hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジア内陸部の生業のマッピング―生業の指数化と地理情報システム―

本研究は、地域住民の生業や生活の変化の実態を踏まえて、生業マッピングの手法を開発し、それを東南アジア大陸部に適用して過去30年間の東南アジア大陸部における生業転換を空間的に提示することを目的とする。1980年代以降、東南アジア大陸部諸国は、政治秩序の回復や行政制度の近代化、社会インフラの整備、工業化主導による経済発展を達成した。それは、商業的生産・採集・漁獲の増加や工業・サービス業部門への就業の拡大など住民の生産に関わる局面のみならず、医療、衛生、教育、人口構造など生活に関わる局面にも大きな影響を与えた。すなわち、農山漁村では生業転換が進行した。この生業転換を、空間情報学を駆使して定量的に明らかにし、地図化する。平成23年度は、カンボジア・トンレサップ湖畔のポーサット県を対象地域に選定し、生業転換の空間的な提示に着手した。9月にフィールドワークを行い、農業局、水産局、郡役所など関連政府機関および県内13村で聞き取り調査を実施するとともに、関連資料を収集した。これらの分析により、1)過去50年間の生業動態からポーサット県は7つに区分されること、2)半農半漁を営むことのできるトンレサップ湖岸地域の居住史が最も古いこと、3)トンレサップ湖から離れた平野部の開墾は1960年代とさして古くないが、インフラ整備の進んだ2000年代になって近隣国へコメが直接輸出できるようになり、天水田水稲作の技術革新が進んでいること、4)近年、農産物加工業が発展し、畑作物、とりわけキャッサバの需要が高まり、丘陵部の開墾が人口移動をともなって進んでいること、等が明らかになった。これらを踏まえて、今後はポーサット県の過去50年を対象とした生業の動態マッピングに取り組む。基礎データの収集を終え、生業マッピングの概念モデルを構築することができた。今後は補足調査によりデータを補充し、マッピングの精緻化を図る。当初の予定通りに進展している。当該特別研究員は、2011年12月末で離職し、ゲルフ大学(カナダ)に異動した。しかし、異動後も共同研究を継続することに関して研究代表者と同意しており、今後も当初の研究計画にしたがって研究を推進することができる。平成22年度は、カンボジアとタイに関して基礎情報を収集するとともに、両国を対象としてフィールドワークを実施した。その結果、1)農山漁村の生業構造が急速に変化しつつあること、2)一種類の収入源に依拠した生活は不安定であり、地域住民は複数の収入源を生存基盤として確保することにより、安定した生活を実現しようとしていること、3)生業における複数の収入源の関係は、いずれかが中心的で残りが補完的という関係ではなく、いずれの収入源も等しく重要であること、4)しかし、収入の大きさと安定性に関しては、複数の収入源の間で顕著な違いがあることが明らかになった。これらを踏まえて、平成23年度はカンボジアのトンレサップ湖周辺村落を対象としたフィールドワークを実施する予定である。

これらを踏まえて、今後はポーサット県の過去50年を対象とした生業の動態マッピングに取り組む。基礎データの収集を終え、生業マッピングの概念モデルを構築することができた。今後は補足調査によりデータを補充し、マッピングの精緻化を図る。当初の予定通りに進展している。当該特別研究員は、2011年12月末で離職し、ゲルフ大学(カナダ)に異動した。しかし、異動後も共同研究を継続することに関して研究代表者と同意しており、今後も当初の研究計画にしたがって研究を推進することができる。
一分子観察によるF.モーターの回転と酵素反応ステップの関係の解明

F_1モーターの回転機構を解明するために以下の研究を行った.昨年度,結晶構造から,残基番号181のGly残基がヌクレオチドの有無によって大きく二面角を変化させる事を発見し,これをAlaに変異させると,F_1-ATPaseに特徴的なADP・Mgによる阻害状態に陥りにくくなることを発見した.このADP・Mgによる特異的阻害状態は,F_1モーターの回転機構を解析する上で大きな障害となる.そこで,この変異と165番目のThrをSerに置換する変異を同時に導入して,阻害を受けにくい変異体を作成した.更に,ヌクレオチド結合を容易に観察するために触媒部位付近にTrpを導入した.これらの変異を導入したF_1モーターは,狙い通り,きわめてADP・Mgによる阻害を受けにくくなり,1mMのADP共存下でも容易に回転の一分子観察を行うことができた.このことは,従来不可能であったATPの加水分解の自由エネルギーを広い範囲で制御した条件下での回転観察が可能になったことを意味する.この変異体を用いて,一分子が一動作で行う力学的仕事と統計的性質を持つ入力の自由エネルギーの関係を明らかにしてゆく予定である.またストップトフローを用いた予備的な実験で,ATPの結合のキネティクスを追跡できることを確認している.次に生体分子によるエネルギー変換について理解するために,二つの反応が双方向的・可逆的に共役するモデルを考案し,計算機シミュレーションによってその振る舞いを検討した.その結果,簡単な仮定に基づき,入力・出力の反応の起こる回数の比が非整数で可変と言う性質の得られるモデルができた.これが実際の蛋白質によるエネルギー変換機構とどのような関わりを持つかについても今後考察を深めて行きたい.F_1モーターの回転機構を解明するために以下の研究を行った.昨年度,結晶構造から,残基番号181のGly残基がヌクレオチドの有無によって大きく二面角を変化させる事を発見し,これをAlaに変異させると,F_1-ATPaseに特徴的なADP・Mgによる阻害状態に陥りにくくなることを発見した.このADP・Mgによる特異的阻害状態は,F_1モーターの回転機構を解析する上で大きな障害となる.そこで,この変異と165番目のThrをSerに置換する変異を同時に導入して,阻害を受けにくい変異体を作成した.更に,ヌクレオチド結合を容易に観察するために触媒部位付近にTrpを導入した.これらの変異を導入したF_1モーターは,狙い通り,きわめてADP・Mgによる阻害を受けにくくなり,1mMのADP共存下でも容易に回転の一分子観察を行うことができた.このことは,従来不可能であったATPの加水分解の自由エネルギーを広い範囲で制御した条件下での回転観察が可能になったことを意味する.この変異体を用いて,一分子が一動作で行う力学的仕事と統計的性質を持つ入力の自由エネルギーの関係を明らかにしてゆく予定である.またストップトフローを用いた予備的な実験で,ATPの結合のキネティクスを追跡できることを確認している.次に生体分子によるエネルギー変換について理解するために,二つの反応が双方向的・可逆的に共役するモデルを考案し,計算機シミュレーションによってその振る舞いを検討した.その結果,簡単な仮定に基づき,入力・出力の反応の起こる回数の比が非整数で可変と言う性質の得られるモデルができた.これが実際の蛋白質によるエネルギー変換機構とどのような関わりを持つかについても今後考察を深めて行きたい.
Wnt-βcateninシグナルの関節軟骨最表層の維持・変性制御機構の解明

関節軟骨最表層の代表的マーカーであるPrg4タモキシフェン作動性ノックインマウスPrg4EGFPCreERt2とβcatenin-floxマウスを交配させ、また、Prg4EGFPCreERt2マウスとβcatenin Ex3(リン酸化部位を欠失する)floxマウスとを掛け合わせることで関節軟骨最表層特異的βcateninノックアウトマウス(Prg4EGFPCreERt2;βcatenin floxマウス)と関節軟骨最表層特異的βcatenin過剰発現マウス(Prg4EGFPCreERt2;βcatenin Ex3マウス)を作出した。骨格成長が終わってからタモキシフェンを投与し、βcateninをノックアウトまたは過剰発現させ、変形性関節症モデルにおいて、OAの初期発症のメカニズムの解明、βcateninの関節軟骨最表層における保護作用と変性について組織学的に詳細に検証した。H&E染色やSafranin O染色を行い、Osteoarthritis Research Society International (OARSI)のスコアリングで変性の程度を検討した結果、Prg4EGFPCreERt2;βcatenin floxマウス、Prg4EGFPCreERt2;βcatenin Ex3マウスともコントロール群に比べて変性が促進された。現在はそのメカニズムを詳しく検証するために、Prg4、βcateninだけでなく、軟骨変性関連分子の抗体を用い、組織学的解析を行っている。In vitroの解析では、野生型マウスより、初代培養関節軟骨最表層細胞と軟骨細胞を同時に単離する方法で採取し、TCF/LEF1とβcateninの恒常活性型または抑制型アデノウイルスを導入し、静水圧システムによるメカニカルストレスによる培養を行い、関連マーカーをリアルタイムRT-PCRで発現解析を行った。マウスを用いた実験に関しては、すでにマウスの交配がすすすんでいたため、すぐにモデルの作成と解析に取り組むことができた。アデノウイルスなどのベクターに関してもこれまで研究室で既に確立している解析ツールであったので、順調に解析をすすめることができている。Wnt-βcateninシグナルの標的遺伝子を探索するため、Tagで標識されたTCF/LEF1発現ベクターを作成し、Primary SFZ細胞に遺伝子導入する。この細胞とコントロールのベクターを導入した細胞を用いて、DNAおよびmRNAを回収し、ChIPシーケンスおよびマイクロアレイによる網羅的解析を行う。ChIPシーケンスにおいてin vivoでのTCF/LEF1の転写調節領域への結合があり、さらにマイクロアレイにおいて遺伝子発現変化がある遺伝子を抽出して、Wnt-βcateninシグナルのSFZ細胞における標的遺伝子を絞り込む。今年度得られたマウス(関節軟骨最表層特異的βcateninノックアウトマウスと関節軟骨最表層特異的βcatenin過剰発現マウス)の変形性関節症の進行過程での遺伝子発現の継時的変化が組織学的解析でみられる遺伝子と網羅的解析により得られたTCF/LEF1の標的候補遺伝子を統合し、変形性関節症に関連した標的遺伝子の絞り込みを行う。今年度得られたマウス(関節軟骨最表層特異的βcateninノックアウトマウスと関節軟骨最表層

特異的βcatenin過剰発現マウス)の変形性関節症の進行過程での遺伝子発現の継時的変化が組織学的解析でみられる遺伝子と網羅的解析により得られたTCF/LEF1の標的候補遺伝子を統合し、変形性関節症に関連した標的遺伝子の絞り込みを行う。次年度にマウスの解析が増えると予想されたため、そのための解析費用に充てる予定である。
低応力型新規透磁率制御軟磁性材料の開発とその応用に関する研究

Sm_xFe_<73.5_<-x>>Cu_1Nb_3Si_<15.5>B_7 (x = 0 - 10)急冷薄帯を単ロール法により作製し,熱処理を施した.その結果, Sm-Fe系化合物の析出が確認できたが,保磁力が大きく,低損失な薄帯を作製することが困難であった.軟磁気特性の改善のため,パルス熱処理を適用した.その結果, x = 2のSmを含有する試料にて,提案するコアの生産性改善に有効と考えられるSmFe_2相の析出が確認できた.優れたコアの実現に不可欠である「長尺薄帯の均一な熱処理の実現」が課題となった.Sm_xFe_<73.5_<-x>>Cu_1Nb_3Si_<15.5>B_7 (x = 0 - 10)急冷薄帯を単ロール法により作製し,熱処理を施した.その結果, Sm-Fe系化合物の析出が確認できたが,保磁力が大きく,低損失な薄帯を作製することが困難であった.軟磁気特性の改善のため,パルス熱処理を適用した.その結果, x = 2のSmを含有する試料にて,提案するコアの生産性改善に有効と考えられるSmFe_2相の析出が確認できた.優れたコアの実現に不可欠である「長尺薄帯の均一な熱処理の実現」が課題となった.本年度は研究実施計画に基づき,Fe-Cu-Nb-Si-BのFeの一部をSmに置換したSm-Fe-Cu-Nb-Si-B非晶質試料の作製と熱処理による析出相評価およびその磁気特性を評価した.Sm_χFe<73.5-χ>Cu_1Nb_3Si_<15.5>B_7にて,χ=010まで組成を変化させ,ロール速度を3050m/sの間で変化させることで試料作製を行った,従来のFe-Cu-Nb-Si-B系薄帯における検討結果では,低応力で大きな異方性を得るには,As-castの状態で完全に非晶質状態であることが重要であった.作製したSm置換試料では,Sm置換量にもよるがロール速度が45m/s以上で完全に非晶質状態が得られることを確認した.示差走査熱量計や熱磁気特性による結晶化温度解析の結果,χ=010の置換範囲では,450520°C付近が結晶化温度であることがわかった.この結果を踏まえ,450650°Cの範囲で温度を変化させ,30分昇温で30分保持の計1時間の真空熱処理を施し,X線解析および熱磁気特性から析出相を評価した.その結果,熱処理温度が500°C以下では,十分な結晶化は確認できなかった.550°Cを超える比較的高い温度で熱処理を施した場合は,χ=04の置換範囲ではFe-Si相の析出が,χ>6ではFe-Si相以外の結晶性の磁性相が析出した.χ=46の範囲では,Fe-Si相とFe-Sm系化合物と考えられる磁性相の析出が確認されたため,χ=46付近を中心に磁気特性を評価した.550°Cの熱処理では,As-castの状態と比較して大きな保磁力増加は確認されなかったが,650°Cの熱処理では保磁力が大きく増加した.本年度の研究を通じ,Sm_χFe_<73.5-χ>Cu_1Nb_3Si_<15.5>B_7においてχ=46付近で550°C程度の熱処理を施すことで,優れた軟磁気特性を維持しつつFe-Si相とFe-Sm系化合物相を共析させることができる可能性が判明した.昨年度の研究により,Fe_<73.5>Cu_1Nb_3Si_<15.5>B_7の組成においてFeの一部をSmで46at%程度置換し,550°C程度の真空中熱処理を施すことで,Sm-Fe系化合物と考えられる析出相が確認された.本課題の目標実現には,試料に応力を印加した状態での熱処理が必要となるため,真空中下での熱処理は生産性が悪い.そこで,不活性ならびに還元性ガス雰囲気下での熱処理が可能な熱処理炉を構築し,熱処理の雰囲気の検討を行った.SmxFe_<73.5-x>Cu_1Nb_3Si_<15.5>B_7にて,450650°C,30分昇温で30分保持の熱処理を施し,X線解析および熱磁気特性から析出相を評価した.550°C程度の熱処理では,xが8以上で結晶化が確認できたが,大きな保磁力が観測された.また,xが26の試料では非晶質状態であり,結晶化には真空下での熱処理よりも若干高い温度である600°C程度が必要であった.xが26の結晶化した試料ではSm-Fe系化合物と考えられる析出相が観測されたが,優れた軟磁気特性は得られなかった.

これは,結晶粒の微細化が不十分であり,SmとFeの化合物の大きな磁歪が,軟磁気特性の劣化を招いためと考えられる.そこで,結晶粒の微細化を鑑み,パルス熱処理を検討することにした.定格出力8kWの赤外線加熱炉を用い,加熱炉のON時間を110sec,出力を4090%の間で変化させ,まずは,無応力下でのパルス熱処理を検討した.結果として,x=2の試料で,出力75%,ON時間5secの時,印加応力低減に有効となるSmFe_2相を大きな保磁力の増加を観測することなく,析出させることができた.本結果を受け,長尺試料に応力下熱処理を適用したが,Sm添加による脆性の増加による試料の破断や短時間熱処理による異方性誘導状態の不均一性により,優れた透磁率制御コアの実現に不可欠である「完全な一軸異方性を持った長尺薄帯の実現」が達成困難であった.本点の克服が課題となった.
アザビシクロ型高歪み小員環の合成とその反応性の解明

ユニークな高歪み小員環1-azabicyclo[1.1.0]butane(ABB)の有用性を検討した結果、ABBを用いたβラクタム系経口抗菌剤テビペネムピボキシルの新規合成法を開発した。加えてABBから容易に誘導される新規なニューキノロン系抗菌剤を20種合成し、臨床で用いられているレボフロキサシンを凌駕する高活性な化合物も見出した。またリチウム系塩基を用いた1-azabicyclo[3.1.0]hexane(ABH)の合成にも成功し、リチウムの働きについても解明した。得られたABHについては、その反応性についても解明し、興味深い結果を得ることに成功した。(1)NiおよびPd触媒によるクロスカップリング反応を用いて、未だ報告例のない、1-azabicyclo[1.1.0]butane (ABB)の3位での炭素-炭素結合反応を見出すことを目的としている。この反応の開発に先立ち、ABBの反応性を解明するため、各種求電子試薬との反応を確認する。この結果を参考に目的のクロスカップリング反応を実施することになるが、もし反応が進行しない場合は、その理由と副生物の生成機構を解明し歪んだ環状化合物でのクロスカップリング反応における反応形式を解明する。(2)アルキルリチウムを用いた閉環方法で、2-bromomethylpyrrolidine臭素酸塩もしくは3,4-dibromobutylamine塩酸塩から効率的に1-azabicyclo[3.1.0]hexane(ABH)を合成する方法を確立することが目的である。収率等、従来法との比較も重要で、これも実際に行って確認する。(3)アルキルリチウムを用いた閉環方法で1-azabicyclo[2.1.0]pentane(ABP)を合成することが目的である。ABPは現在までに合成されていないことから、かなり困難であることが予想される。閉環反応が進行しない場合は、その理由と副生物の単離同定までを行う。(4)ABHの反応性についての報告は少なく、ABPの報告例は全くない。これら化合物の反応性を系統的に比較し、ABBとの反応性の違いを確認することが目的である。最終目標はABBの3位への炭素-炭素結合反応である。その反応を開発するためには、まずABBの反応性をより詳細に解明する必要がある。そこで、すでにABBと反応することが知られている酸や酸塩化物等の求電子試薬より反応性の低い活性アミドとの反応を検討した。その結果、ルイス酸を添加することで、酸や酸塩化物等と同等に反応することを見出した。この反応によって得られた生成物は、加水分解することでアゼチジンチオールへと低収率ではあるが、変換することができた。今後、高収率化を目指し反応条件の最適化を行う。このアゼチジンチオールは、カルバペネム系経口抗菌剤L-084の重要な中間体であることが知られているとともに、本法はアゼチジンチオール誘導体の簡便な合成法になりうると考えられる。ABBの閉環反応において、アルキルリチウムが塩基として効果的であることをすでに報告し、リチウムカチオンが重要な役を果していることも見出している。今回、この手法をABHの閉環反応に応用した。その結果極めて良好な収率で反応が進行し、目的とするABHを得ることができた。今後、その反応機構も解明する。3.ABHの反応上記2.で得られたABHを用いて、塩酸、ハロゲン化アルキルおよび酸塩化物で反応性を検討した。塩酸との反応ではピロリジン誘導体とピペリジン誘導体の混合物が得られた。また、ハロゲン化アルキルとの反応と酸塩化物との反応では主生成物が異なることが判明した。反応の選択性とその理由について、さらに多くの基質との反応を行うことで解明する。そのため各種求電子試薬との反応について検討してきた。ABBと活性アミドとの反応性については昨年度報告した。今回、この活性アミドとの反応で得られた化合物を加水分解したところ、条件によって切断される部位が異なること見出した。その結果、得られた化合物の一方がカルバペネム系経口抗菌剤L-084の中間体になりうるものであり、従来合成困難な化合物であったことが判明した。従って、本化合物を用いれば、従来法よりも簡便で効率的なL-084の合成法を開発することが可能であると考えられる。アルキルリチウムを用いたABHへの閉環反応においても、ABBと同様、リチウムカチオンが重要な役を果していることを見出した。

また、ジフェニルアジリジンへのモデル閉環実験を実施することで、本閉環反応がリチウムカチオンによる炭素-ハロゲン結合の活性化を伴いながらS_N2型の機構で進行することも推測できた。3.ABHの反応上記2.で得られたABHを用いて、ハロゲン化アルキルおよび酸塩化物で反応性を検討した。ハロゲン化アルキルとの反応ではピペリジン誘導体が主生成物として得られ、酸塩化物との反応ではピロリジン誘導体が主生成物であった。その選択性の違いを解明すべく種々検討したところ、熱力学支配か速度論支配かによって主生成物が異なることを見出した。本結果は、ABHの応用性を高めるものである。ABBの反応性をより詳細に解明するため、各種求電子試薬との反応について検討してきた。その結果、ABBと活性アミドとの新しい反応を見出すとともに、この活性アミドとの反応で得られた化合物の加水分解を実施すると、反応条件によって切断される部位が異なることも昨年報告した。今回はその原因の解明と、得られた化合物の一方をカルバペネム系経口抗菌剤L-084(オラペネム)合成へと応用することを検討した。本法は、従来法よりも簡便で効率的にL-084(オラペネム)を合成することが可能である。加水分解反応では、メタノールの含有量が切断部位の選択性に重要な影響を与えていた。またL-084(オラペネム)の合成においては、現在のところ各種添加物や反応条件の検討を実施しているものの、いまだ成功するには至っていない。アルキルリチウムを用いたABHへの反応において、2-bromomethylpyrrolidine臭素酸塩を用いた閉環反応の確立と反応機構の推定までは完了していた。本年度は、3,4-dibromobutylamine塩酸塩の閉環反応を検討した。しかし、現在のところ成功するに至っていない。ハロゲンリチウム交換反応に由来する脱Br_2反応が優先的に進行してしまうためである。今後は本反応の検討を終了し、2-bromomethylanilineからbenzoazetineへの閉環反応の開発を主に実施していく。3. ABHの反応すでにABHとハロゲン化アルキルおよび酸塩化物との反応を検討し、熱力学支配か速度論支配かによって主生成物が異なることを見出している。本年度は酸無水物およびスルホン酸無水物との反応を検討した。興味深いことに、酸無水物は酸塩化物と同一の選択性で、スルホン酸無水物はハロゲン化アルキルと同一の選択性であった。今後はさらに詳細に検討する予定である。触媒を用いたABBの3位への炭素-炭素結合反応を開発することが目的である。パラジウム触媒、コバルト触媒ででは成功するには至っていない。今後は、鉄触媒での反応を主に検討していく。3.ABHの反応すでにABHとハロゲン化アルキルおよび酸塩化物との反応を検討し、熱力学支配か速度論支配かによって主生成物が異なることを見出している。昨年度は安息香酸無水物との反応を検討し、酸塩化物と同一の選択性でピロリジン誘導体が主に生成することを確認した。今年度は、その一般性を確認する目的で、各種酸無水物誘導体で本反応を検討し、ABHと酸無水物との反応では一般にピロリジン誘導体が主生成物となることを確認した。11-アザビシクロ[1.1.0]ブタン(ABB)の反応およびその応用性の開拓:ABBと活性アミドとの反応で得られた化合物を加水分解すると、条件によって切断される部位が異なることを見出している。
低温液体の急減圧沸騰現象に関する研究

本研究課題に関連した過去の研究成果から、極低温液体の貯蔵容器において容器・配管系破断、漏洩などにより減圧を受けた場合、特に高減圧速度下では気液界面上にミスト層が形成され、これがその後の液中からの沸騰挙動に影響を与えると結論づけた。そこで本研究では、初年度に購入した高速度ビデオカメラの画像処理により、減圧初期のミスト層形成・成長と沸騰現象の関係を明らかにし、また減圧場の沸騰開始条件を検討した。さらにこれらの結果を、圧力アンダーシュートや圧力回復量などの容器内圧力変動推移にフィードバックさせ、数値シュミレーション結果との比較により低温流体固有の容器内圧力変動予測を試みた。以下、得られた結果・知見を項目別に記述する。1.壁面性状の異なる二種類の容器を用いフラッシング実験を行った結果、同一実験条件であっても減圧後の液中に形成される沸騰様相や容器内圧力変動、さらには気液界面上に形成されるミスト層の厚さ、成長速度など異なることが判明した。こららの要因は容器壁面上の気泡核の存在比による影響のためと結論される。ものに影響を与え、これらの非客観的要素が意思決定に影響を与えるのではないだろうか。多数の出産祝い金だけ2.低温貯蔵容器の場合、周囲からの熱侵入により壁面部の高温化が生じ、かつ垂直方向にも強い温度勾配(温度成層現象)を形成するので、常温以上の液体貯蔵に比し沸騰開始条件はより壁面性状に支配され易く、その分気液相間のギブス数が大きく、また飽和温度に対する最大過熱度比は増大する傾向にある。3.急減圧に伴う圧力アンダーシュートやその後の圧力回復などの容器内圧力変動推移は、容器破断・漏洩箇所などからの蒸気流出速度と圧力アンダーシュート後に生ずる爆発的な沸騰蒸気量の質量バランスにより決定されることが明らかになった。申請書通り,高速度ビデオカメラ,圧力変換器等を購入し,現在のところ立ち上げのチェックを済ませ本格的な運用の段階に入ったところである。現段階において得られている新たな知見を申請書の項目ごとに記述する。1.現有のクライオスタットを用い,種々の減圧速度を変化させた場合の気液界面におけるミストの生成・成長を定量的に捉える。現在は,高速度撮影によりミストの発生現象の初期の段階における、気液界面挙動と局所的なミストの発生,ミストの層状変化などの観察を行っている。液相部からの沸騰による凝縮核の存在,蒸気供給など,固体壁面上のミスト発生現象とは異なるメカニズムを持つ可能性が見いだされた。定量的な検討については画像処理を用いた濃度,層厚さなどの測定の準備を進めている。2.気液界面付近における減圧波挙動を調べるために精密な圧力測定を試み,減圧波到達のタイミングや減圧波速度との関連において1との定量的な比較を行う。研究の進展により,静圧測定が必要となったが,当初購入を予定していたpcb社製圧力変換器が動圧成分しか検知できないため,急遽,使用の異なる複数の圧力変換器を組み合わせることで対応する。現在,立ち上げ中である。3.高速度撮影により沸騰開始条件を正確に捉え,精密な圧力分布変化と比較検討することによって減圧場における最大過熱度および沸騰開始条件について定量的に把握する。比較的遅い減圧速度では10K程度の過熱度で沸騰が開始するのに対し,高減圧速度下においては0K(飽和もしくはサブク-ル状態)程度で沸騰を開始している結果が得られた。

そこで本研究では、初年度に購入した高速度ビデオカメラの画像処理により、減圧初期のミスト層形成・成長と沸騰現象の関係を明らかにし、また減圧場の沸騰開始条件を検討した。さらにこれらの結果を、圧力アンダーシュートや圧力回復量などの容器内圧力変動推移にフィードバックさせ、数値シュミレーション結果との比較により低温液体固有の容器内圧力変動予測を試みた。以下、得られた結果・知見を項目別に記述する。1.壁面性状の異なる二種類の容器を用いフラッシング実験を行った結果、同一実験条件であっても減圧後の液中に形成される沸騰様相や容器内圧力変動、さらには気液界面上に形成されるミスト層の厚さ、成長速度など異なることが判明した。これらの要因は容器壁面上の気泡核の存在比による影響のためと結論される。2.低温貯蔵容器の場合、周囲からの熱侵入により壁面部の高温化が生じ、かつ垂直方面にも強い温度勾配(温度成層現象)を形成ずるので、常温以上の液体貯蔵に比し沸騰開始条件はより壁面性状に支配され易く、その分気液相間のギブス数が大きく、また飽和温度に対する最大過熱度比は増大する傾向にある。3.急減圧に伴う圧力アンダーシュートやその後の圧力回復などの容器内圧力変動推移は、容器破断・漏洩箇所などからの蒸気流出速度と圧力アンダーシュート後に生ずる爆発的な沸騰蒸気量の質量バランスにより決定されることが明らかになった。
創造性・論理性を育むマイクロスケール化学実験の普及についての研究

マイクロスケール化学(MC)実験はさまざまな長所があるにもかかわらず、我が国で普及していない。本研究ではMC実験キットを作成し、多数の教員研修と実験教室を行った。MCの普及には、体験とキットの提供が重要であることがわかった。成果はIUPACコングレス、アジア化学会議、Pacifichem、MC国際シンポジウム、日本化学会年会等内外の学会において発表し、高く評価された。1.情報収集・成果発表:第8回中国マイクロスケールケミストリー(MC)会議,第13回アジア化学会議,日本化学会第90春季年会等内外の7学会に出席して,MC普及についての情報収集を行うとともに,とれまでの成果発表,経験・意見の交換を行った。2.MCキット作成:一般的なMCには,医療用,研究用に使い捨て器具として市販されているものを使い捨てにせず活用するが,多種多様なものを少数入手するのは困難である。そこで,大日本印刷(株)と共同で,電気分解,電池,イオンの学習に適したMC実験キットを開発,試作品をつくった。3.MCキットの試用:上記のMC実験キットを,宮城県教育研修センター主催教員対象研修2回,宮城教育大学猿渡英之教授が主宰したSPP教員研修2回で用いた。また,宮城県大和町に於いて,化学オリンピックプレイベントで生徒の行う実験でも試作品を使用した。いずれも好評を博した。これらの経験をもとに,試作品の改良を行っている。4.新しいMC実験の開発とこれまでに発表した実験の改良:酸塩基に関する実験,気体に関する実験,有機化学,イオン交換樹脂,燃料電池のMC教材の開発を行った。大和町で行われた小学生対象の化学オリンピックプレイベントは,2010年2月16日付河北新報で取り上げられた。5.教員研修による普及の研究:上述の教員研修で普及における課題を探った。6.本研究グループのホームページ(http://science.icu.ac.jp/MCE/)の管理と更新:講演会・研修会の案内、SPPの報告書の掲載、参考資料の紹介によりマイクロスケール化学の普及に努めた。1.情報収集・成果発表:第5回国際マイクロスケールケミストリー(MC)シンポジウム(於スービック、フィリピン)、第10回ヨーロッパ化学教育会議(於クラクフ、ポーランド)、化学教育研究協議会東北大会(於岩手大学)、2010年環太平洋国際化学会議(於ホノルル、米国)等内外の学会において、招待講演、研究発表を行いMC普及についての情報収集を行うとともに、これまでの成果発表、経験・意見の交換を行った。2.MCキット作成:一般的なMCには、医療用、研究用に使い捨て器具として市販されているものを使い捨てにせず活用するが、多種多様なものを少数入手するのは困難である。そこで、大日本印刷(株)と共同で、電気分解、電池、イオンの学習に適したMC実験キットを開発、試作品をつくった。3.MCキットの試用:上記のMC実験キットを、東北大学大学院医学系研究科主催「ひらめきときめきサイエンス:マイクロスケールケミストリーで探る化学-ひらめき・ときめき実験の体験」(於東北大学川内北キャンパス、高校生対象)、日本化学会東北支部主催「化学への招待」(於一関、小中学生対象)等で用いた。また,宮城県大和町に於いて、少年少女発明クラブで小学生の行う実験でも試作品を使用した。これらの経験をもとに、試作品の改良を行っている。4.新しいMC実験の開発とこれまでに発表した実験の改良:イオン交換に関する実験、有機化学分野、分析化学分野のMC教材の開発を行った。6.本研究グループのホームページ(http://science.icu.ac.jp/MCE/)の管理と更新,講演会・研修会の案内、実験教材の系統的な提示、参考資料の紹介によりマイクロスケール化学の普及に努めた。2.マイクロスケールケミストリー(MC)実験キット作成と改良:大日本印刷(株)の協力により,電気分解,電池,イオンの学習に適したMC実験キットを開発・改良を行い教員研修・実験教室等で試用した。3.新しいMC実験め開発:(1)炎色反応の新規実験法:超音波により微細な霧粒子としてバーナーの火炎中に注入する方法により、安定に持続した炎色が観察できるようにした。(2)導電性高分子電解合成のMC:上記MC実験キットを用いてポリピロールの電解合成とその導電性観察に成功した。4.マイクロスケールケミストリー第2回シンポジウムの開催:MCに関する招待講演、研究発表、ワークショップからなるシンポジウムを東北大学で開催し、全国から多数の参加者を集めた。アンケートの結果高い評価を得た。5.本研究グループのホームページ(http://science.icu.ac.jp/MCE/)の管理と更新,講演会・研修会の案内、実験教材の系統的な提示、参考資料の紹介によりマイクロスケール化学の普及に努めた。6.MCキットを使った「わくわくときめきマイクロ実験皇室」による普及:山形大学、日本科学未来館(2日間にわたり計8回)、小坂小学校(秋田県)、仙台市科学館、福島大学、仙台高専名取キャンパス、大和町少年少女発明クラブ等で行い、生徒が強い興味を示し、積極的に探究的に実験することがわかった。

7.新潟大学主催のマイクロスケール化学実験講演会(大学・高校教員対象)において、講演とワークショップを行い好評を博した。8.東日本大震災の被災校におけるMC実験:化学実験をともなう授業が困難になった仙台市の被災中学校における化学実験が我々の開発したMCキットにより実施され、有効性が示された。
フルオラスキラル触媒を用いる不斉合成反応

フルオラスキラル配位子として6,6'-位に(C_6F_<13>CH_2CH_2)_3Si-基を持つBINOL(F_<13>BINOL)及び(C_8F_<17>CH_2CH_2)_3Si-基を持つBINOL(F_<17>BINOL)、6,6'-位に(C_6F_<13>CH_2CH_2)_3Si-基を持つBINAP(F_<13>BINAP)、p-位に(C_6F_<13>CH_2CH_2)_3C-を置換したベンジル基をアミノ基に結合させたエフェドリン、F_<13>BINOLの二つの水酸基に(S)-phenyl-1-hydroxyethyl基を結合させた四座配位キラルジオール(FDHPEB)を合成した。F_<13>BINOL及びF_<17>BINOLでは、これらを配位子したチタニウム錯体を触媒にしてアルデヒドのE_<t2>Z_nによるエチル化反応を試みた。フルオラス逆相シリカゲルにより配位子を回収する実験では、オリジナルの反応と同じ化学収率及び不斉収率を達成した。各回の配位子の回収率は定量的であった。トルエンとFC-72(CF_3(CH_2)_4CF_3)二相系の反応では、トルエン相を新たな基質溶液に代えて5回繰り返し反応したが、不斉収率はほぼオリジナルの反応と同じだった。エフェドリン誘導体でもフルオラス逆相シリカゲルを用いて10回繰り返し反応しても、毎回の配位子の回収率は定量的で不斉収率もオリジナルの反応とほぼ同じだった。FDHPEBをプロトン源に用いるSmI_2による1-methoxy-l-phenylcyclohexanoneの還元的エノラート化/不斉プロトン化反応では、フルオラスシリカゲルでキラル配位子と分離した粗有機生成物をCD検出器付きHPLCで分析したところ、生成物エナンチオマーのピークだけが観測され、不斉収率が95%eeに達することが明らかになった。プレパラチブTLCで精製してから分析する方法では88%ceに過ぎず、若干ラセミ化が起こっていることが分かった。このように、フルオラスキラル触媒を用いる不斉反応では、触媒あるいは配位子をリサイクル出来るだけではなく、生成物の迅速分離、迅速分析が可能であることを実証することが出来た。筆者等が合成した6,6'-位に(F_<13>C_6CH_2CH_2)_3Si基を持つ(R)-BINOL((R)-FBINOL)を配位子とするTi錯体で、芳香族アルデヒドのジエチル亜鉛アルキル化をトルエン/FC-72二相系で行った。反応後、生成物を含むトルエン相をフルオラス触媒を含むFC-72(CF_3(CF_2)_4CF_3)相から分離回収し、新たに原料を含むトルエン溶液を加えて再び反応を行った。

こうして、5回反応を繰り返したところ、各回の生成物の化学収率(81-87%)及び不斉収率(80-83%ee)は均一系での反応とほぼ同様であった(Tetrahedron Lett.,2000,41,57-60)。(R)-FBINOLのdi-(S)-2-hydroxy-2-phenyl誘導体をキラルプロトン源にして、2-メトキシ-2-フェニルシクロヘキサノンとSmI_2との反応で生成するサマリウムエノラートの不斉プロトン化を行った。生成物とフルオラスキラルプロトン源は、(F_<13>C_6CH_2CH_2)(CH_3)_2Siが結合したフルオラスシリカゲルカラムを用い、CH_3次いでFC-72でろ過することにより容易に分離できた。こうして得られた粗生成物を、UV及びCD検出器付きHPLCで分析したところ、副生成物の多数のピークが現れるUVとは違って、CDでは生成物のエナンチオマーのピークだけが検出され、驚くべき事に不斉収率は95%eeとPTLC精製後の値(87%ee)より遥かに高く、精製の間にラセミ化が起こっていることが分かった(Tetrahedron,2000,56,351-356)。このように、フルオラスキラル化合物は反応後生成物との分離が容易で、再利用が可能なばかりではなく、CD検出器付きHPLCを用いれば生成物を精製せずに不斉収率が求められることが実証された。前年度は、フルオラス側鎖として(F_<13>C_6CH_2CH_2)_3Si基を持つ(R)-BINOLを合成し、これを配位したTi-錯体で、芳香族アルデヒドのジエチル亜鉛による触媒的不斉アルキル化反応をFC-72とトルエンの二相系で行い、生成物を含むトルエン相を取り除き、反応物を含むトルエン溶液を新たに加えて、繰り返し反応を行うことに成功した(Tetrahedron Lett.,2000,41,57-60)。しかし、苛酷な反応条件ではSi-C結合が開裂する恐れもあるので、フルオラス側鎖がC-C結合で結びついたものが望ましい。本年度は、このような側鎖導入基として(F_<13>C_6CH_2CH_2)_3C-C_6H_4-CH_2Brの合成法を確立し、エフェドリンのアミノ基と反応させて、フルオラスベンジル基を導入した配位子、フルオラスベンジルエフェドリンを合成することに成功した。このキラル配位子を用いて、ベンズアルデヒドのジエチル亜鉛によるアルキル化を検討した。後処理後粗生成物をフルオラス逆相シリカゲルカラムに吸着させ、アセトニトリル次いでFC-72で流出させると、フルオラスエフェドリンは簡単に生成物と分離することができ、そのまま次の反応に用いても、全く同じ化学収率及び不斉収率(90%,83%ee)が得られ、これを何度も繰り返すことができる事が分かった。このように、今回合成したフルオラスベンジル基は、タグとして結合したものをフルオラスにし、回収リサイクルを極めて容易にすることが明らかになった。フルオラスベンジル基は、保護基としても使用することが出来るので、種々の利用法が考えられる。本年度は、6,6'-位に(C_6F_<13>CH_2CH_2)_3Si-基が付いた(R)-BINOL((R)-F_<13>BINOL)を出発原料にして同じ基本骨格を持つフルオラスBINAPを合成し、これを配位子にして触媒的な不斉合成反応を検討することを目的にして研究を行った。先ず、F_<13>BINOLのビストリフラートをジフェニルフォスフィンと反応させて得られるF_<13>BINAPを過酸化水素で酸化して、ジオキシドF_<13>BINAPOとした。これを、フラッシュカラムクロマトグラフィーで原料のビストリフラートと分離し、更に再結晶して精製した。F_<13>BINAPOは、MeOTf/LiAlH_4還元法でF_<13>BINAPに戻し、アルゴン雰囲気下脱気溶媒を用いて、酸素に触れないように注意しながら精製した。
多変量解析と計算アルゴリズム

多次元正規分布の平均値Θ=(【Θ_1】・・・Θp)'の検定において、分散行列を既知と仮定して、帰無仮説Ho:Θ=(O,・・・O)に対して対立仮説を【H_1】:Θi【>!-】O i=1・・・Pとして、観測値の一次関数(a,x)=【a_1】【x_1】+・・・+apxpを用いて検定する場合、aの最適な選び方をつぎのように定義する。対立仮説の空間内の各点【Θ^1】を取り帰無仮説【H_0】に対して、対立仮説【(H!^)-1】:Θ=【Θ^1】とするときの最強力検定の検定力(ア)と(a,x)による検定力(イ)との差は非負であるが、点【Θ^1】を対立仮説の空間内で動かしたときの最大値を最小にするようなaが存在するが、そのaを用いた一次関数(a,x)を用いる検定を最迫検定と呼ぶ。この意味での最適なaについての必要十分条件を与えたものが第一論文である。この理論は、一次元多重回帰係数の傾向性の検定に応用することが出来る。大学院の中国留学生、史寧中氏により美くしい結果が導かれ、現在、論文としてまとめられつつある。人類遺伝学の重要な概念である近交係数は、研究代表者が、図形表現による計算法を考したが、最近になって、人工授精のもとでの蜜蜂の近交係数の計算法にまで発展出来ることが分かり、フランスのKEFUSS氏との共同研究がまとまりつつあり、これも、現在、論文としてまとまりつつある。研究分担者、白谷の研究は、統計と関係の深い代数的整数論に関するものである。研究分担者、柳川の研究は、発癌性などの比率についての傾向性の検定の場合、過去の発癌実験のデータの組込方法の研究であり、社会的な意義の深いものである。外に、研究協力者、河原および藤井の研究も、この研究費の援助のもとで行なわれた研究成果である。
動物細胞由来の糖タンパク質に含まれる抗原性糖鎖の発現制御メカニズム

1. CHO細胞におけるCMP-NeuAc水酸化酵素の発現を解析する目的で、まず、ハムスターの本酵素cDNAの全長を得ることをめざした。N-グリコリルノイラミン酸(NeuGc)の発現が高い変異株より調製したcDNAを用いて、ポリメレース・チェイン・リアクション(PCR)を行った。マウスの配列に基づいて合成した複数個のプライマーを用いて、様々な組み合わせで繰り返し試みた結果、本酵素のcDNAの一部分を増幅することに成功した。次にCHO-K1細胞から調製したcDNAライブラリーを用いて、同様のプライマーによるPCRを行ったが、ライブラリー中に含まれる本酵素のクローンの存在頻度はきわめて低いことが判明し、スクリーニングに用いるライブラリーとしては不適であると判断された。現在、本酵素の高発現変異株からcDNAライブラリーを作成することを検討中である。2. CHO細胞からは本酵素の発現レベル、及びNeuGcの発現レベルがきわめて低い変異株が得られている。この変異株を無血清培地中で培養すると増殖がほぼ停止するという知見が得られている。又、牛胎児血清を加えることで増殖能が復帰することから、牛血清糖タンパク質中に含まれるNeuGcが細胞増殖に何らかの寄与をしている可能性が考えられる。そこで、低発現株にマウス由来の本酵素遺伝子を導入した安定変異株を得ることによって無血清培地中での増殖能が復帰するかどうかを解析する予定である。
日本における世代間移転と親子関係に関する経済分析

本研究では、日本、アメリカ、中国、インドに関するデータを用い、国際比較の観点から遺産やそれ以外の世代間移転、親子関係(親子同居、子による親の経済的援助、世話、介護など)の実態と決定要因について検証することによってどの家計行動に関する理論モデルが実際に成り立っているか、国によってどういった違いがあるかを明らかにした。日本人が最も利己的であり、アメリカ、中国、インドに人々は比較的利他的であるということが分かった。利己主義を前提としたライフサイクルモデル、利他主義モデル、王朝モデル、社会的規範モデルなど、家計行動を説明しようとする理論モデルは数多く存在するが、実際にはこれらのうち、どのモデルが成り立っているのであろうか。本研究の目的は、様々なアンケ-ト調査からの個票デ-タを用いて日本における世代間移転(遺産、生前贈与)および親子関係について吟味し、そうすることによって、どの家計行動に関する理論モデルが日本において成り立っているかを明らかにすることである。具体的には、遺産やそれ以外の世代間移転がどのくらいあり、子供がどの程度高齢の親と同居し、どの程度高齢の親の世話、介護、経済的援助をするかを明らかにし、これらの行動の決定要因について検証し、親の遺産やそれ以外の世代間移転(または親の資産)と子供が高齢の親と同居し、高齢の親の世話、介護、経済的援助などをする度合いの間にどの程度の相関があるかについて吟味することによって、日本においてどの家計行動に関する理論モデルが成り立っているかを明らかにする予定である。本研究の目的は、様々なアンケート調査からの個票データを用いて日本における世代間移転(遺産、生前贈与)および親子関係について吟味し、そうすることによって、どの家計行動に関する理論モデルが日本において成り立っているかを明らかにすることである。したがって、世代間移転がどのくらいあり、子供がどの程度高齢の親と同居し、どの程度高齢の親の世話、介護、経済的援助をするかを明らかにし、これらの行動の決定要因について検証し、親の遺産やそれ以外の世代間移転(または親の資産)と子供が高齢の親と同居し、高齢の親の世話、介護、経済的援助などをする度合いの間にどの程度の相関があるかについて吟味することによって、日本においてどの家計行動に関する理論モデルが成り立っているかを明らかにした。平成18年度においては、まず、内外の理論・実証両面の先行研究をサーベイし、家計行動に関する4つの理論モデル(ライフ・サイクル仮説、利他主義モデル、王朝モデル、社会的規範モデル)を構築し、それらのモデルの世代間移転、親子関係に対する含蓄を引き出した。次に、推定モデルおよび検定する仮説について検討し、最後に、使用するデータ(特に「親子ペア調査」(大阪大学21世紀COE)および「家族についての全国調査」(日本家族社会学会全国家族調査委員会)の整理および分析を行った。具体的には、親子が同居するか否か、子供が親の世話・介護をしているか否か、子供が親に経済的援助をしているか否かを被説明変数とし、説明変数に親の遺産動機、親の資産保有額、長男(長子)ダミーなどを加えた分析、親が各子に遺産を残す予定であるか否かおよびその予定額(または親の資産保有額)を被説明変数とし、説明変数に各子が親と同居しているか否か、親の世話・介護をしているか否か、親に経済的援助をしているか否か、氏・家業を引き継いだか否か、長男であるか否かなどを加えた分析を行った。具体的には、遺産やそれ以外の世代間移転がどのくらいあり、子供がどの程度高齢の親と同居し、どの程障高齢の親の世話、介護、経済的援助をするかを明与かにし、これらの行動の決定要因について検証し、親の遺産やそれ以外の世代間移転(または親の資産)と子供が高齢の親と同居し、高齢の親の世話、介護、経済的援助などをする度合いの間にどの程度の相関があるかについて吟味することによって、日本においてどの家計行動に関する理論モデルが成り立っているかを明らかにした。平成19年度においては、まず、家計行動に関する4つの理論モデル(ライフ・サイクル仮説、利他主義モデル、王朝モデル、社会的規範モデル)を構築し、それらのモデルの世代間移転、親子関係に対する含蓄を導出した。次に、推定モデルおよび検定する仮説について検討し、最後に、使用するデータ(特に「親子ペア調査」(大阪大学21世紀COE)、「家族についての全国調査」(日本家族社会学会全国家族調査委員会)、「世帯内分配・世代間移転に関する研究調査」(財団法人家計経済研究所)の整理および分析を行い、分析結果を吟味した。

利己主義を前提としたライフサイクルモデル、利他主義モデル、王朝モデル、社会的規範モデルなど、家計行動を説明しようとする理論モデルは数多く存在するが、実際にはこれらのうち、どのモデルが成り立っているのであろうか。本研究の目的は、様々なアンケート調査からの個票データを用いて日本における世代間移転(遺産、生前贈与)および親子関係について吟味し、そうすることによって、どの家計行動に関する理論モデルが日本において成り立っているかを明らかにすることである。具体的には、遺産やそれ以外の世代間移転がどのくらいあり、子供がどの程度高齢の親と同居し、どの程度高齢の親の世話、介護、経済的援助をするかを明らかにし、これらの行動の決定要因について検証し、親の遺産やそれ以外の世代間移転(または親の資産)と子供が高齢の親と同居し、高齢の親の世話、介護、経済的援助などをする度合いの間にどの程度の相関があるかについて吟味することによって、日本においてどの家計行動に関する理論モデルが成り立っているかを明らかにした。平成20年度においては、まず、家計行動に関する4つの理論モデル(ライフ・サイクル仮説、利他主義モデル、王朝モデル、社会的規範モデル)を構築し、それらのモデルの世代間移転、親子関係に対する含蓄を導出した。次に、推定モデルおよび検定する仮説について検討し、最後に、使用するデータ(特に「親子ペア調査」、「くらしの好みと満足度についてのアンケート」(いずれも大阪大学21世紀COE、グローバルCOE)、「家族についての全国調査」(日本家族社会学会全国家族調査委員会)、「世帯内分配・世代間移転に関する研究調査」、「消費生活に関するパネル調査」(いずれも財団法人家計経済研究所)の整理および分析を行い、分析結果を吟味し、論文をまとめた。利己主義を前提としたライフ・サイクル・モデル、利他主義モデル、王朝モデル、社会的規範モデルなど、家計行動を説明しようとする理論モデルは数多く存在するが、実際にはこれらのうち、どのモデルが成り立っているのであろうか。本研究の目的は、様々なアンケート調査からの個票データを用いて日本における世代間移転(遺産、生前贈与)および親子関係について吟味し、そうすることによって、どの家計行動に関する理論モデルが日本および他国(アメリカ、中国、インド)において成り立っているかを明らかにすることである。具体的には、遺産やそれ以外の世代間移転がどのくらいあり、子供がどの程度高齢の親と同居し、どの程度高齢の親の世話、介護、経済的援助をするかを明ちかにし、これらの行動の決定要因について検証し、親の遺産やそれ以外の世代間移転(または親の資産)と子供が高齢の親と同居し、高齢の親の世話、介護、経済的援助などをする度合いの間にどの程度の相関があるかについて吟味することによって、日本においてどの家計行動に関する理論モデルが成り立っているかを明らかにした。まず、家計行動に関する4つの理論モデル(ライフ・サイクル仮説、利他主義モデル、王朝モデル、社会的規範モデル)を構築し、それらのモデルの世代間移転、親子関係に対する含蓄を導出した。
国際緊急援助活動と日本外交―１９８７―１９９３

本研究は日本外交における国際緊急援助活動の位置付けを1日本の国際貢献と国際緊急援助活動の関連性、2国際緊急援助活動に対する関与の可能性、3非軍事的手段による関与の実効性の3点から明らかにしようとするものである。本年は研究の最終年に当たるため、不足資料の調査を行うと共に、これまでの研究を元に成果を出すことを目的とした。まず、不足資料の調査について、本年は日本の活動に対する諸外国の反応について資料調査を実施した。英国では英国国立公文書館において、日本の総合安全保障戦略に対する反応を調査した。米国では米国国立公文書館、ロナルド・レーガン大統領図書館、ジョージ・H・W・ブッシュ大統領図書館において、日本の総合安全保障戦略に対する米国の評価と湾岸戦争における日本の支援に対する米国政府の反応についての史料調査を実施した。これらの結果、日本が総合安全保障を打ち出す中で、英国は自国の対外援助との協調という観点から好意的に評価したのに対し、米国は総合安全保障と対外援助の拡大ではなく、あくまでも防衛力強化を重視していたことが明らかになった。史料調査と平行して、研究成果の発表を行った。これまでの国際緊急援助活動に対する日本の関与については「非軍事的手段による人的支援の模索と戦後日本外交ー国際緊急援助隊を中心に」が中村登志哉編『戦後70年を越えてードイツの選択・日本の関与』一藝社、2016年に掲載された。本研究の結果、70年代後半以降に日本の人的貢献を求める声が政府や国民から出る中で、憲法に違反しない人的貢献として、非軍事的枠組みによる国際緊急援助隊が結成されたこと、91年のペルシャ湾掃海艇派遣の成功の結果、自衛隊海外派遣が拡大し、国際緊急援助隊に自衛隊が参加するようになったことが明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は日本外交における国際緊急援助活動の位置付けを1日本の国際貢献と国際緊急援助活動の関連性、2国際緊急援助活動に対する関与の可能性、3非軍事的手段による関与の実効性の3点から解明しようとするものである。採用初年度は日本の国際貢献意識の推移と日本政府の人的支援の模索を中心に研究を行った。日本の国際貢献意識の推移について、英国国立公文書館における資料調査を実施し、総合安全保障戦略発表後の英国政府の反応を明らかにすることが出来た。次に人的支援の模索について、国際緊急援助隊法制定過程に着目し、関係各省庁に対する情報公開請求を行った結果、人的支援模索における非軍事手段の役割を明らかにすることが出来た。これに関しては、11月に開催された日本国際政治学会において「国際緊急援助活動と日本外交ー国際緊急援助隊発足を中心に」として口頭発表を実施した。そして経済援助等の非人的支援と人的支援の関係について、湾岸戦争における日本の支援に着目し、「湾岸戦争に対する日本の支援ー多国籍軍に対する民生支援を中心に」『人間環境学』第13巻第1号(2015年6月)として、湾岸戦争における日本の民生支援の政策決定過程とそれに対する日本国内および米国の反応を明らかにした。また、「自衛隊海外派遣と人的貢献策の模索ーペルシャ湾掃海艇派遣を中心に」『戦略研究』第17号(2015年12月)は湾岸危機以降の日本の人的支援模索の動きを考察すると共に、91年の掃海艇派遣と87年のペルシャ湾安全航行問題の連続性を明らかにした。採用初年度となる平成27年度は日本国内における資料調査及び英国における在外研究を実施した。その結果、国際緊急援助隊法制定過程における外務省と関係各省庁との折衝、そして内閣官房との関係が明らかになった。英国における在外研究においては、総合安全保障戦略発表後の英国政府の反応を明らかにすることが出来た。本年度は博士論文の核となる自衛隊海外派遣についての研究成果を投稿し、それぞれ「湾岸戦争に対する日本の支援ー多国籍軍に対する民生支援を中心に」『人間環境学』第13巻第1号(2015年6月)、「自衛隊海外派遣と人的貢献策の模索ーペルシャ湾掃海艇派遣を中心に」『戦略研究』第17号(2015年12月)として掲載された。資料調査、研究成果報告共に当初期待していた以上の成果を挙げていると判断する。これまでの国際緊急援助活動に対する日本の関与については「非軍事的手段による人的支援の模索と戦後日本外交ー国際緊急援助隊を中心に」が中村登志哉編『戦後70年を越えてードイツの選択