hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性黒色腫における脈管増殖因子の発現と臨床予後の多施設共同による疫学的解析

本研究では悪性黒色腫の病理組織検体を用い各種脈管増殖因子群の発現を免疫染色により網羅的に解析し、臨床予後、他臓器転移などの多様な臨床情報を統計学的な解析をおこなった。HGF(肝細胞増殖因子)の発現と遠隔転移の有無に強い相関があることを見出した。悪性黒色腫患者の中で、遠隔転移群の原発巣では、非遠隔転移群と比較しHGFの発現が低い傾向が見られた。HGFはこれまでに、他の癌腫においても癌細胞の浸潤や転移などに大きく関与するタンパクであることが知られている。悪性黒色腫においても、遠隔転移に関連していると考えられ、予後予測因子、治療標的分子になりえる可能性が示唆された。悪性黒色腫(メラノーマ)における臨床予後に強く影響する血管・リンパ管の増殖因子を決定するための琉球大学、京都大学、群馬大学の国内3施設共同による後向きコホート研究である。皮膚悪性腫瘍を治療する上で、個別の症例における血行性・リンパ行性転移の可能性を、初期の原発巣の段階で予測することが可能であれば、1.患者予後の推定、2.化学療法を含めた治療方針の最適化、3.フォローアップ期間の重点観察臓器の決定などに大きく有用である。近年の腫瘍外科におけるセンチネルリンパ節生検による転移の有無の確定と、その後のリンパ節郭清術の進歩により、リンパ行性の転移に関しては一定の治療効果も認められていると思われるが、血行性転移に関しては有効な予防策とはならない。そこで本研究課題では、皮膚悪性腫瘍の原発組織や転移組織における、これまでに報告され40種類に及ぶ脈管増殖因子群の発現を免疫染色により網羅的に解析し、臨床予後、他臓器転移、その臓器親和性などの多様な臨床情報を、統計学的に多因子解析する。並立して検索する脈管増殖因子の相対化した危険性を決定することで、皮膚腫瘍の初期段階より、患者の臨床予後や腫瘍の特性を予見しうる因子やその組み合わせを見いだすことを目的とする。この後ろ向きコホート解析である臨床疫学解析を成功させる鍵として、解析開始前に、厳密なレビューに耐えられる良好なプロトコールを作製することが必須である。そのため皮膚科医以外に、疫学解析の専門家である京都大学社会医学分野の研究者を連携研究者として参画している。各皮膚腫瘍のイベント率より考察し、統計学的に意義のある症例数を解析開始前に事前に推計しその症例数が達成可能なように参加施設を設定した。近年の腫瘍外科におけるセンチネルリンパ節生検による転移の有無の確定と、その後のリンパ節郭清術の進歩により、リンパ行性の転移に関しては一定の治療効果も認められており、チェックポイント阻害薬の登場とともに、免疫による腫瘍細胞の排除は、ますます腫瘍治療のメインストリームとして重要となっている。しかし血行性転移に関しては有効な予防策とはならない。本研究課題では、皮膚悪性腫瘍の原発組織や転移組織における、これまでに報告され40種類に及ぶ脈管増殖因子群の発現を免疫染色により網羅的に解析し、臨床予後、他臓器転移、その臓器親和性などの多様な臨床情報を、統計学的に多因子解析する。各参加施設における倫理審査委員会からの承認は既に受け、該当する腫瘍患者の全例の抽出、臨床情報のデータベース化ならびに腫瘍組織の未染色切片の切り出しも、全協力大学で完了した。解析を行っている脈管増殖因子としては、VEGFの各種同位体、placenta growth factor、bFGF、HGF、TGFーb、IGFー1/2、アンギオポエチン、PDGFーB、エフリン、間質細胞分泌因子、CXCR4、CXCL12を加えている。患者の予後が決定したと考えられる1998年から2008年にかけて参加する3大学病院で診断し治療を開始した悪性黒色腫の120余りの症例について、免疫染色による解析を免疫染色による発現解析を既に、メラノーマの患者群でほぼ完了し、その各分子群の発現に関しては結果を得ている。現在までにメラノーマにおける臨床的な予後情報との統計学的な相関を解析することで、転移性の予後因子を見いだすことを続けている。黒色腫においてはある一定の発現傾向があることが確認されつつある。いずれの施設のメラノーマの症例にも共通して、VEGF-B, C, D、TGFーb、CXCL12、PDGFーB、Angiopoietin1、Epherin B2、HGFaの発現は、各患者毎のメラノーマ症例間でその腫瘍細胞における発現に、非常に大きな差が認められた。即ち、個々の患者の腫瘍臨床像の違いに寄与している可能性が大きく示唆される。IGFー1、bFGF、VEGFーAは、全てのメラノーマの腫瘍細胞がそれぞれ一様に発現しており、症例間での差異が乏しかった。

これらの因子はメラノーマという腫瘍の形成自体に根幹として寄与している可能性があり、これらを目標とした治療法は、全般的な予後の改善をもたらす可能性を推察した。PEDF、Endoglin、Snailは、いずれのメラノーマ腫瘍においても、発現が確認されなかった。悪性黒色腫(メラノーマ)における臨床予後に強く影響する血管・リンパ管の増殖因子を決定するための琉球大学、京都大学、群馬大学の国内3施設共同による後向きコホート研究である。皮膚悪性腫瘍を治療する上で、個別の症例における血行性・リンパ行性転移の可能性を、初期の原発巣の段階で予測することが可能であれば、1)患者予後の推定、2)化学療法を含めた治療方針の最適化、3)フォローアップ期間の重点観察臓器の決定などに大きく有用である。近年の腫瘍外科におけるセンチネルリンパ節生検による転移の有無の確定と、その後のリンパ節郭清術の進歩により、リンパ行性の転移に関しては一定の治療効果も認められており、チェックポイント阻害薬の登場とともに、免疫による腫瘍細胞の排除は、ますます腫瘍治療のメインストリームとして重要とされている。さらに近年、BRAF阻害剤、MEK阻害剤、チェックポイント阻害剤のコンビネーション療法が有効な治療法として有望視されている。しかし血行性転移に関しては有効な予防策とはならない。本研究課題では、皮膚悪性腫瘍の原発組織や転移組織における、これまでに報告され40種類に及ぶ脈管増殖因子群の発現を免疫染色により網羅的に解析し、臨床予後、他臓器転移、その臓器親和性などの多様な臨床情報を、統計学的に多因子解析する。並立して検索する脈管増殖因子の相対化した危険性を決定することで、皮膚腫瘍の初期段階より、患者の臨床予後や腫瘍の特性を予見しうる因子やその組み合わせを見いだすことを目的とする。本研究では悪性黒色腫の病理組織検体を用い各種脈管増殖因子群の発現を免疫染色により網羅的に解析し、臨床予後、他臓器転移などの多様な臨床情報を統計学的な解析をおこなった。HGF(肝細胞増殖因子)の発現と遠隔転移の有無に強い相関があることを見出した。悪性黒色腫患者の中で、遠隔転移群の原発巣では、非遠隔転移群と比較しHGFの発現が低い傾向が見られた。HGFはこれまでに、他の癌腫においても癌細胞の浸潤や転移などに大きく関与するタンパクであることが知られている。悪性黒色腫においても、遠隔転移に関連していると考えられ、予後予測因子、治療標的分子になりえる可能性が示唆された。各参加施設における倫理審査委員会からの承認は既に受け、該当する腫瘍患者の全例の抽出、臨床情報のデータベース化ならびに腫瘍組織の未染色切片の切り出しも、京都大学と群馬大学、琉球大学では完了した。解析する脈管増殖因子としては、VEGF同位体、placenta growth factor、bFGF、HGF、TGF-b、IGF-1/2、アンギオポエチン、PDGF-B、エフリン、間質細胞分泌因子、CXCR4、CXCL12を加えている。患者の予後が決定したと考えられる1998年から2008年にかけて参加する3大学病院で診断し治療を開始した悪性黒色腫の120余りの症例について、免疫染色による解析を免疫染色による発現解析を既に、メラノーマの患者群でほぼ完了し、その各分子群の発現に関しては結果を得ている。現在までにメラノーマにおける臨床的な予後情報との統計学的な相関を解析することで、転移性の予後因子を見いだすことを続けている。
胎生早期に血管内皮細胞に発現し、血管の分化・発生を調節する新しい遺伝子(Del-1)の機能に関する研究

近年内皮細胞と血管新生に関する知見が集積されつつあるが、これらは内皮細胞が増殖・遊走して管腔形成をおこすangiogenesisに関するものであり、血管形成の最も基本的な過程:vasculogenesisの分子機序についてはほとんど知られていない。Vasulogenesisは、胎生期の血管発生において臓側中胚葉に広がる血島の細胞が血球系と内皮細胞に分化してangiogenic clusterを形成し、これがお互いに癒合して管腔を形成する心血管系発生の基本的過程である。我々は胎生早期の未分化な内皮細胞に発現し血管と心臓の発生を制御すると考えられる遺伝子(Del-1)の単離に成功した。今回我々はdel-1の構造解析により、この遺伝子にコードされる蛋白は3つのEGF domainと2つのdiscoidin domainを持つことを明らかにした。この構造からdel-1は細胞の凝集・付着と増殖双方に関わって内皮細胞の分化を制御する分子と推定される。Del-1はin situ hybridzationおよび我々が作製した抗Del-1抗体を用いた免疫組織学的検討により、心血管発生早期の内皮細胞、心内膜細胞(特に上皮-間葉形質転換を起こしつつある細胞)で一過性に発現が認められた。Del-1過剰発現細胞は、コントロールに比べて著明に細胞増殖、管腔形成が抑制されていた。抗Del-1抗体を用いた免疫沈降実験により、Del-1は内皮細胞から分泌され脂肪外マトリックスに結合して内皮細胞の増殖、遊走を制御することが明らかになった。
グローバル化時代の南インドにおける<文明の衝突>と社会秩序の再編成

現代南インドでは1990年代以降宗教間対立が激化し、いわゆる「文明の衝突」状況が深刻化している。災害復興や寺院祭祀などについての調査研究から、その一因を西欧的な「宗教」なかでも「ヒンドゥー教」概念が定義されることにより、宗教、信者などの実体化が起こり対立をあおってきた過程が明らかになった。その一方で、こうした災害復興や寺院祭祀において、従来の宗教間対立、カースト間対立を超え出る動きが見えてきており、その動向が注目される。本年度は、サガヤラージがインド・タミルナードゥ州(8月12日-9月20日)、小林勝が同ケーララ州において(8月24日-9月11日)それぞれ長期の現地調査を実施した。サガヤラージはタミルナードゥ州における2つの2004年インド洋律波災害地域(チェンナイ市、ナーガパッティナム県ウェーラーンガンニ)を訪れ、災害後の複興過程における宗教間の軋轢の実相について聞き取り調査を行った。また、同州南部ディンディクル市郊外にあるキリスト教会を訪れ、ここ数年の間に急速に勃興した新しい聖地の実情について調査するとともにも、周辺地域のヒンドゥー教徒など関係について調査を行った。いずれも、現在のインドにおけるヒンドゥー・ナショナリズムの昂揚を背景に、北インドとはことなって従来この地域でもあまり強く見られなかったヒンドゥー教徒とキリスト教徒との間の紛争が散発している実情が明らかになった。小林は、基本的な「宗教」、「ヒンドゥー教」などの概念が歴史的に形成され、またそこに社会政治的要因が強く働いていたことを主に文献研究から明らかにするとともに、現地調査によってヒンドゥー寺院を中心とした地域社会の再編成の状況およびそこへのヒンドゥー・ナショナリズムの介入についてその実情を明らかにした。杉本は文献研究と調査資料により、南インドにおける聖トマスによるキリスト教開教伝説を取りあげて、その歴史的経緯とくにポルー、クリスチャン双方の対立関係についてその実態を多角的に明らかにした。本年度は、連携研究者のサガヤラージがインド・タミルナードゥ州(2月16日-3月19日)、同じく連携研究者の小林勝が同ケーララ州において(9月1日-9月21日)それぞれ長期の現地調査を実施した。サガヤラージはひきつづきタミルナードゥ州における2004年インド洋津波災害地域(ナーガパッティナム県ウェーラーンガンニ、カンニャクマーリ県コラチュル)を訪れ、災害後の復興過程における宗教間の軋轢の実相について聞き取り調査を行った。また、同州中部ティルチラーパッリ市郊外にあるキリスト教会を訪れ、これから整備されようとしている新しい聖地について調査を行った。昨年からの調査により、災害復興をめぐってヒンドゥー教徒とキリスト教徒との間の紛争が顕在化している実情が明らかになった。小林は、ひきつづき基本的な「宗教」、「ヒンドゥー教」などの概念の歴史的形過程について文献研究を行い、また現地調査によってヒンドゥー寺院を中心とした地域社会の再編成の状況およびそこへのヒンドゥー・ナショナリズムの介入についてその実情を明らかにした。杉本は文献研究と新聞資料などの分析により、南インドにおけるインド洋津波災害地域における支援団体の相違によって支援プロセスにおおきな差異が生じていること、またそれによって当該コミュニティのあり方にも大きな格差が生まれていること、とくに漁民と非漁民とのあいだに大きな格差が発生していること、などがあきらかになった。本年度は、連携研究者のサガヤラージがインド・タミルナードゥ州(3月9日-29日)、同じく連携研究者の小林勝が同ケーララ州において(8月18日-9月5日)長期の現地調査を実施した。サガヤラージはタミルナードゥ州マドラス市および津波被災地における自助グループ(Self-Help Group)について現地調査を実施した。これまでの調査により、災害復興をめぐって宗教間対立が激化する一方、州全体で自助グループの活動が活発化し、宗教、カースト、性差などを超えた新しい社会的ネットワーク構築の可能性が開かれている現状を明らかにした。小林は、前年度にひきつづき基本的な「ヒンドゥー教」などの概念の歴史的形過程について文献研究を行い、また現地調査によってヒンドゥー寺院を中心とした地域社会の再編成の状況およびそこへのヒンドゥー・ナショナリズムの介入についてその実情を明らかにした。とくに本年度はアイヤッパ神への信仰を核としたあらたな社会組織の活動によりヒンドゥー意識が再編されている現状が明らかになった。杉本は文献研究と新聞資料などの分析により、南インドにおけるインド洋津波災害地域においてインド内外の諸機関、団体が介入することによって、むしろ対立が顕在化していく現状が明らかになった。なお、サガヤラージと杉本良男は津波災害復興に関してP.カラン博士(ケンタッキー大学)が編集している論集(今秋出版予定)に寄稿し、また4月にワシントンで行われるアメリカ地理学会での同博士主催のパネルで発表の予定である。
膝関節角度に依存した大腿四頭筋のサルコメア長を実測する新たな試み

本研究の目的は、膝関節角度と大腿四頭筋のサルコメア長の関係を明らかにすることであった。大腿四頭筋を構成する筋の中で唯一深層部に位置する中間広筋のサルコメア長に関しては、先行研究で一致した見解が得られていなかったため、本研究では中間広筋に焦点を当てた.屍体(死亡時年齢:74歳)の左右の膝関節をそれぞれ15°と90°に屈曲させて固定した。固定が完了した後、大腿部の皮膚、皮下組織、筋膜および表層部に位置する大腿直筋と外側広筋を丁寧に取り除き、中間広筋を剖出した。中間広筋の筋組織を長さ変化が起こらないように特製の鉗子で摘出した。その後、前固定と後固定、組織染色等を施し、電子顕微鏡画像を撮影した。電子顕微鏡画像から画像解析ソフトを使用してサルコメア長を計測したところ、屈曲15°では2.72 μm、屈曲90°では3.46 μmであった。一般健常成人男性5名において、膝関節屈曲15°と90°で等尺性最大膝伸展筋力を発揮した際の筋束長の変化率(安静時ー筋力発揮時)を算出した。その結果、屈曲15°では-21%、屈曲90°では-25%であった。筋力発揮時のサルコメア長と筋束長の変化率が同一であると仮定して、筋力発揮時のサルコメア長を推定した。等尺性最大膝伸展筋力発揮時の中間広筋のサルコメア長は、屈曲15°で2.15 μm、屈曲90°で2.60 μmと算出された。これをサルコメア長ー力関係に当てはめると、中間広筋は屈曲90°で張力発揮の至適長となり、膝関節が比較的屈曲したところで発揮張力が大きいことが示唆された。また、新たに2体の屍体で測定を行ったところ、屈曲15°のサルコメア長が1.91 μm (81歳)と1.41 μm (91歳)であり、先述の2.72 μm (74歳)と合わせて考えると、加齢に伴って、安静時サルコメア長が短くなることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。大腿四頭筋の深層部に位置する中間広筋の機能的役割は,表層部に位置する3筋と比較して明らかにされていない.筋の張力を決定する因子の1つであるサルコメア長は,関節角度に依存するため,サルコメア長ー関節角度関係は,筋の機能的役割を知る上で重要である.中間広筋のサルコメア長と膝関節角度の関係については十分に明らかにされていない.したがって,中間広筋のサルコメア長と膝関節角度の関係を明らかにすることを本研究の目的とした.死後硬直が解けた後,屍体の膝関節を屈曲15°(左脚)と屈曲90°(右脚)で固定した.皮膚および皮下組織を取り除き,中間広筋を剖出した.筋線維の走行に沿って中間広筋の組織を摘出し,固定処理などを施した後,電子顕微鏡で観察した.画像解析ソフトを用いてサルコメア長を計測した結果,膝関節屈曲15°で2.72 μm,屈曲90°で3.46 μmであった.一方,5名の健常成人男性において,超音波法を用いて筋束長を計測する実験を行った.膝関節屈曲15°と90°における等尺性最大筋力発揮時における安静時から筋力発揮時の筋束長の変化率を求めた.その結果,膝関節屈曲15°では-21%,屈曲90°では-25%であった.筋力発揮に伴うサルコメア長と筋束長の変化率が同一であると仮定し,屍体において計測された安静時のサルコメア長に生体において算出された筋束長の変化率を当てはめて筋力発揮時のサルコメア長を算出した.その結果,筋力発揮時のサルコメア長は,膝関節屈曲15°で2.15 μm,屈曲90°で2.60 μmと推定された.これらは,長さー力関係の上行脚と至適長にそれぞれ位置する.したがって,中間広筋は膝関節が90°屈曲した位置において,高い張力発揮が可能であることが示唆された.平成27年度では,2体の屍体を対象に本実験を行い,1体の屍体について理論値を得ることができた.もう1体の屍体において理論値を得ることができなかった理由については,共同研究者の間で十分に議論が進んでおり,その対応策をたてた.したがって,平成28年度の追加実験は順調に進捗すると考えている.本研究の目的は、膝関節角度と大腿四頭筋のサルコメア長の関係を明らかにすることであった。

中間広筋の筋組織を長さ変化が起こらないように特製の鉗子で摘出した。その後、前固定と後固定、組織染色等を施し、電子顕微鏡画像を撮影した。電子顕微鏡画像から画像解析ソフトを使用してサルコメア長を計測したところ、屈曲15°では2.72 μm、屈曲90°では3.46 μmであった。一般健常成人男性5名において、膝関節屈曲15°と90°で等尺性最大膝伸展筋力を発揮した際の筋束長の変化率(安静時ー筋力発揮時)を算出した。その結果、屈曲15°では-21%、屈曲90°では-25%であった。筋力発揮時のサルコメア長と筋束長の変化率が同一であると仮定して、筋力発揮時のサルコメア長を推定した。等尺性最大膝伸展筋力発揮時の中間広筋のサルコメア長は、屈曲15°で2.15 μm、屈曲90°で2.60 μmと算出された。これをサルコメア長ー力関係に当てはめると、中間広筋は屈曲90°で張力発揮の至適長となり、膝関節が比較的屈曲したところで発揮張力が大きいことが示唆された。また、新たに2体の屍体で測定を行ったところ、屈曲15°のサルコメア長が1.91 μm (81歳)と1.41 μm (91歳)であり、先述の2.72 μm (74歳)と合わせて考えると、加齢に伴って、安静時サルコメア長が短くなることが示唆された。サルコメア長の計測について,屍体の生前の活動量が計測値に影響を与えることが示唆された.実験で対象とする被検体を選定することにより,理論値を得ることができると考えられた.平成28年度では,屍体におけるサルコメア長の計測を進める予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
高出力ブロードエリア半導体レーザにおけるカオス制御

高出力半導体レーザは、外部からの要因、たとえば外部光注入や電流変調などがなくても、それ自身不安定な発振となるレーザデバイスであり、ピコ秒程度での時間変動をするフィラメンテイションなどカオス的な光出力を持つレーザである。このことについての実験的検討あるいは、理論的な裏付けは乏しく、高出力半導体レーザ自身のダイナミクスを調べることが重要な研究課題でもある。本研究においては、高出力半導体レーザモデルのレート方程式を提案し、従来実験で断片的に知られていた高出力半導体レーザのパターンダイナミクスであるフィラメンテイションの構造や、レーザパラメータによるカオス分岐などの条件を理論的に明らかにした。また、この過程で、通常の狭ストライプ幅の端面発光半導体レーザ固有の現象として考えられていた低周波振動(Low Frequency Fluctuation ; LFF)が、高出力半導体レーザにおいても発生することが、実験的にはじめて確かめられた。単体の高出力半導体レーザのコヒーレンスやビームプロファイルの整形のために、光注入によるレーザ制御などの方法が望まれる。本研究においては、レーザ自身の戻り光によって高出力半導体レーザを安定化することを試みた。通常、戻り光によって半導体レーザは一般に不安定化するが、そのような不安定状況下において、カオス的振動が全くの安定状態にジャンプするいわゆるカオスアトラクタの、共存状態が存在することを実験的に示した。カオスアトラクタ共存については、理論的な解析はあるものの、実験的にも証明できたことの価値も大きい。このとき、レーザは縦多モード発振状態から単一モードへ遷移し、さらに空間モードもブロードエリア半導体レーザ特有の双峰性ピークを持つプロファイルから単峰性パターンへと安定化された。詳細な安定化の条件は今後の課題であるが、当初の目的である高出力ブロードエリア半導体レーザのビーム制御の目標は達成された。現在、この結果はPhysical Review Eに投稿中である。高出力ブロードエリア半導体レーザのビーム品質の向上とその応用について研究を行った。単体の高出力半導体レーザのコヒーレンスやビームプロファイルの整形のために、他の半導体レーザからの同期注入などが有用である。そのため、高出力半導体レーザへの光同期注入特性などを調べる必要がある。また、戻り光効果に基づくカオス制御によって、ビーム整形を行う方法について検討し、不十分ながらレーザ全体としてのコヒーレンスの向上が期待できることがわかった。具体的なレーザ制御については、次年度の重要課題として研究を進める予定である。
縦長開口が不規則に配置されたＲＣ連層耐震壁の応力伝達機構の解明と性能評価法の構築

本研究の目的は,縦長開口連層耐震壁の高精度な性能評価モデルを構築ことである。さらに,高精度な性能評価モデルに基づいて,縦長開口耐震壁の構造性能に及ぼす各パラメーター(開口位置、材料強度、部材配筋状況)の影響を考慮し得る,合理的で簡便かつ信用性の高い縦長開口耐震壁の耐力評価法を構築することである。上記の目的を達成するため,2018年度は2016年度に実施した構造実験を対象にして二次元FEM解析を行い,破壊性状および変形性能を再現できる高精度な解析モデル化および材料構成則を確立した。この解析モデルに基づいて,開口位置、コンクリート強度、梁型、部材配筋を変数としたパラメーター解析を実施し,縦長開口耐震壁の構造性能に及ぼす各パラメーターの影響を把握した。この解析結果を基に,2019年度を実施する予定の実験変数を確定した。また,これまでの研究では,FEM解析を用いて縦長開口が規則的に配置された耐震壁の基本的な構造性能を把握した。しかし,FEM解析が煩雑で解析時間も多く必要であることから実用性が低く,より実用的な解析方法の確立が課題として残っていた。そこで、壁高さ方向に連続する縦長開口耐震壁試験体を対象に,実務レベルでの構造解析も想定し,耐震壁ではなく,開口によって分割された梁部材および壁部材ごとでモデル化し,静的増分解析を実施した。実験と解析の比較を通してその妥当性について検証した。研究の1年目は、既往で実施した壁高さ方向に連続する縦長開口耐震壁の実験結果およびFEM解析結果を元に,開口の大きさと配置、梁型および部材配筋などを変数としたパラメーター解析を実施し,縦長開口耐震壁の破壊形式および内部応力状態から各変数の影響を検討した。この成果により,2年目を実施する載荷実験を計画する。さらに,縦長開口耐震壁の性能評価の準備ができた。また,一般的な構造設計で利用可能な解析方法として,縦長開口耐震壁の破壊が縦長開口に隣接する壁脚部および壁高さ方向に連続する開口間の水平部材(一般に梁)において見られることに着目し,これらを線材により置換するマクロモデルを提案し,その有効性を検証した。とくに壁脚部のみでなく梁においても軸力の発生が実験的に確認されていたことを考慮して,曲げと軸力の相関を考慮したモデル化方法を提案した点に本研究のオリジナリティを指摘できる。以上より,当初の研究計画を鑑みて,本研究は概ね順調に進展していると思います(1)一年目で実施した縦長開口耐震壁のパラメーター解析結果を元に,実験変数を確定し,今年8月から9月の間に縦長開口耐震壁試験体の静的載荷実験を実施する。実験変数は開口高さおよび個数とし,両試験体においてRC規準で示された縦長開口低減率の値が同じである開口配置を想定した試験体を計画している。また,これまでの縦長開口耐震壁実験はせん断破壊型耐震壁試験体を対象に実施したが,今回では柱主筋を変数とした曲げ破壊型試験体を一体計画する。(3)これまでのFEM解析および構造実験の結果から,縦長開口耐震壁の耐力評価法の構築に資する基礎資料の整備を行い,縦長開口連層耐震壁の耐力評価法を構築する。また,より精確な縦長開口低減率を定める評価指標の枠組を修正し,日本建築学会構造系論文集を中心に結果を発表し,海外に向けて論文を発表する。最後に大阪大学の博士論文として取りまとめる。

また,一般的な構造設計で利用可能な解析方法として,縦長開口耐震壁の破壊が縦長開口に隣接する壁脚部および壁高さ方向に連続する開口間の水平部材(一般に梁)において見られることに着目し,これらを線材により置換するマクロモデルを提案し,その有効性を検証した。とくに壁脚部のみでなく梁においても軸力の発生が実験的に確認されていたことを考慮して,曲げと軸力の相関を考慮したモデル化方法を提案した点に本研究のオリジナリティを指摘できる。以上より,当初の研究計画を鑑みて,本研究は概ね順調に進展していると思います(1)一年目で実施した縦長開口耐震壁のパラメーター解析結果を元に,実験変数を確定し,今年8月から9月の間に縦長開口耐震壁試験体の静的載荷実験を実施する。実験変数は開口高さおよび個数とし,両試験体においてRC規準で示された縦長開口低減率の値が同じである開口配置を想定した試験体を計画している。また,これまでの縦長開口耐震壁実験はせん断破壊型耐震壁試験体を対象に実施したが,今回では柱主筋を変数とした曲げ破壊型試験体を一体計画する。(3)これまでのFEM解析および構造実験の結果から,縦長開口耐震壁の耐力評価法の構築に資する基礎資料の整備を行い,縦長開口連層耐震壁の耐力評価法を構築する。また,より精確な縦長開口低減率を定める評価指標の枠組を修正し,日本建築学会構造系論文集を中心に結果を発表し,海外に向けて論文を発表する。最後に大阪大学の博士論文として取りまとめる。
高齢者における麻酔中、麻酔後の脳各部位アセチルコリン遊離について-ラット脳内微小透析法による検討-

高齢者では、麻酔薬の効果の遷延や、術後の痴呆症状の出現などが臨床的に問題となる。全身麻酔薬は、脳内神経伝達物質の遊離に大きな変化を及ぼすことが知られているが、海馬のコリン作動性神経は、覚醒・記憶・学習などに関与しており、その変化は全身麻酔の作用発現に大きな影響を持つと考えられる。本研究では、静脈麻酔薬が、ラット海馬のアセチルコリン遊離に及ぼす影響を微小透析法を用いて調べ、若齢ラットと老齢ラットとを比較することにより、麻酔薬の中枢神経系に対する影響が加齢によりどう変化するかを検討した。Wister系の若齢ラット(8週齢)・老齢ラット(18ケ月齢)の海馬にガイドカニューレを埋め込み、手術2日後に微小透析法実験を行った。基礎遊離量回収後、ケタミン25mg/kgまたはプロポフォール25mg/kgを腹腔内投与し、麻酔薬投与後の海馬におけるアセチルコリン遊離の変化を観察した。アセチルコリンの分析には高速液体クロマトグラフイーを用いた。アセチルコリン基礎遊離量は、若齢ラットが1.44±0.15pmol/サンプルに対し、老齢ラットでは0.72±0.13pmol/サンプルと有意に低値であった。ケタミン25mg/kgの腹腔内投与は、若齢ラットではアセチルコリン遊離を基礎遊離の181%まで増加させた。老齢ラットではアセチルコリン遊離の増加は229%と有意に高値で、また回復も遅れた。プロポフォール25mg/kgの腹腔内投与により、アセチルコリン遊離は若齢ラットでは61%、老齢ラットでは二峰性に52%、44%まで低下し、両群間に有意差は認められなかったが、老齢ラットでは回復が著明に延長した。老齢ラットにおいて、2種類の静脈麻酔薬による海馬アセチルコリンの遊離の変化が増強または延長していたことは、臨床で見られる高齢者の麻酔作用の遷延や術後のせん妄状態に関与すると示唆された。麻酔薬は中枢神経系の神経伝達物質遊離に影響を及ぼすことが知られている。高齢者では麻酔の覚醒遅延や術後せん妄が経験され、麻酔薬に対する中枢神経系の反応が若年者と異なることが予想される。アセチルコリン(ACh)は脳内興奮性伝達物質の一つであるが、本研究は微小透析法を用いて、ラット海馬ACh遊離に対する麻酔薬(ケタミン、プロポフォール)の影響を調ペ、若齢ラットと老齢ラットとで比較検討した。老齢モデルとして1820カ月齢、若齢モデルとして2カ月齢Wisterラットを用いた。麻酔下に右海馬に透析用プローブを挿入するためのガイドカニューレを埋め込んだ。手術3日後に、無拘束下にて微小透析法を行った。プローブを挿入し、10μMエゼリン加人工脳脊髄液2μ1/minにて潅流した。その後20分毎の透析液サンプリングを開始した。基礎遊離量として3サンプル回収後、ケタミン25mg/kgまたはプロポフォール25mg/kgを腹腔内投与し、ACh遊離に対する麻酔薬の最大効果と基礎遊離量に戻るまでの回復時間を調べた。AChは高速液体クロマトグラフィーを用いて測定した。ACh基礎遊離量は、若齢ラットが1.44pmo1/サンプルに対して高齢ラットが0.72pmo1/ザンプルと有意に低値で、老化によるコリン作動性ニューロンの機能低下が示唆された。

ケタミン25mg/kgの投与は海馬ACh遊離量を若齢ラットで基礎遊離量の181%に、老齢ラットで229%に増加させ、両者の間には有意差が認められた。ブロポフォール25mg/kgは若齢ラットで基礎遊離量の61%に、老齢ラットで52%に低下させ、両者の間に有意差は認められなかったが、老齢ラットでは麻酔からの回復時間が延長した。ケタミンの作用部位とされるNMDA受容体とブロポフォールの作用部位とされるGABAA受容体との老化に伴う変化の相違が、2つの麻酔薬への反応性の相違に反映していると考えられた。高齢者では、麻酔薬の効果の遷延や、術後の痴呆症状の出現などが臨床的に問題となる。全身麻酔薬は、脳内神経伝達物質の遊離に大きな変化を及ぼすことが知られているが、海馬のコリン作動性神経は、覚醒・記憶・学習などに関与しており、その変化は全身麻酔の作用発現に大きな影響を持つと考えられる。本研究では、静脈麻酔薬が、ラット海馬のアセチルコリン遊離に及ぼす影響を微小透析法を用いて調べ、若齢ラットと老齢ラットとを比較することにより、麻酔薬の中枢神経系に対する影響が加齢によりどう変化するかを検討した。Wister系の若齢ラット(8週齢)・老齢ラット(18ケ月齢)の海馬にガイドカニューレを埋め込み、手術2日後に微小透析法実験を行った。基礎遊離量回収後、ケタミン25mg/kgまたはプロポフォール25mg/kgを腹腔内投与し、麻酔薬投与後の海馬におけるアセチルコリン遊離の変化を観察した。アセチルコリンの分析には高速液体クロマトグラフィーを用いた。アセチルコリン基礎遊離量は、若齢ラットが1.44±0.15pmol/サンプルに対し、老齢ラットでは0.72±0.13pmol/サンプルと有意に低値であった。ケタミン25mg/kgの腹腔内投与は、若齢ラットではアセチルコリン遊離を基礎遊離の181%まで増加させた。老齢ラットではアセチルコリン遊離の増加は229%と有意に高値で、また回復も遅れた。プロポフォール25mg/kgの腹腔内投与により、アセチルコリン遊離は若齢ラットでは61%、老齢ラットでは二峰性に52%、44%まで低下し、両群間に有意差は認められなかったが、老齢ラットでは回復が著明に延長した。老齢ラットにおいて、2種類の静脈麻酔薬による海馬アセチルコリンの遊離の変化が増強または延長していたことは、臨床で見られる高齢者の麻酔作用の遷延や術後のせん妄状態に関与すると示唆された。
ノイズ並びに自声を用いた新規耳管機能検査装置の開発

本年度は、自声を用いた耳管機能検査装置の試作並びに検討を行った。方法としては、1)直接自声を測定、2)外耳道から耳管経由に自声を測定を行い、1)と2)の測定値の比率を求めることにより耳管の開閉状態、程度を判定した。試作機は順調に作成が進み、実験を施行できた。正常人では発声音の耳管経由での外耳道への伝達はほとんど認めず、耳管開放症患者の多くの症例で、発声音の耳管経由での外耳道への伝達を認めた。これらのデータから、閾値を設定することが可能となり、感度特異度ともに満足のいくデータが蓄積されている。また、耳管開放症患者において、従来の検査(鼓膜呼吸性動揺、音響法、耳管鼓室気流動態法、座位CT、オトスコープ)では同定しえなかった耳管開放状態の把握が可能であった症例も一定数認めた。さらに、従来のオトスコープ法との違いが生じている症例も存在しており、このことは、本検査方法が今後の有用な検査方法になりうる可能性を示唆していると考えられた。また、これまで実験にて生じた課題としては、検査時に結果がリアルタイムに表示させるという点が浮上したが、共同研究者である濱西博士の尽力により、技術的にリアルタイム表示が可能であったため、その課題も克服できた。さらに、測定の安定化を図るために、音声記録の際のマイクの固定方法や、複数のイヤホンでの検討を行い、安定して自声を測定することが可能になり、検査結果の正確性が向上した。当初の予定通り試作機の作成は終了し、症例の蓄積も順調に進んでいる。実際の症例に対し、本試作機の有効性・妥当性について検討を行っていく。また、発声音伝達の程度の違いと耳管開放症の他の検査項目との関連性について検討を進めていく予定である。消耗品の使用が少なかったため。残額は、次年度の消耗品に充てる予定である。
ニコチンとLPSが破骨細胞前駆細胞の機能発現に及ぼす影響

破骨細胞前駆細胞としてマウス由来株化単球/マクロファージRAW264.7細胞を用いた。破骨細胞の形成は、酒石酸耐性酸ホスファターゼ染色キットで細胞を染色して調べた。RAW264.7細胞のニコチン受容体(α3およびα7type)、RANKL受容体(RANK)、マクロファージコロニー刺激因子受容体(c-fms)、酸産生を担う炭酸脱水酵素II型、骨基質タンパク分解を担うマトリックス金属プロテアーゼ(MMP)-9およびカテプシンKの遺伝子およびタンパク発現は、それぞれreal-time PCR法およびELISA法/Wester blot法で調べた。ニコチン刺激後の細胞内シグナル伝達因子(ERK)のリン酸化は、Western blot法で調べた。破骨細胞前駆細胞のニコチン受容体では、α7typeの受容体は検出されたが、α3typeは検出されなかった。α7type受容体発現には、ニコチン刺激の影響はほとんど認められなかったが、ERKのリン酸化はニコチン刺激によって顕著に増加した。また、ニコチン刺激によって増加したERKのリン酸化は、その阻害剤(PD98059)の添加によってコントロールレベルまで低下した。これらの結果から、ニコチンはRAW264.7細胞のα7typeのニコチン受容体に結合後、ERKを介してそのシグナルが伝達されることが示唆された。RAW264.7細胞のRANKおよびc-fmsの発現には、ニコチン刺激の影響はほとんど認められなかった。また、ニコチン刺激によって、RAW264,7細胞の炭酸脱水酵素II型の発現は増加したが、MMP-9およびカテプシンKの発現は低下した。これらの結果は、ニコチンが破骨細胞前駆細胞の機能発現とくに酸産生に深く関与していることを示しており、ニコチンは炭酸脱水酵素II型の発現増加を介して間接的に骨吸収を促進することが示唆された。喫煙は,歯周病における環境面からみた最大のリスクファクターであり,歯周病の発症や進行および治療効果の低下に大きく関与する。また,歯周病の進行に伴い,歯周ポケット内ではグラム陰性嫌気性菌の増加が指摘されており,とくに菌の細胞壁を構成するリボ多糖(LPS)は,破骨細胞による炎症性骨吸収を強力に誘導することが報告されている。そこで本年度は,破骨細胞による骨吸収機能因子の発現に着目し,単球から破骨細胞に分化・成熟するに伴って発現の変化が予想される酸産生酵素(炭酸脱水酵素II型)およびタンパク分解酵素(カテプシンK,マトリックス金属プロテアーゼ(MMP)-9)の遺伝子発現に及ぼすニコチンおよびLPSの影響をreal-time PCR法で調べた。供試細胞は株化マウス単球(RAW 246.7)とし,50ng/ml RANKLを含む培地で10日間培養した。細胞をニコチンおよびLPSで刺激する際には,10^<-4>または10^<-3>Mニコチン単独刺激,10または50ng/mlLPS単独刺激および10^<-3>Mニコチン+50ng/mlLPSの同時刺激の条件下で行った。炭酸脱水酵素II型発現は,コントロールに比べてニコチン単独刺激(濃度依存的)およびLPS単独刺激(濃度依存的)で増加し,それらの同時刺激でさらに増加した。一方,カテプシンK発現は,ニコチン単独刺激(濃度依存的)および50ng/mlLPS単独刺激で低下し,同時刺激でさらに低下した。また,MMP-9発現は,ニコチン単独刺激(濃度依存的)で低下したが,LPS単独刺激およびそれらの同時刺激ではコントロールと顕著な相違が認められなかった。以上のことから,ニコチンとLPSの骨吸収関連酵素の遺伝子発現に及ぼす影響は,酸産生酵素とタンパク分解酵素とでは異なることが示唆された。

これらの結果は、ニコチンが破骨細胞前駆細胞の機能発現とくに酸産生に深く関与していることを示しており、ニコチンは炭酸脱水酵素II型の発現増加を介して間接的に骨吸収を促進することが示唆された。
原子直視観察HAADF-STEM法によるSiGe中の自己拡散と点欠陥反応の研究

まず本年度の前半は、良質の実験画像を得られるために必須と考えられる、試料前処理(汚染物除去、等)のプロセスの確立を目指し、かなりの改善を得ることに成功した。その成果に基づき、本研究課題の目的の一つであるSiGe膜中(111)積層欠陥のHAADF-STEM像を得ることに成功した。この積層欠陥の構造を原子レベルで直視したのは世界初である。理論的に予測されている構造との比較も踏まえ、剛体球モデルできる構造とほとんど同じであることが確認された。また、欠陥面における原子コラムの強度に偏りが見られることを発見した。これはGe原子が入り込みやすい原子サイトの存在を示唆するものであり、SiGe中での自己格子間原子の拡散および反応挙動に関しての重要な情報・知見が得られる可能性がある。この点に関しては計算機シミュレーションとの比較による詳細な検討が必要と考えられ、現在遂行中である。
高脂肪食負荷による心筋障害における新規治療標的としてのM2マクロファージ

代謝負荷による心筋症モデルの作成のため、CD206ノックアウトマウスおよび任意のタイミングでCD206陽性細胞を除去できるCD206DTRマウスを用いて、そこに高脂肪食負荷、TACによる圧負荷、冠動脈結紮による心筋虚血の負荷を行うべく準備および検討を行っている。評価としては組織学的評価、フローサイトメトリーによる評価、心筋サルコメアタンパクや炎症性サイトカインを中心とした因子の遺伝子発現、心電図を中心とした生理学的検討を中心に検討を進めるべく、評価系を準備している。まずCD206DTRマウスを用いた検討では心不全関連マーカーであるANPやBNPの上昇は認められていないが、心筋サルコメアタンパクおよびその関連因子の数種に上昇が認められ、心筋症ー慢性心不全の病態成立に繋がりうるものと考えられた。また興味深いことにストレス応答系における機能低下をも窺わせる結果が得られている。CD206ノックアウトマウスにおいては、下記の進行状況にも示されるが、実験及び複数の評価に供するマウスの数の確保に予想以上の時間が必要とされているのが正直なところである。それでもIVFにより数は確保されるようになってきて、CD206-/-および+/-において心筋肥大、心房負荷、特に右心系の負荷が示唆される所見が集積してきており、今後の結果が注目されるところとなっている。これまでの所、実験に必要とされるマウスの数を増やすために予想以上の時間が掛かっているのが正直なところである。実験を開始してCD206の遺伝子改変マウスではmatingで得られた仔の喰殺が予想以上に多く数が揃わないことが判明した。その状況はIVFを積極的に用いることで解決に向かっている。その他の評価系については心筋サルコメアタンパクを中心とした遺伝子発現を評価するためのqPCRプローブも一通り揃い、心電図も安定して結果を得ることができるようになっており、順調に推移していると判断された。これまでに準備してきた系及び評価系を用いての検討を継続する。マウス心筋には高脂肪食負荷を現在行っているが、その上に圧負荷を加えるべくTACを安定して施行し評価するための系の確立を、また心筋虚血の負荷に対する反応性を評価するための冠動脈結紮系の確立を今後進める。マウスについては繁殖の目処が立ってきたため、複数条件での検討を並行することは容易になってきている。物品や旅費について実際の支出額と予算額との間に多少の差額が発生したものであり、使用計画に変更はない。
管壁負グローを利用した発光色可変光源の開発

1.ランプ外壁の透明電極透明電極の膜厚と抵抗値・光透過度との関係などを調べた結果、ITO膜厚はあまり厚くする必要はなく、0.3μm程度で十分であることが判った。2.封入ガスの種類および封入圧封入ガスとしては、(1)Hg+Ne,(2)Hg+Xeの2種類の組み合わせについて調べた。(1)の赤系発光にNeの負グローを利用する方法は管壁温度の上昇のため、赤系の輝度の上限は500[nt]程度で、実用には不十分であった。一方、(2)の管壁発光にXe紫外線の刺激による蛍光を利用する場合の輝度は1000[nt]以上で実用に耐え得るレベルであった。Xeの封入圧としては、210[Torr]の範囲で調査した結果、封入圧は低いほど色温度の可変幅が大きい(25006500K)という結果が得られた。3.蛍光体の選定およびそれらの組成比(1)軸方向放電による水銀紫外線用白色蛍光体として"NP10",管壁放電によるXe紫外線用赤色蛍光体に"NP360"を用いる場合と、(2)温白色蛍光体として"NP92-70",青色蛍光体として"NP1047"を使用する場合、何れの場合にもそれらの混合比は"1:1"程度が適当であった。これはあくまでも現在市販されている蛍光体の中から選んだ組み合わせであり、実用化に向けては、蛍光体メーカーの協力を得て新しい蛍光体を含めて一層の検討が必要である。4.印加電圧の波形・周波数色温度の制御は、放電管に軸方向放電と管壁放電の2組の電極を配置して、それぞれの放電の発光色の異なるようにして行うが、管壁放電には正弦波よりも矩形波の方が得られる輝度の割に管壁温度の上昇が小さくて輝度の上限が大きかった。軸方向放電と合わせた全輝度は最大8000[nt]であった。1.ランプ外壁の透明電極透明電極の膜厚と抵抗値・光透過度との関係等を調べた結果、ITO膜厚はあまり厚くする必要はなく、0.3μm程度で十分であることが判った。総合して形状・配置・膜厚等については概ね明らかとなったが、安価なコーティング法の開発は今後の課題である。(1)の場合には赤系発光にNeの負グローを利用するが、管壁温度の上昇が大きいため、赤系の輝度は500〔nt〕程度の限度で、実用には不十分であることが判明した。一方、(2)の場合には管壁発光にXe紫外線の刺激による蛍光を利用するが、発光色は赤色・青色のどちらにもできる。その輝度は1,000〔nt〕以上で、実用に耐え得るレベルであった。Xeの封入圧としては、46〔Torr〕程度が適当であった。このように封入ガスについては概ね適正な組成を見附けることができたが、実用化に向けては更に細かく絞り込む必要がある。3.蛍光体の選定およびそれらの組成比(1)軸方向放電による水銀紫外線用白色蛍光体として“NP10"を、管壁放電によるXe紫外線用赤色蛍光体に“NP360"を用いる場合、

(2)白色蛍光体として“NP92-70"を、青色蛍光体として“NP1047"を使用する場合、何れの場合にもそれらの混合比は“1:1"程度が適当であった。このように、概ね適正な組み合わせを見附けることができたが、これはあくまでも現在市販されている蛍光体の中から選んだ組み合わせであり、本研究の方法にとって最適な物とは言えない。実用化に向けては、蛍光体メーカーの協力を得て新しい蛍光体を含めて一層の検討が必要である。1.封入ガスの種類および封入圧前年度の実験結果として,ガス組成としてはHg+Xeがよく、その場合のXe封入圧は、410[Torr]の範囲でテストした結果として、圧力が低いほど、即ち4[Torr]の場合に最も良い結果が得られていた。そこで、今年度は更に圧力の低い24[Torr]のランプを製作して測定を行った。その結果ではやはり圧力の最も低い2[Torr]に対して、色温度の変化幅が2500K6500Kと最も大きくとれるという結果が得られた。広範な色温度制御という面では更に低いXe封入圧もあり得ると考えられるが、これ以上封入圧の低いランプは、製作上の問題があり、封入圧のテストはここまでとした。2.印加電圧の波形・周波数色温度の制御は、放電管に軸方向放電と管壁放電の2組の電極を配置して、それぞれの放電の発光色の異なるようにして行う。前年度は主として両方の放電に正弦波を用いて測定を行ったが、今年度は管壁側の放電には主として矩形波を用いた。その理由は、管壁放電は負荷として見た場合極端な容量性負荷であるため、電流波形は電圧の微分に近い波形となっている。矩形波の場合には毎サイクルの立ち上がり部分での電流は結構大きく、励起レベルの高いスペクトルの負グローの発光効率が良く、得られる輝度の割に管壁温度の上昇が小さくて、結果として輝度の上限が大幅に向上できるためである。この結果、輝度は最大8,000[nt]に達し、実用レベルに近いと言える。管壁放電は強い容量性負荷であるから、周波数は輝度に大きな影響があり、周波数だけで色温度の制御が可能である。
トラフグの単生類ヘテロボツリウムに対する免疫応答に関する研究

養殖トラフグの鰓や鰓腔壁に寄生する単生類ヘテロボツリウムの感染による被害が産業上の問題になっている。そこで対策の一環として、ヘテロボツリウムに対するトラフグの体液性免疫反応を明らかにすることを目的とした。1.トラフグに抗原としてヤギIgGを接種し、産生された抗体を精製した。これをウサギに注射して抗トラフグIgM抗体を精製した。つぎに、成虫虫体を清浄海水で洗浄後、ホモジナイズして、その遠沈上清をアジュバントとともに腹腔内に接種し、3週後に追加免疫を施し、ヘテロボツリウム抗体陽性魚を作出した。対照群は抗原液のかわりにリン酸緩衝液を同様に接種した。ホモジナイズした虫体を抗原として上記の2群の魚の血清と反応させ、次いで抗トラフグIgMウサギIgGと反応させた後、Horseradish peroxidaseでラベルされた抗ウサギIgGヤギIgGを作用させ、吸光度を測定するELISAシステムを確立した。2.熊本県で養殖されていたトラフグ(1歳;13尾)のヘテロボツリウム寄生状況を調査した。鰓(幼虫)および鰓腔壁(成虫)における寄生数はそれぞれ0300、054で、寄生数に違いはあったが、すべての魚が寄生を受けていた。これらの魚の血清の抗体価を前項で確立したELISAによって測定したところ、すべての魚について前項の抗原接種魚よりも高い抗体価を保持していた。一方、感染歴のない静岡県産の繁殖トラフグ(0歳;5尾)からは抗体は検出されなかった。今回の結果は外部寄生性の単生類の感染によって抗体産生が確認された初めての例である。抗体産生は、成虫の後半部分が鰓腔壁組織内に埋没するように寄生するという本虫の特性によるものと思われる。
価値観の変化から見るグローバリゼーションの帰結

引き続き「価値観の変化から見るグローバリゼーションの帰結」というテーマの下、各自に割り振られた個別課題に対し研究を進めている。中でも世界価値観調査、日本と韓国に加えて台湾のパネルデータセットを用いた研究が進んでいる。詳細な研究成果は「研究発表」に記入した通りである。それらの研究の中でグローバリゼーションに伴う移民に対する見方という点では、移民に反対する要因として労働市場を通じた経済的な要因と、そもそもグローバリゼーション自体に疑念を持っているという意識的な要因の2つがあることがわかった。この問題については、グローバリゼーションに対する疑念がどのように生じるかなど今後さらに踏み込んで研究を進め、移民受け入れにおける課題を整理していきたい。また平成30年度に特に進展があった点は、台湾で利用しているデータについて、そのデータセットの専門家であるRuoh-rong Yu氏(Research Fellow. Center for Survey Research, RCHSS, Academia Sinica)と協力関係を構築できたことである。6月に行われたInternationalSociety for Quality-of-Life Studies (ISQOLS)香港大会にて知り合い、その後台湾人口学会を通じて協力関係を築くことができた。今年度はスペインで行われるISQOLSにて話し合いを持つ予定である。そもそもこのデータセットは英語での説明が限られており、また詳細については情報自体が限られているので、協力者を得られたことは日台比較の研究と書籍出版を進める上で非常に有意義である。分野により凹凸はあるものの、おおむね順調に進展している。特に日本や東アジアという点では大きく進展している。一方、イスラム圏など日本から見ると馴染みが薄い地域への拡張という点は今後の課題である。当初の計画通りに進めある。加えて、トランプ政権発足以降の反グローバリゼーションの動向をヒントに、そこから人間が共通して持つ価値観や選好についても考察していく。「価値観の変化から見るグローバリゼーションの帰結」というテーマの下、各自に割り振られた個別課題に対し、研究を進めている。初年度ということもあり、成果を出すことを急ぐより、大きく成長する研究の種を見つけ、これは面白いと思える課題を多く発掘することに力を入れている。その中で、今年度は世界価値観調査、日韓のパネルデータセットを用いた研究が進んでいる。たとえば、世界価値観調査を利用して、労働者の意識がグローバル化によってどのように変化するか論文化した。また韓国のパネルデータを利用して、男児選好が時代とともにどのように変化しているかについても論文化した。成果の出版という点から見ると、主だったものとしては下記の3件が挙げられる。まず、佐藤氏の「学歴が健康に与える影響ー大学進学は健康を促進するのかー」が『社会保障研究』にて出版された。2件目は、萩原氏、佐藤氏、寺村氏、影山の「内なるグローバリゼーションと労働者の意識」が『日本労働研究雑誌』にて出版予定である。3件目は、寺村氏が中心となって行っている日本と台湾の比較研究が、書籍化予定である。また出版の前段階として、学会報告もリストにあるように国際学会を含め数多く行っている。特に南アフリカ・ケープタウンで行われた国際人口学会は有意義であった。今後に関しては、東アジアに目を向けるとともに、個別で行っている研究成果を下に、「価値観の変化から見るグローバリゼーションの帰結」というテーマに対する回答を作っていく。研究実績の概要にあるように、研究開始から半年間で出版成果が上がるなど、順調である。当初の計画通りに進める。教育業務上の都合で分担者の国際学会参加が限られ、またワークステーションの購入が少し遅れている。今後この予算はワークステーションの購入と国際学会参加費用に充てるとともに、研究成果が順調に出てきているので予想よりが必要となると思われる論文校正費用に充当する。
アノールトカゲにおける温度センサーTRP遺伝子を介した温度感覚の進化機構の解明

ヒトがわずかな体温変化で体調を崩してしまうように、温度は生物の活動を左右する重要な環境要因である。動物は、適切な体温調節を行なうために自身にとって危険な温度を感知しなければならない。では、異なる温度環境に適応した種は、それぞれ異なる温度感覚が進化しているのだろうか?本研究では、様々な温度環境で活動しているアノールトカゲに着目し、温度環境への適応に伴い温度感覚がどのように進化してきたのかを明らかにする。
現代倫理学における徳論の意義

今年度の研究計画はほぼ当初の方針どおりに遂行されたと考えている。具体的な研究テーマとして立てられた2つの課題、すなわち「1.徳概念および徳論の歴史的分析」と「2.現代倫理学の性格分析と今後の倫理学的展望」とが、ほぼ満足のゆくかたちで追求できたからである。その成果は、今年度日本倫理学会大会の共通課題報告(「徳倫理学の現代的意義」)で「モラル・モニズムがなくしたもの-徳倫理学再考-」という題目のもとに発表されている。徳論以降のモラル変容の方向が、「モラル・モニズム」という現象に集約し得ることを明らかにしたこの研究は、さらに行為論の観点からのモラル・モニズムの意味の分析やモラル・モニズムと学の性格(「厳密学」)との関係の分析、さらにはモラル・モニズムと幸福観の変遷とのつながりの分析としても追求された。この研究により、遂行的行為と形成的行為の差異や厳密学と非厳密学の質的区別、さらには自己の幸福と他者の幸福との関係の歴史的変容といった、従来顧みられなかったいくつかのテーマが浮き彫りになりつつある。前二者の分析はいくつかの口頭報告で発表され、後者は「モラル・モニズムと幸せ」という論文にその概要が展開されている。とりわけ、後者の研究は、徳論と幸福論との接点を示すものとしてのみならず、モラル・モニズムを明確に語りうる視点としても重要だと思われるので、研究代表者は今後とも継続して追求したいと考えている。もっとも今年度の最大の収穫は、この研究を続けるなかで多くの研究者と交流ができたことである。倫理学研究者はもとより、幸福論との関係では社会学者や宗教学者と相互の意見を交換することができた。こうした研究交流は科学研究費による研究でしか実現されがたい。その意味でも、科学研究費の意義は大きいといわなければならない。