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多変量解析における変数選択問題に関する理論的基礎と応用

本研究の目的は、種々の統計モデルにおける変数選択問題および、関連する問題および、実データへの応用である。主な結果は次の通りである。(1)拡張成長曲線モデルに関する一般線形仮説の尤度比検定の導出(Fujikoshi et al. (2006))(5)回帰モデルの予測誤差に基づく変数選択基準の提案(Fujikoshi et al. (2005))(6)ベイズ情報量基準の導出と平滑化パラメータ選択への応用(Konisi et al. (2004))(7)近傍の連結によるクラスター法の提案(Satoh et al. (2004))(8)ヌクレオチド多形の遺伝子型決定のための正規混合モデルに基づく判別法の開発(Satoh et al. (2004))(9)滑らかな汎関数統計量に関する情報量基準の一般的偏差縮小法の開発とモデル評価・選択への応用(Konishi et al. (2003))(10)成長曲線モデルにモデル選択基準の開発(Fujikoshi (2003))(11)ロジスティック回帰モデルにおけるAIC基準の偏差修正法の提案(Yanagihara et al. (2003))本研究の目的は、種々の統計モデルにおける変数選択問題および、関連する問題および、実データへの応用である。(1)拡張成長曲線モデルに関する一般線形仮説の尤度比検定の導出(Fujikoshi et al. (2006))(5)回帰モデルの予測誤差に基づく変数選択基準の提案(Fujikoshi et al. (2005))(7)近傍の連結によるクラスター法の提案(Satoh et al. (2004))(8)ヌクレオチド多形の遺伝子型決定のための正規混合モデルに基づく判別法の開発(Satoh et al. (2004))(9)滑らかな汎関数統計量に関する情報量基準の一般的偏差縮小法の開発とモデル評価・選択への応用(Konishi et al. (2003))(10)成長曲線モデルにモデル選択基準の開発(Fujikoshi (2003))(11)ロジスティック回帰モデルにおけるAIC基準の偏差修正法の提案(Yanagihara et al. (2003))本研究においては、種々の統計モデルにおける変数選択問題について研究しているが、選択法に関する理論と応用に関する研究に加え、実用化としてのソフトウェア開発も目標にしている。本研究に直結した本年度の成果の1つとして、ロジスティック回帰モデルにおける変数選択問題に対して、修正AIC基準を提案した(Yanagihara et al.(2003))。提案した基準は、AIC型リスクの推定量としてより不偏性の高い基準量になっている。次に、モデル選択基準として交差検証法がよく用いられているが、その基本的性質である不偏性について考察した。とくに、多変量線形モデルおよび成長曲線モデルに関してその性質を調べ、修正交差検証基準を提案した(Fujikoshi et al.(2003))。最近、変数の次元数が標本数に近いか、あるいは、大きいような高次元データの解析が重要になっており、この問題は今後の重要な研究課題であると考えられる。このことに鑑み、高次元問題に関する解説論文を発表した(藤越(2003))。ここでは、このような問題の重要性、高次元データ解析へのアプローチ、高次元推測問題、高次元漸近理論、現在までに得られている主要な結果、などについて解説している。とりわけ、高次元データの解析法として、変数選択により次元を縮小するアプローチついて言及している。また、高次元の場合の判別解析における変数選択法を提案し、目下、投稿中である(Fujikoshi et al.(2004))。この他、本研究課題に間接的に関係するものとして、研究発表欄にリストしているように、空間データの判別問題、SIR非線回帰モデル、ノンパラメトリック回帰に関する成果も発表している。本研究においては、種々の統計モデルにおける変数選択問題について研究しているが、選択法に関する理論と応用に関する研究に加え、実用化としてのソフトウェア開発も目標にしている。以下では、研究発表の欄に載せている成果について要約している。藤越(2005)において、経時測定データの種々のモデルに関して、モデル選択問題の最近の発展を概観するとともに、今後の展望を与えている。小西等(2005)においては、情報量規準構成のための基本的な考え方を著書として統一的に整理した。ここでは、非線形モデリングの手法を中心として,その中でモデルの評価に焦点を当て、最尤法の枠を外し様々な方法で構築されたモデルの良さに対する評価基準を紹介している。論文Fujikoshi et al.(20005)では、正規多変量線形回帰モデルにおける変数選択におけるAICとCpのバイアスを、真の分布が正規分布に従っていないという条件の下でブートストラップ法を用いて補正した。このことに鑑み、高次元推測問題に関する解説論文(Fujikoshi(2004)、藤越(2005))を発表し、ここでも変数選択問題を論じている。Yanagihara et al.(2005)においては、正規線形回帰モデルにおけるAICの分布の漸近展開をn^{-1}の項まで求めている。

Nishii et al.(2004)においては、多重分光画像の判別分析法として、ある画素での対数事後確率と近傍での対数事後確率の平均を判別変数とし、経験指数リスクを最小化するにより重みを決定し、一次結合で判別する手法を提案し、実データでの性能を調べている。Konishi et al.(2004)では、正則化法によって推定したモデルの評価を可能とするベイズ型モデル評価基準を提唱している。また、本研究課題に間接的に関連するものとして、非線形回帰モデルの解析手法の開発(Nonaka et al.(2005), Fujii et al.(2006)など)、成長曲線モデルの解析手法開発(Satoh et al. (2006), Fujikoshi, Kanda et al.(2006など)が得られた。近年、変数の次元数が標本数に近いか、あるいは、大きいような高次元データの解析が重要になってる。この問題に関連する研究成果として、標本数より多くの変数を利用した分散分析法に関する成果(Gupta et al. (2006), Srivastaav et al. (2006))がある。また、選択した変数による推測法の良さの評価のために統計量の分布を調べることが必要となってくるが、これに関連する成果として、統計量の分布の高次元漸近展開(Wakaki(2006),Gupta et al. (2006)など)がある。
藩法史料のデータベース展開と近世法史研究の新機軸

近世諸藩の裁判史料の所在状況の調査を行い、その結果所在が判明したものから、秋田、荘内、福岡、和歌山、姫路、鳥取、津山、久留米、萩、宇和島等の諸藩の刑事裁判史料をデジタル撮影し、収集した。またそれらの一部についてはホームページ上で公開できる準備を整えた。また、収集した史料のうち、丹後田辺藩および対馬藩の刑事裁判史料については、翻刻作業を進め、史料集の刊行が可能な状態にした。された史料のデジタルデータ取得を続行するとともに、前回の取り組みでは盛岡藩を除き実現できなかった採集史料の解読作業を強化し出版化を図りつつ、近世藩法の比較研究の深化を目指す。平成11年度平成14年度科学研究費補助金基盤研究(A)(1)「データベースの構築に向けた藩法史料の総合的研究」に基づく史料悉皆調査の際に充分に行えなかった地域のうち、今年度は北部九州地方で大きな成果を得た。福岡藩史料等を福岡県立図書館・九州大学九州文化研究所・同大学法学部で調査を行い、課題に直結する1『罰帳』一冊等の複写を入手した。また佐賀藩史料を佐賀県立図書館・佐賀大学・県内市立図書館で調査を行い佐賀大学に大部の小城支藩の刑罰帳が残されていることを確認したが、大学側の都合で今年度内に複写史料を入手できなかった。県内市立図書館にも若干残存しており、今後当該地域の歴史研究団体と交流を深めることで史料の入手を図る所存である。既に史料の残存の確認地域の中では、鳥取県立図書館所蔵鳥取藩の大部の追放帳のCD-ROM採録には図書館の協力が得られ、撮影に着手した。佐賀・鳥取・津山各藩のCD-ROMによる画像保存の完遂が次年度の課題である。なお佐賀大学史料複写許可の遅延により複写経費の計上が遅れ、研究者への調査旅費の配分が遅くなってしまった結果、各自の分担地域の調査が不十分になったことに悔いが残る。データベース化の前提となる史料の解読・入力についてはアルバイト謝金を利用しえたために、対馬藩『罰責』の作業が進展しており、2年先の研究成果公開促進費の申請の見通しがついた。研究分担者・研究協力者による研究成果として、平成18年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)の助成により、藩法研究に総合的に取り組んだ初の論文集の学史上の位置を占める藩法研究会編『大名権力の法と裁判』を発刊(2007.2月)し、学会の進展に貢献した。今年度は藩法資料、とりわけ刑事裁判史料の収集に向け、調査活動を継続した。具体的には徳島藩、鳥取藩、久留米藩、秋田藩、鶴岡藩の史料調査を行い、各藩の刑事裁判史料を収集した。収集した史料については、マイクロフィルム撮影済の史料は業者によるフィルムの複写及びデジタルコンバートで、未撮影の史料は業者または会員自身によるデジタルカメラ撮影によりデジタル画像を取得した。これらは藩法研究会ホームページにアップロードし、現状では会員限定であるが史料情報を共有する予定である。なお、収集した史料データの量が飛躍的に増加したため、それらを収容し、かつ画像処理を行うため、新たにデスクトップPCを購入した。本年度画像を取得することの出来た史料の翻刻作業および刊行形態については、今後検討することにしている。さらに、史料所蔵機関への採訪による画像取得だけでなく、古書として市場に流通している法制史料の収集にも力を入れ、これらについても今後電子情報化のうえ共通の研究資源として活用する方法を検討する。また、収集活動と並行して過去に取得した藩法史料の翻刻作業も継続して行った。現在進行中のものとしては、対馬藩の刑事判決史料と丹後田辺藩谷口家文書中の刑事裁判史料がある。このうち対馬藩『罰責』は全30巻中20巻、丹後田辺藩『刑罰方日記抜書』は全19巻(内1巻は欠)中14巻の翻刻作業を完了した。いずれも、刊行に向けての作業を進めており、来年度の刊行助成申請を目指している。今年度はこれまで収集した藩法史料、特に刑事裁判史料の刊行に向けた翻刻作業を進めることに重点を置いた。昨年度に引き続き、対馬藩の『罰責』と丹後田辺藩の『刑罰方日記抜書』の翻刻を進めた結果、概ね作業を完了する運びとなり、現在は校訂作業に鋭意取り組んでいる状況である。このうち『刑罰方日記抜書』については、概ね翻刻作業が完了した。『罰責』は簿冊2点の翻刻が残っているが、これらの翻刻が完了し次第、校訂作業に入る予定である。校訂に目途がついたのち、刊行に向けての具体的な作業に取りかかる。いずれも従来藩の刑事政策に関するまとまった史料公刊や研究がなされていなかったところであり、これをきっかけとして研究が飛躍的に進むものと期待される。また、未翻刻であった刑事裁判史料のデジタル画像収集も進展した。今年度は秋田藩、鳥取藩、津山藩などの史料を現地史料所蔵機関で撮影し、デジタル画像を取得した。秋田藩『刑罰式』については、既に翻刻作業に着手しており、その大半を完了している。

この史料は以前『秋田県史』に採録されたことがあるが、補遺を含めた全体が翻刻されておらず、また同県史における翻刻底本と思われる写本以外にも数種の写本が存在しているため、これらを校合したうえ、改めて完全な史料翻刻を期する必要があるものと思われる。今年度は、刑事裁判史料の刊行に向け、翻刻をほぼ完了した史料の校訂作業を行った。対馬藩『罰責』については校訂作業に目処がつき、刊行準備に着手できる状況になったが、最低でも5000頁以上の分量となるため、デジタルデータ形式での頒布も含め、刊行形態を検討したうえで、刊行助成の申請を行う予定である。また、丹後田辺藩『刑罰方日記抜書』についても、校訂作業が最終段階にさしかかったところであり、こちらを先行して刊行助成のための申請を行う。いずれも従来史料翻刻があまり進んでいなかった地域、分野であり、刊行をきっかけにして研究の進化を期したい。未翻刻の刑事裁判史料のデジタル画像収集作業については、鳥取藩の追放刑関係史料の撮影に重点を置いた。その結果、「追放帳」をはじめとする刑事裁判関係史料の大半を撮影することができ、同藩の刑事政策の全貌を把握するための材料がそろったものと思われる。同藩については第一次藩法研究会による『藩法集』第2・第10において史料翻刻・刊行が行われているが、これらとあわせ共同研究の材料とする予定である。しかしながら、調査・収集の過程で新たに所在が判明した史料が少なからずあり、本研究の基本コンセプトとしての「比較藩法研究」という観点からは、さらなる調査・画像収集作業が必要である。
粒界性格を制御した金属材料設計・開発に対する原子シミュレーションによる基礎的研究

非対称傾角粒界の粒界構造と変形メカニズムについて詳細な検討を行ない,以下の結果を得た.1)対称粒界面からのずれ角度と粒界エネルギーの関係を原子モデルを用いて計算し,ずれ角度増加に伴い粒界エネルギーが増加することを確認した.また,非対称傾角粒界において対称面からのずれを緩和するために導入される欠陥構造(DSC転位)が,結晶方位によっては,転位源としての役割を示すことを確認した.2)同じ粒界方位差,異なる対称粒界面からのずれ角度を有するアルミニウムの粒界モデルを作成し,せん断変形シミュレーションを実行することで,粒界変形とそのずれ角度依存性を検討した.300K一定の条件では,解析モデルにせん断変形を与えると,粒界移動が生じ,結晶方位が隣接結晶方位に変化することにより,せん断ひずみを稼ぐことを確認した.また,この粒界移動量は対称面からのずれ角度に強く依存し,粒成長等の粒界移動を伴なう現象に対してずれ角度を考慮することは重要であることを見出した.また,高温でせん断変形を加えた場合,ずれ角度の小さな粒界では,前述した粒移動を生じるが,ずれ角度の大きな粒界では粒界すべりが生汁ことを確認し,粒界変形モードが粒界構造に伴ない遷移することを示した.3)刃状転位と非対称傾角粒界の相互作用シミュレーションを原子・連続体結合モデルで行ない,(a)パイルアップによる応力集中の粒界構造依存性は大きくないこと,(b)粒界より転位を放出するための臨界力が粒界構造に依存し,転位論で見積もれる臨界力とは異なること,(c)粒界に侵入してくる転位のアコモデーション機構は粒界構造に強く依存し,特に非対称傾角粒界を構成する粒界転位の運動が重要であることを示した.1.Quasicontinuum法による転位と粒界の相互作用シミュレーション(1)独自に開発した原子領域と連続体領域を滑らかに結合するQuasicontinuum法を用いて転位と粒界の相互作用をシミュレーションするための3次元解析モデルを作製した。解析モデルは2つの異なる方位を持つ結晶粒から構成されており(粒界方位差は約13度であり、低傾角粒界である)、片方の結晶粒中に転位源としてき裂を導入している。全てを原子モデルで表現した場合1600万原子必要なのに対して、本解析モデルでは160万原子で表現でき、自由度が約10分の1に減少できている。せん断変形を与え、共役こう配法でエネルギーを最小化させると、き裂先端より複数の転位が生じ、転位のすべり面に垂直に存在する粒界にパイルアップし、隣接粒内に応力集中が形成していることが確認できた。さらに粒界方位差を変化させることで、粒界性格と転位のパイルアップ機構の関係を検討する。(2)2次元モデルにより要素の再分割を行なうプログラムを開発した。これを三次元に拡張することにより、粒界から転位が生じる場合、予め転位の運動を予測して原子領域を準備する必要がなくなり、連続体領域中で転位が発生しそうな領域を逐次原子領域に再分割することが可能になると考えられる。2.分子動力学法によるナノ多結晶体の変形シミュレーションランダムな結晶方位を持つ複数のナノ結晶粒により構成される擬2次元モデルを作製し、分子動力学法により引張りシミュレーションを行なった。特別粒界(Σ3粒界)の粒界方位差に近い粒界は、双晶界面とそれをつなぐ乱れた構造により構成されており、乱れた構造は、転位源となり優先的に転位を発生させることが確認できた。これより、粒界性格は多結晶体の力学特性に大きく影響を与えることを確認し、粒界性格分布を積極的に利用した材料設計の可能性が見出せた。1.転位を吸収した傾角粒界のアコモデーションメカニズム(Quasicontinuum法:QC法)独自に開発したQC法を用いて、Alの刃状転位と4種類の<112>傾角粒界(方位差粒界:13、30、60、90度)の相互作用シミュレーションを行ない、粒界の転位吸収メカニズムについて検討した。粒界方位差と傾角粒界の構造は密接に関係しており、たとえば方位差が30度の場合、粒界面に垂直と平行なバーガースベクトルを有する2組の刃状転位で表現される。せん断変形下において解析モデル中のき裂より発生した最初の刃状転位は粒界に吸収され、それぞれ異なるメカニズムで粒界に生じる幾何学的ミスフィットを緩和する。30度の場合、粒界転位が粒界内で運動することにより進入してきた転位を吸収し、このとき局所的な粒界すべりが生じる。つまり結晶粒径が小さい場合、三重点(線)間の間隔は狭くなるため、侵入してくる転位を緩和する粒界すべりを生じさせる粒界転位源が多く存在すると考えることができるため、粗大粒に比べて多くの転位が粒界に吸収できると考えれる。2.ナノ結晶における粒界特性と力学特性の関係(分子動力学法)ランダムな結晶方位を有する8個のAl結晶粒を2次元的に配置することで多結晶体モデルを構築する。ここで、結晶方位の配置パターンの異なる2つの多結晶体モデルを考える。2つのモデルは、粒界構造が異なる。それぞれの多結晶体に対して粒径5nmから80nmまでのモデルを用いて引張変形シミュレーションを実行した。それぞれの多結晶体モデルにおいてHall-Petch(HP)の関係から逆HPの関係へ遷移する粒径の存在を確認し、その値は約30nmであることがわかった。

またHPの関係が成立する領域では2つの多結晶体モデルの差は小さく、一方、粒界変形が支配的となる逆HPの関係が成立する領域では流動応力と粒径の関係に大きな差が生じた。非対称傾角粒界の粒界構造と変形メカニズムについて詳細な検討を行ない,以下の結果を得た.1)対称粒界面からのずれ角度と粒界エネルギーの関係を原子モデルを用いて計算し,ずれ角度増加に伴い粒界エネルギーが増加することを確認した.また,非対称傾角粒界において対称面からのずれを緩和するために導入される欠陥構造(DSC転位)が,結晶方位によっては,転位源としての役割を示すことを確認した.2)同じ粒界方位差,異なる対称粒界面からのずれ角度を有するアルミニウムの粒界モデルを作成し,せん断変形シミュレーションを実行することで,粒界変形とそのずれ角度依存性を検討した.300K一定の条件では,解析モデルにせん断変形を与えると,粒界移動が生じ,結晶方位が隣接結晶方位に変化することにより,せん断ひずみを稼ぐことを確認した.また,この粒界移動量は対称面からのずれ角度に強く依存し,粒成長等の粒界移動を伴なう現象に対してずれ角度を考慮することは重要であることを見出した.また,高温でせん断変形を加えた場合,ずれ角度の小さな粒界では,前述した粒移動を生じるが,ずれ角度の大きな粒界では粒界すべりが生汁ことを確認し,粒界変形モードが粒界構造に伴ない遷移することを示した.3)刃状転位と非対称傾角粒界の相互作用シミュレーションを原子・連続体結合モデルで行ない,(a)パイルアップによる応力集中の粒界構造依存性は大きくないこと,(b)粒界より転位を放出するための臨界力が粒界構造に依存し,転位論で見積もれる臨界力とは異なること,(c)粒界に侵入してくる転位のアコモデーション機構は粒界構造に強く依存し,特に非対称傾角粒界を構成する粒界転位の運動が重要であることを示した.
VEGFとそのレセプターの発現動態が乳腺及び新生仔消化管の分化増殖に及ぼす影響

マウスの正常乳腺におけるVEGFとeNOSおよびnNOSの発現動態、ならびにVEGFR-2の局在を明らかにした。また、ネコの乳腺腫瘍におけるVEGFとiNOSの局在を解析し、グレードとの相関を明らかにした。一方、マウスの消化管では、VEGF、VEGFR-1、VEGFR-2の局在と、生後日齢に伴う発現の変化を明らかにした。乳汁中および胃内乳汁凝固物からVEGFを検出し、VEGF投与によるVEGFR-1の局在の変化を明らかにした。以上のことから、これらの蛋白質が乳腺と新生仔消化管の分化増殖および血管新生に密接に関与していることを示唆した。本研究は、乳汁中のVEGFが新生仔の消化管の分化増殖に対してどのような機能を果しているのかを解明するために、マウスを用いて乳腺ならびに消化管におけるVEGFとそのレセプター(R1およびR2)の発現動態を免疫組織化学的におよび生化学的に検索した。得られた結果の要約は以下の通りである。生殖周期における乳腺組織のVEGFの局在を検索したところ、乳腺上皮細胞あるいは毛細血管内皮細胞の細胞質に発現がみられ、その反応強度は妊娠末期から泌乳前期にかけて最大となる有為な変化を示した。VEGFの発現量をwestern blottingで検索したところ、処女期から妊娠末期まで増加し、その後泌乳期で漸減し、離乳期では処女期と同じくらいに減少するという有為な変化を示した。また、VEGFR1の局在は全ステージを通してみられなかったが、VEGFR2は全ステージとも毛細車管内皮細胞の細胞質に局在していた。次に、生後120日齢の新生仕消化管におけるVEGFの発現動態を検索したところ、胃・十二指腸・空腸・盲腸・結腸の粘膜上皮細胞および腺細胞の細胞質に陽性反応が観察された。日齢に伴い、胃では主細胞に、十二指腸および空腸ではバネート細胞に強い発現がみられるようになった。VEGFR1の局在は、胃を除く消化管の線条縁および腸腺腺腔縁にのみ観察され、小腸では日齢に伴い陽性細胞の割合と反応強度の低下がみられた。VEGFR2は消化管各部位の粘膜の血管内皮細胞に局在していた。乳汁中のVEGFの存在をwestern blottingで検索したところ、泌乳期間中搾乳乳汁および胃内乳汁中にその存在を確認した。以上のことから、乳汁中のVEGFは新生仔消化管の形態形成や機能に関与していることが示唆された。VEGFとその受容体の発現動態が細胞増殖やNOSの発現とどのように関係しているのか、また、摂取されたVEGFが消化管内でどのような動態を示すのかについてマウスを用いて免疫組織化学的および生化学的に検索した。得られた結果は以下のように要約される。1.乳腺の生殖周期におけるVEGFの発現動態を検索したところ、反応強度は妊娠末期と泌乳開始期を最大とする単峰性の有意な変化を示した。また、ウエスタンブロットによる解析では妊娠末期を最大とする単峰性の有意な変化を示した。この変化は細胞増殖および血管透過性と密接に関連していることが示唆された。2.乳腺の生殖周期におけるVEGFの受容体の動態を検索したところ、VEGFR1の局在は認められなかったが、VEGFR2は血管内皮細胞に発現がみられた。3.VEGFのメディエーターとして機能するNOを産生するNOSの発現動態を生殖周期で検索したところ、eNOSとnNOSは乳腺上皮の細胞質に局在がみられたが、iNOSは認められなかった。eNOS、nNOSともに妊娠期に最も高く、泌乳中期に最も低く、以後再び高くなったことから、生殖周期におけるNOはeNOSとnNOSにより産生されること、NOが乳腺の分化増殖に関与していることが示唆された。4.胎仔および新生仔十二指腸におけるVEGFとその受容体の発現動態を検索したところ、VEGFは吸収上皮細胞と腸腺細胞の細胞質に発現し、生後1日目から反応強度が高くなった。VEGFR1は吸収上皮の線状縁に局在がみられ、生後1日目までは強い発現がみられたがこれ以降弱くなった。VEGFR2は血管内皮細胞に局在がみられたが、日齢による変化は認められなかった。乳汁中に含まれるVEGFが新生仔の消化管の血管新生に対して如何なる機能を果たしているのかを解明するために、マウスを用いた実験引き続き継続するとともに、消化管初代培養細胞系の作出を試み、さらにVEGFとNOSの発現動態をネコ乳腺腫瘍組織を用いて解析した。

1.新生仔の消化管におけるVEGFとその受容体の発現動態の解析結果から十二指腸が最も発現が強いことが判明したので、この部位にVEGFを投与して、消化管のVEGFとその受容体の発現動態に及ぼす影響を免疫組織化学的に解析した。その結果、VEGFとVEGFR2の発現には変化が見られなかったが、腺条縁に見られるVEGFR1の発現が20日齢以降有意に減少した。このことから過剰なVEGFはVEGFR1にトラップされ、その機能が抑制されることが示唆された。2.細胞の分化増殖に及ぼすVEGFとその受容体の影響をより単純な系を用いて評価するために、十二指腸上皮の初代培養細胞系の作出を試みたところ、コラゲナーゼXIとディスパーゼ処理で細胞を回収し、培地にヘパリンを添加することにより、恒常的に細胞を得ることができるようになった。得られた細胞はサイトケラチン陽性を示すことから上皮系であることを確認した。3.ネコ乳腺腫瘍組織を用いてVEGFとNOSの発現動態と腫瘍のグレードとの関係を免疫組織化学的に解析したところ、VEGFとiNOSの発現はグレードと正の有意な相関を示したが、eNDSは負の相関を示したことから、腫瘍の予後判定にiNOSの発現量が役立つことが示唆された。
遺伝性肝疾患における肝細胞アポトーシスと発癌の機序の解明と細胞移植治療の研究

肝細胞障害と肝細胞癌を特徴とする遺伝性高チロシン血症1型に注目して、そのマウスモデルを作成した。これまでの研究の結果、本疾患においては肝細胞の死がアポトーシスによってもたらされることが判明した。そこでモデルマウスを用いた遺伝子発現の異常に関する網羅的な検討と本モデルマウスにおいて肝細胞移植による細胞置換の試みを行った。(1)遺伝子発現の変化に関する観察では、本マウスの肝臓に急激なアポトーシスを生じるシグナルを細胞内で発生させた際のmRNAをgene chipをもちいて調べた。その結果、糖代謝,アミノ酸代謝に関連した遺伝子軍の発現が強く抑制されていた。さちに肝臓特異的転写調節因子の発現も低下していた。これらのことから、本疾患において生じるアポトーシスでは、肝特異的酵素群の活性が著しく低下し、これが臨床症状の発生に関連していると考えられた。(2)肝細胞移植による肝臓の置き換えではNTBC存在下で生存させたFAH欠損マウスに、対照マウスから採取した肝細胞を移植し、NTBCの除去をおこなった。この方法を進めることで、肝細胞の幹細胞の同定をはかることが可能になった。(3)この方法によって唾液腺に肝臓細胞の前駆細胞が存在することを見いだした。(4)上述の肝臓細胞前駆細胞は培養条件によっては膵臓内分泌細胞へも分化することを見いだした。すなわち、唾液腺由来幹細胞は内胚葉系幹細胞の可能性を有する細胞と言える。以上のことから、肝臓における代謝障害を補正する細胞移植の可能性を検討する中で、新しい内胚葉系幹細胞の同定に至った。今後はこの幹細胞の検討をさらに進め、遺伝性疾患の治療への応用を達成したい。肝細胞障害と肝細胞癌を特徴とする遺伝性高チロシン血症1型に注目して、そのマウスモデルを作成して、細胞障害と発癌の関係についての研究を進めてきた。そこでまず今年度の本研究では研究計画にしたがって(1)モデルマウスを用いた遺伝子発現の異常に関する網羅的な検討を行った。次に、(2)本疾患モデルマウスにおいて肝細胞移植による細胞置換の試みを行った。その結果、糖代謝、アミノ酸代謝に関連した遺伝子軍の発現が強く抑制される。とくに、糖新生系に関与するPEPKやS-アデノシルメチオニンメチル基転移酵素の発現が低下していた。さらに肝臓特異的転写調節因子の発現も低下していた。NTBCの除去によって細胞死が生じるが、これと平行して移植した細胞が増殖するのが確認された。(3)その他肝細胞へ分化可能な幹細胞の同定をすすめている。上述のNTBC-FAH系を用いて、マウス内胚葉系幹細胞の可能性を有する細胞を同定した。この細胞を用いて、遺伝性肝疾患の治療研究をさらに進める予定である。

これまでの研究の結果、(1)遺伝子発現の変化に関する観察では、本マウスの肝臓に急激なアポトーシスを生じるシグナルを細胞内で発生させた際のmRNAをgene chipをもちいて調べた。その結果、糖代謝、アミノ酸代謝に関連した遺伝子軍の発現が強く抑制されことを以前見いだしたが、今回は肝臓特異的転写調節因子の発現も低下していることを見いだした。本疾患において生じるアポトーシスでは、肝特異的酵素群の活性が著しく低下し、これが臨床症状の発生に関連していると考えられる。(2)肝細胞移植による肝臓の置き換えではNTBC存在下で生存させたFAH欠損マウスに、対照マウスから採取した肝細胞を移植し、NTBCの除去をおこなった。NTBCの除去によって細胞死が生じるが、これと平行して移植した細胞が増殖するのが確認された。今年度はこの研究を進め、唾液腺に肝臓細胞の前駆細胞が存在することを見いだした。(3)唾液腺由来内胚葉系幹細胞上述の肝臓細胞前駆細胞は培養条件によっては膵臓内分泌細胞へも分化することを見いだした。すなわち、唾液腺由来幹細胞は内胚葉系幹細胞の可能性を有する細胞と言える。マウスにおいてこのような幹細胞が同定されるのはこれまでに報告が無い。まとめ以上のことから、肝臓における代謝障害を補正する細胞移植の可能性を検討する中で、新しい内胚葉系幹細胞の同定に至った。今後はこの幹細胞の検討をさらに進め、遺伝性疾患の治療への応用を達成したい。
被災者参画による原子力災害研究と市民復興モデルの構築：チェルノブイリから福島へ

本研究はチェルノブイリと福島という二つの原子力災害を文理の研究者が学祭的に共同研究し、被災者主導の地域復興モデルの構築を目指した。被災地での現地調査を積み重ね、その成果を2度の国際会議(ロンドン大学とハンガリーのセゲド大学)で議論しあい、また被災者主導の復興モデルを構築すべく、最終年度に東京(東京大学)と札幌(北海道大学)で全体集会を開き、市民向け講演会も実施した。現在、成果を『原子力災害と市民復興モデル:福島とチェルノブイリの遺産』として刊行する編集作業の途中である。2016年にはEUの求めに応じて、研究成果をルクセンブルクで報告し、被災者の目から見た福島の現状に関して大きな反響を得た。福島原発事故による原子力災害は被災地域を根本的に変容させている。本研究の課題は、未曾有の原子力災害が地域の住民、社会、文化、自然環境にどのような影響を与えているのかについて、総合的・体系的に解明することにある。初年度である平成27年度は三つの目標を立てた。第一は被災者の健康及び被災地の生態系に係わる調査フィールドを研究参加者が共有し、原子力災害の体系化に向けて論点を整理することである。第二は、調査地や研究分野を横断する被災者参画の調査手法を考案することである。第三は復興モデル作りのための研究会を立ち上げ、市民参加の議論を行ない、モデル作りのための問題点の整理を行なうことである。第一の目標では福島で3回にわたり原発事故避難者に関する現地調査を行なった。第二の目標では、2015年8月に行なわれた国際学会で二つのパネルを組織するなど、危機管理と災害復興の枠組みに関して議論を深めた。第三の目標では、本研究参加者全員が構成する研究会を立ち上げ、3回の会合を実施した。また市民参画の復興モデルを構築するため、東海村の原発事故後の市民参加の事例を検証した。以上の他にハンガリーの研究者も含めたチェルノブイリ現地調査を行ない、避難や移住の実態に関する新たな知見を得た。以上の調査等をもとに復興モデルのたたき台となる著作や論文を公刊した。個々の調査研究はおおむね順調に進展している。それに加えて、本研究の最終的な目的である市民参画の復興モデルづくりについて、初年度は論点の整理を目標としたが、国際学会やイギリスなどでの議論や内部研究会での意見交換をへて、最終目的に向けたたたき台となる著作や論文の作成と公刊にまで行き着くことができた。たたき台となる著作や論文は二年次に予定していたので、当初計画は予定以上意進展したと言える。また新しい切り口として「レジリエンス」を取り入れることができたのも予定になかった成果である。メンバーと共有する研究会を開催した。手法・モデル研究グループは福島飯舘村でのフィールド調査に参加し、被災者が参画する記録集の作成方法について議論を積み重ねた。復興モデル作りのための研究会を開催し、復興モデル案の類型化を行なった。復興モデルの類型化に関して若手研究者を中心に国際的なワークショップを英国ロンドン大学及びハンガリーのセゲド大学で開催した。フランスの原子力災害関連NPO、全国地域情報委員会連合において意見交換を行なった。また平成27ー28年度の研究成果を欧州連合の「オーフス条約と原子力円卓会議」で発表し、欧州の原子力災害対応政策の改善に貢献した。また、この欧州連合会議での議論を広く日本の市民に伝え、本研究の意義を啓蒙するため新聞に関連記事を寄稿した。イギリスの人権関連の学会で福島関連の研究成果を発表した。市民との意見交換を目的とする連続市民講座を開催し、原発の経済学、放射能の健康への影響に関する疫学的知見、低線量汚染地域での被災者の現状、東海村での市民活動について議論をし、原子力災害への対応における市民の役割についてのモデルづくりを進めた。研究成果を欧州連合の「オーフス条約と原子力円卓会議」で報告し、欧州の原発災害政策に寄与できたことは当初の計画になかった大きな成果である。また復興モデルづくりにおいてロンドン大学やハンガリーの大学と共同の国際ワークショップを開催できたことは当初の計画にない研究の広がりをもつことにつながった。本研究はチェルノブイリと福島という二つの原子力災害を文理の研究者が学際的に共同研究し、被災者参画の地域復興モデルの構築を目指した。本年度はチェルノブイリと福島での現地調査を継続し、チェルノブイリでは現地研究者と協力し、原発事故の集団移住者の発掘と聞き取り調査、及び写真による記録作業を行なった。2017年9月にロンドン大学とハンガリーのセゲド大学と協働し、前年度に続いてレジリエンスを焦点とした国際会議を開催した。また最終年度として、被災者主導の復興モデルを構築すべく、東京(東京大学)及び、札幌(北海道大学)で全体研究会を開催し、これに合わせて、研究成果を市民向けに発表する講演会も実施した。本研究の目的に照らして研究成果を総括するなら、政府主導の避難/移住は福島でもチェルノブイリでも、被災者主導の避難/移住により補完され、地方自治体の仲介者としての役割が重要だったことが新しい知見として得られた。チェルノブイリの場合は被災者グループのインフォーマルな運動が州行政を動かし、福島の場合は強制避難か自主避難かに関わらず、広域や基礎自治体の独自な判断が重要だった。環境との関わりでは昆虫などへの放射能の影響が確認され、哺乳動物などへの影響については継続的調査の必要性が判明した。研究成果は個別論文などの公刊と並んで、『福島県飯舘村蕨平』(2018年)と題する被災住民参加による記録冊子が発行された。

現在、全体の成果を『原子力災害と市民復興モデル:福島とチェルノブイリの遺産』として刊行する編集作業を遂行中である。本研究の継承的な発展として、日本で最初の原発災害が起きた東海村との連携により、住民参画による原子力防災のあり方を提言する新規研究プロジェクト(地域社会と原子力に関する社会科学研究支援事業)が立ち上がった。本研究はチェルノブイリと福島という二つの原子力災害を文理の研究者が学祭的に共同研究し、被災者主導の地域復興モデルの構築を目指した。被災地での現地調査を積み重ね、その成果を2度の国際会議(ロンドン大学とハンガリーのセゲド大学)で議論しあい、また被災者主導の復興モデルを構築すべく、最終年度に東京(東京大学)と札幌(北海道大学)で全体集会を開き、市民向け講演会も実施した。現在、成果を『原子力災害と市民復興モデル:福島とチェルノブイリの遺産』として刊行する編集作業の途中である。2016年にはEUの求めに応じて、研究成果をルクセンブルクで報告し、被災者の目から見た福島の現状に関して大きな反響を得た。1)二年次は、一年次で得られた最終目的に向けたたたき台をとなる知見などをもとに、全体会合で議論を重ね、具体的な復興政策の類型化を図る。2)被災者参画によるプラットフォーム型の集会を全国規模で展開するが、交付額が応募額から大幅に削減された為、効率的に開催することで、研究計画の実現を図る。3)三年次の国際シンポジウムの開催に向けて、論点を整理するなどの準備を行なう。4)研究成果を取りまとめる論文集の刊行に向けて、内容や構成についてたたき台を作る。最終年度は共同研究のとりまとめを行ない、その成果を国際シンポジウムや論文集として発表する。1)調査フィールドの共有化を進める。2)被災者参画手法を確立して、フィールド調査において検証する。3)復興モデル案を取りまとめる。4)市民復興プラットフォームを開催する。5)国際シンポジウムの開催:国内外から専門家と研究者を招いて国際研究集会を開催する。6)研究成果を取りまとめる研究集会を開催し、論文集『原子力災害と市民復興モデル:福島とチェルノブイリの遺産』(仮題)を共同執筆する。29年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒトＡＩＤ細胞を利用したＤＮＡ複製時ゲノム安定維持因子探索と機能の解明

損傷によるDNA複製の障害を取り除き複製を再開することは、ゲノム安定化に重要である。しかしながら、この過程には多数の修復経路関連タンパク質が関与する事に加え、DNA複製反応自体の複雑性もあいまって理解が進んでいない分野である。特に、ヒトにおいては、複製フォークでの損傷により誘発される相同組換え修復のDNA strand invasion以降の反応および修復完了後の複製再開機構に関する因子とそのメカニズムの理解はほぼ皆無である。そこで本研究では、複製フォークと相同組換え修復の理解を深める為に、DNA損傷時、組換え修復依存的に複製フォークに集積する因子を網羅的に同定・解析することにより、組換え修復と複製反応の共役性をヒト細胞レベルで解析することを目的としている。しかし、相同組換え修復やDNA複製反応に関わる因子は、生存に必須である事が多く、欠損株の樹立が困難であった。そのため、まず初めにこの問題を克服する為の新しい実験系の樹立が必要であった。近年急速な進展をみせているゲノム編集法(CRISPR/Cas9システム)と、受入研究室が開発したAID(auxin inducible degron)法とを組み合わせることで、ヒト細胞において標的因子を速やかに除去することが可能なコンディショナル変異細胞(AID細胞)の樹立が可能であり、上記の問題を克服するための手段として研究計画を進めた。本研究期間中、ヒト培養細胞を用いた実験の結果、AID標識した目的タンパク質を一過性に発現することができ、AID法により目的タンパク質の分解が観察できた。本研究課題は、研究代表者の異動に伴い平成26年度途中で廃止した課題であるため、記入しない。
複素固有値問題を用いた動的カシミール効果の制御理論

原子と輻射場が結合している系における動的カシミール効果のダイナミクスの詳細を解析するために、原子の量子準位に対応する離散的エネルギーをもつ状態と輻射場に対応する連続的エネルギーをもつ状態が結合した系について、全体を一つの量子系として扱い、その複素固有値問題を解析することにより、次の結果を得た。周期的外場によって系を駆動したときに系のダイナミクスがどのように変化するかを調べるために、フロケハミルトニアンの複素固有値問題の解析を行った。その結果、離散的量子準位として1準位を想定したもっとも簡単な系においても、この系の複素固有値は多彩な変化を示し、固有値の値は周期的外場のパラメータによって実数にも複素数にもなり、それらの間の転移点に対応する例外点がそのスペクトルに現れることを明らかにした。また、離散的量子準位として2準位系を考え、そこで現れる量子干渉効果に対して、連続状態との結合がどのように影響を及ぼすかについて解析を行った。その結果、動力学的局在と呼ばれる量子干渉効果の結果として現れる現象は、連続状態の影響によってすぐに消滅するのではなく、局在条件の変化という形でその影響が現れることがわかった。また、周期外場と強く結合する系の動的カシミール効果を議論するために、回転波近似を用いずに仮想遷移の効果までを取り入れたモデルを用いて、外場駆動原子輻射場強結合系の理論の構築に着手した。現在までに、時間に依存する系の固有モードを解析的に求めることに成功しており、今後の議論の土台となる基礎理論が得られた。さらに、空間的な境界の効果を議論するため、連続状態を構成する量子状態が空間的に境界をもつ場合について、離散状態がこの連続状態と結合した系のダイナミクスを解析し、この系で純粋な非マルコフ的動力学が現れることを示した。原子と輻射場が相互作用する系における動的カシミール効果のダイナミクスを明らかにするために、連続スペクトルをもつ1次元系と励起状態にある原子が結合したモデル系を考え、量子力学的粒子の放出過程のダイナミクスを理論的に解析した。このモデルでは、カシミール効果との対応を考慮して、片側に境界をもつ半無限1次元系を想定した。そして、これと結合する原子のエネルギーが外場によって周期的に変化した場合に、放出過程のダイナミクスがどのように影響を受けるかということに焦点を当てて解析を行った。本研究では、フロケハミルトニアンの複素固有値問題という立場からこの系の動力学過程を解析した。この手法を用いることによって、周期的な時間変化をする系における粒子放出過程の時間発展を幅広い時間領域にわたって調べることが可能となる。さらにその動力学過程を、マルコフ的な指数関数型過程と非マルコフ的なべき型過程に分離して扱うことが可能である。その結果、原子が半無限1次元系と結合した系では、動力学に対する外場の影響が非常に大きく現れることがわかった。そこでは、指数関数型の放出過程が外場のパラメータによって大きく変化し、その放出率は激しく減少・増大する。放出率が増大する場合は指数関数型過程が速やかに終了し、外場がない場合よりも非マルコフ的な過程が現れる時間領域が早められる状況を作りだすことができる。このような現象は、境界がない無限1次元系と原子が結合した場合には現れないことがわかっている。そのためこの現象では、無限遠方に直接放出された波と一度境界で反射してから無限遠方に向かう波の間の、量子力学的干渉効果が重要な役割を果たしていると考えられる。現在までに場の空間を1次元に限って解析を行い、半無限1次元系の境界の存在による量子干渉効果の効果が、放出過程の動力学に大きな影響を及ぼしていることを示唆する結果を得た。その干渉効果の詳細は今後の研究において明らかにしなければならないが、光子放出過程を制御するための一つのヒントが得られたと考えている。現在解析を行っている系はあくまで動的カシミール効果を論じるためのモデル系であるが、その範囲内で一定の結果が得られており、研究課題初年度の状況としてはおおむね順調に進展していると言える。原子が輻射場と相互作用している系において周期外場で駆動することにより動的カシミール効果を制御する理論を構築するために、エネルギーが周期的に時間変化する離散状態が連続状態と結合した開放量子系についてフロケハミルトニアンの複素固有値問題の解析を行った。連続状態のスペクトルは複素エネルギー平面では実軸上のカットに対応するが、フロケハミルトニアンのスペクトルでは外場の振動数だけシフトしたカットが無限個存在することになる。このときそれぞれのカットについて2枚のリーマン面が存在するため、フロケハミルトニアンの固有値は複素エネルギー平面上で非常に複雑な構造を持つ。そこで本研究では簡単なモデル系を用いて、周期外場で駆動したときの各リーマン面における複素固有値の変化について詳細な解析を行った。本研究では、周期的エネルギー変化の振幅を大きくすることによって、フロケハミルトニアンの固有値は実固有値から複素固有値へと変化する場合があることを見出した。この固有値の変化は、非マルコフ的な緩和過程からマルコフ的な緩和過程への変化に対応している。実際に離散状態における生き残り確率を数値的に計算すると、この固有値の変化に伴ってべき的な減衰過程から指数関数的な減衰過程へと変化する様子を見ることができた。この結果は、周期外場で駆動することによって定性的に異なる緩和過程が引き起こされるということを明確に示している。

さらに複素固有値問題の解析から派生した研究課題として、強いレーザー場で駆動した系の高次高調波発生のメカニズムや、吸収スペクトルにおける非対称形状と複素固有値問題の関係についても研究を行った。当該年度の研究では、駆動外場の影響によるマルコフ的な指数関数型減衰過程と非マルコフ型減衰過程の間の移り変わりについて、フロケハミルトニアンの複素固有値問題の観点から解析を行った。その結果、外場の振幅をパラメータとして変化させることにより、実固有値から複素固有値へと変化することが示され、この変化によって減衰過程の定性的な変化が説明されることがわかった。またこのような実固有値と複素固有値の変化においては例外点という特異点が存在することが知られているが、周期外場で駆動した動的な系においても例外点が出現することを示した。また本研究課題から派生した研究課題として、強いレーザー場で駆動した系における高次高調波の発生についての研究を行い、フロケ状態の干渉効果の結果として高次高調波のスペクトルに特徴的なプラトーとカットオフが再現されることを明らかにした。さらに複素固有値問題の観点から吸収スペクトルにおける非対称なスペクトル形状についての研究を行ない、複素固有値をもつ状態に対する遷移そのものが非対称なスペクトルの原因となっていることを示した。現時点で用いているモデルは原子状態に対応する不純物準位が1次元タイトバインディングモデルと結合した系で、動的カシミール効果を一般的に議論するという観点からは簡単化された系であるが、外場駆動開放量子系のフロケハミルトニアンの複素固有値の構造について一般的に成り立つと思われる新しい結果が得られている。また派生した研究課題についても一定の成果が得られている。原子と輻射場が結合している系における動的カシミール効果のダイナミクスの詳細を解析するために、原子の量子準位に対応する離散的エネルギーをもつ状態と輻射場に対応する連続的エネルギーをもつ状態が結合した系について、全体を一つの量子系として扱い、その複素固有値問題を解析することにより、次の結果を得た。周期的外場によって系を駆動したときに系のダイナミクスがどのように変化するかを調べるために、フロケハミルトニアンの複素固有値問題の解析を行った。その結果、離散的量子準位として1準位を想定したもっとも簡単な系においても、この系の複素固有値は多彩な変化を示し、固有値の値は周期的外場のパラメータによって実数にも複素数にもなり、それらの間の転移点に対応する例外点がそのスペクトルに現れることを明らかにした。また、離散的量子準位として2準位系を考え、そこで現れる量子干渉効果に対して、連続状態との結合がどのように影響を及ぼすかについて解析を行った。その結果、動力学的局在と呼ばれる量子干渉効果の結果として現れる現象は、連続状態の影響によってすぐに消滅するのではなく、局在条件の変化という形でその影響が現れることがわかった。また、周期外場と強く結合する系の動的カシミール効果を議論するために、回転波近似を用いずに仮想遷移の効果までを取り入れたモデルを用いて、外場駆動原子輻射場強結合系の理論の構築に着手した。現在までに、時間に依存する系の固有モードを解析的に求めることに成功しており、今後の議論の土台となる基礎理論が得られた。
恥の問題に対する陽性感情理論からの心理療法的介入の開発と効果の検討

本研究は、心理不適応および障害において恥の体験の役割を明確にし、恥を作り出す認知感情プロセスへの効果的な心理療法的介入法を開発し、その効果を測定することを目的とした。まず、1うつの問題を中心とし、不適応または機能不全と関わる恥の類型を明らかにした。次に、2クライエントの恥を扱う面接プロセスの分析を行った。そして、3ポジティブ心理学理論、特に陽性感情理論(Fredrickson, 2001)を取り入れた、恥の傷つき体験を中和するための短期介入モデルを開発し、その効果を複数事例研究法を用いて測定した。本年度は、以下の作業を行った。3つの作業を並行して進めた。一つは、恥の問題およびそれへの心理的介入のレビューである。精神力動療法、体験療法、認知行動療法など幅広い文献レビューを行った。理論アプローチによる概念化の共通点を抜き出すとともに、それぞれの違いを整理した。恥を扱う上での治療関係の質に特に注目した。次に、心理療法のデモンストレーションビデオにおける感情的傷つきへの介入の分析である。アメリカ心理学会心理療法シリーズのデモンストレーションを中心に面接プロセスの分析を行った。特に感情喚起のプロセスに着目し、介入モデルの素描を作った。Accelerated Experiential Dynamic PsychotherapyとEmotion-Focused Therapy (EFT)を中心に分析を行った。3つめに実際の心理療法ケースの分析に着手した。ビデオ録画した面接のプロセスをクライエントの感情表出や体験の質を分類する尺度を用いて分析を進めている。特に、強い感情が表出された場面を抜き出して分析を行っている。これらの作業から、恥の分類の基本類型が明らかになり、基本的な感情変容のステップを同定することができた。恥の感情を扱うために、肯定的であり共感的な治療関係の確立、恥不安とその回避への気づきを高めることがはじめのステップであることが確認された。次に、恥を喚起する前に、感情的傷つきへのレジリエンスを高めること、またはそれがあることが確認されることが重要であると分かった。恥の変容は、プライド、思いやり、愛情などの陽性感情の喚起が効果的であった。本年度の第一目的は、文献研究および予備調査に基づいて作成した介入の手引きにもとづいた試行カウンセリングを実施し、その効果とプロセスを検討することであった。6事例に対して合計6回から10回の面接を行った。その効果は、介入前後の変化、数回ごとの変化の指標、クライエントへのインタビューから検討した。また、より長期的に実施した2名のクライエントとの心理療法の系統的事例研究も進めている。この2名はうつの症状を訴えて来談した成人のクライエントである。これまでに、感情の喚起から感情体験の意味づけのプロセスが成否による面接後の対人関係にどのように影響を与えているのか、感情喚起、対人葛藤、体験プロセスに関する尺度を用いて検討している。その結果、適応感情の喚起によって、面接後の体験関係のとらえ方に変化が生じることが示唆された。実際に、その変化は、介入前後の対人関係の問題の改善とつながっていた。また、体験プロセスが高まるだけでも同様に関係のとらえ方に変化があることから、感情変容にはいくつかの異なる道筋があることが示された。現在、クライエントのインタビューから得られたデータを分析中であり、観察された感情変容とクライエントの主観的な感情変容体験を比較している。これらの結果は、平成27年6月に開催される二つの国際大会(The Society for Exploration of Psychotherapy Integration(SEPI)とThe Society for Psychotherapy Research (SPR))で発表予定である。10の恥の臨床的カテゴリーが生成された。これまで不適応な恥が議論されてきたが、本研究ではより適応的な恥(一次適応的恥、新奇性への恥)が同定された。恥の介入のプロセスは、クライエントの提示する問題によっても面接の段階によってもバリエーションが見られた。また、恥の感情への介入は「孤独感」「喪失」などの感情を喚起して、恥をふくんだ感情コンプレックス・葛藤全体への介入を可能にした。また、クライエントは、バリエーションを整理すると以下のような共通する介入ステップが質的分析より見いだされた。高い成功を挙げたクライエント、感情の作業を遂行したが変化が見られなかったクライエント、感情の作業に取り組めなかったクライエントの比較により以下の点が導かれた。特に高い効果を上げた事例では、1クライエントの問題の焦点が明確である、2治療関係が確立されているか、確立過程にあっても積極的にそれを二者が扱っている、3クライエントが感情体験に対する回避、防衛を乗り越えることができた、4一次不適応感情に到達し、不適応ビリーフを言葉にして表した、5一次適応感情に接触し、それを十分に体験できた。

本研究は、心理不適応および障害において恥の体験の役割を明確にし、恥を作り出す認知感情プロセスへの効果的な心理療法的介入法を開発し、その効果を測定することを目的とした。まず、1うつの問題を中心とし、不適応または機能不全と関わる恥の類型を明らかにした。次に、2クライエントの恥を扱う面接プロセスの分析を行った。そして、3ポジティブ心理学理論、特に陽性感情理論(Fredrickson, 2001)を取り入れた、恥の傷つき体験を中和するための短期介入モデルを開発し、その効果を複数事例研究法を用いて測定した。今年度は、試行カウンセリングを実施したデータ収集が比較的順調に進んだ。試行カウンセリングは、録画を含み、かなり手がかかるが、良好な効果をあげて意味のあるデータを集めることができた。大量の面接データの逐語化も進めており、研究の全体の進捗はおおむね順調である。臨床心理学今年度は引き続き、試行カウンセリングのデータ収集およびこれまで集積したデータの分析を行う。今年度は、介入マニュアルに基づいて比較的経験の浅い臨床家に訓練を行い、彼らがマニュアルに基づいて適切な介入ができるか検討することも視野に入れている。また、これまでに集めたデータを元に研究の論文化も7月以降本格的に取り組んでいく予定である。異なるデータ(アナログ研究、インタビュー研究、実際の臨床ケース)から異なる方法(インタビュー、尺度データ、第三者評定データ)のデータが集まりつつある。第二年度と第三年度で予定する研究の基盤が整いつつある。また、分析の一部は国際大会で発表し、平成26年度も発表予定である。本研究は、セラピストとクライエントへのインタビュー、心理面接の逐語などをもとにした質的分析がかなり多くある。これは時間がかかるため、研究補助員の協力を得て効率的に行いたい。また、質的分析・量的分析を統合するための枠組みを定めるのも本年度の目標である。感情調整に関する心理療法的介入を行っている研究者は国内に少ないため、積極的に海外の研究者との打ち合わせはデータ面での協力を得たい。