hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規アリール化の開発を基盤とするマクロ環状天然有機化合物の合成

本研究ではジアリールエーテルもしくはアリールエーテルによりマクロ環構造を形成している生理活性天然物の新規合成戦略を提案し,その合成を行う。誘導体合成も視野に入れた一般性の高い合成法として,電子豊富な芳香族の直接的なエーテル化法を確立し,具体的な合成標的として細胞内チューブリンの重合阻害剤であり,合成難易度の高い第3級アルコールのアリールエーテルをマクロ環内に有する環状ペプチドであるウスチロキシン類の全合成を行う。まず安価かつ安定な3価のトリアリールビスマスをそのままアリール化剤として用いることができるアリールエーテル形成手法の確立に成功した。この手法は常温かつ酸素雰囲気下で進行する極めて温和な反応であり,汎用性の高い手法であると言える。この手法を最大限に活用しウスチロキシンDの合成を進め,課題となるアリールエーテル部位の合成を行った。すなわち,ベータヒドロキシイソロイシンをエナンチオ選択的に合成しさらに縮合を進めて得たトリペプチドに対し,前述のアリールエーテル化を適用したところ,ペプチド鎖中の第3級アルコールをペプチド鎖のエピ化を起こすことなく高収率でアリールエーテルへと変換することが出来た。さらにジアステレオ選択的な官能基化とマクロ環の構築を経て全合成を完成させることができた。本研究ではジアリールエーテルもしくはアリールエーテルによりマクロ環構造を形成している生理活性天然物の新規合成戦略を提案し,その全合成を行う。誘導体合成も視野に入れた一般性の高い合成法として,電子豊富な芳香族の直接的なエーテル化法を確立する。具体的な合成標的としてチューブリンの重合阻害剤であり第3級アルコールのアリールエーテルを持つ環状ペプチドであるウスチロキシン類の全合成を行う。ここまでに安価かつ安定で取り扱いの容易な3価のアリールビスマスをそのままアリール化剤とするアリールエーテル形成手法の開発に成功した。まずアリールエーテル形成手法のさらなる改良としてトリアリールビスマス上のアリール基を1つとして残る2つの置換基をダミーリガントとしたより利便性の高いアリール化手法の開発に取り組んだ。現状では環状のジカルボキシレートがダミーリガンドとして最も良い結果を与えているが,溶解性が高くないため更に検討を進めている。また一方でウスチロキシンDの全合成に向け主要骨格部分となる光学活性なイソロイシン様のアミノ酸の合成と続くトリペプチドへの誘導を行っている。3価のアリールビスマスをそのままアリール化剤とするアリールエーテル形成手法の開発が予定以上に進行したために,ビスマス上にダミーリガンドを導入した3価ビスマスの開発とこれを用いたアリールエーテル化に取り組んだ。これがうまくいけば合成の最終段階にアリールエーテル化を行うことが可能になる。直鎖上ペプチドとして合成を進めて最後にマクロ環化を行う合成経路は類縁体の合成も容易でありライブラリ構築を見据えた合成経路を立てることができる。その検討に注力しているため,基質の大量合成は次年度に行う予定である。まずアリールエーテル形成手法のさらなる改良としてトリアリールビスマス上のアリール基を1つとして残る2つの置換基をダミーリガントとしたより利便性の高いアリール化手法の開発に取り組んだ昨年度の実績をふまえ,全合成に向けてアリールエーテルを導入した光学活性アミノ酸の合成と,続くトリペプチドへの誘導を行っている。昨年度検討した,第3級アルコールへのアリールエーテル導入時期についての試行を終了し,全合成に向けて基質の誘導をほぼ順調に行っている。これまでに安価かつ安定な3価のトリアリールビスマスをそのままアリール化剤とするアリールエーテル形成手法の確立に成功した。また全合成に向け非タンパク質構成アミノ酸である光学活性アミノ酸部の合成とトリペプチドへの誘導,さらにアリールエーテルの導入まで合成を進めた。全合成に向け非タンパク質構成アミノ酸である光学活性アミノ酸部の合成とトリペプチドへの誘導,さらにアリールエーテルの導入まで合成を進めた。現在マクロ環への誘導を検討している状態であり,ほぼ順調に合成を進めている。

この手法は常温かつ酸素雰囲気下で進行する極めて温和な反応であり,汎用性の高い手法であると言える。この手法を最大限に活用しウスチロキシンDの合成を進め,課題となるアリールエーテル部位の合成を行った。すなわち,ベータヒドロキシイソロイシンをエナンチオ選択的に合成しさらに縮合を進めて得たトリペプチドに対し,前述のアリールエーテル化を適用したところ,ペプチド鎖中の第3級アルコールをペプチド鎖のエピ化を起こすことなく高収率でアリールエーテルへと変換することが出来た。さらにジアステレオ選択的な官能基化とマクロ環の構築を経て全合成を完成させることができた。ビスマス上にダミーリガンドを導入した3価ビスマスを用いたアリールエーテル化にまず全力を挙げ,これを研究期間中にウスチロキシンの全合成に用いることが出来るか本年度中に判断する。可能であればこれを用いる全合成経路に相当する中間体の大量供給を本年度中に開始する。期日中の実現が難しいと判断されれば,従来までに確立した合成経路に則り全合成を速やかに完成させる。標的化合物であるウスチロキシン類の全合成の完遂に優先順位を置き,その全合成に向けて合成を進める。またその際,ベータアミノ酸部分の合成手法については改めて検討を行い,収率の向上を図る標的化合物であるウスチロキシン類の全合成に向け最後の課題であるマクロ環形成の検討を行い全合成を完遂する。また最近単離された興味深い生理活性を有するマクロ環状ペプチドについても当課題で開発したアリールエーテル化が適応可能であるか検討を始めている。ダミーリガンドを持つ3価ビスマスを用いたアリールエーテルエーテル化の検討を優先した結果,全合成に向けた中間体の大量合成を次年度に行うため昨年度の実績報告で述べたが,実験条件検討のため基質の大量合成をほぼ半年分先送りにした結果,試薬類の購入予定を年度をまたいで持ち越すことになった。(理由)平成27年度実績報告に記載した通り,実験条件検討のため基質の大量合成をほぼ半年先送りにした結果,試薬類の購入を年度をまたいで持ち越すことになった。(使用計画)当初予定していた通り,基質の大量合成に必要な試薬類の購入に充てる。繰り越し額は全合成に向けた中間体の大量合成に全額を用いる。平成28年度分としてもともと請求している金額は平成28年度の当初計画分として利用する当初予定していた通り,基質の大量合成に必要な試薬類の購入費に充てる
低品位石炭の高効率燃焼・ガス化利用における揮発性無機元素の挙動解析とその低減

低品位石炭の有効利用における課題を検討するため、まず燃焼時における無機元素の放出に及ぼす固有水分の影響を検討した。本研究では、モンテカルロ法による石炭鉱物のCoalescence-Fragmentationモデルに基づくPM生成モデルを作成して実験結果と比較した。また、低品位石炭の空気燃焼およびOxy-Fuel燃焼から発生するアルカリ金属蒸気など揮発性元素の低減を図るため、天然のカオリンおよびムライト固体吸収剤による吸収挙動を明らかにした。揮発性元素である鉛および亜鉛蒸気の冷却過程における気相析出挙動に関する空気およびOxy-Fuel燃焼の影響を、擬平衡反応シミュレータを使用して評価した。(1)ガス中のアルカリ金属蒸気を低減するための顆粒吸収剤の効果2種類の中国産低品位石炭を使用した。吸収剤として顆粒カオリン(粘土鉱物)を使用し、石炭中の(Na+K)に対してモル比をA炭で1.4倍、B炭で2.4倍条件(石炭質量の10wt%)とした。カオリンは45μm以下、45-105μm、106-150μm、150-250μm、250-500μmの粒径範囲の5種類を使用した。燃焼実験は1400°C、空気燃焼およびOxyFuel燃焼(28%酸素/二酸化炭素)で行った。原炭の燃焼実験では、フライアッシュ(粒径:10μm以下)とサイクロンアッシュ(粒径:10μm30μm)の回収比率は60:40であった。顆粒カオリンを添加することによりA炭では25:75(カオリン粒径:106-150μm)、B炭では10:90(カオリン粒径:150-250μm)まで変化し、サイクロンアッシュの収率を著しく増加させることができた。この理由は、カオリン表面に石炭由来のアルカリ金属およびCa蒸気が吸収されてカオリン表面が溶融し、フライアッシュ粒子が捕捉されためである。低圧カスケードインパクター(LPI)の測定から、特に1μm以下の粒子が捕捉され、主目標であるガス中アルカリ金属蒸気の低減を確認した。なお、空気燃焼とOxyFuel燃焼条件の実験結果にはほとんど差異は認められなかった。2)燃焼雰囲気における揮発性元素の挙動解明石英製ロータリーキルン反応装置を使用し、揮発性元素としてPb, Znなどを選び,共存ガス(SO2,HCl,H2O)存在下における生成物の挙動を検討した。空気およびOxyFuel燃焼条件での生成挙動に関してほとんど差異がなかったが、生成PbSO4粒子の粒径は、空気燃焼条件では4μm、OxyFuel燃焼条件では2μmにピークがある粒径分布となり、ガスの熱物性値の差異による影響と推察された。(1)ガス中のアルカリ金属蒸気を低減するための顆粒吸収剤の効果吸収剤として顆粒カオリン(粘土鉱物)を使用し、石炭中の(Na+K)に対してモル比をA炭で1.4倍(石炭質量の10wt%)、B炭で1.2倍(石炭質量の5wt%)および2.4倍条件(石炭質量の10wt%)で行った。本年度はアルカリ金属の捕集率が最も高いカオリン粒径:106-150μmの結果について詳細に検討した。カオリン粒子を添加することによって、PM1の発生量は添加しない場合に比べて質量で1/21/10に低下した。PM中のNa、K、Ca元素の占める割合も1/51/10に下がっており、燃焼場でカオリン粒子と反応し、この結果、ボトムアッシュへの移行割合の高くなったことが確認された。(2)ガス中の揮発性元素の捕捉機構の解明燃焼雰囲気下において発生した鉛および亜鉛蒸気が、排ガスの冷却過程において均一核生成および不均一核生成によって析出する過程を詳細に検討した。燃焼場に存在する模擬フライアッシュ粒子として、石灰石、酸化鉄およびアルミナ粒子を選び、表面への気相析出実験を行った。塩化揮発させたPbおよびZn蒸気は、冷却部を模擬した800、550、300°Cの温度に設定した石英製円筒フィルター(模擬フライアッシュ粒子を充填)を通過させて析出させ、その表面の定性および定量分析を行った。冷却過程が非平衡状態であるため、生成物は硫酸塩、塩化物およびその混合物からなることをSEM-EDS分析から確認した。また、粒子表面層にはX線光電子分光(XPS)によって複合酸化物(PbーAlーO)などの生成を確認した。本研究では、低品位石炭利用の次世代型高効率プロセスを実用化する上において重要課題である低品位石炭の空気燃焼およびOxy Fuel燃焼から発生するアルカリ金属蒸気(Na、K)、揮発性元素の低減を図るため、固体吸収剤による捕捉挙動を明らかにした。また、燃焼雰囲気下において発生した鉛および亜鉛蒸気が、排ガスの冷却過程において均一核生成および不均一核生成の影響を検討した。

(1)ガス中のアルカリ金属蒸気を低減するための顆粒吸収剤の効果吸収剤として顆粒ムライト粒子(アルミナシリケート、粒径:106-150μm、150-250μmの2種類)を使用して、Na, K, Ca Mg金属の捕捉効果を、燃焼実験は1400°C、空気燃焼およびOxyFuel燃焼(28%酸素/二酸化炭素)で行った。この結果、粒径:106-150μmの顆粒ムライト粒子を石炭に混合したときは、昨年度に実施した顆粒カオリン(粘土鉱物)と同様、PM1の発生量は添加しない場合に比べて質量で1/21/10に低下した。PM中のNa、K、Ca元素の占める割合も1/51/10に下がっており、燃焼場でムライト粒子と反応し、この結果、微粒子への移行割合が低下するとともにNa、KおよびCaがボトムアッシュに移行することが確認された。(2)固体粒子が存在する条件下でのガス中の揮発性元素の捕捉機構の解明空気燃焼およびOxyFuel燃焼雰囲気下において発生した鉛および亜鉛蒸気が、排ガスの冷却過程において均一核生成および不均一核生成の影響を検討した。実験条件は昨年度とほぼ同様とした。試験結果から、PbおよびZn蒸気が単独に析出するときはOxy Fuel燃焼雰囲気の方が若干、析出しやすくなることが見いだされたが、PbおよびZn蒸気を混合した系では、両雰囲気ともほとんど析出挙動に差がないことを明らかにした。低品位石炭の有効利用における課題を検討するため、まず燃焼時における無機元素の放出に及ぼす固有水分の影響を検討した。本研究では、モンテカルロ法による石炭鉱物のCoalescence-Fragmentationモデルに基づくPM生成モデルを作成して実験結果と比較した。また、低品位石炭の空気燃焼およびOxy-Fuel燃焼から発生するアルカリ金属蒸気など揮発性元素の低減を図るため、天然のカオリンおよびムライト固体吸収剤による吸収挙動を明らかにした。揮発性元素である鉛および亜鉛蒸気の冷却過程における気相析出挙動に関する空気およびOxy-Fuel燃焼の影響を、擬平衡反応シミュレータを使用して評価した。粒径範囲の異なる5種類の顆粒カオリンを2種類の石炭にそれぞれ添加して、燃焼実験を行った。石炭への添加率を変化させた実験も行い、燃焼時に発生するアルカリ金属蒸気などの吸収割合を測定し、低減効果を明らかにした。炉の燃焼温度は1400°Cに設定し、炉の下部の冷却ゾーンでは、1400800°Cの温度範囲となっている。A炭およびB炭において、カオリン表面に石炭由来のアルカリ金属およびCa蒸気が吸収されてカオリン表面が溶融し、さらにフライアッシュ粒子の捕捉が確認された。平成26年度の主目標は達成されたと評価される。また、石英製ロータリーキルン反応装置を使用した実験においては、Pb, Zn、の析出に及ぼす模擬フライアッシュ共存下の影響も検討した。実験の進捗状況としてはやや遅れ気味ではあるが、論文発表など着実に成果は得られている。来年は精力的に実験などを行い、所定の成果が得られるように努める。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境化学工学固体吸着剤として、カオリン(粘土鉱物)を使用してきたが、実用化を考えると異なった種類の粘土鉱物やアルミナシリケートを使用した実験も重要である。そこで、平成27年度は、異なった種類の粘土鉱物やアルミナシリケートを使用した実験を実施する。また、固体粒子が存在する条件下でのガス中の揮発性元素の捕捉機構の解明においては、気相析出温度における共存ガスの影響を実験的に確かめる実験を継続的に実施する。この実験はフィルターにフライアッシュ成分である酸化鉄、酸化カルシウム、アルミナ微粉末を入れ、金属蒸気がこれらの充填物を通過したときに生成する化合物を同定し、蒸気の捕捉機構をさらに詳細に明らかにする。
小学校体つくり運動におけるGボールを活用した指導計画及び単元開発の実証的研究

本研究の目的は、小学校体育科体つくり運動におけるGボールを活用したカリキュラム開発にある。中教審の審議の経過を整理する中で体つくり運動が担う役割を明らかにし、Gボールの特性を明確化しながら単元つくりを行い、児童の動きをビデオカメラで撮影したり、運動が成功した回数を記録したりしてその効果を検証した。成果としては、「危機回避能力の育成」をキーワードとして、その能力を「外的な条件に対して、その動きを予見し、タイミングよく、無駄の少ない素早い動きを判断し、自らの体をコントロールできる能力」と定義し、1年、3年、5年におけるカリキュラム開発を行った。具体的には、「よける(untouched)」と「転がす、乗るなど(on touch)」の二つの要素を中心に単元を構成したが、Gボールの「大きさ」「重さ」「弾力性」が上に定義した能力の育成に非常に有効であることが、児童の動きの高まりから明らかになった。まず第1に、ボールとして動きの規則性が、児童のものの動きに対する予見や対応する動きの選択を可能にした。第2に「大きさ」は、よける際に大きな動きを生み出し、「重さ」は、ボールを投げ上げる運動の際に体全体を使っての動きを生み出す効果があった。第3に「弾力性」はボール自体を弾ませてキャッチしたり、よけたりする運動や、ボールにのってボールと一体となって弾む運動につながることが明らかになった。これらの動きつくりを低・中・高学年の発達段階に応じて配列することで小学校でのカリキュラムを完成することができた。学習指導要領に例示されているだけのGボールの使い方ではなく、ボールとしての特性を生かして「危機回避能力」という視点で単元開発を行い、第55回全国小学校体育科教育研究会、第2回関西体育授業研究会、および平成23年度大阪教育大学池田地区研究発表会においてその成果を発表した。
ミヤコグサにおけるマルチミネラル集積機構の解明

ミヤコグサ主要実験系統B-129とMG-20の間で認められる複数金属の集積特性の差異について、亜鉛ならびにセシウムを主な対象として元素動態解析と遺伝子発現解析を中心とした検討を行った。複数金属の集積を統合的に制御するような機構についてはその有無を含め未だ明らかではないものの、いずれの金属元素においても欠乏などの外部栄養環境の変化に対してB-129系統がより積極的に輸送系の活性を制御する傾向を有していることを示唆する結果が得られた。本年度は鉄欠乏状態にあるミヤコグサを用いて同時に他の元素の養分環境も変化させることにより、ミヤコグサのマルチミネラル集積機構が主に鉄の欠乏により誘導されるものであるか、あるいは個々の元素についての応答が個別に誘導されているものであるかについての知見を得るための解析を中心に行った。ミヤコグサB-129系統の植物体において鉄欠乏状態にあることを示すマーカー遺伝子のIRT1が高発現する条件下で、水耕液中の亜鉛濃度を通常、欠乏(無添加)、過剰条件に設定して4週間生育させ、その後亜鉛の吸収、輸送、蓄積について解析を行った。亜鉛動態についてはその詳細を日本原子力研究開発機構高崎量子応用研究所に設置されているリアルタイムイメージング装置であるPETISを用いて、陽電子放出核種のZn-65による非侵襲での解析を行ったところ、欠乏区では亜鉛のきわめて速やかな地上部組織への輸送が認められたものの、過剰区では投与した亜鉛の多くが根部にとどまっていた。これらの亜鉛条件ではIRT1の発現に有意な変化が認められず、B-129は鉄欠乏状態が維持されていると考えられ、地上部への亜鉛集積は亜鉛環境の変化によってより厳密に制御されることが明らかとなった。また、水耕液中の鉄濃度を増やし、鉄欠乏を緩和した植物体を用いても亜鉛の吸収量に顕著な変化が認められなかったことから、B-129の示す地上部への優先的な亜鉛輸送に対する鉄欠乏応答機構の寄与が少ないという可能性が示された。また、同条件における遺伝子発現解析として、QTL上に座乗している金属輸送関連候補遺伝子の発現を比較したところ、細胞膜局在型の亜鉛取込み輸送体であるZIP2をコードする遺伝子の発現がB-129で大きく変動していることが示された。しかしながらこれまでの先行研究による知見とは異なる発現傾向を示しており、更なる解析が必要である。申請者が明らかにしたミヤコグサB-129とMG-20における複数元素の集積・輸送活性の差異、ならびにB-129のZn集積を制御すると予測される16ヶ所のQTLについて、本年度は主にQTL領域に存在しているFeならびにZnの輸送を制御する候補遺伝子の発現解析を行った。まずB-129が示すマルチミネラル集積へのFeの関与を明らかにするため、植物体がFe欠乏に対する応答反応が活性化された状態にあるかを判定するマーカー遺伝子を選抜したところ、根圏から二価Feイオンを吸収する輸送体であるIRT1が栄養成長期のB-129で高発現していることを明らかにした。このIRT1が高発現している条件下で、QTL上に座乗しているFe輸送関連候補遺伝子の発現を比較したところ、地上部へのFe輸送に関与するとされる輸送体IREGの相同遺伝子の発現量が系統間で異なっていた。しかしながら、IREG相同遺伝子はQTL上に複数含まれており、B-129で発現が高いものとMG-20で発現が高いものがあったことから、個々のIREG相同遺伝子について輸送活性の解析を行う必要がある。また、QTL上に座乗しているZn輸送関連遺伝子の発現を比較したところ、細胞膜局在型のZn取込み輸送体であるZIP2をコードする遺伝子の発現がB-129でMG-20の約20%まで低下していた。ミヤコグサのZIP2と最も相同性の高いタルウマゴヤシのZIP2(MtZIP2)では、根圏のZn濃度が高い際に発現量が増加し、導管からの再吸収を根で行うことで地上部への過剰なZn輸送を防ぐ機能を果たしている可能性が示唆されており、B-129でのZIP2発現量が低いことは地上部でZn含量が高いことと矛盾しない。今後ZIP2のミヤコグサにおける発現部位を明らかにすることで、導管からの再吸収を介したイオン輸送の制御について新たな知見が得られるものと考える。これまでの解析から注目した遺伝子について、今年度改めてミヤコグサB-129ならびにMG-20を対象にリシークエンスされたゲノム情報に基づいて配列比較を行ったところ、多くの遺伝子でその塩基配列に系統間差が認められなかった。また比較した領域上の遺伝子の数などが異なっている例も見られたため、更新されたゲノム配列に基づいて追加マーカーの情報も加味してより高精度なQTL解析を行ったところ、これまで対象としてきた領域に一致するようなQTLが得られなかった。

そのため昨年度までの研究でB-129とMG-20間で発現量ならびに亜鉛環境への応答で差異が認められているZIP2に着目し、推定されている機能を基にコンパートメントモデルによる亜鉛動態の解析を実施した。ZIP2の機能を同じくマメ科の植物であるタルウマゴヤシで示唆されている根における導管からの亜鉛再吸収と仮定して、リアルタイムイメージング装置であるPETISにより取得された亜鉛動態から輸送活性を数値化したところ、亜鉛環境に応答した導管への亜鉛積み込みの活性がMG-20に比べB-129で4-7倍ほど大きく変動していると算定された。このような制御機構の応答性の違いが亜鉛をはじめとする金属の集積能が種間で異なることに強く関与していると考えられた。また必須元素以外の金属についての集積能を検証した結果、カリウム欠乏時に根に蓄積されるセシウム含量が両系統で大きく異なり、B-129がMG-20の約3倍となることが明らかとなった。カリウムも植物にとって主要な必須元素であり、亜鉛同様栄養環境への応答性が異なることで蓄積量が変動していると考えられ、必須元素の要求性の違い、特に反応性がミヤコグサにおけるマルチミネラル集積機構に関わっているものと考えられた。植物栄養・生理学平成25年度は亜鉛集積に寄与する候補遺伝子として、QTL領域に含まれていた12の金属輸送関連遺伝子を対象として行った発現解析の結果から注目された、ZIP2を中心とした解析を行った。本研究で着目したZIP2と最も相同性の高いタルウマゴヤシのMtZIP2による先行研究と比較すると、亜鉛の欠乏、過剰に応答する際のZIP2の発現パターンが一致せず、傾向が大きく異なっていた。しかしながら亜鉛の地上部への輸送活性について比較すると生育時の亜鉛環境に対応した同一の傾向を示していたことから、現在着目しているZIP2とは異なる遺伝子を用いて種間で類似の亜鉛輸送を行っている可能性がある。発現パターンが輸送と一致しないことから、ミヤコグサのタグラインであるLORE1遺伝子破壊株のリソースに含まれているZIP2欠損体を用いた解析を行うための種子の増殖を行っている。また、ミヤコグサB-129とMG-20の比較から得られたB-129の地上部への亜鉛集積を制御すると予測される16ヶ所のQTL領域については、遺伝子発現のみならず系統間の配列の違いを明らかにするために次世代シークエンサーの使用も視野に入れつつ準備を進めている。平成24年度の研究内容として、ミヤコグサにおけるFe欠乏応答マーカー遺伝子の選抜、Zn集積に関連する候補遺伝子の同定および機能解析、B-129におけるZn集積関連QTLに座乗しているFe吸収や輸送に関連する可能性のある遺伝子の発現量・機能比較を挙げており、これらの多くを完遂している。Fe欠乏応答のマーカー遺伝子としては二価Feイオンを吸収する輸送体であるIRT1のミヤコグサにおける相同遺伝子を選抜しており、現在生育段階毎の遺伝子発現解析を実施中である。また、Zn集積に関連する候補遺伝子としては、QTL領域に含まれていた12の金属輸送関連遺伝子の発現解析から、機能的にも矛盾のない発現パターンを示すZIP2を得ている。また、地上部へのFe輸送に関与するとされる輸送体IREGの複数の相同遺伝子の発現量が系統間で異なることを明らかにした。候補遺伝子がコードするタンパク質の機能解析は平成25年度も継続して行う計画となっており、上記の結果からもその必要性が高まったため、コンストラクトの作成、アッセイ系の確立について注力し、現在は当初計画より早く完了が可能な状況にある。
テラヘルツ波による電気絶縁劣化診断技術の構築

本研究では小型かつ連続発振可能なテラヘルツ光源であるタンネットダイオードを用いたイメージングシステムを用い,空間分解能および検出電圧の向上,さらにイメージングシステムの増設による測定時間の短縮とS/N比の向上を図り, THzイメージングによる絶縁劣化現象の検出を検討した.その結果,透過・反射イメージの同時取得とS/N比の向上を可能にし,積層基板内で発生したイオンマイグレーション現象の検出とポリエチレンシート内に生じた水トリーを検出できることを明らかにした.本研究では小型かつ連続発振可能なテラヘルツ光源であるタンネットダイオードを用いたイメージングシステムを用い,空間分解能および検出電圧の向上,さらにイメージングシステムの増設による測定時間の短縮とS/N比の向上を図り, THzイメージングによる絶縁劣化現象の検出を検討した.その結果,透過・反射イメージの同時取得とS/N比の向上を可能にし,積層基板内で発生したイオンマイグレーション現象の検出とポリエチレンシート内に生じた水トリーを検出できることを明らかにした.本年度はテラヘルツ波を用いたイメージング技術の構築に重点を置いた。イメージング装置は,TUNNETT発振素子,パルス電源,SBD検出器,ロックインアンプ,X-Zステージおよびコンピュータで構成されており,X-Zステージに取り付けられた試料を走査することでTHz波イメージを作成する。なお,SBD検出器の配置を換えることで透過像と反射像を得ることができる。本装置を用いて,生体組織および各種絶縁材料試料へのテラヘルツ波の入射角度の影響,アパーチャー,試料およびSBDの相対距離が透過・反射波に及ぼす影響を実験的に調べることで,試料をイメージングするために最適な計測条件を明らかにした。さらに,THz波の波長より短い1.5mm以下の小さな物体を識別できるように,イメージング装置の空間分解能の改良に取り組んだ。その結果,SBDの前段に近接場効果を利用した近接場プローブを導入することで空間分解能を向上できることを実験的に明らかにし,0.5mm以下の物体まで識別できることを確認した。また,今年度の予算で導入したX線顕微鏡により,絶縁劣化現象であるイオンマイグレーションで発生するデンドライトの発生量を透過X線の減衰量から実時間で測定する技術を構築し,THz波によるイメージングの妥当性を検証・評価するための参照データを収集した。一方,固体だけでなく液体のTHz吸収量を定量的に計測するために,超薄型ガラスセルを利用した計測技術を構築した。これにより,数的の溶液でも,そのアルコール濃度を識別できることを確認した。平成19年度は,前年度に引き続き絶縁材料のイメージングのための基盤技術を構築した。THz波イメージング装置の発信器であるTUNNETTは,出力変動が1%以下で連続発振可能と出力安定性が大きなメリットである。そのため,他のレーザを使ったTHzイメージング装置と異なり,オープンループでの使用が可能であり,イメージング装置全体の小型化に貢献している。しかし,本研究でターゲットとした微小な金属,水酸化物および水分を検出するとなると,イメージングシステムのS/N比をさらに向上させる必要があると考えた。また,本装置ではTHz透過イメージングと反射イメージングでは装置の構成が異なるため,同時に実施することはできていなかった。そこで,平成19年度はSBD検出器およびLock in Amplifierをそれぞれ1台増設し,入射するTHz波の強度をモニタすることで透過光と反射光の同時取得を可能にし,装置の構成を変えることなくTHz透過・反射同時イメージング装置への改良を実施した。これにより,X線顕微鏡では検出できないフレキシブル基板間に発生させたデンドライトの反射・透過画像を取得することが可能となった。一方,計測感度の向上を目指し,入力信号をリファレンス信号としてサンプルの透過光を規格化しようとしたところ,入力信号には情報が乗っており,この実験系では引き込み現象が発生していることを発見した。イメージング装置の空間分解能向上の試みとして,SBDに装着する指向性の高いアンテナを開発し,実験により空間分解能が向上することを実証した。前年度までに構築したTHz光によるイメージング装置による反射・透過同時計測技術をベースとして,本年度は電気絶縁材料の絶縁劣化現象とTHz光吸収・反射特性の評価実験を進めた.その際,プリント配線板における長期的な電気化学的絶縁劣化現象であるイオンマイグレーションを対象として, THz帯の電磁波により,可視光では検出が困難な基板内部を伸展するデンドライトのイメージング技術を研究開発した.一方,海底用電力ケーブルの電気的絶縁劣化現象である水トリーの進行度をケーブル表面からのTHz光の反射・透過特性を調べることで検知可能かどうか応用研究を進めた. THz波によるイメージングの妥当性を検証・評価するために必要な参照データには軟X線顕微鏡によるX線吸収画像を利用した.構築したTHzイメージング技術を用いて非破壊的にイオンマイグレーション現象を検出するための条件を調べ,本技術で検知可能な銅の析出量を調査した結果,デンドライトが発生した10個のサンプル全てがTHzイメージングによりデンドライトの存在を検知できることを実証した.同時に, THz透過画像が軟X線により定量した銅密度分布画像に近いことがわかり, THz透過画像によりイオンマイグレーション現象を検出できる可能性が明らかにした.この結果は被爆の危険により使用が制限されるX線に代わり,生体に無害なTHz波をイオンマイグレーションの検出に利用できる可能性を示唆している.しかしながら,空間分解能はX線に比べて劣るため,更なる技術開発が必要と考えている.一方,銅密度分布画像から,アノードに近いデンドライト先端部に,より多くの銅金属が蓄積している様子を確認した.
フェロモン類の化学合成

1、全世界の熱帯でバナナの害虫として知られるバナナゾウムシ(banana weevil,Cosmopolites sordidus)の雄が放出する集合フェロモンであるSordidinの両鏡像体を合成した。天然物とガスクロマトグラフィーで比較した結果、天然物は(1S,3R,5R,7S)-(+)-1-ethyl-3,5,7-trimethyl-2,8-dioxabicyclo[3.2.1]octaneであることが確定した。本フェロモンは、ラセミ体でも生物活性を示した。
X連鎖性網膜色素変性症の原因遺伝子mRNAの破壊による網膜色素上皮細胞への影響

X連鎖性網膜色素変性症の原因遺伝子がクローニングされた(RPGR Nature genetics 13,35-42,1996)。RPGRは細胞分裂の促進、RNAプロセッシングなどを行う低分子量GTPaseの制御因子と高い類似性があり、細胞増殖などへの関与が議論されているがその欠損による網膜色素上皮細胞の特異的な変性の理由は全く不明である。in vitroの細胞培養系を用いてRPGRのmRNAを特異的に破壊して網膜色素上皮細胞の諸機能への影響を明らかにする目的で以下の実験を行った。前年度にヒトRPGRのcDNA断片のクローニングを行い、それをプローブとしてヒト網膜色素上皮細胞株から抽出したRNAに対してRT-PCRとサザン・ハイブリダイゼーションを行い、RPGRの発現を確認した。ヒト網膜色素上皮細胞株へのRPGRアンチセンスオリゴヌクレオチドの導入1.前年度にRPGRの発現を確認したヒト網膜色素上皮細胞の株細胞を用いて、培養液中にアンチセンスオリゴヌクレオチド(3A:AATACACTTggTgACTgTgA)を添加して導入した。2.アンチセンスオリゴヌクレオチドを導入した細胞の形態を観察したが、変化はみられなかった。3.アンチセンスオリゴヌクレオチドを導入した細胞でDNA合成能への影響をみるため、トリチウム標識したチミジンの取り込み実験を行ったが変化はなかった。アンチセンストリゴヌクレオチドを培養液中に添加して、ヒト培養網膜色素上皮細胞のRPGRmRNAの阻害による影響をみた。アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入効率が低かった可能性も考えられるが、RPGRのアンチセンスオリゴヌクレオチドによる阻害では、ヒト培養網膜色素上皮細胞の細胞形態の維持、DNA合成能に影響はなかった。RPGRは細胞分裂の促進、RNAプロセッシングなどを行う低分子量GTPaseの制御因子と高い類似性があり、細胞増殖などへの関与が議論されているが、その欠損による網膜色素上皮細胞の特異的な変性の理由は全く不明である。in vitroの細胞培養系を用いてRPGRのmRNAを特異的に破壊して網膜色素上皮細胞の諸機能への影響を明らかにする目的で以下の実験を行っている。ヒトRPGRのcDNA断片のクローニング1.ヒトRPGRcDNAの1305-1324に相当する20塩基対のセンスオリゴヌクレオチド(5S-2:gAgAggTCTCCAgATTCTTT)と2524-2543に相当する20塩基対のアンチセンスオリゴヌクレオチド(3A-1:AATACACTTggTgACTgTgA)をそれぞれ合成し、ヒト腎臓のmRNAに対してRT-PCRを行った。2.5S-2と3A-1をプライマーとして得られた1239bpのPCR産物を精製し、TAクローニングキットを用いてプラスミドを構築した。3.プラスミドを回収し、シークエンスを行い、ヒトRPGRcDNA断片であることを確認した。ヒト網膜色素上皮細胞株のRPGR発現の確認1.ヒト網膜色素上皮細胞の株細胞(5×10^5個)からAGPC法により全RNAを抽出し、約5μgのRNAを得た。2.このRNAに対して上記5S-2と3A-1をプライマーとしてRT-PCRを行い、1239bpのDNA断片を得た。3.このDNA断片に対して、上記で得たヒトRPGRcDNAをプローブとしてサザン・ハイブリダイゼーションを行った結果バンドが認められ、ヒトRPGRcDNA断片であることを確認した。以上の結果から、ヒト網膜色素上皮細胞においてRPGRが発現していることが明らかになった。今後、このヒト網膜色素上皮細胞株にヒトRPGRcDNAのアンチセンスオリゴヌクレオチドを導入して、RPGRmRNAの破壊による網膜色素上皮細胞への影響を検討する準備を進めている。

アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入効率が低かった可能性も考えられるが、RPGRのアンチセンスオリゴヌクレオチドによる阻害では、ヒト培養網膜色素上皮細胞の細胞形態の維持、DNA合成能に影響はなかった。
炭素繊維混入水による管内流動低抗低減と熱伝達促進の両立に関する研究

本研究においては、平均直径17.7μmのパルプ繊維と水との混合流体を供試流体として用い、内径16mm、長さ2mの平滑直円管内における流動低抗特性と熱伝達特性を実験的に検討した。管内流動様相を観察した結果、パルプ繊維濃度は管壁近傍で低く、管中央部で高いことが判明した。また、管壁近傍ではパルプ繊維が回転運動を伴いながら流動するのに対し、管中央部ではパルプ繊維が塊となって流動することが分かった。管内速度分布を行った結果、パルプ繊維混合水はビンガム流体に類似な挙動を示すが、その降伏せん断力は平均流速により変化することが分かった。流動低抗特性としては、パルプ繊維混入による乱流抑制効果が明らかに観察され、その効果はパルプ繊維濃度の増加と共に顕著となるが、パルプ繊維濃度が0.6mass%以上では一定値を示すことが分かった。熱伝達実験は、等温加熱条件で行った。パルプ繊維混合水流の半径方向の管内温度分布を測定した結果、管壁の極近傍では急激な温度低下が生じるが、これより少し離れると一定温度領域が見られ、さらに離れるとなだらかな温度低下領域となり、管中央部ではほぼ平坦な分布となることが判明した。また、パルプ繊維混合水の平均熱伝達係数を水のそれと比較すると、層流域ではパルプ繊維の方が大きくなり伝熱促進効果が見られたが、乱流域においては熱伝達が抑制されることが分かった。本研究においては,平均直径10μmの炭素繊維を平均長さ1mmに裁断し,水と混合することで供試流体を作製した.この際,炭素繊維の水中への分散性を考慮し,炭素繊維の質量割合を0.060.2mass%とした.なお,0.2mass%以上の濃度では炭素繊維の沈殿が激しくなり,ポンプでの循環が困難であった.これは,炭素繊維の密度が水に比べて大きいことや,炭素繊維直径が大きいためと考えられる.炭素繊維混合水の流動・伝熱実験は,内径16mm,長さ2mの直管型試験部により行った.また,炭素繊維混合水の管内平均流速は,0.23.4m/sの範囲に設定した.なお,水の粘性を用いて算出されるRe数は,上記の流速範囲においては350047000である.上述の条件下で炭素繊維混合水の流動抵抗を測定したところ,水のみを管内に流した場合の流動抵抗と数%以内の偏差で一致する結果が得られ,流動抵抗低減効果は観察されなかった.この理由としては,炭素繊維の弾性定数が大きいために微小な力では変形が小さく,乱流エネルギーを十分に吸収出来なかったことや,本実験条件の炭素繊維濃度が小さいことなどが考えられる.また,炭素繊維混合水を用いた場合の熱伝達率は,水とほぼ等しいものであった.これは,本実験のような低濃度条件においては,熱伝導率の増加が小さいためと考えられる.以上の結果を総合すると,炭素繊維を流動抵抗低減材として利用するには,(1)炭素繊維の水中への分散性を向上させること,(2)炭素繊維濃度を大きくすること,(3)炭素繊維が容易に変形するように適切な寸法・形状を選択すること,が必要と考えられる.本研究においては、平均直径17.7μmのパルプ繊維と水との混合流体を供試流体として用い、内径16mm、長さ2mの平滑直円管内における流動低抗特性と熱伝達特性を実験的に検討した。
デザイン支援のための能動的な視線誘導の応用可能性に関する研究

本研究は、能動的に「見る人の視線」を誘導することで、視覚的に情報を提供するようなコンテンツやインターフェースなどのデザインをより充実させることを目的としています。近年はコンテンツ利用者の視線の動きが自然にコンテンツ作成者の意図に沿うよう、様々な工夫が凝らされています。現在はコンテンツ内の要素の配置調整などが主な手段ですが、そこに利用者の視線を動かす仕掛けを加えることで、より能動的に利用者が情報を得られる可能性を検討します。
色と音色の共感覚的レトリックの構造-音色の言葉と画像の記述

本研究は、従来あまり論議に上げられることのなかった<音色>の言語表記(楽音、もの音の言語記述)を、美学および美的レトリックの次元から論述したものである。具体的には、(1)音楽の大衆化に合わせて近代に大きな発展を遂げたピアノの音の差異と、(2)『万葉集』に歌われるさまざまな音の言語表現、とを中心素材し、これらを色彩のレトリックのあり方と照らし合わせながら、修辞学的な分析を行った。音の言語表記にまつわる論争が、色や形のような視覚的・造形的分野に比べると格段に少なかった理由の裏には、音の言語化が、結局のところ、共感覚的隠喩に頼るほかなかったことがある。日本語で「音色」を<音>の<色>と書くこと自体、音色が共感覚的にしか表現できないことを暴露している。そこで本研究では、<色>の言語表現の構造とともに、同じように共感覚的な隠喩を駆使することでしか表せない<味覚>の表現を1つのモデルとしながら、種々のメーカー(機種、年代)のピアノ音の表現仕方を比較・分析した。(このため大東文化大学において一般学生を対象にアンケート調査を実行。)次いで『万葉集』の音色表現を取り上げた。結果だけを言うなら、万葉集の音の言語記述には予想した豊富さはなかった。その理由のひとつは、万葉集自体がそもそも音の響かせ方を創作の目的とうる<うた>であり、<歌われる>ものであったこと関連している。万葉集の中には鳴く鳥、虫、波や川、水、木々の触れ合う音、合図で鳴らすもの音、声、空気や風の音などが登場する。しかしそうした語表現は音色としての音そのものの様態を表記するのではなく、語音に照応する歌い手の心の反映としてのレトリックなのである。この研究を通して、音色の表現に潜む<情>、主体の心の背景が浮かび上がった。とりわけ日本語における<擬音>という観点への問題の次の開口部が得られた。すなわち、とりわけ日本語においては、音色の言語表現の、人とその人を取り囲む情趣との結びつきの深さが指摘できるのであり、それは日本語に独自の抽象化のレトリック体系を作り出していった、と言える。ピアノの音色記述については、ピアノがそもそも音楽を作り出す楽器であるかぎりにおいて、どうしても演奏批評、演奏仕方の表記と関連させざるを得ず、楽音の分析は、演奏批評と如何に分離させるか、という点に収斂して行く。音色のレトリック問題は、音源である「もの」自体を扱うのか、あるいはより演奏に関連させるのかで、アプローチが異なる。この問題は音色表記のレトリックという課題の提出の可能性・不可能性に連動しており、本研究はそのかぎりにおいてレトリックの限界と複層性を表面化させるものとなった。

研究者の今回の研究課題は<色>と<音色>との関係をレトリックの観点、すなわち同じように芸術表現に関わるとしても、音と色とでは、表現素材を言語に変換して表現するとなると、どのような違いと表現特徴が出るのか、表現様式の落差はどのようなものであるのか、を修辞学的観点から見ることである。本研究の核心はこうした両者の差異を分析し、美学的観点において明確化し、音における色彩表現の特徴を、なかんずく、修辞学的観点から分析することである。2年間という比較的限られた研究補助期間においては、研究の焦点も絞られなればならない。従って今年度においては本問題も、音においては、楽音、そのなかでも特に<ピアノ>に焦点を当て、それらの機種の違いを聴者がどのように聞き分け、捉え、またどう言語的に表現するのかを扱った。そこでまず問題にしたのは、クラシック音楽に比較的不慣れな一般的な聴衆が、果たしてピアノの機種(年代も含めて)を聞き取り分けられるかどうか、もし聞き分けられるとすればどう表現するのか、あるいは全く不可能であるのかであった。そこで本学(大東文化大学)の学生(全学年、協力者)をアンケート対象に調査を行った。ところが結果は私が想像していた以上に確かなものであった。彼らの平均的な聞き取り能力、表現能力は、いわゆる音楽評論家・批評家と言われる人たちに引けを取らないのである。(ベーゼンドルファー、スタインウェイ、グロトリアン、ベヒシュタイン、イバッハ、ヤマハ、カワイ、オーハシ、等々を彼らは聞き分けられた。)演奏表現者(ピアニスト)のタッチによって同じ機種のピアノでも音質に差異のでることは周知のことで、この点はしばしば非常に重要視されるところであるが(ピアノ教師の通常の言)が、それ以上にピアノの機種はタッチの差異を超え出て鳴り響く。聴衆はそれを聞き取っている。ただし、その差異をどう表現するかというと、現在のところ、不慣れな耳はやはり<共感覚的>な、しかもやや雑な比喩の方法に頼らざるを得ない。批評家と言われる人々はそれを文学的に間接的に比喩を駆使して表現している。文献・資料を参照すると、それはすでに200年にわたってそうであったと言うことができる。興味深いことに、今回の海外調査、および国内のピアノ製作工房での調査によって、ピアノ製作者・ピアノ調律者もまた、基本的には、言語による差異の手法において、アンケート学生などのいわゆる<素人>とそれほど変わるところはないところがあることが判明した。今回、こうした音色の表現を<色>と直接比較するに当たり、特に<万葉集>を取り出し、雛形とした。本研究はこの歌集分析においてもデータ化を試み、さらにその検討・分析を続けているが、この歌集においては楽音よりも自然音に関心を寄せている。とくに虫・鳥、風、海、川などの音に関心が抱かれている。とはいうものの、それらの種類(鳥の種類等)は類型的でかなり限られている。また、歌声は、音色そのものの違いにはそれほど注目をしていないようである。その理由は(今年度の現在の研究段階では)、万葉集自体が本来のかたちにおいては、むしろ実際に抑揚をつけて歌うもの、声に出して朗々と歌うものであったのであり、さらに初期においては、所作、身振りなどさえつけて歌い踊るものであったことと関係があると思われる。音の表現は、後期になってそうであるように、無言で読む(黙読)場合には必要であるが、音がある場合にはむしろ邪魔であるのではなかったか。
粘土粒子の帯電性を利用した新しい泥土遠心脱水システムの提案

本研究では、従来の遠心脱水に加え粘土粒子の帯電性を利用する新しい脱水システムの開発を目指した。得られた主要な結論を以下に述べる。1)遠心脱水機の設計製作および処理土のゴム膜への付着低減システムの改善:当初はゴム膜を利用して脱水後の処理土を分離するシステムを備えた遠心脱水機を試作し、一連の実験を行ったが、ゴム膜への処理土の付着という新たな課題が発生したため、対策としてばね鋼による掻き取りシステムを新たに提案し、脱水機を一部改善した。2)修正脱水試験機による脱水試験の実施:琵琶湖湖底土、笠岡粘土、カオリンなどの粘性土スラリーに対して一連の脱水試験を実施し、帯電性の強くないような粘土に対しては液性限界を下回るような効果的な脱水が可能であることを確認した。3)遠心力による脱水メカニズムの理論的構築:遠心脱水現象を粒子沈降過程のみでなく、遠心場における自重圧密過程とみなし、理論的定式化を行った。自重圧密理論としては三笠の理論をペースとし、遠心場における差分解として数値計算を実施した。計算結果と比較するために、小型の遠心分離機による一連の試験を実施した。その結果、遠心脱水を遠心場の自重圧密過程とみなすことの重要性が明らかになった。4)提案した遠心脱水理論に基づく脱水機設計法の提案:提案した脱水理論にもとづいて、脱水機脱水容量、回転速度などの脱水結果に及ぼす定量的評価が可能となったため、所定の脱水効果を得るために必要な脱水機諸元の予測式を提案した。5)粘土粒子帯電性の付着に及ぼす影響の確認:試験には帯電性を示すベントナイト系の試料および帯電性の少ないカオリナイト系の試料を用いた。その結果、負に帯電したベントナイト系の試料は陽極板側に付着し、付着量は電気容量や通電時間にほぼ比例することが明らかになった。6)粘土粒子帯電性を利用した付着低減効果の確認:付着を防止したい固体表面を負に帯電させれば、粘土粒子は明らかに付着しにくいことが判明した。平成12年度に行った主な研究内容は以下の通りである。1.粘土粒子の帯電性を利用した粘土の凝集実験粘土粒子の凝集作用に影響を及ぼす以下のような要因に関して実験的な検討を加えた。1)金属棒の材質、2)電荷の大きさ、3)粘土の特性(陽イオン交換容量、比表面積など)、4)金属棒の形状・配置など。2.遠心脱水機の設計製作実用機の半分程度のサイズの試作機を念頭に置き、設計・製作を行った。回転ドラムの回転速度は可変で、最大加速度は800g程度である。本体設計は立命館大学で行い、制御システムの設計および本体製作は、この研究に関してノウハウを有する豊菱産業に依頼した。3.試作機による脱水試験の実施製作された脱水試験機によって一連の脱水試験を実施した。泥土としては初期含水比300%程度の種々のスラリーを準備する。スラリー中の粘土分含有量を0,25,50,75,100%程度と変化させ、処理能力と土性との関連を明らかにした。粘土としてはカオリン粘土やベントナイトを使用したが、特にスラリー密度、粘性の影響について定量的に調べた。他に変化させた試験条件は、脱水に要する時間、回転速度などである。本研究では、従来の遠心脱水に加え粘土粒子の帯電性を利用する新しい脱水システムの開発を目指した、得られた主要な結論を以下に述べる。

1)処理土のゴム膜への付着低減システムの改善:ゴム膜を利用して脱水後の処理土を分離するシステムに代えて、ばね鋼による掻き取りシステムを新たに提案し、脱水機を一部改善した。2)修正脱水試験機による脱水試験の実施:琵琶湖湖底土、笠岡粘土、カオリンなどの粘性土スラリーに対して一連の脱水試験を実施し、液性限界を下回るような効果的な脱水が可能であることをいずれの粘土についても確認した。3)遠心力による脱水メカニズムの理論的構築:遠心脱水現象を粒子沈降過程のみでなく、遠心場における自重圧密過程とみなし、理論的定式化を行った。自重圧密理論としては三笠の理論をベースとし、遠心場における差分解として数値計算を実施した。計算結果と比較するために、小型の遠心分離機による一連の試験を実施した。その結果、遠心脱水を遠心場の自重圧密過程とみなすことの重要性が明らかになった。4)提案した遠心脱水理論に基づく脱水機設計法の提案:提案した脱水理論にもとづいて、脱水機脱水容量、回転速度などの脱本結果に及ぼす定量的評価が可能となったため、所定の脱水効果を得るために必要な脱水機諸元の予測式を提案した。5)粘土粒子帯電性の付着に及ぼす影響の確認:試験には帯電性を示すベントナイト系の試料および帯電性の少ないカオリナイト系の試料を用いた。その結果、負に帯電したベントナイト系の試料は陽極板側に付着し、付着量は電気容量や通電時間にほぼ比例することが明らかになった。6)粘土粒子帯電性を利用した付着低減効果の確認:付着を防止したい固体表面を負に帯電させれば、粘土粒子は明らかに付着しにくいことが判明した。
一次元酸素分子の磁性

一次元細孔を有する次の二つの物質に物理吸着させた酸素分子の磁気測定を行った。帯磁率の温度変化では30K近傍のSchottky型のピークとそれ以下の低温域におけるCurie則的増大が観測された。後者を孤立酸素分子の寄与として差し引いた残りはS=1/2反強磁性ダイマーモデルにフィットさせることが出来た。パルス強磁場を用いた磁化過程の測定(T=1.3K)では、H=35Tを臨界磁場とする一段のメタマグ的転移後2μ_B/O_2を飽和値とする磁化が観測された。この結果は上記S=1/2ダイマーモデルを支持する結果である。以上は低吸着量においてみられ、吸着量を大きくするとダイマーモデルからのズレがみられるがS=1一次元反強磁性体やS=1ダイマーとは明らかに異なる結果である。これらの結果について物理的解釈には至っていないが、吸着した酸素分子のS=1状態の不安定性を示唆していると考えられる。2.ゼオライト(ZSM-23)45Tまでの磁化過程の測定では一次元反強磁性体に特徴的な直線的変化が得られているが、10T以下の低磁場領域で大きな常磁性的振る舞いが観測されており、S=1の系で期待されるHaldaneギャップは観測されていない。帯磁率の温度変化では30K近傍にわずかな折れ曲がりが観測されるが低温領域での常磁性的な増大が大きく、その温度依存性を議論するには至っていない。一次元系の短距離秩序を反映した比熱を観測するために現在比熱測定を準備中である。
自然葬の社会的・文化的意味空間の研究-生の終末と遺骨処理の文化装置をめぐって

相互に関連する以下の三つの研究成果が得られた。(1)日本の近世において、畿内に広く分布していた両墓制についての先行研究及び実地踏査から、埋墓と詣墓という二種類の墓を持つこの制度が、遺骨と霊魂が日本の伝統のなかで必ずしも一体の「存在」として扱われてこなかった事実に注目し、現代の自然葬に顕著な遺骨崇拝に対する否定的態度という要素がこの伝統のなかに含まれていたことを明らかにした。(2)そして他方、同様に近世において、火葬、焼骨の投棄(散骨)、無墓地、無墓参供養の4特性を有する無墓制と呼ばれる葬送形式があったことに注目し、現代の自然葬がこの墓制と形式的な類似性を持ち、無墓制が現代の自然葬の原型であることを明らかにした。(3)散骨の実施現場での参与観察を通して、散骨が無宗教の「宗教的」儀礼として行われていること、すなわち、散骨を支持する人びとが特定の宗教を信じる場合も信じない場合でも、一時的に散骨の場として特定された空間並びに時間が聖化され、散骨の儀礼そのものが自ずと「聖なるもの」として現象してくることを見出した。このような散骨儀礼は、死者の人格自体の聖化を意味するものであり、「墓は心のなかに」という散骨推進団体が掲げるスローガンと響きあうものである。(4)本研究は当初、散骨の行為について「自然葬をすすめる会」の会員たちが語る際に「自然に帰る」という言説を多用しながら他界表象を描いているという事実に基づき、自然葬が自然界の諸物に宿る精霊への信仰として理解されるアニミズムへ回帰する現象である、という仮説を立てて出発した。この仮説を確かめるために「自然葬をすすめる会」の会員315名を対象にして実施したアンケート調査の結果から明らかとなったのは、散骨という行為を通して、死者の霊魂がそれら諸物に入りこみ精霊として存在し続けるという観念は限定的で、むしろ人びとは死後の霊魂を信じないか、あるいは霊魂の存続に対して確信を持たない傾向を示すことが明らかとなり、仮説は否定された。1本研究は人間の死についての長期的な研究の一部であり、「自然葬」運動の社会的・文化的意味空間を社会学的視点から解明することをねらいとし、初年度は次のような計画を立てた。(1)日本の墓制の実態調査ならびに墓制に関する文献研究とテキスト分析を進める。(2)NPO法人「葬送の自由をすすめる会」の会員誌のテキスト分析を進め、会員の死生観、他界観念を明らかにする。(3)NPO法人の全国各支部で開催されるシンポジウムや交流会に参加し、その発話を記録分析する(3年間継続)。'2この計画の下に達成され、明らかになったことは以下のとおりである。(1)古い形態が残るといわれる沖縄県内の4島において墓制の実態調査を実施し、本土のものとはかなり伝統が異なることが確認できたが、火葬施設や搬送体制の整備等に伴って「本土化」が進行中であることが明らかとなった。また御嶽の調査も行い、その結果、墓制と御嶽信仰が密接に結びついている可能性があり、今後さらに分析を進める予定である。(2)会員誌のテキスト分析を進め、会員の他界観が同じNPO法人の会員であるにもかかわらず、多様であると同時にいくつかの型に分類可能であることが次第に明らかとなってきた。