hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海底火山活動予測のための長期観測に向けた化学・物理観測手法の検証

温度計の海底への設置も行い、初年度予定していた観測、計画は全て実施できた。予定通り年2回ずつの観測を若尊火山と手石海丘において行う。既に各海域における6月の観測については航海日程が決まり、観測に向けた準備を行っている。なお、手石海丘における底層水の水温変動を記録するために海底に設置した温度計は、当初海面に達するブイを付けたものを予定していたが、海流が早く、多くの船が行き交う同海域ではその様な係留系の設置による長期観測が難しいことがわかり、無人潜水艇(ROV)での回収に変更した。現在、回収に使うROVの運用についてテストを行っている。無事温度計が回収できれば、地殻熱流量観測で得られた海底下温度勾配のデータから、手石海丘における地殻熱流量値を算出できるようになる。手石海丘において火山ガスやマグマ活動もしくはそれを熱源とした熱水活動に由来すると考えられるマンガンの濃度異常が検出されたことから、マンガンを用いた海底下からの物質フラックスの算出ができないか検討を行う。若尊火山でもマンガンの濃度異常が顕著であるため、その観測値を参考にするとともに、堆積物を柱状採泥し、その間隙水中のマンガンなどの成分の鉛直プロファイルデータを収集し、フラックスの算出に使えないか検討を行う。重量物である地殻熱流量計の運送費が他の機器との運送と同時に行うことなどで節約できたため少ないながらも差額が発生した。この差額は次年度も運送費が節約できるか現状では不明なこと、当初予定していなかった間隙水を用いた化学フラックス解析も行うことになったことから、それに必要な採泥機器の消耗品購入費などに充てる。
多元機能マイクロカプセルの合成と放射性核種の一括除去

事故廃液からの迅速な核種除染のために、多元機能を有するマイクロカプセルの合成と放射性核種の一括除去に関する基礎研究を実施し以下の成果を得た。1核種選択性を有する微小な無機イオン交換体粉末および油状の抽出剤は,積層重合したポーラスなCaALGゲルポリマー内に包括固定でき,種々の形態(粒状,柱状,繊維状および膜状)のマイクロカプセルが調製可能であった。3マイクロカプセル断面のEDSスペクトル分析から,CuFCおよびclinoptiloliteにCs^+,DEHPAにY^<3+>およびEu^<3+>,CaALGにSr^<2+>,Y^<3+>およびEu^<3+>が取り込まれていることが確認された。4耐放射線性は,188kGyまでの照射線量では吸着能の変化は認められなかった。5今後の課題としては,吸着速度の向上,SrおよびCoの吸着率の向上およびアニオンの吸着に関して検討する必要がある。事故廃液や高汚染水からの放射性核種を一括して吸着できるマイクロカプセルを開発した。バイオポリマーでイオン交換体および有機抽出剤を包括固定した多機能のマイクロカプセル(多元機能マイクロカプセル)を調整し、放射性核種の吸着特性および物性評価を実施し、以下の研究成果を得た。1、ゲル化溶液および混練法を変えることにより,核種の吸着速度および分配係数を向上させることが可能であった。2、吸着速度および分配係数を測定した結果,すべての金属元素に対して6時間程度で平衡に到達し,Cs,Sr,Y,EuおよびAmに関しては90%以上の高い吸着率が得られ,Coの吸着率は40%程度であった。10^<-3>M HNO_3共存下でのK_d値は,Cs:1.1x10^4,Sr:1.0x10^3,Co:4.7x10,Y:5.1x10^4,Eu:6.5x10^4およびAm:9.8x10^4cm^3/gと極めて高い値が得られた。3、マイクロカプセル断面のEDSスペクトル分析から,NiFCおよびclinoptiloliteにCs^+,clinoptiloliteにSr^<2+>,DEHPAにY^<3+>およびEu^<3+>,NiALGにY^<3+>およびEu^<3+>が取り込まれていることが確認された。4、マイクロカプセルの飽和吸着量は,Cs:0.063mmol/g,Sr:0.011mmol/g,Y:0.051mmol/gおよびEu:0.173mmol/gであった。また飽和吸着量の比較から,アルギネートで包括固定した場合でも性能は維持されていることが分かった。複数の核種を混合した溶液に対しても,単独の溶液での実験の結果とほぼ大差はなかった。5、今後の課題として、飽和吸着量が市販されている交換樹脂などと比較して低い為,吸着剤および抽出剤の限界添加量の検討および機械的特性の評価などが重要である。
社会的ジレンマを解決に導く集権罰システム：自生と制度選択の観点から

本研究は、社会的ジレンマ(SD)の解決策として提示されてきた集権罰(集団成員が罰システムに資源を支援し、それを元手に罰を課す)について、システム管理者(集団の統治者)側の視点を導入して、「集権罰による統治は、いかにして生まれ、選択されるのか?」を明らかにすることを目的としている。当該年度は、統治者不在の対等な状況から、統治者が自生する条件を探った。具体的には、社会的ジレンマ(SD)ステージ→支援ステージ→罰ステージの流れを設定し、支援ステージでは誰が誰に対しても支援可能(もちろん、自分自身を支援してもよい)で、罰ステージでは誰が誰に対しても罰することが可能とする状況を実験場面として構築する。その中で、どのような条件がそろえば、特定個人への支援集中と、その人物による連動罰(SD非協力者も被支援者もともに罰する。安定的な協力を導く上で重要)の自生につながるかを明らかにすることを目的とした。「私有化可能性」と「資源集中による罰効率性の増大」をそれぞれ操作した実験を行ったが、特定個人への資源集中は起きなかった。このことは、集権罰が容易には自生しないことを意味する。また、システム管理者による罰として、「連帯罰(非協力者だけでなく、非協力者が生じた集団成員全体を罰する)」が集団協力にどのように寄与するかというアイディアの元に、実験を行った。その結果、「システムによる連帯罰」と「個人間でのリワード」が組み合わさることによって、集団協力は底上げされる可能性が見えてきた。この点も新たな糸口として、今後の研究を進めていく。研究計画そのものは、当初の予定の通り進行しているが、結果が予想に反していた。また、同一の研究目的から「連帯罰」という新たなアイディアが生じ、その実験も実施したため、総合的にはおおむね順調だと判断した。当初の研究計画である「集権罰の自生」が、複数の実験を行うも結果が予想に反したため、今後、新たな展開を考える必要がある。具体的には、「貧富の差を所与とした実験」や「蓄財可能として、罰効率の格差を増大させる実験」などを考えている。また、同一の研究目的から「連帯罰」という新たなアイディアが出てきており、そちらの実験は興味深い結果を見出しており、さらなる展開が期待できる。必要なだけ使用したが、実験参加者謝金は取引結果によって異なるため、どうしても分散があり、未使用額が生じた。翌年度の実験消耗品の補てんとして使用する予定である。
超音波唾液腺造影法-唾液腺疾患における新しい診断法の確立と臨床応用のための検討

超音波造影剤を経導管的に唾液腺に注入後に超音波検査を行う「超音波唾液腺造影法」の基礎研究を行った。ソナゾイドは操作性、浸透圧に優れ、造影剤を注入したラット耳下腺には炎症性反応は検出されなかった。造影剤を応用したファントムでは良好な信号描出が得られた。臨床応用した場合の問題点としては、造影剤信号増強により管径の正確な把握ができない、表層の管が描出されるとその深部の描出が悪い、などが挙げられた。超音波診断法は非侵襲的であり、簡便に適用でき、唾液腺内の腫瘤性病変や腺体の変化の把握に有効であるが、導管の微細な変化をとらえることはきわめて困難である。唾液腺造影法と超音波診断法との両者の利点を合わせ持った新しい診断法が確立できれば、より正確な唾液腺疾患の診断が可能になることが期待される。超音波造影剤を、経導管的に唾液腺に注入した後、超音波検査を行い、腺体の変化の把握に加え導管系の微細な変化も超音波検査法で検出するという、超音波唾液腺造影法という新しい診断法の確立を最終目的とし、基礎研究を行った。平成21年度は3%硫酸バリウムを入れた2.5%寒天溶液に種々の径のマイクロチューブを埋入したファントームを作成し、新しい超音波造影剤ソナゾイドを種々の速度で応用した。以前に応用したレボビストは操作時間が5分と短く不安定で、ファントームでの造影効果は今回のソナゾイドと同様に認められたものの、複雑な手技を要する唾液腺造影への応用は難しいと考えられた。今回のソナゾイドは最も径が小さい1mm以下のチューブでも十分な造影効果が得られた。注入速度を臨床での唾液腺造影の注入速度と同等の0.1ml/secより遅くしても造影効果が保たれていた。また造影剤の使用可能時間が調整後約2時間と長く、操作性が優れていた。浸透圧が高くpHが低いレボビストに対し、ソナゾイドは浸透圧およびpHが生理食塩水に近く、またファントーム実験の際、チューブ壁に接する面への残留はほとんど認められず、為害性も少ないと考えられた。我々は、より正確な唾液腺疾患の診断を可能にするために、超音波造影剤を経導管的に唾液腺に注入した後、超音波検査を行い、腺体の変化の把握に加え導管系の微細な変化も超音波検査法で検出するという、超音波唾液腺造影法という新しい診断法の確立を最終目的とし、基礎研究を行っている。平成22年度は以下の検討を行った。1.造影剤濃度の検討通常血管に投与するソナゾイドを唾液腺に応用するには、体内での血中濃度(1/5000)前後に希釈する必要がある。前年度と同様のファントームを作成し、100倍希釈、1000倍希釈、5000倍希釈した造影剤の造影効果を記録した。いずれの濃度でも適正な造影効果が得られたが、唾液でさらに希釈されることを考慮すると、1000倍程度の希釈がよいと考えられた。2.造影剤の為害性の検討SDラットの耳下腺ステンセン管に1000倍希釈したソナゾイドを1μl/secの速度で20μl注入した後、2時間後、24時間後、3日後、7日後、14日後の耳下腺組織を採取し、H-E染色を施して観察した。対照群には、造影剤の代わりに生理食塩水を注入し、同様の期間経過後に耳下腺組織を採取し、H-E染色で観察した。いずれの組織にも炎症性反応は検出されず、臨床応用が可能であることが示唆された。平成23年度は以下の検討を行った。1.造影剤濃度の再検討前年度の検討では、至適造影剤濃度を1000倍希釈とした。しかしながら、筋線維などの生体内にある高輝度構造物の存在を考慮すると、より高い濃度が必要と考えられた。

ファントーム中のバリウム濃度を2倍にし、意図的に作成時の撹拌を最小限にした場合、1000倍希釈造影剤は点状高輝度構造物と同程度の描出であった。臨床に用いる場合は100倍希釈程度の造影剤がよいと考えられた。2.撮像条件の検討(1)2D画像での撮像条件・通常のドプラモードでも造影剤の信号が検出されたが、ハレーションが大きく実用性は低いと考えられた。・どのプローベでもphase inversionの周波数を用いると、造影剤仕様でなくても造影剤の信号を検出できた。・深部の描出の良好性や操作性から9Lのcontrastを使用し、参照B-mode画像を表示して撮像する方法が実用的と考えられた。造影剤のマイクロバブルを破壊しないよう、MI値を0.3前後に下げ、表示用のgainを上げて撮像した。(2)3D画像での撮像条件・4D/3Dプローべのphase inversionの周波数を用い、MI値を0,3前後に下げ、表示用のgainを上げて、ファントームの3D画像撮像を行ったところ、全体像を撮像することができた。描出像より、臨床応用した場合の問題点として、(1)造影剤信号増強により、管径の正確な把握ができないこと、(2)表層に管が描出されると、その深部の描出が悪い、などが挙げられた。
乗換非効用を考慮した通勤・通学者の選択行動に関する研究

大都市における交通機関としては、圧倒的な輸送力上のメリットや大気汚染等の公害に対する利点から、軌道系の公共交通機関が重要な役割を担ってきた。今後は、地方との連携がとられつつも、東京をはじめとする大都市の使命は、これまで以上に発展するものと考えられ、公共交通機関の位置付けも益々重要となるものと考えられる。また、21世紀の高齢化社会の到来を間近に迎えた現在、わが国の社会資本の状況はまだまだ十分な状態とはいえず、世界一の債権国としての力量を真にゆとりとつるおいのある社会作りに生かせるかどうかが重大な試金石となっている。こうした中で公共交通機関における「乗換」を如何にしてよりよいものとするかは、交通機関乗車中快適さの向上と並んで、それからの時代の交通施設整備上重要な課題であるが、従来必ずしも利用者の交通行動が乗換によってどのように影響され、どのようにすればそのデメリットを軽減できるのかについては、十分な研究がなされてきたとはいえない状況にあった。本研究は、このような問題意識にもとずいて、通勤鉄道利用者の乗換に対する評価を定量的に把握することを試みたものである。本研究では、まず交通機関選択モデルとして、乗換の難易に対する利用者の評価を明示的に取り込んだ効用関数モデルを構築し、これを都市の地下鉄の延伸前後の旅客の行動に適用して、旅客行動の実測調査から、乗換に対する評価を推定したものである。推定結果もしては、垂直方向移動の乗換(100段、所要時間1:3分)は、平均的には乗車時間2.8分に相当し、水平方向移動の乗換(100m、所要時間1.2分)は、7.9分に相当することが明らかとなった。推定されたこれらの数値を用いることによって乗換方式の改善に伴う利用者の行動変化が予測できることとなるので、改善施策の評価や利用者数の変化予測に適用が可能である。
新規角化関連分子Hornerinの機能解析とヒト疾患における意義の検討

培養正常ヒト表皮角化細胞(NHK)をもちいてhornerinの発現条件を検討した。Ca2+添加による分化誘導ではProfilaggrinの発現はみられるものの、hornerinの発現がみられず、細胞をfull-confluentの状態に維持することによりhornerinの発現が確認された。さらにRNAiによりprofilaggrin発現の抑制した条件下でもfull-confluentを維持することによりhornerinの発現が誘導された。この結果よりhornerinとprofilaggrinは異なる発現調節を受けることが示唆された。また、各種角化異常を伴う皮膚疾患をもつ患者より得られた皮膚を用いてHornerinの発現を検討した。水疱型先天性魚鱗癬紅皮症や扁平苔癬、掌蹠角化症、慢性期アトピー性皮膚炎の一部などで発現が確認され、さらにhornerinが発現している皮膚ではサイトケラチン6の発現がみられた。これよりhornerinは過増殖状態にある表皮角化細胞で発現すると推測された。サイトケラチン6はTNF-αやIL-1など炎症性サイトカインの刺激で発現することが知られており、hornerinの発現にも炎症性サイトカインが関与関与しうるか現在器官培養系を用いて検討中である。以上の結果よりhornerinは表皮においてprofilaggrinと異なる機能を持つことが示唆され、さらにhornerinの発現は炎症性角化症などのヒト疾患の病態形成に関与していると考えられた。1.培養表皮角化細胞を用いたin vitroでの解析正常ヒト表皮角化細胞(NHK)をもちいてヒトHornerinの発現を検討した。Ca2+添加による分化誘導では発現がみられずfull-confluentにより発現が確認された。以上より分化に関連して発現する分子であることが確認された。今後は紫外線照射などさらに異なる条件で誘導されるか検討し、その生物学的な意義を検討する。2.ヒト疾患におけるヒトHornerinの関与の検討各種角化異常を伴う皮膚疾患をもつ患者より得られた皮膚を用いてHornerinの発現を検討した。水疱型先天性魚鱗癬紅皮症や扁平苔癬、掌蹠角化症、アトピー性皮膚炎の一部などで発現が確認された。それらの多くはprofilaggrinと共発現していた。さらにhornerinが発現している皮膚ではサイトケラチン6の強発現がみられ、Ki-67陽性細胞が増加しておりケラチノサイトの増殖が亢進している状態で発現することが推測された。以上の結果よりhornerinが角化異常を伴う疾患で何らかの役割を担っていることが予測され、その一部はprofilaggrinの機能との差異をさらに検討している。1.培養表皮角化細胞を用いたin vitroでの解析培養正常ヒト表皮角化細胞(NHK)をもちいてhornerinの発現条件を検討した。
レギュカルチン遺伝子導入腎近位尿細管細胞培養系における機能発現と細胞分子機構

レギュカルチンの細胞機能調節における役割を解明するために、腎近位尿細管上皮細胞NRK52E培養系を用いて、そのレギュカルチン遺伝子導入細胞を作出し、その細胞機能発現について解析した。その結果、以下の知見が得られた。レギュカルチンの発現増加はTNF-α、LPS及び細胞内Ca^<2+>動態異常をもたらすBay K 8644、タプシガーギンによる細胞死(アポトーシス)を抑制した。レギュカルチンはカスパーゼ-3及びNO合成酵素活性とアポトーシス誘導抑制遺伝子Bcl-2及びAkt-1発現に作用して、腎細胞のアポトーシスを抑制することが見出された。レギュカルチン発現増加はTGF-β1のアポトーシス誘導を抑制することを見出した。この抑制はカスパーゼ-3に作用した。さらに、TGF-β1によるα-平滑筋アクチンの発現は、レギュカルチンを発現増加したNRK52E細胞において減少した。また、TGF-β1による転写因子Smad 2 mRNAの発現増加はレギュカルチン発現増加細胞で抑制されることを見出した。また、NRK52E細胞のレギュカルチンmRNA発現は副甲状腺ホルモン及びアルドステロンによって増進される。そこで、これらホルモン刺激により誘導されるイオン輸送チャネル発現について解析した結果、レギュカルチン発現増加したNRK52E細胞のL-type Ca^<2+> channel及びCaR mRNA発現は野生型と比較して有意に減少し、アルドステロン刺激によって増加するNa, K-ATPase、ENaC、ROMKのmRNA発現を抑制した。これより、レギュカルチンはNRK52E細胞におけるホルモン調節を受ける細胞内イオン輸送の制御に役割を果すことが明らかになった。さらに、レギュカルチンの細胞核への移行性について細胞免疫染色法で調べたところ、レギュカルチンを発現増加すると核に移行し、その移行は、細胞内情報伝達系に関与するプロテインキナーゼCにより高められることを明らかにした。この知見から、レギュカルチンは転写調節に関与することが示唆された。
神経作用性ペプタイドの分離ならびにその作用に関する研究

先にachatin-Iが興奮性神経伝達物質であると同時に,このペプチドが薄い濃度で,5-hydroxytryptamine,FMRFamideの作用を増強させ,またAPGW-amide,oxytocinの作用を抑制することにより,神経修飾物質としても働いていると報告した.APGW-amideはAchatina神経細胞に対して,抑制性神経伝達物質として働いていると同時に,神経修飾物質としても働いていることを今回証明した.APGW-amideが神経修飾を行う神経伝達物質候補の種類は,achatin-Iの場合と同じではない.またAPGW-amideの直接作用はachatin-Iの場合と反対に抑制作用であるが,その神経修飾作用がachatin-Iの逆と云うことでもない.先にachatin-Iが興奮性神経伝達物質であると同時に,このペプチドが薄い濃度で,5-hydroxytryptamine,FMRFamideの作用を増強させ,またAPGW-amide,oxytocinの作用を抑制することにより,神経修飾物質としても働いていると報告した.APGW-amideはAchatina神経細胞に対して,抑制性神経伝達物質として働いていると同時に,神経修飾物質としても働いていることを今回証明した.APGW-amideが神経修飾を行う神経伝達物質候補の種類は,achatin-Iの場合と同じではない.またAPGW-amideの直接作用はachatin-Iの場合と反対に抑制作用であるが,その神経修飾作用がachatin-Iの逆と云うことでもない.Achatina fulica神経節より抑制性ペプチドの分離・同定が試みられ、APGW-amide(Ala-Pro-Gly-Trp-NH_2)の存在が確認された。これはすでにナガニシ(Fusinus ferrugineus)(貝の1種)の神経節から分離されたものである。これはAchatina巨大神経細胞のかなり多くに抑制作用を呈するので、その抑制性神経伝達物質と考えられる。Achatina巨大神経細胞RAPN(right anterior pallial neurone)において、APGW-amideの呈する抑制作用が、神経膜のK^+透過性の上昇によることを確認した。またAchatina巨大神経細胞v-RCDN(ventral-right cerebral distinct neurone)において、achatin-IがAPGW-amideの抑制作用を減弱させた。1.アフリカマイマイ(Achatina fulica Ferussac)から分離された神経作用性ペプチド,achatin-I(Gly-D-Phe-Ala-Asp)の興奮作用に対する,他の神経ペプチドの修飾作用が検討された.すなわちAchatina巨大神経細胞v-RCDN(ventral-right cerebral distinct neurone)において,achatin-Iの作用は,FMRFamide(Phe-Met-Arg-Phe-NH_2)あるいはoxytocinの存在下で抑制された.また他の巨大神経細胞PON(periodically oscillating neurone)において,achatin-Iの作用は,FMRFamideあるいはAPGW-amide(Ala-Pro-Gly-Trp-NH_2)の存在下で抑制された.すなわち先に報告したように,achatin-I自身が他の神経ペプチドの作用を修飾するとともに,その作用が,他の神経ペプチドにより修飾されることを示すものである.2.巨大神経細胞PON(periodically oscillating neurone)において,先にachatin-Iの作用を抑制することが確認されたhistamine(H_1)blockerのtriprolidineについで,他の6種のH_1 blockerが,achatin-Iの興奮作用を抑制することを突き止めた.これら薬物の作用の強さの順序は,chlorcyclizine,promethazine,triprolidine,homochlorcyclizine〉trimeprazine,clemastine〉diphenylpyralineであった.この抑制作用は,試みられたH_1-blockerのうちの3分の1近くに見られたに過ぎず,従ってこの作用は,H_1-blockerとしての作用とは,直接関係ないと思われる.その抑制の様式は非競合的なので,これらの薬物は恐らくachatin-Iが作用するためのチャネル(Na^+ channel),あるいは細胞内情報伝達機構に作用すると考えられる.3.ブタ回虫から分離された神経作用性ペプチド,AF1(Lys-Asn-Glu-Phe-Ile-Arg-Phe-NH_2)のAchatina神経細胞に対する作用が検定された.このペプチドは,試みられた16種のAchatina神経細胞のうち10種に,著しい過分極性の抑制作用を呈した.この抑制作用のイオン機構については,簡便な実験の結果ではK^+に依存するようであるが,それについて結論するには,さらに詳細な実験を必要とする.
CD11b陽性細胞集団による重症虚血肢の血流改善効果の検討

マウス虚血肢モデルにおいて、培養した骨髄細胞を移植する場合、採取直後の骨髄細胞より少ない細胞数で血流改善効果を促すことが可能であることを示す。GM-CSF存在下で培養した骨髄細胞のF4/80陽性細胞の移植治療では血管新生及びリンパ管新生、血流改善効果がコントロールに比べて有意に増加していた。さらにFoxp3陽性細胞と組織中IL-10の濃度がコントロールに比べて有意に増加しており、M-CSF存在下で培養した骨髄細胞のF4/80陽性細胞の移植治療の場合と同様の結果であった。これらの細胞を用いた細胞治療は重症下肢虚血の選択的な治療法となる可能性がある。マウス虚血肢モデルにおいてF4/80陽性GM-CSF培養マクロファージおよびF4/80陽性M-CSF培養マクロファージの投与実験を行い、両者ともにコントロール群に比べて有意に血流改善効果を認めた。それぞれの下肢組織において免疫染色を行い、血管内皮細胞のマーカーであるvon Willebrand factor陽性細胞およびリンパ管内皮細胞のマーカーであるLYVE-1陽性細胞がコントロールに比べて有意に増加していることを認めた。さらに下肢組織では、コントロール群に比べてF4/80陽性GM-CSF培養マクロファージ投与群では有意にFoxp3陽性細胞が増加していた。同等の血流改善効果を示すマクロファージでも作用機序に違いがある可能性が示唆される。現在、JacksonよりIL-10ノックアウトマウスを入手して掛け合わせを行い、マウスの匹数を確保している最中であり、Foxp3陽性細胞が集積する原因を調べ始めている。マウス虚血肢モデルにおいてCD11b陽性F4/80陽性マクロファージ投与による血流改善効果を検討する実験を進めてきた。生理食塩水投与群に比べてF4/80陽性マクロファージ投与群では有意に血流改善効果を認め、下肢組織中のIL-10が増加し、制御性T細胞の数に増加傾向を認めた。IL-10が虚血肢の血流改善効果に重要な役割を果たしている可能性があると考え、細胞治療による虚血肢血流改善効果におけるIL-10の作用機序を明らかにする検討を行った。最初に虚血肢マウス側のIL-10の関与を検討するため、IL-10ノックアウト(KO)マウス虚血肢に野生型(WT)マウス由来の骨髄細胞投与の実験を行った。その結果、血流改善効果はコントロールと同程度であった。次に投与細胞側のIL-10の関与を検討するため、IL-10 KOマウス由来の骨髄細胞投与をWT虚血肢マウスに行った。その結果、コントロールに比べて有意に低下した。さらに、IL-10の直接的作用を検討するため、IL-10を筋肉内に直接投与した。その結果、コントロールと比較して優位な血流改善効果は認められなかった。以上の結果から、虚血肢側のIL-10および投与細胞が産生するIL-10が虚血肢血流改善効果に寄与する可能性が示唆された。ただしIL-10単独投与による血流改善効果は見られなかった。まず骨髄細胞治療による血流改善効果に対してIL-10が寄与するのか否かの検討を行ったが、引き続きCD11b陽性細胞やF4/80陽性マクロファージ投与による検討を今後進めなければならない。GM-CSF存在下で培養した骨髄細胞のF4/80陽性細胞(GM-Macrophage)の移植治療では血管新生及びリンパ管新生、血流改善効果がコントロールに比べて有意に増加していた。さらにFoxp3陽性細胞と組織中IL-10の濃度がコントロールに比べて有意に増加しており、M-CSF存在下で培養した骨髄細胞のF4/80陽性細胞(M-Macrophage)の移植治療の場合と同様の結果であった。GM-Macropahgeを移植する治療はM-Macrophageと同様、重症下肢虚血の選択的な治療法となる可能性がある。IL-10ノックアウトマウス入手から匹数確保までに時間がかかっており、虚血肢の実験まで辿り着いていない。またそれぞれのマクロファージの作用機序解明についても染色などは順調に進んでいるが、細胞投与によって血流改善効果が見られた下肢へ集積する細胞の血管/リンパ管新生への関与の解析などが進んでいない。IL-10 KOマウスを用いてCD11b陽性F4/80陽性マクロファージ投与における虚血肢血流改善効果の検討を行い、骨髄細胞との違いを明らかにする。in vitroで分化誘導したマクロファージは様々な極性を持たせることが可能であるため、性質に違いのあるマクロファージの虚血肢血流改善効果を検討する。また、血管新生とリンパ管新生についても免疫染色などの検討を進める。

さらに投与細胞と虚血肢側の細胞との関係についてノックアウトマウスなどを用いて明らかにしていく。細胞治療基礎疾患のあるモデルマウスの下肢虚血部位へ細胞投与を行い、疾患特異的な細胞の選択を検討する。使用するマウスは重症虚血肢の患者の基礎疾患として多いものを選択する予定であるが、最初は我々の研究室で使用中の糖尿病モデルマウスを使用する。ただし、2型糖尿病に近い病態を作り、血糖値コントロールを行う。
ヒレ再生メカニズムの細胞学的・分子学的解析

メダカは高い再生能力をもち、特にヒレは切断後わずか10日でほぼ元通りのヒレを再生できる。本研究ではメダカのヒレの再生を細胞レベルおよび分子レベルの両方の側面から理解することを目的とし、研究を進めた。その結果、再生時に起こる個々の細胞現象を明らかにし、また低分子化合物阻害剤を用いた実験から、PI3Kシグナル伝達経路がヒレ再生過程での間充織細胞の移動やヒレの血管新生に関与していることを解明した。本年度は、細胞学的解析のためのトランスジェニックメダカ作製と、低分子化合物である阻害剤を用いた分子レベルでのメダカヒレ再生過程の解析を行った。まず、ヒートショックプロモーター下流に蛍光色素であるEGFPをつないだコンストラクトを導入したトランスジェニックメダカを作製し、そのライン化に成功した。今後はこのトランスジェニックメダカを用いて、再生時における様々な細胞の挙動を詳細に解析していきたい。また、ヒレ再生過程における分子メカニズムの解明のため、シグナル伝達経路阻害剤を用いて、メダカのヒレ再生に関与するシグナル伝達経路の特定とその役割を検討した。フォスファチジルイノシトール3キナーゼ(PI3K)は細胞移動や増殖、アポトーシス、細胞内小胞輸送と言った種々のメカニズムに深く関与していることが知られている。PI3Kの阻害剤であるLY294002(LY)をヒレ切断後のメダカに投与すると、ヒレ再生が阻害されること、また、このLY処理による再生阻害は、PI3Kの下流分子であるAkt依存的に起こることがわかった。さらにLY処理により再生が阻害されたヒレでは、ヒレ内部に存在する血管の再生がほぼ完全に阻害されていた。また、LY処理により再生芽の形成が抑制されていること、それに伴う細胞の増殖が著しく阻害されていることが明らかになった。これまで、再生過程における血管の役割についての報告はほとんどなく、今回の研究結果は再生メカニズム解明への新たな知見をもたらしたと言える。今後は、ヒレ再生でのPI3Kと血管再生のつながりについて、さらに深く調べていきたいと考えている。これまでに、フォスファチジルイノシトール3キナーゼ(PI3K)の阻害剤であるLY294002(LY)が、メダカのヒレ再生を著しく阻害することを明らかにした。さらに再生芽形成が抑制されるとともに、ヒレ内部の血管再生も阻害されていた。再生時における血管の働きについての知見はこれまでほとんどなく、再生芽の形成に血管が重要な役割をしていること、またその過程にPI3Kが関与していることが予想された。まず始めに、再生芽形成と血管再生の関連性を詳細に調べた。in situ hybridization法により、血管新生に関わる分子であるangpt12,angpt17が再生芽で発現し、これらの分子の発現はLYによって抑制されることがわかった。しかしながら、再生芽が完全に形成され、しかも血管再生もかなり進行した時期にLYを作用させても、血管再生に対する阻害効果はみられなかった。これらの結果から、LYによる血管再生の阻害は、再生芽形成を介して起こることが明らかになった。またヒレ切断後には、切断面下方に増殖能の高い細胞群が現れ、それらの細胞が切断面(先端)付近に移動してくることで再生芽が形成されることが知られている。LY処理したヒレでは再生芽形成が抑制されることから、これら増殖能の活発な細胞が生じてこないことが予想された。そこで再生ヒレで増殖能の高い細胞を検出するため、増殖中の細胞DNAにピリミジンアナログであるBrdUを取り込ませ、LY処理によりBrdU陽性細胞の数に変化がないかを調べてみた。その結果、LY処理したヒレではBrdU陽性細胞の数に異常はみられなかったが、それら増殖能の高い細胞のヒレ先端への移動が明らかにおかしくなっていることがわかった。以上のことから、PI3Kはヒレ再生時に再生芽を形成する細胞群の移動に関与していることを明らかにすることができた。今年度は、トランスジェニックメダカを用い、ヒレ再生時における個々の細胞の移動や分化について調べることを目的として研究を進めた。これまでに研究代表者は、メダカ再生ヒレEST解析およびマイクロアレイ解析から、再生芽や傷上皮特異的に発現する既知および新規の遺伝子を多数単離・同定してきた。これら単離された分子のうち、再生のある特定の時期のみに、再生芽もしくは傷上皮で三過的に発現する遺伝子をいくつか選び、トランスジェニックメダカの作製を試みた。まず、ホールマウントin situハイブリダイゼーション法により、胚発生過程における各遺伝子の発現パターンを確認した。その後、各遺伝子のプロモーターをメダカゲノムより単離し、その下流にEGFPをつなげたコンストラクトを作製した。これらのコンストラクトをメダカ卵にインジェクションし、胚発生過程でのEGFP発現パターンがホールマウントin situハイブリダイゼーション法で確認された発現パターンと同様である個体を選別し、ライン化を行ってきた。

ライン化に成功したトランスジェニックメダカのヒレを切断し、ヒレ再生過程で、EGFP陽性細胞がヒレのどの組織に分化していくのか、各細胞の挙動を詳細に調べることを進めている。
緑色蛍光蛋白質(GFP)を利用した形質転換動物の効率的システムの開発

先ず、緑色蛍光蛋白質(GFPまたはEGFP)遺伝子および他の目的遺伝子としてネオマイシン耐性遺伝子を含む遺伝子断片を授精後様々な時間に牛体外受精卵の前核に注入し、注入時期による外来遺伝子の発現およびその後の初期発生を調べたところ、注入の時期に関わらず牛胚では注入遺伝子がモザイクに発現する頻度の高いこと、また前核可視化のための遠心分離が授精後20時間以降の受精卵の初期発生を著しく阻害することが明らかになった。次に、EGFP遺伝子を前核注入後、EGFPを発現している(体外受精卵由来)牛桑実期胚割球を(染色体を除いた)体外成熟卵子に核移植したところ、胚盤胞期胚を得ることができたが、中にはEGFPが発現していない胚も存在し、桑実期胚の段階でさえゲノムに組み込まれずに発現している遺伝子が存在することが明らかになった。しかし、EGFPを発現している胚では、すべての細胞でEGFPが発現しており、これらの細胞を継代培養したところ、すべての細胞でEGFPと同時に組み込んだネオマイシン耐性遺伝子の発現も確認できた。以上の研究から、緑色蛍光蛋白質遺伝子をマーカーとして利用し、かつ核移植技術を巧みに組み合わせることによって、目的遺伝子をすべての細胞で発現するトランスジェニック動物(細胞)を生産するシステムを構築することができた。また、豚の体外受精系を用いて、遺伝子を導入する材料である正常な前核期受精卵を体外で効率的に作製するための基礎研究にも取り組んだ。豚精子の授精能獲得および先体反応を促進する試薬に注目し、従来のカフェインを含む体外受精系では、先体反応初期まで誘起されることが多精子受精を引き起こす要因の一つであることを示唆し、アデノシンや受精促進ペプチドのような受精能獲得を促進し、自発的先体反応を阻止する試薬の存在が単精子侵入頻度を増すことを明らかにした。本年度は、次の準備的な研究を計画・実施した。(1)GFP遺伝子の発現細胞を用いた核移植での外来遺伝子の発現について昨年度は、GFP遺伝子を注入後にGFPが発現した細胞を用いて核移植を行い、発生したすべての細胞でGFPが発現していることを確認できたので、本年度は、GFP遺伝子に連結した目的遺伝子が、GFP発現細胞で実際に発現しているか否かを確認するために、昨年度から使用しているpCX-EGFPにMc1-Neo遺伝子を組み込んだものを使用し、牛1-細胞期受精卵の前核に注入した場合の発現率・発生率および発現胚由来細胞を核移植した後の再構築胚における発現率・発生率を調べた。その結果、Mc1-Neo遺伝子を組み込んだpCX-EGFP注入後のGFP遺伝子の発現率は、pCX-EGFP注入胚と比較して低かった。発現細胞を核移植して得た桑実期胚盤胞期胚ではすべての細胞がGFPを発現しいることが明らかとなった。また現在、これらの細胞がネオマイシン耐性である否かについて検討するために、これらの細胞を継代培養を行っている。(2)遺伝子注入受精卵の効率的な体外作出法の開発について遺伝子注入用の受精卵を効率よく体外で作出するためのシステム開発を実施した。豚卵子は体外で授精すると多精子侵入を高頻度に引き起こす。このことが、豚における遺伝子注入用受精卵作出のための大きな障害となっているので、これを改良することを目的に実験を実施した。その結果、牛や豚の体外受精系で体外受精系で用いられているカフェインには、豚精子の受精能獲得および自発的先体反応を促進する効果があり、これをアデノシンおよび受精促進ペフチドに置換えると豚卵子への精子侵入は促進するが、多精子侵入を顕著に抑制出来ることを明らかにした。

(3)GFP発現胚細胞の核移植胚の移植および発現胚細胞の継代培養について上記の実験で、注入した遺伝子の発現している胚細胞を選択的に核移植に初期発生胚が得られたので、受精卵移植を計画したが、受卵牛の状態など種々の事情から実施できず、発現細胞由来核移植胚を直接または継代培養後に凍結保存に供し、保存した。GFP遺伝子およびその他の目的遺伝子(ネオマイシン耐性遺伝子)を含む遺伝子断片を牛体外受精卵の前核に注入し、得られた桑実期胚盤胞期にあるGFP発現胚の細胞を極体と染色体を除去した体外成熟卵子に核移植した。その後、得られた桑実期胚盤胞期胚を繊維芽細胞上で継代培養した。得られた核移植胚の総ての細胞でGFPが発現しており、また目的とする遺伝子由来の形質の発現(ネオマイシンに対して耐性であった)も同様に確認することが出来た。以上の結果から、GFP遺伝子をマーカー遺伝子として使用し、かつ核移植技術を巧みに組み合わせることによって、遺伝子を顕微注入された牛体外受精卵から効率的にトランスジェニック動物(細胞)を生産できるシステムを構築することが出来た。また、遺伝子注入を行うための材料である前核期受精卵を体外で効率的に作成するための基礎実験として、豚体外成熟卵子を用いて種々の実験を行った。まず、豚精子の運動性に着目して実験を行い、運動性の低い精子も卵子侵入に関与しうることを明らかにして、運動性の高い精子のみが卵子に到達できる体外受精系を開発した。また、豚精子の受精能獲得および先体反応の調節に関与するペプチドを利用して、受精時の多精子受精の頻度を抑える体外受精システムを構築した。さらに、このペプチドは、2種類のレセプターを介してアデニル酸シクラーゼ系を調節し、結果的に豚精子の受精能獲得および先体反応を調節していることを明らかにした。本年度は、昨年度に引き続き、GFP遺伝子およびその他の目的遺伝子を含む遺伝子断片を受精卵の前核に注入し、得られたGFP発現胚の細胞を除核卵に核移植し、得られたGFP発現胚およびそれらを用いて作出した核移植胚を受卵雌に移植し、受胎性および胚・胎児における外来遺伝子の発現度合、特にモザイク性について詳細な解析を継続する予定にしていた。しかし、BSE陽性牛の騒動の影響で屠場で牛卵巣を得ることが困難となったため、それらの実験については、既存の実験データやサンプルを詳細に検討することで本研究プロジェクトの形質転換動物作出に関する主データをまとめることとした。代わりに、豚の体外受精系を用いて、遺伝子を導入する材料である正常な前核期受精卵を体外で効率的に作製するための基礎研究に取り組んだ。豚精子の授精能獲得および先体反応を促進する試薬に注目して、従来のカフェインを含む体外受精系では先体反応初期まで誘起されることが多精子受精を引き起こす大きな要因の一つであることを示唆し、アデノシンや受精促進ペプチドのような受精能獲得を促進し、自発的先体反応を阻止する試薬の存在が単精子侵入頻度を増すことを明らかにし、さらに強力に精子の受精能獲得・先体反応を制御する系を検索した。その結果、一酸化窒素産出の材料になるアルギニンの添加が豚精子の先体反応誘起に非常に効果的であることが明らかになった。また、その効果は細胞外に重曹イオンが存在する場合に起こることを見出した。
錯体化学的手法による複合金属酸化物表面の貴金属単原子被覆

複合金属酸化物の表面上で機能する貴金属は、自動車排ガス浄化触媒など、利用用途は非常に広い。本研究の目的は、複合酸化物の中でも盛んに研究されているペロブズカイト型酸化物に注目し、その表面上に貴金属を均一に単原子被覆する新しい方法を提案することである。本研究では、高均質ペロブスカイト型酸化物の優れた前駆体であるシアノ架橋三次元ヘテロ金属錯体Ln[M(CN)_6]・nH_2O(シアノ架橋配位高分子とも言われている、Ln=希土類(3)、M=Fe(3),Co(3)の結晶表面に露出しているシアノ基の窒素原子にPd(II)やRh(3)を結合させれば、これら貴金属が1011Aの間隔で規則正しく単原子被覆されたものができるはずだと考えた。これを熱処理すれば、貴金属が単原子被覆された高均質ペロブスカイト型酸化物LnMO_3が調製できると期待される。このことを、ランタン(La)の配位高分子であるLa[Fe(CN)_6]・nH_20とLa[Co(CN_6]・H_20を用いて検討した。担持処理は、配位高分子の結晶を水に浸漬し、これに硝酸パラジウム(Pd(NO_3)_2)あるいは硝酸ロジウム(Rh(NO_3)_3)の水溶液を加えた後ろ過をし、水で洗浄することによって行った。その結果、Pdは結晶表面に担持されることがわかった。しかしながら、Rhは担持されなかった。これは、d^<6>の電子配置であるRh(3)が、配位子置換において典型的に不活性なものであるためだと考えられる。そこで、Rh(III)のオキサラト錯体、[Rh(C_2O_4)_3]^<3->、を利用すれば、結晶表面のLa(3)にオキサラト架橋により担持されるのではないかと考えた。このような考えに基づいて、[Rh(C_2O_4)_3]^<3->の水溶液にLa[Fe(CN)_6]・nH_2O結晶を浸漬した結果、予想通り、[Rh(C_2O_4)_3]^<3->が担持できた。配位高分子錯体の結晶表面には配位の余地が残されている官能基が露出していることに注目し、そこに金属イオンを結合すれば、原子レベルで均一に単原子被覆でき、これを熱処理することによって金属を均一に担持した複合金属酸化物が簡単に得られると考えられる。本年度は、LaFeO_3やLaCoO_3などのペロブスカイト型酸化物を低温調製するための前駆体として非常に優れていることを報告してきた配位高分子錯体La[M(CN)_6]-5H_2O(M=Fe or Co)の結晶表面に存在するシアノ窒素に、PdおよびNiを配位させることによって均一担持することを試みた。担持処理は、配位高分子錯体結晶を水に浸漬し、Pd(NO_3)_2またはNi(NO_3)_2の水溶液を加え、1分間撹拌した後吸引ろ過し、水で洗浄することによって行った。

加えたPd^<2+>(またはNi^<2+>)とLa[M(CN)_6]-5H_2Oとのモル比を3:100、6:100、9:100となるように調整した。無色のLa[Co(CN)_6]-5H_2OにPd^<2+>あるいはNi^<2+>の担持処理をしたものは、色調が淡黄色あるいは淡緑青色になり、担持金属量の増加と共に色が濃くなった。つぎに、Pd^<2+>またはNi^<2+>の担持処理を行ったLa[Co(CN)_6]-5H_2O結晶に、N,N'-di(octadecyl)ethylenediamineを加えてしばらく攪拌した後、ろ過し、メタノールで洗浄した。その結果、結晶はほとんど無色または淡紫色になった。これらの色調変化は、表面金属がN,N'-di(octadecyl)ethylenediamineと錯体形成したためである。N,N'-di(octadecyl)ethylenediamineは、立体的にかさ高いオクタデシル基を有しているために結晶内部にまで入り込むことができない。また、担持処理した結晶にN,N'-di(octadecyl)ethylenediamineを反応させ、FT-IRスペクトルを測定した結果、29003000cm^<-1>にアルキル基のCH伸縮振動に基づく吸収が観測された。これに対して、担持処理をしない場合には、N,N'-di(octadecyl)ethylenediamineを加えても、アルキル基由来のIR吸収帯は見られなかった。以上の結果から、PdあるいはNiが、結晶表面に露出しているシアノ窒素との配位結合によって担持されていると考えられる。このことをさらに確かめるために、La[Co(CN)_6]-5H_2O結晶を担持処理した後、XPS測定を行った。その結果、PdあるいはNi由来のピークが明らかに観測できた。これらのピークは、アルゴンスパッタにより消失した。このことからも、金属イオンが結晶のごく表面に担持されていることが支持された。これらの成果を、2006年5月30日31日に開催の第23回希土類討論会で発表予定(申込済み)である。希土類とd遷移元素から成るシアノ架橋配位高分子、Ln[M(CN)_6]・nH_2O(M=Fe, Co)、は、高均質ペロブスカイト型酸化物(LnMO_3:Ln=希土類、M=Fe, Co)の前駆体として優れていることが知られている。本研究の目的は、このような複合金属酸化物の表面に貴金属を均一に被覆する手法を提案することである。そのために、申請者は、前駆体であるLn[M(CN)_6]・nH_2Oの結晶表面に露出している配位不飽和サイトに貴金属イオンを配位結合させれば、原子レベルで均一に単原子被覆できると考えた。次いで、これを熱処理すれば、貴金属を非常に均一に担持した複合酸化物LnMO_3が簡単に得られるはずである。このような戦略の基に、17年度は、La[Fe(CN)_6]・nH_2OおよびLa[Co(CN)_6]・nH_2Oをパラジウムの硝酸酸性水溶液に浸責することにより、結晶表面にパラジウムを担持することに成功した。18年度は、同様な方法で、ロジウムの硝酸酸性水溶液を用いてロジウムの担持を試みたが、担持することができなかった。これは、アクァ錯体を形成しているロジウム(III)が置換不活性であり、表面のCN基に配位できないためだと考えられる。そこで、ロジウムのシュウ酸水溶液を用いて実験を行った。これは、溶液中でロジウムがシュウ酸錯体を形成しており、シュウ酸架橋により表面のLaに配位できると考えられるからである。その結果、無色のLa[Co(CN)_6]・nH_2Oが淡黄色になった。この色調変化から、ロジウムが担持されたものと考えられる。どのように担持されているのか調べるために、FT-IRスペクトルの測定をしたが、シュウ酸基に帰属できる吸収帯を確認することができなかった。また、XRD測定を行ったが、La[Co(CN)_6]・nH_2Oの回折パターンと同じであった。
日常生活下調査による摂食障害の食行動異常関連要因と背景基盤の解明

摂食障害は食行動異常を特徴とする疾患群で、行動面と心理面身体面が相互に関連する病態である。本研究は、携帯情報端末によるecological momentary assessmentや食事記録システムによる心理状態と食行動の評価に、生物学的指標のモニタリングを併用し、生態学的妥当性の高いデータを用いて摂食障害における食行動異常の関連要因や背景基盤を明らかにしようとするものである。まず情動制御の観点から過食や気晴らし食いに関連し健常群15名肥満群23名のデータで検討したところ、ストレス対処行動として気晴らし型対処を用いることの多い人では抑うつ気分が強いと摂取エネルギー量が多いものの、摂取エネルギー量と食事前後の抑うつ気分の変化に定量的関連は示されず、食事摂取による否定的感情の緩和は支持されなかった。最終年度には神経性やせ症2名、神経性過食症2名での調査とその解析を行った。食事摂取ごとの摂取エネルギー量と心理的要因、環境要因、生物学的要因の関連について解析を行ったところ、摂食障害患者群では健常群や肥満群と異なり摂取エネルギー量と食事の種別(朝食・昼食・夕食・間食)に関連を認めず、また食前のストレスや抑うつ・不安、食前の血糖値との間にも関連を認めなかった。食前の食欲については空腹度は関連を認めず渇望度が有意に関連していた。これらは、摂食障害患者で生理的な空腹感や一般的な生活リズムによらず、摂取エネルギー量が制限されたり過食が生じたりしていることを反映しているものと考えられた。また、血糖値と自覚症状の関連について解析を行ったところ、抑うつ気分・不安・否定的気分と空腹感には負の関連が、また肯定的気分との間には正の関連が認められた。これらの結果は日常生活下のデータにより摂食障害における食行動の実態を定量的に明らかにしたものであるとともに今後の治療標的の同定につながるものと考えられる。本研究は、携帯情報端末によるecological momentary assessmentや食事記録システムによる心理状態と食行動の評価に、認知機能評価・生物学的指標のモニタリングを併用し、日常生活下での生態学的妥当性の高いデータを用いることで摂食障害における食行動異常の関連要因や背景基盤を明らかにしようとするものである。今年度は、予備データの解析によるプロトコルの検討や環境整備などを進めた。予備データの検討として、非摂食障害患者群での既存データを用いて、通常の食事摂取に伴う心理状態の変化を解析したところ、欧米では高脂肪高炭水化物食での検討が多いものの、塩分摂取量が食事摂取に伴うストレスや不安の軽減と有意に関連しているという結果であった。これは塩分の肯定的な性質としてだけでなく、食事摂取の強化子としての解釈も可能である。ただし食直後の入力では、脂質や炭水化物の消化吸収後の作用を反映できていない可能性もあり、特に食事摂取後の変化は一点ではなく複数時点での経過を把握する必要があると考えられた。このような点を踏まえ、まず日常生活下調査では、EMAによる入力項目の決定やスケジュールなどのプロトコルの検討、定義ファイルの作成と予備実施を行った。また食事記録システムについてはすでに利用可能であったが、非摂食障害患者群での調査における検討から、入力した食事のエネルギー量が表示されることがその後の食行動に影響を及ぼす可能性を考え、エネルギー量を非表示として入力できるようシステムの改修を行った。心理課題については携帯情報端末上で実施可能な課題設定の検討を行った。このほか、生物学的指標のモニタリングのセンサーについては身体への負担を軽減することを念頭に機器や消耗品などの選定・準備を行った。今年度は、予備調査と解析を行なった。本研究でアウトカムとする食行動異常の一つに過食や気晴らし食いが挙げられる。これらは情動制御の文脈で議論されることが多い。すなわち否定的感情が(それを改善するための方策として)過食や気晴らし食いの契機となり、さらに過食や気晴らし食いにより否定的感情が緩和されるというプロセスが食行動異常の背景に想定されている。しかしこれまでの実験環境下での研究では報告が一貫せず、また、個人の特性によってもプロセスが異なることが推定されている。そこで非摂食障害患者での予備調査データを用いて、これらの仮説を定量的に検討したところ、前者については食前の抑うつ気分と摂取エネルギー量にむしろ負の関連を認めたが、その関連には個人差が有意に存在し、それがストレス対処行動により説明され、気ばらし型対処を用いることの多い人では抑うつ気分が強いと摂取エネルギー量が多いという関係が示された。一方、摂取エネルギー量と食事前後の抑うつ気分の変化に定量的関連は示されず、食事摂取による否定的感情の緩和は支持されなかった。これにより従来議論になっていた点に生態学的妥当性が高くかつ栄養学的に正確な定量的評価に基づく根拠を提供することができた。また今後摂食障害患者の食行動異常にも適用可能な解析モデルが得られた。本年度は予備調査を実施し食行動と心理状態に関する一定の見解が得られた。さらに今後実施する本調査の解析のモデルが得られるなど順調に進捗した。

摂食障害は食行動異常を特徴とする疾患群で、行動面と心理面身体面が相互に関連する病態である。本研究は、携帯情報端末によるecological momentary assessmentや食事記録システムによる心理状態と食行動の評価に、認知機能評価・生物学的指標のモニタリングを併用し、日常生活下での生態学的妥当性の高いデータを用いることで摂食障害における食行動異常の関連要因や背景基盤を明らかにしようとするものである。今年度は、昨年度に行った予備調査と解析の結果について、国際学会で発表を行なった。本研究でアウトカムとする食行動異常の一つに過食や気晴らし食いについて、非摂食障害患者での予備調査データを用いて、情動制御との関連を解析したものであり、すなわち、食行動異常の発症や維持の背景に、否定的感情が(それを改善するための方策として)過食や気晴らし食いの契機となり、さらに過食や気晴らし食いにより否定的感情が緩和されるというプロセスを想定することが妥当であるかを検証したものである。ストレス対処行動として気晴らし型対処を用いることの多い人では抑うつ気分が強いと摂取エネルギー量が多いという関係を認めるものの、摂取エネルギー量と食事前後の抑うつ気分の変化に定量的関連は示されず、食事摂取による否定的感情の緩和は支持されなかったという結果について、臨床群(摂食障害、うつ病など)への外挿可能性など討議を行った。また国際学会の発表時に共同研究者であるThomas Kubiak氏とディスカッションを行った。当初計画より調査の実施が遅れているものの、本年度は予備調査の解析結果の報告を行い、そのディスカッションを通して今後の研究に対する重要な示唆が得られた。摂食障害は食行動異常を特徴とする疾患群であり、行動面と心理面身体面が相互に関連する病態である。本研究は、携帯情報端末によるecological momentary assessment(EMA)や食事記録システムによる心理状態と食行動の評価に加えて、認知機能評価・生物学的指標のモニタリングを併用し、日常生活下での生態学的妥当性の高いデータを用いることで、摂食障害における食行動異常の関連要因や背景基盤を明らかにしようとするものである。今年度は、昨年度までの予備調査および予備解析の結果などを踏まえ、調査プロトコルを確定し、倫理委員会へ申請を行い、承認が得られた。この過程で、持続グルコースモニタリング装置について、これまで使用を予定していた機器よりも侵襲の少ない機器が入手可能となったため、使用機器の見直しを行い、被験者にとってより負担の少ないプロトコルとなるよう配慮した。また、今年度は研究代表者の所属機関の異動があったことから、現所属機関での調査環境の整備、調査実施に必要な機器等のセットアップ、調査環境の整備を行った。調査の実施を円滑に誤りなく進めるために、標準作業手順書を作成した。さらに、倫理委員会での判断を踏まえ、本研究は軽微でない侵襲をともなうものと考えられることから、調査実施に先立って臨床研究保険の加入の手続きを進めた。その後被験者募集を開始した。