hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低温大気圧プラズマを用いた接着前処理の確立

抜去歯を歯冠最大膨隆部にて歯軸方向と垂直に切断し,切断面に各種表面処理を施した後,接着性レジンセメントを築盛した.表面処理方法は,1歯面処理剤のみ(Pm群),2低温大気圧プラズマ処理後に歯面処理剤にて処理を行った群(PsPm群),3次亜塩素酸ナトリウム処理後に歯面処理剤にて処理を行った群(以下NcPm群),4次亜塩素酸ナトリウム処理後に低温大気圧プラズマ処理を行い,歯面処理剤にて処理を行った群(以下NcPsPm群)とした.せん断接着試験の結果,NcPsPm群すなわち,次亜塩素酸ナトリウム処理後に低温大気圧プラズマ処理を行い,歯面処理材にて処理を行った群は最も高い接着強さを示した.次亜塩素酸ナトリウム処理により露出コラーゲンが除去され,低温大気圧プラズマ処理により,表面のぬれ性が向上し,プライマー成分が象牙細管深くまで入り込んだ結果,薄い樹脂含浸層が形成され,さらにレジンタグがより長く複雑に象牙細管内に入り込んだため,接着強さが向上したと考えられる.以上から,歯冠部象牙質と,接着性レジンセメントとの接着強さは,次亜塩素酸ナトリウム処理後に低温大気圧プラズマ処理を行うことで向上することが明らかとなった.補綴物の前処理として、アルミナサンドブラスト処理が有効とされている。しかしながら、アルミナサンドブラスト処理は、物理的な力で汚染物質の除去を行うため、歯冠補綴装置の辺縁部に変形を生じさせると報告されている。変形により、歯冠補綴装置の適合状態が悪くなり、2次齲蝕、セメントの溶出といったリスクの増大が懸念される。そこで,各種歯科材料(歯科用金属,歯科用セラミック、ジルコニア、CAD/CAM用レジンブロック、ファイバーポスト)に低温大気圧プラズマ処理を用いることで、材料に損傷を与えることなく、アルミナサンドブラスト処理と同等あるいはそれ以上の接着強さを示すことを明らかにした。28年度,抜去歯牙への低温大気圧プラズマ処理の影響を行う予定である.平成29年度は,抜去歯に対する接着前処理としての低温大気圧プラズマ処理の有効性について検討する.有歯補綴咬合治療学当初,ステンレス鋼を用いた実験を計画していたが,計画に少しの変更があり,物品費が当初の予定より少なくなったため.材料等の購入額が当初の予定より低額で済んだため.28年度は,抜去歯を用いた実験を計画しており,その実験の材料費として使用予定である.SEM画像の撮影の外注および次年度の実験に使用する材料費とする
線形計画問題に対する新しい非内点法型逐次反復解法の開発

この課題において行なわれた研究発表中の各論文について,研究を行なった時期の順にその内容を述べる.より実用性の高いパス追跡法とその計算量を導出するという課題は残ったが,本研究の当初の目的は十分満足できたと考える.最近,内点法と,CHKS平滑法の類似点に加え,2つの解法がn次元空間を互いに補完する領域に点列を生成させていることが判明し,2つの解法の特性を生かした解法が存在する可能性が高いことがわかった.また,半正定値問題に対するCHKS平滑法の応用など,今後もこの解法についてより多くの研究を行なう予定である.本研究は,Chen and Harker(1993),Kanzow(1995,1996)らが提案した相補性問題に対する尺度関数(平滑化関数)を用いて,以下を実現することを目的としていた:(1)相補性問題に対する連続算法のアイディアと、内点法での解析手法を結び付けることにより、点列の生成領域に対する制約の少ない、柔軟性に富む新たな解法を設計し、(2)その理論的な計算効率、実際の計算効率の解析を行ない、他の問題への適応の可能性について考察する。この目的に添って研究を行なった結果,平滑化関数を用いた連続算法として世界的に初めて計算複雑度が明かな形で導出することができ,当初の目的を達成する結果を得ることができた。これらは以下の論文(1)としてまとめられ、さらに関連した内容と合わせて(ii)-(iv)の3件の国際会議で発表した。ただし計算実験を行なったところ,従来の結果に比べてよい結果ではなかったので,この計算複雑度をさらによりよいものにする可能性が残されていると思われ、来年度の課題であると考えている。この課題において行なわれた研究発表中の各論文について,研究を行なった時期の順にその内容を述べる.より実用性の高いパス追跡法とその計算量を導出するという課題は残ったが,本研究の当初の目的は十分満足できたと考える.最近,内点法と,CHKS平滑法の類似点に加え,2つの解法がn次元空間を互いに補完する領域に点列を生成させていることが判明し,2つの解法の特性を生かした解法が存在する可能性が高いことがわかった.また,半正定値問題に対するCHKS平滑法の応用など,今後もこの解法についてより多くの研究を行なう予定である.
東アジア文字デ-タベ-スの国際交換に関する実証研究

平成元年度からの3年計画により、東アジア文字を使用する学術情報デ-タベ-スの国際交換の実現可能性に関し、以下の側面について現状調査、実現可能性調査をおこなった。文字処理:東アジア文字セット可換性の現状調査、デ-タベ-ス相互利用における技術的検討、日本における韓国・朝鮮語文字、中国文字の処理に関わる技術要件の分析と評価、ネットワ-ク接続の可能性東アジア情報資源:各国東アジア諸語の文献資料に関わる現状調査、各国東アジア諸語の文献資料の利用者に関わる調査、わが国における韓国・中国文献利用・需要の分析と評価、東アジア情報資源の国際的・地域的共有の課題評価書誌調整:韓国全国書誌デ-タベ-ス、韓国書誌・日録情報の形成に関する現状調査、わが国大学図書館における東アジア文献資料の現状調査、わが国総合目録デ-タベ-スの内容分析国際共同研究:上記に関わる研究者交流による情報交換と相互理解の促進、国際協力の可能性評価平成元年度からの3年計画により、東アジア文字を使用する学術情報デ-タベ-スの国際交換の実現可能性に関し、以下の側面について現状調査、実現可能性調査をおこなった。文字処理:東アジア文字セット可換性の現状調査、デ-タベ-ス相互利用における技術的検討、日本における韓国・朝鮮語文字、中国文字の処理に関わる技術要件の分析と評価、ネットワ-ク接続の可能性東アジア情報資源:各国東アジア諸語の文献資料に関わる現状調査、各国東アジア諸語の文献資料の利用者に関わる調査、わが国における韓国・中国文献利用・需要の分析と評価、東アジア情報資源の国際的・地域的共有の課題評価書誌調整:韓国全国書誌デ-タベ-ス、韓国書誌・日録情報の形成に関する現状調査、わが国大学図書館における東アジア文献資料の現状調査、わが国総合目録デ-タベ-スの内容分析国際共同研究:上記に関わる研究者交流による情報交換と相互理解の促進、国際協力の可能性評価東アジア文字デ-タベ-スの国際交換に関して平成元年度からの第2年次として、以下の側面について現状調査を展開した。1)コンピュ-タによる文字処理、2)東アジア情報資源、3)書誌調整、4)日本情報を含む東アジア情報に対する需要、および5)上記に関わる研究者交流による情報交換と相互理解の促進など。そのため、延べ3組6人を当方より派遣し、中国における学術情報体制の現状、韓国における学術情報デ-タベ-ス形成および日本情報・日本文献の現状調査を実行し、また、韓国から2組4人、中国からは1組3人の専門家、学識経験者を招へいし、韓国の高等教育制度、デ-タベ-ス構築の現状、学術情報管理の現状、情報教育・訓練の現状、また、中国におけるソフトウェア研究、中国語情報処理の現状、中国国家図書館における自動化、中国科学院文献情報システムの現代化などのテ-マで意見情報を交換した。調査とその運営に関して次のような問題が明かとなった。1)中国からの招へい事務には対応不能の事態がしばしばあり、運営上の障害となった。2)日程がきつすぎたため、表敬的なレベルに終始せざるを得ず、社会、経済、文化、技術的な背景を洞察するために要する細部にわたる調査のゆとりがなかった。3)調査内容が次第に継続的な性格を持ちつつあり、継続的に再訪する必要性が生じつつあるが、それを計画に反映することができなかった。5)ネットワ-ク相互乗入れ、デ-タベ-ス交換、学術情報センタ-・システム利用などについて具体的提案が先方から提示されるようになったが、本研究は研究調査活動で、わが国の学術情報システム構想の国際的事業展開とは直結したものではないため、学術的対応に留まらざるをえなかった。学術情報の国際交流における国際的信義という点で多少問題が残るといえよう。
新しいテレビ高能率FM伝送方式の研究

研究実施計画に従って研究を遂行し、ほぼ所期の成果を得たのでその概要を以下に記す。1.テレビ信号の差信号を変調信号とする新しい差分FM伝送方式について、SN比と波形ひずみを解析した結果、送信側で差信号の振幅圧伸を行い、受信側でその逆圧伸を行うことが、SN比の改善に大変効果的であることが分かった。2.SN比の改善と波形ひずみの抑圧を両立させるためには、振幅圧伸特性を差信号振幅が小さい部分では非直線とし、大きい部分では直線とすることが重要である。3.本方式では変調信号の振幅を過度に増幅しなくても十分なSN比を実現することができるため、同じSN比のとき従来のFM方式に比べて波形ひずみを1/2程度以下に小さくできる。4.二つのテレビ信号を周波数帯域を広げずに多重する方式として、二つの信号の各々をTATで帯域圧縮した後に時分割多重する場合と、二つのテレビ信号を時間軸圧縮多重して得られる広帯域画像信号をTATで帯域圧縮する場合について検討した結果、後者の方が二つの画像信号の統計的性質の違いも利用できるため、圧縮多重に起因するひずみを小さくでき有利であることが分かった。5.TAT方式で帯域圧縮多重した二つのテレビ信号を差分FM方式で伝送する方式を国際間衛星FM回線に適用し、同期信号と制御信号を垂直帰線期間に多重して映像信号と一緒に伝送するシステムの回線設計を行った結、CN比が17dBのとき、1チャネルの伝送路帯域幅を用いて、2チャネル分のテレビ信号を無評価SN比が40dB以上、波形ひずみが2程度で伝送できる見通しを得た。6.以上の結果、提案方式がこれまでに報告されている高能率な非直線エンファシスFM方式よりも更に高性能であり、テレビ信号の高能率伝送に適していることが判明した。
口腔の小唾液腺腫瘍における腫瘍関連抗原・癌遺伝子発現の解析

口腔の小唾液腺腫瘍(多形性腺腫19例、粘表皮癌19例、腺様嚢胞癌17例)について癌遺伝子関連抗原(c-myc、ras p-21、c-rebB-2)EGF、EGF受容体(EGF-R)の発現を免疫組織染色学的に検出し、発現頻度、組織内の局在様式について検索した。また免疫組織学的に検索を行ったもののうち、保存状態の比較的良好な摘出標本(多形性腺腫13例、粘表皮癌11例、腺様嚢胞癌7例)を用い、PCR法によりc-myc、ras p-21、c-erbB-2について遺伝子の増幅を行い、その発現頻度、発現量について検索した。またこれらの所見と組織像、予後との関連について検討した。免疫組織学的検索では、多形性腺腫19例において明らかなc-mycの発現は57.9%、ras p-21は47.4%、c-erbB-2は0%、EGFは15.8%、EGF-Rは78.9%であった。同様に粘表皮癌19例では、c-mycは73.7%、ras p-21は21.1%、c-erbB-2は0%、EGFは10.5%、EGF-Rは84.2%であった。腺様嚢胞癌17例では、c-mycは82.4%、ras p-21、c-erbB-2はともに0%、EGFは5.9%、EGF-Rは0%であった。EGF-Rの発現は多形性腺腫、粘表皮癌で高率に認められた。またc-mycの発現は、いずれの組織型においてもほぼ60%以上に認められ、多形性腺腫、粘表皮癌、腺様嚢胞癌の順に、その頻度は増加し、特に腺様嚢胞癌では強陽性を示した。ras p-21は多形性腺腫の約半数に陽性を示したが、粘表皮癌では21.1%、腺様嚢胞癌では0%であった。PCR法によるc-myc、ras p-21、c-erbB-2についての検索の結果は、免疫組織学的検索の結果とほぼ同様な傾向が認められた。今回の検索の結果では悪性腫瘍においてe-myc、ras p-21、EGF-Rで組織像との関連が認められたが、予後との関連についてはこれまでのところ明らかな関連性は見い出していない。今後更に詳細な検討と、癌抑制遺伝子との関連、ras遺伝子の点突然変異の有無について検索する予定である。口腔領域に発生する小唾液腺腫瘍について遺伝子関連抗原の発現を免疫組織学的に検出し、その発現頻度および組織内の局在様式について検討した。平成6年度は腺様嚢胞癌、多形性腺腫を対象として,c-myc,ras,c-erbB-2遺伝子産物関連抗原およびEGF受容体(EGF-R)の発現について検索した。

腺様嚢胞癌ではc-myc蛋白は高率の陽性所見が得られたが、組織学的なgradeとはあきらかな関連は見られなかった.ras p21蛋白、c-erbB-2蛋白は分化度の高い症例で高率に陽性所見が得られ、細胞の分化に関連している事が示唆された。また散在性に増殖している腫瘍細胞、腺管構造様の腫瘍細胞に強い陽性所見が見られ、浸潤性の増殖への関与が疑われた。また、EGF-Rは比較的低率であった。多形性腺腫ではc-erbB-2蛋白が高率の陽性所見を示した.PCR法によるc-myc,c-src,ras,c-erbB-2遺伝子の発現頻度、発現頻度、発現量の検索は現在進行中であるが、過剰発現の検索における正常のコントロールをどうとるかということが現在の問題点であり、口唇に生じた粘液嚢胞を摘出する際に小唾液腺を採取しコントロールにすることを考慮中である。また以上の検索した結果と臨床データーとの関連を比較検討する目的で、腺様嚢胞癌(20例)、多形性腺腫(20例)、粘表皮癌(20例)について、臨床所見、組織学的所見、および予後についてまとめた。平成7年度については、粘表皮癌(20例)について同様の検索を行い、小唾液腺腫瘍における腫瘍関連抗原と癌遺伝子発現の状態を明らかにし、さらに臨床との関連について考察する予定である。口腔の小唾液腺腫瘍(多形性腺腫19例、粘表皮癌20例、腺様嚢胞癌17例)について癌遺伝子関連抗原(c-myc、rasp-21、c-erbB-2)およびEGF、EGF受容体(EGFR)の発現を免疫組織学的に検出し、発現頻度、組織内の局在様式について検索した。また免疫組織学的に検索を行ったもののうち、保存状態の比較的良好な摘出標本(多形性腺腫13例、粘表皮癌15例、腺様嚢胞癌7例)を用い、PCR法によりc-myc、rasp-21、c-erbB-2について遺伝子の増幅を行い、その発現頻度、発現量について検索した。免疫組織学的検索では、多形性腺腫の19例において明らかなEGFの発現は79.0%、EFRは15.8%、c-mycは63.2%、rasp-21は52.6%、c-erbB-2は0%であった。同様に粘表皮癌の20例では、EGFの発現は10%、EGFRFは80%、c-mycは70%、rasp-21は20%、c-erbB-2は0%であった。腺様嚢胞癌の17例では、EGFの発現は5.9%、EGRFは0%、c-mycは82%、rasp-21、c-erbB-2はともに0%であった。EGFの発現は多形性腺腫、EGFRの発現は粘表皮癌で高率に認められた。またc-mycの発現は、いずれの組織型においても60%以上に認められ、多形性腺腫、粘表皮癌、腺様嚢胞癌の順に、その頻度は増加し、特に腺様嚢胞癌では強陽性を示した。PCR法によるc-myc、rasp-21、c-erbB-2についてしの検索の結果は、免疫組織学的検索の結果とほぼ同様な傾向が認められた。以上の結果と予後との関連について検討したが、これまでのところ明らかな関連性は見いだしていない。今後更に子細な検討と、癌抑制遺伝子との関連、ras遺伝子の点突然変異の有無について更に検索する予定である。
繰り返しハプテン塗布による即時型接触過敏反応に及ぼす中長波長紫外線の作用機序の検討

今回我々はアトピー性皮膚炎のモデルであるマウスの繰り返しハプテンチャレンジにより引き起こされる即時型接触過敏反応(即時型CHS)に及ぼす中波長紫外線の抑制効果を検討した。その結果次に示す事項が確認された。1.UVBによる即時型CHSの抗原特異的抑制効果を確認した。2.従来のCHS(遅延型の反応)においての各マウスのUVB感受性の相違はtnfαの遺伝子型に拘束するといわれてきたが、UVBによる即時型CHSの抑制はtnfαの遺伝子型に拘束しなかった。3.UVB照射により即時型CHSが抑制されたマウスよりリンパ球を回収し、抗原感作を受けていないナイーブなマウスにトランスファーし、その後マウスを感作、チャレンジしたところCHS反応は著明に抑制された。すなわちこの事実はUVBが即時刑マウスにおいて「いわゆる」サプレッサー細胞を誘導しうる事を示唆する。この内容は2000年9月にドイツ、ベルリンで開催されたEuropean Society for Dermatologyおよび2001年5月にアメリカ、ワシントンで開催されたSociety for Investigative Dermatologyで報告した。以上の内容をもって現在論文投稿準備中である。本研究はヒトアトピー性皮膚炎モデルであるマウスの繰り返しハプテンチャレンジにより引き起こされる即時型接触過敏反応(即時型CHS)に及ぼす中波長紫外線の抑制効果を検討するものである。計画1年目において次に記す事項が達成された。1)UVBによる即時型CHSの抑制が確認された。2)従来のCHS(遅延型CHS)においてのUVB感受性(UVB照射でCHSが抑制されるかどうか)は腫瘍壊死因子α(tnfα)の遺伝子型に拘束するといわれてきたが、UVBによる即時型CHSの抑制は従来のセオリーと対照的にtnfαの遺伝子型には拘束しなかった。3)UVB照射により即時型CHSが抑制されたマウスよりリンパ球を回収し、抗原感作を受けていないナイーブマウスにトランスファーし、その後そのマウスを感作、チャレンジしたところCHS反応は顕著に抑制された。この事実は、UVBが即時型CHSマウスにおいて「いわゆる」サプレッサーT細胞を誘導しうることを示唆する。以上の内容をもって現在申請者は論文の投稿準備中である。
エータ不変量の断熱極限とマイヤー関数

マイヤー関数の高次元化に関する研究を行った、マイヤー関数とは写像類群上の関数であり、曲面上の曲面束の符号数をモノドロミーでの値の和として表現するものである.種数が1,2もしくは超楕円的写像類群に対して存在が示されており、特に種数が1の場合はアティヤによる詳細な研究がある.この研究を動機として、エータ不変量の断熱極限を用いてデータ因子の族に対するマイヤー関数を構成し、その基本的性質の研究を行った.(1)高次元マイヤー関数の値の有理性一般のマイヤー関数からの類推により、値の有理性を予想し、証明した.(2)種数2のマイヤー関数のエータ形式を用いた表示の研究を行った.種数が2のリーマン面の解析的トーションの計算結果を用いて、エータ形式によるマイヤー関数の表示を得た.(3)超楕円的リーマン面の解析的トーション一般種数のマイヤー関数をエータ不変量を用いて表示するために解析的トーションの計算を試みた.計算自体はうまくいっていないが、マイヤー関数との関係に対しての知見をいくつか得た.昨年度に引き続きマイヤー関数の高次元化の研究を行った。マイヤー関数とは曲面上の曲面束の符号数を境界上のモノドロミーでの値の和として表現する関数であり、種数が1、2及び超楕円的な場合に存在が示されている。得に種数1の場合はアティヤによる詳細な研究があり、デデキンド・エータ関数や、エータ不変量、清水L-関数との関連が証明されている。筆者はこの研究を動機として、エータ不変量の断熱極限及びジーゲル保型形式を用いて、テータ因子の族に対するマイヤー関数の構成に成功し、その基本的性質の研究を行った。特に高次元マイヤーか関数の値の有理性が証明された。これは、デーン捻りでの値を決定したことから導かれる。また、ダイによるエやタ形式に関する研究成果を用いて種数2のマイヤー関数のエータ形式を用いた表示を得た。特に種数2のリーマン面の普遍族に付随したエータ形式の井草保型形式を用いた表示を得た。マイヤー関数の高次元化に関する研究を行った、マイヤー関数とは写像類群上の関数であり、曲面上の曲面束の符号数をモノドロミーでの値の和として表現するものである.種数が1,2もしくは超楕円的写像類群に対して存在が示されており、特に種数が1の場合はアティヤによる詳細な研究がある.この研究を動機として、エータ不変量の断熱極限を用いてデータ因子の族に対するマイヤー関数を構成し、その基本的性質の研究を行った.(1)高次元マイヤー関数の値の有理性一般のマイヤー関数からの類推により、値の有理性を予想し、証明した.(2)種数2のマイヤー関数のエータ形式を用いた表示の研究を行った.種数が2のリーマン面の解析的トーションの計算結果を用いて、エータ形式によるマイヤー関数の表示を得た.(3)超楕円的リーマン面の解析的トーション一般種数のマイヤー関数をエータ不変量を用いて表示するために解析的トーションの計算を試みた.計算自体はうまくいっていないが、マイヤー関数との関係に対しての知見をいくつか得た.
チタンおよびチタン合金コーティング膜の機械的性質の構造依存性

対向ターゲット型直流スパッタリング装置によって,チタン薄膜を作製し,その微細構造の特長を,X線解析法及び電界放射型走査型電子顕微鏡によって解析した.スパッタリング装置は大阪真空製の既成品を元に本研究に対応するように以下の点の改造を行った.1.基板ホルダーの改造・・・耐熱ガラスを挿着できるよう,形状を加工した.また,所定の作製温度にするために加熱機構を作製した.2.真空排気系の改造・・・排気系からの油分の汚れを避けるために,吸着剤を使った,フィルター機構を取り付けた.上記の作製装置を使用し,作製条件をアルゴンガス圧を0.060.75Pa,作製温度を298,573,673K,膜厚を0.53.5μmの範囲で変化させ,薄膜を作製した.薄膜の微細構造の観察を行った結果,薄膜の構造はThrontonの構造モデルと良く一致した.また,作製した薄膜はある結晶方位の配向性を示すことがわかった.この配向性は作製温度とアルゴンガス圧に依存し,298K,0.45Pa,および,673Kの時が,最も強い配向性を示すことがわかった.また格子定数がガス圧に依存することもわかった.対向ターゲット型直流スパッタリング装置によって,チタン薄膜を作製し,その微細構造の特長を,X線解析法及び電界放射型走査型電子顕微鏡によって解析した.スパッタリング装置は大阪真空製の既成品を元に本研究に対応するように以下の点の改造を行った.1.基板ホルダーの改造・・・耐熱ガラスを挿着できるよう,形状を加工した.また,所定の作製温度にするために加熱機構を作製した.2.真空排気系の改造・・・排気系からの油分の汚れを避けるために,吸着剤を使った,フィルター機構を取り付けた.上記の作製装置を使用し,作製条件をアルゴンガス圧を0.060.75Pa,作製温度を298,573,673K,膜厚を0.53.5μmの範囲で変化させ,薄膜を作製した.薄膜の微細構造の観察を行った結果,薄膜の構造はThrontonの構造モデルと良く一致した.また,作製した薄膜はある結晶方位の配向性を示すことがわかった.この配向性は作製温度とアルゴンガス圧に依存し,298K,0.45Pa,および,673Kの時が,最も強い配向性を示すことがわかった.また格子定数がガス圧に依存することもわかった.
アプリケーションに適した言語機能を導入可能な分散並列言語の開発

本研究では、我々が過去に開発した拡張可能なC++言語処理系、Open C++の実行効率を改善し、より実用的な処理系を開発した。実行効率を改善したことにより、従来よりもより広い範囲のプログラミングに自己反映計算を応用できることを示せた。研究成果の詳細は以下のようである。1)グループウェア用に実行効率のよいクラスライブラリを作成した。2)自己反映計算の新しい計算モデルとして、コンパイル時MOPを考案した。3)コンパイル時MOPに基づいたオブジェクト・システムをScheme言語上に作成した。4)従来のメタサ-キュラ・アーキテクチャにかわる、メタへリックス・アーキテクチャを考案した。5)コンパイル時MOPに基づいてOpen C++を再設計しなおし、新しい処理系を開発、インターネットを通じ一般に公開した。6)ベクタライブラリやSTLなど、よく使われるクラスライブラリの実行効率を自己反映計算によって改善できることを示した。7)Tcl/tkシステムをC++から自然に利用するためのライブラリを作成した。我々は以上の成果を論文にまとめ、国内外の会議や論文誌で発表した。その中で「自己反映言語Open C++とその分散処理への適用の実際」は、1995年度日本ソフトウェア科学会論文賞を受賞した。これまでの研究成果を論文にまとめ、発表した。この論文では、自己反映計算に基づいた言語拡張の技法が、現実の分散処理にどのように役立てられるかを述べ、基本となるモデルの概要を示した。さらに、すでに開発したOpen C++処理系のプロトタイプを用いて、グループウェアシステムの試作をおこない、有効性の実証研究をおこなった。この研究では、作成したシステムの基盤部分を、クラスライブラリの形で分離することを試み、本研究の拡張技法をC++に組みこむことにより、従来は使えなかった効率のよい実装技術を、ライブラリの仕様そのものを簡潔にすることについても研究し、本研究の拡張技法により、実際にユーザが、より少ない知識でライブラリを利用できるようにできた。さらに、本年度は、新しいC++言語の仕様にOpen C++を対応させる方法、および実行効率の改善のための最適化技法についての検討をおこなった。その結果、使用している自己反映計算のモデルそのものの再検討が必要である、という判断に達した。そこで、まったく新しい自己反映計算のモデルを考案し、言語scheme上にプロトタイプシステムを作成した。プロトタイプ上での実験では、高速な実行効率と、包括的な拡張性を両立できることが明らかになった。また、新しいC++言語の仕様にも問題なく対応できることもわかった。この研究で考案した新しいモデルは、単にC++言語の拡張に使えるだけではなく、広く一般のプログラミング言語に適用可能であると考えられる。我々は、このモデルがいわば第二世代のモデルとして、自己反映計算の研究に大きな影響を与えることを期待している。本年度には、昨年度までに検討した理論的なモデルにもとづき、より実用に近いOpenC++の処理系の開発をおこなった。これにより、本試験研究のもっとも大切な目標が一応の達成をみたといえる。この結果、コンパイラ系の言語に対して自己反映計算のシステムをあたえることに成功した。これは、従来、自己反映計算の欠点とされてきた実行時性能の低下を、コンパイル技術によって回避できるようになったことを意味する。我々は、これらの成果を論文にまとめ、自己反映計算の処理系の実行効率の改善について、ひとつの一般的な解決方法を示した。この論文は国際的に高い評価を得ることができた。本論文で示した解決方法が今後主流となるかは不明であるが、ひとつの重要な方法として認知されることを期待している。なおこの解決方法は、計画当初に予期していた方法とはまったく異なるものであった。計画当初では、部分評価(partial evaluation)による方法が有望との考えをもっていたが、最終的に得られた方法はこれとは異なる。さらに本開発の初期段階で、前年度に研究した理論モデルの欠陥が発見されたため、一旦開発を中断し、理論モデルの修正をおこなった。修正はすみやかにおこなわれたが、開発計画が多少の遅れをきたした。本年度末現在、開発したOpenC++の処理系の完成度が一般に配布するにはまだ充分でなく、計画通り来年度初頭から配布することは難しい。

しかしながら、この開発の初期段階でみつかった欠陥について、原因の検討をおこない、得られた知見を一般化し、国際会議で発表した。この論文では、自己反映計算にもとづく処理系一般がおちいり易い欠陥を指摘し、それを回避するための設計指針を述べた。この知見は、本研究計画の目的とは直接関係はないが、重要な知見であると思われる。本年度は、昨年度までに開発したOpenC++の処理系をインターネットを通じて一般公開した。公開に先だち、一般に広く使われている計算機上で問題なく動作するように、細部の調整をおこなった。この結果、SunOS 4.x、Solaris2.x、Linux,NetBSD、FreeBSDで動作するようになった。さらに、添付マニュアルを整備し、代表的なサンプル・プログラムなども、いくつか用意して利用者の便宜をはかった。公開された処理系は、ヨーロッパおよび国内の研究グループから少なくとも10件以上の引き合いがあった。また一部には、公開された処理系を、自分たちの研究の道具として活用しているグループもあるようである。また、OpenC++の応用分野を開拓するため、さまざまな実験をおこなった。実験は大きく、インタフェースなどを改善した使いやすいクラスライブラリの作成と、正規のC++で記述されたものより実行効率のよいクラスライブラリの作成にわけられる。使いやすいライブラリについては、分散オブジェクト・ライブラリや、GUI(グラフィカル・ユーザ・インタフェース)ライブラリなどを作成した。前者は、通常技術のスタブ生成器を内包しており、クラス定義をするだけで分散オブジェクトが利用できるライブラリで、後者は使いやすいという定評のあるTcl/tkシステムをC++から自然に利用するためのライブラリである。実行効率のよいライブラリとしては、ベクター・ライブラリやSTL(標準テンプレート・ライブラリ)などを作成した。これらのライブラリはC++言語ではよく使われるが、あまり実行効率がよくない。だが、OpenC++を使って同様のライブラリを実装すると実行効率を改善できることを示した。
内在性発がん要因としての酸化グアニンとその排除の機構

生物は酸素を利用してエネルギーを生産し、さらに物質を変換しているが、その過程で生じる活性酸素はきわめて反応性が高く、DNAの塩基も酸化されて様々の修飾塩基を生じる。その中で8-オキソグアニンはアデニンとも対合するので、高い頻度で突然変異をひき起こす。生物はグアニン塩基の酸化に基く突然変異の生起を抑える酵素系を持っていて、その過程に関与する遺伝子の中で最も大きな効果を示すのは大腸菌では、mutT遺伝子であり、それが欠けると自然突然変異の頻度は野生株の数百倍に達する。MutTタンパクは8-オキソグアニンを含むDNA合成前駆体(8-oxo-dGTP)を分解する活性を持つ。我々はmutTに対応する哺乳動物の遺伝子Mth1を同定し、さらにMth1を欠くマウスを作出した。Mth1^<-/->細胞の自然突然変異率は野生型の約2倍で、Mth1^<-/->マウスでは腫瘍の発生が野生型に比べ高いことを明らかにし、活性酸素によるグアニン塩基の酸化が、内在性の発がん要因として重要なことを明確に示した。ここで注目されるのは、哺乳動物細胞におけるMth1欠損による自然突然変異率の上昇は野生型の2倍程度で、mutT欠損大腸菌における数百倍の上昇率に比べると非常に低いことである。このことは哺乳動物にはMth1の他に同様な機能をもつ遺伝子があり、それがMth1の機能を補完している可能性を示唆している。データベースからの検索結果より、MTH1蛋白質とアミノ酸配列の相同性を持つ遺伝子を見いだしたので、大腸菌での発現系を構築し、その産物がMTH1蛋白質と同様に8-oxo-dGTPase活性を持つことを見いだした。またこれらのタンパク質は過剰発現により大腸菌mutT変異株が示す高自然突然変異率も抑圧した。以上の結果より我々の作業仮説の正しさが証明されたので、今後はこれらの蛋白質の機能をより詳細に検討してゆきたい。
戦後日本映画産業の展開過程

本研究は、映画関係者へのインタビューを行い、文書資料との複合的な検討により、戦後日本映画の発達過程を産業の観点から明確化し、その特質を抽出することを目的とする。映画は芸術であると同時に、配給という流通過程を経て映画館で消費される「商品」である。また映画は時代や社会の雰囲気を想起する指標として用いられ「日本映画黄金期」「日本映画斜陽期」という用語が頻繁に使用される。しかしこれらの用語は曖昧な共通認識として使用され、その構成要素は明らかではない。これは映画関連企業資料の不足と、映画産業の特性が解明されていないことに起因する。映画関連研究において、官公庁・企業・文書館における映画関係資料の実証的研究は不足しており、また俳優・監督など直接の製作従事者を除き、経営者・プロデューサーなどへの聞き取り調査はほとんど実施されていない。本研究は、文字資料である映画企業関連資料の収集・分析とともに、オーラルヒストリーの概念に基づき映画企業関係者への聞き取り調査を実施することで、(1)映画関連企業の経営・市場構築過程の解明(2)映画産業を構築する人的関係の把握(3)大手日本映画製作会社各社の特性の明確化を図り、より立体的な産業・文化研究を試みるものである本研究は、映画関係者へのインタビューを行い、文書資料との複合的な検討により、戦後日本映画の発達過程を産業の観点から明確化し、その特質を抽出することを目的とする。本研究は、文字資料である映画企業関連資料の収集・分析とともに、オーラルヒストリーの概念に基づき映画企業関係者への聞き取り調査を実施することで、(1)映画関連企業の経営・市場構築過程の解明(2)映画産業を構築する人的関係の把握(3)大手日本映画製作会社各社の特性の明確化を図り、より立体的な産業・文化研究を試みるものである平成19年度は「1、映画企業関係者への聞き取り」「2、映画企業関連文献の収集」を実施した。「1、映画企業関係者への聞き取り」では、昭和30年代のいわゆる「日本映画黄金期」に松竹に勤務していた関係者への聞き取りを実施し、社史・文献では不明確であった、城戸四郎体制下における松竹社内の意思決定過程や人事の決定過程、作品製作プロセスが明らかになった。「2、映画企業関連支献の収集」では、戦時体制から戦後の自由競争への移行期における大手映画会社の動向把握を目的として、国立公文書館所蔵の過度経済力集中排除法関運資料・国会図書館憲政資料室所蔵のGHQ/SCAP文書の調査・収集を行った。その結果、松竹・東宝が指定を受け大映・日活・東横映画が指定対象外となった経緯が整理され、当時の日本映画市場における各社の活動状況が判明した。現在、大手映画会社が過度経済力集中排除法の対象に含められていく過程を明らかにすると同時に、独占禁止法と映画産業との関連についても調査・資料収集を進めており、昭和20年代日本経済における映画産業の位置づけを明確化することで、日本映画産業の発達過程を戦前・戦中・戦後期と連続的かつ多面的に解明することが可能になると思われる。本項についてはデータ分析と考察を論文化し、平成20年度に投稿予定である。また、本項の作業と並行して、歴史資料としての映画企業関連資料の特性を分析し、資料情況と整理・保存・公開に関する考察を『アーカイブズ学研究』に発表した。平成20年度は過度経済力集中排除法(集排法)関連資料(国立公文書館所蔵)、GHQ/ SCAP資料(国立国会図書館憲政資料室所蔵)の収集を継続実施し、分析・検討を行った。集排法関連資料については、1950年代に日本の映画市場を構成していた松竹・東宝・大映・日活・東横映画の各社関連資料を比較することにより、集排法に基づく会社指定への異議申し立て・再編成計画の過程において、東宝が他社と異なる立場をとっていたことが明らかになった.東宝は従来の産業構造とは異質の再編成計画を提出しており、これは単に東宝争議の影響というだけではなく、経営理念の差異に起因すると推測され、1950年代後半のいわゆる「日本映画黄金期」の実態を産業の側面から明確化する上で、看過できない事実であると考えられる。また集排法関連資料とGHQ/SCAP資料との比較分析を行い、持株会社整理委員会(HCLC)宛と、経済科学局(ESS)宛では、記載内容に差異があることが判明した。従来、配給・サービス業に対する過度経済力集中排除の実施過程は部分的にしか明確化されておらず、特にHCLCとESSとの連携については不明な部分が多い。比較分析は両者の連携を含めた経済政策構想の明確化にも有意であり、今後も継続して行う。異議申し立て過程では、各社の芸術・文化産業、マスメディア産業に対する認識に差異が見られる。

本年度においては、上記分野の全体状況を把握するための基礎作業として、占領期の放送について考察し、通史形態の論文を執筆・発表した。本研究は昭和30年代のいわゆる「日本映画黄金期」の分析を行い、日本映画産業の構造と展開過程を連続的に明確化し、歴史的特徴と産業としての特徴を明確化することを目的とする。平成21年度は、予定していた複数の聞き取り対象者が高齢化のため調査依頼が困難となったため、前年度までの収集・調査結果の分析・検討を中心に実施し、仮設構築と研究成果作成の基礎作業を行った。前年度までに収集したGHQ/SCAP文書(国会図書館憲政資料室所蔵)中のESS文書、国立公文書館所蔵の過度経済力集中排除法手続記録については、構造分析・数値データ入力・照合を実施し、同じデータを使用した文書であっても提出先によって記載内容が異なっている場合があることが分かり、政策の実施報告状況に重層性があることが判明した。また持株会社整理委員会における日本映画市場・日本映画各社への認識、特に映画における「市場独占」がどのように考えられていたかが明らかになった。また当時争議中であった東宝については再編成計画の作成過程で混乱があり、計画の作成・提出までに複雑な過程を経ていたことが分かったため、東宝関連資料を所蔵している、一般社団法人映画演劇文化協会(映文協)での調査を実施した。その結果、映文協に昭和30年代の映画・文化政策関連資料が保管されていることが確認された。しかしこれら資料はその作成年代のため紙質が悪く、劣化も著しいため、とり急ぎ素材の状態確認と構造調査を行っており、平成22年度も継続して調査・分析を進める予定である。
イロカノ語オノマトペの意味特性の解明と視聴覚コーパスの構築

前年度に引き続き、2018年度もフィリピン北部に分布するイロカノ語を対象とし、現地調査により収集した言語資料に基づき研究を進めた。同調査により、イロカノ語のオノマトペの形態、音韻、統語、意味を記述・分析した。イロカノ語の総合的な文法記述も並行して進め、それによりオノマトペが文法体系においてどの様に位置付けられるかを明らかにした。具体的なオノマトペの特徴として次の三点を発見した。まず、イロカノ語のオノマトペの形態統語および音韻は非オノマトペ語彙と異なる特徴を持つ一方で共通点も多く持つ。次に、イロカノ語のオノマトペは音、動作の様態、感覚といった意味領域に関して、具体性の高い情報を表現する。そして、イロカノ語のオノマトペの多くは、否定要素と共起できないという特性を持つ。特に二点目と三点目は、イロカノ語のオノマトペを特徴付ける上で重要な要素であることを明らかにした。2018年度の研究成果として、二編の論文を公刊した。具体的には、イロカノ語の名詞句の構造についての論文と時間表現に関する論文執筆を行った。加えて、国際シンポジウムや研究会において、イロカノ語のオノマトペについての口頭発表、動詞連続についての口頭発表、複動詞構文についての口頭発表、移動表現に関する口頭発表を行った。こうしたイロカノ語文法の総合的な記述により、研究課題であるオノマトペの特徴と特性をより広い視野から明らかにすることに成功した。また以上の成果をまとめ、博士論文として京都大学に提出した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は海外現地調査をできなかったが、これまでの現地調査で得られたイロカノ語北部方言のデータを整理した。研究業績として国内学会や研究会において口頭での研究発表を5件行い、2編の研究論文を公刊した。(1)研究前年度までにフィリピン共和国イロコス・ノルテ州ラワグ市で行なった現地調査によって収集したデータを整理しデータベースの構築を行なった。その上で本年度はイロカノ語北部方言の音韻分析および時間表現の文法記述を行った。(2)成果本年度は、国内学会や研究会において5件の口頭による研究発表を行い、2編の研究論文を公刊した。またさらに1編の研究論文が近刊である。本年度の成果で重要なものとして、まずイロカノ語の音韻体系の記述が挙げられる。具体的にはイロカノ語の音素目録について新しい見解を提示し、声門閉鎖音の音素性は環境に依存することを示した。またイロカノ語の強勢はこれまで語彙的に指定されるものと考えられてきたが、本研究は規則により強勢の分布が予測できることを示した。加えて、イロカノ語には二重母音が存在しないということ、共時的な音韻変化の記述には少なくとも3つの音韻語を想定する必要があることを示し、音韻変化に対しては音節構造により説明が与えられることを議論した。イロカノ語の時間表現の文法記述を行なったことも重要な成果である。本研究は、イロカノ語が文法範疇としての時制を持たず、アスペクトのみを範列的に表現することを厳密な手順により明らかにした。上記の研究成果はオノマトペの特性の理解に関わるものであり、オノマトペを言語の文法の中に位置付けて研究する上で重要な成果である。計画に即してこれまで収集した一次資料に基づきイロカノ語の文法の様々な点について記述を行い、主要な課題であるオノマトペについて言語全体の仕組みの中に位置づけて分析を行うことができた。その研究成果を国内学会及び論文の出版により速やかに公表することができた。今後も当初の計画に即してイロカノ語の調査を行う。一次資料を電子化してデータベースを拡充し、分析を施す。得られた成果を国内外の学会にて発表し、論文を執筆、刊行する。
微小重カストレスによる骨カルシウム代謝障害と代謝改善機能性食品の開発

安静臥床や神経麻痺などの微小重力ストレス状態では、全身性の廃用性骨萎縮を来し身体機能のみならず精神・神経機能の低下を招き廃用性症候群を発症させる。一方、近年ヒトやラットにおける野菜摂取と骨密度の相関が報告され野菜の新たな機能として期待されている。野菜の中でも特にオニオンの摂取は骨吸収を抑制して骨量増加に寄与すると考えられている。そこで、オニオン摂取による骨量減少の抑制および腸管カルシウム吸収低下の抑制を検討した。まず、微小重力ストレスモデル動物に、オニオン乾燥粉末を配合したAIN-93G改変試料をPair-fedで投与しところ、微小重力ストレスによる骨量減少を有意に抑制した。さらに、出納法にて腸管カルシウム吸収量および吸収率を評価したところ、ともに吸収減少を軽減した。しかし、腸管上皮細胞での主要なカルシウム吸収関連因子であるTRPV6及びcalbindin-D9kの遺伝子発現に、オニオン摂取が影響を及ぼすことはなかった。これまでに骨および腸管カルシウム吸収にはエストロゲンが重要な因子とされており、本研究においてもその可能性がある為、エストロゲン作用様の効果であるか否かを検討した。Mammalian One-Hybrid AssayおよびTwo-Hybrid Assayにてプロモーター上に存在するDNA非結合性転写因子への影響を評価したところ、オニオン含有成分であるケルセチンは、エストロゲン受容体(ERα、β)を介した転写活性には、何ら影響を及ぼさなかった。また、Luciferase AssayでもTRPV6プロモーターへの影響はなかった。以上、本研究は、オニオンによる腸管カルシウム吸収促進効果及び骨量減少抑制効果がERを介したエストロゲン作用以外の新たな生体機能を有している可能を示唆するものであり、オニオンは微小重力ストレスに対する新規機能性食品であることを明らかにした。安静臥床や神経麻痺などの微小重力ストレス状態では、全身性の廃用性骨萎縮を来し、身体機能のみならず精神・神経機能の低下を招き廃用性症候群を発症させる。これまで、廃用性骨粗鬆症のモデル動物として尾部懸垂及び坐骨神経切除ラットなどが用いられてきたが、ヒトベッドレスト研究結果と異なり腸管カルシウム(Ca)吸収低下は認められていない。そこで、ボールマンケージを用いて四肢を固定した全身性微小重力ストレスラットを作製し検討した。その結果、作製した微小重力ストレス群では対照群と比較して腸管Ca吸収及び骨量が有意に低下し、ヒトベッドレストの実験結果と一致した。さらに、微小重力ストレス状態では骨からのCaの遊離が亢進し、血清イオン化Ca濃度が上昇した。また、副甲状腺ホルモン(PTH)分泌が抑制され、腎臓1α水酸化酵素の低下、血中活性型ビタミンD濃度低下及び腸管でのビタミンD依存性Ca吸収が低下した。このことから、微小重力ストレスによる腸管Ca吸収低下は、微小重力ストレスによる十二指腸でのビタミンD依存性Ca輸送経路の低下が主因であるということが明らかになった。そこで、治療法を開発する目的で、この腸管Ca吸収の低下が微小重力ストレスに伴う骨吸収の亢進の結果生じている可能性について検討するため、強力な骨吸収抑制剤であるビスホスホネートの腸管Ca吸収能に及ぼす影響について検討した。その結果、ビスホスホネートは、微小重力ストレスによる骨密度の低下を抑制し骨量を維持したが、微小重力ストレスにより低下した腸管Ca吸収は回復させなかった。微小重力ストレス状態における腸管Ca吸収の低下は、微小重力ストレスに伴う骨吸収の亢進と関連していないことが明らかになった。従って、腸管と骨とは異なる微小重力ストレス感知システムが存在することが明らかになった。一方、微小重力ストレス環境下においては尿中Ca排泄量だけでなく糞中Ca排泄量が増加することから腸管Ca吸収機能が低下すると考えられているが、その機序は明らかではない。そこで、微小重力ストレスによる腸管Ca吸収低下のメカニズムを解明する目的で、不動シグナルの副甲状腺ホルモン(PTH)及びビタミンD調節系への関与を検討した。全身性微小重力ストレスモデルはボールマンケージを用いて作製した。その結果、微小重力群(U群)では、対照群(C群)に比べ、腰椎骨密度は有意に低下した。また、糞中Ca排泄量が増加し、腸管Ca吸収率は低下した。さらに、U群ではC群と比べ、血中活性型ビタミンDは低下し、小腸十二指腸においては腸管Ca吸収に関与するTRPV6 (CaT1)及びCa結合タンパク質calbindinD9kの発現が低下した。しかしながら、結腸においてはTRPV6及びcalbindinD9kの発現は低下しなかった。そこで、PTH-ビタミンD調節系への影響を検討するため副甲状腺摘出(PTX)ラットを用いた。その結果、PTXラット(P群)とPTXラットを微小重力ストレス環境下においたUP群を比較検討したところ、1α水酸化酵素及び24水酸化酵素の発現に影響はなく、血中活性型ビタミンDレベルも変化はなかった。しかし、UP群では小腸十二指腸において、TRPV6及びcalbindinD9kの発現は低下した。従って、不動に伴う腸管Ca吸収の低下には、PTHを介したビタミンD依存性経路の低下が原因と考えられたが、それ以外に腸管Ca吸収を低下させる不動応答性因子の存在が考えられた。

安静臥床や神経麻痺などの微小重力ストレス状態では、全身性の廃用性骨萎縮を来し身体機能のみならず精神・神経機能の低下を招き廃用性症候群を発症させる。一方、近年ヒトやラットにおける野菜摂取と骨密度の相関が報告され野菜の新たな機能として期待されている。野菜の中でも特にオニオンの摂取は骨吸収を抑制して骨量増加に寄与すると考えられている。そこで、オニオン摂取による骨量減少の抑制および腸管カルシウム吸収低下の抑制を検討した。まず、微小重力ストレスモデル動物に、オニオン乾燥粉末を配合したAIN-93G改変試料をPair-fedで投与しところ、微小重力ストレスによる骨量減少を有意に抑制した。さらに、出納法にて腸管カルシウム吸収量および吸収率を評価したところ、ともに吸収減少を軽減した。しかし、腸管上皮細胞での主要なカルシウム吸収関連因子であるTRPV6及びcalbindin-D9kの遺伝子発現に、オニオン摂取が影響を及ぼすことはなかった。これまでに骨および腸管カルシウム吸収にはエストロゲンが重要な因子とされており、本研究においてもその可能性がある為、エストロゲン作用様の効果であるか否かを検討した。Mammalian One-Hybrid AssayおよびTwo-Hybrid Assayにてプロモーター上に存在するDNA非結合性転写因子への影響を評価したところ、オニオン含有成分であるケルセチンは、エストロゲン受容体(ERα、β)を介した転写活性には、何ら影響を及ぼさなかった。また、Luciferase AssayでもTRPV6プロモーターへの影響はなかった。以上、本研究は、オニオンによる腸管カルシウム吸収促進効果及び骨量減少抑制効果がERを介したエストロゲン作用以外の新たな生体機能を有している可能を示唆するものであり、オニオンは微小重力ストレスに対する新規機能性食品であることを明らかにした。
レニン結合蛋白質の機能と情報伝達に関する分子生物学的研究

レニン結合蛋白質(Renin-Binding Protein:RnBP)は、レニンと結合し、その活性を阻害することから、レニン・アンジオテンシン系における血圧・体外調節機構の新しい因子である可能性が示唆されている。本研究では、レニン結合蛋白質を血圧調節系の新しい因子として着目し、その機能と情報伝達に関して、分子生物学的手法を用いた解析を行い、その生理学的意義と循環調節系への関与を追究することを目的とした。申請者らはまず腎臓、副腎、脳、心臓、血管系等の組織でRnBPの遺伝子発現を主として核酸レベルで検討しRnBPの存在の普遍性と、腎臓においてはその遺伝子発現の局在について検討した。さらに初代培養細胞及び樹立細胞株を用いてレニンとRnBPが共発現している細胞を検索し、両遺伝子の発現調節を解析した。その結果、RnBPの遺伝子発現は腎臓、副腎、脳、卵巣及び大動脈等の組織において認められた。また、腎組織における遺伝子発現を、In situ RT-PCR法を用いて検討したところ、RnBP遺伝子は傍糸球体装置と糸球体血管内皮細胞に発現しいることが示唆された。ブタ大動脈由来培養血管内皮細胞株は、Northern blot法によりRnBPの発現認められ、またRT-PCR法によりレニン遺伝子が共発現していることが明らかになった。そこでブタ大動脈由来培養血管内皮細胞にアンジオテシシシII、TNF-α、TGF-βを添加後、RnBPの遺伝子発現を解析した。その結果アンジオテンシンII添加後RnBP遺伝子の著しい発現誘導が認められた。TGF-βでも同様の傾向が認められたが、TNF-αでは細胞形態の著しい変化にも拘わらずRnBPの遺伝子発現に顕著な変化は認められなかった。以上からレニン遺伝子の発現抑制因子であるアンギオテンシンIIは血管内皮細胞においてRnBP遺伝子の発現促進因子であることが明らかになり、レニン・アンジオテンシン系RnBPが関与していることが示唆された。現在、RnBPのノックアウトマウスを作成中であり、今後、RnBPの生体内での機能を詳細に検討していく予定である。1,レニン結合蛋白質(Renin-binding Protein,RnBP)の遺伝子発現を核酸レベルで検討した結果,RnBPは腎臓・副腎・脳・卵巣・大動脈等の組織において発現していた。さらに初代培養細胞及び樹立細胞株を用いて発現調節を解析した。ブタ大動脈由来培養血管内皮細胞は10%FCS添加DMEMでconfluent mono layerを形成し,蛍光標識Dil-Ac-LDLの取り込みが認められた。Northem blot法によりRnBPの発現が,またRT-PCR法によりレニン遺伝子の発現が認められ両因子遺伝子の共発現が明らかとなった。そこでアンジオテンシンII,TNF-α,TGF-β添加後培養13日のRnBP遺伝子の発現を解析した。その結果アンジオテンシンIIでは1日後から発現誘導が認められ,それは3日間持続した。TGF-βでも同様の傾向が認められたが,TNF-αでは形態の著しい変化にも拘わらずRnBP遺伝子の発現に顕著な変化は認められなかった。以上からレニン遺伝子の発現抑制因子であるアンジオテンシンIIは血管内皮細胞において,RnBP遺伝子の発現促進因子であることが明らかになった。

3,レニン結合蛋白質の細胞内情報伝達の研究はTwo hybrid法によりRnBPと相互作用あるいは複合体を形成する可能性のある蛋白質分子を検索している。レニン結合蛋白質(Renin-Binding Protein:RnBP)は、レニンと結合し、その活性を阻害することから、レニン・アンジオテンシン系における血圧・体外調節機構の新しい因子である可能性が示唆されている。本研究では、レニン結合蛋白質を血圧調節系の新しい因子として着目し、その機能と情報伝達に関して、分子生物学的手法を用いた解析を行い、その生理学的意義と循環調節系への関与を追究することを目的とした。申請者らはまず腎臓、副腎、脳、心臓、血管系等の組織でRnBPの遺伝子発現を主として核酸レベルで検討しRnBPの存在の普遍性と、腎臓においてはその遺伝子発現の局在について検討した。さらに初代培養細胞及び樹立細胞株を用いてレニンとRnBPが共発現している細胞を検索し、両遺伝子の発現調節を解析した。その結果、RnBPの遺伝子発現は腎臓、副腎、脳、卵巣及び大動脈等の組織において認められた。また、腎組織における遺伝子発現を、In situ RT-PCR法を用いて検討したところ、RnBP遺伝子は傍糸球体装置と糸球体血管内皮細胞に発現しいることが示唆された。ブタ大動脈由来培養血管内皮細胞株は、Northern blot法によりRnBPの発現認められ、またRT-PCR法によりレニン遺伝子が共発現していることが明らかになった。そこでブタ大動脈由来培養血管内皮細胞にアンジオテンシンII、TNF-α、TGF-βを添加後、RnBPの遺伝子発現を解析した。その結果アンジオテンシンII添加後RnBP遺伝子の著しい発現誘導が認められた。TGF-βでも同様の傾向が認められたが、TNF-αでは細胞形態の著しい変化にも拘わらずRnbpの遺伝子発現に顕著な変化は認められなかった。以上からレニン遺伝子の発現抑制因子であるアンギオテンシンIIは血管内皮細胞においてRnBP遺伝子の発現促進因子であることが明らかになり、レニン・アンジオテンシン系にRnBPが関与していることが示唆された。現在、RnBPのノックアウトマウスを作成中であり、今後、RnBPの生体内での機能を詳細に検討していく予定である。
臨床応用を目指したインテリジェント化ハイブリッドTNF-αの分子設計とその評価

臨床応用が切望されている腫瘍壊死因子(TNF-α)は、体内滞留性に極めて乏しいうえ、多様な生理活性を有するために副作用制御が困難であり、極度に臨床応用が制限されてしまっている。従ってTNF-αを医薬品化するためには、生体内不安定性の克服および目的とする治療作用(抗腫瘍効果)と副作用を分離することが急務となるが、この薬物治療の根本問題を追求した研究は皆無であった。そこで本研究では、上述の問題点を克服することを目的に、TNF-αの水溶性高分子ハイブリッド化を試みた。その結果、TNF-αを最適条件でハイブリッド化することで、生体内安定性を飛躍的に向上できること、さらにTNF-αの多様な生理作用の中から目的とする主作用(治療効果)を選択分離し、医薬品としての有用性を引き出しうることが判明した。さらに最適ハイブリッドTNF-αは、これまでTNF抵抗性を示すと言われていた多くの腫瘍株に対しても劇的な治療効果を有していた。これまでのサイトカイン療法の最大の障壁は、体内安定性の乏しさと作用の多様性による、避けがたい副作用発現であったが、これら両問題を同時に解決できる手段の開発は、次世代のサイトカイン療法確立に大きく寄与するものと期待できる。現在、本最適ハイブリッドTNF-αに種々機能賦与を試みている。