hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
形態的不正咬合者の咀嚼系機能異常に関する研究

1、目的本研究の目的は、各種形態的不正咬合の咀嚼運動を分析し、個体の有する形態的特性との関係を明確にし、従来から行われている形態的分析に機能的分析を加え、歯科矯正学に顎口腔系の機能を含めた総合診断システムを導入しようとするものである。2、方法被験者は、日本歯科大学附属病院矯正科に来院する患者、および学生、職員から選出した。咀嚼運動の記録、分析に関しては、被験者にガム咀嚼を行わせ、咀嚼時の30ストロークについてデータレコーダーに記録すると同時にA/Dコンバーターによりアナログ信号をデジタル信号に変換し、咀嚼運動自動分析システムにより、咀嚼開始後、第5ストロークから10ストロークを抽出し、咀嚼運動経路、リズムについて、本学補綴学第一講座の有する正常者のデータと比較検討した。3、結果(1)咀嚼運動経路の安定性について開口量、開口時側方成分の標準偏差、閉口時側方成分の標準偏差、垂直成分の標準偏差の指標を用いて咀嚼運動経路の安定性について調べたところ、不正咬合者群は正常者群に比べ、全ての指標において有意の差をもって不安定であることが認められた。(2)咀嚼運動リズムの平均値および安定性について開口相時間、閉口相時間、咬合相時間、サイクルタイムのそれぞれの平均値および標準偏差を調べたところ、不正咬合者群は正常者群に比べ、平均値、標準偏差ともに大きく、両指標において有意の差が認められた。すなわち咀嚼運動リズムの平均値は延長傾向にあり、また咀嚼運動リズムは不安定であることが認められた。平成3年度は、不正咬合のなかでもAngle I級叢生に注目し分析した。咀嚼運動の記録、分析に関しては、被験者にガム咀嚼を行わせ、咀嚼時の30ストロ-クについてデ-タレコ-ダ-に記録すると同時にA/Dコンバ-タ-によりアナログ信号をデジタル信号に変換し、咀嚼運動自動分析システムにより、咀嚼開始後、第5ストロ-クから10ストロ-クを抽出し、咀嚼運動経路、リズムについて、本学補綴学第一講座の有する正常者のデ-タと比較検討した。3、結果(1)咀嚼運動経路の安定性について開口量、開口時側方成分の標準偏差、閉口時側方成分の標準偏差、垂直成分の標準偏差の指標を用いて咀嚼運動経路の安定性について調べたところ、Angle I級叢生群は正常者群に比べ、開口量を除き他の指標は有意の差をもって不安定であることが認められた。(2)咀嚼運動リズムの平均値および安定性について開口相時間、閉口相時間、咬合相時間、サイクルタイムのそれぞれの平均値および標準偏差を調べたところ、Angle I級叢生群は正常者群に比べ、平均値、標準偏差ともに大きく、両指標において有意の差が認められた。

1、目的本研究の目的は、各種形態的不正咬合の咀嚼運動を分析し、個体の有する形態的特性との関係を明確にし、従来から行われている形態的分析に機能的分析を加え、歯科矯正学に顎口腔系の機能を含めた総合診断システムを導入しようとするものである。平成4年度は、不正咬合のなかでも骨格性反対咬合に注目し分析した。2、方法被験者は、日本歯科大学附属病院矯正科に来院する患者、および学生、職員から選出した。咀嚼運動の記録、分析に関しては、被験者にガム咀嚼を行わせ、咀嚼時の30ストロークについてデータレコーダーに記録すると同時にA/Dコンバーターによりアナログ信号をデジタル信号に変換し、咀嚼運動自動分析システムにより、咀嚼開始後、第5ストロークから10ストロークを抽出し、咀嚼運動経路、リズムについて、本学補綴学第一講座の有する正常者のデータと比較検討した。3、結果(1)咀嚼運動経路の安定性について開口量、開口時側方成分の標準偏差、閉口時側方成分の標準偏差、垂直成分の標準偏差の指標を用いて咀嚼運動経路の安定性について調べたところ、骨格性反対咬合者群は正常者群に比べ、全ての指標において有意の差をもって不安定であることが認められた。(2)咀嚼運動リズムの平均値および安定性について開口相時間、閉口相時間、咬合相時間、サイクルタイムのそれぞれの平均値および標準偏差を調べたところ、骨格性反対咬合者群は正常者群に比べ、平均値、標準偏差ともに大きく、両指標において有意の差が認められた。すなわち咀嚼運動リズムの平均値は延長傾向にあり、また咀嚼運動リズムは不安定であることが認められた。平成5年度は、不正咬合のなかでも開咬に注目し分析した。3、結果(1)咀嚼運動経路の安定性について開口量、開口時側方成分の標準偏差、開口時側方成分の標準偏差、垂直成分の標準偏差の指標を用いて咀嚼運動経路の安定性について調べたところ、開咬者群は正常者群に比べ、全ての指標において有意の差をもって不安定であることが認められた。(2)咀嚼運動リズムの平均値および安定性について開口相時間、閉口相時間、咬合相時間、サイクルタイムのそれぞれの平均値および標準偏差を調べたところ、開咬者群は正常者群に比べ、平均値、標準偏差ともに大きく、両指標において有意の差が認められた。
硫酸化糖脂質の役割と欠損による病態

糖脂質硫酸転移酵素(CST)ノックアウトマウスは、ミエリン機能異常による神経症状を呈するとともに、精子形成が第1減数分裂中期において停止することから、スルファチドがミエリン機能に、セミノリピドが精子形成に必須な分子であることがわかった(PNAS 2002)。CST欠損マウスでは、ランビエ絞輪部位におけるミエリン側方ループの軸索への接着が障害され、ナトリウムチャネルとカリウムチャネルが集積できずに散逸し、このため神経症状をきたすと考えられた(J Neurosci 2002)。さらに、この異常は、発生過程ではなく維持過程で生じることがわかった(Glia 2006)。一方、発生過程では、CST欠損マウスでは、in vitroでもin vivoでもオリゴデンドサイトの最終分化が促進しており、スルファチドが、オリゴデンドロサイトの分化を負に制御するキー分子であることがわかった(Glia 2004)。グリーンマウス由来の精原細胞の移植実験により、CST欠損マウスの障害は生殖細胞側に存在することがわかった。さらに、セミノリピドは分化型精原細胞以降の生殖細胞系譜の細胞表面に発現することがわかった(Glycobiology 2005)。CST欠損マウスの解析により、単球上のL-セレクチンと腎臓のスルファチドの相互作用が間質性腎炎の引き金となる単球の浸潤に関与することを示した(JBC 2004)。CST欠損マウスに免疫して硫酸化糖脂質に対する単クローン抗体DI8を作製し、その遺伝子をもとに単鎖抗体scFvを作製した(J Biochem 2005)。シアリルルイスX抗原を高発現しているヒト肺腺がん細胞に、CSTファミリーの硫酸転移酵素GP3STの遺伝子を導入すると、シアリルルイスX抗原の代わりにスルホルイスX抗原を発現するようになり、肺への血行転移が抑制された。哺乳動物の主要硫酸化糖脂質として、スルファチドとセミノリピドが存在する。スルファチドは主としてミエリン膜に存在し、セミノリピドは精巣に特異的に発現している。スルファチドとセミノリピドは、それぞれ、ミエリン形成細胞(中枢神経ではオリゴデンドロサイト、末梢神経ではシュワン細胞)と精子形成過程の精母細胞において生合成される。我々は、これら糖脂質の硫酸化を担う硫酸転移酵素(CST)のノックアウトマウスを作製した。CST欠損マウスは、果たして、脳と精巣におけるスルファチドとセミノリピドを完全に欠き、ミエリン機能異常による神経症状を呈するとともに、精子形成が第1減数分裂中期において停止した。これにより、スルファチドがミエリン機能に、セミノリピドが精子形成に必須な分子であることが証明された(Proc. Natl. Acad. Sci. USA 99:4227,2002)。さらに、正常マウスでは、有髄神経線維ランビエ絞輪部位において、ミエリン側方ループが軸索に接着するが、CST欠損マウスではこの接着が障害され、本来、この周囲に集積すべきナトリウムチャネルとカリウムチャネルが集積できずに散逸し、このため神経症状をきたすと考えられた(J. Neurosci. 22:6507,2002)。以上の知見から、硫酸化糖脂質が、ニューロン-オリゴデンドロサイト相互作用および精母細胞-セルトリ細胞相互作用に働くことが予想された。このため、硫酸化糖脂質と相互作用する分子を同定するために、光親和標識糖鎖プローブを開発した。現在、このプローブを培養細胞に導入し、硫酸化糖脂質と相互作用する分子の探索を行っている。

この他、糖タンパク質に働く硫酸転移酵素(GP3ST)の遺伝子を、シアリルルイスa抗原あるいはシアリルルイスx抗原を発現している癌細胞にトランスフェクトして強制発現させると、これらのシアリルルイス抗原の発現が競合的に阻害されることがわかった。哺乳動物の主要硫酸化糖脂質として、スルファチドとセミノリピドが存在する。スルファチドは主としてミエリン膜に存在し、セミノリピドは精巣に特異的に発現している。スルファチドとセミノリピドは、それぞれ、ミエリン形成細胞(中枢神経ではオリゴデンドロサイト、末梢神経ではシュワン細胞)と精子形成過程の精母細胞において生合成される。前年までに、これら糖脂質の硫酸化を担う硫酸転移酵素(CST)のノックアウトマウスを作製し、スルファチドがミエリン-アクソン間ジャンクション形成に、セミノリピドが精子形成に必須な分子であることを証明した。今年度はさらに、CST欠損マウス由来のオリゴデンドロサイトの培養系とin vivoにおけるミエリンマーカー遺伝子の発現を指標に、CST欠損マウスではオリゴデンドロサイトの最終分化が促進していることを明らかにした(Glia 45:269,2004)。以前の研究で、スルファチドに対するIgM抗体が特異的にオリゴデンドロサイトの最終分化を抑制することから、スルファチドが何らかの内因性リガンドと結合することによりオリゴデンドロサイトの分化を負に制御していると思われる。また、腎臓に発現するスルファチドが単球上のL-セレクチンの内因性のリガンドであることを明らかにするとともに、片側尿管結紮による間質性腎炎の誘発実験において、スルファチドが単球の血管外への浸潤に重要な役割を果たすことを明らかにした(J.Biol.Chem.279:2085,2004)。この他、新規のN-アセチルグルコサミン転移酵素の遺伝子をクローニングし、これまでに知られていない基質特異性を発見した(J.Biol.Chem.278:43102,2003;ibid 279:2337,2004)。昨年度までに、糖脂質硫酸転移酵素(CST)のノックアウトマウスは、脳と精巣におけるスルファチドとセミノリピドを完全に欠き、ミエリン機能異常による神経症状を呈するとともに、精子形成が第1減数分裂中期において停止することを明らかにしてきた。中枢神経系のミエリンは、オリゴデンドロサイトで生成され、ミエリン成分のスルファチドもオリゴデンドロサイトで生合成される。スルファチドは、オリゴデンドロサイトの分化過程において、前駆細胞が増殖を止めて成熟化を始める頃に発現するようになるので、オリゴデンドロサイトの成熟化制御に関与する可能性が想定されてきた。CST欠損マウスでは、in vitroでもin vivoでもオリゴデンドサイトの成熟化が促進しており、スルファチドが、オリゴデンドロサイトの分化を負に制御するキー分子であることを明らかにした(Glia 45:269,2004)。CST欠損マウスの解析により、スルファチドが成熟したミエリンの微細構造の維持に働くばかりでなく、オリゴデンドロサイトの分化制御にも関与していることが明白となった。現時点では、この両者の関連は定かではない。CST欠損マウスは、腎臓においてもスルファチドを完全に欠損しているが、通常の状態で飼育しているかぎり腎機能の異常はみられず、1年以上生存可能である。しかしながら、CST欠損マウスは、腎臓におけるL-セレクチンリガンド活性を消失していた。
微細粉末・微細レーザを用いた粉末焼結積層造形の微細性向上に関する研究

市販の装置の1/3程度の微細なビーム径を有する造形装置を開発した.この装置を用いて180μmの薄壁と300μm微細スリットの造形に成功した.ビーム径と微細性の関係,微細構造体の強度と微細性の関係も明らかにした.それらの考察したところ,十分な強度が得られる薄壁の厚さとして0. 6mmが最小値となることが明らかになった.組織工学担体の造形をアプリケーションとした場合の微細性の向上方法として,樹脂粉末を犠牲フィラーとした造形方法を提案した.市販の装置の1/3程度の微細なビーム径を有する造形装置を開発した.この装置を用いて180μmの薄壁と300μm微細スリットの造形に成功した.ビーム径と微細性の関係,微細構造体の強度と微細性の関係も明らかにした.それらの考察したところ,十分な強度が得られる薄壁の厚さとして0. 6mmが最小値となることが明らかになった.組織工学担体の造形をアプリケーションとした場合の微細性の向上方法として,樹脂粉末を犠牲フィラーとした造形方法を提案した.樹脂の粉末焼結積層造形はラピッドマニュファクチャリングなど産業的可能性が高いにも関わらず,得られている知見は非常に少ない.そこで本研究では,本加工法の微細性の向上に資するために1.造形条件が微細性に与える影響,2.粉末の特性・構成が微細性に与える影響,3.アプリケーションに関する研究の3つの知見を得ることを目的とする.平成2021年度は本研究で使用する造形装置を製作した.微細性を評価することから,ビームスポット径を300μm以下を目標としていたが,光学設計及び機構設計を最適化することにより,ビームスポット径は130μm以下にすることが可能になった.制御ソフトには市販のソフトを改良したものを実装することにより,通常の大型装置とほぼ同等の操作性の微細造形試験装置を完成した.リコーティングシステムとして,市販装置にはない回転速度が制御可能なローラを搭載し,圧粉等の実験が自由に行える.また,実用性を考慮し安価な単純薄ブレードのものでも,粒径50μm程度の,ポリアミド,ポリプロピレン,ポリカプロラクトン,ポリアミドコポリマー(フィラー入り)の造形が行えることを確認した.圧粉の研究においては,凝集がおきやすくリコーティングが難しい粉末でも平坦な粉面が得られることを確認した.また,結晶性の樹脂においては造形時の反りが低減され,特にポリアミド樹脂においては強度の大幅な向上が確認された.以上の装置を用いて,最小で180μmの薄壁が造形できることを確認し,今後はその強度等の評価を行う予定である.樹脂の粉末焼結積層造形はラピッドマニュファクチャリングなど産業的可能性が高いにも関わらず,得られている知見は非常に少ない.そにで本研究では,本加工法の微細性の向上に資するために1.造形条件が微細性に与える影響,2.粉末の特性・構成か微細性に与える影響,3.アプリケーションに関する研究の3つの知見を得ることを目的とする.平成2122年度は,様々なパラメータを変化させて,微細性にどのような影響を与えるかを評価した.粉末にレーザが照射されると,レーザが照射されていない領域(1/e2半径の外)の粉末も加熱され,意図していない領域にも焼結物(余剰焼結物)が生じる.余剰焼結の主たる要因は,レーザが粉末に照射されたときの散乱光や透過光による加熱,照射レーザで直接加熱された粉末からの輻射および熱伝導による周辺粉末の加熱などが挙げられる.余剰焼結の大きさは面積あたり供給するエネルギの大きさが大きくなるにつれて大きくなった.従来の結果から,レーザのスキャン間隔を小さくすることで余剰焼結量が小さくなることが期待されていたが,スキャン間隔の余剰焼結量に与える影響は有意では無かった.また,ビーム径を変更した場合ビーム径で規格化した余剰焼結量は,実ビーム径を変えてもほぼ一定で有ることがわかった.粉末焼結積層造形では,造形した部品の形状や大きさによって強度が大きく変化する.一方,微細構造体の強度を測る手段も規格もない.そこで,充填率と強度との間の関係をもとめ,充填率を強度の代表値としたところ,0.6mm程度の薄壁が引き張り強度(UTS)30MPaで得られることが分かった.樹脂の粉末焼結積層造形はラピッドマニュファクチャリングなど産業的可能性が高いにも関わらず,得られている知見は非常に少ない.そこで本研究では,本加工法の微細性の向上に資するために1.造形条件が微細性に与える影響,2.粉末の特性・構成が微細性に与える影響,3.アプリケーションに関する研究の3つの知見を得ることを目的とする.平成22年度までに,本研究の基礎となる,レーザビーム径の微細性と造形物の微細性の関係を明らかにしてきた.平成22年度(繰り越しを行ったため,22年度,23年度)は,主にアプリケーションの研究に注力した.本研究申請者は90%以上の高い空孔率を有し,かつ培養液をまんべんなく供給するための微細流路ネットワークが配置された主に大型高代謝臓器組織再構築を目的とした担体を造形している.これまでに最小流路径が0.8mmの担体を造形してきたが,流路径はさらに小さいことが望ましい.

この担体の造形に本研究で開発した造形装置および造形法を応用したところ,最小流路径が0.3mmの担体を造形することに成功した.本造形においては高い空孔率を実現するため,粉末材料には食塩と生分解性樹脂の混合粉末を利用し,造形後に食塩を溶出している.しかしながら,食塩はその伝熱特性と赤外線の透過特性が良いことから,余剰焼結が大きく,微細性を低減させていることが分かっている.この問題を解決するため食塩の一部もしくは全てを担体として使用する生分解性樹脂よりもさらに高い分解速度を有する樹脂粉末に置き換えた.薄板の造形において,約2割の厚さの低減が可能となり,微細性の向上に有意な効果があることが確認された.また,本研究では利用可能な樹脂の範囲を大幅に拡大する新たな加工法を開発し,消失が容易な生分解性の樹脂の造形に成功した.
昭和戦前期から戦後にかけての「格差問題」解決プロセスに関する社会学的研究

戦前の日本は「超格差社会」であったことが知られている。本研究は、昭和戦前期における個人間の所得・資産の格差の拡大とそれに関連する社会問題に注目し、それらに対する問題解決行動が、いかなる主体により、いかなる方法で行われたか、その結果、戦中・戦後において、いかなる社会変化が帰結したのかを考察する。そのため、当時、頻繁に論じられた貧富の格差、労働者の生活難、学卒の就職難、資本家と労働者の対立などの諸問題に関連する統計資料を収集し、二次利用可能な形にデータ化することで、戦前期の「格差」問題の全体像を把握する。また、それらの諸問題に対するキーパーソンたちによる問題解決プロセスを検討する。
友人ネットワーク生成過程の分析-理論開発とデータ分析-

2.日本とオランダの大学生に対する友人ネットワーク形成データに関しては、1996年以来、毎年国際社会ネットワーク学会INSNAで、単独あるいはオランダのグロニゲン大学の共同研究者とともに共同報告を行ってきた。2001年の4月25日29日までハンガリーのブタペストと開催される第21回INSNA大会で、タイトル"Similarity and Beyond:Students'Friendship Networks in the Netherlands and in Japan"として、共同報告することになっている。すでに、紀要などに掲載済みである。報告書『友人ネットワーク生成過程』の1,2章に掲載している。1.友人生成に関するモデル開発にかんしては、オランダのF.Stokman教授どの共同研究で、その成果が論文“Imperfect Information and its effects on Network Formation"として、1つの結果を得、これからジャーナル(Ex. “American Journal of Sociology“など)に投稿予定である。2.昨年の甲南大学新入生にたいする10ヶ月間にわたる友人形成にかかわる継続調査を踏まえ、これをオランダのデータと比較し、その特徴について、1999年2月アメリカのCharlestonで行われたINSNA(国際社会ネットワーク学会)で報告した。日本のデータは、最終的に73名の属性、友人の選択に関連する態度、価値観、行動様式など、さらにはその全体的なネットワークデータが6回にわたり詳細にえられている。性別による完全に分離されたネットワークの存在、クラブ・サークル所属、出身高校、志望分野(社会学と歴史学)によるネットワーク構造の違いなどに、特徴が表れている。3.本年も、同じ調査票を使いながら、1998年度の甲南大学新入生(文学部社会学科)にたいして、10ヶ月にわたるパネル調査を実施した。そのデータも入力を済ませ、今後の分析にかかれる状態である。4.今後、2年間のデータの比較、さらにはオランダのデータとの比較、そして開発したモデルへの適用など、これからの検討課題である。2.日本とオランダの大学生に対する「友人ネットワーク形成」のデータに関しては、1997年データについては、オランダの研究者と共同で、1999年2月アメリカ南部Charlestonで行われたINSNAで報告し、7月にオランダで共同論文のための「共同作業」を2週間にわたっておこなった。現在、論文の最後の調整を行い、それをいくつかの欧文ジャーナルに投稿の準備を行っている。日本とオランダの比較に関して,邦文、欧文の2論文を単独で執筆し、それを2000年4月に刊行される甲南大学総合研究所叢書に掲載した。3.1998年に甲南大学で実施した「友人形成過程」のデータに関しては、今年度にデータ入力が終わり、分析にとりかかっている。これらは、2000年の「関西社会学会」や「日本社会学会」等で報告する予定である。2001年の4月25日29日までハンガリーのブタペストで開催される第21回INSNA大会で共同報告することになっている。4.今回は、これら3年間にわたる『研究成果を科学研究費補助金報告書』タイトル「友人ネットワーク生成過程の分析」として出版する。
光計測を利用したスポット溶接のインライン・インプロセス品質評価システムの開発

本研究ではスポット溶接部の品質、信頼性を短時間に、非接触、非破壊的に評価できるインライン、インプロセス計測法の開発や信頼性評価のための強度推定法を明らかにすることを目的として、光計測を利用した以下の品質評価法の検討を行った。得られた主な結果は以下の通りである。1.赤外線を利用したスポット溶接部の非接触、非破壊検査技術の開発溶接終了後のインライン計測を目的として、通電加熱を利用したエネルギーパルス法を用いて、接合径を推定するスポット溶接部の赤外線サーモグラフィ法を試みた。その結果、通電加熱によるサーモグラフィ法は接合部の抽出に有効であり、画像処理によって最高温度位置から求めた接合径は超音波測定によるコロナボンドの接合径とよく一致し、0.1秒の測定時間、2.5秒の画像処理時間が実現できた。2.分光分析を利用したスポット溶接部の品質評価法の開発溶接中のインプロセス品質評価を目的として、溶接中の接合部の分光分析を利用する二つの方法を検討した。表面における8001000nmの範囲の分光分析を用いる第一の方法では、測定環境の影響を受けずに、発光強度から接合径を推定することが可能であったが、接合径の推定には板厚、接合材料を考慮する必要があり、また測定条件としては短い保持時間(溶接条件)に限られることが明らかになった。一方、電極に検出用のファイバーを埋め込んで接合内部を分析する第二の方法では、測定環境や溶接条件の影響を受けずに接合径を推定できることが超音波測定結果との比較から明らかになったが、測定のために電極に設けた小孔が溶接部に突起を発生させることになり、検出部の改良が必要となった。3.スポット溶接部材の信頼性を確保するための強度推定法上記の方法で測定された接合径を用いて、多点スポット溶接部材の信頼性を強度から評価する方法も検討した。その結果、スポット溶接構造物の強度に影響を及ぼす因子としては板厚、板幅、材質、接合径、スポット溶接のピッチおよび配置があり、多点スポット溶接部材の強度はこれらの因子を考慮して、多点スポット溶接を構成している多数の単点スポット溶接要素の強度の総和で求められること明らかにした。実験値と比較した結果、±5%程度の精度で推定できることが明らかになった。スポット溶接部のインライン・インプロセス品質評価システムを確立するために,平成7年度はその基本技術となる赤外線熱画像を利用したスポット溶接部の計測技術や品質評価法の開発を行い,以下の点を明らかにした.1.エネルギパルス法によるスポット溶接部の検出接合形状を短時間に,しかも正確に測定できる,エネルギパルス法を利用した通電加熱による赤外線放射温度測定システムを試作し,電極の適正配置を実験と数値計算から調べた.その結果,(1)接合形状に対応した熱画像を得るための通電方法としては,スポット溶接部を中心として裏側に6個,表側に2個電極を配置して裏側から表側に1/602/60秒間通電するエネルギパルス法が有効であることが明らかとなった.(2)通電による表面の温度変化は通電直後から現れ,接合部検出のための熱画像は通電後4/605/60秒で得られ,計測時間が0.1秒以内となることが明らかになった.2.画像処理によるスポット溶接の接合形状,接合径の評価および接合強度の推定スポット溶接部の赤外線熱画像から接合径,接合形状を抽出する画像処理法とそれを利用した接合強度の推定法を,数値計算と実験から調べた.主な結果は次の通りである.(1)赤外線熱画像から得られた温度分布の一次微分,二次微分を利用した画像処理法を提案し,固相接合部と溶融接合部を±0.3mmで測定できることを明らかにした.(2)接合強度については,板厚,板幅,接合径,母材強度,接合部の材質変化が大きく影響し,これらの関係を明らかにして,接合径,溶接後の板厚から接合強度を推定する方法を提案した.本研究ではスポット溶接部の品質、信頼性を短時間に、非接触、非破壊的に評価できるインライン、インプロセス計測法の開発や信頼性評価のための強度推定法を明らかにすることを目的として、光計測を利用した以下の品質評価法の検討を行った。

一方、電極に検出用のファイバーを埋め込んで接合内部を分析する第二の方法では、測定環境や溶接条件の影響を受けずに接合径を推定できることが超音波測定結果との比較から明らかになったが、測定のために電極に設けた小孔が溶接部に突起を発生させることになり、検出部の改良が必要となった。3.スポット溶接部材の信頼性を確保するための強度推定法上記の方法で測定された接合径を用いて、多点スポット溶接部材の信頼性を強度から評価する方法も検討した。その結果、スポット溶接構造物の強度に影響を及ぼす因子としては板厚、板幅、材質、接合径、スポット溶接のピッチおよび配置があり、多点スポット溶接部材の強度はこれらの因子を考慮して、多点スポット溶接を構成している多数の単点スポット溶接要素の強度の総和で求められること明らかにした。実験値と比較した結果、±5%程度の精度で推定できることが明らかになった。光計測を利用したスポット溶接のインライン・インプロセス品質評価を確立するために、平成8年度はエネルギパルス法を利用したサーモグラフィ法と溶接中の分光分析から、スポット溶接部の接合状態や接合径の評価法を検討した。得られた主な結果は次の通りである。サーモグラフィによるスポット溶接部の品質評価溶接部の回りに配置した裏側6個の電極から表側2個の電極へ2/60秒間通電加熱するエネルギパルス法を用いて、接合径、接合状態を短時間に、非破壊的に評価する測定システムおよび画像処理法を開発した。その結果、(1)高温部がリング状に分布する接合部の熱画像から、接合径ばかりでなく溶接の際に発生する散りも検出できることが明らかとなった。また、計測時間0.1秒以内の高速の測定を実現した。(2)得られた熱画像から接合部の中心や接合境界を自動的に抽出する画像処理法を開発した。使用したパソコンの処理時間は10秒程度であったが、高速のCPUを用いると、1秒程度の処理時間も可能であり、インライン計測に十分適用できる。2.分光分析によるスポット溶接部のインプロセス計測スポット溶接部中の接合部の分光分析を行い、得られたスペクトルの分析や強度を超音波や赤外線計測から得られた接合径と比較して、インプロセス計測の可能性を調べた。主な結果は、(1)溶接中に検出されるスペクトルの強度は、板厚の違いによる接合状態を区別することができ、同じ板厚では溶接電流の増加と共に増加する。このような増加傾向は波長700800nmで特に顕著であった。また、スペクトルの分布、強度は材料の影響を受けないことが明らかになった。(2)超音波及び赤外線熱画像による接合径の測定結果との比較から、溶接中のスペクトルの強度は材料に関係なく接合径に比例して増加することが明らかとなり、インプロセス計測に応用できることが示された。スポット溶接部の品質、信頼性を非破壊的に、短時間に、しかも精度良く評価するインライン・インプロセス計測法を開発するために、本年度は検出時間、処理時間を1秒以内とする赤外線熱画像インライン計測法の開発とプロセス中の分光分析、超音波測定を利用したインプロセス品質評価法を検討した。得られた主な結果は次のとおりである。1.赤外線サーモグラフィ法によるスポット溶接部のインライン計測法の開発平成7,8年度の結果では、溶接部を囲む裏側6個の電極から表側2個の電極に通電するエネルギーパルス法の検出時間、処理時間がそれぞれ0.1秒、10秒となっていたが、今年度は処理時間の短縮とスポット溶接構造物の強度を含む品質評価法を試みた。
角膜移植における抗原提示細胞の機能解析と不活化抗原提示細胞の移入による免疫調節

従来、正常角膜中央には骨髄細胞は存在せず、角膜における抗原提示細胞は角膜輪部(最周辺部)に配列するランゲルハンス細胞が主と考えられてきた。しかし最近、未熟な表現型の骨髄細胞が正常角膜中央に存在することが示されたがその動態と機能は不明であった。そこで我々は、トランスジェニックマウスの骨髄移植モデルと角膜移植モデルを組み合わせ、正常角膜およびアログラフト角膜において、抗原提示細胞を含めた骨髄細胞の動態を経時的に解析した。方法は、成体C57BL/6マウスに99%X線を遮蔽する鉛製ヘルメットを装用して眼を保護しながら11GyのX線を照射した後、グリーンフルオレセイン蛋白(GFP)トランスジェニックマウスの骨髄細胞を静注して同系骨髄移植した。6週後にBALB/c角膜をアログラフト移植し、対照は無処置とした。骨髄移植の2,4,8,12,24週後に角膜と骨髄を採取し、フローサイトメトリーでGFP陽性細胞による骨髄再構築を評価し、共焦点顕微鏡下の免疫組織化学で角膜各細胞層のGFP陽性細胞の密度と表現型を解析した。その結果、GFP陽性細胞による骨髄再構築が良好であった場合の無処置角膜においてGFP陽性細胞は早期に実質のみに出現したが、12週までに角膜全層に出現し密度は増加し、その後ほぼ一定密度となった。アログラフト角膜においては、骨髄移植後8週(角膜移植後2週)をピークにGFP陽性細胞が角膜全層に出現し、半年後まで徐々に密度が減少したが、樹状細胞とマクロファージは実質に多く残存していた。これらの抗原提示細胞はMHC class II,CD40,CD80,CD86といった活性化マーカーが陽性であった。これらの結果より、骨髄細胞は正常角膜の全層に常に遊走し一定の密度を維持していることが示唆された。また、アログラフト角膜内での密度は2週をピークにその後減少するが、活性化した抗原提示細胞は長期に局所に残存することがわかった。角膜アログラフト移植のマウスモデルを用いて、角膜移植片と脾臓に存在する抗原提示細胞の性質を解析し、移植片の長期生着と拒絶との関連を検討した。その結果、拒絶された移植片では角膜内皮細胞が全て破壊されて無くなっており、拒絶反応後に半年以上が経過していても、移植片の内皮面は多数の活性化樹状細胞と活性化マクロファージによって覆われていた。また。移植片を拒絶した宿主の脾臓では、マクロファージの比率が正常の2倍に増加しており、特に主要組織適合複合体クラスII分子を発現する分画が10倍に増加していた。それに対して、半年以上の長期にわたり生着している移植片では、正常の角膜内皮細胞が維持されており、角膜内皮面に樹状細胞とマクロファージはごくわずかに存在していたものの、全て不活性の状態であった。これらの長期生着の宿主の脾臓では、辺縁洞B細胞の比率が増加していた。このような結果から、拒絶反応には移植片と脾臓における活性化したマクロファージと樹状細胞が関与しているのに対して、移植片の長期生着には、移植片に少数浸潤する不活性の抗原提示細胞と、脾臓辺縁洞B細胞が関与することがわかった。また、1975年以降、正常角膜には骨随由来細胞は存在せず、角膜輪部(最周辺部)の上皮に配列するランゲルハンス細胞が主要な抗原提示細胞であると考えられてきたが、我々は、グリーンフルオレセイン蛋白(GFP)発現マウスをドナーとして同種同系骨随移植を行い、正常角膜の実質内にGFP陽性の骨随細胞がごく少数遊走していることを証明した。正常角膜内の骨随細胞は、上皮と内皮には存在せず、実質のみに存在しており、炎症時にも実質を主体に分布していた。これらの骨随細胞の性質や役割に関して、正常角膜と炎症角膜や移植角膜を比較して解析をすすめている。

アログラフト角膜においては、骨髄移植後8週(角膜移植後2週)をピークにGFP陽性細胞が角膜全層に出現し、半年後まで徐々に密度が減少したが、樹状細胞とマクロファージは実質に多く残存していた。これらの抗原提示細胞はMHC class II,CD40,CD80,CD86といった活性化マーカーが陽性であった。これらの結果より、骨髄細胞は正常角膜の全層に常に遊走し一定の密度を維持していることが示唆された。また、アログラフト角膜内での密度は2週をピークにその後減少するが、活性化した抗原提示細胞は長期に局所に残存することがわかった。
大気および乳歯の鉛およびカドミュウム汚染程度について

一般に大気汚染の程度を鉛含有量で表現する場合も多く、今回は大気および乳歯中の鉛含有量について、相関を検討した。本研究で対象とした地域は、乳歯試料との関係もあり都市型の研究となったが、東京23区、横須賀、札幌、仙台、郡山、名古屋、大阪、岡山、福岡、鹿児島の10地域とした。各地域の大気中の鉛含有量は昭和38年頃より観測が行われている地域もあり、年度および計測機器による変動もあるものの、昭和50年2月のレギュラーガソリンへの鉛添加規制各地域で減少が示され、東京においては昭和42年の調査で各計測値の平均で136ng/m^3であったものが昭和50年には52ng/m^3示し漸次減少傾向が示され、現在では10ng/m^3前後を示した。そこで、各地域の住民の実際の暴露量については判定することは難しいが、年代および地域による平均の含有量により以下のように各地区を分類した。大気中の鉛含有量がその他の地域に比較して高い地域、大気中の鉛含有量がその他の地域に比較して低い地域、さらに両地域の中間に位置する地域に大きく分類した。さらに、乳歯中の含有量については、汚染程度の高かった昭和50年以前後2-3年に出生したものと、それ以後に出生した子供から採取した乳歯を研究対象とし、これから大気中濃度と乳歯中の鉛濃度を比較した。大気中の濃度が高かった昭和50年前後の乳歯については、大気中の鉛含有量が減少してから出生した子供に対しその含有量は、比較的大気中濃度の高い地域では年代間の相違は10倍から2倍を示し、相関計数0.642で高い正の相関が示された。また、相対的に大気中の鉛含有量が低い地域においても、昭和50年以前では大気中および乳歯中の含有量が高く、0.325の正の相関が示された。歯質の鉛含有量と大気中の鉛含有量は、高い正の相関を示し、歯質は生体のbody burdenとした優れた材料と考えられる。
生分解性樹脂複合材料による高機能骨組織再生用足場の開発と機能評価

本研究は,生分解性樹脂複合材料を用いた高機能スカフォールドを歯科領域に応用することにより,自分の歯を温存できる新しい治療技術の実用化のための技術の確立である.スカフォールドに播種した骨芽細胞様細胞による骨成形過程と生分解過程をin vitroでの観察結果から,組織再生に最適なスカフォールドの設計指針を得ようとするものである.3種類の生分解性樹脂を用いて製作したスカフォールドによる研究結果は次のように要約される.・これまで困難であった,75%/25%の質量比率のPLAとPGAの共重合体樹脂であるPLGA樹脂の繊維による織物構造体に,50%/50%質量比率のPLGA樹脂をバインダーとして複合材料を作成しスカフォールドとすることが出来た.これにより生分解速度の速いスカフォールドを作製できた.・マウス骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1,RikenBRC)を用いた6週までの細胞培養実験では,細胞数であるDNA量はPLA繊維-PCLバインダー系や,PLA繊維-PLGAバインダー系のスカフォールドと比較して大差はなかった.また骨形成マーカーであるALP活性は,PLA繊維-PCLバインダー系のスカフォールドと比べて大差なく,骨基質形成に対する活性は材料依存性を示さなかった.・PLA繊維-PCLバインダー系のスカフォールドでは,PLGAバインダーは120日で完全に分解したのに対して,PLGA繊維-PLGAバインダー系のスカフォールドは,4週の培養以後では分解により強度は殆どなかった.またカルシウム量も小さく,骨組織形成時には強度の保持が必要なことがわかった.本研究は,生分解性樹脂複合材料を用いた高機能スカフォールドを歯科領域に応用することにより,自分の歯を温存できる新しい治療技術の実用化のための技術の確立である.スカフォールドに播種した骨芽細胞様細胞による骨成形過程と生分解過程をin vitroでの観察結果から,組織再生に最適なスカフォールドの設計指針を得ようとするものである.3種類の生分解性樹脂を用いて製作したスカフォールドによる研究結果は次のように要約される.・これまで困難であった,75%/25%の質量比率のPLAとPGAの共重合体樹脂であるPLGA樹脂の繊維による織物構造体に,50%/50%質量比率のPLGA樹脂をバインダーとして複合材料を作成しスカフォールドとすることが出来た.これにより生分解速度の速いスカフォールドを作製できた.・マウス骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1,RikenBRC)を用いた6週までの細胞培養実験では,細胞数であるDNA量はPLA繊維-PCLバインダー系や,PLA繊維-PLGAバインダー系のスカフォールドと比較して大差はなかった.また骨形成マーカーであるALP活性は,PLA繊維-PCLバインダー系のスカフォールドと比べて大差なく,骨基質形成に対する活性は材料依存性を示さなかった.・PLA繊維-PCLバインダー系のスカフォールドでは,PLGAバインダーは120日で完全に分解したのに対して,PLGA繊維-PLGAバインダー系のスカフォールドは,4週の培養以後では分解により強度は殆どなかった.またカルシウム量も小さく,骨組織形成時には強度の保持が必要なことがわかった.本研究は,生分解性樹脂複合材料を用いた高機能スカフォールドを歯科領域に応用することにより,自分の歯を温存できる新しい治療技術の実用化のための技術の確立であり,動物実験や医師による臨床治験などin vivoから得られた知見とスカフォールドに播種した骨芽細胞による骨成形過程と生分解過程などin vitroでの観察結果から,組織再生に最適なスカフォールドの設計指針を得ようとするものである.今年度のin vitroでの研究結果は次のように要約される.・スカフォールドの作成法の検討配合比の異なるPLAとPGAの共重合体樹脂による高強度繊維の作成法を検討した結果,PLA/PGAが75/25の比率の繊維を得ることができ,これによる多孔質な編物構造体を作製した.現在,上記繊維に使用できるバインダーを検討中である.また新たにコイル形状の繊維による織り方を検討したところ,横剛性が10倍近く増大した構造体を得る事が出来た.・スカフォールドの骨形成過程の観察と検討細胞増殖ではDNA量の測定を行ったところ,6週以後では,Dishの細胞と比べて細胞増加率は3倍以上であった.また骨形成のマーカーであるアルカリフォスファターゼ活性は4倍以上の値を示した.さらに骨形成を示す細胞内カルシウムを測定したところ,10倍以上の値を示すなど,優れた骨形成能を示した.・スカフォールドの生分解過程の観察と検討スカフォールドの生分解により,引張り強度は6週間でほとんどなくなった,しかし横方向の圧縮力は逆に骨組織の形成によって増大した.高分子の物理的変化と平均分子量の変化をDSCやGPCにより測定したところ,生分解過程はbulk erosionであることが分かった.本研究は,生分解性樹脂複合材料を用いた高機能スカフォールドを歯科領域に応用することにより,自分の歯を温存できる新しい治療技術の実用化のための技術の確立であり,動物実験や医師による臨床治験などin vivoから得られた知見とスカフォールドに播種した骨芽細胞による骨成形過程と生分解過程などin vitroでの観察結果から,組織再生に最適なスカフォールドの設計指針を得ようとするものである.今年度のin vitroでの研究結果は次のように要約される.・スカフォールドの作成法の検討

75/25の質量比率のPLAとPGAの共重合体樹脂をPLGAバインダーとしてPLA織物構造体に使用して複合材料を作成しスカフォールドとした.この複合材料の降伏強度はPCL樹脂をバインダーに使用した場合と比較して約3倍に増大した.そしてPLGAバインダーの溶媒に対する最適な濃度は5-7%であることが分かった.・スカフォールドの骨形成過程の観察と検討マウス骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1, RikenBRC)を用いた細胞培養実験では,細胞増殖の指標であるDNA量の測定と,骨形成のマーカーであるアルカリフォスファターゼ活性を測定したところ,PLGAバインダーはPCLバインダーと比較してやや小さい値を示したものの大差はなかった.・スカフォールドの生分解過程の観察と検討降伏強度の生分解による強度低下は4週間でPCLバインダーと同様の値となった.これはPLGAバインダーの生分解速度が早いことと,PLGAバインダーがスカフォールドのPLA繊維上に膜を形成したためである.また37°Cのリン酸緩衝液中での生分解ではPLGAバインダーは120日で完全に分解した.本研究は,生分解性樹脂複合材料を用いた高機能スカフォールドを歯科領域に応用することにより,自分の歯を温存できる新しい治療技術の実用化のための技術の確立である.スカフォールドに播種した骨芽細胞様細胞による骨成形過程と生分解過程をin vitroでの観察結果から,組織再生に最適なスカフォールドの設計指針を得ようとするものである.今年度の研究結果は次のように要約される.・生分解速度の速い,75/25の質量比率のPLAとPGAの共重合体樹脂であるPLGA樹脂の繊維による織物構造体に,50/50質量比率のPLGA樹脂をバインダーとして複合材料を作成しスカフォールドとすることが可能となった.・マウス骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1,RikenBRC)を用いた6週までの細胞培養実験では,細胞数であるDNA量はPLA繊維-PCLバインダー系や,PLA繊維-PLGAバインダー系のスカフォールドと比較して大差はなかった.しかし,骨形成マーカーであるALP活性は,PLA繊維-PCLバインダー系のスカフォールドと比べて小さい値を示した.また,カルシウム量も小さい結果となった.・PLA繊維-PCLバインダー系のスカフォールドでは,PLGAバインダーは120日で完全に分解したのに対して,PLGA繊維-PLGAバインダー系のスカフォールドは,2週の培養以後では分解により強度は殆どなかった.このことが,その後の骨組織形成能に何らかの関係があるものと考えられる.
発展的な知識の獲得を支援する仮想実験環境の構築

本研究では,学習者の進度に応じて適切な課題を与え,その遂行を支援する機能を持つ仮想実験環境を構築している.システムの構築法としては,マイクロワールドグラフ(学習目標と課題によって索引付けされた複数のマイクロワールドおよびそれらの間の関係を記述する枠組み)を用いて教材知識を記述し,それに基づいた定性推論によってマイクロワールド間の移行支援機能を実現する.また,試作システムの実装と予備的実験を通して,その有効性を検証する.前年度においてシステムの基本的構成要素(マイクロワールドおよび移行支援機能)の実装と試作教材の作成が完了したことを受け,本年度はそれらの基本機能の統合およびユーザインターフェースの追加によってプロトタイプシステムを完成した.また,同システムの基本機能を評価するために試験運用を行い,様々な学習文脈においてシステムが適切なマイクロワールドの移行を提案し,そのための課題を自動生成することができることを確認した.試験運用およびデータ分析には,本年度本補助金で購入したシステム運用用計算機およびソフトウェアを用いた.また,当初システム開発補助として2名程度の大学院生を予定していたが都合により雇用できず,申請者自身がすべての開発を行った.本年度の成果は,学会誌掲載論文(2編),国際会議発表(4回)およびその他の国内研究会発表(4回)において公表済みである.本研究では,学習者の進度に応じて適切な課題を与え,その遂行を支援する機能を持つ仮想実験環境を構築している.システムの構築法としては,マイクロワールドグラフ(学習目標と課題によって索引付けされた複数のマイクロワールドおよびそれらの間の関係を記述する枠組み)を用いて教材知識を記述し,それに基づいた定性推論によってマイクロワールド間の移行支援機能を実現する.また,試作システムの実装と予備的実験を通して,その有効性を検証する.前年度においてシステムの基本的構成要素(マイクロワールドおよび移行支援機能)の実装と試作教材の作成が完了したことを受け,本年度はそれらの基本機能の統合およびユーザインターフェースの追加によってプロトタイプシステムを完成した.また,同システムの基本機能を評価するために試験運用を行い,様々な学習文脈においてシステムが適切なマイクロワールドの移行を提案し,そのための課題を自動生成することができることを確認した.試験運用およびデータ分析には,本年度本補助金で購入したシステム運用用計算機およびソフトウェアを用いた.また,当初システム開発補助として2名程度の大学院生を予定していたが都合により雇用できず,申請者自身がすべての開発を行った.本年度の成果は,学会誌掲載論文(2編),国際会議発表(4回)およびその他の国内研究会発表(4回)において公表済みである.本研究の目的は,学習者の進度に応じて適切な課題を与え,その遂行を支援する機能を持つ知的学習支援システムを構築することである.このため,複数のマイクロワールドにおける学習目標と課題を明確に記述・索引付けする枠組みである「マイクロワールドグラフ」,およびマイクロワールド間の「移行支援機能」の提案を行い,試作システムの実装と予備的実験を通して,その有効性を検証する.マイクロワールドグラフの各ノードにはマイクロワールドにおけるモデル,モデル化仮定(モデルが有効であるための前提(物理的状況,視点,動作領域など))およびモデルを習得するために遂行すべき課題が記述され,各エッジには他のマイクロワールドとの(モデル,モデル化仮定の)差異および移行するために遂行すべき課題が記述されている.このような情報を明記することにより,物理的状況や視点の変更(を伴う課題)によって,どのマイクロワールドへ移行すべきか,また移行しなければどのような予測と観測の差異が生じるかを推論することが可能になるため,課題や説明の自動生成などの「移行支援機能」を実現することができる.本年度の研究実施計画では,システムの基本的構成要素(マイクロワールドおよび移行支援機能)の実装,および試作教材を用いた基本動作の確認が計画されていたが,予定通り完了した.すなわち,専用高性能計算機(本補助金で購入)上にJavaおよびLisp言語を用いて基本的構成要素を実装し,試作教材(本補助金で雇用した大学院生の補助を得て作成)を用いた試験的運用を行い,正常動作を確認した.なお,各マイクロワールドで用いる市販シミュレータの予定を計画していたが,選定において適切な候補が得られず,自作することとした(そのための開発ツールを本年度補助金で購入(開発作業は次年度)).本年度の成果は,国際会議(3回)およびその他の国内研究会(3回)において発表済みである.本研究では,学習者の進度に応じて適切な課題を与え,その遂行を支援する機能を持つ仮想実験環境を構築している.システムの構築法としては,マイクロワールドグラフ(学習目標と課題によって索引付けされた複数のマイクロワールドおよびそれらの間の関係を記述する枠組み)を用いて教材知識を記述し,それに基づいた定性推論によってマイクロワールド間の移行支援機能を実現する.また,試作システムの実装と予備的実験を通して,その有効性を検証する.前年度においてシステムの基本的構成要素(マイクロワールドおよび移行支援機能)の実装と試作教材の作成が完了したことを受け,本年度はそれらの基本機能の統合およびユーザインターフェースの追加によってプロトタイプシステムを完成した.また,同システムの基本機能を評価するために試験運用を行い,様々な学習文脈においてシステムが適切なマイクロワールドの移行を提案し,そのための課題を自動生成することができることを確認した.試験運用およびデータ分析には,本年度本補助金で購入したシステム運用用計算機およびソフトウェアを用いた.また,当初システム開発補助として2名程度の大学院生を予定していたが都合により雇用できず,申請者自身がすべての開発を行った.本年度の成果は,学会誌掲載論文(2編),国際会議発表(4回)およびその他の国内研究会発表(4回)において公表済みである.
アミノ化有機リン化合物及びその合成法の開拓

Pd触媒を用いる水素化ホスフィン酸エステルのアルキンへの付加反応を継続して検討し、選択的に生成物を与える3種の新規手法を見出した。即ち、フェニルアセチレンでの検討の結果、(1)dppe配位子を用いると内部炭素にリンが導入されたα-スチリルホスフィン酸エステルが、(2)P^tBu_3配位子を用いると末端炭素にリンが導入されたβ-スチリルホスフィン酸エステルが、(3)エタノールを溶媒に用いても末端炭素にリンが導入されたβ体が、それぞれ選択的に得られた。これらの手法はアルケニルホスフィン酸エステルの合成法として極めて有用であるため、各種のアルキン化合物についても検討範囲を拡げて検討した結果、いずれのアルキンにも適用可能な一般性の高い手法であることを明らかにした。アルケニルホスフィン酸エステルのRh触媒によるヒドロホルミル化については、スチリルホスフィン酸エステルについて第3四半期広範になってから検討した。α体は効率的に反応し、末端炭素にホルミル化されたアルデヒドが90%以上の選択性で得られた。しかし、β体では水素化反応しか進行しないことが明らかとなった。デヒドロアミノ酸へのH-P(O)結合の付加反応によるアミノ化リン化合物の合成に関し、遷移金属触媒を用いる方法は期待生成物を痕跡量しか与えなかったが、NaHやDBU等の塩基触媒に用いると極めて良好に反応し、高収率に付加体を与えることを見出した。現在一連のデヒドロアミノ酸についての検討を継続している。更に別の合成ルーとして、当初計画していたαオキソリン化合物の還元アミノ化ではなく、より直接的な塩化イミドイルとホスファイトのアルブゾフ型反応を検討し、極めて高い収率でαイミノホスホン酸エステルが得られることを見出した。これについても種々のホスファイトやホスフィナイト等に範囲を拡げて検討を継続している。ビニルホスホン酸ジメチルを[RhCl(CO)_2]_2を基本触媒として一酸化炭素及び水素の1:1混合ガス100気圧、120°Cの条件下トルエンを溶媒に用いてヒドロホルミル化させた。18時間で反応は完結し、分岐アルデヒド(α)、直鎖アルデヒド(β)、水素化物の3者が生成した。配位子の有無、配位子構造を変えて検討した結果、α:β:水素化物の収率について以下の()内にしめす結果が得られた:無し(31:41:13)、PPh3(78:12:6)、dppe(93:3:1)、dppp(89:3:5)、dppb(85:9:3)。即ち、通常は配位力が強すぎるため反応を抑制することの多いdppe配位子が、活性、選択性の両面からすぐれていることが分かった。α-ヘキシルビニルホスホン酸ジメチルを1-オクチンとホスホン酸ジメチルの付加反応で合成し、同様の条件下でdppbを配位子に用いてヒドロホルミル化反応させると、α体は全く生成せず、β体36%、2重結合異性化による1-メチル-1-ヘプテニルホスホン酸ジメチル49%、水素化体15%が生成し、異性化体の反応性は極めて低いことが分かった。上記に平行して、ヒドロホルミル化の原料として用いるアルケニルホスフィン酸エステルのアルキンへの付加反応による合成法を検討した。本反応は選択的に位置異性体を得るのが困難で、フェニルホスフィン酸エチルとフェニルアセチレンの反応を酢酸パラジウム触媒で行う場合、一般に物質収支がバランスせず、また、構造不明の生成物も得られ、生成物を純品として取り出すに至っていない。選択的にαスチリルホスホン酸エチルを得る条件を見出すべく配位子の効果を継続している。