hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
凝集性異常タンパク質の脱凝集を介した細胞内分解機構

アルツハイマー病、パーキンソン病など代表される神経変性疾患においては、異常タンパク質が凝集する過程で神経細胞死を引き起こすことが、疾患発症の原因と考えられている。しかしながら、この細胞毒性の分子メカニズムについては不明な点が多く、特に、なぜ異常タンパク質が神経細胞を特異的に傷害するのかについては、ほとんど解っていない。最近、我々は、神経変性疾患の一つである筋萎縮性側索硬化症の原因タンパク質SOD1の変異体を培養細胞に発現させ、プロテアソーム阻害剤を作用させると細胞質内に一旦凝集体を形成するが、その後でプロテアソーム阻害剤を除去すると、脱凝集することを見出した。このことは、細胞質中に、異常タンパク質の凝集体を脱凝集して分解へと導くシステムが存在していることを強く示唆している。本研究課題では、この「脱凝集を介した分解系」により凝集タンパク質を分解する分子メカニズムを、これを担う分子群の役割とともに明らかにすることを目的とした。本年度は、前年度までに同定した変異SOD1結合タンパク質の機能解析を中心に研究を進めた。その結果、これまでタンパク質の凝集/脱凝集との関わりが知られていなかった新しい細胞骨格依存的輸送系が、変異SOD1タンパク質の凝集/脱凝集に強く関わっていることを見出した。この細胞骨格依存的翰送系に関与するタンパク質の機能を抑制すると、変異SOD1の凝集が促進され、脱凝集が抑制された。さらに、この輸送に関わると考えられるモータータンパク質を過剰発現すると、凝集が抑制された。よって、この細胞骨格依存的輸送系は、変異SOD1を始めとする異常タンパク質の凝集/脱凝集を制御することで、細胞内における異常蛋白質の品質管理において重要な働きを担っているものと考えられる。細胞内で異常蛋白質の凝集/脱凝集を制御する新しい細胞骨格依存的輸送系を同定できたから今回の研究で見出した異常蛋白質の凝集/脱凝集を制御する新しい細胞骨格依存的輸送系のタンパク質品質管理における役割、特にタンパク質分解との具体的なつながりを明らかにしてゆくことで、異常蛋白質の分解を制御できる系を確立し、神経変性疾患の予防や治療に役立つようにしてゆきたい。このことに、細胞質中に、異常タンパク質の凝集体を脱凝集して分解へと導くシステムが存在していることを強く示唆している。本研究課題では、この「脱凝集を介した分解系」により凝集タンパク質を分解する分子メカニズムを、これを担う分子群の役割とともに明らかにする。そこで、まず、変異SOD1にFLAGタグを付加した融合タンパク質を培養細胞に発現させて、免疫沈降法により、結合タンパク質を回収した。これを電気泳動により分離したところ、変異SOD1に特異的に結合する複数のタンパク質のバンドを認めた。これらのバンドをマススペクトル解析により同定したところ。分子シャペロン、翻訳系タンパク質、細胞骨格系タンパク質、輸送系タンパク質などに分類された。これらの結果は、変異SOD1がタンパク質の翻訳に影響を与える可能性や、分子シャペロンや細胞骨格依存的輸送系を介して分解される可能性を示唆しているものと考えられたので、現在これらの可能性について、詳しい解析を行っている。

細胞内で異常蛋白質の凝集/脱凝集を制御する新しい細胞骨格依存的輸送系を同定できたから今回の研究で見出した異常蛋白質の凝集/脱凝集を制御する新しい細胞骨格依存的輸送系のタンパク質品質管理における役割、特にタンパク質分解との具体的なつながりを明らかにしてゆくことで、異常蛋白質の分解を制御できる系を確立し、神経変性疾患の予防や治療に役立つようにしてゆきたい。
ペロフスカイト型酸化物導電体におけるプロトンダイナミクスの理論的研究

ABO_3型のペロフスカイト型酸化物(例SrTiO_3,SrZrO_3,SrCeO_3)において、4価のBサイトの一部を3価のScやYで置換した酸素欠損体をつくると、水素(水蒸気)雰囲気中の高温でプロトンによる電気伝導が起こる現象を、構造と電子物性の相関をふまえた理論の立場からしらべた。3次元の酸素八面体ネットワークの中でプロトンの位置を求めると、(a)O・・・O稜線上、(b)酸素八面体内のO・・・O間、(c)隣合う酸素八面体間のO・・・O間、という3種類の最隣接サイト間移動があり、各ホッピング素過程のポテンシャル曲線を描いてプロトン挙動の顕著な違いを見つけた。H^+は一つのOの周りで方向を変えて動き回る運動((b)、(c)の組み合わせ)を頻繁に起こすことが予想され、ドイツのマックスプランク研究所によるMDシミュレーションの傍証を得た。プロトンの安定位置は、SrTiO_3系のときR_<o-H>1.0Å、H-O-O角は約8^<>で、わずかに酸素八面体内部に入り込んだところにあり、中性子回折のデータとよい一致を見た。R_<o-o>を変化させながら零点振動やトンネル運動を計算すると、水素(H)と重水素(D)とで物理量に顕著な同位元素効果が現われ、プロトンの移動が伝導機構を直接担うことを証明した。プロトンは酸素欠損の存在による格子振動により、量子運動のH(D)同位元素効果が最大になったところでホッピングするが、このR_<o-o>に対するR_<H-H>=0.5Åが中性子回折の結果と一致することから、(a)の素過程が電気伝導を律速していることを示した。また素過程ごとに活性化エネルギーΔのR_<o-o>依存性をしらべて、SrTiO_3系,SrZrO_3系,SrCeO_3系のプロトン挙動の違いを比較し、ホールバーニング分光や赤外吸収の実験データを説明した。以上により、プロトンがペロフスカイト構造の中を量子運動して電気伝導を担う様子を解明し、実験データを見事に解析するとともに、分子動力学法によるシミュレーション結果と符号するプロトン伝導の様子を、一つの理論の枠内で矛盾なく説明することに成功した。さらにこれらを元にして、格子歪みによるプロトンの拡散係数の温度変化や拡散経路を予測し、今後の発展性を示した。
スマートメーターを活用した見守り・熱中症予防システムの開発

電力中央研究所が保有する独居高齢者11世帯の1分毎総負荷電流(1年分)を用いてスマートメーターが出力すると想定される30分間総消費電力量のデータベースを作成し、このデータベースとその期間における居住者の時間帯別在不在状況アンケート結果を用いて、居住者の生活状態を推定するアルゴリズム(見守りアルゴリズム)を開発した。また、大阪大学が保有する実家庭38世帯の30分間総消費電力量ならびに各世帯に設置されたエアコンの30分間消費電力量(2年分)を用いて、30分間総消費電力量からエアコンの動作状態を推定するアルゴリズム(熱中症予防アルゴリズム)を開発した。この生活状態推定アルゴリズムとエアコン動作状態推定アルゴリズムを実装した見守り・熱中症予防システムのプロトタイプを構築した上で、実際の独居高齢者7世帯を対象に、システムの性能検証試験を約18ヶ月間実施した。収集したデータを用いてプロトタイプの性能向上を図るとともに、その有効性の検証を行った。その結果、構築した見守り・熱中症予防システムは十分な性能と実用性を有するものと判断した。以上の成果は、電気学会の電子・情報・システム部門誌に1件(査読付論文)および関東学院大学理工/建築・環境学会研究報告に1件(査読付論文)が掲載された。また、電気学会の電子・情報・システム部門大会において6件、電気学会の全国大会において2件、IEEE(米国電気電子学会)のInternational Conference on Consumer Electronics(国際会議)において2件、IEEEのGlobal Conference on Consumer Electronics(国際会議)において2件発表した。さらに特許も1件出願した。スマートメーターで得られる世帯の30分間総負荷電力量とその粒度(細かさ)を想定し、過去に収集した独居高齢者11世帯の1分毎総負荷電流と生活状況(時間帯別の在宅・不在状況)のデータを、開発中の見守りアルゴリズム(「変動評価法」と「平均法」)に適用し、両者の見守り性能とその性能に及ぼす電力量粒度の影響を評価した。その結果、適切な見守りには、少なくとも0.01kWhの電力量粒度が必要なこと、変動評価法のほうが平均法より性能がよいこと、両者の併用が見守り性能の向上に有効なこと、さらには夫々の見守りパラメータの暫定最適値などが明らかになった。これらの成果は電気学会の電子・情報・システム部門大会および全国大会で発表した。また、電気学会論文誌に投稿した。また、スマートメーターで得られる世帯の1分毎総負荷電力想定し、過去に収集した上記とは別の独居高齢者15世帯のうち異常事態事例(居住者が重篤な状況に陥って入院し、その後、死亡)が発生した3世帯に、開発中の見守りアルゴリズム(「L値積分法」)を適用し、居住者に発生する異常事態の予兆を捉えることを目的に評価を行った。異常事態3件のうち、1件は予兆を明確に捉えることができ、1件は概ね捉えることができたと判断し、残る1件は捉えることが難しいと判断した。成果は関東学院大学の理工/建築・環境学会研究報告に投稿し、掲載された。さらに、大阪大学から使用許諾を受けた、38世帯の30分間総負荷電力量とエアコン消費電力量ならびに外気温度データのうち4世帯分に対して、開発中の熱中症予防システムのアルゴリズムを適用し、夏季高温時の居室エアコンの動作状況の推定可否を評価した。エアコンの動作推定および不動作推定ともに正解率は概ね90%かそれ以上となり、熱中症予防システムは実現可能と判断した。この成果は電気学会の電子・情報・システム部門大会で発表した。平成28年度計画である(1)「生活状態把握手法の開発」および(2)「エアコン動作状態把握手法の開発」については、上記「研究実績の概要」欄に記した通り、ほぼ計画通りに作業が進捗するとともに、期待された成果が概ね得られている。また、平成29年度計画において、(1)および(2)に追加される(3)「見守り・熱中症予防システムの有効性の検証」に必要な「見守り・熱中症予防システムのプロトタイプ」の構築準備が進むとともに、「独居高齢者を対象にした検証試験」に必要な、学内の「人に関する研究倫理審査委員会」での計画審査のための申請手続きを完了している。生活状態推定アルゴリズムの提案、ならびに適切な見守りにはスマートメーターの電力量粒度として0.01kWh程度が必要であることを述べた学術論文が電気学会論文誌に掲載された。生活状態推定アルゴリズムとエアコン動作状態推定アルゴリズムを実装した見守り・熱中症予防システムのプロトタイプを構築した。このシステムの性能を検証するため、独居高齢者7世帯に、総負荷電流、エアコン電流、ならびに居室温度を計測するセンサを設置し、データ収集を開始した。併せて、生活状況(在宅・不在)の記録を被験者世帯に依頼した。また、被験者世帯の所在地域の外気温データをアメダスから収集した。過去に収集した高齢者世帯5世帯の1分毎総負荷電流データから、スマートメーターで得られる30分間電力量(粒度0.01kWh)のデータを生成し、見守りシステムに適用して、性能を評価した。見守りシステムが十分な性能を有することを確認するとともに、見守りパラメータ値の最適範囲を明らかにした。成果は電気学会電子・情報・システム部門大会、ならびにIEEE Global Conference on Consumer Electronicsにおいて発表した。大阪大学から使用許諾を受けた4世帯の総負荷電力量、エアコン電力量、外気温度データを用いて、熱中症予防システムの試運用を行い、エアコン動作状態推定の総合正解率に及ぼす基準ロードカーブの算出法(中央値、平均値)ならびに算出に用いるデータの採用期間(3月1日5月31日における5区分)の影響について評価した。これらの影響がほとんどないことと、熱中症予防システムが十分な性能を有することを確認した。

成果は電気学会電子・情報・システム部門大会、ならびにIEEE International Conference on Consumer Electronicsにおいて発表した。平成29年度計画である「(1)生活状態把握手法の開発」、「(2)エアコン動作状態把握手法の開発」、「(3)見守り・熱中症予防システムの有効性の検証」のいずれについても、上記【研究実績の概要】欄に記した通り、ほぼ計画通りに作業が進捗するとともに、期待された成果が得られている。電力中央研究所が保有する独居高齢者11世帯の1分毎総負荷電流(1年分)を用いてスマートメーターが出力すると想定される30分間総消費電力量のデータベースを作成し、このデータベースとその期間における居住者の時間帯別在不在状況アンケート結果を用いて、居住者の生活状態を推定するアルゴリズム(見守りアルゴリズム)を開発した。また、大阪大学が保有する実家庭38世帯の30分間総消費電力量ならびに各世帯に設置されたエアコンの30分間消費電力量(2年分)を用いて、30分間総消費電力量からエアコンの動作状態を推定するアルゴリズム(熱中症予防アルゴリズム)を開発した。この生活状態推定アルゴリズムとエアコン動作状態推定アルゴリズムを実装した見守り・熱中症予防システムのプロトタイプを構築した上で、実際の独居高齢者7世帯を対象に、システムの性能検証試験を約18ヶ月間実施した。収集したデータを用いてプロトタイプの性能向上を図るとともに、その有効性の検証を行った。その結果、構築した見守り・熱中症予防システムは十分な性能と実用性を有するものと判断した。以上の成果は、電気学会の電子・情報・システム部門誌に1件(査読付論文)および関東学院大学理工/建築・環境学会研究報告に1件(査読付論文)が掲載された。また、電気学会の電子・情報・システム部門大会において6件、電気学会の全国大会において2件、IEEE(米国電気電子学会)のInternational Conference on Consumer Electronics(国際会議)において2件、IEEEのGlobal Conference on Consumer Electronics(国際会議)において2件発表した。さらに特許も1件出願した。(1)「生活状態把握手法の開発」については、平成28年度の実施事項を継続し、平成29年度前半までに、30分間総消費電力量から居住者の生活状態を推定するアルゴリズムを完成させる。(2)「エアコン動作状態把握手法の開発」については、平成28年度の実施事項を継続し、平成29年度前半までに、30分間総消費電力量からエアコンの動作状態を推定するアルゴリズムを完成させる。
視神経脊髄型多発性硬化症における自然免疫異常と再発惹起因子

まず好中球や好塩基球の正確な分離のための基礎実験として,フローサイトメトリーによる条件の決定を行った.好塩基球に関しては数が極めて少ないため, CRTH2, CD200R, CD203c, FcεRIαなどを用いて同定,分離を試みた.その結果, CRTH2は使用した抗体のせいか染色性が極めて不良であったが,他の抗体,特に抗FcεRIa抗体を用いたものでは明瞭に他の細胞分画と区別できた.その後の機能解析はうまくいかなかった.大きな問題は細胞の数および純度であった.この点においては,本申請期間の終了間際になり,より高精度の血球分離器の導入の目処が立ち,実験に耐えるだけの細胞数と純度が確保できる可能性が出てきたため,継続して行く計画としている.次にTh17細胞の解析に向けた同定と分化誘導のための基礎的研究を進めた.それにはこれまでに行ってきたTNFα, IL-2, IL-4, IFNγ産生細胞の末梢血と髄液での検出系を用いた.しかしIL-17はPMAとイオノマイシンで刺激後でも1%以下の割合でしか検出されていなかった.しかし刺激系をCytostim試薬に変更し,また検出分離系をIL-17 Secretion Assayに変更したところ, IL-17産生細胞を生きたまま分離可能となった.並行して行った細胞内,髄液中のサイトカインOS-MSではTh1シフトと,抗AQP4抗体の有無にかかわらずIL-17,およびその下流に属するIL-8, G-CSF濃度が上昇していることを明らかにした. IL-8は好中球の走化性に, G-CSFは好中球の分化,成熟に関与しており,視神経脊髄型多発性硬化症では,通常型多発性硬化症とは異なった自然免疫異常の存在が示唆された.まず好中球や好塩基球の正確な分離のための基礎実験として,フローサイトメトリーによる条件の決定を行った.好塩基球に関しては数が極めて少ないため, CRTH2, CD200R, CD203c, FcεRIαなどを用いて同定,分離を試みた.その結果, CRTH2は使用した抗体のせいか染色性が極めて不良であったが,他の抗体,特に抗FcεRIa抗体を用いたものでは明瞭に他の細胞分画と区別できた.その後の機能解析はうまくいかなかった.大きな問題は細胞の数および純度であった.この点においては,本申請期間の終了間際になり,より高精度の血球分離器の導入の目処が立ち,実験に耐えるだけの細胞数と純度が確保できる可能性が出てきたため,継続して行く計画としている.次にTh17細胞の解析に向けた同定と分化誘導のための基礎的研究を進めた.それにはこれまでに行ってきたTNFα, IL-2, IL-4, IFNγ産生細胞の末梢血と髄液での検出系を用いた.しかしIL-17はPMAとイオノマイシンで刺激後でも1%以下の割合でしか検出されていなかった.しかし刺激系をCytostim試薬に変更し,また検出分離系をIL-17 Secretion Assayに変更したところ, IL-17産生細胞を生きたまま分離可能となった.並行して行った細胞内,髄液中のサイトカインOS-MSではTh1シフトと,抗AQP4抗体の有無にかかわらずIL-17,およびその下流に属するIL-8, G-CSF濃度が上昇していることを明らかにした. IL-8は好中球の走化性に, G-CSFは好中球の分化,成熟に関与しており,視神経脊髄型多発性硬化症では,通常型多発性硬化症とは異なった自然免疫異常の存在が示唆された.次年度の好中球や好塩基球機能解析に向けての基礎研究として、まず好中球や好塩基球の正確な分離のための基礎実験として、フローサイトメトリーによる条件の決定を行った。好中球は末梢血中における数が多く、分離は問題ないと考えられた。しかし好塩基球に関しては数が極めて少ないため、CRTH2,CD200R,CD203c,FcεRIαなどを用いて同定、分離を試みた。その結果、CRTH2は使用した抗体のせいか染色性が極めて不良であったが、他の抗体、特に抗FcεRIa抗体を用いたものでは明瞭に他の細胞分画と区別できたため今後の分離同定、機能解析の準備が整った。機能解析としては、まず貪食能に着目している。これも各種の条件設定を行い、コントロール、患者において最適の条件設定をしている最中である。次にTh17細胞の解析に向けた同定と分化誘導のための基礎的研究を進めた。まずはTh17細胞が実際のMS患者の末梢血および髄液中にどのくらいの割合で含まれているのかを検討した。それにはこれまでに行ってきたTNFα,IL-2,IL-4,IFNγ産生細胞の末梢血と髄液での検出系を用いた。しかしIL-17はPMAとイオノマイシンで刺激後でも1%以下の割合でしか検出されていなかった。そリデータを元にして分化誘導(ナイーブからの分化誘導とメモリーからの増殖の誘導)の系の確立を試みている。まず好中球や好塩基球の正確な分離のための基礎実験として,フローサイトメトリーによる条件の決定を行った.好塩基球に関しては数が極めて少ないため,CRTH2,CD200R,CD203c,FcεRIαなどを用いて同定,分離を試みた.

その結果,CRTH2は使用した抗体のせいか染色性が極めて不良であったが,他の抗体,特に抗FcεRIa抗体を用いたものでは明瞭に他の細胞分画と区別できた.その後の機能解析はうまくいかなかった.大きな問題は細胞の数および純度であった.この点においては,本申請期間の終了間際になり,より高精度の血球分離器の導入の目処が立ち,実験に耐えるだけの細胞数と純度が確保できる可能性が出てきたため,継続して行く計画としている.次にTh17細胞の解析に向けた同定と分化誘導のための基礎的研究を進めた.それにはこれまでに行ってきたTNFα,IL-2,IL-4,IFNγ産生細胞の末梢血と髄液での検出系を用いた.しかしIL-17はPMAとイオノマイシンで刺激後でも1%以下の割合でしか検出されていなかった.しかし刺激系をCytostim試薬に変更し,また検出分離系をIL-17Secretion Assayに変更したところ,IL-17産生細胞を生きたまま分離可能となった.並行して行った細胞内,髄液中のサイトカインOS-MSではTh1シフトと,抗AQP4抗体の有無にかかわらずIL-17,およびその下流に属するIL-8,G-CSF濃度が上昇していることを明らかにした.IL-8は好中球の走化性に,G-CSFは好中球の分化,成熟に関与しており,視神経脊髄型多発性硬化症では,通常型多発性硬化症とは異なった自然免疫異常の存在が示唆された.
角川映画をめぐるメディア実践の社会学的研究――記憶メディアの産業化に着目して

本年度は、前年度に行った理論的・方法論的検討を踏まえ、それらを事例分析に適用することを試みた。とくに、社会的・技術的・環境的・歴史的に条件付けられた流通のあり方がメディア文化にもたらす「時差」、およびその時間的な差異を克服するために展開されたメディアミックス実践を前景化した分析を行った。具体的には、アニメブーム期の放送格差と雑誌文化の連関に着目し、ブームとして都市部を中心に熱狂的に受容されている番組コンテンツの存在を知りつつも、それらが放送されていないため実際には視聴することができない地域の人々が、どのようにそれらを雑誌等を介して代替的に享受していたのかを考察した。これらの分析は、必ずしも本研究課題の主対象である角川映画には直接結びつかないが、前年度に検討した理論的・方法論的知見を精緻化するのに貢献し、同時に映画文化にその枠組みを適応するために必要な観点を明確にすることにつながったと考えられる。他方で、上記の作業と並行して、角川映画文化の同時代的インフラとして機能したレンタルビデオ店の歴史的展開について考察した。VHSが普及した1980年代は映像文化のあり方が決定的に変容した時期だといえる。それまでは映画もテレビも「特定の時間≒放送時間/上映期間」が過ぎれば再受容が困難なメディアだった。それがVHSなどの録画・再生器機が普及することで、映像は所有可能なメディアへと転換した。だが当時のソフトは高額で、必ずしも全ての人々がそれらを購入して受容したわけではない。むしろ、レンタルビデオ店などによって安価にVHS等のソフトに触れることができたからこそ、器機の普及が促された側面もあるだろう。この意味では、1980年代の映像文化はフロー/所有/一時所有といった複数の時間性が交錯する場であったといえる。このような状況を踏まえて、レンタルビデオ店の経営論理から角川映画文化のあり方を考察した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。採用初年度にあたる本年度は、研究プロジェクトを遂行するに当たって必要になる理論的な検討および、本プロジェクトが対象とする1980年代多メディア環境の先行形態である戦前期日本における映画環境の調査・考察を中心に行った。理論的な検討においては、近年の英米圏のメディア研究における「ハードウェア・スタディーズ」や「ソフトウェア・スタディーズ」、「メディア考古学」、「メディア・インフラストラクチャー研究」といった、メディア・コンテンツの「解釈」に焦点を当てるのではなく、そういった「意味」の次元を様々な技術的条件を介して構造化するメディアの物質性に着目する動向を参照した。それらの諸研究は、先行研究においていわゆる「メディア」として名指されてきた対象を、様々な技術や技法、仕組みといった要素群へと発見法的に分節し、その上でそれぞれの要素が連関しながら作動する具体的な場を記述し、そうすることで、「メディアはメッセージである」というメディア研究の命題を従来とは異なる仕方で展開していくものだったといえよう。すなわち、いわゆる「メディア」の効果・作用を従来とは異なる仕方で「実証」的に記述することを企図しているものである。以上のメディア研究における議論の展開を踏まえ、戦前期の映画館のメディア実践を具体的な対象として、一次的なメディアとしての映画に付随する様々な二次的なメディアを対象とした歴史的研究を行った。様々なハードウェアやインフラストラクチャーが複合することで上映可能になる映画の特性が映画館という上映環境を条件付ける点に着目しつつ、従来の歴史記述からは排除されてきた二次的なメディアとしてのプログラムを対象として「発見」し、新たな映像文化史の歴史叙述の可能性を考察した。三年間のプロジェクトの基礎となる理論的な検討が十分に行われたため。

30年度は、1960ー70年代における映像産業のあり方に焦点を合わせた考察を行う。テレビ産業と映画産業のあいだの相互作用関係に着目し、同時期にいかにして一方の産業が他方の産業を利益の最大化のために活用したのかを分析する。その際、作品や人物イメージをめぐる権利関係に注目し、いかにして資本の再生産のために肖像権等が利用されていったのかを考察する。そうすることで、メディアミックスの現代的あり方の系譜を明らかにする。同時に、1970ー80年代における「ニューメディア」をめぐる言説状況を調査する。LDやVHSといった「ニューメディア」は映像環境を劇的に変容させることになったが、当時の文脈においてそれらの技術がどのように想像され、使用されていたのか、またそれらの技術が導入されることで、「映像」概念がどのように再定義されたのかを考察する。そうすることで、「同一のコンテンツ」という発想が技術性の水準ではいかに曖昧なものであるのかを明確にし、メディアミックス環境下のオーディエンスや経験のあり方を理解するための道筋の一つをつける。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
マウス動物モデルを用いた骨髄移植後GVHDの治療法の確立

1.B10D2マウスの骨髄細胞1x10^7と脾細胞を9gy照射したBALB/cマウスに静注し、GVHDの発症させ経過を観察した。次に、その治療目的でリポステロイド(デキサメタゾンをsoy been oil中に封入したもの)を移植後に投与した。移植2日後、2週間後、以後4週間間隔で投与されたレシピエントは、移植20週後の生存率が94%、脱毛、痂皮形成などの皮疹の出現率が12%であった。これはsoy been oilを投与されたコントロール群の生存率37%、皮疹の出現率43%より有意に効果が認められ、比較検討のために同力価のソルメドロールを投与した群の生存率63%と比較しても有意に高かった。2.レシピエントマウスの皮膚、脾臓、肝臓の組織を摘出して抗マウスモノクローナル抗体で染色し、リポステロイド投与群とコントロール群で比較検討した。また、ヒトGVHD患者の皮膚を抗ヒトモノクローナル抗体で染色し、マウスの所見と比較検討中した。コントロール群では皮膚、肝臓、脾臓のいずれもCD4及びCD8の細胞浸潤が著しく、皮膚では表皮のCD1陽性細胞の部分的消失や壊死が認められた。また、肝臓や脾臓では壊死巣が散在性に認められた。特に体重減少の著しいマウスでは脾臓の組織破壊が進行していた。ソルメドロール投与群にもほぼ同様の変化がコントロール群よりは軽度であったが全例に認められた。リポステロイド投与群ではこれらの変化はコントロール群やソルメドロール投与群と比較してさらに軽度であったが、臨床症状の全く認められないマウスにも、組織学的変化は認められた。これらの変化は基本的にヒトGVHDに見られる反応と同じであった。1.B10D2マウスの骨髄細胞1x10^7と脾細胞を9gy照射したBALB/cマウスに静注し、GVHDの発症と経過を観察した。移植する脾細胞数を1x10^7から1x10^8に変化させて観察したところ、1-5x10^7では皮疹を伴う慢性のGVHDの発生率が低く、1x10^8が最も皮疹を合併する率が高かった。1x10^8の脾細胞を移植されたレシピエントBALB/cマウスは細胞移植の約8週間後から脱毛、紅斑や痂皮形成、体重減少が始まり、移植後20週には生存率が30%台に減少した。2.上記1.のレシピエントマウスを治療するために、リポステロイド(デキサメタゾンをsoy been oil中に封入したもの)を移植後に投与した。1回投与量は0.25mg/miceとし(正常マウスへの6カ月投与で体重の以上減少や生存率の低下、皮疹の出現などが認められなかった量)、初回投与時期を移植2日後または2週間後、以後の投与間隔を3ないし4週間とした。その結果、移植2日後、3週間後、以後4週間間隔で投与されたレシピエントは、移植後20週後の生存率が94%、皮疹の出現率が12%であった。これはsoy been oilを投与されたコントロール群の生存率37%、皮疹の出現率が43%より有意に効果が認められ、比較検討のための同力価のソルメドロールを投与した群の生存率63%と比較しても有意に高かった。3.レシピエントマウスの皮膚、脾臓、肝臓の組織を摘出して抗マウスモノクローナル抗体で染色した。現在、リポステロイド投与群とコントロール群で比較検討中である。

また、ヒトGVHD患者の皮膚を抗ヒトモノクローナル抗体で染色し、マウスの所見と比較検討中である。1. B10D2マウスの骨髄細胞1x10^7と脾細胞を9gy照射したBALB/cマウスに静注し、GVHDの発症させ経過を観察した。次に、その治療目的でリポステロイド(デキサメタゾンをsoy been oil中に封入したもの)を移植後に投与した。移植2日後、3週間後、以後4週間間隔で投与されたレシピエントは、移植20週後の生存率が94%、脱毛、痂皮形成などの皮疹の出現率が12%であった。これはsoy been oilを投与されたコントロール群の生存率37%、皮疹の出現率43%より有意に効果が認められ、比較検討のために同力価のソルメドロールを投与した群の生存率63%と比較しても有意に高かった。3.レシピエントマウスの皮膚、脾臓、肝臓の組織を摘出して抗マウスモノクローナル抗体で染色し、リポステロイド投与群とコントロール群で比較検討した。また、ヒトGHD患者の皮膚を抗ヒトモノクローナル抗体で染色し、マウスの所見と比較検討中した。コントロール群では皮膚、肝臓、脾臓のいずれもCD4およびCD8の細胞浸潤が著しく、皮膚では表皮のCD1陽性細胞の部分的消失や壊死が認められた。また、肝臓や脾臓では壊死巣が散在性に認められ、特に体重減少の著しいマウスでは脾臓の組織破壊が進行していた。ソルメドロール投与群にもほぼ同様の変化がコントロール群よりは軽度であったが全例に認められた。リポステロイド投与群ではこれらの変化はコントロール群やソルメドロール投与群と比較してさらに軽度であったが、臨床症状の全く認められないマウスにも、組織学的変化は認められた。これらの変化は基本的にヒトGVHDにみられる反応と同じであった。
クロマツ林再生に向けたヘルパー細菌の利用 -菌根共生促進物質の解明-

本研究では、菌根共生を促進する細菌が生産する菌根共生促進物質を単離・同定し、機能解析することを目的としている。菌根共生促進物質を単離するために新たに人工合成培地を開発した。窒素源としてバリンを添加したところ菌根菌の生育促進活性が強く確認された。また、液体培地でヘルパー細菌を培養した培養上清から酢酸エチルを用いて物質の抽出を行ったところ、生育促進活性が認められた。一方で植物病原菌Fusarium oxysporumの生育促進効果を有する根圏細菌の分離を試みたところ、Arthrobacter属菌がF.oxysporumの生育を促進することを見出した。クロマツは菌根性樹種であるため、健全なクロマツの生育には菌根菌との共生が必要である。そのためクロマツ林を早期再生させるには迅速な菌根共生が欠かせない。本研究では、菌根共生を促進する細菌に着目し、その細菌が生産する菌根共生促進物質を単離・同定し、機能解析することを目的としている。25年度は、ヘルパー細菌を培養する培地の選定と培養上清から生育促進物質を抽出し、粗抽出物の菌根菌に対する促進活性の確認を行った。培地の選定は、はじめに固体培地を用いて生育促進効果を確認した。その後の精製操作を簡便にする目的でグルコース,硫酸マグネシウム,リン酸塩を基本組成とし、本試験では窒素源としてアミノ酸を用いて促進活性を検討した。アミノ酸は、アスパラギン酸,アスパラギン酸一水和物,アルギニン塩酸塩,イソロイシン,グルタミン,システイン,チロシン,トリプトファン,トレオニン,バリン,ヒスチジン,プロリン,フェニルアラニン,メチオニン,リシン塩酸塩,ロイシン,アラニン,セリンの18種を検討したところ、バリン、ロイシンを窒素源として用いることで、促進活性が確認された。特にバリンが最も促進活性を示し、バリン添加液体培地でも同様の促進活性が認められたため、本培地を用いて生育促進物質の抽出を試みた。バリン添加液体培地でヘルパー細菌を2日間振とう培養し、酢酸エチルで抽出した(pH無調整)。脱水処理後に濃縮乾固し、50%メタノール水溶液に再溶解させた。粗抽出物の検定は、バリン添加液体培地にコルクボーラーで作成した菌根菌Suillus granulatusのディスクを接種し、粗抽出物を200 μL添加して静置培養した。その結果、粗抽出物を含まない50%メタノール(コントロール)よりも添加区で有意に菌糸生育が促進されたことを確認した。物質の精製は26年度の課題とする。クロマツは菌根性樹種であるため、健全なクロマツの生育には菌根菌との共生が欠かせない。26年度は物質の精製および機能検定を実施した。粗抽出物をSuperdex30で充填したカラムに通し、15分ごとに溶出液の採取を行ったところ、60分で溶出した画分に菌糸生育促進活性が見られた。HPLC分析、GCMS分析を進めているが現時点で物質の特定には至っておらず、引き続き物質の精製および分析条件の検討が必要である。一方で、植物病原菌に対する菌糸生育効果を有する細菌の分離を試みた。70株中49株では菌糸の生育に大きな変化は見られず、10株では菌糸を抑制する拮抗作用を示した。しかし、11株で菌糸の生育を促進する現象が確認された。シークエンス解析の結果からArthrobacter spp. (8株/11株中)が最も多く確認され、次いでCupriavidus sp.、Lysinibacillus sp.株でも確認された。27年度は、引き続きヘルパー細菌による物質の精製および物質の生育促進活性を確認するとともに、今回新たに分離した植物病原菌への生育促進効果についても対象菌株として用いて比較検討していく。クロマツは菌根性樹種であるため、クロマツの生育には菌根菌との共生が欠かせない。そのため松枯れなどで荒廃したクロマツ林を早期再生させるには迅速な菌根共生が欠かせない。これまでにヘルパー細菌を培養する培地の選定と培養上清から生育促進物質を抽出し、粗抽出物の菌根菌に対する促進活性の確認を行った。27年度は引き続き、物質の精製および機能検定を実施した。ヘルパー細菌を培養した液体培地の培養上清から酢酸エチルで抽出を行った粗抽出物をSuperdex30で充填したカラムにより分画した溶出サンプルをHPLC分析およびGCMS分析に供したところ、GCMS分析においてはコントロールと比較してピークパターンに違いは見られなかった。しかし、HPLC分析ではコントロールでは確認できない大きなピークが確認された。しかしながら、物質の特定には至っておらず今後も検討を続ける必要がある。一方で、植物病原菌に対する菌糸生育促進効果を有する細菌11株を新たに分離しており、シークエンス解析の結果からArthrobacter spp. (8株/11株中)が最も多く確認された。

Arthrobacter菌株は本研究で開発した培地では生育が緩慢になることが明らかとなった。そのため、pHを調節したポテトデキストロース液体培地を用いて培養し、培養上清を酢酸エチルで抽出した租抽出液による生育促進効果の検討を行ったが、植物病原菌に対する生育促進効果は認められず、物質の抽出方法についても検討する必要があることが確認された。本研究では、菌根共生を促進する細菌が生産する菌根共生促進物質を単離・同定し、機能解析することを目的としている。菌根共生促進物質を単離するために新たに人工合成培地を開発した。窒素源としてバリンを添加したところ菌根菌の生育促進活性が強く確認された。また、液体培地でヘルパー細菌を培養した培養上清から酢酸エチルを用いて物質の抽出を行ったところ、生育促進活性が認められた。一方で植物病原菌Fusarium oxysporumの生育促進効果を有する根圏細菌の分離を試みたところ、Arthrobacter属菌がF.oxysporumの生育を促進することを見出した。おおむね順調に進んでいるが、物質の特定に至っていない。土壌学および土壌微生物学現在、生育促進物質の精製および分析条件を検討している。また、新たに取得した菌株についても同時に解析を行い、比較検討していく。25年度の計画では物質の精製まで行う予定だったが、粗抽出物の生育促進効果の確認までしか行えず、物質の精製は26年度の課題とした。当初購入予定の試薬を別経費で購入したため。培地の組成など生育促進効果を見込める単純組成培地を選定したので、引き続き物質の精製に取り組む。購入予定だった試薬を購入する。
宮崎広域市町村圏域におけるサービスラーニングモデル構築とその評価

学生のボランティア活動におけるサービスラーニングモデルを作成し,大学と地域を結ぶICTを活用したCOCOMO(COmmunication for COmmunity service learningMOdelの略)のシステム構築を行った.具体的には,大学で行なう教育としてのボランティア活動を学生の意識向上のために,ポートフォリオを用いた自己評価を可能にした.さらに、学生の記入するブログを公開することより地域の評価を受けられるようにした.学生のボランティア活動におけるサービスラーニングモデルを作成し,大学と地域を結ぶICTを活用したCOCOMO(COmmunication for COmmunity service learningMOdelの略)のシステム構築を行った.具体的には,大学で行なう教育としてのボランティア活動を学生の意識向上のために,ポートフォリオを用いた自己評価を可能にした.さらに、学生の記入するブログを公開することより地域の評価を受けられるようにした.以下に、本年度の活動における主な結果を示す。1.本研究の実践科目である「ボランティア論」の対象学年の学生にアンケートを実施した。その結果、ボランティアに対する意識は強いが「時間がない」、「機会がない」、「情報がない」といったこれまでの調査と同様の結果となり、学生へのボランティアに関する機会の提供並びに情報を積極的に発信する必要があることがわかった。2.学生ボランティアの受け入れ先となる宮崎県内のNPO法人へのヒアリング、アンケート調査からは、多くのNPO法人が「団体の認知度・理解度の低さ」、「運営資金不足」、「ボランティア不足」といった問題を抱えていた。ボランティア不足については、社会人や大学生に活動の参加を希望し、学生ボランティアには知識や技術の専門知識より、活動に興味、関心のある学生を期待していた。また、ほとんどのNPO法人は学生の受け入れを可能であるとしたが、教育の一環としたボランティア活動にNPO法人の受け入れ体制に不安を持つところもあった。3.COCOMOシステムは、CMSであるXOOPSを基本に、ブログ、ニュース等のモジュールと自作プログラムにより構築し、実際に2005年度の「ボランティア論」において活用した。学生が毎回の活動記録を行なうブログにおいては、他学生の活動記録の閲覧から、他学生の活動を知り、学生自信のボランティア活動の意欲向上に効果があることがわかった。2005年度に実施した「ボランティア論」におけるアンケート調査の分析と課題となるNPO団体からの情報発信のために活動、また詳細に学生の活動状況がわかるようにCOCOMO(COmmunication for COmmunity service learning MOdelの略)システムを改良し、試行的運用を行なった。以下に、本年度の活動における主な結果を示す。1.2005年度の後期に行った「ボランティア論」におけるアンケート調査を分析した。その結果、受講生はボランティア活動を通して、社会の問題や課題に対して関心を持ち、積極的に取り組みたいと考えるようになりその成果がわかった。しかし、サービスラーニングに結びつく活動を行った学生は多くなく、必ずしも大学での学びに対する関心に結びついていなかった。そのため、今後は大学と地域が役割を分担して教育的に関わっていく必要があることがわかった。2.2005年度のボランティア論で学生へのボランティアに関する機会の提供並びに情報を積極的に発信することが課題であったため、2006年度はNPO団体向けにブログの講習会を行い、NPO団体から情報発信するためのwebページの作成、ブログ講習会を行い、60のNPO団体の所在地等を発信するようにした。3.COCOMOシステムを構築し、実際に2006年度の「ボランティア論」において活用した。学生は毎回の活動記録をブログに書き込み、他学生の活動記録の閲覧も可能なことから、他学生の活動が学生自信のボランティア活動の意欲向上に効果があった。また、自己評価のためのアンケートを毎回実施できるようにシステムを改良し、それぞれの活動を細かくチェックできるようにした。平成19年度は、これまでに実施した「ボランティア論」におけるアンケート調査の分析を行い、これまでのCOCOMOシステムにポートフォリオを組み込んだシステムを構築し、用した。また、本学学生へ「ボランティア論」による学習意欲等を学年ごとにアンケート調査をした。課題となるNPO団体の情報発信のためのブログ普及についての活動は継続的に行った。COCOMOシステムでは、活動ごとに記録,振り返りのためのアンケートを充実させ、それぞれが次の活動に意欲を持って取り組みができるようにし、活動内容を各自がすぐに閲覧できるようにした。その分析の結果、これまでの考察では、「サービス・ラーニングに結びつく活動を行った学生は少なく、必ずしも大学での学びに対する関心に結びついていない」としていたが、必ずしもそうでないことがわかった。学生のボランティア活動において自分自身の成長に十分満足している点についてはこれまでと同様の結果を得たが、学習意欲については「ボランティア論」受講前から低いことがわかった。しかし,ボランティア活動後は他の項目に比較して評価は低いものの上昇率でみると他の項目より高いことが分かった。すなわち,「ボランティア論」では学習意欲について非常に効果があることがわかった。平成20年度は,これまでに開発したシステムの運用を行い、学生が入力したデータの分析を行った。その結果,学生の内省に関し、教員のブログへの応答によって、学習意欲等の違いが見られ、教員のプログへのコメントが重要であることが分かった。また、学生が活動を行う際に、本サイトを十分に活用している学生ほど、ボランティアに対し積極的であることも分かった。ボランティア団体の情報の接続については、学生が投稿したブログに対し、活動した団体の情報をリンクさせることによって、団体での活動内容が詳しくわかるようにした。それにより、団体から情報が得にくいところがあるが、学生の活動が他の学生への情報源となり、ボランティア団体選びを容易にすることができた。

学生の記入するプログや感想、意見などを集約し、分析するテキストマイニングに関して調査し、実際に現在所有するデータの分析を行った。その結果、ブログなど文脈の複雑なものに対しては、分析することが難しいことがわかり、単文となるデータになるように工夫する必要があることがわかった。そのため、学生の感想や意見については、箇条書きになるように入力フォームを作成し、テキストマイニングが行いやすいようにした。これにより、学生の感想や意見を統計処理したデータとして、分析、評価できる。さらに統計処理したデータとなるため、学生の活動を広く一般に公開することも可能となるため、今後はこれらについて取り組んでいく。
神経膠腫における分子生物学的分類と個別化治療の確立

多くの神経膠腫は未だに根治困難であり、さらなる分子分類と治療の最適化が必要である。我々は、術前化学療法(neoadjuvant chemotherapy)戦略の神経膠腫における有用性を検討し、1p/19qcodelやMGMTメチル化をもつ神経膠腫に対しては、化学療法による腫瘍縮小後のsecond-look resectionにより予後が改善される可能性を示し、また術前画像所見の組み合わせから、分子マーカーを予測するスコアシステムを開発した。さらに、ロゼット形成性グリア神経細胞腫瘍の遺伝学的背景及び1p/19q codel神経膠腫の予後や膠芽腫長期生存に関わる因子を明らかにした。プロジェクト1)共同研究機関との共同研究で、Grade 2, 3神経膠腫がIDH変異とp53変異に基づく、予後と相関する3群に分類されること、またp53変異と相関する染色体異常についての報告を行った(PLoS One)。プロジェクト2)初回術後、1p19q共欠失あるいはMGMTプロモーターメチル化により化学療法反応性が予測された症例に対しては、術後に化学療法を先行し、不完全摘出例では腫瘍縮小後のsecond-look resectionの方針を継続した。同方針で治療が行われた26例をまとめ、prospectiveにneoadjuvant chemotherayの方針で治療が行われた神経膠腫のシリーズとして世界初の論文報告を行った(J Neurooncol)。プロジェクト3)画像所見に基づく計画的neoadjuvantchemotherapyが2例で行われた。プロジェクト4)初発のgrade2, 3神経膠腫を対象として、画像所見と分子異常との相関を検討し、5つの所見の有無に基づく1p19qスコアシステムを確立した。論文準備中である。プロジェクト5)化学療法による腫瘍縮小後のsecond-look摘出標本では、初回標本に比べて泡沫細胞数が有意に増加し、MIB-1値が有意に減少することを確認し、学会報告(第33回日本脳腫瘍病理学会)を行った。プロジェクト7)初発の1p19q codeleted神経膠腫を対象として解析を行い、摘出率、腫瘍径、病理診断など従来の予後因子は生存期間と相関がなく、組織学的gradeと19p gainが予後と相関することが示された。同論文は投稿中であるが、1p19q共欠失をもつ星細胞系神経膠腫の分子生物学的および臨床面での特徴に関しては論文発表を行った(Oncotarget)。プロジェクト1)神経膠腫における分子生物学的分類と個別化治療の確立、2)化学療法反応性神経膠腫に対するneoadjuvant chemotherapyの有用性検証、3)画像所見に基づく術前分子診断による計画的neoadjuvantchemotherapyの有用性検証、4)1p19q共欠失やIDH変異を予測する画像所見の再確認、5)化学療法による腫瘍縮小後のsecond-look resection摘出標本における組織学的検索、6)化学療法による腫瘍縮小後の摘出標本における遺伝子変異の検討、7)1p19q共欠失をもつ神経膠腫における予後因子の検討、8)低悪性度神経膠腫における予後因子の検討:研究目的にあげた上記8プロジェクトのうち、1)2)7)において論文publicationを行うことがきた。3)4)5)8)においても、研究実績の概要に記載したように、学会報告を行ったりあるいは論文準備中であり、概ね順調に進んでいる。6)は5)終了後に行う予定である。プロジェクト1)4施設共同研究により、希少なロゼット形成性グリア神経細胞腫瘍5例においてグリア細胞部分と神経細胞部分で別々に包括的な遺伝子・染色体解析を行い、同腫瘍の2成分が一つのクローンから派生すること、また同腫瘍の分子生物学的背景は多様であり、毛様細胞性星細胞腫と異なることを論文報告した。プロジェクト2、3)画像所見から腫瘍の化学療法反応性を予測し、その予測に基づいて治療を行う方針を継続、症例を重ねている。プロジェクト4)初発のGrade 2, 3神経膠腫を対象として、CT, MRI画像所見に基づく1p19qスコアシステムを改良、学会発表を行った。また、MRSにおけるlipid 13 peakが、IDH-mutant神経膠腫において、1p/19q codeletedとnon-codelted腫瘍の鑑別に有用なことを論文報告した。7)1p/19q欠失を持つ神経膠腫59例を対象として、臨床的及び病理・分子生物学的予後因子について分析し、染色体19p gainと組織学的悪性度grade 3が予後不良因子であること、一方、他の神経膠腫で予後因子とされる年齢や手術摘出率が予後と関係しないことを論文報告した。プロジェクト8)当院にて腫瘍摘出術(生検を除く)が施行されたGrade 2, 3神経膠腫114例において、2人の(神経を専門とする)病理医による病理組織診断の再評価を行い、この20年間における病理組織診断の変遷(astrocytoma診断の減少とoligodendroglioma診断の増加、Grade 2の減少とGrade 3の増加)を確認した。また、同114腫瘍における分子生物学的解析を進めている。

1)神経膠腫における分子生物学的分類と個別化治療の確立、2)化学療法反応性神経膠腫に対するNACの有用性検証、3)画像所見に基づく術前分子診断による計画的NACの有用性検証、4)1p19q lossやIDH変異を予測する画像所見の再確認、5)化学療法による腫瘍縮小後のsecond-look resection摘出標本における組織学的検索、6)化学療法による腫瘍縮小後の摘出標本における遺伝子変異の検討、7)1p19q lossをもつ神経膠腫における予後因子の検討:研究目的とした上記8プロジェクトのうち、1、4、7)おいて論文発表を行うことができた。2、8)は概ね予定通りに進んでいる。一方、3)における臨床研究の倫理申請、5、6)の研究が遅れているため(当研究費外のプロジェクトに時間を要したため)。1)神経膠腫における分子生物学的分類と個別化治療の確立:膠芽腫長期生存には、若年、術前KPS、腫瘍が脳室壁から離れていること、19q lossが関連していることを報告した。ロゼット形成性グリア神経細胞腫瘍が1つのクローンから発生し異なる分化を示す2成分からなる腫瘍であり、また毛様細胞性星細胞腫とは異なる遺伝学的背景を持つことを示した。2)化学療法反応性神経膠腫に対する術前化学療法(neoadjuvant strategy)の有用性検証:初回手術が不完全摘出(生検あるいは部分摘出)であった場合、1p/19q共欠失を持つ腫瘍に対しては、術後化学療法・腫瘍縮小後にsecond surgeryの方針を継続し、現時点で17例で腫瘍縮小後のsecond surgeryが行われた。3)画像所見に基づく術前分子診断による計画的術前化学療法の有用性検証:倫理申請準備中。4)1p/19q共欠失などを予測する画像所見の確認:日常的なMRI, CTにおける画像所見に基づく1p/19q共欠失予測スコアシステム、MGMTプロモーターメチル化予測システムを構築、国際誌で採択された。5)化学療法による腫瘍縮小後に摘出された腫瘍における組織学的検索:化学療法による縮小後に摘出された腫瘍と化学療法前の腫瘍を組織学的に比較、またがん幹細胞の分布について検索し、論文準備中である。6)化学療法後標本における遺伝子変異の検討:未。7)1p/19q共欠失を持つ腫瘍における予後因子の検討:1p/19q共欠失を持つ神経膠腫では、従来神経膠腫で言われている予後因子の多くは生命予後とは関連せず、組織学的グレードと染色体19p gainが予後因子であることを国際誌で報告した。8)低悪性度神経膠腫における予後因子の検討:Grade 2, 3神経膠腫において形態学的な乏突起膠腫の特徴の、遺伝学的、臨床的意義を検討、論文準備中である。多くの神経膠腫は未だに根治困難であり、さらなる分子分類と治療の最適化が必要である。我々は、術前化学療法(neoadjuvant chemotherapy)戦略の神経膠腫における有用性を検討し、1p/19qcodelやMGMTメチル化をもつ神経膠腫に対しては、化学療法による腫瘍縮小後のsecond-look resectionにより予後が改善される可能性を示し、また術前画像所見の組み合わせから、分子マーカーを予測するスコアシステムを開発した。さらに、ロゼット形成性グリア神経細胞腫瘍の遺伝学的背景及び1p/19q codel神経膠腫の予後や膠芽腫長期生存に関わる因子を明らかにした。1)PLoSOne論文に続く論文を投稿中である。