hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原発事故を受けた子どもの日常回帰を支援する“表現あそびプログラム”の開発

3.狭い空間、特に家庭でできる表現あそびへと発展させる可能性を示す。4.表現あそびに対して、理論的説明を付す。これらの提案によって、「子どもとのあそび方がわからない」「どうしたら思い切り身体を動かして一緒に楽しめるのか」といった思いを抱える保護者らが、「身近な題材で身体を動かすあそび方」「「親子で楽しめるあそび方」に気づく例がみられた。そして、こうした表現あそびを通して、子どもに対する保護者の気づきが促されることも明らかになった。舞踊教育、舞踊人類学“親子で楽しむ表現あそび"の冊子化を、25年度中に実施する計画だったが、プログラムの検証とともに、地域交流促進への広がりの必要性が見出された。これを受けて25年度は、多様な身体表現ワークショップを調査対象に加え、幅広い専門家の実践協力を仰ぐことに重点を置いたため、冊子化が遅れた。当初は、幼児および児童を対象としたプログラムを考えていたが、現地での現状調査の結果を受けて、ワークショップの対象を乳幼児親子に変更した。それに伴い、プログラムも検討しなおす必要が生じたが、複数の身体表現・幼児教育の専門家を協力者として依頼するとともに、関連するワークショップを実施したり、見学したりするなどして事前準備を進められたため、当初の計画通り、2012年の夏から秋にかけてワークショップを実施することができた。ただし、プログラムの検証を目的として、POMSを活用した大学生への予備調査を予定していたが、本調査の対象変更に伴い、必要性が低いと判断したため実施しなかった。そのかわり、協力者と協同のワークショップを実践し、プログラムの検証を重ねることができた。また、現状調査およびワークショップの分析についても、2012年度中に実施し、学会において段階的に成果発表をすることができた。前年度までの結果を受けて、26年度は、成果公表と成果還元を主な方向性と定める。具体的には、口頭発表および論文投稿、プログラム開発の資料作成と配布である。特に資料は“親子で楽しむ表現あそび"として、対象地域の協力者ならびに自治体等への冊子配布を計画している。前年度までの結果を受けて、次年度は、成果公表と成果還元を主な方向性と定める。具体的には、口頭発表および論文投稿、プログラム開発のDVD・資料作成と配布である。DVD・資料作成については、すでに前年度末から着手しており、2013年10月の配布を目指して遂行中である。また、プログラムの検証を目的として、夏から秋にかけての現地でのワークショップ:身体表現あそび教室を実施する。それと同時に、前年度からの課題であった、本研究で提案するプログラムが、日常生活へどのような影響を及ぼすのかを検討するために、ワークショップ参加者への追跡調査をおこなう。これは、当初の計画になかったものだが、調査・検証のなかで、必要と判断されたため、新たに追加した。24年度に、被災地での家庭内親子あそびのプログラムを実践的手法で検討したところ、地域交流促進への広がりの必要性が見出された。これを受けて25年度には、千葉県ならびに東北地域の地域活動である表現ワークショップを対象に加えるとともに、幅広い専門家の実践協力を仰ぐことが新たに必要となった。
MRIを用いたハムストリングス肉離れ予防プログラムの効果検証

本研究では、スポーツ活動中のハムストリングス肉離れを予防するためのトレーニング方法を開発することを目的に、継続的なハムストリングスのトレーニング介入を実施した際の各筋の形態や機能に及ぼす変化を測定するとともに、肉離れ発生率との関連性について調査した。その結果、立位での股関節伸展トレーニングであるシングルレッグデッドリフトを実施した群において、トレーニング介入前と比較して有意な股関節伸展トルクの増大と大腿二頭筋長頭・半膜様筋の筋横断面積の増大が見られた。しかし、他の群も含めてすべての被験者で肉離れは発生しなかったため、予防トレーニングとしての有用性は明らかにできなかった。本研究では、スポーツ活動中に頻発する傷害の1つであるハムストリングス肉離れを予防するためのトレーニング方法を開発することを目的に、継続的なハムストリングスのトレーニング介入を実施した際のハムストリングスを構成する各筋の形態や機能に及ぼす変化を測定し、同時に肉離れ発生率との関係性について調査を実施した(測定・調査は現在も継続中)。当該年度の研究実施計画に基づき、被験者の募集、トレーニング介入前のベースライン測定を実施した後、トレーニング介入を開始するとともにハムストリングス各筋の形態・機能、肉離れ発生率の縦断的フォローアップ測定・調査を実施した。当初の研究実施計画から大きな変更はなく概ね順調に進行しているが、いくつか小さな変更が生じた。まず、被験者の対象として予定していたサッカーの男子大学生競技選手からの応募がなかったため、同じくスプリント(全力疾走)動作を含むスポーツ種目であるラクロスの男子大学生競技選手に対象を広げた。結果として、陸上短距離走選手11名、ラクロス選手23名、合計34名からの応募があった。また、当初は全被験者をランダムにトレーニング介入の内容に応じて3群に分ける予定であったが、各競技の種目特性(スプリントの頻度や競技時間など)によって肉離れの受傷リスクが異なることを考慮し、陸上短距離走選手11名についてはすべて股関節伸展トレーニングの介入を実施し、ラクロス選手23名については股関節伸展トレーニング介入群8名、膝関節屈曲トレーニング介入群8名、対照(介入なし)群7名の3群に分けて比較を行うこととした。研究実施計画は2年に渡る縦断的追跡研究であるため、具体的な数値データとしての研究成果は現在も収集の途上であるが、肉離れ予防トレーニングの開発に向けた重要な知見が蓄積できていると考えている。当初の研究実施計画から大きな変更はなく概ね順調に進行しているが、いくつか小さな変更が生じたため(変更の詳細は「研究実績の概要」を参照)。トレーニング介入前のベースライン測定を各競技のオフシーズン(陸上競技は10月後半11月前半、ラクロスは1月)に実施する必要があったため、被験者の募集はその時期から逆算して1ヶ月程前から行った。介入前ベースライン測定から本報告書作成時点(4月)までに、陸上短距離走選手11名については介入開始(11月後半)から1ヶ月後(12月後半)および3ヶ月後(2月後半)のフォローアップ測定を完了している。また、ラクロス選手23名については介入開始(2月前半)から1ヶ月後(3月前半)のフォローアップ測定までを1名の辞退者を除いて完了している。1名の辞退が生じた理由は、練習中の負傷により本人から辞退の申し出があったためである。本研究では、スポーツ活動中に頻発する傷害の1つであるハムストリングス肉離れを予防するためのトレーニング方法を開発することを目的に、継続的なハムストリングスのトレーニング介入を実施した際の各筋の形態や機能に及ぼす変化を測定し、同時に肉離れ発生率との関係性について調査を実施した。当該年度は、前年度から開始したトレーニング介入、ハムストリングス各筋の形態・機能および肉離れ発生率の縦断的フォローアップ測定・調査を継続して実施し、当初の計画通り1シーズンの測定・調査を完了した。継続的なトレーニング介入と測定・調査の結果、立位での股関節伸展トレーニングであるシングルレッグデッドリフトを実施した陸上短距離走選手11名、およびラクロス選手8名において、トレーニング介入前と比較して統計的有意な股関節伸展トルクの増加、および大腿二頭筋長頭・半膜様筋の筋横断面積の増大が見られた。また、ラクロス選手については、膝関節屈曲トレーニングであるノルディックハムストリングスを実施した群やトレーニング介入を行わなかった群と比較しても統計的有意差が見られた。これらの結果から、股関節伸展トレーニングがハムストリングスを構成する筋群の中でも特に羽状筋である大腿二頭筋長頭および半膜様筋の筋肥大を促すとともに、股関節伸展力を増加させることが推察された。しかし、すべての被験者について介入期間中にハムストリングス肉離れは発生しなかったため、必ずしも股関節伸展トレーニングが特にハムストリングス肉離れの予防に効果的であるとは断定できなかった。今後は各被験者へのトレーニング介入とフォローアップ測定、肉離れ発生率の調査を継続して実施していく。

陸上短距離走選手11名については、5月後半に6ヶ月後測定、8月後半に9ヶ月後測定、11月後半に12ヶ月後測定を予定している。ラクロス選手22名については、5月前半に3ヶ月後測定、8月前半に6ヶ月後測定、11月前半に9ヶ月後測定、2017年2月前半に12ヶ月後測定を予定している。それぞれ6ヶ月後測定までのデータが出揃ったところで結果を集計、解析し、関連分野の学術集会において発表を予定している。筋生理学、トレーニング科学、スポーツ医学当初、国外での国際学会における発表を予定していたが、ヨーロッパにおけるテロ事件の頻発等による社会情勢への不安等から海外への渡航を自粛し、学会発表を断念したため、国外への出張費用を使用しなかった。次年度に国内外での学会発表を複数予定しており、出張費用に当てる計画である。
高性能薄膜ネオジム磁石のマイクロデバイスへの応用

本研究では,高性能な薄形ネオジム磁石のマイクロデバイス応用を目的とする.このため,H27年度までに,厚み数μmのスパッタで形成する磁石,厚み数十μmのPLD法で形成する磁石,および厚み数百μmの焼結法で形成する磁石に対し,幅数百μmの微細着磁を実現した.H28年度は,1)焼結磁石に対する簡易な微細着磁法,2)ウェハレベルのスパッタ磁石に対する微細加工と耐熱性調査を実施した.1)H27年度に実現した微細着磁は,ダイシングにより溝加工した薄形磁石をレーザ加熱することで,非加熱部への面内方向熱伝導を抑制し,加熱部のみを昇温させたが,この溝加工が量産化・低コスト化の妨げになる点が課題として残っていた.これに対し,溝加工不要で局所加熱も不要な微細着磁法を検討した.本手法では,微細着磁したい薄形ネオジム磁石を上下から幅数百μmのサマコバ磁石で挟み込みそのまま全体を加熱する.昇温で保磁力が下がるネオジム磁石を,耐熱性の高いサマコバ磁石からの磁場で着磁する.簡易化した本手法により,発生磁場は目標の6割程度と不十分なものの,幅500μmでN極S極が繰り返す微細着磁を実現した.2)MEMS技術の大きな利点の一つとして,大ウェハ上に同時大量生産できる点が挙げられる.本研究ではウェハサイズ数-十mmのものを簡易的に利用してきたが,具体的なMEMS応用に向け,4インチウェハ全面に微細な小形磁石を集積化するプロセスを検討した.磁石にはスパッタで形成する厚み20μmのネオジム系のものを利用し,微細加工の最小幅は20μmとした.DRIEで溝加工したSi基板上に磁石を堆積し,その後凸上の不要部を研磨により除去することで,概ね目標とする形状に磁石を加工することができた.また本磁石の耐熱温度を,各温度の磁化曲線測定により調査し,大きな反磁場下においても,350Kまでは不可逆減磁しないことを確認した.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。近年急速に普及しているスマートフォンなどのモバイル機器では,スピーカー,バイブレータ,カメラのレンズ駆動部など,小型の電磁アクチュエータが複数使われている.従来,このアクチュエータは機械加工した磁石やコイルを組み立てることで製作してきたため,アクチュエータの小型化,低コスト化,および多自由度化には限界があった.そこで本研究では,MEMS技術を用い,部品の微細加工と組立を一括で行うことで,従来にない,小型,低コスト,多自由度な電磁マイクロデバイスを実現することを最終目的としている.この実現のため,本年度,下記研究を実施した.1.スパッタ成膜した高性能磁石膜の微細着磁レーザで局所加熱し保磁力を低下させた領域を外部静磁場により着磁する「レーザアシスト微細着磁法」を提案,実施した.微細着磁により,磁石から発生する磁束を表面に集中させ大磁場が発生可能となる.実験では,厚み4.5μm,最大エネルギ積約300kJ/m3の磁石膜に対し,最小幅100μmでの着磁を実現した.一方,従来にない微細な着磁は実現したものの,磁石の膜厚が最大20μmと小さく,発生磁場は不十分であり,より厚い磁石膜に対しての同プロセスの適用が,新たな課題となった.2.PLD法で成膜した磁石膜の諸特性評価近年,長崎大学の中野らにより,PLD法を用いることで,最大エネルギ積は50kJ/m3程度と劣るものの,最大厚み160μmの磁石膜が製作可能であることが報告されている.今回,この磁石膜の微細着磁,MEMS応用を目指し,第一段階として,関連する諸特性を評価した.結果,(1)表面に高さ50μm程度の凹凸の形成,(2)内部に径10μm程度の空洞の形成,(3)スパッタ膜に比べ高い密着性,(4)スパッタ膜では困難だったウェットエッチングが容易であることを確認した.近年,安価に多機能なマイクロデバイスが実現可能なMEMS技術が広く利用されている.一方,モバイル機器内のスピーカーやカメラのレンズ駆動アクチュエータ等では,寸法数mmと小形でありつつも機械加工したVCMが主に利用されている.本研究では,これらのさらなる小形化,多機能化,低コスト化を目指し,MEMS技術によるVCM実現を目指している.H27年度は,1)PLD法で成膜する磁石,および,2)焼結磁石の微細着磁を実施した.1)PLD法で成膜する磁石の微細着磁スパッタ法で成膜する厚み数マイクロメートルものに比べ厚みが数十マイクロメートルと約10倍大きく,高出力磁気MEMSの実現が期待できるPLD磁石に対する微細着磁を検討した.H26年度にスパッタ磁石に対して実施した手法を発展させ,磁石内の熱伝導をガラスによって遮断することで,厚み50マイクロメートルの磁石に対し,幅100マイクロメートルの着磁を実現し,着磁のアスペクト比(磁石厚み/着磁幅)を従来の0.045から0.5まで増加させることができた.2)焼結磁石の微細着磁厚みが数百マイクロメートルとさらに大きい焼結磁石に対する微細着磁を検討した.上記と異なり,スリットを加工することで磁石内熱伝導を遮断した.

これにより,厚み500マイクロメートルの磁石に対し,幅100マイクロメートルの着磁を実現し,着磁のアスペクト比を目標値の1まで増加させることができた.なお,基板上に粉体磁石を塗布,成形後,一括して焼結させることで,容易にマイクロ焼結磁石を形成する手法も検討したが,十分な磁気特性が得られず,焼結後の磁石を接合するほうが,効果的であったので,H27年度はこちらを利用した.高出力磁気MEMSの実現に必要な,厚みの大きい磁石に対する微細着磁を実現することができた.H26年度の成果と合わせ,多種多様な磁気MEMSに必要な磁場発生源を構築可能と考えられ,磁気MEMS実現に必要な基盤技術が概ね整ったと考えている.本研究では,高性能な薄形ネオジム磁石のマイクロデバイス応用を目的とする.このため,H27年度までに,厚み数μmのスパッタで形成する磁石,厚み数十μmのPLD法で形成する磁石,および厚み数百μmの焼結法で形成する磁石に対し,幅数百μmの微細着磁を実現した.H28年度は,1)焼結磁石に対する簡易な微細着磁法,2)ウェハレベルのスパッタ磁石に対する微細加工と耐熱性調査を実施した.1)H27年度に実現した微細着磁は,ダイシングにより溝加工した薄形磁石をレーザ加熱することで,非加熱部への面内方向熱伝導を抑制し,加熱部のみを昇温させたが,この溝加工が量産化・低コスト化の妨げになる点が課題として残っていた.これに対し,溝加工不要で局所加熱も不要な微細着磁法を検討した.本手法では,微細着磁したい薄形ネオジム磁石を上下から幅数百μmのサマコバ磁石で挟み込みそのまま全体を加熱する.昇温で保磁力が下がるネオジム磁石を,耐熱性の高いサマコバ磁石からの磁場で着磁する.簡易化した本手法により,発生磁場は目標の6割程度と不十分なものの,幅500μmでN極S極が繰り返す微細着磁を実現した.2)MEMS技術の大きな利点の一つとして,大ウェハ上に同時大量生産できる点が挙げられる.本研究ではウェハサイズ数-十mmのものを簡易的に利用してきたが,具体的なMEMS応用に向け,4インチウェハ全面に微細な小形磁石を集積化するプロセスを検討した.磁石にはスパッタで形成する厚み20μmのネオジム系のものを利用し,微細加工の最小幅は20μmとした.DRIEで溝加工したSi基板上に磁石を堆積し,その後凸上の不要部を研磨により除去することで,概ね目標とする形状に磁石を加工することができた.また本磁石の耐熱温度を,各温度の磁化曲線測定により調査し,大きな反磁場下においても,350Kまでは不可逆減磁しないことを確認した.当初目標としていた,スパッタにより製作する薄型磁石膜に対しての微細着磁を実現した.また,現状の薄型磁石膜の限界を把握し,PLD法を利用して製作する厚みの大きい磁石膜利用の検討をはじめることができた.これまでの成果を利用して,実用的な磁気MEMSの設計,製作を行う.具体的には,モバイル機器内蔵のカメラのレンズ駆動アクチュエータ,スピーカーを検討する.28年度が最終年度であるため、記入しない。PLD法で製作する厚みの大きい磁石膜のMEMS応用を目指し,表面凹凸の低減,および,微細着磁を検討する.また,真空成膜法に頼らない,厚膜化が容易な磁石膜の製作を目指し,基板一体で粉体磁石を焼結させる手法を検討する.28年度が最終年度であるため、記入しない。
概念形成過程に基づく自然言語および図形パターンの総合的意味理解に関する研究

近年、自然言語や図形を個別の情報源と見なさず、統一的かつ総合的に取り扱おうという社会的気運が高まっている。本研究は、入力情報として日本語、英語あるいは図形パターンのいずれをも受理し、概念形成過程に基づく階層的な知識の系を用いて意味理解並びに推論を行い、所望の結果を日本語、英語あるいは図形パターンのいずれでも出力する、総合的な理解システムSUNLAPPの開発を目的とする。昭和59年度にSUNLAPPの原型を完成させたが、SUNLAPPは、図形系列内の事象や属性を自然言語理解したり、英語を日本語に翻訳したり、日本語の質問に日本語で答えたり、シソーラスの作成を支援したりする。本年度は以下の検討並びに改良を行った。1.知的並びに情緒的処理系の粋組についての検討人の心理活動において知と情は言わば車の両輪の関係にある。情緒的処理を特に知的処理過程で生じる曖昧性解消の観点から検討した。2.概念・知識部門の改良日常の言語生活で用いられる属性概念は約2,200ある。その内形容動詞で表される約1,600について詳細な分類を行った。また質問応答の知識ベースを作成するため約100件のニュース文を選び、内部表現のためのメタ言語について検討を加えた。3.言語部門の改良言語部門は日本語と英語とから成るが、共に依存文法で解析を行う。日本文解析については漢字処理を可能にした。英文解析については単語検索を【B^+】-木化しまた構文解析も木-木変換方式への改良を試みた。4.画像・図形部門の改良従来は線画像しか取り扱えなかったものを、濃淡画像も処理できるように拡張した。認識過程を制御するPROLOGに42本のFORTRANサブルーチンを関数として組み込んだ。
人間社会の基盤としての一般交換成立に関する理論的・実証的研究

人間社会を特徴づける重要な要素は、直接互恵性が存在しなくても人々が一方的に資源を提供し合うという一般交換の存在である。一般交換は、「情けは人のためならず」という諺が示すように、資源を与えた相手以外の第三者から間接的に返報されることにより成立していると考えられる。一般交換に関する研究は90年代末にようやく端緒についたばかりであり、これまでは社会心理学などの実験研究を重視する分野と進化生物学や人類学などの数理モデルや理論研究を重視する分野とで、お互いの交流なしに独立して研究が進められてきた。本研究は、このような二つの研究の流れを統合し、新たな発展可能性を探ることを目的とする。17年度は、16年度に引き続き数理モデルによる解析とシミュレーションを行い、(1)二者間の直接交換の場合には有効であった一次情報(前回提供したかどうか)のみを用いる単純な応報戦略(提供者には提供、非提供者には非提供)では一般交換を維持できず、前回の行動が誰に対しての行動かを表す二次情報を用いる必要があること、(2)他者の行動を見間違うという知覚のエラーを考慮すると、一般交換維持のためには、過去の研究で明らかにされた「正当化可能な(非提供者への)非提供者には提供するが、正当化不可能な(提供者への)非提供者には提供しない」という戦略は有効ではなく、「提供者への提供者には提供するが、非提供者への提供者には提供しない」という村八分を実現する戦略のみが有効であることが明らかにされた。更に17年度には、16年度に行った場面想定法質問紙実験の結果に基づき、実験室実験を行った。上述の適応論的分析から導き出された戦略と合致する行動を実際に人々が採用するのかどうかを検討したところ、二者間の直接交換の時に有効な単純な応報戦略と一貫する一次情報の用いられ方は明確に現れたが、村八分を実現するような二次情報の用いられ方を示す行動パターンはあまり明確には見られなかった。これは今後の課題であるが、一つの可能性として、応報戦略は非常に協力に人間の心に組み込まれている仕組みであるのに対し、村八分戦略はより高度な情報処理を必要とするため、ある特定の状況でしか表面には現れてこないという可能性が示唆された。16年度は、適応論的分析として、一般交換を成立させる戦略の持つ特徴を明らかにするための数理解析とコンピュータ・シミュレーションを行った。その結果、「良い」人に提供した相手には提供し、「良い」人に提供しなかった相手及び「悪い」人に提供した相手には提供しない、という特徴を持つ戦略が一般交換の成立・維持に必要であることが明らかにされた。この成果は複数の国内・国際学会で発表された。更に、来年度の実験室実験のための準備として、上述の適応論的分析から導き出された戦略と合致する行動を実際に人々が採用するのかどうかを予備的に検討する研究を行った。具体的には、一般交換状況で人々が他者の様々な行動パターンに対してどのような印象を抱き、どのように行動するのかを探る場面想定法質問紙実験を行った。その結果、人々は「悪い」人に提供した相手に対して、「お人好し」・「気前がよい」といった側面では好印象を抱くが、「集団の秩序を守らない困った人間だ」と悪印象を強く抱くこと、また資源提供意図も「良い」人に提供した人に対してよりも低いことが明らかにされた。これは上述の理論的に導き出された戦略と一貫している。この成果は複数の国内学会で発表された。17年度は、16年度に引き続き数理モデルによる解析とシミュレーションを行い、(1)二者間の直接交換の場合には有効であった一次情報(前回提供したかどうか)のみを用いる

単純な応報戦略(提供者には提供、非提供者には非提供)では一般交換を維持できず、前回の行動が誰に対しての行動かを表す二次情報を用いる必要があること、(2)他者の行動を見間違うという知覚のエラーを考慮すると、一般交換維持のためには、過去の研究で明らかにされた「正当化可能な(非提供者への)非提供者には提供するが、正当化不可能な(提供者への)非提供者には提供しない」という戦略は有効ではなく、「提供者への提供者には提供するが、非提供者への提供者には提供しない」という村八分を実現する戦略のみが有効であることが明らかにされた。更に17年度には、16年度に行った場面想定法質問紙実験の結果に基づき、実験室実験を行った。上述の適応論的分析から導き出された戦略と合致する行動を実際に人々が採用するのかどうかを検討したところ、二者間の直接交換の時に有効な単純な応報戦略と一貫する一次情報の用いられ方は明確に現れたが、村八分を実現するような二次情報の用いられ方を示す行動パターンはあまり明確には見られなかった。これは今後の課題であるが、一つの可能性として、応報戦略は非常に協力に人間の心に組み込まれている仕組みであるのに対し、村八分戦略はより高度な情報処理を必要とするため、ある特定の状況でしか表面には現れてこないという可能性が示唆された。
土壌からの蒸発と塩分集積の制御に関する研究

ポテンシャル蒸発速度が降雨量を上回り、土壌水の塩濃度が高い乾燥地においては、実蒸発量が浸透量(降雨量)を上回ると、土壌水(液状水)とともに移動した溶解塩分は蒸発面において水だけが蒸発してとり残され塩分集積が生じる。一方、蒸発速度は表面乾燥層の形成によって大きく低下するので、塩分集積を予測し制御するには、乾燥層が形成された場合の蒸発速度が重要であることを明らかにした。蒸発の進行によって地表面に、その下層の湿潤層よりも含水量が著しく小さい乾燥層が形成され、この乾燥層の形成によって蒸発が乾燥層底部で生じ、乾燥層の水蒸気拡散抵抗によって蒸発速度が決まるようになることを、関東ローム裸地調査地点における地温分布の日変化、蒸発速度、土壌水分分布を、土中の相対湿度分布の測定で確認した。さらに、蒸発モデルとして、土中の湿潤層-乾燥層境界に蒸発面(飽和水蒸気面)を仮定し、この蒸発面と大気との水蒸気濃度差を蒸発の駆動力として、乾燥層の拡散抵抗と大気境界層の抵抗との直列合成抵抗によって蒸発速度が決まるとするモデルを考え、実測との対比でモデルの有効性を検証した。これをふまえて、塩分集積と土壌劣化が問題になっている現場としてパキスタン・ファイサラバード地区においてその実態と農民が行っている塩害防止策や現地研究機関が提案している対策をしらべた。そして、上記の成果に基づいて、その科学的な裏付けを説し評価した。とくに、塩分集積と土壌劣化のプロセスを、土壌-植物-大気系の水移動との関連で捉え、パキスタン・ファイサラバード地区の事例を念頭において、塩害と土壌劣化の防止策を考察し提案した。不飽和土壌中の水移動と塩の移動を計算するために必要な各種の移動係数を測定した。すなわち、関東ローム表土(クロボク)と庄内砂丘砂を試料として、不飽和透水係数、水分特性曲線、塩の分子拡散係数、塩の分散係数を含水量の関数として求めた。これらの曲線は飽和から風乾までの広い水分範囲の連続したデータで、いくつかの方法を駆使して得たものである。低水分におけるこれらの移動特性の測定は困難なため、これまで測定例が極めて少なく、低水分における特徴は知られていない部分が多かった。本研究により、低水分における移動特性には、高水分における挙動からは外挿できない特徴があることがわかった。一定の深さに地下水位を設定した土壌カラム(砂丘砂)を恒温恒湿チャンバー内に置いて表面から蒸発をさせ、蒸発速度、水分分布、塩分量分布の経時変化を追う実験を行った。とくに地下水位の影響をみるために、水位を深さ38cmと44cmの2つの実験を比較した。蒸発とともに、塩は溶液として土壌表面まで運ばれ表面に集積する。蒸発速度は表面の乾燥と塩分の集積によってしだいに低下するが、この低下は地下水位44cmでは大きく、積算蒸発量は38cmの場合の約1/3であり、同時に塩分集積量も約1/3となった。これは地下水位が深いと表面に乾燥層が形成され、これが液状での水移動を妨げて蒸発速度が低下するためである。38cmの地下水位では塩分は表面に集積して下部にやや拡散する分布で、土壌表面で液体から水蒸気への相変化が起きることを示しているが、44cmの水位では表面から12cm下に塩分量のピークがあり、相変化が下層に移ることがわかった。このように地下水位の小さな違いが蒸発による塩分集積に大きな差をもたらす場合があり、地下水位の制御の重要性が示された。土壌面蒸発速度と地温の日変化に対する土壌水分量の影響を調べるために、筑波大学農林技術研究センター内に調査地点(裸地、関東ローム)を設け、地温分布の日変化、蒸発速度、土壌水分分布を、気温、日射量とともに測定した。

その結果、蒸発の進行によって地表面に、その下層の湿潤層よりも含水量が著しく小さい乾燥層が形成され、この乾燥層の形成によって蒸発速度が低下するとともに、日中の地表面温度が著しく上昇することを実測によって明らかにした。さらに、乾燥層中の土壌の相対湿度(水ポテンシャル)分布の測定および熱収支の解析から、蒸発における液体から水蒸気への水の相変化が乾燥層と湿潤層の境界で生じ、土壌中の水移動の形態は、湿潤層では液状水の移動でありが乾燥層中では水蒸気の拡散移動となり、乾燥層が発達するとこの水蒸気拡散が蒸発速度を制約するようになることを明らかにした。さらに、蒸発モデルとして、土中の湿潤層-乾燥層境界に蒸発面(飽和水蒸気面)を仮定し、この蒸発面と大気との水蒸気濃度差を蒸発の駆動力として、乾燥層の拡散抵抗と大気境界層の抵抗との直列合成抵抗によって蒸発速度が決まるとするモデルを考えた。この蒸発モデルと土壌中の熱伝導を熱伝導方程式で表す熱伝導モデル、地表面での放射と顕熱の交換モデルとを組み合わせて、蒸発速度、地温分布、乾燥層内の水蒸気濃度等の日変化を計算し、実測例とよくあう結果を得ることができた。この成果は、土壌水の塩濃度が高い乾燥地において乾燥層が形成された場合の蒸発と塩分の集積にも適用できる一般性がある。すなわち、湿潤層を土壌水(液状水)とともに移動した溶解塩分は、乾燥層底部の蒸発面において水だけが蒸発してとり残され、ここに集積する。ポテンシャル蒸発速度が降雨量を上回り、土壌水の塩濃度が高い乾燥地においては、実蒸発量が浸透量(降雨量)を上回ると、土壌水(液状水)とともに移動した溶解塩分は蒸発面において水だけが蒸発してとり残され塩分集積が生じる。一方、蒸発速度は表面乾燥層の形成によって大きく低下する1ので、塩分集積を予測し制御するには、乾燥層が形成された場合の蒸発速度が重要であることが明ら?かになった。蒸発の進行によって地表面に、その下層の湿潤層よりも含水量が著しく小さい乾燥層が形成され、この乾燥層の形成によって蒸発速度が低下することは、筑波大学農林技術研究センター内に調査地点(裸地、関東口ーム)における地温分布の日変化、蒸発速度、土壌水分分布を、気温、日射量とともに測定してあきらかにしており、さらに、蒸発モデルとして、土中の湿潤層一乾燥層境界に蒸発面(飽.和水蒸気面)を仮定し、この蒸発面と大気との水蒸気濃度差を蒸発の駆動力として、乾燥層の拡散抵抗と大気境界層の抵抗との直列合成抵抗によって蒸発速度が決まるとするモデルを考え、実測との対比でモデルの有効性が検証されている。これをふまえて、塩分集積と土壌劣化が問題になっている現場としてパキスタン・ファイサラバード地区においてその実態と農民が行っている塩害防止策や現地研究機関が提案している対策をしらべた。そして、上記の成果に基づいて、その科学的な裏付けを説し評価した。とくに、塩分集積と土壌劣化のプロセスを、土壌一植物一大気系の水移動との関連で捉え、パキスタン・ファイサラバード地区の事例を念頭において、塩害と土壌劣化の防止策を考察し提案した。
薬剤性カルニチン欠乏症の臨床像と病態に関する研究

主にピボキシル基による薬剤性カルニチン欠乏症に注目した。これらはタンデムマスによるアシルカルニチン分析を用いると、遊離カルニチンの低下とC5アシルカルニチン(C5)の上昇が見られる。C5上昇を来す薬剤としてピボキシル基を含む抗菌薬とシベレスタットNaがある。ピボキシル基を含む抗菌薬によるカルニチン欠乏症は、25症例の症例を集積し、1歳台に低血糖を伴う脳症として発症する事が多く、2週間以内の内服でも発症する事を明らかにした。また、シベレスタットによるC5上昇例を2例報告した。I.薬剤性カルニチン欠乏症患者の臨床情報収集タンデムマス分析において、遊離カルニチン低下を認め、かつピボキシル基を含む抗菌薬の内服時にみられるC5アシルカルニチンの上昇を認め、実際に内服歴が確認できた22症例についてそれらの臨床症状、検査値などを後方視的に検討した。今回の調査では、1歳台における発症が22例中10例であり最多であった。1歳未満、2歳代はそれぞれ1例ずつ、3歳以降は10例であった。発症形態では、重篤な低血糖を伴う急性脳症として発症する事が多く、推奨されている14日以内の投与期間でも発症した例が少なくとも5例あった。3歳以降での発症例は重症心身障害児(者)や基礎疾患を持つ事が多かった。前症例の中でバルプロ酸内服患者は2例でいずれも3歳以降であった。今回の検討からは、小児においては1歳台に発症するリスクが高い可能性が示唆された。この時期は肝でのカルニチン合成能が未熟であるうえに、食事量が不安定であったり、感染症に罹患する機会が増える事などが関連していると考えた。一方、今回の調査は重篤な症状を呈した症例を中心に集積した可能性があるため、さらに軽症例がないかについては引き続き検討を行う必要がある。II.遺伝的背景の有無による薬剤性カルニチン欠乏症発症リスクの検討健常コントロールの培養皮膚線維芽細胞を用いたin vitro probe assayの改良を試みた。すなわち、細胞が脂肪酸を要求する条件下において培養液にピバリン酸を加え、一定期間の培養を行ったのちに培養細胞内外のアシルカルニチンプロフィールを検討する事を試みた。現時点では十分な評価が出来ておらず、ピバリン酸の添加量等の検討が必要である。1.薬剤性カルニチン欠乏症の臨床情報収集前年度はこれまでのピボキシル基を含む抗菌薬内服が確認され、同時に遊離カルニチン低下を認めた22例のまとめを行った。本年度も引き続き症例の集積を継続した。3例の新規症例が見られた。発症年齢は1歳5ヶ月(症例1)、1歳7ヶ月(症例2)、3歳9ヶ月(症例3)であった。前年度に報告した内容と矛盾せず、1歳台発症の症例1,2については基礎疾患を認めず、3歳台の症例3ではミオパチーを有し、胃瘻栄養中であるなどの低カルニチン血症をきたしうる背景を有していたが、本症例のVPA内服は見られなかった。発症形態は全例において低血糖をともなう急性脳症として発症した。ピボキシル基を含む抗菌薬の内服期間は症例1では直前の2ヶ月間で35日間の内服歴があった。症例2は直前の3ヶ月間で断続的に15日間、直前1ヶ月に限れば4日間のみの内服であった。症例3は7日間の内服歴があった。今回新たに診断された3例のうち、症例2はこれまで診断された22例を含めてもピボキシル基を含む抗菌薬の内服期間が短い。海外では全身性カルニチン欠乏症患者におけるピボキシル基を含む抗菌薬による急性脳症の発症が報告されている。本症例にgDNAついて全エクソン-イントロン領域を含む遺伝子解析を行ったが明らかな異常は認めなかった。本症例についてはさらに分子遺伝学的な検討を続ける予定である。2.遺伝背景の有無による薬剤性カルニチン欠乏症発症リスクの検討昨年に続きin vitro probe assayによる培養皮膚線維芽細胞内外のアシルカルニチン濃度を測定するための検討を継続した。今年度の検討では細胞内アシルカルニチン、遊離カルニチン濃度の定量が一定にならず、検討方法の改良が必要であることが明らかになった。今後、抽出方法を変更して実験系の確立を目指す。1.薬剤性カルニチン欠乏症の臨床情報収集前年度に引き続きピボキシル基を含む抗菌薬の内服によるカルニチン欠乏症例の集積を試みた。本年度は新しい二次性カルニチン欠乏症患者の診断はなかった。初年度のまとめた22例については英文誌に投稿し、社会に周知するように努めた(J Pediatr. 2016 Apr 5 Epub ahead of print)。また、シベレスタットナトリウムによるC5アシルカルニチンの上昇例を2例報告した(Mol Genet Metab. 2015 Nov;116(3):192-4)。そのうち一例は日齢14女児、別の一例は4歳女児でった。前者についてはカルニチン欠乏は来していなかったが、後者についてはC0 9.16 &#181;Mとカルニチン欠乏を認めた。いずれの症例においてもシベレスタットナトリウム肺障害に対する合併症軽減目的で使用されていた。2.遺伝背景の有無による薬剤性カルニチン欠乏症発症リスクの検討

昨年に続きin vitro probe assayによる培養皮膚線維芽細胞内外のアシルカルニチン濃度を測定するための検討を行った。前処理等を検討したところ、細胞内アシルカルニチン、遊離カルニチン濃度の定量も安定した。本年度はこれまで申請者が診断した脂肪酸代謝異常症(全身性カルニチン欠乏症4名、カルニチンパルミトイルトランスフェラーゼ-I欠損症3例)、健常コントロールを4例について、培養皮膚線維芽細胞内外のアシルカルニチン分析を行った。細胞内C0/細胞外C0比を検討すると、CPT1欠損症では細胞内カルニチン濃度の上昇を反映して高値となり、全身性カルニチン欠乏症症例では細胞内遊離カルニチン低値を反映しコントロールの1/10以下と著しく低値である事が確認できた。本検討を昨年同定した、4日間のピボキシル基を含む抗菌薬内服後に低血糖性脳症を発症した1歳男児例について、前述のIVPアッセイを行った。細胞内C0/細胞外C0比は健常コントロールよりは低いものの全身性カルニチン欠乏症例とは明確な区別が可能であった。主にピボキシル基による薬剤性カルニチン欠乏症に注目した。これらはタンデムマスによるアシルカルニチン分析を用いると、遊離カルニチンの低下とC5アシルカルニチン(C5)の上昇が見られる。C5上昇を来す薬剤としてピボキシル基を含む抗菌薬とシベレスタットNaがある。ピボキシル基を含む抗菌薬によるカルニチン欠乏症は、25症例の症例を集積し、1歳台に低血糖を伴う脳症として発症する事が多く、2週間以内の内服でも発症する事を明らかにした。また、シベレスタットによるC5上昇例を2例報告した。1)ピボキシル基を含む薬剤性カルニチン欠乏症については前年度の22例の集積に加え3例の追加症例を診断した。2)新たな症例の中に非常に短い内服期間にも関わらず著明なカルニチン欠乏を伴う症例を見いだした。これまでに診断された症例と異なる抗菌薬内服歴などから遺伝的背景も疑われるため精査を行っている。3)in vitroprobe assayによる培養皮膚線維芽細胞内外のアシルカルニチン濃度を測定することで細胞膜上のカルニチントランスポーター(OCTN2)の輸送能を評価しようと試みたが、細胞内遊離カルニチンおよびアシルカルニチンの分離が困難であり、さらなる検討が必要である。先天代謝異常症、小児内分泌学1)症例の集積については今後も検討を続ける。2)ピボキシル基を含む薬剤としてシベレスタットナトリウムもあげる事ができる。本薬剤はNICUやICUでも使用される事がある。次年度では本剤による底カルニチン症例についても症例の集積を行いたい。3)今年度に診断した症例のうち、何らかの遺伝的背景が疑われた例については引き続き検討を行う。4)当初予定していたin vitro probe assayを用いた遺伝的リスク因子の解析を行う事が困難であると予想されるが、まずは正確な機能評価を行うための実験系を再構築する。1)ピボキシル基を含む薬剤性カルニチン欠乏症については、22症例の集積があり年齢、発症形態などについての傾向を調査する事ができた。2)遺伝的背景による薬剤性欠乏症の発症リスク検討については、当初構想していた系ではピボキシル基およびバルプロ酸の影響を検証する事が出来ず、現在他の方法を検討している。予定していた海外での発表等、研究成果の発表がなくなったため、使用金額が予定額よりも少なくなった。
Group II型シャペロニン及びその補因子プレフォルディンの構造解析

我々は、超好熱性古細菌由来Group II型シャペロニン、プレフォルディンを用いて、構造学的にGroup II型シャペロニンのBuild-in Lid開閉機構及びシャペロニンとプレフォルディンの協調機構の解明を目的に研究を行っている。様々なヌクレオチド存在下で、野生型αシャペロニンにproteinase Kを作用させたところ、ATP, AMP-PNP存在下では分解が妨げられた。また、アピカルドメインの先端にTrp残基を導入した変異体を作成し、構造変化をその蛍光特性から追跡した。その結果、ATP, AMP-PNPと結合したシャペロニンにおいて蛍光の増大が観測された。これらの結果は、ATPとの結合に伴い、Built-in Lidが閉じることを示唆するものだと思われる。一方、リフォールディング活性を示さない変異体αシャペロニンを用いた際には、この構造変化を示す結果は得られなかった。Built-in LidのDeletion Mutantを作成したところ、変性タンパク質結合能は有していたが、タンパク質フォールディング活性は失われていた。このDeletion Mutantの結晶を得ることに成功した。プレフォルディンはWild型の結晶から良いDiffractionが得られないことから、βサブユニットのC末8残基欠失体の結晶化を試み20%PEG 4000、0.1M HEPES(pH7.7)の条件で結晶が得られた。しかし、この結晶からも構造解析に使える反射を得ることは出来なかった。シャペロニンとの共結晶の作成を試みたが結晶は得られていない。また、酵母由来プレフォルディンの各サブユニットの発現系を作成し、全てのサブユニットを組み込んだ同時生産系を構築した。超好熱性古細菌Thermococcus sp.strainKS-1由来シャペロニンの変異体を解析した結果、65番目のグリシンがATP加水分解に伴うリフォールディングに重要な残基であることを明らかにした。この残基の側鎖がセリンよりも大きい場合にはフォールディングに必要な構造変化が起きない。このグリシンはGroup II型で良く保存されており,ATPの加水分解に重要なAsp64に隣接していることから、ATP加水分解に伴うコンフォメーション変化がGly65を介して起きることが考えられる。古細菌型シャペロニンのbuilt-in-lidの開閉機構を解明する重要な手がかりとなると思われる。Pyrococcus horikoshii OT3のプレフォルディンの機能解析を進め、シャペロニンと直接相互作用していることを免疫沈降およびビアコアにより明らかにした。プレフォルディンはN末またはC末の部分で基質タンパク質と相互作用していることが予想されているので、各サブユニットの末端を除去したDeletion Mutantを作成し、基質やとの結合に重要な部分の同定を行った。その結果,βサブユニットのC末8残基が基質との結合に重要であることがわかった.また種々のMutantの結晶化を行い,いくつかのMutantの結晶を得ることに成功したが,解析に十分なDiffractionを得ることは出きていない.我々は、超好熱性古細菌由来Group II型シャペロニン、プレフォルディンを用いて、構造学的にGroup II型シャペロニンのBuild-in Lid開閉機構及びシャペロニンとプレフォルディンの協調機構の解明を目的に研究を行っている。
「幽霊小説」と「探偵小説」を中心とするヴィクトリア朝大衆文学の系譜学的研究

ディケンズの後期の小説と1860年代のセンセーション・ノヴェルの相互の影響関係は、従来考えられていたよりもはるかに密接である。主題に関する幾つかの局面を検証することにより、これら相互の影響関係は明白となる。それは以下のように記述できる。1.物語のヒーローよりもむしろヒロインが中心的な位置を占める。2.ヒロインは重婚、不倫などの性的な逸脱を犯す。3.ヒロインは、夫殺し、放火、毒殺などの犯罪を犯す。4.ヒロインに酷似したもう一人の女性が登場し、二重人格の主題が形成される。5.二人の女性のアイデンティティが混同され、「幽霊」の主題が形成される。6.ヒロインの犯罪・秘密を暴くものとして男性の「探偵」が登場する。7.男性の探偵は、ヒロインの秘密を暴き、ヒロインの破滅を目論む。このような一般的法則に近接するディケンズのセンセーション・ノヴェル的作品として、『ドンビー父子』、『ディヴィッド・コパフィールド』、『荒涼館』、『辛い時代』があり、同様にまたウッド夫人とメアリー・ブラッドンの幾つかの作品(『イースト・リン』、『ハリバートン夫人の難題』、『アシュリダットの影』、『オードリー夫人の秘密』、『医師の妻』、『ジョン・マーチモンの遺産』など)も上記の条件を満たすことが明らかにされた。ディケンズの作品とセンセーション・ノヴェルの密接な関係を示すさらなる証拠として1869年から70年にかけて、ディケンズによってなされた「サイクスとナンシー」の公開朗読がある。そこでは、センセーション・ノヴェルに通底する「夫殺し」と「幽霊」の主題が、娼婦ナンシーを通して前景化する。1860年代に流行したセンセーション・ノヴェルは、本科研研究課題のテーマである「幽霊小説」と「探偵小説」を取り込んだ小説として知られる。本年度は、このセンセーション・ノヴェルの代表的なものとして、Wilkie CollinsのThe Woman in White, Mary BraddonのLady Audley's Secret, Mrs. Henry WoodのEast Lynne等を取り上げ、これらの小説とCharles Dickensの小説を比較対照した。そして、ディケンズの小説がセンセーション・ノヴェルと多くの共通点を持つことを指摘した。本研究が明らかにしたセンセーション・ノヴェル的プロットは次のようにまとめることができる。1、女性のヒロインは物語において「前景化」され、彼女たちはその前景化の中で、犯罪を犯す。2、ヒロインは妻であることが多く、その犯罪は夫殺しの形を取る。3、ヒロインは過去に結婚や性をめぐる秘密を有しており、性の規範からの逸脱者である。4、ヒロインが夫殺し(その未遂も含む)のような決定的な犯罪をすると同時に、彼女は家庭を捨てる。5、ヒロインの秘密を探る男性の登場人物が登場し、彼らは女性の秘密を暴く「探偵」の役割を演じる。6、ヒロインはしばしばヒステリーの症状を呈する。7、ヒロインは、最終的に自己崩壊という形で死ぬか、または男性によって精神病院に監禁される。ディケンズの小説の今後の分析の展開は、センセーション・ノヴェルというジャンルを視座に入れずに考えられないものであることを本年度の研究は明らかにする。同時に、センセーション・ノヴェルの研究もディケンズの小説の文脈の中で見直される必要があることを本年度の研究は示す。

4.ヒロインに酷似したもう一人の女性が登場し、二重人格の主題が形成される。5.二人の女性のアイデンティティが混同され、「幽霊」の主題が形成される。6.ヒロインの犯罪・秘密を暴くものとして男性の「探偵」が登場する。7.男性の探偵は、ヒロインの秘密を暴き、ヒロインの破滅を目論む。このような一般的法則に近接するディケンズのセンセーション・ノヴェル的作品として、『ドンビー父子』、『ディヴィッド・コパフィールド』、『荒涼館』、『辛い時代』があり、同様にまたウッド夫人とメアリー・ブラッドンの幾つかの作品(『イースト・リン』、『ハリバートン夫人のの難題』、『アシュリダットの影』、『オードリー夫人の秘密』、『医師の妻』、『ジョン・マーチモンの遺産』など)も上記の条件を満たすことが明らかにされた。ディケンズの作品とセンセーション・ノヴェルの密接な関係を示すさらなる証拠として1869年から70年にかけて、ディケンズによってなされた「サイクスとナンシー」の公開朗読がある。そこでは、センセーション・ノヴェルに通底する「夫殺し」と「幽霊」の主題が、娼婦ナンシーを通して前景化する。
作用素関数の固有値分布と多項式系の研究

凹関数f(t)による関数計算によって生成される作用素関数f(X)の固有値分布についての成果を得た。具体的にはf(X+Y)の固有値を大きい方からk個加えた値はf(X) + f(Y)のそれより小さくないということをすべてのkについて示した。また、ガンマ関数の主逆関数がPick関数であることを示した。これらは共にProc. Amer. Math. Soc.から出版された。f(t)が実軸上の区間Iで定義された連続関数であるとき、Iにスペクトルを持っすべての有界自己共役作用素(あるいは行列)Xに対してf(X)が定義できる。この作用素関数X→f(X)を解析し、多項式、特に直交多項式の研究に新方向を資することがこの研究の目的である。自己共役作用素の空間に行列(作用素)順序を導入し、作用素関数X→f(X)が行列(作用素)順序を保存するときfはI上の作用素単調(増加)関数、X→f(X)が凸であるときfはI上の作用素凸関数と呼ばれる。fがI上の作用素単調(増加)関数であるときその原始関数は作用素凸関数であり、gが(0,∞)で作用素凸関数であるとき、g'(t)は作用素単調とは限らないが、g'(t^<1/2>)は作用素単調であることを示した。このことは実数値関数の単調増加関数と凸関数の関係と同じような関係が成立することを示している。しかし、全く異なる関係として次の定理が知られていた:(0,∞)で定義された非負の関数f(t)が作用素単調であるための必要十分条件はf(t)が作用素凹関数である。この定理の条件であるfの非負性を除き次のように拡張した:「f(t)が作用素単調であるための必要十分条件はf(t)ぶ作用素凹関数でf(∞)>-∞を満たすことある」。さらに、二つの単調関数h, gについてを積分核とする積分作用素が正定値であるための必要十分条件は、行列X, Yについてが成立することであることを示した。以上の結果を含む論文はProceeding of Amer. Math. Socに受理された。また、この結果について京都大学数理解析研究所における研究集会で講演した。が正定値核であるための必要十分条件は、行列X,Yについてが成立することであることを示した。本年度は、ガンマー関数Γ(x)についてが区間(a、∞)で正定値あることを示した。ここで、aはΓ'(a)=0となる点である。このことは、行列X,Yについて今年度は、4年に一度の国際数学者会議が8月にインドで開催された。そしてその前後に専門分野の公式satellite conferenceが開かれたが、そのひとつである"Functional Analysis and Operator Theory"(Bangalore)で基調講演を行った。また、6月にイタリアで開催されたLinear Algebra Societyで講演した。さらに3月に早稲田大学で開催された日本数学会において企画特別講演を行った。(ただし、震災のため学会は中止になったが、公式に実施されたものとみなしている)当研究課題の目標の一つとしていた「ガンマー関数Γ(x)の主要な逆関数が作用素単調である」ことを証明した論文'The principal inverse of the gamma function'が、Proceeding of Amer.Math.Soc.140巻(2012)に掲載された。これは、ガンマー関数Γ(X)の主要な逆関数が開上半平面(あるいは開下半平面)からその中への正則関数に拡張できることを意味し、関数論として興味深い結果であると思えるが、それを作用素論の手法で証明したものである。また、Loewner-Heinz不等式の逆についての結果を論文にまとめ、投稿中である。Loewner-Heinz不等式とは、「作用素A.Bについて0≦A≦Bならば0<≦1なる実数についてA^a≦B^aが成立するが逆は成立しない」というものである。この逆についての結果と応用をまとめたものである。他に、外国人研究者Moslehianから依頼され共同研究した論文が、Hokkaido Math. Journalに受理された。それは有限区間で作用素単調である関数を特徴づけたもので,証明は難しくないが、意外性のある結果である。かねてより研究を通じて知り合いであったオーストラリアVictoria大学のDragomir教授を2月29日から6日間訪問し、初の共同研究を始めた。その共同研究は、現在も継続中で、近々2編の論文にまとめる予定である。「第50回実関数論・関数解析学合同シンポジュウム」(記念大会)(日程8月8日10日、会場:東京女子大学)を主催し、その報告集作成のために科研費の一部を使用した。また、数理解析研究所において研究集会「スベクトル、数域などの作用素の幾何学的特性量を用いた作用素の構造研究」の代表者を務め外国入講演者を招待した。

さらに、日本数学会の関数解析分科会責任評議員の責任を果たす等、学会関係の運営に貢献した。実軸上の区間Iで定義された連続関数f(t)についてIにスペクトルを持つすべての有界自己共役作用素Xに対してf(X)が定義できる。この作用素関数X →f(X)を解析し、多項式、あるいは特に直交多項式の研究に新方向を資することがこの研究の目的であった。最大次の係数が正である直交多項式{pn(t)}の導関数pn'(t)の最大の零点をdとすれば、pnは無限区間(d, ∞)で増加関数である。その逆関数を主逆関数と呼びpn-1と書く。この時次の結果を示した。pnの主逆関数pn-1はPick関数である。即ちこの実軸上で定義された実数値関数は複素平面の上半平面に正則拡大でき、その値域も上半平面にあることを示した。その証明の方法は、pn-1の差商で定義される核関数が正定値であることを示すことによって、Loewnerの定理に帰着することであった。更に、pn-1とpnの主逆関数の合成関数もPick関数であることを示した。この結果はJournalofMathematicalAnalysis and Applicationに受理され印刷中である。更に、Loewner-Heinz不等式「作用素A,Bについて0≦A≦Bならば0<a≦1なる実数についてAa ≦Baが成立するが逆は成立しない」についての逆命題が成立する条件を発見した。即ち、(A+ tI)a ≦(B+tI)aが十分大きなtについて成立していればAa ≦Baが成立することを示した。更にその結果を作用素の幾何平均の不等式に応用した。これらのことをまとめた論文が、Proc. Edinburgh Math. Soc.によって受理された。これらについて九州大学および京都大学における学会で発表した。2012年12月インドBangaloreにおける国際会議に招待され40分講演をした。作用素単調関数についての理論を深め、それを、ガンマ関数や直交多項式に応用することが目的であった。既にガンマ関数についてはそれを達成し、それまでの方法では多分困難であろう結果を得ることができた。さらに、直交多項式についての知見を深め、目標達成の一里塚となる結果を得ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記に述べた直交多項式についての結果を深め、全く未知の結果を導く。