hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
APD(聴覚情報処理障害)と促音認識－ギャップ検出でAPDは語れるか？－

日本語の習得と促音と長音弁別閾値との相関に関する実験を行った。対象は、1日本語初級群、2日本語上級群、3日本人群で、Gap In Noise testと促音弁別課題また長音弁別課題を行った。群間でGAP検出閾値と、拗音弁別課題、促音弁別課題との相関を検定した。これらにより、日本語の学習期間によって、GAP検出閾値と促音・長音の認知も向上することがわかった。APDは「disorder」ではなく、「difficulty」が適切であると考えた。「学習」要素が強いならば、「学習困難」も想定しうる。仮にdifficultyとして、その困難さに対する教育的な対処が必要であることを明らかにした。A.研究目的:韓国人が日本語を学習する際に、日本語の特殊音素の1つである促音の習得に難渋するとの報告がある。今回、このことを利用し、韓国人留学生が日本語の学習に伴う促音の弁別能の変化とGINtestの結果について検討した。B.研究方法:1)対象は、1初級群:韓国人留学生(初級学習者) 4名、日本語のみでのコミュニケーションが困難であり、日本在留年数は3カ月程度の者。2上級群:韓国人留学生(上級学習者) 4名、日本語のみでのコミュニケーションが可能で、日本在留年数は3年以上の者。3日本人群:日本語を母語とする大学生8名とした。2)課題は、1自然に発声された「あた」を元にデジタル的に無音持続時間が、90250msec(5msec間隔)の音を作成した。これをヘッドホンにて両耳に提示し、「あた」と聞こえたか、「あった」と聞こえたかを強制選択で回答させた。促音語、非促音語の弁別の幅を「知覚範疇化範囲」として群ごとに求めた。2GIN testを用い、GAP検出閾値を計測した。220msecのノイズが切れる空間(GAP)があり、被験者には音が切れたと思ったところでボタンを押させた。C.研究結果:促音弁別実験では知覚範疇範囲とGAP検出閾値を求め、群間の差を検定した。この結果、上級学習者がより日本人に近い結果を示した。学習段階によって促音の弁別がより日本人の弁別閾値に近づくことが観察され、またGINtestにおけるGAP検出能も向上した。D.考察:時間分解能が言語学習によって変化しうることを示しており、GINtestの結果を解釈する上で大きな知見を得ることができた。また、促音の弁別においては、2030msecの幅で明確な範疇化が行われていることから、促音を用いた語音弁別リストを作成する際はこの範疇化範囲を閾値として採用できるとの知見を得た。1.長音とGAP検出能についての関係について実験とデータ整理を終えることができた。:促音とGAP検出能は日本語の能力と促音の弁別課題、GAP検出能の3者関係を説明できる相関を得ることができたが、長音で同様の相関は得られなかった。この要因について、促音に比べ、弁別実験での呈示時間が長く、再現性に乏しいことが原因ではないかと思われた。群間の有意差でみると、p=0.06程度の数字が得られた群間もあった。被験者数によっては結果が変わる可能性があるため、同じ実験を被験者数を増やして行うべきとの結論を得ている。2.小学26年生のGAP検出能の実験について、他国間比較を行って比較できるデータとして、アメリカでの実験結果、韓国での実験結果を得ることができ、群間比較を行った。:現在、1)年齢の効果はない(小5生の結果を得ることができなかったが、少なくともGAP検出能は年齢によって向上するものでない)。2)主とする言語によってGAP検出能が異なると言うことはない。ということが判明している。しかし、このことは、先回の科研費研究で行った研究結果とは異なる。留学生にとって、日本語の促音・長音の獲得が困難である理由は、GAP検出能に関係することではなく、音声言語の認知の問題と考えるべき、つまり、言語音と非言語音の時間分解能は根幹的に異なる能力ではないかとの結論を得ている。3.高齢者を対象に、言語音の時間分解能(子音長と子音区間長)と、GAP検出能、語音了解度の検査を行った。この研究においても、子音区間長の弁別はGAP検出能、年齢、聴力、語音弁別能のどれとも相関がなかったが、子音長弁別とGAP検出能は、年齢と共に低下するものの、先に子音長弁別が低下する者と、先にGAP検出能が低下する者の2群が見られた。このことからも言語音と非言語音の時間分解能は根幹的に異なる能力ではないかとの結論を得ている。昨年度の本報告書で示した第2実験を完了させることができた。また、新たに、被験者として高齢者を組み入れたデータをとることができた。今まで、固定観念がありすぎ、GAP検出と発達の関係では、被験者として712歳児を対象としてきたが、反応の不正確さなど実験の困難さを感じることがあった。本質的な機序は異なるかも知れないが、加齢により、GAP検出が困難になることによって、語音弁別に与える影響を研究することで、この2者の関係を検討することができる上に、高齢者の聴覚弁別能の評価も考察することができた。

そこで、日本語の習得と促音と長音弁別閾値との相関に関する実験を行った。l)対象1初級群:韓国人留学生(初級学習者)4名(日本語のみでのコミュニケーションが困難であり、日本在留は3カ月程度の者)。2上級群:韓国人留学生(上級学習者) 4名(日本語のみでのコミュニケーションが可能で、日本在留は3年以上の者)。3日本人群:日本語を母語とする大学生8名。2)Gap In Noise test(Musiek, Frank E.)3)促音弁別実験=「あた」「あった」との弁別が移行する知覚範疇化範囲を、4)長音弁別実験では、「えれて」「えれーて」との弁別について知覚範疇化範囲を求め、群間でGAP検出閾値との相関を検定した。これらにより、上級学習者がより日本人に近い結果を示した。学習段階によって促音・長音の弁別力に差異があり、学習によって習熟しうることがわかった。また、日本語の学習期間によって、GAP検出閾値にも向上があることが示唆され、無音持続時間、長音の持続時間の長短を学習し、弁別の手がかりにしている可能性が考えられた。促音・長音の弁別能は音声言語の学習で向上し、Gap検出能も言語刺激で向上する可能性が示唆された。学習で向上するならば、「disorder」ではなく、「difficulty」が適切であると考えた。「学習」要素が強いならば、「学習困難」も想定しうる。仮にdifficultyとして、その困難さに対する教育的な対処が必要であることを明らかにした。日本語の習得と促音と長音弁別閾値との相関に関する実験を行った。対象は、1日本語初級群、2日本語上級群、3日本人群で、Gap In Noise testと促音弁別課題また長音弁別課題を行った。群間でGAP検出閾値と、拗音弁別課題、促音弁別課題との相関を検定した。これらにより、日本語の学習期間によって、GAP検出閾値と促音・長音の認知も向上することがわかった。APDは「disorder」ではなく、「difficulty」が適切であると考えた。当初、予定していた第1実験は仮定通りの結論を得た。第1実験の結果を日本聴覚医学会にて口頭発表を行い、有意義なディスカッションをすることができた。今年度が最終年度のため、今までの第1実験、第2実験、第3実験、追加で行っている高齢者を対象とした実験についても考察を加えていきたい。実験上での課題は、第2実験では被験者数、第3実験では小学校5年生のデータの欠落と他国間比較である。なお、追加の高齢者対象の実験はほぼ完了している。このため、研究遂行の課題はない。聴覚障害児教育学第2実験として、促音に加えて、長音についての検討を加える。この論文では、「APD is primarily an attention problem.」と述べられており、Disorderとの見解を否定している。そこで、GAP検出能は生来的な閾値なのか?学習しうる能力なのか?なのかにしぼって考えるために、長音の実験に加え、小学校低学年から高学年時次の児童を対象に、GINtestの閾値の変化を測定する実験を加える予定である。研究分担者である花熊暁の分担業務である学習障害児との関連性について本年度は各実験から外して研究を推進した。このため、花熊の分担分について、使用残が出てしまった。
少子高齢化社会における地域教育経営の構造的変容に関する歴史的・地域実証的研究

本研究は、少子高齢化社会における地域教育経営の構造的変容と学校づくり実践モデルの検討を行うことを目的として、北海道宗谷地方における教育運動・実践の歴史的経過と現在の実態分析を研究の対象としてきた。平成29年度の研究により、宗谷地方の教育運動の背景としてへき地級地対策の運動が重要な意味を持つことが分かり、調査を継続してきた。その含意は、離島を含め中央からの距離が離れている宗谷地方にとって、地域内の学校がへき地学校指定を受けるかどうかは極めて重要な意味をもつということである。へき地として指定されることは学校の財政と直結しており、最終的には子どもの教育を充実させられるかどうかということに行き着く。宗谷地方では、教育関係者が学び合い、この問題に向き合うとともに、子どもたちに必要な教育条件について研究してきたことがうかがえる。本年度は、こうして重要視されたへき地教育の問題により焦点化し、上述のへき地級地について詳細に調査するため、その基準となっているへき地教育振興法、及びへき地教育振興法施行規則について詳細に調査した。へき地教育振興法は、へき地の教師たちが自主的な研究と運動を重ね、教育行政関係者と共に作り上げた法律であり、教育現場の声を直接的に政策に反映させたものといえる。へき地指定の詳細な基準はへき地教育振興法施行規則において定められており、この基準は時代の変化を受けながら変容し、教育条件を整えてきた。北海道宗谷地方においてはこうした基準の変化に対応しつつ、基準そのものの提案活動も行ってきたことが聞き取り調査等で明らかになってきた。さらに、こうした背景には教育を地域的に支えてきたこと、その中で教育関係者が学びを深めてきたことが重要な意味を持つことが明らかになった。本研究の目的は、北海道宗谷地方において歴史的蓄積をもつ教育運動及び実践が、少子高齢化や新たな地域の貧困に対してどのように取り組むのかを調査することで、地域教育経営の構造的変容と学校づくり実践モデルの検討を行うことである。平成29年度は教育運動の一つの重要な柱である「子育て運動」の調査を予定していたが、調査の過程で宗谷における教育運動の原点がへき地教育及びへき地級地の運動にあることが明らかになったことから、へき地級地対策の運動に着目し調査を行った。宗谷におけるへき地教育及びへき地級地対策の運動において、へき地教育振興法とそれに関する運動が宗谷においても重視されていることが明らかになった。本法律は戦後、教育の機会均等を実現するために、教師達の自主的な運動と、教育行政関係者によってつくりあげられた法律であることがわかった。こうした運動から、宗谷においては教師たちが児童生徒の状況の把握、及びそれを取り巻く教育環境の学習を行い、教育行政関係者との十分な協議を通じて、教育の機会均等を実現する事が重視されてきたことが確認された。またへき地教育に着目した事により、近年、へき地小規模校における学校経営・カリキュラム開発が注目されてきていることが明らかになった。これまで「例外」として扱われてきたへき地小規模校における教育やその方法の研究が汎用可能性を持つとの主張もある。以上のように、へき地教育及びへき地級地の運動に着目したことで、宗谷地方における教育運動原理の解明に近付いたこと、へき地教育そのものへの着目は少子高齢化社会における地方の教育への教育及び教育方法のモデルになり得ることが明らかになった。調査対象の変更はあったものの、宗谷の教育運動の原点とされているへき地教育についての理解と解明が進んだことで、研究上の進捗は大きかった。一方でへき地教育の調査に時間を費やしたため、作業課題としての資料収集等について若干の遅れが生じている。よって、計画全体としてはおおむね順調だと言える。当初の計画通り、今年度は調査・研究の整理及び必要な追加調査を行ったうえで研究のまとめに入る。

平成29年度にへき地教育の視点を得たため、これまでの研究をへき地教育の視点から整理し直し、計画していた「宗谷地方における地域教育経営の構造的変容と教育運動の三本柱の対応関係」の解明を行う。調査対象の変更によって基礎研究に費やした時間が多かったため、特にインタビュー起こしの費用として計上していた費用を使わなかったこと、今年度対象とした聞き取り調査相手との関係性上、謝金が発生しなかったことが、特に「人件費・謝金」において予算を下回ったことの大きな理由である。また旅費については研究協力者の異動により、一部の資料収集を依頼できたこと、物品費においては上記基礎研究においては収集すべき資料に古書が多く、基本的にコピーで対応したことで費用が抑えられた為である。今年度は研究のまとめに入るため、欠けている資料の収集と、研究協力者との打合せ、及び研究成果公表のため学会発表等の参加として、旅費に多く計上する予定である。
NG2細胞のジェノサイドによるin vivo機能解析

コンドロイチン硫酸プロテオグリカンの一つであるNG2を発現する細胞(NG2細胞)は、詳細な機能は不明であるが、invitro実験系では多分化能を有すると考えられている。本研究では、invivoにおけるNG2細胞の機能解析を行った。NG2細胞の特徴として、ニューロンの過剰興奮に反応して分裂増殖が亢進するという特徴を持つ。てんかんモデル動物を用いて、細胞周期の進行の観点から、脳室下帯や海馬に存在する内在性神経幹・前駆細胞との比較を行ったところ、それぞれ異なる反応性を示すことが判明した。成獣中枢神経系に存在するNG2(コンドロイチン硫酸プロテオグリカンの一種)陽性細胞は、多分化能を持つ細胞である可能性が示唆されているが、in vivoでの機能は不明である。NG2陽性細胞は、胎生期の放射状グリアの子孫細胞のひとつであり、正常な成獣終脳皮質内で分裂増殖する細胞はほぼ全てがNG2陽性細胞である。本研究では、電気穿孔法により放射状グリアとその子孫細胞全てにチミジンキナーゼ(TK)発現ベクターを導入し、成獣期にガンシクロビルを投与することによりNG2細胞を特異的かつ非侵襲的に除去する事で、NG2細胞の機能解析を行うことを目的とする。本年度は、GFPを指標にしたベクターの構築とその検証を行った。UbiquitousプロモーターであるCAGプロモーターは、グリア系細胞では活性が非常に低い、あるいは強いsilencingを受けていて、GFPの発現がグリアではほとんど検出されないことが判明した。メダカのトランスポゾンであるTol2システムを用いても同様の結果であった。本研究では、成獣中枢神経系において多分化能を持つ細胞であるNG2細胞(コンドロイチン硫酸プロテオグリカンの一種であるNG2を発現する細胞)のin vivoにおける機能を探るため、非侵襲的にNG2細胞を特異的に除去し、残存細胞を形態学的に解析することを目的とする。NG2細胞は、胎生期の放射状グリアの子孫細胞であることから、胎生期の放射状グリアに電気穿孔法を用いてチミジンキナーゼ発現ベクターを導入する。成獣脳で分裂増殖している細胞はほぼ全てがNG2細胞であるため、成獣期にガンシクロビルを投与する事で特異的にNG2細胞を除去する。本年度は前年度からの継続で、GFPを指標にプロモーター検索を行った。前年度までにubiquitous promoterのCAGプロモーターはNG2細胞で十分な活性を示さないことが判明したので、他のubiquitous promoter(CMV,EF1-alphaなど)を検討した。しかし、これらのubiquitous promterを用いてもNG2細胞で十分な活性を示さなかった。メダカトランスポゾンのTol2システムを用いて高効率でプラスミドをゲノムに組み込むシステムを用いても同様の結果であった。GFP陽性になる細胞はほぼ全てがニューロンであり、グリア系細胞は陰性であった。このことは、NG2細胞を含めたグリア/前駆細胞は、外来プロモーターに対して高いsilencing能力を持っているという一面が明らかになった。NG2細胞は、ニューロンの過剰興奮に反応して分裂増殖が促進される特徴を持っている。そのため、てんかんモデル動物を用いてNG2細胞の分裂増殖を有為に促進する実験系を確立するために、pentylenetetrazole(PTZ: GABA-A受容体の作動薬)投与によるてんかんモデルマウスの確立を検討した。本研究の目的は、成獣中枢神経系において多分化能を有することが示唆されるNG2(コンドロイチン硫酸プロテオグリカンの一種)を発現する細胞(NG2細胞)のin vivoにおける機能を解析することにある。NG2細胞は、ニューロンの過剰興奮よって増殖が促進される可能性が示唆されている。NG2細胞をレトロウイルスベクター注入で効率よく標識する目的のために、ニューロンの興奮とNG2細胞の増殖の関係について詳細な解析が必要である。前年度までの研究から、Pentylenetetrazole (PTZ:GABAーA受容体の作動薬)の単回の腹腔内投与によるてんかんモデル動物において、梨状葉を中心とする一部の神経核でNG2細胞の増殖を有為に促進する事に成功した。PTZ投与によるてんかんモデル動物は比較的弱い発作が誘発される。一方、ピロカルピン(アセチルコリン受容体作動薬)の単回腹腔内投与モデル動物では、より重篤な重積てんかんを誘発する事ができる。しかしながら、ピロカルピン投与は、PTZ投与と同程度のNG2細胞の増殖促進効果を示すことが明らかになった。これらのてんかんモデル動物の脳内環境がNG2細胞の増殖に関わる影響を検討するために、てんかん発作誘発後の遺伝子発現とその発現調節機構について検討した。遺伝子発現調節には、ヒストンH3のリン酸化を指標とするクロマチン再構築がepigeneticな遺伝子発現調節機構として重要であることが知られている。てんかんモデル動物の一部の神経核のニューロンではH3のリン酸化上昇が顕著であった。

これらの結果から、てんかん発作後、過剰興奮したニューロンにおいて何らかの遺伝子について発現変化が誘発され、その結果としてNG2細胞の増殖が促進される可能性が示唆された。グリア/前駆細胞では、外来プロモーターに対するsilencing能力が予想外に高く、電気穿孔法によるプラスミド導入でNG2細胞を含めた放射状グリアの子孫細胞を標的とすることは困難であることが分かった。24年度が最終年度であるため、記入しない。電気穿孔法によるプラスミド導入では、NG2細胞を標的とすることが困難である。NG2細胞はニューロンの過剰興奮に反応して分裂増殖が促進される特徴を持つことが知られる。よって、てんかんモデル動物を用いてNG2細胞の分裂増殖が促進された状態においてAra-Cを投与し、NG2細胞を特異的に除去するシステムを検討する。また、NG2細胞はsonic hedgehog(Shh)にも反応して分裂増殖が促進されることから、Shhの長期投与後、ArrCを投与する事でNG2細胞を除去するシステムを検討する。
脳腫瘍がん幹細胞の未分化性の維持機構の遮断とその臨床応用

我々は難治性癌である膠芽腫において骨形成因子BMP4に加えてBMPシグナル抑制因子Smad6の特異的siRNA (siSmad6)でBMPシグナルをさらに増強したところ、脳腫瘍がん幹細胞の未分化性を顕著に阻害し、腫瘍形成能を劇的に抑制することを見出した。さらに、BMP4とsiSmad6によって発現が変動する標的遺伝子の中で脳腫がん瘍幹細胞の未分化性維持の阻害に関与が予測される因子を多数同定した。また、今回の研究においてRNA-Seqを用いたことによって、脳腫瘍がん幹細胞内でいくつかの融合遺伝子を発見し、このうちの1つにおいて、トランスフォーム活性や腫瘍形成能を有することが分かった。我々は難治性癌である膠芽腫において骨形成因子BMP4に加えてBMPシグナル抑制因子(Smad6)を特異的siRNA (siSmad6)を用いてBMPシグナルをさらに増強することで、脳腫瘍幹細胞の未分化性を顕著に阻害し、腫瘍形成能を劇的に抑制することを見出した。この時、BMP4とsiSmad6によって発現が変動する標的遺伝子の中で脳腫瘍幹細胞の未分化性維持の阻害に関与が予測される因子を多数同定した。これまで、いくつかの因子について、脳腫瘍幹細胞の未分化性維持や阻害に影響を与えるものを同定し検討を進めている。検討に際しては、マウス頭蓋内移植モデルを用いて、実際に腫瘍形成能を阻害する効果があるものもあった。これまで、脳腫瘍幹細胞の阻害についてのメカニズムをsiRNAや阻害剤、ドミナントネガティブフォームなどの変異体を安定発現させた脳腫瘍幹細胞を使って検討したところ、マウス頭蓋内移植モデルで腫瘍形成を阻害する可能性が示唆される結果を得ている。さらに、実験計画内で使用したRNA-Seqを用いたことによって、いくつかの融合遺伝子を発見することに成功した。この中で1つの融合遺伝子に着目し、この融合遺伝子を強制発現することで腫瘍形成能を獲得することがこれまでの検討で明らかになった。引き続き、機能解析や腫瘍形成の影響への関与について調べている。本研究で得られた成果は膠芽腫の新たな治療法の開発だけでなく、融合遺伝子による癌発生のメカニズムの新たな知見として重要な研究となることが期待される。我々は難治性癌である膠芽腫において骨形成因子BMP4に加えてBMPシグナル抑制因子(Smad6)の特異的siRNA (siSmad6)でBMPシグナルをさらに増強したところ、脳腫瘍幹細胞TGS-01の未分化性を顕著に阻害し、腫瘍形成能を劇的に抑制することを見出した。この時、BMP4とsiSmad6によって発現が変動する標的遺伝子の中で脳腫瘍幹細胞の未分化性維持の阻害に関与が予測される因子を多数同定し、その阻害メカニズム(Hedgehogシグナルなどを中心に)を明らかにすることを進めている。この他に、RNA-Seqを用いたことによって、脳腫瘍幹細胞内でいくつかの融合遺伝子を発見することに成功した。この中で1つの融合遺伝子に着目し、機能解析や腫瘍形成への関与について調べた。その結果、この融合遺伝子を高発現するとNIH3T3細胞をトランスフォームさせ腫瘍形成能を獲得することが分かった。さらにヒト膠芽腫細胞U87-MGにこの融合遺伝子を過剰発現させることで腫瘍形成能が増強した。さらに、この融合遺伝子はStat5bを恒常的に活性化することが分かった。本研究で得られた成果は膠芽腫の新たな治療法の開発とともに、今回発見した融合遺伝子による癌発生のメカニズムの新たな知見として重要な研究となることが期待される。脳腫瘍幹細胞TGS-01とMicro arrayやRNA-Seqを用いて、BMP4シグナルによって脳腫瘍幹細胞の未分化性維持への関与が予測される因子を多数同定した。このうち、転写因子やHedgehogシグナル伝達系に関与する因子が脳腫瘍幹細胞TGS-01とTGS-04のsphere形成能や腫瘍形成能に影響を与えることが分かった。現在、そのメカニズムについてin vitro, in vivoの両方の視点から検討を進めている。さらに、RNA-Seqのデータから融合遺伝子の探索解析を行い、いくつか融合遺伝子を発見することに成功した。そのうちの未だ報告のない一つの融合遺伝子について検討したところ、驚くことに、この融合遺伝子を強制発現させることでNIH3T3細胞をトランスフォームさせ、腫瘍形成能を獲得することが分かった。現在、この融合遺伝子のin vivoにおける腫瘍形成能やシグナル伝達系への影響を中心に機能を調べている。腫瘍生物学、分子生物学本年度に同定したBMP4シグナルによって脳腫瘍幹細胞の未分化性維持への関与が予測される因子について、引き続きマウス頭蓋内移植モデルを使いながら検討を進める。

これらの因子を強制発現させた安定発現株の脳腫瘍幹細胞TGS-01やTGS-04を作成したところ、Sphere形成能や腫瘍形成能に影響を与えることが分かったが、今後は恒常的に発現をノックダウンしたTGS-01やTGS-04の細胞株を樹立し、in vitroおよびin vivoの条件下で影響を与えるか検討を行う。また転写因子についてはdeletion mutantやドミネントネガティブフォームなどを作成して脳腫瘍幹細胞の未分化性維持への影響や腫瘍形成能について検討する。Hedgehogシグナル伝達因子についても、特異的なsiRNAや阻害剤などを用いて脳腫瘍幹細胞への影響を調べる。今年度、我々が新たに見つけた融合遺伝子の機能解析を進める。in vitroおよびin vivoで、腫瘍形成能を獲得するか調べてゆく。この融合遺伝子がどのようなシグナル伝達系に影響を与えるかメカニズムを明らかにする。さらに、この融合遺伝子を標的とした阻害剤や低分子化合物を使って治療効果が得られるか、マウス頭蓋内移植モデルを用いながら検討を行う。今年度に脳腫瘍幹細胞を用いたRNA-Seqのデータより融合遺伝子の探索解析を行ったところ、未だ報告のない融合遺伝子を見つけることに成功した。助成金の申請当初の実験計画には融合遺伝子の探索については予定していなかったが、我々が発見した新規の融合遺伝子について機能解析を進めた。その後の検討から、この融合遺伝子を強制発現させることによってNIH3T3細胞をトランスフォームし腫瘍形成能を獲得することが分かった。今後、この融合遺伝子が脳腫瘍幹細胞の未分化性維持や膠芽腫細胞の腫瘍形成能にどのような影響をおよぼすか頭蓋内同所移植モデルの検討結果をもとに判断する必要があり、計画予定していた助成額の一部を次年度に使用する必要性が生じた。助成金申請時に計画していたBMPシグナル依存的な脳腫瘍幹細胞性の阻害に関与する因子ついての検討を行いながら、同時に融合遺伝子についての機能解析を進める。融合遺伝子についての腫瘍形成能や脳腫瘍幹細胞の性質への影響についての判断には、頭蓋内同所移植モデルを用いて検討を進める。この融合遺伝子のシグナル伝達系に与える影響についての機能メカニズムの解明にはin vitro条件下の実験系を主に用いて検討する。さらに、この融合遺伝子やシグナル伝達系に作用する阻害剤や低分子化合物を投与することによって治療効果が得られるかも頭蓋内移植モデルを用いて調べるために、計画予定していた助成額の一部を次年度に使用することとする。
西アフリカ・多民族社会における共生原理の民族学的研究

西アフリカの村落、とりわけ、都市においては、多数の民族が共存している。西アフリカには、間違いなく千以上の民族がひしめきあっている。植民地統治時代からアフリカは、部族戦争がたえまなくおこっている野蛮な土地であると宣伝されてきたが、実際には、それは、出鱈目だということがわかる。実際には、人々は、おたがいのアイデンテティーをまもりながら、平和に共存している。これも、時代によってかわってきた。十九世紀から二十世紀のはじめまでは、奴隷貿易の影響をうけて、西アフリカのさまざまなところで奴隷狩り、略奪戦争がおこった。しかしながら、それは、部分的なのであって、西アフリカ全体からみれば、人々は、工夫をしながら、共存の方法を構築してきたといえる。例えば、本研究の対象となったボルヌ帝国におけるフルベ族とカヌリ族の冗談関係、つまり、交差イトコ関係の存在があげられる。また、北部ト-ゴにおける、フルベ族とモバ族の関係があげられる。西アフリカの諸国は、1969年代に独立をはたす。独立以来、村落にすむ人たちのおおくは、都市に流入した。都市は、以前にまして、多民族的社会になった。かれらは、おたがいに自分たちの専門をいかしつつ、いわば、ギブ・エンド・テイクの協力体制を築いていった。たとえば、モフ族は、建築技術をもつので、乾期のあいだは、都市で家をつくる。ニャムニャム族のなかには、占いを専門にする人がいるので、他の民族のためにも、占いをしている。カヌリ族は、染め物をする。西アフリカ文化の基本は、口頭的である。すなわち、かれらは、文字をつかわなく、口だけで、言語生活をいとなむ。こうしてできあがった文学を口頭文学という。西アフリカの口頭文学をよくしらべると、部族関係をしめすような表現にであうことができる。このような文学のなかでの表現には、たいへん誇張された表現があらわれる。けれども、かれらは、多民族に対して暴力をつかうのは、ほとんどない。その辺が、西アフリカ文化の味噌をいえるものである。おたがいが、おたがいをけなしたり、批判したりするけれども、実際の暴力を行使しないのである。そのような点から、かれらの生活をみれば、かれらは、平和的共存に最大のどりょくをはらっているようにおもえる。数百の民族が混在する西アフリカ地域に平和共存の為のある種の共生原理が存在する事、及び彼らが複雑な民族構成のなかでそうした原理に基づいた問題の回避、解決と共存を実現している事を、あきらかにする為、(1)カメルーン・アダマワ地方、(2)カメルーン・ジャマ-レ地方、(3)ナイジェリア・ジョス地方の3地域を中心に研究調査活動を行った。各地域の複数民族混住地に住み込み、そこでの共生関係に焦点をあて、民族学的観察、参与、聞き取り、アンケート調査を実施した。更に録音テープ、ビデオテープ、などの視覚的資料を収集した。

今回重点を置いた調査項目は、(ア)異なる生業をもつ民族間の相互扶助、(イ)異なる民族間の通婚・養子縁組み、(ウ)異なる民族間にある冗談関係、(エ)紛争解決の交渉と和解、(オ)他民族共存の超民族的儀礼及び変化についても調査した。アンケート結果はプログラムを作成し、様々な観点から分析を行いつつある。聞き取りの録音テープは、文字化し日本語の訳をつけ、比較できる資料に編集整理する。今世紀の重要課題の一つである民族紛争問題において、こうした多民族共存の成功モデルを提示する事は、民族学研究にとって効果的な方策である。尚、本調査の研究結果は、当民族学博物館の共同研究会、アフリカ学会、民族学会などの討論を経て、当館のSenri Ethonological Reportの一冊として出版する予定である。フィールドノートのデータは、コンピューターで分析し、当館の研究報告に論文として発表する予定である。西アフリカの都市や村落には通常、複数の民族がすむ。かれらは、自分の民族性を維持すると同時に、他の民族の民族性をもみとめるような形で共生している。とくに、都市においては、従来都市でみられるより、よりおおくの民族がある共生関係をたもちながら、共生しているといえる。共生とは、おたがいの違いをみとめつつ、争いをさけ、争いがあっても、巧妙にそれを解決するということである。本研究のは、この共生原理を究明することである。ある共生関係には、十九世紀以前、植民地時代、独立以降、独立以降市民社会成立以降にできあがったものがある。たとえば、各民族の生産様式の違いをギブ・アンド・テイクの形でおたがいが利用するようなものは、ふるい時代からある。牛牧を専門とするフルベ族が、農耕民の刈り入れのおわった畑にはいり、ウシにそれらを食べさせる。ウシは、糞をするので、畑がこえる。農耕民は、自分のウシを牧畜民にあずかってもらう。農耕民は、穀物を牧畜民の乳製品、肉と交換する。植民地時代には、奴隷制度が廃止された。奴隷というものは、言語・文化的には、奴隷主とおなじではあっても、社会的には、まるでべつの「民族」ともいえるものであった。植民地時代から、感情的には、この二つの「民族」は、感情的には、問題があっても、おたがいが家族のような関係を維持している。むろん、表向きの売買はない。奴隷主は、機会があることに、奴隷たちに無償もしくは、有償で自由をあたえている。西アフリカの各国は、一九六〇年ころにあらそって独立した。独立は、人工的な国境をつくった。各国政府は、つとめて、民族性より、国民性を強調し、国の統一性を教育してきた。これも、一応の効果をあげているといえる。各国とも、政情が安定し、従来自分たちのすんでいる場所ではないところまでも、移住することで、民族関係はさらに複雑になってきた。いまのところどうなるかわからないけれども、おたがいに他の民族のイメージをつくりあげているといえる。むろん、政治的、経済的、文化的にも、多民族の共生が今後の国民生活の安定にかかすことができない。
可視光酸化-生分解化プラスチックの作製

塗布型酸化促進剤で問題であった材料内部への拡散効果をリノール酸メチル(ML)の添加により改善した。また、増感色素である銅フタロシアニン(CuPc)と光触媒と組み合わせることで可視光照射下での酸化力の向上に成功した。これらの組み合わせたCuPc修飾光触媒/ポリエチレンオキシド/ML塗布型酸化促進剤によって、可視光酸化-生分解性のプラスチックの開発に成功した。昨年の結果を踏まえ、ポリプロピレンおよびポリエチレンと同様の酸化分解機構を持ち、分子量測定が比較的容易なポリスチレン(PS)を用い、二酸化チタン/銅フタロシアニン(CuPc)/ポリエチレンオキシド(PEO)/リノール酸メチル(ML)塗布型酸化促進剤による可視光分解(低分子量化)について、より詳細に研究した。その成果を国際学会であるThe 10th SPSJ International Polymer Conference(Tsukuba, Japan, 2014, Dec.)および全国大会である第63回高分子学会年次会およびマテリアルライフ学会第25回研究発表会にて発表を行った。また、酸化亜鉛/CuPc/PEO/ML塗布型酸化促進剤を用いた場合でも、可視光照射下でPSに対して高い酸化分解効果が得られたことを見出した。これらの結果を第63回高分子討論会にて発表した。今年度の計画に基づき、可視光塗布型酸化促進剤を用い光酸化分解したサンプルについて生分解試験を行ったところ、低分子量化したPSの生分解に成功し、結果を第64回高分子学会年次会にて発表することが確定している。今年度までの結果より、塗布型の酸化促進剤で問題であった材料内部への浸透効果をML添加より改善し、自然環境下での光エネルギーを有効に利用するために光触媒に増感色素であるCuPcを組み合わせることで可視光酸化-生分解プラスチックの開発に成功した。他のプラスチックへの応用として、紫外光型酸化促進剤にMLを加え用いることで、ポリ塩化ビニルの脱塩素化や繊維強化プラスチックに使われる不飽和ポリエステルの光分解に使用できることも見出した。その結果を学術論文J. Appl. Polym. Sci., 131, 18, 40760 (1-7)およびJ. Polym. Environ., 22, 4, 494-500に発表している。高分子化学平成25年度の実施計画であった浸透・拡散性の高い酸化促進剤の開発および可視光応答型触媒と組み合わせ塗布した可視光酸化促進剤の開発である。浸透・拡散性の高い酸化促進剤については、リノール酸メチル(ML)を用いることにより成功した。また、可視光触媒はTiO2に助触媒銅フタロシアニン(CuPc)を用いた触媒TiO2/CuPcを用い、可視光酸化促進剤TiO2/CuPc/PEO/MLにより、ポリスチレン(PS)を可視光を多く含む蛍光灯によって、迅速な低分子量化に成功している。以上のことから、おおむね順調に進展している考えられる。平成26年度は、今年度得られた可視光酸化を施したサンプルを生分解テストを行い、総合的な可視光酸化ー生分解性の評価を行う。また、他の可視光触媒との組み合わせ、他のプラスチックへの転用の可能性ついても調査する。
近赤外分光法による食品成分の非破壊分析法の確立

近赤外(NIR)分光法を用いて、いかなる形態の食品でも簡便に成分測定を行うためには、食品中の各成分間の相互作用について考慮し、スペクトルにどのような影響を及ぼすかを明らかにすることが必要である。本年度は食品成分のうち特に大きな割合を占める水に焦点を絞り、NIR法による水の存在状態の解析を行った。まず水分活性を細かく調整した各種食品成分のモデル系試料を作成し、スペクトル解析を行った。モデル系試料として澱粉系試料2種類とモデルタンパク質2種類を用いて水分含量の変化に対する吸収スペクトルの変化を比較した結果、どの試料についても1162nm、1400nm付近、および1900nm付近のスペクトルに特徴的な変化を示した。このうち1900nm付近の吸収波長は水分含量が増加するにつれて1925nmから低波長側へシフトし、吸収強度の変化は水の存在状態の変化に対応して3種類の曲線に回帰されることが判明した。すなわち、水分含量が約0-10%の結合水の状態では1925nm1920nmの範囲に、約10-30%の準結合水の状態では1920nm1915nmに、また30%以上の自由水の状態では1915nm1906nmに吸収がシフトするとともに、それぞれの状態に特有の吸光係数を示すことが明らかになった。一方1400nm付近の吸収は、水分含量が増加するとともに吸収強度が減少するが、ある一定の水分含量では逆に増加傾向をたどった。この傾向は澱粉系試料では顕著に現れたが、タンパク系試料ではわずかにしか見られないことから1400nmの吸収領域は試料のOH基に由来するものであり、水分の増加に伴って吸収強度が減少したのは、試料中のOH基の振動が弱められたために引き起こされたものであると示唆された。
水中の砒素・鉄・マンガン反応吸着過程のリアルタイム観測による除去装置運転最適化

研究を開始して2年はろ材上に生息する微生物による水中2価マンガンの酸化とろ材上でのマンガン沈積の進行をin-situ条件下で観測するためのXAFS(x-ray absorption fine structure, x線)測定方法を検討した。カプトンフィルムの窓付きのカラムを自作し、Quick XAFSによりろ材表面に濃集するマンガンのK吸収端におけるXANESスペクトル取得を試行した。4mg/L程度のマンガン溶液の連続通水時のマンガンの生物酸化現象が観測可能となった。その後、ろ材上に生息する微生物による水中砒素の除去を、実際の現場試験装置と同じ連続通水条件下で観測するためのXAFS測定方法を検討した。カプトンフィルムの窓付きの耐圧カラムを自作し、Quick XAFSにより砒素のK吸収端におけるXANESスペクトルを取得した。4mg/Lの3価砒素と8から40mg/Lの濃度の鉄を含む溶液を連続通水した時の生物ろ材表面における砒素の連続的な吸着を観測することが可能になった。その結果から、(1)3価砒素のままでの吸着、と共に(2)3価として吸着された砒素の5価への酸化、もしくは砒素が5価に酸化されてからの吸着、が同時並行的に起こっていると考えた。(目的)我々は鉄バク法で形成されるフロック中の酸化物の構造が鉄系吸着剤と異なる特異なものであるために3価枇素を高LVで直接除去できるとの仮説をたてている。仮説を検証することを目的とし、SPring8のBL14b2ビームラインで鉄バクフロックに吸着させた砒素および鉄バクフロック中の鉄のK吸収端のXAFS測定を行った。対照として化学プロセスで形成された酸化鉄に吸着された枇素、およびその中の鉄についても測定を実施した。(実験方法)鉄マンガン除去のため鉄バク法で稼働している浄水場(大和郡山市北郡山浄水場)のろ過池の逆洗排水からろ別により鉄バクフロックをえた。この鉄バクフロックに(1)直ちに液体窒素凍結して生物活性を抑制(不括化鉄バク)、(2)常温のまま保存して測定供試(常温鉄バク)、(3)直ちに真空凍結乾燥(乾燥鉄バク)、の3通りの処理を施した。これは、鉄バクフロックが上述の処理によって吸着性能が変化することがこれまでの研究で判っているためである。(1)-(3)各々を園液比1:1000で模擬河川水中に懸濁させて3価または5価枇素を4ppm添加したバッチ吸着実験系を作成した。砒素を添加して1時間後に固相をろ別してXAFS測定に供した。γFeOOH,αFeOOHおよび浄水場で塩素酸化により形成された鉄スラッジについても同様に検討した。測定雰囲気は原則として約180Kの低温とした。(結果と考察)鉄バクフロックと塩素酸化鉄とでは、Fe K-edgeのERXAFSでは大きな違いは認められなかった。一方過去の研究でγFeOOHが鉄バクフロックの鉄の構造に近いとの報告があったが、EXAFS測定結果を見る限り、両者の構造には大きな違いがある。砒素の第2近接について、鉄バク法で形成された酸化鉄の吸着特性の違いを兄いだせる可能性がある。現在、データの解析中である。なお、図には示さないが、As(3)とAs(5)を吸着した鉄バクフロックの枇素のK吸収端での動径構造関数には明確な差異が認められた。鉄バクフロックでのEXAFS測定においては当初、SN比の高いデータ取得の可否について懸念があったが、今回の測定ではその点で大きな問題はなかった。鉄バクテリア法とは,地下水中に自生している鉄・マンカン酸化細菌(以下,鉄バクと呼ぶ)を生物反応塔に充てんした砂等のろ材上に繁殖させて地下水中の除鉄・除マンガンを行う方法である.鉄バク法の生物酸化のためのろ材馴致にしばしば長期間を要するという問題がある.

従来は、微生物側にこの原因を求め、マンガン酸化細菌のろ材への定着と繁殖に長時間を要する、あるいはマンガン酸化細菌の増殖に先だって硝化菌が濾過層に増殖してマンガン酸化細菌の生息環境を整える必要がある、等が唱えられてきた。一方、マンガン酸化反応の化学的側面に注目した研究は十分でない。今回、実際の生物反応塔に近い条件下でのマンガンの生物酸化反応を、シンクロトロン放射光施設SPring8においてX線吸収分光法の1種であるXAFS測定によってin-situ観測する測定手法の開発に取り組んだ。具体的には、カプトンフィルムの窓をつけた通水用カラムを製作してマンガン酸化について馴致済みの生物ろ材をこれに充てんし、2価マンガンを含む水を連続通水しながらシンクロトロン放射光施設SPring8においてXAFS測定に供し,マンガン酸化現象の観測を試みた。並行して、生物ろ材上に生成される鉄バクフロック(鉄およびマンガンの酸化物が主成分、これと少量のバクテリアから成る)がマンガン酸化におよぼす影響についても2価マンガンを接触させた後の鉄バクフロック中のマンガンの価数の経時変化を観測する方法で検討した。試験に供する生物ろ材の馴致方法について試行を重ねた結果、XAFS測定に供しやすい状態の生物ろ材をえることができ、連続通水条件下でろ材表面の微生物と反応する時のマンガンの状態をリアルタイム観測することができた。マンガン酸化が順調に起こっているろ材においてはMn(II)がMn(III)を経て速やかに(IV)価に酸化されるようであったが、あまりマンガン酸化が順調にいっていないろ材ではMn(II)がMn(III)に酸化されるがMn(IV)に至らない傾向があるように見えた。我々は鉄・砒素・マンガン・アンモニア同時除去の鉄バクテリア法(以下、鉄バク法)のパイロット試験を中心にした技術開発を国内で実施すると共に高輝度光科学研究センターの放射光施設SPring8におけるXAFS (X-ray absorption fine structure)測定により同法の原理解明に取り組んできた。本法では地下水を生物ろ材に連続通水し、原水中の鉄・マンガン・アンモニアの生物酸化、鉄・マンガン酸化物の菌体上への蓄積、連続的に生成する鉄酸化物等への砒素の吸着を同時並行的に行わせる。さて、地下水中では砒素は3価砒素(亜砒酸、以下As3)の形態をとることが多い。鉄バク法の利点は、塩素剤などにより砒素を5価にする前酸化工程なしにAs3を除去できることで、その機構として、鉄バクの作る酸化鉄がAs3を迅速に直接吸着できるためと考えてきた。今回の研究では、特に上述の点を証明するため、XAFS測定を、現場で用いられている鉄バク法水処理と同様の原水水質(2価溶解鉄とAs3を同時に含有)ならびに流速(100m/day超)の条件下で適用した。鉄除去のため鉄バク法で稼働している吹田市片山浄水場のろ過池および京都府向日市下の著者らのパイロット試験のろ過塔からえた。X線透過窓(25μm厚のカプトンフィルム)を持つ耐圧の特製カラムを設計、製作し、ろ材を充てんして鉄(4-40mg/L)とAs3(4mg/L)を含む液を線速度220m/dayにて通液しながらXAFSスペクトルを観測した。向日市のろ材はもともと砒素が含まれるため、当初のスペクトルを基準とした差スペクトルで解析を行った。片山浄水場のろ材では通液開始7分後は、大部分が溶液中のAs3のスペクトルと推定されるが、27分後にはAs3のスペクトル強度が大きく増加するとともに若干ながらAs5のピークが検出されている。その後、時間と共に、As3のピークが増加していくが、As5のピークも増加していき、66分後の測定ではAs5とAs3が同程度のピーク高さとなった。
骨導超音波聴覚を利用した初期老人性難聴の診断装置の開発

本研究では、ヒトの聴覚における蝸牛増幅機能のトノトピックな限界が、気導聴力における約20 kHzの上限周波数を決定していることを、骨導という特殊な聴覚を利用して証明するものである。また、ヒトが加齢に伴って罹患する初期の老人性難聴は、この蝸牛増幅機能の、高周波域からの減退を主な要因としていることも、この骨導聴覚によって証明される。これは、一部で通説となっている中耳伝音系の周波数的限界に要因を求める説を明確に否定するものである。本年度も若年者と中年者を対象とし、標準気導聴力検査の実施と、骨導純音刺激による等ラウドネス特性の計測を行い、エビデンスの蓄積に努めた。事実、現時点のデータからも既に、その仮説の正しさが証明されつつある。例えば、若年者の骨導の等ラウドネス特性は、ヒトの聴覚における蝸牛増幅機能の生得的なトノトピシティの限界が、気導聴力の上限周波数と強い相関のあることを明確に示してきた。一方、中年者の骨導の等ラウドネス特性は、加齢と共に進行する気導聴力の高周波域からの低下が、常に骨導ラウドネス曲線の収斂周波数と同調することを明らかにしており、蝸牛増幅機能の加齢に伴う減退あるいは消失が、初期老人性難聴の根本的な要因であることを示唆している。一方、本検査手法の開発において、骨導呈示装置として採用する予定であった村田製作所社製の超音波振動子が生産中止されたことを受け、代わりに富士セラミックス社製の超音波振動子を使い、検査装置への適合を図った。その結果、概ね同等の検査精度を維持することが判った。また、将来において、超音波振動子の入手困難などの同等の問題発生の可能性を鑑みて、骨導超音波に替わる可聴域の骨導刺激による代替の診断手法の検討にも着手した。それは、蝸牛増幅機能の減退が生じたことによって高周波領域でのピッチ知覚が変容する事を利用したものであり、その有効性を実証した。本研究では、骨導聴覚を用いて蝸牛増幅機能と老人性難聴との関係を検証し、初期老人性難聴の診断・検査手法を確立することを目的としている。初年度の今回は、若年者を中心とした聴取者を対象として骨導の等ラウドネス特性の計測を主に行い、蝸牛増幅機能のトノトピックな限界と気導聴力の上限周波数との関係を検証することを目指した。その前段階として、骨導振動子、高精度なD/A変換器、減衰器および信号増幅器、安定化電源、スーパーツィータ等から成る骨導音響システムを構築し、同時に一連の実験課題を遂行するための心理物理実験プログラムの開発に努めた。そして、予備的な実験を通して当音響システムにおける実験遂行が可能であることを確認した。また、今後数か月に渡る心理物理実験課題への参加者を選定・確保するために、医療用オージオメータを導入し、これまで十数名の若年者についてスクリーニングを目的とした聴力検査を遂行した。その中で、多くの若年者が健聴者としての被験対象であることが判った一方で、数名の若年者においては、すでに初期老人性難聴を罹患している兆候らしき特性を有することが判り、今後の重要な被験対象者として選定・分類をした。さらに、健聴な若年者の数名において高周波帯域を中心とした純音閾値計測を随時進めているところである。また、日本音響学会の年2回行わる定期の研究発表会や、10年ぶりに開催された日米音響学会共催の第5回ジョイントミーティングに参加し、近年明らかに成りつつある聴覚中枢系由来の難聴に関する情報収集を行うと共に、それに対する本研究の適用可能性について検討した。当初の予定では、中高年層を含めた幅広い年代の聴取者を対象として、骨導の等ラウドネス特性の計測を実施する予定であった。これまでのところ若年層での参加募集および選定は進んでいるものの、中高年層ではあまり進んでいない。進捗が遅れた理由の一つとしては、各種音響機器の選定および購入において、想定外に煩雑な事務手続きを強いられ、それに多くの時間と労力を費やしたため、研究を遂行するための十分な時間を確保できなかったことがあげられる。とは言え、それ程多くない当研究エフォートの割合の中で、かなり多くのことが達成できたと自負している。本研究では、骨導聴覚を用いて蝸牛増幅機能の減退と老人性難聴の罹患との関係を検証し、初期老人性難聴の診断・検査手法を確立することを目的としている。今年度は、若年の被験者を中心に骨導の等ラウドネス特性の計測を主に行い、蝸牛増幅機能のトノトピックな限界と気導聴力の上限周波数との関係を検証した。一方、初期の老人性難聴の罹患が想定される中高年の被験者については、平日での実験参加の困難さから、期待通りの数をこなせなかった。そのため、その代替案として、数十名の若年者について標準聴力検査を実施し、中年者に類似した初期の老人性難聴罹患モデルの発掘を試みた。その結果、数名の若年者において、すでに初期老人性難聴の罹患を疑われる兆候が示されており、今後の重要な被験対象者として経過観察を行うこととした。一方、これまで骨導振動子として採用していた村田製作所社製の超音波振動子MA40E7Sの生産中止を受け、その代替品の選定と新たな骨導振動子の開発に着手した。

当研究での超音波振動子は、ヒトに装着すると言う観点から密閉型と呼ばれる形状が望ましい。そのため、同形状と、同等の能力の両方を有する振動子の調査・選定に困難を要した。これまでのところ、富士セラミック社のFUS40BTを有力候補として、新たな骨導振動子の開発を進めている。また、将来の超音波振動子の入手の困難さを鑑み、骨導超音波に替わる代替的な診断手法の開発にも着手した。その一例として、蝸牛増幅機能の減退が生じた高周波領域でのピッチ知覚の変質を明らかにし、その変質特性を利用した診断手法の検討を試みた。この成果について、2018年3月に行われた日本音響学会春季研究発表会にて研究発表を行った。今年度は中高年者を含めた幅広い年代の聴取者を対象として、骨導の等ラウドネス特性の計測を実施する予定であった。これまでのところ若年者からのデータ収集は進んでいるものの、中高年者からのデータ収集はあまり進んでいない。進んでいない理由は、初期の老人性難聴の罹患者と想定される対象者の多くが平日に仕事を持つ一般な社会人であり、平日の実験に参加することが事実上困難であったことに起因する。会社勤めをリタイヤした、所謂シルバー人材にも活路を求めたが、その全てが既に中程度以上の老人性難聴を罹患しており、当研究の対象からは外れていたことも一因としてあった。また、これまで骨導振動子として採用していた村田製作所社製の超音波振動子MA40E7Sの生産中止となったため、その代替品の選定と新たな骨導振動子の開発にも時間を要したこともその一因であった。本研究では、ヒトの聴覚における蝸牛増幅機能のトノトピックな限界が、気導聴力における約20 kHzの上限周波数を決定していることを、骨導という特殊な聴覚を利用して証明するものである。また、ヒトが加齢に伴って罹患する初期の老人性難聴は、この蝸牛増幅機能の、高周波域からの減退を主な要因としていることも、この骨導聴覚によって証明される。これは、一部で通説となっている中耳伝音系の周波数的限界に要因を求める説を明確に否定するものである。本年度も若年者と中年者を対象とし、標準気導聴力検査の実施と、骨導純音刺激による等ラウドネス特性の計測を行い、エビデンスの蓄積に努めた。事実、現時点のデータからも既に、その仮説の正しさが証明されつつある。例えば、若年者の骨導の等ラウドネス特性は、ヒトの聴覚における蝸牛増幅機能の生得的なトノトピシティの限界が、気導聴力の上限周波数と強い相関のあることを明確に示してきた。一方、中年者の骨導の等ラウドネス特性は、加齢と共に進行する気導聴力の高周波域からの低下が、常に骨導ラウドネス曲線の収斂周波数と同調することを明らかにしており、蝸牛増幅機能の加齢に伴う減退あるいは消失が、初期老人性難聴の根本的な要因であることを示唆している。一方、本検査手法の開発において、骨導呈示装置として採用する予定であった村田製作所社製の超音波振動子が生産中止されたことを受け、代わりに富士セラミックス社製の超音波振動子を使い、検査装置への適合を図った。その結果、概ね同等の検査精度を維持することが判った。また、将来において、超音波振動子の入手困難などの同等の問題発生の可能性を鑑みて、骨導超音波に替わる可聴域の骨導刺激による代替の診断手法の検討にも着手した。それは、蝸牛増幅機能の減退が生じたことによって高周波領域でのピッチ知覚が変容する事を利用したものであり、その有効性を実証した。今後は、地域の自治会等にも声を掛け、中高年層の参加者の募集・選定を精力的に進めていく。