hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
掌形エンドエフェクタを用いた非把持Pick&Place作業の研究

動作には種々のパラメータが含まれ、良好な動作制御のためにはパタメータの調整が必要である。動作実験を通したパラメータ調整を行った。これにより基本動作の制御が可能になった。従来のロボット・マニピュレータでは、物体をがっちり掴み、物体をエンドエフェクタに固定した後、エンドエフェクタの位置姿勢を操作することにより作業を実行する。この方法には次のような欠点や限界がある。(1)潰れやすい等の理由で掴むことが困難な物体を扱うことができない。(2)グリッパの開き巾以上に大きい物体は扱えない。(3)物体の持ち替え動作に時間がかかる。(4)小さな物体の小さな動き(回転等)を実現するのに、ロボットの大きな動きを以てする等動作効率が悪い。そこで本研究では、エンドエフェクタとしてグリッパの代りに掌型の操作板を用い、物体を掴むことなしに、掌上でハンドリングする方法を提案し、そのシステム化を図った。具体的な作業として、マニピュレーション作業の中で、特に基本的で重要なクラスであるピックアンドプレイス(pick&Place)作業を取り上げ、それに必要な動作プリミティブを開発した。詳細は次の通り。まず、「差し込み」により、物体の下に操作板を差し込むメカニズムを解析した。また「回転動作」を上下に振ることで操作板と物体間の摩擦力を調整し、それと同期して操作板を時計方向、反時計方向に回転することで実現するための理論的方法を構築した。つぎに「表裏反転動作」として、操作板上の物体を空中に放り投げ、反転後キャッチする方法の理論を構築した。さらに「滑り下ろし」により、物体をテーブル上に移行するメカニズムを解析した。次に、つぎのシステム構築を行った。・エンドエフェクタとして掌状の操作板を装着した6自由度ロボットマニピュレータの開発。・実時間OS搭載コンピュータを用いたアーム制御装置とその基本ソフトウエアの開発。最後に、「差し込み」「並進動作」「回転動作」「表裏反転動作」「滑り下ろし」等について動作プログラムを作成し、動作実験を行い、提案したコンセプトの実現可能性と有効性を示すことができた。
Driver Oncogeneの相互排他性は偶然か必然か？

次世代シーケンサーなどの革新的技術の進歩に伴い、がんの遺伝子異常が網羅的に明らかにされてきた。そのなかで、ドライバーがん遺伝子の変異には相互排他性が見られることが知られているが、そのことが偶然なのか必然によるのかわかっていない。本研究では、ドライバーオンコジーンからのシグナルには適正量が存在し、多すぎても腫瘍にとってネガティブに働くため、相互排他性が結果として生まれているという仮説の下、研究を行ってきた。その結果、ROS1融合遺伝子陽性がん細胞モデルにおいてドライバーがん遺伝子からのシグナルが過剰になると細胞増殖シグナルが細胞死を誘導すること、さらにその下流の因子の関連因子の発見に成功した。本研究では、主に肺線がんに注目して、同時に2つのDriver Oncogeneが1つのがん細胞中に共存しない理由を明らかにし、がんが1つのDriver Oncogeneに依存する(のみを受け入れる)分子機構を明らかし、その分子機構を逆に弱点と考えて新しい治療標的の探索へとつなげていくことを目的として研究を進めている。27年度はEGFR, KRAS, ROS1融合遺伝子を発現誘導できるウィルスベクターを構築し、その発現誘導ができることを確認した。そして、Driver遺伝子が重複した際の影響をみるための細胞株の構築を進めている。さらに、あるDriver遺伝子について、そのシグナルが過剰となった際の細胞の特徴的な挙動を発見し、その詳細な分子機構の解析を進めている。当初の計画していた研究を遂行するのに必要な実験系の構築に成功し、さらに仮説を裏付けるような現象の確認とその分子機構の解析が進んでおり、順調な進展と考えられる。テトラサイクリン依存的なDriver Oncogeneの発現誘導系が十分機能することが確認できただけでなく、あるDriverOncogeneとある変異体を発現誘導するベクターを導入した細胞を用いてマウスゼノグラフトモデルの作成にも成功し、それらを用いた実験系を構築している。本研究では、主に肺腺がんに注目して、同時に2つのDriver Oncogeneが1つのがん細胞中に共存しない理由、つまりは、Driver Oncogeneからのシグナルが多すぎても「がん」にとって不利な理由を明らかにし、がんが1つのDriver Oncogeneに依存する(多すぎるシグナルをOncogeneシグナルを受け入れない)分子機構を明らかにし、その分子機構を逆に弱点と考えて新しい治療標的の探索へとつなげていくことを目的として進めてきた。28年度は、27年度に作製したROS1融合遺伝子などのOncogeneを発現誘導できるウィルスベクターをより強力にタイトにドキシサイクリンの添加により発現調整できるものに変更し、強力な発現誘導系を確立した。さらに、ROS1融合遺伝子を発現し、その活性に生存が依存するBa/F3-CD74-ROS1細胞を用いたmutagenesisアッセイ(強力な変異原物質をさらすことで人工的に変異を導入し、薬剤耐性等に係る遺伝子変異等を誘導・同定する方法)を行うことで、あるROS1融合遺伝子の変異が、ROS1融合タンパク質からの細胞増殖シグナルを過剰活性化するだけでなく、驚くことに細胞死をも誘導した。このことは、強力にROS1融合遺伝子を発現制御できる系で同じ変異体を野生型CD74-ROS1にさらに過剰発現させるだけでも再現され、強力すぎるROS1からのOncogeneシグナルが細胞死を誘導してしまうことを明らかにした。さらに、リン酸化プロテオーム解析と、薬剤ライブラリーを用いたスクリーニングから、その経路(細胞死誘導)に関わる因子を複数同定した。全く異なる2つ以上のDriver Oncogeneを過剰発現(過剰活性化)することで増殖抑制がかかることも肺がん細胞株から確認できたが、その分子機構の詳細については今後新たな研究としてさらなる検討を試みたい。今後の研究の推進方策としては、当初の予定通りの検討を進めるとともに、初年度の研究から発見した、仮説を裏付けるような現象の分子メカニズムのより詳細を解明をするとともに、治療標的となりうる分子、パスウェイの発見を目指す。また、がんにとって(細胞にとって)過剰なDriver Oncogeneが不利になりうるということを、実際の腫瘍細胞や腫瘍検体から検出できるかどうかについても、分子標的治療薬耐性となった検体から細胞株を樹立するなどして(分子標的薬の存在下/非存在下で)いくことを目指す。腫瘍治療学
変異CFTRの小胞体からの輸送障害機構の解明とエスコート分子の治療への応用

1.CFTRのER export機構の検討GFP-CFTRを恒常的に発現するBHK細胞を用いて,CFTRのER export機構およびその輸送経路について免疫蛍光染色法にて検討を行った.その結果,CFTRのER exportはCOPII依存的であること,さらに,CFTRの小胞体からの輸送経路は通常とは異なるendosomeを介した経路である可能性を見いだした.本知見は,CFTR特異的な輸送経路の存在を示唆するものであり,CFTR特異的に輸送を制御できる可能性を示唆する重要な知見である(T.Okiyoneda et al.,J Pharmacol Sci 2004).ΔF508 CFTRと結合し,そのmislocalizadonへの関与が示唆されている小胞体分子シャペロンCalnexinに着目し,Calnexinを鋳型にして様々なartificalタンパク質を構築した.現在までに,Golgi体へ局在変化するCalnexin変異体などを見いだしており,今後,ΔF508 CFTRに対する影響について検討を行う予定である.3.CalreticulinによるCFTR down-regulationの機構解明様々の細胞生物学的検討の結果,CalreticulinはCFTRのGolgi体から形質膜への輸送を阻害することにより,CFTR発現を負に制御することを見いだした.また,阻害剤を用いた検討の結果,Calreitculinはpost-GolgiにおいてCFTRのproteasomal degradationを促進する可能性を見いだした.我々はcalnexin過剰発現が,ΔF508 CFTRの小胞体関連分解(ERAD)を抑制し,小胞体内のある領域(特異的な構造体,concentric membranous body of rER)にΔF508 CFTRを蓄積させることを見いだした.また,calnexin過剰発現はproteasome阻害剤によるaggresome形成を抑制することから,calnexinはΔF508 CFTRの細胞質への逆行輸送を阻害することが示唆された.さらに,wt CFTRをbrefeldinA処理により小胞体に局在化させ,calnexinを過剰発現させると,ΔF508 CFTRと同様の結果が得られた.従って,calnexinは未成熟なCFTRが小胞体に局在化する間結合し,その逆行輸送を阻害することによって,ERADを抑制していることが明らかとなった(Mol.Biol.Cell,2004).さらに,我々は小胞体分子シャペロンであるcalreticulinを過剰発現させることにより,CFTRの発現量が減少すること,さらに,RNAiまたはantisenseを用いてcalreticulinの発現量を減少させることによりCFTRの発現量が増加することから,calreticulinがCFTRのdownregulatorとして機能する可能性を見いだした.今後,他のABCトランスポーターに対しても同様な効果を及ぼすか否かについて検討を行っていく予定である.1.CFTRのER export機構の検討GFP-CFTRを恒常的に発現するBHK細胞を用いて,CFTRのER export機構およびその輸送経路について免疫蛍光染色法にて検討を行った.その結果,CFTRのER exportはCOPII依存的であること,さらに,CFTRの小胞体からの輸送経路は通常とは異なるendosomeを介した経路である可能性を見いだした.本知見は,CFTR特異的な輸送経路の存在を示唆するものであり,CFTR特異的に輸送を制御できる可能性を示唆する重要な知見である(T.Okiyoneda et al.,J Pharmacol Sci 2004).ΔF508 CFTRと結合し,そのmislocalizadonへの関与が示唆されている小胞体分子シャペロンCalnexinに着目し,Calnexinを鋳型にして様々なartificalタンパク質を構築した.現在までに,Golgi体へ局在変化するCalnexin変異体などを見いだしており,今後,ΔF508 CFTRに対する影響について検討を行う予定である.3.CalreticulinによるCFTR down-regulationの機構解明様々の細胞生物学的検討の結果,CalreticulinはCFTRのGolgi体から形質膜への輸送を阻害することにより,CFTR発現を負に制御することを見いだした.また,阻害剤を用いた検討の結果,Calreitculinはpost-GolgiにおいてCFTRのproteasomal degradationを促進する可能性を見いだした.
生態系に及ぼすトリチウムの影響(水素同位体交換の利用)

原子力発電や核融合研究の進展に伴い,環境中のトリチウム(T)の増加が予想される。Tは,水蒸気中のプロチウム(H)と入れ替わりHTO分子となって行動することが多く,生態系への影響が懸念される。従って,「T汚染増加」に向けた対策を講じることは重要である。そこで,種々の官能基へのTの影響を定量的に明らかにすることを本研究の目的とした。2年間の研究は大きく次の二つに分けられる。(1)固体物質中の各種官能基の反応性を明らかにするため,未標識化合物やT標識化合物を使い、種々の水素同位体交換反応(T-for-H交換反応)を固気系(及び固液系)で温度を変えて観測した。得られた観測データを,以前提出したA"-McKayプロット法を使って解析した。さらに,原子団としての同位体交換反応(OP-for-OH交換反応)についても,陰イオン交換樹脂とHTO水とを使って観測した。(2)異なる2種の官能基を持つ物質の反応性の同時解析を行い,それぞれの官能基の反応性を明らかにした。また,T標識高分子のTが大気中に散逸する様子を温度や湿度を変えて調査した。以上の結果,次のことなどが定量的に明らかとなった。1.各種官能基を持つ物質とHTO蒸気との間で,T-for-H型の反応が起こり,その程度は物質や官能基によって異なる。2.A"-McKayプロット法を使うことで、異なる2種の官能基を持った脂肪族化合物の反応性を求めることができる。3.陰イオン交換樹脂において,OT-for-OH型の反応が起こる程度は,強塩基性のものの方が弱塩基性のものよりも大きい。4.OT-for-OH型の交換反応は,T-for-H型の交換反応よりも起こり難い。5.T標識高分子化合物表面からのTの散逸の程度は,一般に湿度の影響は受けず,温度の影響を受ける。6.本研究で得られた結果は,T汚染防止のため基礎データになる。自然界のトリチウム(T)や原子力発電などで環境中に放出されたTは,水蒸気中のプロチウム(H)と入れ替わり、HTO分子となって行動することが多く,単量体(または高分子)中の官能基との間で同位体交換反応を起こし易い。この反応が生態中で起こると,内部被爆などの原因となることが危惧されており、この反応の難易性を種々の物質中の官能基について早急に調査し,将来予想される「T汚染増加」に向けた対策を講じることは重要である。そこで,種々の官能基におけるこの反応の起こり易さを定量的に明らかにすることを本研究の目的とした。本年度は主に、固体物質中の各種官能基の反応性を明らかにするため,比放射能が6x10^5程度のHTO蒸気と各種官能基を持つ固体試料物質との間の水素同位体交換反応(T-for-H交換反応)を真空ラインを使って,温度を変えて観測した。得られた観測データを,以前提出したA^"-Mckayプロット法を使って解析した。さらに,原子団としての同位体交換反応(OT-for-OH交換反応)についても,陰イオン交換樹脂とHTO水とを使って観測した。その結果,T-for-H交換反応からは,次のことなどが定量的に明らかとなった。1.異なる二種の官能基を持つ物質の反応性を,その官能基ごとに求めることができる。

2.物質中のメチレン基が多いと,その物質の反応性は小さい。3.A^"-Mckayプロット法を使うことで,異なる二種の官能基を持った脂肪族化合物の反応性を求めることができる。また,OT-for-OH交換反応からは,次のことなどが定量的に明らかとなった。1.陰イオン交換樹脂とHTO水との間でOT-for-OH型の交換反応が起こる。2.OT-for-OH交換反応が起こる程度は,強塩基性のものの方が弱塩基性のものよりも大きい。3.OT-for-OH型の交換反応は,T-for-H型の交換反応よりも起こり難い。さらに,本研究で行った手法や得られた結果やは,それぞれT汚染防止のための手段や基礎データになる。原子力発電や核融合研究の進展に伴い,環境中のトリチウム(T)の増加が予想される。Tは,水蒸気中のプロチウム(H)と入れ替わりHTO分子となって行動することが多く,生態系への影響が懸念される。従って,「T汚染増加」に向けた対策を講じることは重要である。そこで,種々の官能基へのTの影響を定量的に明らかにすることを本研究の目的とした。2年間の研究は大きく次の二つに分けられる。(1)固体物質中の各種官能基の反応性を明らかにするため,未標識化合物やT標識化合物を使い,種々の水素同位体交換反応(T-for-H交換反応)を固気系(及び固液系)で温度を変えて観測した。得られた観測データを,以前提出したA"-McKayプロット法を使って解析した。さらに,原子団としての同位体交換反応(OT-for-OH交換反応)についても,陰イオン交換樹脂とHTO水とを使って観測した。(2)異なる2種の官能基を持つ物質の反応性の同時解析を行い,それぞれの官能基の反応性を明らかにした。また,T標識高分子のTが大気中に散逸する様子を温度や湿度を変えて調査した。以上の結果,次のことなどが定量的に明らかとなった。1.各種官能基を持つ物質とHTO蒸気との間で,T-for-H型の反応が起こり,その程度は物質や官能基によって異なる。2.A"-McKayプロット法を使うことで,異なる2種の官能基を持った脂肪族化合物の反応性を求めることができる。3.陰イオン交換樹脂において,OT-for-OH型の反応が起こる程度は,強塩基性のものの方が弱塩基性のものよりも大きい。4.OT-for-OH型の交換反応は,T-for-H型の交換反応よりも起こり難い。5.T標識高分子化合物表面からのTの散逸の程度は,一般に湿度の影響は受けず,温度の影響を受ける。6.本研究で得られた結果は,T汚染防止のため基礎データになる。
根拠に基づいた自殺予防政策ガイドラインの策定に関する研究

本研究では、根拠に基づいたわが国の自殺予防対策ガイドラインの策定のための検討を行った。エビデンス集積の例として、うつ病スクリーニングよって自殺念慮を把握できる性能についての系統的レビューを行った。さらに震災による自殺への影響について系統的レビューを行った。ガイドライン策定に必要なエビデンスを整備することが可能であることを示した。根拠に基づいたわが国の自殺予防対策ガイドラインを策定のための検討を行うことが研究の目的である。自殺はわが国における重要な健康問題であり、平成18年の自殺対策基本法の施行以来、国を挙げて自殺対策を総合的に推進している。しかし、依然として年間3万人以上の方が自殺で亡くなっている。自殺は複合的かつ社会的要因も影響する問題である。欧米では臨床試験・疫学研究の集積結果であるデータベースを系統的レビューの手法を用いて検索し、根拠に基づいた自殺予防対策ガイドラインがまとめられている。ここでは具体的にどのような対策を行うべきかが推奨されている。そこで本研究では、年齢(青少年、高齢者)社会環境(地域、職場、学校)、疾患(うつ病およびその他精神疾患、身体疾患)等で系統的レビューを行い、より有益な介入方法を特定した。系統的レビューは、医療、心理、社会科学系など関連する全ての分野のデータベースを網羅して行った。介入方法は、医療的介入だけでなく、心理社会、福祉、社会経済的要因なども含んで行った。自殺予防に関するエビデンスは多くなく、エビデンスの質にも限界があるものが多かった。可能なものについてはメタアナリシスを行い、介入のインパクトの計算を行った。メタアナリシスにおける新しい方法論であるマルチプルトリートメントメタアナリシスについて検討を行い、不完全な情報から最善のエビデンスを得る方法の可能性と限界についての検討を行った。2015年までの自殺率、自殺関連疾患負担(Burden of disease)の推計に必要となる、社会人口データの選定及びそのデータ収集を行った。さらに、推計のモデル化ための方法論の検討を行い、特にベイズ統計学の方法についての応用可能性の検討を行った。わが国では年間3万人に近い人々が自殺で命を失っており、自殺関連行動も含め、その予防対策を効果的に推進していくことは喫緊の健康政策上の課題である。そこで、本研究では、根拠に基づいたわが国の自殺予防対策ガイドラインの策定のための検討を行った。自殺は複合的かつ社会的要因が影響する問題である。そこで、年齢、社会環境、疾患ごとに系統的レビューによるエビデンス(過去の研究成果の統合)の検討を行い、それらエビデンスの我が国での実施可能性を検討した。系統的レビューは、医療、心理、社会科学系など関連する全ての分野の文献データベースについて網羅的に検討を行った。介入は医療的介入だけではなく、心理社会、福祉、社会経済的な介入法も含め検討した。さらに、系統的レビューにより、震災による自殺への影響の検討を行った。その結果、今後の自殺増加の可能性および特にリスクの高い集団が示された。また、系統的レビューにより、プライマリケアや地域において、うつ病スクリーニングにより自殺念慮をもつ人々がどの程度把握可能であるかについて検討した。うつ病スクリーニングでも自殺念慮の同定に対して、十分な性能があることが示され、その有用性が示された。系統的レビュー、費用効果分析等の結果から、自殺関連疾患負担の推定モデルを作成し、その検討を行った。以上から、わが国において根拠に基づいた自殺予防対策ガイドラインを策定するために必要なエビデンスを整備することが可能であることが示された。
混相流国際会議に関する企画準備のための調査研究

実施計画にしたがって、各研究者の調査、ワ-キンググル-プ(10回開催)での会議内容の検討および企画案の作成、および全体会議(3回開催)でのワ-キンググル-プによる提案の検討および企画のまとめを行い、本研究の目的を達成することができた。まず、各研究者の調査内容をアンケ-ト方式で提出してもらい、これをワ-キンググル-プ(上記6名で構成)でまとめて企画内容のたたき台を作成し、これを全体会議に諮って企画の基本方針を立てた。ついで、ワ-キンググル-プで詳細に検討して核となる案を作成し、これを、全体会議に諮り最終の企画とした。広い工学の分野の混相流研究者が同じ土俵で議論できるような学際的な国際会議を開き、会議の効果が十分に現れる企画を立てるということが目的であるから、この要請を満足する企画を立てることに重点を置いた。本調査研究によって作成した企画は、混相流における最近の発展と将来の研究目標を考慮し、かつ、産・学・官の研究者・技術者の活発な交流のできる課題を採用することにした。企画をまとめる過程において、欧米諸国の著名な研究者との意見交換も行った。具体的課題は、大きく(1)混相流の基礎、(2)混相流関連技術、(3)実験技術と画像処理技術の3グル-プに分け、産学官の研究者が共通に議論できるように配慮した。グル-プ(1)には、相互作用、衝突・合体・崩壊現象、乱流現象、界面現象等を含み、(2)には、関連機器の問題と設計技術、制御技術、コ-ド開発等を含み、(3)には、計測技術、可視化・画像処理、コンピュ-タシミュレ-ションとグラフィックスを含む。混相流国際会議は、関連学協会ならびに欧米諸国の著名な研究者の協力を得て、平成2年9月に筑波大学で開催されることになった。
戦時期メディアにおける「喇嘛教」表象に関する研究

200字。本研究における成果としては以下3点が挙げられる。(1)資料の発見と蓄積。予定の資料収集をほぼ完了し、予定になかった未公開の貴重資料多数を入手した。(2)資料調査・情報交換に必要な人脈の獲得。関係者各個人の他、関係諸団体との連携形成に成功し、今後の研究展開の基礎を確保した。上記未公開資料の入手も、この関係各位の協力による。(3)成果の発信。学会等における発表に加え、新聞連載等、一般への研究成果還元を行った。200字。(3)成果の発信。(1)当該研究課題の主要な一次資料である戦時期日本・満洲国のニュース映画、旅行雑誌・パンフレット、活字メディアにおける写真資料等の収集・購入と、その予備調査。収集した資料についてリストと仮目録の作成。以上の予備調査を行った結果、動画資料の中には、「喇嘛教」関係の画像が予測より少ないことが判明した。画像資料としては、写真として残されているものが多数あり、今年度も可能な限り調査・収集を行ったが、当該課題研究の十全な推進のためには、更なる収集と整理が必要になると思われる。従って次年度も、絵はがき、写真集などの調査を実施する。(2)当該研究課題の背景を明らかにするものとして、戦時期日本の「喇嘛教亅施策に関する資料収集と研究。この種の資料は、いまだ十分に網羅されているとはいえず、先行研究の蓄積も薄い。そのため、一次資料の収集・購入を進めるとともに、海外における優れた先行研究の紹介にも努力した。具体的には、「満蒙」地域の現地新聞社発行の年鑑等の定期刊行物、満洲国政府資料等の基礎資料の収集と調査、外交史料館資料、国立民族学博物館資料について、当該課題にかかわる資料の収集と調査、日本仏教各派における「喇嘛教」関係活動の実態についての資料収集と調査である。また、「満蒙」地域についての研究情報を広く収集するために、各種研究グループの活動に参加した。具体的には、植民地教育史ワークショップ(平成23年度科研費での研究課題に参加)、東アジア仏教運動史研究会(会員共著による研究成果の発表を目指す)である。本研究における成果としては以下4点が挙げられる。1.資料の発見と蓄積。収集予定の画像資料(ニュース映画、初等教育教科書、一般新聞等所載の画像)は、収集をほぼ完了した。その他、収集予定ではなかったが、満州国政府による宗教関係調査の報告書等、現在までに知られていなかった資料、もしくは個人所有にかかる未公開資料を多数入手した。2.資料調査、情報交換に必要な人脈の獲得。戦後の混乱期を経ているという事情から、本研究においては、関係者への聞き取りが不可欠なものとなっており、そのアクセスには時間をかけた信頼関係の醸成が必須である。本研究では、人的ネットワークの確保と、関係者との信頼関係形成に最大限努力し、現在のところ、関係者各個人の他、関係諸団体との連携を確保した。上記未公開資料の人手は、これら関係各位の全面的な協力によるものである。3.成果の発信。学会での研究発表、著作・論文の出版等(本報告書13「研究発表」参照)に加え、一般への成果の還元として以下を行った。まず、(1)関係者の評伝を執筆し、新聞連載した(「近代の肖像」青木文教編全4回、多田等観編全3回、2011年)。後者については、評伝を出版した(『チベット学問僧として生きた日本人』、2012年)。前者についても次年度に評伝を出版予定である。4.未公開資料の翻刻出版。入手した未公開資料のうち、関係者の了解が得られたものについては、出版に向けて翻刻作業中である。
加工作業の変動に柔軟に対応するNC工作機械組込み型CAMシステムの開発

目標の工作機械組込み型CAMシステムで必要な機能として,(1)加工手順や使用工具を決定する作業設計モジュール,(2)加工途中の形状を把握するシミュレータモジュール,(3)実時間工具経路生成モジュールを開発した。(1)加工手順や使用工具を決定する作業設計モジュール素材形状と最終加工形状の3次元CADデータから加工領域を抽出し,加工領域を分割して加工フィーチャーを認識し,加工手順や使用工具,切削条件を決定する作業設計モジュールを開発した。加工手順は加工フィーチャー同士の空間関係から,使用工具は加工フィーチャーに対応して決定される。切削条件は被削材の材質や使用工具をもとに,過去の加工事例を参照しながら決定される。作業設計は3つの加工領域分割案に対してそれぞれ行われ,加工能率の点で最善となる加工領域分割案に基づく加工手順が選択される。(2)加工途中の形状を把握するシミュレータモジュール素材形状の3次元CADデータから工具の掃引体積(移動領域)を除去して,加工形状の変化を計算するシミュレータモジュールを開発した。加工途中の加工形状が把握できるので,工具欠損等の加工トラブルが発生した場合には,その時点の加工形状を素材形状としてその後の作業設計を行うことができる。(3)実時間工具経路生成モジュール倣い加工を計算機内で忠実にシミュレートして,予めNCプログラムを用意しなくてもNC工作機械を制御することのできる実時間工具経路生成モジュールを開発した。この機能により,加工途中で加工手順や使用工具が変更されても,変更に即座に対応して加工を中断することなく工具経路を生成することができる。以上のモジュールを統合することで,加工作業の変動に柔軟に対応して加工途中に加工手順や使用工具を変更することが可能になる。また,NCプログラムを予め用意する必要がなくなり,3次元CADデータで加工指示ができるようになる。目標の工作機械組込み型CAMシステムで必要となる機能として,(1)加工手順や使用工具を決定する作業設計モジュール,(2)加工途中の加工形状の変化を把握するための加工形状シミュレータ,(3)実時間工具経路生成モジュールの3つの機能を考えている。平成13年度は,(1),(2)の機能を中心に,研究を実施した。(1)加工手順や使用工具を決定する作業設計モジュール素材形状と最終加工形状の3次元CADデータから加工領域を抽出する。加工手順や使用工具は,加工領域を分割して得られる加工形状特徴(加工フィーチャー)と予め関連づけておき,その情報は加工技術情報データベースに登録しておく。加工形状特徴は形状の幾何学的な性質に基づいて分類することにし,汎用の形状モデラDESIGNBASEを利用して直方体と円筒で構成される加工部品を例に,これを平面で分割しながら複数の加工形状特徴に分類した。切削条件は,過去の加工事例の中から適切な加工事例を検索して利用することを考えており,このための加工事例をデータベースに登録した。(2)加工途中の加工形状の変化を把握するための加工形状シミュレータ加工形状シミュレータは素材形状の3次元CADデータから工具の掃引体積(移動領域)を除去して,加工形状の変化を計算する。すでに,エンドミル加工を対象とした切削加工シミュレータの機能として開発実績があり,それを転用した。加工途中の加工形状は,工作機械の運転状況に同期して変化し(処理されるNCブロックごとに加工形状を更新する),工具欠損等の加工トラブルが発生した場合にはその時点の加工形状が求められる。引き続き加工を行う場合は,その加工形状を素材形状として作業設計を行うことができる。

平成14年度は,(1),(3)の機能を中心に研究を実施した。(1)加工手順や使用工具を決定する作業設計モジュール(継続)平成13年度の成果(素材形状と最終加工形状の3次元CADデータから加工領域を抽出し,加工領域を分割して加工フィーチャーを認識した。)を、もとに,加工手順や使用工具,切削条件を決定する作業設計モジュールを開発した。加工手順は加工フィーチャー同士の空間関係から,使用工具は加工フィーチャーに対応して決定される。切削条件は被削材の材質や使用工具をもとに,過去の加工事例を参照しながら決定される。作業設計は3つの加工領域分割案に対してそれぞれ行われ,加工能率の点で最善となる加工領域分割案に基づく加工手順が選択される。(3)実時間工具経路生成モジュール倣い加工を計算機内で忠実にシミュレートして,予めNCプログラムを用意しなくてもNC工作機械を制御することのできる実時間工具経路生成モジュールを開発した。この機能により,加工途中で加工手順や使用工具が変更されても,変更に即座に対応して加工を中断することなく工具経路を生成することができる。結果として,加工作業を途中から引き継ぐとか,保有工具の部が使用不能になるといった,加工作業の変動に柔軟に対応して加工手順や使用工具を変更できるようになる。また,NCプログラムを予め用意する必要がなくなり,3次元CADデータで加工指示ができるようになる。
テロメラーゼをターゲットとした神経芽細胞腫の診断と治療-臨床応用にむけて-

hTRのin situ hybridixation,法及びhTERT抗体を用いた免疫染色では,.予後良好な腫瘍はこれらの発現レベルが低く,一部に発現のない細胞が存在し、これに対し,高活性腫瘍は,殆どの腫瘍細胞がhTR,hTERTを高発現していた.テロメラーゼ活性が中等度で,予後不良であった症例では、腫瘍内の少数の細胞にhTR,hTERTが高発現していた。テロメア長の検討では,テロメラーゼ活性,hTERT発現が極めて高い12例中10例が短縮しており,これらが高テロメラーゼ療法の適応症例であると考えられた.高テロメラーゼ活性の腫瘍細胞を培養し、hTRに対するリゾチームやhTERTのantisenseRNAの導入,hTERT抗体等の処理を行うと,テロメラーゼ抑制によって,細胞増殖が抑制され,また,アポトーシスに陥る現象が確認された.このことによって、テロメラーゼ活性消失・テロメア短縮とアポトーシスシグナルの関連が示唆された.以上の結果から,テロメラーゼ活性の定量と組織内の細胞の発現解析から神経芽細胞腫のの悪性度評価が可能で,治療への応用が可能と考えられた.hTRのin situ hybridixation,法及びhTERT抗体を用いた免疫染色では,.予後良好な腫瘍はこれらの発現レベルが低く,一部に発現のない細胞が存在し、これに対し,高活性腫瘍は,殆どの腫瘍細胞がhTR,hTERTを高発現していた.テロメラーゼ活性が中等度で,予後不良であった症例では、腫瘍内の少数の細胞にhTR,hTERTが高発現していた。テロメア長の検討では,テロメラーゼ活性,hTERT発現が極めて高い12例中10例が短縮しており,これらが高テロメラーゼ療法の適応症例であると考えられた.高テロメラーゼ活性の腫瘍細胞を培養し、hTRに対するリゾチームやhTERTのantisenseRNAの導入,hTERT抗体等の処理を行うと,テロメラーゼ抑制によって,細胞増殖が抑制され,また,アポトーシスに陥る現象が確認された.このことによって、テロメラーゼ活性消失・テロメア短縮とアポトーシスシグナルの関連が示唆された.以上の結果から,テロメラーゼ活性の定量と組織内の細胞の発現解析から神経芽細胞腫のの悪性度評価が可能で,治療への応用が可能と考えられた.神経芽細胞腫は,退縮,分化に向かう予後良好なfavorable腫瘍と,悪性度が高く進行の早い予後不良のunfavorable腫瘍に分かれる。神経芽細胞腫(241症例の凍結組織標本)のテロメア長,テロメラーゼ活性に加え,テロメラーゼの構成成分であるhuman telomerase RNA component(hTR)、human telomerase reverse transcriptase(hTERT)、human telomerase assciated protein 1(hTEP1)発現を同一症例で検討した結果,テロメラーゼ高活性腫瘍はhTR,hTERTも高発現であったが,hTEP1はすべての腫瘍に恒常的に発現していた.テロメラーゼ低活性及び活性のない腫瘍にもhTRの低い発現をみとめ一部にhTERT高発現を認めたが,これらのhTERTはsplicing variantsであった.今回,購入した蛍光サーマルサイクラーを用いてテロメラーゼ活性,splicingのないhTERT発現の定量化を行うと,これらの発現レベルは相関しており,予後不良例で高値となった.他の腫瘍特性との関連を検討した結果,MYCN増幅,1p領域異常,NTRK1低発現と相関し,神経芽腫の診断治療に有用なBiomarkerであることが確認された.さらに,MYCN発現とhTERT発現との関連はMYCNがhTERTのプロモーター領域に作用している可能性が示唆された.テロメア長の検討では,テロメラーゼ活性,hTERT発現が極めて高い12例中10例が短縮しており,これらが高テロメラーゼ療法の適応症例であると考えられた.現在,神経芽腫細胞株12株にhTRに対するPNA,hTERTのantisense DNAを導入して継代し、継代ごとにテロメア長、テロメラーゼ活性、hTR,hTERT,hTEP1の発現の変化を検討し、増殖抑制効果の検討中である.神経芽細胞腫凍結検体約200検体を用いて,テロメラーゼ活性,テロメラーゼの構成成分発現を,購入した蛍光サーマルサイクラーを用いた定量Telomeric Repeats Amplification Protocol法とhTERTの定量RT-PCR法で,測定するとテロメラーゼ活性,hTERT発現によって予後良好と予後不良な腫瘍が大別されたが,一部中間値を示した.hTRのin situ hybridixation,法及びhTERT抗体を用いた免疫染色では,.予後良好な腫瘍はこれらの発現レベルが低く,一部には発現しない細胞が存在し、これに対し,高活性腫瘍は,殆どの腫瘍細胞がhTR,hTERTを高発現していた.テロメラーゼ活性が中等度で,予後不良であった症例では、腫瘍内の少数の細胞にhTR,hTERTが高発現していた。高テロメラーゼ活性の腫瘍細胞を培養し、hTRに対するリゾチームやhTERTのantisense RNAの導入,hTERT抗体等の処理を行うと,テロメラーゼ抑制によって,細胞増殖が抑制され,また,アポトーシスに陥る現象が確認された.このことによって,テロメラーゼ活性消失・テロメア短縮とアポトーシスシグナルの関連が示唆された.hTERTのプロモーター領域に結合するMYCN産物の発現レベルと、hTERT発現、テロメラーゼ活性を検討すると,有意の相関を認め,神経芽腫ではhTERT発現調節にMYCN遺伝子産物の関与が強く示唆された.また,hTERTmRNAのsplicing Variantsの検討から,α-deletionはhTERTmRNA

発現に抑制的に作用しており,hTERTmRNAのsplicingでのテロメラーゼ活性調節が示唆された.以上の結果から,テロメラーゼ活性の定量と組織内の細胞の発現解析から神経芽細胞腫のの悪性度評価が可能で,治療への応用が可能と考えられた.
歯科用電子カルテに必要なユーザーインタフェースに関する研究

本研究では、電子カルテを構成するプログラムのうち、病名・部位登録機能に関するユーザーインタフェースを開発した。ユーザーインタフェースを統一するため、1)主としてマウスとファンクションキーで作業を進めること、2)一度に画面表示させる情報を少なくし、操作法などは専用ボタンを押して表示させること、3)自分がプログラムのどこにいて、どんな作業をしているか明示する部分を表示させること、を基本仕様とした。プログラムはアップル社のマッキントッシュ上で作成し、画面上に配列されたボタンを押して、あらかじめ準備されている病名や部位情報を入力できようにした。入力されたデータはテキストファイルとして保存でき、RS-232Cケーブルを介してUNIXワークステーション(WS)に送ったり、WSからマッキントッシュに送り返したりが可能となった。また、日本電気の98シリーズ用で、当研究室ですでに開発済みの歯科検診用プログラムに手を加え、WS上のデータを共有できるよう改良し、異機種間でのデータ共有が可能なことを確認した。プログラム開発過程で、1)プログラムはパーソナルコンピュータで持ち、データはWSに保存しておくこと、2)上記の各機能毎にファイルを分散させてデータベースを構築し、それらを患者IDをキーとして関係付けること、3)WSのデータファイルにパスワードを設定しアクセスの制限を行なうことが、事故やプライバシー保護の対策として有効かつ簡便であることがあきらかとなった。今後は、伝送経路をイーサネットにして、ファイル転送の速度を上げ、現症入力や処置名入力を開発していく予定である。
自己理解を基盤とする他者理解のメカニズムの解明

自己経験による内的状態(主に知識状態)の変化が、他者の内的状態の推測、あるいは行動予測に影響を及ぼすかを、霊長類2種(ヒト幼児、フサオマキザル)を対象として検討した。結果、2種ともに自己経験による知識状態の変化が、他者の動作予測に影響を及ぼすことが示された。この結果は、自己の内的状態の理解を基盤とした他者理解のメカニズムがヒトのみならず、ヒト以外の霊長類種とも分有していることを示唆している。本年度、申請者はフサオマキザル(新世界ザル)とアカゲザル(旧世界ザル)を対象とし、他者(ヒト演技者)の動作の認識が、自身の経験の有無によってどのような影響を受けるのかを検討するための実験を行った。ヒト演技者とサルとの対面実験場面において、演技者は、瓶のブタをあけて中の報酬(餌)を取り出し、サルに渡す試行を繰り返した(レギュラー試行)。途中、テスト試行として、ブタが開けられない動作(「結果を知っている動作」条件)と、フタを開ける目的には適さない動作(「新規動作」)を30秒間見せ、各条件におけるサルの演技者への注視時間を測定した。サルは「結果を知っている動作」を演技者が行っている時の方が、「新規動作」を行っている時よりも有意に長く注視した。つまり、2つの動作の違いを検出できるのであれば、注視時間の差として示されることがわかった(実験1)。次に、新規な餌箱を導入し、サルに箱を開けるための2種類の新規動作を見せた。2種類の動作に対するサルの注視時間には有意な差は見られなかった(実験2)。そこで、2種類の新規動作のうち1種類をサルに訓練した後、実験2と同じ手続きでテストを行った(実験3)。その結果、サルは自身が獲得した動作を演技者が行っている時の方を、知らない動作を行っている時よりも有意に長く見た。この結果は、自身の動作経験により、他者の動作の認識(解釈)が異なることを示唆している。この結果は、ヒト幼児で行われた実験結果を支持するものである(Sommerville, et al.2005, Meltzoff & Brooks, 2008)。他者の意図理解のメカニズムにおいて、ヒト同様、サルも自己経験・自己理解が、他者理解の基盤になっている可能性がある。この研究については、現在投稿準備中である。本年度、申請者はフサオマキザル(新世界ザル)を対象とし、自己の内的状態の認識と他者の内的状態との推測の関連について、自己の経験が他者の行動の解釈に影響を及ぼすのか、さらにどのような影響を及ぼすのかを調べる実験を行った。手続きは以下の通り。餌(ご褒美)の入った透明な引き出しがある。引き出しには複数の開け方がある。被験体を3群に分けそれぞれの群に、1)コンテナの側面にあるタブを押すことで引き出しを開ける方法、2)引き出しの正面についているロープを引くことで引き出しを開ける方法、3)開ける動作は全く行わず、開いた状態(最終状態)から餌だけを取らせることを訓練する。その後、実験者(他者)が引き出しを開けようとする複数の動作を見せる。実験者の動作は以下の通り。1)タブを押そうとする、2)ロープを引こうとする、3)引き出しの側面を直接引き出そうと指でつつく(どのグループもこの動作の経験は行っていないが、動作の意味は同じ)、4)引き出しの逆側の側面を指でつつく(開けるための動作ではない)。実験者がそれぞれの動作をおこなっている間の被験体の注視時間を比較することにより、先に行った動作経験が他者の動作の認識にどのような影響を及ぼすかを調べた。その結果、自身が訓練された動作と動作自体は異なるが意味的には同じ動作を行う訓練者を長く注視した個体はいなかった。この結果は、サルが動作レベルで他者の動作を認識していることを示唆している。今後、詳細な結果の分析と、さらなる研究を加え、結果の考察をする。また、自己の動作と他者の動作の同調が及ぼす影響を調べるため、サルとヒトとの間でトークンと餌(ご褒美)の交換行動の訓練を開始した。現在、観察学習から実験者とのトークン交換行動を学習できたサルは6個体中1個体だった。今後、すべてのサルに対し積極的な訓練を行い、本実験へと移行する。本年度、申請者はフサオマキザルを対象とし、自己の経験が他者への向社会的行動(思いやり行動など)に及ぼす影響を調べるために、トークン交換行動を用いた研究を行った。サルは、ヒト実験者にトークンを渡すことによって、餌を得ることができた。実験1では、トークン交換行動を既に獲得している個体(パートナー)の隣にトークン交換行動未獲得の個体(被験体)を配置し、パートナー個体がトークンを所持していない時、被験体は自分が所持しているトークンをパートナーに渡すかを調べた。結果、積極的にトークンをパートナーに受け渡す個体はいなかった。

実験2では、すべての個体にトークン交換を訓練した上で、パートナーが、1)独占トークン(自分だけが報酬を得られるトークン)のみを持っている、2)共有トークン(自分と相手が同時に報酬を得られるトークン)の1みを持っている、3)共有と独占トークンを各1個持っている、4)トークンをもっていない、5)パートナー不在条件で、常に共有と独占トークンを1個ずつ持っている被験体がどのように振舞うのかを調べた。結果、パートナーがトークンを持っていない条件で、チャンスレベルよりも多く独占トークンを使用するという利己的な行動が見られた。しかし、パートナーがトークンを持たない状況で実験者からトークンを催促されると、2/6個体が積極的なトークンの受け渡しを示した。実験1との比較から、この結果は、相手に必要な援助は自分が経験してみないと理解できないことを示しているのかもしれない。また、ヒト幼児を対象に、自己の経験と他者の行動の予測に関する研究を行った。幼児はカーテンで仕切られた一方の部屋でおもちゃを4つのバケツの一つに隠す。それを隣部屋で待機していた実験者が探しにきた。幼児は、カーテンに穴が開いていて隣の部屋から覗けることを知っている群と、穴はあるが覗けないことを知っている群に分けられた。自分が隣の部屋から覗いた経験を持つ5歳児は、他者にも覗かれているかもしれないと予測することがわかった。これらの研究は現在投稿準備中である.
特殊な分子捕捉・反応場を利用した電気化学的水素生成触媒システムの開発

本研究での目標の一つに、高効率でニッケルをベースとした電気化学的均一触媒の反応機構を解明することが挙げられている。2017年度には、反応に関与していると考えられるアミノ基について、結合している水素を全てメチル化により除去することを試みたが、副反応が多く、評価に十分な純度・量の触媒の確保が困難であった。本年度は新規合成法によりその克服を試みた。結果的には、新しい合成ルートを用いてもその高純度な触媒の合成には成功しなかった。根本的に反応中間体の活性が高すぎて多くの副反応が発生し、最終的な目的物も収率が悪くかつ不安定であった。当初から上記の結果も予想されたため、同時並行して別の新規触媒の合成にも着手した。すなわち反応のカギとなるアミノ基に変えてケトーエノール互変異性が可能な水酸基を導入した化合物を用いて触媒を構築した。互変異性は水酸基の水素の脱着に伴って触媒中心であるニッケルイオンの電子制御を可能とし、より高効率な触媒の合成に着手すると同時に、その水素をメチル基などに置換することで、反応機構の解明も可能であると考えられる。この触媒は、活性中心である金属イオンの導入にあたって、塩化ニッケルと6フッ化ホウ素ニッケル6水和物を用いた。後者の場合単結晶X線構造解析に成功し、平面構造であることがわかった。これは本研究で以前に開発した高効率触媒の構造を非常に類似していた。一方溶液中では、紫外可視分光法、NMRスペクトルを通じて塩化ニッケルを用いた場合には、塩化物イオンが配位した5配位構造、また6フッ化ホウ素ニッケルを用いた場合には、アセトニトリル中では4配位平面構造を有していことがわかった。本研究の目的には、新規電極反応場の構築も挙げられている。2019年度に実施予定であった修飾電極用分子の構築にも取り掛かった。現在途中段階までの合成に成功している。これまでに構築した新規ニッケル触媒系の反応機構を解明するために、2017年度に引き続き多段階の副反応が生じる合成を別の反応ルートで試みた。しかしながら同様の副反応がどうしても避けられず、目的物を合成するには至らなかった。そこで、2018年度後半から合成予定であった、分子内に互変異性が可能な構造を導入した新規化合物の構築を前倒しで実施し、その合成には成功した。この分子にはヒドロキシ基が導入されているが、ヒドロキシ基の水素をメチル基に変換することで、互変異性不可能な構造を付与することができることから、こちらの方面から反応機構を解明することが可能である。現在は、ニッケル錯体触媒の合成と、その構造や性質について検討を行っており、固体状態では原則平面構造、溶液状態では溶媒や共存イオン等に依存して、平面構造もしくは5配位構造を有することがわかった。電気化学的な評価については、今後詳細を実施していく予定であるが、ヒドロキシ基がプロトン付加した状態では、これまでの触媒とよく似た電気化学的挙動を示し、同程度の電気化学的水素生成能力を有することがわかっている。この錯体触媒を用いても反応機構解明には至っておらず、やや遅れていると評価される。また、修飾電極の作成においては、既存の修飾電極の再現性を検討し調製可能であることが確認された。現在進行中の新規修飾分子の構築と合わせてここまでは順調に推移していると考えられる。以上全てを総合して、やや遅れた状態であると自己評価した。実績概要でも少し述べた通り、目的の一つに事前研究により構築した高効率電気化学的水素生成触媒の反応機構を解明することがある。そのためには導入しているアミノ基の水素をメチル基に置換する必要があり2017年度からその合成を継続的かつ多方面から実施してきたが、その副生成物の生成による分離が困難な状況であること、また極端な低収率であったことからこの合成を断念することにした。そこで2018年度からすでに合成に着手してきているアミノ基をヒドロキシ基に変えた新規化合物を用いて触媒を構築するとともに、水酸基をさらにメチル化した化合物もあわせて合成し、それぞれを比較しながら反応機構についても検討することにする。なおヒドロキシ基を導入した化合物についてはすでにニッケル錯体触媒として単離に成功しており、その構造や基本的な分光化学的性質については評価済みである。今後は、電気化学的触媒としての性質について、ヒドロキシ基の脱プロトンした化学種も含めて詳細に検討していく。またメチル化した化合物については現在合成中であり、6月末をめどにニッケル錯体触媒として評価を行う。またメチル化前の結果と比較することにより、反応機構についても検討する。新規電極修飾分子の合成については2018年度後半から開始しており、現在中間体の合成まで成功していることから、6月末までに合成を完了し、修飾電極の作成を実施する。修飾電極の作成は9月末までに完了予定であり、その後は修飾電極のキャラクタライズ、触媒の導入を実施して、その電極システムとしての評価を行う。最終年度であるので、上記の2点をまとめて年度末に総括する。水素は燃焼時において水のみを生成することから、化石燃料の代替エネルギーとして期待されている。現在水素は、主に化石燃料(メタン)を原料として生産され、そのエネルギー消費量も大きい。そのため化石燃料に依存しない自然エネルギーを利用した水素生成システムの構築が望まれている。本研究では、自然エネルギーにより生産される電気エネルギーを利用した電気化学的な水素発生触媒システムの開発を目指して、ニッケル錯体をベースにその触媒評価を行っている。

水素はプロトン(H+イオン)の2電子還元を通じて生成し、ニッケルイオンはその還元反応場(触媒)として作用する。これまでの研究で高効率な触媒材料を開発してきたが、より高効率な触媒を構築するためには、その反応機構の解明が必須である。平成29年度は、その反応機構に関して詳細に検討することを目的とした。これまでに構築されたニッケル錯体には、反応活性中心近傍にプロトンをトラップ可能なアミノ基を導入しているが、このアミノ基の効果を把握するために、水素原子がない3級アミノ基を導入した配位子を新たに合成し、ニッケル錯体の合成並びにその性質を通じて水素生成反応を評価することにした。3級アミノ基の導入は配位子合成の初期段階で導入する必要がある。これを2方法で試みた。一つはジアミノピリジン骨格を配位子の途中段階で導入する方法、もう一つが終段階で導入する方法である。いずれの場合も副反応物が大量に生成し、現状では目的物の単離に問題が生じている。そこで急遽ジメチルアミノ基と同程度の大きさで、プロトンの授受ができないメチル基を導入したものを合成し、その電気化学的特性を評価した。メチル基を導入すると、ニッケル由来の酸化還元電位が負側にシフトした。これは水素生成に必要な還元エネルギーが大きくなっていることを示している。したがって、アミノ基効率的な反応促進に関与ていることがわかった。計画段階では、一般的に用いられるアミノ基のメチル化が比較的容易な反応であったため、目的化合物の合成にかかる時間はわずかであると考えていたが、メチル化とは関係ない段階において主生成物の単離ができないことが判明した。大量の副生成物はアミノ基のジメチル化によるピリジン環の電子密度の上昇により、ピリジン窒素あるいは3級アミンの反応性が増し、次の化学反応において反応点として作用したためであると考えられる。ここでの配位子の精製操作は多段階に渡るため、収率も数%程度ど非常に低く、ニッケル錯体を合成するのに十分な量の配位子を得るには至らなかった。ジメチルアミノ基を導入して立体的な効果を無視できる環境を作ることで、反応機構を明確と把握するための作業であったが、上記の通り配位子合成の困難さが研究の進捗に影響を及ぼした。そこで急遽大きさが同程度のメチル基を導入して評価した。その結果、アミノ基が反応の効率化に大きく影響していることがわかったが、問題となっていたプロトンの由来がアミノ基に直接結合した水素原子に由来するのか、導入した酸に由来するのかを決定することはできていない。本研究での目標の一つに、高効率でニッケルをベースとした電気化学的均一触媒の反応機構を解明することが挙げられている。2017年度には、反応に関与していると考えられるアミノ基について、結合している水素を全てメチル化により除去することを試みたが、副反応が多く、評価に十分な純度・量の触媒の確保が困難であった。本年度は新規合成法によりその克服を試みた。結果的には、新しい合成ルートを用いてもその高純度な触媒の合成には成功しなかった。根本的に反応中間体の活性が高すぎて多くの副反応が発生し、最終的な目的物も収率が悪くかつ不安定であった。