hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最適快適組織制御によるマグネシウム合金の機械的特性の向上

Mg合金の室温の変形機構は、底面転位だけでなく、非底面転位も活発に活動することが明らかになった。非底面転位の活動は、底面転位のすべり変形によって粒界でのひずみ不整合を生じないために発現する付加的応力が原因と考えられる。また、底面転位も非底面転位もバーガースベクトルはaであるため、c成分の変位を発生するために補足的変形機構を必要とする。このため、粒径が10μm以下の微細粒材料においては、全ひずみ量の8%が粒界すべりによって担われていることが明らかになった。粒界すべりは室温における塑性変形の異方性によって促進されたものである。一方で、粒界が50μm以上の粗大粒材料においては、双晶形成が補足的変形機構となる。形成される双晶は引張軸とc軸との幾何学的方位関係に依存せず、全て{1012}タイプであった。このことは、双晶が底面転位の堆積による集中応力場を緩和するために核生成・成長するからであると考えられる。さらに、耐熱Mg合金の高温変形機構を理解するためにMg-Y合金のクリープ変形と組織観察を行なった。高温変形の律速機構はa転位の上昇運動であることが明らかになった。Mg-Y合金のクリープ強度はZnの微量添加によって飛躍的に向上する。Znは固溶元素であるYとともに底面に偏析し、積層欠陥を形成する。Zn添加によって積層欠陥エネルギーが減少し、拡張転位が安定化するため、転位の上昇運動が困難となり、クリープ強度が向上する。Mg合金の室温延性を高めると同時に強度を向上させることを目的として研究を行っている。Mg合金の延性が乏しい理由には底面すべりのせん断応力が他のすべり系に比べて百倍程度小さいために、von Misesの条件が満たされないことにある。本研究では、底面すべりだけを抑制することによって、他のすべり系を活動させることにある。これが実現できれば強度・延性ともに向上できる可能性がある。本年度に試みた手法は異方性の高い析出物を利用して、転位すべりの方向を選択的に抑制しようとするものである。このために選んだ合金系はMg-Zn合金である。150°Cにおいて種々の時間時効を施し、MgZn_2タイプの異方性析出物を形成した。この析出物はC軸方向に長く延びるため底面すべり転位の活動を優先的に抑制し、柱面すべり転位の活動は妨げないことが考えられる。現在までに行った時効条件では延性が向上するような析出形態は得られていない。今後時効条件を広範囲に変化させて延性の向上をねらうつもりである。また、液体急冷によってZnを強制固溶させた合金を時効するとZn濃度が8から15%において底面が急冷箔帯の面に対して平行に強く配向することが明らかになった。このことは単軸引張試験において底面にかかるせん断応力が無視できるようになるため、底面すべり以外のすべり系の活動が生じ強度と延性の両方が向上する可能性がある。よって配向性の制御と機械的性質についても注目して研究を進めていく計画である。Mg合金における良好な室温強度と延性を得るための組織因子の探索を行った。我々の液体急冷Mg-Zn合金を含めて約10種類の合金種、8種類の作製法によって報告されている実験結果の解析を行った。その結果、室温降伏強度が下記の統一的なホールペッチ式で記述できることが明らかになった。ここでdは粒界である。Δは析出強化、固溶強化などによる付加的強化因子であり、最大約120MPaが期待できる。このように、Mg合金においてはシュミット因子の異方性が高いため、強度に及ぼす主な組織因子は結晶粒径であることが判明した。

また、延性に関しては、粒界に存在する析出・晶出相の粒界被覆率に反比例することが明らかになった。このことは、Mg合金の破壊が粒界で生じることに由来する。これらの組織因子は独立に制御できるため、Mg合金においては、室温強度と延性を同時に向上させることができることを示唆している。さらに、良好な高温強度を得るための組織因子の探索を行った。チキソキャストによって得られたMg-Al-Ca合金を用いて、鍛造・熱処理により粒界における晶出物の被覆率を変化させてクリープ強度を測定した。その結果、高温においては粒界が完全に被覆されている場合は高いクリープ強度が実現できることが判明した。今後、晶出物と母相との結晶整合性の観点から高い粒界被覆率を実現するための条件を明らかにし、高いクリープ強度を得るための晶出物の種類を探索していく。汎用性の高いMg-3Al-1Zn(AZ31)合金にECAE加工を施し、ほぼランダムな結晶配向で平均粒径が6ミクロン程度の微細粒多結晶材料を作製した。この材料は室温での引張伸びが47%にも達し、その高い延性の原因を調べた。実験は室温引張試験を種々のひずみ量まで行い、透過電子顕微鏡を用いて変形組織を観察した。また、各結晶粒の引張軸に対する方位をキクチパターンより解析し、すべり系のシュミット因子を求め、転位挙動との比較を行った。その結果、2%の塑性ひずみにおいて、ほとんど全ての結晶粒で非底面への交差すべりが生じていることが明らかになった。さらに、室温における粒界すべりに可能性も調べ、変形に10%ほど寄与していることを明らかにした。これらの実験に加えて、Mg-Y-Zn合金における高温クリープ強度も調べ、Zn微量添加によって形成された積層欠陥がクリープ強度を向上させることが判明した。また、Y添加による強化機構が転位の交差すべりによって律速されていることも明らかにした。ECAE加工後、340°Cならびに500°Cで焼鈍し、配向がランダムで平均粒径がそれぞれ8umと50umの試料を得た。これらの試料にたいして室温引張試験を行い、変形後の組織観察を行なった。転位観察の結果、微細粒試料では粒内全体において底面すべりだけでなく非底面すべりが活発に生じていた。一方、粗大粒試料では非底面すべりの活動は粒界近傍に限られていた。非底面すべりの活性化は、粒界におけるひずみの連続性を保つために生じた内部応力によるものと考えられ、内部応力の及ぶ範囲が粒界に依存して相対的に変化するためであると結論できた。また、底面、非底面のいずれのすべり系も転位のバーガースベクトルはa方向であり、均一変形を実現するためには付随変形機構が必要である。この付随変形機構は、微細粒試料では粒界すべりであり、粗大粒試料では{1012}タイプの双晶形成であることが確認された。粒界すべりによるひずみは全ひずみ量の約8%であり、室温における高延性に寄与した。また、粗大粒試料において形成される双晶は、従来から言われている幾何学的条件(引張軸とc軸との相対的な方位関係)と無関係であり、双晶形成の原因は底面転位の堆積による応力集中が原因であることが明らかになった。希土類元素をCaで置換することによって、低価格な耐熱Mg合金として最も期待されている合金の組織とクリープ強度の関係を調べた。クリープ強度は粒界析出物の粒界被覆率に比例して増加することが明らかになった。また、粒内析出物もわずかに強度に寄与していることが明らかになった。
古代東北アジア諸民族の総合的研究「魏志」東夷伝の検討を中心に

『魏志』東夷伝は、広く知られた倭人の条(いわゆる倭人伝)を含む、3世紀を中心とした東北アジア諸民族の貴重な民族誌で、夫余・高句麗・東沃沮・〓婁・〓・韓・倭人の各条に分かれる。3世紀およびそれに先立大時代の倭人について知るためには、それと深く関わりあったこれら諸民族について知ることが不可欠である。そこで、『魏志』東夷伝の精密な読解を進め、それに関わる調査・研究を集成・総合し、諸民族の実態を総合的に検討していくことが課題である。本年度は、夫余・〓婁・東沃沮について訳註を作成し、また関連遺跡を踏査し、あわせて韓族のなかから成長する百済の前期時代(西暦475年以前)の王都問題および、高句麗の遼東進出と対外防禦をめぐる問題について考察した。夫余伝の訳註は、日本文化班の研究会で報告した際の資料に添付し、考察の一端はニユーズレターにも掲載された。そうした訳註をここで示すスペースはなく、またいまのところ発表の機会を得ていないが、残る諸伝の成稿をまって、公刊したいと考えている。夫余・〓婁・東沃沮は、現在の中国吉林省・黒龍江省からロシア沿海州におよんでおり、現地における調査状況の把握がなお不充分であることも認識している。その情報蒐集につとめ、訳註を補完していきたい。情報蒐集をも目的として、99年10月に中国遼寧省・吉林省を踏査した。夫余祥の地である吉林省吉林市を訪れ、さらにその東の延辺地区も踏査した。延辺地区は琿春が東沃沮の中心地があったと想定され、さらに北には〓婁が展開していたと考えられる。東沃沮か〓婁か所属不明の集落址についても立地を確認したが、情報はなお多くはない。99年4月には、遼寧省桓仁県・吉林省集安市などを踏査した。ともに高句麗発祥の地であり、すでに数回訪れているが、未確認の部分もまだ多く、今後も継続し、現地の研究者と討議したい。
専門外の学生・教員を対象とした化学物質の環境安全教育の講習と学外発信

化学物質に対する環境安全意識を高めるための富山高専型環境安全教育を目指し、今年度は化学系の低学年を対象に、危険予知訓練の試行、環境安全に関するビデオの視聴、および確認テストなどを行った。また、学生実験でのヒヤリハット体験をヒヤリハットシートを用いて、振り返りを試みた結果、本人の注意力不足が原因で起こったものが、全体の約7割を占め、彼ら自身の危険に対する感性を意識させることができた。また、外部講師を招いて教員・学生を対象とした環境安全教育セミナーを実施した。これらの環境安全教育プログラムを受けた、本校の低学年(13年生)567名にアンケートを実施して、安全意識調査を行った。その結果、3年生の副専攻授業(化学系は機械や電気の実験を行い、機械や電気の学生が化学の実験を行うもの)受講者の回答について解析を行った。「事故が起こる可能性について考えますか」という質問に対して「常に考える」と回答した学生の割合を学科別にみると、物質工学科は57%、機械工学科44%、環境材料工学科38%、電気工学科22%となった。これは、物質工学科や機械工学科は実験実習の時間数が多いため、ヒヤリとした体験や経験が多いためであると思われる。「安全に関して理解している」と回答した学生の割合は、化学を専攻としている学生は95%なのに対し、専門としない学生は69%に留まっている。また化学物質を扱う授業で「化学物質の事前調査」を行うかどうかについて質問したところ、化学を専門とする学生では、83%が行っているのに対し、化学を専門としない学生は29%であった。これらの意識調査より、化学を専門としている学生は、比較的安全意識が高いが、化学を専門としない学生は、化学物質に対する安全意識がそれほど浸透していないことが明らかとなった。化学を専門としない学生への環境安全教育がまだ不十分であり、今後も本取り組みを行う必要がある。
心筋梗塞におけるアポトーシスの発現とその意義-ウサギ心筋梗塞モデルにおけるアポトーシスの抑制因子・促進因子およびそれらの遺伝子の解析-

梗塞心筋細胞にいつからアポトーシスならびに抑制因子Bcl-2が発現するかを明らかにするために、ウサギの心の左冠状動脈の分枝部を閉塞し、30分虚血・再灌流モデルを作製した(30分虚血群、30分虚血・30分再灌流群、30分虚血・2時間再灌流群、30分虚血・4時間再灌流群、30分虚血・8時間再灌流群、30分虚血・24時間再灌流群、各5羽)。アポトーシスについては、DNA ladderおよびin situ nick end labeling法でDNA fragmentationの有無により検討した。Bcl-2蛋白の発現はウエスタンブロット法および免疫組織学的に、bcl-2 mRNAはノーザンブロット法にて検討した。梗塞心筋組織のDNA ladder陽性およびin situ nick endlabelling陽性心筋細胞は30分虚血群、30分再灌流群ではみられなかったが、2時間再灌流群ではみられた。通常、梗塞サイズは再灌流30分以内には決定されると考えられているので、再灌流2時間以後に出現するDNA fragmentationが梗塞サイズにどの程度影響するかは今後の課題である。アポトーシス抑制因子Bcl-2蛋白はウエスタンブロット法では、再灌流24時間群で虚血領域の心筋組織に明らかなバンドとして、免疫組織学的には再灌流8時間後に梗塞周囲の残存心筋細胞に発現した。ノーザンブロット法によるbcl-2 mRNAも再灌流24時間で発現を確認した。Bcl-2蛋白の発現は、再灌流早期にはみられないため、虚血再灌流早期の心筋細胞死に影響するとは考えられない。しかし、近年、心筋梗塞後のlate cell deathの存在や梗塞後のremodelingとアポトーシスの存在が問題になっている。したがって、再灌流後期におけるBcl-2の発現は上記のremodelingやアポトーシスに何らかの影響をもつ可能性を示唆する。
視覚情報処理系を持つ2台の移動ロボットによる共同作業に関する研究

動作機能の向上した移動ロボットを制作することによって,移動経路計画をより柔軟なものにすることが可能になった.すでに制作している一台の移動ロボットでは,移動方向の変更を行うときには,一度停止して旋回を行って方向を変えなければならなかったが,今回の機能向上によって,停止することなく,蛇行移動を行うことも可能になった.また本システムでは,移動ロボットの動作中に移動速度や方向の変更などの指令を移動ロボットに対して行わなければならない.すなわち,移動ロボットは動作制御と通信制御の2つの負荷を負うことになるが,これもハードウェアの機能向上によって解決できた.搬送時の環境情報入力系として,本研究では,テレビカメラを用いた.搬送作業の一例として,直方体の搬送物を2台の移動ロボットで直進搬送する試みた.搬送作業の実施状況は,搬送物の傾きをテレビカメラを用いて獲得することで検出した.搬送物の傾きを自分の搬送速度の修正で改善されないと判断した場合,通信機能を用いて,相手ロボットに対して速度の修正要求を送る.これにより,2台のロボットで共同して搬送を実現することができた.本研究では,機能向上した移動ロボットを製作し,搬送物のエッジの傾きと他のロボットからの要求に基づいて搬送速度を制御し,搬送物を直進搬送する手法の提案を行った.提案した手法を用いて,実際に製作した移動ロボットと従来からある移動ロボットを用いて搬送作業を行わせ,良好な結果を得た.動作機能の向上した移動ロボットを制作することによって,移動経路計画をより柔軟なものにすることが可能になった.すでに制作している一台の移動ロボットでは,移動方向の変更を行うときには,一度停止して旋回を行って方向を変えなければならなかったが,今回の機能向上によって,停止することなく,蛇行移動を行うことも可能になった.また本システムでは,移動ロボットの動作中に移動速度や方向の変更などの指令を移動ロボットに対して行わなければならない.すなわち,移動ロボットは動作制御と通信制御の2つの負荷を負うことになるが,これもハードウェアの機能向上によって解決できた.搬送時の環境情報入力系として,本研究では,テレビカメラを用いた.搬送作業の一例として,直方体の搬送物を2台の移動ロボットで直進搬送する試みた.搬送作業の実施状況は,搬送物の傾きをテレビカメラを用いて獲得することで検出した.搬送物の傾きを自分の搬送速度の修正で改善されないと判断した場合,通信機能を用いて,相手ロボットに対して速度の修正要求を送る.これにより,2台のロボットで共同して搬送を実現することができた.本研究では,機能向上した移動ロボットを製作し,搬送物のエッジの傾きと他のロボットからの要求に基づいて搬送速度を制御し,搬送物を直進搬送する手法の提案を行った.提案した手法を用いて,実際に製作した移動ロボットと従来からある移動ロボットを用いて搬送作業を行わせ,良好な結果を得た.
いじめ・不登校に対応する地域のネットワーキングの研究

1、研究の概要本年度は先に実施した調査の分析と検討を中心として、今後の方向性について考察検討を深めた。2、調査の概要近年学校現場を中心として頻発している子どもの問題に対して、地域社会の人々の関わりの状況、およびその意識を調査した。このことをとおして、地域のネットワークづくりや連携の在り方を検討する基礎資料を得ることを目的としている。神奈川県I市周辺で親、教師、民生委員など214名を対象とした調査を、1996年12月から1997年1月にかけて実施した。回収率は86.0%であった。3、結果と考察上記調査の結果を中心として考察した。調査の結果は以下の4点に要約できる。(1)半数前後の人たちが、なんらかの形で子どもの問題に関わった経験を持っている。(2)子どもの問題に対する、学校内や学校外での対応の現状に不満を持っている。(3)学校内や学校外での対応が有効なものになることを期待している。(4)自分自身が子どもの問題に関わる方法を模索している。4、今後の課題地域のひとびとはそれぞれ問題意識を明確に持っている場合が少なくなく、有効な対応の方法を模索している。今後は、より具体的な対応策の受け皿として、地域のネットワーキング作りが急がれるべきであろうと考える。1、研究の方向性本研究は学校を中心とした子どもをとりまく状況における、種々の問題の噴出に対して、地域におけるネットワーキングが有効な機能を果たせるのではないか、という仮説を実践的に検証しようとするものである。2、本年度の研究計画具体的には理論的基盤として、ソーシャルワークの視点から子どもと学校を見ること、つまりスクール・ソーシャルワークの理論と技法を用いている。つまり、学校内に拠点を持つスクール・カウンセラ-の活動と異なり、学校外を拠点として活動するスクール・ソーシャルワーカーの実現が一つの目標となる。本年度は、(1)地域のマンパワーの結集、(2)地域の相談窓口等の情報収集、(3)地域におけるSSW機能の実現可能性の調査等を中心として研究をおこなった。3、本年度の研究実績(1)神奈川県西部地域(伊勢原市を中心として)におけるマンパワーの結集のため、「SSW研究会」を組織し、情報・知識の交換等をおこなっている。(2)上記SSW研究会において相談窓口に関する種々のパンフレット、チラシ、ポスターなどの情報を収集し整理している。(3)神奈川県西部地域において、親、教師、民生児童委員、相談所職員などを対象とした意識調査をおこなった。4、今後の展開本年度の研究内容を整理し分析・考察を加え、研究目的の実現へ向けて具体的なネットワーキングの活用プログラムの作成をめざす。1、本年度の研究結果本年度は、昨年度より継続中の地域におけるネットワーキングのための基礎的作業と並行して、「いじめ・不登校」といった問題の背景にある、子どもの生活・意識の実態を探ることとした。昨今の中学生などによる凶悪な犯罪の発生や、いじめを理由とした自殺などにおいて、子どもの「いのち」に対する意識の希薄さが指摘されることがある。そこで、家族や身近な存在の死に対して、その体験の有無、その際の家族や親の対応、また現在の死や命に対する意識などを子どもたちから聞いた。対象は中学生とし、大都市周辺部の住宅地域の公立中学校2校に依頼し、約350名の中学生がら回答を得た。方法は、学級担任によるクラスにおける集合調査であり、回収率は100%である。調査内容の主なものは、「死別経験の有無」と「死別経験の際誰かと話し合ったか」そして「悩み・いのち・死・自殺」の意識についてである。死別経験は79.8%の中学生が、「あり」と答えている。ただ、その内「誰かと話し合った」かどうかについては、話し合ったというのは46.2%にすぎない。とくに興味深い結果は、命について深く考えたり、限りがあると意識したりすることのある中学生は、「話し合った」中学生であった点である。2、今後の展開中学生を中心とした子どもの実態と意識をより深く探るとともに、それを踏まえて、子どもを支える地域のネットワーキングの重点目標を明らかにする。
非金属系ナノ構造による光電場増強機能の創出

金属ナノ構造を用いた蛍光増強の場合,励起分子が金属表面の極く近傍に位置するとき,エネルギー移動によって蛍光がクエンチするという難点があった.本研究は,そのような難点を克服し,蛍光増強の新しい場を提供するため,非金属ナノ構造によるクエンチなしの蛍光増強を実現することを目的としている.本年度は,昨年度までに得られれたGaP微粒子層上のRohdamine B分子の蛍光増強の結果をさらに発展させ,特に蛍光増強のメカニズムを探る研究を実験,理論の両面から行った.微粒子層としては,GaP微粒子のみならず、新しい方法(パルスレーザーアブレーション法)で作製したSi微粒子についても実験を行った.色素層としては,従来のRohdamine Bの他ににDCMを用いた.また,単純な蛍光スペクトルの測定に加えて,蛍光励起スペクトル,微粒子層の減光スペクトル,散乱スペクトルの測定を行った.また,理論的には電場増強度Q_<NF>の計算に,微粒子のサイズ分布を取り入れた.これらの測定と計算を通じて,以下のような結果が得られた.1)Rhodamine B分子と同様に,DCM分子でも,クエンチ無しでの蛍光増強が見られる.2)サイズの大きいGaP微粒子での蛍光増強では,蛍光励起スペクトルにピークが現れる.3)励起スペクトルのピークは,サイズ分布を取り入れたQ_<NF>の計算結果と定性的に一致する.これらのことは,非金属微粒子層上の有機分子の蛍光増強は,電磁気学的なメカニズムで生じており,特に入射光側の共鳴が増強に効いていることを示唆している.金属ナノ構造を用いた蛍光増強の場合,励起分子が金属表面の極く近傍に位置するとき,エネルギー移動によって蛍光が失活するという難点があった.本研究は,そのような難点を克服し,蛍光増強の新しい場を提供するため,非金属ナノ構造による失活なしの蛍光増強を実現することを目的としている.Mie散乱の理論から導かれる近接場増強度を,種々の物質の球形粒子について見積もった結果から,半導体のGaP及びSi微粒子が高い増強度を示す可能性があることが示唆されている.本年度は,ガス中蒸発法により作成されるGaP微粒子層上での発光増強現象を詳しく調べるとともに,新たにSi微粒子層での発光増強の実験を試みた.昨年度までは,発光層としてrhodamine B分子を用いていたが,今年度はAlq_3層も加え,発光寿命測定も行った.GaP微粒子層上のrohdamine B分子では,発光層の膜厚を薄くするにつれ劇的に増加する発光増強が観測されたが,それと同じ傾向がSi微粒子層上でも観測された.ただ,GaP微粒子層上では発光増強度は最大で140倍にも達したが,Si微粒子上で増強度は約1桁小さい値にとどまった.電子顕微鏡観察の結果からは,今回得られたSi微粒子の平均サイズが60nm程度と小さく,大きい増強度を得るためにはもっとサイズの大きい粒子を作製する必要があることが分かった.Alq_3を用いた発光寿命の測定からは,非金属微粒子上では多少の発光のクエンチはあるものの,金属微粒子上に比較するとクエンチの度合いは圧倒的に小さいことが判明した.金属ナノ構造を用いた蛍光増強の場合,励起分子が金属表面の極く近傍に位置するとき,エネルギー移動によって蛍光がクエンチするという難点があった.本研究は,そのような難点を克服し,蛍光増強の新しい場を提供するため,非金属ナノ構造によるクエンチなしの蛍光増強を実現することを目的としている.本年度は,昨年度までに得られれたGaP微粒子層上のRohdamine B分子の蛍光増強の結果をさらに発展させ,特に蛍光増強のメカニズムを探る研究を実験,理論の両面から行った.微粒子層としては,GaP微粒子のみならず、新しい方法(パルスレーザーアブレーション法)で作製したSi微粒子についても実験を行った.色素層としては,従来のRohdamine Bの他ににDCMを用いた.また,単純な蛍光スペクトルの測定に加えて,蛍光励起スペクトル,微粒子層の減光スペクトル,散乱スペクトルの測定を行った.また,理論的には電場増強度Q_<NF>の計算に,微粒子のサイズ分布を取り入れた.これらの測定と計算を通じて,以下のような結果が得られた.1)Rhodamine B分子と同様に,DCM分子でも,クエンチ無しでの蛍光増強が見られる.2)サイズの大きいGaP微粒子での蛍光増強では,蛍光励起スペクトルにピークが現れる.3)励起スペクトルのピークは,サイズ分布を取り入れたQ_<NF>の計算結果と定性的に一致する.これらのことは,非金属微粒子層上の有機分子の蛍光増強は,電磁気学的なメカニズムで生じており,特に入射光側の共鳴が増強に効いていることを示唆している.
EUおよび日本の高等教育における外国語教育政策と言語能力評価システムの総合的研究

当初計画に基づき研究分担者・協力者が、欧米諸国の高等教育における外国語能力評価システムと具体的実践を19機関において調査・収集した最新の情報を検証し、我が国の外国語能力評価方法との対照研究を行った。成果は東京外国語大学語学研究所との共催による合計11回の研究集会や、国際シンポジウム等で発表した他、研究分担者・協力者は各自の関係する学会・研究会等で発表し論文として提出した。また、本科研のWebサイトでの発信や2012年3月に報告集の刊行によって成果を公開した。本研究は、第1に、ボローニャ・プロセスにより高等教育の変革が進行しつつあるEU諸国の外国語教育政策、特に、高等教育における言語能力評価システムと大学等での具体的実践を調査・検証しつつ、我が国の高等教育における外国語能力評価方法の実態調査をもとに対照研究をする。第2に、日本の外国語能力検定試験の到達度評価基準の問題点を検証する。この目的を達成するために以下の研究活動を行った。(1)EU諸国の高等教育機関における外国語教育制度改革の動向調査と情報収集:現在EUで進められている大学等の言語教育制度改革の最新の取り組み状況をオランダ・ライデン大学、フランス・レンヌ大学、国立東洋言語文化学院(INALCO)、ベルギー・ルーヴァン大学等で現地調査を行った。(2)EU諸国における第1外国語教育・第2外国語の能力評価基準と測定方法に関する最新動向調査:EUおよび周辺諸国の大学等の外国語教育制度立案者や言語教育従事者(教師等)を対象に、第1外国語教育・第2外国語の能力評価基準と測定方法に関する聞き取り調査を行い、これをふまえ次年度の研究準備をした。(3)日本の外国語能力検定試験の到達度評価基準に関する通言語的共通性と透明性の検証:(C班)特に、フランス語の国内の能力検定試験について、過去の問題をデータベース化し級別到達度評価の根拠、中等・高等教育機関での単位認定・教材・学習への活用実態などについて調査した。(4)上記の研究成果を、東京外国語大学語学研究所との共催で報告会を開催し次年度への準備作業を行った。(5)平成21年6月にシンガポール国立大学言語研究センターCHAN所長により、「いま大学に必要な言語教育とは-シンガポール国立大学の試みから-」と題した講演会を行い、国際研究連携的活動を実施した。本研究は、第1に、ボローニャ・プロセスにより高等教育の変革が進行しつつあるEU諸国の外国語教育政策と大学等での具体的実践を調査・検証しつつ、我が国の高等教育における外国語能力評価方法の実態調査をもとに対照研究をする。この目的を達成するために平成22年度は、以下の研究活動を行った。(1)EU諸国の高等教育機関における外国語能力評価方法の動向調査:イギリス・ケンブリッジ大学、カナダ・ケベック大学、オタワ大学、トロント大学他、ドイツ・フランクフルト大学、ハノーバー大学、エアランゲン大学他で言語教育制度改革について最新の動向を調査した。(2)日本の外国語能力検定試験の到達度評価基準の検証:実用フランス語能力検定試験とドイツ語能力検定試験ついて過去の出題問題をデータベース化し、到達度基準と中等・高等教育機関での単位認定の実態などについて調査した。(3)東京外国語大学語学研究所との共催で、「スペインにおける言語状況と言語教育に関する報告」(川上茂信)、「CEFRとフランスの高等教育、中等教育における語学教育」(山崎吉朗)、「カナダの二言語併用社会と言語教育政策について」(矢頭典枝)他合計5件の研究集会を開催し、研究活動の成果をもとに国内外の研究者と意見交換を行った。(4)EU諸国における外国語能力評価基準と測定方法に関する国際シンポジウム開催:東京外国語大学世界言語社会教育センターとの共催で、EUおよび周辺諸国の大学等から外国語教育制度立案者や言語教師を招聘して国際研究集会「高等教育における外国語教育の新たな展望-CEFRの応用可能性をめぐって-」を2011年3月2日・3日に開催し、CEFR等の能力評価基準に関する国際研究連携的活動を実施した。この研究論文集は現在準備中である。本研究の成果としては、EU諸国の外国語教育政策と大学等での具体的実践の調査・検証、第2に、日本の外国語能力検定試験の到達度評価基準の問題点の検証、を主軸に、平成23年度は、以下の研究活動を行った。1.ロシア・モスクワ大学、モスクワ言語大学、ベトナム・ハノイ国家大学他で高等教育機関における外国語能力評価方法の動向について調査し成果を発表した。2.日本の外国語能力検定試験、特に実用フランス語能力検定試験について過去の出題問題をデータベース化しコンコーダンス作成などを元に検証し能力到達度基準の問題について調査し報告した。

3.東京外国語大学語学研究所他との共催で、「「外国語としてのドイツ語」教育」(成田節)、「ロシア・モスクワの現地調査報告」(中澤英彦)、「ベトナムの言語教育政策-CEFRの受容と英語教育、そして少数民族語-」□(拝田清)、「京都大学(人文社会系学部)における言語教育カリキュラムと成績評価について」(河崎靖京都大学教授)他合計6件の研究集会を開催したほか、2012年3月に世界言語社会教育センターとの共催により国内外の言語教育研究者12名を招聘して国際シンポジウム「越境する人と英語《Cross-bordering People and Cross-bordering English》」を開催し有益な意見交換を行った。本科研の総括的成果報告書として『EUおよび日本の高等教育における外国語教育政策と言語能力評価システムの総合的研究』を2012年3月に刊行し成果を公開、同時にWeb上でPDFとして発信した。
電子透かし技術を応用した画像情報管理システムの開発

本研究では,電子透かし技術による画像情報管理システムの開発を目指して研究を行った.まず,基礎的研究として,電子透かし技術について検討を行い,電子透かし方式の開発と改良を行った.また,これらの研究開発のべースとして,電子透かし方式の性能評価法についても検討を行った.そして以上の研究成果を踏まえて,電子透かし技術による画像情報の保護管理について議論し,電子透かし埋め込み検出システム(アプリケーションソフトウェア)の試作を行った.本研究で得られた研究成果は以下の通り.(1)電子透かし方式の開発と改良:ウェーブレット変換を用いた新しい電子透かし方式を提案し,この方式を画像の部分的改ざんやすり替えなど悪意のある攻撃の有無を検出できるように改良した.また,画像の多重解像度表現を利用して新しい相関利用型の電子透かし方式を提案するとともに,この方式の理論的解析を行い,電子透かしの検出精度を改良した.さらに,コンテンツ配布者の不正に対して安全な電子透かしシステムの開発も行った.(2)電子透かし方式の性能・品質・耐性評価について:周波数領域利用型の電子透かし方式に対して,透かし情報の埋め込み検出システムのモデル化を行った.、そして,このモデルを用いて量子化制御型及び相関利用型の電子透かし方式の性能,品質,耐性について議論し,電子透かし方式の評価方法を提案した.(3)電子透かし技術による画像情報の保護管理について:電子透かし技術を用いて,MPEG動画の再生・コピー制御方式,画像コンテンツの検索・識別方式,及び画像の認証・保護方式を提案した.また,Windows版・静止画用電子透かし埋め込み検出ソフトウェアの試作を行った.本研究では,電子透かし技術による画像情報管理システムの開発を目指して研究を行った.まず,基礎的研究として,電子透かし技術について検討を行い,電子透かし方式の開発と改良を行った.また,これらの研究開発のべースとして,電子透かし方式の性能評価法についても検討を行った.そして以上の研究成果を踏まえて,電子透かし技術による画像情報の保護管理について議論し,電子透かし埋め込み検出システム(アプリケーションソフトウェア)の試作を行った.本研究で得られた研究成果は以下の通り.(1)電子透かし方式の開発と改良:ウェーブレット変換を用いた新しい電子透かし方式を提案し,この方式を画像の部分的改ざんやすり替えなど悪意のある攻撃の有無を検出できるように改良した.また,画像の多重解像度表現を利用して新しい相関利用型の電子透かし方式を提案するとともに,この方式の理論的解析を行い,電子透かしの検出精度を改良した.さらに,コンテンツ配布者の不正に対して安全な電子透かしシステムの開発も行った.(2)電子透かし方式の性能・品質・耐性評価について:周波数領域利用型の電子透かし方式に対して,透かし情報の埋め込み検出システムのモデル化を行った.、そして,このモデルを用いて量子化制御型及び相関利用型の電子透かし方式の性能,品質,耐性について議論し,電子透かし方式の評価方法を提案した.(3)電子透かし技術による画像情報の保護管理について:電子透かし技術を用いて,MPEG動画の再生・コピー制御方式,画像コンテンツの検索・識別方式,及び画像の認証・保護方式を提案した.また,Windows版・静止画用電子透かし埋め込み検出ソフトウェアの試作を行った.本研究では、電子透かし技術を応用して一般ユーザがパーソナルコンピュータ(PC)上で容易に利用できる画像情報管理システム(アプリケーションソフトウェア)の開発を目指して研究を行う。今年度は、電子透かしによる画像情報の保護管理について関連の研究者・技術者と議論を行い、研究代表者のこれまでの研究成果を利用して画像情報の保護管理システムの開発を始めた。今年度の研究成果は以下の通り。1.画像情報管理システムを開発するための基礎となる電子透かし技術について、研究代表者がこれまでに得ているウェーブレット変換に基づく電子透かし方式を再検討し、電子透かし方式の改良を行った。また、MPEG動画の再生・コピー制御に適した電子透かし方式として離散コサイン変換に基づく方式を新たに開発した。2.画像情報管理システムのセキュリティに関して、電子透かしの性能、品質、耐性について議論し、電子透かし方式の評価方法を提案した。さらに,この方法を用いて離散コサイン変換に基づく方式と離散ウェーブレット変換に基づく方式の解析を行い、これらの耐性を比較した。3.上記1、2の結果を踏まえて、画像情報管理システムが具備すべき性能・機能を記述した。そしてこれを満足するソフトウェアの仕様、要件について議論を行い、ソフトウェアの設計書を作成した。4.画像情報管理システム(ソフトウェア)の試験や性能評価を行うための環境を整備し、ソフトウェアのコーディング作業を開始した。次年度は以上の研究成果を踏まえて継続研究を行い、画像情報管理システムの試験・性能評価とこれに基づくシステムの改良を行い、画像情報保護管理システムの開発を目指す。本研究では,一般ユーザがPC上で容易に利用できる画像情報管理システム(アプリケーションソフトウェア)の開発を目指して研究を行う.今年度は,これまでの研究成果を踏まえて継続研究を行い,電子透かしによる画像情報の保護管理について関連の研究者・技術者と議論を行い,画像情報の保護管理システムの開発を行った.今年度の研究成果は次の通り.(1)電子透かしによる画像情報の保護管理システムを開発するための基礎研究として,ウェーブレット変換を用いた新しい電子透かし方式を提案し,この方式を画像の部分的改ざんやすり替えなど悪意のある攻撃の有無を検出できるように改良した.また,画像の多重解像度表現を利用して新しい相関利用型の電子透かし方式を提案するとともに,この方式の理論的解析を行い,電子透かしの検出精度を改良した.(2)電子透かしによる画像情報の保護管理システムのセキュリティに関して、電子透かし方式の評価方法について議論した。

周波数領域利用型の電子透かし方式に対して,透かし情報の埋め込み検出システムのモデル化を行い,このモデルを用いて量子化制御型及び相関利用型の電子透かし方式の性能(透かし情報量),品質(透かし入り画像の品質),及び耐性(画像処理や攻撃に対する透かしの強度)について議論し,電子透かし方式の評価方法を提案した.(3)上記1,2の結果を踏まえて,電子透かし技術による画像情報の保護管理システムとして,MPEG動画の再生・コピー制御方式,画像コンテンツの検索・識別方式,及び画像の認証・保護方式を提案した.また,Windows版・静止画用電子透かし埋め込み検出ソフトウェアの試作を行った.
異種遷移金属錯体を用いた新規連続的触媒反応の開発

申請者らのこれまでの研究成果を踏まえて、申請者らの研究グループが開発に成功した独自性の高い触媒反応を基軸とする異種金属錯体を用いた新規連続的触媒反応の開発を行った。特にイリジウム錯体及びルテニウム錯体を用いた連続的な触媒反応の開発に成功し、反応に用いたケトンと1級アルコールとから、ケトンのα位の炭素が伸長した光学活性アルコールを効率的に得ることに成功した。また、配位子の種類が異なる2種類のルテニウム錯体を用いた連続的な酸化還元反応を利用するラセミ体アルコールの対応する光学活性アルコールへと変換する反応系を見出した。何れの反応系も連続的触媒反応の概念を用いることで開発することができた極めて興味深い反応である。さらに、連続的触媒反応では無いが、硫黄架橋2核ルテニウム錯体存在下での特異な新規触媒反応を開発すると共に、既に開発に成功していたプロパルギル位置換反応の不斉化にも成功した。本反応系の生成物の絶対配置から反応機構の考察も行った。本反応系はアレニリデン錯体を鍵中間体として経由する初めての不斉合成反応である。
バングラデシュ国におけるＩＣＴを活用した遠隔教員研修の考察

本研究は、バングラデシュの小学校教員に対して教師用ポータルサイトを構築し,1授業研究の質向上に向けた幅広い意見交換の場づくり2改訂教科書に即した教員の基礎的な教科(理数)・教育的知識の向上の2点について,有効性を分析することを目的とした。バングラデシュでは2015年より教科書が改訂され、これまでの問題演習型による暗記中心の教科書構造から、児童の思考に基づいた問題解決型の思考プロセスを重視した教科書へ大幅な転換がなされた。しかし、教員研修を受ける機会の乏しい教員は基礎的な教育・教科知識の欠如などの問題から教科書改訂の要点を理解できておらず、授業改善が起きにくいことが明らかになっている。そこで、基礎的な教師の知識を補完するe-learningを活用した教員用ポータルサイトを構築し、遠隔教員研修を実施した。また、教師の授業力向上には指導に関する知識だけではなく、臨機応変な発問の生成や児童との対話が重要であり、場面に応じた対応が重要である。そのため、実際に授業を行っている教師同士の意見交換が重要である。よって、ポータルサイトを通した教師同士の意見交換の場づくりを設定することも狙った。2018年は、現地の選挙による情勢悪化を懸念し、教科を理科に絞って重点的に教材開発及び研修を実施した。遠隔教育において、受講者のエンゲージメントが課題であるため、半年に1回程度の対面研修を取り入れ、ブレンディッドラーニング型の研修を実施した。研究成果の分析を行うために、ポータルサイトのアクセスログ分析及び現地の授業実践ビデオ分析を行った。研究成果は国際学会(ICoME)や国内の教育関係の学会発表(日本教育工学会、日本教育メディア学会、国際教育研究フォーラム等)を通して研究成果の報告を行った。本研究の進捗状況について、2019年1月に実施された現地首相選挙の影響を考慮し、当初の3組織の学校の中でも特に教員研修を受ける機会のないNGO小学校の1組織が保有する4校に焦点を当てて実施した。また、完全遠隔教員研修ではなく、半年に1回程度の限られた対面研修を実施し、教師との関係性を構築しながら遠隔研修へのエンゲージメントを高めるブレンディッドラーニング型の研修へ修正した。研修内容について、理科の教科知識のみではなく、科学的な思考能力の育成を目標に加え、知識の習得と活用という2点に関して教材開発及び実践、分析を行った。具体的には、児童の思考プロセスを可視化する思考ツールを活用して知識の整理を授業に取り入れられるような指導案を作成し、暗記中心の授業展開から児童の思考や発言に基づいて授業が展開できるようなツールを導入した。e-learningの開発及び実践については、当初の計画より時間を要し、2018年の4月にver.1を配布し、教師のフィードバックを基に修正版が配布できたのは2019年2月となった。また、e-learningの教材を管理するLMS(Learning Management System)の構築が教材の改訂に合わせた2019年2月となったため、それ以前の活用については直接聞き取りを行ったアンケートデータの収集に留まった。全体的には当初の研究計画より修正はあったが、ブレンディッドラーニング型の研修により教師のモチベーションが向上し、多くの教師の授業が大幅に改善されたことは概ね研究の成果があったと評価できる。具体的には、教師の授業準備時間が増え、板書計画を用いた授業の流れが意識して準備され、児童との応答がスムーズになり、効果的に黒板が活用された暗記中心から児童の回答を基に授業展開がなされるようになった。今後の研究の推進方策として、2018年度中に変更を行った遠隔教育の方法(ブレンディッドラーニング)に基づき、教材の修正及び成果や課題の分析を行う。また、教科書改訂の要点の1つである思考力育成について、思考ツールを用い、思考のプロセスの可視化や情報の整理などを通した思考力育成に関する授業スキルの要素を追加する。具体的には、e-learningの利用ログと授業分析を基にして、特に変化の大きかった教師に対する個別インタビューを実施し、質的な成果分析を実施する。現在、サンプリングしている対象教員は、対面研修の一環として実施した2度の本邦研修に参加している教員と参加していない教員を選出しており、対面研修を含めたブレンディッドラーニング型の研修成果と参加していない教員のモチベーションの向上や授業改善の要因について、より詳細に追跡した分析を行う。また、e-learningの分析について、企業が開発しているLMSを導入したことにより、1つ1つの閲覧ログの分析が可能となり、どこで再生を止めて詳しく見たのか、飛ばしたのか、早送りしたのかなどについて詳細に分析可能となった。このログを活用し、バングラデシュ教員の閲覧タイプの分類やタイプ別の授業改善の分析等を行う予定である。

また、教師の授業力向上には指導に関する知識だけではなく、臨機応変な発問の生成や児童との対話が重要であり、場面に応じた対応が重要である。そのため、実際に授業を行っている教師同士の意見交換が重要である。よって、ポータルサイトを通した教師同士の意見交換の場づくりを設定することも狙った。2018年は、現地の選挙による情勢悪化を懸念し、教科を理科に絞って重点的に教材開発及び研修を実施した。遠隔教育において、受講者のエンゲージメントが課題であるため、半年に1回程度の対面研修を取り入れ、ブレンディッドラーニング型の研修を実施した。研究成果の分析を行うために、ポータルサイトのアクセスログ分析及び現地の授業実践ビデオ分析を行った。研究成果は国際学会(ICoME)や国内の教育関係の学会発表(日本教育工学会、日本教育メディア学会、国際教育研究フォーラム等)を通して研究成果の報告を行った。本研究の進捗状況について、2019年1月に実施された現地首相選挙の影響を考慮し、当初の3組織の学校の中でも特に教員研修を受ける機会のないNGO小学校の1組織が保有する4校に焦点を当てて実施した。また、完全遠隔教員研修ではなく、半年に1回程度の限られた対面研修を実施し、教師との関係性を構築しながら遠隔研修へのエンゲージメントを高めるブレンディッドラーニング型の研修へ修正した。研修内容について、理科の教科知識のみではなく、科学的な思考能力の育成を目標に加え、知識の習得と活用という2点に関して教材開発及び実践、分析を行った。具体的には、児童の思考プロセスを可視化する思考ツールを活用して知識の整理を授業に取り入れられるような指導案を作成し、暗記中心の授業展開から児童の思考や発言に基づいて授業が展開できるようなツールを導入した。e-learningの開発及び実践については、当初の計画より時間を要し、2018年の4月にver.1を配布し、教師のフィードバックを基に修正版が配布できたのは2019年2月となった。また、e-learningの教材を管理するLMS(Learning Management System)の構築が教材の改訂に合わせた2019年2月となったため、それ以前の活用については直接聞き取りを行ったアンケートデータの収集に留まった。全体的には当初の研究計画より修正はあったが、ブレンディッドラーニング型の研修により教師のモチベーションが向上し、多くの教師の授業が大幅に改善されたことは概ね研究の成果があったと評価できる。具体的には、教師の授業準備時間が増え、板書計画を用いた授業の流れが意識して準備され、児童との応答がスムーズになり、効果的に黒板が活用された暗記中心から児童の回答を基に授業展開がなされるようになった。今後の研究の推進方策として、2018年度中に変更を行った遠隔教育の方法(ブレンディッドラーニング)に基づき、教材の修正及び成果や課題の分析を行う。また、教科書改訂の要点の1つである思考力育成について、思考ツールを用い、思考のプロセスの可視化や情報の整理などを通した思考力育成に関する授業スキルの要素を追加する。
高齢者における飲酒習慣と動脈硬化性疾患のリスクとの関連性に関する疫学研究

飲酒の動脈硬化リスク要因への影響には、功罪両側面が存在する。飲酒者では非飲酒者に比べて、善玉のHDLコレステロールが高く、悪玉のLDLコレステロールが低い。また、肥満および高血糖のリスクは適正飲酒者では非飲酒者より低い。これらの飲酒による有益な効果は高齢者では若年者より少なかった。一方、飲酒によるデメリットは主に飲酒による高血圧で説明される。飲酒による血圧上昇は、若年者より高齢者でより著明であった。従って動脈硬化予防の見地からは、高齢者では若年者よりも適正飲酒量を低く設定すべきであると考えられる。【目的】飲酒習慣は動脈硬化性疾患発症に対して功罪両面の作用を示すが、高齢者での適正飲酒量に関する基準は提唱されていない。そこで本研究では高齢者での飲酒と動脈硬化リスク要因との関連性を検討した。【方法】健康診断の結果を用いて年齢別に飲酒と動脈硬化リスク要因との関連性を比較した。また特に高齢者では高血圧の治療歴を有する比率が高かったため、飲酒量と血圧との関係に及ぼす治療の影響を検討した。【結果】body mass index(BMI)は60歳までの男女では少量飲酒者では非飲酒者より低かったが、60歳以上ではこの関係は認められなかった。血圧は男女とも飲酒者では非飲酒者に比べ高かったが、飲酒による血圧の上昇は若年者に比べ高年者でより顕著であった。男女とも飲酒者では非飲酒者に比べてHDLコレステロールが有意に高かったが、この関係は年齢に関わらずに認められた(Alcohol Clin Exp Res 2010, 34 Suppl : S54-60)。一方、男女とも飲酒者では非飲酒者に比べてnon-HDLコレステロールは低かったが、この関係は高年者でより顕著であり、また喫煙歴による交絡を認めた(Metabolism印刷中)。65歳以上の高齢者のうち、降圧薬の投与を受けていない対象者では中等量(〓22and<44g ethanol/day)および多量(〓44g ethanol/day)飲酒群において非飲酒群に比べて血圧は有意に高かったが、降圧薬の投与を受けている対象者の各飲酒群と非飲酒群との血圧には有意差を認めなかった(Am J Hypertens印刷中)。【結論】飲酒による功罪両面の作用である血圧の上昇およびnon-HDLコレステロールの低下がともに高齢者では若年者に比べてより顕著である一方、飲酒によるBMIの低下は高齢者では認められなかった。このように飲酒と動脈硬化のリスク要因との関連性は年齢により影響を受けるが、さらに高齢者では降圧薬による治療歴や喫煙状況も考慮に入れて適正飲酒量を決定する必要があることが強く示唆された。本研究では高齢者と若年者とで飲酒と動脈硬化リスク要因との関連性を比較検討した。さらに糖尿病のリスクは年齢とともに増加するが、糖尿病および非糖尿病での飲酒と動脈硬化リスク要因との関連性についても比較検討した。【方法】健診結果を用いて飲酒と動脈硬化リスク要因との関連性について、高齢者(65歳以上)と若年者(35-44歳)、または糖尿病患者と非糖尿病者とで比較した。メタボリック症候群の診断には2005年に発表された我が国の基準を用いた。【結果】血圧とHDLコレステロールは飲酒により上昇したが、この関係は高齢者群と若年者群のいずれにおいても、また糖尿病群、非糖尿病群のいずれにおいても見られた。若年者群では非飲酒者に比べて適正飲酒者の腹囲は有意に小さく、ヘモグロビンAlcは有意に低かったが、これらの関係は高齢者群では認められなかった。飲酒と肥満およびLDLコレステロールとの間には負の関連性が認められたが、これらの関連性は糖尿病群よりも非糖尿病群でより顕著であった。メタボリック症候群のリスクは適正飲酒により低下したが、過度の飲酒では逆に上昇した。【結論】適正飲酒による肥満の減少や耐糖能改善といった有益な作用が高齢者では若年者より少なく、また糖尿病患者においても非糖尿病患者に比べて肥満やLDLコレステロールへの適正飲酒による有益な作用が少ないことが示唆された。一方、メタボリック症候群のリスクは適正飲酒により低下した。このように高齢者では若年者に比べて飲酒による功の面の作用が小さいと考えられるが、前年度の研究結果からは高齢者では飲酒による動脈硬化リスク要因への悪の面の作用が大きいことが示唆された。したがって、高齢者では若年者に比べて飲酒をより制限する必要があると考えられる。

前年度の研究から、適正飲酒量以下の飲酒によるメタボリック症候群のリスクの低下が、高齢者では見られないことが明らかになった。メタボリソク症候群では肥満が中心的なリスク要因となるため、肥満と各リスク要因との関連性におよぼす年齢の影響をさらに検討した。【方法】健康診断の結果を用いて飲酒と動脈硬化リスク要因(特に血糖値および血中コレステロール値)との関連性を比較した。【結果】飲酒者では非飲酒者に比べてヘモグロビンAlc(HbAlc)は有意に低く、飲酒とHbAlcとの関連性は肥満者においても非肥満者と同様に認められた(Obesity Facts 2012,5:60-67)。一方、飲酒者では非飲酒者に比べてLDLコレステロールが低くHDLコレステロールが高く、その結果LDL/HDL比(動脈硬化指数)が低かった。これらの飲酒と血中コレステロールとの関連性は肥満者では非肥満者に比べて有意に弱かった(Eur J Clin Invest 2012,42:179-185)。肥満者では血糖値、中性脂肪値、LDLコレステロール値の上昇が認められるが、肥満指数(body mass index(BMI)、腹囲/身長比)とHbAlc、中性脂肪、LDLコレステロールとの関連性は高齢者では若年者に比べて弱かった(Diabetes Care 2012,35:175-177)。【結論】飲酒によるLDLコレステロール低下作用およびHDLコレステロール上昇作用は肥満者で減弱することが示唆された。そして肥満と高血糖、高LDLコレステロールとの関連性は高齢者で減弱することが示唆された。一般に高齢者では肥満者の割合が低下することも考慮に入れると、高齢者では飲酒と動脈硬化との関連性への肥満の影響は少ないことが推測される。