hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経細胞アポトーシスにおけるアラキドン酸カスケードの役割

グルタミン酸またはGSH合成酵素阻害剤であるブチオニンスルフォキシミン(BSO)によるC6ラットグリア細胞腫のGSH枯渇下で,DNA損傷及び細胞死誘導が明らかになった。この細胞死の過程で,染色体DNAで細胞内活性酸素による1-2Mbpおよび100-800kbpサイズの巨大DNA断片が形成され,最終的にラダーDNA断片化を伴うアポトーシスが誘導されることを見出した。さらに,脂質過酸化および細胞内プロテインキナーゼCの活性化が見られ、活性酸素及び脂質過酸化物の増減にょってアポトーシスが調節されていることを見い出した。アラキドン酸によって12-リポオキシゲナーゼの活性上昇とともに細胞内活性酸素が増加し,それが引き金となって脂質過酸化ラジカル連鎖反応が進行する。また一方で,DNA塩基の酸化反応を引き起こしながら,カスパーゼ-3活性の低下,細胞内ATPの減少を伴い、かつヌクレオソーム単位のDNA断片化を示さないネクローシス様の細胞死を誘導増進するという機構が示唆された。不飽和脂肪酸であるリノレイン酸,リノール酸はともにアラキドン酸同様アポトーシスからネクローシスに転換しかつ100-800Kb,1-2Mbの巨大DNA断片化を促進させ,脂質過酸化と巨大DNA断片化には密接な関係があることが示唆された。次に紫外線による細胞死の機構を検討した。ポリADPリボースポリメラーゼ酵素の失活,NADの減少.枯渇で確認されるDNA損傷の修復に関与する系の破綻から生ずるところの紫外線による細胞死では,カスパーゼ-9およびカスパーゼ-3の活性化が認められ,DNA損傷及びそれを起因とするアポトーシス誘導の機構が関与していることが明らかになった。このアポトーシスは,GSHの枯渇によるグルタミン酸誘導の細胞死の際のDNA断片化のパターンと同じであったが,脂質過酸化を伴わず,またATPの枯渇にみられるネクローシス様の細胞死の機構とは異なることが判明した。高濃度のグルタミン酸はグリア細胞腫(C6ラットグリオーマ)に対しシスチンの膜輸送を阻害し、細胞内システインさらにグルタチオン(GSH)の濃度低下をもたらすことでアポトーシスを引き起こす。本研究では、神経系細胞であるC6細胞を用いてこのアポトーシスの過程で、細胞内脂質過酸化との1-2 Mbpおよび200-800 kbpの染色体DNA断片化との関係、および不飽和脂肪酸の特にアラキドン酸のこれらDNA断片化に及ぼす影響を調べた。C6細胞を10mMのグルタミン酸で処理すると、細胞内還元型GSHの減少とともに、過酸化脂質が増大し、染色体DNAで1-2 Mbpおよび100-800 kbpサイズのDNA断片が形成され細胞死に至った。この系に、アラキドン酸を添加すると細胞内の脂質過酸化は著しく増加し、また1-2 Mbpの巨大DNA断片化も増大かつ促進した。リノレン酸、リノール酸でもその促進効果は認められ、オレイン酸ではその作用は弱く高濃度では逆に抑制した。アラキドン酸を含むこれら不飽和脂肪酸による脂質過酸化及びそれに起因する巨大DNA断片化は、抗酸化剤、OHラジカルおよび脂質ラジカルスキャベンジャー、さらにFe/Cuイオンキレーターによって抑制された。以上の実験結果から、グルタミン酸によってC6グリア細胞腫は、過酸化物の消去に働く細胞内GSHが枯渇することで、細胞内で代謝的に産生したO_2^-もしくはH_2O_2がFeイオンやCuイオンによるフェントン反応によってOHラジカルになり、生じたOHラジカルがアラキドン酸を含む脂質のラジカル連鎖反応による過酸化を引き起こし、その結果巨大DNAの断片化を伴う細胞死に至る、という機構が考えられる。本研究により、GSH枯渇による神経系C6細胞死にアラキドン酸が一部関与していることが示唆されたが、アラキドン酸代謝に関わる酵素種については現在検討中である。ポリADPリボースポリメラーゼ酵素の失活,NADの減少

.枯渇で確認されるDNA損傷の修復に関与する系の破綻から生ずるところの紫外線による細胞死では,カスパーゼ-9およびカスパーゼ-3の活性化が認められ,DNA損傷及びそれを起因とするアポトーシス誘導の機構が関与していることが明らかになった。このアポトーシスは,GSHの枯渇によるグルタミン酸誘導の細胞死の際のDNA断片化のパターンと同じであったが,脂質過酸化を伴わず,またATPの枯渇にみられるネクローシス様の細胞死の機構とは異なることが判明した。ラットグリオーマ細胞を用いグルタミン酸で細胞内グルタチオン(GSH)を枯渇誘導し,それによって引き起こされる活性酸素を介したDNA断片化を伴う神経系細胞アポトーシスでアラキドン酸代謝の役割を明らかにするために以下のことを検討した.DNA損傷が引き金となるアポトーシスの初期段階で,DNA断片を認識するDNA依存症プロテインキナーゼ(DNA-PK)と,およびDNA修復に働くポリADPリボースポリメラーゼ(PARP)が関与していると推定されることから,グルタミン酸によるこのアポトーシスの系でそれらの酵素活性を調べたが,有意差が認められなかった.またアラキドン酸存在下でも同様であった.そこで,実験系をDNA損傷誘導アポトーシスと考えられている系に変え,紫外線照射で誘導した細胞死で同じくDNA-PKとPARPの活性を調べることにし,またアラキドン酸の両酵素に及ぼす影響を現在検討中である.これまでの実験から,紫外線照射した膀胱癌細胞及びグリオーマ細胞では,DNA損傷の修復に関与すると考えられている細胞内のNADの消費,減少がみとめられPARP酵素の関与が推測された.またこの系では,グルタミン酸よるグリオーマ細胞でのアポトーシスに認められたGSHの減少,ATPの減少および巨大DNA断片化が観察されたが,アラキドン酸による脂質過酸化の増大やNADの減少は認められなかった.これらのことから,グルタミン酸によるGSHの枯渇誘導アポトーシスでは,巨大DNA断片化にはPARPの酵素が関与していないと考えられる.さらにそのGSH枯渇による細胞死の過程で,アラキドン酸はアポトーシス様細胞死からネクローシス様細胞死へ変換させることが認められ,その作用はアラキドン酸代謝によるものなのか,不飽和脂肪酸のラジカル連鎖反応による脂質過酸化を介在するのか,さらにプロテインキナーゼCの関与及びそのサブタイプについても引き続き現在検討中である.ラットグリア細胞腫はグルタミン酸によるグルタチオン(GSH)の減少によってアポトーシスが引き起こされることをこれまでに報告してきたが,このGSHの枯渇下によるアポトーシスの過程で,本年度は,細胞死に関与する細胞内諸生理活性物質の動態調べることで不飽和脂肪酸とくにアラキドン酸のアポトーシスにおよぼす効果を検討した。C6細胞を10mMのグルタミン酸やGSH合成阻害剤であるブチオニンスルフォキシミン(BSO)で処理すると,細胞内GSHの減少とともに過酸化脂質が蓄積した。この系に,50-100μMのアラキドン酸を添加すると細胞内の脂質過酸化は著しく増大し,12-リポオキシゲナーゼの活性上昇とタンパク量の増加が認められたが。それと共にカスパーゼ-3活性の低下,細胞内ATPの減少,ミトコンドリア膜電位の低下が観察された。染色体DNAのラダー様断片化は消失し,逆に1-2Mbpの巨大DNA断片は増加した。さらに核DNAでは酸化反応による8-hydroxy-2-deoxyguanosine産生の増加が認められアラキドン酸によって活性酸素の発生増加が明らかになった。
大腸癌肝転移巣に対するFZD10を標的分子とした新規抗体療法の開発

大腸癌における分子標的治療の候補として、WNTに対する受容体である7回膜貫通型細胞受容体Frizzled familyのひとつ、FZD10について以下の検討を施行した。大腸ポリープ、大腸癌、大腸癌肝転移巣におけるFZD10の発現FZD1Oに特異的なモノクローナル抗体6C9を用いた免疫組織染色を行い、これらの切除標本におけるFZD10の発現を、癌細胞500個以上における染色陽性細胞数割合を算出することで評価した。(モノクローナル抗体6C9は、FACSならびにepitope mappingにて細胞外領域を特異的に認識することを確認している)1)正常大腸粘膜および正常肝実質細胞:すべての症例で陰性であった。2)大腸癌と大腸ポリープを合併した30症例:ポリープでの発現割合3.3±10.3%(平均±SD)、大腸癌での発現割合20.5±31.7%であり、有意に大腸癌での発現頻度が増加していた(P=0.0016)。3)大腸癌に肝転移を来たした30症例:原発巣での発現割合27.1±36.1%、肝転移巣での発現割合23.3±32.1%で両群に発現頻度の差はなかった。両群間での発現頻度には強い相関があり(ピアソン係数0.9014)、原発巣と転移巣との発現頻度が類似していた。このような結果より、FZD10の発現は癌細胞特異的であり、抗体療法の標的分子になりうること、原発巣と肝転移巣の発現状況が近似していることから、肝転移巣における発現状況を切除した原発巣から予測することが可能であり、治療効果の期待できるサブグループを選別しうることが判明した。今後はFZD10の発現状況と他の臨床病理学的因子との関連性も検討し、大腸癌の発生・進展への関与を調べる一方で、ヌードマウス移植組織を用いて、モノクローナル抗体のin vivo腫瘍集積性を検討することも計画している。1.抗FZD10モノクローナル抗体の作成FZD10に対するモノクローナル抗体6C9を作製した。FZD10を発現している細胞株を用いてのFACSにより、6C9はFZD10の細胞外領域を特異的に認識していることを確認し、さらにepitope mappingからFZD10の細胞外領域内の約6アミノ酸残基がエピトープとなっていることが判明した。2.大腸癌におけるFZD10の発現大腸癌原発巣および肝転移巣におけるFZD10の発現を、6C9を用いた免疫組織染色により検討し、各組織をその染色陽性細胞数から陽性(50%以上)、弱陽性(5-50%)、陰性(5%未満)に分類した。1)原発巣:30例の解析で陽性7例、弱陽性7例、陰性16例であった。正常粘膜は全て陰性であった。2)肝転巣:陽性9例、弱陽性11例、陰性25例であった。正常実質細胞は全て陰性であった。3)原発巣と転移巣の相関性:原発巣での陽性、弱陽性例は全例その肝転移巣でも発現が認められた。これらの染色結果より、FZD10の発現は腫瘍組織特異的であり、抗体療法のターゲット分子になりうること、原発巣と肝転移巣の発現状況が近似していることから、肝転移巣における発現状況を切除した原発巣から予測することが可能であり、治療効果の期待できるサブグループを選別しうることが判明した。今後はFZD10の発現状況と他の臨床病理学的因子との相関を検討し、大腸癌の発生・進展におけるFZD10の関与を検討していく予定である。また、ヌードマウス移植組織を用いて、モノクローナル抗体のin vivo腫瘍集積性を検討することも計画している。

このような結果より、FZD10の発現は癌細胞特異的であり、抗体療法の標的分子になりうること、原発巣と肝転移巣の発現状況が近似していることから、肝転移巣における発現状況を切除した原発巣から予測することが可能であり、治療効果の期待できるサブグループを選別しうることが判明した。今後はFZD10の発現状況と他の臨床病理学的因子との関連性も検討し、大腸癌の発生・進展への関与を調べる一方で、ヌードマウス移植組織を用いて、モノクローナル抗体のin vivo腫瘍集積性を検討することも計画している。
非侵襲ハイパーサーミア技術の確立を目的とした自動インピーダンス整合システムの構築

非侵襲的なハイパーサーミア(癌温熱療法)の確立を目的として、電磁波空胴共振器加温アプリケータのための自動インピーダンス整合システムを構築した。さらに、開発したシステムを用いた、寒天ファントムの加温実験を行った。その結果から、本自動整合システムの有用性を示した。本研究課題の目的は、患者に負担を掛けない非侵襲的なハイパーサーミア(癌温熱療法)の確立を目指して、電磁波空胴共振器加温アプリケータのための自動インピーダンス整合システムを構築することである。本年度に得られた研究成果を以下に述べる。1、コンピュータによる遠隔制御可能なインピーダンス整合器の設計・試作コンピュータによるインピーダンス制御を目的として、新たに本研究の要となる、コンデンサ容量の遠隔操作を可能とするインピーダンス整合器の設計および試作を行った。具体的には、我々が所有する高周波用π型マッチングボックス、マッチングの精度を計測するスペクトラムアナライザ、制御用コンピュータシステム、ステッピングモータ、I/Oボードよりインピーダンス整合システムを構築した。2、電磁波反射電力測定装置の設計・試作および自動制御プログラムの開発自動整合システムの要となる、電磁波反射電力測定装置を設計・作した。その際、反射波電力はその変化が急激であるために、高精度の高速AD変換可能なADコンバータを用いて装置を構築した。3、上記1で試作した整合システムと2で試作した反射波電力測定器とを統合し、コンピュータによる遠隔制御可能な自動インピーダンス制御用プログラムをVisual BASICにより作成した。また、寒天ファントムを用いた簡易実験を行い、開発したシステムの自動整合の可能性を確認した。今年度の研究結果から、人体頭部などの複雑形状を有するファントムを用いた加温実験の必要性、さらに、インピーダンス整合時間が30分程度要することが明らかとなった。さらに、重ねて実験を実施し本システムの性能評価、およびプログラムによる速度改善が望まれる。昨年度までに、(1)コンピュータによる遠隔制御可能なインピーダンス整合器の設計・試作、(2)電磁波反射電力測定装置の設計・試作および自動制御プログラムの開発、(3)上記(1)で試作した整合システムと(2)で試作した反射波電力測定器とを統合し、コンピュータによる遠隔制御可能な自動インピーダンス制御用プログラムをVisual BASICにより作成し、自動インピーダンス整合機能を有する空胴共振器アプリケータを試作した。・開発した試作装置による加温実験前年度までに開発・試作した加温機器について、人体頭部形状を模擬した人体等価寒天ファントム等を自作し、これを用いた加温実験を実施した。これまでに本研究グループで設計・試作した空胴共振器アプリケータ内に円筒型寒天ファントムを設置し、新たにここで開発した自動整合システムによる加温実験を実施し、ここで開発した制御システムによればインピーダンスの自動整合が可能であることを確認した。さらに、昨年度まで、自動整合に要する時間は30分程度であったが、制御プログラムの改善により、約3分程度にまで短縮する事に成功した。また、加温実験直後の温度測定について、現有の赤外線サーモグラフィ装置を用いて、寒天中央断面での熱画像を撮像し、従来の手動整合での加温実験結果との比較を行った。従来の手動整合による加温結果と本加温結果との比較から、開発した加温システムの有用性および本加温方式の臨床応用への可能性を明らかにし、本研究課題の目的を達成した。
フラビンを基本骨格とする光学活性高分子の合成とキラル材料への応用

これまでに申請者は、光学活性なリボフラビン部位を主鎖に有する高分子(poly-1)の合成に成功し、poly-1がキラルな超分子会合体を形成することを見出している。本研究では、リボフラビンの特徴を活かした蛍光センシング材料の開発を目指し、リボフラビン誘導体およびpoly-1を含むポリ塩化ビニルのフィルム(Film-A)を作製し、種々の有機化合物の蒸気下に静置して、フィルムの色と蛍光の変化を観察した。その結果、Film-Aは紫色で蛍光を示さないのに対し、イソプロピルアミンなどの第一級、第二級アミンの蒸気に曝露すると速やかに黄色へと変化し、510nm付近にピークトップを有する鮮やかな黄緑色の蛍光を発することが分かった。一方、第三級アミンやアルコールのような化合物の蒸気に対しては、一時間後も色および蛍光変化はまったく観測されなかった。すなわち、Film-Aは第一級、第二級アミン蒸気を選択的に色変化および蛍光発光により検知できるセンシング材料として働くことを見出した。さらに、キラルな一級アミンである1-phenylethylamine蒸気下で、フィルムの吸収および蛍光スペクトルの変化を測定したところ、S体のアミンがR体より2.5倍速く反応することを見出し、アミン蒸気のキラリティーをも識別できることを明らかにした。また、リボフラビンを用いた光学分割材料の開発を目的に、リボフラビンを出発原料として用い2から5段階の反応を経て、種々のリボフラビン誘導体を化学結合によりシリカゲルに固定化した充填剤を調整した。これらの充填剤をHPLC用キラルカラムとして用い、その光学分割能をHPLCにより評価したところ、6-ヘリセン誘導体や2,2,2-trifluoro-1-(9-anthryl)ethanolなどのいくつかの芳香族化合物のラセミ体を光学分割できることを見出した。(抄録なし)光学活性な天然物であるリボフラビンは、蛍光や酸化還元能などの様々な特長を有するものの、リボフラビン由来の機能性材料の開発はほとんど試みられていなかった。これまでに申請者は、リボフラビン部位を主鎖に有する高分子(poly-1)の合成に初めて成功し、poly-1が一方向巻きにねじれたらせん状会合体を形成することを明らかにしている。また、poly-1は過酸化水素存在下、スルフィドの不斉酸化触媒として作用し、対応する単量体のモデル化合物(model-1)よりも高い不斉選択性を示すことを見出している。この反応の酸化活性種は、poly-1およびmodel-1のフラビン環の4a位にヒドロペルオキシ基が付加した構造であると考えられるが、4a位の絶対配置が反転した2種類のジアステレオマーが生じる可能性がある。この活性種のジアステレオマー過剰率(de)と絶対配置を明らかにすることは、poly-1が形成する光学活性な会合体の構造や不斉反応のメカニズムを解明する上で極めて重要であり、本研究では不安定な活性種のモデル化合物として、4a位にヒドロキシ基が付加した類縁体(poly-10Hおよびmodel-10H)を合成し、そのdeと絶対配置の決定を行った。model-1およびpoly-1のCD_3CN溶液にMe_4N^+OH^-を加えることで調製したヒドロキシ付加体の^1HNMRスペクトルから、poly-10Hはmodel-10Hよりも高いdeを示すことが明らかとなった。これは、poly-1の光学活性な会合構造により、酸化活性種がジアステレオ選択的に生成し、スルフィドの酸化がより高い不斉選択性で進行したことを示している。また、時間依存密度汎関数法(TD-DFT)により、4a位の絶対配置が不明であったmodel-10Hの円二色性(CD)スペクトルのシミュレーションを行い、実測されたスペクトルとの比較から4a位の不斉炭素の絶対配置を決定した。これらの充填剤をHPLC用キラルカラムとして用い、その光学分割能をHPLCにより評価したところ、6-ヘリセン誘導体や2,2,2-trifluoro-1-(9-anthryl)

ethanolなどのいくつかの芳香族化合物のラセミ体を光学分割できることを見出した。リボフラビン部位を主鎖に有する光学活性高分子を触媒として用いたスルフィドの不斉酸化反応に関して詳細な検討を行い、不斉選択性が単量体を用いた場合よりも向上する機構を明らかとした。また、この成果を学術論文として発表した。さらに、時間依存密度汎関数法により、絶対配置が不明であったリボフラビン誘導体の不斉炭素の絶対配置の決定に成功した。リボフラビン部位を主鎖に有する光学活性高分子を光学分割材料へと応用し、その分割能の評価を行う。また、リボフラビンを用いた新規なキラル材料の開発を目的として、リボフラビン部位を側鎖に導入したペリレンビスイミド誘導体を合成し、その会合体の構造やキラル光学特性について詳細な検討を行うとともに、誘起された超分子らせんキラリティーを活用したキラルセンシング材料や不斉触媒への応用を行う。(抄録なし)
肢体不自由者のうつ熱予防のための熱電素子を用いた接触式抜熱システムの開発

本研究では,日常生活でのうつ熱発症予防という観点から,身体との接触面からの体熱除去で誘発される温熱生理反応の特徴抽出と,最適な冷却アルゴリズムの確立を目的とした.健常者を被験者とした温熱環境下での背部冷却実験から,発汗量の有意な減少を確認できたため,人為的な体熱除去が人体の温熱生理反応を代替できることが示された.一方で,被験者間の皮膚温のばらつきが減少したり,皮膚温と血流量の相関性が崩れるなど,体熱除去が通常の温熱生理反応の外乱となりうる現象も確認された.この結果は,代謝量や生理反応を指標として,冷却出力などをリアルタイムに調整する必要があることを示唆している.本研究では,頸髄損傷者をはじめとする体温調節機能障害を有する肢体不自由者のためのうつ熱予防を目的として,車いす背部からの冷却で体温上昇を防ぐ接触式身体冷却システムの開発を行っている.今年度は,接触面からの冷却で誘発される温熱生理反応の特徴抽出により,同システムが失われた体温調節機能を代替し得るかどうかを検証した.高温環境下において,健常成人を被験者とした温熱生理反応計測実験を行い,各生理パラメータを比較した.発汗量,皮膚発汗率,皮膚温度,鼓膜温度,皮膚血流量,血中酸素濃度,血圧などを網羅的に計測し,各パラメータの挙動や関係性を冷却・非冷却時で比較することで,接触面からの冷却が人体の生理反応に与える影響を検証した.その結果,以下のような知見が得られた.i)接触面からの冷却で,発汗量を有意に抑制できることが分かった.さらに,冷却時は発汗量が小さいにもかかわらず,深部体温の上昇は見られなかったため,冷却システムが体温調節の一部を代替できることが示唆された.ii)冷却時は非冷却時と比較して,皮膚温の個体間ばらつきが小さくなったり,皮膚温と皮膚血流量の相関がくずれたりするなど,温熱生理反応にいくつかの特徴がみられた.これらは,人為的な身体-環境間の熱収支系への介入が誘発した生理反応であると考えられ,詳細な検証が必要である.本研究では,自律的な体温調節機能を失った障害者のうつ熱防止を目指して,接触面からの体熱除去で誘発される温熱生理反応の特徴抽出と,最適な冷却アルゴリズムの確立を目的とした.これまでに実施してきた,健常者を被験者とした温熱環境下での背部冷却実験では,以下のような2つの現象から,本手法の基本的な有効性が示唆された.i)背部からの体熱除去により,発汗量は非冷却時と比較して有意に減少した.これは,人為的な体熱除去が発汗という温熱生理反応の一部を代替し得たことを示している.ii)同様に,収縮期血圧値が有意に低下し,温熱環境下での身体負担が軽減されたことが示された.一方で,被験者間の皮膚温のばらつきが減少したり,皮膚温と皮膚血流量の相関性が崩れるなど,体熱除去が身体ー環境間の熱収支バランスを保とうとする通常の温熱生理反応の外乱となり得る現象も確認された.そこで本年度は,複数の条件下で冷却・非冷却時の温熱生理反応を比較したところ,発汗量や皮膚温がこれまでに本研究で示した結果と逆転するケースが観察された.この結果は,代謝量や生理反応を指標として,冷却出力や接触部温度などをリアルタイムに調整する必要があることを示唆している.以上のように,本研究では接触面からの体熱除去が誘発する温熱生理反応を計測・分析することで,その効果や人体への影響を検証できた.このような恒常的な体熱除去の生理的効果を検証した例は他に類が無く,臨床応用に向けての基礎的なエビデンスを得られたと考える.本研究では,日常生活でのうつ熱発症予防という観点から,身体との接触面からの体熱除去で誘発される温熱生理反応の特徴抽出と,最適な冷却アルゴリズムの確立を目的とした.健常者を被験者とした温熱環境下での背部冷却実験から,発汗量の有意な減少を確認できたため,人為的な体熱除去が人体の温熱生理反応を代替できることが示された.一方で,被験者間の皮膚温のばらつきが減少したり,皮膚温と血流量の相関性が崩れるなど,体熱除去が通常の温熱生理反応の外乱となりうる現象も確認された.この結果は,代謝量や生理反応を指標として,冷却出力などをリアルタイムに調整する必要があることを示唆している.本研究の目的は,肢体不自由者のうつ熱を予防するために,接触面からの抜熱による体温制御の基礎的指針を構築することである.今年度は,i)システム駆動時の消費電力の定量化,ii)体圧分散を考慮した熱的インターフェースの構築,iii)被験者実験のための予備的データ取得,の3点を実施した.i) 4基のペルチェ素子を背面部に搭載した電動車いすを用いて,室温27度における駆動電力と到達温度の関係を評価した.その結果,標準形電動車いすに搭載される70 Ah程度のバッテリ容量で,10度前後の温度を維持しながら14時間程度の駆動が可能であることが分かった.ii)ペルチェ素子と人体間の高い熱伝達効率と体圧分散性を兼ね備えた接触面を実現するために,熱伝導性ゲルを用いた背部クッションを試作した.圧力センサによる接触圧の評価では,肩甲骨直下でも接触圧が80 mmHgに抑えられ,十分な体圧分散性が得られることを確認できた.iii)

室温34.5度の高温環境下において,複数点の体温を計測しながら冷却時・非冷却時の変動を比較したところ,腹部皮膚温・耳内温の双方で顕著な差を確認できた.接触式冷却システムの効果と,それで誘発される特徴的な温熱生理反応を確認できたため,今年度の目的は十分に達成できたと考える.特に,通常みられる生理反応が,冷却によって大きく変調されることが分かったことは大きな成果であり,今後の発展が期待できる.次年度に予定している接触式抜熱と人体温挙動の詳細な関係性解析に向け,本年度はi)システム駆動時の消費電力の定量化,ii)体圧分散を考慮した熱的インターフェースの構築,iii)被験者実験のための予備的データ取得,をそれぞれ実施した.これらの項目は,次年度の実験的な熱挙動の解析に必須の項目である.よって,これらの項目を順調に達成できたことで,次年度の研究計画を速やかに遂行できると考える.次年度は,i)今年度の実験において冷却・非冷却間で差が確認された生理パラメータの,詳細な挙動のモデル化,ii)背部冷却面における接触圧分散性と熱伝導性を両立させた熱的インターフェースの開発,の2点を目的とする.i)では,環境温度に依存した生理反応の特徴変化をとらえることで,接触面からの冷却が介在した際の体温調節反応と,熱収支バランスの経時特性を定性的に説明するための基礎的な指針を構築する.ii)では,柔軟性のある熱伝導材料の封止・成形技術を確立することで,熱移動を損なわないクッションの製作を目指す.身体ー抜熱システム間の熱バランスと身体温の関係性についてのモデルを構築するために,うつ熱症状を有する肢体不自由者を被験者として試行実験を行う. i)環境温度一定下での,身体→抜熱システムへの熱流束と素子駆動電力の関係.ii)環境温度・QC一定下での,身体温・体表温の挙動.iii)環境温度一定下でQCを変化させた際の,身体温・体表温の挙動.iv)QC一定下で環境温度を変化させた際の,熱放散量と身体温・体表温の関係.v)抜熱部位(駆動するペルチェ素子の空間的パターン)と身体温変化の関係.などの項目について定性的な関係性を把握する.そのために,環境温度・接触面温度・ペルチェ素子温度・素子駆動電力と身体温・体表温の経時的変化パターンを計測・分析する.今年度に予定していた熱伝導性クッションの素材選定において,さらなる検討事項が生じたため,部材購入費用の一部を次年度に使用することとした.・消耗品:熱伝導材料350,000,シーティング部材150,000・旅費:学会参加費200,000・謝金:被験者謝金45,588・電動車いすの制御システムの納品遅れに関して発生した繰越金は,本年度内に発注作業が完了しており,次年度初頭に速やかに執行される予定である.本年度の使用計画は以下の通りである.・システム制御回路試作:350000,・被験者謝金:300000,・熱的インターフェース製作材料費:200000,・車いすシーティング部材購入費:150000,・学会参加費および旅費:100000
越水ならびに浸透による河川堤防決壊のメカニズムに関する研究

本研究では,水路内に作成された模擬堤防を対象に実験を行い,越流により堤防決壊が生じるメカニズムを解明することを目指しました.ここでは,堤防を構成する材料の組成の違いに注目してとりまとめを行い,材料の違いにより決壊のメカニズムやプロセスがどのように異なってくることかを明らかにしました.河川堤防は,一般に均一な材料で構成されているわけではなく,礫・砂に粘土が含有された材料を用いて十分に締め固めてつくられています.模擬堤防も同様の細心の注意を払って作成されました.堤体材料全体に占める粘土あるいは礫の混合比率が異なりますと,堤防決壊にまで到るか否かが明らかに変わってきますし,決壊に要する時間も異なってきます.また,プロセス自体にも違いが出てくることになります.本研究では,さまざまな条件化での実験を積み重ねた上で,このような点を明らかにすることができました.以下に重要な知見を簡潔にまとめます.(1)砂礫の間隙を埋めるほどの粘土が含有されると,粘土の耐浸食性ゆえに浸食が抑制され,決壊にまで到らない粘り強い堤防となります.ただし,含有比率が増すと堤体の安定性が低下し変形を起こしやすくなります.(2)粘土と砂以外にある比率で礫が含有されるようになると,礫粒子間のかみ合わせの効果が顕著に見られるようになり,堤防決壊が生じる可能性は抑制されます.ただし,礫の含有比率が大きすぎると材料全体の透水性が増すため,浸透による決壊を招くことになります.(3)礫・砂・粘土の含有比率には最適値があると推察される.現時点で確認されている範囲で言えば,「3 : 4 : 3」という比率がこれに当たると判断されます.本研究の成果は,20162018年の三年間にわたって年度毎に一編の土木学会論文集掲載論文(査読付き論文)としてまとめ発表してきました.最終年度につきましても論文を投稿する予定です.全体計画に基づき一連の移動床実験を行い,模擬堤防が決壊するメカニズムを解き明かすことに努めました.実河川を模して十分締固められた模擬堤防を用意し,これを越える水の流れによって堤防が決壊する現象に注目しました.本研究では,堤体を構成する材料に粘土が含有される場合にどのような影響が現われるかを明らかにすることを目指して,次の2つのシリーズの実験を行いました.「実験-1」は均一な材料からなる堤防を対象にしたものです.ここでは,(1)砂のみで構成された模擬堤防を対象とした実験(「実験-1a」)と,砂に粘土を9%含有させ一様に混合して作成した粘着性材料からなる堤防についての実験(「実験-1b」)を行いました.そして,両者の結果を比較・検討することにより,堤防決壊に及ぼす材料の粘着性の影響を明らかにすることができました.粘土を含有することによって材料の耐浸食性が高まると,破堤口の上縁が堤防の表法肩に到達するのに要する時間が長くなり,堤防破堤に到るまでの時間を遅らせることができるという結果を得ました.また,堤防の裏法面側にはステップ状の地形が形成され,砂のみの場合とは明らかに異なる浸食が進むことがわかりました.このような差異が生じるのは粘土を5程度以上含有した場合であることも確認されました.「実験-2」では,堤体が砂のみによる層と粘着性材料からなる層とが互層構造になっている場合などを想定し,数パターンの実験を行いました.この結果から,堤体内の土質構造の違いによって堤防決壊のプロセスに系統的な違いが現われることがわかりました.さらに,堤防決壊を遅らせる土質構造についても考察を加えました.本研究の成果の一部をまとめた論文は土木学会論文集に掲載され,水工学講演会でも口頭発表されました.また,後半の内容は,2017年9月開催の土木学会年次学術講演会にて口頭発表することになっています.基本的には当初の計画の通りに進んでいます.2016年度7月までは,既往研究の文献調査と,本格的な実験に向けての予備実験を行いました.その後,本実験に移行し,「研究実績の概要」に記した「実験-1」に取り組みました.本研究では,堤体を構成する主な材料を珪砂とし,これに混ぜ込むカオリン粘土の比率を0%10%の範囲で系統的に変化させた一連の実験を行いました.これにより,材料がもつ粘着性の影響を明らかにすることができました.2017年度に補足実験を行い,再現性の検討をする必要はありますが,十分な理解はすでに得られていると考えています.次に,「実験-2」に取り組みました.これについてもひととおりの検討を終えることができました.堤体内に粘土を含有する層がどのように入り込んでいるかによって,堤防決壊に到るプロセスに明らかな差異が生じることがわかりました.新規購入した「高精度の二次元レーザ変位センサ・システム(超高速インラインプロファイル測定器)」は10月には納入され,それ以降の詳細な計測にはこれが効果を挙げています.実験には大学院生2名と学部生1名による研究補助を受けました.当初の計画より多くの時間をかけることにより,より多くの条件下での実験を行うことができました.越水による堤防決壊現象を数値計算により再現する予測手法については,基本的な考え方をまとめることに専念しました.

これについての本格的な検討は2017年度に行う予定になっています.本研究では,全体計画に沿って,実河川を模して十分締固められた模擬堤防を用意し,これを越える水の流れの作用によって堤防が決壊するメカニズムを解き明かすことを目指した移動床水理実験を行ってきました.2017年度には,堤体を構成する材料の中に粘土が含有されると,堤防が決壊するプロセスにどのような影響が現われるかをいくつかの観点から明らかにすることができました.堤防が浸食を受けるプロセスは,粘土が9%だけ含有するだけで顕著な変化を見せ,ステップ状の地形が形成されながら進行することがわかりました.堤防が大きく崩壊するのは,その浸食が表法肩に到達してからであることも確認でき,このような状態になるまでに要する時間は,粘土を含まない砂礫のみの堤防の場合よりかなり大きくなります.また,粘土が9%含有する層の間に砂のみの層を挟まっているような堤防の構造にすると,砂層が持つ透水性の高さと耐浸食性の低さゆえに,決壊までに要する時間は大きくなりますが,砂のみの堤防の場合に比べれば小さくなります.砂層が弱点となるためであり,この場合の決壊のプロセスも十分に理解できました.このほか,実河川では堤防の天端をアスファルトで舗装して補強していますが,この効果を探るための検討も行いました.ここでは,模擬堤防をモルタルで補強した実験を試みており,設定した実験の条件下では堤防が大きく損なわれるまでの時間を遅らせる効果があることを定量的に明らかにしました.本研究の成果をまとめた論文は既に土木学会論文集に掲載されており,水工学講演会でも口頭発表されました.また,期間後半の研究の内容は,2018年8月開催の土木学会年次学術講演会(北海道大学)にて口頭発表することになっているほか,土木学会論文集に投稿の準備を進めているところです.基本的には当初の計画の通りに進んでいます.具体的には,「研究実績の概要」として記した一連の実験を行い,堤防決壊のプロセスを明らかにし,そのメカニズムを探ることに挑みました.最終年度である2018年度に実験の再現性を検証する必要がありますが,主だった実験についてはほぼ完了しつつあるということができます.実験には,2016年度に購入した「高精度の二次元レーザ変位センサ・システム(超高速インラインプロファイル測定器)」が効果を挙げています.また,別途購入した複数の高性能カメラによる同時撮影により得られた画像を解析することによって,プロセスならびにメカニズムに関するこれまでにない有益な知見を得ることができました.実験には大学院生2名と学部生1名による研究補助を受けました.当初の計画よりも多くの条件下での実験を重ねてきたため,多くの時間をかけることになりました.越水による堤防決壊の本質にかかわる数値計算に関しても着実に準備を進めてきており,2018年度には本格的な検討を行う予定です.本研究では,水路内に作成された模擬堤防を対象に実験を行い,越流により堤防決壊が生じるメカニズムを解明することを目指しました.ここでは,堤防を構成する材料の組成の違いに注目してとりまとめを行い,材料の違いにより決壊のメカニズムやプロセスがどのように異なってくることかを明らかにしました.河川堤防は,一般に均一な材料で構成されているわけではなく,礫・砂に粘土が含有された材料を用いて十分に締め固めてつくられています.模擬堤防も同様の細心の注意を払って作成されました.
タンパク質の膜挿入・膜透過経路の再構成による糖脂質ＭＰＩａｓｅの作用機構の解明

H30年度では採用前から行っていた「in vitro実験系におけるTAT膜透過の確認」の続きと、「in vitro実験系におけるTAT膜透過活性の評価」を行った。in vivo系においてMPIase枯渇下でTat基質の膜透過が阻害されることを再確認するため、同株を培養後スフェロプラスト化して分画した。MPIase存在下では膜透過して遊離したTat基質の成熟体が上清画分に回収された。一方MPIase枯渇条件下では、上清画分に成熟体は全く確認されず、前駆体が沈殿画分に回収された。この結果は、MPIase枯渇条件下ではTat基質の膜透過が進行しないことを明示している。さらにin vitro系でもMPIaseがTAT膜透過反応に関与していることを示すため、反転膜小胞を用いて膜透過活性が検出できるか調べた。MPIase枯渇株にTatABC過剰発現プラスミドを導入した株を構築し、MPIase枯渇条件下におけるTat基質の膜透過を観察した。この反転膜小胞はTatABC過剰発現条件で調製しているにもかかわらず、MPIase枯渇時には基質は膜透過しなかった。これらの結果から、MPIase非存在下では膜透過が進行しないことがin vivo/in vitro両系で明らかになり、TAT膜透過反応にはTatABCのみならずMPIaseも必須であることが証明された。また、再構成に用いるTatA、B、CおよびTat基質SufIの精製も行った。精製の際、因子にはHisタグが付加されているが、2%SDSプレート上での生育相補実験により、Hisタグ付きの因子が機能的であることを確認している。またSufIの精製において、Tat基質の細胞膜へのターゲティングにはこれまで報告されていたTatCではなく、MPIaseが関与しているということを見出しており、MPIaseとTAT膜透過反応とのより深い関与が示唆された。1年目であるH30年度では「研究実施計画」に基づき「in vivo実験系におけるTAT膜透過の確認」および「in vitro実験系におけるTAT膜透過活性の評価」を中心に行った。スフェロプラストや蛍光顕微鏡、また反転膜小胞を用いた膜透過アッセイにより、in vivo/in vitro両系においてMPIaseがTAT膜透過反応に必須であることを証明することができた。さらに再構成系構築に向けた「Tat因子およびTat基質の精製」も完了し、その精製途中でMPIaseがTat基質の細胞膜へのターゲティングに関与している新たな可能性を提示することができた。「リポソーム内へのプロトン駆動力の組み込み」についても着手しているが、これに関してはまだアッセイに十分なプロトン駆動力形成の条件検討ができていない。今後は精製したF0F1-ATPaseを組み込んだリポソームを用いたプロトン駆動力形成法などを検討しており、条件検討が終わり次第、TAT膜透過反応の試験管内完全再構成系の構築を進めることが可能になる。これらのことから、おおよそ当初の計画通り日本研究課題が進捗していると評価する。まず昨年度に引き続き、「in vitro実験系におけるTAT膜透過活性の評価」を完了させる。構築したMPIase枯渇株のINVに対しTat基質が膜透過しないことは昨年度観察できたが、MPIaseが確実に関与していることを再確認するため、TAT膜透過反応液に抗MPIase抗体を添加し、TAT膜透過反応が阻害されるかどうか調べる。また、この時使用したINVを用い「可溶化INVを用いたTAT膜透過経路の再構成」にも着手する。INVを可溶化・再構成したプロテオリポソームを用い、TAT膜透過活性を調べる。TAT膜透過活性が検出された場合、活性がTatABC・MPIase依存であることを確かめる。「プロテオリポソーム内へのプロトン駆動力の組み込み」についてもH30年度から引き続き行う。膜電位の測定は膜電位感受性色素による蛍光強度の変化により観察できる。しかし色素の蛍光が膜電位非存在下でも変化してしまうため、膜電位が形成できているのかどうかをH30年度では判断できなかった。今後は、膜電位依存で膜挿入する膜タンパク質を用いた膜電位形成確認法を検討していく。膜電位形成の条件検討が終わり次第、昨年度に精製が完了しているTatABCやMPIaseを再構成したプロテオリポソームに膜電位を形成させ、TAT膜透過の完全再構成の確立を目指す。完全再構成系が完成した場合はその再構成系を用い、これまで報告されている変異体の中でも特徴的なTatABC変異体やMPIase誘導体を使用した「TAT膜透過の分子機構の解明」を実施する。ここで使用するアセチル基を増加させたMPIaseや脂質部分を化学修飾したMPIaseは共同研究を行っているサントリー生命科学財団で調製する。

さらにin vitro系でもMPIaseがTAT膜透過反応に関与していることを示すため、反転膜小胞を用いて膜透過活性が検出できるか調べた。MPIase枯渇株にTatABC過剰発現プラスミドを導入した株を構築し、MPIase枯渇条件下におけるTat基質の膜透過を観察した。この反転膜小胞はTatABC過剰発現条件で調製しているにもかかわらず、MPIase枯渇時には基質は膜透過しなかった。これらの結果から、MPIase非存在下では膜透過が進行しないことがin vivo/in vitro両系で明らかになり、TAT膜透過反応にはTatABCのみならずMPIaseも必須であることが証明された。また、再構成に用いるTatA、B、CおよびTat基質SufIの精製も行った。精製の際、因子にはHisタグが付加されているが、2%SDSプレート上での生育相補実験により、Hisタグ付きの因子が機能的であることを確認している。またSufIの精製において、Tat基質の細胞膜へのターゲティングにはこれまで報告されていたTatCではなく、MPIaseが関与しているということを見出しており、MPIaseとTAT膜透過反応とのより深い関与が示唆された。1年目であるH30年度では「研究実施計画」に基づき「in vivo実験系におけるTAT膜透過の確認」および「in vitro実験系におけるTAT膜透過活性の評価」を中心に行った。スフェロプラストや蛍光顕微鏡、また反転膜小胞を用いた膜透過アッセイにより、in vivo/in vitro両系においてMPIaseがTAT膜透過反応に必須であることを証明することができた。さらに再構成系構築に向けた「Tat因子およびTat基質の精製」も完了し、その精製途中でMPIaseがTat基質の細胞膜へのターゲティングに関与している新たな可能性を提示することができた。「リポソーム内へのプロトン駆動力の組み込み」についても着手しているが、これに関してはまだアッセイに十分なプロトン駆動力形成の条件検討ができていない。今後は精製したF0F1-ATPaseを組み込んだリポソームを用いたプロトン駆動力形成法などを検討しており、条件検討が終わり次第、TAT膜透過反応の試験管内完全再構成系の構築を進めることが可能になる。これらのことから、おおよそ当初の計画通り日本研究課題が進捗していると評価する。まず昨年度に引き続き、「in vitro実験系におけるTAT膜透過活性の評価」を完了させる。構築したMPIase枯渇株のINVに対しTat基質が膜透過しないことは昨年度観察できたが、MPIaseが確実に関与していることを再確認するため、TAT膜透過反応液に抗MPIase抗体を添加し、TAT膜透過反応が阻害されるかどうか調べる。また、この時使用したINVを用い「可溶化INVを用いたTAT膜透過経路の再構成」にも着手する。INVを可溶化・再構成したプロテオリポソームを用い、TAT膜透過活性を調べる。TAT膜透過活性が検出された場合、活性がTatABC・MPIase依存であることを確かめる。「プロテオリポソーム内へのプロトン駆動力の組み込み」についてもH30年度から引き続き行う。膜電位の測定は膜電位感受性色素による蛍光強度の変化により観察できる。
対外交流史の視点によるアジア螺鈿の総合的研究ー大航海時代を中心にー

本助成4年目となる本年度は、2018年8月にシンガポール国立アジア文明博物館にて近年同館所蔵となった南蛮漆器類似螺鈿漆器の、また同国立遺産保護修復センター(HCC)などにおいて調査・研究協議を行った。また併せてインドネシアジャカルタ歴史博物館、フィリッピン国立人類学博物館およびイントラムロス地区などで調査を実施した。これにより、長年探索していた作品の調査が実現できたことに加え、新たな南蛮漆器類似アジア製聖龕の確認、またオランダ総督ヤン・クーン肖像画およびスペイン沈没船出土品に下記十字形洋剣柄部と酷似する17世紀初頭レイピアの存在を確認するといった想定外の成果も得た。また同月には奈良国立博物館にて甲賀市藤栄神社所蔵十字形洋剣(レイピア)柄部分のCTスキャニング調査と研究協議を、また2019年2月にはSpring-8にて放射光による同剣身部の構造調査を行った。さらに同月、岐阜市歴史博物館にて同館所蔵南蛮漆器類の追加調査を行ったが、その際に漆塗膜下に多数の墨書文字が確認されたため、今後光学手法などによる追加調査を計画している。このほか、9月には長崎歴史文化博物館にて同館所蔵南蛮漆器の調査、11月にはイギリスにてオークション出品南蛮漆器、V&Aミュージアム所蔵で日本国内にも伝世する16世紀後半代ヴェネチア製螺鈿器、ウィンザー城にて王室所蔵南蛮漆器の調査や研究協議を実施した。以上に加え、11月には中国上海博物館にて開催された中国古代漆器国際学術研討会にてこれまでの調査成果の発表と中国各地での調査を実施、また2019年3月にも、中国国家博物館や山西博物院などで今後のアジア螺鈿史総合研究を念頭に置いた周代から唐代にかけての螺鈿器調査と研究協議を行った。以上のように、今年度は継続的な基礎的作品調査に加え、研究成果の公表や更なる発展的研究に向けた事前調査・研究協議などを実施した。アジアの螺鈿史を具体的に復元し、その歴史的な意味を考えるうえでまず重要となるのは、各国各地域に所在する様々な螺鈿器について、その制作地や年代をできるだけ詳しく正確に位置付けることである。しかしながら、工芸品とりわけ螺鈿器類については基準資料や年代が明らかな作例がほとんど存在しないことに加え、研究の少なさもあって、既存の編年論は理解に粗い点が多く、年代的位置付けはもちろん、その製作地についてすら異なる見解が並立するといった状況にある。こうした研究史的状況の中で、今年度は当面の課題となっている南蛮漆器洋櫃編年構築のための各地の継続的作例調査を実施したのに加え、南蛮漆器と密接に関連するアジア製の南蛮漆器類似作例の調査、また南蛮漆器と同時代にヨーロッパから日本にもたらされ後、精巧な複製が制作された藤栄神社所蔵レイピアに関するCTスキャニング再調査、Spring-8による放射光分析調査、また新たに得られたオランダ絵画やスペイン沈没船出土品の情報など、大航海時代に起きた物質文化交流に関するさまざまなデータを得ることが出来た。また本助成研究の4年目となる本年度は、これまで行なってきた各地での調査成果の一部についてまとめ、海外で開催された国際会議において口頭発表を行うとともに、当日配布された資料集に中国語での要旨と日本語での論文を掲載し、単なる研究成果の発表という意味だけではなく、発表国と深く関係する研究史上の問題点についてその国の研究者らへ提起する機会ともすることができた。このほか、今後より一層研究を進めていくための準備作業として、海外での調査や現地研究者との協議なども行うことができた。このように、本年度の研究では各地での作品調査のみならず、成果の公開と問題提起、また今後の研究を見据えた調査や協議なども実施できたことから、おおむね順調に進展している、と評価する。本助成研究最終年度の5年目となる来年度は、現在の中心的検討対象となっている南蛮漆器洋櫃について、国内外での実見調査を重ねていく。また、南蛮漆器の2大分類の一つであるキリスト教用具の聖龕と同形の無文漆器の両者を総合的に検討することによって、南蛮漆器の成立過程についての具体的論証を試みるとともに、もう一つの分類である生活用具との関係や、制作技術などの検討で、南蛮漆器の多源的性格についての更なる検討を進めたい。またこれまでの研究で17世紀前半に国内で制作された西洋式剣であることが明らかとなった藤栄神社所蔵十字形洋剣(レイピア)については、おおむね当面必要と思われる調査を完了できたため、共同研究者らとの共著となる報告書刊行に向けた原稿執筆およびそれらの取りまとめ作業を行いたい。さらに、代表者が所属する組織の事業としても開催した南蛮漆器類に関する国際研究会の各発表および討議内容についても報告書を刊行する予定であり、発表者らと発言内容の確認修正作業を進め、英文翻訳による原稿取りまとめなどを行ない早期の発刊を目指していきたい。このほか、中国を中心とした原始・古代の螺鈿史研究など、本助成研究の更なる発展的研究に向けた国内外各地での事前準備調査や研究協議などについても実施していく予定としている。このように、来年度は本助成研究の最終年度としての作品調査と、これまでのさまざまな調査研究結果の取りまとめや成果の公表、そして更なる発展的研究に向けた準備作業を柱として実施し、次年度以降の新規研究開始に繋げていきたい。

本助成研究の初年となる本年度は、バンコクで開催された第2回オリエントの漆国際会議にて、インド製樹脂地螺鈿器の文様と15世紀から17世紀にかけての東アジア螺鈿漆器との関係性およびインド螺鈿とタイ螺鈿の関係性についての発表を行った。これにより、大航海時代から近世にかけてのアジア内一部地域間における螺鈿制作への影響関係の存在について、大枠的な見通しを提示できた。また杭州市で開催された「中国漆器文化研究の回顧と展望」国際学術研究会、浦添市で開催された「琉球の漆文化と科学2015」にも参加し、それぞれにおいて国内外研究者と積極的な意見交換を行った。国内各地(浦添市美術館、大津市西教寺、角屋、甲賀市水口歴史民俗資料館・南蛮文化館ほか)、海外各地(バンコク市内寺院および同郊外螺鈿工房、浙江省博物館、韓国国立中央博物館・慶山市立博物館・慶北大学校博物館・城南市内および広州市内螺鈿工房ほか)では、本研究で対象とする時代の螺鈿・漆器や関連作品を中心に、また各地伝世漆器類の調査を実施した。さらにいくつかの調査地においては研究分担者らとの共同調査を行った。こうした国内外各地での調査により、翌年度以降の総合的研究に向けた基本情報の収集を行うことができたほか、将来的な共同研究実施を視野に入れた海外機関との研究協議も行った。さらに、南蛮漆器の書見台編年について検討した公刊論文の発表などにより、本研究の具体的な成果・進捗状況についてすみやかな公開ができたことと同時に、今後の南蛮漆器研究への基礎となる事例・根拠・考え方等を広く提示することができた。以上のように、本助成研究の開始年となる本年度は、研究分担者らとの共同調査を含む各地での作品調査を実施したほか、研究成果の口頭発表や論文等の公刊などにより、順調に研究を進めることができた。交付申請書記載のように、本助成研究の開始年度である本年度は、これまでほとんど螺鈿や螺鈿漆器類に対して試みられていない自然科学的な方法を含めた幅広い分野・視点による総合的研究の適用妥当性を探り、その実践に向けた基礎研究を行う年と位置づけていたが、実際も研究分担者に加えさらに数人の研究者にも参画いただいて、共同での国内外における螺鈿漆器の実地調査や、伝世古美術資料を前にした具体的な討議や課題についての検討を行うことができた。また、バンコクにて開催された漆に関する国際会議においては、グローバルな視点から実証的な研究報告を行い、参加していた各国の研究者からも前向きな評価を得てさらなる検討への踏み台とすることができた。また本国際会議や杭州で行われた漆関連国際会議、また浦添市での研究会に参加していた国内外の多くの研究者と意見交換を行い、多くの知己を得ると同時に、様々な情報・見方を学ぶことができ、今後の研究実施の上で有益な機会となった。さらに、これまで研究者によって大きく見解が異なり、また近年ほとんど再検討が行われず進展が見られなかった南蛮漆器の編年問題について、特に南蛮漆器書見台を対象として取り上げ、独自の視点と豊富な事例による論考を『美術研究』417号に発表した。本論考は南蛮漆器中の一器種を対象としたものとは言え、南蛮漆器の編年を検討するうえでの基幹的な研究と位置づけられ、アジア各地の様々な要素と影響関係を持つ南蛮漆器全体に対する編年検討への基盤的作業とみなし得るものである。以上のような研究の進捗状況から、「おおむね順調に進展している」と評価した。本年度は逸翁美術館、広島県立美術館において南蛮漆器の熟覧調査、またいくつかの館で開催された南蛮漆器に関する展覧会出陳作の調査を行なったほか、大分県立美術館で開催された国際シンポジウム「南蛮工芸」、浦添市美術館で開催された国際シンポジウム