hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
柔軟宇宙構造物のテンドン制御に関する研究

(1)テンドン制御系の各種構成要素の動特性のモデリングとそれらを考慮した制御系の設計法の確立(2)複数のテンドンによる制御実験装置の完成と制御性能の検討(3)柔軟宇宙構造物の動特性の同定手法の確立(4)制御対象の動特性の変化,センサ,アクチュエータの故障などに適応できる制御系の概念および設計手法の確立(5)モード制御の実験的検討
高密度に水素を含む多原子イオンの電気陰性度評価法の構築

錯体水素化物は、配位子場効果により遷移金属などに複数の水素が共有結合した「錯イオン」、ならびに「金属陽イオン」からなる代表的な高密度水素化物であり、両者のイオン結合により形成される無機塩の一種である。これらの錯体水素化物の化学的・物理的性質を体系的に整理する新たな指標を整備するために、従来は“単体元素"の電子供与能として定義される電気陰性度を、「錯体水素化物の熱的安定性と陽イオン電気陰性度を指標とする独自の評価手法」により、“複数水素と遷移金属からなる多原子イオン"である錯イオンへと合理的に拡張する。これにより、特に遷移金属を含む錯体水素化物にて見出されつつある高密度水素貯蔵機能ならびに高速イオン伝導機能を格段に高めるとともに、関連する材料科学を飛躍的に発展させる。平成30年度は、前年度に得られた知見を踏まえた高密度水素化物の高圧合成ならびにそれら水素化物の各種評価に取り組み、目的とした高密度に水素を含む多原子イオンの電気陰性度評価法を構築した。さらに、クロソ型錯イオンを含む高密度水素化物への研究展開も進め、複数のクロソ型錯イオンを含む新たな高速イオン伝導水素化物の合成や全固体電池デバイスの固体電解質として用いた場合の特性評価などを実施した。平成29年度は、「遷移金属錯体水素化物における平均陽イオン電気陰性度と標準生成エンタルピーの線形相関」にもとづいて、残りの自由度である錯イオン電気陰性度を系統的に評価する研究を実施した。各種錯イオンを含む遷移金属錯体水素化物群の標準生成エンタルピーについては、Inorganic Crystal Structure Database (ICSD)などの結晶構造データベースを用いてモデルとなる既存の遷移金属等を含む錯体水素化物群を選定して、その陽イオン元素を系統的に置換して構造最適化した。最適化された構造については、生成エンタルピーも算出して、その合成条件(熱力学的平衡条件)も評価した。多様な錯体水素化物における錯イオン電気陰性度を系統的に評価する研究は予定どおり進展している。その検証を目的とした錯体水素化物合成のための出発原料の入手が困難であったためこの研究だけは翌年度に持ち越す予定であるが、概して順調に進展しているといえる。平成30年度は、平成29年度に続き、錯イオン電気陰性度を系統的に評価する研究を実施する。さらに高確度で合成が見込まれる錯体水素化物群の合成を試みるとともに、評価結果等の妥当性を高める。実際に得られた錯体水素化物については、水素位置を含めた構造解析を実施し、それらを元に第一原理計算による標準生成エンタルピーの再評価を実施すると同時に水素貯蔵・イオン伝導特性も評価し、結果を“錯イオンの周期表"の観点から整理することで、エネルギー関連材料としての錯体水素化物の開発指針を構築する。錯イオン電気陰性度の評価結果の検証を目的とした錯体水素化物合成のための出発原料の入手が困難であり、そのための技術補佐員の採用も見送ったため、物品費ならびに人件費・謝金の一部が未使用となった。平成30年4月時点でこれらの出発原料の入手が可能となる旨の確証を得たため、この研究を平成30年度内に実施する。
微細構造検出器を用いた三次元飛跡検出型の方向に感度をもつ暗黒物質探索実験

到来方向に感度を持つ暗黒物質探索実験において、新しい出器NEWAGE-0.3b'開発・生能評価を行ったのちに神岡地下で探索実験を行った。この検出器は、2010年に行われた前回の測定時に比べると次のような改良が施されている。1角度分解能と標的質量から最適化されたドリフト長40cmとμ-prcを完全に覆うことができるGEMを用いて2倍の体積がある。2低圧ガスを用いることでより短い飛跡に関しての角度分解能を定義できることにより、エネルギー閾値が100keVから50keVに低減している。3新しいデータ取得システムの導入により、飛跡の形状が持つエネルギー損失の情報を用いてガンマ線バックグラウンド事象を効果的に除去できる。4冷却活性炭を用いたガス循環システムと検出器内のドリフトケージを低バックグラウンド素材であるPEEKに置き換えることでバックグラウンド源であるラドンの量を1/50以下に低下できる。2013年の7月から11月にかけて0.327kg・daysの測定を行い、その間安定性を確認するために定期的にエネルギー校正や検出効率の測定を行った。測定の結果、200GeV/c2の質量の暗黒物質に対して577pbのSD散乱断面積の上限を得た。これは、前回測定時より約10倍感度が高く、方向に感度を持つ実験における世界最高感度を更新した。また、Geant4のシミュレーションを用いて残存バックグラウンド事象について詳細な調査を行い、画像検出器として用いているμ-PICの絶縁体部に含まれる放射性不純物の寄与が大きいことを突き止めた。今後、低バックグラウンドμ-PICの開発が進むとさらに10倍の感度向上が見込まれ、DAMAの主張する領域の探索が可能となる見通しを作った。地下での暗黒物質探索実験を実施し、SD散乱断面積の制限を約10倍向上させることに成功した。また、残存バックグラウンドの理解も進め、μ-PICの絶縁体に含まれるU/Th系列の不純物が原因であることを突き止めた。(抄録なし)暗黒物質探索実験において、DAMA領域を探索するため、1000倍の感度向上を目指している。10倍をエネルギー閾値の低下で、10倍をバックグラウンドの低下で、10倍を大型化で達成する予定であり、今年度はエネルギー閾値低下とバックグラウンドの低下に成果があった。感度を10倍にするため、エネルギー閾値を従来の100keVから50keVに低下させる試験を行った。低圧ガスを用いて飛跡を長くすることにより、エネルギー閾値のネックとなっていた角度分解能を確保するため、従来の半分の圧力である0.1atmのガスを用いた試験を行った。まず、ガス増幅率の測定を行った。これは、飛跡が伸びると取得する電子の密度が下がり、従来の2倍のガス増幅率が必要となるためである。測定の結果、従来のガス増幅率の2倍の1400に達することを確認した。また、低圧ガス中ではGEMでの増幅率が飽和することを突き止めた。次に、角度分解能を測定し、50keV-100keVのエネルギー領域において40度という値を得、方向を決定できることを確認した。最後に、検出効率を測定し、50keVにおいて60%の検出効率があることを確認した。これは暗黒物質探索において問題ない値である。これら3つの測定結果から、0.1atmのガスを用いることでエネルギー閾値を50keVに下げることに成功した。バックグラウンドであるラドンを除去するため、ガスを循環して冷却した活性炭を通過させてラドンをトラップするラドン除去システムを作成した。このシステムを用いることでラドンの量を10分の1以下に低減することに成功した。また、ヒーターを導入した温度調節機構を作成した。冷却温度の変動は圧力の変動に直結し、ひいてはガス増幅率の変動に繋がるため、エネルギー分解能が悪化する。温度調節を行った結果、温度変動を1度、圧力変動を3torrに抑えることができた。このときのガス増幅率の変動はμ-PICの増幅率の場所依存性よりも小さく、ラドン除去システムによるガス増幅率に対する変動は抑えられている。到来方向に感度を持つ手法を用いてDAMA領域を探索するために、約1000倍の感度向上を狙った検出器改良を行っている。10倍をエネルギー閾値の低下で、10倍をバックグラウンドの低下で、10倍を大型化で達成する予定であり、エネルギー閾値の低下とバックグラウンドの低下に関しては昨年度にめどをつけることができた。本年度では、これらの改良を地下実験へ適用するための準備を行ってきた。地下実験を行うにあたり、検出器μ-TPCのドリフトケージの素材を低バックグラウンド素材であるPEEKを用いて作り直した。このとき、ドリフトの長さの最適化を行った。ドリフト長が長いと暗黒物質に対する標的が増えるが、電子拡散により角度分解能が悪化する。角度分解能の測定データを解析的にドリフト長を変化させ、暗黒物質に対する感度が最も良くなる長さを40cmと決めた。作製した検出器は地上において基本的な動作確認を行い、問題なく動作する検出器を作ることに成功した。データ取得方式について、角度分解能の向上が見込めるため、新しいデータ取得システムを導入した。これは、以前までは取得できなかったヒット情報やTime Over Thresholdを取得できるようになるシステムである。今回の新しいデータ取得システムの導入に伴いFPGAのデバッグを進め、初めて30cm角全面のμ-PICを用いての新しいデータ取得システムの動作に成功した。

昨年度に作製したラドン除去のための冷却活性炭を用いたガス循環システムを地下に持ち込むにあたり、より安定した動作と、外部からネットワーク越しに状態確認を可能にするため、冷媒の液面計、新温度調節器、流量計を導入し、測定値を常にモニターできる環境を構築した。これらの地下実験用の改良を施した検出器を3月末に神岡地下の実験室に運び込み、基本的なデータの取得を開始、破損等がなく動作することを確認した。到来方向に感度を持つ暗黒物質探索実験において、新しい出器NEWAGE-0.3b'開発・生能評価を行ったのちに神岡地下で探索実験を行った。この検出器は、2010年に行われた前回の測定時に比べると次のような改良が施されている。1角度分解能と標的質量から最適化されたドリフト長40cmとμ-prcを完全に覆うことができるGEMを用いて2倍の体積がある。2低圧ガスを用いることでより短い飛跡に関しての角度分解能を定義できることにより、エネルギー閾値が100keVから50keVに低減している。3新しいデータ取得システムの導入により、飛跡の形状が持つエネルギー損失の情報を用いてガンマ線バックグラウンド事象を効果的に除去できる。4冷却活性炭を用いたガス循環システムと検出器内のドリフトケージを低バックグラウンド素材であるPEEKに置き換えることでバックグラウンド源であるラドンの量を1/50以下に低下できる。2013年の7月から11月にかけて0.327kg・daysの測定を行い、その間安定性を確認するために定期的にエネルギー校正や検出効率の測定を行った。測定の結果、200GeV/c2の質量の暗黒物質に対して577pbのSD散乱断面積の上限を得た。これは、前回測定時より約10倍感度が高く、方向に感度を持つ実験における世界最高感度を更新した。また、Geant4のシミュレーションを用いて残存バックグラウンド事象について詳細な調査を行い、画像検出器として用いているμ-PICの絶縁体部に含まれる放射性不純物の寄与が大きいことを突き止めた。今後、低バックグラウンドμ-PICの開発が進むとさらに10倍の感度向上が見込まれ、DAMAの主張する領域の探索が可能となる見通しを作った。エネルギー閾値の低下に成功した。その結果を国際学会にて発表し、査読付きの論文として発表できた。またバックグラウンドのラドンの除去も目標値を達成した。エネルギー閾値低下とバックグラウンド低減を施した次期地下用検出器の作製と地下への搬入を行うことができた。次年度は本測定とその解析に専念することができる。地下での暗黒物質探索実験を実施し、SD散乱断面積の制限を約10倍向上させることに成功した。また、残存バックグラウンドの理解も進め、μ-PICの絶縁体に含まれるU/Th系列の不純物が原因であることを突き止めた。暗黒物質探索用の低バックグラウンドのドリフトケージを作成する。その後、エネルギー閾値低下とラドン除去システムを神岡地下に導入し、暗黒物質探索実験を行う。エネルギー閾値を低下させての残存バックグラウンドは未知であり、探索の結果をもとにDAMAに到達するための効果的な改良を行う。また、並行して大型化の研究を行う。
ヒト単球遊走因子(hMCP-1)転写制御解析―hMCP-1発現抑制によるリウマチ関節炎遺伝子治療の試み

MCP-1の転写にNF-κBとSp1が重要である。しかしながらMCP-1の発現をすべて転写レベルで説明することはできない。Bリンパ球は本来NF-κBがconstitutiveに活性化されていることが判明しているが、我々が末梢血から精製したBリンパ球にはその発現を認めなかった。興味深いことに、このBリンパ球をIL-10とanti-CD40の存在下で5日間培養したところ、Bリンパ球の分化に伴いIgが発現し、さらにMCP-1の発現も確認された。この発現はLPSおよびTPA刺激により増強したが、この過程において一貫してNF-κBの活性化に変化はなかった。多くのBリンパ球由来のcell lineをスクリーニングした結果RPMI8226細胞で分化したBリンパ球と同様にhMCP-1の発現を確認し得た。この細胞をTPAで刺激するとhMcP-1の発現は極めて強くなることも確認されたが、EMSAにおけるNF-κBの活性化は確認できなかった。RPMI8226細胞におけるhMCP-1のmRNAの発現亢進の機序は転写に非依存性であることが想像された。そこで次に転写後のmRNAのstabilityに関する解析を行った。RPMI8226細胞をTPA及ぴLPSで4時間刺激した後、アクチノマイシンDでmRNAの合成を止めノーザンブロットでその半減期を調べた。刺激のない状態で半減期は約3時間、刺激後は約16時間へと延長していた。mRNAの安定性には3'側のAU-richなエレメントが重要な働きをすることが知られている。Human, mouse、等MCP-1ホモログの3'領域を比較したところAU-richな領域があることが判明した。過去の研究も含めMCP-1の発現を制御する因子がおおよそ明らかになったことから、我々は関節炎におけるMCP-1の発現異常の機序、さらにMCP-1過剰発現が病態形成にどの程度関与しているか明らかにするためIn vivoの実験を開始した。vivoへの遺伝子導入法としてアデノウイルスを選択した。マウスMCP-1cDNAを発現カセットに有するリコンビナントアデノウイルスを作成した。ウイルスはCsClの不連続クッションで還心精製した後、適当なMOIで培養細胞に感染させmouse MCP-1の発現を確認した。ヒト単球遊走因子(hMCP-1:human monocyte chemoattractant protein-1)は血球遊走活性を有するケモカインファミリーに属し、主に生体における単球遊走、侵潤に重要な働きを持つと考えられ、炎症性サイトカインの一つと位置ずけられている。hMCP-lは多様な組織から、TNFやIL-1といったproinflamatory cytokineの刺激に応じて発現する一方、慢性関節リウマチといった炎症性疾患の局所に発現亢進を認め、その病因解明、治療の面から興味が集まっている。我々が以前よりすすめているhMCP-1の発現機序解析の一環として、平成12年度は以下の2つの研究課題に従事した。(1)Bリンパ球におけるTPA刺激下におけるhMCP-

1発現機序hMCP-1の転写制御因子としてNF-kBが同定されているが、kBがconstitutiveに活性化されているBリンパ球においてhMCP-1の発現は抑制されている。Bリンパ球細胞株RPMI8226はTPA刺激によりhMCP-1の発現が亢進するが、NF-kBの活性化に変化は認めない、解析の結果、この発現亢進はhMCP-1 mRNAのstabilityの延長とhMCP-1GC box近位上流にあるTRE様配列に対する未知の転写因子結合によるもとと判明した。(2)デキサメサゾン(DEX)による発現抑制機序hMCP-1の発現はDEX存在下に抑制されることが判明している。hMCP-1の転写因子としてはSp1,NF-kB,NF-IL6,TRE結合タンパクが判明しているが、このうちDEXによる転写抑制はNF-kBを介することが判明した。現在TRE配列に対する未知の転写因子の解析が進行中である。MCP-1の転写にNF-κBとSp1が重要である。しかしながらMCP-1の発現をすべて転写レベルで説明することはできない。Bリンパ球は本来NF-κBがconstitutiveに活性化されていることが判明しているが、我々が末梢血から精製したBリンパ球にはその発現を認めなかった。興味深いことに、このBリンパ球をIL-10とanti-CD40の存在下で5日間培養したところ、Bリンパ球の分化に伴いIgが発現し、さらにMCP-1の発現も確認された。この発現はLPSおよびTPA刺激により増強したが、この過程において一貫してNF-κBの活性化に変化はなかった。多くのBリンパ球由来のcell lineをスクリーニングした結果RPMI8226細胞で分化したBリンパ球と同様にhMCP-1の発現を確認し得た。この細胞をTPAで刺激するとhMCP-1の発現は極めて強くなることも確認されたが、EMSAにおけるNF-κBの活性化は確認できなかった。RPMI8226細胞におけるhMCP-1mRNAの発現亢進の機序は転写に非依存性であることが想像された。そこで次に転写後のmRNAのstabilityに関する解析を行った。RPMI8226細胞をTPA及びLPSで4時間刺激した後、アクチノマイシンDでmRNAの合成を止めノーザンプロットでその半減期を調べた。刺激のない状態で半減期は約3時間、刺激後は約16時間へと延長していた。MRNAの安定性には3'側のAU-richなエレメントが重要な働きをすることが知られている。Human, mouse、等MCP-1ホモログの3'領域を比較したところAU-richな領域があることが判明した。過去の研究も含めMCP-1の発現を制御する因子がおおよそ明らかになったことから、我々は関節炎におけるMCP-1の発現異常の機序、さらにMCP-1過剰発現が病態形成にどの程度関与しているか明らかにするためIn vivoの実験を開始した。vivoへの遺伝子導入法としてアデノウイルスを選択した。マウスMCP-1cDNAを発現カセットに有するリコンビナントアデノウイルスを作成した。
熱帯地域における季節性呼吸器感染症の流行動態と気象・環境因子との疫学的関連

主課題である熱帯地域インフルエンザと気象・環境因子の疫学的関連の研究結果をまとめ論文発表する事ができた。本研究は熱帯地域のインフルエンザ流行動態と気象因子について調査した数少ない疫学的研究の一つである。また、グローバル化、地球温暖化、都市化、貧困層の増加が深刻化している事を踏まえ、都市貧困層を対象に調査を行った。バングラデシュが位置する東南アジアは抗原性・遺伝子研究から世界的なインフルエンザ流行や新型の発生源であり、本研究はその世界的な流行動向を理解する上で重要な情報を提供する役割を担った。また、主課題の経験をもとに感染症に応用するための環境疫学の解析方法論についてレビュー論文の発表も行った。他に、呼吸器感染症・気象因子・循環器疾患の3要因の相関関係における研究をオーストラリアの生物統計学者から新たな解析・研究方法を学び精力的に研究を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。主課題である熱帯地域インフルエンザと気象・環境因子の疫学的関連の解析結果をまとめ国際雑誌に論文を発表する事ができた。また主課題の経験をもとに感染症と気象因子の関連性を調査する統計解析法について改善策を模索するために論文レビューや解析方法論についてまとめ、論文発表をした。解析方法論以外にも、他地域での感染症と気象・環境因子の疫学的関連の調査を行っている。主課題の経験をもとに、他の熱帯地域(南アフリカ、パプアニューギニア)での急性呼吸器感染症を含め感染症と気象・環境因子の関連性について調査を行う予定である。特になし
英語学習者のコロケーション知識に関する基礎的研究

本研究は、日本人英語学習者の持つコロケーション知識と英語母語話者の持つコロケーション知識とが、質的・量的にどのように違うのかということを、コーパス・反応時間・光トポグラフィーという三つのデータを利用して明らかにすることを目的としている。平成17年度は、まず学習者コーパスの設計と構築を行った。著作権処理をし研究資料として自由に使用できるデータを英語学習者と母語話者それぞれ200人分収集し、テキスト処理を施し学習者コーパスNICE(Nagoya Inter language Corpus of English)の基礎部分を構築した。また、反応時間測定実験のためのプログラム開発を行った。平成18年度は、学習者コーパスのデータに、英語母語話者による添削文を付与し、誤用分析ができるようにコーパスデータを拡張した。コーパスデータに含まれるn-gram表現を抽出し、英語学習者と母語話者の使用するコロケーション表現の分析を行った。また、反応時間の測定実験と光トポグラフィーによる実験で使用する実験項目の選定を行った。平成19年度は、学習者コーパスの言語的特徴を分析し、英語学習者と母語話者の違いを判別分析により明らかにした。また、添削文データの分析に基づく誤用分析も行った。反応時間の測定実験により、英語学習者もコロケーション知識を持っているが、習熟度により差があることが明らかになった。光トポグラフィーによる実験では、英語母語話者はコロケーション表現の処理に言語野のみを使いながらも脳に対する負荷が少ないのに対し、学習者では言語野以外の部分の活性化が起きるのみならず、その活性化に統一的なパターンが見られないことと、コロケーションを処理する際に脳に負荷がかかってることが明らかになった。母語話者と学習者のもつ知識の決定的な違いは、記憶している定型表現の量と質の違い、すなわち、コロケーション知識の違いではないかと予測し、大量のコーパスを利用して定型表現の使われ方の違いを明らかにするとともに、学習者および母語話者の脳内に実在する知識との関係を、反応時間を計る実験と光トポグラフィーによる脳内の血流量の観測により明らかにする。本年度は、コーパスの構築と反応時間の実験の準備を行なった。1.コーパスの設計コーパスの一般的設計基準と、学習者コーパス固有の基準を考慮し、コーパスの設計を行なった。広く公開できるものとなるように、技術的にはXMLに基づくフォーマットを採用し設計し、また、法的にも著作権に配慮した契約書を作成し、コーパスの収集にあたった。2.コーパスの構築中・上級の英語学習者に500語の英文エッセーを書いてもらい、新規に大規模学習者コーパスを構築した。国際学習者コーパス(ICLE)で使用されているトピックを採用し、国際的な比較ができるようにした。学習者の作文に、英語母語話者による添削文を付与し、学習者の作文の「不自然さ」を分析できるようにした。英語母語話者にも500語のエッセーを書いてもらい、学習者コーパスと対照言語学的に分析できるようにした。3.コーパス専用サーバーの設置専用のサーバーを設置し、上記3種類のコーパスデータを格納し、検索と解析を行なえるようにした。4.反応時間測定実験の準備定型表現を使った反応時間の測定実験を設計し、定型表現の反応時間測定プログラムを開発した。

母語話者と学習者のもつ知識の決定的な違いは、記憶している定型表現の量と質の違い、すなわち、コロケーション知識の違いではないかと予測し、大量のコーパスを利用して定型表現の使われ方の違いを明らかにするとともに、学習者および母語話者の脳内に実在する知識との関係を、反応時間を計る実験と光トポグラフィ「による脳内の血流量の観測により明らかにする。本年度は、コーパスの分析と反応時間および光トポグラフィーを使った観測実験の準備を行った。(1)コーパスの分析学習者のエッセー・学習者のエッセーのリライト・母語話者のエッセーの3種類のデータから成るコーパスから、主にn-gramの手法を使って、Biber et al.(1999)の言うLexical Bundlesを抽出し、それぞれのコーパスにおけるコロケーション表現の頻度と使用環境についておもに量的に分析し、統計的手法を使い、英語学習者と英語母語話者との間にどのような差があるかを明らかにした。(2)反応時間と光トポグラフィーを使った観測実験の準備と予備実験・コーパスの分析から、学習者と母語話者との間で、共通して使われるコロケーション表現と、偏って使われる表現が明らかになった。・脳内での知識の存在を確かめるための反応速度と光トポグラフィーを使った実験で取り扱う項目(具体的なコロケーション表現)を、コーパス分析の結果を基に選択した。・具体的な実験項目をもとに、反応速度測定実験用プログラムを作成した。・また、光トポグラフィー装置を使った観測実験に関する実験方法を検討した。本研究は、日本人英語学習者の持つコロケーション知識と英語母語話者の持つコロケーション知識とが、質的・量的にどのように違うのかということを、コーパス・反応時間・光トポグラフィーという三つのデータを利用して明らかにすることを目的としている。本年度は、学習者コーパスNICE(Nagoya Interlanguage Corpus of English)を完成させ、量的分析としては、コーパス言語学的な観点から学習者と母語話者の相違点について判別分析を行い、その違いを明らかにした。また、質的分析としては、学習者の習熟度別に緻密な誤用分析を行い、学習者の中間言語の持つ特徴について包括的な分析を行った。三つ目の研究として、いわゆる光トポグラフィー(近赤外分光法)を用いてコロケーション表現とフリーコンビネーション表現の意味判断課題において、学習者と母語話者とで脳内血流量という観点からどのような相違があるかを測定した。その結果、母語話者は言語野のみが活性化し、かつコロケーションの処理には脳の負荷が少ないのに対し、学習者では、言語野以外の部分にも活性化が起きるのみならず、その活性化に統一的なパターンが見られず、また、コロケーションの処理にも脳に高い負荷がかかっているということが発見された。本研究により、複数の観点から、英語母語話者と日本人英語学習者の持つコロケーション知識の相違を裏付ける証拠をっかむことができたといえる。これにより、第二言語習得研究において、コロケーション知識という観点がますます重要な研究分野として位置づけられることになる。
小児の行動特性と固定強度を考慮した点滴固定法の検証

点滴治療は子どもにとって負担であり、点滴の予定外抜去が多いことは長年の課題である。しかし、点滴中の子どもがどのような行動をとり、どのように点滴を抜去しているかは明らかとなっていない。そこで本研究は、点滴をしている子どもの行動特性と点滴固定の強度を、人間工学の手法を用いて明らかにし、点滴治療が必要な子どもと管理する看護師双方にとって有益な固定法を考案し、検証することを目的とする。小児看護学の研究者、小児看護の実践者、人間工学の研究者でチームを組み、1点滴固定中の子どもの行動特性、2点滴固定法の強度実験、12の結果と今までの研究結果を統合し、3新点滴固定法の考案および検証を実施する。
FISH法による個人固有のテロメア長と高齢疾患の解析

これまで我々は、東京都老人医療センターで剖検された症例を中心にサザンブロット法(サザン法)にて各臓器のテロメア長の検索を行い、加齢に伴うテロメア長の変化についての基礎データを蓄積してきた。今回我々は、サザン法によるテロメア解析結果と培養細胞を用いたQ-FISHから得たテロメア長の分布の頻度を比較解析した結果両者は極めて強い相関を示し、これまで得られているサザン法によるテロメア長データの高い信頼性を確認した。以上を背景に疾患の有無とサクセスフル・エイジングは密接な関係にあるとの報告に着目し、テロメア長を指標とした高齢者特有の疾患との関係について基礎的データの蓄積を目的として、サザン法により得た4臓器(脳、心、肝、腎)のテロメア長について、サクセスフル・エイジング群と非サクセスフル・エイジング群を比較した。その結果、テロメアの長いことがサクセスフル・エイジングの達成には有利であった。また、個人の臓器ごとのテロメア長は強い相関を示していることも確認できた。個々の疾患としては食道癌、胃癌、大腸癌、前立腺癌、乳癌について組織FISHを用いて解析した。食道癌症例の組織FISHからは癌細胞のテロメア/セントロメア比(T/CR)は他の基底細胞や棘細胞、間質細胞と比較すると短縮が明らかであった。近年高齢者で増加傾向のある大腸癌組織においても同様の結果が得られた。その他の組織においても構成細胞ごとに特徴的なTICRを示した。また、培養細胞を用いたQ-FISHではその分裂回数の増加と染色体ごとのテロメア長を解析した結果、分裂の増加に伴う特徴的な短縮を認める染色体は認めなかったが、X染色体についてはTelomere Association(TAS)の増加とX染色体欠失を確認した。上記の報告にもあるようにこれらの結果をさらに詳細に解析することで寿命の性差に迫れるのではないかと考えている。(1)組織の収集・保存:-80°Cに保存してあるサンプル(同一個体100例(0101歳)、4臓器(大脳、心筋、肝、腎))を10%Bufferホルマリンにて固定しパラフィンブロックを作製した。(2)組織の検定:新たに収集した20検体の組織については組織学的検定を行い、隣接組織の切片を方法で作成し、自己融解、高度の炎症性細胞浸潤のあるものは検討対象から除いた。(3)DNAの抽出と検定:サザンブロット法用のDNA抽出は、抽出キットを用いずにフェノールクロロホルム法にて抽出し、ジェノフィールド電気泳動法によるDNAの変性の有無を検定し、100kbp以上のDNAを集めて保存した。(4)細胞、組織FISHによるテロメア長の測定など:予備的実験として食道癌症例の組織FISHを行い、細胞の種類によりテロメア/セントロメア比(T/CR)が異なることを確認した。このことから、これまでのサザンブロットの結果と比較、検討することが可能となった。また、培養細胞を用いたQ-FISHによりPDの増加に伴うテロメア量の減少についても確認でき、手技的に信頼できる手法であることを立証した。現在、大脳灰白質ついてアルツハイマー病と非アルツハイマー病症例について神経細胞、各種グリア細胞ごとの解析を進めている。新生児脳についても、同様に解析する予定である。現在得られている結果は以下の通りである。テロメア長は食道上皮では、T/CRが基底細胞=8.5、傍基底細胞棘細胞=2.8、間質細胞=7.0、癌細胞=0.9であった。同一組織内においても細胞ごとにテロメア長は大きな差のあることが明らかになった。

培養細胞であるTIG-1細胞のPDLごとの46染色体のpq腕別テロメア長は、PDの増加に伴いばらつきが大きくなることが明らかになり、1PDによる各染色体テロメアの短縮は14144bpであった。(5)研究論文の進行過程:データを集積中である。これまで我々は、東京都老人医療センターで剖検された症例を中心にサザンブロット法(サザン法)にて各臓器のテロメア長の検索を行い、加齢に伴うテロメア長の変化についての基礎データを蓄積してきた。今回我々は、サザン法によるテロメア解析結果と培養細胞を用いたQ-FISHから得たテロメア長の分布の頻度を比較解析した結果両者は極めて強い相関を示し、これまで得られているサザン法によるテロメア長データの高い信頼性を確認した。以上を背景に疾患の有無とサクセスフルエイジングは密接な関係にあるとの報告に着目し、テロメア長を指標とした高齢者特有の疾患との関係について基礎的データの蓄積を目的として、サザン法により得た4臓器(脳、心、肝、腎)のテロメア長について、サクセスフルエイジング群と非サクセスフルエイジング群を比較した。その結果、テロメアの長いことがサクセスフルエイジングの達成には有利であった。また、個人の臓器ごとのテロメア長は強い相関を示していることも確認できた。個々の疾患としては高齢者で増加する癌のうち食道癌と大腸癌について組織FISHを用いて解析した。まず食道癌症例の組織FISHからは癌細胞のテロメア/セントロメア比(T/CR)は他の基底細胞や棘細胞、間質細胞と比較すると短縮が明らかであった。近年高齢者で増加傾向のある大腸癌組織においても同様の結果が得られた。また、培養細胞を用いた実験ではQ-FISHにてその分裂回数の増加と染色体ごとのテロメア長を解析した結果、分裂の増加に伴う特徴的な短縮を認める染色体は認めなかったが、X染色体についてはTelomere Association(TAS)の増加とX染色体欠失の増加を確認した。上記の報告にもあるようにこれらの結果をさらに詳細に解析することで寿命の性差に迫れるのではないかと考えている。
放射線や活性酸素による遺伝子発現の誘導とその生物学的意義に関する研究

Mud(Ap、lac)ファージ感染菌からスーパーオキサイドで誘導される融合遺伝子(soi-lacZと名付けた)を持つ8種類の変異株を分離した。これらの遺伝子は、マッピングされた大腸菌遺伝子地図上での位置からこれまでに未発見の遺伝子であることが分かった。しかも、これらの変異株はいずれもスーパーオキサイド増産剤であるメナジオンやメチルビオロゲンに高感受性であるので、酸化的ストレスに対する新しい防護酵素の発見につながる可能性が高い。そこで、まずこれらの遺伝子のクローニングを行った。第一段階で、これらの融合遺伝子をMuから溶原化したλファージ中に転換させた。これによって、λファージはマイトマイシンCによって容易に誘導される。このファージ粒子からDNAを抽出すれば、その中にsoi-lacZが含まれている。このDNAを標識してプローブDNAを作製した。このプローブDNAとハイブリドを形成しうる配列を、クラーク・カーボン遺伝子バンクから検索し、soi10および12遺伝子は、pLC8-9に存在することが分かった。さらに、種々の制限酵素でpLC8-9を切断、サザーンハイブリダイゼーションを行ったところ、soi10/12遺伝子はそのEcoRV2.5KbのDNAフラグメントに存在することが確かになった。この2.5Kbフラグメントを持つプラスミドの産生タンパクをマキシセル法で調ベた。soi10/12遺伝子産物は約32KDaのタンパクであった。さらに、このプラスミドをsoi10/12-lacZ変異株に導入すると、変異株のメナジオン高感受性は相補された。この事実は、2.5Kbフラグメントには明らかにsoi10/12遺伝子が含まれていることを示している。この2.5Kbのデリーションセットを作製して個々のヌクレオチド配列をダイデオキシ法で決定した。2.5Kbフラグメントには32KDaのタンパクをコードするORFが含まれていた。
広範囲骨欠損に対する骨形成細胞シートと血管束移植を用いた新規骨再建法確立の試み

血管柄付き人工骨を作製後、血管を結紮切離した後も、人工骨内の骨形成能と血管誘導能は促進されており、さらに人工骨周囲の血行を遮断した状態でも骨形成能および血管誘導能は維持されていた。以上より、血管束とともに骨形成細胞シートを移植することで移植可能な人工骨が作製可能であることが証明された。本方法によりさまざまな形状や大きさの移植可能な血管束導入人工骨が作製可能となり、骨欠損治療に対する有用な治療法となることが期待できると考えている。本研究では、人工骨を用いた広範囲骨欠損部の再建において、再生医療の技術を用いて作製した『骨形成細胞シート』と、微小血管外科技術により作製した『血管束』を人工骨内に導入することで、移植後早期に人工骨内部の『3次元血管網構築』および『骨組織再生』を行い、広範囲骨欠損や骨壊死治療の新たな治療法を確立するための基礎的研究を行う。広範囲骨欠損部の再建において、人工骨を用いた再建法では人工骨内部で十分な骨組織が再生できない。生体内で完全に骨癒合を獲得するためには『3次元血管網構築』が必要である。近年この問題に対して、人工骨の内部構造の改良や、骨形成因子の導入、骨髄由来間葉系幹細胞の付与など人工骨の骨形成能を高める試みがなされている。しかし組織再生においては、細胞のみならず、細胞への『血液供給』が重要な因子であり、組織内部に早期に『3次元血管網構築』することが重要である。本年度は、『骨形成細胞シート』が、骨髄間質細胞から骨分化誘導を行い作製したheterogeneousな細胞の集団であるため、『骨形成細胞シート』の細胞組成を明らかにし、骨新生、血管新生においてどのような役割を有しているのかをも明らかにするために、『骨形成細胞シート』に含まれる細胞の評価を免疫染色を用いて評価を行った。本研究では、人口骨を用いた広範囲骨欠損の再建において、再生医療の技術を用いて作成した『骨形成細胞シート』と、微小血管外科技術により作成した『血管束』を人工骨内に導入することで、移植後早期に人工骨内部の『3次元血管網構築』および『骨組織再生』を行い、広範囲骨欠損や骨壊死治療の新たな治療法を確立するための基礎的実験を行う。広範囲骨欠損部の再建において、人工骨を用いた再建法では、人工骨内部に十分な骨組織が再生できないことが問題となる。しかし組織再生においては、細胞のみならず、細胞への『血液供給』が重要であり、生体内で早期の骨癒合を促進させるためには微小血管を人工骨内に誘導し『3次元血管網構築』し、微小血管を介して、骨癒合を促進させることが必要となる。本研究は、骨髄間質細胞から骨分化誘導を行い作成した『骨形成細胞シート』は、分化した骨細胞の他にも、様々な細胞を含むheterogeneousな細胞の集団である。『骨形成細胞シート』の細胞組成を明らかにし、骨新生、血管新生においてどのような役割を有しているのかを明らかにすために、ラットからヒト細胞に細胞を変えて実験を行った。前年までのラットで行った実験をもとにヒト細胞で実験を行っている。ヒト細胞はLONZA社から購入し、これまで4検体を用いて骨分化誘導を行ったが、ラットのような骨形成能を獲得することができていない。分化にはデキサメサゾンが最も重要であると言われているが、24週間の分化誘導を行っても、良好な骨新生は得られていない。継代数が問題であると考え、継代数を少なくした状態で骨分化誘導を行っているが、分化させていない細胞と比較しても、ほとんど変わらない状態であった。LONZA社の骨分化誘導培地を購入して行っても、結果は同様であり、外観上はシートになるが骨新生能はきわめて低く、ヌードラットに実際移植してみても、移植後に目立った骨新生は得られない状況が続いており、実験の進行が遅れている。骨分化誘導がうまくいかない理由として、血清の問題、デキサメサゾンの濃度の問題、細胞数の問題が考えられ、それらに対して検討を行った。1血清の問題;再度、LONZA社の骨分化誘導の推奨培地(PT3002)で行うが、前年度と結果は同様であった。新たにMSC用無血清培地STKを用いて、同様の培養条件(初期培養2週間、二次培養2週間;骨分化誘導(DEX、AscP、βGP添加))で行った。2回骨分化誘導の実験を行うも、我々の実験系ではMSC用無血清培地STKは、骨分化誘導に抑制的に働くことから、ラットと同様の良好な骨形成能を有する骨分化誘導の条件を同定できなかった。2デキサメサゾンの濃度の問題;50nM、100nMに分けて骨分化誘導を行った。リアルタイムPCRの結果、ALP、OC、SP7、BMP2では有意差を認めなかった。3細胞数の問題;二次培養行う際の細胞数は1.0×104/cm2で行っていた。我々は、0.62×104/cm2;、1.24×104/cm2;、1.86×104/cm2;とし、骨分化誘導を行った。結果は1.86×104/cm2;がALP染色、アリザリンレッド染色で最も骨形成が認められた。したがって、細胞数が多いほうが骨分化には有利である可能性が示唆された。

骨分化に有用な至適な細胞数についは、さらに細胞数を増やした条件を比較して求める必要がある。その他の試みとして、細胞間の骨形成能の差を減らすために、細胞外基質に着目した。殺細胞処理を加えた細胞外基質シートの骨形成能を検討した。殺細胞処理した骨形成細胞シートをラッピングした人工骨をラット背部皮下に移植したが、通常の骨形成細胞シートの骨形成能には及ばず、さらなる改良が必要であることが示唆された。血管柄付き人工骨を作製後、血管を結紮切離した後も、人工骨内の骨形成能と血管誘導能は促進されており、さらに人工骨周囲の血行を遮断した状態でも骨形成能および血管誘導能は維持されていた。以上より、血管束とともに骨形成細胞シートを移植することで移植可能な人工骨が作製可能であることが証明された。本方法によりさまざまな形状や大きさの移植可能な血管束導入人工骨が作製可能となり、骨欠損治療に対する有用な治療法となることが期待できると考えている。『骨形成細胞シート』が、骨髄間質細胞から骨分化誘導を行い作製したheterogeneousな細胞の集団であるため、『骨形成細胞シート』に含まれる細胞の評価を免疫染色を用いて評価を行った。免疫染色によって、『骨形成細胞シート』に骨細胞のみならず、血管内皮細胞の存在も同定できた。さらに、移植後の移植細胞の同定および、移植後の『骨形成細胞シート』の役割を明確にするために、BrdUを移植細胞に導入する方法を確立しているが、BrdUを導入すると、導入する時期によって、『骨形成細胞シート』の骨形成能に変化がみられることが判明した。人工骨内の血管新生、骨新生を評価するためには、移植細胞の標識が不可欠であり、『骨形成細胞シート』の骨形成能を保つことの最適条件を検討した。実験を明確にするための基礎実験の追加によって、進行が経度遅れているが、順調に包んでいる。骨形成細胞シートをLONZA社の骨髄間葉系幹細胞から作成するための条件をこれから設定しなおすには非常に時間と費用を要するため、ラット同様、ヒト骨髄間質細胞を採取し、これをもとに骨形成細胞シートの作成が可能であるかを検討し、実験を進めたいと考えている。実験レベルであるので、ストックしてあるヒト骨髄間質細胞を使用するか、凍結して細胞の状態が悪いようなら、当大学の倫理委員会の承認の下、ヒト骨髄間質細胞を採取し、実験を進行させる予定である。骨再生医療実験はFischer344ラットを用いて骨欠損モデルを作製する。骨欠損部を1人工骨のみで再建、2BMSCシート+人工骨と血管束で再建、3骨形成細胞シート+人工骨と血管束を用いた再建の3群を作製し、3が骨再建法として優れた方法であることを検証し、新たな骨再建法および『3次元血管網構築』方法を確立する。二次培養時に、デキサメサゾンとアスコルビン酸を添加する『骨形成細胞シート』、アスコルビン酸のみを添加する『BMSCシート』は、特別な方法を用いなくても、シート内に含まれる細胞数は、DNA量を計測して、同等になることが確認できている。『骨形成細胞シート』、『BMSCシート』を用いて、それぞれ骨新生、血管新生においてどのような役割を有しているのかをも明らかにする。さらに、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(hBMSC)を用いて同様な方法で骨形成細胞シートの作製が可能であるかを検証する。免疫不全動物(ヌードラット;F344/N-rnu)に作製した骨欠損部で同様の実験を行うことで、臨床において新たな骨再建法の確立が可能であるかを明らかにする。『骨形成細胞シート』の免疫学的検討、『BMSCシート』の作成
金融市場・マクロ経済の構造変化分析と資産選択

リーマン危機とそれと前後して生じた、商品先物指数の導入・金融政策におけるゼロ金利政策の登場により、主要資産市場の収益率や金利の構造がどう変化したかを実証的に分析した。分析に用いる手法は、相関の短期的・長期的な構造変化を許容する時系列モデルと、構造が不完全にしか認識されていない場合の資産選択理論である。分析の対象は、商品先物市場、主要マクロ変数、国債市場、株式市場、投資信託のパーフォーマンスなどである。林は,金融政策における量的緩和の効果について、東京大学講師の小枝淳子氏と共同で研究を行った。量的緩和の拡大は、GDPギャップの改善をもたらすこと、しかしながら量的緩和政策の停止は、準備預金が十分下がった状況で行えば,物価およびGDPギャップを改善することを示した。構造VARと呼ばれる手法に、レジーム変化を導入することにより、これらの結果が示された。サンフランシスコ連銀のコンファレンスなどで、研究結果を発表した。大橋は、個別商品間相関の構造変化の分析のため沖本と共に進めてきた、ST-DCC(Smooth Transition Dynamic Conditional Correlation)モデルを用いた商品先物の収益率のExcess Comovementの変化に関する論文を、RIETIのディスカッション・ペーパーとして公表した。また,商品の収益率,相関,ボラティリティに対するマクロ変数や流動性の影響の分析に向けて、特に流動性が資産価格に与える影響に関する文献調査を進めた。さらに,これらの分析手法の他資産への応用の準備として、J-REITと日本株式の収益率等に関するVAR分析を行い、両資産の収益率のボラティリティ間に強い時系列関係を見出した。本多は、資産収益率のパラメータが未知である場合の資産選択行動について、理論的な分析を行った。特に、未知パラメータの存在を、意思決定問題における曖昧さ(ambiguity)としてとらえ、最近の意志決定理論の成果を応用し、最適解の特徴を分析した。具体的には、資産運用理論における古典的なsingle mutualfund定理は一般には成立せず、最適解は複数のmutual fundの組み合わせとして表現され、その組み入れ比率が「曖昧さ」に対する許容度に依存して定まることを理論的に示した。得られた結果を論文にまとめ、Asian Meeting of the Econometric Societyなど複数の研究集会で発表した。林は,平成25年度末にワーキングペーパー(全米経済研究所Working Paper No. 19938)として公開した量的緩和の研究(早稲田大学の小枝氏との共著)を大幅に改訂した。改訂内容は,日銀が金利を下げた時のインフレへの効果の再検討である。改訂版は,一橋大学のワーキングペーパー(FS-2014-E-002)として11月に公開した。この改訂版を,英文査読誌に投稿した。大橋は,二種類の商品の価格間の共和分関係を考慮するスプレッド・オプションの評価を深化させ,アメリカン・オプションに関する表現を得た(立命館アジア太平洋大学の中島克志との共同研究)。また,個別商品価格の超過共変動の上昇に関する論文(沖本竜義との共著)をAsian Finance Associationを含む複数の学会で発表すると共に,英文査読雑誌に投稿した。さらに,日本の上場不動産投資信託(J-REIT)と株式の収益率の時系列構造を比較し,特に金融危機以外において前者に顕著なAR(1)構造がある一方,後者には見られないことを示した。本多は,資産収益率のパラメーターが未知である場合の資産選択行動について,意思決定問題における曖昧さ(ambiguity)の観点から理論的な分析を行っていたが,その成果をワーキングペーパー(ICS FSワーキングペーパーシリーズFS-2014-E-003)として公開した。現在は,ワーキングペーパーに対するコメントや,英文査読雑誌に投稿した査読結果を踏まえて,引き続き改訂作業を進めている。これと平行して,株式市場データを用いて,実際のポートフォリオ構築問題への応用について分析を開始している。具体的には,機関投資家等の間で標準的とされるポートフォリオ配分比率が,意思決定問題における曖昧さを考慮したモデルと整合的なものであるかどうかという観点から,分析を進めている。林は、日銀による量的緩和についての論文(早稲田大学小枝淳子氏との共著)を、前年度に英文査読誌に投稿したが、その際得られたレフェリーのコメントへ対応するため追加的分析を行った。特に、論文で確認した量的緩和の実証結果を説明する理論モデルの構築を行った。それと並行して、国債の満期構造が金利の期間構造に及ぼす影響についての理論研究を論文としてまとめ、ワーキングペーパーとして公開した。大橋は、共和分関係を明示的に考慮した商品先物価格のスプレッド・オプションに関する論文(立命館大学アジア太平洋大学の中島克志との共著)にシミュレーションによる分析を加える等改訂を進め、英文査読雑誌に採択された。また、商品価格の超過共変動の構造変化(上昇トレンド)の存在に関する論文(オーストラリア国立大学の沖本竜義との共著)も改訂を進め、英文査読雑誌に採択された。日本の上場不動産投資信託(J-REIT)と株式の収益率における構造変化の存在に関する論文も、改訂の上、研究論文として公表した。本多は、資産収益率のパラメーターが未知である場合の資産行動について、意思決定問題における曖昧さ(ambiguity)の観点から理論的な分析を進め、その成果をワーキングペーパーとして公開した。この論文に対するコメントや、英文査読雑誌に投稿した査読結果を踏まえて、引き続き改訂作業を進めた。具体的には、雑誌の編集者等から本研究の結果と資本市場における均衡価格分析の関連づけが求められたため、マーケットポートフォリオ(時価総額加重ポートフォリオ)の配分比率と整合的になるようなリスク回避度・曖昧さ回避度の組み合わせについて分析を追加した。この研究成果をAsian Finance Associationの年次大会で発表し、改訂と投稿準備を進めた。

リーマン危機とそれと前後して生じた、商品先物指数の導入・金融政策におけるゼロ金利政策の登場により、主要資産市場の収益率や金利の構造がどう変化したかを実証的に分析した。分析に用いる手法は、相関の短期的・長期的な構造変化を許容する時系列モデルと、構造が不完全にしか認識されていない場合の資産選択理論である。分析の対象は、商品先物市場、主要マクロ変数、国債市場、株式市場、投資信託のパーフォーマンスなどである。本研究計画の研究対象は,資産試乗の連動,資産選択理論,金融政策である。「研究実績の概要」で述べたように,いずれにおいても研究は順調に進み,学会での発表,ワーキングペーパーによる成果の公開,さらに英文査読誌への投稿に至っている。また,まだ投稿の段階まで到達していない研究も,順調に進んでいる。たとえば大橋は,個別商品価格間の連動の分析で,商品スプレッド・オプションの評価において新たな結果を得た。また,価格連動の分析手法の他資産(即ち,J-REITと株式)価格への応用も順調に進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。マクロ経済学林は,量的緩和が国債のイールドカーブに及ぼす影響の分析を開始する。大橋は,商品価格の連動性とスプレッド・オプションに関する論文の英文査読雑誌への投稿を引き続き行う。また,同様の手法によりJ-REITと株式価格のリターン特性と連動性の構造変化について分析し,時間が許せば原油価格とマクロ変数が商品価格の構造に与える影響を分析する。本多は,意思決定問題における曖昧さと資産選択行動の分析については,理論モデルの分析を引き続き進め,査読雑誌への掲載を目指し,学会発表を行う。2015年度も6月にAsian Finance Associationでの発表を計画している。沖本が、平成25年度の最終月に海外の大学に移籍し、研究分担者を離れたにもかかわらず、交付申請書に記載した、個別商品先物間の連動に関する大橋との共同研究は順調に進んでいる。時間があれば行うとした林と沖本の共同研究は進展しなかったが、その理由は、林の金融政策の分析が、予想以上に進展したためと、海外のある研究者が、林と沖本が予定していたのとほぼ同じ内容の研究を平成25年度に発表するという、予測の事態が起こったためである。本多は,モデルの不確実性が資産選択に及ぼす影響の文献調査を計画していたが,それはは予定通り進展した。平成25年度の「実績報告書」で述べたように,毎年3人(研究代表者と二人の研究分担者)が米国出張することは予算制約から不可能なので,平成26年度は,全米ファイナンス学会への出張は林と本多のみが行った。
酸化グラフェンナノシート懸濁液による摩擦抵抗と熱伝達の同時向上

流れの抵抗低減効果を得れば熱伝達も同程度低減することは良く知られている.このようなトレードオフの関係にある抵抗低減と熱伝達向上を達成する物質(添加剤)は現時点では存在しない.この問題を解決するため,「グラフェン骨格に由来する優れた熱伝導性」と「高アスペクト比の薄板状」と言う2つの特性を同時に有する酸化グラフェンナノシートを用い流れの抵抗低減と熱伝達率向上を同時達成することを目的とし,その特性を実験的に明らかにするものである.流れの抵抗低減効果を得れば熱伝達も同程度低減することは良く知られている.このようなトレードオフの関係にある抵抗低減と熱伝達向上を達成する物質(添加剤)は現時点では存在しない.この問題を解決するため,「グラフェン骨格に由来する優れた熱伝導性」と「高アスペクト比の薄板状」と言う2つの特性を同時に有する酸化グラフェンナノシートを用い流れの抵抗低減と熱伝達率向上を同時達成することを目的とし,その特性を実験的に明らかにするものである.
遺伝子操作動物を用いたアンジオテンシンII2型受容体の心筋病態生理作用の解析

アンジオテンシンII(AngII)は1型受容体(AT1)を介し血圧調節を行う生体内で最も重要な昇圧系である。AngII2型受容体(AT2)の心血管系での発現量は低いが、AT2欠失マウスでは血圧上昇しAT2の循環調節作用が示唆されている。しかしその機序やAT2心血管作用に関しては不明点が多い。申請者らは心筋特異的AT2過剰発現トランスジェニックマウス(AT2-Tg)を作製した。心筋肥大でのAT2作用を検討するためにAngII持続注入し、心肥大を作製した。心肥大はAT2-Tgでは抑制されなかったが、興味あることに血管周囲の線維化が著明に抑制された。これはブラジキニン受容体拮抗薬とNO阻害薬で完全に阻止された。これらの成績は心筋AT2はブラジキニン産生を刺激し、線維芽細胞に存在するブラジキニン受容体を介して間質線維化を抑制する。一方、AT2作用は心肥大の進展には影響しないことを示唆していた。