hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
理科学習とインターネットを用いたマルチメディア教材の開発

WWWのサーバーソフトウエアの充実も進めており,単なる提示ではなく,ソフトウエアの供給,メールのやりとり,画像の配信などについての実験も行っている。現在学校で使用されているオペレーションシステム(OS)はWindowsとMacOSが主流で,今後はこの2つのOSに収束するものと考えられる。現在いくつかのソフトウエアはこの2つのOSに対応するソフトウエアを販売しているが,それらは一般には互換性がないことが多く,他のOSで使用する際にはデータの変換が必要になってくる。これらのOSの壁を取り去るのは2つのOSにたいしてのそれぞれのプレーヤーを持ち,ある一つのOSで作られたプログラムを再生できる環境が必要である。また,インターネットの普及により作成されたマルチメディア教材を配布することが可能になった。本年度はこれまでの2年間に作成された教材の不具合を修正し,インターネット上で提供するようにした。これまで,1日数件の訪問があった。遠方からのWWWサーバーの稼働状態をチェックするなどを行ったが,サーバーの処理速度あるいはその他の理由により,十分な運営ではないことが判明し,その改良に努めた。平行してこれまで購入したコンピュータシステムにより教材作成を行い,その教育学的な評価を行った。これらの研究の中で,学習者の認知及びソフトウエアのインターフェースについての考察し,学習者が学習するのに問題のないインターフェースの構築を目指し設計・制作を進めた。単なる提示ではなく,ソフトウエアの供給,メールのやりとりの実験を行ったが,それらについては十分な成果が上げられた。一方,大学近辺の気象状況をリアルタイムで表示するシステムを導入し,これらをインターネット上に配信することができるようになり,授業への活用の可能性を探った。
スマートフォンのライトを利用した地下街からの避難誘導方式の開発に関する研究

停電時に地下街から脱出するために避難誘導灯が設置されているが、必ずしも十分な役割を果たしていないことが指摘されている。本研究では、多くの人が携行しているスマートフォンが発する光を用いた避難誘導方式の開発を目的としている。具体的には、ネオンサインのように避難すべき方向に光が流れるように各スマートフォンの光の制御を行う。上記の目的を実現するため、まず、地下街の地図情報およびWi-Fiによる屋内位置推定により各スマートフォンは避難口までの距離を求め、現在時刻に基づく同期を取ることで、すべてのスマートフォンが協調して光の帯が避難方向に流れて見えるように各スマートフォンの光量の調整を行えるアルゴリズムを開発した。地下街ではGPS情報を利用するのが困難なため、避難誘導装置として、避難誘導灯に無線デバイスを組込み、スマートフォンは複数の避難誘導装置から得られるRSSIを用いて位置推定を行うようにした。方式の有効性を評価するために、2Dシミュレータおよび3Dシミュレータを自作した。2Dシミュレータにより、スマートフォンの協調により光の帯が避難方向に流れることが確認できた。次に、10名の被験者に3Dシミュレータで生成した動画を視聴してもらうことでアンケート調査を行った。比較のため、提案法を用いない避難者視点の動画、すべてのスマートフォンの全点灯の動画、本提案法を用いた避難者視点の動画を作成した。アンケートの結果、避難者が床を見て、避難方向に光が流れるように見えることが確認できた。最後に、実機実装へ向け、実機を用いたWiFi位置推定実験を行った。RSSIおよびフィンガープリンティングの手法で実験した。その結果、本提案法の実現するのに十分な位置推定精度が得られることを確認した。関連研究として、バックプレッシャー法を用いた信号制御により自動車の交通量を改善する手法の開発も行った。本研究では、スマートフォンが発する光を用いた避難誘導手法の開発を目的とする。具体的には、ネオンサインのように避難すべき方向に光が流れて見えるように各スマートフォンの光の制御を行う。そのために、地下街の地図情報およびWi-Fiによる屋内位置推定を用いて各スマートフォンは避難口までの距離を計算し、現在時刻に基づく同期を取ることで、協調してスマートフォンの光量の調整を行う。本手法実現のため、すべてのスマートフォンが時刻同期し、かつ、自身の位置をある程度の精度で認識する必要がある。スマートフォンはかなり精度の高い時計を保持しているので、各スマートフォンの現在時刻で同期できると仮定する。位置推定に関して、地下街ではGPSの利用は期待できないことから、避難誘導装置をアンカーとしてWi-Fi電波の受信強度値(RSSI)を用いた屋内位置推定を行う。比較的簡便で高い精度が期待できるFingerprinting方式を採用する。まず、位置と複数のアンカーから得られるRSSIの関係を事前にデータベース化しておく。位置推定には、複数のアンカーからRSSIを計測し、それをデータベースと照合し、最もパタンの近いものを推定位置とみなす。次に、避難誘導装置の設計を行った。停電時に自主電源で動作する避難誘導灯にWi-Fi機能を持つ避難誘導装置を取り付ける。自主電源への切替えをトリガとして、避難誘導装置は、地下街の地図情報、本システムのアプリケーションプログラム等をWi-Fiにより近隣のスマートフォンにブロードキャストする。以上の機能はあまり電力を必要としないワンボード・マイコンで実現でき、現状の避難誘導灯に十分併設可能である。本研究課題に関連した研究成果として、本年度、学術論文誌への掲載が1件、IEEE主催の査読付国際会議での発表が2件あった。また、国内研究会での発表(ポスター発表を含む)を6件行っている。これらのことから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。本方式はあまりコストの増加を招かずに、補助的な避難誘導手段として有効であると考えられる。位置推定について昨年度の検討により、Fingerprinting方式を採用することにした。複数のアンカーからのWi-Fi電波の受信強度(RSSI)を各位置で事前に測定し、データベース化しておく。位置推定には、現位置でRSSIを計測し、データベースと照合し、最もパタンの近いものを採用する。次に、本方式の有効性を確認するために、計算機シミュレーションによる評価システムを作成した。まず、縦横100m×50mの地下街を2D画面に表示し、避難者500名の持つスマホライトが避難方向に流れるように見えるかどうか確認した。その際、250名は光の流れに従い移動するが、他の250名は流れに従わないと仮定した。この仮定の下でも、光が適切な避難方向に流れて見えることが確認できた。この結果から、より現実的な3D画面による計算機シミュレーションシステムの作成を行っている。また、関連研究として、自動車の誘導方式を考えるため、Backpressureアルゴリズムを用いた信号制御手法を開発し、従来の手法よりスムーズな交通流が得られることを確認した。本研究課題に関連した研究成果として、本年度、学術論文誌への掲載が2件、IEEE主催の査読付国際会議での発表が2件あった。

また、国内研究会での発表(ポスター発表を含む)を4件行っている。そのうち、1件は優秀ポスター賞を受賞している。これらのことから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。停電時に地下街から脱出するために避難誘導灯が設置されているが、必ずしも十分な役割を果たしていないことが指摘されている。本研究では、多くの人が携行しているスマートフォンが発する光を用いた避難誘導方式の開発を目的としている。具体的には、ネオンサインのように避難すべき方向に光が流れるように各スマートフォンの光の制御を行う。上記の目的を実現するため、まず、地下街の地図情報およびWi-Fiによる屋内位置推定により各スマートフォンは避難口までの距離を求め、現在時刻に基づく同期を取ることで、すべてのスマートフォンが協調して光の帯が避難方向に流れて見えるように各スマートフォンの光量の調整を行えるアルゴリズムを開発した。地下街ではGPS情報を利用するのが困難なため、避難誘導装置として、避難誘導灯に無線デバイスを組込み、スマートフォンは複数の避難誘導装置から得られるRSSIを用いて位置推定を行うようにした。方式の有効性を評価するために、2Dシミュレータおよび3Dシミュレータを自作した。2Dシミュレータにより、スマートフォンの協調により光の帯が避難方向に流れることが確認できた。次に、10名の被験者に3Dシミュレータで生成した動画を視聴してもらうことでアンケート調査を行った。比較のため、提案法を用いない避難者視点の動画、すべてのスマートフォンの全点灯の動画、本提案法を用いた避難者視点の動画を作成した。アンケートの結果、避難者が床を見て、避難方向に光が流れるように見えることが確認できた。最後に、実機実装へ向け、実機を用いたWiFi位置推定実験を行った。RSSIおよびフィンガープリンティングの手法で実験した。その結果、本提案法の実現するのに十分な位置推定精度が得られることを確認した。関連研究として、バックプレッシャー法を用いた信号制御により自動車の交通量を改善する手法の開発も行った。前年度に続いて、アルゴリズムの詳細化・位置推定手法の開発を行うことを計画している。さらに、本研究課題で提案する手法の有効性を確認するために、計算機シミュレーションによる実験・評価を実施することを考えている。本研究では、徒歩による避難誘導を主な対象としているが、実際には、自動車による避難は非常に多い。本研究課題に密接に関連した課題として、自動車の適切な誘導方式の開発も考えている。前年度に続いて、アルゴリズムの詳細化・位置推定手法の開発を続けて行う。さらに、手法の有効性を確認するために、3D画面による計算機シミュレーションシステムの開発を行い、実験・評価することを考えている。
電気機器の時空間電磁界現象を忠実に模擬した高速高精度設計最適化手法の開発

地球規模で進行する温暖化を抑制するため,電気機器の高効率化という観点から,低炭素化社会の実現へ貢献を行う.永久磁石同期電動機等に代表される電気機器の特性は,鉄芯・永久磁石・フラックスバリアの各種構造や駆動条件等,多岐にわたる.本研究では,目的関数の勾配に基づくトポロジー最適化手法を設計現場に耐えうる手法へ拡張し,永久磁石同期電動機の新構造を獲得できる自動設計手法の確立を目的とする.地球規模で進行する温暖化を抑制するため,電気機器の高効率化という観点から,低炭素化社会の実現へ貢献を行う.永久磁石同期電動機等に代表される電気機器の特性は,鉄芯・永久磁石・フラックスバリアの各種構造や駆動条件等,多岐にわたる.本研究では,目的関数の勾配に基づくトポロジー最適化手法を設計現場に耐えうる手法へ拡張し,永久磁石同期電動機の新構造を獲得できる自動設計手法の確立を目的とする.
中国の慢性砒素汚染地域での介入研究:生体内NO産生変動と中毒症状軽減との関係

【方法】アジア諸国のうち,中国やバングラディシュ等では高濃度の砒素を含む地下水汚染が頻発しており,国際的な自然災害汚染問題のひとつとなっている。一酸化窒素(NO)は神経伝達,血管調節,免疫応答等に重要な働きを担うガス状シグナル分子である。我々は中国内モンゴル自治区の飲水型慢性砒素汚染地域において,砒素曝露群の生体内NO代謝物濃度が対照群のそれの約半分まで低下していることから,砒素の長期曝露は血管調節系に重要な役割を演じているNOの産生低下を生じることを報告してきた。今回は飲料水の改善による慢性砒素曝露住民の生体内cGMP(NO産生量の指標)の濃度の変動を調べた。【方法】中国内モンゴル自治区包頭市の慢性砒素汚染地域住民50名(男性22名,女性28名)を対象とした。これらの住民に対して中国の環境基準以下の砒素を含んだ井戸水を1年間供給した。【結果・考察】飲料水改善前の砒素曝露住民の尿中無機砒素およびcGMP濃度はそれぞれ39±53μg/g of Cr.および0.31±0.23nmol/mg of Cr.であった。介入研究1年後に対象住民の尿中無機砒素濃度を測定した結果,介入前のそれの19%まで低下した。一方,cGMP濃度は0.62±0.25nmol/mg of Cr.であり,介入前より2倍上昇した(P<0.001)。個々のcGMP量の変動を見ても5名以外は全て増加していた。以上から、飲料水改善により慢性砒素曝露で低下した生体内NO産生は回復することが示唆された。本研究は、中華人民共和国内モンゴル自治区包頭市の飲水型慢性汚染地域の村で実施した。日本の各研究グループは関西国際空港を出発して中国沈陽に到着後、中国医科大にて公衆衛生院の研究グループとの研究打ち合わせ、なんらびにフィールド調査に必要な機材等を準備した。つぎに沈陽から北京を経由して包頭市まで飛行機で移動した。さらに対象地域まで車で移動し、村近くの宿舎を前線基地としてフィールド調査を行った。(1)予備調査:当該衛生局との打ち合わせ、宿舎および機材運搬のための車の確保、調査に必要な液体窒素等の供給先の確認、調査対象者の母集団の確認、各家庭が飲水に使用している井戸水の採取、臨床所見および生体サンプル採取に必要な検査場所等を行った。(2)本調査:対象は男性66名(37±15歳)、女性64名(35±14歳)。井戸水中砒素濃度は0.051.79mg/Lだった。対象者の血液中および尿中砒素濃度はそれぞれ8.15±7.72μg/Lおよび204.4±258.2μg/g of cr.だった。対象者の中で男性に典型的な皮膚の角化症、色素沈着、色素脱失等が認められた。【方法】アジア諸国のうち、中国やバングラディシュ等では高濃度の砒素を含む地下水汚染が頻発しており、国際的な自然災害汚染問題のひとつとなっている。一酸化窒素(NO)は神経伝達、血管調節、免疫応答等に重要な働きを担うガス状シグナル分子である。我々は中国内モンゴル自港区の飲水型慢性砒素汚染地域において、砒素曝露群の生体内NO代謝物濃度が対照群のそれの約半分まで低下していることから、砒素の長期曝露は血管調節系に重要な役割を演じているNOの産生低下を生じることを報告してきた。

今回は飲料水の改善による慢性砒素曝露住民の生体内cGMP(NO産生量の指標)濃度の変動を調べた。【方法】中国内モンゴル自治区包頭市の慢性砒素染地域住民50名(男性22名、女性28名)を対象とした。これらの住民に対して中国の環境基準以下の砒素を含んだ井戸水を1年間供給した。【結果・考察】飲料水改善前の砒素曝露住民の尿中無機砒素およびcGMP濃度はそれぞれ39±53μg/g of Cr.および0.31±0.23nmol/mg of Cr.であった。介入研究1年後に対象住民の尿中無機砒素濃度を測定した結果、介入前のそれの19%まで低下した。一方、cGMP濃度は0.62±0.25nmol/mg of Cr.であり、介入前より2倍上昇した(P<0.001)。個々のcGMP量の変動を見ても5名以外は全て増加していた。以上から、飲料水改善により慢性砒素曝露で低下した生体内NO産生は回復することが示唆された。
イネに耐病性を賦与する機能的合成マイクロバイオームの構築

本研究では、健全イネと病害イネの微生物叢解析によりそれぞれの中核的微生物を同定し、イネに耐病性を賦与する微生物叢を人工的に再構築することを目的とする。また、健全イネ/病害イネの微生物叢を比較してイネの健康状態を特徴付ける微生物叢を解明することで、イネの耐病性と微生物叢の因果関係の解明につながる。将来的には微生物を利用した無農薬栽培技術開発へ応用できると期待される。
プロテインホスファターゼ2Aの74KDa調節サブユニットδの構造と機能

1.ヒト赤血球サイトゾルより精製した分子量180,000のプロテインホスファターゼ2Aは,34kDaの触媒サブユニットαと63および74kDaの調節サブユニットβ,δを各1分子ずつ含有する。74kDaδサブユニットの部分アミノ酸配列を決定し,ヒト大脳皮質および骨髄cDNAライブラリーよりδサブユニットのcDNAを単離した。このcDNAは570残基のアミノ酸より構成される分子量66,138の蛋白質をコードしており,大腸菌に発現させるとδサブユニット特異抗体と反応する約74kDaの蛋白質が検出された。推定される1次構造にはAキナーゼおよびCキナーゼによるリン酸化コンセンサス配列,核移行シグナル,プロリンリッチ領域,プロリン・グルタミンくり返し配列が認められた。δサブユニットのmRNAは約2.9kbで成熟ラットの調べた全ての組織(脳,心臓,肺,肝臓,脾臓,腎臓,腸,精巣,骨格筋)で検出された。:2.成熟ラットにおけるδサブユニットの組織分布をウエスタンブロット法で調べた。赤血球,脳,肺,精巣,副腎,心臓,脾臓,腎臓,肝臓のサイトゾルにδサブユニット特異抗体と反応する72kDa蛋白質が検出され,この内,脳における含量が最も多かった。骨格筋,腸ではほとんど検出されなかった。3.δサブユニットの機能をホロ酵素α_1β_1δ_1の解離,再構成により解析した。部分精製したα_1β_1δ_1をヘパリン-セファロースカラムを用いてα_1β_1とδに分離した。両者を0.4M塩化ナトリウム存在下で氷中で混和すると,ホロ酵素が再構成された。各種リン酸化基質に対するα_1β_1のホスファターゼ活性はδが結合することにより20-64%抑制され,α_1β_1およびα_1β_1δ_1の分子活性から推定されたδの機能を裏付けた。
脳組織の恒常性に対する麻酔薬の障害作用に関する細胞生物学的研究

麻酔薬は発達期の脳においては発育に影響を与えると考えられている。本研究当初は麻酔薬自身の脳組織に対する影響を検討するものであったが、炎症にともなう血管透過性の亢進もその障害作用のメカニズムに重要な影響を与えることがわかってきた。そのため、本研究では血管透過性の亢進のメカニズムを内皮細胞表面にあるグリコカリックス層を中心に形態学的及び機能的に検討することとした。その結果、生体内でのグリコカリックス層の描出に成功し、さらにLPS(Lipopolysaccharide)によりこれらの構造物が崩壊する様子をとらえることができた。さらに血管透過性の亢進も血管外への漏出を画像化することで示すことができた。血管内皮表層には糖タンパク質からなるグリコカリックス層(glycocalyx layer)が存在しており、その循環生理学的機能について注目されている。本研究では、背側皮膚透明窓を装着したマウスにエンドトキシンであるLPSを投与した敗血症モデルを用い、グリコカリックス層の減衰を生体蛍光顕微鏡下で観察すると共に、白血球粘着能への影響について検討した。実験には背側皮膚透明窓(DSC)を装着したBALB/cマウスを用いた。実験開始時にLPS(E.coliO26:B6由来)を2mg/kgbody weightで腹腔内投与したのち、18時間後に同量を追加投与し敗血症モデル群とした。実験開始前および開始後24時間時点で、グリコカリックス層に結合するとされている蛍光標識小麦由来レクチン(FITC-WGA)を静脈内投与し、DSC内微小血管床におけるFITC-WGAによる血管内皮の染色を生体蛍光顕微鏡で観察した。実験開始後24時間時点でローダミン6Gの静脈内投与により染色された白血球の挙動を一定時間動画撮影し、解析に供した。対照群の血管内皮表層ではFITC-WGAによる染色を明瞭に認めた。敗血症モデル群でFITC-WGAによる血管内皮表層の染色は対照群と比較して、層の厚み、蛍光の明るさ共に明らかに減弱していた。また、敗血症モデル群では、細動脈、細静脈のいずれにおいても血管内を流れる白血球の粘着性の亢進が観察された。対照群の血管内皮表層には、WGAが認識するグリコカリックス層が一定の厚みで存在する一方、LPS投与群では層の厚み、蛍光の明るさが減弱しており、敗血症病態において血管内皮のグリコカリックス層が崩壊していることが示唆された。また、敗血症病態下における粘着白血球数増加の原因の一つとして、グリコカリックス層の崩壊が寄与していると考えられた。本研究は臓器向上性に対する麻酔薬の影響を明らかにするため、循環生理学的機能に重要な役割を果たすとされる血管内皮細胞のグリコカリックス層の変化を観察することを目的とした。グリコカリックス層の観察は電子顕微鏡下での観察が主であるが、背側皮膚透明窓を用いると生体下での皮膚微小循環動態を可視化することが可能であるが、その手法は確立されていない。昨年度はグリコカリックス層の検証に多く用いられる敗血症モデルマウスの作製と背側皮膚透明窓の設置手技の習熟を行った。本年度は背側皮膚透明窓から蛍光顕微鏡下で皮膚微小循環動態を観察するため、血管内皮のグリコカリックス層に結合するとされている蛍光標識レクチンを静脈内投与し、微小血管床における血管内皮の染色を生体蛍光顕微鏡で観察した。観察に使用した蛍光標識レクチンの選択は、複数のレクチンの中からそれぞれのレクチンにおけるグリコカリックス層との反応性の評価を行い、その中で特異的に染色が見られたレクチンを用いた。また、このモデルの灌流固定標本を作製し、電子顕微鏡下での観察も行った。観察に用いた複数の蛍光標識レクチンのうちFITC-WGAにおいて細動静脈内腔側に明瞭な蛍光シグナルを認め、GCXと特異的に結合していることが示唆された。酵素投与を行ったところ、染色が減衰した様子が観察された。さらに、敗血症モデルではFITC-WGAによる血管内皮表層の染色は対照と比較して、層の厚み、蛍光の明るさ共に明らかに減弱していた。この結果は敗血症の病態生理下において血管内皮表層のGCXの崩壊を示しているといえる。同モデルにおいて電子顕微鏡下での観察も行ったところ、敗血症モデルにおいてGCXの菲薄化、断裂を認め、電子顕微鏡下においてもGCXの崩壊が明らかとなった。研究代表者らはこれまで生体内でのグリコカリックス(GCX)の可視化に成功し、血液が流れている中でのGCXの観察システムを構築した。GCX層はグリコサミノグリカンを主な構成要素としている点に着目し、生体内での挙動観察方法として、糖鎖構造と特異的に結合する糖タンパク質であるレクチンの性質を用いた。レクチンによる血管内皮表層の描出に際し、蛍光標識されたレクチンを静脈内投与し、血管内腔から描出することで、蛍光標識レクチンの挙動の経時変化を観察した。観察方法としてマウスに背側皮膚透明窓(DSC)法を用い、生体顕微鏡で観察した。そして、植物由来の7種類のレクチンの中から、本研究の実験系に適切なレクチンの評価を行い、小麦胚芽凝集素(WGA)が適していること見出した。さらに機能的な役割を検討するため、LPS(Lipopolysaccharide)による実験的な敗血症を起こすとこの構造物が変化を起こし、脱落を起こしていくことを捉える事が出来た。

単なるGCXの観察だけでなく、病理的な変化を観察する段階まで研究を進めることができた。さらに血管内の水分およびタンパクの漏出を可視化するために75kDのデキストランをTMR(tetra methyl rodamine)で標識し、蛍光画像を撮影した。敗血症モデルではGCXの崩壊に伴い、高分子のデキストランの漏出が進むことを示すことができた。本研究結果は2015年国際麻酔研究会で発表され、薬理学部門最優秀賞を受賞した。、また、2015年世界微小循環会議では優秀ポスター賞を受賞した。本研究はMicroscopy Research and Technique 79(1):31-37 (2016)に掲載され、画像が表紙に採用された。さらに総説1編を投稿、原著論文1編を執筆中である。麻酔薬は発達期の脳においては発育に影響を与えると考えられている。本研究当初は麻酔薬自身の脳組織に対する影響を検討するものであったが、炎症にともなう血管透過性の亢進もその障害作用のメカニズムに重要な影響を与えることがわかってきた。そのため、本研究では血管透過性の亢進のメカニズムを内皮細胞表面にあるグリコカリックス層を中心に形態学的及び機能的に検討することとした。その結果、生体内でのグリコカリックス層の描出に成功し、さらにLPS(Lipopolysaccharide)によりこれらの構造物が崩壊する様子をとらえることができた。さらに血管透過性の亢進も血管外への漏出を画像化することで示すことができた。申請時の計画では脳組織の直接観察を目標としたが、FRET現象を応用した観察手法は実施が難しかったため、計画通りに進まない時の対応として予定した背側皮膚透明窓の手法で研究を進めた。観察手法は変更されたが、研究目的である臓器恒常性に関する検討は予定どおり進行しているため、おおむね順調に進行していると考えられる。麻酔・蘇生学グリコカリックス層が寄与する生理学的機能として、グリコカリックス減衰によって生じる白血球粘着能上昇との関わり、敗血症病態時の血管透過性亢進との関連を検討していく。グリコカリックスをきわめて薄い層であるため可視化することは困難である。しかし、本実験では、敗血症モデルを用いることにより、グリコカリックス層の変化を蛍光顕微鏡下にとらえることができた。したがって、研究は進展している。しかし、グリコカリックス層のpositive controlとnegative contrを確実に作成する方法は確立したいないため、超微構造をとらえる段階にまでは至っていない。今後さらに実験を進め、グリコカリックスの生理的および病理学的動態を検討していきたい。本年度に計画していた学会発表で費用が発生しなかったため。現在、超微構造を観察するための準備を行っている。かん流固定を行い、ランタンを用いて糖タンパクを染色し、電子顕微鏡で観察する準備を進めている。従前の研究を参考に薬理学的にグリコカリックスを破壊する方法を試しているが、実際には破壊した変化をとらえることができていない。さらに薬剤の選択を行い、確実なcontrolモデルを作っていく予定である。次年度は研究成果の論文発表を計画しているため、そこで使用する予定である。計画よりも消耗品等の購入が少なかったため、また学会発表および研究成果の論文発表が計画されていたが実施しなかったため次年度使用額が生じた。次年度は学会発表および論文発表で使用予定である。
口唇口蓋裂児童の心理・情緒に関する研究

【目的】:日常の臨床では唇顎口蓋裂児の精神的な成熟や情緒的な問題について、母親からの情報と子供から受け取る印象が異なることがある。我々は唇顎口蓋裂児の精神的な成熟や情緒的な問題を把握することと、口蓋形成手術方法で差違があるのかどうかを検討した。【対象】:対象はpush back法を施行した6-11歳までの唇顎口蓋裂児107例、2段階法を施行した23例に人物画テストを施行した。【測定方法】:人物画テストは各自にA4サイズの白紙と2Bの鉛筆を手渡し「人間を描いてください。誰を描いてもいいですが漫画のようになってはいけません。」と指示した。描画分析は児童の年齢の成熟水準に関係する30の発達項目、子どもたちの不安や態度を反映する30の情緒的指標項目を検討した。【結果】:WISCとスタンフォウド・ビネーのIQと有意な相関関係が存在する発達項目の人物描画平均得点は、push back法の男児では5.2,女児は4.7、2段階法の男児では4.4女児では4.7で、IQ80120(平均知能下から平均知能上)の範囲内に存在するものが多かった。情緒指標では不満足の人間関係や情緒上の問題やが強く示唆される微標表出数が2つ以上のものが、push backの男子では41.3%、女子は62.2%、2段階法男子では36.4%,女子では58.3%であった。また10%以上の出現率を示した情緒微標は過大像、四肢の大きな非対称、胴体と腕との間に空間なし、鼻の欠如、短すぎる腕、足の欠如、頸部の欠如などの項目であった。【考察】:人物描画面から唇顎口蓋裂児の情緒面を検討すると、手術方法には関係なく唇顎口蓋裂児は引っ込み思案で、リーダー性や自信を持って前進する態度は少なく、人間関係の不得手さや情緒的な問題を抱えている子供が多いことがが示唆された。これらの原因や問題解決には子供たちの生活背景の把握や他の要因との関連性、他のテスト資料をも併せて、総合的に評価する必要性がる。また、本研究で得られたこれらの特徴は口唇口蓋裂児の自己概念の形成過程との関連性が重要な要因になると推察されうため今後の研究課題として取り組みたい。研究実績の概要口唇口蓋裂児の治療は一貫した修学的な治療が長期に必要となる。そのため、口唇口蓋裂児の情緒面や心理面に関するサポートが必要であるが、これらの研究は少ない。わわれわれは従来より、口唇裂口蓋裂児の情緒・心理面の問題把握のために、情緒面に関する研究を行ってきた。口唇裂口蓋裂児は消極的な態度や社会性の未熟さ、情緒的な問題が存在することが示唆された。これらの問題が、口蓋裂児全般的な特徴なのか、あるいは手術法の違いによる治療経過の問題なのか(pushback法は矯正治療が、二段階法は言語治療が必要となる)明らかにするために、三施設でモデル的な研究を計画した。まず、口唇裂口蓋裂児の情緒・心理面での問題把握のための臨床心理学的検査法を三施設の研究者間で検討した。対象が子供なので、言葉の意味や理解力に差がありうる質問紙法よりは、投影法の樹木画、人物画、動的家族画法を施行することとした。この検査法を用いたのは、絵を描かせることで子供の内面の無意識的な心理状態が現れやすいことと、心理面を考察する上では子供の全体的な発達も考慮する必要があることの二点である。また、一つの心理的検査では十分に子供の心理状態を把握しきれない場合も多いので三検査とした。インターネット上(コンピューター設置)で三施設間で心理検査方法や問題点などの情報を検討して同一方法を決定した。実際には臨床心理検査では子供により検査に時間がかかりすぎおり、検査方法を検討中である。現在はデーターを収集・およびデーターの分析項目を検討中。」と指示した。

情緒指標では不満足の人間関係や情緒上の問題やが強く示唆される微標表出数が2つ以上のものが、push backの男子では41.3%、女子は62.2%、2段階法男子では36.4%,女子では58.3%であった。また10%以上の出現率を示した情緒微標は過大像、四肢の大きな非対称、胴体と腕との間に空間なし、鼻の欠如、短すぎる腕、足の欠如、頸部の欠如などの項目であった。【考察】:人物描画面から唇顎口蓋裂児の情緒面を検討すると、手術方法には関係なく唇顎口蓋裂児は引っ込み思案で、リーダー性や自信を持って前進する態度は少なく、人間関係の不得手さや情緒的な問題を抱えている子供が多いことがが示唆された。これらの原因や問題解決には子供たちの生活背景の把握や他の要因との関連性、他のテスト資料をも併せて、総合的に評価する必要性がる。また、本研究で得られたこれらの特徴は口唇口蓋裂児の自己概念の形成過程との関連性が重要な要因になると推察されうため今後の研究課題として取り組みたい。【目的】:日常の臨床では唇顎口蓋裂児の精神的な成熟や情緒的な問題について、母親からの情報と子供から受け取る印象が異なることがある。我々は唇顎口蓋裂児の精神的な成熟や情緒的な問題を把握することと、口蓋形成手術方法で差違があるのかどうか検討した。【対象】:対象はpush back法を施行した6-11歳までの唇顎口蓋裂児107例、2段階法を施行した23例に人物画テストを施行した。【測定方法】:人物画テストは各自にA4サイズの白紙と2Bの鉛筆を手渡し「人間を描いてください。誰を描いてもいいですが漫画のようになってはいけません。」と指示した。描画分析は児童の年齢の成熟水準に関係する30の発達項目、子供たちの不安や態度を反映する30の情緒的指標項目を検討した。【結果】:WISCとスタンフォウド・ビネーのIQと有意な相関関係が存在する発達項目の人物描画平均得点は、push back法の男児では5.2,女児は4.7、2段階法の男児では4.4女児では4.7で、IQ80120(平均知能下から平均知能上)の範囲内に存在するものが多かった。情緒指標では不満足の人間関係や情緒上の問題やが強く示唆される微標表出数が2つ以上のものが、push backの男子では41.3%、女子は62.6%、2段階法男子では36.4%,女子では58.3%であった。また10%以上の出現率を示した情緒微標は過大像、四肢の大きな非対称、胴体と腕との間に空間なし、鼻の欠如、短すぎる腕、脚の欠如、頸部の欠如などの項目があった。これらの問題解決には子供たちの生活背景や、他のテスト資料をも併せて、総合的に評価する必要性がある。
アミノ酸のラセミ化反応を利用する歯からの年齢推定

アミノ酸のラセミ化反応を利用し、従来より正確な歯からの年齢推定法を確立するため各種実験を行った。1.pHによる影響:pH9の環境下で象牙質のラセミ化反応速度がもっとも速く、ついで水、pH4の順で、アルカリ性で速く、酸性で遅いことが認められました。しかしながら、実際のラセミ化は僅かで、年齢推定にはほとんど影響がみられず、死亡時の年齢が算出されるようでありました(環境温度15°Cの場合)。2.固定液の影響:正確な年齢推定を行うには、鑑定資料の他に年齢既知の数本の同顎同名歯の対照歯が必要です。このため対照歯を95%エタノール、10%ホルマリンおよび10%中性ホルマリンの固定液に保存された場合について検索しました。その結果、象牙質アスパラギン酸のラセミ化反応速度は、10%中性ホルマリン>10%ホルマリン>95%エタノールの順に速く認められました。しかし、ラセミ化反応は歯を15°C(室温)の固定液に保存された場合、ほとんど促進されず、10年から20年程経過した歯でも抜去時と変わらない結果が得られました。3.ピンク歯について:実際の鑑定例では歯がピンク色に着染している現象が時々見られます。この場合、通常の方法では、年齢が低く算出されることがあります。しかし、資料を粉末化し何回か洗浄すると実際年齢に近い値が算出される知見が得られました。4.加熱の影響:ラセミ化反応は環境に左右され、とくに温度に強く影響されます。しかし、焼死体で加熱された歯でも非コラーゲン性蛋白質を用いると、ほぼ正確に年齢を求められることを明らかにしました。以上、歯からの年齢推定に関する数々の所見が得られ、ラセミ化法の信頼性をさらに高めることが出来たものと考えます。アミノ酸ラセミ化法は、もっとも正確に歯から年齢が判る方法であると考えられている。この方法により身元不明死体の歯から正確に年齢を鑑定するには、鑑定資料の他に数本の同顎同名歯の対照歯が必要である。しかし、対照歯は、一般にエタノール、ホルマリン液(ホルマリン)などの固定液に保存されていることが多い。そこで、歯を95%エタノール、10%ホルマリンおよび10%中性ホルマリンの固定液に保存された場合を想定し、象牙質アスパラギン酸のラセミ化反応(ラセミ化率)がどの程度進行するか、また、年齢鑑定の対照歯として利用できるか否か加熱実験を行いArrhenius式を求め比較検討した。各環境温度のラセミ化反応速度式および速度定数(khr^<-1>)を求めたところ、次のようなArrhenius式が算出された。95%エタノールではlnk=-22568(1/T)+53.7、10%ホルマリンではlnk=-21787(1/T)+51.4および10%中性ホルマリンではlnk=-22333(1/T)+53.6が得られた。そこで、1年間の大気中の気温を15°Cと仮定し、各固定液のラセミ化反応速度定数(kyr^<-1>)を求めたところ、95%エタノールではk=1.7833×10^<-7>、10%ホルマリンではk=2.6879×10^<-7>および10%中性ホルマリンではk=3.6472×10^<-7>と算出された。この結果、象牙質アスパラギン酸のラセミ化反応速度は、10%中性ホルマリン>10%ホルマリン>95%エタノールの順に速く認めらた。

しかし、歯を15°C(室温)の固定液に保存された場合は、ほとんど進行がみられなかった。これを年齢に換算すると歯を10年放置しても1歳も増加しない結果であった。このため、10年から20年程経過した歯のラセミ化率(D/L比)および年齢は、抜去時とほとんど変わらないことが認められた。現在、Journal of Forensic Sciencesに投稿中である。アミノ酸のラセミ化反応(D-アスパラギン酸)による年齢推定法は、化学反応を利用したもので、客観的でもっとも優れた検査法であると考えます。従来よりもさらに確実な年齢推定法にするために、いろいろな環境下に歯を放置した場合の影響について検討しました。8年度はpHによる影響について検索したところ、pH9の環境下で歯(象牙質)のラセミ化反応速度がもっとも速く、ついで水、pH4の順で、アルカリ性で速く、酸性で遅いことが認められました。しかしながら、実際(15°Cの環境下)の年齢推定にはほとんど影響がみられず、死亡時の年齢が算出されるようでありました。一方、実際の鑑定例では歯がピンク色に着染している現象が時々みられます。この場合、通常の方法では、年齢が低く推定されることがあります。しかし、資料を粉末化し洗浄すると実際年齢に近い値が算出される知見が得られました。また、D-アミノ酸は代謝のゆるやかな組織に存在することが報告されています。しかし、一般の組織における存在の有無を知ることも重要と考えます。しかしながら、D体が実際に検出されてもそれが実験過程で生じた可能性も考えられます。そこで、がん組織に着目しました。がん組織(悪性腫瘍)はその特徴として正常組織より過剰な代謝が起こり、増殖、発育する疾患です。このため、D体が正常組織よりがん組織で低値ならば一般の正常組織にもD体が存在している証明になると考えた次第です。そこで、6個体から正常組織および悪性腫瘍の肝臓、膵臓、肺臓、甲状腺および心筋、合計11組(22例)の組織片を摘出し、そのアスパラギン酸残基のラセミ化率(D/L比)を求め、その差がみられるか否か比較したところ、少数例でありますがすべての症例で腫瘍組織で低値が認められました(t_<(10)>=4.8,P<0.001)。このことから、一般の組織にもD-アミノ酸の存在が明らかに認められました。アミノ酸のラセミ化反応を利用し、従来より正確な歯(象牙質)からの年齢推定法を確立するため下記の実験を試みた。1.ピンク歯について:実際の鑑定例では歯がピンク色に着染している現象が時々みられます。これは歯髄中の血管よりヘモグロビンが象牙質中に流出し、ピンク色に着染して見える現象です。とくに、縊死、轢死および溺死体などにみられます。この場合、通常の方法では、年齢が低く算出されることがあります。しかし、資料を粉末化し何回か洗浄すると実際年齢に近い値が算出される知見が得られました。2.加熱の影響:ラセミ化反応は環境に左右され、とくに温度に強く影響されます。このため、D/L比は実際値より高く検出され、結果的に推定年齢も高く算出されることがあります。しかし、焼死体で加熱された歯では、D体の量が多い酸可溶性ペプチド(非コラーゲン性蛋白質)を用いると、ほぼ正確に年齢を求められることを明らかにしました。これはラセミ化反応が可逆一次反応のため、D体が増加するとD体からL体に変換されるアミノ酸も増えるためと思われます。以上、歯からの年齢推定に関する所見が得られ、ラセミ化法の信頼性をさらに高めることが出来たものと考えます。
税と企業組織形態：合併買収と企業グループ税制の実証分析

合併や買収などの企業結合にかかわる税法を中心とした法制度と1990年代以降の制度変更をサーベイし,税的誘因の要因とその時系列的変化を理論的に整理した.具体的には,合併企業間の損益通算による所得税軽減のメリット,譲渡益繰延の可も含めた株主に対する課税によるロック・イン効果などである.上場企業同士のペアをユニットとした分析を行い,税以外の要因も考慮しながら,結合の成立確率を検証した結果,繰延欠損金による節税誘因が重要であることが見うけられた.合併や買収などの企業結合にかかわる税法を中心とした法制度と1990年代以降の制度変更をサーベイし,税的誘因の要因とその時系列的変化を理論的に整理した.具体的には,合併企業間の損益通算による所得税軽減のメリット,譲渡益繰延の可も含めた株主に対する課税によるロック・イン効果などである.上場企業同士のペアをユニットとした分析を行い,税以外の要因も考慮しながら,結合の成立確率を検証した結果,繰延欠損金による節税誘因が重要であることが見うけられた.今年度は,主に税制とM&A研究の基盤を構築し,共同研究者との打ち合わせのために渡米し,予備結果の研究発表をおこなった。今年度の補助金は、主に上記の研究を遂行するための機材とデータの購入費に当てられた。1.税とM&A研究の実証分析には,企業同士のマッチング度を考慮するため,業績の相関関係などの企業ペアのデータ構築をおこなった.およそ3ー4年を1期間とし,期間毎に平均5百万ペアにももぼる膨大なデータである.2013年11月に米国で共同研究者のゴードン教授と研究打合せを行い,2014年1月に神戸大学研究会において予備調査の結果の研究発表をおこない,フィードバックを得るなど研究をすすめてきた.研究のはじめ,M&Aにかかわる税制などの制度要因が複雑であることは十分予想していたが,研究がすすむにつれ,企業のM&A行動に一見関係ない,個人所得税などが関係するため,複雑な相互作用を考慮すべきことがわかった.このため,当初は1990年から2013年のデータを一括して統計分析につかうことを想定していたが,期間を限定することにより個々の制度変化をより繊細に活用し税制の影響を正確にとらえうる手段を採用するなど,分析手法に微調整を加える必要があることが分かった.なお、この研究を遂行するにあたっては、補助金を用いて最新鋭ワークステーションと6コア対応の統計分析ソフトを購入した。2.グループ税制導入の研究を遂行するためのデータが2014年2月にリリース予定であったので,リリースを待ち2014年3月に必要データを購入した.現在,データの準備中である.なお,データ購入には補助金の前倒し分も用いた.今年度は,主に税制とM&A研究に関して制度要因の整理とデータの解析を進め,予備結果の研究報告を複数回行った.今年度の補助金は、主に上記の研究を遂行するための資料収集と機材に当てられた。税とM&A研究の実証分析では,企業同士のマッチング度を考慮し,企業業績の相関関係など,企業ペアのデータ構築をおこなっている.共同研究者のカリフォニア大学サンディエゴ校のゴードン教授とはメールを活用し研究についての打合せを継続している.2013年度に神戸大学で予備調査を報告した後,2014年5月に東大・阪大合同研究会で報告し,2015年2月に京都大学の研究会で報告した.研究報告からのフィードバック得ながら推計アプローチの再考を進めている.M&Aにかかわる税制などの制度要因は非常に複雑であるが,企業のM&A行動に一見関係ない個人所得税など,複雑な相互作用を整理を進めた.昨年度は分析単位として3ー4年を1期間とするデータを構築したが,1年を一期間とするデータも構築した.期間毎に平均5百万ペアにももぼる膨大なデータであり,計測・処理に時間を要する.個々の制度変化をより繊細に活用するため,これまで収集してこなかった企業毎の株主情報の収集もすすめた.主に前年度の補助金で購入した最新鋭ワークステーションと6コア対応の統計分析ソフトを活用して研究をすすめている.同時に,グループ税制導入の研究では,昨年度購入したデータの整理をすすめている.26年度が最終年度であるため、記入しない。公共経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね計画通りにすすんでいる.税とM&Aは(1)データが膨大で当初予想していたよりも計測に時間がかかる(2)制度の相互作用が複雑で分析手法を調整する必要があることから,次年度は計画より遅れも見込まれる.グループ税制導入の研究は,必要データが2014年2月にリリースされたばかりなので,主に26年度に遂行するに予定である.次年度は,税とM&Aの研究を,5月の東大と阪大の合同研究会,9月のオーストラリア国立大学でのセミナーで報告し,年度末までにワーキングペーパーの執筆をすすめる.グループ税制の研究はデータ処理と予備研究を行ったうえで研究報告を行う.
低所得世帯教育費支援法制の日韓比較公法学的実証的研究～韓国無償給食論争を中心に～

次の研究業績があった。(1)共著『よくわかる社会保障(第5版)』pp26-28(社会保障と諸科学法律学)、pp66-67(社会保障の法律)、pp68-69(社会保障と関連法):社会保障の入門書の解説であるが、最新の研究成果・データを盛り込んである。(2)共著『福祉権保障の現代的展開』pp121-141(就学援助制度・義務教育無償・福祉権):低所得世帯教育費支援法制の中心的存在である就学援助制度について、憲法学・教育法学・社会保障法学の研究不足を指摘し、就学援助制度の理念・歴史的展開を精査し直した。その結果、就学援助制度は、教育にかかる費用のみを保障するだけでなく、学校生活全般を保障しようとする仕組みであることを明らかにした。また、同制度は、義務教育無償範囲の拡大を想定して作られたものであるから、制度の実施主体である市町村の財政的努力によって、段階的無償化を実施することができるとした。さらに「福祉権」のコンセプトが、就学援助制度の多様な側面を整合的に説明できるとした。(3)単著「韓国の無償給食ー現況と未来ー」都市問題2018年12月号pp32-36:韓国無償給食をめぐる最新状況を、韓国の給食専門誌をもとに明らかにした。また、韓国では、無償給食から無償制服へという、義務教育無償の範囲を広げようとする動きがあることを示した。研究会報告は次の通り。「就学援助制度・義務教育無償・福祉権」『福祉権保障の現代的展開』研究会(2018年6月10日;於同志社大学):上記研究業績(2)の内容を発表したもの。日本の就学援助制度の現況、韓国無償給食の現況を織り交ぜつつ、報告を行った。本年度の業績は、これまでほぼ未開拓であった就学援助制度研究、韓国無償給食研究の領域に分け入った点で、一定の意義が認められるのではないかと考えている。このことは代表者の韓国無償給食研究が、藤原辰史『給食の歴史』(岩波新書、2018年)において詳細に紹介されたことが傍証となるものと考えられる。韓国無償給食研究のさらなる深化を目指したい。韓国の最新事情を注視して、現況をできるだけ詳細に紹介できるようにしたい。そこから、義務教育無償の範囲を拡大する理論を抽出して、日本の憲法26条論への貢献を目指したい。さらに、「子どもの貧困」解決の一助となる理論構築を目指したい。次の研究業績を公表した。論文は次の通りである。(1)「教育と福祉の交錯ー学校給食費公会計化論の検討ー」大阪経大論集67巻2号(2016)143-166頁:昨今話題となっている、学校給食費公会計化論について、近年の公会計化論は、未納世帯からいかにして給食費を回収するかという「取り立て」論に終始しており適切でないこと、そして公会計化は、給食費負担の軽減・無償化という指針を有した上で行わないと積極的意味がないことを指摘した。(2)「韓国無償給食の現状と課題」大阪経大論集67巻5号(2017)79ー92頁:韓国では無償給食制度を導入する自治体が増えている。本稿では、その現状を最新のデータに基づいて明らかにした。80%程度の自治体が無償給食制度を導入していることがわかった。今後も無償給食制度の動向を観察していく予定である。研究報告は次の通りである。(1)「韓国無償給食制度の現状と課題」東京社会保障法判例検討会(早稲田大学)2017年9月:論文(2)「韓国無償給食の現状と課題」に関連した研究報告である。上述した韓国無償給食の現状に加えて、韓国無償給食導入の賛否に関する論争(韓国無償給食論争)についてもまとめた。無償給食論争については、無償給食は子どもの権利保障にとって不可欠である見解と、無償給食はポピュリズムの典型であり、すべての子どもに給食を与えるよりも、貧困児童に予算を集中的に投下すべきであるとする見解とのせめぎ合いが存在することを紹介した。韓国の無償給食導入の現状について、新しい状況を紹介することができた。また、無償給食論争についても、若干の検討を行うことができた。これらのことは本研究にとって大きな成果であると考えている。日本の動向については、学校給食費公会計化論について検討したが、ここでは、学説と市町村の動向の双方を検討することができた。とりわけ学説の動向は、この種の問題では軽視されがちなところと思われるので、一定の成果があったものと判断できるのではないかと思われる。(1)シルバー人材センターにおける「地域班」活動の現状と課題ー「地域班」の世話人に対するアンケート調査からー大阪経大論集68巻1号49ー58頁。本論文は、研究課題に関する予備的作業として位置づけられる。アンケート調査の必要性について検討していたため、この調査方法に詳しい研究者との共著論文の執筆に参加した。この経験を韓国での調査に生かしていきたいと考えている。(1)「就学援助制度と義務教育無償ー

『新たに入学する児童に対する教科用図書の給与に関する法律』執行停止の経緯を中心に東京社会保障法判例検討会(早稲田大学)2017年9月:この報告では、1952年に制定された「新たに入学する児童に対する教科用図書の給与に関する法律」が1954年に執行停止されるまでの経緯を検討した。ここでは新入学児童への教科書無償給与の停止が、財政事情によって停止したことを明らかにし、そのうえで、「無償」概念には曖昧さが残されていることを示した。(2)「義務教育無償と就学援助制度」憲法・政治学研究会(同志社大学)2017年10月:この報告では、1950年代という時代背景と義務教育無償との関連を指摘しようと試みた。学校給食が貧困対策として捕らえられていたことや、「無償」という概念は、その範囲が固定されたものではなく、徐々に拡大されていくものと考えられていたことを指摘した。韓国研究についての公表はなかったものの、日本の義務教育無償について、「無償」概念の曖昧さ(拡大という方向性を持った曖昧さ)を、歴史的研究を基にして指摘できたことに、一定の手応えを感じたからである。次の研究業績があった。(1)共著『よくわかる社会保障(第5版)』pp26-28(社会保障と諸科学法律学)、pp66-67(社会保障の法律)、pp68-69(社会保障と関連法):社会保障の入門書の解説であるが、最新の研究成果・データを盛り込んである。(2)共著『福祉権保障の現代的展開』pp121-141(就学援助制度・義務教育無償・福祉権):低所得世帯教育費支援法制の中心的存在である就学援助制度について、憲法学・教育法学・社会保障法学の研究不足を指摘し、就学援助制度の理念・歴史的展開を精査し直した。その結果、就学援助制度は、教育にかかる費用のみを保障するだけでなく、学校生活全般を保障しようとする仕組みであることを明らかにした。また、同制度は、義務教育無償範囲の拡大を想定して作られたものであるから、制度の実施主体である市町村の財政的努力によって、段階的無償化を実施することができるとした。さらに「福祉権」のコンセプトが、就学援助制度の多様な側面を整合的に説明できるとした。(3)単著「韓国の無償給食ー現況と未来ー」都市問題2018年12月号pp32-36:韓国無償給食をめぐる最新状況を、韓国の給食専門誌をもとに明らかにした。また、韓国では、無償給食から無償制服へという、義務教育無償の範囲を広げようとする動きがあることを示した。研究会報告は次の通り。「就学援助制度・義務教育無償・福祉権」『福祉権保障の現代的展開』研究会(2018年6月10日;於同志社大学):上記研究業績(2)の内容を発表したもの。日本の就学援助制度の現況、韓国無償給食の現況を織り交ぜつつ、報告を行った。本年度の業績は、これまでほぼ未開拓であった就学援助制度研究、韓国無償給食研究の領域に分け入った点で、一定の意義が認められるのではないかと考えている。このことは代表者の韓国無償給食研究が、藤原辰史『給食の歴史』(岩波新書、2018年)において詳細に紹介されたことが傍証となるものと考えられる。学校給食費無償の状況について、日韓両国の現状を明らかにしていきたい。韓国については論文を公表したので、日本の状況を見ていきたい。学校給食費のみならず学校教育費全てを無償としている市町村もあり(全国に7つ)、これら市町村の現状を追っていきたい。同時に、給食費補助を実施している市町村の現状についても明らかにしていきたい。この二つの作業を通じて、日本における学校給食費補助の全体を明確にし、これを韓国の現状と突き合わせて検討していきたいと考えている。
土の硬さで植物のアルミニウムストレスを緩和できるか?

本研究は、1)根に対する物理的刺激の有無で根端粘液物質(ムシレージ)の分泌量が変化するか、2)その変化が根端へのアルミニウム集積に影響を与えるか、3)その結果植物のアルミニウムストレスが軽減されるか、を調査した。根に対する物理的刺激の有無を創出するために、水耕・砂耕条件下でトウモロコシを育成した。根端当たりのムシレージ分泌量およびムシレージ分泌能を有する根端の割合のいずれも、水耕よりも砂耕条件で明らかに上昇した。この結果は、根に対する物理的刺激が存在する砂耕条件でムシレージ分泌活性が増加したことを示している。水耕・砂耕条件下のトウモロコシにAlCl3を供与すると、水耕では10 μM濃度ですでにストレスを誘導できたのに対して、砂耕では1000 μM以上の濃度が必要であった。つまり、水耕に比べて砂耕ではトウモロコシのアルミニウム耐性が向上したことを示している。水耕・砂耕条件下で成長した根端を採取し、ムシレージを付着した根端と付着していない根端に分け、さらに前者の根端からムシレージを除去した根端の3つに分類した。それぞれの根端に1000 μMのAlCl3を供与して根端のアルミニウム集積を比較した結果、もともとムシレージを付着していなかった根端で高い集積を確認できた。さらに、もともとムシレージを付着していた根端にムシレージ除去処理を施してもアルミニウム集積に変化が生じなかった。この原因を調べるために、ムシレージ除去根端がムシレージを再分泌する様子を連続的に観測した。その結果、除去後5分以内にムシレージの再分泌を確認し、この素早いムシレージの回復のためにムシレージ除去処理の有無がアルミニウム集積に影響を与えなかったと推察した。本研究は、1)根に対する物理的刺激の有無で根端粘液物質(ムシレージ)の分泌量が変化するか、2)その変化が根端へのアルミニウム集積に影響を与えるか、3)その結果植物のアルミニウムストレスが軽減されるか、を明らかにすることを目的とした。根に対する物理的刺激の大小を創出するために、水耕・砂耕条件下でトウモロコシを育成した。根端当たりのムシレージ分泌量およびムシレージ分泌能を有する根端数の割合のいずれも、水耕よりも砂耕条件のトウモロコシで高かった。この結果は、根に対する物理的刺激が大きい砂耕条件でムシレージ分泌活性が増加したことを示している。水耕・砂耕条件下のトウモロコシにAlCl3を供与すると、水耕では10 uM濃度でストレスを誘導できたのに対して、砂耕ではその100倍の1000 uM以上の濃度が必要であった。つまり、水耕に比べて砂耕ではトウモロコシのアルミニウム耐性が向上(感受性が低下)したことになる。水耕・砂耕条件下で成長した根端を採取し、ムシレージを付着した根端と付着しない根端に分け、さらに前者の根端からムシレージを除去した根端の3つに分類した。それぞれの根端に1000 uMのAlCl3を供与してアルミニウム集積を比較した結果、もともとムシレージを付着していなかった根端で高い集積を確認できた。ただし、もともとムシレージを付着していた根端にムシレージ除去処理をしてもアルミニウム集積に変化は生じなかった。その結果、除去後5分以内にムシレージの再分泌を確認することができた。おそらくこの素早いムシレージの回復のために、ムシレージ除去処理の有無がアルミニウム集積に影響を与えなかったと推察される。