hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放牧牛乳の脂質特性を利用した機能性乳製品とその風味に関する研究

さらに、抽出・調整したクリームを乳酸菌スターター(種菌)により発酵試験に供するため発酵条件の検討を行った。放牧牛乳10kgを45°Cに加温しクリームセパレーター(エレクレムF1)を使用してクリームを抽出し、乳脂率はミルコスキャン法およびバブコック法の両測定法により確認した。抽出された放牧牛乳クリームの乳脂率を確認したところ、平均59.6%(ミルコスキャン法でも59.7%)で抽出可能であり、市販フレッシュクリーム(35-40%)と同等以上の濃度で抽出が可能であった。また、この条件で抽出された放牧牛乳クリームを40%に調整した後、90°C以上30分殺菌処理し、4°C12時間以上エイジングしたものを発酵条件の検討に用いた。発酵条件(スターター添加量および培養温度)の検討には、16%還元脱脂乳で前培養した乳酸菌バルクスターターA,B,C(いずれもクリスチャンハンセン社)を用いて24時間の発酵試験を行った。発酵クリームサンプルは、1,2,3,4,5,6及び24時間のものを採取した。本研究結果より、適度な発酵条件と考えられたスターターの添加量はクリームの2%であり、培養温度はAおよびB添加区は37°C、C添加区は32°Cで培養24時間でのpHの持続的な低下が認められた。当初の計画では、均質化の有無および濃度の違いによって脂肪酸や香気成分といった風味に関与する物質の測定を終了している予定であったが、測定条件を検討する作業が新たに加わったため予定した計画よりも時間がかかっているのが現状である。本年度で測定おける改良が一定の成果を得たので、最終年度に当初予定した試験および分析を終了する予定である。当初の申請額に対して交付額が低かったため、試験遂行上必要となる機器の選定及び準備に時間を要した。しかし、遂行可能な試験から前倒しして進めているために順調に推移している。均質化した放牧牛乳クリームを数種類の濃度で用意し、これまで試験に用いて来た3種類のスターターで発酵試験を行う。得られたサンプルを用いて、脂肪球膜を破壊したときの乳酸菌における脂肪酸濃度の変化および香気成分の変化に及ぼす影響を検討する。例数が少ないため、今年度も計画通り試験の再現性を確認する。また本研究結果より、放牧飼養を行うことで特徴的な脂肪酸が牛乳中に現れる可能性が考えられている。この脂肪酸は、一般的な標品にはない未同定のもので、構造も明らかではない。本年度は、試験により得られる種々のスターターを用いた発酵クリームサンプルにおける各種脂肪酸濃度の定量の他に、この未同定の脂肪酸の構造を明らかにする方針である。さらに、サンプルの揮発性成分(香り成分)の測定も開始し、発酵による風味の変化について検討する予定である。計画に若干の遅れが見られるが、当初の予定通り研究を遂行するため、分析試薬の購入、情報収集・研究発表のための学会活動、研究成果を発表するための論文校閲および投稿費用などに使用する。本年度は、交付額が申請額を大きく下回ったため、従来申請していた内容で機器(圧力式ホモジナイザー)を購入することが難しくなった。
種々の環境発癌因子の標的分子の同定―「分子標的予防法」に向けての基礎的研究

ヒトの発癌に関与する因子は、何らかの作用を遺伝子の機能に影響を及ぼしていると考えられ、我々は、特に遺伝子発現への発癌因子の影響に着目した研究を本研究課題で実施してきた。そこで、発癌因子の作用が予測される遺伝子として、発癌抑制機構として中心的な役割を果たしているp53-RB経路に着目し、その経路に関与する発癌抑制作用を有する遺伝子を利用した。近年、p18遺伝子が欠失すると様々な組織で高頻度に腫瘍が生じることが示され、少なくともマウスにおいては、p18が癌抑制遺揖子として機能していることが明らかとなった。さらに、最近の知見では、p18遺伝子の2つのアリルのうち片側が欠失するだけで、発癌物質によって生ずる癌の頻度が著しく増加することが判明した。そして、発生した癌を解析したところ、p18遺伝子は片側のアリルが欠失しただけで、もう一方は正常に保たれていた。この結果は、p18遺伝子の発現が量的に減少するだけで、細胞は癌化へ向かう可能性を示唆する。我々の結果は、TPAが、発癌抑制機構として中心的役割を果たしているp53-RB経路に存在するp18の発現を抑制することで細胞増殖を促進し、癌化を引き起こす可能性を示唆する。ヒトの発癌に関与する因子は、何らかの作用を遺伝子の機能に影響を及ぼしていると考えられ、我々は特に遺伝子発現への発癌因子の影響に着目した研究を本研究課題で実施してきた。そこで発癌因子の作用が予測される遺伝子として、発癌抑制機構として中心的な役割を果たしているp53-RB経路に着目し、その経路に関与する発癌抑制作用を有する遺伝子を利用した。まず我々はこのp53-RB経路に関与する遺伝子として、p19遺伝子に着目し、そのp19遺伝子の発現制御に関与するプロモーター領域のクローニングを実施し、その詳細な解析も行った(FEBS Letters, Matsuzaki, Y.,Sakai, T. et al.)。p19遺伝子はCDKを阻害することでRBタンパク質を脱リン酸化状態、すなわち活性型状態にし、その結果、細胞増殖を抑制する作用を有している。現在、我々は従来から有していた多数の細胞周期抑制遺伝子、アポトーシス誘導遺伝子のプロモーター・スクリーニング系に、これら二種類の遺伝子プロモーターも追加し、環境発癌因子によるこれら遺伝子プロモーターへの作用を検討中であり、既に、幾つかの環境発癌因子がプロモーター活性へ影響を及ぼすことを見出している。
海峡植民地の発展と商業ネットワーク:シンガポール商業会議所を中心にして

シンガポール国立図書館、シンガポール国立大学図書館、シンガポール国立史料館を中心に所蔵されているシンガポール商業会議所の関係史料を調査し、1887年1940年までの会議所年次報告書をすべて収集することができた。とりわけシンガポール国立図書館にマイクロフィルムで所蔵されている史料群には、シンガポール商業会議所のみならず、1887年1900年のペナン商農業会議所のそれも含まれており、両商業会議所の比較研究も可能となった。さらに、新聞や政府史料からもシンガポール商業会議所の情報が得られるので、それも同様に収集した。シンガポール商業会議所やペナン商農会議所の両史料を通じて、海峡植民地の発展と商業ネットワークの帝国的役割を明らかにすることを目指し、分析を進めていく予定である。今年度はおもにイギリスでの調査に集中した。調査先と調査対象は、大英図書館所蔵の「ロンドン東インド・中国協会London East India and China Association」とマンチェスター市立図書館所蔵の「マンチェスター商業会議所Manchester Chamber of Commerce」資料である。シンガポール商業会議所と本国商業団体とのネットワークの実態を把握するためには非常に有益な史料群であり、特に前者の存在はほとんど知られしていない。学会においては、本研究の代表者と分担者は、第15回国際経済史学会(ユトレヒト、2009年8月)での「ペナンの海上貿易と植民地化」、社会経済史学会(東洋大学、2009年9月)での「イギリス帝国下のイースタンバンク問題」、イギリス帝国史学会(大阪大学、2009年12月)での「ジェントルマン資本主義と海峡植民地」という報告の中で行なった。さらに、われわれは、秋田茂教授(大阪大学)の科研プロジェクト「グローバルヒストリー」や籠谷直人教授(京都大学)のプロジェクト「古典の中のアジア経済史」にも参加し、本研究の成果の一部を報告した。このような関運する学会や研究プロジェクト等において、他の研究者の情報を把握し、また関連する研究資料を入手するために、綿密な研究打ち合わせを行うことができた。本年度は、イギリスからアンソニー・ウェッブスター博士(リヴァプール・ジョン・ムーア大学)を招致して、2009年12月に、第6回ヒストリー・セミナー(慶応大学)での海峡植民地と商業ネットワークについて、特別講演会(富山大学)ではイギリス近現代史について、イギリス帝国史研究会(大阪大学)でのジェントルマン資本主義とアジア、についてのワークショップとセミナーをそれぞれ開催した。1史料収集本年度は、シンガポール国立図書館、シンガポール国立大学図書館、シンガポール国立史料館を中心に所蔵されているシンガポール商業会議所の資料を調査し、かなりの部分を収集できた。とりわけシンガポール国立図書館にマイクロフィルムで所蔵されている史料には、シンガポール商業会議所のみならず、ペナン商業会議所のものも含まれていた。これも併せて収集し、両会議所の比較研究も可能となった。シンガポール商業会議所やペナン商業会議所の両史料を通じて、海峡植民地の発展と商業身ネットワークの帝国的役割を明らかにすることを目指し、分析を進めていく予定である。予算の関係上、香港での史料調査は次年度に先送りせざるを得なかった。2研究成果の発表本年度の研究成果の発表は、イギリスのリヴァプール大学で開催されたInternational Port Cities and Colonistion/Decolonisation Seminar、ならびに京都大学で開催された「植民地都市と商業・金融・情報ネットワーク」(科研基盤研究A:代表脇村孝平)第二回研究会で研究代表の川村が行った。1史料収集本年度は、シンガポール国立図書館、シンガポール国立大学図書館、シンガポール国立史料館を中心に所蔵されているシンガポール商業会議所の資料を調査し、1887年1940年までの会議所年次報告書をすべて収集することができた。とりわけシンガポール国立図書館にマイクロフィルムで所蔵されている史料には、シンガポール商業会議所のみならず、1887年1900年のペナン商農会議所のそれも含まれており、両商業会議所の比較研究も可能となった。予算の関係上、香港での史料調査は別機会に譲らざるを得なかった。2研究成果の発表
多胎児家族の育児役割の認識に関する研究

生後6ヶ月から1歳までの双子の両親で、夫婦のみで主に育児を行っている10組を対象者とし、母親と父親それぞれ個別に面接調査を行った。面接では、自分自身が育児をしていることについて感じること、パートナーが育児をしていることについて感じること、育児の分担について今後どのようにしていきたいかについて半構成的面接を行い、その逐語録をもとに、多胎児の両親の育児役割の認識について分析した。その結果、母親が行っている育児について、母親自身は「育児に手をかけられないことの罪悪感」「育児の楽しみ」「育児に手をかけられないことの正当化」などを認識し、一方父親は「妻へのねぎらい」「妻の育児負担の実感」などを認識していた。また、父親が行っている育児について、父親自身は「当然の育児参加」「意欲」「育児負担の欠如」「子どものための育児参加」「単胎児との比較」などを認識し、母親は「当然の育児参加」「満足感」「感謝」「要求」「育児に参加てもらうことの罪悪感」「夫の無理解」などを認識していた。夫婦双方の認識を比較してみると、妻に「感謝」されている父親は育児参加に「意欲」を持っていること、「単胎児との比較」を認識している父親に対し、その妻は「要求」や「夫の無理解」を認識していることが明らかになった。1.文献検討多胎児の育児には、児の母親だけではく父親やその他の家族の協力が必須であり、それによって母親の育児負担の軽減や精神的サポートなどになりうる。特に父親による育児参加は重要であり、父親の育児参加にはいくつかのパターンがあると言われている。Holditchの研究結果では、多胎児の両親の育児担当のパターンによって「親によって子どもの担当が決まっている」「それぞれの児に同じように関わる」「週によって担当が異なる」の3つに分類されている。また、Andersonらは多胎児の両親の育児をSupport/Cooperative ParentingとAssisted Parentingの2つに分類している。Support/Cooperative Parentingは、育児を連帯責任として夫婦で分担するものであり、父親は母親の監視や指図がなくても育児を開始する。Assisted Parentingは、母親の手におえない時に限って母親の指図・助けのもとに父親が育児に参加するものである。本研究では、これら先行研究の結果を念頭において、多胎児の両親の育児役割について調査を行う。2.インタビューガイドの作成3.対象者の選定平成14年度は、13年度に作成したインタビューガイドに基づいてインタビューを行い、そのデータを分析する予定である。
カルシウムシグナルによる光合成統御の器官間コミュニケーション

エクオリン導入アラビドプシス植物体をモデル植物体として用いて,糖シグナルに応答した[Ca^<2+>]_c上昇をCCDカメラと画像解析装置によってモニターした。また,^<14>C-蔗糖の移動と,蔗糖処理による植物体表面電位の変化を測定した。蔗糖を与えない培地で生育したエクオリン導入アラビドプシス植物体の根部に糖を与え,下位葉から上位葉へと経時的に移動する発光を,2分の時間分解能で解析した。発光の移動と14C-蔗糖の移動はほぼ一致した。また,植物体表面電位変化の移動も発光とほぼ一致した。表面電位の変化は,シンク状態にある細胞がH^+/蔗糖共輸送体によって通導組織から蔗糖を取り込み,その際にH^+を同時に取り込むために,シンク細胞で脱分極が起こったことを反映していると推測される。脱分極がおそらく電位依存性Ca^<2+>透過性チャネルを活性化して,細胞外からCa^<2+>を流入させ[Ca^<2+>]_c上昇をもたらしたものと推測される。[Ca^<2+>]_c上昇は,Ca^<2+>-依存性プロテインキナーゼなどのCa^<2+>依存性酵素の活性化を介して,同化糖の貯蔵に必要な酵素系を構成する酵素遺伝子の発現を誘導すると考えられる。出芽酵母の仮想的カルシウムチャネルCCHl欠損を相補する遺伝子としてモノアミンオキシダーゼ(MAO)ホモログを得た。MAOの基質フェニルエチルアミン(PEA)をエクオリン導入midl酵母に与えたところ,細胞外Ca^<2+>の流入による[Ca^<2+>]_c上昇が起こった。PEAによるmidl酵母における[Ca^<2+>]_c上昇は,Ca^<2+>がMidl以外のチャネルか輸送体によって取り込まれたことを示している。MAOの反応生成物の一つはH_2O_2であり,これが引き金として働いて細胞内へのCa^<2+>流入を引き起こした可能性がある。
精神分裂病の客観的核医学画像診断法確立のための神経伝達物質マッピング基礎的研究

正常ラット脳を用いて脳内神経伝達に対する種々の受容体の定量的測定を脳ホモジネートを用いたインビトロ結合アッセイ法および受容体オートラジオグラフィ法により行い,各部位の最大結合濃度および平衡時解離定数を求めた.従来,特にムスカリン様アセチルコリンレセプターにおいて両法で得られる値に差異がみられるとされていたが,インキュベーション温度,反応時間,加えるリガンドの濃度や受容量を至適に保てば両法でほぼ等しい値が得られることを発見した.また定量的受容体オートラジオグラフィ法のための新しい数学的解析法を開発し,拮抗剤や作動薬が結合することにより異性化を受けた受容体とそれう受けていない受容体を分離して評価することに成功した.標識物質の合成に関しては, ^<99m>Tcキレート剤の合成に成功し,これにパラハロベンゼンなどの種々の化合物を導入することにより血液脳関門を通過しうる種々の99mTc標識脳血流測定用剤等を開発中である.精神疾患モデルの作製に関しては,メトアンフェタミンをミニ浸透圧ポンプを用いて一週間かけて皮下に投与する方法などにより分裂病モデルを作製した.このモデルでは生食投与のコントロール郡に比して明らかに活発な活動を示したが血流やグルコース代謝はコントロール郡と有差の変化を示さず引き続きレセプターの変化を検討中である.クロシプラミン投与郡では大脳皮質前頭葉のFrontal1において5-HT2レセプターがコントロール郡の20-30%減少していることを検出した.得られたオートラジオグラムは新たに開発したパーソナルコンピュータとccDカメラを用いた安価な画像処理システムと核医学で使用される画像処理ソフトプログラムを応用し,簡便,迅速に濃度の定量化を行った.多核種オートラジオグラフィ法についても検討し,長半減期の二核種でも化学洗浄法により独立した像を得ることに成功し,さらに三核種オートラジオグラフィ法に応用している.正常ラット脳を用いて脳内神経伝達に対する種々の受容体の定量的測定を脳ホモジネートを用いたインビトロ結合アッセイ法および受容体オートラジオグラフィ法により行い,各部位の最大結合濃度および平衡時解離定数を求めた.従来,特にムスカリン様アセチルコリンレセプターにおいて両法で得られる値に差異がみられるとされていたが,インキュベーション温度,反応時間,加えるリガンドの濃度や受容量を至適に保てば両法でほぼ等しい値が得られることを発見した.また定量的受容体オートラジオグラフィ法のための新しい数学的解析法を開発し,拮抗剤や作動薬が結合することにより異性化を受けた受容体とそれう受けていない受容体を分離して評価することに成功した.標識物質の合成に関しては, ^<99m>Tcキレート剤の合成に成功し,これにパラハロベンゼンなどの種々の化合物を導入することにより血液脳関門を通過しうる種々の99mTc標識脳血流測定用剤等を開発中である.精神疾患モデルの作製に関しては,メトアンフェタミンをミニ浸透圧ポンプを用いて一週間かけて皮下に投与する方法などにより分裂病モデルを作製した.このモデルでは生食投与のコントロール郡に比して明らかに活発な活動を示したが血流やグルコース代謝はコントロール郡と有差の変化を示さず引き続きレセプターの変化を検討中である.クロシプラミン投与郡では大脳皮質前頭葉のFrontal1において5-HT2レセプターがコントロール郡の20-30%減少していることを検出した.得られたオートラジオグラムは新たに開発したパーソナルコンピュータとccDカメラを用いた安価な画像処理システムと核医学で使用される画像処理ソフトプログラムを応用し,簡便,迅速に濃度の定量化を行った.多核種オートラジオグラフィ法についても検討し,長半減期の二核種でも化学洗浄法により独立した像を得ることに成功し,さらに三核種オートラジオグラフィ法に応用している.正常ラット脳を用いて脳内神経伝達物質に対する種々の受容体の定量的測定をホモジネートを用いたインビトロアッセイおよび受容体オートラジオグラフィ法により行い、その各部位ごとの正常値を求めた。従来、ホモジネート脳を用いた場合と受容体オートラジオグラフィ法を用いた場合には、得られる最大結合濃度や平衡時の解離定数に差異がみられると報告されていたがインキュベーション温度、時間、加えるリガンドの濃度や容量等を至適に保てば両者の場合でほぼ同等の値が得られることを発見した。また定量化のための新しい数学的解析法を開発し、アンタゴニストやアゴニストが結合することによりisomerizationを受けた受容体とそれを受けない受容体を分離して評価することに成功した。標識物質の合成に関しては【^(99m)Tc】キレート剤の合成に成功し、これに種々の神経伝達物質を結合させることを検討中である。精神分裂病のモデルの作製に関しては、ラット体内に小型の浸透圧ポンプを埋めこみメタアンフェタミンを1週間から2週間で持続投与する方法と、6-hydroxydopamineをラット前頭前野に定位脳固定装置を用いて注入する方法を検討中であり、これらの両法で得られる結果を比較する予定である。また分裂病モデルとの対比として、レセルピン,クロミプラシン,マプロチリンをラットに投与することによりよりうつ病モデルも作製している。得られたオートラジオグラムはわれわれが開発したパーソナルコンピュータを用いた画像処理システムによりディジタル化している。このシステムにより迅速なオートラジオグラムのディジタル化,画像間の演算,関心領域処理,フィルター処理等が可能になった。

多核種オートラジオグラフィ法も検討しており、新しい二重標識オートラジオグラフィ法として2,2-dimethoxypropaneを用いた化学洗浄法を開発した。この方法によれば二種類の長半減期核種を用いても独立した像を得ることができる。
T細胞抗原認識における免疫学的分子擬態の解析

CD4T細胞による抗原認識はかなり曖昧で、一次構造がまったく似ていないペプチドでも交差反応が成立することがある。HLA-ペプチド複合体としてのvan der Waar's表面、疎水部位や極性の配置、水素結合の供与部や受容部の位置と方向性が一致していれば、交差反応性を示すためである。その意味で、B細胞の抗原認識における分子擬態(molecular mimicry)とT細胞の抗原認識におけるそれは質的に異なる。我々は先ず、15-merのphage random peptide library(20の15乗のdiversityに対してprimary componentが10の8乗しかないlibrary)を用いて研究を開始した。しかし、HLA class IIとrandom peptideをcovalentに結合させたlibraryを用いた研究からも示されたように、特定のT細胞が認識するfull agonistの頻度は予想外に低く(そうでなければすべてのT細胞は負の選択をうけてしまうはず)、発想を変えた方法の開発が必要であった。紆余曲折の末、コンビナトリアルペプチドライブラリーと質量分析を組み合わせることにより、スーパーアゴニスト(T細胞が本来認識する野生型ペプチドよりもはるかに強い抗原活性を有するペプチド)を効率よく同定する方法を開発した。また、特異性未知の1個のT細胞を出発材料としてそのT細胞が認識する野生型ペプチドを同定することに成功した。これらにより、自然界に存在し、なおかつ一次構造上似ても似つかないmimicrypeptideを同定することも可能になった。また、擬態分子が誘導する免疫応答を考える際に、HLA class II分子を介して抗原提示細胞側に伝達されるシグナルも重要であることが明らかとなり、これに関しても成果をあげることができた。コンビナトリアルペプチドライブラリーと質量分析を組み合わせることにより、野生型T細胞エピト-プよりも強いT細胞刺激活性を有するペプチド(スーパーアゴニスト)の同定法を以下の流れで確立した。1)Self K-ras由来のペプチド(^3EYKLVVVGAGGVGKSALT^<20>)に反応するヒトCD4T細胞クローンが認識するコアペプチドを同定し、その部分をrandamizeしたcombinatorial peptide library(EYKLVXXXXXXXXXSALT-based)を合成してT細胞応答を観察した。2)応答を増強する置換の和がさらに強い応答を誘導するわけではないことを確認した。3)応答を増強するアミノ酸残基をすべてのポジションに有するペプチドの混合物(480種類)を合成した。これを逆相HPLCで分画し、各画分の増殖誘導活性を定量した。4)Electrospray ionization型の質量分析機で野生型ペプチドを分析すると、予想通り、多価イオンが観察された。そこで増殖誘導活性の強い画分および前後の画分を分析したところ、質量数1834に対応するシグナルは増殖誘導活性の分画パターンとよく似たシグナル強度の変化をしめした。5)480種類のペプチドのうち1834±0.5%の範囲内に収まるペプチドを合成し、増殖活性を定量した。他にも疑わしいシグナルが4種類存在したので、疎水性スコアが野生型ペプチドよりも高いものを合成したところ、予想通り、1836.23の質量を持つペプチド2種類が100倍近い活性を持つスーパーアゴニストとして同定された。このスパーアゴニスト同定の戦略は、特定のT細胞応答のin vivoまたはex vivo刺激による増強や、自己免疫病における分子擬態の解析、さらには特異性未知のT細胞が認識するリガンドの同定などに威力を発揮するであろう。

我々は先ず、15-merのphage random peptide library(20の15乗のdiversityに対してprimary componentが10の8乗しかないlibrary)を用いて研究を開始した。しかし、HLA class IIとrandom peptideをcovalentに結合させたlibraryを用いた研究からも示されたように、特定のT細胞が認識するfull agonistの頻度は予想外に低く(そうでなければすべてのT細胞は負の選択をうけてしまうはず)、発想を変えた方法の開発が必要であった。紆余曲折の末、コンビナトリアルペプチドライブラリーと質量分析を組み合わせることにより、スーパーアゴニスト(T細胞が本来認識する野生型ペプチドよりもはるかに強い抗原活性を有するペプチド)を効率よく同定する方法を開発した。また、特異性未知の1個のT細胞を出発材料としてそのT細胞が認識する野生型ペプチドを同定することに成功した。これらにより、自然界に存在し、なおかつ一次構造上似ても似つかないmimicrypeptideを同定することも可能になった。また、擬態分子が誘導する免疫応答を考える際に、HLA class II分子を介して抗原提示細胞側に伝達されるシグナルも重要であることが明らかとなり、これに関しても成果をあげることができた。
軽度発達障害児の理解語彙の評価と支援方法の開発

PVT-R絵画語い発達検査は理解語彙力を測定する検査であるが、知能や学力との関連が強く、検査中の行動支援や判断の裏付けとなることが示された。事例研究では、子どもの特性を理解し、学習や生活全般への支援方法を考える上でPVT-Rが役立つことを明らかにした。簡便さとそれゆえの限界を熟知すれば、小学校に在籍する発達障害など配慮を要する子どものための初期アセスメントとしてPVT-Rは有用である。通常の学級に在籍する発達障害のある子どもへの支援体制の確立は急務である。適切な支援には適切な評価が必要であり、学校現場で利用できるような、簡便で実用的かつ有用な情報を提供しうるアセスメントツールの開発が求められている。筆者は、長く臨床現場で活用され、実施が簡便で、学校学習において不可欠な言語能力領域を測定することのできる改訂版絵画語い検査(PVT-R)に着目した。PVT-Rの改訂(再標準化)作業の遅れに伴い、健常児データの分析および発達障害児のデータ収集も予定より遅れたものの、東京・埼玉・神奈川にある発達障害の相談・指導の専門機に協力を得、平成20年1月末までに通常学級に在籍する発達障害のある小学生89名のデータを収集することができた。発達障害の代表的な障害はLD、ADHD、高機能自閉症であるが、重複しやすい障害種があることや、診断上は重複しないルールだが、実態としては重複する場合もあることが知られている。今回も多くの事例において重複した状態が認められたことから、障害種別の分析を行わず、「発達障害」して分析を進めた。健常児や発達障害児データの分析からは、(1)知的障害のない発達障害児における語い理解の発達の推移は健常児と大きく変わらず、語い理解におけるアンバランスは明確に認められないこと、(2)WISC-IIIの言語性IQ、全検査IQ、言語理解との相関関係から、PVT-Rが言語や知能の一部を測定していることや、PVT-Rの結果によって全般的知能水準や言語能力全般をある程度は推定できること、(3)PVT-Rの結果が低いほど、学力のつまずきが広範囲または重くなる傾向があること等が確認された。これらの結果は、PVT-Rの特性を明らかにすると同時に、通常学級における初期アセスメントツールとして活用するときの視点にもなりえると思われる。通常の学級に在籍する発達障害のある子どもへの支援体制の確立は急務であり、学校現場で利用できるような、簡便で実用的かつ有用な情報を提供しうるアセスメントツールの開発が求められている。そこで、筆者は改訂版絵画語い発達検査(PVT-R)に着目して研究を進めてきた.平成19年度に行った発達障害のある小学生のPVT-Rと他の検査の関連や学習困難との関連などについての分析結果を踏まえ、今年度は学校現場に協力を求め、発達障害のある小学生8人への適用を行い、約半年間に渡って担任へのコンサルテーションを行った。その結果は以下の通りであった.(1)PVT-Rの結果の中でも「語い年齢」と「検査中の様子」は、担任や保護者が対象児を理解する上で役立つ。(2)PVT-Rの結果に基づいて導かれた支援策は、おおむね有効であった。(3)支援策の中でも、学級の状況や担任の考えに即したものほど実践率や実践の効果が高かった。(4)PVT-Rで対象児の理解が深まり、支援策に結びついた事例では、専門機関への受診やさらなるアセスメントに発用することが多かった。これらの結果から、PVT-Rを学校での初期アセスメントとして利用することは有用であることが示唆された。一方で、アセスメントに当たる者の専門性(発達や障害、学級経営に関する知識や経験など)によってPVT-Rの有用性が左右される可能性もあると思われた。こうした結果や考察を学会で発表し、教育・心理の専門家や学校教員から多くの意見や指摘を受けることができた.総括として大学紀要への投稿論文や報告書を作成し、関係者に送付した。
慢性潰瘍性大腸炎による大腸発癌促進作用

慢性潰瘍性大腸炎(UC)に長期に羅患している患者は大腸癌を高率に発生することが知られている。これはUC状態そのものに大腸発癌の促進作用があることを示唆していると考えられる。そこでこれを検証するべく、UC誘導実験を行い、以下の結果を得た。1.イニシェ-タ-としてアゾキシメタンをマウスに前投与した後に飲み水としてデキストラン硫酸溶液の間歇投与を反復することによって、UCを誘導した結果、UC病変の強い左側結腸及び横行結腸に高率に腺癌の発生をみた。2.出現した腺癌は主として高分化管状腺癌、一部繊毛状腺癌であり、生化学的にはDNA合成系のThymidine KinaseやThymidylate synthethase活性がともに高く、分裂と増殖が著しく強かった。3.早期病変を観察した結果、一腺管一癌組織という形で癌が炎症性肉芽組織に出現し、その後の寛解期に増殖して腫癌を形成してくることが認められた。4.in vivo Brduの標識をみるとUC病変の強い左側結腸・横行結腸の再生上皮に高かった。以上の結果から、UC状態では大腸粘膜腺管の破壊に加えて、炎症による粘膜の壊死と再生の反復によって上皮の細胞回転が亢進して大腸における発癌が促進していると結論づけられる。即ち、慢性肝炎ー肝硬変ー肝細胞癌、慢性胃炎ー胃癌と同様に慢性臓器炎における発癌として把握できるものと考えられる。今後、in vivoのみならずin vitro実験を行うことによって炎症巣においてどのような因子が大腸発癌の促進を行っているかを明らかにする必要がある。
C型肝炎における糖尿病多発機序の解明:ウイルス蛋白によるインシュリン抵抗性の発生

C型肝炎ウイルス(HCV)感染者には、耐糖能障害を示すものが多いが、従来は併存する肝疾患によって耐糖能障害を示すと考えられていたが、HCVと耐糖能異常の感染性を示唆する事実があきらかになってきた。本研究において、HCV感染と耐糖能異常、糖尿病発症との関連をHCVコア遺伝子導入トランスジェニックマウスモデルを用いて明らかにした。1.糖負荷試験において、トランスジェニックマウスは空腹時を含めすべての時点でコントロールよりも血糖値は高かったが、統計学的有意差はなかった。2.トランスジェニックマウスは基礎状態でもインシュリン値が高く、またインシュリン負荷試験において著しいインシュリン抵抗性を示した。3.高脂肪食を投与すると、トランスジェニックマウスでは糖尿病と発症したが、コントロールでは発症しなかった。4.トランスジェニックマウスでは、慢性C型肝炎患者にみられるように、tumor necrosis factor(TNF)-α値が高く、insulin receptorsubstrate(IRS)-1のチロシンリン酸化の阻害を介してインスリン抵抗性の原因の一つになっていると考えられた。5.トランスジェニックマウスに抗TNF-α抗体を投与すると、インシュリン抵抗性は改善した。これらの結果は、慢性C型肝炎患者でみられるインシュリン抵抗性1ひいては2型糖尿病の発症にHCVが直接関与していることを実験的に示したものである。HCVコア遺伝子導入マウスを用いて検討した。対照は正常兄弟マウス・HCVエンベロープ遺伝子導入マウスを用いた。1.体重・空腹時血糖値・空腹時インシュリン値の測定、2.糖負荷テスト(マウス体重1gあたり、1mgのブドウ糖を腹腔内投与)、3.インシュリン負荷テスト(マウス体重1gあたり、1mUのヒト速効型インシュリンを腹腔内投与)、4.膵の組織学的検討、5.高脂肪食投与後の血糖・インシュリン値の検討を行った。結果として(1)若年マウスにおいて体重・空腹時血糖値はコアマウスと対照マウスとの間で有意差はなかった(p=0.79)が、空腹時インシュリンレベルはコア遺伝子導入マウスで有意に上昇していた(p<0.01)。(2)糖負荷試験において血糖値はコア遺伝子導入マウスで遷延化する傾向がみられ、インシュリン負荷試験では負荷後60分においてコア遺伝子導入マウスで有意に血糖値が高かった(p<0.05)。(3)マウス膵臓の組織学的検討ではコア遺伝子導入マウスと対照マウスのいずれにも炎症所見はみられなかったが、コア遺伝子導入マウスの膵ランゲルハンス島は、対照マウスの約3倍の大きさを示していた。(4)高脂肪食投与後、体重・空腹時血糖値はコアマウスと対照マウスとの間で有意差はなかったが、空腹時インシュリンレベル・基礎インシュリン値はコア遺伝子導入マウスで有意に上昇していた(p<0.01)。インシュリン負荷時のIRS-1,IRS-2については現在検討中である。またIL-6,TNF-α投与時のインシュリン抵抗性の変化についても現在検討しているところである。
1995年兵庫県南部地震における建物被害の再現 -甚大な被害と1981年新耐震設計法施行前後の建物被害の違いの成因を探る-

1995年兵庫県南部地震において,建物の被害が甚大になった原因,および1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物の被害率が極端に違っていた原因を究明することを目的とした解析的研究を行った.1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物強度の統計的定量的データを把握し,1995年兵庫県南部地震による地震動の強さとこれらの建物強度の相対的定量的関係について検討した.建物データは,鉄筋コンクリート造を対象とし,耐震診断の方法に基づいて,強度(ベースシア係数)と靭性能を求めた.そして予め,周期,ベースシア係数をパラメタとした一自由度系の弾塑性地震応答解析を行って,応答塑性率スペクトルを求めておいて,建物データの周期,ベースシア係数,靭性能を当てはめ,応答塑性率を靭性能で規準化した量で建物の被害度を判定した.地震応答解析には,非常に大きな被害がもたらされてた地域,いわゆる震災の帯に最も近い場所で得られた大阪ガス葺合供給所,JR鷹取駅の2記録を用いた.その結果,建物の塑性化による周期の伸びを考慮すれば,1秒程度に卓越周期をもつ1995年兵庫県南部地震の記録は,最も数の多い中低層の建物に大きな被害をもたらすことがわかり,建物の被害を大きくしたことがわかった.また,1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物の強度に有意な差が見られたこと,応答塑性率スペクトルは,強度の差以上に大きな差となることから,1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物の極端な被害率の差がほぼ再現された.1995年兵庫県南部地震において,建物の被害が甚大になった原因,および1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物の被害率が極端に違っていた原因を究明するために,1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物強度の統計的定量的データを把握し,1995年兵庫県南部地震による地震動の強さとこれらの建物強度の相対的定量的関係について検討した.本年度は,まず現地の建物に関するデータを収集し,データベース化を行った.データベースの基本データは,建物の強度,靭性能,種別,階数(周期),被害度,建築年(特に1981年新耐震設計法施行の前後を明確にする)などとした.次に,建物被害を再現する解析用プログラムの開発を行った.解析用プログラムは,建物データの膨大さを考え,簡便性を考慮して,地震応答解析を必要としない簡単な方法とした.現在は,建物データのデータベース化,解析用プログラムの開発が完了した段階であり,これらを用いた解析は予定通り次年度に行う.現在の段階で言えることは,建物データのデータベースを見る限り,1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物の強度,靭性能などの耐震性能に有為な相違がある,ということである.その定量的な相違,その相違が実際の地震被害にどう結びついたかは,次年度検討を行う.1995年兵庫県南部地震において,建物の被害が甚大になった原因,および1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物の被害率が極端に違っていた原因を究明することを目的とした解析的研究を行った.1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物強度の統計的定量的データを把握し,1995年兵庫県南部地震による地震動の強さとこれらの建物強度の相対的定量的関係について検討した.建物データは,鉄筋コンクリート造を対象とし,耐震診断の方法に基づいて,強度(ベースシア係数)と靭性能を求めた.そして予め,周期,ベースシア係数をパラメタとした一自由度系の弾塑性地震応答解析を行って,応答塑性率スペクトルを求めておいて,建物データの周期,ベースシア係数,靭性能を当てはめ,応答塑性率を靭性能で規準化した量で建物の被害度を判定した.地震応答解析には,非常に大きな被害がもたらされてた地域,いわゆる震災の帯に最も近い場所で得られた大阪ガス葺合供給所,JR鷹取駅の2記録を用いた.その結果,建物の塑性化による周期の伸びを考慮すれば,1秒程度に卓越周期をもつ1995年兵庫県南部地震の記録は,最も数の多い中低層の建物に大きな被害をもたらすことがわかり,建物の被害を大きくしたことがわかった.また,1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物の強度に有意な差が見られたこと,応答塑性率スペクトルは,強度の差以上に大きな差となることから,1981年新耐震設計法施行以前と以後の建物の極端な被害率の差がほぼ再現された.
化学的刺激に応答する発光性白金錯体の配位空間の制御

本研究では,集積することによって特有の発光を示す白金(II)錯体を基盤にして、集積発光性白金錯体の化学的刺激応答メカニズムを詳細に解明するとともに,応答空間を制御した高感度,高選択的な化学的刺激応答発光性白金錯体の構築を目的として以下の研究を行った。1.三次元ネットワーク構造を形成するジシアノ(ジカルボキシ)ビピリジン白金錯体の著しいベイポクロミズム:白金錯体[Pt(CN)_2(dcbpy)](dcbpy=4,4'-dicarboxy-2,2'-bipyridine)の結晶が,有機ベイパーの種類に依存したこれまでにない著しい発色・発光変化(ベイポクロミズム)を示すことを見出し,種々の条件下で現れる多彩な形態と結晶構造を検討した。2.ピリジンチオラト架橋ビピリジン白金複核錯体結晶のベイポクロミズムと連動したダイナミックな構造変換:有機ベイパーに感応して,発光の視覚的なON-OFFを伴うベイポクロミズムを示す白金複核錯体結晶syn-[Pt_2(pyt)_2(bpy)_2](PF_6)_2(bpy=2,2'-bipyridine,Hpyt=pyridine-2-thiol)のメカニズムを,関連の錯体の構造化学的,分光学的,および計算化学的アプローチにより明らかにした。3.直鎖アルキル基を有するビピリジン白金錯体のエキシマー生成に基づくソルバトクロミックな発光:直鎖アルキル基を有する一連のビピリジンを含む白金錯体,[PtX_2(dC_nbpy)](X=C1^-, CN^-, dC_nbpy=4,4'-dialky1-2,2'-bipyridine,n=5-11)を合成し,その集積構造に基づく興味深い発光特性を明らかにした。特に,溶液中で溶媒の種類や濃度に依存した著しい発光変化がエキシマー生成に基づいて起こることを明らかにした。1.昨年度の研究で,[Pt(CN)_2(dcbpy)](dcbpy=4,4'-dicarboxy-2,2'-bipyridine)の結晶が,有機ベイパーの種類に依存したこれまでにない著しい発色・発光変化(ベイポクロミズム)を示すことを見出した。そこで,種々の条件下で現れる多彩な形態と結晶構造を検討した。また,直鎖アルキル基を有する一連のビピリジンを含む白金錯体,[PtX_2(dC_nbpy)](X=Cl^-,CN^-,dC_nbpy=4,4'-dialkyl-2,2'-bipyridine,n=5-11)の集積構造に基づく発光特性を固体状態及び溶液状態で検討した。アルキル鎖の炭素数が7より長くなると,層状構造を形成し,溶液濃度や溶媒の種類に依存した著しい発光変化を示すことが観測された。2.有機ベイパーに感応して,発光の視覚的なON-OFFを伴うベイポクロミズムを示す白金複核錯体結晶syn-[Pt_2(μ-pyt)_2(bpy)_2](PF_6)_2(bpy=2,2'-bipyridine,Hpyt=pyridine-2-thiol)に関連して,配位子や対イオンを変えた一連の複核錯体を合成し,発光特性や環境応答性を調べた。その結果,効果的なベイポクロミズムのためには,ベイパー分子が出入りできる適度に余裕のある空間が結晶内に形成されることが重要であることが示唆された。また,配位能の異なる複数の配位サイトを持つ1,2-メルカプト-5-メチル-1,3,4-チアジアゾール(McMTH)を架橋配位子とする白金三核錯体[Pt_3(μ-McMT)_2(bpy)(trpy)_2]^<4+>(trpy=2,2':6'2"-terpyridine)の合成に成功し,PF_6塩結晶において,二つの{Pt(trpy)}^<2+>と一つの{Pt(bpy)}^<2+>ユニットがスタックしたsyn型配置の構造が見出された。3.直鎖アルキル基を有するビピリジン白金錯体のエキシマー生成に基づくソルバトクロミックな

発光:直鎖アルキル基を有する一連のビピリジンを含む白金錯体,[PtX_2(dC_nbpy)](X=C1^-, CN^-, dC_nbpy=4,4'-dialky1-2,2'-bipyridine,n=5-11)を合成し,その集積構造に基づく興味深い発光特性を明らかにした。特に,溶液中で溶媒の種類や濃度に依存した著しい発光変化がエキシマー生成に基づいて起こることを明らかにした。
-10℃でも増殖する超耐冷細菌KB700A株の解析と利用

我々は、様々な国内の地下土壌サンプルを取得し、それらから0°C以下の低温でも生育できる新規微生物の分離を試みた。比較的浅い地下環境から分離したSN16A株は25°Cの至適生育温度を持ち、-5°Cから37°Cの温度範囲で生育がみられた。本菌はグラム陽性菌でありその16S rRNA配列は、最も近い微生物属(Arthrobacter)でも95%の相同性しか示さず、新属新種の微生物である可能性が示唆された。また、KB700A株は地下700mの水サンプルから分離され、-10°Cという生物的には極限的な低温でも増殖することを見いだした。本菌はさらに、リバーゼ、プロテアーゼなどを生産しており、低温でも活性を有する加水分解酵素として洗剤などへの利用も考えている。我々はリパーゼに注目し、その遺伝子を単離、構造解析を行った。さらに、大腸菌内で本遺伝子を発現し、組換え型酵素(KB-Lip)を精製した。KB-LipはSubfamily 1.3に属するリパーゼであり、2価カチオン要求性でカルシウムイオンが最も高い活性を与えた。炭素鎖長10程度の脂肪酸エステルに最も高い活性を示した。またトリグリセリドの1位と3位を選択的に加水分解した。至適温度は35°Cと、従来のSubfamily 1.3リパーゼと比較して20°Cも低く、また熱安定性も非常に低いことが判明した。さらに、低温域では従来酵素と比べて高い活性を示したことから低温環境に適応した酵素であることがわかった。
パーキンソン病原因因子DJ-1が、酸化環境のセンサーとして働くメカニズム

本研究ではDJ-1が酸化価数ごとに相互作用因子を変えて、酸化ストレス後の神経細胞死を制御していると予測して、各酸化価数のDJ-1や恒常的酸化型DJ-1のp53結合能や神経細胞内挙動を調べることにより、パーキンソン病の発症原因である神経細胞死におけるDJ-1の司令塔としての役割の解明を行う。これまで、還元型DJ-1のモデルには、DJ-1の106番残基をCysからSerへ置換したDJ-1C106Sが広く使われていた。本研究ではDJ-1 Cys106の酸化価数の変化が相互作用因子の選択に重要であると予測し、研究を進めている。相互作用因子はCys106周辺を認識していると予想されるため、Cys106以外の残基に変位を入れた、還元型DJ-1のモデルを作成することにより、Cys106の酸化価数に起因した結合変化を明らかにすることができる。Cys106のSH基が酸化されない恒常的還元型DJ-1変異体は、酸化部位であるCys106以外の残基に変異をいれることで、前年度までに作成した。さらに、恒常的酸化型DJ-1は予備実験にて、作成済みである。今回は、これら変異体および酸化処理を行った野生型DJ-1とp53の相互作用解析を、結合に必要であることを前年度に見出した補因子存在条件下で、ゲル濾過クロマトグラフィーと表面プラズモン共鳴装置を用いて行った。その結果、補因子存在下で不安定化していたp53が、DJ-1と共存することで、安定化することを見出した。さらにp53とDJ-1の結合に必要な補因子の至適濃度の検討を詳細に行った結果、DJ-1とp53の結合親和性が補因子存在下で、増すことを明らかにした。また、恒常的酸化型DJ-1、恒常的還元型DJ-1の細胞発現系用プラスミドを作成し、各酸化型DJ-1の神経細胞内局在観察や各酸化型DJ-1の神経細胞死抑制機能解析のための、アッセイ系を構築している。用量依存的に、DJ-1がp53と結合すること、その結合が還元型DJ-1モデルでは起こらないことを、表面プラズモン共鳴装置を用いて、明らかにした。この結合は、補因子存在下で起こり、そのことから、DJ-1の酸化価数に応じたタンパク質結合能の変化に、新たなファクターが必要であることを示せた。KDの算出が可能な表面プラズモン共鳴法で、酸化価数の異なるDJ-1モデルとp53結合能を比較できたことは、本研究の主要な目的の一つであるDJ-1の酸化価数変化に伴うタンパク質結合能の変化を解析することに向け、研究が大きく前進したと言える。さらに、各DJ-1酸化状態モデルの細胞発現系用プラスミドを作成し、神経細胞内局在観察や各酸化型DJ-1の神経細胞死抑制機能解析のための準備も進んでいるため、概ね順調に進んでいると言って良い。2019年度はDJ-1酸化価数の変化が、DJ-1機能を変化させる機構を、細胞レベルで明らかにしていく。前年度から作成を進めていた各DJ-1酸化状態モデルの細胞発現系用プラスミドを使用して、各酸化型DJ-1の神経細胞内局在観察や各酸化型DJ-1の神経細胞死抑制機能解析を行う。DJ-1とp53の結合ピークは酸化剤添加後、30分と早くに訪れ、その後、結合は解離することを明らかにしている。このことから、DJ-1は酸化ストレスに早急に応答し、過剰ストレス下では機能を失うことが予測される。そこで、神経細胞内の局在観察においては、局在をタイムラプスで観察する予定でいる。これにより、DJ-1がストレスセンサーとして応答し、その後、機能を失うまでを観察できると考えている。その他、各酸化型DJ-1の神経細胞死抑制機能はMTS assayにて解析する。DJ-1は、酸化ストレス条件下で細胞死を抑制する。しかしながら、細胞死抑制にDJ-1と共に働く、各酸化価数特異的なDJ-1結合因子は不明である。そこで、恒常的酸化型DJ-1モデルをDJ-1ノックアウトドパミン作動性神経細胞へ導入して、免疫沈降実験を行い、恒常的酸化型DJ-1結合因子を同定する。これにより、酸化ストレス後の神経細胞死抑制に関与するDJ-1結合因子を同定する。本研究ではパーキンソン病原因因子DJ-1の酸化価数変化によるタンパク質結合能や神経細胞内挙動に着目することにより、酸化ストレスレベルに応じた神経細胞死制御機構の解明を行う。神経変性疾患の一つパーキンソン病の発症機序の一つに、酸化ストレスによるドパミン作動性神経の細胞死がある。しかし、酸化ストレスが神経細胞で、細胞死をおこすメカニズムは未知である。DJ-1 Cys106のSH基は酸化後、段階的に酸化価数変化を起こす。しかし、酸化価数に着目した分子タンパク質研究とタンパク質結合や細胞死を判定する細胞生物学研究が個別に行われていたため、DJ-1の酸化価数に応じた結合タンパク質選択のメカニズムや神経細胞死制御機構は明らかではなかった。DJ-1は酸化ストレス条件下でp53に結合し、細胞死を抑制する。そこで、本研究ではDJ-1-p53結合に着目し、パーキンソン病の発症原因である神経細胞死における、DJ-1の司令塔としての役割を解明する。DJ-1の活性体と考えられているSO2H型DJ-1を模した酸化型DJ-1変異体を作成することに成功し、酸化処理しない酸化型DJ-

1変異体が、酸化処理した野生型DJ-1と同じく、酸化型DJ-1認識抗体で検出されることを予備実験で確認していた。これに加え、平成29年度は酸化部位である106番システイン残基以外の残基に変異をいれることで、システイン106残基のSH基が酸化されない恒常的還元型DJ-1変異体を新たに作成した。また、これらDJ-1変異体、酸化処理を行った野生型DJ-1とp53の結合をゲル濾過クロマトグラフィー、ウェスタンブロッティングで検出することに成功し、等温滴定型熱量計においても、結合アッセイ系を構築している。平成29年度は1.DJ-1酸化価数の制御とその判定、2.酸化価数の異なるDJ-1のp53結合能の比較を予定していた。1.DJ-1酸化価数の制御とその判定においては、溶液中でDJ-1が容易に酸化されることから、DJ-1を酸化処理し、各酸化型に調整を行っても、その後のp53との結合実験、数日から数ヶ月かかるp53との共結晶化試行中に酸化度を維持することが困難であると判断し、恒常的酸化型DJ-1変異体と恒常的還元型DJ-1変異体を新たに設計、作成し、それをp53との結合実験、共結晶化へ用いることとした。恒常的還元型DJ-1変異体では、今後予定している酸化段階特異的DJ-1結合タンパク質の探索では、活性残基の変化による結合変化の可能性を排除して、結合因子を探索できる。また、酸化価数の判定は、DJ-1変異体単独での結晶化を行い、Cys106部位を解析することで、予想通り、Cys106が酸化されず、チオールとして存在することが確認できた。2.酸化価数の異なるDJ-1のp53結合能の比較では、各DJ-1とp53を混合後、ゲル濾過クロマトグラフィーで分離を行ったところ、酸化処理を行った野生型DJ-1、恒常的酸化型DJ-1でのみ、高分子側へシフトが見られ、その後のウェスタンブロッティングでも溶出画分の変化が検出できた。このシフトは恒常的還元型DJ-1変異体では起こらなかった。このことから、p53が酸化型DJ-1とのみ結合することが明らかとなった。この実験中、DJ-1とp53の結合には、補因子が必要であることも見出しており、現在、補因子を含む条件で等温滴定型熱量計でのアッセイ系を構築中である。酸化価数を制御した変異体の作成と結晶化による酸化価数の判定が行えたこと、DJ-1が酸化価数の違いでp53との結合を変えることを明らかに出来たことから、研究は概ね順調に進んでいると言える。本研究ではDJ-1が酸化価数ごとに相互作用因子を変えて、酸化ストレス後の神経細胞死を制御していると予測して、各酸化価数のDJ-1や恒常的酸化型DJ-1のp53結合能や神経細胞内挙動を調べることにより、パーキンソン病の発症原因である神経細胞死におけるDJ-1の司令塔としての役割の解明を行う。これまで、還元型DJ-1のモデルには、DJ-1の106番残基をCysからSerへ置換したDJ-1C106Sが広く使われていた。本研究ではDJ-1 Cys106の酸化価数の変化が相互作用因子の選択に重要であると予測し、研究を進めている。相互作用因子はCys106周辺を認識していると予想されるため、Cys106以外の残基に変位を入れた、還元型DJ-1のモデルを作成することにより、Cys106の酸化価数に起因した結合変化を明らかにすることができる。Cys106のSH基が酸化されない恒常的還元型DJ-1変異体は、酸化部位であるCys106以外の残基に変異をいれることで、前年度までに作成した。
安定同位体分別に基づく地球形成過程の研究

地球型惑星を構成する主要元素系(Mg-Fe-Si-S-O-H系)の蒸発凝縮のカイネティクスとそれに伴う同位体質量分別について研究をおこなった。(1)これまでデータのなかったFeSの非調和蒸発について実験をおこない、非調和蒸発で一般に予想される放物線則と異なり、蒸発が時間に比例しておことることを明らかにし(直線則)、その速度定数を決めた。このとき、Sの同位体分別は測定の誤差範囲内で認められなかった。(2)Mg珪酸塩の凝縮実験をおこない、26^<Mg>124^<Mg>同位体分別について、ガス分子と結晶との衝突が十分におこらないような非平衡条件では数十‰以上の大きな分別が、また衝突が十分におこるような平衡に近い条件では数‰以下のわずかな分別しかおこらないことを明かにした。(3)実験生成物や天然試料の同位体組変動の空間分布を得るために、二次イオン質量分析計を用いた同位体のinsituでの線分析法を開発した。以上の研究成果とこれまでに得られているデータをもとに、地球核マントルの化学組成について議論した。地球物質のS,Siの同位体組成変動を説明するには、Sが相当量核に含まれている、またSiについては原始太陽系星雲で同位体平衡にあったガスとMg珪酸塩が分離したか、あるいは余分のSiが下部マントルまたは核に存在しているかのどちらかであると考えるのが妥当である。今回使用したデータの一部にはまだ完全でないところがあるので、得られた結論は与察的なものであるが、本研究はダイナミックな原始太陽系星雲と地球核-マントルの化学モデルの最初の試みといえる。