hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HLA-4量体法を用いた肝炎ウイルス感染における細胞性免疫応答の解析

本研究では、C型肝炎ウイルス(HCV)等のウイルス感染による肝炎発症・慢性化と宿主側免疫応答との関連を解明し、治療法開発・病態解明に役立つ新知見を得るため、新しい解析方法であるHLA tetramer法の構築と応用を目的としてきた。本研究では日本人に最も多いHLA-A24を対象としてA24 tetramerの作成を行った。リコンビナントHLA-A24・β2マイクログロブリンとペプチドを混合して複合体を生成させ、ビオチン化・精製、4量体化した。試行実験を繰り返して最終的にA24 tetramerの安定した作成に成功した。EBウイルス(EBV)のHLA-A24拘束性細胞障害性T細胞(CTL)エピトープを用いたA24tetramerでその有効性を確認し、TTウイルス(TTV)抗原を用いてtetramerを作成した。2.TTV感染・既感染者血液中のT細胞の解析。実際の解析は主にTTV, HCVに関して開始した。HLA-A24拘束性の抗原エピトープの情報がないため、まずエピトープの検索を行った。特にTTVは高率に持続感染をするが、宿主側の細胞性免疫応答が存在するか否か自体が不明である。解析の結果、少なくとも3つのHLA-A24拘束性の抗原エピトープを発見し、これらを認識するCTLの誘導に成功した。これらは従来のCTL誘導法では検出不可能であり、HLA tetramer法によって初めて確認できたCTLである。3.TTVタンパク質リン酸化の解析TTVタンパク質の1つがリン酸化タンパク質であることを見いだし詳しく解析した。その結果、HCVのリン酸化タンパク質であるNS5Aとよく似たリン酸化修飾を受けていることが明らかとなり、宿主細胞機能修飾を行う可能性が考えられた。そこで、TTVが感染者の免疫系細胞中に存在しているかどうかを検討し、顆粒球と単球中に多く存在していることを明らかにした。TTV抗原に反応するCTLが存在する事実と、それにも関わらず高率に慢性化する点を考慮するとウイルスタンパク質が免疫能を修飾している可能性が考えられる。1.HLAクラス1分子・β2マイクログロブリンの精製、抗原ペプチドとの複合体形成、HLA tetramer作成。米英では白人に多いHLA-A2.1分子を用いたHLA tetramerが既に作成されている。本研究では日本人の60%が保有しているHLA-A24を対象としてHLA-A24tetramerの作成を行った。HLA-A24、β2マイクログロブリンを大腸菌内で発現させて精製し、ペプチドと混合して複合体を生成させる。その複合体をビオチン化・精製、最後にストレプトアビジン-蛍光色素化合物を用いて4量体(tetramer)化した。HLA-A24の発現効率・ビオチン化効率など幾つかの問題点があったが、試行実験を繰り返して最終的にA24 tetramerの安定した作成に成功した。まず陽性コントロールとしてEBウイルス(EBV)のHLA-A24拘束性細胞障害性T細胞(CTL)エピトープを用いてA24 tetramerを作成し、このtetramerが有効に機能することを確認した。2.TTウイルス(TTV)感染・既感染者血液中のT細胞の解析。実際の解析は主にTTV,HCVに関して開始した。このどちらのウイルスにおいてもHLA-A24拘束性の抗原エピトープは未だ報告されていない。そこでTTV抗原を認識するCTLが存在するのかどうか、存在するならばどのエピトープを認識するのかについての解析を行った。その結果、少なくとも3つのHLA-A24拘束性の抗原エピトープを発見し、これらを認識するCTLの誘導に成功した。HCVに関しても同様の方法で新たな抗原エピトープの発見と解析が可能であると考えられ、現在進行中である。

特にTTVは高率に持続感染をするが、宿主側の細胞性免疫応答が存在するか否か自体が不明である。解析の結果、少なくとも3つのHLA-A24拘束性の抗原エピトープを発見し、これらを認識するCTLの誘導に成功した。これらは従来のCTL誘導法では検出不可能であり、HLA tetramer法によって初めて確認できたCTLである。3.TTVタンパク質リン酸化の解析TTVタンパク質の1つがリン酸化タンパク質であることを見いだし詳しく解析した。その結果、HCVのリン酸化タンパク質であるNS5Aとよく似たリン酸化修飾を受けていることが明らかとなり、宿主細胞機能修飾を行う可能性が考えられた。そこで、TTVが感染者の免疫系細胞中に存在しているかどうかを検討し、顆粒球と単球中に多く存在していることを明らかにした。TTV抗原に反応するCTLが存在する事実と、それにも関わらず高率に慢性化する点を考慮するとウイルスタンパク質が免疫能を修飾している可能性が考えられる。
寛解期白血病患者における残存微小白血病細胞検出法と患者予後推測システムの開発

寛解に導入された急性骨髄性白血病患者について、いかに再発から防ぎ、治癒に導くかという問題を解決することを目的として研究を行った。個々の患者において白血病細胞の増殖能などの生物学的特徴を明らかにし、それぞれの患者に応じた治療を行うことが重要である。さらに、治療後に寛解に導入された後も、再発を防ぐためには、患者体内に残っていると考えられる白血病細胞を検出し、予後が不良と予測される患者ではとくに慎重な経過観察とより強力な治療法が望まれる。そこで、まず個々の患者から分離した白血病細胞を対象として、増殖能を検討した。さらに、患者の予後を推測できるマーカーを見出すことを目的に、白血病細胞でのWT-1遺伝子の発現量を調べ、予後との相関を研究した。白血病細胞の増殖能は患者間でまちまちで、差異が大きかった。そのうち、白血病細胞の自己再生能が患者予後と強く相関していることが確認できた。WT-1遺伝子は検討した24例中22例で明瞭に発現していたが、その発現量は白血病細胞の増殖能とも、また患者予後とも相関していなかった。急性骨髄性白血病患者の予後を推定する指標としては白血病細胞の増殖能が有意義で、WT-1遺伝子発現は指標になりえないと考えられた。今後、患者の予後をより正確に、かつ簡便に推測できる指標の開発が重要と考えられる。白血病の治療技術の発展に伴い、急性白血病患者の完全寛解率は向上し、生存期間の延長も図られてきた。しかし、依然として再発を起こして早期に死亡する患者は絶えない。現在の白血病治療の重大な課題は、いかに再発を防ぎ、完全な治癒に導くかにある。その意味では、患者の体内に残っている少数の白血病細胞を検出し、再発を早期に予知して、対策を講じることが重要である。急性白血病患者の末梢血液もしくは骨髄穿刺液から単核細胞を分離し、メチルセルロース培地と液体培養系で細胞培養を行った。増殖刺激因子としてはG-CSF、GM-CSF、IL-3、SCFを加え、コロニー形成能と、液体培養系でのclonogenic cellsの増殖を検討した。診断時、および再発時の患者末梢血液と骨髄穿刺液の培養では、典型的な白血病コロニーがメチルセルロース培地で形成され、しかも液体培養系でclonogenic cellsが指数関数的に増殖することが確認された。しかし、治療によって完全寛解に導入された時点では、白血病コロニーは完全に消失していた。そこで経過を追跡し、末梢血液と骨髄中での白血病コロニー形成細胞の検出を試みたところ、白血病コロニーが経過中に出現したような症例では再発することが確認できた。また、免疫グロブリン重鎖遺伝子あるいはT細胞レセプター遺伝子の再構成がみられた白血病患者では、完全寛解に導入された時点で完全に消失していた再構成バンドが、再発時には再び出現することも確認できた。以上の研究成果から、白血病患者体内に残存する微少白血病細胞を検出するには、細胞培養法と、遺伝子解析を併用することの有用性が支持された。次年度ではさらに研究を続け、患者の予後を推測できるシステムの開発を図る予定である。急性骨髄性白血病の治療成績を向上させるには、個々の患者において白血病細胞の増殖能などの生物学的特徴を明らかにし、それぞれの患者に応じた治療を行うことが重要である。こうした観点に立ち、平成9年度は主としてメチルセルロース培養および液体培養を用いて白血病細胞の増殖を検討した。平成10年度では、主として白血病細胞におけるWT-1遺伝子の発現量を調べ、白血病細胞の増殖能及び患者の予後との相関を検討した。検討した24例中、2例を除いてWT-1遺伝子が白血病細胞に発現していた。発現量は、mRNA10^310^5コピーであった。そこで、白血病細胞のin vitroでの増殖能とWT-1遺伝子発現量との相関を統計学的に検討したが、白血病細胞の増殖能とWT-1発現量は明瞭な相関は認めなかった。

患者予後との相関でも、白血病細胞の増殖能は患者の予後と相関したが、WT-1遺伝子発現量とは相関がなかった。急性骨髄性白血病患者の予後を推定する指標としては白血病細胞の増殖能が有意義で、WT-1遺伝子発現は指標になりえないと考えられた。今後、患者の予後をより正確に、かつ簡便に推測できる指標の開発が重要と考えられる。
非平衡成長パターンを実現する疑似解と方程式集合の構成

非平衡成長パターンの疑似解の構成にあたり,興奮場における自発的スパイラル形成を取り上げた.上山らは,光BZ反応による実験や数値計算によって,非一様なミクロ状態がマクロなスパイラル形成に与える影響を調べた.二宮らは,FitzHugh-Nagumo方程式の疑似解として,wave front interaction modelを取り上げ,回転スポット解,回転スパイラル解などの構成を行った.これらの研究をもとに,FitzHugh-Nagumo型方程式の特異極限問題の進行スポット解の構成に成功した.これにより,2次元における自発的スパイラル形成メカニズムが説明できるようになった.まず,昨年度の研究で用いたwave front interaction modelとFitzHugh-Nagumo方程式の関係を用いて回転スパイラル解の存在を示した.これは,Y.Y. Chen氏とJ.S. Guo氏との共同研究で,フロント波とバック波をもつ自由境界問題の一定速度で回転するスパイラル解の構成に成功した.この研究に引き続き,wave front interaction modelとFitzHugh-Nagumo方程式の関係を調べた.wave front intercation modelはFitzHugh-Nagumo方程式の特異極限系にはなっていない.どのような修正が必要なのかを調べ,特異極限系としてwave front interaction modelを導出するような反応拡散系を得ることに成功した.このことを踏まえ,FitzHugh-Nagumo型方程式の特異極限として得られる自由境界問題から孤立進行波解を得ることに成功した.現在,論文を執筆中である.複素数に拡張した反応拡散系を考え,その解の挙動について調べた.解が実数のときは,爆発するような系になっているが,系を複素数へ拡張すると,正の実軸をまたがないような初期値では解が原点に収束することを示し,論文に発表した.若狭(研究分担者)は単独反応拡散方程式の完全解について研究を行った.本研究課題に関して,単独反応拡散方程式の完全解の厳密解表示について考察し,研究打ち合わせを行った.厳密解を求める,という枠組みにおいては時間発展する全域解と定常解の扱いは大きく異なるが,両者を一貫して考察可能な枠組みを調べた.FitzHugh-Nagumo型方程式に見られるようなパターン解を捉えるために,wave front interaction modelおよびそれに類似した方程式を構築することで,進行波解などのパターン解の構成を行った.また,1次元におけるパターン解として拡散協調系においてstacked waveを構成した.一方,反応拡散系における定常解を厳密に得るための簡易スキームを考案し,これを2種競争拡散系に応用した.その結果,あるパラメータ領域において楕円関数からなる2次多項式からなる厳密解を発見し,学会発表等の発表を行った.現在,より一般的な線形化固有値問題を取り扱う理論整備について準備を進めている.また,腫瘍等の細胞集団ダイナミクスを記述する非線形拡散系における進行波解のパラメータ依存性を調べた.複数のパラメータが存在する状態では,線形の拡散問題における進行波解の構造と異なる状況が現れることが明らかになりつつあるが,現在これについて調査を進めている.さらに,非平衡成長パターンについて、シミュレーションをベースとした研究を行った.成長パターンにおいては,パターン形成は成長の先端において行われそれらが定着するというメカニズムである場合が多く,成長による成長点の移動が非平衡状態を疑似的に生成し,結果として非平衡系におけるパターン形成が生じる.これまでのところ,シミュレーションを用いて,さらに特定のモデルについて検討を行っているが,より一般的な場合を扱うことができる理論の構築が必要である.本研究課題の疑似解およびその方程式集合の特定にはまだ準備が必要と思われる.方程式集合の特徴付けのため,今年度は集めた資料の整理も行った.非平衡成長パターンの疑似解の構成にあたり,興奮場における自発的スパイラル形成を取り上げた.上山らは,光BZ反応による実験や数値計算によって,非一様なミクロ状態がマクロなスパイラル形成に与える影響を調べた.二宮らは,FitzHugh-Nagumo方程式の疑似解として,wave front interaction modelを取り上げ,回転スポット解,回転スパイラル解などの構成を行った.これらの研究をもとに,FitzHugh-Nagumo型方程式の特異極限問題の進行スポット解の構成に成功した.これにより,2次元における自発的スパイラル形成メカニズムが説明できるようになった.本課題の今年度の研究では,FitzHugh-Nagumo方程式に見られるようなパターンの疑似解として,wave front interaction modelを用いた.このモデル方程式は,FitzHugh-Nagumo方程式の解の遷移層を近似するものとなっている.この解をFitzHugh-Nagumo方程式の疑似解として,解の構成を行っている.まず,円盤上での回転化学波を近似する研究を行った.J.-S. Guo,C.-C. Wuと共同研究により「Existence of rotating wave pattern in a disk for wave front interaction model」をまとめ,現在,Communications on Pure and Applied Analysisに投稿中し,掲載予定である.円盤上で一定速度で回転する形をもった解の構成およびその一意性を議論している.ここでは,モデル方程式は,フロント波とバック波に分かれている.FitzHugh-Nagumo方程式の回転疑似解となっていることになる.回転速度を決めると,興奮性が一意的に決まり,回転疑似解の存在が示される.ここでは,フロント波が凸であることが条件となっている.次に,平面上でのスパイラル波の構成へと発展させる研究をJ.-S. GuoおよびY.-Y. Chenと共同で行い,現在,論文を執筆中である.進行波解の研究の発展として,階段状の解の構成を行った.

これは,M. IidaおよびR. Luiとの共同研究で,解の値(レベル)によって,伝播速度が異なるような方程式および解の構成を行っている.wave front interaction modelの回転スパイラル解や孤立進行波解の構成は,FitzHugh-Nagumo方程式の特殊な疑似解となっている.研究計画とは異なる部分もあるが,形をもった疑似解の構成に成功しているので,概ね順調に進展していると評価できる.これらの特殊な解を合成することにより,より複雑なパターン解構成法の開発が今後の課題である.中間的な方程式の利用という新しい方法によって疑似解の構成できており,申請時の計画での申請時の計画にあるStep3「方程式系の導出過程から疑似解の構成へのフィードバック」を進めている状況である.Step1「疑似解の構成」,Step2「疑似解のみたす方程式系の導出」については,まだ成功しているとは言えない.FitzHugh-Nagumo方程式の疑似解の構成に成功している.また,この疑似解を用いて,別の形状への発展を考察できているため,おおむね順調に進展していると判断している.しかし,疑似解を構成するために,wave front interaction modelを用いている点で,近似解の構成に近い点があるが,申請時の計画での申請時の計画にあるStep 3「方程式系の導出過程から疑似解の構成へのフィードバック」から始めている状態である.Step1「疑似解の構成」,Step2「疑似解のみたす方程式系の導出」については,いくつかの試みを行っている途中であり,まだ成功しているとは言えない.中間的な方程式の利用という新しい方法によって疑似解の構成できており,有効な点も多いと思われる.一方,これらの研究を通して,新たな方向性も見えてきた.特定のパターンを形成する方程式の構成には,工学応用も多いことが分かってきた.特殊な解を合成する手法の開発として,これまで研究を行ってきた階段状解の構成の手法が利用できると考えられる.これは,M. IidaおよびR. Luiとの共同研究で解の値(レベル)によって,伝播速度が異なるような方程式および解の構成を行っている.この研究打ち合わせを今年度中に行うことができなかったため,2年間の研究予定であったが,次年度に延長して研究を進める.また,Step1「疑似解の構成」からStep2「疑似解のみたす方程式系の導出」も同時に進めていく必要がある.平成23年度における成果を受けて,解形状から中間的方程式系の導出への発展が必要である.
地域社会における社会構造の変容と言語変化に関する実証的研究

安倍川及び大井川流域流域における方言の変化を、1974年から1983年にかけて行った安倍川及び大井川流域における言語地理学的調査および文化庁各地方言緊急調査(静岡県は1979年度から1981年度に調査)の結果と、本研究において実施した主として安倍川流域における言語地理学的調査の結果および収集した自然談話の分析の比較から、実証的に確認した。また、2011年度から2015年度の科研費研究「方言分布変化の詳細解明ー変動実態の把握と理論の検証・構築ー」(研究代表者:大西拓一郎国立国語研究所教授)の研究分担者として行った、主として大井川流域における言語地理学的な調査の結果と比較することによって、変化における地域差の有無さらにはこの地域全体における方言の変化について観察することができた。その結果、語彙については根強く残る語も見られるが、日本の言語地理学では有名な「かたつむり」を表す形式がカタツムリとデンデンムシが主となるといった、日本全国でみられる共通語化が、この地域でも進んでいること、ことに大井川流域よりも安倍川流域の方で共通語化が進んでいることなどが確認できた。さらに同じことの別の側面ではあるが、ある概念を表す語がかつては多く存在していたが、その種類が少なくなり、回答される語形の数が減少しているという現象も確かめられた。一方、文法の面では、形容詞のカリ活用系の形式など使われなくなっている形式もあるが、過去を表すケや、推量を表すラなどの、現在の若い世代でも多く使われ形式が盛んに用いられていること、さらに推量を表すズラは次第に使用されなくなっているが、ほぼ同じ意味を表すが分析的表現と言えるダラが使われるようになる、といった新しい形式への変化が見られることなどが確かめられた。平成28年度は、安倍川流域における言語地理学的研究のための調査を、安倍川下流域である静岡市駿河区および葵区の一部において実施した。本調査は平成23年後平成27年度基盤研究(A)「方言分布変化の詳細解明ー変動実態の把握と理論の検証・構築」(研究代表者・大西拓一郎)によって行った大井川流域の言語地理学的調査に引き続き、その東にあたる安倍川流域において行うものであり、かつ、昭和49年昭和58年にかけて静岡大学方言研究会が実施した安倍川および大井川流域の言語地理学的研究で行った調査との比較を行うために行っているものである。したがって、3040年経過した後の言語の地理的分布の変化を確認できるとともに、その変化に地域差があるのかどうかの確認もできると考えられる。また語彙や文法項目の中で変化が甚だしく起こっている項目、逆にあまり変化していない項目などの確認ができると考えられる。現在、この調査の結果を整理している。また、静岡市葵区足久保奥組において、自然談話の収録を行った。この調査は、文化庁が実施した各地方言収集緊急調査の一環として、昭和54年から昭和56年にかけて静岡県静岡市足久保奥組で収録された自然談話との比較を目的とするものである。自然談話の分析によって、体系的な調査や言語地理学的調査では捉えきれないまたは捉えることの難しい事象を補完することができると考えられる。かつ、同じ地域での収録であるので、自然な話しことばにおける変化を捉えることができる。現在、その録音の文字化およびその確認を行っているところである。静岡市教育委員会および駿河区・葵区の協力を得、調査は初年度計画していた地域で行うことができた。ただ、調査員および調査協力者の数が当初期待した人数には及ばず、地点数としてはやや少なかった。また自然談話の収録についても、協力者の関係で時間数が少なかった。大井川流域の言語地理学的調査に引き続いて行う言語地理学的調査として、前年度から安倍川流域の言語地理学的調査を行っている。前年度は下流域の葵区を中心に行ったが、今年度は中上流部の調査に当たり、静岡市の中藁科地区、美和地区、大河内地区において臨地調査を行った。その結果、方言形が残存している項目もあるが、共通語化が進んでおり、方言形については昔使った,親の世代が使ったなど現在も使用する語形はごく限られるという実態を見ることが出来た。中藁科地区富沢においては自然談話の収録も行った。また、現在の自然談話との比較をより容易に行うため、過去収録・文字化された資料の電子ファイル化を行った。過去の文字化資料は1980年前後に静岡県下五地点で収録されたもので、今回の調査地域である静岡市の資料もある。この資料を用いて、本研究で収録した資料との比較を行う予定である。また、本研究の対象外の地域の資料もファイル化することで、地域差についても考えることが出来るようになると考えられる。さらに、静岡市葵区井川の言語について過去の調査結果と最近の調査の結果を比較した。井川は言語の島ともいわれる地域で、周辺地域の言語との違いが大きい。この地域については、研究代表者と分担者がかつて科学研究費(基盤研究(C)課題番号15,520,293)の研究で行った。この時の調査結果などと先行研究との比較で言語の変化を概観した。この成果は平成30年度発表の予定である。上記の通り安倍川流域において言語地理学的調査を実施しているが、調査に協力していただける方を探すのが、想定以上に進まず、未調査の地域が本来の計画より残っている。

安倍川及び大井川流域流域における方言の変化を、1974年から1983年にかけて行った安倍川及び大井川流域における言語地理学的調査および文化庁各地方言緊急調査(静岡県は1979年度から1981年度に調査)の結果と、本研究において実施した主として安倍川流域における言語地理学的調査の結果および収集した自然談話の分析の比較から、実証的に確認した。また、2011年度から2015年度の科研費研究「方言分布変化の詳細解明ー変動実態の把握と理論の検証・構築ー」(研究代表者:大西拓一郎国立国語研究所教授)の研究分担者として行った、主として大井川流域における言語地理学的な調査の結果と比較することによって、変化における地域差の有無さらにはこの地域全体における方言の変化について観察することができた。その結果、語彙については根強く残る語も見られるが、日本の言語地理学では有名な「かたつむり」を表す形式がカタツムリとデンデンムシが主となるといった、日本全国でみられる共通語化が、この地域でも進んでいること、ことに大井川流域よりも安倍川流域の方で共通語化が進んでいることなどが確認できた。さらに同じことの別の側面ではあるが、ある概念を表す語がかつては多く存在していたが、その種類が少なくなり、回答される語形の数が減少しているという現象も確かめられた。一方、文法の面では、形容詞のカリ活用系の形式など使われなくなっている形式もあるが、過去を表すケや、推量を表すラなどの、現在の若い世代でも多く使われ形式が盛んに用いられていること、さらに推量を表すズラは次第に使用されなくなっているが、ほぼ同じ意味を表すが分析的表現と言えるダラが使われるようになる、といった新しい形式への変化が見られることなどが確かめられた。前年度の調査に引き続き、さらに上流域に調査対象地域をひろげ、言語地理学的調査を実施する。さらに、自然談話をさらに収録しその文字化およびその分析を行う。また、体系的調査も実施の予定である。次年度は協力者への依頼を早期から行い、調査地点を確保していく予定である。また、現在と過去の談話資料の比較もさらに進めていく。調査を予定していた地点の数、すなわち調査協力者数が当初予測していた数よりも少なかったこと、また調査者についても当初期待していた人数が集まらなかったこと、これらにより、次年度使用額が生じた。言語地理学的調査を実施したが、協力者を見つけられなかったため、旅費にかかる経費が少なかった。次年度は当該年度に行えなかった調査を実施するために使用する。また,文字化資料の電子ファイル化をさらにすすめるための費用とする。調査の回数を増やす、また自然談話の収録についても録音時間を増やすことによって使用する。また、連携研究者を依頼することによって、これらの作業の進めるを考えている。
磁性流体二相流音波の伝ぱに関する研究

平成3年度までに磁性流体気液二相流中の音波の分散関係式を理論的に求め、その数値計算によって得られる位相速度・減衰率の印加磁場・ボイド率依存性を、実験結果と比較した。しかし、観測された位相速度の大きな磁場依存性は、磁気圧の効果を考慮した計算からは定量的に説明できなかった。実験状況から、管断面のボイド率分布が磁場勾配によってかなり影響を受け非一様になることがわかる。本年度はこの事実に注目し検討を行った。磁場を印加すると、磁性流体が磁極側に集まり、逆に気泡は反対側に遠ざかるため、見かけ上断面充填比率としてのボイド率が磁場によって減少する。したがって、ボイド率と液圧の関係α=κ/(P+κ)ここで、κ=α/(1-α)P_0を用いて、逆に液圧を変化させて通常の二相流の分散式から、その時の音速・減衰率を計算すると、両者とも実験値と同様の傾向を示す。特に、減衰率の実験値は印加磁場によって一桁大きい値となり、計算値と定量的に合う。さらに超音波発信子を用いて400kHzの超音波を磁性流体液面に向けて発射し、その下方から空気を吹き込んで二相にし磁場をかけた場合とかけない場合かけない場合の表面にできるリップル(その間隔から波長がわかる)の間隔を見ると、僅かに磁場によって波長が伸び、音速が速くなるのが目測されるものの、通常の理論理論どおり気泡の固有振動数以下のように空気によって音速の激減はみられない。こもことからも、印加磁場下の磁性流体の音速・減衰の挙動は、見かけ上、通常二相流の液圧が単に変化した場合と同じ挙動を示すと考えられる。加振器・パワ-増幅器を購入し,それらを用いて実験装置を制作した。FFTアナライザ-を用いた信号解析から磁性流体気液二相流における線形音波の位相速度減衰率を求め,位相速度が印加磁場により著しく増大することがわかった。同時にボイド率依存性も調べたが,ボイド率の効果を除去しても,位相速度に対する磁場の効果は大きかった。これに対する理論的研究としては,導電性磁性流体を想定して,Wijinganrdenモデルに基く基礎方程式群を平衡状態の回りで線形化し音波の分散関係式(波数hの関数としての周波数W(h))を求めた。W(h)の実部から位相速度,虚部から減衰率が得られる。これらの印加磁場,ボイド率依存性を数値的に求めた。その結果,導電率の増加に伴いロ-レンツ力にり位相速度が減少するなどの興味深い知見が得られた。しかし,計算結果と実験結果を比較すると,観測された位相速度の大きな磁場変化は計算からは定量的に説明できなかった。その原因は目下検討中である。また,同じ装置を用いて,磁性流体気液二相流における衝撃波の伝播に関する実験を行い,非線形波動に特有な突っ立ち現象を観測した。弧立波の伝播速度は磁場の強さとともに増加した。この現象を理解すべく,圧力波の伝播を記述する非線形波動方程式を導出して数値計算を行い,突っ立ち現象が確かに説明できることがわかった。しかし,観測された伝播速度の磁場に対する強い依存性はやはり理論では説明できず,これも目下検討中である。平成2年度までに磁性流体気液二相流中の音波の分散関係式を理論的に求め、その数値計算によって得られる位相速度・減衰率の印加磁場・ボイド率依存性を、実験結果と比較した。しかし、観測された位相速度の大きな磁場依存性は計算結果では定量的に説明できなかった。

実験的には、管断面のボイド率分布が磁場勾配によってかなり影響を受け非一様になるようであることから、当該年度は、音波の進行方向に磁場勾配がなく断面方向に磁場勾配がある場合の音波の伝播について実験を行った。やはり、前年度の実験結果と同様、印加磁場によって位相速度が見かけ上増加する傾向を示すが、均質二相流を仮定した線形音波の計算値とは定量的に合わない。この場合、印加磁場により気泡が押しつぶされ断面方向の見かけ上のボイド率が減少する様相を示す。そこで、以下の二通りの方法により、磁場によるボイド率の減少を考慮して音速を求め、実験結果の解釈を試みた。一つは、磁束密度の二乗と液面の上昇量が比例するとして管断面内でのボイド率の変化を評価した場合であり、もう一つは実験条件と同様の条件下での磁場による断面変化率で修正を行った場合である。ただし後者の場合、磁性流体中の気泡形状の観測が十分に行い得ないために別途に気泡を混入した管について印加磁場下での管長手方向の気泡量の伸長の変化を求め、ボイド率を体積一定の関係から求めた。いずれの評価によっても、実験結果と定量的に近い、音速の磁場変化が得られる。また、音波の減衰率の測定から、ボイド率の範囲によっては印加磁場下で音波の振幅が見かけ上増大し、前年度の理論計算(伝播方向に磁場勾配がある場合)と同様の傾向を示すことがわかった。平成3年度までに磁性流体気液二相流中の音波の分散関係式を理論的に求め、その数値計算によって得られる位相速度・減衰率の印加磁場・ボイド率依存性を、実験結果と比較した。しかし、観測された位相速度の大きな磁場依存性は、磁気圧、磁気力の効果を考慮した計算からは定量的に説明できなかった。実験状況から、管断面のボイド率分布が磁場勾配によってかなり影響を受け非一様になる事がわかる。本年度はこの事実に注目し検討を行った。磁場を印加すると、磁性流体が磁極側に集まり、逆に気泡は反対側に遠ざかるため、見かけ上断面充填比率としてのボイド率が磁場によって減少する。したがって、ボイド率と液圧の関係α=κ/(P+κ)ここで、κ=α/(1-α)Poを用いて、逆に液圧を変化させて通常の二相流の分散式から、その時の音速・減衰率を計算すると、両者とも実験値と同様の傾向を示す。特に、減衰率の実験値は印加磁場によって一桁大きい値となり、計算値と定量的に合う。さらに超音波発信子を用いて400kHzの超音波を磁性流体液面に向けて発射し、その下方から空気を吹き込んで二相にし磁場をかけた場合とかけない場合の表面にできるリップル(その間隔から波長がわかる)の間隔を見ると、僅かに磁場によって波長が伸び、音速が速くなるのが目測されるものの、通常の理論どおり気泡の固有振動数以下のように空気によって音速の激減はみられない。このことからも、印加磁場下の磁性流体の音速・減衰率の挙動は、見かけ上、通常二相流の液圧が単に変化した場合と同じ挙動を示すと考えられる。
熱流束を用いたオトガイ部におけるアロディニアの客観的予測法についての検討

本研究では、温冷覚の測定に、熱流束方式温冷覚閾値計(インタークロス社製、インタークロス200)を、触覚の検査にはSammes-Weinstein Monofilament Testerを用いた触覚閾値測定(SW法)用いて、研究を行った。アロディニアの確認は患者自覚を中心に行い、毛筆等での動的触覚刺激検査も併用した。知覚障害発生後2週間および1,3,6か月後でそれぞれ計測を行った。しかしながら、アロディニア症状を呈する患者が少なかったため(5症例)未だ学会発表等は行えなかった。次に、インタークロス社と共同で、口腔内感覚をより正確に評価するための新しい、径の小さい熱流束方式温冷覚閾値計を開発した。現在のプローブが15mm角に対して、5mm角のものを新しく作成、購入しその性能を評価した結果、若干の差はあるもののともに高値を示した。それぞれ、温冷覚測定にとって有用な検査法であることが確認された。障害部位の範囲によって使い分けることが良いと思われた。平成19年度、本研究では、温冷覚の測定に、熱流束方式温冷覚閾値計(インタークロス社製、インタークロス200、現有備品)を、触覚の検査にはSammes-Weinstein Monofilament Tester(現有備品)を用いた触覚閾値測定(SW法)用いて、研究を行った。アロディニアの確認は患者自覚を中心に行い、毛筆等での動的触覚刺激検査も併用。知覚障害発生後2週間および1,3,6月後でそれぞれ計測を行う。しかしながら、アロディニア症状を呈する患者が少ないため、未だ学会発表等は行っていない。インタークロス社と共同で、口腔内感覚をより正確に評価するための新しい、径の小さい熱流束方式温冷覚閾値計を開発し、今後さらに研究を行ってゆく。特に現在のプローブが15mm角に対して、5mmの径のものを新しく作成、購入し現在、その性能を評価している段階である。平成20年度、本研究では、温冷覚の測定に、熱流束方式温冷覚閾値計(インタークロス社製、インタークロス200、現有備品)を、触覚の検査にはSammes-Weinstein Monofilament Tester(現有備品)を用いた触覚閾値測定(SW法)用いて、研究を行った。知覚障害発生後2週間および1, 3, 6月後でそれぞれ計測を行った。しかしながら、アロディニア症状を呈する患者が少なかったため未だ学会発表等は行っていない。特に現在のプローブが15mm角に対して、5mmの径のものを新しく作成、購入し現在、その性能を評価した結果、測定部位による感度の差異が認められた。
参照光が不要なホログラム記録を可能にする自己参照型ホログラフィに関する研究

参照光が不要なホログラフィとして「自己参照型ホログラフィ」を提案し,その記録メカニズムの解明,およびその性能評価を目的とした研究を行った.具体的には,ホログラムによる回折理論を基礎とした原理の定式化,原理実証のための動作確認,単一記録特性の評価,再生品質を向上させる記録方法の提案と効果の検証,シフト多重記録性能の評価などを,理論,数値シミュレーション,光学実験などによって多角的に行った.参照光が不要なホログラフィとして「自己参照型ホログラフィ」を提案し,その記録メカニズムの解明,およびその性能評価を目的とした研究を行った.具体的には,ホログラムによる回折理論を基礎とした原理の定式化,原理実証のための動作確認,単一記録特性の評価,再生品質を向上させる記録方法の提案と効果の検証,シフト多重記録性能の評価などを,理論,数値シミュレーション,光学実験などによって多角的に行った.自己参照型ホログラフィは,参照光が不要な新たなホログラム記録方式であるが,これらの詳細な原理は明らかにされていない.本年度は,本技術の詳細な動作メカニズムを明らかにする目的で,以下の項目に関する研究を行った.(1)結合波動方程式の導出自己参照型ホログラフィで起こる読み出し光波内のエネルギー移動が,記録光と読み出し光の空間位相分布差や,相互作用するピクセル間の距離に大きく影響されることが明らかになった.これは当該手法を発明した当初に予想していた動作原理と概ね一致するものであり,単純化したモデルながら,このことを理論的に実証した意義は大きい.(2)単一記録に関する研究記録媒質の厚さや,記録時間,対物レンズの開口数がバランスよく決定された時に,高い品質の再生が行われることが明らかになった.特に記録時間と再生品質には興味深い関係があり,比較的短時間の記録でも高い再生品質が達成できることが新たに分かった.(1)で取り扱うことの出来なかったより現実的な条件を取り扱うことが出来たのは,今後の研究にとって大きな意味がある.(3)多重記録に関する研究従来手法との比較の容易さ等の理由により,ターゲットとする多重方式を当初予定していた位相相関型多重方式からシフト多重方式に切り替えた.シフト多重記録で重要となるシフト選択性に関する評価や,実際にシフト多重を実行するシミュレーションを行い,数μmのシフト間隔で数十枚のホログラムが多重記録可能であることを確かめた.多重記録数の増加に伴って再生品質が大きく劣化することも同時に確認されたため,多重記録に必要な各種理論(記録スケジューリングや変調符号)の早期確立も必要である.ホログラフィ分野の多くではホログラムの多重度をより増加させることが重要であるため,この研究に関しては今後も慎重に進めていく必要がある.本年度は,参照光が不要なホログラム記録技術の応用的な研究を行った.まず,本技術の光メモリへの応用を目的として,前年度課題として新たに挙がった(1)付与位相パターン(Additional Pattern)の設計,(2)その他再生品質を向上させるための手法の検討,(3)多重記録性能の評価を行った.(1)では,記録時に信号パターンに重ねて表示するAdditionalパターンに関して,その設計を行った.その結果,信号パターンとAdditionalパターンのピクセル数を同一にするよりも,信号パターンに対して数倍(例えば4倍)の細かさを持つAdditionalパターンを用いた方が再生品質が飛躍的に向上することを見出し,これを数値シミュレーションと実験によって確認した.また,その理由について原理と照らし合わせながら考察した.(2)では,Additionalパターンを用いない場合において,レンズの焦点を記録媒質の外部に配置することが再生品質の向上に有効であることを見出した.レンズの焦点が記録媒質の内部にあったり,焦点と記録媒質が極端に離れていると著しく再生品質が低下するが,適切な位置に記録媒質を配置することで,再生が高品質に行われる.これも数値シミュレーションと実験によって確認し,考察を行った.(3)では,本技術のシフト多重性能を評価し,シフト選択性能が類似した従来の光学系であるコリニア方式とほぼ同等であるということを見出した.このことは,本技術が次世代光メモリとしての十分な可能性を秘めていることを示している.また,数値シミュレーションによって実際に25枚のデータページを多重記録することに成功した.その他,本技術を用いた認証技術に関する研究を行う予定であったが,具体的な評価には至らず,基礎特性を明らかにするにとどまった.本年度は,参照光が不要なホログラム記録技術に関する基礎的な研究として,(1)結合波動方程式の導出,(2)単一記録動作に関する研究,(3)多重記録動作に関する研究を行った.(1)に関しては,当初の目的を十分達成できたと自己評価している.当初は結合波動方程式の導出のみを目的としていたが,実際に導いた方程式を数値的に解き,グラフ化することで動作原理を実証したという点でも,達成度は大きいといえる.(2)に関しては,当初の目的を概ね達成できたと自己評価している.当初は数値計算と実験の両面から研究を行う予定であったが,最適な記録条件を明らかにするという目標を達成するために数値シミュレーションの方がより多くの事象を扱えるため,数値シミュレーションの研究を中心に行った.実際,数値計算では,当初目標としていたよりも多くの結果を得ることが出来たので達成度は高いと判断した.

一方,基礎的な動作確認は実験によって行ったが,もう少し実験による結果を得る必要があると感じたので,本項目に関しての達成度は一定以上だが十分ではないとした.(3)に関しては,当初の目的を概ね達成できたと自己評価している.ただし,他手法との比較の容易さや実験環境の理由で,当初想定していた多重方式と別の多重方式を採用したので,当初の目標との差異が出てしまった.しかし,自己参照型ホログラフィの多重記録方式は一つに限られるものではないため,本研究もまた今後の研究にとって意義深いものである.こちらも(2)と同様,シミュレーションに対する重みが大きくなったが,多重記録特性を調査するという目的は概ね達成できたと判断している.25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は自己参照型ホログラフィの具体的な応用システム(ホログラフィックメモリおよび暗号システム)を構築する計画であった.現在,研究計画に大幅な変更はないが,本年度数値シミュレーションによって行った自己参照型ホログラフィの基礎的な特性に関する実験的評価を今後の研究に含める.具体的には「記録時間と単一ホログラムの再生特性の関係」,「より高品質な再生を実現するための記録光分布の設計」,「シフト多重記録の各種特性」を研究する.これらの項目は,自己参照型ホログラフィの応用システムを構築するための光学系を利用して評価することが出来るので,研究目標の達成に係る時間に大きな差は生じないと予想される.また,当該応用システムを実験室レベルで構築する上で必要となる評価項目が生じた場合は,研究計画に支障が生じない範囲内で適宜行うことにする.25年度が最終年度であるため、記入しない。
違法収集証拠排除の限界点に関する比較法的研究

違法収集証拠排除法則の根拠については、司法の廉潔性の維持、違法捜査の抑制、適正手続の保障ないし権利の保護などが挙げられてきた。違法収集証拠排除法則の採用を宣言した最高裁判例については、前二者を根拠とするものとみる理解があるが、本研究では、違法収集証拠排除法則が、そもそも、手続違反に対する否定的な反応であることに着目した。この点に着目する場合、根拠をどのように理解したとしても、違法収集証拠排除法則は、手続違反という現象の背後にある適正手続の保障や権利保護の観点から基礎づけられるものと理解できるのではないか。下級審においては、近年、証拠排除やそれに基づく無罪判決が決して珍しいものではない状況が続いているものの、重大な違法と評価されるハードルは依然として高いといえる。本研究では、適正手続の保障や権利保護といった観点から違法収集証拠排除法則を改めて捉え直すことで、証拠排除の要件を整理した。すなわち、「令状主義の精神を没却するような重大な違法」とは、利益衡量の要素を入れない、違法ないし権利侵害の実質が明らかとなるものでなければならず(絶対的評価)、裁判においては、違法の程度まで含めて、違法の宣言をしつつ、証拠排除の要件の一つを示すことになる。そして、「将来における違法な捜査の抑制の見地からして相当でないと認められる」とは、証拠排除に関わる利益を衡量し、証拠の排除を判断していくための基準とみることになる(相対的評価)。西日本豪雨で被災した影響で、研究の進捗に遅れがあった。補助事業期間の延長が承認されたので、2年の計画を1年延長して完遂したい。(1)わが国における証拠排除の基準を精査するにあたって、下級審事例を中心とした検討する計画であり、この点については整理を終えた。上記の理由により、(2)イギリスにおける判例分析を通じて証拠排除の基準を精査することについては遅延しているので、延長期間中に実施する。最高裁昭和53年9月7日判決が違法収集証拠排除法則を採用して以来、数百の事例において、その適用が主張されてきた。そして証拠排除が認められ、無罪の判断をした判断(一部無罪を含む。また、上訴審での判断は、それぞれカウントする)は、少なくとも60にのぼる。本研究は、まずはわが国においてどのような場面で証拠排除がなされてきたのかを分析することによって、その運用上・理論上の問題点を探ろうとするものである。わが国において違法収集証拠排除の主張がなされる事例として典型的なのは、薬物事犯である。そして、薬物の使用事件や所持事件においては、被告人の尿や覚せい剤そのものが決定的な証拠となるため、これらが排除されれば、無罪判断に極めて近づく。上で挙げた無罪判断のなされた事例を見ると、8割が薬物事犯を含んでおり、排除の対象となった証拠は、覚せい剤等の薬物や被告人の尿及びそれらの鑑定書がほとんどを占める。また、これらの事例においては、任意同行や留置きの場面において、違法な身体拘束が行われたとの判断が半数以上にのぼる。そのほか、被告人等の供述調書や、他の物的証拠が違法収集証拠として排除されることもあるが、このことは、必ずしも無罪の結論には直結しない。このように、違法収集証拠排除法則が適用される局面に制限はないと考えられるものの、実際に問題となりやすい場面には特色がみられる。また、近年特徴的なのは、GPS事例に関する証拠排除の申立てである。GPS捜査についてこれを違法とした最高裁の判断(最高裁平成29年3月15日判決)を前提として、証拠収集過程の違法を評価し、さらにGPS捜査によって直接収集された証拠を排除する事例が散見される。本研究は、(1)わが国における証拠排除の基準を精査すること、(2)イギリスにおける判例分析を通じて証拠排除の基準を精査すること、(3)イギリス法からの示唆を得て、証拠の排除が求められる場面をより明確にしていくことを目的としている。平成29年度は(1)を中心に検討を進める予定であったが、29年判決以降、GPS捜査によって直接収集された証拠を排除する事例が見られ、その理論的根拠についての検討が難航しているため、やや遅れが生じている。研究成果の報告についても、平成29年度中には行うことができなかった。

そして、「将来における違法な捜査の抑制の見地からして相当でないと認められる」とは、証拠排除に関わる利益を衡量し、証拠の排除を判断していくための基準とみることになる(相対的評価)。西日本豪雨で被災した影響で、研究の進捗に遅れがあった。補助事業期間の延長が承認されたので、2年の計画を1年延長して完遂したい。上記の通り、(1)わが国における証拠排除の基準をまずは精査するにあたって、下級審事例を中心とした検討を引き続き行う。とりわけ、29年判決により最高裁による違法の宣言のあったことが、証拠排除においていかなる意味を持つのか(53年判決の示した証拠排除の基準との関係)という点からの検討が未完了であるので、この点にまずは着手する。他方で、(2)イギリスにおける判例分析を通じて証拠排除の基準を精査することについては、従来行っていた研究を継続して実施する。特に研究計画の変更はない。(1)わが国における証拠排除の基準を精査するにあたって、下級審事例を中心とした検討する計画であり、この点については整理を終えた。上記の理由により、(2)イギリスにおける判例分析を通じて証拠排除の基準を精査することについては遅延しているので、延長期間中に実施する。発行予定であった洋書の発行遅延により、年度内の購入ができなかったため、次年度使用額が生じた。洋書購入予定額を除けば、残金は僅少であるので、平成30年度の執行に回した方が有益だと判断した。西日本豪雨で被災した影響で、、予定していた研究会への欠席を見送らざるを得なくなり、また事実上、研究が中断した時期があったため。
固体表面間でせん断を受ける液晶境界膜の分子配向に関する研究

本研究の目的は,固体表面近傍の液晶分子の配向の拘束(表面束縛)と,境界潤滑に効果的とされる表面配向吸着膜との類似性に着目して,表面束縛と剪断の影響を同時に受ける液晶分子の配向を,フーリエ変換赤外(FT-IR)分光光度計を用いてin-situ測定し,液晶境界膜の配向特性に関する知見を得ることである.まず,FT-IR分光光度計を用いた分子配向測定の定量化の方法を確立するために,比較的その挙動がよく知られている,電場存在下におけるネマチック液晶の分子配向の測定を行った.表面束縛を平行配向とした厚さ2μm10μmのセルにペンチルシアノビフェニル(5CB)を封入して,0V30Nの電場を印加し,表面束縛方向に平行な偏光赤外光と垂直な偏光赤外光を照射したときの,吸収スペクトルを測定した.その結果,CN結合の吸収ピークから分子配向の情報が,CH結合の吸収ピークから膜厚の情報が得られることが明らかとなった.次に,液晶薄膜に剪断場および電場が存在する場合の分子配向を測定するために,表面束縛の状態,膜厚,すべり速度,印加電圧を独立に設定できる装置を試作し,同様な実験を行った.表面束縛は平行配向,垂直配向の二通り,膜厚は4μm,8μm,12μmの三通り,すべり速度は0.1μm/s4000μm/s,印加電圧は0V4Vとした.その結果,表面束縛は束縛方向に,剪断場はすべり方向に,電場は電場方向に分子を揃えようとする効果を持つことが明らかとなり,それらが競合する状態での分子配向を定量的にとらえた.また,液晶の連続体理論(ELP理論)および平均揚近似理論(MS理論)を用いることで,上記の実験結果を理論的に裏付けた.さらにこれらの理論を用いて,表面束縛,剪断場,電場の影響を受ける液晶境界膜の粘性率を計算し,液晶境界膜の電気粘性効果の可能性,知的潤滑剤としての可能性を明らかにした.AllenとDrauglisが提案したorderedliquidモデルをはじめとして,境界潤滑膜と液晶との類似性は,これまでも複数の研究者によって指摘されてきた.一方で,固体表面のごく近傍の液晶分子は,固体表面の影響を受け,その配向が拘束されることが知られている.本研究では,表面束縛と呼ばれるこの現象と,境界潤滑に効果的とされる表面配向吸着膜との関連に留意して,表面束縛とせん断の影響を同時に受ける液晶分子の配向を,フーリエ変換赤外(FT-IR)分光光度計を用いてin-situ観察し,そのダイナミクスに関する知見を得ることを目的としている.まず,FT-IR分光光度計を用いた分子配向測定の定量化の方法を確立するために,比較的その挙動がよく知られている,電場存在下におけるネマチック液晶の分子配向の測定を行った.表面束縛を平行配向とした厚さ2μm10μmのセルにペンチルシアノビフェニル(5CB)を封入して,0V30Nの電場を印加し,表面束縛方向に平行な偏光赤外光と垂直な偏光赤外光を照刺したときの,吸収スペクトルを測定した.その結果,CN結合の吸収ピークから分子配向の情報が,CH結合の吸収ピークから膜厚の情報が得られることが明らかとなった.次に,液晶薄膜にせん断揚および電場が存在する場合の分子配向を測定するために,表面束縛の状態,膜厚,すべり速度,印加電圧を独立に設定できる装置を試作し,同様な実験を行った.表面束縛は平行配向,垂直配向の二通り,膜厚は4μm,8μm,12μmの三通り,すベリ速度は0.1μm/S4000μm/S,印加電圧はOV4Vとした.その結果,表面束縛は束縛方向に,せん断場はすべり方向に,電場は電場方向に分子を揃えようとする効果を持つことが明らかとなり,それらが競合する状態での分子配向を定量的にとらえた.本研究の目的は,固体表面近傍の液晶分子の配向の拘束(表面束縛)と,境界潤滑に効果的とされる表面配向吸着膜との類似性に着目して,表面束縛と剪断の影響を同時に受ける液晶分子の配向を,フーリエ変換赤外(FT-IR)分光光度計を用いてin-situ測定し,液晶境界膜の配向特性に関する知見を得ることである.まず,FT-IR分光光度計を用いた分子配向測定の定量化の方法を確立するために,比較的その挙動がよく知られている,電場存在下におけるネマチック液晶の分子配向の測定を行った.表面束縛を平行配向とした厚さ2μm10μmのセルにペンチルシアノビフェニル(5CB)を封入して,0V30Nの電場を印加し,表面束縛方向に平行な偏光赤外光と垂直な偏光赤外光を照射したときの,吸収スペクトルを測定した.その結果,CN結合の吸収ピークから分子配向の情報が,CH結合の吸収ピークから膜厚の情報が得られることが明らかとなった.次に,液晶薄膜に剪断場および電場が存在する場合の分子配向を測定するために,表面束縛の状態,膜厚,すべり速度,印加電圧を独立に設定できる装置を試作し,同様な実験を行った.

表面束縛は平行配向,垂直配向の二通り,膜厚は4μm,8μm,12μmの三通り,すべり速度は0.1μm/s4000μm/s,印加電圧は0V4Vとした.その結果,表面束縛は束縛方向に,剪断場はすべり方向に,電場は電場方向に分子を揃えようとする効果を持つことが明らかとなり,それらが競合する状態での分子配向を定量的にとらえた.また,液晶の連続体理論(ELP理論)および平均揚近似理論(MS理論)を用いることで,上記の実験結果を理論的に裏付けた.さらにこれらの理論を用いて,表面束縛,剪断場,電場の影響を受ける液晶境界膜の粘性率を計算し,液晶境界膜の電気粘性効果の可能性,知的潤滑剤としての可能性を明らかにした.