hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分泌性シグナルタンパク質の細胞内輸送機構とその破綻による疾患の発症機序の研究

本年度は以下の2点についての研究を行った。1Porcの機能を阻害したゼブラフィッシュ胚の解析Wntの種類ごとのPorcの影響の違いを検討するため、原腸陥入運動に関わるWnt5と神経管の発生に関わるWnt-3aに着目し、GFP-Wnt5とGFP-Wnt3aの各々をPorcMOとともにゼブラフィッシュ受精卵に顕微注入し、その各々の分泌が阻害されているかどうかを同一組織で観察した。その結果、胞胚期の外胚葉において、GFP-Wnt5の局在はPorc MOにより大きく変化し、主に細胞内に蓄積されたのに対し、GFP-Wnt3aの局在には大きな変化は認められず、細胞間にドット状に存在していた。したがって、少なくとも胞胚期の外胚葉においては、Porcの要求性がWntの種類によって異なることが明らかとなった。2さまざまな培養細胞を用いたPorc機能の比較研究代表者はマウスL細胞を用いて、マウスWnt3aの209番目のセリン残基にパルミトレイン酸がPorcによって付加されることを示しているが、このセリンをアラニンに置換したWnt3a(Wnt3a-S209A)はL細胞やゼブラフィッシュやアフリカツメガエルの初期胚では細胞外に分泌されなくなるのに対し、ショウジョウバエS2細胞などではこの置換体は正常に分泌される。そこで、さまざまなほ乳類の培養細胞を用いてPorcの作用に細胞特異性があるのかどうかを検討した。その結果、マウスL細胞以外の複数の培養細胞において、Porcの機能阻害によりWnt3aとWnt5aの分泌が阻害されること、しかもその際にWnt5aの分泌がより強く抑制されることが明らかになった。したがって、Porcによる脂肪酸修飾はWntの分泌にとって広く必要であり、しかもWntの種類ごとに必要量が異なるものと考えられた。本年度の当初に「研究の目的」として、ゼブラフィッシュ胚を用いたWntの分泌に対するPorcの必要性の検討とさまざまな培養細胞におけるWnt分泌に対するPorc機能の解明を掲げたが、前者に対してはWntの種類ごとにPorcの必要性に違いがあること、後者に対しては複数種の培養細胞においてPorcがWnt分泌に必要であることが明らかにでき、前者については計画の60%、後者については100%の達成ができたものと判断できる。なお、年度途中に別の新学術領域研究が採択され、重複制限の規定により本研究費補助金を年度途中で辞退することになったため、前者に関する残りの40%分の研究については結論を得るに至っていない。本研究課題は今年度をもって終了するが、ここで得られた成果をもとに発生過程や幹細胞ニッチにおけるWntタンパク質の分泌制御に関する研究を推進する予定である。Wntの分泌過程では、小胞体に局在するPorcupine(Porc)というアシル基転移酵素による脂肪酸修飾が重要であり、この修飾を受けられないWntは小胞体に留まる。一方、Porcはヒトのfocal dermal hypoplasia (FDH)という疾患の原因遺伝子であることが判明している。しかしながら、ヒトで19種類存在するWntタンパク質の作用のすべてを考えてみた時、FDH患者の疾患はそのすべてを反映しているようには見えず、個体内においてはPorcはすべてのWntの分泌に等しく関わるのではなく、むしろ特定の細胞もしくは特定のWntに対してのみ働く可能性も考えられる。そこで、本研究ではWntの分泌に対するPorcの影響について詳細な検討を行った。Wntの種類ごとのPorcの影響の違いを検討するため、Wnt5とWnt-3aに着目し、各々のmRNAをPorc MOとともにゼブラフィッシュ受精卵に顕微注入し、その各々の分泌が阻害されているかどうかを胞胚期の外胚葉上皮細胞において解析したところ、Porcの機能阻害の効果はWnt5に対して特異的であることが明らかになった。このことからWntの分泌機構は必ずしもすべてのWntにおいて同一ではない可能性が強く示唆された。一方、PorcはWntのセリン残基にモノ不飽和脂肪酸であるパルミトレイン酸を付加するが、このセリンをアラニンに置換したWnt3aはいくつかのほ乳類培養細胞においてはこの置換体が少量ながらも分泌されることを見いだした。以上の結果より、Porcは必ずしもすべてのWntタンパク質の分泌には関わっておらず、Wntの種類や細胞種の違いによって異なる分泌機構が存在することが示唆された。2さまざまな培養細胞を用いたPorc機能の比較

研究代表者はマウスL細胞を用いて、マウスWnt3aの209番目のセリン残基にパルミトレイン酸がPorcによって付加されることを示しているが、このセリンをアラニンに置換したWnt3a(Wnt3a-S209A)はL細胞やゼブラフィッシュやアフリカツメガエルの初期胚では細胞外に分泌されなくなるのに対し、ショウジョウバエS2細胞などではこの置換体は正常に分泌される。そこで、さまざまなほ乳類の培養細胞を用いてPorcの作用に細胞特異性があるのかどうかを検討した。その結果、マウスL細胞以外の複数の培養細胞において、Porcの機能阻害によりWnt3aとWnt5aの分泌が阻害されること、しかもその際にWnt5aの分泌がより強く抑制されることが明らかになった。したがって、Porcによる脂肪酸修飾はWntの分泌にとって広く必要であり、しかもWntの種類ごとに必要量が異なるものと考えられた。これまでWntの分泌に必要なアシル基転移酵素として捉えられてきたPocupineがWntの種類や細胞の種類に応じて特異性をもって作用するかどうかを検討することが本研究の目的である。平成23年度当初の計画に記載した以下の2つの項目について検討を行い、各々以下のような成果を得た。Porcの機能を阻害したゼブラフィッシュ胚の解析:Wntの種類ごとのPorcの影響の違いを検討するため、Wnt5とWnt-3aに着目し、各々のmRNAをPorc MOとともにゼブラフィッシュ受精卵に顕微注入し、その各々の分泌が阻害されているかどうかを胞胚期の外胚葉上皮細胞において解析したところ、Porcの機能阻害の効果はWnt5に対して特異的であることが明らかになった。(2)さまざまな培養細胞を用いたPorc機能の比較:PorcはWntのセリン残基にモノ不飽和脂肪酸であるパルミトレイン酸を付加するが、このセリンをアラニンに置換したWnt3aはいくつかのほ乳類培養細胞においてはこの置換体が少量ながらも分泌されることを見いだした。以上のことから、本研究は当初の計画通りの成果を得つつあるものと判断できる。その一方、研究協力者の出産のため、本研究の遂行に若干の遅れが生じた。これらのことがらを総合的に考慮し、「研究はおおむね順調に進展している」ものと判断する。本年度の当初に「研究の目的」として、ゼブラフィッシュ胚を用いたWntの分泌に対するPorcの必要性の検討とさまざまな培養細胞におけるWnt分泌に対するPorc機能の解明を掲げたが、前者に対してはWntの種類ごとにPorcの必要性に違いがあること、後者に対しては複数種の培養細胞においてPorcがWnt分泌に必要であることが明らかにでき、前者については計画の60%、後者については100%の達成ができたものと判断できる。なお、年度途中に別の新学術領域研究が採択され、重複制限の規定により本研究費補助金を年度途中で辞退することになったため、前者に関する残りの40%分の研究については結論を得るに至っていない。これまでの成果をもとに、以下の実験を実施することを計画している。(1)Wntの種類に応じたPorcの必要性の解析:前年度の研究から、ゼブラフィッシュ胚においては、Porc阻害の影響がWnt5の分泌と脂肪酸修飾には表れるものの、Wnt3aに対しては影響を与えないこと、すなわちWntの種類によってPorc阻害の影響が異なることが明らかになった。そこで、異なるWnt間では分泌に必要なPorcの量が異なるのか、またゼブラフィッシュ胚以外の系でも同様なことが起きるのかを検討するため、いくつかの培養細胞においてPorcの機能を段階的に阻害し、Wnt3aおよびWnt5aの分泌に対する影響を詳細に調べる。
脂肪組織の発生遺伝子に着目した運動による脂肪組織リモデリング機構の解明

運動が健康な脂肪細胞への分化・形質転換を可能にすることを実証し,発生生物学的エビデンスを基盤とした新しい運動療法を提案するための知見を得ることを目的とした。高脂肪食摂取や運動トレーニングによる脂肪組織重量の増減に伴い,脂肪組織における発生遺伝子のmRNA発現量は有意に変化した。中でも皮下および褐色脂肪組織のホメオボックスC10(HoxC10)が顕著に変化したため,機能解析を試みた。脂肪由来間葉系幹細胞にHoxc10 siRNAを導入し分化誘導すると,運動トレーニング効果と類似した機能をもつ脂肪細胞へと分化した。肥満や運動による脂肪組織のリモデリングにはHoxC10が関与することが示唆された。肥満に伴う代謝・内分泌異常の発生頻度や重症度は体脂肪蓄積量(肥満度)よりもむしろ蓄積部位(体脂肪分布)と密接に関係しており,各部位における脂肪組織の生物学的特徴の違いに注目が集まっている。近年,皮下脂肪組織(scWAT)と内臓脂肪組織(vWAT)に発現する「発生遺伝子」の発現パターンの違いが,両組織間の生理機能の差を生み出し,体脂肪分布を決定することが明らかになってきた。また運動は副作用のない代謝亢進薬として,肥満症治療に効果的な方法の1つとして存在感を強めている。そこで本研究は,運動が肥満による脂肪細胞の負の制御を抑制するだけでなく「健康な脂肪細胞への分化・形質転換」を可能にすることを実証し,発生生物学的エビデンスを基盤とした新しい運動療法を提案することを目的とする。本研究では,脂肪組織の発生遺伝子に着目し,運動トレーニング(TR)がscWAT・vWATの分化・形質転換に及ぼす影響を明らかにする。実際の肥満症を想定しているため遺伝的肥満モデル動物は採用せず,高脂肪食誘発性肥満ラットを用いて検討する。平成28年度(1年目)は,Wistar系雄性ラットに60%の高脂肪飼料を摂取させて肥満ラットを作成し,TRによる体脂肪量減少がscWAT・vWATの発生遺伝子,分化・形質転換に及ぼす影響を検証した。TRは回転ケージを用いた自発的走運動モデルとトレッドミルを用いた強制走運動モデルの2種類を採用した。げっ歯類の脂肪細胞は,1日に約0.6%入れ替わると報告(PLoS ONE.6:e17637,2011)があり,本研究では発生遺伝子に着目するため細胞の入れ替わりを考慮した長期間のTRの影響を検証することが望ましく,TR期間は理論的に全ての脂肪細胞が入れ替わる「6ヶ月」に設定した。1年目は研究期間が半年間であるため,肥満ラットの作成と6ヶ月間のTR介入に費やした。平成28年度(1年目)の主な計画は,60%の高脂肪飼料を摂取による肥満ラットの作成および6ヶ月間の運動トレーニング介入である。すべて計画通りに進展している。肥満に伴う代謝・内分泌異常の発生頻度や重症度は体脂肪蓄積量(肥満度)よりもむしろ蓄積部位(体脂肪分布)と密接に関係しており,各部位における脂肪組織の生物学的特徴の違いが注目されている。近年,皮下脂肪組織(scWAT)と内臓脂肪組織(vWAT)に発現する発生遺伝子の発現パターンの違いが,両組織間の生理機能の差を生み出し,体脂肪分布を決定することが明らかになってきた。また運動は副作用のない代謝亢進薬として,肥満症治療に効果的な方法の1つである。そこで本研究は,運動が肥満による脂肪細胞の負の制御を抑制するだけでなく「健康な脂肪細胞への分化・形質転換」を可能にすることを実証し,発生生物学的エビデンスを基盤とした新しい運動療法を提案するための知見を得ることを目的とした。Wistar系雄性ラットに60%高脂肪食飼料を摂取させ,肥満ラットを作成した後,運動トレーニング(TR)による体脂肪量変化がscWAT・vWAT,褐色脂肪組織(BAT)の発生遺伝子,分化・形質転換に及ぼす影響を検討した。トレーニング終了後に各脂肪組織を摘出後,コラゲナーゼ処理により成熟脂肪細胞と間質細胞群(SVF)に分画した。さらにSVFを継代培養することで脂肪由来間葉系幹細胞(ADSC)を採取した。成熟脂肪細胞およびADSCの発生遺伝子の発現パターンは脂肪組織部位特異性を示し,さらにTRや高脂肪食摂取による肥満による脂肪組織重量の変化に伴い,いくつかの発生遺伝子は有意な変化が認められた。中でもscWAT及びBATのホメオボックスC10(HoxC10)が顕著な変化を示したため,機能解析を試みた。ADSCにHoxC10 siRNAを導入し,分化誘導すると,TR効果と類似した機能をもつ脂肪細胞へと分化した。以上のことから,TRや肥満による脂肪組織の機能変化には少なくてもHoxC10が関与する可能性が示唆された。平成29年度(2年目)は,解析をメインに実施する。

6ヶ月間の運動トレーニング(TR)を施したラットは最終トレーニング終了36時間後に,皮下脂肪組織および内蔵脂肪組織,褐色脂肪細胞を摘出する。摘出した各脂肪組織はコラゲナーゼ処理にて成熟脂肪細胞と間質血管細胞群(SVF)に分画する。SVFは継代培養し,脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)を回収し,解析対象とする。サンプルはmRNAおよびタンパク質発現解析用に適切な処理を施す,発生遺伝子(Homeobox,T-boxなど)を中心に,分化シグナル(Bone morphogenetic protein,Wntなど)や炎症,アディポカインの変化など脂肪組織リモデリングに関する項目を測定し,TRの影響を明らかにする。TRによって変化した発生遺伝子は,脂肪組織リモデリングに関与している可能性が高い。そこでTRによって変化した発生遺伝子を運動療法の新規ターゲット分子の候補とし,in vitroで機能的役割を検証する。候補ターゲット分子のプラスミドベクターを構築した過剰発現モデル,またsiRNAを用いた発現抑制モデルを作成し,機能的役割を明らかにする。以上より,発生生物学的エビデンスを基盤とした新しい運動療法を提案する。29年度が最終年度であるため、記入しない。運動生化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
アドホックネットワークトラヒックの大偏差性質及びQoSに関する研究

本研究では待ち行列の理論を用いて、携帯電話や無線LAN、Bluetoothなどの無線通信アドホックネットアーク上のトラピックに対して性能解析を行った。具体的に1)有限バッファ、2種類のコールと2つのサーバーをもつポーリングシステム2)有限バッファ、4種類のコールと多サーバーをもつポーリングシステム3)有限バッファ、2種類のコール、多サーバーと多重閾値コントロールをもつポーリングシステム4)多バッファと一つのサーバーを持っ双方向通信ポーリングシステム5)セルラー式とアドホック技術を統一した多サーバーの二重ポーリングシステム五つの待ち行列モデルに対して、システムの定常分布、バッファでの待ち時間分布を求めた。そして、定常分布、コールの呼損率、強制中断率などの大偏差確率及び各種平均値を計算するためのアルゴリズムを与えた。同時にシステムのシミュレーションを行い、数値計算結果から最適なコントロールポリシーや最適なアクセス方式についても議論した。これらの結果は無線通信システム上のトラヒックの混雑制御に応用できる。平成19年度では,コンピュータによる簡単なBluetoothネットワークを構成し,シミュレーションを行い,トラヒックながれの測定を行った。そして,コンピュータでアドホックネットワークのシミュレーションも行った。理論モデルについて,まず,二種類のトラヒックと二つのサーバにより構成されたネットワークを考え,行列解析の手法を用いてトラヒックの長さと応答時間の定常分布を求めた。そして,バッファのオーバーフロー確率及びトラヒックの呼損率が決定できた。次に,移動通信ネットワークの特徴を考え,二つ以上のトラヒックと二つ以上のサーバにより構成された移動通信ネットワークモデル,すなわち,Multiserver Polling Systemの解析を行った。行列解析の手法を用いてトラヒックの長さの定常分布を求めるアルゴリズムを与えて,そして,システムの応答時間の定常分布と平均応答時間を求めた。これらの結果を用いて,バッファのオーバーフロー確率及びトラヒックの呼損率が決定でき,そして,オーバーフロー確率とトラヒックの損失率を最小にするためのガードチャネル数が決定できた。さらに,それぞれのトラヒックが要求するサービス品質(QoS)を満たすために,トラヒックに対するアクセス制御,すなわち,Admission Control集合及びアルゴリズムも決定できた。最後に無線通信ネットワークに関する最新の研究結果を発表する国際会議に参加し,研究結果の交流とこれからの研究について打ち合わせを行った。平成20年度では、まず、アドホックネットワークの理論解析とコンピュータシミュレーションを行った。アドホックネットワークに対して、セミベルヌーイという新しい処理方式を提案し、この処理方式の下でシステムの定常分布、平均データ長などのパフォーマンスを求めた。次に、移動通信システムによく使われるMultiserver Polling Systemに対して多重閾値コントロールの下でシステムの解析を行った。システムの定常分布、バッファのオーバーフロー確率及びトラヒックの呼損率、そして、最適な閾値を与えた。最後に、セルラー方式とアドホック技術を統合した移動通信ネットワークを構築し、セルラーチャネル優先方式とアドホックチャネル優先方式の下で、システムの定常分布、トラヒックの呼損率及び強制中断率などのパフォーマンスを求めた。これらの結果は四つの論文にまとめて、一編はIEEE Computer Society主催の国際会議に発表され、一つは日本OR学会2008秋研究会で発表された。残った二編は日本OR学会2009年第36回中部支部研究会で発表された。
フェムト秒レーザ加工を利用した光ファイバ導波路に対するセンサ機能の埋め込み

本研究ではフェムト(10の15乗分の1秒)という短い時間に強度の高いレーザを光ファイバ内に照射し、熱的影響によるガラスの破壊を極力抑制し、内部に微細加工を施すことにより、光ファイバにこれまでにないセンサとしての機能を埋め込もうとするものである。内部加工は直径125 μmの細い光ファイバに行われるが、(1)内部に空孔のみを生成させたり、または(2)数μm直径の極めて細い貫通穴(穿孔:せんこう)を作りこむことによって、特徴的なセンシングを可能としている。これにより、空孔配置によって光ファイバの曲げ方向を検知、また穿孔加工では試料となる溶液を導入することで微小容量の分光センシング機能を実現できた。【目的】本研究ではフェムト秒レーザによる内部加工及び穿孔加工を利用することによって通信用光ファイバに対してセンシング機能を埋め込むことを目的としている。内部に造り込む空孔配列とセンサ感度の関係を明らかにする。また、穿孔加工によるセンサでは、穿孔の配列及び蒸着する金属薄膜の条件がセンサの性能に与える影響について明らかにする。【空孔配列タイプ:屈曲センサ】フェムト秒レーザーを用いて、レーザの照射条件を調節し、シングルモード光ファイバに対して内部空孔加工により屈曲検知機能が可能となった。センサ部の空孔化領域では加工による内部構造体を有しており、その空孔の配列方法(挿入長、挿入損失、空孔の配列間隔、空孔の埋め込み深さ等)を調整することによって、屈曲時のセンサ感度(dB/mm)が変化することが明らかとなった。また、屈曲の方向も検知可能となった。また有限要素法FEMを用いた数値解析によって、理論モデルを構築し、実験結果に非常に近い解析モデルの条件を明らかにすることができた。【穿孔加工タイプ】第2高調波400nmフェムト秒レーザーによる穿孔加工によって、マルチモード光ファイバのコアに到達する微小な穴配列を作製し、内部に金属薄膜を形成しすることにより、穴先端の金属薄膜がコア内部の伝搬光と相互作用するようなセンサ部を作製した。これまでに、短波長側(450nm付近)でプラズモンを励起共鳴波長のようなSPRカーブを確認したが、相互作用長が不十分であることから、さらに継続的な実験が必要である。実験の過程で貫通穴を加工した結果、光ファイバー内に分光機能を付与できることが新規に明らかとなった。本研究ではフェムト秒レーザによる内部加工及び穿孔加工を利用することによって通信用光ファイバに対してセンシング機能を埋め込むことを目的としている。【空孔配列タイプ:屈曲センサ】シングルモード光ファイバ(コア径:9μm)に対してフェムト秒レーザー内部空孔加工により、光損失を制御し、屈曲検知機能を実現した。センサ部には、空孔化領域から成る内部構造体を有しており、その空孔の配列方法(挿入長、挿入損失、空孔の配列間隔、空孔の埋め込み深さ等)を調整することによって、屈曲時のセンサ感度(dB/mm)や感度特性に変調を与えることが可能であることが確認された。またFDMソルバーを用いた数値解析によって、理論モデルを構築し、実験結果に非常に近い解析モデルの条件を明らかにすることができた。【穿孔加工タイプ:プラズモンセンサ】フェムト秒レーザーによる穿孔加工によって、マルチモード光ファイバ(コア径:62.5μm)のコアに到達する微小な穴配列を作製し、内部に金属薄膜を形成しすることにより、穴先端の金属薄膜がコア内部の伝搬光と相互作用するようなセンサ部を作製した。これまでに、短波長側(450nm付近)でプラズモンを励起共鳴波長のようなSPRカーブを確認した。またシングルモード光ファイバ(9μm)に対して4方向から内部加工をすることで、透過光の散乱帯を作り込み、ここに金属薄膜を施した。長波長(1100-1200nm帯)において空気中と水中におけるスペクトル計測の結果に差異を確認し、明らかに金属表面の屈折率変化による光強度の変化を確認した。このことから、液体の判別が可能であることが示唆された。【空孔配列タイプ】

シングルモード光ファイバ(コア径:9μm)に対してフェムト秒レーザー内部空孔加工をおこない、空孔による散乱光損失を制御し、光ファイバの屈曲方向を検知できる機能を初めて実現し目的を達成した。空孔化領域の空孔の配列方法(挿入長、挿入損失、空孔の配列間隔、空孔の埋め込み深さ等)を調整することによって、屈曲時のセンサ感度(dB/mm)や感度特性を調節できることが確認された。また有限要素法FEMをを用いた数値解析によって、理論モデルを構築し、実験結果に非常に近い解析モデルの条件を明らかにすることができた。イラン工科大学のモハメッド教授との共同研究により、空孔生成過程モデルを構築した【穿孔加工タイプ】フェムト秒レーザーによる穿孔加工によって、マルチモード光ファイバ(コア径:62.5μm)のコアに到達する微小な穴配列を作製し、内部に金属薄膜を形成しすることにより、穴先端の金属薄膜がコア内部の伝搬光と相互作用するようなセンサ部を作製した。これまでに、短波長側(450nm付近)でプラズモンを励起共鳴波長のようなSPRカーブを確認したが、相互作用長が不足し、明確なセンシング機能として明らかにできなかった。しかしながら、穿孔加工を貫通加工へと進展させ微小貫通穴に微小容量(ピコリッター)の試料を導入し、分光機能を作りこむことができた。また、貫通穿孔内部表面に多くに金属コロイドを固定化して局在プラズモン励起を誘起するという新たな方向性を見出した。レーザ工学、光電子工学、光ファイバセンシング当初の実験計画にそって実施されている。本研究では細く機械的に脆弱な素材な光ファイバーに光微細加工を行うので精密な位置決めや照射条件の制御が必要であるが、これまでの研究でかなり精度の高い加工実績が積み上げられた。その結果、光ファイバ円筒の対向方向から精密な位置で加工することも可能となり、再現性よく貫通穴が可能となった。この結果当初は考えていなかった微小分光器を光ファイバー線路内に構成できることが発見された。高強度レーザでガラス材料に空孔をつくるための多光子吸収プラズマ生成理論の導入や、コア近傍の電磁界分布による伝播光の損失過程の予測などの理論的研究も進展した。穿孔の製作も順調で、穿孔内での局所的プラズモン現象と思われる実験結果も得ているので、今後の展開に期待している。当初の実験計画にそって実施されている。実験は光ファイバーという細く機械的に脆弱な素材に光加工を行うという点で、位置決め、照射条件が微細になり、根気が必要であるが、概ね良好な再現性を確立できている。実験データの精度を確保するためには、多くの光ファイバー試料を使う必要があるが、予定の予算で十分に準備できている。高強度レーザでガラス材料に空孔をつくるための理論検討にも着手したり、また、コア近傍の光分布を計算し、センサとして必要な損失過程を理論的に予想できるので今後の実験との比較により実験を先導できる可能性も見出した。【空孔配列によるセンサ応答の最適化】提案センサは空孔配列によりコア内の伝送光のレーリー散乱損失が変化するので、継続的に配列を変化する実験を行う。また、コアークラッド境界から、コア領域に浸透するように空孔を配置することによる、挿入損失、曲げに対する損失変化を継続的に計測し、センサー機能としての評価をつづける。
モンゴル文語成立に仏典モンゴル語が及ぼした影響の研究

研究代表者は年来蓄積してきたモンゴル語仏典の文献学的・言語学的研究の経過において、モンゴル文語成立にあたっては、期をほぼ同じくしたチベット仏教のモンゴル弘通にともなう訳経のための言語、すなわち仏典モンゴル語が大きな契機として作用したとの見通しに得た。本研究は、この見通しに基づき着想されたものである。文献の絶対量が少ない13世紀前半のモンゴル文語成立期はさておき、1269年以降の元朝時代の世俗的な文献を精査したところ、仏典特有のチベット語の直訳形式が、ジャンルの違いを超えて、頻繁に使用されていることが明らかとなった。これは、当時の口語を反映した文献資料-漢字で表音表記された、民族叙事詩の色合いが強い歴史文献である『元朝秘史』はその好例である-には見られない特色であり、文語と口語は同じモンゴル語とは言いながらも、様相を異にする面があることが明らかとなったのは大きな収穫といえるであろう。この特色は、17世紀以降の仏教の第二次弘通以降に確立きれたより規範的な文語においても継承されていることも確認された。文献言語の接触を含む広義の言語接触が文語形成にあたり契機となる現象は、世界の他の地域においても目途されている現象であるが、それがモンゴル世界においても確認されたことは、本研究の一定の成果と考えてよい。本研究の成果は、本年9月にトルコ共和国アンカラ市で開催予定の国際アジア北アフリカ人文学会で発表される他、現在、学術誌雑誌に投稿中である。モンゴル文語の成立の契機が、仏教の伝播、訳経であったことは衆目の一致するところであるが、その影響の詳細は未解明である。そもそも仏典モンゴル語は、ウイグル語、チベット語等の周辺諸言語の影響下に形成されたもので、同じモンゴル語とは言え、より口語色の濃い俗文献のモンゴル語とは、語彙・語法・統語法等、様々な面で異なった特徴をもつことは、研究代表者を含め、何名かの研究者の指摘するところである。それがいかに一般の文章語に浸透し、その性格を変えるに至ったのかを解明し、文語の成立史を確定することが本研究課題の眼目に他ならない。平成16年度においては、成立時期が明確ないくつかの先古典期・古典期の仏典・俗文献を対象として、その行文を年代別に精査することを通じて、仏典モンゴル語が文語の変容にいかなる役割を果たしたのかを明らかする作業に着手した。東洋文庫・京都大学羽田記念館・大阪外国語大学石浜文庫・国立民族学博物館等、未整理の文語文献を所蔵する機関の状況を調査するとともに仏典・俗文献の双方にわたって、所蔵文献の性格を見極め、資料収集にいそしむとともに、同様に国外においても、ロシア・中国・モンゴル等には未公開のコレクションがあり、その状況調査と仏典・俗文献の双方にわたる文献の性格解明及び現地の研究者との意見交換・打ち合わせを心がけた。さらに、従来の蓄積を活用するため申請者自身のものを含めた研究成果を可能な限りデータベース化する作業にも着手している。平成17年度においては、前年度に引き続き、成立時期が明確ないくつかの先古典期・古典期の仏典・俗文献を対象として、その行文を年代別に精査することを通じて、仏典モンゴル語が文語の変容にいかなる役割を果たしたのかを明らかにする作業に従事した。

東洋文庫・京都大学羽田記念館・大阪外国語大学石浜文庫・国立民族学博物館等、未整理の文語文献を所蔵する機関の状況を調査するとともに仏典・俗文献の双方にわたって、所蔵文献の性格を見極め、資料収集にいそしむとともに、同様に国外においても、ロシア・中国・モンゴル及び韓国等には未公開のコレクションがあり、その状況調査と仏典・俗文献の双方にわたる文献の性格解明及び現地の研究者との意見交換・打ち合わせを心がけた。さらに、従来の蓄積を活用するため申請者自身のものを含めた研究成果を可能な限りデータベース化する作業にも着手している。これらの成果はいくつかの論文にまとめて現在投稿中である。研究代表者は年来蓄積してきたモンゴル語仏典の文献学的・言語学的研究の経過において、モンゴル文語成立にあたっては、期をほぼ同じくしたチベット仏教のモンゴル弘通にともなう訳経のための言語、すなわち仏典モンゴル語が大きな契機として作用したとの見通しに得た。本研究は、この見通しに基づき着想されたものである。文献の絶対量が少ない13世紀前半のモンゴル文語成立期はさておき、1269年以降の元朝時代の世俗的な文献を精査したところ、仏典特有のチベット語の直訳形式が、ジャンルの違いを超えて、頻繁に使用されていることが明らかとなった。これは、当時の口語を反映した文献資料一漢字で表音表記された、民族叙事詩の色合いが強い歴史文献である『元朝秘史』はその好例である一には見られない特色であり、文語と口語は同じモンゴル語とは言いながらも、様相を異にする面があることが明らかとなったのは大きな収穫といえるであろう。この特色は、17世紀以降の仏教の第二次弘通以降に確立されたより規範的な文語においても継承されていることも確認された。文献言語の接触を含む広義の言語接触が文語形成にあたり契機となる現象は、世界の他の地域においても目途されている現象であるが、それがモンゴル世界においても確認されたことは、本研究の一定の成果と考えてよい。本研究の成果は、本年9月にトルコ共和国アンカラ市で開催予定の国際アジア北アフリカ人文学会で発表される他、現在、学術誌雑誌に投稿中である。
袖壁付き柱を有する鉄筋コンクリート建物の耐震性能評価法に関する研究

本研究の目的は、袖壁付き柱を有する鉄筋コンクリート建物を対象にして、耐力と靭性を実用的に評価するモデルを構築することである。平成19年度には両側袖壁付き柱部材8体、平成20年度には片側袖壁付き柱部材4体,平成21年度には高強度袖壁付き柱部材6体と壁厚さが異なる袖壁付き柱部材6体、平成22年度には曲げ降伏型6体の実験を行い(1/2スケール、一部別予算による試験体も含まれる)、基本的な強度・靭性性状を把握するとともに、合わせて解析的研究も行った。19-21年度のせん断破壊型の実験にもとづいて、分割累加法によるせん断強度評価式を提案してその有効性を検証した。22年度には曲げ破壊型の試験体により、曲げ強度および曲げ降伏後の靭性を実験的に把握して、終局強度および終局変形が曲げ理論によりほぼ評価可能であることを検証した。終局変形の計算方法における仮定の絶対値はさらに吟味する必要があるが、曲げ理論にもとづいて曲げ終局強度および終局変形の相対的な関係を安全側に評価することが可能であることを検証した。以上の方法は簡略化して耐震診断あるいは2次設計(部材ランク)の評価法に適用することが可能である。さらにASFIモデルを袖壁付き柱に適用する手法を示して、耐力劣化域を含む復元力特性が曲げ理論よりも精度よく評価することが可能になることを検証した。本研究では、袖壁付き柱を有する鉄筋コンクリート建物を対象にして以下の目的による実験的研究および解析的研究を行っている。(1)袖壁付き柱部材の強度と靭性、残存軸耐力、損傷と変形の関係を実験的に明らかにする、(2)袖壁付き柱の復元力特性、とくに最大耐力以降の耐力低下を評価しうる解析モデルの有効性を検証する、(3)袖壁付き柱の強度と靭性、残存軸耐力、損傷の実用的な評価法を提案する、さらに、(4)袖壁付き柱を含む構造物の耐震性能評価手法、耐震診断法の妥当性を解析的に確認する。袖壁付き柱は、(1)古い既存建築の部材、(2)既存柱の袖壁補強、(3)新築建物での設計、などに分類して扱う必要があるが、本研究では主に(3)を想定している。実験結果と解析結果を統括して、耐震診断における袖壁付き柱の強度指標、靭性指標、残存軸耐力の評価法および新築構造物における靭性保証型の設計法を実用評価式として提案する。本研究では袖壁付き柱を有する鉄筋コンクリート建物を対象にして以下を目的とする実験的研究および解析的研究を行う。(1)袖壁付き柱部材の強度と靭性,残存軸耐力,損傷と変形の関係を実験的に明らかにする,(2)袖壁付き柱の復元力特性,とくに最大耐力以降の耐力低下を評価しうる解析モデルの有効性を検証する,(3)袖壁付き柱の強度と靭性,残存軸耐力,損傷の実用的な評価法を提案する,さらに,(4)袖壁付き柱を含む構造物の耐震性能評価手法,耐震診断法の妥当性を解析的に確認する。平成19年度には両側袖壁付き柱部材の基本的な強度,靭性性状を把握するため,袖壁長さ比およびせん断スパン比をパラメータとした静的繰り返し載加試験を行った。試験体は内法高さ1400mmの1層1スパン鉄筋コンクリート造袖壁付き柱で,曲げ降伏型4体(シアスパン1400mm),せん断破壊型4体(シアスパン700mm)の計8体である。断面形状は全て共通で柱400mm×400mm,袖壁(柱両側)の水平長さは400mm,厚さは100mmで実大スケールの約1/2を想定した。柱および袖壁は既往の実験結果および既存の建物の設計を参照して,今後袖壁付き柱の実験研究のプロトタイプになることを想定して袖壁の標準配筋は複配筋とし,また,壁横筋は全て柱の内部を貫通している。帯筋およぼ壁筋量を変化させて,また袖壁全体の両方向に斜め筋を施した場合も比較した。さらに,パイロット的に端部十分に拘束した配筋詳細の場合も比較した。

実験により,配筋量および配筋詳細がせん断耐力および曲げ靭性に与える影響を実験的に明らかにするとともに,袖壁付き柱のせん断強度に対して既往の実用設計式を合理的に適用しうる方法として提案した分割累加強度式による計算値,曲げ解析などと実験結果を比較し,算定式および解析の精度が妥当であることを検証した。本研究では袖壁付き柱を有する鉄筋コンクリート建物を対象にして以下を目的とする実験的研究および解析的研究を行っている。(1)袖壁付き柱部材の強度と靭性、残存軸耐力,損傷と変形の関係を実験的に明らかにする,(2)袖壁付き柱の復元力特性、とくに最大耐力以降の耐力低下を評価しうる解析モデルの有効性を検証する,(3)袖壁付き柱の強度と靭性、残存軸耐力、損傷の実用的な評価法を提案する,さらに,(4)袖壁付き柱を含む構造物の耐震性能評価手法、耐震診断法の妥当性を解析的に確認する。平成20年度には片側袖壁付き柱部材の基本的な強度・靭性性状を把握するため,袖壁長さ比,補強筋比およびせん断スパン比,軸力などをパラメータとした静的繰り返し載加試験を行った。試験体は内法高さ1400mmの1層1スパンの鉄筋コンクリート造片側袖壁付き柱4体である。柱は全て共通で柱400mm×400mm,袖壁(柱両側)の水平長さは400mmまたは800mm,厚さは100mmで実大スケールの約1/2を想定した。この標準試験体SWT-Lに対して,試験体の断面形状は同じとし,柱帯筋とそで壁の縦横補強筋を2倍にした試験体1体,残り2体では片側そで壁の長さを半分にして一定軸力と変動軸力で試験した。実験により,配筋量および配筋詳細がせん断耐力および曲げ靭性に与える影響を実験的に明らかにするとともに,袖壁付き柱のせん断強度に対して既往の実用設計式を合理的に適用しうる方法として提案した分割累加強度式による計算値,曲げ解析などと実験結果を比較し,算定式および解析の精度が従来の方法では評価が困難であった片側袖壁付き試験体の場合にも妥当であることを検証した。本研究の目的は、袖壁付き柱を有する鉄筋コンクリート建物を対象にして、耐力と靭性を実用的に評価するモデルを構築することである。平成22年度には曲げ降伏型袖壁付き柱の実験を行い、合わせて解析的研究も行った。平成19年度には両側袖壁付き柱部材、平成20年度には片側袖壁付き柱部材,平成21年度には高強度コンクリート袖壁付き柱の基本的な強度・靭性性状を把握するため、耐震診断における袖壁長さ比およびせん断スパン比をパラメータとした静的繰り返し載加試験を行い、分割累加法によるせん断強度評価式を提案して、検証した。22年度には,実大部材2分の1縮小モデルの試験体を作成し,その挙動から曲げ試験体の評価法を構築する目的で正負交番載荷実験を行った。とくに,靭性に影響する要因を検討するため,せん断余裕度・断面形状・袖壁端部の拘束状態・袖壁張出比に着目した。ほかの予算とも合わせて曲げ降伏型袖壁付き試験体6体の実験を実施し、曲げ降伏後の靭性が曲げ理論によりほぼ評価可能であることを検証した。袖壁付き柱の曲げ強度および終局変形の計算方法を示して実験結果と比較した。終局変形の計算方法における仮定の絶対値はさらに吟味する必要があるが、曲げ理論にもとづいて曲げ終局強度および終局変形の相対的な関係を安全側に評価することが可能であることを検証した。簡略化して耐震診断あるいは2次設計(部材ランク)の評価法に適用することが可能である。さらにASFIモデルを袖壁付き柱に適用する手法を示して、耐力劣化域を含む復元力特性が曲げ理論よりも精度よく評価することが可能になることを検証した。
津波による移動・分散が生物多様性を促進する可能性の検証

2011年の東日本大震災に伴って発生した大型津波で大量の漂着物が北米海岸に到達した。日本産の海浜性昆虫が、この漂着物に付着して北米に分布を広げた可能性を検証するため、北米大陸西海岸から北太平洋アリューシャン列島ウナラスカ島にかけて43地点で海浜性昆虫の調査を行った。調査の結果、北米原産種の海浜性昆虫である、ケシガムシ6種、ゾウムシ1種、エンマムシ1種、イワハムシ1種、コガネムシ1種を採集した。しかし日本産種と共通する種は発見されず、津波に伴う随伴移動の証拠は確認できなかった。海藻等においては今回の津波に伴う漂着が報告されているものの、海浜性昆虫においては、大陸間の移動の証拠は得られなかった。【目的】東日本大震災に伴う津波は千年に一度の大型津波で、多量の漂流物が北米西海岸まで達した。この漂流物に生物が付着し、生きたまま海を渡った可能性が充分にある。従って、大型津波は、生物の大陸間移動(長距離移動)を促進させる重要な「生物地理的要因」の一つと見ることができる。しかし、津波が生物の移動・分散を促進させる可能性の検証研究は行われていない。本研究課題では、海浜性昆虫を材料とし、今回の大型津波による、大陸を跨いだ「生物の長距離の移動・分散」の具体例を探索する。【実施内容】北米大陸太平洋側の海岸線でおもに昆虫を対象とした生物相調査を行った(ワシントン州6ヶ所、オレゴン州9ヶ所)。調査の結果、ガムシやゾウムシなどが採集されたが、日本に生息する種と同一種は確認できなかった。【意義と重要性】生物の移動・分散は、生物多様性を促進する重要な要因である。この移動・分散の効果を考えるとき、生物の通常の分散能力に依存する能動的な移動と、偶発的に生じる受動的な移動に分割することが可能である。これまで、生物が能動的に移動する現象を解明する研究が多く行われてきた。一方、受動的な移動・分散においては、渡り鳥に随伴する場合や、人的撹乱による分散が報告されている。また、津波などによる分散に関しても植物の種子分散等に関しての報告は有るが、能動的に移動可能な生物における受動的分散の可能性について検証することにある。【目的】東日本大震災に伴う津波は千年に一度の大型の津波で、多量の漂着物が北米西海岸の各所にまで到達した。加えて、この漂着物に生物が付着し、生きたまま海を渡った可能性が充分にある。このことは、生物の大陸間移動(長距離移動)を促進させる重要な「生物地理的要因」の一つとして大型津波を捉える必要が有ることを意味する。しかし、津波が生物の移動・分散を促進させる可能性の検証研究は充分には行われていない。本研究課題では、海浜性昆虫を材料とし、今回の大型津波による、大陸を跨いだ「生物の長距離移動・分散」の具体例を探索することにある。【実施内容】北米大陸、バンクーバー島の南部の海岸線で主に昆虫を対象とした生物相調査を行った(バンクーバー島南部太平洋側7地点、同島南部大陸側16地点、内陸部2地点、北米大陸バンクーバー市1地点、計26地点)。調査の結果、ガムシ4種類ゾウムシ1種類が確認されたが、日本で生息が確認されている種とは異なっていた。この移動・分散を考えるとき、生物の通常の分散能力に依存する能動的な移動と、偶発的に生じる受動的な移動に分割することが可能である。一方、受動的な移動・分散においては、渡り鳥に随伴する場合や、人的攪乱による分散が報告されている。また、津波などによる分散に関して、植物の繻子分散等に関しての報告は有るが、能動的に移動可能な生物における受動分散の意義や役割について一石を投じることにある。東日本大震災に伴う津波は千年に一度の大型の津波で、多量の漂着物が北米西海岸の各所にまで到達した。この漂着物に生物が付着し、生きたまま海を渡った可能性が充分にある。しかし、この検証研究は充分には行われていない。本研究課題では、海浜性昆虫を材料とし、今回の大型津波による「生物の長距離移動・分散」の具体例を探索することを目的とした。1年目:ワシントン州及びオレゴン州の海岸計16地点、2年目:カナダブリティッシュ・コロンビア州バンクーバー島23地点、3年目:米大陸アラスカ州及び北太平洋アリューシャン列島ウナラスカ島計13地点。この調査の結果、海浜性ケシガムシ類Cercyon属6種、および海浜性ゾウムシEmphyastesfucicola、海浜性エンマムシHypocaccus bigemmeus、海浜性マグソコガネAegialia convexaを採集した。日本では同様の海浜環境に、ガムシ6種(Cercyon dux, C. numerosus, C. symbion, C. aptus, C. algarum, C. setulosus)、ハマベゾウムシ(Aphela gotoi)、ハマベエンマムシ(H. varians)ヤマトケシマグソコガネ(Leiopsammodius japonicus)が生息することが知られているが、上記の日本産種は北米海岸では発見されなかった。

今回の結果のみを持って、2011年の津波で海浜性昆虫の大陸間の移動・分散は生じなかったと結論付けることは出来ないものの、今回の津波による移動では、北米大陸の海浜環境に生息する昆虫相に対する影響は無いか、或いは極めて小さいことが推測された。2011年の東日本大震災に伴って発生した大型津波で大量の漂着物が北米海岸に到達した。日本産の海浜性昆虫が、この漂着物に付着して北米に分布を広げた可能性を検証するため、北米大陸西海岸から北太平洋アリューシャン列島ウナラスカ島にかけて43地点で海浜性昆虫の調査を行った。調査の結果、北米原産種の海浜性昆虫である、ケシガムシ6種、ゾウムシ1種、エンマムシ1種、イワハムシ1種、コガネムシ1種を採集した。しかし日本産種と共通する種は発見されず、津波に伴う随伴移動の証拠は確認できなかった。海藻等においては今回の津波に伴う漂着が報告されているものの、海浜性昆虫においては、大陸間の移動の証拠は得られなかった。カナダバンクーバー島の23地点で海浜性の甲虫の採集を試み、ガムシやゾウムシの採集を行った。結果、ガムシ4種とゾウムシ1種を採集した。これらの種は、現在日本で確認されている種とは異なっており、大陸の生物相の基本的な情報を得た。津波による侵入種の個体数は、その初期段階では極めて少数であることが予想される為、検出できなかったことは予想の範囲内である。現時点で北米大陸側の生物相の情報を得たことは、順調に研究が進行していることの証と言える。進化生物学津波の影響による漂着物が大量に打ち上げられている地域の中で、平成25年、26年に調査できなかった地点の生物相調査を行う。同時に、採集した個体のDNA情報を得て、日本産種との比較を行う。現在の予定では、アメリカ合衆国アラスカ州の海岸付近の調査を行う予定だが、現地の状況等を勘案し、再度、カナダバンクーバー島に赴き、昨年調査できなかったバンクーバー島北部に変更することも検討中である。北米大陸太平洋側の海岸線、15地点で採集を行い、ガムシやゾウムシを採集した。これらの種は、日本で現在まで確認されている種とは異なっており、基本的な情報を得ることができた。津波に伴う侵入種は初期の段階ではごく少数であることが多く、たとえ侵入に成功していたとしても検出できないことは予想の範囲内である。現時点での北米側の生物相の一端がこの時期に確認できたことは順調に計画が進行していると言える。購入した消耗品の割引等により、予定額と僅かな差異が生じた。津波の影響による漂着物が大量に打ち上げられている地域のなかで、平成25年度に調査できなかった地点の生物相調査を行う。H25年度の調査地点よりも南のオレゴン州南部、或いは逆に北部のカナダのどちらかを調査することを検討している。また、採集した昆虫のバーコーディングなどを行い、日本産種と異なることをDNAで確認する。消耗品の追加購入等により、より詳細なデータ収集のために有効活用する。平成25年度の現地調査の結果、今年度採集した試料の同定は研究代表者および分担者で同定可能な資料のみで、外部の研究者に同定を依頼する必要が生じなかった。そのため、計上していた謝金の使用も生じなかったことによる。
discourse completion testの有効性に関する研究

本年度は、昨年度に収集した、自然な会話から得られたデータとdiscourse completiontest(以下DCT)から得られたデータの結果を、発話の間接性および長さ、談話辞やポーズの使用、言語的ストラテジーの種類や頻度の観点から比較した。その結果、次のような知見を得た。英語非母語話者の場合は、英語母語話者と異なり、DCTデータの方が会話データよりも長く、手の込んだ返答になる傾向が見られた。さらに、英語非母語話者は、会話データよりもDCTデータにおいて返答が間接的になる傾向が観察されたが、英語母語話者においては逆の傾向が見られたことが注目される。実際の会話において、英語非母語話者の返答が短く、直接的なものになる理由の1つとして考えられるのは、英語非母語話者は、迅速な返答を行うことが要求される対面インタラクションに慣れていないということが考えられる。DCTの回答に当たっては、時間が十分与えられるため、より複雑な統語構造の文を生み出すことが可能となる。一方、英語母語話者は、ストラテジーとして談話辞やポーズ、認定や容認などの具現形を頻繁に使用するため、その返答は長く、複雑なものになっている。以上の考察から、DCTから得られたデータは、被験者が現実の会話で実際に言うことを忠実に示しているとは言いがたく、DCTのみで被験者の語用論的能力を測定することの危険性を示す結果となった。本年度は英語母語話者、英語非母語話者の会話データの収集とその文字化を中心に行った。これに先立って、談話レベルでの第2言語習得の研究方法に関する文献に目を通し、データ収集方法、特に自然な会話から得られたデータとdiscourse completiontestから得られたデータの得失に関して知見を得た。また、英語非母語話者の語用論レベルでの振る舞いを扱っている研究論文にも目を通し、それぞれの研究で採用されているデータ収集方法と導き出された結論との関係を整理した。これに基づき、データ収集方法が結論にいかなる影響を及ぼす可能性があるかについて考察を加えた。会話データの収集は次の手順で行った。英語母語話者の場合は、英語母語話者である研究補助者にテープレコーダを持参させ、さまざまな場面で彼らが英語母語話者と英語で交わした会話を録音してもらった。英語非母語話者の場合は、英会話サークルに属する日本人の研究補助者に依頼し、日本人のみが英語で交わした会話を収録してもらった。録音前に研究補助者に研究の意図は知らせなかった。こうして、英語母語話者同士の会話6時間分、英語非母語話者同士の会話4時間分のデータを得た。これらのデータを英語母語話者の協力を得て文字化し、そこから「陳述→不同意」の隣接対句を抽出した。文字化に当たっては、談話辞、音韻的特徴もできるだけ正確に記録した。
子供を中心にみた情報機器の住生活・住空間への影響に関する研究

(1)家族のコミュニケーションと子供の居場所という図式の中に、携帯電話やインターネットなどのIT化の課題が参入してきている。(2)情報機器の使用による「家族のコンタクト」と「子供の居場所」の関係への影響について、一定の成果を得た。(3)情報機器を持っていない頃より、持っている頃(現在)の方が、リビング等の空間を、公的空間であるとの認識が減少し、半公的空間(家族がいたら公的空間、誰もいないときは私的空間)であるという認識が増加していた。情報機器への所有・依存と住宅内における公私空間の認識との関係性が伺われた。(4)情報機器の使用頻度が高い等々を「情報機器依存」であるとみなし、実験ほかを行った結果、子供室の孤立性による情報機器依存への影響や、情報機器依存による空間認識(特に、携帯電話依存による公空間認識、現実空間と仮想空間(虚空間)の認識の同一化の傾向、等)や生活行為・行動への影響等の可能性、更に、家族のコミュニケーションへの直接的な影響、等々を確認した。(5)情報機器の使用と子供の住空間及び空間認識との関係について、情報機器の依存に子供室の孤立性が間接的に影響を及ぼしている可能性と、携帯電話への依存が公空間における行為に影響を及ぼす可能性が伺われた。子供室のあり方は、情報機器への依存に影響を与え、また情報機器への依存は、空間認識に変化をもたらしている傾向が認められた。(6)子供の問題及び情報機器に関する課題、更にはそれらと住空間との関係性に係る諸要因を得、その全体構図化への試みを行った。(7)情報機器によるメディア空間に対応する、住空間における空間的支援、ほかの支援関連の考察を行い、一定の成果を得た。(8)総じて、情報機器の影響は、現状では、過分に懸念・悲観する状況ではないものの、少なからず影響が現れていることが分かった。(9)残された課題は、時系列的な研究継続、アフォーダンスの観点からの研究展開、他である。現代社会において、子供を取り巻く環境の変化は、情報機器の普及とその個別化により複雑さを増し、子供に関する諸問題の深刻化を招いている。本研究では、家族のコミュニケーションの減少に対処し、子供の成長を育む家庭環境を空間的側面から支援することに関して追及するため、情報機器の住生活・住空間への影響について考察した。子供の問題及び情報機器に関する文献調査(研究実施計画<以下、計画と略す>(1))を行い、問題の複雑性及び進化の急速性を確認した。この調査は今後も継続し、3年間の研究の基礎とする。住宅雑誌掲載の住宅を対象とする"居室の配置計画・情報機器設置場所"の調査・分析及び、広島市域住民を対象とする"居室の配置計画・情報機器と携帯電話の使用状況"のインタビュー調査(計画(2))により、居室計画には、プライバシーと子供室-リビング間の繋がりを両立させる計画の増加が認められ、情報機器は親世代の専有から家族の共有に変化し、リビングへの設置の動きのあることを確認した。携帯電話の使用状況には性差が認められ、男子は使用場所として子供室を選択する傾向にある。内容に関する子供から親への伝達は、メールの場合が多く、性差及び居室の配置計画に影響を受けている。一方、マナーやルールの重要性の認識度に比べ、情報機器の使用による家族のコミュニケーションへの影響は明確に認識されていない。

親世代は住生活においてTVの視聴・食事・会話等の行為を重要視し、これらの場面における子供の携帯電話使用に対する抵抗感の大きい事が判明したが、子供自身の抵抗感と使用状況との関係には、今後更に分析・検討を加える必要があり、抵抗感以外の分析項目を再検討し、情報機器の使用による空間認識への影響を探る実験(計画(3))を17年度に深めて行うこととしたい。他分野へのヒアリング調査(計画(4))及び社会現象より、子供の問題への情報機器の影響はあるものといえる。計画(5)については、投稿中(こども環境学会)及び投稿準備中(日本建築学会)である。現代社会において、子供を取り巻く環境の変化は、情報機器の普及とその個別化により複雑化し、子供に関する諸問題の深刻化を招いている。本研究は、家族のコミュニケーションの減少に対処し、子供の成長を育む家庭環境への空間的側面からの支援を追及する為、情報機器の住生活・住空間への影響を考察した。子供の問題及び情報機器に関する文献調査(研究実施計画の計画・方法の<以下、同と略す>(12))は、前年度と同様に継続し3年間の研究の基礎とした。社会の情報化による公私空間の混乱は、子供の諸問題の要因の一つであると考え、子供の情報機器の使用と住空間及び空間認識との関係をみることを殊に目途とし、同(7)(8)(10)関連の調査・実験を行った。内容については、他分野の研究機関へのヒアリング調査(同(9))の結果を含め、今年度改めて検討した。調査は、情報機器の使用頻度が高いもの等を情報機器依存であるとみなし、子供室の専有性・孤立性と情報機器依存、情報機器依存による生活(主に家族のコミュニケーション)への影響、情報機器依存による空間認識への影響、等々を調査内容とし、(1)子供室の孤立性による情報機器依存への影響、(2)情報機器依存による空間認識(特に、携帯電話依存による公空間認識への影響)等の可能性、(3)家族のコミュニケーションへの直接的な影響の有無、等々を確認した。また、子ども室は年齢の上昇と共に孤立性の高まる傾向があり、住空間の計画に考慮が必要であることが伺えた。実験(今年度予定の一部)は、模型等による確認を行った後、情報機器の使用による空間認識への影響について実施した(同(8))。情報機器依存により、仮想空間と現実空間の認識が同一化する傾向が得られた。実験方法を再検討し、更に研究を深めることとしたい。同(13)については、こども環境学会に審査付き研究論文1編、日本建築学会関東支部に口頭発表論文1編を発表した。子供の情報機器使用と住空間及び空間認識との関係について継続研究を行った結果、次の諸点を得た。計画・方法(10)については、住宅平面の分析を含めて行い、現在の住空間のプランは,玄関から子ども室に直接行くことのできるものが多く,子ども室は年齢と共に孤立する傾向にある。情報機器の使用と子どもの住空間及び空間認識との関係については,情報機器の依存に子ども室の孤立性が間接的に影響を及ぼしている可能性と,携帯電話への依存が公空間における行為に影響を及ぼす可能性が窺えた。家族との会話の状況は、情報機器への依存に予想以上には影響を受けない結果である一方、情報機器の利用に際して、同一空間内において家族の存在を忘れる状況等がみられ、空間認識への影響の可能性が考えられた。計画・方法(7)(8)(11)についての試行的実験からみた考察に関しては、大学生と小学生の実験結果の差異から、小学生について、(1)成長しても現在と同様に、虚空間としてのモニターより、実空間としての実際の壁の方に実体性がある。