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小学校入門期におけるひらがな教育理論の検討

本研究は、小学校入門期におけるひらがな教育理論を構築するための指針を明らかにするものである。本研究では、系統的な文字指導に関する文献を調査し、「系統性」について文字提出順の観点から整理した。また、幼稚園年長児の「書字」法と「書字」方略を調査し、文字習得の諸相について明らかにした。その結果を踏まえて、書字法と書字方略を記述する評価法を提示した。最後に、ひらがな教育における幼小接続をめぐる問題を取りあげた上で、学習者の自発的な外界への働きかけとその受容の仕方という観点から、入門期のひらがな教育理論構築のための指針を明らかにした。小学校入門期における系統的な文字指導に関する実践論文及び研究論文をもとに、これまで系統的な文字指導がどのように構想されてきたのかについて検討を行った。この検討を通して、ひらがな指導における系統性の基準及び個々の学習者のひらがな習得の道筋をつくる指導法の実際について明らかにした。なお、研究成果については第125回全国大学国語教育学会広島大会(発表題目:「小学校入門期における系統的な文字指導に関する一考察」)において発表した。また、就学前後の子どもの書字法を明らかにするための研究の一環として、幼稚園年長児を対象とした書字調査を実施した。この調査では、(1)ひらがな「書字」法(2)書字法(表記法)が分からない場合の外界への働きかけと受容の仕方、の2つ観点から検討を行い、ひらがな「書字」(1字ずつ書くことと語を構成している文字を書くことの双方を指す)法及び「書字」方略を明らかにした。この結果と、ひらがな書字評価研究における研究成果とを照らしながら、子どもの「書字」法及び「書字」方略を捉えるための観点を構築した。ひらがな書字に関する先行研究において用いられてきた「ひらがな書字を評価する際の観点」を検討することを通して、書字法を捉えるための観点を仮設した。その観点を用いて、平成25年度に行った幼稚園年長児を対象とした「書字」調査結果を分析し、ひらがな書字法を捉えるための観点を構築した。この観点は、書字教材を分析する際にも、どのような書字の特徴に応じた指導を行うことが可能なのかという点において活用できるものである。幼稚園年長児の書字法の特徴及び書字法を捉えるための観点に関する研究成果については、第126回全国大学国語教育学会名古屋大会(発表題目:「幼稚園年長児のひらがな書字法の検討」)において発表した。さらに、ひらがなの書き方が分からない状況において幼児はどのような手段で書こうと試みるのかという「書字」方略についての調査結果に基づいて、幼児の外界への働きかけとその受容の仕方について検討を行い、研究論文(「幼稚園年長児の「書字」方略の検討ー外界への働きかけとその受容の仕方に着目してー」『国語科教育』第76集、全国大学国語教育学会)にまとめて発表した。これらの書字習得過程でみられる書字法および書字方略を明らかにする研究とあわせて、小学校入門期に活用するひらがな教材の収集、および分析を行った。今年度は、昭和20年代から昭和50年代に用いられた教科書を中心に収集を行い、「系統性」の基準および就学前後のひらがな読字・書字法及び書字方略を捉えるための観点を用いて検討を行った。小学校入門期におけるひらがな教育の特徴を明らかにするために、本年度は(1)小学校国語科教科書に採録されているひらがな教材および市販のひらがな学習材の分析(2)ひらがな学習における「系統性」の検討(3)幼児期と入門期のひらがな教育の「接続」問題の検討の3点を中心に行った。(1)については昨年度に引き続き昭和50年代から現在に至る小学校国語科教科書教材の収集を行い、「系統性」の観点および「読字・書字習得過程」「書字・読字方略」をもとに構築した観点を用いて分析を行った。その結果、小学校入門期のひらがな教育では、教材の「文字の提出順」への配慮というかたちで「系統性」を実現しようとする傾向があることが明らかとなった。また、昭和20年代の教科書に採録されていた文字提出前の準備段階で活用する教材がしだいに採録されなくなっていくことが明らかとなった。このことと関連して、(2)の入門期のひらがな教育における「系統性」には、「他者との関わり」を通した学びの視点が十分に加味されていないことがみえてきた。一方、幼児教育においては、偶発的な文字への気づきも含めて、他者との関わりを通して文字に対する興味関心を育むための環境整備に着目した文字学習活動の提案が多くみられる。これらの点を踏まえると、入門期のひらがな教育は、個々の読み書きの技能習得を重視した上で、一般的な習得上の困難点を見据えて容易な文字から提出するという教材配列を行い、確実な技能習得をめざした教育理論の構築は行われてきたが、他者との関わりを通して文字を習得していくための教育理論を構築するという点においては課題があるといえる。この点に(3)の接続上の困難さを見出すことができると考える。

その結果を踏まえて、書字法と書字方略を記述する評価法を提示した。最後に、ひらがな教育における幼小接続をめぐる問題を取りあげた上で、学習者の自発的な外界への働きかけとその受容の仕方という観点から、入門期のひらがな教育理論構築のための指針を明らかにした。ひらがな教育理論を検討するにあたり、ひらがな教材および学習指導記録、研究論文を分析するための観点を多角的に構築する必要があった。そのため、これまでの読字・書字習得過程論を基に構築した読字・書字法を捉えるための観点を、実態調査に基づいて再構築するとともに、「系統性」の基準及び書字方略の観点を構築した。それぞれの観点からの分析が必要であるため、予定より教科書教材の収集と分析が遅くなっているが、多角的な観点から教材の特徴を分析することが可能になった。国語教育文字教育戦後から現在にいたる小学校入門期に活用するひらがな教材の収集を続けるとともに、「系統性」「読字・書字習得過程」「書字方略」のそれぞれから構築してきた観点を用いて教材分析を進め、教材の変遷と特徴を明らかにする。また、その変遷と特徴と照らし合わせながら先行研究を文字教育観の視点から検討し、戦後から現在に至るひらがな教育理論を明らかにする。本研究の目的は、戦後の小学校国語教科書に採録されたひらがな教材およびその教材を活用した学習指導記録、研究論文を分析し、小学校入門期におけるひらがな教育理論を明らかにすることにある。そこで、分析するための観点をこれまで提案されてきたひらがな習得過程論や、系統的な文字指導に関する文献に基づいて構築してきた。しかし、ひらがな習得過程やひらがな学習指導に関する先行研究は少なく、また現時点での就学前後の子どもの読字・書字法の実際や、読字・書字方略を加味しながらひらがな教育理論を構築していく必要性が明らかになったため、本年度は就学前の子どもの書字実態を明らかにする研究調査を、文献調査に加えて遂行した。昨年度作成した教材分析の観点を用いて、本年度は戦後の小学校国語教科書に採録された入門期の学習指導に活用される教材分析を行い、その変遷について明らかにする。また、ひらがな学習指導法における「系統性」及び就学前後の子どものひらがな読字・書字法及び読字・書字方略に照らしながら授業記録および研究論文を分析し、戦後のひらがな教育理論を明らかにするための検討を進めていく。本年度は、就学前の書字調査およびひらがな学習指導の実態調査を行い、その調査結果を整理・分析するための時間を確保したため、小学校国語教科書教材および研究論文等の文献調査の時間を削減している。したがって、本年度は書字行動のデータを集積、整理するための機材の購入費が中心となっており、文献調査に関わる旅費および文献のデータ整理にかかわる人件費は次年度へと繰り越した。本年度は、書字行動を分析するためのデータ収集、整理のための予算を中心に計上したが、次年度は、小学校国語教科書教材や研究・実践論文を収集するための旅費及び文献費が中心となる。また、収集したデータの整理、保管のための機材の購入費及び人件費が必要となるため、そのための予算を計上している。
ヒスタミンH_2受容体欠損マウスの病態生理解析

これまで、種々の議論があったヒスタミンH2受容体の局在をはじめて特異抗体によって、蛋白質レベルで壁細胞に存在することを確認し、これを英文論文として報告した。ヒスタミン受容体ノックアウトマウス作成については、別のグループにより先行されたが、昨年度の共同研究者福島により、相同組み替えの認められたES細胞を胞胚に導入し、作成されたキメラマウスの交配によりヒスタミン受容体ノックアウトマウスを作成した。しかし、H2受容体欠損マウスでは、胃粘膜機能にはあまり大きな異常は表れず、胃粘膜の変化は酸分泌の不足に由来する2次的な変化が主体と考えられる結果である。このことは、機能的には重要であるが、終末分化した機能細胞においてのみ発現するH2受容体遺伝子のような遺伝子ではなく、組織構築や発生分化を司る遺伝子を標的とする研究が、組織再生や癌化などの医学的課題を解明するうえでより重要であることを示唆している。またヒスタミン受容体の機能をさらに検討するため、ヒスタミンH2受容体を発現している壁細胞に遺伝子を導入、発現を行い、壁細胞機能を人工的に修飾する実験を開始した。ヒスタミンH2受容体機能調節に関しては、受容体キナーゼの各種をクローニング、発現させ、ヒスタミンH2受容体の機能に関わる受容体キナーゼを同定した。さらに、in vivoにおけるヒスタミン受容体の機能を検討するため、H2受容体を壁細胞に過剰発現させたトランスジェニックマウスの作成にも成功し、現在F1の個体数の増加をはかるとともに発現形質の詳細な解析も開始した。HE染色にてヒスタミンH2受容体過剰発現マウスではコントロールに比べ、壁細胞の増加によると思われる胃粘膜の肥厚が観察されている。今後、さらに詳細な検討を免疫組織化学的手法を用いて実施する予定である。これまで、種々の論議があったヒスタミンH2受容体の局在をはじめて特異抗体によって、蛋白質レベルで壁細胞に存在することを確認し、これを英文論文として報告した。ヒスタミン受容体ノックアウトマウス作成については、相同組み替えの認められたES細胞を胞胚に導入し、キメラマウスの誕生を見ている。しかし、生殖系列への組み替え体の移行は確認できず、今後さらに打ち込んで検討を行う予定である。またヒスタミン受容体の機能をさらに検討するため、ヒスタミンH2受容体を発現している壁細胞に遺伝子導入、発現を行い、壁細胞機能を人工的に修飾する実験を開始している。その一部は群馬大学竹内教授との共同研究で行い、成果の一部は英文論文として発表した。ヒスタミンH2受容体機能調節に関しては、受容体キナーゼの各種をクローニング、発現させ、ヒスタミンH2受容体の燐酸化に関わる受容体キナーゼを同定した。現在論文を作成中である。これまで、種々の議論があったヒスタミンH2受容体の極在をはじめて特異抗体によって、蛋白質レベルで壁細胞に存在することを確認し、これを英文論文として報告した。現在作成されたノックアウトマウスの解析中である。ヒスタミンH2受容体機能調節に関しては、受容体キナーぜの各種をクローニング、発現させ、ヒスタミンH2受容体の機能に関わる受容体キナーぜを同定した。さらに、in vivoにおけるヒスタミン受容体の機能を検討するため、H2受容体を壁細胞に過剰発現させたトランスゲニックマウスを作成中である。
ヘルペスウイルス免疫回避分子MIRによる免疫受容体認識の分子基盤

カポジ肉腫関連ヘルペスウイルスの膜型ユビキチンリガーゼMIRは、免疫受容体をユビキチン化しリソソーム分解へと誘導する免疫回避分子である。本研究ではMIRによる免疫受容体認識の詳細な解明を試み、MIRが膜貫通領域および細胞外領域の二点で免疫受容体を認識することを発見した。分子基盤を解明するため、NMRによる構造決定を目的としたMIRの膜貫通領域および細胞外領域の大腸菌発現系構築と精製・可溶化法の開発を行った。カポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(KSHV)にコードされる初期遺伝子産物MIR (Modulator of Immune Recognition)は、免疫受容体を標的とする新規膜型E3ユビキチンリガーゼファミリーであり、KSHVの免疫回避に重要であると考えられている。しかしMIRによる免疫受容体認識の分子基盤は不明であることから、本研究はX線結晶構造解析およびNMR解析を軸とした構造生物学的手法によって、MIRと免疫受容体間の膜貫通領域内での相互作用の分子基盤を詳細に解明し、これを阻害することによるKSHV感染制御法の基盤を創出することを目的としている。本年度はMIRの構造決定のための組換えMIRタンパク質の生産を行った。MIRと免疫受容体の複合体状態でのX線結晶構造解析のため、MIRと免疫受容体それぞれを連結した単一ポリペプチド鎖について、昆虫培養細胞を利用して発現させることに成功したが、構造解析に耐えうる安定な可溶化・精製条件の決定には至らなかった。NMRを用いた相互作用解析のため、MIRの膜貫通領域のみの発現系を構築し、大腸菌を用いた生産と精製を行った。グアニジンによる変性条件化において、MIR膜貫通領域のアフィニティ精製および逆相クロマトグラフィーによる高度な精製に成功し、最終産物が正しく精製されていることを質量分析によって確認した。今後は変性状態からの巻き戻し条件を決定し、単独での構造決定ならびに免疫受容体膜貫通領域との相互作用解析を行う。免疫力の著しい低下時に腫瘍を発症するカポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(KSHV)にコードされる初期遺伝子産物MIR(Modulator of Immune Recognition)は、MIR1およびMIR2をメンバーとする新規膜型ユビキチンリガーゼファミリーである。MIRはヒトの免疫受容体をユビキチン化しリソソーム分解経路へと誘導する免疫回避分子として機能していると考えられることから、MIRの免疫受容体認識抑制によるKSHVの感染制御が期待できる。しかしMIRによる免疫受容体の認識は膜貫通領域内で行われる現象であり、その分子基盤は不明である。そこで本研究はX線結晶構造解析およびNMR解析を軸とした構造生物学的手法によって、MIRと免疫受容体間の膜貫通領域内での相互作用の分子基盤を詳細に解明し、これを阻害することによるKSHV感染制御法の基盤を創出することを目的とした。平成23年度はMIRが膜貫通領域のみならず細胞外領域によっても免疫受容体を認識することを明らかにした。この相互作用の分子基盤を詳細に解明するため、NMRによる認識領域の構造決定および基質との相互作用解析を目的とし、MIRの膜貫通領および細胞外領域部分についての大腸菌発現系の構築と精製法および可溶化法の開発と最適化を行った。組換えMIR(膜貫通領域+細胞外領域)は大腸菌で十分量発現し、二段階のクロマトグラフィーにより高純度に精製された。精製後は各種界面活性剤で溶解し、円偏光二色性測定およびNMRでの1H-15N HSQC測定を行い、二次構造含量と凝集形成の有無を指標にして可溶化条件の最適化に成功した。
希薄磁性半導体中の磁性イオンの状態解析

本研究の目的は,希薄磁性半導体中の磁性イオンの局所構造,電子状態を解析し,その強磁性発現機構を解明する事である.ワイドギャップ半導体であるZnO, GaN, Ga_2O_3に3d遷移金属を添加した固体セラミックス試料および薄膜試料の作成し,構造解析,磁気特性評価を行った.また,これらの試料について,遷移金属元素の局所環境を解明するために,第3世代の放射光施設を利用して遷移金属のX線L_<2,3>吸収端近傍微細構造(XANES)の測定を行った.得られたスペクトルを解析するために,遷移金属の価数,スピン状態,配位数を変化させた様々な固溶モデルを仮定し,各モデルについて理論スペクトルの計算を行った.遷移金属のL_<2,3>X線吸収端近傍微細構造の理論解析には,内殻軌道のスピン軌道相互作用と3d電子個々のクーロン相互作用をあらわに取り扱う必要があるため,新たに開発した相対論多電子系の第一原理計算手法を用いた.得られた理論スペクトルを実験スペクトルと照合することにより,希薄磁性半導体中の磁性イオンの価数,スピン状態,配位数などを解明することに成功した.例えば,室温で常磁性を示すMn添加ZnO試料においては,Mnは全て2価,高スピン状態でZnサイトを置換しており,MnがZnサイトを単純置換した場合は,強磁性は発現されないということが示唆された.一方,室温で強磁性を示すMn添加GaN薄膜においては,主にMnは2価,高スピン状態でGaサイトを置換するが,一部3価のMnが共存しており,これが室温強磁性発現に深く関与していると考えられる.本研究では,希薄磁性半導体中の磁性イオンの局所構造・電子状態を解析し,磁性発現機構を解明する事を目的としている.これまでに,酸化物半導体であるZnOに磁性元素として3d遷移金属元素を添加し,固相反応させて作製したセラミックス粉末,およびPulsed Laser Deposition(PLD)法による薄膜試料の作製を行った.X線回折による構造解析の結果,これらの試料はウルツ鉱型構造のZnO単相であった.これらの試料について,遷移金属元素周辺の局所構造,電子状態について調べるために,放射光施設を利用して遷移金属L_<2,3>-X線吸収端近傍微細構造(XANES)の測定を行った.3d遷移金属L_<2,3>端XANESには,内殻2p軌道のスピン-軌道相互作用と,3d電子間の強い電子相関により,複雑な微細構造が表われることが知られている.これらの効果をあらわに取り扱うことのできる,相対論・多電子系の第一原理計算手法の開発を行い,この様な複雑なスペクトルの解析に成功した.そして,本手法を適用し,得られたXANESスペクトルについて,理論解析を行った.まず,様々な固溶モデルを構築し,各モデルについて理論スペクトルの計算を行った.得られた理論スペクトルを実験スペクトルと照合することにより,ZnO中の遷移金属元素の価数,スピン状態,配位数などを解明することに成功した.例えば,Mnを5mol%添加した試料については,Mnは全て,Znサイトを+2価,高スピン状態で置換していることが分かった.また,この試料について,磁化測定を行った結果,全て常磁性であり,MnがZnサイトを単純置換した場合は,強磁性は発現されないということが示唆された.本研究の目的は,希薄磁性半導体中の磁性イオンの局所構造,電子状態を解析し,その強磁性発現機構を解明する事である.ワイドギャップ半導体であるZnO, GaN, Ga_2O_3に3d遷移金属を添加した固体セラミックス試料および薄膜試料の作成し,構造解析,磁気特性評価を行った.また,これらの試料について,遷移金属元素の局所環境を解明するために,第3世代の放射光施設を利用して遷移金属のX線L_<2,3>吸収端近傍微細構造(XANES)の測定を行った.得られたスペクトルを解析するために,遷移金属の価数,スピン状態,配位数を変化させた様々な固溶モデルを仮定し,各モデルについて理論スペクトルの計算を行った.遷移金属のL_<2,3>X線吸収端近傍微細構造の理論解析には,内殻軌道のスピン軌道相互作用と3d電子個々のクーロン相互作用をあらわに取り扱う必要があるため,新たに開発した相対論多電子系の第一原理計算手法を用いた.得られた理論スペクトルを実験スペクトルと照合することにより,希薄磁性半導体中の磁性イオンの価数,スピン状態,配位数などを解明することに成功した.例えば,室温で常磁性を示すMn添加ZnO試料においては,Mnは全て2価,高スピン状態でZnサイトを置換しており,MnがZnサイトを単純置換した場合は,強磁性は発現されないということが示唆された.一方,室温で強磁性を示すMn添加GaN薄膜においては,主にMnは2価,高スピン状態でGaサイトを置換するが,一部3価のMnが共存しており,これが室温強磁性発現に深く関与していると考えられる.
コヒーレンス変換による非共鳴媒質中の周波数位相共役波発生

本研究の目的は、光波のコヒーレンス変換によって周波数位相共役波を発生させ、パルス位相ひずみの自動補償や相関演算を実現しようとするものである。2光子ゲート法によるフェムト秒パルスの位相記録、周波数位相共役波発生法を考案し、実験的に10fsパルスに群遅延分散を与えて記録し、周波数位相共役波を発生させて全光学的時間位相補償を実現した。得られた主な結果を以下に示す。1.10fsパルスに群遅延分散を与えて35fsに伸長し、その周波数位相共役波の発生、位相再生実験を行った。80THzの帯域で全光学位相補償に成功した。2.CPAシステム中の高次群遅延分散を独立して記録し、位相誤差を前置補償する事によりフーリエ限界パルスを出力させる方法を考案し、数値解析コードを開発してその有効性を証明した。3.高屈折率変化材料として、フォトリフラクティブ結晶に注目し、2光子吸収によりチャープ光の位相構造を書き込み、位相補償・数サイクルパルスの光のコヒーレント増幅が可能であることを実証した。増幅帯域幅32THzが得られた。1.【非線形材料の検討】(1)本研究では、2光子吸収により屈折率回折格子を形成する必要がある。チタンサファイヤーレーザーの2光子エネルギーに吸収帯を持つ、半導体添加光学ガラスにフェムト秒パルス照射実験を行った結果、自己位相変調のしきい値以下の光強度で屈折率回折格子を形成することに成功した。このときに要したレーザーエネルギーは1mJ以下であった。(2)信号処理等に用いるためには、微小エネルギーで書き込み可能であることが望ましい。色素は吸収断面積が固体材料よりも3桁大きく、また、光解離し易い事からより低い光強度で書き込みできる可能性がある。色素を樹脂中に溶解してフィルムを作成し、これに本年度導入したレーザー発振器より10fsパルスを照射して、初めてサブnJパルスでの2光子誘起回折格子の書き込みに成功した。回折効率の測定から10^<-3>レベルの桁違いに大きな屈折率変化を誘起できることが分かった。2.【光位相の記録と再生】(1)GT-干渉計を用いて、振幅位相変調を与えたパルスを生成し、これを信号パルスとして時間記録を行い、回折により群遅延の自動補償ができる事を実証した。(2)2光子干渉のコントラストを信号パルスの電界の関数として評価し、信号光の10^<-3>以下のゲートパルスエネルギーで100倍以上のパルス圧縮が可能であることを見いだした。3.【時間反転波の位相評価】(1)信号光、回折光の位相構造(フーリエ位相)を正確に測定するため、周波数シフト型干渉計を試作し、10fs以下光パルスの瞬時電界を波形の仮定や反復計算なしに測定可能になった。(2)本測定法により、非線形媒質や書き込み光学系など、周辺光学素子の残留分散を定量評価した。本年度は2光子ゲート法によるフェムト秒パルスの位相記録、周波数位相共役波発生法について、記録時間と書き込まれるフリンジのコントラスト比、読み出し時の回折効率に付いて定量的な考察を行った。その結果、数サイクルの超短パルス光の記録再生には従来の固体材料よりも10^3大きな光誘起屈折率が必要であることが分かり、2光子記録記録材料の開発を行った。さらに、実験的に10fsパルスに群遅延分散を与えて記録し、周波数位相共役波を発生させて全光学的時間位相補償を実現した。1.瞬時電界強度を考慮した多光子吸収・多重回折を含むシミュレーションコードを開発した。書き込み時の位相記録コントラストは、記録時間の1/4乗に反比例することが分かり、10^4倍のパルス伸長があっても、ゲートパルス必要なエネルギーでは1%で十分であることが分かった。回折効率は単色光では、フリンジ数の2乗、線形チャープ光では時間幅に比例する。10fs(4サイクルパルス)の再生には屈折率変化0.01が必要である。2.2光子波長に高い吸収断面積を持つ材料を光解離し、大きな吸収変化によって基本波長の屈折率変化を誘起した。

OD=11(400nm)の色素フィルムを用いて800nmの近赤外で必要条件を超える屈折率変化0.03を実現した。3.10fsパルスに群遅延分散を与えて35fsに伸長し、その周波数位相共役波の発生、位相再生実験を行った。80THzの帯域で全光学位相補償に成功した。本研究の目的は、光波のコヒーレンス変換によって周波数位相共役波を発生させ、パルス位相ひずみの自動補償や相関演算を実現しようとするものである。本年度は2光子ゲート法によるフェムト秒パルスの位相記録、周波数位相共役波発生法について、記録時間と書き込まれるフリンジのコントラスト比、読み出し時の回折効率に付いて定量的な考察を行った。その結果、数サイクルの超短パルス光の記録再生には従来の固体材料よりも10^3倍大きな光誘起屈折率が必要であることが分かり、2光子記録材料の開発を行った。さらに、実験的に10fsパルスに群遅延分散を与えて記録し、周波数位相共役波を発生させて全光学的時間位相補償を実現した。得られた主な結果を以下に示す。1.10fsパルスに群遅延分散を与えて35fsに伸長し、その周波数位相共役波の発生、位相再生実験を行った。2.CPAシステム中の高次群遅延分散を独立して記録し、位相誤差を前置補償する事によりフーリエ限界パルスを出力させる方法を考案し、数値解析コードを開発してその有効性を証明した。3.高屈折率変化材料として、フォトリフラクティブ結晶に注目し、2光子吸収によりチャープ光の位相構造を書き込み、動的な位相補償が可能であることを実証した。
オルタナティブな学校文化創造のための比較社会学的研究：日常的実践の可能性

平成30年度は、3年間にわたる本科研プロジェクトの最終成果を取りまとめるため、以下の研究課題を遂行した。平成30年4月-9月には、1)これまでに実施してきたフィールド調査、アンケート調査、及び文献調査の結果を総合し、その成果を社会学の学術雑誌に投稿した。具体的には、学習者の権利保障という観点から、2016年12月に不登校児童生徒に対する学習支援を目的として成立した法律、「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律」を題材に、本法律の枠組みが学校現場に対していかなる影響を与えるかについて考察した。2)6月には、不登校問題をめぐる「支援者」と「当事者」が参加するシンポジウムを研究代表者の所属機関において開催した。3)9月には、日本教育心理学会(第60回)の自主企画シンポジウムにおいて当該科研プロジェクトの成果について報告した。平成30年10月-平成31年3月には、1)本科研プロジェクトの初年度(平成28年度)から継続してフィールド調査を実施してきた事例について補充調査を実施した。具体的には、義務教育制度の「外部」で不登校児童生徒を受け入れてきた事例として、おもに民間施設であるフリースクール(京都市、名古屋市等)において補充調査を実施した。同時に、義務教育制度の「内部」で不登校児童生徒を受け入れてきた事例として、夜間中学校や特例校、教育支援センターについて文献調査を実施した。2)平成30年度の後半には、比較社会学の観点から、海外のオルタナティブ教育の事例(韓国、中国、北欧諸国、英国、アメリカ合衆国等)について資料・情報収集を行った。これらの補充調査の成果については、理論研究や計量研究の知見と関連づけたうえで、その一部を所属機関の研究紀要に投稿した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、不登校及び不就学児童生徒の学習権保障という観点から、現代日本の義務教育制度の周辺部で登場しつつある「オルタナティブ教育」と呼ばれる多様な学びの現場において、児童生徒をはじめ、教員、保護者たちが、あるべき人間像をめぐり遂行している日常的な諸実践の過程を捉えることを通して、公共的な学校文化の生成過程を社会学的に解明することである。本研究の最終目標は、こうした学校文化の生成過程を分析することで、これまで義務教育制度を基盤として成立してきた「近代市民社会」の新たな位相、とくにその成員資格(シティズンシップ)の可能性を明らかにすることである。以上の目的を遂行するべく、平成28年度に実施した研究の成果は以下の通りである。1)公教育制度の「外部」で不登校児童生徒を受け入れてきた事例として、民間施設であるフリースクール(京都市、名古屋市等)においてフィールド調査を実施するとともに、比較研究の観点から同じく公教育の枠外の事例として、日本語教室(愛知県豊田市)においてフィールド調査を実施した。2)公教育制度の「内部」で不登校児童生徒を受け入れてきた事例として、全国の夜間中学校の活動実態に関する資料を収集し分析した。具体的には、理念上は「多文化共生」が目指されている夜間中学校の現場において、学習者=支援者間及び学習者間でいかなる葛藤が生じているかに注目した。3)近年日本では、「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律」(通称:「教育機会確保法」)の成立に代表されるように、フリースクールをはじめとする民間施設の法制化が急速に進展していることから、こうした法制化の動向に関する行政文書とそれに関するメディア報道を体系的に収集し分析した。上記の研究成果は、学会報告及び投稿論文という形態でまとめることができた(13.研究発表欄参照)。平成28年度は、計画通り、義務教育制度の枠外に位置する教育施設(フリースクール、日本語教室等)でフィールド調査を実施することができたことに加え、シティズンシップ研究の蓄積を参照することで、オルタナティブ教育を分析する際の理論的枠組み(学習機会をめぐる権利/義務の重層性、就学する権利/しない権利)について着想を得ることができたため。また、「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律」(通称:「教育機会確保法」)の成立に代表されるように、民間教育施設の法制化の意義と課題、なかでも法制化により教育現場がどのような影響を受けうるかについて分析することができた。以上の目的を遂行するべく、平成29年度に実施した研究の成果は以下の通りである。1)近年日本で進行している、義務教育段階における学校法制度の再編過程を分析すべく、その理論的な分析枠組みと調査法について考察した。具体的には、2016年に成立した「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律」(通称:「教育機会確保法」)が学校現場にどのような影響を与えうるか、とくにその意義と課題について、行政文書(文部科学省等)とメディア報道に関する資料を収集し分析した。また、オルタナティブ教育の諸実践を社会学的に分析するための調査法を構想するという観点から、「混合研究法」に関する英語文献を翻訳(共訳)するとともに、その知見に依拠した応用研究を実施した。

2)前年度に続き、義務教育制度の「外部」で「学校に行かない子ども」を受け入れてきた民間施設の事例として、フリースクール(京都市、名古屋市等)と日本語教室(愛知県豊田市等)を選択し、フィールド調査を実施した。3)前年度に続き、公教育制度の「内部」で不登校児童生徒を受け入れてきた事例として、全国の夜間中学校(二部学級)の活動に関する資料を収集し分析した。上記の研究成果は、論文及び翻訳書という形態にまとめることができた(別記「研究発表」欄参照)。上記のように進捗状況を評価する理由は、平成29年度は、1)当初の計画通り、オルタナティブ教育を分析するための理論枠組み(シティズンシップ論)と調査法(混合研究法)に関する成果を論文としてまとめることができたこと、2)前年度までの調査結果を発展させながら、義務教育制度の内外に位置する教育施設(フリースクール、日本語教室等)でフィールド調査を実施することができたことがあげられる。平成30年度は、3年間にわたる本科研プロジェクトの最終成果を取りまとめるため、以下の研究課題を遂行した。平成30年4月-9月には、1)これまでに実施してきたフィールド調査、アンケート調査、及び文献調査の結果を総合し、その成果を社会学の学術雑誌に投稿した。具体的には、学習者の権利保障という観点から、2016年12月に不登校児童生徒に対する学習支援を目的として成立した法律、「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律」を題材に、本法律の枠組みが学校現場に対していかなる影響を与えるかについて考察した。2)6月には、不登校問題をめぐる「支援者」と「当事者」が参加するシンポジウムを研究代表者の所属機関において開催した。3)9月には、日本教育心理学会(第60回)の自主企画シンポジウムにおいて当該科研プロジェクトの成果について報告した。平成30年10月-平成31年3月には、1)本科研プロジェクトの初年度(平成28年度)から継続してフィールド調査を実施してきた事例について補充調査を実施した。具体的には、義務教育制度の「外部」で不登校児童生徒を受け入れてきた事例として、おもに民間施設であるフリースクール(京都市、名古屋市等)において補充調査を実施した。同時に、義務教育制度の「内部」で不登校児童生徒を受け入れてきた事例として、夜間中学校や特例校、教育支援センターについて文献調査を実施した。2)平成30年度の後半には、比較社会学の観点から、海外のオルタナティブ教育の事例(韓国、中国、北欧諸国、英国、アメリカ合衆国等)について資料・情報収集を行った。これらの補充調査の成果については、理論研究や計量研究の知見と関連づけたうえで、その一部を所属機関の研究紀要に投稿した。昨年度は、オルタナティブ教育に関する日本国内の事例、とくに義務教育の枠外の事例を中心に分析したため、平成29年度は、前年度からの調査を引き継ぎつつも、同じ国内でも義務教育の枠内の事例と同時に、海外のオルタナティブ教育の事例(東アジア、北欧諸国等)についても調査対象を拡大し、資料・情報の収集を積極的に進めていく。平成30年度は、本科研プロジェクトの最終年度である。
癌塞栓療法に用いる組換えタンパク質の創成

本研究では,癌部位の新生血管内特異的に血栓を形成させる,変異型プレトロンビン-2(以下PT-2)の創成を目的とした。具体的には,野生型PT-2のアミノ酸配列上において,本来,Xa因子によって切断されるアミノ酸配列を,癌部位で有意に高発現している,エラスターゼの切断配列に変換した変異型PT-2の作製を目指す。昨年度までに研究代表者は,1)エラスターゼによって切断されるアミノ酸配列の探索と同定,2)大腸菌内で変異型PT-2を発現させるベクターの構築,を行った。本年度は,組換えタンパク質の発現・精製,ならびにエラスターゼによるトロンビン活性の検討を行った。A)変異型PT-2の発現と精製昨年度構築した発現ベクターを用いて,エラスターゼ切断配列を有する変異型PT-2を,マルトース結合タンパク質(以下MBP)との融合タンパク質として発現させた。変異型PT-2は,可溶性画分に回収され,アミロース担体を用いたカラムクロマトグラフィーによって精製を行った。精製画分をSDS-PAGEに供したところ,CBB染色上,ほぼ単一バンドにまで精製することができた。B)変異型PT-2の活性測定先ず,変異型PT-2に対してエラスターゼを作用させ,切断の状態を,SDS-PAGEによるバンドパターンの変化として追跡した。その結果,トロンビンB鎖に相当する分子量のバンドが検出され,変異型PT-2は,変異導入部位において切断されることが示唆された。次に,エラスターゼによって切断した変異型PT-2を,トロンビンの蛍光ペプチド基質であるBoc-Val-Pro-Arg-AMCに作用させ,活性測定を行ったところ,基質の切断に起因する蛍光強度の上昇が認められ,トロンビン活性を発現することが示された。癌細胞は正常細胞と比較して,その生存および増殖に際して大量の酸素と栄養分を必要とする。そのため,癌細胞は増殖や転移に際して,血管新生を誘導する。癌細胞の増殖と転移には,癌部位における血管新生が鍵を握っており,癌部位の血管に対して物理的に塞栓を形成させ,癌細胞を退縮・死滅させる塞栓療法が試みられている。本研究では,癌細胞がその増殖と転移の際に分泌するシグナル(タンパク質分解酵素)によって活性化され,癌部位の新生血管内特異的に血栓を形成させる機能を持つ組換えタンパク質の創成を目指す。血栓形成能を持つ組換えタンパク質の候補として,血液凝固系の鍵酵素であるプレトロンビン-2(PT-2)を選択した。本研究では,PT-2のXa因子によって切断されるアミノ酸配列を,癌部位特異的なタンパク質分解酵素で切断される配列に変換することによって,癌部位特異的に血液凝固反応を活性化させ,血栓を形成させることが可能になると期待された。(1)癌部位特異的タンパク質分解酵素の標的配列の探索本年度は,先ず,癌部位に高発現しているタンパク質分解酵素として選択した,エラスターゼによって認識・切断されうるアミノ酸配列の最適化を行った。具体的には,これまでに報告されている,エラスターゼの様々な天然基質,および合成基質から切断アミノ酸配列を選出した。その結果,Ala-Ala-Pro-Val-Glyが最も切断を受けやすいことが判明し,本配列を変換配列の候補とした。(2)組換えタンパク質発現ベクターの構築マウスの肝臓からRNAを抽出し,RT-PCR法によってPT-2をコードするcDNAの単離を行った。次にPT-2cDNAの塩基配列上で,本来Xa因子によって切断されるアミノ酸配列に対して,部位特異的塩基置換法を用いて,上記(1)で選択したAla-Ala-Pro-Val-Glyに対応する塩基配列に置換した。このようにして作製した変異型PT-2 cDNAを,大腸菌組換えタンパク質発現ベクターであるpMAL-c2に挿入し,タンパク質発現プラスミド,pMAL-mPT-2を得た。
PCET反応を動作原理とする新規自己組織化有機薄膜半導体の開発

本研究課題は、フェノール・フェノキシル間の水素結合において発現すると予想されるプロトン共役電子移動(PCET)反応を固体中における電子伝達の動作原理へと応用することを目指したものである。そのためにはPCET反応活性となるユニット同士を固体中に並べて、それらを相互作用させる必要がある。そこで水素結合とπスタックを組み合わせて低分子を一次元鎖状に並べたもの、また二つの水素結合部位をもつ分子を合成してそれを繋ぎ合わせて一次元鎖構造としたものの二種類を合成した。前者からは水素結合部においてプロトンと電子の交換が観測され、それらが固体全体にわたり発現していることが明らかとなった。本研究課題は、フェノール・フェノキシル間の水素結合において発現すると予想されるプロトン・電子移動(PCET)反応を固体中における電子伝達の動作原理へと応用することを目指したものである。そこでPCET反応活性な水素結合部位を複数個有する新規分子を設計・合成をすることとした。計画した分子は水素結合によって分子同士を繋ぎ合わせることでネットワーク構造を構築することができ、上記のPCET機構によって電子伝達が実現できることを期待してる。本年度は新規分子の合成を試みた。設計した分子は2つのフェノール骨格と硫黄原子を持つ5員環骨格を含む縮合多環芳香族化合物である。この分子を計13ステップで合成することに成功した。最後に2つのフェノール部位は酸化剤を用いてフェノキシルへと酸化し、化合物をビラジカル種へと導いた。ビラジカル種の生成はESRから確認を行った。電気化学的測定から活性中心間には相互作用が存在することが明らかとなり、磁化率測定からそれは弱い反強磁性的相互作用(-165 K)であることがわかった。合成したビラジカル体とその前駆体であるジオール体を溶液中にて1:1で混合したところ均一化反応が進行し、モノラジカルモノオール体が生成した。この反応は溶液中とはいえ、分子間でプロトンと電子を受け渡したPCET反応の一種と捉えることができる。また、得られたモノラジカルモノオール体を結晶化させたところ、目的とした水素結合一次元鎖を形成した。結晶中ではフェノール部位と隣りあう分子のフェノキシル部位が酸素原子間距離2.61 Aで強い水素結合を組み、それが数珠つなぎになっていた。ただし残念なことにフェノールのプロトンは一方に局在化しており、分子間での交換反応、つまりPCET反応は高温条件下においても活性化しなかった。水素結合まわりの立体配置に関して、2分子が同一平面上になく、大きくねじれた配置をとっていたことが原因であると考えている。そのためにはPCET反応活性となるユニットを固体中に並べてそれらを相互作用させて数珠つなぎにする必要がある。研究期間中、水素結合部のPCETとπスタックによる電子の非局在化を組み合わせた連鎖、二つのPCET活性ユニットを共有結合によって繋いで一分子としたものを水素結合させた連鎖の二種類について検討した。今回我々が見出したアンスラノール・アンスロキシルは、比較的大きなπ共役平面をもつため、スタック構造を形成しやすい。また、両分子は強固な水素結合を形成したため、それらは水素結合ーπスタックの繰り返しによる一次元鎖構造を固体中において形成した。水素結合部の詳細な電子密度解析、またスピン電子状態の解析から水素結合部におけるプロトンと電子の交換、つまりPCETが発現していることが明らかとなった。πスタック部の非局在化との連動については研究途上ではあるが今後分光学的測定等を駆使して明らかにしていく予定である。一方の二つの活性化ユニットをもつ分子にてついてだが、二つのフェノール骨格と複数のチオフェン環とを縮環させた分子を新たに合成した。この分子ではPCET活性部位が弱く相互作用している。両フェノールを酸化したビラジカル種と元のジオール種を混合することで均一化反応が進行し、モノラジカルモノオール体が生成した。これを結晶化することにより分子間で水素結合が形成し、一次元鎖構造を得ることに成功した。ただし水素結合部の大きなねじれから分子間でのPCETを活性化することはできなかった。今後、他の架橋構造を用いてより最適な一次元構造を構築し、電子伝達ネットワークの実現を目指す。構造有機化学本年度内に計画していたPCET活性部位を複数個持つ新規分子の設計および合成を完了することができた。また、研究目的に掲げていた水素結合によるネットワーク構造の構築にも成功した。このように申請書に記載した計画の通り研究は行えており、研究の目的へ向けて着実に前進している。次年度は現在得られている化合物での問題点の克服、特に分子間で水素結合を組む際の立体配置をPCET活性化に向けてより理想的な状態に近づけることを目指す。

まず水素結合をさらに強めるために酸素原子上のスピン密度、負電荷密度をあげることを試みる。そこでPCET活性化ユニットとして新たにナフトール・ナフトキシルの組み合わせに着目し、それらを複数個含む新規分子を設計し合成することを計画している。合成した分子を用いて、水素結合ネットワークの構築、さらにはネットワーク内のPCET反応を活性化することに挑戦する。
レーザー積層造形法の歯科補綴装置への応用の評価と実用化

現在、義歯メタルフレームを始めクラウン、ブリッジ等の金属を使用する歯科補綴装置の多くは歯科鋳造法によって作製されている。しかしながら、歯科鋳造法は技工操作が煩雑で品質は術者の技能に依存するといった品質管理における問題点が指摘されている。そこで、CAD/CAM技術の一つで任意形状を比較的短時間に安定的に加工できるレーザー積層造形法に注目した。本研究の目的は、レーザー積層造形法により作製したコバルトクロム合金の理工学的性質と生体安全性の検討を行い、レーザー積層造形法の包括的なエビデンスを構築し、歯科補綴装置製作プロセスとしての信頼性を確立することである。理工学的性質の検討として、レーザー積層造形方向に対して0°、45°、90°の異なる角度で引張試験片を作製し、引張り試験を行い、得られた応力ーひずみ曲線から0.2%耐力、引張り強さ、伸びを算出し、レーザー積層造形法により作製したコバルトクロム合金の材料特性値を求める。クラスプを模擬した疲労試験片を作製し疲労試験を行い、力学的異方性の疲労強度に与える影響を明らかにする。疲労試験片および歯科補綴装置の3次元形態を基にそれぞれの有限要素モデルを構築し、各要素に引張試験から求めた材料特性値を代入して、それぞれ実験と同じ荷重、咬合圧に相当する荷重を負荷した時に生じる応力と歪みの解析を行う。金属組織を光学顕微鏡、走査型電子顕微鏡、X線回折装置、結晶方位解析装置付走査型電子顕微鏡(SEM-EBSD)を用いて分析し疲労強度に関する金属組織の影響を明らかにする。H25年度は疲労試験片の形状の検討ならびにモデルの作製を行った。レーザー積層造形法の造形時に発生する熱量は複数のパラメーターにより制御されており造形物の表面性状も影響される。今回試作した造形体は表面性状が荒く、今後最適なパラメーターの検討を行い実験を進めていく予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
女性アーカイブの構築とその活用に関する実践的研究

本研究は、ジェンダーの視点に立った女性関連資料の分析・評価と資料の効果的な活用方法を明らかにすることにより、女性アーカイブを構築することを目的に実施した。具体的な成果として、女性アーカイブを利用した研修プログラムの開発・実施、「女性デジタルアーカイブシステム」の構築・公開を行い、資料の効果的な活用・提供方法を明らかにした。また、「全国女性アーカイブ所在情報データベース」の構築・公開により、全国に散在する女性アーカイブの存在を明らかにした。本研究は、ジェンダーの視点に立った女性関連資料の分析・評価と資料の効果的な活用方法を明らかにすることにより、女性アーカイブを構築することを目的としている。初年度の平成19年度は、以下の2点について研究を行った。1.女性アーカイブについての基礎的研究国立女性教育会館受入資料のうち、以下のコレクションを取り上げ、第一に男女共同参画社会の実現に向けた社会的プロセスの視点、第二にキャリア形成、リーダー形成の視点に基づき、分析と評価を行った。その成果の一部を、研究2で構築した「女性デジタルアーカイブシステム」に資料解説として掲載した。(1)奥むめおコレクション...第一の視点から戦前および戦後にかけての奥を中心とした女性団体活動の分析を、第二の視点から奥のキャリア形成およびリーダー形成の過程を分析した。(2)全国婦人新聞社取材写真コレクション...第一の視点から「国連婦人の10年」の後半期における女性の民間活動の実態を解明し、男女行動参画社会へのプロセスを明らかにした。(3)稲取婦人学級資料...第一の視点から女性の学習活動の方法について分析した。2.女性デジタルアーカイブシステム構築のための調査研究「女性アーカイブセンター機能に関する調査研究」(平成17-18年度,国立女性教育会館)において示された仕様に基づき、「女性デジタルアーカイブシステム」を構築した。研究1で取り上げたコレクションを中心とした5,000件超の目録データの作成と一部資料の電子化を実施し、データを本システムに搭載して試験的に公開した。公開にあたり、検索メニューとして男女共同参画年表等を用い、データの効果的な提供方法について検証した。研究2年目の平成20年度は、以下の2点について研究を行った。1.女性アーカイブの活用に関する調査研究男女共同参画社会の推進、女性のキャリア形成、地方の女性関連施設等における女性アーカイブ構築の支援等の目的に女性アーカイブを活用するため、平成19年度の資料分析・研究に基づき、実践的なプログラム研究を行った。(1)奥むめおコレクションを活用したプログラム(1)若者向けプログラムの開発社会活動キャリアの事例として奥むめおを取り上げ、男女共同参画意識をもち、歴史的・社会的な視点に立って個人のキャリアを形成することを目的とした、学生対象のプログラムを開発した。(2)女性のキャリア形成のための研修プログラムの実施・「男女共同参画のための研究と実践の交流推進フォーラム」でワークショップ「女性アーカイブセンター所蔵資料から学ぶ女性の社会参画」を実施した。・「女性のキャリア形成支援推進研修」で講義「パイオニア女性に学ぶ:キャリア形成の視点から奥むめおを読み解く-国立女性教育会館『アーカイブセンター』の資料から-」を実施した。(2)女性アーカイブを構築するための、女性関連施設担当者等を対象とした研修・女性アーカイブに関わる人材の育成・能力開発と人的ネットワークの構築を目的としたプログラム「女性情報アーキビスト入門講座」のシラバス案を作成した。2.全国女性アーカイブ総合目録構築のための調査研究全国の図書館、文書館、女性関連施設等1,246機関を対象に「全国女性アーカイブ所在調査」を実施し、788機関から回答を得た。この結果をもとに「全国女性アーカイブ所在情報データベース(仮称)」構築のため必要なデータ構成要素等を検討した。研究最終年の平成21年度は、以下の2点について研究を行った。1.「全国女性アーカイブ所在情報データベース」の構築・公開平成20年度に実施した「全国女性アーカイブ所在調査」の調査結果およびデータベース構成要素の検討に基づき、女性アーカイブを所蔵・公開している国内の112機関の情報を「全国女性アーカイブ所在情報データベース」http://winet.nwec.jp/w-archive_japan/において公開した。これにより、日本国内各地に散在して保存されている女性アーカイブの存在が広く一般に明らかになり、また、女性教育のナショナルセンターである国立女性教育会館を中核として関係機関のネットワークを形成し、女性アーカイブの収集と活用を促進することが可能になった。2.女性アーカイブの構築・活用に関する実践活動研究平成20年度に「女性アーカイブの活用に関する調査研究」の一環として作成したシラバス案を基に、「女性情報アーキビスト入門講座」を実施した。

この講座では、全国の女性アーカイブの保存・提供に携わる実務者を対象に、女性アーカイブ整理のための基礎知識、著作権の考え方、保存技術、活用方法といった具体的な手法の習得と、相互の情報交換を行い、全国に散在する女性アーカイブの構築・活用と「女性アーカイブネットワーク」の形成を図った。また、平成20年度に開発した、「奥むめおコレクション」を活用した若者向けプログラムを基に、キャリア形成を目的とした大学生対象の研修を実施した。
金属補綴物による放射線粘膜炎の軽減に関する実験的検討

放射線治療において、歯科金属補綴物が口腔内に装着されていると、補綴物と隣接する口腔粘膜の放射線吸収線量が増加するため、金属補綴物は放射線粘膜炎の増悪因子として重要である。今回の検討では、歯科金属補綴物の有無により口腔粘膜部の吸収線量がどの程度変化するか(後方散乱電子の影響)について基礎的な実験を行った。1.データ分析システムの構築歯科金属補綴物の組成データ、照射データ(照射野、線量など)、線量分布データ等を一括して管理し、テ-タ処理を行うためのシステムを構築した。2.実験用簡易固定具の作製CTならびに放射線治療装置(2.8MV LINAC)の両者において照射野の再現性が得られるようにするため、ウレタンとアクリル樹脂を用いて、ファントム固定用の簡易固定具を作製した。3.ファントム実験軟部組織等物質(Mix-DP)を用いて作製したファントム中に、金銀パラジウム、ニッケルクロム合金、アルミニウムをそれぞれ挿入し、金属の厚みと照射野を変化させて、放射線(2.8MV X線)を照射した。金属が存在しない場合の金属相当部の吸収線量は、同ファントムをCT撮影して治療計画装置(TOSPLAN)から求め、また、金属が存在する場合の金属後方部の吸収線量(照射側の対側)はフィルム法により測定した。結果と今後の展望金属後方部の吸収線量は、金属がなく軟部組織のみの場合と比べ著明に増加し(金パラで約1.4倍)、原子番号の高い金属ほど増加する傾向が示された。また、金属が厚くなると吸収線量は増加するが、一定値以上では大きく変化しないことが確かめられた。今後は、金属が存在する場合の吸収線量増加に対する軽減法について、さらに検討を加えたい。