hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸性硫酸塩土壌の改良方策の検討ならびに活用可能な指標植物の探索

(2)このpHが著しく低下する水分域においては、硫酸イオンが増大する結果であるが、触媒的に働く鉄酸化細菌数が著しく増加することが確かめられた。また、この水分域より高含水比側では、鉄酸化細菌の存在は認められたが経時につれても大きな変動は示ず、さらに、乾燥側は、鉄酸化細菌の生育には困難な水分状態であることが分かった。(3)また、パイライトが酸化されてしまう最終段階は同じであるが、初期塩分濃度が少ないほど鉄酸化細菌の活性が高まるために、酸化課程における上記の現象は、土壌の初期塩分含有量が小さいほど顕著に現れることが確かめられた。(4)一方、酸性土壌で生育可能な植物種の選抜を実施したが、小型油水植物であるウチワゼニグサ類が短時間であれば、pH3.5前後でも生育障害が生じないことを把握した。本研究は、問題土壌の一つである酸性硫酸塩土壌を対象に、その生成過程を土壌水分ならびに微生物活性から検討すると共に、その農地利用を目的とした土層改良に際しての利用可能な指標植物の探索を目的にしたものである。(1)乾燥課程における土壌水分状態とその理化学的性質の検討から、土壌が乾燥するにつれてその酸化が進行するが分かった。しかし、乾燥直後では水分の減少と共にpHが単調に減少したものが、経時に伴いpHの低下が著しい水分域が出現する。(3)また、パイライトが酸化されてしまう最終段階は同じであるが、初期塩分濃度が少ないほど鉄酸化細菌の活性が高まるために、酸化過程における上記の現象は、土壌の初期塩分含有量が小さいほど顕著に現れる。(4)酸性硫酸塩土壌の改良は、乾燥初期段階でpHが著しく低下する塑性限界付近で充分酸化させた後、石灰等により中和すのが効果的である。(5)一方、土壌環境の指標植物となりうる雑草を検討した結果、酸性土壌で生育可能な草種として、湿性条件下では、ヨシ、フトイ、ウチワゼニグサなどが、中性・乾生条件下では、ススキ、チガヤ、ノシバなどのイネ科植物が挙げられた。
アメーバ運動の“力”による細胞の自律的な前後極性形成メカニズム

自律的な秩序形成機構は生物の大きな特徴であり、発生や生物時計などの個体レベルだけでなく、細胞レベルでも見られる。白血球(好中球)や神経細胞の成長円錐などが示すアメーバ運動はその好例で、細胞は、外部の因子が無くても、自分の前後極性を自ら形成し、方向を決めて運動することができる。細胞内のシグナルを伝達する媒介として、最近、“力"が注目を集め始めている。我々は、細胞が這うために基質に及ぼす牽引力の反作用そのものがシグナルとなり、ミオシンIIを介して、運動の前後極性を生み出している可能性を見いだした。本研究では、粘菌アメーバで、(1)基質牽引力の反作用の強い箇所にミオシンIIが集積すること、(2)ミオシンIIが集積した箇所では仮足形成が抑制されること(3)その結果細胞は牽引力の小さい方向に進むこと、(4)この前後極性形成にはミオシンIIのATPaseは必要ないことを明らかにした。また、本研究の過程で、遊走細胞を基質から脱離すること無く、しかも顕微鏡下で観察しながら、直接エレクトロポレーション可能なエレクトロポレーターを開発した。細胞は基質さえあればアメーバ運動できるので、粘菌アメーバで発見されたこの基質牽引力に基づく前後極性形成機構はアメーバ運動の最も根本的な前後極性形成機構である可能性が高い。この機構は粘菌のみではなく他の細胞に見られる“普遍的な"機構ではないかと期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。自律的な秩序形成機構は、生き物の形作りや生物時計だけでなく、細胞運動においても見られる生物の大きな特徴である。アメーバ運動では、細胞各所で起きる伸展と収縮が細胞全体で統合されて初めて前後極性という秩序が決まる。我々はこれまでに、細胞性粘菌アメーバを用いて、細胞が地面に発揮する牽引力の反作用を細胞自身が受容して、その大小を判断し、アメーバ運動の動力源となるミオシンIIの再配置を行うことで、自律的に前後極性を作り出す可能性を見いだした。研究全体の目標は、(1)細胞性粘菌を使って、自分自身の牽引力による細胞運動の前後極性決定メカニズムの解明すること、(2)このメカニズムが細胞性粘菌だけではなく、好中球(白血球)や魚類ケラトサイトなど、アメーバ運動する他種の細胞にも普遍的なメカニズムであることを証明することである。本年度、(1)については、(1a)どのような原理で牽引力が前後極性に変換されるのか、そのモデルを考えること、及び、(1b)そのモデルの分子実態を検討している。(1a)では、共同研究者(奈良先端大作村諭一博士)と細胞と基質との摩擦状態の変化によるモデルを考案し、現在、論文投稿準備中である。(1b)では、共同研究者(産総研上田太郎博士)との実験で、アクチンフィラメントの形状変化がミオシンIIとの親和性を変化させることを見出した(下記論文)。(2)に関して、魚類ケラトサイトも、細胞性粘菌同様、基質から受ける力によって運動方向を制御させられることを見出した。研究過程で、細胞内分子を染色し観察するための新規エレクトロポレーション装置を開発し、特許出願に至った。細胞性粘菌アメーバを使った牽引力による前後極性形成の数理モデルの原型は、すでに完成させることができた。他種の細胞であるケラトサイトでも、牽引力と前後極性形成に関連があることを突き止めることができた。今後、細胞性粘菌アメーバを使って、牽引力と分子の集積の関係など定量的なデータに基づくモデルの改善で、より一般性のあるモデルを作成する。好中球のアメーバ運動について、細胞性粘菌と同様、自己の牽引力による前後極性形成機構が働いているか検討する。魚類ケラトサイトや好中球ではGFPの導入が容易でないため、細胞内分子動態を観察することが難しい。23年度に開発した新規エレクトロポレータを使って、アクチンやミオシンIIなど細胞運動に必須な蛋白質の効率的な動態観察を目指す。
染色体構造異常を利用した疾患関連遺伝子群の解析法の開発

1)転座切断点近傍の構造解析を迅速化し、かつ貴重な試料を節約するためAdaptor-ligated PCR法を応用した転座切断点の単離法を開発した。この方法により100ngのゲノムDNAを用いて、約4日間の操作で切断点の構造情報が得られるようになった。2)西南日本に多発する成人T細胞白血病(ATL)のほとんどの症例ではHTLV-1ウイルスの宿主ゲノム内への挿入が検出される。そこで、上述の手法を応用し、5種類のATL患者由来の細胞株と33症例のATL患者由来試料から合計58箇所の新規ウイルス挿入部位を単離し、現在までに報告されていたウイルス挿入部位を加え,合計106箇所のHTLV-1挿入部位について、近傍の遺伝子との関連を解析した。その結果、ウイルスは遺伝子発現を行っているクロマチン領域に挿入されやすいことが明らかとなった。また本研究によって、遺伝子領域内へHTLLV-1の挿入が起こると約20%のATL症例において、挿入された遺伝子の過剰発現が誘導されることが明らかとなった。これらの過剰発現が誘導された遺伝子には、GPHNやANK1遺伝子が存在した。3)ATLの発症にはHTLV-1の感染だけでは不十分で、細胞内遺伝子の発現変化が必須である。成人T細胞白血病(ATL)では、ヒト14番染色体、2番染色体、ならびに17番染色体の各長腕に染色体異常の集積領域が存在する。われわれは、14番染色体の染色体異常好発領域近傍からATLの発症に深く関わる遺伝子を同定しATL1と命名した。この遺伝子をHela細胞で強制発現させると腫瘍抑制効果が認められた。したがって、この遺伝子の発現減少がATLの発症と深く結びついている可能性が強く示唆された。本研究では、様々な疾患で、染色体異常が疾患関連遺伝子の破壊もしくは脱制御化等を引き起こし、病気の発症を引き起こすことに着目し、染色体の構造異常を指標とするヒト疾患遺伝子の効率的探索法の開発を目的に研究を行った。具体的には、以下の二つの疾患に関連する遺伝子の探索を行うため、染色体転座切断点の迅速クローン化法の開発、ならびに切断点近傍からの迅速な遺伝子探索法の開発を目指した研究を行った。本研究にによって、われわれはAdaptor-Ligated PCR法を用いた染色体転座切断点の迅速単離法を開発した結果、0.1μgという微量のゲノムDNAを用いて、染色体転座切断点の構造解析が、3日から5日で可能となった。この技術を応用し、染色体相互転座t(5;14)(q21;q32)の切断点近傍から小頭症、特異顔貌、精神遅滞に関連する疾患関連遺伝子の探索を行った。この染色体異常を有する患者の転座切断点のクローン化に成功し、転座切断点の構造解析を行った結果、この切断点近傍に複数の新規遺伝子転写領域を見いだし、現在これら遺伝子と疾患との関連を解析中である。また、ヒト14番染色体q32領域では成人T細胞白血病における染色体異常が好発する。そこでこの領域に成人T細胞白血病の発症に関連する遺伝子があるのではないかと考え、この領域の詳細なゲノム解析を行った結果、有力な新規成人T細胞白血病関連遺伝子(ATL1)を単離同定した。本研究では、様々な疾患で、染色体異常が疾患関連遺伝子の破壊もしくは脱制御化等を引き起こし、病気の発症を引き起こすことに着目し、染芭体の構造異常を指標とするヒト疾患遺伝子の効率的探索法の開発を目的に研究を行った。その結果、本年度、以下の2つの成果が得られた。1.)Adaptor-ligated PCR法を応用した、HTLV-1ウイルスのインテグレーション部位の迅速単離法を開発。この方法を用いてHTLV-

1ウイルスのゲノム挿入部位のクローン化を行いウイルスの挿入によって影響を受ける遺伝子を探索した結果、解析した10症例のうち1症例において、IL4受容体遺伝子座におけるHTLV-1ウイルスの挿入を認めた。そのほかにも3例でESTの内部または、そのごく近傍に挿入が検出され、ウイルス挿入による遺伝子発現変化に興味が持たれた。2.)成人T細胞白血病(ATL)関連遺伝子の同定ATLでは14番染色体q32領域における染色体転座が好発する。われわれはこの領域に着目し染色体転座切断点の詳細なマップを作製し、この領域に存在する新規遺伝子を同定しATL1と命名した。この領域に染色体異常を持つ3症例のATL患者について、Adaptor-ligated PCR法を用いることによって染色体異常の切断点をクローン化しATL1遺伝子との関連を解析した。その結果2症例は、ATL1遺伝子座のプロモーター領域で染色体転座を生じ、残りの1症例では、ATL1遺伝子座内における染色体転座が検出された。また、これらの症例でATL1遺伝子の発現低下が観察された。さらにATL1遺伝子座内に染色体転座を認めないATL症例においても、この遺伝子の発現消失もしくは減少が高頻度に観察されたことから、染色体転座のみならずメチル化などを介したATL1遺伝子の発現低下が、ATLの発症と深く関わっている可能性が強く示唆された。西南日本に多発する成人T細胞白血病(ATL)のほとんの症例ではHTLV-1ウイルスのゲノム内への挿入が検出される。一般にHTLV-1ウイルスのゲノム内への挿入は無作為に起こると考えられ、挿入部位単離法の煩雑さならびにゲノム情報の不足から従来、挿入部位近傍に存在する遺伝子と癌化機構との関連が十分に解析できなかった。そこで本研究ではゲノム情報が飛躍的に充実してきたこの機会を利用し、ウイルス挿入部位を迅速に単離し、より多くの症例についてその近傍に存在する遺伝子との関連を解析するための方法論を開発した。・プライマーの配列を工夫しAdaptor-ligated PCR法に基づく、HTLV-1ウイルスのゲノム挿入部位の迅速解析法を開発した。その結果、500ng以下のゲノムDNAから3日以内に再現性良くウイルス挿入部位周辺の塩基配列情報を得ることが可能となった。・5種類のATL細胞株と16症例のATL患者由来試料から約40箇所のウイルス挿入部位を単離し、その近傍の遺伝子との関連を解析した。ウイルスは約60%の頻度で何らかの遺伝子中に挿入されていた。興味在ることに挿入部位の33%が第1イントロン中に検出された。またある場合には、ウイルスとゲノム由来遺伝子間の融合転写産物が検出された。・西南日本に多発する成人T細胞白血病(ATL)のほとんの症例ではHTLV-1ウイルスのゲノム内への挿入が検出される。
細胞運動能を指標とした再生医療向け非侵襲的口腔粘膜上皮細胞評価システムの開発

昨年度までに、オプティカルフローという画像解析亜アルゴリズムが細胞運動能の非侵襲的測定と定量化技術として、使用可能ではないかという手がかりを得、細胞撮影画像を処理して動画を作成し、その動画にあるコロニーの細胞移動によって生じる各ピクセルの“輝度の差"を算出し、その総和を細胞移動速度の相対値として用い、細胞運動能の定量評価方法としてデータ収集を始めていた。パラメータの名称として、平均速度規模と命名した。さらに、増殖能の指標としてはDishを固定し、追跡したコロニーを同定し、細胞数からポピュレーションダブリングの値を増殖能の指標とし、この二つにはどうやら正の相関がありそうというところまで進んでいたので、今年度はさらに測定コロニー数を増やし、300を超え、統計学的に有意差を持って細胞増殖能と正の相関があるという結論に至った。一方で、細胞の品質評価法として、複数のパラメータで評価することで信頼度が格段にアップするので、先端バイオイメージング支援プラットフォームに応募して、研究分担者としてもう1名情報科学に長けた木森先生を分担者と追加した。木森先生との協力により、オプティカルフローとは異なる、テンプレートマッチング法のひとつである正規化相互相関という方法でも細胞の運動能を非侵襲的に計測し定量化した。その結果、NCCアルゴリズムによるパラメータをダイナミックインデックス(活動度)と命名したが、活動度も同様に統計学的に有意差を持って細胞増殖能と正の相関があるという結論に至った。現在は、より再生医療の臨床現場に即した状態での観察方法として、コロニー単位ではなくランダムに選択した画面全体を対象にし、撮影時間も3時間としてデータを収集している。活動度と平均速度規模の二つの細胞運動能指標になるパラメータと、細胞増殖能が有意に正の相関があることがわかったので、国内特許取得出願を実施し、その後、国際学会で3題、国内学会で1題、ほぼ同じ内容であるが、発表した。より再生医療の臨床現場に即した状態での観察方法として、コロニー単位ではなくランダムに選択した画面全体を対象にし、撮影時間も3時間としてデータを収集している。かつ、本格的に細胞運動能の分子生物学的メカニズムの解明を実施している。また、実際再生医療現場で細胞の品質管理法として用いる場合には、増殖能の低い細胞を除外するための基準値が必要になってくる。クローニングを試したが、フィーダー細胞がないため細胞が育つことがなかったので、この方法での基準値設定は諦め、細胞に生理的、病的ダメージを加え、運動能を故意に低下させ、現在培養口腔粘膜を作成し評価を試みている。測定に供する細胞を、当初計画と変更し初代の培養口腔粘膜上皮細胞とした。21%O2濃度培養条件でタイムラプス撮影可能な顕微鏡(現有機器)を用い、15分おき24時間、連続観撮影した。ヒト初代培養細胞で個体差の大きさを考慮し、サンプル数は200とした。今年度は確実に細胞運動能と細胞増殖能の相関を確認するため、再生医療製品の製作工程はある程度度外視して、培養開始から4-5日経過した初期の接着したての増殖期に入りたてのコロニーを標的とした。研究分担者の佐藤の協力によって、細胞を追跡して運動能の評価が可能になるようなパラメータをいくつも試した結果、オプティカルフローという画像解析亜アルゴリズムが使用可能ではないかという手がかりを得た。これは、物体が移動するときに各物体の移動方向と速度によってベクトル設定する汎用されている方法である。細胞撮影画像を処理して動画を作成し、その動画にあるコロニーの細胞移動によって生じる各ピクセルの“輝度の差"を算出し、その総和を細胞移動速度の相対値として用い、細胞運動能の定量評価を行うこととした。パラメータの名称として、15分間隔で96枚撮影した24時間のベクトルの平均を細胞運動の代表値とするので、平均速度規模と命名した。

以上の測定は、35mm培養皿において、ランダムに複数の観察領域を選定、撮影し、運動能を計測した。今年度はデータ収集に没頭した。さらに、増殖能の指標としてはDishを固定し、追跡したコロニーを同定し、細胞数から細胞倍加の値を増殖能の指標とした。この二つにはどうやら正の相関がでそうであった。細胞運動能評価に用いる方法は、当初の計画とは全く異なることになったが、目的は細胞を画像処理で同定し、その細胞の動きのパラメーターを非侵襲的に測定し、定量化することにあるので、方法論は問題でない。口腔ケラチノサイトという、ポピュラーではない細胞であり、フィーダー細胞も用いていないため細胞そのものがコンパクトなコロニーを形成せず、比較的ゆるいコロニーであり、ばらけて動いているため、測定に困難さを伴うと思ったが、オプティカルフローという、かなり著名な解析アルゴリズムに遭遇でき目的の測定だが可能になったので、1年目として順調であったと考える。より再生医療の臨床現場に即した状態での観察方法として、コロニー単位ではなくランダムに選択した画面全体を対象にし、撮影時間も3時間としてデータを収集している。かつ、本格的に細胞運動能の分子生物学的メカニズムの解明を実施している。また、実際再生医療現場で細胞の品質管理法として用いる場合には、増殖能の低い細胞を除外するための基準値が必要になってくる。クローニングを試したが、フィーダー細胞がないため細胞が育つことがなかったので、この方法での基準値設定は諦め、細胞に生理的、病的ダメージを加え、運動能を故意に低下させ、現在培養口腔粘膜を作成し評価を試みている。細胞運動能評価のプロトコールをさらに検討し、より再生医療の臨床現場に即した状態での観察方法を見出したい。かつ細胞運動のメカニズムについての分子生物学的アプローチも行っていきたい。
要求仕様適応型知的組立支援システムに関する研究

ロット単位で組立システムに供給される部品について,組立数最大化,組立品の品質最適化,修正加工量最小化となるような部品の組合せ最適化方式を提案した.提案方式について,全部品対象の組合せ最適化後に不合格部品を修正加工する組合せ最適化を行う方式と,全部品対象の組合せ最適化時に不合格部品の修正加工を考慮した組合せ最適化を行う方式を性能比較し,後者は前者よりも高い組立率が得られ,修正加工量はロットサイズによって1/2から1/3に低減できる顕著な効果を有することを明らかにした.組立のセルフチューニング方式として,寸法修正対象部品をセラミックス粒子とともにエッチング液槽に入れて超音波振動を加え,部品寸法を修正する方式を検討した.加工条件の制御因子,誤差因子,標示因子,信号因子を設定してL18実験を実施し,加工法の機能性評価を行った結果,超音波による加工効果が支配的で,セラミックス粒子による加工効果は低く,加工部位によっては加工程度を変化させることを明らかにした.直交座標型ロボット及び組立ジグ等から成る組立システムを設計製作し,センサ情報処理及びロボット制御プログラムを作成した.部品供給方式(パレット,直列フィーダ,蛇行フィーダ),組立対象部品数,組立率などが組立作業時間に及ぼす影響をシミュレーションによって明らかにし,シミュレーション結果を上記の実システム上で検証して,組立作業時間を短縮する方策を示した.上記研究に関連して,組立システムの構築前段階においてシステム性能を予測し評価するためのバーチャルアセンブリシステムを構築し,部品や組立品を搬送する搬送ロボット群の協調行動を検討した.また,搬送ロボットを製作して基本性能を確認した.ロット単位で組立システムに供給される部品について,組立数最大化,組立品の品質最適化,修正加工量最小化となるような部品の組合せ最適化方式を提案した.提案方式について,全部品対象の組合せ最適化後に不合格部品を修正加工する組合せ最適化を行う方式と,全部品対象の組合せ最適化時に不合格部品の修正加工を考慮した組合せ最適化を行う方式を性能比較し,後者は前者よりも高い組立率が得られ,修正加工量はロットサイズによって1/2から1/3に低減できる顕著な効果を有することを明らかにした.組立のセルフチューニング方式として,寸法修正対象部品をセラミックス粒子とともにエッチング液槽に入れて超音波振動を加え,部品寸法を修正する方式を検討した.加工条件の制御因子,誤差因子,標示因子,信号因子を設定してL18実験を実施し,加工法の機能性評価を行った結果,超音波による加工効果が支配的で,セラミックス粒子による加工効果は低く,加工部位によっては加工程度を変化させることを明らかにした.直交座標型ロボット及び組立ジグ等から成る組立システムを設計製作し,センサ情報処理及びロボット制御プログラムを作成した.部品供給方式(パレット,直列フィーダ,蛇行フィーダ),組立対象部品数,組立率などが組立作業時間に及ぼす影響をシミュレーションによって明らかにし,シミュレーション結果を上記の実システム上で検証して,組立作業時間を短縮する方策を示した.上記研究に関連して,組立システムの構築前段階においてシステム性能を予測し評価するためのバーチャルアセンブリシステムを構築し,部品や組立品を搬送する搬送ロボット群の協調行動を検討した.また,搬送ロボットを製作して基本性能を確認した.(1)要求仕様に対する最適性の観点からの知的組立支援機能の確立2種類の部品の組立事例を取り上げて、部品組合せ最適化基準のもとに、組合せ対象部品数、部品特性と組立性能との関係をモンテカルロ・シミュレーションによって検討した。シミュレーション結果より、組合せ対象部品数を多くすることによって、組立の成功率が高まり、より高品質の組立品がより多く得られるようになる。上記結果より課題として、従来より用いられている部品供給方式では、組合せ対象部品数を多くするほど組立作業時間が増加する問題が生じた。そこで、部品の組合せが決定された後に、組立作業時間短縮の観点から、適切な組合せ対象部品を選択する組立順序計画を検討した。新規部品供給方式を提案し、部品を組立てる組立順序を2種類取り上げて、組立順序による組立作業時間の短縮効果を検討した。検討結果より、新規部品供給方式と部品選択順序の組合せによって、組合せ対象部品数が増加しても、組立作業時間の増加を抑制できることを明らかにした。(2)バーチャルアセンブリシステムの特性データ整備パウダーコンポジットによる部品の特性データを整備した。(3)バーチャルアセンブリシステムの形状データ整備次年度の研究計画に関連する形状データを整備した。1.バーチャルアセンブリシステムの構築部品,部品配置装置,組立品配置装置,組立装置,搬送ロボット及びそれらの作業領域から構成される組立システムについて,その3次元モデルを3次元グラフィックスライブラリOpenGLを用いて作成し,更に,同モデルの知的組立支援機能をC++言語を用いて開発して,目的とするバーチャルアセンブリシステムの原形を構築した.これを用いたビジュアルシュミレーションによって,複数の搬送ロボットの行動パターンの生成と組立方式との関係を検討した結果,本システムにより実システムの構築前段階における性能評価が可能であることを確認した.2.知的組立支援機能のセルフチューニング方式の確立ロット単位で組立対象部品の組合せを決定し,組立規格に適合しない部品は寸法を微細加工で修正した後に組み立てる加工・組立方式について,組立数最大化,組立品の品質最適化,修正加工量最小化となるような部品の組合せ最適化方式を提案した.提案方式について,全部品対象の組合せ最適化と不合格部品を修正加工する組合せ最適化とを併用する方法と,全部品対象の組合せ最適化時点で部品の修正加工を考慮した組合せ最適化を行う方法とを性能比較した.

後者は前者よりも,高い組立数が得られ,特に,修正加工量はロットサイズによって1/2から1/3にまで低減できる顕著な効果が得られることを明らかにした.・知的組立支援システムの構築及び性能評価把持センサ付きエア式ロボットハンド,直交座標型ロボット及び組立ジグから成る組立システムを設計製作し,センサ情報処理及びロボットの動作プログラムをBorlandC++Builderによって作成し,基本性能を確認した。組立の要求仕様に対する最適性の観点から,部品の寸法・特性データの変化に即応して組立手法を適宜選択する方式の有効性を,パレット,直列フィーダ,蛇行フィーダの3種類の部品供給方式,組み立てる部品数が2,4,6の場合について,シミュレーションによってロボットハンドの総移動距離を比較して明らかにした。さらに,シミュレーション結果を,上記のシステム上で実際に組立作業時間を測定することによって検証した。・知的組立支援機能のセルフチューニング方式の実験セルフチューニング方式として,寸法修正対象部品を,セラミックス粒子とともにエッチング液槽に入れて超音波振動を加え,部品の寸法を修正する方式を取り上げ,その加工条件を,溶媒,パウダー粒度,パウダー量,加工温度,超音波強度,攪拌などを制御因子とし,その他に誤差因子,標示因子,信号因子を設定して,L18実験を実施した。・知的組立支援機能のセルフチューニング方式の実験上記の実験による加工法の機能性評価より,超音波による加工効果,セラミックス粒子による加工効果については,加工条件を最適化すると,超音波による加工効果が支配的であり,セラミックス粒子による加工効果は低く加工部位によっては加工程度を変化させてしまうという問題を生じさせることを明らかにした。以上をもとに,本研究の研究成果をまとめた。
根面う蝕の撲滅を目指して！バイオミメティック法を用いたセメント質強化法の確立

本研究の目的は,レーザー援用バイオミメティック法を用いて,抗菌性と歯質保護性を有する「ハイブリッド歯根面」を創製し,新しい根面う蝕予防法を開発,実現するすることである.以下のように研究を遂行する.1抗菌性と歯質保護物質を担持したアパタイトをセメント質上にコーティングした「ハイブリッド歯根面」の創製2ハイブリッド歯根面の物性評価(生体外実験,in vitro)3ハイブリッド歯根面のう蝕予防効果の検証(生体内実験,in vivo)本研究の目的は,レーザー援用バイオミメティック法を用いて,抗菌性と歯質保護性を有する「ハイブリッド歯根面」を創製し,新しい根面う蝕予防法を開発,実現するすることである.以下のように研究を遂行する.1抗菌性と歯質保護物質を担持したアパタイトをセメント質上にコーティングした「ハイブリッド歯根面」の創製2ハイブリッド歯根面の物性評価(生体外実験,in vitro)3ハイブリッド歯根面のう蝕予防効果の検証(生体内実験,in vivo)
平安期鎌倉期の日本語における無助詞名詞句の運用システム

本研究は平安期鎌倉期それぞれの日本語において、助詞が下接しない名詞句(以下、これを無助詞名詞句とする)が、情報伝達上どのような役割を担い、それがどのようなシステムで運用されていたのか、その全体像を明らかにすることが目的である。平成30年度の研究計画は、国立国語研究所の『日本語歴史コーパス』を用いて、鎌倉期の分析用のデータを作成する予定であったが、平成29年度に予定していた平安期のデータ処理にかなりの時間を要し、平安期の例に対する分析を済ませた後、鎌倉期のデータ入力は全体の約20%にとどまった。研究成果は以下の通りである。無助詞名詞の実態として次のacが明らかとなった。a.無助詞名詞22052例のうち、ガ格は14680例(66.6%)、ヲ格は6563例(29.8%)、計21243例(96.3%)となっており、原則として無助詞名詞はガ格かヲ格であると言ってよい。b.有生名詞は全体の6138例のうち、ガ格が5477例(89.2%)、ヲ格が609例(9.9%)となっており、有生名詞はガ格に偏り、ヲ格にはなりにくい。無生名詞は15914例のうち、ガ格が9203例(57.8%)、ヲ格が5954例(37.4%)となっており、無生名詞はガ格が優勢ではあるものの、ヲ格も少なからず存在する。c.無生名詞ガ格は非対格自動詞文、形容詞文の主語8684例(94.4%)となっている。一方、有生名詞ガ格は他動詞、複文主語、非対格自動詞、非能格自動詞など多様な述語成分と関係している。以上の成果に関しては、「平安期散文資料における無助詞名詞の統語的機能ー中間報告ー」『恵泉女学園大学紀要』第31号で活字化し、日本語学会2019年度春季大会で、「無助詞名詞の統語的機能ー平安期散文資料を中心にー」という題目で口頭発表する予定である。平安期のデータ入力と分析に時間を要したため。具体的には、意志無意志、格関係、構文的条件、述語成分などの分析情報のデータを入力する際、前後の文脈理解を要する場合が多く、予想以上に時間が必要となった。鎌倉期のデータ入力は80%ほど残っているが、想定された分量より全体量が少ないため、入力作業時間を増やすことにより9月までには入力作業を終え、残りの半年で研究課題に対する最終的な成果を出す。これを踏まえて平成29年度の研究計画は次の通りであった。国立国語研究所の『日本語歴史コーパス』を用いて、平安期の分析用のデータを作成する。検索条件式によって無助詞名詞句を検索する。次に無助詞名詞句に語性やテキストにおける統語的役割、構文的環境等の情報を付加する。Excelによるデータの数量的分析とともに、テキストと照らし合わせ無助詞名詞句の運用法を明らかにする。成果は以下の通りであった。名詞の並列、時名詞、場所名詞、慣用句、サ変、呼称、数量詞などの例を除いた結果、検索結果約60,000例から約28,000例に絞り込んだ。そのうち約3,000例に対して意志無意志、格関係、構文的条件、述語成分などの分析情報を入れ、途中報告として、韓国日本文化学会で発表することができた。内容は次の通りである。無助詞名詞は、ほとんどがガ格またはヲ格である(99.4%)。そして無助詞有生名詞の多くは意志性述語と呼応して行為者、すなわちガ格となる。無助詞ヲ格有生名詞は無助詞ヲ格のうち2%にとどまるため、有生名詞が対象となる場合には格助詞ヲの表示を受けるものと思われる。無助詞無生名詞は、属性の主体や情意の対象、存在主体や変化主体、他動詞の対象となる。一言でいえば非行為者と考えてもよい。無助詞名詞には多様な成分が見られることは事実であったが、結果としてはガ格、ヲ格に偏ることが明らかとなった。また名詞の有生性無生性によって情報伝達システムが運用されていることも明かとなった。検索結果約60,000例から、分析対象となる無助詞主語約28,000例にまで絞り込む作業に予想以上の時間を要した。また意志無意志、格関係、構文的条件、述語成分などの分析情報のデータを入力する際、前後の文脈理解を要する場合が多く、予想以上に時間が必要であった。

平成30年度の研究計画は、国立国語研究所の『日本語歴史コーパス』を用いて、鎌倉期の分析用のデータを作成する予定であったが、平成29年度に予定していた平安期のデータ処理にかなりの時間を要し、平安期の例に対する分析を済ませた後、鎌倉期のデータ入力は全体の約20%にとどまった。研究成果は以下の通りである。無助詞名詞の実態として次のacが明らかとなった。a.無助詞名詞22052例のうち、ガ格は14680例(66.6%)、ヲ格は6563例(29.8%)、計21243例(96.3%)となっており、原則として無助詞名詞はガ格かヲ格であると言ってよい。b.有生名詞は全体の6138例のうち、ガ格が5477例(89.2%)、ヲ格が609例(9.9%)となっており、有生名詞はガ格に偏り、ヲ格にはなりにくい。無生名詞は15914例のうち、ガ格が9203例(57.8%)、ヲ格が5954例(37.4%)となっており、無生名詞はガ格が優勢ではあるものの、ヲ格も少なからず存在する。c.無生名詞ガ格は非対格自動詞文、形容詞文の主語8684例(94.4%)となっている。一方、有生名詞ガ格は他動詞、複文主語、非対格自動詞、非能格自動詞など多様な述語成分と関係している。以上の成果に関しては、「平安期散文資料における無助詞名詞の統語的機能ー中間報告ー」『恵泉女学園大学紀要』第31号で活字化し、日本語学会2019年度春季大会で、「無助詞名詞の統語的機能ー平安期散文資料を中心にー」という題目で口頭発表する予定である。平安期のデータ入力と分析に時間を要したため。具体的には、意志無意志、格関係、構文的条件、述語成分などの分析情報のデータを入力する際、前後の文脈理解を要する場合が多く、予想以上に時間が必要となった。分析対象となる無助詞主語を絞り込むために時間を要したが、かなり用例数を絞り込むこととなったので、分析情報入力に関しては想定よりも早く終えられると予想する。もう少し時間配分を増やすことで遅れを取り戻せると考える。鎌倉期のデータ入力は80%ほど残っているが、想定された分量より全体量が少ないため、入力作業時間を増やすことにより9月までには入力作業を終え、残りの半年で研究課題に対する最終的な成果を出す。研究協力者の作業が進まなかったため、謝金額が予定の金額より低くなった。研究協力者の変更をしたので予定の謝金額に達する予定である。今年度の支出は予定よりオーバーしていたが、前年度からの繰り越しが多かったため。
磐越地方における古墳文化形成過程の研究

北辺の出現期古墳研究の基礎資料整備の中心的な作業として、福島県会津堂ヶ作山古墳と新潟県稲場塚古墳の墳形確認調査を行った。その結果両古墳が、それぞれの地域で最古段階の前方後円墳であることが明かになった。会津盆地の古墳が出現当初から巨大化する傾向があり、全体として新潟平野の古墳を圧倒する力を示すことが確認された。一方稻場塚古墳はとりわけ古相を有し、前期前半の幾内の古墳文化が日本海ルートによって速に新潟平野にまで伝播した状況を示している。以上の知見により、新潟平野は東北への古墳伝播の経過地点の位置にあったことが確認できた。一方北陸東部の越後地方と東北南部の古墳出現前後の土器編年を分担して行い、両地域のクロスデイテイングを試みた。その結果東北南部に北陸系の土器が現れる時期を、越後で高地性集落が廃絶した後で古墳が出現する以前と確定することができた。また東北南部の北陸系土器は、越後よりも能登の土器により強い親近性を有することがわかった。古墳出現前後の地域間の交流を検証するための基礎研究の一環として前期古墳出土の管玉の産地分析を行った。今回は新潟県山谷古墳、福島県会津大塚山古墳,福島県元屋敷1号墳出土の管玉と、佐渡の石材産出地と玉作遺跡で採集された原石を分析し顕往の分析データと併せて比較研究の基礎データを整備することができた。分析は蛍光X線分析と機器中性子放射化分析によった。その中で山谷古墳と会津大塚山古墳の管玉の一部に同一産地の原石が用いられたと考えられるものが認められた。從来東北最古の大形前方後円墳とされていた会津若松市大塚山古墳に先行する可能性が考えられた新発見の前方後円墳、同市一〓町所在の堂ケ作山古墳の測量および、墳形確認の発掘調査を行った。その結果、主軸長約84mの大形前方後円墳であることが判明するとともに、多数の供献土器片が檢出され、その型式から、4世紀中葉を降らぬ時期の造営と推定され、東北における大形前方後円墳の初源が、通説より少くとも4半世紀を遡ることが明かになった。段築、葺石等畿内の前期古墳と共通する技法が確認された一方、險しい山頂の地形を最大限に利用した結果、後円部が隅丸台形を呈する等、特異なプランを有することが明かとなった。山頂の立地と特異なプランは、中部地方西部、越前、美濃に類例があり、東北最古の前方後円墳の系譜を考える上で重要な示唆が得られることになった。会津坂下町の男壇、宮東兩遺跡で発見された方形周溝墓、前方後方形周溝墓出土の土器群の檢討を行い、これらが堂ケ作山古墳と同時期、または若干古く位置づけられることを明かにした。またこれらの中に含まれる北陸系の土器を檢討し、東北南部への初期古墳文化の流入路としての越後地方の重要性が確認された。また、從来古墳の存在が不明であった新潟平野の阿賀野川右岸で新たに発見された新発田市五十公野古墳(前方後円墳)、中条町城塚古墳(円墳)を踏査し、これらが前期古墳の可能性が強いことを確認した。近年、東日本、特に東北では、古墳文化の形成期において、先ず中小規模の前方後方墳が現れ、一時期後れて大形前方後円墳が現れるのが一般的と見られていたが、今回の調査により、会津盆地では、大形前方後円墳と前方後方墳が併行して現れ、当初から地域的なヒエラルヒ-が形成されていたこと、また東北南部と、中部関東の古墳の発生に殆ど時期的なズレがないことが立証されたことは大きな成果であった。昨年度に引き続き会津若松市堂ケ作山古墳の発掘調査を行い、その複雑な形態の全容の復原が可能になった。

特に山頂の地形に制約された基底部の特異なプランと、整美な前方後円形の上段部のプランの二重構造が明かとなった。上段墳丘の平面企画、立面形における整然とした段築と葺石、墳頂部における畿内系の複合口縁の壺形の赤彩色土器等が確認された結果、初期ヤマト王権と直結する被葬者の性格が明かになった。このことは前方後方墳、方形周溝墓等に越後・北陸系文化の影響が強い事実と対照的で、東北南部の古墳文化の発生が、北陸を伝播ル-トとしながら、当初から畿内と直結する大型前方後円墳を頂点とする階層性の強い社会を生み出したことを初めて明かにしたものである。一方基底部の特異なプランは越前の松岡山古墳群等に、前方部外周の石組の階段状施設は讃岐の岩清水山古墳群等に類例がそれぞれ認められるような、畿内には見られない特異な要素が検出されたことにより、東北の出現期の大型前方後円墳の系譜を考える上で新たな問題を提起することとなった。新潟平野では弥彦村稻場塚古墳の予備調査により、従来16m内外の小前方後円墳とされていた墳丘長が50m内外の、新潟平野では最大級の前方後円墳の可能性が認められた。来年度に予定された測量調査により、山谷古墳、菖蒲塚古墳と並ぶ信濃川左岸の首長墳の系列が明確化できると期待される。また県内最大の前期の円墳とされていた新津市八幡山古墳が新潟大学のグル-プの測量調査により、帆立貝式古墳と判明した。この結果新潟川右岸には三王山11号墳(三条市)、麻生田古墳(長岡市)等帆立貝式古墳が多く、左岸には前方後方墳が多いという地域差が予想されることとなった。1)7月18日7月31日、新潟県西蒲原郡弥彦村稲場塚古墳の測量調査を実施。新潟平野の主要な前期古墳の測量図が揃った。調査の結果この古墳が主軸長26.7mの小形前方後円墳であるが京都府椿井大塚山古墳に類似する最古式のプランを有することが明かになった。また主体部として2基の竪穴式石室の併葬を推定できた(ボーリグによる)。この年代観により新潟平野西線の矢川流域に、稲場塚古墳→山谷古墳→菖蒲塚古墳の三代の首長墓の系列が推定できるようになった。2)平成2年・3年に墳形確認調査を行った会津堂ケ作山古墳の前方部墳麓のボーリング調査を8月27日に実施。第2次調査で部分的に確認された墳丘外斜面の階段状のテラスが、前方部をほゞ全周することが明かになった。3)新潟県の弥生後期後半から古墳出現期までの土器編年を試み、福島県の北陸系土器を伴う土器群とのクロスデイテイングを行い、東北南部に古墳出現に先立って北陸の影響が現れる時期を確定することができた。また東北の北陸系土器が、越後よりも能登に親縁性を有することが判明した。4)北陸と東北南部の前期古墳出土の管玉の産地同定のための基礎的実驗(蛍光X線分析と機器中性子放射化分析)を行った。その中で新潟県山谷古墳と福島県会津大塚山古墳の管玉の一部に同一産地の原石を使用したと考えられるものが判明する等注目すべき結果が得られた。5)11月7日8日新潟大学で総括の研究会が行われ、その成果を報告書として刊行した。
位置選択的なトリフルオロメチル化反応の開発

本研究では、かさ高いLewis酸を用いて6員環ヘテロ芳香環を求電子的に活性化しつつ、2位を立体的に保護することで、6員環ヘテロ芳香族化合物の4位選択的なトリフルオロメチル化反応を初めて達成した。また、銅触媒を用いることで、N-(8-キノリニル)ピバルアミドの5位選択的なトリフルオロメチル化反応の開発にも成功した。さらに、以前報告した6員環ヘテロ芳香族化合物の2位選択的なトリフルオロメチル化反応の改良に成功し、短工程かつ簡便にキノリン誘導体の2位にトリフルオロメチル基を導入できるようになった。医薬品や農薬、有機機能性材料で重要な役割を果たすトリフルオロメチル基の位置選択的な導入反応の開発は、近年とても注目されている変換反応の1つである。しかし、医薬品や農薬、有機機能性材料に多く含まれる6員環ヘテロ芳香環への、位置選択的なC-Hトリフルオロメチル化反応は従来困難であり、ほとんど報告例がなかった。研究代表者らはすでに、従来報告例のなかった6員環ヘテロ芳香族化合物の2位およびベンジル位選択的なトリフルオロメチル化に成功し、研究成果を学術論文として報告している(2位選択的なトリフルオロメチル化:Nat. Commun. 2014, 5, 3387;ベンジル位選択的なトリフルオロメチル化:Angew. Chem. Int. Ed. 2015, 54, 10263)。本研究では、平成28年度に、かさ高いLewis酸を用いて6員環ヘテロ芳香環を求電子的に活性化しつつ、2位を立体的に保護することで、6員環ヘテロ芳香族化合物の4位選択的なトリフルオロメチル化反応を初めて達成することができた(J. Am. Chem. Soc. 2016, 138, 6103)。本反応では、トリフルオロメチル化のみならず、ペンタフルオロエチル化やへプタフルオロプロピル化のようなパーフルオロアルキル化、ジフルオロメチル化、ペンタフルオロフェニル化も進行させることができた。また、銅触媒を用いることで、N-(8-キノリニル)ピバルアミドの5位選択的なトリフルオロメチル化反応の開発にも成功し、学術論文として報告した(Org. Biomol. Chem. 2016, 14, 8092)。本反応は、様々な官能基が存在してもそれらの官能基を損なうことなく、5位のみで進行した。当初の研究計画通り、6員環ヘテロ芳香族化合物の4位選択的なトリフルオロメチル化反応を達成した。NーオキシドーBF2CF3を経ない6員環ヘテロ芳香環の2位選択的なトリフルオロメチル化反応については、現在論文にまとめているところである。6員環ヘテロ芳香環の3位選択的なトリフルオロメチル化反応はまだ達成できていないが、その代わりに当初予期していなかった、N-(8-キノリニル)ピバルアミドの5位選択的なトリフルオロメチル化反応を開発することができた。研究代表者らは本研究開始前に、従来報告例のなかった6員環ヘテロ芳香族化合物の2位およびベンジル位選択的なトリフルオロメチル化に成功し、研究成果を学術論文として報告している(2位選択的なトリフルオロメチル化:Nat. Commun. 2014, 5, 3387;ベンジル位選択的なトリフルオロメチル化:Angew. Chem. Int. Ed. 2015, 54,10263)。平成29年度には、上記の2位選択的なトリフルオロメチル化反応の実用性の向上を目的に検討した結果、6員環ヘテロ芳香族化合物のN-オキシド-BF2CF3錯体を調製することなく、キノリン誘導体に市販されている化合物を作用させるだけで、2位選択的なトリフルオロメチル化反応を進行させることに成功した(Org. Lett. 2018, 20, 1593)。

さらに、以前報告した6員環ヘテロ芳香族化合物の2位選択的なトリフルオロメチル化反応の改良に成功し、短工程かつ簡便にキノリン誘導体の2位にトリフルオロメチル基を導入できるようになった。既に報告している6員環ヘテロ芳香族化合物の2位選択的なトリフルオロメチル化反応では、6員環ヘテロ芳香族化合物のN-オキシド、引き続くN-オキシド-BF2CF3錯体の調製が必要であり、反応工程数や副生成物の増加が問題だった。そこで、それらの調製を必要としない、6員環ヘテロ芳香族化合物2位の直接的なトリフルオロメチル化反応について検討したところ、目的とする反応を進行させることができた。現在、論文投稿に向けて、データを集めているところである。また、6員環ヘテロ芳香族化合物の3位選択的なトリフルオロメチル化反応にも挑戦する。有機合成化学、有機金属化学、有機材料化学平成29年2月に、東京大学大学院薬学系研究科から、現職である九州大学先導物質化学研究所に異動した。その異動に伴い、異動前の準備や異動後の研究室の立ち上げなどで忙しく、研究に十分専念することができなかった。また、研究室の立ち上げ時期には、通常の研究室の運営に比べお金がかかると想定されたため、可能な限り平成29年度に繰り越して、本研究において研究室の立ち上げ時期に必要な物品の購入と研究の円滑な遂行に、本研究費を有効に使うことを考え、平成28年度の研究費を平成29年度に繰り越したため。本研究において研究室の立ち上げ時期に必要な物品の購入と、研究の円滑な遂行に必要なガラス器具や薬品などの消耗品の購入を予定している。また、得られた研究成果を積極的にアピールするために、学術論文や学会などでの研究成果の発表を予定している。
近畿地方の神社に現存する演能場・能舞台の建築構成に関する研究

1.平成16年度は、兵庫県内に現存する51棟の能舞台・社殿構成について、日本建築学会計画系論文集(第598号)、および2005年度日本建築学会大会学術梗概集への投稿を行った。本論では、能舞台は南向きの本殿が構成される区域の下部、奉務と参拝のための区域とする平坦地に正対する事例が多く、社殿構成を社殿軸により7類型とした。本舞台平面寸法の設計論では、京間三間、同二間半、同二間、中京間二間半、関東間三間、同二間半とし、他に八尺間二間など間口と奥行がほぼ同寸とする正方形の分布があり、間口が関東間三間二間半、京間二間半一二間、八尺間二間などに変化し、奥行がほぼ十三尺:京間二間とする扁平形の2系統の分布が見られる。2.平成17年度は、京都府の神社に現存する能舞台に着目し、特に京都府北部地域の神社に現存する能舞台2棟(福知山市一宮神社、旧園部市生身神社)を確認し、詳細な現地調査を実施した。3.平成18年度は、奈良県の神社に現存する能舞台の再調査、および和歌山県の神社に現存する能舞台の現地調査を行い、奈良県北部および京都府南部の神社に現存する能舞台(30棟)構成に関する論文を日本建築学会計画系論文集へ投稿中である。また、平成17年度の調査結果から、京都府北部地域の神社に現存する能舞台2棟(福知山市一宮神社、旧園部市生身天満宮)について2006年度日本建築学会大会学術梗概集に発表を行った。本年度は、兵庫県下の神社に現存する演能場・能舞台を対象に、各社の演能や舞台を示す資料収集・発掘を行ない、当該神社の現地調査を主体とした、演能空間と能舞台構成に関する以下の調査、資料収集、分析図作成、そして評価・考察を行った。調査内容・方法1.能舞台の保有を探索するにあたり、各地誌、県・市町村史、神社名鑑、式内社調査報告書、民俗芸能史、各神社過去帳、農村舞台調査報告書、および県・市町村教育委員会作成資料などを基礎資料として、演能や舞台、舞殿、神楽殿などの記載が残る190社を抽出した。2.その190社に対して、神社関係者および県・市教育委員会の協力を得て現地調査・取材を行った結果、51社において能舞台の現存を確認した。3.能舞台が現存する51社の現地調査(実測、写真撮影、VTR撮影)を実施。4.調査資料を下に、社殿構成、演能空間、能舞台分布、建築構成などに関する各図面作成および収集資料の整理を行った。研究・分析内容本研究は、上記調査資料から、神社の社殿構成や演能空間・能舞台建築構成および各地域の特徴など、以下の項目に関する分析・考察を行った。1.各地域における現存及び廃絶とした演能場の分布。2.神社境内の社殿配置と演能空間構成について。3.能舞台建築構成(空間・寸法・構造・材料)について。4.能舞台の設計基準寸法について分析を行った結果、京間、中京間、関東間の他、数種の寸法を確認した。5.今日でも演能が行われている数カ所の神社の桟敷構成を調査し、評価を行った。1)平成16年度の兵庫県の神社に現存する能舞台調査・研究のまとめとして、兵庫県内に現存する51棟の能舞台と各神社における社殿構成に関する考察、評価を行い、日本建築学会計画系論文集(第598号)、および2005年度日本建築学会大会学術梗概集への投稿・発表を行った。本論において明らかにした内容は、当該神社の社殿構成において、能舞台は南向きの本殿が構成される下部・奉務と参拝のための区域とする平坦地に正対する事例が多く、正参道から社殿に至る構成に特徴が認められ、7類型とした。

本舞台平面寸法の設計論では、京間三間、同二間半、同二間、中京間二間半、関東間三間、同二間半、他に八尺間二間など間口と奥行がほぼ同寸とする正方形の分布があり、間口が関東間三間二間半、京間二間半二間、八尺間二間などに変化し、奥行がほぼ十三尺:京間二間とする扁平形の2系統の分布が見られる。この設計値は、神社の格式・規模・組織、そしてニワの広さなどから観世家が江戸幕府に提出した『書上』の3種の「場」による3通りの広さによる基準が適用されたものと考えられ、舞台奥行を詰めた扁平形は前項で指摘したニワの奥行きが狭い場合の策と思われる。2)平成17年度における主な活動は、能楽発祥地とする京都府・山城地域を対象とした、猿楽・能楽が行われたとする神社に着目し、各社の演能を示す資料収集・発掘を行ない、現地調査を主体とした演能空間と能舞台構成に関する資料の収集と現地調査を行った。特に、京都府北部地域の神社に現存する能舞台2棟(福知山市一宮神社、旧園部市生身神社)を確認し、詳細な現地調査を基に平成18年度日本建築学会大会学術梗概集へ発表の予定である。1)平成16年度の兵庫県の神社に現存する能舞台調査・研究のまとめとして、兵庫県内に現存する51棟の能舞台と各神社における社殿構成に関する考察、評価を行い、日本建築学会計画系論文集(第598号)、および2005年度日本建築学会大会学術梗概集への投稿・発表を行った。本論において明らかにした内容は、本舞台平面寸法の設計論において、京間三間、同二間半、同二間、中京間二間半、関東間三間、同二間半、他に八尺間二間など間口と奥行がほぼ同寸とする正方形の分布があり、間口が関東間三間一二間半、京間二間半一二間、八尺間二間などに変化し、奥行がほぼ十三尺:京間二間とする扁平形の2系統の分布が見られる。この設計値は、観世家が江戸幕府に提出した『書上』の3種の「場」による3通りの広さによる基準が適用されたものと考えられる。3)平成18年度は、大和地域の神社に現存する能舞台の再調査、および紀州地域の神社に現存する能舞台の現地調査から、大和・山城地域の調査・研究のまとめとして、奈良県北部および京都府南部の神社に現存する能舞台(30棟)構成に関する考察・評価を行い、平成16年度の兵庫県の神社に現存する能舞台研究と同等の方法で日本建築学会計画系論文集へ投稿中である。また、平成17年度の調査結果から、京都府北部地域の神社に現存する能舞台2棟(福知山市一宮神社、旧園部市生身天満宮)について2006年度日本建築学会大会学術梗概集に発表を行った。
市民ボランティアと共に創る生活の場における看取り体制

本研究は、ボランティアと医療福祉専門職の協同によって在宅ホスピスを推進する先進事例を取り上げ、医療福祉専門職とボランティア、終末期の人とその家族に対してインタビュー調査を実施し、協働による終末期ケアの有効性、改善点と課題について、ケアする側とケアされる側双方から確かめる。さらに、医療福祉専門職(機関)に対する質問紙調査を行い、ボランティアとの協働に積極的に取り組んでいる場合とそうでない場合を比較分析し、協働の促進要因と阻害要因を明らかにする。
地震時のエレベータ・ロープ揺れリアルタイム解析手法の開発

本研究では、建物上部および地面の加速度データをもとに、かごが走行する場合のエレベータ・ロープの応答を1自由度モデルを用い簡易的に解析する方法を開発した。ロープ張力の分布の影響や、考慮する振動モードの次数が、解析精度に及ぼす影響について明らかにした。簡易計算法による計算結果は、従来の差分法による解析結果と誤差20%,-30%程度以内で一致することを示した。建物上部および地表面(ピット)に設置された地震感知器の加速度データをもとに、かごが走行する場合のエレベータ・ロープ(コンペンロープ)の揺れをリアルタイムに推定する簡易的な方法について検討した。その結果以下のことが分かった。(1)数値解析:リアルタイム解析に用いる振動モードと刺激係数をロープ長さに応じて時々刻々変化させた場合とロープ最大長さ、1次共振長さ、2次共振長さでの値を用いた場合の数値解析結果を差分法による数値解析結果と比較した。その結果、ロープ最大長さでの振動モードと刺激係数を用いた場合が最も解析精度が良いことが判明した。また、リアルタイム解析で用いる振動モードの次数は24年度までは3次までであったが5次まで考慮すれば解析精度がやや向上する(3次までの場合には一部誤差30%を超える結果があったのに対して、5次まで考慮すれば誤差30%以内となった)こと、ロープ変位を計算する場所の数を減らせることを確認した。(2)正弦波加振試験:走行中に共振点を1回または2回通過する条件で、正弦波加振試験を行い、数値解析結果と比較した。1回(1次の共振点のみ)通過する場合には、両者はよく一致したが、2回(1次の共振点と2次の共振点)通過する場合にはあまり一致しなかった。この原因については、26年度継続して調査を行う。また、2回通過する場合も最大変位は1次の共振点通過時に発生することが判明した。(3)地震波加振試験:まず、ロープ上端のみを地震波加振できるようにし、いくつかの地震波で実際に加振できることを確認した。さらに、ロープ上端と下端とを同時に加振できるよう加振装置を改造した。(1)メインロープに比べて張力が小さいコンペンロープの振動モードを理論的に求めた。さらに、正弦波加振時の周波数応答を差分法による数値解析によって求めた。これらは、ロープ最大長さでの値である。(2)建物上部および下部の加速度データをもとに、かごが走行する(ロープ長さが変化する)場合のエレベータ・ロープの応答をロープの張力分布を考慮した(具体的には上記振動モードや刺激係数を考慮した)1自由度モデルを用い簡易的に解析する方法を示した。種々の地震波(16波)と建物(7ケース)の応答を加振源としてコンペンロープの応答解析を行い差分法による解析結果と比較することにより、提案した簡易計算法で3次モードまで考慮すればロープ最大変位を概ね誤差+20%,-30%程度以内で推定できることを示した。(3)ロープ上端を正弦波加振させながら、ロープ長さを変化できるようなロープ加振モデルを製作した。この加振モデルを用いて、まずロープ長さ一定の条件でのロープの振動特性(加振振動数ーロープ最大変位、ロープ長さーロープ最大変位)を測定し、数値解析結果と良く一致することを確認した。なお、実験におけるロープ変位は、ビデオ撮影した画像データをもとに画像処理ソフトを利用して求めた。その結果以下の成果が得られた。(26年度の成果)125年度の実験で一部実験結果と数値解析結果とが一致しなかったことの原因究明のため、ロープの減衰特性について調査した。その結果、減衰係数一定ではなく減衰比一定に近いことを確認した。2ロープ上端を地震波加振した場合の応答特性(ロープ長さとロープ最大変位との関係)についての実験結果と数値解析結果(簡易計算法および差分法による数値解析結果)とを比較し、良く一致していることを確認した。(全体としての成果)1ロープの張力分布を考慮した振動モードを理論的に求めた。また、各振動モードについての刺激係数を差分法による数値解析により求めた。これらを利用し、地震時の建物上部および地表面(ピット)に設置された地震感知器の加速度データをもとに、リアルタイムにロープ揺れを計算する簡易的な方法を開発した。