hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
辺縁および根老性歯周組織病変の解析と生体に及ぼす影響

長田は,根管経由の刺激や炎症性細胞の共存の有無により,歯根肉芽腫由来の線維芽細胞様細胞の生物学的性状が異なることを見いだした.西川は,歯の槌打に対する歯周組織の衝撃応答特性が正常群と疾患群で違いがあることを確認した.中村(洋)は,根尖性歯周炎の発症と進展における感染根管内LPSの役割を,培養細胞を用いて追究した.木村は,末梢血自己リンパ球混培養反応が著明に低下する成人性歯周炎患者群の存在を証明した.好川は,主にマクロファージが歯根肉芽腫の成立に果たす役割を免疫組織化学的に明らかにした.村山は,歯周ポケットにおける黒色色素産生性嫌気性桿菌の分布様態の相違から臨床的様相を把握することの重要性を確認した.松尾は,ヒト根尖病変部の免疫担当細胞を定量的に解析し,臨床症状との関連を追究した.前田は,ラットの根尖性歯周炎におけるIL-1βmRNA発現細胞の局在をin situ hybridization法にて検索した.横田は,交感神経系の歯周組織に及ぼす影響について調べた須田は,根尖歯周組織で経時的に営まれる防衛反応をラットを用いて免疫組織化学的に追跡し,さらに白血球減少症の根尖病変成立に及ぼす影響を検索した.田中は,脂質過酸化反応の実験的根尖病変成立への関与を証明した.川浪は,根尖孔周囲の根表面における細菌の存在を走査型電子顕微鏡で証明した.熊谷は,イヌに実験的に歯内感染と辺縁部歯槽骨欠損を作成し、根尖性病変の拡延における辺縁性歯周炎の役割を病理組織学的に検索した.八巻は,水酸化カルシウムの感染根管治療への応用の有用性を基礎的・臨床的に確認した.岡本は,歯周病原細菌由来LPSのヒト末梢血単核球からの骨吸収性サイトカイン産生誘導能の相違を追究した.石川は,辺縁性周組織病変における細胞接着分子の発現とその調節機構を検索した.中村(治)は,咬合の停止が抜髄即時根管充填直後の根尖歯周組織の治癒を促進させることを組織学的に示した.長田は,根管経由の刺激や炎症性細胞の共存の有無により,歯根肉芽腫由来の線維芽細胞様細胞の生物学的性状が異なることを見いだした.西川は,歯の槌打に対する歯周組織の衝撃応答特性が正常群と疾患群で違いがあることを確認した.中村(洋)は,根尖性歯周炎の発症と進展における感染根管内LPSの役割を,培養細胞を用いて追究した.木村は,末梢血自己リンパ球混培養反応が著明に低下する成人性歯周炎患者群の存在を証明した.好川は,主にマクロファージが歯根肉芽腫の成立に果たす役割を免疫組織化学的に明らかにした.村山は,歯周ポケットにおける黒色色素産生性嫌気性桿菌の分布様態の相違から臨床的様相を把握することの重要性を確認した.松尾は,ヒト根尖病変部の免疫担当細胞を定量的に解析し,臨床症状との関連を追究した.前田は,ラットの根尖性歯周炎におけるIL-1βmRNA発現細胞の局在をin situ hybridization法にて検索した.横田は,交感神経系の歯周組織に及ぼす影響について調べた.
温度勾配によって駆動されるコロイド粒子の非平衡輸送現象

熱ゆらぎによってブラウン運動するサイズの微粒子に、温度勾配とそれに応じた外力場を加えることで、ゆらぎを利用して温度差から仕事を取り出す熱機関を実験的に実現することを目指して研究を行った。まず、温度勾配のもとで実効的なポテンシャルを生じさせることによって、熱機関としての動作を妨げる非平衡輸送現象であるソーレ効果の性質を、その大きさ・向きを変化させることができるコロイド粒子/高分子溶液系において調べた。実験手法としては、前年度に引き続き、レーザーの干渉縞によってサンプル中に温度勾配を形成して回折光強度からソーレ効果の大きさを測定する手法である熱拡散型強制レイリー散乱法をもちいた。石英コロイド粒子/ポリエチレングリコール水溶液系の実験結果を検討したところ、石英コロイド粒子の実効的なソーレ効果の大きさがポリエチレングリコール濃度に対して非線形的に変化しているという結果が得られた。また理論的には、これまで温度勾配や非平衡外力のもとでのブラウン運動において議論してきた異なる記述のスケールに関する問題を、少数個の異なる温度の熱浴に接触することで動作する熱機関のモデルに拡張した。このモデルにおいては、3つ以上の異なる記述のスケールが物理的に自然な状況で現れるため、まず詳細な記述のスケールからスタートして粗視化を行うことによって異なる記述のスケールにおけるダイナミクスを導いた。その上で、異なる記述のスケールにおける全系のエントロピー生成の関係に着目して、それらの間に一般には有限の差があることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。ブラウン運動をするコロイド粒子に適切な力学的ポテンシャルと温度勾配とを加えると、方向性のある運動が生じて温度差から仕事を取り出すことが出来る。この運動を実験的に観察することを目指して研究を行い、実験結果の物理的意味を解釈する上で重要となる結果を得た。まず、実験の前段階として実験系を想定したパラメータ領域での数値実験を行った。粒子の動きだけではなく熱のやりとりにも着目すると、どのようなスケールにおける基礎方程式を出発点として選ぶかに応じて、異なった結果が導かれることを見出した。実験において観察できるのは慣性の効果が見えないような、いわゆるオーバーダンプトのスケールに限られているため、実験結果の解釈が系を記述するスケールに依存していることは大きな問題であると考え、この問題についてさらに詳しく調べた。コロイド粒子のブラウン運動を記述するランジェバン方程式の場合には、2つのスケールの間の不一致が定常的に流れる熱に起因するものであることを解析的に導いた。この結果は数値実験の結果とも整合している。また、ゆらぎが顕著な系で一般的に同じ議論が適用できるかを、マルコフ性を持つ確率過程について調べた。そして、系を構成する速い自由度と遅い自由度の2つの時間スケールが十分に分離している場合には、解釈のスケール依存性は定常的に流れる熱が原因であることを示した。これらの結果は論文にまとめたが、現在査読中である。これまでの研究で得られた「全系のエントロピー生成が系を記述するスケールに依存する場合でも、波多野・佐々過剰エントロピー生成と系のエントロピー変化との和は不変に保たれる」という結果を踏まえて、より実際の実験において有用であるような関係を探求した。波多野・佐々過剰エントロピー生成は、熱力学第二法則と類似の不等式を満たすことが示されているが、形式的な定義により与えられるため物理的意味は必ずしも明らかでなく、特に系の記述が運動量のような時間反転に対して反対称な変数を含む場合にはその定義および成立する不等式の物理的意味がはっきりしなくなるという問題があった。そこで、当該年度ではエントロピー生成の値のみから定義される実験的にアクセスすることが容易な過剰エントロピー生成(ここでは素朴過剰エントロピー生成と呼ぶ)に関する法則を模索した。具体的には、異なるスケールで系を記述する場合にも素朴過剰エントロピー生成と系の定常状態エントロピーの変化分との和が一定の(無視できる大きさの)誤差の範囲内で一致することを示した。この結果が成り立つための条件として、系を構成する速い自由度と遅い自由度それぞれの時間スケールが十分に分離していることに加えて、確率密度関数が時間反転対称操作に対してある種の対称性を持つことが必要になることが分かった。また上記の研究と平行して、温度勾配のみによって起こる輸送現象(ソーレ効果)に関する実験も行った。熱拡散型強制レイリー散乱法を用いて、溶媒に高分子を添加することによってソーレ効果の大きさ・向きが変化するコロイド粒子溶液系の測定を行った。石英コロイド粒子を試料として測定を行った結果、コロイド粒子の実効的なソーレ効果の大きさがこれまでポリスチレン粒子の場合に知られていた振る舞いとは異なる高分子濃度依存性を示すことを発見した。

また理論的には、これまで温度勾配や非平衡外力のもとでのブラウン運動において議論してきた異なる記述のスケールに関する問題を、少数個の異なる温度の熱浴に接触することで動作する熱機関のモデルに拡張した。このモデルにおいては、3つ以上の異なる記述のスケールが物理的に自然な状況で現れるため、まず詳細な記述のスケールからスタートして粗視化を行うことによって異なる記述のスケールにおけるダイナミクスを導いた。その上で、異なる記述のスケールにおける全系のエントロピー生成の関係に着目して、それらの間に一般には有限の差があることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。計画では実験系の構築がもっとも困難であるだろうと予想していたが、実際には実験結果の解釈という理論的な部分にも難しい問題が存在していたことが今年度の研究で判明した。数値的な予備実験によって事前に理論的な問題の存在を発見したことと、その後の理論的な考察によってどのような解析を行えばその困難を回避することができるかが明らかになったことによって計画の理論的側面については不明瞭な点はほぼなくなった。そのため、当初の予定とは多少ことなってはいるが、「研究の目的」の達成に向けては極めて順調に進行していると考えている。実験結果の解釈に必要な理論的枠組みは、当該年度までの研究でほぼ完全に明らかになった。得られた枠組みは実験に適用可能であるだけでなくそれ自体も興味深い構造を持っており、この点において本研究は極めて順調に進んでいると言える。実験については予定より遅れているが、コロイド粒子/高分子の溶液系において各成分のソーレ効果を測定するなどの今後発展が期待できる結果が得られており、全体としては順調に進んでいると考えられる。研究計画の理論的側面についての問題は解決したので、当初の計画にしたがって実験系の構築に力を入れる。新しいタイプの実験系の構築に力を入れる。その実験系を用いて、コロイド溶液系のソーレ効果を系統的な測定を行う。
ポーリングシステムのImportant Sampling技術に関する研究

情報通信システム、特に無線通信ネットワークのモデリングによく用いられる様々なポーリングモデルに対して、定常分布、呼損率及び強制終了率などの理論研究とコンピュータシミュレーション、そして、ImportantSampling技術の基礎研究を行った。平成21年度では、ポーリングシステムの性能解析とImportance Sampling技術の基礎研究を行った。具体的に、1.Stochastic Complement方法を用い多重閾値コントロールをもつ離散時間待ち行列モデルの解析を行った。システムの定常分布を求めた。2.セルラー方式とアドホック技術を統合した無線ネットワークのパフォーマンスを解析した。システム定常分布が満たす理論方程式を求め、シミュレーションを行った。そして、システムの呼損率及び強制終了率を計算し、システムの性能評価を行った。3.Importance Samplingための計算機シミュレーションアルゴリズムの開発とプログラムの作成も行った。これらの結果は既に2つの論文にまとめ、シンポジウムと学会にて発表していた。21年度の結果はポーリングシステムのImportance Sampling技術の基礎研究であり、それに基づいて22年度では、ポーリングシステムの安定性と大偏差性質を研究し、システムのオーバフロー確率を求め、Importance Sampling技術の理論研究とシミュレーションを行う予定である。平成22年度では、ポーリングシステムの応用と離散時間待ち行列モデルの研究を行った。具体的に、1)Stochastic Complement方法を用い多重閾値コントロールをもつ離散時間待ち行列モデルの解析を行った。2)ポーリングとコンテンション方式を用いたIEEE802.16無線システムの性能を行列解析方法で解析した。これらの結果は既に3つの論文にまとめ、一つは日本国内学会にて発表し、一つは6月にシンガポールに開かれる国際会議にアックセプトされた。もう一つは投稿中である。22年度の結果はポーリングシステムの応用研究であり、それに基づいて23年度では、ポーリングシステムの安定性と大偏差性質を研究し、システムのオーバフロー確率を求Importance Sampling技術の理論研究とシミュレーションを行う予定である。平成23年度では、22年度の研究結果を踏まえて、無線通信システムへの応用モデルと待ち行列の理論モデルに関する研究をさらに進んでいた。具体的に、1)Stochastic ComplementとClimmelin方法を使って多重閾値コントロールを持つ離散時間待ち行列モデルの解析を行い、独立及びマルコフ到着過程の下でシステムの待ち時間定常分布を求めるアルゴリズムを与えた。結果は二編の論文にまとめ、一編はすでに学術雑誌に掲載され、もう一編は今年の待ち行列シンポジウムで発表し、5月に雑誌に投稿する予定である。2)無線通信システムへの応用モデルに関する研究を行った。近年、急速に普及している無線通信システムIEEE802.11及びIEEE802.16にはポーリングとコンテンションの両処理方式が採用されている。今まで、両処理方式は別々にしてシステムのパフォーマンスが解析されてきた。われわれは両処理方式を統合したモデルを考え、システムの性能解析を行った。特にシステムの定常分布及び衝突確率、システム通信量などを求めた。さらに、IEEE802.11無線通信システムに対して、集団送信DCFプロトコールを開発し、このスキームの下でIEEE802.11無線通信ネットワークの性能解析を行った。システムの定常分布を計算するためのアルゴリズムを開発し、システムの送信率、衝突率、処理量及びHol-delayなどについて量的な評価を与えた。また、IEEE802.16無線通信システムに対して、3次元のマルコフ連鎖理論を用いて非飽和状態における無線通信ネットワークの性能解析を行った。これらの研究結果から、本研究で考案した送信方式はIEEE8021シリーズの無線通信システムに応用すれば、よりスムースに、大量的にデータを送信することが可能である。これらの研究結果はすでに三つの論文にまとめ、国内の待ち行列シンポジウムとOR学会で発表していた。さらに、計算結果を充実して今年の6月に雑誌に投稿する予定である。以上の理論研究と共に、呼損率のようなシステムの稀事象の確率をシミュレーションによって評価できるImportant Samplingアルゴリズムの開発もできた。
膵管癌およびその前駆病変の発育進展における微小環境の影響

膵管癌の発育進展に関して膵癌前駆病変の周囲変化を主体に解析し下記の成果を得た。まず、非浸潤性の膵管内腫瘍の段階でも、その周囲に肥満細胞の浸潤が有意に増加していることを明らかにした。次に膵管内腫瘍の発育進展に従ってMUC13が高発現し予後不良と有意に相関していることを明らかにし、術前診断に有益な情報となる可能性を示した。また、膵癌前駆病変の1つとして提唱されているAtypical flat lesion(AFL)について免疫組織化学的検討から膵癌前駆病変としての可能性を示した。膵管癌におけるリンパ管侵襲像の数と臨床予後との相関を検討し評価基準を策定した。本研究の目的は,膵管癌の発育進展に関わる微小環境(癌関連線維芽細胞,血管・リンパ管内皮細胞や免疫細胞など)が,膵管癌の前駆病変のどの段階で形成されて膵癌細胞との相互作用をきたすようになるのかを明らかにすることである。最近,膵癌の周囲間質に浸潤する肥満細胞が腫瘍促進性に働いていると報告されてきてことから、H26年度は,膵癌前駆病変の一つである膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)の周囲間質に浸潤する肥満細胞について検討した。IPMN82例(86病変)と、正常膵15例を対象とし、c-kitの免疫染色を行い、間質に浸潤する肥満細胞数を計測した。また、IPMN上皮直下の浮腫、炎症細胞浸潤、周囲間質の粘液漏出、萎縮・線維化、リンパ濾胞、充うっ血について、その有無や程度を評価し、間質に浸潤している肥満細胞数との関連を検討した。結果の概要:正常膵と比べてIPMN周囲間質では異型度や組織亜型と関係なく、肥満細胞数が有意に増加していた(9.3個/HPF vs 24個/HPF, p<0.001)。一方、IPMN由来癌症例においては、浸潤部周囲間質の肥満細胞数は、正常膵よりは多い傾向があるものの、膵管内病変周囲間質と比べると有意に少なかった(23.3個/HPF vs 12.3個/HPF, p=0.004)。また間質所見との詳細な比較検討により、間質に浸潤している肥満細胞数はIPMN上皮直下の浮腫や炎症細胞浸潤との関連が示された(p<0.001 and p=0.017)。以上のこれまでの検討から,膵癌のみならず、その前駆病変であるIPMNの発育・進展にも肥満細胞が関与している可能性を示すことができた。膵癌の前駆病変としては、膵管内乳頭粘液性腫瘍や膵上皮内腫瘍性病変の微小環境についての検討を進めているが、これらに加えて、膵癌の前駆病変の1つとして比較的最近提唱されたAtypical flat lesion(AFL)についてもその周囲環境も含めて検討を開始した。AFLは末梢膵管レベルに生じる病変であり、1導管ー腺房化生、2病変内の線維増生、3上皮の異型を特徴とする病変である。膵癌モデルマウスを使った動物実験においては前癌病変として認識されているが、ヒトにおける検討は十分ではない。2005年から2015年までの自治医科大学附属病院での405例の膵切除標本をすべてレビューした結果、70例(約18%)にAFLおよびその類似病変が認められた。ヒトにおけるAFLは家族性膵癌においては確認されるが、孤発性膵癌においてはほとんど認めないとの報告があるが、今回の結果はそれより高い頻度である他、非膵癌症例における背景膵においてもAFLが確認された。その他、現在解析中であるが、膵癌の背景膵や家族性膵癌に多いわけではなかった。AFLが確認されたパラフィンブロックから組織マイクロアレイをを作製し、免疫組織化学を試行中である。現在までのところ、AFL細胞にPdx1の発現が半数に見られたが、p53の過剰発現はほとんど認めなかった。大部分は幹細胞マーカー(CD133)を発現していた。今後、周囲環境の特徴などについて調べていき、AFLの膵癌前駆病変としての意義も明らかにする。現在、膵管内腫瘍の内、非浸潤病変微小浸潤を伴うもの、浸潤癌を伴うものを整理して、組織マイクロアレイの構築などを行っているが、一方でパイロット的に行っている「微小環境関連因子の検索」がやや遅れている。遅れの原因は、標本作製、染色、データ検索などに予想以上に時間がかかったこととマンパワー不足である。本研究の目的は,膵管癌の発育進展に関わる周囲環境,膵癌細胞との関係を明らかにすることである。1膵管癌の前駆病変として知られている膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)について、その発育進展過程で、IPMN周囲に正常に比べて有意に肥満細胞の浸潤が見られることを明らかにした。2IPMNについては、膵管内腫瘍の悪性化と関連するマーカーの探索を行い、MUC13がIPMNの異型度や臨床予後との有意な相関を示すことを見出し、術前診断に有益となる可能性を示した。3近年、膵癌の前癌病変の1つとしてAtypical flat lesion(AFL)の概念が提唱され、すでにこの病変の段階からその周囲に線維増生が見られるなど、微小環境の変化が示唆されるため、我々はヒトにおけるAFLの意義を検討した。膵切除標本405例を検討した結果、およそ70例(約18%)においてAFL及びその類似病変を見出した。

ヒトにおけるAFLは家族性膵癌においては確認されるが、孤発性膵癌においてはほとんど認めないとの報告がある。我々の結果はそれより高い頻度である他、非膵癌症例における背景膵においてもAFLが確認された。また1例でp53の過剰発現があり、膵癌前駆病変としての可能性を再確認した。4膵管癌において、リンパ節転移は予後不良因子であり、またリンパ管侵襲も予後不良因子と考えられてはいるが、その定量的研究や腫瘍結節におけるリンパ管侵襲像の分布などはほとんど検討されていない。リンパ管侵襲の意義を明らかにするために膵癌の最大割面でのリンパ管侵襲の具合を検討した。その結果、膵癌周囲のリンパ管侵襲の分布に明らかな偏りが見られること、2か所、5か所のリンパ節侵襲の有無で予後が大きく異なることを明らかにした。以上、膵癌の前駆病変であるIPMN、AFLでの検討を主体に膵管癌の発育進展の一端を明らかにしてきた。膵管癌の発育進展に関して膵癌前駆病変の周囲変化を主体に解析し下記の成果を得た。まず、非浸潤性の膵管内腫瘍の段階でも、その周囲に肥満細胞の浸潤が有意に増加していることを明らかにした。次に膵管内腫瘍の発育進展に従ってMUC13が高発現し予後不良と有意に相関していることを明らかにし、術前診断に有益な情報となる可能性を示した。また、膵癌前駆病変の1つとして提唱されているAtypical flat lesion(AFL)について免疫組織化学的検討から膵癌前駆病変としての可能性を示した。膵管癌におけるリンパ管侵襲像の数と臨床予後との相関を検討し評価基準を策定した。膵管内腫瘍(IPMN)と膵上皮内腫瘍性病変(PanIN)の腫瘍周囲組織の病理組織学的解析に加え,正常膵管周囲に比べIPMN周囲に有意に肥満細胞の浸潤が増加していることを明らかにしたが,計画していた「既存の膵癌の網羅的遺伝子発現解析データから微小環境関連分子を探索し,膵癌の前駆病変においての発現,局在を明らかにする」には,至らなかった。計画通り進まなかった理由は,80例のIPMNの病理組織標本の全レビューや多数種類の免疫組織化学の追加などのため,その実施や評価のためのマンパワー不足であった。4月に加わった大学院生とともに不十分な事項を一つ一つの埋めていきたい。病理学、H27年度は,既存の膵癌の網羅的遺伝子発現解析データ,網羅的マイクロRNA解析データから微小環境関連分子を探索し,膵癌の前駆病変においての発現,局在を明らかにするため,2名の研究者の協力を得て実質的な研究を進めることができそうであり,予定より早期での成果も望める。症例整理、データベース作成、解析候補分子の探索のために時間を要したため、最終年度に行う主たる解析(抗体などの試薬等)に充当させて頂きたいと考えています。解析症例の病理標本のレビューと症例,標本の選定などに時間がかかったため,予定していた免疫組織化学やin situハイブリダイゼーションなどの実施が遅れ,結果として予定していた試薬類の購入および実験の実施を次年度に行うことにしたため。膵癌の前駆病変(PanIN,IPMN,AFL)とその周辺環境の解析のための試薬の購入に充当する予定です。初年度に行えなかった免疫組織化学やin situハイブリダイゼーションなどに進み,試薬等を購入する。
リスク管理の理念と現実-特に化学物質管理に関する経済地理学的研究-

本年は、化学産業の環境・安全に関する自主活動であるレスポンシブル・ケア(RC)活動の中で、昨年に引き続きコンビナート地区を舞台とした「地域対話」(特に工場周辺住民、行政とのリスク・コミュニケーションの一例である)の観察を続けた。さらにRC活動の中でも「化学品・製品安全」(プロダクトスチュワードシップ)に着目し、自動車のエアバッグの廃棄処理を事例に化学企業の役割等について考察を行い、学会での発表を行った。地域対話については、これまでの観察の結果、周辺自治会にアンケートを行い、ニーズを把握する取組みや、地域対話とは別に規模の小さな対話集会を設けるといった地域もではじめ、地域ごとの特色が見られるようになってきている。しかし、開催を重ねるにつれて必ずしも地域対話の内容がレベルアップしているわけでなく、その時の担当者のスキルや問題意識等に左右される側面が大きいことが判明した。ところでコンビナート地区には化学工場以外に鉄鋼業や製紙工場などが立地しているケースもある。そしてそのような地域の住民は臭気や騒音といった問題を議論の対象としたいと考えていることが多いため、改善が求められる企業が化学産業以外の場合には、「地域対話」では有効な手段を提示できず、地域対話を化学産業という枠で行うには限界がある地域もみられる。自動車のエアバッグは2005年1月から施工された自動車リサイクル法でメーカー等による回収・処理が義務付けられたが、ヒアリングや資料調査の結果、回収・処理ルートの構築等そのマネジメントを行ったのはあくまでも自動車業界であり、化学業界が主導権を握ることはなかったことが明らかになった。実態としては素材産業である化学企業が商品の廃棄段階まで主導権を握って責任を持つことは難しい状況である。本年は、化学産業の環境・安全に関する自主的活動であるレスポンシブル・ケア(RC)活動のなかで、特に工場周辺住民との「リスク・コミュニケーション」の一例でもある「地域対話」に焦点をあてて、その内容の特徴を過去の「地域対話」と比較しながら研究を行った。特に情報の送り手である企業は受け手である住民のニーズをどのように把握し、それに対応しようとしているのかに着目した。具体的には、RC活動のみならず、企業の社会的責任に関する基礎的な文献を講読する一方、堺・泉北、水島、兵庫、大阪地区のRC活動の地域対話へ参加した。また、従来のRC活動よりも小さな規模で対話を行っている宇部・小野田地区や個別企業での対話活動が行われている山口東地区の企業に対するヒアリングを行った。今年度、私が参加した全ての地区の地域対話では、前回(2年前)は情報の受け手として必ずしも想定されていなかった、工場地域周辺の住民が参加していた。また、事前に近隣自治会にアンケート調査を行うという手法で、住民のニーズを把握しようとしているケースもでてきた。一方、化学産業という枠にとらわれずにコンビナート地域として地域の環境・安全をどのように考えるかという側面から他産業も参加するという形で地域対話を行うケースも観察された。このように近年、地域ごとの特色が見られるようになってきている。しかし、現在の開催方法では、県内に事業所が点在しているために、情報の受け手を特定地域の住民に固定することが難しく、RC活動の理念である「住民の不安を探り出し取り組む」ことが十分にできないと思われる地域が多い。今後は、山口西・東地区のように小規模な対話活動へと発展していく可能性も考えられる。今後の研究では、地域ごとの特色をより厳密に類型化する作業を進めながら、「リスク・コミュニケーション」としての5地域対話」の特質と社会的な位置づけを明らかにしていきたい。本年は主に、北九州市でのPCB廃棄物処理施設の立地に関するリスク・コミュニケーションの特徴を明らかにすることに重点をおいて研究を進めた。PCB廃棄物処理施設の立地は、迷惑施設の新規立地という側面が強いと仮定し、既存の化学工場コンビナートが周辺地域住民に対して行っているリスク・コミュニケーション、具体的にはレスポンシブル・ケア活動の一環として行われている「地域対話」を比較対象に検討した。北九州市におけるPCB廃棄物処理事業におけるリスク・コミュニケーションの目的は、処理施設そのものの立地であった。一方、リスク・コミュニケーションの議論の争点は、処理施設の立地を受け入れるか否か、が中心であった。このような状況の下、北九州市は処理事業をスムーズに推進させるため、絶対の安全はないという立場を示しながら、徹底的な情報公開と市民参加(市民の監視)による透明性の確保を市民に強調し、処理施設立地への理解を要請してきたといえる。このような情報の「受け手」である市民にとって不安を取り除く情報となる「透明性の確保」を処理施設受入の重要な争点としたことが立地決定に良い影響を及ぼしたのではないかと考えられる。また、反対運動が一部の住民に限られ、顕在化しなかったことも立地受入がスムーズに進んだ大きな理由の一つと考えられる。PCB廃棄物処理施設の立地場所周辺では北九州エコタウンが展開され、ここにはすでに様々な迷惑施設が立地し、広域的に集めた廃棄物をリサイクルしている。このような状況が他地域からの廃棄物を受け入れることについての住民感情に少なからず影響を及ぼしていると考えられるが、この点についての検討は今後深めていきたい。

地域対話については、これまでの観察の結果、周辺自治会にアンケートを行い、ニーズを把握する取組みや、地域対話とは別に規模の小さな対話集会を設けるといった地域もではじめ、地域ごとの特色が見られるようになってきている。しかし、開催を重ねるにつれて必ずしも地域対話の内容がレベルアップしているわけでなく、その時の担当者のスキルや問題意識等に左右される側面が大きいことが判明した。ところでコンビナート地区には化学工場以外に鉄鋼業や製紙工場などが立地しているケースもある。そしてそのような地域の住民は臭気や騒音といった問題を議論の対象としたいと考えていることが多いため、改善が求められる企業が化学産業以外の場合には、「地域対話」では有効な手段を提示できず、地域対話を化学産業という枠で行うには限界がある地域もみられる。自動車のエアバッグは2005年1月から施工された自動車リサイクル法でメーカー等による回収・処理が義務付けられたが、ヒアリングや資料調査の結果、回収・処理ルートの構築等そのマネジメントを行ったのはあくまでも自動車業界であり、化学業界が主導権を握ることはなかったことが明らかになった。実態としては素材産業である化学企業が商品の廃棄段階まで主導権を握って責任を持つことは難しい状況である。
高度熟練技術の抽出・保存・認識・再現を目的とした腱駆動ロボットハンドの研究

本研究の目的は人間の技術を抽出・保存・認識・再現することで人間と同様に器用で汎用性のあるロボットを実現することである。腱駆動ロボットハンドにバイラテラル制御を実装することで、遠隔操作時の情報から人間の技能・器用さを解明する。本年度においては以下の研究成果を得た。1.多自由度システムにおける制御系非干渉化のため、モード空間外乱観測器を用いた慣性行列の対角化手法を提案した。本手法により位置制御系と力制御系との干渉を抑圧し、高精度なバイラテラル制御を実現することができる。本手法はモデル化誤差が大きい場合において高い非干渉化性能を発揮することを、安定性解析、性能解析および多自由度システムを用いた比較実験により確認した。2.触覚情報を用いた人間手指動作の認識手法を提案した。本手法では、まずバイラテラル制御を実装した5自由度マスタ・スレーブロボットハンドにより触覚情報を抽出し8種類の要素動作に分類する。次に、これら分類された動作情報を参照ベクトルとして、認識対象となる操作者の動作の認識を行う。人間は同一動作においても速度にぶれが生じることから、動的計画法による時間軸補正を施し、認識率向上を図った。本手法の有用性は被験者の協力のもと、実験により確認した。3.スケーリングを伴うバイラテラル制御を用いた動作構築手法を提案した。従来の動作再現手法の欠点は制御剛性が常に一定であることであり、これが再現時の物体位置変動に対する不適応性をまねいていた。本手法は、抽出した触覚情報から時々刻々と変化する人間の機械インピーダンスを導出し、これを基に人間動作を再構築する手法である。インピーダンス導出にあたっては動的計画法および最小二乗法を用いた。腫瘍摘出操作を模擬した実験を実施し提案手法の有用性を確認した。従来手法では把持の失敗や過剰な力が見受けられたのに対し、提案手法では腫瘍位置の変動に適応し腫瘍摘出に成功した。(抄録なし)本研究の目的は人間の技術を抽出・保存、・認識・再現することで人間と同様に器用で汎用性のあるロボットを実現することである。本年度においては以下のような研究成果を得た。1.主成分分析を用いた異構造バイラテラル制御を提案した。また、本手法を外骨格型ロボットハンドと鉗子型手術支援ロボットに実装し、その有用性を確認した。これにより人間の「握る」という動作を道具の「握る」動作と関連付けることに成功し、より直感的な操作を可能にした。2.位置制御、力制御および座標変換に基づく制御系設計論についての調査を行った。また、機能性の概念と斜交座標制御に着目し、遠隔操作システムと把持操りシステムの類似性について言及した。3.多自由度腱駆動ロボットハンド開発のため、腱駆動システムについての研究をおこなった。具体的には腱駆動球体関節の開発と、腱伸張補償法の提案を行った。特に腱伸張補償法は腱のモデルを必要とせず、ロボットハンドの触覚伝達性能を向上させることが可能である。4.5自由度10軸の腱駆動ロボットハンドを用い、単純な要素動作の時系列的組み合わせにより構成される複合動作の認識を行った。本手法は遠隔操作により取得した触覚情報をコサイン類似度により量子化し、事前に保存した参照パターンと照合するものである。動的計画法を用いることで非線形な時間軸変動への対策をおこない認識率の向上に取り組んだ。5.把持操りロボットにより取得した触覚情報にモード変換を施し、各空間における動作認識をおこなった。検証実験により位置・力・時間の異なる動作を適切に分類可能であることを確認した。また、有用性確認のため本提案手法を実時間遠隔操作ロボットに実装し、パワーアシストシステムへの応用をおこなった.本研究の目的は人間の技術を抽出・保存・認識・再現することで人間と同様に器用で汎用性のあるロボットを実現することである。

本手法は、抽出した触覚情報から時々刻々と変化する人間の機械インピーダンスを導出し、これを基に人間動作を再構築する手法である。インピーダンス導出にあたっては動的計画法および最小二乗法を用いた。腫瘍摘出操作を模擬した実験を実施し提案手法の有用性を確認した。従来手法では把持の失敗や過剰な力が見受けられたのに対し、提案手法では腫瘍位置の変動に適応し腫瘍摘出に成功した。多自由度腱駆動ロボットハンドを用い、触覚情報に基づく高性能な動作認識に成功した。また、主成分分析による人間動作の特徴量抽出および、モード分解による腱の伸び補償に成功した。研究成果の発信においても、当初の予定の約3倍となる学術誌5編・国際会議10編の論文発表をおこなった。以上より、高度熟練技術の抽出・保存・認識を実現し、本研究は当初の計画以上に進展している。今後はより実用的なシステムに本研究成果を援用し、熟練技術の抽出・保存・認識に取り組む。また、腱の伸張補償についての検証実験を実施し、触覚情報抽出性能の向上に引き続き取り組む。さらに、熟練技術の再現への展開を開始する。熟練技術の再現においては触覚データベースの情報を指令値としてスレーブロボットのみを駆動させることを予定している。しかし、触覚情報保存時と動作再現時では接触環境の位置や物性が異なってくることから、補償値が必要となる。本研究では倒立振子や切削、刺入など評価が明確な動作において動作再現をおこない、適切な補償値の導出を目指す。(抄録なし)
T-2トキシン結合性モノクローナル抗体による腫瘍細胞の選択的障害に関する研究

T-2トキシン(T-2)の細胞毒性を利用したターゲッティング療法を開発するためにマウス癌細胞に対するin vitro及びin vivoにおけるモデル実験系で効果を検討した。マウス悪性胸腺腫細胞EL-4を標的細胞として選択し、表面抗原を認識するモノクローナル抗体(MA6)を作製した。さらに、T-2を無水グルタル酸と反応させてT-2ヘミグルタレートとし、分子内にカルボキシル基を導入後、Nヒドロキシサクシニミドにより活性化体としMAbに結合させた。その結果、MAbl分子(IgM)あたり14分子のT-2が結合していた。このT-2-MAb複合体をEL-4細胞及び悪性骨髄腫SP2細胞にin vitroで作用させた結果、EL-4細胞にのみ細胞障害性を示した。また、T-2-ガンマグロブリン複合体は両細胞に無効であった。これらの結果は複合体が細胞障害性を示すためには抗原抗体反応が必要であることを示唆する。次に作用機序を知る目的で、エンドサイトーシス阻害剤、またはリソソーム阻害剤を用いた細胞代謝阻害実験の結果、T-2-MAb複合体がEL-4細胞表面に結合した後、エンドサイトーシスによって細胞内に取り込まれ、リソソーム酵素によって複合体からT-2を遊離し細胞障害性を発揮したことを示唆した。次に、in vivoにおける作用を検討した。マウスにEL-4細胞を腹腔内移植した後、T-2-MAb複合体、T-2単独、MAb単独、または溶媒のみを投与し、90日間生死を観察後、コントロール(溶媒投与)群に対する平均生存日数の延長率及び最終生存率を計算した。その結果、T-2単独、MAb単独、及びT-2-MAb複合体投与群の平均生存日数の延長率はそれぞれ、33、39、及び130%であった。また、最終生存率はそれぞれ、0、0、及び29%であった。以上、本研究において、T-2-MAb複合体を作製し、T-2単独、MAb単独ではなしえない抗腫瘍性を発揮させることに成功した。
代替流体を用いた高温高圧下の気液二相流中の障害物近傍における液膜破断機構の解明

沸騰水型原子炉(BWR)の経済性・安全性向上のためには、燃料棒周りなどにみられる気液環状二相流の液膜挙動の把握が重要である。しかし、実機は高温高圧(7MPa , 558K)のため可視化や詳細な測定が困難であり現状では多くの実験は大気圧下で行われている。一般に流動現象を支配する因子に気液の物性があげられるが、大気圧下と実機では気液の物性値が大きく異なり実機の液膜挙動と異なる可能性がある。そこで本研究では物性が液膜挙動に与える影響を検討し,複雑なじょう乱波流れの挙動をシンプルな無次元数で表すことが可能であることが明らかになった。森らはこれまで、代替流体を用いた気液の密度比が異なる系に対して定電流法による液膜厚さの測定を行い、同一の管径、液相見かけ速度、気液粘度、表面張力の条件下では平均、最大、最小液膜厚さを気相ウェーバー数WeGで統一的に整理できるという知見を得ている。本年度は,気液界面挙動に影響のある表面張力に着目し液膜挙動に与える影響,特に液膜厚さについて実験的に検討を行った。結果として気液環状二相流中の液膜挙動に与える表面張力の影響について、液相にエタノール水溶液を使用することにより表面張力を変化させてその影響を検討した結果、表面張力の低下は液膜厚さやじょう乱波波高、通過頻度を減少させるがWeG数で整理でき、基底液膜流量には大きな影響を与えないという知見が得られた。本年度は、実機BWRにおける高温高圧を模擬するため、HFC 134aを作動流体として用い,鉛直上昇沸騰環状流の詳細な液膜挙動について時々刻々の液膜厚さと壁温変動を同時に計測することで実験的に検討を行った。特に,液膜流量がゼロにならなくてもバーンアウトが発生する中間クオリティにおけるバーンアウト発生メカニズムについて検討を行うとともに,さらに流路中にスペーサを設置することで,それが液膜構造へ与える影響についても検討を行った。それらの結果を総合し,得られた結論は以下の通りである。高温高圧を模擬した加熱系における平均液膜厚さは、広い気液の見かけ速度の範囲で、また異なる液膜厚さの測定手法で得られたデータであっても、WeG/ReLで整理できる傾向にある。中間クオリティのバーンアウト発生について,測定されたじょう乱波の通過頻度と基底液膜の厚さを考慮すれば,液膜のドライアウトを説明できる。スペーサによって限界熱流束は向上し、とくに低流量、低クオリティ領域にてその向上効果が顕著である。ただし,スペーサによりじょう乱波の波形が変化しているかどうかは,より詳細に検討を行う必要がある。限界熱流束時の液膜流量が零でなくともバーンアウトすることが再確認された。またこの領域において、スペーサは限界熱流束を向上させる効果がある。沸騰水型原子炉(BWR)の燃料棒周辺では気液環状二相流となるが、限界出力の予測にはその液膜挙動の把握が重要である。これまでも環状二相流の液膜挙動に関する研究は盛んに行われているが、これらは大気圧近傍で行われた実験が多くを占める。BWR(7MPa, 285°C)などの高温高圧条件を対象とする場合、気液の物性値が大気圧近傍でのN2 - Water系のそれと大きく異なるため、液膜挙動も異なる可能性がある。

しかしながらこれらは非加熱系での実験であり、限界出力の予測において重要であるバーンアウトに至るまでの液膜の時空間的特性が得られていない。以上のことから、代替流体を用いて実機BWRの気液の物性値を模擬した加熱系の実験体系において、バーンアウトに至るまでの液膜の時空間特性をより詳細に把握する必要があると考えられる。これらを踏まえ、本研究では常温・低圧下でBWR(7MPa, 285°C)の気液の物性に近い代替流体としてHFC 134aを用いて,鉛直上昇沸騰環状二相流の流動様相を可視化するとともに、レーザーフォーカス変位計(LFD)を用いて液膜厚さの測定を行った。その結果,高温高圧を模擬した加熱系における平均および最小液膜厚さの測定値は、大気圧下のN2 - Water系における測定値を含めてWeGで統一的に整理できることが明らかになった。研究計画通りに研究を実施しているため.申請書通りに進展していると考えられるため7MPa,256°Cの気液の物性と同程度である代替流体(エタノール-R134a系)を用いることで実機に近い流れを常温・低圧下で実現し,高温高圧下では極めて困難であった可視化およびスペーサ近傍の膜厚を代替流体を用いることにより詳細に計測する.今後,これらの実験データを基により詳細に液膜厚さ,じょう乱波の速度,通過頻度など気液の物性にとらわれない普遍的なモデルを検討していく予定である.それには定電流法,光学的な方法,触針法などを用いて比較検討することで,じょう乱波の膜厚に関する絶対値についてより詳細に検討出来るようにする該当無し定電流法,光学的な方法,触針法などを用いて比較検討することができるように実験装置を再構成する.
グローバル・ネットワークのもとでの産業立地の可動性

経済活動のグローバル化のもとで、産業・企業立地の地理的スケールもグローバル化している。しかし、現実の企業行動を詳細に検討すると、企業立地の地理的な可動性はグローバルなスケールで収斂ないし平準化的にしている場合と、そうでない場合がある。グローバルに行動する企業の多くは多数の事業所を有し、企業内の他事業所や関連企業とネットワークを持ちながら活動を行っている。本研究は、製造業の生産活動とサービス活動の両方を考察対象とし、企業間の相互依存関係を解明することによって、企業立地の広域化と地理的集積という現代の経済地理現傑を探究する試みである。昨年度実施した企業アンケートおよび訪問調査を補完・充実させるべく訪問調査を実施した。アンケートで得られたドイツと日本の比較について、生産関連サービスについての企業行動の差異が明確になった点を中心に、分析結果の考察をさらに進め英語での論文を作成しGeographic Review of Japanに投稿すべく準備している。大きな傾向について論述するこの論文に続き、ドイツ・日本・アメリカ合衆国の代表的大手企業と中堅企業の企業行動について、ドイツのニュルンベルクと大阪大都市圏の様々な規模の産業機械関連企業の集積の比較について、さらに二つの論文作成をめざしている。これらの中間報告は、ドイツの調査については、11月の北米地域科学学会と2月の経済地理学会関西支部例会において報告した。また、本研究の付加的な成果として、ドイツの製造業雇用の地理的変化について日本語での研究ノートを執筆した。しかし、現実の企業行動を詳細に検討すると、企業立地の地理的な可動性はグローバルなスケールで平準的になっているわけではない。本研究は、製造業の生産活動とサービス活動の両方を考察対象とし、企業間の相互依存関係を解明することによって、企業立地の広域化と地理的集積という現代の経済地理現象を探究する試みである。今年度、まずはプラトナーがドイツでの調査から得た知見について、長尾と議論し研究計画をたてた。ドイツで業界団体の協力をえた企業アンケートの調査内容について検討し、日本語および英語の調査票を作成、そして日本でのアンケートならびに訪問調査を実施した。アンケートで得られたドイツと日本の比較について、生産関連サービスについての企業行動の差異が明確になった。この点は、ドイツの業界団体向け発表資料を用意した。分析結果の考察をさらに進め英語での結果報告を作成したい。訪問調査では、自動化設備の導入と関連サービスについてインタビューしている。ドイツ・日本・アメリカ合衆国の代表的大手企業とともに、大阪大都市圏の様々な規模の産業機械関連企業を訪問し、データと知見を蓄積している。研究成果については、ドイツの調査については、プラトナーがスペインで開催される「知識と地域経済発展」と11月の北米地域科学学会において報告した。得られた知見と研究者間のネットワークを研究の深化に結び付けたい。
新技術を用いたダブルノックアウト高血圧・動脈硬化モデルラットの創出

本研究では、高血圧のラットモデルとして定評のある自然発症高血圧ラットにゲノム編集技術を応用してApoe, Prdx2, Akt1の3種の遺伝子のノックアウトを作成し、高血圧と動脈硬化を同時に発症する疾患モデルを作成した。高脂肪食負荷によって、ApoeノックアウトSHRは高度の高脂血症を呈し、明らかな動脈への脂質沈着亢進も確認できた。今後Prdx2ノックアウトによる酸化ストレス亢進や高血圧の脂質沈着亢進作用について、定量的に検討する予定である。医学生理学研究に頻用されているマウス、ラットは動脈硬化に抵抗性があることが知られている。そこで、生理学的な研究に使いやすいラットで、遺伝子改変技術によって動脈硬化のモデルができれば、動脈硬化とそれをベースにした心筋梗塞や脳梗塞の病態の解明に有用である。本研究では、高血圧の遺伝的モデルラットとして高い評価を得ているspontaneously hypertensive rat (SHR)に新たに開発されたゲノム編集技術を応用することで、高血圧と動脈硬化を同時に発症するモデルを開発し、その病態を解明することを目的としている。本年度は、ターゲットとした3つの遺伝子、Apoe, Prdx2, Akt1をCRISPR/CAS9を用いて編集し、それぞれの遺伝子で2種類の異なるin-flame変異、flame-shift変異を持つ計6種類のヘテロ・ノックアウトSHRを得ることに成功した。これを戻し交配、兄妹交配することでホモのノックアウト個体作出を試みたが、これらの変異がモザイクの状態で生殖細胞に導入されていることが判明し、ホモ個体を得るのに必要な数のヘテロ個体を取るために1世代余分の交配が必要になった。このため、交配計画が数ヶ月遅れている。現在、Apoe, Prdx2それぞれのノックアウトSHRのホモ個体が完成し、この2つのノックアウト動物を交配してダブルノックアウトの作成を開始している。Akt1ノックアウトについては、ヘテロどうしの交配でホモ個体を得ている段階である。完成したApoeノックアウト、Prdx2ノックアウトSHRについては、血圧、血清コレステロール、中性脂肪など基本的な表現形質の解析を開始した。医学生理学研究に頻用されているマウス・ラットは動脈硬化に抵抗性があることが知られている。本研究では、高血圧の遺伝的モデルラットとして高い評価を得ているspontaneously hypertensive rat(SHR)に新たに開発されたゲノム編集技術を応用することで、高血圧と動脈硬化を同時に発症するモデルを開発し、その病態を解明することを目的としている。前年度は、ターゲットとした3つの遺伝子、Apoe,Prdx2,Akt1をCRISPR/CAS9を用いて編集し、それぞれの遺伝子で2種類の異なるin-flame変異、flame-shift変異を持つ計6種類のヘテロ・ノックアウトSHRを得ることに成功した。これを戻し交配、兄妹交配することで、3つの遺伝子をホモでノックアウトした動物を得ることができた。また、Apoe, Prdx2のノックアウト動物を交配し、これら2つの遺伝子が同時にノックアウトされているダブルノックアウトの作成にも成功した。現在、Apoeノックアウト、上述ダブルノックアウトラットについては、高脂肪食負荷時の血清脂質レベル測定、動脈硬化の形態学的評価を進めている。Akt1ノックアウトについては、雌のホモが不妊となることが判明した。系統維持のために雄のホモと雌のヘテロを交配し、遺伝子型をスクリーニングして必要な動物の振分けと保存をする必要があり、十分な数の実験用(実験用には上記の交配で得られた雄の半数しか使用できない)、維持用個体の供給に時間がかかる状態である。Akt1ノックアウトで雌のホモが不妊であることがわかり、雄のホモと雌のヘテロを交配して、得られた仔の遺伝子型のスクリーニングを行う必要が生じたため、Akt1とApoeのダブルノックアウト作成、Akt1ノックアウトでの表現形質評価については遅れが生じている。現在、Apoe-knockout, Prdx2-knockout, Apoe, Prdx2-double knockout SHRの3系統を確立し、その表現型の検索を行っている。いずれも高血圧という特性を維持しており、Apoe-KOでは、普通食、高脂肪食負荷のいずれにおいても高コレステロール血症を起こしていること、Prdx2-KOでは、酸化ストレスの亢進が起こっていることを確認できた。また、高脂肪食負荷によってSHRでは起こらない動脈への高度の脂肪沈着が起こることが明らかとなった。しかし、高脂肪食負荷の場合、1ヶ月程度で突然死する個体が多数みられることがわかった。この段階では動脈硬化はさほど強いとはいえず、その原因について現在検討するとともに、突然死を起こさず動脈硬化の進展を観察できる餌の条件を検討している。Prdx2単独のKOでは、食塩負荷による血圧上昇と脳卒中発症がSHRより高い傾向がみられ、現在追試を行っている。Akt1-knockout SHRについては、雌のホモが不妊であることに加え、ヘテロの交配においても産仔数が少なく、思うように実験に使用できていない。

解剖学的にはやや体格が小さく、脂肪組織の発育不良があることがわかった。いずれのKO系統もNational BioResource Project-Ratに寄託済みで、研究者の使用が可能である。本研究では、高血圧のラットモデルとして定評のある自然発症高血圧ラットにゲノム編集技術を応用してApoe, Prdx2, Akt1の3種の遺伝子のノックアウトを作成し、高血圧と動脈硬化を同時に発症する疾患モデルを作成した。高脂肪食負荷によって、ApoeノックアウトSHRは高度の高脂血症を呈し、明らかな動脈への脂質沈着亢進も確認できた。今後Prdx2ノックアウトによる酸化ストレス亢進や高血圧の脂質沈着亢進作用について、定量的に検討する予定である。ゲノム編集にて導入した変異がモザイクになっていたため、1回の交配で十分な数のヘテロ動物を得ることができず、1世代余分の交配をせざるを得なくなったため。完成しているノックアウト、ダブルノックアウトでの表現形質解析を集中的に進める。Akt1とApoeのダブルノックアウト動物についても現在作成中であり、早期の完成と表現形質評価を実施する。28年度が最終年度であるため、記入しない。基礎医学、実験病理学、実験動物学数ヶ月の遅れとなっているが、ダブル、トリプルノックアウトの作成と完成したノックアウトラットの解析を効率よく同時並行で進めることによって、この遅れを取り戻す方針である。Akt1関連のノックアウト、ダブルノックアウト動物がまだ完成していないため、表現形質解析に必要な試薬、消耗品、実験用動物の飼料購入の費用に残が生じた。ゲノム編集にて導入した変異がモザイクになっていたため、1回の交配で十分な数のヘテロ動物を得ることができず、1世代余分の交配をせざるを得なくなった。それに伴い当初の実施計画に遅れが生じ、購入を予定していたCRISPRマイクロインジェクション関連試薬や消耗品等の購入を見合わせることになったため。数か月の遅れとなっているが、ノックアウト動物の作成と完成したノックアウトの解析を効率よく同時並行で進めることによって、この遅れを取り戻すべく計画を進めており、表現形質解析のための試薬、消耗品、飼料の購入を進める予定である。数ヶ月の遅れとなっているが、ダブル、トリプルノックアウトの作成と完成したノックアウトラットの解析を効率よく同時並行で進めることによって、この遅れを取り戻すべく計画を進めており、昨年、購入を見合わせていた試薬及び消耗品を早々に購入する予定です。また、今年度はテレメトリー実験を予定しており、そのプローブのグレードアップ(1本:216,000円)の費用に充てる予定です。