hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミコフェノール酸の薬物動態と薬効の速度論的解析と個別化投与設計

無アルブミン血症ラットを用いて検討した結果、非結合型ミコフェノール酸(MPA)血中濃度が免疫抑制効果の指標となることが示された。また、シミュレーションの結果、同一血中濃度を目標にした場合に、MPAの非結合型分率の増加に応じて、非結合型濃度は直線的に増加するが、薬理活性のマーカーであるIMPDH活性の減少は非線形的であることが明らかとなった。さらに、造血幹細胞移植患者から得られたMPA血中濃度及びIMPDH活性を用いて、速度論的解析を行った結果、腎機能障害時には蓄積した代謝物が腸肝循環する結果、MPA血中濃度が上昇することが明らかとなったが、IMPDHへの影響は限定的であることが示された。免疫抑制薬であるミコフェノール酸(MPA)は、イノシンモノホスフェイト脱水素酵素(IMPDH)を特異的に阻害し、MPAのTDMではAUCに基づく投与設計が推奨されている。本研究では、薬物治療管理におけるMPA代謝物およびIMPDH活性測定の意義について検討するため、LC-MS/MSを用いた測定系の構築を行った。MPA及びその代謝物について、臨床濃度域での良好な直線性と日内・日間再現性を得た。臨床検体を用いて検討したところ、LC-MS/MS法によるMPA濃度は、2種のTDM用全自動測定器を用いた値と良好な対応を示したが、MPAGやAcMPAG濃度の個体間変動は大きかった。また、インキュベート時間に対してXMP生成量は直線的に増加する一方、AMPは一定値を示し、AMPによる細胞数補正を用いたIMPDH活性の評価が可能であることが示された。本測定系を用いて、2013年度は、造血幹細胞移植患者13名のPK/PDデータを収集した。また、MPAのタンパク結合率は98 %と高いため、無アルブミンラット(NAR)を用いた検討を並行して行った。その結果、MPAのタンパク結合率は正常ラット及びNARで、それぞれ98%と80%であり、MPAのAUCはNARにおいて正常の約1/25まで低下していたが、遊離型MPAのAUCは約1/2程度の値を示した。また、NARにおけるIMPDH阻害に対するIC50値は、血漿中MPA濃度では正常ラットの約1/100であったが、遊離型MPAの場合には正常ラットと近似する値を示した。以上、IMPDH活性は遊離型MPA濃度と強い相関を示すことから、低アルブミン時には、血漿中MPA濃度に基づく投与設計では免疫抑制作用が増強する可能性のあることが示唆された。免疫抑制薬であるミコフェノール酸(MPA)は、イノシンモノホスフェイト脱水素酵素(IMPDH)を特異的に阻害し、血漿中AUCに基づく投与設計が推奨されている。MPAのタンパク結合率は高いため、血清アルブミン値の変動によって、薬物動態及び薬効が変動することが推察される。そこで本研究では、タンパク結合率がMPAのPK/PDに与える影響をModel & Simulationの手法を用いて定量的に評価するため、無アルブミン血症ラット(NAR)から得られた実験データを用いて母集団PK/PD解析を行った。正常ラット及びNARにMPAを持続点滴し、MPA及びMPAグルクロナイド(MPAG)血中濃度を測定するとともに、末梢血単核球中のIMPDH活性を測定した。MPA血漿中濃度は、2-コンパートメントモデルに当てはめ、MPAは1次消失し、MPAGが生成されると仮定した。また、IMPDH活性は遊離型濃度に基づくシグモイドEmaxモデルを仮定した。遊離型分率は正常ラット及びNARで、MPAについて2%と20%であった。PK/PD同時当てはめによってパラメータを求めた結果、IMPDH活性阻害に対する遊離型MPA濃度のIC50は、52.8 ng/mLで、NARと正常ラットで同一の値を示した。一方、遊離型濃度に基づく薬物動態パラメータは、正常ラットとNARで異なっていたことから、NARにおいては蛋白結合率の変化に加えて、組織移行性や代謝に変動があることが示唆された。さらに得られたPK/PDモデルを用いて、タンパク結合率がMPAのPK/PDに与える影響を検討した結果、タンパク結合率の変化は遊離型AUCを直線的に増加させる一方、IMPDH活性を非線形的に阻害することが明らかとなった。以上の結果、低アルブミン時における血漿中MPA濃度に基づく投与設計はMPAの過剰曝露を引き起こす可能性が示唆された。免疫抑制薬であるミコフェノール酸(MPA)はイノシンモノホスフェイト脱水素酵素(IMPDH)を特異的に阻害し、腎移植領域では血漿中AUCに基づく投与設計が推奨されている。一方、造血幹細胞移植患者に対するMPAの投与設計に関する情報は不足しているため、本研究では、MPAの薬物動態と薬効に関する速度論的解析を行い、MPAの個別投与設計情報を得ることを目的とした。まず、MPA及びその代謝物、IMPDH活性についてLC-MS/MS法を用いた測定系を新規に構築した。さらにMPAのタンパク結合率は高いため、血清アルブミン濃度の変動によって、薬物動態及び薬効が変動することが推察される。そこで無アルブミン血症ラット(NAR)を用いて、タンパク結合率がMPAのPK/PDに与える影響について評価した。

母集団PK/PD解析の結果、タンパク結合率の変化が非線形的にIMPDH活性に影響を与えることが明らかとなり、低アルブミン時における血漿中MPA濃度に基づく投与設計はMPAの過剰曝露を引き起こす可能性が示唆された。さらに、造血幹細胞移植患者を対象に、MPA投与開始1,3週目の血中濃度及びIMPDH活性を経時的に測定するとともに、MPAのPK/PDに関わる可能性のある遺伝子の多型解析を行った。得られたデータを基に腸肝循環を考慮したPK/PDモデルを構築した結果、腎機能が代謝物のみならず、MPA血中濃度やIMPDH活性に影響を与えることが明らかとなったが、遺伝子多型との関連は見られなかった。さらに、GVHDの発症とMPAの血中濃度やIMPDH活性の関連解析を行ったところ、GVHD発症患者において代謝物であるアシルグルクロン酸抱合体の血中濃度が高い傾向を示した。以上、個々の患者において血清アルブミン濃度や腎機能、MPAの代謝物濃度を考慮し、個別投与設計することの重要性が示唆された。無アルブミン血症ラットを用いて検討した結果、非結合型ミコフェノール酸(MPA)血中濃度が免疫抑制効果の指標となることが示された。また、シミュレーションの結果、同一血中濃度を目標にした場合に、MPAの非結合型分率の増加に応じて、非結合型濃度は直線的に増加するが、薬理活性のマーカーであるIMPDH活性の減少は非線形的であることが明らかとなった。さらに、造血幹細胞移植患者から得られたMPA血中濃度及びIMPDH活性を用いて、速度論的解析を行った結果、腎機能障害時には蓄積した代謝物が腸肝循環する結果、MPA血中濃度が上昇することが明らかとなったが、IMPDHへの影響は限定的であることが示された。症例数は順調に増えており、動物データを用いたPK/PD解析についても、良好な結果がでているため。医療薬学当初の予定通り、臨床データを用いた母集団PK/PD同時解析を行い、MPAのPK/PDの変動因子について明らかにする。また、抽出された変動因子別の投与量ノモグラムを作成し、臨床にフィードバックする。臨床データも順調に収集できており、モデル動物を用いた検討も、予定モデルから変更したものの、順調に結果が得られているため。今年度中に使用すべき他の経費があり、それらを優先的に使用した結果、次年度使用額が生じた。当初の予定通り、臨床データの収集を続けるとともに、動物データについて、解析を進め、論文投稿を目指す。今年度経費は、実験用消耗品及び旅費およびその他経費として使用する。他の外部資金が採択され、年度を超えて使用できない経費であるため優先して使用し、当該助成金の次年度使用額が生じた。翌年度分として請求した助成金と合わせて、物品費、旅費、その他経費に充て、研究計画の早期実現を目指す。
ソーシャル・キャピタル概念を取り入れた行政保健師の役割に関する多角的研究

ソーシャル・キャピタル(以下,SC)は,地域のネットワークによってもたらされる信頼と規範を意味し,地域共通の目的に向けて協働するモデルである。地域を支える社会的応答性を高める仕組みとも考えられ,地域包括ケアシステムの構築には欠かすことができない。本研究は地域住民のSC概念に関連した現状と課題を明らかにし,行政保健師の今後の役割を多角的に検討することを目的とした。SC醸成は,習慣や環境によるところが大きい。日頃の程よい人づきあいと地縁的活動への参加が促されるような,地域特性に合わせた積極的な仕掛けを,行政保健師が住民と共に創っていく必要性があることが示唆された。25年度においては,地域住民への調査を前年度に引き続き行った。特に,居住地域への愛着とSCとの関連とSCに関する年齢特性(65歳以上と65才未満の比較)を明らかにすることに焦点を当てた。A県の地域住民300人を対象に,無記名自記式質問紙調査を行った。有効回答は257人(85.7%)で,対象の平均年齢±SDは60.5±17.0歳。居住年数は「20年以上」が195人(75.9%)で最も多く,世帯収入は「200万円以上400万円未満」が72人(28.0%),次いで「400万円以上600万円未満」が57人(22.2%)であった。居住地域に愛着のある者は185人(72.0%),ない者は70人(27.2%)で,各々の平均年齢は67.1±12.7歳,43.2±14.9歳であった。また,地域への愛着がある者は,有意に居住年数が長かった。地域での活動状況を愛着の有無別にみると,自治会や愛育会等の地縁的活動,生涯学習を含む趣味・娯楽活動,美化や防犯に関するボランティア活動のどれにおいても,地域に愛着のある者のほうが有意に参加していた。また,多変量解析の結果,「友人・知人との交流頻度が高い」「親戚との交流頻度が高い」「地縁的活動に参加あり」が有意に関連していた。また,65歳以上の者は,自治会等の地縁的活動や趣味・娯楽活動,ボランティア活動等に積極的に参加しており,親戚や近所,友人・知人との交流頻度も65歳未満に比べ有意に高かった。さらに,地域に対し「住み心地がよい」「治安がよい」「活気がある」「愛着がある」と認識している者が有意に多かった。日頃の程よい人づきあいと地縁的活動への参加が,居住地域への愛着を醸成することに繋がると考えられ,さらに若いうちからのSC醸成が大切で,地縁的活動に積極的に参加できるよう,地域特性を生かした魅力ある活動の機会を設けることが重要であると示唆された。24年度は,地域在住高齢者が考える居住地域に対する信頼や愛着に関連した項目を明らかにすることを目的に,調査を進めた。A県在住の65歳以上高齢者のうち,市町村主催の住民参加型事業に参加している111人を対象に無記名自記式質問紙調査を行った。地域特性による選択バイアスを最小限にするため,ランダムに選ばれた3市町村に出向き対象者に直接説明を行った。調査項目は,基本属性,親戚・友人・近所との交流頻度,地域の生活環境に関する項目,地域の住み心地や安全性・活気,信頼,愛着,生活満足感,主観的健康感,将来に対する不安や心配等であった。有効回答は109人(98.1%)であった。男性15人(13.8%),女性93人(85.3%)で,平均年齢は74.2±6.2歳であった。この地域にこれからも「住み続けたい」と回答した者が90人(82.6%),「住み続けたくない」が3人(2.8%),「どちらともいえない」が14人(12.8%)であった。対象者を地域への「信頼高群」と「信頼低群」の2群に分けほかの項目とクロス集計したところ,「信頼高群」は親戚や近所との交流頻度が高く,交流のある近隣者数が多いという特徴が見られた。また「信頼低群」に比べ,地域に対し「治安がよく活気があり,住み心地がよい」と答えていた。その他,生活満足感が高いこととも関連していた。次に対象者を「愛着高群」と「愛着低群」の2群に分けたところ,「愛着高群」は地域に対して「活気があって住み心地がよい」と答えており,「この地域に住み続けたい」と,有意に認識していた。「地域の住み心地」と「活気」は地域への信頼と愛着の両方に関連しており,SCの観点から,親戚や近隣との日常の交流だけにとどまらず,地域の特徴を生かした定期的な祭り等,地域を挙げて活気の出る取り組みの必要性が示唆された。現在は対象をさらに広げ,調査を進めているところである。複数の自治体に関わる中で,行政保健師は,地域の健康課題を抽出すること,社会資源を掘り起こし活用すること,職場内及び多職種との連携に関すること等を課題としていることが分かった。

これらの力量形成のためには,まず「自分自身の行動を振り返ること(内省)」と「自分が振り返ったことを開示し話し合うこと(対話)」が大切で,1個人や地域の実態・特性の理解,2自己・他者・地域の変容課題の自覚化,3地域ビジョン(目指す姿)の理解と共有,4事業の目的・機能の理解と共有,5事業運営の工夫・配慮,6事業評価と継続,7個人や地域を理解・支援するための専門性の研鑽,という7つが抽出された。また,平成26年度は,平成25年8月から10月にかけて行った地域在住高齢者64人を対象とした無記名自記式質問紙調査の結果をまとめ,学会で発表した。概要は次のとおりである。対象の平均年齢±SDは80.4±4.5歳,男性10人(16.1%),女性52人(83.9%)であった。回答者を「要支援1・2」と「非該当・未申請」の2群に分けSC関連項目とクロス集計した結果,「非該当・未申請」群の特徴として「普段交流があるご近所の方の人数が多い(p<.001)」,「昨年,地域の行事や催しに参加した(p=.045)」,「一般的に人は信頼できると思う(=.013)」が挙げられた。要介護状態の進行防止にSC醸成が関連していることを示す結果となり,日頃のご近所づきあいや地縁的活動への積極的参加に併せ,一般的信頼を高められるような治安のよい地域環境を整えることが重要であると考えられた。さらに,千葉県鋸南町の視察からは,1SCは長い期間をかけて醸成されるものであり,若いうち(幼児・学童期,妊娠・出産期等)からの関わりが重要であること,2SCは自然発生的なものだけでなく行政保健師の仕掛け方によって飛躍的に向上する可能性があることが示唆された。最終年度は,行政保健師の役割を改めて整理するため,1A県内の行政保健師を対象としたフォーカス・グループ・インタビューと,2全国の保健師を対象としたワークショップを実施した。まず,A県内の行政保健師対象のフォーカス・グループ・インタビューでは,地域包括ケアシステム構築に携わっている保健師20名を対象に,4グループに分かれて半構造化インタビューを行った。内容の中心は「保健師の役割」とし,分析はグラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を用いた。その結果,「保健師の役割」として,「地域診断」と「住民力・地域力の把握と信頼」という2点が大切であることが明らかとなった。地域診断では,特に「わがまちの高齢化の特徴と課題」「地域の社会資源」「地区組織(愛育会、自治会等)の活動状況」「地域の生活上の課題」を把握することが重要であること,ソーシャル・キャピタル(以下,SC)の醸成においては「Keyとなる住民の協力」が不可欠で,「住民同士の活動を前提に住民の気持ちを引き出し助け合う気持ちを後押しする」ことや「住民の力を信じて関わる(住民の主体性に任せる)」こと等が,保健師の役割として大切であることが示唆された。保健師が考える枠組みやゴールに住民を当てはめるのでは無く,住民の声ときちんと向き合うこと,住民のもつ自助や共助の力を信じて関わることで,新たな住民とのつながりや住民組織の活動の活性化が図れるのではないかと考えられた。この結果をもとに,まずは地域の実情を把握することから始めるため,実際に地域へ出向いて住民の考えを聴くことや地域ケア会議へ住民が参加できるような取り組みを,一部の市町村で始めている。第4回日本公衆衛生看護学会学術集会では,この報告を兼ねてワークショップを開催した。これまでの活動のプロセスや結果を振り返りながら,保健師の役割について参加者一人一人が改めて考える機会となった。ソーシャル・キャピタル(以下,SC)は,地域のネットワークによってもたらされる信頼と規範を意味し,地域共通の目的に向けて協働するモデルである。地域を支える社会的応答性を高める仕組みとも考えられ,地域包括ケアシステムの構築には欠かすことができない。本研究は地域住民のSC概念に関連した現状と課題を明らかにし,行政保健師の今後の役割を多角的に検討することを目的とした。SC醸成は,習慣や環境によるところが大きい。
バイオ燃料生産に起因する土地利用変化が環境面及び経済面に及ぼす影響に関する研究

23年度は前年度に実施した課題1(世界のバイオ燃料生産に起因する土地利用変化が及ぼす環境・経済的影響に関する既存の調査・研究をレビュー)を踏まえて、課題2および課題3を実施した。課題2(バイオ燃料生産が世界の農地利用ならびに農産物需給・貿易に与える将来的な影響)としては、ブラジルにおけるバイオ燃料生産が、将来的な直接的土地利用変化、間接的土地利用を通じて、世界の農産物需給に与える影響についての考察を行った。課題3(バイオ燃料生産に起因する土地利用変化の環境影響評価)としては、文献レビューおよび学会などでの情報収集を通じて分析手法を整理し、分析対象となりうる環境影響カテゴリーを検討した。また、カナダを中心にバイオ燃料生産に起因する土地利用変化(森林から菜種畑への転換)についての海外動向を整理した。さらには、ブラジルにおけるバイオ燃料生産が、将来的な直接的土地利用変化、間接土地利用を通じて環境に与える影響についても考察を行った。本研究では、バイオ燃料生産に起因する土地利用変化が及ぼす影響について、環境面および経済面から解明し、世界のバイオ燃料政策に有益な政策提言を導くことを目的としている。22年度においては、課題1である世界的なバイオ燃料生産に起因する直接的・間接的土地利用変化が及ぼす環境・経済的影響について、実地調査、文献サーベイならびにメタ分析によりその傾向を把握した。特に、米国、ブラジルにおける政府関係機関、研究機関等において調査を実施することにより、各国におけるバイオ燃料生産拡大が、農地利用変化に与える直接的・間接的影響試算の手法や必要なデータを入手した。また、課題2としては、世界のバイオ燃料生産が、将来的な世界の直接的土地利用変化、間接的土地利用に与える影響予測やこれが世界の農産物需給・貿易に与える影響予測を行うための部分均衡需給予測モデルの開発を行うべく、米国およびブラジルを中心に必要なデータを入手することにより、モデル開発の準備を行った。さらに、課題3としては、文献レビューや実地調査などを通じて、バイオ燃料生産に起因する土地利用変化が及ぼす影響に関して、分析対象となりうる影響カテゴリーを決定し、データ収集を開始した。また、既存研究サーベイから、土地利用変化発生の誘因と考えられる単位面積当たりの収益は、他の燃料価格などの影響も受けるため、これらの不確実性の影響も含めて評価する研究が有効である点が示唆された。
大規模災害発生時の救援者のストレスと組織的支援体制のあり方に関する研究

災害急性期において第一線で活動する被災地における救援者のストレス経験を明らかにし、効果的な組織的支援体制のあり方を探ることを目的に、平成16年10月の新潟県中越地震で、自らも被災した保健福祉医療従事者(保健師・助産師・看護師・救急隊員等)317名を対象に調査研究をおこなった。調査紙においては、勤務状況、被害の程度、人口統計データ等を収集するとともに、先行研究およびインタビューを通して抽出した「ストレス項目」53項目、「組織的支援項目」47項目(6段階リッカート尺度)を用いた。高いストレス得点を示した項目は、「近親者の死」がきわめて高く、次いで「発災直後に勤務できなかったことを非難されること」「地震発生後しばらく家族の安否が確認できなかったこと」「自分の家族が危険にさらされたこと」「友人・知人の死」「仕事に行くことに家族からの理解を得られなかったこと」などであった。組織的支援項目の得点は、「家族の安否をできるだけ早く確認すること」が最も高く、次いで「家族の無事を直接目で確認すること」「トイレが使用できること」「電話などで家族や子どもと話をすること」「上司・同僚の間で、何でも言える良好な関係があること」などであった。組織的支援項目については、尺度全体の得点、および各項目別得点、項目間相関係数などを確認した後、因子分析(主因子法・バリマックス回転)をおこなった。因子分析の結果、8因子が抽出され、累積寄与率は64.19%であった。8因子すべてが固有値1.00以上であり、各因子でそれぞれ解釈可能なまとまりを得た。クロンバックのα係数は全体、各因子で、いずれも0.7以上を確保できた。今後、成果を2008年日本トラウマティック・ストレス学会、日本災害看護学会等で発表するとともに、ストレス項目および組織的支援項目得点の組織等属性による差、探索的因子分析などをすすめていく予定である。
血管分枝部の構造が穿通枝皮弁の血行に与える影響

血管縫合を伴う組織移植時に、血管分枝部の近くで結紮した群と、距離をおいて結紮した群の開存率を比較した。また、主要血管を結紮せずにほかの血管と吻合するフロースルー型血管吻合との比較も行った。血管分枝部の近くでの剥離操作が血管の攣縮を生じ、開存率に差を認めたと思われた。フロースルー型血管吻合では主要血管の血流が維持されることで攣縮による影響が少なくなったため、近くで結紮した群に比べて開存率が高くなったと考えられた。遊離皮弁、特に穿通枝皮弁を挙上する際に、血管を結紮する部位を分枝部よりどのくらい離すべきかについては、長年、臨床家によって議論されてきたが、これを基礎学的に探求した報告は少ない。この実験の研究目的は、実験動物を用いて、主要血管から分枝する穿通枝を血管柄とする遊離組織移植術において、主要血管を分枝部の近くで結紮したものと、距離を置いて結紮をしたものの血栓形成率を比較することである。ラットを用いて、左側では下腹壁動脈の分岐部より遠位側約2mmのところで10-Onylonにて結紮した後、分枝部より近位側に約5mmのところで血管吻合を行い、右側では、分岐部より遠位側約5mmのところで10-Onylonにて結紮した後、分枝部より近位側に約5mmのところで血管吻合を行った。下腹壁動脈の開存をforceps strip testを用いて吻合1時間後と1週間後に確認し、それぞれの開存率の差を確認した。分岐部より約5mmのところで結紮した群は約2mmのところで結紮した群に比べて開存率が高い可能性が示唆された。マイクロサージャリーによる血管縫合を伴う遊離組織移植をする際に、血管分岐部で主要血管を切り離す際に分枝部の近くで結紮したものと、距離をおいて結紮したものの血栓形成率を比較することを目的とした。また、主要血管を結紮せずにほかの血管と吻合することにより血流を維持するflow through型血管吻合との比較も行った。ラットの大腿動脈と下腹壁動脈の血管分岐部を使用した。まず、血管吻合を行わずに下腹壁動脈分岐部より2mm遠位側で結紮した群と分岐部より5mm遠位側で結紮した群を評価した(A群20匹)。次に、下腹壁動脈分岐部より約10mm近位部で血管吻合を行い、下腹壁動脈分岐部より2mm遠位側で結紮した群と分岐部より5mm遠位側で結紮した群を評価した(B群13匹)。さらに、下腹壁動脈分岐部より約5mm近位部と約5mm遠位部で血管吻合を行い、評価した(C群12匹)。B群、C群ではで吻合直後、30分後の開存を確認した。さらに、全群で24時間後と1週間後に再開創し、開存を評価した。さらに顕微鏡による吻合部の組織学的評価を行った。A群では、それぞれの群で20側中20側(開存率100%)に分岐部の開存を認めた。B群では、2mm離した群で20側中9側(開存率45%)に、5mm離した群では20側中16側(開存率80%)に1週間後に吻合部の開存を確認ができた。C群では、24側中14側(開存率58%)に吻合部の開存を認めた。顕微鏡による組織所見では、明らかな違いを指摘することはできなかった。血管分枝部の近くで結紮を行うために必要な剥離操作が血管の攣縮をきたしてしまい、B群における両群の開存率の差となったと思われた。flow through型血管吻合では主要血管の血流が維持されることで攣縮による影響が少なくなったため、B群の2mm離した群比べて開存率が高くなったと推測された。
量子ナノ液滴内の分子過程に関する理論的研究

分子をドープしたヘリウムクラスターの量子シミュレーションを実施し、クラスターサイズの増大とともに分子の回転ゆらぎが質的に変化し、クラスターが超流動性を発現することを示した。また中規模程度のサイズ領域に見られる回転定数のサイズ依存性の振動が見られることが実験示されていたが、この振動を計算により理論的に実現した。一方で大自由度系の厳密基底状態計算が可能な変分経路積分分子動力学法の開発もあわせて行った。近年、極低温下における量子凝縮系で生起する化学的なプロセスへの関心が高まっている。超流動状態にあるナノサイズの液滴ヘリウムを舞台として、その内部(あるいは表面)に捕捉された分子系が分光学的に測定可能となってきたことによりその興味は加速されている。媒体である超流動ヘリウムはその名が示すように粘性率がゼロで特徴づけられる量子力学的な液体状態である。このような特異な環境下での化学的なプロセスはどのようなものになるであろうか?ナノ液滴を用いた実験技術の進歩によりこの問いに鋭く迫ることが可能になってきた。これまでの分光実験から、液滴内の化学的なダイナミクスは様々な"奇妙な"振る舞いを示すということが明らかになってきた。液滴に捕捉されたこの分子の赤外スペクトルはあたかも真空で自由回転しているような振る舞いを示す。本研究課題では、この超流動クラスター内での分子過程の微視的な描像を確立するために、新規量子シミュレーション手法の開発も含めて理論的に研究を行う。硫化カルボニル分子をドープしたヘリウムクラスターをサイズを変えて,クラスターの超流動性とその中での分子の回転ゆらぎの相関について量子シミュレーション法を用いることにより理論的に調べた。計算は,当グループで開発している経路積分ハイブリットモンテカルロ法を用いた。本年度は比較的サイズの小さいクラスターに焦点をあて,実験で得られている回転定数のサイズ依存性を解析した。計算からヘリウム原子数が少ない時は、分子とヘリウム原子の複合体的な振る無いを示すが,その原子数が10を越えると量子力学的な溶媒和状態にうつり,回転ゆらぎの特性がかわる。それがクラスターにおける超流動性の発現と関わっていることを示した。特に経路積分法で表したときのヘリウム原子が特徴的な配位をとると,"自由回転様"の振る無いを引き起こすことがわかった。これはヘリウム原子がボーズ統計に従っていることの直接の帰結であるが,仮想的にヘリウム原子がボルツマン統計に従っているクラスターの計算も併せて実行することにより、その事実を明確に示した。当グループはこれまでに相関のあるボーズ粒子系に対する経路積分ハイブリットモンテカルロ法を開発してきた。この方法は小、中規模のボーズクラスターの物性を高精度に計算することができる。しかしながら、実験でしばしば用いられているナノ液滴クラスの大きさ(千から数千原子程度)になると幾つかの数値的な問題点を孕んでくる。特に、系のボーズ対称性を満足させるための置換サンプリングはクラスターのサイズと共に著しく困難になる。この問題を克服するために本年度は新しい量子シミュレーションの方法を開発した。変分分子動力学法と変分経路積分分子動力学法という方法である。両者の方法とも多粒子系の基底状態を精密に計算するように設計された方法である。前者の方法は、粒子間の相関を考慮した試行関数に対する確率分布を拡張系の方法に基づく分子動力学法により計算するものである。試行関数のパラメータを変えて計算を実行することにより、波動関数の最適化を行うことができる。後者の方法は、試行関数を出発点として、経路積分法を用いることにより自動的にそこから基底状態を取り出す方法である。この方法の特筆すべき点は、(特にボーズ粒子系は)数値的な厳密解を得ることができることにある。ベンチマークとして、簡単な調和振動子の系に適用し、解析的な解とシミュレーションの結果を系統的に比較すると共に、変分経路積分分子動力学法から得られた数値解が厳密解と一致することを示した。さらに現実的な系として、超流動状態にある液体ヘリウムに適用し、その物性を高精度で計算できることを示した。この手法は、上述の置換サンプリングに関する問題を含まないために、大規模系にも適用可能である。この問題を克服するために本年度は昨年度に引き続き、当グループで新規に開発した変分経路積分分子動力学法のテスト・改良を行った。この手法は、多粒子系の基底状態を精密に計算するように設計された方法である。

この方法は、試行関数を出発点として、経路積分法を用いることにより自動的にそこから基底状態を取り出す方法である。この方法の特筆すべき点は、(特にボーズ粒子系は)数値的な厳密解を得ることができることにある。本年度は、固体ヘリウムに適用して、その物性を高精度で計算できることを示した。これは、用いた試行関数は、系の並進対称性を破らないものであるが、このような貧弱な試行関数でも対称性の破れた正しい答えを自動的に取り出せることを意味している。これは、固体・液体状態が共存するような量子クラスター/液体のような場合でも、有効な方法であることを示しており、類似の拡散モンテカルロ法にはない特徴である。当グループはこれまでに相関のあるボーズ粒子系に対する経路積分ハイブリットモンテカルロ法を開発してきた。この方法は小、中規模のボーズクラスターの物性を高精度に計算することができる。しかしながら、実験でしばしば用いられているナノ液滴クラスの大きさ(千から数千原子程度)になると幾つかの数値的な問題点を孕んでくる。特に、系のボーズ対称性を満足させるための置換サンプリングはクラスターのサイズと共に著しく困難になる。この問題を克服するために本年度は昨年度に引き続き、当グループで新規に開発した変分経路積分分子動力学法のテスト・改良を行った。この手法は、多粒子系の基底状態を精密に計算するように設計された方法である。本年度は、計算効率を高めるために通常用いられている近似よりも高次の近似を採用し、分子動力学法およびハイブリットモンテカルロ法を構築した。液体ヘリウムに対するベンチマーク計算より、特にハイブリットモンテカルロ法を用いると飛躍的に効率が向上することが示された。この手法は、量子クラスターはもとより分子系の精密な計算に大いに役立つことが期待される。
日本人学習者を対象としたベトナム語検定試験制定のための基礎的研究

本研究では、現在日本における学習者人口が日々増加の一途をたどるベトナム語の学習成果を客観的に測定する基準を策定するべく、その検定試験の内容・形態・評価方法を確定するための基礎的研究を遂行した。ベトナム本国において教育・訓練省が策定する海外在住ベトナム人のベトナム語能力測定基準案等を参照し、ベトナム本国との連携関係を保持しながら徐々に改良・発展させることが可能な形態を有する検定試験の制定を目標とした。初年度にあたり、学習項目の選定とシラバスの制定を当面の目標に据え作業を行った。まず、本検定試験の目的を明確化するために、主にベトナム語教育を行う機関、及びベトナム関連諸団体を対象にどのような形態・内容の検定試験が必要とされるかの調査を実施した。特に、既にレベル別教科書の編纂経験を有し、検定試験の必要性について従来議論を続けてきたホーチミン市国家大学(人文社会科学大学)ベトナム学部、並びにハノイ大学ベトナム学部である。教育・訓練省が定める評価枠ACを基礎に据えつつ、その「内容を再度詳細に分析し、検定試験の枠組みとして利用可能な部分の見極めを行った。当該評価枠は、A,B,C各レベルが更に2段階に分けられA1C2の6段階が設定されている。それら各段階に対し、「到達目標」と「学習内容」が「技能面」、「知識面」それぞれに対し4技能毎に示された詳細な枠組みとなっているが、一見して明らかな問題点として、1.ベトナム人母語話者を対象としており日本の事情に合致しない部分がある。2.「技能面」枠にも文化知識に関する事項等、本来「知識面」に含まれるべき内容が含まれており、全体として内容ベースの枠組みである点等が挙げられる。それらの問題点を日本人学習者向けに修正する第一段階として、まず日本人にとって比較的習得が容易な漢語起源要素の位置付けを考慮した枠組みの制定について考察した。また、従来のレベル別教科書に掲載されている語彙リストの利用許可を著者に請い、それら電子化、今後の利用に便利な形に改変した。初年度の作業を基礎に、各レベルに相応しい語彙集、文法事項、機能別学習事項の選定を行った。モデルとしては、『日本語能力試験出題基準』(国際交流基金・日本国際教育協会)のような形を想定している。但し、ベトナム国内で開発された教材を基礎に作成された語彙集は、欧米の学習者を想定したシラバス構成となっている場合が一般的であり、漢字文化圏に属する中国語、韓国・朝鮮語、日本語を第一言語とする学習者にとっての漢語の問題等は加味されていない場合が通常である。したがって、本年度はベトナム語と日本語に共通する漢語に注目し、そのレベルをベトナム本国における設定よりも場合によっては低く設定する等の工夫を施し、日本人学習者に相応しい難易度の設定を試みた。文法事項に関しては、ある程度既存の教科書の枠組みを踏襲しつつ、レベル別シラバスの作成に着手した。機能別学習事項に関しては、基本的に広義の文法事項の一部と考えても差し支えないが、ビジネス等特定の学習目的を考える際に、特段の意味を有することとなるので、待遇表現に関わる内容等に関しては、Cレベルにおいてビジネス等で出くわす場面を想定した学習項目を設定した。教育・訓練省の定める到達目標に記された「知識面」に関する内容を本検定試験のシラバスに盛り込むかどうかについて関係機関と議論した。ここでは特に言語のスタイルの差異を重視し、漢語を多く含む論説文よりも純粋ベトナム語を多く含む文学作品の理解をより高レベルに設定する等、日本人学習者にとっての難易度という観点から工夫を施すよう努めた。以上の作業を行う上で、ベトナム語教育を行う大学等各種教育機関との連携を鑑み、連携研究者の所属する各大学におけるシラバス等に関する意見交換を行った。同時に、ベトナム教育訓練省関係者との情報交換を行った。最終年度に当たり、これまでの作業(語彙集、文法事項、機能別学習事項の選定)を基礎に、実際の学習内容の選定とシラバス案の制定を行った。シラバス案の制定では、実際の試験を行った際に参加可能な機関と採点等に協力可能な人材が限られることが予想されることから、まずは文法・語彙に関するシラバスに限定することとした。実際の試験においては、大学及び関連諸団体で行うことになろうが、比較的多くの学習者数が確保できる入門・初級レベルに限定し、そこの学習者を想定したシラバス案を作成した。シラバス作成方法については、『日本語テストハンドブック』(1991、日本語教育学会)等を参考に、問題構成、難易度の妥当性等について可能な範囲で考察を行った。作業の各段階において、常にベトナム本国との連携を図ることが肝要と考えた。したがって、ベトナム本国の教育・訓練省が、2006年の段階で独自に定めた海外在住ベトナム人のベトナム語能力評価枠(教育・訓練省決定:26/2006/QD-BGDDT)が既に存在することに注目し、それとの連携を常に意識しつつ作業を実施した。それは、まず、最終的にはベトナムが主体となり検定試験が行われることが理想と考えることと、教育・訓練省への提言を行う上でも、ベトナム国内の動向を踏まえておくことが重要であると考えるからである。

この点については、既にレベル別試験を実施しているホーチミン市人文・社会科学大学ベトナム学部に協力を仰ぎつつ、最終的な形態を定める基礎となるシラバス案を作成した。個々の作業(語彙選定、文法事項選定、機能別学習項目の選定)の進度にむらはあるものの、全体として必要な作業はおおむね順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までの成果を基礎に、レベル別リストを完成させ、具体的な試験の形式について検討する。可能な範囲内で試験的にモデル試験を実行したいが、難しい場合には研究代表者の所属機関内でベトナム語学習者を対象に行うこととなる。
高分子金属錯体単分子膜のナノ界面場での動的機能制御

本申請研究では、レドックス特性に優れたルテニウム錯体や、希土類金属錯体を高分子ナノシート中に取り込むことで、環境にやさしい水界面上を新反応場とした単分子膜反応の詳細な検討を行うことを目的としている。今年度はルテニウム錯体を含む高分子ナノシートを固体基板上に転写し、その界面での光刺激に伴う発光や電流発生に関して検討を行った。1.ルテニウム錯体高分子ナノシートからの発光制御クエン酸還元法により作製した大きさ数十ナノメートル直径の金や銀ナノ粒子の単粒子層とルテニウム錯体高分子ナノシートを組み合わせ、He-Cdレーザー光を励起光とした発光スペクトルをフォトダイオードアレイにより検出したところ、銀ナノ粒子ではルテニウム錯体高分子ナノシートからの発光強度が大きくなり、金ナノ粒子では逆に発光強度が減少することが分かった。ルテニウム錯体からの発光を無機ナノ物質である金属ナノ粒子によって制御することに成功した。2.ルテニウム錯体高分子ナノシート界面での光電変換作用1.で作製した方法と同様にして、ITO電極上にルテニウム錯体高分子ナノシートを転写した。光励起することにより発生するレドックス活性場を金属ナノ粒子層と組み合わせることで、特に銀ナノ粒子系の場合、光電流発生効率を約4倍ほど向上することが可能であることが分かった。以上のことから、ルテニウム錯体の光励起に対し、銀ナノ粒子では励起効率を高める効果があり、逆に金ナノ粒子では励起状態を失活する効果があることが考えられた。Langmuir-Blodgett法を用いて作製される高分子ナノシートは分子レベルでの機能団の集積・組織化が容易であり、異なった分子を高秩序に配列することによる高次機能の発現が期待される。そこで昨年度はルテニウム錯体とアントラセン間の3重項-3重項エネルギー移動およびAnの光二量化反応を応用した発光型メモリーについて報告した。本年度はこの現象を多波長型メモリー素子へと応用するためフェナンスレン(Phen)を有する高分子ナノシートとAnナノシートを組み合わせて発光型メモリー素子の作製を試みた。1.PhenナノシートからAnナノシートを用いた発光型メモリーPhenナノシート上にAnナノシートを積層しPhenを298nmで選択的に励起するとPhenからの発光は観測されずAnからの発光が観測された。これは励起されたPhenからAnへ高効率な1重項-1重項エネルギー移動が起こったためと考えられる。(2)エネルギー、電子移動と光二量化を用いた発光型メモリーPhenナノシート上にAnナノシートをさらにAnナノシート上にエネルギーアクセプター(A)ナノシートを積層しPhenを298nmで選択的に励起するとPhenからAnへのエネルギー移動またAnからAへの電子移動によりナノシート積層体からの発光は消光される。つづいて368nmの光を積層体に照射しAnの光二量化反応を行うとPhenからAnへのエネルギー移動が阻害されるため積層体からPhenの発光が観測される。これより368nmを書き込み光298nmを読み出し光とした発光型メモリーの作製に成功した。2.多波長型メモリーの構築。上記のPhenとAnおよび昨年度のRuとAnの系を組み合わせた多波長型メモリーについて作製を現在試みている。
歴史的建造物を含む市街地環境における防災性の向上とその経済性についての研究

1990年度は、前年度までの実績をふまえて本研究をまとめるべく、さらなる調査を実施するとともに、自治体関係者との研究会や中国における事例との比較を目的とした研究会などを開催して、より幅の広い視野からの分析に努めた。横浜市における近代建築の事例については、戦後に建造された鉄筋コンクリート系建物にとくに注目して調査にあたったが、すでに失われた建物が多く、また耐震性に問題のあるものなど困難を極めるものであった。例えば、詳細な調査対象となった横浜の戦後を代表する建造物については耐震性に問題があり、その保存・再生についてはかなり難しいとの結論を得た。木造建築については、前年度までの寺社の耐力試験による耐震性能に関する分析をさらに進めるとともに、町屋型住宅の再生など、木質系市街地における修復・保存についても、その技術や手法に関する検討を重ねた。また、歴史的建造物に関する防災性の確保や修復・保存について、その経済性を評価する手法として、ライフサイクル・コストにもとづく要因分析が有効であるとの結論を得た。これは、国の文化財保護政策が「保存」から「再生」にその重点を移しつつあるなかで、貴重な研究成果といえる。歴史的建造物の保存・再生に関わる制度の見直しについては、その「公共性」についていかに評価するかが難しく、コストの負担のあり方については、NPOへの支援策を含めて税制度の改革にいたるまでの改革が必要であることが明らかになった。
分子特異的シンクロナイゼーションによるケミカルバルブシステムの構築

本研究においては、生体細胞でみられる分泌顆粒からの刺激特異的な調節性分泌をモデルとし、分子特異的に作動するケミカルバルブ機能を備えた材料システムの設計と機能評価を推進した。対象となる材料としては、分子間相互作用の協調と同期をスムースに実現する弱相関系材料である高分子ネットワークならびにナノ会合体(コロイド)を取り上げた。高分子ネットワーク型ケミカルバルブにおいては、そのモデルを膵β細胞に求め、pH7.4、37°Cという生理的条件下で、外界のグルコース濃度に応答して明確な膨潤度変化を惹起する高分子ネットワークを分子設計し、そのグルコース応答型インシュリン分泌システム今の展開を推進した。一方、ナノ会合体からなるケミカルバルブは、ナノ会合体を構成する高分子鎖に化学刺激が負荷されることによって、ナノ会合体の安定性が変化し、それにより引き起こされる分子シンクロナイゼーションを通じて会合体内包物質を分泌させるというシステムである。この様なナノ会合体は生理活性物質を生体内の目的部位に輸送し的確な機能を発現させるキャリアシステムとしての有用性が期待される。本研究では特に、内包物質として酵素やDNAに着目して検討を行った。その結果、細胞内のpHや生理機能物質の濃度変化に的確にシンクロナイズして内包物質を放出するシステムの構築に成功した。本研究で構築したケミカルバルブ機能を備えた材料システムは、調節性分泌機能を示す薬物送達デバイスとして医用工学分野における高い有用性が確信される。(1)フェニルボロン酸を側鎖に有する高分子の調製とそのグルコース応答特性の解析:高分子ネットワーク型ケミカルバルブを構成するマトリックスポリマーとしては、適度の親疎水性バランスを有し、下部臨界共溶温度(LCST)を示すことが知られているポリ(N一イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)を選択し、そのネットワーク中にフェニルボロン酸を共重合により導入した。この際、ネットワーク中のフェニルボロン酸含量を系統的に変えた試料を用意し、等温条件下、各種グルコース濃度の緩衝液中でグルコース応答性を確認した。また、ネットワークの分子シンクロナイゼーション過程を的確に捉えるために、微粒子状試料を作成し、画像解析システムを装備した顕微鏡により、膨潤と収縮過程を観察した。その結果、膨潤層と収縮層界面におけるフェニルボロン酸残基へのグルコース結合が引き金となって高分子鎖の水和を伴う緩和が起こり(case II型)、それに連動して、収縮層に内包された薬物のゲル外への拡散放出が達成される事が明らかとなった。(2)AB型ブロック共重合体の調製とその自己組織化による会合体形成の確認:ケミカルバルブ機能を有するナノ会合体を構築するために、末端に官能基を有するポリエチレングリコールとポリアミノ酸あるいはポリ乳酸とのブロック共重合体を合成し、その特性解析を行った。さらに、静電相互作用を利用した会合体形成を推進し、塩濃度変化や化学物質の添加にシンクロナイズして、会合体構造が変化するシステムの構築にも成功した。この際、外部信号に応答して、会合体に内包された酵素やDNAの放出が生起することが確認されており、本システムのドラッグデリバリー分野における有用性が示された。(1)pKaを制御したフェニルボロン酸誘導体の調製とそのポリマーへの組み込み:昨年度の検討により、ネットワークを構成するマトリックスとしては、下部臨界共溶温度(LCST)を有するポリマーが適切であることがわかったので、今年度はマトリックスポリマーの構造を制御することによってLCSTの最適値(人体の体温付近)への収束を図った。また、これまで用いていたmacrylamidephenylboronic acidのpKaが8.5であったのでこれを生理的pHである7.4に近づけるために新たに4-vinylcarbamoylphenylboronic acid(VCPBA)の合成を行い、そのpKaがハメット則からの予測通りに7.4であることを確認した。さらに、VCPBAとN-isopropylacrylamideとの共重合を行うことによって、より生理的pHに近い条件においてグルコース応答特性を示す系の構築に成功した。今後は、この知見をもとに三次元ネットワーク系を設計し、グルコース濃度変化に応答したインスリン放出制御の確立を行う予定である。

(2)ナノ会合体表面への官能基の導入と化学刺激応答特性の評価:昨年度調製したナノ会合体表面に、官能基としてアルデヒド基の導入を行った。すなわち、アセタール基を有する開始剤を用いてブロック共重合体の合成を行い、会合体形成後にアセタール基の酸加水分解によって会合体表面にアルデヒド基を露出させるという経路を確立した。また、これと平行して会合体内核への化学刺激応答性賦与についても検討を行った。この場合の刺激としては、細胞内をシミュレートした還元雰囲気における会合体解離をねらい、内核へのジスルフィド結合の導入を行った。その結果、細胞内において選択的にオリゴDNAを放出する系が可能であるとの見通しを得た。(1)pKaを調節したフェニルボロン酸ポリマーネットワークの調整とインスリン放出特性の解析:生理的条件での鋭敏な応答を目指し、pKaが7.4程度のフェニルボロン酸誘導体の合成経路を確立し、その高分子ネットワークへの導入を行った。ベンゼン環に導入する置換基の種類とその位置に関しては、ハメットの置換基定数に基づく計算結果より、パラ位へのカルバモイル基の導入が効果的であることを予測し、その様な構造を有するモノマーの合成を行った。さらに、ポリマーの母材成分に関しても、これまで用いてきたpoly(N-isopropylacrylamide)よりも高い下部臨界共溶温度を有するpoly(N-isopropylmethacrylamide)(PNIPMAM)に変更した。その結果、得られた新規フェニルボロン酸含有ポリマーはpH7.4においてグルコース濃度に応答した溶解性変化を示し、かつ応答温度も生理的温度範囲に収まることが明らかとなった。この新規ポリマーから調製した高分子ネットワーク(ゲル)も同様のグルコース・温度応答特性を示したことから、生理的条件でのインスリン放出制御を可能とするケミカルバルブシステム実現へ向けての設計指針が明らかとなった。(2)DNA内包ナノ会合体の調整と特性解析:ブロック共重合体の鎖長ならびにSS架橋密度を系統的に変化させた一連の会合体を調製し、その物理化学的特性評価と内包DNAの酵素耐性ならびにグルタチオン濃度感応性放出挙動を検討した。鎖長の短いアンチセンスDNAについては、ブロック共重合体の荷電連鎖鎖長の増加ならびに電荷密度の上昇とともに顕著に安定性が向上することが明らかとなった。また、会合体のアンチセンス効果を培養細胞系での増殖阻害活性より確認した。一方、分子量の高いプラスミドDNAについてはSS架橋の導入によって酵素耐性は向上する一方で、所定のグルタチオン濃度下で一定時間置くことによって、会合体内部から効率よく放出されることが判明した。本研究は、分子特異的に作動するケミカルバルブ機能を備えた材料システムの設計と機能評価を行うことを目的とし、昨年度までグルコース応答型インシュリン分泌システム及び外部環境変化に同期して機能変化を生じるナノ会合体システムについて研究を行ってきた。
卵巣癌における腹水中の微量銅元素増加の意義解明と新規銅制御治療法の開発

微量元素は多様な生理作用を有し、生体内で重要な役割を担っているものの、婦人科疾患との関わりについては、十分に解明されていない。申請者は誘導結合プラズマ分析装置を用いて、腹水中微量元素の網羅的解析を行ってきた。その結果、卵巣癌腹水では銅元素が高値であり、その濃度は卵巣癌の進行期と相関していた。本研究は腹水中の銅が卵巣癌の進展を増強することを明らかにし、さらに卵巣癌で銅が増加するメカニズムを解明する。これを、in vitroのみならず、in vivoイメージングである64CuアニマルPETで明らかにする。本研究により銅をターゲットとした新規治療法の開発を可能とする研究基盤の樹立が期待される。
21世紀日本の重要諸課題の総合的把握を目指す社会哲学的研究

まず、研究活動の量的側面を述べれば、全体会15回(特別研究会を含む)、分科会31回、発表数は100件を数え、毎年度末に出した研究資料集に掲載された論文は34編、文献紹介等17編などで、予想以上に活発であった。取り上げられたテーマも、政治、経済、医療、環境、科学技術、情報、工学倫理、ビジネス倫理、戦争と平和、テロリズム、国家、刑罰、ジェンダー、家族、社会福祉、教育、芸術などきわめて多様であった。医療や環境については、私たちにはそれまでに約15年間の共同研究の実績があったが、今回、科研費によって旅費が支出できるようになり、研究会元来のオープンな姿勢もあって、遠方からのゲストや発表者が増え、研究領域も飛躍的に拡大した。これだけ種々雑多なテーマを同じ場で論議する研究会は、他にはないと思われる。どんなテーマでも包括できるような共同研究なので、これまで日の目を見なかった研究に発表の機会を提供したという面もあるかも知れない。とにかく、このように多数の参加者が活発な研究活動を展開してくださったことは、共同研究の将来への展望を明るくしたと考える。この研究の一つの成果は、参加者20名が執筆する、安彦一恵・谷本光男編『公共性の哲学を学ぶ人のために』(世界思想社、2004年6月刊行予定)としてまもなく具体化する。ただ、現代社会の重要な諸課題の相互関連的、総合的な把握という本来の目標は、克服されるべき課題としてなお残されている。この課題の追求は今後の共同研究の展開に委ねることにしたい。「21世紀日本の重要諸課題の総合的把握を目指す社会哲学的研究」という大きなテーマを掲げた共同研究であるので、研究分担者18名以外に、約40名の自発的な協力者に加わってもらい、6月から、4分科会に分けて、研究を開始した。4分科会はそれぞれ、A家族、ジェンダー・教育、B医療、環境、福祉、C科学、技術、情報、D国家、民族、宗教の問題群を扱う。全体会では、分科会の成果を集約して、参加者の共通理解を深めるとともに、現代社会の総合的把握を目指す。13年度は、3年間の研究の初年度であるが、全体会4回、分科会各3回という日程を予定通り消化し、研究は順調に進んでいる、年度末には、研究活動記録、研究会報告要旨の他、研究論文10編、文献紹介8編を集めた『社会哲学研究資料集I』(A4版、292頁)を公にした。旅費を活用して、他の研究グループとの交流も、頻繁に行っている。ただ、国際情勢の不安定化にともない、国際的な交流活動は充分にできなかった。学問領域の細分化の時代に、このような巨大な課題を設定したことには、研究代表者としても、不安を感じていたが、予想以上に多くの研究者が積極的に参加しているので、心強く思っている。ただ、これら諸課題の相互関連的な理解をさらに深め、目的とする現代日本の総合的把握にどのようにアプローチしていくかについては、まだはっきりした道筋は見えておらず、これからも模索を続けていかなければならない。本共同研究も2年目を迎え、研究分担者18名以外に、自発的な研究協力者の参加も50名をこえて、活動は順調に進んでいる。今年度は、全体会が4回、4つの分科会が計15回、特別研究会が1回開かれた。『社会哲学研究資料集II』(A4版、秦206ページ)も刊行された。これには研究会報告要旨23編、論文12編、文献紹介・講演報告4編が収められている。研究活動の内容を見ると、研究会には社会学、政治学、法学、医学などの専門家を迎え、学際的な論議を繰り広げることができた。

『資料集II』所収の論文のテーマは、戦争やテロリズムの倫理性、刑罰論、組織論、医療臨床におけるコンサルテーション、建築論など、きわめて多岐にわたっている。問題は、旧来の哲学・倫理学の枠を越えて拡散してしまったわれわれの関心領域を改めて総合的に把握し、21世紀社会の全体像に迫っていくことができるか否かである。もちろんこれは至難の課題であるが、研究分担者と協力者の地道な努力を有機的に結びつけることにより、目標の達成に少しでも近づいていきたいと考える。研究の最終年である15年度には、総括のための集会の開催や、いくつかのテーマに絞った論文集の出版などを予定している。本共同研究も最終の3年目を迎え、研究分担者18名以外に自発的な研究協力者70余名の参加を得て、共同研究の総括をめざして活動した。今年度は、全体会が3回、分科会が4回、特別研究会が2回開かれた。最終報告書を兼ねて『社会哲学研究資料集III』(A4版、全260ページ)も刊行された。これには研究会報告要旨30編、論文13編、文献紹介5編が収められている。研究活動の内容を見ると、研究会には多方面の専門家を迎え、学際的な論議を繰り広げることができた。昨年秋には、研究の総括と論文集『公共性の哲学を学ぶ人のために』(本年5月刊行予定)の完成に向けて、30数名が参加して、2泊3日の研究会を開催した。『資料集III』所収の論文のテーマは、戦争やテロリズム、予防原則、動物愛護運動、政治、教育、環境、医療など、きわめて多岐にわたっている。問題は、旧来の哲学・倫理学の枠を越えて拡散してしまったわれわれの関心領域を改めて総合的に把握し、21世紀社会の全体像にどれだけ迫っていくことができたかである。これは、言うまでもなく、難しい課題であるが、少なくとも現代社会の総合的把握の基盤作りはできてきたと自ら評価している。現今の状況を見ると、社会はますます混迷の度を強めているように思われる。私たちの共同研究は、困難であるにしても、それだけ追求する価値のあるものになってくると確信し、新たな構想の下に、研究の継続を図る予定である。