hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ａｕｔｏｐｈａｇｙによる抗原提示を用いた頭頸部癌ワクチン療法の開発

本研究は癌細胞のautophagy (自己消化)と免疫応答の関係を解明し、頭頸部癌に対する新しい癌免疫療法の開発を目指すものである。我々は74例の舌癌検体における3種のautophagy関連分子の存在と、抗原提示分子の発現、さらに癌組織に浸潤する3種の免疫細胞と、臨床病理データ・予後との相関を評価した。その結果、autophagyはリンパ球の浸潤や抗原提示分子の発現を促進する一方、同時に腫瘍の悪性化や予後の悪化に関与していることが分かった。この結果はCancer Science誌に掲載され、その他にも4本の英文原著を発表した。Autophagyとは飢餓・低酸素など細胞ストレス下で、自己の細胞内蛋白や細胞内小器官を消化・分解することによりエネルギーを調達するプロセスのことである。しかし癌細胞におけるautophagyの役割についてはまだ議論が多く、特に抗腫瘍免疫応答との関係についての報告は少ない。我々は74例の舌扁平上皮癌を対象に、autophagy関連分子であるLC3(autophagyのマーカー)、Beclin-1(発癌やアポトーシスとも関連)、p62/SQSTM1(ユビキチン-プロテアソーム系とも関係)発現と、腫瘍に浸潤する樹状細胞(CD1a+)、T細胞(CD3+)、NK細胞(CD56+)、さらに抗原提示分子であるHLA分子の発現を、免疫組織化学染色にて評価した。またautophagy関連蛋白の発現と臨床病理因子との関連も解析した。これらのことから、autophagyは腫瘍の免疫原性や免疫細胞の動員に関係し、抗腫瘍免疫応答に関与している可能性が示唆された。その一方でautophagyは腫瘍の悪性化にも関与していると考えられた。計3年間の研究計画の1年目である平成24年度は、主に頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いたpilot studyにより、実験系の確立を目指した。5種(Ca9-22, Gun-1, HSC-2/-3/-4)の細胞株でautophagy(自己消化)の導入条件を確立し、autophagyをacridine orangeとLC3B-II染色により正確に検出できた。さらにzVAD-FMK, 7-AAD染色でもapoptosisは検出されず、以後の結果はapoptosisによるものではなくautophagyによるものと考えられる。Autophagyの誘導により一部の細胞株でHLA class I分子の発現が低下し、逆にHLA class IIの発現増加を認める細胞株も認められた。興味あることに、autophagy処理によってcancer stem cell markerが、全細胞株において著明に発現低下していた。さらには抑制性のcostimulatory factorも一部の細胞株で発現低下することも分かった。頭頸部癌患者の腫瘍検体を用いた免疫染色についての研究に付き、以下の原著英語論文がin pressである。本研究は頭頸部癌におけるautophagy (自己消化)と抗原提示のメカニズムの間の関係を解明し、それを新たな癌ワクチン療法/免疫療法の開発へとつなげる研究として申請、開始された。平成26年度は3年間の研究期間の最終年度であり、得られたデータの解析と学会・論文発表として結実した。代表研究者は74例の舌癌患者検体において、autophagyのマーカー・関連蛋白であるLC3、Beclin-1、p62/SQSTM1、さらには抗原提示分子HLA class I/IIの、癌組織の中心部/辺縁部における発現を免疫染色で評価した。同時に癌組織に浸潤するTリンパ球・樹状細胞・NK細胞も評価した。LC3とp62の癌細胞(特に腫瘍辺縁部において)における発現はT細胞浸潤に有意に相関し、p62とBeclin-1発現はHLA classI/II発現と有意に関係した。またLC3発現は不良な予後と相関した。頭頸部癌組織におけるautophagyと、浸潤する免疫細胞による免疫応答が密接に関与していることを明らかにし、日本耳鼻咽喉科学会・日本頭頸部癌学会や米国癌学会・米国頭頸部癌学会で発表し、またCancer Science誌に掲載された。引き続き本研究を継続している。また頭頸部癌におけるLAT1や関連分子の発現の検討、cancer stem cellsの治療的アプローチと免疫原性の変化の研究、さらには骨髄由来抑制性細胞(MDSC)の免疫抑制能などの研究も行い、論文発表している。腫瘍免疫本研究では目的1として「頭頸部癌細胞株におけるautophagy関連分子と抗原提示機構の発現解析と抗原特異的免疫応答の誘導」を挙げた。5種の頭頸部扁平上皮癌細胞株を飢餓状態に置き、autophagyが誘導されることを確認、抗原提示分子や共刺激因子、癌抗原などの発現の変化をflow cytometryやSDS-PAGE/western blotで評価した。その結果癌抗原

CSPG4の上昇や悪性化に関与するCD44の発現低下などを認めたが、HLA分子やantigen presenting machinery、B7-H3やPD-L1などの共刺激因子やFasLなどのほとんどの免疫系の因子は、一部の細胞株でわずかな変化を認めたのみで、autophagyの導入による大きな発現量の変化を認めないことが分かった。次に目的2として「頭頸部癌臨床サンプルにおける抗原提示機能と臨床因子との相関の解明と治療モデルの確立」を挙げた。上記「研究実績の概要」に示した通り、74例の舌癌臨床サンプルの免疫染色を行い、さまざまな有意な所見を得ることができ、こちらは論文化の途上である。本研究の研究代表者である坂倉は、研究申請時所属していた国立病院機構静岡医療センターを研究開始と共に離れ、研究設備の整っている共同研究者の群馬大学大学院耳鼻咽喉科、近松教授の研究室に移籍した。より安定し優れた研究環境の中で本プロジェクトの遂行が可能となり、研究2年目となる現段階においても、おおむね申請段階における計画通り研究は進行できている。下図は本研究における各プロジェクトのタイムラインとして、すでに申請書類に掲載されたものである。In vitro studiesでの癌細胞における抗原提示とautophagyの関係についてはほぼ実験を終え、autophagyのpathwayの中での種々の標的分子の発現について現在解析中である。また頭頸部癌・消化器癌のホルマリン固定パラフィン包埋された腫瘍検体の、Beclin-1/LC3B-IIなどのautophagyのマーカーや種々のHLA分子、antigen presenting machineries (APM)の諸因子に対する抗体による免疫染色も、当院の病態総合外科学のグループの協力を得て進行中である。3年間の本プロジェクト全体からすると、おおよそ25%程度の達成度と考える。頭頸部扁平上皮癌臨床サンプルの免疫組織化学的において、一定の有意な成果を得て学会発表も行ったが、一方で動物実験の必要性を複数の研究者より示唆された。現在hydroxychloroquine投与によるオートファジー阻害マウスと正常マウスにおいて、免疫細胞の浸潤の比較を計画している。頭頸部扁平上皮癌(当科)と膵臓癌(病態総合外科学)を中心とした種々の悪性腫瘍のホルマリン固定パラフィン包埋サンプルに対し、autophagy関連分子に非常にspecificityの高い抗体を用いて免疫染色を行い、HLA分子やAPM、costimulatory factorや血管新生、局所のサイトカイン産生との関係を調べ、さらに臨床パラメータとの比較を行う。多忙な臨床業務の合間に行われる研究であるが、平成24年度にInvitrogen社のiBlotや泳動システム、Bio-Rad社のready-to-useのbuffer群を購入し、高速にSDS-PAGE/western blottingが行えるシステムを構築した。それによって、免疫染色だけでなくWBによっても蛋白を同定する。
D-アミノ酸による遺伝子発現の調節

テストステロン(Ts)の合成・分泌は、精巣内のLeydig細胞が主に担っている。この細胞内では、コレステロール(Chol)がSteroidogenic Acute Regulatory protein (StAR)の働きによりミトコンドリアの内膜へ運び込まれ、内膜に存在するステロイド側鎖切断酵素によって代謝されプレグネノロン(Preg)に変換される。Pregはその後、小胞体で代謝されてTsになる。この一連の過程のうち、Cholがミトコンドリアの内膜へ運ばれる過程がTs合成の律速段階といわれており、ここを司るStARはTs合成にとって重要なタンパク質といえる。我々はこれまでに、ラット精巣のLeydig細胞において、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン(hCG)によるTsの合成と分泌が、D-アスパラギン酸(D-Asp)によって亢進されることを見出した。また、D-AspによってLeydig細胞内のStARのmRNA量とタンパク質量がともに増加することを明らかにした。また、D-AspのLeydig細胞内への取り込みを阻害すると、このような促進効果が認められなくなることから、D-Aspは細胞内に取り込まれる必要があることが明らかになった。本研究において我々は、mLTC-1 (mouse Leydig Tumor Cell-1)細胞がLeydig細胞の良いモデルになることを明らかにすることができた。すなわち、mLTC-1細胞の培養系に、hCGの代わりとなる8-Br-cAMPとともにD-Aspを加えると、StARのタンパク質量が増加することを見出した。この際、D-Aspを細胞内に取り込むグルタミン酸トランスポーター(Glu-T)を一過的に発現させる必要があった。このことは、D-Aspが細胞内に取り込まれることがStAR遺伝子の発現促進に必要であることを示している。さらにこの点を確かめるために、mLTC-1細胞のGluT安定発現株を単離した。この安定発現株において、D-Aspは8-Br-cAMPによるStARのタンパク質量の増加を亢進させたが、親株のmLTC-1細胞では、D-Aspのこのような活性は認められなかった。以上のことから、D-AspはmLTC-1細胞内に取り込まれてStARの遺伝子発現を促進していることが明らかになった。今後は、mLTC-1細胞を用いて、D-AspがStARの遺伝子発現を促進する詳しいメカニズムを明らかにしたいと考えている。ラットLeydig細胞は、精巣内でテストステロン(Ts)の合成・分泌を行う細胞である。この細胞内では、コレステロール(Chol)がSteroidogenic Acute Regulatory protein(StAR)の働きによりミトコンドリアの内膜へ運び込まれ、内膜に存在するステロイド側鎖切断酵素によって代謝されプレグネノロン(Preg)に変換される。Pregはその後、ミトコンドリアと小胞体で代謝されてTsになる。このうち、Cholがミトコンドリアの内膜へ運ばれる過程がTs合成の律速段階といわれており、この過程を促進するStARはTs合成にとって重要なタンパク質といえる。

これまでの我々の研究により、D-アスパラギン酸(D-Asp)がLeydig細胞においてTsの合成・分泌を促進することが明らかになった。D-Aspはグルタミン酸トランスポーター(Glu-T)を介してLeydig細胞内に取り込まれ、StARのmRNAとタンパク質のレベルを増加させ、Ts合成を促進している。D-Aspが、どのようなメカニズムでStARのmRNAとタンパク質レベルを増やすのかを解析するにあたって、Leydig細胞のモデルとなる培養細胞系が得られれば、研究を進めやすくなると考えられる。今回我々は、mLTC-1(mouse Leydig Tumor Cell-1)細胞がLeydig細胞の良いモデルになることを明らかにすることができた。すなわち、mLTC-1細胞では、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンや8-Br-cAMPによってStARのタンパク質量が増加するが、D-Aspがこれをさらに促進することを明らかにすることができた。また、この促進効果は、Glu-Tを持っていないmLTC-1細胞にGlu-Tを発現させた場合にのみ認められることが示された。この結果は、Leydig細胞において、D-AspがGlu-Tによって細胞内に取り込まれてStARの遺伝子発現を促進するという結果と良く一致している。今後は、mLTC-1細胞を用いて、D-AspがStARの遺伝子発現を促進するメカニズムを明らかにしたいと考えている。これまでに我々は、ラット精巣のLeydig細胞において、D-アスパラギン酸(D-Asp)がヒト絨毛性性腺刺激ホルモン(hCG)によるテストステロン(Ts)の合成・分泌を促進することを見出してきた。すなわち、Leydig細胞の初代培養系において、培地内にhCGとともにD-Aspを加えて培養すると、培地内に分泌されるTsの量が増加する。この際、Leydig細胞内では、Steroidogenic Acute Regulatory Protein (StAR)とよばれるタンパク質のmRNA量とタンパク質量がともに増加していた。このStARは、ステロイド産生性の細胞内にあって、ステロイド合成に必須のタンパク質である。ステロイド産生細胞内では、前駆体のコレステロールがミトコンドリア内膜に運ばれ、内膜に存在するステロイド側鎖切断酵素によってプレグネノロンに変換される。プレグネノロンはその後、小胞体内でTsへと代謝される。この過程のうち、コレステロールがミトコンドリア内膜に運ばれる段階がTs合成の律速段階であり、StARはこの段階を促進するタンパク質である。つまり、D-AspはStARの遺伝子発現を促進し、StARのタンパク質量を増加させてTsの合成・分泌を促進すると考えられる。また、D-AspのLeydig細胞内への取り込みを阻害すると、D-AspによるStARの遺伝子発現の促進が認められなくなることから、D-Aspは細胞内に取り込まれる必要があることが明らかになった。昨年度において、mLTC-1(mouse Tumor Cell-1)細胞がLeydig細胞の良いモデルとなることを見出すことができた。
シナプス蛋白輸送を担うエネルギー供給のライブイメージング

幼若ラットの上頸交感神経節細胞を単離培養して発育途上(培養3週)と成熟シナプス(培養6週)を形成した神経のミトコンドリア、シナプトフィジンとCASTを蛍光蛋白CFP、RFPとGFPを発現させて可視化して3つの蛋白動態の同時ライブイメージングを試み、様々な神経刺激パタ-ンに応じた蛍光蛋白の移動を観察して、ひとつの神経軸索でのミトコンドリア・シナプス小胞蛋白・アクティブゾーン蛋白の軸索移動速度、シナプスへの蓄積がミトコンドリアの軸索移動を制御する機能蛋白阻害によって変化することを確認した。幼若ラット(生後7日)の上頸交感神経節細胞を単離し、神経成長因子存在下で数週間培養して神経細胞間にシナプスを形成し、発育途上(培養3週)と成熟シナプス(培養6週)を形成した神経のミトコンドリアをCFP可視化、synaptophysinをRFP可視化、CASTをGFP可視化して、三つの蛋白の同時ライブイメージングを試みた。様々な神経刺激パターンに応じた蛍光蛋白の移動を観察して、ひとつの神経軸索でのミトコンドリア・シナプス小胞蛋白・アクティブゾーン蛋白の軸索移動速度、シナプスへの蓄積を比較した。さらに、ミトコンドリアを軸索の適所に配置する蛋白群のうち、モーター分子KIF5Bのアダプター蛋白であるsyntabulin、モーター分子dyneinのアダプター蛋白であるsyntaphilinのsiRNAによる機能阻害を試みた。これらの蛋白のノックダウンは、軸索内ミトコンドリアの分布に異常をきたした。syntabulinのノックダウンは、軸索でのミトコンドリアが30%に減少し、細胞体付近に留まっていた。一方、syntaphilinのノックダウンは、ミトコンドリアの軸索内移動が増した。そこで、syntabulinをノックダウンした神経細胞で、CFP可視化-ミトコンドリア、RFP可視化-synaptophysin、GFP可視化-CASTを観察して、ひとつの神経軸索でのミトコンドリア・シナプス小胞蛋白・アクティブゾーン蛋白の軸索移動速度、シナプスへの蓄積の違いを解析した。この研究は、実施期間終了後も継続して実施検討している。研究実施期間中に計画していたCaged-Calcium、あるいはCaged-ATPを使って、モーター分子アダプター蛋白機能阻害による効果のレスキューを試みる実験は24年度内に実施できなかったが、今後も研究を継続して解析する。シナプス活動に依存した「蛋白群の合成→軸索輸送→シナプス前終末での機能蛋白複合体構築」におけるミトコンドリアの軸索内およびシナプスボタンへの配置とエネルギー供給を解析するために、ミトコンドリアを軸索の適所に配置する蛋白群のDNAをmicroinjectionしてミュータント蛋白や蛋白相互作用機能ドメインを強制発現させて機能を阻害したひとつのシナプス前細胞、そしてsiRNAを導入してそれらの蛋白発現を阻害したひとつのシナプス前細胞で、異色蛍光蛋白でラベルしたシナプス機能の異なる複数の蛋白質の同時ライブイメージングを行ない、様々な刺激パターンに応じた神経活動による蛍光ラベル蛋白(3-4種類)の動態をリアルタイム、あるいは経時的に追跡観察することによって、神経活動に依存したミトコンドリア移動、エネルギー供給、それにともなうシナプス前終末蛋白輸送形態を明らかにする計画であったが、23年度に実施した研究実績は、以下のとおりである。幼若ラット(生後7日)の上頸交感神経節細胞を単離し、神経成長因子存在下で数週間培養して神経細胞間にシナプスを形成し、発育途上(培養3週)と成熟シナプス(培養6週)を形成した神経のミトコンドリアをGFP可視化して、様々な刺激パターン与えたときの動態を観察した。さらに、神経軸索をシナプス前終末に輸送され、シナプス前終末で機能する蛋白として、SNARE蛋白質syntaxinをGFP可視化、シナプス小胞膜蛋白質のsynaptophysinをRFP可視化、また、active zone蛋白質のCASTをGFP可視化して、様々な神経刺激パターンに応じた神経軸索の移動を観察し、神経軸索での蛍光の分布強度、移動速度、シナプスへの蓄積を指標として解析を始めた。当初の23年度の実施計画では、(1) Ca2+を感受するMiro、(2) KIFモーター分子のCaMKII燐酸化サイト、(3) Syntaphilinとその結合分子dyneinの遺伝子導入によって過剰発現、ミュータント遺伝子導入によって機能阻害、あるいは、siRNA導入によってノックダウンさせた神経細胞でSNARE蛋白質、active zone蛋白質、シナプス小胞蛋白質、endocytosis蛋白質、シナプス小胞貯蔵蛋白質のシナプスへの輸送に及ぼす様々な神経活動に伴う影響を遺伝子導入した神経細胞で複数機能蛋白のライブイメージングで解析して、神経活動による細胞内Ca2+上昇→ミトコンドリア輸送→ミトコンドリアの配置→ミトコンドリアからのエネルギー供給がシナプス構築を制御することを明らかにする予定であったが、(研究補助金の振込が遅れたため)

3-4種類の蛍光を同時に測定できる装置の納入が2月であったので、ミトコンドリア、SNARE蛋白質(syntaxin)、シナプス小胞蛋白質(synaptophysin)、active zone蛋白質(CAST)の神経活動に伴う神経軸索での動態を蛍光ラベル蛋白群同時測定ではなく、単独に観測するに留まった。さらに、電気生理学実験と組み合わせたタンパク質イメージング研究は、震災後節電を強いられた状況の影響もあり、現在までの課題達成度は満足できるものではない。Ca2+、ATPのシナプス前細胞への注入、さらにCaged-Ca2+、Caged-ATPを使って局所的にCa2+、ATP濃度を上昇させ、(1) Ca2+を感受するMiro、(2) KIFモーター分子のCaMKII燐酸化サイト、(3) Syntaphilinとそのモーター分子dyneinの機能阻害、あるいは、ノックダウンさせた神経細胞でSNARE蛋白質、active zone蛋白質、シナプス小胞蛋白質、endocytosis蛋白質、シナプス小胞貯蔵蛋白質のシナプスへの輸送に及ぼす影響を遺伝子導入した神経細胞で複数機能蛋白の同時ライブイメージングで解析して、レスキューする実験を試み、細胞内Ca2+上昇→ミトコンドリア輸送→ミトコンドリアの配置→ミトコンドリアからのエネルギー供給がシナプス構築を制御することを確認するという当初の24年度の実施計画を変更して、様々な神経活動に伴う影響を遺伝子導入した神経細胞で複数機能蛋白のライブイメージングで解析して、神経活動による細胞内Ca2+上昇→ミトコンドリア輸送→ミトコンドリアの配置→ミトコンドリアからのエネルギー供給がシナプス構築を制御することを明らかにするという23年度の計画目標を確実に達成することとする。研究を実施するために、一次培養神経細胞を毎週作成し、67週間維持する。生後7日の子ラットから交感神経節神経細胞を採取するため、交配用の親ラットを定期的に購入する(\30,000)。採取した神経細胞の培養溶液に加えて細胞を維持するための神経成長因子(Alomone Labs: 575 $x3本)、培養細胞用プラスチックディッシュ(\50,000)を購入する。培養神経細胞を用いる研究として、神経終末蛋白シナプトフィジンを蛍光可視化するための試薬(Invitrogen: $339)、ミトコンドリアを蛍光可視化するための試薬(Evrogen: \84,000)を購入する。また、収得した実験データを解析するパーソナルコンピュータ(エプソン:\100,000)を購入する。さらに、得られた実験結果を論文にまとめて発表するための投稿費と掲載費を研究費から使用する(\100,000)。
パルスレーダのための高速立体形状推定法の研究

現在、ロボット技術に関する研究は社会的需要の大きい、重要な課題のひとつである。ロボット用の状況測定手法としては災害現場等の煙の中など、劣悪な環境下でも安定に動作するレーダ技術が有望である。特に、近年標準化が進むUWB信号を使用したパルスレーダは注目されている。しかし、レーダ画像化は設定不適切逆問題の一種として知られ、リアルタイム用途で用いることは困難であった。本研究では、我々がこれまで開発してきたUWBパルスレーダのための高速立体形状推定アルゴリズムSEABED法の基礎理論に基づき、UWBパルスレーダ実験システムを作成し、実験データに対するSEABED法の特性を確認し、多視点カメラとレーダの併用による高精度な画像化技術を開発することを目的とする。初年度となる本年度は、主に以下の分野の技術の開発・検討を行った。(1)UWBパルスレーダ実験システムの整備UWBパルスレーダ実験システムを整備した。ロボットアームの制御およびデータの取得を自動化し、アンテナの2次元走査計測を実現した。これにより取得したデータに対してSEABED法を適用し、数値計算と同様に立体形状の高速推定が実現されることを確認した。また、雑音などの不規則成分が推定像を大きく劣化させることを確認した。(2)UWBパルスレーダ立体形状推定法の安定化実環境では避けることのできない雑音やタイミングジッタなどの不規則成分に対するSEABED法の特性劣化を抑制するための安定化手法を開発した。我々が開発してきた境界散乱変換を拡張し、実空間とデータ空間の間の空間での平滑化を実現する部分境界散乱変換技術の開発を行った。実空間とデータ空間の間の空間で表現されるデータの特徴を解析的に導出し、理論に基づいた信号処理法を開発した。この技術により実験システムで取得されたデータに対しても安定かつ高精度な形状推定を実現することを可能とした。
生体内酸化ストレスの定量的評価システムを用いた水素分子による糖尿病改善効果の解析

申請者らは、これまでの研究により、水素分子(H2)が抗酸化物質として優れており、2型糖尿病モデル動物(db/dbマウス)に水素分子を投与することによって、高血糖や肥満が改善することを発見した。本研究では、生体内の酸化ストレスを定量評価できるトランスジェニックマウスを開発し、さらに糖尿病モデルマウス(db/db)との掛け合わせを行い、糖尿病モデルマウスでの生体内酸化ストレスを生きた状態のマウスで定量評価することに成功した。本研究では、生体内の酸化ストレスを定量評価できる糖尿病モデルマウスを開発し、糖尿病の発症と進行における酸化ストレスの発生と水素分子による除去を時空間的に明らかにすることを目的としている。24年度は、前年度に作製した生体内での酸化ストレス検出のためのモデルマウスの解析を行った。酸化ストレス検出のために導入した遺伝子はroGFP(生体内の酸化還元状態により蛍光が変化する緑色蛍光タンパク質)である。作製したトランスジェニックマウスでの組織別のroGFPの発現を調べた結果、膵臓、肝臓、脳、心臓、骨格筋、皮膚、及び、目で発現しており、生体内の酸化還元状態をモニターできることが明らかとなった。現在は、膵臓、及び、肝臓でroGFPを発現しているトランスジェニックマウスのラインを用いて糖尿病モデルマウスとの掛け合わせを行っている。また、糖尿病モデルマウスを用いた水素分子の効果の解析により、水素分子を摂取することによって肝臓で脂肪酸代謝経路とPPARシグナル経路の遺伝子群の発現が増加することが明らかとなった。その遺伝子群の中には、一過的に増加する遺伝子もあれば、徐々に増加していく遺伝子もあった。現在は、これら遺伝子群の水素の効果における役割を解析するとともに発現誘導メカニズムを解析中である。25年度は、生体内の酸化ストレスを定量評価できる糖尿病モデルマウスを開発しそれを論文として発表し(J Invest Dermatol, in press2013)、さらに糖尿病モデルマウス(db/db)との掛け合わせを行い、糖尿病モデルマウスでの生体内酸化ストレスを生きた状態のマウスで定量評価することに成功した。本研究では、生体内の酸化ストレスを定量評価できる糖尿病モデルマウスを開発し、糖尿病の発症と進行における酸化ストレスの発生と水素分子による除去を時空間的に明らかにする。さらに、特徴の異なる数種類のモデルマウスを用いて糖尿病の基礎的研究を行い、水素分子の作用点を明らかにすることを目的としている。23年度は、生体内での酸化ストレスの検出のためのモデルマウスを作製した。roGFP(生体内の酸化還元状態により蛍光が変化する緑色蛍光タンパク質)を発現するトランスジェニックマウスを作製した。活性酸素の発生源は細胞内にいくつか存在するが、ミトコンドリアが第一の活性酸素発生源である。ミトコンドリアは、酸素を利用して電気エネルギーをATPの化学エネルギーに変換するが、その際に、一部の電子が漏れ出て酸素と結合し活性酸素を生じる。細胞内の活性酸素の発生場所をミトコンドリア内とそれ以外を区別するためにミトコンドリアへのターゲットシグナルを付加したミトコンドリア局在タイプのroGFPを発現するトランスジェニックマウス(MRO)と細胞全体にroGFPが発現するトランスジェニックマウス(CRO)の2種類を作製した。今後は、この2種類のトランスジェニックマウスを用いて生体内での酸化還元状態を解析していく予定である。糖尿病モデルマウスを用いた水素分子の効果の解析により、水素分子を摂取することによって肝臓で脂肪酸代謝経路とPPARシグナル経路の遺伝子群の発現が増加することが明らかとなった。この結果については現在論文執筆中であり、研究は概ね順調に進展しているといえる。計画にあった生体内の酸化ストレスを定量評価できるトランスジェニックマウスを作製し、解析の準備が整ったため。膵臓、及び、肝臓でroGFPを発現しているトランスジェニックマウスのラインを用いて糖尿病モデルマウスとの掛け合わせを行っていく。また、水素分子により発現誘導がかかる遺伝子群について、これら遺伝子群の水素の効果における役割を解析するとともに発現誘導メカニズムを解析していく。作製した2種類のトランスジェニックマウスを用いて生体内での酸化還元状態を解析していく。平成25年度の研究費は、当初より予定していた消耗品費(実験動物500千円、研究

試薬200千円、プラスチック器具140千円)に加え、平成24年度からの繰越分100千円を研究試薬購入費に充当することとする。旅費、謝金等その他の使用計画は変更なし。計画の変更なし
アミロイドアンギオパチーにおけるβ蛋白とシスタチンCの役割

高齢者には高血圧性脳出血例を除くとアミロイドアンギオパチー(CAA)による脳皮質下出血例が比較的高頻度にみられる。CAAのアミロイド蛋白はβ蛋白であるが、脳皮質下出血例の脳血管のアミロイドには高頻度にシスタチンC (CtsC)が沈着している。しかしながら、CysCはアミロイド線維の構成成分ではなく、β蛋白由来のアミロイドが沈着した後に沈着すると考えられている。本研究では脳皮質下出血の手術例29例、5例の高齢者(脳腫瘍手術例)のCAAおよび2例のアルツハイマー病の脳血管について組織学的、免疫組織学的(抗β蛋白、CysCとアポリポプロテインE : ApoE抗体を用いて)、電顕的および免疫電顕的(抗β蛋白、CysCとApoE抗体)に検索した。CAA手術例29例全例のアミロイドは抗β蛋白およびApoE抗体と反応し、26例(89.7%)で抗CysC抗体との反応がみられた。非出血例の脳血管ではアミロイドは抗β蛋白とApoE抗体と反応したが、抗CysC抗体との反応は認められなかった。電顕的検索では初期にはアミロイド線維が中膜の外膜側の平滑筋細胞周囲に沈着し、次第に中膜平滑細胞間に増加し、中膜を完全にアミロイド線維で置換することを明らかにした。免疫電顕的検索ではアミロイド線維には抗β蛋白抗体と反応した金コロイドの付着がみられたが、抗CysC抗体と反応した金コロイドの付着は証明出来なかった。ApoEの沈着はβ蛋白がアミロイド線維となった後であり、また非出血例にもの陽性であるので、脳皮質下出血の原因となる血管の破綻には必しも関与していない。CysCはアミロイド線維の構成成分でなく線維間に付着するが、CysCがアミロイド線維に付着することにより血管壁が脆弱となり破綻しやすくなった可能性が強いと考える。しかしながら、血管破綻に対するCysCの作用機序に関しては不利な点が多くさらなる検索が必要である。アミロイド・アンギオパチー(CAA)における脳血管の破綻機序を明らかにする目的で,脳皮質下出血症例の脳血管に沈着したアミロイドについて組織学的,免疫組織学的,電顕的および免疫電顕的に検索した.免疫組織学的には脳皮質下出血の手術例31例中22例,5例の高齢者のCAAと2例のアルツハイマー病の脳血管について抗β蛋白,シスタチンC(cysC)およびアポリプロテインE(ApoE)抗体を用いて検索した.免疫電顕的には5例のCAA手術例と高齢犬の脳血管について抗β蛋白およびcysC抗体を用いて検索した.CAA手術例22例全例にアミロイド沈着がみられ,そのアミロイドは抗β蛋白およびApoE抗体と反応し,18例で抗cysC抗体との反応がみられた.高齢者とアルツハイマー病の脳血管ではアミロイドは抗β蛋白およびApoE抗体と反応したが,抗cysC抗体との反応は認められなかった.電顕的検索では初期にはアミロイド線維が中膜の外膜側の平滑筋細胞周囲に沈着し,次第に中膜平滑筋細胞間に増加し,中膜を完全にアミロイド線維で置換することを明らかにした.免疫電顕的検索ではアミロイド線維には抗β蛋白抗体と反応した金コロイドの付着がみられたが,抗cysC抗体の付着は証明出来なかった.

cysCはアミロイド線維の構成成分でなく線維間にアミロイド沈着後に付着し,そのために血管壁が脆弱となり破綻しやすくなった可能性が強いと考える.ApoEの沈着もβ蛋白が線維となった後と考えるが,脳皮質下出血の有無にかかわらず,高齢者やアルツハイマー病の脳血管にもみられ血管の破綻に必しも関与していないと考えられる.高齢犬の脳血管のアミロイドは抗β蛋白抗体のみと反応したが,Uchida等は前処理すると抗cysC抗体と反応すると報告しているので,更なる検討が必要である.アミロイド・アンギオパチー(CAA)における脳血管の破綻機序を明らかにする目的で、脳皮質下出血症例の脳血管に沈着したアミロイドについて組織学的、免疫組織学的、電顕的および免疫電顕的に検索した。免疫組織学的には脳皮質下出血の手術例29例、5例の高齢者(脳腫瘍手術例)のCAAおよび2例のアルツハイマー病の脳血管について抗β蛋白、シスタチンC(CysC)とアポリポプロテインE(ApoE)抗体を用いて検索した。さらに脳血管アミロイドと各抗体が反応する領域を半定量的に検索した。免疫電顕的には5例のCAA手術例と高齢犬の脳血管について抗β蛋白およびcysC抗体を用いて検索した。また、CAAにおけるアミロイド沈着状態をの立体構築を明らかにする目的で共焦点レーザー顕微鏡を用いて2例のアルツハイマー病の脳を検索した。CAA手術例29例全例のアミロイドは抗β蛋白およびApoE抗体と反応し、26例(89.7%)で抗CysC抗体との反応がみられた。高齢者とアルツハイマー病の脳血管ではアミロイドは抗β蛋白とApoE抗体と反応したが、抗CysC抗体との反応は認められなかった。電顕的検索では初期にはアミロイド線維が中膜の外膜側の平滑筋細胞周囲に沈着し、次第に中膜平滑筋細胞間に増加し、中膜を完全にアミロイド線維で置換することを明らかにした。免疫電顕的検索ではアミロイド線維には抗β蛋白抗体と反応した金コロイドの付着がみられたが、抗CysC抗体と反応した金コロイドの付着は証明出来なかった。ApoEの沈着はβ蛋白がアミロイド線維となった後と考えるが、脳皮質下出血の有無にもかかわらずCAAにみられ、脳皮質下出血の原因となる血管の破綻に必しも関与していないと考える。CysCはアミロイド線維の構成成分でなく線維間に付着するが、CysCがアミロイド線維に付着することにより血管壁が脆弱となり破綻しやすくなった可能性が強いと考える。
事例を用いた有限要素モデリングの支援と事例知識の獲得

有限要素モデルの編集支援システムの構成と設計思想をインターネットブラウザを通して利用できるように拡張した。構内にある計算サーバと当該取得ワークステーションを有機的に統合化し、システムファイルへのアクセスのインターフェースを開発した。事例ファイルと解説資料を蓄積して、内容の充実をはかった。文法知識の再利用率は、よく知られている有限要素解析の汎用コードの場合、およそ50%の重複を削減できることを示し、1つの評価法を明らかにした。解析途中のエラー診断エキスパートの枠組みを実装し、事例推論と抽象屡規則との協調型支援の併用体系の有効な例を示した。検索性能を定量評価するための計装化をはかり、多人数の被験者に検索と事例の再利用を体験させて、対話検索のためのメニューや例題のシソ-ラスの評価を行った。これらによってメニューの誘導性能が定量評価できることが明らかになり、評価法の妥当性を示すことができた。間合を誘導するメニューの高度化と保守性改善をはかるため、メニューを事例知識から自動生成する設計法をニューラルネットワークの学習機能に基づいて考案し、実装をはかった。基本的なベンチマークによる学習性能の検証を行った上、経験知識ベースに基づくノイズ削除や予約語の重み付けによるフィルタリングを併用することで、実用的な結果を獲得できることをシミュレーションを通して明らかにした。以上のことから本研究では、抽象的なモデリング属性と事例データへの検索キ-とをリンクする知識を構造分類し実装する過程を通して、知識獲得法を提示した。これまで汎用プログラムの応用解析を通して試作してきたSmalltalk版支援システムの構成と設計思想をWorld Wide Webの標準環境であるHTTPD,NETBROWSERを通して利用できるように拡張した。構内で稼働中のス-パコンピュータCray YMP-EL2/1024(MARC実装)と当該申請取得ワークステーション(データベースサーバ)をネットワークで有機的に統合化し、移植性を考慮した汎用的なプログラムインターフェースを開発した。ドキュメント文法知識の再利用とエキスパートシステムを介したハンドリング規則についてもモデルの開発を行った。文法知識の再利用効率は、よく知られている有限要素解析の汎用コードの場合、およそ50%程度の重複の削減をはかれることを示し、1つの評価法を明らかにした。特定の汎用コードに対応するHTML,GIF形式の事例を当該申請取得したワークステーションに移植し、さらに、各種ドキュメントのテキストファイル(約3.5MB)を手入力により蓄積した。関連するGIFファイルについて現在整備中である。問い合わせと検索計算については、利用者を募って性能評価実験をすでに一部試行している。検索実験を不十分な支援知識を実装した環境で試みた。支援システムの利用効果を作業時間や検索順位の妥当性等の定量的評価法を試行した。検索性能は、用意される経験的メニューの表現とその内容量、すなわちエキスパートシステムの役割が大きい因子となって決まることを確認できた。これらの関連知識の獲得と実装反映について、さらに注力していく。検索性能を定量評価するための計装化をはかり、多人数の被検者に検索と事例の再利用を体験させて、対話検索のためのメニューや例題のシソ-ラスの評価を行った。すなわち、汎用コードのオプション空間で記述されるモデル情報と経験的に記述される解析問題の主題との関係を圧縮・汎化し事例推論のためのメニューを生成するシステムの開発を行った。オプション空間では網羅され得ないいくつかの主題が明確になった。また項目の重要度に応じて重み付けを行うモデルの考え方を検討する必要があるとわかった。
医療面接から認知行動療法に至る、医療従事者の面接技能の教育プログラムの開発研究

医療の担い手についての科学的研究は医療の質を向上させるためにきわめて重要である。本研究では、精神医学的および行動医学的介入において必要な医療面接から支持的精神療法そして認知行動療法に至るまでの面接技能の教育プログラムを開発し、その有効性と実効性を実証することを目的として、具体的な教育プログラムとそのアウトカム測定の体系を開発することを目的とし、以下を行った1)ロールプレイを用いた支持的精神療法の演習2)うつ病に対する認知行動療法を医師が行えるための簡易マニュアルを整備3)さらにそれをワークショップで演習4)各研究分担者が不安障害や統合失調症を対象に認知行動療法を施行5)被訓練者は訓練開始時のWAI , ESなどを測定した結果、計35名の大うつ病またはパニック障害の患者に認知行動療法を施行できた。大うつ病患者では平均13.5回(範囲:10-17回)のセッションが行われ、治療開始時と終結時でBDI-II得点が23.1 (SD=11.2)から16.6 (SD=11.4)点に減少した。これは前後比較の効果サイズで0.59に相当し、中等度以上の効果であった。また、このうち23名についてWorking Alliance Inventory (0-84点)及びEmpathy Scale (0-70点)が測定されており、それぞれの得点は平均69.0点(SD=10.0、範囲:49-82)、平均56.4点(SD=7.0、範囲:38-65点)であった。WAI得点とES得点の相関は0.87であった。WorkingAllianceおよびEmpathyは十分に達成できたと評価された。本研究では、精神医学的および行動医学的介入において必要な医療面接から支持的精神療法そして認知行動療法に至るまでの面接技能の教育プログラムを開発し、その有効性と実効性を実証することを目的として、具体的な教育プログラムとそのアウトカム測定の体系を開発することを目的とし、平成22年度は以下を行った1)中野を中心にロールプレイを用いた支持的精神療法の演習2)古川を中心にうつ病に対する認知行動療法を医師が行えるための簡易マニュアルを整備3)さらにそれをワークショップで演習4)各研究分担者が不安障害や統合失調症を対象に認知行動療法を施行5)被訓練者は訓練開始時のWAI,ESなどを測定した医療の担い手についての科学的研究は医療の質を向上させるためにきわめて重要である。本研究では、精神医学的および行動医学的介入において必要な医療面接から支持的精神療法そして認知行動療法に至るまでの面接技能の教育プログラムを開発し、その有効性と実効性を実証することを目的として、具体的な教育プログラムとそのアウトカム測定の体系を開発することを目的とし、平成22年度は以下を行った1)中野を中心にロールプレイを用いた支持的精神療法の演習2)古川を中心にうつ病に対する認知行動療法を医師が行えるための簡易マニュアルを整備3)さらにそれをワークショップで演習4)各研究分担者が不安障害や統合失調症を対象に認知行動療法を施行5)被訓練者は訓練開始時のWAI,ESなどを測定した結果、2011年度末の時点で、計35名の大うつ病またはパニック障害の患者に認知行動療法を施行できた。大うつ病患者では平均13.5回(範囲:10-17回)のセッションが行われ、治療開始時と終結時でBDI-II得点が23.1(SD=11.2)から16.6(SD=11.4)点に減少した。これは前後比較の効果サイズで0.59に相当し、中等度以上の効果である。また、うち23名の患者ではWAI+ESが施行されており、最終年度にはさらにデータを増やした上で治療者-患者関係と効果の関係を検討したい。

医療の担い手についての科学的研究は医療の質を向上させるためにきわめて重要である。本研究では、精神医学的および行動医学的介入において必要な医療面接から支持的精神療法そして認知行動療法に至るまでの面接技能の教育プログラムを開発し、その有効性と実効性を実証することを目的として、具体的な教育プログラムとそのアウトカム測定の体系を開発することを目的とし、平成22年度は以下を行った1)中野を中心にロールプレイを用いた支持的精神療法の演習。2)古川を中心にうつ病に対する認知行動療法を医師が行えるための簡易マニュアルを整備。3)さらにそれをワークショップで演習。4)各研究分担者が不安障害や統合失調症を対象に認知行動療法を施行。5)被訓練者は訓練開始時のWAI, ESなどを測定した。結果、計35名の大うつ病またはパニック障害の患者に認知行動療法を施行できた。大うつ病患者では平均13.5回(範囲:10-17回)のセッションが行われ、治療開始時と終結時でBDI-II得点が23.1 (SD=11.2)から16.6 (SD=11.4)点に減少した。これは前後比較の効果サイズで0.59に相当し、中等度以上の効果であった。また、このうち23名についてWorking Alliance Inventory (0-84点)及びEmpathy Scale (0-70点)が測定されており、それぞれの得点は平均69.0点(SD=10.0、範囲:49-82)、平均56.4点(SD=7.0、範囲:38-65点)であった。WAI得点とES得点の相関は0.87であった。WorkingAllianceおよびEmpathyは十分に達成でき初年度に評価尺度および治療マニュアルを完成し、初年度と第2年度にトレーニングワークショップを行った上で、現時点で35名の患者に対する治療データが集積されている。現在もデータ集積中であるので、ほぼ計画通りの進捗であると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。対象患者数、とくにWAIとESのデータが取れている患者数を増やし、できれば現在の倍の数のデータセットで、精神療法トレーニングの効果と治療者患者関係と治療効果の関連を明らかにするところまで研究を進めたい。
運動負荷が反応抑制・変更機能に関わる大脳皮質活動に及ぼす影響の解明

変化する状況に適応するため,予定の運動方略を抑制あるいは変更するということは,ヒトにとって重要である。これらの認知機能の研究は,実験室内でスタティックな座位姿勢にて行われてきたが,実際に発揮される日常生活やスポーツの場面では身体運動がともなう。運動負荷中の反応抑制・変更についての先行研究において,生理指標をもとにコンセンサスの得られている結果はない。そこで本研究では,運動負荷をともなう反応課題中の脳波(EEG)出現様式から,本研究課題を解明する。
銀行取引に関連する刑事法の諸問題の研究

本件研究においては、銀行取引に関連する刑事法の諸問題について、理論的な検討を加えた。特に重要な問題として、たとえば振り込め詐欺の被害金の払戻行為など、銀行預金の払戻行為が、いかなる限度で財産犯を構成するかについて検討を加えた。その結果、銀行に対する財産犯の成立を認めるためには、払戻行為が銀行の意思に反していることに加えて、払戻行為によって銀行に何らかの実質的な法益侵害性が生ずることが必要であるとの結論を得た。平成25年度の研究においては、銀行預金の払戻行為の刑法的評価について包括的な検討を加えた。具体的な検討内容は以下の通りである。第1に、振り込め詐欺における「出し子」の罪責について、最近の裁判例・学説の動向について理論的な検討を加えた。その結果、金銭を事実上占有している銀行の意思が重要であることから、ATM管理者の意思に反する払戻については、窃盗罪、詐欺罪の成立可能性を根拠づけることができるが、銀行の意思といっても、いかなる意思でも保護されるわけではなく、窃盗罪、詐欺罪の両者に横断的な観点で、財産犯としての保護に相応しい「意思」内容の限定が必要であるとの結論を得た。第2に、他人の預金口座を保管する者の不法な払戻行為について、横領罪と窃盗罪の限界について検討を加えた。従来の通説においては、払戻権限の存否によって横領罪と窃盗罪の限界が排他的に区別されていたが、このような議論には必ずしも十分な根拠がなく、両者が重畳的に成立する場面を否定しがたいとの結論を得た。第3に、派生的な論点ではあるが、振り込め詐欺の本犯について詐欺罪の成立を認め、さらに「出し子」の払戻行為について窃盗罪の成立を認める場合、両者の競合をどのように評価すべきかについても、検討を加えた。両行為の被害者が異なるため、併合罪の成立を認めることが原則となるが、法益侵害の実質的同一性をどのように評価するかが問題となり得る。この点については、罪数論の基礎に立ち返った検討が必要である。これらの研究成果については、既に公表済みであるが、次年度においては、これらの研究をさらに継続するとともに、財産犯において保護される意思内容の限界という問題意識から、窃盗罪における「窃取」の意義についても、理論的な研究を進めることにしたい。平成24年度の研究においては、銀行預金の払戻行為の刑法的評価について包括的な検討を加えた。検討に際しては、まず準備的考察として、1預金の払戻請求の可否や預金者の地位の確定をめぐる民事判例や学説について詳細な検討を加えるとともに、2誤振込みの事実を秘して預金の払戻を請求する行為や振り込み詐欺におけるいわゆる「出し子」の罪責をめぐる刑事法の従来の議論について包括的な分析を加えた。これらの検討の結果として、あくまでも銀行が金銭を事実的に占有していることは否定しがたい以上、銀行の占有が失われたことを根拠として、窃盗罪、詐欺罪等の成否を検討することになるが、その際には、少なくとも、銀行の何らかの利益が失われる危険性が必要であるとの結論を得るに至った。このような理解は、詐欺罪の解釈論においては、被欺罔者の錯誤の内容を同罪の法益関係的錯誤に限定すべきであるという解釈に対応するものであるが、窃盗罪の成否についても、被害者の利益状況を斟酌して、その成立範囲を限定する契機を含むものである。すなわち、窃盗罪は被害者の意思に反する占有の移転を処罰しているが、被害者の意思といっても、どのような内容の意思でも同罪で保護されるわけではなく、規範的な観点からの限定が不可欠なのである。このような視点は、窃盗罪の解釈に新たな視点を加えるものとして、重要性を有するものであろう。このような分析においては、個別の取引における銀行の実質的な利害の分析が不可欠であり、次年度以降の研究では、このような実務的観点を視野に入れた上で、研究を継続していく必要があろう。誤振込や「振り込め詐欺」をめぐる問題など、銀行取引をめぐる刑事法的な問題は、近年さらに重要性を増している。本研究はこのような状況にかんがみ、銀行取引に関連する刑事法の諸問題について包括的な検討を加えようとするものである。これまでの研究においては、金融機関に対する窃盗罪、詐欺罪、電子計算機使用詐欺罪の成立を認める上では、銀行に経済的な損害が発生することを要求するのではなく、あくまでも個別の犯罪の要件解釈によって犯罪の成否を検討する必要があることを明らかにした。そして、詐欺罪については「欺く行為」を認めるためには、詐欺罪の法益関係的な事実に関する欺罔行為が必要であり、また、窃盗罪における「窃取」を認めるためには、銀行の意思に反する占有移転である必要があるが、その意思はあくまでも窃盗罪としての保護に相応しい意思に限定するべきであると考えるに至った。本件研究の最終年度においては、このような問題意識から、さらに窃盗罪で保護されるべき被害者の意思内容について具体的な検討を加えた。

検討の結果、その意思内容は経済的な利害に限られるわけではないが、社会通念上重要であり、また、被害者が通常関心を有するであろう事実という観点から限定するべきであることを明らかにした。また、その重要性の判断においては、当該事実を確認する措置がどの程度、具体的に講じられているかなどの事情が重要な判断基準の1つになると解される。この点については、関連する事例を想定しつつ、さらに検討を進めることにしたい。刑法銀行預金の払戻をめぐる刑法上の問題点については、既に学会報告を行った上で、研究業績の一部を学術論文として公表しており、研究の進捗状況は順調に進展していると評価することができる。次年度以降、さらに理論的な研究を深化させ、その内容を公表することによって、研究目的を十分に達成できると考えている。銀行取引やインターネット取引をめぐる刑法上の問題については、既に一定の研究業績を公刊しており、研究目的はおおむね順調に進展していると評価できる。また、平成25年度中には、その研究成果の一部について、学会発表を予定しており、さらなる進展が期待される状況にある。平成26年度においても、昨年度の研究を継続し、銀行預金の払戻をめぐる刑法上の問題点について、最新の裁判例・学説の動向を正確にフォローし、分析を加えることにする。さらに、財産犯において保護される「意思」内容については、法益関係的な観点から一定の限界があるという理解から、窃盗罪、詐欺罪の成立の限界について、理論的な検討を加えることにしたい。とりわけ最近の判例の動向が注目される分野であるので、判例理論ついて多角的な観点から検討を加えることにしたい。具体的な研究の推進方法については、昨年度までと同様、研究課題に関連する国内外の重要な文献資料を網羅的に収集することが中心となる。入手困難な文献については、国立国会図書館、法務省(法務図書館)などの国内関連機関において資料を複写・閲覧するほか、新聞記事等のデータベースや官公庁のホームページの利用も予定している。また、国内の刑事法研究者や実務家との意見交換の機会を積極的に設ける予定であり、そのための経費を国内旅費として使用する予定である。平成25年度においても、昨年度の研究を継続し、銀行預金の払戻をめぐる財産犯の成否について研究を進め、一定の成果を得ることにしたい。この成果については、25年度中に学会等で発表することを予定している。上記の研究と並行して、研究の第2段階として「銀行の受信業務に関する犯罪の成否」に関する検討に着手することにしたい。この段階の検討においては、1一定の事実を秘した預金口座の開設と詐欺罪の成立の限界について、従来の学説・判例を分析しつつ、一定の解釈論的な方向性を得ること、2マネーロンダリング規制や本人確認の現状と課題を把握しつつ、不法収益等隠匿罪・収受罪の成立要件を明らかにすること、3浮貸しの罪、導入預金処罰など受信業務に関連する特別法の罰則の成立要件について、解釈論的な検討を行うことが、主たる検討課題となる。平成25年度の研究費については、昨年度同様、研究課題に関連する国内外の重要な文献資料を網羅的に収集することに充てるものとする。入手困難な文献については、国立国会図書館、法務省(法務図書館)などの国内関連機関において資料を複写・閲覧するほか、新聞記事等のデータベースや官公庁のホームページの利用も予定しており、これらの資料収集に必要となる経費についても、研究費から拠出することを計画している。
日本近海における紅藻ウラソゾの種内分化過程の分子遺伝学的手法による解明

ウラソゾにおけるケミカルレース相互について、主に培養株を材料としてrbcL遺伝子の塩基配列を決定し比較したところ、株間において差異は認められなかった。このことは、本種におけるケミカルレースの種内分化が、日本海が現在の海洋環境に近くなった地質時代的に見て非常に新しい時代に起きたとする、本研究における作業仮説に矛盾しないものである。サハリンにおける野外調査において、西海岸(日本海側)の数カ所でウラソゾの生育を確認した。なかでもサハリン北部の間宮海峡に近いTangiにおいても採集されたことは、本種の分布域が日本海の北端まで達していることを強く示唆する。なお、サハリン東海岸(オホーツク海)およびカムチャツカ南東海岸(太平洋)における調査では、いずれも本種の生育は確認されなかった。このことは、本種の分布域が対馬暖流とその支流の影響下にある海域に限られるとする、本研究における作業仮説と一致する。サハリン北部のTangiのウラソゾ個体群と、南部のYablochnyyの個体群について、それぞれが生成する二次代謝産物の種類を分析したところ、両者ともにprepacifenolであった。非常に遠距離であるにもかかわらず同じケミカルレースであり、かつprepacifenol raceは北海道北部にも広く分布していることから、北海道北部以北には一様にprepacifenol raceのみが分布している可能性が高いと考えられる。ウラソゾにおけるケミカルレース相互の問で、生成する二次代謝産物の特徴から類推して系統的に比較的離れていると予想される2つのレース(prepacifenol raceとlaurencin race)について、すでに保有している培養株を材料としてrbcL遺伝子の塩基配列を決定し比較したところ、両者の間にはまったく差異が認められなかった。なかでも間宮海峡に近いTangiにおいても採集されたことは、本種の分布域が日本海の北端まで達していることを強く示唆する。なお、東海岸(オホーツク海側)の数カ所の調査では、いずれも本種の生育は確認されなかった。このことは本種の分布域が対馬暖流とその支流の影響下にある海域に限られるとする、本研究における作業仮説と一致する。サハリン北部のTangiのウラソゾ個体群と、南部のYablochnyyの個体群について、それぞれが生成する二次代謝産物の種類を分析したところ両者ともにprepacifenolであった。