hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GaNの結晶成長の原子レベル研究とデバイス応用

これらの再配列構造はGaのアドアトムに起因するものであることが明らかになった。(Phys.Rev.B)今後、GaN表面上で塩素、臭素などのハロゲンガスを用いて、原子スケールでのドライエッチング現象の解明などを行う予定である。本研究では、MBE搭載の超高真空走査トンネル顕微鏡(UHV-STM)や反射高速電子回折(RHEED)・オージェ分析法をベースにした実験と第一原理計算から求められる化学ポテンシャルを用いて、ウルツ鉱型GaN表面上でGa終端の場合とN終端の場合ついて、表面の最安定構造を明らかにしさらにはその諸表面におけるハロゲンガスの化学反応過程を調べた。GaNの成長基板として、Si終端の6H-SiC(0001)、C終端の6H-SiC(0001)ならびにサファイア基板上でMOCVD成長したGaN薄膜を使用した。薄膜成長は窒素プラズマ発生装置を備えた分子線エピタキシー槽で行われた。主な研究成果は以下のものである。1.6H-SiC基板は水素でエッチングし超高真空下でSiエッチングするという二段階処理法により、平坦かつ清浄な表面を得ることができ、その基板上に、高品質のGaN薄膜を成長できることが明らかになった。2.Si終端の6H-SiC(0001)を基板として用いた場合、MBE成長GaNの最表面はGa原子で終端され2x2、4x4、5x5、5√3x2√13、√7x√7、10x10、1x1fluid-Ga構造等が得られることが判明した。さらには成長相である2x2と4x4の表面再配列構造についてGaアダアトムモデルが最適であることを明らかにした。3.C終端の6H-SiC(0001)を基板としてGaNを成長させた場合、Nで終端した表面を得ることができその表面構造は、6x6、c(2x16)、2√7x2√7などであるが、これらの再配列構造もGaアドアトムに起因するものであることを明らかにした。4.塩素(Cl)のウルツ鉱型GaN表面上での化学反応を調べ、Ga終端面ではガス相GaCl2/N2形成によるエッチングが熱励起過程としておこるに対してN終端面ではN-2x2相の形成によりエッチングが抑制されることを明らかにした。
モロッコ南部ベルベル社会におけるイスラーム的知識の生成と流通を巡る人類学的研究

本研究は、「モロッコ南部ベルベル社会におけるイスラーム的知識の生成と流通」の実態を人類学的観点から解明することを目的として、平成17年度から平成19年度まで実施されてきた。これまでの研究において特に関心を定めてきたのはベルベル人の故地における聖者信仰、知識人の活動、イスラーム神秘主義教団のネットワークや、伝統的イスラーム教育再生運動などであった。これに対し第三年目にあたる平成19年度は、とくにモロッコ南部を故地とするベルベル人の社会的ネットワークの実態解明に当てられ、少なくとも今世紀初頭より開始された出稼ぎを通じてベルベル人が故地と都市という概念的区分を乗り越えた生活空間を形成していることが明らかにされた。翻って、故地における「イスラーム的知識の生成と流通」において主体的な役割を果たすとこれまで考えられてきた知識人、聖者、イスラーム神秘主義者の活動と現地住民の関係を捉える上でも、都市における住民の社会・経済活動や、都市生活者の宗教意識が、故地における宗教活動に少なからず影響を及ぼしていることも明らかにされてきた。既存の人類学的研究においてはローカルな社会における先の聖者の社会的役割などに対して関心が集められてきたが、これに対して、本研究は、ベルベル人の故地におけるイスラーム的知識の生成と流通が、住民の生活実態である出稼ぎ、一地域を超え出た社会的ネットワークと密接に絡み合いつつ、独自の展開を示していることを明らかにし、故地を超え出たベルベル人の生活空間を全体的に捉える視座が必要とされることを強調した。本研究課題を達成するための一環として、本年度は、近年モロッコで盛んになっているベルベル文化運動を対象とした研究成果を発表した。同運動は、アラブ人、ベルベル人、黒人をはじめとする多民族社会モロッコにおいて、ベルベル人の民族としての集合的アイデンティティーの発揚と形成のために、とくに言語、民俗芸能を文化的シンボルとする活動を展開している。また、モロッコ独立(1956年)後、10年ほど経った1960年代後半より本格化し、とくに1980年代後半からより広い社会的認知を獲得するようになっている。研究進展にあたって特に留意したのは、(1)ベルベル文化運動を担う主唱者の社会的・文化的背景への着目と、(2)彼らと現地ベルベル社会との離接関係の解明である。課題(1)については、植民地支配(1912-1956年)より独立(1956年)をへて現在に至るまでの歴史過程の中に同運動を位置づけ、同運動の特性と、その「思想的」系譜を跡付けることによって、明らかにした。ここでの主要な論点は、植民地統治の過程で政策的に開始された近代的教育システムのもとで自己形成を行った世俗的なエリートたちが主唱する文化運動は、植民地支配の過程で輸入された族概念を継承する形で行われており、必ずしもシュルーフたちの生活世界の実情とは対応していないという点である。上記(2)の問題を検討するにあたっては、ベルベル人が現在生きている社会的世界-人・モノ・情報が過剰にあふれる「中東的」都市的環境-と関連付けて、議論を展開した。そこで明らかにされたのは、個人が族概念をはじめとするさまざまな社会的指標を状況に応じて柔軟に援用している様相である。そうした点からも族概念を固定的かつ絶対的な枠組みとして定着させようとする運動推進者の思惑が、かならずしも現地社会の日常生活と対応していない点が明らかになった。本年度の研究においては、イスラーム的知識の担い手としてこれまでの人類学的イスラーム研究などにおいて注目をされてきた伝統的宗教知識人(ウラマー)、イスラーム神秘主義者、聖者などの活動に注意を払いつつも、むしろ既存の研究において彼らによって発せられた宗教的メッセージを一方的に受容するものとして描かれてくることのあった一般の住民の側から聖者や知識人の活動が拘束をされてゆく側面に着目をすることによって、研究課題の遂行に努めてきた。その成果の一端として本年度は、(1)『奇蹟・知識・篤信-モロッコ・シュルーフ社会における聖者、知識人、民衆をめぐる人類学的研究』を発表した。同論文は、モロッコ南部スース地方を主たる故地とするベルベル系シュルーフ(Shluh)の事例を主な手がかりとして、現地社会における聖者、ウラマー、および「民衆」の関係を歴史人類学的観点から論じたものである。その主旨は、事例に即して言うならば、「民衆イスラーム」の代表的事例としてこれまで捉えられてきた聖者信仰について、とくに19世紀以降のモロッコの歴史的状況の変容に注目しつつ、「民衆」の日常生活の中に占める聖者信仰の社会的位置づけを再考しようとすることにある。また、理論に即して言うならば、本論文は、宗教テクストの集積を通じた宗教的知識とそれを解釈するウラマーの存在によって特徴づけられるイスラームの特性を重視して知識論的視点から理論化された「民衆イスラーム」論を再考し、これを補完する理論的視点を提示することを目的としている。以上のような事例および理論という二つの側面から進められた本研究は、既存の人類学的研究においてしばしば見受けられる「民衆イスラーム」を「表象/代表」するものとして聖者信仰を捉え、いわば聖者信仰を特権化しようとする視点の相対化を目指そうとする問題意識によって支えられている。

これに対し第三年目にあたる平成19年度は、とくにモロッコ南部を故地とするベルベル人の社会的ネットワークの実態解明に当てられ、少なくとも今世紀初頭より開始された出稼ぎを通じてベルベル人が故地と都市という概念的区分を乗り越えた生活空間を形成していることが明らかにされた。翻って、故地における「イスラーム的知識の生成と流通」において主体的な役割を果たすとこれまで考えられてきた知識人、聖者、イスラーム神秘主義者の活動と現地住民の関係を捉える上でも、都市における住民の社会・経済活動や、都市生活者の宗教意識が、故地における宗教活動に少なからず影響を及ぼしていることも明らかにされてきた。既存の人類学的研究においてはローカルな社会における先の聖者の社会的役割などに対して関心が集められてきたが、これに対して、本研究は、ベルベル人の故地におけるイスラーム的知識の生成と流通が、住民の生活実態である出稼ぎ、一地域を超え出た社会的ネットワークと密接に絡み合いつつ、独自の展開を示していることを明らかにし、故地を超え出たベルベル人の生活空間を全体的に捉える視座が必要とされることを強調した。
高頻度観測による南極海ケルゲレン海台付近の大気海洋間二酸化炭素収支解析

南極海において3カ月間隔で経度方向に30度、緯度方向に3度での観測を行えば二酸化炭素収支を±1.0Pg-C/yrで見積ることができるとしたLentonら(2006)の示唆を検証するため二酸化炭素分圧測定装置を製作し、南極海に展開した。装置の不調により十分な結果が得られなかったが東西で急激な変動を示さなかった。これはLentonらを支持するものである。「地球観測システム構築推進プラン」による先行研究ではケルゲレン海台付近で二酸化炭素分圧の急激な変化が見られたが、収支に影響を与えるには小さいようである。なお、二酸化炭素分圧測定装置はドローグを有しないため風の影響を強く受けて予想より速く移動した。平成23年度は平成24年度に向けて既存の漂流型二酸化炭素分圧測定装置(漂流ブイ)を南極海で長期に使用できるように仕様変更を行い、当初予定した10台を12台に変更し、部品購入、組み立てを行った。仕様変更によって部品の空間的な配置は以前より簡素化され、組み立てが容易になった。また、外観も単純化された。装置上部には通信のためプラスチックカバーを用いているが、その部分もかなり小さくなり、結氷時に氷による外部からの力を受け難い構造となった。応答速度を上げるためこれまで検討してきた漂流型二酸化炭素分圧測定装置では計測溶液として純水にpH色素を溶かした溶液を用いて計測するが、海氷域で現場測定器を用いると零下になるため内部溶液が凍結し、測定ができない。そこで凍結防止に塩化ナトリウム溶液、塩化カリウム溶液を用いることを検討した。約30分で海水とほぼ平衡の二酸化炭素分圧を示すが、その後、アルカリ側へ変化する傾向を示し、長時間安定したデータが得られなかった。今後、この原因を探るとともに不凍液等を含めて凍結防止策についての検討を予定している。なお、応答時間はかかるが海水にpH色素を溶かした溶液を用いることによって南極海で計測が可能であることは既に検証済みである。観測に用いる機器を工夫し、水深約10mで二酸化炭素分圧測定ができる機器を作り運用したところ運用海域で得られると思われる値と矛盾しない値が得られた。海況が安定した時期に漂流機器と工夫機器を同時に用いて表面と水深10mでの観測を行えば、船底から組み上げて測定した値と本研究に用いる漂流機器から得られる値の違いについて比較できる状況となった。平成24年12月に南極海、東経110度線に沿って南緯50度36分、53度、56度、59度付近及びケルゲレン海台西方の東経70度、南緯60度30分付近に漂流させた漂流型二酸化炭素観測装置(漂流型CO2ブイ)から5日に1度、3時間毎に4回送られてくる二酸化炭素分圧データ及び位置情報を漂流機器の電池寿命が尽きるまで継続した。東経110度線に沿って漂流させた漂流型CO2ブイの移動範囲は風の影響を強く受け、東経150度より東に達した。漂流型CO2ブイは風の影響を少なくするドローグへ付着した生物からの影響を避けるためドローグを取り付けていない。そのために当初予定した範囲を大幅に超えたものと推測される。南緯56度、59度付近に投入した漂流型CO2ブイは一度集合し、ほぼ同一の軌跡を描いた後、離散、集散を繰り返した。これも南極周極流と風が作ったものと考えられる。漂流型CO2ブイから得られた二酸化炭素分圧は概ね250から400μatmの間に入り、南極海域のこれまでの観測値の中にあった。しかし、一部400μatmを超える観測値、250μatmを下回る観測値が得られている。また、ほぼ同じ航跡を描いた2つのブイ間でも二酸化炭素分圧が大きく異なる場合が見られた。これらは、測器の方の問題である可能性もあり、海洋における生物生産等の違いを反映した結果として妥当かを検証するために衛星画像等から得られる温度等の情報等との対比が必要となった。なお、南極海で行われている生物化学的観測に参加し、短期間の二酸化炭素分圧測定の実施することを試みたが予期しない装置内の故障によりデータの取得は出来なかった。南極海に漂流させる漂流型二酸化炭素観測装置(漂流型CO2ブイ)を組み上げ、陸上施設で調整・確認を実施後、平成24年12月4日から11日にかけ東経110度線に沿って南緯50度36分、53度、56度、59度付近で各2台ずつ、ケルゲレン海台西方の東経70度、南緯60度30分付近に3台の合計11台を砕氷艦「しらせ」よって海面に投入した。なお、投入した二酸化炭素観測装置の観測は5日に1日、3時間毎の二酸化炭素分圧測定を実施し、得られたデータを逐次アルゴス衛星を送信するように設定した。

漂流型CO2ブイから得られた二酸化炭素分圧は概ね期待される値を示しており、現在、品質管理を実施し、他の情報との比較をするための準備を行っている。東経110度に投入した漂流型CO2ブイの中で最も東方へ早く移動したブイは南緯50度36分に放流した装置で、平成25年3月末において東経157度付近に達した。南緯56度、59度に投入したブイについては東経115度付近でほぼ同一の道筋となり、その後東方へ移動している。ケルゲレン海台付近で過去に実施した結果から予測していた移動速度に比べ、約2倍から3倍早く東方へ移動している。その理由として、これらのブイに生物影響を小さくするためドローグを付けていないため亜南極フロント付近の表層流よりも風の影響を強く受けていることが挙げられる。ケルゲレン海台西方に投入した機器の動きは割合遅く、3月末には海台の南側を漂流しており、海台の東西の違いを明らかにするデータが得られていることが期待される。なお、船舶で観測される二酸化炭素分圧と本装置によって得られる分圧の差についての検討を実施するためや沿岸域で観測を繰り返し行うためには漂流型二酸化炭素観測装置に組み込まれている一次電池の代わりとなる二次電池を検討し、製作し、利用可能とした。平成24年度に南極海に放流した二酸化炭素分圧を自動計測する11台の漂流ブイから得られたデータについて検討した。得られた二酸化炭素分圧の範囲は350μatmを中心に250μatmから450μatmの範囲にあり、これまでの報告値、300μatmから400μatmの範囲と比較して大きく異ならないため、ほぼ妥当な結果を得ていると思われる。しかし、用いた二酸化炭素分圧自動測定漂流ブイは二酸化炭素分圧測定の関係からドローグを用いていないため南極周極流と風の影響を受け、当初予定した海域範囲を大幅に超えて移動しており、広範な観測値は得たものの季節変動や海洋環境との関係を解析するには十分ではなかった。なお、いくつかの漂流ブイについて検討に耐えるデータが得られなかったのは、当初の設定が投入時に何らかの原因でずれたためと思われる。データ取得時期のずれがあり単純に比較はできないが、南極海域の夏期において東西に二酸化炭素分圧の分布に差がなく、南北についても大きな変化がなかった。なお、極地に近い海域では二酸化炭素分圧が低い時期があることが報告されている。これらの結果は、Lentonら(2006)が示した南極海において南北3度、東西30度の空間スケールで3か月毎に観測することによって二酸化炭素収支を±0.1PgC/年の誤差で見積もることが可能であるとの示唆を裏付けるものであると思われる。なお、本研究で得られた技術的な知見は、海水のpH測定法の国際標準化、pHセンサーの開発等へ生かした。26年度が最終年度であるため、記入しない。化学海洋学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の主要な項目である漂流装置の製作は東日本震災の影響で漂流ブイ製作のための物品の調達の遅延、素材等の検討作業により組み立て、検定が遅れたが、平成24年度の作業に影響を及ぼすほどではなかった。観測に用いる観測機器を工夫し、水深約10mで測定簡易に測定可能であることが確認できており、平成23年度検討事項であった船舶での測定値と本研究に用いる機器によって得られる測定値の違いについての検討実験の準備を海況の安定した時に行う準備が整っている。
屋根型架橋ポルフィリン2核金属錯体の新しい還元触媒反応に関する研究

Nitrite Reductaseモデル還元反応、有機金属触媒反応をまず単核の(TPP)FeClを触媒として行った。【1】Nitrite Reductaseモデル反応としてニトロベンゼンの還元反応を行ったところ、diglymeへのメタノールの添加により著しく触媒活性が向上した。本反応はニトロソベンゼン、フェニルヒドロキシルアミンを経由して進行し、アゾベンゼン、ヒドラゾベンゼン経由ではない。メタノールの添加はアゾベンゼン、アゾキシベンゼンの生成を増加させ、反応の選択性を低下させる。【2】NaBH_4によるチグリン酸エチルのNaBH_4による水素化を行ったところ、速やかに反応は進行した。他のα,β不飽和エステルも同様に水素化されたが、単純オレフインの1-オクテンは水素化も遅く、又、2-オクテンへの異性化も同時に進行した。この場合も溶媒へのメタノール添加により著しく反応が促進された。分光学的研究より、活性種はFe(II)錯体であり、反応溶液中[(TPP)Fe(II)(R)]^-が生成していることが明かとなった。【3】ヂアゾ酢酸エチルによるスチレンのシクロプロパン化反応を行ったところ、速やかに反応は進行し、対応するシクロプロパン化物と二量化生成物のマレイン酸エチル、フマル酸エチルが生成した。活性種として[(TPP)Fe(II)(カルベン)]の生成が示された。以上の触媒反応を屋根型架橋ポルフィリン鉄2核錯体,gable・Fe_2Cl_2を用いて行った。【4】α、β不飽和エステルの水素化、スチレンのシクロプロパン化はgable・Fe_2Cl_2を用いても(TPP)FeClと同様の触媒活性しか示されなかったが、ニトロベンゼンの還元はdiglyme/MeOH(1:1)中促進され、(TPP)FeClの約2倍の触媒活性が示された。又、中間体のニトロソベンゼン、フェニルヒドロキソアミンが減少している事から、gable・Fe_2Cl_2はフェニルヒドロキソアミンからアニリンヘの還元過程を(TPP)FeClに比べ促進していることが明かとなった。本年度は次に示す(1)(4)の成果を得た。(1)単核ポルフィリン金属錯体によるNitrite reductaseモデル環元触媒反応の開発;テトラフェニルポルフィリン(TPP)及び電子吸引性のCl,電子供与性のーOMeを導入したTPPーCl、TPPーOMeの金属錯体を用いて、ニトロベンゼンの触媒的還元反応を行ったところ、Fe(III)錯体で速やかに反応が進行し、アニリンが高収率で得られた。これは、nitrite reductaseのモデル反応として興味深い。Ni(II)錯体では反応が全く起こらず、Co(II)錯体ではニトロベンゼンは消失するもののアニリンは全く生成しない。(2)単核ポルフィリン金属錯体による有機金属化学的触媒反応;(1)で使用した各種金属ポルフィリン錯体を用いてα,βー不飽和エステルの水素化反応を試みたところ、この場合もFe(III)錯体で高活性が示され、二重結合のみが選択的に水素化された飽和エステルが定量的に得られた。Ni(II)錯体では全く反応が進行せず、Co(II),Mn(II)錯体ではごくわずかしか反応が進行しなかった。

(3)上記触媒反応における溶媒効果;上述した2種の触媒反応は顕著な溶媒効果を示し、ジグライム溶媒中に比べエタノ-ルの添加により著しい活性の向上が得られた。又、分光学的研究及びESR測定からTHFーメタノ-ル系では(TPP)FeClはFe(I)まで還元されること、ジグライムーメタノ-ル系では、[(TPP)Fe^<11>II]^+が活性種と考えられること、配位性のあるDMF溶媒中では活性が低下することなどが明らかとなった。(4)屋根型架橋ポルフィリン鉄2核錯体(Fe_2Cl_2ーgable)による触媒反応;Fe_2Cl_2ーgableを用いて、ニトロベンゼン類の還元反応を試みたところ、速やかに反応が進行し、アニリンが高収率で生成した。現時点では顕著な2核錯体の共同作用による触媒活性の向上はみられていないが、還元されにくいpーニトロアニソ-ルの場合には、単核の(TPP)FeClよりも高い活性が示された。今後、2核錯体の共同作用を利用した錯体の共同作用を利用した環元触媒反応の開発を行う。Nitrite Reductaseモデル還元反応、有機金属触媒反応をまず単核の(TPP)FeClを触媒として行った。【1】Nitrite Reductaseモデル反応としてニトロベンゼンの還元反応を行ったところ、diglymeへのメタノ-ルの添加により著しく触媒活性が向上した。本反応はニトロソベンゼン、フェニルヒドロキシルアミンを経由して進行し、アゾベンゼン、ヒドラゾベンゼン経由ではない。メタノ-ルの添加はアゾベンゼン、アゾキシベンゼンの生成を増加させ、反応の選択性を低下させる。【2】NaBH_4によるチグリン酸エチルのNaBH_4による水素化を行ったところ、速やかに反応は進行した。他のα,β不飽和エステルも同様に水素化されたが、単純オレフインの1-オクテンは水素化も遅く、又、2-オクテンへの異性化も同時に進行した。この場合も溶媒へのメタノ-ル添加により著しく反応が促進された。分光学的研究より、活性種はFe(II)錯体であり、反応溶液中[(TPP)Fe(II)(R)]^-が生成していることが明かとなった。【3】ヂアゾ酢酸エチルによるスチレンのシクロプロパン化反応を行ったところ、速やかに反応は進行し、対応するシクロプロパン化物と二量化生成物のマレイン酸エチル、フマル酸エチルが生成した。活性種として[(TPP)Fe(II)(カルベン)]の生成が示された。以上の触媒反応を屋根型架橋ポルフィリン鉄2核錯体、gable・Fe_2Cl_2を用いて行った。【4】α,β不飽和エステルの水素化、スチレンのシクロプロパン化はgable・Fe_2Cl_2を用いても(TPP)FeClと同様の触媒活性しか示されなかったが、ニトロベンゼンの還元はdiglyme/MeOH(1:1)中促進され、(TPP)FeClの約2倍の触媒活性が示された。又、中間体のニトロソベンゼン、フェニルヒドロキソアミンが減少している事から、gable-Fe_2Cl_2はフェニルヒドロキソアミンからアニリンへの還元過程を(TPP)FeClに比べ促進していることが明かとなった。
刑事手続における法科学の適正な利用に関する研究

米国における法科学システム改革をめぐる議論を参考としながら、裁判員制度のもとでの科学的証拠の証拠能力判断のあり方、その際の専門家証言の提示の仕方、吟味の仕方等につき検討し、また、鑑定プロセス全体の完全な記録化と弁護側が反証の有無・必要性等につき判断するに十分な情報の事前開示、データへのアクセスの確保、弁護側が独自に専門家の援助を受ける権利の保障と複数鑑定の保障等が、事実認定の適正化のためにも必要であることを指摘した。本研究は、米国におけるクライム・ラボ改革をめぐる議論を参考としながら、裁判員制度のもとでの科学的証拠、鑑定等の用い方、吟味の仕方等について検討し直すことを目的としている。今年度は、比較法的分析の前提となる日本の問題状況を把握するための文献資料とともに、米国における判例・学説等の文献調査を主として実施した。具体的には、クライム・ラボ改革を促す契機となった、法科学者の不正行為をめぐる判例・論文等、法廷で用いられてきた法科学的証拠に関する概説・論文等、最近の判例とシンポジウム等の資料及び様々な法科学分野における改革動向に関する文献資料等を収集・分析した。また、法廷での実際の用いられ方を知るために、ワシントンD.C.等での聞き取り調査も実施した。以上の研究から、米国においては現在、法科学に対してどの程度厳格に対応すべきかをめぐって連邦最高裁の立場が激しく揺れ動いていることを受けて、下級審の中に大きな混乱が生じており、クライム・ラボの改革も一進一退を繰り返す状況となっていることがみてとられた。また、法科学の分野毎に、裁判での扱い方も改革の進展具合にも著しい格差が生じてきていることも明らかとなった。今年度は残念ながら、これらの結果について詳しく報告することはできなかったが、次年度以降、順次論文の形で公表していく予定である。本研究は、米国におけるクライム・ラボ改革をめぐる議論を参考としながら、裁判員制度のもとでの科学的証拠の用い方に関して、事実認定の合理化・科学化に資するような鑑定書の作成プロセスの適正化、鑑定人の適格性についての手続的審査のあり方、公判での顕出方法と吟味の仕方、事後的検証の保障等について検討しなおすことを目的としている。今年度は、昨年度までに収集した資料の検討と分析を進め、クライム・ラボの改革をめぐる議論のうち、改革の契機となった、専門家の不正に関する事例や、それをもとにした証拠開示等をめぐる立法動向等につき検討し、その研究成果の一部は弁護士との共同の研究会などでも報告した。テーマの本筋とは若干ずれるところもあるが、DNA証拠を開示しなかったことについての制裁をめぐる議論、同様の事態を防ぐためのオープンファイル政策の導入、検察官の違反に対して州がどのような責任をおうべきか等をめぐる議論は、現在の刑事司法動向について検討するうえでも大いに示唆を与えるところであるので、次年度も継続して調査・分析を進めつつ、論文としてまとめることとしたい。また本研究では、実務家や専門家に幅広く聞き取り調査を行うことを計画しているが、今年度は、国内の弁護士等に対していくつかの事例について聞き取りをしたにとどまった。次年度は、計画にあるとおりの米国での調査を実施し、日米比較にとっての有意義なデータを得られるよう努力したい。今年度は、研究の最終年度として、昨年度までに収集した資料の検討と分析を進め、成果の一部として、鑑定過程の完全な記録化と証拠開示の部分に関する論文を執筆し、また、鑑定書の公判廷での用い方、専門家証言の吟味の仕方、事実認定の適正化のために弁護側に有利な専門家証言をどう確保するか等の問題に関し、証人審問権とも照らし合わせながら検討した論文を執筆し、公表することができた。また、年度末になってしまったが、米国において現地調査と聞き取り調査を実施し、アメリカでの調書、鑑定書の用い方やイノセントプロジェクト以降のDNA鑑定の用い方の変化等についても理解を深めることができた。この成果についても、研究年度は超えてしまうが、今後論文の形で公表するつもりである。今年度は、研究の中間報告として、前年度からの研究成果につき研究会等で報告するとともに、大学紀要等で論文として公表する予定であったところ、研究会においては、データ等の資料の開示の仕方等に関する研究部分や、書面の用い方の部分について報告することができたものの、論文は、執筆は終えているにせよ、公刊されるのが次年度はじめとなってしまったため、客観的な評価としてはやや遅れている点があることを認めざるを得ないものとおもわれる。また、今年度も前年度に引き続き、米国において現地調査・聞き取り調査を実施する予定でおり、実際に年度末に渡航の計画をたてていたものの、関係者の急な体調不良により実現が不可能になったことなどから、次年度に持ち越さざるを得なくなってしまった。

その代わりとして、国内での聞き取り調査は実施し、鑑定の担い手が少数しかいない地域での特殊事情や、鑑定人の個人的資質による問題なども含めて、現在の裁判員制度のもとでの鑑定の取り扱いとその問題点、特に、公判前整理手続でのどのような点が争われ、それが公判でどのような争いへとつながっているか等の点で有意義な情報を得ることができた。その成果については最終年度のとりまとめの中で公表する予定であるが、年内に公表することができなかった点では反省するところが残る。刑事訴訟法今年度実施できなかったものも含めて、日米のクライム・ラボや実務家への聞き取り調査を実施するとともに、米国において、クライム・ラボ改革の影響が通常の実務にどのような影響を及ぼしているか、実態を調査する。一部の法域では麻薬分析の専門家に対する詳細な尋問と情報開示の徹底等の点で改革の影響がみられる一方で、保管の連続性等について記録が作成されていない点や、証言の仕方等は改善されていないところもみられるようであるので、他の法域でも同様なのか、変化のあるなしについて、影響している要因は何か、などを分析・検討するために、各法域、各裁判管轄の専門家から情報を得るつもりである。そして、上記の結果を踏まえたうえで、日本における刑事手続と、科学捜査・鑑定プロセスへの理論的・実務的な応用可能性を探求する。その検討にあたっては、本来の研究テーマであるところの証人審問権をめぐる議論とも照らし合わせ、鑑定資料の収集から結果の提出までのすべてのプロセスを憲法上の権利や証拠法上の議論との関係でも理論的に分析・整理する予定である。そして、それらにういて得られた結果をとりまとめ、論文として成果を発表する。概要に示したとおり、今年度は、学説と判例等の文献調査を中心として研究活動を実施した。購入した書籍の他は、他大学のデータベースを利用させてもらうことを通しての収集となったため、不都合も多々存在したが、さしあたりテーマに関係する最新の資料は網羅的に読み解くことができたので、少なくとも理論的な面では、現在の日米の状況を正確に把握することができたように思われる。もっとも、その成果については、ごく一部を日本の証拠開示に関する論文や伝聞法則に関する論文の中で触れることができただけで、テーマそのものの論文として公表することはできなかった。当初の予想以上に下級審の混乱が大きく、ラボ改革や実務に著しい影響が及んでいることから、情報の整理に時間を費やしてしまったことがその原因であるが、大いに反省するところである。また、現在までの達成度が、おおむね順調というよりもやや遅れているに該当すると考える最も大きな理由は、当初予定していたラボへの訪問調査や専門家への聞き取り調査が思うように進まなかったことである。これについても大いに反省し、次年度以降、遅れを取り戻して計画通りの調査を実施できるよう努力していきたい。本来は今年度中に、国内での調査のみならず、米国での専門家、実務家に対する聞き取り調査を実施する予定であり、実際に年度末に日程を組んで計画をたてていたところ、関係者の急な体調不良等、突発的な事態が重なったことにより、実施することが困難となってしまった。
非線形摩擦オブザ-バを用いたロバストモーションコントロールに関する研究

電動機に駆動する負荷機械系に含まれる種々の非線形要素は,サーボ形の制御精度にさまざまな影響を与える。非線形摩擦はその一つに挙げられ,起動時のジャーキングモーションや軌跡制御時のトラッキングエラー等の原因となり,制御精度低下を招く。本研究では,制御モデルにクーロン摩擦特性を考慮した非線形外乱オブザ-バによる摩擦補償によって,非線形摩擦に対するロバストモーションコントローラを提案した。提案の手法は,以下の特徴を有するものである。1.提案の外乱オブザ-バは,クーロン摩擦モデルに基づいて速度符号関数を内在する適応オブザ-バであり,従来の摩擦補償法と異なり,摩擦に対する定量的な設定を一切必要としない。2.非線形摩擦を含有するサーボ系で特に問題となる,速度方向反転時の摩擦推定遅れに起因する制御精度低下に対して,提案の適応オブザ-バは,高速摩擦推定機能によってその制御精度低下を大幅に改善可能である。本提案法の有効性は,CNC旋盤用テーブル駆動システムによる実験と特性解析によって検証され,微小正弦波位置指令に対して,誤差2μm以下の軌跡制御精度による滑らかな速度方向反転が達成できている。
蛍光免疫組織化学を用いた胃pSM癌における簇出の生物学的悪性度評価及びその意義

申請者らは、胃粘膜下層浸潤癌(pSM癌)における簇出の増殖能に着目し、「胃pSM癌の簇出において増殖期に入っている癌細胞の割合が高い病変は、領域リンパ節に転移を起こす確率が高く、胃pSM癌内視鏡的摘除後のリンパ節転移予測因子となる」という仮説をたて、本研究を企画した。研究の目的は、「胃pSM癌の簇出を蛍光免疫組織化学で検出し、その増殖能の多寡によりリンパ節転移のある群とそれが極めて低い群とに分類すること」である。平成30年度までの研究実施計画として、(1)リンパ節郭清を伴う根治切除術が施行された胃pSM癌57例を対象として、対象症例の原発巣パラフィン包埋ブロックから連続切片を作製し、HE染色とCAM5.2モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学を行った。(2)CAM5.2モノクローナル抗体による免疫組織化学により、簇出を形成する癌細胞を検出することができることを確認した。また、形質細胞など癌細胞以外のCAM5.2陽性細胞は、その染色態度から鑑別可能であることを確認した。令和元年度は、(3)CAM5.2モノクローナル抗体による免疫組織化学で簇出が検出された病変について、CAM5.2 + Ki67およびCAM5.2 + TUNELの組み合わせでそれぞれ2重蛍光免疫組織化学を行い、簇出の生物学的特徴について明らかにする予定である。pSM癌57例を対象としたHE染色での簇出の評価は終了した。HE染色で検出される簇出の平均個数、リンパ節転移検出のためのcut-off値、リンパ節転移予測正確度を検討した。これらの結果は、途中経過報告として学会発表し、現在、英文論文化に向けて準備中である。内視鏡的粘膜下層剥離術後にpSM癌と診断され、リンパ節郭清を伴う胃切除術を施行された57例を対象として、HE染色標本における簇出が実臨床で使用できるか2人のInter observer varietyを解析する。同様にCAM5.2免疫組織化学標本におけるInter observer varietyを算出し、簇出検出におけるCAM5.2免疫組織化学の意義についての解析を行う。その結果について、学会での発表を予定している。研究費は免疫組織化学染色に用いる抗体、学会発表にかかる旅費、英文論文に関わる費用などに使用する予定としている。現在、英文論文化に向けて鋭意準備中である。今後は、2重蛍光免疫組織化学により簇出の増殖能とアポトーシスの評価を行い、簇出の生物学的特徴を解析する。CAM5.2モノクローナル抗体による免疫組織化学で簇出が検出された病変について、CAM5.2 + Ki67およびCAM5.2 +TUNELの組み合わせでそれぞれdouble-labeled IFを行い、簇出の増殖能およびアポトーシスの評価を行う。簇出の増殖能は、簇出を形成する癌細胞数を分母、Ki67陽性細胞を分子としたProliferation index (PI)を用いて評価する。同様に、簇出のアポトーシスは、簇出を形成する癌細胞数を分母、TUNEL陽性細胞を分子としたApoptosis index (AI)を用いて評価する。平成29年度の研究実施計画として、(1)リンパ節郭清を伴う根治切除術が施行された胃pSM癌57例を対象として、対象症例の原発巣パラフィン包埋ブロックから連続切片を作製し、HE染色とCAM5.2モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学を行った。平成30年度以降は、(3)CAM5.2モノクローナル抗体による免疫組織化学で簇出が検出された病変について、CAM5.2 + Ki67およびCAM5.2 + TUNELの組み合わせでそれぞれ2重蛍光免疫組織化学を行い、簇出の生物学的特徴について明らかにする予定である。

研究の目的は、「胃pSM癌の簇出を蛍光免疫組織化学で検出し、その増殖能の多寡によりリンパ節転移のある群とそれが極めて低い群とに分類すること」である。平成30年度までの研究実施計画として、(1)リンパ節郭清を伴う根治切除術が施行された胃pSM癌57例を対象として、対象症例の原発巣パラフィン包埋ブロックから連続切片を作製し、HE染色とCAM5.2モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学を行った。(2)CAM5.2モノクローナル抗体による免疫組織化学により、簇出を形成する癌細胞を検出することができることを確認した。また、形質細胞など癌細胞以外のCAM5.2陽性細胞は、その染色態度から鑑別可能であることを確認した。令和元年度は、(3)CAM5.2モノクローナル抗体による免疫組織化学で簇出が検出された病変について、CAM5.2 + Ki67およびCAM5.2 + TUNELの組み合わせでそれぞれ2重蛍光免疫組織化学を行い、簇出の生物学的特徴について明らかにする予定である。pSM癌57例を対象としたHE染色での簇出の評価は終了した。HE染色で検出される簇出の平均個数、リンパ節転移検出のためのcut-off値、リンパ節転移予測正確度を検討した。これらの結果は、途中経過報告として学会発表し、現在、英文論文化に向けて準備中である。内視鏡的粘膜下層剥離術後にpSM癌と診断され、リンパ節郭清を伴う胃切除術を施行された57例を対象として、HE染色標本における簇出が実臨床で使用できるか2人のInter observer varietyを解析する。同様にCAM5.2免疫組織化学標本におけるInter observer varietyを算出し、簇出検出におけるCAM5.2免疫組織化学の意義についての解析を行う。その結果について、学会での発表を予定している。研究費は免疫組織化学染色に用いる抗体、学会発表にかかる旅費、英文論文に関わる費用などに使用する予定としている。現在、英文論文化に向けて鋭意準備中である。今後は、2重蛍光免疫組織化学により簇出の増殖能とアポトーシスの評価を行い、簇出の生物学的特徴を解析する。CAM5.2モノクローナル抗体による免疫組織化学で簇出が検出された病変について、CAM5.2 + Ki67およびCAM5.2 + TUNELの組み合わせでそれぞれdouble-labeled IFを行い、簇出の増殖能およびアポトーシスの評価を行う。簇出の増殖能は、簇出を形成する癌細胞数を分母、Ki67陽性細胞を分子としたProliferation index (PI)を用いて評価する。同様に、簇出のアポトーシスは、簇出を形成する癌細胞数を分母、TUNEL陽性細胞を分子としたApoptosis index (AI)を用いて評価する。研究費は免疫組織
海水ウナギにおける"渇き"から"飲水"までの内分泌系及び神経系

海水ウナギは海水を飲まなければ生きてゆけないが、飲水行動は末梢で生じたペプチドホルモンによってコントロルされている。ホルモンの脳内作用部位として大細胞性視索前核・前隆起核・最後野が考えられるが、これらの神経活動を安定して測定する手法を開発した。またイソトシンが飲水行動を調節していることを発見した。さらに延髄から出て、食道の筋肉を収縮させる神経を同定し、この神経束に胃からの感覚神経が含まれることを見つけた。海水ウナギは哺乳類と同じように、血中Angiotensin II (ANGII)によって飲水を促進し、Atrial natriuretic peptide (ANP)によって飲水を抑える(Ando, et. al., 2000; Kozaka & Ando, 2003)。ウナギの脳ではMagnocellular preoptic nucleus (PM)とAnterior tuberal nucleus (NAT)及びArea postrema (AP)のニューロンが直接血液に接しており(Mukuda, et. al., 2005)、これら3領域がホルモンの受容部位だと考えられている。しかしこれら3領域でのANG IIとANPの反応性が低いので(PMでANG IIに対して9/124、ANPに対して2/98; NATでANG IIに対して2/98、ANPに対して7/94; APでANG IIに対して0/43、ANPに対して0/57)、これら3領域でのニューラルネットの解析に焦点を移した。PMのニューロンはAcetylcholine (ACh)とグルタミン酸によって興奮し、GABAやドパミンによって抑制されることから、PMにはこれらの神経伝達物質による入力があると考えられる。APでの入力についてはまだ見当がつかないが、NATにはAChによる興奮性と抑制性の2種類の入力がある(未発表)。ウナギの飲水行動は嚥下からなり、上部食道括約筋の収縮と弛緩によって調節されている。この筋を支配しているのは延髄のGlossopharyngeal-vagal motor complex (GVC)であり、神経伝達物質としてAChを用いている(Mukuda & Ando, 2003)。AChは食道括約筋を収縮させるが、その収縮はIsotocin (IT)によって増強される(Sakihara, et. al., 2007)。またITはAChの刺激の無いときには筋を弛緩させる(Watanabe, et. al., 2007)。GVCニューロンは通常20Hzで自発発火しているが、その活動はCatecholamines (CAs)で抑えられ、この抑制はPrazosinで阻害される(Ito, et. al., 2006)。またGVCの背側にあるCommis-sural nucleus of Cajal (NCC)はCAs合成酵素であるTyrosine hydroxylaseの抗体で染まるが、ここを電気刺激するとGVCのニューロン活動は抑制され、この効果はPrazosinで阻害された(未発表)。海水ウナギの飲水行動は、血中で生じたアンギオテンシンIIによって促進され、心房性Na利尿ペプチドによって抑えられる(Ando et al.2000;Kozaka&Ando2003)。これらのペプチドが作用する脳部位として大細胞性視索前核と前隆起核及び最後野が考えられる(Mukuda et al.2005)。しかしこれら3領域でのペプチドに対する反応性が低いので、本年度は装置を改良し、ペプチドに反応するニューロンに当たる確率を高めることができた。しかしそれでも再現性が低く、11,月以降は全く神経活動が取れなくなった。そこでくも膜剥離の技術を開発し、脳脊髄液の組成を改良することによって、単一のユニット電位を記録することに成功した。新しい標本を開発するのにほぼ1年を費やしたので、ペプチドの効果を調べるのは次年度以降になる。ウナギの飲水行動の律速段階は上部食道括約筋の収縮と弛緩であるが、この筋は延髄の舌咽・迷走運動核(GVC)によってコリナージックな支配を受けている(Mukuda&Ando2003)。また神経葉ホルモンであるIsotocinは、アセチルコリンの放出を促進することによって筋収縮を増強し(Sakihara et al.2007)、刺激のないときには筋を弛緩させる(Watanabe et al.2007)ので、飲水行動の重要な修飾因子だと思われる。GVCの神経活動は迷走神経葉やカハールの交連核を電気刺激すると抑えられることから、GVCはこれら2核からの入力を受けていると思われる。胃と食道の連結部にある神経は、胃をバルーンで膨らませると、圧依存的に発火頻度を増大させ、30cmH_2Oで最大発火頻度60Hzに達する。一方胃を2%NaCl水溶液で膨らませると発火頻度は急激に上昇し、10cmH_2Oで最大発火に達し、その後プラトーを維持する。
1980年代保険会社の企業行動の計量分析-バブル期における企業戦略の研究-

わが国損害保険企業19社の1969年から1998年のパネルデータを使用し、費用関数とシェア方程式を同時推定することで費用非効率が導かれた。この推定にあたっては一致推定量を得るために計測値の調整を実施しており、そのために計測値そのものを使用して計量分析を実施することができなかった。ここで得られた19社30年間の合計570の非効率をランクに変換し、これを分析する質的従属変数モデルとしてオーダード・プロバビリティモデルを選んだ。このモデルは従属変数が単に質的であるだけでなく、順序(オーダー)を示すところに特徴がある。このモデルを最尤法推定し、非効率の変動に影響を与える要因の分析を実施した。これより石油危機やバブル経済とその崩壊などが損害保険企業の費用構造に大きな影響を与えたことが明瞭となった。また一般経済情勢とは別に、保険業規制の効果も確認された。570のランクからはおおむね企業順位ないしは企業規模と非効率との関連が強く現れており、価格画一化に特徴がある保険業規制が、規模の大きい企業にレントを与える傾向が明瞭になっている。また中位企業のランクの激しい変動は、規制下における企業間競争の激しさを示唆している。一般的に規制下では戦略的・機能的競争よりも販売拡大戦略のような量的競争が生じ、急激な業績の進展を図れば効率性は損なわれるのである。ランクに影響を与える要因では、剰余金や売上高に近い概念である収入保険料の規模が効率性ランクの上昇に効いていることは理解しやすい。また金利動向が重要な要因であることが判明した。損害保険企業のほとんどは株式会社であるので、相互会社が主流の生命保険企業よりも資本コスト意識が強く反映されていると解釈できた。他方、資産規模が大きければ効率ランクが低下するという結果が得られたが、これは規模の大きな企業が効率性において優れているという認識に反するものである。これは保険期間が長く、貯蓄保険料部分の多い積立型商品を販売すればするほど資産規模は大きくなるが、その一方で販売経費が嵩むという事実と、さらに資産運用経費を考慮すれば妥当と思われた。わが国損害保険企業19社の1969年から1998年のパネルデータを用い、費用関数とシェア方程式から成る同時方程式モデルをSUR推定してコスト・インエフィシエンスィ(費用非効率)を最初に計測した。この非効率を生じさせた要因の分析が主題であるが、この推定にあたっては一致推定量を得るために計測値の調整を実施しており、そのために計測値そのものを使用して計量分析を実施することができなかった。ここで得られた19社30年間の合計570の非効率を11のランキングに分類し、ランク0(最も非効率が少なくて効率的)を最高として最低ランク10まで、19社について30年間でランクがどのように推移するかを示した。その結果バブル崩壊が損害保険会社に与えた影響の深刻さが明らかとなった。このランクの推移を説明する要因として剰余金・金利・収入保険料・資産合計を選び、従属変数がランキングであることからオーダード・プロバビリティモデルを採用して推定を実施した結果、生産高である剰余金額が大きいほどランクが上位(効率的)となり、また収入保険料が多いほどランクが上位となることg判明した。資産についてはモデルの定式化により結果に差があった。

しかし金利については低金利がランクを低下(非効率増加)させる傾向が明らかであった。したがって収入や生産高の多い企業ほどより効率的な経営が可能であり、ただ規模が大きいだけでは効率的と必ずしも言えず、しかし超低金利が損害保険会杜に深刻な悪影響を与えていることが確認された。なお19社中最も効率的な企業は東京海上で、バブル崩壊の影響をほとんど受けていないことが分かった。わが国損害保険企業19社の1969年から1998年のパネルデータを使用し、費用関数とシェア方程式を同時推定することで費用非効率が導かれた。これをもとに19社30年間の非効率ランクを作成してオーダード・プロバビリティモデルを推定し、非効率の変動に影響を与える要因の分析を実施した。これより石油危機やバブル経済とその崩壊などが損害保険企業の費用構造に大きな影響を与えたことが明瞭となった。また一般経済情勢とは別に、保険業規制の効果も確認された。570のランクからはおおむね企業順位ないしは企業規模と非効率との関連が強く現れており、価格画一化に特徴がある保険業規制が、規模の大きい企業にレントを与える傾向が明瞭になっている。また中位企業のランクの激しい変動は、規制下における企業間競争の激しさを示唆している。一般的に規制下では戦略的・機能的競争よりも販売拡大戦略のような量的競争が生じ、急激な業績の進展を図れば効率性は損なわれるのである。ランクに影響を与える要因では、剰余金や売上高に近い概念である収入保険料の規模が効率性ランクの上昇に効いていることは理解しやすい。また金利動向が重要な要因であることが判明した。損害保険企業のほとんどは株式会社であるので、相互会社が主流の生命保険企業よりも資本コスト意識が強く反映されていると解釈できた。他方、資産規模が大きければ効率ランクが低下するという結果が得られたが、これは規模の大きな企業が効率性において優れているという認識に反するものである。これは保険期間が長く、貯蓄保険料部分の多い積立型商品を販売すればするほど資産規模は大きくなるが、その一方で販売経費が嵩むという事実と、さらに資産運用経費を考慮すれば妥当と思われた。
交通災害の後遺障害に対する補償

世界保健機関では1980年に傷病の諸帰結として、機能障害(臓器レベルでの変調)・能力低下(個人レベルでの変調)・社会的不利(社会レベルでの変調)の三成分に解析し、保健活動や社会福祉対策に用いるべく国際障害分類(ICIDH)を公表している。このICIDHを基調として、交通災害における国際障害評価方式の試案を作成した。現在、わが国の労災・損保・生保・社会福祉などで用いられているいずれの障害等級表も、機能障害ないし脳力低下の程度のみを評価しているが、社会的不利の諸次元に対する評価は欠落しており、国際水準に達していない。わが国における人身損害の法的把握としては、1.差額説(所得喪失説),2.類型化定額説(死傷損害説),3.稼働能力喪失説,4.個別的・包括的評価段階説などがあり、差額説から個別的・包括的評価段階説へと推移していく過程で、損害評価の理念に進歩がみられる。すなわち、死傷を契機とする財産的利益侵害を主体とした救済から人間保護の方向へと関心の転換があり、その流れの中で、死傷それ自体を非財産的損害とみる死傷損害説の台頭から個人的・包括的評価段階説への推移には、国際障害評価方式と人身損害の法的評価との整合性がある。3年間にわたる本研究で、交通災害の後遺障害独自の補償システムを法学と医学の両面から構築し、「能力低下評価表」で損害の法的評価としての差額説や稼働能力喪失説の長所を活用し、これに加えて「社会的不利評価表」の別体系で類型化定額説(死傷損害説)や個別的・包括的評価段階説の非財産的損害の算定を考慮し、社会的不利の諸次元でそれらの意向をも吸収し、能力低下と社会的不利の二つの評価値の合算により人身損害の程度を把握することができるように後遺障害評価基準は構築されており、人身損害のもつ個別性と一般性(社会性)を確保した。
赤血球の直接電子移動反応と酸素還元能で発電する革新的バイオ燃料電池カソードの開発

本課題では、血管中に電極を挿入し(酸素結合)赤血球や糖(水素燃料)などにより燃料電池反応(酸素+水素=水)を起こさせることで電気エネルギー変換し、心臓ペースメーカー用電源として用いることを目指している。これまで赤血球(中のヘモグロビン)は酸化インジウムスズ(ITO)電極上でメディエーター等を介することなく直接電子移動することがわかっていたが、本課題ではITOを自作することで組成比(Sn/(Sn+In))や焼成温度によりヘモグロビンの直接電子移動反応及び酸素還元反応能に対する影響を調べた。その結果、ITOの組成や焼成温度がヘモグロビンの反応活性に影響することが明らかとなった。赤血球のITO電極上での直接電子移動(DET)とO2還元能を利用したシンプルなバイオ燃料電池カソード開発の為に、ディップコート法を用いて平板ガラスにITO前駆体を堆積させ、電気炉で焼成することでITO電極を作製した。焼成温度を検討した結果、大気雰囲気下500°Cで予熱した電気炉内で15分程度焼成し、ディップコートを繰り返した結果、回数ごとにITOの抵抗が減少し、約8回以上繰り返した後、抵抗がほぼ一定となったため、ディップコート回数は10回とした。In:Snの組成比をこれまでの19:1だけでなく、9:1, 4:1, 1:1, 1:4になるように調製したディップコート液を準備し、上記条件で焼成したITO電極も作製した。作製したITOはSEMやXRD測定等を行ったところ厚さ300nmでSnがドープしたIn2O3(すなわちITO)薄膜が作製できており、電極抵抗は組成比によって異なることが分かった。作製したITO電極上でのヘモグロビン(Hb)のDETを検討したところ、19:1の組成比ではこれまで同様単分子層吸着量に近い反応電流が計測され、本課題の作製法でもHbはDET活性を示すことが明らかとなった。顕著な結果として、ITOの抵抗は4:1が最も低かったにも拘らず、9:1や4:1では19:1とほぼ同じ反応電流が計測され、1:1の時にそれらの25倍近い反応電流値が得られた。また、1:4ではIn2O3の結晶層がほぼ消失し、ITOの抵抗が大きく、HbのDET電流は観測されなかった。これらより、従来電極表面に吸着したHbがITOと反応していたと考えていたが、少なくとも単分子層以上の堆積層中などでHb同士での電子の授受が行われ、1:1では25層弱分の電流が流れたと考えられる。これはSnなど、電子移動反応活性点の存在も示唆しているが、今後調査していきたい。また、HbはO2還元能を示し、1:1で最も大きいO2還元電流が得られた。赤血球中のヘモグロビンのITO電極上での直接電子移動(DET)とO2還元能を利用したシンプルなバイオ燃料電池カソード開発の為に、ディップコート法を用い、平板ガラスにITO前駆体を堆積させ、電気炉で焼成することでITO電極を作製し、SEM、XRD等でキャラクタリゼーションを行い、最終的に電気化学特性について調査を行ってきている。前年度までにITOの焼成方法について検討を行い、数種のIn:Snの組成比(モル比)の異なるITOを作製してきたが、ディップコート液のSn×100/(In + Sn) (%)が50%の時にヘモグロビンは最も大きいDET反応活性を示し、O2還元能ももっとも大きかった。本年度は、Snの組成比を10%刻みで振り、ITOを同条件で焼成したところ、Sn組成比が20%程度までは単分子層分程度のヘモグロビン反応量だったものが、30%を超えると反応量が明らかに増大し、50%で最大値を示し、60%になるとITOの電子伝導度の低下のため、電気化学電極として機能しないことがわかった。さらに、ITOのICPーAES分析結果から、仕込みの金属モル比の化学量論比と異なり、ITO堆積層膜内のSnの組成比はディップコート液内より低いことが分かった。これらの結果より、DET活性点やITOの電子導電性などの複数の要素によって赤血球の電子移動活性に最適条件が存在することが示唆された。平成27年度計画通り、ITOの金属組成比を細かく振り、DET活性とITOの電子導電性に着目し、ICP分析も行うことで、より詳細な考察を行うことができている。さらに当初計画で触れていた、ITOの焼成温度の検討も進行しており、当初計画通り、もしくはそれ以上のペースで研究は進行している。また、フロー型単セルについても既に単セル備品測定系は準備できており、単セル性能試験も行っている。赤血球中のヘモグロビンのITO電極上での直接電子移動(DET)とO2還元能を利用したシンプルなバイオ燃料電池カソード開発の為に、ディップコート法を用い、平板ガラスにITO前駆体を堆積させ、電気炉で焼成することでITO電極を作製してきた。前年度までにITOの焼成方法についてIn:Snの組成比(モル比)を10%刻みでSn量を増加させITOを作製したが、ディップコート液のIn:Snが50%の時にヘモグロビンは最も大きいDET反応活性を示し、O2還元能ももっとも大きかった。