hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体育授業におけるフロー体験につながる自律的な勤勉性の育成

2018年度は2017年度に収集したデータの分析とそこで生成された仮説を元にした授業実践を行った。データの分析は量的分析、質的分析の両面から行った。量的分析では、勤勉性と運動有能感の関係を明らかにすることを目的とし、同時効果モデルや遅れ交差モデルを用いた因果関係を検証した。その結果、「勤勉さ」の高さやその向上が「挑戦機会の発見」や「統制感」、「有能さの認知」を高めることが確認された。つまり没頭できる能力が、新たな挑戦機会を探すよう促し、技能を向上させることで有能感を高めることが示唆された。また、一方で「統制感」の向上が「勤勉さ」を高めることも示唆された。これは勤勉性が先行する要因ではあるものの、勤勉性と統制感の間に循環作用があることを示唆している。(2019ECCSで発表予定)。この没頭できる能力を向上させる方法を検討するため、授業場面の質的分析を試みた。小学校4年生のゴール型ゲーム単元において対象児を含むチーム内での相互の働きかけや、教師による課題提示や相互作用を分析した。その結果、ゴール型ゲームの課題である「スペースへのパス、走り込み」を習得していく過程において、葛藤や揉め事が起き、その過程を経て技能の習得が見られた。さらに、その後、対象児から周囲に自分から働きかける場面が見られた。この他者への働きかけは勤勉性の一部であることから、量的分析における勤勉性と運動有能感の循環作用と捉えることができる(2018スポーツ教育学会で発表)。このような課題を習得する過程は、教師によって生成される。特に、ボール運動であれば、パスやドリブルといった個人技能ではなく、戦術の理解、特にチーム戦術の理解が重要であろう。これらの理解を促すためには、教師の問題提起が重要であり、その適切さや適時性によって成果に影響を与えることが予想される。当初の研究計画は複数クラスにおける教師の発言を分類し、量的な比較を行う予定であった。しかし、2017年段階で学習者の勤勉性を検証するには、単元前後の測定では不十分なことが明らかとなっていた。そこで収集したデータから質的分析を試み、児童が課題に向かって没頭している場面を抽出する手法によって検証した。この没頭している場面と、それに関わる仲間や教師からの働きかけを質的に分析し、課題に向かっている場面、課題を達成しようとしている場面に没頭する姿があることが示唆された。しかし、このためには教師の課題提示の適切性・適時性が重要であった。これらの成果により、当初計画した研究目的については、一定の成果を得た。このような観察は、小学校ゴール型運動においてさらに2単元において収集済みである。質的分析で用いた観察記録は、小学校4年生の1単元分である。さらに、別の観察記録が小学校ゴール型運動の2単元において収集済みである。これらの観察記録から、前出のような葛藤や揉め事を通じた技能習得に至る学習過程が起きることを確認する。さらに、教師の発言の効果について、その適切性や適時性を検証する。近年、幼少期の非認知型能力、なかでも勤勉性は、生涯を通じて職業や健康に強い影響力を持つことから、注目を集めている。体育科においても、技能習熟過程や生涯スポーツ実践の観点からも重要である。村瀬ら(2016)は体育授業のなかから子どもの勤勉性に関する要素を抽出した。さらにこの結果を元に自律的な勤勉性を測定する「体育勤勉性尺度」を作成し、フローとの関連、勤勉性を高める授業実践を行った。この授業実践場における研究では共有課題の明示や教師による共有課題の強調においてその有効性が示唆された。そこで本研究では、体育授業場面から、勤勉性に影響する教師行動や体験を抽出し、勤勉性に与える影響を検証することを目的とした。3カ年の実施計画の中で初年度にあたる平成29年度の研究計画は,1体育業研究に関する資料収集,2勤勉性に影響を与える教師行動の調査であった。これら29年度の計画のうち、1体育業研究に関する資料収集については国内外の学会や文献調査を行った。そこで、体育における勤勉性を高める方策として、アダプテーションゲーム(Richardsonほか,2013)やインクルーシブ体育(梅澤,2017)の考え方を導入することの有効性が示唆された。また、2勤勉性に影響を与える教師行動の調査においては6名の教員を対象に合計8単元について調査を実施した。この調査はボール運動、器械運動、陸上運動の単元において調査を実施した。許可を得られた学校では、その間の教師の発言をボイスレコーダーやビデオカメラ等で記録した。また、単元前後について体育勤勉性尺度(村瀬,2016)と運動有能感(岡澤,1996)を実施した。これらの調査結果から量的、質的な分析を実施する。研究計画に示した1資料収集、授業実践における2教師行動の調査については計画に従い研究を進めてきた。1資料収集ではアダプテーションゲームやインクルーシブに関する先行研究において、体育学習における課題設定を「楽しみ方」の学習への焦点化の有効性が示唆された。また、質的分析法による学びの概念化に関する先行研究から、体育における勤勉性の概念化の可能性が示された。

一方、2の教師行動の調査では、授業者のキャリア(5年未満、1015年、15年以上)各2名の授業者に依頼することが困難であったことから、経験年数による教師行動の差異を研究対象とはせず、今後の研究対象を課題設定や相互作用における共有課題の強調に焦点化した。また、教師の行動をビデオ等で記録できない単元もあり、逐語録作成可能な単元は4単元であった。今後、これらの記録について文字起こしを依頼し、逐語録を作成する。この逐語録と質問紙による調査結果を元に分析を進める。また、勤勉性を高める方策の測定方法について課題が明らかになった。それは、現状の単元前後における体育勤勉性尺度による測定では、単元を通じた勤勉性の変化だけしか検証できない。そのため、その効果が教師行動、教材の適切性、学習者間の相互作用などの要素のうち、どの要素から影響を受けたものなのかを推定することが困難である。このことから、各時間の出来事に対して体育勤勉性の関連を測定する形成的な評価法の必要性が示唆された。2018年度は2017年度に収集したデータの分析とそこで生成された仮説を元にした授業実践を行った。データの分析は量的分析、質的分析の両面から行った。量的分析では、勤勉性と運動有能感の関係を明らかにすることを目的とし、同時効果モデルや遅れ交差モデルを用いた因果関係を検証した。その結果、「勤勉さ」の高さやその向上が「挑戦機会の発見」や「統制感」、「有能さの認知」を高めることが確認された。つまり没頭できる能力が、新たな挑戦機会を探すよう促し、技能を向上させることで有能感を高めることが示唆された。また、一方で「統制感」の向上が「勤勉さ」を高めることも示唆された。これは勤勉性が先行する要因ではあるものの、勤勉性と統制感の間に循環作用があることを示唆している。(2019ECCSで発表予定)。この没頭できる能力を向上させる方法を検討するため、授業場面の質的分析を試みた。小学校4年生のゴール型ゲーム単元において対象児を含むチーム内での相互の働きかけや、教師による課題提示や相互作用を分析した。その結果、ゴール型ゲームの課題である「スペースへのパス、走り込み」を習得していく過程において、葛藤や揉め事が起き、その過程を経て技能の習得が見られた。さらに、その後、対象児から周囲に自分から働きかける場面が見られた。この他者への働きかけは勤勉性の一部であることから、量的分析における勤勉性と運動有能感の循環作用と捉えることができる(2018スポーツ教育学会で発表)。このような課題を習得する過程は、教師によって生成される。特に、ボール運動であれば、パスやドリブルといった個人技能ではなく、戦術の理解、特にチーム戦術の理解が重要であろう。これらの理解を促すためには、教師の問題提起が重要であり、その適切さや適時性によって成果に影響を与えることが予想される。当初の研究計画は複数クラスにおける教師の発言を分類し、量的な比較を行う予定であった。しかし、2017年段階で学習者の勤勉性を検証するには、単元前後の測定では不十分なことが明らかとなっていた。そこで収集したデータから質的分析を試み、児童が課題に向かって没頭している場面を抽出する手法によって検証した。この没頭している場面と、それに関わる仲間や教師からの働きかけを質的に分析し、課題に向かっている場面、課題を達成しようとしている場面に没頭する姿があることが示唆された。しかし、このためには教師の課題提示の適切性・適時性が重要であった。
コモンズ理論の現代的探究－河川環境との関連で－

今年度は「コモンズとしての河川敷」という大枠のもとで、明治時代の河川法(旧河川法)成立以降の河川敷利用の実態を解明していくことを主な課題とした。そこから浮かび上がってきた知見は以下のようなものである。まず、旧河川法のもとで、河川敷は公有化され、私権は及ばないとされたが、管理の実質が県知事に委ねられたため、恣意的な運用の実態があった。特に民有地が河川敷に組み込まれた地域においては河川敷内にゴルフ場や遊園地などの施設が設置される傾向があり、公有化の理念からの乖離もみられた。次に、太平洋戦争後の新憲法体制のもとで成立した新河川法のもとで、河川敷の利用についても民主化がはかられた。これについては特に、急速な都市化や1964年の東京オリンピック開催を背景にしたスポーツ施設の拡充の要求があった。国会でも二つの委員会で河川敷開放の決議がなされている。当時の建設省はそれを踏まえて、河川敷の占用準則を設け、主要河川で河川敷開放計画を定めた。だがそのような計画は必ずしも順調にはすすまず、既得権化した占用主体側からの訴訟が提起された場合もあった。裁判は占用側の敗訴になったが、その間は事態があまり動かずに終わった。1993年に刊行された総務省行政監察局の「都市内河川に関する行政監察結果」はその実体をよく伝えるものとなっていて、河川敷利用の法的理念と実態との乖離を示すものになっている。以上のような河川敷開放過程の歴史的経過から、コモンズは理念としては成立していても実態は必ずしもそのとおりにはならない、というとが明らかとなった。そのうえで、実態を理念に近づけるためには、利用のための切実な要求が必要となる、という点が示されたのである。前年度までに、主として河川敷の利用にかんして、明治時代の河川法(旧河川法)の成立以降の実態を調査した。河川敷利用が大きく変化するのは1960年代半ば、新河川法の成立や東京オリンピックの開催を契機として河川敷運動場の整備への要求が高まったことに起因する。だがその一方で、既存の占用主体からの抵抗もあり、河川敷の利用は新河川法が想定したかたちには必ずしもならないという現状がある。そのギャップについての解明が次の課題となったわけだが、校務の多忙化などもあって、関係機関への聞き取りをすすめることが困難になった。およそ以上のような現状のもと、1990年代後半以降現在に至る河川敷利用の実態調査が未着手になっているため、進捗状況は「やや遅れている」と自己評価した。一年間計画延長した今年度は、次の二つの課題を設定している。第一に、河川敷の占用問題について、1993年に公表された総務省行政監察局の結果報告書以降の動向を検討することである。この点については国土交通省や河川管理事務所への聞き取り調査を実施して、過去25年間の河川敷占用の実態を把握することにつとめる。それと併せて、河川敷を占用しているゴルフ場関係者も対象に含めた聞き取り調査を実施して、現行の河川法の精神に基づいた河川敷ゴルフ場の今後のあり方を探っていく。第二に、コモンズ理論という枠組みの理論的整備をさらに精緻化していくことである。コモンズの形成を土地の大規模な私有化からの開放過程として把握するとき、その対象として例えば大企業の私有地を実質的に開放してコモンズ化していくという過程もみえてくる。また、国や地方公共団体が囲い込んだまま未開放になっている土地を自由利用できるようなかたちで開放するという過程もある。これらについて適切な事例を選定して、実態調査を試みたい。以上の二点を踏まえて、すでに過去三年の間にまとめた研究成果と併せて、現代コモンズ理論にふさわしい研究結果を体系的にまとめ、報告書を作成していきたい。今年度はまず研究の前提となる概念の整理を行なった。コモンズとは「だれに対しても開かれた土地」であり、それは自由利用を原則とする。それに対して、農地の総有や山林の入会もコモンズである、とみなす議論がある。まず農地の総有については、かつてそのような形態があった、というだけで、現実には制度上の根拠もなく、農業生産力の上昇や都市化の進展によって解体していることを確認した。また入会地についても、その多くは私有化されたり、別荘地やゴルフ場に転用され、コモンズの名にはふさわしくないことを確認した。つづいて、総有に環境保全上の意義がある、とする議論の検討を行なった。事例として取り上げられていたのが東京都国立市の景観をめぐる議論だったので、独自に実態調査を実施し、景観を乱すとされたマンションの建設経過や周辺環境について検討した。建設経過に関していえば、合法的であり、妥当と判断する以外にはあり得なかった。これは裁判でも確定していることである。また、景観の攪乱についてはもともと主観的判断が大きく作用し、しかも当該地域が国立駅から1.2キロメートル南方に位置していることから、国立市民全体の共通理解は得にくいのではないか、という結論に至った。つまり国立市民が景観を「総有」する、というのであれば、その裏付けとして条例や制度を早期に整えておく必要があったわけだが、そうはならなかった点に市民の意向が反映していたとみなさざるを得なかった。コモンズに関わる事例として、もう一件、千葉市を流れる花見川河川敷の不法占用問題について実地調査を行なった。ここではコモンズとしての河川敷が私的に耕作されたり小屋が設置されたりしていて「コモンズの悲劇」が生起していた。

その要因として、管理と利用のあり方の問題が浮上するが、この点については今後さらに深めていくことにしたい。今年度は議論の前提となる概念の整理を行ない、コモンズと総有、入会は別物だという点を確認することを第一の目標としたが、その点は達成できた。その上で、事例研究に移ったが、前提となる議論の流れから対象地域を変更して、東京都国立市の景観問題を扱った。この問題については相応の時間をかけて調査、検討し、論文としてまとめることができた。さらに、2017年2月には、以前から問題となっていた花見川河川敷の不法占用について管理主体である千葉県の一部強制執行の動きもあり、執行前の状況と執行後の状況についての資料を収集し、コモンズとしての河川敷の保全、利用の検討材料とすることができた。以上、内容の変更はあったものの、理論的検討と事例調査に関しては予定通りにすすめることができた。地下水、生活排水、登山、河川敷にかかわるコモンズの現実の利用形態を調査し、検討した。これらの個別事例を集約して導かれたことは、共通資源としてのコモンズの利用原則は自由利用であるが、共同利用によって個々の利用者が安定的で、より大きな利益を享受することができる場合には、団体を組織して利用主体とすることもあり得る、ということである。ここで取り上げた事例でいう「団体」とは、地下水の場合は水道利用組合であったし、共同浄化槽の場合は自治会であった。また、白神山地の核心地域における登山の場合は、「白神山地世界遺産地域連絡会議」が定めた要領に基づいて届け出制による入山の権利が保証されることになった。さらに河川敷の場合は、公的団体による占用が一定の条件のもとで認められ、さらに市町村による包括的占用や、区域によっては民間事業者による特例的な占用も可能になっている。以上のような検討の結果、コモンズの利用者を暗黙裡に閉鎖的な村落として想定するような議論は不適切であることが確認できる。コモンズの担い手はまず、市民社会を構成する個人であり、それと同格の公的性格をもった団体(ゲゼルシャフト)であることを確認しておかなければならない、という点であり、ここに現代コモンズ理論に向けての展望が切り開かれることになった。また、以上の4事例のうち、花見川の河川敷の不法占用問題については継続して調査を実施しているが、不法占用の解消が公的機関による河川敷の囲い込みのような状況になっていることを確認し、その打開への道を探っていくこととした。河川敷の事例を中心にして、コモンズの利用形態を実態的、理論的に検討したが、河川敷に関してはほぼ核心的な問題にたどり着くことができた。一つには、不法占用が発生する背景には管理の甘さがある、という点である。それゆえに積もり積もった緊張が最後には強制撤去という手段によって解消することにならざるを得ないのである。そういった事態を見越して、例えば包括的占用制度を利用して公的な渓流釣りの施設を設置すれば、コモンズにふさわしい管理と利用への道が開かれていくだろう。もう一点は、今日的な基準でいえば「不法占用」に相当するような事例が野放しにされている現状があることである。それは河川敷におけるゴルフ場や自動車教習所などの設置である。
Beneficial role of plasmalogens in the brain which are reduced by ageing, stress and neuroinflammation

二年間の研究の中で、プラズマローゲンによりBDNFとTrkBシグナルが活性化され、マウスの海馬依存性記憶が向上することを見出した(論文審査中)。そしてPlsの経口摂取により、リポポリサッカライドを介したグリア細胞活性化とアミロイドβ(Aβ)の蓄積が軽減され認知機能が改善された。また、NF-kBとc-Mycシグナル伝達経路を介して老化やストレス、炎症によりこれらの脂質がどのように減少するかも明らかにした。これは私達の健康におけるPlsの様々な役割を知る手がかりとなるかもしれない。さらに、記憶のプロセスをよりよく理解するためにマウスの脳における神経栄養因子のエピジェネティック調節も研究している。生理学
歯周病原性細菌のLPS刺激によるB細胞内シグナル伝達機構の解析

本研究では,p26.0/p24.8の細胞内チロシンリン酸化反応を指標に,歯周病原生細菌のLPS刺激によるB細胞内シグナル伝達機構の詳細と特異性を明らかにすることを目的とし,構造的に異なる種々のLPSあるいはlipid Aの刺激によるB細胞活性化機構について比較検討を行った.その結果,以下の成績を得た.1. C3H/HeNマウスB細胞に対しては,供試したいずれの歯周病原生細菌のLPS(Pg LPS,Aa LPS,Pi LPSおよびEi LPS)においても,EcLPS同様,p24.8/p26.0を含む細胞内基質タンパクのチロシンリン酸化反応が誘導されることが明らかとなった.2.一方,C3H/HeJマウスB細胞に対しては,lipid A部分の構造がEcLPSとは異なるPg LPSあるいはPi LPS刺激では細胞内チロシンリン酸化反応が認められ,Ec LPS類似のlipid A構造を有するAa LPSおよびEiLPSでは誘導されなかった.3.精製lipid Aを用いた実験結果およびpolymyxin B処理の成績から,LPS刺激後のB細胞内チロシンリン酸化を誘導するLPSの活性本体は,そのlipid A部分にあることが示唆された.4.チロシンリン酸化反応を抑制することによって同時にB細胞の増殖活性が抑制されることから,細胞内チロシンリン酸化反応は,B細胞の増殖活性に必須の経路であることが示唆された.5.チロシン脱リン酸化系はLPS刺激後のB細胞内のシグナル伝達には著明な影響を示さないことが示唆された.6.セリンスレオニンリン酸化反応を抑制することによって,細胞内チロシンリン酸化反応は影響されないものの,B細胞の増殖活性は抑制されることから,LPS刺激後のB細胞内のシグナル伝達系には,チロシンリン酸化反応同様,セリン/スレオニンリン酸化反応も関わっている可能性が示唆された.本研究では,p26.0/p24.8の細胞内チロシンリン酸化反応を指標に,歯周病原生細菌のLPS刺激によるB細胞内シグナル伝達機構の詳細と特異性を明らかにすることを目的とし,構造的に異なる種々のLPSあるいはlipid Aの刺激によるB細胞活性化機構について比較検討を行った.その結果,以下の成績を得た.1. C3H/HeNマウスB細胞に対しては,供試したいずれの歯周病原生細菌のLPS(Pg LPS,Aa LPS,Pi LPSおよびEi LPS)においても,EcLPS同様,p24.8/p26.0を含む細胞内基質タンパクのチロシンリン酸化反応が誘導されることが明らかとなった.2.一方,C3H/HeJマウスB細胞に対しては,lipid A部分の構造がEcLPSとは異なるPg LPSあるいはPi LPS刺激では細胞内チロシンリン酸化反応が認められ,Ec LPS類似のlipid A構造を有するAa LPSおよびEiLPSでは誘導されなかった.3.精製lipid Aを用いた実験結果およびpolymyxin B処理の成績から,LPS刺激後のB細胞内チロシンリン酸化を誘導するLPSの活性本体は,そのlipid A部分にあることが示唆された.4.チロシンリン酸化反応を抑制することによって同時にB細胞の増殖活性が抑制されることから,細胞内チロシンリン酸化反応は,B細胞の増殖活性に必須の経路であることが示唆された.5.チロシン脱リン酸化系はLPS刺激後のB細胞内のシグナル伝達には著明な影響を示さないことが示唆された.6.セリンスレオニンリン酸化反応を抑制することによって,細胞内チロシンリン酸化反応は影響されないものの,B細胞の増殖活性は抑制されることから,LPS刺激後のB細胞内のシグナル伝達系には,チロシンリン酸化反応同様,セリン/スレオニンリン酸化反応も関わっている可能性が示唆された.本研究では,歯周病原性細菌のLPS刺激によるB細胞内シグナル伝達機構の解明を目的として,我々がこれまでに報告したPorphyromonas gingivalisのLPS刺激によって誘導されるチロシンリン酸化タンパク(p26.0/p24.8)を指標に,種々の歯周病原性細菌のLPSによるマウスB細胞内チロシンリン酸化反応の誘導について検討する.本年度は,研究実施計画通り,まず種々の歯周病原性細菌のLPSの分離・精製を行った.用いた菌株は,P.gingivalis381株,Prevotella intermedia ATCC25611株,Eikenella corrodens1073株,Actinobacillus actinomycetemcomitans Y4株で,いずれの精製LPS標品についても來雑タンパクの混入はほとんどないこと(<5%),生物学的活性と特異性を有することを確認した.各精製LPS標品のB細胞内チロシンリン酸化反応はC3H/HeNおよびC3H/HeJマウス脾臓B細胞を用いて検討した.その結果,C3H/HeNマウスB細胞では,今回用いたいずれの歯周病原性細菌のLPS刺激によっても,特異的にチロシン残基がリン酸化される分子量26.0kDaおよび24.8kDaの基質タンパクがB細胞内に誘導されることが明らかとなった.一方,C3H/HeJマウスB

細胞では,P.gingivalisのLPSおよびそのlipid A部分の構造が類似するP.intermediaのLPSではp26.0/p24.8が認められたが,他のLPS標品ではp26.0/p24.8の誘導は認められなかった.これら成績より,LPS刺激後のマウスのB細胞チロシンリン酸化反応の誘導にはLPSのlipid A部分が深く関与することが強く示唆されたため,精製lipid A標品および合成lipid A標品を用いて現在詳細な検討を行っている.次年度にはさらに,研究実施計画通り,種々の細胞内シグナル伝達系阻害剤による影響および増殖活性との関連性についても検討を行う予定である.本研究では,歯周病原生細菌のLPS刺激によるB細胞内シグナル伝達機構の詳細と特異性を明らかにすることを目的とし,p26.0/p24.8の細胞内基質タンパクのチロシンリン酸化反応を指標に,構造的に異なる種々の歯周病原生細菌のLPSあるいはlipid Aの刺激によるB細胞活性化機構について比較検討を行った.本年度は,研究実施計画通り,まず精製lipid A標品について検討し,精製lipid A標品がE.coliのLPSと同様,C3H/HeNマウスB細胞で細胞内チロシンリン酸化反応を誘導することを確認した.また,polymyxin B処理によって歯周病原生細菌のLPS刺激後のB細胞内チロシンリン酸化反応が抑制されることが明らかとなった.それ故,LPS刺激後のマウスのB細胞内チロシンリン酸化反応の誘導にはLPSのlipid A部分が深く関与することが強く示唆された.次に,種々の細胞内シグナル伝達系阻害剤による影響および増殖活性との関連性について検討を行った.その結果,herbimycin Aあるいはgenisteinによりチロシンリン酸化反応を抑制することによって同時にB細胞の増殖活性が抑制されることから,細胞内チロシンリン酸化反応は,B細胞の増殖活性に必須の経路であることが明らかとなった.また,phenylarsine oxide処理を行っても影響を受けないことから,チロシン脱リン酸化系はLPS刺激後のB細胞内のシグナル伝達には著明な影響を示さないことが示唆された.さらに,セリン/スレオニンリンキナーゼ阻害剤として働くstaurosporineによる処理を行うと,細胞内チロシンリン酸化反応は影響されないものの,B細胞の増殖活性は抑制されたことから,LPS刺激後のB細胞内のシグナル伝達系には,チロシンリン酸化反応同様,セリン/スレオニンリン酸化反応も関わっている可能性が示唆された.
ロボット視覚における人物行動理解のための音声言語情報を援用した注意制御機構の実現

視覚による人間の行動理解や追跡を柔軟に行なうための機構,すなわち,人間の発話,行動の柔軟に対応し,視覚によるセンシングのためのタイミングや注視点を動的に選択するための機構の実現を目的として,研究を行なった.具体的には,人間の重要なコミュニケーション手段である身振り動作(ジェスチャーよりもより広い範囲を含む)とそれと同時に発せられる発話との関係を調査し,発話者の意図を推定するための基礎的な研究を行った.1.人間の動作には種々の意味(動作種別)があり,数種類に大別されることが従来より明らかになっている.本研究では,発話内容を考慮することによって,人間の動作種別を識別すること,その結果多くの注目対象候補から最も重要な注目点を選ぶための基本的手法を提案した.現在の段階では,あらかじめ整備された環境で,(1)手や頭を中心とした身振り動作を計測し,(2)時間的に同期した発話内容の自然言語解析し,(3)両者の整合性をチェックすることで,動作種別,注目すべき点が絞り込めることを確認している.今後,より一般的な場面で上記の処理を行うための研究を行う予定である.2.注目すべき点として与えられた候補点を追跡し,新たな情報を得るためのカメラ制御システムについて研究を行った.そのために,一台の可動型カメラを構成し,注視点を移動しながら人物の行動認識において重要な部分を撮像する制御系を構築した.また,注目点から新しい情報を注出するための位置,解像度の選択方法について検討を行った.今後,実際に人間が対話を望んでいる場面でカメラを動かし,その有効性を確かめる予定である.視覚による人間の行動理解や追跡を柔軟に行なうための機構,すなわち,人間の発話,行動の柔軟に対応し,視覚によるセンシングのためのタイミングや注視点を動的に選択するための機構の実現を目的として,研究を行なった.具体的には,人間の重要なコミュニケーション手段である身振り動作(ジェスチャーよりもより広い範囲を含む)とそれと同時に発せられる発話との関係を調査し,発話者の意図を推定するための基礎的な研究を行った.1.人間の動作には種々の意味(動作種別)があり,数種類に大別されることが従来より明らかになっている.本研究では,発話内容を考慮することによって,人間の動作種別を識別すること,その結果多くの注目対象候補から最も重要な注目点を選ぶための基本的手法を提案した.現在の段階では,あらかじめ整備された環境で,(1)手や頭を中心とした身振り動作を計測し,(2)時間的に同期した発話内容の自然言語解析し,(3)両者の整合性をチェックすることで,動作種別,注目すべき点が絞り込めることを確認している.今後,より一般的な場面で上記の処理を行うための研究を行う予定である.2.注目すべき点として与えられた候補点を追跡し,新たな情報を得るためのカメラ制御システムについて研究を行った.そのために,一台の可動型カメラを構成し,注視点を移動しながら人物の行動認識において重要な部分を撮像する制御系を構築した.また,注目点から新しい情報を注出するための位置,解像度の選択方法について検討を行った.今後,実際に人間が対話を望んでいる場面でカメラを動かし,その有効性を確かめる予定である.
アイヌ語音声の研究

1アイヌ語北海道南部方言および東部方言の音声の録音とビデオ収録南部の沙流、鵡川、千歳方言の話者および東部の十勝本別方言の話者を訪問し、単語、短句、会話、独話、昔話などの音声と映像を収録した。2アイヌ語音声資料の整備(デジタル化、目録作成)(1)既収録・新収録資料の筆記を行い、テキストの整ったもの7冊を音声(CDなど)とともに刊行した。(2)音声資料のデータベース化、CD-ROM化を行った。(3)当該研究期間内に収録した資料の目録を作成した。(報告書に記載)3アイヌ語音声の分析研究(Dr.V.Makarovaほか数名の研究者の協力を得て行なった;報告書に記載)(1)聴取による観察・記録:(1)北海道南部、沙流下流の話者および東部の話者の音声を詳細に聴取し、発音を記録した。(2)カタカナ表記法をさらに改良して記録すると同時に、一般の読者にわかりやすい言葉で記述した。(3)神謡(謡われた韻文の一種)の旋律・抑揚調査を行い、旋律・抑揚譜による表示を試みた。(2)音響音声学的分析研究:数箇所の方言の音声データを利用し、母音の音価、声門閉鎖音の現れ方、話者(地域)による抑揚の違い、沙流下流方言話者の疑問文イントネーション、樺太方言のre-とte-の発音の異同などを、音響音声学的に分析研究し、それぞれの表示法を工夫して表示した(報告書に記載)。4その他:教育への貢献日本語話者に苦手な発音に関する教育・学習の注意点を選び出し、アイヌ語指導者に講演した。1アイヌ語北海道南部方言および東部方言の音声の録音とビデオ収録(代表者、分担者切替)(1)南部の千歳と鵡川に話者を2回(計11日)訪問し、短い会話などの音声と映像を収録した。(2)東部の本別に93歳の話者を8回訪問し、単語および短い句の音声と映像を収録した。※両方言とも、音声はデジタル録音し、ビデオは正面と左側面から撮影した。2アイヌ語音声資料の整備(テキスト作成、CD化、CD-ROM化)(代表者、分担者村崎)(1)北海道南部方言の口承文学の解説・文字化テキストを作成した:〔図書〕欄の第1、2項。(2)樺太アイヌ語の既収録音声テープのCD化を行った:常呂テープ20本分。(3)樺太アイヌ語資料『浅井タケ昔話全集II』のCD-ROM(CD5枚分)を作成した:〔図書〕欄の第3項。3アイヌ語音声の分析研究(代表者、分担者、協力者)(1)聴取による観察・記録:北海道南部の神謡につき、詳細に観察・調査し、なるべく正確でしかもわかりやすいカタカナ発音表記法を工夫して記録した:〔図書〕欄の第2項。(2)音響的分析研究:北海道南部方言話者2名の発音した単語および短い句、計約千項目の音声データをコンピュータに取り込み、周波数分布・ピッチ・強さの分析を行った。また、同方言の会話の音声データをコンピュータに取り込み、ピッチの分析を行ってその変動を記録した。4音声記述と音韻解釈の検討(代表者)記録と調査の結果を用いて、音声の記述・解釈等の検討を行った:〔図書〕欄の第2項。5その他(代表者、分担者):アイヌ語の言語状況を調査した:〔雑誌論文〕欄に記載。1アイヌ語北海道南部方言および東部方言の音声の録音とビデオ収録(1)南部の沙流、鵡川、千歳方言の話者を訪問し、会話、昔話などの音声と映像を収録した(代表者)。(2)東部の十勝本別に94歳の話者を5回訪問し、その方言の音声をDATテープに収録した(分担者切替)。2アイヌ語音声資料の整備(デジタル化、目録作成)

(1)音声資料のデータベース化、CD-ROM化を行い、音響的分析研究の下地をつくった。(2)カセットテープに録音されている音声資料をDATテープに複製し、内容目録を作成した(継続中)。(3)アイヌ語樺太方言の音声資料のCD-ROM化を行った(図書欄の第3項)。3アイヌ語音声の分析研究(1)聴取による観察・記録:北海道沙流下流の話者の音声を詳細に観察・調査し、開発・改良中の、なるべく正確でしかもわかりやすいカタカナ発音表記法で記録した(継続中)。この一部は、重点領域研究「環太平洋の言語」の報告書(図書欄の第2項)の中に盛り込んだ。(2)音響的分析研究(1)北海道沙流下流方言話者および中流方言話者の発音した単語および短い句の音声データをコンピュータに取り込み、周波数分布・ピッチ・強さの分析を行った。その際、単語の音声データベースを作成、CDRに保存した。また、分析結果を各方言音声ごとに比較した(継続中)。(2)北海道沙流下流方言話者の会話文の音声データをコンピュータに取り込み、主として疑問文のピッチ分析を行ってその変動を記録した(継続中)。4その他音声調査を含む言語調査の問題点を分析した。その一部は重点領域研究「環太平洋の言語」の報告書(図書欄の第1項)の中に盛り込み、他の一部は東京大学文学部で10月に行った講演に盛り込んだ(代表者)。1アイヌ語北海道南部方言および東部方言の音声の録音とビデオ収録南部の沙流、鵡川、千歳方言の話者および東部の十勝本別方言の話者を訪問し、単語、短句、会話、昔話などの音声と映像を収録した(代表者、分担者切替)。2アイヌ語音声資料の整備(デジタル化、目録作成)(1)収録した音声資料を筆記し、テキストとして整備した。(2)音声資料のデータベース化、CD-ROM化を行った(代表者、分担者村崎)。(3)ビデオテープの内容目録を作成した(代表者)。3アイヌ語音声の分析研究(1)聴取による観察・記録:北海道沙流下流の話者の音声を詳細に聴取し、カタカナ発音表記法をさらに改良して記録すると同時に、一般の読者にわかりやすい言葉で記述した(図書欄の第1項、代表者、協力者)。また、謡われた韻文である神謡の抑揚調査を行い、抑揚譜による表示を試みた(協力者)。(2)音響的分析研究:前年度までに調査した同じ方言の他の話者および他方書の話者の音声データ、さらに既収録の口頭文学の音声資料をも利用して、音声分析研究を行なった(代表者、分担者、協力者)。4その他調査研究によってわかったことを教育に役立てるべく、とくに日本語話者に苦手な発音に関する教育・学習の注意点を選び出し、アイヌ語指導者に講演した(代表者)。
宗教儀礼にみる自然・社会環境の読み込み構造の解析

祭礼・儀礼は、それを担う地域の人々の民俗的、宗教的世界観の表出であるばかりでなく、風土・景観などの自然環境を儀礼的シンボルとして読み変え、祭礼で表現される。という前提に立って、調査研究を進めた。そのため、1、事例研究として、自然環境・風土的に際立った特徴をもつ山間地域の祭、平野部の祭、古代国府の祭、の調査研究に力を注いだ。2、日本全国の祭礼デ-タベ-ス作りが、ある程度完了。今後、民俗学・宗教学・文化人類学の祭礼研究分野に於て、個別研究から脱却した、総合的分析が、可能になるものと期待できる。3、事例研究の対象とした地域の、詳細な報告論文集は、平成2年度末までに出版する計画をもっている。と同時にその研究成果を映像化(映画とビデオ)した。これは、単なる祭礼記録映像ではなく、祭礼研究から得た成果のを分析し、映像的に表現したものである。(成果として提出)日本の祭の構成を自然環境との関係で考える場合、現在までに得た知見では、生活域の立地、古代のマチ作りなどに密接に関わっていることが分かった。特に、古代国府の祭に源を発し、現在に伝承されている各地の国府祭(総社の祭)のコスモロジ-の普遍性と特殊性の調査研究が重要である。日本の祭の普遍的な「山」の信仰の重要な部分を担っているようである。今後、デ-タベ-スを駆使して、日本の祭の普遍性と特殊性の解明、祭の何が祭たらしめているのかという要素の抽出など、今日まで、科学的には不可能であった問題への取組が可能となった。1,事例調査首都圏周辺の祭の調査として高崎と諏訪に重点をおいた,高崎市の高崎神社では新しい夏祭を創造する試みを行なっている.新しい祭をどのような神学で作るのか今後注目される試みである.また,年間を通した特定地域の伝統的な祭調査を行なった.山を祀り,また御柱という特殊な祭祀形態を持つ長野県諏訪大社の年間の祭祀を調査し続けた.諏訪大社は上社と下社に分かれ,さらにそれぞれ前宮・本宮,春宮・秋宮にわかれている.これは季節を表すとともに諏訪の風土を宗教的に表現するものである.お船祭や,遷座祭などは,季節・風土と密接にかかわっている.本年度も諏訪の調査は継続して行ないたい.また,天龍地方の夏の盆行事と冬の霜月祭の儀礼上の対比など特筆すべき成果があった.静岡県磐田市の祭調査は,都合により来年度におくった.青森県のねぶた行事は,資料もだいぶ集まり,来年度なんらかの形で発表できるだろう.何分にも,まだ一年目であるために,事例調査は,なるべく広く行なっている.来年度から研究成果の公表に向けて,まとまりをつけていくことになろう.2,データベース,八月に設備備品としてパーソナルコンピュータを購入.従来からあるものと合わせて,九月より祭データベース作りの作業にかかる.データは『年中行事辞典』(西角井正慶編)を中心にして随時他の文献のデータを加えている.今年度の作業はほぼ完了している.来年度は,このデータを元に,さらに民俗地図のデータを加える.3,祭礼儀礼の映像記録,調査を行うのと並行してなるべく,映像記録を残すことを考えている.今年度は,天龍村の霜月神楽のビデオ記録を試みた.今後は,単なる記録ではなく,研究成果の表現として映像を使おうと考えているが,これはまだ先の話である.今のところ,順調に進んでいる.1、事例調査宗教儀礼の中に組み込まれ、表現される自然・社会環境を、今年はコスモロジーと伝承・歴史の相関に焦点をあてて実地調査を行なった。宗教儀礼の調査研究対象地域の一つに天龍川流域を設定している。

諏訪湖に源を発し険しい山岳地帯を流れ、遠州灘にそそぐ天龍川は、流域の自然風土・文化環境の変化の大きさから上記テーマに最適な地域である。昨年度、天龍川上流域の諏訪地方の実地調査に力をそそいだが、本年度は中流域の調査に力点の一つをおいて調査を行なった。宇野・茂木が長野県下伊那郡阿南町、天龍村、静岡県磐田郡水窪町の夏・冬の民俗行事の調査研究にあたった。これについては昨年度の調査を踏まえ、薗田稔が「祭りー家郷の原像」と題して成果を公にした。また、宇野・茂木も成果を発表している(『研究発表』参照)。そのほか青森県のネブタ行事、島根県出雲地方、静岡県伊豆地方も上記の視点から調査研究を行なった。また、上記の視点からの資料収集として、杉山が数カ所の神社祭祀の資料の調査収集をおこなった。2、データベース本年度は『日本民俗芸能事典』という大部の事典の入力を終え、全国の新しい祭り・イベントのデータの入力を完了しようとしている。また『日本祭礼地図』の入力もおこなっている。データの蓄積が当初の計画通り計られているので、最終的なデータの検索、クロス集計などの処理をおこなうようになれば、今後の宗教儀礼研究に大きな貢献をするものと期待をかけている。3、本年度天龍村の夏の行事、冬の行事の調査研究と平行させて、成果の映像記録化を行なっている。平成元年度は、助成を頂ける最後の年であったので、先年度までの知見により、日本の祭を自然環境との問題で考える場合、どうしても古代国府の祭に源を発し、現在に伝承されている各地の国府祭(総社の祭)のコスモロジ-の普遍性と特殊性の調査研究を深めなければならないことに気付いた。そのため、最後の年度ではあるが、国府祭の事例研究に力を注いだ。そのことによって下記のような知見を加えることが出来た。1、遠江淡海国魂神社、武蔵大国魂神社、尾張大国霊神社の祭礼の調査を完了。若狭総社神社、加賀石部神社、能登総社、丹波宗神社、但馬気多神社、因幡一宮、伯耆国庁裏神社、出雲六所神社、播磨射立兵主神社、紀伊府守神社、淡路十一明神神社、阿波八幡総社両神社、讃岐総社神社、などへ出かけ、資料収集をおこなった。その結果、国府の神社として祭られている各地の総社及び国魂神社の祭神が、大己貴命(大国主命)である場合が多く、しかも、大己貴命のミアレが、神社の創建となっているという共通性がみられる。さらに、その祭日が5月5ー6日という共通性も発見できた。加えて、自然環境の問題で言えば、神社の立地が、盆地であり、秀麗な幾つかの山に囲まれている。その山々が、大和三山にならって、三山と呼ぶ幾つかの例を知ることが出来た。自然環境からの新しい分析視点が抽出できた。2、また、前年度からの継続で、三信遠地域の山間部に伝承されている神楽形式の祭の研究成果の映像化もおこなった。自然環境の読み込み構造と祭の演目構成の分析など、調査研究の成果をふんだんに取り入れた(研究成果として提出)。3、以上の成果とデ-タベ-スを組み合せ(ほぼ満足できる水準にまでデ-タを蓄積出来た)、これを分析することで、短期間に、日本の祭について思いもかけない成果が生れるものと思う。
インドベンガル地方の地下水中のヒ素の挙動とその地球化学的対策法の開発

インド西ベンガル地方におけるヒ素汚染に関する以下の研究を行った.(1)土壌中のAs(V)/As(III)比の定量に基づくヒ素の溶出挙動の解明〔緒言〕インド西ベンガル地方におけるヒ素に関する研究は数多く行われているが、未だ完全なヒ素溶出メカニズム解明には到っておらず、急務の課題である。本研究では実際のフィールドで採取したサンプルを用いた実験と室内実験の両結果をもとに、ヒ素の土壌・地層-土壌水・地下水への溶出メカニズムを明らかにすることを試みた。〔試料・研究手法〕インド'・西ベンガル州の土壌(湛水および非湛水状態のもの)を用いた。採取時のpH,Ehも測定した。土壌水・地下水中のAsおよびその他の元素(Cr,Fe,Mn,Ceなど)の定量についてはICP-MS・AESで測定し、湛水・非湛水状態の土壌試料中の各元素の存在状態(価数)決定にはKEK PF-BL12Cにて蛍光XANES法をもちいて測定した。加えて選択的溶出実験により、各元素がどの土壌相(交換性陽イオン・炭酸塩・マンガン酸化物・鉄酸化物・有機物の5相)に濃集しているか検討した。また、室内実験では土壌試料を水分飽和度・pH・温度を変化させて、Asおよび各元素の液相への溶出を特に酸化還元状態の変動に注目してその影響を調べた。〔結果と考察〕土壌水・地下水中ではAsを含むほとんどの元素において、非湛水状態下よりも湛水状態下で高い濃度がみられた。このことは室内実験でも同様の傾向を示していた。蛍光XANES法の測定結果は、湛水土壌でAsはAs(III):As(V)=60:40の割合で存在しており、還元状態で多く存在していることがわかる。選択的溶出実験では湛水・非湛水ともにAsは鉄酸化物相に最も多く濃集していた。また、土壌水・地下水中濃度および溶出実験において、もしAsの溶出が鉄酸化物だけに依存しているならばFe/As比は湛水・非湛水にかかわらず一定になるはずである。しかし、両実験におけるFe/As比は湛水土壌のほうが非湛水土壌よりも大きくなっており、Asの溶出はFeの溶出のみに依存していないことが推測される。以上の結果より、Asの溶出に還元的環境での鉄酸化物の溶出が影響している(Nickson, et al.,2000)というこれまでの見解に加えて、還元が進むにつれAs自身がAs(V)からAs(III)に形態を変化し溶出しやすくなることで、As全体の溶出にも影響してくるということが本研究において考察された。(2)イネ中のヒ素化合物のXAFS法によるスペシエーション〔緒言〕インド西ベンガル地方では稲作が主体となっているため、ヒ素を含む土壌からイネへヒ素が移行した場合のヒ素の化学状態の変化は、ヒ素の毒性評価や挙動解明のために重要な研究課題である。〔試料・研究手法〕インド・西ベンガル州のヒ素の汚染がみられる土壌とヒ素汚染が進行していない土壌でイネを採取した。これを根、茎、実などに分離し、EXAFS法によるヒ素のスペシエーションを行った。実験は、高エネルギー加速器研究機構Photon Factory BL-12Cで行った。〔結果と考察〕いずれの試料でも、ヒ素のK吸収端EXAFSスペクトルを得ることができた。考えられるヒ素の化学種として、酸素との二重結合を持っている無機ヒ素と、イネの中で生成し、炭素と一重結合を持つ有機ヒ素がある。本研究の結果、EXAFSパラメータである結合距離およびデバイワーラー因子からこれらのヒ素の化学種が区別可能であることが分かった。生体中のヒ素の状態分析には、HPLC結合ICP質量分析計などが用いられるが、この方法の場合には試料の分解操作が必要で、この間にヒ素の化学形態が変化してしまうため、適切な分析手段とはいえない。しかしEXAFS法では完全非破壊の条件でヒ素の状態分析が可能なため、ヒ素のスペシエーション法として今後重要になると予想される。バングラデシュ・インド西ベンガル地方では、地下水のヒ素汚染が顕在化しており、4000万人もの住民がヒ素に汚染した地下水を使用し、皮膚ガンなどを発症して大きな被害を受けている.このヒ素汚染の発生機構は、ヒ素を高濃度に含むパイライトを起源とするヒ素が、水酸化鉄(III)に吸着されて蓄積された後に、還元的な地下水中での鉄の還元・水酸化鉄の溶解することによると考えられ、天然での水-岩石反応が重要である.平成14年度は、インドベンガル地方のヒ素汚染に関する以下の研究を行った.(1)ラテライトを用いた地下水中のヒ素の除去に関する研究このような広範なヒ素の汚染に対応するには、対象地域の経済状況が劣悪であることも考慮すると、安価で効率的な地下水中のヒ素の除去に関する研究を行う必要がある.我々は熱帯地域での風化土壌として広く存在するラテライトが酸化鉄を多量に含むことに着目し、この土壌への吸着現象を利用することにより地下水中のヒ素の効率的かつ安価な除去が可能であることがこれまでの研究から分かってきた.特に本年は、ヒ素のラテライトに対する吸着について、pH依存性、等温吸着線、カラムによる飽和吸着量の推定、更にはこの方法による経済的なコストの試算、などを通して、ラテライトによる地下水中のヒ素の除去が、バングラデシュ・インド西ベンガル地方などでのヒ素の除去方法として有効であることが推定された.(2)XANES

法に基づく固相中のAs(III)/As(V)比の決定法の開発と土壌への応用放射光を用いたXANES法をヒ素のK吸収端に応用し、その特徴から固相中のヒ素のAs(III)/As(V)比を決定する方法を確立した.これを水-土壌系でのヒ素の分配に対して応用し、液相側のAs(III)/As(V)比をHPLC-ICP-MS法で、固相側のAs(III)/As(V)比をXANES法で定量した.その結果、As(III)の方がAs(V)よりも液相側に分配されることが、固液両相の分析から明確に示された.インド西ベンガル地方におけるヒ素汚染に関する以下の研究を行った.(1)土壌中のAs(V)/As(III)比の定量に基づくヒ素の溶出挙動の解明〔緒言〕インド西ベンガル地方におけるヒ素に関する研究は数多く行われているが、未だ完全なヒ素溶出メカニズム解明には到っておらず、急務の課題である。本研究では実際のフィールドで採取したサンプルを用いた実験と室内実験の両結果をもとに、ヒ素の土壌・地層-土壌水・地下水への溶出メカニズムを明らかにすることを試みた。〔試料・研究手法〕インド'・西ベンガル州の土壌(湛水および非湛水状態のもの)を用いた。採取時のpH,Ehも測定した。土壌水・地下水中のAsおよびその他の元素(Cr,Fe,Mn,Ceなど)の定量についてはICP-MS・AESで測定し、湛水・非湛水状態の土壌試料中の各元素の存在状態(価数)決定にはKEK PF-BL12Cにて蛍光XANES法をもちいて測定した。加えて選択的溶出実験により、各元素がどの土壌相(交換性陽イオン・炭酸塩・マンガン酸化物・鉄酸化物・有機物の5相)に濃集しているか検討した。また、室内実験では土壌試料を水分飽和度・pH・温度を変化させて、Asおよび各元素の液相への溶出を特に酸化還元状態の変動に注目してその影響を調べた。〔結果と考察〕土壌水・地下水中ではAsを含むほとんどの元素において、非湛水状態下よりも湛水状態下で高い濃度がみられた。このことは室内実験でも同様の傾向を示していた。蛍光XANES法の測定結果は、湛水土壌でAsはAs(III):As(V)=60:40の割合で存在しており、還元状態で多く存在していることがわかる。選択的溶出実験では湛水・非湛水ともにAsは鉄酸化物相に最も多く濃集していた。また、土壌水・地下水中濃度および溶出実験において、もしAsの溶出が鉄酸化物だけに依存しているならばFe/As比は湛水・非湛水にかかわらず一定になるはずである。しかし、両実験におけるFe/As比は湛水土壌のほうが非湛水土壌よりも大きくなっており、Asの溶出はFeの溶出のみに依存していないことが推測される。以上の結果より、Asの溶出に還元的環境での鉄酸化物の溶出が影響している(Nickson, et al.,2000)というこれまでの見解に加えて、還元が進むにつれAs自身がAs(V)からAs(III)に形態を変化し溶出しやすくなることで、As全体の溶出にも影響してくるということが本研究において考察された。(2)イネ中のヒ素化合物のXAFS法によるスペシエーション〔緒言〕インド西ベンガル地方では稲作が主体となっているため、ヒ素を含む土壌からイネへヒ素が移行した場合のヒ素の化学状態の変化は、ヒ素の毒性評価や挙動解明のために重要な研究課題である。〔試料・研究手法〕インド・西ベンガル州のヒ素の汚染がみられる土壌とヒ素汚染が進行していない土壌でイネを採取した。
インドの都市部における義務教育の就学継続支援に関する調査研究

今年度の研究実施計画では、インド・ウッタルプラデシュ(UP)州バラナシ市において義務教育学校の機関責任者と貧困層の親への聞き取り調査を行い、年度の後半に2年間の研究全体を取りまとめ学術論文として公開するとしていた。調査の実施時期が、現地との調整の結果、18年3月におくれたため、当初の計画通りに進まなかった部分も若干あったが、おおむね研究の目的は達せられた。現地調査は、上記の時期に、ニューデリーのNational Council of Educational Research and Training(NCERT)の資料室における資料収集、バラナシ市の義務教育学校の校長への聞き取り、卒業生への聞き取り、という形で実施した。調査の目的は、バラナシ市内の公私立学校におけるドロップアウトと奨学金などの就学奨励プログラムの現況を明らかにすること、貧困層の子どもや親にとっての就学阻害要因を明らかにすること、であった。NCERTでは、UP州政府が実施しているドロップアウト対策や就学奨励プログラムの規模や受益者数についての資料を集め、バラナシ市では、学校長と子どもを対象にそれらの現場での実情について聞き取りを行った。政府によるドロップアウト対策の実情については、平成16年度にも既に確認していたことであるが、今年度の調査結果を含めていえば、公的な対策は予算や受益者数において相当の規模で行われていることが明らかになった。しかし、他方で、学校や受益者のレベルでの聞き取り結果からは、教育行政の効率性や透明性に大きな問題があるため、学校や子どもにそれらの対策が十分に届いていないことが明らかになった。上記の調査結果を含め2年間の研究成果は、平成18年3月に学術論文「途上国の貧困と教育」として公開した。今年度の研究は、おおむね、提出済みの研究実施計画どおりに進んだ。まずは、調査地域となっているインド・ウッタルプラデシュ州バラナシの地域教育計画を明らかにするために、平成16年11月から12月にかけて約一ヶ月の期間、現地調査と基礎資料収集を実施した。具体的にはバラナシに駐在しているウッタルプラデシュ州東部地域の義務教育担当官から、ウッタルプラデシュ州東部とバラナシの義務教育の現況、私立学校の認可制度、政府がイニシアティブをとって進めている義務教育就学継続支援プログラムの現況と問題点を聞き取った。また、義務教育制度の現況については州政府教育当局が所持しているデータを入手することができた。これらの成果は、平成16年に発表した日本南アジア学会の学会誌論文School Choice and Divided Primary Education : Case study of Varanasi, UP stateIndiaの前半部に盛り込んであるが、それ以上に、次年度に本格的に実施する義務教育学校の経営者、就学継続支援プログラムの現場責任者、また義務教育対象年齢の子どもを持つ親への聞き取り調査を企画する上で有益なものとなった。16年度の後半は、年度中の調査のデータを整理検討し、来年度に行う調査の準備を進めていた。なお、調査旅費以外の予算執行としてパーソナルコンピュータ一式を購入したが、これは現地での調査実施におけるデータの記録・整理、また国内でのデータ整理と分析に活用した。