hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳室・脳底槽の髄液循環動態相対的数量解析と神経内視鏡手術後の短絡管非依存性の推測

doscopeの手術手技を発展させ、本年度は、これによる多くの頭蓋内病巣の形態評価・組織採取・水頭症治療等の可能性を検討した。結果として頭蓋内の脳室/髄液循環路を主体とした形態変化の描出は、より精密なendoscopeによるリアルタイムの多角度からの分析によって極めて良好になされるようになった。さらに、内視鏡応用機器の改良と頭蓋内操作技術の向上により、その適応疾患/病態も拡大した。申請者らは、これまで新たなflexible steerable/fiberoptic neuroendoscopeの開発・改良を試み、これによる多くの頭蓋内病巣の形態評価・組織採取・水頭症治療等の可能性を検討してきた。また申請者らは、世界的にも新たな試みとして、大動物(piglet)に水頭症を誘発させ、experimental neuroendoscopic surgeryを発展させててきた。頭蓋内の脳室/髄液循環路を主体とした形態変化の描出は、より精密なsteerable endoscopeによるリアルタイムの多角度からの分析によって極めて良好になされるようになった。さらに、内視鏡応用機器の改良と頭蓋内操作の進歩により、その適応疾患/病態も拡大した。本研究は、各水頭症病態の各型においてこれらの術前予測を目的に髄液循環動態を評価するものであり、神経内視鏡手術の適応から、その術後に予測される髄液循環動態の変化、改善を分析するものである。方法としては、neuroendoscope対応のマイクロICPセンサーを実用化し、脳室内局所造影剤注入直視下分析及び経時的画像解析によって、これまでに成しえなかった水頭症病態においての頭蓋内局所圧動態及ぴ髄液流動動態を、局所髄液循環路の中で捉え、脳室開放術の適応と術式の検討から、短絡管設置の回避をゴールとした水頭症治療の可能性を評価、検討した。今後、臨床症例の集積と共にこの特殊病態が解明されて行くものと考えられるが、さらに具体的な重要な臨床上の問題点には、神経内視鏡手術後の髄液循環動態の変化と短絡管非依存性停止性水頭症への移行の達成度の術前予測があげられ、これらの知見をふまえ今後の研究課題として取り組むべきであることが強調された。昨年度は、本研究において、多彩な水頭症病態の中で、果たしてどの症例に神経内視鏡手術の適応があるのか、根底にある病態はどのような変化をもって治療しえるのか、などの問題を主眼に特に、幼若脳においては髄液主循環路の髄液循環は未発達であり適応には限りがあることを結果として示した。術前に評価する手段として術前に神経内視鏡手術による第3脳室開放術の治療効果としての脳底槽・クモ膜下腔の髄液循環機能を評価することを目的に、Cardiac-gated Cine-MRI,3D-CT cisternographyの画像診断と局所頭蓋圧動態分析の手法を用いて脳室と脳底槽の髄液循環動態を相対的に評価し、一応の研究成果を得た。
出血性ショック後臓器障害発生における軟部組織損傷の役割に関する研究

我々は、骨軟部組織損傷後に全身性の炎症が惹起され、時に多臓器不全に陥るメカニズムを解明するべく研究を行った。まず、外傷モデルを開発し、モデルの有効性を調べ、次いでそのモデルを用い、グラム陽性菌であるリポタイコ酸(LTA)を腹腔内注射するTwoーhitモデル(外傷+敗血症)を作成した。我々のモデルは、動物の骨軟部組織を細かくミンチし(TBX)、それを同種の動物の背部に移植するものである。このモデルの有効性、およびTwoーhit後の評価は、腸管運動抑制の有無で行った。我々のモデルは、移植するTBXの量依存性に腸管運動が抑制され、さらにTwoーhit後には高度に腸管運動が抑制された。ショック後臓器障害発生に対する組織損傷の影響の解明を本研究の目的と定め、動物の四肢、胸郭をミンチ(以下TBX: tissue bone matrix)したものを同種動物の背部皮下に移植する、動物骨軟部組織損傷モデルを我々は開発し、このモデルを使って本研究を行っている。まず、TBX自体に含有する、全身炎症を惹起するとされる、何らかの内因性因子(DAMPs)含有量を測定している。同時に、TBXの炎症細胞活性化能を見るべく、分離した安静好中球にTBX上清を添加し、その後産生される活性酸素量を測定し、TBXのもつ生理活性化能を計測している。現在はサンプル収集までで、分析までには至っていない。骨軟部組織損傷後の臓器障害メカニズムを解明するため、、ラットの骨筋を細かく砕き(TBX)、それを同種のラット背部に移植する骨、軟部組織損傷モデルを使用している。現在までに、TBX移植後24時間後に、腸管の蠕動運動が抑制されることおよび、全身性の炎症が惹起されることが分かった。重症外傷後に生じる全身性炎症反応の発症には組織損傷、および損傷形態により放出される内因性因子が重要な役割を果たしている事が明らかになっている。我々は外傷に随伴する組織損傷に注目し、『ショック後臓器障害発生に対する組織損傷の影響を解明すること』を目的として研究を押し進めている。平成23年度は、まずは研究の軸となる骨・軟部組織損傷モデルを完成させた。我々の作製したモデルは、マウスの四肢、胸郭をミンチ(以下TBX: tissue bone matrix)したものを同種マウスの背部皮下に移植するものである。我々は移植するTBXそのものの炎症惹起物質としての可能性を検討するためにTBX中のDamage-associated molecular patterns (DAMPs)含有量を測定するとともに、好中球にTBXを添加する事により好中球が活性されるか否かの実験を行おうとしている。また、それぞれの重量のTBX(マウス体重あたり5, 10, 15, 20%)を同種マウスに移植し、移植後6, 12, 24時間後の血漿中の炎症性サイトカイン量及び、肺に集積する好中球を評価しTBX移植後の肺傷害を検討しようとしている。好中球分離の手技が安定せず、サンプル数の確保に難渋している。昨年に起きた震災の影響で、実験に必要な物品の入手が一時的に困難になってしまい、また震災直後、研究代表者及び分担者すべてが現地に赴き被災地診療を行っていた事もあり、計画通りに実験が遂行出来なかった事が理由として挙げられる。手技の安定化を押し進めると共に、必要サンプル数の確保を目指す。TBX移植動物に出血性ショックを加え、外傷におけるtwo-hitモデルを作製し、in-vivoでの臓器傷害発生のメカニズム解明を行う。外傷後多臓器不全の発生メカニズムの中にtwo-hit theoryがある。平成24年度は、mild(非致死性)な炎症反応を起こした量のTBXを移植後(first hit)、出血性ショックを加える(second hit)モデルをtow-hit modelとし、two-hit後のマウス血漿中のサイトカイン量や肺傷害の検討を行う予定である。またDAMPsの主要なレセプターであるTLR4のノックアウト(KO)マウスを用い、TLR4KOマウスから得られたTBXを同種のTLR4KOマウスに移植し、さらに出血性ショックを加え、TLR4WTマウスと比較して、全身性の炎症反応、肺傷害が抑制されるか検討する。動物購入費、試薬等の消耗品。得られた結果の発表のための学会出張費に充てる。平成23年度から引き続き、実験動物、その他試薬、検査キットを含む消耗品等の購入予定があるが、当初の実験計画通り行っていく予定である。
メタンハイドレート堆積土の力学特性と燃料ガス採取に伴う海底地盤の変形特性の評価

本課題における前年度までの成果を踏まえ、以下の検討を行った。1.メタンハイドレート胚胎堆積物の弾塑性構成モデルの作成2.ハイドレート分解時のハイドレート胚胎堆積物およびこれを層に含む地盤の変形の評価3.数値解析による変形特性のシミュレーション前2年度の多孔質体孔隙内におけるハイドレート結晶の産状観察やメタンハイドレート胚胎堆積物の力学試験の結果をもとに、セメンテーションを受けた砂の弾塑性構成モデルを拡張し、メタンハイドレート胚胎堆積物用の構成モデルを作成した。ハイドレート生成時の過冷却度の増加に伴い、ハイドレートの産状は土粒子との間にセメンテーションを生じる可能性の高い産状から粒子状結晶が孔隙に充填した産状へ変化する。このような産状の過冷却度依存性のメカニズムを検討し、水中のゲスト物質の物質伝達駆動力に比例する結晶成長速度から産状を予測しうることが明らかとなった。産状の違いが力学特性に与える影響を反映するため、セメンテーション効果を表すパラメータに対する力学挙動の依存性に産状の影響を考慮したモデルを作成した。また、天然ガス生産時のメタンハイドレート胚胎堆積物の変形を記述するため、温度の増加に伴い胚胎堆積物中のハイドレート結晶が分解する過程をセメンテーション効果を表すパラメータの減少によりモデル化した。メタンハイドレート胚胎堆積物のハイドレート分解時の変形実験の結果と比較し、構成モデルが分解時変形特性をうまく表すことを確認した。また、豊浦砂と砕氷の混合物をメタンハイドレート胚胎堆積物にみたてて下層に堆積させ、その上部に豊浦砂を堆積させた模型地盤を作製した。砕氷を含む下部層を加熱して氷を融解させ、熱刺激によるメタンハイドレートの分解を模擬的に再現し、変形の観察を行った。構成モデルを用いて同様の問題で変形の解析を行った結果、模型実験における変形と定性的に合うことがわかった。1.ハイドレート堆積層の模擬供試体の作製ハイドレート結晶の形状や成長過程に温度圧力依存性があるため,孔隙内のハイドレート産状も原位置の温度圧力に依存すると推察された.その結果,ハイドレートの固結の効果が変化し力学特性に影響すると考えられる.実験操作を容易にするため氷を用い,産状の違いを模擬した供試体を作製した.まず,土粒子接点への集中的なハイドレートの分布を模擬するため,含水比を調節した砂を凍結させた.次に,孔隙内にハイドレートが充填された状態を模擬するため,砕氷を混合した砂を締固めた.2.模擬堆積物用圧裂引張試験装置の開発と模擬堆積物の力学特性ハイドレートの産状と力学特性の関係について検討した.低温度で使用可能な圧裂引張試験装置を開発し,1.で作製した2種の模擬供試体に対して圧裂引張試験を行った,砕氷混合砂に比べ凍結砂は強度および変形抵抗が高く,より高い固結効果を有すると考えられる.3.固結した砂の力学特性の弾塑性構成式に関する研究ハイドレート堆積物と類似の力学特性を有すると考えられる固結した砂について,その力学試験結果を踏まえて構成式を提案・改良した.パラメトリックスタディーの結果,提案式は固結の発達・損傷に伴う力学特性の変化に加え,孔隙率や砂粒子の破砕特性に依存した力学特性の違いもうまく予測しうることが示された.4.燃料ガス採取に伴うハイドレート分解時の地盤の変形特性ハイドレート分解操作によりハイドレート層が変形する際の地盤の安定性評価手法の開発に向け,個別要素法による三次元数値解析から分解時の地盤の変形特性を検証した.水平地盤の表面から深さ170mの位置に設定された球形のハイドレート分解域内め要素の体積を減少させた結果分解域の中心に向かうすり鉢状の沈下が認められた.また沈下中の応力経路は,分解領域の直上では伸張側にシフトするが,反対にその周囲では応力比が増加する.本研究は以下の諸課題により構成される。1.孔隙内のメタンハイドレート(以下、MH)の産状を模擬した堆積物の力学特性2.個別要素法に基づいた力学試験の数値シミュレーション3.地盤の変形の解析4.ガスの浸透が地盤の安定性に与える影響の検討上記全ての課題の共通基盤的な研究要素として、模擬堆積物の作製や地盤モデルの構築などに際し物理的に重要となる堆積物の孔隙スケールでのMHの産状やその分解過程を解明することが重要である。そこで、堆積物断面を模擬した石英ガラス製のマイクロモデル内でMHを生成させ、MHの結晶成長やエイジング(経時変化)などの産状に関する現象およびMHの分解過程についてその場観察を実施した。産状に関しては、MH結晶の結晶成長駆動力に関与する過冷却度依存性について整理された。結晶成長駆動力の低下に伴って、エイジング収束後のMH結晶はガラスの壁面とより密に接触し、セメンテーションの強さは増加すると推察された。MHを生成させた模擬堆積物の作製が可能になったことから、孔隙内のMH産状と力学特性の関係を明らかにするため、MH生成時の結晶成長駆動力を変化させたMH模擬堆積物を、温度制御が可能な高圧三軸圧縮試験装置のセル内で作製し、せん断試験を行なった。その結果、MH生成時の結晶成長駆動力の低下に伴って、せん断強度および変形抵抗は増加し、その場観察の結果と対応することがわかった。また、MHの分解に伴う堆積物の変形挙動は、分解時の有効応力に依存する傾向が認められた。

得られたこれら重要な知見は、堆積層の構造に関するモデル等に反映され、孔隙内のMH結晶の物理的特性を適切に踏まえた数値シミュレーションや変形解析の実施に寄与した。さらに、ガスの浸透を受ける地盤の安定性を模型で検討し、均質な砂質地盤内では堆積面と水平方向のガス浸透により顕著な変形が生じる可能性は低いことがわかった。本課題における前年度までの成果を踏まえ、以下の検討を行った。1.メタンハイドレート胚胎堆積物の弾塑性構成モデルの作成2.ハイドレート分解時のハイドレート胚胎堆積物およびこれを層に含む地盤の変形の評価3.数値解析による変形特性のシミュレーション前2年度の多孔質体孔隙内におけるハイドレート結晶の産状観察やメタンハイドレート胚胎堆積物の力学試験の結果をもとに、セメンテーションを受けた砂の弾塑性構成モデルを拡張し、メタンハイドレート胚胎堆積物用の構成モデルを作成した。ハイドレート生成時の過冷却度の増加に伴い、ハイドレートの産状は土粒子との間にセメンテーションを生じる可能性の高い産状から粒子状結晶が孔隙に充填した産状へ変化する。このような産状の過冷却度依存性のメカニズムを検討し、水中のゲスト物質の物質伝達駆動力に比例する結晶成長速度から産状を予測しうることが明らかとなった。産状の違いが力学特性に与える影響を反映するため、セメンテーション効果を表すパラメータに対する力学挙動の依存性に産状の影響を考慮したモデルを作成した。また、天然ガス生産時のメタンハイドレート胚胎堆積物の変形を記述するため、温度の増加に伴い胚胎堆積物中のハイドレート結晶が分解する過程をセメンテーション効果を表すパラメータの減少によりモデル化した。メタンハイドレート胚胎堆積物のハイドレート分解時の変形実験の結果と比較し、構成モデルが分解時変形特性をうまく表すことを確認した。また、豊浦砂と砕氷の混合物をメタンハイドレート胚胎堆積物にみたてて下層に堆積させ、その上部に豊浦砂を堆積させた模型地盤を作製した。砕氷を含む下部層を加熱して氷を融解させ、熱刺激によるメタンハイドレートの分解を模擬的に再現し、変形の観察を行った。構成モデルを用いて同様の問題で変形の解析を行った結果、模型実験における変形と定性的に合うことがわかった。
サイクリン依存性リン酸化酵素阻害剤によるC型肝炎ウイルス複製阻害の分子機構の解析

我々は、癌抑制遺伝子産物Rbのリン酸化状態の変化がC型肝炎ウイルス(HCV)の複製に及ぼす効果を調べるため、Rbをリン酸化するサイクリン依存性リン酸化酵素(CDK)の阻害剤を利用した。その結果、複数のCDK阻害剤が培養細胞でのHCVの複製を抑制することを発見した。特に、CDK4の過剰発現はウイルス複製を活性化し、ノックダウンはウイルス複製を抑制したことから、CDK4の関与は明らかである。更に我々は、ヒト肝臓キメラマウスを用いたHCV感染の動物モデルでも、CDK阻害剤が抗HCV効果を有することを実証した。我々は、宿主細胞の癌抑制遺伝子産物RbがHCV(C型肝炎ウイルス)複製により負に制御されることを発見し、ウイルスのRNAポリメラーゼNS5BがRbに結合してタンパク質分解を誘導することを昨年報告した。RBは網膜芽細胞腫で変異が発見された癌抑制遺伝子であるが、HCV以外にアデノウイルスやヒト・パピローマウイルス等のDNAウイルスの共通の標的因子としてRbが再発見され、ウイルス感染による細胞の癌化でRbの果たす役割は広く認知されてきた。今回我々は、Rbのリン酸化状態を変化させることがHCVの複製にどのような効果を及ぼすのか調べるため、Rbをリン酸化するサイクリン依存性リン酸化酵素(CDK)の阻害剤がHCVの複製に及ぼす効果を観察した。CDKにはCDK1からCDK11までが存在するが、Rbのリン酸化に直接関わるのはCDK2、CDK3、CDK4、CDK6である。我々はまず、CDK1、CDK2、CDK5の阻害剤である阻害剤A、CDK4の特異的阻害剤である阻害剤Bを始めとして、六種のCDK阻害剤を使用して、培養細胞でのHCVへの効果を検討した。その結果、阻害剤BがHCVの複製を抑制することをレプリコン細胞と感染細胞の両方の系で発見した。また、この阻害剤は1型のHCVのみならず2型のHCVにも抗ウイルス作用があり、複数の遺伝子型のHCVに共通の効果があることが判明した。次に、HCV感染細胞でCDK4を過剰発現したところ、HCV複製の増加が観察された。従って、実際にCDK4がHCV複製に関与していることが明らかとなった。CDKの阻害剤でHCVの複製が阻害されることは新しい知見であり、その分子機構及びモデル動物での薬効を更に解明することで、インターフェロンを中心とした現在の治療法で効果のない感染者の治癒を目指している。我々は、宿主細胞の癌抑制遺伝子産物RbがC型肝炎ウイルス(HCV)により負に制御されることを発見し、ウイルスのNS5BがRbに結合してタンパク質分解を誘導することを報告した。RBは網膜芽細胞腫で変異が発見された癌抑制遺伝子であるが、アデノウイルスやヒト・パピローマウイルス等のDNA癌ウイルスの共通の標的因子としてRbが再発見され、我々の成果と併せて、ウイルス感染による細胞の癌化でRbの果たす役割は広く認知されてきた。前年度までの研究より、CDK1、CDK2、CDK5の阻害剤である阻害剤Aと、CDK4の特異的阻害剤である阻害剤Bが培養細胞レベルでHCVの複製を抑制することを発見していた。今年度は、CDK阻害剤によるHCV複製抑制の妥当性を検討するため、siRNAを利用したcDKのノックダウン解析によりCDKとHCVの関係を調査した。その結果、CDK4のノックダウンがHCV複製を抑制することが判明した。CDK阻害剤の実験結果を別の系で確認できたことは大きな収穫である。次に、ヒト肝臓キメラマウスを用いたHCV感染の動物モデルで、CDK阻害剤が個体レベルで抗HCV効果を有するか検討した。抗癌剤としてフェーズII試験まで行われている阻害剤Aに関して動物実験をした結果、単独投与でHCV感染したキメラマウスの血中ウイルス量を1/3に低下させ、インターフェロンとの併用投与では、インターフェロンの単独投与と比較して1/10程度まで血中ウイルス量を低下させた。CDK阻害剤でHCVの複製が阻害されることは新しい知見であり、その分子機構及びモデル動物での薬効を更に解明することで、インターフェロンを中心とした現在の治療法で効果のない感染者の治癒が期待できる。
堆積岩の鉛同位体組成からみたオントンジャワ海台火成活動と海洋無酸素事変の関連

本研究は、前期白亜紀に起きた海洋無酸素事変OAE-1aと地球最大の洪水玄武岩オントンジャワ海台の形成に関連あるかどうかを、堆積岩の鉛同位体組成という新しい指標を用いて検討した。その結果、1)OAE-1aが始まる数十万年前に陸上噴火が、2)OAE-1aと同時期に大規模な海底火山活動が起きたことを明らかにした。前者は世界規模の海洋生物の群集組成変化に、後者は海洋無酸素化や海洋酸性化の時期と一致している。本研究は、様式の異なる2回の大規模火山活動が、それぞれ海洋生物・環境イベントに関連したことを明らかにした点が画期的である。前期アプチアンにおきた海洋無酸素事変0AE-laの時期が,地球最大規模の洪水玄武岩であるオントンジャワ海台の形成時期に近いことから,洪水玄武岩の火山活動が海洋環境を変化させてOAE-laの原因となったと提案されてきた。しかし,両者の関連についての証拠は得られていない。本研究では鉛同位体という新しい古環境指標により両者の関連について議論することを目的とする。堆積岩の鉛同位体比の変動から砕屑性成分の供給源の変遷を読み解くことができる。この原理をもとに,海洋無酸素事変の堆積物に大規模火山活動の痕跡が認められるかどうかを検討する。もしオントンジャワ海台の形成に伴う大規模火山活動が起きていれば,火山に特有の同位体比をもつ鉛が大気海洋系に放出され,堆積物の鉛同位体比が変化するはずである。平成19年度は主に堆積岩の鉛同位体分析を進めるための実験環境の整備に努めた。また,分析に必要な岩石試料も揃えることができた。堆積岩が堆積した時の鉛同位体比を高確度で復元するには現在の堆積岩中のウラン,トリウムと鉛の濃度比を高精度・高確度で求めることが必要である。様々な前処理を施した岩石試料を用意し,誘導結合プラズマ質量分析計を用いて異なる測定条件で分析し,どの定量法が最も適しているかを評価してきた。また,様々な試薬を用いて堆積岩のリーチング実験をおこない,堆積岩のどのフラクションがリーチングで除去され,また鉛の濃度がどのように変化するかを評価した。頁岩中の鉛は大部分が珪酸塩鉱物に含まれており,硝酸などの強酸を用いて長時間リーチングをおこなうと珪酸塩鉱物の一部が溶解し,これに伴って鉛が失われることが判明した。過酸化水素は有機物や硫化物を溶解させたものの鉛の量は変化せず,これらのフラクションは鉛の重要なリザーバーになっていないことが判明した。前期アプチアンにおきた海洋無酸素事変OAE-1aの時期が、地球最大規模の洪水玄武岩であるオントンジャワ海台の形成時期に近いことから、洪水玄武岩の火山活動が海洋環境を変化させてOAE-1aの原因となったと提案されてきた。しかし、両者の関連についての証拠は得られていない。平成19年度は実験環境の整備や試料採取に努め、平成20年度にはデータの取得に努めた。この結果、OAEが始まる約3050万年前にグローバルに鉛を放出する火山イベントがあったことが明らかになった。先行研究のオスミウム同位体記録と併せて検討したところ、1)OAEが始まる3050万年前に陸上噴火が起こり、地球規模でマントル由来の鉛とオスミウムの放出が起きた、2)OAEとほぼ同時期にマントル由来のオスミウムだけが大量に放出される火山活動があった、ことが明らかになった。前者は世界規模の海洋石灰質ナノプランクトンの群集組成の変化に、後者は海洋無酸素イベントにほぼ同期していることが明らかになった。オントンジャワ海台の活動史と照らし合わせると、前者はオントンジャワの一部と考えられるマニヒキ海台を形成したsubaerialな噴火活動と、後者はオントンジャワのメインボディーを形成したdeep submarine火山活動と関連が深いと考えられる。本研究は、様式の異なる2回の大規模火山活動がOAEの数10万年前とOAEと同じ時期に起き、そのそれぞれが海洋生物・海洋環境イベントと関連していることを明らかにした点、結果的にオントンジャワ海台の活動史を堆積岩の分析から明らかにすることができたという2つの点で、非常に画期的といえる。また、この成果を年度内に国際誌に投稿することができたことも特筆に値する。
同一字体漢字における複数筆順の歴史的解釈に関する研究

平成13年度に調査字種として選定した「右左王上書必無方」に「馬隹」を加え、引き続き『往来物体系』(石川松太郎監修)から摘出し、筆順を読みとる作業を進めている。読みとりの精度の問題もあって、正確なデータとしての確定には至っていないが、平成13年度から現段階までで次の点が明らかになってきている。未確定の部分は引き続き調査を進めたい。1.筆順種の出現傾向は江戸期を通して一貫している。2.摘出した筆順種(1)右2通り(2)左2通り(3)王2通り(4)上2通り(5)書2通り(6)必4通り(7)無2通り(8)方2通り(9)馬2通り(10)隹2通り3.筆順種には、出現率90パーセントを超える中心となる筆順が存在する場合と、40パーセントから60パーセントの範囲で拮抗している場合とがある。母数が確定していないので、正確には言えないが、前者の場合の字種「王」「書」と、後者の場合の字種「無」はこの範囲にあると考えられる。4.筆順種の出現状況から判断すると、書風の違いによる筆順の違いは認められない。5.全体的に、筆順の機能「書きやすさ」「覚えやすさ」「読みやすさ」「整えやすさ」のうち「書きやすさ(速さ)」を優先した筆順傾向である。6.『往来物』には、明治期に見られる純粋な字義解釈的筆順種は出現していない。7.明治期の教科書・教授書等における複数筆順種から外れる筆順は存在しない。すなわち、現段階では明治期の楷書筆順としてほとんど受容されたと見ることができる。同一字体における複数筆順の今日的状況から、「右左王上書必無方」を典型字種として第一段階調査字種に選定した。それらを、『往来物大系』(石川松太郎監修)から摘出し、筆順を読みとっている。正確な数値の確定は次年度となるが、現在のところ、次の点が明らかになってきている。1.筆順種の出現傾向は江戸期を通して一貫しており、時期的差は認められない。2.摘出した筆順種(1)右2通り(2)左2通り(3)王2通り(4)上2通り(5)書2通り(6)必4通り(7)無2通り(8)方2通り3.筆順種には出現率90パーセントを超える主流の筆順が存在する場合と、40パーセントから60パーセントの範囲で拮抗している場合とがある。4.伝統的な行書体が主流であり、それが筆順の出現率に反映していること。5.各往来物における整合性があり、書きやすさ(速さ)を優先した筆順傾向があること。今後、他の字例も加えて、字義解釈的筆順根拠、字体解釈的筆順根拠、機能主義的筆順根拠の各視点からの検討が必要である。
特異なシアノバクテリアを用いて光合成の基本問題-光化学反応と場-を解く

光合成を研究する上での基本問題として、光エネルギーを受容して化学エネルギーに変換する光化学反応の機構とその反応が起きる場であるチラコイド膜の形成機構について研究を進めた。クロロフィルdという特殊な性質を示すクロロフィルを利用して、植物では利用できない遠赤色光で光化学反応が可能なシアノバクテリアから単離した光化学系IIを解析した。その結果、植物より小さいエネルギーで駆動する光化学系の生体エネルギー論が解明された。クロロフィル(Chl)dを用いて光合成反応を行うAcaryochloris marinaより精製したPS II標品について、その第一電子受容体であるフェオフィチン(Phe)aの電位を測定し、Chl aを用いるSynechocystisのPSIIのPhe aの電位と比較した。その結果、A.marinaのPhe aの電位はSynechocystisのPhe aの電位と比較して低くなっていることが判明した。その電位差をもとにスペシャルペアの電位を推定すると両者でほぼ同程度の値となった。このことは、利用するクロロフィルが違い、光から得られるエネルギーに差があるにも拘わらず、水を分解する際の電位は変わらないことを意味する。クロロフィルの置換による光化学系への影響を調べるため、天然でChl aの代わりにジビニルクロロフィル(DV-Chl)aを利用するProchlorococcusと、酵素遺伝子の破壊により人工的にDV-Chl aに置換されたSynechocystisの変異体との差違を、分光学的な解析により明らかにした。結果より、Prochlorococcusの誕生から進化の過程では、単にDV-Chl aの獲得だけでなく、アポタンパク質など他の因子の至適化が必要であったことが示唆された。膜形成については、チラコイド膜を持たないGloeobacter violaceusのVipp1の機能をSynechocystisを用いて解析した。チラコイド膜形成に必須なvipp1と有意な相同性を示すG.violaceusのvipp1遺伝子をSynechocystisに導入した後、内在のVipp1遺伝子を完全に破壊した。得られた形質転換対は、チラコイド膜を形成し、野生型と比較しても有意な差は見られなかった。本結果より、Vipp1がチラコイド膜形成に特異的な因子ではないことが判明した。クロロフィル(Chl)dを用いて光合成反応を行うAcaryochloris marinaより精製した光化学系II(PS II)標品について、その第二電子受容体であるプラストキノン(QA)の酸化還元電位を測定し、Chl aを用いるSynechocystisのQAの電位と比較した。その結果、A. marinaのQAの電位はSynechocystisのQAの電位と比較して高くなっていることが判明した。同様の電位の正へのシフトは、昨年度報告した第一電子受容体であるフェオフィチンaの電位の比較でもみられたことから、クロロフィルaを利用するSynechocystisより低いエネルギーで駆動するA. marinaのPS IIではQAの電位がフェオフィチンaの電位と協調してシフトしていることが判明した。これらの結果は、生物が異なるクロロフィルを利用する際にどのようなチューニングを施しているのかを明瞭に示している。解析をさらに進めるためには、精製度の高い標品を大量に得ることが必要である。PS IIのサブユニットの一つであるPsbBのC-末端側にヒスチジンタグを導入することができれば、アフィニティークロマトグラフィーにより複合体を簡便かつ高効率できるため、A. marinaでの遺伝子ターゲッティング系の開発が求められた。そこで、当該生物での形質転換系を確立するために、接合法によるA. marinaへの保持型プラスミドの導入を試みた。その結果、プラスミド(発現ベクター)を保持した形質転換体を得ることに成功した。本成果は、A. marinaを標的とした分子遺伝学的解析を可能とするための大きなブレイクスルーであり、上記の目的のためには避けては通れない大きな壁を超えたことを意味する。クロロフィル(Chl) dを用いて光合成を行うAcaryochloris marinaでの形質転換系を確立した。保持型プラスミドを利用して、接合法によりA. marinaへChl b合成酵素遺伝子であるCAOを導入したところ、Chl dおよびChl bにそれぞれ特徴的なホルミル基の両方をもつ新奇なクロロフィル([7-formyl]- Chl d)が細胞内に蓄積されていた。作製した形質転換体から光化学系IIを精製し解析したところ、全クロロフィルのうち約9%が[7-formyl]- Chl dであり、相関してChl dの含量が減少していた。さらに、分光解析により、[7-formyl]- Chl dはChl dにエネルギーを渡すアンテナとして機能するが、反応中心における電子伝達には影響を与えないことが判明した。これらの結果は、光化学系IIには本来利用しているクロロフィル以外のクロロフィルを容易に受容できる部位が存在し、外来遺伝子による新奇なクロロフィル合成能の獲得により、その部位のクロロフィルが機能的に他のクロロフィルに置換され得ることを示している。

A. marinaから光化学系IIを簡便かつ大量に精製するために、サブユニットの一つであるPsbBにヒスチジンタグを融合させた形質転換体の作製を試みた。しかしながら、これまでに相同組換えによりゲノム中の標的配列が置換された形質転換体を得ることはできなかった。Chl bを有するシアノバクテリアProchloron didemniとProchlorothrix hollandicaの光捕集機能を検討した。シアノバクテリアの光応答について、フィコビリソーム-光化学系I間、光化学系II-光化学系I間のエネルギー移動の観点から検討した。現在までに、A. marinaのPS IIの電子伝達成分であるあるフェオフィチンaとQAの酸化還元電位の測定を行い、PS IIの水分解系におけるエネルギー論の基本原理を解明した。これらの成果は高く評価され、米国科学アカデミー紀要に2報の論文として掲載された。加えて、世界に先駆けてA. marinaの形質転換に成功するなど、今後の発展についてさらなる期待がもてる。以上の結果を鑑みて、現在までの達成度は「おおむね順調に進展している」とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までにA. marinaより精製したPS IIの酸化還元電位の測定によるエネルギー論の研究について一定の成果が得られた。さらに研究を推進するためには本生物の分子遺伝学的解析が必須であるが、その目的に必要である形質転換系の開発にも既に成功した。よって、今後はこれまでの生化学的・分光学的解析に加えて、分子遺伝学的解析のために必要な実験系の開発もさらに進めてゆく予定である。また、現時点で発現ベクターの導入によるA. marina内での外来遺伝子の発現が可能となったので。本生物の光合成系を改変する試みも併せて行う予定である。
NFκB特異的活性阻害剤を用いた腎移植拒絶反応に対する新しい治療戦略

腎臓移植こおいては、虚血再灌流障害、急性拒絶反応、慢性拒絶反応と移植腎廃絶につながる様々な可能性があるが、いずれにもNF-κBが転写因子として関与する。したがって、NF-κBのレベルでこれらの反応を抑制することは、新たな免疫抑制剤の可能性を予感させる。本研究は新しい選択的NF-κB活性阻害剤であるdehydroxylepoxyquinomicin(DHMEQ)を用い、各イベントにおける効果を検証し、新規免疫抑制剤としての可能性を探ることを目的とした。最初にヒト培養近位尿細管細胞であるHK2を用い、虚血再灌流障害に対する細胞実験を行いDHMEQの特性を理解、同時に至適濃度等の検討を行った。正常酸素環境下、低酸素撮境下、H_2O_2細胞障害環境下で、DHMEQのプレコンディショニングを行い、Tripan blue染色、CDCFH,assayで結果を得た。正常酸素環境下ではDHMEQ 4μg/ml以上、低酸素環境下では16μg/ml以上で、HK2生存細胞比率が著しく低下した。これまでの泌尿器癌の実験結果も踏まえ、8μg/mlを実験濃度とした。DHMEQのプレコンディショニングこよりH_2O_2細胞職験ではH_2O_2濃度依存性に細胞障害が増強した。また、DHMEQ添加、非添加に関わらず、H_2O_2細胞障害実験で細胞内ROS活性に差を認めなかった。しかし、フローサイトメトリーの検討では、DHMEQはHK2細胞上のICAM-1発現、IL-8、MCP-1産生をほぼ完全に抑制した。DHMEQは臓器保存液添加より個体全身投与に適すると考え、ラットモデルでの腎虚血再灌流、皮膚移植急性拒絶反応実験を行った。虚血再灌流実験では、DHMEQ(8mg/kg)術前単回投与群、術後7日間投与群、非投与群で検討した。他の2群に比し、術前単回投与群において、再灌流後有意に24時間尿量が多く、血清クレアチニン値が低かった。また、皮膚移植急性拒絶反応モデルにおいては、DHMEQ7日間投与群は術後7日目で拒絶反応の兆候を示さなかったのに対して、非投与群においては、50%以上の壊死を認め、急性拒絶反応が明らかであった。これまでの研究から虚血再灌流障害に最も敏感な腎臓構成細胞が、尿細管細胞であることがわかっていることから、ヒト尿細管培養細胞であるHK-2を使用し、実験を行った。DHMEQの使用法として、レシピエントへの投与もしくは臓器保存液への添加という2通りが考えられることから、細胞培養器内で正常酸素環境下と低酸素環境下(0.1% O_2,5%CO_2,balanced N_2)でのDHMEQ至適濃度の検討を行った。Tripan blue dyeexclusion法による検討で、正常酸素環境下では2μg/mlよりcell viabilityが低下し、IC_<50>は約10μg/mlであった。低酸素環境下では8μg/mlよりcell viabilityが低下し、IC_<50>は約15μg/mlであった。次に細胞培養液を添加した細胞障害モデルを用い、DHMEQ pre-conditioningの影響を検討した。

DHMEQはH_2O_2の濃度依存性に細胞障害を増強した。このことは、グルタチオン合成阻害剤を併用した他実験により、H_2O_2刺激に対し、NF-κBをブロックしたことが培養細胞をcell deathに向かわせたものと推測された。培養細胞に対するDHMEQのその他の影響を考慮するため、現在、培養細胞に発現する接着因子等のFACSによる検討を継続中である。また、同時にラット腎虚血再灌流モデルならびに急性拒絶反応モデルによる実験を開始しており、サンプルの採取、各種検討を行っている。次年度は、これらの結果評価ならびに慢性拒絶反応モデルによる実験を開始する予定である。虚血再灌流障害では、DHMEQ使用法として、個体投与と臓器保存液添加の2通りが考えられる。そこでヒト尿細管培養細胞であるHK-2を使用し、初期検討を行った。正常酸素環境下、低酸素環境下、H_2O_2による細胞障害環境下で、DHMEQのプレコンディショニングを行い、Tripan blue dye exclusion法、CDCFH assayで結果を得た。正常酸素環境下では2μg/mlよりcell viabilityが低下し、IC_<50>は約10μg/ml、低酸素環境下では8μg/mlよりcell viabilityが低下し、IC_<50>は約15μg/mlであった。H_2O_2細胞障害環境下では、細胞障害作用が濃度依存性に増強した。しかし、フローサイトメトリーによる検討では、HK-2上のICAM-1の発現、IL-8、MCP-1などの産生をほぼ完全に抑制した。DHMEQは臓器保存液への添加には適さないことがわかり、虚血再灌流障害の検討として、ラットモデルでの個体投与実験を行った。これまでの検討で、8mg/kgの投与量が効果的であると判断され、この投与量で、虚血後連日投与群、虚血前単回投与群、コントロール群を作製し、検討した。術後連日投与群において、虚血後1日から3日目までの尿量が、他2群と比較し有意に増加しており、腎障害軽減効果が確認された。免疫染色による組織学的検討では白血球浸潤の軽減、接着因子等の発現抑制が確認された。また、ラット移植モデルにおいても生着延長効果が確認され、今後の詳細な検討により、新たな免疫抑制剤等としての可能性が示唆されている。
ヒト血漿ビタミンK依存性因子、プロテインZの分子生物学的解析

以下に述べるように、1年目の到達目標をほぼ達成し、引き続き実験を継続中である。Protein Zは肝細胞で産生されるビタミンK依存性の血漿蛋白質である。機能は未だ不明であるが、その欠損症は出血症状を呈する。我々はヒトProtein Zのアミノ酸配列分析とcDNAのクローニングによりその一次構造を解明したので、本研究ではその遺伝子の構造と染色体座位の決定を目的とした。ビタミンK依存性蛋白質の遺伝子ファミリーのexon/intron構造を参考に作製したプライマーで正常人のgenomic DNAを増幅したところ、intronFに相当する部位以外全てのDNA断片が得られたので、Protein Z遺伝子はexon 1bを含む9つのexonから構成されると推定された。intronFと5'-,3'-領域を得るためにcDNAを用いてヒト肺線維芽細胞由来のgenomic libraryをスクリーニングしたところ、2つのクローンが得られた。これらの各種の制限酵素で切断した遺伝子地図を作成し、DNA断片の塩基配列を解析した結果、intronFを含む全長約14kbの遺伝子構造が確立された。ヒト・ハムスターハイブリッド細胞のDNAパネルを特異的なプライマーで増幅することによりヒトProtein Z遺伝子が第13染色体に存在すること、cDNAプローブを用いたFISH法によりその座位はq34であることが判明した。Protein Z遺伝子は、遺伝子ファミリーに属する凝固第Vll.X因子と同じ第13染色体に存在するのみならず同じ座位に位置するので両遺伝子と隣接している可能性がある。intronのサイズは異なるが、その遺伝子構造は、(ユニークなexon 1bを除けば)遺伝子ファミリーのそれと共通である。
省電力型マイクロプラズマアクチュエータによるはく離の制御

本研究は、消費電力の少ないマイクロプラズマアクチュエータを開発し、流れのはく離を減少させることを目的とした。マイクロプラズマアクチュエータから誘起される噴流の特性を静止流体中で可視化し、0.3m/s程度のジェットを噴出できることを確かめた。次に、直線状のマイクロプラズマアクチュエータを平板翼上に設置し、後流速度分布を測定した。さらに縦渦を誘起できる正弦波状のマイクロプラズマアクチュエータを考案し、NACA翼上に設置してはく離抑制の効果を調べた。またマイクロプラズマアクチュエータの消費電力をV-Qリサージュ法で測定し、同サイズのプラズマアクチュエータよりも省電力型であることを確かめた。本年度では,マイクロプラズマアクチュエータを平板翼上に設置した状態で,付加する駆動電圧および駆動周波数を変化させた場合の,誘起噴流の速度と消費電力を調べた.また,同じ駆動電圧と駆動周波数の範囲で,通常型のプラズマアクチュエータとの性能比較を行った.その結果,駆動電圧および駆動周波数の増加に伴い,誘起噴流の速度が増加すること,その程度については通常型のアクチュエータと同程度であることがわかった.一方,消費電力については,通常型のアクチュエータのそれよりも大きい結果となった.このことについては,消費電力の測定法や算出法を再検討する必要がある.しかしながら,通常型のアクチュエータでは噴流の誘起に至らなかった低い駆動電圧においても,マイクロプラズマアクチュエータが噴流を誘起できることが確認された.このことは本研究の目的の一つである,マイクロプラズマアクチュエータによる流体制御の省電力化につながる結果である.次に風洞試験により,マイクロプラズマアクチュエータを平板翼上で動作させた際の,翼の後流を測定した.アクチュエータの設置は,平板翼負圧面で翼前縁から40%および80%の位置とした.熱線流速計により速度2成分の平均速度および乱れ強さを測定した.その結果,制御なしの状態とほぼ同じ分布となり,マイクロプラズマアクチュエータによる後流,はく離制御の効果は大きくは得られなかった.今後は駆動電圧および駆動周波数の最適値の探索を行うこと,また数値シミュレーションや安定性解析を行い,効果的なアクチュエータの設置位置を検討する予定である.本研究は、消費電力の少ないマイクロプラズマアクチュエータを開発し、流れのはく離を減少させることを目的とした。本年度では,製作したマイクロプラズマアクチュエータの,静止流体内での誘起噴流の可視化を行った.アクチュエータを取り付けた平板を容器内に設置し,スモークミストにより可視化計測を行った.その結果,電極にパルス状の電圧を印加することによって,接線方向に周期的に噴出されるプラズマジェットと,ジェットが周囲流体を巻き込むことにより形成される二次的な渦を確認した.この二次渦は主流のエネルギーを翼面近傍に導入する,運動量利用のはく離制御法に応用できる可能性がある.次に得られた可視化画像に対して,PIVによる速度場解析を行った.その結果,駆動する電源の条件にもよるが,マイクロプラズマアクチュエータの誘起噴流の流速は0.1m/s程度であること,周囲流体の連行の規模など,流体制御用のアクチュエータとしての基礎特性を定量的に明らかにすることができた.今後は,同じ駆動条件で効果的な翼のはく離制御が行えるよう,翼面への設置方法を工夫する,あるいはパルス周波数等のアクチュエータの駆動パラメータについて検討を行う,予定である.また消費電力については,実験に使用した本研究室所有の電源装置の最小電圧,および最低駆動周波数でマイクロプラズマアクチュエータが駆動可能であることがわかった.このことで,本マイクロプラズマアクチュエータが流体中で省電力型であることが確認された.アクチュエータの駆動に必要な消費電力の,さらなる低減化を達成するために,電源・駆動周波数の条件や,使用する電源の性能について検討を行う予定である.また消費電力を精度良く求めるため,新しい消費電力計算法についても調査を行う予定である.本年度では,研究の最終年度としてマイクロプラズマアクチュエータをNACA0012翼に取り付け,翼の後流を測定した.マイクロプラズマアクチュエータを駆動させ,熱線流速計により速度2成分の平均速度および乱れ強さを測定した.また昨年度までの結果から,直線形状のマイクロプラズマアクチュエータでは翼のはく離制御に及ぼす効果が小さいことがわかったので,翼面上に縦渦を誘起できる波型形状のマイクロプラズマアクチュエータを新たに開発し,それを用いて実験を行った.予備実験として,静止流体中で波形アクチュエータの山と谷の位置でのジェット挙動の可視化を行い,ジェットの衝突の様子や縦渦の誘起を確認した.翼面上での波型アクチュエータを設置した位置は,翼前縁から2mmおよび5mmの負圧面,後縁から40mmの位置の正圧面を試した.

翼迎角の範囲は04度とした.いずれの位置に波形マアクチュエータを設置した場合でも,平均速度および乱れ強さ分布に大きなはく離抑制の効果が見られる結果は得られなかった.このことは設定した主流流速に比して,マイクロプラズマアクチュエータからのジェット流速が約0.25m/sで5%程度と低かったため,と考えられる.一方の目標であるプラズマアクチュエータの省電力化については,プラズマ電流のような非定常波形でも消費電力を測定可能なQーVリサージュ法による電力計測を計画通りに実施し,同寸法の通常のプラズマアクチュエータと比較して,消費電力の低減を確かめた.この点で目標を達成できたといえる.併せて,プラズマアクチュエータ駆動時に問題となるオゾンの発生量も,通常のプラズマアクチュエータよりも少ないことを確かめた.さらにこの波型マイクロプラズマアクチュエータを,流れ方向に複数段連ねた複合アクチュエータの開発を行っており,今後これを翼周り以外の流れ場,例えば境界層の制御等に応用する予定である.流体工学年度の当初予定である,風洞試験による,マイクロプラズマアクチュエータを表面に設置した平板翼について,アクチュエータ作動状態での周囲の流れ場測定,後流制御効果の検証を行うことができた.ただし,後流制御・はく離制御の効果が想定より小さかったため,アクチュエータの駆動条件や設置位置の他,電極の形状・個数等について検討,さらに実験が必要と考えている.静止流体中での,マイクロプラズマアクチュエータからの誘起噴流の可視化を実施できた.さらに得られた可視化画像から,ジェットの速度や周囲流体の連行の規模が定量的に観察できた.ただし,アクチュエータ自体の翼面上への設置法や電極の形状・個数等については,最適値を求めるため,さらなる検討・実験が必要と考えている.マイクロプラズマアクチュエータを翼表面,および円柱表面に設置し,はく離が生じている状態で周囲流れ場の測定,および後流・はく離の制御を行う.供試翼の一部は既に作成済みである.はく離領域を含む周囲流れ場の測定は,可視化,熱線流速計,およびPIV解析ソフトウェアによって行う.また後流・はく離制御の効果は,翼に発生する流体力を直接測定も検討している.主流流速や翼の迎角を変化させた場合の,アクチュエータの設置位置,および駆動電圧・駆動周波数の最適値を求める試験を引き続き行う.最適値の探索は数値シミュレーションや線形安定性解析に依って行うことも検討している.また現在使用している翼スパン方向に直線状のアクチュエータでは,はく離抑制の効果が小さくしか得られない可能性があるので,スパン方向の形状を波状や鋸歯状に変化させた新しいマイクロプラズマアクチュエータを制作し,運動量注入によるはく離抑制効果がある,衝突噴流によって形成される縦渦を用いた制御を試すこととする.マイクロプラズマアクチュエータを平板翼面上に設置し,風洞試験により通風状態での周囲流体の測定,およびはく離の制御を行う.平板翼面上にマイクロプラズマアクチュエータを取り付け,まず迎角ゼロの状態で風洞内に設置し,誘起噴流の強さや周囲流体の連行速度をPIV計測によって測定する.次にマイクロプラズマアクチュエータを設置した平板翼を,はく離が生ずる迎角で風洞内に設置し,その周囲の流れ場や後流を測定する.そのために必要なプラズマアクチュエータ,および実験装置の製作を行う.
低温消磁交流消磁による斜交非履歴性残留磁化理論の構築

古地磁気学において頻繁に利用されている非履歴性残留磁化(ARM)は、通常、交流磁場とバイアス直流磁場を平行にして試料に与えている(平行ARM)。本研究では、直流磁場が交流磁場と直交あるいは斜交するARM(直交ARMあるいは斜交ARM)を理論的かつ実験的に解明し、その応用をはかることを目標とした。以下に、平成15-16年度における研究成果を述べる。1.平行・直交・斜交ARM付加装置の製作・校正(1)0.5度以内の精度で直交性を確認した(2)印加電流vs.発生磁場の校正を高精度で実施した。2.直交・斜交ARMの測定(1)バルクの平行・直交・斜交ARM強度比例則の成立:バルクARM∝外部直流磁場H(0-100μT)(2)保磁力スペクトルに関する実験的発見斜交ARMの加法性AF:交流磁場、DC1:コイル1による直流磁場、DC2:コイル2による直流磁場ARM消磁曲線・獲得曲線の同一性(3)低温消磁成分LTD成分(多磁区粒子成分)方位//外部直流磁場H。LTメモリ(単磁区・疑似単磁区粒子成分)方位は高保磁力側でより90°に近づく。3.モデル化OARMの主な性質を、形状磁気異方性SDの磁気エネルギーモデルで説明できることを示した。4.応用火山岩および堆積岩のSD/PSD/MD成分の評価に利用できる可能性を示した。本研究では、直流磁場が交流磁場と直交あるいは斜交するARM(直交ARMあるいは斜交ARM)を理論的かつ実験的に解明し、その応用をはかることを目標とする。本年度は以下のことを行った。(1)直交・斜行ARMの単磁区磁性粒子試料の実験的研究(1)磁気シールドケースに収めた平行・直交・斜交ARM付加装置を製作し、実験で使用した。実験結果から、ARM用2軸コイルによる磁場直交性は89.7°、各々の磁場強度は0.872μT/mA、1.17μT/mAと校正された。(2)MD粒子成分が20-30%ある火山溶岩を用いて、平行・直交・斜交ARMの付加実験を行った。予察的実験では交流消磁としてタンブラーシステムを使用したが、本年度実験ではタンブラーの使用・不使用の両条件下でおこなった。さらに、ARM段階獲得実験をあわせて行った。(3)上記試料について斜交ARM(OARM)の直流磁場に関する線形性を確認した。AF:交流磁場、DC1:コイル1による直流磁場、DC2:コイル2による直流磁場(2)低温消磁装置の設計次年度実験の準備として、低温消磁装置の設計・試作をおこない、機能・動作に問題ないことを確認した。(3)単磁区磁性粒子の直交・斜交非履歴性残留磁化(ARM)の理論的研究単磁区磁性粒子群の平行ARMの数値シミュレーションプログラム開発を行い、基本的なコードを完成した。本年度は直交・斜交ARMの単磁区磁性粒子試料の測定(試料、MD粒子成分が20-30%ある火山溶岩)とそのモデル化を行った。(1)バルク平行・直交・斜交ARM強度・比例則の成立:バルクARM∝外部直流磁場H(0-100μT)・斜交ARMの加法性(2)保磁力スペクトル交流消磁(タンブラーの不使用)により、0-140mT保

磁力成分を測定した。・斜交ARMの加法性・ARM消磁曲線・獲得曲線の同一性・方位:LTD成分∝外部直流磁場Hであるが、LTメモリは、高保磁力側でより90°に近づく。これらの主な性質は、形状磁気異方性SDの磁気ポテンシャルが、直交ARMの状況ではよりTRMに近いことから説明できる。また応用としては、火山岩のTRM/OARM比による古地磁気強度推定法の開発がありうることを示した。
日韓関係におけるメタステレオタイプの正確さと重要性

平成22年度は、まず、外集団成員との接触時においてどのような状況要因がメタステレオタイプを活性化させるのか検討するためのパイロット実験を、日本人学生を対象に実施した。参加者は外集団成員と接触する状況に自分が置かれたときを想像した上で質問に答えた。実験1では、内集団成員の数あるいは外集団成員の数のいずれかが多いという情報を提示して、条件間の違いを検討した。実験2では、接触内容が協力的であるか競争的であるかの情報を提示して違いを検討した。主たる従属変数はメタステレオタイプの活性化であり、メタステレオタイプに関連する用語への反応を測定した。この結果は分析の最中であり、平成23年度に実施する本実験に役立てたいと考えている。次に、メタステレオタイプと関連が深い内集団びいきを説明する要因として、集団ナルシシズム(内集団の偉大さについての非現実な信念への心理的関与)を検討するために、英語版の尺度を日本語に翻訳して信頼性と妥当性を検討した。この尺度と他の関連する尺度を含んだ調査用紙を大学の講義後の時間に配布して、311名から回答を得た。その結果、高い信頼性を持ち(α.91)、集団同一視尺度、愛国心尺度、ナショナリズム尺度、社会的支配傾向尺度と有意な相関を持つとともに、自尊感情尺度とは相関を持たないことが示され、一定の妥当性を持つことも確認された。この集団ナルシシズム尺度は平成23年度以降の研究で利用する予定である。平成21年度はまず、自分が属する集団に対して外集団の人々が持っていると思われるイメージであるメタステレオタイプが、実際の外集団が自分の集団に対して持つステレオタイプと比べ否定的な傾向にあるかどうかの検討を行った。日本人大学生と韓国人大学生に北京オリンピック前のほぼ同じ時期に実施した調査データをもとに、日本人と韓国人がそれぞれお互いに対して持つメタステレオタイプの正確さを調べた。この正確さは、メタステレオタイプと外集団が持つステレオタイプの得点に有意な差がないことを指標とした。分析の結果、日本人と韓国人を通して、メタステレオタイプが正確ではなく、否定的な傾向にあることが確認された。さらに本データ分析の結果は、メディアへの接触が少ないほどメタステレオタイプの正確さが低いことを示し、メディア接触が正確なメタステレオタイプの認知につながる可能性を示唆していた。今後メディア接触の影響を調べることで、メタステレオタイプに関してより包括的な検討が可能になると考えられる。次に、外集団成員との接触時におけるどのような状況要因がメタステレオタイプを活性化させるか、またそれによってどのような結果が表出するかを検討するための実験を計画した。さらに、メタステレオタイプと同様、集団間関係に影響を与えると思われる変数として、内集団の偉大さについての非現実的な信念への心理的関与である、集団ナルシシズムの研究を新たにスタートさせ、文献研究、および尺度作成のための予備調査の準備を行った。