hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一次元ヘテロエピタキシーによる原子細線の創成

本年度は、これまで開発してきた合成法の条件検討を進め、原子細線の作製と評価を進めてきた。具体的には、有機金属原料を用いた化学気相成長(MOCVD)装置を利用して、単層二硫化タングステン(WSe2)等の遷移金属ダイカルコゲナイドの原子細線の合成を行った。所有する合成装置では、原料として液体の有機金属と有機カルコゲン原料を利用し、窒素バブリングにより600°C程度に加熱した基板上に原料の蒸気を輸送できる。例えば、W原料とSe原料の熱分解を通じて、単層のWSe2単結晶をシリコン基板上に成長させ、途中でW原料の代わりにMo原料を導入することでMoSe2の成長に切り替えることが可能である。二段階目の成長時間を変えることで、結晶の端から成長する細線の幅の制御を試みた。この時、最初の単結晶の端の直線性を反映して、原子細線の端(界面)構造が決まる。初年度は、このような端の直線性の向上と細線幅の制御を目指して、合成条件の最適化を進めてきた。検討してきた条件としては、合成温度、各原料のバブリングレート、全体の流量、圧力、基板の温度、成長補助剤の種類・量、配管の加熱温度、などが挙げられる。作製した試料は、光学顕微鏡による観察や発光・ラマン分光イメージングにより結晶形状を評価した。また、共同研究を通じて電子顕微鏡を利用した原子レベルでの構造観察を進めてきた。これらの合成と評価の研究より、10nm幅程度の一次元的に長尺な構造を持つ単層TMDCの合成に成功してきた。一方で、原子レベルでは、合成の順番に依存して界面構造のラフネスが異なる点や、残留原料による異種元素混入などの様子が観察されている。今後は、原料の切り替え時間や、配管加熱、真空排気等を利用することでこれらの課題解決を目指し、また作製した細線の電子構造について顕微発光分光等を利用して評価していく予定である。本年度の研究計画のおける、化学気相成長における原子細線の成長に関して、順調に実験が進んでいる。特に、成長条件の検討を通じて、10nm程度の幅の原子細線が成長することが確認できてきた。また、作製した試料について、電子顕微鏡を利用した原子レベルでの構造解析も進めることができた。界面構造のラフネスや不純物元素の混入などの課題も明らかになってきている。以上より、計画はおおむね順調に進展しているといえる。今後の研究の推進方策として、引き続き合成条件を改善し原子細線の高品質化と原子細線の物性評価を進める。特に、本年度の研究で明らかになった、界面構造のラフネスや不純物元素の混入などの課題の改善に向け、原料の切り替え時間や、配管加熱、真空排気等のプロセスを検討していく。作製した試料は、電子顕微鏡や走査プローブ顕微鏡の専門家との共同研究を通じ、原子レベルでの構造解析も平行して進める。また、作製した細線の電子構造や励起子の閉じ込め効果などに着目し、顕微発光分光を中心とした物性評価を進めていく。

今後の研究の推進方策として、引き続き合成条件を改善し原子細線の高品質化と原子細線の物性評価を進める。特に、本年度の研究で明らかになった、界面構造のラフネスや不純物元素の混入などの課題の改善に向け、原料の切り替え時間や、配管加熱、真空排気等のプロセスを検討していく。作製した試料は、電子顕微鏡や走査プローブ顕微鏡の専門家との共同研究を通じ、原子レベルでの構造解析も平行して進める。また、作製した細線の電子構造や励起子の閉じ込め効果などに着目し、顕微発光分光を中心とした物性評価を進めていく。
乳癌におけるYAP1の機能解明と、「YAP1阻害」による新たな治療法の開発

乳癌は女性が最も多く罹患する悪性腫瘍で、遠隔転移を生じた乳癌は治癒を得られることが難しく、新たな治療法の開発が望まれている。YAP1は様々な癌において、腫瘍形成・転移・薬物抵抗性そして腫瘍微小環境の免疫抑制の促進に関与する分子である。乳癌におけるYAP1の役割については、サブタイプ間で乖離がみられており、未だ見解が定まっていない。本研究は、各サブタイプでのYAP1の役割を明らかにし、現在乳癌に対して臨床で使用されている種々の薬剤とYAP1阻害作用を有するverteporfinの併用効果を明らかにし、転移・再発乳癌患者に対する新たな治療法を提案することを目的とする。
レストンエボラウイルスはアジアのウイルスか？－南部アフリカにおける疫学調査

エボラウイルスは重篤な出血熱を起こす.その中の1種であるレストンエボラウイルスはアジアでのみ認められている.これまでにザンビア共和国で行った果食コウモリの調査では,アフリカにもレストンエボラウイルスが導入されている可能性が示唆された.本研究では,ザンビア共和国でレストンエボラウイルスの自然宿主の一つと考えられているブタでの疫学調査を行い,本ウイルスがアジアのみならずアフリカにも分布するか調査した.ブタ血清1082検体をELISA法でスクリーニングした結果,10検体で陽性が疑われた.レストンエボラウイルスがザンビアのブタにすでに導入されている可能性が示唆された.レストンエボラウイルスはフィリピンが起源と考えられているエボラウイルスの1種である.これまでにザンビア共和国の果食コウモリで行った調査から,レストンエボラウイルスがサハラ以南アフリカで分布している可能性を見いだした.本研究では,レストンエボラウイルスの自然宿主と考えられているブタにおいてザンビア共和国で調査を行い,本ウイルスがアジアのみならずアフリカにも分布しているか明らかにする.平成27年度は,7月にザンビア共和国へ渡航し首都ルサカ市内のブタ屠畜場での採材許可および本研究計画の確認を研究協力者と共に行った.また屠畜場での採材が許可されたため,27検体から鼻腔スワブ,血液,直腸スワブを採取した.血液からは血清を分離し,他のサンプルと共に超低温フリーザーに保管した.更に北海道大学人獣共通感染症リサーチセンターやザンビア大学獣医学部,Central Veterinary Research Instituteの研究者に研究協力を要請し,過去に採取・保管されていたブタ血清418検体を入手した.日本国内では,ELISA法を用いた血清疫学的解析で使用するレストンエボラウイルス組換え糖タンパク質(Reston GP-His)の大量培養・精製を行った.またブタでのレストンエボラウイルス感染時に共感染が認められているブタ繁殖・呼吸障害症候群ウイルス(PRRSV)や,ブタでの免疫低下起因ウイルスとして知られるブタサーコウイルス2型(PCV2)の遺伝子検出法を確認し,効率的に検出可能なプライマーの選別を行った.平成28年度は,屠畜場での採材と合わせて,ウイルス核酸検出および血清疫学的解析を進める予定である.本研究では,アジアのウイルスと考えられているレストンエボラウイルスのアフリカでの分布を解明する事を目的として,ザンビア共和国のブタを対象とした疫学調査を行う.平成27年度は,ブタ血清中のレストンエボラウイルス抗体検出法であるELISAの組換え抗原(Reston GP-His)を大量に培養・精製した.またザンビア共和国に渡航して屠畜場での採材許可確認および採材を行うことができた.採材血清からのレストンエボラウイルス抗体検出やウイルス遺伝子検出は行えなかったが,現地の研究者から過去に採材・保管されていたブタ血清を入手する事ができた.申請書に記載した来年度以降の計画に向けておおむね順調に進展している.レストンエボラウイルスはフィリピンが起源と考えられているエボラウイルスの1種である.これまでにザンビア共和国に飛来する果食コウモリで行った調査から,レストンエボラウイルスがサハラ以南アフリカに分布している可能性を見いだした.本研究では,レストンエボラウイルスの自然宿主と考えられているブタにおいてザンビア共和国で調査を行い,本ウイルスがアジアのみならずアフリカにも分布しているか明らかにする.平成28年度は,まずはじめにレストンエボラウイルス組換え糖蛋白質(Reston GP-His)を抗原としたELISA法がブタ血清中IgGと反応する至適条件を検討した.条件検討の後,2011年から2016年にザンビア国内の10地域で採取したブタ血清1082検体をELISAで測定し,得られたデータをスミルノフ・グラブス検定にて統計学的に解析した.その結果,10検体で陽性が疑われた(p<0.05).このことは,アジアのエボラウイルスと考えられているレストンエボラウイルスの感染がアフリカのブタで認められる可能性を示唆するものであった.ELISA陽性検体に関してはさらなる解析が必要であり,今後ウエスタンブロット法による定性的な解析を行った上,結果を総合的に判断する.現在,ウエスタンブロット法の条件検討を行っている.検体の一部については,核酸を抽出しOne-step RT-PCR法によりレストンエボラウイルスの遺伝子検出を試みたが,これまでに遺伝子は検出されていない.自然界でのレストンエボラウイルスの分布を確認するために,ブタだけでなく野生イボイノシシの解析も行いたいが血清の採取に至っていない.また血清疫学的解析に対して分子疫学的解析の進捗がやや遅れている.レストンエボラウイルスはフィリピンが起源と考えられているエボラウイルスの1種である.これまでにザンビア共和国の果食コウモリで行った調査から,レストンエボラウイルスがサハラ以南アフリカで分布している可能性を見いだした.本研究では,レストンエボラウイルスの自然宿主と考えられているブタにおいてザンビアで調査を行い,本ウイルスがアジアのみならずアフリカにも分布するか解明する事を目的としている.平成29年度は研究計画と昨年度の研究成果を基に,これまでに採材したブタ血清からのウイルス核酸検出,血清スクリーニングと統計学的解析で陽性を示した検体の定性的解析を行った.

これまでに採取した血清(1082検体)を5検体ずつプール(一部26検体/プール,計213プール)し,核酸(DNA/RNA)を抽出した.抽出核酸を用いてレストンエボラウイルスに対するOne-step nested RT-PCR,ブタ繁殖・呼吸障害症候群ウイルス(PRRSV)に対するOne-step nested RT-PCR,ブタサーコウイルス2型(PCV2)に対するPCRを行った結果,レストンエボラウイルスとPRRSV遺伝子は検出されなかったが,114プール(約54%)でPCV2遺伝子が検出された.抗レストンエボラウイルスIgG抗体の上昇にPCV2感染が関係するか検討する必要がある.平成28年度の血清スクリーニングで陽性が疑われた血清10検体について,ウエスタンブロット法を用いてレストンエボラウイルス糖蛋白質(GP)との特異的反応性を調べた.しかしながら,これまでにレストンエボラウイルスGPとの特異的反応は確認されなかった.条件検討をやり直した上で再実験する必要があると考えられる.エボラウイルスは重篤な出血熱を起こす.その中の1種であるレストンエボラウイルスはアジアでのみ認められている.これまでにザンビア共和国で行った果食コウモリの調査では,アフリカにもレストンエボラウイルスが導入されている可能性が示唆された.本研究では,ザンビア共和国でレストンエボラウイルスの自然宿主の一つと考えられているブタでの疫学調査を行い,本ウイルスがアジアのみならずアフリカにも分布するか調査した.ブタ血清1082検体をELISA法でスクリーニングした結果,10検体で陽性が疑われた.レストンエボラウイルスがザンビアのブタにすでに導入されている可能性が示唆された.ザンビア共和国の屠畜場での採材を継続すると共に,ブタ血清でのレストンエボラウイルス抗体検出およびウイルス遺伝子検出を行う.ブタにおけるレストンエボラウイルス感染の既存報告では,PRRSVの共感染が認められている.またブタにおける免疫低下にはPCV2が関与する事が主である.レストンエボラウイルスの感染・病態発現に必要と考えられる他のウイルスとの関連性を明らかにするため,PRRSVやPCV2の遺伝子検出も合わせて試みる.H29年度は,ELISA陽性検体を中心にウエスタンブロット法により定性的解析を行う.また,血清から核酸を抽出しOne-step RT-PCR法にてレストンエボラウイルスの遺伝子検出を行うとともに,ブタでのレストンエボラウイルス感染時に共感染が認められているブタ繁殖・呼吸障害症候群ウイルス(PRRSV)や,ブタでの免疫低下起因ウイルスとして知られるブタサーコウイルス2型(PCV2)の遺伝子検出も試みる.ウイルス学
新規血管再生促進性培養細胞移植による脳梗塞治療法の開発

脳梗塞急性期の血栓溶解療法は全体の10%しか対象にならず、神経保護や血管再生を標的とした根本的治療法が急務である。我々は新規培養法による血管再生能に優れた血管内皮前駆細胞を含有する単核球群(Quality and quantity mononuclear cells: QQ-MNCs)をマウス中大脳動脈永久閉塞モデルに局所動注し、血管再生・梗塞巣縮小効果を評価した。中大脳動脈閉塞後翌日にQQ-MNCsを動注するとコントロールと比較して梗塞後7日目、21日目ともに梗塞巣の減少を認めた。さらに、IL10やVEGFなどの抗炎症作用を伴う血管再生因子の増加を認めた。脳主幹動脈閉塞患者では血行力学的脳梗塞を来すが、血行再建術を含め明確な治療法は確立されていない。本研究の目的は、我々が独自に開発した新規培養法による血管再生能に優れた血管内皮前駆細胞(EPC)を局所動注し、血管再生・梗塞巣縮小効果を評価することである。この目的のため、1)量的/質的に優れた分化能を示すEPC増殖培養法を確立し、2) Neurovascular unitを再現したマイクロ流体デバイス細胞培養系で、EPCの至適投与条件を確立し、3)マウス中大脳動脈閉塞モデルでヒトないしマウスEPC動注による同細胞のhoming・分化、梗塞容積縮小、副側血行路の改善を検証する。さらに4)脳梗塞患者を対象にEPCの細胞動態を解析して、血管再生促進性培養法による自己EPC投与での脳梗塞巣縮小や血管再生効果を検討する。本年度は1のEPC培養は確立出来ており既にマウス・ヒトでの実験・臨床応用出来るレベルまで来ている。2マイクロデバイスに関してはEPCの動態を形態学的に実際に観察出来その実際の動態がどのようになっているか、また脳梗塞などの虚血状態で動態変化を直に観察出来るという点で有意義であり、既にデバイスの条件設定を行いはじめたところである。3動物実験は臨床応用に不可欠であり、マウスでのモデルで脳梗塞巣が縮小傾向の結果となっており、その他のパラメーターを解析することが臨床的にも必要である。4臨床応用を考えた時に患者のEPC動態が健常人とどう違うのかは非常に重要である。この目的のため、1量的/質的に優れた分化能を示すEPC増殖培養法を確立し、2Neurovascular unitを再現したマイクロ流体デバイス細胞培養系で、EPCの至適投与条件を確立し、3マウス中大脳動脈閉塞モデルでヒトないしマウスEPC動注による同細胞のhoming・分化、梗塞容積縮小、側副血行路の改善を検証する。さらに4脳梗塞患者を対象にEPCの細胞動態を解析して、血管再生促進培養法による自己EPC投与での脳梗塞巣縮小や血管再生効果を検討する。本年度は1のEPC培養は確立できており、さらに量的/質的にも再生分化能が高いEPC細胞を含む再生アソシエイト細胞の樹立も成功している。2に関しては、Neurovascular unitを形成させるために必要な、内皮細胞、アストロサイト、ペリサイトを入手し、現在、マイクロデバイス内に血管形成をさせるために、循環させる培養液の流量や形成させる血管口径、血管長の至適条件につき検討している。3マウス永久中大脳動脈閉塞モデルに同種のマウスEPCを含む再生アソシエイト細胞の移植実験では、脳虚血後3日目に移植するのが、梗塞巣の拡大を防ぐことができた。また、移植する再生アソシエイト細胞をGFPトランスジェニックマウスより採取し、移植したが、ごく少数の細胞が梗塞巣境界部に集積しているのを確認した。4現在当大学倫理委員会の承認を得て、慢性期の脳梗塞患者に関してEPCを含む再生アソシエイト細胞の検体を集めている最中である。1に関しては、既に共同研究者である浅原・増田により完成され、確立された。(100%)2に関しては、共同研究者である木村らにより、血液脳関門を作成するデバイスの容量を決定し、現在デバイス内に管腔構造を有した血管構築をするための培養条件を検討している。(40%)3に関しては、マウス中大脳動脈閉塞モデルにおいて、ヒトEPCを含む再生アソシエイト細胞ならびに同種のEPCを含む再生アソシエイト細胞の移植実験はほぼ終了しており、現在脳梗塞後どの時期に、どれぐらいのEPCを含む再生アソシエイト細胞を移植すべきかを検討している。(90%)4現在当大学倫理委員会の承認を得られたので、患者およびコントロールの血清を採取し始めている。(40%)脳梗塞の急性期治療として発症4.5時間以内は血栓溶解療法、8時間以内は血管内治療が適応となるが、実際の臨床現場では脳梗塞全体の10%以下しか加療されていない。すなわち、90%以上の脳梗塞患者は、再発予防を目的とした抗血栓薬投与やリハビリテーションに頼らざる終えない。またrt-PA静注療法を施行できても、3ヶ月後の完全自立者(modified Rankin Scale:mRSで0または1)は40%以下に留まっている(Stroke,2010)。こうした現状を打開すべく、我々は神経細胞の保護・再生とともに栄養血管新生による血行改善が最も重要であると考える。

我々は新規培養法による血管再生能に優れた血管内皮前駆細胞を含有する単核球群(Quality and quantity mononuclear cells: QQ-MNCs)をマウス中大脳動脈永久閉塞モデルに局所動注し、血管再生・梗塞巣縮小効果を評価した。中大脳動脈閉塞後翌日にQQ-MNCsを動注するとコントロールと比較して梗塞後7日目、21日目ともに梗塞巣の減少を認めた。さらに、ペナンブラ領域の新生血管数はPBS動注群と比較して、QQ-MNCs群(1X104個)において有意に増加しており、QQ-MNCsによる血管新生能が示された。血管新生に重要な因子であるVEGFとIL-10が、QQ-MNCs群(1X104個)動注群の7日目でコントロール群(PBS動注群)と比較して有意に上昇していたことより、この時期に血管新生もしくは、抗炎症作用が強く働くことが重要と考えられる。引き続いてヒト脳梗塞を対象とした臨床研究に繋げていくためにも、今回の結果は重要な基礎データである。今後は、QQ-MNCsの閉塞からの投与時期、投与量の検討と、QQ-MNCs中のEPCの脳梗塞に対する役割を明確にする必要がある。脳梗塞急性期の血栓溶解療法は全体の10%しか対象にならず、神経保護や血管再生を標的とした根本的治療法が急務である。さらに、IL10やVEGFなどの抗炎症作用を伴う血管再生因子の増加を認めた。1に関しては既に共同研究者である浅原・増田らによって確立されており、ほぼ達成されている。(95%)2に関しては共同研究者である木村らによりマイクロデバイスの作成が始まっており、今後条件設定を行っていく予定である。(20%)3に関しては既にマウス中大脳動脈閉塞モデルでのEPC動注投与を行っており、脳梗塞容積の縮小傾向得いる。(40%)4脳梗塞患者のEPC動態解析に関しては環境の整備を行っている。(5%)1脳梗塞患者においても現在のEPCを含む再生アソシエイト細胞を培養する方法でよいかを検討する。さらにEPCを含む再生アソシエイト細胞より分泌されるサイトカインのプロファイリングを行う。2マイクロデバイス内の血管形成にEPCを含む再生アソシエイト細胞がどのような役割を果たすかを、EPCを含む再生アソシエイト細胞を投与して検討する。3に関しては、既にデータが蓄積されてきているので、今後早期に論文化していく。4既に本研究は開始されており、症例数を増やしていく。神経内科学1脳梗塞患者においても同様の培養が可能であるか検証する。2マイクロデバイスを用いてEPC投与の条件設定を行っていく。3に関してはマウス中大脳動脈閉塞モデルで脳梗塞体積縮小傾向のデータが得られておりその他のデータを含めた解析を行うと共に条件を変更した更なるデータ蓄積を行う。
日本語日本事情教育における汎用性の高い教育シラバス開発のための基礎的研究

日本語日本事情教育論、哲学/比較文化基礎論に関わる関連諸領域の成果を生かしながら、それらを言語文化教育論の原理的な基礎研究へと深化させることを試みた。言語の意味伝達機能についての哲学的な知見を自他関係の場面に増補的に拡張することを試み、新生児が母語と母社会を習得・獲得する原初的・根源的に場面についても検討を進めることで、日常的な言語文化的交流のあり方や日本語教育の文化論的展開の趨勢に対して原理的な観点から寄与しようとした。本研究の多面的・複合的な目的は以下の4点に整理することができる。1)非日本語母語話者に対する「日本語日本事情教育」を言語教育論的、比較文化論的、現代社会論的な観点から統括的にとらえ返し、2)日本国内・外の「日本語日本事情教育」ないしは「日本語日本文化教育」及び「日本研究専攻の学部・大学院の専門教育」の多様性の根底において共有されるべき、「言語・社会・文化・教育を包括する言語文化的・社会文化的な実践力育成教育のための基礎理論」の構築を目指し、3)その基礎理論構築のための考察を土台として踏まえながら、様々な言語文化教育現場の特殊性を通底するような「汎用性の高い教育シラバス案の開発・考案」を目指そうとするものである。4)本研究の成果は、進捗状況に応じて随時、学会や研究会などに於いて発表し、批判的コメントを吸収し、最終的には報告書にまとめ出版する計画である。主として従来の考え方の再吟味・再構成を主眼とし、以下のように文献研究を先行させつつ、それを補う若干二の調査研究を行うとともに、これまでの考察内容の暫定的なまとめを試みた。1)言語(記号や情報を含む)の存立構造に焦点を当てた言語文化哲学的な諸論考、特に言語の「意味伝達機能の社会的・文化的諸契機」や「双方向的な表現/理解のコミュニケーション論的構造」についての考え方に焦点をしぼって文献研究を進めた。2)日本語日本事情教育や言語文化教育に関する諸論考の、主として「言語運用力とその社会的・文化的諸機能の相互関係」についての考え方に焦点をしぼって吟味検討し、問題点の確認を行った。また、文献研究の過程で、特にヨーロッパで開催された国際学会や研究会などに出席して発表と意見交換を行い、言語文化教育の現伏についての関係者の受け止め方などについての情況把握を行った。3)上記1)、2)の研究によって、言語的コミュニケーション場面、また言語的コミュニケーション能力育成過程における「言語と社会・文化の相互関係」について、言語哲学的・社会哲学的・文化哲学的な視野の拡充をはかると同時に、教育の現場における言語文化教育についての思想的立場や方法論的考え方を視野に収め、本研究の立脚点についての基盤固めを行った。4)上記の研究過程で、従来から考察を進めていた「言語文化教育」ないしは「リテラシー教育(=情況応接力育成教育)」の言語教育的な側面に限定した「精読(行間に分け入って深く読む)」の概念規定に関して、暫定的な発表を行い、文章化して公表した。5)上記の研究成果の蓄積と活用のために、それぞれの著書・論文・資料などの中枢的な理論的・実践的なアイデアを、萌芽的なものも含めてアイデア・バンクのような形で蓄積していく手順を検討した。本研究は、「日本語日本事情教育」を複合的な観点から統括的かつ総合的に捉え返し、「言語・社会・文化・教育を包括する言語文化的・社会文化的な実践力育成教育のための基礎理論」の構築を目指し、多様な言語文化的教育現場の特殊性を通底するような「汎用性の高い教育シラバス案の開発・考案」を目指そうとするものである。この目標を実現するためには、一方において、1)思想史的・哲学的な立脚点を確保するための系統的・思索的な文献研究が、また他方において、2)教育現場における具体的・実践的な活動実態の特徴や可能性を把握するための観察・調査研究が必要である。本研究は、これらの文献研究と調査研究とをほぼ並行して行う計画である。21年度は、思想史的・哲学的な立脚点を確保するための系統的・思索的な文献研究を継続・深化させ、多言語・多文化社会ないしは複言語・複文化社会における「言語文化教育論」ないしは「言語・社会・文化・教育の統括理論としてのリテラシー教育論」、そして「言語習得に関わる認知発達・言語発達・行動発達論的な研究成果」に関する諸論考のリストアップを進め、文献研究の領域的な視界を拡充しつつ理論的・実践的なアイデアに関するデータの蓄積を充実させるべく努めてきた。他方において、教育現場における具体的・実践的な教育活動実態の特徴や可能性を把握するため、日本国内・外での言語教育学系、社会哲学系の研究会などに参加して知見を拡大するとともに関係者からの聞き取りを行うなど、関連領域に関する視野を押し広げる作業を行った。また、スロベニアで開催された英語を媒介語とした「院生フォーラム」に大学院生を引率して参加し、言語文化的コミュニケーションの実態やアカデミックな異文化間コミュニケーションの実情をつぶさに観察する機会を持ち、貴重なデータを収集した。

本研究の多面的・複合的な目的は以下の4点に整理することができる。1)非日本語母語話者に対する「日本語日本事情教育」を言語教育論的、比較文化論的、現代社会論的な観点から統括的にとらえ返し、2)日本国内・外の「日本語日本事情教育」ないしは「日本語日本文化教育」及び「日本研究専攻の学部・大学院の専門教育」の多様性の根底において共有されるべき、「言語・社会・文化・教育を包括する言語文化的・社会文化的な実践力育成教育のための基礎理論」の構築を目指し、3)その基礎理論構築のための考察を土台として踏まえながら、様々な言語文化教育現場の特殊性を通底するような「汎用性の高い教育シラバス案の開発・考案」を目指そうとするものである。4)本研究の成果は、進捗状況に応じて随時、学会や研究会などに於いて発表し、批判的コメントを吸収し、最終的には報告書にまとめ出版する計画である。22年度は、21年度までの研究成果を踏まえつつ、思想史的・哲学的な立脚点を確保するための系統的・思索的な文献研究を継続・深化させ、多言語・多文化社会ないしは複言語・複文化社会における「言語文化教育論」ないしは「言語・社会・文化・教育の統括理論としてのリテラシー教育論」、そして「言語習得に関わる認知発達・言語発達・行動発達論的な研究成果」に関する諸論考についての文献研究を進め、領域的な視界を拡充しつつ理論的・実践的なアイデアに関する知見の継続的蓄積を進めるべく努めてきた。他方において、教育現場における具体的・実践的な教育活動実態の特徴や可能性を把握するため、海外から研究者を招聘して知見の共有を図り、また海外の日本研究の大学院における授業を参観して専門的な日本研究教育の一端について実地に見聞し関連資料の収集を行った。さらに日本国内・外での言語教育学系、社会哲学系の研究会などに参加して知見を拡大するとともに関係者からの聞き取りを行うなど、言語文化的コミュニケーションの実態やアカデミックな異文化間コミュニケーションの実情をつぶさに観察する機会を持ち、貴重なデータを収集し、関連領域に関する視野を押し広げる作業を行った。本研究の多面的・複合的な目的は、以下のように整理することができる。1)非日本語母語話者に対する「日本語日本事情教育」を言語教育論的、比較文化論的、現代社会論的な観点から統括的に捉え返し、2)日本国内・外の「日本語日本事情教育」及び「日本研究専攻の専門教育」の多様性の根底において共有されるべき、言語・社会・文化・教育を包括する「言語文化的・社会文化的な実践力育成のための基礎理論」の構築を目指し、3)その基礎理論構築のための考察を土台として踏まえながら、様々な言語文化教育現場の特殊性を通底するような「汎用性の高い教育シラバス案の開発・考案」を目指すものである。4)本研究の成果は、随時、学会や研究会に於いて発表し出版する計画である。23年度は最終年度ではあったものの結論を急ぐには時期尚早と判断し、22年度までの研究成果を踏まえつつそれをさらに継続・深化させることを目指した。すなわち、思想史的・哲学的な立脚点を確保するために文献研究を継続・深化させ、多言語・多文化社会ないしは複言語・複文化社会における「言語・社会・文化教育の統括理論としてのリテラシー教育論」、そして「言語習得に関わる認知発達・言語発達・行動発達論的な研究成果」に関する諸論考についての文献研究を進め、領域的な視界を拡充しつつ理論的・実践的なアイデアに関する知見の蓄積を進めるべく努力してきた。
新量子・ナノ構造と太陽電池応用に関する研究

格子不整合系のn+/p- InGaPの放射線耐佳に関する研究を行い、量子効率の計算モデルを用いて両接合面のキャリア密度を求めた。その結果、低ドープInGaPよりも高ドープInGaPの方が急速にキャリア消失が進むことが明らかになった。本研究から得られた成果は、宇宙用の耐放射線性高効率太陽電池を開発する上できわめて重要である。また、今後の展開として、急速なキャリア消失機構を理解することが必要であり、両接合面のキャリア密度を求める実験技術はIII-V族太陽電池の研究に新しい扉を開くものである。さらに現在は集光型III-V族太陽電池の発電量計算モデルを開発中である。計算モデルは集光型太陽光発電システムにおける各パラメーターを、太陽電池のデバイス物理と、モジュールに入射した太陽光スペクトルの正確な予測値からシミュレートすることが出来る。この計算モデルは他の研究所からも注目され、米国および英国の研究者達との共同研究が始まった。計算モデルの完成は2004年夏を予定しているが、すでにIII-V族多接合太陽電池のスペクトルミスマッチに関する興味深い結果が得られている。新量子ナノ構造高効率太陽電池を検討し、米国の研究者と協力関係を築いている。光起電力効果と光学冷却を組み合わせ、Shockley-Queisser限界を超える新しいデバイスを提案した。さらに計算モデルを改良して、より広範囲なパラメーターを用いることで、本デバイスの限界効率を計算可能とした。歪バランスGaAsP/InGaAs多重量子井戸構造の多接合太陽電池への適用を検討した。その結果、多接合太陽電池の効率向上のためには、曲線因子の改善が重要であることが分かった。今後は、多重量子井戸構造を用いた1.4eVおよび1.0Vサブセル構築の必要条件について検討を行う。
ジストニアモデルマウスの脳内病態生理の解析

ジストニア、特に特発性捻転ジストニアのモデルに相当すると考えられる変異マウスwriggle mouse sagami (WMS)の姿勢・運動障害は、plasma membrane Ca^<2+>-ATPase isoform 2(PMCA2)をコードする遺伝子(単一常染色体劣性遺伝子)の変異により発現する。本研究では、高次運動中枢として知られる大脳基底核と小脳の神経活動に注目して、WMSの脳内病態生理を神経解剖学的、神経生理学的、および行動学的手法により明らかにした。大脳基底核:WMSでは、線条体と黒質においてドーパミンD2受容体の発現が特異的に減弱し、この受容体の選択的アゴニストを投与すると、不随意運動(特に振戦、捻転、姿勢異常)が改善された。これらの所見から、WMSでは、線条体におけるシナプス前ドーパミンD2受容体の低下により、大脳基底核の間接路を介して脚内核(霊長類の淡蒼球内節に相当)の活動性が変化し、その結果、大脳皮質-基底核ループ回路の活動異常によって四肢や体幹の運動性が充進し不随意運動が惹起されるという可能性が示唆された。小脳:WMSでは、小脳皮質のプルキンエ細胞や小脳核に、ドーパミン合成に関与する酵素であるチロシン水酸化酵素の発現が観察され、多数のプルキンエ細胞がドーパミンを産生している可能性が示唆された。また、細胞外記録法によりプルキンエ細胞の活動を記録したところ、その自発発火の頻度がWMSにおいて顕著に低下した。同様の所見は、小脳のスライス標本を用いたin vitroパッチクランプ記録によっても得られており、登上線維刺激や電流注入に対するプルキンエ細胞の応答性が著しく低下していることを確認した。すなわち、WMSでは、プルキンエ細胞の活動性低下により小脳核ニューロンの活動性が亢進した結果、大脳皮質-小脳ループ回路の活動異常によって四肢や体幹の運動性が亢進し不随意運動が惹起される可能性が示唆された。平成17年度は、まず、WMS(BALB/c substrain)の繁殖飼育システムを確立した。この変異マウスは自然交配による繁殖がきわめて困難であるため、体外受精による繁殖を試みた。具体的には、変異マウス雄の精巣尾部から精子を採取し、未受精卵とインキュベーションすることにより体外受精を行った後、受精卵を回収し、1晩培養後、2細胞期胚を偽妊娠雌マウスの卵管内に移植した。子孫の遺伝子型を検定した後、現在、以下の実験を進めている。(1)変異マウスWMSのホモ(wri/wri)、ヘテロ(+/wri)、および野生型(+/+)を用いて、大脳基底核(特に線条体と黒質)や小脳(特にプルキンエ細胞と小脳核)におけるドーパミンおよびドーパミン受容体の発現様式の差異を免疫組織化学的に比較、検討する。特に、発達過程(生後030日)におけるそれらの発現変化と運動異常の相関について詳細に解析する。具体的には、チロシン水酸化酵素(ドーパミン合成酵素)、D1およびD2タイプドーパミン受容体、ドーパミントランスポーター、DARPP-32(D1/D2受容体を有する線条体投射ニューロンのマーカー)のそれぞれに対する抗体を用いて、免疫染色を行う。また、特に小脳については、GAD(GABA合成酵素)やGABA受容体に対する抗体を用いた免疫染色を同時に行う。(2)WMSの大脳基底核(特に淡蒼球外節・内節、及び視床下核)や小脳(特にプルキンエ細胞)から、細胞外記録法によりニューロン活動を記録する(in vivo実験)。具体的には、ニューロンの自発発火様式に注目し、発火頻度の変化や律動性(振動現象)あるいは同期性の有無について詳細に解析し、得られたデータを野生型のパターンと比較、検討する。

同様の所見は、小脳のスライス標本を用いたin vitroパッチクランプ記録によっても得られており、登上線維刺激や電流注入に対するプルキンエ細胞の応答性が著しく低下していることを確認した。すなわち、WMSでは、プルキンエ細胞の活動性低下により小脳核ニューロンの活動性が亢進した結果、大脳皮質-小脳ループ回路の活動異常によって四肢や体幹の運動性が亢進し不随意運動が惹起される可能性が示唆された。
磁性体の粒子効果に関する共同研究

本研究では、一次元磁性体における量子効果の研究で世界をリ-ドしている日本、フランス、ドイツの研究者が協力してこの分野及び周辺の分野の量子現象を解明することを目的とした。平成6、7年度の研究実績及び成果は以下の通りである。1.ドイツ・デュイスブルグ大学のリューベックが来日し、大阪大学及び理化学研究所において重い電子系の量子効果について実験的研究を行った。2.勝又が米国・ブルックヘブン国立研究所に滞在し、ランダム磁性体Fe_<1-X>Co_XBr_2の中性子散乱実験を行い、ミクロなクラスターの存在を見出した。3.竹内がフランス・パリ大学、グルノ-ブル低温研究所等に滞在し、超低温における金属スピングラスの磁気測定を行った。4.萩原がフランス・パリ大学に滞在し、分子磁性体の試料を作製し、ルナ-ルと共同でその磁気的性質を調べた。5.田中が米国・ブルックヘブン国立研究所に滞在し、シンクロトロン放射光X線を用いた磁気散乱法によりEr薄膜等の磁気構造の測定を行った。6.勝又がドイツ・ハーンマイトナー研究所に滞在し、中性子散乱法によりスピン量子数2一次元反強磁性体CrCl_2の磁気励起の測定を行った。7.松田が英国・ラザフォードアップルトン研究所に滞在し、バルス中性子を用いて交換相互作用の競合する一次元磁性体の高エネルギー磁気励起の測定を行った。8.萩原、勝又とチューシャンドレーが共同でS=5/2擬二次元反強磁性体Rb_2MnCl_4のESR測定を行い、反強磁性共鳴における二次元性の効果を調べた。9.田中が米国・ブルックヘブン国立研究所に滞在し、シンクロトロン放射光X線を用いた磁気散乱法によりYとLu基板上のEr薄膜の構造を調べ、基板によりErに磁気構造が大きく異なることを見いだした。10.理化学研究所とブルックヘブン国立研究所との共同研究によりスピン量子数1一次元反強磁性体NINO及び少量のCu不純物を含むNINOの中性子非弾性散乱実験を行い、ハルデンギャップの大きさを求めた。また、スピン相関距離がCu不純物導入により短くなることを見いだした。11.萩原、勝又と、ュ-シャンドレーが共同でS=5/2擬一次元反強磁性体TMMCのESR測定を行い、ESRモードに対する量子効果を見いだした。12.竹内、谷口がオランダ・アムステルダム大学に滞在し、希土類磁性体やアクチナイド磁性体の磁気測定を行った。13.萩原がフランス・パリ大学に滞在し、Fe,Co等を含む電荷移動錯体の試料合成を行い、その磁性を測定した。14.松田達がS=1/2擬一次元磁性体SrCuO_2及び関連する物質の合成に成功し、その磁気測定より大きな量子効果を見いだした。また、これらの物質について米国・ブルックヘブン国立研究所において中性子散乱実験を行い磁気励起についての知見を得た。

14.松田達がS=1/2擬一次元磁性体SrCuO_2及び関連する物質の合成に成功し、その磁気測定より大きな量子効果を見いだした。また、これらの物質について米国・ブルックヘブン国立研究所において中性子散乱実験を行い磁気励起についての知見を得た。本研究では,一次元磁性体における量子効果の研究で世界をリ-ドしている日本,フランス,ドイツの研究者が協力してこの分野及び周辺の分野の量子現象を解明することを目的としている。本年度の研究実績は以下の通りである。1.ドイツ・デュイスブルグ大学のリューベックが来日し,大阪大学及び理化学研究所において重い電子系の量子効果について実験的研究を行った。2.勝又が米国・ブルックヘブン国立研究所に滞在し,ランダム磁性体Fe_<1-X>Co_XBr_2の中性子散乱実験を行い,ミクロなクラスターの存在を見出した。3.竹内がフランス・パリ大学,グルトブル低温研究所等に滞在し,超低温における金属スピングラスの磁気測定を行った。4.萩原がフランス・パリ大学に滞在し,分子磁性体の試料を作製し,ルナ-ルと共同でその磁気的性質を調べた。5.田中が米国・ブルックヘブン国立研究所に滞在し,シンクロトロン放射光X線を用いた磁気散乱法によりEr薄膜等の磁気構造の測定を行った。6.勝又がドイツ・ハーンマイトナー研究所に滞在し,中性子散乱法によりスピン量子数2一次元反強磁性体CrCl_2の磁気励起の測定を行った。7.松田が英国・ラザフォードアップルトン研究所に滞在し,パルス中性子を用いて交換相互作用の競合する一次元磁性体の高エネルギー磁気励起の測定を行った。
アディポジェネシスにおけるグレリンとグレリン受容体の生理学的役割

成長ホルモンの分泌は、これまで視床下部ホルモンであるGHRH(促進)とソマトスタチン(抑制)によって制御されていると考えられていた。一方、GHS受容体(GHS-R)と呼ばれるオーファン受容体を介した制御機構も存在することが報告され、新たな内因性成長ホルモン分泌刺激ホルモンとして胃分泌物質、グレリンが発見された。しかし、グレリンの脂肪細胞分化・形成(アディポジェネシス)、脂肪細胞における作用機構およびグレリン受容体の発現機序についてはまだ不明である。したがって、我々は、脂肪細胞におけるグレリンとGHS-Rの関係を明らかにするために、めん羊およびラット脂肪細胞の生成過程に対する成長ホルモン刺激受容体アンタゴニストである[D-Lys-3]-GHRP-6の作用を調査した。[D-Lys-3]-GHRP-6はめん羊およびラット脂肪組織由来の前駆脂肪細胞の脂肪細胞分化を有意に抑制した。また、脂肪細胞分化のマーカーであるPPAR-γ2の発現量は[D-Lys-3]-GHRP-6を10日間添加することによって減少した。逆に、グレリンは脂肪細胞分化過程においてGPDH酵素活性を増加させ、PPAR-γ2の発現量を上向き調節することにより、脂肪細胞分化を促進した。また、めん羊およびラット脂肪組織から単離した脂肪細胞において、グレリンによる脂質分化抑制能は[D-Lys-3]-GHRP-6添加によって減弱された。我々の結果はGHS-Rを介する脂肪細胞分化・形成過程が、[D-Lys-3]-GHRP-6によって抑制されることを明らかにしたものである。しかし、グレリンの脂肪形成(アディポジェネシス)、脂肪細胞における作用機構およびグレリン受容体の発現機序についてはまだ不明である。したがって、我々は脂肪細胞形成におけるグレリンとグレリン受容体の役割を調べた。In vitroで、めん羊皮下脂肪由来の脂肪前駆細胞の分化前、分化後3、7および10日目に細胞よりtotal RNAを抽出し、RT-PCR法により、グレリン受容体mRNAレベルを測定した。コンフルエントされた脂肪前駆細胞においてはGHS受容体の発現は見られなかったが、分化開始3、7および10日目と分化の進行に伴い、発現量は有意に増加した。さらに、ラット前駆脂肪細胞の分化中にもグレリン受容体の発現量はめん羊前駆脂肪細胞と同様に増加した。ラット脂肪細胞での発現量も月齢に伴い発現量は有意に増加したが、脂肪細胞における脂質分化能を抑制する傾向が観察された。以上の結果の一部は2003年Endocrinology 144巻の754ページに掲載された。平成16年度にはグレリン受容体拮抗剤などを用いて脂肪細胞において生理的な機能を検討する予定である。
球-平板接触応力下における窒化ケイ素の表面下き裂進展におよぼすき裂面間摩擦の影響

今年度は、摩擦係数の詳細な測定を行うことにより、窒化ケイ素の摩擦係数と表面粗さの関係をより詳細に調べ、昨年度の研究結果を加えることにより、表面下き裂の進展におよぼすき裂面摩擦の影響を明らかにした。1.摩擦係数の詳細測定結果:まず、荷重と摩擦係数の関係に関しては、表面粗さを変化させた摩擦係数測定用試験片の作成に成功し、どの表面粗さでも摩擦係数が約0.2であるかとを明らかにした。2.転がり接触下におけるはく離損傷の特徴(実験結果):表面下に予き裂を付与した窒化ケイ素平板と球の転がり接触疲労試験を行い、はく離発生の途中過程とはく離後に、それぞれ表面観察と縦断面観察を行った結果、表面下の予き裂からは、表面と浅い角度をなす方向に主き劣が進展し、その先端で、上方向と下方向に分岐き裂を発生させることが明らかとなった。また、方向分岐き裂が表面に到達した後も、はく離損傷は発生せず、表面とほぼ平行な面に沿って主き裂が進展を続け、主き劣の長さがある値に達した時に、分岐き裂によってはく離が発生することが明らかとなった。3.はく離にいたる表面下主き劣の進展挙動(解析的検討結果):表面下のき裂の観察結果に基づき、はく離波面の表面粗さとき裂面間の摩擦を考慮に入れて、き裂成長機構のモデル化を行い、き劣の進展挙動をき裂先端の有効領域における応力拡大係数を用いて考察した。その結果、球の転走方向と平行方向には、モードIIでき裂が進展し、応力拡大係数はき裂の成長にともなにって、ほぼ一定値を示すことが明らかとなった。この傾向は、実験結果と一致した。一方、直角方向には、モードIIとIIIの混合モードでき裂が進展することが明らかとなった。また、き裂面間の摩擦係数が0.3未満における解析結果では、き裂進展に伴う応力拡大形数の変化が、き裂の幅が成長途中で一定値となるという実験結果と一致した。本年度は,窒化ケイ素の摩擦係数と表面粗さの関係を詳細に調べることを目標とし,以下の研究を行った.1.摩擦力測定装置の試作:任意の垂直荷重下における摩擦係数を測定することが可能な測定装置を試作した.この装置は摩擦力の測定のみならず,球-平板接触や,2平板間接触における疲労試験を行うことが可能であり,これまでに研究代表者が開発してきた接触疲労試験機の性能を上まわる荷重での試験に成功している.また,測定システムとしては,荷重-摩擦力をデジタルオシロスコープで測定し,設備として新たに購入したデータストレージシステム(記録メディア+PC)を用い,その出力を解析データとして記録するシステムを構築した.2.垂直荷重と摩擦係数の関係の把握:表面粗さの異なる窒化ケイ素平板試験片を作成し,表面粗さの測定を行った.測定には,大容量記録メディアとレーザー顕微鏡を用い,高さ情報を含んだ二次元画像から線分布として粗さを抽出するシステムを構築した.次に,この試験片を用い,上記で試作した試験機を用いて,垂直荷重を負荷しながら摩擦係数を測定した.3.はく離損傷破面の表面粗さ測定:これまでに,試作に成功している接触疲労試験機を用いて球-平板接触下における窒化ケイ素の疲労試験を行った.発生したはく離損傷破面をレーザー顕微鏡によって観察し,得られた高さ分布の情報を含んだ二次元画像から,表面粗さを解析した.4.上記2と3の解析結果から,はく離破面の摩擦係数をある程度推定することが可能となった.今年度は、摩擦係数の詳細な測定を行うことにより、窒化ケイ素の摩擦係数と表面粗さの関係をより詳細に調べ、昨年度の研究結果を加えることにより、表面下き裂の進展におよぼすき裂面摩擦の影響を明らかにした。

また、き裂面間の摩擦係数が0.3未満における解析結果では、き裂進展に伴う応力拡大形数の変化が、き裂の幅が成長途中で一定値となるという実験結果と一致した。
ホルマリン固定パラフィン包理組織からのDNA抽出法の改良に関する研究

ホルマリン固定パラフィン包理組織からDNAを抽出して遺伝子解析を行うことが可能になれば、形態と遺伝子異常の関連を詳細に検討することが可能になる。昨年度の検討でホルマリン固定パラフィン包埋組織からDNAを抽出する際には脱パラフィンや酵素消化の際の温度がDNAの収量やその質に影響を与えることを確認した。そこで本年度は種々の条件の設定をした上で、多数例を用いてDNA抽出のための最良の方法を確立し、その方法でパラフィン包埋組織から抽出されたDNAの質の検定を行った。材料としてはヒト正常組織および腫瘍組織を用いた。通常行われているキシレンによる脱パラ、proteinaseK消化後、フェノール/クロロフォルムによるDNA抽出法をコントロールとして、脱パラや消化酵素処理の温度を高くした方法、proteinase K処理前にマイクロウェーブ加温を施した方法、キシレンを用いず、マイクロウェーブ加温によりパラフィンを融解させて脱パラを行う方法を用いて、DNAの収量や長さ、そしてPCRの効率を比較検討した。その結果、キシレンを用いずにマイクロウェーブ加温によって脱パラを行う方法がDNAの収量が多く、PCRで増幅できる塩基長も長く、PCRの効率も高いことが判明した。さらにこの方法を用いて回収したDNAを用いてPCR-SSCP法やDirect sequence法によってDNA配列を決定できることも確認し、この方法で抽出されたDNAはいろいろな遺伝子解析に応用できる質の高いDNAであることが判明した。本研究では、ホルマリン固定・パラフィン包埋組織から安定して効率よく、一定の品質のDNAを回収するためにDNA抽出方法の改良を目指している。本年度はまず10%ホルマリン固定・パラフィン包埋した胸腺腫組織を用い、抽出の各ステップがDNAの収量や質にどのような影響を与えるかを詳細に検討した。検討項目としては1)DNAの回収量,2)アガロース電気泳動パターン,3)βグロビン遺伝子を110,268,536,987,1327塩基長で増幅する5種類のプライマーを用いた.PCRの効率を選んだ。その結果、脱パラフィンにはキシレン、Hemo-Clear、AutoDewaxerなど用いる溶液による結果の差はなかったが、室温よりも80°Cでの処理の方が回収量、増幅されるDNAの長さとも優れていた。蛋白分解酵素としてプロテナーゼK(PK)を48°Cで用いる従来法に比べて、55°Cでの反応の方が回収量に変化はないものの、より長いDNAを増幅できた。また、脱パラフィン後、蛋白分解酵素処理前に、マイクロウェーブや超音波による処理や、DNAリガーゼによるDNAの修復操作を行ってもDNAの収量や質の向上は認めなかった。さらに、有機溶媒を用いずにマイクロウェーブを用いて熱で直接パラフィンを溶かした後、遠心機で分離し取り除き、蛋白分解酵素を使用してDNAを精製する方法を試みたが回収率、PCRによる増幅の程度とも従来法に比して良好であった。このような結果から、1)脱パラフィンを有機溶剤80°Cで行い、PK処理を55°Cで行う方法と、2)脱パラフィンをマイクロウェーブで行い、その後48°C(55°Cで行うと回収率に変化はないが、増幅されるDNAの長さが低下する)でPK処理を行う方法が優れていると思われた。さらに、従来法とこの2法を用いて5例の悪性リンパ腫症例での検討を行ったところ、マイクロウェーブ法が他の2法より長いDNAを増幅できることを再確認した。病理標本として集積されているホルマリン固定パラフィン包埋組織からDNAを抽出して、PCRなどの手法により遺伝子異常の検討を行うことは広く行われている。しかしホルマリン固定パラフィン包埋組織から抽出されるDNAは固定や包埋過程のいろいろな影響により収量や長さが一定せず、サザンブロット法による検討を行うことはほとんど不可能で、PCR法による解析においても安定した結果を得ることは難しい。本研究ではホルマリン固定パラフィン包埋組織から、安定して効率よくPCRによる検索が可能な、品質の高いDNAを回収するために、DNA抽出法の改良を目的とした。通常行われているキシレンによる脱パラ、proteinase

K消化後、フェノール/クロロフォルムによるDNA抽出法をコントロールとして、脱パラフィンや消化酵素処理の温度を高くした方法、Proteinase K処理前にマイクロウェーブ加温を施した方法、キシレンを用いず、マイクロウェーブ加温によりパラフィンを融解させて脱パラフィンを行う方法を用いて、DNAの収量や長さ、そしてPCRの効率を比較検討した。その結果、キシレンを用いずにマイクロウェーブ加温によって脱パラフィンを行う方法がDNAの収量が多く、PCRの効率も高いことが判明した。この方法を用いて回収したDNAを用いて、PCR-SSCP法やDirect sequence法によってDNAの塩基配列を決定する実験を行ったところ満足のいく結果が得られ、このDNAが種々の遺伝子検索に応用できる質の高いDNAであることも判明した。
""わざ""をめぐる集団的学習プロセスの研究

学習プロセスをコミュニティとの関わりで理解するため、「実践コミュニティ」という学びの単位の調査・研究を行なった。平成23年度の実施計画に記載していた通り、僧侶養成学校の若手僧侶ならびにOBへのインタビューを実施した。ただし、紹介を受けながら20人以上のインフォーマントの確保を目指していたが、実際は10人にとどまっている。計画では、3段階に分けて調査を想定していた。1つめは、コミュニティ内における技術のヒエラルキー(何が初歩的あるいは高度な技術とみなされているか)を調べることであり、2つめは新参者が一人前までにたどる道筋をコミュニティ内の社会的地位と関連付けて明らかにすることである。3つめは、技術や技能に変化があった場合に、コミュニティ内で行なわれる相互交渉の様子をとらえることである。そのなかで第2段階の調査までが行なえた。これにより、教義の理解といった宗教的な知識、他方、聴衆を惹きつける説法の仕方といった実際的な技術の両側面が不可分に結びついていることがわかった。ただし、コミュニティ的な結束という意味では、養成学校卒業後の僧侶間のつながりは計画時に想定していたよりも非常に緩やかであることがわかった。研究の意義として従来僧侶は専門職として位置づけられながらも、職業という側面からその知識や技術、僧侶のコミュニティ(特にインフォーマルなもの)に焦点があてられることは稀であった。現状では分析が不十分ながらも、今年度実施した調査・研究はそうした点を明らかにするものである。想定していたよりも調査実施にかかる労力が大きく、また調査から得たデータの整理や分析が思うように進んでおらず、計画が遅れている。引き続き計画していた調査を断続的に実施しながら、これまでの研究を成果としてまとめる。理論的な枠組みに固執したことから、分析段階でのつまずきがあった。研究は知見の一般化を目指したものであるが、前段階として個々の事例の記述をまとめていく必要があったと考えている。そのため、今後は計画当初に考えていたよりも段階的な成果発表を目指し、データの整理や分析を集中して行なう時期を設ける。研究では、「仕事」「信仰・宗教」「趣味・娯楽」の3領域の実践コミュニティ(特定の事柄を学ぶ集団の単位)の調査および分析を行ない、状況的学習論の見地から集団的な学習プロセスのモデル化を目指した。そして、そのために教授法的学習(教授-学習者)という学習モデルでは顧みられなかった学習者を取り巻く状況性や社会的枠組み(制度や組織間関係など)の相互依存関係を明らかにしようとした。当初の計画では、平成22年度に「若者集団」(趣味・娯楽の実践コミュニティ)の調査を主体にしていた。インタビューおよび参与観察を行ない、まず何が技術や技能とみなされているのか、高度な技術や技能とは何か(技術のヒエラルキー)を考察する予定であった。そして、新参者から一人前になるまでにたどる道筋、そこにみられる社会関係の変遷を把握することを第一段階、技術や技能に何らかの変化があった際に、コミュニティ内で行なわれる相互交渉の様子を捉えることを第二段階として位置付けていた。平成22年度では、インタビューに関しては目標とした人数に及ばず、第二段階までの調査データを得られていない。そのため、成果の発表には至らなかった。