hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍塞栓性肺微小血管障害（ＰＴＴＭ）における血行動態ならびに背景因子の解明

尚、平成24年度は当該研究をテーマとした研究成果の発表に対して、本研究費ではなく所属機関(東邦大学)の補助金や講座研究費を活用することが可能であったため、当初予定していた人件費、旅費、その他の項目について支出することなく研究遂行することが可能であった。平成25年度は最終年度であることから、科学研究費補助金の使用ルールを遵守した上で、引き続き必要項目に対して弾力的な研究費の使用を予定しているが、特に病理組織学的解析ならびに研究成果報告に対する支出(物品費、学会報告費、旅費、印刷費、論文掲載費等)を予定している。平成24年度は当初の計画以上の症例を集積し得た。そのため、これらの症例に対する解析に必要な画像解析ソフト、免疫組織学的解析に必要な消耗品(一次抗体、スライドガラス、反応試薬等)、計測機器など物品費を主体とした研究費の使用が予想される。また、平成25年度は最終年度であることから、平成24年度以上に学会報告あるいは学術論文への研究成果報告に努める所存であり、これらの成果報告に必要な経費(旅費、ポスター印刷代、論文掲載費等)に対する使用も予定している。
制御性T細胞の細胞死と増殖およびサイトカイン産生に対するアスベスト曝露の影響

制御性T細胞モデル細胞株MT-2を用いたアスベスト長期曝露影響の検討により、アスベスト長期曝露が転写因子FoxO1とFoxP3の発現を低下させることを見いだした。さらに、アスベスト長期曝露によりFoxO1の標的分子の発現量が減少すること、組換え体FoxP3の発現がMT-2細胞のアスベストへの感受性を高めることを明らかにした。以上の結果から、アスベスト長期曝露はこれらの転写因子の低下を介して、制御性T細胞の機能を変化させることが考えられる。上記の結果はアスベスト曝露影響の新たな側面であり、制御性T細胞と腫瘍免疫に対するアスベスト曝露の影響を解明する重要な手がかりとなる。「アポトーシス制御機構の解析」我々はこれまでにMT-2細胞にアスベスト長期曝露を加えることにより転写因子FoxO1の発現量が低下することを明らかにしている。そこで、高濃度アスベスト曝露により誘導されるアポトーシス制御におけるFoxO1の役割を検討した。その結果、MT-2親細胞のFoxO1をノックダウンすることによりアポトーシスが抑制されたが、アスベスト長期曝露細胞にFoxO1を高発現してもアポトーシス細胞数は増加しなかった。従って、アスベスト長期曝露細胞のアポトーシスの回避にはFoxO1の低下のみならず、複数の機構が存在することが示された。一方、MT-2親細胞とアスベスト長期曝露細胞内の各種アポトーシス調節分子の発現を定量RT-PCR法により検討しところ、アスベスト長期曝露細胞ではFasL、Pumaなどのアポトーシス促進因子の発現量が低下するとともに、アポトーシス抑制因子Bimの発現量が増加していることが見いだされた。PumaやBimなどは多様な刺激によるアポトーシス調節に関与することからアスベスト長期曝露細胞は高濃度アスベスト曝露によるアポトーシスのみならず生理的なアポトーシス刺激にも抵抗性を示す可能性がある。また、FasLは自己および他の細胞のアポトーシスを誘導することから、今後はFasLの作用に関しても検討が必要である。「細胞周期進行の調節因子の解析」MT-2親細胞とアスベスト長期曝露細胞の細胞周期進行の調節因子の発現量を定量RT-PCR法により検討した。その結果、アスベスト長期曝露細胞では細胞周期抑制因子p27 kip1の発現量が低下するとともに、細胞周期進行の促進因子cyclinD2の発現の亢進していることが見いだされた。従って、アスベストの長期曝露は各種の細胞周期進行の調節因子の発現量に影響を与え、細胞増殖速度を上昇させるが促進されることが示唆された。「FoxP3の役割の解析」制御性T細胞モデル細胞MT-2にアスベスト長期曝露を加えることにより発現量の低下することが見いだされている転写因子FoxP3の役割を検討することを目的として、GFPを融合したFoxP3発現ベクターを構築した。アスベスト長期曝露MT-2細胞にGFP-FoxP3を発現したところ、GFP-FoxP3の発現によりアポトーシスが誘導された。さらにGFP-FoxP3発現細胞にアスベスト曝露を加えることによりアポトーシス細胞数はさらに増加した。なお、コントロールとして用いたGFP発現細胞ではアスベスト曝露を加えてもアポトーシスは誘導されなかった。また、FoxP3のDNA結合領域または転写活性化領域を欠損したFoxP3変異体ではアポトーシスは誘導されないことから、FoxP3によるアポトーシス誘導にはFoxP3の正常な構造と転写調節能が重要であることが示された。以上の結果から、FoxP3は標的遺伝子の転写調節を介してMT-2細胞のアポトーシスを誘導することが明らかとなった。さらに、アスベスト長期曝露細胞ではFoxP3の発現が低下しているため、高濃度アスベストにより誘導されるアポトーシスを回避する可能性が示された。「制御性T細胞機能の調節機構の解析」制御性T細胞の分化誘導にはFoxP3とともに様々な分子が関与することが知られている。そこで、MT-2親細胞とアスベスト長期曝露細胞を用いてRT-PCR法により制御性T細胞分化の関連分子の発現量を比較した。その結果、アスベスト長期曝露細胞では転写因子GATA1の発現量が顕著に増加していることが明らかとなった。GATA1はFoxP3と複合体を形成し制御性T細胞分化を誘導することが報告されており、GATA1の発現上昇がアスベスト長期曝露細胞のサイトカイン産生の亢進に関与することが考えられる。衛生学当初の研究計画ではアスベスト長期曝露細胞の特徴であるIL-10およびTGFβの産生亢進のメカニズムを明らかにすることを目的として、上記のサイトカインのmRNAとタンパク質の発現解析、それぞれの遺伝子のプロモーター解析を実施するとともに、TGFβに関してはその成熟過程を詳細に検討することを予定していた。しかしながら、実験系の確立に時間を要したため計画の進行に若干の遅れが生じている。

そこで、上記の実験と並行してMT-2親細胞とアスベスト長期曝露細胞内における制御性T細胞分化の調節因子の発現をRT-PCRにより検討したところ、アスベスト長期曝露細胞では転写因子GATA-1の発現量が顕著に増加していることを見いだしている。GATA-1はFoxP3と協調して制御性T細胞分化を誘導することが提唱されており、平成26年度に詳細な解析を行う予定である。平成26年度は当初の研究計画に基づき以下の解析を実施する予定である。「細胞周期調節因子の役割」平成25年度の解析により見いだされたアスベスト長期曝露により発現量の減少するp27Kip1や増加するcyclinD2に関してノックダウンおよび高発現実験を行い、これらの分子がアスベスト長期曝露MT-2細胞の増殖速度に与える影響を解析する。「抑制生サイトカイン分泌機構の解析」平成25年度に実施することを予定していたアスベスト長期曝露細胞とMT-2親細胞におけるIL-10とTGFβのmRNAおよびタンパク質発現の調節機構を検討する。なお、TGFβに関しては前駆体pro-TGFβとして翻訳された後、不活性型LAP/TGFβ複合体をへて活性型TGFβに変換されることから、これら各段階を詳細に検討するとともに、TGFβの成熟過程を触媒するプロテアーゼ群(FurinおよびMMP2/MMP9)の発現量をRT-PCR法とウェスタンブロット法により検討する。上記の実験によりMT-2親細胞とアスベスト長期曝露細胞間で差異が見いだされた項目に関してGATA-1やFoxP3の役割を検討する。「健常者末梢血より単離した正常制御生T細胞に対するアスベスト曝露の影響」健常者末梢血より制御性T細胞を分離し、アスベスト曝露を加えた後、昨年度および上記のMT-2細胞を用いた解析より見いだされたアスベスト曝露の影響を受ける項目(アポトーシス誘導、細胞周期進行、抑制性サイトカイン産生)に関する解析を実施する。当該助成金は平成24年3月23-27日にフェニックスコンベンションセンター(アメリカ)において開催された53rd Annual Meeting of Society of Toxicologyへの参加のための旅費として使用しているが、支払いが4月以降となったため次年度使用額として計上されている。当該助成金は上記の旅費として4月中に支払いを完了している。
ビニルシラン型マクロモノマ-を用いる新規荷電グラフト親水性多相高分子の合成

高次・多元的な構造を分子レベルから設計した構造明確なブロックおよびグラフト型親水性多相高分子素材は、生体組織表面との相互作用を制御し、かつ安定に機能を発現しうる新高分子素材として期待される。本研究は、親水性高分子の中でも機械的特性,酸およびアルカリ安定性に優れ、中性で低毒性などの優れた性質を示すにもかかわらず、高次・多元的な構造制御を可能にする簡便な反応システムが未開発であったポリビニルアルコ-ルおよびセルロ-スに着目し、マクロモノマ-法および高分子カップリング法を用いてこれら親水性高分子を基本素材とする構造明確な荷電グラフト型親水性多相高分子の新しい合成反応システムを提供しようとするものである。はじめに,ポリビニルアルコ-ルを幹成分とする新しい荷電グラフト型多相高分子の合成を、酢酸ビニルとの共重合性に優れ、ケン化安定性も良好なビニルシラン基を有するマクロモノマ-を経由する方法によって検討した。カチオン荷電マクロモノマ-は、tーブチルアジリジンのリビングカチオン重合により得られるポリアミン末端をビニルシラン基を有するアルコレ-トにより修飾して合成した。一方、アニオン荷電マクロモノマ-は、まずアクリル酸tーブチルのリビングアニオン重合を行いこれにビニルクロロシラン誘導体を停止剤として反応させ、さらにこれをケン化する方法を検討したが.導入されたビニルシラン基は不安定であり.酢酸ビニルとの共重合およびケン化の際分解・消失することが認められた。次にポリビニルアルコ-ルおよびセルロ-スにカルボン酸塩基を導入し、これらと末端に環状アンモニウム塩基を有するポリアミンとのイオンカップリング反応を試みたところ、両成分が容易にカップリングし、さらに加熱により当初のイオン結合を共有結合に変換できることが示された.高次・多元的な構造を分子レベルから設計した構造明確なブロックおよびグラフト型親水性多相高分子素材は、生体組織表面との相互作用を制御し、かつ安定に機能を発現しうる新高分子素材として期待される。次にポリビニルアルコ-ルおよびセルロ-スにカルボン酸塩基を導入し、これらと末端に環状アンモニウム塩基を有するポリアミンとのイオンカップリング反応を試みたところ、両成分が容易にカップリングし、さらに加熱により当初のイオン結合を共有結合に変換できることが示された.
硝酸ウラン腎毒性発現に対するN-アセチルシステインの効果に関する研究

ウランは原子力関連施設で使用されており、緊急時にはそこで作業する人を中心にウランへの急性被ばくのリスクが高く、ウラン毒性機序の解明および診断、治療法の確立が重要な課題である。ヒトに対するウラン急性毒性に関しては、腎傷害を起こすことが知られている。実験動物を用いた研究では、近位直尿細管(S3分節)の傷害が誘発され、重金属としての化学毒性が重要とされているが、その機序については酸化ストレスの関与が疑われているものの不明な点が多い。近年、生体において主要な抗酸化の役割を果たしているグルタチオンシステムのウラン毒性への関与が示唆されている。本研究では、このグルタチオンシステムに注目し、グルタチオン(GSH)の前駆物質であるN-アセチルシステイン(NAC)のウラン腎毒性への効果を調べ、その臨床への応用性を検討することを目的とした。初年度は、1.硝酸ウラン投与マウスにおけるグルタチオンシステム構成要素の変化の検討として、マウスへの硝酸ウラン投与によって、その酸化ストレスにより腎臓におけるグルタチオン量が減少するか解析することを予定していた。さらに、2.硝酸ウラン投与マウスに対するNACの毒性軽減効果を調べるために、NACをあらかじめ投与したマウスに硝酸ウランを投与し、GSH、GSSG量の変化を解析することを予定していた。これらの計画について準備を進めていたが、研究代表者の辞職に伴い研究継続が不可能となったため残念ながら本研究を廃止することとした。
M鎖含有ラミニンの肝臓における発現制御と肝細胞機能に対する影響について

ラット肝切除による再生肝および四塩化炭素による急性傷害肝モデルにおいて、免疫組織化学的に12-24時間後に肝実質細胞にmerosinの強い発現が認められ、以後漸減した。また、ヒトの急性肝炎組織においても、肝細胞に同様の強い発現がみられた。次にラット肝臓よりコラゲナーゼ還流、percoll密度勾配法にて肝実質細胞、伊東細胞、内皮細胞を分離培養し、それぞれの細胞を免疫染色してみると、いずれの細胞にも発現が認められたが、肝実質細胞にIL-1β、TNFα、TGFβ等のサイトカインを加えると、IL-1β、TNFαにより培養液中のmerosinの増加がみられた。2、M鎖を含むLaminin (Merosin)の肝細胞接着、増殖に対する影響MerosinおよびマウスEHS肉腫由来のlaminin (EHS laminin)を培養皿にコートし、その上に初代肝細胞を培養し、接着能を培養24時間後のMTTassayで、増殖能を経時的なBrdUの取り込み率で検討した。接着能に関しては、merosinはEHS lamininの約1.5倍高く、増殖能も培養3日目まで1.5倍優れていが、その後は有為な差はみられなかった。以上のことから、merosinは従来のlaminin (EHS laminin)と異なり、肝再生や急性肝傷害時に炎症性サイトカインの刺激により主に肝実質細胞から産生、分泌され、それ自身が肝細胞周囲に沈着することにより、肝細胞増殖の初期相に促進的に働いているものと考えられた。今後は遺伝子レベルでのmerosinの発現動態および制御因子の解析を行う予定である。
低重力空間における薄肉構造物と付着液体の動的連成挙動

本研究では、低重力空間における弾性構造物と液体の動的連成挙動問題について、弾性円筒薄板とそれに付着した液体層という基本システムの連成振動問題を例に取り上げ、その振動特性を理論的に解析すると共に、地上でできる範囲内で実験を行った。本研究では、次の2つの問題に分けて研究を進めた。I部分弾性薄肉円筒面に付着した液体層と円筒の連成振動特性の理論的解析部分弾性薄肉円筒面の外側に液体層が付着したモデルに対し、弾性円筒の基礎式にFluggeの式、液体には速度ポテンシャル理論を用い定式化し、連成振動特性に及ぼす表面張力、円筒形状、材料パラメータ等の影響を解明した。II液滴が付着した薄板の固有振動特性の実験片持ち支持された薄板の固有振動数、振動モードに及ぼす付着液体の位置、質量等を調べた。なるべく薄肉で、液体の影響が大きくなるように、試験板には厚さ0.1mmポリエステル製シートを用いた。液滴が付着した板は、スピーカを用いて音響加振し、応答は光学的非接触変位計で測定し、ストロボスコープとマイクロスコープを用いて振動モードを観測した。
住宅政策の変化に伴う非営利組織の階層分化と事業展開に関する研究

本研究は、第1に、「コミュニティ・プラン」が示す住宅政策の基本方針を解読し、これに基づいて策定される新たな地域住宅政策の方針および執行体制を明らかにすることによって、地域住宅政策の展開を実証し、第2に、ハウジング・アソシエーションの組織的変化と新たな事業展開の方向性について明らかにすることを目的にしていた。2年間にわたる研究の成果として、以下の諸点が明らかとなった。第1に、新しい住宅政策の方針として示されたコミュニティ・プランは、イギリス南部・南東部での新規住宅供給と、北部での住宅市場の調整及び既存住宅の改善対策の実施を推進しているが、いずれの対策においても持家がその中心的施策対象となっているという点である。ハウジング・アソシエーションへの住宅開発補助を統括するハウジング・コーポレーションも、こうした政策方針に伴い、持家建設へ振り分ける住宅開発補助を増加させた。アソシエーションが供給する住宅のうち、持家の占める割合が高くなったことは言うまでもない。第2に、各地に地域住宅委員会(Regional Housing Board)が組織され、それらが広域圏での地域経済や交通計画などと関連させた住宅政策を検討する役割を担うこととなった。地域住宅委員会は、当該地域の基礎自治体代表も含まれるが、主として中央政府のエージェンシーが中心となって組織されている。第3に、アソシエーションの階層化、つまり大規模・多資産組織と小規模少資産組織間の格差は、以前にも存在していたが、近年この傾向が加速・拡大している。コーポレーションが"Development Partner"と呼ばれる一部のアソシエーションにのみ、公的補助を利用する新規住宅開発を認める方針を採用するようになったことがその一要因であると言える。第4に、政策方針の影響を受けて、アソシエーションはより独自の生き残り策を模索せねばならなくなった。具体的には、補助金に頼らず保有資産を担保にした新規開発の促進や、組織間での業務提携や吸収合併などが散見された。今後の課題として、組織間競争が激化するなか、社会住宅セクター全体として、どのように組織変化が起きているかを捉えることが必要であると考える。本年度前半は、イギリス住宅市場の動向とコミュニティ・プランの内容を把握するため、ODPMのHPに掲載されている行政資料を用いて、文献調査を行った。コミュニティ・プランの中に掲げられたHousing Market Renewalのパイロット事業がバーミンガム・サンドウェルや北スタフォードシャーなどで展開され、一定の成果を収めつつある。パイロット事業地区には、2006年3月までに5億ポンドが投入されることも決定しており、その事業手法や更なる展開が注目されるところである。一方、都市・住宅政策に関しては、ハウジング・コーポレーションの権限や政策内容・パフォーマンスに関する中央政府の監督などを強化する中央主権的な傾向が見受けられる。また、他方では、地方分権やコミュニティベースの政策展開を促進するような動きも見られる。今後は、こうした文献調査をさらに進めつつ、現地でのヒアリング調査や住宅地開発の視察を行い、住宅政策およびその成果と市場の動向との関連について分析を進める。ハウジング・アソシエーションの活動にかかわる制度的改変とその影響に関する調査については、文献調査を現在おこなっている。次年度も継続して行うこととする。3月よりロンドンおよびバーミンガムで住宅地開発の現地視察および自治体、研究者らにヒアリングを行い、住宅政策の変化と市場の動向に関する情報収集を行う予定である。2月には、イギリス住宅政策と他のヨーロッパ諸国の住宅政策および非営利組織の動向を比較するため、オランダ・アムステルダム・ロッテルダムにて社会住宅開発地の視察を行った。オランダの社会住宅は、イギリスと同様、持家政策や民営化政策によって、そのあり方の再検討が迫られていることが明らかとなった。
融解曲線上における高圧氷Ihの平衡形とプリズム面のラフニング転移

高圧力下にある氷I/水の系において、氷結晶の平衡形を融解曲線に沿って調べてきた。その結果、系を加圧して融点を下げたとき、約1600bar,-15°Cで平衡形は円盤状から六角板状に変化することを明らかにした。これはc軸に平行な結晶面は等方的な荒れた構造から、平らな特異面に変化したことを表し、プリズム面のラフニング転移が生じたことを示す。更に成長形と融解形にも着目したところ、成長形、平衡形、融解形の間には上記ラフニング点の近くでは明確な違いがあることが分かった。平衡形が円盤状でも、成長形と融解形はそれぞれ六方対称的な異方性を示す。しかも両者の方位は30°だけ違っていた。系の温度を一定にして、氷が成長も融解もしない、一定のサイズを保持する平衡圧力を測定した結果、氷/水共存曲線(融解曲線)上に不連続が存在し、これが約-15°Cに相当しラフニング点の値とよく一致していることを見出した。融解曲線の不連続性とラフニング転移を関係づけるのは理論的にむずかしい。氷/水界面のラフニング転移は2次の相転移であり、潜熱を伴わないために融解曲線には影響を与えないはずである。界面ではなく、バルクの水や氷における何らかの相転移に関係している可能性もある。上記の平衡形は厳密な意味での平衡形ではない。1日程度の時間スケールでは少し成長しているのが光学顕微鏡のレベルでわかる。その代わり、平衡に非常に近い成長形と融解形はラフニング点の近くでは非対称な形になることが分かった。融解曲線上の不連続点と結晶形の非対称は、ラフニング点近傍での特異な現象を反映したものと推定する。これまで圧力下にある氷I_h/水の系において、氷結晶の成長形と平衡形を融解曲線に沿って調べてきた。その結果、系を加圧して融点を下げたとき、約1600bar,-15°Cで生長形は円盤状から六方対称形に変化すること、及び平衡形も同様な変化を示すことを明らかにした。これはc軸に平行な結晶面は等方的な荒れた構造から、異方性の強い構造に変化したことを表し、プリズム面のラフニング転移が生じたことを示す。今年度は更に融解形にも着目したところ、成長形、平衡形と融解形の間には上記ラフニング点に近くでは明確な違いがあることが分かった。実験はサファイアアンビルセルを用いて、一定体積・圧力下に閉じこめた氷/水の系の温度を変えて行った。系の温度を一定に保持しておくと平衡形が得られ、この温度から少し下げながら生長形を、少し上げながら融解形を観察した。約-10°Cの温度では、平衡形は円盤状を示し、a軸方向は等方的である。融解形と成長形はそれぞれ六方対称的な異方性を示すが、方位が30°だけ違っている。これらのファセットは成長形ではプリズム面(101^^-0)であるとすると、融解形では(112^^-0)面に相当する。ラフニング点より低温においても同様に、成長形と融解形の六方対称性が30°ずれる。ただし、このような融解形と成長形の非対称性は、平衡に極めて近い条件下でしか起こらない。通常の融解・成長条件では対称性が見られる。当初目的とした厳密な平衡形の実現については、まだ得られていないので、次年度への課題とする。

高圧力下にある氷I/水の系において、氷結晶の成長形と平衡形を融解曲線に沿って調べてきた。その結果、系を加圧して融点を下げたとき、約1600bar,-16°Cで氷の外形は円盤状から六角板状に変化することを明らかにした。これはc軸に平行な結晶面は等方的な荒れた構造から、異方性の強い構造に変化したことを表し、プリズム面のラフニング転移が生じたことを示す。今年度は系の温度をパラメータにして、氷が成長も融解もしない、一定のサイズを保持する平衡圧力を測定した結果、氷/水共存曲線(P-T融解曲線)上に不連続点が存在し、これが約-16°Cに相当しラフニング点の値とよく一致していることを見出した。融点の圧力変化についてはかなり慎重に測定を行った。不連続点の近くでは細心の注意をはらった。その結果、-16°Cでの小さな圧力ジャンプの存在、および全体が1本の曲線というより不連続点を境に2本の曲線からなるらしいことが分かった。しかし融解曲線の不連続性とラフニング転移を関係づけるのは理論的にむずかしい。氷/水界面のラフニング転移は2次の相転移であり、潜熱を伴わないために融解曲線には影響を与えないはずである。界面ではなく、バルクの水や氷における何らかの相転移に関係している可能性もある。この問題は今後更にデータを集積し、解析、検討を行う必要がある。
高次ヘリセン類の新規合成法の開発

ヘリセンやアセンに代表される縮合多環式芳香族化合物は、特異な構造や電子的性質を有しており、有機分子半導体や有機分子薄膜、液晶などへの応用が期待される。本研究では、カチオン環化を基盤とする縮合多環式芳香族化合物の新規合成法確立を目指し、これらの鍵反応となるビニル位あるいはアリル位にフッ素を有するアルケンのフッ素置換反応を3種開発した。1.2-トリフルオロメチル-1-アルケンに対し塩化ジエチルアルミニウムを添加すると、アレーンのような弱い求核剤でもS_N2'型のフッ素置換反応が進行することを見出した。分子内のホモアリル位にアリール基を有するトリフルオロメチルアルケンでは、分子内S_N2'型反応によりexo-ジフルオロメチレン基を有する環化生成物が収率良く得られ、また分子間反応では各種3,3-ジフルオロアリルアレーンを与えた。2.電子木足な1,1-ジフルオロ-1-アルケンの求電子的な活性化は困難とされるが、これをカチオン性遷移金属錯体である[Pd(MeCN)_4](BF_4)_2を用いた穏やかな条件下で達成した。これにより、分子内にブリール基を有するジフルオロアルケンから、Friede1-Crafts型環化を経て二環式ケトンへと変換した。ここでは、等モル量のBF_3・OEt_2の添加により活性なカチオン性錯体を再生し、Pdの触媒化にも成功した。3.1,1一ジフルオロアレンは、高い反応性が期待できるもののその合成には制約があった。市販の1,1-ジブロモ-2,2-ジフルオロエテンとアルデヒドあるいはケトンからアリルアセテートを経る2段階で、一置換および二置換の1,1-ジフルオロアレンを合成した。調製したジフルオロアレンは、BF_3・OEt_2によって求電子的に活性化し、アレニルカチオンを経申するFriedel-Crafts型環化と転位によりフルオロナフタレン誘導体を与えた。ヘリセンは、芳香環が互いにオルト位で縮環して螺旋構造を有する縮合多環式芳香族化合物の総称である。本研究では、縮合環構築にgem-ジフルオロアルケンのFriedel-Crafts型環化を用いることで、高次ヘリセンの新規合成法確立を目指し、その鍵反応の検討を種々行った。gem-ジフルオロアルケンの二重結合は、フッ素の強い電子求引性により電子不足となっており、その求電子的な活性化は困難とされる。先に当研究室では、ジフルオロアルケンを超強酸で処理することにより、Friedel-Crafts型環化を達成した。そこで本研究では、超強酸の代わりに遷移金属触媒を用い、穏やかな条件下での環化を試みた。その結果、カチオン性金属錯体[Pd(MeCN)_4](BF_4)_2がジフルオロアルケンの活性化に有効であり、ジフルオロアルケンを環化して容易に二環式ケトンへ変換できることを見出した。すなわち、ジフルオロアルケンに触媒量の[Pd(MeCN)_4](BF_4)_2を作用させると、アリール基がフッ素のα位炭素を選択的に攻撃し、Friedel-Crafts型環化が進行した。引き続きβ-フッ素脱離が起こり、生成するビニルフルオリドが反応処理時に加水分解を受け、二環式ケトンが収率良く得られた。ここでは、等モル量のBF_3・OEt_2の添加によりβ-フッ素脱離を促進し、同時にBF_4-を形成することで、活性なカチオン性錯体を再生している。このような穏やかな条件でのFriede1-Crafts型環化は、強酸性条件下では不安定な官能基も基質に導入可能となり、適応範囲が広い。ヘリセンやアセンに代表される縮合多環式芳香族化合物は、特異な構造や電子的性質を有しており、有機分子半導体や有機分子薄膜や液晶などへの応用が期待されている。本研究では、1,1-ジフルオロ-1-アルケンおよび2-トリフルオロメチル-1-アルケンのフッ素置換反応を用いることで、縮合多環式芳香族化合物の新規合成法確立を目指しており、その鍵反応の検討を行った。2-トリフルオロメチル-1-アルケンに求核剤として有機リチウム試薬を作用させると、S_N2'型反応が進行し、1,1-ジフルオロアルケンを与えることが知られている。ただし、本反応は一般に有機リチウム試薬以外の弱い求核剤では進行しない。そこで、フッ素と親和性の高いアルミニウム化合物を用いることによりフッ化物イオンの脱離を促進し、弱い求核種にて同様のS_N2'型反応を試みた。その結果、塩化ジエチルアルミニウムを存在させることで、アレーンのような弱い求核種でも2-トリフルオロメチル-1-アルケンのS_N2'型反応が進行することを見いだした。すなわち、分子内のホモアリル位にアリール基を有する2-トリフルオロメチル-1-アルケンを塩化ジエチルアルミニウムで処理すると、アリール基が末端アルケン炭素を攻撃し、フッ化物イオンの脱離を伴ってS_N2'型反応が進行し、exo-ジフルオロメチレン基を有する環化生成物が収率良く得られた。ここでは、塩化ジエチルアルミニウムがフッ化物イオンの脱離を促進し、同時に生成するHFを捕捉すると考えている。また、この反応は分子間反応にも応用できる。

過剰量のアレーン存在下でα-トリフルオロメチルスチレンに塩化ジエチルアルミニウムを作用させたところ、アレーンとα-トリフルオロメチルスチレンとのS_N2'型反応が進行し、種々の置換基を有する3,3-ジフルオロアリルアレーンが得られた。ヘリセンやアセンに代表される縮合多環式芳香族化合物は、特異な構造や電子的性質を有しており、有機分子半導体や有機分子薄膜、液晶などへの応用が期待される。本研究では、カチオン環化を基盤とする縮合多環式芳香族化合物の新規合成法確立を目指し、これらの鍵反応となるビニル位あるいはアリル位にフッ素を有するアルケンのフッ素置換反応を3種開発した。1.2-トリフルオロメチル-1-アルケンに対し塩化ジエチルアルミニウムを添加すると、アレーンのような弱い求核剤でもS_N2'型のフッ素置換反応が進行することを見出した。分子内のホモアリル位にアリール基を有するトリフルオロメチルアルケンでは、分子内S_N2'型反応によりexo-ジフルオロメチレン基を有する環化生成物が収率良く得られ、また分子間反応では各種3,3-ジフルオロアリルアレーンを与えた。2.電子木足な1,1-ジフルオロ-1-アルケンの求電子的な活性化は困難とされるが、これをカチオン性遷移金属錯体である[Pd(MeCN)_4](BF_4)_2を用いた穏やかな条件下で達成した。これにより、分子内にブリール基を有するジフルオロアルケンから、Friede1-Crafts型環化を経て二環式ケトンへと変換した。ここでは、等モル量のBF_3・OEt_2の添加により活性なカチオン性錯体を再生し、Pdの触媒化にも成功した。3.1,1一ジフルオロアレンは、高い反応性が期待できるもののその合成には制約があった。市販の1,1-ジブロモ-2,2-ジフルオロエテンとアルデヒドあるいはケトンからアリルアセテートを経る2段階で、一置換および二置換の1,1-ジフルオロアレンを合成した。調製したジフルオロアレンは、BF_3・OEt_2によって求電子的に活性化し、アレニルカチオンを経申するFriedel-Crafts型環化と転位によりフルオロナフタレン誘導体を与えた。
有害事象ビッグデータの解析に基づく末梢神経障害メカニズムの解明

血液内科領域で用いられる抗悪性腫瘍薬のうち、特にボルテゾミブは末梢ニューロパチーを高頻度に起こすことが知られている。この末梢ニューロパチーの発生を軽減する併用薬を有害事象データベースの統計学的解析から見出した。ボルテゾミブが引き起こす末梢ニューロパチーを軽減する併用薬は有害事象データベースのみならず、レセプトデータベースを用いても検出することができた。本年度は、その候補薬物について実験動物を用いてin vivoおよびinvitroで実証実験を行った。ボルテゾミブ投与による遅延性の痛覚過敏モデルを作成した上で、候補薬物の併用あるいは病態形成後の後投与の効果を検討したところ、全身投与ではいずれの投与タイミングでも軽減作用は確認されなかったが、脊髄くも膜下腔内投与によって部分的に改善作用が見られることを見出した。続いて、in vitro初代培養細胞を用いて分子メカニズムの解析を行った。ボルテゾミブはnMオーダーの低濃度において後根神経節細胞の生存や突起伸長には影響を与えなかったが、シュワン細胞の脱分化を促進し、マクロファージあるいはミクログリアの活性化と炎症サイトカイン産生の増加を来すことを見出した。しかし候補薬物の併用はこれらを改善しなかったことから、作用メカニズムについては後根神経節細胞に立ち返って再検討を行っているところである。また、タキサン系やプラチナ系の抗がん剤が引き起こす末梢ニューロパチーについては有害事象データベースおよびレセプトデータベースから異なる候補併用薬を見出すことに成功した。本研究のテーマは患者の医療情報である有害事象セルフレポートやレセプト請求データベースから治療的に意味のある薬物間相互作用を統計学的に発見し、実証することである。末梢神経障害は痛みや感覚変調などの自覚的症状が主体であり、病名からの類推が困難である挑戦的なテーマであったが、臨床で記述される病名の解釈と統計学的なバイアスの排除によって、それが可能であることを立証した。さらに本研究では実験動物を用いた実証実験において有効性を確認しており、その分子メカニズムを探ることによって、まったく新しい末梢神経障害治療薬の開発に繋がることが期待できる。ボルテゾミブが引き起こす末梢ニューロパチーについては、有害事象データベースのみならず、レセプトデータベースを用いても検出が可能であること、また、それを軽減する候補併用薬も同様に有効性が確認されることから、臨床における有効性は確実視される。最終年度となる2019年度には末梢ニューロパチーのもうひとつの表現型である感覚鈍磨に注力して有効性と作用メカニズムを解明する予定である。また、タキサン系やプラチナ系の抗がん剤が引き起こす末梢ニューロパチーについては有害事象データベースおよびレセプトデータベースから異なる候補薬物が見出されており、それらについて実証実験を作用メカニズムの解明を行っていく予定である。FAERSの最新データ(2017年第3四半期)までのセルフレポート約900万件について、重複レコードのマージ処理と、医薬品名の名寄せ(99.3%の網羅率)作業を終え、リレーショナルデータベースを構築した。抗がん剤のうち、有害事象として末梢神経障害(ニューロパチー)を高頻度に起こすことが知られているボルテゾミブ(プロテアソーム阻害薬)およびサリドマイドを解析対象にして、そのニューロパチーを軽減する併用薬をそれぞれFAERS有害事象データベース解析から見いだした。さらに、レセプトデータベースを用いて時系列解析を行い、ボルテゾミブおよびサリドマイドがニューロパチーを発症する時系列を解析し、さらにそれらを軽減する併用薬の効果について検証を行った。レセプトデータは組合健保に由来するものを用いたため高齢者症例が不足しているので、現在、それを補完するため、病院診療データによる症例の時系列解析を行っている。現在までに、これら抗がん剤は感覚神経細胞には悪影響を及ぼさない一方で、マクロファージやシュワン細胞に非常に低濃度で強い毒性を発揮しており、ニューロパチーが非神経細胞性であると考えられる。また、浮かび上がった併用薬は、疼痛制御とは関係のない作用点を有する薬物であり、非神経細胞における相互作用によってニューロパチー軽減を発揮すると推測できる。今後はin vivoでの疼痛評価とin vitroにおける分子作用メカニズムを詳細に解析する予定である。抗がん剤のうち、有害事象として末梢神経障害(ニューロパチー)を起こすことがよく知られているボルテゾミブ(プロテアソーム阻害薬)およびサリドマイドを対象にして、そのニューロパチーを軽減する併用薬をFAERS有害事象データベース解析から見いだせた。現在、その臨床エビデンスをレセプトでも確認し、マウスを用いたin vivo実験で検討しており、予定通りに進行している。

ボルテゾミブはnMオーダーの低濃度において後根神経節細胞の生存や突起伸長には影響を与えなかったが、シュワン細胞の脱分化を促進し、マクロファージあるいはミクログリアの活性化と炎症サイトカイン産生の増加を来すことを見出した。しかし候補薬物の併用はこれらを改善しなかったことから、作用メカニズムについては後根神経節細胞に立ち返って再検討を行っているところである。また、タキサン系やプラチナ系の抗がん剤が引き起こす末梢ニューロパチーについては有害事象データベースおよびレセプトデータベースから異なる候補併用薬を見出すことに成功した。本研究のテーマは患者の医療情報である有害事象セルフレポートやレセプト請求データベースから治療的に意味のある薬物間相互作用を統計学的に発見し、実証することである。末梢神経障害は痛みや感覚変調などの自覚的症状が主体であり、病名からの類推が困難である挑戦的なテーマであったが、臨床で記述される病名の解釈と統計学的なバイアスの排除によって、それが可能であることを立証した。さらに本研究では実験動物を用いた実証実験において有効性を確認しており、その分子メカニズムを探ることによって、まったく新しい末梢神経障害治療薬の開発に繋がることが期待できる。現在、マウスを用いてニューロパチーが有する痛覚過敏と感覚鈍麻の両面性を分離する実験手法を確立し、軽減効果を定量している。培養細胞を用いた作用点の解明として、末梢マクロファージとシュワン細胞に注目しており、これらの抗がん剤が感覚神経細胞にはまったく悪影響を及ぼさないような低濃度でこれらの細胞機能を障害することを発見した。今度は、非神経細胞に起因するニューロパチーの原因について、分子メカニズムを追求していく予定である。ボルテゾミブが引き起こす末梢ニューロパチーについては、有害事象データベースのみならず、レセプトデータベースを用いても検出が可能であること、また、それを軽減する候補併用薬も同様に有効性が確認されることから、臨床における有効性は確実視される。最終年度となる2019年度には末梢ニューロパチーのもうひとつの表現型である感覚鈍磨に注力して有効性と作用メカニズムを解明する予定である。また、タキサン系やプラチナ系の抗がん剤が引き起こす末梢ニューロパチーについては有害事象データベースおよびレセプトデータベースから異なる候補薬物が見出されており、それらについて実証実験を作用メカニズムの解明を行っていく予定である。日本医療データセンター(JMDC)からレセプトデータを購入して解析に用いているが、組合健保データのため高齢者が欠落し、抗がん剤使用例が少なかった。2018年度より医療機関データの販売が始まり高齢者データが得られることが分かったため、H30年度に予算を繰り越す必要が生じた。次年度使用額が生じた理由は、分子メカニズム同定のための行う予定であったRNAシーケンシングが、標的細胞がまだ明らかでないことから次年度に延期したためである。
アヒルB型肝炎ウイルスprecore変異株を用いた慢性肝炎モデルの作製とその解析

B型肝炎ウイルスでは困難であったprecore蛋白及び抗原の機能解析をアヒルB型肝炎ウィルス(DHBV)を用いた動物実験により行なうことを目的とし、DHBVの野生株とprecore変異株の増殖能の差異と病態との関連についてについて検討した。DHBV野牛株2種とprecore変異株4種の計6種のクローン化ウィルスDNAを感染源としてアヒル雛にDNAtransfectionによる感染実験を行い、14日目までの感染率、血清中および肝内のウイルス核酸量を解析した。野生株はいずれも100%の感染率を示したのに対し、precore変異株の感染率は55%であり、血清中のDHBV DNA量は明らかに野生株より低値であった。等量の野生株とprecore変異株ウイルスを含む感染源を用いたアヒルおよび初代肝細胞培養での感染実験を行い、増殖能の差異をで比較解析したところ、いずれの組合せでも野生株が検出され、precore蛋白あるいはe抗原がウィルス増殖に促進的に作用していることが明らかとなった。24週までの慢性感染の経過では野生株は高ウイルス量が保たれ、組織学的変化は軽度であった。Precore変異株のウイルス量は感染初期より低く経過に伴いさらに減少、消失する傾向が認められ、これは肝細胞のfocal necrosisと小葉内リンパ球浸潤が中等度から高度に認められる時期に一致していた。感染6週目におけるDHBc抗原発現はほぼ全肝細胞にみられ野生株との違いは見い出せないが、20週目では小葉内全域での抗原量と感染細胞数の低下が認められた。ウイルス増殖ならびに炎症、ウイルス排除の免疫応答とprecore変異株との関連が示唆され、動物実験モデルとしてのDHBV precore変異株の有用性が認められた。Precore蛋白、e抗原の有無と、その他のウィルス関連抗原の発現量の多寡がウイルス増殖ならびに免疫応答に対する作用について詳細な検討が必要と考えられた。B型肝炎ウイルス(HBV)では困難であったprecore蛋白及びe抗原の機能解析をアヒルB型肝炎ウイルス(DHBV)を用いた動物実験により検討する目的で、DHBVの野生株とprecore変異株の増殖能の差異と病態との関連についてについて検討した。DHBV野性株及びpoint mutagenesisにより作製したprecore産生株2種とprecore変異株4種の計6種のクローン化ウイルスDNAを感染源として孵化後1日目のアヒル雛計43羽にDNA transfectionによる感染実験を行い、14日目までの感染率、DHBV血清中のDHBV DNA量、肝内DHBV DNA、DHBV RNAを解析した。Precore産生株はいずれも100%の感染率を示したのに対し、precore変異株の感染率は55%であり、血清中のDHBV DNA量は明らかにprecore産生株より低値であった。等量のDHBV野性株とprecore変異株ウイルスを含む感染源を調整し、アヒル雛および初代肝細胞培養での感染実験を行い、増殖したウイルスをPCRで増幅し塩基配列を決定して増殖能の差異をで比較解析したところ、いずれの組合わせでもprecore産生株が検出され、肝細胞内precore蛋白あるいは分泌されたe抗原がウイルス増殖に促進的に作用していることが明らかとなった。さらに、一部のアヒルについて4週あるいは12週までの観察を行い、ウイルス量の推移とH-E染色による肝組織の検討を行った結果、野生株感染群では血清中ウイルスは持続陽性であったのに対し、precore変異株感染群の中に血清中ウイルスの消失と肝内リンパ球浸潤を認めるアヒルが存在し、precore変異株と病態との関連が示唆された。本年度の研究より、ウイルス増殖に対するprecore蛋白あるいはe抗原の重要性

ならびに肝炎とprecore変異株との関連が示唆され、動物モデルとしてのDHBVprecore変異株の有用性が認められた。B型肝炎ウイルス(HBV)では困難であったprecore蛋白及びe抗原の機能解析をアヒルB型肝炎ウイルス(DHBV)を用いて検討する目的で、DHBVの野生株とprecore変異株の感染実験を行なった。前年度は感染初期と12週までの検討により、ウイルス増殖に対するprecore蛋白あるいはe抗原の重要性ならびにprecore変異株感染の病理組織像がヒトの慢性肝炎に類似していることを見い出した。Precore変異株感染が慢性感染の経過をどのように修飾しているかを明らかにする為に24週までの長期感染での経過を解析した。野生株DHBV cloneにpoint mutationを導入したprecore変異株の感染性血清をアヒルに接種、慢性感染したアヒルの4から24週後までの血清と肝組織を採取した。肝組織は、H-E染色による検索を行い、血清中DHBV DNA量と比較した。また、肝内DHBV DNA量および免疫組織染色によるDHBc抗原量の推移も検討した。野生株感染では24週に至るまで高ウイルス量が保たれ、組織学的変化は軽度であった。Precore変異株のウイルス量は感染初期より低く経過に伴いさらに減少、消失する傾向が認められ、これは肝細胞のfocal necrosisと小葉内リンパ球浸潤が中等度から高度に認められる時期に一致していた。感染6週目におけるDHBc抗原発現はほぼ全肝細胞にみられ野生株との違いは見い出せないが、20週目では小葉内全域での抗原量と感染細胞数の低下が認められた。小葉内リンパ球浸潤を指標とする炎症所見はprecore変異株感染で著明であり、その経過の後にウイルスの増殖抑制と排除に至ると考えられた。免疫応答の差異を引き起こすウイルス側の要因としては、precore蛋白、e抗原の有無と、その他のウイルス関連抗原の発現量の多寡が考えられ、個々の蛋白の発現量と免疫応答に対する作用について詳細な検討が必要と考えられた。
セミ人工細胞開発による遊走細胞の前後極性創成メカニズムの解明

遊走は原生生物アメーバから神経組織の形成にまで見られる普遍的な細胞機能である。多くの細胞種は基質に接着さえすれば、誘引物質等が無くても、前後極性を自律的に形成し遊走できる。本研究の目的はこの自律的な前後極性形成メカニズムの解明である。走化性遊走等では“極性"は細胞外に誘引物質の濃度勾配等としてはじめから存在するので、細胞内のシグナル伝達経路の分子実体の同定がメカニズムの解明になる。一方、細胞外に極性が存在しない場合、細胞の中で極性が自律的に創り出される仕組みを知ることからメカニズムの解明が始まる。そのためには、最適な材料で極性形成を人為的に再現し、どうやって極性ができるのか、その形成過程を見ることが必要だと、我々は着想した。細胞性粘菌アメーバや好中球、オオアメーバなど、一般に遊走細胞は不定形で時々刻々形を変えながら移動する。ところが、魚類上皮細胞ケラトサイトは、常時半月形の形状を保ち、弧の部分を前にして移動する。そのため前後極性を明瞭に判別できる。細胞後部にアクトミオシン(アクチンとミオシンIIからなる繊維)が太く長く成熟したストレスファイバと呼ばれる構造体をもつ。ストレスファイバはケラトサイトの前後極性形成に重要な構造であるが、その移動中の振る舞いはよくわかっていなかった。細胞が前後極性を自律的に生み出すために基質の硬さを感知する能力が大きな役割を担っていることを前年度我々は報告した。そこで、本年度、(1)本来不定形のオオアメーバを弾性基質上に這わせ、基質を繰り返し伸展させることで力学的な刺激を与え、オオアメーバに前後極性を形成させること、ケラトサイトのような半月形を形成させることを試みている。(2)移動中のケラトサイトのストレスファイバの構造を3次元で明らかにし、回転運動していることを明らかにした。ケラトサイト内部のストレスファイバの構造が当初予測していたものと異なり、回転運動することを明らかにした。これは、当初の研究計画から研究の方向を多少変化させる結果であったが、回転運動すること自体が大変面白い結果として論文発表することができた。オオアメーバに各種力学的刺激を与え、人為的にオオアメーバに前後極性を形成させること、更に、ストレスファイバを形成させ、形状をケラトサイトのような半月形に誘導することを目指す。ケラトサイトのストレスファイバの回転に伴う細胞核の運動や細胞膜の運動の様子を明らかにしたい。魚類上皮細胞ケラトサイトやその断片は、後部にストレスファイバを持つ。ストレスファイバはアクトミオシン(アクチンとミオシンIIからなる繊維)が太く長く成熟した構造体である。両端で接着斑を介して基質に接着し、基質を牽引すると同時に自身に張力を発生させている。我々は最近、遊走中のケラトサイトのストレスファイバをレーザーで焼き切ると、前後極性が破綻することを発見した。この発見はストレスファイバが前後極性を形成していることを示唆している。本研究では、アクトミオシンの収縮による張力の増大がミオシンIIを集積させ、さらなる収縮とミオシンII集積が起きる。この正のフィードバックでアクトミオシンが増大しストレスファイバに成熟し細胞が前後極性を創成すると仮定しこれを証明する。本年度は、ケラトサイトを人為的に断片化すると、ストレスファイバが基質牽引力の増大に伴って形成され、断片に前後極性が形成されることを明らかにするために、断片化ケラトサイトの牽引力測定を試み、これに成功した。研究室の引越し、代表者の怪我による入院などがあったが、研究は概ね順調に進展している。

ところが、魚類上皮細胞ケラトサイトは、常時半月形の形状を保ち、弧の部分を前にして移動する。そのため前後極性を明瞭に判別できる。細胞後部にアクトミオシン(アクチンとミオシンIIからなる繊維)が太く長く成熟したストレスファイバと呼ばれる構造体をもつ。ストレスファイバはケラトサイトの前後極性形成に重要な構造であるが、その移動中の振る舞いはよくわかっていなかった。細胞が前後極性を自律的に生み出すために基質の硬さを感知する能力が大きな役割を担っていることを前年度我々は報告した。そこで、本年度、(1)本来不定形のオオアメーバを弾性基質上に這わせ、基質を繰り返し伸展させることで力学的な刺激を与え、オオアメーバに前後極性を形成させること、ケラトサイトのような半月形を形成させることを試みている。(2)移動中のケラトサイトのストレスファイバの構造を3次元で明らかにし、回転運動していることを明らかにした。ケラトサイト内部のストレスファイバの構造が当初予測していたものと異なり、回転運動することを明らかにした。これは、当初の研究計画から研究の方向を多少変化させる結果であったが、回転運動すること自体が大変面白い結果として論文発表することができた。ケラトサイト断片の牽引力とストレスファイバ形成、細胞の前後極性形成との関係を明らかにする。また、ケラトサイト細胞の融合細胞の前後極性形成、オオアメーバ細胞にケラトサイト細胞質を導入したときの細胞の前後極性形成等を光学顕微鏡したで観察し検討したい。オオアメーバに各種力学的刺激を与え、人為的にオオアメーバに前後極性を形成させること、更に、ストレスファイバを形成させ、形状をケラトサイトのような半月形に誘導することを目指す。ケラトサイトのストレスファイバの回転に伴う細胞核の運動や細胞膜の運動の様子を明らかにしたい。本年度、予定していた高額な薬品類、物品が、他の研究計画と共通して使えるものであり、そちらの研究費でまかなえた。これは、次年度の研究の進行に際し、技術補佐員の雇用などに充当し研究の質と量のさらなる発展につなげる。また、同時に、論文投稿費用など成果発表のための費用に充当する。本年度、予定していた高額な薬品類等が、他の研究計画と共通して使えるものであり、そちらの研究費でまかなえた。これは、次年度の研究の進行に際し、解析用PC購入などに充当し研究の質と量のさらなる発展につなげる。
盲人のナヴィゲーションを支える駅地下通路のアフォーダンスの研究

地下通路にあるナヴィゲーションのために使用できる、音響と光と接触の情報がどのようなものであるのか、それらが視覚障害者にどのように利用されているのかを明らかにすることを目的にした。(1)視覚障害者が日常で利用している地下街通路での参加観察の方法、(2)そこで発見したことを他の通路で実験的に確認する方法、という二種のデータを収集した。地下空間の非視覚的なナヴィゲーションのエキスパートである3名の視覚障害者(弱視1名、全盲2名)に、東京駅、池袋駅、新宿駅周辺の地下、および地上空間をフィールドにして検討した。情報の候補として以下の5種が示された。(1)弱視者は直線歩行を支えるために天井の蛍光管配列の路面への映り込みという光学的情報を利用している。(2)白杖を使用する全盲の者は、地下通路の壁面への反響音を利用して直線歩行をしている。(3)同じく全盲の者は、壁面の消失を、壁の向こう側からの音の登場、空気流の変化(顔面皮膚での知覚)、音場全体の変化などを利用して知覚している。(4)全盲の者は、壁との「距離(手や杖で届く距離)」を反響音と包囲音との関係の変化に聴く。(5)新宿で地上をナヴィゲーションした全盲の者は、近在する情報と、持続してある電車の通過音(JRの)情報の両者の関係を定位のために利用していた。大きな領域についての情報も存在することがあきらかになった。データは、歩きながら逐一知覚している情報について述べてもらった発話プロトコルと映像として保存された。歩行者の視点からの映像(小型CCDカメラ利用)と、歩行者の全身の映像を撮影した。視覚障害者にとって、環境をナヴィゲート(目的地まで移動する)するために利用できる情報は、音響の情報、接触の情報、そして大気中に拡散した化学物質(匂いとして知覚される)の情報である。視覚障害者に都市の駅空間において広大な移動の経路を提供している駅の地下通路は、音と接触と匂いの「キメ」で構成された環境である。本研究では、視覚障害者がこの地下通路を触覚的な地図を参照することなく、目的の場所まで移動しようとするときにどのような音と接触と匂いが利用されているのかを明らかにすることを課題とした。二つの事例を分析した。最初の事例は片眼に光覚をもつ弱視の女性(50歳台)であった。彼女の地下街での歩行を観察すると、それが直線的であることが特徴であった。ナヴィゲーションへの参加観察の結果、この直線的な保行は、地下街天井の蛍光管の直線的な配列によって制御されていることが示された。第二の事例は光覚をもたない重度の視覚障害者の女性(20歳台)であった。大規模地下通路を持つ都内の駅をフィールドにして、壁までの距離、壁の切れ目が彼女によってどのように発見されているのかについて詳細に検討された。壁の切れ目付近の音響学的な変化が壁際の知覚に利用されていることが示唆された。