hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性分子を用いる新規固相触媒の開発

現代の医薬品製造においては、環境にやさしい手法を用いて、有害廃棄物を排出せずに、効率よく目的化合物を与える方法論の確立が望まれている.本研究では、機能性分子であるポリアクリルアミド系高分子と金属触媒から構成される新しい固相触媒の合成を行い、その機能性の活用に着目した有機反応システムの設計を行った.新たに見出した反応系は、特に酸化反応に有効であり、酸素や過酸化水素水等のクリーンな酸化剤を用いる反応が効率よく進行することが明らかとなった.現代の医薬品製造においては、環境にやさしい手法を用いて、有害廃棄物を排出せずに、効率よく目的化合物を与える方法論の確立が望まれている.本研究では、機能性分子であるポリアクリルアミド系高分子と金属触媒から構成される新しい固相触媒の合成を行い、その機能性の活用に着目した有機反応システムの設計を行った.新たに見出した反応系は、特に酸化反応に有効であり、酸素や過酸化水素水等のクリーンな酸化剤を用いる反応が効率よく進行することが明らかとなった.優れた医薬品製造プロセスを構築する上で有用な新規固相触媒を開発することを目的とし、ポリアクリルアミド系高分子と金属触媒から構成される高分子触媒の設計とその有機反応への応用研究を行い、以下の平成19年度研究成果を得た。1、イオンユニットを持つポリアクリルアミド系高分子とリンタングステン酸から構成される高分子錯体を用い、水中におけるその挙動を観察したところ、有機化合物を温度依存的に高分子錯体内部に取り込むことを見出した。そこで、この高分子内部を反応場として活用する反応系を構築することを目的として、この高分子錯体を固相触媒として使用する過酸化水素水によるpent-4-en-1-olの酸化的環化反応への適用を行った。その結果、酸化反応は良好に進行し、酸化的環化反応生成物であるtetrahydrofurfuryl alcoholが収率良く得られた。また、反応終了後、高分子錯体を容易に回収することができ、再利用も可能であった。2、相関移動触媒反応は有機合成上有用な反応の1つである。そこで、高分子錯体を用いる固相相関移動触媒反応の開発を試みた。その結果、過酸化水素水を用いるアミン類からカルボニル化合物への酸化的変換反応が良好に進行することが明らかとなった。3、新たにイオン性ポリアクリルアミドーポリエチレングリコール複合高分子と過ルテニウム酸塩からなる高分子錯体を調製した。この高分子錯体は分子状酸素を用いる1級アルコール類の酸化反応に有効で、再利用可能な固相触媒として働くことが明らかになった。優れた医薬品製造プロセスを構築する上で有用な新規固相触媒を開発することを目的とし、ポリアクリルアミド系高分子と金属触媒から構成される高分子触媒の設計とその有機反応への応用研究を行い、以下の平成20年度研究成果を得た。1、平成19年度に得た、イオンユニットを持つポリアクリルアミド系高分子が水中で優れた有機反応場を与えるという知見に着目し、イオン性ポリアクリルアミド高分子内部に過ルテニウム酸塩を有する高分子担持触媒を調製した。これをナフトール類の酸素雰囲気下の酸化的カップリング反応における触媒として用いたところ、水中で反応は良好に進行し、カップリング体生成物を収率良く得ることに成功した。2、イオン液体を用いる有機反応では、遷移金属触媒を用いる有機合成反応が効率よく進行する。最近では、イオン液体を固体表面に固定した回収と再使用の可能な固相触媒研究が行なわれている。今回、高分子内部のイオン環境を活かした有機反応の開発するために、アンモニウム塩やイミダゾリウム塩などの様々な塩を種々の割合で持つ高分子を合成し、いくつかの遷移金属種を保持させた固相触媒の調製を行なった。その結果、4級アンモニウム塩を有するポリアクリルアミド高分子と四酸化オスミウムで構成される固相触媒がアルコール類の酸化的ジヒドロキシ化反応に使用可能な触媒として働くことを明らかにした。なお、触媒活性は低いものの、高分子内部のイオン環境が触媒活性に影響することが明らかとなった。3、イオンユニットを持つ高分子内部にシリカゲルを分散させた複合高分子に金属酸化物クラスターを保持させたハイブリッド型固相触媒を調製し、これがアルコール類の過酸化水素水による酸化反応の触媒として有用であることを見出した。
TCP型転写因子を介したイネのフロリゲンHd3aの機能メカニズムの解析

フロリゲンは長距離移動性の花成誘導刺激としてその存在が提唱され、2007年にその分子実体がHd3a/FTタンパク質であることが明らかとなった。Hd3aは葉で発現した後、茎頂まで長距離移動し、花芽形成を開始させる。しかしHd3aが茎頂において花成を開始させる分子メカニズムはほとんど分かっていない。本研究ではHd3aと相互作用するタンパク質としてTCP型転写因子OsTCP8及びOsTCP14を見いだし、その機能解析と相互作用の詳細な解析を行った。その結果、TCP型転写因子がHd3aとの相互作用を介して花成等へ影響する可能性が示唆された。フロリゲンは長距離移動性の花成誘導刺激としてその存在が提唱され、2007年にその分子実体がイネHd3aタンパク質であることが明らかとなった。Hd3aがどのような分子メカニズムによって花成を開始させるのかが今後の研究の焦点となっている。本研究ではTCPファミリー転写因子の中にHd3aと相互作用するタンパク質を見いだしたので、その機能解析を進めた。Hd3aと相互作用するOsTCP8及びOsTCP14について、過剰発現イネ、RNAiによる発現抑制イネを作出し、表現型を観察する。このために、両TCP遺伝子のどちらか一方もしくは両方を発現抑制できるRNAiベクターを構築している。また、Hd3aとOsTCP8もしくはOsTCP14の複合体に依存して発現が変化する遺伝子を、形質転換イネを用いたマイクロアレイ解析によって見いだし、Hd3a-TCP複合体がどのようなメカニズムで機能するのかを検討する。Hd3a自体には生化学的機能を予想できるドメイン構造などが存在しないため、転写因子などをはじめとする機能分子とタンパク質複合体を形成して機能していると考えられる。Kd3aと相互作用するOsTCP8及びOsTCP14について、過剰発現イネ、RNAiによる発現抑制イネを作出し、表現型を観察したところ、一部の形質転換イネにおいて花成の遅延が観察された。さらに両TCP遺伝子の両方を発現抑制できるRNAiベクターを構築しイネに形質転換したので、その表現型を解析している。また、Hd3aとOsTCP8もしくはOsTCP14の複合体が形成されるメカニズムを解析した。専攻研究の結果から、14-3-3タンパク質がフロリゲンHd3aの細胞内受容体として機能することが示されている。Hd3aははじめ14-3-3タンパク質と相互作用し、Hd3a-14-3-3の形で核移行してbZIP型転写因子OsFD1と複合体形成することが示されている。そこでHd3aとTCPの相互作用も14-3-3タンパク質を介在しているかどうかを調べるために、14-3-3タンパク質との相互作用能を失った変異型Hd3aとOsTCP8及びOsTCP14の相互作用を調査した。その結果、14-3-3と相互作用できないHd3aはOsTCP8及びOsTCP14とも相互作用できないことが分かった。従って、Hd3a-OsTCPの相互作用も14-3-3を介していると考えられる。
知的財産権の信託に関する法制度の設計

2004年11月26日に改正信託業法が成立し、知的財産権の信託が可能になった。制度変化をイノベーション創出につなげるためには、制度の下で企業・大学・公的研究機関等の研究開発プレイヤーあるいはそれらの連合体において、適正な研究開発体制・技術経営体制(知的財産マネジメント体制を含む)が構築されることが必要である。知的財産信託についてはまだ準備段階にあり、目覚しい成功例は少ないが、一つの具体的態様を提案した上で、知的財産信託の今後の課題について考えることが、本研究の目的である。持続的イノベーションを実現するためには、特許権の存在や権利効力には変更を加えずに、なおかつ特許発明へのアクセスを促進することが求められる。そのための施策として、ある技術分野の特許発明を一つの機関に集めて簡易に個々についてのライセンス契約を締結できるようにするための特許流通機構を構築することが挙げられる。このような特許管理機構の作成においては、次の2つのことが問題になる。1つは、特許管理機構の立ち上げ時期すなわちまだ企業からライセンス収入が入ってこない段階において、有益な特許発明を集めるためには初期投資が必要であり、その資金を何らかの方法で調達しなければならないということである。もう1つは、特許権を特許管理機関と各特許権者の間でどのような形態で結ぶか、ということである。このスキームにおいては、特許管理と運営資金調達をいずれも行う必要があることから、知的財産信託とのアフィニティーが高いと考えられる。そこで、信託機能を利用した特許管理機構のスキームについて検討を行い、法的課題を抽出した。信託機能を利用した特許管理機構の円滑な運営を推進するためには、利益相反取引に関するガイドラインを策定しその基準を明確化することが求められる。平成16年の信託業法の改正に伴い、信託会社の受託可能財産をとして知的財産権が認められ、信託業の実施主体に対する参入規制等が緩和された。知的財産権の信託が可能となることによって、知的財産権を管理・運用するための選択肢が広がると考えられるが、実際にどのようなビジネスが生まれ、知的財産マネジメントにいかなる変革をもたらすのかということに関しては、いまだ想像の域をでておらず、綿密なニーズ調査・実態調査を行い、それに即して更なる制度設計の考察を行うことが必要である。知的財産権の信託については、流動化を目的としたものと、管理を目的としたものの2つに分かれるが、信託業法・信託法の専門家との議論により、新たな知財ビジネスの可能性が高いのは管理型信託であることが明らかになった。本研究では、その中でも特に、(1)グループ企業内での知的財産権の集中管理と(2)大学技術移転機関(TLO)における信託機能の利用に焦点をあて、実際の改正までの経緯や、金融庁の審議会でまとめられた『信託業のあり方に関する中間報告書』を踏まえた上で、金融庁、経済産業省、関連する団体・企業等からのヒアリング調査を行った。現在、2年目に向けて、これまでの成果を整理し、さらに必要な事項をピックアップしている。次年度はさらに、諸外国の取り組みや、各国における問題点を調査し、比較検討を行う。特に米国においては、知財戦略が全社戦略の中で重要な位置を占めるものであるとの認識の下に、知的財産権の集中管理を行っているケースが多数存在する。これらの取り組みに関して渡米調査を行い、また、これを可能にしている法制度、税制度等に関しての調査を行う。また同時に、各国のTLOで採用しているスキームと、実務上の問題点等について調査する。
全身性エリテマトーデス女性の配偶者にとっての病いの意味

昨年度の調査をもとに、質問紙による実態調査を計画していたが、再度検討し、面接調査結果の分析を主に行った。その理由としては、対象者が全身性エリテマトーデス(以下SLE)女性本人ではなく、その配偶者であることから調査協力を得にくい可能性があること、安易な質問紙調査は避けなければいけないこと、本来の研究の主旨を振り返ったためである。以前の施設の協力のもとに得られた結果について、分析を再度行った。SLE女性の配偶者は、「妻の発病に対する驚きと混乱」を体験していた。これは、SLE女性が聞いたこともない病気を発病したことを納得できず戸惑いを感じていることと共通しており、この時期はしばらく続くことがわかった。その後、SLE女性が副腎皮質ステロイド薬による治療が行われ、症状などが改善し以前の身体状態に回復していくにつれて、配偶者自身の体験としては「妻の病状回復に伴う安定」が見られた。SLE女性も以前の健常時と同じような役割(仕事、家事、育児など)を果たすことが可能になるにつれて、自分自身で回復を実感するようになるが、配偶者もその妻の回復を実際に見ることによって、揺れいていた気持ちが次第に安定していくようになっていた。その後、時にはSLE女性自身が病気であることを忘れるぐらいに落ち着くようになるが、やはり自己免疫疾患患者が常に将来に対し不確かさを抱えているという指摘と同様に、SLE女性も今後の生活については大きな不確かさを抱えていた。そして、配偶者自身も「先が見えない不確かさと現状維持の希望」を体験していた。さらに、この長い発病から現在に至るまでのプロセスの中で、配偶者自身は「もしかしたら変わっていたかも知れない人生」という気持ちを体験していた。これは、もし妻が病気でなかったら、結婚前に病気がわかっていたら、自分自身の人生は何らかの形で変わっていたかもしれないという配偶者自身の人生を振り返る体験であった。以上の分析を行ったが、1対象者に複数回の面接を実施することができなかったため、結果については深く配偶者自身がもつ心の奥底にある感情などをどれぐらい反映しているかは限界があるし、分析法自体もより主観的体験を明らかにする方法論を採用することができなかったため、個人個人のもつ妻の発病の意味については限界があった。今後はさらに、対象者や面接回数を増やすことで、今回の結果の妥当性・信頼性を高めるために研究を継続したいと考えている。慢性病をもつ女性の病気体験に関する文献検索・検討を行っている最中であるが、近年、男性慢性病者の病気体験との相違点を指摘する声が大きくなっている.病気そのものだけでなく病いの管理・周囲の人々との関係によって女性のアイデンティティが揺るがされたり、病気によってはボディ・イメージへの影響も大きい.そこにはアイデンティティ形成など女性特有の要因が絡んでいるのかもしれない.また、そうした慢性病女性の家族サポートやなかでも配偶者サポートの研究も徐々に行われている状況にある.一般的に配偶者によるサポートの病者の様々な状況には肯定的評価がされているが男性配偶者が妻である女性病者に行うサポートと、逆の場合ではそのサポートの内容はもちろん、そのサポートのもつ意味も異なっている.ましてや男性配偶者にとって妻の病気のもつ意味については男性自身の生き方、信念、価値観などが複雑に影響しているであろう.さらに海外では上記の研究が進んでいるが日本ではまだ緒についたばかりであり、"世間"に対する意識が根強く残る日本の夫婦間ではどのような病気による影響があるのか検討していく必要がある.昨年度の文献検討をもとに,面接調査の準備を整え,今年度は総合病院免疫血液内科の協力を受けて,全身性エリテマトーデス(以下SLE)女性に対し,本研究への協力を依頼した.そして,本研究への参加に仮の承諾を得られたSLE女性の配偶者への面接の依頼を行った.その後,配偶者に対し,別途,改めて本研究の説明を行い,承諾を得られた後に面接を実施した.その結果,SLE女性の配偶者は,自分の妻が突然発症したことに対して同じように驚き,動揺した経験をもっていた.女性自身もそうであるが,配偶者自身もこの病気に関する知識はもっておらず,混乱する時期を経験していた.その後,病気の状態が薬物療法の開始に伴い,女性自身が病気のことを忘れるぐらいの身体状態に改善するにつれ,配偶者自身も落ち着きを取り戻すような傾向が見られた.しかし,何十年という時間が経過していても,この病気の不確かさは女性だけでなく,配偶者自身も感じていることがわかった.そして,できることなら現在のような身体状態のまま,この先も過ごしていけたらいいという希望をもっていることが明らかになった.病気をもちながらの生活について,この病気のことを配偶者以外の人に知らせたりすることについては,あえて自分たちから病気の詳細を知らせたりすることはないとのことであった.これまであまり聞いたこともない病気について他者に知らせることは,女性だけでなく配偶者も進んで行ってはいなかった.仕事の上司など,知らせておく必要のある場合にのみ,妻の病気について知らせていることが多かった.今回,面接を行った方々は,結婚後に発病した方ばかりであったが,結婚前に発病していたら,結婚したかどうかはわからないといったケースもあり,病気が夫婦・恋人といったパートナー間への影響が伺われた.そして,そのことは,病気による配偶者の人生への影響をわずかではあるが,示唆された.今年度,面接調査を実施してきたが,参加協力者を得ることが困難な状況であった.

その理由としては,配偶者自身に直接研究の説明を行う機会が得られないこと,SLE女性を通して研究参加をお願いしていること,配偶者自身の仕事の都合があることなどがあげられる.よって,来年度に向けての課題として,面接調査での結果をもとに,質問紙を作成し,SLE女性の通院患者数が多いと考えられる病院に対し,調査協力を依頼したい.そして,SLE女性の配偶者の妻の発病・病気の経過・将来などへの想い,配偶者自身の人生にとっての意味などについて尋ねることで,SLE女性の配偶者の体験の実態について明らかにするようにしたい.昨年度の調査をもとに、質問紙による実態調査を計画していたが、再度検討し、面接調査結果の分析を主に行った。その理由としては、対象者が全身性エリテマトーデス(以下SLE)女性本人ではなく、その配偶者であることから調査協力を得にくい可能性があること、安易な質問紙調査は避けなければいけないこと、本来の研究の主旨を振り返ったためである。以前の施設の協力のもとに得られた結果について、分析を再度行った。SLE女性の配偶者は、「妻の発病に対する驚きと混乱」を体験していた。これは、SLE女性が聞いたこともない病気を発病したことを納得できず戸惑いを感じていることと共通しており、この時期はしばらく続くことがわかった。その後、SLE女性が副腎皮質ステロイド薬による治療が行われ、症状などが改善し以前の身体状態に回復していくにつれて、配偶者自身の体験としては「妻の病状回復に伴う安定」が見られた。SLE女性も以前の健常時と同じような役割(仕事、家事、育児など)を果たすことが可能になるにつれて、自分自身で回復を実感するようになるが、配偶者もその妻の回復を実際に見ることによって、揺れいていた気持ちが次第に安定していくようになっていた。その後、時にはSLE女性自身が病気であることを忘れるぐらいに落ち着くようになるが、やはり自己免疫疾患患者が常に将来に対し不確かさを抱えているという指摘と同様に、SLE女性も今後の生活については大きな不確かさを抱えていた。そして、配偶者自身も「先が見えない不確かさと現状維持の希望」を体験していた。さらに、この長い発病から現在に至るまでのプロセスの中で、配偶者自身は「もしかしたら変わっていたかも知れない人生」という気持ちを体験していた。これは、もし妻が病気でなかったら、結婚前に病気がわかっていたら、自分自身の人生は何らかの形で変わっていたかもしれないという配偶者自身の人生を振り返る体験であった。以上の分析を行ったが、1対象者に複数回の面接を実施することができなかったため、結果については深く配偶者自身がもつ心の奥底にある感情などをどれぐらい反映しているかは限界があるし、分析法自体もより主観的体験を明らかにする方法論を採用することができなかったため、個人個人のもつ妻の発病の意味については限界があった。今後はさらに、対象者や面接回数を増やすことで、今回の結果の妥当性・信頼性を高めるために研究を継続したいと考えている。
海上風の時空間構造の解明と大規模浮体構造物に作用する風荷重の算定

本研究は、多点風速計を用いた海面近傍の海上風と波浪を連続測定した結果をもとに、平均風速分布から粗度パラメーター(Z_0)と摩擦係数(C_D)を求め、有義波高(H_<1/3>)との関係について検討した。また、無次元粗度パラメーター(gZ_0/u_*^2)と波齢(C_p/u_*)の関係や摩擦抵抗係数(C_D)と海面状況の無次元パラメーター(u_*^2/νσ_p)の関係について検討した。更に、乱流特性である乱れ強さと風速変動スペクトルについて既往の研究と比較・検討を行った。観測は大井川河口沖合250mの所にある海洋技術総合研究施設(国土交通省)を使用して行った。風速測定は多点風速計のセンサー8本を0.51.5m間隔で測定用ポールに取り付けて行った。また、超音波水位計、微差圧計、温度計、超音波風速計も取り付け同時測定した。サンプリング時間は5Hz、1測定のデータ数は16384個で、バッテリーの電源が消費されるまで無人で観測した。主要な結果は次の通りである。粗度パラメーター(Z_0)は基準風速(V_<10>)が増加するにつれ大きくなる傾向があり、V_<10>>8mでは増加割合が大きくなった。今回の測定範囲した2.4m/s<V_<10><12.4m/sにおいては0.00023<Z_0<0.034となった。次に、Karman定数κ=0.4として求めた摩擦係数(C_D)は、基準風速(V_<10>)が大きくなるにつれ直線的に増加し、今回の測定風速範囲においては0.0014<C_D<0.0049となった。また、有義波高(H_<1/3>)が0.81.2mの範囲で増加するにつれて摩擦係数(C_D)も増加し、粗度パラメーター(Z_0)が増加するにつれ摩擦係数(C_D)は指数関数的に増加する。無次元粗度パラメーター(gZ_0/u_*^2)と波齢(C_p/u_*)の関係から波齢が大きい波が十分発達した領域においてToba&Koga(1986)が提案した式にほぼ一致した。摩擦抵抗係数(C_D)と海面状況の無次元パラメーター(u_*^2/νσ_p)の関係においては、u_*^2/νσ_pが増加するとC_Dも増加し、Toba等が整理した風洞水槽実験の値とほぼ一致している。無次元風速変動スペクトルは、低周波側においてはDavenportのスペクトル形状、スペクトルピーク付近では日野のスペクトル形状に比較的近い値となった。しかし、高周波側においては、Davenport、日野、Ochi&Shinのスペクトル形状よりも減衰が大きい結果となった。

しかし、高周波側においては、Davenport、日野、Ochi&Shinのスペクトル形状よりも減衰が大きい結果となった。本研究は、多点風速計を用いた海面近傍の風速の連続観測結果をもとに、平均風速分布特性と風速変動スペクトル等について検討したものである。また、実測した風速をもとに、Sola法により浮体まわりの流れのシミュレーションを行った。観測は大井川河口沖合200mにある建設省所有の総合観測施設で行った。風速測定は多点風速計のセンサーをワイヤーに0.51.5m問隔で取り付け、サンプリング時間を5Hzとし、1回の測定で32768個のデータを同時記録した。また、同時に気温、水位、気圧と超音波風速計による海面近くの2方向の風速変動を観測した。観測した物理量の中で、今回は風速特性について考察・検討を行った。数値計算は、長さ8mとし、水面上2mの浮体についてSola法で計算した。計算領域は20m×10m、メッシュ幅はΔx=Δy=0.1m、計算時間ステップはΔt=5Hzとした。計算に際して、圧力は大気圧とした。主要な結論は次の通りである。平均海面からのそれぞれの高度(z)における風速の時系列から、海面近くのz<2.0mの風速変動は高周波成分が顕著であり、z>3.0mの風速変動は約300secの周期成分が見られた。風速変動のスペクトルから、低周波側において高度によるスペクトル分布形の異なりが確認された。著者らの地上風の研究より、地上風は高度が増すにつれスペクトルピークが低周波側ヘシフトするが、今回観測した海上風のスペクトルにでは、海面近くではスペクトルピークが高周波側にシフトし、高度が増すにつれ地上風と同じスペクトル特性となった。平均風速分布から求めた粗度パラメーターは、今回の測定データから0.3m0.7mとなった。数値解析結果より、浮体背後で時計回りの循環流が生じ、その循環流が天端面中央に当たる流れとなった。本研究は、多点風速計を用いた海面近傍の海上風と波浪を連続測定した結果をもとに、平均風速分布から粗度パラメーター(Z_0)と摩擦係数(K_d)を求め、有義波高(H_<1/3>)との関係について検討した。また、乱流特性である乱れ強さと風速変動スペクトルについて既往の研究と比較・検討を行った。観測は大井川河口沖合250mの所にある海洋技術総合研究施設(国土交通省)を使用して行った。風速測定は多点風速計のセンサー8本を0.51.5m間隔で測定用ポールに取り付けて行った。また、超音波水位計、微差圧計、温度計、超音波風速計も取り付け同時測定した。サンプリング時間は5Hz、1測定のデータ数は16384個で、バッテリーの電源が消費されるまで無人で観測した。主要な結果は次の通りである。粗度パラメーター(Z_0)は基準風速(V_<10>)が増加するにつれ大きくなる傾向があり、V_<10>>8mでは増加割合が大きくなった。今回の測定範囲した2.4m/s<V_<10><12.4m/sにおいては0.00023<Z_0<0.034となった。次に、Karman定数κ=0.4として求めた摩擦係数(K_d)は、基準風速(V_<10>)が大きくなるにつれ直線的に増加し、今回の測定風速範囲においては0.0014<K_d<0.0049となった。また、有義波高(H_<1/3>)が0.81.2mの範囲で増加するにつれて摩擦係数(K_d)も増加し、粗度パラメーター(Z_0)が増加するにつれ摩擦係数(K_d)は指数関数的に増加することから波浪の状況が摩擦や風速分布に影響しているといえる。乱れ強さは海面近傍から高度が増すにつれ増加するが、Z>6mではほぼ一様となった。
クントゥル・ワシ遺跡の発掘調査

1.広域実測調査を実施し、クントゥル・ワシ神殿の全体構造を理解するための基礎的な地形データを得た。また、神殿建築の分布状況を把握することによって神殿の空間構造についての知見を得た。2.神殿中心部3カ所において集中発掘を実施し、神殿建築に関して次のような新たな知見を得た。(1) A区の発掘:クントゥル・ワシ神殿第2期にあたるクントゥル・ワシ期の基壇=広場構造の外形を確認した。また第3期コパ期の神殿建築については、基壇=広場複合と階段、通路、前庭などの諸施設を確認するなど神殿構造の詳細なデータが得られた。さらにクントゥル・ワシ期において3相、コパ期においても3相の建築フェーズを確認、神殿の生成変容について重要な知見が得られた。(2) B区の発掘:1997年に発見された金製品を伴う特別の墓と基壇建築の関係を把握、墓がクントゥル・ワシ期の第1フェーズにあたることを確認した。またコパ期に属する墓を3基、第4期ソテーラ期に属する墓を2基発見した。いずれも金製品は含まれていないが重要な比較資料が得られたことになる。(3) C区の発掘:クントゥル・ワシ神殿ではもっとも古い第1期イドロ期の神殿建築について調査を行い、最初に建設されたプラットフォームが、その後3回にわたって改築されていく様相を詳細に把握することができた。また、コパ期の朱を伴う特別な墓が2基発見され、土器などの副葬品が得られた。3. 1996年および1997年に発見された4つの墓6KW-GTM4,6KW-GTM5,6KW-GTM6,7KW-BTMlの副葬品の内、金製品について計測、観察、写真撮影などの整理・分析を行い、基本的な台帳を完成させた。4.遺物の分布状況について基礎データの整理を行い、神殿建築と物の使用の関係について見通しを得た。(2) B区の発掘に1997年に発見された金製品を伴う特別の墓と基壇建築の関係を把握、墓がクントゥル・ワシ期の第1フェーズにあたることを確認した。(3)C区の発掘:クントゥル・ワシ神殿ではもっとも古い第1期イドロ期の神殿建築について調査を行い、最初に建設されたプラットフォームが、その後3回にわたって改築されていく様相を詳細に把握することができた。

3. 1996年および1997年に発見された4つの墓6KW-GTM4,6KW-GTM5,6KW-GTM6,7KW-BTMlの副葬品の内、金製品について計測、観察、写真撮影などの整理・分析を行い、基本的な台帳を完成させた。4.遺物の分布状況について基礎データの整理を行い、神殿建築と物の使用の関係について見通しを得た。
シグマレセプター及びシグマレセプター発現性脳腫瘍の核医学画像診断剤の開発

シグマレセプターは、ジストニーなどの運動異常症や、精神分裂症、痴呆症など中枢性神経疾患に関与しており、また、様々な癌細胞に多く発現し、腫瘍形成や細胞分裂に影響を及ぼしている。本研究では、SPECT用シグマレセプター核医学診断薬剤の開発を目的として、新規化合物のドラッグデザイン、合成、ならびに核医学画像診断薬剤としての有用性について検討した。シグマレセプターとの構造活性相関に基づき考案した新規化合物の中で[125-I]2-BONおよび[125-I]3-BON{1-(2および3-[125-I]iodophenylpropyl)-4-(3,4-dimethoxybenzyl)piperazine}は、インビトロにおいて、シグマレセプターに対し従来のリガンドに比べ優れた特異性と親和性を示した。また、マウスを用いたインビボ実験で、これら化合物は静注投与後速やかに脳内へ移行し、大脳皮質等シグマレセプターが多く存在する組織に選択的に結合することが判明した。さらに、オートラジオグラフィーにより詳細な挙動を観察したところ、特に[125-I]2-BONの脳内分布は、解剖学的に知られているシグマレセプターの分布と完全に一致し、かつ、シグマレセプターの密度変化に相関する分布を示すことが確認され、シグマレセプターの画像化ならびに定量化が可能であると考えられた。一方、シグマレセプターの過剰発現が報告されているA-375癌細胞を用いて検討した結果、[125-I]2-BONは細胞膜表面に発現しているシグマレセプターに選択的に結合し、A-375細胞におけるシグマレセプターの発現量は正常ラット大脳に比べ約10倍であることが明らかとなった。以上のように、本研究において開発した[125-I]2-BONはシグマレセプター機能診断薬剤として従来のシグマリガンドより優れた性質を有しており、対応するSPECT用[123-I]2-BONは脳神経疾患ならびに癌などのシグマレセプター関連疾患におけるシグマレセプター機能を反映する画像診断剤として有望であると思われた。シグマレセプターは、運動機能や神経伝達物質の調整などの役割を担っており、ジストニ-などの運動異常症や、精神分裂症、痴呆症など中枢性神経疾患との関連が示唆されている。さらに、様々な癌細胞に多く発現し、腫瘍形成や細胞分裂への関与が報告されている。本研究では、SPECT用脳内シグマレセプター核医学診断薬剤の開発を目的として、これまでの知見とシグマレセプターとの構造活性相関に基づき、種々のピペラジン化合物をドラッグデザインし、合成を行い、シグマレセプターに対し優れた阻害活性を示すヨウ素化合物3-BONを見いだした。この化合物について、放射性ヨウ素標識を行い、得られた標識体の体内及び脳内での挙動をマウスを用いて観察した。その結果、[125I]3-BONは、投与後早期から標的臓器である脳への高い移行性と集積性を示し、さらに脳内で代謝分解されず安定に保持されていることが確認された。次いで、[125I]3-BONのシグマレセプターに対する結合特異性について、インビトロ、インビボで実験を行った結果、[125I]3-BONは、シグマレセプターに対して特異的かつ可逆的に結合していることが示された。また、オートラジオグラフィー法により、[125I]

3-BONのラット脳内での詳細な分布を観察したところ、既報のシグマレセプターの分布と一致した集積が確認された。さらに、[125I]3-BONは、シグマレセプターの密度変化に相関した集積を示したことから、[125I]3-BONを用いて、シグマレセプターの画像化ならびに定量化が可能であると考えられた。以上の結果から、放射性ヨウ素標識3-BONはSPECT用脳内シグマレセプター機能診断薬剤として優れた性質を示し、放射性ヨウ素標識3-BONにより、シグマレセプター及びシグマレセプター発現性脳腫瘍の核医学画像診断が可能であると考えられた。シグマレセプターに対し高い選択性と親和性を有するシングルフォトンCT(SPECT)用画像診断剤の開発を目的に、これまでピペラジン構造をもつ新規リード化合物を分子設計、合成し、得られた化合物の有用性について基礎的に検討してきた。その成果をふまえて、本年度は、リード化合物と構造類似の化合物について構造活性相関から検討し、新規SPECT用画像診断剤の探索を進めた。その結果、化合物分子へのヨウ素の導入は、その分子の生理学的薬理学的性質に大きな影響を及ぼすこと、及び、生体内における代謝に対して、ヨウ素はpiperazine.4位に結合したベンゼン環に導入した場合に比較的安定であることが判明し、1-(3,4-dimethoxyphenethyl)-4-(2-iodophenylpropyl)piperazineが、これまでに報告したリード化合物と同等の、シグマレセプターに対する高い親和性を持つことを見いだした。本化合物は、マウス及びラットを用いたインビボ実験において、静注投与後標的である脳組織への高い移行性と集積性を示し、脳内で代謝分解されず安定に保持されることが確認された。また、各種レセプターリガンドを用いた競合実験により、本化合物は選択的、可逆的にシグマレセプターに結合することが判明した。さらに、オートラジオグラフィーにより、ラット脳内での詳細な挙動を観察したところ、本化合物の脳内分布は、解剖学的に知られているシグマレセプターの分布と一致し、かつ、シグマレセプターの密度変化に相関する分布を示すことが確認され、シグマレセプターの画像化ならびに定量化が可能であると考えられた。以上のように本化合物は、シグマレセプターのSPECT用核医学画像診断薬剤として有望であると思われた。シグマレセプターは、精神分裂症や痴呆症等の脳神経疾患に関与しており、また、様々な癌細胞に多数発現し、癌細胞の形成や分裂に影響を及ぼしている。本研究では、脳神経疾患ならびに癌の画像診断に有用なシグマレセプター機能診断薬剤の開発を目的に検討してきた。これまでに、シグマレセプターとの構造活性相関に基づき考案した新規化合物の中で特に[125-I]2-BONは、インビトロにおいて、シグマレセプターに対して従来のリガンドに比べ優れた特異性と親和性を示し、マウスを用いたインビボ実験においても、静注投与後速やかに脳内へ移行し、大脳皮質等シグマレセプターが多く存在する組織に選択的に結合することが判明した。また、オートラジオグラフィーにより詳細な脳内分布について調べた結果、[125-I]2-BONによりシグマレセプター密度分布と完全に一致した極めて鮮明な画像が得られることを見出した。
活動銀河核時間変動の偏光分光モニター観測による統一モデルの検証

本研究では、活動銀河の偏光分光モニター観測によって、提唱されている銀河中心核統一モデルの検証を目指すために、偏光撮像観測装置による偏光分光観測法の確立と画像データ解析法の開発を行い、銀河の偏光分光データを取得可能とすることが主たる目標であった。本研究を進めるに当たっては、高精度の偏光観測を可能とすることと、観測の自動化、大量の画像データの解析の自動化が重要である事を鑑み、以下の点に取り組み、大きな成果が得られた。(1)偏光撮像装置の高精度分光偏光観測機能を新たに開発し、実用可能性を示した(佐々木1994,天文学会講演)。低分散グリズムとアポクロマティック波長板を製作・実装し、その評価観測を行って、高精度な偏光分光観測が可能であることを示した。本研究で開発したグリズム設計法によってすばる望遠鏡観測装置の設計をおこなった。(2)長期モニターを可能とするために偏光分光観測モードの制御系を追加し(清水1994,天文学会講演)、望遠鏡・ドームの制御系の機能拡張と自動天体追尾装置を完成し運用した(湯谷1994,天文学会講演)。(3)モニター観測による大量の観測データの解析の自動化及び保存整理は、モニター観測で銀河中心核の時間変動を明らかにする上で重要である。大量の偏光分光データを解析処理するシステムを新たに開発した。また、観測データと処理データのデータ保存法を研究し、銀河核の偏光スペクトルの時間変動解析時の容易な検索が可能となることを示した。(4)いくつかの活動銀河の中心核の偏光分光観測を行い、モニター観測としての初期データを取得し、今後の継続する観測で、隠されている銀河中心核の時間変化の検出を試みることが可能であることがわかった。
魚油に対する効果的な酸化防止に関する研究

本年度では、官能基に着目した他の様々なアミノ化合物を用いる(1)と同時に、アクロレインと構造が類似した飽和型アルデヒドのプロパナール(2)と、また他の異性体トコフェロール(3)を用いてより強力な新規酸化抑制方法の確立とともに科学的バックグラウンドの解明を試みた。(1)アミノ化合物の検討:ヒドロキシ基を持つアミンと持たないアミンで抗酸化活性を比較した結果、ヒドロキシ基を持つアミンの方でαTocとの相乗効果が強く示されることが分かった。一方で抗酸化活性の強さは、ヒドロキシ基の数に比例しないことも分かった。また、アミノ基を複数個持つアミンとSPGの抗酸化活性を比較した結果、アミノ基を多く持つアミン単体で強力な抗酸化活性が示され、αTocとの組み合わせでさらに強い効果が示された。(2)アクロレインvs.プロパナールの検討:プロパナールにおいてもSPGとの反応性が見られたが、その反応生成物の抗酸化活性の強さはアクロレインとSPGとの反応生成物に及ばなかった。(3)異性体トコフェロールの検討:α-Tocに加え、α-トコトリエノール(αT3)、βT3、γT3、δT3を用いた。その結果、SPG非存在下ではそれぞれ効果の強さに違いが見られなかったが、SPG存在下ではその効果の違いが顕著に表れ、γT3で最も強い効果が示された。以上本検討より、官能基に着目したアミンを選択し、魚油で最も多く生成される臭い成分のアクロレインとの反応生成物によるγT3との相互作用といった科学的バックグラウンドの基で、新規抗酸化方法を確立できるという重要な学術的知見を得ることができた。本年度は、様々なアミノ化合物を用いてより強力な抗酸化方法の確立を行い、反応物の構造からその酸化抑制における科学的バックグラウンドの知見を得ることができた。一方で、その反応生成物の化学構造の同定にまでは至ることができず、その構造と抗酸化活性の相関に関する知見を得ることはできなかった。そのため、翌年度の研究調書に含まれる、αToc以外の異性体トコフェロールを用いた検討に関して前倒しで本年度の検討内容に組み込んだ。その結果、アミノ化合物の検討や異性体トコフェロールにおいても抗酸化活性の効果に顕著な違いを示すという意義深い結果を得ることができた。また、本研究で着目しているアミノ化合物を用いた酸化抑制法におけるTocの役割について、魚油の初期の酸化反応をある程度制御することで反応生成物の生成に関係し、結果的に抗酸化活性に影響すると考察していた。しかし、用いた異性体Toc全てが単独ではその抗酸化活性の強さに全く違いが示されず、アミノ化合物存在下では非常に大きな違いが生じた。そのため、Tocが別の役割を持つ可能性が示された。本年度の計画調書の通りには進まなかったものの、一部前倒しで行った結果において新たな知見を得ることができたため、本研究はおおむね順調に進展していると判断する。今後の推進方策として行うことは、反応生成物の構造解析(1)、精製された反応生成物の抗酸化活性評価(2)と一般的な酸化評価法である過酸化物価の測定方法も含めた抗酸化試験(3)の3点である。(1)反応生成物の精製と構造解析:これまで得られてきた強い抗酸化活性を示すアミノ化合物についてアクロレインと反応させ、必要な場合はサンプルを精製し、NMRおよびMSに供してその化学構造を決定する。(2)反応生成物の抗酸化活性評価:精製し構造決定された反応生成物を魚油に添加し、その抗酸化活性を評価するとともに、化学構造と活性の強さの相関について考察する。(3)過酸化物価の測定方法も含めた抗酸化試験:これまで得られた最も強い新規抗酸化方法を確立できる、アミノ化合物およびToc等の抗酸化剤の最適な組み合わせを基に応用化を目指す。そのため、一般的に脂質酸化の品質評価に用いられる過酸化物価の測定を基にして、酸化評価を行う。上記の検討によって、更なる科学的バックグラウンドの解明と新規抗酸化法の確立を図る。

以上本検討より、官能基に着目したアミンを選択し、魚油で最も多く生成される臭い成分のアクロレインとの反応生成物によるγT3との相互作用といった科学的バックグラウンドの基で、新規抗酸化方法を確立できるという重要な学術的知見を得ることができた。本年度は、様々なアミノ化合物を用いてより強力な抗酸化方法の確立を行い、反応物の構造からその酸化抑制における科学的バックグラウンドの知見を得ることができた。一方で、その反応生成物の化学構造の同定にまでは至ることができず、その構造と抗酸化活性の相関に関する知見を得ることはできなかった。そのため、翌年度の研究調書に含まれる、αToc以外の異性体トコフェロールを用いた検討に関して前倒しで本年度の検討内容に組み込んだ。その結果、アミノ化合物の検討や異性体トコフェロールにおいても抗酸化活性の効果に顕著な違いを示すという意義深い結果を得ることができた。また、本研究で着目しているアミノ化合物を用いた酸化抑制法におけるTocの役割について、魚油の初期の酸化反応をある程度制御することで反応生成物の生成に関係し、結果的に抗酸化活性に影響すると考察していた。しかし、用いた異性体Toc全てが単独ではその抗酸化活性の強さに全く違いが示されず、アミノ化合物存在下では非常に大きな違いが生じた。そのため、Tocが別の役割を持つ可能性が示された。本年度の計画調書の通りには進まなかったものの、一部前倒しで行った結果において新たな知見を得ることができたため、本研究はおおむね順調に進展していると判断する。今後の推進方策として行うことは、反応生成物の構造解析(1)、精製された反応生成物の抗酸化活性評価(2)と一般的な酸化評価法である過酸化物価の測定方法も含めた抗酸化試験(3)の3点である。(1)反応生成物の精製と構造解析:これまで得られてきた強い抗酸化活性を示すアミノ化合物についてアクロレインと反応させ、必要な場合はサンプルを精製し、NMRおよびMSに供してその化学構造を決定する。(2)反応生成物の抗酸化活性評価:精製し構造決定された反応生成物を魚油に添加し、その抗酸化活性を評価するとともに、化学構造と活性の強さの相関について考察する。(3)過酸化物価の測定方法も含めた抗酸化試験:これまで得られた最も強い新規抗酸化方法を確立できる、アミノ化合物およびToc等の抗酸化剤の最適な組み合わせを基に応用化を目指す。そのため、一般的に脂質酸化の品質評価に用いられる過酸化物価の測定を基にして、酸化評価を行う。上記の検討によって、更なる科学的バックグラウンドの解明と新規抗酸化法の確立を図る。
ミオシン重鎖アイソフォームから探る魚類の筋形成の分子メカニズム

メダカの筋形成過程で発現する主要なミオシン重鎖(myosin heavy chain, MYH)アイソフォームであるmMYH_<L1>、mMYH_<L2>およびmMYH_<emb1>につき、RACE法により転写開始点を同定した。次に、転写開始点から5'上流の配列をゲノムデータベースから抽出し、他生物種の相同領域とのホモロジー解析を行ったところ、mMYH_<emb1>の5'上流1kb付近にトラフグ胚体で発現するMYH_<M2528-2>の5'上流と高い相同性を示す領域が得られた。当該領域を含むmMYH_<emb1>の5'上流2kbをGFPをレポーターとするベクターに連結し、メダカ受精卵に導入したところ、メダカ胚の水平筋隔に限定したGFPの発現が観察された。同様の発現はゼブラフィッシュでも観察された。こうしたGFP陽性細胞の分布は遅筋型MYHを発現するmuscle pioneerのものと類似するが、特異抗体を用いた免疫染色の結果、GFP陽性細胞はmuscle pioneerのマーカーであるengrailedを発現しておらず、mMYH_<emb1>を発現する筋細胞の性状や発生の系譜に興味がもたれた。また、mMYH_<L1>およびmMYH_<L2>については、それぞれ翻訳開始点の5'上流2.6kbおよび4kbを連結したレポーターベクターを導入することで、メダカおよびゼブラフィッシュ胚の速筋でGFPの発現が観察された。これら結果から、MYHの5'上流には魚類の異なる筋組織での発現を制御するシス制御領域が存在することが示された。また、昨年度は筋特異的タンパク質の転写制御に関与する筋分化制御因子myoDfamilyをメダカからクローニングし、その発現パターンのプロファイリングを行った。今年度はこれら筋分化制御因子の活性調節に関与することがほ乳類で報告されているヒストンのアセチル化について検討した。メダカおよびゼブラフィッシュ受精卵をヒストン脱アセチル化酵素の阻害剤であるバロプロ酸で処理したところ、発生の遅滞や体幹部の屈曲が観察された。特異抗体を用いた組織学的解析により、これら胚では本来表皮直下に単層を形成する遅筋細胞が重層化する異常が観察された。メダカ胚より単離されたミオシン重鎖アイソフォーム遺伝子につき、reverse transcription(RT)-polymerase chain reaction(PCR)およびin situ hybridizationにより発現パターンのプロファイリングを行なったところ、仔魚速筋型mMYH_<L1>およびmMYH_<L2>は孵化期前後で強く発現し、体幹部筋節および頭部筋肉に局在した。一方、胚体速筋型mMYH_<emb1>および遅筋・心筋型mMYH_<c1>は体幹部筋肉を上下に分割する水平筋隔で特異的に発現し、同じく遅筋・心筋型mMYH_<c2>は心臓で発現した。次に、こうした組織特異的なミオシン重鎖アイソフォームの発現が、筋肉の性質にどのように反映されるかを検討するため、免疫染色およびミオシンATPase活性染色による解析を行なった。Adaxial cellを特異的に認識するF59抗体を用いた免疫染色の結果、F59陽性細胞は受精後3日胚で脊索近傍に、孵化期の胚では筋節および水平筋隔側方に分布した。次に、様々な発生過程にある胚の体幹部筋肉につき、ミオシンATPase活性染色により遅筋と速筋を区別したところ、遅筋組織は水平筋隔側方から表層全域へ肥厚しながら発達することが示された。水平筋隔側方における遅筋線維の局在は、mMYH_<emb1>および祝mMYH_<c1>の発現部位、F59陽性の細胞の分布と一致したことから、遅筋がadaxial cellに由来し、その形成にmMYH_<emb1>およびmMYH_<c1>が関与することが示された。また、筋特異的タンパク質の転写制御に関与することが報告されているmyoD family遺伝子をメダカから単離した。孵化期胚よりmyf5,myod1,myod2,myogeninおよびmrf4の5種類の遺伝子を単離し、それぞれの発現パターンをRPPCRおよびin situ hybridizationにより観察したところ、myf5は受精後26時間から体節および未分節中胚葉において、また、myod1およびmyogeninは受精後34時間からより吻側の体節において発現し、それぞれのパターンには明瞭な違いがみられた。

こうしたGFP陽性細胞の分布は遅筋型MYHを発現するmuscle pioneerのものと類似するが、特異抗体を用いた免疫染色の結果、GFP陽性細胞はmuscle pioneerのマーカーであるengrailedを発現しておらず、mMYH_<emb1>を発現する筋細胞の性状や発生の系譜に興味がもたれた。また、mMYH_<L1>およびmMYH_<L2>については、それぞれ翻訳開始点の5'上流2.6kbおよび4kbを連結したレポーターベクターを導入することで、メダカおよびゼブラフィッシュ胚の速筋でGFPの発現が観察された。これら結果から、MYHの5'上流には魚類の異なる筋組織での発現を制御するシス制御領域が存在することが示された。また、昨年度は筋特異的タンパク質の転写制御に関与する筋分化制御因子myoDfamilyをメダカからクローニングし、その発現パターンのプロファイリングを行った。今年度はこれら筋分化制御因子の活性調節に関与することがほ乳類で報告されているヒストンのアセチル化について検討した。メダカおよびゼブラフィッシュ受精卵をヒストン脱アセチル化酵素の阻害剤であるバロプロ酸で処理したところ、発生の遅滞や体幹部の屈曲が観察された。特異抗体を用いた組織学的解析により、これら胚では本来表皮直下に単層を形成する遅筋細胞が重層化する異常が観察された。
複数台端末の協調的ソフトウェア進化による能力向上型の不正アクセス防御システム

3年にわたり、自己進化能力によってネットワーク攻撃などへの耐性を自動的に向上していけるようなファイヤーウォールシステムの開発を目指して研究を続けてきたが、最終年度において当初の研究計画および手順を大きく見直す必要が発生したため、目標としていたシステムの開発については、現時点では未完である。しかしその研究計画の大きな見直しというものが、今回の研究における大きな成果のひとつであるし、また将来にわたり本研究を継続していく上でも大きな指針となるものなので、3年間の結果としては満足している。コンピューターセキュリティをめぐる環境は今年度に入っても激変している。その中のひとつが、既存のシステムが持つセキュリティホールは時を経るごとに増えており一向に無くならない、ということである。本研究で使用している実験系のコンピュータ群においても、搭載しているシステムのために公開されるエラー修正などを入手してセキュリティホールを埋めていくという作業にかなりの時間を費やしてきた。基本的なシステム自身がこのような状況では、そのシステム上でいかなる高度なセキュリティ対策を開発したところで、土台であるシステムが穴だらけでは、肝心の開発成果も穴だらけということになりかねない。そこで今年度において、当初進めてきた、既存のOS上でのセキュリティ機構の開発という手順から大きく転換して、GNU Hurdのようにカーネルそのものから開発し、そこにセキュリティに関する自己進化能力を組み込んでいかなければ、本研究の本質的な目標は達成されないと考え、実際そのように方針を変更して研究を続行している。これが上で述べた大きな見直しである。最終年度においてこのように方向転換したため、当然ながら3年の研究期間で結論を得るのは不可能であるが、期間終了後にわたって追求できる大きな課題を残すことができたという点で、萌芽的研究としては満足できるものであると考えている。3年間に渡る本研究の第1年目として本年度は、実験系として用いるコンピューター群を通常のLAM環境において運用するための基本的な設定を行って実際に稼動させると同時に、研究の際に重要な参考となるコンピュータセキュリティ関連の最新情報の収集にその他の研究時間のほとんどを費やした。具体的な機器群の構成については、実験に供する4台のPCを1台、2台、1台の3グループに分割し、それぞれのグループ間に2台のハブを挿入することで本研究の目的に添った実験系を構築した上で、一方の端をLANに接続することによってインターネットに接続できるようにした。また、そのインターネットに接続するPCは、プライベートネットワークとする実験系内部とインターネットとを隔てるゲートウェイとして使用するため、SMP構成にすることでアクセスの高速化を計ると同時に、実験系とインターネットの接続をソフト的にON/OFFすることができるように構成した。もちろん今後行う実験がゲートウェイのソフト的障壁を突破するような結果をもたらす可能性があると考えられる時には、物理的にネットワーク接続を切ることで対処する予定である。一方、セキュリティ関連の最新情報の収集については、インターネット経由でCERT、JPCERT、情報処理振興事業境界などの他に、いわゆるハッカーサイトと呼ばれるようなところからも情報を収集すると同時に、数々の関連書籍類からも広く情報を集めた。実験の主たる目的はコンピュータセキュリティにおける全く新しい方法を開発することなので、すでに公開されている手段や、現在までに他の場所で運用されている手法を踏襲して若干の変更を加えるだけにとどまらないようにするためにも、既存の情報を細部まで熟知するのは非常に重要であると考えて情報収集と分析を行った。本年度は、合計4台のPC/AT互換コンピューターにLinuxOSを搭載して構成した実験系のうち2台を使って、インターネット上のhttp://www.epm.ornl.gov/pvm/に公開されているPVM(Parallel Virtual Machine)を用いて、複数台端末による協調的動作の-形態である「ネットワーク経由の並列処理」による2PC間の協調動作を行うとともに、並列動作をしている状態でシステムソフトウェアが自動的に変化して行けるようなプログラムの開発を目指して研究を開始した。ところが、本年度になってLinuxを取り巻く環境が激変し、研究に用いる実験系の構成を大きく変更する方がより有意義な結果を得られるのではと考え、使用するOSの変更に踏み切った。Linuxではカーネルこそ世界共通であるが、近年数多くのディストリビューションが乱立し、中には配布後にインターネット上で数多くのバグフィックスをばら撒くようなMicrosoft的なものまで登場した。このような状況では、実験系の安定動作に不安が残り、また開発したプログラムとOSとの予期せぬ相性問題が発生する可能性がある。そこで、使用するOSを、LinuxからBSD/OSに変更した。BSD/OSはインターネット上での運用実績も多く、Linuxよりも安定したシステムであると考えられる。OSを変更したことにより、システムのハードウェア的構成にも若干の変更が必要になったが、それについては適宜行った。そして、BSD/OS搭載後にあらためてPVMでの運用を開始し、ソフトウェアの自己進化研究を開始した。来年度はPVMだけでなく、独立2PCが対等な関係において自己進化していけるようなプログラムの開発も同時に目指し、昨今のネットワークセキュリティ事情に適応できる強力なファイアーウォールシステムを構築する予定である。

本研究で使用している実験系のコンピュータ群においても、搭載しているシステムのために公開されるエラー修正などを入手してセキュリティホールを埋めていくという作業にかなりの時間を費やしてきた。基本的なシステム自身がこのような状況では、そのシステム上でいかなる高度なセキュリティ対策を開発したところで、土台であるシステムが穴だらけでは、肝心の開発成果も穴だらけということになりかねない。そこで今年度において、当初進めてきた、既存のOS上でのセキュリティ機構の開発という手順から大きく転換して、GNU Hurdのようにカーネルそのものから開発し、そこにセキュリティに関する自己進化能力を組み込んでいかなければ、本研究の本質的な目標は達成されないと考え、実際そのように方針を変更して研究を続行している。これが上で述べた大きな見直しである。最終年度においてこのように方向転換したため、当然ながら3年の研究期間で結論を得るのは不可能であるが、期間終了後にわたって追求できる大きな課題を残すことができたという点で、萌芽的研究としては満足できるものであると考えている。