hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
意味理解から見た言語の構成と伝達の定位と日独語の対照可能性

文法理論の拡張にあたって実用論を援用しようとする試みは少なくない。本プロジェクトでは意味論を諸インターフェイスの中心に据えて、コンテクストと文法の相互関係についての研究を進めた。記述上の対象領域としては情報構造とアスペクト,時制,モダリティー(ATM)を選択し、一方では,パージングを基盤に置いた構文解析を言語運用の分析と見なすDynamic Syntax(DS)の統語理論的な可能性を検討した。他方では、形式意味論・実用論と認知意味論・実用論の双方の成果を取り入れながらテクスト・ディスコースとコンテクストの分析を進めた。なお本プロジェクト期間中に、当研究グループから4本の博士論文が提出された。初年度に当たるH18年度には、日本語関係では所有、数量詞、卓立などの現象について考察を深め、記述と形式化の両面で進捗を見た。形式化の中心になったのはダイナミック・シンタクス(DS)で、6月にはRuth Kempson教授を東北大C COE、東大COE合同のシンポジウムに招待し、実質的には当科研グループが発表、議論を重ねた。また、fMRI/EEGを用いた脳機能計測によって日本語の文処理過程計測実験も行い、脳科学との接点も探った。とくに、DSによって日本語文のインクリメンタルな処理を包括的に定式化するための基本的検討を行い、前者の実験結果を後者の理論によって解釈・モデル化するための方法の端緒も開いた。実装の面でも、Prologを用いてDSの基本的な処理の実装を行った。具体的には、DSでは語彙規則や推移規則の適用に関するアルゴリズムが未だ明確に確立されていないため、その形式化を行った。また、計算機上での日本語の統語及び意味解析を行っている。これに対してドイツ語に関しては、COEシンポジウムにおいてKempson教授を交えてDSによるドイツ語の扱いについて議論を深めた。次年度以降には、DSによる理論化と日本語と対比しながらの実装を開始できると考えている。さらに、変形生成文法と認知言語学の間に新たな立場を築くという当プロジェクトの目標に即して、両方法論を媒介としながら名詞意味論、動詞意味論を実用論的なレベルで融合させる試みを続けている。前者は情報構造の研究、後者はアスペクト・テンス・モダリティ(ATM)の研究に収敏してきた。これらの点について日本言語学会、日本認知言語学会などの発表、ワークショップを行い、成果を公表してきた。視点研究、コンテクスト研究も視野に入れた我々のプロジェクトでは、日本語の数詞・類別詞とドイツ語の対応表現を対照し,日本語の類別詞が数範疇を担っていること,ドイツ語の類別詞と日本語の類別詞の間に類似性があることを明らかにしたり、照応と直示という2つの指示のプロセスに着目し,ドイツ語,日本語について,この指示プロセスの違いがそれぞれの言語の文法構造(人称システム,主語構造,主題構造,アスペクト,時制,モダリティなど)およびテクスト構造,語彙体系などの現れていることを示したりと、「モダリティと指示」の問題が研究の焦点として浮かび上がってきた。本年度は、一方では意味論の統語論とのインターフェイスとしてDynamic Syntax(DS)の枠組を発展させながら,他方,DSとの関連で形式的に捉えられる構造と実用論能力,認知能力とのインターフェイスでは,形式意味論・実用論と認知意味論・実用論の双方の成果を取り入れながらテクスト・ディスコースとコンテクストの分析を進めることを狙いとした。形式文法の発展のためにDSの実装以外にも、Multimodal Type Logical Grammarの枠組を用いた分析を語順と量化詞などの現象に適用しただけでなく、さらに1歩進めて計算機科学でも使用されるContinuation(継続)を文法分析にも使用する試みに着手した。成果は来年度以降に期待される。DSに基づく脳科学との境界における言語処理分析も進展している。日本語,英語,ドイツ語の対照文法を充実させる目的のために、個別言語分析と対照分析によって、モダリティーを中心的に研究し、時制、アスペクトとの相互作用を分析した。この分野の研究は、我々が進める「コンテクスト鼎立説」との関係で、さらに継続されることになろう。この関係で、新たな下位分野としてモダリティーと文の独立性や複文の従属性との関連が研究課題として浮上してきた。とくに時間性従属接続と継続的関係文(weiterfuhrende Relativsatze)を取り上げた。後者については、来年度に成果を提出できよう。同様の視点からの分析を可能にすることを目指して、節の右方移動の問題にも取り組んでいる。同様にして成果を挙げることのできた分野に、(非)可算性に関する名詞解釈、格表示を含む名詞の項関係、そして情報構造との関連で取り立てがある。なお、2007年6月には、Prof. Dr. Gerhard Jager(Universitat Bielefeld)が当プロジェクトの招待で来日した。

変形生成文法と認知言語学の対立として顕在化した議論を進展させるために、本プロジェクトでは形式的,計算的であることを放棄することなく,しかし開かれた伝達システムが「言語」の理解と生成に決定的に関与していることを言語学の基盤に立って明らかにすることを目指している。今年度の研究の中では、まだすべてが論文形態の発表には至っていないが、講演、学会発表を含めて情報構造とATMの意味論に関しては、以下の点について進展があった。一つは文の階層性の検討である。一方で時間節、目的節や連体節などの従属節の構造と意味の多様性をドイツ語と日本語を中心にして主張した。他方で、ドイツ語のV2(動詞第2位)についていかなる意味的解釈が可能かを検討し、これまでの文ムードとトピック・フォーカスを絡めた議論を先鋭化し、モダリティの観点から意味論的に統一的な説明を探った。第二に、条件節の振舞いを検討しながら、その時制やモダリティとの相互干渉を議論した。いわゆる現実性推論の問題と、否定極性読みの多義性の問題を取り扱った。最後に、一見語彙意味論の分野に属すると思われる所有表現(HAVE)の問題を日独英対照の立場から取り上げたが、これは概念形成という優れて認知科学的な問題に一般的に通じるだけでなく、様相(モダル)論理学におけるフレームと到達可能性の自然言語意味論との関連についての事例研究となっている。さらに情報構造との深い係わりを指摘し、言語によって所有表現が存在表現と交替する様を説得的に論じた。またdynamicsyntaxについても、多重主語文を事例として解釈の複雑性を説明した。
調整力の加齢変化と高齢者の転倒リスク判定に関する評価方法の提案

本研究は画面上を移動する視標を足圧中心(COP)で追従し、その正確性を評価する「視標追従テスト」によってヒトの重心制御能力の加齢変化および転倒リスクとの関係を明らかにし、高齢者の転倒リスクに関する評価方法を提案することであった。「視標追従テスト」には加齢変化が認められ、転倒リスクの高い高齢者は前後方向よりも左右方向の重心制御能力が低くかった。しかし、転倒リスク調査(都老研、ADL等)との相関は強くはなかった。以上のことから高齢者の転倒リスクをスクリーニングする場合、横方向の「視標追従テスト」の成績がひとつの目安となる可能性が示唆された。転倒リスクは加齢とともに増大する。高齢者の転倒は不活動や寝たきりを誘発するきっかけとなりうることはよく知られている。「転倒」は重心位置が支持基底面から逸脱することで発生するが、支持基底面内で重心位置をコントロールし保持することができれば、「転倒」は回避できる。つまり、重心位置移動の正確さを捉える「視標追従テスト」の誤差が少ない人は転倒リスクが低いと推察される。現在、高齢者の転倒リスクを評価するためのアンケート形式の転倒リスク調査が広く利用されていることから、本研究課題では、下肢や視覚に障害のない健常な60歳以上の在宅高齢者100名へ「視標追従テスト」と「転倒リスク調査」を実施し、高齢者の調整力と転倒リスクの関係を検討した。視標追従テストはモニター上に表示される移動視標にCOPをどれだけ正確に追従できたかを定量化(移動視標とCOP間の距離の総和を誤差)することで支持基底面内での調整力(重心移動の正確さ、随意的姿勢制御)を評価するものであり、誤差が少ないほど、調整力は高いと評価される。現在までのところ、1年以内に転倒を経験された方は、左右方向の視標追従テストのスコアが大きい(=誤差が大きい)ため、左右方向の姿勢制御が転倒を経験されていない方よりも劣ると推察される。なお、本課題は現在も継続中である。本研究はモニター上に表示される移動視標を被験者のCOP(足圧中心)で追従し、その正確性を評価するものである。ヒトがバランスを崩す際、どちらか一方の足で重心を元に戻そうとする。このため今年度は通常の測定計画に則ったデータに加え、片足での視標追従テストを実施し、下肢の左右差についても検討した。今年度の主な知見は1下肢の動的バランス能力には左右差は認められなかったこと、2両足の測定値と左右それぞれの測定値の相関係数は0.8以上と高いこと、3個人が抱く感覚的な利き足は客観的テスト結果に影響をあたえないことがあった。このことから、片足立位での動的バランス能力は、両足立位でのテスト結果から推察することができ、非利き足と判断される足でも利き足と同等のバランス能力を発揮することが示唆された。次年度は転倒リスクの新しい評価方法を提案したい。1.校務(大学運営業務)が大幅に増えたため、計画どおりに測定が行われなかった。2.関連研究のエフォートが増えたため。ただし、本研究テーマと密接に関係しており、多くの研究知見を得ている。本研究はヒトの調整力、すなわち重心制御能力を「視標追従テスト」によって評価し、その加齢変化および転倒リスク調査との関係を明らかにすることで、高齢者の転倒リスクに関する評価方法の提案することである。「視標追従テスト」とはモニター上に表示される移動視標にCOPをどれだけ正確に追従できたかを定量化(移動視標とCOP間の距離の総和を誤差)することで支持基底面内での調整力(重心移動の正確さ、随意的姿勢制御)を評価するものであり、誤差が少ないほど、調整力は高いと評価される。今日まで転倒リスクに関する調査方法は多数存在するが、視覚と連動した重心制御能力と転倒リスクに関する研究はなかった。本研究によって、「視標追従テスト」に加齢変化があり、高齢者は若年者よりも随意的な重心移動能力が劣ることが確認された。しかしながら、アンケート形式の転倒リスク調査結果(都老研、ADL等)との相関は強いものではなかった。ただし、転倒リスクの高い高齢者は「視標追従テスト」のある動作に特異的な事例がみられた。それは転倒リスクの高い高齢者は前後方向の重心移動よりも左右方向の重心移動が劣る点でる。このことから加齢とともに低下する横方向の重心制御能力が高齢者の転倒につながることが推察された。高齢者の転倒リスクをスクリーニングする場合、横方向の「視標追従」テスト成績がひとつの目安となる可能性が示唆された。

以上のことから高齢者の転倒リスクをスクリーニングする場合、横方向の「視標追従テスト」の成績がひとつの目安となる可能性が示唆された。定期的に測定を実施できており、27年度までに240名の測定が完了する見込みである。昨年度、測定が出来なかった180名の測定を実施する。5月度から測定を再開し、12月を目処に測定を終了する。1月、2月の期間で解析を行い、本研究のテーマである転倒リスク判定の評価方法について提案を行う。運動生理学27年度は継続してサンプルサイズを増やし、視標追従テストによる転倒リスクのスクリーニング方法およびまた、視標追従テストの加齢変化を計画している。検者への謝金および英文校正費用が発生しなかったため。27年度は使用予定である。研究費の多くは測定を実施するための旅費、人件費、会議費、測定関連消耗品の購入費、そして成果発表費に使用される。27年度は240名の測定を計画している。
サンフランシスコ号海事考古学調査とガレオン交易船の造船技術に関する国際研究

2018年度「サンフランシスコ号海事考古学調査とガレオン交易船の造船技術に関する国際研究」では、1609年にサンフランシスコ号が沈没、生存者が上陸したとされる田尻海岸沖合い6kmの岩礁、真潮根周囲海底での潜水調査を実施した。真潮根周では、前年度までマルチナロービーム音響測深機による海底地形データと海洋磁気探査による磁気異常のデータ取得を完了していた。前年度に取得したデータ解析を進めるとともに、ジオメトリックス社製セシウム海洋磁力計を使用しての磁気探査をWindy Network社及び東京大学生産技術研究所浅田研究室の協力を得て実施、50cm精度のマルチビームソナーと磁気探査データの重層分析を行った。これらのデータを活用し、2018年45月及び11月の2期に、潜水調査を実施した。潜水調査の目的は、磁気異常が検出された海底地点でのピンポイントの潜水、前年度に確認した球状の石や木片の確認となった。当該調査海域の水深は2040m弱で、黒潮の影響を受ける海流の早い。磁気異常約10ヶ所に潜水したが、サンフランシスコ号関連遺物の特定には至らなかった。ガレオン交易船の造船技術関連する調査をフィリピンのカビテ市及びマニラ市でおこなった。カビテ市の造船所跡を踏査及びフィリピン公文書館での文献を精査した。スペイン・マドリード海軍博物館所蔵の1600年マニラ湾沈没のサンディゴ号の関連遺物の調査を実施した。スペイン・インディアス文書館蔵には、「サン・フランシスコ号の難船に関する報告書」があり、サンフランシスコ号船体の詳細及び沈没時の状況を把握すべく詳細な調査をおこなった。また、造船技術の比較研究として、フィリピンのミンドロ沖1620年沈没のラヴィデ号の竜骨材の調査をおこなった。同船の沈没地点での調査を合わせて実施した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2016年度「サンフランシスコ号海事考古学調査とガレオン交易船の造船技術に関する国際研究」においては、千葉県夷隅郡御宿町沖合いで海事考古学調査を実施した。調査は、1609年のサンフランシスコ号沈没時に生存者が上陸したとされる田尻海岸とその沖合でのマルチビーム音響測深機(米国R2Sonic社製Sonic2024型)による海底地形測量と水中金属探知機(Minelab社製Excalibur)を使用した潜水探査が主な内容となった。2016年7月と2017年1月の調査により、約3.5x2.1kmの範囲の海底地形を計測し、50cmメッシュでの立体地形図を作成した。当該海域の立体地形図で、田尻海岸沖合い直ぐは平均水深が3ー5m程の浅海であるが、起伏にとんだ岩礁地帯が広がることが確認された。また、その浅海沖合いは、急激な地形変化で岩礁が複雑に入り組む谷地形となっていることが判明した。本研究実施にあたっては、フィリピン国立博物館と覚書を交わし、2016年8月の潜水調査時に、同博物館水中考古学局研究員の協力を得た。文献資料上に確認されるサンフランシスコ号沈没時の状況に基づき、海域の暗礁付近を中心に潜水調査を実施した。岩質の海底には高さ1m程のカジメが繁茂し、岩礁の隙間の谷地形の底には砂が堆積する環境であることが確認された。サンフランシスコ号関連の遺物が岩質海底に残る可能性と砂質の海底谷底に残る可能性を検討し、2016年度については後者を調査対象として選定した。水中金属探知機による探査では、砂質の海底面下20cmに埋没している鉄製金属物を検出した。1951年7月21日に岩礁地帯で座礁・沈没したベルギー船籍のルーベンス(Rubens)号船体の一部と推測できる。海底谷の砂の堆積速度は速く、仮に砂質海底面下にサンフランシスコ号関連遺物が埋没した場合には、その遺存の可能性が指摘できる。初年度の千葉県夷隅郡御宿町沖合でのマルチビーム測深機と水中金属探知機による水中考古学探査実施の結果、当該海域でのサンフランシスコ号船体・関連遺物が海底に遺存するかという研究課題について、一定のデータと知見を得た。マルチビーム音響機による計測では、調査時の荒天という悪条件にも関わらず、高精度の3次元立体海底地形図を作成するに十分な音響データを得ることができた。音響データから作成した地形図は、既存の海図や海底地形データでは再現されていなかった複雑な海底地形の可視化に成功した。水中金属探知機を使用した潜水調査では、海底面上では視認できない埋没した金属遺物の位置特定を行う成果をあげた。サンフランシスコ号船体関連金属物が、岩質と砂質から成る複雑な海底地形にどの様な状態で残存する可能性があるのか判断を下すための水中考古学探査法の有効性確認と基礎データの収集において成果を収めた。調査海域は、千葉県外房付近の外洋に面しており、潮流や遠距離であっても台風の波浪・うねりの影響を受け易く、海洋調査の環境としては制約があることが初年度調査判明した。これら要因もあって初年度調査に関しては海況が好条件ではなかったが、ほぼ予定していた範囲での海底地形計測と水中金属探知機調査を実施することができた。2016年に京都で開催された世界考古学会議(WAC8)の場では、フィリピン国立博物館の研究者が主導するソルソゴンのパイラーやドルソンに所在するマニラ・アカプルコ交易関連の工廠跡に関する遺跡調査について意見を交わすことができた。

同遺跡と検出された出土遺物は断片的な情報であるが、フィリピンで建造または修繕されたマニラ・ガレオンの船体及び造船業の実態把握を今後進めていくうえで基礎資料となる。2017年度「サンフランシスコ号海事考古学調査とガレオン交易船の造船技術に関する国際研究」では、千葉県夷隅郡御宿町沖合いで、リモートセンシング探査と潜水調査を実施した。探査・調査の範囲は、1609年にサンフランシスコ号が沈没、生存者が上陸したとされる田尻海岸(千葉県指定史跡「ドン・ロドリゴ上陸地」)沖の海域である。昨年度から継続してマルチナロービーム音響測深機(米国Sonic社製)による海底地形計測を、2017年6月12ー29日、9月4ー6日に実施(昨年度は2016年7月・2017年1月)、1回目の計測で、1.3kmx2.1kmと3x2.1kmの2ブロックの海底地形、2回目の計測で沖合い6kmの岩礁、真潮根周辺の1.5kmx1.2kmの範囲を計測した。2017年10月27日-11月5日の期間で、国内の水中遺跡調査では、倉木崎海底遺跡に続き2例目の海洋磁気探査(ジオメトリック社製G882)を実施した。真潮根及び周辺海域で、磁気異常が検出された。水深40m弱の海底で、潜水による目視調査を3名で実施した。海底では、加工したと思われる球状の石や木片などが検出されたが、サンフランシスコ号との関連性は現時点では不明である。2ヶ年度目では、マルチナロービーム音響測深機による3次元立体海底地形計測が順調に推移し、本プロジェクトで計画していた範囲の計測を終えることができた。探査海域は、千葉県外房沖の外洋であり、海況は、夏期であれば遠くフィリピンで発生した台風の影響も受ける。海洋環境に制限があるなかで、2回の探査で高精度の地形図が作成できたのは成果といえる。沖合い6kmの真潮根岩礁付近がサンフランシスコ号座礁海域との想定を行い、特に岩礁周囲の海底地形計測を重視した。年度後半には、サンフランシスコ号に由来する鉄製品が海底に残こることで発生する地磁気の乱れを検出するための磁気探査を真潮根岩礁でおこなった。磁気探査では、自然地形に由来する磁気異常も検出される。特に、岩礁地帯など高低差があり、複雑な地形をしている海底面では、こうした磁気異常が検出され易い。高精度のマルチビームソナー海底地形データと海洋磁気探査データとをGISプログラム上で検証しながら、確実に人工物に由来すると考えられる磁気異常を数地点検出できた。磁気異常が確認された真潮根で水深40m弱の海底で、潜水調査を実施した。潜水調査では、当該海底の地質や環境を目視確認できたほか、いくつかの人工物が確認されたことで、さらに精査が必要な状況となっている。2018年度「サンフランシスコ号海事考古学調査とガレオン交易船の造船技術に関する国際研究」では、1609年にサンフランシスコ号が沈没、生存者が上陸したとされる田尻海岸沖合い6kmの岩礁、真潮根周囲海底での潜水調査を実施した。真潮根周では、前年度までマルチナロービーム音響測深機による海底地形データと海洋磁気探査による磁気異常のデータ取得を完了していた。前年度に取得したデータ解析を進めるとともに、ジオメトリックス社製セシウム海洋磁力計を使用しての磁気探査をWindy Network社及び東京大学生産技術研究所浅田研究室の協力を得て実施、50cm精度のマルチビームソナーと磁気探査データの重層分析を行った。
2005年9月台風14号による水災害と土砂災害に関する調査研究

2005年9月5日9月7日にかけて九州地方を通過した大型で非常に強い台風14号は,進路の東側において記録的な豪雨をもたらした.特に,宮崎県では1300mmを超える期間降水量が観測されたが,これは,1976年に九州においてアメダスが整備されて以降,初めての記録であった.主な災害の種類としては,河川の氾濫等による浸水被害,土石流などの土砂災害であり,これらは,豪雨を誘因とする九州地方における大きな災害としては,わずか2年まえの2003年7月豪雨災害に次ぐものである.本研究は,今後の研究に繋がるように、災害状況の学術的詳細を記録・保存するために実施されたもので、限られた時間と予算の中で得られた成果は以下のとおり,(1)河川災害の発生過程に関する研究では、多数の箇所で発生した氾濫についての発生メカニズムを明らかにし,確率統計学的手法により,洪水の規模の評価,流出予測モデルの検証を行った,(2)土砂災害に関する研究では、土砂災害の地形・地質・植生的特徴を明らかにし,それを引き起こした地盤力学的原因,水文学的原因を明らかにした.(3)災害情報伝達・避難に関する研究では、避難指示・勧告など,災害に関する情報がどのように伝達され,また,避難がどのように行われたかを調査した.(4)台風による降雨の集中に関する研究では、稠密な気象データを利用し,気象学の立場から,台風にかかわる豪雨の時間変化・空間分布などを調べ,降雨の特性と被害の関連を調べた.(5)リモートセンシングの活用に関する研究では、地形・土地条件に関する現地調査・分析ならびに衛星データ・航空写真を用いた解析を実施し,洪水との関係を調べた.1.河川災害の発生過程に関する研究を行った。宮崎県大淀川支流,西都市三財川,延岡市・五ヶ瀬川などを初め多数の箇所で発生した氾濫について,現地に残された氾濫などの痕跡の調査および水文・気象観測データをもとにそれらの発生メカニズムを明らかにした.それに基づいて確率統計学的手法により,豪雨,洪水の規模を評価した.さらに,流出予測モデルを構築し,実際の現地調査,観測データによりそれを検証し,より信頼性のある洪水予測の実現に資する.2.土砂災害発生過程に関する研究を行った。土砂災害が集中して発生した鹿児島県垂水地区,宮崎県椎葉村,高千穂町,大分県竹田市,また,高速道路の盛り土が初めて降雨で崩壊した山口県岩国市を中心として現地調査および試料採取と試験を行い,地すべり・崩壊・土石流などの土砂移動現象発生場の地形・地質・植生的特徴を明らかにした。また,それを引き起こした地盤力学的原因,水文学的原因を解明した.これらに基づいて,降雨・浸透と土砂移動現象との因果関係を明らかにし,今後の降雨に対する土砂災害危険度評価手法の確立に資する.3.災害情報伝達,避難に関する研究を行った。台風14号による災害に関する情報がどのように伝達され,また,避難がどのように行われたかを調査した,総合的な災害のリスクマネジメント確立に資する.4.台風による降雨の集中に関する研究を行った。台風14号は,狭い範囲に短時間に激しい豪雨をもたらした.そこで,台風14号による地域的な降雨の集中のメカニズムを解明するとともに,被災地の植生の現況など,災害に影響する要因について調査を行った.5.リモートセンシングによる災害解析NOAAやLANDSATデータなどの衛星データを用いて、土砂災害と氾濫・浸水災害の広域調査を行った。さらに,実際の現地調査によってこれらの手法の適用性を検証し,今後の災害評価手法の確立に資する.2005年9月5日9月7日にかけて九州地方を通過した大型で非常に強い台風14号は,進路の東側において記録的な豪雨をもたらした.特に,宮崎県では1300mmを超える期間降水量が観測されたが,これは,1976年に九州においてアメダスが整備されて以降,初めての記録であった.主な災害の種類としては,河川の氾濫等による浸水被害,土石流などの土砂災害であり,これらは,豪雨を誘因とする九州地方における大きな災害としては,わずか2年まえの2003年7月豪雨災害に次ぐものである.本研究は,今後の研究に繋がるように、災害状況の学術的詳細を記録・保存するために実施されたもので、限られた時間と予算の中で得られた成果は以下のとおり,(1)河川災害の発生過程に関する研究では、多数の箇所で発生した氾濫についての発生メカニズムを明らかにし,確率統計学的手法により,洪水の規模の評価,流出予測モデルの検証を行った,(2)土砂災害に関する研究では、土砂災害の地形・地質・植生的特徴を明らかにし,それを引き起こした地盤力学的原因,水文学的原因を明らかにした.(3)災害情報伝達・避難に関する研究では、避難指示・勧告など,災害に関する情報がどのように伝達され,また,避難がどのように行われたかを調査した.(4)台風による降雨の集中に関する研究では、稠密な気象データを利用し,気象学の立場から,台風にかかわる豪雨の時間変化・空間分布などを調べ,降雨の特性と被害の関連を調べた.(5)リモートセンシングの活用に関する研究では、地形・土地条件に関する現地調査・分析ならびに衛星データ・航空写真を用いた解析を実施し,洪水との関係を調べた.
都市高速道路の料金体系の再構築

本研究は、道路審議会(旧)の答申をふまえ,高度情報化時代に対応した都市高速道路における料金体系の再構築をめざして研究したものである。利用者の負担の公平に配慮しつつ、利用者の便をはかり、かつ料金収入の確保のため、料金体系の弾力的運用方法について提案する。現行の料金体系は2車種・均一料金制(入路前払い)であり、これは、料金ブースでの料金収受時間の短縮と出路ブース建設費の節約がその背景にある。しかし、実行段階に入ったETCを前提とすると、車種判別の自動化はもちろん、入口出口はノンストップであり、料金収受の必要はなく、後納方式なり前納方式なりで、走行距離、利用区間、時間帯、交通量(需要)などに応じた課金が可能となる。今回検討したのは、とくに対距離料金制の導入であり、短距離では現行より値下げし、長距離では値上げとなる。この新しい料金体系が交通量におよぼす効果をシミュレートし、渋滞や環境、そして料金収入などに与える影響を評価した。考え方としては、新制度で料金収入が増加することは利用者の理解を得にくいので、料金収入一定の条件下でのありうべき料金水準について検討することがねらいとなった。現在までの試算では、短距離の値下げは短距離トリップを増加させる。これによって、容量的に問題となる路線・区間ができる。一方、長距離の値上げによっては広域的な高速道路を必要とするトリップ(とくに物流トラック)に影響し、これが一般道路に転換するようだと環境上は好ましくない。かように、現行制度を改変すると、課金の合理性は確保できるが、一方で各種の新しい問題も発生する。また、現在試行されている「環境ロードプライシング」についても検討を加えた。これも、なかなか悩ましい問題であり、具体的には、阪神高速道路神戸線(環境問題あり)と同湾岸線(環境問題なし)の2路線間で料金格差によって、問題の神戸線から湾岸線に交通量を誘導しようとするものである。これも計算上も実績上も神戸線の料金弾性値が低く、したがって期待通りの転換がすすまない。神戸線の利用者が値上げについて来る。かえって増収にもなってしまうのである。この原因は上記2路線が真に代替ルートを形成していないことと、環境問題地域前後での車両の入退出が多く、トリップのODを再度精査する必要がある。これらを明らかにした上で、実行のある環境政策としての料金政策による交通誘導をはかる必要があるとの結論を得た。(詳細は印刷した報告書を参照のこと)今後は、さらに車種区分についても考察を加えたい。これは車種ごとに行動パターンやルート選択行動が異なるためである。環境問題が大型車のPM排出にあるとするならば、これに限定した施策が展開されなければならない。そのためには車種ごとの検討が必要である。

道路審議会(旧)の答申をふまえ,都市高速道路における料金体系の再構築をめざして、現在作業中である。利用者の負担の公平に配慮しつつ、料金体系の弾力的運用方法について提案する予定である。現行の料金体系は2車種・均一料金制(入路前払い)であり、これは、料金ブースでの料金収受時間の短縮と出路ブース建設費の節約がその背景にある。しかし、今後はETCの普及が予想され、これがかなりの程度に進展してくると、車種判別の自動化はもちろん、入口出口はノンストップであり、料金収受の必要はなく、後納方式なり前納方式なりで、距離、区間、時間帯、交通量などに応じた課金が可能となる。今回検討しているのは、対距離料金制の導入であり、したがって、短距離では現行より値下げ、長距離では値上げとなる。この新しい料金体系が交通量におよぼす効果をシミュレートし、渋滞や環境、そして料金収入などに与える影響を評価する。考え方としては、新制度で料金収入が増加することは利用者の理解を得にくいので、料金収入一定の条件下でのありうべき料金水準について検討することがねらいとなる。現在までの試算では、短距離の値下げは短距離トリップを増加させる。これによって、容量的に問題となる路線・区間ができる。一方、長距離の値上げによっては広域的な高速道路を必要とするトリップ(とくに物流トラック)に影響し、これが一般道路に転換すれば環境上好ましくない。かように、現行制度を改変すると、課金の合理性は確保できるが、一方で各種の新しい問題も発生する。また、現在議論されている「環境ロードプライシング」についても検討を加えている。これも、なかなかなやましい問題であり、具体的には、阪神高速道路神戸線(環境問題あり)と同湾岸線(環境問題なし)の2路線間で料金格差によって、問題の神戸線から湾岸線に交通量を誘導しようとするものである。これも予想外に神戸線の料金弾性値が低く、したがって期待通りの転換がすすまない。利用者が値上げについて来るのである。かえって増収にもなってしまうのである。この原因は上記2路線が真に代替ルートを形成していないことと、環境問題地域前後での車両の入退出が多く、トリップのODを再度精査する必要がある。これらを明らかにした上で、実行のある環境政策としての料金政策による交通誘導をはかる必要がある。次年度の課題としたい。次年度はさらに車種区分についても考察を加える。本研究は、道路審議会(旧)の答申をふまえ,高度情報化時代に対応した都市高速道路における料金体系の再構築をめざして研究したものである。利用者の負担の公平に配慮しつつ、利用者の便をはかり、かつ料金収入の確保のため、料金体系の弾力的運用方法について提案する。しかし、実行段階に入ったETCを前提とすると、車種判別の自動化はもちろん、入口出口はノンストップであり、料金収受の必要はなく、後納方式なり前納方式なりで、走行距離、利用区間、時間帯、交通量(需要)などに応じた課金が可能となる。
Ｂｅ／Ｘ線連星の観測的研究と可視赤外観測装置の開発

Be/X線連星の研究については、本年度は特にガンマ線連星における相互作用の性質とコンパクト天体の正体の追及を行った。ガンマ線連は大質量星と正体不明のコンパクト天体から構成され、伴星はBe星のものもあり、Be/X線連星の研究ともつながりが深い。特に、HESS J0632+057について、遠星点後から近星点直後までの半周期分をカバーする高分散分光・測光偏光モニタリングに成功した。各輝線や測光値の変動の差とその放射領域を比較し、コンパクト天体の正体はパルサー風を持つ中性子星である可能性が非常に高いことを発見した。本結果については国内外の学会で発表した他、論文に投稿した(2015年4月3日に受理)。また、中性子星との相互作用が、Be星ガス円盤のどの領域にまで影響しているかを調べ、Be星ガス円盤を歪ませている原因について制限を与えるために、Be/X線連星A0535+262の近星点通過時を中心にHIDESを用いてモニター観測を行った。現在観測結果を解析中である。可視赤外線観測装置の開発に置いては広島大学宇宙科学センターが開発しているHONIRに偏光機能の搭載準備を進め、試験観測を行った。特に、本研究院は、各素子が安定して動くかの試験の他、光学系全体のケラレの調査や装置と望遠鏡の取り付け位置のずれ量の調査を行った。偏光素子を動かすモーターがノイズ源になる問題が発生したので、配線の工夫も行った。一方で科学観測も行った(上記の投稿論文にはHONIRの結果も含まれる)。その他、同じくセンターが運用しているHOWPolと呼ばれる装置のオートガイダーの最終的な調整作業を行い、実用化を行った。その他、広島大学の観測当番にも参加し、週2、3回の頻度で観測を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。Be/X線連星の観測的研究については、主に以下の5つのことについて取り組んだ。(1)A 0535+262についてX線で活発な時のBe星ガス円盤の様子をまとめた。これまでの観測の結果から浮かんだ「II型アウトバースト時にはBe星ガス円盤が大きく歪み(warped Be disk)、近星点付近までBe星ガス円盤が伸びてきている可能性」について検証を行い、正しそうであることが分かった。この結果については論文にまとめ、現在投稿中である。(2)上記の可能性を、他のBe/X線連星についても当てはめ、Be/X線連星における1型およびII型アウトバーストのシナリオを検討し論文として発表した。(3)ガンマ線を放出しているBe/X線連星LS I+61 303の高分散分光観測結果をシミュレーションと比較しようと試みたが、見積もった軌道位相が間違っていることに気付いたため、位相を再度計算し、共同利用観測申請を行った。(4)「かなた」望遠鏡に現在搭載されている可視1露出型偏光撮像器(HOWPol)を用いていくつかのBe/X線連星の偏光モニターを行った。これは現在解析中である。(5)単独Be星であるEWLacの観測結果を再解析し、Be星ガス円盤の性質を調査し論文に発表した。可視赤外観測装置の開発については、可視近赤外同時測定カメラ(HONIR)の開発として以下の4つのことについて取り組んだ。(1)フィルターホイールの駆動ソフトの改修を行い、よりスムーズに観測ができるように原点を探さなくてもフィルターを交換できるようにした。更に、フィルターの交換が正常に行われているかどうかを判断できるようにソフトを改良した。(2)フィルターホイール制御・温度計の配線を整頓する制御ボックスの設計並びに製作を行い、装置に組み込んだ。(3)可視、赤外グリズムホルダーの設計、製作をおこなった。(4)読み出し画像に望遠鏡の情報などを挿入するソフトの組込みを行った。現在2013年1月から行っている試験観測を通じて設計した全ての部品やソフトの不良部分を洗い出し、来年度に行われる調整期間に備えている段階である。Be/X線連星の観測的研究については、Be/ガンマ線連星系の研究を中心に以下の5つのことを行った。(1)Be/ガンマ線連星系の内、LS I+61°303とHESS JO632+057と呼ばれる2つの系について、コンパクト天体の正体やBe星ガス円盤との相互作用の性質、Be星ガス円盤の配置を解明する為に、岡山天体物理観測所188cm望遠鏡やカナダ・フランス・ハワイ望遠鏡を使って分光・偏光分光モニター観測を実施した。(2)Be/X線連星におけるBe星ガス円盤の構造の変化とX線活動に関するシナリオを検証する為に、II型アウトバーストを起こしたGX304-1のBc星ガス円盤の様子をVLTI望遠鏡で観測し、Be星ガス円盤が非常に発達していることを発見した。(3)昨年度に引き続きAO535+262のモニター観測を行い、X線で増光した前後にBo星ガス円盤の成長に伴う輝線の変化を捉えた。(4)Be星ガス円盤を伝搬する『1本腕振動』の性質を理解する為に、いくつかの単独Be星のHα輝線の様子を調査した。

(5)全天X線監視装置MAXIで捉えた、X線連星における増光現象の可視光フォローアップ観測を、広島大学かなた望遠鏡可視1露出型偏光撮像器(HOWPol)を用いて行った他Be/X線連星、Be/ガンマ線連星のモニター観測を継続して行った。可視赤外線観測装置の開発については、可視近赤外同時測定カメラ(HONIR)の開発として以下の5つのことを中心に行った。(1)光学素子交換ホイール(以下ホイール)を動かすモーターの励磁状態を監視する為に回路の設計から製作を行った。(2)ホイール用のモーターの幾つかが劣化してきた為、新たに購入した予備モーターを冷却下でも使用できるように改良を行った。(3)HONIRで偏光観測ができるように、半波長板駆動機構の開発を行った。(4)半波長板駆動機構の追加に伴い、モーター駆動用のソフトウェアの改良、並びに観測がスムーズに行えるように機能を追加した。また、観測を支援するツールの開発も行った。(5)試験観測を行ない、装置の姿勢変化による歪みなどの性能評価を行った。現在も偏光観測を含めて試験観測・科学観測を行っている最中である。Be/X線連星の研究については、本年度は特にガンマ線連星における相互作用の性質とコンパクト天体の正体の追及を行った。ガンマ線連は大質量星と正体不明のコンパクト天体から構成され、伴星はBe星のものもあり、Be/X線連星の研究ともつながりが深い。特に、HESS J0632+057について、遠星点後から近星点直後までの半周期分をカバーする高分散分光・測光偏光モニタリングに成功した。各輝線や測光値の変動の差とその放射領域を比較し、コンパクト天体の正体はパルサー風を持つ中性子星である可能性が非常に高いことを発見した。本結果については国内外の学会で発表した他、論文に投稿した(2015年4月3日に受理)。また、中性子星との相互作用が、Be星ガス円盤のどの領域にまで影響しているかを調べ、Be星ガス円盤を歪ませている原因について制限を与えるために、Be/X線連星A0535+262の近星点通過時を中心にHIDESを用いてモニター観測を行った。現在観測結果を解析中である。可視赤外線観測装置の開発に置いては広島大学宇宙科学センターが開発しているHONIRに偏光機能の搭載準備を進め、試験観測を行った。特に、本研究院は、各素子が安定して動くかの試験の他、光学系全体のケラレの調査や装置と望遠鏡の取り付け位置のずれ量の調査を行った。偏光素子を動かすモーターがノイズ源になる問題が発生したので、配線の工夫も行った。一方で科学観測も行った(上記の投稿論文にはHONIRの結果も含まれる)。その他、同じくセンターが運用しているHOWPolと呼ばれる装置のオートガイダーの最終的な調整作業を行い、実用化を行った。その他、広島大学の観測当番にも参加し、週2、3回の頻度で観測を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。Be/X線連星の観測的研究については解析、考察、論文化を予定通りに進めた項目と、遅れた項目が混在している。可視赤外観測装置の開発についてはHONIRの開発が遅れている為、偏光モードの試験観測・評価はできなかったが、現在必要な開発を行った。総合的に研究はおおむね順調に進行している。Be/ガンマ線連星の研究に重点を置いた分、Be/X線連星の研究について多少遅れた部分がある。可視赤外観測装置の開発についてはHONIRの開発が遅れた為に偏光モードの試験観測・評価はできなかったが、現在必要な開発を進めることができた。webページ(2),
皮膚電気活動からみた朝型夜型の差異と夜型化睡眠の高照度光照射による改善

睡眠調査では、夜型は朝型より、寝つき、寝起きが遅く、不規則であった。夜型は朝型より、カフェインの摂取頻度が高く、疲労感が高かった。夜型の参加者を十分にリクルートできす、最終的に7名が実験に参加し、2時間おきに多相性睡眠潜時検査、心拍変動R-Rインターバルから自律神経解析を実施した。高照度条件で自覚的眠気は、18時で有意に眠気が低下した。自律神経系の指標では、脈拍が時刻の効果で変化したが、その他は高照度光の効果は認められなかった。1.研究の目的:朝型夜型という視点から、日本の学生に多い遅寝遅起きの夜型生活の改善のため、高照度光照射の導入を考える。臨床的には概日リズム睡眠障害の解決法に役立つ可能性がある。平成22年度は朝型夜型タイプの生理心理的機能を自律神経系の問題から解明するために、アンケート調査による2つの型の睡眠の違いを、さらに自律神経機能検査法として皮膚電気活動(EDA)を用い2つの型の差異を検討した。2.アンケート調査:朝型・夜型質問紙、入眠感調査票、OSA睡眠調査票などで調査票を作成した。対象は男女大学生215名(うち有効回答190名)で、朝型46名、中間型62名、夜型82名であった。夜型は朝型より寝つきが悪い、目覚まし時計への依存が高い、寝起きが悪い、起床時刻が不規則、就寝時刻が不規則、休日前就寝時刻が遅いなどの特徴が見られた。夜型と朝型の睡眠と翌日の心理機能の違いが検討できた。3.自律神経機能検査:上記質問紙調査に参加した2名(朝型と夜型各1名)に、前の晩からアクチグラフによる睡眠覚醒リズム、翌日10時から実験室で2時間おきに20分間の多相性睡眠潜時検査、その合間に自覚症状とパフォーマンス検査、EDAと心拍変動R-RインターバルをComplex Demodulation(CD)法による自律神経検査を実施した。朝型夜型の差異を検討する指標としてEDAは個人内の変動を見るのに優れているが、個々のデータを数値化して比較検討しにくい点が明らかとなった。4.次年度へ課題:自律神経系はCD法の併用、リズム指標としての簡便な深部体温測定を加えて、それぞれ8名以上の参加者による朝型・夜型の群間の検討をする予定である。平成23年度は朝型夜型タイプの生理心理的機能を自律神経系の問題から解明するために、アンケート調査を行い、さらにそのアンケート調査から実験参加者を募り、朝型夜型のMSLT検査による眠気、自律神経機能検査法として皮膚電気活動(EDA)と心電図R-R間隔のCD法を用いて、高照度光照射の効果を検討した。2.アンケート調査:朝型・夜型質問紙、入眠感調査票、OSA睡眠調査票などで調査票をひき続き実施した。大学生339名(うち有効回答253名)で、朝型15名、中間型176名、夜型62名であった。夜型は、後退した生活リズムによって寝起きが悪く、カフェインの摂取頻度が高かった。一方、規則正しい朝型の生活リズムは心身の健康感と関連があることが示唆された。ロジスティック解析の結果、寝起きの悪さ、起床時刻の不規則さ、カフェインの摂取頻度の高さ、休日前の就寝時刻の遅延が、夜型と関連のある大きな影響要因として検出された。3.実験室実験:上記質問紙調査に参加した4名(高照度光条件と両条件実施は3名)に、アクチグラフによる睡眠覚醒リズム、朝10時から2時間おきに20分間の多相性睡眠潜時検査、パフォーマンス検査、EDAと心拍変動R-Rインターバルよる自律神経検査を実施した。MSLTでは、高照度条件で眠気が減り(10.44±3.87vs14.84±4.66)、パフォーマンス検査の中では、より複雑な課題で高照度条件において効果が高いこと(数字加算課題では、正解率92.86±4.87vs92.67±5.06%に対し、論理課題では、89.41±10.04vs94.70±4.77%)が示唆された。ただ、夜型の参加者の募集が少なく、リクルートに工夫が必要である。日本の学生に多い遅寝遅起きの夜型生活の改善のため、高照度光照射の効果を検討した。アンケート調査では、朝型・夜型や入眠感調査を実施した。大学生473名(有効回答369名、平均年齢20.6±1.69)で、参加者の内訳は朝型19名、中間型261名、夜型89名であった。

統計的解析の結果、夜型は朝型や中間型より、中間型は朝型より寝つき、寝起きともに悪く、夜型は朝型や中間型より休日前の就寝時刻が遅かった。朝型は夜型や中間型より、中間型は夜型より就寝・起床時刻が規則的であった。夜型は朝型や中間型より、中間型は朝型よりカフェインの摂取頻度が高かった。また、夜型は朝型より疲労感が高く、他者親和性が低かった。朝型は夜型より入眠容易度が高く、中間型や夜型より心身健康感が高かった。朝型は中間型、夜型より起床時の眠気は低かった。以上のアンケート調査から実験を募り、高照度光照射の効果を検討した。自律神経の検討では皮膚電気活動(EDA)はアナログデータのため、心電図RーR間隔のCD法を用いて解析した。実験日は、開始前5日以上大きな睡眠覚醒リスムの乱れがないことをアクチグラフにより確認し、朝9時に実験室にきて電極装着し実験を行った。夜型の参加者を十分にリクルートできす、最終的に7名が実験に参加し、朝10時から2時間おきに20分間の多相性睡眠潜時検査MSLT、心拍変動R-RインターバルよるCD法から自律神経検査を実施した。MSLTでは、高照度条件で眠気がやや減り、自覚的眠気であるSSSは、18時の光照射した時には、有意に眠気が低下した。また、VASの覚醒度は、光照射で上昇する傾向を示した。しかし、今回の結果では、心拍変動R-Rインターバルよる自律神経系の指標では、脈拍が時刻の効果で変化したが、高照度光の効果は認められなかった。実験の後半で眠気の高照度効果が見られたのは、照射の累積効果によるものと考えた。平成23年度は、文学部教授会主任の仕事が入り、教授会・教学改革・各種の入試・自己点検など学務上の仕事が増えたため、研究遂行に時間を割くことが一時的に少なくなったためである。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度、上記の遅れの原因となった文学部教授会主任の仕事もはなれたため、研究遂行に時間を割くことが十分に可能となる。すでに研究方法・手順・準備などが十分揃い、遂行上の問題はほとんどない。ただ、アンケート調査の際に実験参加者の募集を行っているが、夜型の被験者の参加が非常に少ない。このため、謝金などの実験参加者のリクルート方法の検討、もしくは朝型夜型の区別方法の再検討を行なって、夜型の被験者の参加確保に努める予定である。
輸入感染症の多病原体同時検査システム開発のための研究

本研究課題では、臨床症状が類似する感染症を引き起こす病原体の鑑別を、従来法よりも、より簡便で短時間に行う方法の開発を目的として行った。本研究の対象として、蚊媒介性のフラビウイルス感染症をモデルとした。フラビウイルスには、日本脳炎ウイルス(JEV)やウエストナイルウイルス(WNV)等が含まれる。これらの多くは人獣共通感染症に属する。日本には、JEV感染症は既に自然界に存在し、蚊の発生する夏から秋にかけてその感染が確認される。しかし、WNV感染症は、2005年10月に一人のカリフォルニアからの帰国者がウイルスに感染していたことが報告されているが、その他の報告は無い。今後も輸入感染症として日本への侵入が危惧されるウイルスの一つである。フラビウイルス感染症の多くは脳炎を主徴とするものが多く、他の臨床症状も類似している。また、JEVとWNVは同一血清型群に属するため、それらの血清診断は困難であるとされている。そこで、フラビウイルスの鑑別法として、WNVのNS5遺伝子のHemi-probeとPadlock-probeを用いたLigaion-mediated PCR法について検討した。両プローブは特異的にウイルス遺伝子を増幅した。また、両プローブを用いた時のウイルス核酸の検出限界は、それぞれ100pg、2.9ngであった。また、各ウイルスに対する特異抗体を検出することで、両ウイルスを鑑別する方法について検討した。前述した様にJEVとWNVは同一血清型群に属するため、それらに対する抗体は交叉反応を示すが、明らかに区別出来ることが判明した(データは示さず)。本研究は、その他の臨床症状が類似する感染症の原因病原体を鑑別する方法の開発に応用出来るものと考えられる。本研究は、臨床症状が類似している感染症の鑑別を、より短時間で、より簡単に行うための多病原体同時検出システム開発を目指す。本年度はHemi-probeとPadlock-probeを用いたLigation-mediated PCR法のウイルス核酸の検出について検討した。Hemi-probeは、病原体の遺伝子の標的配列(約40塩基)の相補配列を二等分し(各々約20塩基(5'端よりa'およびa))、それぞれの配列の5'あるいは3'端に18塩基のPCRのプライマー結合部位(各々b'およびb)を持つ2つのprobe(b'+a'およびa+b)を用いる。一方、Padlock-probeは、2つのHemi-probeのプライマー結合部位に無作為な配列を持つ約60塩基(c)を挿入し、結合した一つのprobe(a+b+c+b'+a')を用いる。ウイルス性の感染症は発熱を主徴とし、風邪様の症状で始まるものが多いため、感染初期の臨床症状は類似している。今回は、日本に存在する出血熱ウイルスの一つであるハンタウイルス(HTNV)のヌクレオキャプシド蛋白質の遺伝子と、蚊媒介性のフラビウイルスのひとつであるウエストナイルウイルスおよび日本脳炎ウイルスのRNAポリメラーゼの遺伝子(NS5)のRNAあるいはcDNAを標的遺伝子とした。各ウイルスに対するHemi-probeを用いてLigation-PCRを行うと、濃度に依存して標的遺伝子を特異的に増幅することが出来た。更に、HTNVに対するPadlock-probeについても同様に検討したところ、標的遺伝子を濃度依存的、特異的に増幅出来た。これらの結果は、両probeを用いたLigation-PCRにより、標的のウイルス遺伝子を特異的に検出できることを示しており、多病原体同時検出システムの今後の開発に繋がるものと考えられた。
テロメア配列結合タンパク質TRF1による細胞寿命制御機構の解明

本年度は、TRF1が核マトリックスに結合するメカニズムと、TRF1の誘導の機構について研究を進めた。これまでの結果は、核マトリックス上にTRF1を結合するパートナー分子があることを強く示唆しているが、TRF1はDNA修復や組換えに関わるさまざまなタンパク質を結合するため、通常の方法のようにTRF1全体を使ってtwo-hybrid assayをしても目的の分子以外が結果をマスクしてしまう可能性が高い。そこでまずTRF1のどのドメインが核マトリックス結合部位であるのかを決定することにした。TRF1を8つの断片に分けてそれぞれをNLS-EGFPタンパク質のC末端側に融合し、TRF1を核マトリックスに結合する活性が高いTIM細胞に導入して0.2M NaCl存在下の核マトリックス結合能を調べた。その結果、この方法ではどの断片にも結合能が見いだされなかった。現在、全長のTRF1から50アミノ酸残基ずつ欠失させる逆のアプローチで核マトリックス結合ドメインを探っている。細胞の不死化に関わるもう一つの因子であるテロメラーゼは、酵素活性サブユニット(TERT)のプロモーター領域の転写制御によって調節されていることがわかっている。そこで、TRF1 mRNAの転写開始点上流2178bpの領域をクローニングし、その転写活性を、TRF1とテロメラーゼを強く発現しているHeLa細胞と両者共にほとんど発現していないTIG細胞(正常ヒト線維芽細胞)で比較した。その結果、TERTプロモーターは予想どおり転写レベルで調節されているのに対し、TRF1プロモーターの転写活性は両細胞であまり変化が無かった。このことから、TRF1の発現調節はテロメラーゼの発現調節機構とは独立していることが明らかになった。本年度は、染色体末端のテロメアを構成するTRF1について研究を進め、(1)さまざまなヒト細胞でTRF1を検出するためのモノクローナル抗体の作成と、(2)TRF1とEGFPのキメラ・タンパク質の作成と細胞内動態の検討を行った。まず、バキュウロウイルスベクターを使って昆虫細胞で発現させたTRF1を精製し、これを抗原として3種のモノクローナル抗体を作成した。うち2つは本来のTRF1の局在である染色体末端を染色したが1つは細胞周期依存性を思わせる染色パターンを示し、現在さらに解析中である。これらの抗体はいずれもFormaldehyde固定でシグナルを検出できたが、リジン残基を一部保護する前処理をすることでさらに強いシグナルが検出できた。次に、TRF1を核マトリックスに結合している因子をクローニングするための準備として、EGFPとTRF1の一部を結合したキメラ・タンパク質を作成しているが、陽性コントロールのNLS/EGFP/TRF1全長タンパク質と、陰性コントロールのNLS/EGFPを作成してその局在を調べた。その結果、NLS/EGFP/TRF1全長タンパク質はTRF1と同様の局在を示し、この実験系の妥当性を示すことができた。現在、さらにTRF1全長を8つの部分に分けてキメラ・タンパク質を作り、核マトリックス局在ドメインを絞り込むと共に、TRF1を核マトリックスに結合する因子が豊富に含まれていると予想されるTIM細胞からmRNAを単離して、これを基にしたcDNAライブラリーを作成中である。