hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受粉と収量から見た温暖化条件において最適なイネの穂の位置

高温不稔がしばしば発生する中国荊州市において,群落内の穂の位置及び群落構造と不稔発生との関係を水田条件で検討した.モデル実験から群落内40cmの深さで開花した穂の稔実率は,より高い位置で開花した穂の稔実いつよりも有意に低かった.稔実率は,開花時に振動を与え受粉を促進することで回復したことから,その原因は穂の周辺の風が弱くなることにあると考えられた.高温による不稔が頻発する長江大学の実験圃場において,実験を行った.2011年度は,イネ群落中にポット栽培したイネ品種タカナリを,種々に高さを違えて配置し開花させ,群落内の穂の高さと受粉・受精との関係を検討した.表層より40cmの位置で開花したと考えられる穂の受精率は,表層から20cmまでの高さで開花したと考えられる花の受精率よりも有意に低かった.不稔の発生率と柱頭上で発芽した花粉の数が10粒未満であった花の割合との間には有意な相関関係が認められ,柱頭上での花粉の発芽数の減少が不稔の発生に強く関わっていると考えられた.さらに,発芽花粉数と柱頭に付着する花粉数との間には強い相関関係が認められ.不安定な受粉が群落の深さ40cmにおける不稔の増加に関わっていると考えられた.不稔の増加,不安定な受粉は,開花時に花に振動を与えることで回復した.これらの結果から,群落の深い位置における受粉・稔実の不良は,風による穂の振動が少ないことによると考えられた.2012年度には,中国のイネコアコレクションより,草型が大きく異なる品種を含む中国のイネ12品種を群落条件で栽培し,穂の周辺の群落構造,穂の位置と受粉の安定性,稔実との関係を検討した.受粉不良時の受粉不良花の割合の品種間差異は,群落における葉群の傾斜角度と開花時に葯の基部と頂部に生じた裂開の長さの和との重回帰によりよく説明され(R2=0.7244),葉が水平に近いほど,また,葯の裂開が小さいほど受粉不良の花が多くなると考えられた.以上の結果から,高温条件下での受精・受粉の安定性には群落の構造と穂の位置が密接にかかわっていると考えられた.高温不稔がしばしば発生する中国荊州市において,群落内の穂の位置及び群落構造と不稔発生との関係を水田条件で検討した.モデル実験から群落内40cmの深さで開花した穂の稔実率は,より高い位置で開花した穂の稔実いつよりも有意に低かった.稔実率は,開花時に振動を与え受粉を促進することで回復したことから,その原因は穂の周辺の風が弱くなることにあると考えられた.高温による不稔が頻発する長江大学の実験圃場において,イネハイブリッド品種II優0293の群落を作成し,群落中にポット栽培したイネ品種タカナリを,種々に高さを違えて配置し開花させ,群落内の穂の高さと受粉・受精との関係を検討した.群落内では表層から40cmの深さまで,深くなるほど気温は低く,湿度は高く,風速は小さかった.高温不稔の発生に直接かかわるとされる花の温度は,群落表層より40cmの位置で,それよりも高い位置の花の温度よりも有意に低かった.それにもかかわらず,表層より40cmの位置で開花した花の受精率は,表層から20cmまでの高さで開花した花の受精率よりも有意に低かった.不稔の発生率と柱頭上で発芽した花粉の数が10粒未満であった花の割合との間には有意な相関関係が認められ,柱頭上での花粉の発芽数の減少が不稔の発生に強く関わっていると考えられた.さらに,発芽花粉数と柱頭に付着する花粉数との間には強い相関関係が認められ.不安定な受粉が群落の深さ40cmにおける不稔の増加に関わっていると考えられた.同様に観察された群落の深さ30cmにおける不稔の増加,不安定な受粉は,開花時に花に振動を与えることで回復した.この結果から,群落の深い位置における受粉・稔実の不良は,風による穂の振動が少ないことによると考えられた.近年,中国では,群落の光合成効率を高めるために穂の位置を低くする改良が効果を挙げ,世界的に注目されている.しかしながら,本研究の結果は,このような改良がイネの受粉を不安定にし,収量に負の影響を与える可能性があることを示す.当初の計画通り,長江大学において圃場実験を実施し,データを得ることができ,さらに,得られたデータにより,稔実・受粉の安定性が,穂の位置(深さ)の影響を強く受けることを示す事ができたため.初年度のモデル実験により,穂の高さと稔実・受粉の安定性との関係を明確にすることができた.本年度は,単に同様の実験を繰り返すだけでなく,品種や栽培の違いによる草型の違いが受精や受粉に与える影響についても検討を加える.これにより,ポットで栽培した材料を用いた昨年度のモデル実験の結果を一気に実用レベルで検証することができる.中国湖北省における圃場試験を継続するために,旅費として70万円を使用する.その他に,ピンセット,ガラス器具等の消耗品の補給に10万円を使用する.
導出リンパ管・集合リンパ管の作製とリンパ管形成に関わる因子の同定

リンパ浮腫には根治治療がなく、これを目指すためにはリンパ節郭清部のリンパ管再建が必要となる。よって、本研究ではリンパ管内皮細胞への分化能をもつ脂肪組織由来間葉系幹細胞からリンパ輸送能をもつ導出リンパ管、あるいは集合リンパ管を作製し、このリンパ管形成に関わる因子を同定する。これにより、平滑筋細胞を伴うリンパ管形成の分子機構を解明する。同定した因子や分子機構は、再生医療を用いたリンパ浮腫患者の根治治療やリンパ浮腫発症予防に役立ち、世界に先駆けるリンパ浮腫治療・予防法の開発に繋がることが期待される。
発生段階依存的な神経系細胞産生におけるＤＮＭＴ１の機能解析

大脳形成は、神経幹細胞増殖に始まり、神経幹細胞のニューロン産生、次いでグリア細胞(アストロサイト及びオリゴデンドロサイト)産生が発生段階依存的な制御を受けて進行することで行われる。このような発生の進行に伴う神経幹細胞の性質変化には、エピジェネティクス機構の寄与が示唆されているが、不明な点が多い。これまでに、DNAメチル化酵素DNMT1は、メチル化活性を介してニューロン産生時期である胎生中期において、胎生後期に産生が開始されるアストロサイトの早期産生を抑制することが示されている。しかし、大脳におけるDNMT1の発現は胎生中期以降にも観察され、またDNMT1は多くの精神疾患との関連が疑われていることから、その機能は初期神経発生のみならず、それ以降の大脳形成及び脳機能にも大きく寄与していると予想される。そこで、本研究では胎生後期以降の神経発生に焦点を当て、DNMT1の機能解析を行った。胎生後期神経幹細胞にDNMT1の過剰発現及び発現減少を誘導し、分化傾向の変化を解析した結果、胎生後期神経幹細胞においてDNMT1がニューロン分化抑制作用を有していることが示された。また、興味深いことにメチル化活性のないDNMT1変異体の過剰発現においても、ニューロン分化の抑制が見られた。これらは、胎生後期神経幹細胞においてDNMT1はDNAメチル化活性非依存的にニューロン分化を抑制する作用を有していることを示唆した。現在、プロテオミクス解析によるDNMT1相互作用因子の同定、DNMT1欠損により影響をうける遺伝子の網羅的発現解析などを行い、詳細なメカニズムの解明を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までは、胎生後期神経幹細胞の分化制御におけるDNMT1の役割を明らかにするため、in vitroにおいてウイルスを用いて胎生後期神経幹細胞にDNMT1の過剰発現及びノックダウンを誘導し、それによる分化傾向の変化を免疫染色法により観察した。結果、胎生後期神経幹細胞への野生型DNMT1の過剰発現はニューロン分化を抑制し、未分化状態にある神経幹細胞を増加させた。また、この作用はDNMTのメチル化活性部位に変異を導入した変異型DNMT1の過剰発現においても同様に観察されたことから、その作用機構はDNMT1のDNAメチル化活性非依存的である可能性が得られた。一方、特異的shRNAによりDNMT1の発現減少を誘導した場合ではニューロン分化の亢進が観察され、且つ、この作用は神経幹細胞の未分化性が維持される培養条件においても観察された。これらの結果から、胎生後期神経幹細胞においてDNMT1はニューロン分化抑制作用を有することが示唆された。さらに、電気穿孔法及び、タモキシフェンの投与によりDNMT1の欠損を神経幹細胞特異的に誘導できるNestinCreERT2/Dnmt1flox/floxマウスを用いて、in vivoでの解析を行った。その結果、DNMT1を過剰発現させた場合、成熟したニューロンが存在する皮質板へと遊走した細胞の減少が観察され、DNMT1を過剰発現している細胞は神経幹細胞が存在する脳室帯、脳室下帯に留まる割合の増加が見られた。さらに、NestinCreERT2/Dnmt1flox/floxマウスを用いて胎生後期でDNMT1をノックアウトした場合、皮質板に存在するニューロンへの分化傾向の増加が観察された。以上の結果から、DNMT1はニューロン分化抑制作用を有していることが示唆された。上述したように、培養系を用いたin vitroによる解析と、電気穿孔法とNestinCreERT2/Dnmt1flox/floxマウスを用いたin vivo解析により、胎生後期のDNMT1がニューロン分化に関与するという確実な結果を得ている。

よって、来年度計画していたDNMT1の標的ゲノム領域の同定や、相互作用因子の探索が速やかに行うことができるため、研究は概ね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、DNMT1により遺伝子発現が制御されている標的遺伝子を明らかにするために、DNMT1を過剰発現及び、欠損させた神経幹細胞からmRNAを採取し、マイクロアレイ解析により、発現量が著しく変化する遺伝子を特定する予定である。これに加えて、これらの遺伝子プロモーター領域へのDNMT1の結合をクロマチン免疫沈降法により検出し、DNMT1の標的遺伝子の同定を行いたいと考えている。加えて、標的遺伝子の同定後、DNMT1の過剰発現及び欠損による標的遺伝子プロモーター領域のヒストン修飾の変化をクロマチン免疫沈降法により検出し、それにより予想されるヒストン修飾に関わる因子とDNMT1の相互作用を免疫沈降法により明らかにしたいと考えている。
口蓋突起誘導メカニズムの解明

ヒトにおける先天異常の中で最も頻度の高い疾患の一つであり、この高い発症率は「生体の中で口蓋形成が、分子レベル、環境レベルでの変異に最も敏感な構造体」であることを示している。Oral facial digital typeI syndrome (OFD1 syndrome)は、口腔、顔面、手指に先天異常を呈する疾患で、この症候群の患者には、口蓋裂が認められる。近年、その原因遺伝子としてOFD1が発見された。本研究は、このOfd1の欠損マウスを用いて、口蓋形成メカニズムの解明を目指す。Ofd1は、中心小体や一次繊毛の基底小体に局在するため、ほぼ全ての細胞に存在する。そこで、Cre-LoxPシステムを利用してOfd1の組織特異的欠損マウスを作成・検索することにより、どの部位のOfd1が口蓋形成に重要かを検索した。Osr2CreまたはWnt1Creを交配して作成したOfd1の間葉特異的欠損マウスであるOfd1fl/fl;Osr2Creマウス、Ofd1fl/fl;Wnt1Creマウスに口蓋裂が確認された。前年度に確認できたOfd1欠損マウスの口蓋裂が、一次線毛による機能変化によるものかを検索するために、Ofd1欠損マウスと同様に、Osr2CreまたはWnt1Creを利用したIft88欠損マウスを作成したところ、Ofd1欠損マウスと同様の口蓋裂を認めた。さらに、口蓋裂付近にアポトーシスと過剰な骨形成が認められ、それらに関連性が確認できた。Ofd1欠損マウスで認められた口蓋裂が、Ift88欠損マウスでも認められたことは大きな進展であった。さらに、アポトーシスと過剰な骨形成が認められ、それらに関連性も確認できたことは、今後の展開を考えていくためにも、非常に大きな示唆となった。口蓋裂は、ヒトにおける先天異常の中で最も頻度の高い疾患の一つであり、この高い発症率は「生体の中で口蓋形成が、分子レベル、環境レベルでの変異に最も敏感な構造体」であることを示している。口顔指症候群I型(Oral-facial-digital syndrome, type I)は、口腔、顔面、手指に先天異常を呈する繊毛病の一つとされる疾患で、この症候群の患者には、口蓋裂を始めとする顎顔面領域の奇形が認められる。近年、その原因遺伝子として一次繊毛構成タンパクのOFD1が発見された。Keratin(K)14Creを交配して作成したOfd1の上皮特異的欠損マウスであるOfd1fl/fl;K14Creマウスに口蓋裂は認められなかった。Osr2CreまたはWnt1Creを交配して作成したOfd1の間葉特異的欠損マウスであるOfd1fl/fl;Osr2Creマウス、Ofd1fl/fl;Wnt1Creマウスには口蓋裂が確認された。これらにより、間葉のOfd1が、口蓋形成に必須であることが明らかとなった。Ofd1は性染色体状にあるためOfd1fl/flマウスやCreとのコンパウンドマウスを作成するのに手間がかかることに加え、母親マウスの飼育放棄や食殺行為のため、各組織特異的欠損マウスが予定していた数に達するまで、予定していたよりも多くの時間を要し、実験の進捗に大きく影響した。繁殖の規模を増やすことにより、十分な数のマウスをすでに確保しており、今後は予定通りの研究遂行が可能と思われる。

さらに、アポトーシスと過剰な骨形成が認められ、それらに関連性も確認できたことは、今後の展開を考えていくためにも、非常に大きな示唆となった。口蓋裂の認められたOfd1fl/fl;Osr2Creマウス、Ofd1fl/fl;Wnt1Creマウスにおける分子変動をマイクロアレイ、in situ hybridization,免疫染色、などで検索する。助成金は、試薬・抗血清、実験動物・飼料、遺伝子工学用器具とその試薬、器官培養器具とその試薬、マイクロアレイの分析料に使う予定である。次年度の消耗品購入予定です。
簡易ウレアーゼ前処理による尿中代謝物一斉分析法の先天代謝異常症診断支援への応用

1.ピリミジンの異化はPDH、DIlPおよびUPaseにより触媒される。先天性ピリミジン代謝異常症はこれら3種の酵素の責任遺伝子の異常に起因し、ピリミジンアナログである抗癌剤(5FUなど)を服用すると重篤(時に致命的)な副作用が起きることが知られており、5FU等の適応癌患者の中からピリミジン代謝異常症の症例を発見し、副作用を予防することが重要である。本研究では尿の簡易ウレアーゼ法による前処理法、安定同位体希釈法(SID)、ガスクロマトグラフィー・質量分析(GC/MS)法を用い、この3つの疾患を同時に、高精度に短時間(1.5hr)に化学診断する方法を確立し、実際の検体を扱い、この方法の有用性を証明した(検体は名市大とアムステルダム大から提供された)。従来の方法がスクリーニングであったのに対し、本法はスクリーニング並の早さで、それ以上の精査を全く必要としないEvidence-based Iaboratory medicine(EBLM)に合致する検査法であり、その有用性、新規性が米国化学会で評価された。2.ホモシスチン尿症の鑑別化学診断法を確立した。又、ホモシスチン尿症I型で、二次的に葉酸欠乏に陥った症例を発見し、葉酸欠乏症の診断に役立てることを明らかにした。3.新生児スクリーニング試験研究でプロピオン酸血症(PCCD)やα-ケトアジビン酸尿症(αKAU)の発生率が高いことが分った。PCCDは2万人に1人の高い発生率であることが推定された。又、ろ紙血のタンデムマス法では軽症型PCCDの判定は本法より難しいと考えられた(J.Inher.Metab.Dis.,in prcss)。1.簡易尿ウレアーゼ法では従来の有機酸画分のGC/MS分析法と異なり,クレアチニンが回収されるので,同一クロマトグラム上のクレアチニンに対する化合物の濃度を表示できる利点がある。但し,本法では尿に共存するクレアチンがクレアチニンに変化するため,クレアチニンとクレアチンの和が得られる。このようなクレアチニン値の正しい測定法を,ほぼ確立した。2.ピリミジン代謝異常症の指標物質であるウラシル,オロット酸,チミン,ジヒドロチミン,ジヒドロウラシルのTMS誘導体は,簡易尿ウレアーゼ法・GC/MS法でよく検出できた。酵素法とGC/MS法の両クレアチニンで換算した場合の変動係数(%,新生児n=50)はウラシル,チミン,ジヒドロウラシルでは60%,ジヒドロチミンで6070%,オロット酸で140150%であった。今後はこれらの物質の自動定量,ピリミジン代謝異常症の自動診断支援について検討する予定である。3.0.1mlの尿を用いる本法はプロピオン酸血症,メチルマロン酸血症などの発症率の高い有機酸血症や,同じく発症率の高い尿素回路異常症の発症前診断に役立つものと確信する。1.簡易尿ウレアーゼ法・安定同位体希釈法・GC/MS法では、尿中ピリミジン代謝異常症の指標物質であるウラシル、オロット酸、チミン、ジヒドロチミン、ジヒドロウラシルを高い回収率で、高感度、再現性よく定量できた。2.5-フルオロウラシル等のピリミジンアナログで、強い、一部で致死的な副作用を呈するピリミジン代謝異常症をスクリーニングし、同時に高精度の化学診断を行うことができた。この診断手法は癌患者に対しピリミジンアナログ服用前に行うことで、効率の高い有効な予防策となると考える。

3.0.1mlの尿を用いる本法はプロピオン酸血症、メチルマロン酸血症などの発生率の高い有機酸血症や、同じく発生率の高い尿素回路異常症、その他の高アンモニア血症の診断にも役立つことを確認した。4.本法での新生児スクリーニング試験研究で1万人に1名のプロピオン酸血症を発見した。同一方法で、2万人に2名(久留米大)が、また、ろ紙血のタンデムマスで8万人に4名(福井医大)が発見された。これらの試験研究から、日本では本疾患が現在の発生率の予測とは大きく異なり、約2万人に1人の高率で発生することが予測できた。
新規金属輸送配位子の設計と金属錯体系の構築

本研究では、新規金属輸送配位子を合成しこの金属錯体の構造および安定性について検討を行うことを目的とした。まず、かび・細菌あるいはイネ科の植物が生体内必須元素である鉄イオンを捕集するために放出するキレート化合物(シデロフォア)に着目し、配位子の設計を行った。配位子はTRENから誘導した三脚トリスヒドロキサム酸型化合物であり、末端にアセチル基を有するものとベンゾイル基を有するものの2種類を合成した。これらの鉄(III)錯体を合成し、得られた単結晶についてX線結晶構造解析を行ったところ、ともに3つのヒドロキサム酸骨格が配位した六配位八面体型鉄(III)錯体であることがわかった。ここで配位したアミノヒドロキシル酸素原子と、ヒドロキサム酸をTRENに結合させるために導入したアミド基のプロトンの間で水素結合が確認された。これらの鉄(III)錯体は、水溶液中でもよく似た挙動を示した。すなわち強酸性領域ではモノ型およびビス型錯体を生成し、pH3.5からpH10程度まではトリス型錯体を生成することが可視スペクトルの挙動からわかった。このことは、デスフェリオキサミンやフェリクロムなどの天然のシデロフォアとよく似た挙動であり、水溶液中において末端置置換基の立体的な影響が全くないことを示している。さらに、構造解析から明らかになった水素結合が錯体の安定化に寄与しているものと考え、水素結合が生成しにくく側鎖にさらにメチル基を1つ導入した三脚型配位子を合成し、その鉄(III)錯体について水溶液中の挙動を検討したところ、トリス型錯体を生成することなく加水分解を受けることがわかった。このように本研究で用いた配位子は、水素結合を行うことで錯体をより安定化していることがわかった。
イギリス機械産業におけるクラフト的規制の起源と条件に関する労使関係史的研究

18世紀から第2次世界大戦にいたる時期の機械産業従事者約360名の入職に関する伝記的データを分析した結果、クラフト的規制の根幹である入職規制が183040年代に労使間の慣行として定着し、以後維持されたことを明らかにした。この時期の機械産業初期組合は徒弟制度に基づく入職規制のルールを弛緩させたのだが、使用者は必要な能力を備えた労働力の養成を明確に客観化せず徒弟制度に依存したため、機械産業新職種に徒弟制度が形成され、旧職種の徒弟制度は再編された。ネイスミスのように徒弟制度を破壊しえた使用者もいたが、養成過程を客観化しなかった点では他の使用者と同じであった。19世紀中葉には入職規制だけでなく、徒弟数制限、職域、新機械、労働時間・残業、賃金制度などにもクラフト的規制が定着した。19世紀後半に労働組合に対応して使用者団体の強化が進展するが、その機能はクラフト的規制の存在を前提にしており、むしろ個別企業を制約する力が与えられた。この時期に管理問題が自覚されるが、能力と現場権限は明確化されず、クラフト的規制の基盤は無傷で維持された。使用者は職長の非組合員化で管理問題に対処しようとしたから、職長たちは自主的な組織化を選択して、「エンジニアの文化」に依拠して自己を主張した。戦間期のイギリス機械産業にはクラフト的規制を打破する客観的可能性はあったが、労使関係制度に制約されて、それは実現しなかった。ここでも使用者たちは一方ではクラフト的規制の不当性を主張しなから、他方では、自らの判断と良心に基づく労働を重視して、クラフト的基盤に依存していたからである。平成7年度の研究によって以下の仮説的知見を得た。(1)機械産業生成期に発生した新たな職種(たとえば旋盤工、仕上組立工、機械木工など)を、旧来の熟練職種(時計製造工、ミルライトなど)との関係で、職場秩序の中にいかに位置付けるかという問題を、当時の労使当事者は徒弟制度など入職規制の可否の問題として処理しようとしたが、それは最終的には新職種の賃金格付(熟練賃格を与えるか否か)として表現された。つまり、問題は誰が労働過程を実質的に支配するかという職場内的な性格より、むしろ熟練資格=熟練賃格という企業外的=社会的な性格を帯びることとなった。(2)19世紀前半のイギリス機械産業に関して、職場編成や労働過程の実態を確定するに足る資料がおそらくほとんど存在していないとういうことも、職場内的な問題領域としては認識されていなかったことの傍証となるであろう。(3)19世紀第4四半期の熟練労働者の賃格は、当時発生しつつあった企業内的半熟練労働者を別にしても、従来の想定以上にはるかに多様であり、賃率は市場動向などに対応して変動していたが、熟練諸職種および半熟練・不熟練諸職種間の賃金格差構造は高度に安定的であった。かかる職種間賃金格差構造の安定性が熟練労働者の階層性を支えていた。(4)社会的な賃格構造と職場のクラフト的規制を接合する環は、19世紀を通じて労使当事者の認識においては、労働者の能力(merit)評価と職能別時間給の賃格決定についての労使双方が暗黙に合意する方法であると考えられる。本研究は概略以上の認識を得たが、新職種の形成と職場実態の変化、賃格決定メカニズム、熟練の養成・認定や供給・調達など、実証的には充分に究明されていない点が残されており、クラフト的規制の形成と維持の論理構造を再構成しうる段階にないため、今年度は研究成果の発表にはいたらなかった。

平成8年度の研究計画は、主に(1)事実確定のための史料収集、(2)19世紀後半に出版された賃金論に関する文献収集、(3)機械産業生成期の労働・雇用慣行に注目してクラフト的規制の起源を論ずる第1次稿の作成、(4)生成期の慣行と19世紀第4四半期以降に発見された労務管理問題との連続性の検証の4点であった。(1)と(2)については、それぞれ数点ずつを収集し、内容整理にとりかかているところである。(3)については、19世紀初頭に既に稀ではなくなっていた地域間労働移動が、ロンドン、マンチェスタ、ボウルトンなど機械産業先進地域における労働・雇用慣行の形成にいかなる影響を与えたかという観点から研究を進めた。これら先進地域では産業成長・労働力需要の増大とともに機械産業熟練職種にも新規労働力が流入したのだが、この過程で、これら諸地域の原基的慣行が動揺することを通じて、暗黙の慣行が初めて明瞭に自覚され、再編成されたために、労働・雇用慣行に関する記述が史料として残されているとの仮説によるものである。この観点からの第1次稿を現在作成中である。(4)については、両時期に同質の問題が存在していることは示し得たが、(3)の研究の進展とともに、「連続性」というよりも、「前提」が19世紀初頭に形成されたのではないかとの仮説を構成中である。研究成果の発表についてだが、(3)については、伝記・自伝、その他断片的な史料に依存せずるをえず、その代表性を確定するために史料上の若干の困難があり、また論理的にも、暗黙の慣行が動揺した原因を労働力流入だけに求めうるか、この時期に進展した生産技術上・経営上の変化を説明項とするか被説明項とするかなど考察すべき問題が残されており、今年度は研究成果の公開にはいたらなかった。1.史料の補遺的収集は所在の判明しているものについてはほぼ完了した。2.19世紀初頭において職場秩序の中に熟練職種をいかに位置づけるかという問題は賃金格付けの問題として、それゆえ企業外的に処理されていたという平成7年度の研究で得られた仮説を、同時期の労働組合文書の分析を通じて実証した。3.今年度の主たる目的は、19世紀第4四半期においてクラフト的規制を前提にした経営資源の活用という発想と、クラフト的規制そのものの打破という発想が、同時期に形成され始めた労務管理問題認識をいかに規定したかということであったが、争議中・争議直後に職長を熟練工組合から引き離すことを目的とした職長組合の形成過程を分析した結果、クラフト的規制の中で養成された職長層の掌握を通じて間接的に熟練労働者の規制力を統御しようとしたことを明らかにした。4.このことは、労使関係状況に制約された当時の経営者はクラフトの秘密の客観化という方向にではなく、クラフトを体現した職長層の職場秩序における位置を経営側に接近させるという方向で労務管理問題を認識したことを示すものであるが、クラフト的規制の打破という形で問題を設定しえず、「アメリカ的生産方法」の導入に消極的であった戦間期の機械産業経営者の認識の原型が、遅くとも19世紀第4四半期には形成されていたことを意味する。上記1.4.を踏まえて、3年間の研究成果をとりまとめる段階に入っているが、団結禁止法下の19世紀初頭の労働組合文書は秘密結社的で極めて難解であり、また職長組合関係の手書き文書も判読困難なものが多く、予想外に時間を要しているため、今年度内に本研究の完全な成果を報告することは不可能であるが、次年度中には成果の報告が可能であり、また平成11年には成果を図書として公刊できるはずである。
セメント水和物の変質機構に基づく汎用的なコンクリート劣化予測システムの開発

セメント硬化体の化学的侵食を適切に予測するためには,セメント水和物の経時的な変質を考慮する必要がある.また,実環境における科学物質の作用は実験とは異なり複雑であるため,様々な環境での劣化予測モデルの適用性を検討する必要がある.本研究では,セメント硬化体の変質に伴う実効拡散係数の変化の関係について検討した.さらには,硫酸イオンと塩化物イオンが共存する環境でのセメント硬化体の化学的侵食に関する検討を実験的および理論解析的に行った.セメント硬化体の化学的侵食を適切に予測するためには,セメント水和物の経時的な変質を考慮する必要がある.また,実環境における科学物質の作用は実験とは異なり複雑であるため,様々な環境での劣化予測モデルの適用性を検討する必要がある.本研究では,セメント硬化体の変質に伴う実効拡散係数の変化の関係について検討した.さらには,硫酸イオンと塩化物イオンが共存する環境でのセメント硬化体の化学的侵食に関する検討を実験的および理論解析的に行った.平成25年度は,セメント硬化体の劣化の進行と空隙構造および実効拡散係数の変化の関係を明らかにし,さらには,それらの因果関係を体系化し,数理モデルを構築することを目的として,様々な試験期間を設けて電気泳動を行わない自然拡散に基づいた拡散セル試験を行った.このとき,セメント硬化体に作用させた溶液は塩酸,硫酸,塩化ナトリウム,硫酸ナトリウムであり,試験期間に関しては,1日56日の間で複数の水準を設けた.この実験を行った結果,作用する溶液毎にセメント硬化体のプロパティの変化等に明確な差異を確認することができた.また,試験期間に複数の水準を設けることで,セメント水和物が経時的に変質していき,それに伴い内部構造が変化していく過程についても明確に確認することができた.以上の実験結果を整理することで,作用する溶液の濃度および種類が経時的に各セメント水和物の変質に及ぼす影響と,それに伴い変化していく空隙構造がセメント硬化体中のイオンの物質移動に及ぼす影響を定量化できる可能性があると期待できる.今後はさらに検討を進め,これらの差異を定量化し,数理モデルを構築する予定である.また,平成26年度に構築する予定である劣化予測モデルの検証のため,各種溶液への長期浸せき試験を実施した.この供試体は浸せき期間が1年になった時点で粉末X線や示差熱-熱重量同時分析を用いてセメント水和物の変質状況を深さ方向に定量し,劣化予測モデルにおけるセメント硬化体の劣化予測結果との比較に用いる予定である.コンクリートに酸や硫酸塩が作用した場合,コンクリート中のセメント水和物と作用物質が反応し,その結果として,膨張や溶解などの劣化が生じる.ここで,作用物質はコンクリート中に浸透し,内部において反応が生じるため,膨張破壊や溶解が生じた場合,作用物質の浸透量および速度が変化することが考えられる.したがって,コンクリートの化学的侵食の劣化を予測する上で,経時的なコンクリートの細孔構造の変化を加味する必要がある可能性がある.他方で,作用する物質が複数である場合,その反応は最終的には相平衡状態に達すると考えられるが,そのプロセスでは,反応の優位性や速度等が大きな影響を及ぼす可能性が考えられる.本研究では,この2点に着目して検討を実施した.まず,細孔構造と物質移動の関係について,同じ塩化物イオンの浸透に関しても,塩酸と塩化ナトリウムの作用では,その浸透速度は大きく異なることが確認できた.さらには,塩酸が作用した場合には,塩化ナトリウムが作用した場合と比較して,細孔空隙の増加量が著しかったため,細孔構造の変化が塩化物イオンの浸透速度に大きな影響を及ぼしていると考察した.次に,セメント水和物と反応性を有する2種の物質(本研究では塩化物イオンと硫酸イオン)が共存する溶液がセメント硬化体に作用した場合,熱力学的相平衡計算を行,アルミネート系水和物はエトリンガイトとして安定する結果となったが,実験では,塩化物イオン濃度が硫酸イオン濃度と比較して極めて高い場合,エトリンガイトではなくフリーデル氏塩の生成が優先的となった.この結果については,複数の作用物質が存在する場合,その反応は平衡論のみではなく反応速度も考慮する必要があると考察した.以上の結果を踏まえて,本研究では,コンクリートの化学的侵食モデルを構築する際には,コンクリートの細孔構造の変化や反応速度も考慮する必要があると考えられる.26年度が最終年度であるため、記入しない。コンクリート工学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は,拡散セル試験を行い,各種溶液の作用によるセメント水和物の変質と,それに伴うセメント硬化体の内部構造および実効拡散係数の変化を実験的に明らかにし,これらの関係を定量化し,さらには数理モデル化することが目標であったが,本実験結果の定量化,数理モデル化までには至らなかった.しかしながら,当初よりも実験水準を増やしたことで,セメント硬化体に各種溶液(塩酸,塩化ナトリウム,硫酸,硫酸ナトリウム)が作用したときのセメント水和物の経時的な変化と,それに伴う空隙構造,実効拡散係数の変化に関するそれぞれの過程を詳細に追従することができた.以上の結果は,平成26年度に実施する本実験の定量化および数理モデル化の検討に大いに役立つと考えられる.以上より,編成25年度の研究はおおむね順調に進展していると判断した.平成26年度の推進方策は以下のとおりである.(i)

平成25年度に行った拡散セル試験結果の定量化・数理モデル化を実施し,この数理モデルを現在までに地球科学計算コードPHREEQC上で構築した劣化予測手法に実装する.ここで,数理モデルはFEMソフトCOMSOLに実装し,これらを連成する予定である.(ii)カルシウムシリケート水和物に各種溶液(塩酸,塩化ナトリウム,硫酸,硫酸ナトリウム)が作用したときの変質挙動,各イオン種の吸着現象を基礎実験に基づいて定量化・数理モデル化し,(i)と同様に現在までに地球科学計算コードPHREEQC上で構築した劣化予測手法に実装する.なお,当初はカルシウムシリケート水和物の合成は発注する予定であったが,自ら合成することとし,その代わりにカルシウムシリケート水和物のCaO/SiO2比や浸せき溶液の濃度など実験水準を増やし,当初の予定と比較して,より詳細な検討を行うこととする.
ノロウイルス、サポウイルス感染症制御のための機能的ウイルス受容体の同定

ヒト小腸由来cDNAライブラリーの発現スクリーニングを行い、ヒト由来のカリシウイルス(ノロウイルスもしくはサポウイルス)のリコンビナントウイルス様中空粒子に結合する細胞因子を検索した。また、培養細胞での増殖が可能なネコカリシウイルスを用いて、プラスミドを細胞に導入するだけでウイルスの産出が可能な新規リバースジェネティクス系を構築することに成功した。本検出系はヒト由来カリシウイルスの感染性粒子作出にも使用出来る可能性がある。ヒト小腸で感染、増殖し、ヒトに急性胃腸炎を引き起こすノロウイルス、サポウイルスは、いまだ培養細胞での増殖が出来ず、機能的受容体も同定されていない。これらのウイルスの感染メカニズムの解明には、ウイルス増殖系の確立が必須である。最近の研究により、従来ノロウイルスの受容体候補とされた糖鎖はウイルスの結合因子としては重要であるものの、糖鎖発現細胞がウイルス増殖にはつながらないことが明らかとなり、機能的受容体ではない可能性が強くなってきた。本研究では昆虫細胞もしくは哺乳動物細胞で発現させたノロウイルス、サポウイルスのウイルス様中空粒子(virus-like particle : VLP)をプローブとして、組換えレトロウイルスの感染によって、ノロウイルス、サポウイルスの増殖部位とされるヒト小腸cDNAライブラリーを、マウス由来浮遊細胞に発現させ、ノロウイルス、サポウイルス結合細胞のスクリーニングを行い、ノロウイルス、サポウイルスVLPに結合した細胞から単離したゲノムを抽出し、ヒト由来遺伝子の塩基配列の解析を行った。また、培養細胞での増殖系が報告されているマウスノロウイルスの各種培養細胞での増殖能を比較検証し、マウスノロウイルスが増殖可能な細胞、増殖できない細胞を見いだした。さらに、マウスノロウイルスが増殖可能な培養細胞由来のcDNAライブラリーを構築した。今後、マウスノロウイルスが増殖できない細胞にこのcDNAライブラリーを発現させ、ウイルス感受性となった細胞から、機能的受容体候補因子の遺伝子クローニングを試みる。ヒト由来のノロウイルス、サポウイルスについては、いまだ再現性のある培養細胞増殖系が確立されておらず、機能的な感染受容体因子検索も進んでいない。ヒト由来のノロウイルス、サポウイルスの増殖が可能な培養細胞の検索も行っているが、現時点ではこれらのウイルスの増殖が可能な培養細胞を見いだせていない。そのため増殖系確立をめざした異なるアプローチとして、ノロウイルス、サポウイルスが感染、増殖すると考えられているヒト小腸から作成したcDNAライブラリーの発現スクリーニングを行い、ノロウイルスもしくはサポウイルスのリコンビナントウイルス様中空粒子に結合する因子を見いだした。これらの遺伝子がコードするタンパク質は膜貫通ドメインを有すると考えられた。また、ノロウイルスとサポウィルスでは結合した因子が異なっていた。得られたヒト由来遺伝子の配列は部分配列であったため、全長配列を得た後、薬剤選択が可能な哺乳動物細胞用発現ベクターを用いて発現コンストラクトを安定発現する培養細胞を作成している。今後、これら受容体候補因子の安定発現細胞について、ノロウイルス、サポウイルスの感染、増殖能を評価する。マウスノロウイルスは培養細胞での増殖が可能であるが、その感染受容体はいまだ明確でない。そこでマウスノロウイルス非感受性細胞に、マウスノロウイルス感受性細胞由来cDNAライブラリーを発現させ、リアルタイムPCR法を用いてマウスノロウイルス増殖能を獲得する細胞の検索を進めている。
実時間落雷予測システムの研究開発

落雷の初期フェイズでの放電進展から,落雷点を予測するためには,電光の形状,放電進展様相に関するデータが必要である。このため,まず落雷電光形状の幾何学パラメータを求める目的で,電光の画像解析を行った。電光の幾何学パラメータとして分岐特性とジグザグ特性があげられるので,パーソナルコンピュータを使用して電光写真からこれらを自動的に計測するプログラムの開発を行った。これらの結果の一部は、電気関係学会東海支部連合大会,電気学会放電・高電圧同研究会等で発表した。電光のジグザグ特性については,プログラムは完成しており,現在解析を継続中である。次に,上の幾何学パラメータを用いて,落雷の放電進展を模凝する計算機シミュレーションを行った。このシミュレーションによってUHF電磁放射源の時間・空間分布のデータを作成することができる。本研究では,パーソナルコンピュータをもちいて放電路の分岐の有無,分岐角度,ジグザグの長さと角度等をパラメータとして,シミュレーションを行い,放電進展についての空間分布データを作成した。パラメータをどういう値にすれば実際の放電進展をもっともよく表現できるかについて現在考察中である。これらの結果については来年度の学会で発表の予定である。第三段階として,これらのデータを用して,まず地上に置かれた複数の計測点データから放電源の位置を決定するプログラムを開発した。プログラムはまずパーソナルコンピュータでC言語を用いて行った。次に,同じプログラムをパーソナルコンピュータに搭載したニューロターボで動作するよう書換えを行い,高速かつ並列処理が行えるよう実験中である。このニューロターボの特徴は,並列処理が行えることであり,データを取り込みながら放射源をつぎつぎ決定していき,落雷点を予測することは,本ニューロターボによりはじめて実時間で行うことが可能である。現在はニューロターボを試験的な動かす段階で,ひき続き高速並列処理というニューロターボの特徴を生かしたデータ処理を検討中である。これらの結果についても来年度の学会で発表予定である。
消化器臓器由来細胞の初期化と、それを用いた再生医療

成体マウスの肝および胃の細胞に、線維芽細胞と同じく4つあるいは3つの転写因子を導入することにより、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を樹立することに成功した。こうして得られたiPS細胞は従来のものと比較して、染色体に挿入された導入遺伝子の数が少なく、その挿入部位に特定の傾向は見られなかった。培養中に含まれる未分化な細胞ではなく、少なくともアルブミンを発現する段階にまで分化した細胞からiPSが誘導されることも確かめられた。これらの結果から、今後、遺伝子の組み込みを伴わない、より安全な方法によるiPS細胞樹立が可能であることが示唆された。この成果はScience誌に掲載された。また、iPS細胞に由来するマウスの予後調査及びその解析を行った。マウスiPS細胞の多能性および安全性の最も厳格な評価法として、マウス初期胚へのiPS細胞注入によるキメラマウス作製が行われている。我々はiPS細胞が寄与し出生したキメラマウス275匹と、それらの子孫294匹について、長期の観察を行った。使用したマウスiPS細胞は、c-Mycの導入や薬剤選択の有無、由来細胞として成体あるいは胎児線維芽細胞、胃上皮細胞、肝細胞と、種々の特徴により分類される。その結果、導入したcMycが染色体上に組み込まれていることが、早期死亡や腫瘍発生のリスクに繋がることが分かった。一方で、c-Mycを用いずに樹立したiPS細胞はキメラ率への寄与の割合が少なく、生殖細胞への寄与を経た次世代への相続の頻度も低いことから、c-Myc導入が体細胞の初期化をより完全にする働きがあることが示唆された。iPS細胞はマウスやヒトの体細胞に4つあるいは3つの転写因子を導入することにより樹立される多能性幹細胞であり、胚性幹細胞と同様に、ほぼ無限に増殖すると共に、様々な細胞に分化できる。iPS細胞は同一個体の体細胞から樹立するため、倫理的問題が少なく、移植後の拒絶反応も回避できることなどから、再生医療への応用が期待されるのみならず、創薬、病態解明研究のツールとしても有力である。しかし、iPS細胞が樹立される機序は不明である。iPS細胞の樹立効率が低いことから、線維芽細胞培養に含まれている特殊な未分化細胞がiPS細胞の由来である可能性が考えられてきた。また、導入因子がレトロウイルスにより染色体上のある特定の位置に挿入されることが必須であるという可能性も考えられてきた。本研究で申請者らは、成体マウスの肝および胃の細胞に、線維芽細胞と同じく4つあるいは3つの転写因子を導入することにより、iPS細胞を樹立することに成功した。
ＴＤＰ－４３の発現量制御機構の解明とＡＬＳリスクの探索

本研究は生化学的、細胞生物学的視点からTDP-43遺伝子の発現変化をはじめとするALS早期発見マーカーを考察し、ALSモデルマウスを用いて検証することを目的としている。変異型TDP-43遺伝子をノックインした2ラインの遺伝子改変マウスは、遅発性に上下肢運動能低下を呈し、下位運動ニューロンの脱落が顕著である。このマウスの末梢血において、神経症状発症前からTDP-43機能不全に伴うRNA代謝異常が起こっていることを明らかした。また、同マウス脊髄由来神経-グリア共培養系を用いて、運動ニューロンに直接接するアストロサイトにおいて変異型TDP-43の発現量が高いことが示された。TDP-43はALSの原因遺伝子の一つと考えられているが、突然変異がなくても細胞内レベルが過剰になると封入体形成および細胞死を引き起こすことが知られている。もし何らかの原因でTDP-43の細胞内レベルを制御する機構が破綻することがあるなら、ALS発症の基点となりうると予測される。本研究計画は、ニューロンにおいて細胞内TDP-43レベルを決定する翻訳調節メカニズムの解明を目指すとともに、その制御システムの破綻がALS発症のリスクとなり得るのかを検証することを目的としている。神経特異的RNA結合タンパク質HuC遺伝子ノックアウトマウスを作成し、同マウスの脳を用いてHP-CHIP法による標的スクリーニング行った。その結果、標的候補としてHuCがTDP-43mRNAに結合することを発見した。同マウスの脳ではTDP-43タンパク質のレベルが上昇していたが、RNAレベルには変化がなかった。培養細胞において非翻訳領域を含む全長TDP-43cDNAをHuCと共発現させところ、TDP-43タンパク質レベルはHuC発現量依存的に低下することがわかった。このときTDP-43のRNAレベルは一定であったことから、HuCがTDP-43の発現に対して翻訳抑制をすることが示された。一方、野生型マウスにおける発現解析により、週齢ともに内因性TDP-43の発現量が上昇することが示唆された。また、HITS-CLIP法を用いたHuCの内因性標的RNAの網羅的検索を行い、HuCが標的GUUUUG配列に特異的に結合し、タンパク質発現および選択的スプライシングを調節することを明らかにした(Ince-Dunn G,Okano HJ et al.Neuron.2012)。TDP-43はALSの原因遺伝子の一つと考えられており、何らかの原因でTDP-43の細胞内レベルを制御する機構が破綻することがあるなら、ALS発症の基点となりうると予測される。ALSマウス(G348C、A382T変異型TDP-43/Venusノックインヘテロマウス)の脊髄運動ニューロンにおけるTDP-43発現は、正常マウスと比較して週齢とともに増加傾向にあり、特に脊髄前角運動ニューロンにおいて発現が顕著に高かった。脊髄組織由来RNAを用いてAlternative Splicing Microarray解析による網羅的検索を行ったところ、複数の遺伝子の選択的スプライシングパターンに異常があることがわかった。週齢の異なる複数の個体を用いてRT-PCR法により確認作業を開始した。また、ALS患者脊髄に見られるparaspeckleにTDP-43のみならずlong non-coding RNAであるNEAT1 2が含まれ、NEAT1 2がscaffoldとしてparaspeckleの形成に寄与していることを示した(Nishimoto et al. Mol Brain 2013)。一方、行動解析によりALSモデルマウスの脳高次機能を検討したところ、両マウスとも野生型と比較して有意に衝動性が高く、不安感が低いことがわかった。同マウスの異常が、変異型TDP-43と関連する前頭側頭葉変性症の形質の一部を反映する可能性があることが示唆された。ALSモデルマウスが前頭側頭葉変性症のモデルとしても有用であると判断し、特許出願を行った。本研究ではRNA代謝異常の概念に着目し、ALS早期発見バイオマーカー候補因子を抽出を行った。ALSの原因遺伝子の一つであるTDP-43は、標的RNAのスプライシング調節などを行うRNA結合タンパク質であり、ALS患者の運動ニューロンにおいて異常局在を示すことが報告されている。我々が作製した変異型TDP-43ノックインマウスは、生後7ヶ月頃より遅発性の運動機能障害を示すことから、症状の進行時期を反映したバイオマーカー検索が可能である。そこで、変異型TDP-43に起因するRNA代謝異常を運動機能障害発症前に末梢血中で捉えることがALSの新規バイオマーカーの発見に繋がると考えた。

まず、4ヶ月(ALS様症状発症前)、7ヶ月(発症期)、22ヶ月齢(発症後)にて、total TDP-43、ヒト変異型TDP-43、マウス正常TDP-43の末梢白血球中のmRNA量について検討を行った結果、2系統の変異型マウスでは、変異型TDP-43の存在により正常アリル由来のTDP-43を補おうとする機構がオンセット前から働いていることがわかった。また、網羅的にバイオマーカー候補因子を抽出するため、7ヶ月齢の変異型TDP-43(A382T)ノックインマウスの末梢白血球由来RNAを用いてエクソンアレイを行った。野生型マウスと比較してmRNA量およびスプライスパターンに3倍以上変動のあったものを一次候補因子とした。抽出された候補因子のうち、Neuronal apoptosis inhibitory protein(NAIP)ののmRNA量解析を行ったところ、2系統の変異型マウス間で若年期から有意に異なる経過をたどることがわかった。TDP-43、NAIPを含めた複数の項目を総合評価すればRNA代謝異常検出できる可能性が示された。この評価法は、ALS患者のRNA代謝解析にも有用であると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子神経化学26年度が最終年度であるため、記入しない。24年度の研究結果により、週齢ともに内因性TDP-43の発現量が上昇することが示唆された。また、海外のグループとの共同研究により、HITS-CLIP法を用いたHuCの内因性標的RNAの網羅的検索が行われ、HuCが標的RNAのタンパク質発現および選択的スプライシングを調節することが報告された。これらのデータをもとに、25年度以降の研究計画では大きな進展が期待できる。25年度の研究結果により、脊髄組織由来RNAにおいて複数の遺伝子の選択的スプライシングパターンに異常があることが示されたとともに、ALS患者脊髄に見られるparaspeckleの形成機序の一端が明らかなった。また、ALSモデルマウスが前頭側頭葉変性症のモデルとしても有用であることを示した。これらのデータをもとに、26年度以降の研究計画では大きな進展が期待できる。(1)HuCKOマウス脊髄における遺伝子発現異常の検出、(2)ALSモデルマウス脊髄および末梢血単核球における遺伝子発現異常の検出、(3)ALSモデルマウスを用いてHuの低下がALS発症のリスクファクターとなるか検証する。ALS発症の機序ついてより詳細に調べるため、1HuC KOマウス脊髄におけるスプライシング異常の検出およびALSの進行との関連性を検討する。2ALSモデルマウス末梢血単核球における遺伝子発現・スプライシング異常の検出と、ALS発症に関連するバイオマーカーとしての有用性を検討する。使用する遺伝子改変マウスの繁殖計画が当初の予測よりも2ヶ月ほど遅延したため、年度内に使用予定であった動物飼育費および初代細胞培養用試薬費の一部を25年度の計画に組み込んで同じ研究目的に使用する予定である。
高齢者の転倒予防における看護実践能力育成のための評価指標の開発

高齢者の転倒予防における看護実践能力指標を作成するために、文献検討および、転倒予防、高齢者看護、医療安全の3領域の専門家による内容妥当性の検討を行った。その結果、「看護実践応力の基礎となる知識と技術」、状況を理解する力である「アセスメント力」と「コミュニケーション力」、高齢者中心のケアを実践する力である「看護援助力」と「連携・協働力」、看護の質を向上する力である「リフレクション、自己啓発・研鑽」の6項目を上位項目とする計65項目の指標を作成した。臨床看護師を対象としたプレテストの結果、90%以上が重要な内容が網羅されていると回答したことから有用性の高い指標であることが示唆された。本研究の目的は、高齢者の転倒予防における看護実戦能力を明らかにし、その育成のための評価指標を開発して信頼性と妥当性を検証することである。第1段階として、25年度は高齢者の転倒予防に関する看護実践能力構成要素を抽出した。まず、PubMed、CINAHL、医中誌から、看護実践能力またはNursing practice abilityをキーワードに選定した34原著論文を精読し、看護実践応力を構成する要素の抽出を行った。次に、施設における転倒予防および安全管理に関する18研究について、抽出された看護実践能力の構成要素の視点で精読し、高齢者の転倒予防に関する看護実践能力構成要素を明らかにした。この内容について、転倒予防看護に関する看護研究を行ったことのある看護師に確認した。結果として抽出された構成要素は、「その人と状況(環境)を理解し転倒を予測する力」「その人を中心とした転倒予防ケアを実践する力」「転倒予防看護の質を改善する力」であった。各要素の下位概念は以下のとおりであった。「その人と状況を理解し転倒を予測する力」では、知識の適応力(知識・経験の蓄積と想起、クリティカル・シンキング、判断力)と人間関係育成力(コミュニケーション、ヒューマンケアリング関係、調整力)であり、「その人を中心とした転倒予防ケアを実践する力」では、看護ケア力、倫理的実践力、多職種連携・協働、「転倒予防看護の質を改善する力」では、看護専門職能開発力(向上・省察力)と実践知の創出(研究)であった。さらに、転倒看護に必要な知識について、特に施設転倒の原因となる移動と排泄に関して文献検討を行い、体系化した。本研究の目的は、高齢者の転倒予防における看護実践能力を明らかにし、その育成のための評価指標を開発して信頼性と妥当性を検証することである。25年度に抽出した高齢者の転倒予防における護実践能力の構成要素『その人と状況を理解し転倒を予測する力』『その人を中心とした転倒予防ケアを実践する力』『転倒予防看護の質を改善する力』、およびその下位概念について内容確認を行ったところ、下位概念について、転倒予防に特化した内容の抽出が不十分であった。そこで、特に、高齢者の転倒予測に関する知識、および転倒予防ケアの実践を中心に、文献検討および専門家からの情報収集を継続した。結果として抽出された3つの構成要素の下位概念は以下の通りであった。『その人と状況を理解し転倒を予測する力』では、「その人に関する知識・経験(認知能力、コミュニケーション能力、移乗移動能力、排泄状況、睡眠状況、内服状況、転倒経験)」「本日の転倒リスクの診断(本人の状況と人的・物理的環境のアセスメント)」の2項目であり、『その人を中心とした転倒予防ケアを実践する力』では、「転倒予防看護ケア力(行動観察・声かけ、環境整備、運動・フットケア)」「倫理的実践力(高齢者中心の態度、ケアの同意)」「多職種連携・協働」の3項目であり、『転倒予防看護の質を改善する力』では「転倒予防的介入計画立案・評価」「転倒予防に関する省察」「転倒予防に関する最新知見の収集・研究の実施」の3項目であった。本研究の目的は、高齢者の転倒予防における看護実践能力育成のための評価指標を明らかにすることである。今年度は昨年度から継続して国内外の文献検討を行い、「その人と状況(環境)を理解し転倒を予測する力」「その人を中心とした転倒予防ケアを実践する力」「転倒予防看護の質を改善する力」の3項目に大別される高齢者の転倒予防における看護実践能力を確定した。次に、この実践能力を育成するための評価指標を特定する前段階としてプレテストを行った。つまり、立場の異なる専門家(病院の医療安全部門の看護師、臨床実践経験のある老人看護専門看護師、一般病棟の臨床看護師)に、確定した看護実践能力についての意見、およびその育成に関して自由に語ってもらった。その結果、確定した実践能力は適当であった。その育成については「知識の適応(高齢者の転倒に関する知識の蓄積と瞬時の判断による応用)」「本人と家族への介入」「多職種協働」「省察」が挙げられた。また、医療安全部門の看護師は「転倒を含む医療の質の向上」、老人看護専門看護師は「転倒予防におけるすべての看護実践能力の基となる患者主体の倫理的実践力の育成」、臨床看護師は「知識の適応の基となる知識を提示する必要性」について述べた。このことから、高齢者の転倒予防における看護実践能力育成の評価項目として、「知識の適応」「本人と家族への介入」「多職種協働」「省察」「倫理的な看護実践」「医療の質」に着目する必要性が示唆された。