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光干渉利用断層画像システム(Optical Coherence Tomography : OCT)を用いた表在血管病変評価法確立のための基礎的研究

光干渉断層画像装置(OCT)の供給元会社の買収やその後の薬事申請のための供給停止により、この研究のために購入予定であった装置自体の入手ができなくない状態で研究を開始した。そのために大幅な研究の遅れが生じたが、大阪大学の研究グループとの協力により下記の成果を上げることができた。OCTを用いて皮下浅層動脈の動脈硬化性変化や糖尿病に伴う細動脈病変を非侵襲的に評価することを目的とした。標準的OCT装置の空間分解能は10-20μmであるが、現状装置の最大光到達深度1mmであるため、実験対象として皮下浅層に位置し、かつ、測定体位を取りやすい動脈として手指の近位指節間関節上の背側指動脈を選び、OCTの測定実験を試行した。その結果、光の到達深度が不足していること、描出範囲(FOV)が限定されるので動脈を検出してfield of view (FOV)内に確実にとらえることが困難であること、などの理由のために、非常に低い描出率しか得られず、測定法の最適化不能であった。光の到達深度をより深くするために光波長1.53μmのファイバ自然放出光源を用い、インフォーカス・コヒーレンスゲート検出光学系を構築し、高周波数プローブを用いた超音波装置とのコンビネーションによって目的血管をFOV内に描出する方法を開発中である。さらに体動によるmotion artifactの影響を最小化するために光ファイバPZT位相変調器を低コヒーレンス干渉計に組み入れた高速OCT装置を試作した。これまでの研究は装置の開発が中心となっていたが、今後は臨床分野への応用のために実際のアプリケーションの開発に取りかかる。脳卒中や心筋梗塞の発症原因となっている動脈硬化性病変は、超音波検査、CT、MRIや血管造影などがその画像診断学的な評価のために主として用いられてきた。それらを用いた研究による血管壁あるいは動脈硬化性プラークそのものの性状と、症状発現のリスクとの関係についてはこれらの画像診断法が有する空間分解能および時間分解能の限界の存在のために異論が多く、まだ意見の一致は得られていない。それに対して光干渉利用断画像(OCT)は、赤外線領域の微弱光の光干渉を原理とした断画像システムであり、OCTは原理的に数μmというきわめて高い空間分解能と超音波装置と同様の時間分解能を有する。本年度は米Lightlab Imaging社OCT光源システムを購入して研究を開始する予定であったが、FDA未認可の段階での研究目的供給を打ち切っており残念ながら嫁入できなかった。代替システムの購入のために同様のシステムを扱っている他社と購入の交渉を進めたが、開発の遅れにより供給は少なくとも来年度以降になるとのことであった。本来の研究目的はOCTシステムを用いた非侵襲的表在血管評価手法を確立するための基礎的検討であったが、上記のような事情により、非侵襲的表在血管研究の代替手段として本年度は4D超音波装置を使用することとした。超音波装置はOCTに次いで高い空間分解能を有しており、近年の撮像措置の性能の進歩によりさらに高い画質が得られるようになっている。超音波装置は原理的には確立した手段であるが、リアルタイム3D画像を用いた研究はまだはじまったばかりであり、他の画像との融合により新しい情報を提供できる有力な手段と考えられる。本年度は機器購入が遅れたために実費的な研究はまだすすんでいない。本年度は光干渉利用断層画像(OCT)と超音波診断装置を用いて表在血管の微細構造の描出の基礎的検討を行う予定であった。OCTは赤外線領域の微弱光の光干渉を原理とした断層画像システムであり、原理的に数μmというきわめて高い空間分解能と超音波装置と同様の時間分解能を有する。

米Lightlab Imaging社のOCT光源システムを購入して研究を開始する予定であったが、Lightlab Imaging社自体が日本の会社に買収されて、そのOCTがカテーテル用の医療機器として日本の薬事申請となりどちらからも購入できないことになった。そのため国内でOCTの基礎的研究をしている大阪大学のOCT光源システムを借用して研究を進めることとなった。CTの空間分解能は10-20μmであるが、現状の装置では最大光到達深度1mmであるので、表在血管といえども描出できない血管が多いと予測されていた。実験対象として測定可能な浅い位置にあり、かつ、測定体位を取りやすい動脈を求めるために、全身の表在血管を超音波診断装置でスクリーニングし、手指の近位指節間関節上の背側指動脈が求められた。被験者に対してOCTで上記動脈の描出の最適化を試みたが、光の到達深度が不足していること、描出範囲(FOV)が限定されるので動脈を検出してFOV内に確実にとらえることが困難であることなどの理由のために、非常に低い確率の描出率しか得られず、最適化を十分進めることができなかった。光の到達深度をより深くする必要性と、確立された他の画像診断装置(超音波装置など)とのコンビネーションによって目的血管を同定する必要性が示唆された。光干渉断層画像装置(OCT)の供給元会社の買収やその後の薬事申請のための供給停止により、この研究のために購入予定であった装置自体の入手ができなくない状態で研究を開始した。そのために大幅な研究の遅れが生じたが、大阪大学の研究グループとの協力により下記の成果を上げることができた。OCTを用いて皮下浅層動脈の動脈硬化性変化や糖尿病に伴う細動脈病変を非侵襲的に評価することを目的とした。標準的OCT装置の空間分解能は10-20μmであるが、現状装置の最大光到達深度1mmであるため、実験対象として皮下浅層に位置し、かつ、測定体位を取りやすい動脈として手指の近位指節間関節上の背側指動脈を選び、OCTの測定実験を試行した。その結果、光の到達深度が不足していること、描出範囲(FOV)が限定されるので動脈を検出してfield of view(FOV)内に確実にとらえることが困難であること、などの理由のために、非常に低い描出率しか得られず、測定法の最適化不能であった。光の到達深度をより深くするために光波長1.53μmのファイバ自然放出光源を用い、インフォーカス・コヒーレンスゲート検出光学系を構築し、高周波数プローブを用いた超音波装置とのコンビネーションによって目的血管をFOV内に描出する方法を開発中である。さらに体動によるmotion artifactの影響を最小化するために光ファイバPZT位相変調器を低コヒーレンス干渉計に組み入れた高速OCT装置を試作した。これまでの研究は装置の開発が中心となっていたが、今後は臨床分野への応用のために実際のアプリケーションの開発に取りかかる。
ベトナムにおけるダイオキシンの胎児脳機能と乳幼児脳神経発達に及ぼす影響

胎児期ダイオキシン暴露が生後の脳神経発達への影響を明らかにすることを目的として、ベトナム・ビエンホア市の元米軍基地周辺地区に居住する母親の出生児の新生児調査と、生後3歳までの追跡調査を行った。その結果、臍帯血中のテストステロン(TS)は、女児では総ダイオキシンTEQと有意な負の相関、男児では高暴露群の有意なTSの低下が認められた。新生児脳波との関連性については、男児でO誘導の4-7Hzのパワーと正の相関、女児で、C誘導の2-3Hzのパワーと負の相関が認められた。母乳中TCDD濃度5.5 pg以上群では女児の出生が多く、男児では2歳で言語発達の遅れている頻度が高く、内分泌攪乱作用が示唆された。ダイオキシン暴露と小児発達障害の関連性を明らかにすることを目的として、ベトナムの高濃度汚染地域に居住する母親の出生児の胎児期および出生後の脳神経発達へのダイオキシン暴露の影響を明らかにすることを目的として、ベトナム共和国ビエンホア市の元米軍基地周辺10地区に居住する母親の出生児226名を対象として新生児調査および6カ月までの追跡調査を行った。生後1か月時点では母乳を採取し、母乳中ダイオキシンを測定した。母乳中の総ダイオキシン等価指数は非汚染地域に比べ2倍高かったが、ダナン市汚染地域に比べると低かった。しかし、2,3,7,8-四塩化ダイオキシン(TCDD)の占める割合は、非汚染地域やダナン市汚染地域が15%前後であるのに対して28%と高く、この傾向は初産婦、経産婦共に同様であった。なお、dl-PCBについては、非汚染地域に比べ、初産婦では低く、経産婦では差がなかった。また、臍帯および臍帯血中ダイオキシンの測定方法を確立し、臍帯全血20mlを用いたダイオキシン測定結果が、母乳と最もよく相関していることを確認し、胎児暴露の指標とすることとし、測定方法を確立した。出生児の身体測定値については、体重と身長はダナン市のコホートと同じレベルであったが、頭囲や腹囲は大きい傾向にあった。また、臍帯血中脳由来神経栄養因子については初産婦で血清の採取できた70名について測定して、在胎週数および出生時頭囲と逆相関があることを見出した。TSH、エストラジオール、テストステロンも初産婦のみにつき、臍帯血血清を用いて測定し、テストステロンと総ダイオキシン毒性指数およびTCDDとの間に負の相関があることが明らかとなった。さらに、生後6か月になった時点で、Bayley IIIを用いて、児の脳神経発達について調査を行い、現在標準化スコアの算出を行った。脳波については、今年度は測定手技の確立を行なった。ベトナムの高濃度汚染地域に居住する母親の出生児の胎児期および出生後の脳神経発達へのダイオキシン暴露の影響を明らかにすることを目的として、ベトナム共和国ビエンホア市の元米軍基地周辺10地区に居住する母親の出生児226名を対象として新生児調査および6カ月までの追跡調査を行った。母乳の非汚染地域との比較については論文に発表した。また、血液量が30ml以上であった16検体について臍帯血中ダイオキシンも測定し、TCDDについては母乳中と臍帯血中と同じレベルであり、相関性も高かったが、高塩素系のダイオキシン異性体やフランについては臍帯血中の濃度が有意に母乳中濃度に比べ高いことを認めた。総ダイオキシン毒性指数についても、臍帯血中指数は母乳中に比べ有意に高かったが、相関性は高く、児への暴露指標としては、TCDDと総毒性指数に関しては、母乳中濃度が良い指標となることが考えられた。また、生後6か月になった時点で、Bayley IIIを用いて、児の脳神経発達について調査を行い、現在標準化スコアと母乳中ダイオキシン高濃度群と低濃度群の2群で比較したところ、男児では高濃度群の言語発達のスコアが低濃度群に比べ、有意に低かった。脳波については、日本人の新生児の測定を行い、測定手技や解析方法の確立を行ない、27年度8月にベトナムでの測定を予定している。ベトナムの高濃度汚染地域に居住する母親の出生児の胎児期および出生後の脳神経発達へのダイオキシン暴露の影響を明らかにすることを目的として、ベトナム共和国ビエンホア市の元米軍基地周辺10地区に居住する母親の出生児226名を対象として、ベーリー発達尺度と自閉症スペクトラム障害尺度(ASRS)を用いた2歳児健診を行った。受診児の中で、言語発達が遅れており発語が見られない、あるいは言語発達指数が低い児は、その母親の母乳中TCDD濃度が高い者が多かった。また、出生時に採取した臍帯血中のテストステロン濃度と母乳中ダイオキシンとの間には負の相関が認められたが、6ヵ月および2歳時の発達尺度との相関は有意ではなかった。なお、対照地域の母乳中ダイオキシンの測定も130検体について完了している。一方、脳波については、日本人の新生児35名の測定を行い、測定手技や解析方法の確立を行なった後、ベトナム汚染地域で78名の新生児の脳波測定を行った。また、生後1か月時に母乳を採取し、現在のところ、8検体のダイオキシン測定を行った。

さらに27名の脳波については、脳波解析ソフトであるニューロガイドを用いて、パワーやコヒーランスといった指標を周波数の違う脳波毎に算出し、生下時身体測定値や在胎週数とこれらの脳波指標との関連性について検討し、前頭部と後頭部のβ波やγ波のコヒーランスが身体発達と正の相関が認められることを明らかにした。ベトナムにおいて78名の新生児から脳波を測定することができ、その内27名については解析も行うことができたことから、「おおむね順調」と判定した。母乳検体についても採取を修了し、順次測定を行っている。また、ダイオキシンの臍帯血中ホルモン、特にテストステロンとの関連性も見出されており、部分的ではあるが、ダイオキシンの胎児への影響が明らかになってきている。ベトナムの高濃度汚染地域に居住する母親の出生児の胎児期および出生後の脳神経発達へのダイオキシン暴露の影響を明らかにすることを目的として、ベトナム共和国ビエンホア市の元米軍基地周辺10地区に居住する母親の出生児226名を対象として、ベーリー発達尺度と自閉症スペクトラム障害尺度(ASRS)を用いた2歳児健診を行い、発語が見られない、あるいは言語発達指数が低い児は、TCDD濃度が5.5pg以上の者に多かった。また、臍帯血中のテストステロンは、女児ではTEQ-PCDD/F2と有意な負の相関が認められ、男児ではTCDD濃度が5.5pg以上の者がそれ未満の者に比べ有意に低かった。一方、脳波については、日本人の新生児35名の測定を行い、F1、C1、O1誘導の1から12HZ脳波のFFT absolute powerと在胎週数や母親と児の身体計測値、アプガールスコアなどとの相関を解析したところ、いずれの誘導も在胎週数、子供の身長はpowerと正の有意な相関、母親の身長はO1以外の誘導で有意の相関を示した。F1のpower(5-7Hz)のみアプガールスコアと正の相関を示していた。なお、日本人の母乳中ダイオキシンは低く、TCDDは測定感度以下が多く、TEQ-PCDD/Fsも5pg-TEQ/lipid以下であった。ベトナム汚染地域で78名の新生児の脳波測定を行ない、生後1か月時に採取した母乳中のダイオキシン測定をした。さらに27名の脳波について、日本人新生児の脳波と同様に解析し、在胎週数とこれらの脳波指標との関連性について検討し、いずれの誘導も在胎週数とpowerの間には有意な正の相関が認められた。ダイオキシンとの脳波との関連性については、男児でO誘導の4-7HzとTCDD,TEQ-PCDD/Fsとの有意な正の相関、女児で、C誘導の2-3Hzと負の有意な相関を認めた。胎児期ダイオキシン暴露が生後の脳神経発達への影響を明らかにすることを目的として、ベトナム・ビエンホア市の元米軍基地周辺地区に居住する母親の出生児の新生児調査と、生後3歳までの追跡調査を行った。その結果、臍帯血中のテストステロン(TS)は、女児では総ダイオキシンTEQと有意な負の相関、男児では高暴露群の有意なTSの低下が認められた。新生児脳波との関連性については、男児でO誘導の4-7Hzのパワーと正の相関、女児で、C誘導の2-3Hzのパワーと負の相関が認められた。母乳中TCDD濃度5.5 pg以上群では女児の出生が多く、男児では2歳で言語発達の遅れている頻度が高く、内分泌攪乱作用が示唆された。新生児脳波の一般環境での測定に関する雑音を減らす試みや測定した脳波を解析する際に用いる指標の検討などを、ベトナム軍医大病院や日本の富山大学病院で行っている。これらの前準備ついては順調にいっているが、ベトナムの病院での測定開始が、協力病院新築移転のためやや遅れ、平成27年8月に予定されている。このため、「おおむね順調」と評価した。
慢性運動器疼痛のイメージング法の開発

マンガン造影MRI、拡散テンソル画像、MR spectroscopyなど最先端のMRIを駆使して、慢性痛の原因を可視化する手法を開発し、慢性痛機序解明に寄与することを目的とした。1ラット膝関節内にマンガン造影剤を投与し膝関節由来の坐骨神経を可視化することを目的とした。さらに新たな低毒性のMRI用神経経路トレーサーとして、Mn錯体にデキストラン分子を結合して高分子化し、ナノ粒子ゲルの網目構造内に高濃度で封入したDex-Mn-Gelを開発した。ラット左膝関節内に造影剤を50μl注入し、MnCl2(M群, n=5)、Dex-Mn-Gel(DMG群, n=5)、およびControl(n=3)で比較した。24時間後、7T-MRIを用いてT1強調画像を撮影した。膝関節所見はDMG群の方がM群より炎症所見が少なかった。両群とも造影側でControlより有意に造影効果を認めた。マンガン造影MRIは非侵襲的に疼痛メカニズムを可視化できる可能性があり今後、臨床応用が期待できる。2生体組織内の水分子の拡散の方向性を強調化したものが拡散テンソル画像(diffusion tensor imaging: DTI)であり、Tractographyにより神経走行を可視化でき、拡散方向性の強さを示す指標Fractional anisotropy(FA)を用いて、神経損傷を定量評価できる。われわれはDTIを用いて腰椎疾患への応用を試みた。診断困難とされる腰椎椎間孔狭窄部でTractgraphyの途絶を認め、拡散方向性を示す指標FA値は低下し臨床症状と相関することを報告した。腰椎椎間板ヘルニアの単根障害における検討ではFA値は臨床症状と相関した。本研究から拡散テンソル画像により腰神経病変の可視化や疼痛という現象を数値として定量化出来る可能性がある。
高効率換気・空調方式の実現を目的とした人体等の移動物体の室内気流解析手法の研究

本研究により、建築室内の温熱・空気環境を良好な状態に維持するための換気・空調の計画において、人体などの移動物体の影響を組み込むことができるものとなった。実験と数値解析の詳細な比較から数値解析の精度を検証し、数値解析の有効性を示した。さらに、本研究で検討した解析手法を地下鉄駅構内の列車風や空間分煙されたレストラン客席に適用し、移動物体による室内の流れに関する問題が検討できることを示した。建物室内の換気・空調を効率的に行うことは省エネルギー・省CO_2の面で非常に重要である。このため、数値シミュレーションで室内の気流や温度分布を事前に予測し、この結果を設計に活かすことが多い。ただし、通常の数値シミュレーションでは、人体などの移動物体による気流の擾乱を無視している。しかし、一般に室内には人体などの移動物体が存在し、これにより換気効率・空調効率が変化する。特に、レストランの厨房や工場などでは、作業者による擾乱が排気フードなどの局所排気装置の捕集性状に大きく影響することが知られている。本研究の目的は数値シミュレーションに移動物体の影響を組み込む方法を確立することである。平成22年度の成果は、実験室内に人体の移動を模擬した擾乱発生装置を設置し、移動物体周辺の気流分布を測定した。さらにCFD解析を行い、実験結果と比較することにより、移動する物体の影響を評価する手段としてのCFD解析の妥当性を検討した。実験は、超音波風速計による測定と室内気流の可視化結果の画像処理による測定(PIv,Particle Image Velocimetry)の2種類を行った。数値シミュレーションは、CDSM法を組み込んだCFD解析と流体占有率を導入したCFD解析の2種類を実施した。これらの数値シミュレーションの結果は実験と概ね対応しているが、一部には実験との対応が十分でない領域が見られ、さらに数値シミュレーションの方法を検討する必要があり、一方では測定方法にも課題があることが判った。建物室内の換気・空調を効率的に行うことは省エネルギー・省CO2の面で非常に重要である。このため、CFD解析により室内の気流や温度分布を事前に予測し、この結果を設計に活かすことが多い。ただし、通常のCFD解析では、人体などの移動物体による気流の擾乱を無視している。本研究の目的は室内気流場のCFD解析に移動物体の影響を組み込む方法を確立することである。平成23年度は、換気を行っている実験室内に人体の移動を模擬した移動パネルを設置し、移動パネル周辺の気流分布の詳細を測定した。移動パネルの移動経路内の測定は通常の風速計では困難であるが、本研究ではPIV(Particle Image Velocimetry)を用いて測定を行った。PIVは気流の可視化結果の画像処理による測定である。ただし、良好な可視化画像が得られない領域などでは誤差(誤ベクトル)が生じることが知られており、本研究では誤ベクトル削除の方法を検討した上で、研究を進めた。一方、CFD解析については、前年度に、CDSM法による方法とFAVOR法による方法を比較したが、前者は非常に大きな計算機負荷がかかり、一方、後者は計算機負荷が小さく前者とほぼ同等の結果が得られた。そこで、FAVOR法を用いたCFD解析に着目し、メッシュ分割数、移流項の差分スキーム、乱流モデルの3項目について検討を進めた。PIVの測定結果では、移動パネルによる擾乱の影響はパネルが動き出す際、パネル前方の気流はパネル側面へ押し出され、周辺空気はパネル後方へ誘引される状況が確認できた。また、全ての測定時点においてパネル前方よりもパネル後方の風速が大きい。この状況はCFD解析でほぼ再現できていおり、特に十分なメッシュ分割数で、適切な乱流モデルを用いた場合の結果が良好であった。また、地下鉄駅構内の列車風の影響をCFD解析による検討などに応用する方法についても検討を進めた。前年度までは、実験室内に人体の移動を模擬した移動パネルを設置し、移動パネル周辺の気流分布を測定した。平成24年度には実験室中央にIHレンジを設置し、湯を沸かし、熱上昇流を発生させ、移動パネルによる擾乱により熱上昇流がどのように変動するかを測定した。また、CFD解析については、前年度までの成果に基づいて検討を進めた。測定結果では、移動パネルによる擾乱によりIHレンジ上の熱上昇流は左右に揺れ、排気フードによる捕集性状が変化することを確認した。

すなわち、排気フードに代表される局所排気装置の効率は人体などの動きにより低下し、室内の温熱・空気環境を検討する上で、人体などの移動物体を考慮する必要性が高いと考えられる。また、この状況はCFD解析でほぼ再現できた。本研究で検討したCFD解析を以下の2つの事例に適用した。地下鉄駅構内の温熱・空気環境を検討するために列車を移動物体として扱い、列車風を利用した自然換気の効果や、ホームドアによる冷房空気の線路部への漏出の防止効果を示した。また、空間分煙がなされているレストランの客席では従業員などの動きによりタバコ煙が拡散・移流されることが問題となるが、これについてもCFD解析により検討した。平成23年度は換気を行っている実験室での測定と、これに対応するCFD解析を行った。当初の予定ではさらに局所排気装置を設けた場合についての検討を進める予定であったが、これについては実施しなかった。一方、当初の研究計画には入れていなかった地下鉄駅構内の気流性状を検討し、本研究で検討したFAVOR法によるCFD解析は既往の実験結果との比較からほぼ十分な精度を持つことを明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に実施しなかった局所排気装置を設けた状態を実験とCFD解析により検討する。また、当初の計画で想定していた適用事例の一つとしていた「ルームエアコンの羽の動き」は本研究で検討したFAVOR法では形状の再現が困難であるため、形状が比較的単純な移動物体(業務厨房の人体模擬擾乱発生装置や地下鉄駅構内の列車など)に適用対象を変更することを考えている。
自己免疫を抑制するリンパ組織微小環境成立の分子機構

免疫系が自己由来の抗原に対して応答し、持続すると自己免疫疾患を発症する。通常、自己免疫疾患の発症は複数の機構で抑制されており、その一つが制御性T細胞による免疫抑制機構である。制御性T細胞の多くは、リンパ組織である胸腺で産生する。本研究では、制御性T細胞の産生に必要な胸腺内環境の形成を制御する分子機構を同定するとともに自己組織や癌に対する免疫応答制御における重要性を示した。これらの知見は、将来的に制御性T細胞を医療へ応用する上で重要な知見になることが期待できる。自己免疫を抑制するために個体は複数の機構を持つ。その分子機構解明は免疫学のみならず癌の発症など基礎医学一般における重要な課題である。胸腺は、自己抗原に応答するT細胞の除去、そして末梢組織で自己免疫反応を抑制するT細胞の分化誘導により、自己免疫疾患の発症抑制に寄与する。免疫応答を抑制するFoxp3陽性制御性T細胞(以下制御性T細胞)は、自己免疫疾患の治療などへ応用が期待されている。ところが制御性T細胞が分化する際に必要な"環境"形成の分子基盤について不明な点が多く、その解明は制御性T細胞を人為的に分化誘導する方法を開発する上で急務の課題である。本年度までにTNFレセプターファミリーのRANKとCD40が協調的に機能することで、胸腺内の制御性T細胞の分化を制御すること検証するために、RANK/CD402重欠損マウスを作成した。これらのマウスでは、胸腺髄質上皮細胞が大きく減少するのみならず、胸腺内制御性T細胞が約1/4まで減少していた。さらに成体CD40欠損マウスにRANKL中和抗体を投与したところ、RANK/CD40欠損マウスと同様に髄質上皮細胞の減少と胸腺内制御性T細胞の減少が確認できた。すなわちRANKによる胸腺内制御性T細胞の分化誘導機構は、成体マウスでも機能している可能性が高い。さらにBalb/c背景のRANK/CD40マウスの胸腺細胞をヌードマウスに移植したところ、肝臓、肺、顎下腺などの臓器に炎症性細胞浸潤が観察された。さらに移植ヌードマウスの血清中に自己抗体が検出できた。本年度に研究成果より、リンパ組織微小環境の機能と形成の分子基盤が明らかとなり、制御性T細胞の分化における役割と自己免疫の抑制における意義の解明が期待できる。自己免疫を抑制するために個体は様々な機構を持つ。それらを制御する分子機構は免疫学に限らず癌の発生など基礎医学一般において解明すべき重要な課題といえる。胸腺は、T細胞の分化の場となる組織であるが、同時に、自己抗原に応答するT細胞の除去、そして末梢組織で免疫応答を抑制するT細胞の分化を誘導することで、自己免疫疾患の発症抑制にも重要である。一方、免疫応答を抑制するFoxp3陽性制御性T細胞(以下制御性T細胞)は、自己免疫疾患の治療などへ応用が期待されている。制御性T細胞の多くが胸腺で分化するが、その際に必要な胸腺“環境"形成の分子基盤について不明な点が多く、その解明は制御性T細胞を人為的に分化誘導する方法を開発する上で急務の課題となっている。本研究課題では特にTNFレセプターファミリーのRANKシグナルに着目し、制御性T細胞に必要な環境形成におけるRANKシグナルの役割解明を目指している。昨年度までにRANKシグナルが同じTNFレセプターファミリーのCD40シグナルと協調することで制御性T細胞の分化を誘導すること、RANKとCD40シグナルが不全なマウスの胸腺細胞には自己応答性T細胞が産生することを明らかとした。しかし、RANK欠損マウス単独では、胸腺の制御性T細胞の分化に変化が起こらない。そこで本年度は、RANKシグナルが制御性T細胞の分化に関わることをさらに確定するために、RANKシグナルを阻害するデコイレセプターOPGを欠損するマウスを解析し、RANKシグナルが過剰な状況における制御性T細胞の分化について検討した。その結果、胸腺ストローマで発現するOPGが胸腺内制御性T細胞の分化を抑制していることが明らかとなった。今後は、胸腺内のどの細胞でRANKシグナルが機能することで、制御性T細胞の分化を制御しているのか確定するとともに、その分子機構について検討する予定である。個体は様々な機構でT細胞依存的に起きる自己免疫を抑制する。その分子機構を解明することは免疫学に限らず癌の発生など基礎医学一般において重要な課題といえる。ほとんどのT細胞は胸腺で分化するが、その際、自己抗原に応答するT細胞は、アポトーシスで除去されるか、自己免疫応答を抑制するFoxp3陽性制御性T細胞(以下制御性T細胞)へと変換される。結果として、自己免疫疾患の発症が抑制される。一方で、Foxp3陽性制御性T細胞は、自己免疫疾患の治療や移植免疫の抑制などへ応用が期待されている。制御性T細胞の多くが胸腺で分化する。

これまでに、制御性T細胞の分化機構について、数多くの研究がなされてきた。これらのほとんどは、T細胞側の機構について調べたものである。一方、制御性T細胞“環境"形成の分子基盤について不明な点が多い。本研究課題では特にTNFレセプターファミリーのRANKシグナルに着目し、制御性T細胞に必要な環境形成におけるRANKシグナルの役割解明を目指している。昨年度までにRANKシグナルが同じTNFレセプターファミリーのCD40シグナルと協調することで制御性T細胞の分化を誘導すること、RANKとCD40シグナルが不全なマウスの胸腺細胞には自己応答性T細胞が産生することを明らかとした。また、RANKシグナルを阻害するデコイレセプターOPGを欠損するマウスを解析し、RANKシグナルが過剰な状況では胸腺内制御性T細胞の分化を亢進していることも明らかにした。本年度は、RANKシグナルがどの細胞で機能するのか調べるために、胸腺ストローマをヌードマウスに移植する実験と造血幹細胞を含む胎仔肝臓細胞を移植する実験を行った。その結果、両方の細胞においてRANKとCD40シグナルが協調的に作用し、制御性T細胞の分化に必要な胸腺内環境を形成していることが判明した。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子免疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。RANK/CD40の2重欠損マウスを利用し、胸腺ストローマ細胞あるいは造血幹細胞由来の細胞のいずれにRANKが必要なのか、決定する移植実験に関して技術的に側面により遅れを生じるとともに、胸腺内樹状細胞が胸腺内で極めて少数であるため、それらの分取の条件検討に予想以上の時間を要したため。RANKシグナルが胸腺の制御性T細胞の分化に必要であることが確定できたが、RANKを発現する胸腺内細胞が予想以上に少数であり、その単離に困難を極めている。そのため、RANKシグナルを介して胸腺内制御性T細胞を分化誘導する分子機構の同定に関する計画に遅れが生じている。昨年度で確定した実験条件に基づき、本年度、行う予定にしていた胸腺内RANK陽性細胞で発現する遺伝子の解析を行うとともに、そらの遺伝子と細胞の機能解析を推進する予定である。RANK発現細胞がかなり少数のため、まず胸腺ストローマにおけるRANKシグナルあるいは造血幹細胞におけるRANKシグナルの、どちらが重要であるのか、移植実験により明確にすることで、単離を目指す細胞を一種類に絞る。その後、採取するために要するマウスを多数準備し、磁気ビーズとセルソーターを利用してRANKを発現した細胞の採取を目指し、分子機構を調べる実験に供する予定である。昨年度、実験条件検討に時間を費やしたために、胸腺内RANK陽性細胞の遺伝子発現解析が遂行できなかったため、当該助成金が生じた。昨年度の検討に基づき、本年度の研究費と合わせて、細胞の分取および遺伝子発現の網羅的解析さらにそれらの解析をを行う予定であるRANKを発現し、制御性T細胞の分化を制御する胸腺内環境形成細胞が2種類以上存在すること、また予想以上に少数であり、その単離に困難が生じた。
微生物由来がん遺伝子機能抑制物質の研究

(1)ハ-ビマイシンは<in>___ー<vitro>___ーにおいてvー<src>___ーチロシンキナ-ゼ(p60^<vーsrc>)のSH基に結合し、その活性を不可逆的に阻害する。一方、SH試薬の中には<in>___ー<vitro>___ーでハ-ビマイシンより強くp60^<vーsrc>を失活させるものがあるが、vー<src>___ートランスフォ-ム細胞を正常化する活性はない。このことから、ハ-ビマイシンは細胞内で選択的にチロシンキナ-ゼに作用し、他の酵素への作用は弱いことが考えられたが、新しい簡便なAキナ-ゼ、Cキナ-ゼの活性検出方法を開発しハ-ビマイシンの作用を調べ特異性を明らかにすることでこのことが裏付けられた。(2)ヒト扁平上皮がんA431細胞など各種細胞においてハ-ビマイシンは70kDaの蛋白質の合成を誘導した。この蛋白質が熱ショック蛋白質hsp72/73であることを特異抗体を用いて明らかにした。SH試薬としての作用がhspの誘導に関与すると考えられるが、今後EGFレセプタ-の細胞内動態および先に報告しているp60^<vーsrc>の分解促進等との関連でhspの働きを明らかにする必要がある。(3)PC12細胞のNGFによる神経細胞への分化において、チロシン燐酸化の役割を解析する目的でハ-ビマイシンの作用を検討したが、ハ-ビマイシンは分化を阻害せずむしろ促進した。この結果は、ハ-ビマイシンが神経細胞で発現するいわゆる神経タイプのp60^<src>には作用しない可能性を示唆している。(4)正常細胞の増殖因子要求性を利用したがん遺伝子作用阻害物質の探索法を確立した。細胞を用いる本スクリ-ニング法の導入により、活性化がん遺伝子産物のみならず情報伝達の更に下流の未知のプロセスを阻害する微生物2次代謝産物が得られる可能性がある。そのような場合、細胞増殖に関わるシグナル伝達の機能連鎖の一端を説き明かす有力な武器となることが期待される。
不整脈を持った小児の水泳中の循環動態とその予後に関する研究

昨年度までに健常児、不整脈児、先天性心疾患症例に対して水中心電図記録をし水中での心拍数変動や新しく出現する不整脈について検討してきた。これらのデータを解析し、同時に行った顔面浸水試験やトレッドミル運動負荷試験のデータと比較検討し水泳の可否、水泳指導のガイドラインを作成することを試しした。【健康児の指導】水中での健康児の不整脈発現率は50%と著しく高い。散発性の心室期外収縮・上室期外収縮、1度・2度房室ブロックなどの比較的軽微な不整脈が多いが、時に3秒以上の長い心停止を認めることもある。またこの不整脈は潜水中および冷水のほうが出現する頻度が高く、自律神経の影響を受けている。以上より、水温の低い時、健常児でも自律神経失調時には潜水を控える指導が必要である。【不整脈児の指導】不整脈児は水中での不整脈の発現率(76.7%)はさらに高い。特に心室期外収縮、心室頻拍、高度房室ブロック、完全房室ブロックなどを持つ症例では重篤な不整脈が出現する可能性があるので後述するスクリーニング法を実施して出現する不整脈を予測し、水泳の可否、潜水の可否を決定し、必要に応じて水中心電図記録を行う。【先天性心疾患術後症例の指導】健常児と比較して、より重症の不整脈が出現することが多い。後述するスクリーニング法により水中で出現する不整脈はほぼ予測できるので水泳前に検査を行うことが薦められ、必要に応じて水中心電図記録を行う。【重症例のスクリーニング法】潜水中の不整脈は顔面浸水のそれと類似し、特に4°Cの冷水による顔面浸水が再現性が高い。水泳中に出現する不整脈は運動誘発性に近いのでトレッドミル運動負荷試験で誘発される不整脈に類似する。以上よりスクリーニング法として顔面浸水試験とトレッドミル運動負荷試験が推奨される。先天性心疾患の術後症例の水泳中・潜水中の循環動態と出現する不整脈を明らかにするため、52例に水中心電図を記録した。われわれが以前に報告した健康な中学1年生40例の水中心電図の成績と比較検討した。また同時に、ホルター心電図・トレッドミル負荷試験・顔面浸水法などの陸上でできる検査を施行し、水中での循環動態と不整脈の出現をどこまで予測できるかという点についても検討した。1.潜水:潜水中の心拍数の減少は健常児と同様のパターンを示したが、心拍数の減少率は健常児の方が大きかった。不整脈の出現率は健常児と差はなかったが、術後例の方がより重症度の高い不整脈が出現した。2.水泳:水泳中の心拍変化は、トレッドミル負荷試験のDash法に近い変化を示した。不整脈の出現率は術後例の方が有意に高く、重症度も高かった。3.スクリーニング法:陸上の検査で検出できなかった不整脈が潜水中に3例、水泳中に4例みられたが、重症度は軽いか、または陸上の検査でみられた不整脈と同種の不整脈であり、予測はほぼ可能であった。不整脈は保有率が高い先天性心疾患術後患児は、水泳中・潜水中でも健常児に比べ重症度の高い不整脈がみられたが、ホルター心電図・トレッドミル負荷試験・顔面浸水法で、その不整脈の出現はほぼ予測可能であり有用なスクリーニング法と思われた。【目的】先天性心

疾患術後患児と不整脈児の水中での心拍数変化や出現する不整脈を明らかにすること。【対象】先天性心疾患術後患児13例、不整脈児4例、意識消失発作の既往1例、プールでのニアミス例1例の計19例。男児14例、女児5例、平均年齢は、10.5±2.2歳であった。【方法】これまで、われわれが行ってきた方法に準じた。【結果】I.心拍数変化1.潜水:平均潜水時間は、19.1±9.8秒、breaking pointにおける最小心拍数率は58.4±15.3%であった。2.顔面浸水:平均顔面浸水時間は、常温水25.6±8.7秒、冷水19.3±7.5秒、最小心拍数率は常温水67±16%、冷水59±18%であった。プールでニアミスをおこした例では、冷水顔面浸水で最大3.75秒の心停止がみられた。3.水泳:平均心拍数は水泳前109.4±19.7/分、水泳後159.7±25.9/分、ジョギング前95.0±21.2/分、ジョギング後144.1±15.3/分であり、上昇率は水泳50.0%、ジョギング51.7%であった。II.不整脈の出現安静時より不整脈を認めたのは9例(上室性頻拍(SVT)3例、心室性期外収縮(VPC)3例、多形性VPC1例、上室性期外収縮(SVPC)1例、1度房室ブロック(1AVB)1例)あった。3.潜水:10例が有意な不整脈(単形性VPC5、多形性VPC2、2連発VPC・1AVB・SVT+VPC各1例)を認めた。4.水泳:4例が有意な不整脈(心室頻拍(VT)、SVT、SVPC、1AVB、各1例)を認めた。【まとめ】両大血管右室起始+肺動脈狭窄症術後の1例は水泳中にVTを、潜水中、顔面浸水中にVPCを認め、冷水顔面浸水中には、多形性VPCも認めた。プールでのニアミス例では、冷水顔面浸水で最大3.75秒の心停止を認めた。その他の症例は、水泳中または潜水中に出現する不整脈は、安静時または顔面浸水などの陸上の検査でほぼ予測可能であった。不整脈児、先天性心疾患症例に対して水中心電図記録をし、昨年度までに行った健常児の水中での心拍数変動や新しく出現する不整脈について比較検討した。これらのデータを解析し、同時に行った顔面浸水試験やトレッドミル運動負荷試験のデータと比較検討し水泳の可否、水泳指導のガイドラインを作成した。【健康児の指導】水中での健康児の不整脈発現率は50%と著しく高い。比較的軽微な不整脈が多いが、時に3秒以上の長い心停止を認める。またこの不整脈は潜水中および冷水のほうが出現する頻度が高く、自律神経の影響を受けていることが予想される。【不整脈児の指導】不整脈児は水中での不整脈の発現率(76.7%)はさらに高い。特に心室頻拍、高度房室ブロック、完全房室ブロックなどを持つ症例では重篤な不整脈が出現する可能性があるので後述するスクリーニング法を実施して出現する不整脈を予測し、必要に応じて水中心電図記録を行う。【先天性心疾患術後症例の指導】健常児と比較して、より重症の不整脈が出現することが多い。後述するスクリーニング法により水中で出現する不整脈はほぼ予測できるので水泳前に検査を行うことが薦められ、必要に応じて水中心電図記録を行う。【重症例のスクリーニング法】水中の不整脈は顔面浸水のそれと類似し、鋭敏度89.7%、特異度85.7%、予測値92.9%、正確度88.4%と高く、特に4°Cの冷水による顔面浸水が再現性が高い。
恋愛・結婚をめぐる異文化交流・翻訳の諸問題

異文化間に生じる「恋愛」「結婚」を扱った世界各国の近現代文学、および「恋愛」「結婚」を語る諸言語テクストの影響関係や翻訳において発生する文化衝突と誤解を多角的に分析し、現代におけるナショナリティ・文化・エスニックグループ、ジェンダー・世代・ミリュー等々の間の政治的・社会的支配/被支配の構造と歴史観を分析・検証することで、「異文化理解」にまつわる諸問題を明らかにした。異文化間に生じる「恋愛」、「結婚」を扱った世界各国の近現代文学、および「恋愛」。「結婚」を語る諸言語テクストの影響関係や翻訳において生じる誤解を分析し、これらの作品の設定や執筆された時代の歴史・科学・思想的背景に関する研究と絡めて、現代におけるナショナリティ・文化・エスニックグループ・ジェンダー・世代・ミリュー等々の間の政治的・社会的支配/被支配の構造と「異文化理解」にまつわる諸問題について、各研究分担者がそれぞれの領域を調査研究した。関係の文献を渉猟した他、国内国外の図書館等でも調査を行った。海外調査としては、今年度は山内がアメリカ、桑島が中国、エゲンベルクがドイツに赴いており、来年度はさらに今野がフランス、花方がキューバに渡る予定である。各分担者の研究進行状況については毎月1回の定例研究会を開いて報告し合ったが、それ以外に分担者以外の研究者も招いて特別研究会を3回開催した。そのうちで芥川賞作家の楊逸氏を招いて行った公開講演会では、当研究グループの問題意識が一般の市民とも共有しうることが確認できた。また、研究分担者を中心に発行している研究誌『翻訳の文化/文化の翻訳』第4号(2009年3月発行)やその他の媒体においてそれぞれの研究成果を発表した。今年度は分析対象の絞り込みや問題の整理が中心だったため、研究グループを統括した形での具体的成果を挙げるのは難しいが、グローバル化が進む現代こそ、「翻訳」が文化芸術領域のみならず、人間と人間の交流のあらゆる場面で重要な役割を演じていることが今さらながらに確認できたといってよかろう。異文化間に生じる「恋愛」、「結婚」を扱った世界各国の近現代文学、および「恋愛」「結婚」を語る諸言語テクストの影響関係や翻訳において生じる誤解を分析し、これらの作品の設定や執筆された時代の歴史・科学・思想的背景に関する研究と絡めて、現代におけるナショナリティ・文化・エスニックグループ・ジェンダー・世代・ミリュー等々の間の政治的・社会的支配/被支配の構造と「異文化理解」にまつわる諸問題について、各研究分担者がそれぞれの領域を調査研究した。海外調査としては、今年度は今野がフランス、エゲンベルクがドイツ、花方がキューバに赴いている。そのうちで、分担者の一人が作品をドイツ語訳しているよしもとばなな氏を招いて行った公開講演会では、当研究グループの問題意識が大学の学部学生や一般の市民とも共有しうることが確認できた。すなわち、グローバル化が進む現代こそ、「翻訳」が文化芸術領域のみならず、人間と人間の交流のあらゆる場面で不可欠かつ複雑な役割を演じているということである。また、自作が文化や言語の壁を越えて読まれて行くことに対して抱く創作者の感慨を直接聞けたことは、分担者たちの研究に大きな刺激を与えることとなった。それぞれの研究成果は、研究分担者を中心に発行している研究誌『翻訳の文化/文化の翻訳』第5号(2010年3月発行)やその他の媒体において発表した。各分担者の研究進行状況については毎月1回の定例研究会を開いて報告し合ったが、分担者以外の研究者も招いて特別研究会を4回開催した。そのうちで、リービ英雄氏を招いて行った公開講演会では、当研究グループの問題意識が大学の学部学生や一般の市民とも共有しうることが確認できた。また、母語以外の言語で創作し、また自作が文化や言語の壁を越えて読まれて行くことに対して抱く作家の感慨を直接聞けたことは、分担者たちの研究に大きな刺激を与えることとなった。それぞれの研究成果は、研究分担者を中心に発行している研究誌『翻訳の文化/文化の翻訳』第6号別冊(2011年3月発行)やその他の媒体において発表した。
看護基礎教育課程における高齢者支援のための多職種連携教育の構築

看護基礎教育課程における高齢者支援のための多職種連携教育の在り方を検討するために平成30年8月21日23日(2泊3日)で本県十日町市にある研究協力者の協力を得て特別養護老人ホーム2ヶ所を拠点にした多職種連携教育(研修)を実施した。参加学生は医師・看護師・介護士・歯科衛生士の学部及び専門学校生および建築学の修士の学生の総計13名であった。研修初日は、本研修の趣旨、3日間のスケジュールなどのオリエンテーション、参加者の自己紹介に続き、十日町市の医療・看護・福祉の現状、特養の法的位置づけ、特養入居者の特性・職員組織・ケア提供体制などの基本的知識の講義、夕方に講師・受講者・企画者の懇親会を実施、2日目は参加学生を2グループにわけ、各々1か所の特養に出向し、入居している認知症高齢者1名について、それまでの病状・治療・ケアの経過と現在の状況、家族背景などについて、診療・看護・介護記録と職員より情報収集するとともに対象者の居室に伺って直接面談などを通じて、各々の職種の観点から必要な支援の内容・方法を検討した。3日目は各グールプで担当した認知症高齢者について必要な支援の内容・方法などの検討結果をまとめてパワーポイントで発表し、質疑応答、全体討議をした。また、研修評価のための質問紙調査を実施した。各学生は多職種からなるグループメンバーの観点からの対象認知症高齢者の捉え方や支援の必要性・内容・方法に関する意見交換により、多角的な対象理解と支援の内容・方法を考案できること、また各自が、より専門的な知識・技術・態度の修得の必要性などを見出した。さらに、他のグループの発表から、自己のグループに欠けていた視点を理解し、個別的な医療・ケアを適切に計画する重要性を見出していた。今後の課題は、理学療法士、作業療法士、薬剤師、栄養士などの学生確保、初日の講義内容の精選、対象高齢者の選別などであった。概ね順調に進行している。今年度も計画通り、多職種連携教育(研修)を実施予定であり、昨年度の実施による問題・課題を研究分担者、研究協力者と共有して、企画案を検討し、学生の募集をしているところである。本年度の取組みのために、既に共同研究者・研究協力者、県内の保健医療福祉系の大学・専門学校の教員、および県・十日町市の高齢者健康福祉部の職員に働きかけ、昨年度の実施を通じての問題・課題を共有化し、企画案について検討するための会議を開催し、取組みを進めている。まず、本年度の研修実施日程を決定(8月20日22日)した。また、研修の内容・方法の改善策として、初日の一斉講義の内容を限定して午前中のみとすること(特養における各職種の役割機能の理解は一斉講義ではなく、実地研修施設である特養への出向時に情報収集できるため)、初日の午後と2日目は、実地研修施設に伺い、実際に担当する認知症高齢者と、関わっている施設内外の多職種の職員などから情報収集し、それに基づく必要な支援の内容・方法の検討をする(実施研修時間を増やす)こと、多職種の学生確保に向けて、企画検討会に参加した教員はもちろん、広く県内の各専門職の大学教員に直接電話や出向いて趣旨説明して働きかけ、学生応募の協力依頼をすること、また、研修の成果を客観的に評価するための方法について、引き続き文献検索して検討しているところである。

本年度の取組みのために、既に共同研究者・研究協力者、県内の保健医療福祉系の大学・専門学校の教員、および県・十日町市の高齢者健康福祉部の職員に働きかけ、昨年度の実施を通じての問題・課題を共有化し、企画案について検討するための会議を開催し、取組みを進めている。まず、本年度の研修実施日程を決定(8月20日22日)した。また、研修の内容・方法の改善策として、初日の一斉講義の内容を限定して午前中のみとすること(特養における各職種の役割機能の理解は一斉講義ではなく、実地研修施設である特養への出向時に情報収集できるため)、初日の午後と2日目は、実地研修施設に伺い、実際に担当する認知症高齢者と、関わっている施設内外の多職種の職員などから情報収集し、それに基づく必要な支援の内容・方法の検討をする(実施研修時間を増やす)こと、多職種の学生確保に向けて、企画検討会に参加した教員はもちろん、広く県内の各専門職の大学教員に直接電話や出向いて趣旨説明して働きかけ、学生応募の協力依頼をすること、また、研修の成果を客観的に評価するための方法について、引き続き文献検索して検討しているところである。備品として、当初、2台のノートパソコンの購入を予定していた。しかし、本研修内容の公表・PRのために、ユニットケア、地域包括ケアにおける多職種連携の重要性、および本研修内容などの動画作成について、専門家を依頼した。その結果、当初の予算計上以上に経費が必要であることが判明した。そこで今年度購入予定のノートパソコンは見合わせた(研究協力者の施設のノートパソコン1台を借用し、かつ、本研究の研究分担者である河原畑准教授が代表の科研の分担者として、ノートパソコン1台を購入してもらった)。このような現状を動画作成の専門会社に説明した結果、動画作成経費として実費のみと大幅な減額の配慮がなされ、残額が出た。そこでこの残額を活用して来年度ノートパソコン1台を購入予定とする。
ソフト界面で自発重合する環境適応型導電性マテリアル合成プロセスの革新

本研究では、需要拡大が続く導電性ポリアニリン-エメラルディン塩(PANI-ES)を、室温・pH3.5以上の温和な水相条件にて、混合・静置のみで合成する新手法を構築する。具体的には、酸化酵素として食品工業で使用されるラッカーゼを選択し、両親媒性分子が形成するソフト界面を分散反応場として導入することで、自発的かつ選択的にPANI-ESを合成する環境適応型プロセスを実現する。また、生成物に対するソフト界面の影響から反応機構を解明し、最適な反応条件を見出すとともに、PANI-ESの優れた特性を活用した応用例を提案する。さらに、本手法を新たな生体分子に展開し、新規なバイオマテリアルの創成に取り組む。
射影による超曲面の関数体の構造と幾何構造の比較研究

n+1次元射影空間Pのd次非特異超曲面をVとし,その関数体をK=k(V)とする。Pの点Pを中心としたVから超平面への射影を考え,この射影が決める体の拡大をK/K_Pとおき,この拡大の代数的構造とVの幾何学的構造の比較研究を行った。この拡大がガロワ拡大のとき,Pをガロワ点という。また,一方拡大K/K_Pのガロワ閉包をL_Pとし,ガロワ群Gal(L_P/K_P)をG_Pとおく。これを点Pでのガロワ群という。このとき,次の問題を中心にして研究を行った:1.ガロワ点をすべて見つけその分布の法則も見つけること。特にその個数を決定し,最大値を与える多様体の特徴付けも行うこと。またガロワ点でのガロワ群を決定すること。2.各点Pでのガロワ群G_Pを求めてすべての中間体を決定し,それらを非特異モデルとする多様体を決定すること。その結果次の成果を得た:Vがd(>3)次の一般的な超曲面ならガロワ点は存在しない。一方、Vを与えたときPが一段的ならG_Pは対称群である。そこで特殊な超曲面に関してガロワ点の存在を研究した。Pがガロワ点ならG_PはPがVの点でないか,そうであるかに応じてdまたはd-1次の巡回群である。更にガロワ点の個数の評価式も求まった。すなわち、PがVの点でd=4ならその個数は4([n/2]+1)以下であり、d>4なら[n/2]+1以下である。また、PがVの点でないならn+2以下であることも判明した。特にVがフェルマー多様体である必要十分条件はガロワ点の個数が最大値をとるときであるという新事実も発見した。更に,これら最大値を取るすべての場合の定義式の標準型も求まった。n+1次元射影空間P^<n+1>(k)のd(≧4)次非特異超曲面をVとし,その関数体をK=k(V)とする。P^<n+1>(k)の点Pを中心としたVから超平面への射影を考え,この射影が決める体の拡大をK/K_Pとおき,この拡大の代数的構造とVの幾何学的構造の比較研究を行ったこの拡大がガロワ拡大のとき,Pをガロワ点という。その結果次の成果を得た:Vがd(≧4)次の一般的な超曲面ならガロワ点は存在しない。一方、Vを与えたときPが一般的ならG_Pはfull symmetric groupである。Pがガロワ点ならG_PはP【not a member of】VまたはP∈Vに応じてdまたはd-1次の巡回群である。

更にガロワ点の個数δ(V)の評価式も求まった。すなわち、P∈Vでd=4ならδ(V)【less than or equal】4([n/2]+1)であり、d≧5ならδ(V)【less than or equal】[n/2]+1である。また、P【not a member of】Vならδ(V)【less than or equal】n+2も判明した。特にVがフェルマー多様体である必要十分条件はδ(V)が最大値をとるときであるという事実も発見された。ここにはスペースが無いので書けないがすべての場合の定義式の標準型も求まった。ただし、Vが特異点を持つときは複雑で今後の課題である。3次元射影空間P^3(k)のd(≧4)次非特異非退化代数曲線をCとし,、その関数体をK=k(C)とする。P^3(k)の直線lでCと交わらないものを中心としたCから直線l_0への射影を考え,この射影が決める体の拡大をK/K_lとおく。この拡大の代数的構造とCの幾何学的構造の比較研究を行った。この拡大がガロワ拡大のとき,lをガロワ直線という。また,一方拡大K/K_lのガロワ閉包をL_lとし,ガロワ群Gal(L_l/K_l)をG_lとおく。これを直線lに対するガロワ群という。このとき,次の問題を中心にして研究を行った:1.ガロワ直線をすべて見つけその分布の法則も見つけること。特にその本数を決定し,最大値を与える曲線の特徴付けも行うこと。またガロワ直線に対するガロワ群を決定すること。2.各直線lに対するガロワ群G_lを求めてすべての中間体を決定し,それらを非特異モデルとする多様体を決定すること。その結果次の成果を得た:Cを与えたときlが一般的ならG_lはd次対称群である。その結果そのようなlに対してはKとK_lに中間体は存在しないことが判明した。さらに詳しい結果を得るために,Cにlinearly normalを仮定して次の成果をえた:(1)G_lはPGL(4,k)の中への表現をもつこと。(2)Cの種数が1以上ならガロワ直線は有限個である。(3)dが5以上の素数ならガロワ直線は高々1本である。上記の結果は一般的な場合のものであるので,個々の次数のときの詳しい研究も試みた。その結果d=4のとき楕円曲線になり次の成果を得た:(4)各4次曲線は3本のV_4直線をもつ。(5)J不変量が1のときのみ(4)の直線に加えてZ_4直線を4本もつ。しかもそれらの配置も決定した。