hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋混合に及ぼす気象変化の影響に関する研究

本研究の目的は気象変化による海洋表層における混合過程を実験と計算によって再現し,閉鎖性海域の水質環境に及ぼす影響を解明することである.まず,2次元キャビティ流の計算と実験によって,安定な密度成層の上の海上において一定時間一様な風が吹き続けた場合の混合過程を再現した.その結果,上部下流部側角部に鉛直方向の主循環流が形成され,これがゆっくり発達するとともに,その下の成層流体がその発達を抑制するような効果を示した.さらに温度勾配を持つ領域がこの主循環流によって削り取られて密度躍層が形成され,その密度界面が主循環流によって変形されることによって,その下側の流体との混合を引き起こす混合の機構が明らかになった.次に海面が大気によって冷却されることによって表層の混合層が発達する過程を実験と計算で再現し,気温変化の影響について調べた.その結果,水平方向に平均した密度分布から,均一化された混合層と下層の成層を区分することができ,混合層が発達していく過程が再現された.冷却開始直後から上面に隣接する薄い層内には3次元の規則的なセル構造が形成され,このセルの壁の部分から流体が集中的に沈降して3次元的な鉛直対流が生じ,ロール構造が発達する.セルの形状は混合層の発達とともに変化し,レイノルズ数にも依存することが明らかになった.海洋表層の混合過程において支配的な現象を捉え,その結果,簡単な条件の下に限られるけれども,日照量,気温,風応力の気象条件が混合過程に及ぼす影響を予測することができたので,本テーマに関する研究基盤を構築することができたと考えられる.本研究の目的は気象変化による海洋表層における混合過程を実験と計算によって再現し,閉鎖性海域の水質環境に及ぼす影響を解明することである.まず,2次元キャビティ流の計算と実験によって,安定な密度成層の上の海上において一定時間一様な風が吹き続けた場合の混合過程を再現した.その結果,上部下流部側角部に鉛直方向の主循環流が形成され,これがゆっくり発達するとともに,その下の成層流体がその発達を抑制するような効果を示した.さらに温度勾配を持つ領域がこの主循環流によって削り取られて密度躍層が形成され,その密度界面が主循環流によって変形されることによって,その下側の流体との混合を引き起こす混合の機構が明らかになった.次に海面が大気によって冷却されることによって表層の混合層が発達する過程を実験と計算で再現し,気温変化の影響について調べた.その結果,水平方向に平均した密度分布から,均一化された混合層と下層の成層を区分することができ,混合層が発達していく過程が再現された.冷却開始直後から上面に隣接する薄い層内には3次元の規則的なセル構造が形成され,このセルの壁の部分から流体が集中的に沈降して3次元的な鉛直対流が生じ,ロール構造が発達する.セルの形状は混合層の発達とともに変化し,レイノルズ数にも依存することが明らかになった.海洋表層の混合過程において支配的な現象を捉え,その結果,簡単な条件の下に限られるけれども,日照量,気温,風応力の気象条件が混合過程に及ぼす影響を予測することができたので,本テーマに関する研究基盤を構築することができたと考えられる.本研究の目的は気象変化による海洋表層における混合過程を実験と計算によって再現し,閉鎖性海域の水質環境に及ぼす影響を解明することである.気象変化として,日照量,気温,および風によるせん断力を考え,海域の温度,密度分布および受動的物質の鉛直輸送との関係について調べるため,これまでに開発してきた密度成層流の計算方法の改良を行った.ナビエ・ストークス方程式,連続方程式,密度の輸送方程式を支配方程式とし,日照量の影響を密度の初期条件として,また気温と風の気象条件を密度の輸送方程式および運動量方程式の上部境界条件として取り込んだ.閉鎖性海域における混合過程について,これらの改良点の検証を行うため,2次元キャビティ流についての数値実験を行った.まず,設定した日照量と気温に応じて深さ方向に温度勾配が生じ,安定な密度成層が形成される過程を再現した.次に,その成層の上の海上において一定時間一様な風が吹き続いたと仮定し,海面において一定の風応力を与えた.その結果,上部下流部側角部に鉛直方向の主循環流が形成され,これがゆっくりと発達するとともに,その下の成層流体がその発達を抑制するにような効果を示した.さらに温度勾配を持つ領域がこの主循環流によって削り取られて密度躍層が形成され,その密度界面が主循環流によって変形されてその下側の流体との混合を引き起こす混合過程が再現された.この閉鎖的な系における混合過程について,風による大気からの仕事率と密度躍層の沈降の関係を調べた結果,大気からの与えられた運動エネルギーの大部分が混合によるポテンシャルエネルギーの増加に使われたことが明らかになった.海面が大気によって冷却されることによって表層の混合層が発達する過程は温度躍層の形成や降下,消滅を伴うため,物質の鉛直輸送を左右する局所的な環境問題の構成要素であり,また冷却された流塊の大規模な沈降は海洋全体の鉛直循環を引き起こす大気と海洋の相互作用の主要な機構の一つである.このような表面冷却による混合過程を実験と計算で再現し,気温変化の影響について調べた.まず,2次元無限領域において温度成層流体が上部境界から冷却されて混合層が発達する過程の計算を行った.その結果,2次元的な混合過程においてはロール構造が本質的であることが明らかになった.

次に,小型の水槽と冷却装置を用いてこの表面冷却による2次元的な混合過程を実験室で再現した.冷却面に接する薄い層内から周期的な変動が流滴に成長し,さらに流塊となって相互に合体や吸収を繰り返す過程は,2次元計算の結果が得られた流れの構造と良く一致することが確認された.さらに,2次元混合過程の計算方法を3次元の場合に拡張し,表面冷却による海洋混合層の発達過程の計算を行った.その結果,2次元の混合の場合と同様に,水平方向に平均した密度分布から,均一化された混合層と下層の成層を区分することができ,混合層が発達していく過程が再現された.冷却開始直後から上面に隣接する薄い層内には3次元の規則的なセル構造が形成され,このセルの壁の部分から流体が集中的に沈降して3次元的な鉛直対流が生じ,ロール構造が発達する.セルの形状は混合層の発達とともに変化し,レイノルズ数にも依存することが明らかになった.海洋表層の混合過程において支配的な現象を捉え,その結果,簡単な条件の場合に限られるけれども,日照量,気温,風応力の気象条件が混合過程に及ぼす影響を予測することができたことから,本テーマに関する研究基盤を構築することができたと考えられる.
ループ模型とスピン鎖及び頂点模型の対応における量子可積分性に関する研究

量子スピン鎖及びループ模型の対応において、O(n)ループ模型の背後にある代数構造やその表現論、模型に付随する組み合わせ論的量に関する研究を行った。今年度は、A型の頂点模型とアフィンヘッケ代数に注目した。具体的には、O(n)ループ模型の高ランク類似物の具体的構成、q-対称子を用いたA型Hecke代数の表現の構成、及びそれらを用いた量子Knizhnik-Zamolodchikov (q-KZ)方程式の組み合わせ的側面に関し研究を行った。O(n)ループ模型の持つ対称性はA型Temperley-Lieb代数(Uq(sl2)の場合に相当)であり、その代数の作用する空間はリンクパターンで張られることがよく知られている。これらを高ランクの場合(Uq(slk)に相当)への拡張を行った。Yang-Baxter方程式及びq-対称子の性質を使い、リンクパターンの一般化に相当するものを、平行四辺形タイリングとよぶ手法を新たに導入することで構成した。周期系の揚合には、物理的には円板上および円柱上のモデルが考えられる。これらの模型はそれぞれあるアフィンヘッケ代数で実現されているが、円柱上の場合に対応するものは、新たに導入された円柱関係式を持つアフィンヘッケ代数であることを示した。このタイリングの手法により、円板及び円柱の境界条件を統一的に扱えるようになった。この一般化されたリンクパターンの上でq-KZ方程式の多項式解を得、円柱境界条件を持つ模型は、レベル1-k+1/kのq-KZ方程式の解に対応していることも示した。特にこの解が、マクドナルド多項式から得られる解の特解であることがわかった。量子群の変形パラメータqがある特殊な1の幕根(Razumov-Stroganov点)のときにこのq-KZ方程式の解の総和則がシュアー関数の積でかけることを示した。
主観的評価による臨床評価手法の最適化に基づく革新的医療機器開発促進のための研究

医療機器における評価手法で医薬品と異なるものの代表的な手法が主観的評価であるが、客観的評価と異なり、その指標の妥当性を科学的に担保できるか否かが重要となる。本研究は日米で公表されている医療機器審査報告書を分析し、特に主観的項目により臨床評価が行われた危機における開発段階での留意点を検討することで、今後の革新的医療機器開発力の獲得を目的として実施している。2018年度は、2017年度に実施した医療機器審査報告書の抽出で得られた品目について、それぞれの特徴を集計し、情報を集計した。調査対象期間中に公開された審査報告書は72品目であり、患者による主観的指標が主要な評価項目に設定されていたのは12品目であった。また、これらの12品目において、主要評価項目が評価している事項を分類したところ、疼痛、機能を評価した機器が約3割ずつとなり、そのほかには、生活への影響、満足度、QOLに分類された。治験における評価項目設定の際には、機器の特徴を理解し、評価すべき事項について、確立した客観的指標があるか、確立した主観的指標があるか、患者以外による主観的評価が可能でないか等を検討し、それでも評価が難しい場合には、患者による主観的評価を指標とすることを検討する必要があると考えられる。また、本邦の医療機器審査報告書の情報抽出と並行して、米国にてPMA申請された医療機器についての情報を抽出した。具体的には、まず2017年4月から1年度分を収集し、機器の概要、ピボタル試験の結果(試験デザイン、主要/副次評価項目、対照群の設定、試験の成功/不成功等)について情報を抽出している。2018年度の進捗としては、PMDAにおいて公開されている情報を収集し抽出、内容をまとめることにとどまっている状況であり、当初予定していた本邦と欧米での規制基準の相違点の検討までは行えなかったが、米国での情報収集は概ね完了し、2019年度に実施可能と考えられ、おおむね順調に進展しているといえる。2019年度は複合的評価項目(客観的評価項目+主観的評価項目で構成された評価項目)についての検討を行う予定であったが、まずは前年度までに抽出しまとめた米国の承認状況についてまとめ、本邦の規制状況との比較検討を行う。その中で、主観的評価項目を使用すべき医療機器、そうでない医療機器について考察し、今後本邦で医療機器開発を行う上でのエビデンス構築を目指す。医療機器における評価手法で医薬品と異なる評価手法の代表的なものが主観的評価であるが、客観的評価と異なり、その指標の妥当性を科学的に担保できるか否かが、医療機器開発において重要となる。平成29年度は、主観的評価項目に基づいた評価方法をまとめるため、医薬品医療機器総合機構(PMDA)ウェブサイトの医療機器情報検索より、過去6年間に新規承認された医療機器について、それぞれの特徴を集計した。具体的な収集項目としては、使用目的、対象疾患及び患者、作用機序、クラス分類、手技の特徴、本品の位置づけについてまとめた。また、臨床評価が文献に基づいて行われた場合にはその妥当性や文献数、臨床試験が実施された場合は、ピボタル試験に位置づけられている臨床試験には特に注目し、情報収集を行った。また、主観的評価が実施された場合には、申請者による設定の妥当性や根拠の説明とそれに対する機構見解を抽出した。さらに、医療機器の場合は臨床試験の不成功が承認拒否に直結するとは限らないことから、試験の成功/不成功についても収集することとした。平成24年4月から平成30年3月までに新規承認された医療機器は81品目であり、その詳細について情報の抽出を進めている。平成29年度の現在までの進捗としては、PMDAにおいて公開されている情報を収集し抽出することにとどまっている状況であり、当初予定していた米国の情報収集については未実施の状況であるが、平成30年度に本邦の情報収集の完了と米国の情報収集の完了に向け、準備を進めており、おおむね順調に進展しているといえる。

また、本邦の医療機器審査報告書の情報抽出と並行して、米国にてPMA申請された医療機器についての情報を抽出した。具体的には、まず2017年4月から1年度分を収集し、機器の概要、ピボタル試験の結果(試験デザイン、主要/副次評価項目、対照群の設定、試験の成功/不成功等)について情報を抽出している。2018年度の進捗としては、PMDAにおいて公開されている情報を収集し抽出、内容をまとめることにとどまっている状況であり、当初予定していた本邦と欧米での規制基準の相違点の検討までは行えなかったが、米国での情報収集は概ね完了し、2019年度に実施可能と考えられ、おおむね順調に進展しているといえる。平成30年度は、前年度にまとめた日米両国の主観的評価に関する情報を検討する予定であったが、本邦及び米国の情報収集をまずは完了させることを目指す。本邦における情報のまとめ内容また、先だって収集している本邦の情報については、平成30年度中に評価・解析を実施し、本邦における主観的評価項目での臨床評価の帰省トレンドを明らかにすることにより、主観的評価項目での臨床評価が妥当、もしくは適切と判断され得る「疾患」「医療機器」「主要評価項目」について検討を行う。2019年度は複合的評価項目(客観的評価項目+主観的評価項目で構成された評価項目)についての検討を行う予定であったが、まずは前年度までに抽出しまとめた米国の承認状況についてまとめ、本邦の規制状況との比較検討を行う。その中で、主観的評価項目を使用すべき医療機器、そうでない医療機器について考察し、今後本邦で医療機器開発を行う上でのエビデンス構築を目指す。
ブロック共重合体の精密設計に基づく全身投与型ｓｉＲＮＡデリバリーシステムの創製

siRNAは、標的mRNAを特異的かつ効率的にノックダウンできることから、疾患治療への応用が期待されている。しかしながら、siRNAのキャリアシステムの開発が大きな課題であった。そこで本研究では、ポリエチレングリコールとカチオン性ポリアミノ酸より構成されるブロック共重合体が1分子のsiRNAと十数ナノメートルの小会合を形成することに着目し、siRNAキャリアとしての開発を進めてきた。ブロック共重合体の化学構造と組成の最適化によって、siRNAの高い血中滞留性と固形がん集積性を達成した。さらに、固形がんや腎疾患の動物モデルに対する優れた治療効果を確認したsiRNAは、標的mRNAを特異的かつ効率的にノックダウンできることから、疾患治療への応用が期待されている。さらに、固形がんや腎疾患の動物モデルに対する優れた治療効果を確認した本研究では、poly(ethylene glycol)-poly(L-lysine)(PEG-PLL)ブロック共重合体とsiRNAによって形成されるナノスケールの会合体(PICナノキャリア)を基盤として、分子修飾と構造最適化を行い、がんなどの疾患治療に応用可能な新規siRNAキャリアを構築することを目指している。初年度となる本年度においては、PEG分子量とPLL重合度が異なるPEG-PLLや分岐状PEGを有する(PEG)_2-PLLを合成し、siRNAとの会合体形成を電気泳動、蛍光相関分光(FCS)解析、超遠心分析によって評価した。その結果、40個のリン酸残基を有するsiRNAに対して電荷がマッチングするようにPEG-PLLおよび(PEG)_2-PLLが会合することが確認された。すなわち、PLLの重合度が20、40および80の場合において、それぞれ1分子siRNAと2分子のPEG-PLL、1分子siRNAと1分子のPEG-PLLおよび2分子siRNAと1分子のPEG-PLLから構成されるPICナノキャリアが形成された。次に、これらのPICナノキャリアの血中滞留性と固形がん(ヒト腎がんOS-RC2細胞)への集積性を蛍光標識siRNAを用いて評価したところ、分岐状PEGを有し、PLLの重合度が20の(PEG)_2-PLLから形成されるPICナノキャリアが比較的高い血中滞留性とがん集積性を示し、PEGの分子量が21000×2の場合に最も優れた結果が得られた。この組成の(PEG)_2-PLLから形成されるPICナノキャリアはsiRNAが最も効果的にPEGによって覆われた構造を有するものと考えられ、以上のように本年度は望ましい体内動態を示すPICナノキャリアの組成を決定することができた。本研究では、poly(ethylene glycol)-poly(L-lysine) (PEG-PLL)ブロック共重合体とsiRNAによって形成される一分子siRNAキャリア(PICナノキャリア)を構築し、がんなどの疾患治療に応用することを目指している。3年目となる本年度は、2種類の蛍光色素で標識されたsiRNAを用いて、マウスの血中での蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)の効率を生体リアルタイム共焦点顕微鏡により評価したところ、前年度に長期血中滞留性が確認された(PEG)2-PLLから形成される一分子siRNAキャリアによって血中におけるsiRNAのRNaseによる分解が有意に抑制されることが確認された。また、一分子siRNAキャリアの血中滞留性に関して、ブロック共重合体の組成と混合比の最適比(N/P比)の検討を行ったところ、PEGの分子量が37,000、PLL重合度が20の(PEG)2-PLLでN/P比が10の場合に最も高い血中滞留性が得られることが確認された。この一分子siRNAキャリアを用いてヒト膵臓がんモデルに対するPolo-like kinase 1(Plk1)を標的とするsiRNAの治療効果を検討したところ、有意な治療効果が確認された。さらに、一分子siRNAキャリアの全身投与後の生理学的パラメーター(BUN、クレアチニン、GOT、GPT、ALP等)を評価したところ、すべてのパラメーターに異常値は認められず、一分子siRNAキャリアの高い安全性が示唆された。2年目となる本年度は、異なるPEG分子量とPLL鎖長を有するPEG-PLLから形成される一分子siRNAキャリアのポリアニオン(ヘパリン)との置き換わり反応に対する安定性を評価した。その結果、PEG分子量が大きく(分子量42,000)、PLLの重合度が最も小さい(20量体)siRNAキャリアが最も高い安定性を示すことが明らかになった。この結果は、荷電性高分子の分子量が大きくなるほどより安定となる通常のポリイオンコンプレックスでは見られない現象であり、PLLが短いほどPEGの密度が増大する一分子siRNAキャリアに特徴的なものであると考えられる。次に、前年度までに(PEG)2-PLLから形成される一分子siRNAキャリアが優れた血中滞留性を示し、ヒト腎がんモデル(OS-RC2細胞)に効果的に集積することが確認されたために、本年度は、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)と分裂期

キナーゼPolo-like kinase I(Plk-1)を標的としたsiRNAを用いてOS-RC2の固形がんに対する治療効果を検討した。その結果、一分子siRNAキャリアは有意な制がん活性を示すことが確認された。リガンド分子の導入に関しては、環状RGDペプチドを搭載したPEG-PLLの合成に成功しているが、現在、多価リガンドにするための合成法の検討を行っている。本研究では、poly(ethylene glycol)-poly(L-lysine) (PEG-PLL)ブロック共重合体とsiRNAによって形成される一分子siRNAキャリアを構築し、腎疾患、がんなどの疾患治療に展開することを目指している。最終年度となる本年度は、in vivo応用のための構造最適化を行った一分子siRNAキャリアが固形がんに効果的に集積し、均質な腫瘍内分布を示すことを、蛍光標識siRNAを用いた実験により明らかにした。前年度に確認されたsiRNAのデリバリーに基づく抗腫瘍効果が標的遺伝子(Plk-1, VEGF)のノックダウンに基づくことを確認した。一方、一分子siRNAキャリアの腎疾患治療への展開に関しては、腎障害合併高血圧モデルに対して、チロシン水素化酵素(TH)標的siRNAを一分子siRNAキャリアにより投与した結果、メサンギウム領域のTH発現が有意に減少し、糸球体病変の改善と尿蛋白、尿アルブミンの抑制が確認された。最後に、環状RGDペプチドを導入した一分子siRNAキャリアについては、ブロック共重合体が動的な交換反応を示すことが示唆された為に、前年度よりリガンド-PEG-siRNAの開発に取り組んでおり、現在までに順調に進捗している。以上のように、本研究では、siRNAキャリアのがんと腎疾患の動物モデルの治療における有用性を実証し、当初目標をほぼ達成することができた。一分子siRNAキャリアは、他のキャリアシステムと比較して、(i)明確な構造と製造容易性、(ii)優れた血中滞留性、(iii)標的組織への特異性、(iv)優れた組織浸透性等の様々な利点を有しており、今後は実用化を目指した研究を展開していく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。バイオマテリアル、ドラッグデリバリーシステム26年度が最終年度であるため、記入しない。PEG分子量とRLL重合度が異なるPEG-PLLや分岐状PEGを有する(PEG)_2-PLLを合成し、siRNAとの会合体の形成能を評価した。特に、望ましい体内動態を示すPICナノキャリアの組成を決定することができたことは次年度以降の研究において非常に重要であると考えている。「研究目的」に従って、一分子siRNAキャリアのin vivo応用のための構造最適化を行い、疾患モデルに対する優れた治療効果と安全性を確認することができた。また、一分子siRNAキャリアのin vivo挙動を生体リアルタイム共焦点顕微鏡によって明らかにすることができた。
ナノスケールにおける局所・瞬時熱力学量の学術的価値の創出

前年度に引き続き,局所的な物理量の学術的価値を明らかにするために,オングストロームオーダーの局所で2次元分布として局所輸送量を算出する手法の構築を行った.具体的には,液体ー固体の界面においてエネルギー流束を算出する技術を構築した.計算モデルとして,フラットな壁面間に液体が満たされた計算系を用いて,壁面間に温度勾配を設けることにより系内に熱流を生じさせ,非平衡分子動力学解析を行った.まず局所量の算出において,どの程度の平均量で局所量が算出可能か評価を行い,適切な計算条件を設定した.その後,液体ー固体界面で熱流束をオングストロームオーダーの局所で算出した.一般的に界面とは巨視的な観点からは厚みのない「面」で定義されるが,原子・分子スケールの界面は数nm程度の厚みを有していることがこれまでの分子動力学の結果からも理解されている.このような界面領域において局所エネルギー輸送量を算出した結果,1原子スケールの分解能において,熱流の分布を検出することができた.さらに,液体と固体の濡れ性を変化させた計算を行った結果,熱流分布の非一様性は濡れ性がよい場合ほど顕著であることが分かった.従来の界面における熱輸送(熱抵抗)は,今回のような局所量に基づいて検討されておらず,本研究の結果は従来の界面熱輸送がさらに微視的な点から解釈可能であることを示唆している.本研究に基づき,界面熱輸送の詳細なメカニズム解明が今後期待できる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。オングストロームオーダーの領域において分子動力学で物理量を算出する手法として,まずはビリアルの手法を用いてエネルギー流束を算出する基盤技術の構築をおこなった.まず基礎的な系においてプログラムを作成し,局所におけるエネルギー,温度,圧力等の物理量が正確に計算・出力できていることを確認した.局所量の計算は1次元・2次元で計算が行えるようにプログラムを作成した.その後,研究目的である構造物近傍の熱流体現象の解明として,構造物内の液体の蒸発現象を模擬するための計算モデルの作成に取り組み,主要な計算モデルの作成を完了した.その後,局所量が確認可能となる適した計算条件の検討を行い,検討結果を基にして,液体と固体の濡れが異なる場合でスリット内の気液界面形状が異なる条件での計算を行った.まずは局所における物理量のゆらぎの特性を把握するために,局所における流束のプラス値とマイナス値を分離して1次元的・2次元的に出力した.その結果,壁面近傍での質量やエネルギーのゆらぎの量がバルク部と比較して顕著であることが分かり,壁面近傍の輸送現象の把握が重要であることがわかった.その後,具体的にスリット構造内の液体の蒸発時に壁面近傍の質量流束とエネルギー流束を2次元的に算出し,壁面近傍での質量流束とエネルギー流束の相関関係を詳細に把握した.得られた結果より,壁面の影響を受けていないバルク部では,従来の流体分子によるエネルギー輸送と同様のメカニズムであったが,壁面近傍では壁面との相互作用がエネルギー輸送量を減少させる傾向にあることが分かった.またその傾向は壁面原子と流体分子の相互作用の強さに依存することも明らかとなった.本研究では,オングストロームオーダーの局所で,分子論的な観点から定義される熱力学量と輸送量を数値解析的に算出する汎用的な技術を構築する.そして構築した技術により,局所・瞬時の熱力学量がナノスケールの熱流体現象に及ぼす影響を詳細に解明する.現在までの進捗として,二次元的に局所的なエネルギー輸送量を求める手法の構築は完了し,実際にスリット内の液体の蒸発現象に適用を行った.その結果,壁面近傍の流体分子の質量・エネルギー輸送に関して,局所量の役割を明らかにすることができた.前年度に引き続き,局所的な物理量の学術的価値を明らかにするために,オングストロームオーダーの局所で2次元分布として局所輸送量を算出する手法の構築を行った.具体的には,液体ー固体の界面においてエネルギー流束を算出する技術を構築した.計算モデルとして,フラットな壁面間に液体が満たされた計算系を用いて,壁面間に温度勾配を設けることにより系内に熱流を生じさせ,非平衡分子動力学解析を行った.まず局所量の算出において,どの程度の平均量で局所量が算出可能か評価を行い,適切な計算条件を設定した.その後,液体ー固体界面で熱流束をオングストロームオーダーの局所で算出した.一般的に界面とは巨視的な観点からは厚みのない「面」で定義されるが,原子・分子スケールの界面は数nm程度の厚みを有していることがこれまでの分子動力学の結果からも理解されている.このような界面領域において局所エネルギー輸送量を算出した結果,1原子スケールの分解能において,熱流の分布を検出することができた.さらに,液体と固体の濡れ性を変化させた計算を行った結果,熱流分布の非一様性は濡れ性がよい場合ほど顕著であることが分かった.従来の界面における熱輸送(熱抵抗)は,今回のような局所量に基づいて検討されておらず,本研究の結果は従来の界面熱輸送がさらに微視的な点から解釈可能であることを示唆している.本研究に基づき,界面熱輸送の詳細なメカニズム解明が今後期待できる.局所量の2次元分布の取得に関して別の手法も試し,比較検討を行う.その後,3次元的に局所量を求める手法の技術構築を行う.計算負荷を見極めた上で最適な計算手法を選択する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
HIVプロテアーゼによる自然免疫回避機構の解明

HIVが感染細胞から排除されない要因の一つとして、自然免疫応答が十分に活性化しないことが挙げられる。本研究では、HIVプロテアーゼが宿主自然免疫関連因子を直接切断することで免疫応答活性化を抑制する可能性を検証した。In vitro基質切断アッセイ系を用いて、HIVプロテアーゼが4種類の自然免疫関連因子を切断することを見出し、そのうちプログラム細胞死に関与するカスパーゼ1に着目した。培養細胞を用いた共発現系においても、カスパーゼ1はHIVプロテアーゼにより切断され、また細胞傷害性マーカーの上昇が見られたことから、HIVプロテアーゼがカスパーゼ1を介した細胞死へ導くことが示唆された。ヒト免疫不全ウイルス(HIV)が感染細胞から排除されない要因の一つとして、ウイルス感染に伴う自然免疫応答が十分に活性化しないことが挙げられる。本研究課題では、HIV由来プロテアーゼ(HIV-PR)が宿主自然免疫関連因子群を切断・不活化することで、自然免疫応答の誘導を阻止するという仮説のもと研究を進めている。本年度は、in vitro基質切断アッセイ系を構築し、この系を用いてHIV-PRの基質候補タンパク質の同定を行なった。まず、コムギ無細胞タンパク質合成系を用いてHIV-PRおよび23種類の宿主自然免疫応答関連因子のリコンビナントタンパク質を合成した。作製したリコンビナントタンパク質を用いて、in vitroにおける切断反応を行い、AlphaScreen法および蛍光イムノブロット法の2種類の手法を用いて基質の切断を検定した。その結果、15種類の宿主自然免疫関連因子がHIV-PRにより切断されることを見出した。また、これら候補因子は、不活性型変異体であるHIV-PR D25Nにより切断されなかった。さらに、基質候補タンパク質のうち切断断片の回収に成功した3種類のタンパク質に関して、N末端アミノ酸配列分析を用いて切断部位を特定した。次に、培養細胞を用いて、基質候補因子とHIV-PRの共発現系させたところ、HIV-PR発現量依存的に宿主タンパク質が減少することを確認した。また、基質候補タンパク質のうち、プログラム細胞死の一つであるピロトーシスに関与する因子に関して、HIV-PRとの共発現により細胞上清中の乳酸脱水素酵素(LDH)の上昇が確認され、細胞障害が増強したことが示唆された。リコンビナントタンパク質を用いたin vitro切断アッセイ系によりHIV-PRの基質候補となる因子の同定に成功し、さらにその切断現象を培養細胞での過剰発現系を用いた系においても確認できた。また、HIV-PRの宿主因子切断によるプログラム細胞死への関与が示唆された。ヒト免疫不全ウイルス(HIV)は宿主個体に慢性感染し、数年または数十年をかけて後天性免疫不全症候群(AIDS)を引き起こす。HIVが感染細胞から排除されない要因の一つとして、ウイルス感染に伴う自然免疫応答が十分に誘導されないことが挙られる。HIV由来のプロテアーゼ(HIV-PR)は、HIV粒子内でHIV Gagタンパク質を切断することで感染性粒子の産生に寄与している。近年、HIV-PRが感染細胞内で様々な宿主因子を切断することで、自身の複製を促進することが報告されている。本研究課題では、HIV-PRが宿主自然免疫関連因子を切断することで、自然免疫応答の活性化を阻止するという仮説のもと研究を遂行した。コムギ無細胞系を活用したin vitro基質切断アッセイ系を用いて、23種類の自然免疫関連因子の中から4種類の因子がHIV-PRによって切断されることを見出した。候補因子の中に、プログラム細胞死の一つであるピロトーシスに関与するカスパーゼ1(CASP1)が含まれており、CASP1とHIV-PRの相互作用する可能性が示唆された。培養細胞にHIV-PRとCASP1の共発現させたところ、HIV-PR量依存的にCASP1が切断され、細胞障害マーカーである乳酸脱水素酵素(LDH)の細胞上清への遊離が確認された。これら現象は、HIV-PRの阻害剤であるダルナビル(DRV)を加えることで抑制されることから、HIV-PRの酵素活性依存的であることが示唆された。また、HIV-PRによるCASP1の切断部位の同定を試みたところ、in vitro切断系では少なくとも2か所以上で切断される可能性が示された。本研究では、HIV-PRにより切断される宿主自然免疫関連因子を複数同定することができ、特にCASP1のHIV-PRの切断がHIV感染による細胞障害性に関与することが示唆された。同定した基質候補タンパク質の切断部位の同定を進めるとともに、候補タンパク質が培養内でも同様に切断されるかどうかの検証を行なう。また、HIV-PRによる宿主因子切断がI型インターフェロン(IFN)産生に影響するかどうかをルシフェラーゼアッセイによるIFNβプロモーター活性の測定やELISA法によるIFNβ産生量の測定などにより検証する。さらには、HIV感染細胞におけるHIV-PRの機能を解析し、HIV-PRの慢性感染成立における役割について検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
小児期高次脳機能障害患者・家族の生活困難さに関する概念モデルの検討と尺度開発

小児期高次脳機能障害患者・家族の生活困難さに関する概念モデルと尺度開発に向けて、以下の通り実施した。1)小児期高次脳機能障害患者・家族の生活困難さ日常生活場面ごとに(食事場面、行為場面、就学場面など)回答欄を設定し、箇条書きにて記記入してもらった。患者家族(30名)および、支援した経験のあるリハビリテーションスタッフ(20名)、特別支援学校教員(30名)、支援コーディネーター等行政職員(10名)の約100名を対象とした。結果、患者家族20名、特別支援学校教員20名より回答が得られた。得られた回答からは196項目が抽出された。重複した表現を集約し、一つの文に複数の意味を有する文章を分ける作業を作業療法士3名で行い、182項目に整理した。182項目に対して、作業療法士40名にカテゴリ分類の実施を依頼した。得られたカテゴリをもとに類似性行列を作成し、解析ソフトIBM SPSSを用いてその頻度・分散を確認した。2)概念モデルの作成平成29年度は、小児の高次脳機能障害患者家族会に属し、高次脳機能障害の子供を持つ母親6名にインタビュー調査を実施した。子供の障害の内訳は、インフルエンザ脳症1名、急性脳症2名、脳出血1名、脳外傷1名であった。家族のインタビューから、支援者によって家族の負担感が大きく影響することが聞かれたため、平成30年度は3名の支援者にインタビューを実施した。支援者の内訳は、特別支援学校教員2名、通所施設で実際に対応する作業療法士1名であった。いずれも10年以上の経験年数と、子供の高次脳機能障害の支援経験を有していた。インタビューガイドを作成し、ガイドに沿って半構造化面接を実施した。インタビュー内容はボイスレコーダーで録音し、その後逐語録を作成した。聴取内容から逐語録を作成し、内容により段落分けを行った。区分した内容から概念付けを実施した。計画通り、アンケート調査およびインタビュー調査を実施した。調査項目の準備として予定していたカテゴリ分類を終了し、今後解析を行う予定である。インタビュー調査もおおむね予定していた人数のインタビューは終了している。今後内容の解析を専門家のスーパーバイズを受けながら実施していく予定である。1)小児期高次脳機能障害患者・家族の生活困難さ本年度カテゴリ分類した182項目について類似性行列を作成したものに対して、分析ソフトSPSSを用いて、多次元尺度構成法、クラスタ分析を行い、調査項目の絞り込みを行い、調査票を完成させる。完成した調査票をもとに、実際に支援にあたっているご家族、支援者に、実際の子供への評価を依頼する。2)概念モデルの作成保護者3名、支援者3名に対して行ったインタビューについて、逐語録を作成し、内容ごとに段落分けし、概念付けを行う。概念内容の類似性により分類し、ラベル付けを行う。ラベルごとに関連性を検討する。質的研究の分析の際には、専門家のスーパーバイズを受けて実施するとともに、専門職が参加するグループワークでその妥当性を確認する。3)学会発表・論文執筆調査票については、すでに学会にては段階的に結果を発表しているが、量的(調査票)、質的(インタビュー)結果を併せた発表・論文については未発表でああるため、結果をまとめて、学会発表・論文執筆を行う。国内外の小児期高次脳機能障害に関する情報収集、当該患者・家族へのアンケート及びインタビュー調査、アンケート分析を実施した。1)国内外の学会や雑誌から資料を収集:本研究の小児期の高次脳機能障害の研究は国内の研究ではほとんど見られない為、国際学会参加等により情報収集を行った。国内では、リハビリテーション場面において、他の発達障害との違いにより混乱している現状を把握できた。国外では、頭部外傷による小児期の高次脳機能障害が問題となっていることが把握できた。2)インタビュー調査:小児の高次脳機能障害患者家族会に属し、高次脳機能障害の子供を持つ保護者3名および支援者2名にインタビュー調査を実施した。子供の障害の内訳は、インフルエンザ脳症1名、急性脳症1名、脳外傷1名であった。支援者の属性は、特別支援学校教員1名、通所施設職員1名であった。結果、保護者からは、医療機関や就学施設の小児期の高次脳機能障害に対する理解の乏しさによる負担感について訴えがあり、支援者からは、支援者を支援する資源や周囲の理解がないことが負担になるとの意見が聞かれた。3)アンケート調査および分析:アンケート調査では、子どもの高次脳機能障害を持つ保護者および支援者に対して、日常生活場面ごとに困難さについて列挙してもらった。発達障害との違いを知るために、同様の調査項目について、発達障害にみられる困難さについても記載してもらった。結果、全ての場面を通じて184項目が得られた。行動の調整:適切量の調整が難しい・周囲の状況合わせて反応することが難しい、動作開始の困難:自ら動作を開始できない・工程や順序の組み立てが難しい・自ら考えて行動することが難しい・予測を立てて行動することが難しいなどの項目が列挙された。平成29年度に予定していたインタビュー調査およびアンケート調査が予定通り終了しているため。

患者家族(30名)および、支援した経験のあるリハビリテーションスタッフ(20名)、特別支援学校教員(30名)、支援コーディネーター等行政職員(10名)の約100名を対象とした。結果、患者家族20名、特別支援学校教員20名より回答が得られた。得られた回答からは196項目が抽出された。重複した表現を集約し、一つの文に複数の意味を有する文章を分ける作業を作業療法士3名で行い、182項目に整理した。182項目に対して、作業療法士40名にカテゴリ分類の実施を依頼した。得られたカテゴリをもとに類似性行列を作成し、解析ソフトIBM SPSSを用いてその頻度・分散を確認した。2)概念モデルの作成平成29年度は、小児の高次脳機能障害患者家族会に属し、高次脳機能障害の子供を持つ母親6名にインタビュー調査を実施した。子供の障害の内訳は、インフルエンザ脳症1名、急性脳症2名、脳出血1名、脳外傷1名であった。家族のインタビューから、支援者によって家族の負担感が大きく影響することが聞かれたため、平成30年度は3名の支援者にインタビューを実施した。支援者の内訳は、特別支援学校教員2名、通所施設で実際に対応する作業療法士1名であった。いずれも10年以上の経験年数と、子供の高次脳機能障害の支援経験を有していた。インタビューガイドを作成し、ガイドに沿って半構造化面接を実施した。インタビュー内容はボイスレコーダーで録音し、その後逐語録を作成した。聴取内容から逐語録を作成し、内容により段落分けを行った。区分した内容から概念付けを実施した。計画通り、アンケート調査およびインタビュー調査を実施した。調査項目の準備として予定していたカテゴリ分類を終了し、今後解析を行う予定である。インタビュー調査もおおむね予定していた人数のインタビューは終了している。今後内容の解析を専門家のスーパーバイズを受けながら実施していく予定である。インタビュー結果およびアンケート調査の分析と行動評価尺度項目の検討、学会での成果発表1)インタビュー結果の分析:平成29年度に実施した家族および支援者のインタビュー結果の分析を実施する。逐語録の中から、発話分析を行い、「生活を送る中で感じる困難さ」の最小単位の項目を網羅的に同定する。さらに、意味内容の類似性に従い、同種の項目をカテゴリ化しながらグループ編成を行い、関連付けを図解化する。2)アンケート結果の分析:平成29年度に実施した「日常生活の困難さ」に関するアンケートについて、記述データをもとにBerelson Bの内容分析の手法を用いて分析すつる。エピソードごとの回答全体を文脈単位とし、文脈単位からそれそれの問いに対する回答1つを含む文章を記録単位とする。記録単位からサブカテゴリに集約し,カテゴリ分けを行う。信頼性を確保するため、経験年数15年以上の作業療法士3名で実施し、一致率をもとに分類する。3)行動評価尺度の作成:インタビュー及びアンケートの結果から、行動場面に関する項目を抽出し、評価表を作成する。
新規p53標的遺伝子の単離及び機能解析

本研究の目的はアデノウイルスp53(Ad-p53)に代わるより強力な遺伝子治療法の開発であり、その結果p53より強力なアポトーシス誘導遺伝子を同定した。p53標的遺伝子は細胞周期停止、DNA修復そしてアポトーシス誘導など多様な機能を有している。特にp53依存性アポトーシスに関与する標的遺伝子の発現誘導には、翻訳後修飾をうけたp53(活性型p53)の必要性が報告されている。Ad-p53遺伝子治療が癌細胞に必ずしもアポトーシスを誘導しない理由がp53の翻訳後修飾にあると考え、p53依存性アポトーシスに関連する遺伝子の同定とその遺伝子を用いた遺伝子治療の可能性を検討した。cDNAマイクロアレイ法を用いて外来性p53により発現誘導があり、さらに外来性活性型p53により発現亢進のあるSTAG1遺伝子を抽出した。マイクロアレイの結果をノザン解析およびウェスタン解析により確認した。一過性の強制発現によるコロニーフォーメーションアッセイの結果、STAG1タンパク質の機能として細胞増殖抑制作用があることが示唆された。そこで培養細胞への遺伝子導入効率を向上させるため、また生体内への遺伝子導入を目的としてアデノウイルスベクターSTAG1を構築した。TUNEL法とFACScanによりアポトーシス誘導活性をAd-p53と比較、Ad-STAG1がp53よりも強力な癌抑制作用を有することを明らかにした.本研究の目的はアデノウイルスp53(Ad-p53)に代わるより強力な遺伝子治療法の開発であり、その結果p53より強力なアポトーシス誘導遺伝子を同定した。TUNEL法とFACScanによりアポトーシス誘導活性をAd-p53と比較、Ad-STAG1がp53よりも強力な癌抑制作用を有することを明らかにした。今後はマウスゼノグラフトモデルによりin vivoにおけるAd-STAG1の抗腫瘍活性を検討する予定である。TUNEL法とFACScanによりアポトーシス誘導活性をAd-p53と比較、Ad-STAG1がp53よりも強力な癌抑制作用を有することを明らかにした.
理科教職課程における模擬授業を取り入れた手法の効果に関する研究と実践

1.研究目的本研究は,大学学部生のうちから理科実験指導についての自信度を高めてもらうことを目標に,授業手法や,それらの効果を測定し,即戦力となる未来の理科教員を育成する手法の提案や実践をねらいとしている。2.研究方法(1)平成25年度,京都府立大学の理科教育法の全授業(16時間)に参加し,実践および必要なデータ採取を行った。(2)平成25年度,東京理科大学の理科教育法の授業で1と同様な調査を行った。本業の関係で参加ができないので東京理科大の大学院生に調査協力してもらった。3.研究成果(1)模擬授業を担当する班の人数について大学教職課程の理科教育法で実施する模擬授業について,受講生数人からなる班で担当させたが,その準備から実施までの何%程度を担当したかという「分担率」を考案,導入した。それから逆算される班員数(例: 4人班であっても分担率が50%の人は本来2人班と同等の働きをしているので2人班とする)と,受講生の理科指導などの自信度の変容から,模擬授業を担当させる班について,望ましい班員数を提案した。(2)受講生に担当させる模擬授業の内容について先行研究の調査で,理科教育法の受講人数の関係もあり模擬授業を担当させる回数は1回数回程度であることがわかった。本実践では46回であるが,少ない回数の模擬授業で,どのような内容を行ったら受講生の自信度獲得につながるか,模擬授業に含む観察・実験の「専門度」「得意度」を導入し,望ましい内容を提案した。
染色体分子構成解析技術の開発

本研究は,染色体ライブラリーを元の順序に並べかえ,互いに重なり合って染色体全体をおおうクローンのセットを作成し,遺伝地図と対応づける,一連の技術の開発を行うものである.大腸菌染色体を材料とし,その遺伝地図と物理地図の完全な総合化学を目指した.すでに, (i)多数のラムダファージクローンについて, 8種類の6塩基設識制限酵素の切断点地図を極めて高能率に作成し,切断点のパターンをコンピューターで比較することにより,重なり合うクローンを次々に見つけ出し, contig(重なり合ったクローンのグループ)に分類する, (ii)多数のファージクローンのプラークを高密度に作り,そのレプリカを多数とってcontigを橋渡しするクローンを効率よく提索する方法を開発した.大腸菌染色体に応用し,総計3400クローンを調べた結果, 175-1500kbの7個のcontigに分類した.しかし,最終段階では,クローン化されにくい領域があることなどのためにcontig間の配列決定が非常に困難となっている.そこで,各contigの前方の制限酵素地図を染色対DNAについて直接作成する方法を開発し,それらを較べることにより, contig間の配列を最終決定し,約4700kbの制限酵素地図を完成させた.約70の遺伝子マーカーと対応づけることにより,遺伝地図との対応づけをした.更に, 8塩基認識制限酵素切断点を含む.いわゆるlinkingクローンの新しい提索法を開発し, NatI, SfiIそれぞれ27, 32ヶ所の切断点をクローンのセット中に同定した.パルスフィールドゲル電気泳動などと組み合わせた,新しいcontig配列決定法を考案している.本研究は,染色体ライブラリーを元の順序に並べかえ,互いに重なり合って染色体全体をおおうクローンのセットを作成し,遺伝地図と対応づける,一連の技術の開発を行うものである.大腸菌染色体を材料とし,その遺伝地図と物理地図の完全な総合化学を目指した.すでに, (i)多数のラムダファージクローンについて, 8種類の6塩基設識制限酵素の切断点地図を極めて高能率に作成し,切断点のパターンをコンピューターで比較することにより,重なり合うクローンを次々に見つけ出し, contig(重なり合ったクローンのグループ)に分類する, (ii)多数のファージクローンのプラークを高密度に作り,そのレプリカを多数とってcontigを橋渡しするクローンを効率よく提索する方法を開発した.大腸菌染色体に応用し,総計3400クローンを調べた結果, 175-1500kbの7個のcontigに分類した.しかし,最終段階では,クローン化されにくい領域があることなどのためにcontig間の配列決定が非常に困難となっている.そこで,各contigの前方の制限酵素地図を染色対DNAについて直接作成する方法を開発し,それらを較べることにより, contig間の配列を最終決定し,約4700kbの制限酵素地図を完成させた.約70の遺伝子マーカーと対応づけることにより,遺伝地図との対応づけをした.更に, 8塩基認識制限酵素切断点を含む.いわゆるlinkingクローンの新しい提索法を開発し, NatI, SfiIそれぞれ27, 32ヶ所の切断点をクローンのセット中に同定した.パルスフィールドゲル電気泳動などと組み合わせた,新しいcontig配列決定法を考案している.
東アジアにおける「地方的世界」の基層・動態・持続可能な発展に関する研究

本研究は、東アジアの地方社会を「地方的世界」という観点から、地方社会の形成の論理、現代的な変化の特質、そして今後の発展の可能性や課題を明らかにした。東アジアの地方社会では村落と都市(町)は対立しているのではなく、歴史的文化的伝統の上に成り立つ両者の有機的な関係が形成されてきた。そして、それに立脚して「地方的世界」が存在してきた。したがって村落はもとより、地方都市(町)、そして両者の関係の繁栄や再生こそ、地方社会、延いては東アジア自身の豊かな発展に不可欠であることを明らかにした。(1)研究の目的東アジア(東北アジアと東南アジアを含む)の発展はめざましく、この発展を背景に「東アジア共同体」構想も生じている。しかしながら注目されているのは主には大都市・首座都市(圏)であり、地方社会は十分に視野にない。本来、東アジアの地域的特性は、広大な地方社会を内包し、多様な地方文化が息づいていることである。多様な地方社会に立脚した社会発展なしには、「東アジア共同体」も実現できないから、地方社会の解明を強化し、発展させる必要がある。本研究は、以上の問題意識にもとづいて「地方的世界」に焦点をあてる。この「地方的世界」とは、地方都市(町)-周辺農山漁村関係から成り立つ地方社会である。この「地方的世界」の原理や伝統そして動態を実証的に解明することを目的にしている。同時に、21世紀の「地方的世界」の豊かで持続可能な発展の条件を示すことを目指している。1.本年度は、対象となる11の国・地域(比較のためのフランスを含む)についてすべて現地調査を実施し、その結果として12の調査対象地を確定するとともに、基本的な資料収集と聞き取りを実施できた。そして現地調査等の成果は、本年度3回開催した研究会(2回は公開)において報告され、意見交換を通じて本研究参加者全体に共有されている。2.これらの現地調査、また調査結果の検討を通じて、本研究では独自の領域区分を導入することになった。つまり従来の北東アジア・東南アジアという区分ではなく、北東アジア周縁域・東アジア内陸域(メコン川流域圏)・東南アジア沿海域という新しい3区分を使用している。なぜなら、この区分によって東アジアにおける「地方的世界」の位置をより明確に示すこと、また「地方的世界」の多様性(歴史的・環境的・文化的)をも表示することができるからである。3.そして今日、以上の領域区分を超えて、東アジアの「地方的世界」では大きな社会変動が生じていることが明らかになった。概括的にみれば、グローバル化のなかでの経済変動が生じ、国境を越える人や物の流入・流出が激化し、そのなかで「地方的世界」の姿が大きく変容しつつある。重要なことは、この変動の中で多くの「地方的世界」は単なる停滞や衰退ではなく、成長・拡大の側面を示していることである。中心となる地方都市(町)の成長や発展がとくに顕著である。そこには、日本における「地方的世界」とは異なった展開がしばしばみられる。同時に、この変動には経済格差の拡大、地方文化の相対的弱体化、環境破壊などの問題が内包されているので、これらを克服して「地方的世界」の持続可能な発展はいかに可能かが、それぞれの「地方的世界」の課題になりつつある。4.本年度の研究成果は、本研究のHPに公開されているともに、中間報告書にまとめられている。本年度は、主には、地方都市・町の形成や発展の特質、そして地方都市・町-周辺農山漁村の関係から成り立つ「地方的世界」の全体的特質を、具体的な社会・生活の局面から把握するよう調査を進め、その結果、以下の諸点が明らかになった。なお本年度の研究成果の一部は中間報告書としてもまとめた。1.これら都市・町の形成は多くは近代以前(おおよそ19世紀以前)に遡るので、それらは伝統性をもつが、近代以降の社会変化の中で形成された場合もある(韓国・東海市、ラオス・ウドムサイ)。「地方的世界」の領域は過去から現在へ常に単線的累積されたのではなく、連続・不連続を含むものである。2.「地方的世界」の内容を構成する事項として、1)地方行政はもちろんのこと、市場、教育、医療、文化表象、宗教、民族などが重要であること、同時に、個々の「地方的世界」の特性によって、それらの事項に濃淡があることが明らかになった。また、2)「地方的世界」の内部構造の複層性、つまり地元の町が核となる基底的「地方的世界」、そして複数の基底的「地方的世界」が地方都市に統合されて形成するより大きな「地方的世界」が存在し、地方の生活や文化に奥行きを生み出してことが明らかになった。3.「地方的世界」を超える社会的営為、具体的には人や物のネットワークの形成、そして様々な性格の人の移動が歴史的に「地方的世界」の構築・展開に意味をもってきたことも明らかになった。

今後は、グローバリズムの問題とも結びつけながら、この側面に留意して調査研究を進める必要がある。4.全部で4回の公開研究会を実施した。第3回目には、赤木攻氏(元大阪外国語大学学長・東京外国語大学GCOE特任教授)と小林一穂氏(東北大学大学院情報学研究科教授)に外部評価を依頼し、中間評価と課題の提起を得た。第4回目には、海外共同研究者を2名招聘し(中国、韓国)、研究成果を共有した。1)本年度はグローバル化による東アジアの「地方的世界」の現代的変容という点に着目した。その結果、「地方的世界」で多様なグローバル化が進行すること、また地方ごとに特色あるグローバル化が見られることを明らかにできたことは、調査研究の深化として意義がある。具体的には、情報化を韓国の「情報化マウル」、トランス・ナショナルな移動を中国福建省やミャンマー南部の海外出稼ぎ、エスニシティの再認識・再構築を中国雲南省や台湾の少数民族地域の展開、グローバル・ビジネスの浸透をフィリピン北部の地方都市でのショッピングセンター建設、グローバル政治をインドネシア・ジャワ島中部の地震復興プロセスの中にとらえた。同時に、これらのグローバル化と各「地方的世界」固有の環境、生活様式、価値観、文化、教育との関係性などを明らかにしたことも重要である。2)同時に、現代におけるナショナルなものと「地方的世界」の関係も明らかにした。具体的には、日本の町村合併促進下における地方の振興や医療の問題、大都市集中が急速に進む韓国の地方商店街の様相、ラオスの国民教育強化と地方少数民族の関係、ベトナムの少数民族地域における主要民族文化の浸透、東北タイ地方の高齢化や少子化の進行、インドネシア・ジャワ島の地方行政や分権化の展開などである。置かれた条件によりナショナルなものとの関係性や緊張は異なるが、ナショナルなものがグローバル化時代の「地方的世界」でも重要なことを示すことができた。3)平成21年11月に本研究が主催した国際会議Dynamics and Diversity of 'Local World' in East Asiaでも、5名の現地研究者(韓国、台湾、タイ、ミャンマー、インドネシア)による研究報告によって、グローバル化やナショナルなものとの関係において「地方的世界」のあり方などが明らかされた。本研究の成果や方向性を強化するという点でも大きな意義があった。最終年度である本年度は、過去3年間に実施してきた調査研究をまとめることを中心にして研究を実施した。第一に、本研究の基本的なアプローチである「基層・動態・持続可能な発展」という側面から、各調査対象地の調査研究を見直しつつ最終的に深化させることにより、各「地方的世界」における基層、動態、持続可能性の各項目の関連性を鮮明にすることができた。また3名の海外専門家の招聘によって実施した国際会議(平成22年11月27日)を通じて、本研究における成果や課題を国際的視点から見直すとともに、一層深めることができた。第二に、本年度はとくに、グローバルな社会変動における「地方的世界」の「持続可能な発展」の性格や特質を各調査対象地に即して解明することを重視し、東アジアが生み出すグローバル化という点での共通する問題や課題の存在、同時に各国・地域の現代的な社会条件や社会変動の独自性による問題や課題の多様性を明らかにした。