hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミスト熱分解法によるシリコンマイクロチャンネルへのナノ構造体触媒の構築

数百ミクロンの大きさのチャンネル内で化学反応を実施するマイクロリアクターが注目されている。これを高温の気相反応に応用するために、シリコン基板上に作成したマイクロチャンネル壁面上に超音波で発生した原料水溶液ミストを熱分解して触媒ナノ粒子を調製し、脱水素反応に供した。顕微赤外分光法により触媒上の活性中間体と反応経路についての検討を行った。また、こうした知見を低温の液相反応へ応用するための基礎的検討も行った。シリコン基板上にフォトリソグラフィーの手法によりマイクロチャンネルを調製し、チャンネル壁表面にゾルゲル法によりアルミナ担体を坦持し、さらにこれにミスト熱分解法により、白金触媒を坦持した。この触媒の動的特性を調べるため、顕微鏡で視野を特定できる顕微ユニットを備えた赤外分光光度計を整備した。マイクロチャンネルリアクターに坦持した触媒の顕微赤外による分光法による動的特性の観察はこれまで例がないため、次のような観察用セルを試作した。顕微鏡ステージの大きさが限られているため、マイクロチャンネル基板自身をセル構造体として用いることとし、上記マイクロチャンネル上面にシリコングリスを用いてKBr板を圧着し、これに2か所の気体の出入り口を設けた。シリコン基板底面にペルチェ素子を用いた加熱ユニットと温度制御用の熱電対を装着して、反応温度を制御できる構造とした。気体入口にマイクロシリンジポンプを設置して、ガスタイトシリンジにより微少量の気体反応物を定量的に供給し、流通反応器として使用できるようにした。まず、当該セルを用いて触媒表面の赤外吸収スペクトルが観察できる条件を明らかにした。さらに、触媒上に種々の反応物を流通させ、常温でのスペクトルを観察できることを明らかにした。また、反応性ガスとしてプロピレンを供給し、温度を上げ、条件を整えることで、π-アリル種と思われる表面吸着種の生成が示唆された。シリコン基板上にフォトリソグラフィーの手法によりマイクロチャンネルを調製し、チャンネル壁表面にゾルゲル法によりアルミナ担体を坦持し、さらにこれに独自手法である「ミスト熱分解法」により、白金触媒を坦持した。この触媒の動的特性を調べるため、顕微鏡で視野を特定できる顕微ユニットを備えた赤外分光光度計にマイクロリアクターを設置し、これに質量分析装置を購入してキャピラリーを介して接続した。これにより、マイクロチャンネルリアクターに坦持した触媒の顕微赤外による分光法によるin situ観察が初めて可能となった。昨年度反応ガスとしてプロピレンを供給し、温度を上げ、条件を整えることで、π-アリル種と思われる表面吸着種の生成が示唆される結果を得た。これを受けて、反応物をプロパンに変更して反応を行いつつ、顕微鏡観察条件を整えたところ、プロピレンの場合と同様に、π-アリル種と孤立表面水酸基と思われる吸着種を確認できた。このとき、精度は低いものの質量分析装置にて水素の生成を検出できた。このことは、π-アリル種を経由して脱水素反応が進行していることを示唆するものである。さらに、これらの吸着種の動的特性を、反応物の供給を停止しその後の時間経過を観察する過渡応答法によって検討した。不活性ガス共存下と酸素共存下では吸着種の挙動が異なり、酸化条件では、π-アリル種、表面水酸基ともに吸着種が時間を追って減少する様子を観察することに成功した。また、こうした知見を、液相触媒反応系に応用する検討も着手した。本研究は、シリコンマイクロチャンネルのチャンネル壁に、貴金属超微粒子を担持し、高性能な触媒複合体構造を創出しようとするものである。このため、フォトリソグラフィー法によりマイクロチャンネルを作成し、その器壁表面に、超音波で発生させた原料ミストを熱分解・担持させて、高高率な触媒構造を構築するための基本技術の確立を目的とする。前年度までに、担体を含めた触媒の最適化を行うとともに、プロパンを用いた顕微赤外分光法による触媒の評価に着手した。本年度は、担持白金触媒が、シクロヘキサンの脱水素反応に際してベンゼンに加えシクロヘキサンも生成しうることをガスクロマトグラフィーにより確認し、この器壁触媒反応器の流路に沿った顕微赤外分析を行った。その結果、流路入り口から出口にかけて、シクロヘキサンからシクロヘキセンを経てベンゼンヘ至る、逐次反応の経路が確認された。π-アリル吸着中間体も検出され、シクロヘキセンと吸着平衡にあることが推定された。原料流量の影響から、境膜拡散抵抗の影響が無視できないことを明らかにし、通常の反応では困難なシクロヘキセンの生成はこうした複雑なメカニズムの複合した要因によるためであると結論した。一方で、マイクロリアクタによるプロセスの強化を液多相反応系へ拡張すべく、相関移動触媒の第3相への析出による触媒の回収や反応分離や超音波による物質移動促進などを試みた。
自動車フランチャイズ・システムの国際比較

当初の研究実施計画に基づいて,以下の実績をおさめた。第一に,自動車メーカー,ディーラー,インポーター,業界団体等に対して,総計約400箇所の集中的なインタビュー調査および資料収集をおこなった。メーカーとしてはトヨタ自動車,日産自動車,本田技研工業,マツダ,ダイハツ工業,三菱自動車工業,ディーラーとしてはトヨタ,トヨペット,カローラ,日産,ホンダプリモ,三菱等の各チャネルおよび整備会社,インポーター/ディーラーとしては,ヤナセ,業界団体等としては日本自動車販売協会連合会,日本自動車工業会,自動車振興会,経済産業省自動車課,国土交通省,東京陸運局,等でインタビュー調査および資料調査をおこなった。第二に,国内調査と並行して,中国に計七度訪問し,メーカーやディーラー,中古車交易市場等,計約100箇所,韓国にも四度訪問し,現代自動車等,計約50社での調査をおこなった。加えて欧州でもフランスに三度取材調査に訪問した以外に英国,ドイツ,イタリアでも取材調査をおこなった。また欧州における自動車流通研究のセンターであるICDP(International Car Distribution Program)から情報収集をおこなった.米国にも,計四度取材で訪問した。とくに全米自動車販売協会(NADA)の総会に二年連続で参加し,貴重な情報を得た。これらの結果,従来積み重ねてきたデータを豊富化することができ,メーカー・ディーラー関係の国際比較をおこなう上での比較の座標軸を豊富化,立体化するための基礎データ収集に成果をおさめた。とくに欧州で進んでいるブロックエグゼンプションの改訂を機としたメーカー・ディーラー関係の全面的な再編について詳細な資料を得た。さらに中国では,いわゆる3S方式のディーラーが全面的に登場するなか,従来のブース式の販売店が駆逐されるとともに,他方で新規に登場した3S方式のディーラーに中でも,過剰投資や販売不振の中で倒産していくディーラーが見られる等,WTO加盟にともなう自動車流通の近代化が進む中で全面的な再編が起こりつつある。「11.研究発表」の項で示した数本の論文に上記の成果を公表した。今年度の研究は,自動車メーカー,自動車ディーラー,業界団体等に対するインタビュー調査および資料収集が中心となった。メーカーとしては,トヨタ自動車,日産自動車,本田技研工業,三菱自動車工業,オート・バイイング・サービスとしては,業界団体等としては,自動車販売協会連合会,自動車振興会,自動車ディーラーは東京トヨタ自動車,ホンダクリオ新・東京,ホンダベルノ新東京,名古屋トヨペット,ホンダクリオ関西,約20社でインタビューおよび資料調査をおこなった。また国内調査と並行して,海外で取材調査をおこない,2002年9月に米国ではJ.D.Power,Autobytel.CarOrder,米国三菱,米国日産,また2002年5月には韓国においても現代自動車,オートキューブ,car123,韓国トヨタ自動車,中古車専売業者等,約20箇所,中国には2002年6月と2003年1月に約40箇所の取材調査をおこなった。この結果,従来積み重ねてきたデータを豊富化することができ,自動車流通の国際比較をおこなう上での比較の座標軸を豊富化,立体化するための基礎データ収集に成果をおさめた。とくに最近の米国と日本におけるインターネットを通じた自動車販売の動向については,詳細なデータを収集することが可能となった。既に中間的な成果として,2002年6月産業学会(於アジア太平洋大学),2002年9月経営史学会(國學院大学),2002年10月アジア経営学会(慶慮義塾大学)等で研究報告をおこなった。今年度の研究は、昨年に引き続いて、自動車メーカー、ディーラー、業界団体等に対するインタビュー調査及び資料収集が中心となった。メーカーとしては、トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、ダイハツ工業、三菱自動車工業、マツダ。

業界団体等としては、自動車公正取引協議会、日本中古自動車査定協会、自動車販売協会連合会、自動車ディーラー約20社、及び日本初の本格的オートモールであるレインボーモール等でインタビュー及び資料調査を行った。また、国内調査と並行して、海外で取材調査を行い、米国では米国マツダ、三菱自動車、米国トヨタ、米国三菱、米国ホンダ、フォード・モーター、NADA、及び自動車ディーラー3社、また英国では、ICDP、英国自動車販売店協会、英国自動車工業会、英国日産、ホンダヨーロッパ等で取材調査を行った。またベルギーのブラッセルで欧州自動車販売統括部門、ドイツでは、トヨタ自動車のNSMC、イタリアで日産自動車のNSC等を取材した。この結果、従来積み重ねてきたデータを豊富化することができ、自動車流通の国際比較を行う上での比較の座標軸を豊富化、立体化するための基礎データ収集に成果を収めた。特に最近の米国におけるディーラーグループの動向、及び欧州におけるブロックエグゼンプションの新動向については、詳細なデータを収集することが可能となった。これらのデータを用いて、インターネット自動車販売に関する国際比較や、現状・今度の課題の分析を行った。当初の研究実施計画に基づいて,以下の実績をおさめた。第一に,自動車メーカー,ディーラー,インポーター,業界団体等に対して,総計約100箇所の集中的なインタビュー調査および資料収集をおこなった。メーカーとしてはトヨタ自動車,日産自動車,本田技研工業,マツダ,ダイハツ工業,三菱自動車工業,ディーラーとしてはトヨタ,トヨペット,カローラ,日産,ホンダプリモ,三菱等の各チャネルおよび整備会社,インポーター/ディーラーとしては,ヤナセ,業界団体等としては日本自動車販売協会連合会,日本自動車工業会,自動車振興会,経済産業省自動車課,国土交通省,東京陸運局,等でインタビュー調査および資料調査をおこなった。第二に,国内調査と並行して,中国に三度訪問し,メーカーやディーラー,中古車交易市場等,計約100箇所,韓国にも訪問し,現代自動車等,計約20社での調査をおこなった。米国にも,計二度取材で訪問した。とくに全米自動車販売協会(NADA)の総会に参加し,貴重な情報を得た。これらの結果,従来積み重ねてきたデータを豊富化することができ,メーカー・ディーラー関係の国際比較をおこなう上での比較の座標軸を豊富化,立体化するための基礎データ収集に成果をおさめた。中国では,いわゆる3S方式のディーラーが全面的に登場するなか,従来のブース式の販売店が駆逐されるとともに,他方で新規に登場した3S方式のディーラーに中でも,過剰投資や販売不振の中で倒産していくディーラーが見られる等,WTO加盟にともなう自動車流通の近代化が進む中で全面的な再編が起こりつつある。
GST-π/アンチセンスbcr/abl遺伝子導入によるCML急性転化の抑制

本研究は抗癌剤耐性因子GST-πとともに遺伝子導入しin vivoで抗癌剤投与により遺伝子導入細胞を選択・増幅する試みである。本年度はGST-π発現レトロウイルスベクターを用いフィブロネクチン併用で遺伝子導入したマウス骨髄細胞を用い骨髄移植を行い、ハイドロキシウレア投与により遺伝子導入細胞がin vivo selectionされるか否かを検討した。[方法]GST-π遺伝子導入マウス骨髄細胞をTBIを行った同系マウスに移植した。移植3週間後(骨髄再構築後)cyclophosphamide 100mg/kg経静脈投与し、その後末梢白血球数の回復を経時的に測定したGST-π遺伝子う有無はPCR法で検討した。[結果・考察]1コース目の治療ではGST-π遺伝子導入mouse群とcontrol mouse群の末梢血白血球数の推移に差を認めなかった。2コース目では、治療16日後の末梢血白血球数はGST-π遺伝子導入群でcontrol群と比較して有意に高値であった(p<0.05)。また投与3コース終了後の骨髄単核細胞から形成されたCFU-GM,BFU-E,CFU-Meg colonyにおいてGST-π遺伝子が確認された。以上から抗癌剤投与にてGST-π遺伝子導入細胞のin vivo selectionが可能であることが確認された。
水力学的手法によるマイクロ・ナノ構造体の高速連続分離原理の確立

本研究ではマイクロ・ナノ流体デバイスと呼ばれる微小な流路構造を利用して,大きさや形状などが揃ったサブミクロンから数十ミクロン程度の微粒子・細胞・液滴・気泡・高分子等を,水力学的に混合物から連続かつ高速に分離・分級するための新しい原理(PFF法およびHDF法)を提案し,そのメカニズムと適用範囲を明確すると同時に,これらの手法を適用した種々の分離システムを実証した。これらの成果は,医学・生物学・化学などの基礎研究のみならず,医療・化学産業・電子工業などの産業分野での応用も期待される。PFF法とHDF法は密接に関連した原理に基づき,簡便な操作と簡単な構造を用いて,精密な連続粒子分級を可能にする点で優れているが,その分離のメカニズムや適用限界については明らかになっていない。そこで,本研究の具体的な目的は,以下の4点である。(1)PFF法とHDF法の分離精度,分離速度を支配する要因を解析し,そのメカニズムを明らかにすること。(2)両分離手法において適用可能な粒子や液滴等の種類や大きさ・形状,分離効率に影響を与える因子などを明らかにすること。(3)両分離手法を応用した種々の操作によってその有効性を実証すること。(4)両分離手法と他の分離手法を組み合わせて,簡便でありながら高度な分離が可能となる手法を開発すること。本研究の目的は研究代表者が提案した「マイクロ・ナノ流体デバイスを利用して微粒子・液滴・高分子等を連続的かつ高速で分離・分級するための新しい原理(PFF法およびHDF法)」を様々な条件で実証し,そのメカニズムと適用範囲を明確にし,実用的な応用に繋げることである。本年度は, PFF法およびHDF法の分離原理の解明にマイクロPIV法を適用し,流路内の流れ状態の解明と同時に,分離対象の粒子の挙動も同時に計測・解析した。このため本プロジェクト予算で,マイクロPIVシステムを購入した。主要な研究成果を以下に列挙する。<PFF法>(1)粒子の軌跡と流線の関係:通常の分離条件下では,粒子の軌跡と流線はぽぼ一致することを確認したが,比重の大きな粒子や比較的高いRe数範囲では異なる挙動も観察された。(2)ピンチ部における粒子整列の確認:整列現象は,ピンチ部の長さ,粒子の硬さに関係した。(3)流路形状が粒子分離に与える影響:扁平粒子は流れ方向に配向する可能性が示唆された。<HDF法>(1)粒子の軌跡と流線の関係:枝流路分岐点においては粒子形状,流速依存していた。(2)マイクロ流路内流速分布:枝流路分岐点ヒおける流速分布は深さに依存していた。流速および流路のアスペクトに対する流速分布の影響を検討する必要が示唆された。(3)主流路壁面での粒子挙動の解明:球状粒子および短径/長径比がそれほど小さくない粒子の場合は,壁面上を回転しながら移動している様子が観察された。マイクロ・ナノ流体デバイスを利用した微粒子・液滴・高分子等を連続的かつ高速で分離・分級するための新しい原理(PFF法およびHDF法)のメカニズムと適用範囲を明確化ならびに実用的な応用に関して以下の検討を行い,有益な知見を得た。(1)粒子の軌跡と流線の関係:今年度購入した高感度高速度ビデオカメラを利用しマイクロPIV法による詳細な現象の把握に努めた。特に,HDF法の枝流路分岐点近傍の流線と粒子の軌跡の関係を詳細に検討し,枝流路に入り込む流れと主流との境界形状が重要な意味を持つことを明らかにした。(2)マイクロ流路内流速分布の3次元的計測:高速度カメラによるPIV測定が可能な流速範囲では,流路の深さ方向の流れ(2次流れ)が問題になることはなかったが,今後,デバイス材料をより強固なものに変更し,高流速・高処理量で実験を行った場合には,分離に影響する可能性がある。(3)流路形状が粒子分離に与える影響:枝流路と主流路の抵抗比が重要であり,枝流路への流入量を低下させると分離安定性に影響がある。これらを踏まえて,種々の細胞サンプルと高速分離を試みた。(4)壁面近傍で粒子整列と粒子回転の影響:片側に金をコーティングしたキメラ粒子を用いた高速度カメラによる観察から,粒子は壁近傍で回転していることが明らかになったた。さらに,双子粒子のように短径と長径の異なる粒子も同様に回転していることから,HDFによって形状に基づいた分離も可能であることが明らかとなった。この結果を踏まえて,出芽酵母のセルサイクルに依存した分離を行い,細胞齢の揃った分画を得ることが可能であることも示した。

マイクロ・ナノ流体デバイスを利用した微粒子・液滴・高分子等を連続的かつ高速で分離・分級するための新しい原理(PFF法およびHDF法)のメカニズムと適用範囲を明確化ならびに実用的な応用に関して以下の検討を行い,有益な知見を得た。(1)粒子の軌跡と流線の関係:前年度までに購入したマイクロPIV法システムを用いて,HDF法の枝流路分岐点近傍の流線と粒子の軌跡の関係を詳細に検討し,枝流路に入り込む流れと主流との境界形状は枝流路の接続角度に依存することを明らかにした。(2)HDF法においては枝近傍での粒子の回転が,枝の接続角度に依存することから,回転の容易さを利用して,非球形粒子の形状依存的な分離が可能であることを明らかにした。この場合,通常の粒子分離が,粒子の短径に依存するのに対して,粒子長径に依存した分離が可能であるため,新規に分離原理として応用可能と考えられる。(3)スループット向上のために,一つのデバイスに同種の構造を多数(50個以上)配列することにより,3分程度で1mLの処理が可能であり,しかも,手動操作も可能であることを示した。(4)PFF法と磁気分離法を組み合わせた新規な細胞の2次元分離法を提案した。(5)PFF法と遠心力組み合わせた,粒子の大きさと比重に依存した分離手法を提案した。(6)HDF原理を応用した細胞の瞬間薬剤処理システム,マイクロバブルを利用した分離システム,多重脂質膜チューブの作製方法を提案し,それぞれ,その有用性を実証した。(1)マイクロ流路内流速分布および流路形状が分離に与える影響HDF法においては主流路の壁近傍で,分離対象の粒子が回転している。特に,枝流路の接続部では,流線が枝流路に入りこむために,回転の容易さが,枝流路の接続角度に依存することを明らかにし,粒子の回転と局所の流速分布の関係をMicroPIVによって実測して明確にした。(2)粒子形状に依存した粒子分離の原理(粒子の回転挙動の利用)HDF法においては枝近傍での粒子の回転の容易さを利用すると,枝流路の接続角度を変更することにより,非球形粒子の,粒子長径に依存した分離と短径に依存した分離を制御することが可能であることを明らかにした。(3)粒子(流路)サイズと分離効率一つのデバイスにHDF構造を多数配列することにより処理量を向上させる検討を進め,手動操作であっても,分離効率の高い流路作成して,ミクロンオーダーの粒子分離に適用可能であることも示した。(4)HDF法の応用HDF法は,短時間で大きさに依存した分離が可能であるため,これと細胞の表面マーカーに依存した磁気分離法を組み合わせた,新規な細胞の2次元分離法を提案した。また,HDF原理を応用した細胞の瞬間薬剤処理システムを用いることにより,細胞核の単離および,細胞とタンパク質の相互作用の速度論的な解析が可能であることを示した。加えて,勇断場で作製した多重脂質膜チューブの動的挙動の解析を行い,作製方法の有用性を実証した。
古代ローマにおける文芸論の形成とその受容

本年度は、オウィディウス『変身物語』が古代ローマの文芸論において重要な位置を占めるものとして、この作品の研究を主に進めた。特に詩人が『変身物語』創作に際し意識していたであろう事柄について、叙事詩の伝統といった文学ジャンルの側面からだけでなく、環境や自然や動物に関する表象からも分析を試みた。この際、ヘーシオドス『仕事と日』やウェルギリウス『牧歌』『農耕詩』の影響も重要であると考え、これらの作品の精読にも努めた。またギリシアから連なる魂の輪廻転生思想も『変身物語』の解釈には重要なものであることから、関連する哲学・思想関連の古代ギリシア語文献も渉猟し、その理解にも努め、古代ローマの文芸論を多角的に把握するような形で研究を進めた。今後の研究の展開として、特に『変身物語』第15巻における、ローマ第2代の王ヌマがピュータゴラースの教説を学ぶという際にかなり長く描写されるピュータゴラースの言葉に『変身物語』全体のより良い解釈に繋がるものがあるとして、それと『変身物語』中の個々の物語の描写との対応性の点からも分析を進めていく予定である。またこれと関連する形で、ラテン文学全般におけるオルペウスの表象についても文芸論の重要な位置付けとして調査を進めたい。また古代ローマの文芸論及び文学作品を、現代の文学理論・批評理論の視点から考察することも検討している。その中でも、特にエコクリティシズムの視点を取り入れて作品の研究を進めることができないかと検討している。資料の調査に大きく時間がとられ、口頭発表や論文発表という形をとることができなかったため。口頭発表・論文発表を意識して収集・調査した資料をまとめ、研究内容をブラッシュアップしていく。本年度は、ホラティウス『詩論』研究と並行して、特にオウィディウス『名高き女たちの手紙』および『変身物語』の研究を進めた。研究にあたっては、併せてアリストテレス『詩学』とカッリマコス『賛歌』についても原典からの調査を進め、オウィディウスの創作の特質を明らかににするよう努めた。オウィディウスが特に好んで描いているのではないかと考えられる物語のモチーフ・構成について、『名高き女たちの手紙』および『変身物語』に共通する形で一定の知見を得ることができた。これらの研究作業を踏まえて、名古屋大学西洋古典研究会例会(2017年12月16日)にて口頭発表「HeroidesからMetamorphosesへーオウィディウス『変身物語』第2巻676-835の物語構造」をし、また、京都大学西洋古典研究会例会(2017年12月24日)にて口頭発表「オウィディウス『変身物語』2. 676-832における懲罰の構造」をした。これらの発表において、オウィディウス『変身物語』におけるバットスの物語とアグラウロスの物語は、もともとの伝承としては、ただメルクリウスに対する欺き・不敬への罰として石化の罰がなされたのであり、バットスやアグラウロスの言葉そのものに、「後に自分の石化をもたらすような要素」はなかったと考えられる。そこでオウィディウスはこれらの物語に新たに、「自身が発した言葉が仇となって災いが自身に降りかかってくる」という要素を加え、「石化の罰を受けるきっかけが罰を受ける本人の言葉そのものにある」ようにした。これは物語に必然性を与える追加要素である、ということを示した。また古代弁論術研究の点から重要な研究書を読み進め「書評:吉田俊一郎『ワレリウス・マクシムス『著名言行録』の修辞学的側面の研究』東海大学出版部、2017」を日本西洋古典学会編『西洋古典学研究』第48号に寄稿した。大量の文献資料をまだ十分に読みこなせていないため。研究書・論文・翻訳の出版を具体的に意識して研究作業を進めていく。
「患者中心医療」の再検討-産婦人科医療におけるセルフケアと患者教育の相互行為分析

本研究は、相互行為分析の観点から「患者中心医療」のあり方を再考することを目的とする。今年度は主に以下の3つの局面を中心に研究を進めた。(1)救急医療における死別体験、その中でも特に「看取り」の手続きに焦点を当て、家族の自己変容と医療者との相互行為の関係性について論じた。救急現場において看取りの場がどのように構成されているのかを、実際の会話データの相互行為分析により明らかにした。(2)終末期医療では,患者・家族と医療者が様々な意思決定過程を共有している.その一つの場がfamily conferenceと呼ばれるものであるが,その話し合い自体をどのように進めて行くべきかについての議論は十分とは言いがたい.米国でのfamily conferenceのあり方について実際の録画データの相互行為分析とコード化によって,新しいmodelの検討を行った.会話的な全体構造とそれに対するインタビュー・結果を結びつけ,終末期医療においていかに患者の意思を尊重した形でかつ家族の心的負担を軽滅する志向で,意思決定過程を作り上げるのかを中心に分析を行った.(3)病院前救急体制では、病院と消防が事前連絡で十分に情報を共有し、傷病者の搬送先が速やかに決定されることが必要であるとされている。会話分析を用いて救急ホットライン会話における情報共有と依頼行為の会話構造を明らかにした。ホットライン会話の基部となる依頼行為が複雑化する起点がいくつか明らかになった。まず受け入れ可能かどうかの応答において暖昧な表現が使われた場合。そして決定権に関するやり取りが生じたりした場合に、全体的な会話構造が複雑になっていた。本研究は、患者の日常生活におけるセルフケアのあり方を調査し、従来論じられてきた「患者中心医療」をとらえ直すことを目的とする。今年度は、主に1)既存データ(産婦人科診療場面)を使った分析・比較検討・論文執筆、2)新しい医療データ収集(妊婦の日常生活場面、救急診療場面など)3)国際学会での発表を行った。1)既に収集した産婦人科診療場面におけるセルフケアに関する質問形式を系統的に分析し、論文執筆(Social Science & Medicineに投稿中)を行った。平成19年夏や秋にはUCLAやウエスコンシン大学マディソン校においてヘリテッジ教授、メイナード教授、森教授らとアメリカでのセルフケアや不妊治療に関する診療データの検討を行った。2)今年度後半は、妊婦のセルフケアについてより包括的な検討を行うために、京都大学赤ちゃん研究員制度などを利用し、妊婦の出産前における家庭での生活場面の撮影を日米両国で行った。また患者中心医療が病院でどのようになされるのかを探るため、東京医科大学の救急診療場面の撮影を行った(同病院倫理委員会承認済)。主に研修医に焦点をあて、患者や家族の立揚に立ちつつ、現場で医療を学ぶ過程について検討を行っている。これらのデータの書き起こし作業を同時進行させている。3)今まで得られた知見を国内外の学会などで発表した。International Pragmatics Associationでは、不妊治療への患者参加についての分析結果について発表した。日本社会学会や日本医療保健社会学会では、不妊治療での医師の説明行為に焦点を当てて議論を行った。また香港大学で行われた助産師診療に関する国際ワークショップにも参加し、イギリスのポール・ドゥリュウ教授と共にデータ検討を行った。1)医療場面データの収集・分析患者中心医療をキーワードとして様々な医療場面の映像データの収集及びフィールドワークを行った。本年度全体を通じて、継続的に救急診療場面の撮影及び病院での救急車受け入れ時のホットラインの会話の録音を行った。そこでの患者の治療に関する医療者間の会話を中心に分析を行った。多数の医療従事者がチームとしていかに診療を迅速にかつ適切に行いながら患者やその家族へのケアを同時に進めているのかに焦点を当てた。またこれらの会話データと既存の産婦人科や助産師外来の会話データでの患者へのケアの会話構造を比較分析した。2)日常場面データの収集・分析妊婦を中心とした日常場面の撮影を継続的に行った。胎児や妊娠を取り巻く家族や友人間の関わりに焦点を当てることで、そこで展開される社会的な関わりの変化を記述することを試みた。目に見えない存在である胎児が相互行為の中でいかに存在を確立させて行くのか。また妊婦のセルフケアが家庭の中でどのように行われているのか。この2点について分析を進めた。ここから導かれる分析を医療場面における相互行為の分析に重ね合わせる事で、それぞれ有益な共通点または相違点を見いだす事ができた。これについては10月の国際シンポジウムにて発表を行った。3)著書・論文の執筆活動今年度前半は産婦人科における相互行為に関するデータを使用し、著書「女性医療の会話分析」の執筆を行った。著書では特に不妊治療を中心とした患者-医師間のコミゴニケーションの分析を行った。それぞれの立場から意思決定過程にどういった形で参加しているのかを不妊治療の相互行為を中心に分析した。また助産師外来における患者教育について英語での論文執筆を行っている。今年度は出産、育児に伴い研究中断期間を経て平成21年10月より再開準備期間として研究を再開し、次の3点の研究活動を行った。(1)長則的な不妊治療における意思決定過程における患者参加のあり方を検討した。治療方針の話し合いにおける患者からの発話は沈黙・繰り返し・質問に大きく大別された。

相互行為の連鎖構造におけるそれらの位置によっては、それらは明確に医師の提案に対する患者の非同意を示すものであった。また患者からの質問では、不妊を改善するようなセルフケアに関するものが多く見られた。そうした質問は、患者の治療や健康に対する意識の高さを強調するだけでなく、医師の提案に対する非同意を暗に示していた。このように不妊治療における患者参加は、かなり巧妙な形で患者意思をその場で立ち現していることが明らかになった。(2)助産師診療におけるセルフケアに関する医療者からの教示(instruction)を患者教育の実践の一つとして考え、その教示行為の構造を明らかにした。助産師から妊婦に対して行われるセルフケアに関する教示は、準備、教示、展開と大きく3つの要素をもつ。これらの実践は、患者の日常生活に根付いてこそ医療が実現可能であるという志向性を確立させていた。(3)家族の相互行為,特に幼児と養育者という知識・立場の上で異なった参与者間の相互行為プロセスに焦点を当てて分析を進めた。家族間相互行為データにおける胎児を含む相互行為の構造的特徴を明らかにした。特に、養育者から胎児に関わることで何らかの提案があった際に、幼児が非同意を示した際、両者がどのようにそれぞれの相互行為上の立ち位置の調整を行っていくのかに注目して分析を進めた。本研究は、相互行為分析の観点から「患者中心医療」のあり方を再考することを目的とする。今年度は主に以下の3つの局面を中心に研究を進めた。(1)救急医療における死別体験、その中でも特に「看取り」の手続きに焦点を当て、家族の自己変容と医療者との相互行為の関係性について論じた。救急現場において看取りの場がどのように構成されているのかを、実際の会話データの相互行為分析により明らかにした。(2)終末期医療では,患者・家族と医療者が様々な意思決定過程を共有している.その一つの場がfamily conferenceと呼ばれるものであるが,その話し合い自体をどのように進めて行くべきかについての議論は十分とは言いがたい.米国でのfamily conferenceのあり方について実際の録画データの相互行為分析とコード化によって,新しいmodelの検討を行った.会話的な全体構造とそれに対するインタビュー・結果を結びつけ,終末期医療においていかに患者の意思を尊重した形でかつ家族の心的負担を軽滅する志向で,意思決定過程を作り上げるのかを中心に分析を行った.(3)病院前救急体制では、病院と消防が事前連絡で十分に情報を共有し、傷病者の搬送先が速やかに決定されることが必要であるとされている。会話分析を用いて救急ホットライン会話における情報共有と依頼行為の会話構造を明らかにした。ホットライン会話の基部となる依頼行為が複雑化する起点がいくつか明らかになった。まず受け入れ可能かどうかの応答において暖昧な表現が使われた場合。
モデル生物スエヒロタケの交配家系を用いた材質腐朽病の病原性関連遺伝子領域の同定

樹木腐朽病の新規防除法の開発には、その病原機構の深い理解が必要である。そこで、実験的取扱が容易で、交配に供するための胞子を得やすい腐朽病菌スエヒロタケをモデルとして、樹木への病原性を簡便に評価できる実験系を確立することを目的とした。宿主として改良ポプラを用いた接種試験において、接種点付近における変色長が病原力の指標として利用できることを見出した。変色長には品種間差のほか枝の個体性、枝の太さ、接種する位置が影響を及ぼしており、それらの外生的要因を統計学的に補正する病原力評価法を確立した。ハプロイド菌株群の病原力には親菌株群の病原力と関連性が見られ、病原力に関連する遺伝的な因子の存在が示唆された。≪接種実験に適するポプラ品種を選定した≫東京大学田無演習林で保存されている改良ポプラ20品種および比較対象としてニホンナシを用い、スエヒロタケ2菌株との組み合わせで接種実験を実施した。接種は、各樹種の一年枝(休眠枝)切り枝に穴を空け、菌糸の蔓延した妻楊枝を接種源として埋め込むことによりおこなった。接種後の切り枝は、水挿しとし25°Cの人工気象器内で5週間培養した。切り枝を割断し接種点を含む柾目断面を観察したところ、多くのポプラ品種で接種点付近の木部に脱色が認められ、その上下には褐色がかった変色帯がひろがっていた。これは、ニホンナシなどで知られている初期腐朽の病徴と同様である。病変の大きさやそのばらつきに関しては品種間に差異が見られた。以上の結果から、ポプラがスエヒロタケの病原性の評価に利用可能であると確認できた。また、病変の鮮明な5品種を実験用の標準品種に選定した。≪スエヒロタケ菌株の病原力を評価した≫他の病原菌においてストレス耐性と病原力との関連性が知られていることから、スエヒロタケ菌が強い寒冷ストレスにさらされていると考えられる北海道を中心に標本の収集をおこなった。これまでに日本各地産の標本から45菌株を取得し、うち20菌株について、上記と同様の接種方法を用い2つの標準品種に対する病原力を評価した。しかし、木部に生じた変色帯の大きさは用いた菌株間で大差なく、以降の実験で交配親として用いるための強病原力菌株および弱病原力菌株の選抜には至らなかった。なお、菌株と品種の間には交互作用が認められ、品種間で抵抗性メカニズムが異なっている可能性が推察された。《交配親候補となるスエヒロタケハプロイド菌株を選抜し、病原力の特性を評価した》まず、前年度とは異なるスエヒロタケ菌株を用いて接種実験をおこなった。前年度までに確立した手法どおり、変色長を指標として病原力を評価し、候補菌株のなかから病原力の強いものと弱いものを選抜した。これまでに得られている結果と同様に、枝直径、枝内の接種位置、菌株の種類が変色長に影響を及ぼしていることが確認された。菌株以外の要因が変色長及ぼす影響を統計的に除去したうえで、これまでに供試した菌株すべてのなかから最も病原力の強い菌株群および弱い菌株群を選定した。それらは二核の菌株であるため、今後の交配実験にただちに供試することはできない。そこで、それら菌株の分離原である子実体から改めて担子胞子を取得し、培地上で独立に発芽させ、単核のハプロイド菌株を取得した。子実体から担子胞子が取得できなかった菌株については、胆汁末含有培地による脱二核化を経てハプロイド菌株を取得した。これらのハプロイド菌株およびそれらの元となった親菌株の病原力を上述と同様の方法で評価した。その結果これまでと同様に、枝直径、枝内の接種位置が変色長に影響を及ぼしていることが確認されたほか、変色長の大小は親菌株の病原力に基づくグループ分けと全体的に整合した。つまり、強病原力のグループから得られたハプロイド菌株群の病原力が、弱病原力のグループから得られた菌株群より強かった。このことは病原力に関連する遺伝的な因子があることを示唆している。しかしながら同時に、この実験では変色長に大きなばらつきが認められたため、病原力の評価の正確性を担保するためには再実験の必要があると判断した。実験材料として優れた特性を持つポプラ品種の現存本数が少なく、昨年度後半から増殖をすすめているものの、まだ十分ではない。限られた材料を実験に割り振らなければならず、研究の進行が遅れている。以上のような問題点はあるものの、交配親候補となるスエヒロタケハプロイド菌株が選抜でき、病原力に関連する遺伝的な因子があることが実験的にも裏付けられたので、引き続き本研究課題を遂行することには支障がない。前年度までに、改良ポプラ当年生切枝を用いた室内実験系でスエヒロタケ菌の辺材における病原力を評価する方法を確立し、また、スエヒロタケ菌の病原力に遺伝的な基盤があることを示唆した。本年度は、室内実験系における病原力が野外における病原力とどの程度整合するか確認する目的で、苗畑に植栽された改良ポプラ生立木の当年生シュートに対して、前年度と同じスエヒロタケ菌株を用いた接種試験をおこなった。接種は2016年10月4日および5日に東京大学田無演習林構内にて実施した。改良ポプラ品種Kamabuchi-

1生立木7本の当年生シュート計28本に各6点の接種点を設け、スエヒロタケ27菌株および対照(無菌)をランダムに割り付けた。接種方法は、室内実験と同様に、シュートにドリルで穴を空けて菌糸の蔓延した妻楊枝を挿入する方法を用いた。接種の7週後にシュートを伐採して接種点付近を割材し、柾目断面の軸方向の変色長を病原力の指標として記録した。接種点付近の柾目断面には褐変が観察され、その形状は室内実験と同様であった。シュート間差をランダム効果として組み込んだ一般線形化混合モデルを用いた解析において、シュートが太いほど、また接種点がシュートの下位であるほど軸方向の変色長が長くなること、変色長には菌株間差があることが示された。これらの結果は室内実験系で得られたものと一致する。しかしながら、室内実験系で評価された親菌株の病原力の強弱と、本年度の野外試験で用いたそれらの子菌株の病原力の強弱との間に有意な相関を見出すことはできなかった。以上の結果から、変色長を指標として病原力を評価する際には、接種するシュートの太さや接種部位、シュートの個体性の影響を統計学的に除去することがばらつきの低減に有効であると確かめられた。それでもなお病原力の評価値にばらつきが大きいという問題点は残されたが、病原力の評価法が確立できた。樹木腐朽病の新規防除法の開発には、その病原機構の深い理解が必要である。そこで、実験的取扱が容易で、交配に供するための胞子を得やすい腐朽病菌スエヒロタケをモデルとして、樹木への病原性を簡便に評価できる実験系を確立することを目的とした。宿主として改良ポプラを用いた接種試験において、接種点付近における変色長が病原力の指標として利用できることを見出した。変色長には品種間差のほか枝の個体性、枝の太さ、接種する位置が影響を及ぼしており、それらの外生的要因を統計学的に補正する病原力評価法を確立した。ハプロイド菌株群の病原力には親菌株群の病原力と関連性が見られ、病原力に関連する遺伝的な因子の存在が示唆された。ポプラに対するスエヒロタケ菌の病原性が予想外に斉一であったため、交配親となる強病原力および弱病原力の菌株の選抜に至らなかった。また、実験材料として優れた特性を持つポプラ品種の現存本数が十分でなく、取得した全ての菌株について接種実験による病原力評価をおこなうことができなかった。以上のような問題点があるものの、ポプラがスエヒロタケの病原性の評価に利用可能であること自体は確認できており、接種の実験系はほぼ確立できたので、本研究課題を推進するうえで大きな障害とはならないと考えている。苗畑におけるポプラ標準品種の植栽を引き続き拡充していく。また、得られたハプロイド菌株の病原力をポプラ生立木において再確認し、最も病原力の強いものと弱いものとを交配後、子実体を形成させて担子胞子を得、培地上で独立に発芽させ50株程度のハプロタイプ菌株のセット(H1菌株群)を取得する。すでに確立している実験系を用いて、これらH1菌株群の病原性を詳細に評価する。RAD sequencing法を用いて、ゲノム全体がカバーできる高密度のDNA多型マーカーを開発し、交配親菌株およびH1菌株群の遺伝子型を特定する得られた多型情報をもとにQTL解析をおこない、病原力関連遺伝子領域を網羅的に同定する。森林科学病原力がまだ評価できていない菌株について、接種実験を進めていく。また、実験材料となるポプラの枝条を安定的に供給するため、苗畑におけるポプラ標準品種の植栽を拡充していく。
3種の植物型フエレドキシンの結晶構造比較による立体構造形成機構の解析

今年度は、水前寺のりのフェレドキシンの2.5【A!°】分解能での構造精密化とスギナのフェレドキシンエの構造決定を中心に実施した。水前寺のりのフェレドキシンの構造精密化は、Hendricson-Konnertの方法による最小自乗法と電子密度への原子座標への重ね合わせとを組合わせて行った。最小自乗法による精密化は原著者によって作成されたプログラムを空間群【P4_1】用に変更して行った。電子密度は非結晶学的対称操作による等価な4点を平均して得られたものを用いた。これと原子座標への重ね合わせは、マイクロコンピューターPC-9801用に作られたプログラムを用いて行った。現在25【A!°】分解能でR値(R=Σ1Fo+Fcl/Σ1Fo1)は0.27である。なおこの精密化は分解能を2.2【A!°】に上げて進めている。スギナのフェレドキシン【I】については、1.8【A!°】分解能までデータ収集を終えることができ、今までに知られているフェレドキシンでは最も高分解能のデータを得た。このNatiue結晶の強度データをもとに、既に構造の知られている水前寺のりのフェレドキシンの構造を初期モデルにして、結晶中での分子の配向の決定を行った。なお結晶中での分子位置の決定には低分解能でのバイフット差(OF=F(hkl)-F(h ́k ́l ́))の2乗を係数とするパターソン関数を用いた。分子配向の決定にはR-factor search法を用いた。その結果結晶中での分子パッキングも良いものを見出すことができた。これにもとづいて高分解能の解析を進めようとしている段階である。今までに我々が行ったスピルリナ,水前寺のり,スギナのフェレドキシンの構造解析結果から、活性中心をはじめ、主鎖の構造は共通性が高いことが明らかになった。又1ケ所あるα-ヘリックスもすべての構造に共通しており、かつ二次構造予測ではα-ヘリックになりやすいものが集っている。
中・近世における蹴鞠道の伝授システムに関する研究

1.蹴鞠史料調査・収集:以下の各所の蹴鞠史料を調査・収集した。宮内庁書陵部、内閣文庫、国会図書館、天理大学付属図書館、岩瀬文庫、大津市平野神社、京都市歴史資料館。このうち、平野神社の史料は旧蹴鞠道家である難波家の蹴鞠関係書類を、そのまゝ引き継いだものである。量的に多く、また史料の性格上からも、重要な史料であると判断し、年度後半の調査活動を同神社に集中した。全史料を写真撮影により収集した。その量はフィルム10,000コマ以上に達した。現在、分類目録を作成中である。2.蹴鞠秘伝書について:中・近世に蹴鞠道家から門弟に対して発給された秘伝書類が、今回の収集活動の主たる対象の一であった。発給者と受給者の名を確認しうる秘伝書類を約100通、70種収集しえた。これらの多くは写本であったが、原本と思われるものを小数含み、また案文(草稿)も含まれていた。発給年代は応永年間(13941428)から享和(180104)年間にまでわたっている。中世のものは、すべて飛鳥井家発給のものであり、近世のものは、難波家発給(とくに後期)のものが多かった。内容的には技法、作法伝授を中心とするものが殆んどである。3.蹴鞠道家の相伝書との関係:中世の秘伝書は蹴鞠口伝集や内外三時抄等の相伝書からの抜書を何項目かにわたって箇条書にした形式のものが多く、受給者によって抜書の箇所や組み合せを変えていると思われる。近世のものも、対象とする門弟の身分や技〓によって、内客・組合せを変えていることは中世のものと同様であるが、今回披見しえた史料によると、文体は相伝書からの抜書ではなく、より平易な文体により説明が施されている。※なお、研究成果の一部は、11所載の論文以外に、平成3年3月刊行予定の大日文史料第9編19に生かされている。
特養看護職の看取りの実践能力向上のための施設横断型学習プログラムの構築と評価

特養という人員配置の少ない組織で、しかも生活の場での看取りという実践に根づいた学習を成立させるためには、個人を対象として研修を受けさせるという受動的学習に終始せず、施設を超えて看護職がつながり、実践を共有し、学びあい、能動的に現状を改革していく推進力となる場を創造し、支援し合うような学習及び実践変革のためのプログラムを開発することが急務である。看取りに焦点化するのではなく、よい看取りにつなげるための入所時からの入所者のこれまでの生活や価値観を中心とした基本的な高齢者看護の知識と技術、医療ケアと看取りに至るまでの意思決定支援、家族ケア、介護職との連携など、看取りケアの全体を含む学習とする。知識提供型の学習に加えて、他施設で実践研修をするなど、施設を超えて特養という場を共有する学習者による<状況学習>を組み入れることで、学習効果を飛躍的に高める可能性がある。施設を超えた特養の看護職の組織づくりは、看護職の能動的な学習と実践変革の場となり、ひいては特養の看護サービスの質の向上、看護職の自己効力感の向上、看護職の満足度につながり、特養の人材確保対策の一端を担える可能性が期待できる。そこで、本研究の目的は、アクション・リサーチを通じて、施設を超えて特養という場の実践を共有する看護職による能動的な学習と実践の変革をもたらすための学習プログラムの構築と評価に取り組むことである。2018年度は、特養看護職の看取りの実践能力向上のための組織づくりと施設横断型学習プログラムの基盤を検討することであった。しかし、特養入所者の重度化に伴い、研究参加者である看護職は多忙となり複数の施設看護責任者で組織するステークホールダー会議の開催が困難であり、学習プログラムの検討に至らなかった。本研究のステークホールダーである特別養護老人ホームの介護職の人員不足等により看護職員の負担が大きく、業務外の時間帯のワークショップの開催が困難であった。施設の人員体制が安定するまで介入を遅らせることが適切と判断したため。2018年4月からワークショップの開催に先立って、スティークホルダーである特別養護老人ホームの看護師とワークショップの開催の打ち合わせを行った。6月からワークショップを開催するためのスティークホルダー会議を再開することを決定した。ステークホールダー会議とは、関東圏内都市部の特養看護職で指導的立場にあり、協力の意思を示したステークホールダー4・5名と研究者で構成する。その後、ワークショップ「特養看護職の集いの会」を立ち上げ、その企画運営を通じて、課題を改善するための学習プログラムの検討と評価を行う予定である。ワークショップが予定通りに開催できなかったため、データ収取のための旅費、データ整理のための人件費、研究参加者への謝金、ワークショップ開催会場の使用料、テープ起こし代、専門的知識の提供代、会議に関連した費用の使用がなかった。また、参加者・アルバイトの交通費の使用することができなかった。

これらの状況から、当初の予定通りに使用することができなかった。2019年度使用計画については、当初の研究活動計画を再検討し助成金の使用計画は以下の通りである。物品費について:図書購入費(老年看護関連書籍)30,000円とする。消耗品について:コピー用紙・筆記用具などの文具費・プリンタートナーの購入60,000円とする。国内旅費について:調査のための交通30,000円、研究成果発表のための出張費(交通費・宿泊費・日当含む)60,000円、ワークショップ参加者交通費@1000円×20名分×6回120,000円とする。人件費については、データ・資料整理アルバイト1,000×8時間×18日144,000円とする。謝金については、専門知識の提供40,000円とする。その他については、コピーカード10,000円、複写費5,000円、通信費10,000円、会議会場費60,000円、会議費90,000円、テープ起こし420,000円、研究協力謝品40,000円、研究成果報告学会参加費15,000円、アルバイト交通費18,000円とする。
インプラント支持型新規スキャホールドの開発

新規に開発した骨補填材料であるα型リン酸三カルシウム、人工コラーゲンそしてポリ乳酸を、口腔インプラント体と同時に抜歯窩へ即時埋入し、最終的に臨床応用できる骨再生医療のトランスセクショナルリサーチとなるように、骨再生能を評価することを目的とした。24年度において、小型動物であるラット頭蓋骨欠損モデルでの新規材料自体の骨再生能を確認した(学会発表および論文発表ずみ)。25年度において、大型動物に移行し、イヌ下顎骨欠損モデルでの口腔インプラント体を新規骨補填材料と同時に抜歯即時埋入を行った。現在、経過途中であり、学会発表および論文作成の準備中である。α-TCP、人工コラーゲンそしてポリ乳酸などの新規骨置換材料をインプラント体と同時に抜歯即時埋入し、骨再生医療のトランスセクショナルリサーチとして、最終的には臨床応用を目指すことを目的としている。24年度において、ラット頭蓋骨欠損モデルに新規骨補填材料の一つであるα-TCPとコラーゲンの複合体材料を作製し、α-TCPとアテロコラーゲンの複合体(α-TCP/CS群)、ならびにアテロコラーゲン単独(CS群)の2群を実験群、欠損のみの群を対照群とし頭蓋冠骨欠損部に移植した。移植後4週、6週で頭蓋冠を摘出しμCTと骨質計測システムによるX線学的評価、およびヘマトキシリンエオジン染色による病理組織学的評価を行った。移植後4週では対照群とCS群でLow値を示し、α-TCP/CS群でMedium値を示すBMD分布像を観察し、μCT像では窩洞を埋める多くの硬組織像を観察した。骨体積率、骨塩量ではα-TCP/CS群が最も高い値を示した。病理組織学的評価は移植後4週ではα-TCP/CS群でα-TCP顆粒を囲む新生骨が観察できた。移植後6週では、対照群でわずかな新生骨が観察できた。α-TCP/CS群ではα-TCP顆粒は吸収され伝導性骨に置換し、既存骨と自然移行している様相が観察された。以上の結果から、アテロコラーゲンとα-TCPを複合化することで骨再生能が高くなることが明らかとなり2013年のOrthodontic Waves誌72巻1号P.23-29に掲載した.25年度においては、新規である小型インプラントを製作し、ビーグル成犬雄2歳を用いて下顎小臼歯抜歯後、ポリ乳酸とインプラント体とを一体化した支持型新規スキャホールドの抜歯即時埋入を行った。コントロール群をインプラントのみとし現在、6週,12週における治癒待ちである。X線学的および病理組織学的評価を行い発表論文作成予定である。生体吸収性材料、α-TCP、人工コラーゲンそしてポリL乳酸などの新規骨置換材料をインプラントと同時に抜歯即時埋入することにより、再生医療の臨床応用を目指すことを最終目的としている。本年度において、in vitroの段階であるラット頭蓋骨欠損モデルを作製し、新規骨補填材料の一つであるα-TCPとコラーゲンの複合体材料を作製し、α-TCPとアテロコラーゲンの複合体(α-TCP/CS群)、ならびにアテロコラーゲン単独(CS群)の2群を実験群、欠損のみの群を対照群とし頭蓋冠骨欠損部に移植した。移植後2週、4週、6週で頭蓋冠を摘出しマイクロCTと骨質計測システムによる三次元構造解析を行い、ヘマトキシリンエオジン染色による病理組織学的評価を行った。移植後4週では対照群とCS群でLow値を示すBMD分布像を観察した。α-TCP/CS群でMedium値を示すBMD分布像を観察した。マイクロCT像では窩洞を埋める多くの硬組織像を観察した。病理組織学的評価は移植後2週で、α-TCP/CS群で窩洞を埋めるα-TCP顆粒が観察された。移植後4週ではα-TCP/CS群でα-TCP顆粒を囲む新生骨が観察できた。CS群では既存骨と連続性がない新生骨が観察された。以上の結果から、アテロコラーゲンとα-TCPを複合化することで骨再生能が高くなることが明らかとなり2013年のOrthodontic Waves誌72巻1号P.23-29に掲載した.また、現在では実験手技においてではあるが、イヌを被検動物とした抜歯を行い、特別の小型インプラントを製作し埋入を行っている段階である。in vivo骨再生能の評価において、新規骨置換材料の評価を優先し、イヌを被検動物ではなく前段階としてラットを選択し、材料評価に時間を費やした。

また、イヌ抜歯窩への即時インプラントである実験手技、そして小型インプラントの設計に予定していたよりも時間を要したため、予定より遅れていると考えられる。エフォート割合が当初の計画どおりに割けなかったためでもある。in vivoにおいて、被検動物を小型動物から大型動物へ移し、新規骨補填材料の一つであるα-TCPとコラーゲンの複合体材料を、イヌ用に特別設計した小型インプラントと同時埋入を行う。2、4、6週後のμCTによる骨再生能およびオッセオインテグレーションを組織学的評価を行う。被検動物としてイヌの抜歯窩、特に小臼歯部を使用するため、数十匹の搬入飼育が必要である。また、α-TCPとコラーゲンの複合体材料の作成費、および組織標本の作製のため研究費が必要である。