これらのうち、ピリドン型ミトラガイナアルカロイドの合成研究を行い、その基本骨格の合成を達成することができた。4。薬理活性試験上記で得られた化合物の生物活性試験が共同研究グループにより実施され、以下に示す作用が明らかになりつつある。MGが節後線維終末部のCaレセプターを阻害することによって、伝達物質の放出を抑制し、平滑筋収縮抑制効果を示す。MG pseudoindoxylはMorphineの50倍強力なオピオイド作用を持つ。更に、MGは中枢5-HT2受容体関連行動を抑制する。