hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境歴史学的視点に立つ中世荘園研究-大分県大野・直入郡域を中心に

本研究は今年度最終年度を迎え、報告書の作成を行った。中心フィールドである大分県直入・大野郡域は、この3月31日をもって、竹田市と豊後大野市に再編合併され、両郡の郡名は失われた。その意味で、この4年間の研究は、結果として合併以前のこの郡域の市町村の古い資料、地図、地名等の発掘、記録化として意味を持つことになった。この調査では、この地域の特質を(1)阿蘇のカルデラの縁から張り出す台地地形、(2)くじゅう連山んから張り出した尾根とその側面に尾根の地下から染み出した水によって形成された迫(小谷)地形に特色づけられる地域、(3)祖母山系から流れ出す緒方川が形成した緒方盆地の三つに類型化し、(1)荻台地、(2)竹田市三宅、朝地町、(3)緒方町をフィールドに設定し、環境歴史学の方法論によって中世荘園の実像に迫ろうと試みた。その結果次のような調査・研究成果を得ることができた。【1】荘園の収取の単位であり、経営の単位でもある「名」(みょう)の構造を景観論の中でどのように位置付けられるのかを検討した。この地域では、地名型の「名」と仮名型の「名」があるが、前者が圧倒的に多い。後者は(3)の緒方荘域の緒方盆地の中に限定され、緒方川の水を利用した大規模灌漑の水系にその耕地が存在している。それに対して、前者も水田を編成する単位ではあるが、野や野地や畠が「名」を結びつけるものとなっており、同じ台地や同じ尾根を共有する地域を「名」の領域とする傾向が見られる。これは一見水系とは無関係なもので編成されているように見えるが、尾根は地下水が通っており、見えない同一の水系で編成されているともいえる。【2】この地域に見られる平安時代末の磨崖仏(宮迫・普光寺など)や神社、寺院は里と山の境界点に創られている。特に磨崖仏や神社は尾根の中を流れる水や川の水を意識し、水の恵み、開発の象徴としてこれらを創建している。これに対して、直入・大野郡に多い六地蔵塔は中世後期に領域が確定してくる後期型「名」の領域の境界点に建立される傾向がある。この他に、比較研究のために、東北、関東、紀ノ川沿い、山陰、中部地域で絵図のある荘園を取り上げ調査を行った。本年度の研究は、大きく分けて二つの方面から進行した。一つは、環境歴史学的視点に立つ大分県竹田市域における村落遺跡調査である。もう一つは、他地域との研究比較や現在の全国的な研究状況の把握である。まず、前者の活動として、7月15日17日と9月21日22日の2回にわたって、大学院生と学部学生の協力を得て、竹田市域の大田・田井地区、三宅地区の調査を実施した。畑作地帯であった直入郡がどのように経緯を経て水田地帯に変貌を遂げて行くのか、水利や地名の調査を行い、古代、中世、近世、近代に至るこの地域開発の復原の材料を集めた。

特に三宅地区は、中世の南北朝以降の史料が残存しており、中世から近世さらに近代への水田開発のあり方を探る手がかりを得た。後者の研究としては、調査フィールドとして設定した直入郡の中世を復原する上である志賀文書の影写本の調査を行った。次に、現在、荘園調査が進められている平泉中尊寺領骨寺村の故地(岩手県一関市本寺地区)で行われた調査のあり方を見るため、現地に赴いた。また、3月には、大阪泉佐野市で行われた日根荘地区の荘園調査のあり方を学んだ。さらに、1月12日・13日に行われた荘園調査を考える会に報告者として参加し、現地での調査の意義や還元の問題ついて多くの研究者ととともに検討を行った。この様な研究と関連して、本年度は、「環境歴史学序説」という論文と『土地所有史』の中で開発と環境をテーマに論考をまとめることができた。本研究では二つの方向からアプローチを行った。一つは、大分県直入郡・大野郡地域における環境歴史学的調査である。もう一つは、中世の絵図を環境歴史学視点から読み直す作業である。前者は、学生の協力を得て、7月16日18日と3月24日26日の2回に分けて、直入郡荻町の直入郷葎原名の故地で耕地の復原的調査を実施した。昨年は、典型的なイノコ灌漑と呼ばれる湧水灌漑の迫田の残る三宅地区と河川灌漑を基本とする大田、倉木地区を調査した。今年度は、近代までほとんど畑作地帯であった荻町の荻台地の上に展開した葎原名を戦国時代の土貢帳を基に復原を試みた。ここでの復原は、畠の復原的調査の確立を目指すものであったが、水田に比べると、調査法の確立が困難である。なお、3月の調査では昨年の調査地区三宅地区の補足調査を実施し、昨年度、今年度の調査をまとめることができた。後者は、伯耆国東郷荘絵図、尾張国富田荘絵図、相模国鶴見寺尾絵図の3つを扱った。伯耆国東郷荘絵図は、原本調査が困難な状態にあり、東京大学史料編纂所の写本の調査を5月に行い、12月に現地調査を実施した。東郷荘は黒田日出男氏の絵画史料論の確立の出発になった絵図であり、今回の調査では、環境歴史学的視点を組み込み、新しい解釈を試みた。その成果は、論文原稿としてまとめており、来年度の5月の荘園絵図研究会の例会において発表を行う予定である。鶴見寺尾や富田荘については、8月と2月に簡単な現地調査を実施しただけで、来年度も継続して調査を行う。この地区は都市化が進んでおり、調査が困難であるが、新しい調査方法を考えてみたい。本年度は、大分県の直入郡・大野郡域での現地調査を8月と3月に実施するとともに、中世絵図の現地調査として鳥取県東郷湖周辺(松尾神社領東郷荘)、島根県大社町(出雲大社)および和歌山かちらぎ町(神護寺領〓田荘)を行った。前者の大野川流域の環境歴史学的調査は、これまで、(1)源流域の台地状地形の耕地開発(荻町地域)、(2)その少し下流部に展開する迫状地形(竹田市三宅地区、朝地町上尾塚地区)の耕地開発、(3)盆地状地形における耕地開発(緒方町中心部)に分けて、地形のあり方と開発の関係ついて、調査検討を進めてきた。今回は、前年まで調査していた竹田市三宅地区の続きにある朝地町上尾塚地区(旧三聖寺領大野荘内)が「志賀文書」に鎌倉時代からの史料が豊富にあることから、鎌倉から室町時代にかけての迫地形の耕地景観の復原が可能だと考え、夏期の調査では、この地区の調査を水田調査を行い、迫地形の開発パターンを見いだすことができた。さらに、今年の3月には、大野川の支流である緒方川の流域に広がる緒方盆地の条里水田の水利灌概を調査して、この地域における古代から中世の開発のあり方について検討を行った。
近接覚を備えた高速ロボットによるインハンドマニピュレーションの研究

高速・高精度近接覚センサを新たに開発し,薄板部品の高速・低反力組立を実現した.これまで研究で使用してきた近接覚センサにより,把持した部品の姿勢計測を試みたが,1)センサ出力が物体表面の色や明るさ(反射率)の影響を受けることと,2)外乱光や外乱ノイズに弱い,という2つの問題が生じ,新たなセンサ開発が必要となった.すでにTOF(Time-of-flight)方式や三角測量方式,レーザ光の自己結合を利用する方式などの近接覚センサがあるが,これらは計測時間が長く(数十ms),繰り返し計測誤差が±2mmほどあり,ロボット応用には適していない.そこで,1972年に提案された位相変調方式を採用し,新たな光学設計パラメータと高速・高精度アナログ回路を開発することで,従来センサと比べて1/10の計測時間と繰り返し計測誤差1/120以下を実現した.さらにこのセンサを用いた新たな薄板部品の組み立て戦略を提案し,実験で検証した.実験では三指の高速ロボットハンドを使用し,二指で把持した薄板部品の姿勢を残り一指の近接覚センサで計測することで部品同士の接触やはめあい位置を検出した.この結果,薄板部品のわずかな角度変化(34°)をセンサで検出可能であり,この姿勢変化をトリガーとしてハンドの動作フェーズを切り替えることで高速・低反力での薄板挿入を実現した.また,当初予定していなかったが,新たに開発した近接覚センサを用いることで柔軟物(紙風船,マシュマロ)の高速・小変形キャッチを実現した.計画では,以前に開発した近接覚センサ(抵抗回路網式近接覚センサ)を用いて把持したワークの姿勢を検出する予定であったが,計測精度の問題により困難であることが分かった.替りに,より高い計測精度を持つ近接覚センサを開発し,このセンサを用いた研究方針に切り替えた.使用するセンサは変わったものの,実施予定の一つの「ワークの受動的な回転姿勢の変化」を利用した組立タスクを実現し,さらに当初予定していなかった成果(柔軟物の高速・小変形キャッチ)を実現したため,「(1)当初の計画以上に進展している」とした.現在は把持ワークの姿勢変化を検出し,ハンドの動作フェーズを切り替える戦略であるが,今後はワーク姿勢をアクティブに制御する戦略を提案し,実験で検証する.物体姿勢をアクティブに制御することで,部品の組み立て作業の前に把持したワークの姿勢を調整可能となり,作業の高速化に加えて位置誤差へのロバスト性の向上が期待できる.このためには,高速・高精度近接覚センサの更なる計測精度向上が必要である.また,ハンド指先以外の指リンク部分や掌にも同センサを搭載を計画している.これにより,多点計測が可能なるため,物体の位置・姿勢の情報をより正確に得られる可能性がある.ハンド指先以外にも搭載するためには,計測精度の向上に加えて,センサの薄型・小型化も必須である.そこで,センサのアナログ回路の一部デジタル化などを行い,センサの薄型・小型化を狙っていく.高速・高精度近接覚センサを新たに開発し,薄板部品の高速・低反力組立を実現した.これまで研究で使用してきた近接覚センサにより,把持した部品の姿勢計測を試みたが,1)センサ出力が物体表面の色や明るさ(反射率)の影響を受けることと,2)外乱光や外乱ノイズに弱い,という2つの問題が生じ,新たなセンサ開発が必要となった.すでにTOF(Time-of-flight)方式や三角測量方式,レーザ光の自己結合を利用する方式などの近接覚センサがあるが,これらは計測時間が長く(数十ms),繰り返し計測誤差が±2mmほどあり,ロボット応用には適していない.そこで,1972年に提案された位相変調方式を採用し,新たな光学設計パラメータと高速・高精度アナログ回路を開発することで,従来センサと比べて1/10の計測時間と繰り返し計測誤差1/120以下を実現した.さらにこのセンサを用いた新たな薄板部品の組み立て戦略を提案し,実験で検証した.実験では三指の高速ロボットハンドを使用し,二指で把持した薄板部品の姿勢を残り一指の近接覚センサで計測することで部品同士の接触やはめあい位置を検出した.この結果,薄板部品のわずかな角度変化(34°)をセンサで検出可能であり,この姿勢変化をトリガーとしてハンドの動作フェーズを切り替えることで高速・低反力での薄板挿入を実現した.また,当初予定していなかったが,新たに開発した近接覚センサを用いることで柔軟物(紙風船,マシュマロ)の高速・小変形キャッチを実現した.計画では,以前に開発した近接覚センサ(抵抗回路網式近接覚センサ)を用いて把持したワークの姿勢を検出する予定であったが,計測精度の問題により困難であることが分かった.替りに,より高い計測精度を持つ近接覚センサを開発し,このセンサを用いた研究方針に切り替えた.使用するセンサは変わったものの,実施予定の一つの「ワークの受動的な回転姿勢の変化」を利用した組立タスクを実現し,さらに当初予定していなかった成果(柔軟物の高速・小変形キャッチ)を実現したため,「(1)当初の計画以上に進展している」とした.現在は把持ワークの姿勢変化を検出し,ハンドの動作フェーズを切り替える戦略であるが,今後はワーク姿勢をアクティブに制御する戦略を提案し,実験で検証する.物体姿勢をアクティブに制御することで,部品の組み立て作業の前に把持したワークの姿勢を調整可能となり,作業の高速化に加えて位置誤差へのロバスト性の向上が期待できる.このためには,高速・高精度近接覚センサの更なる計測精度向上が必要である.

また,ハンド指先以外の指リンク部分や掌にも同センサを搭載を計画している.これにより,多点計測が可能なるため,物体の位置・姿勢の情報をより正確に得られる可能性がある.ハンド指先以外にも搭載するためには,計測精度の向上に加えて,センサの薄型・小型化も必須である.そこで,センサのアナログ回路の一部デジタル化などを行い,センサの薄型・小型化を狙っていく.高精度安定化電源の購入を予定していたが,電源の高精度化の前にセンサのアナログ回路の改善が必要であったため購入を見送った.今後,新センサの電源精度の要求レベルを検証しつつ購入を検討する.購入不要と判断した場合は,センサの小型化・薄型化のための基板試作費用に充てる予定である.
多波長データに基づく銀河団ダイナミクスの解明

平成30年度は、X線天文衛星チャンドラによる高空間分解能データを用いて、銀河団Abell 907中心部における高温プラズマが、我々からの視線方向にそって揺動運動している兆候をとらえることに初めて成功した。また、この揺動運動の速さは、高温プラズマの音速よりは有意に小さいため、圧力平衡がほぼ保たれている可能性が高いことも明らかにした。この結果は、査読付き論文として平成31年2月に出版された。また、X線天文衛星ひとみが取得した高エネルギー分解能データを詳細に解析し、2ー12 keVのエネルギー帯域全体において、現状のプラズマモデルで説明できない未同定輝線は認められないことを明らかにした。この結果は、他の衛星データをもとに従来示唆されていた暗黒物質起源の新輝線の存在に対する強い反証となった。この成果は査読付き論文として出版されることが既に決定している。さらに、オーストラリアコンパクト電波干渉計(ATCA)を用いて、遠方銀河団SPT-CL J2344-4243の中心部に存在する活動銀河核によるジェットを、ミリ波帯において初めて空間分解してとらえることに成功した。この成果をまとめた論文は現在投稿中である。この他、アタカマ大型ミリ波サブミリ波干渉計(ALMA)を用いた銀河団高温プラズマの観測データの解析や、宇宙論的大規模流体シミュレーションを用いた銀河団中心銀河の力学進化についての研究を進めている。初年度より、国内外の天文衛星や望遠鏡により取得されたデータに基づく研究成果が既に得られているため。初年度に得られた成果をさらに発展させつつ研究を進めたい。特に、ALMAを用いた銀河団プラズマに関して、複数の観測提案が採択されているので、それらを用いた研究に重点をおく予定である。初年度の交付額が応募額を下回ったため、当初予定していたワークステーションの購入を、次年度以降の配分額と合算して行うように計画を変更した。
さまざまな臓器からの培養線維芽細胞による毛包誘導

成獣オスC57BL/6Jマウスの皮膚、肺、脂肪、肝臓から間葉系細胞を採取・二次元培養した後、非接着性培養皿で無血清培地を用いて、それぞれの細胞凝集塊を形成させた。そのうち皮膚および肺由来の細胞凝集塊を、マウス新生仔表皮細胞とともに免疫不全マウス背部皮膚欠損創へ移植したところ、毛包の再生が確認できた。GFPマウス由来細胞を用いて行った同実験でも毛包再生を確認でき、組織のconfocal microscopeを用いた観察では、毛乳頭や表皮直下の部分にGFP陽性細胞が強く集積することが分かった。細胞凝集塊の性質についてreal time PCRを用いて行った検討では、毛包誘導や毛周期に深く関わっているとされるWnt関連因子や、細胞の未分化性を示す遺伝子のうちCD133やSox-2などの因子が、非接着培養開始後に相対的発現の上昇を認めた。成獣オスC57bl/6Jマウスの皮膚、肺、脂肪、肝臓から間葉系細胞を採取、血清入りDMEM培地により培養、増殖させた後、約10継代行った細胞を非接着性培養皿(スミロンセルタイトX)を用いて、それぞれの細胞凝集塊を形成させた。この際の培養液は、DMEM/HamF-12,EGF,bFGF,B27混合の無血清培地を用いた。1週間から3週間の培養により、各組織由来の細胞とも凝集塊を形成したが、皮膚および肺由来の細胞からは比較的形状の整った細胞凝集塊を得ることができた。非接着培養3週間経過後、十分量の凝集塊を得た時点で、新たに酵素処理により回収したマウス新生仔表皮細胞とともに、免疫不全マウス背部皮膚全層欠損創へ混合移植した。移植細胞数は、創部1か所あたり各細胞1×10の7乗個ほどであった。4週後に組織を回収したところ、肉眼的には皮膚、肺由来の細胞凝集塊を用いた群にて毛包誘導が確認され、さらに組織学的に検討を行ったところ、正常構造の毛包を含めた付属器を有する完全なる皮膚の再生を認めた。同様の移植をGFPマウス由来細胞を用いて行い、移植細胞の動きをトレースした実験においても、同じく皮膚および肺由来の細胞凝集塊を用いた群で毛包が誘導され、組織をconfocal microscopeにて観察したところ、毛包幹細胞が存在すると考えられる毛乳頭や、表皮間葉のintractionが起こっていると予測される表皮直下の部分に、GFP陽性細胞が強く集積し、毛包形成にこれら細胞が関与していることが示唆された。細胞凝集塊の性質についてreal time PCRを用いて行った検討では、毛包誘導に関わっているとされるWnt関連因子(Wnt5a,Wnt5b,β-catenin,Lef-1)や、細胞の未分化性を示すCD133やSox-2などの因子が、非接着培養開始後1週から3週にかけて発現の上昇を認めた。成獣オスC57bl/6Jマウスの皮膚、肺、脂肪、肝臓から10%FBS入りDMEM培地を用いて、間葉系細胞を培養、増殖させた。継代には、トリプシンを用いた。10ー20継代した後に、非接着性培養皿上で、それぞれの細胞凝集塊を形成させた。非接着性培養皿上での培地は、HamF-12, EGF(20ng/ml),bFGF(40ng/ml)の混合溶液を用いた。非接着培養皿としては、スミロンセルタイトX(住友ベークライト社)を用いて、3週間の培養を行い、細胞凝集塊を形成させた。この方法で、各組織由来の線維芽細胞から凝集塊を形成することが可能であった。その後、ディスパーゼとトリプシン酵素処理により回収したマウス新生仔表皮細胞とともに、免疫不全マウス背部皮膚全層欠損層へ混合移植を行い、4週後に組織を回収し、肉眼的、組織学的に毛包誘導が可能か否かを検討した。細胞数は、各々1x107個の細胞を用いて移植を行った。また同様の移植実験を、GFPマウス由来細胞を用いて行い、移植細胞の毛包形成にどのように関与しているかをコンフォーカルマイクロスコープを用いて検討した。移植開始後の毛包誘導に関連があるとされるWnt関連因子につき、培養開始後1週、2週、3週の段階でRNAを採取し、real time PCRを用いてその発現変化を観察した。毛包は、肺由来線維芽細胞と、真皮由来線維芽細胞から誘導が可能であった。また、培養3週後にWntシグナルの上昇が認められた。おおむね順調だが、マイクロアレイの操作が不慣れなため、網羅的検討がまだ行えていない。

網羅的検討を追加で行う。GFPマウス由来線維芽細胞で、20継代培養を行ったものを使用する。細胞を分散させ、FACSを用いて、単一の細胞を96wellプレートを用いて培養し、クローンを作成する。この中より、無作為に20個のクローンを抽出し、細胞を増殖させ、上記と同様にマウス新生仔表皮細胞とともに免疫不全マウスへの移植実験を行う。ここで、毛包誘導が可能であったものと、不可能であったクローンに分け、各クローンから抽出したRNAを用いて、マイクロアレイを用いて遺伝子変化の検討を行う。さらに、毛包誘導が可能であったクローンから、再びFACSを用いて単一の細胞からのクローン形成を行い、同様に増殖させ、毛包誘導の可否が均一に維持されているか、あるいは分裂とともに非対称性に分裂して行くのか、移植実験を行うことでその検証を行う。
サブミクロンオーダの極微強磁性薄膜パタンにおける電気伝導と磁化機構に関する研究

1.電子ビーム蒸着法により磁界中で成膜したCo薄膜を用いて製作した円形パタン(直径50μm)において異方性磁気抵抗効果の測定を行った結果、磁界印加方向に一軸異方性の誘導を示唆する磁気抵抗変化を確認した。また、この結果より磁界変化が異方性軸と垂直方向では磁化回転により、平行方向では磁壁移動により磁化反転が行われることがわかった。そこで電流と45度方向に磁気異方性を付与した試料において磁気抵抗特性を測定した結果、異方性方向を中心とした小角回転磁界に対して良好な線形応答を得た。次にCo薄膜の膜厚を変えて検討した結果、500Aまで、面内磁気異方性の誘導による良好な線形応答を得た。また、回転磁界による実験結果と異方性磁界の大きさを変数とした一斉回転モデルによるシミュレーション結果によい一致をみた。これより異方性磁界の大きさを推定したところ約14Oeであった。2.磁化反転用導体パタンをCo薄膜パタン上に配した素子を試作し、正弦波状導体電流(周波数500Hz)による磁化反転を、磁気抵抗効果による電圧変化としてオシロスコープにより観察した。このとき、磁性パタンで構成したブリッジによる零点法によって測定し測定感度が上がることを確認した。しかしながら、今回のパタンでは正弦波状導体電流の周波数をあげるにつれ、導体と薄膜パタン間の相互インダクタンスによる誘導起電力が問題となることがわかった。従って、高周波の測定においてはこれを打ち消すような差動パタンによる検出が必要である。3.サブミクロンオーダの磁性薄膜パタンにおける磁化過程の詳細をマイクロマグネティクスシミュレーションにより明らかにした。また、2次元磁性薄膜パタンアレイを用いた磁性RAMメモリの基礎検討として、磁性パタン上に配した2層導体電流による選択書き込みについて書き込み範囲等の特性を明らかにし、メモリ構成についての知見を得た。
形状記憶特性と生分解性を兼備した超分子骨接合材の開発と機能評価

プレート固定による骨接合は外傷等による骨折処置のGold standardとして確立されており、顎変形症への顎骨移動術でもプレート固定は必須となってきている。しかし、金属プレート体内に残留するためには抜釘が必要な場合があり、二期的手術となるため、身体的負担が大きくなるケースが少なくない。生体吸収性プレートの応用も進められているが、分解物による炎症反応や強度が金属に劣るという欠点がある。そこで、本研究課題では低侵襲的かつ応力に対する緩和作用を有する新規生体吸収性プレートを開発することを目的とする。具体的には、シクロデキストリンの空洞部にポリマー鎖が貫通した骨格の超分子ポリロタキサンを主材料としたプレートの開発を行った。本ポリロタキサン上のシクロデキストリンをプレート形成加工のための架橋点とすることで応力添加時、あるいは膨潤時に架橋点が最適な位置まで移動するため、補強効果や応力緩和効果が得られると期待される。また、研究分担者の由井らはポリロタキサンを基本骨格とした生分解性材料の開発を世界に先駆けて行っており、本研究課題の目的に合致する材料の創製が可能であると考えた。分子量35000のポリエチレングリコールを主軸にα-シクロデキストリンが貫通したポリロタキサンを既報に従い合成し、各種架橋剤を用いて架橋体の作成を行った。様々な架橋剤や反応条件を検討した結果、エチレングリコールジグリシジルエーテルを架橋剤として使用することで1時間以内に再現よくヒドロゲル状の架橋体を得ることに成功した。ヒドロゲル状の本架橋体のレオロジー測定を行った結果、周波数変化に対し損失弾性率の極大値が観測された。実際に、本架橋体は縫合することが可能な柔軟性と強靱性を併せ持つことを明らかとした。また、本架橋体を乾燥させることで非常に強固な架橋体を得た。乾燥により得られた架橋体はアルカリ性の水溶液では再度膨潤したが、中性付近の水溶液に浸漬しても膨潤は認められなかったことより顎骨プレートとして使用可能であると期待される。今後の計画として、ポリロタキサンヘの生分解性の付与と動物実験による炎症性を、既存のプレートと比較検討する予定である。
何が社会的信頼を決めるのか:統合信頼モデルの提唱

リスクを管理する組織への信頼は何によって決まるのかを検討してきた。取り上げた主な信頼規定因は能力認知、誠実さ(動機付づけ)認知、および、主要価値類似性認知であった。調査からほぼ共通して得られた結果として、主要価値類似性認知の信頼説明力が一般的に高いが、問題となるリスクへの関心が低い場合は、誠実さ認知の役割が大きくなることが明らかにされた。また、リスク管理の専門家がもっとも重視する能力認知に関しては、様々な状況を通じて、信頼を導く力はあまり強くないことが示唆された。統合信頼モデルでは、社会的信頼の規定因がその個人の当該問題に対する関与の強さによって変化すると考える。たとえば、「街頭カメラを設置するかどうかの判断を警察に委ねるべきか」という問題で考えると、この問題に強い関心をもつ人は、「この問題をどのようにとらえ、どのような要素を重視し、どのような結果を選好するかということ」、すなわち「価値」が自分と警察とで一致していれば警察を信頼するし、一致していなければ信頼しないと予測する。一方、この問題への関心が薄い人は、警察が有能で誠実であれば信頼して任せようとするし、能力が低く不誠実なら信頼しないと予測する。今年度はこのモデルについての実証的検証を行った。上記の街頭カメラの設置を問題として取り上げ、それについての判断を委ねたいひとりを実験者が用意した候補者の中から選ぶという課題を実施した。情報モニタリング法により、実験参加者の情報獲得プロセスから選択過程を検討したところ、子供を持つ母親は価値の類似性を判断基準として、信頼しうる対象人物を絞っていく傾向が、未婚の学生たちよりも強いことが示された。この結果は、関与の高い人たちの方が価値類似性によって信頼が規定されるという、上述の統合信頼モデルを支持するものであった。続いて、無作為サンプルを対象とした社会調査を実施し、「価値類似性評価」、「能力評価」、「誠実さ評価」のうち、警察への信頼をもっとも説明する変数は何なのかを検証した。この問題への関心の高いサンプルと低いサンプルを抽出し、重回帰分析を行った。仮説では、関心の高い人は価値類似性評価が、低い人は能力評価や誠実さ評価が信頼と強く結びつくと予測されたが、結果は部分的にしか仮説を支持しなかった。なぜそのような結果が得られたのかを考察しながら、モデルを再検討した。平成19年度は、社会的信頼に関する2つの実証的研究を実施し、分析を進めた。一つは質問紙を用いた全国規模の社会調査であり、もう一つはWebを利用した、委託者選択の情報モニタリング実験である。社会調査では51項目のハザードに対して、それぞれへのリスク認知(年間死亡者数推定)、各リスク管理組織への信頼、各ハザードに対する不安などの評定を求めた。また、喫煙リスクマネジメントを題材として、政府への信頼規定定因を検証するための項目も設定した。詳細な分析はまだ残されているものの、現時店で、ハザードに対する不安は文脈効果が非常に高く、実際の死亡者数について考えてから不安評価を求める条件では、ほとんどの項目において評定値が低下することが見いだされた。喫煙リスクに関しては、高い関心を持つ人はSVSモデルが予測するように価値の類似性認知が信頼を強く規定するが、関心の低い人は伝統的信頼モデルが予測するように、動機づけ要因認知や能力認知が信頼を導くことが明らかにされた。これらの知見は、今後のリスクコミュニケーションプログラムに応用することができると期待される。一方、情報モニタリング実験は、リスク管理責任者として信任したい人を複数の候補者の中から選択するという課題を設け、最終選択に至るまでの情報獲得プロセスから、どのような要因が信任の必要条件で、どのような要因が十分条件かを明らかにしようとするものである。この実験でも、関心の程度に応じて信頼規定因が系統的に変化することが見いだされ、従来の信頼モデルを統合する方向性が示唆された。本研究の目的は、政府機関や企業、各種マネジメント責任者など、公的な対象に対する人々の信頼がどのように決まるのかを明らかにすることであった。より具体的には、能力認知と誠実性認知を中心に置く伝統的な信頼規定因についてのモデルと、価値共有性認知を強調する主要価値類似性(SVS)モデルとを理論的に統合し、実験と社会調査を通じてモデルの検証を行うことであった。本年度は、昨年度実施分の全国社会調査のデータを分析しつつ、地域問題を扱う社会調査を実施した。統合信頼モデルは、(a)価値共有制認知、能力認知、誠実性(公正性)認知のうち、もっとも信頼を強く規定するのは価値共有制認知であること、(b)価値共有制認知の信頼説明力は、個人にとってのその問題の重要性に対応すること、(c)能力認知と誠実性(公正性)認知のプライオリティはリスク問題の性質に応じて変化し、リスク対応策を社会的コンセンサスを得ている場合は能力認知が、一方、リスク対応策への社会的に賛否が割れている場合は、誠実性(公正性)認知の信頼規定力が強まること、を予測する。

モデルの説明力を検証するため、たばこ規制策を行う政府への信頼をとりあげて、Taspoなどに示される未成年喫煙防止というリスクコントロール、たばこ税増税によるリスクコントロール、の2つの政策をめぐる人々の評価を調査した。未成年の喫煙防止は社会的なコンセンサスの得られているたばこ規制策であり、一方、たばこ税増税は賛否が分かれているたばこ政策である。データ分析の結果は、おおむね、統合信頼モデルから演繹される仮説を支持するものであった。
リウマチ疾患においてｓｙｎｂｉｏｔｉｃｓが腸管／全身性免疫と脾臓免疫に及ぼす影響

【目的】申請者は腸管免疫に着目してsynbioticsがRA病態マウスに及ぼす影響を検討し、synbioticsがRA様症状悪化抑制に寄与することを強く示唆する結果を得ている。申請者はこのsynbioticsによる症状悪化抑制は、腸管免疫が全身性免疫に影響を及ぼす過程で生じていると推測している。上述の過程に関与する因子である脾臓免疫に着目して、脾臓免疫が腸管免疫と全身性免疫間を仲介する可能性を検討することにより、これまでに得られたsynbioticsによるRA様症状悪化抑制作用の機序解明することを目的とした。【方法】健常マウスおよびRAマウスにsynbioticsを投与した後、脾臓を組織学・免疫学的に評価した。1. RA様症状:四肢関節スコアリング法により評価。2.脾臓の組織学的評価:脾臓の凍結切片を作成し評価。3.脾臓でのサイトカイン産生:脾臓細胞からリンパ細胞を分画・測定。【結果】健常マウス脾臓からリンパ細胞を分画し、フローサイトメトリー法により解析した。回収された脾リンパ細胞のviabilityは約90%と良好だった。表面抗原であるCD3、CD4を染色し、Th細胞が分画されることを確認した。また、isotype control結果より、用いた抗体間で反応交差性はほぼないことが確認された。投与実験開始前のRAマウスの脾重量を測定した結果(n=6)、50%のマウスで中等・高度の脾腫が認められた。RAマウスは繁殖効率が悪く必要数確保に時間を要しているが、必要数が揃い次第、実験を開始できる状態となっている。【期待される成果】Synbiotics投与と脾臓免疫との間に関連性が見出された場合、synbioticsが自己免疫疾患の副作用の少ない治療法の1つとなり得る。また、腸内環境改善により生じている現象を更に研究することが、自己免疫疾患の新規治療法開発へと発展し得る。
戦後日本の開発社会学～高度成長の社会的前提条件の比較検討

第二年度にあたる2017年度は、炭鉱、ダム、公衆衛生、生活改善の各班ごとにそれぞれの調査活動を実施するとともに、何度か共同研究会を実施して進捗状況の相互確認を行った。炭鉱班(佐野、研究協力者滝村)は、福岡県田川市の事例を中心に置き田川市の市民を対象とする意識調査を実施すると同時に、1950年代の国策による閉山政策に伴ってどのような社会変化が契機してきたのかを追跡している。ダム班(浜本)は、九頭竜ダムを中心に置いた聞き取り作業を継続している。他方、ダム担当の浜本は「アジアの開発社会学プロファイル」作成作業も並行しており、中国、韓国、インドにおける開発社会学の状況の調査を進めている。公衆衛生班(坂本)は、主として北海道における開拓保健婦の事例を中心に研究を継続すると同時に、坂本の先輩保健師の活動回顧録作成に携わった。生活改善班(辰己、佐藤)は二つの方向で研究を進めた。辰己は具体例の聞き取り調査から、より抽象度の高い理論的枠組みの構築に力点を移し、農村女性を中心とする主体形成のプロセス、農村女性を取り巻く社会・産業環境の変化と生活改善運動との相互作用などについて考察を進めている。同時に長期的なインパクトとして「若者の農村からの流出・農村の過疎化」という現状をどのようにとらえるべきかという課題にも取り組んでいる。佐藤は農村生活改善事業が、同時代的に生起していた炭鉱の閉山、ダム開発、公衆衛生の改善とどのような往還があったのかについての年表的な整理に着手している。最終年度にあたる2018年度は、これら各班の成果の相互連関をマッピングする作業に取りまとめていきたい。各班の担当者がそれぞれの問題意識を明確に持って作業すると同時に、年に数回の共同研究で進行状況を共有できている。最終年度に当たる2018年度は、各分担者がそれぞれのテーマをもとに、アジア農村社会学会(八月開催、インドネシア・スラウェシ)に参加、報告し海外の研究者に対する発信を試行する同時に、今後の潜在的な共同研究者の発掘にも着手し、「開発社会学」の次の段階への方向性を定めたい。三カ年計画の初年度に当たる本年度は国際開発学会の開催時などを捉えて都合4回の研究を開催した。第1回は5月1日に東京で開催し、本科研の共通認識を整えた。とりわけ「開発社会学四つの視点」を最終報告で共有することを確認した。第2回は、国際開発学会に多くのメンバーが参集する機会を利用して6月12日に名古屋で開催した。この際、インドにおける日本の開発援助プロジェクトを社会学的な視点から博士論文にした西谷内博美氏を講師に招いて同氏の著書『開発援助の介入論ーインドの河川浄化政策に見る国境と文化を越える困難』を題材に意見交換を行なった。第3回の研究会はやはり国際開発学会の全国大会を利用して11月25日に広島で開催した。ここでは、生活改善運動を研究している伊藤ゆう子氏、日本の地域おこしを研究している笹川貴吏子氏を講師として招き、開発介入の社会学的な分析方法について議論した。第4回は、研究代表者の所属するアジア経済研究所で2月23日に開催したが、この前日には一橋大学の町村敬史氏が主宰する「戦後日本のダム」研究会との合同研究会を行い、本科研研究との共通点などを確認することが出来た。これらの研究会を通して、ダム・炭鉱・農村開発・保健衛生の四つの分野が相互に連関するエポックメーキングな事象の特定もある程度進んできたので、これらの四分野がどのような相互関係・影響-非影響関係にあったのかについての検討を今年度以降は主眼としていきたい。なお研究会メンバーが中心になって昨年度刊行した『開発社会学を学ぶための60冊』については、これをどのように活用するべきかについての議論も進めている各メンバーの担当領域が明確になっており、適宜情報交換を行ないつつ各自の研究テーマを深めている。

最終年度にあたる2018年度は、これら各班の成果の相互連関をマッピングする作業に取りまとめていきたい。各班の担当者がそれぞれの問題意識を明確に持って作業すると同時に、年に数回の共同研究で進行状況を共有できている。2年度目にあたる本年度は、可能であればアジアの開発社会学を俯瞰するような、横並び調査を実施して、最終年度のセミナーの準備を進めたい。最終年度に当たる2018年度は、各分担者がそれぞれのテーマをもとに、アジア農村社会学会(八月開催、インドネシア・スラウェシ)に参加、報告し海外の研究者に対する発信を試行する同時に、今後の潜在的な共同研究者の発掘にも着手し、「開発社会学」の次の段階への方向性を定めたい。
歯髄組織破壊における炎症性細胞浸潤とケモカインの役割に関する研究

本研究では、歯髄組織破壊における炎症性細胞浸潤の実態をケモカインならびにケモカインレセプターの観点より解明することを目的とし、まず、う蝕が深く露髄が認められる抜去歯試料において歯髄組織に浸潤した炎症性細胞を観察したところ、CD45ROを発現したメモリー型T細胞の顕著な浸潤が認められた。そこで、リンパ球浸潤に関連するケモカインの中でも、メモリー型T細胞の病巣局所への集積に関与すると考えられているMIP-3αに着目し、炎症歯髄組織におけるMIP-3αの発現をRT-PCRならびに免疫染色にて検索した。その結果、炎症歯髄においてMIP-3αmRNA発現が確認されるとともに、その発現は主にマクロファージが集積している部位や血管内皮細胞に認められた。また、MIP-3αのレセプターであるCCR6発現についても検討したところ、主に浸潤したリンパ球にその発現が認められ、その多くはメモリー型T細胞であることが示唆された。さらに、血管内皮細胞のMIP-3α産生機構に着目し、う蝕細菌であるStreptococcus mutansあるいはサイトカイン(IL-1β,TNFα)にて刺激したところ、経時的、濃度依存的に発現誘導が増強されたが、S.mutans刺激よりもサイトカイン刺激の方がその程度は強かった。同様に、歯髄線維芽細胞におけるMIP-3α発現についても検討したところ、IL-1βで顕著なMIP-3α発現の上昇が確認されたが、内皮細胞に比べるとその程度は弱く、一方、TNFαではごくわずかな上昇しか認めず、S.mutansには反応しなかった。以上の結果から、炎症歯髄組織へのリンパ球の浸潤・集積に関して、MIP-3α-CCR6系が遊走メカニズムの一つとして作動し、歯髄炎の病態形成に関与している可能性が示唆された。また、血管内皮細胞はう蝕細菌の侵襲に対し直接あるいはサイトカインなどの生体反応因子を介してMIP-3αを産生することで、リンパ球浸潤の調節的役割を担っている可能性が示唆された。そこで、リンパ球浸潤に関連するケモカインの中でも、メモリー型T細胞の病巣局所への集積に関与すると考えられているMIP-3αに着目し、炎症歯髄組織におけるMIP-3αmRNA発現ならびにMIP-3α発現細胞の同定をRT-PCRならびに免疫染色にて検索した。その結果、炎症歯髄においてMIP-3αmRNA発現が確認されるとともに、その発現は主にマクロファージが集積している部位に認められたほか、血管内皮細胞の一部にも発現が認められた。さらに、MIP-3αのレセプターであるCCR6発現についても免疫組織学的に検討したところ、主に浸潤したリンパ球にその発現が認められ、その多くはCD45RO発現細胞であることが示唆された。以上の結果から、炎症歯髄組織へのリンパ球の浸潤・集積に関して、血管内皮細胞ならびにマクロファージとリンパ球との間でMIP-3α-CCR6系が遊走メカニズムの一つとして作動し、歯髄炎の病態形成に関与している可能性が示唆された。

これらの知見を基に、歯髄組織破壊におけるMIP-3αの役割をさらに明らかにすべく、MIP-3α発現細胞と細菌性因子ならびに生体反応囚子との関連性をin vitroで検討するほか、他のケモカインの役割についても検討を加える予定である。本研究では、歯髄組織破壊における炎症性細胞浸潤の実態をケモカインならびにケモカインレセプターの観点より解明することを目的とし、昨年度はメモリー型T細胞の病巣局所への集積に関与すると考えられているMIP-3αおよびそのレセプターであるCCR6が炎症歯髄組織で発現していることを明らかにした。この知見を基に、本年度は歯髄炎の病態におけるMIP-3α-CCR6系の役割をさらに追求するため、MIP-3αの発現が免疫組織学的検索によって認められた血管内皮細胞に着目し、う蝕細菌であるStreptococcus mutansにて内皮細胞を刺激したときのMIP-3α発現をRT-PCRおよびELISAにて検討し、さらに、IL-βあるいはTNF-α刺激したときのMIP-3α発現と比較検討した。その結果、S. mutans刺激により、内皮細胞におけるMIP-3α発現は経時的ならびに濃度依存的に増強された。また、細菌が直接接触した刺激(直接)の方が、接触しない刺激(間接)よりも発現は強く誘導されたが、IL-βあるいはTNF-α刺激の場合に比べると、その程度は低かった。同様に、歯髄線維芽細胞におけるMIP-3α発現についても検討したところ、IL-16で顕著なMIP-3αの発現誘導が確認されたが、内皮細胞に比べるとその産生量は低い傾向を示し、一方、TNF-α刺激ではごくわずかな発現上昇しか認めず、S. mutansには反応しなかった。これらの結果より、う蝕細菌の侵襲に対し血管内皮細胞が直接的に細菌由来因子の刺激を受けあるいは間接的に生体防御因子の影響を受けてMIP-3αを発現・産生することで、炎症歯髄組織へのリンパ球浸潤機構のなかで内皮細胞が調節的役割を果たしていることが示唆された。
コンドロイチン硫酸/デルマタン硫酸の硫酸化による生物機能発現の分子基盤の解明

コンドロイチン硫酸/デルマタン硫酸(CS/DS)は、細胞表面や細胞外マトリックスに普遍的に存在する硫酸化糖鎖で、形態形成や細胞間相互作用などのあらゆる生命現象に関与する。本研究では、CS/DSの硫酸化構造と機能との相関を明らかにするため、CS/DSの硫酸化を担う硫酸基転移酵素群に焦点を当て、それらの発現プロファイルや機能解析を行なった。1.CS/DSのGa1NAc4位の硫酸化を触媒するC4ST-1の発現をノックダウンしたゼブラフィッシュ胚(C4ST-1モルファント)の表現型解析を前年度に引き続き行った。今回新たに、C4ST-1モルファントでは腹側運動神経の異常投射の発生頻度が野生型に比べ有意に高いことを見出し、CSの硫酸化がゼブラフィッシュ胚発生過程の神経軸索誘導に関与していることが示唆された。2.神経突起の伸長促進に関わる高硫酸化CS/DS二糖単位であるE/iEユニットのマウス脳における発現分布を明らかにするため、E/iEユニット含有CS/DSを特異的に認識する一本鎖抗体GD3G7を用いた免疫染色を行った。生後発達段階のマウス脳において、小脳、海馬および嗅球がGD3G7により強く染色され、これらの染色パターンとE/iEユニットの生合成を担うGa1NAc4S-6STの発現分布との間に相関が見られた。したがって、E/iEユニットを含むCS/DSがこれらの神経活動の活発な領域に分布し、神経の発生や、移動、軸索のガイダンス、神経の生存などに関与していることが示唆された。3.軟骨分化におけるCS/DSの硫酸化の意義を明らかにするため、一連の軟骨分化過程を再現できる培養細胞株(ATDC5細胞)の軟骨分化過程における硫酸基転移酵素群の発現変化を調べた。その結果、C4ST-1が軟骨分化に同調した発現変化を示す酵素であることを見出した。コンドロイチン硫酸/デルマタン硫酸(CS/DS)は、細胞表面や細胞外マトリックスに普遍的に存在する硫酸化グリコサミノグリカン糖鎖で、形態形成や細胞間相互作用など生命活動に必須の役割を果たしている。最近の研究から、CS/DSの機能発現には、その特徴的な硫酸化構造が重要であることが分かってきた。本研究課題では、CS/DSの硫酸化構造と生物機能との相関を明らかにするため、CS/DSの硫酸化を担う硫酸基転移酵素群に焦点を当て、それらの発現プロファイルや機能解析を行なった。(1)GalNAc4位の硫酸化は、脊椎動物由来のCS/DS中に観察される主要な硫酸化修飾構造である。これまでの解析から、GalNAc4位の硫酸化を担う硫酸基転移酵素のひとつであるC4ST-1の機能をノックダウンしたゼブラフィッシュ胚(C4ST-1モルファント)は体軸や尾部が曲がったり、ねじれたりする形態異常を示すことが分かっている。今回、C4ST-1モルファントを用いた種々のマーカー解析を行なった結果、筋分化・成熟のマーカーであるMyoDの発現異常が認められたことから、C4ST-1モルファントで観察される形態異常は筋組織形成の異常に起因する可能性が示唆された。(2)高硫酸化二糖単位であるEやiEユニットを含むCS/DSは、神経突起の伸長を促進する因子として中枢神経系で重要な役割を果たしていることが示唆されているが、E/iEユニットを含むCS/DSの脳における発現時期や発現分布についてはこれまで解析されていなかった。今回、Eユニットの生合成に関与する硫酸基転移酵素であるGalNAc4S-6STの詳細な基質特異性を調べ、本酵素がEユニットのみならず、iEユニットの生合成に関与することを見出した。さらにGalNAc4S-6ST mRNAの生後発達過程の脳における発現をin situ hybridization法により調べた。その結果、生後7日目において、GalNAc4S-6ST mRNAは小脳、海馬および嗅球に強く発現していた。これらのことから、E/iEユニットを含むCS/DSがこれらの神経活動の活発な領域に分布し、神経の発生や、移動、軸索のガイダンス、神経の生存などに関与していることが示唆された。

したがって、E/iEユニットを含むCS/DSがこれらの神経活動の活発な領域に分布し、神経の発生や、移動、軸索のガイダンス、神経の生存などに関与していることが示唆された。3.軟骨分化におけるCS/DSの硫酸化の意義を明らかにするため、一連の軟骨分化過程を再現できる培養細胞株(ATDC5細胞)の軟骨分化過程における硫酸基転移酵素群の発現変化を調べた。その結果、C4ST-1が軟骨分化に同調した発現変化を示す酵素であることを見出した。
分子標的薬で肺がんの根治を目指す治療の非臨床研究基盤の形成

などのドライバー遺伝子異常を有する肺がん細胞株を用い、それぞれに対応する新世代分子標的薬(オシメルチニブ、アレクチニブなど)を暴露した際に適応・順応する分子機構を解明する。さらに、適応・順応を阻害しうる薬剤をスクリーニングし、in vitroおよび免疫不全マウスを用いたCDXモデル(可能ならPDXモデルも)において、腫瘍の根治が可能か否かを明らかにする。一方、分子標的薬に適応・順応する分子機構は腫瘍内あるいは腫瘍間で異なる多様性の存在が予想され、根治が得られない場合にはMEK阻害薬等の追加併用効果も検討する。
咀嚼運動における咬筋収縮過程分エネルギー代謝に及ぼす影響

咀嚼運動における咬筋筋細胞のリン化合物によるエネルギー代謝状態を31P-MRSで解析するとともに,31P-MRSからの機能情報に同期させた咬筋の形態情報を,MRIを用いて咀嚼の1ストロークにおける下顎移動量に応じたエネルギー代謝状態を維持した上で,咬筋の3次元再構築による咬筋の収縮方向,収縮速度がエネルギー代謝に及ぼす影響を検討するために,まずS/N比を改善するのにMRI及びMRS施行時に同じ下顎位のデータを膨大に加算する必要があるために,被験者各々に習慣性咀嚼側で一定の速さのガム咀嚼を行わせた様子をあらかじめ現有するビデオレコーダに記録し,実際のMRI装置の中にいる被験者に視覚的にフィードバックさせて咀嚼リズムを一定に保つように計画した.しかしながら,視覚的フィードバックよりも,咬筋から筋電図を導出して聴覚的なフィードバックの方が再現よく下顎位を規定でき,1Hz咀嚼サイクルを維持した状態であれば,咬筋のエネルギー代謝状態が低下しないことがわかった.さらに,臨床用1.5Tesla MRI装置(GE社製・SIGNA)に、マルチスライスで咬筋を包含するsagittal-MRIを撮像後、coronal方向で咬筋を包含する撮像領域を設定しT2WIを撮像し、咬筋の3次元再構築を行った結果,やはり運動時のアーチファクトのため筋表面のレンダリングの誤差が大きくなってしまったため,このデータのスムージングの開発によって計算処理は可能と考える.この申請における研究では、まず咀嚼運動における咬筋筋細胞のリン化合物によるエネルギー代謝状態を31P-MRSで解析するとともに、31P-MRSからの機能情報に同期させた咬筋の形態情報を、MRIを用いて咀嚼運動中に超高速撮像することによって、咀嚼の1ストロークにおける下顎移動量に応じたエネルギー代謝状態と、咬筋の3次元的なベクトル方向を同時解析し、咬筋の収縮方向、収縮速度がエネルギー代謝に及ぼす影響を検討するために、まずS/N比を改善するためにMRI及びMRS施行時に同じ下顎位のデータを膨大に加算する必要があるために、被験者各々に習慣性咀嚼側で一定の速さのガム咀嚼を行わせた様子をあらかじめ現有するビデオレコーダに記録し、実際のMRI装置の中にいる被験者に視覚的にフィードバックさせて咀嚼リズムを一定に保つようにする。その際、MRI装置内には磁場の関係でモニタの設置は不可能なため両側咬筋から筋電図を導出して被験者が一定の咀嚼リズムを持続できるようにする。さらに、今後、現有する臨床用1.5Tesla MRI装置(GE社製・SIGNA)に、マルチスライスで咬筋を包含するsagittal-MRIを撮像後、coronal方向で咬筋を包含する撮像領域を設定しT2WIを撮像し、咬筋の3次元再構築を行う予定であるが撮像時間の関係でいかに3Dパルスシーケンスで数多くのスライスをダイナミックで撮像できるかが課題である。咀嚼運動における咬筋筋細胞のリン化合物によるエネルギー代謝状態を31P-MRSで解析するとともに,31P-MRSからの機能情報に同期させた咬筋の形態情報を,MRIを用いて咀嚼の1ストロークにおける下顎移動量に応じたエネルギー代謝状態を維持した上で,咬筋の3次元再構築による咬筋の収縮方向,収縮速度がエネルギー代謝に及ぼす影響を検討するために,まずS/N比を改善するのにMRI及びMRS施行時に同じ下顎位のデータを膨大に加算する必要があるために,被験者各々に習慣性咀嚼側で一定の速さのガム咀嚼を行わせた様子をあらかじめ現有するビデオレコーダに記録し,実際のMRI装置の中にいる被験者に視覚的にフィードバックさせて咀嚼リズムを一定に保つように計画した.しかしながら,視覚的フィードバックよりも,咬筋から筋電図を導出して聴覚的なフィードバックの方が再現よく下顎位を規定でき,1Hz咀嚼サイクルを維持した状態であれば,咬筋のエネルギー代謝状態が低下しないことがわかった.さらに,臨床用1.5Tesla MRI装置(GE社製・SIGNA)に、マルチスライスで咬筋を包含するsagittal-MRIを撮像後、coronal方向で咬筋を包含する撮像領域を設定しT2WIを撮像し、咬筋の3次元再構築を行った結果,やはり運動時のアーチファクトのため筋表面のレンダリングの誤差が大きくなってしまったため,このデータのスムージングの開発によって計算処理は可能と考える.
慢性腎不全の増悪因子としての腎髄質機能障害の役割と治療法の研究

腎機能としては、糸球体濾過量(GFR)とともに、腎髄質機能としての尿濃縮が極めて重要である。腎髄質で尿濃縮にもっとも重要な部位は髄質内層集合尿細管(IMCD)である。我々はエンドセリン1(ET-1)の腎での産生部位が、糸球体及びIMCDであり、高浸透圧下ではIMCDにおいて刺激されることを報告した。我々はまた、高浸透圧下では心房性ナトリウム利尿ホルモン(ANP)によるcGMP産生がIMCDや糸球体では約半分に抑制されることを報告した。尿の濃縮に最も重要なホルモンである抗利尿ホルモン(ADH)との相関関係でみると、IMCDにおいてはET-1,ANPともにADHによる水、尿素透過性亢進作用を抑制する働きがある。高浸透圧下では、ET-1の作用は刺激され、ANPの作用は抑制され、ET-1とANPは正反対の作用を持つ。そこで慢性腎不全患者の血中及び尿中のADH,ET-1及びANPを測定した。正常人と比較して、腎不全患者においては、ADHは血中では不変であるが尿中では減少していた。尿中ADHは血中ADHの作用を抑制することを我々はラットのIMCDのisolated tubule perfusion法にて報告しており、腎不全患者の尿中ADH排泄減少が尿濃縮力の低下の一因と考えられた。ET-1は腎不全患者においては、血中で増加し、尿中では不変であった。ET-1の血中濃度の上昇はADHの作用に対して、抑制的に働くことで尿中ADH排泄減少にたいしてfeedbackをかけていると考えられる。ANPでは血中および尿中ともに腎不全患者では変化がみられなかったので、腎不全においては重要ではないと考えられた。以上のことより、慢性腎不全患者の尿濃縮力低下には尿中ADHの減少および血中ET-1の増加が重要な働きをしていることが判明した。尿濃縮力の低下がtubulo-glomerular feedbackでGFRの低下を進めることが慢性腎不全患者では考えられ、今後この面からのアプローチを検討していきたい。正常腎におけるエンドセリン1(ET-1)の産生部位は、系球体及び髄質内層集合尿細管(IMCD)であること、またサイトカインの一つであるtrans forming growthfactorーβ(TGFーβ)がその産生を増やすことをまず明らかにした(Ujiie,et al.J.Clin.Invest.)。次に最も重要な腎髄質機能である尿濃縮に重要な高浸透圧が、IMCDでのET-1産生を刺激するが、糸球体でのET-1産生には影響しないことを明らかにした(Yang et al.Am.J.physiol.)。これらの結果により、アンギオテンシンIIの100倍の血管収縮作用を有するET-1は、腎内において産生され、腎に作用するというauto-crineあるいはpara-crine式に働くことがわかった。腎髄質障害では尿の濃縮力が低下し、髄質での高浸透圧を形成し得ないことから、IMCDでのET-1産生が低下することが予想される。これらの結果をともに、平成5年度は、腎髄質障害時のET-1産生の変化及び、ET-1、ANP、ADHなどの相関についてさらに検討する予定である。腎髄質機能として最も重要なものは尿濃縮である。

我々はエンドセリン1(ET-1)の産生が、高浸透圧下ではIMCDにおいて刺激されることを報告した(Yan,et al.Am.J.Physiol.)。我々はまた、高浸透圧下では心房性ナトリウム利尿ホルモン(ANP)によるcGMP産生がIMCDや糸球体では約半分に抑制されることを報告した(Shinohara,et al.Kidney Int.)。尿の濃縮に最も重要なホルモンであるADHとの相関関係でみると、IMCDにおいてはET-1,ANPともにADHによる水、尿素透過性亢進作用を抑制する働きがある。高浸透圧下では、ET-1の作用は刺激され、ANPの作用は抑制され、ET-1とANPは正反対の作用を持つ。そこで慢性腎不全患者の血中及び尿中のADH,ET-1及びANPを測定した。正常人と比較して、腎不全患者においては、ADHは血中では不変であるが尿中では減少していた。尿中ADHは血中ADHの作用を抑制することを我々は報告しており、腎不全患者の尿中ADH排泄減少が尿濃縮力の低下の一因と考えられた。ET-1は腎不全患者においては、血中で増加し、尿中では不変であった。ET-1の血中濃度の上昇はADHの作用に対して、抑制的に働くことで尿中ADH排泄減少にたいしてfeedbackをかけていると考えられる。ANPでは血中および尿中ともに腎不全患者では変化がみられなかったので、腎不全においては重要ではないと考えられた。以上のことより、慢性腎不全患者の尿濃縮力低下にはADHおよびET-1が重要な働きをしていることがわかった。