hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カルデラ噴火準備過程解明のための火山地域地下構造とマグマ活動の研究

カルデラを生成するような大規模噴火は,マグマが地表に達することなく地下に滞留しやすい場において準備される.マグマの上昇を阻害する要因の1つにマグマからの脱ガスが考えられ,電磁気構造調査を実施した結果,マグマが地下に滞留しやすい火山周辺において火山ガスが帯水層を介して周辺に拡散していることを示唆する事実を得ることができた.温泉水の同位体水文調査では,火山地域のみならず非火山地域の特定の地域の温泉水にマグマからの脱ガスを示唆するスラブ脱水起源の成分が検知されたカルデラを生成するような大規模噴火は,マグマが地表に達することなく地下に滞留しやすい場において準備される.マグマの上昇を阻害する要因の1つにマグマからの脱ガスが考えられ,電磁気構造調査を実施した結果,マグマが地下に滞留しやすい火山周辺において火山ガスが帯水層を介して周辺に拡散していることを示唆する事実を得ることができた.温泉水の同位体水文調査では,火山地域のみならず非火山地域の特定の地域の温泉水にマグマからの脱ガスを示唆するスラブ脱水起源の成分が検知された阿蘇火山の第1火口湯たまりにおいて水位変動を精密に計測し,水および熱の収支モデルを構築した.この研究とあわせて,地下からの熱および火山ガスの供給と火山体浅部の帯水層の低比抵抗域の広がりとの関係を雲仙および霧島火山において整理した.これらの成果は,まだ直接にはマグマからの脱ガスと帯水層の低比抵抗域との関係を定式化する段階に達していないが,展望を開く結果となっている.また,阿蘇火山周辺の広い範囲において温泉水の採取を行い,その化学分析および同位体比分析を予備的に実施した.これらのサンプルは,平成20年度に精密に分析予定である.この調査と合わせて,広域の比抵抗構造調査も実施した.これらの結果は,地下深部から供給される流体の移動が火山やカルデラの形成とどのように関わっているかを検討する際に、重要な制約条件を与えるものである.これらの研究結果およびその他の結果を既存研究と合わせて検討した.検討はまだ十分ではないが,マグマからの脱ガスの大小や応力場の状態によってマグマの滞留が規定されていることを示す結果が得られつつある.昨年度に引き続き、カルデラ生成噴火に類似している休止期の長い火山噴火に先行する現象と頻繁に噴火する火山活動との違いを体系的に検討した。その結果に基づいて、火山活動に、噴火卓越型火山活動と地熱活動卓越型火山活動に代表される多様性が存在することを明らかにした。また、この特性に基づいて、カルデラ生成噴火の準備過程を研究するための作業仮説を提案した。その仮説は、「マグマの上昇が容易ではない火山においては、マグマが繰り返し地下に滞留するイベントが起き、新たに深部から上昇してきたマグマが滞留しているマグマに衝突して大規模噴火が生じる」というものである。この仮説を出発点にして、マグマの上昇停止がどこでどのような条件化で起きているかを明らかにすることを提案した。この作業仮説に対応して、霧島や雲仙火山において、電磁気構造調査を継続し、火山ガスが帯水層を介して周辺に拡散していく状況を捉えることに成功し、拡散する過程をモデル化する研究を行った。また、中部九州において、温泉水・湧水の同位体調査を継続し、火山地域および非火山地域においてマグマに起源を持つと考えられる成分が含まれている証拠を捉えることに成功した。今後、これらの拡散過程がどの程度マグマからの脱ガスに関わっているかを明らかにすること、それらの量がどのようなテクトニクス的な条件に規定されているかを明らかにしていく予定である。カルデラを生成するような大規模噴火の準備過程と通常の火山噴火の準備過程にどのような違いがあるかを検討した結果,火山活動には,噴火卓越型火山活動と地熱活動卓越型火山活動に代表される多様性が存在することを明らかにし,マグマの上昇が容易ではない火山においては,マグマが繰り返し地下に滞留するイベントが起き,新たに深部から上昇してきたマグマが滞留しているマグマに衝突して大規模噴火が生じるという仮説を提示した.この仮説を出発点として,霧島,雲仙,伽藍岳火山において電磁気構造調査を実施し,地熱活動卓越火山において火山ガスが帯水層を介して周辺に拡散していく状況を示唆する電気伝導度分布を捉えることに成功した.また,観測される電気伝導度から地下水に含まれる火山ガス成分を推定する手法を開発し,その手法を雲仙火山に適用した.九州に広く分布する温泉にマグマから散逸する火山ガスが含まれているか,特定の地域の温泉のみに含まれているを明らかにするため,中部九州の非火山地域において温泉水・湧水の同位体調査を継続した結果,非火山地域の温泉水にはスラブから脱水した成分が検知されるもののマグマから直接に散逸した成分ではないことが明らかなった.この結果は,水文学的考察を加えた後に推定されるマグマから散逸する火山ガス量と,低頻度大規模噴火の準備過程との関係を検討していくことが重要であることを示している.
弦理論および量子重力理論と可積分系

解ける重力理論としての2次元重力理論は、弦理論の力学的な側面を学ぶために重要である。また、臨界次元の弦理論の非摂動的取り扱いを目指す試みの中で、弦の場の理論はもっとも馴染み易い、即ち、点粒子の場合によく理解され経験を積んでいる立場である。従って、非摂動的取り扱いの期待される2次元重力理論て場の理論を考えるのは、臨界次元の弦理論の力学的性質を理解する第一歩になるだろう。本研究では二つのアプローチ、すなわち連続理論の立場と、集団座標を用いて場の理論を構成する立場の双方から、2次元重力理論を考察することを目標にしている。2次元重力理論において場の理論を考えるにも幾つかの異なるやり方がある。最も新しく、世界面の単体分割に直接依拠するやり方として、石橋と川合によるものがあり、物質のない場合については直観的に分かりやすい弦の相互作用描像に対応したハミルトニアン形式を与えている。この方法の一つの理解として理論の集団座標変数に対する確立過程量子化であるとみなす立場がある。本年度はこの立場から、重力の他に物質場をのせる方法について検討した。また、弦理論の非摂動的効果としての超対称性の破れは重要であるが、どう考えるべきなのか、手がかりがあまりない。2次元重力の様な単純化された理論でこの効果を考えるのは重要である。ところが、超対称性を持ち非摂動効果の議論できる弦の場の理論は知られていない。そこで我々は2次元重力の範囲で超対称性をのせる方法を調べている。また、連続理論の立場での面白い成果がある。2次元重力理論を世界面上の理論として(第一量子化)考え、BRSTコホモノジ-代数を用いて2次元量子重力の可能な作用の分類を行おうという研究がなされた。今のところ数学的な結果が先行している。この議論の物理的な描像を得る研究を五十嵐と検討している。
計画策定過程におけるパブリックインボルブメントシステムの開発とそのマニュアル化

本研究は、高知県土佐山田町の都市計画マスタープランづくりを事例に、都市計画マスタープランの計画策定過程において、まちづくりワークショップ等の多様なPI開発とシステム化を図り、それらを実施、検証した。本研究は、高知工科大学が立地している高知県土佐山田町の都市計画マスタープランづくりを事例に、計画策定過程において、まちづくりワークショップ等、多様なPI開発とシステム化を図り、それらを実施、検証すると共に、マニュアルとして体系化し、今後、行政などにおける計画策定過程におけるPI活動のテキストとすることを目的とするものである。本年度は、(1)土佐山田町における地図情報の収集・整理・現況分析及びデータベース化(2)地区別地域課題の整理(3)土佐山田町都市計画マスタープランの全体構成の検討(4)パブリックインボルブメント(PI)の構成と適用可能性の検討(5)土佐山田町都市計画マスタープラン策定過程における地区別まちづくりワークショップの実施方法等の検討を行った。本研究は、高知工科大学が立地している高知県土佐山田町の都市計画マスタープランづくりを事例に、都市計画マスタープランの計画策定過程において、まちづくりワークショップ等、多様なPI開発とシステム化を図り、それらを実施,検証すると共に、マニュアルとして体系化し、今後、行政等における計画策定過程におけるPI活動のテキストとすることを目的とするものである。14年度は、(1)土佐山田町における地図情報の収集・整理・現況分析及びデータベース化、(2)土佐山田町を8地区に区分し地区別地域課題の整理、(3)土佐山田町都市計画マスタープランの全体構成の検討、(4)パブリックインボルブメント(PI)の開発及び構成と適用可能性の検討、(5)土佐山田町都市計画マスタープラン策定過程における地区別まちづくりワークショップの実施方法等の検討、を行った。また、15年度は、(1)地区別まちづくりワークショップの実施と今後の課題整理、(2)土佐山田町都市計画マスタープランの作成(全体構想、地区別計画案の作成)、(3)土佐山田町都市計画マスタープランづくりにおける一連のPIの整理、(4)そのPIに対する町民の認知と評価(アンケート調査による)、(5)都市計画マスタープラン等、計画策定過程におけるPIの体系化、を行った。
手術侵襲および術後痛の評価における唾液アミラーゼ活性測定の有用性について

本研究においては、交感神経活動の指標である唾液アミラーゼ活性(sAA)が、全身麻酔下の気管挿管や皮膚切開後に有意に上昇した。一方、手術中および術後のsAA値と術後のVAS値(視覚的アナログ尺度)、術後鎮痛薬の使用状況との間には明らかな相関は認められなかった。以上の結果から、sAAの測定は全身麻酔下の侵害刺激に対する1つの評価法となる可能性が示唆された。しかし、sAAの測定から術後痛の評価を行うことは困難であると考えられる。本年度は、研究実施の前準備として必要な本学臨床研究審査委員会(倫理委員会)での本研究計画の審査および研究遂行に必要な物品の調達にほとんどの時間を費やした。(本研究は平成22年11月に補助金交付決定となったため)本年度におこなわれた研究実施症例はわずか数例であり、研究計画における本年度の評価項目である、手術中の唾液α-アミラーゼ活性(sAA)の値と血圧や心拍数との相関関係、手術中のsAA値と手術後2,4,24,48時間におけるVisual Analogue Scale (VAS)の結果および鎮痛薬の使用状況(使用量および使用頻度)との関係については、結果の集計や解析をおこなえる段階ではない。しかしながら、本年度の研究遂行からは、全身麻酔下手術中におけるsAA測定に関して、全身麻酔導入後(手術開始前)のsAAは全身麻酔導入前(有意識状態)に比べて抑制されること、手術中のsAAは全身麻酔下であっても手術操作(手術侵襲)に影響をうけて経時的に変動することが確認された。一方で、手術中のsAAの変動は、研究計画作成時の予測に反して血圧や心拍数の変動と必ずしも同期、一致しない可能性が示された。また、本年度の研究遂行からは少なくとも、手術中ならびに手術後における唾液検体採取やsAAの測定および手術後におけるVAS測定などの実施項目は、申請時の研究計画通りにおこなえることが確認できた。本研究は22、23年度を通して同一の研究目的に実施計画を遂行するものであり、23年度も引き続き同一研究をおこなう予定である。本研究では、各種ストレスに伴う交感神経活動の亢進を反映して分泌される唾液α-アミラーゼの活性(以下:sAA)が、全身麻酔下の手術侵襲や術後痛の指標となり得るか検討し、周術期の疹痛評価におけるs飴測定の有用性について検討した。評価項目は「(1).全身麻酔下手術中のsAA値の変化と心拍数・血圧の変動との相関性(2).全身麻酔下手術中のsAA値、術後2,4,24,48時間におけるsAA値、VAS値、および鎮痛薬使用状況(使用量と使用頻度)との関係」とした。<結果>1. sAAは全身麻酔導入後および手術開始前には全身麻酔導入前に比較して有意に低下し、気管挿管および皮膚切開後には有意に上昇することが確認された。術中の10分毎のsAA値と血圧・心拍数の関係においては、両者は同期的に変動する傾向が伺えたが、統計上、明らかな相関性は検出されなかった。2.術中のsAAの平均値と術後各時点でのsAA値および術後鎮痛薬の使用量との間に相関は認められなかった。しかし、術後の各時点におけるsAA値とVAS値には、統計上有意な相関が認められた。一方、術後鎮痛薬の使用直前のsAA値とsAA値には相関関係が認められ、また全身麻酔前および術後定時のそれぞれの値に比較して有意に高値であった。<総括>本研究結果から、sAAは全身麻酔下手術中の侵害刺激に対する一つの指標となる可能性が示されたが、従来の指標である血圧や心拍数とは相関性がなく、臨床応用には更なる検討が必要であると考えられる。一方、術後のsAA値は同時測定のVAS値と相関があり、sAAの測定は術後痛の評価法のひとつとして有用である可能性が示唆された。
犯罪者の事後的な法適合的態度に対する量刑上の優遇制度についての総合研究

刑罰論の側からの「犯罪者の事後的な法適合的態度」に関する研究の端緒としてそのような制度の一つである「王冠証人制度」について、量刑上優遇規定を設けたドイツの状況を紹介・検討した。さらに犯罪論の側からの「犯罪者の事後的な法適合的態度」に関する研究の大きな部分を占めていた「中止犯制度」に関する研究を著書にまとめ、中止犯制度に関する従来までの見解に見られるいくつかの誤解を指摘した。2011年上半期に論説「ドイツ刑法の量刑規定における新しい王冠証人規定の予備的考察」(神奈川法学43巻1号掲載)を出した。これは、2009年9月に施行されたドイツ刑法の改正法により、新たに量刑規定内に設けられた王冠証人規定について、その歴史的経緯や、規定内容について分析した上で、これまでの議論に基づく王冠証人制度の問題点の予備的検討を行うものである。この分析の結果、2009年成立のドイツの新しい王冠証人規定は、英米法にも見られないほどの広範囲の適用範囲をもつという点で、王冠証人規定としてもかなり特殊な内容をもつ規定であり、それによりもともと王冠証人制度に向けられていた批判以上の批判が向けられているという議論状況も示すことができた。さらにこの論説に基づいて、2013年3月に日本刑法学会九州部会第112例会にて「ドイツ刑法における新しい王冠証人規定について」という報告を行い、取調べの可視化と対応する形で日本でも導入が検討されつつあるとされる王冠証人制度に関して、慎重な姿勢を示すべきとの示唆を行った。また2012年2月に、初の単著となる『中止犯の理論的構造』を出版した。これにより犯罪行為後の犯罪からの後戻りの制度として従来から検討されてきた中止犯制度に関して、それが単純な酌量減軽事由の一種ではなく、未遂犯処罰そのものから由来する必然的制度であることを明らかにした。これを踏まえつつ、そのさらなる発展形態としての「行為による悔悟制度(=既遂後の中止制度)」の検討についての示唆を本書の「補論」において行った。今後は犯罪論の側からの「犯罪者の事後的な法適合的態度」(とくに「行為による悔悟」制度)の検討と、刑罰論の側からの「犯罪者の事後的な法適合的態度」(とくに日本を含む東アジア特有の制度としての「自首」制度)の検討について、具体的な形で進めていく必要があると考えている。この分析の結果、2009年成立のドイツの新しい王冠証人規定は、英米法にも見られないほどの広範囲の適用範囲をもつという点で、王冠証人規定としてもかなり特殊な内容をもつ規定であることが明らかとなった。それにより、もともと王冠証人制度について向けられていた批判以上の批判が向けられることになっているという議論状況もある程度示すことができた。これは博士号請求論文を含むこれまでの中止犯関連論文をまとめたものである。犯罪論における犯罪行為後の犯罪からの後戻りの制度として従来から検討されてきた中止犯制度に関して、それが単純な酌量減軽事由の一種として規定されているものではなく、未遂犯処罰そのものから由来する必然的制度であることを明らかにした。以上二つの研究により、犯罪論の側からの「犯罪者の事後的な法適合的態度」の検討(とくに「行為による悔悟」制度の研究)と、刑罰論の側からの「犯罪者の事後的な法適合的態度」の検討(とくに日本を含む東アジア特有の制度としての「自首」制度の研究)のための足がかりとなる基礎研究が完了したことになる。当初の研究目標の中心的な検討対象としては、刑罰論(量刑論)の側からの「犯罪者の事後的な法適合的態度」の優遇を中心に考える予定であった。この点の一端については、既に論説「ドイツ刑法の量刑規定における新しい王冠証人規定の予備的考察」において、ドイツの王冠証人規定に対する分析という形で明らかにすることができ、後は日本の自首規定との対比をすることを予定している。また犯罪論の側からの「犯罪者の事後的な法適合的態度」の優遇についても著書を出版することを達成したので、この犯罪論からのアプローチについては、今後はさらなる発展形態としての「行為による悔悟」制度の検討をする段階に来たと言える。残りの研究対象領域である「自首」制度および「行為による悔悟」

制度について、制度趣旨を検討した上で、これまで検討した「犯罪者の事後的な法適合的態度」への優遇制度に共通する考え方を一般化し、さらなる立法論へと結びつけることを考えている。「行為による悔悟」制度は、日本にはあまりそれに類する規定が見られないものであるが、ドイツ刑法には多くの立法例が見られる。このため、資料収集や実務運用の調査の必要から、ドイツに赴く必要がある。また、「自首」制度は中国法に由来する制度であり、中国法制史関連の文献を集めることが必要である。この資料収集のための渡航と法制史文献の購入、および研究成果の発表のための研究会出張旅費が、研究費の使途の中心となる予定である。
準超薄切片法の精巣組織への応用

研究目的:本研究は,従来,串田らが開発した準超薄切片法を精巣組織に応用し,同一切片上における光学顕微鏡と電子顕微鏡との対比観察および200kV透過電子顕微鏡による三次元的解析を行ったものである.その結果,精子発生過程において,いわゆる厚みの効果による,多数の知見を得ることができた.研究方法:試料は,生後1日齢から成熟期にいたるマウス精巣を使用した.固定法は,対比観察には4%グルタールアルデヒドと1%フオルムアルデヒドとの混合緩衝液を,電顕的観察は2%オスミウム酸または2.5%グルタールアルデヒドと2%オスミウム酸との二重固定を行った.その後, 2.5%酢酸ウラニルによるブロック染色を施した.包埋と著者らの開発したHPMA-Quetol 523-MMA混合液(65:10:25)およびQuetol 812-NSA包埋法を行った.ガラスナイフを用い, 0.51.0umの比較的厚い準超薄切片を作製した.光顕的染色はグリット上に載物した切片に対し行い,光顕的観察,写真撮影する.その後,同一切片に対し,オスミウム酸染色を施し, 200kVの加速電圧をもって電顕的対比観察あるいは対応観察を行った.電顕的観察条件は×1800×3000程度が至適であった.なお,立体観察のためにはサイドエントリー傾斜装置(傾斜角±10°)を使用した.観察結果:精子発生過程における各段階の精細胞,セルトリー細胞および間細胞において,細胞内小器官,細胞内結合構造やグリコーゲンの消長などについて,従来の光学顕微鏡では解像が悪く,超薄切片による電子顕微鏡的観察では認め難かった諸構造が確認できた.たとえば精子中間部のミトコンドリア鞘の三次元解析を行ったところ軸糸をとりまくミトコンドリアはつねに4個であり,その二重ラセン構造が規則正しい角度をもって配列することなどを証明した.研究目的:本研究は,従来,串田らが開発した準超薄切片法を精巣組織に応用し,同一切片上における光学顕微鏡と電子顕微鏡との対比観察および200kV透過電子顕微鏡による三次元的解析を行ったものである.その結果,精子発生過程において,いわゆる厚みの効果による,多数の知見を得ることができた.研究方法:試料は,生後1日齢から成熟期にいたるマウス精巣を使用した.固定法は,対比観察には4%グルタールアルデヒドと1%フオルムアルデヒドとの混合緩衝液を,電顕的観察は2%オスミウム酸または2.5%グルタールアルデヒドと2%オスミウム酸との二重固定を行った.その後, 2.5%酢酸ウラニルによるブロック染色を施した.包埋と著者らの開発したHPMA-Quetol 523-MMA混合液(65:10:25)およびQuetol 812-NSA包埋法を行った.ガラスナイフを用い, 0.51.0umの比較的厚い準超薄切片を作製した.光顕的染色はグリット上に載物した切片に対し行い,光顕的観察,写真撮影する.その後,同一切片に対し,オスミウム酸染色を施し, 200kVの加速電圧をもって電顕的対比観察あるいは対応観察を行った.電顕的観察条件は×1800×3000程度が至適であった.なお,立体観察のためにはサイドエントリー傾斜装置(傾斜角±10°)を使用した.観察結果:精子発生過程における各段階の精細胞,セルトリー細胞および間細胞において,細胞内小器官,細胞内結合構造やグリコーゲンの消長などについて,従来の光学顕微鏡では解像が悪く,超薄切片による電子顕微鏡的観察では認め難かった諸構造が確認できた.たとえば精子中間部のミトコンドリア鞘の三次元解析を行ったところ軸糸をとりまくミトコンドリアはつねに4個であり,その二重ラセン構造が規則正しい角度をもって配列することなどを証明した.研究目的:従来、串田らが開発した準超薄切片法を精巣組織に応用し、今回は、とくに精細胞の細胞内小器官や細胞間結合構造などについての三次元的解析を試みた。方法:試料は、生後1日齢から成熟期にいたるまでのマウスを用い、2%オスミウム酸または2.5%グルタルアルデヒドと2%オスミウム酸との二重固定を行った。その後、2.5%酢酸ウラニルによるブロッグ染色を施した。包埋は水溶性エポキシ樹脂であるQuetol812-NSA包埋法(串田法1983)の改良法を行った。ガラスナイフを用い0.51.0μmの比較的厚い準超薄切片を作製し、加速電圧200kVの透過形電子顕微鏡による観察を行った。なお、立体観察のためにはサイドエントリー傾斜装置(傾斜角±10゚)を使用した。観察結果:精細管内の精子発生過程における精細胞の核,小胞体,ミトコンドリアおよびゴルジ装置などの微細構造は、切片のいわゆる厚みの効果により、超薄切片像では認め難かった各種の立体像を観察できた。各段階における精細胞の核質は、決して均質ではなく、いずれの核においてもクロマチンの細糸構造を認め、おのおのの精細胞独特の形態を示す。また、精子細胞の尖体形成に関与するゴルジー装置は、しばしば尖体と密着するが、この部位の尖体外膜は欠如し、分泌物を放出しているような像も認められた。精子細胞の鞭毛中間部におけるミトコンドリアのラセン配列は、一定の規則制をもち、約3層の深度をもって立体視できた。

なお、その横断面上において、軸糸をとりまくミトコンドリアはつねに4個であることも確認できた。精上皮内の各細胞間結合構造は経時的に特殊ある分化過程を示すが、その閉鎖結合におけるアクチン細糸の消長は、複雑な形態をもって立体視される。なお、セルトリー細胞と精細胞との結合構造は、成熟期においても多数認めることができた。
ESR周波数依存性による有機伝導体におけるスピンダイナミクスの研究

代表的な有機金属であるTTF-TCNQとポリピロールのESR線幅の周波数依存性を温度を変えて詳しく調べた.装置の改良のうち、低周波アンプは順調に動いているが、パソコンによるオンライン制御と、40GHzまでの周波数の拡張は、現在、完成を待っている.補正予算分の事情もあり、遅れている.さて、当初は、報告されているNMRの結果との比較が興味深かったが、観測されたESR線幅の周波数依存性は全く予想と違った振る舞いを示した.すなわち、周波数を上げた時、準一次元電子系では周波数の平方の逆数に比例して減少するが、観測されたのは、周波数の12乗に比例して増大した線幅が100MHz以下で飽和し、測定した最大値2000MHzまで一定値を保った.このような振る舞いは、運動による局所磁場の揺動が線幅の原因だとすると、周波数が無限大の極限で揺動の振幅が必ず零になるはずであり、異常な振る舞いだと言わざるを得ない.しかしながら、局所磁場の振幅が磁場と共に増大することがあれば説明可能になる.その例として、TTF鎖とTCNQ鎖とで異なったg-シフトを持っている場合で、実効的な局所磁場の振幅が周波数に比例する.残念ながら、この機構は絶対値が小さすぎて実験結果を説明できない.一方、フェルミ面上にg-シフトの異方性があり、且つ電子間に交換相互作用がある場合には、やはり観測された周波数依存性が現れることが知られているが、しかしながら、これでも絶対値が小さすぎる.他方、この異常の振幅の温度依存性は、53Kの電荷密度波(CDW)転移温度以上でのCDW揺らぎに起因する伝導度の温度依存性に大変良く似ている.現状では、CDW揺らぎによってもこの異常の説明は完全にはつかないが、大変興味深い類似性である.この異常に似た振る舞いは、他の導電性高分子などでも見つかっており、これらの関連についても検討していく.代表的な有機金属であるTTF-TCNQとポリピロールのESR線幅の周波数依存性を温度を変えて詳しく調べた.装置の改良のうち、低周波アンプは順調に動いているが、パソコンによるオンライン制御と、40GHzまでの周波数の拡張は、現在、完成を待っている.補正予算分の事情もあり、遅れている.さて、当初は、報告されているNMRの結果との比較が興味深かったが、観測されたESR線幅の周波数依存性は全く予想と違った振る舞いを示した.すなわち、周波数を上げた時、準一次元電子系では周波数の平方の逆数に比例して減少するが、観測されたのは、周波数の12乗に比例して増大した線幅が100MHz以下で飽和し、測定した最大値2000MHzまで一定値を保った.このような振る舞いは、運動による局所磁場の揺動が線幅の原因だとすると、周波数が無限大の極限で揺動の振幅が必ず零になるはずであり、異常な振る舞いだと言わざるを得ない.しかしながら、局所磁場の振幅が磁場と共に増大することがあれば説明可能になる.その例として、TTF鎖とTCNQ鎖とで異なったg-シフトを持っている場合で、実効的な局所磁場の振幅が周波数に比例する.残念ながら、この機構は絶対値が小さすぎて実験結果を説明できない.一方、フェルミ面上にg-シフトの異方性があり、且つ電子間に交換相互作用がある場合には、やはり観測された周波数依存性が現れることが知られているが、しかしながら、これでも絶対値が小さすぎる.他方、この異常の振幅の温度依存性は、53Kの電荷密度波(CDW)転移温度以上でのCDW揺らぎに起因する伝導度の温度依存性に大変良く似ている.現状では、CDW揺らぎによってもこの異常の説明は完全にはつかないが、大変興味深い類似性である.この異常に似た振る舞いは、他の導電性高分子などでも見つかっており、これらの関連についても検討していく.
造血器領域での化学療法に起因する悪心嘔吐に対するオランザピンの有用性に関する研究

化学療法に起因する悪心嘔吐(CINV)は化学療法を受ける患者の最も苦痛な症状のひとつである。近年、CINVに対する制吐療法の発展により、ガイドラインに基づいた標準的な制吐療法を用いることで、約8割の患者において悪心嘔吐のコントロールが可能とされているが、既存の標準制吐療法に対して抵抗性を示し、悪心嘔吐のコントロールが困難となる患者も存在する。最近、このような標準制吐療法抵抗性の難治性悪心嘔吐に対してオランザピンの上乗せが有効であることが報告されている。一方、造血器腫瘍領域、特に、造血幹細胞移植では前処置として大量の抗癌剤を用いるため悪心嘔吐のリスクは極めて高く、標準的な制吐療法を用いても悪心嘔吐のコントロールが困難となる。しかしながら、これまで造血器腫瘍領域でのCINVに対するオランザピンの有効性について検討した報告はない。そこで、本研究では、造血幹細胞移植前処置による大量化学療法時の悪心嘔吐に対するオランザピンの有効性について後ろ向きに調査を行った。平成25年1月1日から岩手医科大学附属病院にて同種造血幹細胞移植を施行した患者を対象とし、造血幹細胞移植前処置における悪心嘔吐対策としてアプレピタントを含む標準制吐療法を行った患者を比較対照として、標準制吐療法へのオランザピンの上乗せによる悪心嘔吐の抑制効果について検討を行った。その結果、オランザピン上乗せ群(3名)の完全嘔吐抑制率(CR率;嘔吐なしかつ悪心が軽度以下の患者割合)は抗癌剤投与中が100%、抗癌剤投与終了4日間が66.7%、全期間が66.7%であり、標準支持療法群(16名)と比較して、いずれも抑制効果が高く、特に抗癌剤投与中のCR率は有意に高かった(抗癌剤投与中が37.5%、抗癌剤投与終了4日間が37.5%、全期間が18.8%)。この結果から、造血幹細胞移植前処置による悪心嘔吐に対してオランザピンの上乗せが有効である可能性が示唆された。しかしながら、本研究は少数例の後ろ向き研究であるため、現在、前向き研究にて症例集積中である。
肺結核におけるIL-17ファミリー依存性免疫応答ならびにその防御機構の解明

Interleukin(IL)-17Aが感染防御に深く関与することがよく知られている。多くの細胞外寄生性細菌はIL-17Aによって誘導される好中球により速やかに排除される。一方、結核菌を含む細胞内寄生性細菌感染に対しても重要な役割を果たしているが、その防御機構に関して不明瞭な点が多い。これまで我々はマウス感染モデルを用いて、主なIL-17A産生細胞はTCR Vγ4あるいはVγ6を発現したTCR γδT(γδ17)細胞であることを報告してきた。そのγδ17細胞の防御能を調べる目的でTCR Vγ4/6遺伝子欠損(KO)マウスに結核菌を感染させ生存率を観察したところ、野生型マウスと有意な差がないことが明らかになった。本研究では、マイコバクテリア感染において誘導されるγδ17細胞以外のIL-17A産生細胞の同定を試み、それらの感染防御における役割について考察した。我々は既に、IL-17Aが結核菌に対する感染防御に重要な役割を担っていることを明らかにしている。一方、IL-17ファミリーの中でも特にIL-17Fは、炎症性疾患に対してIL-17Aと同程度の機能性を有すると考えられてきた。そこで、結核菌慢性感染におけるIL-17Fの関与を検証したところ、結核菌感染において著しい生存率の低下がIL-17A KOマウスで認められたのに対し、IL-17F KOマウスは野生型マウスとほぼ同等レベルであり、慢性感染肺の菌の排除能もIL-17F KOマウスは野生型マウスと差が認められなかった。このことから、結核菌の慢性感染肺ではIL-17Aに比べIL-17Fは積極的に感染防御に関与していないと考えられた。その仮説をより詳細に検証するため、比較的慢性感染早期におけるIL-17Fの結核菌に対する感染防御能を検討した。結核菌感染における慢性感染早期の臓器内菌数を解析した結果、IL-17F KOマウスでは、IL-17A KOマウス同様、野生型マウスに比べ有意に増加していた。また、肉芽腫形成においても、IL-17F KOマウスでは、IL-17A KOマウスと同様に異常が認められた。感染60日後の感染肺でのTh1型免疫応答をIFN-γおよびTNF-αの発現・産生能を調べたところ、IL-17F KO、IL-17A KOマウス共に野生型マウスに比べ有意に低下していた。これらのことから、結核菌感染早期の肺ではIL-17A同様、IL-17Fも感染防御に重要な役割を担っていることが考えられた。一方、BCGを経気道感染させ、経時的に肺組織内のIL-17F発現の動態を調べた結果、感染後の発現増強が認められた。IL-17F産生細胞の同定を試みた結果、リンパ球からのIL-17F産生は観察できなく、IL-17F産生細胞は非造血系細胞である可能性が考えられた。そこで、肺組織切片を抗IL-17F抗体で染色したところ、肺胞上皮細胞から恒常的に産生している可能性が示唆された。本研究では、結核菌感染におけるIL-17Fの免疫制御および感染防御機構を解明することを目的に、以下の研究計画を主軸に実験を遂行することになっている:1)結核菌感染肺におけるIL-17F産生細胞の同定およびその特性の解明、2)結核菌感染におけるIL-17Fを中心としたサイトカイン・ネットワークの構築(特に肉芽腫形成・維持およびTh1型免疫誘導メカニズム解析)、3)結核菌感染に対するIL-17F依存性防御機構の解明を行う。平成27年度では計画1)を遂行する予定になっており、IL-17F産生細胞は非造血系細胞である可能性が考えられ、さらに、肺胞上皮細胞から恒常的に産生している可能性まで突き止められた。よって、現段階では実施計画どおり進展していると判断した。炎症性サイトカインであるinterleukin (IL)-17Aは結核菌に対する感染防御に重要な役割を担っている。そのIL-17Aとアミノ酸レベルでの相同性が非常に高いIL-17Fも粘膜組織における感染防御に積極的に参加していることが報告されている。そこで、結核菌感染肺におけるIL-17Fの関与を検討したところ、感染早期ではIL-17A同様、感染防御に働くが、感染後期においてはその効果が非常に低くなることが明らかになった。この現象は結核菌感染の病態形成時のIL-17AとIL-17Fの産生細胞とその局在性の相違に起因しているのではないかと推定した。今年度は、これまで得てきたIL-17Aの感染防御機構とIL-17Fのそれとを比較検討した。Mycobacteria bovisBCG感染肺におけるIL-17Fの発現動態を調べたところ、感染後IL-17Fの発現増強傾向が認められた。そこで、IL-17F産生細胞の同定を試みた結果、リンパ球からのIL-17F産生は観察できず、IL-17F産生細胞は非造血系細胞である可能性が考えられた。さらに、IL-17FのBCG感染肺における局在を検討したところ、肉芽腫内部にはIL-17Fはほとんど認められず、肉芽腫の周囲に存在していた。

マイコバクテリア感染早期では、肉芽腫近位のIL-17Fが肉芽腫成熟を誘導し、菌の封じ込めに働くが、肉芽腫構造がさらに拡張する感染後期では、IL-17F産生細胞が肉芽腫の中心から遠ざかるために、IL-17Fの影響が減弱になることが明らかになり、IL-17AとIL-17Fの機能分担がその局在性により規定される可能性が示唆された。同定したIL-17F産生細胞の亜集団をIL-17F KOマウスに養子移入し、その後に結核菌を肺感染させ、経時的に肺に形成された肉芽腫をイメージ解析処理し、定量的に測定するという計画でいたが、結核菌感染時でのIL-17Fを産生する細胞集団が非造血系細胞であったことから、養子移入の実験系を組み立て直さなけれならず、停滞している。さらに、研究に使用するIL-17F KOマウスは自家繁殖させているが、飼育室の空調改善があり、繁殖が大幅に遅れている。現在は常時実験に利用できるマウス肺胞上皮細胞株を入手し、in vitroの系でのIL-17F産生メカニズムを解析すると共に、これまでに採取したマウス感染肺の凍結試料を用いてIL-17Fの結核感染に於ける病態形成への影響を調べる実験系にシフトしている。これまでの研究から、Mycobacterium bovis bacilli Calmette-Guerin (BCG)感染により誘導される分子(MCP-1、LFA-1、ICAM-1など)がIL-17AKOマウスで発現低下することを見出している。しかし、共有の受容体を用いるIL-17Fが同様な遺伝子産物の誘導制御をするかは不明である。そこでIL-17遺伝子欠損マウスを用いてマイコバクテリア感染におけるIL-17Fの感染防御能を検討した。BCG感染肺におけるIL-17Fの発現動態を調べたところ、感染後IL-17Fの発現増強傾向が認められた。そこで、IL-17F産生細胞の同定を試みた結果、リンパ球からのIL-17F産生は観察できず、IL-17F産生細胞は非造血系細胞である可能性が考えられた。In vitro系の解析において、マウスII型肺胞上皮細胞株は非感染の状態でも高レベルにIL-17Fを発現し、かつBCG感染することにより有意に高いIL-17F発現が示された。In vitro系の解析ではIL-17FのBCG感染肺における局在を検討したところ、肉芽腫内部にはIL-17Fはほとんど認められず、肉芽腫の周囲に存在していた。さらに、II型肺胞上皮細胞特異的マーカーであるsurfactant protein-CとIL-17Fを多重染色したところ、両者が共局在することが確認できた。以上のことから、マイコバクテリア感染早期では、肉芽腫近位のIL-17Fが肉芽腫成熟を誘導し、菌の封じ込めに働くが、肉芽腫構造がさらに拡張する感染後期では、IL-17F産生細胞が肉芽腫の中心から遠ざかるために、IL-17Fの影響が減弱になることが明らかになり、IL-17AとIL-17Fの機能分担がその局在性により規定される可能性が示唆された。本研究では、マイコバクテリア感染肺におけるIL-17サイトカイン・ファミリー、特にIL-17AおよびIL-17Fの感染制御機構を解明することを目的に、以下の研究計画を軸に研究を遂行する予定であった:1)結核菌感染肺におけるIL-17F産生細胞の同定およびその特性の解明、2)結核菌感染におけるIL-17Fを中心としたサイトカイン・ネットワークの構築、特に肉芽腫形成・維持およびTh1型免疫誘導メカニズムの解析、3)結核菌感染に対するIL-17F依存性防御機構の解析。計画
非可換な代数構造を利用した公開鍵暗号方式の一般的構成方法の提案

現代の公開鍵暗号方式の多くは,素因数分解問題や離散対数問題などの数論的問題の難しさにその安全性の根拠を置いている.しかし,量子計算機が実用化されると,これらの問題に安全性を依存する暗号方式は安全ではなくなる.したがって,量子計算機が実用化されたとしても安全性を担保できるような暗号方式を構成することは非常に重要である.本研究は,量子計算機の実用化への対策として,非可換な代数構造を利用した既存の暗号方式の改良および新しい方式の構成を目指すものである.現代の公開鍵暗号方式の多くは,素因数分解問題や離散対数問題などの数論的問題の難しさにその安全性の根拠を置いている.しかし,量子計算機が実用化されると,これらの問題に安全性を依存する暗号方式は安全ではなくなる.したがって,量子計算機が実用化されたとしても安全性を担保できるような暗号方式を構成することは非常に重要である.本研究は,量子計算機の実用化への対策として,非可換な代数構造を利用した既存の暗号方式の改良および新しい方式の構成を目指すものである.
腫瘍浸潤T細胞が認識するがん特異的抗原の網羅的解析

がん局所に浸潤したT細胞(腫瘍浸潤T細胞)はsomatic変異由来のneoantigenなど様々ながん特異的抗原を認識し、抗腫瘍効果を示す。本研究では、腫瘍浸潤T細胞がneoantigenを含めどのような抗原を認識しているかを網羅的に解析し、その抗原とT細胞受容体を予測するシステムを開発することを目的としている。新鮮手術検体を用いて、1)腫瘍浸潤T細胞レパトア解析によるがん特異的T細胞の同定、2)タンパク質の立体構造に基づく分子シミュレーションと機械学習によるがん特異的T細胞の予測、の二つの項目について解析する。
異なるタイプの肥満改善法に関する研究

今年度は、肥満の改善法を調べるための基礎実験としてまず被検者の体組成および体成分測定を実施した。被検者は、若年女子、男子161名(女子140名、男子21名:平均年齢18.7±2.13歳)を対象とした。測定項目は、形態測定(皮下脂肪厚・周囲径)、生体検査(血圧・加速度脈波)および体成分検査であった。体成分検査は、高精度体成分アナライザーを用いて、体の構成成分(体水分・蛋白質・無機質・脂肪)、筋肉量・体脂肪率そして体液のバランスなどをインピーダンス法により左右の上下肢と体幹別に計算式に当てはめて求めた。その結果(1)女子の体水分比率において、50.7±3.30%(平均値±標準偏差)は基準範囲内(5060%)であったが、基準範囲以下のものが高率であった。(2)肥満度はBMIが男子20.1±1.90、女子20.8±2.30であり、ともに基準範囲内であるが男女とも痩せぎみであるのに対して、体脂肪率は標準、無機質は低い傾向にあったことから、いわゆる隠れ肥満傾向にある可能性が示唆された。
次世代超高速通信網における通信プロトコルに関する研究

次世代超高速通信網としてATM(Asynchronous Transfer Mode)交換機を多段接続したネットワーク(以降「ATM網」という)が有望視されているため,本研究においても対象とする超高速通信網をATM網とした.また,通信プロトコルは電気的なレベルからアプリケーションのレベルまで非常に広範な範囲をカバーしているが,この中で本研究ではネットワーク層やトランスポート層が有すべき機能であるATM網内の輻輳制御及び両端末間の流量制御に関する研究を行なった.輻輳制御については,従来,定められた転送速度を超えて送信されるセルを廃棄する方法が検討されていたが,本研究では廃棄するセルを選択して網の利用効率を上げる方法を提案した.より上位の層が扱うデータ単位(例えばパケット)はセルに分割されて転送される.受信側端末でセルをパケットに再構成するが,この時点であるパケットに含まれているセルが一つでも失われているとパケットを再構成することができない.すなわち,パケットを構成するセルの一つが失われたパケットはもはや転送する意味がな.い.そこで,本研究では,あるパケットを構成するセルの一つが廃棄されるとそれに続くセルを廃棄する方法を提案し,その有効性を定量的に明らかにした.流量制御においては,従来,セル単位の流量制御が検討されていたが,本研究ではトランスポート層が扱うデータ単位(転送時にセルに分割される)の流量制御について検討した.本研究で提案した流量制御では,送信側端末がデータ単位の転送速度をボトルネックのサービス率に等しくなるように制御する.ボトルネックの候補として交換機及び受信端末が考えられるが,ボトルネックとなる交換機のサービス率は受信側端末におけるデータ単位の到着率とみなすことができる.受信側端末はACK等の制御パケットにデータ単位の到着率,自サービス率の小さい方の値をのせて送信側に伝える.本研究では待ち行列網モデルのシミュレーションにより提案した流量制御の有効性を明らかにした.次世代超高速通信網としてATM(Asynchronous Transfer Mode)交換機を多段接続したネットワーク(以降「ATM網」という)が有望視されているため,本研究においても対象とする超高速通信網をATM網とした.また,通信プロトコルは電気的なレベルからアプリケーションのレベルまで非常に広範な範囲をカバーしているが,この中で本研究ではネットワーク層やトランスポート層が有すべき機能であるATM網内の輻輳制御及び両端末間の流量制御に関する研究を行なった.輻輳制御については,従来,定められた転送速度を超えて送信されるセルを廃棄する方法が検討されていたが,本研究では廃棄するセルを選択して網の利用効率を上げる方法を提案した.より上位の層が扱うデータ単位(例えばパケット)はセルに分割されて転送される.受信側端末でセルをパケットに再構成するが,この時点であるパケットに含まれているセルが一つでも失われているとパケットを再構成することができない.すなわち,パケットを構成するセルの一つが失われたパケットはもはや転送する意味がな.い.そこで,本研究では,あるパケットを構成するセルの一つが廃棄されるとそれに続くセルを廃棄する方法を提案し,その有効性を定量的に明らかにした.流量制御においては,従来,セル単位の流量制御が検討されていたが,本研究ではトランスポート層が扱うデータ単位(転送時にセルに分割される)の流量制御について検討した.本研究で提案した流量制御では,送信側端末がデータ単位の転送速度をボトルネックのサービス率に等しくなるように制御する.ボトルネックの候補として交換機及び受信端末が考えられるが,ボトルネックとなる交換機のサービス率は受信側端末におけるデータ単位の到着率とみなすことができる.受信側端末はACK等の制御パケットにデータ単位の到着率,自サービス率の小さい方の値をのせて送信側に伝える.本研究では待ち行列網モデルのシミュレーションにより提案した流量制御の有効性を明らかにした.
医療技術の進歩とそのアクセスに関する経済学的研究

本研究では、医療技術の進歩に対するアクセスをいかに担保すべきかについて、「リスク」と「費用」の観点から経済学的な研究を行った。新しい医療技術へのアクセスにおける「リスク」と「費用」の定量化にあたっては、独自のアンケート調査を実施したうえで、仮想的市場法を用いた選択実験を行った。また新しい医療技術をいかに生み出すかについて、研究開発側に立った分析も行った。本研究の目的は、医療技術の進歩に対するアクセスをいかに担保すべきかについて、「リスク」と「費用負担」の観点から経済学的に研究するというものである。それに伴い、21年度は本研究の土台作りとして、文献調査に基づくレビューを徹底して行った。特に焦点を当てたのは、(1)新医療技術をめぐる現状と問題点、(2)画期的であるとして期待されている新医療技術の具体的な調査、(3)分析手法、である。(1)に関しては、新医療技術をめぐる需要側の視点と供給側の視点、両方に目配りし、新医療技術を利用する側に対する規制のほか、新医療技術を生み出す研究開発側に対する規制についてもサーベイした。これによって具体的なアンケート調査票の作成に必要な項目が明らかになった。(2)に関しては、海外における臨床研究の情報などをもとに、新医療技術をめぐり、どのような研究開発が、どの段階まで進んでいるのか、またどのような成果が期待できるのかについて明らかにした。(3)に関しては、医療経済学の論文を大量にレビューすることを通じて、当初見込んでいなかったコンジョイント分析が、本研究に有効であることがわかった。本研究の意義の一つは、新医療技術利用に係る制度設計を行ううえでのエビデンスを定量的なデータの形で提供するという点である。それに加えて、21年度の研究によってコンジョイント分析という比較的新しい方法を導入することで、萌芽期にあるリスク学の領域に新しい地平を与えるという意義も見いだした。本研究の重要性は、これまで新薬・新技術の利用に関して、データの積み上げに基づく議論が不足してきた現状に鑑み、国民のみならず、医療供給者および行政側の立場も踏まえた医療技術利用に係る建設的な制度設計を行ううえでの、客観的なエビデンスに基づいた議論の土台を提供する点にある。本研究では、医療技術の進歩に対するアクセスをいかに担保すべきかについて、「リスク」と「費用負担」の観点から経済学的に研究することを主目的にしつつ、新しい医療技術を生み出すということ(研究開発)にも目配りしながら、より包括的に新しい医療技術へのアクセスの実現について検討した。このうち、新しい医療技術(未実現技術も含む)のアクセスにおける「リスク」と「費用」の定量化にあたっては、仮想的市場法を用いたコンジョイント分析を行うべく、独自のアンケート調査を行ったが、このデータを整理・加工する作業を行い、分析方法の検討を行った。調査は東日本大震災直後に行われたため、地域によってはサンプルが採れず、そのため地域バイアスの修正方法についても検討した。また、こうした患者側からみた新しい医療技術へのアクセスとは別に、そもそも患者に利用可能な新しい医療技術をいかに生み出していくという観点から、研究開発側にも目を向けた研究を行った。特に大学・公的研究機関といった基礎研究側、開発研究を担う企業側(経営層および発明者)、また基礎研究と臨床研究の間をとりもつ医師側、というように様々な視点から、データを用いて考察した。新しい医療技術にアクセスできるかどうかは、患者のリスクへの認識や経済的属性のほか、そもそも医療技術が生み出される環境にも依存する。その意味で患者側のみならず、研究開発側にも視点を広げて考察したことは、本研究に現実的なインプリケーションをもたらすものであり、意義があると考える。本研究は、新しい医療技術への潜在的ニーズが顕在化されるとともに、そのニーズをみたすべく研究開発体制のあり方にも示唆を与えるという点で重要である。特に新薬・新技術の利用に関する「リスク許容度およびリスクの認識」と「支払い意思」について定量的に明らかにする。加えてどのような個人属性が、新しい医療技術へのアクセスを選択する際に影響を及ぼすかについても明らかにする。まずは医療技術を生み出すことからそれにアクセスするまでの過程を考察するとともに、具体的にどのような問題があるのか文献サーベイを行った。続いて新しい医療技術へのアクセスにおける「リスク」と「費用」の定量化にあたっては、独自のアンケート調査を実施したうえで、仮想的市場法を用いた選択実験を行った。この調査では個人の基本属性の他、健康状態や既往症、リスク認知度などについて質問するとともに、いくつかの医療技術(花粉症ワクチン、新しい抗がん剤、子宮頸がんワクチン)の利用を想定した選択実験を行った。具体的には仮想的市場法に基づく選択実験を行い、新しい医療技術を選択する際に、どのような要素を重視するのかを条件付ロジットモデルにて実証的に分析した。また新しい医療技術をいかに生み出すかについて、研究開発側に立った考察も行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。
キルケゴールのキリスト教思想とデンマーク啓蒙：Ｈ．Ｎ．クラウセンとの比較を中心に

2016年度に実施した研究は、1H. N.クラウセンに関する研究、2キルケゴールと啓蒙の関係に関する研究、3啓蒙に関する研究、に大別される。1については、Udvikling af de Christelige Hovedlaerdommeを中心に、クラウセンのテクストを分析した。また、Niels Munk Plum, H.N.Clausen i forhold til protestantismens Principper等のクラウセンに関する研究文献を検討した。2については、Carl Henrik Koch, “Kierkegaard's Relation to Danish Philosophy of the Golden Age"等の関連文献を分析した。また、キルケゴール研究所のセミナーにて、他の研究員たちとともにJoakim Garff, Den Soevnloeseを検討した。研究所のJoakim Garff教授やNiels Cappeloern教授には、キルケゴール思想にある両義性や、キルケゴール思想の神学的バックグランドに関し、大変貴重な示唆をえた。また、特に、研究所所属の研究員であるBjarke HansenさんやTrine-Amalie Christiansenさんと交わした頻繁な議論からも、キルケゴールのみならず宗教哲学一般、デンマークの歴史に関し、多くの情報を得、議論を深めることができた。3については、Hal Koch, N.F.S. Grundtvig等を検討した。特にグルントヴィから現代へと至る、デンマーク啓蒙の歴史に関して、多角的な視点をもって理解を深めることができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。1、キルケゴールとH.N.クラウセンの比較を行った。両者の思想の異同は以下の点にある。思弁神学に対する批判、聖書主義、歴史的知識は真理の近似値にとどまるという見方、人間性を高めるキリスト教、といった点に類似性が認められる。他方、キリスト教の理解可能性について、歴史学的研究が果たす役割について、宗教と政治の関係については差異が認められた。これに関する研究成果については、二度、学会で報告した。2、グルントヴィを中心にデンマーク啓蒙の歴史を研究した。キルケゴールとほぼ同時代人であるため、グルントヴィの思想を参照することは、19世紀のデンマークの思想状況を知るために非常に有効であった。というのも、グルントヴィは、「啓蒙」の価値や意義を認めながらも、「北欧主義」ないし「生けるキリスト教」の観点から批判も加えていたからである。キルケゴールの時代、啓蒙を批判しながら受容することは「常識」であったと考えられる。3、キルケゴールの歴史理解について考察した。カトリシズムからプロテスタンティズムに至る変化、プロテスタンティズムの歴史的変容、民主化について、キルケゴールはどのような理解をしていたのかを明らかにした。キルケゴールの歴史観の特徴は、真理の啓示としてのイエス・キリストと、19世紀においてそれに関わるキルケゴールという二つの点を両極とし、それらの二つの点に至るまでの歴史的発展が想定されているところにある。これに関する研究成果については、宗教哲学会で報告した。4、マーク・C・テイラーの『神の後に』に示されたキルケゴール理解を検討した。テイラーの本書の翻訳を行い、ぷねうま舎から出版するとともに、特にそのキルケゴール理解に着目し、論文「キルケゴールとマーク・C・テイラー」にまとめた。2015年度に実施した研究は、1H. N.クラウセンに関する研究、2キルケゴールと啓蒙の関係に関する研究、3啓蒙に関する研究に大別される。1の中心は、ヨアン・ラーセン『H. N. Clausen:その人生と功績』の分析を進めることであった。現在は、第3部まで読解を終えている。本書は、クラウセン思想の内容と変遷を描き出すのみならず、当時のデンマーク思想界におけるその他の二人の巨人、J. P.ミュンスターとN. F. S.グルントヴィとも詳細に比較対照している。さらにまた、当時のデンマーク社会における三者のポジションや果たしていた社会的枠割についても詳述している。2については、文献研究のみならず、研究センターでの研究会を中心として、様々な研究者と積極的に意見交換を行った。特筆すべきは、ヨアキム・ガーフ教授から得るところが多かったことである。また、アーネ・グロン教授のゼミからも、キルケゴールと啓蒙の関係を考えるにあたって、得るところがあった。3については、特にカントとアドルノに関して検討した。カントの『普遍史の理念』には、啓蒙に典型的な発展の図式が見出される。ここにはキリスト教の摂理信仰からの連続性が見出される。しかしながら、発展のイメージに関しては、キルケゴール思想との遠さも見出される。また、キルケゴールは「啓蒙の道具によって啓蒙を非難した」というアドルノの議論は、キルケゴールと啓蒙の捩れた関係をうまく表現している。アドルノとキルケゴールの研究を専門に行っている吉田啓介さんに解説をお願いしながら、アドルノの「理性と啓示」について検討した。