hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インフラマソームを活性化する内因性リガンドの探索・同定とその病理学的意義の解明

リガンドの探索を続ける。384穴プレートに雑多な細胞共雑物から分画した成分の分析をつづける。同時に、コムギ無細胞蛋白質合成によって合成できたインフラマソームを雑多な細胞共雑物と一定時間インキュベートさせ、ストレプトアビジン結合アガロースビーズによって共沈させ、SDS-PAGEや2D-SDS-PAGEで展開し、リガンド候補分子を質量分析装置によって同定する。また、リガンド候補分子に対する抗体の作成と、インフラマソームの結晶化を試み、構造解析を行う。研究が当初計画どおりに進まない時の対応:1)インフラマソームを活性化するリガンドが高分子の蛋白質でないため、SDS-PAGEや2D-SDS-PAGEで展開して同定できない可能性が考えられる。対応策として、透析、限外濾過、オープンカラムクロマトグラフィー、高圧液体クロマトグラフィー、などで分画して、低分子成分を分画していく。実際にリガンドがすべて蛋白質以外の低分子化合物であった場合、平成25年度の研究計画である抗体の作成やmRNAの検出は望めないため、プローブは、発見したリガンドに反応する特異的プローブ(糖鎖に対するレクチンなど)に計画変更を考える。2)リガンドの同定ができないために、その後のプローブによる病理組織学的解析ができないことが予想される。対応策として、インフラマソームの試験管内再構成系が確立できたことから、この複合体そのものに対する抗体を作成し、インフラマソーム活性化の意義を病理組織標本において解析する。3)インフラマソームの結合部位の結晶化による構造解析ができないことが予想される。リガンドのない状態で結晶化する疾患特異的インフラマソームの構造解析に目的を変更する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
仁和寺所蔵典籍の研究

仁和寺は、仁和4年(888)に宇多天皇が平安京北西郊外の地に創建し、皇族出身者が御室御所を営む門跡寺院の筆頭の地位を江戸時代末まで保った大寺院である。同寺には貴重な聖教・仏教典籍、寺史に関する典籍・記録・古文書とは別に、207箱に及ぶ膨大な一般典籍が「書籍」として伝来しているにもかかわらず、その目録は未だに公刊されていない。本研究においては、仁和寺から協力を受け、4年間の期間中に16次にわたり、書籍の箱23箱について調査した。文学書では、『源氏物語』の写本と同書の注釈書(写本・版本)、『伊勢物語』の写本・版本と同書の注釈書の版本など、歴史書では、『日本書紀』の写本・版本、『類聚国史』の写本・版本などの編纂史書、『小右記』『台記』『玉葉』などの古記録の写本など、法制書では、『延喜式』『令義解』の版本、『令集解』の写本など、有職故実書では『三條中山口伝』『吉部秘訓』『桃花蘂葉』の写本、『江家次第』の版本など、陰陽書では『五行大義』『〓〓内伝』の版本など、天文暦学書では『天文図解』『宣明暦』『仏国暦象編』の版本などが存することを確認した。これらの諸典籍について、それぞれの形状、料紙、法量、時代、保存状況、内容・奥書・刊記等について詳記する調査目録を作成した。仁和寺が所蔵する一般典籍が「書籍」群中のものに限定されないことは、『医心方』その他の国宝・重要文化財指定品の存在から見ても当然のことであるが、「聖教」として伝来しているものの中にも一般典籍に分類できるものが少なくない。その一つである重要文化財黒塗手箱聖教に収められている『系図』は、系図研究の根本史料である『尊卑分脈』との比較研究上貴重な書物であるので、本研究では関口力が同書の研究と翻刻を行った。角田研究代表者の全体統括,山中研究分担者の調査統轄の下,仁和寺所蔵典籍のうち,歴史書を主対象とする調査を5回(平成14年7・10・12月,15年2・3月),のべ30日実施した。書籍第153・156・157・159・161箱の5箱の悉皆調査と,『系図』(黒塗手箱甲下段三所収).,『承久三年、四年日次記残闕』(重要文化財)の熟覧調査を行った。悉皆調査では,第153箱に『類聚国史』の版本,第156箱に『大鏡』『増鏡』『今鏡』の版本,第157箱に『新板大系図』の版本,第159箱に『典薬寮官人歴名』(古写本)と系図類などく新写本,版本),第161箱に『小右記』『山椀記』『明月記』などの古記録の新写本が収められていることを確認した。この調査によって得た資料(調書及び写真)を研究所に持ち帰って整理し,本文と書写・校合奥書及び刊記の両面から,今日まで知られている代表的な翻刻文と比較検討しつつ,データベース化作業を行った。

熟覧調査については,黒塗手箱『系図』の記載内容が新訂増補国史大系本『尊卑分脈』頭注と合致するばかりでなく,貴重な歴史研究資料として全文翻刻する必要があること,『承久三年、四年日次記残闕』の表装が本来の本文配列を大きく損なう形でなされており,『仁和寺日次記』との関係をも含めて考察すべきことを確認した。黒塗手箱『系図』の全文翻刻作業は,関口研究分担者が平成15年度中に刊行される予定の『仁和寺研究』第4輯での発表開始を計画している。角田研究代表者の全体統括,山中研究分担者の調査統轄の下,仁和寺所蔵典籍のうち,法制書で有職故実書を含む)を主対象とする調査を4回(平成15年5・11月,16年2・3月),のべ24日実施した。書籍第151・154・162・175・177箱の5箱を悉皆調査。さらに『系図』(黒塗手箱甲下段三22号。重要文化財)の熟覧調査を行った。悉皆調査については,第151箱に『日本後紀』を除く五国史の版本,第154箱に『類聚国史』の写本,第162箱に『台記』の写本,第175箱に『延喜式』『禁秘抄』『名目抄』の版本,『朝野群載』『内局柱礎抄』『飾抄』『吉部秘訓抄』の写本,第177箱に『江家次第』『有職問答』『職原抄』の版本,『桃花蘂葉』『名目抄』の写本が収められていることを確認できた(写本はいずれも新写本)。この調査によって得た資料(調書及び写真)を研究所に持ち帰って整理し,本文及び書写・校合奥書の両面から,今日まで知られている代表的な翻刻文と比較検討しつつ,データベース化作業を行った。その記載内容が新訂増補国史大系本『尊卑分脈』頭注と合致するばかりでなく,歴史研究資料として貴重な黒塗手箱『系図』については,関口研究分担者が「仁和寺本『系図』の研究・翻刻」と題して調査研究成果の発表を開始した。その他に仁和寺所蔵本『仁和寺日次記』『台記』『朝野群載』についての知見を深めるために古藤研究分担者が東京大学史料編纂所,仁和寺旧蔵典籍について調査するために同研究分担者が国立歴史民俗博物館に出張調査を行った。角田研究代表者の全体統括,山中研究分担者の調査統括の下,仁和寺所蔵典籍のうち,文学書を主対象とする調査を5回(平成16年7・10・12月,17年2・3月),のべ30日実施した。書籍第122129箱の8箱の悉皆調査と『系図』(黒塗手箱甲下段三22号。悉皆調査については,第122箱に『源氏物語』の写本,第123箱に『湖月抄』の版本,第125箱に『萬水一露』の版本,第126箱に『伊勢物語』の写本・版本,『河海抄』・『花鳥餘情』の写本,『落窪物語』の版本,第127箱に『宇治拾遺物語』・『土佐日記』・『宇津保物語』・『狭衣物語』・『十六夜日記』の版本,『増鏡』の写本,第129箱に『保元物語』・『平治物語』の写本,『平家物語』・『源平盛衰記』の版本が収められていることを確認できた(写本はいずれも新写本)。この調査によって得た資料(調書及び写真)を研究所に持ち帰って整理し,本文及び書写・校合奥書の両面から,今日まで知られている代表的な翻刻文と比較検討しつつ、データベース化作業を行った。その記載内容が新訂増補国史大系本『尊卑文脈』頭注と合致するばかりでなく,歴史研究資料として貴重な黒塗手箱『系図』については,関口研究分担者が「仁和寺本『系図』の研究・翻刻」と題する調査研究成果の発表を継続した。同分担者は,仁和寺本『系図』と関連の深い『帝皇系図』(尊経閣文庫蔵)、『諸家系図』(宮内庁書陵部蔵)についての知見を深めるために,それぞれの所蔵機関に出張調査を行った。角田研究代表者の全体統括の下,仁和寺所蔵典籍の実地調査を2回,のべ12日実施した(平成17年6・9月)。主対象とした自然科学系書目は書籍第184箱所収の諸書で,陰陽易学書として『五行大義』,『〓〓内伝』,『易学啓蒙』,『太極図説諺解』,『卜筮元亀』,『天易霊通章』,『梅花心易掌中指南』(いずれも版本),天文暦学書として『天文図解』,『宣明暦』,『仏国暦象編』,『授時暦経』,『暦学正蒙』,『古暦便覧』(いずれも版本),医学書として『運気論奥疏鈔』(版本)などが収められていることを確認できた。平成1416年度に所在を確認しながら調査できなかった書目としては,歴史書として第160箱の『玉葉』(写本),法制書として第173箱の『延喜式』(版本),第174箱の『令義解』(版本)
現場に即した作業ナビゲーションアプリ開発環境構築サイクルの確立

【研究目的】現在,学生が機械加工を行う現場には幾つかの課題がある.加工する工作物は多くの種類がありそれぞれさまざまな手順があるにもかかわらず,一様式の作業工程表や分厚いマニュアルしか存在しない場合が多い.作業によっては不要な工程も記されており,どの工程が必要で重要なのかを見極める力を必要としている.そのため手順や加工条件がわからず,作業時間の大幅なロスなどの問題がある.このような問題を解決するために,作業をアシストしてくれるアプリケーション(以下,アプリ)の開発おこなった.また本研究では,学生が自身の現場に合ったアプリを開発出来るように,作業ナビアプリ開発支援環境の構築・講習会の開催・講習会で開発した作業アプリやアイデアの回収,それらを利用してさらなる講習会の開催を行う,開発サイクルの確立をすることを最終目的とした.【研究方法】開発環境は[XCode]を使用し, iOSアプリを開発対象とした.基準となるべきアプリを数種類開発し,そのアプリの製作工程をマニュアル化した.作業ナビアプリ開発支援環境の構築にあたり,開発の難易度を下げるために開発対象を操作手順や応力計算など,一部の用途だけに限定し,使いたい機能だけをコピー&ペーストして組み合わせて作れるようにコードライブラリを用意した.機械の学生に限らず,アプリを開発したい人を募り,講習会を開催し個別指導も複数回行った.【研究成果】作業ナビアプリ開発支援環境の構築のため,作業ナビアプリを複数開発,その製作工程のマニュアルを作成,コピー&ペーストで作製できるライブラリの構築も行った.今年度は講習会を2回,個別レッスンも複数回行い,本研究の目的である作業ナビアプリ開発支援環境の構築,講習会の開催,講習会で開発した作業アプリやアイデアの回収といった,開発環境構築サイクルの確立を行った.【研究目的】現在,学生が機械加工を行う現場には幾つかの課題がある.加工する工作物は多くの種類がありそれぞれさまざまな手順があるにもかかわらず,一様式の作業工程表や分厚いマニュアルしか存在しない場合が多い.作業によっては不要な工程も記されており,どの工程が必要で重要なのかを見極める力を必要としている.そのため手順や加工条件がわからず,作業時間の大幅なロスなどの問題がある.このような問題を解決するために,作業をアシストしてくれるアプリケーション(以下,アプリ)の開発おこなった.また本研究では,学生が自身の現場に合ったアプリを開発出来るように,作業ナビアプリ開発支援環境の構築・講習会の開催・講習会で開発した作業アプリやアイデアの回収,それらを利用してさらなる講習会の開催を行う,開発サイクルの確立をすることを最終目的とした.【研究方法】開発環境は[XCode]を使用し, iOSアプリを開発対象とした.基準となるべきアプリを数種類開発し,そのアプリの製作工程をマニュアル化した.作業ナビアプリ開発支援環境の構築にあたり,開発の難易度を下げるために開発対象を操作手順や応力計算など,一部の用途だけに限定し,使いたい機能だけをコピー&ペーストして組み合わせて作れるようにコードライブラリを用意した.機械の学生に限らず,アプリを開発したい人を募り,講習会を開催し個別指導も複数回行った.【研究成果】作業ナビアプリ開発支援環境の構築のため,作業ナビアプリを複数開発,その製作工程のマニュアルを作成,コピー&ペーストで作製できるライブラリの構築も行った.今年度は講習会を2回,個別レッスンも複数回行い,本研究の目的である作業ナビアプリ開発支援環境の構築,講習会の開催,講習会で開発した作業アプリやアイデアの回収といった,開発環境構築サイクルの確立を行った.
食品のおいしさ評価を目指した味覚・嗅覚計測システムの創製と感性情報データとの融合

食品製造企業において,自社製品の品質評価や,他社製品との差別化を検討することは大変重要である。特に食品のおいしさは,各メーカー独自の官能検査により評価されている。しかし,この官能評価法は個人の主観や嗜好が少なからず反映され,科学的な根拠としての取扱いが非常に困難とされている。また,検査を行うパネラーの確保や育成に多くの時間を要するなど,解決すべき課題が数多く残されている。これらの状況から,製造した食品を客観的に分類・数値化する方法の確立が急速に求められている。本研究では,比較的廉価で従来から企業において利用されることの多い理化学機器を複数用い,得られた測定データを統計的に処理するシステムの構築を行った。これにより,官能検査の代替,もしくは,パネラーをサポートする情報に利活用できれば,安定した評価へ繋がりパネラーの負担軽減が邁進すると考えられる。本年度は,この作製した計測システムにより嗜好飲料の分類を検討した。本実験では,市販されている10社のペットボトル飲料を用いた結果、廉価な理化学機器を多数用いて,嗜好飲料を測定し,統計的情報処理手法を施すことで迅速・簡易に分類出来ることを示唆できた。これらのことから、食感性モデルの構築に向けての指針が出来たため、コンパクトで精度の良いセンサデバイスの最適設計へ進展し、脳内情報処理プロセスのモデリングや、食行動を形成するメカニズムの新たな方策案を導き出すことが出来た。食品製造業において現在、迅速かつ正確に味の評価を行うパネラーの確保や育成など、解決すべき事項が未だ数多く残されている。このような状況から、食品の味を客観的に分類・数値化する計測評価システムの確立が喫緊の課題である。そこで今年度は、理化学機器を複数用い、得られた測定データを統計的に情報処理するシステムの構築を行った。このシステムにより風味調味料である“だし"の分類を検討した。市販の風味調味料の“だし"をサンプルとして、食品企業2社から製造販売されている合計7種類を用いた。内訳は、かつお風味の4種類(1A社かつお、2A社かつおCa添加物、3A社かつお減塩タイプ、4B社かつお)、こんぶ風味の2種類(5A社こんぶ、6B社こんぶ)、いりこ風味の1種類(7A社いりこ)である。顆粒サンプルの“だし"は、脱イオン水に溶解し、市販風味調味料“だし"のパッケージ裏に書かれている目安と同様に0.667%の濃度に希釈した。これらの風味調味料“だし"水溶液について、測定原理の異なる異種センサにより11項目(透過率、pH、電気伝導率、密度、粘度、糖度、塩分濃度、4種類のイオン濃度)の測定を行った。その結果、異なる会社の製品でも、かつお・こんぶなど、風味が同じものは同じグループに分類されることが分かった。また、4つあるかつお風味“だし"の中でも、カルシウムなどの成分が添加されていたり、塩分を抑えるために代わりの成分が添加されていたりすると、添加されていない風味調味料“だし"とは異なるグループに分類されることが明らかとなった。このように“だし"の分類や評価に有効な手法となり、センサシステム構築に向けた基礎データの取得ができた。日本料理では、コンプでだしを取った後に、かつおのだしと混ぜ合わせることが多くある。これはうま味に相乗効果があるためである。この効果は、たとえば、アミノ酸系のグルタミン酸と核酸系のイノシン酸とグアニル酸とを合わせると単独の時よりも非常に強いうま味を感じることを言う。本年度末まで、このような相乗効果の実験を機器システムにより行うことを予定していたが、非常に多くある基本データの取得に時間を費やしたため若干遅れを生じてている。また、理化学測定のみならず、アンケートによる調査・検討を企画していたが、質問表への参加者が少なく、官能検査を行うパネラーの育成においては、多くの時間を要したことも原因としてあげられる。本年度は,このシステムにより嗜好飲料である市販紅茶の分類を検討した。本実験では,市販されている3社のペットボトル紅茶を用いた。サンプルの紅茶は,タイプの違う11種(無糖,ストレート,レモン,アップル,ミルク)とした。これらの実験より,ミルクティー系,左上にフレーバーティー系,左下に添加物の比較的少ない無糖とストレートの紅茶と3つのグループに分類出来た。この結果は添加物の有無によるものとわかる。例えば,乳脂肪分の有無や,糖質の含有量の違いで分類のされ方に大きく影響が出ると考えられる。

以上のように廉価な理化学機器を多数用いて,嗜好飲料である紅茶を測定し,統計的情報処理手法を施すことで迅速・簡易に分類出来ることを示唆できた。昨年度の実験では,日本料理では、コンプでだしを取った後に、かつおのだしと混ぜ合わせることが多くある。これはうま味に相乗効果があるためである。この効果を定性的に分類することが出来た。本年度は,紅茶飲料にターゲットを絞り実験を行ったが,添加物の違いにより明確な差異を見出すことが出来た。これらのように多種多様な成分を含有する食品の理化学的データをリスト化する作業が順調に進んでいる。食品製造企業において,自社製品の品質評価や,他社製品との差別化を検討することは大変重要である。特に食品のおいしさは,各メーカー独自の官能検査により評価されている。しかし,この官能評価法は個人の主観や嗜好が少なからず反映され,科学的な根拠としての取扱いが非常に困難とされている。また,検査を行うパネラーの確保や育成に多くの時間を要するなど,解決すべき課題が数多く残されている。これらの状況から,製造した食品を客観的に分類・数値化する方法の確立が急速に求められている。本研究では,比較的廉価で従来から企業において利用されることの多い理化学機器を複数用い,得られた測定データを統計的に処理するシステムの構築を行った。これにより,官能検査の代替,もしくは,パネラーをサポートする情報に利活用できれば,安定した評価へ繋がりパネラーの負担軽減が邁進すると考えられる。本年度は,この作製した計測システムにより嗜好飲料の分類を検討した。本実験では,市販されている10社のペットボトル飲料を用いた結果、廉価な理化学機器を多数用いて,嗜好飲料を測定し,統計的情報処理手法を施すことで迅速・簡易に分類出来ることを示唆できた。これらのことから、食感性モデルの構築に向けての指針が出来たため、コンパクトで精度の良いセンサデバイスの最適設計へ進展し、脳内情報処理プロセスのモデリングや、食行動を形成するメカニズムの新たな方策案を導き出すことが出来た。食品のおいしさを「視覚化」するセンサシステムの開発には、測定原理の異なる機器による分析と、人の感覚に合わせたデータの解析がキーテクノロジーとなる。そのため、次年度は、味覚の数値化に向けて、“だし"単独味の測定を継続して行うことに留まらず、5つの基本味(甘味、塩味、酸味、苦味、うま味)と“だし"の混合水溶液の計測から、おいしさ評価の基本情報を獲得する予定である。さらに、データの取得のみでは、人の感じるおいしさを表現、もしくは、デジタル化するには困難を伴うため、近年多種多様な分野で注目されている機械学習技術の利活用を検討している。このテクノロジーは、人が経験によって学習するのと同様、人工知能が大量のデータを処理する中から、ルールや知識を学習するというものであるため、おいしさを認識するシステムには不可欠であると考えられる。昨年度までのデータをもとに多変量解析やニューラルネットワーク等の機械学習により評価を行う予定である.当初予定していた機器を購入する上で、基礎データの取得に想定以上に時間を要したため、選定が遅れた。また、学内研究予算や外部資金を有効に活用したため、科研費の使用を次年度に見送った。
音響レンズを用いたカテーテル型超音波診断・治療用探触子開発の基礎研究

"音響レンズを用いたカテーテル型超音波診断・治療用探触子開発の基礎研究"に関して、平成19年度は以下に示す研究項目につき研究した。(A)水中音響レンズの設計と製作まず、レンズの設計技術の概要を把握するために、光学系レンズ設計ソフトにより、音響レンズを設計した。そして、この設計に基づき、非球面形状の水中超音波レンズをアクリル材で製作した。ここでは、取り扱いを簡単にするため、中心周波数を1MHz、直径を200mmとした。このレンズを恒温水槽中に設置し、発振器と広帯域ハイドロフォンを用い、測定精度50ミクロンで3次元精密音場測定を行った。この結果、光学系設計ソフトの音場特性、PE法による解析結果は、音圧分布の実測値と一致することを確認した。(B)擬似生体ファントムを用いた超音波照射時の温度分布の推定と計測実験FDTD-HCE法を用いた精密温度推定法の開発研究を行った。さらに、JIS規格に準拠した寒天ファントムに擬似骨を密着させたファントムを製作し、超音波照射によるファントム内の温度上昇を計測した。この結果、精密温度上昇推定法による数値と、実測結果が良く一致することを認した。これらの研究結果は、日本超音波医学会誌や日本応用物理学会誌等で報告した。"音響レンズを用いたカテーテル型超音波診断・治療用探触子開発の基礎研究"に関して、平成18年度は以下に示す研究項目につき研究した。そして、この設計に基づき、3枚のレンズからなる複合型水中超音波レンズをアクリル材で製作した。この複合型レンズを恒温水槽中に設置し、発振器と広帯域ハイドロフォンを用い、測定精度50ミクロンで3次元精密音場測定を行った。この結果、光学系設計ソフトよりも、申請者らの波動法を用いるソフトの法が、音圧分布の実測値と一致することを確認した。(B)生体内での音圧分布・温度分布の精密な推定とその検証並列計算による精密温度上昇推定法の開発を行った。この結果、従来の計算速度より約1桁速い計算速度を得ることができた。さらに、工業規格に準拠した擬似寒天ファントムを製作し、超音波照射によるファントム内の温度上昇を計測した。この結果、精密温度上昇推定法による数値と、実測結果が良く一致することを確認した。これらの研究結果は、日本応用物理学会誌等で報告した。(B)模擬生体ファントムを用いた超音波照射時の温度分布の推定と計測実験FDTD-HCE法を用いた精密温度推定法の開発研究を行った。さらに、JIS規格に準拠した寒天ファントムに模擬骨を密着させたファントムを製作し、超音波照射によるファントム内の温度上昇を計測した。この結果、温度推定法による数値と、実測結果が良く一致することを確認した。これらの研究結果は、日本超音波医学会や日本応用物理学会誌等で報告した。
基礎構造分析に基づいた近世漆塗製品の保存処理及び形態・組成に関する研究

近世の漆塗製品について、1樹種同定、塗膜構造分析、EPMAによる塗膜構造の元素分析、X線CTによる漆塗製品の断面画像解析などを行い、基礎構造の情報を蓄積する。2その上で、トレハロース含浸法で保存処理した漆塗製品の仕上がり具合と基礎構造に関連性がみられるのか調査し、より適切な保存処理条件の確立をめざしていく。3併せて基礎構造を元にした、近世仙台城の漆塗製品の型式学的特徴、変遷や質の変化を考察する。
脳におけるリポタンパク受容体の機能解析

リポタンパク受容体のリガンドであるアポEは古くからアルツハイマー病発症と密接に係わっていることが知られ、アポEの3つあるアイソフォームの一つであるアポE4はアルツハイマー病の危険因子として知られている。しかし、脳内における機能は殆ど解っていない。本研究は脳におけるリポタンパク受容体の機能解析を通して、脳神経系におけるアポEの役割やアルツハイマー病との関連を明らかにすることを目的としている。アポEの脳内における機能を解析する目的で、アポE/VLDLR/ApoER2を欠損するトリプルノックアウト(TKO)マウス又はLDLR/VLDLR/ApoER2を欠損するトリプルノックアウト2(TKO2)マウスを作製した。TKO及びTKO2マウスではDKOマウス(VLDLR/ApoER2)に比べ、明らかに海馬の層構造形成異常が亢進していた。DKOマウスの約20%は生後3ヶ月以上生存するが、TKO及びTKO2ではほぼ4週間以内に死亡する。これらマウスの直腸温の解析から、TKO及びTKO2マウスに見られる低生存率は著しい体温の低下によるものであることが示唆された。TKOやTKO2マウスでは他の遺伝型を持つマウスと比較して著しく高い血中コレステロール値を示したが、血中リポタンパクの解析から、これらのマウスに見られる高コレステロール血漿は脳形成の異常によるものではないことが示された。VLDLR(+/-)/ApoER2(-/-)マウスでは海馬CA1領域及びCA3領域のリボン部分の錐体細胞層が2層に分離しているが、アポEがさらに欠損する(ApoE(-/-)/VLDLR(+/-)/ApoER2(-/-))ことで錐体細胞層が1層に回復した。一方小脳や大脳皮質においては、アポEの有無による違いは全く見出せなかった。これら結果は、アポEがCA1領域及びCA3領域の錐体細胞に局在するVLDLRに特異的に結合していることを示した。また、LDLR/ApoER2マウスの解析から、LDLRはVLDLRやApoER2に比べ弱いながらも大脳皮質と海馬に於いてreelin受容体としても機能しているが、アポEに対する受容体としての機能は見出せなかった。一方、リポタンパク受容体を欠損した海馬ニューロンにおける血清β-VLDLの取り込みは、VLDLR欠損ニューロンではコントロールと比較して変化はなく、むしろLDLR欠損ニューロンで著しく減弱していた。現在、ヒト・ApoE2、E3又はE4のcDNAを組み込んだアデノウイルスを作成し、これらをApoEノックアウトマウスより調製したアストロサイト初代培養系で発現させ、この培養上清から調製したApoE-HDLの神経細胞への取り込みや神経細胞に対する毒性を検討している。
2000 - 2018年の児童青少年演劇の理念、内容、特徴

戦後、日本の児童演劇の中心は、新劇の劇団や児童演劇の劇団が担ってきた。しかし21世紀に入ってから、一般的には大人の観客を対象に劇を創作している劇団ー小劇場運動の流れの中から出てきた現代演劇の劇団の中からも、子どもの観客のための劇を手がける劇団が数多く登場するようになっている。そこで、本研究は、21世紀の児童演劇の専門劇団と現代演劇の劇団が創作する児童演劇の内容や創作方法を調査し、両者の間にある差異や隔たりを解明することを目的とする。続いて、その差異や隔たりを乗り越え、同分野を多くの劇団に開かれた分野にしていくべく、両者の間に児童演劇に関する共通理念や共通言語を形成していくことを試みる。
誤り概念の体系に基づく看護思考法診断学習支援システムの構築

誤りは,タスクの遂行にとって妨げだが,学習にとって理解を深める重要な契機である.病院看護師が患者・家族の価値と医療の価値の間で「答えのない問題」について考えるとき,自らの思考の誤りを自分で診断できることが肝要である.診断のために思考を表現した上で,どのように誤りに気づけるのか?どのように理解が深められるか?その指導はどのような教材によって支えるべきか?に答えるべく,本研究は,病院組織と連携して,思考の誤りの体系化を基礎として,思考の誤りを自ら認識し,それを学習資源として自ら学ぶ力を育成する手法を構成する.このために,まず,看護思考オントロジーを構築し,学習指導モデルを構成して,学習支援システムを開発し,看護思考誤りの事例ベースの充実を達成する.思考の誤りを過去の看護事例と関連づけながら系統立てて学び,例えば,医療者間の申し送りをより有意義にでき,また,患者・家族とのコミュニケーションを自ら診断・修正できるようになると期待できる.申請者らが行った看護師向けの思知表現を用いた教育実践で収集された,看護思考ケース(100ケース)と,その添削データを分析し,看護思考誤りのオントロジーを構築した.オントロジーの構築にあたっては,思考誤りの特性・誤りの気づきやすさ(その理由),誤りの同定方法に関する概念を峻別し,誤りを学習資源とする学習指導法の基礎とした.また,誤り同定法の教示方法,例示,演習の標準的構成をモデル化に向け,設計に着手した.段階的な学習目標の設定と,それに対応した誤り同定方法の難易度を考慮した演習課題の配列を行い,第1版を構成した.看護組織との連携を元に,看護思考誤りオントロジーの構築,および,学習指導モデルの構成,学習支援システムの設計,教育効果の評価・看護思考誤りの事例メールの充実化に向けた体制の整備を実施した.引き続き,看護病院組織と連携して,看護思考誤りオントロジーを構築する.また,病院の実践を元に,学習指導モデルを作成,また,学習支援システムの設計に着手する.最後に看護思考誤りの事例ベースを構築するため,スキーマの設計に着手する.誤りは,タスクの遂行にとって妨げだが,学習にとって理解を深める重要な契機である.病院看護師が患者・家族の価値と医療の価値の間で「答えのない問題」について考えるとき,自らの思考の誤りを自分で診断できることが肝要である.診断のために思考を表現した上で,どのように誤りに気づけるのか?どのように理解が深められるか?その指導はどのような教材によって支えるべきか?に答えるべく,本研究は,病院組織と連携して,思考の誤りの体系化を基礎として,思考の誤りを自ら認識し,それを学習資源として自ら学ぶ力を育成する手法を構成する.このために,まず,看護思考オントロジーを構築し,学習指導モデルを構成して,学習支援システムを開発し,看護思考誤りの事例ベースの充実を達成する.思考の誤りを過去の看護事例と関連づけながら系統立てて学び,例えば,医療者間の申し送りをより有意義にでき,また,患者・家族とのコミュニケーションを自ら診断・修正できるようになると期待できる.申請者らが行った看護師向けの思知表現を用いた教育実践で収集された,看護思考ケース(100ケース)と,その添削データを分析し,看護思考誤りのオントロジーを構築した.オントロジーの構築にあたっては,思考誤りの特性・誤りの気づきやすさ(その理由),誤りの同定方法に関する概念を峻別し,誤りを学習資源とする学習指導法の基礎とした.また,誤り同定法の教示方法,例示,演習の標準的構成をモデル化に向け,設計に着手した.段階的な学習目標の設定と,それに対応した誤り同定方法の難易度を考慮した演習課題の配列を行い,第1版を構成した.看護組織との連携を元に,看護思考誤りオントロジーの構築,および,学習指導モデルの構成,学習支援システムの設計,教育効果の評価・看護思考誤りの事例メールの充実化に向けた体制の整備を実施した.引き続き,看護病院組織と連携して,看護思考誤りオントロジーを構築する.また,病院の実践を元に,学習指導モデルを作成,また,学習支援システムの設計に着手する.最後に看護思考誤りの事例ベースを構築するため,スキーマの設計に着手する.
効率的な資源循環に向けた静脈物流における共同輸送の課題構造に関する研究

廃棄物リサイクルの過程では高い輸送コストが制約であるため、静脈物流の特徴に適した効率化方策として共同輸送が検討されているが、実際の事例は少数に留まっている。本研究は、静脈物流の実態を把握するとともに、実際の検討事例の分析を基に共同輸送の実現に向けた課題と成功要因の抽出を図ることを目的とした。問題構造化手法を通じて各主体の問題認識を整理分析した結果、成功事例に共通する環境要因として、事業規模が大きいこと、関係する運送事業者数が比較的少数であること等の条件が挙げられた。主体間の利害関係に着目した分析では、共同輸送のインセンティブを内部化することの重要性が示唆された。平成24年度は、まず、動脈物流と比較した場合の静脈物流の特性について、国土交通省が集計・公表している全国貨物純流動調査(2005年、2010年)のデータを用いて、輸送距離、輸送ロット、輸送機関選択の観点から分析を行った。廃棄物の輸送に係る課題に関して、既往研究で明らかになった業態の特徴について、最新のデータにおいても結果の再現性が認められ、依然として廃棄物輸送の非効率性などの課題の存在が確認された。静脈物流の実情として、共同輸送はほとんど実施されていない状況であるが、その背景理由と課題について、事例調査を実施した。本年度は、(社)ビジネス機械・情報システム産業協会の静脈物流委員会が実施しているビジネス機械の回収機交換システム、国土交通省が中心となって検討した首都圏建設副産物における小口巡回共同回収システムを事例として、政府関係者、建設廃棄物協同組合などの事業団体、排出事業者、収集運搬事業者にヒアリングを実施した。その結果、静脈物流の特性として、廃棄物処理に関する規制、収集運搬業界の零細性が固有の課題として確認された。静脈物流では廃棄物の適正処理の観点から廃棄物処理法の規制を受け、共同輸送では、特に積み替え保管施設の設置にあたり、各自治体の許可を得る必要があること、原則として、収集運搬業者は廃棄物の収集運搬を第三者に再委託できないなどのことから、動脈物流では主要な問題とならない法規制の面がネックであることが確認された。また、廃棄物輸送事業者は、地域に密着した小規模な業者が多く、これらの事業者にとっては輸送の共同化により結果的に業務が縮小し、個々の事業者では共同輸送に参加するメリットが少ない点が明らかになった。また、二つの事例の比較から、廃棄物の種類及び業界によって共同輸送の課題は異なってくるものと考えられ、廃棄物の種類・業界特性に応じた類型化の必要性が示唆された。本年度は、静脈物流に係る共同輸送の成否の要因と課題の整理を目的とし、行政主体の社会実験等に係る調査を追加的に実施し、問題構造化手法により、廃棄物の種類や運搬主体の差異にも考慮を加えながら、成功・失敗の要因と課題の構造化を行った。前年度までの調査では、成功事例としての回収機交換システムについて、成功要因の一つに廃棄物処理法の規制上のメリットという固有事情が存在したため、本年度はより広範に事例調査を実施した。近年、小規模ながら共同輸送の社会実験に至った東京都の事例を調査したほか、廃棄物対策に係る実務担当者間で代表的事例として共通認識のある札幌市の共同輸送が成功例として判明し、あわせて調査した。結果について、事例横断的に課題とステークホルダー間の関係性を整理し構造化を図った結果、主な成功要因として、共同輸送による費用削減メリットの内部化が導かれた。回収機交換システムでは、回収・運搬する製造者自らが運搬コストを負担しており、また、札幌市の事例でも、料金設定に責任を有する市・公社が運搬を管理しており、効率的運搬のインセンティブが内在化されている。同時に運搬の委託者の規模が大きく運搬コストの価格交渉力を有したことも挙げられる。これに対応し、成功に至らない事例の課題としては、市場分割及び地域独占による市場性の欠如が挙げられる。これらは構造的要因であり、事例の汎用性は限定的だが、例えば排出者側の協働による価格交渉力の向上による市場化の方向性が考えられ、今後実証事業等の検討の際に、需要側へアプローチを転換する必要性が示唆された。また、行政が関与した事例において、公的ルールの整備により運搬者側の負担軽減と共同化の橋渡しが促されることが示唆された。全体的には共同輸送事例の蓄積の乏しさや固有事情の影響の大きさが明らかとなったが、地方行政等の公的主体が中心となった知見の共有が重要と考えられる。廃棄物リサイクルの過程においては、輸送に要するコストが高いため、資源・エネルギー面での制約が課題になっている。本研究は、廃棄物の回収・輸送を指す静脈物流の実態把握を行うとともに、特に、排出者から中間処理施設又は中間集積拠点へ向かうまでの静脈物流の効率化のため、共同輸送の実現にあたっての実務的課題・要因を構造化し、課題解決のための方策を検討することにある。

本研究は、(1)静脈物流に関わる事業者の産業規模、産業構造及び利害関係者の実態把握、(2)静脈物流における共同輸送の実施状況、動脈物流との比較、(3)共同輸送の形態の実態把握、(4)成功及び失敗した事例について、要因と課題の抽出、(5)それぞれの要因及び課題の構造化、(6)課題が解決された場合、どの程度の効率化が図られる可能性があるのか、という6点を明らかにするのを目的としている。平成23年度の計画として(1)(3)の実施を予定であったが、平成23年8月より研究代表者は産前産後休暇及び育児休業を取得したため、平成23年4月8月は(1)(3)の文献調査及び関連資料収集までを実施した。具体的には、産業廃棄物処理の実務及び廃棄物処理の法令に関する行政資料等の収集を行い、制度面、政策面での基礎的な情報の整理・確認を行うとともに、(1)のために必要な統計資料、個別企業データ等の収集、(2)及び(3)に必要な動脈物流の事例の収集及び現地調査、静脈物流への当てはめの検討を行った。平成24年度は、延長申請以前に23年度に予定していた1静脈物流に関わる事業者の産業規模、産業構造及び利害関係者の実態把握、2静脈物流における共同輸送の実施状況、動脈物流との比較、3共同輸送の形態の実態把握、という3点についてヒアリングを中心に、調査を実施した。国土交通省が集計・公表している全国貨物純流動調査(2005年、2010年)のデータを用いることにより、動脈物流と比較しながら、静脈物流の特性と輸送実態を定量的に分析した。また、(社)ビジネス機械・情報システム産業協会の静脈物流委員会が実施しているビジネス機械の回収機交換システム、国土交通省を中心として検討した首都圏建設副産物における小口巡回共同回収システムを事例として、関係者へのヒアリングより、静脈物流における共同輸送の実態、関係する事業者等の利害関係者、共同輸送の推進における課題などについて実態把握を行った。平成23年4月8月においては当初予定通り、ヒアリング調査のための資料収集と文献調査を実施。その後、研究代表者が平成23年8月より平成24年3月まで、産前産後休暇及び育児休業を取得したため、当初同期間において計画していたヒアリング調査を実施することが出来なかった。平成25年度は、延長申請以前に24年度に予定していた分析等を行うこととし、ヒアリング及び統計調査等により得たデータ、分析結果について、より詳細な考察を加えることとする。なお、ヒアリングに関しては、課題の検証の過程において必要を生じた場合には今後も追加的に行う見込みである。平成24年度は、主な共同輸送の実施主体についてヒアリングを行ったところであるが、日本における静脈物流の全体像を把握できたとは言いがたいため、事例の全国網羅的な把握などマクロな視点からの調査を継続して行い深堀する。考察においては、まず、成功及び失敗した事例について、要因と課題の抽出を行う。ヒアリングの結果、成功・失敗を単純に判断することは難しいことが明らかになったが、共同輸送を検討した結果として実現に至ったかどうか、取り組みがどの程度の期間継続してなされたか、どれほどの範囲の関係者に波及したか、などの観点から評価することとする。次に、それぞれの要因及び課題の構造化を行う。
低コスト発電形波力発電の研究

発電単価20円/kWHを目標として、沿岸固定振り子式波力発電の研究を続けてきた。海域運転の波浪エネルギー取得効率〉50%が判明し、これより発電單価27円/kWHが試算された。しかし低気圧通過に伴う異常海象に遭遇し、振り子折損という事故を経験した。今年度は、波力発電装置の耐波浪性の向上研究を含めつぎを研究した。(1)振り子の折損原因調査と振り子の改造折損に至った直接原因は、振り子がストッパーに衝突する際に発生した衝撃力の大きさにあると考えられたので、この軽減策と振り子の強度向上策を実施した。ショックアブゾーバを自動車タイヤ8本組合せから空気入防舷材に交換するなどし、衝撃力の78%を低下できた。折損部の材質と形状を変更することにより、強度を200%とした。この改造を昭和60年11月末に完了し運転を再開した。(2)波力エネルギー取得効率向上の研究昭和59年度に完成した4号機モデルを用い、実用回路(非線形負荷組合せ)の特性につき実験的に研究した。またダイナミックシミュレーションの数値解析から、比較的等価性のある結果をえた。これらから、実用回路における最適運転の條件を明らかにした。ただし、この條件を同時にすべて満足することは容易でなく、最適設計手法の確立は今后の課題である。(3)耐波浪性の向上に関する研究波浪エネルギーのネガティブ利用による耐波浪性向上の可能性につき、小形水槽による5号機モデルを試作し実験した。この結果、水室内に適当なリフレクターを設置すれば、振り子に働く波浪圧力は、大浪波時のみ減殺されること、振り子下端に翼状板を追加することにより、減殺効果が増すばかりでなく常時の取得効率は改善されることなどのユニークな知見がえられた。
低原子価ニオブ化合物を用いた均一系触媒反応

低原子価前周期金属-アルキン化合物は有機合成上有用な反応剤であり、これまでに低原子価チタンやジルコニウムと種々の求電子剤との反応による炭素-炭素結合生成反応が報告されている。しかし、熱的に安定な低原子価種である低原子価ニオブ化合物を用いた有機合成反応への応用例は非常に少ない。これまでの研究において我々は、NbCl_5から容易に合成可能な低原子価ニオブ種であるNbCl_3(DME)錯体を用い、脂肪族ケトンと芳香族アセチレンとの反応を行なうことにより、ニオブ-アルキン化合物を経由する反応が進行し、高収率かつ高選択的に1,1,2-三置換インデン誘導体が得られることを見出すとともにニオブ-アルキンとアリールヨウ化物とのクロスカップリング反応を見出した。平成18年度の研究において我々はNb (OEt)_5とi-PrMgClから発生する新規低原子価ニオブ種にアルキンを反応させることによって(アルコキシニオブ)-アルキン化合物が効率よく得られることを報告している。平成19年度は得られた新規低原子価ニオブの有機合成反応剤としての利用を検討するため種々の求電子剤との反応を行った。結果、アルデヒド、ケトン、アリルハロゲン化物などの求電子剤を反応させることにより、対応する四置換アルケンが1:1あるいは1:2付加物として得られることがわかった。さらに、平成19年度は、触媒量の三塩化ニオブを用い、アルゴン雰囲気のもと、tert-ブチルアセチレンと種々の末端アルケン類をジクロロエタン中にて反応させることにより、二分子のアルキンと一分子のアルケンによるクロス【2+2+2】付加環化が進行し、1,3-シクロヘキサジエン誘導体が高選択的に得られることも併せて見出した。チタンやジルコニウムに代表される、低原子価前周期遷移化合物は炭素-炭素結合生成反応など様々な有機合成反応に用いられてきた。しかし、低原子価ニオブ化合物を用いた有機合成反応への応用例は非常に少ない。これまでの研究において我々は、NbCl_5から容易に合成可能な低原子価ニオブ種であるNbCl_3(DME)錯体を用い、脂肪族ケトンと芳香族アセチレンとの反応を行なうことにより、ニオブ-アルキン化合物を経由する反応が進行し、高収率かつ高選択的に1,1,2-三置換インデン誘導体が得られることを見出した。本科研費申請研究における目的はニオブ-アルキン化合物を利用した、新規触媒反応の開発にある。以下に平成18年度の研究成果を示す。ニッケル触媒を用いた低原子価ニオブ-アルキン化合物とアリールヨウ化物とのクロスカップリング反応低原子価前周期遷移金属は有用な反応剤であるが、これらを触媒反応の基質として用いた例は非常に少ない。当研究室では、既に低原子価チタン-アルキン化合物とアリールヨウ化物とのクロスカップリング反応が進行することを報告している。しかし、基質として用いるチタン化合物の単離・同定などが困難であると共に反応の選択性が悪く、生成物が一置換体と二置換体の混合物として得られるといった問題点が存在していた。本研究では、低原子価ニオブ-アルキン化合物を用い、ニッケル触媒存在下アリールヨウ化物とのクロスカップリング反応を試みたところ、選択的に二置換生成物が高収率で得られる事を見出した。本反応は、アルキンとNbCl_3(DME)から合成できるNbCl_3-アルキン化合物とリチウムアルコキシドROLiとの反応によって得られるNb(OR)_3-アルキン化合物を反応基質として用いることにより進行することがわかった。また、NbCl_3(DME)とアルコキシリチウムとの反応、ならびにNb(OR)_5(R=アルコキシ、アリーロキシ基)と種々の還元剤との反応を試み、効率的にアルコキシニオブ種が発生することを見出した。

さらに、平成19年度は、触媒量の三塩化ニオブを用い、アルゴン雰囲気のもと、tert-ブチルアセチレンと種々の末端アルケン類をジクロロエタン中にて反応させることにより、二分子のアルキンと一分子のアルケンによるクロス【2+2+2】付加環化が進行し、1,3-シクロヘキサジエン誘導体が高選択的に得られることも併せて見出した。
太陽系外地球型水惑星の表層環境進化に関する理論的研究

本研究の目的は,惑星の熱進化に伴う二酸化炭素脱ガス率の変化と,中心星の光度進化に基づいて,地球型水惑星の気候進化,特に地球型水惑星がハビタブルである継続期間を明らかにすることである.本年度は,中心星のスペクトル型が地球型水惑星の気候進化に与える影響を検討した.長波長の放射は惑星大気や水氷に吸収されやすいため,低温な星周りの地球型水惑星のほうが高温な星周りの地球型水惑星に比べ,日射量がより低い場合でも温暖な気候を維持できると考えられてきた.炭素循環の影響を考慮した場合にも低質量星周りのほうが温暖気候を維持しやすいという傾向は同様であり,特にハビタブルゾーン内縁部(i.e.,日射量が高い場合)では,低質量星周りの地球型水惑星のほうが,温暖な気候から全球凍結に遷移する臨界の二酸化炭素脱ガス率が低いことが確認された.一方,ハビタブルゾーン外縁部(i.e.,日射量が低い場合)では,炭素循環の持つ負のフィードバックの影響で大気中の二酸化炭素分圧が大きくなる.こうした高二酸化炭素分圧大気においては,大気の光学的厚さが厚くなり,中心星放射の吸収に対する地表面アルベドの影響が低下するため,中心星放射のスペクトルの違いによって生じる正味中心星放射量の差は小さくなる.その結果,ハビタブルゾーン外縁部では,中心星質量の違いによる臨界二酸化炭素脱ガス率の違いは小さいことがわかった.前年度までの成果と併せると,地球型水惑星が温暖な気候を維持できる期間は,中心星のスペクトル型や質量(i.e.,光度進化のタイムスケール)の影響を受けず,典型的に約40億年程度であるということがわかった.こうした成果から,今後の系外惑星観測において地球に類似した温暖な惑星を見つけるためには,軌道要素だけではなく,惑星系の年齢を考慮し,特に若い惑星系に注目することが必要であると考えられる.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,惑星の熱進化に伴うCO2脱ガス率の変化と,中心星の光度進化に基づいて,地球型水惑星の気候進化,特に地球型水惑星がハビタブルである継続期間を明らかにすることである.本年度は,惑星や中心星の質量の違いが地球型水惑星の気候進化に与える影響を検討した.様々な質量を持つ惑星を仮定し,CO2脱ガス率進化の惑星質量に対する依存性や気候進化に対するその影響を検討した.大きな惑星は同年齢の小さな惑星に比べて,マントルの平均温度は高く,CO2脱ガス率も大きい.しかし,同時に惑星の表面積も大きいため,単位地表面積あたりのCO2脱ガス率は,惑星質量にあまり依存しない.このため,気候進化や惑星がハビタブルである期間に対して惑星質量が与える影響は,海陸比など他の要素が与える影響に比べて,小さいということがわかった.次に,中心星質量に対する依存性を検討した.小さな星は大きな星に比べて,数が多く,また光度進化も遅い.このため,継続的にハビタブルである惑星は小さな星の周りに多く存在すると,従来は予想されてきた.しかし,ハビタブルゾーンに存在する惑星の気候はCO2脱ガス率からも制約を受けており,CO2脱ガス率の進化は中心星の影響を受けない.このため,特にハビタブルゾーン外縁部では,中心星質量に依存せず30億年程度で,地球型水惑星が全球凍結することがわかった.言い換えれば,地球型水惑星がハビタブルである期間の中心星質量に対する依存性も小さいため,小さな星が継続的にハビタブルである惑星の主星として有利であるとは必ずしも言えない,ということである.こうした成果から,今後の観測においてハビタブルな惑星を観測するためには,まず若い恒星系に注目することが重要であると強く示唆される.本年度の主要な目標は,系外惑星の気候進化に対する惑星質量の影響を推定することであった.本年度は,こうした目標に加え,中心星質量の違いが与える影響についても考察を深めることができた.こうした研究の一部を学術論文として出版しており,さらにもう1報を準備中である.また,国内外の学会で成果の発表も行った.本研究の目的は,惑星の熱進化に伴う二酸化炭素脱ガス率の変化と,中心星の光度進化に基づいて,地球型水惑星の気候進化,特に地球型水惑星がハビタブルである継続期間を明らかにすることである.本年度は,中心星のスペクトル型が地球型水惑星の気候進化に与える影響を検討した.長波長の放射は惑星大気や水氷に吸収されやすいため,低温な星周りの地球型水惑星のほうが高温な星周りの地球型水惑星に比べ,日射量がより低い場合でも温暖な気候を維持できると考えられてきた.炭素循環の影響を考慮した場合にも低質量星周りのほうが温暖気候を維持しやすいという傾向は同様であり,特にハビタブルゾーン内縁部(i.e.,日射量が高い場合)では,低質量星周りの地球型水惑星のほうが,温暖な気候から全球凍結に遷移する臨界の二酸化炭素脱ガス率が低いことが確認された.

一方,ハビタブルゾーン外縁部(i.e.,日射量が低い場合)では,炭素循環の持つ負のフィードバックの影響で大気中の二酸化炭素分圧が大きくなる.こうした高二酸化炭素分圧大気においては,大気の光学的厚さが厚くなり,中心星放射の吸収に対する地表面アルベドの影響が低下するため,中心星放射のスペクトルの違いによって生じる正味中心星放射量の差は小さくなる.その結果,ハビタブルゾーン外縁部では,中心星質量の違いによる臨界二酸化炭素脱ガス率の違いは小さいことがわかった.前年度までの成果と併せると,地球型水惑星が温暖な気候を維持できる期間は,中心星のスペクトル型や質量(i.e.,光度進化のタイムスケール)の影響を受けず,典型的に約40億年程度であるということがわかった.こうした成果から,今後の系外惑星観測において地球に類似した温暖な惑星を見つけるためには,軌道要素だけではなく,惑星系の年齢を考慮し,特に若い惑星系に注目することが必要であると考えられる.今年度は,現在用いている熱進化モデルの改良を目指す.従来のモデルは,マントルの1層対流を仮定していた.しかし,近年の研究より,大きな惑星ではマントルの対流における上昇流がマントル上部まで到達せず,その結果,厚い熱伝導層が発達することが指摘されている.このような惑星の熱進化に,従来のモデルが適用できるとは限らない.そこで,本研究では,上記のような特徴を再現したモデルを構築するために,混合長理論とパラメータ化対流モデルを組み合わせたモデルの構築を目指す.また,前年度の研究より,若い惑星系の地球型惑星が,ハビタブルな惑星の候補として重要であることが示唆されている.こうした惑星は厚いCO2大気をまとっていることが期待される.本年度はこうした惑星の観測的な特徴を明らかにすることを目的し,惑星大気の放射モデルを用いた検討を行う.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
光ファイバー上自己構築性吸着LB膜の分子状態評価とその場観察

有機分子の立体構造因子と化学結合力を応用した自己構築的吸着分子膜を吸着LB法を用いて光ファイバー上に形成し、瞬間マルチ測光システムによる光吸収スペクトルのその場測定を行った。また、累積中に展開分子あるいは吸着分子励起用の光をファイバーに入射することにより吸着LB膜の累積制御を試みた。以下に、得られた成果の要点を示す。1.アクセプタ的性質を示す長鎖メロシアニン(C_<18>MC)吸着LB膜を光ファイバー上に累積し、吸収スペクトルのその場測定を行った結果、ファイバー上にLB膜の累積が可能であり、また、ファイバーを用いた吸収スペクトルの測定は高感度で単分子層以下の超薄膜の評価ができることがわかった。2.ドナー的性質を示すマラカイトグリーン(MG)を吸着したC_<18>MC/MG吸着LB膜の累積時の吸収スペクトル変化について詳細に調べた結果、ピーク波長は累積層数が増すにつれて長波長側にシフトしており、展開・吸着分子間、層間の相互作用が示唆された。3.C_<18>MC/MG吸着LB膜累積時にMC励起用543.5nmのレーザ光をファイバーに入射した結果、吸収スペクトルは全体的に小さくなった。また、累積層数の増加とともにMCの吸収帯の増加は観測されたが、MGの吸収強度は一定であり、光照射による吸着制御の可能性が示唆された。得られた成果は光ファイバを使った吸着LB膜のその場測定は吸着LB膜の光学的特性は、吸着相互作用を研究する上で重要な測定手段と成り得ることを示したものである。今年度は、自己構築機能発現のために吸着LB法において展開分子と吸着分子のドナー性・アクセプター性や展開分子のアルキル鎖長がLB膜作製の成膜性や制御性に及ぼす影響を詳細に検討した。さらに、新規に導入したマルチチャンネル測光システムにおいて、水面上単分子膜の観察や吸着LB膜の観察を行っており、平成6年度に導入予定のY型光ファイバーを用いたその場観察用の基礎データの収集および光ファイバーのエッチング技術の検討を行った。具体的には、展開分子としてCnTCNQ(n=12、15、18)、吸着分子としてはTMPD、PPD等を用い、紫外-可視吸収スペクトル、FT-IR測定を行い以下の結果を得ている。C_<15>TCNQへのTMPDの吸着においては、数分から数時間の間で吸着時間を変化して得られたLB膜のTCNQに起因する吸光ピークにシフトが観測された。一方、C_<12>TCNQの場合は最短の吸着時間(5分間)ですでにピークシフトが生じていたが、C_<18>TCNQの場合は、上記の吸着時間の範囲ではピークシフトはまったく観測されなかった。また、TMPDとは置換基が異なるp-フェニレンジアミン(PPD)を吸着分子とした場合には、分子間の電荷移動がTMPDの場合に比較して強く観測された。これはCnTCNQ分子間の相互作用とTCNQと吸着分子間の相互作用強度の相関関係により吸着分子の吸着量、配向性が変化しているためと考えられる。この点に関しては、さらにY型ファイバーを用いたL膜のその場観察による短時間領域のデータ収集、表面圧依存性の点から次年度に詳細に検討する予定である。今年度は、クラッド層を除去した光ファイバー上に直接吸着LB膜を累積し、新たに導入したY型光ファイバーを用いて累積中の光吸収スペクトル変化のその場測定を行った。さらに、累積中に展開分子あるいは吸着分子勃起用の光をファイバーに入射することにより吸着LB膜の累積制御を試みた。1.アクセプタ的性質を示す長鎖メロシアニン(C^<18>MC)吸着LB膜を光ファイバー上に累積し、吸収スペクトルのその場測定を行った結果、ファイバー上にLB膜の累積が可能であり、また、ファイバーを用いた吸収スペクトルの測定は高感度で単分子層以下の超薄膜の評価ができることがわかった。

2.ドナー的性質を示すマラカイトグリーン(MG)を吸着したC^<18>MC/MG吸着LB膜の累積時の吸収スペクトル変化について詳細に調べた結果、ピーク波長は累積層数が増すにつれて長波長側にシフトしており、展開・吸着分子間、層間の相互作用が示唆された。3.C^<18>MC/MG吸着LB膜累積時にMC励起用543.5nmのレーザ光をファイバーに入射した結果、吸着スペクトルは全体に小さくなった。また、累積層数の増加とともにMCの吸収帯の増加は観測されたが、MGの吸収強度は一定であり、光照射による吸着制御の可能性が示唆された。得られた成果は光ファイバを使った吸着LB膜のその場測定は吸着LB膜の光学的特性、吸着相互作用を研究する上で重要な測定手段と成り得ることを示したものである。