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形質細胞様樹状細胞による経口免疫寛容成立の制御機構の解明

形質細胞様樹状細胞(pDCs)はToll様受容体(TLR)7とTLR9のみを高発現し、多量のI型IFNを産生する免疫細胞である。現在までにpDCsがウイルス感染防御免疫応答の惹起やI型IFN関連自己免疫疾患の発症に重要な役割を担うことが明らかになりつつある。本研究課題の目的はこれまでに不明であった『腸管での免疫学的恒常性維持における“pDCs機能"の意義』に着目し、腸管免疫組織pDCsの性状特性および経口免疫寛容成立における役割を明らかにすることであり、平成30年度ではマウス腸管膜リンパ節(MLN)pDCsの機能特性の解明を試みた。具体的には、脾臓(Spl)pDCsとの間で以下の比較検討を行った。1.細胞表面分子の発現について解析を行った結果、MLN pDCsではSpl pDCsと比較してT細胞の活性化に必要なCD40, 80, 86などの補助刺激分子の発現が低下していた。2. TLRリガンド刺激、あるいはTGF-β刺激によるTGF-βの産生について解析を行った結果、SplおよびMLN pDCsともにTGF-β刺激によるTGF-βの産生が認められたが、TLRリガンド刺激では認められなかった。3.レチノイン酸合成酵素であるRALDH2の遺伝子発現、及びALDH活性について解析を行った結果、MLN pDCsではSpl pDCsと比較してRALDH2の遺伝子発現およびALDH活性が共に高かった。以上の結果から腸管免疫組織pDCsはSpl pDCsと比較してより高い免疫抑制性の表現型、ならびにFoxp3EGFP+Treg細胞の誘導能を示すことが明らかとなった。研究計画に立案した項目を遂行し、おおむね想定通りの結果を得られることができた。特に変更点もなく順調に推移している為、今後の研究の遂行に問題はないと考えられる。今後も研究計画に従い、研究を遂行していく。本年度以降は前年度に得られたin vitroの知見を元に、生体内における腸管免疫組織pDCsの役割を中心に解析を行っていく予定である。
多重知能理論を応用した英語教育法の開発

本研究は、多重知能理論を応用して、英語コミュニケーション能力の向上および思考力を高める外国語指導法を開発することを目的としてきた。研究手段として、Kagan & KaganのワークショップおよびHoward Gardnerの講演、TESOLに参加し、オランダやスウェーデンなどの教育省訪問、学校の授業参観を通して検討してきた。その結果、日本の外国語教育は、学習者自身のコミュニケーションについての認識不足、4つのスキルの統合的指導の欠如、TOEICやTOEFLなどの数値目標に焦点をあてすぎていると考えられる。コミュニケーションと理解のための外国語指導法として、7つの基本的原理(APEC3I)を提唱し、外国語学習の目標設定を構築し、ディベートによる統合的活動の効果について検証し、平成18年9月8日に大学英語教育学会全国大会、9月20日に広島女学院大学の英語指導者セミナーで発表、11月4日には、広島女学院大学公開セミナーで研究成果の一部を実践し、平成19年2月18日には広島女学院大学で広島県の小、中、高、大の英語指導者を対象にワークショップを開催した。平成18年の論文発表として、堀井令以知傘寿記念論文集に「多重知能理論を応用した理解のための外国語指導-協同学習によるコミュニケーションの重要性」に掲載されている。さらに、2007年3月末に『多重知能理論を応用した英語教育法の開発』と題して、75ページにわたる平成18年度科学研究費補助金(萌芽研究)研究成果報告書を冊子にまとめた。今後は、9月に開催される大学英語教育学会全国大会で「多重知能理論を応用した統合的アプローチ」を発表し、さらに、個人差の問題に関して、脳と外国語指導法の関係について研究を深める予定である。平成18年3月5日に、大学英語教育学会関西支部第3回談話会で「外国語学習と親子言語相互交渉・理解のための外国語指導」について講演し、協同学習によるディベートの効果を示唆。今後は、多重知能理論を導入した外国語指導法の実践に重点をおく。
不安定奇核の電磁遷移及びベーダ崩壊過程の研究

質量数130領域の原子核は,高スピンアイソマー,バックベンディング,3軸非対称変形,カイラルバンドなど興味深い現象が見つかっている。また,この領域のベータ崩壊および電子捕捉率は超新星爆発などで作られる元素の存在率などを正しく予測するのに必要なデータを提供する。われわれが注目した原子核は,振動核でも変形核でもない中間の遷移核であり,従来の平均場的な枠組みでは非常に取り扱いが難しい原子核である。このため、原則的には角運動量0と2の集団運動対を用いて、多体状態を構成し、奇核については、対から外れた一粒子をもちいて、これをあらわすこととした。我々の方法は、もともとの殻模型空間を簡素化しながら、角運動量・粒子数を保った完全に量子力学的な取り扱いである。^<132>Baについては、基底バンド状態、準ガンマバンド、バツクベンディング領域を再現した。また、電気4重極遷移についても、バックベンディング領域を含め正しく実験値を再現し、磁気双極子モーメントの値から、中性子の整列によりバックベンディングが引き起こされることを確かめた。Xe同位体についても同じような試みをし、実験を再現した。また、最初の10^+状態が、最初の8^+状態よりも低く現れることを理論的に予言し、なぜ実験の10^+状態が長寿命のアイソマーになるかの理論的説明を与えた。この領域の奇々核の高スピン状態では、カイラルバンドを作るのではないかという予言があったが、我々は^<132>Laについて理論計算を行い、中性子と陽子の角運動量は直交しているというよりも、むしろ平行になっていることを理論的に予言した。ベータ崩壊に関しては予備的な計算ではあるが、我々の模型が十分実験を説明しうる模型であることを確認している。本研究の研究目的はつぎのようにまとめられる。最近の計算機の進歩に伴い、軽い原子核の殻模型計算では、ほぼ完全と言える計算が行われるようになってきた。ところがさらに上の領域の中重核に到ると事態は容易ではない。もし、中重核の低エネルギー状態が集団的な角運動量0と2の核子対、S対とD対のみで非常に良く記述されるならば、全殻模型空間の大きな簡約につながる。現在、IBMで中重核の全領域にわたっての計算は容易であるが、ボソンを核子対に置き換えても、必要なハミルトニアン行列の次元は変わらないので、行列要素さえ簡単に計算できれば、計算は同様に簡単になる。しかも、ボソンではなく核子ですべてを考えるので、パウリ効果を自然に取り入れることが可能である。また、ハミルトニアンの回転不変性、粒子数不変性を一切破らない取り扱いなので、得られる波動関数は大変精度の良いものであることが期待される。以上に基づき今年度は以下のような成果を得た。1、集団核子対を用いて、質量数130領域の偶偶核と奇核を統一的に扱う枠組みを確立した。すなわち、質量数依存を含む現象論的相互作用を用い、同時に偶偶核と奇核のエネルギー、モーメント、電磁遷移などを計算し、実験と比べるプログラムコードを開発した。また、厳密な殻模型計算が可能な小さい系の場合に、殻模型と集団核子対模型との比較によって集団核子対模型が有効であることを確かめた。2、核子数の非常に多い系(バレンス中性子数、陽子数がそれぞれ9以上)については、相互作用するボソン・フェルミオン模型(IBFM)を最も有効なボソン射影を用いて導き、近似の有効性を確かめながら計算を行い、実験と比較した。

質量数が130の領域で中性子が少なく不安定核であるXe, Baの偶々核および奇核について、殻模型および集団運動核子対模型によりエネルギーレベル、電磁遷移およびベータ崩壊過程を研究したこのあたりの原子核の研究は超新星による元素合成の際の基礎的データを得るためにも重要である。^<136-130>Xeの原子核については、バックベンディング現象を含め、非常に良く実験データを再現することに成功した。また、対模型計算を同時に併用することにより、中性子がh_<11/2>軌道に2個励起する配位がバックベンディング現象の理解のために非常に重要であることを確かめた。また、このあたりの原子核は中性子と陽子で変形の性質が違うことにより、軸非対称変形を起こしていることを電磁遷移の計算を通じ、示すことに成功した。質量数が80以上、100以下で中性子数と陽子数がほぼ等しい原子核について殻模型を適用することにより、このあたりの原子核では必ずしも中性子・陽子間に働く対相互作用が重要ではないことを示した。質量数が130領域の奇奇核では対になっていない陽子・中性子・コアの3つが全体の角運動量を構成する際に組み方によりカイラルバンドというのを作ることが知られているが、今回対模型に一粒子を組み込み、カイラルバンドの解析を行い、そのようなものが確かに現れることを、粒子数・書く運動量とも保存する殻模型のフレームワークで示すことに成功した。上記の研究結果を得るために、計算のプログラムコードに関しては、殻模型、および対模型の両方に対し、偶偶核に対するコード、及び1重閉殻に対するコードはすでに整っていたので、これをopenshellの原子核に対しても適用できるように拡張した。
大学授業実践の質的研究にもとづく電子メディア化とFDネットワークの構築

第一の研究の柱は、大学授業の電子メディア化であり、KNV(Kyoto-Naruto Virtual University)と命名された遠隔教育の実践研究が行われた。ここでは、2大学の混成グループが電子掲示板とビデオチャットを通し、「教育」に関する議論を展開した。この実践研究は、通常のCSCLと異なり、(1)学習のゴールは予め決定されていない、(2)学習者は複数のメディア状況(電子掲示板、ビデオチャット、自集団成員との対面的対話)を組み合わせ、自らの学習環境を構築するという特徴を持つデザインとなっている。これを通して学習者は、学習コンテンツばかりでなく、電子メディア上と対面状況でのコミュニケーション双方を反省的に捉え、コミュニケーションに関して自覚的に深く考察するに至った。さらに、この実践研究のメタ的研究として、電子メディア上における「学習主体」や「学習」という概念自体を、メディア研究や教育思想史の観点を参照しつつ批判的に検討された。第二の研究の柱は、大学授業に関する研究・研修の電子メディア化である。まず、優れた大学授業実践の電子ポートフォリオを作成し、Webに公開した(大学授業ネットワーク)。これを発展させ、授業研究アーカイヴ、FDに関する情報等を統合的に電子化し、発信する「大学教育ネットワーク」をデザインし、専用のWebページをスタートさせた。これは、オンラインを対面型の教員相互研修の補完とするのではなく、オンラインへの参加やアクセスを通し、日常の対面型の大学教員の自己研修や相互研修を組織化するよう構想されている。これに関連し、授業実践の動画をWeb上に公開し、それをもとに授業検討を行い、オンライン上に相互研修共同体を構築する「Web公開授業」のシステムを開発した。このプロジェクトには、京都大学を含め3つの国立大学法人が参加し、次なる共同研究開発へとつながった。本年度は、大きく分けて以下の3つの研究がなされた。第1に大学教育実践に関する質的研究として、まず京都大学高等教育研究開発推進センターおよび工学部・薬学部・経済学部で公開授業を実施し、フィールドワークにより、教授行動に焦点を当てて事例研究をおこなった。また、京都大学教育学部と鳴門教育大学大学院学校教育研究科を、ビデオチャット・テレビ会議システム・電子掲示板等を用いて結んだ遠隔授業実践(京鳴バーチャル教育大学実践)において、遠隔授業における教授行動の抽出とその整理分類をおこない、あわせて遠隔教育におけるFDの組織化について研究をおこなった。第2に、大学授業実践の電子メディア化の促進とWebサイトの再設計・運用をおこなった。「大学授業ネットワーク」サイトのコンテンツを質的・量的に充実させるとともに、本サイトに上記の研究結果をどのように生かし適用させるかについて検討をおこなった。さらに、FDを目的とした場合、どのようなインターフェイスが有効か、どのようなメタ・データが必要か等について検討をおこなった。また、授業を見る視点の学び合いを目指した授業座談会データの掲載もおこなった。さらに、これらのシステムの総合的評価もおこなわれた。第3にFDネットワーク形成とFD方法論の開発の基礎資料作成を目的として、ハーバード大学(デレック=ボクセンター)をはじめとしたアメリカ合衆国の大学におけるFDに関する資料を収集し、我が国のFDの問題点について検討をおこなった。最後にこれらの成果をもとにして、電子メディアを生かしてFDを目的としたシステムを構築する場合、どのようなシステム・デザインが最適であるかについて、総合的な検討をおこなった。本年度は、大きく分けて以下の3つの研究をおこなった。第1に、大学授業実践についての質的研究として、まず、京都大学高等教育研究開発推進センター(6件)、および工学部と農学部(各1件)で公開授業、検討会を実施した。これらのフィールドワークをもとに、教授行動に焦点を当てた事例研究をおこない、その知見を蓄積した。

また、京都大学と鳴門教育大学を、ビデオチャット、テレビ会議システム、電子掲示板などの電子メディアを介して接続した遠隔授業実践(KNV)を実施し、遠隔授業における教授行動の抽出とその整理分類、さらに遠隔教育におけるFDの組織化についての研究をおこなった。第2に、大学授業実践の電子メディア化とWebサイトの再設計・運用をおこなった。「大学授業ネットワーク」サイトのコンテンツ3件を追加し、質的・量的に充実させるとともに、FDを目的とした場合、どのようなインターフェースが有効か、どのようなメタ・データが必要かなどについての検討を昨年度に引き続きおこなった。本サイトの再設計に向けては、これらのシステムの総合的評価もおこなわれた。第3に、FDネットワーク形成とFD方法論の開発を目指した新たな試みとして、Web上でアーカイブ化されたビデオ映像と電子掲示板を用いた公開授業、授業検討会をおこなうシステムを設計、構築した。次年度の本格的な運用に向けての有効性を確認するとともに、改善のための問題点を抽出した。最後に、これらの成果をもとにして、電子メディアを生かしてFDを目的としたシステムを構築する場合、どのようなシステム・デザインが最適であるかについて、研究合宿などを通じて総合的な研究をおこなった。本年度は研究の最終年として,既存のプロジェクトの他に,3年間の研究総括と次年度以降の新たな研究展開へ向けた計画の策定にも力が注がれた。これまでの研究の総括としては,平成19年2月に開催した研究集会合宿において,2日間半におよぶレビューセッションを通し,電子メディア上での学習における「学習主体」や「学習」という概念自体が,メディア研究や教育思想史の観点も参照しつつ批判的に検討され,インターネットを通した言説の交流と変遷の特徴をふまえた,学習環境デザインの必要性が示唆された。本研究課題の中心テーマである,大学授業の電子メディア化としては,「大学授業ネットワーク」に,新たに2編の優れた授業実践のポートフォリオを作成し掲載した。また,本ネットワークを発展させ,授業実践紹介の他に,授業研究のアーカイヴ,FDに関する情報等を統合し掲載・発信する「大学教育ネットワーク」を構想し,専用のWebページを作成した。この電子ネットワークは,オンラインを対面型の教員相互研修の補完とするのではなく,オンラインへの参加やアクセスを通して,日常の対面型の大学教員の自己研修や相互研修自体が組織化されるよう構想されており,この視点は本科研の知見の総決算でもある。これに関連して,本年度は「Web公開授業」について,システムを開発し実際にWebページをたちあげ試行段階にまで至らせた。Web公開授業とは,Webを利用して授業実践の動画を公開しそれをもとに授業検討をおこなうものである。このプロジェクトには,京都大学のほかに3つの国立大学法人が参加し共同研究・開発する方向へと動きはじめ,次年度以降の研究の中心として策定されることとなった。
M期チェックポイント遺伝子siRNAのアテロコラーゲンDDSによる子宮体癌治療

子宮体癌においてCHFRまたはAurora-Aの過剰発現とタキサン製剤に対する感受性との関連を明らかとした。In vitroにおいて、CHFRまたはAurora-Aが過剰発現しているヒト子宮体癌細胞株は、発現していない細胞株に比し、タキサン製剤に対する感受性が低い事実を突き止めた。CHFRまたはAurora-Aの過剰発現細胞株に各遺伝子のsiRNAを導入し、遺伝子発現抑制前後の各種抗癌剤に対する感受性の変化を測定したところ、タキサン製剤に対する感受性が特異的に増強した。CHFRを過剰発現している子宮体癌細胞株(HEC-1B)細胞にCHFR siRNAを導入し、遺伝子発現の低下を確認後、タキサン製剤に対する感受性の変化をCD-DST法にて測定した。未処理のコントロール群に比し、CHFR siRNA導入群は、タキサン製剤特異的に高感受性を示した。この変化は、タキサン製剤の濃度依存的に確認された。次に、HEC-1B細胞をBALB/cヌードマウスの皮下に移植し腫瘍を形成させた。この腫瘍に対し、アテロコラーゲンを用いたCHFR siRNAのデリバリーとパクリタキセルとの併用効果を検討した。腫瘍にCHFR siRNA/アテロコラーゲン複合体とパクリタキセルを48時間ごとに繰り返し投与した群(併用群)とパクジタキセルのみを96時間ごとに繰り返し投与した群(単独群)を比較したところ、薬剤投与開始から12日日で、併用群は単独群に比し、有意に腫瘍の増殖を抑制した(P=0.05)。子宮体癌臨床検体におけるCHFR異常メチル化とタキサン製剤感受性同意の得られた子宮体癌臨床検体17例を用いて、CHFRの異常メチル化と抗癌剤感受性との関連をMSP法およびCD-DST法で解析した。その結果、CHFRに異常メチル化が認められた2症例はいずれも、タキサン製剤に対し高感受性を示し、培養細胞株だけでなく、臨床検体でもCHFRの異常メチル化とタキサン製剤の関連が示された。子宮体癌において、Aurora-Aの過剰発現は予後不良なG3腺癌や特殊組織型に高頻度に認められることから、今回我々は、Aurora-A siRNAによるタキサン製剤の抗腫瘍効果の増強をin vivoにて検討した。Aulora-Aを過剰発現し、タキサン製剤に対し抵抗性を示す子宮体癌細胞株(HEC-1B)をBALB/cヌードマウスの皮下に注射し、腫瘍を形成させた。このマウスに対し、siRNAとパクリタキセル(5mg/kg)を1日おきに投与し腫瘍体積の変化を経時的に測定した(作成群(1)コントロールsiRNA(2) Aurora-A siRNA(3)パクリタキセル(4)コントロールsiRNA+パクリタキセル(5) Aurora-A siRNA+パクリタキセル)。薬剤投与後8日目において、Aurora-A siRNA+パクリタキセル群は、コントロールsiRNA+パクリタキセル群を含む他の群に比し、有意に腫瘍体積の増加を抑制した(p<0.05)。また、腫瘍を摘出し、細胞増殖能を測定するためKi-67で、アポトーシスを測定するためTUNELでそれぞれ免疫染色を行つたところ、Aurora-A siRNA+パクリタキセル群は、他の群に比しKi-67の染色性が低下しており、細胞増殖能が低下していることが明らかとなった。また、TUNELの染色性が他の群に比し有意に増加しており(p<0.05)、腫瘍増殖の低下はアポトーシスによるものと考えられた。以上のことから、Aurora-Aの発現を特異的に抑制することによって、子宮体癌のタキサン製剤に対する感受性の増強の可能性が示唆された。
単元素準結晶薄膜の成長機構の解明

準結晶は、1984年に最初の報告がなされた後、熱力学的に安定な準結晶が相次いで発見され、現在では100以上の合金系準結晶の他、高分子系、ナノ粒子系、最近では隕石中にも見いだされるなど多様な物質相で見いだされており、特殊な物質相というより、物質の普遍的な凝集形態のひとつと考えるのが妥当な状況になっている。しかしながら、これまで発見された準結晶は全て複数の元素からなるものであり、単一の元素からなる準結晶は見いだされていない。2000年頃から、既存の3元準結晶を基板として用い、この上に異種元素を蒸着することで単元素からなる準周期構造の薄膜を得ようとする試みがなされ、実際にいくつかの系で単原子層の超薄膜が得られている。我々は2013年に、複数の原子層からなる単元素準結晶超薄膜を世界で初めて作製することに成功し、蒸着層が基板の構造を模して成長していることを明らかにした。基研究は、この構造と電子状態の関係を調べるものであり、本研究はその知見を基に、渡航先研究機関(Surfeace Science Research Centre, University of Liverpool)の海外共同研究者と協力して準周期薄膜の成長過程の解明を目指すものである。以下では、2018年3月9日に交付申請書を提出した後、2018年3月31日までの約20日間に行った研究実績の概要を報告する。この期間には、海外共同研究者と渡航期間や渡航後の研究計画について、課題申請後に得られた計算結果や渡航先研究機関で得られた実験結果を踏まえて、より具体的な研究計画を議論するとともに、研究実施期間中に試用する計算機の選定、ビザの申請などの渡航準備を行った。渡航のための英国ビザの取得を含め渡航準備に時間を要し、研究時間の確保ができなかったため。今後は渡航の準備をすすめ、5月上旬に渡英する予定である。渡航後はまず、海外共同研究者とこれまでの互いの研究成果について細部にわたって確認する。この後、申請者は今回の研究実施のために購入した計算機や共同利用施設のスーパーコンピュータを使用して、第一原理計算によりAg-In-Yb準結晶5回表面上におけるPb, Bi, Sb, Agの安定な吸着構造を調べ、各吸着段階の原子構造とその電子状態を比較することで単元素準周期薄膜の成長過程の支配因子を探索する。最近、海外共同研究者のグループでは、5回表面以外の表面を基板に用いた実験も行われていることから、この実験に対応する計算の準備も始める。海外共同研究者は、実験結果と申請者が行った計算結果を比較した結果、追加の実験が必要であれば実施する。6ヶ月を目処に一時帰国し、渡航中の研究成果を整理した上で再渡航する予定である。内定年度:2018準結晶は、1984年に最初の報告がなされた後、熱力学的に安定な準結晶が相次いで発見され、現在では100以上の合金系準結晶の他、高分子系、ナノ粒子系、最近では隕石中にも見いだされるなど多様な物質相で見いだされており、特殊な物質相というより、物質の普遍的な凝集形態のひとつと考えるのが妥当な状況になっている。
ヒトゲノム計画ストラテジー(ROSOR法)の有効性を実証するためのパイロット実験

本研究は、重要な4部門において、次のような成果があり、全体としてROSORの実現性が確かめられた。1.迅速オリゴ合成迅速オリゴヌクレオチド合成法の改良によって、ヒトゲノムに対するPCRに用いることのできる19残基長のものができるようになった。純度や収率の問題を解決するために、半固相法(反応時は溶液状態で、洗浄時は固相のビーズに結合しているもの)の導入を行ない、基本的に成功した。2.ランダムPCR種々なゲノムDNAを調製し、いろいろなプライマーの組み合わせにおいて、100種以上のランダムPCRを行い、いずれにおいてもほぼ予測どおりの結果が得られたことをゲノムプロフィリング技術によって確認し、ランダムPCRによるアンカリングの有効性が確証された。「二重プライマー法」を開発し、迅速多量にランダムPCR産物の配列決定ができる可能性が開けたため、ROSOR法自体を改善する方法論(ランダムPCRベース高速ROSOR法)の提案に結びついた。3. PCRリレー法の実証大腸菌ゲノム(470万塩基対)を用い、部分分解産物のライブラリーを形成し、既読領域と未読領域(カセット配列)に対するプライマーを作成しPCRし、産物の塩基配列決定を行い、新たに生じた既読領域を基に次段のPCRを行う。これをモデル領域に関して適用しPCRリレーが成立することを確かめた。4.巨大ゲノム塩基配列解析関連技術の開発(1) 10ナノリットルでのPCRの可能性を確認し、一方多重並列的にPCRすることのできるマイクロPCR反応装置(直径9cmのシャーレに1000以上の穴)をポリアクリルアミドで試作することに成功した。(2)配列平面表示法を開発し、塩基配列情報やアミノ酸配列情報を容易に解析できるようにした。2年計画の1年目としての本年度は、後述の理由で塩基配列決定実験が予定通りに進まなかった他は、当初計画の予定を概ね達成したと言える。以下、当初予定に対する結果を略記する。1.オリゴヌクレオチドのテトラマ-ライブラリーの作成および酵素的オリゴヌクレオチド合成法の効率化について:既に確立したテトラマ-の酵素的連結を3-4段階(すなわち約20マ-を得る)以上まで、効率的に反応させるために、固相合成を採り入れた方法の開発に成功した。この方法では試料を固相状態と液相状態と液相状態のいずれにもでき、従って反応副産物を容易に除けるのみならず、中間反応自体を反応性の高い液相で行える。(投稿準備中)。現在、さらに収率の向上を目指している。当初予定していたテトラマ-のライブラリーは部分ライブラリー(約60種)の構築に止めてある(現在では、それらの製作が日数・経費の両面から容易になり、実際に必要とするものから作ればよいのと、本パイロット実験ではむしろ適当な部分集合を解明したいと判断したため)。2.PCRの微量・高速・並列化と実験解析並列処理システムの整備: 10ナノリッルスケールのPCRを可能とする目途がたった。同時にその際の微量アッセイの方法論が確立された。この方法論では数万の試料を並列に処理できる。並列的アンカリングサイト設定のためのランダムPCRのを有効に行うための基礎的理論検討がなされた(一部は論文;J.Chem Softwareに発表)。3.試料調製とROSOR法の実戦:試料として大腸菌とウニのDNAを調製し、それに対してROSORの実戦を試みた。ランダムPCRとそれに続く配列決定の簡便法の確立にほぼ成功した。尚、ランダムPCR産物(両末端の逆位繰返し構造)の特殊性のためにダイレクトシーケンシング法の開発に思わぬ困難があった。本研究最終年度(2年目)としては、重要な4部門において、次のような成果があった。

1.迅速オリゴ合成迅速オリゴヌクレオチド合成法の改良によって、ヒトゲノムに対するPCRに用いることのできる19残基長のものができるようになった。純度や収率の問題を解決するために、半固相法(反応時は溶液状態で、洗浄時は固相のビーズに結合しているもの)の導入を行ない、基本的に成功した。2.ランダムPCR種々なゲノムDNAを調整し、いろいろなプライマーの組み合わせにおいて、100種以上のランダムPCRを行い、いずれにおいてもほぼ予測どおりの結果が得られたことをゲノムプロフィリング技術によって確認した。またランダムPCR産物の塩基配列決定に伴う困難(単一プライマー法では両端が同一の配列となり、一旦クローニングする必要があった)を解消する方法「二重プライマー法」を開発し、それを用い迅速多量にランダムPCR産物の配列決定ができる可能性が開けたため、ROSOR法自体を改善する方法論(ランダムPCRベース高速ROSOR法)の提案に結びついた。3.PCRリレー法の実証大腸菌ゲノム(470万塩基対)を用い、部分分解産物のライブラリーを形成し、既読領域と未読領域(カセット配列)に対するプライマーを作成しPCRし、産物の塩基配列決定を行い、新たに生じた既読領域を基に次段のPCRを行う。これをモデル領域に関して適用しPCRリレーが成立することを確かめた。4.巨大ゲノム塩基配列解析関連技術の開発(1)多重並列的にPCRすることのできるマイクロPCR反応装置(直径9cmのシャーレに1000以上の穴)をポリアクリルアミドで試作することに成功した。(2)配列平面表示法を開発し、塩基配列情報やアミノ酸配列情報を容易に解析できるようにした。
中国南北朝時代における「道教」礼拝像の形成と展開

本研究は、中国で生まれた宗教「道教」における礼拝対象の偶像=道教像について、美術史研究の視点で関連作品の調査と考察を試みたものである。具体的には、道教像の萌芽期にあたる中国南北朝時代(5-6世紀)における、その出現の過程と各地域における造像の展開について考察した。その上で、主尊像の特徴的な持物である座具の一種「凭几」や払子である「麈尾」を手がかりに、道教像に明確な地方性が存在していたことを多くの作品を比較検討する中で明らかにした。本研究は、中国で生まれた最大の宗教である「道教」における礼拝対象となる偶像=道教像を対象とするものである。道教像の萌芽期である南北朝時代(5-6世紀)におけるその出現と展開・変遷・地方性の諸相について明らかにし、これまであまり注目されることがなかった美術史研究における新たなジャンル「道教の美術」の構築と発展に寄与することを目的としている。今年度は、湖北省博物館で開催された中国国内としては初となる大規模な道教美術展「道生万物ー楚地道教文物特展」をはじめとして、昨年度に引き続き道教美術に関する情報、図録・報告書、論文の収集につとめ、中国南北朝時代の道教像及び関連仏像のデータと図版を増補集成した。これを踏まえ、河南省洛陽市博物館、偃師商城博物館、河南博物院などにおいて、河南省の洛陽および偃師周辺から出土した石造道教造像と関連作品の調査を行った。そのなかで北斉・道民大都宮主馬寄造像碑の主尊坐像が伴う凭几の形状と、北斉武平七年(576)銘・孟阿妃道教造像碑の主尊坐像が伴う凭几の形状について細部の検討を行い、河南省中部において山西省西南部や陝西省西安とその近郊に分布する道教像とは異なる図像的展開があったことを確認した。また本研究の成果をひろく一般の方々に公開するため、大阪市立美術館における平常展・中国彫刻のなかで北魏延昌四年(515)銘石造道教三尊像(大阪市立美術館所蔵・山口コレクション)や関連する北魏永平三年(510)銘石造三尊像(個人蔵)などを展示し、これにあわせ、道教像の出現についてまとめたリーフレット『ー道教像の出現とそのすがたー』(A4判型)を執筆・発行した。本年度は、(1)近年中国で刊行・発表が相次ぐ数多くの道教美術に関する図録・報告書、論文の収集につとめ、現存する中国南北朝時代の道教像及び関連仏像のデータと図版を集成した。これにより、来年度における中国での現地調査において、具体的にどの所蔵機関あるいは石窟・寺観を訪問する必要があるか明確にした。これと併行し、(2)日本国内の美術館・博物館及び個人収蔵の関連作品について所在データと図版を収集し、実見調査を行った。そのなかで北魏(5世紀初頭)頃に作られ、道教像の萌芽期について考察する上で重要な、道教像であるか仏教像であるか判別しがたい一群の作例のうち、個人収蔵ながら重要な在銘作品については、実見調査のみならず所蔵者の御理解のもと大阪市立美術館に新規寄託することとしさらなる調査を続けた。その上で、(3)大阪市立美術館にて開催した特集陳列「中国彫刻400年-雕刻時光-」において、大阪市立美術館所蔵(山口コレクション)北魏延昌四年(515)銘石造道教三尊像、北魏永煕三年(534)銘石造道教四面像をはじめ、先述の個人収蔵品を含めた関連作例を集め、道教「礼拝像」の図像的な形成過程について、具体的な作例を通じひろく一般の観覧者にもわかるよう展示・解説した。これにあわせ展示会場における関連作品の詳細な比較検討を行うことができた。本研究は当初の計画に対し、おおむね順調に進展している。今年度に予定していた研究のうち、関連資料の収集とデータベースの作成、国内所蔵機関での実見調査がほぼ完了した。しかしながら平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震により、個人所蔵品を中心とする国内所蔵作品の調査は一部先方の受け入れ体制が整わず延期する必要が生じ、計画よりも期間を要することとなった。そのため中国への実見調査については、次年度に繰り越した。

今年度の研究成果である関連資料の収集とデータベースの作成、および国内所蔵作品の実見調査に基づき、中国山西省西南部河南省洛陽周辺、そして四川省の二地域に分布する関連作品について効率的且つ実効性のある調査を実施する。中国調査に伴う不測の事態に際しては、これまでの調査等でご協力いただいた、中国各地の考古研究機関と太い繋がりのある朱岩石氏(中国社会科学院考古研究所漢唐研究室主任)、そして西安を中心に道教美術研究をすすめる白文氏(西安美術学院副教授)らの助力を得る予定であり、本研究の確実な遂行に万全を期している。以上を踏まえ、道教「礼拝」像が、具体的にどの地方のどの仏像により、いつどのように図像的影響を受け出現するに至ったのか解明し、これまで論じられることのなかった道教像における地方的展開の諸相を明らかにする。次年度における主な研究費の使用は、中国への二度にわたる実見調査(山西省西南部河南省洛陽周辺、および四川省の二地域)にかかる費用である。本研究の遂行にあたっては、一次資料である作品を細部に至るまで調査する必要性があることから、中国においても実見調査が不可欠である。また研究成果をひろく公表するための予算も計上している。
都市の有害紫外線環境の緩和に関する緑化の機能の理論的研究

太陽放射紫外線(UV:Ultraviolet)は,可視域に近い方からUV-A(400-320nm),UV-B(320-280nm),UV-C(280nm以下)に分けられる。UV-Aと可視域は地上に到達し,UV-Cは大気成分に吸収され地上に到達しない。UV-Bもオゾン層で吸収され地上に到達しないとされてきたが,フロン等によるオゾン層破壊により,我国でも地上到達UV-B増加が報告されている(気象庁,1997;佐々木ら,1997)。人間を含めて全ての生物は,その生体の組立から生命活動に関わる全情報が細胞内のDNA分子へ塩基配列で書き込まれている共通のシステムである。UV-Bは,そのDNAの塩基配列を変化させる。それは皮膚ガンへの要因であり,私たちの免疫システム(ガンや病原菌をおさえる機能)をも低下させる。白内障は眼のレンズの水晶体が白濁し光の世界を失うもので,UV-BだけでなくUV-Aも関与する。植物葉は,紫外域(UV-A,UV-B,UV-C)について95%を吸収している。その紫外域反射は植物種によらず共通に5%程度の低い値である。また,紫外域透過はゼロである。したがって,都市化した私たちの居住間にシールド(shield)効果のある木陰を設計することにより,私たちの紫外線被爆量を減少できる。樹木の根系が育つためには土壌が必要である。樹木の下層に季節の彩りと香りのある低木や草本植物を設計することにより,土壌育成と保全ができ,反射光の軽減効果も得られる。植生と土壌は,温暖化ガスの二酸化炭素の吸収源でもある。設計素材に地域性のある植物種を用いることにより,生物多様性国家戦略の理念にも合致する。植物の可視域特性には自然の光効果(rendering:レンダリング)の関与があり(吉村,1998),景観面,熱環境緩和(梅干野ら,1994,1995),有機的な水の循環利用からも統合的な光環境を設計すべきである。私たちの生命を支えている生態系への紫外線の影響を考えると,河川・渓流・海岸でも紫外線を緩和する植物を採りこんだ有機的な設計が必要である。太陽放射の紫外線(UV:U1traviolet)は波長400nmから100nm以下で,便宜上,可視域に近い方からUV-A(400-320nm),UV-B(320-280nm),UV-C(280nm以下)に分けられる。近年,紫外線,とりわけオゾン層破壊によるUV-Bの増加が人の健康や生態系に及ぼす影響について関心が高い。しかし,紫外線環境という概念については確立していないため,広い学問領域にわたっている紫外線の人の健康におよぼす影響についての基礎的な資料を収集し整理した。紫外線は私たちの健康に非常に有害である。UV-Bは,日焼け(シミ・ソバカス),皮膚ガンを引き起こす。

また,世界的に社会問題となっている加齢性白内障は,眼のレンズの役割をしている水晶体が白濁し,光の世界を失うものであるが,我が国でも50歳代前半で25%,50歳代後半で41%,60歳代73%,70歳代90%(75歳以上では100%)という数値がある。この加齢性白内障が,UV-Aにより引き起こされているということは,眼科領域でほぼ通説となっている。さらに,紫外線のみならず紫外域に近い可視域・青領域の光も,網膜の光を感じる細胞である視細胞に,青色光障害とよばれる網膜障害を引き起こす。植物葉は,この紫外線の全波長域についてほぼ95%を吸収している。紫外域の反射は,5%前後の低い値である。また,植物葉の紫外域透過は,ほとんど完全にゼロである。この特性は,春の新葉,夏の成葉,秋季の黄葉,冬季の枯葉といった葉齢によっても変化が無い。また,植物葉分光特性は,可視・青領域においても吸収域である。紫外線および可視・青領域の私たちの健康におよぼす有害性から,都市緑化については,装飾(あるいはファッション)としてではなく,それらの緩和の機能が十分働くような設計と管理が重要である。そのような都市の設計は,同時に熱環境の緩和,大気の浄化,景観などの複合的な機能も期待できるであろう。太陽放射紫外線(UV:Ultraviolet)は,可視域に近い方からUV-A(400-320nm),UV-B(320-280nm),UV-C(280nm以下)に分けられる。UV-Aと可視域は地上に到達し,UV-Cは大気成分に吸収され地上に到達しない。UV-Bもオゾン層で吸収され地上に到達しないとされてきたが,フロン等によるオゾン層破壊により,我国でも地上到達UV-B増加が報告されている(気象庁,1997;佐々木ら,1997)。UV-Bは,日焼け,皮膚ガンを引き起こす。白内障は眼のレンズの水晶体が白濁し光の世界を失うもので,UV-Aも関与する。可視域・青領域の光も網膜の視細胞に傷害を引き起こす。基礎データ(吉村,1997)から,都市化という環境変化によって反射が増幅し私たちの居住空間の紫外線環境が悪化している可能性が高い。分光スペクトル特性に基づき,都市に緑を設計することにより有害紫外線環境の緩和ができる。葉の紫外域透過性は種によらずゼロなので,明るい木陰の創出のためには可視域透過の高い樹種を選択すればよい。また,UV-Bは季節変動が大きく,UV-Aは夏に冬の2倍程度であるのに対し,UV-Bは夏には冬の56倍もの強度がある(佐々木ら,1997)。落葉樹は紫外線が強烈な夏には葉を繁らせて木陰のシールド(shield)となり,日差しの弱い冬には落葉して光を採りこめる。樹木の根系が育つためには土壌が必要である。樹木の下層に季節の彩りと香りのある低木や草本植物を設計すれば,土壌育成と保全ができ反射光の軽減効果も得られる。また,構造物のつる植物での被覆も反射紫外線が軽減できる。設計素材に地域性のある種を用いることにより,生物多様性国家戦略の理念にも合致する。植物の可視域特性には自然の光効果(rendering:レンダリング)の関与があり(吉村,1998),景観面,熱環境緩和(梅干野ら,1983,1995)からも季節変化を考慮した統合的な光環境を設計する必要がある。生態系への影響を考えると,河川・渓流・海岸でも紫外線に配慮した有機的な設計が必要である。
ＧＶＨＤモデルマウスにおける細胞障害性Ｔ細胞を制御する転写因子の同定

本研究において、我々はCD8 T細胞において、IRF8がT細胞受容体/副刺激経路とγcーサイトカインシグナル伝達経路の2つのシグナルにより持続して活性化されていることを示した。阻害剤によりそれぞれのシグナル伝達経路をブロックすると、IRF8の発現とCD8 T細胞のエフェクター分化は抑制された。GVHDモデルマウスにおいてIRF8を欠損したCD8 T細胞は細胞障害性T細胞に分化できず、GVHDも軽減した。以上の結果より我々は、IRF8がT細胞受容体/副刺激経路とγcーサイトカインシグナル伝達経路を統合することで、ナイーブCD8 T細胞のエフェクターCD8 T細胞への分化を促進することを示した。我々はCD8 T細胞を用いたin vitroの実験系を用いて、免疫反応と免疫寛容を引き起こす条件下で培養した際に発現している遺伝子をmicroarrayで比較し、Interferon regulatoryfactor (IRF) 8を同定した。本研究はIRF8のCD8 T細胞の増殖、分化に果たす役割をin vivoとin vitroの実験系で解明することを目的とした。in vivoの実験系としてCD8 T細胞依存性のGVHDモデルマウス(K14-mOVATgマウス)を用いた。我々はOT-I/IRF8ノックアウト(KO)マウスを作製し、OT-I/IRF8KO細胞をK14-mOVATgマウスに移入したところ、OT-I細胞を移入した場合と比べ、GVHD反応が減弱することを見出した。移入した細胞を生体内より分離し、そのエフェクター機能をしらべたところ、IFN-γ産生、killing活性ともにOT-I細胞と比較して低下していることが分かった。すなわちIRF8はCD8 T細胞のエフェクター分化に関与していることがin vivoの系で示された。次にIRF8がCD8 T細胞の分化のどの段階に働いているかを種々のinhibitorを用いてin vitroの系でしらべた。T細胞の活性化、分化には抗原刺激/副刺激だけでなくサイトカインも重要であるが、IRF8の発現はZap70 inhibitor、Jak3 inhibitor存在下でともに抑制されたことより、IRF8がこれらの刺激を統合する可能性が示された。またIRF8は、CD8 T細胞のエフェクター分化のmaster regulatorである転写因子T-bet、Eomesとは独立して働いている可能性も示された。K14-mOVATgマウス(皮膚GVHDモデルマウス)にOVA抗原を認識するCD8+OT-I細胞を移入すると、GVHDに類似した皮膚炎を誘発できる。我々はこのマウスを用いて、IRF8がCD8 T細胞のエフェクター機能に関与していることを報告した。今年度はK14-mOVATgマウスにおいて、IRF8とともにあるいは独立してCD8 T細胞のエフェクター機能に関与しているIRF転写因子があるかどうかをしらべることを目的とした。まずOT-I細胞を用いたin vitroの実験系で、CD8 T細胞の活性化に伴うIRF family転写因子の発現を検討したところ、IRF4がIRF8と同様にCD8 T細胞の活性化とともに発現が見られた。OT-I細胞を抗CD3抗体+抗CD28抗体で刺激し、6時間後と24時間後にreal-time PCRを行ったところ、IRF4とIRF8の発現は並行して6時間後に上昇し、24時間後には低下した。IRF4はIRF8とともにCD8 T細胞のエフェクター機能に関与している可能性が考えられた。IRF8の発現はin vitroにおいてZap70 inhibitor、Jak3 inhibitor存在下でともに抑制されることより、我々はすでにIRF8が抗原刺激/副刺激とサイトカイン刺激を統合する可能性を報告した。しかしIRF4の発現を経時的に検討したところ、Zap70 inhibitor、Jak3 inhibitor存在下でIRF4の発現は抑制されなかったことより、IRF4はIRF8とは独立して機能している可能性が考えられた。現在OT-I/IRF8KOマウス、OT-I/IRF4KOマウス、OT-I/IRF4IRF8doubleKOマウスを作成し、K14-mOVATgマウスに移入しin vivoでの役割を検討している。皮膚免疫学米国からのマウスの搬入手続きが遅れていたため進行はやや遅れている。平成23年に行った予備実験で主要なデータが出ていたこともあり、平成24年度は一部のデータの再現実験を主に行った。このため現在のところ当初の研究目的に沿って概ね順調に進展している。次年度の研究は(1)IRF8のCD8 T細胞のエフェクター機能における役割を、他のIRF family転写因子、特にIRF4との相互作用の観点から明らかにすること、(2)CD8 T細胞により引き起こされる自己免疫疾患において、IRF8あるいは他のIRF family転写因子が病勢、治療効果、予後のマーカーとなりうるかを明らかにすることが目的である。

(1)についてはIRF4KOとIRF8KOマウスおよびIRF4IRF8 double KOマウスを用いてin vivoの系を用いて研究を進めていく予定である。(2)についてはIRF family転写因子の一つであるIRF7が、全身性エリテマトーデス(SLE)においてどういった役割を果たしているかを、プリスタン誘導SLEモデルマウスを用いて明らかにしていく予定である。今後の研究の方向としては、(1)IRF8のCD8 T細胞の増殖、分化における役割の解明と(2)IRF8の他の疾患での動向、治療への応用の2本立てで行う。(1)は平成24年度の計画に挙げた項目で、現在いくつかの成果が出てきており、平成25年度はこれをさらに掘り下げて、IRF8と他のIRF family転写因子がどう協調してCD8 T細胞の増殖、分化に働いているかを検討する予定である。(2)は平成25年度に実施する予定にしていた計画で、T細胞が活性化していると期待される自己免疫疾患、薬疹、GVHDなどの炎症性疾患や、T細胞のtransformationを来すT cell leukemia/lymphomaなどで、IRF8の発現と病勢との間に相関が見られるか、治療により病気が寛解した場合にIRF8の発現レベルが低下するか、予後の判定に使えるかなどを、臨床検体を用いて検討していく予定である。該当なし。
シクロプロピルトリメチルシリルケトン類の新合成法とその有機合成への応用

各種の1ーシリルシクロプロピルリチウム誘導体(1)とジクロロメチルメチルエーテル(DCME)の反応により、対応するシクロプロピルシリルケトン(2)を比較的良好な収率で得た。本反応では、DCMEから生じたメトキシクロロカルベンが1と反応した後、シリル基が分子内的に1,2ー転位して2が生じたと考えた。本法は、その収率の面で改善の余地はあるが、潜在的に重要である。2の炭素三員環がシリルカルボニル基によって強く活性化されていることを、各種酸との反応によって確かめた。ハロゲン酸との反応では三員環の開環が優先し、硫酸および関連酸との反応では環拡大が起こりジヒドロフラン誘導体が生じた。なお、2ーフェニルシクロプロピルシリルケトンと硫酸との反応では対応するシクロブタノンが高収率で得られた。2とアルキリデンホスホランとのWittig反応は高立体選択的に進み、対応するZ+1ーシリルー1ーシクロプロピルアルケン(3)を95%以上の純度で生じた。この結果は2におけるシリル基のかさ高さによって説明される。3のプロトン酸による脱シリル化では炭素三員環の開裂が起こりやすく、対応する二置換アルケンへの変換は困難であった。しかし、Bu_4NFを用いると3は容易に脱シリルプロトン化され、対応するEーアルケンが定量的に得られた。2とオキソスルホニウムメチリドとの反応では、対応するシロキシアルケンとβーケトシランが生じた。これら生成物の割合は、反応温度、溶媒の極性、硫黄イリドの調製によって異なる。特に、無塩型イリドでは前者が、有塩型イリドでは後者が選択的に生じた。これら両化合物の生成は、反応中間体でのシリル基の分子内1,2ー転位によって説明されるが、イリド溶液中に可溶性無機塩を共存させることによって、シリル基がアニオノトロピー(βーケトシランの生成)しうる状況を創出した点は合成化学的に大きな意義を持つと考えられる。1.ジクロロメチルメチルエーテル(DCME)をカルボニル化剤とするアシルシランの合成:炭素三員環上に各種の置換基を有する一連の1-シリルシクロプロピルリチウム誘導体(I)とDCMEとの反応により,対応する新規シクロプロピルシリルケトン(II)を比較的良好な収率で得た.本反応では, IとDCMEから生じたメトキシロロカルベンがIに付加した後,シリル基の分子内1, 2-転位によってIIが生じたと考えた.なお, I/DCMEモル比を2/1とすることによって副生成物を抑制し, IIの収率を向上させることができた.2.シクロプロピルシリルケトン(II)の合成的利用(リンおよび硫黄イリドとの反応):(1)IIと各種アルキリデンホスホランとWitting反応は高立体選択的に進み,対応するZ-1-シリルー1-シクロプロピルアルケン(III)を95%以上の純度で与えた.この結果は, IIにおけるシリル基のかさ高さによって説明され得る. IIIのプロトン酸による脱シリル水素化を試みたが,炭素三員環の開裂が起こりやすく,対応する二置換アルケン(IV)への効率のよい変換は困難であった.しかし, IIIをHMPA中フッ化テトラブチルアンモニウムで処理すると, IIIは脱シリル化されてE-IVが立体特異的かつ定量的に生じた.

(2)IIとジメチルオキソスルホニウムメチリド(DMSY)との反応では,対応するシロキシアルケン(V)とβ-ケトシラン(VI)が生じた. VとVIの生成割合は,反応温度,溶媒の極生, DMSY溶液の調製法によって異なる.塩化ジメチルカキソスルホニウムとNaHから調製した無塩型DMSYを用いるとVが,有塩型DMSY(前者にヨウ化リチウムを添加)ではVIが選択的に生じた. V及びVIの生成は,反応中間体でのシリル基の分子内1, 2-転位によって説明されるが, DMSY溶液中に可溶性無機塩を共存させることによって,シリル基がアニオノトロピックに移動(VIの生成)しうる状況を作るだせた点は合成化学的に大きな意義を持つ.既に、その合成法を明らかにして来た新規化合物シクロプロピルシリルケトン類の化学反応性と、その有機合成への応用について検討した。シクロペロピルシリルケトンの炭素三員環はシリルカルボニル基によって著しく活性化されているとの予想に基づき、三員環上に各種置換基を有するシリルケンの酸による開環挙動を調べた。ハロゲン酸との反応では三員環の開裂が優先し、γ-クロロプロピルシリルケントが生じ、親核性の小さなアニオン部を有する硫酸やトリフルオロメタンスルホン酸との反応では三員環の環拡大生成物2-シリルジヒドロフラン誘導体が得られた。特に、2-フェニルシクロプロピルシリルケンと硫酸との反応では2-フェニルシクロブタノンが生じたことは注目に値する。この種の反応はいずれもシクロプロピルアルキルケトンでは知られていなかったものである。これらの反応においてはシリル基のβ-位カチオン安定化効果が大きな役割を果したと考えた。シクロプロピルシリルケトン類と硫黄イリドとの反応では、対応するシロキシアルケンとβ-ケトシランが生じた。これら生成物割合は、反応温度、溶媒の極性、硫黄イリドの種類および調整法によって異なる。無塩型イリドでは前者が、有塩型イリドでは後者が選択的に得られた点は注目に値する。また、安定性の低いイリドほど後者を生じやすく、シリルケトンの種類によってはオキシランも生成する場合があった。シロキシアルケンとβ-ケトシランの生成は、中間体ベタインにおけるシリル基の分子内的なカチオノトロピーとアニオノトロピーの競争反応によって説明され得る。特に、オキソスルホニウムメチリドを用いた系で、イリド溶液中に可溶性無機塩を共存させることによってシリル基がアニオノトロピツクに転位(β-ケトシランの生成)しうる状況を創出した点は合成化学的に大きな意義を持つと思われる。
革新自治体期における中央-地方関係の研究

革新自治体期の(1)老人福祉,(2)公害規制,(3)開発規制,(4)自主財政権獲得政策の4分野の政策過程を分析することによって日本の地方自治体のもつ潜在的可能性が顕在化する条件を探ることが長期的な課題であるが,今年度は,その予備作業として,日本の地方自治史に占める革新自治体期の位置づけを明らかにすることに力点を置いた。革新自治体期はいわゆる「新中央集権」といわれる時代に引き続いて現れるので,新中央集権について考察し,その結果を,論文「『新中央集権主義』の再検討」(福島大学『行政社会論集』第9巻第3・4号,1997年3月)にまとめた。ついで,美濃部革新都政の公害規制政策について現在研究をまとめているところである。まだ完成途上にあるが,その概要は以下のようになる予定である。深刻化する公害問題に対応するため,美濃部都政は公害防止条例を制定し,国の法律よりも厳しい基準で公害規制に乗り出した。これに対して国は当初,自治体が法律よりも厳しい基準を条例で定めることはできないとの姿勢で臨んだが,公害問題が深刻極まる中で法律論争をすることは世論の支持を失うと見ると姿勢を転換し,むしろ,法律の基準を都条例なみに厳しくすることによって問題を決着させた。その結果,国は再び法律の優位を取り戻した。これは都の政策が全国化したという意味で美濃部の勝利であったが,国は,政策内容で譲る代りに,法律-条例関係の厳格は解釈権(「先占理論」)を守ったともいえる。都の勝利の要因は,第1に世論の支持とマスコミの注目であり,第2に都が国と同等以上の専門知識を有していることであった。このことは,上記(4)の政策における都の敗北と対比すると一層明らかになるものと思われる。