hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
省電力ノーマリオフ型pチャネルダイヤモンドFETの大電流動作化

ダイヤモンドは多くの優れた特性を有するため、過酷な環境下で動作可能なパワーデバイスの材料として有望なワイドギャップ半導体である。本研究では、ダイヤモンド表面の正孔キャリアの形成方法及び電界効果トランジスタ(FET)デバイスプロセス条件とノーマリオン・オフ動作との関係を調査し、ノーマリオフ動作のメカニズムについて議論した。またゲート絶縁膜の種類と構造の最適化を行い、ノーマリオフ型ダイヤモンドEFTの大電流動作化の検討を行った。その結果、オン電流値としては比較的良好な値(-100-200 A/mm)を比較的再現性良く得ることに成功した。本研究では、ダイヤモンドの表面に新規正孔伝導層を、水素とアンモニアの混合雰囲気にて高温熱処理(1250°C)を施すことで形成させ、この新規正孔伝導層と各種ゲート絶縁膜を選定し組み合わせるとこで、超高速・大電流・高耐圧・高温動作可能な省電力ノーマリオフ型ダイヤモンド電界効果トランジスタ(FET)の開発を試みている。具体的なゲート絶縁膜材料は、窒化アルミニウム(AlN)、酸化アルミニウム(Al2O3)、酸化ハフニウム(HfO2)、ランタンアルミネート(LaAlO3)、酸化タンタル(Ta2O5)を用い、各膜の結晶成長法は有機金属化合物気相成長(MOVPE)法、原子層堆積成長(ALD)法、超高真空スパッタ法を用いた。平成25年度では、AlN及びAl2O3絶縁膜を積極的に用い、新規正孔伝導層とこれら絶縁膜の電子状態及びFET特性を評価した。光電子分光法による電子状態評価の結果、AlN及びAl2O3とダイヤモンドの価電子帯エネルギーバンドオフセットΔEは、それぞれ2.0 ±0.2 eV、2.9 ±0.2 eVであること、タイプII型のバンドオフセット構造を有していることを明らかにした。またホール効果測定より界面のシートキャリア密度及び移動度が1-2×10E14 cm(-2)、10-20 cm(2)/Vsで保持されていることを明らかにした。更にプロセス条件によりFETノーマリオン・オフ制御が可能であることを明らかにした。本研究では、ダイヤモンドを水素とアンモニアの混合雰囲気にて高温熱処理(1250°C)することでダイヤモンド表面に新規正孔伝導層を形成させ、この新規正孔伝導層と各種ゲート絶縁膜を選定し組み合わせることで、超高速・大電流・高耐圧・高温動作可能な省電力ノーマリーオフ型ダイヤモンド電界効果トランジスタ(FET)の開発を試みている。具体的なゲート絶縁膜材料は、窒化アルミニウム(AlN)、酸化アルミニウム(Al2O3)、酸化ハフニウム(HfO2)、ランタンアルミネート(LaAlO3)、酸化タンタル(Ta2O5)、酸化ジルコニウム(ZrO2)を用い、各膜の結晶成長法は有機金属化合物気相成長(MOVPE)法、原子層体積成長(ALD)法、超高真空スパッタ法を用いた。平成26年度では、新規材料としてZrO2絶縁膜を積極的に用い、電子状態及びFET特性を評価した。まず通常の水素終端ダイヤモンド表面にALD法にてAl2O3絶縁膜をバッファー層として用い、その上にスパッタ法にてZrO2を堆積して平成25年度同様、光電子分光法による電子状態評価及びFET静特性評価を行った。デバイス構造の最適化の結果、オン電流値としては比較的良好な値(-224 mA/mm@Lg=4μm)を得ることに成功した。また抵抗成分を用いたダイヤモンドインバーターの試作に成功した。本研究では、ダイヤモンド表面の正孔伝導層と各種ゲート絶縁膜を選定し組み合わせることで、超高速・大電流・高耐圧・高温動作可能な省電力ノーマリオフ型ダイヤモンド電界効果トランジスタ(FET)の開発を試みている。具体的なゲート絶縁膜材料は、窒化アルミニウム(AlN)、酸化アルミニウム(Al2O3)、酸化ハフニウム(HfO2)、ランタンアルミネート(LaAlO3)、酸化タンタル(Ta2O5)、酸化ジルコニウム(ZrO2)を用い、各種の成長方法は有機金属化合物気相成長(MOVPE)法、原子層体積成長(ALD)法、超高真空スパッタ法を用いた。平成25年度において、デバイスプロセスの条件により、水素終端ダイヤモンドFETの閾値特性(ノーマリオン/オフ)を変化させることが可能であることを発見した。そのため、平成27年度では、主にこの物理現象(閾値特性現象)を明らかにするために、ダイヤモンドと各種絶縁体の界面の微細構造観察を収差補正走査型透過型電子顕微鏡法を用いて行い、電気特性及びFET特性との比較を行った。その結果、負電荷を有す界面の吸着/脱離もしくは絶縁体膜中の負電荷の生成/消滅が、表面正孔伝導層の生成/消滅に寄与し、閾値特性(ノーマリオン/オフ)が制御可能であることを結論付けた。またこの結果を踏まえプロセス条件の再検討を行い、オン電流値としては比較的良好な値(-100-200 A/mm)を比較的再現性良く得ることに成功した。

平成26年度では、新規絶縁膜材料の開拓及びダイヤモンドインバーターの作製に成功した。結晶成長条件、デバイスプロセス条件の更なる最適化も行い、得られた各種評価結果も予測していたものに近い結果であった。そのためおおむね順調に進展していると考えられる。半導体平成27年度では、平成26年同様に各種絶縁膜・高分極膜・高誘電体膜・超強誘電体膜の選定・組み合わせによるダイヤモンドFETの大電流動作の検討を行う。また同時に、FET静特性を超高速・大電流・高耐圧・高温動作の観点から評価し、当該分野での実用化の道筋を開拓する。特に耐圧及び高温動作に関しての結果が少ないため積極的に評価を行い、得られた知見を学会及び学術論文等で報告する。平成25年度では、研究計画に従い、新規正孔伝導層とこれら絶縁膜の電子状態及びFET特性を評価した。結晶成長条件、デバイスプロセス条件、HfO2等の他ゲート絶縁膜の検討も行い、得られた各種評価結果も予測していたものに近い結果であった。平成25年度にて、材料探索を積極的に行い、平成26年度ではその結果を踏まえて装置改良・開発のために予算を使用した。大幅な装置改良・開発は最適実験条件のズレを生じさせるため、必要最低限な装置改良・開発にとどめた。そのため予定していた使用額に差額がでてしまった。平成26年度では、各種絶縁膜・高分極膜・高誘電体膜・超強誘電体膜の選定・組み合わせによるダイヤモンドFETの大電流動作の検討を行う。平成27年度では、大幅な装置改良・開発を視野に入れつつ、当該予算を積極的に使用予定である。平成25年度では、まず既存の装置及び既存の材料を中心に用い、本研究の到達可能性を調査した。これは平成26年度にて、どのような装置及び材料を導入すべきかの指針になるため最優先事項として検討した。そのため予定していた使用額に差額でてしまった。平成26年度では、装置開発及び新規材料開拓のために、当該予算を積極的に使用予定である。
大腸癌の発生、進展におけるテロメラーゼと細胞内シグナル伝達系に関する研究

大腸癌では75%(50/67)にテロメラーゼ活性を認めた.単発癌では70%(38/54),多重癌では92%(12/13)に活性を認めたが有意差はなかった.テロメラーゼ陽性例と陰性例で年齢,性別,病理学的進行度,病理組織像に有意差はなかった.大腸腺腫の陽性率は33%(16/18)で,大腸癌のほうが陽性率が高かった(P<0.05).大腸癌を合併した腺腫では45%(5/11),癌を合併しない腺腫では13%(1/7)が陽性であった.高度異型の腺腫は25%(1/4),軽度異型では36%(5/14)が陽性で,異型度とテロメラーゼ活性は相関しなかった.Microsatellite instability(MI)陽性は単発癌の24%(13/54)に対し多重癌は54%(7/13)と高率であった(P<0.05).年齢,性別,病理学的進行度,病理組織像とMIの発現に有意差はなかった.一方大腸腺腫では22%(4/18)にMIを認めたが,MIを認めた腺腫はいづれも大腸癌を合併し,組織像は軽度異型であった.大腸癌でテロメラーゼ陽性例のうちMI陽性は34%,MI陰性は66%であり,テロメラーゼ陰性例のMI陽性は18%,MI陰性は82%で,大腸癌のテロメラーゼ活性の発現とMIに相関はなかった.また腺腫ではテロメラーゼ陽性例のうちMI陽性は33%,MI陰性は67%で,テロメラーゼ陰性例のうちMI陽性は17%,MI陰性は83%で,両者の相関は認められなかった.生存率をみると,テロメラーゼ陰性あるいはMI陰性の大腸癌患者の予後が悪い傾向があったが,いずれも有意差はなかった.またテロメラーゼ陰性例ではMIの有無で生存率に有意差はなかったが,テロメラーゼ陽性群ではMI陽性例は,MI陰性例に比べて有意に予後不良であった(P<0.01).テロメラーゼ活性とMIは,大腸癌と大腸腺腫の診断に役立ち,悪性度や予後判定因子として有用である.大腸癌では75%(50/67)にテロメラーゼ活性を認めた.単発癌では70%(38/54),多重癌では92%(12/13)に活性を認めたが有意差はなかった.テロメラーゼ陽性例と陰性例で年齢,性別,病理学的進行度,病理組織像に有意差はなかった.大腸腺腫の陽性率は33%(16/18)で,大腸癌のほうが陽性率が高かった(P<0.05).大腸癌を合併した腺腫では45%(5/11),癌を合併しない腺腫では13%(1/7)が陽性であった.高度異型の腺腫は25%(1/4),軽度異型では36%(5/14)が陽性で,異型度とテロメラーゼ活性は相関しなかった.Microsatellite instability(MI)陽性は単発癌の24%(13/54)に対し多重癌は54%(7/13)と高率であった(P<0.05).年齢,性別,病理学的進行度,病理組織像とMIの発現に有意差はなかった.一方大腸腺腫では22%(4/18)にMIを認めたが,MIを認めた腺腫はいづれも大腸癌を合併し,組織像は軽度異型であった.大腸癌でテロメラーゼ陽性例のうちMI陽性は34%,MI陰性は66%であり,テロメラーゼ陰性例のMI陽性は18%,MI陰性は82%で,大腸癌のテロメラーゼ活性の発現とMIに相関はなかった.また腺腫ではテロメラーゼ陽性例のうちMI陽性は33%,MI陰性は67%で,テロメラーゼ陰性例のうちMI陽性は17%,MI陰性は83%で,両者の相関は認められなかった.生存率をみると,テロメラーゼ陰性あるいはMI陰性の大腸癌患者の予後が悪い傾向があったが,いずれも有意差はなかった.またテロメラーゼ陰性例ではMIの有無で生存率に有意差はなかったが,テロメラーゼ陽性群ではMI陽性例は,MI陰性例に比べて有意に予後不良であった(P<0.01).テロメラーゼ活性とMIは,大腸癌と大腸腺腫の診断に役立ち,悪性度や予後判定因子として有用である.1)大腸癌におけるテロメラーゼ活性大腸癌切除例28例の癌、腺腫、正常粘膜においてテロメラーゼ活性を測定した。癌、腺腫、正常粘膜のテロメラーゼ活性発現率は24/28(85.7%)、3/8(37.5%)、3/28(10.7%)であった。弱いながらも正常粘膜においてもテロメラーゼ活性は検出され、腺腫、癌となるにつれ発現率は高くなることから、癌化におけるテロメラーゼ活性の重要性が示唆された。2)大腸癌のテロメラーゼ活性と遺伝子不安定性単発大腸癌のテロメラーゼ活性は10例中9例(90%)に認められ、遺伝子不安定性は10例中3例(30%)に認められた。多発大腸癌のテロメラーゼ活性は10例中10例(100%)に認められ、単発大腸癌と同様に高率であった。

一方多発大腸癌の遺伝子不安定性は10例中7例(70%)に認められ、単発大腸癌よりも発現頻度が高率であった。大腸腺腫ではテロメラーゼ活性は認められないか弱いが、遺伝子不安定性は8例中4例(50%)に認められた。したがって遺伝子不安定性は腫瘍化の背景として重要性を持っているが、癌化にはテロメラーゼ活性の出現が重要と考えられる。3)家族性大腸腺腫症におけるテロメラーゼ活性さらに家族性大腸腺腫症におけるテロメラーゼ活性を検索した。大腸切除術を行った6例の家族性大腸腺腫症症例において、標本の癌、腺腫、正常大腸粘膜のテロメラーゼ活性を測定した。複数の進行癌病巣の合併を認めた3例においては癌、腺腫、正常粘膜の全てにテロメラーゼ活性が陽性であった。他の3例では癌化を認めず(1例はcancer in adenomaを有した)、この症例の腺腫、正常粘膜のいずれもテロメラーゼ活性は陰性であった。したがって家族性大腸腺腫症における癌化は全大腸粘膜の遺伝子異常を伴っている可能性が示唆された。大腸癌では75%(50/67)にテロメラーゼ活性を認めた.単発癌では70%(38/54),多重癌では92%(12/13)に活性を認めたが有意差はなかった.テロメラーゼ陽性例と陰性例で年齢,性別,病理学的進行度,病理組織像に有意差はなかった.大腸腺腫の陽性率は33%(16/18)で,大腸癌のほうが陽性率が高かった(p<0.05).大腸癌を合併した腺腫では45%(5/11),癌を合併しない腺腫では13%(1/7)が陽性であった.高度異型の腺腫は25%(1/4),軽度異型では36%(5/14)が陽性で,異型度とテロメラーゼ活性は相関しなかった.Microsatellite instability(MI)陽性は単発癌の24%(13/54)に対し多重癌は54%(7/13)と高率であった(p<0.05).年齢,性別,病理学的進行度,病理組織像とMIの発現に有為差はなかった.一方大腸腺腫では22%(4/18)にMIを認めたが、MIを認めた腺腫はいづれも大腸癌を合併し,組織像は軽度異型であった.大腸癌でテロメラーゼ陽性例のうちMI陽性は34%,MI陰性は66%であり,テロメラーゼ陰性例のMI陽性は18%,MI陰性は82%で,大腸癌のテロメラーゼ活性の発現とMIに相関はなかった.また腺腫ではテロメラーゼ陽性例のうちMI陽性は33%,MI陰性は67%で,テロメラーゼ陰性例のうちMI陽性は17%,MI陰性は83%で,両者の相関は認められなかった.生存率をみると,テロメラーゼ陰性あるいはMI陰性の大腸癌患者の予後が悪い傾向があったが,いずれも有意差はなかった.またテロメラーゼ陰性例ではMIの有無で生存率に有意差はなかったが,テロメラーゼ陽性群ではMI陽性例は,MI陰性例に比べて有意に予後不良であった(P<0.01).テロメラーゼ活性とMIは,大腸癌と大腸腺腫の診断に役立ち,悪性度や予後判定因子として有用である.
がん遺伝子v-Srcがん化細胞における細胞骨格タンパク質ビネキシンの機能解析

我々が解析を進めているタンパク質ビネキシンは、細胞-細胞外基質間の接着に関わる細胞接着斑タンパク質の一つである。我々はこれまでに、マウス線維芽細胞NIH3T3株をがん遺伝子v-Srcによりがん化すると、ビネキシンの発現が抑制されることや、その発現抑制に関わるシグナル経路を明らかにしてきた。また、NIH3T3 v-Srcがん細胞ではビネキシンがチロシンリン酸化を受けることや、それがビネキシンの機能に与える影響について明らかにしてきた。しかし、細胞のがん化に伴うビネキシンの発現低下ががん細胞の悪性形質にどのような影響を及ぼすかは未だ不明であったため、本年度はその解明を試みた。ビネキシンの発現が低下しているv-Srcがん細胞にビネキシン遺伝子を導入して発現量を増加させた細胞を作成した。この細胞とビネキシンを導入していない細胞、および正常細胞の三者で、細胞の運動能を比較した。運動能の評価には、細胞外基質であるフィブロネクチンに対する遊走度を測定する方法を用いた。その結果、ビネキシン遺伝子の導入により、フィブロネクチンに対する細胞の運動能が低下することが分かった。これらの結果は、がん化によるビネキシンの発現低下が細胞の運動能亢進に寄与していることを示している。本年度までの研究により、細胞接着分子ビネキシンががん細胞において、細胞の運動能亢進などの重要ながん形質に関与していることが明らかとなった。細胞-細胞外基質間の接着を補助するインテグリン裏打ちタンパク質の一つであるビネキシンは、がん遺伝子v-Srcによるがん化で発現が抑制される。私はその発現抑制機構を解明するため、v-Src下流の因子に対する阻害剤を用いた実験により発現抑制経路の特定を試みた。その結果、細胞の増殖や分化をつかさどるMAPキナーゼの一つであるERK、および抗がん剤ラパマイシンの標的分子であり細胞周期の進行等に関与するmTORがビネキシンの発現抑制に関与していることが分かった。v-Srcでがん化した細胞では、ビネキシンを含む様々なインテグリン裏打ちタンパク質が強くチロシンリン酸化を受ける。これによってタンパク質の結合様式や局在が変化することが、がん形質の発現に結びつくと考えられている。我々はビネキシンのチロシンリン酸化について、そのリン酸化部位の特定やリン酸化機構の解明を試みた。部位特異的変異体を用いた解析から、ビネキシンの2つのチロシン残基がリン酸化を受けることが分かった。さらに、ビネキシンのタンパク質結合領域であるSH3領域の3つのうち2番目の機能を欠失させた変異体では、ビネキシンのチロシンリン酸化が著しく低下していたことから、2番目のSH3ドメインに結合する何らかの因子がビネキシンのチロシンリン酸化に関与していることが示唆された。v-Srcがん化によるビネキシンの発現抑制が、細胞のがん形質にどのような影響を及ぼすのかを解明するため、v-Srcがん細胞にビネキシンを再導入した細胞株を用いた解析を行った。しかし、ビネキシンの再発現は細胞の浮遊状態でのアポトーシス耐性能や足場非依存的増殖能などのがん形質には影響を及ぼさなかった。また、チロシンリン酸化の意義を解明するため、v-Srcがん細胞にビネキシンの非リン酸化型変異体を導入した。野生型を導入した株では、v-Srcがん化によって崩壊したアクチンストレス線維が再強化されたが、非リン酸化型変異体はアクチンストレス線維の増強効果が弱いことが分かった。我々が解析を進めているタンパク質ビネキシンは、細胞-細胞外基質間の接着を補助するインテグリン裏打ちタンパク質の一つである。我々はこれまでに、マウス線維芽細胞NIH3T3株をがん遺伝子v-Srcによりがん化すると、ビネキシンαの発現が抑制されるとともに、チロシンリン酸化を受けることを明らかにしていた。昨年度はそのリン酸化の意義を明らかにするため、非リン酸化型ビネキシン変異体を作成し、v-Srcがん細胞における細胞内局在や細胞内での機能の違いを解析した。まず細胞内局在の違いについて調べたところ、野生型と非リン酸化型のいずれも、接着斑に局在することが分かった。続いてリン酸化がビネキシンの結合タンパク質との結合能に違いを及ぼすかを検証した。共免疫沈降法を用いて結合能を比較したところ、野生型ビネキシンαは非リン酸化型ビネキシンαに比べ、同じインテグリン裏打ちタンパク質であるビンキュリンとの結合が低下していることが分かった。一方、細胞増殖に関与するMAPキナーゼERKや、チロシンキナーゼAblとの結合には変化が無かった。さらに、非リン酸化型ビネキシンαの方が発現効率が低かったことから、タンパク質の分解速度についても比較を行ったところ、非リン酸化型の方が細胞内で速く分解を受けることを明らかにした。ビネキシンのチロシンリン酸化がビネキシンの機能に変化を引き起こすことは判明したが、がん形質にどのような影響を及ぼすかはいまだ不明である。ビンキュリンは、細胞の増殖や運動能を抑制し、さらに細胞にアポトーシス感受性を付与することでがん形質の抑制に機能していることが報告されている。ビネキシンとビンキュリンとの結合が、ビネキシンのチロシンリン酸化によって低下することに着目し、今後はビネキシンがビンキュリンとの結合を介してがん形質に関与する可能性について解析を進める予定である。

我々が解析を進めているタンパク質ビネキシンは、細胞-細胞外基質間の接着に関わる細胞接着斑タンパク質の一つである。我々はこれまでに、マウス線維芽細胞NIH3T3株をがん遺伝子v-Srcによりがん化すると、ビネキシンの発現が抑制されることや、その発現抑制に関わるシグナル経路を明らかにしてきた。また、NIH3T3 v-Srcがん細胞ではビネキシンがチロシンリン酸化を受けることや、それがビネキシンの機能に与える影響について明らかにしてきた。しかし、細胞のがん化に伴うビネキシンの発現低下ががん細胞の悪性形質にどのような影響を及ぼすかは未だ不明であったため、本年度はその解明を試みた。ビネキシンの発現が低下しているv-Srcがん細胞にビネキシン遺伝子を導入して発現量を増加させた細胞を作成した。この細胞とビネキシンを導入していない細胞、および正常細胞の三者で、細胞の運動能を比較した。運動能の評価には、細胞外基質であるフィブロネクチンに対する遊走度を測定する方法を用いた。その結果、ビネキシン遺伝子の導入により、フィブロネクチンに対する細胞の運動能が低下することが分かった。これらの結果は、がん化によるビネキシンの発現低下が細胞の運動能亢進に寄与していることを示している。本年度までの研究により、細胞接着分子ビネキシンががん細胞において、細胞の運動能亢進などの重要ながん形質に関与していることが明らかとなった。
メタゲノム解析からみた長期プロトンポンプ阻害薬使用が消化管細菌叢に及ぼす影響

本研究の目標は、大規模臨床データと糞便中の微生物ゲノムデータを統合し、PPIと関連する微生物叢変化(腸内細菌叢、真菌叢、ウイルス叢)を明らかにすることである。初年度は、研究計画の倫理委員会の承認を得た。さらに、検体収集からゲノム解析の一連の流れの研究体制を構築した。一方、多数例の症例から糞便中の微生物叢解析を行う前に、腸内細菌叢の安定性を保証する糞便採取法や保存方法を確立する必要性が生じた。そのため、当初の研究計画では予定していなかった予備研究を行い便採取法、保存法のプロトコール構築を行った。予備研究では、以下の知見を得た。1大腸内視鏡の前処置で使用する経口洗浄剤(下剤)直後の便は、通常便と比較し腸内細菌叢および代謝産物(metabolites)が有意に異なるため、便試料は腸管洗浄液前に採取することが望ましいと判明。2保存液がない容器で便を採取する場合、冷蔵では1日、室温では排便当日に解析場所まで持参する必要性が判明。3一方、Cary-Blair(CB)培地容器は、保存過程による特定の細菌変化を抑制するため空容器と比較し長い保存が可能であり、低コストな点も踏まえると多くの施設で利用でき、大規模腸内細菌研究に使用できると判明。4また、CB培地は責任細菌種の分離培養ができる可能性を有しており、無菌マウスへの投与実験に発展できると考えられた。今後は、解析プロコールに準じた便採取法による大規模データベース構築を引き続きおこない、「PPIと関連する微生物叢の変化」を明らかにしていく。さらに、腸内細菌叢だけでなく、真菌叢やウイルス叢の変化も調べて行く予定である。また、唾液採取も同時に行っているため、PPIと関連する口腔内細菌叢の変化への研究にも発展させていく。大規模糞便微生物ゲノムデータからPPIと関連する腸内細菌種を同定する計画の前に、倫理委員会の承認を得る必要があった。また、検体収集から臨床情報収集、腸内細菌解析、バイオインフォマティクスの研究体制を構築する必要があった。その研究基盤の構築に時間を要した。さらに、大規模腸内細菌データを構築するに当たって、腸内細菌叢の変動がない(安定した)糞便採取法や保存方法を確立する必要があり、プレリミナリーな予備研究を行った。したがって、予定していた計画の一部しか実行できていないため"やや遅れている"と判断した。初年度で研究の基盤構築および糞便採取・保存方法の予備研究を行ったことで、2年度目以降の研究の加速が期待できる。具体的には、2,000例以上の大規模な腸内細菌メタゲノム解析からPPIと関連する細菌叢の変化を明らかにし、さらに、腸内細菌だけでなく、真菌叢やウイルス叢の変化も調べる。

具体的には、2,000例以上の大規模な腸内細菌メタゲノム解析からPPIと関連する細菌叢の変化を明らかにし、さらに、腸内細菌だけでなく、真菌叢やウイルス叢の変化も調べる。また、唾液採取も同時に行っているため、PPIと関連する口腔内細菌叢の変化への研究にも発展させていく。初年度は、倫理申請、研究体制の基盤構築をメインで行った。さらに、試料収集方法、保存方法の標準化を目指したプロトコール構築を行った。そのため、研究計画に記載した大規模な検体解析は行うまえに初年度は終了したため、一般経費である試薬などの費用が少なかった。また、研究代表者自身で臨床情報収集などを行うことができたため、人件費を使用する必要性がなかった。2年目以降にに解析費用や人件費が必要になると予想される。
平安時代の「起請」について-王朝貴族の腐敗防止法-

従来、当事者相互の決意・合意・一味団結を神仏に誓約する中世の起請文に対して、奈良・平安時代の起請については、発議・禁制などとされ、中世の起請文とは異質なものと理解されてきた。藤原実資の日記『小右記』に散見する「起請」の記事を検討すると、公卿(右大臣・大中納言)・右近衛大将として実資が関わった摂関期宮延社会の起請は、(1)近衛府起請、(2)殿上起請、(3)公卿起請、の三つに分類できる。(1)は儀式での精勤を求める天皇の譴責に対して、近衛大将が勤務内規と賞罰を定め、近衛府官人・舎人全員で遵守誓約するものであり、(2)は天皇に日常的に奉仕する場である殿上における風紀・勤務状況について、やはり天皇の意向や要求・譴責を受けて、摂関が内規と罰則を定め、殿上人全体でその遵守を誓約するものであり、(3)はとくに受領の昇進・遷任(次の受領のポスト)を左右する成績判定を行う受領功過程において、財政監査上の重点チェック項目(たとえば賀茂斉院禊祭科の完済証明を受けているかどうか)について、絶対見逃さないことをいうことを、受領功過程に参加する公卿全員が遵守誓約するものである。いずれの起請も、自分たちで制定した内部規律を当事者自らが遵守することを誓約するものであることが明らかになった。また「起請宣旨」「起請官符」として布告されるから、起請そのものが「官旨」「官符」と受け取られることになるが、それは起請にもとづく宣旨官符なのであって、起請=官符宣旨なのではない。起請とは、あくまでもその内規なり合意事項の遵守を誓約することであった。このような摂関期の起請の考察をとおして、摂関期の法=規範形成のありかたに新知見を提示し、とくに「公卿起請」には、受領人事の公平性を確保しようとする公卿集団の自己規制機能があったことを明らかにした。奈良・平安時代の「起請」について、東野治之・谷口昭・早川庄八らは、太政官や宮司の発議や禁制などを意味するものとされ、当事者相互の決意・合意・一味団結を神仏に誓約する中世の起請文とは異質なものと理解されてきた。しかし『小右記』以下古記録に散見される「起請」記事はそのような理解では解釈できず、中世の「起請文」同様、構成員の誓約ととらえることによってはじめて解釈できるものであった。『小右記』の起請記事を類型的に示すと、(1)近衛府起請、(2)殿上起請、(3)公卿起請、の三つに分類でき、(1)は天皇の精勤を求める鑓責や怠慢の指摘に対して、近衛府で勤務内規と賞罰を定め、近衛府官人全員で遵守誓約するものであり、(2)は天皇に日常的に奉仕する場である殿上における風紀・勤務状況について、やはり天皇の意向や要求・鑓責を受けて、蔵人所別当が内規と罰則を定め、殿上人全体でその遵守誓約するものであり、(3)は、とくに受領の昇進を左右する成績判定を行う受領功過定において、これをクリヤーしていなければパスさせない財政監査上の重点チェック項目(たとえば賀茂斎院禊祭料の完済証明を受けているかどうか)について、参加する公卿が遵守誓約するものであった。

いずれも遵守誓約した内容が「起請宣旨」「起請官符」として布告されるから、起請そのものが宣旨官符と受け取られることになるが、それは起請にもとづく宣旨官符なのであって、起請=官符宣旨なのではない。起請とは、あくまでもその内規なり合意事項の遵守を誓約することであった。その点で、中世の起請と基本的に同一であったといえる。以上の、本年度の研究で明らかにした事実をふまえ、次年度では、摂関期の法=規範形成のありかた、受領人事の公平性を確保しようという公卿集団の自己規制機能(=「腐敗防止法」)、平安後期の荘園整理令の整理基準である「起請以前」「起請以後」の「起請」の再検討まで含め、研究を深めたい。従来、当事者相互の決意・合意・一味団結を神仏に誓約する中世の起請文に対して、奈良・平安時代の起請については、発議・禁制などとされ、中世の起請文とは異質なものと理解されてきた。藤原実資の日記『小右記』に散見する「起請」の記事を検討すると、公卿(右大臣・大中納言)・右近衛大将として実資が関わった摂関期宮廷社会の起請は、(1)近衛府起請、(2)殿上起請、(3)公卿起請、の三つに分類できる。(1)は儀式での精勤を求める天皇の譴責に対して、近衛府で勤務内規と賞罰を定め、近衛府官人・舎人全員で遵守誓約するものであり、(2)は天皇に日常的に奉仕する場である殿上における風紀・勤務状況について、やはり天皇の意向や要求・譴責を受けて、蔵人所別当が内規と罰則を定め、殿上人全体でその遵守を誓約するものであり、(3)はとくに受領の昇進・遷任(次の受領のポスト)を左右する成績判定を行う受領功過定において、財政監査上の重要チェック項目(たとえば賀茂斎院禊祭料の官済証明を受けているかどうか)について、絶対見逃さないということを、受領功過定に参加する公卿全員が遵守誓約するものである。いずれの起請も、自分たちで制定した内部規律を当事者自らが遵守することを誓約するものであることが明らかになった。また「起請宣旨」「起請官符」として布告されるから、起請そのものが「宣旨」「官符」と受け取られることになるが、それは起請にもとづく宣旨官符なのであって、起請=官符宣旨なのではない。このような摂関期の起請の考察をとおして、摂関期の法=規範形成のありかたに新知見を提示し、とくに「公卿起請」には、受領人事の公平性を確保しようとする公卿集団の自己規制機能があったことを明らかにした。
胸腔内からの脊髄冷却法の開発

(1)生体組織の熱伝導率を用いた数値シミュレーションによる検討から、等熱流束条件下に背面冷却を併施することで、冷却開始から目標冷却温(全身血液温-5°C)への到達は1520分で可能であった。(2)板状の半導体素子であるペルチェ素子を用いた冷却装置の開発を行った。(3)大動物実験モデルによる実験から、大動脈遮断、背側を断熱条件とした条件下で、冷却開始から15分で-2.7°Cの髄腔内冷却効果を認めた。胸腹部大動脈瘤手術に伴う対麻痺は非常に重篤な合併症であり、患者のQOLを著しく阻害するだけでなく、予後が不良である。対麻痺の発症予防のために様々な工夫がなされているものの、その発症を完全に抑えることができていない。当施設では、硬膜外冷却法、脊髄液ドレナージ法を本格的に導入し、対麻痺発症率を低下できてきてはいる。しかし、これらの方法は安全面に十分留意する必要があり、かつ効果に個人差がでてしまう欠点がある。これらを補う方法として今回胸腔内からの脊髄冷却法を考案した。この方法は安全且つ簡便に施行でき、硬膜外冷却法の不十分な点を補うことができる方法である。現在は胸腔内からの脊髄冷却方法の確立を目指しているところである。体表冷却に使用した直接保冷剤(冷湿布)を胸腔内におくだけでは、時間経過と共に保冷剤の効果が変化し、一定の効果が得られなかった。冷却装置を新たに開発する必要があり、今回、ハイドロジェルをアルミニウムで覆い、ハンディクーラーの冷却装置でどの程度冷却できるか、冷却材の表面温度の変化の測定を行っており、冷却効果の評価を行っている。また、手術は限られたスペースで行われており、手術を邪魔することなく行うためには、小さくても効果的な冷却剤を胸腔内に敷き詰める必要がでてくる。冷却効果を図るために長時間一定の効果を保ち、組織障害がない、手術の邪魔にならない冷却剤の形態の形づくりを模索しているところである。・胸腔内冷却法の検討・開発手術中の術野内に露出される胸腔表面というごく限られたスペースで、生体表面から効率的・持続的に、かつ手術操作の妨げとならないような冷却法を検討した。凹凸があり、かつ熱伝導率が一様でない胸腔表面へ密着させ得る素材であり、かつスペースを取らないマテリアルの選択を東北大学流体科学研究所の太田研究室及び小宮研究室と検討し、非平衡状態の維持を可能とするペルチェ素子に注目した。現在これを使用した冷却装置開発の検討をすすめている。・生体における脊髄冷却効果の予備実験と数値:シミュレーション被検体は生体であり、その構成成分は多様であり、それぞれに熱伝導率が異なる。それらの異なる熱伝導率や各構成成分のスケール(大きさ)を考慮した数値シミュレーションが必要となり、その為のプログラミングを行った。皮下組織(脂肪)、筋肉、椎体皮質骨、椎体海綿骨、脊髄などの各成分のスケールをCT scanなどの画像データから計測し、それぞれの成分の熱伝導率の文献値を入力して仮プログラミングは終了した。さらに実際の手術症例における背側生体表面、血液、胸腔内表面温度の点計測をすでに行っており、そのデータを反映させることで、個々の症例における熱伝導率を導き、計算コードの確立を目指している。また、胸腔内冷却、背側生体面からとの同時冷却などいくつかの冷却法において生体表面から深部方向への温度分布シミュレーションを行い、最も効率的な冷却法を検討しているところである。1)生体における脊髄冷却効果の予備実験と数値シミュレーションヒトCT画像より均一な組織に区分したregion modelを作成し、スケール決定し、熱物性率を適用した。熱物性率に関しては文献値の相対値を適用し、実測値との比較から2.5倍することで近似する値が得られることを導いた。数値シミュレーションにより、介在する生体組織が少ない胸腔内からの冷却は、冷却効果が高いこと、冷却開始からのプラトー時間は約10分かかること、背面冷却を同時に施行することで冷却効率が高まること、椎体部と椎間部での冷却効果の差はほぼないこと、などの結果を得た。術中の目標脊髄温は27°Cであり、目標温達成時間は実際の手術進行から約15分と設定した。等熱流束条件(一定時間に等熱量を奪い続ける)計算では、目標到達時間は約1000sec(15min)と計算された。以上の結果から、2次元熱伝導数値シミュレーション上は、胸腔内冷却を臨床上応用可能な範囲で達成することは十分可能であるという結論を得た。2)術中冷却装置の開発術中でも使用できる搬送可能なサイズで、体位が変換されても安定した冷却を局所に供給できるデバイスの開発が必要である。等熱流速条件による計算結果から、冷却装置に使用する素材としてペルチェ素子を選定した。これをシート状に結合させ冷却シートを作成した。この方法により適当なサイズへの調節及びアレイ化が可能となる。

冷却側へは胸腔面への圧着が可能となるwater pacを採用し、heat sinkとしてはCu/Alを採用した。3)大動物実験ブタの髄腔内へ温度センサー付きカテーテルを挿入し、実際に冷却効果を確認した。詳細な実測値をフィードバックすることでプログラミングの修正を行うとともに、冷却装置を臨床応用可能な使用へとreviseしている段階である。脊髄冷卸効果の数値シミュレーションプログラムの確立にやや時間を要しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。温度分布シミュレーションプログラムの確立、冷却装置の開発を進め、臨床効果及び安全性の評価を行っている方針である。
ホローファイバーを用いた自動能を有する間質細胞への上皮間葉誘導と機能的尿路の再建

細胞工学の技術を用いて尿路上皮細胞層を作成し、一定の空間的配列をもつ機能的な平滑筋細胞層を誘導することを検討した。そのために、方向性をもった流れ刺激(すなわちシェアーストレス)や伸展刺激などの力学的刺激および電気的刺激を負荷し、ホローファイバー(中空糸)を用いた細胞培養システムを用いた。ES細胞などを用いることで、人体に対し非侵襲的な手法となった。このように多段階的な組織作成により、確実で効率的な実際応用可能なプロセスが構築された。作成した平滑筋細胞層が組織全体としての方向性と強弱をもった統一性のあるいわゆる蠕動運動を誘起し、効率的な尿移送が可能となった。ホローファイバーシステムに律動的な電気刺激を加えることで平滑筋組織に方向性をもった空間的配置が確立され、電気的結合も強化された。更に、サイトカイン刺激を加えることでKit陽性間質細胞がこのシステム内に誘導され、平滑筋組織に自動能がもたらされることが示唆された。私たちは幹細胞を用いた再生医療と細胞工学の技術とを相補的に利用し、尿路上皮および平滑筋組織を誘導した機能的尿路組織の再生を目標としてきた。尿道および尿管においては径の細い管状構造が尿流にさらされることから、圧力のみでなくシェアーストレスなどより高次の力学的ストレスに対する強度をもった組織構造が必要とされる。この点で血管内皮細胞系の細胞モデルにおいて研究実績があるホローファイバー(中空糸)システムでは、尿路上皮および平滑筋の重層構造をもたせることが効率的に可能であった。この原理に着目し平滑筋細胞層に接して間質細胞を共培養することにより、組織全体としても統一性あるいわゆる蠕動運動をする機能的尿路の再建を目標とした。実際の臨床応用においては組織レベルの物理的サイズと強度が必要で、プロセスの更なる効率化が課題である。出発点としてES細胞などを用いればより非侵襲的な方法となる。ES細胞由来の細胞群を基に尿路上皮やその周囲の組織を得ることも検討中である。幹細胞を用いることにより、他の臓器を傷つけることなくより低侵襲になり、生理的および機能的に望ましい治療法が期待できる。今までとは違った治療法へ発展させる事ができる可能性も示唆された。尿路上皮や平滑筋の幹細胞が利用できれば、未分化状態を維持したままの分裂増殖により、大きく欠損した尿路を補うのに十分な量の新しい組織を得ることが可能であることが示唆された。私たちは、幹細胞を用いた再生医療と細胞工学の技術とを相補的に利用し、尿路上皮および平滑筋組織を誘導した尿路組織の再生を目標としてきた。尿道および尿管においては径の細い管状構造が尿流にさらされることから圧力のみでなくシェアーストレスなどより高次の、力学的ストレスに対する強度をもった組織構造が必要である。この点で血管内皮細胞系の細胞モデルでの利用実績があるホローファイバー(中空糸)システムでは、尿路上皮および平滑筋の重層構造をもたせることが有用である。この原理に着目し平滑筋細胞層に接して間質細胞共培養することにより組織全体としても統一性あるいわゆる蠕動運動をする機能的尿路の再建をめざした。効率的な尿移送をするため、平滑筋細胞層が組織全体として、方向性と強弱をもった統一性ある運動(いわゆる蠕動運動)をすることが必要である。ホローファイバーシステムに律動的な電気刺激を加えることで、平滑筋組織の空間的配置に方向性が持たされ、電気的結合が強化された。一方、サイトカイン刺激を加えることで、Kit陽性間質細胞をこのシステム内に誘導され、平滑筋組織に自動能がもたらされることが示唆された。実際の臨床応用においては組織レベルの物理的サイズと強度が必要で、プロセスの更なる効率化が必要である。今までとは違った治療法へ発展させる事ができる可能性も示唆される。尿路上皮や平滑筋の幹細胞が利用できれば、未分化状態を維持したままの分裂増殖により、大きく欠損した尿路を補うのに十分な量の新しい組織を得ることが可能である。

幹細胞を用いた再生医療と細胞工学の技術とを相補的に利用し、尿路上皮および平滑筋組織を誘導した機能的尿路組織の再生を目標としてきた。尿道および尿管においては径の細い管状構造が尿流にさらされることから、圧力のみでなくシェアーストレスなどより高次の力学的ストレスに対する強度をもった組織構造が必要とされる。この点で血管内皮細胞系の細胞モデルにおいて研究実績があるホローファイバー(中空糸)システムでは、尿路上皮および平滑筋の重層構造をもたせることが効率的に可能であった。この原理に着目し平滑筋細胞層に接して間質細胞を共培養することにより、組織全体としても統一性あるいわゆる蠕動運動をする機能的尿路のが限定的であるが作成できた。実際の臨床応用においては組織レベルの物理的サイズと強度が必要で、プロセスの更なる効率化が課題である。ES細胞などを用いればより非侵襲的な方法となる。ES細胞由来の細胞群を基に尿路上皮やその周囲の組織を得ることも検討中である。幹細胞を用いることにより、他の臓器を傷つけることなくより低侵襲になり、生理的および機能的に望ましい治療法が期待できる。今までとは違った治療法へ発展させる事ができる可能性も示唆された。尿路上皮や平滑筋の幹細胞が利用できれば、未分化状態を維持したままの分裂増殖により、大きく欠損した尿路を補うのに十分な量の新しい組織を得ることが可能であることが示唆された。医歯薬学外科系臨床医学・泌尿器科学ホローファイバー(中空糸)を用いた尿路上皮細胞の培養:中空糸周囲空間(extra capillary space/ ECS)に細胞を培養した。中空糸は高い物質交換特性を持ち、細胞に養分と酸素を供給し、老廃物(アンモニア、乳酸)を除去する。ポンプを用いて培養液を環流させることで、自動的に栄養を供給し老廃物を除去できる。中空糸の外径は200-630μm、膜厚は8-150μmとなる。透析面積は123-2200cm2, ECS 1.4-12mlである。このシステムを用いて尿路上皮に対して、経時的に細胞数の算定および位相差顕微鏡での形態観察を行った。その増殖能、活性および形態学的特徴を評価し、最適な培養期間および培養の条件等を検討した。流れ刺激による上皮細胞の空間的配列作成:環流する培養液にさらすことでシェアーストレス下での培養を施行した。これにより培養した上皮細胞は流れに沿った矩形の形態を呈した。ストレスファイバーに代表される細胞骨格とfocal adhesion plaqueを持ち、また互いにtight junctionが形成されることを、電子顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡を用いて3次元的に免疫組織学的確認をおこなった。さらに、ECSに平滑筋細胞を共培養し機能的な尿路組織モデルを作成した。電気刺激およびサイトカインによる細胞分化誘導:培養液に一定方向の周期的に強度が変調する電場を負荷することで、平滑筋組織の空間的配置に方向性が持たされ電気的結合が強化された。さらに平滑筋細胞層が方向性と強弱をもった統一性ある運動をした。適切なサイトカイン刺激を加えることでKit陽性間質細胞をこのシステム内に誘導し、平滑筋組織に自動能がもたらされた。このことにより組織全体としての効率的な尿移送(いわゆる蠕動運動)が期待された。ホローファイバー(中空糸)を用いた尿路上皮細胞の培養し、観察を行った結果その増殖能、活性および形態学的特徴を評価することができ、最適な培養期間および培養の条件等を検討した。
非接触ナノギア

ビスマス系高温超伝導体Bi2Sr2CaCu2O8単結晶を用いて、円環形状の外側にギアの様に20枚の非対称の刃をもつジョセフソン接合(接合列数30)を試作した。非対称の刃がもたらす効果により、接合を貫く磁束量子の円環面内での回転運動に強い異方性が観測された。磁束量子の高速運動性に起因して、12GHzでの整流現象を確認し、高速非接触ギヤとしての基本特性を確認した。この接合のプラズマ周波数が数百GHzであり、その周波数までの磁束量子の高周波運動が実現していることも同時に明らかにしており、この整流効果が少なくとも数百GHzまで適用可能であることが期待される。さらに、この現象の普遍性を確認すべく、電子ドープ系高温超伝導体Pr0.9LaCe0.1CuO4(PLCCO)薄膜を作成して、高速非接触ギヤとしての基本特性を評価した。(1)我々は電子ドープPr_<0.9>LaCe_<0.1>CuO_4(PLCCO)薄膜の成長に成功し、この薄膜のc軸方向の磁気抵抗とホール効果の測定を行なった。この測定により、磁束格子や単量子磁束の変化に起因する位相変調といったパンケーキ磁束の性質について検討した。固有ジョセフソン接合については、超伝導PLCCO薄膜を用いることによって作製した。この測定ではc軸方向の性質を解明するために、電流-電圧特性を異なる温度、磁場の下で測定し検討を行なった。また、固有ジョセフソン接合中でのPLCCO薄膜のポテンシャルについても検討を行った。(2)Bi_2Sr_2CaCu_2O_8(BSCCO)単結晶の三端子構造をdouble-side法により作製した。必要不可欠なトップとボトムの2つの電極に加え、厚さ100nmの電極がアレイの中央部に作製されている。この電極は固有ジョセフソン接合の内部に容易に到達し、従来のデバイス物理に関する理解を更に可能とするものである。そして、この三端子構造をもつBSCCOのホール抵抗の温度依存性と磁場依存性について慎重に測定を行なった。その結果、BSCCOにおけるジョセフソン磁束の動きの規則性は、c軸以外のホール効果によるものであると結論付けられた。これが、ジョセフソン磁束の制御と非接触ナノギア実現化に関する見解の基礎である。ビスマス系高温超伝導体を用いた固有ジョセブソン接合(接合数30)により、ジョセフソン磁束量子フロー現象へのラチェット効果を実証した。磁束量子は、大きな接合電流により、素子を超伝導遷移温度付近に加熱下債に自己磁場効果で導入されるものを利用した。ラチェットはリング状の接合に20個の非対称の歯車状の歯をつけたものである。磁束量子と歯の端面とが平行になると大きな抵抗を生じるが、適当な角度がある場合は磁束量子とエッジの不一致でエッジ効果は小さい。時計回りと反時計回りとで、歯の端面と磁束量子の方向(リングの円周方向)との角度が非対称になるように素子を設計した。整流効果は、12GHz交流電流入力に対し、磁束フロー電圧の差として100μVに達した。接合間の結合効果を理解するために、2次元結合サイン・ゴードン方程式によるシミュレーションを実施した。さらに、低温レーザー顕微鏡により、接合の観察を行ったところ、ラチェット効果が発現する磁束フロー状態では、磁束が歯の付近に滞在するのに対し、準粒子電圧状態では高速で運動して歯の効果が現れないことが明らかになった。以上、直接観察によっても、実際に整流効果が磁束の運動状態と一致していることを証明した。シミュレーション結果は、位相速度が、電磁波の媒質中速度に到達したことを示唆している。本研究課題提案「非接触ギヤ」は有望な研究テーマであるので、今後も引き続き展開していきたい。
コミュニケーション中心の教材がドイツ語学習者の動機づけに与える影響に関する研究

日本の英語教育が「言語を用いて何ができるか」という行動中心主義に向う中で,コミュニカティブな教材でドイツ語を学ぶ大学生の教材評価や動機づけ,学習環境に対する認知を探った。質問紙調査の結果,教材は肯定的に受け入れられているが,学習の進行とともに文法訳読法を好む傾向を示した。聴き取り調査の結果,高校の英語教育が学習観の形成に深く関わっていた。しかし,動機づけにとって重要である自己決定理論の基本的心理的欲求を充足する学習環境によって,学習観が変化することが確認された。学習環境には各教師のビリーフが大きく影響し,同じ教材でも授業の作業形態や作業時間の推移に多くの差異が生ずることが明らかになった。本研究は、日本のドイツ語教育においても使用が増えているコミュニカティブ・アプローチに基づく教材と、学習者の動機づけと学習観、および教師の授業観との関連性をテーマとしている。平成26年度は、平成27年度の本調査に向けてのパイロット調査の年と位置づけ、学習者調査については、心理学の包括的な理論で、これまでの調査研究(平成22年、24年、25年)でドイツ語学習にも適用可能であることが検証された「自己決定理論」に基づく項目を主内容とする質問紙調査を、ドイツ語学習者211名を対象に実施した。第1回目調査(7月)の分析結果を踏まえて、第2回目調査(平成27年1月)では、改善した質問紙で調査を行った。加えて、17名の学習者に、教科書の使用についてインタヴュー調査(平成27年1月2月)を実施した。教師対象の調査については、学習者対象の質問項目および外国語教師に関する先行研究で使用されている項目を土台として作成した質問紙を使用し、60名のドイツ語教員の協力を得えて、パイロット調査(7月)を実施した。また、連携研究者森田昌美が、関東、関西のドイツ語教員合計4名の授業参観、授業参観対象教員4名を含む6名に対してインタヴュー調査を実施した。同時に、日本におけるドイツ語教材の発展傾向に関する分析、加えて、コミュニカティブな授業において重要な役割を果たす授業の作業形態について、連携研究者とともにアクションリサーチを行い、口頭および論文として発表した。平成26年度はパイロット調査の年と位置づけ、ドイツ語学習者211名を対象に質問紙調査と17人の学習者にインタビュー調査を実施した。教師対象の調査については、60人のドイツ語教員の協力によってパイロット調査を行った。また、連携研究者森田昌美が、ドイツ語教員4人の授業参観、授業参観対象教員4人を含む6人に対してインタビュー調査を実施した。平成27年度の第一回目調査(2015年6月7月)では、43人の教師と1535人の学習者から、第二回目調査(2015年12月2016年1月)では、42人の教師と1367人の学習者から回答を得た。加えて、学習者21人にインタビュー調査を行った。第二回目の調査のデータ入力も3月末に完了している。また、連携研究者森田昌美が、関東、関西、北海道のドイツ語教員合計8名を対象に授業参観ならびにインタビュー調査を実施し、平成26年度の予備調査で行ったインタビューの文字起こし原稿を、調査対象とした4名の教師に送り、内容についてのチェックを依頼した。調査の結果は、平成27年10月にドイツのLudwigsburgで行われたDGFF (Deutsche Gesellschaft fuer Fremdsprachenforschung)でポスター発表をするなど、随時公表している。平成27年度も申請時の計画に従って調査を実施した。平成26年度は、平成27年度の本調査に向けての「パイロット調査の年」と位置づけ、質問紙の改善を目的として、学習者211人を対象として質問紙調査を実施し、17人の学習者を対象としたインタビュー調査によって、平成27年度の本調査における基礎データとした。教師対象の調査については、60人のドイツ語教師からパイロット調査への協力を得て、本調査に向けて質問紙の改善を行った。また、連携研究者森田昌美が、関東、関西の4人の教師の授業参観とインタビューを行い、加えて平成27年度の授業参観に先立ち、さらに2人の教師にインタビュー調査をした。平成27年度の「本調査の年」では、調査対象としている4種類の教科書を使用する教師に対して調査への協力を依頼し、2015年5月6月に実施した第一回調査には、43人の教師とその1535人の学習者から回答を得た。さらに、2015年12月2016年1月の第二回調査には、42人の教師とその1367人の学習者が質問紙調査に協力した。第二回調査のデータ入力も2016年3月末に完了している。また、2016年1月には、21人の学習者にインタビュー調査を行った。加えて、連携研究者森田昌美が、関東、関西、北海道のドイツ語教員合計8名を対象に授業参観ならびにインタビュー調査を実施した。平成26年度の予備調査で行った、4つのインタビューの文字起こし原稿を、調査対象とした4人の教師に送り、内容についてのチェックを依頼し、そのうち1人の教師については、フォローアップ・インタヴューを行った。調査の結果は、分析が完了しているものについては、随時、国内外の学会等(DGFF、JALT:全国語学教育学会、語学教育

エキスポ2016等)で発表している。以上のように、調査はおおむね順調に進展していると判断できる。本研究は、コミュニカティブ・アプローチに基づく教材と、学習者の動機づけと学習環境に対する認知、および教師の授業観をテーマとしている。平成27年度は平成26年度に実施したパイロット調査に基づき本調査を実施した。2015年5月6月の第一回調査には、調査対象としている教科書を使用する教師43人とその学習者1535人が質問紙調査に協力し、2015年12月2016年1月の第二回調査には、42人の教師とその1367人の学習者から回答を得た。また、2016年1月に21人の学習者に聴き取り調査を行った。教師研究については、連携研究者森田昌美が、ドイツ語教員合計8名を対象に授業参観ならびに聴き取り調査を実施した。平成28年度は、主に第一回目と第二回目の双方の調査に参加した1191人の学習者を対象に、コミュニカティブな教科書に対する評価の変化、学習観の変化、動機づけの変化を分析した。また、学習者及び教師の聴き取り調査の質的な分析を始めた。その結果は、2016年10月に日本独文学会秋季研究発表会で実施したシンポジウム「日本の大学におけるコミュニカティブなドイツ語の教科書ー教師・学習者・使用の実践から考える」を企画し、連携研究者の森田昌美とともに発表した。加えて、2017年3月に「言語教育エキスポ2017」で発表している。論文としては、調査対象としている教科書の一つ"Start frei!(Neu)"に関する質問紙調査の量的な分析結果を、ドイツの学術誌"Informationen Deutsch als Fremdsprache"に2016年10月に発表し、学習者の聴き取り調査の分析結果の一部は紀要『言語と文化』に2017年3月に発表した。また、教師研究については、連携研究者の森田昌美が聴き取り調査の分析結果を、2017年3月に『神戸学院大学共通教育研究紀要』に論文として発表した。平成28年度は、平成26年度のパイロット調査と平成27年度に実施した本調査に基づき、分析を行った。質問紙調査については、第一回目調査の詳細な分析と、主に第一回目と第二回目の双方の調査に参加した1191人の学習者を対象に、コミュニカティブな教科書に対する評価の変化、学習観の変化、動機づけの変化を分析した。その結果は、2016年10月に、日本独文学会秋季研究発表会でシンポジウム「日本の大学におけるコミュニカティブなドイツ語の教科書ー教師・学習者・使用の実践から考える」を企画し、連携研究者の森田昌美とともに発表した。加えて、2017年3月に「言語教育エキスポ2017」でも発表している。