hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文化と国際貿易を融合した新理論の構築

第3に、開放経済のもとで環境資源を共同管理するような伝統的文化を持つ国における最適な環境政策の導出を行った。平成26年度中に実施する予定であったモデルの構築と理論分析の一部については、おおむね計画通りに遂行され、一定の成果を得た。しかし、分析のためのモデル構築あるいはその検討までしか進んでいない研究課題も残されており、その分析を進めていく必要がある。また、ケース・スタディに関しては、現地調査を行うまでには至っていないものの,収集した文献を中心にデータの整理と考察を進めることができた。国際経済学今後は以下の点について研究を推進する予定である。第1に、平成26年度までの成果を踏まえて、文化的要素を取り入れた貿易の新理論の構築と、貿易が文化のダイナミズムに与える影響に関する理論的分析を進める。第2に、文化財や文化産業の貿易とサービス貿易との関連のリサーチを今後も継続して行う。とくにサービス産業の直接投資に関する理論的分析をさらに進める。第3に、ナショナル・アイデンティティと貿易の関係についてさらに考察を進めるとともに、文化的な違いが貿易政策の違いに与える影響について、理論モデルを構築し分析を行う。第4に、嗜好性飲料に関するケース・スタディについて、文献調査の成果を踏まえて、現地調査を通じた情報の収集を行う。また、理論研究を補強するために、文化的財の貿易に関する実証分析も行う。それぞれの研究成果は、国内外のコンファレンスや学会で報告する予定である。また、研究成果をディスカッション・ペーパーにまとめ、査読付き国際学術雑誌への出版を目指す。平成25年度中に実施することを計画していた既存研究や関連する資料等の収集と内容の検討についてはほぼ計画通りに遂行されている。また、本研究において行う理論分析で用いるモデルに関しても、手がかりとなる先行研究を参考にしながら検討を進めており、全体としてはおおむね順調に進展している状況である。ただ、外国での調査の準備が間に合わず、海外のケース・スタディなどは実施できなかった。平成26年度は、文化的要素を取り入れた貿易理論の構築のためのモデル作成とその分析を行い、研究結果をコンファレンスや学会で報告する予定であった。しかし、その分析が十分に進展していないものもあり、報告のための国内外の旅費を支出することができなかった。また、準備の遅れから、ケース・スタディについても実施できなかったため、そのための旅費や謝金を支出できなかった。平成25年度に収集した既存研究の知見に関する情報を参考にしながら、文化的要素を取り入れた貿易の新理論の構築や、貿易が文化のダイナミズムに与える影響に関する理論的分析に向けて今後本格的な研究に取り組んでいく。また、ケース・スタディの実施に向けた準備も進めるとともに、WTOにおける貿易と文化を巡る貿易紛争や、FTA交渉における文化の問題等についても、国際経済法の専門家や行政官らから情報収集を行っていく。さらに、文化財や文化産業の貿易とサービス貿易との関連のリサーチを今後も継続して行う。特にサービス産業の直接投資について考察する。
炎症・免疫反応分子機構の解析-細胞接着因子とケモカインを中心にして

我々は、エンドトキシンショックの際に接着分子が生体内において果たす役割を明らかにし、その新しい治療方法を探る目的で、まず白血球接着分子CD18、そのリガンドであるICAM-1に対するモノクローナル抗体さらにL-およびP-セレクチンのリガンドとして知られるsulfatideをLPS誘発エンドトキシンショックモデルに投与してその機序の解析を試みた。抗CD18抗体投与によって、動脈圧の低下、代謝性乳酸アシドーシスおよび血清TNF活性は有意に抑制され、生存率も大幅に改善された。また、抗ICAM-1抗体は抗CD18抗体と同様、LPS誘発性ショックが阻害したが、抗CD18抗体とは異なり、血中TNF活性の上昇は全く抑制されなかった。さらに、抗CD18抗体および抗ICAM-1抗体は、TNF誘発性ショックをもほぼ完全に阻害した。これらの結果から抗CD18抗体は、TNFの産出抑制のみならず、その作用をも抑制することでエンドトキシンショックを防止していることが明らかとなった。また、抗ICAM-1抗体はTNF産生は抑制しないが、TNFの作用を抑制することでエンドトキシンショックを結果的に阻害していると考えられた。Sulfatide投与により、最高動脈圧の低下および致死率が有意に抑制され、血清TNF-α値の上昇も有意に抑制された。よってsulfatideによるエンドトキシンショックの阻害作用の一つとして、TNF-αをはじめとした炎症性メディエーターの産生抑制が考えられる。これらの結果から、エンドトキシンショックにおいて白血球の接着分子を介した血小板および血管内皮との接着は、TNFをはじめとする種々の炎症性メディエーターの産生制御、ならびにTNFにおいてはその作用の発現に、深く関与していることが明らかとなった。同時にこの事は、これら接着分子を標的とすることによるエンドトキシンショックに対する新しい治療方法の可能性を示唆することができた。一方、我々は慢性炎症性疾患におけるMCAF/MCP-1の作用を明らかにするために、ラットを用いた腎炎並びに肺高血圧症モデルを作製し、これらのモデルに抗MCAF/MCP-1抗体を投与して、病態生理作用を解析した。抗基底膜抗体を投与して作製した、Goodpasture型腎炎モデルにおいては、早期にマクロファージの浸潤を伴った増殖壊死性の糸球体腎炎を引き起こし、後期には糸球体硬化症が認められ、蛋白尿やクレアチニンクリアランスの上昇がみられ、腎不全の病態を呈する。このモデルにおいて抗基底膜抗体を投与と同時に抗MCAF/MCP-1抗体を投与すると蛋白尿を抑制し、後期にみられる腎硬化症も著明に抑制した。さらに、植物アルカロイドであるモノクロタリンをラット皮下に投与して作製した肺高血圧症モデルでは、抗MCAF/MCP-1抗体の投与によりマクロファージの浸潤を抑制することで肺細動脈の中膜の肥厚を抑制し、結果的に肺高血圧症を抑制した。これらのことから、MCAF/MCP-1が慢性炎症におけるマクロファージの浸潤とそれによる病態の悪化に重要な役割を担っていることが明らかとなった。

このモデルにおいて抗基底膜抗体を投与と同時に抗MCAF/MCP-1抗体を投与すると蛋白尿を抑制し、後期にみられる腎硬化症も著明に抑制した。さらに、植物アルカロイドであるモノクロタリンをラット皮下に投与して作製した肺高血圧症モデルでは、抗MCAF/MCP-1抗体の投与によりマクロファージの浸潤を抑制することで肺細動脈の中膜の肥厚を抑制し、結果的に肺高血圧症を抑制した。これらのことから、MCAF/MCP-1が慢性炎症におけるマクロファージの浸潤とそれによる病態の悪化に重要な役割を担っていることが明らかとなった。主にエンドトキシンによる全身・局所障害への接着因子ならびにケモカインの関与について検討を加え、本年度は以下の実験結果を得た。1)白血球と血管内皮との初期の接触時に重要な役割を果たすセレクチンのnatural antagonistであるスルファチドの、単回大量リポ多糖類(LPS)投与によって起きるショックへの影響を検討した。その結果、LPS投与によっておきる血圧低下・血清腫瘍壊死因子(TNF)濃度の上昇がスルファチドによって著明に抑制されるとともに、死亡率の著明な改善も認められた。この結果は、エンドトキシン・ショックの発症には、既に我々が報告したインテグリン以外に、セレクチンを介する白血球と血管内皮との相互作用も重要であることを示している。2)P.acnes死菌にてプライミング後のLPS投与によって起きる著明な肝障害が、遺伝子欠損マウスを用いた実験からI型のTNFレセプターを介して、Fas抗原を介する経路とは無関係に起きる肝細胞のアポトーシスによるものであることを明らかにした。3)ウサギの気管内にOK-432を投与36時間後にLPSを静脈投与すると、LPS投与後に著明な好中球浸潤・フィブリン沈着・血漿滲出を伴う肺胞の破壊ならびに低酸素血症が認められ、70%のウサギは死亡した。これらの所見はヒトARDSでの所見と一致していた。この時、肺局所でのIL8産生を示す免疫染色での結果を得たので、OK-432およびLPS投与時に抗IL8抗体を投与したところ、肺での病理変化・低酸素血症の発生は抑制され、死亡率は著明に改善された。以上の結果は、ARDSの発症にIL8が関与しており、抗IL8抗体はARDSの治療薬となりうることを示していた。4)抗体投与実験から、抗基底膜抗体投与によって起きる腎硬化症を伴う腎不全発症への、IL8の近縁分子である単球走化活性化因子の本質的関与を明らかにした。我々は、エンドトキシンショックの際に接着分子が生体内において果たす役割を明らかにし、その新しい治療方法を探る目的で、まず白血球接着分子CD18、そのリガンドであるICAM-1に対するモノクローナル抗体さらにL-およびP-セレクチンのリガンドとして知られるsulfatideをLPS誘発エンドトキシンショックモデルに投与してその機序の解析を試みた。抗CD18抗体投与によって、動脈圧の低下、代謝性乳酸アシドーシスおよび血清TNF活性は有意に抑制され、生存率も大幅に改善された。また、抗ICAM-1抗体は抗CD18抗体と同様、LPS誘発性ショックが阻害したが、抗CD18抗体とは異なり、血中TNF活性の上昇は全く抑制されなかった。さらに、抗CD18抗体および抗ICAM-
中東専攻を持たない大学でのイスラーム、ユダヤ理解の為言語教育に関する実践的研究

言語学の一環として(1)「アラビア語」、教養選択外国語として(2)「聖書ヘブライ語」の2つの外国語クラスに加え、本年度は新たに教養課程において(3)「中東の歴史と文化」を開講した。「アラビア語」は学部開講のためか、限られた範囲で少数の受講者しかなく、受講の動機も明確なものではなかった。言語学習に終始し、言語教育を通してのイスラーム理解までには至らなかった。「聖書ヘブライ語」の受講者は、言語を含めたユダヤ文化全般に対する関心が初めから高く、言語教育を主としながらも、ユダヤ理解のための素材を十分に取り込むことができ、一定の教育効果が見られた。この授業で用意した資料等は新たな教材開発につながるものとして期待される。今年度開講した「中東の歴史と文化」は、受講者も多様で(全学部から約80名)、事前のアンケートでも中東への関心が高かった。世界史未履修問題に対応するため、中東の歴史、文化に関する入門的なビデオ、基礎資料を収集、活用した。更に、中東の言語の一例として授業の中に基礎的なアラビア語学習を取り入れてみた。事後のアンケ-トでは、異質な文字体系を実際に学ぶことによって、中東(特にイスラーム)という異文化がより身近なものになっているとが明らかになった。本調査・研究から、できるだけ多様な受講者に中東という異文化を理解させるには、(1)教養課程で開講し、(2)異文化理解を主とし、言語教育を従とした方法が効果的であると言える。なお、この方法による授業実践は本科研終了後も引き続いて行い、教育効果を検証する予定である。1内外のアラビア語、ヘブライ語およびアラブ、ユダヤ文化等に関する資料収集と分析:国内で出版されている語学教育に関する教材は大部分が初歩的レベルのものに限られ、文化や事情を織り込んだものはほとんど皆無であった。一方、海外(特に米国、英国)のものでは、中東との歴史的つながりがあるためか、初級レベルからイスラーム、ユダヤに関する文化的、歴史的側面を前面に押し出したテキスト類(DVD等のメディア教材を含む)が豊富であり、将来教材開発を行う際に有益である。(なお、欧米で出版されている教材類の選択に時間を要し、また入荷が遅れたものも少なくなかったため、詳細な分析は平成18年度に持ち越されることになった。)2中東の諸言語が第二、第三外国語(あるいは自由選択外国語)として教授されている他大学の調査:主としてインターネット上に公開されているシラバスによったが、使用教材や具体的な教授法については不明な点が多く、今後担当教員からの聴き取り調査が必要である。3ビデオ等の活用:中東に対する受講者の関心度は比較的高いが、高校の社会科教育が選択制になっているためか、歴史的、地理的な基礎知識が欠如している。これを補うため今年度は、アラブ、イスラームに関する平易な文を原語で講読する一方で、同地域に関連した内容のビデオ等を多く活用した。事後の聞き取り調査で、受講者の知識、関心が非常に高まったことを確認した。4文字習得時におけるワープロの活用:特殊な文字を使用する言語であるため、初歩の段階で文字の習得が常に障害となっているが、多言語ワープロを活用することで文宇習得に一定の効果が認められた。5留学生の活用:言語学習、当該地域の事情紹介等に当該地域からの留学生を活用することは、種々の理由から、今年度は見送ることとした。1、聖書および現代ヘブライ語とアラビア語のクラスを授業として実践した。受講者へのこれまでの聞き取り調査によれば、現代ヘブライ語およびアラビア語の受講者は、言語的関心よりもむしろ、ユダヤ民族の歴史、イスラームについての基本的知識、アラブとイスラエルとの関係といった歴史的、文化的側面により大きな関心を持っていることが明らかになった。(ヘブライ語の中でも、聖書ヘブライ語の受講者はおおむね、原語でテキストを読むことを第一の目的としており、学習の動機付けがかなり明確である。)首都圏で中東の言語、文化を講じている2,3の大学の教員から聞き取り調査を行なった結果でも、言語学習を第一の目的とするは受講者は限られているという同様な情報が得られた。2、従って、中東専攻を有しない大学での教養的な授業では、一定のレベルに到達することを目指した言語教育に特化するよりも、異文化理解の枠内にごく基本的な言語学習の過程を組み込んでいく方法、すなわち歴史、文化等の側面を主とし、言語教育は補助的なものとする方が学生のニーズにより合致しており、またこの方法が逆に言語への関心を高め、更なる言語学習への動機付けにも繋がっていくのではないかと推測する。3、言語学習も視野に入れた異文化理解の視点からより多くの学生の関心を引き付けるには、異なった授業形態が必要であり、そのためにはこの趣旨に沿った教材開発と、あらたな授業実践が必要であるとの認識に至った。(次年度は講義・演習を別途開講し、教授法を模索しつつ授業実践を試みる予定である。)言語学の一環として(1)「アラビア語」、教養選択外国語として(2)「聖書ヘブライ語」の2つの外国語クラスに加え、本年度は新たに教養課程において(3)「中東の歴史と文化」を開講した。

「聖書ヘブライ語」の受講者は、言語を含めたユダヤ文化全般に対する関心が初めから高く、言語教育を主としながらも、ユダヤ理解のための素材を十分に取り込むことができ、一定の教育効果が見られた。この授業で用意した資料等は新たな教材開発につながるものとして期待される。今年度開講した「中東の歴史と文化」は、受講者も多様で(全学部から約80名)、事前のアンケートでも中東への関心が高かった。世界史未履修問題に対応するため、中東の歴史、文化に関する入門的なビデオ、基礎資料を収集、活用した。更に、中東の言語の一例として授業の中に基礎的なアラビア語学習を取り入れてみた。事後のアンケ-トでは、異質な文字体系を実際に学ぶことによって、中東(特にイスラーム)という異文化がより身近なものになっているとが明らかになった。本調査・研究から、できるだけ多様な受講者に中東という異文化を理解させるには、(1)教養課程で開講し、(2)異文化理解を主とし、言語教育を従とした方法が効果的であると言える。なお、この方法による授業実践は本科研終了後も引き続いて行い、教育効果を検証する予定である。
排尿によるおむつ内温湿度変化が排尿の自覚に及ぼす影響

排尿の自覚は子供のおむつ離れに、また高齢者や病人の場合には寝たきりになるかどうかに大きく関わってくることを考えると、非常に重要な問題である。これまでの実験結果(化学研究費補助金受給以前の結果)から、その排尿の自覚に排尿前後のおむつ内温湿度の差が影響を及ぼすのではないかと考え、排尿を想定した着装実験を行い、おむつ内温湿度と排尿の自覚との関係を明らかにすることを目的として本研究課題に取り組んだ。実験方法は次の通りである。いずれも、佐賀大学科学共同開発センター恒温恒湿室において行なった。(1)濡れ認識に関する基礎実験人体の一部(大腿部、上腕部)に試料に試料を着装し、人工尿を注入する。その人工尿による濡れを自覚する迄に必要な時間を測定し、素材による差を明らかにする。(2)排尿実験データコレクター(AM-7052)に皮膚センサーと受給補助金により購入した衣服内湿度センサーを取り付け、排尿を想定した着装実験を実施した。結果は次の通りである。(1)については被験者による固体差が大であったこと、時間に測定にかなりの精度が要求される等の問題が生じたために、現在も実験中である。(2)の排尿実験の結果、排尿前後のおむつ内温度、湿度、皮膚温及び着用感の変動は、おむつの肌側素材による差が顕著に認められ、濡れの認識におむつの構成素材の物性が影響を及ぼしていることが明らかとなった。今回の結果を得て、現在使用されているおむつをより排尿の自覚を促すおむつへと改良を進めることが今後の課題である。現在実験中の結果を加え検討を行い、平成6年11月に学会発表の予定である。
小学生のWEB端末としてのポータブル機器利用に関する保護者向けリーフレットの開発

学校教育では情報モラルの指導が求められ,新学習指導要領においてはすべての教員が実施することとなった.それと同時に保護者のスマートフォンなどへの理解や家庭でのルール設定の取り組みが求められる。しかし、保護者はどの機種にどのような機能があるかについて把握しておらず、ペアレンタルコントロールの活用がなされていない状況にある。そこで,児童が日常的に使用しているスマートフォンやタブレットなどのポータブル端末のインターネット接続などの通信機能ついて,保護者がその内容を理解し機器の設定ができることを目指した「保護者向けリーフレット」を開発することを本研究の目的とした。まず,小学校の保護者を対象にタブレットやスマートフォンの機能に関する理解度調査を行った.その結果,保護者の日常的な活用方法については理解しているもののペアレンタルコントロールについては意識されておらず、ペアレンタルコントロールを設定するための機能のほとんどを理解されていないことが分かった。この調査を踏まえて、先行研究として行ってきたポータブルゲーム機のリーフレットデザインを参考にリーフレットを作成した。次に開発したリーフレットを活用し、タブレットを操作しながら小学校2校の高学年保護者会で約120名を対象にスマートフォンのペアレンタルコントロールの設定方法について説明を行った。その結果、7割の保護者は「理解できた」と回答し、その後5割の家庭で児童とスマートフォンやタブレットの使用ルール作りを行ったことがわかった。一方、他の小学校2校ではタブレットを活用せずにリーフレットのみで説明を行った。その結果、約5割の保護者が「理解できた」と回答していることから、タブレットを活用しなくても理解が深まるリーフレットデザインを再考することが課題である。なお、本研究で開発したリーフレットは以下のサイトで公開している。
RUNX1-EVI1型白血病の分子病態の解明と分子標的療法の開発

急性骨髄性白血病の発症及び慢性骨髄性白血病や骨髄異形成症候群等の造血幹細胞腫瘍の白血病化には、転写因子遺伝子の機能異常が重要な役割を果たしている。本研究においては、これらの原因遺伝子RUNX1-EVI1の機能を、モデルマウスを使用して個体レベルで解析する。モデルマウスは移植実験によって得られたもので、急性巨核芽球性白血病を発症する。具体的には、RUNX1-EVI1の標的遺伝子の同定を行うとともに、白血病細胞の生存を支持している造血微小環境のニッチの機能を合わせて解析する。最終的には、これらの知見をもとにして、RUNX1-EVI1を標的とした分子治療の開発を目指す。
再生ニッチにおける多様な再生細胞の系譜と機能の解明

多細胞生物は、組織ホメオスタシスを持ち、組織を再生しながら多細胞体制を長期に維持する。しかしながら、この分子・細胞的基盤は不明な点が多い。私達は、先行研究から、魚類(ゼブラフィッシュ)の尾部の再生組織が、従来考えられてきた再生芽と傷(再生)上皮という大まかな区分よりも、多数の細胞小集団から構成されていることを見いだした。これら細胞の機能と相互作用が、組織再生を達成する上で重要と推測される。そこで本研究では、1それぞれの細胞集団が再生時にどのような機能と周囲の細胞との相互作用を行っているかを明らかにすること、2それぞれの再生細胞がどの細胞を起源として生じ、再生後どの細胞へ分化しうるのか明らかにすることを目指す。今年度は以下の点について研究を進めた。1)再生組織を構成する細胞集団の役割と相互作用の解析のための細胞アブレーショントランスジェニック系統の確立: cre-lox組み換えによって、再生細胞にニトロリダクターゼ(NTR)を発現させて再生組織のサブセットの細胞を除去するためのNTR誘導発言系統の確立を行った。特に、コドン使用頻度を脊椎動物に最適化したNTRを導入した系統の作製を行った。2)再生細胞の起源、分化能力の解析:再生細胞が均一で未分化な細胞集団であるか、または分化能力の限定された前駆細胞の集まりであるのか完全には明らかになっていない。本研究では、Cre-loxによるin vivo組み換えを利用した、細胞のラベルと子孫細胞の追跡から、再生細胞の起源と多分化能について検証する。再生組織にCreをBACを使って発現させるため、再生細胞のサブセットに発現するいくつかのCreドライバーの作製を進めている。これまでに様々のコンストラクトとトランスジェニック作製を試みた結果、CreをBACを用いて発現させるストラテジーを確立でき、トランスジェニック系統の作製を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。そこで本研究では、(1)それぞれの細胞集団が再生時にどのような機能と周囲の細胞との相互作用を行っているかを明らかにすること、(2)それぞれの再生細胞がどの細胞を起源として生じ、再生後どの細胞へ分化しうるのか明らかにすることを目指す。1)再生組織を構成する細胞団の役割と相互作用の解析のための細胞アブレーション法の確立:再生細胞にニトロリダクターゼ(NTR)を発現させて再生組織のサブセットの細胞を除去する。この際、再生に応答して活性化される遺伝子プロモーターによって細胞特異的にCreを発現させ、cre-lox組み換えによって、強力でユビキタスなプロモーター下においたNTRの発現を誘導する。これによって、子孫細胞を含めた標的細胞を完全に除去する。本年度は、我々が発見したゼブラフィッシュでユビキタスに動くプロモーターを用い、NTR-EGFPを誘導可能なゼブラフィッシュ系統の作製を行った。このため、再生細胞のサブセットに発現するいくつかのCreドライバーの作製を進めている。

これまでに様々のコンストラクトとトランスジェニック作製を試みた結果、CreをBACを用いて発現させるストラテジーを確立でき、トランスジェニック系統の作製を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度中に、予定していたユビキタスにDsRedを発現し、Creに依ってEGFPまたはNTR-EGFPに発現が変化するレポーター系統の作製がほぼ完了した。しかし、Creを発現するトランスジェニック系統の作製を終了する予定であったが、計画のコンストラクトでは充分に効果が得られないことがわかり、検討と再作成を繰り返したため予想外の遅れとなった。現在、上記の計画の遅れの原因となったコンストラクトの問題は解決し、順調にCreドライバー系統の作製が進んでいる。今後、数ヶ月をめどにCreドライバー系統の作製を終了し、レポーター系統と掛け合わせを経て、細胞系譜解析を開始する。
GPS/水準による中部日本南部のジオイド高と重力を用いた地下構造の研究

ジオイドの形、つまり地球の形を求めることは、測地学の基本であり、従来の測地測量成果と、最新の宇宙技術を利用した測量データを結びつけるためにも、必要なものである。最近のGPS測量の技術の進歩により、楕円体高の測定と水準測量で求まっている標高を比較することにより、ジオイド高を精密に決定することが可能になってきた。中部日本南部地域では、丹沢や伊豆を乗せたフィリピン海プレートがユーラシアプレートと衝突することより、富士山などの火山や赤石山脈などの構造山脈が形成されたと考えられている。この地域の地下構造の研究は、重力測量や地震波探査などによりなされてきた。今回は、それらにジオイド高のデータも加え、南部フォッサマグナを中心とした中部日本南部の地下構造の研究を行う。中部山岳地帯でGPS観測を実施し、ジオイド高の精密測定を実施したところ、静岡から赤石山脈に向かい、重力データから求められているジオイド高とは1m以上の系統的なずれがみられることが分かった。また、重力データから、伊豆半島の北西側には、密度の大きいスラブの潜り込みは無いことが分かった。さらに、赤石山脈の地下のモホ面は、地震波探査から期待される構造よりも深い可能性を指摘した。富士山は、従来、重力異常(ブ-ゲ-異常)に乱れがないことから、アイソスタシ-の根はないものとされていた。しかし、我々の計算によると、もし富士山にアイソスタシ-の根があるとしても、その重力効果は非常に小さく、ほとんどブ-ゲ-異常に影響を与えない。そこで、富士山地域で重力測定を新たに実施し、アイソスタシ-異常を求めた。その結果、富士山地域にブ-ゲ-異常にもアイソスタシ-異常にも乱れは見られず、富士山のアイソスタシ-の根の有無にかかわらず、この地域の重力異常の説明ができることが分かった。ジオイドの形、つまり地球の形を求めることは、測地学の基本であり従来の測地測量成果と、最新の宇宙技術を利用した測量データを結びつけるためにも、必要なものである。最近のGPS測量の技術の進歩により、従来は不可能であった楕円体高の測定と水準測量で求まっている標高を比較することにより、ジオイド高を精密に決定することが可能になってきた。今回は、それらにジオイド高のデータも加え、南部フォッサマグナを中心とした中部日本南部の地下構造の研究を行い、沈み込むフィリピン海プレートのスラブの形状や、富士山・赤石山脈のアイソスタシ-の根について研究する。最初に、中部山岳地帯でGPS観測を実施し、ジオイド高の精密測定を実施したところ、静岡から赤石山脈に向かい、従来の重力データから求められているジオイド高とは1m程度の系統的なずれがみられることが分かった。また、重力データから、赤石山脈の地下は、地震波探査から期待される構造よりもモホ面が深い可能性を指摘した。また、我々は、従来はGPS観測データを受信機製造会社から与えられたソフトウエアで解析していたが、今年度、防災科学技術研究所の協力を得て研究用ソフトGAMITを導入した。その導入とGPS衛星軌道の精密暦を用いることにより、GPS観測結果の精度が来よりも1桁近く向上し、今後のより精度の高い議論に耐え得る結果が得られるようになった。

最近のGPS測量の技術の進歩により、従来は不可能であった楕円体高の測定と水準測量で求まっている標高を比較することにより、ジオイド高を精密に決定することが可能になってきた。中部日本南部地域では、丹沢や伊豆を乗せたフィリピン海プレートがユーラシアプレートと衝突することより、富士山などの火山や赤石山脈などの構造山脈が形成されたと考えられている。この地域の地下構造の研究は、重力測量や地震波探査などによりなされてきた。今回は、重力データをさらに充実させるとともに、ジオイド高のデータも加え、南部フォッサマグナを中心とした中部日本南部の地下構造の研究を行う。富士山は、従来、重力異常(ブ-ゲ-異常)に乱れがないことから、アイソスタシ-の根はないものとされていた。しかし、我々の計算によると、もし富士山にアイソスタシ-の根があるとしても、その重力効果は非常に小さく、ほとんどブ-ゲ-異常に影響を与えない。そこで、富士山地域で重力測定を新たに実施し、アイソスタシ-異常を求めた。その結果、富士山地域に異常は見られず、富士山のアイソスタシ-の根の有無にかかわらず、この地域の重力異常の説明ができることが分かった。また、諏訪湖近傍で観測を実施し、ジオイド高の精密測定を実施したところ、昨年度までに実施したその南側の地域と同様、従来の重力データから求められているジオイド高(ORIジオイド)より約1.9m高いことが分かった。
現代ドイツの文化交流政策とナショナル・アイデンティティ

本研究では、公的文化交流と国民意識形成が相互に関連するとみる立場から、戦後のドイツ連邦共和国における文化交流政策を分析した。政策関係者たちの「自己-他者」関係認識の変遷と、ヨーロッパ諸国との平和的協力を可能にした「リベラルな連邦共和国アイデンティティ」の形成が、関心の重点であった。実際の作業は二つのイッシューを軸に行った。第一に、幅広い文化概念とパートナー的協力思考に基づく「リベラルな文化交流理念」の公定化、そして第二に、文化交流政策のヨーロッパ次元である。日本での文献収集と並行して、平成12年夏に独仏へ赴き、資料収集と聞き取り調査を行った。また、アジアにおける日本の文化交流に関する共同研究に参加し、関連領域の専門家と意見を交換しつつ、学会等で研究成果を報告した。研究の結果、第一点目に関しては、「リベラルな理念」が戦後早くから一部で唱えられたものの、1970年前後の国民意識の構造的変容に支えられて初めて、公的政策になり得たことが解明できた。また、第二点目に関しては、ヨーロッパ帰属意識が政策関係者たちの「世界におけるわれわれ」意識の不可欠要素であり、隣国フランスとの文化協力がそうした地域意識の発展に貢献したことが明らかになった。さらに、1990年代以降、様々な型の地域文化交流が発展する中で、文化交流関係者にとって「ヨーロッパ」がもはや「他者」ではなくなりつつあり、国単位の文化交流政策の存在意義が本質的に変容しているという仮説が浮上した。今後は資料をさらに読み込み、戦後ドイツの文化交流における「リベラルな連邦共和国アイデンティティ」の形成発展を総括する論文を執筆するとともに、ヨーロッパ枠の文化交流が重みを増す中で、ナショナルな文化交流政策がどのように展開し、政策関係者たちが文化交流事業によっていかなる「われわれ意識」を形成しようとしているかについて、研究を発展させていきたい。本年度は、現代ドイツの文化交流政策の概略を、戦後史の流れと国際比較の中で明らかにすることを試みた。前期には、連邦共和国の戦後政治社会の転換点であった1970年前後の時期を取り上げ、ドイツに特徴的な国際文化交流の「リベラルな理念」が政策原則となったプロセスを分析した。そこでは文化交流政策の改革が、当時の西ドイツで求められた新しいアイデンティティを反映し、政権交代期のチャンスの中で実現したことが明らかになった。分析結果は日本国際政治学会研究大会の部会で報告した。後期には、現代ドイツ・ヨーロッパ、文化政策、国際文化交流、および社会科学諸分野における文化的アプローチに関する既存文献を収集し、国際関係におけるナショナル・アイデンティティの形成と変容、アイデンティティ構築行為としての(対外)文化政策の意義、ヨーロッパにおけるドイツの政治社会的位置づけの変遷について知見を得た。リサーチの過程で、ドイツの文化交流政策におけるヨーロッパ的次元の展開、とりわけ独仏文化協力の進展が、現代ドイツのアイデンティティに重要な意味を持つことが明らかになった。今後このテーマに関してさらにリサーチを進め、戦後ドイツのナショナル・アイデンティティ形成の全体的構図をつかむことを展望している。以上のような歴史的視点と並行して、他のヨーロッパ諸国との比較の視点からも考察を加えた。すなわち、ドイツ学術交流協会のセミナーに関連して、文化交流政策の一分野である自国語普及事業についてドイツ人研究者と共同で研究する機会を得、日本における英国とフランスの政策を考察した。両国の自国語普及政策がそれぞれのナショナル・アイデンティティを体現している事実と同時に、両国と比較して、ドイツの文化交流政策ではナショナルな枠組みが明確に主張されにくいという特徴が明らかになった。本年度は、前年度に行った1970年前後の政策転換分析を改訂した論文を作成するとともに、戦後ドイツのナショナル・アイデンティティのヨーロッパ次元における展開を、同地域のリージョナルな枠組みで行われる文化交流事業との関連で解明することに研究の重点を置いた。

5月、日本国際政治学会研究大会部会「国際文化交流の現代的意義」共同報告で、戦後ヨーロッパの文化交流事業に対するドイツの関与の推移を、アジアにおける日本の事例と比較しつつ概観した。この結果、ドイツでは様々な矛盾や葛藤があるものの、連邦共和国成立期以来「地域(ヨーロッパ)」へのコミットメントが政策担当者の中に一貫してみられること、この特徴は日本に比べ強固かつ拡大傾向にあることが明らかになった。上記報告における筆者の担当部分は、さらに改訂して6月に通商産業研究所での日独比較研究会にて発表し、同研究所所員の他、国際関係論・アジア地域研究・ドイツ研究の専門家からコメントを受けた。夏期休暇中に、ドイツおよびフランスで調査を行った。当初予定していた外務省文書の閲覧は、外交史料館のベルリン移転のため叶わなかったが、1980年代半ばから約10年間外務省文化局長を務めた元外交官ヴィッテ氏にボンで面会し、戦後全般のドイツ文化交流政策についてヒヤリングを行った。この他、シュトゥットガルトおよびストラスブールにて、ドイツの文化交流関係者の「ヨーロッパ」に関する議論、欧州審議会の文化協力政策等に関する資料情報を収集した。調査結果の分析(現在も継続中)の中で、一口に「ヨーロッパ地域の文化交流」と言っても実は主体・目的・事業様態を異にした複数の潮流が同時進行している事実が判明してきた。現在はこれらの諸潮流が織りなすヨーロッパ文化交流の全体像を暫定的に描き出し、そうした複雑なダイナミクスに対するドイツの政府・文化交流関係者の取り組みについて分析を進めている。
コンピュータ・グラフィックスを利用した薬物設計の方法論とシステムの開発

コンピュータと三次元コンピュータ・グラフィックスを用いて、薬物設計の新しい方法論とそのためのソフトウェアを開発した。受容体の構造が既知のときに対応して論理的かつ効率的なドッキング・スタディのためのプログラムGREENと、受容体の構造が未知のときに対応して論理的な分子重ね合わせとリセプタ・マッピングのためのプログラムRECEPSである。前者については、三次元格子点を用いた薬物結合部位の物理的化学的環境の表示と共に、実時間での相互作用エネルギーの評価を可能にした他、分子操作の軌跡の保存による安定位置の再探索、シンプレックス法による薬物分子位置の精密化、フレキシブルな分子をhead to tailにドッキングさせるためのエネルギー部分評価機能、及び蛋白質-リガンド複合体のX線結晶解析より得られる電子密度図の表示によるエネルギー的に安定な位置との比較が可能等々、様々の機能が付加された。こうしたドッキング・スタディのための便利な機能は、構造と機能の関係を説明する仮説を立て、未知分子について活性を予測することに役立つと思われるが、さらに特筆すべきは、会話的分子設計機能である。プログラム中に数多くの部分構造を内蔵しておくことにより、薬物結合部位の物理的化学的性質に合わせて、新規薬物の構造を会話的に構築することができる。RECEPSについては、三次元格子点を介した物理的化学的性質による重ね合わせと受容体モデルの構築という基本機能に加え、分子間での官能基の自動対応づけと、コンフォメーションの自由度の多い分子を重ね合わせるためのコンフォメーション自動探索機能が完成された。これにより全ての組み合わせを考慮した重ね合わせが効率的かつ再現性よく出来るようになったと共に、重ね合わせの良さを示す数値的指標の改良を進めることができた。薬物の標的となる受容体(蛋白質や核酸などの生体高分子)の三次元構造がX線結晶解析で既知のときは、その座標を用いて、阻害剤や基質分子との分子間相互作用をシミュレートして、酵素反応の機構を説明したり、薬物設計に直接利用したりすることができる。当研究者らは既に、受容体の薬物結合部位に規則的な三次元格子点を作り、各格子点における様々な物理的化学的性質を計算、保存することによって、薬物結合部位のミクロな空間的性質を表示し、薬物分子との分子間相互作用エネルギーを高速に計算し、分子操作の指標とする方法論を考案し、そのためのプログラムGREENをPS330上で開発した。今回、東大薬学部所有のラスター型三次元カラー・コンピューター・グラフィック・ディスプレイ装置上でも稼動するようにプログラムの修正を行い、かつ様々な改良を施して機能の増強をはかった。薬物分子中の原子が存在できる領域を、その位置の静電ポテンシャル値で色分けした鳥カゴ表現で表示し、さらに受容体の構造から予想される水素結合性官能基の位置が分り易く表示されるので、薬物候補分子をドッキングさせた場合、有利な分子間相互作用ができる粗い配置やコンホメーションが容易に求められる。本システムの有用性を示すため、乳酸菌のジヒドロ葉酸還元酵素,馬肝臓のアルコール脱水素酵素,キモトリプシン等のX線解析された酵素に対して、阻害剤分子や基質分子の結合状態をシミュレートすることを行ってみた。また、受容体の構造が未知の場合、薬物分子側の構造情報のみから活性発現に必須な構造要素を探り出すことは、薬物設計に有用である。そこで当研究者らは、複数分子を原子位置によってではなく、物理化学的性質によって重ね合せた後、その情報を用いて受容体の薬物結合部位のイメージを構築するためのブログラムRECEPSを開発中である。コンピュータと三次元コンピュータ・グラフィックス(CG)は薬物設計を合理的に行うために不可欠なツールとなっている。分子の立体構造や生体高分子との分子間相互作用についての理解を助けるばかりでなく、薬物設計の過程に定量性と論理性を与える役割を果す。コンピュータ理論化学計算は分子間相互作用や分子の物性について有用な情報を与えてくれるが、新しい活性化合物の構造の設計、とくに新規な骨格構造の創製という面からは余り役に立たない。

本研究では、マン・マシン・インターフェイスとして三次元CGを利用し、薬物一受容体理論に基いた新しいコンピュータ薬物設計の方法論を考案し、そのためのソフトウェアの開発を行った。受容体となる生体高分子の立体構造が既知のときには、その薬物結合部位内に三次元格子点を設定し、各格子点の位置でプローヴ原子が全受容体原子から受けるポテンシャルを計算する。その格子点データを用いて薬物結合部位の物理的化学的環境をわかりやすく表現すると同時に、薬物分子の操作に伴って実時間に、薬物一受容体間相互作用エネルギーを計算して指標とするドッキング・スタディのプログラムを完成した。分子操作の軌跡の保存から安定位置の探索、粗い配置からの最適化機能、部分構造ごとのエネルギー評価など活性のメカニズム解明のための機能の他、薬物結合部位の環境に合わせた会話的構造構築機能により論理的薬物設計が可能になった。また、受容体の構造が未知の場合に対応して、結合回転の自由度が比較的少い化合物のときには、複数活性分子の重ね合わせを分子の物理的化学的性質を介して行うことにより、化学構造の全く異なる分子間で三次元的に構造と活性の関係を説明するためのプログラムを開発した。これにより重ね合わせの結果から、大きさ、形状、水素結合性官能基の位置、電気的性質、疎水性部位などを備えた受容体の薬物結合部位のモデルが構築できるようになった。
熱帯熱マラリア原虫の新たな赤血球侵入関連分子の機能解析

申請者は、熱帯熱マラリア原虫HB3株とDd2株の遺伝子交配子孫株を用いた連鎖解析により、ラット赤血球への侵入能力と関連を示す領域を同定した。この領域には、既知の赤血球結合蛋白の相同体や、既知の蛋白とは全く相同性を示さない蛋白が存在する。そのうち、既知の赤血球結合蛋白の相同体について、ラット赤血球への侵入に関与しているのか、さらには、ヒト赤血球侵入へも関与しているのかを検討するのが本研究の最終的な目的である。昨年度は、PfRH4についてHB3株とDd2株においてアミノ酸レベルで多少の多型が見られるものの、どちらの株においても蛋白として発現していることを確認した。今年度は、PfRH4の赤血球侵入における機能の検討をすすめた。H13年度に作成した抗血清(α-PfRH4B6)とは異なる領域に相当する合成ペプチドを作成し、ウサギ抗血清(α-PfRH4pep)を得た。ペプチドに特異的に反応する抗体を精製し、α-PfRH4B6と共に以下の実験に用いた。^<35>Sを用いて熱帯熱マラリア原虫の全蛋白を標識した後、これをヒトおよびラット赤血球と反応させ、赤血球に結合する蛋白を除去し、2つの抗血清を用いた免疫沈降法により、PfRH4が赤血球による前処置で除去されたかどうか(赤血球結合蛋白かどうか)を検定した。その結果、赤血球によりPfRH4は除去されず、PfRH4は赤血球に結合しないか、あるいは用いたアッセイ法では検出できないレベルでの結合能しか持たないかの2つの可能性が考えられた。現在は、フローサイトメーターを用いた赤血球結合アッセイ系を構築するとともに、PfRH4の遺伝子座を破壊することを試みている。申請者は、熱帯熱マラリア原虫HB3株とDd2株の遺伝子交配子孫株を用いたポジショナル・クローニングにより、ラット赤血球への侵入能力と関連を示す領域を第四染色体サブテロメアに同定した。そのうち、既知の赤血球結合蛋白の相同体について、ラット赤血球への侵入に関与しているのか、さらには、ヒト赤血球侵入へも関与しているのかを検討するのが目的である。この領域の遺伝子群を熱帯熱マラリア原虫ゲノム計画で公表されている遺伝子情報を用いて解析した結果、三日熱マラリア原虫の網状赤血球結合蛋白と構造が類似する新しい遺伝子が存在することを見出し、P. falciparum Reticulocyte Binding Protein Homologue 4(PfRH4)と名づけた。cDNA配列とgDNA配列との比較よりエクソン・イントロン構造を決定した。Real-Time PCRの結果、この遺伝子は、HB3株とDd2株の両方においてほぼ同様に、転写されていることが確認された。さらに、蛋白レベルでの発現を調べるため、ラットを用いて抗体を作製し、Western blotおよびImmuno fluorescence assayを行った結果、この蛋白は少なくともHB3株においては220kDaの蛋白として発現しており、赤血球侵入型原虫であるメロゾイトの先端部に局在していることが分かった。また、アメリカ、アフリカ、およびアジア由来の熱帯熱マラリア原虫株において多型がほとんど見られなかった。
アジア集団の2つのグループにみられる頭顔部の研究

埴原の日本人の起源についての二重構造論による日本人の成立過程は、1)日本人の祖先は、少なくとも二万年以上前に移動してきた東南アジア系集団(原アジア人)を基盤として成立した。2)2000年あまり前に北東アジア系の集団(渡来系弥生人)が渡来し始め、大陸から稲作技術や金属器など高度の文化をもたらした。また、在来系集団(在来系弥生人)との混血も徐々に進んだ。3)渡来系集団は弥生時代後その数を増し六世紀頃近畿地方で朝廷を確立した。また大陸からの渡来は、その後も平安時代初期まで続いた。4)東南アジア系の在来集団と北アジア系の渡来集団との混血は現在でも進行中であり、地域によって混血率が異なっている。5)混血率の地域差は、北海道(アイヌ)、沖縄、東日本、西日本にみられる身体的特徴の差、および、おそらくは文化の地域差を生む原因となった、と述べている。また、日本人の形成に関与した縄文人と渡来系弥生人が、それぞれ代表的なSundadontとSinodontに属するといわれている。そこで、著者らは、モンゴロイドの基盤となる集団と近縁であると考えられるSundadontに属するフィリピン人とSinodontに属する日本人と日本人の起源と関係の深い中国人の頭顔部の生体計測を行い、統計的に検討した。その結果、頭顔部の計測項目においても、日本人は北方アジア系である中国人と南方アジア系であるフィリピン人の間にある項目が多かったが、中国人に近い項目もあれば、フィリピン人に近い項目もあった。したがって、現代の日本人の頭顔部は2つの形質が現在でも進行中と考えられた。著者らの研究は埴原の二重構造論を支持するものである。本年度は、研究対象として、モンゴロイドの基盤となる集団と近縁であると考えられるSundadontに属するフィリピン人とSinodontに属する日本人と日本人の起源と関係の深い中国人の頭顔部の計測を行い、データベース化した。すなわち、フィリピン人のデータはマニラ在住のフィリピン人成人男女(18歳)の頭顔部の計測値、日本人のデータは、日本人成人については昭和大学歯学部学生(19歳)と中学生は神奈川県綾瀬市の中学生(12-14歳)についての頭顔部の計測値、中国人のデータは、中国青島市在住の高校生(16-17歳)についての頭顔部の計測値である。これら集団の頭顔部の計測項目は、頭長、頭幅、頭耳高、頬骨弓幅、下顎角幅、形態学顔高、顔面厚の7項目である。まず、日本人の中学生と成人の頭顔部の成長発育について統計的に検討している。計測項目によっては、すなわち、頭幅では12歳以前に性差が既に見られ、頭長、頬骨弓幅、下顎角幅では14歳になってから性差が見られるようになった。次に、各集団間の差異を統計的に調査している。それは、各集団間の多重比較を行なっている。ほとんどの項目で中国人が大きくて、次に日本人、一番小さいのはフィリピン人であった。これは動物生態学の1法則であるベルグマンの法則が当てはまると考えられた。3)渡来系集団は弥生時代後その数を増し、六世紀ごろ近畿地方で朝廷を確立した。

4)東南アジア系の在来集団と北アジア系の渡来集団との混血は現在でも進行中であり、地域によって混血率が異なっている。5)混血率の地域差は、北海道(アイヌ)、沖縄、東日本、西日本にみられる身体的特徴の差、および、おそらくは文化の地域差を生む原因となった、と述べている。また、日本人の形成に関与した縄文人と渡来系弥生人が、それぞれ代表的なSundadontとSinodontに属するといわれている。そこで、著者らは、モンゴロイドの基盤となる集団と近縁であると考えられるSundadontに属するフィリピン人とSinodontに属する日本人と日本人の起源と関係の深い中国人の頭顔部の生体計測を行い、統計的に検討した。その結果、頭顔部の計測項目においても、日本人は北方アジア系である中国人と南方アジア系であるフィリピン人の間にある項目が多かったが、中国人に近い項目もあれば、フィリピン人に近い項目もあった。したがって、現代の日本人の頭顔部は2つの形質が現在でも進行中と考えられ、著者らの研究は埴原の二重構造論を支持するものである。
自己免疫疾患発症の分子機構の解明およびその制御:細胞表面分子群のTh1/Th2分化・誘導機構の解明とその制御

CD28/B7以外の共刺激分子群の関与を検討する目的で、CD28欠損マウスを用いて検討を行った。その結果、TNFファミリーに属するOX40LとCD70の抑制により、CD28欠損マウスのT細胞の増殖反応をほぼ完全に抑制することができた。そこでOX40LとCD70の自己免疫疾患発症への関与を検討するため、多発性硬化症モデルマウス(EAE)ならびに慢性関節リウマチモデルマウスであるCIA、SLEモデルマウスであるNZB/WF1マウスを用いて検討を行った。その結果、それらの分子の抑制により自己免疫疾患の発症がコントロールできる可能性を見い出した。また他のTNF/TNF受容体ファミリーであるFasリガンドの抑制により、自己抗体の産生は増殖するにもかかわらず、ループス腎炎の炎症を有意に抑制することを明らかにした。現在その機序を検討中である。ケモカイン-ケモカイン受容体の自己免疫疾患における役割の解析では、慢性関節リウマチ患者(RA)の炎症関節へのTh1タイプのT細胞の浸潤機構を解明する目的で、細胞の特異的浸潤に関与するケモカイン・ケモカイン受容体の発現を検討した。その結果、RA関節液中のT細胞は、主にTh1細胞に発現するCCR5を発現し、Th2に発現するCCR4はほとんど発現せず、この結果からRA炎症関節では、MIP-1αやRANTESといったケモカインが産生され、その結果Th1タイプの細胞が選択的に浸潤することを明らかにした。そこでケモカインによる治療が可能であるか、Th2を選択的に遊走させることが報告されているMDCによる遺伝子治療モデルを用いて検討を行った。その結果、MDCでは関節炎を抑制することはできなかった。今後T細胞の病変特異的浸潤機構を利用した遺伝子治療とその浸潤機構のさらなる解明も含め、検討を行う予定である。自己免疫疾患発症に関与する共刺激分子の解析において,我々はCD28/B7以外の共刺激分子群の免疫反応における関与を検討するためCD28欠損マウスを用いて検討を行なった.その結果,CD28欠損マウスにおいてみられるある程度のT細胞活性化反応は,OX40リガンド(OX40L)とCD70に対する抗体を加えることにより,ほぼ完全に制御できることを見い出した.この結果からCD28/B7経路とともにOX40/OX40LまたはCD70/CD27経路の阻害により免疫寛容が誘導される可能性を見い出しており現在モデルマウスを用いて検討中である。ケモカイン-ケモカイン受容体の自己免疫疾患における役割の解析においては,我々は慢性関節リウマチ患者関節液の検討から,リウマチ患者関節液においてはT細胞のほとんどがCCR5を発現しており,CCR4陽性細胞は非常に少なかった.関節液中のMIP-1α,RANTESは非常に高濃度であった.関節液中CCR5陽性T細胞は刺激に対してそのほとんどがIFN-γを産生したことから,関節内で産生されたCCR5リガンド(MIP-1α,RANTES)によりCCR5陽性Th1細胞が選択的に遊走される可能性を見い出した.現在ケモカイン,ケモカイン受容体の制御により自己免疫疾患の制御が可能であるか検討中である.自己免疫疾患発症に関与する自己反応性T細胞の活性化にはCD28/B7を介した共刺激分子が最も重要であるが、昨年度の検討にて、CD28/B7以外にOX40/OX40L、CD70/CD27を介した共刺激分子が重要であることを見い出した。そこで本年度はそれぞれの分子群の、自己免疫疾患における機能解析を行った。

その結果、OX40/OX40Lは慢性関節リウマチおよび多発性硬化症モデルマウスの発症に関与していることを明らかにした。さらにOX40/OX40Lは慢性関節リウマチモデルではTh1の誘導に、多発性硬化症モデルでは病原性T細胞の脳内への浸潤に重要であることを明らかにした。またCD70/CD27も多発性硬化症モデルにおいて重要な機能を担っており、これらの分子群の制御により自己免疫疾患の治療が可能であることを見い出した。次にケモカインであるMDCをレトロウイルスベクターを用い、自己反応性T細胞に導入、リウマチモデルおよび多発性硬化症モデルを用いて遺伝子治療が可能であるかを試みた。その結果、特に効果は見られなかったため、アポトーシスを誘導することが知られているTRAIL遺伝子の導入を同様のシステムを用いて行ったところ、多発性硬化症モデルを有意に抑制することを見い出した。現在その分子機構の解明を行っている。またそれに関連した検討としてアポトーシスを誘導するもう一つの分子であるFas ligandの抑制によりループス腎炎の炎症を抑制できることを見い出し、現在その作用機序を検討中である。
領域気象モデルを活用した農地動態の広域熱環境への影響評価

農地における作目の変更や温室の設置あるいは耕作放棄などの利用形態の変化は、地表面の熱収支の変化を通じて周辺の熱環境に影響を及ぼす。近年、全国各地で農地の利用形態が大きく変化しており、その動態は周辺農地だけでなく、居住地域も含めた広域の熱環境にも影響を及ぼしている可能性がある。そこで本研究では、都市気象学分野で発達した領域気象モデルを農耕地に適用・改良し、農地動態が広域熱環境に及ぼす影響を定量的に評価できる新たな手法を開発する。同手法を用いることで各地域の気温上昇に対する農地動態の寄与が明らかになり、さらに気温上昇を緩和するための農地の最適配置や作目・作期の選定など各種対策への活用が期待される。