hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
三酸素同位体指標を用いた亜酸化窒素の挙動解析

大気中N_2OのΔ^<17>O異常の原因を解明するために、主な発生源である海洋、土壌環境におけるN_2OについてΔ^<17>O値の定量法を応用した。西部北太平洋域の研究航海(KH08-02次航海)に参加し世界で初めて海洋に溶存するN_2OのΔ^<17>O値の定量に成功し、海洋表層および深層にΔ^<17>O異常が見つかった。また森林土壌、耕作地土壌において土壌ガス中のN_2OについてもΔ^<17>O値を定量した。しかし今回の観測から大きなΔ^<17>O異常のあるN_2Oの発生源を特定することはできなかった。本研究では、亜酸化窒素の高感度三酸素同位体定量法を各発生源における亜酸化窒素について応用し、大気亜酸化窒素の酸素同位体異常の原因を解明することを目的としている。本年度は亜酸化窒素の主な発生源のうち海洋について以下の4項目について研究を遂行した。(1)海水試料中の亜酸化窒素の三酸素同位体定量に向けて溶存気体抽出装置を開発した。装置は真空部、抽出用真空ガラス容器(2.8L)、亜酸化窒素捕集トラップ、保存用ガラス容器(3ml)、制御部にようて構成され8個の空圧式開閉バルブと2個の流路変更用バルブからなる。すべてのバルブはPCによって制御されるよう設計し試料の取り付け以外は自動プラグラムにようて動作し、およそ45分で2.5Lの海水試料から亜酸化窒素を抽出可能である。(2)開発した装置について抽出効率、再現性、精度、確度などの性能を検討し、キャリアガス流量、抽出時間などを決定した。(3)海洋研究開発機構所属の白鳳丸による研究航海(KH08-02次航海)に参加し、西部北太平洋において深度1000mまでの海水試料を17点、1000m以深の深層水試料を12点採取し、開発した装置を使って亜酸化窒素を抽出した。(4)持ち帰った試料を同位体測定に供し鉛直分布を明らかにし、海洋から発生する亜酸化窒素について酸素同位体異常の有無について、また大気中亜酸化窒素の酸素同位体異常の程度と比較することにようて、どの程度大気中亜酸化窒素の酸素同位体異常の原因となっているかを検討した。年度内成果について国内の学会等で報告した。本研究では、亜酸化窒素(N_2O)の高感度三酸素同位体(Δ^<17>O)定量法を各発生源のN_2Oについて応用し、大気N_2OのΔ^<17>O異常の原因を解明することを目的としている。主な発生源の海洋について、これまでほとんどN_2Oを放出していないと考えられていた北極海・ベーリング海の陸棚域において堆積物中の脱窒反応によってN_2Oが発生し年間0.097±0.065TgNが大気に放出されていることがわかった。これは全海洋のN_2O放出の0.6-10%に相当し、東シナ海などの他の陸棚域が広がる海域においても同様の現象が起きている場合、陸棚域は相当量のN_2O放出に寄与する可能性が示唆された。一方、本海域の溶存N_2OのΔ^<17>Oを定量した結果、+0.4+1.9‰であり大気N_2OのΔ^<17>O値を大きく超える値は得られなかった。つまり陸棚域の堆積物中の脱窒反応において発生するN_2Oは大気N_2OのΔ^<17>O異常の原因である可能性が低いことがわかった。また森林生態系から放出されるN_2Oについて、典型的な温帯林と考えられる京都大学の桐生水文試験地において地下水中の硝酸およびN_2Oについて濃度と窒素・酸素同位体比(δ^<15>N,δ^<18>O)およびΔ^<17>O組成を定量しN_2Oの起源について検討した。硝酸は井戸を用いて地下水を深度別に、N_2Oは地下水の湧水場所においてチャンバー法を用いて気体を分取し、その経時変化を調べた。地下水中の硝酸のΔ^<17>Oは+0.9+2.4‰であり大気由来硝酸が2-8%程度寄与していることがわかった。一方、発生するN_2Oの値はδ^<15>N=-38±5‰、δ^<18>O=+38±4‰、Δ^<17>O=+0±0.8‰であり、発生するN_2Oのほとんどは硝化反応由来であること、また大気N_2OのΔ^<17>O異常の原因である可能性が低いことがわかった。
近赤外光を用いた野菜、果実の成分分析画像解析法の開発

本研究では,ある食品が持つ分光反射特性と,計測対象とする含有成分の吸光度特性に基づき,高解像度に含有成分の分布を視覚化,評価する手法を確立した.本手法では近赤外領域での光の吸収,反射特性を用いるため,個々の食品が持つ色の微妙な違いに影響されない.また従来の脂肪,筋肉などといった大まかな画像評価とは異なり,脂肪酸,アミノ酸,糖質など,いわゆる食品のおいしさに関連する成分を評価することが可能である.さらに,一般的な吸光度測定と比べ,少ない破壊で,かつ高速であり,また複数の成分分布を一度の観測から得ることが可能となった.本研究では,ある食品が持つ分光反射特性と,計測対象とする含有成分の吸光度特性に基づき,高解像度に含有成分の分布を視覚化,評価する手法を確立した.本手法では近赤外領域での光の吸収,反射特性を用いるため,個々の食品が持つ色の微妙な違いに影響されない.また従来の脂肪,筋肉などといった大まかな画像評価とは異なり,脂肪酸,アミノ酸,糖質など,いわゆる食品のおいしさに関連する成分を評価することが可能である.さらに,一般的な吸光度測定と比べ,少ない破壊で,かつ高速であり,また複数の成分分布を一度の観測から得ることが可能となった.本研究では、光の近赤外領域で物質が固有に持つ分光反射特性に注目し、野菜、果実に含まれる特定の物質を画像として視覚化する技術を確立し、それにより観測された画像を元に画像処理技術を用い、定量的数値として物質の分布、構造を解析する手法を開発することを目的とした。まず、研究の予備的調査として、野菜、果実の成分分布画像作成に向けた野菜、果実の主要成分の吸光度調査を行った。また、近赤外画像を撮影し、野菜、果実の分光反射特性を調査し、最適な近赤外画像取得方法と、定量的品質評価のための画像処理アルゴリズムの検討をおこなった。次に、代表的な野菜、果実に含まれる成分の吸光度、ならびに分光反射特性を計測し、画像処理システム作成のための基礎となるデータベースの構築を行った。以上成果に基づき、画像処理システムを実装し、サツマイモ、並びにカボチャのスクロース分布画像の取得ができることをかくにんした。以上の成果について、学会発表ならびに論文発表を行った。調理科学では分光光度計による食品の成分分析法は一般的な方法である。しかしながら、これは最大吸収帯から食品のある一部に含まれる物質を特定する一次元的計測である。また、成分分析手法には、(1)測定を行う前に酸分析など前処理などを行う必要があり時間を必要とする。(2)測定のためにある一定量切り取り、それをホモジナイズしてサンプルとするため、細かな分布解析を行うには煩雑な作業となる。(3)複数の成分の測定を行うためには(1)(2)の作業が成分毎に必要となる。という問題点がある。本研究では、野菜、果実に含まれる糖、酸、水、色素等で複合的に決定される分光反射特性に基づき、その食品中の分布、量を視覚化することを可能とする。これにより食品の成分分布という二次元計測を可能する手法の研究を行った。具体的には、光の近赤外領域において、物質が固有に持つ分光反射特性に注目し、野菜、果実に含まれる特定の物質の分布状態を画像として視覚化する技術を開発した。また、それにより観測された画像を元に画像処理技術を用い、定量的数値として物質の分布、構造を解析する手法の開発を目指した。これにより、サンプルを切り取る必要もなく、また高解像度で、かっ短時間の処理で成分分布を知ることができるようになった。また、成分に合わせた波長を選択することにより各種成分の検出が可能となるため、一度画像を取得する作業のみで複数成分の分析が可能となる。
ビタミンE転送蛋白質と糖尿病およびその合併症との関連の検討

本研究でわれわれは、ビタミンEおよびα-tocopherol転送蛋白質(α-TTP)と糖尿病およびその血管合併症との関連を調べた。正常対照群に比較して糖尿病患者群では、β-tocopherol濃度には差を認めなかったが、脂質値で補正後のα-tocopherol濃度およびγ-tocopherol濃度は有意な低下を示した(それぞれP=0.03およびP=0.004)。α-TTP遺伝子のイントロン4遺伝子多型のC-アリルとT-アリルの頻度はそれぞれ、正常群では0.76と0.24、糖尿病患者群では0.74と0.26であり差を認めなかったが、糖尿病患者群において遺伝子型がC/Cの者では、C/TおよびT/Tである者に比較して、γ-tocopherol濃度が有意な低下を示した(P=0.08)。さらに、ヒトα-TTP遺伝子の転写開始地点より335塩基5'上流地点に、アデニン(A)が912回繰り返す多型[-335A(n)多型]を同定し、塩基配列決定法により確認した。24名の日本人を対象としてgenotypingを行った結果、-335A(n)多型のA(10)-アリルとA(11)-アリルの各対立遺伝子頻度はそれぞれ0.71と0.29であり、日本人一般集団中では、A(10)>A(11)>>A(9)、A(12)の順に対立遺伝子頻度が高いものと考えられた。イントロン4多型と-335A(n)多型の遺伝子型は、24人中22人で完全に一致しており、強い連鎖不平衡が認められた[T-アリルはA(11)-アリルと連鎖]。この-335A(n)多型はプロモーター領域に存在するため、代表的な2つの遺伝子型であるA(10)及びA(11)がα-TTP遺伝子のプロモーター転写活性に与える影響を、293細胞を用いた感染実験により検討した。その結果、A(11)に比べてA(10)の方が有意に(p<0.01)転写活性化が強いことが明らかとなった。また、糖尿病患者における検討で、A(11)-アリルと連鎖不平衡の関係にあるT-アリルは網膜症の存在と有意な相関を示した[OR=1.76(95%Cl:1.03-2.89)]。[目的]糖尿病とその血管合併症の発症・進展に、酸化ストレスの亢進やCキナーゼ(PKC)の活性化の関与が示唆されている。ビタミンE(とくにα-tocopherol)は強力な抗酸化作用とPKC阻害作用をもつため、糖尿病とその合併症の発症・進展に抑制的に働く可能性が考えられている。われわれは以前、α-tocophero1転送蛋白質(α-TTP)の遺伝子異常が血中ビタミンE濃度を遺伝的に規定する因子であることを報告した。

本研究では、血中ビタミンE濃度とα-TTP遺伝子多型の遺伝子型の頻度について、糖尿病患者群と対照群との間で比較検討した。[方法]外来通院中の2型糖尿病患者群(n=75)および正常対照群(n=75)の計150人より早朝空腹時に採血を行い、血清中のビタミンE(α,β,γ-tocopherol)濃度をHPLC法にて測定した。また同様に、末梢血白血球よりゲノムDNAを単離し、既報のヒトα-TTP遺伝子のイントロン4多型の遺伝子型(C/C、C/T、T/T)をPCR-RFLP法にて調べ、各対立遺伝子および遺伝子型の頻度を比較した。[成績]1)正常対照群に比較して糖尿病患者群では、β-tocopherol濃度には差を認めなかったが、脂質値で補正後のα-tocopherol濃度およびγ-tocopherol濃度は有意な低下を示した(それぞれP=0.03およびP=0.004)。2)α-TTP遺伝子のイントロン4遺伝子多型のC-アリルとT-アリルの頻度はそれぞれ、正常群では0.76と0.24、糖尿病患者群では0.74と0.26であり差を認めなかった。3)糖尿病患者群において遺伝子型がC/Cの者では、C/TおよびT/Tである者に比較して、γ-tocopherol濃度が有意な低下を示した(P=0.01)。[結論]糖尿病とγ-tocopherolとの関連、およびγ-tocopherolとα-TTP遺伝子との関連が示唆され、今後より大規模な解析を行う必要があるものと考えられた。[目的]糖尿病とその血管合併症の発症・進展に、酸化ストレス亢進やPKC活性化の関与が示唆されている。ビタミンEは強力な抗酸化作用とPKC阻害作用を持つため、糖尿病とその合併症の発症・進展に抑制的に働く可能性が考えられている。昨年度は、糖尿病患者では血中ビタミンE(α-およびγ-tocopherol)濃度が低下し、α-tocopherol転送蛋白質(α-TTP)遺伝子のイントロン4のC/T多型が、その濃度を規定する一因子であることを報告したが、今回はさらに新たな多型のスクリーニングを行った。[方法]α-TTP遺伝子の全エクソンとその周辺領域をPCR-SSCP法により調べ、多型がプロモーター活性に与える影響は293細胞を用いたルシフェラーゼアッセイにより調べた。[結果]ヒトα-TTP遺伝子の転写開始地点より335塩基5'上流地点に、アデニン(A)が912回繰り返す多型[-335A(n)多型]を同定し、塩基配列決定法により確認した。24名の日本人を対象としてgenotypingを行った結果、-335A(n)多型のA(10)-アリルとA(11)-アリルの各対立遺伝子頻度はそれぞれ0.71と0.29であり、日本人一般集団中では、A(10)>A(11)>>A(9)、A(12)の順に対立遺伝子頻度がが高いものと考えられた。イントロン4多型と-335A(n)多型の遺伝子型は、24人中22人で完全に一致しており、強い連鎖不平衡が認められた[T-アリルはA(11)-アリルと連鎖]。この-335A(n)多型はプロモーター領域に存在するため、代表的な2つの遺伝子型であるA(10)及びA(11)がα-TTP遺伝子のプロモーター転写活性に与える影響を、293細胞を用いた感染実験により検討した。その結果、A(11)に比べてA(10)の方が有意に(p<0.01)転写活性化が強いことが明らかとなった。また、糖尿病患者における検討で、A(11)-アリルは網膜症の存在と有意な相関を示した[OR=1.76(95%Cl:1.03-2.89)]。[結論]α-TTP遺伝子の-335A(n)多型はイントロン4多型と強い連鎖不平衡にある機能的多型であり、糖尿病合併症との関連も示唆された。
電位依存性プロトンチャネルによるNADPHオキシダーゼの活性制御の解明

電位依存性プロトンチャネルVSOPは、貪食細胞などで活性酸素の産生を制御する分子である。我々は、VSOPノックアウトマウスの好中球において、病原菌を除去するために細胞外に放出される活性酸素を作る酵素や分解酵素の分泌量が野生型よりも増えていることを見出した。この現象は、活性酸素を作る酵素であるNADPHオキシダーゼの活性化に依存していた。すなわち、VSOPは活性酸素や分解酵素の量を抑制することで、生体の損傷を最小限に抑えていると考えられる。電位依存性プロトンチャネルVSOPは貧食細胞において活性酸素の産生を制御する分子である。しかしながら、VSOPが活性酸素を産生する酵素であるNADPHオキシダーゼをどのように制御するかは不明な点が多い。VSOP抗体を用いた免疫染色法により、VSOPが細胞内顆粒に存在し、NADPHオキシダーゼと共局在すること、さらに酵母不溶性画分であるザイモザンを貧食させた時に形成される食胞にVSOPが局在することを明らかにしてきた(未発表データ)。今回は、VSOPが食胞に集まる過程(動的変化)を観察するために、GFP-VSOP融合遺伝子をマウス由来のマクロファージ系培養細胞RAW264.7に遺伝子導入した。IgGを結合させたラテックスビーズをRAW細胞に貧食させ、GFP蛍光を観察した結果、ビーズを貧食する過程でビーズを囲むようにGFP蛍光が観察された。またGFP蛍光を持つ細胞内顆粒がビーズを取り囲む食胞に融合する様子が観察された。これらの結果から、病原菌などの異物を効果的に除去するためには、食胞の形成過程で供給される細胞膜由来のVSOPだけでなく、顆粒に蓄えられたVSOPが積極的に食胞に供給される必要があると考えられる。つぎに、VSOPとNADPHオキシダーゼが共局在する意義を調べるために、NADPHオキシダーゼをCOS-7細胞に安定発現させたCOS^<phox>細胞と通常のCOS-7細胞それぞれにVSOPを遺伝子導入し、VSOPの活性化キネティクスをホールセルパッチクランプ法で調べたが、顕著な変化は見られなかった。すなわち、NADPHオキシダーゼの不活性化状態時には、VSOPのキネティクスを変化させる要素はないと考えられ、NADPHオキシダーゼの活性化時にVSOPのキネティクスが変化する可能性を視野にいれた実験を検討する必要がある。電位依存性プロトンチャネルVSOPはNADPHオキシダーゼの活性制御を介して活性酸素の産生を制御する分子である。我々は、VSOPノックアウトマウス(VSOP-KO)マウスの好中球では、NADPHオキシダーゼが作る活性酸素の元となるスーパーオキシドアニオンの産生量、スーパーオキシドアニオンとプロトンの反応により作られる過酸化水素の産生量が低下していることを報告してきた。過酸化水素はミエロパーオキシダーゼ(MPO)の働きにより次亜塩素酸に変換されることから、VSOP-KOマウスの好中球では、次亜塩素酸の産生量も低下していると予想されたが、意外にもその産生量は野生型よりも高いことが分かった。この実験結果を裏付けるために、細胞内外のMPOの量をペルオキシダーゼ基質であるo-ジアニシジンを用いて測定した。その結果、細胞内のMPOの量は野生型とVSOP-KOマウス間で差がないことが分かった。一方で、細胞外に分泌されたMPOの量はVSOP-KOマウスの好中球において有意に高いことが明らかになった。すなわち、VSOP-KOマウスの好中球では、細胞外に分泌されたMPOの量が野生型よりも多いために、次亜塩素酸の産生量が増えていると考えられる。MPOの分泌量が多いという事実は、MPOを含む顆粒(アズール穎粒)の脱顆粒が亢進している可能性を示唆した。この顆粒に含まれる他の酵素エラスターゼについても調べた結果、VSOP-KOマウスの好中球では、野生型よりもエラスターゼ活性が高いことが分かった。つまり、VSOP-KOマウスの好中球では、アズール顆粒の脱顆粒が亢進していることが示唆された。以上より、VSOPは、1)NADPHオキシダーゼの活性を制御するだけでなく、アズール顆粒中に含まれるMPOの量を制御することで活性酸素の産生量を制御している、2)アズール顆粒に含まれる他の分解酵素の分泌量も制御していると考えられる。
観察学習による誤学習された複雑な運動の修正に対する促通効果の検討

本研究では誤学習がどのように起こるかを明らかにするため,到達運動課題を用いた実験により固有受容感覚による身体位置の誤差と誤差評価の関係について検討した.実験では前方同側・前方鏡像・側方同側・側方鏡像の4方向の到達運動の位置座標を三次元動作解析装置により計測し,誤差評価との比較を行った.実験の結果,位置誤差は前方条件よりも側方条件の際に大きくなり,同側条件に比べて鏡像条件の際に大きくなった.この結果は身体空間によって運動誤差が変化することを示唆しているが,誤差評価には条件間で有意差は見られなかった.つまり,実験参加者はその位置誤差の違いを正しく評価できておらず,位置誤差が大きい条件では実験参加者の想定以上の誤差が生じていることが明らかになった.また,位置誤差,誤差評価,誤差評価と位置誤差の差分についてそれぞれ心理尺度との相関を検討した結果,同側への到達運動は個人の内的な心理的側面との関わりがあること,鏡像への到達運動は他者との関係の中で形成される心理特性と関係している可能性が示唆された.本研究で得られた知見は有効な運動指導方の開発などを通して教育現場,リハビリテーション分野等に活用可能であり,指導効果の向上につながることが期待される.本研究では誤学習がどのように起こるかを明らかにするため,到達運動課題を用いた実験により固有受容感覚による身体位置の誤差と誤差評価の関係について検討した.実験では前方同側・前方鏡像・側方同側・側方鏡像の4方向の到達運動の位置座標を三次元動作解析装置により計測し,誤差評価との比較を行った.実験の結果,位置誤差は前方条件よりも側方条件の際に大きくなり,同側条件に比べて鏡像条件の際に大きくなった.この結果は身体空間によって運動誤差が変化することを示唆しているが,誤差評価には条件間で有意差は見られなかった.つまり,実験参加者はその位置誤差の違いを正しく評価できておらず,位置誤差が大きい条件では実験参加者の想定以上の誤差が生じていることが明らかになった.また,位置誤差,誤差評価,誤差評価と位置誤差の差分についてそれぞれ心理尺度との相関を検討した結果,同側への到達運動は個人の内的な心理的側面との関わりがあること,鏡像への到達運動は他者との関係の中で形成される心理特性と関係している可能性が示唆された.本研究で得られた知見は有効な運動指導方の開発などを通して教育現場,リハビリテーション分野等に活用可能であり,指導効果の向上につながることが期待される.
安全行動の要因としての「仕事の誇り」と組織の公正

拡大版職業的自尊心-安全行動意思モデルの多業種への適用可能性、および品質保証行動(作業ミス防止行動)への応用妥当性が検証された。職業的自尊心は葛藤場面での安全レジリエンス方略の選択に寄与した。職業的自尊心の効果の一部は職業コミットメントによって説明される可能性がある。(芳賀)組織的公正に関して最近の研究を展望した。また,組織の従業員への自己覚知喚起研修の前後で個人的自己概念は有意に高まり,関係的自己概念が有意に高まる傾向が示された。(田中)仕事の誇りの促進条件を仕事に対する心理的投資度と関係性から分析した結果,2030歳代では仕事への専心と上司や仲間との関係性の重要性が示された。(山浦)組織的公正と組織コミットメントの2つの構成概念を導入した拡張版職業的自尊心ー安全行動意思モデルにもとづく質問紙調査を4業種4組織(従業員合計1800名)に対して実施し(2013年2015年)、分析を行った。その結果、1.組織的公正は職業的自尊心および組織コミットメントに対して仮説どおり促進効果を持っていた。2.組織的コミットメントが業務推進意欲の技量工夫因子と作業予定厳守因子をともに促進していたのに対し、職業的自尊心は技量工夫因子を促進し作業予定厳守因子を抑制するという効果を持っており、作業安全における職業的自尊心の独自の効果が検証された。3.拡張版職業的自尊心ー安全行動意思モデルは他業種において有効であることが示された。(芳賀)組織における公正を測定したデータについて共分散構造分析による分析を行い、仮説通り「分配的公正」「手続き的公正」「相互作用的公正」「情報的公正」の4因子構造であることが示された。項目反応理論による分析結果では、それぞれの因子を構成する項目群の一元性が認められた。(田中)仕事に対する誇りを測定したデータをもとに分析を行い、4因子構造であることが示された。この誇りの形成には、個人の仕事に対する個人の投資量、会社における理念の浸透、および会社に対する社会の評判が強く関連していた。また、誇りの形成の抑制に、リーダーの非即応的な賞罰が関連していることが示唆された。(山浦)拡張版職業的自尊心ー安全行動意思モデルが多業種において汎用性があることが認められた。また、職業的自尊心が従業員の自律性を促進することから、レジリエンス特性を伸長し、SafetyIIと呼ばれる新しい安全態度に寄与する可能性について、考察が深められた。ついで、組織間の差異、および従業員の特性(職位、在職年数、雇用形態、など)における差異についての分析を進めている。職業的自尊心尺度の内容的妥当性の検討のために、安全優良作業者のヒヤリング調査などを検討しており、2016年度の実施を予定している。組織的公正の因子構造について知見を重ねることができた。ついで、これらの因子が及ぼす効果の検証とメカニズムの理論的検討を行う予定である。質問紙調査において、職業的自尊心-安全行動意思モデルの構成要因に上司のリーダーシップが与える影響を検討した(2016年8月,11月)。上司に改革型リーダーシップおよび支援型リーダーシップがあると評価した作業者において、過度の作業予定厳守に追われることなく、会社任せではない安全態度を持ち、安全行動をとることが職場で評価されると感じていた。また、自分の上司が誠実で公正だと感じ、会社への愛着も比較的高くなっていた。同調査において、職業的自尊心-安全行動意思モデルの品質管理への応用を検討した。安全行動を作業ミス防止と置き換えて検討したところ、同程度の適合がみられた。web調査を実施し、職業的自尊心と安全レジリエンス態度の関連について検討した(2017年3月)。安全レジリエンス態度に「人間判断への信頼」因子と「想定外を想定」因子が見出され、「人間判断への信頼」に対して職業的自尊心が促進効果を、情緒的コミットメントが抑制効果が認められた。「想定外を想定」に対しては両要因ともに効果がみられなかった。職業的自尊心-安全行動意思モデルに組織的公正、情緒的コミットメントを導入したモデルが作業現場で得られたデータに対して有効であったという分析結果と考察を原著論文にまとめた。(芳賀)組織的公正の最新研究動向について調査し、その結果を展望論文としてまとめた。(田中)今年度までのデータをもとに、仕事に対する誇りの促進条件に関する研究レビュー、およびその論文化を進めている。(山浦)職業的自尊心-安全行動意思モデルの適用領域の拡大を試みることができた。職業的自尊心の効果を確認するにあたって、産業現場から要請されたリーダーシップおよび品質管理との関連を検討対象とし、調査データから関連が確認された。具体的には、調査対象の業種を新たに開拓し、またそれらに対して研究成果を要望に応じたかたちで還元することができた。職業的自尊心が自律的な業務推進意欲を促進するという考察に基づき、web調査にて職業的自尊心が安全レジリエンス態度を促進するかどうかを検討することができた。これにより、2017年度の質問紙調査でさらに検証をすすめる手がかりが得られた。組織的公正、および仕事の誇りの構成要素について概念的整理を進めることができた。職業的自尊心および組織コミットメントが安全レジリエンス方略の選択に与える効果について、質問紙調査を実施した(2017年8月、N=235)。

2016年度に実施したweb調査の結果と合わせた分析の結果、安全行動方略の葛藤場面において職業的自尊心が安全レジリエンス方略の選択を促進する効果が認められた。その調査結果については国際応用心理学会にて発表予定である(2018年6月)。2015年度と2016年度の質問紙調査データに基づいて、拡大版職業的自尊心-安全行動意思モデルの多業種における適用可能性を検証し、原著論文にまとめた。職業的自尊心と自己の自尊心の関連、また組織コミットメントと職業コミットメントの効果の違いを検討するためにweb調査を実施した(2018年1月、N=316)。職業的自尊心と自己の自尊心に中程度の相関がみられた。業務推進意欲への効果は職業コミットメントで顕著であり、自己の自尊心および組織コミットメントでは有意な効果はほぼみられなかった。職業的自尊心の効果の一部は職業コミットメントによって説明される可能性が示唆された。(芳賀)組織の従業員における自己概念の3水準(個人的自己概念、関係的自己概念、集合的自己概念)が、自己覚知の喚起を促す研修によって変化するかについて検討した。研修の前後を比較した結果、個人的自己概念および関係的自己概念が有意に高まる傾向を示した。(田中)2015年度調査の知見をもとに、2017年度は、仕事に対する誇りを感情的側面から捉え、この誇りの形成に及ぼす理念浸透やリーダーシップの影響を明らかにすることを目的として、日本企業でのアンケート調査を計画、実施した(日本企業N=11,286,回収率94.6 %)。現在その分析を進め、尺度の吟味を行っている。今後、縦断的なデータの蓄積を行い、形成プロセスを明らかにしていく予定である。(山浦)拡大版職業的自尊心-安全行動意思モデルの多業種への適用可能性、および品質保証行動(作業ミス防止行動)への応用妥当性が検証された。職業的自尊心は葛藤場面での安全レジリエンス方略の選択に寄与した。職業的自尊心の効果の一部は職業コミットメントによって説明される可能性がある。(芳賀)組織的公正に関して最近の研究を展望した。また,組織の従業員への自己覚知喚起研修の前後で個人的自己概念は有意に高まり,関係的自己概念が有意に高まる傾向が示された。(田中)仕事の誇りの促進条件を仕事に対する心理的投資度と関係性から分析した結果,2030歳代では仕事への専心と上司や仲間との関係性の重要性が示された。(山浦)拡張版職業的自尊心ー安全行動意思モデルにもとづいたweb調査により、モデルの汎用性および従業員特性の効果を検討する。また、協力企業における調査において、上司のリーダーシップ特性と組織的公正の効果について検討する。文献研究により、職業的自尊心と仕事の誇り、業務意欲の自律性、従業員個人のレジリエンス特性と組織のレジリエンス特性をレビューする。加えて、職業的自尊心と仕事の誇りの因子構造、組織的公正の因子構造とその効果、等を議論のテーマとし、安全行動の要因モデルの理論的枠組みを検討する。品質管理行動へのモデルの展開を視野に入れ、最終年度の調査を企画する。
早産リスク評価における、呼気水素ガス測定の有用性の検討

本研究は、早産群、早産徴候のみ群と対照群に分けた妊娠女性の腸管内水素細菌数とその水素産生能を調べ、さらに呼気中水素濃度から3群間の体内水素濃度の違いを検討するものである。研究に先立って、本研究の主旨を病院内倫理委員会に諮り承認を得た。はじめに呼気水素濃度と血中水素濃度の両者が相関することを明らかにするべく、妊婦の呼気中と静脈血中水素ガス濃度を、ガスクロマトグラフィーにて評価した。呼気水素ガスは容易に再現性良く測定できたが、末梢血中水素ガスは濃度が低く測定が困難であった。妊娠女性に水素負荷することは安全性の問題があるため、同意の得られた非妊娠女性数名に飽和水素水を経口投与して測定したところ、呼気水素濃度と血中水素濃度の両者が相関することが分かった。次に、呼気水素ガスを簡便に評価する方法としての携帯型呼気水素ガス測定器の精度を検証した。食後の妊婦の呼気水素ガスを、携帯型測定器とガスクロマトグラフィーの両者で経時的に評価した。両者に相関がみられることは確認できたが、比較的高濃度の呼気水素となるとバラつきが見られた。上記と並行して、切迫早産妊婦の便培養を行い、水素産生する細菌コロニーの選別を試みた。市販の水素感知膜をディッシュの上に置き、水素感知を試みたが、感知膜が水分により剥離した。寒天培地に直接触れぬようにする改良を加えたが、多湿環境で剥離する現象が見られた。代替案として現在、密閉容器で妊婦の便培養を行い、容器内の水素濃度をガスクロマトグラフィーで測定している。現在、症例を蓄積中である。研究実施計画に従った内容で、患者の同意を得る方法および同意文書を病院内倫理委員会に諮り承認を得た。呼気水素濃度と血中水素濃度の両者が相関することを前倒しして実施した。妊婦の呼気中と静脈血中水素ガス濃度を、ガスクロマトグラフィーにて評価した。腸管内に便が少なく発酵が進まない時間帯に、のべ20例の妊婦から呼気を採取し測定したところ、平均11.8ppm(range 1-15)の水素ガスが含まれることが分かった。同時に採血した末梢血中水素ガスは、採取環境(病院内の室内)とほぼ同じで低濃度であるため、検出が困難であった。血中濃度を高めた状態で、呼気と血中の水素ガス濃度を測定し相関を見ることとしたが、妊娠女性に水素負荷することは安全性の問題があるため、同意の得られた非妊娠女性5名に飽和水素水を経口投与して測定した。水素負荷後の呼気水素濃度と血中水素濃度の両者が相関することが分かった。両者に相関がみられることは確認できたが、比較的高濃度(100ppm以上)の呼気水素となるとバラつきが見られた。切迫早産妊婦の便培養を行い水素産生する細菌コロニーの選別を試みた。市販の水素感知膜をディッシュの上に置き水素感知を試みたが、感知膜が水分により剥離し評価不可であった。現在、代替案による水素産生菌の評価を行っている。平成31年度も引き続き、妊婦の便培養を行い水素産生する細菌コロニーの選別を試みる予定としている。市販の水素感知膜が水分による剥離を起こしてしまうため、研究計画に記した代替案を検討した。1Seibertら(1998)が報告した水素センサ膜の作成を検討したが、現在は製作をしている企業は無く、自ら作成するには高額となることがわかり断念した。よって以下の2つの方法で評価を検討している。2細菌の16S-rRNA領域を増幅するPCR(T-RFLP法)を行い、現段階で特定されている水素産生菌に限定して腸管内細菌の分布の違いを調べる。3密閉容器にて培養し、容器内ガスを呼気水素分析器へ通し水素ガス濃度を直接測定する。これと並行して、定期的に早産群/早産徴候のみ群/対照群の呼気水素濃度測定を施行し、呼気水素濃度や経時的変化が早産マーカーとなりうるか調べる。もしも被験者間で食事背景に差が大きい場合には、早朝空腹時の呼気水素ガス測定や、被検者に同一内容の食事を摂取させた後に測定を行うなど条件を統一する。また、日本人は乳糖負荷で呼気中水素ガス上昇がみられるため(近藤ら,2001)、乳糖負荷前後での呼気水素ガス上昇を観察して、体内の水素産性能を評価することも可能である。研究成果が得られたら、学会発表と論文投稿を行っていく予定である。本研究は、早産群、早産徴候のみ群と対照群に分けた妊娠女性の、腸管内水素細菌数とその水素産生能を調べ、さらに呼気中水素濃度から3群間の体内水素濃度の違いを検討するものである。

妊娠女性に水素負荷することは安全性の問題があるため、同意の得られた非妊娠女性数名に飽和水素水を経口投与して測定したところ、呼気水素濃度と血中水素濃度の両者が相関することが分かった。次に、呼気水素ガスを簡便に評価する方法としての携帯型呼気水素ガス測定器の精度を検証した。食後の妊婦の呼気水素ガスを、携帯型測定器とガスクロマトグラフィーの両者で経時的に評価した。両者に相関がみられることは確認できたが、比較的高濃度の呼気水素となるとバラつきが見られるため、現在、精度を高める検証を行っている。上記と並行して、切迫早産妊婦の便培養を行い、水素産生する細菌コロニーの選別を試みた。市販の水素感知膜をディッシュの上に置き、水素感知を試みたが、感知膜が水分により剥離してしまうため、設置において適切な方法がないか検証中である。もしも困難な場合は、計画書に示した代替案で対応する予定としている。以下のように、実施計画に挙げた内容の課題は概ね達成されたと考えた。研究実施計画に従った内容で、患者の同意を得る方法および同意文書を病院内倫理委員会に諮り承認を得た。平成29年度中に実施を予定していた、切迫早産妊婦の便培養を行い水素産生する細菌コロニーの選別を試みた。市販の水素感知膜をディッシュの上に置き、水素感知を試みたが、感知膜が水分により剥離してしまうため、設置において適切な条件を検討している。そこで、平成30年度に実施予定の、呼気水素濃度と血中水素濃度の両者が相関することを前倒しして実施した。妊婦の呼気中と静脈血中水素ガス濃度を、ガスクロマトグラフィーにて評価した。腸管内に便が少なく発酵が進まない時間帯に、のべ20例の妊婦から呼気を採取し測定したところ、平均11.8ppm(range 1-15)の水素ガスが含まれることが分かった。同時に採血した末梢血中水素ガスは、採取環境(病院内の室内)とほぼ同じであるほど低濃度であるため、検出が困難であった。血中濃度を高めた状態で、呼気と血中の水素ガス濃度を測定し相関を見ることとしたが、妊娠女性に水素負荷することは安全性の問題があるため、同意の得られた非妊娠女性5名に飽和水素水を経口投与して測定した。水素負荷後の呼気水素濃度と血中水素濃度の両者が相関することが分かった。両者に相関がみられることは確認できたが、比較的高濃度(100ppm以上)の呼気水素となるとバラつきが見られるため、現在、希釈しての測定など、精度を高める検証を行っている。本研究は、早産群、早産徴候のみ群と対照群に分けた妊娠女性の腸管内水素細菌数とその水素産生能を調べ、さらに呼気中水素濃度から3群間の体内水素濃度の違いを検討するものである。研究に先立って、本研究の主旨を病院内倫理委員会に諮り承認を得た。はじめに呼気水素濃度と血中水素濃度の両者が相関することを明らかにするべく、妊婦の呼気中と静脈血中水素ガス濃度を、ガスクロマトグラフィーにて評価した。呼気水素ガスは容易に再現性良く測定できたが、末梢血中水素ガスは濃度が低く測定が困難であった。
皮膚線維芽細胞におけるサイトカイン誘導遺伝子及び強皮症特異遺伝子のクローニング

本研究の目的は、強皮症線維芽細胞が陥っている異常のメカニズムと、それに関わる未知の分子について、正常線維芽細胞の発現遺伝子から遺伝子サブトラクションの手法を用い検討する事である。本年度は、また新たに20種類のプライマーを用いDifferential Displayを行い、Diffuse Sclerodemna及びMorpheaの皮膚硬化部線維芽細胞に特異的に発現している遺伝子を、健常者線維芽細胞、並びに健常部線維芽細胞と比較、検討した。結果、オートラジオグラフィーで確認されたおよそ3000個のクローンから、特異的に発現している遺伝子として、それぞれ12及び27の遺伝子断片をクローニングした。遺伝子断片の長さは31bpから175bp、平均133bpで、総計3843bpのシーケンシングを行った。その結果をデータベースに参照したところ、病変部から採取された線維芽細胞に特異的に高度に発現している遺伝子の中にCytochrom oxidase及びATPaseにほぼ完全に一致するものが複数含まれていた。この二つの遺伝子はミトコンドリアDNAにそれぞれ別々にコードされている。培養における細胞間の増殖、及び生存率に差がないため、この結果から硬化部の線維芽細胞では、ミトコンドリアDNAの発現が高度に亢進している可能性が考えられた。また、過去に類似した遺伝子の報告のない、全く新たな16個の遺伝子をクローニングしており、これらについては更にシーケンスを精密にし、パテント出願を準備中である。Differential Displyは遺伝子サブトラクション法の中では特に手技が簡便で、また特異性よりもむしろ感度に優れている。反面、生体内を反映しない、僅かな操作上ないし酵素反応上の変化を拾いやすい。本年度は5種類のプライマーを用いDifferential Displayを行い、SAP-3、SDF1、CD63等が強皮症線維芽細胞で特異的に発現していることを見出し、Northern Blotにて確認した。また更にこれを繰り返し、総計70あまりの強皮症線維芽細胞で特異的に発現ないし発現欠損している未知の遺伝子クローンを選別した。この結果は実際に、予想に反して多くのクローンが選別されており、この全てをクローニングすることは現実的でない。よって更に特異的なもののみに絞り込むべく、これらの遺伝子の一部の発現を、total RNAに戻してRT-PCRで検討したところ、前記以外の遺伝子ではDifferential Displayの結果を必ずしも再現し得なかった。つまり70あまりの選別した遺伝子の中には、in vitroでの酵素反応上のアーチファクトが含まれていた可能性が高い。よって現在、Differential Displayと同様にPCRを応用した方法で、実際に核酸ハイブリッド作成ステップを持つ、さらに特異性の高いsurpressive PCR法を構築、検討を行っている。
腎細胞癌の発癌、浸潤、転移における芳香族炭化水素受容体発現の意義

腎細胞癌臨床検体120例(淡明型102例、乳頭型11例、嫌色素型7例)を用いて免疫組織化学染色を行い、臨床病理学的に検討を行った。AhRの発現は核染色をもって陽性とし、癌細胞の陽性率を判定した。また、陽性率が50%以上の症例をAhR高発現とした。喫煙歴は、1日1本以上かつ1年以上継続した喫煙習慣を有する症例を喫煙歴ありと判断し、診断時に禁煙をしていても過去に上記条件が該当する症例も喫煙歴ありとした。【結果】性別(p=0.008)、組織学的悪性度(p=0.02)、組織型(p=0.008)とAhRの過剰発現との相関が認められたが、病理学的病期、静脈浸潤との相関は認めなかった。喫煙歴を有する症例においては、AhRの発現は有意に高かった(p=0.01)。AhR低発現群における5年疾患特異的生存率は94.4%であったのに対し、AhR高発現群では59.9%と有意に低かった(p<0.01)。また、5年無病生存率はAhR低発現群では83.6%であったが、AhR高発現群では20.4%とこちらも有意に低かった(p<0.001)。多変量解析では、組織学的悪性度とAhRの高発現は疾患特異的生存を予測する独立した因子であった。喫煙は、疾患特異的生存の独立した予後因子ではなかった。【結論】今回の検討で、腎細胞癌においてAhRの高発現が確認された。また、AhRの高発現は疾患特異的生存を予測する独立した予後因子であった。腎細胞癌のリスクファクターである喫煙歴がある症例では、AhRの発現が有意に高く、喫煙によりAhRが活性化される可能性が示唆された。また、AhRが再発および生存の独立した予後因子であることから、活性化したAhRが癌の進行に関与している可能性が示唆された。
非小細胞性肺癌における上皮成長因子受容体遺伝子異常解析を用いたオーダーメイド治療

1.平成17年度平成18年度にかけて外科的に切除された良好な検体から抽出されたgenomic DNAを用いて非小細胞肺癌における上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子変異の解析を進めた。EGFR遺伝子変異に対応して作成したTaqMan MGB probeを利用し、TaqMan PCR assayにてEGFR遺伝子変異解析を施行した。解析対象は20002006年に手術を施行された非小細胞肺癌症例で約400例を数えた。蓄積されたEGFR遺伝子変異の解析データを利用して、EGFR遺伝子変異と臨床病理学的因子、ゲフィチニブ奏効性、生存などとの相関について検討した。また、TaqMan PCR assayは変異型アレルが10%でも変異検出可能であることが判明し、術前のCTガイド下や気管支鏡下生検などの微量検体の変異検出に利用できる可能性も示唆されることから微量検体における変異解析にも着手した。2.近年、EGFR遺伝子変異以外にもゲフィチニブ感受性因子として下流のシグナル分子、EGFR遺伝子増幅、他のerbB受容体の発現レベルなども報告されつつある。これらの報告を受けて、我々はEGFRおよびerbB2遺伝子のコピー数やPIK3CA遺伝子変異などの解析にも着手した。これらの解析データと臨床病理学的因子との相関について検討した。3.上記1.2の解析結果については全国学会において研究報告を行い、次ページの研究発表に記載されるように論文としてまとめた。1.平成17年度は外科的に切除された良好な検体から抽出されたgenomic DNAを用いて非小細胞肺癌における上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子変異の解析を進めた。PaezらおよびLynchらが報告している11種類の変異にDNA sequencingで新規に同定された2種類の変異を加えた13種類の変異に対応して作成したTaqMan MGB probeを利用し、TaqMan PC RassayにてEGFR遺伝子変異解析を施行した。解析対象は20002005年に手術を施行された非小細胞肺癌症例で約300例を数えている。蓄積されたEGFR遺伝子変異の解析データを利用して、EGFR遺伝子変異と臨床病理学的因子、ゲフィチニブ奏功性、生存などとの相関について検討した。さらに腺癌のBAC patternや末梢小型肺癌とEGFR遺伝子変異との相関についての検討も行った。これらの検討の結果については次ページの研究発表に記載されるように論文としてまとめた。2.近年、EGFR遺伝子変異以外ゲフィチニブ感受性因子として下流のシグナル分子、EGFR遺伝子増幅、他のerbB受容体の発現レベルなども報告されつつある。研究の動向においてはEGFR(erbB1)受容体だけでなく、その他のerbB受容体ファミリー(erbB2,erbB3,erbB4)とそのシグナル伝達についての研究にまで幅広く展開している。これらの報告や研究の動向を受けて、我々は定量的PCR法を利用したEGFR遺伝子増幅の解析に着手し、症例を蓄積している最中である。また我々は、erbB2受容体タンパクの発現、erbB2遺伝子変異やコピー数の解析やerbB2遺伝子変異についての機能解析にも着手しつつある。1.平成17年度に引き続き、平成18年度も外科的に切除された良好な検体から抽出されたgenomic DNAを用いて非小細胞肺癌における上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子変異の解析を進めた。解析対象は20002006年に手術を施行された非小細胞肺癌症例で約400例を数えている。

2.近年、EGFR遺伝子変異以外にもゲフィチニブ感受性因子として下流のシグナル分子、EGFR遺伝子増幅、他のerbB受容体の発現レベルなども報告されつつある。これらの報告を受けて、我々はEGFRおよびerbB2遺伝子のコピー数やPIK3CA遺伝子変異などの解析にも着手した。これらの解析データと臨床病理学的因子との相関について検討した。3.上記1.2の解析結果については全国学会において研究報告を行い、次ページの研究発表に記載されるように論文としてまとめた。
慢性疾患患者を支える外来看護師のアセスメント能力を育成する教育プログラムの開発

入院期間が短縮され、外来通院で治療を続ける患者が増加している中、外来看護師には、優先的に看護介入を必要とする患者を見極めるアセスメント能力が必要とされる。そこで、外来看護師にインタビューを行い、優先度の高い患者を見極めるため、どのような情報をどのようにアセスメントしているのか、そのために必要な知識や技術は何かを明らかにする。その結果をもとに、アセスメント能力を育成するための教育プログラムを開発する。看護師のアセスメント能力が向上することで、患者はタイムリーに必要な看護を受けることができ、病状だけでなく、心理社会的に安定した状態で、生活することが可能になる。
繰返し負荷による破壊靱性低下の影響を考慮した溶接接合部の脆性破壊評価

地震動を受ける鋼構造溶接接合部の欠陥等から発生する脆性破壊の予測・防止をする上で,繰返し負荷による破壊靱性低下の影響を評価することが重要である.そのため本研究では,複数の材料靱性レベルによる切欠き付鋼試験片に対して繰返し載荷を与える破壊実験とそれを再現するシミュレーションから算出される破壊の評価クライテリアを得ることにより,脆性破壊予測手法を提案する.さらにこの手法を,溶接接合部から発生する脆性破壊に適用することで,脆性破壊予測手法の有効性を明らかにする.地震動を受ける鋼構造溶接接合部の欠陥等から発生する脆性破壊の予測・防止をする上で,繰返し負荷による破壊靱性低下の影響を評価することが重要である.そのため本研究では,複数の材料靱性レベルによる切欠き付鋼試験片に対して繰返し載荷を与える破壊実験とそれを再現するシミュレーションから算出される破壊の評価クライテリアを得ることにより,脆性破壊予測手法を提案する.さらにこの手法を,溶接接合部から発生する脆性破壊に適用することで,脆性破壊予測手法の有効性を明らかにする.
人工内耳装用児の学力と学校・教育場面における機能的アウトカムに関する研究

わが国では学齢期にある人工内耳装用児(以下、CI児)が急増している。しかしながら、今日まで学齢CI児の実態は未解明であった。本研究の第一の主眼は、CI児の教科学力の実態を明らかにすることであった。加えて、第二には、学齢難聴児に適用可能な尺度開発を踏まえ、CI児の学級における機能的アウトカムについて、対照群となる補聴器装用児との比較において検討した。分析の結果、CI児の学力(国語、英語)聴児に比して遅れを示すこと、小学生に比して中学生で遅滞が顕著になることを解明した。機能的アウトカムでは、ろう学校に在籍するCI児の成績が最も高く、通級指導教室を利用する補聴器装用児の成績が最低であった。世界的なインクルーシブ思潮の台頭や新生児聴覚スクリーニングの普及を背景にして、我が国においても聴覚障害児の義務教育の場は、近年、ろう学校(聴覚障害特別支援学校)から地域の小学校や中学校の通常学級に移りつつある実態がある。とくに、幼児期に人工内耳埋込手術を受けた児にあっては、人工内耳装用により「軽度難聴」程度の聴力が確保されることから、通常学級に学籍を置いて教育を受ける事例が多い。他方、我が国ではこうした通常学級で学ぶ人工内耳装用児に対する、情報保障(文字通訳や手話通訳)などの支援が用意されることは希であり、「軽度難聴」児である人工内耳装用児は、授業理解のみならず学級活動への参加において、諸種の困難を経験している実態がある。こうした問題意識のもと、本研究では東京医科大学病院聴覚・人工内耳センター(ACIC)において、継続して聴覚管理を行う、学齢人工内耳装用児の学力と学級における機能的アウトカムに関する検討を進めている。平成25年度においては、上記センターを利用する児(約100人)を対象に、個別による面接調査を行った。その結果、具体的には、学力については、教研式NRT(図書文化社刊)を用いて、小学校4年生から中学3年生の人工内耳装用児の学力データ(国語:75人、中学生のみ英語:18人)採取を完了し、目下、データ解析を行っている。同様に機能的アウトカム(授業理解や学級活動への参加)に関しても、平成24年度に米国のAntiaら(2007)のClassroom Participation Questionnaire(CPQ)に基づき、我々が新たに開発した『日本語版聴覚障害生徒向け学級参加尺度』(査読誌『聴覚言語障害』、42巻第2号、平成26年年4月刊行に掲載」)を用いて、小学生ならびに中学生、計81人のデータを採取し、現下、統計的解析を進めているところである。地域の小・中学校に学籍をおき、通常学級にて統合教育を受ける人工内耳装用児が増加する現状を踏まえつつ、本研究では、今日まで本邦では検討が行われていない、健聴児との学力の乖離がより深刻になると推察される、義務教育後半期(小4から中3)にある人工内耳装用児の「1.学力とその関連要因」、ならびに「2.授業や学級活動への参加(機能的アウトカム)と学力との関係」、これら2点の検討を通して、学齢人工内耳装用児に固有の教育的ニーズの解明を目的に定めた。平成24年度には上記の目的を達成すべく、具体的には、以下に挙げる3つの作業を行った。(1)本邦における学齢人工内耳装用児の機能的アウトカムの測定に供する尺度開発に先立ち、既に欧米諸外国で使用されている、児童・生徒自らが回答する評価尺度を文献的検索し、既存の尺度の内容ならびに心理計量学的特性(信頼性と妥当性)を吟味した。(2)Antiaら(2007)の学級参加尺度("Classroom Participation Questionnaire; CPQ")を邦訳のうえ、同意が得られた聴覚障害者(81人)を対象に質問紙調査を実施し、本評価尺度の信頼性と妥当性を確認した。(3)上記の(1)(2)を踏まえつつ、平成24年12月から平成25年3月には、実際に来院した学齢人工内耳装用児のうち30人を対象に、面接調査により(a)機能的アウトカムと(b)学力(国語)、(c)学習コンピテンス(桜井,1992)(d)生活の質に関するデータを採取した。現在までの分析の結果、機能的アウトカムと学習コンピテンス、生活の質との関連性を確認した。【問題と目的】本邦において今日まで未解明である、義務教育後半期(小学校高学年から中学生)にある人工内耳装用児の教室における機能的アウトカム(授業理解や学級活動への参加)と教科学力の解明を主眼とし、その実態と関連要因の同定に向けて分析を行った。【対象】

東京医科大学聴覚・人工内耳センターを利用する学齢人工内耳装用児(計100人)であり、その他、対照群として関東地方の公立ろう学校(3校)と公立中学校の通級指導教室を利用する難聴中学生(150人)を調査対象に定めた。【方法】機能的アウトカムについては16項目(4領域:「教師理解」「生徒理解」「情緒的にポジティブ」「情緒的にネガティブ」)から構成される、「日本語版聴覚障害生徒向け学級参加尺度」(齋藤ら,2014)を用いて評価を実施した。加えて人工内耳装用児(100人)に対しては教研式NRT(図書文化社刊)により、教科学力(小学生は国語「読むこと」「書くこと」、中学生では加えて英語「読むこと」)の評価を実施した。【結果】上記の手法で入手した資料を解析の結果、人工内耳装用児の機能的アウトカムは、一方において、教師の発言についての理解を示す「教師理解」では、在籍する学校種(ろう学校、通常学級)で差を認めないものの、他方において、学級における他の生徒の発言の理解を示す「生徒理解」の領域では、ろう学校(聴覚障害特別支援学校)に在籍する児の成績が良好であることが示された。加えて、補聴器を装用する対照群(153人)との比較からは、人工内耳装用児の機能的アウトカムは通級指導教室を利用する児に比して良好であるが、ろう学校に在籍する児との間では成績差が認められなかった。学力については、国語は聴児に比して低位にある児が有意に多く、加えて小学生に比して中学生で低下する傾向が示された。英語についても聴児に比して低位にある子どもの割合が多かった。特別支援教育対象となる児童・生徒が来院する長期休暇時(夏休み、冬休み、春休み)に集中的に面接調査を実施した結果、順調な量的データの採取が進んでいる。今年度は面接調査に先立つ準備作業として、81人の聴覚障害者の協力を経て、本邦の学齢人工内耳装用児の機能的アウトカムの測定に供する心理尺度を開発した。この作業を遂行するために当初の予想よりもやや長い時間を要したため、学齢人工内耳装用児の面接調査の開始が予定よりも4か月程度遅れた。しかしながら、学齢人工内耳装用児の多くが来院する冬休みと春休みの時期に集中的に面接調査を行ったため、30人の児童・生徒における(a)機能的アウトカムならびに(b)学力(国語)、(c)学習コンピテンス、(d)生活の質に関するデータを採取することができた。すでに機能的アウトカムの調査と学力検査を修了した児童・生徒のうち、約10名について、平成26年7月から8月にかけて個別インタビュー調査を実施する予定である。平成25年度(2年目)は、学齢人工内耳装用児の多くが来院する夏休み(7月と8月)において、計60人の児童・生徒のデータ採取を目標に、面接調査により(a)機能的アウトカムならびに(b)学力(国語)、(c)学習コンピテンス、(d)生活の質に関するデータ採取を継続する予定である。加えて、機能的アウトカムや学力と関連を有する聴能学的要因(手術時期、聴力など)を検討する。さらに概ね5人程度の中学生に対して、面接による半構造化インタビューを行い、人工内耳装用児の機能的アウトカム(授業理解や学級活動への参加)についての、より詳細な質的情報を得ることを考えている。その他、保護者により同意が得られた児童・生徒の担任教師に対する質問紙調査を実施し、教師が評価した人工内耳装用児の機能的アウトカムと学力に関するデータ採取を計画している。3年間の研究期間中において、平成25年度は最もデータ分析や学会発表などが集中したため、次年度予算の使用が生じた。最終年度は、個別インタビューの実施、ならびに研究報告書の作成と論文執筆において予算を執行する予定である。