hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者におけるTOT現象の発現機序について

健常成人を対象とした実験的アプローチとコネクショニスト・モデルを用いたモデル論的アプローチにより,TOT(tip-of-the-tongue state)が高齢者で頻発する機序を検討した.実験的アプローチでは,絵の命名時におけるTOT頻度を若年者と高齢者で比較した結果,言語的知識を統制しても生成されるTOT数に年齢による影響が認められた.モデル論的アプローチでは,意味表象から音韻表象を生成するモデルを構築し,一度学習が終了したモデルの結合強度を減衰させて再学習することにより高齢者の換語特性を再現できた.本結果から,高齢者のTOT現象は加齢による検索機能の低下が原因により生じることが示唆された.本研究では,「喉まで出かかっている」(TOT:tip-of-the-tongue state)状態が高齢者で生じやすくなるメカニズムに関し,健常成人や病的な喚語困難を呈する症例を対象とする実験的アプローチにより高齢期TOT現象の発現機序と病的な喚語困難との関係を検討する.また,コネクショニスト・モデルを用いたモデル論的アプローチによって,実験的アプローチにより得られた行動データを再現できるか確認する.初年度はまず,モデル論的アプローチで用いるシミュレータの開発に注力し,意味システムと音韻システムにおいて局所的に表現された各レベルの表象が双方向的に計算される過程により,呼称や復唱といった語彙処理が可能となるモデルの構築を行った.しかし,シミュレータの開発や学習させる語の選択やデータセットの作成に予定以上の時間がかかり,モデルが呼称や復唱ができるよう単語を学習させるフェーズまで進むことができなかった.一方,実験的アプローチでは,意味性認知症例2例からデータを得る機会に恵まれた.このため,健常成人を対象とした実験に先行して,2症例に関する基礎的な認知機能と言語能力を測定する諸検査,および絵の命名課題を実施し,基礎的なデータを得ることができた.本研究では,「喉まで出かかっている」(TOT:tip-of-the-tongue state)状態が高齢者で生じやすくなるメカニズムに関し,健常成人や病的な喚語困難を呈する症例を対象とする実験的アプローチにより高齢期TOT現象の発現機序と病的な喚語困難との関係を検討する.また,コネクショニスト・モデルを用いたモデル論的アプローチによって,実験的アプローチにより得られた行動データを再現できるか確認する.今年度は実験的アプローチとして,言語的知識の多寡がTOTの生起に影響するかどうかを再検討するため,若年健常者30名を対象としたTOT実験を実施した.対象を語彙数の多い群と少ない群に分け,TOTの生起頻度を比較した結果,語彙の少ない群の方が,語彙の多い群に比べ生起頻度が高かった.本結果は,高齢期にTOTが頻出する現象を言語的知識の多さでは説明することのできないことを示唆している.また昨年度にデータ収集の機会に恵まれた意味性認知症1例を追跡することができ,基礎的な認知機能と言語能力を測定する諸検査,および絵の命名課題を実施し,喚語困難に関する基礎データの経過を観察することができた.一方,モデル論的アプローチにおけるシミュレータの開発では,意味システムと音韻システムにおいて局所的に表現された各レベルの表象が双方向的に計算される過程により,呼称や復唱といった語彙処理が可能となるコネクショニスト・モデルを昨年度より継続して構築中である.コネクショニスト・モデルの構築が予想以上に困難であり,当初の予定より達成度がやや遅れている.また,研究代表者の都合で職場が急に変わり,本研究に充分なエフォートが割けなかったことも,達成度が遅れた理由である.本研究では,「喉まで出かかっている」(TOT:tip-of-the-tongue state)状態が高齢者で生じやすくなるメカニズムに関し,健常成人や病的な喚語困難を呈する症例を対象とする実験的アプローチにより高齢期TOT現象の発現機序と病的な喚語困難との関係を検討する.また,コネクショニスト・モデルを用いたモデル論的アプローチによって,実験的アプローチにより得られた行動データを再現できるか確認する.最終年度である今年度は,実験的アプローチとして,言語的知識の多寡がTOTの生起に影響するかどうかを再検討するため,健常高齢者を対象としたTOT実験を実施した.対象を語彙数の多い群と少ない群に分け,TOTの生起頻度を比較した結果,語彙の少ない群の方が,語彙の多い群に比べ生起頻度が高かった.前年度に実施した若年健常者の結果と併せて分析した結果,少語彙群の低頻度語刺激条件以外では,言語的知識を統制しても生成されるTOT数に年齢の違いが現れることを示している.つまり,高齢者におけるTOT生起頻度の増加は語彙数の違いでは説明することはできず,明らかに加齢の影響が認められることを示唆するものである.モデル論的アプローチでは,意味から音韻を計算するコネクショニスト・モデルを構築し,一度学習が終了したモデルの結合強度を減衰させて再学習させることにより高齢者の換語を再現することを試みた.その結果,一般名詞より固有名詞で,高頻度語より低頻度語で,隣接語を多く持つ語より少なく持つ語でエラーが多かった.これらの現象は,高齢者のTOT現象で一般的に認められる傾向と同様であり,行動実験だけでなくシミュレーション実験からも,TOT現象が語彙数の多寡ではなく加齢によるものであることが明らかとなった.

健常成人を対象とした実験的アプローチとコネクショニスト・モデルを用いたモデル論的アプローチにより,TOT(tip-of-the-tongue state)が高齢者で頻発する機序を検討した.実験的アプローチでは,絵の命名時におけるTOT頻度を若年者と高齢者で比較した結果,言語的知識を統制しても生成されるTOT数に年齢による影響が認められた.モデル論的アプローチでは,意味表象から音韻表象を生成するモデルを構築し,一度学習が終了したモデルの結合強度を減衰させて再学習することにより高齢者の換語特性を再現できた.本結果から,高齢者のTOT現象は加齢による検索機能の低下が原因により生じることが示唆された.モデル論的アプローチにおけるモデル構築が予定通りに進まなかったことが,研究の遅れた主な理由である.また症例データの収集を優先させたため,健常成人の実験を年度内に終えることができなかった.実験的アプローチに関しては,健常高齢者および病的な喚語困難を呈する意味性認知症例およびアルツハイマー型認知症例におけるTOTの行動データの収集に注力し,その結果を若年健常者と比較・検討する.モデル論的アプローチに関しては,普通名詞についての正しい意味表象から正しい音韻表象を計算するネットワークを早急に構築する.ネットワークは,意味システムと音韻システムの間に中間層を挟んだコネクショニスト・モデルから成る.そして,数百から数千の単語を喚語することを学習させることで健常モデルを構築する.次に加齢による活性化情報の伝達障害をweight decay値の増大によって近似し,一旦学習が終了したネットワークにおいて,中間層と音韻システムにおけるユニット間の結合強度に関するweight decay値を増大させることで,喚語機能の低下が生じるか否かを検討する.また意味システムそのものを損傷させることにより意味認知症例,意味システムから音韻システムまでの間の結合を損傷させることによりアルツハイマー型認知症例とみなし,その喚語機能をシミュレートする.そして,これらのシミュレーション結果を人間の行動データと比較することにより,高齢期TOT現象の発現機序と病的な喚語困難との関係を検討する.心理学,認知神経心理学モデル論的アプローチに関してはモデル作りに注力し,普通名詞についての正しい意味表象から正しい音韻表象を計算するネットワークを早急に構築する.ネットワークは,意味システムと音韻システムの間に中間層を挟んだコネクショニスト・モデルから成る.そして,数百から数千の単語を喚語することを学習させることで健常モデルを構築する.次に加齢による活性化情報の伝達障害をweight decay値の増大によって近似し,一旦学習が終了したネットワークにおいて,中間層と音韻システムにおけるユニット間の結合強度に関するweight decay値を増大させることで,喚語機能の低下が生じるか否かを検討する.実験的アプローチに関しては,健常成人および病的な喚語困難を呈する失名辞失語例とアルツハイマー型認知症例におけるTOTの行動データの収集に注力する.若年健常者を対象とした実験に謝金が必要なかったこと,また健常高齢者を対象とした実験が未実施であったことにより,「人件費・謝金」が生じなかった.さらに,海外での学会発表を予定していたが実現せず,「旅費」が国内分だけで済んだ.主にこれらの理由により,次年度使用額が生じた.語彙処理モデルのプログラミング,および単語の選択や学習セットの作成が遅れ,学習フェーズまで進まなかったため,実際にモデルが単語学習を行う際に必要となる高速なワークステーションの購入を見送ったことが原因である.上記で生じた次年度使用額は,i)今年度に実施できなかった健常高齢者を対象とするTOT実験のための謝金,ii)
糸球体疾患進展におけるメサンギウム細胞の接着因子関連シグナル伝達経路の解明

MPGN、IgANのいずれにおいても、メサンギウムにおけるIV型collagen(CL(IV))とFN沈着増強に伴い、alpha1/beta1,alpha3/beta1 integrinの発現増強が見られ、相互作用の存在が示唆されたが、シグナル伝達系蛋白はFAK,AKT-1,Rho-Aのわずかな増強が認められるのみで、その他、integrin発現増強が細胞内シグナル伝達系に影響を示す所見は見られなかった。MPGNでは、GBMにおけるCL(IV),FNの沈着増強に伴い、alpha1/beta1, alpha3/beta1の各integrin発現増強と、GBMのFAKならびに足細胞のFAK,PI3Kの高度発現が認められ、MPGNにおいてはむしろ足細胞において細胞内シグナル伝達系が大きく変化している可能性が示唆された。本年度は、半月体性腎炎を対象に、メサンギウム細胞における各種インテグリンの発現並びに細胞内シグナル伝達系蛋白(focal adhesion kinase (FAK), Src family tyrosine kinase (c-Src、p-c-Src)およびPI3Kの発現を検討した。この目的で、半月体性腎炎20例を対象に各種細胞外基質(ECM)、各種integrin及び上記integrin関連シグナル伝達蛋白発現を免疫組織学的に検討した。半月体は連続切片によるPAS染色にて、細胞性(CC)、線維細胞性(FCC)、線維性(FC)の3群に分類し検討した。1.糸球体におけるインテグリン発現:alphaVおよびbeta3インテグリンは半月体特異的に発現しており、CCに強く発現、FCCでは明らかに減弱、FCではほぼ消失した。alpha3は半月体および係蹄壁に、alpha1はメサンギウムに発現していた。beta1は半月体、係蹄壁およびメサンギウムに広範な発現が観察された。alpha3およびbeta1の発現は、主にCCおよびFCCで高度に発現しており、FCでは減弱した。2.糸球体におけるシグナル伝達蛋白発現:FAKは半月体およびメサンギウムに、c-Src、Aktは半月体に発現しており、いずれも、CC、FCCに高度に発現、FCでは減弱した。以上の結果より、細胞性および線維細胞性半月体の構成細胞はalpha3-beta1、および、alphaV-beta3 integrinを発現しており、FN受容体として機能していることが示唆された。FNとの結合を介したintegrin/FAK/c-Src/Akt経路の活性化が、その生存・増殖に関与している可能性が示唆された。1.MPGN:(1)ECM沈着:メサンギウムではCL(IV),FN、GBMではCL(VI),FNの沈着増強が見られた。(2)integrin発現:メサンギウムではβ1,α3、足細胞ではα1,α3、GBMではβ1,α1,α3それぞれの発現が認められた。(3)シグナル伝達蛋白発現:メサンギウムではFAK,RhoA,Akt1が、足細胞ではRhoA,Akt1がわずかに、PI3Kは高度に、GBMではSac2,FAK,RhoA,Akt1がそれぞれ発現していた。2.IgAN:(1)糸球体におけるECM沈着:メサンギウムではCL(IV),VNが沈着し、FNは高度に沈着していた。GBMではCL(IV),FN,VNそれぞれの沈着を認めた。(2)integrin発現:メサンギウムではβ1,α3、足細胞ではβ1,α1,α3,αVそれぞれの発現が認められた。GBMではα1,αVがわずかに、β1が高度に発現していた。(3)シグナル伝達系蛋白の発現:メサンギウムではFAK,RhoA,Akt1が、足細胞ではRhoA,Akt1.が、GBMではFAK,RhoA,AKt1,PI3Kが発現していた。今年度は、昨年に引き続き膜性増殖性糸球体腎炎(MPGN)、IgA腎症(IgAN)を対象に、糸球体細胞での各種サイトカイン受容体発現および細胞内シグナル伝達系タンパク発現を免疫組織化学的に検出し、それらの糸球体内局在や相互の関連を検討した。この目的で、MPGN8例、IgAN8例および、正常コントロール4例を対象に、以下の各種蛋白発現を免疫組織学的に検討した。(1)サイトカイン受容体:TGFβreceptor type I(TGFβRI)、PDGF receptoralpha(PDGFRα)、FGF receptor type I(Flg)(2)関連シグナル伝達蛋白:ERK1/2、phospho-ERK1/2(pERK1/2)、Smad2/3。結果A:染色結果1.MPGN:(1)サイトカイン受容体の発現:メサンギウムにTGFβRI、PDGFRα、Flgの発現が認められた。(2)糸球体におけるシグナル伝達蛋白

発現:メサンギウムにERK1/2の発現が、メサンギウム細胞核周にp-ERK1/2の発現が認められた。Smad2/3については強度陽性の細胞が糸球体内に散見されたが、細胞形態よりメサンギウム細胞ではなく浸潤細胞の一部が染まったものと考えられた。2.IgAN:(1)各種サイトカイン受容体の発現:MPGNと同様メサンギウムにTGFβRI、PDGFRα、Flgの発現が認められた。(2)糸球体におけるシグナル伝達蛋白発現:メサンギウムにERK眠1/2の発現が、メサンギウム細胞核周にp-ERK1/2の発現が認められた。3.CTRL:(1)各種サイトカイン受容体の発現:メサンギウムにはTGFβRI、PDGFRα、Flgいずれも陰性であった。(2)糸球体におけるシグナル伝達蛋白発現:メサンギウムにおけるERK1/2発現、糸球体細胞核内におけるp-ERK1/2発現は極めて弱く、Smad2/3陽性細胞もわずかであった。B:サイトカイン受容体とシグナル伝達蛋白発現との関連1.サイトカイン受容体とERK1/2、p-ERK1/2の関連:TGFβRIとFlg(R=0.717、P<0.01)、TGFβRIとERK1/2(R=0.796、P<0.005)、FlgとERK1/2(R=0.851、P<0.001)、Flgとp-ERK1/2(R=0.644、P<0.02)の間に、それぞれ有意の正相関が認められた。2.Smad2/3と各種蛋白発現の関連:TGFβRIとSmad2/3(R=0.839、P<0.02)、FlgとSmad2/3(R=0.874、P<0.01)、ERK1/2とSmad2/3(R=0.900、P<0.01)、p-ERK1/2とSmad2/3(R=0.796、P<0.02)の間に、それぞれ有意の正相関が認められた。以上の結果より、MPGN、IgANのいずれについてもサイトカイン受容体TGFβRI、PDGFRα、Flgと関連シグナル蛋白ERK1/2、p-ERK1/2の発現が認められ、メサンギウム増殖における相互作用の存在が示唆された。2.Smad2/3陽性細胞は浸潤細胞である可能性が高く、増殖シグナル発現との間に高度の相関が見られ、浸潤細胞の分泌するサイトカインの関与が強く示唆された
発生過程を再現する象牙質再生技術の開発歯胚や歯髄の不死化細胞株樹立とその応用

歯髄幹細胞,歯胚上皮細胞,歯胚間葉細胞を用いて,歯胚発生段階で生じている上皮間葉相互作用を再現することで象牙質を再生しようと試みた.その結果,上皮間葉相互作用に関連するSonic Hedgehog(Shh)と呼ばれる成長因子が象牙質を産生する象牙芽細胞の増殖や分化を促進することが明らかとなり,このShhが象牙質再生のキーファクターであることが示唆された.また,ヒトの智歯から採取した上皮細胞と間葉細胞を用い上皮間葉相互作用が試験管内で再現できる可能性が見いだされた.歯髄幹細胞,歯胚上皮細胞,歯胚間葉細胞を用いて,歯胚発生段階で生じている上皮間葉相互作用を再現することで象牙質を再生しようと試みた.その結果,上皮間葉相互作用に関連するSonic Hedgehog(Shh)と呼ばれる成長因子が象牙質を産生する象牙芽細胞の増殖や分化を促進することが明らかとなり,このShhが象牙質再生のキーファクターであることが示唆された.また,ヒトの智歯から採取した上皮細胞と間葉細胞を用い上皮間葉相互作用が試験管内で再現できる可能性が見いだされた.初年度である本年度は,まずヒト抜去歯の歯髄細胞から歯髄幹細胞を,マウス胎生期の歯胚から歯胚上皮細胞と歯胚間葉細胞の単離を試みた。Gronthosらの方法に準じてヒト抜去歯から歯髄幹細胞を単離し,これらが象牙芽細胞へと分化することを確認するため,デキサメタゾン存在下で30日間培養を行った。その結果,培養18日目から象牙芽細胞マーカーであるDSPPの発現が確認され,さらに,石灰化ノジュールの形成も認められた。また,hTERT遺伝子を導入したラット歯髄細胞(T4-4 cell)においてもほぼ同様の結果が得られた。これらの細胞を用いて上皮間葉相互作用に関連している既知の成長因子であるShhを添加し,Shhが象牙芽細胞の増殖・分化に与える影響を調べた。すなわちMTS assayにて細胞増殖を測定し,アルカリフォスファターゼ活性の測定やDSPPの発現をPCR法を用いて解析を行った。さらにalizarin red染色を行い石灰化に及ぼす影響を調べた。その結果,Shhはこれら歯髄幹細胞の増殖を促進するだけでなく,分化をも促進することが明らかになった。Shhのインヒビターであるシクロパミン存在下で同様の実験を行った結果,Shhの歯髄幹細胞に対する細胞増殖と分化の効果は抑制された。以上の結果から,Shhが象牙質再生のキーファクターとなりうることが示唆された。次年度以降の実験にはこのShhをDNAプラスミドに組み込み,遺伝子導入法を中心に更なる解析を行う予定である。マウス歯胚からの歯胚上皮細胞と歯胚間葉細胞は胎生14日以降の歯胚で試みた。実体顕微鏡下で歯胚を摘出し,歯胚上皮と歯胚間葉をニードル針で分離した後,それぞれ培養を行った。しかし,培養細胞の形態が均質でなく,単一の細胞として分離することが困難であった。次年度以降は,これらの細胞の単離方法を確立したい。昨年度単離したヒト抜去歯の歯髄細胞から歯髄幹細胞やhTERT遺伝子を導入したラット歯髄細胞(T4-4 cell)に対して,上皮間葉相互作用に関連している既知の成長因子であるShhを添加し,Shhが象牙芽細胞の増殖・分化に与える影響を調べた結果,Shhはこれら歯髄幹細胞の増殖を促進するだけでなく,分化をも促進することが明ちかになった。そこで今年度の実験では,このShhをDNAプラスミドに組み込み,遺伝子導入法を中心に解析を行った。1.Shh遺伝子導入のためのDNAプラスミドの作製1)ヒトShhのN末端部分(1-600)をpCMV-scriptベクターに組み込むことに成功した。2)このベクター(pCMV-hShh)をコンピテントセル(DH10B)にトランスフォーメーション後,大量培養し,高濃度のpCW-hShhを得ることができた。1)これまでの報告では象牙芽細胞はShhの遺伝子を発現していないことが確認されている。そこで歯髄幹細胞からRNAを抽出し,shh, ptc-1, smo, g1i-1などのShh関連遺伝子のRT-PCRを行った。その結果,確かに歯髄幹細胞においてもshhの遺伝子発現は認められなかった。しかし,Shhのレセプターであるptc-1, smoの遺伝子発現が認められた。このことから歯髄幹細胞はShhの遺伝子を発現していないもののShhタンパクに対して反応できることが確認できた。2)次にpCMV-hShhを歯髄幹細胞に遺伝子導入し,2日後と5日後に細胞と培養液の両者を回収し,抗ヒトShh N-terminalを用いてwestern blotを行った。その結果,5μgのpCMV-hShhで2日後と5日後の細胞から2日後の培養液からヒトShhが産生されていることが確認できた。これらの結果と前年度の結果をあわせると,歯髄幹細胞に対してpCMV-hShhの遺伝子導入を行うと歯髄幹細胞の増殖と分化を促進する可能性が示唆された。現在,歯髄幹細胞に対してpCMV-hShhの遺伝子導入を行い,増殖と分化に及ぼす影響を検討中であう。

一方,マウス歯胚からの歯胚上皮細胞と歯胚間葉細胞の単離は,胎生10日の歯胚から歯胚間葉細胞の単離に成功した。昨年度に引き続き,今年度もヒト抜去歯由来の歯髄幹細胞に,上皮間葉相互作用に関連している既知の成長因子であるShhをpCMV-scriptベクターに組み込んだpCMV-hShhを遺伝子導入したところ,本来,歯髄幹細胞では遺伝子発現が認められないShhタンパクの産生が認められた。また,このpCMV-hShhを用い,pCMV-hShhの歯髄細胞に対するShhタンパクの産生効率をウエスタンブロットで検討したところ,cell lysateにおいてはpCMV-hShh0.5μg5.0μgで導入2日後と5日後に,mediumuにおいてはpCMV-hShh0.5μg5.0μgで導入2日後にShhタンパクの産生が認められた。最も多くShhタンパク産生が確認できたのはpCMV-hShh5.0μgを導入したmedium中であり,その次にpCMV-hShh5.0μgを導入した5日後のcell lysateであった。本結果からin vitroにおいて歯髄幹細胞にpCMV-hShhを導入するには5.0μgが最適であることがわかった。また,この条件下では,細胞毒性による細胞死などは認められなかった。さらにin vivo実験の手始めとして,pCMV-hShhをラットロ蓋に作製した粘膜上皮欠損モデルに遺伝子導入したところ,コントロールと比較して血管新生が旺盛に認められた。しかし,粘膜上皮の再生に関しては明らかな差は認められなかった。2.歯胚間葉細胞と歯胚上皮細胞の単離一方,昨年度E10マウスの歯胚から単離した歯胚間葉細胞に上皮間葉相互作用に関連しているBMP-4,CCN2,FGF-2を添加し,その後の細胞増殖能を検討した結果,24時間後にBMP-4,FGF-2添加群で,48時間後にFGF-2添加群で優位に高い細胞増殖能を示した。また,マウス歯胚からの上皮の単離が困難であったため,ボランティアより得られたヒト抜去歯に付着した歯小嚢から上皮細胞用の培地で培養することで歯胚由来上皮細胞の分離に成功した。この細胞はRT-PCRによりCK14, amelogenin陽性であることが確認できた。
超高圧変成岩の進化履歴の解明

超高圧変成岩とは石英の高圧相となるコース石が安定となる高圧下で変成された岩石であり、主に大陸と大陸の衝突帯に産することが知られている。そうした大陸衝突の際に何が起きたかを解明するため、チェコ共和国と中国山東半島の超高圧変成岩の研究を行なった。その結果の一つとして、チェコ共和国の超高圧変成岩は地質学的には非常に短時間の加熱しか受けていないものだと分かってきた。大陸ー大陸衝突型造山帯となるチェコ共和国ボヘミア山塊や中国蘇魯地域に産するエクロジャイトやザクロ石橄欖岩の岩石学的研究を行い、それらの進化履歴を解明するのが本研究の目的となる。それらの岩石は石英の高圧多形となるコース石が安定となる圧力(>3GPa、深さ100km以深)下で変成作用を受けたもので、それらがどのように地下深部まで沈み込み、地表まで上昇してきたのか?が大きな疑問となっている。特に、これまでの研究で、ボヘミア山塊のザクロ石橄欖岩やエクロジャイトは、1000°C,4GPa以上の超高温超高圧条件を経験していることが分かってきている(Medaris et al.1990; Nakamura et al. 2004)。しかし、その一方で、そういった超高温超高圧条件にいたるまでに、それらの岩石がどこにあったのか?が、未だ明らかではない問題の一つである。前年度までの研究で少なくともチェコ共和国のNove Dvoryに産するエクロジャイトは、超高温超高圧条件に達するまでに沈み込みと加熱を経験していることが明らかになってきた。それはエクロジャイト中に含まれるザクロ石に昇温を示す化学組成累帯構造が見いだされたことによる。また、通常、1000°C程の高温条件まで達すると元素拡散が活発になり、それ以前の情報はかき消されてしまうが、本研究で見出した試料には昇温時の記録が残っている。このことは、これらの岩石の加熱期間が地質学的時間スケールでは非常に短いものであったことを示している。元素拡散のモデル計算を行ったところ少なくとも100万年未満の短い加熱しか受けていないと推定された(Nakamura et al.投稿中)。また、その地表までの上昇速度もかなり速かったと推測される。プレートテクトニクスに伴う岩石の「移動速度」は従来考えられているものより遥かに速いものかもしれない。超高圧変成岩の進化履歴の解明を目的として、ヴァリスカン造山帯東端のボヘミア山塊のザクロ石カンラン岩およびそれに伴うエクロジャイトの研究を行なった。先ず、研究地域のザクロ石カンラン岩はこれまでの研究で、少なくとも4GPa, 1000°C以上の超高圧・超高温の条件下にあったことが明らかになっているが、そのカンラン岩はもともと地下深部にあったものが地表まで上昇してきたものだとされていた。しかし、前年度までの研究でザクロ石中にスピネル包有物が存在することを明らかにした。スピネルはザクロ石より低圧下で安定な鉱物であり、この観察事実は、このカンラン岩が少なからず圧力上昇(沈み込み)を経験していたことを示している。本年度は、そのスピネル包有物を含む試料をより詳細に分析して、その到達変成温度圧力条件の再検証を行なった。その試料に含まれるザクロ石・単斜輝石・斜方輝石をEPMAで分析し、化学組成累帯構造の有無・粒子による組成差の有無などを検討した上で、最新のザクロ石-単斜輝石温度計・ザクロ石-斜方輝石温度計・ザクロ石-斜方輝石圧力計・両輝石温度計を適用した結果、やはり、このスピネル包有物を含む試料においても、約5GPa,1000-1100°Cといった超高圧・超高温条件を示した。次に同地域のエクロジャイトには様々なタイプの化学組成累帯構造を示すザクロ石が存在することを明らかにしている。1試料中でもザクロ石粒子が存在する場所によって、その組成累帯構造のパターンが異なり、リム部へ向かってそれらの化学組成が近づく傾向がある。これは元々の原岩不均質さを反映してザクロ石粒子が核形成・成長して、温度の上昇と伴に互いに化学組成が近づいたことを示唆している。しかし、同エクロジャイトが経験した変成温度は1000°C程であり、そのような昇温期の組成累帯構造が残っていることは、その加熱期間がかなり短かった可能性がある。大陸ー大陸衝突型造山帯の一つとなるチェコ共和国・ボヘミア山塊のNove Dvoryで採集済みの地下深部物質について、岩石学的研究を行った。そのNove Dvoryには著しい高温高圧条件(1000°C、4GPa以上)で形成されたザクロ石橄欖岩体が産する(Medaris et al., 1990)。

その橄欖岩体に伴う藍晶石と含むエクロジャイトからも同様の著しい高温高圧条件で形成されたことを申請者の先攻研究で見出していた(Nakamura et al., 2004)。本研究では、著しい高温高圧条件に至る昇温時に形成されたと考えられる化学組成累帯構造を保持しているザクロ石を発見した。このような高温高圧条件下でも均質化されることなく昇温時の化学組成累帯構造が保持されていることは、その加熱期間が非常に短かったことを示唆している。そこで、ザクロ石の均質化に掛かる時間をザクロ石の元素拡散係数を用いてモデル計算を行ったところ、その加熱期間は長くても100万年程度であることが分かった。このことは、同岩体が地下深部から非常に速く上昇・冷却されたことを示唆している。また、同岩体のザクロ石橄欖岩のザクロ石中にスピネルが残存していることを発見した。スピネルはザクロ石より低圧で安定な鉱物であり、この発見は同岩体が沈み込みを経験したものであることを示している。また、エクロジャイトからも昇温や加圧を示す組織を発見しており、同岩体はもとから地下深部にあったものが地表まで上昇してきたものではなく、比較的浅いところにあったものが地下深部まで沈み込み、上昇してきたものだと考えられる。大陸ー大陸衝突時に沈み込んだ地殻物質とそれに伴って地下深部へ引き込まれたマントル物質が合体し、その後、地表まで上昇してきたと考えるのが妥当である。これまでの研究でチェコ共和国Nove Dvoryのザクロ石橄欖岩とエクロジャイトは、1000°C, 4 GPaといった超高圧超高圧条件に達するまでに昇温や加圧を経験していることが分かってきた。しかし、新たにザクロ石橄欖岩の分析と解析を行った結果、その最高到達温度圧力は用いる地質温度圧力計の種類によって、かなり異なった結果を示すことが分かってきた(中村他2012)。特に単斜輝石ー斜方輝石温度計を適用すると800°C程度の相対的に低温を示す傾向がある。この問題については今年度、詳しく検討する予定である。また、前年度、中国の蘇魯地域のエクロジャイトの温度圧力履歴を読み取ることを目的として、中国東海地区のエクロジャイトの分析を行った。その解析過程で、分析したエクロジャイトは用いるデータによっては900°C程のかなり高温の変成温度を与えてしまうことが判明してきた。そこで、分析したデータから得られる変成温度と単斜輝石中のヒスイ輝石成分の量の間の関係を詳しく検討した。その結果、ヒスイ輝石成分が増えるにつれて、見かけの変成温度が高くなる傾向があることが分かった。これは同じ蘇魯地域のYangkou地区に産するエクロジャイトで発見された傾向(Hirajima 1995)と同じである。つまり、ヒスイ輝石成分を多く含む単斜輝石を用いて変成温度を見積もると真の温度よりかなり高い温度を与えてしまうと言える。この問題に関しても今後、より詳細に検討する予定である。現在はチェコ共和国のザクロ石橄欖岩とそれに伴うエクロジャイトの研究を主に行っている。その中でも高温高圧条件(1000°C, 4GPa以上)までの昇温時の組成累帯構造を保持しているザクロ石の発見はこれまでの常識を覆すような発見と言える。そのザクロ石の昇温累帯構造が保持されるには、変成加熱期間が100万年以下であるという結果となった。これは地質学的にはあまりにも短い期間であり、反論する研究者も少なくないであろう。また、そのエクロジャイトから、ほぼ均質なザクロ石や見かけ上降温期型の組成累帯構造を示すザクロ石が混在していることが分かってきた(中村他, 2011)。
ダダの詩学に関する研究―ラウール・ハウスマンにおける映像論と身体論を中心に

2018年度はダダ及びハウスマンを中心とした関係する人物の文献調査及び、ドイツ語圏を中心とした関連領域における最先端の議論の把握の二つを、研究初年度の基礎調査として行った。前者に関しては、ダダに関する当時のメディアの反応を集中的に取り上げたジーゲン大学での調査資料等を入手し、さらにハウスマン自身に関しても、ベルリーニッシェ・ギャラリーで保管されているハウスマンの手記や、未公刊の『ヒュレ』に収録されている映画に関するハウスマンの対話劇などが入手できた。また、ダダの詩学を考える上で、見過ごすことのできないジェンダー的視点について、国内研究先でのアヴァンギャルドに関する勉強会やワークショップなどで考察することができた。ダダイズムへの影響の色濃い未来派や表現主義を含めた広範囲な知見を踏まえ、ダダの詩学がどのように発展したかについて、重要な手がかりとなる視点を発見することができた。後者に関しては、ミュンスターで開催された国際アヴァンギャルド会議に参加することで、ハウスマン研究者であり、『ヒュレ』のフランス語訳者でもあるHelene Thierard氏と面識を得ることができた。Thierard氏とは今後継続してハウスマン研究に関する意見交換を行うことを約束し、来年度以降により具体的な形態を模索している。さらに、現時点での研究段階をまとめ、議論をするために2018年度末には日本独文学会でのシンポジウムにて、「ダダの新しい人間像及びそのハビトゥス」と題した研究発表を行った。会場にて興味深い意見をもらうことができ、今後の研究に大いに役立てるつもりである。ミュンスターの国際アヴァンギャルド会議への参加及び、ベルリンのアーカイヴ訪問など、当初計画していたフィールドワークは計画通りに実行することができ、また期待していた資料もそろえることができた。また、ハウスマン研究者との知己を得ることができたこと、さらに現段階での研究の進捗をシンポジウムにて発表し、更に必要な視点を得ることができたことは予想以上のことであった。シンポジウムでの発表内容を、その場での議論を含めた形で再度形にしたものを公刊する予定である。また、ハウスマン研究者であるThierard氏のフランス語論考の何点かを翻訳したものを資料として得たいと考えている。その上で、『ヒュレ』へと展開された、ダダイズムの詩学について研究を進めていく。当該助成金が生じた状況としては、全国美学会への参加が国内研究先の都合により実現できなかったことにある。翌年度は、翻訳代などの追加での支出も見込まれるため、有用な使用が見込まれる状況である。
日常生活で受ける光の分光分布の違いがヒトのサーカデイアンリズムに及ぼす影響

季節によって変化する光とメラトニン分泌挙動の年間変動を把握・考察した。日本の被験者の受光量は年間を通してその変化が小さいが、メラトニン最大分泌量は冬に有意に多い。逆に年間で受光量が大きく変動するスウエーデンではメラトニンの年間変化は小さい。メラトニン最大分泌時刻は両国とも年間変動が小さい。これは日本の光環境の年間変化が小さかったこと、及びスウエーデンでは受光量の年間変動は大きいが、日長時間の季節間変動がもたらす影響が相殺した結果と考えられる。近年、種々の環境要因の中で特に光が、サーカデイアンリズムを通してヒトの生理・心理・行動に大きく影響する事が明らかにされつつある。自然光環境下において、高緯度地域の冬期にはうつ傾向を示すヒトが多くなることが知られている。その主要因は短い日照時間と低照度によるメラトニンリズムの乱れとも考えられている。今日の日本における、日中であっても人工照明に依存する都市の光環境は、人工的にこの高照度地域の冬期光環境を作っているのではないだろうか。また逆に、光が溢れる夜間の人工照明環境は、良質な睡眠に関与するメラトニンの分泌を抑制することが指摘されている。本研究はこのような問題意識から、日常生活における光環境がもたらすサーカデイアンリズムへの影響を再考し、現代都市光環境の計画手法に新しい視点を提供することを目的としている。本年度は、日常生活の中で「いつ」・「どのような光を」・「どの程度」受けたかを把握する手法の確立を行った。特に「携帯型分光照度計」の開発・改善を行い、波長分解能は50nm幅であるが携帯性に優れたタイプと、波長分解能は1nmであるがやや携帯性に劣るタイプの2タイプを設定した。これらを用いて、その特性と有効性の範囲を24名の被験者を用いて確認を行うとともに、メラトニンリズムとの関連性について予備的分析と今後の方向性を考察した。本年度は、年間を通して生活スタイルの変化が小さい社会人を被験者として、一年間メラトニン分泌の挙動と日常生活での受光状況を調査し、それらの関係について考察した。被験者は2550歳の男性10名、女性2名の合計12名の福岡市在住・勤務の社会人である。毎月1週間(火曜12時から金曜12時までの4日間)の調査を一年間に渡り実施した。日常生活での受光量を連続して計測するとともに、木曜11時から金曜7時まで4時間毎に唾液を採取し、メラトニン濃度変化を把握した。メラトニンの挙動は、710月(夏)に最大分泌量が小さく、その頂点位相は早い。11月(秋)には位相の変化はないが、分泌量が増加し、123月(冬)には分泌量は変化しないが位相の遅れが生じる。45月(春)は再び位相が早くなる。メラトニンの最大分泌量とその時刻、受光量の関係から、冬は日中の受光量が少なく夜間の受光量が多い。春から夏は日中受光量は多いが、冬の受光量は少ない。メラトニンの最大分泌時刻と日中受光量の間に負の相関が有意にあり、夜間受光量との間には正の相関傾向が見られた。すなわち、日中に多くの光を浴びるほどメラトニン分泌の位相が前進し、夜間に光を浴びるほど後退するということであり、これまでの報告を支持する結果であった。また、日中受光量が前月より多くなるほど、メラトニン最大分泌量が増加する傾向がみられた。この事から、光とメラトニン分泌の間には当日の昼や夜の光の影響だけでなく、経時的な変化が関わっており、履歴の影響を加味する必要性が示唆された。本年度は昨年度に続き、携帯型照度・活動計を用いて、種々の日常生活下での受光(照度)・活動履歴の把握と、そのサーカデイアンリズム(睡眠・メラトニンリズム)への影響に関する分析を行った。これまで明確でなかった現在の都市生活者が日常生活の中で受ける光の量(照度)の実態を明らかにするとともに、睡眠評価とメラトニンリズムを把握し、両者の関係を個人内変動および受光履歴の視点を加味して考察することを目的とした。2550歳の社会人12名を被験者として、毎月1週間12回調査を行った。睡眠の質を示す一つの指標である睡眠効率は春から夏に低く、秋から冬に高くなる傾向を示した。寝付きの良さを示す指標である睡眠潜時は、睡眠効率に比べその変化は明確ではないがほぼ同様の傾向を示した。このことは日中に経験する受光量の変動との関係が推測された。生活時間帯の中で経験する光の量と睡眠効率・潜時の関係においては、深夜および日中に浴びる光の量と睡眠効率・潜時に負の相関が認められた。

すなわち、深夜に多くの光を浴びるほど睡眠の質が低下することであり、過去の知見を確認するものであった。しかし一方、日中に多くの光を浴びることが睡眠の質低下と関連していることとなり、これまで報告されてきた日中の高照度光環境の睡眠への影響とは異なる結果であった。日中の光と深夜の光の交互作用がこのメカニズムとして存在していることが考えられ、今後の検討事項として残された。
要介護高齢者と地域の持続的相互関係の構築に関する研究

本研究では、在宅要介護高齢者と地域社会をつなげるためのサポートを「関係性を支えるケア」とした。「高齢者と介護事業所と家族の関係性」は、介護事業所が行うサポートの中核が「高齢者・家族のニーズの多様性に応えるケア」である。介護事業所は、高齢者だけではなく、周辺の人や環境も含めて関わることが、その人らしく生きることを支えることになる。「高齢者と地域の関係性」は、介護事業所が地域とつながり、ともに歩むことによって築かれる。介護事業所が地域に働きかけることで、介護事業所と地域は相互理解と相互扶助の関係を築くことができる。要介護高齢者がその人らしい生活を実現するためには、生活の中で「役割」を実感し、さらに地域社会との双方向の関係性が築かれることが重要であると考えている(高齢者〓地域)。本研究では、要介護高齢者に対する「役割のある生活を送るためのサポート」「地域・人と関わるためのサポート」によって、高齢者と地域の相互関係が築かれる構図を明らかにする。平成20年度は、日常的な人との関わりを通して創出される役割感に絞って「地域・人と関わるためのサポート」に着眼して研究を遂行した。まず、地域で暮らすことをテーマにしたセミナー等に多数参加し、先駆的事業所や地域、行政の実態を把握した。また、居宅介護事業者と行政等と、地域に密着した暮らしの支え方について議論を重ねた。さらに、介護支援専門員に対するヒアリングから、要介護高齢者と地域・人の関係を維持するための介入としては、施設高齢者の場合には、居宅介護時に家族に余力を残すような介入をすることで、施設入所後も高齢者と家族のつながりが維持することを把握した。また、在宅高齢者と家族・地域との関係性は、介入者の質・力量によって左右され、また居宅介護事業所と地域コミュニティを含めた地域の計画にも左右されることを把握した。平成20年度の研究活動の結果、ケアとは、'障がいを支える''暮らしを支える'だけではなく、'人間関係を支える'ことも含める必要があることがわかった。そして、高齢者と地域の関係性を構築する方法は'地域づくり'の視点も入れて考える必要があることがわかた。平成21年度以降、平成20年度に挙がった課題について追究し、要介護高齢者と地域が「持続的」な関係性を築くための方策を探る。本研究では、要介護高齢者がその人らしい生活を送るためには、「役割感・生きる意欲を抱くこと」「地域社会との双方向の関係性が築かれること」が重要であり、その実現のためにはサポートが必要であると考えている。平成21年度は、要介護高齢者のケアを、命をつなぐ「身体ケア」と暮らしをつなぐ「生活を支えるケア」だけではなく、「関係性を支えるケア」も含めて捉えることによってその人らしい生活の実現につながると考え、介護事業所を対象に調査研究を進めた。まず、高齢者・事業所・家族の「関係性を支えるケア」を実践するためには、(1)居宅生活にこだわるサポート、(2)家族関係に働きかけるサポート、(3)家族の安心感を得るサポート、を目指す必要があり、サボートの具体的な方策として、(1)ニーズの多様性に応えるケア、(2)つなげるケア、(3)介入をやめるケア、(4)家族に余力を残すケア、がある。(1)(4)は有機的に絡み合い、高齢者・事業所・家族の関係性が築かれることを明らかにした。次に、高齢者・地域の「関係性を支えるケア」を実践するためには、事業所が地域と接点を持つ必要がある。事業所と地域がつながることで、地域が事業所のことを受け入れ、事業所は地域の課題やニーズを知るという「相互理解」の関係ができ、相互理解の延長線上に、地域で一緒に暮らす者同士助け合うのが当たり前という「相互扶助」の関係が築かれることを明らかにした。これまでの研究活動から、介護事業所が、高齢者だけではなくその周辺の人や環境も含めて関わることによって、「役割(生きる意欲)」「高齢者と地域の関係性」「その人らしく生きること」につながることがわかった。平成22年度は、介護事業所と地域の相互扶助の関係性の上に成り立つフォーマルケアとインフォーマルケアの相互機能について追究し、要介護高齢者と地域が持続的な相互関係を築く方策を考える。本研究では、要介護高齢者がその人らしい生活を送るためには、要介護高齢者自身が「役割」や「地域社会との関係性」を実感できることが重要であり、その実現にはサポートが必要だと考えている。そして、そのサポートの一役を担う介護事業所に注目して調査研究を行ってきた。昨年度までの研究から、介護事業所が要介護高齢者に新たな活動や人間関係を創出することは、要介護高齢者の「役割」感に働きかけることがわかった。

しかし、年々心身症状が重度化する要介護高齢者には、活動による「役割」の取得が難しくなり、介護事業所は、要介護高齢者が地域の中で作り上げてきた「人や環境のつながり」を意識してケアをすることが重要だということがわかった。そして、そのケアを行うためには、介護事業所と地域の間に関係性が構築されていることが重要であることがわかった。今年度は、介護事業所と地域の相互理解・相互扶助の関係性の構築と、その関係性の上に成り立つフォーマルケアとインフォーマルケアの相互機能の追究を目指して、実践的な研究活動を行った。具体的には、奈良市内特別養護老人ホームとそのサービス圏である1中学校区を対象にして、介護事業所内でイベントを開催したり菜園を作ったりして、地域が介護事業所に入り込める接点を作った。その活動を通して、日常的に地域が事業所に入り込む仕掛けを作ることによって、介護事業所に不足する「多世代が行き来する」という機能がカバーされることがわかった。同様に、介護事業所が地域に入り込み、介護事業所が地域に不足する機能をカバーする仕掛けについても検討を重ねたが、実証的な取組は今後の課題である。介護事業所と地域が役割を補完しあえる関係性と、その関係性による要介護高齢者への効果について、今後さらに追究していく。
有機酸・カテキン・鉄・カルシウム・チタン共存下でのアルミニウムイオンの挙動

長期間多量のアルミニウムを摂取すると一部が吸収蓄積され神経毒として作用する可能性がある。アルミニウムは野菜、果実、海草、茶浸出液、食品添加物および医薬品から日常経口的に取り込まれる。一方消化管内で食品成分は複合的に存在する場合が多いため、アルミニウムを摂取しても食品成分に結合される可能性が高い。また、結合される物質によっては排泄されやすくなる。そこで、食物繊維および2種の有機酸またはポリフェノールと有機酸が複合的に存在した場合の競合的アルミニウム結合性について検討した。さらにこれらの結合に鉄およびカルシウム、チタンが及ぼす影響について検討した。有機酸はクエン酸、シュウ酸、リンゴ酸、酒石酸、酢酸の5種をポリフェノールはエピガロカテキン、エピガロカテキンガレート、エピカテキン、エピカテキンガエレート、クロロゲン酸を用いた。食物繊維はプロスキー変法により抽出し透析、凍結乾燥して用いた。総アルミニウムは原子吸光光度法、アルミニウムイオンはエリオクロムシアニンR吸光光度法おぴょびクロムアズロールS吸光光度法で測定した。その結果、(1)アルミニウムは5種のなかではクエン酸と最も結合しやすかった。(2)有機酸単独の溶液に各々シュウ酸を添加すると結合量は二者の合計量を上まわった。(3)ポリフェノール溶液にシュウ酸を添加すると、各々の合計より結合量は多くなった。(4)ポリフェノールにリンゴ酸、クエン酸およびアルミニウムイオンを加えた混合溶液にシュウ酸を添加するとアルミニウム結合量は増加した。(5)鉄およびカルシウムイオンはアルミニウムと有機酸、ポリフェノール化合物、食物繊維との結合に影響を与えなかった。また各試料との結合量はアルミニウムより低かった。人の脳に多量のアルミニウムが蓄積すると神経毒として作用することが知られており,アルミニウムの摂取と吸収の関係を調べることは,人が健康を維持する上で重要かつ緊急の課題である.著者らが先に行った実験によると,アルミニウムはポリフェノールや食物繊維,シュウ酸と結合しやすく,摂取しても大半は排泄される可能性が高いことが認められている.一方消化管内で食品成分は複合的に存在する場合が多いため,アルミニウムを摂取しても食品成分に競合的に結合される可能性が高い.また,結合される物質によっては体内吸収されやすくなると考えられる.そこで2種の有機酸またはポリフェノールと有機酸が複合的に存在したとき,アルミニウムはどちらと優先的に結合するかを調べた.有機酸はクエン酸,シュウ酸,リンゴ酸,酒石酸,酢酸をポリフェノールはエピガロカテキン,エピガロカテキンガレート,エピカテキン,エピカテキンガレート,クロロゲン酸,タンニン酸を用いた.総アルミニウムは原子吸光光度法,アルミニウムイオンはエリオクロムシアニンR吸光光度法およびクロムアズロールS吸光光度法で測定した.その結果,(1)アルミニウムは5種の有機酸のなかではクエン酸,シュウ酸,リンゴ酸,酒石酸,酢酸の順に結合しやすく,特にクエン酸の結合量は他に優先した.(2)シュウ酸とポリフェノールが共存すると,各々の合計量より結合量は多くなった.(3)ポリフェノールにリシゴ酸,クエン酸およびアルミニウムイオンを加えた混合溶液にシュウ酸を添加するとアルミニウム結合量は増加することが認められた.多量のアルミニウムを摂取すると一部が吸収されて脳に蓄積し,神経毒として作用する可能性がある.したがってアルミニウムの摂取と吸収の関係を調べることは人の健康を維持する上で重要なことといえる.著者らがこれまでに行った実験から,アルミニウムはポリフェノールや食物繊維,シュウ酸と結合して体外に排泄されやすいこと,またポリフェノール化合物にシュウ酸が加わるとアルミニウム結合量が増加することを明らかにしてきた.そこで今回はアルミニウムに鉄またはカルシウムイオンが共存したときの有機酸またはポリフェノール化合物との結合について検討した.有機酸はクエン

酸,シュウ酸,リンゴ酸.酒石酸,酢酸の5種を,ポリフェノール化合物はエピガロカテキン.エピガロカテキンガレート,エピカテキン,エピカテキンガレート,クロロゲン酸,タンニン酸を用いた.総アルミニウムは原子吸光光度法,アルミニウムイオンはエリオクロムシアニンR吸光光度法およびクロムアズロールS吸光光度法で測定した.その結果,(1)アルミニウムは5種の有機酸とポリフェノール化合物との結合において同程度の濃度の鉄イオンが存在しても影響を受けないことが認められた.(2)アルミニウムに同濃度のカルシウムが共存しても4種の有機酸およびポリフェノール化合物とアルミニウムとの結合に影響は認められなかったが,リンゴ酸においてはカルシウムイオンが共存することで,アルミニウムとリンゴ酸の結合量が増加した.(3)鉄イオンまたはカルシウムイオンと有機酸およびポリフェノール化合物との結合景は,それらとアルミニウムとの結合量に比べて著しく低いことが認められた.最近のアルミニウム元素有害性の研究は主としてアルツハイマー病との関わりから,カルシウム等の恒常性に影響を及ぼすことにより派生する神経毒性や酵素活性に与える影響等の研究に重点が移っているが,これらの影響もその濃度によって左右されることが認められている.一方摂取したアルミニウムの吸収に関する検討はまだ十分なされていない.また摂取したアルミニウムも速やかに排泄されれば人体における有害性は小さい.そこでアルミニウムの排泄の可能性を有機酸およびポリフェノ-ル化合物との競合的結合特性の点から検討した.さらにアルミニウムと食物繊維との結合を構成糖および組織観察により検討した.有機酸はクエン酸,シュウ酸,リンゴ酸,酒石酸,酢酸の5種を用いた.食物繊維は野菜類,果実,きのこ類からブロスキ-変法により抽出後,透析・凍結乾燥して水溶性,水不溶性画分とした.総金属量は原子吸光光度法,アルミニウムイオンはエリオクロムシアニンR吸光光度法およびクロムアズロ-ルS吸光光度法で測定した.加熱には電子レンジとオートクレーブを用いた.その結果(1)一部の試料は加熱することで不溶性食物繊維が減少し水溶性食物繊維が増加した.これは加熱によりリグニンが一部分解したこと,不溶性ペクチンおよびヘミセルロースが低分子化し水溶性区分に移行したためと考えられた.また低分子化はゲルろ適法による分析でも確認された.(2)走査型電子顕微鏡による分析では一部の試料において食物繊維組織に加熱による著しい変化が観察された.(3)ポリフェノールにシュウ酸を添加するとアルミニウム結合量は増加したが,クエン酸を添加しても共存結合効果は認められなかった.
日韓経済法とその背景的文化の比較研究-アジア的競争原理の可能性の探求-

韓国経済は、この3年間に経済基盤の急激な変化を経験した。それは1997年の通貨危機以降のIMF管理下の制度改革に起因している。韓国では、金融改革、財閥改革が進み韓国独占禁止法の改正も一段落した感がある。金大中大統領の下、急激に進められた改革は、とりわけ外国直接投資の積極的な導入と韓国財閥の解体と再編成を生み出し、会社の経営、企業統治など欧米型の競争的な土壌が形成されつつある。しかしそれが米国型経済システムに接近することになるか否かは、政府主導の経済開発を進めてきたことの歴史的な経路依存から、予断を許さないところがある。日本経済はこの3年間、構造改革が停滞して、長いデフレ不況のなかに置かれている。政府と財界の関係の組み方の組み直し(行政改革、政治改革、規制緩和)が円滑にはすすんでいない。そのなかで、皮肉にも、公正取引委員会の人員と予算は増えており、競争政策は、その重要性が一層高まっている。日本と韓国は、政府と経済界に密接な関係を保有しながら、その結びつき方について相互に異質な部分を抱えてきた(韓国の大統領と財閥、日本の経済官庁の原局と業界団体)。国家主導の経済発展を遂げた国と地域の特色ある経済法政圏が形成されつつあるということができる。本研究は、韓国と日本の経済法制とその特徴を分析し、アングロ・サクソン型競争原理と異なる、アジア的競争原理の可能性を探索するものであった。その研究過程では、東アジア的競争原理の探求に自由貿易体制の構築へ向けた各国の努力の成果を追うことになった。アジア的競争原理は、欧米とは異なり、一定の政府と経済界の関係を前提とするものであり、その可能性とは、欧米の競争原理と異なる共同体原哩の追究にあると思われる。しかし、それは欧米の市場原理に対する対抗原理として意味を持ち、独自の原理として生育・自立する原理であるかはまだ即断できない。各研究分担者が資料収集、調査を進めるとともに、中国と日本で2度の国際研究集会を開催し、討論を深めた。10月には中国・南京師範大学で、日本、中国、韓国から専門家が集まり、東アジア経済法研究会を開催し、主に各国の競争法制定に関する研究報告が行われた。得られた知見には以下のようなものがある。(1)日韓の競争法は、出発点において正常な政治的環境の下で制定されたものではないこと。向田直範教授(北海学園大学)の報告は、日本の独占禁止法(1947年)が、占領軍施政下の法制定で、政財界の反撥と無理解が続き、真の国内法として定着するのは1990年代からだとする。朴吉俊教授の(延世大学校)の報告は、韓国の公正去来法(1981年)が、朴軍事政権下の国民懐柔のための法制定であり、近年の通貨危機の克服過程で国内に定着をみたとしている。(2)中国における競争法制定をめぐる諸問題。盛傑民教授(北京大学)の報告では、中国ではまだ独占禁止法は制定されておらず、私案が学者などで議論されている段階にあることが確認された。中国競争法の制定の意義を、増大する外資の規制に求める学者と、地方政府の参入規制を廃止することに求める学者に分かれた。2回目の研究会は、2001年3月に北海道大学で、法哲学研究者と合同で開催され、中国、台湾、韓国と日本の学者が集まった。