hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症の記憶障害に関わるニューロプラスチンの役割-基礎的臨床的研究

そのため、ニューロプラスチンを統合失調症の記憶・認知障害に関わるひとつの分子として、細胞、動物の記憶関連行動、臨床現場での記憶・認知機能評価の視点から研究を行うことが「研究の目的」である。猫協医科大学とその関連病院に通院中または入院中の統合失調症の患者、及び健常対照者を対象にして、統合失調症認知機能簡易評価尺度日本語版(BACS-J)の評価と血液からのDNA抽出の集積を進め、200例の患者、230例の健常対照者が集まった。その結果、言語性記憶、ワーキングメモリー、運動、言語流暢性、注意、遂行の各項目において、健常対照者に比べ統合失調症では有意な低下が認められた。ニューロプラスチン遺伝子多型と認知機能との関わりを200例の統合失調症患者で検討したところ、NPTN遺伝子プロモーター領域にありNPTNの転写に影響するSNPの多型と統合失調症認知機能簡易評価尺度日本語版(BACS-J)で評価した遂行機能との間に有意な相関関係を認めた。現在、症例数を増やしてさらに詳細に解析を行っている。
新奇フッ化物一次元量子スピン系における励起状態と交替磁場の効果

私はこれまでに一次元量子スピン系フッ化物KCuGaF_6の単結晶を育成し,磁化測定や比熱測定,電子スピン共鳴実験,中性子非弾性散乱実験によって,その物性を調べてきました。そのなかでKCuGaF_6の低エネルギー励起が量子サインゴルドンモデルで描写できることが明らかになってきました。その励起ギャップの原因とされる交替磁場と呼ばれる内部磁場がKCuGaF_6ではとくに大きく,また交換相互作用が大きいので,これまでにはあまり調べられてこなかったより低エネルギーでの励起ギャップについて詳細に調べられることが期待されます。前年度の結果を受け,今年度はまず比熱を磁場方向を変えて測定し,新しい解析も取り込みました。その結果,低温でのこの物質の磁気比熱は量子サインゴルドン模型の素励起で記述されるということのほかに,磁気比熱に対して素励起以外の励起準位からの寄与があることが明らかになりました。これは,以前ESR実験で観測していたUnknownモードからの寄与と考えられます。この結果は理論研究を多いに励ますこととなり,その結果として,これまで物質によっては観測されなかったり,観測されていてもその背景の物理の理解にまでは到達しなかった,Unknownモードの存在が,結晶の欠陥や非磁性不純物によって一次元鎖上に生じる鎖端の効果で現れる,量子的な状態であるBoundary bound stateという状態であることが明らかになりました。また今年度は中性子非弾性散乱実験を十分低い温度で行い,その結果,KCuGaF_6がよい一次元物質であり,磁場によって交替磁場による励起ギャップが生じることを確認しました。実験で得られたq=πでの励起ギャップのエネルギーはこれまでのESRの結果とよく一致していることがわかりました。一方で,興味深いことに,不整合波数での励起ギャップは理論予想と大きく異なり,予測と異なる分散関係が得られました。このことは今後明らかにするべきことだと考えています。私はこれまでに一次元量子スピン系フッ化物KCuGaF_6の単結晶を育成し,磁化測定や比熱測定,電子スピン共鳴実験によって,その物性を調べてきました。そのなかでKCuGaF_6の励起エネルギーが量子サインゴルドンモデルで描写できることが明らかになってきました。その励起ギャップの原因とされる交替磁場と呼ばれる内部磁場がKCuGaF_6ではとくに大きく,これまで表に現れてこなかった交替磁場の効果が現れているものと期待されます。私はとくにKCuGaF_6の磁気励起に関心を持ち,その磁気励起を観測する為に中性子非弾性散乱実験を行うことにしました。これまでに電子スピン共鳴実験で詳細な磁気励起モードの観測をしてきましたが、電子スピン共鳴実験では波数Q=0での磁気励起しか観測できず、波数全体で詳細な測定を行う為には中性子非弾性散乱実験が欠かせません。しかしながら単結晶を用いた中性子非弾性散乱実験には1cm^3ほどの試料の大きさが必要であり,大きくて純良な結晶の育成が大きな課題となってきました。今年度はまずKCuGaF_6の大型単結晶育成に取り組みました。その結果,15×15×5mm^3の純良単結晶を得ることに成功しました。またこれまでは仕込み量に対する目的物の占める割合が少なかったのが改善され,ほぼ目的物質が得られるようになりました。そして中性子非弾性散乱実験を3回にわたり行い,KCuGaF_6がよい一次元物質であり,磁場によって交替磁場による励起ギャップが生じることを確認しました。励起ギャップのエネルギーはこれまでのESRの結果と符合するものでありますが,測定条件が不十分であったため追加の実験が必要であると考えています。
劣化型応力ひずみ関係に従う要素を内在する弾塑性骨組の臨界挙動解析法の開発

最近の建築構造設計では、終局安全性に対する限界性能の把握が要求されている。終局安全性の直接的基準となる構造物の崩壊に至るまでの数値シミュレーションでは、コンクリートの最大耐力以後の劣化域、あるいは鋼材の破断・局部座屈などを考慮する材料モデルとして、負勾配を含むひずみ劣化型の応力ひずみ関係モデルの導入が必要である。これまで開発してきた一軸の応力ひずみ関係に従う梁-柱有限要素解析法(FERT-P)では、こうしたひずみ劣化型のモデルを扱っていなかった。本研究では、ひずみ劣化型の応力ひずみ関係モデルをFERT-Pに導入し、ひずみ硬化型モデルで有効であった整合剛性行列形成アルゴリズムによるつり合い経路制御パラメータの選択法が、ひずみが劣化域に入った際の解析制御技法として有効であることを確認し、今回開発した解析法によって弾塑性骨組の臨界挙動解析が遂行できることを実証した。その内容は、「11.研究発表」に記した論文・著書として公表した。本解析法では、ひとつの要素が劣化域に入ると隣接する要素に除荷が生じ、変形がその要素の集中する傾向がある。また、設定したモデルの劣化勾配が全体挙動に与える影響はかなり大きい。本年度は、特に、鋼部材の局部座屈が生じる骨組を対象として、要素長と劣化勾配についてのパラメータ・スタディを行い、それらの設定の仕方が全体挙動にどの程度の影響を及ぼすかを明らかにすべく現在数値解析結果の検討を行っている。また、他研究者による既往の物理実験に関する報告との照合などを通して、要素長と劣化勾配の設定法を提案すべく、現在研究を継続している。最近の建築構造設計では,終局安全性に対する限界性能の把握が要求されている。終局安全性の直接的基準となる構造物の崩壊に至るまでの数値シミュレーションでは,コンクリートの材料劣化,あるいは鋼材の破断などの材料モデルとして,負勾配を含むひずみ劣化型の応力ひずみ関係モデルの導入が必要である。本年度は,研究代表者が開発してきた高精度梁-柱有限要素解析法に,要素の応力ひずみ関係モデルが負勾配の劣化域を有するような場合にも,既提案の最小固有値の符号変化を用いた整合剛性行列形成アルゴリズムによって,適切な経路制御パラメータが選択され,終局状態までのつり合い経路解析が行えることを確認した。その内容は,11.研究発表に記した論文の一部として掲載している。そのアルゴリズムを使用した解析では,一つの要素が劣化域に入ると他の要素の塑性化は進まず,その要素の劣化のみで全体耐力が低下する結果が与えられる。すなわち要素長の設定の仕方が解析結果を大きく支配することになる。それゆえ鋼骨組の局部座屈挙動などの予測では,モデル化の際の要素長の設定法が重要となる。このことについて,今後,実験報告などに対する数多くのシミュレーションを行い,適切な設定法を検討し提案する予定である。鉄骨破断後の解析についての検討も行う。また,現在の方法では,コンクリートの亀裂進展や圧壊などの現象の拡がりを予測することはできない。この問題への対処法についても検討予定である。終局安全性の直接的基準となる構造物の崩壊に至るまでの数値シミュレーションでは,コンクリートの最大耐力以後の劣化域,あるいは鋼材の破断・局部座屈などを考慮する材料モデルとして,負勾配を含むひずみ劣化型の応力ひずみ関係モデルの導入が必要である。これまで開発してきた一軸の応力ひずみ関係に従う梁-柱有限要素解析法(FERT-P)では,こうしたひずみ劣化型のモデルを扱っていなかった。本研究では,ひずみ劣化型の応力ひずみ関係モデルをFERT-Pに導入し,ひずみ硬化型モデルで有効であった整合剛性行列形成アルゴリズムによるつり合い経路制御パラメータの選択法が,ひずみが劣化域に入った際の解析制御技法として有効であることを確認し,今回開発した解析法によって弾塑性骨組の臨界挙動解析が遂行できることを実証した。

その内容は,「11.研究発表」に記した論文・著書として公表した。本解析法では,一つの要素が劣化域に入ると隣接する要素に除荷が生じ,変形がその要素の集中する。また,設定したモデルの劣化勾配が全体挙動に与える影響も大きいと考えられる。それゆえ,現在,鋼部材の局部座屈が生じる骨組を対象として,要素長と劣化勾配についてのパラメータ・スタディを行い,それらの設定の仕方が全体挙動にどの程度の影響を及ぼすかを明らかにし,また,物理実験との照合を通して,要素長と劣化勾配の設定法を提案すべく,研究を継続している。
リン酸基修飾光応答性クラウンエーテルの合成と機能評価

本研究はアルカリ金属イオン、特にリチウムイオンに対し高い選択能をもつリン酸修飾光応答性ホスト分子の合成とそれらの機能評価をおこなった。モデル化合物1a,1cと1dのトランス体をそれぞれ1-7%の収率で合成した(1bは単離精製中)。これらの化合物の光照射によるトランス体からシス体への光異性化およびその可逆異性化を検討した結果、トランス→シス異性化は365nm光で6分以内に、シス→トランス異性化は暗所で約10時間以内に可逆的に進み光応答性を示すことが見い出された。次いで1a,1cおよび1dのアルカリ金属イオンとの錯体形成能、イオン輸送能等に及ぼす光応答性効果について検討したところ、シス→トランス光異性化速度に及ぼす金属塩およびアンモニウム塩添加効果は、1a,1c,1dいずれの場合もすべての陰イオン添加により抑制された。特に1aはNa^+、1cと1dではLi^+の添加で光異性化速度が最も遅くなった。また、1a,1cおよび1dのトランス体およびシス・トランス混合物を用いてアルカリ金属の競争的抽出実験より、1aのシス・トランス混合物はNa^+に対して高い選択性(Ex_<mix>/Ex_<trans>=2.4)を示し、1cと1dでは、それらのシス-トランス混合物はLi^+に対して高い選択性((Ex_<mix>/Ex_<trans>=6.25)を示すことが明らかとなった。以上の結果より、本研究化合物のシス体はクラウン環とリン酸基の共同効果により、1aと1cおよび1dはそれぞれNa^+およびLi^+に対し高い選択性を持つと同時にそれらの錯体生成能を光および熱によるシス⇔トランス可逆変換により制御できることが明らかにした。なお、本研究成果は論文として投稿中である。
建築専門工事業者による意思決定プロセスとその統合化に関する研究

建築生産においては、施工段階に先行する設計段階で施工に必要な意思決定が完了していることはなく、施工段階を担う総合工事業者及び複数の専門工事業者の専門知識を運用する形で、施工と並行して意思決定されているのが現実である。本研究はこのような錯綜した意思決定のプロセスを明らかにし、これを管理可能な状態にすることを目的とした。具体的には、それぞれの専門工事業者による意思決定プロセスとその相互の規定関係を明らかにした。さらに、これらを構造化し、管理及び計画の可能な形に表現すると同時に、建築生産プロセスを管理する方法を提示した。まず「実施プロジェクトの図面履歴調査」として、建築工事の実施プロジェクトを選定し、各専門工事業者が作成した図面を順次保管して図面情報を得て、いくつかの部分に焦点を当て意思決定項目と内容の履歴調査を行った。具体的な調査対象としては、鉄骨加工業者、プレキャストコンクリートカ-テンウォール業者、設備業者の、属性の異なる3つの専門工事業者をとりあげた。次に「専門工事業者による意思決定プロセスの構造化」として、単位となる意思決定項目多数の内の2項目間の関係に分解し、それを記述する。そうして記述されたすべての項目間の関係をマトリックス上に整理して、それに対する演算により、意思決定プロセスの構造を図った。対象としてPCa複合化工法におけるシミュレーションを行った。建築生産においては、施工段階に総合工事業者及び複数の専門工事業者の専門知識を運用する形で、施工と並行して意思決定されているのが現実である。本研究は、このような錯綜した意思決定のプロセスを明らかにし、これを管理可能な状態にするために、プロセスの全体の構造化して管理及び計画の可能な形に表現すると同時に、建築生産プロセスを管理する方法を開発、提示することを目的としている。今年度はこのうち、前者の意思決定プロセスを明らかにすることに重点を置き、以下の2点を実施した。(1)各建築専門工事業者による意思決定プロセスの仮モデルの作成鉄骨工事、コンクリート工事、カ-テンウォール工事、設備関連工事、内装工事の各々について意思決定すべき項目とその順序関係を考察、モデルとして作成した。尚モデル作成に際して行う文献調査から得られた意思決定項目及びその内容についての知識は、平成8年度の作業のために検索可能な形でデータベース化している。(2)各建築専門工事業者に対する意思決定プロセスについての聞き取り調査(1)で作成したモデルの誤り、不足を補うとともに、それぞれの意思決定に必要な他の専門工事業者や設計者、総合工事業者からの入力情報を抽出するために、各専門工事業者別毎に複数業者に対する聞き取り調査を実施している。(2)については、現在首都圏において研究に協力可能な現場が少なく、プロジェクト単位での聞き取り調査を計画しているのだが、必要な量をまとめられずにいる。従って、これについては平成8年度まで継続して行うことになる。そうして記述されたすべての項目間の関係をマトリックス上に整理して、それに対する演算により、意思決定プロセスの構造化を図った。さらに「建築生産における意思決定プロセス管理方法の開発」では、設計の各段階において決定すべき事項が漏れなく検討、決定されることを促す設計支援システムのプロトタイプの提案を行った。
ポスト冷戦時代の中露関係と東北アジア

本研究の初年度は、中露国境河川のウスリー河流域(ダマンスキー島及びハバロフスク近辺)とアルグン河流域(内モンゴル自治区及びチタ州)の領土問題の調査を行い、2001年のハルビン国際会議において、成果の一部を報告した。次年度は、同じ国境河川のアムール河2000キロ全体を視察し、これにより約4000キロの中露国境地域ほぼすべての踏査を完了した。その結果、領土問題の解決(係争地であった島嶼がどのように中露間で配分されたか)の実体と国境画定後の中露国境地域の現状についての知見を得た。さらにこの2年間の調査の過程で、中国黒龍江省の各県レベルの郷土誌を収集し、ロシア側でも国境警備隊、税関、行政府関係者からの聞き取りをしたが、これにより、ポスト冷戦時代の中露国境交渉とその実体がほぼあきらかになり、国境「担ぎ屋」貿易の現状とあわせて分析を行うことができた。その最終成果は角川書店から『中・ロ国境4000キロ』(2003年3月)として刊行されている。この成果は欧米の中露関係研究でも、また中露の研究者でも十分にはなしえなかった領域(領土問題)を全面的にカバーしており、成果の一部は、すでに2002年6月のハルビンでの国際会議などですでに報告されたが、まもなく中国語でも刊行される。さらに11月には北京とハルビンから著名なロシア研究者を招請し、スラブ研究センターで「中露『戦略的パートナーシップ』-北京とハルビンの見方」と題したセミナーを開催した。報告者のロシア語ペーパーとあわせて、英・露・中・日の4言語で編まれたその報告書はすでに公刊されている。また本研究を通じてあきらかになった中露関係にかかわるレッスンを、他地域に応用する試みとして、中露と中央アジアとの関係について、2002年7月の国際平和学会(ソウル)で報告した。本年度は、研究初年度にあたるため当該課題における研究ネットワークの構築とこれまでの研究において手つかずであった国境地域における現地調査を行った。前者に関しては、海外研究協力者らのコーディネートのもとで2001年5月30日にハルビンで開催された国際会議(「中露地域協力と発展」:黒龍江省社会科学院シベリア研究所主催)において「中露国境地域協力-機会と挑戦」(中国語)というペーパーを、9月5日にウラジオストクで開催された国際会議(「ロシア・日本・中国の相互関係史」科学アカデミー極東支部歴史・考古・民族研究所主催)で「中露パートナーシップと国境協力」(ロシア語)というペーパーを報告し、それぞれの会議の主催者及び参加者らと当該課題に関する情報交換を実施し、また今後の研究協力体制の構築づくりを行った。後者については、2001年8月と9月にアムール・ウスリー河における(中露間の)係争島嶼の帰属結果と利用の現状、国境点における経済協力の実体に関して、中露の双方からそれぞれ現地調査を行った。とくにウスリー河流域一帯の(珍宝島を始めとする)島嶼帰属の歴史と現状は世界的にも知られておらず、その研究成果は画期的なものとなった。これに関しては、「中露河川国境の挑戦-アムールとウスリー」(『ロシア極東地域情勢の研究』日本国際問題研究所、2002年2月)として公刊される。さらに中露東部国境地域の協力関係をより客観化するため、旧ソ連の西部国境(ロシア・中央アジアと中国)の国境問題についても検討した。この成果は、「上海プロセスの軌跡と展望-ソ連崩壊から機構設立まで」(『ロシア研究』第34号)として公表される。本論文は上海協力機構に関する本邦初の本格的分析になると確信している。

本研究において、最終年度にあたる今年度は、5月から6月にかけて中露国境河川であるアムール河2000キロ全体を視察し、これまで手つかずになっていた中露国境地域の領土問題の解決(係争地であった島嶼がどのように中露間で配分されたか)の実体を明らかにすると同時に、国境画定後の中露国境地域の現状についての調査を行った。また中国黒龍江省の各県レベルの郷土誌を収集し、ロシア側でも国境警備隊、税関、行政府関係者からの聞き取りをした。その結果、ポスト冷戦時代の中露国境交渉とその実体がほぼあきらかになり、国境「担ぎ屋」貿易の現状とあわせて分析した最終成果を、角川書店から『中・ロ国境4000キロ』(2003年3月)として刊行した。この成果は欧米の中露関係研究でも、また中露の研究者でも十分にはなしえなかった領域(領土問題)を全面的にカバーしている。成果の一部は、2002年6月に中国のハルビンで開催された国際シンポジウムなどですでに報告されており、まもなく中国語で刊行される。さらに、11月には北京とハルビンから著名なロシア研究者を招請し、スラブ研究センターで「中露『戦略的パートナーシップ』-北京とハルビンの見方」と題したセミナーを開催した。報告者のロシア語ペーパーとあわせて、まもなく英・露・中・日の4言語で編まれたプロシーディングスが公刊される。また本研究を通じてあきらかになった中露関係にかかわるレッスンを、他地域に応用する試みとして、中露と中央アジアとの関係について、2002年7月の国際平和学会(ソウル)で報告した。この成果については、日露関係や南アジアに目配りしつつ、次の科研プロジェクトととしてさらに展開する計画である。
リーマン面及びクライン面のモジュライ空間における最大単射半径関数の解析

本研究課題の対象である最大単射半径関数とは、閉リーマン面のモジュライ空間上の関数であり、各リーマン面にその単射半径の最大値を対応させる関数である。これは自然にタイヒミュラー空間上の関数に持ち上げられる。この最大単射半径関数の性質を調べる1つのアプローチとして、この関数の最大値を与える閉リーマン面(極値的リーマン面)を考察することが挙げられる。本年度は種数2の閉リーマン面のタイヒミュラー空間を取り上げ、この空間に作用する写像類群の元の構成を行い、標識付き極値的リーマン面への作用の仕方を考察した。タイヒミュラー空間のモデルとしてSchmutz Schaller氏による同次座標系を応用した実7次元空間の部分集合を用いた。これは、辺と内角に条件をもつ双曲8角形の集合を基にしたものである。そこで写像類として次のものを考案した。タイヒミュラー空間の元であるSchmutzによる多角形に対して、ある変形を行うことで新たな標識を備えた双曲8角形が再びSchmutzの多角形となるようにし、この多角形を対応させることで写像類を定義する。このタイプの写像類から3種類を取り上げ、7変数による表示を与えることに成功した。1つは位数4の周期的元である。この表示を応用して、写像類による標識付き極値的リーマン面の動きを、コンピュータを利用することにより観測した。この軌道を調べる際に、ある距離をタイヒミュラー空間に導入している。また、このタイヒミュラー空間のモデルを用いて、最大単射半径関数を構成する手順を考察した。まだ正確な表示には至っていないが、フックス群の生成元を利用したものである。これらの結果は国内外で開催された学会・研究集会において発表している。本研究はリーマン面及び向き付け不可能曲面であるクライン面のモジュライ空間上の最大単射半径関数が研究対象である。本年度はリーマン面を中心に研究を行った。本年度の進捗状況は次の通りである。1.種数2の閉リーマン面のSchmutzの多角形に基づくタイヒミュラー空間のモデルにおいて、そこに作用する3種類の写像類を構成することができた。2.この3種類の写像類及びその逆写像を、測地的長さ関数による7つの変数を用いて具体的に表示することができた。3.この写像類の表示を利用して、9種類の標識付き極値的リーマン面への作用をコンピュータで調べることが可能となり、写像類を増やすことにより軌道間の距離の更なる評価が期待できるようになった。ここで軌道間の距離を測るために用いた距離は、対応するSchmutz多角形の歪曲度を表している。まだ改良の余地があると考えられるが、現状では成果を成しているといえる。4.最大単射半径関数の構成については、まだフックス群の必要最小限の元を絞り込めていないため、十分ではなく更なる考察を要するが、その手順を導くことができたため前進したといえる。これらによりおおむね順調に進展していると判断する。本年度の研究成果を元に、リーマン面及びクライン面の最大単射半径関数の性質を調べていく。Schmutzの多角形によるタイヒミュラー空間のモデルに作用する写像類群を得ることは容易ではないと思われるが、その部分群を構成することにより、標識付き極値的リーマン面の軌道間の距離を高い精度で得られるようにする。写像類の表現は複雑なため、近似計算をすることになる。このためにコンピュータを大いに活用していく計画である。また、最大単射半径関数と位相的モース関数との関連性を調べるために、関連分野の文献にあたり知識を増やして研究を遂行する。本年度はリーマン面の研究が中心であったが、クライン面のモジュライ空間に対しても最大単射半径関数を考察する。これまでの研究により、この最大値を与える極値的クライン面は、リーマン面と同様に種数が小さい場合には得られているため、このデータを有効に活用してモジュライ空間及びタイヒミュラー空間上での局所的な性質を調べていく。研究を進めるにあたり、連携研究者との打合せやセミナー及び研究集会での議論は重要なため、本年度同様に継続して行っていく。また、海外の研究者とも積極的に交流を行い、必要な知識を教授してもらう。

この表示を応用して、写像類による標識付き極値的リーマン面の動きを、コンピュータを利用することにより観測した。この軌道を調べる際に、ある距離をタイヒミュラー空間に導入している。また、このタイヒミュラー空間のモデルを用いて、最大単射半径関数を構成する手順を考察した。まだ正確な表示には至っていないが、フックス群の生成元を利用したものである。これらの結果は国内外で開催された学会・研究集会において発表している。本研究はリーマン面及び向き付け不可能曲面であるクライン面のモジュライ空間上の最大単射半径関数が研究対象である。本年度はリーマン面を中心に研究を行った。本年度の進捗状況は次の通りである。1.種数2の閉リーマン面のSchmutzの多角形に基づくタイヒミュラー空間のモデルにおいて、そこに作用する3種類の写像類を構成することができた。2.この3種類の写像類及びその逆写像を、測地的長さ関数による7つの変数を用いて具体的に表示することができた。3.この写像類の表示を利用して、9種類の標識付き極値的リーマン面への作用をコンピュータで調べることが可能となり、写像類を増やすことにより軌道間の距離の更なる評価が期待できるようになった。ここで軌道間の距離を測るために用いた距離は、対応するSchmutz多角形の歪曲度を表している。まだ改良の余地があると考えられるが、現状では成果を成しているといえる。4.最大単射半径関数の構成については、まだフックス群の必要最小限の元を絞り込めていないため、十分ではなく更なる考察を要するが、その手順を導くことができたため前進したといえる。これらによりおおむね順調に進展していると判断する。本年度の研究成果を元に、リーマン面及びクライン面の最大単射半径関数の性質を調べていく。Schmutzの多角形によるタイヒミュラー空間のモデルに作用する写像類群を得ることは容易ではないと思われるが、その部分群を構成することにより、標識付き極値的リーマン面の軌道間の距離を高い精度で得られるようにする。写像類の表現は複雑なため、近似計算をすることになる。このためにコンピュータを大いに活用していく計画である。また、最大単射半径関数と位相的モース関数との関連性を調べるために、関連分野の文献にあたり知識を増やして研究を遂行する。本年度はリーマン面の研究が中心であったが、クライン面のモジュライ空間に対しても最大単射半径関数を考察する。これまでの研究により、この最大値を与える極値的クライン面は、リーマン面と同様に種数が小さい場合には得られているため、このデータを有効に活用してモジュライ空間及びタイヒミュラー空間上での局所的な性質を調べていく。研究を進めるにあたり、連携研究者との打合せやセミナー及び研究集会での議論は重要なため、本年度同様に継続して行っていく。また、海外の研究者とも積極的に交流を行い、必要な知識を教授してもらう。
エジプト中王国時代における装身具のカテゴリと葬送儀礼行為の研究

本研究は、古代エジプト中王国時代の装身具を対象に、当時の視点から図像・文字資料および考古資料の分析をおこなうことで、葬送儀礼における各装身具の意味と理想的な役割、そして装身具を用いた実際の儀礼行為を解明する。具体的には、葬送儀礼で使われる理想的な装身具が図像と文字によって示された木棺装飾を分析することで理想面を解明し、その結果を実際の考古資料と比較することで、葬送における装身具利用の実態を追究する。
神経回路形成におけるmDiaを介する低分子量G蛋白質間の協調作用の解明

Rhoの標的蛋白質であるmDiaおよびmDiaを介する新たな情報伝達経路の解析によって、細胞運動の時・空間的制御機構を解明し、神経の成長円錐の形態維持・軸索伸長過程への寄与を検討した。1)mDia結合蛋白質DIPを介した低分子量G蛋白質間の協調作用新規mDia結合蛋白質DIPを見いだしていたが、非神経細胞を用いた解析から、DIPがGrowth Factor刺激によりSrc依存的にチロシンリン酸化されること、同時にp190RhoGAP、Vav2がリン酸化されることを見いだした。すなわちDIPのSrcによる活性化に伴い、Rhoの不活化、Racの活性化が起こることを確認した。また、この情報伝達にともないDIPが細胞運動を調節することを示した。以前の報告と併せRho-mDia-Src-DIPを介したRhoへのnegative feedbackとRacの活性化という低分子量G蛋白質間の協調作用の存在、およびその機構の細胞運動への関与を示した。2)mDiaの軸索伸展作用におけるDIPの役割一昨年度に報告したmDiaによる軸作伸展作用へのDIPの情報伝達経路の関与を検討した。PC12細胞のNGF刺激により、DIPと同時にp190RhoGAPもリン酸化されることを確認した。さらに、PC12細胞においてRas依存的な軸索伸展効果がDIPのwild typeで促進されること、mDiaによる軸索伸展促進作用がDIPのdominant negative体で抑制されることを確認した。DIP(mDia結合蛋白質)がEGF刺激によりSrc依存的にチロシンリン酸化されること、DIPの免疫沈降によりp190RhoGAP、Vav2が共沈するとともにDIPのリン酸化にともなってp190RhoGAP、Vav2もチロシンリン酸化されること、それによってRhoの不活化、Racの活性化をもたらすことを見いだした。このシグナル伝達にともないDIPがp190RhoGAP、Vav2を細胞膜直下に動員し、細胞形態、ストレスファイバー、細胞運動を調節すること、これらのシグナルおよび細胞生物学的な変化は、DIPのdominant negative体およびsiRNAを用いた検討でうち消されることも確認した(EMBO J,2004)。先に報告しているRho-mDia-Src系(Mol.Cell.,2000)とあわせ、mDia-Src-DIPからRho、Racへの新たな経路を見いだし、これらの経路が細胞運動を時・空間的に制御することを明らかにした。DIPは以前Grb2とも結合することを報告しており(JBC,2001)、DIPがRas系のシグナル伝達に関与すると考えられる。またDIPは組織普遍的に発現することより、中枢神経系特に軸索伸展過程での役割を中心に検討を進めている。その一例として、PC12細胞を用いてRas依存的な軸索伸展効果を検討したところ、DIPの一過性強制発現がこの効果に影響を与えることを見いだしている。PC12細胞を用いDIPおよびそのdominant negative体のstablecell lineを作製し、シグナル伝達経路を生化学的に解析するとともに、軸索伸展効果を観察するよう実験を進めている。
新世代抗体一抗メタタイプ抗体及び超抗体一の創製とその臨床分析システムへの応用

抗体は生体内微量成分の分析に不可欠の機能性器材である。しかし、低分子化合物に対する抗ハプテン抗体では親和定数に限界があるため、attomoleレベルの高感度を得ることは不可能に等しい。そこで、従来調製が困難とされるモノクローナル抗メタタイプ(Met)抗体(抗原抗体複合体を特異的に認識する抗体)を調製し、これを用いるハプテンの高感度非競合型イムノアッセイの構築を企画した。抗Met抗体を調製するためには、抗ハプテン抗体とハプテンの複合体で動物を免疫することになるが、抗Met抗体の産生確率を高めるために分子量の小さい一本鎖Fvフラグメント(scFv)を用いて免疫することを企てた。デオキシコール酸(DCA)、リトコール酸サルフェート(LCA-S)、ウルソデオキシコール3-サルフェート、ジゴキシンの4種ステロイドをモデルハプテンに取り上げ、scFvの調製を検討した。各ステロイドに対する抗体産生ハイブリドーマからRNAを抽出し、RT-PCRにより抗体H鎖及びL鎖可変部遺伝子(V_H、V_L)をクローニングした。DCA、LCA-SについてはV_HとV_Lをリンカー配列を介して連結したのち大腸菌に発現させて由来するマウス抗体と同等の結合特性を示すscFvを調製した。一方、免疫投与後にハプテン-scFv複合体が解離することを防ぐために、抗体のパラトープをハプテンでアフィニティーラベルすることが望ましい。そこでDCAをモデルハプテンとしてとりあげ、アシルアデニレートをラベル化試薬として用いる抗体パラトープのアフィニティーラベル法を確立した。上記のscFvを対応するハプテンでラベルしたのち動物に免疫することで、抗Met抗体の調製が可能になるものと期待される。また、scFvの相補性決定部にランダムな変異を導入することで、天然型抗体よりも優れた結合特性を有する超抗体の創製も可能と思われる。そこで、従来調製が困難とされるモノクローナル抗メタタイプ(Met)抗体(抗原抗体複合体を特異的に認識する抗体)を調製し、これをキーマテリアルとするハプテンの高感度非競合型イムノアッセイの構築を企画した。抗Met抗体を調製するためには、抗ハプテン抗体とハプテンの複合体で動物を免疫することになるが、分子量の大きな天然型抗体ではハプテンの結合前後の構造変化が小さく、抗Met抗体の産生確率は極めて小さい。以上の観点から、分子量の小さな人工抗体フラグメントである一本鎖Fvフラグメント(scFv)を用いて免疫することを企てた。すなわち、リトコール酸3-サルフェート(LCA3S)、ジゴキシン(DIG)、ウルソデオキシコール酸3-サルフェートの3種をモデルハプテンに取り上げ、scFvの調製を検討した。LCA3S、DIGについてはV_HとV_Lをリンカー配列を介して連結したのち大腸菌に発現させてscFvを調製した。抗LCA3S-scFvについては、その結合特性をELISAにより検討し、LCA3Sに対して十分な親和力を保持していることを確認した。

現在、抗DIG-scFvの結合特性の検討を進めているが、これらscFvとハプテンの複合体で免疫することで、抗Met抗体の調製が可能になるものと期待される。また、scFvの相補性決定部にランダムな変異を導入することで、天然型抗体よりも優れた結合特性を有する超抗体の創製も可能と思われる。抗体は生体内微量成分の分析に不可欠であるが、低分子化合物に対する抗ハプテン抗体の親和力には限界があるため、attomoleレベルの感度を得ることは不可能に等しい。そこで、従来調製が困難とされるモノクローナル抗メタタイプ(Met)抗体(抗原抗体複合体を特異的に認識する抗体)を調製し、これをキーマテリアルとするハプテンの高感度非競合型イムノアッセイの構築を企画した。抗Met抗体を調製するためには、抗ハプテン抗体とハプテンの複合体で動物を免疫することになるが、投与後の解離を防ぐために、抗体のパラトープをハプテンでアフィニティーラベルすることが望ましい。従来の光化学反応基を利用するアフィニティーラベル化剤では、反応収率が低いうえ、紫外線により抗体がダメージを受けるおそれがある。一方、活性エステル型ラベル化剤は、反応収率に優れるうえ、pHのコントロールという緩和な条件でラベル化反応のオン-オフが可能な利点がある。アシルアデニレート及びアシルグルクロニドは水溶性に富む活性エステルで、アフィニティーラベル化剤としてとりわけ有用と期待される。そこで、モデルハプテンとして二次胆汁酸であるデオキシコール酸(DCA)を取り上げ、そのアシルアデニレート及びアシル-2-デオキシグルクロニド(分子内アシル転位を防ぐために2位の水酸基を除いた)新規に合成した。これらエステルのペプチドとの反応性をMALDI-TOFMSを用いて解析したところ、期待どおりpHによる反応のコントロールが可能で、またアデニレートがより反応性に優れることが判明した。そこで、DCAアデニレートによるマウスモノクローナル抗DCA抗体のアフィニティーラベルを試みたところ、満足のいく結果が得られた。抗体は生体成分の微量分析に不可欠であるが、低分子化合物に対する抗ハプテン抗体の親和力には限界があるため、attomoleレベルの感度を得ることは不可能に等しい。そこで、従来調製が困難とされる抗メタタイプ(Met)抗体(抗原抗体複合体を特異的に認識する抗体)をキーマテリアルとするハプテンの高感度非競合型イムノアッセィの構築を企画した。抗Met抗体を調製するためには、抗ハプテン抗体とハプテンの複合体で動物を免疫することになるが、解離を防ぐために抗体のパラトープをハプテンでアフィニティーラベルすることが望ましい。そこで、昨年度はモデルハプテンとしてデオキシコール酸(DCA)を取り上げ、DCAアデニレートをラベル化試薬として用いるマウスモノクローナル抗DCA抗体(Mab)のアフィニティーラベル法を確立した。一方、抗ゼノタイプ抗体や抗アロタイプ抗体の副生を抑えるために、抗ハプテン抗体から定常部を除いた一本鎖Fvフラグメント(scFv)を免疫に用いるのが有利と考えられる。この観点から、本年度は上記MabのH鎖及びL鎖の可変部ドメイン(V_H、V_L)を連結したscFvの調製を検討した。抗DCA抗体産生ハイブリドーマからRNAを抽出し、5'RACE法によりV_H及びV_Lの遺伝子をクローニングし、塩基配列を決定した。また本データから、相補性決定部(CDR)のアミノ酸配列を特定した。
観光資源を利用したパーキンソン病の人のリハビリテーション効果についての研究

本研究の目的は、観光資源を利用したパーキンソン病(PD)の人のリハビリテーション効果を検証することである。PDの人が行ってみたい観光地の環境状況を事前調査した後に、1時間程度の観光を実施した。PDの人の気分やQuality of life(QOL)状況、PD由来のストレスの変化を調査した結果、情緒の安定やQOLの向上が認められた。観光地を訪問する活動は、PDの人のQOLの維持・向上に寄与する新たなリハビリテーションの手段として期待できる。本研究の目的は、パーキンソン病(Parkinson's disease ;以下PD)の人の健康状態および生活の質(Quality of life ;以下QOL)の維持向上を図るため、観光資源の活用と有効性について科学的根拠を提示することである。研究期間の2年目にあたる平成24年度は、京都市および市外・他府県在住のPDの人から病態や生活について情報収集を行い、これまでに利用した観光資源とその行為について聞き取り調査を行った。PDの人が、訪問を希望する京都市内外の観光地について現地調査を行った。現地調査では、敷地内における環境;(訪問時の気温や湿度、施設内での移動距離、段差および手すりの有無、手すりに替わる構造や形態および様式、路面状況、休憩場所、トイレなど)について重点的に調査を行った。また、各施設でのバリアフリーおよびユニバーサルデザイン、福祉サービス状況について可能な限り情報収集を行った。PDの人が訪問を希望する観光地の訪問前後に、PDの人の生体内変化を確認するため脳機能および前頭葉機能、精神・心理機能、運動機能とQOLについて調査を行った。PDの人が訪問を希望した京都市内の観光地は、これまでに行ったことがない場所である;大河内山荘・嵯峨野トロッコ列車・伏見酒蔵巡り・建仁寺など、10年以上昔に訪問した思い出の場所である;清水寺・詩仙堂・二条城など、新しい施設である京都水族館、その他の施設であった。観光地訪問後、前頭葉機能、幸福感および抑うつ気分、QOLに変化が認められた。運動機能では、観光地訪問後、積極的な散歩や家事・趣味活動をするようになった人がいた。PDの人が希望する観光地を訪問することは、健康状態やQOLに対してプラスの影響があり、観光資源の活用はPDの人のリハビリテーションとして有効である可能性が示唆された。本研究の目的は、パーキンソン病(Parkinson's disease;以下PD)の人の健康状態および生活の質(Quality of life;以下QOL)の維持向上を図るため、観光資源の活用と有効性について科学的根拠を提示することである。研究期間の3年目にあたる平成25年度は、これまでに得られたデータ解析を主に行った。京都市内の観光資源を利用したヘルスツーリズムでは、PDの人が訪問してみたいと希望した観光地の特徴は、行ったことがない場所や想い出の地であること、自宅から近いといった理由であった。家族や介護者と同伴で観光地訪問を実施した人は、その後の生活において、外出頻度の増加や遠出、小旅行などの機会が増える傾向がみられた。観光地訪問前後の変化では、イメージ歩行所要時間の短縮と注意遂行機能の向上が認められ、精神心理機能では、抑うつ気分が軽減していた。観光地訪問当日の開始前後では、満足感が増加していた。QOLでは、可動性、日常生活活動、情緒的健康、羞恥心、認知、コミュニケーションの要素において改善が認められた。また、活動量の変化では、観光地訪問当日の歩数や活動量は、日常に比べて増加(p<0.05)しており、観光地訪問により活動量は増加していた。1泊2日のカニツアーを利用した場合は、多くの参加者が、気晴らしになり、また行きたい、リハビリになった、身体のことを考える機会になったと回答していた。イメージ歩行所要時間の短縮が認められ、満足感が増加していた。QOLでは、可動性、日常生活活動、羞恥心、認知、コミュニケーションに改善が認められた。また、観光当日の歩数や活動量は、日常に比べて増加(p<0.01)し、観光地訪問により活動性が増加していた。PDの人が希望する観光資源を利用したヘルスツーリズムは、PDの人の脳の神経回路に、何らかのプラスの影響を与える可能性が示唆された。本研究の目的は、パーキンソン病(Parkinson's disease;以下PD)の人の健康状態および生活の質(Quality of life;以下QOL)を維持向上させるため、観光資源の活用と有効性について科学的根拠を提示することである。研究期間の初年度にあたる平成23年度は、京都市在住のPDの人の生活について情報収集を行い、利用している観光資源とその行為について聞き取り調査を行った。また、京都における観光資源と行為について、これまでに報告されている情報や統計学的データから総合的に把握し、レジャーやヘルスツーリズムに関連した文献から観光資源の利用について検討を行った。PDの人の病態には、すくみ足や突進歩行といった歩行障害や抑うつ気分などを伴うが、薬物療法による薬の効果が良好である場合には、外出や旅行も可能である人は多い。また、歩行能力の維持向上と気晴らしのために、散策や散歩をしていると回答した人もおり、散歩コースは嵐山や嵯峨野であり、日常的に観光資源を利用している人もいた。さらに、日頃、旅行や文化娯楽、買物、趣味、教養などの情報をよく入手しているPDの人のQOL満足度は、入手していないPDの人と比較すると有意に高い傾向を示しており、観光資源の活用は、PDの人のQOLを高めることが期待できる。

平成22年京都市観光調査年報の市内訪問地先の上位には、清水寺、嵐山、金閣寺であり、満足度の上位には、寺院・神社や名所・旧跡、自然・風景、伝統文化であった。また、緑を眺めたり、緑の中に身をおくことは、心拍周期や筋肉の緊張度に影響を与え、疲労感の軽減や意欲の向上といった生理的および心理的変化について報告されていた。これらのことから、嵐山や嵯峨野は観光資源が多く含まれる地域であり、自然環境には緑が多く、PDの人のリハビリテーションとしての活用場所として期待できる。本研究の目的は、パーキンソン病(Parkinson's disease ;以下PD)の人の健康状態および生活の質(Quality of life ;以下QOL)の維持向上を図るため、観光資源の活用と有効性について科学的根拠を提示することである。研究期間の4年目にあたる平成26年度は、京都市内の観光資源を利用したヘルスツーリズムのリハビリテーションを実施し、事例数を増やしてデータ解析を行った。また、ヘルスツーリズムを実施した観光資源の状況について再調査をおこなった。京都市内の観光資源を利用したヘルスツーリズムでは、PDの人が訪問してみたいと希望した観光地の特徴には、過去に行ったことがない場所や新しい施設であること、自宅からアクセスがよいであった。家族や介護者と同伴で観光地訪問を実施した人は、その後の生活において、投薬について医師と相談したり日中の過ごし方について見直したりするといった行動や心理面の変化が認められた。また、余暇活動としての外出頻度や時間の増加とともに、旅行などの機会が増えるといった傾向がみられた。観光地訪問前後の変化では、注意遂行機能の向上が認められ、抑うつ気分は軽減しており気分は良好となり(p<0.05)、観光資源の活用によりパーキンソン病の人の前頭葉機能の活性にプラスの影響があることが予想された。さらに、QOLでは、可動性、日常生活活動、情緒的健康、羞恥心、認知、コミュニケーションの要素において改善が認められた。また、観光地訪問当日の歩数や活動量は、日常に比べて増加(p<0.01)しており、観光地訪問により活動量は増加していた。ヘルスツーリズムを実施した観光資源の状況について再調査をおこなったところ、手すりの増設や段差改修工事の実施、トイレの洋式化、車いすの貸出しが導入されており、京都の観光地におけるユニバーサルツーリズムとしての進化が確認された。研究期間の5年目にあたる平成27年度は、京都市内の観光資源を利用したヘルスツーリズムを実施した観光資源の状況について再調査をおこなった。再調査した観光資源の中には、寺院や庭園内の段差改修工事が行われ、手すりを増設し、バリアフリー化を推進する施設があった。これまでに得られたデータから、ヘルスツーリズムの実施方法の違いについて解析をおこなった。セラピストと1対1で実施した個別の場合と、セラピストと2人以上の小集団で実施した場合のヘルスツーリズムの効果について検討した。
π面ジアステレオ選択性発現機構に関する研究

今年度は,昨年度からのテーマであるカルボニル基に対する有機金属試薬の求核付加反応の面選択性,特にケトンおよびアルデヒドのヒドリド還元の面選択性の理論モデル構築を終了し論文にまとめた.さらに求電子付加反応の面選択性を考察する反応系として,アルケンやエノラートへの求電子付加反応の面選択性を対象に,特にヒドロホウ素反応に集中し実験および理論の両面から考察した.π両面側の立体効果が等価であると考えられてすでに用いられている2,3-R-7-メチレンビシクロ[2.2.1]ヘプタン(R=Me,Et,CH_2OMe,-CH_2OCH_2-,COOMe)(1)を合成し,ヒドロホウ素化反応の面選択性決定の実験を進める傍ら,遷移状態計算を継続し面選択性決定印紙を考察した.最近の研究では,この系の面選択性はCieplak効果(incipient bondであるσ_<H...C>^*とそれにanti-periplanarなσ_<C1...C2>の安定化相互作用;超共役)を支配因子とする説と反応試薬どうしの静電相互作用説の2つが提唱されている.しかしいずれも定性的議論に終始しており定量解析をしてみないと明確な結論は出せない.そこでGaussian-94を応用した独自の方法でこの遷移状態における超共役を定量的に評価してみた.その結果,上記のCieplak効果では面選択性の実験結果がまったく説明できないことがわかった.この結果は昨年度の成果である"カルボニル還元の遷移状態における超共役効果が面選択性の支配因子でない"という意外な計算結果に対応するものであり,これまで信じられてきた2つの代表的理論モデル(Felkin-Anh Model,Cieplai Model)の妥当性を覆すものである.これは本研究の重要な成果であり,有機化学における多くの理論モデルが定性的説明に終始していることへの警鐘でもある.Natural Bond Orbital解析による定量的結果から,この系におけるヒドロホウ素化反応の面選択性はフロンティア軌道軌道相互作用(基質のHOMOとBH_3のLUMO)に支配されていることがわかった.反応初期に生じる錯体の安定性(この大きさが試薬の大きさを考慮したフロンティア軌道相互作用の大きさで決まる;この定量的評価も我々が初めてである)で面選択性が決まり,遷移招待における超共役,骨格ひずみなどは副次効果であると結論された.フロンティア軌道理論の奥の深さを実証する結果となった.今年度は,昨年度からのテーマであるカルボニル基に対する有機金属試薬の求核付加反応の面選択性,特にケトンおよびアルデヒドのヒドリド還元の面選択性の理論モデル構築を終了し論文にまとめた.さらに求電子付加反応の面選択性を考察する反応系として,アルケンやエノラートへの求電子付加反応の面選択性を対象に,特にヒドロホウ素反応に集中し実験および理論の両面から考察した.π両面側の立体効果が等価であると考えられてすでに用いられている2,3-R-7-メチレンビシクロ[2.2.1]ヘプタン(R=Me,Et,CH_2OMe,-CH_2OCH_2-,COOMe)(1)を合成し,ヒドロホウ素化反応の面選択性決定の実験を進める傍ら,遷移状態計算を継続し面選択性決定印紙を考察した.最近の研究では,この系の面選択性はCieplak効果(incipient bondであるσ_<H...C>^*とそれにanti-periplanarなσ_<C1...C2>の安定化相互作用;超共役)を支配因子とする説と反応試薬どうしの静電相互作用説の2つが提唱されている.しかしいずれも定性的議論に終始しており定量解析をしてみないと明確な結論は出せない.そこでGaussian-94を応用した独自の方法でこの遷移状態における超共役を定量的に評価してみた.その結果,上記のCieplak効果では面選択性の実験結果がまったく説明できないことがわかった.この結果は昨年度の成果である"カルボニル還元の遷移状態における超共役効果が面選択性の支配因子でない"という意外な計算結果に対応するものであり,これまで信じられてきた2つの代表的理論モデル(Felkin-Anh Model,Cieplai Model)の妥当性を覆すものである.これは本研究の重要な成果であり,有機化学における多くの理論モデルが定性的説明に終始していることへの警鐘でもある.Natural Bond Orbital解析による定量的結果から,この系におけるヒドロホウ素化反応の面選択性はフロンティア軌道軌道相互作用(基質のHOMOとBH_3のLUMO)に支配されていることがわかった.反応初期に生じる錯体の安定性(この大きさが試薬の大きさを考慮したフロンティア軌道相互作用の大きさで決まる;この定量的評価も我々が初めてである)で面選択性が決まり,遷移招待における超共役,骨格ひずみなどは副次効果であると結論された.フロンティア軌道理論の奥の深さを実証する結果となった.本年度は面選択性を考察する反応系として、(1)カルボニル基に対する有機金属試薬の求核付加反応の面選択性,特にケトンおよびアルデヒドのヒドリド還元の面選択性、(2)アルケンやエノラートへの求電子付加反応としてハイドロボレーションの面選択性,の2つの反応を取り上げ、実験および理論の両面から考察した。

モデル分子の合成を進める傍ら,カルボニルの金属ヒドリド還元反応の選択性理論モデル(エクステリアフロンティア電子モデル:Exterior Frontier Orbital Electron Model;以下EFOEモデルと呼ぶ))を完成させた.このEFOEモデルでは「反応中心付近の分子表面外部(エクステリア)におけるフロンティア軌道の波動関数の空間的広がり(係数の大きさではない)が面選択性の決定因子である」と考え,反応選択性の量的指標として,一定の基準で空間分割された分子表面の電子密度(エクステイアフロンティア電子密度;Exterior Frontier Orbital Electron Density;以下EFDと呼ぶ)だけを積分して定義した.このように定義された電子密度を選択性指標として用いることにより,立体効果が考慮された面選択性の指標が半定量的に定義できた.実際に観測された選択性とEFDを比較した結果,実験結果をほぼ例外なく説明できた。すなわち,従来の2つの代表的モデル(Felkin-Anh Model,Cieplak Model)は遷移状態に着目しているので一見本質を見抜いて居るようだが,EFOE Modelの示すところによれば,ヒドリド還元の面選択性はフロンティア軌道のカルボニルп面上下での広がりの差に本質があるということである.自然を支配する法則はsimpleで美しいという福井謙一博士のフロンティア軌道理論の奥の深さを示している.このことをフロンティア軌道(この場合はLUMO)の新定量解析法を用いて示すことが出来た.Felkin-Anh ModelやCieplak Modelのように遷移状態での共役などの難しい議論をしなくても面選択性は定性的に簡単なルールで予測できる可能性があることを示すことが出来た.これらの成果は7年度の有機反応討論会(岡山,7.10.19-20)で発表した.また、立体効果を消去したビシクロ[2.2.1]ヘプタン系をモデル系として,ハイドロボレーションの面選択性の実験的評価を行った.この結果は日本化学会春季年会(東京,8.3.28-31)および有機金属化学国際会議(Australia,8.7.7-12)で発表予定である.今年度は,昨年度からのテーマであるカルボニル基に対する有機金属試薬の求核付加反応の面選択性,特にケトンおよびアルデヒドのヒドリド還元の面選択性の理論モデル構築を終了し論文にまとめた.さらに求電子付加反応の面選択性を考察する反応系として、アルケンやエノラートへの求電子付加反応の面選択性を対象に,特にヒドロホウ素化反応に集中し実験および理論の両面から考察した.π面両側の立体効果が等価であると考えられてすでに用いられている2,3-R-7-メチレンビシクロ[2.2.1]ヘプタン(R=Me,Et,CH_2OMe,-CH_2OCH_2-,COOMe)(1)を合成し,ヒドロホウ素化反応の面選択性決定の実験を進める傍ら,遷移状態計算を継続し面選択性決定因子を考察した.最近の研究では,この系の面選択性はCieplak効果(incipient bondであるσ_<H...C>^*とそれにanti-periplanarなσ_<C1-C2>の安定化相互作用;超共役)を支配因子とする説と反応試薬どうしの静電相互作用説の2つが提唱されている.しかしいずれも定性的議論に終始しており定量解析をしてみないと明確な結論は出せない.そこでGaussian-94を応用した独自の方法でこの遷移状態における超共役を定量的に評価してみた.
加熱した豆類による変異原性抑制に関する基礎的研究

1)がん原性Trp-p-1に対する加熱大豆の変異原性抑制作用乾燥大豆をきな粉製造条件下で約200°C加熱した後、水、メタノールなどで抽出し、Ames'testによりがん原性Trp-p-1に対して変異原性抑制作用を検討した結果、どの抽出物も強い変異原性抑制率を示した。さらに、加熱大豆の低分子画分をsephadexゲルろ過クロマトグラフィーにより分画し、強い変異原性抑制作用を示す画分について検討した。その結果、加熱大豆抽出物の低分子分の中でも分子量の小さいものほど強い変異原性抑制率を示した。そこで、これらの成分をGCおよびMSで分離、同定した結果、フラン類、フェノール類、ピラジン類およびピロール類などの化合物が同定できた。これらの化合物は変異原性をほとんど示さなかったが、変異原性抑制作用が見られ、特にピロール類、ピラジン類が強い変異原性抑制率を示した。2)加熱豆類抽出物の変異原性抑制効果あずき、いんげん豆、えんどう、そら豆、黒豆、枝豆などを日常調理条件で加熱して、水、メタノールあるいはヘキサンで抽出してがん原性Trp-P-1に対して変異原性抑制作用を検討した。その結果、色を呈するあずき、黒豆、枝豆の抽出物には変異原性抑制作用が見られた。あずきおよび黒豆のアントシアニン、枝豆のクロロフィルがそれぞれ変異原性抑制作用を示したと推定された。以上の研究結果により、食生活とがん予防の観点から豆類はかなり有望と考えられた。