hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テキストマイニング分析手法による「地域創生デザイン」志向潜在知識抽出に関する研究

本研究の目的は,地域住民などの意識調査データ(テキスト)の分析に,文書ビッグデータ分析手法として注目を集めているテキストマイニング手法を他者に先駆けていち早く適用し,地域創生デザインに関する潜在知識を抽出することであり、同時に、研究過程で得られる新しい知見やマイニング分析技術を地域創生関係者へ伝授すべく解説書にまとめ、その有効性を確認することである。最終年度(平成30年度)は、平成25年度文部科学省「地(知)の拠点整備事業」に採択された札幌市立大学『ウェルネスx協奏型地域社会の担い手育成「学び舎」事業』で実施された、「札幌市南区在住65歳以上高齢者の健康に関するニーズ調査」の集計データ(自由記述文書)をマイニング分析し、属性(性別、年齢区分)ごとの特徴(潜在知識)を抽出した。例えば、“場ー欲しい"、“場所ー欲しい"、“施設ー欲しい"など、高齢者が集い活動する“場"や“場所"に関する意見(要望)が多く出たが、これらの意見(要望)は女性から多く、女性の方が地域での交流や活動の場を積極的に求めていることを明らかにした。また、本研究では、学生や行政担当者が自らテキストマイニング分析を容易に行えるよう、マイニング分析技術や分析結果(グラフや数値データ)の解釈方法などを例示した解説書を作成するとともに大学院生を対象とした講習会を実施し、その有効性を確認した。さらに、研究の概要を紹介するリーフレットを作成し、地域創生デザインに係わる関係者に配布するとともに、ウェブサイト(http://kakiyama.info/research/kaken/2018/tm)にそのpdf fileを搭載し、広く社会に公開している。今後、札幌市まちづくり政策局政策企画部企画課が実施した札幌市民向けアンケート調査の分析に本研究の手法を適用するとともに行政担当者を対象に講習会を実施する予定である。本研究の目的は、地域創生に関わる住民などの対象者の意識調査データ(テキスト)の分析にテキストマイニング手法を適用し、地域創生デザインに関する潜在意識などを抽出することである。研究目的を達成するためには、膨大なテキストデータをふるいにかけて重要な意味を持つデータだけを導出することが必須となるが、平成28年度はふるいの役割を持つマイニング感度調整の仕方を以下のように実験的に明らかにした。テキストマイニング分析においては、マイニング感度調整は分析ツールの設定パラメータ毎にしかも問題向きに行う必要がある.そのため、ここではテキストマイニング分析にText Mining Studio 5.1.1を使用し、「タイム・スペースシェアリング型地域連携による地域創成デザイン研究(日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(A),平成25年度平成27年度)」で収集した短期居住体験報告データを分析対象として感度調整実験を行った.具体的には,単語頻度解析では,品詞フィルタ,単語フィルタ,述語属性フィルタの設定変更を繰り返して,各フィルタの役割,フィルタの設定変更に伴う出力結果の変化を克明に記録し,所望の結果を導くためのマイニング感度調整手法を明らかにした.また,係り受け頻度解析では,品詞フィルタと係り元・係り先品詞との関係と役割,係り元述語属性・係り先述語属性の新規フィルタ追加方法などの感度調整手法を明らかにした。同様に,注目分析,特徴分析,評判分析,話題分析,時系列分析についても各抽出項目の設定変更と単語フィルタ・述語属性フィルタ・文字数フィルタの設定変更を繰り返して,各抽出項目および各フィルタの設定変更に伴う出力結果の変化を克明に記録し,所望の結果を導くためのマイニング感度調整手法を明らかにした。ワークショップデータやTwitterデータなどのテキストデータ収集のため、当初、Web Siteの構築を予定していたが、(1)野外行動を中心とするワークショップであったため、参加者のテキストデータが電子媒体ではなく、質問紙で収集されたこと、(2)Twitterデータをテキストマイニング分析向きに収集・変換する手法を確立するに至っていないことなどの理由により、Web Siteの構築を延期しているため。本研究の目的は、地域創生に関わる住民などの意識調査データ(テキスト)の分析にテキストマイニング手法を適用し、関心事や意見等の表出に係るキーワードなどを量的・客観的に視覚化することで、地域創生デザインに関する潜在意識などを抽出することである。研究目的を達成するためには、膨大なテキストデータをふるいにかけて、特定のことばの表出頻度やことばとことばの係り受け関係などを導出すること、および導出されたことば関係データの意味を解釈することが必須となる。平成29年度は前年度に引き続き、ふるいの役割を持つマイニング感度調整を行いながらテキストマイニング分析を繰り返し、潜在意識などの抽出を行った。その際、学生や行政関係者などへの講習に使用するテキストの作成を目指して、感度調整や分析に係る操作手順を以下のようにドキュメント化した。単語頻度解析では、品詞、単語、態度表現に関するフィルタ条件を変更した場合の出力結果を操作手順に沿って逐次ドキュメント化するとともに各フィルタの役割を解説し、出力データの意味の解釈もドキュメントの一部として記録した。また、係り受け頻度解析では、単語フィルタの係り元・係り先単語抽出条件、態度表現フィルタの係り元・係り先態度表現抽出条件、文字数フィルタの係り元・係り先抽出条件などを変更した場合の出力結果を逐次ドキュメント化するとともにポジティブ・ネガティブな態度や希望・要望などの態度表現の抽出方法を解説し、出力データの意味の解釈も記録した。同様に、注目分析、話題分析では共起抽出フィルタ、特徴分析、評判分析では単語、態度表現、文字数に関するフィルタ条件を変更した場合の出力結果を操作手順に沿って逐次ドキュメント化するとともに各フィルタの役割を解説し、出力データの意味の解釈も記録した。

(1)大学で収集している他のアンケート調査データ(例えば、COC高齢者ニーズ調査で収集した札幌市南区高齢者9000名の自由記載テキストデータ)をテキストマイニング分析し、潜在知識の抽出を行うことができていないため、(2)本研究と関連する研究のワークショップで収集したテキストデータ(Twitterデータなど)がごく少量でマイニング分析向きでないため、Twitterデータの分析を行うことができなかったため。本研究の目的は,地域住民などの意識調査データ(テキスト)の分析に,文書ビッグデータ分析手法として注目を集めているテキストマイニング手法を他者に先駆けていち早く適用し,地域創生デザインに関する潜在知識を抽出することであり、同時に、研究過程で得られる新しい知見やマイニング分析技術を地域創生関係者へ伝授すべく解説書にまとめ、その有効性を確認することである。最終年度(平成30年度)は、平成25年度文部科学省「地(知)の拠点整備事業」に採択された札幌市立大学『ウェルネスx協奏型地域社会の担い手育成「学び舎」事業』で実施された、「札幌市南区在住65歳以上高齢者の健康に関するニーズ調査」の集計データ(自由記述文書)をマイニング分析し、属性(性別、年齢区分)ごとの特徴(潜在知識)を抽出した。例えば、“場ー欲しい"、“場所ー欲しい"、“施設ー欲しい"など、高齢者が集い活動する“場"や“場所"に関する意見(要望)が多く出たが、これらの意見(要望)は女性から多く、女性の方が地域での交流や活動の場を積極的に求めていることを明らかにした。また、本研究では、学生や行政担当者が自らテキストマイニング分析を容易に行えるよう、マイニング分析技術や分析結果(グラフや数値データ)の解釈方法などを例示した解説書を作成するとともに大学院生を対象とした講習会を実施し、その有効性を確認した。さらに、研究の概要を紹介するリーフレットを作成し、地域創生デザインに係わる関係者に配布するとともに、ウェブサイト(http://kakiyama.info/research/kaken/2018/tm)にそのpdf fileを搭載し、広く社会に公開している。今後、札幌市まちづくり政策局政策企画部企画課が実施した札幌市民向けアンケート調査の分析に本研究の手法を適用するとともに行政担当者を対象に講習会を実施する予定である。(1)Twitterデータをテキストマイニング分析向きに収集・変換する手法を確立し、当初予定のWeb Siteを構築する。また、Web Siteでのテキストデータ収集実験を行う。(2)平成28年度の成果を踏まえ、他のアンケート調査データを対象に感度調整を行いながらテキストマイニング分析を繰り返し,潜在知識の抽出を行う.大学で収集しているCOC高齢者ニーズ調査で収集した札幌市南区高齢者9000名の自由記載テキストデータをマイニング分析し、潜在知識の抽出を行う。その際、操作手順と出力結果をともに逐次ドキュメント化するとともに各フィルタの役割を解説し、出力データの意味の解釈も記録する。
真正科学データを活用した天文教育プログラムの開発

東京学芸大学天文学研究室の所有する暗黒星雲に関する学術データ(DobashiK. etal. 2005, PASJ, vol.57SP1, pp. S1-S386 & Dobashi, K. 2011, PASJ, vol.63SP1, pp. S1-S362)を一般市民に対して適切に発信するための方法の研究開発を行った。本研究では、個々の暗黒星雲の画像(減光量マップ)やそれらの解説パネル、銀河系内の暗黒星雲分布を立体的に表す展示物等の複数の展示素材を開発した。また、それらを用いた一般市民向けの展覧会を開催した他、小学校での教育実践を行った。宇宙に関する情報は様々なところにあふれているが、一般市民が物理的情報を含む真正の科学データに触れる機会は少ない。本研究の目的は、大学等研究機関において得られた真正科学データを一般市民に対して適切に発信するための方法の研究開発を行うことである。本研究では、科学データの例として東京学芸大学地学教室の所有する暗黒星雲に関する学術データをとりあげた。平成22年度は、まずこの学術データから教育・アウトリーチに有用かつ効果的なデータを抽出した。次に、一般には馴染みの薄い暗黒星雲を分かり易く紹介し、一般市民が楽しみながら学べるよう、一般向けのホームページを作成した。これらに併せて個々の暗黒星雲の美しい減光量マップやそれらの解説パネル等、一般市民が楽しみながら学べる展示素材を開発した。また、製作した展示素材を用いた一般市民向けの展覧会を東京学芸大学内で開催した。本研究の目的は、大学等研究機関において得られた真正科学データ(東京学芸大学天文学研究室の所有する暗黒星雲に関する学術データ)を一般市民に対して適切に発信するための方法の研究開発を行うことである。本研究では、まず、教育・アウトリーチに有用かつ効果的なデータを抽出し、一般向けのホームページを併設するとともに、個々の暗黒星雲の美しい画像(減光量マップ)やそれらの解説パネル、銀河系内の暗黒星雲分布を立体的に表す展示物等、複数の展示素材を開発した。次に、展示素材を用いた学習プログラムを開発した。一般市民向けの展覧会を東京学芸大学内で開催し、その教育効果を調査した。また、小学校4年生を対象とした授業を実施し、小学生を対象とした展示素材の活用の有効性を検討した。
長鎖遊離脂肪酸をリガンドとする新規受容体GPR120の機能解析

遊離脂肪酸(FFA)はこれまで知られていたエネルギー源としての役割に加え、Gタンパク質型共役型受容体を介したシグナル伝達因子として新たな役割があることが近年報告されてきた。現在様々な脂肪酸受容体が同定され、全身の代謝維持に重要な働きを担っていることが解明されてはきたが、その全貌は明らかとなっていない。我々は脂肪酸受容体の中でもGPR120に着目した。GPR120はαリノレン酸やDHAといった長鎖遊離脂肪酸をリガンドとし、肺組織で最も強く発現しているにも拘わらずこれまでその働きは全く未知であった。そこで肺組織におけるGPR120の機能解析を目的とし研究を行った。まず肺組織内におけるGPR120の局所発現を同定するため、WTマウス及びGPR120 KOマウスの肺組織を用いて免疫染色を行った。その結果、GPR120はクララ細胞に特に強く発現していることが示された。クララ細胞は肺サーファクタントを分泌する細胞であることから次に、WTマウス及びGPR120 KOマウスにおいて肺サーファクタント合成量の変動量の解析を行った。その結果、GPR120 KOマウスはWTマウスに比較して、肺組織内サーファクタントプロテインA(SP-A)含有量が増大していることを見出した。このことから、GPR120は肺組織、特にクララ細胞においてSP-Aの発現量を調整していると考えられる。さらにGPR120とサーファクタント合成量の関係を詳細に調べるため、ヒトクララ細胞のモデル細胞であるNCI-H441細胞を用い、サーファクタント分泌実験を行った。その結果、NCI-H441細胞において、αリノレン酸などによるGPR120リガンド刺激はERKシグナルを活性化し、その下流であるSP-A mRNAの合成を負に制御していることを明らかとした。これらの結果より、GP120は肺胞内のSP-A合成量を調節することにより肺胞機能の維持に重要な働きを担っていることを解明した。肺サーファクタント量の異常は喘息など様々な呼吸器疾患に関与していることから、GPR120と肺サーファクタントとの関係を更に明らかとすることでこれらの病態の解明につながると期待される。
水素／重水素交換質量分析法による糖タンパク質―糖鎖複合体の相互作用解析技術の開発

糖タンパク質糖鎖は,タンパク質や糖タンパク質と複合体を形成することにより,様々な生理機能に関与することが知られている.糖鎖ー糖タンパク質複合体の機能を理解するためには,相互作用部位を特定するとともに,複合体形成に関連した構造変化を捉えることが重要である.そこで本研究では,簡便かつ迅速な糖鎖ータンパク質間相互作用解析手法の開発を目的として,水素重水素交換/質量分析(HDX/MS)により,モデルの糖鎖及び糖タンパク質を用いて,糖鎖ー糖タンパク質複合体の相互作用解析手法としての有用性評価を行った.本研究により,HDX/MSは,糖鎖ー糖タンパク質間相互作用解析に利用可能であることが実証された.糖タンパク質糖鎖の機能を理解するためには,糖鎖とリガンド分子の相互作用機序を分子レベルで解明することが重要であるが,従来の構造解析手法では,高濃度の試料溶液を調製する必要があるなど技術的な課題が残されている.これまでに我々は,タンパク質の揺らぎ解析技術の一つとして知られている水素重水素交換/質量分析法(HDX/MS)により,タンパク質間の相互作用解析をペプチドレベルで行ってきた.本研究では,HDX/MSを用いた糖タンパク質ー糖鎖複合体の相互作用解析技術を開発する一環として,ヒトアンチトロンビン(AT),及びATを認識するヘパリン5糖をモデルとして,HDX/MSの応用可能性を評価した.ヘパリン5糖を添加したAT及びコントロール(ATのみ)のHDX/MS解析を行い,ATのペプチドごとの重水素交換数を比較した.その結果,ヘパリン5糖を添加すると,へリックスA (hA)及びへリックスD (hD)領域の重水素交換数が減少することが明らかとなった(ヘパリン5糖結合部位).一方,へリックスB (hB),ストランド3A (s3A),及び近位ヒンジ領域の重水素交換数は増加した.以前に,ヘパリン5糖のAT結合部位がhA及びhD領域の塩基性アミノ酸残基であることが報告されている.また,hB,s3A及び近位ヒンジ領域は,トロンビン結合部位の露出に関連した動的構造変化が生じる領域であることが示唆されている.本研究で重水素交換数に変化がみられた領域はそれらの報告と良く一致しており,HDX/MSは糖タンパク質ー糖鎖複合体の相互作用解析として有用であることが実証された.さらに本研究では,表面プラズモン共鳴法(SPR)を利用した,ヘパリン等のグリコサミノグリカンと糖タンパク質の解離定数評価手法についても最適化を開始している.本年度は,AT及びヘパリン5糖をモデルとして,これまでに検討してきたHDX/MSが,糖タンパク質ー糖鎖複合体解析技術として応用可能性であることを実証した.また,糖タンパク質ー糖鎖複合体の解離定数評価手法の最適化も開始している.当初の研究計画どおり目標を達成しており,おおむね順調に進展している.昨年度は,水素重水素交換/質量分析(HDX/MS)による糖タンパク質ー糖鎖複合体の相互作用解析技術を開発する一環として,ヒトアンチトロンビン(AT),及びATを認識する合成ヘパリン構成5糖の複合体をモデルとしてHDX/MS解析を行い,ATの合成ヘパリン構成5糖結合部位(へリックスA (hA)及び,へリックスD (hD)領域),及びトロンビン結合部位の露出に関連したへリックスB (hB),ストランド3A (s3A),及び,近位ヒンジ領域における動的構造変化を明らかにするとともに,HDX/MSにより糖タンパク質ー糖鎖複合体の相互作用が可能であることを実証した.本年度は,複雑な不均一性を有する糖鎖と糖タンパク質との相互作用解析へのHDX/MS解析手法の応用可能性を検証することを目的として,未分画ヘパリン及び低分子量ヘパリンをモデル糖鎖として用いて,ATとの相互作用解析を行った.HDX/MS解析を行った結果,未分画ヘパリン及び低分子ヘパリンを添加すると,いずれもhA及びhD領域の重水素交換数が減少することが明らかとなり,結合領域は合成ヘパリン構成5糖と類似していることが示唆された.また,hB,s3A,及び,近位ヒンジ領域の重水素交換数には増加傾向がみられ,合成ヘパリン構成5糖と同様の動的構造変化が生じている可能性が考えられた.一方,合成ヘパリン構成5糖と比較したとき,未分画ヘパリン及び低分子量ヘパリンでは,新たに280310番目のアミノ酸残基付近において,重水素交換数に減少傾向がみられ,さらに低分子ヘパリンより未分画ヘパリンの方が,強い減少傾向が観察された.一般に,低分子ヘパリンは未分画ヘパリンよりもトロンビン阻害活性が低いことが知られており,本研究により明らかにされた高次構造変化とトロンビン阻害活性との関連性に興味が持たれる.本年度は,未分画ヘパリン,及び低分子ヘパリンをモデル糖鎖として用いて,HDX/MSにより,不均一性を有する複雑な糖鎖と糖タンパク質の複合体の相互作用解析が可能であることを実証するとともに,トロンビン阻害活性との関連性が示唆されるATの高次構造変化を特定した.また,タンパク質の方向性を考慮した表面プラズモン共鳴(SPR)法による結合活性評価技術の最適化を行った.HDX/MS法の糖タンパク質ー糖鎖複合体の相互作用解析技術としての応用可能性を確認することができたことから,当初の研究計画どおり目標を達成していると考えられるため,おおむね順調に進展していると判断した.

糖タンパク質糖鎖の機能を理解するためには,糖鎖とリガンド分子の相互作用を理解することが肝要である.これまでに我々は,タンパク質の揺らぎ解析技術の一つとして知られている水素重水素交換/質量分析(HDX/MS)を用いてタンパク質間の相互作用解析をペプチドレベルで行ってきた.本研究では,HDX/MSを用いた糖タンパク質ー糖鎖複合体の相互作用解析技術を検討する一環として,ATを認識する合成ヘパリン構成5糖,未分画ヘパリン(UFH)又は低分子量ヘパリン(LMWH)などのヘパリン類,ヒトアンチトロンビン(AT),並びにトロンビンの相互作用解析を行うとともに,HDX/MSの応用可能性を評価した.まず,合成ヘパリン構成5糖とATの相互作用解析を行った結果,ATのヘパリン類の結合部位であるへリックスA(hA)及びへリックスD(hD),並びにトロンビン結合部位の露出に関連するへリックスB(hB),ストランド3A(s3A)及び近位ヒンジ領域の動的構造変化をHDX/MSにより確認できることを明らかにした.次に,HDX/MSによりトロンビン存在下及び非存在におけるヘパリン類ーAT複合体の相互作用解析を行った.その結果,トロンビンの有無にかかわらず,UFHとATの複合体ではB領域のストランド構造の揺らぎが減少することが明らかとなった.加えて,トロンビンーUFHーAT複合体では,C領域のストランド構造の揺らぎの減少も観察された.尚,HDX/MS分析に用いた溶媒組成において,UFHのトロンビン阻害活性が保持されていた.以上の結果から,トロンビンーUFHーAT複合体の形成には,B及びC領域のストランド構造の安定化が重要である可能性が示唆された.本研究によりHDX/MSは複数のタンパク質とヘパリン類等の不均一性を有する糖鎖との相互作用解析にも応用可能であることが示唆された.糖タンパク質糖鎖は,タンパク質や糖タンパク質と複合体を形成することにより,様々な生理機能に関与することが知られている.糖鎖ー糖タンパク質複合体の機能を理解するためには,相互作用部位を特定するとともに,複合体形成に関連した構造変化を捉えることが重要である.そこで本研究では,簡便かつ迅速な糖鎖ータンパク質間相互作用解析手法の開発を目的として,水素重水素交換/質量分析(HDX/MS)により,モデルの糖鎖及び糖タンパク質を用いて,糖鎖ー糖タンパク質複合体の相互作用解析手法としての有用性評価を行った.本研究により,HDX/MSは,糖鎖ー糖タンパク質間相互作用解析に利用可能であることが実証された.本年度に見出したATのヘパリン5糖との結合部位,及び動的構造変化が見られた領域について,アミノ酸残基レベルでの解析を実現するために,現在,電子移動解離(ETD)法を用いた質量分析手法の最適化についても検討を開始しており,今後はHDX/MSーETD手法により,高解像度のAT-ヘパリン5糖複合体解析を行う予定である.また,SPR法の最適化を継続するとともに,平成28年度以降計画している糖タンパク質及び糖鎖試料の調製を開始する.構成糖及び鎖長の異なる糖鎖について,SPR法により標的糖タンパク質との相互作用解析を行い,解離定数等を指標として,結合性糖鎖を特定する.さらに,本年度,応用可能性を確認したHDX/MSにより,標的糖タンパク質ー糖鎖の相互作用解析を行い,糖鎖ごとの結合部位を明らかにする予定である.
ナノ真空マイクロ素子作製システムの開発

本研究で試作を行ったナノ真空マイクロ素子作製システムは、JAMP10-7100型オージェマイクロプローブから分光部を除去した超高真空走査電子顕微鏡(SEM)と高速イオン銃より成り、以下の特徴を持つ。1)稀ガスイオンスパッタリングを利用することにより、任意形状、任意材質の基板から成る真空マイクロ素子(エミッター)が作製できる。2)任意形態のエミッターに対し、通電加熱、スパッタリング、形状形態、1-V特性の評価を、“その場"(UHV中)で行うことができる。3)1μmの精度での、エミッター位置調整が可能である。本装置を用い、金属、半導体、ダイヤモンドFEAsの電子放射特性の測定を試み、所期の目標になる成果を得ることができた。なお、試作装置は、世界に類をみない、高い独創性を有し、また性能もほこり得るものである。最終年度のまとめの実験として、ダイヤモンドFEAsの放射特性の測定を行い、400°Cをこえる温度で放射電流が劇的に増加するという、驚くべく事実が明らかとなった。これは、従来予想だにされなかった新事実であり、この新発見によって、ダイヤモンドFEAsは、その実用化に向け、大きな一歩を踏み出したということになる。本年度の研究実施計画は以下の通りである。1.全体計画の討議:速やかに全面バーの会合を開き、試作装置の詳細を含め、本研究への取り組み型全般につき、十分な討議を行う。2.実験装置の発注:イオン銃装備のSEMを主体とするFEAs作成装置をJOEL社に発注する。仕様は、上記会合で決定するが、超高真空に排気できること(コーンの形状制御に不純物は障害となる)、及びイオン銃は高速型であることが基本要件である。3.ターゲットの準備:引き出し電極(陽極)、基板(陰極)及びスペーサーが一体となったターゲットを準備する。陽極材質はMo都市、基板はCu、Si平板とする。電子引き出し口ともなる“陽極ホール(孔)"の径は0.11μm、基板電位は50150Vとする。なお、一定の作動条件下で、最大の放射電流を与える突起密度(ホール密度)と突起半径間の関係式が提案されている。ホール間隔(密度)は、予測される突起半径(1050A)に対し理論的に最適とされる値の近傍に設定する予定である。4.全体システムの組み立て及び調整:主要装置の到着を待って、全体システム(Fig.1)の組み立てと調整を行う。スパッタリング用イオン種はAr^+、イオン加速電圧は25kVとする。以上の研究計画は全て終了し、現在、金属FEAsの作成とV-I特性評価に取り組んでいる。Fig.1はAr^+イオンスパッタリングによりNi基板上に形成されたコーンの集団であり、その密度は、10^9/cm^2に達する。これらのNiコーンから放出された電子電流の電流電圧特性(Fig.2)は、Fowler-Nordheimの関係を満たし、電子電流は、電界放出電子に因るものであると結論される。すなはち、このようなコーン集団は、FEAsとしての機能を有し、その実際応用が、今後の課題となる。本研究の締めくくりとして、ダイヤモンドエッターの特性評価を行なったのでその概要を以下に報告する。ダイヤモンドは、構造的には半導体に属するが、band gapが大きく、電気伝導度は極めて低い。従って、固体内電子流を必要とする電子放射源としては機能しにくいことが予想される。しかしながら、ダイヤモンドの電子親和力は負であり、ダイヤモンド表面からの電子脱出は極めて容易である。ダイヤモンド薄膜はFEエミッターに利用する試みが世界的になされているが、その背景には、このような事実がある。もとより、本研究での試作装置内でダイヤモンド薄膜をつくることはできない。以下に報告するのは、試作装置で行った、外部作製ダイヤモンド膜のFE特性評価である。本実験では、W(タングステン)フィラメント(0.1mmφ)上に、ダイヤモンド薄膜の堆積を試みた。用いたダイヤモンド合成法は、パルスプラズマCVDである。フィラメント表面の拡大SEM像から、微結晶からなるダイヤモンド層が表面に形成されていることが確認された。

当初、この種の試料からはFEEが確認できず、パルスプラズマCVD法で得られるダイヤモンド膜は、FE電子源として不適格であるとの印象を持った。ところが、フィラメントの加熱を試みたところ、約400°Cを境にして、放射電流が劇的に増加するという、驚くべき事実が明らかとなった。これは、従来予想だにされなかった新事実であり、この新発見によって、ダイヤモンドFEAsは、その実用化に向けて、大きな一歩を踏み出したといっても過言ではない。それと同時に、この発見は、ダイヤモンドのFEEにかかる基礎研究にも一石を投じたものであり、VMEにおける一大トピックのひとつに数えることができる。これを機に当研究室では、この“diamond-on-filmament"型FEAsの実用化に総力を上げて取り組むと共に、ダイヤモンド結晶からのFEEメカニズムにもアプローチを試みる計画である。
互恵性規範が援助要請傾向に及ぼす逆説的影響

現代社会では助け合いの重要性が高まっているが、一方で先行研究では、日本人を含め東アジア人は援助要請を抑制しやすいことも指摘されており、援助要請の規定因の検討は重要な課題である。そこで本研究は、「貢献感と援助要請傾向には正の関連があり、その関連は互恵性規範の主観的認識によって増幅調整される」という仮説を検証した。大学生の全般的な貢献感と互恵性規範を検討した研究1では、仮説は部分的な支持に留まった。しかし、一般成人における職場の対人関係についてインターネット調査で検討した研究2、および大学生の学内とアルバイトそれぞれの特定的対人関係について検討した研究3では、ともに仮説は基本的に支持された。「人々はお互いに助けあうべきである」という互恵性規範は、援助行動を促進する要因として見なされることが多い。しかし、援助提供のための諸資源が不足している人々にとって、受容と同等の援助を提供するという互恵的援助行動の達成は困難であり、そこで互恵性規範を過度に強調することは、過剰利得による心理的負債感を増幅させることになりかねないので、そのような事態を回避するために、たとえ援助要請を必要とするような状況でも援助要請を抑制しやすくなる可能性が想定される。本研究の目的は、このような援助要請抑制傾向に対する援助提供可能性と互恵性規範の交互作用効果について検討することであり、その知見は、格差問題や社会的弱者へのバッシングが顕在化している現代日本社会における適切な援助行動のあり方を議論する上で有用であろう。3年計画の2年目となる本年度は、初年度に実施した先行研究レビューおよび予備調査の結果を受けて、当初の研究計画の想定通り、大学生を調査対象とした第一研究と、一般成人を調査対象とした第二研究を実施した。第一研究では、予備研究での問題点を修正した貢献感という概念を新たに想定し、貢献感と返報性規範が援助要請に及ぼす影響について、短期縦断調査で検討した。その結果、全般的に貢献感が低いほど援助要請が抑制されやすく、かつ部分的にその関連が互恵性規範に調整されることが見出された。この知見は2014年に開催される学会で発表予定である。次に、第一研究の問題点を修正しながら実施された第二研究では、職場における互恵性規範が返報必要規範と返報不要規範の二次元で構成されること、さらに返報必要規範のみが高い場合に貢献感と援助要請の関連が増幅されることが見出された。この研究成果は2014年度の学会で発表予定であり、現在論文としてまとめているところである。「人々はお互いに助けあうべきである」という互恵性規範は、基本的には援助行動の促進要因として想定されることが多い。本研究の目的は、このような援助要請抑制傾向に対する援助提供可能性と互恵性規範の交互作用効果について検討することであり、その知見は、格差や弱者へのバッシングが顕在化している現代日本社会における適切な援助行動のあり方を議論する上で有用であろう。そこで初年度は、その実証的検討の前提となる概念定義、理論、仮説を明確化するための先行研究レビューと、尺度開発を目的とした予備調査の実施を計画した。まず先行研究レビューについては、文献研究および国内外の学会・研究会参加を通じて情報収集・整理を進めた。その成果の一部はナカニシヤ出版より刊行された学術書「対人関係の社会心理学」の一章「なぜ「助けて」と言えないのか?援助要請の社会心理学」としてまとめられ、日本を含む東アジアでは心理的負債感が援助抑制の重要な規定因であることが、あらためて指摘された。また、尺度開発のための予備調査については、大学生を対象として、援助提供可能性(暫定的に「貢献可能性」という概念を想定)の個人差を測定するための心理尺度の開発を意図しての調査が実施された。しかし、そこで構成された貢献可能性尺度には、社会的スキルとの弁別的妥当性が不十分であるなどいくつかの問題があったので、現在、それらの問題点を修正した新たな心理尺度を開発するための追加研究を実施中である。互恵性規範は援助行動の促進要因として見なされることが多い。しかし、援助提供のための諸資源が不足している人々にとって、受容と同等の援助提供を行うことは困難であり、にもかかわらず互恵性規範を過度に意識することは心理的負債感を増幅させることになりかねないので、人々はそのような事態を回避するために、たとえ援助を必要とするような状況でも援助要請を抑制しやすくなるのではないだろうか。

本研究は、このような援助要請抑制傾向に対する援助提供可能性(すなわち貢献感)と互恵性規範の交互作用の可能性について実証的に検討することを目的として実施された。まず平成24年度は主にレビューおよび予備調査を行い、平成25年度はそれに基づく大学生を対象とした第1研究、および一般成人を対象とした第2研究を実施した。その結果、第1研究では全般的に貢献感が低いほど援助要請が抑制されやすく、かつ部分的にその関連が互恵性規範に調整されることが確認された。第2研究では、一般成人における職場での互恵性規範が返報必要規範と返報不要規範の二次元で構成され、特に返報必要規範が高く返報不要規範が低い場合に貢献感と援助要請の関連が増幅されることが見出された。そして平成26年度は、第1研究を発展させた第3研究として、再び大学生を対象とした調査を実施した。これは第1研究の問題点を修正する形で実施されたものであり、その結果、対人関係の種類の違いによって、返報性規範の増幅効果の様相が異なることが新たに見出された。同時に本年度は、第1研究と第2研究を学術論文として刊行する作業にも取り組んだ。その結果、第1研究は「大学生における援助要請傾向と貢献感の関連ー貢献感尺度の作成を含めてー」(静岡大学人文社会科学部人文論集)として刊行され、第2研究は「貢献感と援助要請の関連に及ぼす互恵性規範の増幅効果」として社会心理学研究に受理された。社会心理学研究目的に照らし合わせての現在までの達成状況は、基本的には想定の範囲内であると考えられる。年度当初の段階では、本研究の基本的な独立変数である援助提供資源と互恵性規範をどのようにとらえるかについて、視点が明確に定まっていなかったが、予備研究から第一研究、第二研究と研究を重ねていく中で、その問題に一定水準の進展が見られたと言えよう。すなわち、援助提供資源の指標としての貢献感という概念が提唱され、さらに個人の価値観ではなく集団規範としての互恵性規範を捉えるためのツールも開発されたことによって、本研究の仮説を検討するための基本的な枠組みが整い、実際にいくつかの研究で仮説が検証された、というのが現在の段階である。現在得られている知見は、当初の想定と異なる部分もあるものの、基本的には仮説を支持するようなものが中心となっている。今後は、当初の想定と異なる部分についての原因を究明しつつ、そこで判明した問題点の修正、および異なる方法論による検証を通じて、理論の頑健性を高めるための試みを行うこととなるであろう。特に、当初の研究目的では社会生態学的要因の影響可能性についても想定しているが、現時点ではこの点が必ずしも十分には検討されていない。また、調査法という研究手法には因果関係を強く主張できないという弱点があり、この問題点を超克するための手段として、当初の研究計画では実験法も想定されていたが、その点についても現状では十分に検討されているとは言い難いのが現状である。今後の研究計画では、これらの点のリカバリーも視野に容れる必要があると言えよう。研究目的に照らし合わせての現在までの達成状況は、総じて当初の想定よりも若干の遅れが生じているものの、基本的には想定の範囲内であると考えられる。
ECO対応設計手法と論理診断に基づく論理再合成手法によるLSI設計変更コスト削減

本研究の核心部分である論理診断処理に関して,BDDとSATソルバを併用するとともに,組合せ箇所の集合をZDDによってコンパクトなグラフで表現することで,多くの論理設計誤りを含む大規模回路に対して,短時間で効率よく修正解を求める論理診断手法を考案した。具体的には,機能仕様と一致しない外部出力値に対する各箇所の可制御性を表す,誤り可能性の指標EPI(Error Possibility Index)の集合であるEPI群に基づく組合せ箇所抽出手法に関して,EPI群毎の組合せ箇所をZDDでそれぞれ表現し,それらの集合積をとることで最終的な組合せ箇所を抽出する。従来手法では,EPI群に基づいて初期組合せ箇所を明示的に列挙してから他のEPI群を用いて順次絞り込むが,初期組合せ箇所集合の要素数が膨大になる場合,処理時間増大の原因となっていた。提案手法では,ZDDによる非明示的表現を用いて組合せ箇所集合を表現し,グラフの集合演算を用いて絞り込むことにより,処理時間の短縮を図った。提案手法に基づき,5箇所の機能誤りを挿入したベンチマーク回路に対して,組合せ箇所の抽出に関する実験を行った結果,提案手法により回路例C5315にいては処理時間が平均78.5%削減,回路例C7552については処理時間が平均95.4%削減される効果を確認した。考案・実現した手法に基づき,もとになる機能仕様が変更された際に,すでに合成された回路に対する可能な限り少ない修正によってその変更を満足させる,仕様変更に対応した論理再合成手法を考案し,ソフトウェアとして実現した。特にクリティカル・パス情報をRECONスペアセルの配置領域を決定することで,4, 5, 7箇所のLUT機能誤りをランダムに混入させた計160例中116例について最大遅延時間が短縮される効果を確認した。上記「研究実績の概要」に述べたように,交付申請書に記載した「研究実施計画」において当該年度の実施が見込まれていた部分について,ほぼ達成したと考えられる。交付申請書に記載した通り,今後は論理診断手法の改良,およびECOに対応する設計手法の改良を進める一方で,提案手法の評価と研究成果発表を中心に研究を進めていく。調査・研究旅費について,特に外国出張を行わなかったために,想定よりも少なくなり,次年度使用額が生じた。
対人ストレスコーピングに関する実践的介入研究

本研究は,児童・生徒を対象にして,対人関係に起因するストレスに対して有効なコーピングである「解決先送りコーピング」を獲得させる実践的介入を行い,その効果を検討した。訓練群には,解決先送りコーピングの使用を促し,コーピング日誌による訓練を行った。小学生と大学生では,訓練直後に,解決先送りコーピングの使用頻度が統制群より訓練群で増加していた。また,大学生では,ストレス反応が統制群より訓練群で低下していた。大学新入生ならびに小学生を対象にして,解決先送りコーピングの獲得訓練を行い,その使用頻度を増加させることで,ストレス反応の低減をはかる対人ストレスコーピング訓練を行った。訓練群は,対人ストレスコーピングの内容や効果について説明を受けたあと,大学生は21日間,小学生は14日間,毎日,コーピング日誌を記入した。そうして,日々,自分が使用したコーピングを振り返り,解決先送りコーピングの使用頻度を高めるように努めた。共分散分析の結果,大学生では,訓練終了1週間後の時点で,解決先送りコーピングの使用頻度が,統制群よりも訓練群でより高くなる傾向にあった。また,ストレス反応も,統制群より訓練群で有意に低下していた。小学生では,訓練終了1週間後の時点で,解決先送りコーピングの使用頻度が,統制群よりも訓練群で有意に高くなっていた。一方,ストレス反応は,訓練群と統制群のいずれにおいても,訓練前,訓練終了1週間後,同3週間後と,時間が経過するにつれて有意に低下していた。これらの結果から,コーピング日誌を使用した訓練によって,解決先送りコーピングの使用頻度が高まり,ストレス反応が低下することが概ね確認された。中学生ならびに高校生を対象にして,解決先送りコーピングの獲得訓練を行い,その使用頻度を増加させることで,ストレス反応の低減をはかる対人ストレスコーピング訓練を行った。訓練群は,対人ストレスコーピングの内容や効果について説明を受けたあと,14日間,毎日,コーピング日誌を記入した。中学生では,訓練終了2週間後の時点で,解決先送りコーピングの使用頻度は,訓練群と統制群で有意な差が見られなかった。ストレス反応は,訓練期間中,訓練群と統制群に有意な差は認められず,時間経過による変化も見られなかった。高校生では,訓練終了直後の時点で,解決先送りコーピングの使用頻度は,訓練群と統制群で有意な差が見られなかった。ストレス反応は,訓練群と統制群のいずれにおいても,訓練前よりも訓練終了3週間後に有意に低下していた。また,訓練終了直後において,解決先送りコーピングの使用頻度が減少または無変化であったものは,ストレス反応得点に変化はなかったが,使用頻度が増加したものは,ストレス反応得点が低下していた。こうした結果は,コーピング日誌を用いた訓練により,解決先送りコーピングの使用頻度が実際に多くなれば,それに伴ってストレス反応が低減することを示しており,解決先送りコーピング獲得訓練がストレス反応の低減に有効であることを示唆するものである。対人ストレスコーピングの実践的介入に先だち,小・中・高校生を対象にして,3種の対人ストレッサーそれぞれに対して,3種の対人ストレスコーピングの使用頻度と精神的健康との関連を検討した。対人ストレッサーは,(1)対人葛藤(他者が自分に対してネガティブな態度や行動を示す状況),(2)対人過失(自分に非があって相手に迷惑や不快な思いをさせてしまう状況),(3)対人摩耗(自他ともにネガティブな心情や態度を明確に表出してはいないが,円滑な対人関係を維持するためにあえて意に添わない行動をしたり,相手に対する期待はずれを黙認するような状況)の3つに分類される(橋本, 2005)。一方,対人ストレスコーピングは,(1)ポジティブ関係コーピング(対人ストレスイベントに対して,積極的にその関係を改善し,より良い関係を築こうと努力する),(2)ネガティブ関係コーピング(対人ストレスイベントに対して,そのような関係を放棄・崩壊する),(3)解決先送りコーピング(ストレスフルな対人関係を問題とせず,時間が解決するのを待つ)の3つに分類される(加藤, 2000, 2003)。対人ストレスコーピングの機能を検討した加藤の一連の研究(2000, 2001, 2002, 2003, 2004)では,「けんかをした」,「誤解された」,「嫌いな人と話をした」など様々な対人ストレッサーをひとまとめにした,いわば全体的な対人ストレッサーに対する対人ストレスコーピングに焦点が向けられている。そこで,橋本(2005)をもとに,対人ストレッサーを3種類に分類した上で,対人ストレッサーそれぞれに対する対人ストレスコーピングの効果をより詳細に検討した。また,対人ストレッサーの経験頻度や対人ストレスコーピングの使用頻度には,男女差が認められていることから,性差も考慮に入れた検討を行った。現在,得られたデータを分析中である。

平成23年度は,対人ストレスコーピングの実践的介入に先だち,小・中・高校生を対象にして,3種の対人ストレッサーそれぞれに対して,3種の対人ストレスコーピングの使用頻度と精神的健康との関連を検討した。中学生,高校生ともに,ポジティブ関係コーピングの使用が対人葛藤の際に少なかった。また,中学生では,解決先送りコーピングの使用が対人過失の際に少なく,高校生では,ネガティブ関係コーピングの使用が対人葛藤の際に多かった。平成24年度は,大学新入生ならびに小学生を対象にして,対人ストレスコーピング訓練を行った。大学生では,訓練終了直後に,解決先送りコーピングの使用頻度が,統制群よりも訓練群でより高くなる傾向にあった。また,ストレス反応も,統制群より訓練群で有意に低下していた。小学生では,訓練終了直後に,解決先送りコーピングの使用頻度が,統制群よりも訓練群で有意に高くなっていた。一方,ストレス反応は,訓練群と統制群のいずれにおいても,時間が経過するにつれて有意に低下していた。平成25年度は,中学生ならびに高校生を対象にして,対人ストレスコーピング訓練を行った。中学生では,訓練終了2週間後の時点で,解決先送りコーピングの使用頻度は,訓練群と統制群で有意な差が見られなかった。ストレス反応は,訓練期間中,訓練群と統制群に有意な差は認められず,時間経過による変化も見られなかった。高校生では,訓練終了直後において,解決先送りコーピングの使用頻度が減少または無変化であったものは,ストレス反応に変化はなかったが,使用頻度が増加したものは,ストレス反応が低下していた。平成26年度は,これまでの研究で得られた成果について学会発表を行った。また,介入研究の対象となった学校には,学校ごとに報告書を作成・配布した。さらには一般向けに,ホームページを作成して,研究成果の公開を行った。臨床社会心理学ほぼ当初の予定どおり,実践的介入を行うことができた。ほぼ当初の予定どおり,実践的介入を行うことができた。実践的介入に先立ち,重要な基礎的調査データを収集し,より効果的な実践的介入を行う必要があると判断したため,実際の介入研究にやや遅れが生じた。本年度の研究結果をもとに,介入時期などを再検討・調整した上で,引き続き実践的介入を行う。これまでの研究で得られた成果を論文にまとめて,外国誌も含めた関連研究雑誌に投稿する。また,介入研究の対象となった学校には,学校ごとに報告書を作成・配布するとともに,関係者を対象とした報告会を実施する。さらには,一般向けに,ホームページを作成して,研究成果の公開を行う。本年度の調査データの分析結果をもとに,より効果的な実践的介入となるように介入方法の一部を再検討・調整した上で,介入を実施する。本年度は,ほぼ当初の計画どおり研究費を使用した。次年度に繰り越した研究費は,論文掲載料などに充当する予定である。指導学生の実習先で実践介入を行うことができたため、当初予定よりも謝金使用が少なくなった。次年度に繰り越した研究費は、論文校閲・掲載料などに充当する予定である。次年度に使用する予定の研究費は,介入方法の一部を再検討・調整する費用に充当する。
インフルエンザウイルス感染における好中球の役割の解明

インフルエンザウイルス性肺炎を呈した患者の肺組織には浸潤した多数の好中球が検出される。研究代表者らはインフルエンザウイルス性肺炎における好中球の役割を明らかにするため、感染マウス肺組織の炎症部位に浸潤した好中球の形態を電子顕微鏡で観察した。その結果、多数の好中球が感染細胞に接着していることが分かった。しかし、この接着がどのような意義をもつのかは不明である。本研究では、感染細胞への好中球の接着がウイルス排除に寄与しているのかどうかを明らかにするために、感染マウス肺組織内における感染細胞と好中球との接着部位の微細構造を解析する。また、好中球と共培養した感染細胞でのウイルスの増殖性を調べる。
超音波法による農業用PC管水路の非破壊診断の研究

コンクリート構造物の非破壊検査技術である横波超音波共振法を適用し,試験体を用いた探傷実験を行った.その結果,試験体の模擬損傷検出が可能であることを確認でき,本検査手法の有効性を示す結果を得た.既存の水路構造物には,強度・耐久性に優れ,施工性も良いことからPC管等のコンクリート二次製品が多く用いられている.本検査手法を土中に埋設施工されたPC管に適用し,炭酸性侵食等による管外面の損傷検査に対して有効な結果を得たコンクリート構造物の非破壊検査技術である横波超音波共振法を適用し,試験体を用いた探傷実験を行った.その結果,試験体の模擬損傷検出が可能であることを確認でき,本検査手法の有効性を示す結果を得た.既存の水路構造物には,強度・耐久性に優れ,施工性も良いことからPC管等のコンクリート二次製品が多く用いられている.本検査手法を土中に埋設施工されたPC管に適用し,炭酸性侵食等による管外面の損傷検査に対して有効な結果を得た1.非破壊点検システムの構築PC管の非破壊点検システムとして,コンクリート用超音波探傷器(測定波形の記憶・取込機能を有するもの,ソニックサーチャTR300),横波超音波センサー(横波点接触5kHz探触子)および縦波超音波センサー(縦波50kHz,100kHz探触子),鉄筋探査機(331-2-TH,サンコウ電子)の基本構成を構築した。これらの機器を組み合わせたシステムにより,反射法と共振法の併用によるPC管の非破壊診断ができるようになった.2.モデル供試体による管厚測定精度の検証PC管内から管厚の変化を精度よく推定できるかどうか検証するため,厚さ75mmのコンクリート版の背面に欠損部を設けた供試体(欠損部深さ0,15,25,35mm)を作製し,超音波共振法を用いて上面から背面の欠損,コンクリート版の厚さの変化が検知できるかどうか実験を行った.本実験結果から,超音波共振法は,測定波形の最大振れ幅比を指標とした場合,健全部分に比べて厚みが減少しているような場合には検出が可能であることを確認した.この研究結果は,平成21年度の農業農村工学会大会講演会で報告するため発表原稿(表題:超音波共振法によるコンクリート版の厚さ測定について)を提出した.3.室内試験用のPC管モデル供試体の作製室内試験用にはPC管の代用として径900mm,管厚75mm,長さ1200mmの鉄筋コンクリート製外圧管を購入し,曲面を有する管内から管厚が測定できるかどうか,また,コンクリート管の外面をはつって損傷部分(損傷程度を3ランク)を形成したモデル供試体の作製を進めている.これによって,室内試験で反射法および共振法によって管厚を測定し,実測値と比較して管厚の探傷精度を検証することが可能となった.1.コンクリート版の厚さ測定精度の検証コンクリート版の厚さ変化を非破壊で推定できるかどうか検証するため、厚さ75mmのコンクリート版の背面に欠損部を設けた供試体(欠損部深さ0、15、25、35mm)を作製し、超音波共振法を用いて上面から背面の欠損、コンクリート版の厚さの変化が検知できるかどうか実験を行った。本研究結果から、超音波共振法はコンクリート版の厚みそのものを調べることはできないが、測定波形の最大振れ幅比を指標とした場合、健全部分に比べて厚みが減少しているような場合には検出が可能であることが確認できた。この研究結果は、平成21年度の農業農村工学会大会講演会において発表した(発表題目:超音波共振法によるコンクリート版の厚さ測定について)。2.モルタルとコンクリート接着面の欠陥探査精度の検証コンクリート版(450×600×60mm)の上面にモルタルを厚さ10mmおよび20mmで塗りつけ、それらの接着面に厚さ5mmの発泡スチロールを埋め込み、欠陥部を有する供試体を作製した。超音波共振法を用いて供試体上面から接着面の欠陥(空洞)が検知できるかどうか実験を行った。本研究結果から、欠陥の上面の測定波形の振れ幅は、健全部に比べて大きくなり、両方の探触子が欠陥上面にある場合、モルタル厚さが10mmおよび20mmであれば十分な精度で探査できることがわかった。この研究結果は、平成21年度の農業農村工学会京都支部研究発表会において発表した(発表題目:超音波法によるコンクリート内部空洞の探査について)。PC管水路の点検においては、管の内部から外部のカバーコートモルタルの劣化状況を非破壊的に調査することから、管厚の変化を十分な点検精度で予測できることが要求される。本研究ではこれらの要求事項を満たすことができるように、横波超音波共振法による迅速な点検方法の確立、および、点検精度の向上などを目的として研究を進めた。さらに、補修した鉄筋コンクリート開水路の剥離・空洞などの点検方法としての本方法の適用性を検討した。1.超音波法による管厚測定精度の検証前年度までに構築した非破壊点検方法を適用して、試験室で作製したモデル供試体、ならびに現場における損傷供試体の管厚測定を行い、PC管などに対する探傷精度の検討を行った。共振波形の最大振れ幅をパラメータとした場合、背面が浸食されて管厚が薄くなっているときには最大振れ幅が大きくなり、管厚測定の検査に適用できることを確認した。なお、現地調査では三重県名張市および菰野町の農業用PC管を対象とした。

2.超音波法による欠陥検査におよぼす鉄筋の影響の検討劣化したPC管あるいは補修した鉄筋コンクリート開水路における調査では、PC管のPC鋼線、開水路の鉄筋などが存在し、それらが探査精度に影響するかどうか調べる必要がある。このため、室内試験では模擬欠陥を有する鉄筋コンクリート版のモデル供試体を作製し、鉄筋の存在が探査精度へ及ぼす影響を検討した。横波超音波共振法では鉄筋の影響を受けることなく剥離や空洞の欠陥検査ができることを確認した。
古代水時計時刻制の起源と展開に関する研究

1、飛鳥・難波・大津・藤原・平城・長岡・平安等の宮都を中心に、水時計時刻制及び都城の構造に関連する考古資料の収集、整理を行い、また「令集解」「延喜式」「日本書紀」「万葉集」や木簡等の文献・文字史料により時刻制、陰陽寮関係史料の収集、整理、分析を行った。その結果、古代宮都における水時計製作と水時計時刻制の成立・展開は律令制的政治体制の成立状況、都城の成立・構造整備・展開と深く関わることを明確にした。2、とくに、律令制下における定時時刻制と諸門開閉時刻制の実態と特質を具体的に明らかにし、斉明6(660)年の中大兄皇子による水時計の初造は、定時時刻制と諸門開閉時刻制成立上の大きな画期であること、それは飛鳥における都づくりの広域への展開と本格化、律令制的特別行政区である「京」「倭京」の成立と密接に関わることを明確にした。3、大宰府、多賀城、国衙、評・郡衙等の地方官衙における時刻制関係考古資料・文献史料の収集、整理を進めた。その結果、中央政府の拠点的出先機関である大宰府と多賀城では、奈良時代の早い時期に水時計時刻制が導入され、かつそれが少なくとも大宰府においては、条坊制的街区を備えた都市域の形成と相関する可能性が高いことを明確にした。さらに出羽国、美作国、加賀国などの国衙等での行政においても、平安時代初期までには水時計時刻制の導入があったことを明らかにした。4、日本、英国、中国、韓国などにおいて、古代中国、朝鮮半島諸国における水時計及び水時計時刻制・報時制、同官僚制等に関する考古資料・文献史料の収集、整理、実地調査、分析を進め、古代中国、朝鮮の制度と古代日本の制度との異同、古代日本へ及ぼした影響の実態を明らかにした。とくに中国都城での特色である十字街鐘鼓報時制と日本古代における陰陽寮鐘鼓報時制の相違の実態と、その歴史的意義について明確にした。1、飛鳥・藤原・平城・大津・平安等の宮都を中心に、古代水時計時刻制、および都城制関係考古資料の収集、整理を行い、また、「令集解」「延喜式」「日本書紀」「万葉集」、木簡等の古代文献・文字史料により時刻制、同官司制関係の史料の収集、整理、分析を行った。その結果、古代宮都における水時計の製作と水時計時刻制の採用は、律令制的政治体制の成立状況、宮都や都市の成立、その構造整備の展開と深く関わることを明確にしつつある。とくに、律令制下における定時時刻制と諸門開閉時刻制の実態と特質等を具体的に明らかにし、都城制の確立過程や国家制度の整備状況との関係をあとづけつつある。また、日本における水時計の初造は、中大兄皇子による斉明6(660)年であるが、それが時刻制の画期であることを明確にするとともに、飛鳥における都づくりの本格化、律令制的特別行政区である「京」の成立と密接に関わることを明確にした。2、国府、郡衙等の地方官衙における古代時刻制関係考古資料の収集、整理を進めた。その結果、中央政府の直接の出先機関である大宰府と多賀城とにおいては、奈良時代の早い時期から、水時計時刻制が導入されていた可能性が高いことを明らかにするとともに、それは条坊制的街区を備えた都市的空間の形成と相関する可能性が高いことを明確にしつつある。出羽国や美作国など国府においても、水時計時刻制の導入があったことを確認した。