hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固有値と固有空間の新奇なホロノミー

これに対して、昨年度に得た、新奇な量子ホロノミーの発見論的な条件を利用した模型の探索を通じて、量子古典対応を自然に論じることができる例を見いだした。3.一次元ボース系は、その結合強度を変化させることで、自由ボゾン系、Tonks-Girardeau系、super Tonks-Girardeau系、自由ボゾン系の順番に閉じた径路を構成することができる。これが新奇な量子ホロノミーを誘発することを示した。さらに、二体ボーズの場合について、加藤の例外点との関連を調べた(Yonezawa, Tanaka, and Cheon, arXiv:1304.5041参照)。(1)新奇な量子ホロノミーとKitagawaらのトポロジカル整数との関連については、ホロノミー行列に内在するゲージ不変量を調べることを通じて、整理できた。また、これらの知見から、新奇な量子ホロノミーを持つ模型を探すことが容易になった。ただし、高次のトポロジカル整数については、非自明な物理系の例が見つからなかったため、議論ができなかった。(2)多キュービット量子回路の例を、多粒子系の問題に還元する問題は解決法を見いだせなかった。(3)新奇な量子ホロノミーの既存の例での断熱パラメーターを力学的自由度に昇格させる問題については、予備的な考察からMead and Thrularの境界条件を拡張すれば良いことがわかってきた。具体的な模型上での検証が残っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。多体問題での例を見いだすためには、上述の新しい必要条件を活用する。特に、断熱的な相互作用項としてこれまで専ら、非局所的なものを用いていたが、局所的なものの可能性を追及する。
理論枠組みに基づいた数学と数学教育学の融合による授業開発と教師教育

本研究は,数学教育学の理論枠組みに基づいて,数学と数学教育学の融合を図り,授業開発および教師教育への還元を図るものである.研究計画の最初の年にあたる平成30年度では,まず,有効と考えられる理論枠組みについて参加する研究者同士で共通理解を図り,教材研究を行うことを主眼とした.そこで,example spaceという例を通した概念理解の発達の理論枠組み,および,APOS理論のスキーマ発達の理論枠組みを援用し,数学,数学教育学を専門とする研究者が共同で,特定の数学的概念の理解について,その在るべき発達や様相に関する研究を行った.具体的には中学校数学の一次関数をとりあげた.数学の世界では,概念は数学的定義によって規定されことにより与えられるが,学校数学では,あるいは生徒の数学理解のなかでは,たとえ定義が与えられていたとしても,むしろ例を通した概念理解からスタートすることが多いことが指摘できる.しかし,例を通した概念理解のままでは典型的な対象は扱えても,「概念の境界に位置する」例外的な対象への取り扱いが困難になる.実際,全国学力学習状況調査のある種の問題の分析からは,そのような状況がうかがえる.そこで,例をとおした概念理解を始点としつつ,定義に基づいた首尾一貫した概念理解へと変遷する発達の分析枠組みとして,APOS理論のスキーマ発達を提案し,あるべき理解について考察を行った.また,この内容を研究発表としてまとめ,全国数学教育学会で口頭発表を行った.また,論文としても執筆し,現在投稿中である.平成30年度の研究実施計画としては,数学と数学教育学の融合を図る際に有効と考えられる理論枠組みとその適用について,研究代表者・分担者間で共通理解をはかり,教材研究を行うことを当初計画していたが,APOS理論やexample spaceに関する共通理解をはかり,研究発表として成果を公表できたことから概ね順調に進展していると判断した.昨年度の研究発表の内容は,論文としてまとめ,現在投稿中である.また,昨年度の研究成果の続きとして,1次関数の概念発達についてさらに精緻かつ実践的研究を行いたい.特に,概念理解を測る問題の作成やそれを教材とした授業開発も可能な範囲で実施したい.また,関数に関する学習は,式・グラフ・事象の説明など,複数の表現方法間の変換に深くかかわることから,この研究にレジスター研究(記号論的表現の研究)の理論枠組みを取り入れることも検討中である.本研究は,数学教育学の理論枠組みに基づいて,数学と数学教育学の融合を図り,授業開発および教師教育への還元を図るものである.研究計画の最初の年にあたる平成30年度では,まず,有効と考えられる理論枠組みについて参加する研究者同士で共通理解を図り,教材研究を行うことを主眼とした.そこで,example spaceという例を通した概念理解の発達の理論枠組み,および,APOS理論のスキーマ発達の理論枠組みを援用し,数学,数学教育学を専門とする研究者が共同で,特定の数学的概念の理解について,その在るべき発達や様相に関する研究を行った.具体的には中学校数学の一次関数をとりあげた.数学の世界では,概念は数学的定義によって規定されことにより与えられるが,学校数学では,あるいは生徒の数学理解のなかでは,たとえ定義が与えられていたとしても,むしろ例を通した概念理解からスタートすることが多いことが指摘できる.しかし,例を通した概念理解のままでは典型的な対象は扱えても,「概念の境界に位置する」例外的な対象への取り扱いが困難になる.実際,全国学力学習状況調査のある種の問題の分析からは,そのような状況がうかがえる.そこで,例をとおした概念理解を始点としつつ,定義に基づいた首尾一貫した概念理解へと変遷する発達の分析枠組みとして,APOS理論のスキーマ発達を提案し,あるべき理解について考察を行った.また,この内容を研究発表としてまとめ,全国数学教育学会で口頭発表を行った.また,論文としても執筆し,現在投稿中である.平成30年度の研究実施計画としては,数学と数学教育学の融合を図る際に有効と考えられる理論枠組みとその適用について,研究代表者・分担者間で共通理解をはかり,教材研究を行うことを当初計画していたが,APOS理論やexample spaceに関する共通理解をはかり,研究発表として成果を公表できたことから概ね順調に進展していると判断した.昨年度の研究発表の内容は,論文としてまとめ,現在投稿中である.また,昨年度の研究成果の続きとして,1次関数の概念発達についてさらに精緻かつ実践的研究を行いたい.特に,概念理解を測る問題の作成やそれを教材とした授業開発も可能な範囲で実施したい.また,関数に関する学習は,式・グラフ・事象の説明など,複数の表現方法間の変換に深くかかわることから,この研究にレジスター研究(記号論的表現の研究)の理論枠組みを取り入れることも検討中である.印刷のための大型プリンタを購入予定であったが,現在使用しているプリンタがやや不調となりつつも稼働したため,購入を1年遅らせたため.2019年度は,当該プリンタを購入して入れ替える予定である.
芳香族系高分子電解質アクチュエータの化学・電極構造と運動パフォーマンス

パーフルオロカーボンスルホン酸膜に替わる高分子アクチュエータ用の高性能膜材の開発を検討した。高分子電解質の基本骨格には、耐熱性、耐放射線性、機械強度、耐薬品性に優れるポリイミド構造とし、側鎖にスルホン酸基を有する種々のポリイミドスルホン酸構造について検討した。共重合モノマーの種類や組合せを変化させて種々の共重合構造を有するポリマーを合成した。溶媒溶解性や水溶液中の含水、膨潤挙動を整理し、成膜性に優れ、高分子アクチュエータ創製に好適な化学的性質を有する共重合構造に関する知見の集積を行った。初年度として、アクチュエータの膜材である高分子電解質の合成に注力した。実際には、モノマーの合成、モノマーの精製方法と条件、重合反応における共重合組成比の変化による反応性やイオン交換容量の考察、共重合反応の条件、ポリマーの精製方法と条件、ポリマーの溶媒溶解性の確認、さらに、ポリマーの成膜条件の検討を行った。高分子電解質の基本骨格としては、耐熱性と可撓性、化学的安定性、合成のし易さなどの点から、ポリイミドスルホン酸構造とした。イオン交換容量が高い共重合体の場合は水溶性や顕著な膨潤性が問題となるので、疎水性の高い芳香族ジアミン構造の選択による疎水性の制御を視野に入れ、高分子構造と溶解性の変化について確認を行いながら実験を進めた。ポリイミドスルホン酸類の合成反応において酸無水物側のモノマー構造にはナフタレンテトラカルボン酸無水物、ジアミン側のモノマー構造には、ジフェニルエーテルを基本骨格とするジアミン類を検討した。スルホン酸を有する芳香族ジアミンは合成した。これらのモノマー純度を上げる精製条件を検討し、実際にポリイミドスルホン酸を合成した。ポリマー合成の操作と条件設定の見極めが簡便になるように、器具の設計と製作についても独自に進めた。得られたポリイミドスルホン酸の成膜については溶媒キャスト法により検討した。上述の共重合反応や精製などの実験条件、ポリマー構造、成膜条件の知見を蓄積できた。アクチュエータの膜材の創製は本研究における重要な骨子の一つなので、ポリマー創製に関する検討は次年度でも継続して進める。本年度もアクチュエータの膜材となる高分子電解質として、ポリイミドスルホン酸の合成について検討を行った。モノマーの純度を上げる工夫を昇華精製の条件の検討などから行った。共重合反応の条件、ポリマーの精製方法と条件、ポリマーの溶媒溶解性、さらに、ポリマーの成膜条件の検討を行った。ポリイミドスルホン酸を高分子電解質として検討するのは、耐熱性と可撓性、化学的安定性などの点からであるが、化学的安定性を上げればポリマーの溶媒溶解を下げることになり、ポリマーの精製や成膜性に支障をきたす。高分子構造と溶解性の変化について確認を行いながら実験を進めた。ポリイミドスルホン酸類の合成反応において酸無水物側のモノマー構造にはナフタレン系のテトラカルボン酸無水物、ジアミン側のモノマーには、ジフェニルエーテル系のものを検討した。ポリイミドスルホン酸の成膜については溶媒キャスト法により検討しているが、前年度においては得られたポリマーの成膜性が悪く、成膜過程で均一な膜ができない問題があった。この問題を乗り越えるために、モノマーの純度を上げる工夫、ポリマーの純度を上げる工夫、さらに、成膜条件の工夫から検討を進めた。結果として、良好な膜を得ることが出来た。電極を接合することで、アクチュエータとして作動できることを確かめることが出来た。アクチュエータの膜材となる高分子電解質として各種のポリイミドスルホン酸の合成、その成膜条件、さらにアクチュエータを作成するために導電性布帛を用いた複合体電極の作製について検討を行った。従来この種の高分子電解質は溶解性が低いので、溶媒溶解性を高めること及び成膜性の向上のために、共重合構造に加え共重合比について検討を行った。ポリイミドスルホン酸の創製では各種モノマーの純度を上げる工夫も行った。共重合反応の条件、ポリマーの精製方法の工夫から共重合構造、および、共重合比の異なる種々のポリイミドスルホン酸を得た。得られた種々の共重合構造は多様な溶媒溶解性や各種の水溶液中での膨潤挙動について詳しく調べ、異なる共重合構造を持つポリマーを系統的に合成し化学構造と溶解性の相関の知見を集積することで溶媒溶解性や成膜性に優れる共重合構造に関する知見を集積した。これらの知見を踏まえることで成膜条件の検討を行い、均一で良好な膜が得られた。アクチュエータとして作動させるために、伸縮性の導電性布帛を電極材として接合する方法を検討した。

導電性布帛として金メッキを施した布帛を伸縮性の電極層として検討し、電極接合条件、イオン交換、評価計測条件の検討などからアクチュエータの創製を行った。印加する電位波形の検討から、高分子アクチュエータ専用のパフォーマンス評価計測システムにより運動性能(屈曲変位量、発生力)を計測した。ポリイミドスルホン酸および導電性布帛からなる構造新規なアクチュエータが良好に作動することを確認した。従来のパーフルオロカーボンスルホン酸膜をベースとしたアクチュエータに比べ、膜材の寸法安定性や力学強度、さらに、耐薬品性の飛躍的な向上となっており、高分子アクチュエマタの高性能化が可能であることを明らかにした。
中枢に作用する新規機能性飼料が家畜の内分泌とその生産量に与える影響に関する研究

本研究課題は新規機能性飼料給与による家畜飼養管理技術の開発に向け実施された。セロトニン及びメラトニンの前駆物質であるアミノ酸のトリプトファン(Trp)又は加糖Trpをルーメン(第一胃)内棲息微生物による分解から守るよう処理したルーメン保護Trp飼料を育成子牛に単回夜間給与した結果、急性ストレス曝露時のコルチゾール分泌を抑制し、メラトニン及び成長ホルモンの分泌を促進する効果が、また、当該飼料の長期夜間給与時では体重増加を促進させる効果が認められた。本研究課題は機能性飼料給与による家畜飼養管理技術の開発に向け実施する。平成24年度ではルーメンバイパス加糖トリプトファン(Trp)飼料の作出に向けた前段階の試験として、Trpとグルコースをルーメンバイパス処理化したルーメン保護Trp飼料(RP-T)とグルコース飼料(RP-G)を新規作出し、これらを子牛に連続給与することにより、血中代謝産物およびホルモンの動態と家畜の成長量に及ぼす影響について検討を行った。当該試験では4ヵ月齢の乳用種去勢牛を3つの処理区、1賦形材(placebo)区(3.5 g/kgBW)(n = 4)、2RP-T区(placebo(2.0 g/kgBW)+RP-T(1.5 g/kgBW;Trp 20%含有))(n = 4)、3RP-TG区(RP-T(1.5 g/kgBW)+RP-G(2.0 g/kgBW;グルコース20%含有))(n = 4)に無作為配置した。試験開始初日と1ヶ月後の試験日において、飼料給与直前から給与後12時間まで経時的採血を行った。この採血期間のホルモンの分泌変化量はnet AUCを指標に用いて各処理区間で比較した。また、体重測定および体長、体高、胸囲等の体尺計測も定期的に実施した。当該試験成績を精査した結果、いずれの試験期でもセロトニン、グルコース、インスリンの各血中濃度は処理区間で有意な差を認めなかった。しかし、血中Trp濃度、メラトニン、成長ホルモンの分泌量は、RP-TとRP-Gの併用給与時の方が賦形材給与時に比べ有意に増加し、RP-Tの単独給与時より増加する傾向を示した。また、体重、体長、体高の増加量は賦形材給与時、RP-Tの単独給与時より大きくなる傾向を示した。以上の結果から、乳用種去勢牛に対するRP-TとRP-Gの併用給与は、RP-Tの単独給与時のメラトニンと成長ホルモンの分泌を増加させる可能性を有することが示唆された。本研究課題はセロトニン及びメラトニンの前駆物質であるトリプトファン(Trp)と糖を給与することにより、ストレスに対する適応性の改善効果、並びに、健全な発育に必須であるホルモン(メラトニン、成長ホルモン等)の分泌機能の向上効果を期待する家畜飼養管理技術の開発に向け実施する。平成25年度では、第一胃内で極力分解を受けないよう加工処理したTrp飼料(ルーメンバイパスTrp飼料:RP-T)を育成牛に給与することにより、隔離(ストレッサーの一種)後の内分泌機能の変化について検討を行った。当該試験では、供試牛として常時群飼下にある4ヵ月齢乳用種育成牛6頭を用い、賦形材(placebo:1.0 g/kgBW)又はRP-T(1.0 g/kgBW)を給餌開始時刻(18時)に給与した。供試牛は4試験区(1隔離無・placebo区;2隔離無・RP-T区;3隔離有・placebo区;4隔離有・RP-T区)に無作為に反復配置し、隔離有区に属した供試牛は19時に未経験の独房に強制隔離させた。血漿中のホルモン変動量は血漿濃度と基礎値で囲まれる面積(反応曲線下面積)を指標に評価した。当該試験成績を精査した結果、隔離後1時間の供試牛の延べ鳴き回数は隔離無しの2試験区でともに0回であったが、隔離有りのplacebo区で18回、RP-T区で17回を計測した。血漿メラトニン濃度は隔離による影響を受けなかったが、RP-Tの給与は隔離下においても同濃度を顕著に上昇させた。一方、隔離後の血漿コルチゾール濃度は隔離無しの2区に比べ大きく上昇するが、RP-Tの給与は隔離に誘起されたコルチゾール濃度の上昇を大きく抑制した。コルチゾールの反応曲線下面積も血漿濃度の結果と同様であった。以上の結果から、RP-Tの隔離前給与はその後の隔離により受けるストレスへの適応性を改善する可能性があることが示唆された。本研究課題は、新規機能性飼料給与による家畜飼養管理技術の開発に向け実施する。平成23年度実施研究課題では、4ヵ月齢の離乳済み乳用種育成子牛

6頭を供試して、芳香族アミノ酸のトリプトファン(Trp)の投与時間帯(昼間帯と夜間帯)別静脈内連続投与が子牛のセロトニン(5-HT:精神安定・抗鬱作用、ストレス耐性度増大作用)、メラトニン(MEL:生体リズム調節作用、免疫系賦活作用、抗酸化作用)、成長ホルモン(GH:成長促進作用)の分泌動態に及ぼす影響について検討を行った。当該試験では、供試牛を昼間帯投与群(12:0014:00)と夜間帯投与群(19:0021:00)2群に配置し、さらに、各群を、生理食塩水投与区、加糖生理食塩水投与区(糖:2.7 mg/(kgBW・min))、Trp溶液投与区(Trp:0.3 mg/(kgBW・min))、加糖Trp溶液投与区からなる4つの処理区に配置した。各処理区では、子牛の左頸静脈内留置カテーテルより各溶液を120分間連続定速投与し、右頸静脈内留置カテーテルより採血を行った。採取した血液から各ホルモンの血漿濃度を測定した後、投与開始後210分間における各ホルモンの分泌変化量の指標を算出し、比較を行った。当該試験成績を精査した結果、昼間帯のTrp投与により、子牛の5-HT及びGHの分泌量が増加する傾向を示したが、MELの分泌量は影響を受けなかった。一方、夜間帯のTrp投与により、5-HTの分泌量は見かけ上大きな影響を受けなかったが、MELの分泌量は顕著に増大するとともに、GHの分泌量も増加する傾向を示した。これにより、Trpの末梢投与は、投与時間帯に関係なく、子牛体内での5-HT合成を促進させる可能性があり、特に、夜間帯でのTrp投与は、MELの合成及び分泌を顕著に増加させることが示唆された。本研究課題はセロトニン及びメラトニン(MEL)の前駆物質であるトリプトファン(Trp)又はTrpと糖を育成途上にある子牛に給与することにより、ストレスに対する適応性の改善効果、並びに、健全な発育に必須である内分泌(MEL、成長ホルモン(GH)等)の分泌機能の向上効果を期待する家畜飼養管理技術の開発に向け実施する。平成26年度では、ルーメン(第一胃)内で極力分解を受けないよう加工処理したTrp飼料(ルーメンバイパスTrp飼料:RP-T)及びルーメンバイパスグルコース(RP-G)を長期夜間給与することにより、乳用種育成子牛の内分泌及び成長に及ぼす効果の発現について追試調査を行った。その結果、賦形剤給与時に比べ、RP-T単独給与時及びRP-T+RP-G併給時の方がMEL、GHの分泌が亢進し、給与期間中の体重も有意に増加した。しかし、RP-Tに添加したRP-Gの効果は当該因子を増加させる傾向を示すが有意な差異としては認められなかった。研究期間全体を通じて、アミノ酸飼料を利用した反芻家畜の健康の維持、健全な発育、生産物の向上、ストレスの緩和等の効果を発現させる家畜飼養技術の開発に資する試験を数段階に分けて実施した。Trpの投与時即反応性を調査するためにTrpの静脈内連続投与試験を行い、その有効性(MEL、GH分泌亢進)が認められたことを受けて、ルーメンバイパス処理したTrp及び加糖Trpを用いて、急性ストレス環境下、並びに長期給与下でのTrp給与効果について調査を行った結果、当該バイパス性飼料の給与はストレス関連ホルモンの分泌を抑制させ、MEL、GH分泌を亢進させると同時に、子牛の体重増加にも寄与することが判明した。このように、Trpを用いた新たな飼料給与技術は免疫系-神経系-内分泌系機能のバランスを調整し、生産効率を低下させずに家畜の健康を増進させる役割を担うと今後期待される。家畜生理学平成24年度に実施した乳用種去勢牛に対するルーメンバイパストリプトファンとルーメンバイパスグルコースの併用給与は、ルーメンバイパストリプトファン給与時より子牛のメラトニンおよび成長ホルモンの分泌を亢進させる可能性があり、また、当該飼料給与後の子牛の成長量にも大きな影響を与えることが判明した。
ポスト・セキュラリズム時代の比較宗教政策研究-信教の自由、政教分離を中心に

本研究は「世俗的」「宗教的」といった二項対立的な概念規定では描写することのできない現代社会の変化を「ポスト・セキュラリズム」としてとらえ、その特質を把握するために、信教の自由および政教分離に着目した。同時に、近代西洋に思想的ルーツを持つ、これらの考えが非西洋世界においてどのように受容あるいは拒否されているのかを考察することによって、公共圏において宗教を新たに位置づける必要があることを明らかにした。本年度は、ポスト・セキュラリズム研究の理論的な基礎として、宗教概念や政教分離をめぐる西洋と非西洋社会(特に日本)の比較研究を行い、以下のような研究成果を得た。第一に、「キリスト教」と、それによって代表された「宗教」概念を理解するためには、その概念史にとどまらず、ウェストファリア体制以降、近代主権国家を胚胎させた「キリスト教世界」の変容を視野に入れることが不可欠である。西洋社会は近代化の中で世俗化していっただけでなく、非西洋世界との邂逅の中で、キリスト教的刻印を再認識する。しかし、その認識はセム的伝統(ユダヤ教・イスラーム)の排除を伴っていたのであり、このことは近代以降の「宗教」概念にも影響を及ぼすことになる。このプロセスはまた、ウェストファリア的秩序に適合する形で再定義された宗教理解の前提、すなわち、私的領域と公的領域の区分を、さらに強化することにもなった。第二に、西洋「キリスト教世界」を前提にして構築されてきた「宗教」概念を相対化するためには、その概念枠組みの周縁や外部に位置づけられてきたもの(民俗信仰、パトリア、ナショナリズムなど)を再構成していく必要がある。近代日本の「宗教」概念の外延の一方の彼方には、「宗教」を超越する秩序原理として位置づけられた国民道徳や天皇制イデオロギーがあり、もう一方の彼方には、そうした秩序原理に反する「迷信」として抑圧された<民俗的なもの>があった。ここでの宗教概念は、それを超越・包括する「秩序」と、その境界線を下支えする「反秩序」とに挟まれた、いわばサンドイッチ構造をなしており、それが私的領域と公的領域の相互補完という日本型政教分離の前提となっていた。それは同時に、私的領域と公的領域の相互干渉を抑制する形で形成された近代西洋の政教分離に対するアンチテーゼとなっていた点において、西洋的政教関係を逆転写していたとも言える。本年度は、ポスト・セキュラリズム研究の前提となる近代化と宗教の関係と、ポスト・セキュラリズム時代を象徴する宗教の可視化の問題に取り組み、以下のような研究成果を得た。第一に、西洋では近代化と共に社会は機能分化を遂げ、公的領域には政治や科学が配置され、宗教は私的領域に置かれるようになった。政教分離は近代化・世俗化の帰結であるだけでなく、宗教と結びついた過剰な暴力を抑制するための知恵でもあった。しかし、近代化によって暴力全体が抑制されることはなく、むしろ、科学・政治・宗教において、暴力の現象形態は分化していった。第二に、社会の機能分化と共に、人間の身体もまた分割的に理解されてきた。しかし、思想・信条(こころ)と身体(社会的次元)を簡単に切り離すことはできず、現代において、こころの身体的「可視化」を求める運動が様々な形で起こっている。それは世界各地の宗教復興現象から、同性愛をめぐる議論(アメリカ)やムスリム女性のヴェール論争(ヨーロッパ、トルコなど)に至るまで多岐にわたる。そして、それぞれの議論の場が、暴力的言説、さらには暴力そのものを生み出すことがある。9.11以降の「イスラモフォビア」(イスラームへの憎悪感情)の高まりは、欧米の各地ですでに報告されているが、それは世界的なスケールで「イスラームの本質化」が進行していると言い換えることもできる。そこでは宗教的アイデンティティが特殊化され、固定的なものとして際立たせられる。それは、ホロコーストを導いたナチス時代の「ユダヤ人の本質化」にも符合する側面を持つ。憎悪感情や敵対意識を緩和するためには、ただ寛容や平和を説くだけでなく、「排除の力学」を分析することが重要である。世俗主義の単純な適用(宗教の社会的・文化的側面を無視した封じ込め)は必ずしも問題解決に至らない。宗教的な差異を私的空間に押し込め、差異を周縁化・不可視化することは、社会の断片化を招く危険性をはらんでいるからである。本年度は、ポスト・セキュラリズム研究の前提となる近代化と宗教の関係を、近現代日本および中国を事例として考察し、以下のような研究成果を得た。第一に、東アジアにおいても近代化はナショナリズムと密接に結びついており、ナショナリズムの形成過程において、宗教が積極的に利用されたり、反対に積極的に排除される場合があった。前者の例は、近代日本における神道と国家の結びつきに見ることができる。後者の例としては、近代日本において仏教や、とりわけキリスト教のような外来宗教が宗教政策の中で排除されたり、中国の文化革命期において、宗教や伝統文化が放逐されたことをあげることができる。

しかし、その中国においても、20世紀の終わり頃から、共産主義イデオロギーの弱体化を補うかのように宗教復興現象が見られ、政府もそれを選択的に許容している。中国では信教の自由が広く享受されているとは言い難いが、1990年代後半以降、国家秩序に抵触しない範囲で、宗教研究に対する自由度が着実に拡大している。しかし他方、チベット問題に代表されるように、国際社会から繰り返し批判されている火種を国内に抱えている。単に世俗主義を原則とするだけでは、国家秩序を維持できないという意味では、中国もまたポスト・セキュラリズムの視点から、今後の動向を分析されるべき国なのである。第二に、ポスト・セキュラリズム社会においては、宗教的価値を私的領域に押し込めるのではなく、むしろ、宗教の違い、あるいは宗教の有無を超えて形成される公的領域あるいは公共圏の中に宗教的価値規範を慎重に位置づけていく必要がある。多様なアイデンティティを超越的に媒介する価値は、宗教と呼ぶより倫理に近いと言えるが、それは近代において広く見られた宗教の道徳化・倫理化とは異なる。公共政策を支える宗教や倫理の新しい姿を問うのがポスト・セキュラリズム研究における重要課題の一つとなるのである。伝統的な世俗化論では、社会の近代化と共に、遅かれ早かれ、どのような社会においても宗教の支配的影響力は減退し、世俗化は不可逆に進行すると考えられていた。しかし、1980年代以降、世界の各地で現れた宗教復興運動が一過性のものでないことを認め、代表的な世俗化論者たちがその理論の修正を余儀なくされた。さらに、世俗化が進んだと考えられてきた西洋社会においてすら、「世俗的なもの」を公的領域に、「宗教的なもの」を私的領域に整然と配置することが困難になりつつある。こうした事情を踏まえて、本研究では、世俗的なものと宗教的なものを対立的にとらえ、両者の間に境界壁を設けるのでなく、むしろ相互に関係づける法的・政治的・政策的な作法を、ポスト・セキュラリズム研究の中心課題として位置づけ、考察した。それは同時に、世俗主義(政教分離)によって問題解決できるという近代主義に対する批判ともなった。信教の自由は、表現の自由・集会の自由などと共に、基本的人権がどのように、どの程度保証されているかを計る指標として機能してきた。ところが、自由はどの国においても全面的に認められているわけでない。たとえば、暴力を国の内側に向ける自由は許されないが、外の敵に向ける場合に暴力は大幅に許容される。米国で作成された預言者ムハンマド侮辱映画に対する暴力的なデモが、いくつかの地域で展開されたが、それは表現の自由を制限し、冒涜禁止法を求める運動にもつながった。また「アラブの春」以降、主として世俗主義者であった独裁者が去った後、それまで信教の自由を享受していた宗教的少数者が攻撃にさらされる機会が増えた。イスラームが公的領域で力を取り戻しつつある中、西欧的な世俗主義でもなく、近代以前のイスラーム的理想への回帰でもなく、新しい宗教政策が模索されており、本研究では現代的課題の整理を行った。「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」(文部科学省)の研究代表者、「頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派遣プログラム」(日本学術振興会)の主担当研究者を務めていることから、そこから得られる相乗効果がある一方、時間的な余裕を十分に確保できないことにより、本研究がやや遅れ気味となっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
母体血中に移行した胎児細胞の排除機構についての研究

母体血清中に胎児由来の浮遊DNAの存在が報告されている(Lo et al. Lancet 1997)。われわれも、母体血漿中からDNAを抽出し、Y遺伝子を定量的PCRで増幅し検討したところ、胎児由来の浮遊DNA量は母体血中の胎児細胞数(1ml当たり1個)の37倍と大量に存在することがわかった。この母体血漿中の胎児由来浮遊DNAのある部分は母体血中に移行した胎児細胞の破壊に由来する部分が存在すると考えられるが、母体血中に移行した胎児細胞の破壊のメカニズムについては何の報告もない。そこで母体血中に移行した胎児細胞の除去にアポトーシスが関与しているとの仮説に基づき、母体血中の胎児細胞のアポトーシスについて検討した。母体血中の胎児由来細胞の42.3%がDNA断片化を示すTUNEL染色陽性であり、母体血からの胎児細胞除去にアポトーシスが関与している事を初めて示し報告した(Prenat Diagn 2000)。また、臍帯血を低酸素及び高酸素環境下で培養し、臍帯血中の有核赤血球数の変化を検討した。1%酸素環境で有核赤血球を12時間培養した後の有核赤血球数は前値に比較し、89%であったのに対し、20%酸素環境下では30%と1%酸素環境に比較し有意に有核赤血球が減少することが明らかになった。さらに、培養後に有核赤血球をTUNEL法で染色し、評価すると陽性細胞は1%酸素で14%であるのに対し、20%酸素で20%と有意に増加していた(p<0.05,Wilcoxon test)。母体循環中に移行した胎児細胞の主体は有核赤血球である。今回の検討の結果、比較的低酸素環境で循環している胎児の有核赤血球は母体循環に入ると今まで以上の高酸素環境に曝され、それが細胞にアポトーシスを誘導し、母体免疫系を刺激することなく母体循環中から胎児細胞が排除される機構が存在することを示唆する。さらに、母体血漿中胎児DNAの由来についての検討も行った。Polymorphic marker geneを用いた検討では、浮遊DNAの胎盤を介した双方向移行が確認できたが、濃度で比較すると20倍母体血漿中胎児DNA濃度が高濃度であり、母体血漿中胎児DNA濃度が上昇するとされる妊娠中毒症の症例でも胎児側への浮遊DNAの移行量は増加しなかったことから、胎盤を介した双方向の浮遊DNAの移行は僅かではないかと考えられた。母体血漿中に胎児由来の浮遊DNAが循環している。我々はDYS14遺伝子というY染色体に特異的な配列を用いて定量にPCRを行い分析した。その結果、胎児由来の浮遊DNA量は母体血中の胎児細胞数(1ml当たり1個)の37倍と大量に存在することが分かった。さらに、母体血清中の胎児由来浮遊DNAは分娩後2時間で消失し、非常にTurnoverが早いことも示された。この母体血清中の胎児由来浮遊DNAのある部分は母体血中に移行した胎児細胞の破壊に由来すると考えられるが、母体血中に移行した胎児細胞の破壊のメカニズムについては明らかではない。そこで母体血中に移行した胎児細胞の除去にアポトーシスが関与しているとの仮説に基づき、母体血中の胎児細胞のアポトーシスについて検討し、母体血中の胎児由来細胞の42.3%がDNA断片化を示すTUNEL染色陽性であり、母体血からの胎児細胞除去にアポトーシスが関与している事を昨年示した(Prenat Diagn 2000)。本年、臍帯血を低酸素及び高酸素環境下で培養し、臍帯血中の有核赤血球数の変化を、顕微鏡下での数の変化、ガンマヘモグロビン、DNA断片化を見るTUNELで染色し、Two Color Flow Cytometryで検討した。20%酸素環境下では1%酸素環境に比較し有意に有核赤血球が減少することがわかった。また、高酸素環境で有核赤血球にアポトーシスが起こることも明らかになり、論文投稿中である。

さらに、培養後に有核赤血球をTUNEL法で染色し、評価すると陽性細胞は1%酸素で14%であるのに対し、20%酸素で20%と有意に増加していた(p<0.05,Wilcoxon test)。母体循環中に移行した胎児細胞の主体は有核赤血球である。今回の検討の結果、比較的低酸素環境で循環している胎児の有核赤血球は母体循環に入ると今まで以上の高酸素環境に曝され、それが細胞にアポトーシスを誘導し、母体免疫系を刺激することなく母体循環中から胎児細胞が排除される機構が存在することを示唆する。さらに、母体血漿中胎児DNAの由来についての検討も行った。Polymorphic marker geneを用いた検討では、浮遊DNAの胎盤を介した双方向移行が確認できたが、濃度で比較すると20倍母体血漿中胎児DNA濃度が高濃度であり、母体血漿中胎児DNA濃度が上昇するとされる妊娠中毒症の症例でも胎児側への浮遊DNAの移行量は増加しなかったことから、胎盤を介した双方向の浮遊DNAの移行は僅かではないかと考えられた。
ギリシア・ローマ古典文学における神託の概念と機能の変容

主にラテン文学を対象として、古代ローマにおける神託・占いの継承と変容を考察した.(1)主要な古典作品は、共和政期のプラウトゥスの喜劇、リウィウスの建国史、キケロの宗教論(とくに『卜占論』)、ウェルギリウスの叙情詩、帝政期のセネカの悲劇とルカヌスの叙事詩。基礎資料として、エトルリアを含む古代イタリアの宗教史的諸研究、上記の各古典作品の注釈、コンコルダンスおよび各作品の個別研究を集め、さらに古典ラテン語のテクスト(電子媒体による)を整備した。(2)ローマ人の神託に関して最も重視すべき点は、彼らが神託のみならずあらゆる予兆を神の意思の表われとして尊重し、公私においてきわめて積極的に利用したことである.ローマ建国にまつわる諸伝説や共和政時代の歴史伝承は、そのことを示す多くの事例を提供している.しかし、ギリシア起源の神託(例えばクマエの巫女のような憑依占いやインクバチオのような夢占いなど)とエトルリア起源の腸占いに対して、ローマ人は一定の制限を設けた.それは、ローマ人のより相互的で柔軟な神と人間の関係に起因すると考えられる。とするなら、おそらく神託・占いを扱った上記の古典作品においても、そうしたギリシア人とは異なる宗教観・世界観を探ることができるものと予想される.この年度の研究では、そうした展望のもとに諸作品を検討し、神託・占いの継承と変容の意味を考察した。(3)なお前年度に引き続き、現代の諸民族における神託・占いとの比較研究のため、国立民族学博物館などにおいて資料調査した。また、地中海周辺(および比較研究のためアジア)の神託関係の遺跡・博物館・研究所を訪ね、神託・占いの人的・自然的環境と施設を現地調査した。ギリシア・ローマ文学を対象として、古代における神託と占いの在り方と変遷について次の点にわたって考察した。1.ホメロスの叙事詩、アイスキュロス・ソポクレス、エウリピデスの悲劇、およびアリストパネスの喜劇の中で、神託・占いに関わるエピソードや叙述を抽出し、それらの文脈を考慮しながら内容を分析した。とくに憑依占いについてはデルポィのアポロン神託に関するエピソードやモチーフが多く、またアリストパネスの『福の神』ではアスクレピオスの夢療法が重要であり、それらに関連したギリシア宗教の研究書・論文を収集するとともに、2001年4月に行なったデルポイおよびエピダウロスでの現地調査で収集した図像および文字資料の整理と検討を行なった。2.アポロンの憑依占いの文学的典型であるカッサンドラの神懸りの予言について、アイスキュロスとセネカの『アガメムノン』をテクストに即して比較し、とくにローマ的直観的占いの特徴を検討した。3.ウェルギリウスの叙事詩やリウィウスの歴史書において重要な古代エトルリア独特の腸占いについて、イタリアの地方の遺跡・考古学博物館とローマのエトルリア博物館において現地調査し、研究資料を収集した。そうした資料の蓄積は、今後整理して古典文献の考察に役立てるつもりである。4.ホメロスとウェルギリウスの叙事詩に表われたギリシア人とローマ人の運命観・自由観を比較研究し、論文を公刊した。5.神託文学の代表的作品ソポクレスの悲劇『オイディプス王』に関して、神託と『宿命の子』の民話との関係を考察し、日本独文学会のシンポジウムなどで発表した。
日本住血吸虫症の防御免疫発現機構に関する分子免疫学的研究

我々はこれまでにマウスに受動免疫を賦与できる抗日本住血吸虫モノクローナルIgE抗体(SJ18ε.1)の作製し、この抗体の認識する抗原分子(97kDa)が、パラミオシンであることを明らかにした。本研究では、パラミオシンcDNAのクローニングと組換え体パラミオシンの発現を試みた。また、住血吸虫症ワクチンの開発という点から、パラミオシン免疫時のサイトカインの動態やそれに伴うエフェクター細胞の活性化について解析すべく、サイトカイン測定システムの構築を目指した。[結果、考察]SJ18ε.1抗体を用いて日本住血吸虫成虫cDNAライブラリーをスクリーニングし、パラミオシンの全長をコードするcDNAクローンを得た。このクローンは866アミノ酸をコードし、そのアミノ酸配列はマンソン住血吸虫パラミオシンのそれと非常に高い相同性(96%)を示した。組換え体パラミオシンを得るため、パラミオシンcDNAを発現ベクターに組換え、大腸菌内で発現させた。また、SJ18ε.1抗体の認識部位は、443アミノ酸からなる部分にあることを、部分欠損パラミオシンを用いて明らかにした。更に、T細胞由来のサイトカインmRNAの発現を、PCRにより測定する系の確立を試みた。培養マウス脾細胞からRNAを抽出し、IFNγ、またはIL-2の特異的プライマーセットを用いてRT-PCRを行った。増幅したDNA断片の検出は、アルカリフォスファターゼ標識オリゴヌクレオチドプローブを用いたサザン法にて行った。アルカリフォスファターゼと化学発光基質AMPPDとの反応はフィルムの感光により検出した。相対的定量のため、段階希釈したマイトゲン刺激脾細胞cDNAを用いて標準曲線を作製し、これとの比較を行った。PCRの増幅回数は、無刺激脾細胞のシグナルを検出可能な回数に設定した。現在、IL-4,IL-5についても同様の系の確立を進めている。また、リスザルが日本住血吸虫症に対する防御免疫誘導のよいモデルとなることを明らかにした。1.マウスにおける再感染防御機構の研究:免疫担当細胞やサイトカインの役割を明らかにする目的で、免疫不全マウスであるSCIDマウスにおける日本住血吸虫の感染実験を行なったところ、本吸虫の性的成熟が遅延することが判明した。このことは、住血吸虫がその発育に宿主の免疫応答をむしろ自己に有利に利用している可能性を示唆している。2.リスザルにおける防御免機構の解析:放射線照射した日本住血吸虫セルカリアでリスザルを免疫し、8週後正常セルカリアで攻撃感染を行ない、その8週後に剖検し全虫体を回収する一方、病理組織学的検討を加えた。その結果、攻撃感染のみの対照群と比較し、免疫群では回収虫体数並びに肝組織障害の著しい減少が認められるとともに、虫卵結節の構成細胞に関し対照群では好中球の浸潤が著しいのに対し、免疫群ではリンパ球及び好酸球の浸潤が主体であり、リスザルは住血吸虫症ワクチン開発のための良いモデルとなるものと考えられた。3.モノクローナルIgE抗体(SJ18ε.1)の認織する防御抗原遺伝子のクローニング:日本住血吸虫成虫のmRNAよりcDNAを合成し、λgt11をベクターとしてcDNAライブラリーを作成した。SJ18ε.

1標的分子のアミノ酸配列からプライマーを設計してcDNA PCRを行ない、増幅されたDNA断片にdigoxigeninを標識してスクリーニング用のプローブとして使用したほか、SJ18ε.1によるスクリーニングも行なった。得られた陽性クローンについてサブクローンを行ない、それぞれについて塩基配列の決定を行なった。その結果、陽性クローンの塩基配列は、コード領域については既知のマンソン住血吸虫パラミオシンcDNAと90%以上の相同性を示した。さらに、陽性クローンを断片化し、発現ベクターに組み込み、融合蛋白を得てSJ18ε.1の反応性を解析した結果、そのエピトープは日本住血吸虫パラミオシンの中央部分に存在することが判明した。我々はこれまでにマウスに受動免疫を賦与できる抗日本住血吸虫モノクローナルIgE抗体(SJ18ε.1)の作製に成功し、この抗体の認識する抗原分子(97kDa)が、マンソン住血吸虫においてもワクチン候補分子として注目されているパラミオシンであることを明らかにした。そこで本研究では、パラミオシンcDNAのクローニングと組換え体パラミオシンの発現を試みた。また、住血吸虫症ワクチンの開発という点から、パラミオシン免疫時のサイトカインの動態やそれに伴うエフェクター細胞の活性化について解析すべく、サイトカイン測定システムの構築を目指した。[結果、考察]SJ18ε.1抗体を用いて日本住血吸虫成虫cDNAライブラリーをスクリーニングし、Sj97の全長をコードすると思われるcDNAクローンを得た。このcDNAクローンは866アミノ酸をコードし、そのアミノ酸配列はマンソン住血吸虫パラミオシンのそれと非常に高い相同性(96%)を示した。組換え体パラミオシンを得るため、パラミオシンcDNAを発現ベクターに組換え、グルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)との融合蛋白を大腸菌内で発現させた。また、SJ18ε.1抗体の認識部位は、1329bpのcDNAによってコードされる、443アミノ酸からなる部分であることを、部分欠損パラミオシンを用いて明らかにした。更に、T細胞由来のサイトカインmRNAの発現を、PCRにより測定する系の確立を試みた。培養マウス脾細胞からRNAを抽出し、IFNγ、またはIL-2の特異的プライマーセットを用いてRT-PCRを行った。増幅したDNA断片の検出は、アルカリフォスファターゼ標識オリゴヌクレオチドプローブを用いたサザン法にて行った。アルカリフォスファターゼと化学発光基質AMPPDとの反応はフィルムの感光により検出した。相対的定量のため、段階希釈したマイトゲン刺激脾細胞cDNAを用いて標準曲線を作製し、これとの比較を行った。PCRの増幅回数は、無刺激脾細胞のシグナルを検出可能な回数に設定した。現在、IL-4,IL-5についても同様の系の確立を進めている。また、リスザルが日本住血吸虫症に対する防御免疫誘導のよいモデルとなることを明らかにした。
主観的要求仕様に基づく概念設計支援方式に関する研究

本研究では、個人の感性を客観的,普遍的な尺度で捉えることには限界があるとの観点から、まず第1に、概念空間による個人の主観構造のモデル化技法と空間上での事例修正操作による設計案の立案方式にいついて提案した。具体的には、既存設計事例のサンプルに対していだく設計依頼者のイメージを基に,依頼者の主観構造を概念空間上に写像し,要求イメージの空間上での位置と既存事例の位置との相対的な関係を求め、近傍事例を修正することで新たな設計案を立案する設計方式の枠組を与えた。また、この方式をもとに、人間や動物をデフォルメ化したキャラクタの設計を支援するキャラクタデザインシステムを計算機上に実装し、これを用いた評価実験を通して、利用者の要求イメージ通りの設計案が作成可能であることを確認した。さらに、上記で開発した概念空間上における事例修正操作方式の設計支援作業以外への応用として、蛋白質立体構造の新しい分類方式を開発した。これは、立体構造が既存の蛋白質を既存設計事例と同様に取り扱い、修正操作に要するコストをもとに、分類クラスタを求めるものである。人手によってなされた標準的な分類と比較することにより、本方式が高い分類精度を実現していることを実験的に検証した。
経済的相互依存と脅威認識

本研究は、経済アクター及び経済的要因が安全保障上の脅威認識の形成に与える影響を明らかにすることを目指す。経済アクターは、どのような要因・メカニズムによって他国との経済活動、経済相互依存関係が有害だと認識するのか?また、経済アクターの認識は、他のアクターの脅威認識にどのような影響を与えるのか?中国の台頭に伴い、経済相互依存と安全保障の関係が注目を集めている。最も重要な関心事は、経済依存関係が各国の中国との良好な関係の維持に寄与するかどうか、という問題だ。経済的相互依存と脅威認識に関する研究は少なく、本研究は、実世界における社会の関心事に答えを提示する一助となることが期待される。
グリオーマ幹細胞特異的分子群の超微量解析システムの構築

近年、悪性腫瘍より癌幹細胞が分離され、抗癌剤耐性機構や、癌再発の謎を解く重要な鍵として注目されている。グリオーマ幹細胞(GIC)の新規治療標的や診断指標になり得る分子群探索のため、高感度融合プロテオミクス法確立とその検証法を検討した。マウス頭蓋内移植で悪性グリオーマ(GBM)を早期に発症するGICクローンを樹立し、融合プロテオミクス法(プロテオームとトランスクリプトーム同時解析データ融合法:iPEACH)を高感度に最適化することによって、GICから非幹細胞性グリオーマへの分化・増殖のスイッチングに関与する分子群の探索・同定を行った。その結果、GICは神経系幹細胞/分化/悪性グリオーママーカーを有し、分化に連動してMAPK/PI3K系路の活性化を誘導すること、integrinfamilyおよびECMタンパク質群の顕著な発現によって分化ニッチを形成すること、更にこれらの阻害剤はGIC頭蓋内移植による悪性グリオーマ発症マウスモデルの抗癌剤の感受性を高め、生存率を上昇させることが判明した。これらの一連の解析システムは、グリオーマ新規治療標的候補分子群の検出・同定に有用であることが示唆された近年、グリオーマ幹細胞(GIC)が悪性脳腫瘍再発や、薬剤耐性に関わるとされているが、GICの純粋分離法や検出に用いるマーカー分子群はもとより、薬剤耐性等に関わる分子群の情報は非常に限られている。治療標的分子を検索するため、グリオーマ患者組織より分離した微量なGICを用いて分子発現差異解析法であるiTRAQ-8Plex法、2D-DIGE法、およびDNA arrayの融合法の開発を試みた。同一サンプル群を同時に解析し、得られたすべての情報を統合マイニングすることによって、異常に制御されたシグナル伝達経路を特異的に抽出する方法論(iPEACH法)を確立し、候補分子群を培養細胞と動物移植モデルによる検証実験に供した。定量可能な全同定データ(8,471タンパク質、21,857 mRNA)を融合し、GICの分化誘導における発現変動分子群(上昇662個、減少326個)から、GO解析およびnetwork解析したところ、GICは幹細胞マーカーCD133、nestin、Sox2の分化誘導時の発現減少、及びGFAP、Tuj1、CD44・vimentin、及び活性化EGFR-RAS-MAPKとPI3K-AKT-mTOR系路の発現を誘導し、神経幹細胞様の性質とグリオーマ細胞への分化能を有することを明らかにした。さらに、分化に連動してintegrin familyとそのリガンドESMタンパク質群の顕著な発現による分化ニッチ形成がGICの増殖と分化誘導に関わり、これらの阻害剤が有意に分化を抑制することを見出した。GICのマウス頭蓋内移植による悪性グリオーマ発症モデルにおいて、この阻害剤は抗癌剤の感受性を高め、マウスの生存率を上昇させた。以上のことから、これらの一連の解析システムによって得られた結果は、GICの新規分化調節治療ターゲット候補分子群の検出・同定に有用であることが示唆された。これらの一連の解析システムは、グリオーマ新規治療標的候補分子群の検出・同定に有用であることが示唆された悪性グリオーマの悪性化と再発要因と考えられるグリオーマ幹細胞特有の標的分子群、および化学療法耐性の分子メカニズムの一端を明らかにするため、悪性グリオーマ患者腫瘍組織から微量に分離される腫瘍細胞様幹細胞(GSC)に焦点をあて、プロテオミクス融合解析技術を超高感度に最適化した一連の解析方法論を確立することを目標としている。グリオブラストーマ患者組織より分離したGSC 11クローン中、特にマウス頭蓋内移植にて悪性グリーマを早期に発症する3クローンを樹立した。血清による分化誘導によって変動する分子群の融合プロテオミクスによる解析法(プロテオーム: iTRAQ (nanoLC-MS/MS)/2D-DIGE法/トランスクリプトーム:DNAアレイ法の融合解析システム)を開発し、GSCにおける発現変動分子群の定量的解析を行った。同定された分子群(8,471タンパク質、21,857 mRNA)を独自に開発したiPEACHソフトウェアによって統合し、GSCの分化誘導における発現変動分子群(上昇662個、減少326個)のGO解析を行った。分化誘導時の発現亢進分子群として、細胞外マトリクス群および細胞接着関連分子群、発現抑制分子として細胞周期促進因子群等を同定し、生物学的検証実験に供した。

またGSCは、幹細胞マーカーCD133、Sox2の発現と、血清添加による分化誘導時のこれらの減少、及びAstrocyteマーカーGFAP、NeuronマーカーTuj1、悪性グリオーママーカーCD44の発現を誘導し、神経幹細胞様の性質とグリオーマ細胞への分化能を有することを明らかにした。また、これらの分子群を独自に開発した全自動2次元電気泳動排出転写装置を応用することによって、複数個のマーカー分子の同時検出法を検討し、翻訳後修飾を含めたマーカー分子群の動的発現変化を短時間でとらえる事が可能となった。本年度の本研究は、1, glioblatoma患者組織サンプルからのGSC単離と特殊培養条件下での長期培養法確立,においては、GBM 11例より9クローンのGSC様細胞の分離に成功した。これらを用いて2,樹立した細胞が脳腫瘍癌幹細胞由来であることを癌幹細胞評価法により解析、脳腫瘍癌幹細胞マーカー:自己複製能: sphereformationアッセイ:癌細胞分化能:血清存在下での癌細胞への分化誘導:癌細胞形成能:マウスへの脳腫瘍癌幹細胞移植実験、3,分離した癌幹細胞サンプル,及び組織細胞を用いた融合プロテオミクス・トランスクリプトームDifferential Display(2D-DIGE法,iTRAQ法,DNAchip)による分子解析,データベースの構築に関して、研究計画に沿って順調に終了した。さらに同定分子の機能解析を行い、マーカーとしての可能性のみならずこれらの同定分子が脳腫瘍における新規治療薬ターゲットになり得るかについても検討しており、この成果をまとめた論文が投稿中であることから、当初の計画に沿って順調に進展していると評価できる。今後、1.すべての方法論から得られたデータマイニング,特異的活性化・不活性化シグナルネットワークの抽出、シグナルネットワーク解析ソフト(Keymolnet)によるデータの解析,最も癌幹細胞中で活性化している分子群ネットワークの抽出,化学治療感受性・非感受性の中で最も差異のあるシグナル分子群のクラスター解析・シグナル分子群の相互ネットワーク解析・抽出2.抽出された分子群のValidation:Brain natural 2Dchipと,抽出された分子群の抗体カクテルを用いて2D-Western Blot Mapping法(迅速解析法の確立はできている)による確認,腫瘍組織・血液・髄液内マーカーとしての可能性の検討,及び免疫組織化学的な解析との比較,情報のデータベース化3.検出蛋白質群の細胞内機能解析と治療ターゲットとしての可能性の検討:Glioma培養細胞を用いたターゲット遺伝子ノックダウン(SiRNAによる)の検討,抗がん剤による細胞機能変化の解析・タイムラプス共焦点顕微鏡による観察。細胞内で遺伝子欠失或いは,発現抑制に付随して変化する脳組織/細胞内分子群の動態の解析4.成果の論文発表を計画している。質量分析および2次元電気泳動用試薬類、DNAチップキット類、動物、抗体類、培地用試薬,血清類、プラスチック器具,解析用ソフトウエア、データベース開発のためのコンピュータとその周辺機器等の消耗品類、および、論文投稿費に全額使用予定である。