hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
データマイニングの数理モデル構築と確率感度解析

本研究の目的は,データマイニングに関して既に得られている数理モデルの特長を拡張し,従来のデータベース技術や統計的手法の利点を活用して,新しいデータマイニング・モデルの構築と解析を行い,さらにシミュレーションやテストデータにより評価・検証して,モデルの特性を明らかにすることであった.この目的に沿って研究を行なった結果,下記の結果を得た.1.確率感度解析による新しい確率的学習アルゴリズムの導出データからの知識発見のために,ニューラルネットワークなどの機械学習手法を用いたデータマイニング・モデルにおいて,データの不確定性やノイズ,予測不可能な変動などがモデルの推論結果に与える影響の度合いを確率感度解析によって定量的に評価し,それにもとづいたニューラルネットワークの新しい確率的学習アルゴリズムの定式化に成功した.2.ブートストラップ手法の最適リサンプリングへの応用データマイニングの実際の応用においては,学習用データが統計的に偏ったり不充分な量の教師データしか得られないケースによく遭遇するが,統計的に大きく偏ったデータからの知識発見のために,復元を許したリサンプリング手法であるブートストラップ法の適用を提案し,シミュレーションによりその有効性を検証した.さらに,学習データの複合的組み合わせを繰り返して交叉検証(Cross-Validation)を行う場合にも,本提案手法を拡張してデータマイニング・モデルの汎化能力を改善できることを明らかにした.3.データマイニングの製造スケジューリングや工程管理への応用データマイニングの新しい応用分野として,生産データ解析における相関(Association)分析やMDL(最小記述長)などの情報量基準の適用について考察を行ない,最適スケジューリングや工程管理手法を提案した.本研究で提案した手法の有効性を数値実験により定量的に示した.本研究の目的は,データマイニングに関して既に得られている数理モデルの特長を拡張し,従来のデータベース技術や統計的手法の利点を活用して,新しいデータマイニング・モデルの構築と解析を行い,さらにシミュレーションやテストデータにより評価・検証して,モデルの特性を明らかにすることであった.この目的に沿って研究を行なった結果,下記の結果を得た.1.確率感度解析による新しい確率的学習アルゴリズムの導出データからの知識発見のために,ニューラルネットワークなどの機械学習手法を用いたデータマイニング・モデルにおいて,データの不確定性やノイズ,予測不可能な変動などがモデルの推論結果に与える影響の度合いを確率感度解析によって定量的に評価し,それにもとづいたニューラルネットワークの新しい確率的学習アルゴリズムの定式化に成功した.2.ブートストラップ手法の最適リサンプリングへの応用データマイニングの実際の応用においては,学習用データが統計的に偏ったり不充分な量の教師データしか得られないケースによく遭遇するが,統計的に大きく偏ったデータからの知識発見のために,復元を許したリサンプリング手法であるブートストラップ法の適用を提案し,シミュレーションによりその有効性を検証した.さらに,学習データの複合的組み合わせを繰り返して交叉検証(Cross-Validation)を行う場合にも,本提案手法を拡張してデータマイニング・モデルの汎化能力を改善できることを明らかにした.3.データマイニングの製造スケジューリングや工程管理への応用データマイニングの新しい応用分野として,生産データ解析における相関(Association)分析やMDL(最小記述長)などの情報量基準の適用について考察を行ない,最適スケジューリングや工程管理手法を提案した.本研究で提案した手法の有効性を数値実験により定量的に示した.数値や符号化された多次元の属性値を持つ,詳細データの履歴や個別プロファイル情報が,データウェアハウスやデータマート上に大量に存在するとき,データからの知識発見のために,ニューラル・ネットワークを用いたデータマイニング・モデルを評価する新しい情報数理工学的手法を開発することが本研究の目的である.平成11年度においては,大学に着任したばかりでゼロからのスタートであったので,主として研究遂行上必要となるコンピュータ環境の整備から実施した.同時に,筑波大学大学院博士課程社会工学研究科3年次の指導学生Georges Dupret(国費留学生)と共同研究を行ない,統計分布に大きな偏りがあるようなデータに対してニューラル・ネットワーク・アルゴリズムを適用する場合に問題となる,学習用トレーニング・データのサンプリングについて,統計学に基礎を有するブートストラップ法による新しい評価法を開発した.特に,2値クラス分類の場合のデータ・サンプリングが学習結果に与える影響(誤判別に与えるコスト)について,基本的な仮定を設定した上で理論的に解析を行なった.研究結果は京都大学数理解析研究所の短期共同研究「確率数値解析における諸問題,IV」としての同研究所講究録1127号に発表予定(印刷中)である.また,同研究を拡張した結果が国際会議APORS2000でもフルペーパーとして受理され,平成12年7月に発売予定である.更に,この結果を拡張した研究成果に基くGeorges Dupretの博士請求論文と,共著での審査付き学術誌への投稿を現在準備中である.また,共同研究者の北陸先端科学技術大学院大学の吉田武稔助教授と筑波大学社会工学系鈴木秀男講師とは,データマイニング技術の生産スケジューリング問題への応用と,マイニング・モデル構築へのMDL情報量基準の応用について,それぞれ共同研究を順調に実施中である.
EU拡大後のエストニア・ラトヴィアにおける国家統合と複合民族社会形成に関する研究

2004年5月に懸案のEU加盟を果たして国家形成上の新段階に入ったエストニア・ラトヴィア両国が、独立回復以降重大な政治的・社会的課題として抱えてきたロシア語話者マイノリティの統合をいかに処理し、複合民族社会形成を行ってきたのかを、両国におけるフィールドワーク、周辺諸国や国際関連機関での調査、招聘外国人研究者を交えた国際会議などにより明らかにした。エストニアのタリンでは、研究期間中の2007年4月に「ブロンズの兵士像」移転をめぐる騒乱が発生したことから、特に、両国の民族間関係と歴史認識問題の解明に集中的に取り組んだ。(1)国内において2005年7月と12月に研究会を開催し、エストニア・ラトヴィア両国の教育改革動向、少数民族枠組み条約の批准及びモニタリング、バルト諸国の地政学的位置とその多元性、等のテーマで報告を受けて議論するとともに、本年度のフィールドワークの計画及びその結果のとりまとめを行った。(2)2005年9-10月にエストニア・ラトヴィア両国においてフィールドワークを実施し、経済省・教育省等の政府機関、地方機関、統合政策実施機関、学校、人権問題NGO等での聞き取り調査を行った。今年度はとりわけ、ラトヴィアでは2004年実施のロシア語系中等学校における教授言語改革の成否について、改革実施一年を経た時点での政府・教育省及び学校現場、さらに反対運動参加者の認識把握に務めた。また、エストニアでは、ロシア連邦との国境都市で、ロシア語話者住民が圧倒的多数を占めるナルヴァ市の現況調査を集中的に行い、市政府および議会、市内所在の複数の学校や就学前教育機関においてインタヴューを実施した。ここでは、2007年に予定されているロシア語系中等学校における教授言語改革にむけた準備状況の掌握が大きな課題であった。(4)2006年1-2月にウィーンおよびプラハ所在の国際機関(欧州安全保障協力機構等)や国際関係研究機関において、EU加盟プロセスでの各種欧州国際機関の関与の実態、東中欧諸国との対比でのエストニア・ラトヴィア両国の位置づけについてインタヴューを実施した。また、プラハ在住の外国人共同研究者との研究交流を実施した。(5)2006年前半の中間報告書刊行に向けて準備中である。(1)7月26日に公開研究会「両大戦間期中東欧・バルトにおける民族的マイノリティ保護と国際連盟」を開催し、ゲストスピーカーの川手圭一(東京学芸大学)、水野博子(大阪大学)両氏と、小森宏美氏による報告を受けて、ヨーロッパの少数民族保護と国際機関の歴史的経験に関する討議を行った。(2)各種研究会・学会に参加して、研究報告を行った。7月8-9日(北海道大学スラブ研究センター)-橋本伸也「エストニア・ラトヴィアの体制転換と教育改革」、小森宏美「90年代以降のエストニアにおける歴史実践」。11月18-19日(ロシア・東欧学会/JSSEESS合同研究大会シンポジウム)-小森宏美「バルト三国に見るロシア語の位置の変遷」12月2-3日(多言語社会研究会第4回大会)-小森宏美「エストニア型多文化主義の理念と実践」3月9-10日(教育社会学理論研究会)-橋本伸也「エストニア・ラトヴィアのロシア語系学校改革の動向」3月18日(世界人権問題研究センター)-小畑郁「政府報告書のフォローアップ-ラトビア」(3)9月にエストニア・ラトヴィア両国で調査を実施した。今回は学校改革問題について集中的に調査を実施し、エストニアでは教育科学省の支援を受けて、タリンとタルトのいくつかの学校や保育園での聞き取り調査を行い、来年度実施予定の中等教育における教授言語のエストニア語への移行に向けた準備状況や、言語イマージョンによる二言語教育の取り組みについての掌握を試みた。ラトヴィアでは、第一次「社会統合」プログラムの総括をめぐって、言語研修担当者や研究者からの聞き取りと文献資料の収集をはかった。(4)12月にポーランドのグダンスク大学とロシアのカリーニングラード大学で聞き取り調査を実施し、EU拡大後のバルト海東南岸地域における地域協力の可能性と、バルト諸国のEU加盟により多大の影響を受けているロシア連邦カリーニングラード州の実情の把握を試みた。(1)2007年4月に小畑が、欧州審議会における無国籍防止条約締結と同条約に関するエストニア・ラトヴィア両国の態度について同審議会等でのインタビューおよび資料調査を実施した。(2)2007年7月29日に京都大学経済研究所で本年度第一回研究会を実施し、Lauri Malksoo(エストニア・タルト大学)「1991年独立回復以降のバルト諸国の継承性主張をめぐる方と政治」、丹羽こずえ(名古屋大学大学院生)「国家承継との関係での無国籍の防止に関するヨーロッパ評議会条約について」、溝端佐登史(京都大学)「エストニアのヨーロッパ化とロシァの経済移行」といった研究報告と討論を行った。(3)2007年9月に橋本がエストニア、ラトヴィア両国で、両国の政府機関、統合政策

関連機関、関連するNGOなどを訪問して、4月のタリンにおける騒擾事件、ロシア語系学校改革動向などについての聞き取り調査を実施した。(4)1月14日に京都大学で第二回研究会を実施し、今年度調査結果についての交流、成果とりまとめについての打合せを行った。また、エストニア共和国民族問題担当大臣事務所の実施したタリン事件に関する調査の検討を行った。(5)2008年2月から3月に研究代表者・分担者が分担してエストニア、ラトヴィア、ロシア、フィンランド、スイス、「ドイツを訪問し、秋期調査のフォローアップ、ロシア語系学校での参与観察、国連難民高等弁務官事務所での無国籍者問題についての聞き取り、ロシア・バルト間の経済関係についての関係研究者との意見交換、資料収集を実施した。(6)今年度の調査結果のとりまとめを行い、2008年5,月頃に『中間報告書II』として刊行予定である。1、2007年4月にエストニアのタリンで発生した「ブロンズの兵士像」騒擾事件に関する調査研究を、外国人共同研究者の協力も得て実施した。特に、事件をめぐる世論動向の把握に努め、エストニア社会が民族的分断線による分裂を強めていることが明らかになった。2、上記内容を中心とした『中間報告書II』を作成し、『京都大学経済研究所Discussion Paper』シリーズ(No.0806)として刊行した。3、外国人共同研究者4名を招聘して、2008年11月に国際カンファレンスを2回開催した。(1)「ヨーロッパ次元から見たエストニア・ラトヴィアの統合政策」(11月14日、東京外国語大学)。(2)「ロシア・バルト・ヨーロッパ--記憶と歴史のエスノ・ポリティクス」(11月16日、関西学院大学)。これらを通じて、両国の統合政策の到達点と問題点を明らかにするとともに、民族間の分断線の一要素をなす第二次世界大戦及びソ連による「占領」に関わる歴史認識問題について、リトアニアとの対比を含めて明らかにした。5、京都大学経済研究所の開催した国際ワークショップ「市場経済の持続性と将来展望」(2009年2月26・27日)に協力し、2008年秋以降の国際経済危機の中で国家財政破綻の危機に追い込まれたラトヴィアの事例などについての検討を行った。
葉緑体型アルドラーゼのグルタチオンによる制御の分子機構とその生理的意義

グルタチオンは植物の様々な生理現象を制御する。グルタチオンによる生理現象の制御機構を明らかにすべく、そのグルタチオンの結合タンパク質のひとつである葉緑体型アルドラーゼに注目し解析を行った。フルクトース-1,6-ビスリン酸アルドラーゼ(FBA)の葉緑体型アイソザイム遺伝子は、シロイヌナズナのゲノム上には3つ存在したが、本研究で対象としたグルタチオン結合型アイソザイムFBA1は、葉の葉緑体型アイソザイムタンパク質の2%程度しか存在せず、従来からカルビン回路酵素として知られてきたアイソザイムFBA2およびFBA3とは、分子系統上離れていた。しかしながら、フルクトース-1,6-ビスリン酸を合成する活性がグルタチオンで向上するFBAアイソザイムは、FBA1だけであり、あり、その変異体は光に対する感受性が高まることが明らかとなった。つまり、本研究によって、従来カルビン回路の酵素とされたアイソザイム以外に、CO2固定回路の重要なアイソザイムが見出された。本研究では、グルタチオン化タンパク質のひとつである葉緑体型フルクトース-1, 6-ビスリン酸アルドラーゼ(FBA)のグルタチオンによる活性制御機構を解明し,その制御の生理学的意義を明らかにすることを目的とし,さらにはその知見を利用した,植物の成長改善技術の提供を目指している。グルタチオン化されるFBA(以下、FBA1と称する)は、還元型グルタチオン(GSH)および酸化型グルタチオン(GSSG)のどちらによってもグルタチオン化されて活性化されるが、そのFBA1には4つのシステイン残基が存在する。Cys残基をAla残基に置換した点変異型組換えFBA1タンパク質を大腸菌にて作製し、GSHおよびGSSGによる活性化に寄与するシステイン残基を同定した。さらに、点変異型FBA1を用いて、DTTおよびTrxによるFBA活性の抑制に関与するシステイン残基の同定を試みた。その結果、Trx、GSHおよびDTTによる効果の違いがあるものの、Trx、GSH、DTTで活性に影響を与えるシステイン残基は共通であることが明らかになった。一方、グルタチオン化を受けるシステイン残基の植物体内の重要性を調べるために、その変異型FBA1の遺伝子をシロイヌナズナで発現させ、それぞれのシステイン残基の意義を植物で評価する準備を進めた。その植物は、H20年度に明らかにする予定のFBA1との相互作用因子との結合や役割との関係を調査するためにも利用する予定である。また、シロイヌナズナにはFBA1のホモログが2つある。そのホモログとの発現時期や部位の違いを明らかにして、役割の違いを明らかにするために3つのFBAのアイソザイムを識別する抗体の作製も完了した。FBA1のグルタチオン化を制御する内生因子大腸菌のグルタレドキシン(Grx)がグルタチオン化によるFBA1の活性化を促進することを予備実験によって示していたが、Grxおよびそのファミリーは葉緑体にも存在することから、実際の葉緑体からFBA1と相互作用する因子の同定を試みるため、Tag付のFBA1を発現した植物体を作製した。tag付きの植物の表現型をチェックしたのち、H21年度に免疫沈降に供する予定である。一方、植物からの抽出画分をNative PAGE後、Western blot解析を行うと、FBA1のバンドは、他のFBAアイソザイムよりも高分子側にシフトしていたことからも、何らかの相互作用因子の存在が示唆された。FBAのアイソザイム間の性質の違いFBA1と相同性を有するタンパク質は、シロイヌナズナのゲノムには2つコードされており(以下,FBA2およびFBA3と称する),少なくともプラスチドには3つのアイソザイムが存在するが、FBA1の発現量は全アイゾザイムの発現量の2%以下であった。しかし、FBA2とFBA3の完全なKOラインが存在し、それらのKOラインは土での生育ができるが、FBA1の完全なKOラインは存在しなかったことから、生育に必須であると考えられた。また、イネのTos17変異体系統にもFBA2とFBA3のオルソログのKOラインは存在するが、FBA1のオルソログにあたる遺伝子の変異体が存在しないことからもその重要性は明らかである。グルタチオンはタンパク質のシステイン残基と結合し、タンパク質の機能を制御すると考えられる。

本研究では、葉緑体型アルドラーゼFBA1のグルタチオンによる活性制御機構とその生理的意義を明らかにするために、アルドラーゼ中のシステイン残基をアラニンに置換した変異酵素を導入した植物をfba1変異体を背景に作製した。fba1変異体は他のアイソザイム変異体よりも光に対する感受性が高く、高照度の光環境で生育できなかったが、野生型FBA1を発現させるコンストラクトの導入によって感受性は回復した。4つあるシステイン残基のそれぞれについてアラニンに変異させた変異酵素を発現させるコンストラクトを導入すると野生型酵素の場合に比べて、変異体の光感受性の回復は弱かった。特に、FBA1に特異的なシステイン残基をアラニンに置換したコンストラクトでは、回復はほとんど認められなかった。以上から、FBA1に存在するシステイン残基は、アルドラーゼ分子としての分子進化上高等植物にしか保存されていないが、生理的に重要な役割を担っていることが明らかになった。また、3つの葉緑体型アルドラーゼ分子の存在量を定量化し、それぞれの変異体と過剰発現体のアイソザイムのタンパク量と全アルドラーゼ活性との関係を解析した。FBP(フルクトースー1,6-ビスリン酸)の合成活性と分解活性を調べ、少なくともFBA1の比活性が他のアイソザイムよりも高いと考えられ、特にFBPの合成の比活性が高く、その比活性はグルタチオンで高められることが明らかになった。FBA1の発現は全身で認められたが、若い組織での発現や根での発現が比較的高かった。一方、遺伝子発現が低下した時期でもタンパク質の存在量は葉緑体などのプラスチドで認められた。光感受性などの表現型とも合わせて考えると、少なくともFBA1は植物の葉緑体で機能し、その機能はグルタチオンで調節されると考えられた。
日本海の冬季季節風分布の局地性と東北地方における風の流入・通過ルートに関する研究

高解像度の衛星観測と気象シミュレーションデータを解析し、山形県庄内平野に吹き込む季節風は、ユーラシア大陸の地形の影響を受けつつ、日本海の海洋フロントによって段階的に気団変質を起こしていることを明らかにした。冬季季節風は、冬の日本海の海況や日本列島の気象に決定的に影響し、強い季節風が気象災害の原因となることもあった。本研究で明らかになった日本海における大気海洋陸域相互作用は、日本の冬の気象のさらなる理解に貢献する。高解像度の人工衛星観測データを用いて、日本海における冬季季節風分布に対する周辺地形の影響と、日本海の海洋フロントによって段階的におこる海上風の局地的変化を調べた。冬季の日本海での気団変質の理解をさらに深めるには、海上風分布に対する周辺地形の影響やシャープな海洋フロントに対する海上風の応答の研究が求められる。そして、下流にあたる日本列島で発生する局地風強風の解明のためにも、上流の風の変質過程の理解が不可欠である。今年度は、東北地方(山形県沖)に流入する風の経路に着目し、人工衛星等の観測のデータを中心に解析した。まず、ユーラシア大陸沿岸には、沿岸地形の影響を受けて強弱風域が交互に表れることを明らかにした。東北地方に吹き込む北西風は、ウラジオストックから北東に500km程度の範囲の地峡や山脈の影響を受けており、その影響がそのまま日本列島に到達することも多い。次に、北西季節風が日本海を吹走する間に、海洋フロントの影響を受けて、海上風自体がどう変化するかを調べた。極前線や対馬暖流フロントを境に暖水上で風速が増加していることが示された。これらは、対流混合層の発達と関連づけられた。また、このような海面水温フロントを境に、海上風の平均風速や変動エネルギーが増加していることが分かった。最後に、山形県の庄内平野周辺の気象観測データを調べ、日本海の暖流上での対流混合層の発達により、大気下層で鉛直一様になった風が日本列島に流入していることを明らかにした。来年度は、数値モデルを活用し、観測データでは十分な解析が難しい沿岸域について、対馬暖流上の風の変化と風が日本列島に流入する過程に重点を置いて研究を進める。本研究では、衛星観測と気象シミュレーションデータを総合的に解析し、冬季季節風が日本列島に吹き込む直前に、対馬暖流上で起こる気団変質過程を調べた。顕著事例として、2005年12月25日前後の強風事例に着目した。平成19年度の研究では、主に人工衛星による高解像度観測データを用いて、冬の日本海上では、対馬暖流に伴う高い海面水温域で限定的に、顕著な気団変質が起こることを示唆するに至った。これまでは、衛星観測データや数値シミュレーションの境界条件に用いる海面水温データの解像度が対馬暖流を解像するには不十分であったため、対馬暖流上で限定的に起こる気団変質にはアプローチできていなかった。そこで、平成20年度は、高解像度SSTを境界条件とし、3kmという高空間解像度の日本海の大気シミュレーションデータを用いて、冬の対馬暖流上での海洋-大気相互作用を調べた。ウラジオストック付近から山形県庄内平野沖までの表層風の流線に沿って、温位分布や水蒸気の混合比等の鉛直断面を調べたところ、観測データの結果と一致した。極前線を越えて、暖水に入るところでは、対流混合層の発達は高度1000mに及ぶ程度であった。しかし、対馬暖流域に入ると、高度2000mまでに及ぶ対流混合層の発達が明らかになった。これは、日本海側のウィンドプロファイラーで示された、一様風の分布する高度とも一致する。2005年12月は冷水が山形沖数十kmまで貫入しており、海岸から数十kmのところで日本列島に流入する気流の性質が決定していることになる。また、水蒸気の鉛直分布も対流混合層の発達に対応しており、対馬暖流フロントを境に海面の潜熱フラックスの大きさが顕熱フラックスを越える。これまでにない高解像度データで明らかになった本研究の成果は、冬の日本列島の気象や気象災害のさらなる理解に貢献する。
金属ガラスの電子構造解析による相安定化機構の解明

バルク金属ガラスは、高強度機械材料、耐摩耗性コーティング材料、超軟磁性バルク材料などへの応用が期待されている。それぞれの用途に最適化されたバルク金属ガラス材料を設計する為には、安定化機構を解明し、機能を最適化する材料設計指針を構築することが必須である。これまでに行われてきた研究では、バルク金属ガラスの安定性に関して熱力学的に考察されているに過ぎず、材料設計指針を構築する為の情報の蓄積が不十分であると判断される。バルク金属ガラスの安定性を完全に理解する為に、微視的な安定化機構を解明する研究が強く望まれる。本研究では、バルク金属ガラスの安定化機構を電子論的観点から解明することを目的としている。平成18年度までに実施した研究により,バルク金属ガラスに共通する特徴として,(1)低い内部エネルギーを生み出す共有結合性で特徴づけられるクラスターが構造ユニットとして存在すること,(2)それらが内部エネルギーを増大させることなくランダムネットワークを組むことでエントロピーを増大させていることを明らかにした.(1)および(2)の特徴は,低自由エネルギーを実現させ,金属ガラス構造の安定化を導いていると結論した.平成19年度に行った研究では,上記の知見を用いて,より安定な金属ガラスの創成を目指した.Pd-Ni-P系において内部エネルギーを上昇させることなくエントロピーのみを増大させるように元素置換を行ったところ,結晶化温度を数十°C上昇させることに成功した.この実験事実により,我々が主張する金属ガラス安定化機構が正しいことを証明することができたと考えている.金属ガラスの相安定性を電子論の立場から解明することを目的とする.具体的には金属ガラスと関連する結晶化合物の電子構造を実験と理論の両面から調べ以下の研究成果を得た.1.Zr系金属ガラスの相安定性は酸素などの極微量不純物に敏感であるとされている.そこで,極めて不純物酸素濃度が低いZr系金属ガラスを作製できるプロセスを考案し,金属ガラスの作製に成功した.2.研究対象とすべき関連結晶化合物の特定には,金属ガラスの結晶化過程を明らかにする必要がある.特に,結晶化過程に現れる準安定化合物は重要な研究対象となる.そこで,Zr-Ni-Al系金属ガラスを対象として,示差走査熱分析とX線回折測定を用いて結晶化過程を明らかにし,準安定化合物を含めた関連化合物を特定した.3.最も典型的な金属ガラスであるZr_<55>Cu_<30>Ni_5Al_<10>金属ガラスのフェルミレベル近傍での光電子分光スペクトルを測定して電子構造を明らかにした.フェルミレベル近傍に擬ギャップが存在しないAuのスペクトルと比較すると,Zr_<55>Cu_<30>Ni_5Al_<10>金属ガラスのスペクトルには0.1eV付近から状態密度の明らかな減少が見られる.この結果より,Zr_<55>Cu_<30>Ni_5Al_<10>金属ガラスがフェルミレベル近傍に擬ギャップを有していることが明らかにされた。4.Zr-Ni-Al系金属ガラスの関連化合物である正方晶Zr_2NiとZrNiAlのLMTO-ASA法によるバンド計算を行い電子構造を明らかにした.正方晶Zr_2NiとZrNiAlのフェルミレベル近傍にはいずれも浅い擬ギャップが存在していることがわかった.これらの結果は金属ガラスの安定化機構に擬ギャップが寄与していることを示唆している。バルク金属ガラスの相安定を自由エネルギーの観点から議論する場合,局所構造に関連した内部エネルギーの利得と,不規則性から得られるエントロピーの効果を考慮する必要がある.一方,バルクアモルファスの生成組成近傍で得られる結晶相(関連結晶相)は,主に,内部エネルギーの利得によりの安定化していると考えられるので,金属ガラスは関連結晶相の局所構造がランダムに配列している構造を有していることが容易に予想される.実際に,多くの研究において関連結晶相の局所構造がアモルファス相中に存在することが議論されている.本研究では,上記の考察が正しいことを証明する為に,Zr60Ni25Al15バルク金属ガラスの関連結晶相の局所構造を配位クラスターにより分類し,その内部エネルギーをクラスター計算により評価することで,バルク金属ガラスの自由エネルギーを評価した.配位クラスターの分類の結果,構造内に存在する配位クラスターはおおまかに4種類(bccクラスター,正20面体クラスター,3角柱クラスター,接頭4面体クラスター)に分類できることが判明した.bccクラスターと3角柱クラスターは,中心に遷移金属を有しており,遷移金属のd軌道に関連したクラスター軌道が内部エネルギーの低下に寄与していると判断した.また,接頭4面体クラスターと正20面体クラスターは高い密度を有することから,これらの局所構造を有する場合には,金属結合が内部エネルギーに寄与すると判断した.それぞれの配位クラスターの組成を評価し,状態図上にプロットしたところ,バルク金属ガラスが最も安定化する組成を,5つの配位クラスターの組成が取り囲んでいることを見出した.しかも,最も安定なバルク金属ガラスの組成は配位クラスターの組成から作られる多角形のほぼ重心位置にあり,自由エネルギーへのエントロピーの寄与が最も大きい組成であることを確認した.この結果により,バルク金属ガラスの構造が,内部エネルギーの小さい関連結晶相の局所構造がエントロピーを最大にするようにランダムに配列した構造として説明できることを確認した.局所構造を用いた自由エネルギーの評価方法を用いれば,他の合金系においてアモルファス相が最も安定化しやすい組成を予測できると判断する.

バルク金属ガラスは、高強度機械材料、耐摩耗性コーティング材料、超軟磁性バルク材料などへの応用が期待されている。それぞれの用途に最適化されたバルク金属ガラス材料を設計する為には、安定化機構を解明し、機能を最適化する材料設計指針を構築することが必須である。これまでに行われてきた研究では、バルク金属ガラスの安定性に関して熱力学的に考察されているに過ぎず、材料設計指針を構築する為の情報の蓄積が不十分であると判断される。バルク金属ガラスの安定性を完全に理解する為に、微視的な安定化機構を解明する研究が強く望まれる。本研究では、バルク金属ガラスの安定化機構を電子論的観点から解明することを目的としている。平成17年度に行った研究において、Zr基バルク金属ガラスと関連結晶相の局所構造および電子構造を調べることで、(1)金属結合性(3)共有結合性の3点がバルク金属ガラスの安定性に強く影響を及ぼしていることを明らかにした。また、バルク金属ガラスの相安定性に関して得られた知見を元に、バルク金属ガラスにおける局所構造の役割に関して新しい解釈を提案するに至った。さらに、相安定性に及ぼす金属結合性とエントロピーの寄与を解析する手法を確立し、バルク金属ガラスの安定性を支配する自由エネルギーを定量的に評価する準備を整えた。平成18年度に実施した研究により,バルク金属ガラスに共通する特徴として,(1)共有結合性で特徴づけられるクラスターが構造ユニットとして存在すること,(2)それらが内部エネルギーを増大させることなくランダムネットワークを組むことでエントロピーを増大させていることを明らかにした.Zr基バルク金属ガラスでは,金属結合で特徴づけられるKasper多面体型クラスターが共有結合の発達したクラスター間をつなぐ役割をはたしている.共有結合で特徴づけられるクラスター問の結合方向には,Kasper多面体型クラスターの面の数だけ自由度が生じている.Pd-Ni-Pバルク金属ガラスでは,安定性に寄与するクラスター軌道が,クラスター中心に位置するPのs, p軌道とクラスターの最外部に存在するPd/Niのs軌道により構成される.最外部の軌道がs軌道であるために,クラスター間の結合に方向性を生み出さない.結合の自由度を生み出す機構は系により異なるが,いずれの合金系においても,内部エネルギーの低い共有結合生クラスターが,クラスター間の結合の自由度によりランダムネットワークを組むことでバルク金属ガラスが安定化していることが解明された.バルク金属ガラスは、高強度機械材料、耐摩耗性コーティング材料、超軟磁性バルク材料などへの応用が期待されている。
環境計測データの積算曲線に基く植物生育の評価・予測システムの研究

植物の生育は、過去から現在まで与えられた環境の蓄積を使って説明できる事が多い。コンピュータを用いた施設園芸の環境制御システムおよび圃場の気象観測システムでは、過去から現在までの環境計測データが記録されている。そこで、この環境計測データの有効活用を図り、その場所における植物のローカルな生育モデル作成を対話的・試行錯誤的に行う目的で、積算環境計測値に基いた生育モデル作成支援システムを開発した。システムは、オブジェクト指向プログラミングとGUIとが可能なVisualWorks Smalltalkを用いて開発した。環境と生育との関係を実測・推定したデータを使って、時々刻々の環境計測値を生育値に変換し、それらを線形・非線形関数でひとつの生育値に合成し、それを積算することで、実際的な植物生育モデルの構築を可能にした。さらに、横軸に時間、縦軸にその時間までの積算値として図示し、実測した植物の時間-生育曲線に合致するようにスケーリングすることで、環境計測値から植物生育値を推定可能にした。そして、東海大学実験温室の温室環境計測制御システムを動作試験に用い、本システムとLANで接続してデータ交換した。システムの各要素は、それぞれ、1個のウインドウとして表現された。このシステムを使用して、栽培温度条件の異なるホウレンソウの有効積算温度を調べ、播種後d日目のh時のTd, hから、播種後n日目の1株あたりの地上部生体重FWnを求めるモデルを作成できた。さらに、例えば、光と温度に関してモデルを考え、本システムですぐに試してみることも可能であった。生産現場に設置されている環境計測システムに本システムを接続することによって、その栽培条件での生育モデルを構築し、収集された環境計測データを生育の予測・評価に利用でき、植物生育まで拡張した実用的な環境計測制御システム構築に寄与すると考える。
非対称プレーヤーによる寡占電力市場のミクロ・データ分析

電力市場の入札データ分析のために、新たに最新の入札データを収集した。構造推定分析については、具体的には、電力小売市場への参入促進策として、企業数の増加と新規参入者への優遇措置(応札価格を割り引いて評価し、既存事業者より高い金額の者を落札者とする)を考えた。これらの優遇を行った効果をシミュレーションによって分析したところ、市場セグメント(たとえば、大口vs.小口)によって、効果が異なること、また、過剰な優遇措置は新規参入を促進する効果を持たず、また、市場の効率性も悪化させうることを示した。今後もこの研究を発展させて、新規参入者に関する内生性等の課題を検討することができる。いくつかの研究成果のうちの1つとして、リーダー・フォロワー型の寡占モデルを用いて、異なる環境規制の影響を分析した。具体的には、米国のClean Power Planは、企業のパフォーマンスベースの環境規制とキャップ・アンド・トレード方式の環境規制を各州が選択的に導入することを許容する。これらの規制のインパクトについては、電力市場の構造や市場支配力の程度により影響が異なると考えられる。カリフォルニア州のように、温室効果ガスの排出が比較的少ない発電プラントをリーダーの発電事業者が所有する場合、パフォーマンスベースの環境規制においてより市場支配力の歪みが生じやすく、キャップ・アンド・トレード方式の環境規制に比べて社会厚生が悪化する。逆に、PJMのように、温室効果ガスの排出が比較的多い発電プラントをリーダーの発電事業者が所有する場合、キャップ・アンド・トレード方式の環境規制においてより市場支配力の歪みが生じやすく、パフォーマンスベースの環境規制に比べて社会厚生が小さくなることがわかった。自由化された電力産業における独立した送電設備計画機関は、送電線容量の決定を通じて、間接的にのみ市場均衡に影響を与えうる。この状況は二段階計画問題として捉えることができる。すなわち、一段階目で送電設備計画機関が送電線容量を決定し、二段階目で火力や再エネの発電事業者が意思決定を行い、電力市場のオペレーションも行われる。この問題を「均衡制約をもつ数理計画問題」として定式化し、解析的に解くことを試みた。特に、市場競争の度合いと送電設備形成の相互作用、そして環境政策の度合い(強度)が送電設備形成に与える影響に焦点を当てて分析した。2つの地域(北部に再エネ、南部に火力が立地)と地域間を結ぶ基幹送電線がある簡単なケースを検討した結果、環境政策が不完備だが市場は完全競争である場合において、送電設備計画機関が選択する送電線容量はファーストベストに比べて小さくなる。ファーストベストの送電線容量から乖離が生じるのは、火力発電の外部不経済効果が内部化されないことによる歪みのためである。環境政策が不完備で、市場が寡占による不完全競争である場合にもファーストベストの送電線容量からの乖離が生じる。さらに、環境政策の例として炭素税を導入するケースも分析した。炭素税が完備されると、完全競争下では最適な送電線容量が実現し社会厚生も最大化されるが、不完全競争下ではそうなるとは限らない。不完全競争のもとで「市場支配力の影響」が「環境負荷の影響」よりも大きい場合には、炭素税の導入により、送電容量が増大するが、市場支配力が強まり結果として社会厚生が低下することがおこりうることを示した。計画している理論分析は2件の国際学会における口頭報告を行うなど、初年度から一定の進捗を見せている。データ分析についても想定した期間のデータ収集は進捗している。学会報告を行った理論分析については、今後は、学術雑誌において原著論文として刊行することを目指す。データ分析については、入札データの整理が終わり次第、統計的処理を行ない、論文にすることを目指す。計画していた電力の現地調査や学会出席が、スケジュールの都合上すべてを行うことができなかった。繰越した研究費を使って、次年度において、カバーできなかったものを実施することとしたい。
ヒト妊娠期に推測されるエストリオール16-グルクロナイドのA環代謝とその生理的意義

1.研究の成果ヒト妊娠期において最も産生量の多いEstriol 16-glucuronide (E_3G)のA環代謝が起きるならば、生じるカテコール体は重要な抗酸化物質(アンチオキシダント)になり得ると考え、E_3GのA環代謝の有無を調べた。我々が開発したFremy塩を用いる方法を用い、2-OH-E_3GをE_3Gから一行程で得ることができた。生成物はマッシュルームチロシナーゼを用いて別途合成した標品とHPLCのピークが一致したことでその構造を確認した。2)妊婦尿中2-OH-E_3GのHPLCによる測定:2-OH-E_3Gの測定において、E_3Gをはじめとするフェノール型成分の干渉が考えられたが、用いた検出器ECDの加電圧を700mVにすることでフェノール体の影響を除くことができた。また、溶離液の組成を種々検討して各成分を良好に分離することができた。このHPLC条件で健常妊婦尿を分析した結果、予想したとおり2-OH-E_3Gを確認することができた。しかし、その排泄量は予期したほど多くなかった。2.研究の考察尿中の2-OH-E_3GはE_3Gの産生量に比べて生成量がかなり少なかったが、これはE_3Gの高い極性のため、水酸化酵素の基質になりにくかったからと考えられる。E_3Gはアンチオキシダントの前駆物質としてはあまり重要ではないようである。
細胞膜インナーリーフレットを標的とした自己局在性小分子プローブの開発

本年度は、昨年度に新規開発したmgcTMPによる細胞膜選択的な標的蛋白質の局在移行誘導システムの更なる発展に注力した。細胞膜は、細胞内情報伝達における非常に重要な反応場の一つとして知られており、細胞外から刺激が入力されると、さまざまなシグナル蛋白質が細胞膜へ局在化し、分子プロセスが細胞膜上で進行することで、さまざまなシグナル伝達経路が活性化する。そこで、mgcTMPの標的蛋白質にさまざまなシグナル蛋白質を融合した人工蛋白質を設計し細胞に発現させれば、mgcTMPの添加でシグナル蛋白質の細胞膜局在化をトリガーとするさまざまなシグナル伝達経路を人工的に活性化できるものと考えた。種々の検討の結果、SLIPTシステムを用いることで、mgcTMPの添加でさまざまなシグナル蛋白質を細胞質から細胞膜への移行誘導が行えることを実証した。さらに、融合するシグナル蛋白質を変更することで、PI3K/Akt, Ras/Erk, Racといった、さまざまなシグナル伝達経路を選択的に活性化することにも成功した。本SLIPTシステムは、細胞膜を起点に活性化する細胞内のさまざまなシグナル伝達経路と細胞機能との関係を調べるための汎用的ツールとしての応用が期待できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、当研究グループでは、細胞膜インナーリーフレットに自発的に局在化する小分子リガンド化合物(mgcTMP)と、それを用いた標的蛋白質の細胞質から細胞膜インナーリーフレットへの局在移行誘導システムの開発に成功している。一方、この第一世代のシステムでは、標的蛋白質を細胞膜インナーリーフレットだけでなくゴルジ体にも局在化させてしまう。細胞膜を起点としたシグナル伝達プロセスを部位特異的に制御・解析する技術を確立するためには、mgcTMPの細胞膜インナーリーフレットに対する選択性を向上させる必要があると考えられる。そこで今年度は、細胞膜インナーリーフレット選択的な蛋白質の局在移行誘導システムの分子設計基盤の確立に取り組んだ。当該課題解決のために種々の検討を行い、mgcTMPの標的蛋白質にカチオン性アミノ酸をタグとして連結した人工蛋白質を新たに設計した。このカチオン性アミノ酸タグ付きの蛋白質は、HeLa細胞に発現させただけでは細胞全体を拡散し、特定領域に集積しないことを確認した。ここにmgcTMPを添加すると標的蛋白質が、細胞膜インナーリーフレット選択的に局在化することを明らかにし、細胞内インナーリーフレット選択的な蛋白質の局在移行誘導システムの開発に成功した。本研究では、細胞膜インナーリーフレットに選択的かつ自発的に局在化する小分子化合物の開発を目的としている。今年度は、カチオン電荷を標的蛋白質に導入するアプローチによりインナーリーフレット選択的な蛋白質の局在移行制御システムを構築することに成功した。本知見は、次年度予定しているインナーリーフレットを起点とする細胞内シグナルの人工制御システムを構築するための重要な基盤になるものと期待できる。今年度確立した、インナーリーフレット選択的な蛋白質局在移行制御システムを(Akt, Ras/MAPK, Racといった)さまざまな細胞内シグナルの制御へ応用していく予定である。
脳血管障害に対する無侵襲的早期簡易診断のための脳血管音解析装置の開発

試作器による雑音の影響などの解析、成犬における動脈瘤モデル、狭窄モデルにおける血流音の周波数スペクトル解析、センサーおよびバンドフィルターの種類による比較などの予備実験を行った。これらの結果から、改良小型試作器および防雑音装置を作成し、圧電式加速度センサー、バンドパスフィルター(200Hz-2kHz)を使用して、脳動脈瘤2例、動脈閉塞2例に対し臨床データー採取・解析を行った。測定部位は左右の頸部内頸外動脈分岐部、前頭部、眼上部、こめかみにて行った。周波数解析はデジタルレコーダーに収録した血流音をワークステーションに取り込み処理した。トリガー信号である心電図のR波のピークの位置から0.85秒間を8192点で切り出し、パワースペクトルを算出し、40回の加算平均を求めた。脳動脈瘤2例、動脈閉塞1例に250Hzから750Hz付近で周波数スペクトルのピークを認めた。検出精度低下の原因として挙げられる環境雑音についての研究では、センサーの取り付け圧が一定しないことにより環境雑音の混入状況に違いが見られた。血流音に混入している心音・呼吸音の影響を除去に関する研究では、各測定部位での血流音と心音または呼吸音のクロススペクトルを用いて推定される伝達関数から、各測定部位における血流音に含まれる心音・呼吸音成分を推定し、血流音からその影響を低減させた結果、最大3dBの低減が可能であった。しかし伝達関数の推定が困難なため、すべての雑音成分除去は不可能であった。今後は、環境雑音や心音・呼吸音による雑音の処理など診断精度の向上を目指して、センサーを安定して固定できる方法、伝達関数の推定方法についての検討などを含めた基礎的研究と共に、多数の臨床データー採取を行い、本装置の実用化をはかる予定である。最初に、試作器による臨床データー採取の可能性・雑音の影響などの解析、および成犬における動脈瘤モデル、狭窄モデルにおける血流音の周波数スペクトル解析、センサーおよびバンドフィルターの種類による比較などの予備実験を行った。測定部位は左右の額上部、眼上部、こめかみ、頸部内頸外動脈分岐部にて行った。しかし呼吸雑音の処理などを含む診断精度の向上が今後の問題である。基礎研究では天然ゴム製の弾性球殻をポンプにて駆動し、その共振周波数を測定し理論値との比較行った。結果は測定値、理論値共にゴム球殻の径に対する共振周波数の変化の傾向は同様であった。しかし、測定値は理論値よりも小さく今後の検討が必要である。次年度はさらに基礎的研究、多数の臨床データー採取を行い、本装置の実用化をはかる予定である。

周波数解析はデジタルレコーダーに収録した血流音をワークステーションに取り込み処理した。トリガー信号である心電図のR波のピークの位置から0.85秒間を8192点で切り出し、パワースペクトルを算出し、40回の加算平均を求めた。脳動脈瘤2例、動脈閉塞1例に250Hzから750Hz付近で周波数スペクトルのピークを認めた。検出精度低下の原因として挙げられる環境雑音についての研究では、センサーの取り付け圧が一定しないことにより環境雑音の混入状況に違いが見られた。血流音に混入している心音・呼吸音の影響を除去に関する研究では、各測定部位での血流音と心音または呼吸音のクロススペクトルを用いて推定される伝達関数から、各測定部位における血流音に含まれる心音・呼吸音成分を推定し、血流音からその影響を低減させた結果、最大3dBの低減が可能であった。しかし伝達関数の推定が困難なため、すべての雑音成分除去は不可能であった。今後は、環境雑音や心音・呼吸音による雑音の処理など診断精度の向上を目指して、センサーを安定して固定できる方法、伝達関数の推定方法についての検討などを含めた基礎的研究と共に、多数の臨床データー採取を行い、本装置の実用化をはかる予定である。
牛乳のDMBA乳腺腫瘍の発生に及ぼす影響-妊娠牛と非妊娠牛から搾った牛乳の比較

乳製品は人間に役に立つ食べものである。一方、牛乳の消費と乳がんとの間に関係があるかどうかという議論が今まで続いている。乳がんは女性に最も多いがんといわれているが、牛乳と乳がんの関連性についての解明が重要である。本研究では、全部のラットに10mgのDMBAを与えて、腫瘍数と大きさが規準を満足したことを確認した後、ラットを以下の3群に分類した。1)成分無調整乳(milk)投与群;2)水道水(Negative control)投与群。この2群のラットは卵巣を摘除した。3)Positive control群。この群は手術操作を行ったが、卵巣は摘除しなかった。群分け10週後、ラットを屠殺した。腫瘍率、腫瘍平均数、平均重量、平均サイズについて、Negative control群に比べるとMilk群が有意に高くなった。注目すべきはMilk群の子宮重量(0.134±0.0329g)はnegative control群(0.107±0.020g)に比べ、有意に重くなったことである。血液中のホルモンを測ると、Milk群のprogesteronはNegative control群より有意に高くなった。また、細胞培養の実験を行った。MCF7細胞は10%charcoal-stripped牛胎児血清と1%抗生物質含むPRMI-1640で培養した。1×10^5の細胞はプレートに蒔いた。妊娠牛乳と非妊娠牛乳は遠心して、ウェー取った。0、0.5%、2%、5%のウェーを含む培地に細胞を48時間で培養した。そして、細胞数、生細胞数(MTT法)、細胞増殖(BrdU法)を測定した。一方、妊娠牛乳と非妊娠牛乳を取ったウェーをcharcoalで処理して、同じ方法で細胞数、細胞増殖を測定した。牛乳濃度の増加に伴って、細胞数、MTT、BrdUの値が高くなった。妊娠牛乳は非妊娠牛乳よりこの傾向が強かった。Charcoal処理した牛乳を用いると、妊娠牛乳、非妊娠牛乳共に、細胞への影響がほぼ失われた。この結果から、牛乳、特に妊娠乳牛由来の牛乳中に乳がん細胞成長、増殖を促進する因子が存在することが分かった。Charcoal処理すると、この因子が取り除かれた。この因子がエストロゲンかどうかについて検討するには、さらなる研究が必要である。日本人の食文化には牛乳を飲むという伝統はなかった。1947年からの50年間で牛乳の年間消費量は15倍に増えた。近年、市販牛乳に含まれている女性ホルモンが人間に悪影響を与えるのではないかという議論が盛り上がっている。本研究では、まず乳腺腫瘍を発生させる目的でラット全てに10mgのDMBAを投与した。腫瘍の大きさが規定した標準を満足することを確認した後、ラットを以下の3群に分類した。1)milk飲用群;2)water飲用群;3)control群。Milk群とwater群のラットは卵巣を摘除した。Control群は水を飲ませた。そのラットは手術操作を行ったが、卵巣は摘除しなかった。ラットはさらに10週間飼育された。Control群のラットには卵巣由来のestrogenが存在するため、腫瘍の数が増え、大きさも増大した。一方、milk群、water群のラットの腫瘍数、大きさは時間とともに減少した。実験終了の時、milk群の腫瘍率(5/18=27.8%)はwater群(0/18=0%)に比べると、有意に高くなっていた。Control群の子宮重量は0.44±0.13gであったが、milk群の子宮重量(0.13±0.033g)はwater群(0.11±0.02g)より有意に重くなった。血漿中のホルモンを測ると、milk群、water群、control群でそれぞれ38.7±8.2pg/ml,32.2±8.82pg/ml,45.2±11.282pg/ml (17β-estadiol),4.4±1.2ng/ml,3.3±0.6ng/ml,8.4±1.9ng/ml (progesterone)であった。Control群はestadiol、progesteroneとも高値をしめしたが、milk群のprogesteroneはwater群よりも有意に高くなった。ラットの卵巣を摘除しでも、牛乳を飲むラットは子宮が重く、腫瘍率が高かった。牛乳の中に含まれているホルモンの影響は無視できない。

血液中のホルモンを測ると、Milk群のprogesteronはNegative control群より有意に高くなった。また、細胞培養の実験を行った。MCF7細胞は10%charcoal-stripped牛胎児血清と1%抗生物質含むPRMI-1640で培養した。1×10^5の細胞はプレートに蒔いた。妊娠牛乳と非妊娠牛乳は遠心して、ウェー取った。0、0.5%、2%、5%のウェーを含む培地に細胞を48時間で培養した。そして、細胞数、生細胞数(MTT法)、細胞増殖(BrdU法)を測定した。一方、妊娠牛乳と非妊娠牛乳を取ったウェーをcharcoalで処理して、同じ方法で細胞数、細胞増殖を測定した。牛乳濃度の増加に伴って、細胞数、MTT、BrdUの値が高くなった。妊娠牛乳は非妊娠牛乳よりこの傾向が強かった。Charcoal処理した牛乳を用いると、妊娠牛乳、非妊娠牛乳共に、細胞への影響がほぼ失われた。この結果から、牛乳、特に妊娠乳牛由来の牛乳中に乳がん細胞成長、増殖を促進する因子が存在することが分かった。Charcoal処理すると、この因子が取り除かれた。この因子がエストロゲンかどうかについて検討するには、さらなる研究が必要である。
共通の効果測定による対人コミュニケーションに関するトレーニングや体験型課題の整理

本研究の目的は,形式および効果という観点から,多数存在している対人コミュニケーションに関するトレーニングや体験型課題を整理することであった。効果測定として,解読スキルに関してはスキルの自己評定を使用することは妥当ではないことが示された。一方,記号化スキルに関しては自己評定尺度による効果測定も利用可能であることが明らかとなった。また,トレーニング効果を左右する要因も明らかとなった。以上より,効果測定結果が公開されている既存のトレーニングについて,これらの観点からトレーニングの効果性を再判断できることが示唆された。本研究の目的は,多数存在している対人コミュニケーションに関するトレーニングや体験型課題について,共通した測定方法による効果測定を実施し,形式および効果という軸から各トレーニングや課題を整理することである。平成25年度の主な研究成果は以下の通りである。1.トレーニングや課題の選定:対象とするトレーニングや課題の選定に向け,平成24年度につづき先行研究のレビューに基づき,特徴の整理を行った。本研究は成人を対象としたトレーニングや体験型課題の整理を目的としているが,スキルトレーニングは児童や生徒を対象としたものも多く見られるため,本年度は対象年齢を広げて先行研究のレビューを行った。対象年齢の違いによる比較などを行ったことによって,対象年齢に関わらずトレーニングとして重要なことと,対象年齢に合わせて留意すべきことなどが示唆され,効果的なトレーニングを整理する際の手がかりが示された。2.効果測定方法の検討:平成24年度につづき効果測定方法について検討した。先行研究のレビューおよび調査研究を実施したところ,評定法による効果測定は,「記号化」「解読」「感情統制」という対人コミュニケーションの基本となる3側面について捉えることが適切だと判断した。さらに,表情解読の実験を行ったところ,スキルの自己評定は表情解読行動を十分に予測できないことが明らかとなり(平成26年度に学会発表予定),効果測定としてスキルの自己評定のみを実施することは不十分であることが明確になった。そこで,解読に関しては実験でも用いた表情解読テストを,記号化に関してはトレーニング前後の会話行動の分析を行うことを,効果測定に加えようと検討中である。平成24年度の主な研究成果は以下の通りである。1.トレーニングや課題の選定:対象とするトレーニングや課題の選定に向け,先行研究のレビューに基づき,特徴の整理を行った。個別型,少人数型,大集団型というようにトレーニングや課題の参加者規模によって形式を分類し,効果の整理を行う予定であるが,トレーニングや課題の内容は共通していたり,類似していたりするものが多く,内容的にはさほど多様性は見られないことが明らかになった。さらに,トレーニングとして確立されているわけではないが利用可能だと思われる課題についても,予備的な実験等を行い,検討を加えた。具体的には,表情の解読および記号化に関する個別型の課題であった。2.大集団型トレーニングに関する検討:申請時には平成26年度以降に実施予定であったが,大集団型トレーニングを見学する機会があったため,課題の考案および実施者から実施上の留意点等のレクチャーを受けた。さらに,具体的な効果測定内容についても意見交換を繰り返した。3.効果測定方法の検討:効果測定に関しては,先行研究などに基づき検討した結果,「コミュニケーション力(下位尺度は,『課題達成場面の記号化』『解読と察知』『活性化と配慮』『感情統制』)」および「コミュニケーションに関する不安」について,尺度を用いて自己評定をさせることを決定した。さらに,行動観察に基づく他者評定や行動分析については,より簡便で妥当な測定方法を検討中である。本研究の目的は,形式および効果という観点から,多数存在している対人コミュニケーションに関するトレーニングや体験型課題を整理することである。特に研究を進めていくなかで,効果測定方法に関する多くの課題が浮き彫りになってきたため,本研究ではそれらについて基礎的な実験などに基づき検討を行っている。平成26年度の主な研究成果は以下の通りである。1.効果測定方法の検討:非言語情報に関する知識と解読スキルの自己評定が表情解読の正確さに及ぼす効果について,実験を行い検討した結果,解読スキルの自己評定が高くても知識が多くなければ正しい表情解読は出来ないことが明らかにされた。つまり,これまで多くのスキルトレーニングなどで使用されてきた自己評定尺度によるスキルの測定は必ずしも効果測定の手法として適切とは言えず,行動分析と合わせて検討することが重要であることが示された。一方,非言語情報に関する知識と記号化スキルの自己評定が非言語行動の表出に及ぼす効果を検討したところ,自己評定の高さと非言語行動の表出量に正の相関が見られるものもあり,記号化に関しては,従来の自己評定尺度によるスキルの測定も効果測定の手法として利用可能であることが示唆された(平成27年度に学会発表予定)。2.トレーニングや課題の整理:平成24年度からの成果に基づき,成人を対象としたトレーニングに焦点を絞り,レビュー論文をまとめている最中である。1で記した通り,対人コミュニケーションのなかでも記号化なのか解読なのかといった行動の種類によって適切な効果測定の方法が異なることがわかってきた。こうした観点も踏まえてレビュー論文を執筆している。