hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍免疫における免疫システムの分子基盤を確立する

T細胞に特異的な(Lck-Cre)SOCS1欠損(cKO)マウスを作製し、腫瘍増殖、腫瘍転移を解析した。腫瘍増殖に対する効果を検討するため、SOCS1-cKOマウスにB16腫瘍細胞株を皮下注射しマウスの生存率と腫瘍サイズを観察した。その結果、野生型マウスに比べSOCS1-cKOマウスで生存率が上昇し、腫瘍サイズも小さくなる傾向があった。このことからSOCS1-cKOマウスは移植した癌細胞に対して強い拒絶能力を有する可能性が示された。また、腫瘍転移に対する影響を検討するため、SOCS1-cKOマウスにB16腫瘍細胞株を静脈注射し、腫瘍細胞株が肝臓や肺に生着する程度を観察した。その結果、野生型マウスに比べSOCS1-cKOマウスでは腫瘍細胞株が肝臓や肺に生着する程度が低いことが見いだされた。このことからSOCS1欠損T細胞は腫瘍転移、生着を強く抑制することがわかった。SOCS1-cKOマウスのリンパ球の解析では肝臓や肺におけるNKT (Natural killer T)細胞の割合と絶対数が変化しており、野生型マウスに比べてSOCS1-cKOマウスの方でより多くのNKT細胞が存在することが見出された。また、SOCS1-cKOマウスから採取したNKT細胞はConAに対する感受性も高く、野生型のNKT細胞に比べより多くのIFNγを産生した。IFNγは腫瘍拒絶において非常に重要な役割を担うことから、SOCS1を欠損したNKT細胞が腫瘍拒絶に貢献している可能性が示された。またSOCS1-cKOマウスの末梢の組織ではα-GalCer-CDld-tetramer陽性のタイプI NKT (iNKT)細胞ではなくタイプII NKT細胞であることが示唆された。SOCS1を欠損したNKT細胞は、様々な種類のT細胞受容体を発現することで、様々な抗原に対して反応し活性化する機会が多い可能性が示唆された。サイトカインシグナルにおける代表的な分子(SOCS1)についてマクロファージや樹状細胞に特異的なcKOマウスを作製し、SOCS1を欠損させたマクロファージや樹状細胞が腫瘍増殖、炎症性発癌にどのように作用するか解析した。腫瘍増殖に対する効果を検討するため、SOCS1-cKOマウスにB16、LLC等の腫瘍細胞株を皮下注射しマウスの生存率と腫瘍サイズを観察した。その結果、野生型マウスに比べSOCS1-cKOマウスで生存率が上昇し、腫瘍サイズも小さくなることが見いだされた。このことからSOCS1-cKOマウスは移植した腫瘍細胞に対して強い拒絶能力を有することが示された。また、炎症性発癌に対する影響を検討するため、SOCS1-cKOマウスにDSSとDMHを投与することで人工的に大腸癌を誘発し、その程度を観察した。その結果、野生型マウスに比べSOCS1-cKOマウスで発癌の程度が低いことが見いだされた。このことからSOCS1-cKOマウスは炎症性発癌に対して強い耐性を有することが示された。さらにSOCS1-cKOマウスにおける抗腫瘍効果の原因を調べるため、SOCS1-cKOマウスから採取したマクロファージや樹状細胞の、その他の免疫細胞に対する役割を解析した。その結果、SOCS1を欠損させた樹状細胞はIFNgを高産生するTh1タイプのCD4T細胞を誘導しやすいこと、CD8T細胞の腫瘍殺傷能力を上昇させることが示唆された。SOCS1-cKOマウスから採取したマクロファージ自身の抗腫瘍効果について解析したところ、マクロファージのSOCS1が欠損することでマクロファージからのNO(Nitric oxide)産生が増強され、正常なマクロファージに比べ強い抗腫瘍活性を有することが示された。以上のことから、マクロファージや樹状細胞のSOCS1をノックダウンすることは腫瘍に対する免疫療法の有効な手段であることが示唆された。

またSOCS1-cKOマウスの末梢の組織ではα-GalCer-CDld-tetramer陽性のタイプI NKT (iNKT)細胞ではなくタイプII NKT細胞であることが示唆された。SOCS1を欠損したNKT細胞は、様々な種類のT細胞受容体を発現することで、様々な抗原に対して反応し活性化する機会が多い可能性が示唆された。
Mechanism of production and release of tissue plasminogen activator in airway epithelial cells

近年、好酸球性副鼻腔炎が増加している。その病態には、フィブリン沈着が鼻ポリープを形成しており、フィブリンを分解するtissue plasminogenactivator(t-PA)産生が鼻粘膜上皮において低下している。本研究は、気道上皮におけるt-PA産生のメカニズムの解明を目的としている。レチノイン酸(RA)によりt-PAの遺伝子発現が10倍増加し、産生されたt-PAのおよそ80%が上清中に放出された。アスピリン喘息患者の鼻ポリープ中ではRAの濃度は優位に低かった。鼻ポリープ産生の病態としてポリープ中のRAが少ないことが考えられ、RAを投与することで、ポリープの縮小する可能性を見出した。2) 1)の実験により選出した刺激を用いて、細胞内及び培養上清中のt-PAをELISAにて測定した結果、産生されたt-PAの約80%が上清中に放出された。これは、t-PA産生を抑制するIL-4, IL-13でも同じ結果であったことから、刺激は産生量は調節するが恒常的に分泌されていると考える。3) retinoic acidは、IL-13によるt-PA産生抑制を回復した。このことから、retinoic acidを治療目的に使用する可能性を考えている。細胞培養の方法の確立で予想外の時間を使ったため、少し計画よりは遅れ気味であるが大きな枠組みで考えればだいたいの実験を消化できていると考えている。t-PA産生促進刺激を用いた気道上皮細胞において実験を行い、t-PAの貯蔵、放出の調整メカニズムの有無を確認すること。血管内皮細胞におけるt-PA産生、放出の特徴は、細胞内に貯蔵をして必要な時に放出をすることである。Histamine, forskolinは血管内皮細胞内の貯蔵t-PAを短時間に放出することが知られている。このことを利用して、これらの放出刺激後30分間に培養細胞上清中に放出されたt-PAが放出されたことが報告されていることから(Huber D et al. Blood, 99:3637,2002)、放出されたt-PAは新規に合成されたものではなく、貯蔵されたものであることを示している。同じ現象は星状細胞においても確認されているため(Thrombosis and Haemostasis, 6:1796,2008)、この実験系を用いて気道上皮細胞における貯蔵、放出調整メカニズムの有無を確認する。平成27年度の実験から選出した刺激によりNHBEを刺激し、24時間後の細胞上清と細胞とを別々に回収する。1両者のt-PAを測定し、上清中に放出されているt-PAと細胞内に貯蔵されている割合を計算することができる。2その後、上述の実験系を用いて細胞内のt-PA細胞内のt-PAが放出刺激に反応して放出されるかを確認する。1t-PAの産生を亢進させる物質としてレチノイン酸、酪酸を、低下させる物質としてIL-13を用いた。それぞれ、NHBEからのt-PAタンパク産生を2倍、3倍、0.5倍にしたが、再生総量中の上清中への放出率は80%であった。このことから、気道上皮から産生されたt-PAタンパクのほとんどは自然と細胞外に分泌することが分かった。計画したことをおおむね消化して実験が進んでいる。【背景】近年、好酸球性副鼻腔炎が増加している。従来の慢性副鼻腔炎と比べて、ステロイドの内服が著効するが、難治性であることが特徴である。その病態には、フィブリン沈着が鼻ポリープを形成しており、フィブリンを分解するtissue plasminogenactivator(t-PA)産生が鼻粘膜上皮において低下していることが重要である。2t-PA産生促進刺激を用いた実験:t-PAが気道上皮細胞中に貯蔵、放出されるメカニズムを解析した。その結果、t-PA産生を亢進させる刺激(RA)においても、産生を低下させる刺激(IL-13)においても、産生されたt-PAのおよそ80%のt-PAが上清中に放出された。また、鼻ポリープ中で多いIL-13の刺激下にRAを加えると、t-PAの産生はIL-13単独と比べて上昇していた。3慢性副鼻腔炎の鼻茸と比べて中ではアスピリン喘息患者の鼻ポリープ中ではRAの濃度は優位に低かった。【結論】これらのことから、より重症なアスピリン喘息において鼻ポリープが遷延する病態としてポリープ中のRAが少なくなってきたためではないかと考えられる。鼻ポリープにRAを塗布するなどの操作をすることで、ポリープの縮小する可能性を見出した。今後治療応用を検討していく。現在、論文投稿中である。

鼻ポリープ産生の病態としてポリープ中のRAが少ないことが考えられ、RAを投与することで、ポリープの縮小する可能性を見出した。おおむね予定通り進んでいるため、学会発表を通じて同分野の研究者からとのディスカッションをして、論点を多くして論文作成の準備をしていく。これまでの実験結果を臨床応用に進めるためには、鼻ポリープができた状態の上皮細胞からt-PA産生を促進することができるかどうかが非常に重要である。手術によって摘出されたポリープ検体を用いて、刺激を加えることによりt-PAの産生を検討する。そして、その結果をもって本研究の一区切りとして論文作成を行う。鼻・副鼻腔疾患細胞実験の確立に時間がかかり、その間に使用した実験の消耗品が予想より少なくなったため。当該年度内に行った実験がスムーズに行ったため、実験に必要な費用を節約することができた。前年度に消化できなかった実験を次年度に繰り越す分があるため、その実施に際して次年度使用額を当てる。次年度は、臨床検体を使った実験を行い、解析を行う費用にあてる。
最新の３次元心エコーと経頭蓋エコーを用いた非心原性失神の再発予測法の開発

平成30年度も引き続き計画の通り、杏林大学医学部付属病院の救急外来を受診した一過性意識障害患者を対象に1次評価をおこない、心原性失神、てんかん発作や、低血糖発作などの明らかに失神でないと判断できる患者を除き、外来通院可能な一過性意識障害患者を対象に、2次評価のために失神フォロー外来を受診して非心原性失神の同定をおこなった。計画通り失神フォロー外来につなぐプロセスはできていたが、2次評価にかかる期間が3ヶ月程度かかることから脱落者が多かったことには変わりがなかった。現在、解析に耐えうるデータのある脳血流測定と3次元心エコー検査をともに終わらせた患者は27名であり、そのうち7名が失神を3回以上繰り返している患者である。脳血流測定まで至った患者は、113名とこちらは順調に推移した。一方、3次元心エコー検査まで至った患者は47名であった。そのうち、解析ソフトでの解析に耐えうる症例は31件であった。脳血流測定患者においても、血管が描出できない場合は測定ができず、3次元心エコー検査においても心尖部が描出できない場合や不整脈が多く出現する症例は測定ができない。特に心エコーではその問題が大きく、症例が減ってしまった理由の大きな部分をしめており、エコーマットの導入で対策を行った。また不整脈のでやすさに関しては、今後いくつか対策を練る予定である。失神再発患者はそもそも対象数が少なく、症例集めがやや遅れており、脱落率の低下を目指す。平成29年度の計画の通り、杏林大学医学部付属病院の救急外来を受診した一過性意識障害患者を対象に1次評価をおこない、心原性失神、てんかん発作や、低血糖発作などの明らかに失神でないと判断できる患者を除き、外来通院可能な一過性意識障害患者を対象に、2次評価のために失神フォロー外来を受診して非心原性失神の同定をおこなった。計画通り失神フォロー外来につなぐプロセスはできたが、2次評価にかかる期間が3ヶ月程度かかることから脱落者が多かった。一方、平成30年度の計画である3次評価(脳血流測定と3次元心エコー)の測定が前倒しで行うことができた。脳血流測定まで至った患者は平成29年度で40名強であり、こちらは順調に推移した。3次元心エコー検査に関しては、データ解析に至った症例は10名弱であった。平成30年度の計画である3次評価(脳血流測定と3次元心エコー)の測定が前倒しで行うことができた。3次元心エコー検査に関しては、データ解析に至った症例は10名弱と低かった。解析数が少なかった問題点として、3次元心エコーデータの取得が技術的に難しかった点と、解析ソフトが一部解析できないデータがあった点が明らかとなった。後者に関しては、エコー製造会社と連携し、データ取得時の不備や問題点がなくなる修正できた。平成30年度の計画のうち、上述した3次評価の3次元心エコーデータの取得が技術的に難しかった点に関しては、患者の心尖部の描出が難しいということが主であった。正確に心尖部を同定し、同部位で鮮明な画像を取得するには、患者の体位変換をこまめに行うことが最も大切であり、水平方向だけでなく垂直方向にもベッドが動くタイプのエコーベッドの購入を行い、この問題点をクリアする予定である。

3次元心エコーを行うにあたり、データの取得が難しい症例が多いということが平成29年度に行った前倒しのデータ取得時(平成30年度の計画予定)に明らかとなった。データの取得が難しい理由として、3次元エコーの解析には心尖部の正確な同定、高フレームレートで精緻な画像の取得が必要であることの2点であることが明らかとなったが、その克服には、心尖部を同定した後に、体位変換を行うことで重力により心尖部を肋間に移動させることが必要であると考えた。そのためには、患者が水平方向だけでなく垂直方向にも体位変換ができるエコーベッドの購入が必須と考え、この購入費用のために次年度使用額の繰り上げを行った。心エコーにおいて心尖部の描出が困難であったため、3次元でベッドが動く心尖部が描出できるベッドを購入しようとしていたが、同様なベッドを自作することで対応することができた。一方、心エコーの際の不整脈がストレスなどが原因である上室性期外収縮のことが多く、ストレスを定量化できると言われている酸化ストレス解析装置FREE Carrio Duoを購入し、原因を予測できる対策を行おうとしている。
強力な抗菌・抗腫瘍活性を有するpseudolaric acid Bの全合成

Pseudolaricacid Bは強力な抗菌・抗腫瘍活性を有し、新たながん治療のリード化合物として期待されている。しかしながら、本化合物の全合成はこれまでTrostらによる一例しか報告されていなかったため、本研究では類縁体合成にも応用可能な新規合成経路の開発を研究目的としている。Pseudolaricacid Bの合成における最重要課題は特異な5員環と7員環のトランス縮環構造の構築であり、昨年度までにジエステルに対するDieckmann縮合により本構造を構築できることを見出していた。ただし、本合成ルートにおいては、工程数の煩雑さとラジカル反応における収率の低さが問題となっていた。そこで本年度は合成の更なる効率化を目指し、オレフィンメタせシス反応を鍵反応とする新たな合成戦略のもと光学活性体合成に取り組んだ。不斉アルドール反応を用いる原料合成においては、基質合成の途中段階のラジカル反応において望まない副反応を引き起こすべンジル系の保護基をシリル系のTIPS保護基へと変更した。この基質からこれまでと同様の経路にて調製したアルデヒドに対して、p-メトキシベンジルオキシメチルリチウムを付加させ一炭素を導入後、ヨードラクトン化およびアリルスズ化合物とのラジカル反応により炭素側鎖を導入した。さらに還元的にテトラヒロドフラン環を開環し、第二世代Grubbs触媒を用いて閉環メタセシス反応を行うことで、Pseudolaric acid Bの5員環と7員環のトランス縮環構造の構築に成功した。全合成はこれまでTrostらによる一例しか報告されていなかったため、本研究では類縁体合成にも応用可能な新規合成経路の開発を研究目的としている。Pseudolaricacid Bの合成において最重要課題となるのが5員環と7員環のトランス縮環構造の構築であり、筆者はDieckmann縮合を鍵反応としてその構造を構築しようと計画している。本年度は鍵反応を検討するための基質の合成および鍵反応の検討を行った。まず、既知化合物であるケトエステルから9工程でDieckmann縮合前駆体を調製した。その途中段階のラジカル反応においてはベンジル系の保護基が望まない副反応を引き起こすという知見も得られた。Dieckmann縮合は四塩化チタンを用いる条件において進行することを見い出したが、得られた化合物は目的物ではなく3級水酸基がヘミアセタールを形成したものであった。そこでヘミアセタール形成を防ぐべく、3級水酸基を保護した新たな前駆体を合成し用いたところ、今度はリチウムヘキサメチルジシラジドを用いた場合に環化反応が進行することが分かった。さらにケトンの還元と脱水を進行させ、pseudolaric acid Bの5員環と7員環の母核構造の合成まで達成した。今後は側鎖部分の官能基変換と光学活性体合成へと研究を展開していく予定である。初年度は鍵反応であるDieckmann縮合の検討を中心とした研究を行う予定であったが、それだけにとどまらずその後の7員環部分の二重結合の導入も達成でき、pseudolaric acid Bの5員環と7員環の母核構造の合成を達成できたため。Pseudolaricacid Bの合成における最重要課題は特異な5員環と7員環のトランス縮環構造の構築であり、昨年度までに3級水酸基を保護した基質に対して、リチウムヘキサメチルジシラジドを用いるDieckmann縮合により本構造を構築できることを見出していた。そこで本年度はDieckmann縮合の反応条件の最適化を行った結果、リチウムヘキサメチルジシラジドを室温で反応させた場合に最もよい収率で環化体が得られることがわかった。一方で、ナトリウムヘキサメチルジシラジドとカリウムヘキサメチルジシラジドを用いた場合には、収率の低下もしくは望まない別の化合物の生成が見られた。この結果を踏まえた上で、光学活性体合成にも着手した。不斉アルドール反応を用いる原料合成においては、基質合成の途中段階のラジカル反応において望まない副反応を引き起こすベンジル系の保護基をシリル系の保護基へと変更した。現在はその後の官能基変換を検討しているところである。

この基質からこれまでと同様の経路にて調製したアルデヒドに対して、p-メトキシベンジルオキシメチルリチウムを付加させ一炭素を導入後、ヨードラクトン化およびアリルスズ化合物とのラジカル反応により炭素側鎖を導入した。さらに還元的にテトラヒロドフラン環を開環し、第二世代Grubbs触媒を用いて閉環メタセシス反応を行うことで、Pseudolaric acid Bの5員環と7員環のトランス縮環構造の構築に成功した。研究実績の概要欄でも述べたように、基質合成の途中段階のラジカル反応においてベンジル系の保護基が望まない副反応を引き起こすという知見が得られたため、ベンジル系以外の保護基を採用して光学活性体合成を行っていく予定である。Dieckmann縮合を用いる本合成経路においては若干収率が良くない工程があるため、より効率的な合成を目指してオレフィンメタせシス反応を用いる新たな合成経路も並行して試していきたい。
捕球動作改善のためのICT活用授業実践ーフィードバック＆分析評価システムの導入ー

本研究は、学校現場での捕球動作の改善・捕球技能の向上を目的とした学習指導において、観察的評価基準を現場活用する方法を検討し、それとともに、小学校低学年を対象とした体育授業における効果的なICT活用の方法を提案することを目的としている。その上で、2018年度は、2017年度に達成できなかった「小学校低学年児童でも操作可能な捕球動作のフィードバックシステムを作成する」こと、及びその有効性の検討を目的として研究を行った。様々なアプリを検討した結果、2台のiPadを用い、2つのアプリを組み合わせて使用するフィードバック方法に至った。従来の計画では、1ビデオ撮影機能(映像の記録)2遅延再生機能(即時的フィードバック)3映像分析(評価項目毎の評価視点をわかりやすくするための加工)4合成表示(動作の変容の視覚的な明確化)5ボタン選択で分析評価(評価項目毎にボタンを選択して押すことによる分析)の5つの機能を想定していたが、2遅延再生機能に関しては、児童の評価時間の確保を鑑みて、断念した。その代わりに、ビデオ撮影において、スローモーション撮影機能を使用し、動作が見易くなるよう工夫した。4の合成表示に関しては、授業実践において実施する際、組み込むかどうか検討中である。観察評価項目に関しては、児童が素早く観察評価できるよう以下の3つの観点に絞り込んだ。以上のiPad2台を用いたフィードバックシステムを、小学校の業間休みの時間を使い、小学校第2学年の児童に、実際にペアで撮影から評価までの流れを行なった。現在その映像と児童の観察評価結果を整理し、筆者を含めた専門家の分析、現職小学校教員の分析を行なっている。前年度において少しの遅れは生じたが、その後は概ね順調に進展している。今年度の前期中に、分析を終わらせ、後期の序盤で授業実践を予定している。授業実践校も決定したため、今後は、授業者と内容の精選を行い、より良い授業実践となるよう話し合いを重ねていく必要がある。また、今年度中に研究成果をいずれかの学会で発表予定である。その上で、平成29年度は「小学校低学年児童でも操作可能な捕球動作のフィードバックシステムを作成する」ことを目的として研究を行った。1観察評価項目の選定、2ソフトによるPC上でのフィードバックシステムの作成、3アプリの選定、4タブレット機器のアプリを使用したフィードバックシステムの完成という流れで研究を進める実施計画であったが、まずシステム構築の可能性を確かめるため、2の項目から進めた。ダートフィッシュ・ジャパンの担当者と連絡を取り、実際にソフトウェアの機能を確認しながら、本研究において求めていることが可能かどうか検討した。見積もりを出してもらった結果、本研究における予算上不可能であると判断されたため、Dartfish Softwareを使用したPC上でのシステム構築は断念した。しかし、担当者との協議の中で、Dartfish Softwareや他会社の同様の分析ツールの機能と限界、Dartfishアプリでできる機能と限界といった今後フィードバックシステムを構築していく上で重要な知見を得ることができた。次に、3アプリの選定を行っていった。学校現場への普及を想定した場合、安価であることが条件となるため、無料で使用可能なアプリに絞り、それらのアプリをダウンロードし、本研究のフィードバックシステムへ活用可能かどうか検討していった。今後1000円程度で購入可能なアプリもダウンロードしていき、最も適したアプリを選定していく。平成29年度では、フィードバックシステムの完成を目指していたが、未だ検討段階であり、30年度へ課題持ち越しとなった。ダートフィッシュ・ジャパン担当者との協議及び見積もりの結果、実施予定だったPC上でのシステム構築を断念したため。

今後は、Dartfishアプリを軸とし、フィードバックシステムに必要な機能を備えたアプリを選定していく。またタブレット機器1台での可能性も模索してきたが、現実的に2台のタブレット機器を使用したシステムへと完全に切り替えて作業を進めていく予定である。今年度の前期中に、分析を終わらせ、後期の序盤で授業実践を予定している。授業実践校も決定したため、今後は、授業者と内容の精選を行い、より良い授業実践となるよう話し合いを重ねていく必要がある。また、今年度中に研究成果をいずれかの学会で発表予定である。情報収集や成果発表を目的とした学会参加のための参加費及び旅費アプリ購入やシステム構築に関わる経費授業実践に関わる備品等当初の計画段階では、最終年度実施予定である授業実践に用いるボール等備品の購入で100,000円、旅費その他合わせて400,000円を使用予定であった。これまでに、PC上でのシステム構築にかける費用を抑えられたこと、次年度は、学会等の開催が近場であることから旅費が抑えられることを考慮し、物品購入を中心に使用予定である。
関節疾患に伴う筋力低下に対する伸張性収縮を利用した新規電気刺激療法の開発

本研究の目的は,関節疾患の筋力低下に対する安全かつ効果的な治療法を確立することであり,平成30年度は,伸張性収縮と電気刺激を併用した(ECC-ES)トレーニングの至適負荷条件を探索する(課題1)とともに,ECC-ESトレーニングがアジュバント関節炎(AIA)ラットの骨格筋に及ぼす影響を検討した(課題2).課題1では,正常ラットを3群(低,中等度,高負荷群)に分け,20°/s,20収縮のECC-ESをそれぞれ刺激頻度10 Hz,30 Hz,100 Hzで実施した.3週間のトレーニング後,30 Hz以上の強度で筋肥大が誘引されることが明らかとなった.一方,ECC-ESの安全性を検討するため,ラットを対照(CNT)群及び関節炎を惹起したAIA群に分け,損傷性のECC-ES(150°/s,50 Hz,100収縮)を負荷した.その結果,損傷性ECC-ESを負荷した48時間後における損傷筋線維数の割合は,CNT群とAIA群で差異は認められなかった.したがって,AIAラットの骨格筋では,ECCに対する易損傷性が増大しないことが示された.さらに,上記で正常ラットに筋肥大が誘引された条件(20°/s,30 Hz,20収縮)で,ECC-ESをAIAラットに一過性に負荷し,筋損傷が誘引されないことを確認した.課題2では,課題1で得られた至適負荷条件でのECC-ES(20°/s,30 Hz,20収縮)を2日に1回の頻度で,3週間AIAラットに負荷し,筋機能低下が防止されるかを検討した.トレーニング期間終了後,スキンドファイバーにおける筋原線維機能を測定した.その結果,ECC-ESトレーニングは,AIAラットの腓腹筋のスキンドファイバーにおけるCa2+誘因性最大張力の低下を防止した.したがって,ECC-ESトレーニングは,関節疾患に伴う筋力の低下を防止しうる有望な治療法であることが示唆された.当初の予定では,課題2でECC-ESトレーニングがAIAに伴う筋力低下を防止したメカニズムを解明することを目的とした生化学的解析を行う予定であったが,いまだ完了できていない.しかしながら,時間は要したが,ECC-ESトレーニングの至適負荷条件を明らかとすることができ,その特定した条件でECC-ESトレーニングを実施することで,AIAに伴う筋力の低下が防止されることがわかった.このことから,概ね順調に進展していると判断した.前述の通り,ECC-ESトレーニングがAIAラットの筋原線維機能低下を防止することが明らかとなったため,その作用メカニズムを解明することを目的に生化学的解析を実施する.低分子量熱ショックタンパク質は,筋原線維の保護作用を有すること,また,他の収縮様式に比べ伸張性収縮により発現が誘導されやすいことが報告されていることから,これらの分子に着目して検討を進める.また,ヒトを対象にECC-ESの効果を検証する実験を進める予定である.本研究の目的は,関節疾患の筋力低下に対する安全かつ効果的な治療法を確立することであり,平成30年度は,伸張性収縮と電気刺激を併用した(ECC-ES)トレーニングの至適負荷条件を探索する(課題1)とともに,ECC-ESトレーニングがアジュバント関節炎(AIA)ラットの骨格筋に及ぼす影響を検討した(課題2).課題1では,正常ラットを3群(低,中等度,高負荷群)に分け,20°/s,20収縮のECC-ESをそれぞれ刺激頻度10 Hz,30 Hz,100 Hzで実施した.3週間のトレーニング後,30 Hz以上の強度で筋肥大が誘引されることが明らかとなった.一方,ECC-ESの安全性を検討するため,ラットを対照(CNT)群及び関節炎を惹起したAIA群に分け,損傷性のECC-ES(150°/s,50 Hz,100収縮)を負荷した.その結果,損傷性ECC-ESを負荷した48時間後における損傷筋線維数の割合は,CNT群とAIA群で差異は認められなかった.したがって,AIAラットの骨格筋では,ECCに対する易損傷性が増大しないことが示された.さらに,上記で正常ラットに筋肥大が誘引された条件(20°/s,30 Hz,20収縮)で,ECC-ESをAIAラットに一過性に負荷し,筋損傷が誘引されないことを確認した.課題2では,課題1で得られた至適負荷条件でのECC-ES(20°/s,30 Hz,20収縮)を2日に1回の頻度で,3週間AIAラットに負荷し,筋機能低下が防止されるかを検討した.トレーニング期間終了後,スキンドファイバーにおける筋原線維機能を測定した.その結果,ECC-ESトレーニングは,AIAラットの腓腹筋のスキンドファイバーにおけるCa2+誘因性最大張力の低下を防止した.したがって,ECC-ESトレーニングは,関節疾患に伴う筋力の低下を防止しうる有望な治療法であることが示唆された.当初の予定では,課題2でECC-ESトレーニングがAIAに伴う筋力低下を防止したメカニズムを解明することを目的とした生化学的解析を行う予定であったが,いまだ完了できていない.しかしながら,時間は要したが,ECC-ESトレーニングの至適負荷条件を明らかとすることができ,その特定した条件でECC-ESトレーニングを実施することで,AIAに伴う筋力の低下が防止されることがわかった.このことから,概ね順調に進展していると判断した.

前述の通り,ECC-ESトレーニングがAIAラットの筋原線維機能低下を防止することが明らかとなったため,その作用メカニズムを解明することを目的に生化学的解析を実施する.低分子量熱ショックタンパク質は,筋原線維の保護作用を有すること,また,他の収縮様式に比べ伸張性収縮により発現が誘導されやすいことが報告されていることから,これらの分子に着目して検討を進める.また,ヒトを対象にECC-ESの効果を検証する実験を進める予定である.
トリアリ-ルメタン系色素の光駆動化学吸着によるｎ型カーボンナノチューブの光形成

近年、環境中の余剰熱を直接電力に変換する熱電変換への応用が有望視されている。軽量で柔軟性の高い材料が求められることからカーボンナノチューブCNTの応用が期待される。本研究では、高効率発電のために必要なn型CNTを得るため、光・化学手法によりCNTの還元ドーピングの達成と安定なn型カーボンナノチューブ材料の創成に取り組んだ。芳香族アミン水溶液中で作製したCNT複合膜において安定なn型熱電発電特性が示された。さらに水素化芳香族アミンを還元剤として用いた場合には塩基性溶媒を用いることで安定なCNTを得ることができた。カーボンナノチューブは次世代のフレキシブルエレクトロニクス材料として開発が進められている。特に、通常のカーボンナノチューブはp型であるのに対して、ドーピングにより安定なn型化を行う技術が開発されている。ここでは、光反応あるいは化学反応によりカーボンナノチューブを局所的にn型化する技術とそのための学理の構築を進めてきた。特に平成28年度においてはトリアリールメタン骨格分子の代表例であるロイコマラカイトグリーンMGHと水酸化マラカイトグリーンMGOHおよびマラカイトグリーンMG+とその光照射によるカーボンナノチューブの電子状態制御に取り組んだ。まずMGOHとカーボンナノチューブの反応では、水溶液中で、カーボンナノチューブのn型化に相当する負のゼーベック係数が観測された。さらに検討の結果、塩基性溶液中においてのみn型化が進行することに加えて水溶液中では有機ナノ粒子が形成し、これがドーピング作用を引き起こすことなどが明らかになった。この成果は、高インパクト雑誌、Small誌にて公開し、同誌の口絵に採択された。得られたn型カーボンナノチューブの安定性を検討したところ、ゼーベック係数、電気伝導率いずれも室温で約1か月間安定であることが明らかになった。また高電子分光計測の結果から、電子注入に伴うフェルミ面の上昇が見出された。これに伴ってX線光電子分光計測においてC1Sバンドの高エネルギーシフトが見出された。研究は計画に沿って順調に進んでおり、さらに高インパクト雑誌、Small誌にて公開し、同誌の口絵に採択されるなど、期待以上の社会的インパクトを与えつつある。自然酸化の影響を受けて通常のカーボンナノチューブはp型であるのに対して、還元ドーピングにより安定なn型化カーボンナノチューブを創成する技術が開発されている。本研究では光反応あるいは化学反応によりカーボンナノチューブを局所的にn型化する技術とそのための学理の構築を進めてきた。特に平成29年度においては引き継きトリアリールメタン骨格分子である水酸化マラカイトグリーンMGOHを利用したn型化を検討した。MGOHとカーボンナノチューブの水溶液中の反応の結果、水溶液中のpHが12程度の場合にカーボンナノチューブのn型化に相当する負のゼーベック係数が観測された。これに伴い導電率が上昇することが見出され、カーボンナノチューブが還元ドーピングされ負のポーラロンが荷電キャリアとして機能することが示唆された。さらに、ロイコマラカイトグリーンMGHを還元ドーパントとして利用する系を検討し、顕著な溶媒依存性を見出した。溶媒がアセトンやメタノールの場合にはほとんどゼーベック係数に変化が見られなかったが、アミド基を含有する分子骨格を有する溶媒中ではゼーベック係数の反転が見出されn型カーボンナノチューブが形成されたことが見出された。また電気伝導率の上昇も見出された。また光電子分光実験の結果、フェルミエネルギーの低下がみられ価電子帯に電子が注入される還元ドーピングが進行したことが明らかになった。この顕著な溶媒依存性から、ヒドリド型還元剤であるMGHが2電子還元剤として機能し、結果的に形成するMG+イオンに加えて、溶媒分子にプロトン付加したイミニウム陽イオンがカーボンナノチューブとのイオン対を形成しているものと説明された。ロイコマラカイトグリーンMGHとカーボンナノチューブの相互作用によるn型カーボンナノチューブの創成など、平成28年度に引き続いて研究を推進するとともに、これらの材料系に対して光照射を行いその応答性を明らかにする。新たに開発しつつあるトリアリールアミン誘導体について、その合成を完了させ、カーボンナノチューブとの相互作用を検証するとともに光照射効果を明らかにする。固体状態での光還元反応を誘起しn型カーボンナノチューブの光形成に取り組むカーボンナノチューブが紫外線を強く吸収することから、効率的な光反応のためには一定の工夫が必要で、例えば金ナノ粒子に導入によるプラズモン共鳴効果により、カーボンナノチューブ状での光反応の可能性を検討する。機能物性化学、物理化学
口腔軟組織再建に用いた遊離皮弁の組織内酸素分圧に関する実験的研究

顕微鏡的手術による遊離皮弁の応用は、口腔顎顔面領域における切除と再建外科の視点と質を飛躍的に向上させた。この術式を成功させるには卓越した手技の習得と正確な遊離皮弁の予後判定が必要である。移植皮弁のモニターが適切であれば、一早い遊離皮弁への対処が可能で救済が行える。今回、遊離皮弁生着の成否を判定するのに、組織内酸素分圧測定が有効か否かを追究した。実験動物として体重約300gのSprague-Dawley系ラットを用いて、胸背動静脈を茎とした血管柄付き広背筋筋弁のモデルを作製した。広背筋筋弁を栄養血管のみの茎で挙上したあと、酸素分圧計のプローベを筋弁中央組織内へ穿刺固定した。また筋弁内の循環動態も同時に測定するためレーザー微小循環血流計による監視も行った。実験方法は栄養血管茎の動脈のみをクリップしたI群、静脈のみをクリップしたII群、また動静脈両方をクリップしたIII群とに分けて測定を施行し、対照としては動静脈開存状態での値を用いた。正常な経過をとっている筋弁では組織内酸素分圧は平均約30mmHgで、血流計では平均約12ml/min/100gを示した。この値は剥離前の広背筋部の測定値よりも低く、筋弁挙上の操作および栄養血管のみの循環状態が筋弁の酸素分圧と血流を低下すると推察される。I群とIII群では、測定値は一変し低値を示し、平均値よりも下降し0点に近づく。II群では急激な変化はなく推移し、約3時間から少しづつ下降を始めるが、I、III群よりは遅滞する。救済処置の可能性を追究するため全群ともに閉塞後1,3,6時間でクリップを外し血流の回復状態を観察した。その結果、閉塞6時間以降では、血流の回復は得られないことが示唆された。組織内酸素分圧測定は組織に穿刺するため侵襲性のモニター法に属するが、連続性でリアルタイムに正確に判定できる利点を持っている。また動脈性または静脈性閉塞の区別もできるため適切な救済処置も可能とな。極めて有効なモニター法と考える。
酸素吸着挙動の原子オーダ解析と金属間凝着低減効果の研究

本研究は電界イオン顕微鏡(FIM)を用いてタングステン表面に吸着する酸素の挙動を原子オーダで解析するとともに、吸着酸素の金属間凝着低減の機構について実験的検討を加えたものである。真空排気系の設計により、数ラングミュア(L)から数万Lまでの酸素露出量調整が可能となった。清浄なタングステン表面への酸素吸着は仕事関数の低い{112}及び{100}面から開始し、タングステン線材では通常中央に位値する{011}面は仕事関数が最も大きいために酸素吸着が最も遅れ、全結晶面を覆うには200L以上を必要とした。FIMを電界放射顕微鏡(FEM)としても利用し、フィールドエミッション電流の測定から酸素吸着による仕事関数の変化を測定する一方、オージェ電子分光によってO-KLL/W-NOOのピーク比の比較から被覆率を較正した。上記2手法による解析結果は極めて良い一致を示し、酸素露出量200Lで仕事関数の増加量が0.8eVの飽和値をとるとともに、被覆率も1となってFIM観察浩果を裏付けている。清浄なタングステンチップと金との凝着では75150μNの凝着力が測定されたが、200L以上酸素を露出した場合ではほぼ零となった。誘起される格子欠陥の深さ方向への分布も前者の場合2050原子層,後者ではほぼ零であった。16L及び60L等の被覆率が1以下の吸着状態では両者の中間的な凝着特性を示すことから、金属間凝着を完全に防止するためには200L以上の酸素露出量が必要であることが明らかとなった。転位が活動するすべり面としては金属間凝着の場合には{011}に垂直な面に限られていたのに対し、酸素が吸着すると凝着力を低下させて平面に平行に近いすべり面が活動することがわかった。以上のような結果はスペーストライボロジ,特にスペースステーション等の500Km前後の高度で作動する機械要素の摩擦,摩耗という問題に有用な指針を与えると期待できる。
低分子オステオリプログラミングとそのゲノム基盤の解明に基づく新規骨再生技術の創生

1.低分子オステオリプログラミング法の開発:ヒト線維芽細胞におけるオステオリプログラミング法の最適化を進めた。中胚葉形成を介した誘導に加えて、直接骨芽細胞へと分化を誘導する方法について検討を進めた結果、数種類の低分子化合物の組み合わせが有効であることが判明した。その中で、作用機序が不明な低分子化合物についてはその標的分子の同定を試みた。誘導される遺伝子発現プロファイルをマイクロアレイにて取得し、3次元構造予測に基づいた標的分子予測と統合的に解析した結果、数十種類のキナーゼが標的分子候補として絞り込まれた。キナーゼアッセイによる検証とルシフェラーゼレポータアッセイによって、当該化合物が骨形成性シグナル経路に関わるキナーゼの阻害剤であることを新たに見出した。2.ゲノムワイドアプローチによる低分子オステオリプログラミング法のエピジェネティックメカニズムの解析:低分子オステオリプログラミング法開発後の速やかな計画実行のため、マウス初代骨芽細胞を用いて、オープンクロマチン領域を検索するためのATAC-seq法の実験条件を最適化し、データを取得した。これらのデータをポジティブコントロールとして比較解析に用いることで、エピジェネティクスの観点から、作製した骨芽細胞の品質評価とリプログラミングメカニズムの理解につながる。3.低分子オステオリプログラミングと骨再生用担体による三次元骨組織の開発:基礎検討を一部開始した。多能性幹細胞の骨分化モデルを利用して、アテロコラーゲンスポンジの三次元骨組織作製における担体としての有効性を検証した。その結果、アテロコラーゲンスポンジ中にマウスES細胞を適切な密度で播種し、in vitroで骨分化を誘導することで、成熟した骨芽細胞と骨細胞を有する三次元骨組織様オルガノイドが構築できることを見出した。低分子オステオリプログラミング法の最適化に時間を要しているため。引き続き、低分子オステオリプログラミング法の最適化を進めるとともに、低分子オステオリプログラミング法開発後の速やかな計画実行のため、他の検討予定項目の基礎検討を進める。1.低分子オステオリプログラミング法の開発線維芽細胞のオステオリプログラミングを誘導する低分子化合物の組み合わせとその処理条件を同定することが本サブテーマの目的である。スクリーニングにおいては、骨発生に関与するシグナル経路(BMP, hedgehog, Wnt, FGF)を調節する化合物(骨形成性シグナル調節剤)の組合せを中心に行う。また、エピジェネティクス的な観点も取り入れ、ヒストンのアセチル化を調節する化合物との併用についても検討した。その結果、線維芽細胞から直接的に骨芽細胞へ分化させる低分子化合物の条件を見出すには至っていない。しかしながら、ヒストンアセチル化調節薬剤と数種の骨発生関連シグナル経路の活性化剤、並びに骨形成低分子化合物THを組み合わせて使用することで、マウス線維芽細胞から各種の細胞段階を経ながら、骨芽細胞マーカーの発現を誘導できることを見出した。この系における、ヒストンアセチル化調節薬剤の至適濃度の決定まで終了した。1)低分子オステオリプログラミング法の開発線維芽細胞のオステオリプログラミングを誘導する低分子化合物の組み合わせとその処理条件を同定することが本サブテーマの目的である。前年度までのスクリーニングにより線維芽細胞から直接的に骨芽細胞へと分化させる低分子化合物の条件を見出すには至らなかった。そこで、発生を模倣するモデルである胚性幹細胞の分化培養系において、4種類の低分子化合物の組合せ(glycogen synthase kinase 3阻害剤、Hhシグナル抑制剤、Hhシグナル活性化剤、骨形成性低分子TH)を使用することで、中胚葉形成を介して骨芽細胞を誘導できることに着目した。本年度は、中胚葉細胞への誘導、及びHhシグナル活性化剤と骨形成性低分子THによる骨芽細胞分化誘導をベースにして、線維芽細胞のオステオリプログラミング法の開発に取り組んだ。その結果、上記の方法とヒストン修飾調節剤の併用が有望である可能性を見出しつつある。以上の結果から、骨形成性低分子THがオステオリプログラミングに有用であると予想されたが、その作用機序は不明であった。研究遂行上、THの作用機序を明らかにすることは不可欠であると考え、THの標的タンパク質に関するin silicoスクリーニングを行った。THの構造式から三次元構造を予測し、それをもとに標的分子の予測とdocking解析を行ったところ、14個の候補標的分子を得た。絞り込みの結果、候補標的分子を6種類まで絞り込んだ。候補分子の阻害剤を用いた実験を通して、in silicoで得られた結果の検証が進行中である。オステオリプログラミングに有効であると考えられる条件を見出しつつあり、さらにその作用機序に関する検討も行ったことから、進捗は順調であると考えられる。1.低分子オステオリプログラミング法の開発:前年度までに得られた結果に基づいて、ヒト線維芽細胞におけるオステオリプログラミング法の開発に取り組んだ。中胚葉形成を介した誘導に加えて、直接骨芽細胞へと分化を誘導する方法についても検討を行った。検証が進行中である。2.低分子オステオリプログラミング法のエピジェネティックメカニズムの解析:オステオリプログラミング法開発後の速やかな計画実行のため、マウス骨格系細胞を用いてクロマチン免疫沈降シーケンス法とマイクロアレイ・RNAシーケンス法の実験条件を最適化し、エピゲノム・発現遺伝子のゲノムワイドデータを取得した。これらは、オステオリプログラミング法のエピゲノム解析に必須のデータとなる。生体の骨格系細胞から得られたポジティブコントロールとして比較解析に用いることで、エピジェネティクスの観点から、作製した骨芽細胞の品質評価とリプログラミングメカニズムの理解につながると考えられる。

3.低分子オステオリプログラミングと骨再生用担体による三次元骨組織の開発:本項目についても2.と同様の理由から、基礎検討を一部開始した。多能性幹細胞の骨分化モデルを利用して、アテロコラーゲンスポンジをはじめとした数種のスポンジ状生体材料の三次元骨組織作製における担体としての有効性を検証した。その結果、コラーゲン系生体材料が三次元骨組織様構造物の作製に有効であることを見出しつつある。オステオリプログラミング法の検討に加え、リプログラミング法の確立後に計画されているエピゲノム解析での使用を視野に入れたゲノムワイドデータを取得、三次元骨組織作製用担体の基礎検討も開始したことから、進捗は順調であると考えられる。1.低分子オステオリプログラミング法の開発:ヒト線維芽細胞におけるオステオリプログラミング法の最適化を進めた。中胚葉形成を介した誘導に加えて、直接骨芽細胞へと分化を誘導する方法について検討を進めた結果、数種類の低分子化合物の組み合わせが有効であることが判明した。その中で、作用機序が不明な低分子化合物についてはその標的分子の同定を試みた。誘導される遺伝子発現プロファイルをマイクロアレイにて取得し、3次元構造予測に基づいた標的分子予測と統合的に解析した結果、数十種類のキナーゼが標的分子候補として絞り込まれた。キナーゼアッセイによる検証とルシフェラーゼレポータアッセイによって、当該化合物が骨形成性シグナル経路に関わるキナーゼの阻害剤であることを新たに見出した。2.ゲノムワイドアプローチによる低分子オステオリプログラミング法のエピジェネティックメカニズムの解析:低分子オステオリプログラミング法開発後の速やかな計画実行のため、マウス初代骨芽細胞を用いて、オープンクロマチン領域を検索するためのATAC-seq法の実験条件を最適化し、データを取得した。これらのデータをポジティブコントロールとして比較解析に用いることで、エピジェネティクスの観点から、作製した骨芽細胞の品質評価とリプログラミングメカニズムの理解につながる。3.低分子オステオリプログラミングと骨再生用担体による三次元骨組織の開発:基礎検討を一部開始した。多能性幹細胞の骨分化モデルを利用して、アテロコラーゲンスポンジの三次元骨組織作製における担体としての有効性を検証した。その結果、アテロコラーゲンスポンジ中にマウスES細胞を適切な密度で播種し、in vitroで骨分化を誘導することで、成熟した骨芽細胞と骨細胞を有する三次元骨組織様オルガノイドが構築できることを見出した。低分子オステオリプログラミング法の最適化に時間を要しているため。線維芽細胞のオステオリプログラミングを誘導する低分子化合物のスクリーニングから、数種の有望な組み合わせを見出したことから、進捗はおおむね順調だと考えられる。
次世代シングルセル解析技術を用いた破骨細胞分化の制御機構の解明

骨は力学的構成要素としての役割だけではなく、免疫細胞の分化や様々なサイトカイン産生の場となっている。骨・関節を構成する細胞は、免疫細胞による制御を受けてその恒常性を保っている。生体内には様々な免疫細胞が存在し、免疫細胞による骨・関節の恒常性調節機構は一層複雑さを増している。その根本的な要因の一つとして個々の細胞の持つ多様性やばらつきがあげられる。本研究では免疫細胞や骨・関節構成細胞に対して、最新の研究機器を用いた単一細胞解析を行う。均一化された免疫細胞集団が骨・関節を構成する細胞をどのように制御するか一細胞レベルで解析する。
都市部地域住民対象とした体温とメタボリックシンドローム及び死因に関する追跡研究

34,646人年の追跡結果506名の原死因が確認された。男性の腋窩体温第1四分位を基準に、男性の第3,4四分位の全死亡ハザード比はそれぞれ1.5 (1.1-2.0), 1.6 (1.2-2.2)で、虚血性心疾患死亡HRはそれぞれ3.1 (1.2-7. 7), 2.7 (0.9-7.9)であった。一方、男性の耳体温第1四分位を基準に、男性の第2,3,4四分位の全死亡HRはそれぞれ1.4 (1.0-2.0), 1.5 (1.1-2.1), 1.7 (1.2-2.3)で、CHD死亡HRはそれぞれ4.2 (1.1-15.4), 4.9 (1.4-17.4), 5.7 (1.5-20.4)であった。予防医学
非営利法人の機関制度に関する会社法的考察

平成30年度は、交付申請書に記載した「研究目的」と「研究計画・方法」に基づき、非営利法人と営利法人の機関制度に関する法規制の比較研究に取り組んだ。前年度の本研究の遂行の過程において、本研究の基本的視点を、「営利法人に関する規制が非営利法人に適合するか」から「営利法人と非営利法人に関する規制に違いを設けることに合理性があるか」にシフトさせたことから、平成30年度は、後者の視点から、本研究を継続することとなった。具体的には、営利法人と非営利法人の社員の意義・責任、法人財産の形成、剰余金・残余財産の使途等の違いなど営利と非営利を分ける基本的理念を明らかにしたうえで、両法人の機関制度の相違点に着目し、そのような相違を設けることの合理性の有無、そして合理性が認められないときには、営利法人に関する規制を非営利法人にも当てはめることの実益の有無、を検討した。一般社団及び一般財団法人に関する法律その他の各種非営利法人法は、平成17年制定の会社法に関する規制をモデルとして制定・改正されてきたところ、その後の会社法の改正により株式会社のガバナンスが整備強化された箇所は、必ずしも非営利法人法には反映されていない。この点も踏まえた上で、あるべき非営利法人の機関制度について提言等を行う準備作業を行った。最終年度である平成31年(令和元年)度は、そのような提言を行う段階まで研究を進める予定である。前年度のシンポジウムの成果をもとに、営利法人と非営利法人の規制の違いの合理性に関する論文を公表することができた。また、会社法制定が各種非営利法人法のモデルとなったことを、会社法と非営利法人法の章立て、条文内容から分析検討することに明らかにすることができた。以上から、交付申請書の「研究計画・方法」に従った研究を順調に実施していると評価できる。平成29年度に行った日本私法学会シンポジウムでの報告と平成30年度に公表した研究論文を発展させ、営利法人の機関制度のうち非営利法人法に規定がない、または規定が不十分である制度を明らかにして、非営利法人の機関のあり方についての提言を行いたい。とりわけ、監査等委員会型の監事制度や合同会社型機関制度が、非営利法人には適合しないかどうかを理論と実益の観点から考察し、一定の提言を行うことを予定している。平成29年度は、交付申請書に記載した「研究目的」と「研究計画・方法」に基づき、営利法人と非営利法人の違いに関する民法学と商法学の文献を収集し、検討した。従来、非営利法人と営利法人は、営利性の違いから、異なる法制度になるものとの前提で制度論が展開されてきたが、平成18年の法人制度改革により、非営利法人である一般社団法人および一般財団法人の機関制度について、営利法人である株式会社の制度が大幅に導入された。その経緯と近時の一般社団法人の実情を踏まえ、営利法人と非営利法人の機関制度は同等であるのが原則であり、両者の制度が異なる場合は、相当の理由がなければならない、という観点にシフトして、制度の比較研究を行った。その研究成果を、日本私法学会第81回大会(平成29年10月)のシンポジウム「非営利法人に関する法の現状と課題」において、報告者の一人として報告した。報告テーマは「一般社団法人の機関制度の検討」である。このシンポジウムを準備するにあたって、他の報告者やコンメンテーターと複数回の研究集会を持ち、非営利法人法に関する問題点の検証を行った。また、シンポジウム当日には、フロアから大変貴重なご意見をいただいた。このシンポジウムでは、制度比較の大枠のほか、個別論点として、一般法人の監事の役割の重要性、企業集団の内部統制の違い、理事の競業避止義務の意義、といった問題について一定の提言を行った。平成30年度には、シンポジウムの準備会と当日の議論を踏まえて、論点をさらに絞った検討を進めていく予定である。非営利法人と営利法人の違いおよび非営利法人の機関制度に関する文献の収集と検討を順調に進めており、日本最大の法律学会である日本私法学会のシンポジウムで報告することができた。シンポジウムの準備会および当日の議論に基づき、非営利法人の機関制度に関する総論的な学術論文の執筆にとりかかり、平成29年末までに脱稿した。以上のことから、交付申請書の「研究計画・方法」に従った研究を順調に実施できていると評価できる。

この点も踏まえた上で、あるべき非営利法人の機関制度について提言等を行う準備作業を行った。最終年度である平成31年(令和元年)度は、そのような提言を行う段階まで研究を進める予定である。前年度のシンポジウムの成果をもとに、営利法人と非営利法人の規制の違いの合理性に関する論文を公表することができた。また、会社法制定が各種非営利法人法のモデルとなったことを、会社法と非営利法人法の章立て、条文内容から分析検討することに明らかにすることができた。以上から、交付申請書の「研究計画・方法」に従った研究を順調に実施していると評価できる。平成30年度は、平成29年度のシンポジウム報告、および平成29年度後半に脱稿した非営利法人の機関制度の総論に関する論文をもとに、非営利法人の機関に関する個別論点の検討を行っていく。とくに、コーポレート・ガバナンス論の進展と非営利法人の機関に関する問題に焦点をあて、いわゆる委員会型(指名委員会等設置会社・監査等委員会設置会社)の機関設計が一般社団法人に適合するか、あるいは合同会社型の機関設計が非営利法人に適合するかといった、我が国ではこれまで議論されなかった問題についても、一定の提言を行う予定である。平成29年度に行った日本私法学会シンポジウムでの報告と平成30年度に公表した研究論文を発展させ、営利法人の機関制度のうち非営利法人法に規定がない、または規定が不十分である制度を明らかにして、非営利法人の機関のあり方についての提言を行いたい。とりわけ、監査等委員会型の監事制度や合同会社型機関制度が、非営利法人には適合しないかどうかを理論と実益の観点から考察し、一定の提言を行うことを予定している。平成29年度は、大学の個人研究費が(部局内の職務に関連して)一時的(単年度のみ)に増加したことなどから、当該補助金からの支出が、すべての項目について少なくて済んだ。平成30年以降は、大学の個人研究費が元にもどる(29年度より減額する)ため、本研究に関する物品費と旅費を、平成29年度よりも多く支出することになる。とくに、平成30年度は、本研究課題にかかる研究を本格化する年度であるので、物品費・出張費の支出は、平成29年度よりも格段に多くなる予定である。平成30年度は、本研究以外にも科学研究費にかかる研究(基盤(B))の研究分担者となったことにより、本研究特有の物品・旅費以外の研究の基礎となる物品等(ノートパソコンとその周辺機器、基本書の購入等)は、当該他の科学研究費から支出することが求められた。そのため、本研究に係る科学研究費補助金からの支出が予定より少なくなった。平成31年度は、本研究の最終年度であり、成果発表に向けて、物品費・旅費、印刷費等を過去2年に比べてかなり多く使用する予定である。