hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機非線形光導波路を用いた集積化可同調光波長変換器の研究

無機誘電体で多く用いられている一様周期分極反転構造ではその周期で定まる波数を相互作用する光波の波数差に一致させるため,波長の変化による波数差の変化には対応できない。本研究では,分極反転を形成する電極を一様周期ではなく、多数のセグメントに分割した構造とし,各セグメントに印可する電圧を制御して配向分布を変化させることにより,擬似位相整合による光第2高調波発生において、電気的に動作波長をチューニングする手法を考案し、その動作を実験的に確かめている。有機非線形材料として色素をドープした高分子材料を用い、その非線形感受率の分布を複数のセグメントに分けたくし型電極にかける電圧で制御している。有機非線形分子として2メチル4ニトロアニリンを高分子マトリックスとなるポリメチルメタクリレート中に分散させた材料で導波路を作製している。各セグメントにかける電圧を制御することにより、セグメント間で発生する高調波の位相不整合を補正することにより、高調波出力が増加する。この手法は種々の擬似位相整合構造の波長変換素子に適用することが可能である。本研究では,分極反転を形成する電極を一様周期ではなく,多数セグメントに分割した構造とし,各セグメントに印加する電圧を制御して配向分布を変化させる。この手法により,相互作用する光波間の波数差に対応する波数成分を生じさせて,位相整合を達成する。この方式による可同調な波長変換素子を提案し、理論解析により、その有効性を示した。まず、色素分散型ポリマーのもつ配向制御性を利用することで、素子作製後に材料のd係数の符号を動的に変化させることができる。したがって、セグメント化した周期構造を導波型光波長変換デバイスに導入することで、デバイスの動作許容範囲を拡大することができる。その結果、一様な周期構造のデバイスと比較すると相互作用長が長くなるほど、また、最小セグメント単位が小さくなるほど、デバイスの性能指数は増大する。実際に、PMMA中にMNA分子を分散した高分子材料を用いて、1セグメント4周期(l周期19μm)を10セグメント実装したデバイスを作製した。基本波長1.06μmの高調波発生実験を行い、各セグメントに与える電界を調整することにより、高調波の発生を制御できることを確認した。次に,色素分散型ポリマーのもつ配向制御性を利用して、素子作製後に材料のd係数の符号を動的に変化させることができる素子を試作した。この素子はセグメント化した周期構造を導波型光波長変換デバイスに導入することで、デバイスの動作許容範囲を拡大することができ、一様な周期構造のデバイスと比較すると相互作用長が長くなるほど、また、最小セグメント単位が小さくなるほど、デバイスの性能指数は増大する。PMMA中にMNA分子を分散した高分子材料を用いて、1セグメント4周期(1周期19μm)を10セグメント実装したデバイスを作製した。さらに,セグメント間に位相調整領域を設定することにより広い波長に対応できる素子を考案し,まず、ニオブ酸リチウムを用いた基礎実験をおこない,セグメント間に設けた電極により位相変調をおこなうことにより,基本波の1nm以上の波長変化に対応可能なことを確認した。
MicroRNAとマクロファージ異常：難治性創傷の炎症遅延に及ぼす影響

本研究では、難治性創傷においての炎症期の遅延に対しmicroRNA (miRNA)の役割及びその機構を明らかにすることにした。マウスマクロファージ細胞を用いての実験により、炎症に関する幾つかのmicroRNAの発現変換が見られた。特にmicroRNA-21(miR-21)がマクロファージ細胞において炎症を起こして炎症遅延に影響を及ぼすことが確認できた。更に、miR-21がRANKLによるマクロファージの破骨細胞分化に重要であることと、抗炎症作用を持つaloin(アロエ由来成分)により抑制されることが確認した。本研究では、難治性創傷においての炎症期の遅延におけるmicroRNAとマクロファージの変換異常との関連性をあきらかにすることを目的とした。マクロファージ細胞をもちいた実験でHypoxia環境で様々のmicroRNAと炎症性マーカー蛋白質の発現変換が確認することができた。現在、M1.M2マーカー蛋白質の発現と各microRNAの発現が関連しているかを検定するところである。本研究では、難治性創傷においての炎症期遅延におけるMicroRNAとマクロファージ異常との関連性をあきらかにすることを目的とした。細胞炎症に関連する幾つかのMicroRNAを検定したところ、miR-21の発現がhypoxiaにより影響を受けていることが確認できた。miR-21の前駆物質(precursor)又はantagonistをマクロファージへ導入して調べたところmiR-21がマクロファージのM1(炎症性)マーカー蛋白質であるTNFalpha, iNOS, IL-6, IL-1bの発現増加とM2(抗炎症性)マーカー蛋白質であるIL-10, IL-4, Arginase1の発現低下を及ぼすことが分かりました。更に、抗炎症性機能を持つM2マクロファージにmiR-21の前駆物質を導入した実験ではmiR-21の影響でM2マクロファージがM1(炎症性)へ形質変換されることがわかりました。一方、miR-21は創傷治癒に重要である繊維芽細胞の細胞増殖・遊走を促進することが確認できている、だが、マクロファージ細胞では炎症を起こして炎症期遅延に影響を及ぼすことが確認できた。現在、miR-21の炎症性の原因あるいは機能について研究しているところである。miR-21を介したマクロファージ異常と炎症期の遅延との関連に新たな知見を与え,難治性創傷治癒不全と関連する複雑な分子ネットワークを検定するところである。マクロファージ細胞を用いた実験でmicroRNA,miR-21がマクロファージのM1(炎症性)マーカー蛋白質であるTNFalpha, iNOS, IL-6, IL-1bの発現増加とM2(抗炎症性)マーカー蛋白質であるIL-10, IL-4, Arginase1の発現低下を及ぼすことが確認することができた。更に、M2マクロファージがM1(炎症性)へ形質変換されることがわかりました。組織の修復には組織障害により起こる急性炎症反応が重要である。特に炎症期に補充される貪食細胞(マクロファージ)が組織修復に重要な役割をもつ。創傷治癒初期にマクロファージは炎症促進性のM1形質を持ち、炎症期後半に抗炎症性のM2形質に変換する。マクロファージのM1からM2への変換が創傷の増殖期への進展にとって重要である。しかし、糖尿病性創傷を含む難治性創傷では、マクロファージのM1からM2形質への変換が障害されていることが明らかとなっている。難治性創傷部位に存在する炎症促進性M1マクロファージの持続性に関与する因子がいまだ不明である。最近、低分子RNAであるmicroRNA (miRNA)が様々な疾患に関与することが次々と明らかになってきた。本研究では,難治性創傷においての炎症期の遅延に対しmiRNAの役割を明らかにすることにした。細胞炎症に関連する幾つかのmiRNAを検定したところ、miR-21がマクロファージのM1(炎症性)マーカー蛋白質であるTNFalpha, iNOS, IL-6, IL-1bの発現増加とM2(抗炎症性)マーカー蛋白質であるIL-10, IL-4, Arginase1の発現低下を及ぼすことが分かりました。抗炎症性機能を持つM2マクロファージにmiR-21の前駆物質を導入した実験ではmiR-21の影響でM2マクロファージがM1(炎症性)へ形質変換されることがわかりました。

更に、miR-21がRANKLによるマクロファージの破骨細胞分化に重要であることと、抗炎症作用を持つaloin(アロエ由来成分)により抑制されることが確認した。今後の研究計画は、発現変換されたmicroRNAのantagonist又は前駆物質をマクロファージ細胞内へ導入し、それぞれmicroRNAノックダウン又は過剰発現させた細胞を作成する。M1マクロファージのM2へとの変換をFlowcytometry, RealTime PCR,免疫ブロット法によりけんていする。さらに、強く関与しているmicroRNAを用いてin vivo実験へ進む。糖尿病性マウスを用いて難治性創傷を作成し、選んだmicroRNAのantagonist又は前駆物質を投入し、創傷治癒に影響及ぼすかどうかを調べる。得られた結果を取りまとめ学会発表を行う。今後の研究計画は、マクロファージでのmicroRNA miR-21の発現制御によるマクロファージ炎症に与えられる影響について研究を進む。TGFbeta1あるいは抗炎症剤(sulphoraphane, polyphenols)を用いてマクロファージでのmiR-21発現・機能に及ぼす影響とともにマクロファージ炎症を抑制することにより難治性創傷の治癒に向かって新たな知見を与えることである。分子細胞生物学
Little cubeの空間のホモロジーとそのホモトピー論への応用

本年度は以下の結果が得られた.が構成された。というF_2上の代数の同型が証明された。ただし、ここで_*は代数のfree productである。この計算法を一般化することにより、上記のスペクトル系列を用い任意の弧状連結な空間Xに対して、H_*(ΩSP^kΣX;F_p)、更にはH_*(Ω^nSP^kΣ^nX;F_p)を決定する計画である。
悪性脳腫瘍に対するDDS製剤を用いた個別化治療に向けての基礎的検討

DDS製剤の悪性脳腫瘍治療への臨床展開を目的として脳腫瘍細胞因子と腫瘍組織環境因子に着目して基礎的検討を行った。標的とする因子は悪性腫瘍に血液凝固異常が多発することから外因系凝固のトリガー分子である組織因子を選定し、抗組織因子モノクローナル抗体を用いた薬剤送達法を検討した。先ず、神経膠腫臨床検体の免疫染色を行い悪性度が高まるにつれ組織因子が高発現することを確認した。次に膠芽腫細胞株を皮下移植した動物実験を行って抗組織因子抗体が腫瘍に高集積し、正常臓器には集積しないことを確認した。硬組織因子抗体に抗癌作用を持つ薬剤を付加した抗体薬剤複合体への展開が期待される。悪性脳腫瘍は1浸潤性増殖、2薬剤耐性を示し、さらに環境因子としての3血液脳関門が存在することから治療抵抗性・予後不良の疾患である。予後改善には集学的治療の発展・新規開発が不可欠であるが我々は近年のナノテクノロジー技術の発展を背景に化学療法で新たな展開が期待されるドラッグデリバリーシステム(以下DDS)製剤による新規治療法の開発を目的とした研究を実施中である。研究代表者はこれまでに、DNAトポイソメラーゼI阻害剤のカンプトテシン内包高分子ミセル製剤が静脈内投与で膠芽腫同所移植モデルに到達し顕著な抗がん作用を示す事、及びミセル製剤の薬効に血管透過性などの腫瘍組織因子が密接に関与することを見出した。本課題では脳腫瘍細胞因子と腫瘍組織環境因子に着目し、DDS製剤の薬効への関与を明らかにすることでDDS製剤の悪性脳腫瘍治療への臨床展開を目的としている。平成25年度の計画では既に化学療法の適応となる悪性脳腫瘍臨床検体から3種の細胞株を樹立しており、移植組織ではヒト悪性グリオーマの組織型を模倣することを確認している。これらを用いたDNAマイクロアレイから細胞間接着因子、細胞浸潤・遊走因子、血管透過性因子、サイトカインを中心に発現分子の解析を行なう予定としていた。並行して悪性脳腫瘍患者が静脈血栓症を併発しやすいという事実からグリオーマの組織切片でtissue factorおよびfibrinの免疫染色を行い悪性度に応じてこれら2つの分子の発現が上昇することを確認した。本研究では悪性脳腫瘍に対するDDS製剤を用いた個別化治療に向けての基礎的検討を行った。研究対象として化学療法の適応となる悪性グリオーマ(星細胞系腫瘍、乏突起膠細胞系腫瘍)を選択した。DDS製剤は高分子製剤であり、薬剤の病巣への到達には血管透過性亢進、正常血管構築の破綻が重要である。よって、評価項目として我々は悪性グリオーマ組織内の腫瘍内出血、フィブリン沈着が血管透過性亢進、血管破綻に続発した変化であることに着目して、悪性グリオーマ細胞におけるtissue factor(以下TF)の発現を免疫組織学的に検討した。グレード別の検討では88症例のWHO分類でgrade1-4のグリオーマ臨床検体に対してラボで作製精製した抗TFモノクローナル抗体にて免疫染色を施行し、50パーセント以上の細胞が陽性となる++と+++の症例はgrade1,2を合わせたものでは27%であったのに対して、grade3では73%、grade4で75%であった。このことから抗TF抗体がコンパニオン診断用の分子イメージング用プローブおよびDDS製剤にポジティブターゲット用抗体として有用である可能性が示唆された。病理組織学検討の後にin vivoでの研究を計画した。既存の腫瘍細胞株のTF発現を検討し、U87細胞株同所移植系で蛍光ラベルした抗TF抗体のin vivoイメージングを行った。臨床検体から樹立した細胞株についてはヌードマウス内での腫瘍形成能が低く検討が施行できていない。腫瘍形成のためSCIDマウスの使用や、マトリックス試薬を使用した検討が必要と考えられる。最終年度に於いては悪性脳腫瘍に対するDDS製剤を用いた個別化治療に向けての基礎的検討を更に発展させた。対象は化学療法適応のhigh grade gliomaとした。前年度までに臨床検体での免疫染色の手法を用いた検討によってGrade3グリオーマで73%、グレード4グリオーマで75%とhigh grade gliomaにおいてtissue factor (TF)が高発現していることが明らかとなった。これらの臨床知見を元に国立がんセンター東病院先端医療開発センターの高島、安永、松村らとともに独自に樹立した抗TFモノクローナル抗体を用いてin vivoでの検討を行った。ヌードマウスに膠芽株U87を同所移植し、この担がんマウスに核種を付加した抗TFモノクローナル抗体を尾静脈から注入してSPECTおよびpharmacho-dynamicおよびkineticの検討を行い、病変への抗体の集積を確認した。本研究は今後も推進していく予定である。

in vivoイメージングでは共同研究施設においてSPECT核種を用いた評価も確立し、また、質量顕微鏡を用いた薬剤分布の評価についも進捗しており、今後DDS製剤の臨床応用へ向けての検討が発展する可能性がある。脳腫瘍患者臨床検体からの細胞株の樹立を行った。DDSのターゲットとなる可能性をもつ脳腫瘍細胞因子としてtissue factorを、腫瘍組織環境因子としてfibrinを同定した。研究はおおむね順調に進展している。本研究の施行に関して遅延したために追加実験を行う必要がある。その経費を要する可能性があることおよび研究成果の発表に要する費用は必要であるため。追加実験に要する経費および研究成果の論文発表、学会発表に使用する。臨床検体から樹立した細胞株を用いてマウス同所移植モデルを作成する。DNAマイクロアレイから細胞間接着因子、細胞浸潤・遊走因子、血管透過性因子、サイトカインを中心に発現分子の解析を行なう。また、抗tissue factorおよび抗fibrinモノクローナル抗体をミセルに付加しin vivo実験の薬効を検討する。当該年度の研究では検討項目が臨床検体の免疫組織染色を主体としたものであり、当初予定していたより多くの費用を要するDNAマイクロアレイは未施行となったため次年度使用額が生じた。当初は1年目で予定していた検討事項であるDNAマイクロアレイを2年目で施行する予定であり、これに使用する。
日米戦争被害者のライフストーリーを用いた教材開発に関する研究

本研究は、長年にわたる健康とケアについての国際共同研究を通じて形成された研究体制の発展として、広島の被爆生存者と米国のパール・ハーバー攻撃体験生存者を対象とし、彼らのその後の人生を経た現在までの生活における影響、特に心的外傷を含めたライフストーリーを収集し、思春期にある小中学生に向けて世代や文化を超えた'暴力の記憶'と健康への影響を中心にメディア教材として開発することを目的としている。本年度は、電子メールとSkype、直接の研究交流を通じて分析を終了した10事例のインタビューデータの成績をまとめた。広島被爆者からは「被爆者になること・被爆者であること」、パール・ハーバー生存者からは「戦争体験を元の場所にしまっておくこと」という中心テーマが抽出された。それらの成果を、2008年11月に開催された米国老年学会(GSA:Gerontological Society of America)の大会テーマである高齢者のResilience(回復力、立ち直る力)に関するシンポジウムの招待スピーカーとして'Health Stories of Resilient Hiroshima and Pearl Harbor Survivors'と題して発表した。さらにこの発表結果を深め、原著論文としてまとめて現在投稿中である。また、広島被爆者5事例の体験について日本語で分析を行い、その結果を第51回目本老年社会学会大会にて、'被爆高齢者の健康体験:"あいまいさ"の消失から確信への軌跡'と題して発表予定である。また、メディア教材作成に向け、米国の専門家と共に被爆地を訪問しながら制作物のイメージ作りと今後のスケジュール調整を行った。本研究は、広島の被爆生存者と米国のパール・ハーバー攻撃体験生存者を対象として、その後の人生を経た現在の生活における影響、特に心的外傷を含めたライフストーリーを収集し、世代や文化を超え、思春期にある小中学生に向けて'暴力の記憶'の「最良」の見本をメディア教材として提供することを目的としている。今年度は、被爆者団体の協力を得てすでにインタビューが終了している東京、および広島在住の28名の被爆生存者からのインタビューデータを日本語にテキスト化するとともに、そのうち5名分についてはさらに英語に翻訳を行った。また、フロリダ州在住の海外共同研究者(Patricia Liehr,Florida Atlantic University看護学部教授)が、ホノルルで行われたPearl Harbor Survivors Association(PHSA)主催の記念式典、および、フロリダ州においてパール・ハーバー体験生存者24名にインタビューを実施し、その英文テキスト化を行った。2007年11月には米国においてCDメディア制作のための研究協力者候補に会い、今後の計画を討論した。また、今後の分析のため、米国において計3名、日本において計3名の日米研究チームの編成を行い、全員の合意を得ることができた。Pittsburghで行われた在郷軍人会の式典において当研究の紹介を行う機会を得たので、概要をプレゼンテーションしたところ、好意的な反応を得、終了後には多数の質問を受けた。2008年2月、米国からLiehr教授を含め2名が来日し、5名の日米研究チームが一堂に会して分析のための仮説、分析方法に関する討論を行った。その後、インターネット通信を使って数度にわたる全員討論を行い、今後の方向を確認した。次年度は、春期に日米5名ずつのデータについて予備的分析を終え、11月の米国老年学会での発表を目指している。
グレブナー基底の構造と分解

多変数多項式系を用いていろいろな物理学的な現象を記述でき、この方程式系の高率的な求解は基礎的な位置を占めている。辞書式順序グレブナー基底(lex Gbで略記)はこの目的を達成するために主流な方法である。残念ながら、この辞書式順序によるグレブナー基底を計算するのは一番難しいである。本研究計画の目的は、lex Gbの構造を一層把握することで、高速なアルゴリズムへの進歩を与えることである。新しい補間式を設置した後、lex Gbの構造が簡単にわかった。その構造を生かして、lex Gbの分解に対して新しい高率なアルゴリズムを提案した。それで、より小さい方程式が出力されることから、より高速に求解できる。「研究実施計画」に述べた通り、本研究の主な実績、辞書式順序グレブナー基底(lex Gbで略記)に対する新しい補間式の設置である。有限個の根を持つlex Gbの場合、明確な補間式を与える根の集合の分解を紹介した。これは簡明さの点で、また被約グレブナー基底(red lex Gbで略記)だけでなく任意のlex Gbに適用している方式の点でも、関連する先行結果を改善している。この方式から、lex Gbの構造がよく知られた結果(Gianni-Kalkbrener 1987, Lazard 1985)を一般化しているのを読み取れた。グレブナー基底を計算する際に係数が膨大になるという現象は、よく知られてある。補間方式(1)から、lex Gbの係数のビット長(2)に対する上界を得ることができ、この上界によって上記の現象を理解できるように、大事な段階である。そのような上界を二つの特別なlex Gbのために計算した:一つはもちろんred lexGbであり、そしてもう一つは補間式(1)から「自然に」推定されるlex Gbである。この後者のlex Gbの重要性としては、より小さな係数を現している一方、この係数の個数がred lex Gbより多くあり得る。研究計画の後半の「分解」(3)は大分進んだ。大きいlex Gbの一つを、幾つかのより小さい三角形の形が現れる特別なlex Gb(triangular setsという)に分解することである。このようなアルゴリズム(Moller 1992)はもう存在している一方、重いグレブナー基底のルーチンに基づいているのに対して、lex Gbの構造(1)によって提案したアルゴリズムは、はるかに計算量が低い多項式の割り算だけを利用している。さらに、同様なアルゴリズムを利用することで、研究計画で記載しなかった新たな問題に適用できることがわかった。これはradical computationといい、重複根を単純根に変換することである。和弘横山教授(立教大学)との共同研究であり、多項式の割り算だけを利用する初のlex Gbのradical computationアルゴリズムを得られる。グレブナー基底の構造と分解という本計画は、下記通りに進んだ。第一分は、零次元イデアルという辞書式順序のグレブナー基底に対する構造を検査することである。根基イデアルの場合、下記のプレプリントは完全にその構造を解決する。これは初めに明白な補間公式を提供することによって、関係の先行研究よりも強い構造的な性質に与え、これのすべてを向上するものである(こういう性質が根基でないイデアルに合わないことに注意)。本計画を作成したときにもう解決したn=3変数の場合に比べて、n>3変数への一般化より難しい。この結果に基づいて、辞書式順序のグレブナー基底の分解に関する予備結果を進行中の状況である。n=2変数の場合、その分解が簡単で、以前から良く分かっていたが、n>3変数の場合、かなり複雑なグレブナー基底に基づく計算以外に、方法がない状況である。n=3変数の場合、私は最大公約多項式に基づく効率なアルゴリズムを設定した。n>3の場合に、もっと困難な再帰アルゴリズムが必要であることが分かっている。最も簡単な公式を設定することは、最も強いインパクトを与える計算量の解析のために重要である。前述の結果を下記の最近の国際ワークショップで発表したグレブナー基底の「構造」の研究は、前述のarXiv:1207.3887の一つの部分で、よいジャーナル(Journal of Symbolic Computation)に投稿するため、頑丈な結果を含む必要を応じて、利用される方法の補間に関する結果を追加した。その後、「分解」という部分について集中し初めた。それを最大公約多項式を利用して、「構造」の定理に強くつないでいる。n=3変数の場合を解決して、n>3の場合、構造の定理の複雑さに従って、精緻な再帰法を設定する必要である。「構造」や「分解」に関する上の二つの研究は重根を持つ多項式方程式系のようなものには対応できない。根基であるというイデアルだけを扱うことができる。

しかし、横山・和弘教授(立教大学理学部数学科)との仮ディスカッションによって、その分解アルゴリズムとの特別な多項式方程式系上のsquarefree partを計算するアルゴリズムを組み合わせることによって、根基でないイデアルへの非常に興味深い拡張をするができる。これは、元の本科研費の計画の中に無かったものであるが、「分解」の部分に関連しており,興味深い結果となっている。現在の研究の達成度をみると、24年度の計画は楽観的すぎであったことがわかる。より多くの時間が明らかに必要である。研究の次の段階は、上記の分解アルゴリズムを作成,実装することである。前述の構造や分解の2つの作業では,多重根多項式系の場合は含まれない。それらは,根基イデアルのみを扱う。しかし,横山教授との準備討論では,特殊な多項式系上での無平方部分の計算を用いた分解アルゴリズムの非常に興味深い拡張が根基イデアルを計算することを許すことを示唆している。これは当初の応用では計画されていなかったが,分解部分ととても興味深い結果に関連している。一旦成し遂げられたなら、計画に述べた通りに、その「構造」や「分解」の結果をmodularアルゴリズムや変数のbit-sizeの上界に、適用していきたい。辞書式順序より一般な単項式の順序への可能な一般化を考える。Bostonで行われるISSAC会議の際に、ポスターを用いて発表をする予定である。そして、前述した根基イデアルの計算アルゴリズムに関する横山和弘教授との共同研究について、東京にある立教大学への何度か出張する予定もある。そのほか、国内会議に参加して発表する。もし、補助金が残ったら、カナダのUniversity of WEstern Ontarioを所属する二人の共同研究者を訪ねる。
イオンビーム突然変異系統を用いたシシトウの不時辛味果発生に関わる遺伝子座の同定

2018年度は、研究代表者らが育成した辛味果がほとんど発生しないシシトウの系統(低辛味系統)とその野生型、それらの交雑F1、F2を用いて、辛味果発生形質の遺伝様式を調査した。高温期の種子の少ない果実で辛味果発生の多いことがこれまでに明らかにされていることから、7月下旬8月上旬の高温期に開花した花に2,4-Dを処理して単為結果を誘導し、成熟し着色開始した果実を株当たり2果サンプリングした。果実の胎座と隔壁部分を採取し、生体重gの4倍の数値(ml)の99%アセトニトリルに浸漬してカプサイシノイドを抽出し、HPLCで抽出液の濃度を測定した。実験の結果、野生型では約40%の個体で20mg/L以上の高濃度を示したが、4mg/L以下の濃度の個体が27%みられた。この結果から、野生型集団について、環境要因等によって辛味果とならないか、または遺伝子型にバラツキのある可能性が示唆された。低辛味系統では4mg/L以上の濃度の個体はなく、60%以上の個体でカプサイシノイドが全く検出されなかった。F1では、約2/3の個体が10mg/L以下、約1/3の個体が15mg以上のカプサイシノイド濃度であり、分離がみられた。F2では、大部分の個体でカプサイシノイド濃度が10mg/L以下で、低辛味側にシフトしていた。2018年度の実験でのF2集団の中から、カプサイシノイドが全く検出されなかった50株と、カプサイシノイド濃度が4mg/L以上であった50株について、抽出したDNAのバルクを作成しQTL-seqを行った。その結果、低辛味形質のマーカーを作出できる可能性が示され、さらに、シシトウの不時辛味発現に関わる遺伝子を探究する手がかりが得られる可能性が示された。また、シシトウでのPun1の量的変異を調べるための、鷹の爪(辛味性品種)×シシトウ(野生型、低辛味系統)の交雑F2集団を育成した。第4と第6染色体上に存在したSNPからは、特定の遺伝子の同定までには至っておらず、不時辛味発生や低辛味の形質を決める遺伝子の探索にはまだ期間を要する。また、シシトウでのPun1の量的変異を調べるための、鷹の爪(辛味性品種)×シシトウ(野生型、低辛味系統)の交雑F2集団を用いた解析は現在準備中である。遺伝様式の調査やDNA解析実験に用いる株の親株として、よりホモ化の進んでいると考えられる株を用いて交配し、新たに作成したF1、F2集団を用い2019年度に再度実験を行う。2018年度のDNAのQTLシーケンスの結果をもとに、2019年にはさらに解析を進める。また、2018年度に育成した鷹の爪(辛味性品種)×シシトウ(野生型、低辛味系統)の交雑F1およびF2集団を用い、辛味果実に関する遺伝様式の解析を行い、Pun1の量的変異を調べる。

また、シシトウでのPun1の量的変異を調べるための、鷹の爪(辛味性品種)×シシトウ(野生型、低辛味系統)の交雑F2集団を用いた解析は現在準備中である。遺伝様式の調査やDNA解析実験に用いる株の親株として、よりホモ化の進んでいると考えられる株を用いて交配し、新たに作成したF1、F2集団を用い2019年度に再度実験を行う。2018年度のDNAのQTLシーケンスの結果をもとに、2019年にはさらに解析を進める。また、2018年度に育成した鷹の爪(辛味性品種)×シシトウ(野生型、低辛味系統)の交雑F1およびF2集団を用い、辛味果実に関する遺伝様式の解析を行い、Pun1の量的変異を調べる。シシトウでのPun1の量的変異を調べるためには、鷹の爪(辛味性品種)×シシトウ(野生型、低辛味系統)の交雑F2集団を解析することが非常に重要であると年度途中で判断されたため、2018年度の実験での当初予定より減額し、2019年度の実験においてPun1の量的変異を調べるために経費を使用することとした。
単色放射光を用いた微小冠動脈枝造影法の開発

我々は単色化した放射光を線源とする冠動脈造影法により心筋貫通枝の描出を実現した。白色放射光をSi結晶により33KeVの単色X線に変換し、被写体に照射した。このとき、結晶表面と格子面に5度の角度(alpha)をつけておくことで放射光ビームの線幅を約8倍に拡大した(非対称Bragg反射)。この単色X線は被写体前面において、60mm×25mmの照射野と1×10^9photons/mm^2/secの光子数を持つ。被写体を通過したX線をimage-intensifierとTV(XC77,SONY)カメラを介してヴィデオカセットに記録した。雑種成犬の第二及び第三対角枝とそれらから分岐する心筋貫通枝を選択的に造影した。心外膜面上を走る対角枝から数ミリメーター間隔で分岐し、心内膜に向かって心筋を貫く心筋貫通枝が明瞭に描出され、エンドセリン投与下では、対角枝と心筋貫通枝の血管径が減少した。バリウムをラベルしたマイクロスフェアー(重量濃度29%)で微小冠動脈枝を逆行性に満たした摘出心をバリウムのK吸収端の直上(37.54KeV)のエネルギーをもつ単色X線で照射すると、心臓前面から心内腔へ向かう心筋貫通枝が描出されたが、K吸収端の直下(37.28KeV)のエネルギーをもつ単色X線ではほとんど描出されなかった。結論:近い将来、本方法により、心筋貫通枝の臨床評価が可能になると考えられた。心筋貫通枝の臨床評価により動脈硬化性心疾患、SyndromeX、重症大動脈弁疾患、肥大型心筋症、糖尿病性心疾患、移植心の拒絶反応などの病態の把握に重要な情報を提供することが期待できる。
ヒストンメチル化酵素DOT1L阻害による新たな抗腫瘍メカニズムの解明

ヒストン修飾の異常はがんエピゲノムにおいて重要な意味を持っている。エピゲノムは重要ながん治療標的として期待されており、DNAメチル化酵素阻害剤やヒストン脱アセチル化酵素阻害剤が臨床応用されている。我々はヒストンH3リジン79(H3K79)メチル化酵素であるDOT1Lの阻害が、多発性骨髄腫細胞においてMYCやIRF4など重要ながん遺伝子の発現を抑制することで、高い抗腫瘍効果を示すことを明らかにした。本研究ではこの知見を発展させ、様々な悪性腫瘍に対するDOT1L阻害の抗腫瘍効果とそのメカニズムを明らかにすることを目指す。
次世代自動車普及に伴う課題導出と対策に関する研究－適正処理と再資源化を中心に－

最終年度は、日本から発生する中古ハイブリッド自動車の主な輸出先である、モンゴル国を事例に、使用済みバッテリーのリユース、リサイクル実態を明確し、国際資源循環と越境環境問題の新たな課題を導出するとともに、今後の国際協力の課題とあり方を明らかにした。使用済みニッケル水素バッテリーを再生・再利用することは、リサイクルに比べて資源効率と環境性に優れており、段階的な利用が望ましい。しかし、モンゴル国は再生技術の問題で充電効率が低いだけではなく、廃バッテリーは、家庭ごみとして捨てられている。一方、遊牧民は自動車用鉛バッテリーを家庭用蓄電池として使用しており、人や家畜の健康被害、土壌汚染などが懸念される。本年度はこれらの課題を明らかにするため、ニッケル水素バッテリーのリユース、リサイクル状況、遊牧民のエネルギー利用実態を明確にし、国際資源循環の課題を導出した上、国際協力のあり方について政策提言した。まず、日本国内では殆ど回収できない、使用済み(中古)ハイブリッド自動車はモンゴル国の輸入台数が最も多く、すでに年間3万台を超えている。しかしモンゴル国で発生される使用済みニッケル水素バッテリーは適正処理と再資源化できず、最近国際資源循環の必要性が議論されている。現在、再生バッテリーとして流通している古いバッテリーも、数年内に廃棄物として大量に発生することが予想されるため、自動車メーカー、両国の関連省庁、研究機関等が連携し、新しい国際資源循環ネットワークを構築すべきである。また、鉛バッテリーを蓄電池として使用している、遊牧民のエネルギー貧困を解決するために使用済みニッケル水素バッテリーの二次利用方法についても議論する必要がある。このように使用済み次世代自動車の有効利用は国際資源循環だけではなく、国連で提唱した持続可能な開発目標(SDGs)達成のための国際事業として位置づけるべきであろう。日本における次世代自動車の保有台数は、すでに400万台を超えているが、その内94.5%はハイブリッドカー(HV)が占めている。一方、新車販売から15年以上経過しているHVが使用済み自動車として発生した場合、その大半は中古車として海外に輸出されている。まず、初年度ではこれらの実態と課題を明らかにするために、主な自動車生産国における次世代自動車の開発動向、普及状況、HVの中古車輸出が環境汚染と資源循環に与える影響を分析した。特に日本、米国、中国、EU諸国における次世代自動車普及政策の大枠を把握した上、HVに焦点を当てて国内外における中古HVの流通実態とその課題(環境影響、資源循環など)を明らかにした。日本は2009年からエコカー減税・補助金制度を導入し、HVの販売と普及が進んでおり、HVを2030年に4割まで増やそうとしている。一方、EUのドイツ、オランダなどは2030年まで内燃機関車の生産・販売の禁止を検討しており、EUにおいても電気自動車の急速な普及が予想される。そして、米国はバッテリーの性能向上、IT及び自動運転技術の発達を背景に、従来の半額以下の電気自動車を投入することを決めている。また、次世代自動車開発に遅れを取っていた中国も電気自動車普及に熱心である。これらの動向を考慮すれば、今後、世界的に電気自動車のシェアが急拡大することが容易に予想できる。一方、日本から海外に輸出されている古いHVは、バッテリー、モーター類などの適正修理ができず、事故発生や整備時の安全問題が懸念される。例えば、モンゴル国は燃費の良いHVの需要が非常に高く、遊牧民が使用している太陽光パネルの蓄電池としての利用可能性も注目されている。しかしHVが使用済み自動車として発生した場合、廃棄物の適正処理と資源の有効利用が難しいため、越境環境問題の抑制と国際資源循環の可能性を探る必要がある。初年度は政府・行政機関および関連研究機関、静脈産業のヒアリング調査、関連文献及びデータ収集を行い、ハイブリッドカー(HV)を中心とした次世代自動車の流通および回収・廃棄・処理・再資源化状況について基礎的な研究調査を行った。主な自動車製造国(日本、中国、米国、EU諸国)における次世代自動車の開発動向、中古車の流通状況、使用済み次世代自動車の処理状況などについては、最新の文献調査、先行研究のサーベイ、インタビュー調査を通して、基礎的なデータの収集・分析ができた。特に日本からモンゴル国へ流通しているHVの種類、年式などのデータを入手し、ウランバートル市内では交通量調査も実施した(約3ー4割が古いHV)。さらに、モンゴル国の国土交通省、産業省などへのインタビュー調査を実施したが、古いHVの整備不良、バッテリーの不法投棄、使用済み自動車の適正処理について非常に高い関心を示した。一方、日本及び中国の自動車メーカーへのインタビュー調査は容易ではなかった(外国人研究者は施設見学及びデータ提供不可の回答)。引き続き様々なチャンネルを用いてインタビュー及び現地調査を試みており、本年度は予定通り実施できると考えている。逆にEUに関しては、一定以上の成果をまとめることができた。自動車製造を行わず輸入に頼っているオランダの自動車リサイクル協会へのヒアリング調査、リサイクル施設(破砕残滓)の現地調査を実施し、イタリアのFCA(クライスラー・FIAT)グループのヒアリング調査・研究所の現地視察ができた。これらの成果は、書籍(分担執筆、6月イギリスで発刊予定)、学会発表(ポスター・口頭発表)の形で公表していく予定である。今年は、まず各国の自動車メーカーリサイクル関連機関、省庁、リサイクル現場のインタビューや質問票調査を行った。また、EU諸国、米国、中国、日本を中心に、次世代自動車普及政策の特徴と課題、拡大生産者責任原則の変遷を考察・分析した。日本は次世代自動車の技術開発と販売歴史が長いものの、使用済み次世代自動車や次世代自動車用バッテリーのリユース・リサイクルの政策方針が明確ではない。

今年はハイブリッドカーのバッテリーを事例に、最新文献、質問票調査、フィールドワークで入手した(回収方法、物質組成とフロー、流通情報)を利用し、Life-Cycle Assessmentを行った。さらに、ハイブリッドカーの運行状況・流通・回収・廃棄・再資源化のシナリオを設定し、条件変化によるシミュレーション分析を行った。自動車メーカーは独自に、ハイブリッドカーの「使用済みニッケル水素電池」の再資源化の取組を始めており、バッテリーのリユース及びリサイクルスキームを構築しつつあるが、バッテリーの回収率が低く、円滑な運用には至っていない。実際、大半のハイブリッドカーは資源性の高いニッケル水素バッテリーとともに中古車として輸出されており、国際資源循環と越境環境問題を引き起こすことが懸念される。言い換えれば、使用済みハイブリッドカーの回収スキームを確立し、リユースとリサイクルをトータルで考えた国際資源循環の仕組みを構築しなければ、次世代自動車のリサイクル技術と政策を確立したとは言えず、国際的な拡大生産者責任原則も曖昧である。一方、使用済みバッテリーを回収し、自動車補修用バッテリーに再生すれば、製造段階に使われる金属資源の消費、二酸化炭素の排出量や廃棄物発生量を軽減できる。即ち、今後、使用済みニッケル水素バッテリーを効率よくリユース、リサイクルするためには、国際的なリユース・リサイクルネットワーク構築が重要である。今年に予定としていた日本の自動車メーカー、リサイクル関連協会、省庁への質問票調査が行われ、中国の自動車メーカーとリサイクル現場へ、モンゴル国の政府機関、リサイクル現場のインタビュー調査、東欧(ブルガリア)の中古車市場とリサイクル現場の現地調査を行うことができた。また、世界各国における次世代自動車戦略の思惑と課題についても論点を整理し、第10回アジア自動車環境フォーラム、廃棄物資源循環学会の国際セッションで、これらの研究成果を発表した。また、日本から大量の中古ハイブリッドカーが輸出され、すでに使用済みバッテリーが発生し始めている、モンゴル国のリユース及びリサイクル実態を詳細に把握することができた。さらに、日本から発生している使用済みニッケル水素バッテリーのリユース、リサイクル状況を具体的な事例に基づいて分析し、詳細なデータを入手した。そして、使用済みハイブリッド自動車のバッテリーを事例に、様々な条件とシナリオを設定してライフサイクルアセスメント(Life-Cycle Assessment)を行い、定量的な分析結果を示した上、研究成果を廃棄物資源循環学会東北支部の研究発表会で発表した。但し、モンゴル国内の使用済み自動車の発生状況とマテリアルフローを把握することは、非常に難しく、今年も引き続き、調査分析を進めていく予定である。
日本人の生活様式をふまえた不均一暖房環境の特徴と評価に関する研究

我々の居住空間には様々な温度差が存在しており、日本の冬期室内環境ではコタツのような大きな上下温度差にさらされる暖房方式が用いられてきた。本研究では冬期室内環境を模した人工気候室にBOX型空調装置を設置し、人体の下半身のみを暖めた場合の生理面、心理面、作業成績等にどのような影響が現れるのかを調べる実験を行った。その結果、手部皮膚温やHRV,唾液中コルチゾール濃度、ねむけ感、全身温冷感などに下部温度の影響がみられた。得られた実験結果より至適条件について考察を行った。我が国で従来から行われてきた「採暖」方式の暖房を想定し、不均一暖房環境が人体に与える生理的・心理的影響を明らかにすることを目的とした実験を計画・遂行した。場所は九州大学環境適応研究実験施設で、人工気候室内で不均一環境を再現するため空調ボックスを設置した。実験条件は、実際の日本でのコタツやホットカーペットの使用状況を鑑み、人工気候室と空調ボックスの設定温度から上下温度差を036°Cの範囲で作り出し、コタツ等の「頭寒足熱」を再現する条件を設定した。室温は日本の冬季の住宅熱環境を想定し14°Cとした。測定項目は、生理的反応として、皮膚温、直腸温、血圧、心拍数、心拍変動係数(HRV)、唾液中コルチゾールおよびIg-Aなど、また心理的反応として温冷感、温熱的快適感などの主観的申告および疲労や眠気に関する自覚症状アンケート項目、および被験者には実験中に記憶探索課題を課しその成績を測定した。実験手順は、被験者は25°Cに設定された前室にて実験用着衣に更衣し測定装置をとりつけるなどの実験準備をした。十分安静にした後実験室に移動し、空調ボックス内のイスに120分着席し、不均一暖房環境に暴露させた。その間、前述の測定項目の測定を適宜行った。実験は平成19年秋から冬にかけて行った。実験の結果、上部温度が低い状態であっても、下部温度が十分高い場合には深部体温や手指皮膚温の上昇が観察された。今後さらに実験結果の解析を進める。前年度に引き続き、不均一暖房環境が人体に与える生理的・心理的影響を明らかにすることを目的とした実験室実験の解析を行った。九州大学芸術工学部環境適応研究実験施設において、不均一環境を作り出すための空調ボックスを設置して実験は行われた。空調ボックス内温度を14°Cから50°Cに設定し、「頭寒足熱」状態に身体がばく露された時の生体反応を測定した。被験者には大学生男子8名を採用した。被験者は空調ボックスに90分間滞在し、その間下半身が加温された。測定項目は皮膚温、直腸温、血圧、心拍数、心拍変動係数(HRV)、唾液中コルチゾールおよびIg-A濃度、主観的申告(温冷感、温熱的快適感等)、「自覚症しらべ」項目、PCによる記憶探索課題成績結果であった。その結果、下部温度が高くなるほど皮膚温が高くなり、上部温度に暴露されている部位の皮膚温にも下部温度の影響がみられた。直腸温は下部温度が高くなるほど上昇した。HRVにおけるHF成分は、心拍数が少ないほど増加する傾向を示した。唾液中のIg-A濃度には有意な傾向は認められなかったが、コルチゾール濃度は下部温度が高いほど上昇する傾向がみられた。自覚症しらべについてはねむけ感および疲労感が下部温度が高いほど有意に上昇した。以上の実験結果を基に新たな指標としてBOX作用温度を提案し、既往研究の結果とも照らし合わせた結果、本条件における至適下部温度は3238°C程度であり、BOX作用温度が24°C25°C程度で至適環境になることを確認した。
新規反応環境を指向するインジウム活性種の開発と合成

本研究では新しいインジウム活性種の発生法およびその合成的利用法の開発を目的としたものである。具体的には(1)インジウムヒドリドの合成的利用(2)インジウム-ケイ素の組み合わせによる新規ルイス酸の利用。を行った。(1)合成的な利用がいままでに報告されたことのない全く新しい還元剤インジウムヒドリドを開発した。インジウムヒドリドがスズヒドリドと塩化インンジウムから容易に生成することを見いだし、その還元選択性を検討した。中でも酸塩化物の還元反応ではハロゲン部分のみと反応しアルデヒドを選択的に与えるといった他の還元剤では不可能な選択性を達成した。また、各種の臭化アルキル、ヨウ化アルキルを容易に還元し、触媒量の塩化インジウムの使用で十分反応が進行することを見いだした。さらに本反応がラジカル反応で進行していることをつきとめ、ラジカル環化反応へと適応した。特に本反応の特徴は室温という温和な条件で反応が進行することであり、高温条件を必要とする従来法に比べて大きな利点が有ると言える。また、インジウムヒドリドに代えて、アリルインジウムの効率的合成も達成し、酸塩化物とのカップリングで選択的にホモアリルケトンを得た。以上の反応において配位子オスフインによりインジウム活性種の反応性を制御できるという興味有る事実も見いだした。(2)塩化インジウムがヒドロシランとの組み合わせにより新規ルイス酸として作用することを見いだした。芳香族化合物に対するカルボニル化合物の還元的Friedel-Craftsアルキル化が効率良く進行し、適応範囲を明らかにした。さらにケトン類の効率的脱酸素反応を達成した。また、反応機構の検討を詳細に行なった過程で、アルコールの脱酸素反応も効率良く進行することを明らかにした。アルコールの脱酸素反応では芳香族のみならず、脂肪族ケトンにも適応できる条件を確立した。さらに、本ルイス酸系はカルボニル化合物の脱酸素的官能基導入反応に広く適応可能であることがわかった。を行った。トリブチルスズヒドリドに塩化インジウムを作用させると容易にインジウムヒドリドが発生することを見いだした。本試薬の特徴はハライド化合物に対して非常に高い選択性を持つことである。酸塩化物の還元を行うと選択的にアルデヒドが生成した。この生成したアルデヒドの更なる還元反応は全く起こらない。通常の金属ヒドリド還元剤ではアルデヒド還元まで進行してしまい、アルデヒドで停止する反応は遷移金属触媒反応などに限られている背景がある。本研究で見いだされた方法は選択的還元を達成する新しい手法となる。さらにインジウムヒドリドはアルキルハライドの選択的な還元剤になりうることも見いだした。現在のところラジカル反応で進行し触媒量のインジウムヒドリドにも適応できることを確認している。すなわち室温という温和な条件で進行する脱ハロゲン化反応が確立されたことになり、現在、ラジカル環化反応へも展開中である。また、塩化インジウムはヒドロシランとの組み合わせによりカルボニル化合物のFriedel-Craftsアルキル化反応を起こすことを見いだしているが、インジウムとケイ素から強ルイス酸が発生している可能性をつきとめた。Friedel-Craftsアルキル化反応については基質適応性などを系統的に研究したのち、現在はアルコールの脱酸素反応やアリルシランを用いたカルボニルの脱酸素アリル化へと展開中である。具体的には(1)インジウムヒドリドの合成的利用

(2)インジウム-ケイ素の組み合わせによる新規ルイス酸の利用。を行った。(1)合成的な利用がいままでに報告されたことのない全く新しい還元剤インジウムヒドリドを開発した。昨年度までにインジウムヒドリドがスズヒドリドと塩化インンジウムから容易に生成することを見いだし、アルデヒド、ケトン、酸塩化物に対する還元選択性を検討した。その結果、アルデヒドなどに対して適度な還元力をし還元剤として有効に作用することがわかった。中でも酸塩化物の還元反応ではハロゲン部分のみと反応しアルデヒドを選択的に与えるといった他の還元剤では不可能な選択性を達成した。本年度はハロゲン化物の還元に注目したところ、各種の臭化アルキル、ヨウ化アルキルを容易に還元し、触媒量の塩化インジウムの使用で十分反応が進行することを見いだした。さらに本反応がラジカル反応で進行していることをつきとめ、ラジカル環化反応へと適応可能になった。特に本反応の大きな特徴は室温という温和な条件でラジカル反応が進行することであり、高温条件を必要とする従来法に比べて大きな利点が有ると言える。(2)塩化インジウムがヒドロシランとの組み合わせにより新規ルイス酸として作用することを見いだした。昨年までに芳香族化合物に対するカルボニル化合物の還元的Friedel-Craftsアルキル化が効率良く進行し、適応範囲を明らかにした。さらにケトン類の効率的脱酸素反応を達成した。本年度の研究においては、反応機構の検討を詳細に行い、その過程でアルコールの脱酸素反応も効率良く進行することを明らかにした。アルコールの脱酸素反応では芳香族のみならず、脂肪族ケトンの脱酸素反応を達成できる条件を確立した。また、本ルイス酸系はカルボニル化合物の脱酸素的官能基導入反応に広く適応可能であることがわかった。
ヌードラットを用いたハンタウイルス感染機構の解析

わが国の動物実験関係者に見られたHFRS患者発生は,汚染ラットに因る者であることが明らかになっている。このことから、動物実験環境下に於けるラット間のhantavirus伝播様式(垂直・水平感染)の検討を行ってきた。その後1990年代になって再び抵抗体価保有ラットが検出されこのラットの感染性についても検討した。われわれは、先天性免疫機能不全症であるnuce ratがhantavirusに対し高い感受性を示すことを明らかにした。そこでこのラットをincicatorとして、virus接種ラットのvirus排出時期、残留virusの感染性及びエア-による感染を検討したところ、virus接種ラットは16週までケージ内感染が成立し、感染ラットを収容した使用済ケージいわゆる残留virusによる感染成立は15週まででその後は感染成立は認められなかった。しかしながら、virus接種ラットはその後も高抗体価を維持し、接種後23年経過したものより分離可能であった。そこで、野生型ラットにcyclophoshamideを投与し免疫機能不全症としこのラットとvirus接種野生型ラットを同一ケージ内で飼育し、又一方このラットにvirus接種し野生型ラットと同一ケージ内飼育した結果、何れの場合も抗体価が上昇しこの様な処置をしない野生型ラット間では認められなかった感染が成立した。更に、低値ながら抗体価を保有するラットにcyclophoshamideを投与しnuderatと同一ケージ内で飼育したところ、投与前には認められなかった感染が成立した。以上、抗体価を保有するラットは値及び期間に関係なく免疫不全状態にする事により感染性virusを排出しケージ内感染が成立することを明らかにした。また野生型ラットも免疫機能低下により多量の活性virusを排出すると共に、また一方容易に感染が成立することも明らかとなり、実験動物が様々な実験処置をされ免疫機能が低下する事によりvirus伝播の大きな要因になりうることが示唆された。A.完全密封式アイソレーターキャビネット内に感染ラットと同一ケージ内、又は同一区域に飼育したindicatornude ratは、何れもhantavirusに対する抗体価が認められエア-ゾル感染が成立した。B.ウイルス接種ラットの感染性virusの排出時期については、virus接種後の各々の時期において同一ケージ内飼育したnude ratの抗体価を追跡することにより検討した。a.High titer(2048倍以上)抗体価保有ラットはvirus接種後16週までケージ内感染が成立したが、その後は高抗体価を維持するものの感染は成立しない。b.Middletiter(2562048倍)、Low titer(2256倍)抗体価保有ラットでは13週まで感染性を示したが以後は認められず、感染後45ヶ月で感染性が消失する事が明らかになった。実験的に免疫不全症を誘発したラットの感染性A.抗体価は検出されるがnude ratに対する感染性の認められなくなったラットにcyclophosphamide(100mg/kg)量を投与し実験的に免疫不全状態にし、nude ratと同一ケージ内で飼育したところ、抗体価保有ラット全てに再び感染性が認められた。以上、実験動物がHantavirusに対する抗体価を保有し、免疫不全状態を誘発する実験的処置がされると、伝播拡大の要因となることが示唆された。また、健常野生型ラットにおいても免疫機能の低下はrecipientとなるに充分な要因となることが明らかになった。わが国の動物実験関係者に見られたHFRS患者発生は、汚染ラットに因る者であることが明らかになっている。その後1990年代になって再び低抗体価保有ラットが検出されこのラットの感染性についても検討した。

そこでこのラットをindicatorとして、virus接種ラットのvirus排出時期、残留virusの感受性、及びエア-による感染を検討したところ、virus接種ラットは16週までケージ内感染が成立し、感染ラットを収容した使用済ケージいわゆる残留virusによる感染成立は15週まででその後は感染成立は認められなかった。しかしながら、virus接種ラットはその後も高抗体価を維持し、接種後23年経過したものより分離可能であった。そこで、野生型ラットにcyclophosphamiceを投与し免疫機能不全症としこのラットとvirus接種野生型ラットを同一ケージ内で飼育し、又一方このラットにvirus接種し野生型ラットと同一ケージ内飼育した結果、何れの場合も抗体価が上昇しこの様な処置をしない野生型ラット間では認められなかった感染が成立した。更に、低値ながら抗体価を保有するラットにcyclophosphamiceを投与しnuce ratと同一ケージ内で飼育したところ、投与前には認められなかった感染が成立した。以上、抗体価を保有するラットは値及び期間に関係なく免疫不全状態にする事により感染性virusを排出しケージ内感染が成立することを明らかにした。また野生型ラットも免疫機能低下により多量の活性virusを排出すると共に、また一方容易に感染が成立することも明らかとなり、実験動物が様々な実験処置をされ免疫機能が低下する事によりvirus伝播の大きな要因になりうることが示唆された。