hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不確定特異点の代数学、幾何学、解析学とその応用

不確定特異点を確定特異点からの合流として考える事で,比較的解析が容易な確定特異点でのモノドロミーの構造や接続問題用いて不確定特異点の解析的性質を確定特異点の極限としてが理解できる.不確定特異点の近傍では特異点の位置を摂動する事でこれは常に可能であるが,我々の目的はこれを大域的な変換として定式化する事にある.特に微分方程式の既約性やモジュライの次元を保ちながら見かけの特異点も出ないように合流操作によってFuchs型方程式から不確定特異点を持つ微分方程式を作ることが常に出来るかという問題は素朴だが明らかではない.大島利雄はこの問題を微分方程式の局所同型類のスペクトルタイプによって定式化し,この合流の問題に関わる重要な問題に関する予想を提出した.今年度はこの大島の予想の一部を解決した.具体的にはスペクトルタイプの開折という操作が大島によって導入されたが,この開折が既約な微分方程式としての実現可能性を保つことを示した.すなわち開折によって得られたスペクトルタイプが既約な確定特異点型微分方程式として実現できるならば,元のスペクトルタイプも既約な微分方程式として実現できることを示した.大島予想の一部に肯定的な回答を与え,不確定特異点の解析学と確定特異点の解析学を繋ぐ理論の構築に道筋をつけた.大島予想を完全に解決する.予想はスペクトルタイプの既約微分方程式の実現可能性と特異点の合流との整合性,スペクトルタイプの開折を実現する微分方程式の解析的な族の存在を問題としている.問題は大きく3方向あり,一つはスペクトルタイプの開折が引き起こす組合せ論の問題,二つ目はスペクトルタイプの開折が引き起こす微分方程式のモジュライ空間の変形の問題,最後にこのモジュライ空間の変形に対する正則な切断の存在問題.この問題をそれぞれ解決して大島予想を解決し,不分岐不確定特異点型方程式とFuchs型方程式のそれぞれの解析学を橋渡しする理論を構築する.コンパクトなリーマン面上で定義された自明束上の有理系接続とそのスペクトル曲線との間の関係を考察した。具体的には接続の特異点の不確定度とスペクトル曲線のミルナー数との関係,接続のフーリエラプラス変換と曲線のブローアップの関係,接続のリジッド指数と曲線の位相的種数の関係を明らかにした。また,不確定特異点の周りに結び目構造を考え,モノドロミー保存変形でその結び目構造が保存されることを見た。これまで種数0のリーマン球面上でしか得られていなかったものが種数一般のリーマン面上の接続にまで拡張できた。不確定特異点を確定特異点からの合流として考える事で,比較的解析が容易な確定特異点でのモノドロミーの構造や接続問題用いて不確定特異点の解析的性質を確定特異点の極限としてが理解できる.不確定特異点の近傍では特異点の位置を摂動する事でこれは常に可能であるが,我々の目的はこれを大域的な変換として定式化する事にある.特に微分方程式の既約性やモジュライの次元を保ちながら見かけの特異点も出ないように合流操作によってFuchs型方程式から不確定特異点を持つ微分方程式を作ることが常に出来るかという問題は素朴だが明らかではない.大島利雄はこの問題を微分方程式の局所同型類のスペクトルタイプによって定式化し,この合流の問題に関わる重要な問題に関する予想を提出した.今年度はこの大島の予想の一部を解決した.具体的にはスペクトルタイプの開折という操作が大島によって導入されたが,この開折が既約な微分方程式としての実現可能性を保つことを示した.すなわち開折によって得られたスペクトルタイプが既約な確定特異点型微分方程式として実現できるならば,元のスペクトルタイプも既約な微分方程式として実現できることを示した.大島予想の一部に肯定的な回答を与え,不確定特異点の解析学と確定特異点の解析学を繋ぐ理論の構築に道筋をつけた.分岐不確定特異点を含めた微分方程式の変換論をより精密に研究し,それらと特異点のストークス構造との関係を明らかにしていく。大島予想を完全に解決する.予想はスペクトルタイプの既約微分方程式の実現可能性と特異点の合流との整合性,スペクトルタイプの開折を実現する微分方程式の解析的な族の存在を問題としている.問題は大きく3方向あり,一つはスペクトルタイプの開折が引き起こす組合せ論の問題,二つ目はスペクトルタイプの開折が引き起こす微分方程式のモジュライ空間の変形の問題,最後にこのモジュライ空間の変形に対する正則な切断の存在問題.この問題をそれぞれ解決して大島予想を解決し,不分岐不確定特異点型方程式とFuchs型方程式のそれぞれの解析学を橋渡しする理論を構築する.当初計画していた海外出張の滞在費を先方に負担して頂いたため,その分を次年度に繰り越すこととした。この繰り越し分は今年度夏季に予定している海外出張に使用するよていである。主催しているセミナーにおける講演者旅費を講演者自身が賄う場合が多く生じ,その分の経費が次年度に繰り越す形となった.次年度は海外出張が予定されており,また主催セミナーもより活発に開催される予定でありその分に補填する.
胎盤特異的遺伝子polo like kinaseの発現解析と生物学的役割

胎盤特異的遺伝子としてわれわれが初めてクローニングしたpolo like kinase(PLK)[Hamanaka et al.Cell Growth & Differ.5:249-257,1994]が、胎盤、子宮内膜、卵巣などで、妊娠や正常月経周期において、どの時期の、どの細胞に、どの程度の発現が認められるかを解析した。また、卵巣癌での発現も解析した。マウスでは更に細かい解析を目的とし、妊娠1日目から分娩までのすべての日数の標本を作製し、免疫組織化学的検討を行った。妊娠03日目にすべての子宮内膜腺と内膜間質にPLKの発現が認められたが、妊娠5日目以降は着床部のみの子宮内膜腺に発現は限られ、子宮内膜間質は脱落膜化すると発現しなくなった。脱落膜に侵入したtrophoblastには強い発現が認められた。全期間を通して、卵巣間質には強く、妊娠黄体には一部に発現が認められた[Takai et al.Reprod.Fertil.Dev.11:31-35,1999]。全く未知の遺伝子としてわれわれが初めてクローニングしたPolo like kinase(PLK)[Hamanaka et al. Cell Growth&Differ. 5:249-257,1994.]はヒト胎盤cDNAライブラリーよりKinase特異的なprimerを使用してPCR(polymerase chain reaction)法によって拾い上げられてきた遺伝子で、ノーザン法では脳、肝、賢など主要臓器に全くメッセンジャーRNA(mRNA)の発現を認めず、胎盤のみで発現が認められた非常にユニークなKinaseである。この胎盤特異的遺伝子として初めて報告されたPLKが、具体的に妊娠のどの時期の、どの細胞に、どの程度の発現が認められるのかを解析した。免疫組織化学的検討により、ヒトでは妊娠初期の絨毛、脱落膜、子宮内膜腺に強くPLKの発現が認められ、妊娠中期では絨毛のみに弱い発現が認められ、妊娠末期ではPLKの発現は認められなかった。この事は、ノーザン法でもmRNAレベルで確認された。マウスでは、妊娠03日目に全ての子宮内膜腺と子宮内膜間質に発現が認められたが、妊娠5日目以降は着床部のみの子宮内膜腺に発現は限られ、子宮内膜間質は脱落膜化すると発現しなくなった。全期間を通して、卵巣間質には強く、妊娠黄体には一部に発現が認められた。今後、In situ hybridization(ISH)法やウエスタン法にて更に詳しいmRNAや蛋白の発現の解析を行う予定である。全く未知の遺伝子としてわれわれが初めてクローニングしたpolo like kinase(PLK)[Hamanaka et al.Cell Growth & Differ.5:249-257,1994]はヒト胎盤cDNAライブラリーよりkinase特異的なprimerを使用してPCR(polymerase chain reaction)法によって拾い上げられてきた遺伝子で、ノーザン法では脳、肺、肝、腎など主要臓器に全くメッセンジャーRNA(mRNA)の発現を認めず、胎盤のみで発現が認められたユニークなkinaseである。この胎盤特異的遺伝子として初めて報告されたPLKが、具体的に妊娠のどの時期の、どの細胞に、どの程度の発現が認められるかを解析した。ノーザン法により、ヒトでは妊娠初期、中期、末期と週数が進むにつれてPLKのシグナルが弱くなっていくのを確認した。さらに免疫組織化学的検討とIn situ hybrydizaton(ISH)法により解析したところ、妊娠初期の絨毛、脱落膜、子宮内膜腺に強くPLKの蛋白、mRNAの発現が認められ、妊娠中期では絨毛のみに弱い発現が認められ、妊娠末期ではPLKの発現は認められなかった。マウスではさらに細かい解析を目的とし、妊娠1日目から分娩までのすべての日数の標本を作製し、ノーザン法、ISH法、免疫組織化学的検討を行った。妊娠03日目にすべての子宮内膜腺と子宮内膜間質にPLKの発現が認められたが、妊娠5日目以降は着床部のみの子宮内膜腺に発現は限られ、子宮内膜間質は脱落膜化すると発現しなくなった。今後は、PLKの生物学的役割(機能)を明らかにするため、更に実験を進めていく予定である。

全く未知の遺伝子としてわれわれが初めてクローニングしたpolo like kinase(PLK)[Hamanaka et al.Cell Growth & Differ.5:249-257,1994]はヒト胎盤cDNAライブラリーよりkinase特異的なprimerを使用してPCR(polymerase chain reaction)法によって拾い上げられてきた遺伝子で、ノーザン法では脳、肺、肝、腎など主要臓器に全くメッセンジャーRNA(mRNA)の発現を認めず、胎盤のみで発現が認められたユニークなkinaseである。この胎盤特異的遺伝子として初めて報告されたPLKが、具体的に妊娠のどの時期の、どの細胞に、どの程度の発現が認められるかを解析した。マウスでは更に細かい解析を目的とし、妊娠1日目から分娩までのすべての日数の標本を作製し、ノーザン法、ISH法、免疫組織化学的検討を行った。妊娠03日目にすべての子宮内膜線と内膜間質にPLKの発現が認められたが、妊娠5日目以降は着床部のみの子宮内膜線に発現は限られ、子宮内膜間質は脱落膜化すると発現しなくなった。脱落膜に侵入したtrophoblastには強い発現が認められた。全期間を通して、卵巣間質には強く、妊娠黄体には一部に発現が認められた[Takai et al.Reprod.Fertil.Dev.11:31-35.1999]。今後は、PLKの生物学的役割(機能)を明らかにするため、更に実験を進めていく予定である。胎盤特異的遺伝子としてわれわれが初めてクローニングしたpolo like kinase(PLK)[Hamanaka et al.Cell Growth & Differ.5:249-257,1994]が、胎盤、子宮内膜、卵巣などで、妊娠や正常月経周期において、どの時期の、どの細胞に、どの程度の発現が認められるかを解析した。また、卵巣癌での発現も解析した。マウスでは更に細かい解析を目的とし、妊娠1日目から分娩までのすべての日数の標本を作製し、免疫組織化学的検討を行った。妊娠03日目にすべての子宮内膜腺と内膜間質にPLKの発現が認められたが、妊娠5日目以降は着床部のみの子宮内膜腺に発現は限られ、子宮内膜間質は脱落膜化すると発現しなくなった。全期間を通して、卵巣間質には強く、妊娠黄体には一部に発現が認められた[Takai et al.Reprod.Fertil.Dev.11:31-35,1999]。
生物新機能と創薬をめざす生体内分子科学

PET法において,^<11>Cラベル化に活用できるアルケンsp2炭素の高速メチル化反応を開発した。本反応と既に開発している芳香環およびアルキンのメチル化との使い分けにより,ほとんどの有機化合物の^<11>Cラベル化が可能となった。実際のPET装置による反応でも放射化学収率85%が達成された。ダントロレン類縁体の二官能性non-RI光親和性標識プローブを合成し,骨格筋標本に対する光ラベル化反応を行って結合タンパク質を同定した。4'-チオリボヌクレオシドの立体選択的合成法を確立し,ヌクレアーゼ耐性のオリゴヌクレオチドおよび4'-チオDNAを創製した。人工核酸BNAを用いたアンチジーンブロック法により遺伝子発現の制御に成功した。ネクローシス選択的な細胞死抑制剤IM-54の開発に成功した。[^3H]ETB-TBOAを合成し,グルタミン酸トランスポーターサブタイプに対する結合特恒を解析した。サリドマイド類縁体を基盤とする各種創薬候補化合物を創製した。高感度アルカリホスファターゼ蛍光プローブTG-Phosの開発に成功した。各種ペプチドグリカンフラグメントを合成し,生物活性を明らかにした。細胞分化誘導能を示すカルボランを導入したビタミンD誘導体を合成した。マンガン誘発アポトーシス抑制化合物の創製に成功した。アロディニア誘発にかかわる新規グルタミン酸受容体アゴニストの創製に成功した。三量体Gタンパク質Ga12ファミリーを活性化する新分子Sociusを発見した。LPAによるアストログリアの活化がRho-kinase依存性のMLC_<20>リン酸化亢進により起こることを実証した。脊髄における一酸化窒素の産生が神経因性疼痛の維持にかかわることを実証し,NOが痛みのバイオマーカーになる可能性を見いだした。CLK依存的選択的スプライスング制御剤を基にした画期的抗ウイルス剤の創製に成功した。遺伝子多型と薬物相互作用を解析する高速スクリーニングシステムとQSAR解析アルゴリズムを開発した。癌細胞の代謝物を解析し,酢酸を大量に排出していることを見いだした。神経特異的遺伝子の転写因子NRSF/RESTと制御因子との結合様式を解明した。MicroPET装置を用いたバイオラジオグラフィー法を確立した。グルタミン酸および受容体リガンドの^<11>Cラベル体を作製し,マウスやサルでのPET画像を検定した。^<11>CH_4を利用するシングルパス^<11>CH_3I変換装置を開発した。サルを用いたPETによる評価系を確立し,パーキンソン病,統合失調症,脳虚血モデルなどでの解析を行った。今年度に達成されたの主な具体的成果を箇条書きにした。(1)分子プローブ設計グループサリドマイドの多様な薬理作用を標的に構造展開を行い、強力なTNF-α産生調節剤、新型アンドロゲンアンタゴニスト、ピューロマイシン感受性アミノペプチダーゼ特異的阻害剤、α-グルコシダーゼ阻害剤などを創製した。アフィニティ分離を活用した迅速合成法を確立し、リピドAのアシル基に多様性を持つ種々の類縁体を設計・合成した。これにより、アシル鎖の重要性を明らかにするとともに、サイトカイン誘導活性を制御する類縁体の創製に成功した。中枢神経系型プロスタサイクリン受容体(IP_2)探索分子15R-TICをもとに、受容体同定のための光親和性標識プローブ、精製のためのアフィニティゲルの合成に成功した。また、骨格筋小胞体からのCa^<2+>放出制御分子の同定を目的に光親和性標識プローグを設計し、リアノジン受容体の生理的Ca^<2+>放出を抑制するプローブGIF-0082の創製に成功した。(2)分子機能解析グループプロスタグランジンE_2の発熱に関わる経路の同定を行い、視策前野のEP_3受容体を介したPGE_2のシグナルが延髄淡蒼縫線核吻側部を介して交感神経へ伝達され発熱を誘発することを明らかにした。鈴木らが合成した探索分子GIF-0082が生理的Ca^<2+>放出にのみ抑制効果を持つことを明らかにし、光親和性標識実験により特異的結合を示すタンパク質の捕獲に成功した。DNAチップを用いたトランスクリプトーム解析により、低酸素刺激により変化する遺伝子の解析に成功した。また、PPARγリガンドの投与により遺伝子発現に変化が生じることを確認した。(3)生体機能評価グループアクロメリン酸が種々の薬剤で誘発されるアロディニアを消失されることを見いだし、新規のグルタミン酸受容体と結合している可能性を示した。この受容体同定に向けて合成された化合物が髄腔内投与によりアロディニアを誘発することを確認した。(4)分子イメージンググループ老齢および老齢のアカゲザルを用いてドーパミン、セロトニン、アセチルコリン等の受容体リガンドのPETトレーサーを活用した比較実験を行い、脳の老化が及ぼす中枢系受容体の変化や薬理作用への影響を解析した。反応剤や製造ルートのクリーン化などによりPETトレーサー合成における高比放射能化を実現し、世界最高水準のベンゾジアゼピン受容体およびドーパミン受容体の合成に成功した。(1)分子プローブ設計グループ神経突起伸展促進および細胞死抑制作用を示す新規エノン型プロスタグランジン(PG)の創製に成功した。

これらの作用にはPGによるHO-1の誘導やJNKの活性化抑制が関与していることを明らかにした。核内受容体RXRヘテロダイマーのアンタゴニストHX531およびPA452を創製した。HX531はPPARγ-RXRの機能を阻害し、マウスにおいて抗糖尿病、抗肥満効果を示した。糖部をN型およびS型に強く束縛した新規核酸アナログを合成し、これらを組み込んだ修飾型オリゴヌクレオチドの創製に成功した。4'-チオリボヌクレオシドの立体選択的大量合成法を確立し、これらを組み込んだ4'-チオRNAオリゴマーの合成に成功した。生細胞可視化プローブに関して、フルオレスセイン類の構造と蛍光特性との関係を明らかにした。グルタミン酸トランスポーターブロッカーL-TBOAの構造を基に、グルタミン酸受容体作用が無く、より親和性の高い誘導体TFB-TBOAおよび光感受性のcaged-TBOAの創製に成功した。カップリング反応によるダントロレン誘導体の一般的合成法を確立し、生理的Ca^<2+>放出やCa^<2+>によるCa^<2+>放出機構に特異的に作用する探索分子の創製に成功した。(2)分子機能解析グループABCトランスポーター基質特異性解析のハイスループット化をめざし、ヒトP-糖タンパク質(ABCBl)の昆虫細胞での発現方法の確立と、96wellプレートを用いたATPase活性測定高速スクリーニング系の構築に成功した。これを用いて医薬品約50種をスクリーニングし、構造-輸送活性相関データベースを構築した。(3)生体機能評価グループShc、N-Shc、Sckのリン酸化チロシン受容ドメイン、SH2ドメインでのペプチドリガンドとの結合様式を分子モデリング手法を使って解析した。ベンゾチアゾール系化合物TG003がSRタンパク質リン酸化酵素のClk/StylおよびClk/Sty4を阻害することで選択的スプライシングのパターンに影響を与えることを見いだした。プロスタグランジンE受容体サブタイプEP3に共役するGタンパク質G12ファミリーに結合するエフェクター分子としてセリン・スレオニンホスファターゼPP5のクローニングに成功した。(4)分子イメージンググループ低酸素腫瘍に特異的に集積するPETトレーサーCu-ATSMの創製に成功した。[^<18>F]FDGと[^<64>Cu]ATSMを用いた担癌ウサギにおけるPET画像の比較から、両者に特徴的な集積が観測され、腫瘍画像診断における相補的検査手法となる可能性を示した。バイオラジオグラフィー法において時間解像度を改善するためPositron Emission Photon Imaging(PEPI)法を開発し、2分ごとの脳スライスイメージングを可能にした。今年度に達成された主な具体的成果を箇条書きにした。(1)分子プローブ設計グループStille型sp/sp^3カップリングによる高速メチル化反応を開発し、アルキン型化合物への^<11>C導入を可能とした。アジドの光反応性の違いとStaudinger反応とを組み合わせた非放射性光親和性標識法を案出した。選択的で自動酸化にも安定な新規活性酸素種特異的蛍光プローブを創製した。
皮質-皮質間誘発電位を用いたてんかん原性領域診断を目指して

皮質-皮質間誘発電位(CCEP)検査を用いた新しいてんかん原性領域(てんかんの根源となる領域)診断法の確立を目指し、本研究では、てんかん原性領域の性質である『皮質興奮性』と『不均一性』を独自の指標で評価し、指標の有用性を算出することを目的とする。2年間で4-5名の患者で検査を実施し、既存のデータとともに解析を行う。初年度は主に患者毎のデータ収集と個別解析を行い、次年度にデータを取りまとめる。得られた知見は、論文発表や学会発表などで広く公表する計画である。
通信系における確率推論アルゴリズムの性能解析

本研究の目的は、LDPC符号の重み分布、ストッピングセット重み分布などLDPC符号に関して重要な量に関する統計量(平均・分散・共分散など)の導出を行い、「統計的符号理論」の基礎付けを行うことと、凸最適化・線形計画法・最急勾配法など最適化手法の考え方を取り入れて、新しいLDPC符号の復号原理を確立することにある。これらの目標に関する研究成果は、5編の雑誌論文(国際論文誌に掲載)と8件の国際会議発表(査読有)にまとめられている。高い信頼性が必要とされる通信システムにおいては、LDPC(低密度パリティ検査)符号をはじめとした疎グラフに基づく符号(疎グラフ符号)とBP(Belief Propagation)などの確率推論アルゴリズムを組み合わせがスタンダードになってきている。これらのシステムに対して、符号長を有限とした場合の性能解析は、残された重要な問題である。疑似符号語、ストッピングセットに基づく解析を低密度2元行列のアンサンブル解析の手法を通して強固なものにし、その適用範囲を広げる研究を進めたい。平成18年度は、2元行列アンサンブルの拡大アンサンブルについて、その平均ストッピングセット重み分布に関して研究を行った。平均ストッピングセット重み分布は、LDPC符号の消失通信路上での性能を評価するために必要となる。冗長行の追加による行列の拡大により、平均ストッピングセット重みが改善されることが研究の結果明らかとなってきた。また、符号長が無限大であるときの重み分布の漸近的な振る舞いについても解析を進め、漸近重み分布に関する新しい知見を得た。従来の疎行列アンサンブルより消失復号特性の優れる拡大行列アンサンブルが存在することが示された点は理論的に興味深いものと考える。この結果については、情報理論分野の国際会議であるInternational Symposium on Information Theory 2007(採択率65%程度)にすでに採択され、発表の予定である。またこの成果は、情報理論に関する論文誌IEEE Transaction on Information Theoryに投稿予定である。さらにLDPC符号の復号として凸計画問題に基づく復号法の検討を開始した。パーシャルレスポンス通信路、シンボル間干渉通信路、MIMO通信路などを含む線形チャネルに適した復号法であり、予定どおりに動作すれば広い応用分野を持つものと考えている。現時点では、まだ予備実験の段階であるが復号処理が可能であることがわかっており、平成19年度の本研究課題における主要な研究テーマとして位置づける予定である。提案復号法は、目的関数である符号語と受信語の間のユークリッド2乗距離を最小化するアルゴリズムである。特にグラディエント情報のみならず、目的関数のヘッセ行列の情報を利用することが速い収束速度を持つ復号アルゴリズムを構成するための鍵になると考えている。また、符号長に関して線形オーダの計算量でグラディエントとヘッセ行列を近似計算する必要があり、その部分の検討も重要である。平成19年度は、2元行列アンサンブルの拡大アンサンブルについて、その平均ストッピングセット重み分布に関して研究を行った。この成果はIEEE Transaction on Information The oryに投稿中であり、現在の状況から採録される見込みは極めて高い。さらにLDPC符号の復号として凸計画問題に基づく復号法の検討を本格化した。この手法は、線形ベクトル通信路におけるLDPC符号の復号問題を凸計画問題に帰着し、内点法を利用して復号を行うというアイデアに基づいている。本年は復号の収束性を向上させるためにニュートン法の利用を検討した。実験とともに提案復号法の理論解析も迄めており、現在、この復号法について極めて明るい見通しが得られている。特にハードディスクの通信路モデルであるパーシャルレスポンス通信路との親和性が高く、その方面での応用も今後ゐ課題として考えられる。また、上記の復号凸計画問題に現れる制約多面体を改善する手法についても検討を開始した。平成20年度は、特に最適化(数理計画法)の考え方に基づくLDPC符号の復号として凸計画問題に基づく復号法の検討を本格化した。また、非線形最適化の考え方に基づくビットフリッピング型復号法の検討も同時に進めた。これらの成果は、ISITやISITAなどの国際シンポジウムにいて報告を行っている。さらに本年は復号の収束性を向上させるためにニュートン法の利用を検討した。これらの成果は、現在、国際誌に投稿中である。また、上記の復号凸計画問題に現れる制約多面体を改善する手法についても検討を行った。切除平面法に基づく効率の良い検査行列の改善法を提案し、その成果の一部をローザンヌで開催されたターボシンポジウムにおいて報告した。すでにこの成果を論文として投稿しており、IEEE Journal of Selected Areas in Communicationsに掲載が決定されている。平成21年度は、特に最適化(数理計画法)の考え方に基づくLDPC符号の復号として線形計画法に基づく復号法の検討を本格化した。また、圧縮センシングに関する理論的な検討も同時に進めた。これらの成果は、IEEE ISITやIEEE ITワークショップなどの国際シンポジウムにいて報告を行っている。

また、前年度に検討を行った凸計画復号問題に現れる制約多面体を改善する切除平面法に基づく効率の良い検査行列の改善法について研究をまとめ、論文として投稿した。その結果、IEEE Journal of Selected Areas in Communicationsに掲載された。また、本計画研究をまとめるべく、複数の論文の執筆を行った。その結果、IEEE Trans. Inform. Theory, IEEE Trans. on Communicationsに論文の採録が決定している。
ファジィニューラルネットワークによる制御戦略・戦術知識獲得に関する研究

本研究は人間の持つ制御知識をファジィニューラルネットワークにより自動獲得する技術の確立を目的としている。本研究では移動物体の操縦を例にとり物体の進行方向と速度を制御することで複数の移動障害物を回避する戦略・戦術知識をファジィニューラルネットワークにより獲得することを行い、実用性の高い知識獲得技術の確立を目指している。平成5年度は、動的遅れを有する移動物体を対象とし、前方から向ってくる相手を操舵により回避するシミュレーションを行い、ファジィニューラルネットワークにより、オペレータが観測していると思われるデータから、オペレータの持つ回避戦略・戦術ルールを明確に抽出できることを明らかにした。さらに、ファジィニューラルネットワークが、従来手法の危険度を推論するファジィルールと、危険度に基づくディシジョンテーブルのうち、相手の後に回り込むルールを自動獲得できることを明らかにした。平成6年度は、多入力システムを記述できるファジィ推論ネットワークを提案した。本ネットワークは多入力システムにおいて、ファジィルール数の爆発を抑え、高速に対象システムを同定し、不十分なデータに対応でき、しかも得られたファジィルールがわかりやすいという特長を持つ。本ファジィ推論ネットワークを衝突回避問題に適用し、複数の移動物体を回避するファジィ制御ルールの獲得を容易に行えることをシミュレーションおよび実験により示した。本研究では自動車の操縦を例にとり車の進行方向と速度を制御することで複数の移動物体を回避する戦略・戦術知識をファジィニューラルネットワークにより獲得することを行い、実用性の高い知識獲得技術の確立を目指している。平成5年度には、以上のシミュレーションと並行して実験による検証の準備を進めた.自律走行のできるマイクロマウス用電子部品とパーソナルコンピュータを購入し、移動物体の回避走行とファジィニューラルネットワーク学習のための実験装置を構築した。本ファジィ推論ネットワークを衝突回避問題に適用し、複数の移動物体を回避するファジィ制御ルールの獲得を容易に行えることをシミュレーションにより示した。そして、自律走行のできるマイクロマウスを用いた実験装置を構築し、ファジィ推論ネットワークを搭載して8個の超音波センサからの情報を入力とする多入力の制御ルール獲得の実験を行った。移動障害物との衝突回避実験により本ネットワークの有効性を実験的に検証した。
人の国際移動と多文化社会の変容に関する比較教育研究

本研究はグローバル化や国際化の進展に伴う人の国際移動、すなわち留学、移民、難民、国際結婚、国際労働がもたらす多文化社会の変容と共生問題に焦点をあて、海外研究協力者と共にフランス、ドイツ、中国、韓国、オーストラリア、ブラジル、マレーシアにおける現地調査に基づき日本と比較した国際共同研究である。研究の結果、多文化共生の実現をめぐっては言語や宗教の共通性、歴史的背景、政治的経済的要因、地理的要因、ディアスポラを含む越境する人々の繋がりが影響を及ぼし、日本社会の多文化化にも同様のことが当てはまること、多文化共生においては機会の平等のみならず、結果の平等を含む社会的公正が焦点となることが明らかとなった。初年度は、基点国の海外調査(ドイツ(2012年3月)、フランス(11月)、ブラジル(9月)、オーストラリア(2012年3月)を行うとともに、トルコ(オランダ在住研究者)、ドイツ、中国、韓国、フランスそれぞれの国の海外研究協力者を日本へ招聘し、各国・地域の抱える多文化共生問題の実態と教育の課題を検討するとともに、日本の外国籍住民の集住地域における社会変容と外国籍の子どもたち(特に日系ブラジル人)の教育実態の共同調査を行った(2011年11月34日、7日)。また、あわせて、海外の多文化社会の実情と逆日本の社会の国際化を比較紹介する公開セミナー(2011年11月5,6日、於:上智大学)も開催し、日本の大学で学ぶ日系人ブラジル人、ペルー人学生ならびに一般の参加者とともに、多文化共生と教育の課題について議論した。この一連の調査および研究分析で明らかになったことは、各国の状況により、多文化共生へのアプローチが異なり、そこで問題とされる「共生」や「社会的公正」といった概念そのもののとらえ方も異なることが明らかになったことである。移動してきた人々の母語や宗教の多様性に配慮した多文化共生のための教育を模索している社会もあれば、あえて多様性を重視しないことで、移動する人々を「区別」しない教育もある。こうした世界各地の事例は、今後、多文化社会としてのあり方を模索する日本の教育にとっても示唆深い。同時に、従来の分析の中心であった国別の枠組みにとどまらず、越境する人々にとっては、居住する「都市」を起点にmigrationの移動を行っていることも明らかになり、国別のマクロのレベルにとどまらず、都市と都市の移動を結ぶミクロな分析枠組みを設けることの必要性が指摘された。こうした人の移動は、当該地域の政治的経済的状況のほか、歴史的背景や宗教・言語的要因とも関係していることが指摘された。本研究は、グローバル化や国際化の進展に伴う人の国際移動及びそれに伴う多文化社会の変容と共生問題に焦点をあて、教育学の役割と課題を検討するとともに、比較教育研究の新たな研究モデルを開発することを目的とする。そこでは、留学、移民、難民、国際結婚、国際労働といった理由により越境する多様な人々を還流(migration)の主体ととらえ、彼らの滞在地および出身地、さらには経由地の社会と教育が相互にどのような影響を与えているかを検討する。また、国外だけではなく国内にも目を向け、多文化化・多様化する日本社会の変容にも留意し、フランス、ドイツ、トルコ、中国、韓国などの海外共同研究者とも連携を図りながら共同研究を進めている。平成25年度は、本共同研究の第3年目としてmigrationの要因を精査し、人の国際移動と多文化社会の変容に関して類型化を行った。メンバーがそれぞれ基点とする国およびその関係国でのフォローアップ調査を実施し、言語や宗教の共通性、歴史的背景、地理的要因、ディアスポラを含むエスニック・グループの繋がりなどの観点から分析を行った。この結果、今日のmigrationの特徴は、移動前の国・地域と移動先の国・地域という二地点間の一方向的な移動にとどまらず、移動先・国からさらに次の目的地へ移動したり、あるいは往来する移動など、移動そのものが多様化していることが明らかになった。また2013年秋には、海外からの招聘研究者との研究交流の機会を得てインドネシア人看護士の労働移動調査、ならびに比較教育研究の理論的検討に関するセミナーを開催した。これらはいずれも、最終年度(平成26年度)に行う総括および各国・地域の比較研究のためのデータ収集を目的としており、特に後者は、日本比較教育学会研究委員会との共催による公開セミナーとして開催し、教育学の諸事象を多角的に考察する比較研究モデルの検討を行った。本研究は、グローバル化、国際化の進展に伴う人の国際移動ならびにそれに伴う多文化社会の変容と共生問題に焦点をあて、教育の役割と課題を検討するとともに、比較教育研究の新たな研究モデルを確立することを目的とする。留学・移民・難民・国際結婚・国際労働といった様々な理由により越境する人々を還流(migration)の主体ととらえ、彼らの滞在地および出身地、及び経由地の社会と教育が相互にどのような影響を与えているかを検討する。

初年度(平成23年度)は、還流の起点国の現地調査とともに、トルコ、ドイツ、中国、韓国、フランスの海外研究協力者を日本へ招聘し、多文化共生問題の実態と教育の課題を検討するとともに、日本の愛知県豊田市および茨城県水海道市における外国籍児童・生徒の教育問題とコミュニティに関する調査を、特に日系ブラジル人社会と教育に焦点をあてて行った。平成24年度の研究活動では、初年度調査で明らかになった「共生」や「社会的公正」といった概念の捉え方や、国の枠組みを超えた越境の実態とその影響を踏まえ、ブラジル、マレーシア、フランス、ドイツ、オーストラリア等での海外調査において、国際移動を行う人々が、送り出し国と受け入れ国という枠組みのみならず、複数の地点を移動するなかで培う文化変容、あるいはそのことが当該関係国や地域に与える影響を分析した。この調査では、分担研究者が、自分の主たる担当基点国・地域を調査するだけでなく、それ以外の地域を訪問調査することで複数の視点から調査地について分析することを試みた。具体的にはブラジル、フランス、ドイツ、トルコをそれぞれ分担しているメンバーが一緒にブラジルを訪問調査し、ブラジルを専門外とするメンバーが分析する視点を出し合うことでより多角的な分析を行った。またここで得た視点より、比較教育研究の分析単位(ユニット)を検討する意義を確認した。本研究では、グローバル化や国際化の進展に伴う人の国際移動、すなわち留学、移民、難民、国際結婚、国際労働といった様々な理由により越境する人々を還流(migration)の主体ととらえ、多文化社会の変容と共生問題に焦点をあて、2つの研究課題を遂行した。第1に越境する人々の出身地、滞在地、経由地の社会において、教育がどのような役割を果たし影響を及ぼしているかという点である。第2に、フランス、ドイツ、トルコ、中国、韓国などの海外共同研究者と連携を図りながら、国内外の多文化化、多様化の変容を事例とした比較教育研究を行い、比較研究の新たな研究モデルを開発することである。初年度(平成23年度)は還流の基点国の海外現地調査とともに、海外研究協力者を日本へ招聘し、愛知県豊田市及び茨城県水海道市における外国籍児童・生徒の教育問題とコミュニティに関する調査を日系ブラジル人社会と教育に焦点を当てて行った。平成24年度は、初年度調査で明らかになった「共生」や「社会的校正」という概念の捉え方や、越境の実態をふまえ、ブラジル、マレーシア、フランス、ドイツ、オーストラリアでの海外調査において、国際移動を行う人々が培う文化変容と、当該関係国や地域に与える影響を分析した。特にブラジルの海外調査では、フランス、ドイツ、トルコを担当している分担研究者がブラジル担当者とともに調査を実施し比較分析を試みた。平成25年度はそれまでの調査の結果を踏まえ、国際移動と多文化社会の類型化を行い、言語や宗教の共通性、歴史的背景、地理的要因、ディアスポラを含む越境する人々の繋がり、という各観点から多様化する移動の実態を明らかにした。また比較研究モデルの検討セミナーを香港、オーストラリア、シンガポールの研究者とともに開催した。平成26年度は補足調査ならびに海外研究協力者を招聘しての総括セミナーを開催し、研究成果の総括と最終報告書の確認を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。
女性の就労と排卵異常・流早産・母乳育児についての疫学研究

研究1【排卵異常研究】:某大学病院に勤務する看護師155人(平均年齢28.3歳)を解析対象としたところ,過重労働の指標の中で、重量物の持ち上げ回数が中央値以上の高値群では低値群に比べ,有意にP4が中央値未満であった。職業ストレスの指標であるJob strainが中央値以上の高値群では低値群に比べ,有意にLHが中央値以下であった。解析の結果、就労の形態と女性ホルモン値や排卵機能が一部関連があることが示唆された。研究2【分娩アウトカム研究】日赤医療センターより提供を受けた約6,000件のデーターセットにて、妊娠前の母体体重ならびに妊娠期間中の体重増加量について、日本の妊娠期の至適体重増加チャートとIOM(institute of Medicine)の推奨基準値を比較した。やせ群の体重増加不良群ではLight for date (LFD)のリスクが、過体重・肥満群では, Heavy for date (HFD)のリスクがともに上昇した。多重ロジスティック回帰モデルを利用したROC曲線では、標準体重群のLFD, HFDのカットオフ値を算出した(Sci Rep, Nomura, et al. 2017)。研究3【母乳育児の分娩後追跡調査】:都内大学病院で正期産単胎を出産した基礎疾患を持たない母親の計約130名を対象とし、分娩後6か月時点まで追跡し、母親の栄養摂取状況について検討した。国民健康栄養調査の授乳婦の特別集計と差がないことを確認したうえで、2020年の食事摂取基準に比べて低く、授乳婦の栄養摂取状況は不良であった。また日赤医療センターから提供を受けた約6,000件のデーターセットで解析したところ、妊娠前母体の体重は肥満であると1か月時点での完全母乳の確立が有意に抑制されることを疫学研究にて確認した(Nomura, et al. Nutrition, 2018)研究1の女性の就労が与える排卵異常への影響については、月経周期3サイクルと夜勤の影響で、体温計(基礎体温表)の回収にかなりの時間を要した。また今回の解析にて新たな懸案事項が確認された。それは対象となった看護師のほぼ全員が夜勤を行っており、夜勤をしていない例が含まれていなかったことである。夜勤は黄体機能に影響を与える可能性が示唆されているため、今年度に新規に協力施設から夜勤を行っていない女性労働者をリクルートし追加解析を予定している。研究2の就労と分娩アウトカムについても、協力施設での倫理申請、リクルートで予想以上に遅れた。これは昨今の産科医不足のため、現場で研究リクルートや作業に従事する時間が取れず、協力施設には大変なお願いを強いることとなった。職業と分娩アウトカムについてのデーターベースが2019年に入手可能となったが、一部まだデーターに不足があり、協力施設に追加収集を依頼している。研究3は無事終了した。本研究は3つの研究により構成されている。研究1は女性の就労が与える排卵異常への影響について検討するものである。某大学看護部の協力を経て、看護師200名が調査に参加した。月経周期3サイクルと夜勤の影響で、基礎体温表の回収に時間を要したが研究計画当初の予定通りの解析が終了した。今年度は学会発表と論文執筆・投稿の予定である。二番目の研究は女性の就労が与える分娩アウトカムに対する調査である。データー提供をやっといただくことができ、データークリーニングから開始している。データーにはまだ一部不足している情報があり、この追加入手についても要請をしている。入手が困難な場合には、交絡因子の調整に限界がありながらも、職業と分娩アウトカムの記述疫学研究でデーターをまとめる用意はできている。三番目の研究は母乳育児の分娩後1,3,6か月目の女性の就労が及ぼす影響について検討するものである。現在、母親の栄養摂取状況を国民栄養調査の授乳婦特別集計や、食事摂取基準と比較するほか、母乳分析の結果、児の成長に対しても分娩後1か月、3か月、6か月時点において分析をほぼ終了、論文化を行っている。初年度の実績としては、某大学看護部の協力を経て、全看護師約800名のリクルートを行ったところ、約200名が調査参加に同意した。今年度は引き続き、対象者のフォローアップ調査を継続する。基礎体温を3周期分、PMS,月経にまつわる質問項目のほか、職業性ストレス、バーンアウト、ホルモン値の測定(E2, LH/FSH, P4)、採尿によるLHサージについて測定依頼を行い調査票を回収中である。今年度は、研究協力を要請している某周産期センター倫理委員会への書類の提出を行い、承認を受けた。同センターにおいて助産師および看護師からの協力体制を現在確立している。役割分担が決定し次第、就労が与える出産の影響についてリクルートを開始する予定である。新年度に入りリクルート開始の目途がたっている。都内某大学病院で出産した母親77名のリクルートに成功し、現在は分娩後1,3,6か月の母乳や母親の栄養調査ならびに児の発達について調査を小児科ならびに産婦人科医局、栄養課の協力の下、行っている。授乳婦の栄養調査については国際疫学学会に発表を予定している。

研究協力が順調にすすんだため、各研究3つともに倫理委員会通過、リクルートを続行中である。研究1【排卵異常研究】:某大学病院に勤務する看護師155人(平均年齢28.3歳)を解析対象としたところ,過重労働の指標の中で、重量物の持ち上げ回数が中央値以上の高値群では低値群に比べ,有意にP4が中央値未満であった。職業ストレスの指標であるJob strainが中央値以上の高値群では低値群に比べ,有意にLHが中央値以下であった。解析の結果、就労の形態と女性ホルモン値や排卵機能が一部関連があることが示唆された。研究2【分娩アウトカム研究】日赤医療センターより提供を受けた約6,000件のデーターセットにて、妊娠前の母体体重ならびに妊娠期間中の体重増加量について、日本の妊娠期の至適体重増加チャートとIOM(institute of Medicine)の推奨基準値を比較した。やせ群の体重増加不良群ではLight for date (LFD)のリスクが、過体重・肥満群では, Heavy for date (HFD)のリスクがともに上昇した。多重ロジスティック回帰モデルを利用したROC曲線では、標準体重群のLFD, HFDのカットオフ値を算出した(Sci Rep, Nomura, et al. 2017)。研究3【母乳育児の分娩後追跡調査】:都内大学病院で正期産単胎を出産した基礎疾患を持たない母親の計約130名を対象とし、分娩後6か月時点まで追跡し、母親の栄養摂取状況について検討した。国民健康栄養調査の授乳婦の特別集計と差がないことを確認したうえで、2020年の食事摂取基準に比べて低く、授乳婦の栄養摂取状況は不良であった。また日赤医療センターから提供を受けた約6,000件のデーターセットで解析したところ、妊娠前母体の体重は肥満であると1か月時点での完全母乳の確立が有意に抑制されることを疫学研究にて確認した(Nomura, et al. Nutrition, 2018)研究1の女性の就労が与える排卵異常への影響については、月経周期3サイクルと夜勤の影響で、体温計(基礎体温表)の回収にかなりの時間を要した。また今回の解析にて新たな懸案事項が確認された。それは対象となった看護師のほぼ全員が夜勤を行っており、夜勤をしていない例が含まれていなかったことである。夜勤は黄体機能に影響を与える可能性が示唆されているため、今年度に新規に協力施設から夜勤を行っていない女性労働者をリクルートし追加解析を予定している。研究2の就労と分娩アウトカムについても、協力施設での倫理申請、リクルートで予想以上に遅れた。これは昨今の産科医不足のため、現場で研究リクルートや作業に従事する時間が取れず、協力施設には大変なお願いを強いることとなった。職業と分娩アウトカムについてのデーターベースが2019年に入手可能となったが、一部まだデーターに不足があり、協力施設に追加収集を依頼している。研究3は無事終了した。本研究は追跡調査の性質があり、フォローアップをどこまでできるかで回収率が変わってくる。よって名簿の管理を定期的に行い、追跡、調査への参加率を高める努力が重要である。本研究は3つの研究により構成されている。研究1は女性の就労が与える排卵異常への影響について検討するものである。
統合失調症者における長期縦断的な自律神経活動の変動の特徴とその臨床への可能性

統合失調症者における長期縦断的な自律神経活動の変動の特徴を明らかにするため、統合失調症者30名を対象とし、マッチングした健康な成人30名と比較検討する。被験者には、加速度脈波測定システムを用いた自律神経活動の測定、レーザー血流計を用いた抹消血流量の測定、精神状態や気分状態に関する質問紙への回答を行ってもらう。また、長期縦断的な自律神経活動の変動をみるため、同一被験者に対し4週間に1回の計12回の測定を実施する。
東アジアの経済発展と環境政策

東アジアでは,民主化及び民主的制度の導入,外国からの環境援助・CDMは,国内の環境ガバナンスの強化に一定の役割を果たしたものの,環境悪化の根源的な要因となっている輸出主導型工業化・成長戦略を転換させることはできなかった.この結果,越境環境問題も深刻化しているが,その半面,経済的な相互依存が深化しているため,地域環境ガバナンスや地域貿易協定や地域炭素市場の創設などの効率的な問題解決手段を導入する機械を生み出している.しかし実際には,主要国の経済利益との不一致と環境規範の相違に起因する問題認識の相違により,実現できなかった.本研究課題は、経済面・環境面での相互依存関係が進む東アジア地域で、ナショナルレベル及びローカルレベルの貧困削減や環境汚染の克服、リージョナルレベルの物質移動・循環、及びグローバルレベルの気候変動問題の連関性を念頭に置きつつ、その全ての面で持続可能な発展を実現するための環境政策と制度、地域間国際協力のおり方、及び具体的なプロジェクトを構想し、検討することを目的としている。具体的には、東アジアの経済発展・相互依存関係の深化に伴う環境負荷の変化やそれに対する各レベルでの政策対応の変化を定量分析と比較制度分析を用いて行う。同時に中国とタイを対象として、グローバルレベルの気候変動問題への対応がナショナル及びローカルレベルの環境汚染や貧困削減を同時にもたらすプロジェクトを構想し、そこから生じる様々な便益とその帰着を評価し、実現可能性を検討する。東アジアでは,民主化及び民主的制度の導入,外国からの環境援助・CDMは,国内の環境ガバナンスの強化に一定の役割を果たしたものの,環境悪化の根源的な要因となっている輸出主導型工業化・成長戦略を転換させることはできなかった.この結果,越境環境問題も深刻化しているが,その半面,経済的な相互依存が深化しているため,地域環境ガバナンスや地域貿易協定や地域炭素市場の創設などの効率的な問題解決手段を導入する機械を生み出している.しかし実際には,主要国の経済利益との不一致と環境規範の相違に起因する問題認識の相違により,実現できなかった.平成18年度は、主として、5つの研究課題について研究を推進してきた。1つは、農村の生活環境改善と環境汚染の改善を主目的とするCDM事業を実現するため、中国・湖南省において畜産廃棄物からのメタンガス回収CDM事業の実現可能性と農家の所得.諸費調査を行った。また成果の一部をリーフレットにまとめ、現地でセミナーを開催して農家や市政府職員と意見交換を行った。2つめは、1つめの研究課題と同じ観点から、中国・上海市において交通システムの改善による二酸化炭素排出削減のCDM事業の実現可能性とその大気汚染削減による健康被害削減の便益の測定に関する基礎調査を、上海市環境科学研究院とともに行った。そして研究課題を遂行するためのセミナーを、11月に京都で、3月に上海で開催した。3つめは、東アジアの環境政策とそれを実現する環境税財政に関して、まず環境支出の定義の相違を確認するとともに、その統一的な把握の試みに関して検討を行った。その上で、比較制度分析を、日本・韓国・台湾・中国・タイを対象として行った。4点目は、東アジアで実験的に取り組まれ、また政策として形成されつつある循環経済政策に関して、中国・台湾・韓国を取り上げて、その環境政策上の位置づけを確認するとともに、現状と課題に関する概観的な検討を行った。5点目は、産業構造と環境負荷・環境技術の関係について、産業連関分析を用いて定量的な国際比O較分析を行った。平成19年度は、5つの研究課題について研究を推進した。第1に、東アジア域内の直接投資と国際貿易の相互依存関係の深化の分析を行い、成果を公表した。この分析から、東アジア域内の直接投資額、国際貿易額が急激に増加した反面、国際貿易の相互依存度はむしろ低下し、輸出市場及び外貨運用先としての米国や欧州への依存度が高まっていることを明らかにした。第2に、東アジアの環境政策の普及と国際環境援助に関して、日本と欧米の国際環境援助のアプローチの特徴と相違、相違の原因について検討を行い、Working Paperとして公表した。第3に、東アジアの経済発展と環境財政改革に関して、韓国・中国・台湾・タイの国際比較分析を行い、経済成長と環境支出に関する東アジアの特徴を検討した。第4に、中国の循環経済の進展と課題に関する調査を進めた。中国では循環経済政策の一環として進められてきた異業種企業間の副産物の有効利用を工業団地内で推進する生態工業団地事業の経済社会面からの検討を行い、学会及びシンポジウムで公表した。第5に、上海を対象とした交通・環境政策統合に関して、交通CDMへの発展を念頭に、神戸市における下水汚泥消化ガスの天然ガス自動車への活用事例を調査した。さらに、マクロモデルで予測された経済活動状況に基づいて交通・環境政策の効果をシミュレートするために、本研究の協力機関である上海環境科学研究院が作成・保有する交通データにマッチした上海市のマクロモデルと交通部門のエネルギー需要モデルがリンクした統合モデルの設計を行った。研究実施計画に記した5つの研究課題から、以下の知見を得、論文として執筆を終えた。(1)東アジアの環境面での相互依存関係の定量分析商品を通じて輸出される二酸化炭素排出量や土地と水の使用量は、2000年には中国からの輸出に代替されるようになったことを明らかにした。(2)東アジアのエネルギー政策の展開中国では国際的な気候変動問題レジームの形成とエネルギー安全保障の観点から省エネと再生可能エネルギーをエネルギー政策の中に統合化していること、韓国では自動車に関するエネルギー政策には環境の視点を必ずしも組み込んでおらず、結果軽油を燃料とする自動車を増加させたことを明らかにした。

(3)上海における交通・環境政策の分析上海の環境・交通政策を統合的な観点から検討した結果、中央政府の政策と補完関係にあるものと齟齬の関係にあるものを同定すし、その要因を明らかにした。(4)畜産バイオガスCDMの経済・環境効果安徽省六安市の農家100軒を対象とした家計アンケート調査を行った結果、経済成長の影響が大きい地域では、電力網の整備、出稼ぎによる収入増、豚の疾病等から、農家にとってメタンの回収装置の導入の経済的なインセンティブが大きく低下し、メタン回収装置導入は農民にとって魅力的ではないことを明らかにした。平成21年度の研究では,まず,東アジアの経済・環境面での相互依存関係の推移の定量分析,エネルギー・交通・循環経済・財政部門における環境政策統合の進展,及び持続可能な発展効果を持つCDMプロジェクトの電力分野及び農村畜産バイオガスにおける実現可能性の,大きく3つの研究パートについて,これまで3年間に行ってきた研究成果をとりまとめて書籍『東アジアの経済発展と環境政策』を公刊した.その中で,東アジアという地域で重層的環境ガバナンスを検討することの重要性と,世界金融・経済危機後において東アジアで重層的環境ガバナンスを構築することの重要性と可能性に関する議論を展開した.加えて中国での農村調査を基にした戸別メタン装置の導入効果分析から,貧困地域での戸別メタン装置の導入におけるCDMの有効性を探求した.この結果,出稼ぎ労働の物理的・資金的制限がない限り持続的な利用が困難であることを明らかにした.これを受けて上海及び北京近郊のフィールド調査を行い,大都市近郊農村での六次産業化の可能性と問題点を明らかにした.同時に,農村開発における立地及び気候特性,都市の経済発展の影響を考慮した発展の方向性を示した.さらに中国における化石エネルギー起源のCO2排出量を部門別および産業別に時系列で推計し,その構造と特徴について分析を行った.平成22年度は,英文出版に向けて下記の4つの方向の研究を進めることを計画していた.(1)東アジアにおける開発圧力への環境保全の統合化に関する研究(2)東アジアにおいて国際的な環境保全圧力の中で持続可能な生計を確立した事例の検討(3)東アジアが地域経済統合を進めていくことの環境影響と政策含意の分析(4)東アジアにおける共通の環境政策を立案・実施に向けたガバナンスの在り方とその課題の検討(1)に関して,稲田・下田は,統合的環境政策の1つである日本の炭素エネルギー税改革の環境・経済効果のシミュレーション分析を進め,楠部・稲田は,農業・畜産・農産物加工・エネルギー供給の農村総合開発について,中国で地域別の検討を行った.また児山は,自動車走行や燃料消費に対する追加的な課金が困難なケースを想定し,国内交通における排出取引の可能性を検討した.