hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空気媒体による触・嗅覚提示を用いた非視覚型拡張現実感の基盤技術

空気を媒体とした触覚刺激と嗅覚刺激を利用し,視覚に依存せず場の空気を演出する拡張現実感に寄与する基盤技術の構築を目指す.その一環として,本年度は人間の頭部による風向知覚の知見を総合的に整理しまとめるとともに,局所的な触覚・嗅覚刺激を与える渦輪利用方式について,より詳細な解析を行った.風向知覚に関しては,これまでに行った実験結果を総合し,統計的検定を含む詳細な解析を行い,論文にまとめた.渦輪方式に関しては,一昨年,昨年と続けてきた空気砲開口部形状が軌道安定性へ与える影響について,より精密な実験を行った.具体的には昨年までの結果により,開口部を前方へ突出させると渦輪起動が安定する傾向が示唆されていたが,いずれも円錐台形状の結果であった.先行研究では開口部先端部の角度の影響が定性的に示唆されていたため,断面形状が直線的な円錐台に加えて,曲線的に直径が先端へ向かって絞り込まれ先端部が円柱状となる形状について,渦輪の軌道安定性を調べた.その結果,円柱状の本体前面に円形開口を持つ(突出しない)形状と比べて,円錐台形状で突出させたもの,曲面的に突出させたものは,渦輪の軌道安定性自体は高くなることが観察された.その一方,開口部を突出させた形状では渦輪速度が低下し,飛距離が稼げないことも観察された.これら一連の実験結果から,空気砲開口部周辺の形状に関しては,渦輪軌道の安定性と到達距離がトレードオフの関係にあり,汎用的に最適な形状と言えるものは発見されなかった.これらの活動と並行して,空気砲の開口部を多数の小径開口で構成し,空圧により駆動する新たな方式の空気砲を立命館大学・野間春生教授と共同で考案し,基礎的な実験を開始した.当初予定では,最終年度までに統合システムを構築し評価実験を行う予定であったが,平成28年度から30年度にかけて行った軌道安定性に関する実験で当初期待したような成果が得られず,実験の精密化および再実験に時間を要した.フォグにより可視化した渦輪をカメラで観察し,画像解析により時々刻々の位置を記録するため,データの精度確保が難しい実験であった.また,周囲の環境により影響を受けやすいため,人の出入りが少ない時間帯を狙って実験を実施する必要があったことなどが,時間を要した原因である.渦輪の軌道安定性に関する実験は,汎用的に最適な設計方針を得るには至っていないものの,どの性能を重視するかに依存するトレードオフの関係であることが明らかになった.このため,軌道安定性向上に関する探究は一旦完了とし,今後は空圧駆動方式の空気砲の挙動解析を含め,空気制御技術の基礎的知見の獲得を目指す.空気を媒体とした触覚刺激と嗅覚刺激を利用し,視覚に依存しない拡張現実感の実現に寄与する基盤技術の構築を目指す.その一環として,本年度は渦輪による香り搬送のための空気砲設計パラメータについて検討した.従来研究における未解決問題として渦輪軌道の安定性および渦輪による香り搬送効率の向上が挙げられており,その解決を図るべく,空気砲開口部形状による渦輪軌道安定性への影響を実験的に調査するとともに,開口部付近へ局所的に香りを充填することによる搬送効率に対する効果を流体シミュレーションにより調査した.開口部形状が軌道安定性へ与える影響を調査する実験は,フォグを空気砲内部に充填し,射出後の渦輪軌道を映像上で追跡する方法で行った.平板に開口を設けた空気砲と比較して,開口部を前方に突き出した形状,すなわち開口へ向けてなだらかに断面積が減少していく形状では,若干軌道安定性が向上する傾向が観察された.しかし,試行毎の測定結果に大きなばらつきが見られ,有意な知見として結論づけるには至っていない.一方,香りを開口部付近に局所充填することにより香り搬送効率,すなわち空気砲から射出される香気成分全体のうち渦輪本体に含まれる香気成分の割合が高くなることは,平板開口形状の空気砲に香気を導入するスリット機構を試作し,経路上の残留濃度測定実験を行うことによって確認された.さらに,軌道安定性への効果を検討している,開口部を前方に突き出した形状の空気砲においても,開口部先端付近へ局所的に香りを充填することにより,香りが効率的に渦輪に巻き込まれ,結果として香り搬送効率の向上に寄与することが流体シミュレーションにより予測された.搬送効率向上に関する知見の蓄積は,概ね順調である.平板開口を持つ空気砲については開口部エッジ裏側へ香気を導入するスリット機構を製作しその効果を検証したところ,流体シミュレーションで予測された通り,経路上に残留する香り濃度を抑制する効果が確認された.ただし,量的にはシミュレーションで予測されたほどの効果は得られておらず,高濃度の香気をより少ない体積だけ充填する方式の検討が必要である.また,並行して進めている軌道安定性向上のために,開口部を前方に突き出した形状の空気砲について,同様に局所充填効果をシミュレーションにより予測し,開口部先端部付近への局所充填が香り搬送効率向上に寄与することを予測する結果が得られた.一方,渦輪軌道安定性の確保は本研究の目的を達成する上で必要不可欠な要件であるが,本年度検討した開口部形状の改良だけでは有意な安定性向上に関する知見を得られるに至っていない.当該実験では,現有装置であるクランクピストン方式による空気砲駆動を行ったことが予期せぬ振動・揺動をもたらし,軌道安定性に悪影響を及ぼした可能性も考えられる.駆動方式の改善も含めた検討が必要である.

空気を媒体とした触覚刺激と嗅覚刺激を利用し,視覚に依存せずに場の空気を演出する拡張現実感に寄与する基盤技術の構築を目指す.その一環として,本年度は香りを局所的に搬送したり突発的な触覚刺激を提供する渦輪利用方式と,より継続的な刺激に適する風利用方式の二種類について,それぞれ基礎的な知見の獲得を行った.渦輪を用いる方式については,前年度の結果より空気砲開口部形状が軌道安定性へ与える影響,すなわち,開口部を前方に突き出した形状の方が,平板に開口を設けた空気砲と比較して軌道安定性が向上する傾向が示唆されたが,ばらつきが大きく信頼性のあるデータが得られたとは言いがたい状態であった.そこで本年度は精度を向上させてより系統的に実験を行い,開口部を前方へ突き出すと軌道安定性が向上する現象が確認された.次に,風を用いる方式については,従来研究において頭部で風を感じる場合の風向知覚分解能に関する測定が行われていたが,測定が行われた方向が限定されており,精度も十分とは言えなかった.そこで本年度はこれをより系統的にかつ十分な数の被験者に対して行い,頭部前面,側方,後頭部を中心とした風向知覚の分解能を測定した.その結果,対称性のある頭部正面および後頭部と比べて,側方における風向知覚の丁度可知差異が大きく,風向知覚の精度としては劣ることが明らかになった.この結果より,頭部に対して全周から風による触覚提示を行うシステムにおいて,頭部正面および真後ろから風邪刺激を行う場合と比べて,側方から風刺激を行う場合は風源設置間隔もしくは風向制御分解能を粗くとることが可能であることが示唆された.渦輪を用いる方式,風を用いる方式の双方で,基礎的な知見の獲得が進んでおり,研究全体としては着実に進捗している.しかしながら,一部の技術要素について本年度予定していた成果が得られておらず,今後統合してシステムを構築する際に影響が出る可能性がある.具体的には,渦輪を用いる方式に関して,軌道安定性の向上と並行して,香り搬送の効率化のために空気砲開口部近傍に香りを局所的に充填する機構の開発を予定していた.しかし年度末までに設計が完了しておらず,射出する渦輪に載せる香りを用意することが難しい状況である.また,軌道安定性に影響する可能性のある空気砲駆動方式の改善についても,引き続き検討が必要である.空気を媒体とした触覚刺激と嗅覚刺激を利用し,視覚に依存せずに場の空気を演出する拡張現実感に寄与する基盤技術の構築を目指す,その一環として,本年度は香りを局所的に搬送したり突発的な触覚刺激を提供する渦輪利用方式について,詳細な研究を行った.渦輪方式においては,二つの渦輪を衝突させて自由空間中に香り場を生成するために,空気砲から射出された渦輪の軌道安定性が重要である.前年度,開口部形状が軌道安定性へ与える影響について実験を行い調査し,開口部を前方へ突出した形状の方が,平板に開口を設けた空気砲と比較して軌道安定性が向上する傾向が示唆された.しかし,データ数が十分でなかったことに加え,開口部突出形状により渦輪進行速度が影響を受けることから,形状要因と速度要因のどちらの影響が大きいかについて調査する必要があった.
融体超急冷法で生成される高珪素鉄柱状晶磁気異方性

本年度の研究計画は予定どうり実行され研究発表欄に記したように,各方面で十分議論され満足のいく成果が得られた.電気鉄板すなわち珪素鉄合金は,エネルギーの見地からその特性向上が最も急がれている.この向上を阻むものは磁気異方性と磁歪である.申請者は珪素鉄板の特性を一段と向上すべく高珪素鉄薄帯の研究に専念し,その過程で次の極めて重要な処理方法すなわち,絶対不変とされていた珪素鉄の磁気異方性定数を低減させる処理法を明確にすることに努力を傾注した.この磁気異方性を減少させる処理を適用することが出来れば,電気鉄板業界の技術を一新させることができるので,極めて重要な意義をもつと考えている.磁気異方性の低減をはかる目的で,珪素を1.57.5%含む合金に第3元素としてTi,Sn,等をそれぞれ添加し,原料のインゴットを作ってこれらの,飽和磁気,比熱などの特性を研究した.さらに単結晶を育成するにあたり,結晶内部に欠陥の無いものを得るための結晶成長速度を制御し,これらの単結晶を油中に急速冷却させるときの雰囲気が結晶面にあたえる関係を明らかにした.このとき第3元素の添加量はそれぞれ02.0%とし,前年度で特に興味ある成分の単結晶を複数育成した.上記の組成のインゴットを原料として急冷薄帯を作り,熱処理を行ない,このようにして得た薄帯の鉄損測定および磁気異方性定数測定を行なった結果,鉄損の減少,磁気異方性定数の減少という極めて重要な成果が得られた本年度の研究計画は予定どうり実行され研究発表欄に記したように,各方面で十分議論され満足のいく成果が得られた.電気鉄板すなわち珪素鉄合金は,エネルギーの見地からその特性向上が最も急がれている.この向上を阻むものは磁気異方性と磁歪である.申請者は珪素鉄板の特性を一段と向上すべく高珪素鉄薄帯の研究に専念し,その過程で次の極めて重要な処理方法すなわち,絶対不変とされていた珪素鉄の磁気異方性定数を低減させる処理法を明確にすることに努力を傾注した.この磁気異方性を減少させる処理を適用することが出来れば,電気鉄板業界の技術を一新させることができるので,極めて重要な意義をもつと考えている.磁気異方性の低減をはかる目的で,珪素を1.57.5%含む合金に第3元素としてTi,Sn,等をそれぞれ添加し,原料のインゴットを作ってこれらの,飽和磁気,比熱などの特性を研究した.さらに単結晶を育成するにあたり,結晶内部に欠陥の無いものを得るための結晶成長速度を制御し,これらの単結晶を油中に急速冷却させるときの雰囲気が結晶面にあたえる関係を明らかにした.このとき第3元素の添加量はそれぞれ02.0%とし,前年度で特に興味ある成分の単結晶を複数育成した.上記の組成のインゴットを原料として急冷薄帯を作り,熱処理を行ない,このようにして得た薄帯の鉄損測定および磁気異方性定数測定を行なった結果,鉄損の減少,磁気異方性定数の減少という極めて重要な成果が得られた珪素を約3%含む珪素鉄合金、いわゆる珪素鋼板は電力系統の発電機や変圧器の鉄心として、あるいは電動機や電源変圧器の鉄心として広く使用されている。この珪素鋼板の磁気特性の向上を阻むものは、結晶磁気異方性と磁歪であるが、我々はすでに磁気異方性を低減させる処理方法があることを発見し研究してきた。本研究ではこの結果をさらに発展させ、珪素鉄に第3元素を添加することにより、規則-不規則変態温度を下降させることが可能となる。さらに、容易に実現しうる冷却速度で冷却することによって、高温状態での珪素の不規則分布が室温で実現できるならば、磁性材料のより一層の低損失化をもたらす可能性が生まれる。以下に研究成果の概略を記す。1.第3元素としてTi,W,Mn等の金属元素を添加した種々のインゴットを作った。2.これらのインゴットのうちTi,W,Mnについて単結晶を育成した。さらに結晶方位を決定し、磁気異方性を測定した。3.これらの単結晶を熱処理を行い、熱処理と磁気異方性の関係を明らかにした。(1)単結晶試料0.5W5.5Si94Fe組成については、1100°Cからの焼き入れ処理を行うことにより、磁気異方性定数【K_1】は2.46×【10^5】erg/ccから1.78erg/ccとなり約28%減少した。(2)単結晶試料0.5Mn5.5Si94Fe組成については、(1)と同じ条件で2.26×【10^5】erg/ccから0.66×【10^5】erg/ccと約71%も減少した。以上のように、有効な第3元素添加を行い、高温焼き入れ処理を施すことにより、磁気異方性を低減することが可能となり、珪素鉄合金の磁気特性のより一層の改善が十分期待できる。
弾性波エネルギートラッピングを利用した高結合・高安定のラブ波型弾性表面波基板

本研究では,水晶と同等の優れた温度安定性を有するランガサイト(LGS)基板上のラブ波型弾性表面波に対して,高密度薄膜装荷による弾性波エネルギートラッピングを利用することにより,高結合・高安定・低損失のラブ波基板構造を実現することを目的としている.昨年度は,高密度薄膜としてアモルファスTa_2O_5薄膜,または金薄膜(Au)を用いると,最大で1%の結合係数とゼロ温度特性が同時に得られることを見出した.本年度は「低損失化」と「共振器への応用」について成果を得たので以下に示す.1.ラブ波の低損失化高結合化と高安定化が可能な第2オイラー角θ=0°,10°,20°((0°,θ,90°))のLGS基板上のラブ波の伝搬損失とバルク波放射損失を実験的に求めた.θ=20°の場合の伝搬損失は,アモルファスTa_2O_5薄膜のある膜厚において最小値を示した.一方,θ=0°,10°の場合では,Au装荷,Ta_2O_5/Al装荷の有る無しにかかわらず,0.01dB/λ以下の比較的小さい伝搬損失を有していることを明らかにした.また,θ=20°の場合のバルク波放射損失はTa_2O_5薄膜を装荷することによって,装荷なしの10dBから1dB以下の値まで減少すること,θ=0°,10°の場合では薄膜装荷によるバルク波放射の抑圧効果は小さいことがわかった.これらの結果から,θ=20°では,その伝搬波は表面に沿って伝搬するバルク波が主体であり,θ=010°では損失の小さいラブ波が主体であることを明らかにした.2.共振器への応用これまでの成果を踏まえ,Au電極とθ=0°,10°のLGS基板を組み合わせた共振器を設計,作製し,その特性を評価した.波長20μm,ダブルIDT対数75,交叉幅1mm,反射器本数90のとき,約30dBのアドミタンス比,約1500のQ値,0.003の容量比,-65°85°の位相を有しており,STカット水晶の場合と比較して極めて良好な共振特性と位相特性を有することを明らかにした.以上の成果より,本研究で見出したラブ波LGS基板構造を利用することにより,ゼロ温度特性を有する発振器や広帯域共振器型フィルタの実現が期待できる.本研究では,優れた温度安定性を有するランガサイト(LGS)基板に対して,高密度薄膜装荷による弾性波エネルギートラッピングを利用し,ラブ波の高結合化を図ること,同時にバルク波放射損失と伝搬損失の大幅な低減を図ること,これらと基板の温度安定性を利用して高結合・高安定・低損失の基板構造を提案する.本年度は「高結合化」と「温度安定性」について成果を得た.まず,オイラー角(0°,θ,90°)のLGS上に形成されたAl電極上に高密度Ta_2O_5薄膜を装荷した場合と電極をAuで形成した場合の結合係数を検討した.理論計算の結果,これらの薄膜装荷により結合係数は最大で1.0%まで増大することがわかった.実際にθ=20°の基板を用いて結合係数を測定した結果,Ta_2O_5装荷では0.047λ(λ:ラブ波波長,20μm)の膜厚において0.61%,Auで電極を形成した場合では0.015λの膜厚において0.80%の値が得られた.これらの値は従来のSTカット水晶と高密度金属を組み合わせたラブ波の値の23倍の値である.次に,恒温槽に設置した試料の周囲温度を変化させ,基準温度(20°C)の周波数f_0に対する周波数変化率(Δf/f_0)を測定した.計算結果に従って,Au膜厚が0.008λのとき,ゼロ温度特性(頂点温度が20°C)を示し,20°Cから60°Cまでの周波数変化が約100ppmの放物曲線が得られた.これはSTカット水晶上のラブ波の周波数温度変化とほぼ同等の安定性である.また,Ta_2O_5膜厚が0.021λのとき頂点温度が40°C付近の放物特性が得られた.Ta_2O_5膜厚が厚くなると周波数変化が増加し,Ta_2O_5はAuと同様に正の遅延時間温度係数を持つことがわかった.このことから,Ta_2O_5/Al

装荷においても調整によりゼロ温度特性が得られることを明らかにした.本研究では,水晶と同等の優れた温度安定性を有するランガサイト(LGS)基板上のラブ波型弾性表面波に対して,高密度薄膜装荷による弾性波エネルギートラッピングを利用することにより,高結合・高安定・低損失のラブ波基板構造を実現することを目的としている.昨年度は,高密度薄膜としてアモルファスTa_2O_5薄膜,または金薄膜(Au)を用いると,最大で1%の結合係数とゼロ温度特性が同時に得られることを見出した.本年度は「低損失化」と「共振器への応用」について成果を得たので以下に示す.1.ラブ波の低損失化高結合化と高安定化が可能な第2オイラー角θ=0°,10°,20°((0°,θ,90°))のLGS基板上のラブ波の伝搬損失とバルク波放射損失を実験的に求めた.θ=20°の場合の伝搬損失は,アモルファスTa_2O_5薄膜のある膜厚において最小値を示した.一方,θ=0°,10°の場合では,Au装荷,Ta_2O_5/Al装荷の有る無しにかかわらず,0.01dB/λ以下の比較的小さい伝搬損失を有していることを明らかにした.また,θ=20°の場合のバルク波放射損失はTa_2O_5薄膜を装荷することによって,装荷なしの10dBから1dB以下の値まで減少すること,θ=0°,10°の場合では薄膜装荷によるバルク波放射の抑圧効果は小さいことがわかった.これらの結果から,θ=20°では,その伝搬波は表面に沿って伝搬するバルク波が主体であり,θ=010°では損失の小さいラブ波が主体であることを明らかにした.2.共振器への応用これまでの成果を踏まえ,Au電極とθ=0°,10°のLGS基板を組み合わせた共振器を設計,作製し,その特性を評価した.波長20μm,ダブルIDT対数75,交叉幅1mm,反射器本数90のとき,約30dBのアドミタンス比,約1500のQ値,0.003の容量比,-65°85°の位相を有しており,STカット水晶の場合と比較して極めて良好な共振特性と位相特性を有することを明らかにした.以上の成果より,本研究で見出したラブ波LGS基板構造を利用することにより,ゼロ温度特性を有する発振器や広帯域共振器型フィルタの実現が期待できる.
イオンビームによる特徴的表面形状生成に必要なシ-ドの大きさの測定

アモルファス金属を適当な条件で燃鈍すると、その内部に結晶粒が生成される。本研究は、アモルファス金属のこの様な性質を利用して、イオンビーム照射により材料表面に観察される特徴的な表面形状生成に必要な物質の大きさを測定することを目的とした。結晶粒は、アモルファス相よりもスパッタリング収量が大きく、結晶粒を中心としてイオンビーム照射による表面形状生成が観察される。試料には、Fe_<78>B_<13>Si_9の厚さ25mumのアモルファス金属箔を用いた。本材料に485505°Cの5°Cおきに核時間燃鈍、500°Cで2時間及び5時間の燃鈍を施した試料を準備し、20keV Arイオンを2×10_<19>(ions/cm^2)照射後、表面形状をSEMにより観察した。SEM像に、フーリエ変換等の画像処理を施し特徴描出を行った。同時に、同様の試料に対して、TEM観察を実施しアモルファス金属内の結晶粒の生成の確認を行った。また、結晶粒の粒径及び生成密度を決定するために各試料に対して、生成された結晶粒の一層程度がエッチングされる量のArイオン照射(約3.5×10^<17>ions/cm^2)を実施し、浸食面に形成された結晶粒によるエッチピットの形状及び密度を測定した。エッチピットの形状は、TEMにより観察した結晶粒の形状と一致していた。以上の結果よりアモルファス金属に生成する結晶粒の粒径及び密度と燃鈍条件の関係が明確になり、粒径の分布を確認する事が出来た。また、きわめて小さな結晶粒でもエッチピットの生成が観察され、そのため、表面形状生成の閾的な結晶粒の大きさについては、厳密な決定は困難であったが、結晶粒径分布及び密度とイオンビーム照射による表面形状変化の関係を明確にすることが出来た。以上、本研究で得られた成果は、日本原子力学会「1993年秋の大会」において既に一部発表済みであり後日、論文発表を予定している。
刑事政策と精神科医療

本研究は、精神障害に罹患した受刑者、精神障害に罹患した触法・犯罪少年、保護観察対象者の処遇制度をどのように構築すべきかについて、比較法的な観点から検討を行った。わが国では、医療観察法が施行され、責任能力に問題のある精神障害者については治療の制度が確立したといえる。しかし、受刑者、収容少年、保護観察対象者に関しては、十分な処遇体制が整備されているとは言い難い。近年、刑務所においては、窃盗癖の治療の問題、女子受刑者の摂食障害の問題、少年施設における発達障害者の問題、保護観察下における治療継続の問題など新たな課題も続出しているのが現状である。そこで、本研究では、受刑者、収容少年、保護観察対象者で、精神障害に罹患している者に対する処遇制度をどのように構築すべきかについて、比較法的検討をも踏まえて、法的モデルを提示することを目的として、研究を行った。平成30年度は、以上の課題について、研究組織メンバーを中心に、定例の研究会を年5回程度開催し、問題点の最終的な整理・分析を行い、わが国において実現可能な法的モデルの構築に向けた検討を行った。また、今年度の比較法的検討としては、昨年度研究会メンバーで視察を行った、司法精神医療の先進国であるイギリスのダイバージョン・システムについて、検討を行った。具体的には、視察を行った施設の調査結果および文献資料を研究会で整理・分析し、それを踏まえて、法的・医学的観点から検討・議論を行い、わが国における法的モデル構築の参考とした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、精神障害に罹患した受刑者、精神障害に罹患した触法・犯罪少年、保護観察対象者の処遇制度をどのように構築すべきかについて、比較法的な観点から検討を行う。わが国では、医療観察法が施行され、責任能力に問題のある精神障害者については治療制度が確立したといえる。しかし、受刑者、収容少年、保護観察対象者に関しては、十分な治療体制が整えられているとは言い難い。近年、刑務所においては、窃盗癖の治療の問題、女子の摂食障害の問題、少年施設における発達障害の問題、保護観察下における治療継続の問題など新たな課題も続出しているのが現状である。そこで、本研究では、受刑者、収容少年、保護観察対象者で、精神障害に罹患している者に対する処遇制度をどのように構築すべきかについて、比較法的検討をも踏まえて、法的モデルを提示することを目的として、研究を行っている。平成28年度は、以上の課題のうち、刑事施設内の精神医療などについて、研究組織メンバーを中心に、定例の研究会を年6回程度開催し、問題点の抽出と整理・分析を主眼として、検討を行った。その際、話題提供者には、研究会メンバーのほか、それぞれの分野における専門家をゲストスピーカーとしてお招きし、検討を行った。なお、比較法的検討については、国際シンポジウムを開催することはできなかったが、定例の研究会の中で、諸外国の制度、そこにおける問題点とその対策などについて、特にこのテーマに精通している、趙晟容韓日法律問題研究所所長から韓国の制度などについて、お話を伺った。本研究では、受刑者、収容少年、保護観察対象者で、精神障害に罹患している者に対する処遇制度の構築について、法的モデルを提示することを目的としている。そのためには、特に、以下の2つの課題を検討する必要がある。1つは、1受刑者、収容少年の精神科医療処遇制度のあり方であり、もう1つは、2保護観察対象者の精神医療処遇制度のあり方である。前者は、一般刑務所の精神科医療供給をどのように底上げするかという問題とともに、医療観察法における指定入院医療機関を移送治療施設として使用することの可否という問題である。後者は、矯正施設内においてどのような手厚い医療が提供されたとしても、仮出所後に治療が継続されなければ、病状が直ちに悪化し、再犯に至る可能性が極めて高くなるため、それにどのように対応するかという問題である。精神障害に罹患した対象者にとって重要なことは、治療服薬を継続することにある。医療観察法の地域精神医療のこれまでの蓄積から明らかなように、継続的な通院医療確保は対象者の社会復帰に不可欠である。この点、諸外国では、施設内治療を社会内でも継続できるよう、司法強制通院命令制度が整備されている。このような制度を研究することにより、わが国で実現可能な制度は何かを検討することが必要となる。平成28年度は、1、2の課題について、わが国の現状を分析することにより、それぞれにおける問題点の抽出を行い、研究会メンバー間でそれについての情報共有を行うことができた。ただ、都合により、比較法的研究のための海外調査、国際シンポジウムの開催を行うことはできなかった。もっとも、それらは、わが国における現状の分析と問題点の抽出ができたうえで行った方がより良い成果が得られるのではないかと思われる。その意味で、今年度の研究は、今後の検討すべきターゲットをある程度絞り込めたという意味で、おおむね順調に進展しているといえる。

近年、刑務所においては、窃盗癖の治療の問題、女子の摂食障害の問題、少年施設における発達障害の問題、保護観察下における治療継続の問題など新たな課題も続出しているのが現状である。そこで、本研究では、受刑者、収容少年、保護観察対象者で、精神障害に罹患している者に対する処遇制度をどのように構築すべきかについて、比較法的検討をも踏まえて、法的モデルを提示することを目的として、研究を行っている。平成29年度は、以上の課題について、研究組織メンバーを中心に、定例の研究会を年6回程度開催し、問題点の抽出と整理・分析を主眼として、検討を行った。さらに、今年度は、比較法的絵検討として、司法精神医療の先進国であるイギリスにおけるダイバージョンの現状を視察し、関係者との意見交換を行った。具体的な視察先は、矯正施設がGrendon刑務所(治療共同体の実践施設)、Whitemoor刑務所(再犯リスクの高い重度のパーソナリティ障害者(Dangerous severe personality Disorder: DSPD)の治療を行うパイロット事業の実践施設)、Whetherby少年刑務所(精神障害のある重大犯罪を行った少年の専門処遇施設)、司法精神医療施設がBroadmoor病院(High security hospital)St.Bernard病院(Medium secure units:MSU)、である。本研究では、受刑者、収容少年、保護観察対象者で、精神障害に罹患している者に対する処遇制度の構築について、実現可能な法的モデルを提示することを目的としている。そのためには、特に、以下の2つの課題を検討する必要がある。1つは、1受刑者、収容少年の精神科医療処遇制度のあり方であり、もう1つは、2保護観察対象者の精神医療処遇制度のあり方である。前者は、一般刑務所の精神科医療供給をどのように底上げするかという問題とともに、医療観察法における指定入院医療機関を移送治療施設としての使用することの可否という問題である。後者は、矯正施設内においてどのような手厚い医療が提供されたとしても、仮出所後に治療が継続されなければ、病状が直ちに悪化し、再犯に至る可能性が極めて高くなるため、それにどのように対応するかという問題である。精神障害に罹患した対象者にとって重要なことは、治療服薬を継続することにある。医療観察法の地域精神医療のこれまでの蓄積から明らかなように、継続的な通院医療確保は対象者の社会復帰に不可欠である。この点、諸外国では、施設内治療を社会内でも継続できるよう、司法強制通院命令制度が整備されている。このような制度を研究することにより、わが国で実現可能な制度は何かを検討することが必要となる。平成29年度は、1、2の課題について、それぞれにおける問題点の抽出を行い、研究会メンバー間でそれらについての情報共有を行うことができた。また、比較法的検討として、司法精神医療の先進国であるイギリスにおけるダイバージョンの現状を視察し、関係者との意見交換を行い、以上の検討課題について参考となるべき有意義な示唆を得ることができた。このように、今年度の研究は、研究会活動においても、比較法的検討においても、多くの成果を得ることができたという意味で、おおむ順調に進展しているといえる。
鉄スクラップからの低温凝固脱銅

鉄スクラップからのトランプエレメント除去技術として、Fe-C-Cu系におけるCu含有.-Feの凝固偏析を利用してCuを除去する凝固精製法での脱銅技術の可能性を検討した。Fe-C-Cu系融体の一方向凝固実験によりCuの凝固偏析が生じることを明確にすると伴に、2wt% Cu以下では偏析挙動に初期濃度の影響は無いことを見出し、凝固精製法による脱Cuの可能性を示した。鉄スクラップにはトランプエレメントと称される不純物成分(Cu等)が含まれ、我が国製鉄業が得意とする高級鋼材の原料としての使用が制約されている。近年、海外に依存する鉄鋼原料である鉄鉱石、石炭等が海外資源メジャーの寡占下で急騰しており、これら資源の乏しい我が国にとって、国内に蓄積されている鉄スクラップ資源を看過すべきではない。トランプエレメントを除去する技術は必要不可欠であり、様々な技術が開発されてきたが実用化には至っていないのが現状である。本研究ではFe-Cu-C系におけるCu含有γ-Feの凝固偏析を利用してCuを除去する凝固精製法での脱銅技術の確立を目指している。本年度はFe-2mass%Cu合金にCを4.2mass%添加したFe-Cu-C系融体の一方向凝固実験を実施した。凝固後の試料において、初期凝固部では主にデンドライト組織が存在し、そのデンドライトが凝固の進行とともに減少していることが確認できた。また、元素分析による結果から、初期凝固部でのデンドライト組織はCuを含むγ-Fe相であり、初期のCu濃度(2mass%)よりもCu濃度が高かった。試料全体を通して凝固初期部2.5mass%、凝固後期部1.5mss%のCu濃度差を得ることができた。一方、温度勾配の無い凝固試料では、γ-Fe相のデンドライトが一様に存在しており、試料全体で初期Cu濃度である2mass%から変化はしていなかった。以上のように、凝固精製法による脱Cuの可能性を見出せた。昨年度はFe-C-Cu系融体の一方向凝固実験を実施し、凝固後にCuの濃度分布を確認した。本年度は、昨年度の結果を踏まえ(1)Cuの凝固偏析におよぼす凝固速度の影響、および、(2)Cuの凝固偏析におよぼす初期に含まれるCu濃度の影響について調査した。(1)凝固速度を変化させた実験結果から、凝固速度を小さくすることにより平衡状態図に従って凝固がおこることから、Cuの偏析の程度が大きくなることが分かった。(2)系中に含まれるCu濃度が0.12.0mass%の範囲では、Cuの凝固偏析が生じることを確認した。この結果に基づく解析から、凝固中の固相/液相間のCuの偏析係数は、濃度に依存せずおよそ1.2であることを明らかにした。また、初期のCu濃度0.1mass%に本技術を適用した場合、鋼材に影響のないCu濃度である0.1mass%未満を満足する部分が、試料中の30%を占めることが明らかとなった。以上より、凝固精製法による脱Cuの可能性を見出すことができた。
細胞構造を有する複合構造体の最適設計のための基礎研究

複数種のセルの組み合わせを考慮にいれた複合構造物の新しい設計思想・手法の確立のため、本研究は、その第一ステップとして、セルサイズが比較的一定で、2次元的広がりしか持たないアルミハニカムコアを用いて、その面内2方向の引張、圧縮試験およびを試み、また有限要素法による数値解析を行なった。得られた主な結果は以下のとおりである。1.スライド式の特殊な実験治具を試作し、万能試験機取付けて実験を行なった。コアの圧縮試験から、コアのL方向の平均弾性率は、試験片の一辺に含まれるセル数Nが11以上であれば、試験片サイズにより影響を受けないが、N1012(≦)では、Nが小さくなるにともない、測定値は低下する傾向を示した。しかしながら、この方向と90°Cの方向であるW方向の弾性率は、試験片サイズの影響をほとんど受けないことが明らかとなった。2.変形中の写真から、平均的なポアソン比の変化の様子を調べた結果、引張試験では、L,Wのいずれ方向も変形の進行にともないほぼ直線的に増加し、平均ひずみが15%程度で変形初期の約1.5倍程度になる。一方、圧縮変形では、L,Wのいずれ方向も変形の進行にともないほぼ直線的に減少していくことが明らかとなった。3.セル壁を矩形断面の梁と考え、2次元のラーメン構造モデルを作成し有限要素法による数値解析を行なった結果、圧縮試験における試験片の弾性変形を比較的よくシュミレートできた。今後は、セル壁の曲げ変形が弾性限を越えて塑性変形する場合にも適用できるよう計算手法の改良を行ないたいと考えている。
乳癌におけるアンドロゲンレセプターをターゲットとした治療の開発

我々はARのサブタイプごとの発現を比較し、予後マーカーとしての意義を検討した。合計307の浸潤癌の検体の免疫染色の結果とマイクロアレイの4つのデータセットでの検討によりARはER陽性乳癌で発現が高い事が示された。ER陽性乳癌においてはARの高発現は予後良好因子であり、TNBCでは免疫染色でki-67低発現と相関していたが予後不良因子となる傾向が認められた。平成26年度はまず、乳癌におけるアンドロゲンレセプター(AR)発現と予後との関係を外科学会で発表した。内容は4つのデータセット(GEO accession number:GSE2034, GSE7390, GSE11121, GSE16716)から917の原発性乳がんの遺伝子発現についてメタ解析を行った。さらにARのmRNA発現レベルについてカプランマイヤー曲線を用いて予後解析を行った。4つのデータセットですべてARのmRNA発現はER陽性乳癌でER陰性乳癌よりも有意に高かった。(P-value = <0.001)すべての乳癌患者でARの発現レベルと予後との関連を検討したところ、AR低発現に比べ、高発現の患者で有意に予後が悪かった。(P-value=0.007)サブグループ別の解析では、ER陽性HER2陰性のグループではARの低発現が高発現に比べ予後不良であったが(P=0.027)、TNBCにおいてはAR高発現が低発現に比べ予後不良の傾向(P=0.056)であった。ARはER陽性乳癌で発現が高い事が示された。ER陽性乳癌においてはARの高発現は予後良好因子であり、TNBCでは予後不良因子となる傾向が認められた。上記の所見を基に当院で行われた平成26年度の乳癌症例に対しARの免疫染色を行い、内容を平成27年の日本臨床腫瘍学会で発表予定である。これらを基にアンドロゲンレセプターをターゲットとした治療の効果が見込める症例群を同定する。対象と方法:2013年に東海大学で針生検や手術により得られた乳癌の検体での免疫染色の解析、公共マイクロアレイデータセット(GEO accession number:GSE2034, GSE7390, GSE11121, GSE16716)から917の原発性乳がんの遺伝子発現についてメタ解析を行い、以下のことを行った。1.ER、PR、Ki-67とサブグループによるAR発現の傾向を比較する。2.サブグループ内でAR高発現と低発現による生存の比較を行う。3.遺伝子発現とIHCを用いてER発現によるARを評価する。結果:合計307の浸潤癌の検体が得られ、そのうち140(45.6%)がAR陽性であった。ER陽性の241の乳癌検体において116(68.1%)がAR陽性であり、当院の検体ではER発現によるAR発現の違いに明らかな傾向は認められなかった。一方、マイクロアレイの4つのデータセットでは、すべてデータセットにおいてARのmRNA発現はER陽性乳癌でER陰性乳癌よりも有意に高かった。結論:ARはER陽性乳癌で発現が高い事が示された。おおむね順調にデータがそろってきている。乳癌バイオマーカーすでに公共データセットを用いたマイクロアレイほメタ解析を終了し、症例を用いて免疫染色を終了し、データ解析を行っているところである。本年度は内容をまとめ、論文にする予定である。さらに追加でマイクロアレイ解析も検討している。免疫組織学染色を400枚のスライドで行ったが病理学教室からの請求が遅れているため前年度の免疫組織学染色の染色費用の請求と、マイクロアレイ解析を追加で行う予定である。
遠隔会議システムにおける高次臨場感通信のための多チャネル適応信号処理に関する研究

本研究では,多チャネル騒音制御の技術を用いて,遠隔会議における前処理部のノイズ除去についての応用研究を行うとともに,この多チャンネル適応信号処理をエコーキャンセラに応用する研究を行い,遠隔会議システムのための高品質な音響通信を実現することを目的とする.騒音源が複数存在する場合には,複数の参照・センサを必要とするため,音響系は複雑になり,能動制御の性能が劣化してしまう.このような多入力のANCシステムにおいては,参照信号間に相関があることにより,計算誤差が大きく,打消し量が小さくなることを検討した.また,騒音の能動制御を広い空間で実現するためには,複数の打消すスピーカおよびエラーセンサが必要となる.そこで,複数のスピーカから放射された打消し音が空間で混じり合うこと(カプリング)により,適応アルゴリズムの収束速度が遅くなることを明らかにした.更に,影響を減らすための3つの方法について,有効性を理論,シミュレーションにより検討した.また,接続点が多地点の場合のエコーキャンセラについて,我々が提案する多点制御を複数の音響エコー経路が存在する場合における音響エコー経路推定への応用について検討し,2局以上の遠隔地の相手と円滑な通話をするために必要なマルチチャンネルエコーキャンセラのための適応アルゴリズムについて検討した.適応アルゴリズムとして2次の射影アルゴリズムを選び,ステップゲインを逐次変化させることで音響エコー経路推定の高速化が図れるため,最適なステップゲインの値を導出した.そして計算機シミュレーションにより,遠隔地の2地点で同時に発話している場合で音響エコー経路が変化しても2秒程度で会話に十分なエコー除去が可能であることを確認した.本研究では,多チャネル騒音制御の技術を用いて,遠隔会議における前処理部のノイズ除去についての応用研究を行うとともに,この多チャンネル適応信号処理をエコーキャンセラに応用する研究を行い,遠隔会議システムのための高品質な音響通信を実現することを目的とする.騒音源が複数存在する場合には,複数の参照・センサを必要とするため,音響系は複雑になり,能動制御の性能が劣化してしまう.このような多入力のANCシステムにおいては,参照信号間に相関があることにより,計算誤差が大きく,打消し量が小さくなることを検討した.また,騒音の能動制御を広い空間で実現するためには,複数の打消すスピーカおよびエラーセンサが必要となる.そこで,複数のスピーカから放射された打消し音が空間で混じり合うこと(カプリング)により,適応アルゴリズムの収束速度が遅くなることを明らかにした.更に,影響を減らすための3つの方法について,有効性を理論,シミュレーションにより検討した.また,接続点が多地点の場合のエコーキャンセラについて,我々が提案する多点制御を複数の音響エコー経路が存在する場合における音響エコー経路推定への応用について検討し,2局以上の遠隔地の相手と円滑な通話をするために必要なマルチチャンネルエコーキャンセラのための適応アルゴリズムについて検討した.適応アルゴリズムとして2次の射影アルゴリズムを選び,ステップゲインを逐次変化させることで音響エコー経路推定の高速化が図れるため,最適なステップゲインの値を導出した.そして計算機シミュレーションにより,遠隔地の2地点で同時に発話している場合で音響エコー経路が変化しても2秒程度で会話に十分なエコー除去が可能であることを確認した.本研究では,多チャネル騒音制御の技術を用いて,遠隔会議における前処理部のノイズ除去についての応用研究を行うとともに,この多チャンネル適応信号処理をエコーキャンセラに応用する研究を行い,遠隔会議システムのための高品質な音響通信を実現することを目的とする.提案した周波数領域での評価法を用いて,一般的な騒音能動制御システムについて,その特徴をより簡単,かつ,分かりやすく解析できる理論を構築した.騒音源が複数存在する場合には,複数の参照センサを必要とするため,音響系は複雑になり,能動制御の性能が劣化してしまう.このような多入力のANCシステムにおいては,参照信号間に相関があることにより,計算誤差が大きく,打消し量が小さくなることを検討した.また,騒音の能動制御を広い空間で実現するためには,複数の打消すスピーカおよびエラーセンサが必要となる.そこで,複数のスピーカから放射された打消し音が空間で混じり合うこと(カプリング)により,適応アルゴリズムの収束速度が遅くなることを明らかにした.更に,周波数領域での解析に基づき,ノイズ除去の性能について,収束速度が速く,打消し量が大きくできるような改善法を提案した.更に,接続点が多地点の場合のエコーキャンセラについて,我々が提案する多点制御を複数の音響エコー経路が存在する場合における音響エコー経路推定への応用について検討し,2局以上の遠隔地の相手と円滑な通話をするために必要なマルチチャンネルエコーキャンセラのための適応アルゴリズムについて検討した.本研究では,多チャネル騒音制御の技術を用いて,遠隔会議における前処理部のノイズ除去についての応用研究を行うとともに,この多チャンネル適応信号処理をエコーキャンセラに応用する研究を行い,遠隔会議システムのための高品質な音響通信を実現することを目的とする.騒音源が複数存在する場合には,複数の参照センサを必要とするため,音響系は複雑になり,能動制御の性能が劣化してしまう.このような多入力のANCシステムにおいては,参照信号間に相関があることにより,計算誤差が大きく,打消し量が小さくなることを検討した.また,騒音の能動制御を広い空間で実現するためには,複数の打消すスピーカおよびエラーセンサが必要となる.そこで,複数のスピーカから放射された打消し音が空間で混じり合うこと(カプリング)により,適応アルゴリズムの収束速度が遅くなることを明らかにした.更に,影響を減らすための3つの方法について,有効性を理論,シミュレーションにより検討した.

また,接続点が多地点の場合のエコーキャンセラについて,我々が提案する多点制御を複数の音響エコー経路が存在する場合における音響エコー経路推定への応用について検討し,2局以上の遠隔地の相手と円滑な通話をするために必要なマルチチャンネルエコーキャンセラのための適応アルゴリズムについて検討した.適応アルゴリズムとして2次の射影アルゴリズムを選び,ステップゲインを逐次変化させることで音響エコー経路推定の高速化が図れるため,最適なステップゲインの値を導出した.そして計算機シミュレーションにより,遠隔地の2地点で同時に発話している場合で音響エコー経路が変化しても2秒程度で会話に十分なエコー除去が可能であることを確認した.
近代日本の音楽教育実践からみる学校校歌の文化史

本研究は、明治期から昭和戦前期までの期間を対象に、学校が校歌を制定し、それを児童や生徒が歌うことがいかなる意味を持ったのかを明らかにすることを目的としていた。研究計画の最終年である本年度は、投稿論文の執筆、及びこれまでの成果の総まとめとして博士学位論文の執筆を行った。博士論文では、文部省、学校、地域社会の3つの視点から、(1)文部省による校歌への対応、(2)学校による校歌作成意図、(3)全国的な校歌普及時期と普及の背景、を検討した。本年度は、文部省の校歌へ関わり、及び地域社会と校歌の関係に焦点を当て、特に(1)と(3)について研究を進めた。(1)に関しては、京都府立京都学・歴彩館において校歌に関する公文書の史料調査を実施した。1931(昭和6)年9月10日公布の文部省令第二十一号により各地の学校から文部省に送付された校歌に対して、文部省が訂正を指示した箇所を分析することにより、文部省がどのような観点から校歌を審査し、校歌をいかなる歌として捉えていたのかを明らかにした。(3)に関しては、1907(明治40)年以降、全国各地の学校からの委託により校歌の作詞・作曲を行っていた東京音楽学校(現東京芸術大学音楽学部)への校歌作成委託件数の推移や先行研究による指摘を踏まえ、1930年頃を境に、校歌が全国的に普及していったことを確認した。そのうえで、『教育研究』の記事、及び1930年代に各学校から刊行された郷土教育実践報告書の内容を分析し、校歌が普及した背景には、郷土教育運動の推進が大きく関わっていたことを指摘した。前年度と本年度の研究成果を合わせ、「近代日本の学校にみる校歌の成立史」のタイトルで博士学位論文を執筆し、京都大学博士(人間・環境学)を取得した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、明治期から昭和戦前期までの期間を対象に、学校が校歌を制定し、それを児童や生徒が歌うことがいかなる意味を持ったのかを明らかにすることを目的としている。本年度は各学校における校歌制定の背景に着目し、次の2点について研究を進めた。第一に、東京女子師範学校の校歌に着目し、どのような経緯を経て、東京女子師範学校の校歌がつくられたのか、そして同校の校歌が、唱歌教育のなかでいかなる位置づけにあったのかを明らかにした。これまでの校歌に関する先行研究では、日本で最初の校歌は、1878(明治11)年に作成された東京女子師範学校の校歌であるとされていた。しかし、同校の『学校一覧』等から、1878(明治11)年の時点では、「校歌」として作られたわけではなかったことを明らかにした。(第69回中国四国教育学会にて報告。『教育学研究紀要』第63巻に掲載。)第二に、相馬御風、北原白秋、中山晋平の三者に焦点を当て、作詞家/作曲家である彼らが校歌の作成を自身の活動の中にどう位置づけていたのか、さらに、校歌に対していかなる考えや思いを抱いていたのかを雑誌や手記から考察した。校歌の価値や効果は、その作品自体の出来栄えにあるのではなく、それが歌われることによってこそ見出されるというのが三者に共通する考えであった。すなわち、作詞家/作曲家である彼らは、児童、生徒が学校の一員として校歌を歌うことで、連帯意識や愛校心、郷土愛といった感情を抱くことを期待していたのだということ示した。(『年報教育の境界』第14号に掲載。)加えて、全国的な校歌の普及の動きを捉えるため、1930年代に各地で展開された郷土教育に焦点を当て、該当史料の調査、収集を国会図書館、各地の公立図書館等にて行った。当初の計画以上に進展している理由は次の2点である。第一に、東京女子師範学校の校歌に着目し、その制定過程を明らかにすることを通して、同校の校歌が、大正期から昭和期にかけての小学校における唱歌教育実践にどのように関わっていたのかも検討することができた点である。東京女子師範学校の校歌は、当初は校歌として作成されたのではなく、東京女子師範学校附属幼稚園の園児、及び東京女子師範学校の生徒らの唱歌教育に用いることを目的に1878(明治11)年に作成された唱歌「学道」が、同校での式典・儀式の際に歌う唱歌としての役割を経て、1900(明治33)年に同校の「校歌」というかたちをとるようになった。さらに、東京女子師範学校校歌は、唱歌「みがかずば」の曲名で、『尋常小学唱歌第五学年用』、及び『新訂尋常小学唱歌第五学年用』に収録され、本来、ひとつのコミュニティのなかでのみ歌われる校歌が、大正期から昭和期にかけて小学校の唱歌教材としての役割を果していた。本来、唱歌教材であった「学道」が、儀式唱歌としての役割を経て、東京女子師範学校校歌となった過程は、儀式唱歌と校歌の関係性を探るうえで有益な示唆を与えるものとなる。第二に、当初予定していた校歌の作詞、作曲に携わった人物の記念館、資料館に保存されている校歌関連の史料調査、史料収集に加え、1930年代に各学校が出版した郷土教育の実践報告書等の史料を収集できた点である。郷土教育の展開に伴い、校歌の位置づけに変化がみられるようになる。

校歌は、「郷土の歌」として位置づけられるようになり、単に、学校に在学している児童や生徒に歌われるだけでなく、地域の人々によって歌われる歌としての役割も果たすようになることが確認できた。本研究は、明治期から昭和戦前期までの期間を対象に、学校が校歌を制定し、それを児童や生徒が歌うことがいかなる意味を持ったのかを明らかにすることを目的としていた。研究計画の最終年である本年度は、投稿論文の執筆、及びこれまでの成果の総まとめとして博士学位論文の執筆を行った。博士論文では、文部省、学校、地域社会の3つの視点から、(1)文部省による校歌への対応、(2)学校による校歌作成意図、(3)全国的な校歌普及時期と普及の背景、を検討した。本年度は、文部省の校歌へ関わり、及び地域社会と校歌の関係に焦点を当て、特に(1)と(3)について研究を進めた。(1)に関しては、京都府立京都学・歴彩館において校歌に関する公文書の史料調査を実施した。1931(昭和6)年9月10日公布の文部省令第二十一号により各地の学校から文部省に送付された校歌に対して、文部省が訂正を指示した箇所を分析することにより、文部省がどのような観点から校歌を審査し、校歌をいかなる歌として捉えていたのかを明らかにした。(3)に関しては、1907(明治40)年以降、全国各地の学校からの委託により校歌の作詞・作曲を行っていた東京音楽学校(現東京芸術大学音楽学部)への校歌作成委託件数の推移や先行研究による指摘を踏まえ、1930年頃を境に、校歌が全国的に普及していったことを確認した。そのうえで、『教育研究』の記事、及び1930年代に各学校から刊行された郷土教育実践報告書の内容を分析し、校歌が普及した背景には、郷土教育運動の推進が大きく関わっていたことを指摘した。前年度と本年度の研究成果を合わせ、「近代日本の学校にみる校歌の成立史」のタイトルで博士学位論文を執筆し、京都大学博士(人間・環境学)を取得した。今後の研究の推進方策として次の2点を挙げる。第一に、今年度、収集した郷土教育関連の史料の調査、収集を継続して行う。郷土教育の展開に伴い、現場の教員が校歌をいかなるものとして捉えるようになったのかを検討し、それ以前の校歌のありかたと比較することで、校歌の位置づけの変容を明らかにする。第二に、各地の公文書館に保存された校歌関連の史料を収集し、整理、分析を行う。その作業を通して、文部省が個々の学校の校歌に対していかなる対応をしたのかを明らかにしていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
極端紫外光によるアモルファス半導体の内殻電子励起効果の研究

アモルファス半導体は、光に非常に敏感な材料であり、光の照射によって屈折率や体積変化など、実に様々な光誘起現象の生じることが知られている。しかしながら、それら光誘起現象のメカニズムは、複雑で未だ不明な点が多く明らかになっているものはほとんどない。それ故、この材料の光デバイス応用の道は開かれていないのが現状である。従来のこの分野における光誘起現象の研究は、材料のバンドギャップ、あるいはサブバンドギャップのエネルギーを持つごく限られた光を用いた研究が中心で、より広範なエネルギー領域における研究はほとんど注目されてこなかった。本研究では、広範なエネルギー領域にわたり光誘起現象の性質を捉えることは重要であると考え、シンクロトロン放射より得られる極端紫外光を用い、内殻電子励起にともなう光誘起現象に関する研究に着手し、光誘起現象のメカニズム解明の糸口をつかむことを目的に研究した。評価には、アモルファス半導体の中でも、最も光に敏感に変化するカルコゲナイド系アモルファス半導体を対象とし、極端紫外光照射に対する、光収量並びに光電流変化をその場観察した。得られた大きな成果として、極端紫外光照射により内殻電子を励起することで生じる光収量並びに光電流の変化過程が、従来調べられている可視バントギャップ相当の光を照射した際に見られる光劣化現象とは、全く異なることを新たに見つけたことである。さらには、光収量と光電流の両変化過程間にも相違が見られており、光誘起現象のメカニズム解明の鍵として大いに注目している。今後、本研究の成果をふまえ、より広範なエネルギー領域における光誘起現象の性質研究とともに、それら変化過程の相違について詳細な研究を進めていきたいと考えている。アモルファス半導体は、光によって実に様々な光誘起現象を引き起こし、光に非常に敏感な材料である。それ故に光誘起現象のメカニズムが複雑で未だ不明な点が多く、光デバイス応用への道がなかなか開かれていない。本研究では、広範囲なエネルギー領域にわたり光誘起現象の性質を捉えることは重要であると考え、これまでほとんど研究がなされていないシンクロトロン放射より得られる極端紫外光を用い、内殻電子の励起にともなう光誘起現象の研究として、極端紫外領域の光に対する材料の性質を調べ、光誘起現象のメカニズム解明の糸口をつかむことを目的としている。本研究では、研究対象としてまず真空蒸着法で作製したカルコゲナイド系アモルファス半導体に極端紫外領域の光照射をし、その光収量及び光電流変化をその場観察することにより光照射に対する性質を評価した。本年度の段階で得ちれた大きな成果としては、極端紫外領域の光照射において、その光収量ならびに光電流変化過程が、従来調べられているバンドギャップ相当の光照射時に見られる光劣化に伴う変化(光電流においては光誘起欠陥生成に伴い減少する。)とまったく異なる変化をすることを新たに見いだしたことである。さらに、光収量と光電流間にもその変化の進行過程に相違が見られている。現在、この現象をこれまでに報告のない新たな光誘起現象として位置づけ、照射する光エネルギー依存性や光収量と光電流間の変化過程の相違、光黒化現象及び光構造変化との関連について検討を始めているところである。
数値及び解析的手法による超弦の行列模型の研究

量子重力を含めた統一理論の候補である超弦理論の行列模型を用いて、4次元時空とそこに存在する粒子(標準模型粒子)の性質を数値及び解析的手法を用いて研究する。超弦理論における4次元時空の振る舞いを見ることで、現在の膨張宇宙が再現されるかを研究する。また、超弦理論に存在する余剰次元の幾何的性質が標準模型粒子の性質を決めると期待されている。様々な物理量を計算することで、超弦の行列模型から我々の知っている膨張宇宙や標準模型粒子が得られるかどうかについて調べる。