hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形メタマテリアルを用いたテラヘルツ波の超広帯域発生と検出

金属構造に超短パルスレーザーを照射すると、テラヘルツ波パルスが発生する。発生するテラヘルツ波の広帯域性と、励起レーザー光強度に対する耐久性の向上が期待される。本研究で、金ナノロッドに超短パルスレーザーを照射した際に発生するテラヘルツ波強度が、照射レーザーの波長によらず、その強度の4-6乗に比例することを見出した。この大きい非線形性は、レーザーによる金属中電子の多光子イオン化とレーザー電場のポンデロモーティブ力による加速が、テラヘルツ波発生の主な機構であるために生じるなどと考えられていた。しかし非線形性に波長依存性がないという本研究の結果は、多光子イオン化が主要な機構でないことを示している。さらに、励起レーザー強度に対する発生テラヘルツ波強度依存性が、電界放出電流を表すファウラー・ノルドハイムの式で表されることがわかった。金属のナノ構造とレーザー光の共鳴によってレーザー強度は数十倍程度に強められ、容易に金属中電子の電界放出が生じる。その際に発生する金属構造表面の電流が、テラヘルツ波の発生源であると考えられる。また、金属構造の制御によって、テラヘルツ波発生効率やスペクトル制御が可能であると考えられる。レーザー光に対して共鳴するナノ構造と、発生するテラヘルツ波に対して共鳴するマイクロメートル構造が共存する金属構造を作製した。光およびテラヘルツ波それぞれの波長域で、構造に起因する共鳴を示す透過スペクトルが得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。金属ナノ構造に超短パルスレーザーを照射すると、広帯域テラヘルツ波パルスが発生する。発生するテラヘルツ波強度は、レーザー強度の2から6乗に比例することが報告されている。レーザー光強度によって乗数が変わり、その原因がテラヘルツ波パルスの発生機構の観点から議論がなされている。従来報告によると、レーザー光による金属ナノ構造からの電子放出と、ナノ構造近傍のレーザー光電場による電子加速による電流が、テラヘルツ波パルスの発生源と考えられている。金属ナノ構造からの電子放出は、多光子イオン化や電界放出などの非線形過程によって生じるために、発生テラヘルツ波は励起レーザー光に対し高い非線形性が観測されると考えられている。本研究では、光パラメトリック増幅器を用いて、金属ナノ構造に照射する励起レーザーの波長を変えて、発生するテラヘルツ波の強度を測定した。その結果、発生するテラヘルツ波強度のレーザー強度に対する非線形性が波長によらないことを見出した。そのほか広帯域なレーザー波長に対して効率的なテラヘルツ波発生が期待されるナノポーラス金や、印刷加工によるパターニングが可能な金属ナノ粒子分散液の焼結体表面に生じるナノ構造などへの超短パルス照射によるテラヘルツ波発生を見いだした。ナノ構造へのレーザー照射に加えて、ナノ構造と波長数百umのテラヘルツ波という大きくスケールの違う2つの相互作用によって生じる新たな現象の探索を行った。テラヘルツ波とナノ構造を効率よく相互作用させるために、自己補対構造が有効に利用できることを示した。さらにテラヘルツ波パルスの電場振幅が数百V/cmを超えるような場合には、テラヘルツ波によって金属ナノ構造が僅かに変化するという新たな現象も見出した。本年度は金属ナノ構造からのテラヘルツ波発生の機構を調べるため、光パラメトリック増幅器を用いて波長を変えた超短パルスレーザーを光源としてテラヘルツ波発生実験を行なった。その結果、波長に依存しない発生テラヘルツ波強度のレーザー強度依存性が得られた。金ナノロッドや、ナノポーラス金、金属ナノ粒子焼結体など、様々なナノ構造を持つ金属材料からもテラヘルツ波の発生を観測し、同様の強度依存性を得ている。今後この機構について考察する。一方で、ナノ構造によるテラヘルツ波の検出に向けて、テラヘルツ波を効率よくナノ構造に吸収させられる自己補対型金属パターンの設計と作製を行なった。さらに、ナノ構造に数kV/cmの電場振幅ピークを持つテラヘルツ波パルスが入射した際には、ナノ構造の構造変化が生じることを見出した。テラヘルツ波による新たな物質構造制御の可能性があるのではないかと考えている。金属構造からのテラヘルツ波発生強度が、励起レーザーの波長によらず、強度の4-6乗程度に比例するという結果について考察を行った。波長への無依存性は、多光子イオン化がテラヘルツ波発生機構において主要因ではないことを示しており、理論モデルとの比較を行い論文投稿を予定している。H29年度中に代表者が異動した信州大学においても実験系を構築し、表面増強ラマン分光などに用いられる市販の金ナノ構造から、テラヘルツ波が発生可能であることを見出した。本研究は、金属のレーザー光に対する非線形性を利用しようとするものであるが、物質の光・電磁波に対する非線形応答の増大のためには両者の効率のよい結合が必要である。2次元自己補対構造の一つであるチェッカーボードパターンを金属を用いて構成すると、その構造的要請から広帯域な電磁波吸収が生じる。電磁波吸収は、パターンを形成する金属正方形のごく小さな接続部分で生じる。これを利用し、テラヘルツ波をナノ領域に集中させて吸収させられることを示した。また、金属アンテナを用いてテラヘルツ波を集中させた領域に金属ナノ粒子ペーストを塗布し、数百V/cmを超えるようなピーク電場を持つテラヘルツ波を照射すると、ナノ粒子間で原子移動が誘起され、量子ポイントコンタクトが形成されることを見出した。テラヘルツ波によるナノ構造加工や、抵抗変化メモリの駆動の可能性を含んでいる。

金属構造と電磁波の非線形な相互作用に関するこれらの結果の論文発表を行った。これまでの主な成果の論文発表を行った。H29年度途中に異動した信州大学においても実験系を構築し、新たな試料からのテラヘルツ波発生も確認した。さらに新たな試料作製を進めている。金属構造に超短パルスレーザーを照射すると、テラヘルツ波パルスが発生する。発生するテラヘルツ波の広帯域性と、励起レーザー光強度に対する耐久性の向上が期待される。本研究で、金ナノロッドに超短パルスレーザーを照射した際に発生するテラヘルツ波強度が、照射レーザーの波長によらず、その強度の4-6乗に比例することを見出した。この大きい非線形性は、レーザーによる金属中電子の多光子イオン化とレーザー電場のポンデロモーティブ力による加速が、テラヘルツ波発生の主な機構であるために生じるなどと考えられていた。しかし非線形性に波長依存性がないという本研究の結果は、多光子イオン化が主要な機構でないことを示している。さらに、励起レーザー強度に対する発生テラヘルツ波強度依存性が、電界放出電流を表すファウラー・ノルドハイムの式で表されることがわかった。金属のナノ構造とレーザー光の共鳴によってレーザー強度は数十倍程度に強められ、容易に金属中電子の電界放出が生じる。その際に発生する金属構造表面の電流が、テラヘルツ波の発生源であると考えられる。また、金属構造の制御によって、テラヘルツ波発生効率やスペクトル制御が可能であると考えられる。レーザー光に対して共鳴するナノ構造と、発生するテラヘルツ波に対して共鳴するマイクロメートル構造が共存する金属構造を作製した。光およびテラヘルツ波それぞれの波長域で、構造に起因する共鳴を示す透過スペクトルが得られた。金属ナノ構造からのテラヘルツ波発生機構の理解のため、励起レーザー光の試料からの反射率を測定しながらテラヘルツ波を測定する。テラヘルツ波発生効率の励起レーザー強度依存性には、レーザー照射による構造の破壊が関与している可能性があり、反射率測定と表面構造の観察を行う。テラヘルツ波を発生可能な金属ナノ構造を種々入手し、またパルス幅8 fsの超短パルスレーザーをH28年度に導入したので、これらを用いて超広帯域なテラヘルツ波発生を試みる。現在までの金属ナノ構造試料は基板面において反転対称な構造であるので、テラヘルツ波の発生には、レーザー光を斜め入射する必要がある。基板面内で非対称な三角形ナノ構造などを作製し、より簡便な光学系での実験を行う。金属ナノ構造を用いたテラヘルツ波検出の実証に向けては、高強度テラヘルツ波を試料に照射しながら、試料のレーザー反射率を測定する。この光学系は上述と同じものが利用できる。効率的な検出のためには、レーザー光とテラヘルツ波の両方に共振を生じる金属構造が望ましいので、電磁場シミュレーションを用いた設計と、電子ビームリソグラフィを用いた試料作製を行なっていく。励起レーザー強度に対して発生する金属構造からのテラヘルツ波発生強度が、レーザー波長に依存しないという結果について論文発表を行う。
船体の動的構造応答における減衰性能に関する研究

振動応答あるいは衝突・衝撃応答等の動的応答を正確に解折するためには構造体を構成している構造要素のもつ減衰性能を正しく予測することが重要である。船舶工学に限らず多くの建設工学の分野では未だに、これ迄の多くの経験からに基づいた値を用いているのが現状である。本研究では船体を構成している梁-骨組構造要素のもつ減衰性能を理論的並びに実験的に推定する手法を開発することを目的として行なわれた。そのために、先ず、現状・寸法をシリーズ的に変へた鋼製(MS41)試験体を作製し、これにインパクトハンマーを用いた衝撃加振試験を行ない、試験体の振動応答解折から振動モードおよび固有振動数と減衰係数の相関性を実験的に求めた。さらに上記の結果を基に、減衰の物理モデルとしての比例減衰モデルを構築し、これをオイラー梁の運動方程式に組み込むことにより、線型システムとしての構造体の衝撃応答量を解折するシステムを開発した。実験結果を解折して求められた減衰係数を用いて新たに開発した衝撃応答量解折システムを用いて行ったシミュレーション結果は実験結果と極めて良い一致を見ることができた。以上の結果より船体を含む構造体の動的応答を推定するに必要な構造要素の減衰性能を精度良く推定する手法を開発することができたものと考える。a.構造部材の減衰性能を実験的に求める手法の確立に関する研究インパクト・ハンマーによる衝撃荷重に対する時刻暦応答を基に、右図に示すフローに従って構造部材の減衰係数を求める手法を開発した。-構造部材の減衰係数は比例減衰モデルから理論的に求められるのと同様の性状、即ち固有振動数の自乗に比例することが確認された。-境界条件(両端自由、固着等)により減衰係数の値が異なる。後者の結論については、右図のフローから求められる減衰性能がいかなるものであるかの論議を含め次年度以後に検討する予定である。b.構造部材の動的応答量(時刻暦)の推定に関する研究aで求められた減衰係数を用いてインパクトハンマーで衝撃荷重(時刻暦)を負荷したときの構造応答(時刻暦)を解析により求めた所、構造応答の実験値(時刻暦)と極めて良い一致をみた。本年度に得られた主たる知見は下記の通りである。1.昨年度に引き続き,形状・寸法を変えた鋼材のシリーズ試験体についてインパクト・ハンマーによる衝撃加振試験を行い,振動モードあるいは固有振動数と減衰係数の相関を実験的に求めた。2.1.の結果を基に減衰の物理モデルとして比例減衰モデルを考案し,オイラー梁の運動方程式に組み込むことにより,線形システムとしての構造体の衝撃応答を求める手法を開発した。3.1.で求められた減衰係数を用いて,2.の手法による衝撃応答を解析的に再現した。解析結果は実験結果と極めて良い一致を見た。
中南米型リ－シュマニア症の病態生理と分子伝播疫学

リーシュマニア症は吸血昆虫媒介性の原虫感染症である。世界の98カ国で約1,200万人が感染し、3億6千万人が感染の危険に曝されている。本研究では患者、媒介者、保虫動物の3要素について分子生物学的・免疫学的・疫学的手法を駆使して調査研究を行なった。主な成果は(1) Leishmania原虫と患者病型との関係解析、(2)媒介サシチョウバエ種の同定と決定、(3)各種動物感染の有無、(4)迅速診断、治療法の検討・開発、(5)対策法の検討等である研究目的:中南米型リーシュマニア症(「リ症」)の分子伝播・疫学及び病態生理を解明し本症の医学・生物学の解明と予防対策に役立てる。研究実施計画:平成23年度は主にエクアドル、ペルー及びアルゼンチンの患者・媒介サシチョウバエ及び保虫動物について分子疫学・生物学的手法を用いて調査研究を実施した。また、ベネズエラの「リ症」患者検体をFTA採材し遺伝子解析を試みた。研究成果の主な内容:1,エクアドル及びペルーでの研究では各地由来のFTA検体を解析し、病型と原虫種の関係を検討した。2.エクアドル産サシチョウバエのrRNAITS1及びITS2 sequenceを決定し、「リ症」伝播との関係を考察した。また、ペルーアンデス地域産のものについてもGenotypingを試み、興味ある知見を得た。3.一連の研究成果に基づき「リ症」媒介者研究のための分子疫学的手法を提唱した。4.ペルーアンデス地域のサシチョウバエにLeishmaniaとTrypanosomaの寄生を認め、将来の自然感染率決定時の注意を喚起した。5.ベネズエラ国西部Lara州の皮膚「リ症」患者から分離したFTA検体を遺伝子解析。病原原虫はL.mexicana complexである可能性を指摘した。同時に、L.venezuelensisの存在に疑問を呈した。6.アルゼンチン北西部Salta県周辺の感染拡大が懸念されている内臓型「リ症」の病原虫はL.infantumであることを遺伝子解析で明らかにした。また、Salta県周辺の患者や媒介者の検索を試み、採取検体を遺伝子解析中である。研究の意義及び重要性:上記の研究成果は中南米型「リ症」の医学生物学の理解と解明に貢献すると同時に、本症の対策やサーベイランス上も重要な新知見であり、いずれの成果もその意義は大きい。主な成果は(1) Leishmania原虫と患者病型との関係解析、(2)媒介サシチョウバエ種の同定と決定、(3)各種動物感染の有無、(4)迅速診断、治療法の検討・開発、(5)対策法の検討等である「研究の目的」中南米型リーシュマニア症(「リ症」)の医学・生物学の解明及び治療と予防法を検討する。「平成25年度の主な研究実施計画」1エクアドル及びペルーの患者、媒介昆虫、保虫動物等から採取した検体の分子疫学・生物学的手法で解析する。また2アルゼンチンの内臓「リ症」患者検体の遺伝子解析し、流行地の特定と拡大要因を検討する。「主な研究成果」1エクアドルアマゾン地域の流行地(Coca, Orellana県)で同国最初の症例となるLeishmania (Viannia)naiffi原虫を2名の軍人から分離、遺伝子解析し同定した。また患者所属軍基地の訓練場所で採取したLutzomyia torturaを媒介者と決定した。2エクアドルとペルーの両国でアンデス型「リ症」の媒介者Lutzomyia ayacuchensisに着目し遺伝子解析した結果、Promastigote寄生腸管部位(mid/hind gut)タンパクとの関連で興味ある知見を得た。3ペルーのFTA検体解析でL.(V.)braziliensisとL.(V.)peruensisのHybrid株が検出され、分布の実態を明らかにした。4エクアドル及びペルー各地でげっ歯類を捕獲、rK39による血清診断を実施したが、陽性検体は見出せなかった。5皮膚「リ症」の新規治療法として、アンチモン剤とMerthiolateローションによる局所療法は好成績を示し、今後の広範な適用が期待できる。6アルゼンチンの内臓「リ症」の病原虫L. (L.)infantumの遺伝子解析に基づき、その由来と分布の拡大を考察した。「研究の意義及び重要性」研究成果は「リ症」の伝播疫学への理解を深め、本症の治療や対策上重要かつ意義深い本研究課題の目的は中南米型リーシュマニア症(「リ症」)の分子伝播・疫学及び病態生理を研究し、本症の医学・生物学の解明と予防対策に役立てることである。平成24年度の主な研究実施計画:1エクアドル及びペルーの患者・媒介者及び保虫動物について分子疫学・生物学的手法を用いて調査研究する。また2アルゼンチンの内臓「リ症」患者検体の遺伝子解析を試みる。研究成果の主な内容:1エクアドル各地の患者由来FTA検体の解析ではL. (V.)

braziliensisが従来知られていたアマゾン地域での分布に加え、太平洋側低地やアンデス斜面でも広く分布していることが判明し、今後、治療や予防対策面での再検討を迫られた。一方、2ペルーの患者由来FTA検体からL.(V.) braziliensisとL.(V.)peruensisのHybrid株が検出され、この実態を解明し、治療・予防対策を検討する必要がある。3エクアドル産サシチョウバエのrRNAITS1及びITS2 sequenceを継続精査し、「リ症」伝播との関係を考察した。また、4エクアドルImbabura県で患者治療と同時に媒介サシチョウバエの自然感染も調べたところ、不明種からPCRによりL.(V.)brziliensisが検出され、今後の詳細な検討が必要になった。5ペルーアンデス地域のサシチョウバエについては継続してGenotypingを試みた。6アルゼンチンの内臓{リ症}の病原虫L.(L.)infantumの遺伝子解析に基づきその由来を考察した。7「リ症」患者の局所療法としてGlucantimeとMerthiolateの混合ローションを作成したところ好結果がえられた。研究の意義及び重要性:研究成果は「リ症」の医学生物学の理解と解明に貢献すると同時に、本症の治療や対策上重要であり、その意義は大きい。「研究の目的」中南米型リーシュマニア症(「リ症」)の医学・生物学の解明と治療・予防法を検討する。「平成26年度の主な研究実施計画」1.エクアドル及びペルーの患者、媒介サシチョウバエ、保虫動物等から採取した検体を分子生物学的手法で解析し、分子疫学的特性を明らかにする。また2.アルゼンチンの内臓及び皮膚「リ症」患者検体を遺伝子解析し、流行地の特定と拡大要因を検討する。「主な研究成果」1.エクアドルにおけるヒト吸血性サシチョウバエの全土的分布、Leishmania原虫及びEndotrypanum原虫感染の有無を明らかにし、将来の媒介者対策を検討した。2.アマゾン流行地でエクアドル国初と考えられるLeishmania原虫を検出し、その媒介者、保虫宿主の調査を実施し新知見を得た。3.エクアドルのアンデス「リ症」流行地(海抜300-2500M)で高度差による患者や媒介サシチョウバエの種構成の変化を調べた。4.皮膚「リ症」の好適な局所療法を選定するため、グルカンタイム筋注、同ローション及びcryotherapyの3法について比較検討した。5.Multilocus sequence typingを用いてアルゼンチンに分布するL.(V.)braziliensis及びL. (L.) infantumの遺伝子多型を明らかにした。6.エクアドルからペルー南部にかけて分布するアンデス「リ症」媒介サシチョウバエLu. Ayacuchensisの遺伝子多型を明らかにした。7.汎発性皮膚「リ症」と播種性皮膚「リ症」の違いを解析、総説としてまとめた。8.地域病院収録データの解析に基づき、エクアドル南部アマゾン地域の皮膚「リ症」の疫学的特徴を明らかにした。9.媒介サシチョウバエ調査用mini-Shannonトラップの開発・発表
2次元正方格子をとる遷移金属オキシカルコゲナイドの電子物性

二次元構造を有する5元系鉄オキシセレナイドを固相反応法で合成を試みた。目的相はCuにセレナイドイオンが4配位した層とFeに酸素が5配位し、FeO5ピラミッドが頂点共有した層とが交互に積層した構造をとっており、CuとFeは正方格子を形成している。これまでの成果からCuは1価、Mは3価であることが分かっており、遷移金属が低温で磁気転移を示すことを見出してきた。粉末中性子回折測定により、CuとFeとがそれぞれ独立したサイトを占めることが決定できた。低温では磁気反射が観測され長距離磁気秩序を示していることが明らかになった。オキシプニクタイド、オキシカルコゲナイドのような、複数のアニオンを含む複合アニオン化合物は、アニオンの大きさ、電気陰性度の違いから多様な結合性をもち、層状などの低次元構造を形成することが知られている。本研究では、配位子として酸素とカルコゲナイドイオンを含む層状鉄オキシカルコゲナイドについて調べ、その電子物性について調べた。粉末X線回折の結果、目的化合物の合成に成功し、単相で得られたことが分かった。Rietveld解析により、結晶構造は正方晶(空間群I4/mmm)をとることが分かった。この化合物では、遷移金属Mに酸素が5配位したMO5ピラミッドが頂点共有することで2重に積層した層と、Cuに硫化物イオンが4配位したCuS4四面体が稜共有したCu Sからなる層がSrイオンを挟んでc軸方向に交互に積層した構造をとっている。また、X線光電子分光測定からFeおよびCuの価数は、それぞれ、3価および1価であることを明らかにした。さらに、この化合物の電気伝導性は半導体的であることが分かった。さらに、磁気的性質は、磁化率および磁化測定の結果から、400 K以下で弱強磁性を示すことが分かった。また、57Feメスバウアスペクトルを解析し、Feイオンが3価をとり、高スピン状態にあることを見出した。第一原理計算による電子構造計算の結果と57Feメスバウアスペクトルを解析結果について比較・検討したところ、秩序化した磁気モーメントの方向は、おもにc面内にあることが明らかにした。正方晶構造をとる遷移金属硫化物およびセレナイドの新規合成に成功し、結晶構造を明らかにした。また、その磁性について調べたところ、二次元的反強磁性挙動を示すことを見出し、比熱測定などから、遷移金属によって大きく挙動が変化することを明らかにした。本課題では、正方格子をとる新規物質の開拓および物性解明を目的としており、概ね順調といえる。複数のアニオンを含む複合アニオン化合物では、アニオンの大きさ、電気陰性度の違いから様々な結晶構造をとる。酸化物イオンに着目すると、第3周期以降のアニオンと酸化物イオンとでは、イオン半径および電気陰性度の差が大きいため、これらの複合アニオン化合物中では、アニオンのサイトが互いに秩序化した2次元構造をとりやすいことが知られている。そのため新規複合アニオン化合物を探索し、その物性について調べることを目的とした。遷移金属を含むオキシカルコゲナイドの新規物質の探索を試みたところ、メリライト型マンガン酸化物の酸化物サイトを硫化物イオンで置換することに成功した。この化合物中ではマンガンイオンには4つの酸化物イオンが配位したMnS4四面体構造をとり、ゲルマニウムイオンには3つの硫化物イオンと1つの酸化物イオンが配位したGeOS3四面体構造をとっている。さらにGeOS3四面体は酸化物イオンが架橋し、Ge2OS6ダイマーを形成している。また、磁性イオンであるマンガンサイトに注目するとマンガンは2次元正方格子を形成している。この化合物について電気・磁気的性質を調べると、電気伝導性は絶縁体であり、磁化率の温度依存性からマンガンは2価の酸化状態をとっていることが分かった。さらに、低温では2次元反強磁性的な挙動を示し、15.5ケルビンで長距離反強磁性秩序を示した。この転移温度は同形構造をとるメリライト型マンガン酸化物の長距離磁気秩序温度(TN = 4.4 K)と比較すると非常に高く、この原因について第一原理計算を行うことで検討を行ったところ、酸化物イオンを硫化物イオンで置換することで、酸化物ではイオン結合だったマンガンと配位子の結合性が共有結合性に変化することで超交換相互作用が強くなることを見出した。研究目的である新規オキシカルコゲナイドの合成に成功し、物性を調べることができた。本研究で合成に成功した化合物は同形構造の酸化物も存在し、配位子の置換効果が確認できる。酸化物イオンを硫化物イオンで置換することで、磁気転移温度が大きく変化することを見出し、第一原理計算を行い、詳細な検討を行ったところ、共有結合性が強くなることで超交換相互作用が強くなることを見出した。通常、酸化物イオンと硫化物イオンとでは電気陰性度およびイオン半径が大きく異なるため、本研究のような複数のカチオンが異なるサイトを占める化合物で酸化物とオキシカルコゲナイドが同構造をとる化合物は極めて希である。このような化合物を合成し、構造と電子物性を比較し、さらに物性変化の機構まで解明できたので、現在までの進捗状況は当初の研究目的通り進行しており、概ね順調といえる。二次元構造を有する5元系遷移金属カルコゲナイドを固相反応法で合成を試みた。

目的相は銅にカルコゲナイドイオンが4配位し、CuS4四面体が陵共有した層と遷移金属Mに酸素が5配位し、MO5ピラミッドが頂点共有した層とが交互に積層した構造をとっており、CuとMをに注目すると、これらの元素は正方格子を形成している。これまでの成果からXPS測定、メスバウア分光測定、磁化率測定などからCuは1価、Mは3価であることが分かっており、遷移金属が低温で磁気転移を示すことを見出してきた。しかしながら、上記の構造は粉末X線回折ではCuとMとを区別することが困難なことから、断定できずにおり、また酸素の位置も厳密に決定することができていなかった。今回は、いくつかの化合物で粉末中性子回折測定を行うことで、CuとMとがそれぞれ独立したサイトを占めることが決定できた。また、常磁性領域で測定したプロファイルと低温で測定したプロファイルとを比較すると、低温では磁気反射が観測され長距離磁気秩序を示していることも明らかになった。しかしながら、それぞれの磁気構造はMによって異なり2次元構造に由来する変調構造を取ることを見出した。酸素位置も厳密に求まったことから第一原理計算も行い、電子構造も求めた。低温での磁気転移はそれぞれMによって異なるd軌道、すなわちCrの場合にはdxy軌道、Mnの場合にはdz2軌道、Feの場合にはdx2-y2軌道が重要な役割を果たすことを見出した。二次元構造を有する5元系鉄オキシセレナイドを固相反応法で合成を試みた。目的相はCuにセレナイドイオンが4配位した層とFeに酸素が5配位し、FeO5ピラミッドが頂点共有した層とが交互に積層した構造をとっており、CuとFeは正方格子を形成している。これまでの成果からCuは1価、Mは3価であることが分かっており、遷移金属が低温で磁気転移を示すことを見出してきた。粉末中性子回折測定により、CuとFeとがそれぞれ独立したサイトを占めることが決定できた。低温では磁気反射が観測され長距離磁気秩序を示していることが明らかになった。今後はオキシセレナイドなどの新規物質の開拓も行い、系統的に調べていくことで、組成、結晶構造、物性の相関について明らかにしていく。今後は他の遷移金属でも様々なオキシカルコゲナイドの創製を目指すが、メリライト型酸化物の酸化物サイトがカルコゲナイドイオンで置換できることが分かったので、今回合成に成功した組成と類似の組成から新規物質の探索を試みる。また、合成に成功した化合物の物性評価も行い、第一原理計算等を用いて電子状態について解明していく。無機固体化学本来、オーストリアのウィーン大学の研究グループが開発した「固体の電子状態」を計算する「VASP」というプログラム(4,000ユーロ)を購入する予定であったが、申請者が提出したプログラム使用にあたっての誓約書等に不備があり、年度内に購入できるかどうか不確定になったため、次年度に繰り越すことにした。差額が2千円以下と少額になってしまったため、試薬等の消耗品をはじめとする研究に使用する物品で購入できるものがなかったため、次年度の予算と合わせて使用することにした。計画としては当初の予定通り、「VASP」を購入することで使用する予定である。次年度予算と合わせて、白金試薬等を購入する予定である(すでに発注した)。
行動選択が政治的信頼に与える影響ー2011年東日本大震災後の首都圏住民の行動

本研究は通常説明される因果である「政治的信頼が人々の行動を決定する」という関係と逆に、「人々の行動が政治的信頼を決定する」という因果関係を明らかにすることを目的とし、主な題材として2011年3月の東日本大震災と続く原子力発電所の事故という混乱期における首都圏住民の移動の有無を追跡するものである。そのため、1)2011年当時のツイート内容の分析、2)2011年の千葉県柏市や埼玉県三郷市などの局地的に高い放射線量が報告された地域や千葉県浦安市や千葉県我孫子市などの液状化被害に関してサーベイを用いた自然実験、3)2019年参院選における有権者サーベイの実施、4)移動自由の可否による信頼度の差に関するラボ実験を計画した。2018年度は、これらの手法と計画の準備期間とした。2018年日本政治学会での発表論文(共著)「自然災害がもたらす有権者ー政治家関係の変化」は、2015年鬼怒川氾濫や2016年熊本地震を対象にサーベイを用いた自然実験を行っており、この自然実験に関するフィードバックを得ることができた。これによって本研究の2)自然実験の計画を再考し、より洗練されたリサーチデザインを作成した。また、2018年9月北海道胆振東部地震の発生は、自然実験の対象地の再検討をすることとなった。当初計画では2018年度中にツイッターデータを購入し、2019年度に分析を行う予定であったが、ツイッターデータの購入にあたって、より詳細な分析計画が必要となったため、購入は2019年度に持ち越している。2019年度は1)ツイッターデータの購入と分析、2)サーベイを用いた自然実験の対象地の選定と実施、3)2019年7月参院選における投票行動と政治的態度に関する有権者サーベイの実施を予定する。4)のラボ実験に関しては、当初計画では2019年度中に実施見込みであったが、2019年度においては研究打合せや学会参加を通してリサーチデザインを練ることに努め、実施は2020年度とする予定である。物品費:2018年度に購入予定であったツイッターデータは、購入前の分析計画を詳細にする必要があることから、2019年度購入とするため。その他:2018年度後半に実施予定であったサーベイによる自然実験は、対象地を選定し直す必要から、2019年度実施のため。
美術解剖学教育の交流と展開　ー独、UK、USA、NZの教育・研究の比較を通してー

1.USAのCalArtsのV.Winslowの"Classic Human Anatomy in Motion"を訳出し『モーションを描くための美術解剖学』として上梓した。動きの主体となる筋の微細構造、皮下脂肪、割線等は従来の美術解剖学より医学的詳細を詳述すると同時に、動く人体から感じられるムーヴマンや有機的構成(コントラポスト)を実践的ドローイングを通して説明する、プラクティカルなであることが導き出された。韓国ソウルでの『韓日美術解剖学シンポジウム』(2018.10.13ソウル大学校医科大学癌研究所)に参加し、韓国の美術解剖学の現状の一端を調査した。伝統的肖像画を現代に活かす描画に主眼を置き、線描で人物を表現する特徴が、上記のUSAとは対照的である。2.「顔を計る」(寺田員人と共著)が『甲北信越矯正歯科学会雑誌26(1)』に総説として掲載(pp.1-12)。「異国人の顔をどう表現したのか絵画・彫刻からの考察」を口頭発表。日本の美術解剖学で扱う3大差異のうちの1つ、環境による差異(人種差)について、仮面、屏風絵等日本の伝統的な美術表現から考察した。(『韓日美術解剖学シンポジウム』)また、「絵画における笑顔-歯の意味を考察する-」を口頭発表した。(『2018年度日本図学会秋季大会』(大妻女子大学)2018.12.9)さらに同大会において「人体の水平と垂直-裸婦ドローイングを通して-」を展示発表した。以上は顔をテーマとしている。3.「ローテクの意義-子供にとっての触覚教育-」を『美術教育の森』に総説として寄稿した(美術教育研究室企画実行委員会編pp.104-105 2018.12.24)。これは『美術解剖学雑誌21(1)』に掲載予定のNZのL.Baillieによる、幼児期に自然の中で育まれる体験の重要性に関する論とともに、触覚教育の重要性を考察するものである。NZの研究者Baillieと美術における「触覚の重要性」と「手」をキーワードに共に研究が進んでいる。韓国での美術解剖学の現状についての調査を行うことができた。その他、欧米の地域については間接的な調査を行った。今後は現地での調査の必要性が見込まれている。NZの研究者Baillieと美術における「触覚の重要性」と「手」をキーワードに共同研究を進める(宮永、岩井、木下)。USAのV.L.Winslowの美術解剖学教育について調査し、機能主義的、実践的に感じられる美術解剖学の教授に接し、その内容をまとめることかが中心となる(宮永、岩井、木下)。これと平行してBaillieとの「触覚と手」の重要性に関する研究を進め、解剖実習からの成果を含めて研究発表を行う(宮永、伊藤、岩井、木下)。USAのV.L.Winslowの美術解剖学

教育について調査し、機能主義的、実践的に感じられる美術解剖学の教授に接し、その内容をまとめることかが中心となる(宮永、岩井、木下)。これと平行してBaillieとの「触覚と手」の重要性に関する研究を進め、解剖実習からの成果を含めて研究発表を行う(宮永、伊藤、岩井、木下)。旅費について、昨年度は海外への調査・発表が隣国の韓国のみであったため、旅費として計上していた費用を本年度にまわすこととした。加えて、本年度、共同研究のためNZより研究者が来訪する予定であるため、このためにも使用する予定である。人件費について、次年度以降の集中的な書類整理に回すこととした。
異なる時代や地域の標本とシミュレーションを複合させた国際河川環境教育

日本、インド、米国のそれぞれ同地点の川から過去と現在の珪藻標本を教材として作成した。それらを比較教材とした。日本と米国の過去の河川は水質汚濁がひどく、今日ではそれが改善している。一方、インドでは現在の河川がひどく汚濁しているが、過去はきれいな状態であった。日本、インド、米国の第9、第10学年の生徒に写真教材を見せ、過去の珪藻試料はどちらであるかを、珪藻を用いた水質判定シュミレータであるSimRiverを用いて、考えさせた。SimRiverで河川の流域環境を様々に設定することで、顕微鏡写真に見られたような珪藻群集を作り出すよう生徒はさまざまな試みを行った。事前事後に実施したアンケート調査からは,日本,米国,インドのほぼ全てのグループで,「河川と環境撹乱の関係」と「外国の自然環境」に対する学習意欲の向上が認められた.また,上記2項目の学習意欲の向上は互いに相関を示した.さらに,自由記述された回答文の計量テキスト分析において,インドの3言語グループでは事前と事後の意識が,いずれも自らの生活や生物に関するものから,環境改善や外国に関するものへと変化したことが示された.対応分析におけるこれらのグループの重心は事後において近接しており,異なるグループの生徒が本授業プログラムから同様の効果を受けたことが示唆された.また,日本のグループでは身近な河川状況に関するものから改善すべき課題に関するものへと,米国のグループでは生活や生物に関するものから水質に関するものへと意識が変化した.また,授業後に,日本のグループは発展途上国に関して,インドの3グループでは先進国に関して意識を強くもつようになった.さらに,日本のグループは過去に河川の環境汚染を経験した国として,インドのグループは現在,環境汚染に直面している国として,それぞれ異なる立場から河川環境の問題や改善を意識していることが認められた.日本、米国、インドにおいて過去から現在までの河川環境の変化を認識し、その理由や過程を探究することで、科学的根拠を持って今後の見通しができ、自らの実生活や国際社会に対する思考力が高まる教育の実現を目指すため教材開発および実践と評価を行うことが本研究の目的である。平成28年度は教材開発を主に実施した。国立科学博物館所蔵の4822珪藻試料から、1982年5月と1981年10月に採集された18試料を選定。同地点から2016年同月に珪藻を採集した。試料中に含まれる種を同定計数し比較した結果、多摩川永田橋、南浅川横山橋で採集した試料が過去と現在の違いを明瞭に表すものであることが判明した。どちらの試料も過去では強汚濁耐性種群のNizschia paleaが最優占していたが、現在の試料ではほとんどが弱汚濁耐性種群に分類されるものであった。これらについて、永久プレパラートを100枚ずつ作成した。1970年頃に工場排水で汚濁した米国Cuyahoga Riverの試料を米国のJulius教授の協力により入手した。また、インドのKarthick博士より、H. P. Gandhiコレクションの中から1945年3月にムンバイのBorivili streamから採集した試料と、同地点から2017年4月に採集した試料を得た。過去の試料は清冽環境を示す珪藻で占められていたが、現在の試料中はNitaschia paleaが優占していた。多摩川産の珪藻プレパラート中に含まれる珪藻の写真を撮影し、学習者用の同定ガイドを作成した。河川水中探索シミュレーターソフトを試作した。AFMから得た珪藻のトポロジーデータから3Dバーチャルリアリティーの映像を米国のGorcica教授らの協力により作成。また、この技術を水生無脊椎動物に適用するため、多摩川で水生無脊椎動物を採集し3Dモンタージュ作成のためのデータを得た。日本国内での作業は順調に進んでいるが、インドの河川からのプレパラート作成を平成28年度中に実施できなかった。これは、昨年秋に研究協力者の所属するアグハルカル研究所が研究代表者の所属する東京学芸大学と協定を結ばない共同研究が実施できないようになったためである。協定覚書の取り交わしまでのやりとりがスムーズに行われず、その結果、インドの研究協力者から研究協力を受けられるのが平成29年5月になってしまった。当初の予定では2月にインドからの研究者を招へいする予定であったが、それができなくなってしまった。そのため、初年度に支払を予定していた費用の大部分を基金として翌年度に回すこととなった。日本と米国の過去の汚濁河川から採取した珪藻試料および現在のきれいになった同地点から得られた試料のうち、教材として適切なものを選定した。また、インドでは過去のきれいな川から得られた珪藻試料、および現在の汚濁した同地点から採取された珪藻試料を選定した。ともにそれらから生徒が観察できるよう100枚のプレパラートを作成し、それを活用する授業プログラムを作成した。日本の1高校で授業を実施し約160名から事前、事後調査データを得ることができた。また、インドではイングリッシュハイスクール、カンナダ語を使用する州立高校、マラーティ語を使用する私立学校および同言語を使用する州立学校で授業を実施し、授業実施、事前事後のデータを得た。また、米国においては1つの中等教育学校および2つの高等学校で事前調査を行った。授業では途中SimRiverを使用し、実際のプレパラート中の珪藻群集に類似するプレパラートをシミュレーションにより作成し、その時の河川流域環境を学ばせることができた。

現在、詳細な分析を行っている最中であるが、授業実施により、日本の生徒はより国際意識や国際協力の意識の高まりが認められている。一方インドでは日本の河川水質の改善を見習うように環境改善への積極的な活動をおこなうことへの発言が見られており、本研究の目的に合致した結果が見受けられた。多摩川にて異なる水質の場所から、約30種の底生無脊椎動物を採取し、生きたままで実験室へ持ち帰り、正面、両側面、背面、腹面、後面からマクロ撮影を行った。これを基に米国の研究協力者により10種の3Dモデルを作成した。これらの3Dモデルをさらに、3D化した背景に置き、水中のマクロ生物探索ソフトウエア“MushiRiver"のプロトタイプを完成させた。日本、インドの珪藻試料からは授業に有用なものを見いだすことができた。米国の試料は当初は目的とする試料が得られてなかったが、29年度末にようやく教材として適当なサンプルをフィラデルフィア科学アカデミーの標本庫で得ることができた。日、印での授業はスムーズにおこなわれ、データも十分なものを得ることができた。日本とインドにおける授業実践は順調に行われたが、米国での授業は適当なサンプルが当初得ることができず、授業の実施ができなかった。しかし、年度を超えてから、良好な試料も見つかり、授業実践の見通しもつきつつある。日本、インド、米国のそれぞれ同地点の川から過去と現在の珪藻標本を教材として作成した。それらを比較教材とした。日本と米国の過去の河川は水質汚濁がひどく、今日ではそれが改善している。一方、インドでは現在の河川がひどく汚濁しているが、過去はきれいな状態であった。日本、インド、米国の第9、第10学年の生徒に写真教材を見せ、過去の珪藻試料はどちらであるかを、珪藻を用いた水質判定シュミレータであるSimRiverを用いて、考えさせた。SimRiverで河川の流域環境を様々に設定することで、顕微鏡写真に見られたような珪藻群集を作り出すよう生徒はさまざまな試みを行った。事前事後に実施したアンケート調査からは,日本,米国,インドのほぼ全てのグループで,「河川と環境撹乱の関係」と「外国の自然環境」に対する学習意欲の向上が認められた.また,上記2項目の学習意欲の向上は互いに相関を示した.さらに,自由記述された回答文の計量テキスト分析において,インドの3言語グループでは事前と事後の意識が,いずれも自らの生活や生物に関するものから,環境改善や外国に関するものへと変化したことが示された.対応分析におけるこれらのグループの重心は事後において近接しており,異なるグループの生徒が本授業プログラムから同様の効果を受けたことが示唆された.また,日本のグループでは身近な河川状況に関するものから改善すべき課題に関するものへと,米国のグループでは生活や生物に関するものから水質に関するものへと意識が変化した.また,授業後に,日本のグループは発展途上国に関して,インドの3グループでは先進国に関して意識を強くもつようになった.さらに,日本のグループは過去に河川の環境汚染を経験した国として,インドのグループは現在,環境汚染に直面している国として,それぞれ異なる立場から河川環境の問題や改善を意識していることが認められた.
レタス及びチコリー間の細胞質遺伝子の導入に関する研究

レタス,チコリー及びアキノノゲシの暗黒下で発芽させ徒長させた実生の胚軸から高張酵素液処理によるサイトプラストの単離に成功した.また,レタスのプロトプラストとチコリーのサイトプラストを電気融合することで容易に細胞質雑種を得ることができた.レタスのプロトプラストとチコリーのサイトプラストの融合率は約5%で,それぞれの細胞質をFITC及びTRITCで蛍光染色することで細胞質雑種細胞のみを選別する事ができた.細胞質雑種細胞はEnglerの培地を改変した培地で培養することでコロニーを得ることができた.同様にレタスのプロトプラストとアキノノゲシのサイトプラストの融合も可能であった.それぞれの細胞質を分析するため,レタスとアキノノゲシを含む4つの近縁野生種の葉緑体DNAの分析を行った.葉緑体DNAの分析には,EcoRI, HindIII, BamHI, PstI, SmaI及びSalIの6種類の制限酵素を用いた.葉緑体DNAの制限酵素断片長の比較を行った結果,レタスと近縁野生種間で多型がみられ,細胞質を容易に区別することができた.以上の結果から,レタスとチコリーあるいはアキノノゲシを供試して,レタスとチコリーあるいはレタスとアキノノゲシとの細胞質雑種の作出が可能になった.また,葉緑体DNA能勢威厳酵素断片長の比較によって細胞質雑種の同定も可能となった.レタス,チコリー及びアキノノゲシの暗黒下で発芽させ徒長させた実生の胚軸から高張酵素液処理によるサイトプラストの単離に成功した.また,レタスのプロトプラストとチコリーのサイトプラストを電気融合することで容易に細胞質雑種を得ることができた.レタスのプロトプラストとチコリーのサイトプラストの融合率は約5%で,それぞれの細胞質をFITC及びTRITCで蛍光染色することで細胞質雑種細胞のみを選別する事ができた.細胞質雑種細胞はEnglerの培地を改変した培地で培養することでコロニーを得ることができた.同様にレタスのプロトプラストとアキノノゲシのサイトプラストの融合も可能であった.それぞれの細胞質を分析するため,レタスとアキノノゲシを含む4つの近縁野生種の葉緑体DNAの分析を行った.葉緑体DNAの分析には,EcoRI, HindIII, BamHI, PstI, SmaI及びSalIの6種類の制限酵素を用いた.葉緑体DNAの制限酵素断片長の比較を行った結果,レタスと近縁野生種間で多型がみられ,細胞質を容易に区別することができた.以上の結果から,レタスとチコリーあるいはアキノノゲシを供試して,レタスとチコリーあるいはレタスとアキノノゲシとの細胞質雑種の作出が可能になった.また,葉緑体DNA能勢威厳酵素断片長の比較によって細胞質雑種の同定も可能となった.
10－13世紀の中国西南地区における民族間関係

前年度までに行ってきた唐宋時期以前の中国西南民族に関する史料記載の再検討,および明代に編纂された雲南史書の整理をふまえて,最終年度においては本研究の主題である宋代の中国西南地区の諸民族に関する史料記載の分析を行った。その際の着眼点は,(1)宋代雲南(大理国)に関する史料記載(の欠如)は宋代史料の編纂者によってどのように認識・処理されていたか,(2)そのような認識の根拠となった,宋代人の中国西南に対する地理認識(空間認識)はどのようなものであったか,の二点である。『宋史』蛮夷伝および『続資治通鑑長編』に代表される編年史料の分析から,唐代およびそれ以前に雲南地方に設置されていた州県(羈縻州県)の名称および,唐代に雲南地方に分布したとされる民族名称の多くが,宋代においては現在の貴州・広西の西部で使用されていることがわかった。四川南部においても同様の事例が確認される。すなわち,雲南地方の東側・北側にあって中国内地との緩衝地帯にあたる地域,およびその住民が唐代雲南の地名・民族名を帯びて,宋朝政権が直接の交渉をほとんど持たなかった雲南大理国に代わって,王朝の西南辺境を形成するものと認識されていたと見ることができる。これを本研究では「仮想化された雲南(被虚擬化的云南)」と名付け,2018年7月に広西師範大学で開催された国際学会および9月に雲南大学人文学院でおこなった学術講演において研究成果の発表をおこなった。なお史料整理については前年度までに行ったものに加えて,楊慎『テン程記』(テンはさんずいに「真」)の校訂を行い,湖北・湖南から雲南に入る交通ルートの明中期における状況を理解する手がかりとした。これは前年度までに校訂を行った史料とともに,整理ができ次第WEBサイト等で公開する予定である。今年度は本研究課題の準備段階として,中国における資料収集および学術交流を中心に活動をおこなった。8ー9月には中国雲南省に出張し,雲南大学の潘先林教授らとともに雲南東北部の昭通市において漢代唐代の碑文・墓葬遺址などの実地調査をおこなったほか,大理市においては大理州白族文化研究院・大理大学などの協力を得て,南詔国の都城遺址,巍山県の唐代明清にいたる時期の遺物,弥勒県の唐代鉄柱などの遺址・文物を見学・調査することができた。大理市博物館においては宋・元・明代におよぶ多数の碑文の実物を観察し,写真撮影する機会を得た。また雲南大学歴史与档案学院において研究発表を行い,現地の研究者・大学院生らと学術交流をおこなった。また白族文化研究院が大理白族自治州建州60周年を記念して出版した論文集『白族族源新探』に,唯一の外国人著者として白族形成に関する自身の所説を掲載することができた。10月には湖南省永順県,吉首市において開催された第六届(回)中国土司制度与土司文化国際学術研討会に出席し,本課題と直接関連する雲南白族のモンゴル時代初期における湖南地方への移住と現地少数民族との接触に関する研究発表をおこない,この白族の湖南移住,および彼らが現在にいたるまで白族のアイデンティティを保持しているという事実は,本研究の重要な研究対象である雲南ー中原の南回りルートの形成・確立の指標として非常に重要な意義を持つことを指摘した。また学会の開催に合わせて永順県,吉首市を移動することによって,南回りルートの経由地である湖南地方について,その地形・気候や民族分布などの状況を実見する機会を得た。本来の研究計画では第一年度に雲南省だけでなく広西チワン族自治区における交通ルートの実地調査・現地研究機関における情報収集などを計画していたが,大学における職務,および上記国際学会の開催時期など,主に時間的な問題で実現できなかった。前年度に引き続き中国における資料収集を行い,並行して本研究で主に使用する文献史料の整理・校訂をおこなった。まず5月に中国雲南省に出張した際,安寧県において,同地方に現存する唯一の唐前期(武周期)の碑文である王仁求碑について,碑文本体およびその背後の墓葬の現況について調査をおこなった。また,8月に再度雲南省を訪問した際に江川県の李家山遺跡を訪問し,その地理的位置や地形の実見を通じて,昨年発表した漢代雲南の南方交通・交易ルートとの関連に関する問題について重要な示唆を得た。9月には四川省南部を訪問して,雲南と中国内地を結ぶ今一つのルートについて,同地で開催される国際学会において口頭発表を行う予定であったが,本務校における用務のため断念せざるを得なかった。10月以降は文献史料の整理・校訂に力を注いだ。大理国時代に関する基本史料である『南詔野史』の明代鈔本(淡生堂本),清代の2種の版本(王本・胡本)について,全文を電子テキスト化するとともに,入手可能な複数の伝抄本・版本にもとづいて校訂を施した。また,本書に先立って編纂された『南詔源流紀要』・『テン載記』(テンはさんずいに「真」)について同様の作業を行った。『テン載記』は多くの叢書に収録されており校訂に大きな困難はなかったが,『南詔源流紀要』は伝本が少なく,『雲南史料叢刊』に収録された北京大学図書館本の雲南省図書館伝抄本に基づくテクストがほとんど唯一のものであった。

今回新たに別系統の伝抄本によって交合を行い,テクストの信頼性を高めることができた。なお,昨年度雲南大学においておこった研究発表の内容を整理・発展させたものを今年度の名古屋大学東洋史研究会の大会において発表した。この内容については同研究会の機関誌に論考として発表することを予定している。本研究で行うことにしていた広西チワン族自治区における交通ルートの実地調査・現地研究機関における情報収集が第2年度も大学における職務・国際学会の開催地・時期などの問題から遂行できなかった(これは第3年度に実現すべく連絡と準備を勧めている)。前年度までに行ってきた唐宋時期以前の中国西南民族に関する史料記載の再検討,および明代に編纂された雲南史書の整理をふまえて,最終年度においては本研究の主題である宋代の中国西南地区の諸民族に関する史料記載の分析を行った。その際の着眼点は,(1)宋代雲南(大理国)に関する史料記載(の欠如)は宋代史料の編纂者によってどのように認識・処理されていたか,(2)そのような認識の根拠となった,宋代人の中国西南に対する地理認識(空間認識)はどのようなものであったか,の二点である。『宋史』蛮夷伝および『続資治通鑑長編』に代表される編年史料の分析から,唐代およびそれ以前に雲南地方に設置されていた州県(羈縻州県)の名称および,唐代に雲南地方に分布したとされる民族名称の多くが,宋代においては現在の貴州・広西の西部で使用されていることがわかった。四川南部においても同様の事例が確認される。すなわち,雲南地方の東側・北側にあって中国内地との緩衝地帯にあたる地域,およびその住民が唐代雲南の地名・民族名を帯びて,宋朝政権が直接の交渉をほとんど持たなかった雲南大理国に代わって,王朝の西南辺境を形成するものと認識されていたと見ることができる。これを本研究では「仮想化された雲南(被虚擬化的云南)」と名付け,2018年7月に広西師範大学で開催された国際学会および9月に雲南大学人文学院でおこなった学術講演において研究成果の発表をおこなった。なお史料整理については前年度までに行ったものに加えて,楊慎『テン程記』(テンはさんずいに「真」)の校訂を行い,湖北・湖南から雲南に入る交通ルートの明中期における状況を理解する手がかりとした。これは前年度までに校訂を行った史料とともに,整理ができ次第WEBサイト等で公開する予定である。若干遅れ気味である史資料の収集を今後も鋭意進めるとともに,収集した史資料のデータ化に力を注ぐ。また本研究の重点は10-13世紀の雲南およびその周辺の民族形成と民族間関係に関する検討にあるが,今年度の予備調査において,時代的にはそれに先立つ7-9世紀あるいはさらに以前の状況を前提として検討する必要性が認められたため,こちらに関する目配りも必要である。主要な史料の収集およびデータ化については一応の目途がついたため,今後はこれらの分析と研究成果の執筆・発表に力を注ぐ。また上記のように実現していない広西地方の実地調査行い,それにもとづいて分析結果を修正する必要も発生すると考えられる。今年度作成した校訂テキストに関しては現在,国内あるいは中国において発表することを検討中であるが,史料本文に関しては研究代表者が運営するWEBサイトにおいて広く公開する準備を並行して進める。図書資料購入のために確保していた額の一部であるが,購入予定の図書が年度内に書店に入荷しなかったため,未購入となった。(理由)図書資料購入のために確保していた額の一部であるが,購入予定の図書(中国で出版)が年度内に書店に入荷しなかったため,未購入となった。(使用計画)