hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子欠損マウスを用いたアンフェタミン、コカインの神経疾患治療への試み

ドーパミン(DA)は神経伝達物質で、正常、異常行動にも関係する。アンフェタミン(AMP)やコカイン(COC)の作用は、DA作働性を介して説明され、またパーキンソン病は、DA産生の低下によって起こるとされている。伝達物質の取り込みは、神経伝達において重要であるが、DAの再取り込みはDAトランスポーター(DAT)によって行われ、このDATは、パーキンソン病や、AMP、COCなどの作用とも関係する。最近アメリカで作成されたDAT遺伝子KOマウスは、AMPやCOCの作用下にあるような異常行動を示す。これらのことから、AMPやCOCの作用はDATの抑制にあるという推定が可能になる。これまで、AMPやCOCの生体に対する影響を調べてきたが、DAT-KOマウスの報告から、AMPやCOCは、パーキンソン病のような、DA産生低下によって生じる疾病の治療薬として有用になりうるのではないかと考えた。本研究ではDAT-KOマウスを作成、パーキンソン病に対する治療薬開発を試みた。DAT欠損ホモ、ヘテロの一KOマウス作成は準備進行中である。このマウスの運動量を正常(野生)マウスの運動量と比較するため、メタンフェタミン(MAMP)、COCの野生マウスの運動量に及ぼす効果を、赤外線センサーを用いた自発運動量測定システム(スーパーメックス)で調べた。MAMP(5,10,15mg/kg)を腹腔内に投与して、自発運動量を20分毎に24時間測定したところ、運動量は投与20分後に最大となった。運動量の増加は4-5時間続き、24時間には投与前の状態に戻った。15mg/kg投与よりも5mg/kg投与の方が、すなわち、用量の小さい方が大きい方よりも、運動量を増加させた。COCでも同様の傾向が見られた。血清中のMAMP濃度はHPLCで測定した。15mg/kgの場合、投与5分後で最高値となり、投与1時間後には半減、24時間後には認められなくなった。乱用薬物アンフェタミン(AMP)や、コカイン(COC)の作用は、ドーパミン(DA)作動性を介して説明され、またパーキンソン病は、DA産生の低下によって起こるとされている。伝達物質の取り込みは、神経伝達において重要であるが、DA再取り込みはドーパミントランスポーター(DAT)によって行われ、このDATは、パーキンソン病や、AMP、COCなどの作用とも関係する。最近アメリカで作られたDAT geneKOマウスは、AMPやCOCを投与されたかのような異常行動を示す。これらのことからAMPやCOCの作用はDATの抑制にあるという推定が可能になる。これまでAMPやCOCの、生体に及ぼす影響を調べてきたが、DAT-KOマウスの報告から、AMPやCOCが、今後増加が予想されるパーキンソン病のような、DA産生低下によって起きる疾病治療薬としての有用になりうるのではないかと考えた。本研究ではDAT-KOマウスを作成、パーキンソン病に対する治療薬開発を行う。1、DAT欠損ホモ、ヘテロのKOマウスの作成(準備進行中)。このマウスの運動量を正常(野生)マウスの運動量と比較する。AMPやCOC投与による運動量の変化を調べる(正常マウスのAMPやCOC投与後のデータは得ている。2、in situでのハイブリッド形成によって、ホモ、ヘテロのKOマウス及び正常マウスのbasal gangliaなどのDA支配下の遺伝子がどのような影響をうけるかを明らかにする。

AMPやCOC投与の影響もみる。3、化学物質の投与によってパーキンソン病類似病態を動物に生じさせ、AMPやCOCの治療効果を調べる。ドーパミン(DA)は神経伝達物質で、正常、異常行動にも関係する。アンフェタミン(AMP)やコカイン(COC)の作用は、DA作働性を介して説明され、またパーキンソン病は、DA産生の低下によって起こるとされている。伝達物質の取り込みは、神経伝達において重要であるが、DAの再取り込みはDAトランスポーター(DAT)によって行われ、このDATは、パーキンソン病や、AMP、COCなどの作用とも関係する。最近アメリカで作成されたDAP遺伝子KOマウスは、AMPやCOCの作用下にあるような異常行動を示す。これらのことから、AMPやCOCの作用はDATの抑制にあるという推定が可能になる。これまで、AMPやCOCの生体に対する影響を調べてきたが、DAT-KOマウスの報告から、AMPやCOCは、パーキンソン病のような、DA産生低下によって生じる疾病の治療薬として有用になりうるのではないかと考えた。本研究ではDAT-KOマウスを作成、パーキンソン病に対する治療薬開発を試みた。DAT欠損ホモ、ヘテロの-KOマウス作成は準備進行中である。このマウスの運動量を正常(野生)マウスの運動量と比較するため、メタンフェタミン(MAMP)、COCの野生マウスの運動量に及ぼす効果を、赤外線センサーを用いた自発運動量測定システム(スーパーメックス)で調べた。MAMP(5,10,15mg/1kg)を腹腔内に投与して、自発運動量を20分毎に別時間測定したところ、運動量は投与20分後に最大となった。運動量の増加は4-5時間続き、24時間には投与前の状態に戻った。15mg/kg投与よりも5mg/kg投与の方が、すなわち、用量の小さい方が大きい方よりも、運動量を増加させた。COCでも同様の傾向が見られた。血清中のMAMP濃度はHPLCで測定した。15mg/kgの場合、投与5分後で最高値となり、投与1時間後には半減、24時間後には認められなくなった。
酸化物半導体ナノロッドの自己組織化とそのバイオセンサーへの応用

初年度は、micell法により0.05MのSn(CH_3COO)_4Snと0.2MのCTAB(cetyltrimethylammmoniumbromide)、エタノールを表面活性剤としてSnO_2ナノ粉末やナノロッドを化学的に合成する方法を確立した。本研究最終年度である平成20年度は、合成中に溶液に圧力がかかり、溶液の温度によりその蒸気圧を制御できるように高圧容器を新規購入し、圧力によりナノロッドの長さを制御することを試みた。その結果、長さばかりではなく直径も溶液温度の上昇とともに増加し、アスペクト比はあまり変化しないことがわかづた。直径が大きくなるにつれナノ結晶、ナノロッド、バルクと光学的特性が変化し、光吸収端エネルギがサイズとともに減少した。バルクのラフンスペクトルに見られるA_<1g> modeの634cm^<-1>のピークが、ナノ結晶では、見られず、代わりにバルクでは見られないそれに相当するIR吸収ピークが見られた。ナノ結晶になるとサイズ効果によりラマン活性、IR活性のフォノン振動強度が反転すると考えられる。作製されたSnO2ナノロッド、ナノ結晶は、高分解能TEM観察により良質な単結晶であることが確認された。また、ナノロッドの成長方向は[101]であった。さらに、本研究の目的の一つであるグルコースセンサーへの応用を検討した。作製されたナノロッドの表面をAPS(3-Amino propyltrimethoxy silane)により活性化させ、グルコースと反応させる。APSでの活性化により、SnO_2ナノロッドのIRスペクトルが変化しないことを確認した。グルコースとの反応により、APSにより活性化されたSnO2の光学的特性が変化することを現在調べている。micell法によりナノメートルサイズのナノロッドを作製することに成功した。通常のmicell法ではなく、アルコールを用いたwater-surfactant-alcohol micell法を用いることにより直径1.3nm,長さ5.0nmのナノロッドを得た。X線回折より、Sn02ナノロッドはバルクと同じ正方晶を示す良好な結晶であった。アルコールを入れない場合は、ナノロッドではなくナノパーティクルが形成された。光吸収では、Sn02ナノロッドから推察される光学バンドギャップは、バルクの3.64eVより約leVたかく、バンドギャップの広がりは、サイズ効果による量子閉じ込め効果と理解された。また、発光スペクトルでは、270-370nmと380-500nmにピークが見られ、それぞれのピークはいくつかのシャープなピークから構成されていた。発光ピークエネルギーは、光学バンドギャップより小さいことより、発光はバンド間の直接遷移ではない。このように、270-370nmと380-500nmにみられる類似の発光ピークについては他にも報告例があるが、シャープなピークはこれまでに見られていない。これらシャープなピークは、ナノロッド形状に関連する可能性があり、今後さらに調べていく予定である。また、サイズ効果による量子閉じ込めに関連すると思われるが、XPSによって得られた価電子帯の状態密度が、伝導体の電子との相互作用により大きく変化していることを見出した。
最適体制の公共選択分析

平成18年度については、主に次を行った。1.経済的枠組選択のモデルの構築2.政治的枠組・経済的枠組を評価する議論のサーベイ3.経済体制論のサーベイ4.経済体制の公共選択分析の哲学的基礎2.3.4の成果を一つにまとめ、追手門経済論集(遠山嘉博先生退職記念号)に掲載した。最適体制の公共選択分析は経済体制の公共選択分析に包含されるが、これの全体像を提示した。これが政治的枠組・経済的枠組に着目する立場であることを確認し、経済体制論においてどのように位置づけられるかを説明した。以下では新しい貢献の面を多く持つ、1と4について説明を加えたい。1.経済的枠組選択のモデルの構築無秩序状態から人々が私有制か公有制のどちらを選択するかを扱ったモデルの構築を行っている。自然均衡における人々の所得が初期所得や個人の防衛一略奪能力にどのように依存するのかについての比較静学を行い、自然均衡の特徴を調べたところまでが、現在の成果である。次に、私有制か公有制か人々がどちらの体制を選択するかについて、初期所得分配に着目して考察を進めていく。4.経済体制の公共選択分析の哲学的基礎Buchanan, James M.(2006)Why I, Too. Am Not a Conservative(Edward Elgar)に基づき、経済体制の公共選択分析の哲学的基礎を考察した。この著著ではBuchananとHayekの違いが重要であると考える。BuchananはHayekによる進化論的な見方を批判し、人々の合意に基づく秩序形成実現のためには、人々が等しい立場で対峙できるような環境をつくる設計主義が必要である、と主張している。市場重視・契約主義のBuchananがとなえるこの設計主義、いわば「絶対価値を認めない設計主義」は、新たな公共哲学の視点を提供し、有益な政策の提示につながると考える。私はこれを経済体制の問題に適用し、国と国・人と人が対等に対峙する制度設計のあり方や政策を提示した。本研究の目的は、政治システム、経済システム、経済パフォーマンスの関係を明らかにすることによって、どのような経済体制が望ましいかを考察することにある。平成16年度については、政治システムと経済システムをそれぞれデータ化してとらえ、それらによって示される経済体制の実際や推移をみること、及びそれらの関係を考察することを行った。1.経済体制の実際や推移をみる分析この分析では、世界各国の政治的自由や経済的自由のデータを利用し、経済体制の実態や推移の把握につとめた。(民主政治かつ計画経済)の国が減っていき、現在、(民主政治かつ市場経済)の国・(独裁政治かつ市場経済)の国・(独裁政治かつ計画経済)の国、の三つに世界の国々は分類されるようなっていること。この過程で、世界全体で見れば、民主化・市場化の方向で経済体制は移行しつつあり、最近は特に市場化に比重を置いた形でこの移行が進んでいること。そして、政治的自由度・経済的自由度の国間格差は解消に向かっており、経済体制の収斂が進みつつあること。こういったことが明らかになった。以前に言われた資本主義と社会主義の収斂とは違った意味での体制の収斂が進みつつある、と主張した。2.政治システムと経済システムの関係を考察する分析上記と同じ政治的自由と経済的自由のデータを用いて、両者の因果性を分析した。政治的自由が経済的自由の原因となっているのか、それとも、経済的自由が政治的自由の原因となっているのかを問うたのである。現在まで、得られている結果は次のようである。データをラフにながめるならば、政治的自由の増加の後に、経済的自由が増加することが多い。単純な手法を用いた実証分析も、政治的自由が経済的自由の原因となっていることを示している。しかし、個別効果や操作変数を考慮した、より精度の高い手法を用いた実証分析では、両者の因果性は観察されない。平成17年度については、主に次を行った。(1)データ化してとらえられた政治システムと経済システムの相互作用についての前年度の議論を発展させること、及び、(2)政治システムや経済システムと経済パフォーマンスの関係を調べ最適体制はどのようなものであるかを探る最適体制の実証分析。以下で敷衍する。(1)政治的自由と経済的自由の相互作用の分析(2)最適体制の実証分析政治的自由度と経済的自由度の組み合わせで表された世界各国の経済体制と、それらの国々のGDP成長率、1人あたりGDP、あるいはジニ係数といった経済パフォーマンスの関係をデータを用いて調べることにより、経済体制の優劣を調べることを試みた論文「世界各国データを用いた制度と経済パフォーマンスの関係についての考察」を作成した。これを、5月に法政大学で開催された日本経済政策学会第62回全国大会で報告した。主な結果は次のようである。一人あたりGDPの高い国では政治的自由も経済的自由も大きい。経済成長率に関する体制間の優劣ははっきりしないが、最近では経済的自由の大きい国の経済成長率が高い。政治的自由の拡大は所得平等をもたらす傾向がある。計画経済国の方が平等であるとは言えない。経済成長と所得平等を総合した経済パフォーマンスに対して、政治的自由はU字型・経済的自由は線形の関係が示唆される。1.経済的枠組選択のモデルの構築2.政治的枠組・経済的枠組を評価する議論のサーベイ

3.経済体制論のサーベイ4.経済体制の公共選択分析の哲学的基礎2.3.4の成果を一つにまとめ、追手門経済論集(遠山嘉博先生退職記念号)に掲載した。最適体制の公共選択分析は経済体制の公共選択分析に包含されるが、これの全体像を提示した。これが政治的枠組・経済的枠組に着目する立場であることを確認し、経済体制論においてどのように位置づけられるかを説明した。以下では新しい貢献の面を多く持つ、1と4について説明を加えたい。1.経済的枠組選択のモデルの構築無秩序状態から人々が私有制か公有制のどちらを選択するかを扱ったモデルの構築を行っている。自然均衡における人々の所得が初期所得や個人の防衛一略奪能力にどのように依存するのかについての比較静学を行い、自然均衡の特徴を調べたところまでが、現在の成果である。次に、私有制か公有制か人々がどちらの体制を選択するかについて、初期所得分配に着目して考察を進めていく。4.経済体制の公共選択分析の哲学的基礎Buchanan, James M.(2006)Why I, Too. Am Not a Conservative(Edward Elgar)に基づき、経済体制の公共選択分析の哲学的基礎を考察した。この著著ではBuchananとHayekの違いが重要であると考える。BuchananはHayekによる進化論的な見方を批判し、人々の合意に基づく秩序形成実現のためには、人々が等しい立場で対峙できるような環境をつくる設計主義が必要である、と主張している。市場重視・契約主義のBuchananがとなえるこの設計主義、いわば「絶対価値を認めない設計主義」は、新たな公共哲学の視点を提供し、有益な政策の提示につながると考える。私はこれを経済体制の問題に適用し、国と国・人と人が対等に対峙する制度設計のあり方や政策を提示した。
iPS細胞誘導過程でのKlf4による細胞形態と細胞機能のリプログラミング機構

昨年度までの研究で同定した、数個のMET/EMT関連遺伝子を過剰発現させて、iPS細胞のコロニー数減少を確認していた。しかし、これらの遺伝子は、過剰発現によってプログラミングとは無関係にMEF細胞を死滅させることが分かった。そこで、MET/EMT関連遺伝子によるiPS細胞コロニー数減少への影響を正確に測定するために、MET/EMT関連遺伝子の発現を内在性のものを同程度に下げるベクターの開発をおこなった。具体的には、サイトメガロウイルス由来のupstream open reading frame(uORF)をベクターに導入し、発現レベルを数十分の1に下げたベクターを開発した。このベクターを用いて、上記遺伝子の再評価を行うと、Osr2は低発現でもiPS細胞誘導でのEMTを阻害し、コロニー数を減少させることが確認できた。TGFβでNMuMG細胞にEMTを誘導する系でOsr2の機能を検証すると、Osr2は、TGFβと同様にNMuMG細胞にてEMTを誘導し、TGFβと細胞内シグナル伝達経路を共有しているが、それとは別の経路もあることが示唆された。一方、遺伝子発現調節関連では、iPS細胞誘導時のクロマチンやリプログラミング因子の結合状態を、RNA seqやChIP seq、さらにiChIPやCAPTURE法などの最新手法を用いて、リプログラミング因子と協同で作用する因子を探索した。これらの結果より、リプログラミング因子と協同で作用する転写因子群を十数個同定した。また、リプログラミング因子が多能性を維持するさいに必要な因子として、RNAスプライシング因子を数個同定している。さらに、iPS細胞誘導時に起こるレトロウイルスのサイレンシングについては、ヒストンアセチラーゼ阻害因子INHATの関与を明らかにし、すでに論文投稿を行い現在リバイス中である。iPS細胞誘導過程での遺伝子発現制御、特に体細胞に特異的な遺伝子を抑制する機構について大きな進展がみられた。iPS細胞誘導過程でのレトロウイルスの発現抑制に関して、センダイウイルスによるiPS細胞誘導系の特徴を上手く利用し、iChIPと併用することにより、発現抑制されたレトロウイルスゲノム上に存在する因子群を同定できた。この中には、これまで報告されていた因子以外に、ヒストンアセチル化阻害因子、RNA結合因子などが見出された。ヒストンアセチル化阻害因子(INHAT)については、すでに論文投稿にまで持っていくことが出来ており、予定よりも早く成果が挙った。また、ChIP-seq、RNA seq、CAPTUREなどにて、興味深い因子が幾つか見つかっており、さらに解析を進める予定である。以上のことより、本研究は順調に進展している。本年度は、まずOsr2とEMTの関係をより詳細に解析する。とくにTGFβによるEMT誘導の細胞内シグナル伝達に、Osr2がどの程度関与するのか、TGFβとは独立の経路にはどの様なものがあるのか、またiPS細胞誘導過程でOsr2の発現が維持されると、どのようにiPS細胞誘導が阻害されるのかを明らかにする。また、Oct4、Sox2、Klf4やc-mycと協同で多能性の維持に関する候補遺伝子群に関してもその解析を進める。このなかで、DNA結合転写因子に関しては、iPS細胞誘導過程での発現変化やクロマチン上での結合変化を追跡し、Oct4、Sox2、Klf4やc-mycとどの様に協同・協調して遺伝子発現を制御しているのかを明らかにする。また、RNA結合因子については、主にスプライシングとの関係を明らかにする。多能性に関係する遺伝子は、ES細胞特異的にスプライシングされている例が多く知られており、我々に見出したRNA結合因子が、多能性特異的なスプライシングにどの程度関与しているのかを明らかにする。最後に、レトロウイルスを利用した遺伝子サイレンシングの系でも、INHAT以外の因子を同定しているので、これらについてもsiRNA、ChIP等で解析をさらに進める。代謝関係については、Tcl1の発現とiPS細胞誘導時の代謝変換の関係を乳酸産生量やミトコンドリア量で解析すると、iPS細胞誘導時の代謝変換は、Tcl1誘導前と誘導後の2段階で起こることが分かった。Tcl1に依存しない初期の代謝変換では、一時的にミトコンドリア活性が上昇しており、活性酸素がその後の代謝変換に関係する報告と一致する結果が得られた。遺伝子発現調節関係については、MEF、Low-K、High-K細胞及びiPS細胞に対してKlf4とH3K4me3についてChIP-seqやRNA-seqの結果を得た。Klf4の発現量増加に伴って、Klf4がゲノムDNAに結合している部位が増加しており、またHigh-K細胞の多くの部位で、Klf4の結合によってH3K4me3の増加や遺伝子発現の誘導も確認された。特に多能性遺伝子上で、Klf4のエンハンサーやプロモーターへの結合増加に伴いH3K4me3の増加が顕著であった。また、Klf4の結合が増加すると、Oct4の結合部位に変化がみられ、Oct4が遺伝子プロモーター近傍により多く局在することを見出した。本研究は、iPS細胞誘導時でみられる1)間葉上皮転換(MET)、2)ミトコンドリアによる呼吸から解糖主体の代謝への変換、3)Klf4の遺伝子制御機構の3点について研究を進めている。何れの研究も、初年度に計画した実験から結果が得られている。これらに結果を基にさらなる解析を行っている。1)については、すでに有力な因子が同定されており、この因子の機能解析を開始しており、特にOsr2とMETとの関連を示すデータが得られている。

2)についてもiPS細胞誘導全過程での代謝転換の時期や、そこで見られる現象のデータが得られており、Tcl1に関与する経路については既に論文発表を行った。また、Tcl1の関与しない経路についても、ミトコンドリア活性の一過的更新から、その解析のメカニズムの糸口が見出せた。3)については、データの解析を進めているが、Klf4がパイオニア因子として作用する可能性を強く示唆するデータが得られている。以上のように、全ての研究で一定の成果が出ており、概ね順調に進展していると判断できる。昨年度までの研究で同定した、数個のMET/EMT関連遺伝子を過剰発現させて、iPS細胞のコロニー数減少を確認していた。しかし、これらの遺伝子は、過剰発現によってプログラミングとは無関係にMEF細胞を死滅させることが分かった。そこで、MET/EMT関連遺伝子によるiPS細胞コロニー数減少への影響を正確に測定するために、MET/EMT関連遺伝子の発現を内在性のものを同程度に下げるベクターの開発をおこなった。具体的には、サイトメガロウイルス由来のupstream open reading frame(uORF)をベクターに導入し、発現レベルを数十分の1に下げたベクターを開発した。このベクターを用いて、上記遺伝子の再評価を行うと、Osr2は低発現でもiPS細胞誘導でのEMTを阻害し、コロニー数を減少させることが確認できた。TGFβでNMuMG細胞にEMTを誘導する系でOsr2の機能を検証すると、Osr2は、TGFβと同様にNMuMG細胞にてEMTを誘導し、TGFβと細胞内シグナル伝達経路を共有しているが、それとは別の経路もあることが示唆された。一方、遺伝子発現調節関連では、iPS細胞誘導時のクロマチンやリプログラミング因子の結合状態を、RNA seqやChIP seq、さらにiChIPやCAPTURE法などの最新手法を用いて、リプログラミング因子と協同で作用する因子を探索した。これらの結果より、リプログラミング因子と協同で作用する転写因子群を十数個同定した。また、リプログラミング因子が多能性を維持するさいに必要な因子として、RNAスプライシング因子を数個同定している。さらに、iPS細胞誘導時に起こるレトロウイルスのサイレンシングについては、ヒストンアセチラーゼ阻害因子INHATの関与を明らかにし、すでに論文投稿を行い現在リバイス中である。iPS細胞誘導過程での遺伝子発現制御、特に体細胞に特異的な遺伝子を抑制する機構について大きな進展がみられた。iPS細胞誘導過程でのレトロウイルスの発現抑制に関して、センダイウイルスによるiPS細胞誘導系の特徴を上手く利用し、iChIPと併用することにより、発現抑制されたレトロウイルスゲノム上に存在する因子群を同定できた。この中には、これまで報告されていた因子以外に、ヒストンアセチル化阻害因子、RNA結合因子などが見出された。ヒストンアセチル化阻害因子(INHAT)については、すでに論文投稿にまで持っていくことが出来ており、予定よりも早く成果が挙った。また、ChIP-seq、RNA seq、CAPTUREなどにて、興味深い因子が幾つか見つかっており、さらに解析を進める予定である。
中枢神経系における一酸化窒素、一酸化炭素とcGMP生成に及ぼす麻酔薬の影響

幼若ラット小脳薄片のcGMP生成量に及ぼす麻酔薬の影響について、昨年度までに揮発性麻酔薬とバルビツレートについて検討したので、本年度はバルビツレート以外の静脈麻酔薬について検討した。その結果、10-100μMの濃度において、ケタミンはNMDA、ミダゾラムはカイニン酸刺激によるcGMP生成のみをそれぞれ強く抑制した。GABA存在下では、ミダゾラムはNMDA刺激によるcGMP生成も抑制した。プロポフォールは10μMではNMDA刺激によるcGMP生成のみを抑制し、100μMでカイニン酸刺激によるものも抑制した。NO合成酵素(NOS)を介さずにNOを遊離するニトロプルシッドによるcGMP生成は、100μMまでの各麻酔薬で抑制されなかった。即ち、上記の麻酔薬はNMDAまたは非NMDA受容体には作用するが、少なくとも臨床濃度では、NOSやグアニレートサイクラーゼ(GC)に有意の作用を示さないことが明らかにされた。ラット大動脈を用いた検討から、局所麻酔薬は内皮依存性弛緩反応を抑制するが、その作用機序は局麻薬により異なっている。テトラカインはGCを抑制するが、ロピバカインはcGMP生成を全く抑制せず、したがってその内皮依存性脂環反応抑制効果にはNO-cGMP系が関与していないことが示された。ヒト血小板浮遊液をprostaglandin I_2で処置し血小板凝集を抑制した条件のもと、カルシウムおよびL-アルギニンの存在下、コラーゲンで刺激して生成されるNO量をNO分析計(シ-バース社製)で測定した。処置群では同様の測定をハロタン存在下に行った。その結果、ハロタンは上記の条件下では血小板におけるNO生成を抑制しないことが明らかになった。現在、他の麻酔薬についての検討を進めている。幼若ラット小脳薄片を、各麻酔薬の非存在下(対照)または存在下に、興奮性アミノ酸またはニトロプルシッドで刺激した後凍結し、粉砕後cGMP含量をRIAにて測定した。その結果、非刺激下のcGMP含量は、検討したいずれの麻酔薬でも変化しなかった。NMDA刺激標本のcGMP含量は揮発性麻酔薬のハロタン、イソフルランと静脈麻酔薬のチオペンタール、プロポフォール、ケタミンで抑制されたが、ミダゾラムでは変化しなかった。non-NMDA受容体および代謝型受容体にも作用するグルタミン酸で刺激した標本のcGMP含量は、ハロタン、チオペンタール、ケタミンと高濃度のプロポフォールで抑制された。NO合成酵素(NOS)を介さずにNOを遊離するニトロプルシッドによるcGMP生成は、チオペンタールおよびプロポフォールの高濃度でのみ抑制された。即ち、ベンゾディアゼビム系の以外の検討した麻酔薬はすべてNMDAによるcGMP生成を抑制し、ハロタン、イソフルラン、プロポフォール、ケタミンの作用点は受容体、またはNOSであり、チオペンタール(及び高濃度のプロポフォール)はNOによるguanylatecyclaseの活性化を抑制することが示唆された。さらに、麻酔薬の作用点が細胞内カルシウム流入の抑制であるかNOSへの作用であるかを明らかにするため、NO生成量と細胞内カルシウム量を測定する実験をすすめている。現在の実験は血小板を用いているが、ヒト血小板浮遊液をprostaglandin I_2で処置し血小板凝集を抑制した条件下、カルシウムおよびL-アルギニンを投与すると、細胞内カルシウムが増加し、NOが生成される。このNO量をNO分析計(シ-バース社製)で測定し、細胞内カルシウム量を蛍光色素と分光光度計を用いて測定することにより、両者に及ぼす麻酔薬の影響について検討を開始している。
農業用乾燥機への農産資源ペレット用燃焼機の開発と燃焼性能

この研究は、農産資源の多種類な固形ペレット燃料に適応可能な燃焼機を開発するための一般性ある基礎設計資料を得ることを目的とした。実験に供した試作燃焼機は、燃焼筒内の燃焼に強制渦流動燃焼とガス化燃焼方法を併用したものである。実験機は燃焼機と供給装置から成り、燃焼機は内径200mm、外筒の外径350mm、高さ315mmの円筒形の燃料室、燃料筒139mmより成る。一方ペレットは、、ボッパーよりスクリュウコンベヤを介して燃料室の底部に押し出され、燃焼に従って燃焼筒より燃焼炉に排出される。実験結果の主なものは次のとおりである。(1)着火,燃焼速度における材料の種類による差は小さい。着火温度は雰囲気温度が700°Cでは、約20秒以内である。(2)燃焼において高出力を得るには、燃焼室でのペレットの堆積が必要である。(3)燃焼は燃焼室内の渦流風速より浮遊風速に影響される。浮遊風速は約6m/sが適当と考えられる。(4)燃焼中における燃料の休止時間は10秒前後が適当である。(5)最適燃焼条件は、風量と供給量との関係により決まる。供給量が16kg/hにおける最適風量は4.0×【10^(-2)】【m^3】/sであり、その時の燃焼温度は1037°Cである。(6)燃焼室内と燃焼筒内温度差は200500°Cの範囲にあり、燃焼室内ではガス化一次燃焼が、燃焼筒内では2次燃焼となることが明らかとなった。(7)実用試験における、ハウス内の温度分布はほぼ均一と見なされる。したがって、ペレット燃焼機は、性能の上で実用化に十分適応することが確認された。
産業化学物質の原子構造特性と神経毒性に関する量子化学的研究

ヘキサンの代謝産物である2.5-ヘキサンジオンは、ヘキサンの神経毒性の主要原因物質であることが知られている。この2.5-ヘキサジオンの神経毒性の発現機序は、この物質の生体アミンとのピロ-ル生成が関与しているとの報告がある。今回、量子化学的手法を用いて、2.5-ヘキサンジオンと構造上類似する11種の化合物の神経毒性と反応性との関連性について検討した。反応性のパラメ-タは、HOMO,LUMO,電子密度並びにケトン間距離が用いられた。その結果、神経毒性の最も強い3,4-ジメチル2,5-ヘキサンジオンのLUMOが最も低く、その次、2.5-ヘキサンジオンのそれが低く神経毒性の強さとLUMOとの関連性があることが示唆された。従って、これらの神経毒物の電子受容性により神経毒性が発現することが考えられ、反応の相手である生体側は、求核基であることが示唆される。これは、アミノ酸残基とのピロ-ル形成あるいは-SH,-OHグル-プと反応もある得ることを示している。3,4-ジメチル2,5-ヘキサンジオンのすべての原子の電子密度の計算から3位と4位のメチル基が同じ側にあるならば、この物質は、シス型をとり易いが、反対側に位置しているのであれば、メチル基の水素原子の反発によりトランス型をとり易いであろう。従って、ピロ-ル形成よりも架橋の形成により分子を巨大化させる可能性が強い。パーソナルコンピュータ一式を購入し,当講座に設置し研究を遂行してきた.炭素数4から8の脂肪族ケトンのケトン間距離の異なるジケトン化合物, 13個,及び炭素数3から8の2位にカルボニルを有するモノケトン6個の合計19個の化合物について,岡崎市の国立分子化学研究所の大型コンピュータに組み込まれているプログラム,ガウス82を用い, ab initio LCAO SCF MO法により,前述の化合物の最高被占軌道エネルギー,最低空軌道エネルギー各原子の荷電状態,総エネルギー,ケトン間距離などを計算した.この計算結果を化合物の神経毒性の強さと比較検討してみると,ケトン間距離の異なるジケトンでは神経毒性と量子化学的パラメータとの間には相関関係は認められなかった.炭素鎖が異なるケトン間距離がγ位である2.5-ジケトン化合物について検討すると,最高被占軌道エネルギーと神経毒性の強さとの間には関連性がみられなかったが,最低空軌道エネルギーと神経毒性との間には良い相関が認められた.このことは, 2.5-ヘキサンジオンの反応する生体側の組織が,電子受容性を有するものであることを示している. DecaprioやAnthonyらのこれまでの生化学的研究によると2.5-ヘキサンジオンがアミノ基と結合しピロール化合物を形成するといわれており,今回の量子化学的研究の結果も最低空軌道エネルギーが低く,生体の蛋白分子のアミノ基, SH基やOH基との結合を示唆しており良く一致するものと思われる.昭和62年度までの研究により、神経毒物2,5-ヘキサンジオンの電子的特徴は、γ位だけ離れた位置にカルボニル基を2つ有することであり、さらに、最低空軌道エネルギーが低いことであった。このことから、2,5-ヘキサンジオンは生体内の神経蛋白と反応することにより神経毒性が発現するものと考えられた。最低空軌道エネルギーが低いことから、反応の相手は、求核攻撃性を有するアミノ酸残基と推定した。この場合、もっとも考えられる残基は、アミノ基、SH基およびOH基であるのでこれらのいずれとも反応する可能性があるが、一般に化合物の反応は、結合可能な等距離内にある相手とは、結合エネルギーの大きいものと反応すると考えられるので、2,5-ヘキサンジオンとそれぞれのアミノ酸残基との結合エネルギーを計算することを計画した。この場合、アミノ酸残基は、巨大蛋白の部分であるので、アミノ酸残基をモデル化しなければならない。モデル化の例を文献的に検討を行ったが、適当なものが発見できなかった。また、共同研究の主要メンバーである熊江隆助手が海外留学したため、この研究計画は最終結論を得るに至らなかった。
シャペロニンGroELのダブルリング構造の役割とキネシンとの類似性

シャペロニンGroELは2層のリングからなるタンパク質のフォールディングを助けるナノマシンである。微小管上を動くモータータンパク質であるキネシンとは機能が異なるが、GroELとキネシンの作用機構は思いの外、類似点がある。まず、GroELはATPによって大きく構造変化をするが、その構造変化のようすがモーター蛋白質と類似と考えられることがある。また、双頭キネシンが二つのヘッドを交互に動かしながら進んでいくように、GroELは二つのリングを交互にアクティブにしながら蛋白質のフォールディングを助ける。そのGroELの二つのリング間に仮想的にリンカーをつなげて横に並べてみる。すると、現在のGroELの作用機構サイクルはキネシンのそれと非常に似ていることがわかる。そこで、本研究ではGroELのダブルリングの意味を探りつつ、キネシンとGroELの作用機構を比較することで両蛋白質の理解を深めることを目的とする。18年度はこれまでの結果を踏まえて、GroELの2つのリングでどのようにタンパク質のフォールディングが進行しているのか詳細に調べた。GroELのATP加水分解活性が極端に落ちる変異体D398Aなどを用いることにより、GroELの二つのリングそれぞれに基質となる変性タンパク質が結合しながらGroELのATPaseサイクルが進行することが明らかとなった。これは2つのリング間での協同性に関しての新しい知見となる。蛋白質のフォールディイングを助けるシャペロニンGroELは2層のリングからなるナノマシンである。微小管上を動くキネシンとはまったく機能が異なるが、GroELとキネシンの作用機構は思いの外、類似点がある。今年度は以下のような研究を行った。1.ダブルリング構造が取れなくなるようなGroEL変異体(シングルリングGroEL)が知られている。そこで、そのシングルリングGroELを作成して、ダブルリングGroELとの比較を行った。2.GroELに基質となる変性タンパク質が結合すると、ATP加水分解のサイクルが速くなることが知られている。その機構を詳細に調べるために、ATP加水分解が遅くなったと同時にシングルリングにしたGroELを作成して、変性タンパク質の結合に伴ってATP、との親和性がどう変わるのか、などを調べた。3.GroELのはたらきを補助するGroESの機能ホモログであるGp31がどのようにGroELのはたらきを助けるのかを生化学、1分子イメージングにより明らかにした。以上のような研究を元にしてGroELとキネシンとの比較を行っている。
関連病院との遠隔手術支援・医療動画データベースシステムの構築と活用

当科専用に構築した、病棟と手術室、検査室、医局を結ぶ当科専用のイントラネット上で、手術室からの映像、音声などの情報を主に医局と双方向で通信し、手術に関し、医局のスタッフからの指導やアドバイスを行い、手術成績向上に非常に有益であった。また、着替えなどが必要な手術室にいかなくても医局から手術の見学も可能であり、若手へ医師の教育という面でも非常に有用であった。手術の映像音声情報は、重要な部分は、リアルタイムでも記録可能であり、逐時の再生も可能であった。手術全体の記録は主にDVテープに保存し、手術後にPCに取り込み、術者か助手が、重要部分のみを3,4分にデジタル編集し、DBで管理し、院内カンファレンスでのプレゼンに使用したり、プライバシーを配慮した、関連病院を結ぶ、当科専用のネットワーク上でも一部公開し、関連病院では症例が少ない脳外科疾患の治療や若手医師の学習に役立っている。デジタルでの動画情報の保存は、編集やメディア変換での劣化がほとんどなく、静止画として取り出しても画質がよく、学会発表や症例研究にも有用であった。また、関連病院との双方向動画・音声通信による遠隔手術指導も、慶應義塾大学医学部脳神経外科と国際医療福祉大学脳神経センターとの間で、NTTコミュニケーションズの方の協力も頂き、ISDN回線を利用して行った。比較的専門医師の少ない関連病院と大学病院との手術映像の双方向動画・音声通信により、的確な手術の指導や、手術時成績の向上、手術時間の短縮などが可能であった。そして、同システムを利用して、女子医科大学脳神経センターとの遠隔症例カンファレンスを行い、大学間での研究や教育にも非常に有用であった。今後も、デジタル保存した動画情報の解析による手術成績の向上の研究や、遠隔双方向動画・音声通信の更なる活用による脳外科疾患の治療成績向上に役立てたい。まず、ネットワークの構築として、勤務先が国際医療福祉大学に異動になったため、同大学病院と慶応義塾大学医学部にISDNベースのNTT Phenix miniを設置した。それらの活用により、大学病院間での症例検討や手術時の遠隔支援などを行い、非常に有用であった。また、慶応義塾大学で外国人の医師の講演などがあった場合、NTT CommunicationよりPhenix Wideを双方に貸していただき、近隣の大田原日赤病院や字都宮済生会病院の脳神経外科医師も当施設に招き、より高品位な双方向映像・音声通信による遠隔医療カンファレンスが行えた。出席者にも、わざわざ時間やお金を掛けずに、質の良い医療情報にインターラクティブに参加できると好評であった。また、国際医療福祉病院の患者宅(筋ジストロフィーで呼吸器使用中)にもNTT Phenix miniを設置し、遠隔診療も行った。通院困難な患者であり、家族や患者からも、すぐそばに先生がいるようで心強い、と好評であった。4月より慶応義塾大学医学部脳神経外科に帰室するが、さらなる関連病院や、他大学脳神経外科とのネットワーク構築をすすめる予定である。関連病院としては、川崎市立川崎病院、湘南東部病院などを結ぶネットワークを構築する予定である。、他大学脳神経外科としては、東京女子医科大学、東京慈恵会医科大学とのネットワークを構築する予定である。それらのネットワーク構築と共に、これまでの経験を生かし、関連病院との遠隔手術支援・医療動画データベースシステムの構築と活用をすすめていきたい。
シベリア地域に分布する諸言語の語彙体系と民族移動の研究-地域学の観点から-

本研究は2年間で行う予定で着手し、今年度で一応の区切りをつけ終了する。初年度は「色彩名称」及び「方向表現」について扱った。今年度は「数量表現」及び「親族名称」に関運しての語彙体系を扱う予定であったが、昨年度末から今年度前半にかけて集中的にこの2つの語彙グループを調査していく過程でこれらの他にも本研究の主題としている地域学の観点からの語彙体系と民族移動との関係についてより効果的に軌跡をとらえることができる語彙グループを検討する必要性が出てきた。それらの中から「動植物名称」を当初の予定の2つに加えてとりあげることにした。「数量表現」、「親族名称」は語彙研究の対象とされることが比較的多い語彙グループであり、研究代表者が以前に提出した論文のなかでも一部、あつかったことがあるので、今年度の後半にかけては特に「動植物名称」についての語彙研究を行い、「ヤク-ト語語彙研究(3):動植物名称」としてまとめた。民族の移動の軌跡が語彙に反映されているのはヤク-ト語にモンゴル系の語彙が多く入っていたり、中には遠く移動を開始する以前に接触した言語からの語彙借用と考えられるものが語彙に組み込まれているなどにおいて明らかである。また、シベリア全域を通じて民族の移動による言語接触の軌跡が様々なかたちであらわれていることが明らかになった。ほぼ、研究計画を作成した段階での予想に即した結果が出たが、言語使用域のジャンル、例えば、英雄叙事詩、民話等においては伝統的文化特性を反映する語彙が地域特性を反映する語彙に比べて、予備的に考察していたよりもよく保存されているという例もしばしば見られた。この点は地域学としての観点にどのような形で組み入れていくかが今後の課題となる。この課題も含めて、本研究については来年度中に全体をまとめて公表したい。本研究は、シベリア地域に分布する諸言語の語彙、特にセットとして扱い易いであろうことが期待される「色彩名称」、「数量表現」、「方向表現」、「親族名称」等に注目して地域学の観点から行う研究である。本年度はこれらの語彙セットの中から「色彩名称」と「方向表現」、特に後者に重点をおいて研究を行った。方向の表わし方についてはシベリアの緒言語について、予備的に次の4種を分けることが出来る:(1)「東西南北」にあたる語彙(方角名称);(2)地勢による方向表現(例えば、付近の川の流れによって「上流の方へ」「下流の方へ」等と表現する);(3)「左右」「中」「四方」等の語彙を転用にする方向表現;(4)その他、例えば、星の動きのような自然現象等により表す。研究対象としては、以前から語彙研究の対象としていたヤク-ト語を本年度も主な対象とした。ヤク-ト族は、おそらく中央アジアからバイカル湖沿岸を経て移動し、シベリアの広域に分布するに至った民族である。ヤク-ト語は周辺の諸民族の言語から単に語彙を借用するのみではなく、上記の(4)に該当するような地域特性をも吸収したであろうから、本課題において非常に重要な言語である。詳しくは拙論「ヤク-ト語語彙研究(2):方向表現」(学術情報センター紀要9号・近刊)に記述した。なお、色彩名称については「ヤク-ト語語彙研究(1):色彩名称」(学術情報センター紀要8号pp. 115-198)に記述した。本年度は「数量表現」及び「親族名称」についてを中心に研究を進め、語彙体系パターン化と民族移動の軌跡についてシベリア地域全体を俯瞰し、本年度の成果と合わせてまとめていきたい。
自動協調運転における大局的危険回避行動のための通信・車両制御と攻撃対策の検討

道路上の突発的な事故や落下物によって車線変更の必要性が生じた場合、車々間通信によって広範囲の車両に車線変更の必要性を伝え、障害物のある車線上の車両のみならず、車線変更受け入れ側の車両に対して適切な制御をさせることで円滑な車線変更が可能になると考えられる。昨年度は、基本的な車両モビリティモデルの下で魚類の行動モデルに着想を得た簡単な障害物存在通知とそれに対する簡単な制御則によって、突発的障害物が発生した場合の渋滞の発生を抑制できることを示した。本年度はこれを拡張し、交通流シミュレータSUMOの車線変更アルゴリズムを使った詳細評価を行った。また、通信障害の影響を含めた評価を実施した。シミュレーションの結果、提案方式を適用することで、障害物のある車線の通行が大幅に向上すること、通信の信頼性が低くとも、実用的な範囲では少ないことが確認できた。また、この方式では交通流入量が多い場合に、車線変更の受け入れ側の車線の振舞いが、車線変更側車線の走行車両と、受け入れ側車線の走行車両の障害物通過台数の公平性に影響を与えることがわかった。このため、車線変更の受け入れ側の車線を走行する車両が、必要に応じて車線変更を積極的に車間距離を空ける一方で、一旦車線変更を受け入れた後は車間距離を短くして、過度の車線変更受け入れを行わない改良手法を設計した。上述したような車々間通信応用システムのソフトウェア実装評価のための無線LANシステムエミュレーションフレームワークを設計・実装した。同フレームワークは、無線LANにおける信号強度変化や接続姓変化等をエミュレーションし、実際のOS、アプリケーションを用いて広範囲の移動端末の移動を想定したシステム動作確認、評価を可能とする。マクロレベルの車群行動シミュレータを設計した。本シュミレータでは追従走行モデルをベースとして、前方の障害物検知に基づく減速、車線変更、および車々間通信による通知に基づいて隣接車線からの車線変更受け入れ行動を行う車両行動モデルを含んでおり、車両走行ログの記録や統計処理、車両行動の可視化可能である。上述のシミュレータ上に、個々の自動運転車両でのセンシング、あるいはマニュアル運転でのドライバの障害物認知のみに基づいて、車両が車線変更を行うモデル(局所的障害物回避モデル)と生物群行動を参考に設計した車々間通信を用いた大局的車両制御アルゴリズムに基づく車線変更行動のモデル(大局的障害物回避モデル)を構築し、二車線の道路での大局的障害物回避の効果を評価した。この結果、大局的障害物回避によって突発的な障害物発生時に渋滞が発生しにくくなることを確かめた。また、同手法の適用時における通信障害の影響についても評価し、通信障害によって効果の若干の低下は認められるものの、大局的な障害物回避行動によって、渋滞発生の軽減効果が得られることが確かめられた。一方で、車線変更先の車両の車線変更受け入れ行動の積極性が高いと、受け入れ側の車線上にいた車両の渋滞を誘発することが確かめられた。特別なチューニングをしなくてもこのような渋滞を回避できるようなアルゴリズムの開発が課題である。Linux上で実現した車々間警告通知プログラムをシミュレータ上の仮想的な車々間無線LAN環境で動作させるためのシミュレーションプラットフォームの主要素技術、仮想無線LANドライバを設計・実装した。本シミュレーションプラットフォームは電波出力等無線通信パラメータの動的制御、受信電力に基づく動作の動的変更を行うIEEE802.11無線LAN利用システムのエミュレーションを可能とする。当初の計画では、1年目に多車線に渡る車両移動モデルの設計と基本的な自動協調運転による危険回避行動に関する車々間通信要件の調査を行うこととし、まず2車線のシナリオで戦略を設計評価した後に3車線以上に拡張する予定だった。また、攻撃や悪意ある車両が含まれない場合の危険回避のための通信要件・通信戦略の特定、電波妨害攻撃の影響を回避するための走行・通信条件の導出、危険回避のためのプロトコルおよび車両行動の対策について検討することとしていた。1年目には3車線以上の場合を含めた車両の行動モデルを設計済であるが、シミュレーション評価に関しては、2車線の場合のシミュレーション実施と結果の分析に時間を要し、3車線の場合までのシミュレーション評価には至らなかった。一方で、実働ソフトウェアとシミュレーションを組み合わせて評価を行うための環境構築は順調に進んでおり、仮想無線LANデバイスの設計・実装、評価とそれを用いたエミュレーション環境の基礎設計が出来ている。

上述したような車々間通信応用システムのソフトウェア実装評価のための無線LANシステムエミュレーションフレームワークを設計・実装した。同フレームワークは、無線LANにおける信号強度変化や接続姓変化等をエミュレーションし、実際のOS、アプリケーションを用いて広範囲の移動端末の移動を想定したシステム動作確認、評価を可能とする。2年目となる平成30年度では、前年度のマクロモデルのシミュレーションでの検討を発展させて、IEEE802.11pおよび可視光の物理モデル、攻撃モデルを含めた詳細シミュレーションをSpace-TimeEngineering社のシミュレータ、Scenargieを用いて行い、前年度に検討した危険要因回避のためのプロトコルの効果を検証する。また、プロトコルの基礎部分の実働ソフトウェアを実装し、前年度で構築したエミュレーション環境で動作検証を行う。また、偽情報配信、非協力危険要因を加えた場合の影響調査とその対策をマクロレベルのシミュレーションによって検討したのち、詳細シミュレーションによる評価を行う。また、前年度に検討が不足していた通信障害対策に関する検討をすすめるとともに、これまで2車線に限られていた評価を3車線に拡張する。これらを行った後に、以下の取り組みを行う。i)偽詳報配信、非協力のモデルを作り、様々な条件でのこれらの危険要因の影響を調査する。ii)危険要因の影響を回避できる走行・通信条件を導出する。iii)危険回避のためのプロトコル・車両行動の対策を検討する。これまでの研究成果をまとめ、IEEEVNC、Infocom等の国際会議、並びにIEEE Transactionson on Vehicular Technology等の論文誌で発表する。
分子磁性体における磁気秩序と電荷移動

本年度は、分子間強磁性相互作用を示す有機中性ラジカルの、長距離磁気秩序を零磁場ミュオンスピン回転(muSR)と交流磁化率を手段とし、短距離磁気秩序を電子スピン共鳴(ESR)を手段としてそれぞれ調べた。また、本補助金で購入した核磁気共鳴分光計を用いた水素結合効果の研究のために、水酸基およびカルボキシル基を含むニトロニルニトロキシド誘導体を新たに合成し、SQUID磁力計を用いて磁化率の温度依存性および低温における等温磁化曲線を測定した。(1)分子間強磁性相互作用を示すことが知られている3-キノリルニトロニルニトロキシド(3-QNNN)およびp-ピリジルニトロニルニトロキシド(p-PYNN)において、それぞれ0.21Kおよび0.10K以下で長距離磁気秩序状態に転移することを、muSR-測定により見出した。3-QNNNおよびp-PYNNの飽和内部磁場は、ずべてのスピンが平行に向いているとして計算した内部磁場に比べていずれも小さく、スピンベクトルがすべて平行ではなく互いに傾いた磁気秩序状態を形成していると考えられる。交流磁化率の測定を考慮すると、p-PYNNはスピングラス状態になっている可能性があり、3-QNNNは強磁性および反強磁性挙動が混合した複雑な挙動を示していると考えられる。(2)3-QNNNおよびp-PYNN単結晶のESRを解析した結果、いずれのラジカルでも、常磁性状態においては分子長軸に平行な方向にスピン磁気モーメントの選択的配向方向があることがわかった。(3)新たに合成した有機ラジカルの中で、3-QNNNの構造異性体である2-QNNNにおいて弱い分子間強磁性相互作用を観測した。フランカルボン酸、桂皮酸、フェノキシ酢酸誘導体は、いずれも反強磁性相互作用を示す。安息香酸および桂皮酸誘導体の四ブチルアンモニウム塩は共に磁化率と温度の積が複雑な温度依存性を示した。
親のエンパワメントを促進する育児環境づくりの方法の開発

育児する親は、児・家族・育児している他の親・地域の人々・外部支援者とのかかわりを通じて、育児を行う力や育児における課題への対処能力を高めていく(エンパワメント)と考え、親のエンパワメントの支援方法を検討することを目的とした。第1子を育児中の親を対象とした継続家庭訪問による面接調査および育児体験記を素材とした分析によって、エンパワメントの内容とプロセスを調べた。また、親同士のかかわりの機会として、育児サークルを取り上げ、参加者の交流を通じたエンパワメントの内容を調べた。地域の人々とのかかわりの機会として、母子保健推進員活動を取り上げ、親との交流を通じた推進員側のエンパワメントの内容を調べた。以上の調査結果から、育児する親のエンパワメントとは、居住している地域で生活する住民として、また、一人の人間として、生きる力を発揮できることであるといえる。親のエンパワメントを支援する環境づくりとして必要と考えられることは、以下のとおりである。(1)育児初期の様々な不安に対して、情報提供・相談がきめ細かくできる体制づくり。(2)親への対応方法では、親が考え決断したことを支持し、自信が持てるようにする。(3)地域内で親同士が交流できる機会を把握し、必要に応じて交流の場をうくる。(4)親同士が交流できる場の情報が育児している親に届くようにする。(5)親同士の交流を求めていてもできない人に対して、交流できるように支援する。(6)地域住民として親子への支援を行う役割をもつ人(推進員制度・ボランティア等)を設置し、継続的に親子をかかわる機会をつくる。(7)(6)に示す親子への支援を行う役割をもつ人が、かかわることが「難しい」と感じたり、「嫌」と思うことがないように支援する。(704字)育児する親は、児・家族・育児している他の親・地域の人々・外部支援者とのかかわりを通じて、育児を行う力や育児における課題への対処能力を高めていく(エンパワメント)と考え、親のエンパワメントの支援方法を検討することを目的とした。(704字)研究1年目は、育児をしている親を対象とした事例調査の開始と一定期間をおいての追跡調査、育児サークル参加者および母子保健推進員を対象とした調査の準備を計画しており、計画どおりに進めることができた。1.育児をしている親を対象とした調査育児を支援することを通じて、親のエンパワメントを促進する方法を明らかにすることを目的として、羽島市および美濃市の保健師の協力を得て、第1子(H17.69生まれ)の育児をしている親の協力を求め、18事例の同意を得て、家庭訪問による調査を継続した。初回訪問は、児の月齢が2・3ヶ月として、以降5・6ヶ月時、8・9ヶ月時に訪問調査した。面接対象者は、全て母親であった。2.母子保健推進員の調査育児する親を支援する住民として位置づけられている母子保健推進員が、その活動を通じてエンパワーされることを支援する方法を検討するために、育児中の親の調査実施地域である羽島市と美濃市の推進員を対象とした質問紙調査および面接調査を計画し、美濃市については推進員に説明を実施した。羽島市については、保健師の協力は得られており、来年度前半に実施する予定である。3.育児サークルメンバーを対象とした調査親同士の交流を通じてエンパワーされることを支援する方法を検討するために、羽島市と美濃市にある育児サークルのメンバー全員を対象とした質問紙調査および了解が得られた人に対する面接調査実施計画を作成した。両市の育児サークルの活動実態を把握した段階である。4.実績をあげている保健師活動の情報収集育児サークルの育成に成果をあげている大分県杵築市の保健師活動および思春期の課題への個別援助を通じて、地域づくりを実践している高知県田野町の保健師活動について情報収集し、住民のエンパワメントを支える保健師活動を検討する素材とした。以下のとおり、計画どおりに進めることができた。