hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管新生抑制因子PEDFの細胞外マトリックス受容体の同定

したがって、咬合刺激により、さまざまな増殖因子の発現が上昇し、歯周組織の治癒およびリモデリングが促され、恒常性が維持されると予想される。第1の研究として、ラット咬合機能低下モデルを作製し、IGF-1/IGF-1受容体を介した咬合刺激による歯根膜恒常性の維持について検討した。その結果、咬合機能低下により、歯根膜内のIGF-1およびIGF-1受容体の発現量は減少し、咬合機能を回復させると、それらの発現量は回復する。また、IGF-1および-1受容体の発現量の変化に相関して、細胞増殖抗原PCNAの発現量は変化を示し、咬合刺激によるIGF-1/IGF-1受容体の発現調節と歯根膜細胞の増殖との関与が示唆された。第2の研究として、ラット再植歯モデルを作製し、咬合刺激にともなうbFGFの発現パターンの変化と歯根膜治癒について検討した。その結果、移植歯においても、適度な咬合刺激が移植歯歯根膜の治癒を促し歯根吸収や骨性癒着を減少させ、このときbFGFの発現量が増加していることが明らかとなった。したがって、咬合刺激が液性因子の発現調節を介して歯周組織の治癒およびリモデリングに影響し、恒常性に関与していることが示唆された。
ブラジルのコロニア語をめぐる社会学的調査研究～「女性語」と「外来語」を中心に

ブラジルの日系人が集まる地域を現地では「コロニア」と称しているがこのコロニアで用いられている主たる言語は日本語とポルトガル語が混交したコロニア語である。ブラジルの日系社会は日本から移民してきた人々による閉じられた空間であるかのように語られることが多いが、その作り上げてきた言語に見られるように現地の文化を積極的に取り入れる一面も認められる。日系コロニアの特徴ある文化をその言語に焦点を当てて社会学的に分析すると同時に、文字として残るコロニア文学と異なり、話し言葉としてやがて消えゆくコロニア語を記録に留めることを試みたい。
軟骨代替材料を目指した機能性高強度ゲルの構造解析と応用

申請者は、軟骨代替材料を目指した高強度ゲルの開発および応用にむけた構造解析を目的としている。ゲルは、三次元網目構造を持つ高分子が溶媒を内包した物質である。ゲル網目は自重の数千から数万倍もの溶媒を内包することが可能であり、生体組織類似の性質を活かした機能性材料としての応用が期待されている。しかし、一般的なゲルは網目を作成する際、空間的・トポロジー的に不均一性が導入されるため、外力に対して構造を保つことができず容易に破断がおこる。この脆弱性がゲルの生体構造材料としての応用開発妨げる一因となっている。解決方法の一つとしては、各網目が協同的に振る舞うような構造を作ることである。そのためには、架橋点間分子量が等しく、空間的な濃度粗密が存在しない、いわゆる均一な網目である必要がある。本年度は、新奇生体適合高強度ゲルであるTetra-PEGゲルの構造解析を小角中性子散乱実験により行った。特に一軸延伸下におけるネットワーク構造を明らかにした。一軸延伸下でもTetra-PEGゲルは、不均一性が増大することなく分子の均一な延伸のみが観測される結果を得た。
マルチチャンネル機器を利用した高速遺跡探査技術の開発（国際共同研究強化）

遺跡探査をはじめとする考古学情報の利活用の研究として、情報をいかに蓄積し、活用していくか、データの取得、収集、標準化、運用といった観点からの研究をおこなった。また、遺跡探査機器の位置情報精度の向上による計測の詳細化と迅速化についての研究をおこない、コンピュータビジョンやGPSなどの技術の中から、廉価な方法で十分な精度を達成する機器の検討と試験をおこなった。加えて、欧州各国の遺跡探査の利用について実態を見聞した。内定年度:2015次年度の研究について受け入れ先研究機関との協議を開始し、渡航に必要な手続きなどの準備と、滞在に対して必要な費用について、また研究計画について協議を開始した。本年度は次年度の渡航に関連する調整をおこない、予定通り受け入れ機関との協議に入っている。York大学考古学部およびArchaeological Data Service(ADS)において、主に遺跡探査情報の取得と活用に関する研究をおこなった。取得については、地中レーダー、磁気探査、電磁探査など移動しながらデータを取得する機器の位置精度向上に関連する研究をおこない、GPS、LiDAR(レーザー)やStructure from Motion技術の利用によって低コストで地表の地形情報と地中の探査情報の連携を同時に取得する方法の確立に目途をつけた。活用については、中心的な課題としていた考古学情報の集積と標準化の実態について、探査情報の利用が進んでいる英国の実態を検討することができた。特に、官学民での役割の分担や、負担の在り方などの知見を得ることができた。これらを基に、日本の実態や考古学情報の利用についての議論をおこなった。欧州内の実態についても、フランス、スウェーデン、ドイツ、オーストリア、スペインで研究会や機材の試験をおこない、研究者との交流や研究機関の見学、情報流通の手法についての議論をおこない、フランスCNRSでは研究者向けの講演をおこなった。これらの成果を、今後日本での遺跡探査の活用の推進に結び付けたい。研究期間の最後には考古学情報の流通と活用についてのセミナーを英国2カ所(Norwich・York)で奈良文化財研究所およびセインズベリー財団、ヨーク大学の参加者とおこない、両国の実態を議論するとともに、奈良文化財研究所が推進している遺跡報告総覧と欧州のプロジェクトとの連携など、今後共同研究を進展させていくきっかけとすることが出来た。次年度は渡航して研究をおこなう予定であり、研究成果をあげるべく準備を進めている。受け入れ先機関であるYork大学・Digital Heritage Centre/ADS(Archaeological Data Service)とは計測データの利用や試験についての検討について話を進めている。また、フランスCNRS研究者の研究者と研究交流を進める予定であり、研究所において現状についての発表と意見交換を予定している。これらの研究を通じて幅広い人的ネットワークを構築したい。考古学・文化財科学
ES細胞の試験管内分化系を用いた膵臓の発生分化の分子機構の解明

我々は、ES細胞から膵幹細胞を分化誘導するためには正常発生と同様な過程を経ることが重要であると考え、膵幹細胞マーカーであるpdx1の発現を指標にしている。そのためには、分化誘導に必要なシグナル源の探索から始めた。その結果、マウスES細胞を膵臓へ分化誘導するためには、マウス胎児膵臓原基との共培養が有効であることをこれまでに見出している(Shiraki et al. 2005)。しかしながら、胎児由来の組織はその性質上、誘導源として大量な材料を手に入れるのは困難である。そのため、胎児膵臓原基の代替となる誘導活性のある細胞を探索する必要がある。一方、自然な発生過程において、内胚葉の細胞が領域特異性を獲得するためには、中胚葉からのシグナルを必要とする現象が報告されている(Wells and Melton,2001)。様々な検討の結果、膵臓原基の代替となる誘導活性の高い培養細胞株を支持細胞として用いる方法を確立した。この方法では、外胚葉および中胚葉の細胞は分化誘導されずに、内胚葉の細胞が特異的に効率よく誘導されている。膵前駆細胞であるPdx1陽性細胞が10%程度誘導された。また、分化誘導後4日目には内胚葉マーカーであるFoxA2が80%のコロニーで検出されることより、この分化誘導の方法によって得られる分化細胞は内胚葉系譜の細胞が大きな割合を占めていると考えられた。更にpdx-1/GFPマウスからES細胞を樹立し、上記の分化誘導法と組み合わせることにより、各種因子が膵前駆細胞への分化に与える影響について経時的かつ簡便に観察することが可能となった。我々が開発した分化方法は、ES細胞から内胚葉を選択的かつ簡便に分化誘導できる全く新しい方法である。これまで十分な分化誘導方法がなく研究が困難であったES細胞から内胚葉由来臓器への分化を研究する上で強力な手法となると考える。我々は、膵への発生分化の機序を明らかにするために、ES細胞を用いて、膵臓への分化過程を再現出来る実験系を構築している。これまでに、膵幹細胞のマーカーであるpdx-1遺伝子発現を容易に検出可能のために、pdx1遺伝子座にlacZレポーター遺伝子をノックインしたES細胞を用いてきた。その結果、(i)膵臓原基とEs細胞との共培養、(ii)TGF-・2の添加、(iii)Es細胞への内胚葉誘導因子c-mix遺伝子の強制発現、によってES細胞から膵への分化誘導が促進されることを明らかにした。さらに、ES細胞由来の膵幹細胞をリアルタイムで追跡し、生きた細胞を純化するために、pdx-1遺伝子の発現をGFP(緑色蛍光タンパク質)で可視化した。まず、pdx-1-GFPトランスジェニックマウス(Gu et al.,2002)より、ES細胞株を樹立した。トランスジェニックマウスにおいては、pdx-1遺伝子が膵臓幹細胞で特異的に発現されることがすでに確認されているので、樹立したES細胞から分化したGFP陽性細胞は膵に特異性があると考えられた。このES細胞株から、効率よくES細胞から膵へ分化が誘導されることが確認された。ES細胞から誘導されたpdx-1/GFP陽性細胞をセルソーターを用いて、GFP陽性細胞の蛍光強度に基づき分画した。RT-PCR法により解析した結果、GFP陽性分画にpdx-1陽性細胞が濃縮されていることが分かった。このES細胞由来のpdx-1陽性細胞について、遺伝子発現網羅的解析を行なった。我々の系で得られた膵幹細胞の遺伝子プロファイルと、既に報告されているマウス胎生7.5日目の正常内胚葉層及び膵幹細胞の遺伝子発現プロファイル(Gu et al.,2003)と比較した結果、マウス胎生7.5日目の内胚葉で発現する遺伝子プロファイルとよく似ているプロファイルであることが明らかとなった。

更にpdx-1/GFPマウスからES細胞を樹立し、上記の分化誘導法と組み合わせることにより、各種因子が膵前駆細胞への分化に与える影響について経時的かつ簡便に観察することが可能となった。我々が開発した分化方法は、ES細胞から内胚葉を選択的かつ簡便に分化誘導できる全く新しい方法である。これまで十分な分化誘導方法がなく研究が困難であったES細胞から内胚葉由来臓器への分化を研究する上で強力な手法となると考える。
国際貿易が技術進歩と所得格差に与える効果についての理論分析

本研究課題について,次の研究を実施した.まず,貿易自由化が熟練・非熟練労働者間の賃金格差に与える影響について,新たな知見を提示した.また,途上国によって行われている貿易に関する投資措置を動学的一般均衡モデルの枠組みに取り入れ,貿易関連投資措置の効果が研究開発や技術革新にどのような影響をもたらすのかについて分析した.本研究課題について,次の研究を実施した.まず,貿易自由化が熟練・非熟練労働者間の賃金格差に与える影響について,新たな知見を提示した.また,途上国によって行われている貿易に関する投資措置を動学的一般均衡モデルの枠組みに取り入れ,貿易関連投資措置の効果が研究開発や技術革新にどのような影響をもたらすのかについて分析した.論文"Effects of local content requirement on foreigndirect investment,innovation and welfare"では, 2国品質改善型内生成長モデルに対外直接投資(FDI)による途上国への技術移転と途上国によるFDI企業へのローカルコンテンツ規制(LCR)を組み込み,この規制の緩和,即ち企業の立地自由化とともに中間部品調達の自由化を促すことが先進国での研究開発と先進国・途上国の厚生に与える影響を分析した.その結果,以下の結果を得た.(1)通常部品生産に必要な労働需要を守るために行われるLCRであるが,企業による内生的な立地決定を考慮すると, LCRの緩和によってホスト国である途上国の賃金はかえって上昇する,(2)LCROの緩和により先進国での研究開発が促進され,その結果,先進国・途上国の両国の家計が消費できる財の品質は上昇する,(3)ただし,財の価格はLCR緩和によって上昇する.これらの結果より, LCRの緩和が厚生に与える効果として,財の品質改善による正の効果と価格の高騰による負の効果の両方が存在することが明らかとなり,ある条件下では正の効果が負の効果を上回り,正CRの緩和はパレート改善的になることが示された.また,副次的な結果として, LCRの緩和が両国の厚生に与える効果は,研究開発活動が内生的に定式化されているかどうかに大.きく依存することが示された.尚,この論文は大阪市立大学におけるセミナーでのコメントをもとに改訂中であり,終了次第英文査読雑誌に投稿予定である本年度は,前年度に執筆した論文"Innovation, foreign direct investment and local content requirement"を中国吉林大学で開かれたコンファレンスにおいて口頭発表した.この論文では,2国品質改善型内生成長モデルに対外直接投資(FDI)と途上国によるFDI企業へのローカルコンテンツ規制(LCR)を組み込み,この規制の緩和が先進国での研究開発と先進国・途上国の厚生に与える影響を分析した.その結果,以下の主要な結論を得た.(1)通常部品生産に必要な労働需要を守るために行われるLCRであるが,企業による内生的な立地決定を考慮すると,LCRの緩和によってホスト国である途上国の賃金はかえって上昇する,(2)LCRの緩和により先進国での研究開発が促進され,その結果,先進国・途上国の両国の家計が消費できる財の品質は上昇する,(3)ただし,財の価格はLCR緩和によって上昇する.これらの結果より,LCRの緩和が厚生に与える効果として,財の品質改善による正の効果と価格の高騰による負の効果の両方が存在することが明らかとなり,ある条件下では正の効果が負の効果を上回り,LCRの緩和はパレート改善的になることが示された.この論文は,大阪市立大学紀要であるOsaka City University Economic Reviewに掲載予定である.さらに,この論文において仮定された「生産された財は自由貿易される」という仮定を緩め,貿易障壁を組み込んだ際に結果にどのような差異が生じるかという拡張にも着手している.
極低温分子気体を用いた電子の永久電気双極子モーメントの精密測定

本研究では、YbFやPbOなどの低速分子ビームの生成法や極低温分子のトラップ方法を確立し、それらを用いて、電子の永久電気双極子モーメントの測定を行うことを目的としている。本年度は引き続き、低温分子ビームの生成のためのヘリウムバッファーガス冷却装置の開発と、分子ビームの集束・減速のためのマイクロ波共振器の開発を行った。カナダのブリティッシュコロンビア大学の百瀬教授らと共同研究により、銅製の共振器の内面に鉛と錫のメッキを施した超伝導共振器の開発を進めた。18GHzのマイクロ波に対して、共振器のQ値は約10^6という適度に高い値が実現でき、マイクロ波の増強と高速スイッチングが両立できた。また、この共振器に5W、数十msの強いマイクロ波パルスを入射しても、ほとんどQ値は低下しないことを確認した。これは10kV/cm以上の電場強度に相当する十分なマイクロ波強度であり、数十msあれば分子の集束・減速が十分可能である。この成果は国際学会プロシーディングや投稿中の論文にまとめられた。また、レーザーアブレーション法により分子気体を生成し、低温ヘリウムガスとの衝突で分子を冷却するバッファーガス冷却については、K_2分子を用いて装置の最適化を進めた。また、光学的検出方法の感度を高めるためのFM分光システム等を作成した。現在は、バッファーガス冷却装置と超伝導共振器を組み合わせ、指向性の高い低温分子ビームを得るための装置を組み立て中である。超伝導マイクロ波共振器の開発は順調に進んだが、バッファーガス冷却装置の開発に時間がかかり、電子の永久電気双極子モーメントの測定への着手が遅れたため。計画に遅れが生じているものの、今後も本計画に沿って、低温低速分子気体を用いた精密測定により、電子の永久電気双極子モーメントの測定等の基礎物理研究を進めていく予定である。本研究では、YbFやPbOなどの低速分子ビームの生成法や極低温分子のトラップ方法を確立し、それらを用いて、電子のEDMの測定を行うことを目的としている。本年度は主に、低温分子ビームの生成のためのヘリウムバッファーガス冷却装置の開発と、分子ビームの集束・減速のためのマイクロ波共振器の開発を行った。本年度の前半は優秀若手海外派遣事業により、カナダのブリティッシュコロンビア大学の百瀬教授らと共同で、超電導マイクロ波共振器の開発を行った。銅製の空洞共振器の内壁に鉛と錫の合金をメッキし、7K以下に冷やすことで、非常に高いQ値の共振器を作成することができる。これを用いて高強度のマイクロ波と分子の相互作用を利用して、効率よく分子ビームの集束・減速を行うことができると期待される。分子ビームが通過できる形状の共振器を作成し、実際に30万以上の高いQ値が得られていることを確認した。帰国後はバッファーガス冷却装置について、まずRb原子を用いて分光学的手法により低温原子ビームの性能評価を行った。低温セル内でのレーザーアブレーションにより、セル内に10^<12>個程度のRb原子が生成し、その数%がセルにあけた小孔からビームとして得られていることなどを確認した。また、有限要素法による電磁場解析ソフトウェアを利用したマイクロ波共振器の設計改良や、1500°C程度のオーブンから分子線を飛ばして低温セル中に打ち込んで流量の安定した低温分子ビームを得るための実験装置の作成を、現在進めているところである。
近代解剖掛図から問い直す身体表現―東京帝大医学部所蔵の新出学術資料の公開に向けて

2018年度は、解剖学教育用掛図および解剖学資料の調査を中心に、近代から現代にかけて身体の表現における「平面性」がいかに変遷したか、美術史的な検証を行った。特に図像の輪郭に注目し、線描を中心とした技法をもって立体的な身体がいかに二次元化されたか、分析した。様式的な分析を行う中で、解剖学教育用掛図に限らず、植物学など多分野における同時代の資料も参照した。特に、京都大学総合博物館所蔵の、G.パプスト編『ケーラー薬用植物図鑑』(1890年頃)を拡大模写した教育用掛図60点に注目した。立体感の表現より植物学的正確さが優先された結果、一貫して平面的な空間表現が見受けられる。この様式は同時代の手描きの解剖学教育用掛図にも見受けられる傾向である。本研究の基本資料体である、東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図の調査を開始した。当初、302点の調査を予定していたが、調査期間中に掛図が新たに発見され、現在、その総数が696点に及ぶ。そのなかから80点を選定し、修復・デジタル化したうえで記載した。その他、掛図全696点を仮撮影し、リスト化した。その結果、コレクションを網羅する総合的なデータベース作成が可能になった。また、本研究の比較対象として、教育用掛図を所蔵する国内の研究機関で実物調査を行った。掛図の体裁、輪郭を主とする図像の描き方、色彩の表現や印刷の塗り重ねを中心に、教育用掛図の基本的な技術的・様式的レパートリー(使用されている技法や主な様式的特徴のリスト)をコレクションごとにまとめた。他研究機関所蔵の教育用掛図において、修復保存に関する調査を行った。特に台紙の扱い、和軸の保管方法に注目した。一方、2020年度にデジタル化の対象となっている、重度に損傷した教育用掛図の修復方法について、最終的な結果が見出せなかった。解剖学資料の美術史的調査、基本資料体である東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図の調査・修復・デジタル化、そして比較対象となる掛図を所蔵する国内の研究機関における実物調査はそれぞれ予定通り進んでいる。2018年4月から10月にかけて、東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図を全696点調査した。個々の掛図の同定に向けて、内容および状態を記載し、仮撮影および計測を行った。掛図の総数が予定より大幅に増えたため、まずは全点のリスト化を優先した。2019年1月には、新出解剖学教育用掛図696点のうち80点を選定し、修復した。損傷は軽度のため、特に問題はなかった。修復した状態で、専門業者によるデジタル化を行った。2018年12月そして2019年1月に、京都大学総合博物館(掛図62点+未整理10点所蔵)、京都大学吉田南図書館(掛図2点)、金沢大学中央図書館(掛図24点)、金沢大学資料館(掛図17点)において教育用掛図の実物調査をした。その結果、2019年1月から3月にかけて、上記コレクションと東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図コレクションとの比較調査を行った。一方、掛図の保存状態を調査したものの、重度の損傷が見受けられるものについて、最終的な修復方法が見出せなかった。紙資料を全面的に補強した場合、その修復が不可逆的であり、「掛図」としての機能を失う場合もあるため、その類の補修は見送り、修復方法について引き続き検証することにした。2019年度は予定通り、解剖学教育用掛図および医学・美術解剖学資料の調査を続ける。2018年度は近代の資料を中心に調査したが、2019年度は現代美術も視野に入れる。並行して、東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図の調査・修復およびデジタル化も進める。軽度に損傷したものを中心に、予算範囲内でデジタル化できる80点を対象とする。掛図全696点のリスト化は完成したものの、その詳細な記載はまだ終わっていない。新たにデジタル化する80点をはじめ、可能な限り内容および画工の同定を行い、最終年度に完成予定のデータベース化に向けて詳細な記載を行う。また、2018年度中に、重度に損傷した掛図の保存方法が見出せなかったため、2020年度にデジタル化する予定の状態の悪い掛図25点をもとに、保存方法を引き続き検証する。2019年秋には、本研究の基本資料体と同年代に制作された医学教育用掛図を保管しているリヨン第一大学「医学史薬学史博物館」、「パリ大学間医学図書館」およびボローニャ大学「解剖学ムラージュ博物館」においてそれぞれ3日間調査し、同時代ヨーロッパにおける解剖学掛図の様式を系統的に分析する。2019年度中には、最終年度に公開するデータベースの構築に向けて準備も進める。

立体感の表現より植物学的正確さが優先された結果、一貫して平面的な空間表現が見受けられる。この様式は同時代の手描きの解剖学教育用掛図にも見受けられる傾向である。本研究の基本資料体である、東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図の調査を開始した。当初、302点の調査を予定していたが、調査期間中に掛図が新たに発見され、現在、その総数が696点に及ぶ。そのなかから80点を選定し、修復・デジタル化したうえで記載した。その他、掛図全696点を仮撮影し、リスト化した。その結果、コレクションを網羅する総合的なデータベース作成が可能になった。また、本研究の比較対象として、教育用掛図を所蔵する国内の研究機関で実物調査を行った。掛図の体裁、輪郭を主とする図像の描き方、色彩の表現や印刷の塗り重ねを中心に、教育用掛図の基本的な技術的・様式的レパートリー(使用されている技法や主な様式的特徴のリスト)をコレクションごとにまとめた。他研究機関所蔵の教育用掛図において、修復保存に関する調査を行った。特に台紙の扱い、和軸の保管方法に注目した。一方、2020年度にデジタル化の対象となっている、重度に損傷した教育用掛図の修復方法について、最終的な結果が見出せなかった。解剖学資料の美術史的調査、基本資料体である東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図の調査・修復・デジタル化、そして比較対象となる掛図を所蔵する国内の研究機関における実物調査はそれぞれ予定通り進んでいる。2018年4月から10月にかけて、東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図を全696点調査した。個々の掛図の同定に向けて、内容および状態を記載し、仮撮影および計測を行った。掛図の総数が予定より大幅に増えたため、まずは全点のリスト化を優先した。2019年1月には、新出解剖学教育用掛図696点のうち80点を選定し、修復した。損傷は軽度のため、特に問題はなかった。修復した状態で、専門業者によるデジタル化を行った。2018年12月そして2019年1月に、京都大学総合博物館(掛図62点+未整理10点所蔵)、京都大学吉田南図書館(掛図2点)、金沢大学中央図書館(掛図24点)、金沢大学資料館(掛図17点)において教育用掛図の実物調査をした。その結果、2019年1月から3月にかけて、上記コレクションと東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図コレクションとの比較調査を行った。一方、掛図の保存状態を調査したものの、重度の損傷が見受けられるものについて、最終的な修復方法が見出せなかった。紙資料を全面的に補強した場合、その修復が不可逆的であり、「掛図」としての機能を失う場合もあるため、その類の補修は見送り、修復方法について引き続き検証することにした。2019年度は予定通り、解剖学教育用掛図および医学・美術解剖学資料の調査を続ける。2018年度は近代の資料を中心に調査したが、2019年度は現代美術も視野に入れる。並行して、東京大学医学部所蔵の新出解剖学教育用掛図の調査・修復およびデジタル化も進める。軽度に損傷したものを中心に、予算範囲内でデジタル化できる80点を対象とする。掛図全696点のリスト化は完成したものの、その詳細な記載はまだ終わっていない。新たにデジタル化する80点をはじめ、可能な限り内容および画工の同定を行い、最終年度に完成予定のデータベース化に向けて詳細な記載を行う。
網羅的遺伝子解析による急性骨髄性白血病の新規原因遺伝子の探索

我々は効率の良いゲノミクス解析を行うことを目的として、急性骨髄性白血病(AML)症例を含む様々な白血病類縁疾患の患者骨髄より造血幹細胞のみを純化保存する大規模検体収集事業「Blast Bank」を設立した。本研究において我々はBlast BankのAML検体の中から、核型や治療反応性などの臨床情報が整備された99例からなる「標準検体セット」を選び出し、これらに対して網羅的なゲノミクス解析を行い、新たながん遺伝子の同定を目指すと共に、真に治療反応性にリンクする遺伝子の同定を行った。我々は効率の良いゲノミクス解析を行うことを目的として、AML症例を含む様々な白血病類縁疾患の患者骨髄より造血幹細胞相当分画のみを純化保存する大規模検体収集事業「Blast Bank」を設立した。平成20年3月時点で620症例を超える検体収集に成功しており、本バンクは純化ヒト疾患臨床検体のゲノミクスプロジェクトとして世界最大規模の一つとなっている。当該年度においては、本バンクに属するAML症例について染色体構造異常部位のデータベース構築の完成を目指した。具体的にはアフィメトリクス社のマッピング100Kアレイにビオチン標識されたゲノムDNA断片をハイブリダイズし、25kbpの平均解像度を以て全ゲノムに渡る詳細な染色体コピー数を測定した。我々は本アレイを使用しAML75症例の染色体コピー数変化(copy number alteration:CNA)やloss-of-heterozygosity(LOH)解析を行った結果、正常核型と診断されていたAML症例の多くに数百kbpから染色体全体にわたる構造異常を認め、またAML全体で遺伝子発現量に相関するCNA部位や、多症例に共通したLOH部位を複数同定した。これらLOH部位には固形腫瘍発症への関与が報告されているがん抑制遺伝子や、遺伝子変異により恒常活性化能を獲得することが報告されているがん原遺伝子が存在しており、これらはAML発症原因遺伝子の候補といえる。また塩基配列決定の結果いくつかの遺伝子にはアミノ酸置換を伴う遺伝子変異を認めており、この変異体と疾患との関連を検討した。また同定したAML特異的染色体構造異常部位に存在する個々の遺伝子について、症例毎に詳細な遺伝子変異の有無を探索し、AMLの原因遺伝子を明らかにすることを試みた。更に治療反応性や生命予後など臨床パラメーターにリンクした染色体構造異常部位の同定も試みた。平成21年3月時点で700症例を超える検体収集に成功しており、本バンクは純化ヒト疾患臨床検体のゲノミクスプロジェクトとして世界最大規模の一つとなっている。我々は本アレイを使用しAML75症例の染色体コピー数変化(copy number alteration:CNA)やloss-of-heterozygosity(LOH)解析を行った結果、正常核型と診断されていたAML症例の多くに数百kbpから染色体全体にわたる構造異常を認め、またAML全体で遺伝子発現量に相関するCNA部位や、多症例に共通した1.OH部位を複数同定した。更にAML症例におけるDNAメチル化レベルデータベースの構築を試みた。具体的にはMCA-RDA法により健常者骨髄造血幹細胞DNAとAML症例白血病芽球DNAとの問で程度の頃なるメチル化断片を選択的に増幅した後マッピング100Kアレイにハイブリダイズすることで、ゲノム上におけるDNAメチル化レベルと部位のアノテーションを決定した。その結果疾患特異的なDNAメチル化レベル異常部位を複数同定した。これらの異常部位に存在する遺伝子はAML発症原因遺伝子の候補と言える。更に治療反応性や生命予後など臨床パラメーターにリンクした染色体構造異常部位やDNAメチル化レベル異常部位の同定も試みた。
腸管免疫細胞の新規相互作用の解明に基づく食品による免疫調節

本研究は、免疫機能食品への応用をめざし、腸管免疫応答における新規細胞間相互作用、およびそれに対する腸内共生菌、食品成分による制御を明らかにすることを目的とした。まず、高い制御性T細胞誘導能を有するマウス腸間膜リンパ節樹状細胞のサブセットについて解析し、また食物アレルギーの抑制機構である経口免疫寛容において誘導される2種類の制御性T細胞群のDNAマイクロアレイ解析を行った。さらに、樹状細胞、T細胞、B細胞の共培養系を用いて、食品として利用される乳酸菌体による、濾胞性ヘルパーT細胞の誘導促進機構について解析した。また、腸管免疫系における自然リンパ球の腸内細菌菌体刺激に対しての応答性も解析した。経口免疫寛容・食物アレルギーにおける新規細胞間相互作用の解析:マウス腸間膜リンパ節樹状細胞の制御性T細胞誘導能について、CD11b-CD103+PD-L1+サブセットが、CD8αを中程度発現していることが示され、他のサブセットと比較して制御性T細胞誘導能が高いことを示すさらなる証拠が得られた。また、腸内細菌環境を修飾する難消化性糖類の経口投与によって、パイエル板細胞中の制御性T細胞(CD4+Foxp3+)細胞の割合が増加する傾向が確認された。一方経口免疫寛容状態においては、CD62Lhigh/intCD44intCD4+T細胞、CD62LlowCD44high CD4+T細胞の2種類のT細胞群が誘導されることをこれまでに明らかにしている。これらの細胞について発現遺伝子のDNAマイクロアレイ解析を行ったところ、CD62LlowCD44high CD4+T細胞のケモカインレセプターの発現が高いことが示され、この細胞群が各組織に移動して免疫抑制活性を発揮することが示唆された。また、DNAマイクロアレイ解析により、経口免疫寛容状態CD4+T細胞において、濾胞ヘルパーT細胞関連遺伝子が上昇することが確認された。さらに経口免疫寛容状態の腸管免疫組織において濾胞ヘルパーT細胞の表現型(CXCR5+PD-1+)を有するCD4+T細胞が誘導されることが観察されたため、その機能解析を開始した。腸管IgA抗体産生における新規細胞間相互作用の解析:マウス小腸パイエル板由来樹状細胞、T細胞、B細胞の共培養系において、微生物由来刺激により、濾胞ヘルパーT細胞の表現型を示す細胞の誘導が促進されることを見出した。また、盲腸リンパ節、結腸リンパ節に、濾胞ヘルパーT細胞、自然リンパ球(ILC)の表現型を有する細胞が確認された。近年,食品成分が免疫系に作用することが示され、これらを利用した新規機能性食品の開発が進められている。本研究は、腸管免疫応答における新規細胞間相互作用、およびそれに対する腸内共生菌、食品成分の制御を明らかにし、免疫機能食品開発へ応用をめざすものであり、本年度は以下の結果を得た。制御性T細胞誘導における新規細胞間相互作用の解析:免疫抑制機能を有する制御性T細胞は、アレルギーや炎症の抑制効果が期待される。そこで制御性T細胞誘導における腸管免疫細胞間相互作用の解析を進めた結果、マウス腸間膜リンパ節樹状細胞の制御性T細胞誘導能について、CD11b-CD103+PD-L1+サブセットがインテグリンαvβ8を高発現し、TGF-β活性化能が高いため、制御性T細胞の誘導能が高いことが示唆された。腸管IgA抗体産生における新規細胞間相互作用の解析:マウス小腸パイエル板由来樹状細胞、T細胞、B細胞の共培養系において、抗体産生に関わる濾胞性ヘルパーT細胞の誘導について解析を進めた。その結果、食品として利用される乳酸菌の刺激により、濾胞性ヘルパーT細胞の表現型を示す細胞が誘導され、濾胞性ヘルパーT細胞に高発現する遺伝子Bcl6の発現が上昇した。また、この際に、IL-6の産生促進が関与することが示唆された。また、腸管の各免疫組織において、濾胞性ヘルパーT細胞と自然リンパ球が相互作用し、抗体産生に影響している可能性を示す結果が得られた。これらの知見は、腸管免疫系における細胞間相互作用を標的とした新たな免疫機能食品開発に有用と考えられる。制御性T細胞誘導に関わる細胞間相互作用について、腸間膜リンパ節樹状細胞の制御性T細胞誘導能が高いサブセットの作用機構について明らかした。腸管IgA抗体産生における細胞間相互作用についても、樹状細胞、T細胞とB細胞の細胞間相互作用を介して濾胞性ヘルパーT細胞の誘導を促進する食品素材を明らかにした。また、濾胞性ヘルパーT細胞、自然リンパ球による細胞間相互作用を示唆する結果が得られた。本研究は、腸管免疫応答における新規細胞間相互作用、およびそれに対する腸内共生菌、食品成分の制御を明らかにし、免疫機能食品開発へ応用をめざすものであり、以下の結果を得た。昨年度に引き続きマウス腸間膜リンパ節樹状細胞のFoxp3+制御性T細胞誘導能の解析を進めた。CD11b-CD103+PD-L1+樹状細胞サブセットのin vitroにおける制御性T細胞誘導能は、抗PD-L1抗体、抗PD-L2抗体を添加しても影響がなく、制御性T細胞誘導にこれらの分子が直接関わらない可能性が示された。一方で、このサブセットは、経口投与した抗原を取り込み、腸間膜リンパ節に移動することを示唆する結果が得られた。

また、卵白食摂取で食物アレルギーを発症するOVA 23-3マウスについて、本マウス未感作CD4+T細胞をin vitroで抗原刺激した場合、IL-4を高産生し、制御性T細胞がほとんど誘導されなかった。このようなCD4+T細胞の性質がアレルギー発症に関わる可能性が示唆された。腸管IgA抗体産生における新規細胞間相互作用の解析:マウス小腸パイエル板由来樹状細胞、T細胞、B細胞の共培養系において、抗体産生に関わる濾胞性ヘルパーT細胞の誘導について解析を進めた。本培養系にて、腸内細菌成分のモデルとしてのCpGオリゴDNA存在下、食品として利用される乳酸菌体を添加すると、濾胞性ヘルパーT細胞の表現型を示す細胞の誘導が促進されたが、抗IL-6抗体の添加により阻害された。一方で、樹状細胞、B細胞それぞれの単独培養にて、CpGオリゴDNA存在下、乳酸菌体を添加すると、IL-6が産生された。乳酸菌による濾胞性ヘルパーT細胞の誘導にこれらの細胞の産生するIL-6が関わることが示唆された。本研究は、免疫機能食品への応用をめざし、腸管免疫応答における新規細胞間相互作用、およびそれに対する腸内共生菌、食品成分による制御を明らかにすることを目的とした。まず、高い制御性T細胞誘導能を有するマウス腸間膜リンパ節樹状細胞のサブセットについて解析し、また食物アレルギーの抑制機構である経口免疫寛容において誘導される2種類の制御性T細胞群のDNAマイクロアレイ解析を行った。さらに、樹状細胞、T細胞、B細胞の共培養系を用いて、食品として利用される乳酸菌体による、濾胞性ヘルパーT細胞の誘導促進機構について解析した。また、腸管免疫系における自然リンパ球の腸内細菌菌体刺激に対しての応答性も解析した。制御性T細胞誘導に関わる細胞間相互作用について、腸間膜リンパ節樹状細胞の役割について新たな知見を得ることができた。また、経口免疫寛容状態における濾胞ヘルパーT細胞についても新規細胞間相互作用の解明に向けて手がかりを得た。腸管IgA抗体産生における細胞間相互作用についても、濾胞ヘルパーT細胞とB細胞の細胞間相互作用を解析する共培養系が構築され、濾胞ヘルパーT細胞の誘導における微生物刺激の役割について知見が得られた。また、大腸における濾胞ヘルパーT細胞、自然リンパ球による細胞間相互作用の解析に向けた結果が得られた。経口免疫寛容・食物アレルギーにおける細胞間相互作用の解析については、樹状細胞-T細胞の相互作用に効果を示す食品因子を検索する。腸管IgA抗体産生における細胞間相互作用については、IgA抗体産生誘導、腸内共生菌の役割を検討するin vivoの実験を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。食品免疫学経口免疫寛容・食物アレルギーにおける細胞間相互作用の解析については、樹状細胞-T細胞の相互作用に効果を示す食品因子を検索する。また、経口免疫寛容状態の濾胞T細胞とB細胞の相互作用を解析し、同様に食品因子の検索を行う。腸管IgA抗体産生における細胞間相互作用については、CD3-IL-2R+細胞を含む自然リンパ球、濾胞ヘルパーT細胞とB細胞の相互作用に効果を示す食品、腸内共生菌刺激を明らかにし、in vivoの実験につなぐ。腸管IgA抗体産生における、B細胞の解析が効率よく進み、試薬購入の費用が当初予定を下回り、次年度使用額が生じた。
有機化学新現象-多元素協同作用に基づく炭素共有結合形成の新機軸

本領域は新世紀の有機合成の新たな背骨となるべき新化学現象・新反応の発見開拓を目指すものである。主要目標は、炭素原子と、炭素、窒素、酸素、水素をはじめとする諸元素との間の、共有結合の切断、組み替えに関する根源的な新知見の開拓である。発見を目指すアプローチと合理設計に基づくアプローチを合わせて行った。本領域では、まず、単一金属中心における結合の切断・形成を軸とする新反応の開発を、金属有機化学の広大な未踏領域での重要課題としてとりあげ、ついで、組み合わせの多様さから新現象開拓の蓋然性が高い課題として、多元素が協同的に作用する反応系の開拓をはかった。さらに、反応の分子環境としての反応剤、反応場、反応媒体、反応手段などを、反応メディアという観点から研究を行った。加えて、反応現象の背後の法則性の発見、新概念、新理論の開発、完全合理設計などの理論的アプローチを推進した。領域全体計画のスムーズな遂行のために全年度にわたり5回の公開合同会議を開催し、研究成果の発表を行った。本研究は順調な進展があった。とくに、有機物質の高効率的変換のための触媒の開発と、立体規則性重合の新触媒の開発など大きな成果が得られた。全体として、本研究は計画通り順調に進展したものといえる。本領域は次世紀の有機合成の新たな背骨となるべき新化学現象・新反応の発見開拓を目指すものである。偶然性の高い発見を目指すアプローチと合理設計に基づくアプローチを両極とし、好奇心を駆動力とする研究と目標を駆動力とする研究の両者を進めている。本領域では、まず、単一金属中心における結合の切断・形成を軸とする新反応の開発を、金属有機化学の広大な未踏領域での重要課題としてとりあげた。ついで、組み合わせの多様さから新現象開拓の蓋然性が高い課題として、多元素が協同的に作用する反応系の開拓を進めた。さらに、反応の分子環境としての反応剤、反応場、反応媒体、反応手段などを、反応メディアという観点から研究を行なってきた。加えて、反応現象の背後の法則性の発見、新概念、新理論の開発、完全合理設計などの理論的アプローチを推進している。領域全体計画のスムーズな遂行のために本年度は2回の合同会議、第1回:7月7日(大阪)、第2回:11月10日(京都)を開いた。さらに、第3回合同班会議:1月1314日(東京)を開いた。本年度の研究の進行にともない、研究に新局面が生まれつつある。すなわち、第4班では、核酸関連物質の認識能を持つ有機分子に関する新たな知見が得られ、これら有機分子の系統的合成が新たなテーマとなりつつある。第2班と第3班では、金属錯体反応場の研究をより詳細に展開してきた。全体として、初年度は計画通り順調に研究が進展しているといえる。本領域では、まず、単一金属中心における結合の切断・形成を軸とする新反応の開発を、金属有機化学の広大な未踏領域での重要課題としてとりあげ、ついで、組み合わせの多様さから新現象開拓の蓋然性が高い課題として、多元素が協同的に作用する反応系の開拓を進めた。さらに、反応の分子環境としての反応剤、反応場、反応媒体、反応手段などを、反応メディアという観点から研究を行なった。

領域全体計画のスムーズな遂行のために本年度は2回の合同会議および総括班会議(8月2223日(京都)、12月12日(広島))を開催し、また、文部省中間ヒアリングの資料として本領域の全班員が成果を報告した。本研究は大きな展開があり、年度途中で有機物質の高効率的変換のための触媒設計指針が形成され出した。これを確立するためのデーターを精密NMR測定により入手することが緊急課題となり、新たに専有可能な核磁気共鳴吸収装置を設置し、順調に稼働している。全体として、本年度は計画通り順調に研究が進展してるといえる。本領域は次世紀の有機合成の新たな背骨となるべき新化学現象・新反応の発見開拓を目指すものである。主要目標は、炭素原子と、炭素、窒素、酸素、水素をはじめとする諸元素との間の、共有結合の切断、組み替えに関する根源的な新知見の開拓である。偶然性の高い発見を目指すアプローチと合理設計に基づくアプローチを両極とし、好奇心を駆動力とする研究と目標を駆動力とする研究の両者を進めている。本領域では、まず、単一金属中心における結合の切断・形成を軸とする新反応の開発を、金属有機化学の広大な未踏領域での重要課題としてとりあげ、ついで、組み合わせの多様さから新現象開拓の蓋然性が高い課題として、多元素が協同的に作用する反応系の開拓をはかった。さらに、反応の分子環境としての反応剤、反応場、反応媒体、反応手段などを、反応メディアという観点から研究を行った。加えて、反応現象の背後の法則性の発見、新概念、新理論の開発、完全合理設計などの理論的アプローチを推進した。領域全体計画のスムーズな遂行のために本年度は2回の合同会議および総括班会議(9月2425日(札幌)、1月2829日(大阪))を開催し、研究成果の報告を行った。本研究は順調に進展と大きな展開があり、年度途中で有機物質の高効率的変換のための触媒設計指針が形成された。これに伴い、この設計指針の妥当性を実証するために、極めて多種にわたる多数の反応を行うことが必要となり、これを4つの計画班の班長で分担して行った。本研究の目標は、炭素共有結合の形成のための新方法論新分野の開拓であった。すなわち21世紀の背骨となるべき新化学現象、新反応発見を目的としてきた。主要課題として、1)単一金属系新反応、2)多元素系新反応、3)新有機反応メディア、4)新反応系の合理的設計、をとりあげた。特に、金属錯体、触媒反応、高分子、結晶、溶媒和、生体高分子、超分子の研究領域に注目した。それにより、新現象を発見し、その成果を将来の物質供給に役立つ新合成反応へと発展させることができた。さらに同時に化学における新概念、新理論の形成という大きな波及効果をもたらすことができた。本年度はこれらの研究の成果を公開シンポジウム開催及び出版事業を通じて公表し、今後の研究の発展に役立てることを目的とした。その結果、平成9年度から11年度にわたる成果を公開シンポジウム(6月30日(東京))において、代表的な班員が研究成果について発表をおこなった。さらに、全班員による3年間の成果を特定領域研究最終成果報告書として印刷し、関連研究者に配布して今後の化学研究の発展に役立つことができた。本研究は、計画どおり順調に進展したものと言える。
Salmonella Enteritidisの生殖器親和性に関する研究

【目的】Salmonella Enteritidis(SE)による食中毒が世界的に急増し、大きな社会問題になっている。約2,000種類あるサルモネラ血清型のうち唯一SEに起因する食中毒だけが急増しているがこの理由についてはわかっていない。これまで、血清型の違いによる病原性を比較するために経口、静脈内、クロアカ内または経気道感染が行われてきたが、これら感染経路では汚染卵産出率が低く、汚染卵産出に関して比較検討することができなかった。われわれはこれまでの研究において、高率に汚染卵を産出する卵管膣部接種鶏モデルを作製した。そこで、今回、この卵管膣部接種鶏を用いることにより、各種血清型のサルモネラの汚染卵産出頻度、生殖器親和性および他の臓器への親和性の違いを比較検討した。【材料と方法】36-47週齢のDeKalb-TX35(White-Leghorn系)の産卵鶏、60羽を用い、6群に分けた。各群、10^7CFUの各サルモネラ菌液を卵管膣部内に人工受精の要領で投与した。用いたサルモネラの血清型はSE、S.Typhimurium、S.Infantis、S.Montevideo、S.Hardar、S.Heidelbelgである。菌液投与後毎日卵を回収し、卵殻の外面、内面、および卵内容に分けてサルモネラの検出を行った。投与後2、4、7日にクロアカと卵管膣部のスワブ材料を採取し、サルモネラの検出を行った。投与後7日に剖検し、卵巣、卵管、卵管内の卵、クロアカ、肝臓、脾臓から材料を採取してサルモネラの検出を行った。【結果】汚染卵産出率はSE投与群が27.6%で、他の群は3.1%-9.4%と、SE投与群の汚染卵産出率は他の群と比べて有意に高かった。汚染卵を産出した鶏の割合も、SE投与群では70%で、他の群は20-30%と、SE投与群の汚染卵産出鶏の割合は有意に高かった。クロアカと卵管膣部でのサルモネラの検出率および菌数はSE投与群で他の群と比べ高く、とくに投与後4日では、差が顕著であった。他の臓器でのサルモネラの検出率はすべての群で低率で、群間での差は認められなかった。また、すべての群において卵管内の卵からはサルモネラは検出されなかった。【考察】SE投与群では他の群と比ベ、多くの鶏が高率に汚染卵を産出することがわかった。この理由として、SE投与鶏のクロアカと卵管膣部におけるSE検出率が高かったことから、SEのクロアカと卵管膣部への高親和性が考えられる。したがって、このSEの高親和性がSE食中毒の急増の一因となっているものと推察された。

この理由として、SE投与鶏のクロアカと卵管膣部におけるSE検出率が高かったことから、SEのクロアカと卵管膣部への高親和性が考えられる。したがって、このSEの高親和性がSE食中毒の急増の一因となっているものと推察された。
降雨による身体冷却がヒトの体温・エネルギー代謝反応に及ぼす影響

(1)寒冷環境下(5°C)における降雨は、高強度走運動時であっても運動開始初期における体温低下の原因となることが明らかとなった。また、降雨による身体冷却を原因とした運動効率の低下が酸素摂取量、心拍数、血漿乳酸濃度の上昇を起こすことが明らかとなった。(2)冷環境下(10°C)における降雨は、中強度走運動時の熱放散量を増加させ、体温の上昇を抑制することが明らかとなった。また、熱ストレスを原因とした心拍数、血漿エピネフリン濃度、血漿乳酸濃度の上昇を抑制することが明らかとなった。降雨を伴った寒冷環境下では運動中であっても熱損失が熱産生量を上回り核心温の低下やエネルギー消費量の増加がおきることが考えられる。そこで平成27年度は降雨を伴った高強度の走運動(80%VO2max)時の体温およびエネルギー代謝について検討した。実験はRAIN(降雨あり)、CON(降雨なし)の2条件を1週間の間隔を空けて無作為の順序で施行した。RAIN、CONの両条件は中性温環境下で十分な安静を取った後に環境温5°C、相対湿度40%に制御された人工気象室に入室し5分間の立位安静の後に80%VO2maxの走運動をトレッドミル上で60分間、走速度と等しい向い風を受けて行った。尚、RAINは運動中に10mm/hの降雨(5°C)を設定した。その結果、直腸温は運動開始10分目および運動開始40、50、60分目でRAINがCONと比較して有意に高い値を示した。平均皮膚温は運動中、RAINがCONと比較して有意に低い値を示した。酸素摂取量は運動開始10分目および運動開始50分、60分目でRAINがCONと比較して有意に高い値を示した。心拍数、PREは運動開始50分、60分目でRAINがCONと比較して有意に高い値を示した。血漿乳酸濃度は運動開始10分目および運動開始40、50、60分目でRAINがCONと比較して有意に高い値を示した。血漿ノルエピネフリン濃度は運動開始10分目でRAINがCONと比較して有意に高い値を示した。これらのことから寒冷環境下における降雨は熱産生量が高くなる高強度運動時であっても、運動開始初期や運動開始40分目以降には寒冷ストレスを原因とした体温低下や酸素摂取量の増加、血漿乳酸濃度の上昇が起きることを本実験から新たに明らかにした。平成27年度の研究計画は「降雨をともなった寒冷環境における高強度走運動時の体温調節反応およびエネルギー代謝」を明らかにすることであった。現在、実験は終了し日本体育学会第67回大会および21st annual Congress of the EUROPEAN COLLEGE PF SPORT SCIENCEにて成果を発表予定である。これまでに降雨や身体の濡れが運動中のヒトに及ぼす影響に関する報告の多くは寒冷環境を設定して行われている。しかしながら走運動時には走速度と等しい向い風を受け、さらに水は空気と比較して高い熱伝導率のため体熱損失量が増大し、冷環境10°Cであっても核心温の低下や筋温の低下を原因とした、エネルギー消費量の増加や血中乳酸濃度の上昇などが起こると考えられる。そこで、2016年度は環境温10°Cと走速度と等しい向かい風を人工気象室TBR-12A4PX(ESPEC)を使用して再現し、70%VO2maxで走運動中のヒトの体温およびエネルギー代謝に降雨と走速度分の向かい風による身体冷却が及ぼす生理的影響を検討した。その結果、降雨条件(RAIN)の核心温は一時的に下降し、降雨なし(CON)と比較して、運動開始10分目に有意に低い値を示した。しかしながら、運動開始10分目以降は両条件、共に核心温は上昇し、条件間に有意な差はなかった。更に、開始10分目の血漿乳酸濃度および血漿ノルエピネフリン濃度はRAINがCONと比較して有意に高い値を示した。これらの結果から、冷環境であっても降雨と走速度分の風を受けることで運動中のヒトの核心温は低下し、更に血漿エピネフリン濃度や血漿乳酸濃度の上昇に見られる様に、寒冷ストレスを受けることが明らかとなった。以上のことから、例え冷環境であっても降雨条件下では、運動開始初期においては低体温症などの症状に注意する必要があると考えられる。今後は平成28年度に計画している「降雨をともなった冷環境(10°C)における走運動時の体温調節反応およびエネルギー代謝」を明らかにするための実験を開始する。また平成27年度に得た結果を学会発表および論文化する予定である。運動生理学血中項目の測定(外注)が予定より若干、安価であったため。

降雨を伴う冷環境が走運動中のヒトの体温・エネルギー代謝に及ぼす影響を検討するため、消耗品費は被験者用の運動着、採血器具の購入、また血中項目の測定費(専門業者へ外注)として必要である。国際学会(EUROPEAN COLLEGE OF SPORT SCIENCE:Vienna)、日本体育学会において発表のため、旅費と学会参加費が必要である。未使用額については、論文や学会抄録の校正費に使用する。
マスクレス色素拡散法によるフルカラー高分子EL素子の実現

昨年度に引き続き、申請者の考案したマスクレス色素拡散法により、フルカラー高分子EL素子を実現するために色素拡散条件を最適化する検討を行なった。本年度の結果の概要は以下のとおりである。さまざまな基板加熱の為の電圧印加条件を試行した結果、これまで数十秒必要と考えられた色素拡散時間を数秒以内に抑えられる可能性があることが分かった。これは、高精細化に向けて重要な結果であると考えられる。緑色発光色素であるクマリン6をポリ(N-ビニルカルバゾール)に拡散させる系では、色素濃度を高くするにつれて純粋な緑色発光となることが観測された一方、色素を高濃度にしすぎると濃度消光が生じ、蛍光、電界発光ともにスペクトルの顕著な長波長化が起こる事が判明した。このため、色素源の色素濃度の調整が重要であることが分かった。また・分子量800程度の比較的大きな色素分子の拡散を試みたところ、うまく拡散しなかったことから、色素分子の分子量も重要なパラメーターとなることが分かった。さらに、本研究で用いているような色素分散型高分子発光素子では、電子輸送性色素を適量ドーピングすることで、発光効率が顕著に増大することを確認したが、マスクレス色素拡散法のように、色素分子を加熱拡散する方法では、相互拡散の為に被拡散側高分子膜の表面が荒れてしまい、うまく素子が作製できなかった。今後はパターニングの高精細化と共に、この問題を解決することが必要と考えられる。申請者の考案したマスクレス色素拡散法により、フルカラー高分子EL素子を実現するために、本年度は、色素拡散条件を最適化する検討を行った。この目的のため、電気的ノイズの影響を受けにくい小スポット赤外温度センサを用いて、ITO電極をジュール加熱している際の温度変化を調べた。その結果、これまで幅3mmのストライプ状電極を3mm離すことによって得られていた温度差と、同幅の電極を1mmだけ離す事によって得られる温度差とでは、殆ど変わりない事が判った。これは、ITOの熱伝導性がガラスに比べて非常に優れているためであると考えられる。このことにより、本方法が当初予想していたよりもさらに高精細、かつ、多様な形状への適用が可能である可能性が判明した。