hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自閉症スペクトラム障害をもつ青年および児童に対する日常生活スキル支援の研究

本研究では、小説などの物語を用いて自閉スペクトラム症(ASD)をもつ成人および児童における日常生活スキルプログラムを開発することを目的とした。紙面上で、AQ、対人応答性尺度(SRS-2)、現代文の評論文と小説文に解答した。PC上で、言語を用いた心の理論課題(White et al., 2011)、図形を用いた心の理論課題(Castelli et al., 2000)に回答をした。その結果、プログラムの実施前後でパフォーマンスを比較した結果、図形の動きに対して心的状態を帰属する傾向が高くなることがわかった。言語を用いたトレーニング効果が非言語性の心の理論課題に転移し、成績の向上が認められた。本研究では、実験参加者の意思決定において展開が変化する物語を用いて、自閉スペクトラム症(ASD)をもつ成人および児童における日常生活スキルプログラムを開発し、心理学的、脳科学的な評価を行う。従来の支援プログラムは、心の理論や感情理解など、特定の領域のみを対象とした局所的なプログラムであったといえる。今回提案するプログラムは、日常会話や就職活動といった状況を物語によって仮想体験させる、日常生活スキル向上のための包括的なプログラムである。成人に対しては複雑な日常場面に対応する能力を育成し、自身の能力、適性と合致した就労の機会を得ることを支援することが目的である。児童に対しては、学校生活の適応度を向上させ、快適な学習環境の享受を支援することが目的である。今年度は、本課題を遂行する上で不可欠な対人応答性尺度(SRS-2)を翻訳し、プログラムを検討する上で、アメリカの研究室で介入研究についてディスカッションを行った。ASDの基礎メカニズムを検討する複数の研究成果を発表した。小説の読解力には、記憶力、想像力、裏の意味を探る力が必要であり(田村, 1986)、小説読解の方略を学習することで、他者の意図理解や心情理解の能力が向上する可能性がある。本研究では、自閉スペクトラム症(ASD)の傾向の高い大学生とASDの傾向の低い大学生を対象として、小説を用いた短期間集中の介入を行うことで、心の理論課題と日常生活スキルの向上を目的としたトレーニング法を開発する。社会的な意義として、第一に、心の理論や心情理解といった社会生活を送る上で重要な能力を、小説の読解を用いて改善をさせることを試みる点に意義がある。小説の理解が、言語的および非言語的な心の理論の改善にいかに作用するかを明らかにする研究は、基礎研究として価値の高いものである。第二に、小説理解方略のメカニズムを解明することができれば、物語を用いたソーシャルスキル支援のトレーニングを考案することができる。第三に、応用の方向として、ASD者、定型発達者の道徳性の理解、特別支援教育に重要な知見を提供できる。さらに、新たな国語教育方法を提案できる可能性も考えられる。以上のように、本研究課題で得られた成果は教育実践、読解プログラムやソーシャルスキルトレーニングの開発に広く応用可能であり、社会的意義は大きいと考えられる。現在プログラムの全体像が完成し、予備調査、本調査へと進む予定である。プログラムを作成するに当たり、自閉スペクトラム症の児童、成人を対象とした基礎的な研究を行い、国際学術雑誌2本を出版し、関連する著書も3冊出版した。当初の予定よりもプログラムの作成は時間がかかっているが、国内外の共同研究者とのディスカッションにより、現在実施されている自閉症支援プログラムの優れた点を取り入れ、問題点を改善したプログラムの開発が可能になった。さらに、自閉スペクトラム症の児童、成人を対象とした基礎的な研究を行ってきたことで、最新の科学的根拠を踏まえたプログラムの完成が近づいている。研究機関における倫理審査も通過したので、予備調査、本調査が実施できる状況にあることから、おおむね順調に進展していると考えられる。本研究では、小説などの物語を用いて自閉スペクトラム症(ASD)をもつ成人および児童における日常生活スキルプログラムを開発することである。今回提案するプログラムは、小説や評論文の読解方略の教育を通じて行う日常生活スキル向上のための包括的なプログラムである。本研究では、ASD傾向の高い大学生とASD傾向の低い大学生を対象として、小説を用いた短期間集中の介入を行うことで、他者理解能力の向上を目的としたトレーニング法を開発することが目的であった。自閉症スペクトラム質問紙(AQ)によって、実験参加者の「社会的スキル」、「注意の切り替え」、「細部への注意」、「コミュニケーション」、「想像力」を評価した。紙面上で、AQ、対人応答性尺度第2版(SRS-2)、現代文の評論文と小説文に解答した。PC上で、言語を用いた心の理論課題(Strange story課題, White et al., 2011)、図形を用いた心の理論課題(Castelli et al., 2000)に回答をした。つまり、言語を用いたトレーニングによって、非言語性の心の理論課題に教育効果が転移し、成績の向上が認められた。今後は、この成果を国際学会で発表し論文として発表する予定である。

本研究では、小説などの物語を用いて自閉スペクトラム症(ASD)をもつ成人および児童における日常生活スキルプログラムを開発することを目的とした。紙面上で、AQ、対人応答性尺度(SRS-2)、現代文の評論文と小説文に解答した。PC上で、言語を用いた心の理論課題(White et al., 2011)、図形を用いた心の理論課題(Castelli et al., 2000)に回答をした。その結果、プログラムの実施前後でパフォーマンスを比較した結果、図形の動きに対して心的状態を帰属する傾向が高くなることがわかった。言語を用いたトレーニング効果が非言語性の心の理論課題に転移し、成績の向上が認められた。今年度は、本課題を遂行する上で不可欠な対人応答性尺度(SRS-2)を翻訳し、プログラムを検討する上で、アメリカの研究室で介入研究についてディスカッションを行った。プログラムの予備調査の準備が整いつつあることから、おおむね順調に進展していると考える。予備調査、本調査を進める。予測を支持する結果が得られたら、論文として発表する。平行して、「日常生活スキル支援プログラム」国際版の開発に取り掛かる。予測を支持しない結果が得られない場合、たとえば、プログラムの有効性が実証されない場合は、プログラムの修正版を開発し、一般大学生で有効性を確認した後で、自閉スペクトラム症の方々に対して実施を行う。認知心理学、教育心理学、特別支援教育今後は、プログラムの予備調査を行い、成果を検討することで、本調査に移行する。本年度は、日常生活スキル向上プログラムの開発を主に行っていたため、使用予定であった人件費・謝金を使用しなかった。予備調査を実施する際の謝金を計上していたが、予備調査の前段階の調査に時間をかけたため、次年度使用額が生じた。次年度に、現在い開発を進めている日常生活スキル向上プログラムの評価を行う際に、研究保持者に対する人件費と実験参加者に対する謝金を支払うことによって、使用する予定である。今年度に予備調査を実施することで、使用する計画を立てている。
ヒト自家癌拒絶の免疫学的分子機構

癌は遺伝子の病気であり、遺伝子変異に伴い細胞増殖や生存に有利な形質を獲得するとともに腫瘍抗原を発現するに到る。本研究は人癌とくにヒト固型癌の自家T細胞による免疫学的癌抗原認識、拒絶の分子機構を明らかにすることを目的とする。本年度の成果を要約する。1)日本人に多い胃癌・食堂癌の腫瘍内浸潤リンパ球からIL-2にて、自家癌特異的キラーT細胞株およびヘルパーT細胞株を樹立した。抗HLA抗体による阻害活性から、癌抗原ペプチドの提示分子が、自己MHC分子であるHLA-A31,HLA-12601であることが証明された。さらに、酸処理によるHLA分子結合ペプチド画分の精製に成功した。2)自家癌反応性キラーT細胞株のT細胞レセプターusageを検討し、TCRα,TCRβ鎖cDNAクローンを単離し、一次構造を決定した。3)癌細胞表面に多量に発現する癌遺伝子産物(c-erbB2)や癌化に伴い発現する糖鎖抗原に対し、宿主抗癌免疫活性を誘導する方法を開発した。以上により、人癌の免疫遺伝子治療に向けた癌抗原ペプチドの同定法や癌特異的免疫能の移入についての知見の集積がなされ、今後の展開の基礎が確立された。
EGFR核内移行阻害によるDNA損傷修復抑制を標的とした新たな集学的癌治療の確立

DNA二本鎖損傷は細胞にとって最も脅威となるDNA損傷であり、放射線や抗癌剤が抗腫瘍効果を示す要因の一つと考えられており、非相同末端結合経路においてDNA-PKcsの活性化が重要な役割を担っている。DNA二本鎖損傷がおこると、がん細胞膜に発現するEGFRは、トポイソメラーゼ阻害薬によって、核内移行が誘導されたがシスプラチンでは誘導されなかった。EGFRの核内移行はDNA-Pkcsのリン酸化を規定している可能性があり、野生型EGFRを持った肺腺癌細胞において、DNA-PKcs阻害剤と二本鎖損傷を起こすトポイソメラーゼ阻害薬を併用することで、抗腫瘍効果を有意差をもって上げることが示された。1各種抗がん剤による肺癌細胞株におけるDNA損傷誘導の検討野生型EGFR発現細胞株(A549)と変異型EGFR発現細胞株(exon19欠失型変異;PC9,HCC827とexon21変異型;H1975)、ヒト繊維芽細胞の一つである1BR3にそれぞれ野生型、変異型EGFR(欠失型・変異型)を強発現させて、EGFRタイプの違う細胞に対する白金製剤とトポイソメラーゼ阻害薬の50%阻害濃度の違いを検討し、トポイソメラーゼ阻害薬では変異型に有効である傾向があったが、白金製剤では明らかな違いを認めていない。DNA損傷修復過程については、各種細胞においてDNA損傷部位に集積する53BP1とリン酸化H2AXの個数によって検討しているが、トポイソメラーゼ阻害剤使用後のDNA損傷修復はEGFR変異型では損傷が進み、EGFR野生型では損傷が修復される傾向にあるのを確認している。トポイソメラーゼ阻害薬はEGFR変異型細胞において有用である可能性がある。2各種抗癌剤によるDNA損傷修道に対してEGFR核内移行の有無の検討EGFR野生型がん細胞(A549)とEGFR変異型がん細胞(PC9)に対する薬剤使用後の核内蛋白抽出を継時的に行いEGFR発現をウェスタンブロッティング法で検討している。残念ながら各内への移行は確認されていない.3EGFRモノクローナル抗体によるEGFR核内阻害とDNA損傷修復に与える影響EGFRモノクローナル抗体の腫瘍増殖阻害効果はシスプラチンとの併用において相加効果にとどまった。今後他の薬剤との相加相乗効果を確認していく予定である。非小細胞肺癌細胞細胞株において、EGFR変異のステータスはEGFRチロシンキナーゼ阻害薬の効果予測に重要であるが、研究者らはEGFR変異を持った非小細胞肺癌細胞株は野生型EGFRをもった非小細胞肺癌細胞株と比べて放射線感受性が高く、DNA損傷修復を誘導しやすいトポイソメラーゼ阻害薬にも高い感受性を示した。DNA-PKcs阻害薬であるNU7441は、野生型EGFRを持った非小細胞肺癌細胞株においてはトポイソメラーゼ阻害薬と相乗効果を示したが、EGFR変異を持った非小細胞肺癌細胞株においてはむしろ拮抗的に働いていた。DNA損傷修復は野生型EGFRを持った非小細胞肺癌においては治療抵抗性の要因となっている可能性があり、治療標的となりうる可能性がありこれらの効果予測因子としてのEGFR変異ステータスが重要であることが示唆された。非小細胞肺癌に対してDNA損傷マーカーである53BP1の導入を試みたが、十分な発現がえられなかったためDNA損傷修復の評価は免疫染色に加えて、もともと予定していなかったコメットアッセイによる評価が必要となった。非小細胞肺癌は本邦で死亡率上位を占め、未だ克服できない疾患の一つである。進展型の非小細胞肺癌患者でEGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子を持たない肺がん患者に対しては、殺細胞性抗癌剤が治療の中心にあるが、その効果は限定的であり約半分は治療効果が得られないのが現状である。今回我々は、がん細胞が殺細胞性抗癌剤に耐性を示す機序の一つであるDNA損傷修復に着目し、がん細胞のDNA損傷の腫瘍蛋白の一つであるDNA-PKcsのリン酸化を阻害することで、非小細胞肺癌細胞に対するトポイソメラーゼ阻害剤の抗腫瘍効果を増強させるが微小管重合阻害剤の抗腫瘍効果ことを発見した。その機序として非小細胞肺癌細胞(A549)において微小管重合阻害薬はDNA-PKcsのリン酸化は誘導しなかったが、トポイソメラーゼ阻害剤はDNA-PKcsのリン酸化を誘導し、DNA-PKcs阻害剤であるNU7441はそのリン酸化を阻害しアポトーシスを誘導し、DNA二本鎖損傷も有意差をもって増加させることを証明した。現在、本邦において非小細胞肺癌に使用できる抗癌剤は複数あるが、中でもトポイソメラーゼ阻害剤とDNA-PKcs阻害剤の併用は期待できる治療選択肢となり得ることが示唆された。抗がん剤による二本鎖損傷とEGFR核内移行については、野生型EGFRを持った非小細胞肺癌(A549)はシスプラチンとトポイソメラーゼ阻害薬によって核内へ移行することが免疫染色にて示されたが、変異型EGFRを持った非小細胞肺癌細胞(PC9)では、EGFRは核内に移行しなかった。我々は、放射線照射によってWT-EGFRは核内に移行しDNA-PKcsと結合することでDNA損傷修復を惹起することをかつて示したが、DNA損傷を引き起こす抗癌剤によってもEGFRの核内移行を誘導する事、変異型EGFR変異を持った肺癌細胞ではそれが引き起こされない事から、殺細胞性の抗癌剤の治療抵抗性においてEGFR核内移行とDNA-PKcsは新たな治療ターゲットになり得ることが示された。

DNA二本鎖損傷は細胞にとって最も脅威となるDNA損傷であり、放射線や抗癌剤が抗腫瘍効果を示す要因の一つと考えられており、非相同末端結合経路においてDNA-PKcsの活性化が重要な役割を担っている。DNA二本鎖損傷がおこると、がん細胞膜に発現するEGFRは、トポイソメラーゼ阻害薬によって、核内移行が誘導されたがシスプラチンでは誘導されなかった。EGFRの核内移行はDNA-Pkcsのリン酸化を規定している可能性があり、野生型EGFRを持った肺腺癌細胞において、DNA-PKcs阻害剤と二本鎖損傷を起こすトポイソメラーゼ阻害薬を併用することで、抗腫瘍効果を有意差をもって上げることが示された。当初目的であった各種EGFRを持った非小細胞肺癌細胞株にDNA損傷マーカーである53BP1にGFPを結合させたプラスミドを導入し、生細胞でDNA損傷修復過程の違いを確認しようとした試みは細胞周期S期のマーカーであるPCNAの導入はできたが、53BP1の導入には成功していない。これに多くの時間を費やしたことが全体的に遅れてしまった原因の一つであると考えられる。導入細胞を様々な細胞で試しつつ不可能な場合は従来通り継時的な固定検体でのDNA損傷修復過程測定アッセイを行いデータの集積に努める。DNA核内移行も蛋白抽出だけでなく、共焦点顕微鏡を用いた蛍光染色法による評価を行っているところである。マウス皮下におけるxenograftは野生型EGFR細胞と変異型EGFR細胞それぞれにおいて作製に成功しており、DNA損傷修復における主要蛋白発現を免疫染色で確認している。今後抗がん剤投与においてこれらのリン酸化にいかに影響を与えるか、EGFRの核内への移行が組織でも確認されるかを検討する予定である。EGFR変異ステータスはEGFRチロシンキナーゼ阻害薬だけではなく殺細胞性の抗癌剤の感受性も規定する重要な要因であること、またそれはDNA損傷を誘導しやすい抗がん剤において顕著であることがわかった。現在、非小細胞肺癌株においてDNA-PKcs阻害薬と抗がん剤の併用によって細胞周期の変化とアポトーシス誘導の差異について検討している。EGFR変異と抗がん剤感受性の違いをDNA損傷修復の観点から検討し、そのメカニズムについて検討を進める。肺癌DNA損傷野生型EGFR発現がん細胞と変異型EGFR発現がん細胞に加えて、ヒト繊維芽細胞に野生型・変異型それぞれを導入した細胞は、その良好で安定した発現を確認しておりこれを用いて抗がん剤投与後のDNA損傷修復過程の違いを検討する。細胞株とEGFRトランスフェクション細胞で同様にEGFR変異がある細胞で、DNA損傷修復を起こす薬剤の抗腫瘍効果が強いことことを証明する。マウスモデルでは、単に抗腫瘍効果が違うだけでなくDNA損傷修復蛋白の発現やリン酸化の程度によって抗腫瘍効果が予測できるのではないかという仮説を証明する。トランスフェクション細胞とマウスxenograftモデルにおけるDNA損傷修復蛋白の評価方法は定まってきたので、今後はその実験結果を収集する段階である。細胞株と動物実験で整合性が得られる実験結果が出れば、学会発表や論文としてまとめる方針である。当初計画予定より研究が進行しなかったため抗体やそのほかの薬品・消耗品が研究室内で共用できたため、細胞実験において必要な経費がかなり節約できた。マウスの実験が準備段階までしか進まず、その費用が持ち越しとなったことが大きな原因と考えられる。
血管内ステントの内皮化促進のためのMuse細胞による再生治療

血管疾患では冠動脈病変や末梢動脈疾患,大動脈瘤に対して血管内ステント治療が行われるが,血栓塞栓症やステント内再狭窄などその治療効果においては改善の余地が残されている.使用されるステントの種類はそれぞれだが,共通する治療戦略的課題は“標的病変の良好な組織修復"である.本研究においてはステント治療とMuse細胞(Multilineage-differentiating stress enduring cells)を組み合わせることで,ステント内腔の速やかな内皮化を実現し,その組織修復効果と抗炎症作用から慢性的な血管壁損傷に起因する血栓症やステント再狭窄などの合併症を改善することを目的とした.血管疾患では冠動脈病変や末梢動脈疾患,大動脈瘤に対して血管内ステント治療が行われるが,血栓塞栓症やステント内再狭窄などその治療効果においては改善の余地が残されている.使用されるステントの種類はそれぞれだが,共通する治療戦略的課題は“標的病変の良好な組織修復"である.本研究においてはステント治療とMuse細胞(Multilineage-differentiating stress enduring cells)を組み合わせることで,ステント内腔の速やかな内皮化を実現し,その組織修復効果と抗炎症作用から慢性的な血管壁損傷に起因する血栓症やステント再狭窄などの合併症を改善することを目的とした.
血友病患者におけるAIDSレトロウィルス抗原の検出とその病態の解明

AIDSの原因ウィルスであるHIV-1感染者は原因ウィルスがRNAウィルスである為に終生感染者であり、また感染原となりうる。故に感染者及びその病態の把握する目的でウエスターンブロット法で血友病患者を中心に抗HIV-1抗体の検索を行い、わが国の血友病患者の半数以上が抗HIV-1抗体陽性で、感染者である事を明らかにした。更に感染個体の感染細胞を同定する目的でHIV-1の構成成分に特異的に反応するモノクロナル抗体、VAK3、4、5を作製した。3種のモノクロナル抗体の認識する蛋白はHIV-1の主なgag蛋白(p24)であった。競合試験で3種の抗体の認識するエピトープは共通である事が明らかになった。VAK4抗体を中心に検索すると、VAK4抗体は検索した全てのHIV-1、HIV-2、SIVに反応し、HTLVー1、ー2感染細胞とは反応せずHIV及びその類縁ウィルスに特異的な保存領域を認識している事が明らかになった。変異の激しいと言われている種々のHIV-1間で共通エピトープが明らかになれば、そのエピトープを用いて特異性の高い抗HIV-1抗体或いはHIV-1抗原のアッセイキットを開発できる。VAK4抗体の認識エピトープを確認する為にHIV-1-IIIB遺伝子より切り出したp24全てを含むプラスミッド(pG24)、また121ー309のアミノ酸残基を含むプラスミッド(pG23)を大腸菌に発現させ、VAK4抗体に対する反応性をW-B法で確認した。するとVAK4抗体はpG24を組み込んだ大腸菌溶解液には反応する物のpG23を組み込んだそれには反応しなかった。これらよりVAK4抗体の認識エピトープはC端の100個のアミノ酸である事が示唆された。現在更にエピトープの解析を行っている。これらの保存エピトープが明らかになれば抗原測定法の開発に多大な寄与をすると思われる。後天性免疫不全症候群(AIDS)はHuman immunodeficiency virus(HIV)により生ずるヒトレトロウイルス感染症である。わが国においてHIVに感染している可能性が最も高いグループは、血友病患者である。HIV感染の有無は、血清中の抗体の局無によりしることができる。抗体の検索法としては螢光抗体法,酵素抗体法などがスクリーニング法として用いられているが、研究者は感度と特異性にすぐれている。ウエスターンブロッティング法を用いた。まずわが国の血友病患者血清336例の血清を上記の方法で検索し半数以上の血友病患者が既にHIVに感染していることを明らかにした。一方ヒト癌レトロウイルス第1号であり、成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスであるHuman Tcell leukemia virus typeI(HTLV-I)感染細胞株は、試験管内でHIVを感染させると効率よく死滅する。故にATLの多発地域である九州地区の血友病患者と、多発地域でない東京地区の血友病患者における抗HIV抗体の拡がりを比較検討し、HTLV-I感染個体が、HIVに感染しやすいかどうかを検索した。九州地区の血友病患者のHIV感染率は64.5%,東京地区は57.6%で統計学的に差が認められなかった。またHTLV-IとHIVの両方に感染している個体においても、特に強い免疫不全症候を呈していることがなく、試験管内の現象は感染個体に反映していないことを示した。一方感染の有無は現在では抗体を検索することにとどまっているが、筆者らはHIVに対して特異的に反応するモノクロナル抗体を作製した。

このモノクロナル抗体は様々な種類のHIVウイルスに反応するので、HIV感染細胞の同定が可能であり、さらにHIVウイルスの性状の研究およびHIV感染阻止薬物をスクリーニングすることにも応用できる。わが国の154名の血友病患者を種々の観点から検索した.後天性免疫不全症候群(AIDS)の原因ウイルス(Human Immurodeficiency Virus)(HI.V)に対する抗体を有している患者,即ちHIVに感染している血友病患者は61%であった.感染している患者と感染していない患者の免疫学的パラメーターを比較し種々の点を明らかにした.第一に感染者では非感染者に較べ明らかにT41T8比の低下を認めた.第二に抗体陽性者の血清中の免疫グロブリン量は非陽性者のそれに較べて有意に高かった.これらの事実は血友病患者に於ける抗体の存在は受動免疫では無く, HIVの持続感染である事を強く示唆していた.第三にHTLV-1流行地域である九州地区とHTLV-1非流行地域である東京地区の血友病患者の抗HTLV-1保有率を比較すると両者に差は認められず, HTLV-1感染がHIVの感染を助長する可能性は否定された.またHTLV-1とHIVの混合感染が認められた症例の免疫能はHIV単純感染者に比較して悪化が認められず,混合感染者は少くとも観察時点ではAIDSになり安いとの傾向は認められなかった.更に血友病患者にこれ以上の感染が生じる事を防ぐ意味で現在使用されている加熱処理凝固因子製剤のHIV不活化処件を観察した. HIVは液状では56°C, 30分で容易に不活化されるが,凍結乾燥状態では65°C2時間でも感染性を保ち,不活化には長時間の加熱を要する事が示された.これらの抗HIV抗体の検索は正確を期する為に全てウエスターン法で行ったが,本法は時間及び労力がかかる.これらの難点を解決する為に遺伝子工学的手法により得られた抗原を用いた酵素抗体法により抗体検索を行い,ウエスターン法との比較評価を行い,この方法も感度及び特異性に優れている事実を示した.AIDSの原因ウィルスであるHIV-1感染者は原因ウィルスがRNAウィルスである為に終生感染者であり、また感染源となりうる。感染者の病態を把握する上で感染細胞の同定及びHIV-1抗原の検出が最大の課題である。故にHIV-1の構成成分に特異的に反応するモノクロナル抗体(VAK4)を作製した。VAK4抗体は検索した全てのHIV-1、HIV-2、SIVに反応し、HTLV-1、-2感染細胞とは反応せずHIV及びその類縁ウィルスに特異的な保存領域を認識している事が明らかになった。またVAK4はHIVの主なga蛋白(P24)を認識していた。変異の激しいと言われている種々のHIV-1間で共通エピトープが明らかになれば、そのエピトープを用いて特異性の高い抗HIV抗体或いはHIV抗原のアッセイキットを開発できる。VAK4の認識エピトープを確認する為にはP24の全部とP15の一部を含む遺伝子を含むアミノ酸残基121-436をHIV-IIIB遺伝子より切り出し1acプロモーターの存在下でPUC8ベクターに組み込みそのプラスミッド(PG24)を大腸菌に発現させた。
イネのSINE、p-SINE1のsiRNAによる発現抑制機構の解明

イネのSINE,p-SINE1,の発現抑制機構を明らかにするため、イネの5つのDCL遺伝子(DCL1-DCL5)のそれぞれの発現を抑えたイネ培養細胞系統から低分子量RNAを精製して、p-SINE1 siRNAをノーザン解析で検出した。その結果、すべての系統でsiRNA量が野生型より減少していたが、特にDCL3とDCL5の発現抑制系統においてsiRNA量が大きく減少していた。この結果はp-SINE1 siRNAの生成に複数のDCLタンパク質、特にDCL3とDCL5、が関与していることを強く示唆する。前項と同じ培養細胞系統から全RNAを抽出し、p-SINE1転写産物をノーザン解析で検出した。その結果、DCL3とDCL5の発現抑制系統において顕著にp-SINE1転写産物量が増加することが確認された。これらの結果はp-SINE1の発現抑制にsiRNAが関与していることを強く示唆する。また、これらのDCL発現抑制系統におけるp-SINE1配列のメチル化を調べた。その結果、p-SINE1転写産物量の増加とp-SINE1配列のメチル化の減少との間には相関が認められなかった。この結果は、p-SINE1の発現抑制にDNAメチル化以外の機構が関与していることを示唆する。一方、イネゲノムから、p-SINE1と異なる3種類の新規のSINE、OsSN1-OsSN3を同定した。これらはp-SINE1と異なり3'端にpoly(A)配列を持っており、p-SINE1との配列の相同性は全くなかった。しかしそれらはp-SINE1同様、染色体の遺伝子に富む領域に多く存在しており、特にOsSN3はその20%以上のメンバーが遺伝子内のイントロンに存在していることがわかった。これは、p-SINE1同様、それらSINEから生成するsiRNAが近傍に存在する遺伝子の発現に影響を与える可能性を示唆している。イネの5つのDCL遺伝子(DCL1DCL5)のそれぞれの発現を抑えたイネ培養細胞系統から低分子量RNAを精製して、p-SINE1 siRNAをノーザン解析で検出した。その結果、すべての系統でsiRNA量が野生型より減少していたが、特にシロイヌナズナDCL3の2つのオルソログであるDCL3とDCL5のそれぞれの発現抑制系統においてsiRNA量が大きく減少することが確認された。その結果、前項の解析で特にp-SINE1 siRNA量が減少したDCL3とDCL5の発現抑制系統において顕著にp-SINE1転写産物量が増加することが確認された。この結果はp-SINE1の発現抑制にsiRNAが関与していることを強く示唆する。その結果、DCL3とDCL5の発現抑制系統におけるメチル化程度に野生型との大きな違いはなく、p-SINE1転写産物量の増加とp-SINE1配列のメチル化の減少との間には相関が認められないことがわかった。この結果は、p-SINE1の発現抑制にDNAメチル化による転写抑制以外の機構が関与していることを示唆する。p-SINE

1配列(122bp)を複数の領域に分け、領域ごとのsiRNAの量をノーザン解析により比較したが、領域による大きな違いは認められなかった。この結果はp-SINE1 siRNAがp-SINE1配列全体から生じていることを示唆する。1.イネからの新たなSINEの同定イネゲノムから、これまでに同定されていたp-SINE1と異なる3種類のSINE、OsSN1OsSN3を同定した。これらはP-SINE1と異なり3'端にpoly(A)配列を持っており、p-SINE1との配列の相同性は全くなかった。しかしそれらはp-SINE1同様、染色体の遺伝子に富む領域に多く存在しており、特にOsSN3はその20%以上のメンバーが遺伝子内のイントロンに存在していることがわかった。これは、p-SINE1同様、それらSINEから生成するsiRNAが近傍に存在する遺伝子の発現に影響を与える可能性を示唆している。2.OsSN1のシトシンメチル化LTR型レトロトランスポゾンRIRE7-TU1の下流に存在するOsSN1のシトシン残基のメチル化を調べたところ、非CG配列のシトシンにおいてもSINE配列特異的に強くメチル化されていることがわかった。この結果は、OsSN1からsiRNAが生成していることを強く示唆する。3.p-SINE1siRNAへのOsRecQ1遺伝子の関与についての解析RNAサイレンジンクに関与するイネのOsRecQ1遺伝子の突然変異体においてp-SINE1 siRNAの量が、逆向き反復配列由来のsiRNAと異なり、野生型と比べて変わらないことがわかった。この結果は、OsRecQ1がp-SINE1 siRNAの生成に関与しないことを示唆する。
胎児不整脈の実験的研究:羊胎仔を用いた上室性頻拍の病態生理学的・臨床薬理学的検討

胎児頻脈性不整脈は、放置すると胎児水腫(胎児の心不全)に陥って胎児が死亡する可能性があり、予後不良であるが、胎児の頻拍時の病態生理はほとんど不明で、心不全に至る機序や治療のタイミングについても一致した見解が得られていない。そこで、胎児の上室性頻拍モデルを羊胎仔に実験的に作製し、その病態生理を解明した。妊娠緬羊で麻酔下に腹壁、子宮を切開し、胎仔を露出、胎仔の動静脈にカニュレーションと右房ペーシングを可能とし、200、300、350、400回/分で右房を高頻度ペーシングした。右房高頻度ペーシング時における、羊胎仔の1)中心静脈圧、大動脈圧、左右の心拍出量を測定し、2)脳循環を観察した。羊胎仔の右房ペーシングレートが300回/分以上で右室心拍出量は減少し、350回/分以上では中心静脈圧が上昇して大動脈圧が低下した。左室心拍出量は一定であった。中心静脈圧が上昇したにもかかわらず心拍出量が減少したのは、頻拍に伴う拡張期の短縮により心室充満が不十分なためか、あるいは胎仔心機能に予備力がなく十分な心拍出量が得られなかったためと考えられた。胎児の心拍出量の減少は胎盤循環の減少につながり、これは胎児の生命維持に悪影響を来す可能性がある。従って、胎児頻拍は心拍出量の減少によって心不全や胎児死亡の原因となりうる。一方、胎仔総頚動脈の血流量は、右房ペーシングレートを多くしても一定で、頻拍により胎仔の心拍出量が減少しても脳循環が保たれていることが判明した。今回の検討から、胎児の上室性頻拍では、1)たとえ心奇形がなくとも、300回/分以上の頻拍では心拍出量が減少して心不全が起こりうること、2)心拍出量が減少していても脳循環を保つよう血流の再分布現象がみられることが判明した。(目的)胎児頻脈性不整脈は、胎内で心不全を来すため治療が必要である。しかし、心不全に陥る心拍数など不明な点が多く、胎児であるため血行動態の評価が不十分である。そこで、羊胎仔を用いて、心房高頻度刺激によって、心房粗動と類似したモデルを作製し、血行動態を評価した。(方法)妊娠羊7頭を用い、硬膜外麻酔とケタラールによる全身麻酔下に、母体の腹壁、子宮を切開した。胎仔を露出し、右第3肋間を切開し、胎仔心臓の右心房を確認し、Medtronic社製ペーシングリードを右心房に縫着した。Philips TP300体外式ペースメーカーを用いて、1)自己リズム、2)200/分、3)300/分、4)350/分、5)400/分で心房ペーシングを行い、エコードップラー法を用いた大動脈の血流速および直径の計測から右室および左室の心拍出量を測定し、ポリグラフを用いた大動脈圧、中心静脈圧の測定を行った。大動脈圧は42±5.7mmHgから27±11.4mmHgに漸減し、中心静脈圧は3.6±3.6mmHgから5.8±3.2mmHgに増加した。(結論)1)ペーシングレートを増加させると右室心拍出量は低下し、頻脈発作時には、比較的低いレート(200/分)でも、不利な血行動態を示していた。

2)左室心拍出量は、ペーシング下でも余り変化しなかった。3)ペーシングレートを300/分以上にすると、体血圧の低下、中心静脈圧の上昇を来たし、循環動態に破綻を来たしていると考えられた。(目的)胎児頻脈性不整脈は、胎内で心不全を来すため治療が必要である。しかし、心不全に陥る心拍数など不明な点が多く、胎児であるため血行動態の評価が不十分である。そこで、羊胎仔を用いて、心房高頻度刺激によって、心房粗動と類似したモデルを作製し、血行動態を評価した。(方法)妊娠羊5頭を用い、硬膜外麻酔とケタラールによる鎮静下に、母体の腹壁、子宮を切開した。胎仔を露出し、左第3肋間で開胸し、胎仔の左心房を確認し、Medtronic社製ベーシングリードを左心房に縫着した。肺動脈と腕頭動脈にドブラ血流計を装着し、静脈にカテーテルを留置して、子宮を閉じ閉腹し手術からの回復時間を3日間おいた。Philips TP300体外式ペースメーカーを用いて、1)自己リズム、2)200/分、3)250/分、4)300/分、5)350/分、6)400/分で心房ペーシングを行い、ドブラ血流法を用いて右心拍量と腕頭動脈の血流量を測定し、ポリグラフを用いて中心静脈圧の測定をした。(結論)腹壁を閉じた状態では1)心房ペーシングレートを増加させると中心静脈圧は上昇した。2)高頻度心房ペーシングでも右室心拍出量と腕頭動脈血流量は変化しなかった。3)胎内では心房ペーシングレートを増加させても心拍出量に影響が少ないと考えられた。(目的)胎児頻脈性不整脈は、胎内で心不全を来す。しかし、頻脈時の、胎児血行動態の評価が不十分である。そこで、羊胎仔を用いて、胎仔の心房高頻度刺激によって、胎児の心房粗動と類似したモデルを作製し、胎仔頻脈性不整脈における脳循環を評価した。(方法)妊娠羊5頭を用い、硬膜外麻酔とケタラールによる全身麻酔下に、母体の腹壁、子宮を切開した。胎仔を露出し、1)右内頚動脈に超音波血流計を装着し、2)右第3肋間で開胸し、胎仔の右心房を確認し、Medtronic社製ペーシングリードを右心房に縫着した。Philips TP300体外式ペースメーカーを用いて、1)自己リズム、2)200/分、3)300/分、4)350/分、5)400/分で心房ペーシングを行い、脳血流を測定した。(結論)1)胎仔においては、ペーシングレートを増加させて頻脈となっても、脳循環に影響は少ないと考えられた。
赤血球分化に関する情報伝達分子の探索と機能解析

我々は赤芽球様細胞ELM-1を用いてエリスロポエチン(EPO)による赤血球分化の研究を行っている。この細胞はEPOによりヘモグロビン陽性にまで成熟し、IL3はそれ自体では分化は誘導しないもののEPOによる赤血球分化を促進する。我々はEGF受容体とEPO受容体のキメラ分子を作成し、さら受容体のチロシン残基に変異を導入することで受容体細胞内ドメインの2つのチロシン残基(Y343、Y401)のいずれかが赤血球分化に必須であることを証明した。これら2つのチロシン残基はSTAT5の活性化に必要であり、STAT5と分化は密接に関連していることが考えられた。しかしながらIL3受容体やプロラクチン受容体とのキメラ作成して本細胞に導入したところ、これらのキメラ分子はSTAT5を活性化するもののこの細胞の赤血球分化は誘導しないことを明らかにした。したがってIL3受容体になくEPO受容体に特異的な分化シグナルが存在し、STAT5とともに分化の促進に働くと考えのが自然であろう。そしてそのシグナルの発生にはEPO受容体Y343、Y401のいずれかのりん酸化が必要であることが示唆される。現在この2つのリン酸化チロシン残基と会合する情報伝達分子をクローニングすべくりん酸化ペプチドによる精製と酵母two-hybrid法によるスクリーニングを行っている。またJAK2の新しい基質となりうる分子APS(adaptor contatining PH and SH2 domain)をクローニングしており今後エリスロポエチンシグナルにおける役割を明らかにしたい。
免疫寛容誘導機序の解明および免疫制御細胞療法の確立に関する研究

本研究期間内の研究成果として、(1)移植後免疫寛容が誘導された生体肝移植患者およびラット移植動物モデルのリンパ球における遺伝子解析より、リンパ球の活性化に関与する事が知られている補助シグナル分子群に属する遺伝子が、今まで考えられていた以上に深く関与する事が明らかにした。また、CTLA4Ig、抗ICOS抗体存在下で調製した免疫制御リンパ球はアロ抗原に対する不応答のみならず、強いリンパ球増殖抑制能を有していることがin vitro及び局所GVH反応、臓器移植モデルにて示され、この細胞は抑制性サイトカインの一つであるIL-10を高発現しており、抑制能との関連性が示唆された。(2)生体内数少ないTreg細胞の持つ免疫反応抑制能および免疫寛容誘導能の臨床応用にむけて、Treg細胞の増殖作用を有する抗CD28superagonist抗体(SupCD28抗体)を用い、Treg細胞の増殖システムの構築し、増殖したTreg細胞の細胞増殖反応抑制およびその起源の検証をすると共に、GvHD、心臓移植モデルを用い、SupCD28抗体により増殖したTreg細胞による免疫抑制効果および機序を明らかにした。(3)Tregの新たな抑制に関する分子およびメカニズムにPD-1/PD-L1経路の関与について、in vitro抗CD3抗体およびアロAPC細胞存在下でのTregによる細胞増殖反応およびマウスGvHD・皮膚移植モデルを用い、抗PD-L1抗体の投与によるTreg細胞の免疫抑制効果が解除された結果から、PD-1/PD-L1経路がTregの免疫制御機能に関与していることを明らかにした。これらの研究結果から、Treg細胞のもっ免疫寛容誘導・維持機構の一端が明らかとなり、また、人為的に増殖させたTreg細胞の動物モデルにおける有用性が示された、ことから、Treg細胞を用いた免疫制御細胞療法の確立および移植医療への応用に、さらなる展望が開けたものと期待する。本年度の研究では、(1)免疫制御リンパ球における免疫寛容関連遺伝子の同定:移植後免疫寛容が誘導された生体肝移植患者およびラット移植動物モデルのリンパ球における遺伝子解析より、リンパ球の活性化に関与する事が知られているco-stimulatory分子群に属する遺伝子が、今まで考えられていた以上に深く関与する事が明らかにした。(2)生体外における免疫制御細胞の調製および機能解析:CTLA4Ig、抗ICOS抗体存在下で免疫制御リンパ球の調製を行い、その免疫抑制効果について検討した結果、アロ抗原及び抗CD3、CD28抗体、IL-2等による刺激に対するこれらリンパ球の反応は著明な増殖反応の低下を認め、リンパ球混合培養(MLR)に加える検討では、細胞数に依存した強いリンパ球増殖抑制効果を示した。また、RT-PCRを用いた検討では、IL-10の発現が顕著に認められ、IL-2,IFN-γの発現が低下していた。PLN assayではnaive Lewisリンパ球群においてPLNの顕著な増大(平均101.5mg)を認めたのに対し、免疫制御リンパ球のみを投与した群では全く増大を認めなかった(平均6.9mg)。放射線照射後心移植モデルでの検討ではnaiveリンパ球のみを移入した群(平均11.0日)と比較して、naiveリンパ球に等量免疫制御リンパ球を加えて移入した群(平均17.5日)では心臓グラフトの有意な生着延長効果が認められた。さらに免疫制御リンパ球のみを移入した群ではグラフトが永久生着したラットも認めた。本研究でCTLA4Ig、抗ICOS抗体存在下で得られた免疫制御リンパ球はアロ抗原に対する不応答のみならず、強いリンパ球増殖抑制能を有していることがin vitro及び局所GVH反応、臓器移植モデルにて示された。

この細胞は抑制性サイトカインの一つであるIL-10を高発現しており、抑制能との関連性が示唆された。本年度の研究では、生体内数少ないTreg細胞の持つ免疫反応抑制能および免疫寛容誘導能の臨床応用にむけて、Treg細胞の増殖作用を有する抗CD28superagonist抗体(SupCD28抗体)を用い、(1)Treg細胞の増殖システムの構築;(2)増殖したTreg細胞の細胞増殖反応抑制およびその起源の検証;(3)GvHD、心臓移植モデルの免疫抑制効果について検討を行った。先ず、我々は4-6週齢のLewisラットにSupCD28抗体1mgを投与し、3日後各末梢リンパ組織のCD4、CD25陽性細胞の割合が通常2-3%から14%にまで上昇し、IL-2、IL-4、IL-10発現の増強が確認できた。また、SupCD28抗体処置群由来リンパ球集団が抗体またはアロ抗原刺激によるT細胞の増殖反応を抑制し、GvHDの発症を抑制したことを明らかにした。次に、我々はnatural occurring Treg(自然発生型Treg、nTreg)細胞のマスター遺伝子であるFoxP3を指標に、この抗体で増殖したCD4、CD25陽性細胞のnTregとの比較およびその起源について検討を行った。MACSにて分離した増殖したCD4、CD25陽性細胞がFoxP3、CTLA-4、IL-10等分子を高発現し、nTreg細胞と同様の細胞増殖抑制を有していた。また、SupCD28抗体はnTreg細胞を優位に増殖させ、増殖したTreg細胞の起源はnTreg細胞であることを明らかにした。最後に、我々は同系ラット心移植モデルを用い、SupCD28抗体の投与による心臓移植片の顕著な生着延長効果を確認した。その移植片生着延長効果は、末梢血中のみならず、移植片中浸潤細胞のFoxP3陽性Treg細胞数が増加していることを明らかにした。SupCD28抗体により増殖したTreg細胞による免疫抑制機序の関与が示唆された。これらの研究結果から、Treg細胞のもつ免疫寛容誘導・維持機構の一端が明らかとなり、また、人為的に増殖させたTreg細胞の動物モデルにおける有用性が示されたことから、Treg細胞を用いた免疫制御細胞療法の確立および移植医療への応用に、さらなる展望が開けたものと期待する。本年度の研究では、我々はTregを用い、臓器移植拒絶反応を緩和させ、新たな拒絶反応抑制方法の確立するための基礎実験として、この細胞の分離システムを構築し、新たな抑制に関する分子およびメカニズムの解析を試みした。Treg免疫制御機能のPD-1/PD-L1経路の関与について、抗CD3抗体およびアロAPC細胞存在下でのTregによる細胞増殖抑制機能が抗PD-L1抗体によって解除されたことが確認できた。マウスGvHD、皮膚移植モデルを用い、In vivoでのTreg免疫制御機能におけるPD-1/PD-L1経路の関与について検討した。
テネイシンＣのドメイン(TNIIIA2)を用いた軟骨治療への応用

変形性関節症(OA)の予防・治療に利用する新しい候補分子として、軟骨修復能、軟骨変性抑制効果を有するテネイシンC(TNC)に着目しているが、どのドメインの作用であるかは不明である。軟骨細胞増殖に関与するβ1インテグリンを活性化するペプチドであるTNCのドメイン(TNIIIA2)投与による関節軟骨変性抑制効果の検討を行ったところ、TNIIIA2投与例は軟骨変性抑制効果を認めた。そこで、分子メカニズムを明らかにするため、in vitroでの検討を行った。OAに対して人工膝関節置換術を行うときに得られた関節軟骨に酵素処理を加え、軟骨細胞を採取し単層培養を行った。培養した軟骨細胞に対して、TNCまたはTNIIIA2投与群と投与しないコントロール群を作製した。遺伝子発現の差異をRT-PCRで解析し、TNFα、IL1β、TGFβ、TIMP3、bFGF、ADAMTS4、ADAMTS5、MMP3、MMP13を検討した。その結果、培養軟骨細胞に対してのTNC投与により、炎症性サイトカインであるTNFα、IL1βは有意に発現量の増加を認めた。軟骨細胞に対するanabolic factorであるTGFβ、TIMP3は発現量の増加を認めた。軟骨細胞に対するcatabolic factorであるADAMTS4、MMP3、MMP13は発現量の増加を認めたが、ADAMTS5では有意に発現量の減少を認めた。培養軟骨細胞に対してreal-time PCRを用いた遺伝子発現量の評価において、フルレングスの精製TNCを添加した結果は得られたが、TNIIIA2投与のADAMTS4、ADAMTS5に対する影響が得られず、さらなる検討を追加する。培養軟骨細胞にTNIIIA2を添加し、in vitroでanabolicおよびcatabolicな作用を有するシグナルをreal-time PCRを用いて遺伝子発現量の評価をさらに行う。また、培養軟骨細胞にTNCを添加したときの、プロテオーム解析を行う。TNCのドメイン(TNIIIA2)投与による関節軟骨変性抑制効果、滑膜炎の検討を行った。TNCの軟骨変性抑制効果は、軟骨細胞増殖に関与するβ1インテグリンを活性化するペプチドTNIIIA2が作用しているか検討するため、マウス膝での変形性関節症(OA)モデルを作製し、関節内にフルレングスの精製TNC、TNIIIA2を投与して、Mankinスコアで軟骨の評価を行い、効果があるかどうかを調べた。実験動物は8週齢の雄のBALB/cマウスを用い、ペントバルビタール麻酔下に、内側傍膝蓋切開で、前十字靭帯と内側側副靭帯を切離し、post-traumatic (PT) OAモデルを作製した。TNCの投与は関節内への局所注射とし、コントロール群にはPBSを投与した。初回投与後2-12週でそれぞれの膝関節の標本を採取した。PBS投与では術後4週で軟骨変性を認めたが、フルレングスの精製TNC投与例は6週まで変性が抑制され、Mankin scoreは術後4週、6週でフルレングスの精製TNC投与例が有意に低得点(変性抑制)であった。8週では両群とも変性を示し、Mankin scoreに差を認めなかった。TNIIIA2投与例は8週まで変性が抑制され、Mankin scoreは術後4週、8週でTNIIIA2投与例が有意に低得点であった。12週では両群とも変性を示し、Mankin scoreに差を認めなかった。滑膜の組織学的検討はKrennスコアを用いて行い、滑膜炎がフルレングスの精製TNC、TNIIIA2投与による差があるか検討した。滑膜炎は術後2週では手術侵襲のためかPBS投与例もフルレングスの精製TNCまたはTNIIIA2投与例も炎症を認めたが、4週には軽減し、Krennスコアに有意差はなかった。PTOAモデルを作製し、フルレングスの精製TNC、TNIIIA2を膝関節内に投与した結果、どちらも軟骨変性抑制効果を認め、さらに、明らかな滑膜炎増悪も認めず、動物実験は順調に進行した。培養軟骨細胞に対してreal-

time PCRを用いた遺伝子発現量の評価において、フルレングスの精製TNCを添加した結果は得られたが、TNIIIA2投与のADAMTS4、ADAMTS5に対する影響が得られず、さらなる検討を追加する。培養軟骨細胞にTNIIIA2を添加し、in vitroでanabolicおよびcatabolicな作用を有するシグナルをreal-time PCRを用いて遺伝子発現量の評価をさらに行う。また、培養軟骨細胞にTNCを添加したときの、プロテオーム解析を行う。
親子に対する生活習慣改善プログラムの展開と評価

子どもの生活環境を考えた場合、家庭での生活習慣は重要である。本研究では、中学生時期の親子に対しての生活習慣改善を促す介入プログラムの検討を目的に、親子関係と子どもの生活習慣の関連、及び親子の身体特性の関連について検討した。その結果、親子で身体特性及び生活習慣の関連が認められ、さらに親子関係が子どもの生活習慣に影響を与えていることが示唆された。子どもの生活習慣改善のためには、親子関係を見据えながら、親をも含めた支援が必要である。本研究の目的は、親子関係に着眼し、親子に対しての生活習慣改善を促す介入プログラムを展開し子どもへの波及効果を含めた、親世代への効果的な生活習慣病予防に関する示唆を実証的に明らかにすることである。研究対象は、A町立中学校4校の1、2年生467人(全数)及びその親である。平成18年度は、研究対象の中学1、2年生に対して、若年生活習慣病予防健診(身長、体重、体脂肪率、血液検査(RBC、Hb、WBC、総コレステロール、HDLコレステロール、TG、血糖値、HbA1cなど)、内科診察)を実施し、そのうちの1校112組の親子に対して若年生活習慣病予防健診結果をもとに、親子健康面談(骨密度検査、体脂肪率検査を含む)を実施した。また、さらにそのうちの協力が得られた親子に対して親子関係診断を実施し、親子関係と生活習慣についての関連性を検討した。結果、若年生活習慣病予防健診について、学校によって、また学年によって、性別によって健診結果に差がみられた。親子関係上、男子は両親の仲がよくないと感じている「両親間不一致」と余暇時間に正の相関が認められ、また、母親に受け入れられているという「被受容感」、母親の側で情緒的に安心できるといった「情緒的接近」と余暇時間に負の相関が認められた。女子では母親から拒絶されているという「被拒絶感」と子どもの方から敢えて避けようとする「積極的回避」と起床時刻、就寝時刻に正の相関が認められ、朝食の献立数に負の相関が認められた。男子では、父親への「被拒絶感」、「積極的回避」と余暇時間が正の相関、「被受容感」と負の相関が認められた。また「被拒絶感」、「積極的回避」と起床時刻、就寝時刻と負の相関が認められた。女子では、父親への「被受容感」と朝食の献立数と正の相関が認められた。親子の関係と子どものライフスタイルにおいて、男子は余暇時間との関連が認められ、女子では朝食摂取に関連が認められた。今後はこれらをもとに、良好な親子関係及びライフスタイルが形成されるよう、介入プログラムの実施、評価が必要である。本研究の目的は、親子に対しての生活習慣改善を促す介入プログラムを展開し、介入効果を検討することである。調査対象は、2006年、2007年ともに若年生活習慣病予防健診を受けた、A中学生42人(介入群)と同町立B中学生84人(対照群)である。A中学校において若年生活習慣病予防プログラムとして、2006年12月に親子健康面談を実施した。健診結果及び健診時の生活習慣アンケートの比較、及び介入群に対しては食事バランス診断からプログラムの効果について検討した。介入群、対照群の比較については、x^2test、Mann-Whitney U-testを行い、介入前後の比較はMcNemartest、Wilcoxon ranksum testを行った。その結果、健診結果の有所見者数について、介入前後では、男女両群とも有意差は認められなかったが、有所見の改善者数は、男子において介入群8人(34.4%)、対照群12人(26.7%)、女子では介入群10人(50.0%)、対照群7人(17.9%)であり、女子の介入群において改善した者が多かった(P<.05)。生活習慣については、介入前、男子では休日起床時刻において介入群が早起きであった(P<.05)。運動時間も介入群が多かった(P<.001)。介入後、対照群は介入群に比べて睡眠時間が少なく、遅い時刻に就寝していた(P<.05)。女子では、朝食欠食者が介入群において多かった(P<.05)。対照群の女子は朝食時間が2.2分、昼食時間が2.7分短くなっていた(P<.01)。介入群において、介入前後で生活習慣が有意に改善されたものは、運動時間(P<.05)、孤食状況(P<.001)、食事バランス診断による食事内容(P<.001.05)であった。介入群、対照群とも学年が進むことで男女とも遅い時刻に就寝し、睡眠時間が減少するなど良好な生活リズムへの変化は認められなかった。しかし、睡眠時間、食事時間は対照群の方が短いことや親の配慮が必要である、孤食状況や食事内容が変化したことにより、介入群における有所見が改善されたと思われ、親子健康面談の効果が示唆された。

調査対象は、2006年、2007年、2008年ともに若年生活習慣病予防健診を受けた、A中学生45人である。A中学校において若年生活習慣病予防プログラムとして、2006年、2007年12月に親子健康面談を実施した。親子健康面談を親子で受けた群と子どものみの群において、健診結果及び生活習慣アンケート、食事バランス診断の変化の比較からプログラムの効果について検討した。親子群、子ども群の比較については、χ^2test、Mann-Whitney U-testを行い、介入前後の比較はMcNemar test、Wilcoxon rank sum testを行った。2006年度親子で面談を受けたのは42人(93%)、2007年度は29人(64%)であった。健診結果の有所見について、いずれの年も介入前後の有意差は認められなかった。また健診結果の改善率についても有意差は認められなかった。朝食欠食は親子群、子ども群いずれも有意差は認められず、欠食改善の変化についても差は認められなかった。しかし、朝食献立数は、いずれの年も親子群の方が子ども群より有意に多かった(p<0.05),睡眠時間は学年がすすむにつれ親子群、子ども群いずれも有意に短くなり(p〈0.01)、親子群と子ども群においてはいずれも有意差は認められなかった。健診の有所見、所見の改善には親子健康面談の直接的な影響は認められなかったが、親の配慮が必要と思われる朝食献立数の差が認められ、子どもの食生活の改善のためには、親子に対する支援の必要性が示唆された。子どもの良好な生活習慣の形成及び良好な生活習慣の継続のために、親子に対する健康面談が効果的と思われた。