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明清詩論の受容に関する考察を中心とした、近世・近代日本漢文学史の再検討

本研究は、近世・近代の日本において、明清時代の中国の詩論がどのように受容されたかについて考察したものである。とくに江戸後期の漢詩壇に大きな影響を与えたとされる、明末の文人袁中郎(袁宏道、1568-1610)について集中的に検討し、近世日本における袁中郎に関する多様な理解のあり方を、様々な資料を用いて明らかにした。このほか、袁中郎を信奉し、古文字派打破を主張した山本北山(1752-1812)が、『梨雲館類定袁中郎全集』の不備など、袁中郎のテキストの複雑さに関心を持っていたこと、また、北山一派が編纂した『三家絶句』などの袁中郎の詩文集は、本文校訂などの点で興味深い問題を含むことを指摘した。本年度に予定していた基礎的な調査について、文献による検討を中心に、ほぼ予定どおり進めることができた。1『日本詩話叢書』『日本芸林叢書』『影印日本随筆集成』などの代表的な詩話・随筆の叢書から、明末の袁宏道、清の袁枚をはじめ、明清時代の詩論史上重要な詩人に関連する記述を抄出し、整理した。また、昌平黌、咸宜園関係者の資料を用いて、詩の流入状況について分析した。2袁宏道、袁枚、趙翼ら、性霊派詩人の日本への流入状況について、すでに発表されている唐船持渡書などの研究の成果を整理するとともに、和刻本などを中心とする彼らの詩の日本における流布状況を調査した。具体的には、日本国内に所蔵されている漢籍の『随園詩話』について書誌的調査を行った。また、『甌北詩話』などの趙翼の詩や詩論が、近世後期の日本においてどのように受容されたかについて検討した。さらに東京大学総合図書館所蔵の森鴎外蔵書の中の性霊派詩人関係の蔵書とそれへの書入れを調査した。このほか、『三家妙絶』などの化成年間に刊行された南宋詩の詞華集についても採録作品や受容状況について検討を行った。3明清時代の性霊派以外の詩人の日本における受容状況について検討を行った。東京大学総合図書館森槐南文庫から得た情報の整理を行い、沈徳潜の日本への影響について考察した。また、江戸後期の詩人の稿本類を調査し、『浙西六家詩鈔』などの日本における受容状況について知見を得た。4清末の詩人兪エツが編んだ『東瀛詩選』の序跋や評、収録された詩について、とくに広瀬旭荘の作品を中心に検討し、兪エツの詩観や評価の有り様を考察した。5このほか、以上の事柄と関連する近世・近代における漢詩文文化について考察した。また、とくに近世期の漢詩を再考する際に重要な意味を持つ明治期の詩人の評論を調査を行った。前年度の調査に引き続き、幕末・明治期の日本の詩文集から、明清詩論関係記事を抄出し、袁枚、趙翼らの清代の主要な詩人について、その文学観を中国における最新研究を参照しつつ検討した。また、近世期の東アジアにおける書籍流通について、複数の観点から情報収集を行った。江戸中期の明詩受容について、『湘雲サン語』『明詩俚評』などの祇園南海の著述と輸入漢籍との関係について分析した。このほか、1819世紀頃の日本への書籍渡来状況について、朝鮮漢詩文集に記された日本・朝鮮の書籍流布状況の比較についての記事などをも視野に入れつつ、分析した。『葛原詩話』に掲載された菅茶山の好む清詩について、作品の特定を行い、その傾向について考察した。『宋三大家絶句』『三家妙絶』『広三大家絶句』の江湖詩社が編纂した宋詩詞華集に関して、収録作品をリスト化するとともに、選詩における明清時代の詩論との関係について考察した。以上のように、予定していた調査をほぼ順調に進めたが、とくに袁宏道の近世日本における受容について、大きな進展があったので、集中的に検討した。具体的には、中国において刊行された袁宏道の詩文集に複数のテキストがあることを確認し、日本に現存する袁宏道の詩文集の諸テキストについて情報収集・調査を行った。その結果、1『作詩志コウ』などに見られる山本北山の性霊論の主張には、袁宏道のテキストの問題が関わっていること、2近世日本における袁中郎の受容に大きな影響を与えた梨雲館類定袁中郎全集(梨雲館本)の和刻本には、流布本のほかに異版がある、などの知見を得た。このうち、1については、写本版本研究集会(慶應義塾大学、2014年12月27日)において発表を行った。現在、同研究会において得られた知見を踏まえ、調査を継続中である。性霊派の代表的な詩人である明末の袁中郎(袁宏道)の近世日本における受容状況を中心に調査を行った。まず、袁中郎のテキストの問題について、前年度に引き続き検討を進めた。国立国会図書館、内閣文庫、東洋文庫、静嘉堂文庫、東京都立図書館、西尾市岩瀬文庫、愛知大学図書館、京都大学人文科学研究所図書室、慶應義塾大学図書館、東京大学附属図書館、広島大学図書館などに所蔵される『梨雲館類定袁中郎全集』を調査し、明刊本『梨雲館類定袁中郎全集』に複数の版があること、このうち、巻九に落丁を含むもの(国立国会図書館蔵本)が和刻本の底本となっていることを確認した。次に、近世

日本において性霊派受容において、大きな役割を果たした山本北山とその一派について、北山の門人たちが編んだ『袁中郎先生尺牘』、『三家絶句』などを調査し、彼らがどのような意識をもって、どのテキストを参照しながらこうした詩文集を編んだのかについて分析を行った。さらに、山本北山と関係のある人物の詩稿などに記される袁中郎関係の詩文を調査することによって、近世後期の詩人が、袁中郎のどの作品に注目していたのかを検討した。具体的には、加賀市教育委員会の保存する大田錦城関係資料、秋田県立図書館に所蔵される疋田柳塘関係稿本、また、樫田北岸や雨森麟斎らの文章を調査し、袁中郎の受容及び中国詩論に対する理解について、新たな知見を得た。このほか、近世・近代の日本人の詩文集を網羅的に調査し、袁枚や趙翼など、明清の性霊派の詩人に言及した詩文についてデータを取得・分析した。また、朝鮮漢詩文集なども含め、ひろく近世日本への漢籍流入に関する記事を収集し、明清詩論の浸透との関連について考察した。本研究は、近世・近代の日本において、明清時代の中国の詩論がどのように受容されたかについて考察したものである。とくに江戸後期の漢詩壇に大きな影響を与えたとされる、明末の文人袁中郎(袁宏道、1568-1610)について集中的に検討し、近世日本における袁中郎に関する多様な理解のあり方を、様々な資料を用いて明らかにした。このほか、袁中郎を信奉し、古文字派打破を主張した山本北山(1752-1812)が、『梨雲館類定袁中郎全集』の不備など、袁中郎のテキストの複雑さに関心を持っていたこと、また、北山一派が編纂した『三家絶句』などの袁中郎の詩文集は、本文校訂などの点で興味深い問題を含むことを指摘した。近世・近代日本漢文学における主要な詩論を、朝鮮なども含めた東アジアの諸地域の詩論の状況と比較しながら分析するという、申請時の研究目的は達成されつつあると考える。まず、1819世紀の近世日本において理解されていた性霊説について、複数の潮流や従来指摘されていない動きを発見することができた。こうした日本における性霊説受容に関する詳細な把握は、明清時代の中国や韓半島における文学状況との比較の基盤となるものであり、近世日本の漢文学史の国際的な理解を促進する働きを持つものとと考えている。また、朝鮮漢詩文集を調査した結果、18世紀後半以降の日本においては、とくに江浙地方と長崎を結ぶ海運ルートによって、大量の詩文集がもたらされたことが明らかとなった。こうした知識により、朝鮮との比較のもと、近世日本の漢文学を理解することが可能となり、さらに詩的な認識の成熟という内発的な理由だけではなく、清代中葉以降に刊行された詩文集の到来という外発的な事情により、詩文観の変遷を説明する端緒が開けた。このほか、兪エツをはじめとする中国の文人による日本漢詩の評価について分析を行い、また、漢文についても、明清時代の作品との関係に関して、情報を蓄積した。これらはいずれも、漢文学史についての総合的理解の基盤となるものである。なお、とくに袁中郎の受容の調査に関して、諸本関係及び諸テキスト間の異同について集中的に考察を行っているが、こうした問題は、研究開始当初、大きなテーマとしては想定していなかったものである。ただ、諸本の検討は、中国において日本漢文学に関する研究を理解してもらうためにも有益な作業と言え、「今後の国際的な研究環境のなかで考察してゆくための情報基盤を構築する」という本研究の趣旨に合致していると考える。積極的に検討を進めてゆく。日本漢文学(近世・近代)本年度までの研究の進捗を踏まえ、以下のように今後の研究を進める。まず、1719世紀までの性霊説への日本人への接触とその理解について、文学史的な構図を示す。
ものづくり教育の環境確立をめざす建築設計教育の手法に関する研究

高等教育機関において、継続的にものづくり教育を行える環境を確立することをめざし、その方法を整備することが本研究の目的である。本年度は当初の計画に基づき、2002年(平成14年)に石川高専建築学科の学生を対象に行った第1回実験授業としてのワークショップ(体験型設計教育)、および2003年(平成15年)に福井工業大学建設工学科の学生を対象に行った第2回目の同様のワークショップの経緯および結果(作品)、それらの参加学生による授業評価アンケートなどのデータを分析した。それによりワークショップ方式の実習の方法論を検討し、報告書にまとめることが作業の中心となった。その中で、本研究と類似する目的を掲げて、実際に小建築を建設する実習を行っている北海道東海大学芸術工学部、およびものつくり大学建設技能工芸学科の見学と関係教員へのインタビュー調査を行い、本研究で提案する方法の今後の展望を考える資料とした。このように本年度においては、研究計画通りに研究の成果をまとめ、報告書を作成した。また、日本工学教育協会の第52年次大会(金沢工業大学)において、研究成果を口頭発表したほか、福井工業大学研究紀要において、昨年に引き続き、2度目の報告論文を発表した。さらに、2005年3月に福井県立美術館を会場として開催した、研究代表者である川島の研究室の作品展において、2度のワークショップの経緯および作品を展示して広く一般に公表した。また、2005(平成17)年9月になるが、日本建築学会大会学術講演(近畿大学)における口頭発表を予定し、投稿の準備中である。本年度は当初の計画に基づき、石川高専建築学科の学生を対象に通常の建築設計の授業の中でワークショップ(体験型設計教育)の実験授業を実施し、その経緯を観察して重要なデータを取得した。上記のワークショップは、本年度は課題を「公共空間に設置するベンチ」として実施した。石川高専建築学科4年生の学生43人を対象に、平成14年6月20日から7月16日までの計8回の授業において、まずは設計段階の授業が行われた。はじめに課題説明と学生のグループ分けの準備作業を経て、学生の設計エスキースとそれに対する教官の指導などを行った。それらの結果、決定した案に基づいて制作に必要な材料を発注し、同年9月3日から7日にかけて実際の制作段階の作業を行った。作業に集中できる時間が必要なほか、使用する道具類の不足から、通常の設計の授業時間だけでなく放課後や休日も利用して実際の制作にあたった。制作した作品は授業中に担当教官が講評し、通常の成績評価の対象としたほか、9月8日に行われた石川県津幡町の商工会主催の祭において市民に公開し、特に要望のあった作品について市民にモニター利用を依頼した。また、制作後には学生を対象にアンケート調査を実施し、課題に対する感想や運営上の意見などを求めた。このように、本年度においては当初の研究計画通りに、ワークショツプ課題の第1回目を行った。年度の途中で研究代表者である川島が勤務先を異動する事態が生じたが、本研究課題は継続し、15年度についても当初の計画通りワークショップの2回目を実施する予定である。今年度の経験を基にさらに効果的な方法を検討し、次年度に向けて準備したい。本年度も当初の計画に基づき、昨年度と同様のワークショップ形式の実験授業を実施し、その経過を観察してデータを取得した。ただし、研究代表者が勤務先を異動したことを発端として、昨年度と同様に石川高専の学生を対象に実験を行うことが不可能となった。そこで計画の一部を変更し、本年度の実験対象を福井工業大学の学生とした。また、昨年度は正規の設計授業として実施したが、本年度は2年生を除き任意の研究室活動の一環としてこれを実施した。2年生は設計以外の授業科目の課題として実施した。これ以外に研究計画を変更した点は特にない。ワークショップは、本年度は課題を「公共的な室内空間に設置するベンチ」として実施した。福井工業大学工学部建設工学科建築学専攻の24年生の学生計16人と、同大学院修士課程建設工学専攻の大学院生2名の計18名を対象にした。今年度は対象学生の学年が異なることを意職し、学年ごとのグループ編成を行い計6グループを決定した。平成15年10月9日から10月28日まで、学生の設計作業とそれに対する教員の指導を行った。また同年11月18日から26日にかけて実際の製作段階の作業を行った。製作した作品は、11月27日に開催した講評会において、大学外から招聘した講師2名、研究協力者である内田、研究代表者である川島、当日参加した学内教員1名の計5名により公開形式で講評し、多くの見学者を集めた。終了後に対象学生にアンケート調査を実施し、意見を求めた。このように、本年度においてもほぼ当初の研究計画通りに、ワークショップの第2回目を行った。また、福井工業大学研究紀要において、最初の報告を発表した。

本年度は当初の計画に基づき、2002年(平成14年)に石川高専建築学科の学生を対象に行った第1回実験授業としてのワークショップ(体験型設計教育)、および2003年(平成15年)に福井工業大学建設工学科の学生を対象に行った第2回目の同様のワークショップの経緯および結果(作品)、それらの参加学生による授業評価アンケートなどのデータを分析した。それによりワークショップ方式の実習の方法論を検討し、報告書にまとめることが作業の中心となった。その中で、本研究と類似する目的を掲げて、実際に小建築を建設する実習を行っている北海道東海大学芸術工学部、およびものつくり大学建設技能工芸学科の見学と関係教員へのインタビュー調査を行い、本研究で提案する方法の今後の展望を考える資料とした。このように本年度においては、研究計画通りに研究の成果をまとめ、報告書を作成した。また、日本工学教育協会の第52年次大会(金沢工業大学)において、研究成果を口頭発表したほか、福井工業大学研究紀要において、昨年に引き続き、2度目の報告論文を発表した。さらに、2005年3月に福井県立美術館を会場として開催した、研究代表者である川島の研究室の作品展において、2度のワークショップの経緯および作品を展示して広く一般に公表した。また、2005(平成17)年9月になるが、日本建築学会大会学術講演(近畿大学)における口頭発表を予定し、投稿の準備中である。
ムスカリン受容体を介する腸上皮バリア補強修復作用

我々は腫瘍壊死因子(TNF-α)によって惹起される腸上皮バリアの障害がムスカリン受容体刺激によって緩和されるメカニズムについて追究している。ムスカリンM3受容体刺激によって細胞内カルシウム濃度が上昇するが、これに引き続くp38MAPキナーゼの活性化メカニズムに焦点を当て、store-operated calcium entry (SOCE)がp38MAPキナーゼの活性化に重要であることを見出した。ヒト大腸癌由来のHT-29/B6細胞を腸上皮のモデルとして用い、M3刺激を行うと一過性の細胞内カルシウム濃度の上昇に引き続き、持続性の上昇が数分間継続した。p38のリン酸化はこの持続性の上昇と同じタイムコースで生じていた。Gd3+やYM-58483をSOCEの阻害剤として加えると、この持続性の細胞内カルシウム濃度の上昇は消失し、p38のリン酸化も消失、ADAM17を介するTNFR1のシェディングが低下して、TNF/TNFR/NFkB経路に対する抑制効果も失われた。SOCEの主要な構成因子の一つであるSTIM1をノックダウンすることによっても、持続性の細胞内カルシウム濃度上昇の消失以下同様の現象が観察され、ムスカリンM3受容体活性化に引き続くSOCEがp38MAPキナーゼを正に制御し、プロテアーゼであるADAM17を活性化してTNFRを切断/可溶化することによりTNF-α経路を遮断し、炎症の拡散進展を抑制していると考えられた。ムスカリンM3受容体刺激からTNF-α経路の抑制に至るシグナリングの中で主要な因子であるp38MAPキナーゼの活性制御にSOCEが深く関わっていることを明らかにできつつあり、研究計画は順調に進展していると考えている。現在、初年度の成果を学術雑誌に投稿中であり、雑誌側の反応をみて、追加実験など投稿論文の受理に向けて研究を行いたい。M3/SOCE/p38/ADAM17経路の更なる解明やその調節機構についても研究を進めていく予定である。当初、ヒトやマウス組織の新鮮標品の使用を想定していたが、培養細胞での実験が順調に進んで申請していた超低温フリーザーの必要がなくなり、通常の冷凍庫の購入に切替えた。このため備品費に若干の余剰が生じたが、2年目以降の研究の進捗状況をみながら、追加の備品の購入を予定している。
インプラントの咬合力調節機構は天然歯とどのように違うのか?

咀嚼能率を測定するグルコセンサーの精度と術者内信頼性は高く,1人の験者が1回測定すれば十分であると結論できた.さらに検査日の異なる試行間で差がなかったので検査結果の再現性が示され,経時的な咀嚼能率の検査に応用可能と思われる.ただし,ろ過溶液の撹拌等の術式の統一性は必要と思われる.健常有歯顎者における平均値は245.3±94.6mg/dlで,Kobayashiらの報告より少し値が高かった.また性差と年齢による比較では2群間の差を認めなかった.また咀嚼時間を一定にすると食塊粒度解析法と相関を認め,グルコセンサーを用いた咀嚼能率試験は,客観的咀嚼能率測定の評価法として妥当性を持つことが示された.本法で用いるグルコセンサーの精度と繰り返し回数を考慮した術者内信頼性を検討し,また実際の被験者から採取した溶液を用いた場合の再現性と咀嚼能率測定値の試行間変動を検討した.1)グルコセンサーの精度と術者内信頼性;同一術者が濃度の異なるブドウ糖溶液を5種類各溶液でグルコース濃度を10回ずつ検出した.結果グルコセンサーのグルコース濃度計測値は,ブドウ糖溶液実測値から求めた回帰式,回帰係数ともに有意であった(P<0.0001) .2)被験者からの採取溶液における再現性;被験者は健常歯列者43名(47±19.2歳,女性27名,男性16名)である.主咀嚼側でグルコース入りのグミゼリーを20秒咀嚼した後,グミを嚥下しないで吐き出させ,10mlの水でうがいさせた後,同一術者がろ過溶液を15秒間撹拌してグルコース濃度を3回ずつグルコセンサーで測定した.結果,採取溶液におけるグルコース濃度の平均値は245.3±94.6mg/dlであり,また統計処理の結果,ICC(1,1)がP=0.984, ICC(1,3)がP=0.995であった(P<0.0001) .3)被験者の咀嚼能率測定値の試行間変動;被験者は3回来院可能な10名(29±6.8歳,女性5名,男性5名)で,測定方法は実験2と同様で日を変えて3試行を行った結果,検査日の異なる試行間で有意差がなかった.4)性差と年齢による比較;女性27名,男性16名の性差と,年齢構成の異なる2群間,若年者(34歳以下)16名と高齢者(60歳以上)17名の比較を行った結果,性差と年齢構成の異なる2群間において有意差がなかった.結論として,グルコセンサーの精度と術者内信頼性は高く,1人の験者が1回測定すれば十分であると結論できた.さらに検査日の異なる試行間で差がなかったので,検査結果の再現性が示され,経時的な咀嚼能率の検査に応用可能と思われる.これまで本実験の咀嚼能率をグルコセンサーで測定してきたが,この検査法の妥当性を知るために,他の客観的咀嚼能力評価法との比較が必要である.よって,健常者で食塊粒度計測による咀嚼能率の評価を行った.先行実験として,単一食品の周囲のトロミレベルの変化が嚥下時の食塊粒度に及ぼす影響を健常成人で検討した.被験者は顎口腔機能に特記すべき異常のない健常者10名(31±7.1歳)で,被験食材は生人参(2g)+4段階にトロミを変化させた人参ジュース(C0-3),および生人参(2g)+バナナ(3g)(C&B)の5種を用いた.まず各被験者が各被験食材において嚥下するまでの自由咀嚼回数を2回計測し平均咀嚼回数を算出した.次にこの各咀嚼回数で咀嚼後に食塊を回収し,杉本らの方法に従い粒度解析を行った.界面活性剤による表面処理後,溶媒中に均一に食塊を分散させ,二重暗視野照明を用いたデジタル画像を撮影した.統計処理はparticle size index (SI:粒子径係数)には1way-ANOVAを, homogeneity index (HI:粒子均一性係数)にはKruskall wallis法を用いた.被験食材C&BでSIもHIも有意に高く,またトロミが高くなるにつれてSIが高くなる傾向を示した.バナナやトロミの粘度が食塊の嚥下を助ける可能性が示唆された.咬合力調節の一指標として咀嚼能力検査法の妥当性の検討を先行しており,まだ咬合力についての評価が遅れている.インプラント患者症例数が少ないため,予定していた被験者数が獲得できていない.咀嚼能率を客観的に計測することは顎機能を評価する上で非常に重要で以前から種々の方法が試みられてきた.近年開発されたGC社製グルコセンサーは,簡便に咀嚼能率を測定する機器だが,他の客観的咀嚼能率検査法との比較を行った報告はない.またこの方法において,詳細な手技の違いによる結果の影響も検索する必要がある.

今回,グルコセンサーを用いて異なる手技による結果の影響を観察することと,他の客観的咀嚼能率として,食塊粒度計測法との比較を行い,グルコセンサーによる咀嚼能率の評価法について考察した.被検者は健常者20名である.グルコセンサーの手技の変更による評価で,主咀嚼側と自由咀嚼の20S咀嚼時のグルコセンサー測定値に有意差はなかった.また主咀嚼側でグルコセンサー咀嚼能率試験を行うと,咀嚼時間に伴いグルコセンサー測定値が上昇した(P<0.01).食塊粒度計測には被験食材(生人参2g)を嚥下するまでの自由咀嚼回数を2回計測し平均咀嚼回数を算出した.次にこの咀嚼回数で咀嚼後に食塊を回収し,粒度解析を行った.界面活性剤による表面処理後,溶媒中に均一に食塊を分散させ,二重暗視野照明を用いたデジタル画像を撮影した.測定項目は,咀嚼回数,particle size index (SI:粒子径係数) ,homogeneity index (HI:粒子均一性係数)とした.食塊粒度計測とグルコセンサー測定値の比較で,自由咀嚼グルコセンサー咀嚼能率試験(咀嚼時間;20秒)の結果と,ニンジン咀嚼の咀嚼回数,ニンジン咀嚼後の食塊粒度のSI, HI間には相関を認めなかった.今回,本実験のニンジンの食塊粒度計測による咀嚼能率検査は,被験者それぞれが嚥下するまでの異なる咀嚼回数で咀嚼させているので,時間的制約がないという要因で,咀嚼時間を限定しているグルコセンサーによる咀嚼能率試験とは相関しなかったと思われる.咀嚼能率を測定するグルコセンサーの精度と術者内信頼性は高く,1人の験者が1回測定すれば十分であると結論できた.さらに検査日の異なる試行間で差がなかったので検査結果の再現性が示され,経時的な咀嚼能率の検査に応用可能と思われる.ただし,ろ過溶液の撹拌等の術式の統一性は必要と思われる.健常有歯顎者における平均値は245.3±94.6mg/dlで,Kobayashiらの報告より少し値が高かった.また性差と年齢による比較では2群間の差を認めなかった.また咀嚼時間を一定にすると食塊粒度解析法と相関を認め,グルコセンサーを用いた咀嚼能率試験は,客観的咀嚼能率測定の評価法として妥当性を持つことが示された.グルコセンサーの精度,信頼度を分析する実験の追加は必要だったのだが,それを最優先させたため,患者のデータ分析がやや遅れた.新しく購入できたMKGを用いて,顎運動軌跡と筋活動の同時記録のシステムが構築されたので,健常者被験者において,硬さが一定の食品咀嚼時の咬合力調節(ガム咀嚼)の解析を先行させる.その後,可能な範囲でインプラントの被験者を評価していく予定である.歯科補綴学まずは,軟らかいテクスチャーの試験食品の決定を先行する予定である.実験計画では寒天を材料としていたが,硬さを簡単に調節できる固形化補助食品に変更予定である.被験者のリクルートが難しく,有歯顎者群,上下顎臼歯部が固定式インプラント支持の補綴処置患者群,上下顎臼歯部のいずれかが天然歯列でいずれかが固定式インプラント支持の患者群の各被験者数が20人の予定であったが,少なくとも10人のデータを取るように努力する.被験者数が少なくて,謝金分が繰り越しとなった.歯科用下顎運動測定器を研究分担者と共同購入したので,26年度の物品費が予算を下回った.被験者数を増やし,謝金として使用する予定.また,国際学会発表の渡航費用や,論文翻訳や投稿料に使用予定.今後の試験食品の開発やT-スキャンセンサーシートに当該助成金を使用予定である.また,26年度でデータをとれなった分の人件費,謝金を27年度以降に使用予定である.
生体埋入型バクテリアチャンバーを用いた歯性感染症に対する免疫応答評価

口腔病原性細菌群に対する免疫応答評価ならびにバイオフィルム構築等の細菌の活動性を評価する際、円筒型のPDMS製チャンバー(Pore size100-200um)が最も効率良く細胞回収、評価ができることを確認した。本デバイスでは特に好中球の挙動観察に有利であった。チャンバー内部のバイオフィルムの形成状況を評価すべく、ホルマリン固定の上パラフィン包埋し評価を行ったところ、チャンバー内表面よりバイオフィルム様の構造を確認しそれらは24hの時点で4種の細菌を混合した系においては、コントロール群と比べ肥厚している傾向を呈した。定量化および安定した構造解析にはなんらかの内表面処理が必要なことが示唆された。Poly dimethyl siloxane (PDMS)製チャンバーのデザインに関し円筒型、プレート型について検討を行った。実験動物にはC57BL6マウスを使用し、各デザインのチャンバーをマウス背部皮下に埋入し10日後にチャンバー内部に経皮的に200ulのPBSを注入、24h後に内部PBSと凝集した細胞群を回収した(1ccシリンジ/27G注射針)。結果、円筒型デザインが最も効率良く細胞を回収できることが判明した(3-5x100000)/マウス)。チャンバー表面へのPoreの付加に関しては、径が大きすぎることで内部に肉芽組織の増生を認めるケースがあり可能な限り小さいpore size作成法開発が来季以降の課題となっている。チャンバーデザインの原型が決定したことから、実験に用いる細菌群の培養条件調整を併せて開始した。本系ではグラム陰性細菌のP. intermedia (ATCC 25611), F. nucleatum (ATCC 25586),グラム陽性細菌のP. micros(ATCC 33270), S. intermedius (ATCC 27335)を用い其々を血液寒天培地・嫌気性培養器にて4日間培養した。P. intermedia, F. nucleatumに関してはグラム陽性細菌のP. micros, S. intermediusと比べ8-10倍程度の回収効率を確認した。予備実験として1x1000000/100ul(PBS)に調整したS. intermediusを上記チャンバー内へ播種したところ、PBS単独注入と比べ24h後時点で8-10倍程度の細胞凝集を確認した。引き続き播種細菌量等の条件付を行う予定としている。併せてチャンバーを含めた切片を作成し免疫・組織学的にチャンバー内部の免疫応答評価を行う。前年度までのデータを元にpore size100-200umの円筒型PDMS製チャンバーを用い病原性細菌播種後の免疫細胞凝集パターンに関しFlowcytometryを用い解析を行った。細菌種を問わず回収された細胞群のほぼ100%が好中球の特異的マーカーであるLy6g陽性細胞であった。またマクロファージの凝集に関しては同じく特異的抗体であるF4/80にて調査したところ細胞群の同定には至らなかった。好中球に関しては各種播種細菌群間の凝集細胞種には差異はなく、グラム陰性菌群P. intermedia、F. nucleatumにおいては陽性菌群、グラム陽性細菌のP. micros、S. intermediusに比較してチャンバー内部への凝集の速度が遅い傾向を示した(有意差なし)。4種の細菌を混合した系においては、播種後72hまではグラム陽性菌、以降はグラム陰性菌群播種時とほぼ同様の傾向を見せ、感染菌種によるそれぞれの特徴を把握することができた。次いで凝集した好中球の細胞死の状態を確認するため、同じくFACSを用いたアポトーシス定量キットを用い評価を行った。結果、グラム陽性菌播種群では72hまで生きた好中球が継続的にチャンバー内部へ侵入(供給)しているのに対し、グラム陰性菌群においては24h時間経過時点でその供給量は低下傾向にあることが判明した。チャンバー周囲と内部のバイオフィルムの形成状況を評価すべく、ホルマリン固定の上パラフィン包埋し評価を行ったところ、チャンバー内表面よりバイオフィルム様の構造を確認し、それらは24hの時点で4種の細菌を混合した系においては、コントロール群と比べ肥厚している傾向を呈した。しかしながら処理の際に内表面より容易に剥離してしまうため、定量化および安定した構造解析にはなんらかの表面処理が必要なことが示唆された。チャンバーデザインの決定、細菌培養条件の検証という2項目に関しては順調に進んでいる。早急に骨内病変に関するデータ回収・評価を行うとともに、平行してFACSによる機能評価を行う。終了後にチャンバー表面に形成されたバイオフィルムの構造解析、細胞機能と細菌毒性との相関関係に関し評価する。免疫学本チャンバーにおける複数菌種の複合感染条件での検証を行うとともに、Flowcytometry,免疫染色などによりより詳細な免疫応答評価をおこなう。

昨年度に完了予定としていた骨内部病変の評価に予想以上に時間を要したため、必要量の免疫学的解析が遂行できていないため。チャンバーへ付与する小孔のサイズ調整に時間を要し、Flowcytometryのための試薬購入・準備が遅れたため。FACS用試薬および免疫学的解析のための試薬購入費として使用する。また細菌培養のための試薬・ディッシュなど消耗品の購入に充てる。論文報告費用・学会発表費用としても使用する。Flowcytometryのための試薬購入と好中球の機能的アッセイのための試薬を購入する。
聴性脳幹インプラントの基礎研究

Auditory brainstem implantの基礎研究を行った。すなわち、(1)動物(ラット)の聴皮質に対する34チャンネルの電極を64チャンネルの埋込み電極を改良し最終モデルを完成させた。この電極が慢性電極として脳の反応を生理学的かつ神経病理学的に調べた。(2)蝸牛神経核刺激多チャンネル埋込み電極の開発。蝸牛神経核を電気刺激するため電極を開発した。(3)音刺激と蝸牛神経核の電気刺激をそれぞれ行い、大脳の聴皮質の反応を記録し、同等の反応が得られるか比較研究した。結果は次の通りである。1)聴皮質記録電極の開発:34チャンネルから改良し64チャンネルの電極を開発した。その安定性を調べた。脳組織との反応を記録後、神経病理学的に調べた。接着部に軽度の炎症反応を認めた。どの電極からも局在性示す反応を記録できた。2)脳幹刺激電極の開発:目的は蝸牛神経核の電気刺激である。蝸牛神経内マルチチャンネル刺激電極を開発した。これを剣山電極と名付けた。これは電気刺激を用いた。電気刺激と音刺激による反応との比較を行った結果、電気刺激と音刺激がほぼ同等であることを明らかにした。以上、ヒトのAuditory brainstem implantの基礎的データとして有用であると考えられる。この研究以外に、ヒトの骨導による両耳聴についても研究を開始した。従来骨導では時間差については両耳聴が成立しないと言われていたが、Time-Intensity Trade法を用いて成立することを明らかにし、引き続きデータを集めているところである。その安定性を調べた。
社会教育・啓発分野における人権教育のプログラム化に関する研究

本研究の目的は、社会教育分野における人権教育の理論化のために、仮説的に提示する枠組み「教育人権アプローチ」を用いて、次の4つの観点から人権教育のプログラムの検討を行った。第一に人権教育の国際的動向、第二にシティズンシップ教育に関する議論の展開過程、第三にドイツ、イギリスにおけるユースワーク分野における青少年支援とその状況、第四に成人職業教育の一環としての教育者養成の実践的取り組み、である。前二者が人権教育ならびにシティズンシップ教育の動向に関する研究であるのに対して、後者の二つは青少年分野ならびに教育者・指導者教育の動向と実践分析となっている。本年度は、(1)ドイツならびに欧州評議会における人権教育の動向の検討、(2)日本の地域における人権教育の実施プログラムの検討を主要に行った。(1)ドイツのニュルンベルク市における、ギムナジウムと職業学校、ならびに地域のNPO、市人権局の活動を調査するとともに、ニュルンベルク市が事務局となっている反人種主義欧州都市連合などの動向、欧州評議会の人権施策を分析した。その結果、ドイツならびに欧州評議会における人権教育の展開について、次の特徴が明らかになった。第一に、人権に関する教育・学習が、差別や偏見への対応ではなく、学校や地域を生活や人格形成の場と位置づけた場合どんなことをしなければいけないのかという発想からアプローチされている。このアプローチは、学校づくり、生徒間関係、教員・生徒関係のあり方の検討の中で出てきている点が特徴的である。第二に、それと関連して2000年前後から人権欧州都市会議(1998年結成)、反人種主義欧州都市連合(2004年結成)などをはじめとして人権施策や人権教育の取り組みへの動きが急である。第三に、その中でドイツのニュルンベルク市の人権局の果たしている役割が大きい。第四に、「格差社会」という言葉で日本において表現される社会的統合や排除に関わる議論との関連が強い。とりわけ青年問題に関わっては、学校だけではなく、学校外の社会教育的活動施設・分野における専門職員の役割が大きい。(2)日本においては、滋賀県日野町の人権啓発推進連絡協議会の取り組み、堺市における市民人権局の役割と反人種主義・差別撤廃アジア・太平洋地域都市連合との関わりにっいて調査した。前者は、地域の自治会組織とリンクしながら地域活動を、人権の視点から検討しようとする取り組みである。後者は、ニュルンベルク市とも関わるが、都市における人権の位置づけについて、自治体レベルで検証し合う取り組みであり、今後の展開が注視される。本年度は、(1)人権教育分野における成人教育としての教師教育のあり方、(2)国連、ヨーロッパにおける民主的シティズンシップ教育(EDC)、人権教育(HRE)、持続発展教育(ESD)と教師教育への期待の二点について、調査及び検討を行った。(1)2007年度総合演習(学校・地域と人権教育)を「人権と教育に関する教員養成プログラム分析研究」の一環として実施した。目的は、「子どもたち自身が、自分を見つめ、仲間との関係づくりを考え、安心・安全な学校空間のために何ができるかを考えあう」プログラムを受講学生が作成することである。目標は、1.権利と自由、他者との協同、責任のあり方について考えを深める。2.子どもたちの存在や問題を踏まえるため、授業や休み時間の様子について見取りと観察をし、担任と意見交換を行う。3.グループで役割分担しながら、人権教育プログラムの作成を行い、実際に担当クラスでワークショップを実施する。4.プログラムを実施した結果について子どもたちの評価、個人評価、担任からの評価などを踏まえ、考えをレポートにまとめる。スタッフとして、子どもの権利に関わるNPO関係者が関わり、参加体験型学習の実践を踏まえた講義・演習、プログラム作成支援を担当した。受講者が、認識を深めるとともに、より主体的・実践的に学習を展開するプロセスについて分析する素材を得た。来年度につなげていきたい。(2)EDC、HRE、ESDの関連性について検討を行うため、資料収集を行うとともに、ユネスコ、欧州評議会、ドイツ人権研究所を訪問し、学校や地域を民主的な文化的空間にするうえでの概念整理にとりかかった。また、これらの教育を展開する教育者の養成・研修のあり方についての検討を(1)と関連づけながら展開した。社会教育・成人教育分野における人権教育の理論化のために、仮説的に提示する枠組み「教育への人権的アプローチ」(略称:教育人権アプローチ)とそれから派生する「4領域のレベル別の課題」(能力、価値観・ID、コミュニケーション、参加)を用いて、人権教育のプログラムの整理を行うため、下記の調査研究を実施し、報告書を作成した。(1)ドイツならびに国連・ユネスコ、ヨーロッパ評議会における人権教育の動向の検討民主的シティズンシップ教育(EDC)・人権教育(HRE)ならびに持続発展教育(ESD)、イギリス・リーズ大学、ロンドン大学、スイス・チューリヒ教育大学、ヨーロッパ評議会の動向調査を行い、特徴をまとめた。(2)人権と教育に関する教育者養成プログラムの検討とまとめ昨年度、試行的に実施したプログラムについて、本年度は、プログラムの汎用性を高めるため、教育現場の視点をより多く取り入れ、課題を整理した。

前半は、教養的内容の段階、より主体的志向の段階の2段階について検討した。後半は、対象グループへの働きかけを志向する段階について検討を加えた。以上を通して、人権教育の4領域の課題とプログラムを明確にするとともに、教育者に求められる5つのキーコンピテンシー(教育関連知識、カリキュラム設計・編成、教育方法・技術及び学級・講座経営、組織的・連携的力量、職能成長)と教育者養成プロセスの4側面(モデリング、加工、活用、評価、指導)を提示した。
ドイツ語心態詞と日本語終助詞の発話における心的態度と韻律的特徴について

ドイツ語の会話には、日本語終助詞と似た機能を持ち様々な意図を表す心態詞が用いられる。本研究は、「反論」などの意図を示す心態詞の発話を対象に、その発話のイントネーションなどの韻律的特徴、終助詞の発話のイントネーションとの共通点および相違点を明らかにすることを目的とし、ドイツ語母語話者によるドイツ語心態詞の発話、日本語を母語とするドイツ語学習者の発話、日本語母語話者による日本語終助詞の発話の分析を行った。その結果、「反論」を示すドイツ語の心態詞の発話に特有の韻律的特徴が見られたが、個々の心態詞で異なる特徴も見られた。また、日本語終助詞の発話において、心態詞の発話と一部共通する韻律的特徴が見られた。平成25年度前半は、平成24年度末に実施したドイツ語の「反論」の意図を持つ心態詞schon, doch, jaを含む発話文の実験の音響分析を行った。音響分析に際しては、研究補助(大学院生)1名の協力により音声分析ソフトPraatにおけるスクリプトを作成し、主として基本周波数に関するデータを収集した。これらのデータ分析の際は研究補助による協力を依頼した。またこれと並行し、平成24年度末に実施したドイツ語学習者とドイツ語母語話者によるドイツ語心態詞に関する会話調査の転記作業を研究補助(大学院生)の協力により進め、それを基に、研究協力者が分析を行った。これら一連の研究成果を、研究協力者と共同で2013年9月末の日本独文学会秋季研究発表会(北海道大学)にて発表した。平成25年度後半は、前半にまとめた研究成果について、オランダから来日中であった音声音韻論の専門家との研究の打ち合わせを実施し、今後の分析の進め方について再検討を行った。その結果として、平成25年度前半に分析した発話実験データを用い、知覚実験を実施する必要があるとの結論に至り、2014年2月初めにドイツのHalle-Wittenberg大学の音声学研究所において、ドイツ語母語話者12名を被験者として、「反論」の意図を持つ心態詞の発話についての知覚実験を実施した。実施の際、研究補助(大学院生)の協力によりPraat上で知覚実験用のプログラムを作成した。この知覚実験データの分析は平成26年度前半に研究補助の協力の下に引き続き行い、発話・知覚の両面からの分析を進めていく予定である。さらに平成26年度は音声コーパスのデータにおける反論に用いられる心態詞の発話の分析を行い、平成24年度、25年度に実施した実験の結果と照らし合わせ、ドイツ語の「反論」の意図を持つ発話の韻律的特徴を明らかにしていく予定である。平成24年度前半は、準備作業として本研究テーマと関わるドイツ語・日本語の韻律的特徴、会話分析、心態詞および日本語の終助詞に関する先行研究の文献収集を国内およびドイツの図書館(マンハイム語学研究所およびベルリン・フンボルト大学)にて行った。同時に、研究成果を随時発信できる場としての研究用ホームページを立ち上げるため、レンタルサーバを用い、ログインとパスワードで管理できる研究交流のためのシステムを導入し、そのコンテンツの準備を行った。さらに、日本語を母語とするドイツ語学習者のドイツ語心態詞の発話を調査するため、留学前のドイツ語学習者4名による会話調査を行った。また、ドイツ・IDS(マンハイム語学研究所)にてドイツ語の対話コーパスを入手した。平成24年度後半は、ドイツ語発話における心的態度と韻律的特徴との関係、さらにドイツ語心態詞を含む発話のリズムの特徴を調査するための予備的発話実験を研究協力者(学習院大学非常勤講師牛山さおり)の協力のもと日本およびドイツにて行い、総勢15名のドイツ語を母語とする被験者による実験発話データを収集した。予備的発話実験を行うにあたって、実験資料を作成する際にはドイツ語言語学を専門とする母語話者1名の協力を得た。ドイツでの実験実施にあわせて、前半期にデータ収集を行ったドイツ留学中のドイツ語学習者を対象に、前半期と同様の会話調査を行った。収集した音声データは研究補助(大学院生1名)の協力により、転記を行い、音響分析を行ってプロソディーの要素と関わる基本周波数、持続時間、強さの測定を行っている。この作業は次年度も引き続き行う。以上の一連の予備実験の成果は平成25年度に日本独文学会にて発表する予定である。本研究は、ドイツ語心態詞および日本語終助詞の発話における心的態度と韻律的特徴との関係を明らかにすることを目的としている。平成26年度は1.「反論」の意図を持つ心態詞の発話には、どのような韻律的特徴がみられるか。2.日本語を母語とするドイツ語学習者のドイツ語心態詞の発話にどのような特徴がみられるか。ドイツ語母語話者との共通点・相違点はあるか。以上の2点を明らかにするため分析を行った。1に関しては、平成25年度末に実施した心態詞を含む「反論」の発話の知覚実験の結果もふまえ、より詳細な音響分析を行った。その結果、「反論」に用いられる異なる心態詞schonとdochで、異なる音響的特徴が観察され、dochとschonでは「反論」の意味が異なることも示唆された。この結果は、2014年9月末の日本音声学会全国大会にて発表した。

平成27年度前半は、前年度後半に実施したドイツ語学習者による音声データのドイツ語母語話者による知覚・評価実験のデータを分析した。その結果、留学後のすべての発話データに関して正答率が上がっていたが、理解度の評価においては、留学前後で全く変化は見られなかった。この研究成果は、平成27年8月に上海・同済大学にて開催のXIII. Kongress der Internationalen Vereinigung fuer Germanistikにて口頭発表を行い、2017年刊行の論文集に論文を執筆した。平成27年度後半は、ドイツ語心態詞schonの発話について、これまで行った実験結果をふまえて、母語話者が反論等の状況下でロールプレイを行う形の対話実験を実施した。その結果、反論の発話は確信と比較してピッチピークの時間が遅くなるということが分かった。確信と反論の2つの心的態度は1つの範疇として捉えることができ、ピッチピークの時間が関わっている可能性が示唆される。この成果について2016年2月末開催の研究会「ドイツ語の話しことばにおける音声と文法」において口頭発表を行った。上記の発話実験と並行し、日本語終助詞の発話実験を平成26年度に実施した実験に参加したドイツ語学習者の協力の下に実施した。発話実験資料は、ドイツ語心態詞schonの発話実験で用いた文と同じ意味の終助詞「よ」を含む発話文を、ドイツ語心態詞の実験と同様の状況文に埋め込んで用いた。日本語を母語とするドイツ語学習者のドイツ語心態詞の発話には、母語干渉として日本語終助詞の発話の韻律的特徴が影響を与えている可能性がある。日本語終助詞の発話実験のデータは平成28年度に引き続き分析を行って明らかにする予定である。当研究においては、日本語終助詞の発話をドイツ語心態詞の発話と比較し、共通点と相違点を明らかにすることを最終目的としている。平成27年度は主としてドイツ語心態詞schonのドイツ語母語話者および日本語を母語とするドイツ語学習者の発話・知覚の実験データの分析に時間を費やすこととなり、日本語終助詞の発話実験実施が遅れた。このため、本来平成27年度で終了する本研究の実施期間を延長することとなった。平成28年度前半に、日本語終助詞の発話実験のデータ分析を行い、引き続き日本語終助詞の知覚実験を実施する予定である。またこれらの実験結果を、本研究にてこれまで進めてきたドイツ語心態詞の発話・知覚実験の結果と比較、対照を行い、最終的な研究成果を論文にまとめる。平成28年度前半は、前年度に録音したドイツ語心態詞schonが含まれる1)確信、2)留保付肯定、3)反論の3つの発話意図を含む発話のデータに関して音響分析を行い、文全体の持続時間、各音節の持続時間、文全体におけるF0の平均、最大・最小値、変動幅、ピッチアクセントが置かれる部分(動詞部分もしくは心態詞schon)におけるF0の平均、onsetの値、F0ピーク値、変動幅、母音開始からF0ピークまでの持続時間について統計分析を用い考察を行った。「反論」の発話意図を含み、心態詞schonではなく動詞部分にピッチアクセントが来るデータのみを対象として「確信」の発話と比較したところ、各音節の持続時間、動詞の開始部分のF0、F0の最大値および変動幅、さらに文全体のF0の平均値において、有意な差が見られた。これらの発話データを用い、ドイツ語母語話者の協力の下知覚実験を実施した結果、「確信」と「反論」はそれぞれ5割程度の正答率であった。
学生の携帯電話を使用したオリジナルカーによるソフトウェア実験教材の開発

近年、ソフトウェアを学ぶ学生にとって、スマートホンのプログラミング技術の習得は不可欠なものとなっている。しかし、スマートホンのプログラミングの習得は簡単ではないため、長時間、興味を持ち根気よく取り組む必要がある。本研究では、学生のスマートホンを搭載したオリジナルカーを制御し、コース上を周回するタイムを競うことで、学生が楽しみながらスマートホンプログラミングが学べる教材の開発を行った。本教材は、結果が画面上だけでなく実際に物が動いて確認できるため、学生が興味を持ち意欲的に取り組む効果が期待できる。また、学生自身のスマートホンと安価な車体を用いることで、自宅でも実験が行えるため、補習実験の環境を提供するのみならず、予習実験による反転教育にも対応できる。実験では、学生は自身のスマートホンと、駆動用のDCモータ、赤外線センサや測距センサなどの部品とこれらを駆動するためのArduinoマイコンを搭載した車体を3Dプリンタにより製作する。学生が車体製作をスムーズに行えるように、基本骨格にアレンジを加えることでオリジナル車体を製作できるための基本骨格を作製した。車体サイズは170*90mm(5.5インチスマホ搭載可能)とした。3DCADソフトにはAutodesk Fusion360を使用し、3DプリンタFLASHFORGE Dreamerで製作した。スマートホンとArduinoマイコンを接続する方法にはBLEによる無線接続を用いた。これによりスマートホンを車載しない遠隔での操作も可能になるため、多様な実験方法が選択できる。本研究では、実験の指標となるためのサンプルプログラムとしてArduino側の制御プログラムとスマートホンプログラムを作製した。工学実験への導入の問題点として3Dプリント時間が5時間以上かかるため、複数台の3Dプリンタが必要となる。
ヒトCYP2J2活性を強力かつ選択的に阻害する医薬品の探索と抗腫瘍効果の解析

はじめに、最近、申請者が見出したCYP2J2活性を強力に阻害する降圧薬が他のCYP酵素の活性を阻害するか否かを明らかにします。次に、CYP2J2阻害作用を示した降圧薬がヒト腫瘍細胞のCYP2J2の発現、エポキシエイコサトリエン酸の産生量、増殖能等に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにします。さらに、CYP2J2阻害作用を示した降圧薬がCYP2J2を発現するヒト腫瘍細胞における分子標的薬の抗腫瘍効果に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにします。
高活性化ヌクレオチド体による特異的細胞死誘導の分子機構の解明

新規抗ガン遺伝子治療法(チミジル酸キナーゼ(tmpk)とアジドチミジン(AZT)を組み合わせる方法)の効果を検討した。特に高活性化ヌクレオチド体(tmpk遺伝子導入細胞内で産生)が遺伝子導入細胞の周囲にある非遺伝子導入細胞に転送され細胞死を誘導すること(Bystander効果)を検討した。その結果、本法はBystander効果を有し、この効果に細胞間接着装置が必須であることを明らかとした。本法は抗ガン遺伝子治療法として有効であると期待される。本研究は、新規抗ガン治療法としてのチミジル酸キナーゼ(tmpk)とアジドチミジン(AZT)を組み合わせる遺伝子治療法の効果を検討することを目的とする。特にtmpk遺伝子導入細胞の周囲にある非遺伝子導入・隣接細胞に対して、遺伝子導入細胞で産生された高活性化ヌクレオチド体が細胞死をもたらすかどうか(Bystander効果)について、詳細な検証を行い、この遺伝子治療法を用いた抗ガン治療法の確立を目指す。Bystander効果の検討とその分子機構の解析緑色蛍光タンパク質遺伝子(EGFP)遺伝子導入したPC-3細胞を隣接細胞とし、チミジル酸キナーゼ(tmpk)遺伝子導入したPC-3,を適切なAZT濃度存在下で共培養することで、得られるBystander効果について検討を行った。Bystander効果が得られた場合、この効果が細胞間接着装置(Gap Junction)を介して活性化代謝物が直接隣接細胞に輸送されるのか、それとも遺伝子導入細胞から一度細胞外に放出されて隣接細胞が取り込むのかについて検討を行った。(1)遺伝子導入細胞の確立ヒト前立腺ガン由来のPC-3細胞にヒトtmpk遺伝子(野生型あるいは変異型)あるいはEGFPを遺伝子導入した。導入遺伝子の発現確認は、tmpk抗体を用いるウェスタンブロット解析で行った。EGFP遺伝子を組み込んだPC-3細胞は、Bystander細胞として用いた。(2) tmpk遺伝子導入細胞のみに細胞死をもらすProdrug濃度の決定種々の濃度のAZT存在下で細胞の生存率をMTT法により定量した。tmpk遺伝子導入細胞に対しては、細胞死を誘導するが、Bystander細胞には細胞死をもたらさない、至適AZT濃度を決定した。さらにこの濃度におして、tmpk遺伝子導入細胞アポトーシスが誘導され、Bystander細胞では誘導されないことを、確認した。Bystander効果の検討とその分子機構の解析緑色蛍光タンパク質遺伝子(EGFP)遺伝子導入したPC-3細胞を隣接細胞とし、チミジル酸キナーゼ(tmpk)遺伝子導入したPC-3を適切なAZT濃度存在下で共培養することで、得られるBystander効果について検討を行った。昨年度の検討により決定した、50μMAZT存在下でtmpk遺伝子導入細胞とEGFP遺伝子導入細胞の共培養を行った。この検討において、tmpk遺伝子導入細胞とEGFP遺伝子導入細胞の両者が直接接触する培養条件でのみ、EGFP遺伝子導入細胞のアポトーシス誘導が観察された。この結果は、tmpk遺伝子導入細胞内で生じた高活性化ヌクレオチド体(AZT-3リン酸)が、細胞間接着を介して、Bystander細胞に転送され、この細胞内において、アポトーシスを誘導したと考えている。特にtmpk遺伝子導入細胞の周囲にある非遺伝子導入・隣接細胞に対して、遺伝子導入細胞で産生された高活性化ヌクレオチド体が細胞死をもたらすかどうか(Bystander効果)について、詳細な検証を行い、この遣伝子治療法を用いた抗ガン治療法の確立を目指す。Bystander効果の分子機構の検討昨年度までに確認をおこなったBystander効果が、どのような分子機構によるものか検討を行う。すなわち、(a)変異型tmpk遺伝子導入細胞およびBystander細胞の両者がコンタクトする条件での共培養、あるいは(b)コンタクトしない条件(トランスウェルを用いる方法など)で共培養し、適切な濃度のAZT存在下において、(a)の条件においてのみBystander効果が認められた場合には、細胞間の接着がこの効果を発揮するために必要であり、(b)でも認められた場合には、この効果発現に細胞間接着は、必要とされないことを意味する。

今回の検討結果、(a)の場合においてのみBystander効果が認められ、細胞間接着装置の関与が考えられた。細胞間接着装置の存在の確認を免疫組織化学手法とWesternblot法により、さらに薬理学的阻害剤を用いて、細胞間接着装置の機能阻害を行うことで、Bystander効果が消失することを確認した。異常の結果から、AZTの代謝物が誘発するBystander効果は、細胞間接着装置を介するものであることが明らかとなった。
ペトリネットに基づく離散事象系の設計

本研究はすでに、ペトリネットのサブクラスである条件/事象ネットに対して、設計問題の定式化に関する一つの提案を行うとともに、その問題に対する一つの解法を与えた。本研究では、この定式化と解法に基づいて、ペトリネットの設計手法の開発を目的に研究を進めた結果、次の知見を得た。1.本研究で以前定式化した条件/事象ネット設計問題に対して、その解全体の集合の性質を明らかにした。そして、この結果と以前に提案した解法(一つの解を求める方法)をもとに、その解全体の集合を求める一つの方法を示した。(計測自動制御学会第15回離散現象システム研究会)2.条件/事象ネット設計問題での考察をもとに、ペトリネット設計問題を定式化し、この問題が可解であるためのいくつかの条件を明らかにした。また、その結果に基づいてペトリネット設計問題を解くための一つの指針を示した。(計測自動制御学会第15回離散現象システム研究会)2.でペトリネット設計問題の解法について一つの指針を示したが、この考え方をもとに実用的な解法を開発することが当面の課題である。また、1.の結果はペトリネット設計問題の解く際に利用することができる。今後の研究は、上記の2.の未解決の問題について考察を進めるとともに、次のことを行う予定である。1.ペトリネット設計問題に関する結果に基づいてペトリネット設計システムの作成を行い、開発した手法の妥当性を検討する。2.1.で作成したペトリネット設計システムを実際のシステム(シーケンス制御系)の設計に適用し、このシステムの有効性を検証する。