hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
球状デトネーションの三次元数値解析による詳細伝播構造の解明

形態球面デトネーション同様に膨張する2次元円筒デトネーションの数値解析を行い、伝播過程を次の3つの段階に分類した。(1)1stステージ:デトネーション波面の膨張に伴い、波面に存在する横波の間隔が広がる。すると、横波の軌跡として現れるセル幅は伝播に伴って拡大する。(2)遷移ステージ:横波の間隔が広がった衝撃波面から新たな横波が生成される。その結果、セルは分岐し、セル幅は急激に小さくなる。(3)2ndステージ:膨張波面の曲率が小さくなるため、伝播距離に対する横波間隔の広がる割合は小さくなる。その結果、セル幅はほぼ一定となる。セル分岐過程のメカニズムを調査するためには、遷移ステージでの現象理解が重要となることが分かった。2.デトネーションのセル分岐過程の解明実験から得られる微小セルの発生を得ることができた。実験からでは微小セルの発生メカニズムを理解することは困難であったが、数値解析によって遷移ステージでの現象を詳細に示すことで、発生過程を明らかにすることができた。セル分岐は次のような過程を経る。遷移ステージにおいて、反応面とTransverse detonationの凹凸によって未燃ガス領域が形成される。この未燃ガス領域の爆発によって発生した圧縮波が、Transverse detonationにおける反応のサポートを受けることでSub transversewaveへと成長する。先行衝撃波まで伝播したSub transversewaveは、先行衝撃波と干渉して擾乱を生み出す。この擾乱はデトネーションの伝播に伴って成長し、微小セルを描く。したがって、実験から得られるセル模様からはセルが分岐するように見えるが、セルを描く横波は分岐するのではなく、Sub transversewaveに起因する擾乱が新たな横波に成長する。
哺乳動物虹彩散瞳筋におけるCa動態とムスカリン作用薬による弛緩

ラット、ブタ等の哺乳動物の虹彩散瞳筋において各種薬物により張力変動が生じる時、平滑筋細胞でのどのようなCa動態の変化がそれをもたらしているかが研究課題であった。特に副交感神経興奮時或いはムスカリン様作用薬投与時の弛緩機構解明を主に検討した。まずムスカリン作用薬がM_2タイプのリセプタ-を介する可能性が高いものの従来のM_1、M_2という分類では充分説明できないことがわかった(あたらしい眼科、1989)。また毛様体神経節除去によりラット散瞳筋を副交感神経除神経すると、神経刺激による弛緩だけでなく、ムスカリン様作用薬による弛緩も消失した(E.J.P.,1988)。このことは、化学伝達物質のアセチルコリンが何等かの弛緩物質の遊離を介して散瞳筋を弛緩させている可能性を示唆するものである。そこで、弛緩を引き起こす生理活性物質を広く検索した結果Ca、ベ-タ、アルファ、ムスカリニック拮抗薬すべての存在下で高K液により顕著な弛緩が生じることを発見した(B.J.P.,1990)。遊離弛緩物質としては、血管上皮細胞由来の弛緩物質(NO)或いはペプチドではないこと、またその弛緩の際の細胞内情報伝達系としては、_cーGMPおよび_cーAMPが関与している可能性は低いことが示唆された。一方、上頸神経節切除による交感神経除神経では、散瞳筋の交感神経終末の変成によるノルアドレナリン再取り込み能消失のためと考えられるノルアドレナリンに対する特異的感受性の増大が見られたが、ムスカリン性弛緩は影響を受けなかった(J.J.P.,1989)。Ca動態を探るのに最も有用と思われたFura2による細胞内Ca濃度の測定は散瞳筋では組織が非常に小さいため張力との同時測定の成功率が非常に低くまだ結果の発表段階に到っていない。以上の結果からラットおよびブタ虹彩散瞳筋において、ムスカリン作用薬および高K液は副交感神経由来の弛緩物質を遊離させ、筋を弛緩させる可能性の高いことがわかった。特に副交感神経興奮時或いはムスカリン様作用薬投与ときの弛緩機構解明を主に検討した。まずムスカリン作用薬がM_2タイプのリセプターを介する可能性が高いものの従来のM_1、M_2という分類では充分説明できないことがわかった。(あたらしい眼科、1989)。また毛様体神経節除去によりラット散瞳筋を副交感神経除神経すると、神経刺激による弛緩だけでなく、ムスカリン様作用薬による弛緩も消失した。(E.J.P.,1988)。このことは、化学伝達物質のアセチルコリンが何等かの弛緩物質の遊離を介して散瞳筋を弛緩させていう可能性を示唆するものである。

そこで、弛緩を引き起こす生理活性物質を広く検索した結果Ca、ベータ、アルファ、ムスカリニック拮抗薬すべての存在下で高K液により顕著な弛緩が生じることを発見した。(B.J.P.1990)。遊離弛緩物質としては、血管上皮相棒由来の弛緩物質(NO)或いはペプチドではないこと、またその弛緩の際の細胞内情報伝達系としては、c-GMP/およびc-AMPが関与している可能性は低いことお示唆された。一方、上頚神経節切除による交感神経除神経では、散瞳筋の交感神経終末の変性によるノルアドレナリン再取り込み能消失のためと考えられるノルアドレナリンに対する特異的感受性の増大が見られたが、ムスカリン正パルス性弛緩は影響を受けなかった。(J.J.P.1989)。Ca動態を探るのに最も有用と思われたFure2による細胞内Ca濃度の測定は散瞳筋では組織が非常に小さいため張力との同時測定の成功率が非常に低くまだ結果の発表段階に到っていない。以上の結果からラットおよびブタ虹彩散瞳筋において、ムスカリン作用および高K液は副交感神経由来の弛緩物質を遊離させ、筋を弛緩させる可能性の高いことがわかった。
証拠保全に関する申証的研究

1平成5年度は、主として、司法統計年報その他の統計資料の調査、証拠保全手続に関する判例、実際の適用事例に関する訴訟資料の収集等の作業を実施した。平成6年度は、前年度に調査・収集した資料を基礎として、証拠保全手続に関する実務上の問題点やその理論的背景について、分析・検討した。2その結果、(1)証拠保全は、その制度の理念としての重要性にもかかわらず、実際の請求件数は低いままに推移してきた。証拠保全の請求をすべき対象となる証拠がそもそも少なく、また、被疑者段階における弁護活動には実際上の様々な困難があるため、現状はある意味ではやむを得ない面もあること、しかし、捜査弁護には事件の帰還を決することがあるほどの重要性があり、弁護活動の内容としても、身柄関係の防禦活動は当然として証拠の収集・保全についても、従来にも増して、証拠保全手続の活用を図っていくべきであること、及び、(2)その場合、請求を受けた裁判官においても、保全の要件としての「あらかじめ証拠を保全しておかなければその証拠を利用することが困難な事情があるとき」については、証拠保全が被疑者・被告人の防禦権を重視した当事者主義的な制度であることを十分に視野に入れて、当該証拠を公判において使用する必要性、及び当該証拠にかかる現状保存の困難性を柔軟に解釈すべきであるとともに、被疑者らがみずからの責任と権限で事実上収集し得る証拠の範囲についてあまり高い要求を課すべきではないことが、新たな知見として得られた。3今後の研究の展開として、保全された証拠の具体的な利用の形態、特に検察官の不起訴処分を獲得するためや、公判における主張・立証とのかかわりなどについて、データを収集したうえで、実証的な議論を進めていく方向である。(1)研究の基礎作業として、従来の刑事弁護に関する議論を整理し、捜査段階の弁護活動において証拠の収集・保全が果たすべき役割について、どのような理解がなされてきたのかを調査した。それによれば、事実としての証拠収集活動の重要性は十分に認識されているとはいえ、その法的手段についての理論的検討は未だ十分とはいえず、今後の発展が期待される分野であることが明らかになった。本研究も、実態調査を主眼としつつも、この点での理論的解明を目指すこととしたい。なお、公刊された裁判例等による事例収集は、その件数がもともと少ないため数的には十分なものとはいえないが、一定の成果をあげつつある。統計資料の分析については、本年度は着手することができなかった。(2)弁護士会に対する照会を通じて、近時証拠保全の手続が用いられた事例を調査した。その結果、東京第一弁護士会から、一例の確定事件記録を収集することができた。事案は、外国人被疑者に関する出入国管理及び難民認定法違反事件にかかる被疑者の取調べの際に捜査官の暴行が加えられた疑いがあるとして、当番弁護士である弁護人から、証拠保全として、被疑者の身体及び取調室の検証の申請がなされたものである。これについては、なお、今後の分析が必要であり、かつ、他の地方裁判所管内で発生した事件にかかる手続との比較検討の必要性が大きい。これらの資料収集及び比較検討は、次年度における研究の中心となるものである。1前年度の調査・収集した資料を基礎として、今年度は、証拠保全手続に関する実務上の問題点やその理論的背景について、分析・検討した。その結果得られた知見等は、次のとおりである。(1)証拠保全は、その制度の理念としての重要性にもかかわらず、実際の請求件数は低いままに推移してきな。証拠保全の請求をすべき対象となる証拠がそもそも少なく、また、被疑者段階における弁護活動には実際上の様々な困難があるため、現状はある意味ではやむを得ない面もある。

しかし、捜査弁護には事件の帰趨を決することがあるほどの重要性があり、弁護活動の内容としても、身柄関係の防禦活動は当然として証拠の収集・保全についても、従来にも増して、証拠保全手続の活用を図っていくべきである。(2)その場合、請求を受けた裁判官においても、保全の要件としての「あらかじめ証拠を保全しておかなければその証拠を利用することが困難な事情があるとき」については、証拠保全が被疑者・被告人の防禦権を重視した当事者主義的な制度であることを十分に視野に入れて、当該証拠を公判において使用する必要性・及び当該証拠にかかる現状保存の困難性を柔軟に解釈すべきであるとともに、被疑者らがみずからの責任と権限で事実上収集し得る証拠の範囲についてあまり高い要求を課すべきではない。今後の研究の展開として、保全された証拠の具体的な利用の形態、特に検察官の不起訴処分を獲得するためや、公判における主張・立証とのかかわりなどについて、データを収集したうえで、実証的な議論を進めていく方向である。
表面敏感なリアルタイム反応追跡法の開発による触媒表面の観察と反応機構の解明

Kramers-Kronigの関係式を用いた表面敏感な全反射型DXAFS法を開発した。これにより、表面反応における触媒金属の表面原子の反応中の電子状態、局所状態を高速リアルタイム追跡が可能となった。実際に全反射型DXAFS測定法で表面反応を追跡するため、ガス導入反応セルを開発、製作した。このガス導入反応セルを用いて、表面化学反応中の触媒金属の表面の挙動の高速リアルタイム追跡を行った。その結果、良好なスペクトルが得られ、in situ全反射DXAFS測定法の開発に成功した。これにより、広く表面化学反応機構の解明に寄与し、新たな触媒設計、開発に貢献できようになった。全反射DXAFS (Dispersive X-ray Absorption Fine Structure)測定法で表面反応を追跡するため、ガス導入反応セルを製作した。このガス導入反応セルには、複数の反応ガス導入口、生成ガス取出口、加熱昇温機構を組み込み、研究展開の多様性を確保した。また、入射X線、反射X線用のポートには、Be製のウィンドウに加えて、カプトン膜製のウィンドウを製作し、2種類を用意した。Be製ウィンドウは、超高真空環境と大気圧を仕切ることができるため、高真空、超高真空実験の際に必要になる。一方で、そのような真空を必要としない実験もある。その際には、カプトン膜製ウィンドウが使用でき、実験進行が容易になるというメリットがある。製作した全反射DXAFS測定用ガス導入反応セルの性能を確認した。ガスのリークがないこと、昇温可能であること、等を確認した。この全反射DXAFS測定用ガス導入反応セルを用いて、表面化学反応中の触媒金属の表面の挙動の高速リアルタイム追跡を行った。測定にあたり改めて系を考察した結果、まずCo, Niについて行うこととした。充分な大きさの試料を全反射DXAFS測定用ガス導入反応セルにセットし、反応雰囲気下、全反射DXAFS測定を行った。今後は、開発した本測定法を、表面反応に限らず、他分野の研究にも適用し、広く展開する予定である。初年度の平成24年度は、全反射型DXAFS法の測定手法の確立を目指して研究開発を行った。開発する手法は、表面反応における触媒金属の表面原子の反応中の電子状態、局所構造を高速リアルタイム追跡可能とするKramers-Kronigの関係式を用いた全反射型DXAFS測定法である。開発要素は、大きく分けて次の3つからなった。1.全反射型DXAFS測定装置の設計・製作、2.全反射型DXAFS測定・解析プログラムの開発、3. DXAFS測定ビームラインでの全反射型DXAFS法の開発と確立、であった。DXAFS測定は、所属機関にある放射光科学研究施設PF-AR BL-NW2Aで行った。エネルギー分散X線を試料に照射し、全反射光を1次元検出器で一度に検出するため、精密なセットアップが要求された。ポリクロメータ結晶、入射角、試料と検出器の位置等の微調整を行いながら全反射型DXAFS測定手法の開発と確立を行った。Kramers-Kronigの関係式を用いて、反射スペクトルから吸収スペクトルを得た。通常のXAFS測定ビームラインを用いた全反射スペクトル測定も行い、これによる吸収スペクトルも得た。これらの相互比較、また、通常の透過XAFS測定、透過DXAFS測定と比較した。その結果、開発した本手法で正しい吸収スペクトルが得られていることが確認できた。これにより、全反射型DXAFS法の基本的な測定手法の開発は成功したと考えられる。当初計画通り、全反射型DXAFS法の基本的な測定手法の開発が行えたため。全反射型DXAFS測定法で表面反応を追跡するため、ガス導入反応セルを製作する。これを用いて、表面化学反応中の触媒金属の表面原子の挙動の高速リアルタイム追跡を行う。値引き等により、物品費による研究に必要な物品の購入を若干抑えることが出来た。このような事情により「収支状況報告書」の「次年度使用額」にあるような研究費が生じることとなったが、これは研究費をより有効に活用しようとした結果と考えており、引き続き平成25年度の本研究に有効に活用して行く予定である。
手指からみる幼児期の計算能力の発達に関する基礎的研究

本研究の結果から,計算時の手指の利用に関して,以下の3点が明らかにされた。まず,70%以上の子どもがその発達過程で計算時に手指を使用しており,ほとんど小学2年生ごろに使い終わることが示された。したがって,計算時に手指を使うという行為は,計算能力の発達の一過程として位置づけることができると思われる。次に,計算時に手指を使い終わる時期が早かった子どもは,その時および現在において,自分自身は計算が得意だと認識していることが示された。最後に,手指認識が手指の利用の終わる時期に関係していることが示唆された。計算時に使っていた手指が,頭の中で内面化することで,手指の利用が減少すると考えられる。近年,認知科学などの様々な分野で身体性という言葉がキーワードになりつつある。身体性とは感覚運動が人の認知の基盤となっているという考え方である(e.g. Barsalou, 2008)。数学的な能力についてもLakoff & Nunez (2000)が,その獲得過程で生じた感覚と運動経験が数知識の一部を構成していると主張している。特に数にとって重要な身体は,手指である。子どもが,計算したり,数を数えたり,年齢を表すために手指を使用する姿は日常の保育などでも観察される。指の利用の仕方をみてみると,これまでの研究結果から,西洋では,左手の親指に1をマッピングし,順に,人差し指,中指,薬指,小指,右手の小指,薬指,中指,人差し指,そして最後に右の親指を10と数える人の割合が圧倒的に多かった。しかし,日本人を対象とした研究はほとんどなかったため,本年度は,大学生を対象に,数を数える際の手指の使い方について調査を行った。その結果,日本では,西洋と同じ数え方をした人はほとんどおらず,左の親指から数え始める割合が40%,右手の親指から数え始める割合が40%であった。また,日本では,6を左から数え始めた場合は右の親指,右から数え始めた場合は左の親指にマッピングする割合が高かく,6を右手の小指にマッピングする西洋と対照的な結果であった。くわえて,西洋では,指を立てて数える割合が高かったが,日本では指を折って数える割合が高かった。手指の利用の仕方が,数能力の発達にどのように影響を与えているのかについては今後検討する必要がある。本年は,手指を使った数え方について,成人と児童期で比較した。これまでの研究結果から,西洋では,左手の親指に1をマッピングし,順に,人差し指,中指,薬指,小指,右手の小指,薬指,中指,人差し指,そして最後に右の親指を10と数える人の割合が圧倒的に多かった。しかし,日本の成人では,西洋と同じ数え方をした人はほとんどおらず,左の親指から数え始める割合と右手の親指から数え始める割合はほぼ同じであった。また,日本では,左から数え始めた場合は6を右の親指,右から数え始めた場合は左の親指にマッピングする割合が高く,右手の小指に6をマッピングする西洋とは対照的な結果であった。一方で,児童期の手指を使った数え方を見ると,日本の成人とも異なる数え方をしていた。成人と比べると,児童は人差し指に1をマッピングする割合が大きく,親指に1をマッピングする割合が小さかった。くわえて,左手から数える割合も成人よりも多く,右手から数える割合は少なかった。幼児期の数活動を観察すると人差し指でモノをさして数える場面がみられることから,人差し指に1がマッピングされやすいことが考えられる。左から数える割合が高かったことについては,右利きの人が指差しして数える場合は身体の構造上左から右に数えるほうが自然である。実際,参加者の多くは右利きであり,この行為の痕跡が残っていた可能性がある。今後は,手指を使った数え方に変化を与える要因について検討する必要がある。児童期の調査および幼児を対象とした観察は実施できたが,前年度に大学を異動したため,研究環境を整えるのに予定よりも時間かかり,全体的なスケジュールがやや遅れている。本年は,5-6歳児を対象に計算能力,計算時の手指の利用および手指イメージとの関係について検討した。特に,これまで計算時の手指の利用と手指イメージ能力の関係については検討されておらず,手指を頭の中で鮮明にイメージできるようになることで,実際に計算時に手指を使わなくても計算できるようになるのかについては明らかになっていなかった。計算能力,指の利用割合,視空間記憶および手指イメージ間の関係を検討するために,月齢を統制した課題間の偏相関係数を算出した。その結果,計算成績は,視空間記憶および手指イメージとの間に相関がみられた(順にr=.316, p<.05とr=.671, p<.01)が,指の利用割合との間に関係は見られなかった(r=.116, p>.05)。また,計算成績を従属変数,指の利用割合,視空間記憶および手指イメージを独立変数として,重回帰分析を行ったところ,手指イメージの偏回帰係数が有意であった(β=.667)。足し算には手指のイメージが強く関係していることが示唆された。次に,足し算得点と指の利用割合を用いて,潜在ランク分析を行ったところ,2群に分類された。

ひとつは,足し算得点は高いが,指の利用割合が低い群,もうひとつは足し算得点は低いが,指の利用割合は高い群であった。この2群を独立変数,手指イメージを従属変数としてt検定を行ったところ,足し算得点は高く指の利用割合が低い群の方が,足し算得点は低く指の利用割合が高い群よりも,手指イメージ能力が高いことが示された(t(47)=2.384, p<.05)。したがって,手指を利用しなくなって計算を正確にできている子どもは,頭の中で正確に手指のイメージを描けていることが示唆された。本研究の結果から,計算時の手指の利用に関して,以下の3点が明らかにされた。まず,70%以上の子どもがその発達過程で計算時に手指を使用しており,ほとんど小学2年生ごろに使い終わることが示された。したがって,計算時に手指を使うという行為は,計算能力の発達の一過程として位置づけることができると思われる。次に,計算時に手指を使い終わる時期が早かった子どもは,その時および現在において,自分自身は計算が得意だと認識していることが示された。最後に,手指認識が手指の利用の終わる時期に関係していることが示唆された。計算時に使っていた手指が,頭の中で内面化することで,手指の利用が減少すると考えられる。青年を対象として,手指のカウンティングパターンを明らかにすることは出来たが,大学を異動したため,研究環境を整えるのに予定よりも時間かかり,幼児を対象とした研究を実施することが出来なかった。1.幼児を対象に計算能力,手指の利用の頻度および方略,手指イメージ能力,認知処理能力を測定し,手指の利用に影響与える要因を検討する。2.1.にくわえ,計算時の手指の利用の質的変化について分析し,Fuson(1998)のモデルと比較検討する。発達心理学調査フィールドを構築しつつ,幼児期のカウンティングにおける手指の使用の仕方と計算能力との関係や保育の中でどのように子どもが数と手指を結びつけているのか検討する。
水から過酸化水素を生成する酸化セリウムを利用した新規なフェントン反応系の構築

本研究では、酸化セリウムの光応答性に着目し、光照射により生成した正孔によるH_2O_2の形成および電子の犠牲剤として用いたFe^<3+>の還元反応によるFe^<2+>を使った持続可能な光フェントン反応系を確立し、新しい環境浄化システム構築を目指した。酸化セリウムおよび犠牲剤としてFe^<3+>を用いてUV照射下でメチレンブルーの分解反応を行った結果、Fe^<3+>/Fe^<2+>サイクルによるフェントン反応が進行した。H_2O_2-Fe(II)イオン混合溶液を利用する光フェントン反応は、生成するOHラジカルを利用した廃水処理などの環境浄化に対し有効な反応として知られているが、反応の進行とともにFe(III)へのFe(II)酸化とH_2O_2の消費が進行するため、反応を持続させるにはこれらの連続供給が不可欠である。本研究では、CeO_2の注目されていない性質である光応答性に着目し、生成したH_2O_2およびFe(III)/Fe(II)レドックス反応を利用した持続可能な新規光フェントン反応系を確立し、新しい環境浄化システム構築を目的として研究を行った。光触媒としてCeO_2、電子を捕獲するためにFe(III)としてFe(NO_3)_3水溶液を使用し、UV照射下にて水分解反応を行った結果、CeO_2光触媒の焼成温度が300500°Cでは、酸素の生成はほとんど観測されなかったが、焼成温度の上昇とともに活性が高くなり、900°Cで最大約15μmol/g-cat.の酸素生成が確認できた。さらに、900°C焼成CeO_2光触媒とFe(NO_3)_3水溶液を用い、ブラックライト照射下にてMB光分解反応を行った結果、MBの退色が認められた。CeO_2、Fe(III)溶液単独と比較し、CeO_2-Fe(III)共存下にてより高いMB分解能を示した事から、本反応系では、CeO_2光触媒作用とFe(III)/Fe(II)レドックス反応が共働した光フェントン反応が進行し、MBの分解反応が進行したものと考えられる。今後は、光反応によって生成したFe(II)イオンおよびOHラジカルの定量を行い、CeO_2光触媒作用とFe(III)/Fe(II)レドックス反応による持続可能な光フェントン反応の進行を実証していく予定である。本年度は、以下の三つの項目を中心に行った。1、OHラジカル生成能の評価:CeO_2-テレフタル酸-NaOH水溶液の懸濁溶液を用いたUV照射下におけるOHラジカル生成量から、CeO_2単独での正孔の酸化能力を評価した。その結果、300500°C焼成のCeO_2は、ほとんど水を酸化しないが、700°C以上の高温焼成する事によりOHラジカル生成が起こり始め、900°C焼成にて最大OHラジカル生成能を示す事が確認された。2、水の光酸化反応によるO_2生成能への影響評価:触媒として焼成温度の異なるCeO_2、電子受容体としてFe(NO_3)_3水溶液を使用し、UV照射下にて水の光分解反応を行った結果、焼成温度が300500°CのCeO_2光触媒では、O_2生成はほとんどみられなかったが、焼成温度の上昇と共に02生成能が高くなり、900°Cで最大約15μmol/g-cat.のO_2が生成した。3、有機物の光酸化分解反応:最もO_2生成能が高かった900°C焼成時のCeO_2を用いて、メチレンブルーの光酸化分解反応を行った結果、CeO_2光触媒を用いた効果は認められなかった。この原因として、本反応系では、CeO_2光触媒作用とFe^<3+>還元反応によりO_2は生成するが、生成O_2のH_2O_2への再変換が律速となり、うまく進行しなかったものと考えられる。そこで、本反応系に、H_2O_2を添加して反応を行ったところ、Fe^<3+>に対しCeO_2が存在する事で、Fe^<3+>を利用したフェントン反応よりも高いMB分解率を示す事が認められた。この原因は、添加H_2O_2によるフェントン反応の促進がFe^<3+>の光還元を増加させることで水の光酸化分解で生成するO_2を増加させ、その結果、H_2O_2への変換量が促進したと考えられる。
電子線を用いたモアレトポグラフィによる微細構造物の三次元高分解能計測法の開発

ナノテクノロジーにおける定量的な三次元形状評価を実現し,微小構造物の定量的三次元形状計測が困難な現状を打開することのできる新しい計測技術を開発した.具体的には,モアレトポグラフィの光源を光から電子線へ改めることによって,数μmの構造物を数10nmの測定精度で形状計測可能な非接触三次元形状計測技術を補助金申請書に記した計画どうりに開発した.ナノテクノロジーにおける定量的な三次元形状評価を実現し,微小構造物の定量的三次元形状計測が困難な現状を打開することのできる新しい計測技術を開発した.具体的には,モアレトポグラフィの光源を光から電子線へ改めることによって,数μmの構造物を数10nmの測定精度で形状計測可能な非接触三次元形状計測技術を補助金申請書に記した計画どうりに開発した.本研究では,ナノテクノロジーにおける三次元形状評価を定量的に行うことを容易に実現し,微小構造物の定量的三次元形状計測が困難な現状を打開することのできる新しい計測技術開発のために,平成19年度の研究において以下に示す成果を得た.(1)FE・SEM(S4300)を設備備品費によって設置し,現在までに研究成果に基づき本研究仕様に当該装置を反射電子の検出機構を付加するとともに,格子移動装置設置が可能になるように改造した.(2)ドライエッチングをベースとした技術によってピッチ100μmの格子を製作した.さらに,ピッチ10μmの格子作製技術を確立し,加えて,高分解能計測を目指すためにピッチ4μmの格子の製作を検討した.(3)SEM内に設置するPZT圧電素子を用いた格子移動システムを構築し,1μm前後の測定精度を維i持することができるようなジグをあわせて製作した.(4)従来のモアレトポグラフィで用いていた,縞走査技術を本研究仕様(微小構造物を対象としたもの)に改造した.(5)本研究課題内で製作された微細構造物をより簡単な構造物をモデル対象として検討し,一部製作した.また,最終的に測定対象とするハードディスクヘッドを測定対象とした場合の問題点を検討し,その改善に向けたシステムの改良を検討した.平成20年度実施の研究に向けての基本的事項をすべて完了し,その成果をthe 13th international conference on experimental mechanics(Alexandroupolis,Greece)において報告し,研究成果についての議論を行った.平成20年度に生かすことができる新たなこの成果を国際会議において得ることができた.本研究では,ナノテクノロジーにおける三次元形状評価を定量的に行うことを容易に実現し,微小構造物の定量的三次元形状計測が困難な現状を打開することのできる新しい計測技術開発を目指している.具体的には,テラビット/inch^2の情報ストレージの高密度化のためのデバイスの製作精度評価が可能な,三次元微小構造物の非接触形状計測技術を開発する.このために,モアレトポグラフィを光の回折の影響を受けることなく微細構造物の測定を可能にすることを目的に,モアレトポグラフィの光源を光から電子線へ改めることによって,数μmの構造物を数10nmの測定精度で三次元計測できるシステムの実用を目指した技術開発を行っている.平成20年度には,SEMの改造・格子作製・格子位置決めシステムにおいて,当初10μmの格子作製技術を確立することとしていたが,さらなる技術革新によりピッチ4μmの格子を作製する技術を開発した.これにより,分解能を計画した以上に高めることができた.縞走査技術を加味した格子位置決めシステムの構築に関しては,計画どおりに,SEM内に設置するPZT圧電素子を用いた格子移動システムを製作し,真空チャンバー内の格子を遠隔操縦することにより,数nmの位置決めを可能とした.縞解析に関しては,申請書の計画通りに,縞走査技術に基づいて,サブマイクロメーターの測定精度を実現した.以上の研究成果をSPIE(Optomechatronic Technology 2008)において報告した.さらに,SPIE(Optical Engineering+Applications)において報告する予定である.
プロテオーム解析による歯周疾患関連細菌の環境ストレス回避機構の解明

歯周疾患関連細菌として最も有力視されているPorphyromonas gingivalisのUniversal stressprotein(Usp)は、さまざまな環境ストレスに対し防御作用の役割を担っていることが推測される。前年度は、Uspが静止期から死滅期における菌の生存に関与している可能性をUsp変異株を作製し、生菌数測定法にて解析、報告した。そこで今年度は、静止期初期の全タンパクの発現を二次元ゲル電気泳動法にて展開し、野生株とUsp変異株の展開パターンを比較検討したところ、いくつかのタンパクの発現に差が認められた。また、Uspが関与する他のストレス因子候補として酸化ストレスについて解析を試みた。ディスク法による感受性試験を過酸化水素、diamideを用い行ったところ、野生株と同程度の感受性を示した。この結果、Uspは酸化ストレスに関しては重要な働きを行っていないと推測された。また、Rgp, Kgp活性を測定したところ、Usp変異株は野生株に比べKgp活性は少し増加し、Rgp活性は少し減少している結果となった。また、赤血球凝集能に関しては、野生株とUsp変異株に顕著な差は認められなかった。以上の結果より、Porphyromonas gingivalisにおけるUspの役割は、静止期における生存に大きく貢献していることであると推測される。海外の研究グループがPorphyromonas gingivalisのUspはバイオフィルムの形成に関与しているとの報告がなされていることを考え合わせると、今回の実験結果はその可能性を裏付け、さらなる発展に寄与できると思われる。歯周疾患関連細菌として最も有力視されているPorphyromonas gingivalisのUniversal stress protein(Usp)は、さまざまな環境ストレスに対し防御作用の役割を担っていることが推測される。そこで、Porphyromonas gingivalisにおけるusp遺伝子挿入変異株の作成を行い、Porphyromonas gingivalisのストレス回避機構において、Uspがどの程度の重要性を占めているか解析することにした。最初に、Usp遺伝子をP.gingivalis ATCC 33277株及びW83株のゲノムをもとにクローニングを行った。その結果、uspのopen reading frame内塩基配列を比較したところ、ATCC 33277株とW83株では6塩基に相違が認められたが、すべて同義置換であった。その後、目的遺伝子内にエリスロマイシンカセットを挿入しターゲッティングベクターを得た。次に、エレクトロポレーターによりターゲッティングベクターをP.gingivalis ATCC 33277株とW83株に導入し、相同組換えを起こさせることにより変異株を作製した。サザンハイブリダイゼーション法にてuspのopenreading frame内にエリスロマイシンカセットが挿入されていることを確認した。野生株、usp変異株を用い嫌気培養下において増殖曲線を測定したが、両株に違いはなかった。よって、嫌気培養下の増殖において、Universal stress proteinはあまり関与していないことが示唆された。また、静止期から死滅期における生菌数の変化を測定したところ、静止期に入り4日後まで野生株とusp変異株で差は認められなかったが、6日後ではusp変異株の生菌数は野生株より減少していた。よって、Uspは静止期から死滅期における菌の生存に関与していることが示唆された。
非線形化学反応の微小重力場における振動挙動追跡の高精度化

化学振動反応は非平衡過程で進行する非線形化学反応の典型であり、本研究では先行報告が多いBelousov-Zhabotinsky(BZ)反応を用いた。パッチ形式の反応を微小重力実験装置内で1時間半程度にわたって行わせる必要があり、比較的安定な反応拡散系化学波を出来るだけ長時間保つ物質と各濃度の検討を行った。反応溶液は硫酸酸性下の臭素酸塩、1,4-シクロヘキサンジオン(CHD)、フェロインで構成した。微小重力実験(落下実験)は北海道空知郡上砂川町の(株)地下無重力実験センター(実験装置を装着したカプセルを地上から地下に向けて自由落下させ、10万分のlg程度の微小重力状態を約10秒維持し、その後、5-7gの制動を加えてカプセルを止める)で行った。昨年度に行った擬1次元系水溶液の実験では、落下中に化学波の前面が凸や凹に変形したことから、高精度化をはかるための検討として、反応容器の改良を行った。外径が同じで、内径が異なるガラス製細管を用い、反応溶液の導入口と排出口の造作を工夫することにより、微小重力時の化学波の変形は見られなくなった。さらに制動時の大きいgの状況下でも画像収録が今回の実験ではじめて実現できた。画像解析は、CCDカメラからえたアナログ画像をディジタル化し、NIH imageによって行い、化学波ごとの時系列画像から1つの波が進む速さとして求めた。gの大きさに対応する移動速度がえられ、化学反応場における物質移動への対流の影響を数量的に区別することができた。非平衡過程で進行する非線形化学反応として化学振動反応が一般的であり、本研究では典型的なBelousov-Zhabotinsky反応を用いた。化学反応を可視化するための反応溶液として、一般には硫酸酸性下の臭素酸塩、マロン酸、触媒のフェロインで構成するが、反応の進行とともに、マロン酸が分解して二酸化炭素を生成し、反応拡散系の化学波を破壊する難点がある。地上実験により1,4-シクロヘキサンジオン(CHD)を用いる実験条件を検討した。微小重力実験(落下実験)を北海道空知郡上砂川町の地下無重力実験センターにおいて行った。10^<-5>gを約10秒間維持する間に化学波の変化を画像データとして取得する手法は、基本的には従来の方式を踏襲したが、反応を水溶液系と水ガラスによるゲル系の両面から測定した。さらに、本研究による大きな改善点として、従来は微小重力実験において装置のインテグレーション中に反応溶液を調製し、反応容器に導入し、化学波の生成を待って落下にそなえていたが、CHDの使用により化学波の寿命が長くなり、その結果、実験装置を単純化することに成功した。そして、実験データの数が増やせる見込みが得られた。ガラス管、テフロンの細い溝を用いた擬1次元系反応容器により水溶液系とゲル系媒体中の化学波の伝播速度を比較すると、予想通りにゲル系では微小重力場と地上重力場の違いがみられず、水溶液系では微小重力場で80%程度に減少する結果が得られた。これらは、対流による物質移動が微小重力場ではほとんどなくなり、反応拡散による輸送速度が得られたものと解釈できる。バッチ形式の反応を微小重力実験装置内で1時間半程度にわたって行わせる必要があり、比較的安定な反応拡散系化学波を出来るだけ長時間保つ物質と各濃度の検討を行った。

微小重力実験(落下実験)は北海道空知郡上砂川町の(株)地下無重力実験センター(実験装置を装着したカプセルを地上から地下に向けて自由落下させ、10万分の1g程度の微小重力状態を約10秒維持し、その後、5-7gの制動を加えてカプセルを止める)で行った。昨年度に行った擬1次元系水溶液の実験では、落下中に化学波の全面が凸や凹に変形したことから、高精度化をはかるための検討として、反応容器の改良を行った。外径が同じで、内径が異なるガラス製細管を用い、反応溶液の導入口と排出口の造作を工夫することにより、微小重力時の化学波の変形は見られなくなった。さらに制動時の大きいgの状況下でも画像収録が今回の実験ではじめて実現できた。画像解析は、CCDカメラからえたアナログ画像をディジタル化し、NIH imageによって行い、化学波ごとの時系列画像から1つの波が進む速さとして求めた。gの大きさに対応する移動速度がえられ、化学反応場における物質移動への対流の影響を数量的に区別することができた。
新規化合物の卵巣がん腹膜播種に対する治療薬としての臨床応用に向けた研究

卵巣がんは年間に約10,000人の罹患が報告され、4,000人以上の患者が死亡する。早期発見が困難であることから発見時に既に進行していることが多く、約50%が進行がんとして発見される。そのため治療成績は芳しくない。主にパクリタキセルやプラチナ製剤による治療が標準化学療法として行われるが、進行卵巣がんの10年生存率は約10%とされる。本研究では、申請者らが新たに同定した卵巣がん細胞株に強い殺細胞効果を示す新規化合物PACMA-Xによる細胞死誘導メカニズムの解明を行うことで、本化合物の臨床応用に向けた情報収集を行っている。これまでに、PACMA-Xを卵巣がん細胞株へ処理すると細胞内で活性酸素が産生され、これが細胞死の誘導に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。また、ビオチン化PACMA-Xを用いたPACMA-X結合タンパク質の探索から、Redox制御への関与が知られているProtein1を新たに同定した。Protein1において酸化還元に重要であると報告されているアミノ酸残基を変異させたところ、ビオチン化PACMA-Xとの結合能が失われたことから、Protein1が実際にPACMA-Xと結合することで細胞死へと繋がる活性酸素の産生に関与している可能性が高いと考えられる。更に、各種細胞死阻害剤の利用および顕微鏡観察、PACMA-X処理後の細胞におけるシグナル解析により、PACMA-Xががん分子標的治療薬によって一般的に誘導されるアポトーシスやネクローシスとは異なる様式の細胞死を誘導していることが明らかになった。これらの結果は、既存の治療薬に耐性を持つ症例を含め、PACMA-Xが卵巣がんに対する有効な治療薬となりうる可能性を示唆するものである。卵巣がんは年間約8,000人の罹患が報告され、4,000人以上の患者が死亡する。早期発見が困難であることから発見時に既に進行していることが多く約50%が進行がんとして発見される。現在はパクリタキセルおよびプラチナ製剤による治療が標準化学療法として行われているが、進行卵巣がんの10年生存率は約10%とされる。本研究では、卵巣がん細胞株に強い殺細胞効果を示す新規化合物PACMA-Xの臨床応用に向け作用メカニズムの解明を行う。本年度は主に、PACMA-X結合タンパクとして同定したProtein1の機能について解析を行った。これまでの研究から、PACMA-Xを処理した卵巣がん細胞株では、細胞死へと繋がる過程において、活性酸素種(ROS)の産生が重要であることが明らかになっている。そこで、ROS産生へのProtein1の関与について検証を試みた。まず、ROSの主要な発生源であるミトコンドリアへのProtein1の局在について確認を行った。卵巣がん細胞株ES-2から遠心分離によってミトコンドリア画分を精製し、ウェスタンブロットによってProtein1の局在部位を確認したところ、Protein1がミトコンドリアに存在することが確認された。更に、ミトコンドリア移行シグナルを付与したGFPを恒常的に発現するES-2細胞を作成し、細胞免疫化学染色によってProtein1の細胞内局在部位を確認したところ、GFPとの共局在がみられた。そこで、Protein1を欠損したES-2細胞を作成しPACMA-X処理後のROS産生量をFACSを用いて定量したところ、Protein1ノックアウト細胞ではROS産生が減少していた。これらの結果から、PACMA-X処理後のES-2細胞において、Protein1がミトコンドリアからのROS産生に直接的に関与していることが示唆された。本年度は主にProtein1の機能に関して解析を行った。ほぼ申請書に記載した計画通りに進行している。本研究では、卵巣がん細胞株に強い殺細胞効果を示す新規化合物PACMA-Xの臨床応用に向けた作用メカニズムの解明を行う。平成29年度は主に、PACMA-Xによって誘導されるがん細胞の細胞死について解析を行った。これまでの研究から、PACMA-X処理を行った卵巣明細胞腺癌細胞株では非常に短時間で細胞死が誘導され、尚且つその誘導には活性酸素の産生が関与することが示唆されていた。PACMA-X処理を行った細胞の形態の経時変化を顕微鏡を用いて詳細に観察したところ、分子標的薬処理を行ったがん細胞の細胞死に一般的に見られるアポトーシスやネクローシスとは異なる様式の細胞死であることが示唆された。この細胞死に繋がるシグナル伝達経路への関与が報告されているタンパク質がPACMA-X処理後の卵巣明細胞腺癌細胞でも活性化されていたことから、PACMA-Xが一般的に臨床に用いられている分子標的薬とは全く異なる作用メカニズムで細胞死を引き起こす可能性が示された。このことは、既存の分子標的薬に耐性を持つがんにもPACMA-Xが効果を示す可能性を示唆するものである。前年度の研究から当該化合物が結合するタンパク質が同定された。

臨床サンプルにおけるこのタンパク質の発現を確認することでPACMA-X投与に適した症例をスクリーニングする際に有用な情報を取得することを計画していたがまだ実行できていない。また、29年度中の論文化を目指していたが現在準備を行っているところである。卵巣がんは年間に約10,000人の罹患が報告され、4,000人以上の患者が死亡する。早期発見が困難であることから発見時に既に進行していることが多く、約50%が進行がんとして発見される。そのため治療成績は芳しくない。主にパクリタキセルやプラチナ製剤による治療が標準化学療法として行われるが、進行卵巣がんの10年生存率は約10%とされる。本研究では、申請者らが新たに同定した卵巣がん細胞株に強い殺細胞効果を示す新規化合物PACMA-Xによる細胞死誘導メカニズムの解明を行うことで、本化合物の臨床応用に向けた情報収集を行っている。これまでに、PACMA-Xを卵巣がん細胞株へ処理すると細胞内で活性酸素が産生され、これが細胞死の誘導に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。また、ビオチン化PACMA-Xを用いたPACMA-X結合タンパク質の探索から、Redox制御への関与が知られているProtein1を新たに同定した。Protein1において酸化還元に重要であると報告されているアミノ酸残基を変異させたところ、ビオチン化PACMA-Xとの結合能が失われたことから、Protein1が実際にPACMA-Xと結合することで細胞死へと繋がる活性酸素の産生に関与している可能性が高いと考えられる。更に、各種細胞死阻害剤の利用および顕微鏡観察、PACMA-X処理後の細胞におけるシグナル解析により、PACMA-Xががん分子標的治療薬によって一般的に誘導されるアポトーシスやネクローシスとは異なる様式の細胞死を誘導していることが明らかになった。これらの結果は、既存の治療薬に耐性を持つ症例を含め、PACMA-Xが卵巣がんに対する有効な治療薬となりうる可能性を示唆するものである。申請書の計画に従い研究を進める。臨床サンプルにおけるPACMA-X結合タンパク質の発現を確認する。また、30年度中に論文の投稿を行う予定である。28年度に購入を予定していた免疫染色用試薬を一部未購入であること、および論文投稿を29年度に持ち越したため未使用金が生じた。平成29年度に行う予定であった解析および論文投稿を30年度に延期した。これらの目的の遂行のために30年度に使用する予定である。計画に従い使用する予定である。
マラリア原虫による宿主自然免疫制御機構の解明

この研究は今まで明らかにされていないマラリアに対する宿主の自然免疫反応や原虫による免疫逃避反応を明らかにする目的で行っている。今年度の成果としてToll様受容体もしくはそのシグナル伝達経路が実際のマラリア感染においてどのような生理的意義を有するのか原虫、宿主両方の視点から動物モデルを用いて検証した結果を報告する。<マラリア感染における自然免疫受容体Tollの役割>我々は熱帯熱マラリア原虫のへム代謝産物であるヘモゾインがToll様受容体9(TLR9)を介して樹状細胞などの免疫細胞を活性化することを見出していた(J Exp Med.2005 201 (1) :19-25.)。これらの知見を基に各種Toll様受容体もしくはそのシグナル分子欠損マウスを用いマウスマラリア感染における宿主側の自然免疫反応(サイトカイン等)、原虫血症、生存率そしてP. berghei感染においては脳マラリアの発症率を解析した。その結果TLR3,4のシグナル伝達分子であるTRIF欠損マウスでは野生型と変わらぬ脳マラリアの発症と死亡率であったが、MyD88欠損マウスでは脳マラリアの発症と死亡率が有意に改善された。これらのマウスの原虫血症は変化がなかったが、感染マウスの脳内のヘモゾイン沈着を観察したところ野生型に比べMyD88欠損マウスで有意に減少していた。脳内の血管損傷、CD8陽性T細胞を含む免疫細胞の集積もMyD88依存性であった。さらに各種TLR欠損マウスで同様の実験を行った結果TLR2、TLR9の欠損マウスの脳マラリアの発症率、死亡率が優位に低下していた。以上の結果からTLR2, TLR9を介してマラリア原虫成分のGPIやヘモゾインが自然免疫を賦活化し、脳マラリアに見られるようなマラリア感染病態に関与していることが示唆された。この結果はInternational Immunology (2007)に掲載され、マラリア感染におけるToll様受容体などを介した自然免疫反応が感染時の防御免疫のみならず病態にも関与していることを総説した論文がTrends in Microbiology (2007)に掲載された。<マラリア感染における自然免疫受容体Tollの役割>我々は熱帯熱マラリア原虫のヘム代謝産物であるヘモゾインがToll様受容体9(TLR9)を介して樹状細胞などの免疫細胞を活性化することを見出していた(J Exp Med. 2005 201(1):19-25.)。これらの知見を基に各種Toll様受容体もしくはそのシグナル分子欠損マウスを用いマウスマラリア感染における宿主側の自然免疫反応(サイトカイン等)、原虫血症、生存率そしてP.berghei感染においては脳マラリアの発症率を解析した。以上の結果からTLR2,TLR9を介してマラリア原虫成分のGPIやヘモゾインが自然免疫を賦活化し、脳マラリアに見られるようなマラリア感染病態に関与していることが示唆された。この結果はInternational Immunology (2007)に掲載され、マラリア感染におけるToll様受容体などを介した自然免疫反応が感染時の防御免疫のみならず病態にも関与していることを総説した論文がTrends in Microbiology (2007)に掲載予定である。

これらのマウスの原虫血症は変化がなかったが、感染マウスの脳内のヘモゾイン沈着を観察したところ野生型に比べMyD88欠損マウスで有意に減少していた。脳内の血管損傷、CD8陽性T細胞を含む免疫細胞の集積もMyD88依存性であった。さらに各種TLR欠損マウスで同様の実験を行った結果TLR2、TLR9の欠損マウスの脳マラリアの発症率、死亡率が優位に低下していた。以上の結果からTLR2, TLR9を介してマラリア原虫成分のGPIやヘモゾインが自然免疫を賦活化し、脳マラリアに見られるようなマラリア感染病態に関与していることが示唆された。この結果はInternational Immunology (2007)に掲載され、マラリア感染におけるToll様受容体などを介した自然免疫反応が感染時の防御免疫のみならず病態にも関与していることを総説した論文がTrends in Microbiology (2007)に掲載された。
下垂体前葉の分泌制御における濾胞星細胞の関与

下垂体前葉における濾胞星細胞(folliculo-stellate cell)と濾胞の関わりについては支持細胞説、幹細胞説等、従来から多くの説明がなされてきたが、未だに定まっていない。これは、この細胞が各種の実験状態でほとんど形態学的な変化を示さないためであろうと考えられる。一方、哺乳類の下垂体前葉には、分泌をコントロールするための神経は未だに証明されていない。我々は、この濾胞星細胞が互いに細隙結合でつながれており、濾胞間にも細隙結合が多く見られることを示し、この細隙結合が各種の生理的条件下で変化することを示した。また、下垂体前葉には濾胞星細胞の網工があり全体として、一種の生理学的な合胞体を形成している可能性を示した。これらのことは濾胞、あるいは濾胞星細胞が下垂体前葉の分泌に直接関わりを持っていることを示している。このような視点から次のことを明らかにしたいと思い、研究を開始した。(1)未だに濾胞一つの電顕的な立体構築が明らかにされていないので、濾胞の電顕的な立体構築を明らかにする。(2)濾胞星細胞には膜酵素の局在があが、立体構築を明らかにした上で、各種酵素の立体的局在を明らかにする。(3)濾胞星細胞とホルモン活性細胞との関係を抗体電顕法を利用して明らかにする。(4)光顕による連続切片により、下垂体前葉における濾胞網工を明らかにする。(5)濾胞星細胞が下垂体前葉の分泌機能にどの様に関わっているかを明らかにする。下垂体前葉における濾胞星細胞(folliculo-stellate cell)と濾胞の関わりについては支援細胞説、幹細胞説等、従来から多くの説明がなされてきたが、未だに定まっていない。また、下垂体前葉には濾胞星細胞の網工があり、全体として、一種の生理学的な合胞体を形成している可能性を示した。【.encircled1.】未だに濾胞一つの電顕的な立体構築が明らかにされていないので、濾胞の電顕的な立体構築を明らかにする。【.encircled2.】濾胞星細胞には膜酵素の局在があるが、立体構築を明らかにした上で、各種酵素の立体的局在を明らかにする。【.encircled3.】濾胞星細胞とホルモン活性細胞との関係を抗体電顕法を利用して明らかにする。【.encircled4.】光顕による連続切片法により、下垂体前葉における濾胞網工を明らかにする。【.encircled5.】濾胞星細胞が下垂体前葉の分泌機能にどの様に関わっているかを明らかにする。

我々は、この濾胞星細胞が互いに細隙結合でつながれており、濾胞間にも細隙結合が多く見られることを示し、この細隙結合が各種の生理的条件下で変化することを示した。また、下垂体前葉には濾胞星細胞の網工があり、全体として、一種の生理学的な合胞体を形成している可能性を示した。これらのことは濾胞、あるいは濾胞星細胞が下垂体前葉の分泌に直接関わりを持っていることを示している。このような視点から次のことを明らかにしたいと思い、研究を開始した。(1)未だに濾胞一つの電顕的な立体構築が明らかにされていないので、濾胞の電顕的な立体構築を明らかにする。(2)濾胞星細胞には膜酵素の局在があるが、立体構築を明らかにした上で、各種酵素の立体的局在を明らかにする。(3)濾胞星細胞とホルモン活性細胞との関係を抗体電顕法を利用して明らかにする。(4)光顕による連続切片法により、下垂体前葉における濾胞網工を明らかにする。(5)濾胞星細胞が下垂体前葉の分泌機能にどの様に関わっているかを明らかにする。