hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有給労働における男性の地位達成過程とジェンダー

先行する研究において私は、男性雇用者の地位達成過程とジェンダーに関する統計的な実証分析を、全国規模の調査データを用いて行い、仕事上の事柄決定力や役職昇進機会の決定メカニズムに関し、女性が存在することによって男性が利益を得るような関係性(「仕事の場におけるジェンダー」)が何らかのかたちで成立していることを明らかにした。これを受け本研究では、(1)「仕事場におけるジェンダー」を維持構築すると考えられる制度について詳しい検討を行う。(2)ジェンダー中立的に機能する、より公平な制度に改革してゆく際の方向性について示唆を得る、という2点を目的とする。本年度は、昨年度に引き続き、「仕事の場におけるジェンダー」を統計的手法を用いて分析した。昨年、「賃金センサス」データを用いて、日本の性別職域分離度を算出したが、これは国際比較可能な形の計算結果ではなかった。そこで今年は、計算式を改良したモデルを使い、国際比較可能なより普遍的なかたちでの性別職域分離度の算出を試みた。その結果、2000年頃の先進諸国のなかで、日本の垂直的性別職域分離度が高いことが明らかになった。現在この論文を執筆中である。また、地位達成を受給年金額からとらえ、現行制度がもたらすジェンダー・バイアスについて明らかにするため、「全国消費実態調査」データを用いた年金受給額の分析を行った。研究経費の主な使用内容は、学会旅費(国際学会含む)、図書購入費、統計処理のためのコンピュータソフト等である。先行する研究において私は、男性雇用者の地位達成過程とジェンダーに関する統計的な実証分析を、全国規模の調査データを用いて行い、仕事上の事柄決定力や役職昇進機会の決定メカニズムに関し、女性が存在することによって男性が利益を得るような関係性(「仕事の場におけるジェンダー」)が何らかの形で成立していることを明らかにした。これを受け本研究では、(1)「仕事の場におけるジェンダー」を維持構築すると孝えられる制度について詳しい検討を行う、(2)ジェンダー中立的に機能する、より公平な制度に改革してゆく際の方向性について示唆を得る、という2点を目的とする。本年度は、研究のための基礎的作業として、「仕事の場におけるジェンダー」が強化された時期や強化される年齢層を明らかにし、このような男女間の関係性を維持構築する制度についての手がかりを得るため、「仕事の場におけるジェンダー」の時代的変化を、統計的手法を用いて検討した。まず、「仕事の場におけるジェンダー」の時代的変化を、1975、1985、1995各年のSSM調査の職歴データを併せて用いて、年齢層やコーホートをコントロールしつつ、役職昇進をイベント発生とするイベント・ヒストリー分析を行った。その結果、高度経済成長期以降、男性の役職獲得機械が増大していることが明らかになった。また、Blackburnによる性別職務分離概念にもとづき、日本の性別職務分離度を算出した。その結果、垂直的性別職務分離度が、女性の労働市場参入の増大に伴って高まっていることが明らかになった。研究経費の主な使用内容は、統計処理のためのパソコンおよび統計ソフト、図書購入費、研究成果公開のための諸経費(学会旅費)などであった。これを受け本研究では、(1)「仕事の場におけるジェンダー」を維持構築すると考えられる制度について詳しい検討を行う、(2)ジェンダー中立的に機能する、より公平な制度に改革してゆく際の方向性について示唆を得る、という2点を目的とする。本年度は、昨年度に引き続き、研究のための基礎的な作業として、「仕事の場におけるジェンダー」が強化された時期や強化される年齢層を明らかにし、このような男女間の関係性を維持構築する制度についての手がかりを得るため、「仕事の場におけるジェンダー」の時代的変化を、統計的手法を用いて分析した。具体的には、Blackburnらによる性別職域分離概念を参考としながら、1995年から2000年までの「賃金センサス」データを用いて、日本の性別職域分離度を、「垂直的性別職域分離」「水平的性別職域分離」「全体的性別職域分離」の3つの面から算出した。その結果、水平的性別職域分離は縮小傾向にあるものの、垂直的性別職域分離は拡大しつつあることが明らかになった。現在この研究の論文を執筆中である。また、来年度実施する企業調査に備え、性別職域分離に関する事例研究のレビューを行い、関東社会学会定例研究会にて報告を行った。このレビュー論文は現在改稿中である。加えて、企業の雇用管理に関するアンケート調査も行った。研究経費の主な使用内容は、統計処理・学会での報告等で使用するパソコンおよびコンピュータソフト、図書購入費、郵送調査のための経費等であった。

本年度は、昨年度に引き続き、「仕事の場におけるジェンダー」を統計的手法を用いて分析した。昨年、「賃金センサス」データを用いて、日本の性別職域分離度を算出したが、これは国際比較可能な形の計算結果ではなかった。そこで今年は、計算式を改良したモデルを使い、国際比較可能なより普遍的なかたちでの性別職域分離度の算出を試みた。その結果、2000年頃の先進諸国のなかで、日本の垂直的性別職域分離度が高いことが明らかになった。現在この論文を執筆中である。また、地位達成を受給年金額からとらえ、現行制度がもたらすジェンダー・バイアスについて明らかにするため、「全国消費実態調査」データを用いた年金受給額の分析を行った。研究経費の主な使用内容は、学会旅費(国際学会含む)、図書購入費、統計処理のためのコンピュータソフト等である。
昆虫による気管支喘息のアレルギ-学的研究、種々の交叉反応試験による蝶、蛾、トビケラ、ユスリカアレルギ-の独立性の検討と各々の昆虫に特有な感作抗原分画の分子レベルでの研究

昭和63年度の種々の交叉反応試験の結果から、カイコ蛾翅、トビケラ翅およびユスリカ全虫体抗原の分子レベルでの抗原解析の必要性が生じたので以下のごとく検討し、新たな問題点を得た。上記の昆虫抗原を2-mercaptoethanolで還元した後SDS-PAGEによって分画すると、分子量80-14K daltonsの間に、カイコ蛾翅抽出液は約16本、トビケラ翅抽出液は約7本、ユスリカ全虫体抽出液は約7本の異なる分子量分画が検出された。2)酵素抗体法(ELISA)による気管支喘息患者感作分画の検討上記の昆虫抗原分画のうち患者血清のIgE抗体と結合する感作抗原分画をSDS-PAG、およびimmunostalning法で調べた。その結果、感作抗原分画の数および分子量分画は個々の患者で異なっており、患者が吸入している抗原分画は個々の患者で異なっていることが示唆された。昭和63年度の成績と以上の複雑な結果から、昆虫抗原間の交叉反応性の検討は、今後何等かの方法を工夫して、抗原分画と抗体のaffinityの差異を含めて、分子量分画別に更に検討する必要性を感じた。任意に選んだ56例の気管支喘息患者の血清を用いて、カイコガ翅、トビケラ翅およびユスリカ全虫体に対するIgE抗体を測定すると、39例(全症例の70%)において上記のいずれかの昆虫抗原に対するIgE抗体が検出された。一方、個々の患者における昆虫IgE抗体出現様相を見ると、23例(昆虫IgE抗体を検出した患者の59%)は上記3種の昆虫IgE抗体を共に持っていた。この事実は、(1)大部分の患者はカイコガ翅(チョウ、ガ)、トビケラ翅およびユスリカ全虫体に共に感作されている、(2)これらの3種の昆虫抗原は互いに交差反応性が強い、あるいは、(3) (1)と(2)の両者の場合が考えられることを示した。そこで、上記3種の昆虫抗原間の交差反応性を、次の方法を用いて検討した。1.RAST inhibition testによる検討;カイコガ翅、トビケラ翅、ユスリカ全虫体およびダニに対して高いIgE抗体を持つ5例の患者血清を等量ずつ混合後4等分し、各々をカイコガ翅、トビケラ翅、ユスリカ全虫体、ダニの段階希釈液で吸収しmutal RAST inhibition testを行った。昆虫IgE抗体を50%吸収するのに要する昆虫抗原量は昆虫抗原の種類により異なり、抗原蛋白量1ー10μg/mlの範囲では、各々異なった昆虫IgE抗体の吸収量が得られた。しかし、吸収抗原濃度をそれより高くすると、昆虫IgE抗体および吸収に用いる昆虫抗原の種類にかかわらず、ほぼ100%までIgE抗体を吸収した。この事実は、昆虫抗原間の交差反応は複雑な様相を呈することを示唆した。一方、ダニと昆虫の間ではほとんど交差反応を示さず、昆虫アレルギーとダニアレルギーは互いに独立した普遍的なアレルギーであることが示された。2.昆虫IgE抗体の季節変動パターンの観察;上記3種の昆虫IgE抗体の季節変動パターンは完全には一致せず、抗原性は異なることを示した。上記の矛盾点を解決するために、今後は分子レベルでの検討を要する。上記の昆虫抗原を2-mercaptocthanolで還元した後SDS-PAGEによって分画すると、分子量80-14K doltonsの間に、カイコ蛾翅抽出液は約16本、トビケラ翅抽出液は約7本、ユスリカ全虫体抽出液は約7本の異なる分子量分画が検出された。2)酵素抗体法(ELISA)による気管支喘息患者感作分画の検討上記の昆虫抗原分画のうち患者血清のIgE抗体と結合する感作抗原分画をSDS-PAGおよびimmunostalning法で調べた。

その結果、感作抗原分画の数および分子量分画は個々の患者で異なっており、患者が吸入している抗原分画は個々の患者で異なっていることが示唆された。昭和63年度の成績と以上の複雑な結果から、昆虫抗原間の交叉反応性の検討は、今後何等かの方法を工夫して、抗原分画と抗体のaffinityの差異を含めて、分子量分画別に更に検討する必要性を感じた。
生体分子の3次元分子スケール水和構造計測に基づく高次構造－機能相関の解明

今年度は、前年度までの周波数変調(frequency modulation : FM)検出方式原子間力顕微鏡(atomic force microscopy : AFM)を用いた研究によって初めて明らかにされた抗体分子(マウス由来抗ヒト血清アルブミンモノクローナルIgG抗体)の秩序的な6量体および2次元結晶化現象に関して、その生化学的な意味を明らかにすることを目的として秩序的な高次構造(4次構造)の形成要因を詳細に検討した。その結果、抗体分子の結晶化は準生理的な溶液条件(pH7程度の電解質溶液中)においても形成されることが明らかとなり、マウスの体温に近い液温条件(37°C程度)においても、6量体および2次元結晶は維持されることを示した。いっぽう、弱酸性条件(pH5程度)では抗体分子には強い会合解離作用が働き、抗体分子の秩序的な会合構造が阻害されるとともに、高い濃度の遷移金属イオン(50mM ZnCl2もしくは50mM NiCl2)を含む水溶液中では、抗体分子を無秩序に凝集させる効果があることを確認した。以上の結果に基づき、イオン強度、そしてpHを準生理的条件に設定することで、秩序的な多量体・2次元結晶形成をきわめて再現性高く誘導することに成功した。そのうえで、抗体分子の2次元結晶表面に抗原性の分子(ヒト血清アルブミン:HSA)および構造が類似した非抗原性の分子(マウス血清アルブミン:MSA)の溶液を添加することで、抗体分子との特異的ないしは非特異的な吸着状態のAFM観察を行った。その結果、抗原性の分子を含む溶液を添加した場合にのみ2次元結晶表面への多数の分子吸着が観察され、2次元結晶中で各々の抗体分子は免疫活性を失っていないことを示した。抗体分子の多量体化は本研究で主に用いたモノクローナル抗体だけでなく、市販のモノクローナル抗体分子においても明瞭に確認された。将来、抗体分子の自己集積作用と抗原抗体反応を利用したナノバイオセンサーの高集積化・高感度化が実現すると期待される。本研究ではFM-AFMを用いた2次元DNA結晶の液中表面構造観察および3次元水和構造計測を実施した。試料として、E.Winfreeらが提案したDAO-E DNAタイルを使用した(doi:10.1038/28998)。DNAタイルの各サブユニット中にはHolliday構造が存在しているため、FM-AFMを用いた構造計測は遺伝子機能の直接的な解明に発展する可能性がある。また配列既知の合成DNAを用いることから、塩基配列に依存したDNA分子の構造を観察することによりDNA結合タンパク質の塩基配列認識機構の解明に貢献することが期待される。FM-AFM観察結果から、DNAタイルを構成する各サブユニットに存在するdsDNAのバンドル状の表面構造が明瞭に観察された(50mM NiCl_2)。またdsDNA分子内部では軸方向に沿って糖-リン酸バックボーンに対応する周期的な凹凸が観察された。さらにサブユニット中のdsDNAが右巻きらせん構造を有していること、またdsDNAの主溝、副溝と呼ばれる幅の異なる溝が糖-リン酸バックボーン間で交互に配列している様子も観察された。DNAタイルの液中観察を行った後、探針のY座標をずらしながらX-Z面内で2次元の共振周波数シフト(Δf)分布測定を行うことで、3次元Δfマップを取得した。DNAタイル表面の3次元Δfマップから再構成された、X-Y断面における2次元Δf分布像(50mM NiCl_2中)からはDNAタイルを構成するサブユニット中のdsDNAのバンドル状構造が明瞭に観察された。さらに、DNAタイル中に存在するdsDNA分子鎖に沿った垂直断面(X-Z断面)における2次元Δf分布像には、DNA分子表面近傍の水和構造に対応する振動的な分布が観察された。抗体分子は、液性免疫において主要な役割を果たすタンパク質分子である。抗体分子のファミリ中、最も一般的なクラスであるIgG(Immunoglobulin G)分子は、抗原と結合するFab(fragment, antigen-binding)領域と免疫細胞等に結合するFc(fragment, crystallizable)領域が、可動性の高いヒンジ領域で接続されたY字型の構造を有している。IgG分子をはじめとする抗体分子の免疫複合体の形成には、抗体分子の水溶液中における表面構造とその柔軟性とが本質的に重要である。よって抗体分子の構造-機能相関を解明するためには、X線結晶構造解析やNMRなど従来の平均的な構造解析手法では不十分である。いっぽう原子間力顕微鏡(AFM)は、測定可能な試料や環境に対する制約が一切存在しない実空間・サブ分子スケール表面構造観察手法であり、抗体分子の有する柔軟な分子構造を水中でありのままに観察できる。そこで本研究では、所属研究室で開発された液中で動作する周波数変調検出方式AFMを用いたモノクローナル抗体(IgG)の水溶液中における表面構造観察を行った。その結果、IgG分子がある種の電解質溶液中で自発的に6量体構造を形成し、さらにそれらが自己組織的に2次元結晶を形成することを初めて明らかにした。さらに本研究では溶液条件を適当に制御することにより、IgG分子単量体の観察にも成功しており、Fab,Fc各領域に存在する球状のタンパク質ドメイン(Igドメイン)構造やヒンジ領域の可視化にも成功した。本研究成果は、AFMが生命現象に関わる未知の構造を明らかにしたという点において、AFM技術の生体機能解析における重要性を示す画期的な成果であり、今後免疫系の分子機構解明へのAFMの応用が強く期待される。

今年度は、前年度までの周波数変調(frequency modulation : FM)検出方式原子間力顕微鏡(atomic force microscopy : AFM)を用いた研究によって初めて明らかにされた抗体分子(マウス由来抗ヒト血清アルブミンモノクローナルIgG抗体)の秩序的な6量体および2次元結晶化現象に関して、その生化学的な意味を明らかにすることを目的として秩序的な高次構造(4次構造)の形成要因を詳細に検討した。その結果、抗体分子の結晶化は準生理的な溶液条件(pH7程度の電解質溶液中)においても形成されることが明らかとなり、マウスの体温に近い液温条件(37°C程度)においても、6量体および2次元結晶は維持されることを示した。いっぽう、弱酸性条件(pH5程度)では抗体分子には強い会合解離作用が働き、抗体分子の秩序的な会合構造が阻害されるとともに、高い濃度の遷移金属イオン(50mM ZnCl2もしくは50mM NiCl2)を含む水溶液中では、抗体分子を無秩序に凝集させる効果があることを確認した。以上の結果に基づき、イオン強度、そしてpHを準生理的条件に設定することで、秩序的な多量体・2次元結晶形成をきわめて再現性高く誘導することに成功した。そのうえで、抗体分子の2次元結晶表面に抗原性の分子(ヒト血清アルブミン:HSA)および構造が類似した非抗原性の分子(マウス血清アルブミン:MSA)の溶液を添加することで、抗体分子との特異的ないしは非特異的な吸着状態のAFM観察を行った。その結果、抗原性の分子を含む溶液を添加した場合にのみ2次元結晶表面への多数の分子吸着が観察され、2次元結晶中で各々の抗体分子は免疫活性を失っていないことを示した。抗体分子の多量体化は本研究で主に用いたモノクローナル抗体だけでなく、市販のモノクローナル抗体分子においても明瞭に確認された。将来、抗体分子の自己集積作用と抗原抗体反応を利用したナノバイオセンサーの高集積化・高感度化が実現すると期待される。平成23年度の成果として、タンパク質分子の一種である抗体分子の水溶液中における自発的な2次元結晶化を原子間力顕微鏡(AFM)技術を用いて世界で初めて明らかにした研究は、国内外の国際会議における口頭発表において高く評価された。そのいっぽうで本研究を含むこれまでのいくつかの研究成果が論文として学術雑誌に発表されておらず、平成24年度中の速やかな執筆・投稿が求められる。H23年度までの研究成果により、液中動作原子間力顕微鏡(AFM)を用いて生命現象に直接関係する生体分子の未知の構造がサブ分子スケールで解明できることが示された。今後の課題として、生体分子の水溶液中におけるゆらぎを含めた(動的)構造や、生体分子間の協同現象等を液中動作AFMを用いて直接観察することで、生体分子集合体のシステムとしての機能解明に迫る必要があると考えられる。
ホメオボックス遺伝子DLX-7の白血病患者での発現意義の解析

【目的】ホメオボックス遺伝子は61のアミノ酸からなるDNA binding domainを持つ転写因子であり,様々な細胞系列の分化や増殖に関与している。我々はこれまでにホメオボックス遺伝子DLX-7がある種の白血病細胞の増殖やアポトーシスの制御に関わっていることをアンチセンスの系,遺伝子導入の系を用いて明らかにしてきた。そこで今回、このDLX-7遺伝子の各種白血病患者での遺伝子発現を解析し,病型や臨床像との相関を解析した。【対象と方法】1.DLX7を強く発現している細胞株K562よりRNAを抽出し、Reverse transcriptaseによりcDNAを合成し、コントロールとした。2.上記cDNAを用い、蛍光測定法と超高速温度サイクルを結びつけた新たなPCRシステムであるLightCycler^<TM>システムを使用し、DLX7特異的プライマーにてPCRを行った。この際のLightCyclerの条件設定を決定し、PCRの対数直線領域の蛍光測定をすることにより定量分析を行った。3.急性骨髄性白血病を中心とした造血器悪性腫瘍の患者より単核球分離を行い、AGPC法にてRNAを抽出した。これらの臨床検体を用いて、上記2)で決定した条件によりDLX7の発現量の定量化を行った。【結果】急性骨髄性白血病の初診時患者検体32例について解析を行った。DLX-7遺伝子の有意な発現を10例に認めた。これらの白血病細胞は巨核球系,赤芽球系の抗原を発現しており,系列特異的である可能性が示唆された。また,臨床的には化学療法に抵抗性であり,予後因子としての可能性も考えられた。【結語】DLX-7遺伝子は一部の急性骨髄性白血病の患者検体でも発現しており,その生物学的特性を考える上で有用であると思われた。【目的】我々はこれまでにホメオボックス遺伝子DLX-7がある種の白血病細胞の増殖やアポトーシスの制御に関わっていることをアンチセンスの系を用いて明らかにしてきた。そこで今回、DLX-7遺伝子のさらなる機能解析を目的として、以下のごとく遺伝子導入株を作成し、検討を行った。【対象と方法】マウスIL-3依存性細胞株BaF3を用い、DLX-7発現ベクターをelectroporationにより遺伝子導入を行い、安定株を得た。MTT変法にて細胞増殖能を検討し、TUNEL法にてアポトーシス細胞の検出を行った。各種接着分子の発現をFACSにて解析した。blocking antibodyとして、抗integrin β1抗体、抗integrin α4抗体、抗integrin α5抗体、抗integrin β2抗体、抗LFA-1α抗体、抗LFA-2抗体、抗ICAM-1抗体、抗ICAM-2抗体を用い、阻害実験を行った。【結果】安定したDLX-7遺伝子導入株を3クローン得た。これらの細胞株はIL-3を含んだ培池ではcontrolと比較して増殖能に変化はなかったが、IL-3非存在下においてIL-3非依存性増殖能を獲得した。さらにTUNEL法によりこれらはアポトーシスからの回避によるものであるとこが明らかとなった。またDLX-7遺伝子導入株は形態学的にaggregationを形成するという特徴が見られた。FACSによる検討ではICAM-1、ICAM-2の強い発現誘導が見られた。抗ICAM-1抗体による阻害実験にてaggregation formは解除された。IL-3非依存性増殖能に対する効果を検討したところ、抗ICAM-1抗体が増殖を特異的に抑制することが明かとなった。【結語】DLX-7遺伝子導入はアポトーシスの抑制と細胞凝集をきたすが、その生物学的制御にはICAM-1の発現誘導を介した機序が想定された。
2次核発生速度に対するスケールアップ効果に関する研究

晶析装置の設計に際しては、2次核発生速度を正しく推定しなくてはならないが、理論的計算にのみに頼ることは不可能で、実験室の小型装置で得られた速度を大型の実装置に(スケールアップ効果を考慮して)適用する方法を取らざるを得ない。しかし、この方法すらも出来ないのが現状である。本研究は、この現状を打開すべく行った。晶析装置内における2次核の発生は、主として撹拌翼と結晶粒子の衝突に起因する。そこで、先ず電気化学法およびクレヨン法により粒子・撹拌翼表側間の衝突頻度を測定した。前者の方法は全衝突頻度を、後者の方法はある臨界値以上の衝突強度をもつ衝突の頻度を検出することが出来る。2次核発生には強度の高い衝突が直接影響すると考えられたので、後者のクレヨン法のデータを、衝突効率(理論衝突頻度に対する実衝突頻度の比率)とストーク数(撹拌速度、撹拌槽、撹拌翼寸法、粒子径、粒子密度、流体密度、流体粘度を考慮した無次元数)の関係として実験式に整理した。これにより、衝突頻度に対する装置スケールアップ効果を計算することが可能になった。次に、2次核発生速度がこの衝突頻度に比例するとした2核発生モデルを考案し、カリミョウバンに対する実測2次核発生速度をこのモデルを用いて、装置容積、撹拌翼寸法、撹拌翼先端の周速度(チップスピード)、を含むパラメーターと相関した。その結果はほぼ満足されるものであった。すなわち、実験に用いた撹拌槽のスケールアップ比率(約30倍)の範囲で2次核発生速度のスケールアップ効果をほぼ予測できた。しかし、装置容積最大(50リットル)の場合、データの相関が少し劣った。この点の改良が今後の課題である。
感覚のアーキペラゴ：脱（健常）の芸術とその記録法

設定した2つのテーマ「関係的な領野の記述」と「創作としての新たな展示モデル」に対応するチーム編成により具体的な作業をすすめた。「関係的な領野の記述」では、他者を含む環境との相互作用を捉え記録するための複数の手法を実践した。そのため福祉施設の現場で、集団の身体に外部から働きかけるプロセスを重視したワークショップ、音やリズムに誘発された言葉が他者へと投げかけられるプロセスを重視したワークショップという二つの異なるベクトルからアプローチした。通常のワークショップのように参加者を募り、決められた時間の枠内で進めるのではないのがその特徴だ。舞台作品での演出家と演者のような関係から離れて「やりたければやればいい、やりたくなければそれもいい」というスタンス。そこから、共感、対立、離脱、放置が共存する、そのような独特の場が生まれることになった。それは「単純労働、時間管理、低賃金」がワンセットになった働きかたとは別の可能性や、仕事と遊びの境界の再考へと我々を導くことになった。また障害を有する当事者のみを対象にするのではなく、ケアをする側である施設のサポートスタッフや家族などと複数の関係からなるネットワークを対象とするためにインタビューを含む現在進行形の実験映画を作成している。その目的は、映画を媒介としたコミュニケーションの可能性を探るためである。「創作としての新たな展示モデル」では、空間全体を音響+照明+鏡面のインスタレーション+映像を用いて多面的に使用し、「観る/観られる」、「看る/看られる」という境界を越境する協同的な場の創出を試みた。ただし、高揚し興奮を押さえられなくなるメンバーが出るなど緊張が走る場面もあった。アートという表現の枠組みでは、判断できない出来事を目の前にして、どう振る舞うのか?ハッピーなエンディングとして回収するのではなく、どう語るのか?そのことが改めて問われている。研究としての直接的な成果を目指すのではなく、時間をかけて少しずつ福祉の現場の「風景」や「環境」の一部に溶け込むことに留意したことにより、観察し記録する役割を持った外部の人間と障害を有する当事者やサポートスタッフ、家族の方々たちとの「乱反射」するようなネットワークが形成されたことの意義は大きい。その意味で、当事者と我々に作用する騒音や異物を含み、他者や環境をも巻き込んだ縺れのネットワークに、観察者自身も巻き込まれながら変化してゆく記述の可能性という設定したテーマに近づきつつあると考える。そこから、障害のある人の創造行為を個人の完成された作品(Art-Works)としてではなく、生の環境を多感覚的に捉えた記録(Art-Documentation)として提示するという目的と方法論の構築に繋がってゆくであろう。次年度は二段階のステップで進める予定である。第一段階としては、これまで2年間の実験と研究から蓄積された「関係的な領野の記述群」を施設の現場との相互的な検証ツールとして改めて記述し直すというメタ記述や相互記述の可能性を探る。それを起点に、編集やキュレーションという作業とは異質な「終わりのない対話」を軸にしたアートドキュメンテーションの実験へとつなげてゆく。さらに「此処」という現場の文脈から離れた「其処」という場にいる多数の他者との距離を音楽の「対位法」のような方法を導入することで応答可能な形式へと発展させることを目指す。本研究「感覚のアーキペラゴ:脱(健常)の芸術とその記録法」は、障害という言葉を割り当てられた創造行為について、健常者を中心に構築されてきた知覚・表現論理や個人・表現・受容者を前提とした従来の芸術論による評価とは異なる視点からのアプローチを目指したものである。方法としては、長年に渡り障害を有した人々の潜在的な可能性をアートを媒介にし、自由な手法で支援しつづけている一般財団法人たんぽぽの家(奈良)での実践的フィールドワークと創作過程の行為分析を中心に進めた。研究の方法としては、「関係的な領野の記述」と「創作としての新たな展示モデル」という2つのテーマを設定し、それらに対応するチーム編成により具体的な作業をすすめていった。具体的には、(1)集団の身体をテーマにしたワークショップから他を排除しない集団行為としてのアホーダンスの考案(2)集団コミュニケーションのワークショップから複数の身体、リズム、音によるラップの実験的な公演。(3)上記2つのワークショップの映像メディアによる実験的な記録である。これらは完成された作品(Art-Works)を現場の文脈と分断して記録・展示するという従来の手法ではなく、生の環境を多感覚的に捉える記録方法や関係的な領野の記述を含む(Art-Documentation)としての試行である。以上のように本年度は、作品という完結したモノの分析からではなく、モノ、集団、環境など活動の現場での相互行為や創作のプロセスに着目した分析を中心に研究を進めた。本年度は、「障害者」の独特の感覚の論理・思考が、「個の精神や身体の特性」にのみ還元されるのでなく、他者や環境など多様なネットワークとの相互触媒的な関係から時間をかけて成熟してゆく創造的な共有プロセスとして捉えることができた。それは、視覚、運動感覚、音、身体、時間へ働きかけ当事者と我々に作用する騒音や異物を含み、他者や環境をも巻き込んだ縺れのネットワークに、観察者自身も巻き込まれながら変化してゆく記述の可能性の探求である。目的の一つである「関係的な領野の記述」への足がかりを確立ができたと考える。

また、生きたコトバをテーマにしたワークショップと映像メディアによる記録は、完成された作品(Art-Works)を現場の文脈と分断して記録・展示するという従来の手法ではなく、生の環境を多感覚的に捉えた記録や「関係的な領野の記述を含む創作」(Art-Documentation)としての提示法の基盤となった。設定した2つのテーマ「関係的な領野の記述」と「創作としての新たな展示モデル」に対応するチーム編成により具体的な作業をすすめた。「関係的な領野の記述」では、他者を含む環境との相互作用を捉え記録するための複数の手法を実践した。そのため福祉施設の現場で、集団の身体に外部から働きかけるプロセスを重視したワークショップ、音やリズムに誘発された言葉が他者へと投げかけられるプロセスを重視したワークショップという二つの異なるベクトルからアプローチした。通常のワークショップのように参加者を募り、決められた時間の枠内で進めるのではないのがその特徴だ。舞台作品での演出家と演者のような関係から離れて「やりたければやればいい、やりたくなければそれもいい」というスタンス。そこから、共感、対立、離脱、放置が共存する、そのような独特の場が生まれることになった。それは「単純労働、時間管理、低賃金」がワンセットになった働きかたとは別の可能性や、仕事と遊びの境界の再考へと我々を導くことになった。また障害を有する当事者のみを対象にするのではなく、ケアをする側である施設のサポートスタッフや家族などと複数の関係からなるネットワークを対象とするためにインタビューを含む現在進行形の実験映画を作成している。その目的は、映画を媒介としたコミュニケーションの可能性を探るためである。「創作としての新たな展示モデル」では、空間全体を音響+照明+鏡面のインスタレーション+映像を用いて多面的に使用し、「観る/観られる」、「看る/看られる」という境界を越境する協同的な場の創出を試みた。ただし、高揚し興奮を押さえられなくなるメンバーが出るなど緊張が走る場面もあった。アートという表現の枠組みでは、判断できない出来事を目の前にして、どう振る舞うのか?ハッピーなエンディングとして回収するのではなく、どう語るのか?そのことが改めて問われている。研究としての直接的な成果を目指すのではなく、時間をかけて少しずつ福祉の現場の「風景」や「環境」の一部に溶け込むことに留意したことにより、観察し記録する役割を持った外部の人間と障害を有する当事者やサポートスタッフ、家族の方々たちとの「乱反射」するようなネットワークが形成されたことの意義は大きい。その意味で、当事者と我々に作用する騒音や異物を含み、他者や環境をも巻き込んだ縺れのネットワークに、観察者自身も巻き込まれながら変化してゆく記述の可能性という設定したテーマに近づきつつあると考える。そこから、障害のある人の創造行為を個人の完成された作品(Art-Works)としてではなく、生の環境を多感覚的に捉えた記録(Art-Documentation)として提示するという目的と方法論の構築に繋がってゆくであろう。次年度以降は、設定した2つのテーマ「関係的な領野の記述」と「創作としての新たな展示モデル」に対応するチーム編成により具体的な作業をすすめてゆく。
海馬及び運動ニューロン生存を担う新規神経栄養因子の探索と機能解析

(1)新規神経栄養システム(Gas6/Skyレセプター型チロシンキナーゼシステム)の同定ラットGas6が、培養海馬ニューロンに対する神経生存促進因子、すなわち新規神経栄養因子であることを見い出した。このことは、Gas6/Skyレセプター型チロシンキナーゼファミリーシステムの新規神経栄養システムとしての発見である。また、Skyファミリー分子ラットAxlを分子クローニングし、同定された配列をもとにラットSkyおよびAxlに対する抗体を作製し組織・細胞分布を解析すると共に、Skyのファミリーレセプター、リガンドmRNAの発現分布、発達過程における発現制御、更には神経損傷時における生理的発現制御(カイニン酸モデルと座骨神経損傷モデル)を解析した。発生過程および神経損傷モデルにおける協調したGas6/Skyファミリー分子の神経系における発現制御は、新規神経栄養システムとしてのGas6/Skyファミリーシステムの機能が生理的に重要であることを裏づけている。HGF/c-Metが運動神経系の発生過程、神経損傷時ともに発現制御を受けていた。現在HGFの神経系特異的発現マウスを作製、さらに解析をすすめている。(3)人工神経栄養因子(汎ニューロトロフィン)ニューロトロフィン遺伝子を組み替え全てのニューロトロフィンレセプターに結合、活性化する人工神経栄養因子(汎ニューロトロフィン)遺伝子を損傷神経に特異的に発現させ、神経再生に与える効果を評価した。電気生理学的、電子顕微鏡学的、筋肉湿重量で解析したところ、1つのニューロトロフィンでは難しい感覚・運動両神経の再生を促進していた。人工神経栄養因子のアプローチは、新しいアプローチとして期待される。
遺伝子操作による成熟赤血球侵入型三日熱マラリア原虫の創出

幼若赤血球にのみ侵入する三日熱マラリア原虫を、成熟赤血球にも侵入できるようにするため、三日熱マラリア原虫のプロモーターで、成熟赤血球にも侵入できる熱帯熱マラリア原虫の赤血球認識分子を発現する三日熱マラリア原虫人工染色体を作製した。プロモーターの機能評価を完了し、セントロメア領域の評価の準備を完了した。患者から採取した血液中の三日熱マラリア原虫への遺伝子導入プロトコールを作製した。三日熱マラリア原虫は、ルーチンに行える培養系が確立されておらず、研究が著しく遅れている。その理由は、この原虫が幼若赤血球にのみ侵入するが、長期培養のための十分な幼若赤血球の確保が困難なためである。本研究では、全ステージの赤血球に侵入できる熱帯熱マラリア原虫の赤血球認識リガンドを三日熱マラリア原虫に人工染色体を用いた遺伝子導入法により導入し、全ステージの赤血球に侵入ができる三日熱マラリア原虫を創出することで、ルーチンに簡便に維持できる実用的レベルの三日熱マラリア原虫の培養系を確立することを目的とする。平成24年度は、三日熱マラリア原虫で使用する予定の非翻訳領域の機能評価を継続して行った。系統的に比較的近いネズミマラリア原虫を用いたルシフェラーゼ・アッセイにより、三日熱マラリア原虫の幼若赤血球結合タンパク質の上流2.0 kbがプロモーター活性を有していること、また、熱帯熱マラリア原虫熱耐性タンパク質のプロモーターがネズミマラリア原虫では活性が弱いことがわかった。非翻訳領域の機能評価をより詳細に行うため三日熱マラリア原虫とより近縁であるサルマラリア原虫を用いることを計画し、オランダの研究機関に2カ月間出張して各種組換えサルマラリア原虫を作製した。三日熱マラリア原虫の人工染色体も完成し、これらを保有する遺伝子組換えネズミマラリア原虫とサルマラリア原虫を作製し、組換えサルマラリア原虫を日本にて解析するための輸入手続きを完了した。また、三日熱マラリア原虫への遺伝子導入条件を検討するためにタイに2カ月出張し、実験に適する条件の三日熱マラリア原虫を一検体得、予定していた遺伝子導入プロトコールを試みたがルシフェラーゼ活性は検出できず、さらなる条件検討が必要と考えられた。本研究では、全ステージの赤血球に侵入できる熱帯熱マラリア原虫の赤血球認識リガンドを三日熱マラリア原虫に人工染色体を用いた遺伝子導入法により導入し、全ステージの赤血球に侵入ができる三日熱マラリア原虫を創出することで、ルーチンに簡便に維持できる実用的レベルの三日熱マラリア原虫の培養系を確立することである。平成23年度は、まず、三日熱マラリア原虫の複数の染色体ゲノム・セントロメア領域(1.5 kb)をPCR増幅し、緑色蛍光タンパク質発現人工染色体を作製した。三日熱マラリア原虫の幼若赤血球結合タンパク質のプロモーター領域1.0 kbによりルシフェラーゼを発現する組換え熱帯熱マラリア原虫を作製したが、ルシフェラーゼ活性が見られなかった。コントロールとして作製したネズミマラリア原虫の相同体のプロモーターからは発現が確認されたため、2.0 kbのプロモーター領域からルシフェラーゼを発現するプラスミドをデザインしなおした。熱帯熱マラリア原虫のリガンドPfRH4、PfRH5、EBA175の全長のクローニングを完了した。三日熱マラリア原虫への遺伝子導入条件を検討するためにタイに2カ月出張したが、稀に見る大洪水によりバンコクが浸水の危機に陥り、研究を中断をし帰国せざるをえなくなった。そのため、マラリアの流行時期を逃してしまい、十分な数を検討する事が出来なかった。マラリア原虫のセントロメアの大腸菌によるクローニングが困難で時間を要し、ネズミマラリア原虫での検討を行う時間がなくなった。平成24年度に予定する。三日熱マラリア原虫での遺伝子導入法の効率の検討をルシフェラーゼアッセイにより、タイにて引き続き行う。遺伝子導入に使う予定のプラスミドの構築を終了させるとともに、各コンポーネントが問題なく使用できることを他のマラリア原虫種により確定した後に、三日熱マラリア原虫の改変を試みる。タイへの出張に関する旅費、およびプラスミド構築と遺伝子導入のための消耗品のために使用することを予定していた。それに加えて、セントロメア領域の機能を評価するため、ネズミマラリア原虫だけではなく、オランダの霊長類研究所に出張し、三日熱マラリア原虫と近縁であるサルマラリア原虫を使用して評価する事を検討している。
放射能汚染農村における被害実態とコミュニティ再生に関する研究

東日本大震災での東京電力福島第一原発事故被災地の福島県飯舘村、川俣町山木屋地区での、汚染実態の把握と生活再建・復興計画提案を含めた支援研究を進めた。1農林地、宅地、住宅内の放射能汚染が高く早期帰還は難しい、2被災者は避難先での生活再建意向が高いこと、3避難先と被災地での二地域居住制度が有効であることを示し、それらをシンポジウム等で発信し社会的評価も得た。汚染の長期化と除染の限界を明確にし、早期帰還ではなく避難先での安定した生活再建の必要性を提案した。里山の放射能モニタリング手法を開発し、森林汚染の影響緩和策の遂行等、被災者との協働による支援研究の継続の必要性を指摘した。飯舘村内の住宅内での放射線量調査を村民の協力を得て、飯舘村内の5件で実施した。住宅内は放射線管理区域の基準である0.6μSv/hを超える箇所がほとんどであり、帰還困難区域の長泥地区では、3μSv/hを超える箇所もあった。床<床上1m<天井の順で放射線量は高くなり、二階が一階より高い傾向にあり、また、住宅周囲の壁に近い箇所が高い。この原因は、住宅敷地及び周囲からのガンマー線の影響と推察できる。住宅内での放射性物質の付着量について、天井裏、テレビの上等で簡易測定法により、ゲルマニウム半導体で表面汚染状況を測定したが、放射線管理区域からの持ち出し規制基準の4万Bq/ m2の1/100程度であり、住宅内の放射線外部被曝のリスクは低いと考えられる。また、別の建物でロスナイ換気扇の吸気フィルターの放射性物質の付着状況を検査した。十万Bq/ m2を超える値が出た。これは、当時の空気に相当量の放射性物質が浮遊していたが、換気扇のフィルターで除去されたものである。一時帰宅、長期滞在に関しての被曝量を低減するための住まい方、外部除染、壁・屋根等の放射線防御被服の必要性を提言した。また、被災住民達の保養キャンプの実施、仮設住宅での生活再建WSから、家族やコミュニティ崩壊への不安、避難先での就労と生活再建・住宅取得の必要性を指摘し、かつ、避難先での市街化調整区域での農村地域活性化を複合させた新定住環境計画と事業展開の必要性を提案した。川俣町山木屋地区の里山流域での地形、植生分布に対応した不均質な空間線量率の分布が明確となり、山地斜面の落葉層、土壌層の放射能濃度の分布の測定を行った。放射性セシウムはほとんどが落葉層(L層、F層)に存在し、土壌層(A層)への浸透は限定的であること等が明らかにし、地域の適正な伝統的治山・緑化技術での斜面林の放射能対策手法を提案した。東京電力福島第一原発事故で計画的避難区域に指定された飯舘村、村民への支援研究である。放射能汚染実態と土地利用の関係性データ化は随時進め、森林、斜面地での除染の難しさを明らかにしつつあり、除染・帰村のみの対策ではなく、コミュニティ移住の施策の必要性を明らかにした。村の伝統的な農的暮らしの避難先での継承策の提案と共同菜園づくりの支援、また、全村民アンケート実施による避難生活の課題、帰村意向、移住意向、生活再建意向の把握と安定した村外居住地の構築、コミュニティ移住権に関する政策提案を行っている。居住制限区域に指定された前田地区、帰還困難区域に指定された長泥地区での成人悉皆アンケート、村民の有権者の悉皆アンケートを実施した。このアンケートは村も実施していない中での貴重な村民の意向を明らかにしたものである。村民の6割以上は早急の帰村意向はなく、特に若者の帰村意向は低い。国や村が帰還目標としての年間20ミリシーベルトではなく、国民の権利の1ミリを権利として要求し、その実現が難しい状況下では、移住と安定した住宅の確保を希望している。これらの意向を受け、行政の積極的な移住策、住宅地の提供、健康補償の獲得、生活再建が可能な賠償金の補償について政策的提案を行った。計画的避難区域に設定された川俣町山木屋地区は一部を除いて放射能汚染の程度は相対的に小さく、住民のほとんどが同じ町内に避難していることから、将来の復旧、帰還に対する期待が高い地区である。施策のための基盤情報として汚染状況の詳細なマップが必要であるが、山村では低地域だけでなく暮らしと結びついた里山流域の汚染状況を知る必要がある。そこで、GPSと連動させた空間線量率計による歩行サーベイを実施した結果、山地斜面における汚染状況とその分布の特徴を明らかにすることができた。結果は地域と共有し、今後の協働のあり方に関する議論を行った。

2011年度からの支援研究の一環として、2012年度に村民悉皆アンケートを国、村の実施に先駆けて独自に実施した。早期帰村は厳しい判断を多くの村民がし、帰村条件として年間1ミリシーベルトを規準としていた。その後、家族離反の状態も継続している中で、村外での安心できる場所での、家族再建、コミュニティ再建の意向は高い。ただ、現在までの行政の復興施策は除染による帰村戦略が主流であり、避難村民達との意識の差は大きいままである。2014年度の村民アンケートでも同様の傾向であり、更に帰村宣言後の生活困窮も想定される状況である。20132014年度に飯舘村内等での住宅内外の放射線量、土壌での放射性物質の付着状況を17件測定した。住宅内の空間線量は室内空間での高い箇所、森林等に近い箇所での線量が高くなる傾向があり、放射線管理区域の規準値を超える厳しい状況であり早期帰村しての居住は厳しい。除染により一定の低減はあるが、周囲の森林除染の困難さ、及び除染でも十分にセシウムを排除できないという除染の限界も土壌分析、樹皮での分析等から明確にした。避難先近くでの住宅取得等により、避難先での農的暮らしをコミュニティベースで実施してきている村民達も出てきており、農的暮らしも再建できるよう、避難先での村民達による小さいコミュニティづくり、居住地づくりが必要となっている。川俣町山木屋での里山・流域での汚染状況調査では、ラジコン電動マルチコプターを利用し、踏査が困難な山林域でも空間線量率が計測できる手法を確立できた。これで山林域における放射能調査の手法は確立したので、今後の環境回復、帰還、復興段階における放射能モニタリングに利用することができる。一方、山林対策を推進するために、地理情報システムと空中写真、航空レーザー測量成果等を利用して、山村における里地と里山の関係性を可視化する地理情報を作成し、山林対策の重要性を主張した。農村計画原発事故後の飯舘村内での住宅内放射線量の科学的調査は本調査が唯一であり、貴重なデータとして社会に発信できたと同時に、今後の住宅内での被曝リスク低減策と住宅改修手法についての知見を獲得できた。チェルノブイリ事故後での住宅内汚染実態は明確でない中、本調査で得た知見は、世界的にも貴重なものとして評価できる。これらの成果は新聞等でも取り上げられ社会貢献の高い研究成果であった。また、本研究に関連して放射能関係研究者と共同して実施した飯舘村民の初期被曝の実態も解明し公開することでより社会的貢献ができた。避難住民の生活再建、コミュニティ再建に関する課題の明確化も住民との協力関係、信頼関係でより具体的な課題が明確になった。この成果は,放射能被害を受けた被災コミュニティが抱える帰村意識の違いによる紐帯の崩壊や世帯分離などによるコミュニティ・家族間の関係性の崩壊への対処法の一回答としての「二地域居住」の可能性を示唆している。放射能汚染された山村の復興を達成するための基本的考え方として「里山流域」単位の対策を提言し、流域単位の放射能モニタリング手法の確立、その結果に基づく放射能対策の提案を行った。また、対策を進め、復興を実現するためには“故郷の誇り"を維持・強化し、外部に向かって発信する必要がある。そのため過去の空間情報の処理技術(モザイク、オルソ化)を確立させた。今後の被災住民の生活再建、コミュニティ再建を考える上で、住民とのwsで今後の二地域居住提案の意義が避難民にも認識されるようになってきており、復興計画・事業の見直しに貢献できる研究としての社会意義も高く、更に一般市民にこれらの実態を発信することで原発事故を風化させない社会的意義を高いものであった。
卵膜タンパク質と孵化酵素遺伝子の分子共進化

硬骨魚類のZP遺伝子は、進化過程で発現領域が変化している。早くに分岐したカライワシ類では、卵巣で合成される。その後、正真骨魚類とニシン・骨鰾類の共通祖先で発現場所が変化して、正真骨魚類では肝臓で、ニシン目では、ZP遺伝子cDNAが両方の組織からクローン化されるが、骨鰾上目の魚では、ZP遺伝子の発現は卵巣が主になる。一方、孵化酵素は、ニシン・骨鰾類の共通祖先で遺伝子重複により2種の遺伝子が生じ、正真骨魚は、2つの遺伝子を保持している。一方、ニシン・骨鰾類では、骨鰾類に至る過程で、1つの遺伝子が失われている。つまり、卵膜遺伝子発現場所の進化過程の変化は、孵化酵素遺伝子の重複・喪失の時期と一致する。孵化酵素と卵膜構成タンパク質(卵膜タンパク質)は、卵膜の分解を維持しつつ共進化している。申請者は、魚類孵化酵素の卵膜分解機構の進化について研究してきた。その過程で、卵膜タンパク質遺伝子の進化過程での変化が効率の良い分解系の獲得に深く関与している結果を得た。本研究では、卵膜タンパク質遺伝子の進化、特に進化過程の発現領域の変化に焦点を当てて研究を進めた。カライワシ類のウナギでは、卵膜は卵巣内の卵細胞により合成されると考えられている。一方、その後に分岐した正真骨魚類では、卵膜タンパク質は、肝臓により合成されることが知られている。骨鰾類では、卵膜遺伝子は卵巣で発現していることが知られており、進化過程で遺伝子の重複とその後に発現場所の変換が起きたことを示している。本研究の目的は、発現場所の変換が起きた時期を推定することと、肝臓発現の卵膜遺伝子と卵巣発現の卵膜遺伝子の分子進化をしらべることである。本研究は、硬骨魚類の孵化酵素と卵膜遺伝子の共進化過程を、卵膜遺伝子の進化に焦点を当てて行うものである。いままでに複数種の魚から卵膜遺伝子がクローン化されているが、それら魚種は、系統的に偏っている。そこで、いまだクローン化されていないニシン目、骨鰾類の魚種を用いて卵膜タンパク質遺伝子を単離し、硬骨魚類全体を網羅した分子系統樹を作成する。その過程で、遺伝子の発現部位に注目して、発現領域の転換が進化過程のどの時点で起きたかを推察する。また、遺伝子重複過程で生じたと考えられる卵膜タンパク質様遺伝子の機能解析を行う。今年度の研究結果から、ニシン目の魚は、肝臓で発現する卵膜タンパク質遺伝子と肝臓で発現するそれの両方を持っていることが明らかとなった。骨鰾類の魚は、卵細胞で発現する遺伝子のみを持つことから、肝臓で発現する卵膜タンパク質遺伝子を失ったことが示唆される。孵化酵素遺伝子においては、ニシン目の魚は、2つの遺伝子を所有しているが、骨鰾類の魚は、1種類の遺伝子である。以上のように孵化酵素の遺伝子と卵膜タンパク質遺伝子は、よく似た進化過程を示している。これは、両遺伝子が、分子共進化した結果であることを示唆している。肝臓で卵膜タンパク質を合成する正真骨魚類の魚は、ニシン・骨鰾類の魚と比較して、厚い強固な卵膜を持つ魚が多くみられる。また、ニシン目のニシンは、例外的に厚い卵膜を持つ。卵膜の厚さは産卵場所にも影響し、水中に生み出され浮遊する浮性卵は、一般的に薄い卵膜を持ち、水底や藻場に産み付けられる沈性卵の卵膜は、厚いとされている。しかしながら、それらの事象を魚類を通して、網羅的に調べた研究はない。53種の魚卵の卵膜の厚さをレーザー顕微鏡を用いて測定した。正真骨魚類のそれは、カライワシ類と骨鰾類に比べて明らかに厚い。さらに、浮性卵内で比較しても厚い傾向があった。肝臓で主に卵膜タンパク質を合成するニシン目の卵膜は、正真骨魚と比べて薄いが、ニシンは厚い卵膜を持つ。このことから、肝臓で卵膜を合成する魚は、厚い卵膜を持つ魚種が多いことが示されたさらに、孵化までの積算温度と卵膜厚を比較すると、厚い卵膜を持つ魚ほど孵化までの時間が長い傾向があった。

孵化までの時間が長いと胚は、より成熟した状態で孵化すると考えられ、その後の生存に有利となると考えられる。本申請研究で、ニシン目の魚は、主に肝臓、骨鰾上目の魚は、卵巣でZPタンパク質を合成する。卵膜の合成場所の進化過程での変化は、真骨魚の孵化酵素の遺伝子重複または、遺伝子喪失の時期と一致する。ZPタンパク質合成場所の転換と2種の効率の良い酵素系の成立が、正真骨魚類の魚で(特に沈性卵を産む魚において)種の生存・維持に有利に働いたことが予想される。分子進化学、発生生物学卵膜の遺伝子は、いくつかの異なったサブタイプ遺伝子が存在して、魚類では、ZPBとZPC遺伝子が知られている。ニシンの卵膜遺伝子をクローン化すると卵巣と肝臓のRNAより、それぞれ、ZPCとZPB遺伝子がクローン化される。このことは、卵膜遺伝子重複と一方の遺伝子発現領域の転換が正真骨魚類とニシン・骨鰾類の共通祖先で起きたことを示している。ニシンの卵膜は、2重層になっていることから、卵巣由来の卵膜タンパク質と肝臓由来のタンパク質が別々の層を形成していることが期待された。卵巣由来と肝臓由来卵膜タンパク質のペプチド抗体を作成して卵膜を染色すると肝臓由来のZPBとZPCタンパク質は、両方の層の卵膜を同じように染める。個の結果と、肝臓発現ZPBとZPC遺伝子の発現が、卵巣発現遺伝子に比べ圧倒的に強いことと合わせると、ニシンでは、卵膜の構成成分は主に肝臓で合成されることが示唆される。また、骨鰾類のナマズ目とカラシン目の3種の魚より卵膜遺伝子をクローン化すると、3種のZPBとZPC遺伝子は、すべて卵巣で主に発現していた。ゼブラフィシュなどのコイ目の魚の卵膜遺伝子が卵巣で発現していることと合わせ、骨鰾類では、卵膜は卵細胞が合成すると考えられる。このことは、骨鰾類への進化過程で肝臓で発現する卵膜遺伝子は失われ、卵巣発現の遺伝子のみが卵膜構成の役割を担うようになったと考えられる。以上のように、硬骨魚類における卵膜遺伝子の進化過程が明らかとなってきた。ニシン、カタクチイワシ、ミルクフィシュより卵膜構成タンパク質遺伝子のクローン化と発現解析の論文が受理された。卵膜タンパク質の局在解析を行うに当たり、ニシンを用いて卵細胞、肝臓で発現する卵膜構成タンパク質(ZPBとZPCそれぞれ2種ずつ)のペプチド抗体を作成した。ウエスタンブロッティングを行ったところ、それぞれは、特異的であることが示された。ニシン肝臓由来の卵膜タンパク質抗体が、2層の卵膜の全域を染色するが、卵巣由来の抗体の染色部位が明らかとなっていない。免疫組織化学の実験を工夫して行うことで、局在を明らかとする。前述のように、ニシンにおいて卵膜は、主に肝臓由来の卵膜タンパク質によって形成されていたが、もう一方の大きな分類群である正真骨魚類においても同様で、卵膜の構成タンパク質は、主に肝臓で合成されているにもかかわらず、卵巣で発現する遺伝子が維持されていることが知られている。最終年度の目的は、正真骨魚類の卵膜発現遺伝子の機能を推定する。メダカを用いて卵膜発現遺伝子(ZPAX、ZPB、ZPC)の一部を用いてリコンビナントたんぱく質作成し抗体を得る。その後、卵巣でのそれらの局在を免疫組織化学的に検出する。なぜ、ニシン目と正真骨魚類では、肝臓由来のタンパク質が卵膜の主な構成成分となっているのに、卵膜発現遺伝子が維持されているのだろうか?タンパク質機能の側面より明らかとすることを目指す。また、孵化酵素遺伝子の分子進化を俯瞰すると、カライワシ目では、単一種の遺伝子であるが、正真骨魚類とニシン・骨鰾類の共通祖先で、卵膜遺伝子と同様に遺伝子重複が起き、その結果、2種の酵素による効率の良い分解系に進化している。
思考力・判断力・表現力を育む数学教育の実践的研究－協働学習・課題研究の取り組み－

研究目的申請者は3年前からスーパーサイエンスハイスクール(SSH)事業に関わり、生徒を引率した各種大会において、課題研究発表会などの意義、協働学習の学びの形態のよさを認識した。通常の授業でも発表・解説の機会を設けたりグループや隣同士で教え合う場面を設けると、思考力を育みながら数学の楽しみを見出す様子が分かる。以上のことから、次の2点を目的とした。1)高等学校数学教育における協働学習の指導法の開発;2)SSH事業における課題研究や課題学習の方法・成果を取り入れた教材開発を行う。研究方法2つの重点項目に対し、次のように研究を進めた。1)高等学校数学教育における協働学習の指導法の開発2次関数や三角比、整数、データの分析などで、数学的活動や協働学習を取り入れた教材開発とその実践を行ったり、授業の中で教科書の例題の数値を変えた問題を生徒に作成させ皆で解く活動(問題作り(1))を取り入れるなどし、その指導案を勤務校で配布し、実施内容の一部を学会発表した。様々な解法のある問題や段階を踏まえて解を導く問題など思考力を養う問題を扱った。授業では生徒の発表場面・時間配分に配慮した。2)SSH事業における課題研究や課題学習の方法・成果を取り入れた教材開発勤務校の自然科学部の生徒を中心に、数理科学的な内容の課題研究に取り組ませ、県内や全国的な規模の発表会に参加し発表した。数理科学通信でSSHの生徒発表内容を紹介したりトポロジーなどの内容を紹介した。SSHの課題研究の方法を授業に取り入れ、問題作り(2)という活動でグループ毎に問題を作成し発表する授業展開を担当クラスで実施した(問題作り(1)の応用)。研究成果課題研究・協働学習を取り入れる授業法が、論理的思考力を養成するものであることが生徒のアンケート調査等で明らかになった。日本数学コンクール優良賞1名奨励賞2名、算数数学自由研究(Rimse)奨励賞1名、日本数学オリンピックAランク賞1名、数学の森in Kyoto招待参加者1名を出した。問題作り(1)(2)をしたところ、問題レベルや生徒の感想により学びの形態の良さに気づいた。今後研究を深めたい。今後研究を深めたい。