hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先進複合構造による高機能ロボット構造と制御系設計に関する研究

複合材料を用いた柔軟ロボットアームを開発し,先端のハンドからボールを投げる運動を実現する非線形解析モデルを確立した.入力トルクパターンと構造パラメータの同時最適化問題を,ソフトコンピューティングの手法を用いて解析した.そして,最適解を用いたシミュレーションと実験によって,開発した手法の有用性を示し,開発したロボットアームが高効率に動作することを確認した複合材料を用いた柔軟ロボットアームを開発し,先端のハンドからボールを投げる運動を実現する非線形解析モデルを確立した.入力トルクパターンと構造パラメータの同時最適化問題を,ソフトコンピューティングの手法を用いて解析した.そして,最適解を用いたシミュレーションと実験によって,開発した手法の有用性を示し,開発したロボットアームが高効率に動作することを確認した1リンク柔軟ロボットアームを基本構造とし,アーム先端のハンドからボールを投げる運動を実現する解析モデルを確立し,シミュレーションによって部材の弾性特性とボールの初速度の関係を調べた.シミュレーションの実現には,ボールを把持しているアームモデルと投球後にボールが離れたアームモデルを連続的に接続する必要がある.22年度の研究において,連続条件を満たす解析モデルを考案し,一連のシミュレーションが可能となった,効率的な投球動作の実現には,関節への入力トルクあるいはアーム動作の軌道の設計が必要となる.22年度は二つの正弦半波関数の組み合わせにより,テイクバックとスローイング動作を実現できる入力トルクパターンを採用し,実現可能な最大トルク値のもとでシミュレーションを実施した.そして,アームの剛性を変化させてボールの初速度を調べるシミュレーション結果より,入力トルクに応じた最適剛性値が存在することが分かった.さらに重力の影響を考慮した2リンクロボットアームの制御に関する研究を実施し,投球後の残留振動低減に有用な手法を検討した.実験に関しては,22年度の補助金で導入したサーボモーターの動作確認を行った.この際,柔軟アームのひずみ測定が必要となることを想定して,実際に1リンク柔軟アームをモーターに取り付けて,動ひずみを計測する基礎実験を実施した.また,今後の実験において必要となる複合材料に関する調査を実施し,自作可能な材料による試作と振動特性の調査を実施した.さらに,ボール把持部の基本構造に関する検討を行い,把持ならびにボールのリリースを可能にするハンド機構の設計と使用部材の検討を行った.1リンク柔軟ロボットアームおよび2リンク剛体一柔軟ロボットアームに関して,アーム先端のハンドからボールを投げる運動を実現する解析モデルを確立し,シミュレーションによって部材の弾性特性とボールの初速度の関係を調べた.また,柔軟アームの変形が大きくなる場合にも適応可能な基礎式の導出を行い,基礎実験との比較によってその有用性を確認した.シミュレーションの実現には,ボールを把持しているアームモデルと投球後にボールが離れたアームモデルを連続的に接続する必要がある.23年度の研究においては,関節への入力トルクあるいはアーム動作の軌道の設計に最適化の手法であるParticle Swarm Optimization (PSO)を用いた.これによって多変数空間における最適化を効率よく実施できることが分かった.実験に関しては,薄い鋼製はりおよびFRPで補強されたはりを用いた実験装置を製作した.薄い鋼製はりを用いた実験では,柔軟アームの変形が過大となり,大変形を考慮したモデルによるシミュレーションでも大きな差異が認められた.ある程度の速度での投球動作には,十分な剛性を有する柔軟アームが適することから,FRPで補強されたはりを用いて実験装置を再構築した.現在,新たな実験装置のための制御系の再設計を行っている.また,簡単なボール把持部を製作し,指関節の駆動には軽量な空気人工筋を導入して基本動作の確認を行った.さらに,水平多関節ロボットアームの基本設計を行い,一部製作を開始した.2リンク柔軟ロボットアームを基本構造とし,アーム先端のハンドからボールを投げる運動を実現する解析モデルを確立し,シミュレーションによって部材の弾性特性とボールの初速度の関係を調べた.23年度は二つの正弦半波関数の組み合わせにより,テイクバックとスローイング動作を実現できる入力トルクパターンを採用し,実現可能な最大トルク値のもとでシミュレーションを実施した.24年度は,アームの剛性の影響も同時に考慮した最適計算を実施した.最適化にはParticle Swarm Optimizationの手法を用い,Genetic Algorithmによる結果との比較も行った.実験に関しては,23年度までの補助金で導入したサーボモーターを用いて試作を行った.第1リンクを剛体アーム,第2リンクを複合材料で補強した柔軟アームとし,先端には人工筋アクチュエータで開閉できるボール把持機構を取り付けた.これらは,いずれも本研究において開発した構造と機構である.シミュレーションと試作機の運動特性の比較を行い,試作機に固有の摩擦の影響を補償するアルゴリズムを考案し,シミュレーションで得られた最適駆動トルクを入力して多くの動作データを獲得した.その結果,線形化した解析モデルのシミュレーションは,ボール放出後の運動で実験結果と大きな違いが生じるが,非線形モデルの結果は実験結果とよく一致することが分かった.最適化後のボール速度とエネルギー効率を,剛体アームを想定したシミュレーション結果と比較したところ,本研究で提案する機構がより効率的であることが確認できた.しかし,強い非線形を伴う運動となるため,局所最適解に陥る場合があるため,今後は効率的にグローバルが最適解を獲得する手法を開発する必要がある.2リンクロボットアームに関する理論解析や基本となる機構要素に関する実験についてはほぼ順調に進展しているが,最終目標としている5自由度ロボットアームや高速投球を可能とするハンド機構の開発が遅れている.これは,柔軟アームの大変形を考慮した解析が煩雑であったためである.

これにも一定の目処が立ったので,最終年度は目標達成に向けて精力的に取り組む計画である.24年度が最終年度であるため、記入しない。2リンク5自由度ロボットアームに必要な関節機構の設計製作を早急に実施する.柔軟アームには複合材料を適用するが,最適な構造設計と制御系設計を同時に行うためには,新たなソフトコンピューティングの手法の導入が有効と考えられる.これに関しては前年度までに十分な調査を行ってきたので,実際のシミュレーションに早い段階で取り組む予定である.ハンド機構については,材料と構造の剛性を再検討する必要があるので,これに取り組んで目標とするリリース速度での的確な動作の実現を目指す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
カロリング期教会改革の研究-バイエルンの事例を中心に-

本年度は,昨年度の研究成果を受け、王権の教会改革政策を伝達する装置である教会会議、王国集会、カピトゥラリアの国制上役割の検討を行った。当初の研究計画では主としてバイエルンのみが検討の対象とされる予定であったが、研究の進展により研究対象を発展的に拡大する形で、フランク王国全体を分析の対象とした。まず、カロリング期の研究にとって欠かせない史料であるカピトゥラリアを取り巻く最新の研究状況を概観した上で、写本中の伝来状況の考察から、それが必ずしも「法」としての性質のみを強く打ち出した史料類型ではないことを明らかにした。ここで得られた成果は2008年10月に秋田大学で行われた東北史学会大会において口頭で報告すると共に、博士論文(2009年3月提出)の第1章を構成している。このような史料論的分析に加え、昨年度以来取り組んでいる、「王国集会」と「教会会議」の問題の検討も行った。ここでは西フランク王国、中部フランク王国(ロートリンゲン、イタリア)における状況をも含め、カロリング期フランク王国全体における事例を網羅的に蒐集すると共に、聖俗の集会の差異が同時代人にどのように認識されていたのかに関して重要な知見を得るに至った。カロリング後期になるにつれて、聖俗の集会の差異が徐々に意識され始める事など、「王国集会」・「教会会議」のおり方の体系的な調査から、従来「衰退」として語られる事の多かったカロリング後期の国制の全体的な見直しも行う事が出来た。ここで得られた成果は博士論文の第3章・第4章を構成している。2008年9月にはドイツ、ミュンヘンのMonumenta Germaniae Historicaにおいて研究を行い、Rudolf Schieffer教授に研究成果の報告を行うと共に,研究内容についての助言を受けた。本年度は当初の予定通り教会改革改革活動の背景となる、東フランク王国の教会国家としての特質の検討を主として行った。特に「教会会議」と「王国集会」が王国統治においてどのような役割を果たしていたのか、これらの間の差異は同時代人によってどのように認識されていたのかなどを中心に検討を行った。ここでは、ピピン期・カール期とは異なる状況が東フランク王国に存在していたことが解明されるとともに、西フランク王国、中部フランク王国(ロートリンゲン、イタリア)における状況との比較検討が今後不可欠であることが示された。これらの問題は来年度以降検討される予定である。これら「教会会議」「王国集会」に関する研究で得られた成果を、日本西洋史学会等の学会・研究会で発表し、多くの研究者・大学院生と意見を交換することができた。また、その成果は2008年4月に論文の形で発表される。2007年9月から2008年3月にかけては、ミュンヘンのMonumenta Germaniae Historicaを拠点として、史資料収集活動を行った。ミュンヘンでは、バイエルン州立図書館所蔵の写本の閲覧も行った。ドイツ滞在中はRudolf Schieffer教授をはじめとする中世史研究者らに研究成果の報告を行うとともに、研究内容についての助言を受け、さらに現地の大学院生やMGHで研究する客員研究員らと積極的に情報交換を行った。また、ウィーンで行われたStaat und Staatlichkeit imeuropaischen Fruhmittelalter,500-1050、ミュンヘンで行われたMediavistische Editionen imdigitalen Zeitalterなどの国際シンポジウムにも参加し、欧米の学会の最新の情報収集も積極的に行うことができた。
神経誘導の保証機構に働く遺伝子ネットワークの解明

初期胚の背腹・前後軸をそれぞれ制御するBMPとWntシグナル伝達経路の統合に働くFoxB1転写因子と同様に、2つの体軸形成に関与する新規因子として、Biz転写因子を単離し機能解析をおこなった。FoxB1とBiz転写因子の機能阻害実験を行った結果、それぞれのMOをインジェクションした場合に比べ両者を組み合わせると種々の神経マーカーの発現が著しく低下し、FoxB1とBiz転写因子が神経誘導の保証機構に重要な遺伝子ネットワークを形成することが強く示唆された。また、Oct-25転写因子の新規下流因子として単離したJunB転写因子が、後方組織である尾の形成に深く関与することも明らかにした。ヒト胎児の先天異常の原因には大きく分けて環境要因と遺伝要因がある。同じ環境要因にさらされても重症化する場合と、逆に全く症状が出ない場合などがあり、これは個々の遺伝要因が大きく関与することを示す。中枢神経系が、環境要因・遺伝要因の変化に関わらず、発生過程で確実に形成されるためには神経形成の保証機構が必要だと考えられ、保証機構の破綻が先天異常の発症につながる。本研究では、FoxB1転写因子が関与する神経誘導の保証機構に着目し、FoxB1と他の制御因子の協調作用を解析することで、保証機構に重要な遺伝子ネットワークを明らかにすることを目的としている。研究代表者は、FoxB1転写因子がBMPとWntシグナル伝達経路の統合・連動に働き、カエル初期胚の背腹・前後軸を制御することを報告している(Takebayashi-Suzuki et al. Developmental Biology 2011)。さらに、FoxB1転写因子と同様に背腹軸と前後軸の両方に関与しているBiz転写因子の単離に成功しており、今年度はFoxB1転写因子とBiz転写因子の協調作用について解析をおこなった。各々の因子の翻訳を阻害するモルフォリノオリゴ(FoxB1 MO、およびBiz MO)を作製し、2細胞期胚の片側割球にインジェクションして機能阻害を行った。それぞれ単独のMOをインジェクションした場合に比べて、両者を組み合わせた場合に神経マーカーNCAMの発現が著しく低下することがわかった。さらに後方神経マーカーHoxB9の発現も同様の傾向を示した。したがって、FoxB1転写因子とBiz転写因子が協調して背腹軸と頭尾軸の形成に関与している可能性が強く示唆された。同じ環境要因にさらされても、重症化する場合と、逆に全く症状が出ない場合などがあり、これは個々の遺伝要因が大きく関与することを示す。中枢神経系が、環境要因・遺伝要因の変化に関わらず、発生過程で確実に形成されるためには神経形成の保証機構が必要だと考えられ、保証機構の破綻が先天異常の発症につながる可能性が高い。研究代表者はFoxB1転写因子が、BMPシグナルを抑制して神経を誘導すること、Wntシグナルを活性化し後方神経形成を促進することを報告している(Takebayashi-Suzuki et al. Developmental Biology 2011)。昨年度は、FoxB1転写因子と同様にBMPシグナルを抑制して神経を誘導するBiz転写因子が、複数の神経マーカーの発現においてFoxB1転写因子と協調作用を示すことを見出した。今年度はさらに詳細な解析を進め、これら二つの転写因子が後期神経マーカーNCAMの発現に対して相加効果を示すが、前後軸に沿った神経マーカーRx1A, Krox20, HoxB9や、より分化した神経細胞マーカーN-tubulinの発現に対しては両転写因子が相乗効果を示すことを明らかにした。興味深いことに、Biz転写因子はFoxB1転写因子と同様にBMPシグナルを抑制するが、BMPシグナル伝達因子Smad1/5/8との結合は認められないため、両転写因子の作用点は異なる可能性が高いことが示唆された。中枢神経系が環境要因・遺伝要因の変化に関わらず、発生過程で確実に形成されるためには神経形成の保証機構が必要だと考えられ、保証機構の破綻が先天異常の発症につながる。本研究ではFoxB1転写因子が関与する神経誘導の保証機構に着目し、FoxB1と他の制御因子の協調作用を解析することで保証機構に重要な遺伝子ネットワークを明らかにすることを目的とした。また、代表者らはOct-25転写因子の新規下流因子としてFoxB1以外に複数の因子を単離した。当初の研究計画通り、その1つであるJunB転写因子の機能解析を行ない、後方組織である尾の形成に深く関与することを明らかにし論文として報告した。

また、Oct-25転写因子の新規下流因子として単離したJunB転写因子が、後方組織である尾の形成に深く関与することも明らかにした。研究代表者はFoxB1転写因子が関与する神経誘導の保証機構に注目し、FoxB1と他の制御因子の協調作用を解析することによって、神経保証機構に重要な遺伝子ネットワークを明らかにすることを目的としている。FoxB1転写因子と同様に、BMPシグナルを抑制して神経を誘導するBiz転写因子を単離して、これらが互いに協調して働く実験結果を得た。今年度はさらに詳細な解析を進め、これら二つの転写因子が後期神経マーカーNCAMの発現に対して相加効果を示すが、前後軸に沿った神経マーカーRx1A, Krox20, HoxB9や、より分化した神経細胞マーカーN-tubulinの発現に対しては両転写因子が相乗効果を示すことを明らかにした。また、Biz転写因子はFoxB1転写因子と同様にBMPシグナルを抑制するが、BMPシグナル伝達因子Smad1/5/8との結合は認められないため、両転写因子の作用点は異なる可能性が高いことが示唆された。「研究実績の概要」の項目には記載していないが、本研究費申請時の研究実施計画に記したとおり、Oct-25の下流因子としてFoxB1転写因子に加えて、さらに二つの因子(新規Oct-25下流因子)の単離に成功している。Oct-25によって発現が誘導される新規Oct-25下流因子は神経形成を促進すること、もう一方のOct-25によって発現が抑制される新規Oct-25下流因子は、神経組織を有する二次尾部構造を誘導する活性があることを見出している。これらの新規因子も神経誘導の保証機構に働くと考えられるため、本研究はおおむね順調に進展していると評価している。発生生物今後の推進方策として、FoxB1転写因子とBiz転写因子の協調作用の分子メカニズムについて、さらに詳細に解析を行う。まずはBiz転写因子の単独過剰発現によるBMPシグナル伝達因子Smad1/5/8各因子の発現レベル変化、タンパク質間の結合変化などについて培養細胞を用いて生化学的に解析する予定である。さらに、Oct-25の下流因子としてFoxB1以外に単離した2つの新規Oct-25下流因子について、これらの因子の詳細な機能を調べるために、恒常活性型の過剰発現や機能阻害実験をおこなう。FoxB1転写因子と同様に、背腹軸と前後軸の両方に関与するBiz転写因子が、互いに協調して二つの体軸形成に関与している可能性を強く示唆する実験結果を得たため、おおむね順調に進展していると評価した。今後の推進方策としては、FoxB1転写因子とBiz転写因子の協調作用の分子メカニズムについて各因子の過剰発現・機能阻害を組み合わせたカエル胚での解析(形態、分化マーカー等)、および培養細胞を用いた解析(タンパク質間の結合、BMP・Wntシグナルの変化等)により明らかにする。
調音動作の組織化とプロソディ:英語における発音変異形の調音パラメタ音声学的分析

話しことばの産出に関わる「喉頭、咽頭、舌、両唇、顎、軟口蓋」は、ひとつの機能的単位であるという立場から、それら調音器官の制御パタンと言語学的情報の音声実現との関係を追究した。「調音器官の動き」に基づく接近法(調音パラメタ音声学)と「調音の構え」に基づく接近法(伝統的調音音声学)とを相補的に位置づけ、言語音声の調音における分節的側面と連続的側面を共に探り、成果を音声学の学習において実践的に応用することも視野に入れた。調音動作の動態観測と分析に基づく本研究の成果は、音声産出・知覚機構の研究と音韻理論の研究の接点に関する理解を深めることに貢献するものである。1調音パラメタ音声学話しことばを「調音体の動き」に基づいて動的に記述するための方法を体系的に考察し、調音パラメタとそれに基礎をおく接近法(以下、調音パラメタ音声学とする)の概要を明らかにした。発話中に規則的に変動する調音運動の言語学的・音声学的記述に利用可能なパラメタとして「喉頭,舌尖・舌端,舌背,軟口蓋,両唇,顎」を提案し、その有効性を日英語の発音現象の分析によって検証した。調音パラメタ音声学は、音声産出の中核となる調音タイミング、調音結合、基本的調音運動であるバルブ作用と声道形成作用に焦点を当て、それらの記述・分析を可能にするが、言語学的に有意義な調音パラメタには、普遍的なものと個別言語に独特なものとが存在することを暫定的な結論とした。また,調音パラメタ音声学を音声学の教育プログラムに導入することの有効性についても考察した。報告者が実施した非形式的なアンケートによって、多くの学生(大学23年生)は「ことばを話すことは漫画のひとコマのようである」というイメージを持っていることが分かった。話しことばの連続的性質を示す方法として音響スペクトログラムは印象的であるが、背景知識がなければ必要な情報を十分に理解できないことを指摘し、調音パラメタ音声学に基づく実践例を提示した。それは音声器官の基本知識に基づいて、単語や発話全体にわたる調音体の動きを図式的に示す練習である。調音運動を内省しながら分析的に図式化するので、特に外国語音声を対象とした場合、音声の自覚的運用や自立的な発音練習に結びつくことが期待できる方法であると結論した。2調音データ分析ソフトウエアの修正調音データの分析に使用する(MATLAB【○!R】上で作動する)ツールのプログラムの修正と調音データの表示・解析機能の動作確認を、開発者(A.Wrench氏とN.Ngyen氏)と入念に行い、調音データの予備的分析の準備態勢を整えた。1マルチチャンネル調音データベースの解析プログラム本研究で利用しているマルチチャンネル調音データベースにおける調音データを解析するプログラム(MATLAB【○!R】を使用)の改良を、Alan wrench博士(Queen Margaret University College(QMUC))と共に行った。改良の対象としたのは、上・下唇のEMA(Electromagnetic Articulograph)調音データに関わるものである。従来のプログラムでは、上唇と下唇の活動データが別々に解析されていた。この解析機能を残しながら、上唇と下唇との距離の変化を解析できるプログラムを作成し、現在取り組んでいる英語L音に関わる調音分析への導入準備を行った。今後、引き続きLの発音変異形を対象として、調音動作の協調パタンの分析を実施する計画である。2調音動作の協調パタンと発話速度調音動作の組織化の理論において、重要な問題である「調音動作の言語学的位置付け」について検討するために、独自の実験計画を立案・実施した。実験では動的人工口蓋(EPG : electrophalatography)を利用し、日本語の硬口蓋音に着目して、2種類の異なる発話速度(normalとfast)で収録を行い、音韻的位置づけの違いに対応する調音動作の制御パラメタを特定することを試みた。硬口蓋音の調音では、舌の主要調音体と中部舌背(medio-dorsum)の時間的重複が音韻対立に対応しており、それは異なる発話速度において維持されることを示す予備的な実験結果を得た。このような結果は、調音動作は言語学的に有意義な情報単位であるという従来の主張を支持する一方で、調音動作の言語間差異を生み出す要因のひとつが、協調パタンとタイミングに求められることを示唆していると考えられる。この実験結果の一部は、平成18年度開催の国際学会で報告している。1.韻律構造の位置に条件付けられた子音の調音動作韻律構造(prosodic structure)における位置に対応した調音動作の変動を検討するために、マルチチャンネル調音データベースを利用して予備的調査を実施した。

この予備的調査の主要課題は、先行研究では明らかにされていない機能語における調音動作の特徴を探ることにある。無声歯茎破裂音[t]と有声歯茎鼻音[n]を調査対象として、EMAを利用して記録された舌尖・舌端の運動における速度、位置、継続時間を測定した。そして,機能語と内容語に対応する特徴と韻律構造の位置(発話頭位・中位・末位)における特徴を比較・検討した。韻律構造の位置における変動を分析した結果、機能語においても、韻律構造の領域頭位における調音の強化(domain-initial strengthening)や発話・句末位における長音化(utterance/phrase-final lengthening)が観察された(先行研究では内容語を対象として観察されている)。そして、語範疇(機能語と内容語)における変動を分析した結果、発話中位において機能語の継続時間が著しく短く、その速度が内容語に比較して遅いことが分かった。韻律構造の位置と語範疇の相互関係、そして様々な調音パラメタ間の関係について、今後更に検討を進める予定である。2.有声歯茎側面接近音/1/(L音)有声歯茎側面接近音の3つの主な異音(明るいL、暗いL、Lの母音化)を検討するための予備的調査を実施した。EMAによって記録された舌尖・舌端、舌背、両唇、顎の運動を対象として、速度、位置、調音タイミングについて観察・検討した。明るいLでは、舌尖・舌端→舌背の順に調音運動が行われ、暗いLでは、反対の順に制御されることが確認された(先行研究の結果と一致する)。そして、暗いL(特に音節主音的L)とLの母音化では、調音時に顎の運動速度が最低を示す傾向が観察された(明るいLでは、後続母音の調音時に最低速度を示す)。単語内の位置と調音パラメタの変動との関係について、今後更に検討を進める予定である。先行研究によって,英語機能語の音形が文中の生起位置によって強形/弱形の交替が起こることはよく知られているが,その韻律制御メカニズムについては,まとまった見解が得られていない。本研究では,2つの語類(機能語と内容語)における子音調音について,その調音動作の韻律制御メカニズムを解明することを目的とした調査・分析を実施した。調査対象を舌頂性子音([t,n](to, take, inなど))に限定し,データベースを利用して,EMA(電磁的調音観測器)で記録されたデータ(英語母語話者3名分)を収集した。データを韻律レベル(発話頭・中・末)に基づいて分類し,調音の継続時間・速度・舌尖の配置と完全閉鎖の継続時間を測定・統計的解析を行った。実験結果は次の4点にまとめられる:(1)発話中位置の機能語は,調音の継続時間が最も短く,発話頭・末位置では語類間に有意差はない;(2)機能語は,どの韻律レベルにおいても,比較的遅い速度で実現され,特に発話中位置における開放運動の速度が著しく減少する(内容語では韻律レベルによる有意差はない);(3)舌尖の配置には,語類と韻律レベルの有意差はない;(4)完全閉鎖の継続時間は,発話中位置の機能語が最も短い。このような結果は,2つの語類における子音調音の韻律制御では,調音の時間的側面(結果(1),(2),(4))と空間的側面(結果(3))が別々に制御されることを示唆している。空間・時間的側面が並行的に制御される言語(例えば,朝鮮語)も報告されているので,本研究の結果は,英語に独特の制御メカニズムであると考えられる。
量子化学計算による軽元素近傍局所構造解析と材料開発への応用

実験的手法のみからでは得ることが困難な、軽元素や固溶元素の局所的な原子・電子構造について第一原理的な計算手法を援用して知見を得ることを本研究では行ってきた。具体的には、量子化学計算と、その計算との直接的な比較が可能な分光学的実験とを、相補的に組み合わせることで以下に示す成果が得られた。1)EELSスペクトルに見られる固体中水素の影響これまで、研究担当者は、代表的な水素吸蔵合金である水素による化学結合変化と弾性的性質について調べてきた。分光的手法から水素の及ぼす影響についての知見を得ることで、水素吸蔵におけるメカニズムについて理解が得られ、望ましい材料形態が明らかになると期待される。本研究では、透過型電子顕微鏡内でそのような知見を得る可能性をもつ電子線エネルギー損失分光(EELS)に反映される水素の影響について基礎的な知見を得ることを目的とした。モデル実験として、金属Tiとその水素化物のEELSスペクトルを測定した。Ti L_<2.3>励起端微細構造において、水素によりスペクトルのピーク幅がサブeVのオーダーで減少していることが見出された。この変化は、量子化学計算から得られた理論スペクトルにおいても見られ、Ti同士の化学結合の弱化を示すものであることがわかった。2)サイアロンセラミックスにおける原子配列とX線吸収分光これまで、研究担当者は、サイアロンの溶質原子の分布・結合のプリファレンスについて第一原理計算からエネルギー的考察を行ってきた。本研究ではX線吸収分光により溶質原子周囲の局所構造について調べた。Al K吸収端微細構造において、第一ピークの位置は励起原子の局所環境を反映して化学シフトすることが確認された。構造用材料として広く使用されるβ-サイアロンのみならず、高圧相として近年合成されたスピネル型サイアロンにおいても同様の化学シフトが見られた。実験的手法のみからは知見を得ることが困難である、軽元素や固溶元素を含有する固体材料に対し、原子レベルでの知見を得ることを共通の目的として本研究は行ってきた。量子化学計算と、その計算との直接的な比較が可能な分光学的実験とを、相補的に組み合わせることで以下に示す成果が得られている。1)LaNi_5水素化物の弾性的性質と化学結合第一原理バンド計算を用いてLaNi_5およびその水素化物の弾性的性質を調べた。LaNi_5水素化物についてはこれまで実験・計算からその弾性的性質は調べられていない。本研究は、弾性定数を非経験的に求めることが可能な定量的な計算手法を用いることで、LaNi_5水素吸蔵合金の水素化による弾性的性質の変化を初めて評価したものである。、計算より、水素化物では、弾性定数の異方性は弱化し弾性率は全般的に小さなものとなることが予測された。化学結合の観点から詳細に検討を行ったところ、金属原子間の結合からNi-H間の結合へと結合のメカニズムが大きく転換していることにこの傾向は起因することが判明した。2)サイアロンセラミックスにおける原子配列サイアロンは窒化珪素にAlとOが同数固溶したセラミックス材料である。その溶質原子の分布形態については、溶質・溶媒原子の原子番号が近接していることから、従来の構造解析で十分明らかにされていない。本研究では1)で用いた計算手法より、溶質原子の分布形態について系統的なエネルギー評価を行った。その結果、サイアロンの溶質原子の分布にはプリファレンスがあり、AlとOは互いに近接しあう傾向があることがわかった。この計算で得られた傾向は、岡崎国立分子科学研究所極端紫外光施設(UVSOR)にて行ったX線吸収スペクトル測定から確証された。
微少領域において【微生物吸着挙動制御】を実現する材料表面の構築

I.はじめに本年度は、微生物の吸着が促進される表面と抑制する表面の探索を行い、微生物の吸着についての知見を収集した。また、得られた吸着傾向の結果を踏まえ、界面自由エネルギーや拡張DLVO理論等を用いて物理化学的な視点から吸着機構について考察した。II.実験方法本研究では表面状態(疎水性、親水性、表面電荷状態、立体構造、表面粗さ)の異なる数種類の表面(超はっ水表面、CH_3基修飾表面、PEG表面(M_w=450-600)、PEG表面(M_w=5000)、OH基修飾表面、超親水表面)を試料として用いた。細菌細胞としては、標準的なモデル微生物である大腸菌、枯草菌、工業的応用面で重要な微生物である土壌菌、緑膿菌の4種類を使用した。培地から取り出した基板をPBS溶液でリンスし、位相差顕微鏡を用いた観察により、細菌細胞の付着性評価を行った。III.結果および考察表面エネルギー値、ゼータ電位等の表面特性が異なる数種類の固体表面に対する微生物の吸着評価とΔG^<adh>や拡張DLVO理論を始めとする理論検討などを行い、微生物の吸着挙動について実測値と理論の両方から解析を行った。表面状態(疎水性、親水性、表面電荷状態、立体構造、表面粗さ)の異なる基板上に4菌種の微生物を吸着させ、吸着数をカウントした結果、疎水性表面の方に微生物が吸着するという傾向を示した。その中でも特に、超はっ水表面は、同じ疎水性表面であるCH_3基修飾のSAM表面と比較して24倍程度、微生物の吸着を増幅させる効果があった。I.はじめに近年、バイオ関連の分野では、微生物の働きを利用した材料・プロセスの研究が進んでいる。この研究を支える基盤技術として、小型チップのような簡便かつ迅速な分析及び解析法が必要である。小型チップにおいては、微生物の材料表面への密着性が重要である。このため、微生物・材料界面に関する知見を得ることが不可欠となる。本研究では、微生物の吸着挙動制御可能な材料表面の創製をめざし、微生物の材料表面への吸着に影響を与える細胞接着について研究を行った。細胞の接着は表面の化学組成、濡れ性、形状、電位など様々な因子の影響を強く受ける。本年度は、超はっ水膜を細胞培養表面として利用し、細胞・材料界面の相互作用を調査した。II.実験方法マイクロ波プラズマCVD法により、基板上に超はっ水膜を作製した。さらに、真空紫外光照射によるリソグラフィー技術を用いて、超はっ水/超親水マイクロパターンを基板上に作製した。超はっ水/超親水マイクロパターンの超親水領域の直径は100μmおよび150μmである。このパターン基板を利用し、繊維芽細胞マイクロパターンの作製を試みた。超はっ水、超親水領域の化学的特性と、パターン間隔の物理的因子が細胞接着に与える影響について細胞観察を通して検討した。III.結果および考察繊維芽細胞は超親水領域でのみ、接着・増殖した。また、繊維芽細胞マイクロパターンにおける細胞アレイの形成率は150μmの方が高かった。培養表面として利用するパターン間隔は、細胞の位置選択的な接着・増殖に強く影響する。IV.まとめ超はっ水膜とフォトリソグラフィを組み合わせることで、細胞をマイクロテンプレート上の任意の位置に配置することができた。これは微生物の位置選択的配置が可能であることを示唆する。I.はじめにバイオテクノロジー関連の分野において、近年、微生物の働きを利用した材料・プロセスに関心が集まっている。微生物の材料への固定化や小型チップによる分析等の実現には、微生物の材料表面への付着性が重要となってくる。そのため、微生物/材料界面に関する知見を得ることが不可欠である。前年度に得られた位置選択的吸着による細胞のマイクロパターン化についての知見を生かし、本年度は表面の微細構造および化学的構造が異なる超はっ水、超親水表面を用いて、微生物・材料界面の相互作用を調査した。さらに、小型チップや細胞アレイを作製する際重要となる、細菌細胞の位置選択的配置を超はっ水/超親水マイクロパターンを用いて試みた。II.実験方法マイクロ波プラズマCVD法を用いて、ガラス基板上に超はっ水膜を成膜後、真空紫外光リソグラフィーにより、超はっ水/超親水マイクロパターンを作製した。作製した超はっ水/超親水マイクロパターンを、細菌細胞を含んだ液体培地中に24時間浸潰させることにより、細菌細胞の付着性を調査した。細菌細胞としては、大腸菌、枯草菌、土壌菌、緑膿菌の4種類を使用した。浸漬後、位相差顕微鏡を用いた観察により、細菌細胞の付着性評価を行った。III.結果および考察大腸菌および枯草菌は、超はっ水/超親水マイクロパターン中の超はっ水領域に選択的に吸着した。また、パターン幅が10μm幅の微小領域においても、超はっ水領域にのみ選択的に吸着させることに成功した、一方、土壌菌、緑膿菌は、超はっ水領域と超親水領域双方に付着し、選択性は見られなかった。これらの結果より、微生物の細胞は負のチャージを持つため、超はっ水領域の方が細菌細胞との静電的反発が小さくなり、選択的に吸着したと考えられる。また、異なる細菌を用いた付着性評価の結果から、微生物の種類による細胞表面電位や吸着速度の違いを利用した吸着挙動制御が可能であることが示唆された。

また、得られた吸着傾向の結果を踏まえ、界面自由エネルギーや拡張DLVO理論等を用いて物理化学的な視点から吸着機構について考察した。II.実験方法本研究では表面状態(疎水性、親水性、表面電荷状態、立体構造、表面粗さ)の異なる数種類の表面(超はっ水表面、CH_3基修飾表面、PEG表面(M_w=450-600)、PEG表面(M_w=5000)、OH基修飾表面、超親水表面)を試料として用いた。細菌細胞としては、標準的なモデル微生物である大腸菌、枯草菌、工業的応用面で重要な微生物である土壌菌、緑膿菌の4種類を使用した。培地から取り出した基板をPBS溶液でリンスし、位相差顕微鏡を用いた観察により、細菌細胞の付着性評価を行った。III.結果および考察表面エネルギー値、ゼータ電位等の表面特性が異なる数種類の固体表面に対する微生物の吸着評価とΔG^<adh>や拡張DLVO理論を始めとする理論検討などを行い、微生物の吸着挙動について実測値と理論の両方から解析を行った。表面状態(疎水性、親水性、表面電荷状態、立体構造、表面粗さ)の異なる基板上に4菌種の微生物を吸着させ、吸着数をカウントした結果、疎水性表面の方に微生物が吸着するという傾向を示した。その中でも特に、超はっ水表面は、同じ疎水性表面であるCH_3基修飾のSAM表面と比較して24倍程度、微生物の吸着を増幅させる効果があった。
高分子電解質錯体による細胞機能の制御

多糖類からなる高分子電解質錯体(PEC)に対する血清タンパク質の吸着は、グロブリン<アルブミンとなり、非特異的吸着が少ないことが明らかとなった。また成分高分子電解質とアルブミンとの相互作用を詳細に検討し、ポリアニオンは薬物結合部位を介してアルブミンと選択的に相互作用することを明らかにした。このようなPEC上でヒト歯根膜細胞を培養すると、成分ポリアニオンの官能基の違いにより細胞応答が異なり、スルホン酸を含む場合は通常の組織培養用ディッシュと同様線維芽細胞様に増殖をする。これに対し、カルボン酸を含むPECでは、分化の指標であるアルカリファスファターゼ活性が上昇すること、三次元的な組織様細胞凝集塊を形成すること、各種染色法によりCaおよびCaイオンの沈着が見られること、透過型電顕像より凝集内部に短鎖コラーゲンを含む細胞外マトリックスがエキソサイト・シスと共に多量に観測できることなどから,歯根膜細胞が骨芽細胞へ分化している可能性が強く示唆された。また、コラーゲンの合成・分泌を促進する活性型ビタミンCおよび分化を促進するデキサメタゾンを添加すると、スルホン酸を含むPEC上でも上記のカルボン酸素PECと同様な挙動を示すことから、PEC自体が細胞に何らかの刺激を与えて分化を誘導していることが判る。さらに、インスリノーマ細胞(RINr)を培養すると、PECの荷電および親・疎水性のバランスに従い、伸展形態、凝集形態、浮遊凝集形態をとるようになる。特に、適度な負荷電を有する親水性表面で形式される浮遊凝集形態は、インスリンの合成、分泌が他の状態に比べ明らかに増大しており、細胞の機能発現に対して細胞間の接触が重要であることが判った。このように、PECはin vitroでの機能培養用基材として極めて優れた性質を保持していることが明らかとなった。
芳香族炭化水素受容体を標的としたアトピー性皮膚炎に対する新規治療薬の開発

芳香族炭化水素受容体(AhR)を表皮特異的に活性化させたマウスは、ヒトのアトピー性皮膚炎に類似した表現型を発症する。このマウスの病態において、表皮で高発現する神経栄養因子Arteminが痒み過敏に寄与する。本研究では初めに、AhRによるArtemin遺伝子の制御機構を明らかにする。さらに、AhRを標的としたアトピー性皮膚炎に対する新しい治療薬の開発を目指す。
日米会計基準の適用とその環境

過去十余年にわたる会計基準の改革から明らかにされたのは、各国ごとの市場で国際的に統一化された会計基準を適用することがいかに難しいかという点である。そこで本研究では、新聞記事や会計不正事例を題材として、日米で会計基準の適用がどのように行われているか、その環境と関連付けながら検討を試みる。より具体的には、市場関係者は個別の会計基準をどのように評価・対応しているか、2つの国の会計にそれぞれどのような特徴があるかについて検討する。これらの検討は、会計の基礎概念に遡った理論的な分析を行いながら進める。最終的には、日米の財務諸表を深く読むうえでの注意点を示すようなケースブックの出版を目指す。
軸不斉ユニットを持つサイクラム型不斉酸化触媒の合成研究

本研究では、軸性キラルユニットを含むサイクラム型酸化触媒について合成研究を行った。サイクラム部分を構築するには、(1)軸性キラルユニットのアミノ基をトシル基で保護し、アルキル化してもう片方の軸性キラルユニットとつなぐ方法、(2)軸性キラルユニット2つをあらかじめ金属と錯形成させておき、アルキル鎖を一気にはめ込む方法、の2つが考えられる。サイクラム類の合成は一般的に(1)のルートで行われているため、(1)のルートから検討した。その結果、途中のアルキル化までは比較的簡単に行えたが、もう片方の軸性キラルジアミンと縮合させてサイクラム環を構築する際に、アルキル鎖がはずれてしまうことがわかった。種々の条件で実験を行ったが、結果は同様であり、原料の軸性キラルジアミンが回収されるにとどまった。そこでルート(2)を検討した。軸性キラルジアミンを平面4配位をとる金属(銅、ニッケル等)を用いて錯形成させ、種々の2官能化アルカンと反応させた。その結果、ラセミの軸性キラルジアミンを銅錯体とし、架橋鎖にマロンアルデヒドビスジメチルアセタールを用いたときに、サイクラム誘導体を合成することが出来た。得られた錯体を希アンモニア水で洗浄して銅をはずし、遊離のサイクラムを得た(収率53%)。構造解析を行ったところ、メソ体であることがわかった。原料を光学活性なジアミンに変えて同様の反応を行ったが、目的の光学活性サイクラムは残念ながら得られなかった。分子模型で考察すると、メソ体に比べて光学活性体がかなり不安定な配置を取らざるを得ないことが窺れる。そのため、安定なメソ体のみが選択的に得られてきたのであろう。今後は、架橋鎖長や錯形成金属を種々変えてサイクラム環形成反応を行いたい。
悪性リンパ腫におけるGSTP1およびMGMTの発現と予後との関連の解明

Glutathione-S-transferases P1 (GSTP1)とO6-methylguanine DNA methyltransferase (MGMT)は、化学療法時の薬剤抵抗性に関連している遺伝子として知られている。今回、びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(DLBCL)の患者46例について、これらの遺伝子の発現程度やメチル化の有無と予後などの臨床情報との関連について検索した。各遺伝子のプロモーター領域のメチル化の有無についてmethylation-specific PCR法で、mRNAレベルでの発現程度についてRT-PCR法で、蛋白質レベルでの発現程度について免疫組織化学的手法でそれぞれ検討した。結果、GSTP1とMGMTのプロモーター領域の高メチル化状態は、9例(19.6%)および19例(41.3%)で認められた。定量的RT-PCRではGSTP1とMGMTの双方で、高メチル化状態が認められない群では認められた群と比較して高いmRNA発現が認められた。GSTP1プロモーター領域での高メチル化の有無と臨床的stageおよび初回治療の反応性との間には有意差が認められた(いずれもp<0.05)。また、高メチル化群ではそれ以外の群より良好な5年生存率が認められた(p<0.05)。多変量解析の結果、GSTP1のプロモーター領域における高メチル化状態と臨床的Stageが、全体的生存率についての独立した予後因子であることが判明した。GSTP1のプロモーター領域におけるメチル化状態は、DLBCLにおいて化学療法に対する反応を予測する因子となりうることが示された。
多気泡系におけるキャビテーション初生に関する理論シミュレーション研究

液体中で相互作用する複数の気泡の挙動を表すモデル方程式“coupled Keller-Miksis方程式"等の方程式系をもとに、特に負の圧力下で膨張・収縮運動するキャビテーション気泡のダイナミクスについて解析的検討を行い、次のような成果を得た:(1)振幅が1気圧を超える大振幅圧力波中に置かれた2つの気泡について数値解析し、稀なケースではあるものの、膨張時の気泡の最大半径が気泡の相互作用によって増大する場合があることを見い出した。これは以前の解析から見つかっているものとは正反対の効果であり、過去に幾つかの実験で見つかっている現象を説明し得るものである。(2)気泡間相互作用と液体の粘性の連成効果を調べるため、液体の粘性係数を変数とするパラメータスタディを行った。それにより、ある特殊な場合においては気泡間相互作用が粘性散逸の効果を弱め、より弱い負圧でもキャビテーションが発生するようになることを見い出した。(2)多数の気泡が乱雑に相互作用する系にまで議論を広げることを目的に、多気泡系を記述する方程式系を再整理した。この時、素粒子論の分野で用いられる技法を参考にした。(4) J-PARC中性子源で試みているマイクロバブル注入による圧力波/キャビテーション抑制に関連し、多数のガス気泡を含む液体中の圧力波伝播を計算するコードとcoupled Keller-Miksis方程式を解くコードを連立させ、水銀への陽子ビーム入射からキャビテーション発生までの一連の過程を模擬する計算を行った。それにより、圧力波の正圧部にはほとんど影響が見られない気泡条件(半径と数密度)においても、負圧部とキャビテーション挙動には大きな減衰が起こる場合があることや、十分に小さいマイクロバブルを作ることができれば、その総量が極めて少ない場合にも抑制効果が期待できること等を見いだした。液体中で膨張・収縮しながら相互作用する複数気泡のダイナミクスを表すモデル方程式“coupled Keller-Miksis方程式"を用い、以下に示す検討を行った:(1)気泡周囲にある液体の粘度の影響をみるため、液体の粘性係数を変数としたパラメータスタディを行った。それにより、特殊な場合ではあるが、粘性によるエネルギーロスが気泡同士の相互作用によって弱められ、単一気泡の場合よりも弱い負圧でキャビテーションが発生する場合があることを見いだした。(2)相互作用する気泡の振動様式に対する理解を深めるため、coupled Keller-Miksis方程式から弱非線形方程式を導出し、“相互作用する非線形振動子"の観点からの論考を開始した。さらに、J-PARC中性子源で試みているマイクロバブル注入による圧力波/キャビテーション抑制に関連し、多数のガス気泡を含む液体中での圧力波伝播を計算できるコードとcoupled Keller-Miksis方程式を解くコードを連立させ、次のような検討を行った:(3)圧力波の発生原因となる水銀への陽子ビーム入射からキャビテーション発生までの一連の過程を一度に模擬するシミュレーションを実現した。それにより、圧力波の正圧部にはほとんど影響が見られない気泡条件においても、負圧部やキャビテーション挙動には大きな減衰が起こりうること、十分に小さいマイクロバブルを作ることができれば、その総量が極めて少ない場合にも抑制効果を期待できること等を見いだした。特になし。本年度の初旬(6月頃)に体調をくずし、主治医のすすめで長期休養を取ることとした。そのため、本年度は本事業を中断し、研究の実施および全予算の執行を来年度に繰り越すこととした。液体中で相互作用する複数気泡の挙動を表すモデル方程式"coupled Keller-Miksis方程式"を用い、負の圧力下で膨張・収縮するキャビテーション気泡のダイナミクスについて、以下に示す解析的検討を行った:(1)振幅が1気圧を越える大振幅圧力場に置かれた2つの気泡について数値解析し、稀なケースではあるが、気泡間の相互作用によって気泡の最大半径が増大する場合を見つけた。これは過去の数値シミュレーションで示されている結果とは正反対の効果であり、過去に実際的なキャビテーション場の幾つかで見つけられている類似の現象を説明しうるものである。なお、この解析ではJ-PARC中性子源内部で発生する圧力変動を模した圧力場を仮定した。(2)議論を多数の気泡が相互作用する、より現実的な系に拡張することを目的に、多気泡系の方程式を再整理した。先ず、多気泡系のcoupled Keller-Miksis方程式を見直し、表記の簡素化や計算量の低減を図った。次いで、コーディングを簡潔にするためのプログラミング技法についての議論を開始した。

それにより、ある特殊な場合においては気泡間相互作用が粘性散逸の効果を弱め、より弱い負圧でもキャビテーションが発生するようになることを見い出した。(2)多数の気泡が乱雑に相互作用する系にまで議論を広げることを目的に、多気泡系を記述する方程式系を再整理した。この時、素粒子論の分野で用いられる技法を参考にした。(4) J-PARC中性子源で試みているマイクロバブル注入による圧力波/キャビテーション抑制に関連し、多数のガス気泡を含む液体中の圧力波伝播を計算するコードとcoupled Keller-Miksis方程式を解くコードを連立させ、水銀への陽子ビーム入射からキャビテーション発生までの一連の過程を模擬する計算を行った。それにより、圧力波の正圧部にはほとんど影響が見られない気泡条件(半径と数密度)においても、負圧部とキャビテーション挙動には大きな減衰が起こる場合があることや、十分に小さいマイクロバブルを作ることができれば、その総量が極めて少ない場合にも抑制効果が期待できること等を見いだした。・液体の粘性に関する考察に着手し、やや直感と異なる意外な結果を得た。・応用事例として、J-PARC中性子源へのマイクロバブル注入に関わる解析を行い、水銀中に注入するマイクロバブルの条件最適化に貢献する成果を得た。年度の初旬に体調をくずし、本事業を中断した。・気泡ダイナミクスの新しいパターンを見つけるという、予期せぬ進展を得た。・しかし、震災による所属研究所の損壊や、年度中頃からの体調不良と休養があり、計画していた検討の半分以上を実施することができなかった。特に、気泡挙動の位相空間表記法については全く手をつけることができなかった。・数値シミュレーションと理論解析を継続し、気泡同士の相互作用がキャビテーションの開始過程や気泡挙動それ自体に与える効果についての議論を推し進める。・導出した弱非線形方程式を利用し、“相互作用する非線形振動子"という観点からの論考を進める。・所属するグループが持つ実験結果などを参考に、解析結果が持つ意味合いや実現象との関わりなどについて検討する。本年度内に予定していた以下の項目を来年度に実施する:・数値シミュレーションと理論解析を継続し、気泡同士の相互作用がキャビテーションの開始過程や気泡挙動それ自体に与える効果についての議論を推し進める。・所属するグループが持つ実験結果などを参考に、解析によって得た結果が持つ物理的・工学的な意味合いや、これまでに液体中で観察されている実現象との関わり等について検討する。・数値シミュレーションと理論解析を継続し、気泡間相互作用がキャビテーションの開始過程に与える効果についての総合的な理解を目指す。・カオス解析等の先例を参考に、適切な位相空間表記法を模索する。・また、所属グループが持つ実験結果や既知の現象などを参考に、解析結果が持つ精度や実現象の再現性などを検証していきたい。該当なし。本年度の6月頃より体調をくずし、主治医の助言にしたがって長期休暇を取得した。
パーキンソン病発症における小胞体ストレスの関与の解明

小胞体ストレスが虚血性神経細胞死やパーキンソン病の黒質変性に関与しているかをORP150TgとKOマウス、および種々の強制発現系を用いて組織化学的、生化学的に検討した。Wtマウスに比して、Tgマウス由来の培養神経細胞は低酸素暴露に対して抵抗性を示し、反対にKOマウスのそれは脆弱性を示した。マウス中大脳動脈閉塞後の脳梗塞面積および体積は、WtやKOマウスに比してTgマウスで有意に縮小していた。この神経保護作用は虚血環境下でのBDNFの分泌促進を介していることが明らかとなった(Nat Med,7:317-323,2001)。また、Tgマウスは興奮性アミノ酸に対しても抵抗性を示し、反対にORP150KO神経細胞では興奮性アミノ酸による細胞内Ca++濃度の上昇が遷延していた(投稿中)。さらに、adenovirus vectorによるORP150の過剰発現は砂ネズミ一過性前脳虚血による遅発性神経細胞死を抑制した(投稿中)。これらの結果は、神経細胞死を引き起こす種々の環境ストレスが小胞体を標的とすることを示している。次にMPTP投与によるパーキンソンモデルの黒質神経に小胞体ストレス反応が起こるか否かを検討した。MPTP投与後7日目には黒質tyrosine hydroxylase(TH)陽性細胞は約50%に減少し、これらの細胞ではORP150が強く発現していた。以上の結果は黒質ドパミン神経変性の過程で小胞体ストレスが誘導されていることを強く示唆する。しかしながら、現在までMIPTP投与後の残存黒質TH陽性細胞数はORP150TgマウスとKOマウス間に明らかな差は認められていない。このことはMPTPによる神経細胞死がミトコンドリアを起源とする細胞死であるため、小胞体ストレスによる細胞死を検出しえない可能性が考えられる。今後、神経変性の時間的経過をより詳細に検討していく必要があるが、同時に小胞体とミトコンドリアのクロストークを検討することが重要と考えられた。我々は小胞体ストレス蛋白であるATP依存性プロテアーゼLonがミトコンドリア機能維持に役立っていることを見いだしている(J Cell Biol,147,1195-1204,1999)。