hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Thサブセット1・2・17の偏りがアトピー性皮膚炎の病態へ及ぼす影響の解明

特に、アトピー性皮膚炎の免疫学的異常とヘルパーT細胞サブセットのTh1/Th2アンバランス、あるいは最近その存在が明らかとなったTh17の関連性は、アトピー性皮膚炎の病態を解明する上で重要であり、本研究では、最近、第3のThサブセットとして自己免疫疾患やアレルギー疾患への関与が注目されているTh17がアトピー性皮膚炎の病態にどのように関わっているかを個体レベルで明らかにすることを目的とする。昨年度は、RORγcDNAをCD2プロモーター下流に組み込んだ遺伝子カセットを造血幹細胞に遺伝子導入することよりTh17をドミナントに発現するマウスを樹立し、このマウスはCD4、CD3、IL17によるFACS解析の結果、末梢CD4陽性T細胞の10%程がIL17を産生するTh17細胞であることが明らかとなった。さらに、ハプテン誘導性接触性皮膚炎を、Th17優位性マウス耳介で惹起したところ、予想に反してTh17優位性マウスではコントロールに比してハプテン誘導性接触性皮膚炎の程度が軽度であった。本年度は、この予想に反した接触性皮膚炎の抑制の機序について検討した。その結果、Th17優位性マウスでは、Th17細胞と共にTreg細胞が有意に増加しており、RORγの恒常的発現は、Th17細胞だけでなく、Treg細胞の分化にも関わっていることが示唆された。このTreg細胞の増加により接触性皮膚炎が抑制されたものと考えられた。
幾何的三角圏と付随する原始形式

楕円リー環及び、その一般化の研究については、リヨン大学の庵原氏を8月及び11月の二期に招聘してその存在条件などについて、特に一般化されたChevalley basisの存在を保証するG-idealの構成について詰めて研究した。風間鈴木モデルに関するGepner特異点の原稿を作成した。近日公表の予定である。そのテーマの共同研究者であるIonov氏を招聘して不変式論的立場から構成した原始形式について、突っ込んだ議論ができた。その成果は別と公表される予定である。当初予定していたハイブリッド型の原始形式について、高次剰余理論を建設する必要がある。そのために現在IPMU大学院のChenghan Zha氏と討論を開始したが大きなな進展はない。当初予定していた、二変数増大関数に対する逆転公式の建設は中断した。ただ、逆転公式のメビウス表示ではなくモチビック表示ができているので、その部分のみ分離して公表することも考えられる。日仏越三ヶ国会議が今年度は鹿児島で開催され、その支援を行なった。そこで行なった、周期領域とstability conditionsの関係及び平坦構造の構成についての講演内容を論文化公表する予定である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請の4課題に応じて説明する。第二.楕円リー環の最高ウエイト可積分表現論に関して大きな進展はない。第四.周期領域の位相幾何的研究については大きな進展はない。整数行列モノイドの割り算構造とその増大関数のゼータ関数表示の論文が出版され、Kapranov氏との討論を開始した。楕円モノイドは非キャンセラティブであることが分かった。当該年度交付申請時の課題は多岐にわたっていたがA.原始型式を巡っては1.鏡像対称性、2.周期領域及び周期写像について、3.$A$-semiinfinity型、$D$-semiinfinity型の原始形式の決定、4.D4型の周期写像の解明、B.モノイドに関連する分配函数と関連する増大函数の解明、C.楕円リー環の最高ウェイト表言論の完成等を当座の課題とした。それぞれに応じて進展を記述する。A.原始型式の周期領域は鏡像対称の視点からは三角圏に対するBridgeland安定性条件の空間となる。その三角圏を箙の表現で記述し曲線上の二次微分を用いて、周期領域を解明する技法がBridgeland-Smith,池田等により開発された。今年度は池田氏には研究協力者に加わって頂き、共同セミナーや研究集会をIPMUで開きその解明を進めた。特に本質的に一次元の特異点であるA型の周期領域を安定性条件の空間として完全に記述できる様に成った。(今後の方策の項、当研究費によりサポートされた研究会の項、及び、池田氏の研究発表の項参照)。A.3.の進展は無い。A.4.は現在原稿を書き進めている。B.モノイドの分配函数の剰余表示を与えるために増大函数の逆転函数である歪増大函数の零点を解明する必要があるが、今年度はArtin monoidのみならずdual Artin monoid歪増大函数の研究を始めた(石部氏との共同)。それによるとその場合にもランク分だけ実根が[0,1]区間に現れるという驚くべき事実が見つかった(今後の方策の項参照)。C.関連する国際会議が筑波大学で開催され、そこで最高次表現の存在の証明を行った.現在その原稿を書き進めている。周期領域の正確な記述とその上の保型形式の構成は僅かな事例を除いて何も知られていない複素幾何学における古典的な重要かつ難しい課題である。それが鏡像対称という新たな視点から記述され始めたのは、何十年振りの進展とも言える動きである。楕円積分の場合約二十年前に当研究計画の代表者が手仕事で、領域を実超平面で分割しながら解明した諸事実が、現在では壁越え公式という一般的な言葉に置き換えられるなど、その今後の研究進展に期待を抱かせるものである。ただ現在その解明が実質進んで居るのは二次微分の空間を使うので本質的に1次元の対象、即ちA型の特異点の変形空間、しか研究できない。又、周期領域の大域座標系が周期そのもので与えられるか否かについての答えは無い。その意味で大いに進展したとは言えないが、大事な一歩を踏み出したと考える。高次元化の手始めはかなり具体的な事が分かるD4型の周期写像の課題と組み合わせる作業を始めておりそういう意味でも新たな手がかりが生じたと言える。モノイドに関する分配函数と増大函数の研究は、ほかに類例の無い独自の理論と自負するものである。しかし、現状では、研究された事例が少なく、まずは興味ある事例を解明する事から始める必要がある。前年度までは一般論を構築する一方Artin monoidと整数係数正方行列に研究していたが、今年度はそれにdual Artin monoidが加わったが、早くも数値実験でその零点はすべて[0,1]区間に集中するという著しい現象が見つかった。その解明は今後の課題であるが、当該テーマの持つ数学的豊富な内容を示唆するものであり、既に出されている古典的Artin monoidの場合とも比較検討する事は数学に豊富な材料や事例を与えるものと信じる。交付申請時の4点(1.原始型式の理論、2.原始形式に関連する(無限次元)リー環、3.A_{semi-infinite},D_{semi-infinite},D_4等の周期写像、4.自由因子の補集合の基本群のモノイド)の研究を実施する計画を述べたのでそれぞれに応じて説明する。

1.特異点を複数持つ函数族に対するde Rhamコホモロジーの連接性の証明に未完成の所が見つかり再提出を行った。他方ロシア人物理学者Belavin氏等と共型場の理論から定まる分配函数と原始型式から定まる分配函数を同一視するプログラムを提起され、Geppner特異点の場合について、一連の数値的結果を得た、現在その結果の原稿を執筆中。二年前の研究会のProceedingsの編集作業は現在続行中である(物理関連の執筆に進展があった)。3.本年度の進展は無い。4.研究協力者として雇用した石部氏との共同のモノイド研究が大幅に進んだ。従来Artin群はBrieskorn-Saitoで導入した単純生成系で記述されてきたが、今年度はBessisによる双対生成系による記述を行うとその零点が再び区間[0,1]に含まれるという現象の証明を与えた。又その証明は直交多項式との関連を示唆するものでさらなる解明が必要と思われる(現在投稿中)。その一般化としてChapotonによる2変数理論の場合の根の研究に着手した。又その証明と関連して増大函数の逆転公式のモノイド構造を用いる証明が見つかり、現在執筆中。Elliptic Artin groupを完全に一般的な形で構成してその上のSL(2,Z)作用まで決定する作業を斎藤義久氏と開始した。原始型式の理論は関わる諸問題が多岐にわたるために、一つ一つに対応する必要があり(例えば前年度では鏡像対称性という事で、Gromov-Witten theoryやFJRW theoryとの関係が問題になったが、今年度は共型場の理論との関係が問題になった等)全体をまとめると言う事は容易でないが、大きく見て、間違いなく理論は適用範囲を広げ進展していると言える。その中での新たに広がった対象を含む様な基礎理論作りが改めて重要になってきており、現在進行中の連接性の証明のみで無く、高次剰余理論も新たな設定の下に拡張して設定する必要がある。Belavin等との共同研究は共型場の理論と原始型式の理論とをつなげるものとして、注目しており、今年度得られたGeppner特異点の分析はその第一歩となる。直交多項式のRodrigues公式を用いるなど奇想天外な展開を示しておりその意味を深める必要がある。これに触発されて、モノイドレベルでの逆転公式の証明が出来たのも、理論全般から見て重要な進捗である。そのレベルで二変数理論が出来るかどうかは現在検討を進めている交付申請時に提起した4っつの課題別にのべる。第一.昨年度に引き続き拡張した設定の下に、原始型式の解析的構成の基礎理論の建設。前年度に未完成であった「固有ではないが、射の危点集合に制限すれば固有となるような写像によるドラム複体の直像は連接となる」という定理の証明が完成した。その結果危点集合上にいろいろ注目すべき構造が現れだしたが、今後の解明を要する。前年度に続き今年度も開催した、日露二国間事業でもその点が注目されChris Brav氏と議論を深めた。
ハーム・リダクションと薬物依存者への社会的ケア：東アジアへの影響、移入、展開

グローバル・スタンダードになりつつある優れたアプローチが、その発祥の地から他の国・社会・文化へと広まっていく過程で、新しいアプローチへの抵抗や「ローカライゼーション」というチューニング(部分調整)がかならず起こる。ある新しい実践モデルの移入に対する抵抗が生じている時、受け入れる側では何が起きているのか。「ハーム・リダクション(危害低減)」という、1980年前後に創始された薬物依存者支援アプローチがある。本研究は、このアプローチの、日本を含む、東アジア地域での受け入れとローカライゼーション、移入による既存のケア・システムへの影響を、上のような視座をもって、エスノグラフィーの手法により明らかにするものである。東アジアでの状況を検討する際、ハーム・リダクションの早期採用地域である欧州(オランダ等)を参照事例とする。研究結果を、1)日本を含む東アジアにおける、依存症ケアや薬物対策へのオプションを増やすための議論の活性化、2)薬物問題についての国際連携の推進と、それぞれの国における経験・情報の共有に資する。本年度は、当該研究課題の初年度にあたり、主として、調査のためのフィールド調整を行った。日本国内では、最新情報の収集、インタビューガイド編集のための予備調査、国外フィールドにかかわる文献調査を行った。国外での研究活動では、韓国でのフィールド調整を行った。そして前研究課題(挑戦的萌芽研究15K13084)の調査地であるオランダを中心に、欧州のハームリダクションおよび薬物対策についての追加の情報収拾および訪問調査を行った。また、本研究の理論的フレームワークである「翻訳的適応」に関連する文献を収集し、整理した。研究代表者・徐を中心に、韓国の調査協力者とのリエゾンを進めた。フィールド調査等に備え、現地の薬物・アルコール問題についての基礎資料を収集した。研究分担者・池田は、韓国他、台湾など東アジア地域における薬物問題の歴史的経過についての基礎資料を整理し、次年度以降の論文公表に備えて、ドキュメント・アーカイブを作成した。その成果の一部をインターネット上で公開した。当該年度前半の研究成果のうち、前研究課題(挑戦的萌芽研究15K13084)との連続性がある部分を、速報として海外学術集会等で4件発表した。うち1件は専門国際学会でのシンポジウムとして行った。研究代表者・徐がオーガナイザーおよびチェアーを務め、日韓の研究協力者4名とともに4題からなる発表を行った。また、日本語論文の専門誌への投稿を2件行った(うち1件は印刷中、もう1件は査読中)。研究計画書を英文化し、現在までの英文の研究成果を整理したものと併せて、海外研究協力者との情報共有に資した。2019年度に行うべき研究活動は、以下の点に大別できる。1)インタビュー調査の実施準備(各国での倫理審査申請、インタビューガイド等の整備、データ採取スケジュールの確定等)を行う。2)日本国内でのインタビュー実施の他、フィールド調整の進んだ韓国でのインタビューを早期に実施する。3)本研究の理論枠組みである「翻訳的適応」概念を、日本における外来語使用、医療分野での外来概念の導入と定着という観点より整理・検討する。医療のグローバル化や「グローバル・スタンダードとは何か」といった問題意識にリンクさせて、議論を展開する準備を進める。4)前研究課題(挑戦的萌芽研究15K13084)との連続性のある成果を中心に、論文投稿を行う。また、本研究課題の成果を反映した、海外研究協力者との共著論文の準備を行う。

当該年度前半の研究成果のうち、前研究課題(挑戦的萌芽研究15K13084)との連続性がある部分を、速報として海外学術集会等で4件発表した。うち1件は専門国際学会でのシンポジウムとして行った。研究代表者・徐がオーガナイザーおよびチェアーを務め、日韓の研究協力者4名とともに4題からなる発表を行った。また、日本語論文の専門誌への投稿を2件行った(うち1件は印刷中、もう1件は査読中)。研究計画書を英文化し、現在までの英文の研究成果を整理したものと併せて、海外研究協力者との情報共有に資した。2019年度に行うべき研究活動は、以下の点に大別できる。1)インタビュー調査の実施準備(各国での倫理審査申請、インタビューガイド等の整備、データ採取スケジュールの確定等)を行う。2)日本国内でのインタビュー実施の他、フィールド調整の進んだ韓国でのインタビューを早期に実施する。3)本研究の理論枠組みである「翻訳的適応」概念を、日本における外来語使用、医療分野での外来概念の導入と定着という観点より整理・検討する。医療のグローバル化や「グローバル・スタンダードとは何か」といった問題意識にリンクさせて、議論を展開する準備を進める。4)前研究課題(挑戦的萌芽研究15K13084)との連続性のある成果を中心に、論文投稿を行う。また、本研究課題の成果を反映した、海外研究協力者との共著論文の準備を行う。使用額の差額は、研究分担者・池田への配分額の2018年度残により生じている。2018年度は、当初予定のなかった研究成果速報(国際学会でのシンポジウム)を、年度を前倒して実現できた。その実施にかかわる諸経費は、主として研究代表者・徐の配分額内より支出し、年度内に経費の前倒し申請を行った。一方、池田は、当該助成金だけでなく、所属部局の他の財源等を用いて、本研究課題の諸活動に充当させ、当該助成金を節約した。池田配分の研究費の差分で、今後の研究費使用計画を調整することができた。今年度以降は、海外研究協力者への調査委託費、成果発表にかかわる諸経費、調査旅費などでの支出を計画している。
ATP合成酵素におけるATP合成(分解)反応とH^+輸送の共役機構

ATP合成酵素は、呼吸鎖の形成するH^+の電気化学的ポテンシャル差を駆動力として、ADPとPi(リン酸)からATPを合成する酵素である。本研究はATP合成酵素による化学反応(ATP合成/分解)とH^+輸送の共役機構を分子レベルで明らかにすることを主な目的とした。大腸菌のATP合成酵素に注目し、生化学的手法に加えて、本研究では変異の導入とその抑圧変異の分離という遺伝生化学的手法を駆使した。あるアミノ酸置換変異の効果は他のアミノ酸置換によって抑圧された場合、二つのアミノ酸残基が相互作用している可能性が高い。このアプローチを繰り返すことによって、近傍にあるアミノ酸残基を同定することができると考える。得られた主な成果は以下のように要約される。(1)本酵素の活性中心を持つβサブユニットの変異株および各変異を抑圧する変異株を系統的に分離し、活性中心を形成するGlu-181、Arg-182、Lys-155、Thr-156、Ser-174などのアミノ酸残基を明らかにした。(2)H^+輸送路の一部を形成すると考えられるαサブユニットの膜を貫通する部分の変異株と対応する抑圧株を分離し膜貫通部分の構造とH^+輸送路を明らかにした。(3)ATP合成酵素を、通常の大腸菌膜のタンパクの30%まで大量生産する株を構築し、この株を用いH^+輸送路を大量に精製し2次元結晶化の予備実験を終了した。(4)特にβサブユニットに注目し、γサブユニットとの相互作用を解析し、βArg-52がγサブユニットのカルボキシル末端部分を相互作用をしていることを示した。(5)γサブユニット変異によりATP合成/分解とH^+輸送が脱共役している株を解析し、γサブユニットがプロトンゲートとして機能していることを明らかにした。ATP合成酵素(F_0F_1)は電子伝達系の形成するH^+とPi(リン酸)からATPを合成する酵素である。この酵素は可逆的な酵素であり、H^+-ATPaseとも呼ばれている。本研究ではATP合成酵素による化学反応(ATP合成/分解)とH^+輸送の共役機構を分子レベルで明らかにすることを目的としている。詳細な部位特異的な変異導入と化学反応とH^+輸送の解析から以下の点が明らかになった。(1)本酵素の活性中心はβサブユニットにありLys-155,Thr-156,Glu-181,Arg-182の各アミノ酸残基が解媒反応に関与している。(2)これら残基の近傍にGly-172,Ser-174,Glu-192およびVal-198が位置している。これら(1)と(2)の結果から本酵素の活性中心のモデルを提出した。(3)本酵素の解媒頭部を形成しているαとβ両サブユニットの相互作用が化学反応とH^+輸送の共役に必須である。例えばβSer-174→Pheの変異により共役は失われるが、αサブユニットの第2の変異αArg-296→Cysによって共役は回復する。(4)γサブユニットの変異Met-23→ArgあるいはMet-23→Lysによって共役は失われATP分解活性のみが残る。しかしカルボキシル末端側に第二の変異、例えばThr-273→Ser,Glu-278→Glyのようなアミノ酸置換を導入すると共役は完全に回復する。これはγサブユニットのカルボキシル末端側とアミノ酸末端側が相互作用をしながらH^+の輸送と化学反応の共役を制御していることを示している。これら4点に要約される成果はいずれも世界に先じて得られたものであり、イオンポンプ酵素の理解に貢献するものである。

現在さらに本酵素の活性とH^+輸送機構を詳細に明らかにするべく研究を進めている。ATP合成酵素(FoFl)は、呼吸鎖(電子伝達系)の形成するH^+の電気化学的ポテンシャル差を駆動力として、ADPとPi(リン酸)からATPを合成する酵素である。ATP合成酵素は可逆的な酵素でありH^+-ATPaseとも呼ばれている。本研究はATP合成酵素による化学反応(ATP合成/分解)とH^+輸送の共役機構を分子レベルで明らかにすることを目的とした。生化学的手法に加えて、本研究では変異の導入とその抑圧変異の分離という遺伝生化学的手法を駆使した。あるアミノ酸置換変異の効果が他のアミノ酸置換によって抑圧された場合、二つのアミノ酸残基が相互作用している可能性が高い。このアプローチを繰り返すことによって、近傍にあるアミノ酸残基を同定することができると考える。得られた主な成果は以下のように要約される。(1)本酵素の活性中心を持つβサブユニットの変異株および各変異を抑圧する変異株を系統的に分離し、活性中心を形成するGlu-181、Arg-182、Lys-155、Thr-156、Ser-174などのアミノ酸残基を明らかにした。(2)H^+輸送路の一部を形成すると考えられるaサブユニットの膜を貫通する部分の変異株と対応する抑圧株を分離し膜貫通部分の構造とH^+輸送路を明らかにした。(3)ATP合成酵素を、通常の大腸菌膜のタンパクの30%まで大量生産する株を構築し、この株を用いH^+輸送路(Fo)を大量に精製し2次元結晶化の予備実験を終了した。(4)特にβサブユニットに注目し、γサブユニットとの相互作用を解析し、βArg-52がγサブユニットのカルボキシル末端部分と相互作用をしていることを示した。(5)γサブユニット変異によりATP合成/分解とH^+輸送が脱共役している株を解析し、γサブユニットが共役の調節にプロトンゲートとして関与していることを明らかにした。
抑制性神経回路特異的なアストロサイトの同定とその機能解析

近年、中枢神経系のアストロサイトが神経細胞と共に三つ組みシナプスを構成して神経伝達に積極的に関わるという概念が定着している。しかし多様な神経伝達物質を持つ神経回路にどのように対応するのか、そのメカニズムについては未だ不明な点が多い。例えば神経伝達には興奮性と抑制性があり当然ながら三つ組みシナプスの構成も異なるはずであるが、現在までにそれらの伝達に特化したアストロサイトの存在は証明されていない。本研究では抑制性神経回路の修飾や或いは制御機能を持つアストロサイトに焦点を絞りその性質の解明を目指す。そして興奮性・抑制性神経伝達の不均衡を伴う病的状態の理解と治療戦略に新たな局面を開くことを目的とする。
伊豆-小笠原海溝の巨大地震発生履歴の解明に向けた小笠原諸島での津波痕跡調査

伊豆-小笠原海溝沿いの沈み込み帯は,プレート間巨大地震がほとんど発生しないと考えられてきた.しかしながら,石橋・原田(2013),原田・他(2013)は,史料の再検討と津波シミュレーションから,1605年慶長地震が伊豆-小笠原海溝の巨大地震だった可能性を示した.本研究では,この仮説を検討するために,伊豆小笠原諸島での津波痕跡調査を行った.その結果,父島の境浦において3つ以上の津波堆積物が確認された.さらに,父島の八瀬川河口付近においても,複数の津波堆積物が確認できた.年代測定から,これらは1718世紀に堆積したことが分かった.しかし,1605年慶長地震よる津波堆積物は同定できなかった.平成26年度は,7月13日18日と8月26日9月4日の2回にわたって,小笠原諸島の父島・母島と,周辺の属島である南島,兄島,弟島,姉島,姪島,嫁島において津波痕跡調査を行った.この2回の調査では,平成27年度に行う津波痕跡の本調査の調査地点の選定が主な目的である,23個所において調査を行った.その結果,津波堆積物調査の候補地として,父島境浦砂浜周辺,北袋沢地区の八瀬川(父島最大の河川)流域,ブタ海岸から南袋沢にかけての海岸が有力であることが分かった.津波石に関しては,いくつかの海岸において巨石が認められたが,海岸が狭く背後に急峻な崖が存在するために,これらの巨石が津波や高潮によって打ち上げられたものか,崖の崩壊によるものかを判断することはできなかった.本年度の調査では,さらに,上記の津波堆積物調査の候補地において,露頭のスケッチや簡易的な堆積物の掘削などの予備的な調査を行った.その結果,父島の境浦における海岸沿いの露頭面では,少なくとも3つのイベント堆積物層が確認された.ラミナおよび上方細粒化の特徴的な堆積構造を有す上位2層は,高潮や津波などのイベントによって堆積したと考えられる.2つのイベント層の下位には,現在の地表面とほぼ平行に堆積している層厚50100cmの枝サンゴの密集層が存在する.この層は土壌層(海浜砂)に挟まれており、枝サンゴがいくつかの一定流向を示していることから,同じく高潮・津波などのイベントによる堆積物と考えられる.父島の八瀬川流域では,上流のダム建設の前後で下流域の堆積環境が変化していると考えられるが,河口付近における簡易掘削調査では,腐植物層を伴うイベント層が複数確認できた.イベント層内の腐植物に対するC14年代測定によると,これらのイベント層は1718世紀に堆積したと考えられる.今年度は,7月下旬から8月にかけてと9月の2回の小笠原諸島父島における津波堆積物調査を予定していたが,7月下旬から8月にかけて予定していた調査は,台風12号と台風14号の小笠原諸島への相次ぐ接近により中止せざるを得なかった.また,9月の調査も台風18号と台風20号の小笠原諸島の接近によって中止せざるを得なかった.したがって,今年度は,来年度の津波堆積物調査に向けた準備をおこない,また,小笠原諸島における古地震や津波記録に関する文献と史料の調査をおこなった.その結果,八丈島の父島では,1854年安政東海地震の津波も襲っていることが分かったが,1872年にも父島において大津波が襲っていることが分かった.この津波来襲時に,日本列島付近で大津波を引き起こすような大地震は起こっておらず,また,遠地の大津波が日本列島の太平洋岸を襲ったという記録もない.したがって,来年度も引き続き,この津波について父島付近を波源とする近地津波の可能性も含めて検討し,この大津波による津波堆積物も調査の対象とする予定である.また,八丈島の八重根遺跡における遺跡内の地層から,津波堆積物と考えられる砂層が見つかっていることが分かり,1605年慶長地震の津波によってもたらされた可能性があると考えられる.さらに,来年度の津波堆積物調査のための調査の準備と習熟を目的として,1605年慶長地震による大津波が襲ったとされている千葉県九十九里町における海岸付近の水田(昭和の初めまでは大きな池であった)において津波堆積物調査を行った.調査の結果,津波堆積物の可能性がある砂層が,複数枚発見されたが,それらの堆積年代については,来年度において年代測定をおこない決定する予定である.本研究における調査では、学生による補助の必要性と海の状況により、調査期間が夏休みの7月9月に限られる。しかし、7月下旬から8月にかけての調査は、台風12号と台風14号の小笠原諸島への相次ぐ接近により中止せざるを得ず、また、9月の調査も台風18号と台風20号の小笠原諸島の接近によ中止せざるを得なかった。本年度は,小笠原諸島父島において前年度までに調査できなかった地点である小笠原諸島父島の宮之浜海岸,釣浜海岸,屏風谷周辺,二見港周辺の奥村地区,清瀬地区と西町地区において,津波の痕跡調査をおこなった.調査の結果,二見湾周辺と屏風谷周辺では人工改編が激しく,盛り土が施工されているためにハンドオーガによる簡易の調査では津波あるいは台風による堆積物を確認することはできなかった.

したがって,今後,より深くに存在する堆積物を確認することができるジオスラーサーによる調査が必要であると思われる.また,宮之浜海岸と釣浜海岸はそもそも礫浜であり,またあまり広くない海岸の周辺には,定常的に堆積物が生成される沼や緩やかな流れの川も確認することができなかったので,そもそも津波や台風による堆積物が生成されない,あるいは生成されてもそれを確認することは非常に困難であると判断された.また,この調査では,1960年チリ津波についての聞き取り調査の報告から二見港周辺における津波到達地点の調査をおこなったが,宅地造成が進んでいるために当時の津波到達点を正確に確認することはできなかった.さらに,この調査では,前年度までにも津波の痕跡調査をおこなった境浦の波食窪において,新たに水成堆積物を含む巨大な土塊を確認することができた.しかしながら,この土塊がどこから来たものであるのかを確認することができなかったので,本格的な調査はせずに,土塊の位置の確認と写真撮影のみをおこなった.伊豆-小笠原海溝沿いの沈み込み帯は,プレート間巨大地震がほとんど発生しないと考えられてきた.しかしながら,石橋・原田(2013),原田・他(2013)は,史料の再検討と津波シミュレーションから,1605年慶長地震が伊豆-小笠原海溝の巨大地震だった可能性を示した.本研究では,この仮説を検討するために,伊豆小笠原諸島での津波痕跡調査を行った.その結果,父島の境浦において3つ以上の津波堆積物が確認された.さらに,父島の八瀬川河口付近においても,複数の津波堆積物が確認できた.年代測定から,これらは1718世紀に堆積したことが分かった.しかし,1605年慶長地震よる津波堆積物は同定できなかった.平成26年度の調査では,当初,小笠原諸島の父島のみにおける調査を予定していたが,父島に加えて,母島や父島・母島の属島である南島,兄島,弟島,姉島,姪島,嫁島を予備的に調査し,平成27年度の本調査の調査地点の選定を行った.その結果,父島の3個所(境浦周辺,八瀬川流域,ブタ海岸から南袋沢周辺)を,平成27年度の津波堆積物調査の候補地として選定することができた.さらに,これらの候補地において,予備的な津波堆積物調査を行ったところ,津波あるいは高潮によって堆積したと考えられるイベント層を複数確認する事ができた.しかしながら,本来業務とのエフォートの兼ね合いや予算の制約によって,調査日数を多く確保することができず,父島・母島において,当初予定していた調査が行えなかった地点がいくつか存在する.また,津波石に関しては,いくつかの海岸において巨石が認められたが,海岸が狭く背後に急峻な崖が存在するために,これらの巨石が津波や高潮によって打ち上げられたものか,崖の崩壊によるものかを判断することはできなかった.したがって,平成26年度の調査は,調査ができてない地点が存在し,やや遅れているところもあるが,当初予定していなかった母島と父島・母島の周辺の属島においても調査を行う事ができ,この点では進んでいると考えられるので,全体としておおむね順調に進んでいると判断した.今年度は、初年度の予備調査によって津波堆積物の候補となる砂層の存在が確認された父島の八瀬川周辺や境浦周辺において津波堆積物の採集を行い、得られた、有機物片から炭素14年代測定をおこない、砂層の堆積年代の測定を行う。また、砂層内に含まれる珪藻化石の種類から砂層が海由来であるかどうかの検討も行う。今年度は、台風の影響を受けない時期に調査を行う予定である。
被災地のイノベーション活動を支える社会的ネットワークの役割

中小企業などの組織が金融危機、大震災あるいは特許訴訟などの危機に遭遇した時、経営にどのような影響を及ぼすのか、どのような企業が危機からの回復に優れているのかなどの問いに実証分析を通じて答えることを試みた。危機に対する耐性を高めるには、財務基盤が強固であることなどの基礎的体力はもちろん必要だが、加えて少数の信頼できるネットワークを有することが重要であること、また中小企業では遭遇した危機から平時のリスクマネジメントの在り方について学習することが観察された。しかし特許訴訟のケースでは学習効果は4年程度で失われることも明らかになった。被災企業のネットワークとイノベーション活動の関係について調査を行うことを目的として、特許情報を用いて予備的な分析データの収集を行うために、被災三県の出願人となっている企業及び被災三県の発明者住所の発明者による特許出願情報を、震災前後3年のスパンで抽出した。被災三県とも震災の年である2011年は大幅に出願が減少しているが、その後回復している傾向が伺えた。このうち福島県に関しては被害が大きかった浜通りとそれ以外の地域の出願人を層別して分析を行ったが、被災後の出願傾向の差異については顕著な相違は認められなかった。一方浜通り以外の地域も含めて、震災後3年の経過後においても発明者数が大幅減少となっていることが分かった。しかし詳細な分析を行ったところ、必ずしも実際の発明者が減少しているのではなく、発明者住所が叙情に会社住所にうつされているケースも多いことが分かり、データセットとして発明者住所が利用できない問題があることが分かった。この問題を解消する方法を検討しているが、特許データによる分析では限界があると考えられることから、特許データからイノベーション活動に従事している事業者を割り出し、これらの事業者に対して質問表調査を行う計画に切り替えることも検討している。この予備調査のために、福島県いわき市に事業所のあるクラレ株式会社および福島県の知財総合支援窓口、さらに東北経済産業局などに対して、地域のイノベーション活動に関するヒアリングを実施した。被災企業のネットワークとイノベーション活動の関係について前年度計画していた特許分析は、出願人住所が本社に転記されていることなどの技術的な問題から、質問表調査に切り替えて実施することとした。テーマとしても少し拡張して、ネットワークなどの社会関係資本を含む経営資源と、危機に対しするレジリエンスとの関係全般を明らかにすることを主眼とした質問票調査の設計を行った。また質問票の対象としては東北被災3件における自動車関連産業に所属する企業とした。2015年11月10日に1260件の調査票を発送し、翌年1月まで返信総数224件を回収した。うち記述有返信件数221件であり回収率17.8%であった。回収した質問票については現在分析を継続している。現在まで明らかになった事項としては、多くの企業が2008年のリーマンショック(90%以上の企業で売り上げ減少)と2011年の東日本大震災(60%程度の企業で売り上げ減少)の双方によって売上高、生産能力などの減少に見舞われていたが、その中で回復力の高い傾向がある企業群は、2回のイベントの双方で比較的早期に立ち直っているのに対して、回復力の乏しい企業群は2回とも立ち直りが遅れている傾向があることがわかった。回復力すなわちレジリエンスに企業の何らかの特徴量との創刊があることが想定されるため、ネットワークに関する経営資源を含む特徴との相関を分析中である。また自動車業界への依存が大きいと、いずれのイベントにおいても影響が大きくなる傾向が見られたため、これらの影響は制御して分析を行っている。特許分析から質問票調査に研究手法は変更したが、質問票調査は一定水準の回収率で回収できており、分析を適切に行うことで成果を得ることができると期待される。リーマンショックを契機とした金融危機と世界同時不況、および東日本大震災という2つの危機をわずか3年の間隔で経験した東日本大震災の東北被災三県における自動車関連産業に従事する企業を対象に、2回の危機のもたらした事業活動への影響と回復の状況を明らかにし、かつそれらに影響するSocial Capitalを含む経営資産の貢献を明らかにすることを目的として質問票調査を行った。本調査対象企業は経済産業省の自動車産業関連企業マップを利用した。このうち2015年9月1日の時点でマップに掲載されている企業を対象に質問票調査を実施した。質問票は2015年11月10日に1260件の調査票発送したところ返信総数は224件を得た。この調査結果からは、2回の危機が質的に大きく異なる影響を与えたものであったことにかかわらず、回復力が優れた企業は共通した特性を有していることが示された。具体的には企業財務管理や業務管理などの通常のガバナンスが頑健な企業ほど耐性が高いことが有意に示されたほか、ごく少数の信頼できるパートナーを連携先として保有している企業が回復力が優れている可能性が示された。この結果については、政策ビジョン研究センターのワーキングペーパー(渡部俊也,2016.危機を乗り越える企業のSocial Capital-東北自動車関連企業が遭遇した2回の危機に関する質問票から-,PARI-WP No. 25.にとりまとめたほか、現地で震災復興政策担当者や調査対象企業も交えたセミナー(渡部俊也,2016年10月28日(企画、講演)公開セミナー「危機に強い企業、危機をチャンスに変える企業」主催:東京大学政策ビジョン研究センター、ホテルメルパルク仙台)を開催して研究成果の普及を図った。当初計画した質問票調査とその分析は完了し、結果の一部をディスカッションペーパーにまとめた。

また成果普及のためのセミナーを実施することができた。残された課題としては、上記研究過程で生じた一部不明事項について、補足的な調査を行ったうえで最終的な論文の執筆を行う予定である。リーマンショックおよび東日本大震災という危機が組織にどのような影響を与えるのか、どのような組織が危機に対する耐性があるのかという観点の研究を行ってきた。そこでは財務体質などの基礎的な能力と、少数の信頼できるネットワークの存在が重要であることが分かった。このことを契機にして、その後中小企業のような小規模の組織に危機が訪れたとき、どのような変容を生じるのかという研究に展開している。その第一の方向としては、本研究はもともと特許情報などの客観的なデータを用いることを試みようとしたが、所在地の信頼性の問題から質問票調査に切り替えた経緯があったが、もともとの発想に戻って特許情報等から判別することができる大きなインパクトの影響に関する計測に再度試みた。具体的には特許訴訟を経験した中小企業が、その後どのような影響を受けるのかについて特許データによって評価を行うことを試みた。具体的には特許訴訟データを用いて、原告となる中小企業に着目し、特許訴訟が提起されて以降の特許出願数や引用情報などからその影響を推計した。この結果特許出願件数が有意に減少するが、特許の被引用数で評価される価値は逆に上昇すること、これらの影響は特に高額訴訟においては著しいこと、その影響は訴訟直後から一定期間認められるが、5年程度で元に戻ってしまうことなどが明らかとなった。この結果は共著論文として発表を行っている。また第二の方向としては、大学発ベンチャー企業に着目してその成長過程において訪れる危機にどのようなものがあるのかについて個別のベンチャー企業に対するヒアリング調査を通じて把握を行い、ベンチャー企業に訪れる危機にもいくつかのパターンがあり、そのような危機に対する耐性に関して、リーマンショックおよび東日本大震災における結果と比較を行っている。中小企業などの組織が金融危機、大震災あるいは特許訴訟などの危機に遭遇した時、経営にどのような影響を及ぼすのか、どのような企業が危機からの回復に優れているのかなどの問いに実証分析を通じて答えることを試みた。危機に対する耐性を高めるには、財務基盤が強固であることなどの基礎的体力はもちろん必要だが、加えて少数の信頼できるネットワークを有することが重要であること、また中小企業では遭遇した危機から平時のリスクマネジメントの在り方について学習することが観察された。しかし特許訴訟のケースでは学習効果は4年程度で失われることも明らかになった。特許情報での分析を予定していたが、発明者住所の情報が会社住所に移されているケースがかなり見られることからそのまま利用できない可能性があり、研究方法の修正を検討しているため。最終年度であり、質問票調査の分析を終了させて結果を整理し考察を加える。結果に基づき成果発表を行う予定。補足的な調査として、震災復興に関する政策担当者へのヒアリング調査などを行い、最終的な論文の作成を行う。
Zr系パイロクロア組成化合物の酸素空孔の規則－不規則配列と酸化物イオン伝導

本研究ではZr系パイロクロア酸化物中で酸化物イオン伝導度が高いEu2Zr2O7と低いLa2Zr2O7をHf含有量が少ないZrO2を用いて合成し緻密焼結体を得た。種々の酸素及び水素分圧下の全伝導度測定、乾燥又は加湿21%O2-79%N2雰囲気中2981173 Kの温度範囲で測定した粉末XRDデータのリートベルト法による結晶構造の精密化、100500 Kの温度範囲で測定したZr-K吸収端の放射光XAFS等これまでに得られた知見よりEu2Zr2O7の高い酸化物イオン伝導性はLa2Zr2O7と比較して不完全なパイロクロア型構造を有しZrサイトに大きな静的な構造乱れを持つことに起因すると推定された。本研究はZr系パイロクロア組成化合物を系統的に作製し結晶構造解析を行い、得られた結晶構造パラメータを基に酸素空孔の規則ー不規則配列の程度を定量化することにより酸化物イオン伝導度との相関を明らかにし、酸化物イオン伝導メカニズムを解明することを目的としている。市販のZrO2試薬には多くにHfが含まれており従来の研究で使用したZrO2にも2%ほどのHfが含まれている。今年度は2種類のパイロクロア組成化合物ーEu2Zr2O7(以下EZOと略す)、La2Zr2O7(以下LZOと略す)の燃料電池運転温度における本来の結晶構造を解明するため、Hf含有量が少ないZrO2を用いてこれら化合物を合成し、乾燥及び加湿21%O2-79%N2雰囲気中、2981173Kの温度範囲で粉末XRD測定を行い、リートベルト法を用いて結晶構造の精密化を行った。得られた原子変位パラメータからEZOはLZOと比較してZr周りにより顕著な構造的な乱れが存在していることが示唆された。またEZO、LZOの本来の導電特性を詳細に検討するため、Hf含有量が少ないZrO2を用いて緻密焼結体を調製し種々の酸素分圧及び水素分圧下、全導電率測定を行った。EZOは広い酸素分圧範囲(1.0E-21atm≦P(O2)≦1atm)(1073K)でほぼ同じ導電率値を示し、イオン伝導が支配的であることが示唆された。また同化合物は加湿雰囲気下でもプロトン伝導性を示さず、ほぼ純粋な酸化物イオン伝導を示す材料として期待される。一方、LZOは乾燥雰囲気中(P(H2O)<3.9E-5atm)ー高酸素分圧下(1.0E-5atm<P(O2))ではホール伝導が、同ー低酸素分圧下(P(O2)<1.0E-5atm)では酸化物イオン伝導が、加湿雰囲気中ー高酸素分圧下(1.0E-5atm<P(O2))、1073K以下ではプロトン伝導が支配的であることがわかった。2014年度は、2種類のパイロクロア組成化合物ーEu2Zr2O7、La2Zr2O7の燃料電池運転温度における本来の結晶構造を解明するため、Hf含有量が少ないZrO2を用いてこれら化合物を合成し乾燥及び加湿21 %O2-79 %N2雰囲気中、2981173 Kの温度範囲で粉末XRD測定を行い、リートベルト法を用いて結晶構造の精密化を行った。またEu2Zr2O7、La2Zr2O7の本来の導電特性を詳細に検討するためHf含有量が少ないZrO2を用いて緻密焼結体を調製し種々の酸素分圧及び水素分圧下、全導電率測定を行った。2015年度は、2014年度に合成したHf含有量が少ないEu2Zr2O7とLa2Zr2O7のZr周りの局所構造パラメータを得るために、高エネルギー加速器研究機構の放射光施設PF-AR(NW-10A)において、100、200、300、500 Kの各温度にてZr-K吸収端のXAFS測定を行った。得られたEXAFS振動および動径構造関数の比較から、La2Zr2O7のZr周りの局所構造の温度変化はSrZrO3に類似しており、一方、Eu2Zr2O7のZr周りの局所構造の温度変化は8 mol%Y2O3ドープ安定化ジルコニア(8YSZ)に類似していることが分かった。またEu2Zr2O7は低温でも動径構造関数の4 Å以上の領域で長距離秩序が見られず、温度上昇による局所構造の変化が小さいことから、Zr周りには8YSZに類似した大きなStatic disorderがあることが示唆された。本研究では、結晶構造をより詳細に解明するため、Hf含有量が少ないZrO2を用いて化合物を合成することを試みている。

2014年度は緻密な焼結体(相対密度95 %以上)を再現性良く得ることが難しかったが、ZrO2原料試薬を0.1 μm程度に粉砕することで緻密な焼結体を再現性良く合成することが可能となった。現在、Nd2Zr2O7の合成を試みているが再現性良く単一相として合成できないため、本焼成の条件(焼成温度、高温保持時間等)を変えながら実験を進めている。本研究はZr系パイロクロア組成化合物を系統的に作製し結晶構造解析を行い、得られた結晶構造パラメータを基に酸素空孔の規則ー不規則配列の程度を定量化することにより酸化物イオン伝導度との相関を明らかにし、酸化物イオン伝導メカニズムを解明することを目的としている。2014年度は、2種類のパイロクロア組成化合物ーEu2Zr2O7(以下EZO)、La2Zr2O7(以下LZO)の燃料電池運転温度における本来の結晶構造を解明するため、Hf含有量が少ないZrO2を用いてこれら化合物を合成し乾燥及び加湿21 %O2-79 %N2雰囲気中、2981173 Kの温度範囲で粉末XRD測定を行い、リートベルト法を用いて結晶構造の精密化を行った。またEZO、LZOの本来の導電特性を詳細に検討するためHf含有量が少ないZrO2を用いて緻密焼結体を調製し種々の酸素分圧及び水素分圧下、全導電率測定を行った。2015年度は、前年度に作製したEZOとLZOのZ周りの局所構造パラメータを得るために、高エネルギー加速器研究機構の放射光施設Photon FactoryのPF-AR(NW-10A)において、100500 Kの各温度にてZr-K吸収端のXAFS測定を行った。得られたEXAFS振動および動径構造関数の比較から、EZOのZr周りの局所構造の温度変化は8 mol%Y2O3ドープ安定化ジルコニア(8YSZ)に類似していることが分かった。またEZOは低温でも動径構造関数の長距離秩序が見られず、温度上昇による局所構造の変化が小さいことから、Zr周りには8YSZに類似した大きなStatic disorderがあることが示唆された。2016年度はHf含有量が少ないZrO2を用いてNd2Zr2O7を合成し、2981173 Kの温度範囲で粉末XRD測定を行い、リートベルト法を用いて結晶構造の精密化を行った。本研究ではZr系パイロクロア酸化物中で酸化物イオン伝導度が高いEu2Zr2O7と低いLa2Zr2O7をHf含有量が少ないZrO2を用いて合成し緻密焼結体を得た。種々の酸素及び水素分圧下の全伝導度測定、乾燥又は加湿21%O2-79%N2雰囲気中2981173 Kの温度範囲で測定した粉末XRDデータのリートベルト法による結晶構造の精密化、100500 Kの温度範囲で測定したZr-K吸収端の放射光XAFS等これまでに得られた知見よりEu2Zr2O7の高い酸化物イオン伝導性はLa2Zr2O7と比較して不完全なパイロクロア型構造を有しZrサイトに大きな静的な構造乱れを持つことに起因すると推定された。本研究では、結晶構造をより詳細に解明するため、Hf含有量が少ないZrO2を用いて化合物を合成することを試みている。目的とする化合物の単一相かつ高密度緻密焼結体を再現性良く作製するために、本焼成の条件(焼成温度、高温保持時間等)を変えながら実験を進めている。現在、再現性良く目的とする化合物を合成できないため、合成条件の検討を重ねている。目的とする試料を合成した後、XRD、全導電率測定、XAFS等によるキャラクタリゼーションについては研究計画通り、実施する予定である。固体化学Hf含有量が少ないZrO2を原料として用いた試料の合成法については、焼成条件を検討するだけでなく、原料の粒形を小さくするなど、混合・粉砕の条件を再度見直し、より再現性良く目的とする試料を合成することを試みる。計画より合成が遅れ、原料試薬の一部を購入しなかったため。2014年9月頃の予定では当初の予定よりも進展があり、年度末に実験器具および試薬等を購入する予定であった。
昆虫を用いた新生物試験法の開発とそれを用いた未利用資源の新規生物活性分子の探素

1.昆虫を用いた生物活性分子探索スクリーニングシステムの構築生体防御遺伝子の転写制御領域にβ-galactosidase産生レポーター遺伝子を組み込んだ遺伝子を導入したショウジョウバエを用いて、自然免疫の賦活あるいは抑制を測定するアッセイ法を開発した。2.自然免疫スクリーニング系で検出される自然免疫シグナル伝達力カスケードの解明imd pathwayの構成分子であるimdとrelishが変異した個体とToll pathwayの構成分子であるDif、Dorsalが変異した個体を用いてシグナル伝達経路を検討し、LPS刺激による上記アッセイ系では自然免疫の活性化がimd pathwayの活性化であることを明らかにした。3.生物活性物質産生における有用資源としての粘菌の探索Dictyostelium属細胞性粘菌の子実体を大量培養し、その有用成分を探った。すなわち、培養条件を検討した後、大量培養を行い天然物化学的にアプローチすることが可能な量の材料を得た。そのメタノールエキスを丁寧に分画することにより、新規なα-ピロン、芳香族化合物、糖誘導体を単離した。その後、スペクトルデータを解析してそれらの構造を提出した。さらに、α-ピロンと糖誘導体合成した。それらの化合物について数種の生物活性を検討したところ、α-ピロンと芳香族化合物は粘菌の分化に影響を及ぼした。また、糖誘導体はラットPC-12細胞に対する分化誘導作用を示した。1.昆虫を用いた生物活性分子探索スクリーニングシステムの構築生体防御遺伝子の転写制御領域にb-galactosidaseを産生させるためのレポーター遺伝子を組み込んだ遺伝子を導入した遺伝子組換えショウジョウバエを用いて、生体の自然免疫の賦活あるいは抑制の度合いを検出するためのアッセイ法を開発した。本アッセイは、自然免疫により産生される抗菌タンパク量をb-galactosidaseの産生量を測定することにより間接的に知る方法である。本アッセイは全く新しいアッセイ法である。2.生物活性物質産生における有用資源としての共生・寄生関係にある天然資源の探索冬虫夏草および白姜蚕は、昆虫に微生物が感染した結果として生じた生薬である。そこで、これらの生薬には自然免疫系への作用分子が含まれている可能性が高い。そこで、上記スクリーニングシステムを用いたところ、白姜蚕エキスに自然免疫抑制活性を示す物質の存在が明らかとなった。さらに、エキスを分画して、ステロイド骨格を有する物質を活性物質と特定した。3.生物活性物質産生における有用資源としての粘菌の探索細胞性粘菌Dictyosteliumから新規芳香族成分を単離した。この化合物は、粘菌の増殖を抑える効果を示した。これらの物質の単離は、粘菌がさまざまな経路により二次代謝産物を産生することを示すものである。1.自然免疫スクリーニング系で検出される自然免疫シグナル伝達カスケードの解明Diptericinはショウジョウバエ体内ではimd pathwayを通して活性化されるといわれている。一方、DrosomycinはToll patgwayを介し、Attacinは両pathwayの支配を受けているといわれている。本実験ではimdとrelishを変異した個体(imd,relish)およびToll pathwayの構成分子であるDif、Dorsalを変異した個体(J4)を用いてin vitroアッセイ系で検出できるシグナル伝達経路を検討し、LPS刺激による本アッセイ系では自然免疫の活性化がimd pathwayの活性化であることを明らかにした。2.生物活性物質産生における有用資源としての粘菌の探索Dictyostelium属細胞性粘菌の子実体を大量培養し、その有用成分を探った。。
磁気相と共存・競合関係にある強相関電子系超伝導体の研究

本研究では、特に強磁性超伝導体UCoGeにおいて、磁気秩序と超伝導の関係、磁気ゆらぎが超伝導に果たす役割を核磁気共鳴(NMR)/核四重極共鳴(NQR)の測定から調べた。その結果、超伝導と磁気秩序が微視的に共存していることを明らかにした。またUCoGeでは超伝導上部臨界磁場(Hc2)が異常な振舞いを示すことが知られていた。我々はこの物質の持つ磁気励起を核スピン格子緩和率(1/T1)から調べ、異常なHc2の振舞いはこの超伝導体が持つc軸方向の強磁性縦ゆらぎの磁場依存性と強く関係していることを明らかにし、強磁性ゆらぎが超伝導の起源であることを主張した。本研究では、磁気相近傍で出現する非従来型超伝導に見られる、磁性と超伝導の共存・競合の様子を微視的実験から明らかにすることを研究目的にしている。また、磁気相と超伝導の関係を考察することにより、非従来の超伝導発現機構を解明する。今年度は、U系強磁性超伝導体と鉄砒素超伝導体において研究を行った。(1)強磁性超伝導体UCoGeにおける強磁性揺らぎと超伝導我々は、2007年の発見当初からUCoGeの研究を行ってきている。現在までの我々のNMR/NQRの研究から、超伝導は強磁領域で起こっており微視的に見て共存すること、両現象はU-5f電子に起因することを突き止めた。さらにこの物質はc軸方向に強磁性イジング揺らぎを持っていることも明らかにしている。今年度はこの強磁性イジング揺らぎと超伝導の関係を、緩和率の角度依存性から調べた。強磁性イジング揺らぎは、c軸と直行するa,b軸方向の外部磁場に対しては影響を受けないが、磁場をc軸方向に傾けていくと緩和率は急激に抑制され、c軸方向の磁場成分でチューニングされることがわかった。超伝導の上部臨界磁場も強い異方性を示し、c軸方向の磁場に対して強く抑制される。したがって、c軸方向の磁場に対して強磁性イジング揺らぎと超伝導の上部臨界磁場をプロットすると、強磁性イジング揺らぎが強い磁場領域においてのみ超伝導が現れており、両者にプラスの相関があることを実験的に示した。この結果は強磁性揺らぎが超伝導の発現機構に関係している実験的証拠であり、期待される超伝導はスピン三重項超伝導である。(2)鉄砒素超伝導体BaFe_2(As_<1-x>P_x)_2における磁性と超伝導の共存・競合.同価数元素置換系BaFe_2(As_<1-x>P_x)_2(x0.25)において磁気相と超伝導の関係をP-NMRより微視的に調べた。x=0.25の試料では共鳴線の増大からT_N=56Kで磁気秩序状態にあることが示され、磁気秩序領域の緩和率の測定からT_c^*14Kで超伝導転移することも示された。この結果は、磁性と超伝導が空間的に共存しながらも秩序変数同士が競合関係にあることが明らかになった。またこのような微視的共存/競合状態が実現するには、鉄系超伝導の対形成機構に理論的制約を課すことも議論した。(1)強磁性超伝導体UCoGeにおける強磁性揺らぎと超伝導UCoGeはc軸方向に強磁性イジング揺らぎを持っていることを明らかにした。この強磁性イジング揺らぎと超伝導の関係を、緩和率の角度依存性から調べた。強磁性イジング揺らぎは、c軸と直行するa,b軸方向の外部磁場に対しては影響を受けないが、磁場をc軸方向に傾けていくと緩和率は急激に抑制され、c軸方向の磁場成分でチューニングされることを明らかにした。また超伝導の上部臨界磁場も強い異方性を示し、c軸方向の磁場に対して強く抑制される。(2)鉄砒素超伝導体BaFe2(As1-xPx)2における磁性と超伝導の共存・競合同価数元素置換系BaFe2(As1-xPx)2 (x0.25)において磁気相と超伝導の関係をP-NMRより微視的に調べた。x=0.25の試料では共鳴線の増大からTN=56Kで磁気秩序状態にあることが示され、磁気秩序領域の緩和率の測定からTc*14Kで超伝導転移することも示された。