hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＧＰＲ３９作動性のＰｄｘ－１発現により膵β細胞を保護する抗糖尿病亜鉛医薬品の開発

本課題では、多くの配位子・亜鉛錯体を合成して亜鉛ライブラリーを構築し、細胞系および実験動物の評価系に基づいてヒトに応用可能な新規の糖尿病薬を目指した亜鉛含有医薬品の開発を目標としている。研究者らは、亜鉛錯体の抗糖尿病作用機構の一つとして、GPCRの一つであるGPR39の活性化を介した膵臓β細胞からのインスリン分泌促進作用があることを世界で初めて見出した。そこで、インスリノーマ様の培養細胞を用いて亜鉛錯体のインスリン分泌促進効果とその作用機構を検討し、この作用の一部が亜鉛錯体による膵臓β細胞の保護作用に起因するのではないかと考え、これについて検討を行った。さらに、亜鉛イオンがインスリン遺伝子やGLUT2遺伝子などの発現を制御する転写因子であるpdx-1の発現を調節しているという報告にもとづいて、本研究では、亜鉛錯体が膵臓β細胞におけるカルシウム動態に与える影響、インスリン分泌に与える影響、インスリン遺伝子とpdx-1遺伝子の発現に対する変動、およびpdx-1リン酸化によるpdx-1活性化についてラットインスリノーマ細胞を用いて検討し、初年度に得られた成果より当初の目的をほぼ達成しつつある。これまでに達成した成果を以下に列挙する。1)トロポロン類・ヒノキチオール類・ピリチオン類に加えてマルトール類のO原子→S原子→Se原子置換体を中心とする配位子および亜鉛錯体を合成し、可能な限り多くの誘導体・化合物をライブラリー化した。2)亜鉛錯体ライブラリーにおけるdrug like physico-chemical propertiesを総合的に評価した結果、有機層ー水層間の分配測定により亜鉛錯体の分配係数が重要と結論した。3)膵臓β細胞(ラット由来RIN-5Fインスリノーマ)に発現するGPCRの1つであるGPR39を介したβ細胞保護作用、すなわち「亜鉛によるGPR39の活性化→一過性のインスリン分泌によるβ細胞へのアートクリン作用→転写因子Pdx-1の発現上昇とリン酸化による活性化→インスリン転写調節を含むβ細胞保護因子の誘導やインスリン分泌作用の活性化」という一連の作業仮説を分子レベル(主にリアルタイムPCR法とウェスタンブロット法を用いて)で解明した。4)インビトロ実験系で見出された高活性の亜鉛錯体について、インビボ実験への適用を実施した。すなわち、インスリン分泌不全型およびインスリン抵抗性の2型糖尿病モデル動物に、細胞系で見出された高活性の亜鉛錯体を連続経口投与し、それぞれのバイオマーカーの変動を評価した。1)トロポロン類・ヒノキチオール類・ピリチオン類のO原子→S原子→Se原子置換体を中心とする配位子および亜鉛錯体を合成し、可能な限り多くの誘導体・化合物をライブラリー化した。2)亜鉛錯体ライブラリーにおけるdrug like physico-chemical propertiesを総合的に評価した。その結果、有機層ー水層間の分配測定により算出される亜鉛錯体の分配係数が薬理活性の強さ連関する重要な物性パラメータであることを見いだした。3)膵臓β細胞(ラット由来RIN-5Fインスリノーマ)に発現するGPCRの1つであるGPR39を介したβ細胞保護作用、すなわち「亜鉛によるGPR39の活性化→一過性のインスリン分泌によるβ細胞へのアートクリン作用→転写因子Pdx-1の発現上昇と、Pdx-1のリン酸化による活性化→核内へ移行し転写因子として作用→
認知症高齢者と専門職の協働による転倒予防の構築

高齢者の中でも認知症があると転倒の危険は高くなります。そこで、その予防を認知症の方が利用するグループホームという施設を対象に調査をしました。その結果、ケアをする時に認知症の方と共に転倒予防を考えている施設は転倒の回数が少ない傾向でした。施設の職員は、認知症の方の言葉のみならず行動やしぐさ、日常生活の小さな変化を観察し対応することで転倒を防いでいることが明らかになりました。認知症高齢者のケアの原点はパーソン・センタード・ケア(利用者を中心にしたケア)である。利用者を中心にした多職種協働の転倒予防は、自身で危険回避が困難な高齢者に必要不可欠であるがその実態を明確にした研究は少ない。そこで本研究では、熊本県内の認知症対応型共同生活介護(以下、GHとする)のうち、WAM-NETで公開されている全GH217施設を対象に、利用者を中心にした転倒予防の実態について無記名自記式質問紙調査を行った。その結果、106施設から回答(有効回答率48.9%)を得た。転倒予防に関する情報収集・アセスメントは共に105施設(99.1%)が実施し、転倒予防策立案とその評価も其々102施設(96.2%)が実施していた。その過程における利用者と職員の関わり(協働)の実態は、情報収集では行動観察が100施設(94.3%)で話を聞くが87施設(82.1%)であった。アセスメントは残存能力の観察が83施設(78.3%)、援助方法を実施し利用者と共に適切性を確認していたのは56施設(52.8%)であった。多職種協働で転倒予防を実施していたのは、情報収集は84施設、アセスメントは40施設、転倒予防策立案は33施設、評価は39施設と情報収集以外は、多職種協働介入は40%以下であった。GH内の環境整備では、施設および個人の補助具の定期点検実施は25施設(23.6%)で、利用者の使い勝手を確認しているのは60%程度であった。認知症高齢者の生活を支えるGHにおいて、利用者を中心にした転倒予防は、情報収集・アセスメントの段階では、80%以上できているが、ケアの実際を利用者に確認しているのは52.8%であった。その原因を探るべく第二段階の調査では、利用者の言葉になりにくい声をどのように言語化しているかを半構造化面接で明らかにし、新たな転倒予防策の一助となることを目指している。本研究は、平成22・23年の挑戦的萌芽研究で行った研究結果で得られた知見と課題を解決すべく計画した。それは、自身で危険回避困難な高齢者が多い高齢者施設において、職種間協働による転倒予防は有効である。しかし、認知症高齢者への転倒予防は課題が残るが、転倒件数が減少している施設では、認知症高齢者を十分アセスメントして対策を講じていた。そこで、平成24年度は熊本県内のグループホーム(認知症対応型共同生活介護)を対象に、調査を予定していた。調査に向け、対象となるグループホームのリストアップをWAM-NET(独立行政法人福祉医療機構の運営サイト)で住所を公開している施設(平成24年度6月現在)のリスト作成を行った。次に、調査に向けた文献検討および認知症高齢者のアセスメント方法について学会等に参加し情報収集を行った。その中で、前年度まで実施していた研究結果と今回の調査準備で得られた知見をまとめ、2013年6月ソウルで開催される国際老年学会に発表申請を行ったところ、ポスター発表することが受理された(平成24年度)。そのため、平成25年6月25日ソウル国際会議場で発表を予定し、参加申し込みも終了した。質問紙の作成では、検討に時間を要し、実際に認知症高齢者をケアする方の意見や他大学の研究者の助言を受けた。計画では、転倒事故の根本原因とされる5項目つまり、職員の不十分な情報共有、計画立案、アセスメント、評価および環境としていたが、それのみでは本研究の目的である認知症高齢者を中心に置いたという概念が、調査では確認が難しいと判断し、質問紙作成に時間を要し、結果的に今年度は調査準備で終了した。認知症高齢者を中心としたケアの重要性は多く研究されている。しかし、利用者を中心にした多職種協働の転倒予防は、自身での危険回避が困難な高齢者に不可欠であるがその実態を明確にした研究は少ない。そこで本研究では、熊本県内の認知症対応型共同生活介護(以下、GHとする)のうち、WAM-NETで公開されている全217施設を対象に、利用者を中心にした転倒予防の実態について無記名自記式質問紙調査を実施した。その結果106施設から回答(有効回答率48.9%)を得た。9割以上のGHが転倒予防を実施していたが、情報収集から評価まですべて多職種協働介入をしていたのは約2割であった。また、利用者の参加つまり利用者への確認(観察含む)実態をみると、情報収集から評価まで利用者の思いをケアに反映していたGHは、約4割であった。利用者の思いを転倒予防にいかに反映するかについて、二次調査を実施した。一次調査で同意が得られた106施設のうち、インタビュー調査の同意が得られたのは42施設であった。二次調査では、半構造化面接法を実施した。

その結果、7割のGHが利用者の声を言語・非言語のコミュニケーション手段を用いて推察し、転倒予防に反映していた。また、多職種協働介入あるいは利用者の思いを活かすことが施設環境整備にもつながり、転倒予防の一助となっていた。認知症高齢者の転倒予防において、専門職の連携に加え利用者の思いをケアに反映する、つまり利用者参加型の転倒予防が重要であることが示唆された。高齢者施設の転倒予防は、リスク予見や事前介入など入居者への職員介入型で行われているが、認知症高齢者ではリスク予見が難しく事前介入も十分とは言えない。そこで、本研究では、視点を入居者参加型の転倒予防策を検討した。認知症対応型共同生活介護(以下、GH)を対象に一次調査(無記名自記式質問紙調査)では、転倒原因の5つの実態と転倒件数との関連を分析し、二次調査では転倒予防における入居者と職員の関わりの聞き取り調査を実施し、入居者参加型の転倒予防策の可能性を検討した。なお、本研究は『入居者参加型』は、入居者自身が転倒予防策を立案するという意味ではなく、認知症ケアの原点であるパーソン・センタード・ケア(入居者を中心としたケア)に立返り、認知症高齢者の発する言動を職員がどのように受けとめ、ケアに活かしているかという入居者と職員の関わりを示している。一次調査では、介護保険制度導入時は自立度が高かった入居者も時を経て、介護度が高くなり、職員の配置定数は変わらない中、いずれのGHもケアを工夫し入居者の安全を守っていた。入居前からの情報収集、口頭や文書で職員間での共有など多職種協働実施のGHは、転倒予防に成果をあげていた。さらに入居者と共に住まいの環境づくりを行い、定期点検を実施しているGHは、転倒件数増加がないなど入居者参加の重要性が示唆された。二次調査では、入居者の変化を見逃さず、言語・非言語でのコミュニケーションをとり、入居者変化を職員が共有・ケアの改善につなげ、評価も入居者と家族に確認していた。こうした職員の日々の観察や行動が入居者の転倒予防に寄与していた。今後の課題として、職員が行っているメッセージの受け止め方、入居者の変化の気づき方、ケアへの活かし方など業務として実施している経験知を誰もが共有し、言語化できる部分は言語化し、伝承することが重要であると考える。高齢者の中でも認知症があると転倒の危険は高くなります。そこで、その予防を認知症の方が利用するグループホームという施設を対象に調査をしました。その結果、ケアをする時に認知症の方と共に転倒予防を考えている施設は転倒の回数が少ない傾向でした。施設の職員は、認知症の方の言葉のみならず行動やしぐさ、日常生活の小さな変化を観察し対応することで転倒を防いでいることが明らかになりました。本研究で予定していた2段階調査は終了したが、成果発表が予定の平成26年度中に間に合わず、1年の延長申請を行った。延長申請が承認され、現在、その成果を順次、学会で発表している。平成27年度に入り、国内で3つの学会(うち1つは終了)、海外で1つの学会で採択が決まり、現在、発表の準備を行っている。また同時に、研究報告書および論文作成中である。延長したことで、おおむね順調に進展していると自己評価した。老年看護学現在、学会などで成果報告を実施している。その中で、日ごろのケアを言葉にする大切さやそれが認知症の方の声にならない声になることを実感している。今後、論文にまとめる中で、先行研究を再レビューし、そのために必要な課題を明確化し、次の研究計画を立案する予定である。本研究では2段階調査を予定し、1段階の無記名自記式質問紙調査が終了し、現在2段階の半構造化面接法による調査を行っている。
焼結傾斜機能材料の靭性向上のための微視組織制御

前年度までの研究により、金属/酸化物系焼結傾斜機能材料の高温度落差場における靭性の向上に対して、金属相のネットワ-ク形成が重要な役割を果しており、とくにそれを助長する金属繊維の混合が効果的であることが明らかにした。本研究では、組織制御による靭性向上効果をさらに追及する目的で、炭化けい素一窒化けい素系セラミックスアロイと金属モリブデンの組合せによる傾斜機能材料について、組織学的および破壊力学的検討を行った。また、得られた結果にもとづいて、十分な靭性を有する耐熱傾斜機能材料の試作を行った。セラミックスに富む組成側の強度は組識の微細さに依存し、一方、靭性は炭化けい素と窒化けい素の固溶の程度および2相混合組織における分散状態に依存することがわかった。さらに、強度および靭性はともに分散相と基地弾性率および熱膨張係数の差に由来する残留熱応力により向上することを明らかにした。もう一つの成果は、上記傾斜機能材料の高温度落差場試験による熱機械的挙動の解明である。微視組織制御条件を考慮して作製した円盤状の金属/セラミックス系傾斜機能材料をH_2/O_2混合ガス炎加熱法による高温度落差場試験に供し、傾斜組成および組織制御条件と破壊き裂の発生とその伝播の関係を検討した。温度落差は最大1000Kに達し、き裂は表面に垂直な縦亀裂であり、冷却過程で発生する。有限要素法を用いて高温度落差場試験の加熱および冷却過程における熱応力の発生を計算したところ、加熱時にセラミックス表面に、非弾性変形を生起させるに十分な圧縮応力が発生し、冷却時にセラミックスの破壊強度を越える2軸引張り応力が発生することがわかった。そのためセラミックス表面に縦き裂が発生したものと推定された。全般的に微視組織制御による延性/脆性遷移温度の増大化およびき裂伝播のためのエネルギ-の増大化が重要であることが認識された。
脳虚血における脳バイオイメージング

昨年度確立したマウス脳微小循環モデルを用いて、白血球が脳虚血後の神経傷害を惹起するメカニズムの解明を行った。まず、セレクチンファミリーのligandである修飾糖鎖を合成するα(1,3)fucosy1-transferase IVおよびVIIのdouble knockout mouse(このマウスではselectin-dependentなrollingがまったくおこらない)を入手し、これにfilament法を用いて中大脳動脈閉塞を60分間行い、再開通後5時間後に、脳表面のpial venule上での白血球一内皮細胞間の相互作用を観察した。ノックアウトマウスでは、白血球のrollingが有意に減少したが、adgesionの数はwild typeと変わらず、24時間後の脳梗塞体積や神経症状もwild typeとの間に差を認めなかった。次に、ICAM-1ノックアウトマウスを用いて同様の検討を行った。ICAM-1ノックアウトマウスでは、脳虚血一再灌流後の白血球のadhesionがwild typeと比較して有意に減少しており、24時間後の脳梗塞体積の縮小や神経症状の軽減が認められた。以上より、脳虚血一再灌流後の神経細胞傷害においては、selectinを介した白血球rollingは大きな役割を果たしておらず、ICAM-1を介した白血球接着が大きな意味を持つことが示唆された。以上2つの研究成果は、近日中に論文として投稿予定である。また、近年脂肪代謝を司るadiponectinの低下が脳虚血後の神経傷害を悪化させるという報告が、当研究室の西村らから発表されたが、我々はadiponectinのノックアウトマウスで脳微小循環を観察し、wild typeと比較して有意に白血球の接着が増加していることを見出した。adiponectinの脳保護作用の一因として、白血球-内皮細胞相互作用を抑制するというメカニズムがあることが示唆された。平成18年度は、まず当科学研究費補助金で生態顕微鏡を用いて脳微小循環を観察する実験系のセットアップを行い、これまで文献上報告されている脳虚血後急性期の脳微小循環の観察を行い、これに成功した。全身麻酔を導入し、filament法を用いてMCA occlusionを作成し45分後にfilamentを除去することにより再潅流を行った。次に硬膜を保存するように頭頂部に2x2mmの骨窓を形成し、MCA潅流領域の辺縁部に相当する部分の脳表を硬膜を通して生体顕微鏡で観察を行った。この実験系ではこれまでの報告と同様、脳虚血後及び脳虚血-再潅流後にpenumbra領域において、白血球の血管内皮細胞上でのrollingやadhesionが増加することが観察された。従来から行われてきたこの急性期モデルでは、観察期間が虚血もしくは再灌流導入後の24時間以内に限定されるため、次に脳虚血慢性期の脳微小循環を観察する実験モデルの確立を試みた。具体的には、まず全身麻酔下にマウス頭頂骨を一部除去し、そこをcover slipで覆うことにより長期間にわたって観察可能な骨窓を作製する。虚血は動物を長期生存させるため、中大脳動脈近位部を硬膜上から10-0Nylonで結紮するdistal MCA occlusion法を行う。この慢性期モデルを確立させた後、脳虚血慢性期における、白血球-内皮細胞間相互作用及び血小板-内皮細胞間相互作用を観察する予定である。
細胞周期破綻時のp53によるアポトーシス誘導機構の解析

癌抑制因子p53の発現レベルは通常非常に低く保たれているが、DNA損傷などのストレス刺激や癌遺伝子の活性化などにより安定化され転写調節因子として標的遺伝子の発現を誘導し、細胞周期の停止、DNA修復、アポトーシスの誘導を行うことが知られている。私は、マイクロアレイ法により、p53依存的に抗癌剤アドリアマイシンにより発現誘導される遺伝子群18種類を単離した。そのうちクローン#130はCullin3を中心とする複合体型E3ユビキチンリガーゼの新規サブユニットで、分解する標的タンパクを認識する機能を持つことを見出した。これまでに、p53の誘導因子でユビキチンリガーゼとして機能する蛋白質は、MDM2やPirh2などが知られている。これらの蛋白質は、p53の誘導因子でありながら、p53をユビキチン化し分解を促進させ、フィードバック抑制機構によってp53の蛋白質の量を調節するのに働いている。一方、#130は、p53自身の分解には関与しておらず、別の標的蛋白質の分解に関与していると考えられた。そこで、yeast two-hybrid法により130の基質の同定を行った。その結果、#130に結合する蛋白質#130BP-1を単離した。これまでに、過剰発現系で、#130BP-1は#130に結合し、ユビキチン化され分解されることを明らかにした。また、#130-BP1は中心体に局在し、分裂期キナーゼAurora-Aと結合することを見出した。更に、in vitro kinaseアッセイ法により#130-BP1はAurora-Aのキナーゼ活性を上昇させ、また、同時に#130を過剰発現させるとAurora-Aのキナーゼ活性を抑制することを見出した。また、HeLa細胞を、double thymidine blockによりG1/S期に同調させて、細胞周期再開と同時に#130をアデノウイルス発現系を用いて高発現させると、コントロールに比べてM期の遅延が起こった。以上のことから、通常#130-BP1は分裂期に中心体に存在し、Aurora-Aの機能を補佐する役割をしているが、DNA損傷時には、p53依存的に#130の発現が誘導され、#130-BP1をプロテアソーム分解経路により分解しAurora-Aを不活性化することによりG2期から分裂期への進行を抑制するのではないかと考えた。今後、更に#130の機能を詳細に解析し、p53による分裂期制御の解析を行う予定である。p53によるアポトーシスの誘導は重要な癌抑制機構の一つである。しかし、p53によるアポトーシス誘導はすべての細胞において起こるのではなく、例えば、癌遺伝子が活性化することで癌抑制因子であるRBの機能が不活性化し細胞周期制御が破綻している細胞においてp53が発現した時などに起こる。本研究はRB系の制御機構の破綻をどのようにしてp53が認識しアポトーシスを誘導するのかについて解明することを目的とし、RBとp53の両方の因子に制御されている標的遺伝子をマイクロアレイ法を用いて単離することを試みた。得られた標的遺伝子群の解析を行う過程で、p53の新規標的遺伝子#130を同定した。この遺伝子は、抗がん剤アドリアマイシンによりp53依存的に発現誘導が起こり、蛋白レベルでも増加する。また、#130は複合体型ユビキチンリガーゼのサブユニットとして、分解する標的タンパクを認識する機能を持つことを見出した。HeLa細胞を、double thymidine blockによりG1/S期に同調させて、細胞周期再開と同時に#130をアデノウイルス発現系を用いて高発現させると、コントロールに比べてM期の遅延が起こった。また、yeast-two hybrid法を用いて、このタンパク質と結合するタンパク質(#130-BP1)を同定した。#130の発現によりプロテアソーム経路によって#130-BP1の分解が起きることを確認した。#130-BP1は中心体に局在し、分裂期キナーゼAurora-Aと結合することを見出した。

これまでに、過剰発現系で、#130BP-1は#130に結合し、ユビキチン化され分解されることを明らかにした。また、#130-BP1は中心体に局在し、分裂期キナーゼAurora-Aと結合することを見出した。更に、in vitro kinaseアッセイ法により#130-BP1はAurora-Aのキナーゼ活性を上昇させ、また、同時に#130を過剰発現させるとAurora-Aのキナーゼ活性を抑制することを見出した。また、HeLa細胞を、double thymidine blockによりG1/S期に同調させて、細胞周期再開と同時に#130をアデノウイルス発現系を用いて高発現させると、コントロールに比べてM期の遅延が起こった。以上のことから、通常#130-BP1は分裂期に中心体に存在し、Aurora-Aの機能を補佐する役割をしているが、DNA損傷時には、p53依存的に#130の発現が誘導され、#130-BP1をプロテアソーム分解経路により分解しAurora-Aを不活性化することによりG2期から分裂期への進行を抑制するのではないかと考えた。今後、更に#130の機能を詳細に解析し、p53による分裂期制御の解析を行う予定である。
初期発生胚をモデルとした細胞内膜ダイナミクスによるシグナル伝達制御機構の解明

真核細胞の細胞内では、細胞内外での物質の輸送のために、複雑な膜動態システムが構築されている。この膜動態は物質の輸送だけではなく、細胞外からのシグナル伝達の制御にも関与する。Rab7タンパク質はこの細胞内膜動態を制御する因子の一つである。研究代表者はRab7遺伝子欠損マウスを用いて解析を行った結果、Rab7遺伝子の欠損により、発生段階における細胞増殖分化シグナル伝達異常を引き起こし、胚発生が停止することを明らかにした。哺乳類初期胚では、様々なシグナルによりダイナミックに細胞分化・器官形成が行われている。また、胎盤が形成される以前の時期において、母胎からの栄養吸収に重要な臓側内胚葉(Visceral endoderm)とよばれる細胞グループでは極めて活発にエンドサイトーシスが起きており、活発な膜動態が観察され、我々は臓側内胚葉で特にミクロオートファジーというユニークな膜動態が起こっていることを報告した。エンドサイトーシス経路は、特に初期エンドソームが細胞内メディエーターにシグナルを伝える場として重要であることが指摘されている。本研究では、哺乳類初期胚を用いてエンドサイトーシス経路の膜動態(特にミクロオートファジーに着目して)によるシグナル伝達制御の役割の解明を目指す。1.rab7、VPS16遺伝子欠損マウス共に、初期胚細胞における細胞内オルガネラの構造解析、形態形成に関与するシグナル伝達関連遺伝子の発現解析等を行った。rab7欠損胚では中胚葉形成に抑制がかかり胚発生が停止すること、胚葉の前後軸を決定する因子の発現量に差が見られることを見いだした。2.rab7、VPS16遺伝子欠損細胞の樹立を行い、アデノウィルスによりCreリコンビナーゼを導入する方法により、当該タンパク質が消失することをイムノブロット法により確認できた。rab7遺伝子欠損細胞ついては、細胞内オルガネラの構造観察を行い、Lamp2陽性コンパートメントの凝集と増加がおこることを見いだした。また、シグナル伝達経路の動作確認を行ったが有意な差は見いだされなかった。3.膜ダイナミクス関連因子の遺伝子ノックアウトマウス作出については、着手しなかった。rab7遺伝子欠損マウス胚の解析において、今年度に予定した解析についてはおおむね終了できた。タンパク質レベルで形態形成シグナルであるlefty-1やcerlといった遺伝子についてその発現解析を中心的に行っているが、一回に得られる遺伝子欠損胚子の数が少ないこと、良好な抗体の選定や染色条件の設定に時間を要した。VPS16遺伝子欠損マウス、細胞の解析については、今年度に予定した解析については、おおむね進行できているが、タンパク質レベルでVPS16の存在を示す為に必要な抗VPS16抗体が、市販品では特異的で良好な結果が得られる物がなく、自家での作製・精製を試みており、時間を要している。また、胎盤が形成される以前の時期において、臓側内胚葉(Visceral endoderm)とよばれる細胞グループでは極めて活発にエンドサイトーシスが起きており、活発な膜動態が観察され、我々は臓側内胚葉で特にミクロオートファジーというユニークな膜動態が起こっていることを報告した。本研究では、哺乳類初期胚を用いてエンドサイトーシス経路の膜動態(特にミクロオートファジーに着目して)によるシグナル伝達制御の役割の解明を目指している。今年度は、rab7遺伝子欠損マウスについて、形態形成に関与するシグナル伝達関連遺伝子の発現解析を行った。前年度までに、in situ hybridization法により、形態形成シグナルであるlefty-1やcerlといった遺伝子についてその発現解析を行い、発現量や発言領域に差が見られることを確認していたが、今年度は、それら因子のさらに上流の制御因子等について、発現解析を行った。VPS16遺伝子欠損マウスについては、受精後6日より前の段階で胎生致死となることが明らかとなり別に解析を行っているVPS18遺伝子欠損マウスの示す表現型とほぼ同様の表現型を示すことが明らかになった。この結果は、VPS16とVPS18がclass cに属するVPSタンパク質でありどちらもHOPS複合体、CORVET複合体を形成する因子であることから充分納得のできる結果と言える。特に、rab7遺伝子欠損マウス胚において、Wnt経路とNodal経路のシグナル伝達に異常が生じていることを明らかにできた。この結果は、HOPS複合体を形成する膜動態制御因子であるVPS41遺伝子欠損マウスで得られた結果とは異なっており、胚形成期の多様なシグナルを制御するメカニズムと遺伝子の存在を示唆している。膜ダイナミクス調節因子の遺伝子ノックアウトマウスの作出では、新たにVPS11遺伝子ノックアウトマウス作出のためのターゲティングコンストラクトの構築が終了した。哺乳類の初期胚発生では、様々なシグナルの制御を受けながらダイナミックに細胞増殖・細胞分化・器官形成が行われている。胎盤が形成される以前の時期において、胚の外側(母胎組織と接する側)に位置するVisceral endodermとよばれる細胞グループでは極めて活発にエンドサイトーシスが起きており、活発な膜動態が観察される。エンドサイトーシス経路の中でも、特に初期エンドソームは細胞内メディエーターにシグナルを伝える場、あるいはそれを制御する場として重要であることが指摘されている。本研究では、哺乳類初期胚を用いてエンドサイトーシス経路の膜動態によるシグナル伝達制御の役割の解明を目指した。

rab7遺伝子欠損マウスについて、昨年度までに、rab7遺伝子欠損胚では、1.胚発生6.5日以降の中胚葉形成が低形成となっており、発生が停止し胎生致死となること。2.Visceral endoderm細胞群においてエンドサイトーシス経路に異常が生じ、分解コンパートメントであるApical vacuoleと呼ばれるオルガネラが形成されなくなること。3.中胚葉形成時に必須なシグナル伝達経路の1つである、wntシグナル経路に伝達異常が生じている可能性を見出していた。本年度は、1.wntシグナル伝達に異常が生じる理由について、rab7遺伝子欠損マウス胚では、wntシグナルアンタゴニストであるDkk1が蓄積していること。2.野生型胚では、Dkk1はVisceral endoderm細胞のApical vacuoleに取り込まれることを見出した。これらの解析により、rab7遺伝子欠損胚の発生停止のメカニズムについて、rab7遺伝子欠損胚では、Dkk1のエンドサイトーシスによる取り込みと分解に異常が生じ、wntシグナルの伝達に異常を生じ、中胚葉形成が低形成となり、胎生致死となるものと考えられた。真核細胞の細胞内では、細胞内外での物質の輸送のために、複雑な膜動態システムが構築されている。この膜動態は物質の輸送だけではなく、細胞外からのシグナル伝達の制御にも関与する。Rab7タンパク質はこの細胞内膜動態を制御する因子の一つである。研究代表者はRab7遺伝子欠損マウスを用いて解析を行った結果、Rab7遺伝子の欠損により、発生段階における細胞増殖分化シグナル伝達異常を引き起こし、胚発生が停止することを明らかにした。平成27年度については、おおむね順調に進行したが、一部、遺伝子欠損マウスの繁殖状況等により進行に時間を要している為、平成28年度はマウス維持数の増量も考慮しつつ研究を行っていく。rab7遺伝子欠損マウスについては、使用する抗体の選定、条件設定等がほぼ終了したため、遺伝子欠損マウスの繁殖を待ち、順次、胚子を得て、実験を進めていく。得られる知見から、特に、前後軸決定因子の発現、細胞内外輸送経路等について解析していく。VPS16遺伝子欠損マウスについては、今年度も引き続き抗VPS16抗体の作製に取り組んでいくが、動物の免役、その後の抗体精製を考えると、時間を要すると思われる。当研究室での先行研究から、胚子の免疫染色条件については、ある程度方向性と方法がルーティン化できている部分があるため、平行して胚の免疫染色等は進めていく。得られた知見から、まずは、VPS16遺伝子欠損マウスの異常箇所を解析していき、その異常箇所により、その後の解析方針を決めていく。平成28年度については、おおむね順調に進行したが、一部、遺伝子欠損マウスの繁殖状況等により進行に時間を要している為、平成29年度はマウス維持数の増量も考慮しつつ研究を行っていく。
当事者のエンパワメントによる自立支援と山谷地域の共生のまちづくりに関する研究

本研究は、山谷地域の抱える問題を解決するための共生の街づくりを目指していく一環として、1)生活困窮者の自立支援のためのエンパワメントを行い、彼らの全人的回復を目指し、2)コミュニティエンパワメントとして地域の主体間の信頼関係を高めて地域力をつけていくことを目的に、山谷地域の実情に即した形でのホームレス生活者の支援の在り方の検証、そして地域全体の活性化に繋がるための実践的な取り組みを提案するものである。欧米におけるホームレス生活者支援においては、アメリカを発祥としたHousing First Modelが導入されており、精神障碍と依存症が重複するホームレス生活者の支援に特に有効とされている。山谷地域における路上生活者にはアルコール依存症の問題を抱える人も多く、参考にすべき支援モデルである。このため、マルセイユ及びワシントンDCの視察を実施し、今後の研究において多くの示唆を得ることができた。その成果は、山谷地域においての同モデルの導入の可能性、更に導入に際しての問題点(家賃補助等における日本の生活保護の在り方の違い等)を報告書において明らかにしたい。尚、今年度以降は小規模とはなるが、継続して簡易宿泊所における面接調査(質的研究中心)を重ねていくことで、支援には何が必要かの検証を続ける予定である。また、まちづくり活動の一環として、ホームレス生活者の私立支援に向けてHousing First Modelに基づくホームレス生活者の支援事業を具現化していき、将来的には量的研究によるその有効性の検証に繋げていきたい。加えて、報告書では簡易宿泊所の利用計画、Housing First Modelを導入した施設を運営するNPOの設立、路上生活者の支援による減少と就労支援の取り組み、宿泊だけのまちから滞在するまちへと山谷地域の全体的な活性化に繋がるまちづくり計画を提案する。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、地域問題の解決を目指し、生活困窮者の自立支援のためのエンパワメント、そして地域力を高めるため地域の主体間の信頼関係を強くするコミュニティエンパワメントを主眼とした「共生のまちづくり」の実現を目的としている。当初の研究計画のまちづくり関係の話し合いから発展的に変更し、山谷地域に関連する支援団体(中心:NPOきぼうのいえ山本雅基)と台東区にある旧東京北部小包集中局跡地を対象とした再開発計画の話し合いを行っている。あしたの山谷を考える会の立上げから、「ハートウェアタウン山谷」プロジェクトとし、企画会議を定期的に打ち合わせを行い、従来の再開発とは違い、既存の市街地(山谷地域)との関係性を重視し、社会的包摂(ソーシャルインクルージョン)をテーマとした再開発計画を目指している。元受刑者の社会復帰を目指すマザーハウスを含め、社会的弱者の住まい、仕事、暮らしをどのように支えていけるか、いかに彼らの自立的な生活を実現できるか模索している。そして山谷地域の中心部ともいえるいろは会商店街周辺の活性化も視野にいれ、今後も話し合いを続ける。また、簡易宿泊所の運営に伴い地域の簡易宿泊所の経営者、管理人とも山谷地域に必要と思われる運営に在り方、支援の在り方について話している。まだ個々に話しかけている段階ではあるが、今後の発展の可能性を模索している。更に、上記と並行して平成26年度の研究で中心となる福祉宿の開設準備を行っている。簡易宿泊所の長期滞在者を対象とした面接調査の結果を活かし、より衛生的な状態を保ち、コミュニケーションをとりながら生活の質の満足度をあげる福祉宿の開設を目指している。現在改修工事に伴い、入居候補者のヒアリングを行っている。アメリカで発祥した排他的ゾーニングへの対策として打ち出されたInclusionary zoningに関する歴史的背景、ヨーロッパを中心とする国際的な展開、そして各自治体の裁量に任されているアメリカの現状について調査を進めている。アメリカ視察ではサンフランシスコのMayor's Office of HousingのInlusionary zoning担当者へのインタビューやUC Davisで教鞭をとりAffordable Housing推進の活動家でもあるRob Wiener氏のインタビューを受け、地価の高騰を受けた対策や州と基礎自治体においての住宅政策に関する相違等の点を含めた現状、考察をまとめている。アメリカ視察を鑑みて、実際に山谷地域における合意形成のまちづくり、そして地域社会への貢献を趣旨とした、企画・実行する組織としての非営利開発業者の必要性を感じ、有志での会合を定期的に持ち始めている。一般住民、簡易宿泊所の経営者、商店経営者、支援団体、住宅開発業者を含めた非営利団体の設立を目指している。その他山谷地域でのフィールドワークでは主に生活保護受給者、一部行き場を失った方たちの滞在する宿泊所(福祉宿)の運営、一般宿と福祉宿における清掃の仕事を通した就労支援を継続して行っている。加えて、運営開始から1年になるのを迎え、面接調査の質問項目を検討している段階である。学会発表ではないがTokyo Transitionsの「オルタナティブな実践」のセクションで研究活動の発表をしている。

山谷地域における路上生活者にはアルコール依存症の問題を抱える人も多く、参考にすべき支援モデルである。このため、マルセイユ及びワシントンDCの視察を実施し、今後の研究において多くの示唆を得ることができた。その成果は、山谷地域においての同モデルの導入の可能性、更に導入に際しての問題点(家賃補助等における日本の生活保護の在り方の違い等)を報告書において明らかにしたい。尚、今年度以降は小規模とはなるが、継続して簡易宿泊所における面接調査(質的研究中心)を重ねていくことで、支援には何が必要かの検証を続ける予定である。また、まちづくり活動の一環として、ホームレス生活者の私立支援に向けてHousing First Modelに基づくホームレス生活者の支援事業を具現化していき、将来的には量的研究によるその有効性の検証に繋げていきたい。加えて、報告書では簡易宿泊所の利用計画、Housing First Modelを導入した施設を運営するNPOの設立、路上生活者の支援による減少と就労支援の取り組み、宿泊だけのまちから滞在するまちへと山谷地域の全体的な活性化に繋がるまちづくり計画を提案する。計画段階で想定していた支援の専門スタッフが体調不良により実務につくことができず、代替するスタッフを探すのに時間がかかった。また、実際の運営上の問題として、通常は簡易宿泊所では受け入れない様々な問題(例、発達障害、アルコール依存症、認知症、統合失調様の妄想の症状等)を抱える入居者を受けて入れている関係上、研究者自身も含めた想定より少ないスタッフでの施設管理、生活相談、支援活動の対応に追われることとなり、計画よりも面接調査が遅れている。また、海外研究に関してもその現状を受けて進捗が滞っている。平成27年5月より支援専門のスタッフが従事することになり、状況は改善する見込みである。27年度が最終年度であるため、記入しない。上記にも記載したが、本年5月より支援専門のスタッフが従事することになり、現在支援体制を見直しているところである。管理、清掃の業務と離れて支援専門の配置し、6月よりは生活相談の時間を定期的に持ち、毎週木曜日には全スタッフでケースカンファレンスを行い情報共有すること、また支援専門スタッフを通して、必要な人には介護認定を受け、介護に繋がるようにし、既存の支援システムにも繋げられるよう活動する。それらの支援体制の改善に伴い、面接調査の計画を再検討し、実施していく予定である。海外調査の関係では、非営利開発業者の設立を目指している有志の中で、主に支援に関わるスタッフと住宅開発業者を中心に、ホームレス生活者を受け入れている施設の現地視察を行うよう計画している。また、平成27年度より東京大学大学院都市工学研究科地域デザイン研究室の協力研究員となることを受けて、海外調査のレビューを受け、論文又は報告書の形での発表を行っていく予定である。
高輝度スピン偏極準安定原子源の開発と表面磁性解析への応用

本研究の目的は,所属研究室で開発した世界的に最高輝度を持ったヘリウム準安定原子源にスピン偏極機能を付加し,電子分光測定に応用することにある.幅広い表面系にこの電子分光法を適用し,特にフェルミ準位近傍の価電子におけるスピン状態を調べた.特にカリウム添加ジベンゾペンタセン薄膜にこの分光手法を適用し,ギャップ準位と呼ばれる,その表面磁性を大きく支配する電子状態が新たに出現することが明らかになった.また,カリウム添加量によって系全体で反強磁性的なスピン配置をとる場合があることが示唆された.本研究の目的は,所属研究室で開発した世界的に最高輝度を持ったHe*(1s2s,トリプレット)準安定原子源にスピン偏極機能を付加し,電子分光測定に応用することにある.第一にスピン選別用の6極磁場レンズを設計製作することでスピン偏極し(例えば↑↑;M(S) = +1),かつ超高輝度なHe*トリプレット原子源を開発する.そしてこの原子源を利用して,高エネルギー分解能な「スピン偏極準安定原子電子分光」として機能させる.第二に,無機,有機にとらわれず,幅広い表面系にこの電子分光法を適用し,特にフェルミ準位近傍の価電子におけるスピン状態を調べる.表面系における磁性を探る一手段としてこの測定手法を確立し,新しい物性を見出すことが本研究の最終目標になる.準安定原子源の調整,新方式の原子原設計を行った.これに伴い,スピンポーラライザーの設計方針を変更した.固体電子分光装置を用いて金属基板上にアルカリ金属(K, Cs)ー有機分子(バソクプロイン,ジベンゾペンタセン)混合系薄膜の準安定原子電子スペクトル測定を行った.フェルミ準位近傍に新しい価電子状態が出現することを見出した.これは,スピン偏極した準安定原子電子スペクトルの比較対象となる.本研究の目的は,所属研究室で開発した世界的に最高輝度を持ったHe*(1s2s,トリプレット)準安定原子源にスピン偏極機能を付加し,電子分光測定に応用することにある.第一にスピン選別用の6極磁場レンズを設計製作することでスピン偏極し(例えば↑↑;M(S)= +1),かつ超高輝度なHe*トリプレット原子源を開発する.そしてこの原子源を利用して,高エネルギー分解能な「スピン偏極準安定原子電子分光」として機能させる.第二に,無機,有機にとらわれず,幅広い表面系にこの電子分光法を適用し,特にフェルミ準位近傍の価電子におけるスピン状態を調べる.表面系における磁性を探る一手段としてこの測定手法を確立し,新しい物性を見出すことが本研究の最終目標になる.固体電子分光装置を用いてAu(111)基板上にアルカリ金属(K)をドープしたジベンゾペンタセン薄膜を作製し,そのフェルミ準位近傍における価電子状態を準安定原子電子分光と紫外光電子分光で調べた.Kドープによって有機金属錯体様の薄膜を形成し,有機分子のHOMO-LUMOギャップ内にフェルミ新しい価電子状態が出現することを見出した.第一原子計算では,このような錯体はドープ量によって金属的な電子構造期待されたが,実際はギャップが存在する.現時点では,この錯体はモット絶縁体的な電子構造をとると解釈でき,系全体で反強磁性的なスピン配置をとっていると考えられる.本研究の目的は,所属研究室で開発した世界的に最高輝度を持ったヘリウム準安定原子源にスピン偏極機能を付加し,電子分光測定に応用することにある.幅広い表面系にこの電子分光法を適用し,特にフェルミ準位近傍の価電子におけるスピン状態を調べた.特にカリウム添加ジベンゾペンタセン薄膜にこの分光手法を適用し,ギャップ準位と呼ばれる,その表面磁性を大きく支配する電子状態が新たに出現することが明らかになった.また,カリウム添加量によって系全体で反強磁性的なスピン配置をとる場合があることが示唆された.本研究の目的は,所属研究室で開発した世界的に最高輝度を持ったHe*(1s2s,トリプレット)準安定原子源にスピン偏極機能を付加し,電子分光測定に応用することにある.第一にスピン選別用の6極磁場レンズを設計製作することでスピン偏極し(例えば↑↑;M(S) = +1),かつ超高輝度なHe*トリプレット原子源を開発する.そしてこの原子源を利用して,高エネルギー分解能な「スピン偏極準安定原子電子分光」として機能させる.第二に,無機,有機にとらわれず,幅広い表面系にこの電子分光法を適用し,特にフェルミ準位近傍の価電子におけるスピン状態を調べる.表面系における磁性を探る一手段としてこの測定手法を確立し,新しい物性を見出すことが本研究の最終目標になる.電子分光装置と準安定原子源の整備を行い,孤立原子・分子に対してスピン偏極されていない準安定原子電子スペクトル測定を行った.He*トリプレット原子の速度分布・強度の測定も平行して行い,6磁極からなるスピンポーラライザー,3つの電磁石からなるスピンフリッパーの設計やシミュレーションを行った.固体電子分光装置を用いて金属基板上にアルカリ金属(Cs)を吸着させた表面,アルカリ金属ー有機分子混合系薄膜のスピン偏極されていない準安定原子電子スペクトル測定を行った.フェルミ準位近傍における価電子状態のエネルギー分布や状態密度について知見を得ることが出来た.これは,スピン偏極した準安定原子電子スペクトルの比較対象となる.スピンポーラライザーを永久磁石から電磁石に変更する.

これは,異なる準安定励起原子速度に対応するためである.また,固体電子分光装置に取り付けるための取り付けフランジを新たに作製する必要が出た.以上の理由によって当初計画よりやや遅れている.本研究は,現有の真空装置を用いて行う.昨年発生した地震により装置の一部が破損し,修理の必要が生じた.加えて節電要請により,復旧作業に長時間を要した.以上の理由により23年度に設計・製作を行う予定であったスピンポーラライザー,スピンフリッパー,Stern-Gerlach装置の一部が年度をまたぐことになった.最終年度に当たる本年度はスピン偏極準安定原子源の完成,性能評価,固体表面への応用を並行して行う.そして,得られた成果を学会発表及び論文投稿によって報告する.繰り越し研究費を用いて平成24年6月までにスピンポーラライザー,スピンフリッパーを設計・製作する.そして,スピンポーラライザー,スピンフリッパー,Stern-Gerlach装置の動作確認を行い,必要に応じて再構築を行う.平行して,固体電子分光装置で特異な表面磁性を発現していると期待できる表面系に対して準安定原子電子スペクトル測定を行う.消耗品は真空部品,電子部品,液体窒素,金属単結晶基板となる.旅費は研究成果の発表に用いる.研究成果費用は論文投稿料,別刷り費用である.本研究は,個々の部品を自ら設計・組み立てするため設備備品はない.消耗品はスピンポーラライザー,スピンフリッパーの制作費,真空部品,電子部品,液体窒素,金属単結晶基板となる.旅費は研究成果の発表に用いる.研究成果費用は論文投稿料,別刷り費用である.
肺動静瘻に対するカテーテル治療の改良と遺伝子解析

肺動静脈瘻は、肺動脈と肺静脈が毛細血管を介さずに短絡してしまう肺血管性病変である。肺動静脈瘻の臨床病態と経カテーテル塞栓術について検討をおこなった。コイル塞栓術後1年以上経過した症例の瘻のサイズ変化と、再疎通の有無をDynamic CTで評価した。治療により瘻が消失していた全例では再疎通を認めなかった。瘻が30%未満の縮小率であった症例は全て再疎通を認めた。残存瘻が30%以上縮小した15病変でも9病変(60%)に再疎通を認めた。従来瘻の縮小率が30%以上であれば塞栓成功と考えられていたが、瘻が消失していない病変では長期的に再疎通している可能性があり、完全に塞栓することが重要であると考えられた。本研究では肺動静脈瘻(以下PAVM)のカテーテル治療の評価と改良をおこなった。本年度は8症例9件にコイル塞栓術をおこない、過去にコイル塞栓術をおこなった症例とともにコイル塞栓術の効果を解析した。コイル塞栓術1年以上経過した症例の瘻のサイズの変化と、320列CTによるDynamic 4D-CTにて実際の再疎通の有無を非侵襲的に評価した。対象は当院で19942011年にコイル塞栓術を施行し1年以上経過観察した(平均4.8年、範囲1-17年)pAVM24症例29病変。全例塞栓術直後の血管造影にてコイルによる流入血管の閉塞を確認されている。術前の造影CTでの瘻の長径と術後の残存瘻の長径から縮小率を評価した。また320列CTを用い40mlの造影剤を5ml/sで静注しながら、1秒毎に間欠的volume scanを行い、ここから4D画像を作成して再疎通の有無を評価した。瘻の縮小率30%以上は22病変(76%)であったが4DCTで再疎通は15病変(52%)で確認された。瘻が消失していた8例では再疎通を認めなかったが、残存瘻が30%以上縮小した15病変中9病変(60%)に再疎通を認めた。30%未満の縮小率であった6例は全例再疎通を認めた。従来瘻の縮小率が30%以上であれば塞栓成功としていたが、瘻が消失していない病変では長期的に再疎通している可能性があり、完全に塞栓することが必要であると考えられた。またPAVM患者の遺伝子変異については、endoglin(ENG)、activin receptor-like kinase type I (ALK-1/ACVRL1)の遺伝子変異有無を調べ、ENG変異の陽性例を認めた。本研究では肺動静脈瘻(以下PAVM)のカテーテル治療の評価と改良をおこなう。本年度は9症例10件にコイル塞栓術をおこない、過去にコイル塞栓術をおこなった症例とともにコイル塞栓術の効果を解析した。次に肺血流シンチによる右左シャント率と呼吸困難の重症度および脳合併症の有無との関連について調べた。対象は当院で2009-2014年に肺動静脈瘻と診断し右左シャント率測定のため肺血流シンチを施行した32例(年齢53±16歳,男2女30)の右左シャント率と、症候性の脳梗塞および脳膿瘍の有無、また初診時のmMRC scaleとの関連を検討した。経皮的動脈血酸素飽和度と右左シャント率は有意な負の相関を認めた(r=-0.63; p<0.001)。初診時のmMRC grade1以上は7名(grade1:2:3:4=6:1:0:0, 22%)に認めた. mMRC grade0群とgrade1以上群では右左シャント率に有意な差を認めた(8.2±1.8% vs 13.8±3.4%; p<0.001).脳梗塞は2名、脳膿瘍を2名に認めた(計4名(13%)).脳合併症あり群となし群で右左シャント率に有意な差は認めなかった(10.9±3.5% vs 9.2±3.2%; p=0.34)。肺動静脈瘻患者において右左シャント率と呼吸困難の程度に関連は認めたが症候性の脳梗塞や脳膿瘍の発症とは関連を認めなかった。本年度は肺動静脈瘻の患者11症例12件に経カテーテルコイル塞栓術をおこなった。この3年間の研究期間に合計28症例31件のコイル塞栓術をおこなった。また過去にコイル塞栓術をおこなった症例とともにコイル塞栓術の効果を解析した。胸部レントゲンのみにてどれだけPAVMが指摘されているかを調査した。対象は当院で2008-2015年にPAVMと診断し、コイル塞栓術を施行された55例(年齢53±18歳,男性;7名)。カルテから発見契機を胸部レントゲン群とそれ以外群に分け、それぞれの群で性別・年齢・病変の最大径・病変の個数・右左シャント率に差があるか検討を行った。胸部レントゲン群は34名(68%)であった。

オスラー病合併は15名(27%)であった。病変の最大径は12±6mm、病変の個数は1個が30名(55%)で2個以上が25名(45%)、右左シャント率は平均9.4±3.2%であったが、これらの項目は2群間で差を認めなかった。PAVFのScreeningとして胸部レントゲンは十分有用なmodalityと考えられた。肺動静脈瘻は、肺動脈と肺静脈が毛細血管を介さずに短絡してしまう肺血管性病変である。肺動静脈瘻の臨床病態と経カテーテル塞栓術について検討をおこなった。コイル塞栓術後1年以上経過した症例の瘻のサイズ変化と、再疎通の有無をDynamic CTで評価した。治療により瘻が消失していた全例では再疎通を認めなかった。瘻が30%未満の縮小率であった症例は全て再疎通を認めた。残存瘻が30%以上縮小した15病変でも9病変(60%)に再疎通を認めた。従来瘻の縮小率が30%以上であれば塞栓成功と考えられていたが、瘻が消失していない病変では長期的に再疎通している可能性があり、完全に塞栓することが重要であると考えられた。研究実績の概要の通り、1)コイル塞栓術の臨床データの解析に関してはおおむね順調に進んでいる。2)遺伝子研究に関しては、既知の遺伝子変異ではない家族内発症例の症例がまだ集まっておらず、遅れている。呼吸器内科学今後もPAVM患者の血液検体や臨床データの集積をすすめていく。経カテーテル塞栓術前後で、4D-CT、肺動脈造影をおこない肺動静脈瘻の画像解析をおこなう。コイル塞栓術について合理的な塞栓方法(コイル本数やタイプなど)を検討し、新しいデバイスの有効性を調べる。PAVM患者における既知遺伝子(endoglin、ALK-1、SMAD4)変異の有無を調べる。また未知原因遺伝子変異の有無を明らかにするために、PAVM患者および対照群のSNPを網羅的に解析する。今後もPAVM患者の血液検体や臨床データの集積をすすめていく。
スペースからの赤外線観測による共同研究

本研究の目的は、IRTS、ISO、IRISという日本が実行あるいは参加しているスペース赤外観測計画に対して、研究者が一体となって取り組むことで効率的に研究が進むよう組織することであった。まず、IRTSは95年3月、4月に観測が成功し、取得したデータを解析することが今年度の計画であった。9月と2月にデータ解析を円滑に進めるためのワークショップを開くなど、作業は順調に進み、PAHと呼ばれる新種の星間塵に関して全く新しい知見が得られるなど、着実に成果がまとまりつつある。ISOは95年11月に無事打上げられ、観測を開始した。我国の研究者も観測プログラムの作成を完了し、用意されたプログラムにそって、まもなく実行に移される予定になっており、観測後のデータ整理に備えて準備を進めている。IRISについては早急に計画をスタートさせるために、天文学上の目的に関して詳細な議論を進めた。1月にはこれらの成果をまとめるための研究会を開き、多数の参加者による活発な議論が行われた。