hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
樹木の根粒形成と成長に及ぼす非共生窒素固定菌の影響

しかし9枚の葉が展開する頃になって細菌を接種しない対照区および接種した区の一部の植物の生育が止まり、間もなく枯死した。一方、一部の菌株を接種した植物はその後も順調な生育を続けた。植物の健全な生育に有効な菌株の分離源はすべて根粒の表面に限られており、特に成熟した根粒より得た細菌が有効であった。根粒に近接する根の表面より分離した細菌を接種した植物はすべて枯死した。根圏生息性の窒素固定菌Azospirillumの2種はともに植物の順調な生育に有効であった。2.単離した窒素固定細菌の菌学的性質前項で述べたハンノキの順調な生育に有効な細菌の性質を検討した。検討した9つの菌株はいずれもコロニーの形状、細胞の運動の仕方、半流動寒天培地での生育状態などからAzospirillumとは異なっていた。そのうち、OFテストが酸化的な1株と性質の不明な1株を除く7株はいずれもグラム陰性の短桿菌でカタラーゼ陽性、オキシダーゼ陰性でOFテストは発酵的、グルコースより酸を生成するもので、Enterobacteriaceaeに属する可能性があることが示された。これらの実験を通じて、非マメ科樹木の根粒表面における"根粒圏"の存在が推定された。
海洋形成時および生命誕生時の地球大気の形成過程

本年度は,大気とマグマオーシャンの物質交換を検討し,原始地球の大気組成および酸化還元状態を明らかにした。昨年度の研究において,星雲ガスの中で地球が形成された場合,星雲ガス由来成分の強力な保温効果によって,地表面温度は数千度になることが分かった。地表面がそのような高温状態になれば,地表面や集積する微惑星が溶融あるいは蒸発する。地表面や微惑星が溶融あるいは蒸発すれば,その流動性と反応性が高くなるために,大気との化学的な相互作用が活発化する。地表面や微惑星は金属鉄や酸化鉄などを多量に含んでおり,それらが大気の酸化還元状態を決める。そこで,その状況を実際に数値シミュレーションによって再現した。その結果,これまでの研究によって提案されていたモデルに比べて,本研究の大気モデルは水素を多く含むことが分かった。この大気が微惑星集積の鈍化や大気散逸によって冷却すると,メタンが多く発生することもわかった。ここで導かれた地球表層環境は,生命の発生および化学進化に有利な条件であると推測される。地球大気の起源として、星雲ガス(おもに水素)と隕石に含まれる揮発性物質(おもに水と二酸化炭素)の2つが考えられる。これらは同時期に集積した可能性が高い。この同時集積によって形成される大気の物理化学的条件(化学組成と温度など)を調べた研究はこれまでにない。そこで、両成分の同時集積過程をモデル化し、そのモデルに従った数値計算(大気構造の計算と化学平衡の計算)によって大気の物理化学的条件を調べた。これによって、以下のような新たな知見が得られた。1.地表面付近の大気成分のほとんどが隕石由来であるが、2.星雲ガス成分の存在が地表面付近の温度を高くする。3.その結果、水はマグマの海に大量に溶け込んだ可能性がある。同時集積と述べたが、隕石由来の成分は大気下層(つまり地表面付近)に供給され、星雲ガス成分は大気上層に供給される。隕石が地表面に衝突すると、その衝撃によって隕石内部の揮発性物質が解放される。一方、隕石の衝突によって原始地球の質量が増すと、原始地球の重力圏が広がり、星雲ガスが流れ込んでくる。分子量の大きい隕石由来成分は地表面に溜まる。溜まった成分は激しい熱対流によって上層の星雲由来成分と混ぜられると予想される。しかし、混合はわずかにしか起こらないことが数値計算によって分かった。一方、星雲ガス成分が存在することは地表面温度に影響を及ぼす。なぜなら、それが大気の蓋のような役を果たし、大気から熱が逃げるのを妨げるからである。つまり、星雲ガス成分がない場合に比べて、温度が上がることが分かった。温度が高くなると地表が解け、マグマの海が形成される。隕石由来の水は蒸気として大気に残らず、大半は固体地球に溶け込む。結果として、隕石由来の成分のみを考えた場合に比べて、大気に含まれる水蒸気量が大幅に減ることが分かった。本年度は,原始地球が捕獲する星雲ガスの量を調べた.当初の計画では,捕獲した星雲ガスの散逸(大気散逸)およびそれに伴う水蒸気の凝結を数値実験する予定であった.しかし,その大気散逸過程と水蒸気の凝結過程は初期大気量に大きく左右される.その初期大気量は,微惑星の集積率(固体集積率)や大気組成に依存する.その固体集積率さらに星雲ガス組成に関して,これまでの理解を修正する結果が惑星集積理論によって本年度えられた(Inaba, Wetherill, and Ikoma 2003, Icarus).その重要な点は,惑星形成過程において微惑星の衝突破壊によって大量の破片が生成されるという点だ.この新たな研究事実を受けて,(1)破片が受ける大気摩擦を考慮した固体集積率の再計算および(2)破片の蒸発に伴う大気組成の変化を考慮した星雲ガス捕獲率の再計算を行なった.破片が受ける大気摩擦を考慮することよって固体集積率は高くなる(Inaba and Ikoma 2003,A&A).固体集積率の従来の計算では,原始地球表面に直接衝突する軌道にある微惑星のみが考慮されてきた.しかし,大気を持つ惑星の場合,直接は衝突する軌道にない微惑星でも,大気の摩擦によって捕獲される.微惑星や破片のサイズが小さいほど,その効率は大きい.我々の数値実験によると,典型的なサイズの破片は,原始地球半径の10倍以上のところを通過しても最終的には惑星に捕獲されることがわかった.つまり固体集積率が高くなり,結果として星雲ガスの捕獲率は減少することが分かった.一方で,破片の蒸発に伴う大気組成の変化を考慮すれば,星雲ガスの捕獲率はかなり高くなる(Ikoma 2004,投稿中).大気中を通過する破片は蒸発する.その結果,大気の組成は,星雲ガスの組成に比べて,重元素に富んだ大気となる.重元素量が増加すると大気は収縮する.これは,主に分子量の増大による圧力の減少の効果だ.。その結果,星雲ガスの捕獲率が急激に増加する.この効果は,上の効果に勝り,結果的に,星雲ガスの捕獲量は従来の理解に比べて大幅に増加することが分かった.本年度は,大気とマグマオーシャンの物質交換を検討し,原始地球の大気組成および酸化還元状態を明らかにした。

地表面や微惑星が溶融あるいは蒸発すれば,その流動性と反応性が高くなるために,大気との化学的な相互作用が活発化する。地表面や微惑星は金属鉄や酸化鉄などを多量に含んでおり,それらが大気の酸化還元状態を決める。そこで,その状況を実際に数値シミュレーションによって再現した。その結果,これまでの研究によって提案されていたモデルに比べて,本研究の大気モデルは水素を多く含むことが分かった。この大気が微惑星集積の鈍化や大気散逸によって冷却すると,メタンが多く発生することもわかった。ここで導かれた地球表層環境は,生命の発生および化学進化に有利な条件であると推測される。
ミトコンドリア呼吸鎖と光合成系・窒素同化系との相互作用の解析

1ストレス環境でのAOXの役割の解明シロイヌナズナ野生株(WT)とAOXla遺伝子のT-DNA挿入株(aoxla)を比較した。本年度はC・N代謝におけるAOXの役割を解明するため、低N条件下のC・N代謝におけるAOX欠損の短期的・長期的影響を調べた。短期間の低N処理では、WTとaoxlaのどちらも解糖系やカルビン回路の中間産物が増加した。aoxlaではWTよりその増加が抑えられていた。短期処理ではWTとaoxlaには差はなかったが、長期処理ではaoxlaの成長がWTよりも良かった。aoxlaでは中間代謝産物の蓄積が抑制されたことが、長期的な成長の差につながったと考えられる。2 NH_4^+条件下での呼吸速度の増加メカニズムの解明NH_4^+条件下では呼吸速度の増加やAOXの誘導がおこる。そのメカニズムの解明を目的として、シロイヌナズナをNH_4^+/NO_3^-比を多段階に変えた様々な環境下で栽培し、一次代謝産物などを測定した。その結果、NH_4^+条件下の呼吸速度の増加は、組織内のNH_4^+量の増加によるシトクロム経路の最大活性の増加によると考えられる。一方、NH_4^+条件下におけるAOX誘導は、NH_4^+量の増加や過剰還元力の蓄積量の増加よりも、主にNO_3^-量の減少により説明できる可能性が高かった。NH_4^+条件下では呼吸速度の増加やAOXの誘導がおこる。3強光処理後の葉のPQとUQの酸化還元比の変化とAOXによる影響葉に強光処理を与えると呼吸鎖と光合成電子伝達系のどちらも影響を受ける。このとき、プラストキノン(PQ)プールだけではなく、ユビキノン(UQ)プールも影響を受ける可能性が高い。本年度は、PQとUQを同時測定するHPLCの系を用いて、強光処理後の葉のPQ・UQの酸化還元比を測定し、WTとalxlaとを比較した。強光処理後、PQとUQはどちらも還元されたが、UQ-9ではaoxlaの方がより還元された。1低温環境下での葉のAOXの役割の解明AOXが誘導されやすい低温下においてシロイヌナズナ野生株(WT)とAOXla遺伝子のT-DNA挿入株(aoxla)の葉を比較した。低温後、WTでは主にAOXla遺伝子が誘導された。aoxlaでは低温後に、ATP合成とは共役しないNDB2やUCP1が誘導された。またaoxlaではWTよりも活性酸素消去系遺伝子がより誘導された。aoxlaでは葉に炭水化物が蓄積し、葉の炭素(C)/窒素(N)比はWTよりも高くなった。低温下の葉ではAOXは葉のCNバランスを保つのに働いていると考えられる。2 NH_4^+条件下でのAOXの誘導メカニズムの解明NH_4^+条件に植物体を移すと、呼吸速度の増加とAOXの誘導がおこるが、詳細は不明である。今年度はNH_4^+条件下におけるAOXの誘導メカニズムを明らかにすることを目的とした。シロイヌナズナ野生株を様々な窒素環境に移し、シュートのAOXの最大活性、NO_3^-量、NH_4^+量の変化を調べた。その結果、NH_4^+条件下におけるAOXの誘導は、NH_4^+量の増加や過剰還元力の蓄積量の増加よりも、主にNO_3^-量の減少により説明できる可能性が高かった。3葉の呼吸鎖遺伝子の発現誘導メカニズムの解析呼吸鎖と光合成系との相互作用において、葉緑体やミトコンドリアから核へのシグナル伝達により、呼吸鎖遺伝子が誘導されると考えられているが、その詳細は不明である。シロイヌナズナ葉に様々処理を行い、呼吸鎖遺伝子の発現を解析した。その結果、強光処理に誘導される複数の遺伝子のうち、AOXlaとNDB2は呼吸鎖の阻害やH_2O_2により共発現されること、NDA1は光合成系からのROSに誘導されることがわかった。2 NH_4^+条件下での呼吸速度の増加メカニズムの解明

NH_4^+条件下では呼吸速度の増加やAOXの誘導がおこる。そのメカニズムの解明を目的として、シロイヌナズナをNH_4^+/NO_3^-比を多段階に変えた様々な環境下で栽培し、一次代謝産物などを測定した。その結果、NH_4^+条件下の呼吸速度の増加は、組織内のNH_4^+量の増加によるシトクロム経路の最大活性の増加によると考えられる。一方、NH_4^+条件下におけるAOX誘導は、NH_4^+量の増加や過剰還元力の蓄積量の増加よりも、主にNO_3^-量の減少により説明できる可能性が高かった。3強光処理後の葉のPQとUQの酸化還元比の変化とAOXによる影響葉に強光処理を与えると呼吸鎖と光合成電子伝達系のどちらも影響を受ける。このとき、プラストキノン(PQ)プールだけではなく、ユビキノン(UQ)プールも影響を受ける可能性が高い。本年度は、PQとUQを同時測定するHPLCの系を用いて、強光処理後の葉のPQ・UQの酸化還元比を測定し、WTとalxlaとを比較した。強光処理後、PQとUQはどちらも還元されたが、UQ-9ではaoxlaの方がより還元された。
非ネイティブ間のインタラクション―参加者の文化に注目して―

本研究は参加者の文化の違いがインタラクションに影響を与えるかどうかを調査することを目的とした。文化を共有するグループ同士のインタラクションと文化を共有しないグループ同士のインタラクションと比較することによって、異なる文化を持つ相手と交流している時のほうが、インタラクションが活発になるかどうかを検証した。「発話量」と「発話スピード」の観点から分析したところ、「発話量」に関しては文化の違いがインタラクションに影響を与えたが、「発話スピード」に関しては影響がなかった。インタラクションに影響を与えるその他の要因、英語の流暢さ獲得の困難さ、参加者の英語レベル、データの数について考察した。24年度に収集した日本人学生とメキシコ人学生の英語によるディスカッションを文字化して、「発話の数」と「質問の数」を内容分析し、文化を共有する日本人同士のディスカッションと文化を共有しない日本人とメキシコ人のディスカッションにおいて、「発話の数」と「質問の数」を比較した。その結果、日本人同士のディスカッションにおいて、「発話の数」と「質問の数」が少なくなるという結果を得た。この結果は、参加者の間にある異文化の要素がインフォメーションギャップ効果となり、英語学習者の発話を増加させるという仮説を支持するものであった。この結果と考察をポーランドで開かれた国際学会で発表し、その学会のジャーナルに投稿した。また、25年度は日本人学生同士、および日本人学生と英語を母国語とするアメリカ人学生の英語によるディスカッションを録画した。24年度に収集した非英語ネイティブ同士のディスカッションの結果と比較するためのものである。他方、ビデオ会議を使った外国語教育および異文化理解教育をテーマとするシンポジウムを12月19日に開催した。イーストカロライナ大学から研究協力者を招聘し、講演会、研究発表、ビデオ会議を使った教育のデモンストレーションを公開した。また、予稿集を配布して研究成果の情報発信を行った。さらに、島根県立浜田高校にてビデオ会議を用いた英語教育と異文化理解教育の出張授業を行い、研究成果のアウトリーチを試みた。中国人学生と日本の高校生がビデオ会議を介して、日中の高校生活の違いについて英語でディスカッションを行った。インタラクション理論に関連する先行研究のレビューを行った。多くのインタラクション研究は、ネイティブと非ネイティブの一対一のインタビュー形式を調査対象としており、「理解可能なインプット」や「理解可能なアウトプット」を求める意味交渉が行われているという報告があった。非ネイティブの2人組の会話を調査対象とするものもあり、非ネイティブ同士の方が多くの意味交渉が行われたという報告があった。これらの先行研究から、文化の違いが意味交渉に関係しているかを考察した研究がないとわかった。日本人同士のインタラクションを、日本人と外国人のインタラクションと比較するために、その基盤となるビデオ会議システムを整えた。ポリコムHDX7000を設置し、既存のポリコムと合わせて、日本人同士のインタラクション、および、日本人と外国人のインタラクションを録画できるような設備を整えた。その設備を用いて、日本人同士のインタラクションと、日本人とメキシコ人、日本人とアメリカ人のインタラクションを実施し、録画した。日本人同士のインタラクションと日本人とメキシコ人のインタラクションについては、家族について話し合う場面であった。日本人同士のインタラクションと日本人とアメリカ人のインタラクションについては、浦島太郎の物語について話し合う場面であった。録画した映像をDVDプレーヤーからパソコンに入力し、フォーマットを変更した後、それをテープ起こしして、テクストの内容分析が行えるようにした。日本人同士のインタラクションと日本人とメキシコ人のインタラクションを試験的に比較してみたところ、日本人同士のインタラクションよりも日本人とメキシコ人のインタラクションのほうが、「発話の数」と「質問」において、活発な意味交渉が行われていることがわかった。本研究の目的は、非ネイティブ同士(日本人同士)のインタラクションが、ネイティブと非ネイティブ(日本人と英語母国語話者)とどのように異なるかを明らかにすることであった。ディスカッションの参加者が日本人同士の場合は、相手が言わんとすることを察することができるため、英語をあまり使わなくても、意思疎通ができてしまう。一方、ディスカッションの相手が異文化を持っている場合は、英語をたくさん使わなければ、意思疎通が難しい。このような文化的な差によって、日本人同士のディスカッションでは、日本人と異文化の人とのディスカッションよりも、インタラクションが不活発になるという仮説を立てた。24年度のデータの分析では、異文化の相手とのディスカッションのほうが、インタラクションが活発になるという結論を得たが、25年度のデータの分析では、自文化の相手とのディスカッションと異文化の相手とのディスカッションにおいて、有意な差を見出すことができなかった。このような結果になったには色々な要因が考えられるという結論となった。研究結果としては、満足のいくものではなかったが、研究成果のアウトリーチの点では、十分できたと考えている。本研究で採用したビデオ会議を使った英語の異文化交流を各方面で紹介した。

島根県立浜田高校で6回、120人に対して、体験授業を行った。また、本務校のオープンキャンパスにおいて、島根県内の高校生に対して体験授業をした。さらに、本務校の公開講座で、一般市民向けにビデオ会議を使った異文化交流について紹介する講義を行った。これらのアウトリーチ活動のアンケートでは、ビデオ会議を使った英語による異文化交流の意義を評価する返答を得た。また、研究成果は国際学会、国内学会、本務校で開催したシンポジウムにおいて、研究者らに発表した。第二言語習得25年度は学会発表と論文の投稿、研究会の実施、アウトリーチを行うことができ、順調であった。24年度は先行研究のレビュー、ビデオ会議設備の整備、少ないサンプルを用いた予備的調査を予定しており、計画のすべてを実施することができた。25年度の研究では、異文化の要素がインフォメーションギャップ効果を産むという仮説が支持されたが、断定できるものではないので、26年度は、25年度に収集した日本人とアメリカ人のディスカッションのデータを文字化し、24年度に収集した日本人とメキシコ人のデータと比較し、参加者の異文化の要素がインフォメーションギャップ効果となるかどうかを検討する。具体的には、母国語が英語である相手とのディスカッションであっても、母国語が英語ではない相手とのディスカッションと同様に、異文化の要素がインフォメーションギャップ効果を持ち、日本人の英語産出量が増加するかどうかを分析する。研究結果は学会発表を行い、論文を投稿する。また、ビデオ会議を使った外国語教育と異文化教育の方法を広めるために高等学校等においてアウトリーチ活動を実施する。24年度の予備調査の結果をまとめて学会発表を行い、論文を提出する。24年度の予備調査の結果は限られた被験者に基づいたものだったので、25年度は、より多くの被験者からインタラクションのデータを収集する。ディスカッションのテーマ、外国人の種類を変えてデータを収集し、インタラクションにおける発話の量や意味交渉の量が文化の差に起因するものかどうかを検討する予定である。また、24年度に行ったテクストの内容分析は、「発話の回数」と「質問」という変数にのみ注目した意味交渉を観察したが、25年度は「ワード数」「母語使用」「明確化要求」「言い直し」等の他の変数も加えて、より詳しく意味交渉を観察する。25年の12月には海外の研究協力者を招聘し、研究会を実施し、様々な角度からインタラクションを検討する。研究を進めながら研究費を執行したため、当初の見込額と執行額にずれが生じた。しかし、研究計画に変更はなく、前年度の研究費を含めて、当初の予定通りに研究を進めて行く。
軟骨代謝からみたKashin Beck病

Kashin Beck病(KBD)は中華人民共和国の東北地方およびバイカル湖から西安近郊の農村部にかけてのみ多発する軟骨代謝異常症である。この地方では,本病の患者数が200万人にも達すると言われているが,末だにその病因が解明されていない。代表研究者(鈴木不二男)らは,1974年以来,哺乳類軟骨細胞培養系を駆使して軟骨細胞の増殖と分化および内軟骨性骨化の機構に関する研究に従事してきたが,中国におけるKBD研究のセンターである白求恩医科大学地方病研究所(吉林省長春市)の楊同書教授(生化学)より新たな観点からKBDの病因を解明するべく協力を依頼された。そこで本共同研究では,同研究所の楊教授のほか,王凡教授(病理学),候立中教授(生化学)および顔群助教授(生化学)にも参加を求めて,代表研究者らの軟骨細胞培養系を利用して,細胞レベルでのKBDモデル系を確立し,KBDの病因解明を目指そうとするものである。平成3年度においては,まず楊教授ら4名の中国側研究者を大阪大学および広島大学に招き,本共同研究の打ち合わせおよび実験の準備を行った。さらに同年7月には,第9回日本骨代謝学会において楊教授に中国におけるKBD研究の現状について講演を依頼し,日本側の基礎および臨床研究者と広く討論を行う機会を提供した。一方,日本側からは平成3年9月に加藤幸夫教授が,続いて10月には鈴木が,白求恩医科大学地方病研究所および西安医科大学を訪問し,講義およびセミナーを行い,軟骨代謝研究の最近の動向を紹介するとともに,共同実験の打ち合わせ,さらには病院の視察を行った。この訪問で加藤教授は白求恩医科大学から客座教授の称号を,鈴木は,名誉教授の称号を授与された。平成4年度においては,分担研究者として新たに整形外科領域から藤井克之助教授を迎え,関節疾患に関する臨床面の最新の研究成果についての講演および臨床的立場からKBD患者の実態調査を依頼した。同助教授は平成4年10月から11月にかけて白求恩医科大学および西安医科大学を訪問し,′′関節疾患コラーゲンとそのリウマチ関節疾患における自己免疫応答′′と題する講演を行った。さらに中国側研究者との討論の結果,KBDにおける軟骨破壊機構と慢性関節リウマチにおける関節軟骨の破壊機構との間に類似点が認められることが確認された。したがってKBDにおいても軟骨で合成されるII型コラーゲンに対する自己免疫応答が起こっている可能性が示唆された。またKBD患者の診察も依頼され,関節および骨端軟骨の病理組織像をめぐってKBDの病因論について討論を行った結果,KBDの病因として栄養障害説が有力となった。西安医科大学においても同様な討論を行ったが,KBDの関節破壊の進行状況の新たなマーカーとして患者血清中のケラタン硫酸含量を測定する方法が浮上した。一方,中国側からは,顔助教授を3ケ月間,大阪大学および広島大学に招き,KBD病区から採取した患者血清のウサギ肋軟骨細胞培養系に対する影響を検討した。その結果,患者血清を添加すると,あらかじめ^<35>SO_4^<2->で標識したプロテオグリカンが,同年齢の健常者血清に比較して著明に分解することが明らかとなった。次に^<35>SO_4^<2_>の取り込みも患者血清の恭加により減少することが分かった。また^<35>Sで標識したプロテオグリカンをグアニジン塩酸で抽出し,Sepharose CL-2Bカラムにかけると,最初に高分子の軟骨型プロテオグリカンが,次いで低分子の非軟骨型プロテオグリカンが溶出する。ところが,患者血清を加えて培養した軟骨細胞では,コントロール血清を添加した細胞と比較すると,細胞内の軟骨型プロテオグリカンが著明に減少するのに対応して,培養液中への流失がみられた。従来,患者血清を恭加すると^<35>SO_4^<2_>のプロテオグリカンへの取り込みが低下することが報告されていたのみであったが,正常者血清との差がそれほど顕著ではなかったが,今回の結果は,その差が著明である上に極めて再現性が高かったので大いに注目される。以上の結果,細胞レベルのKBDモデル系が確立されたと言えるので,今後はさらにこの系を用いて研究を進める必要がある。中国では最近,サルを用いたKBDモデルも開発されたと報告されているので,さらに日本側としてもこの共同研究計画を継続してKBDの病因解明に協力するべきであると考える。

さらに同年7月には,第9回日本骨代謝学会において楊教授に中国におけるKBD研究の現状について講演を依頼し,日本側の基礎および臨床研究者と広く討論を行う機会を提供した。一方,日本側からは平成3年9月に加藤幸夫教授が,続いて10月には鈴木が,白求恩医科大学地方病研究所および西安医科大学を訪問し,講義およびセミナーを行い,軟骨代謝研究の最近の動向を紹介するとともに,共同実験の打ち合わせ,さらには病院の視察を行った。この訪問で加藤教授は白求恩医科大学から客座教授の称号を,鈴木は,名誉教授の称号を授与された。平成4年度においては,分担研究者として新たに整形外科領域から藤井克之助教授を迎え,関節疾患に関する臨床面の最新の研究成果についての講演および臨床的立場からKBD患者の実態調査を依頼した。同助教授は平成4年10月から11月にかけて白求恩医科大学および西安医科大学を訪問し,′′関節疾患コラーゲンとそのリウマチ関節疾患における自己免疫応答′′と題する講演を行った。さらに中国側研究者との討論の結果,KBDにおける軟骨破壊機構と慢性関節リウマチにおける関節軟骨の破壊機構との間に類似点が認められることが確認された。したがってKBDにおいても軟骨で合成されるII型コラーゲンに対する自己免疫応答が起こっている可能性が示唆された。またKBD患者の診察も依頼され,関節および骨端軟骨の病理組織像をめぐってKBDの病因論について討論を行った結果,KBDの病因として栄養障害説が有力となった。西安医科大学においても同様な討論を行ったが,KBDの関節破壊の進行状況の新たなマーカーとして患者血清中のケラタン硫酸含量を測定する方法が浮上した。一方,中国側からは,顔助教授を3ケ月間,大阪大学および広島大学に招き,KBD病区から採取した患者血清のウサギ肋軟骨細胞培養系に対する影響を検討した。その結果,患者血清を添加すると,あらかじめ^<35>SO_4^<2->で標識したプロテオグリカンが,同年齢の健常者血清に比較して著明に分解することが明らかとなった。次に^<35>SO_4^<2_>の取り込みも患者血清の恭加により減少することが分かった。また^<35>Sで標識したプロテオグリカンをグアニジン塩酸で抽出し,Sepharose CL-2Bカラムにかけると,最初に高分子の軟骨型プロテオグリカンが,次いで低分子の非軟骨型プロテオグリカンが溶出する。ところが,患者血清を加えて培養した軟骨細胞では,コントロール血清を添加した細胞と比較すると,細胞内の軟骨型プロテオグリカンが著明に減少するのに対応して,培養液中への流失がみられた。従来,患者血清を恭加すると^<35>SO_4^<2_>のプロテオグリカンへの取り込みが低下することが報告されていたのみであったが,正常者血清との差がそれほど顕著ではなかったが,今回の結果は,その差が著明である上に極めて再現性が高かったので大いに注目される。以上の結果,細胞レベルのKBDモデル系が確立されたと言えるので,今後はさらにこの系を用いて研究を進める必要がある。中国では最近,サルを用いたKBDモデルも開発されたと報告されているので,さらに日本側としてもこの共同研究計画を継続してKBDの病因解明に協力するべきであると考える。KashinーBeck病(KB病)は中国東北地方から西安近郊にかけて多発する軟骨代謝異常症である。
先進的バイオマーカーを活用した認知予備力の本態解明

、認知機能と人生の満足と社会参画はお互いに影響しあっていることが明らかにされつつあり、人生の満足と社会参画は、認知予備力(Cognitive Reserve)の向上を介して、高齢者の認知機能の維持と改善に寄与していることが示唆されている。本研究では認知予備力の本態解明と認知予備力の維持と向上を図る方法を明らかにすることを目的として、新たに開発した認知予備力調査表Ver3.2による認知予備力スコアとわれわれが開発した先進的な認知症関連バイオマーカーとの相関を調べることにより、認知予備力の生物学的な本態を明らかにする、認知機能と人生の満足と社会参画はお互いに影響しあっていることが明らかにされつつあり、人生の満足と社会参画は、認知予備力(Cognitive Reserve)の向上を介して、高齢者の認知機能の維持と改善に寄与していることが示唆されている。本研究では認知予備力の本態解明と認知予備力の維持と向上を図る方法を明らかにすることを目的として、新たに開発した認知予備力調査表Ver3.2による認知予備力スコアとわれわれが開発した先進的な認知症関連バイオマーカーとの相関を調べることにより、認知予備力の生物学的な本態を明らかにする
集団間援助・協力過程での相互作用展開:社会的認知過程の分析とその妥当性の検討

本研究は、集団間での援助や協力に関与する社会的認知過程の基礎過程を明らかにするとともに、集団間相互作用展開を説明するうえでの社会的認知過程の妥当性を検討し、下記の3つのプロジェクトでそれぞれの成果を得た。1.対人認知・対人行動の背景にある社会的認知過程の基礎を解明するための実験・調査研究:主として、他集団ステレオタイプ的判断の促進、抑制要因に関する研究を行い、ステレオタイプ連合に対しての負の強化によって、活性化が抑制される可能性を示すとともに、自尊心関連動機が、顕在的態度としてのステレオタイプ的判断を促進するだけでなく、潜在的態度としてのステレオタイプ適用を促進する可能性を論じた。2.仮想世界ゲームを用いた、集団間相互作用内における社会的認知過程の解明研究:仮想世界ゲームから収集したデータを元に、支援を必要とする事態に関わる状況認知(相互依存関係,不公平さの認知など)が、罪悪感、非難などの道徳的感情を生起させ、それらの感情が特定の対人行動意図につながるという枠組を示した。3.実社会における他集団(または特定の社会的カテゴリーに属する他者)支援の規程要因を解明するための実験・調査研究:苦境にある高齢者や女性に対する支援を対象に、調査研究を実施し、これまでの実験的検討で得られた社会的認知過程をおおむね支持する結果を得て、「責任帰属→感情(非難・同情・罪悪感)→支援」という認知・感情モデルが妥当であることを示唆した。以上、一連の研究からは、他集団に対する支援やそれに関連する相互作用は、社会的認知の基礎過程としてのステレオタイプ的判断、認知・感情の相互影響過程に基盤を置くことが示され、社会的認知のパラダイムの有効性が示唆された。したがって、社会的認知過程の観点から、対人行動、対集団行動の規程要因を解明していくことが今後も求められる。仮想世界ゲームを用いた、援助・協力の規定要因分析と集団間関係展開過程の分析仮想世界ゲームを用いて、ゲーム内で生起した出来事に関する記憶、外集団に対する認知、援助を必要とする事態に関する責任帰属、援助・協力意図と実際の協力行動との関係について検討した。その結果、ゲーム内での他集団との相互作用に関する記憶が弱く、また個人差が大きいにもかかわらず、他集団に対して抱く態度は極化し、同一集団内では一貫性が高いことが示唆された。このような記憶と態度との関係の背景には、外集団との相互作用という「出来事」ペースではなく、内集団の他メンバーとのコミュニケーションを基盤にした認知の「共有」過程があり、いったん共有された認知が個人の他集団への判断や行動意図に影響を与えている可能性が示された。基礎的な社会的認知過程の実験的検討集団間相互作用場面でもっとも問題になることのひとつが「集団ステレオタイプ」である。近年特に、認知者が意識的に行う判断の背後にある「統制的過程」だけではなく、意識しないうちにステレオタイプが起動し判断に適用される「自動的過程」が問題とされている。他集団に対する偏見的な行動を提言させたり、協力的行動を促進するためには、単に統制的過程において「ステレオタイプ的判断を行わないように注意する」だけではなく、自動的過程を抑制する必要が議論されている。本研究では、ステレオタイプの自動的な活性抑制の可能性について、「平等主義的目標の活性」と「ネガティブなステレオタイプ連合に対する罰の提示」の2つの操作の影響を中心に、実験的に検討した。その結果、平等主義的目標の活性は自動的なステレオタイプ活性を抑制する効果が認められなかったが、罰の提示は活性を抑制することが示され、他集団に対するネガティブな表象の連合強度そのものを提言することの必要が示唆された。仮想世界ゲームを用いた集団間協力過程の分析個人レベルでの支援意図に関する研究や、感情の認知評価理論では、責任帰属と罪悪感、支援意図は密接に関連した変数として議論されている。

本研究は、集団間の保持する資源の不公平さに由来する罪悪感の効果に焦点を当てた上で、不公平さの認知から、他集団への支援的態度にいたる過程を検討した。具体的には、不公平さ認知、責任帰属、罪悪感、友好的関係志向、支援的態度という変数間の関係についてのモデルの妥当性を検討した。データは仮想世界ゲームを実施することで収集した。その結果、不公平さの認知が責任帰属や罪悪感に影響するとともに、罪悪感が友好的関係志向を媒介として支援的態度につながること、また、自集団への責任帰属が罪悪感を高めることや、資源を保有しない集団への責任帰属が支援的態度を低下させることが示された。また、支援的態度が責任帰属よりも友好的関係志向により強く規定されるという結果が得られ、罪悪感を先行要因とする友好的関係を構築する動機が喚起され、それを満たす手段としての支援を促進するという過程が示唆された。基礎的な社会的認知過程の実験的検討集団間協力行動の基礎となる、個人内の情報処理過程について、以下の研究を行った1)目標設定のフレーミングと自己統制に必要とされる感情の活性化過程研究:目標設定事態をゲイン状況、またはロス状況のどちらと位置づけるかで、異なる感情が活性化し、後続の行動への動機付けが影響されることが示唆された。2)ステレオタイプ活性の基礎過程:集団ステレオタイプの自動的活性化の過程を検討する予備実験を実施し、次年度実施する活性抑制と動機付けの関係を検討する研究のための刺激選定を行った。仮想世界ゲームを用いた、集団内相互作用過程、協力意図の規定要因の検討1・従来の研究では不公平感に由来する罪悪感が、直接協力的態度を高めるという知見が提出されている一方、罪悪感は関係回復を動機付ける感情となることも示唆されている。罪悪感のこれらの効果について集団相互作用場面で検討するために、仮想世界ゲームを用いて、ゲーム内で経験した感情、公平感の認知、責任帰属、協力意図、相互作用に対する態度を測定し、罪悪感の役割に関するモデルを検討した。分析の結果、その結果、罪悪感が協力意図を高める効果は、友好的関係志向に媒介されていることが示され、従来の罪悪感の機能に関する議論を統合するモデルが妥当であることが示唆された。2・集団内での相互作用過程や認知共有の程度と他集団への態度との関係を、仮想世界ゲームを用いて現在データ収集中である。基礎的な社会的認知過程の実験的検討1・集団間相互作用場面で問題となる「集団ステレオタイプ」について、認知者が意識しないうちにステレオタイプが起動し判断に適用される「自動的過程」が抑制される条件に関する実験的検討を行った。女性ステレオタイプを題材として反応を検討した結果、平等主義的信念はステレオタイプ活性には影響しないこと、また男女とも、女性に対するネガティブステレオタイプの活性が優位であることが示された。このような結果は、集団間相互作用を円滑に進めるためには、他集団に対する知識構造の変化をもたらすような情報の提供が必要とされることを示唆している。2・集団相互作用で経験されるネガティブな感情として重要なものである「怒り」感情を喚起する情報の評価に関して実験的検討を行った。現在データ解析中である。
自己組織化・適応可能な分散システム

持続可能な分散システムを実現する方法として生物的メタファーに基づく分散システムの新しい自律的管理・耐故障手法を提案する。分散システムはその規模・複雑性ともに拡大しており、集中的なシステム管理手法はもちろんのこと、従来の分散管理手法も、動的に構成が変化する分散システムには対応できない。この研究課題では生物的なメタファーを導入し、(1)分散システムを振動系としてとらえる、(2)細胞分化のように機能適応する機構を導入する。分算システムはその規模・複雑性ともに拡大しており、集中的なシステム管理手法はもちろんのこと、従来の分散管理手法も、動的に構成が変化する分散システムには対応できない。この研究課題では生物的なメタファーを導入し、(1)分散システムを振動系としてとらえる、(2)細胞分化のように機能特化させる機構を導入する。まず(1)では蛍や心筋の同調方法を模した方法により、相違なコンピュータ上で動作するコンポーネントの周期を同調化して、コンポーネントグループ全体の固有周期を作り出すとともに、コンポーネントの動作に位相差を与えることで、明示的な同期操作をしなくても計算リソースの原子的アクセスをできるようにして、システム効率をあげる。(2)は細胞分裂における機能分化を模すことにより、各細胞が機能の獲得と、他の細胞に対して抑制する機能を分散システム上で実現する。これは機能要求があると、他のコンポーネントに対して抑制メッセージを送信し、それを受け取ったコンポーネントはそれ自身のリソース割当を減らし、最終的には機能分化を分散システム上で実現できるようにする。本年度は、当初計画通り、コンポーネント実行システムの設計と実装と、コンポーネントの自己組織化・修復アルゴリズムの設計を行った。コンポーネントはJava言語のオブジェクトとして実装され、機能分化は既存ソフトウェアの再利用性をあげるためにスレッドプール機構を拡張する方法を採用した。コンポーネントはタスク実行依頼メッセージを受け取ると、スレッドプールからアクティブスレッドを獲得して、該当するタスクを実行するが、タスクに応じてスレッドの割当量を変える。つまり、特定タスクの処理依頼を頻繁に受け取るコンポーネントはそのタスクのためのスレッドを容易に得られるが、逆に頻繁に依頼の来ないタスクはスレッド割当量を減らす。これによりタスクの種別によって特定のコンポーネントに集中させて、機能分化を促すようにした。コンポーネントの複製機構を実装した。これによりコンポーネントの多重化により負荷分散や信頼性向上が可能になった。また、各コンポーネントは振動子として扱うための基本アルゴリズムの設計を行った。これは各コンポーネントはそれ自身の周期をマルチキャストで送信して、そのメッセージを受信したコンポーネントはそれ自身の周期と受信した周期メッセージの周期を比較し、後者が短いときはそれ自身の周期を短くして、周期メッセージを一斉送信する。この過程をコンポーネント同士が相互に繰り返すことにより、コンポーネントの周期を同調化させる。本年度では周期機構の設計に加えて、同機構に特化した評価システムを実装した。本研究は生物的メタファーに基づく分散システムの新しい自律的管理・耐故障手法を提案することが目的であり、本年度の成果は次の通り。1)分散システム内に心筋などにみられる振動現象をコンピュータ間につくり、その振動を利用してコンピュータ同士の排他制御や同期制御を行う方法を提案するとともに、分散システム上の設計・実装を開始した。具体的にはUDPマルチキャスト、周期振動を作り出すメッセージを送り、各コンピュータが所定の動作を行うことで振動させ、排他制御などの基本的分散アルゴリズムにより有効性を検証した。2)もう一つは生物の機能分化であるが、これは各ソフトウェアに割り当てるスレッドプールのスレッド数を変えることで機能分化を再現した。これはソフトウェアに対して要求される機能を、その機能の種類に応じて割り当てスレッド数を変える方法である。これによりリソース配分は、数多く利用される機能ほど多くなり、逆に利用頻度が少ない機能はリソース配分が減少、機能分化に相当する現象を分散システム上で再現する。本年度はその機能分化の実現可能性を分散システムで検証した。また、研究計画にもとづいて、提案システムの動作状況をモニタリングするシステムも構築し、次年度以降の性能評価の準備を行った。平成18年度及び19年度に設計・実装したコンポーネント及び実行システムを拡張することにより、コンポーネントの機能分化する機構を設計・実装した。これは社会や細胞と同様に、対等なコンポーネントよりも、役割にコンポーネントの機能を分化させ、その機能に特化したコンポートにし、それらコンポートをその役割に応じて協調させた方が効率的なことによる。20年度ではこの機構を実際の分散システム上で実験・評価して、その有効性を確かめることになる。なお、機能分化の実現ではスレッドプールを利用して、各コンポーネントの機能に対して最大スレッド数を、その機能の呼び出し回数などに比例させる方法をとっている。これにより呼び出し回数の少ない機能はやがては最大スレッド数がゼロとなり、事実上のその機能を失う。なお、コンポーネント全体のスレッド数は一定にすることにより、コンポーネント内の機能分化を促す機構についても併せて提案・実装を行った。また、前年度までの成果により、コンポーネントはその周期を同調させることで原子的な共有

リソースアクセスが実現するが、次年度ではこれを発展させて、システム負荷、規模、通信コストなどもコンポーネント及びグループの周期に反映させることで、過負荷やシステム規模を周波数解析により判定できるようにした。平成21年度は、前年度までに設計・実装したコンポーネント及び実行システムを拡張することにより、コンポーネントの機能分化する機構を設計・実装した。これは社会や細胞と同様に、対等なコンポーネントよりも、役割にコンポーネントの機能を分化させ、その機能に特化したコンポーネントである。この機構を実際の分散システム上で実験・評価を行った。当初はコンポーネントへの外部呼出回数に応じて、そのコンポーネントへのスレッド割当数をかえることを想定していたが、過負荷状態でないと分化の有効性を活かせないことから、CORBAなどのオブジェクトブローカー機構を導入し、このブローカー機構が外部呼出回数に応じて、呼び出しに対応可能なコンポーネントを選択する方法とした。これはシステム実装上の判断であったが、実際の生物も胚発生において閉じた環境で分化が進むことと一致するという興味深い結果を得た。また、このブローカー機構の導入は、平成21年度において予定していたコンポーネントを構成するサブコンポーネントはJavaBeansなどの既存のソフトウェアを利用できるようにすることにも役だった。なお、これらの成果は平成21年度中に論文発表する予定であったが、一部が平成22年度となったために、経費の繰り越しを行い、平成22年度はその論文発表などを行い、当該国際会議でBest Paper Awardを授賞した。
密度汎関数理論に基づく宇宙鉱物学へのアプローチ

多くの天体に見られる結晶質鉱物の微細構造赤外線バンドから、その物質構造、組成の推定が可能となることが期待され、宇宙鉱物学(astromineralogy)が提唱された。しかし、これまでのところ振動モードについての理論的な基礎付けがなされていないため、観測データの解釈は実験室データとの経験的な比較にとどまり、その発展は限定的であった。本研究では密度汎関数理論(DFT)を用いた数値計算を行い、天体に見られる鉱物の振動モードを計算し、観測との比較を行う基礎を得た。またDFT計算を有機物質にも適用し、重水素含有量の推定を行い、従来提唱されている仮説より1桁低い値を導いた。非晶質の珪酸塩のスペクトルは微細構造がなく、宇宙空間に存在するダスト粒子の組成等の情報の推定を行うことに困難があったが、結晶質珪酸塩が示す微細構造バンドの検出はこの状況を一変させた。微細構造バンドは珪酸塩の結晶構造、組成に敏感に依存するため、これらの物質の性質、構造の推定が可能となることが期待され、いわゆる宇宙鉱物学(astromineralogy)が提唱されるに至った。しかし、これまでのところ振動モードについての理論的な基礎付けがなされていないため、観測データの解釈は実験室データとの経験的な比較にとどまり、astromineralogyも期待されたほど大きく発展していない。個々の振動モードが特定されれば、観測データと実験室データの比較を理論的、系統的に行うことが可能となるが、近年まで少数の珪酸塩を除き、振動モードの詳細な研究は行われていない。本研究は、近年発展が著しい密度汎関数理論(Density functional theory: DFT)を用いた赤外線スペクトルの理論計算を天体で観測されている結晶質珪酸塩に適用し、それぞれの赤外線バンドに対応する振動モードの特定を行い、この宇宙鉱物学(astromineralogy)の理論的基礎を築くことを目標とする。振動モードを特定することで、不純物、温度によるバンド波長、強度の変化とダストの結晶構造との関連を定量的に評価し、DFT用いたモデルが、物質の診断学に有効であることを検証し、これまで実験室データに基く経験的手法が主流であったastromineralogyを第一原理から確立する道筋をつけることを目的としている。本年度はこの計算に必要なDFTコードCrystalを購入し、計算機に実装することを行った。特に温度と組成に敏感なforsteriteの69ミクロンバンドについて、そのモードの限定と原因について検討を進めている。1995年に打ち上げられたヨーロッパの赤外線衛星ISOは、それまで彗星でしか観測されていなかった結晶質珪酸塩の赤外線微細構造バンドを、進化した星、若い星等多くの天体に検出した。微細構造バンドは珪酸塩の結晶構造、組成に敏感に依存するため、これらの物質の性質、構造の推定が可能となることが期待される。しかし、これまでのところ振動モードについての理論的な基礎付けがなされていないため、観測データの解釈は実験室データとの経験的な比較にとどまり、宇宙鉱物学(astromineralogy)も期待されたほど大きく発展していない。ここではは近年の進展が著しい密度汎関数理論(DFT)を用いた手法を天体で観測されている物質に初めて適用することで、astromineralogyに理論的基礎を築き、新しい段階に進めることを目指す。これまで、鉱物の振動に特化したソフトウェアの導入を行い、簡単な構造の鉱物(シリカなど)の振動についての計算を進め、この手法の適用範囲を調べている。またDFT計算の応用の一つとして、重水素を取り込んだ多環式芳香族炭化水素(PAH)の赤外線バンドDFT計算を行い、特にイオン化した状態でのバンド強度、波長を推定し、「あかり」衛星の観測との比較を行った。現在まで鉱物に適用した密度汎関数理論計算のソフトウェアの導入を進めてきたが、予想以上に時間がかかり、まだ結果を十分に評価できるとこまで至っていない。簡単な構造の鉱物の計算は行っているが、天体に存在すると考えられている鉄、マグネシウムを持つケイ酸塩について、特に構造とバンドとの関係がまだ十分に考察できていない。このため、不純物あるいは温度とバンドシフトの関係について物理的な理解まで至っていない。本研究では近年の進展が著しい密度汎関数理論(DFT)を用いた手法を天体で観測されている物質に初めて適用することで、astromineralogyに理論的基礎を築き、新しい段階に進めることを目指した。鉱物の振動に特化したソフトウェアの導入を行い、鉱物の振動の計算を行った。

DFT計算の専門家を招聘し、パラメータの最適化、計算の効率化、精度などについて十分な議論を行い、シリカなど、天体に関連する鉱物の振動モードを特定し、天体観測との比較を進めた。またDFT計算の応用の一つとして、重水素を取り込んだ多環式芳香族炭化水素(PAH)の赤外線バンドDFT計算を行い、特にイオン化した状態でのバンド強度、波長を推定し、「あかり」衛星の観測との比較を行った。PAHに星間の重水素が多く取り込められているとする従来の仮説に対して、新しい計算を用いても予想より輝線バンド強度が1桁小さいという結論は変わらないことが確かめられた。多くの天体に見られる結晶質鉱物の微細構造赤外線バンドから、その物質構造、組成の推定が可能となることが期待され、宇宙鉱物学(astromineralogy)が提唱された。しかし、これまでのところ振動モードについての理論的な基礎付けがなされていないため、観測データの解釈は実験室データとの経験的な比較にとどまり、その発展は限定的であった。本研究では密度汎関数理論(DFT)を用いた数値計算を行い、天体に見られる鉱物の振動モードを計算し、観測との比較を行う基礎を得た。またDFT計算を有機物質にも適用し、重水素含有量の推定を行い、従来提唱されている仮説より1桁低い値を導いた。本年度はDFTの計算ソフトであるCrystalを実装し、様々な計算を始める予定であったが、年度途中にソフトの改定があったことと、プラットフォームの選定を慎重に行ったことで、改定部分の取り込む作業が追加になり、予定よりやや作業が遅れた。しかし、新年度になり、改定ソフトの実装は順調に進めており、ほぼ遅れは取り戻している。またスピッツアー衛星による観測データを精査し、検出されているケイ酸塩バンドの詳細な検討も進めている今後はいろいろな鉱物構造についての計算を進め、まずこの手法により、どこまで物理的な解釈が進められるかの検証を行う。その結果に基づき、天体現象で検出されているマグネシウム、鉄などを含むケイ酸塩のバンドの起源、不純物、温度に対する依存性などについて、パラメータを変化させて明らかにする予定である。これらの考察に基づき、宇宙鉱物学の理論的基盤を確立につながる第一歩を目指す。また成果のあった重水素化したPAHのDFT計算をさらにいくつかの分子について行い、DFT計算の天文への応用を進める。天体物理学現在実装作業を進めている改訂版のDFTソフトを使い、forsteriteの各バンドの同定を行う。必要であれば複数のプラットフォームによる試算を行い、最適なものを検討することも計画している。この結果と観測データとの比較を行い、宇宙鉱物学(astromineralogy)の理論的基礎を築くことを目標とする。振動モードの同定によりそれぞれのバンドの温度、不純物への感度を定量的に明確化することで、今回の結果を一般化する道筋を見出すことを計画する。鉱物用DFT計算プログラムの更新もあり、その実行に予想以上の時間がかかった。現有のサーバーの能力を使って、まだ結果を十分に評価できる計算結果を得るまでに至らなかったため、天体に検出されている実際の鉱物の計算を次年度に行うこととした。
学習障害児を含む特別支援を要する児童・生徒に対する発達神経心理学的研究

健常幼児及び知的障害児を対象にドットパタンのマッチング課題を行った結果、計数結果の言語化が求められない同一マッチングが、サビタイジングを検討する上で有効な方法である可能性が指摘できた。これらから、計数によって取り出すことが困難である大きな数を、サビタイズ可能な小さな数に分解して援助することによって、言語機能が未発達な知的障害児の援助として有効である可能性が示唆された。重症心身障害児・者を対象に、日常生活場面における期待表出の特徴と発達段階に関して質問紙による検討の結果、期待表出の観察が、重症児者のコミュニケーションの初期発達評価として有効であった(検討1)。また、重症児2名を対象に、種々の働きかけに対する期待反応の評価を心拍反応に基づいて検討した結果、コミュニケーション領域の発達年齢が8ヶ月未満の児に対する音刺激の呈示条件を統制した場合に、期待反応が促進された(検討2)。さらに、検討2のA児を対象に、期待形成とYesの意図伝達の獲得プロセスを縦断的に検討した結果、二次的期待反応の獲得と関連して、やりとりのあるコミュニケーション場面での行動調整が可能となること(検討3)を明らかにすることができた。形態的誤りを特徴的に示す学習障害児を対象に、絵と漢字の見本合わせ課題及び漢字の捻り画像の見本合わせ課題を実施した。対象児は、視覚情報処理が聴覚情報処理と比べて優れる特性から、意味的情報が視覚的に示されたことで、漢字と意味との連合が速やかに学習されたと推測される。また、捻り画像の見本合わせ課題の効果は、漢字の細部に及ぶ視覚的注意を喚起したことにより、漢字の改善が生じたことが推測される。このように、書字の直接的訓練を介さずに効果が得られた点は、書字を苦手とする児童についての学習の負担を軽減でき、情報の言語化を介した指導が困難な学習障害児に対する指導として、有効である可能性が示唆された。いずれも特別支援を要する児童・生徒に対する脳と行動との関連を認知心理学的視点から、また、神経心理学的視点から明らかにした研究であり、基礎的研究をベースに事例的・臨床的に発展させた研究である。自閉症に代表される広汎性発達障害(PDD)のうち、知的発達に遅れのない高機能児は、要求伝達や挨拶よりも命題伝達行動(事実の報告)にニーズがあるが、この点の支援は検討されていない。彼らが発話文の生成に作業記憶の多くを消費して伝達内容の保持に失敗することを仮定し、メモ帳への書き取りによる効果を検討した。対象児は記憶項目をメモ帳に書き取ることで、成績が上昇した。学習障害児では、漢字の獲得に困難が生じやすいと指摘されている。意味ルートへの依存が高い対象児に対して、語彙を介した指導を行った結果、成績が上昇した。これは、対象児の認知特性を誤書字の内容から評価し、これを考慮して指導内容を構成することが重要であることを意味している。また、軽度発達障害児7名を対象にリーディングスパンテスト(RST)を実施した。特に、文頭語のリストの呈示がワーキングメモリの促進要因となることを明らかにできた。このことから、インデックスを参照することにより、その意味的内容が的確に理解され、ワーキングメモリを活性状態に保つことが可能になることが示唆される。健常児群と精神遅滞児群を対象に同時総合と継次総合の課題を実施した。