hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学発癌における細胞形質発現の推移とその安定化

伊藤はMNNGおよびBHAによる前胃発癌における増殖性病変の可逆性について検討し、増殖性の過形成病変は細胞骨格形質発現の異なる扁平上皮過形成と基底細胞過形成の二つに大別されることを示した。またBrdUによる細胞動態による検索より、両者とも可逆性を示すがその可逆化は病変を構成する細胞寿命の短い扁平上皮過形成がより顕著であることを明らかにした。藤田はヒト腎癌の遺伝子解析よりH-ras癌遺伝子の点突然変異が発癌早期に出現し、この遺伝子単独では形態変化を誘導するには不充分であることを明らかにした。さらに第3および第11染色体の欠失などによる癌遺伝子の活性化と癌抑制遺伝子の不活性化など複数因子の関与を示唆した。益子は細胞増殖関連抗原gp125のモノクローナル抗体を作成し膀胱上皮再生ならびに癌発生過程においての増量を確認し、また、ヒトc-erbB-2癌遺伝子産物に特異的なモノクローナル抗体を作成した。大沢はt-ブチルヒドロペルオキシドにより誘導された赤血球膜ゴーストの酸化的障害が除去修復欠損株である大腸菌WP2s株に対してDNA障害を引き起こす事を示し、また茶カテキン類、生薬やハーブに多く含まれるタンニン類縁体などの水溶性抗酸化成分が強い脂質過酸化抑制作用のみならずDNA障害をも阻止し得ることを見出した。中村は成熟肝細胞の強力な増殖抑制因子であるPDGI-α(platelet derived growth inhibitor-α)をラット及びヒト血小板から純化し、その性質を明らかにし、またPDGI-αやTGF-βの調節タンパク質としての役割を担うmasking proteinをヒト血小板より精製し、その分子構成ならびに部分アミノ酸配列を決定した。小西はラットBHP肺癌発生過程に出現するγ-GT陽性と陰性の細気管支肺胞過形成を比較し、γ-GT陽性過形成の高い増殖率と腫瘍および腺癌への移行を示唆する結果よりγ-GT陽性過形成が末梢性肺腺癌の早期病変である事などを示した。
企業統治改革と資本効率・リスクテイク：エンゲージメント・アライメント・権限配分

本研究は、近年の企業統治改革のインパクトに注目して、日本の企業統治を包括的に解明する。1アクティビスト、モノ言う長期投資家のエンゲージメント、自社株買い、取締役会改革の実態、本社と事業単位の権限配分の分析を通じて、近年の企業統治構造の進化を解明する。2従業員持株会の機能、ストックオプションとの補完関係、機関投資家の雇用調整に対する影響の分析を通じて、統治制度と雇用システムの関係を解明する。3株式所有構造や企業統治制度の財務政策への影響、グループ経営体における内部資本市場の機能、リスクの高い投資の決定要因の分析を通じて、統治構造の資本効率、リスクテイクに対する効果を解明する。近年の日本におけるスチュワードシップコードやコーポレートガバナンスコードの改革が、日本企業のガバナンス構造、所有構造、雇用システム、財務政策などに与えた影響について、具体的な研究課題ごとに研究者を配した研究組織を構築し、データ整備とそれに基づく包括的分析に取り組む研究計画である。日本経済を再生する上で、企業行動の質的変換ならびにそれを可能にするためのコーポレートガバナンス改革は、重要で緊急性の高い研究課題である。近年の日本のコーポレートガバナンス改革のインパクトに注目して、ガバナンス構造変化の把握、雇用システムとの関係、資本効率や企業行動との関係などが追及され、日本のコーポレートガバナンスの進化と機能の包括的解明がもたらされることが期待される。
高透過速度を実現するゼオライトナノクリスタル分離膜の創製と高度分離プロセスの開発

本研究の目的は、高透過速度と高分離能を有する親水性シリカライトナノクリスタル積層膜の合成と、それによる高度分離プロセスの開発である。昨年度に作製に成功した親水性シリカライトナノクリスタル積層膜を用い、水-アセトン系、および水-エタノール系からの水の選択分離実験を行った。さらに、高度分離プロセスとして、蒸留塔にゼオライト分離膜を併せた複合分離プロセスについてシミュレーターにより経済評価を実施した。親水性シリカライト膜では、水分子はゼオライト結晶表面上のシラノール基と水素結合を形成して透過する。従って、ナノクリスタル粒子間空隙の制御が非常に重要になると考えられた。この点に着目し、ナノクリスタル分離膜の高性能化を検討した。ナノクリスタル積層膜では、アルミナフィルター上にシリカライトナノクリスタルを積層させた後、再度水熱合成によってシリカライト保護層を形成させる。そのシリカライト保護層形成時にナノクリスタルが一部成長することで、水の分離性能と分離速度が向上することが明らかとなった。特に、ナノクリスタル層厚さ(ナノクリスタル積層量)、保護層形成時の水熱合成温度と溶液のpHが重要なパラメーターである。これらのパラメーターを適切に設定することで、共沸混合物であり蒸留塔では分離不可能な高濃度エタノール水溶液(エタノール濃度90%以上)においても、親水性ナノクリスタル積層膜を用いることで水の選択分離が可能となった。水-アセトン系における蒸留塔とゼオライト分離膜を組み合わせた高度分離プロセスでは、先ず蒸留塔でアセトン濃度80%まで濃縮し、その後ゼオライト膜によってさらに水を分離する方法が効率的であることが明らかとなった。建設コスト、光熱費、人件費を考慮すると約5年後に経費はプラスに転じ、蒸留塔のみのプロセスと比較すると10年後には約10^8の経費削減が可能であることが示された。本研究の目的は、高透過速度と高分離能を可能とするシリカライトナノクリスタル積層膜の合成と、それによる高度分離プロセスの開発である。本研究の分離膜では、水分子はシリカライト結晶粒界に形成されたシラノール基と水分子のネットワークを介してゼオライト膜を透過する。従って、ナノスケールで均一なゼオライトナノクリスタルの合成とその粒子径制御は、水分子の透過速度と分離係数に最も影響を与える。そこで、当研究室で開発した界面活性剤共存下でゼオライトを合成する新規調製法において、シリカライトナノクリスタル結晶サイズに影響を与えるパラメーターの検討を行った。その結果、水と界面活性剤のモル比、シリカ源濃度、及びシリカ源とゼオライト形成のテンプレートモル比が結晶サイズと結晶性に大きく影響することがわかった。前述のパラメーターを変えることにより、シリカライト結晶サイズが60nm200nmの範囲で制御された、均一なシリカライトナノクリスタルが得られた。支持体であるアルミナフィルターの内部を吸引することで、上記単分散シリカライトナノクリスタルをフィルター外表面上に均一に積層させ、さらに物理的に固着させるため、再度水熱合成によるシリカライト保護層を形成させた。ナノクリスタル積層と保護層の厚さとが共に約3マイクロメートルの膜を合成することができた。結晶サイズの異なるシリカライトナノクリスタルを用いてシリカライトナノクリスタル積層分離膜を作製し、アセトン水溶液からの水の選択分離実験を行った。透過速度と分離係数がナノクリスタル結晶サイズに依存することを明らかにし、結晶サイズ60nmのナノクリスタルを用いたとき、透過速度7mol/(h・m^2)、分離係数∞を達成した。次年度は、エタノール/水系、エタノール/ベンゼン系に展開する。
真核生物におけるシアン耐性呼吸の役割に関する研究

ほとんどの高等植物や多くの真菌類のミトコンドリアに存在するシアン耐性呼吸系の活性は、真菌類では種々の培養条件で大きく変化することが知られている。この活性調節は、この呼吸系を構成するシアン耐性末端酸化酵素(Alternative Oxidase)をコードする遺伝子の発現調節によって主に制御されている。本研究では種々の酵母(Hansenula amomala)菌株についてエレクトロポレーション法を用いて形質転換を試みた。その際、菌株によってAltenative Oxidase遺伝子の構造が若干異なり、またその発現様式が異なるという興味深い現象を発見した。この遺伝子の発現は、非発酵性の炭素源で誘導され、グルコースなどの発酵性の炭素源で抑制されるため、栄養条件が悪い時に誘導されると従来は考えられていた。しかし、菌株間での発現の差は、炭素源によるものではなく、他の栄養源(おもに硫黄源)に対する応答性によるもののようであった。すなわち、菌株によって発現に必要な含硫化合物の濃度は異なるものの、一般に高濃度の含硫化合物でこの遺伝子の発現が誘導されることが判った。炭素源以外の物質では、栄養条件が良い状態でシアン耐性呼吸が発現することは興味深いことと思われた。また、この遺伝子の発現誘導機構を調べるため、発現調節に関わるシス配列が存在すると推定される遺伝子の上流域について、ヌクレチド配列を決定した。その結果、プロモーターとして一般に必要なTATA配列及びCAAT配列が見出された。また、特徴的な配列としては、炭素源による発現調節に関わると思われるシス配列が見つかった。今後、この配列に作用するトランス因子の解析が重要であろう。
プリン代謝酵素欠損癌診断法の確立と臨床応用に関する研究

プリン代謝酵素Methylthioadenoisinephosophorylase(MTAP)欠損はT-ALL、非小細胞肺癌、脳腫瘍などの癌で報告されている。遺伝子欠失が原因である場合が殆どであるが、MTAP遺伝子の近傍に存在するp16はメチル化による発現制御を受けていることが知られている。我々は、MTAP promoterのメチル化によるMTAP欠損細胞株を経験した。従って、これまでに開発した定量的PCR法によるMTAP遺伝子欠失診断では不十分であると予想され、解析を行った。また、この欠損を利用し選択的癌化学療法の可能性を追求した。モノクロナール抗体;免疫組織染色によるMTAPタンパク質の検出のために抗ヒトMTAP抗体の作製を開始した。大腸菌で発現したヒトMTAPタンパク質を用いてマウスを免疫した。血清中の抗MTAP抗体価をELISA法で測定し、高抗体価を示すマウスを得た。次いで、モノクローナル抗体の作製を試み、5クローンが高抗体価を示すことを確認した。腫瘍組織の解析;real time PCRは原発性肺癌手術症例78例に施行し73例が評価可能だった。5例はcontrolとして測定したMTAPpseudogene(3q28)の欠損により測定不可能だった。32.9%(73例中24例)のMTAP遺伝子欠損を認めた。免疫染色はreal time PCRを施行した78例中72例に施行した。免疫染色では44.4%(72例中32例)が陰性だった。両法による測定を行った70例では、47例がreal time PCRでMTAP遺伝子正常であった。40例は免疫染色においてもMTAP陽性だったが、7例はMTAP陰性だった。23例はreal time PCR,免疫染色の両方で欠失ならびに陰性だった。Real time PCRではMTAP遺伝子正常で免疫染色でMTAP陰性だった7例においてはpromoter領域におけるmethylationが確認でき23.3%(30例中7例)が免疫染色においてMTAP欠失と判定できた。腫瘍組織の解析;原発性肺癌手術症例38例より腫瘍検体を得た。(1)抗癌剤感受性試験に用いる通常の培地ではMTXの制癌作用が現れにくいことが判明したため、培地を葉酸含有量が少ないRPMI-1640培地に変更。(2)real-time PCR法によるMTAP遺伝子変異検索は22例を測定、3例に遺伝子変異を確認した。

MTAP正常例でMTXに感受性を認めた例は、Methylthioadenosine(MTA)添加によりMTX感受性が低下することより、プリン新生合成阻害治療時のMTAによるMTAP正常細胞のsalvageの可能性が示唆された。プリン代謝酵素Methylthioadenoisinephosophorylase(MTAP)欠損はT-ALL、非小細胞肺癌、脳腫瘍などの癌で報告されている。遺伝子欠失が原因である場合が殆どであるが、MTAP遺伝子の近傍に存在するp16はメチル化による発現制御を受けていることが知られている。我々は、MTAP promoterのメチル化によるMTAP欠損細胞株を経験した。従って、これまでに開発した定量的PCR法によるMTAP遺伝子欠失診断では不十分であると予想され、解析を行った。また、この欠損を利用し選択的癌化学療法の可能性を追求した。モノクロナール抗体;免疫組織染色によるMTAPタンパク質の検出のために抗ヒトMTAP抗体の作製を開始した。大腸菌で発現したヒトMTAPタンパク質を用いてマウスを免疫した。血清中の抗MTAP抗体価をELISA法で測定し、高抗体価を示すマウスを得た。次いで、モノクローナル抗体の作製を試み、5クローンが高抗体価を示すことを確認した。腫瘍組織の解析;原発性肺癌手術症例50例より腫瘍検体を得た。1)抗癌剤感受性試験に用いる通常の培地ではMTXの制癌作用が現れにくいことが判明したため、培地を葉酸含有量が少ないRPMl-1640培地に変更。2)real-time PCR法によるMTAP遺伝子変異検索は30例を測定、3例に遺伝子変異を確認した。3)免疫染色陰性症例の30例でMTAP遺伝子欠失を認めた。また、免疫染色陰性で遺伝子欠失をみない症例のなかで2例にpromoter領域のメチル化を発見した。プリン代謝酵素Methylthioadenoisinephosophorylase (MTAP)欠損はT-ALL、非小細胞肺癌、脳腫瘍などの癌で報告されている。
日仏共同ポリネシア海底観測・調査による上昇プルームの実態解明

本研究では、この地域の地震観測を大幅に増強するために10台の広帯域海底地震計による仏領ポリネシア海域全体にわたる地震観測を実施した。これにより地震波トモグラフィーの分解能の大幅に改善することができた。また、潜航調査によって海底火山岩を採取・分析した。得られた地震学的構造及び火山岩分析の結果は以下の通りである.1.表面波トモグラフィーによって、上部マントルのS波速度構造を推定した。ホットスポットの下には例外なく低速度異常が見られ、高温プルームの存在が示唆されるが、その深さはホットスポットによって異なる。マクドナルド、ソサエティなどのホットスポットでは少なくとも200kmまで低速度異常が存在する。2.レシーバー関数解析によってポリネシア地域のマントル遷移層の厚さ推定(温度推定)を行った。ポリネシアには広域的な温度異常はないが、ソサエティーの南東だけは局所的に遷移層が薄くなっていることが分かった。温度に直すと200-300度周囲よりも高く、局所的に下部マントルから660km不連続面を貫通して高温プルームが上昇していると考えられる。3.P波到着時刻読み取りと観測点間のP波走時差測定を行い、既存観測網のデータと併合してP波トモグラフィーを行い、下部マントルP波速度モデルを得た。下部マントルの深さ1000km以深では直径1000-2000kmの巨大な低速度異常が存在する。深さ1000kmから600kmまでは低速度異常のサイズは小さくなり、ソサエティーなど一部でマントル遷移層を通じて上部マントルにつながっていることが分かった。4.また、クックーオーストラル諸島での潜航調査によって採取された海底火山岩からは、海洋島陸上で得られた火山岩と異なる組成のマグマが見つかった。このことはプルーム内に物質的不均質が存在し、火山体の成長とともにマグマのソースが変化していったためと考えられる。1.長期広帯域地震計の回収と再設置作業:広帯域海底地震計1台を購入した。平成15年1月に仏領ポリネシアに設置した8台の地震計を平成16年8-9月(40日間)及び同年11月(15日間)の調査航海によって回収した。うち5台について自己浮上回収のための錘切り離し装置が不具合を起こし、当初予定していた8-9月航海での全台回収はできなかったが、11月航海で潜水艇によって全台回収した。また、8-9月の航海では新たに2点の設置をおこなった(平成17年度回収予定)。回収した8台中1台の地震計ではセンサー制御部の不具合によってデータが取得できなかったが、残る7台では良好なデータが記録されていた。2.地震波解析:回収した地震計の1年分のデータから、観測期間内に発生したM5.5以上の地震のイベントデータを作成した。また、1年間のデータの地震時以外の波形データから海底での地動ノイズの特性を調査した。上下動成分ノイズは、世界の陸上観測点の記録から求められる平均的な地動ノイズと遜色ない低レベルであることがわかった。水平成分ノイズは特に周期数十秒以上で陸上と比較して大きい。他の海域でのノイズと比較して、周期1-10秒の脈動域のノイズが低い。3.ドレッジによる岩石試料採取:ドレッジ用の消耗品を購入した。クック-オーストラル諸島のライババエ島、ラパ島、ツブアイ島周辺で計3回のドレッジ調査をおこない、火山岩採取を試みた。パリ第6大学のAlain Bonneville教授からこの海域の詳細な海底地形データを入手し、ドレッジ地点選定に用いた。

残念ながら、採取できたのは堆積岩のみで目的とした火山岩を得ることはできなかった。1.広帯域海底地震計の回収2004年8月にソサエティー・ホットスポット周辺に設置した2台の広帯域海底地震計を回収する航海を2005年6月に実施し、2台とも無事回収した。回収された地震計には10か月分の良好な波形が記録されていた。これで本計画による海底地震観測は終了した。2.上部マントル構造(深さ0-200km)の推定回収された広帯域海底地震計を解析し、表面波トモグラフィーによる仏領ポリネシア上部マントル3次元構造を推定した。解析には陸上定常観測点のデータも用いた。仏領ポリネシア地域の平均的な上部マントル速度が同様の海洋底年代を持つ北太平洋上部マントル速度より数%遅いこと、ホットスポット近傍においては特に遅い速度を持つことが分かった。ホットスポット付近の低速度異常は、多くの場合対象とした深さ0-200km全体にわたって検出され、背弧海盆や中央海嶺などに伴う低速度異常よりも深い。3.マントル遷移層(深さ400-700km)の不連続面凹凸の推定回収された広帯域海底地震計を解析し、マントル遷移層不連続面(410km、660km不連続面)の深さとマントル遷移層の厚さを推定した。仏領ポリネシアの遷移層厚さは、平均的には全地球平均値と近く、広域的な温度異常はないことが分かった。ただ、ソサエティー・ホットスポットの南東だけは局所的に660km不連続面は浅く、遷移層が薄くなっていることが分かった。温度に直すと200-300度周囲よりも高い。ここでは局所的に下部マントルから660km不連続面を貫通して高温プルームが上昇していると考えられる。4.火山岩分析フランスIPGPのAlain Bonneville教授らが採取したドレッジ試料の基礎的分析を行い、来年度に予定されている仏領ポリネシア海底火山岩の分析に備えた。1.上部マントル構造本研究の広帯域海底地震波データとフランスの海洋島PLUMEデータを統合解析し、上部マントルのS波速度構造を推定した。ホットスポットの下には例外なく低速度異常が見られ、高温プルームの存在が示唆されるが、その深さはホットスポットによって異なる。マクドナルド、ソサエティホットスポットでは少なくとも200kmまで低速度異常が存在するが、ラロトンガなどでは100kmまでしか存在しない。2.遷移層-下部マントル構造本研究の海底地震データとPLUMBデータを統合解析し、P波到着時刻読み取りと観測点間のP波走時差測定を行った。このデータに既存観測網のデータをあわせてP波トモグラフィーを行い、遷移層一下部マントルP波速度モデルを得た。下部マントルの深さ1000km以深では直径1000-2000kmの巨大な低速度異常が存在する。深さ1000kmから600kmまでは低速度異常のサイズは小さくなり、一部でマントル遷移層を通じて上部マントルにつながっていることが分かった。3.海底火山岩採取と分析2006年10月に行われた調査航海において、フレンチポリネシアの三つの島の海底部で潜水船による潜航調査を行った。
日本、米国およびドイツにおける成果主義賃金制度の国際比較研究

日・米・独における成果主義賃金の比較から、次の諸点が明らかになった。1.「成果主義賃金」に相当する用語として、米国では"pay for performance"、ドイツでは"leistungsorientierte Vergutung"が存在する。いずれの用語も、必ずしも一義的に明確な内容を意味しているわけではない。ただ、「賃金の少なくとも一部が個人または組織の業績ないし成果に基づいて決まる賃金」という点で3カ国のそれはほぼ共通している。2.成果主義賃金の具体的諸形態に関しては、3カ国間で次のような共通点と相違点が認められる。(1)3カ国に共通している点は、管理職層に対して個人業績と組織業績に応じて変動する年俸制が存在することである。特に日本とドイツの管理職年俸制は、それが月給(固定給)とボーナス(変動給)の2つの部分で構成される点で共通している。(2)米国では、組合員には査定を行わないので、これに基づく手当や昇給はない。これに対し、日・独では、組合員にも査定を実施しており、それに基づく手当ないし昇給が存在する点で共通している。(3)3カ国の間には、次のような相違点もある。日本では職務給を成果主義賃金制度に含めるのに対し、米・独ではこれを含めない。ドイツには、日・米には見られない「標準賃金(Standardlohn)」という独特の形態がある。3.成果主義賃金制度の仕組みと運用実態に関しては、次のことが明らかになった。(1)日米の管理職層に関して、「業績査定部分」の上下格差は、日本に比べて米国のほうが大きい。(2)管理職層に関してみれば、業績評価に際して目標管理を活用している点で日・米・独の3カ国の間に差異は見られない。(3)日本企業においても、今日では、評価制度に関する手続き的公正施策は米・独と比べて遜色のない程度に普及している。ただ、手続き的公正施策に関して日・独を比較する時、これらの施策が労働協約や事業所協定に立脚して公式に制度化されているドイツと、必ずしもそうはなっていない日本との間には、少なからざる相違が存在するといわざるを得ない。本年度は、ドイツおよび米国企業への聞き取り調査を実施するとともに関連文献の収集を行った。併せて、収集した資料・情報の分析に着手し、その研究成果の一部としてドイツにおける成果主義賃金に関する論文を発表した。日・米・独3カ国の成果主義賃金制度の比較研究を行う第一歩としてドイツのそれに関する事例研究を行った。この研究からドイツの成果主義賃金制度に関して興味深い事実として、次の4点が明らかになった。(1)労働協約の適用対象である労働者・職員に対しても成果主義賃金制度が適用されている事例(金属産業の企業)がある。この場合の成果主義賃金制度には、「標準賃金」と査定に基づく「業績手当」の2タイプがあった。特に、後者の業績査定の適用に関しては、組合員・非管理職にも査定が行われている日本との共通性が認められると同時に、組合員には査定が行われないといわれる米国との相違を示すものといえよう。ただ、査定を含む成果主義賃金制度を採用していない事例(化学産業の企業)もあるので、これをもって直ちにドイツ的ということは、必ずしも適切とは言えない点は留意する必要がある。(2)組合員に査定を行う場合、査定に関して組合ないし従業員代表による関与が制度化されていることである。査定に関する従業員代表の関与は、次の2局面で行われている。

(1)考課表の作成、つまり評価項目および評価項目別の評価段階規定とその評点の決定への関与。(2)査定結果に対する異議申し立てと苦情処理への関与。聞き取り調査の結果、査定結果に対する従業員からの異議申し立ても少数ながら存在し、しかも査定結果が修正されたケースも認められることから、従業員代表の査定プロセスへの関与は有効に機能しているとみることができる。(3)査定に用いられる評価シートに関して、評価者のみならず被評価者の署名欄が設けられていることである。これは、査定・評価の公開度(評価基準の公開と評価結果の被評価者へのフィードバック)をみる上で見落とせない点である。(4)管理職層に対して、2事例ともに成果主義賃金制度として年俸制を採用していることである。この点で、管理職年俸制が近年顕著に普及しつつある日本の動きとの共通性を認めることができる。本年度は、成果主義賃金関係の文献収集を継続するとともに、収集した資料・情報の分析を進めた。そして、その研究成果の一部としてドイツにおける成果主義賃金に関する論文を研究紀要に発表するとともに、日本経営学会関西部会7月例会において「ドイツにおける成果主義賃金-日・米・独3カ国比較の視点から-」のテーマで報告を行った。1.第1の研究目的である日・米・独3カ国における成果主義賃金制度の概念とその諸形態に関しては、次のことが明らかになった。(2)成果主義賃金の具体的諸形態に関しては、3カ国間で次のような相違が認められる。日本では職務給を成果主義賃金制度に含めるのに対し、米・独ではこれを含めない。ドイツには、日・米には見られない「標準賃金(Standardlohn)」という独特の形態がある。2.第2の研究目的である成果主義賃金制度の仕組みと運用実態に関しては、次のことが明らかになった。(1)ドイツの金属産業では、業績手当と考課制度に関して、労働協約による規制と事業所レベルの従業員代表の強力な関与が制度化されており、ここにドイツの成果主義賃金制度の特徴の1つがある。業績手当と考課制度のこうした協約による規制は、賃金ドリフト部分の協約賃金化を背景に、1960年代末から70年代初めにかけて普及したものである。(2)米国では、多様な成果主義賃金形態が提唱されているものの、最も普及しているのはMerit payである。ただ、これは、積み上げ方式の考課昇給であり、賃金コストの増加を招く点で企業はこれを問題視している。
「日本の魚類学の父」田中茂穂文書資料の分析による動物学黎明期の解読

2018年度は前年度ファイリングを完了した資料のデジタル化を行い,書簡資料のデータ抽出を行った.デジタル化は接写台に取り付けたデジタルカメラを用い,資料に無反射ガラスをかぶせた状態で行った.資料は当初1000点を上回る程度と見積もられたが,総撮影数13303枚の画像を閲覧しながら順に番号を付したところ, 3861件の資料(書簡以外に領収書などといったものもわずかに含む)が整理された.これらの資料から抽出したデータは,投函(あるいは執筆)年月日,差出人の氏名と所属,同封物(報告書・論文原稿・イラスト等,釣り針も含まれていた)の有無である.投函年月日の特定は消印によったが,完全に年月日が判読できたものは3099件あり,最も古い1906年1月25日のものから1944年11月12日のものまであった.明治後期から昭和初期に彼の周辺で起こった出来事を記録する重要な資料であると評価できる.差出人が判読不明な人物も含めると3228人からの書簡が含まれていることがわかった.うち最も多く含まれていたのは台湾総督府殖産局の青木赳雄(58通)で,山口県立萩中学校の田中市郎(55通)がこれに次ぐ.黒田長禮(39通),吉永虎馬(28通),David S. Jordan(27通),Oswald Weigel(24通),青木熊吉(24通),金子一狼(23通),辛川正部(22通),上田尚(21通),田代清友(21通),松井佳一(20通),猫山常蔵(18通),辻本満丸(17通),蒲原稔治(15通),鳥羽源蔵(15通),中村正雄(14通),牧野富太郎(14通),山階芳麿(13通),濱田照久(12通)といったところが上位20名となった.田中は魚類学者として著名であるが,哺乳類・鳥類・植物などの学者との交流が盛んにおこなわれており,また青木熊吉のような一採集人とも親しくしていたことがうかがえる.本研究課題を構想した段階では,受け入れた資料に含まれる書簡の数は1000件強と見積もられていた.ところが2017年度に資料のクリーニング及びファイリングを終える段階で,見積もりを大幅に上回る件数が含まれていると判断された.2018年度は大きな後れを取り戻すべく,整理補助者を増員してデジタル化及びデータ抽出を行ったが,総資料数は予定していた3番程度であることわかり,資料の内容の吟味がようやく始まろうとするところで,年度末を迎えることとなった.本来は国内外の出張調査を行い,書簡の内容を吟味するところまで進める予定であったが,円滑に進められなかったために繰越金を多く生じることとなった.また,2018年度は2019年3月から6月に研究代表者の所属機関で予定されていた特別展「大哺乳類展2ーみんなの生き残り作戦」の準備が大詰めとなる中,予定外の展示計画の遅れを生じたことも理由として挙げられる.研究に遅れが生じている状況ではあるが,8割程度の書簡については投函年月日,差出人とその所属といった情報に加え,どのような要件であるかといった内容も把握できている.資料が多かった点はより多くの情報源が得られたととらえることもできる.2019年度は手紙を送った人物がどのような関係であったのかを中心に調査を進めていく予定である.送り主の中には萩市博物館の創設の元となった田中市郎や,植物学者として著名な牧野富太郎といった人物も含まれており,これらの人物の資料を保有する記念館・博物館などにも追加訪問して,情報を収集したいと考えている.また,上位20名に含まれていた黒田長禮は鳥類・哺乳類学者として著名な人物だが,たびたび田中に手紙を送るなどして助言を求めていたことが資料から伺える.青木熊吉は,東京大学附属三崎臨海実験所の採集人として活躍した人物である.東京大学の研究者がこのような一雇の人物と深い交流があった点は,田中の人柄を評価する点でも重要と思われる.こうした異分野の人物が盛んに交流した点は,分野の細分化が乏しかった戦前の動物学の一つの特徴とも捉えられるため,留意しつつ研究を進展させていきたい.本課題は東京大学総合研究博物館において発見された,明治後期から戦後にかけて活躍した魚類学者,田中茂穂の残した文書資料を整理・分析し,当時の動物学を俯瞰することを目的とする.研究課題採択前より,関係者と資料の利用・整理についての打ち合わせを行った.採択後,東京大学総合研究博物館から研究代表者の所属する国立科学博物館筑波研究施設へと資料の輸送を行い,燻蒸作業後に書簡資料の整理に着手した.書簡はハガキの他に封筒に入った状態の文書を含み,これらの多くが年代ごとに紐で結わえられていた.一通ずつ埃を払いながら,ファイリングを行ったところ,当初想定していたよりかなり多くの資料が含まれることが判明した.そのため29年度は資料の整理作業に大半の時間を費やした.現在は書簡資料のデジタル画像化を開始したところである.ファイリングを行いながら,差出人のチェックを合わせて行った.

その結果,田中が当時行っていた魚類の地方名調査の返答として,各地方の水産試験場などから回答が送付されたものが多いことが分かった.また多くの分野を問わない動物学者との交流が垣間見え,鳥類学者の黒田長禮やクモ類学者の岸田久吉といった人物から宛てられたもの,さらに田中と同郷の植物学者牧野富太郎・物理学者寺田寅彦といった著名人からの書簡も多数みられた.国外からの手紙も少数あり,特に田中が師事した米国スタンフォード大学のDavid Star Jordanからの手紙は,当時の研究交流を調査するために有用なものと考えられる.30年度以降は全ての書簡をデジタル化する作業を継続し,書簡の分析を合わせて行っていく予定である.29年度の調査開始により,想定していた資料数1000点を大幅に上回る書簡資料が存在することが判明した.そのため現在のところ書簡資料のファイリングが完了したところで,当初予定していた資料のデジタル化はようやく着手した段階である.そのためファイリングの途中からは書簡の差出人をチェックするなどを並行して行うことによって,おおざっぱな資料の内訳が把握されつつある.研究代表者の所属先での業務としても,当初予定していなかった特別展の監修者としてかかわる必要が出たことも,遅れを招いた一因である.2018年度は前年度ファイリングを完了した資料のデジタル化を行い,書簡資料のデータ抽出を行った.デジタル化は接写台に取り付けたデジタルカメラを用い,資料に無反射ガラスをかぶせた状態で行った.資料は当初1000点を上回る程度と見積もられたが,総撮影数13303枚の画像を閲覧しながら順に番号を付したところ, 3861件の資料(書簡以外に領収書などといったものもわずかに含む)が整理された.これらの資料から抽出したデータは,投函(あるいは執筆)年月日,差出人の氏名と所属,同封物(報告書・論文原稿・イラスト等,釣り針も含まれていた)の有無である.投函年月日の特定は消印によったが,完全に年月日が判読できたものは3099件あり,最も古い1906年1月25日のものから1944年11月12日のものまであった.明治後期から昭和初期に彼の周辺で起こった出来事を記録する重要な資料であると評価できる.差出人が判読不明な人物も含めると3228人からの書簡が含まれていることがわかった.うち最も多く含まれていたのは台湾総督府殖産局の青木赳雄(58通)で,山口県立萩中学校の田中市郎(55通)がこれに次ぐ.黒田長禮(39通),吉永虎馬(28通),David S. Jordan(27通),Oswald Weigel(24通),青木熊吉(24通),金子一狼(23通),辛川正部(22通),上田尚(21通),田代清友(21通),松井佳一(20通),猫山常蔵(18通),辻本満丸(17通),蒲原稔治(15通),鳥羽源蔵(15通),中村正雄(14通),牧野富太郎(14通),山階芳麿(13通),濱田照久(12通)といったところが上位20名となった.田中は魚類学者として著名であるが,哺乳類・鳥類・植物などの学者との交流が盛んにおこなわれており,また青木熊吉のような一採集人とも親しくしていたことがうかがえる.本研究課題を構想した段階では,受け入れた資料に含まれる書簡の数は1000件強と見積もられていた.ところが2017年度に資料のクリーニング及びファイリングを終える段階で,見積もりを大幅に上回る件数が含まれていると判断された.2018年度は大きな後れを取り戻すべく,整理補助者を増員してデジタル化及びデータ抽出を行ったが,総資料数は予定していた3番程度であることわかり,資料の内容の吟味がようやく始まろうとするところで,年度末を迎えることとなった.本来は国内外の出張調査を行い,書簡の内容を吟味するところまで進める予定であったが,円滑に進められなかったために繰越金を多く生じることとなった.また,2018年度は2019年3月から6月に研究代表者の所属機関で予定されていた特別展
ジャコウ腺(脂腺のモデル)における5α-レダクターゼの細胞内局在

(1)核分画の精製:スンクスのジャコウ腺を切除し、0.88M庶糖液にけん〓し、1.8M、2.2M庶糖液の上に重層し、1.7×10^4rpm.90分遠心した。しかし、組織中の脂質が多いためか、大部分は最上層に厚い膜となって溜まり、精製核を得ることはできなかった。そこで、ジャコウ腺を0.25庶糖液中でホモジナイズし、800×gで遠心後、沈渣を1.0M庶糖液にけん〓、1.4M液上に重層、9500rpm、30分遠心し、得られた沈渣を核分画として用いた。しかし、この核分画のprotein/DNAは1225と高く、800×gの沈渣とほとんど同じ値であった。(2)こうして得られた精製核も含めて、各分画の5α-reductase活性を測定したところ、全活性の58%が粗核分画(800×g、沈渣)、21%が精製核分画に、27%がサイトゾール分画に認められた。ミトコンドリア、ミクロゾーム分画にはそれぞれ約8%の活性が認められた。すなわち、サイトゾール分画にも明らかに高い5α-reductase活性が見られたことが特異であった。サイトゾール中のDNA量は精製核分画の20%以下であるので、単に核の5α-reductase活性がサイトゾールに混入したものとは考え難い。また、蛋白当り比活性としても、精製核、サイトゾール間に差を認めなかった。比較のために、ヌードマウスに継代している。ヌンスクのアンドロゲン反応性毛包脂腺腫瘍について同様の実験を行なったところ5α-reductase活性は精製核分画とミトコンドリア分画にあわせて約80%が局在した。また、精製核分画はサイトゾール分画に比べて、蛋白当りの比活性において15倍の高値を示した。(3)ホモジネートを用いた予備実験において、Km値を異にする二種の5α-reductase(1.5×10^<-6>Mと3×10^<-5>M)の存在を示唆する成績が得られたので、核分画、サイトゾールを0.0750μMのH^3-テストステロンとインキュベートし、それぞれのKm値を求めた。しかし、いずれの分画でもsaturation curveに変曲点はなく、Km値は10^<-5>Mのオーダーにあると推測された。
木材のニオイの成分分析と心理効果

本研究の目的は、木材のニオイの特性を、心理学的、生理学的および化学的側面から究明することにある。得られた結果の概要は、つぎのとおりである。1.グラフ理論による材料のイメージの構造分析:11種類の材料の「材料らしさ」について、ISM法とDEMATEL法を適用して、イメージ項目の階層構造、並びにイメージ項目間の影響と関係の強さを検討した。各材料は、前者のモデルからは、1)感覚項目主導型、2)機能項目主導型、3)中立型に、後者のモデルからは、1)イメージ収束型、2)イメージ分散型、3)共存型に分類できた。木材は、感覚主導型でイメージ収束型に属する。2.SD法による材料のニオイの意味空間の構成:23種類の材料と10種類の植物精油のニオイについて、因子分析を行った。その結果、3因子が抽出され、それぞれ認容性、質、および強さと命名した。木材のニオイは、快く、はっきりしているが強くない、自然なイメージを有している。視覚的な手掛りを与えた場合には、ニオイのみのときに比べてばらつきが小さくなる。男女差はない。3.木材および精油のニオイの成分分析:材表面からの揮発成分および精油(超臨界二酸化炭素抽出法および熱水抽出法)のヘッドスペースガスをガスクロマトグラフィで分析した。ニオイの成分はモノテルペンであるが、ニオイの発生源の違いによって、構成割合および濃度が大きく異なる。材表面から揮発するニオイの成分と濃度は、温度の影響を大きく受ける。4.木材のニオイと覚醒水準:前頭部から導出した随伴性陰性変動(CNV)を指標とした。供試した7種類の針葉樹材すべてのニオイは、覚醒水準を減少させるように作用する。すなわち、木材のニオイには鎮静効果がある。男女差はない。本研究の目的は、木材のニオイの特性を、心理学的(グラフ理論およびSD法)、生理学的(脳波、主として随伴性陰性変動)、および化学的側面から究明することにある。1.グラフ理論による材料のイメージの構造分析:11種類の材料の「材料らしさ」について、ISM法とDEMATEL法を併用して構造モデルを導出し、イメージ項目の階層構造、並びにイメージ項目間の影響と関係の強さを検討した。前者のモデルからは、1)感覚項目主導型、2)機能項目主導型、3)中立型に分類できた。後者のモデルからは、1)イメージ収束型、2)イメージ分散型、3)共存型に分類できた。2.SD法による材料のニオイの意味空間の構成:23種類の材料と10種類の植物精油のニオイのイメージを20対のSD尺度を変数として、因子分析を行った。その結果、3因子が抽出され、それぞれ認容性(快-不快)、質(自然感)、および力動性(強さ)と命名した。視覚的な手掛かりを与えた場合には、3因子で構成される座標空間における材料の分布は、ニオイのみのときに比ベてばらつきが小さくなる。男女差はほとんどない。ニオイの成分はモノテルペンで、樹種により構成割合および濃度が異なる。また、温度によっても変化する。4.木材のニオイと覚醒水準:脳波、主として随伴性陰性変動(CNV)を指標として計測する。現在、ニオイの供給および濃度の制御するための装置を改良中である。来年度の研究課題の中心となる。

本研究の目的は、木材のニオイの特性を、心理学的、生理学的および化学的側面から究明することにある。得られた結果の概要は、つぎのとおりである。1.グラフ理論によるイメージの構造分析:11種類の材料の「材料らしさ」について、ISM法とDEMATEL法を適用して、イメージ項目の階層構造、並びにイメージ項目間の影響と関係の強さを検討した。各材料は、前者のモデルからは、1)感覚項目主導型、2)機能項目主導型、3)中立型に、後者のモデルからは、1)イメージ収束型、2)イメージ分散型、3)共存型に分類できた。木材は、感覚主導型でイメージ収束型に属する。2.SD法による材料のニオイの意味空間の構成:23種類の材料と10種類の植物精油のニオイについて、因子分析を行った。その結果、3因子が抽出され、それぞれ認容性、質、および強さと命名した。木材のニオイは、快く、はっきりしているが強くない、自然なイメージを有している。視覚的な手掛かりを与えた場合には、ニオイのみのときに比べてばらつきが小さくなる。男女差はない。3.木材および精油のニオイの成分分析:材表面からの揮発成分および精油(超臨界二酸化炭素抽出および熱水抽出法)のヘッドスペースガスをガスクロマトグラフィで分析した。ニオイの成分はモノテルペンであるが、ニオイの発生源の違いによって、構成割合および濃度が大きく異なる。材表面から揮発するニオイの成分と濃度は、温度の影響を大きく受ける。4.木材のニオイと覚醒水準:前頭部から導出した随伴性陰性変動(CNV)を指標とした。供試した7種類の針葉樹材すべてのニオイは、覚醒水準を減少させるように作用する。すなわち、木材のニオイには鎮静効果がある。
ゲノム解析情報に基づいた糖尿病発症機序の解明

2型糖尿病の感受性遺伝子については、既に21番染色体上にKCNJ15とLSSの2種類の遺伝子を同定し、両遺伝子の機能解析を細胞レベル、動物レベルで評価した。さらに糖尿病モデル動物にsiRNAを投与によってこれらの遺伝子の発現を抑制すると血糖が改善することを明らかにし、糖尿病治療創薬ターゲットとなる可能性を明らかにした。MODYの原因遺伝子に関しては31名からなるMODY-X家系の原因遺伝子解析を次世代シークエンサーを用いて行い、最終的に2つの遺伝子まで候補を絞ることができた。我々は2型糖尿病の罹患同胞対法を用いた全ゲノム連鎖解析の結果に基づいて、21番染色体上に2種類の統計学的に有意な遺伝子を見出した。KCNJ15とLSSである。1)KCNJ15がヒトβ細胞で発現すること、リスクアレルがKCNJ15タンパクの発現を調節し、2型糖尿病のリスクを1.76倍上昇させ、さらに肥満を有さない群では2.5倍のリスクとなること、しかしデンマーク人ではリスクアレルの頻度が極めて低いため糖尿病発症リスクへの影響が基準以下となることなどを報告した(Am J Hum Genet 86 : 54-64, 2010)。糖尿病とKCNJ15の関連が指摘されたのは今回が初めてであることからKCNJ15のチャネル機能を評価した報告はまだない。そこでKCNJ15チャネルのカレントを測定するために、KCNJ11遺伝子、KCNJ15遺伝子(正常アレルと変異アレル)をβ細胞由来INS-1細胞に導入するところまで今年度内に達成できた。次年度にはパッチクランプ法を用いてカレント測定を行う。また高血糖負荷時、Kチャネルに結合する糖尿病治療薬を投与した場合のカレントを、野生型、リスクアレル型の両方について観察し、比較検討する予定である。2) LSSについては、日本人に加えて韓国、デンマーク、英国(Welcome trust genotyping dataへのアクセスによる検討)においても糖尿病発症リスクの再現性を検証することができ、人種を超えて2型糖尿病感受性遺伝子として作用することを確認した。さらにコレステロール代謝やインスリン抵抗性と関連することを認めており、間もなく投稿する予定である。我々は2型糖尿病の罹患同胞対法を用いた全ゲノム連鎖解析によって21番染色体上に2種類の統計学的に有意な遺伝子(KCNJ15とLSS)を見出したので、さらにその遺伝子機能の解析を行った。1)KCNJ15がヒトβ細胞で発現すること、リスクアレルがKCNJ15タンパクの発現を調節し、日本人では2型糖尿病リスクを1.76倍上昇させ、肥満を有さない群ではリスクが2.5倍になること、デンマーク人では関与が低いことなどを報告済みである(Am J Hum Genet 86:54-64,2010)。今年度は、さらに糖尿病モデルマウスであるAkita miceにsiRNAを用いてKcnj15遺伝子をノックアウトした結果、インスリン分泌の回復とそれに伴い血糖値が低下する事を確認できた。また、Kcnj15の作用はCsR(calcium sensing receptor)を介する事を明らかにした(Diabetes,in press)。一方、KCNJ15チャネルの機能が明らかにされていないため、KCNJ15チャネルのカレントの測定を試みた。KCNJ11遺伝子、KCNJ15遺伝子(正常アレルと変異アレル)をβ細胞由来INS-1細胞に導入しカレント測定を実施する予定であったが、実際のカレント測定にはKcnj15以外のチャネルの共発現が必要で、その候補は多数あり、発現の割合も多様であることから、実際のパッチクランプ法によるカレント測定は完了できなかった。2)LSSについては、日本人に加えて韓国、デンマーク、英国においても糖尿病発症リスクの再現性を検証することができ、人種を超えて2型糖尿病感受性遺伝子として作用することを確認した。さらにコレステロール代謝やインスリン抵抗性と関連することを認めており、現在JCIに投稿中である。1<多因子疾患としての糖尿病/2型糖尿病>、ならびに2<単一遺伝疾患としての糖尿病/MODY>における糖尿病遺伝素因の解明と創薬への応用<2型糖尿病>の感受性遺伝子として、既に21番染色体上にKCNJ15とLSSの2種類の遺伝子を同定したので、今年度は両遺伝子の機能解析を完了し、創薬への可能性を明らかにした。●KCNJ15遺伝子はヒト膵β細胞で発現し、リスクアレルはmRNA発現ならびに蛋白発現を亢進させる。培養β細胞でKCNJ15遺伝子を過剰発現させると糖刺激によるインスリン分泌(GSIS)が抑制され、siRNAを用いてKCNJ15遺伝子を抑制するとGSISが促進した。次に正常マウスのKCNJ15遺伝子をsiRNAによって抑制するとインスリン分泌が増加し、さらに同様の実験を糖尿病モデルマウス(Akita mice)で行うとKCNJ15を抑制した群では有意にインスリン分泌の改善とグルコースの低下を認めた。

以上よりKCNJ15は糖尿病治療の創薬ターゲットとなる。●LSS遺伝子のSNPが2型糖尿病とゲノムワイドレベルで有意に関連することを、日本人、韓国人、デンマーク人、イギリス人を含めた解析で示した。LSS遺伝子は肝や脂肪細胞で発現し、過剰発現で肥満を介さずにインスリン抵抗性が亢進する事を明らかにした。本遺伝子の抑制によって糖代謝の改善が期待され、新規治療ターゲットと考えられる。Hum Mol Gnetに投稿し、修正原稿を提出した。<単一遺伝疾患としての糖尿病/MODY>●MODY3患者の皮膚線維芽細胞からiPS細胞の樹立に成功し、β細胞への分化誘導がほぼ完了したが、今年度はこの細胞の性質を検討には至らなかった。●31名からなるMODY-X家系の原因遺伝子の同定を次世代シークエンサーを用いて行い、2つの遺伝子まで候補を絞ることができた。さらに検討を継続し、原因遺伝子を見出す。KCNJ15カレント測定に関する報告が極めて少なく、先に基礎的な実験が必要であることが判ったため、検討を完了できなかった。KCNJ15と共発現するチャネルについて、様々な割合で共発現させ、KCNJ15チャネルの野生型のカレントの想定法の確立が第1段階である。24年度が最終年度であるため、記入しない。上述の研究は本学の学内連携で実施可能であるので、当初の目的を遂行する予定である。
冬季スポーツへの応用を目指した寒冷曝露前の体温維持を目的とする栄養補給法の検討

寒冷環境では体温が低下しやすく,スポーツ活動前に体温上昇を目的として行われるウォーミングアップの効果を十分に得られない可能性がある.したがって,寒冷環境におけるスポーツ活動は,ウォーミングアップ前の体温保持が,競技能力の発揮に関与すると考えられる.そこで,冬季スポーツにおけるウォーミングアップ前の体温保持を目的として,平成30年度は寒冷曝露前に甘酒(常温または温)を摂取したときの体温,自律神経および主体的温度感覚の変化を検証することとした.被験者は男子大学生12名とし,室温環境で15分間安静後,試験飲料を摂取させた.摂取30分後に寒冷環境(-1°C前後)に移動し30分間安静を保った.試験飲料は,温水(25°C),常温(25°C)または温甘酒(55°C)とした.甘酒摂取量は,各被験者において糖質量0.5g/kg体重を基準として各被験者で設定した(温水摂取量は甘酒と同量).摂取前および摂取後10分おきに60分まで皮膚温(上腕,胸,大腿およびふくらはぎ)およびVAS法を用いた主観的体温感覚(体幹,指先,足先および全身)を測定した.得られた皮膚温から,全身平均皮膚温を算出した.寒冷環境移動後,温甘酒は,上腕および大腿の皮膚温,および主観的体温感覚が温水よりも高く推移した.他方,常温甘酒と比較しても,上腕および大腿の皮膚温は高く推移したが,主観的体温感覚は同等であった.全身平均皮膚温の推移は,試験飲料間で相違が認められなかった.寒冷曝露前に温甘酒を摂取することで,主観的体温感覚を高く保持することはできたが,全身皮膚温の保持には至らなかった.他方,寒冷曝露前に常温甘酒を摂取することでも,主観的体温感覚を高く保持することができた.本知見から,寒冷曝露時の常温または温甘酒の摂取は,主観的体温感覚の保持に有用である可能性が示されたものの,皮膚温の保持効果は示されなかった.近年,スポーツ実施者に対する栄養サポートが盛んに行われるようになってきたが,冬季スポーツに特化した栄養サポート,補給法に関する研究例は少ない現状にある.寒冷環境における活動の課題として体温低下が挙げられる.体温が低下した状態では,スポーツ活動前に行われる,体温(筋温)上昇を目的とするウォーミングアップの効果を十分に得られない可能性がある.そこで,冬季スポーツにおけるウォーミングアップ前の体温維持を目標とした栄養補給に着目し,平成29年度は,寒冷曝露前に高糖質食または高脂質食を摂取したとき,どちらの軽食が体温維持に有効性であるかについて検証し,栄養サポートへの応用を目指すことを研究の目的とした.試験食の条件は,高糖質食[PFC比(%) =11.0:3.6:84.4]および高脂質食[PFC比(%) =11.0:43.4:45.7]とし,タンパク質量は同等とした.試験の流れは,1)試験室来室および室温環境で安静,2)試験食を摂取,3)室温環境で安静(1時間),4)寒冷(氷点下)曝露(30分)とした.測定項目は,鼓膜温および皮膚温,主観的体温感覚(VAS法),心拍数およびRR間隔(自律神経測定)とした.当初,安静時代謝の測定を予定していたが,寒冷環境下において正確なデータ収集が困難である可能性が挙げられたため,新しい評価項目として,心拍およびRR間隔を採用し測定を行った.平成29年度秋に被験者を募集し,9名が参加を希望した.平成30年1-2月に参加を希望した被験者を対象として,上記測定を実施し完了した.現在,得られたデータを評価・解析中である.先行研究における寒冷環境は0-10度程度であるが,本研究は氷点下環境下で実施した新しい知見であると言える.得られたデータは,現場に応用できるよう,適切に処理,解析し,研究を継続していく.当初の計画では,安静時代謝測定を実施し,常温環境から寒冷環境曝露時のエネルギー代謝の変化,そして,試験食摂取の影響を検討する予定であった.しかしながら,測定機器が寒冷環境に適応できるかどうか,正確なデータを得られるかを再考し,心拍および自律神経の測定でも,目的とする課題の評価ができると判断し,変更した.測定項目を変更したが,実験遂行に支障なく順調に進められている.現在までに,得られたデータの解析が完了していないが,早期に解析を終え,広く発表できるよう準備を進める.さらに,得られた知見は,平成30年度の測定に反映する.研究進度に関して,被験者の募集に時間を要した部分もあったが,募集を依頼した研究機関および,測定を実施した施設の協力があり,年度末までに測定を終了することができた.また,今回実験に参加した被験者から,次年度の実験への参加協力も得ることができた.研究は目標通りに遂行できており,達成度区分として(2)と評価した.寒冷環境では体温が低下しやすく,スポーツ活動前に体温上昇を目的として行われるウォーミングアップの効果を十分に得られない可能性がある.したがって,寒冷環境におけるスポーツ活動は,ウォーミングアップ前の体温保持が,競技能力の発揮に関与すると考えられる.

そこで,冬季スポーツにおけるウォーミングアップ前の体温保持を目的として,平成30年度は寒冷曝露前に甘酒(常温または温)を摂取したときの体温,自律神経および主体的温度感覚の変化を検証することとした.被験者は男子大学生12名とし,室温環境で15分間安静後,試験飲料を摂取させた.摂取30分後に寒冷環境(-1°C前後)に移動し30分間安静を保った.試験飲料は,温水(25°C),常温(25°C)または温甘酒(55°C)とした.甘酒摂取量は,各被験者において糖質量0.5g/kg体重を基準として各被験者で設定した(温水摂取量は甘酒と同量).摂取前および摂取後10分おきに60分まで皮膚温(上腕,胸,大腿およびふくらはぎ)およびVAS法を用いた主観的体温感覚(体幹,指先,足先および全身)を測定した.得られた皮膚温から,全身平均皮膚温を算出した.寒冷環境移動後,温甘酒は,上腕および大腿の皮膚温,および主観的体温感覚が温水よりも高く推移した.他方,常温甘酒と比較しても,上腕および大腿の皮膚温は高く推移したが,主観的体温感覚は同等であった.全身平均皮膚温の推移は,試験飲料間で相違が認められなかった.寒冷曝露前に温甘酒を摂取することで,主観的体温感覚を高く保持することはできたが,全身皮膚温の保持には至らなかった.他方,寒冷曝露前に常温甘酒を摂取することでも,主観的体温感覚を高く保持することができた.本知見から,寒冷曝露時の常温または温甘酒の摂取は,主観的体温感覚の保持に有用である可能性が示されたものの,皮膚温の保持効果は示されなかった.測定項目として,心拍および自律神経を新たに採用しため,解析ソフトを導入し分析及び評価する.平成30年度は研究計画通り,試験食として温飲料を用い,摂取する糖質量に着目し実験を遂行する予定である.参加を予定していた学会への参加を取りやめたため,旅費の支出がなかった.さらに,実験遂行にあたり,測定補助を依頼する予定であったが,申請者のみで測定を行い終了したため,人件費・謝金の一部が未使用となった.したがって,平成29年度に使用しなかった予算は,平成30年度,1)自律神経解析ソフト導入,2)論文投稿関連費用(校正,投稿料および別刷印刷購入等),に使用する.