hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチメディア環境における生産・物流システム構成と評価の数理経済モデル的接近

平成5年度の研究においては企業におけるマルチメディア環境の実態調査とマルチメディア理論などの従来の研究成果を収集することに力点を置いた。更に日本企業の活動が国際化している現状から情報通信ネットワークによる日本の本社と海外生産拠点とのデータ伝送の実態についてもアンケート調査などを実施した。これらにデータ収集と平行して理論解析も行ってきた^<(1)、(2)>。この結果基本的な枠組としては種々の要因をもつ社会システムの解析方法として有効である動的システムの理論が適用可能であること情報産業などの影響を分析する数理経済的な方法により生産のネットワークにおけるデータや画像など設計や研究開発に密接に関連した情報の役割を分析できる見通しを得ている。平成6年度は更に多量の実証データを収集することにつとめ豊富化することができた。研究推進の上で生産・物流システムの最適構成の検討が重要であるので平成5年度平成6年度の2年間を通じて動的計画法の基礎理論^<(9)、(10)、(11)、(12)>、信頼性・待ち行列システムの解析^<(5)、(6)>、確率システムの最適政策^<(7)、(8)>、および確率的多段決定問題の解析^<(13)、(14)、(15)、(16)>などの理論的研究を行った。またマルチメディア環境における新しいデータ解析法の構築の必要性からニューラルネットワークによる企業倒産予測システムの設計^<(3)>および時系列データの検索・予測の理論的・実証的研究^<(4)>を並行して行った。平成5年度の研究においては、企業におけるマルチメディア環境の実態調査と、マルチメディア理論などの従来の研究成果を収集することに力点を置いた。更に、日本企業の活動が国際化している現状から、情報通信ネットワークによる日本の本社と海外生産拠点とのデータ伝送の実態についても、アンケート調査などを実施した。こちらにデータ収集と平行して理論解析も行ってきた。^<[3][4]>この結果、基本的な枠組としては種々の要因をもつ社会システムの解析方法として有効である動的システムの理論が適用可能であること、情報産業などの影響を分析する数理経済的な方法により、生産のネットワークにおけるデータや画像など設計や研究開発に密接に関連した情報の役割を分析できる見通しを得ている。平成5年度の研究内容については、ほぼ計画どおりに進行していると言える。方法論としては、当初計画したように聞き取りや研究者との討論が中心となっており、個別的に進行する傾向にあるが、当初計画どおりに整備が行われており、今後、多量の実証データを収集することにより豊富化できる見通しである。研究推進の上での今後の問題としては、生産・物流システムの最適構成の検討が重要であるので、動的計画法の基礎理論^<[5]>、確立システムの最適政策^<[1]>、待ち行列システムの解析^<[2]>、確率的衝逐次割当問題の解析などの理論的研究を並行して行った。平成6年度の研究においては平成5年度にひきつづき企業におけるマルチメディア環境の実態調査とマルチメディア理論などの従来の研究成果の収集、および情報通信ネットワークによる日本の本社と海外生産拠点とのデータ伝送の実態調査を行った。これによって研究成果および実証データを豊富化することができた。また研究推進の上で点を置き、次のような理論的・応用的研究を行った。1待ち行列システム解析の必要性から「半順序サービス規律をもつ複数並列型待ち行列システムについて^<(2)>」。2確率的在庫システムの最適化の構築の必要性から「ある確率的在庫システム^<(3)>」。「ある動的在庫システムの最適政策^<(4)>」。3動的計画法の基礎理論の必要性から「ミニマックス線形方程式^<(5)>」「決定過程^<(6)>」4確率的多段決定問題の解析の必要性から「部分観測可能なマルコフ連鎖上での最適選択問題について^<(7)>」、「確率的逐次割当問題に関連した諸問題について^

<(8),(9),(10)>」またマルチメディア環境における新しいデータ解析法の必要性から「ガボール表現による過渡波検出と波型の知識表現を用いた株価の知的信号処理^<(1)>」の研究を行った。注:引用文献の番号は裏面11の論文番号
関節リウマチをモデルとした専門性が高い疾患領域の地域連携体制構築に向けた検討

我が国では、病院は入院医療に特化し、外来医療は診療所で行うべく病院の機能分化および集約化が促進されている。しかし、医療資源の投入量が少ない患者や状態が安定していると考えられる患者の大病院受診は多い現状がある。一方で、状態が安定した患者(以下、状態安定患者)であっても比較的専門性の高い診療を必要とする場合、地域における受け入れ先が十分確保されているかという点は明らかではい。本研究では、外来診療を中心とする疾患である関節リウマチ(RA)患者に焦点をあて1大病院への受診パターンを明らかにし、2状態安定患者の大病院受診と地域医療提供体制(専門医の供給など)の関連を明らかにすることを目的とした。初年度から2年度では、研究目的を遂行するために、(1)処方薬剤により関節リウマチ患者の特定手法の開発、及び(2)状態が安定した関節リウマチ患者の同定手法の開発を行った。外来のDPCデータや外来レセプトデータによる医療の実態把握に関する研究が進んでおり、また、データ量は桁外れに大きいことから得られる知見に一定の期待がある。しかし、外来のDPCデータには病名情報がなく、またレセプトデータには主病名が入力されているが、保険病名であり、病名入力精度は実態を反映しているとは限らない。また、レセプトに示される病名が治療中の疾患かどうかは病名からでは不明である。このようなデータ上の限界があることから、処方薬剤や検査等の診療行為により疾患の特定を試みた。初年度より、(1)処方薬剤により関節リウマチ患者の特定及び(2)状態が安定した関節リウマチ患者の同定の凡その結論を導き出せたが、共同研究者との協議の上、両患者集団の抽出精度の改善が必要であるとの判断から、再度両患者集団の特定手法の開発を行った。疾患に限りはあるが、患者抽出手法が確立できれば、外来のDPC・レセプトデータの活用が拡大する。処方薬剤により関節リウマチ(RA)患者の特定手法の開発、及び状態が安定した関節リウマチ患者の同定手法の開発の分析を行った。初年度に抽出ロジックを検討したが、共同研究者との協議の上、ロジックの精度向上が必要であると判断し、更なる開発・妥当性検証を行った。続いて、大病院外来に受診する安定患者の実態及びその要因の検討のための地域変数の検討を進めている。【分析期間及び対象】2016年4月1日同年6月30日にT大学病院を受診し、RA治療に使われる薬剤が投与された患者52,554人を対象とした。【患者抽出法の開発方法】1リウマチ治療に特異的に使用される薬剤(以下RA薬剤)及び特定の検査の実施状況により、RA患者の特定方法を検討した(検出法16)。2地域医療にシフトの可能性が高い患者の特定方法を検討した(検出法7)。3つの検出法を考案し、カルテ調査と機械的抽出ロジックについて、感度、特異度、陽性的中度、陰性的中度を算出した。4地域シフト可能な患者の特定方法を検討した。【結果と考察】研究目的に鑑み、RA患者抽出には、検出法4(感度61.5%、特異度99.8%、陽性的中度98.7%、陰性的中度90.6%、)しくは検出法5(57.5%、99.8%、92.5%、98.6%)が望ましいと考えられた。続いて、安定患者の抽出には検出法7を考案した。精度は、感度95.2%、特異度11.7%、陽性的中度75.0%、陰性的中度46.8%であった。感度及び陽性的中度の値が比較的高いことから、この患者群をRA安定患者とし、地域シフト可能な集団にできると考え、現在、地域分析のデータ抽出法を検討中である。【まとめ】初年度のRA安定患者の抽出ロジックについては、精度の改善が必要であるとの観点から試行錯誤したため多少時間を要した。最終年度では、地域分析に向けて進めている。概ね計画通り研究を遂行できていると考える。全国急性期医療機関(DPC病院)の外来EFファイルを活用し、初年度に行ったRA安定患者抽出ロジックにより、対象患者を抽出する。地域にシフト可能な患者を大規模病院が継続的に診療している影響要因を、地域医療提供体制等を基に分析する。各影響要因については、専門医の地域分布状況、病院数、診療所数、推計患者数、病院機能変数(効率性・複雑性・カバー率)等を想定している。現在のところ、専門医の地域分布に関するデータベースはHPに公表されている情報から作成した。その他については、DPCデータ及び公開されている二次データを使って探索的に行う予定である。最終的には、大病院における継続的に受診している安定患者率の違いに影響を与えている要因を地域医療提供体制の視点で明らかにしていく。

初年度は、研究目的を遂行するために、(1)処方薬剤により関節リウマチ患者の特定手法の開発、及び(2)状態が安定した関節リウマチ患者の同定手法の開発以下の分析、を行った。この分析の必要性については次ぎに延べる。外来のDPCデータや外来レセプトデータによる医療の実態把握に関する研究が進んでおり、また、データの膨大さから得られる知見に一定の期待がある。しかし、外来のDPCデータには病名情報がなく、またレセプトデータには主病名が入力されているが、保険病名であり、病名入力精度はあまりよくない。また、レセプトに示される病名が治療中の疾患かどうかは病名からでは不明である。このようなデータ上の限界があることから、処方薬剤や検査等の診療行為により疾患が特定を試みた。これが実現できれば、外来のDPC・レセプトデータの活用が拡大する。初年度は、処方薬剤により関節リウマチ(RA)患者の特定手法の開発、及び状態が安定した関節リウマチ患者の同定手法の開発の分析を行った。【分析期間及び対象】予備的検討として、2016年4月1日同年6月30日にT大学病院を受診しかつ、RA治療に使われる薬剤が投与された患者52,554人を対象とした。【患者抽出法の開発方法】1リウマチ治療に特異的に使用される薬剤(以下RA薬剤)及び特定の検査の実施状況により、RA患者の特定方法を検討した(検出法13)。2地域医療にシフトの可能性が高い患者の特定方法を検討した(検出法4及び5)。35つの検出法を考案し、それぞれ、感度、特異度、陽性的中度、陰性的中度を算出した。4地域シフト可能な患者の特定方法を検討した。【結果と考察】各検出法の感度、特異度、陽性的中度、陰性的中度を算出した。本は研究目的に鑑み、感度及び陰性的中度が高い検出法5(感度85.0、特異度99.1、陰性的中度99.7、養成的中度64.7)が適していると考えた。続いて、これらに該当する患者のうち、年間の受診回数の半数以上が受診間隔42-56である患者742人のカルテ調査を行った。低疾患活動性または寛解状態の患者は595人(80.2%)であった。特に、受診回数3回から8回の患者の安定率のレンジは、75.0%84.7%であった。この患者群をRA安定患者とし、地域シフト可能な集団としてよいのではないかと考えた。【まとめ】初年度では、RA安定患者の抽出ロジックが概ね検討でき、計画通り研究を遂行できていると考える。我が国では、病院は入院医療に特化し、外来医療は診療所で行うべく病院の機能分化および集約化が促進されている。しかし、医療資源の投入量が少ない患者や状態が安定していると考えられる患者の大病院受診は多い現状がある。一方で、状態が安定した患者(以下、状態安定患者)であっても比較的専門性の高い診療を必要とする場合、地域における受け入れ先が十分確保されているかという点は明らかではい。本研究では、外来診療を中心とする疾患である関節リウマチ(RA)患者に焦点をあて1大病院への受診パターンを明らかにし、2状態安定患者の大病院受診と地域医療提供体制(専門医の供給など)の関連を明らかにすることを目的とした。初年度から2年度では、研究目的を遂行するために、(1)処方薬剤により関節リウマチ患者の特定手法の開発、及び(2)状態が安定した関節リウマチ患者の同定手法の開発を行った。
高度に統合されたビジネスプロセスの時間特性の最適化設計法

本研究の目的は、ビジネスプロセス基本概念の深化とビジネスプロセス方程式のような一般的記述を発展し、ビジネスプロセス全体の設計方法として展開し、さらにその結果をソフトウエアとして具体化することである。本研究では、高度化させた資源所要量計画システムを内蔵しているビジネスプロセスに適用し、ビジネスプロセスの動的特性制御装置としての資源所要量計画システムという情報システムと効果的な利用形態を開発した。すなわち、市販の詳細資源所要量計画のためのソフトウエア(APS-advanced planning systemと呼ばれ)であるorderLinksを使い、それを踏まえた最適化設計のためのデータベース設計とプログラム作成を行った。その際に、研究が現実的状況を扱い、現実への適用可能性を持つことを保証するために、対象とするビジネスプロセスとしては、統合基幹システム(ERP)でトップシェアを持つSAP社のR/3の最新版の中の例題企業のプロセスのデータを参考にした。ビジネスプロセス動的特性制御装置として俊敏な生産スケジューリング計画システムを作成した成果を2編の論文にまとめ、査読を経て受理され出版された。現実に避けられない不確実性である、サプライチェーンにおける納入遅れの情報を有効に用いて、柔軟に再スケジュールする方式を編み出し、その性能を調べた成果である。さらに、効果的なスケジュールを作成できるように、遺伝的アルゴリズムを用いてスケジューラを改良中である。今後は、本研究テーマで使っているビジネスプロセスのモデルと分析方法によってビジネスプロセスの工学的な設計方法を確立し、それらの豊富なデータを利用する最適化設計方法の一部として、計画機能の役割と効果を設計できるようにすることを狙っている。ビジネスプロセス概念と記述を発展させ、ビジネスプロセス全体の設計方法として展開してソフトウエアとして具体化するために、以下の研究を行った。(1)ビジネスプロセスの動的特性制御装置として資源所要量計画システムという情報システムを適用するために、俊敏な生産スケジューリング計画システムを定式化した。さらにorderLinksという市販の詳細計画パッケージを使って、独自にデータベースとプログラムを追加したシミュレーションシステムを構成した。この計画システムの構成では生産工程内の在庫を持たないために、原料のサプライヤからの納品が計画通りに行かない場合や、生産中に顧客注文が変更されると、生産全体に影響が及ぶ。これらの影響をシミュレータで調べてバッファを設定する方法を提案した。一定の結果が得られたので論文として取りまとめている。(2)ビジネスプロセスの記述方法数多く提唱されている。本研究が採用しているDEVSモデルが普遍性と最小記述性を持つことを示した論文を学術誌に公表した。この結果は米国の有力研究者であるアリゾナ大学Zeigler教授らによって注目され、直接に称賛のメッセージを受けたほか、申請者は2002年度に開催される国際会議の国際プログラム委員となった。(3)これまでの成果を取りまとめて、ビジネスプロセスの特性解析の原理と方法についての解説論文をシステム制御情報学会誌に公表した。(4)プロジェクト管理はビジネスプロセスのひとつの重要領域である。統合基幹情報システムSAP R/3のプロジェクト管理機能の利用法について、特に動的特性に着目した新しい方法論を提唱し、方法論実施の際に必要となる知識ベースの内容を論じた。ケーススタディを行い、まだ試作の段階であるが、それらを2002年度に開催される国際会議で発表することとなった。14年度はプロセス全体の特性の設計の理論と設計方法の発展を計る。ビジネスプロセス全体の最適化設計方法を開発してソフトウエアとして具体化することを目的として、以下の研究を行った。(1)ビジネスプロセスの動的特性制御装置として計画部分に注目し、俊敏な生産スケジューリング計画システムを定式化し、シミュレータに組み込んで実験を行うとともに、投稿論文にまとめて投稿中である。さらに、より最適な組み合わせを求めるためのモデルの開発を進めている。(2)プロジェクト管理と生産管理の共通的側面である日程計画について、統合基幹情報システム(ERP) SAP R/3に実現するための情報システム方法論としてquickIPPを提唱した。

プロジェクト管理と、衣類の需要者と供給者をマッチングするウエブシステムの開発とを例として、国際会議で発表した。さらに、日程計画の一般的定式化を行い、投稿論文としてまとめて投稿中である。(3)計画の情報システム自体が、計画コンポーネントというひとつの活動であるととらえると、これまでビジネスプロセスの分析設計理論を適用できる可能性が開けてきた。これはまだ一部のことが解明された状況である。すなわち、計画サイクルがビジネスプロセス全体の時間特性を律速する場合がどのようなものか、若干の例を解明した。特に、より実用的で大規模なビジネスプロセスとして、繊維業界のファッションビジネスアーキテクチャをモデル化して分析する研究を開始した。15年度は確率的ペトリネットの理論を応用することと、計画コンポーネントの機能と全体特性との関連の研究を進め、プロセス全体最適化の理論と設計方法の発展を計る。ビジネスプロセス全体の最適化設計の原理探求と、最適設計方法を開発してソフトウエアとして具体化することを目的として、以下の研究を行った。(1)ビジネスプロセス動的特性制御装置として、俊敏な生産スケジューリング計画システムを作成した。投稿中であった2編の論文それぞれに対する大幅改訂を行い、再査読を経て受理された。現実に避けられない、サプライチェーンにおける納入遅れの情報を有効に用いて、非常に柔軟に再スケジュールする方式を編み出し、その性能を調べた成果である。現在、スケジューラ改良中である。(2)日程計画の一般的定式化を行い、投稿論文としてまとめて投稿中であったが、査読を経て不採録となった。ビジネスプロセスに注目して計画の定式化を行った論文の狙いは有効であるので、現在、改訂中である。(3)計画コンポーネントの機能と全体特性との関連の研究は、昨今のユビキタス・コンピューティング/ネットワークの応用領域として大きな可能性を持つ。しかし、計画の分散と集中が、ビジネスプロセスの全体特性に及ぼす効果を確定していくことは簡単ではない。このテーマは産業応用上の重要性と、新学問分野開拓との両方の意義を持つものとして、次の研究段階として発展させていくこととした。(4)これまで3年間に渡る研究成果はかなりの広がりを持つ。内容をビジネスプロセス工学の研究書として出版する予定であり、現在取りまとめ中である(出版費用は本研究とは別である)。(5)本研究遂行にあたり大学院生等と共同で行い、一定の人材育成を行った。
新規ニッケルフリー形状記憶合金を利用した3次元的顎顔面形態制御の医用工学的検討

本研究では、新規ニッケルフリー形状記憶合金を利用した生体内埋入型顎整形装置により、縫合部での成長制御による3次元的顎顔面形態制御の可能性について医用工学的観点から検討を行うことを目的とし、成長期ラット頭蓋の縫合部に対して力学的負荷を加える動物実験モデルを作製し、力学的負荷に対する縫合部の反応について生物学的および形態計測学的な評価を行った。その結果、新しい形状記憶合金を利用したデバイスにより、顎顔面部の形態制御を3次元的に行うことができる可能性が示唆された本研究では、新規ニッケルフリー形状記憶合金を利用した生体内埋入型顎整形装置により、縫合部での成長制御による3次元的顎顔面形態制御の可能性について医用工学的観点から検討を行うことを目的とし、成長期ラット頭蓋の縫合部に対して力学的負荷を加える動物実験モデルを作製し、力学的負荷に対する縫合部の反応について生物学的および形態計測学的な評価を行った。その結果、新しい形状記憶合金を利用したデバイスにより、顎顔面部の形態制御を3次元的に行うことができる可能性が示唆された本研究では、Ti-Mo系およびTi-Nb系のニッケルフリー形状記憶合金から優れた特性を有する組成を選択し、新規開発合金を利用した生体内埋入型顎整形装置により、縫合部における成長制御による3次元的顎顔面形態制御について医用工学的観点から検討を行うことを目的とした。当該年度においては、下記の通り、研究を行った。1)ニッケルフリーチタン基形状記憶合金の選択広範囲の組成の中から特に優秀な機械的特性が得られた形状記憶合金を選択した。また、選択された合金の生体適合性についても検討を行うため、CO2インキュベーターでの細胞培養を開始し、ルミノメーター等を利用し、細胞毒性試験(CytoTox G10 Assay)、細胞生存性試験(CellTiter-Glo Assay)、アポトーシスアッセイ(Caspase-Glo3/7 Assay)など細胞生物学的な適合性評価を多角的に行った。さらに、X線造影性を高めたPt系形状記憶合金の開発に成功した。2)生体内埋入型顎整形装置の設計力の方向、力の大きさについては、実験動物の顔面骨格形態を参考に装置の大きさや形状等の材料調整を行い、デジタル万能材料試験機により応力-ひずみ関係に関する基礎的なデータを得た後、装置の設計を行った。これらの装置のうち、骨延長装置については実際にラットへの埋入実験を行い、骨延長に有用であることが確認された。3)次年度研究に向けた予備実験次年度の動物実験への移行をスムーズに行うため、あらかじめ装置の埋入手術法、整形力シミュレーションなどの予備的実験を行い、より効率的で移行的な研究遂行に努めた。本研究では、Ti-Mo系およびTi-Nb系のニッケルフリー形状記憶合金から優れた特性を有する組成を選択し、新規開発合金を利用した生体内埋入型顎整形装置により、縫合部における成長制御による3次元的顎顔面形態制御について医用工学的観点から検討を行うことを目的とし、当該年度は下記の研究を行った。1)動物実験モデルの作製縫合部における成長制御の基本モデル(動物実験モデルI)として成長期ラット頭頂骨間矢状縫合部に生体内埋入型顎整形装置により力学的負荷を加えるモデルを作製した。2)力学的負荷に対する縫合部の評価<縫合部の生物学的評価>・縫合部の改造:各種マーカを測定することにより、骨形成および骨吸収について検討した。・縫合部の癒合:過剰な骨形成として評価し、特に炎症など病的変化との関連も検討した。・縫合部の開存:縫合部における組織のアポトーシス、壊死、炎症などの観察を行った。・組織における至適負荷の検討:以上の縫合部における改造、癒合、開存などを検討の重点的な観点として精査し、整形のための至適負荷応力について検討した。<整形力シミュレーションと頭蓋形態計測評価についての比較検討>マイクロCTを応用した3次元形態について有限要素法を用いた応力分布のシミュレーションを行い、それによって起こる頭蓋形態の変化を予測すると同時に、特に応力集中部、分散部での縫合部での組織評価との関係についても評価を行った。3)生体内長期埋入後の材料特性の評価生体内で中・長期的(12,24,36,48週間後)に使用された装置については、取り出した後、装置の力学的特性の変化、表面の腐食状態の精査を行い、ステントやカテーテルなど他の医療分野への応用展開を考慮し、合金設計段階までさかのぼり検討を行った。1)3次元的コントロールを行う動物実験モデルの作製顎顔面形態の3次元的コントロールを行う動物実験モデルとして、成長期ラットの前頭鼻骨縫合(前後的コントロール)および上顎頬骨縫合(垂直的コントロール)に同時に力学的負荷を加えるモデルを作製した。向きの異なる2箇所の縫合部に対し、拡大、圧縮、ズレ方向の力を複合的に組み合わせて持続的に負荷することにより、顎顔面形態の予知的な3次元的コントロールの可能性を検討した。2)整形力シミュレーションによる応力分布の検討と顎顔面形態変化の予測3次元有限要素法により装置設計と負荷応力から装置の設置場所における顎顔面部の整形力シミュレーションを行った。特に応力の集中部位などを検討し、形態変化を予測するとともに、重点的に組織学的な評価を行う部位を選定した。

3)新しい生体内埋入型装置による顎顔面形態の3次元的制御の評価規格撮影された軟X線写真により、新しい生体内埋入型顎整形装置による顎顔面形態の変化について、計測学的評価を行った。さらに、マイクロCTを応用した3次元形態の変化についても評価を行い、顎顔面形態の3次元的コントロールの可能性を検討した。なお、軟X線写真は側面および上面より規格化して撮影を行い、それぞれ計測点を設定し、顎顔面形態の変化について距離計測および角度計測を行うこととした。これらのデータを整形力シミュレーションによる応力分布の予測と比較し、生体内埋入型装置の作用が与える形態変化への影響について検討を行った。
蛍光強度測定による新しいマラリア原虫薬剤耐性試験法のシステム化

熱帯熱マラリア原虫の生体外での薬剤耐性試験法は、原虫を抗マラリア剤存在下で培養し、原虫の発育を阻止する薬剤濃度を顕微鏡下での形態観察で判定する方法がWHOの標準法として使用されている。本研究では核酸に特異的に結合する蛍光色素を用いた蛍光強度測定法を応用して、原虫の発育を核酸量の増加として測定する試験法の開発を行った。1.蛍光強度測定法による原虫核酸量定量法の確立を行った。2.蛍光強度測定法のマラリア原虫薬剤耐性試験法への応用を試みた。3.輸入マラリア患者から得た原虫の蛍光強度測定法によるクロロキン耐性試験を行った。4.本試験法をマラリア流行地にて実用化するための技術的改良を行った。(1)熱帯地条件下での培養後の原虫核酸量測定までの保存法(2)核酸量測定法の簡便化以上の研究成果により、従来の方法の欠点であった(1)塾練した顕微鏡検査技師が必要、(2)判定に主観が入るため一定の成績が得られない、(3)試験のための培養は原虫が分裂期に達した時に止める必要がある。等が解決し、さらに流行地の検査室で実施できるよう技術的改良に成功した。5.今後のこの研究の展開として、(1)産業界との共同研究により熱帯地仕様の機器と流行地の検査室に合せた測定キットの開発を進める。(2)マラリア流行地にてこの試験法を用いた野外調査を試行する。(3)WHOを通じて本試験法の普及を計る。6.蛍光強度測定法の他方面への応用として抗マラリア剤スクリーニングシステムを開発し、抗マラリア剤の開発を行っている中国の研究機関に技術の伝授を行った。
中枢神経系における一酸化窒素シグナル依存性カルシウム放出と生理的意義

本研究では、中枢神経系における新規細胞内カルシウム動因機構、一酸化窒素(NO)依存的カルシウム(Ca^<2+>)上昇のメカニズムと生理的役割の解明を目指した。マウス小脳プルキンエ細胞において、NO投与により細胞内Ca^<2+>濃度上昇が見られるが、これは細胞内ストアからのCa^<2+>放出に依存する。さらに、このCa^<2+>上昇はシナプス可塑性を誘導する神経活動によっておこり、Ca^<2+>上昇の阻害によりシナプス可塑性も阻害された。したがって、NO依存的Ca^<2+>上昇のシナプス可塑性への関与が明らかになった。平成20年度には、NOシグナル依存的な細胞内ストアからのCa放出の分子機構の解明を目標に、以下のような研究を行った。1.小脳プルキンエ細胞におけるNOシグナルによるCa放出脳神経系の細胞において実際にNOシグナルによりCa放出が誘起されることを示すため、マウス小脳急性スライス標本においてプルキンエ細胞内のCaイメージングを行い、NO供与体投与が及ぼす影響を調べた。その結果、NOシグナル依存的に顕著なCa上昇が見られた。このCa上昇は細胞外からのCa流入に依存せず、その一方で、薬理学的処置により細胞内Caストアを枯渇させると消失することから、Ca放出によるものであることが示された。また、このCa上昇は、可溶性グアニル酸シクラーゼには影響を受けず、還元剤の細胞内投与により阻害されたことから、タンパク質のS-ニトロシル化を介するものと考えられる。2.NOシグナル依存的なCa放出へのイオン放出チャネルの関与引き続き、このCa放出に関与するイオンチャネルの同定を試みた。プルキンエ細胞での発現が知られているCa放出チャネルの特異的阻害薬のCa放出への影響を調べたところ、骨格筋型Ca放出チャネルの関与を示唆する結果が得られた。以上、一連の実験により、中枢神経細胞における新しいCa動因機構の存在と、その分子機構の一端が明らかになった。平成21年度には、このCa放出の生理的役割について研究を進めてゆくことを計画している。加齢に伴う脳機能低下の主要因の一つとして神経可塑性の低下が考えられている。記憶学習に関わる海馬神経での長期増強(LTP)の低下がその代表例であるが、運動制御に関わる小脳の可塑性については老年性変化の知見が乏しい。そこで、マウス小脳皮質の平行線維-プルキンエ細胞樹シナプスで見られる一酸化窒素(NO)依存的なシナプス増強(平行線維シナプス増強)に着目し、若齢マウスと老齢マウスの急性小脳スライス標本で比較した。頻回刺激で誘導される平行線維シナプス増強は若齢動物と比べ老齢個体で顕著に抑制されていた。興味深いことに、若齢動物においても小脳スライスを酸化試薬で前処理すると可塑性応答の阻害が見られた。平行線維シナプス増強はNO依存的かつ可溶性グアニル酸シクラーゼ非依存的であることから、何らかの機能性蛋白質におけるチオール基のS-ニトロシル化が関わると想定される。実際、若齢マウス小脳スライスへのNO供与体添加により小脳蛋白質のS-ニトロシル化が亢進するが、酸化試薬で前処理したスライスおよび老齢マウス由来のスライスでは、このNOによるS-ニトロシル化レベルの上昇か顕著に阻害された。以上の結果は、1)加齢に伴い小脳プルキンエ細胞における平行線維シナプス増強にも明瞭な低下が見られること、2)そのシナプス増強に必要とされるNOによる蛋白質のS-ニトロシル化は酸化ストレスによりブロックされることを結論づける。そして、これらの結果は、加齢に伴う酸化ストレスの蓄積が蛋白質のS-ニトロシル化修飾を阻害することにより、NO依存性の機能発現がブロックされることを強く示唆する。申請者が近年発見した、小脳皮質平行線維-プルキンエ細胞におけるシナプス可塑性、長期増強(long-term potentiation ; LTP)には、一酸化窒素(nitric oxide ; NO)シグナルと、Caシグナルの両者が必要であることが示されていた。そこで、本年度はNOシグナルとCaシグナルのクロストーク、および平行線維LTP(PF-LTP)へめ関与の解明を目的として研究を行った。小脳プルキンエ細胞においては、NO供与体の投与により、細胞内Ca濃度の上昇が見られた。NOシグナルの伝達系として、可溶性グアニル酸シクラーゼ(soluble guanylyl cyclase ; sGC)依存的な経路と、タンパク質のS-ニトロシル化依存的な経路があるが、このNO依存的なCa上昇は、sGCの特異的阻害薬ODQで阻害されないことから、S-ニトロシル化依存的であると考えられる。

また、NO依存的Ca上昇はCaを含まない細胞外液下でも見られることから、細胞外からのCa流入には依存しないと考えられる一方、細胞内Caストアの阻害薬、および或る種のCa放出チャネルの阻害薬で阻害されたことから、細胞内ストアからのCa放出によるものであることが示された。そこで我々は、このNOシグナルによるCa放出現象をNO-induced Ca release (NICR;一酸化窒素依存的Ca放出)と名付けた。引き続き、NICRの機能的役割を明らかにするため、NICRを阻害する薬物の小脳LTPへの影響を調べたところ、全ての薬物に阻害効果が認められた。また、NICRはLTP誘導刺激により誘導されたが、神経型NO合成酵素欠損マウスにおいては阻害された。したがって、NICRは神経活動依存的依存的に内因性のNO合成酵素の作用を介して誘起される細胞内Ca動因機構で、シナプス可塑性の誘導に必要であることが明らかとなった。
微量成分添加による有機溶媒浴からの電析アルミニウム膜の光沢化および高純度化

高い光沢性を有し、かつ高純度のAl電析膜を得ることを目的に、ジメチルスルホン浴中の微量成分がAl電析に及ぼす影響を調べ、有効に作用する添加剤の開発を行った。主な成果は以下の通りである。1)トリエチレンテトラミンの浴への添加によって、光沢を有するAl電析膜が得られることを見出した。2)浴中の水分がAl電析に及ぼす影響および浴からの水分の除去法を明らかにした。3)光沢剤と高純度化剤を同時に添加した場合の影響を明らかにした。4) Al電析用の新規有機溶媒浴を得た。金属薄膜の製膜法として電析法には多くのメリットがあるが、アルミニウム(Al)については、水溶液から電析できないため、電析法によるコーティング技術は十分に確立されていない。有機溶媒のジメチルスルホンを電析浴に用いることで、Alを電析することができるが、従来のジメチルスルホン-AlCl_3単純浴から得られるAl電析膜は無光沢である。平滑な表面を有し、金属光沢を呈するAl膜が電析可能となれば、Al電析の用途の拡大が期待できる。そこで、本研究は、ジメチルスルホン浴に微量成分を添加することで、金属光沢を有するAl膜を電析する技術の確立を目的とした。電析実験により、浴にテトラエチレンペンタミンを添加すると、電析Al膜が光沢化することを発見した。さらに、分子量の異なるポリエチレンアミン類(NH_2[(CH_2)_2NH]_nH, n=15)を浴に添加し、これらの光沢剤としての効果をハルセル試験によって検証した。その結果、各ポリエチレンアミンを添加した場合の最適な添加濃度および電流密度を見積もることができ、n=3のトリエチレンテトラミンを浴に添加した場合に、最も広い電流密度範囲で光沢を有するAl膜が電析されることが明らかとなった。無光沢のAl膜は、平均粒径5μm程度のランダム配向した結晶粒からなる一方で、光沢を有するAl膜は、<100>優先配向した平均粒径20nm程度の微細な結晶粒からなることを明らかとした。また、オクチルアミンおよびジヘキシルアミンには、本系において光沢剤としての効果がないことを示した。アルミニウム(Al)の低コスト製膜法として、非水溶媒を用いた室温付近での電析法が注目されている。非水溶媒浴中に水分が混入すると、Al電析に対して様々な悪影響をもたらすことが知られているが、浴中の水分濃度とその影響についての詳細な関係は不明であった。これを明確にすることは、Al電析膜の品質管理の観点から重要であり、Al電析プロセスを工業化するために必要不可欠である。そこで、浴中の水分がAl電析に及ぼす影響を明らかにするため、水分を意図的に添加したDMSO2浴から電析を行い、電析膜の外観、微細構造、電流効率および不純物濃度についての分析を行った。また、アルゴン雰囲気中で加熱・保持した浴の水分濃度の時間変化を測定するとともに、そのAl電析への影響を調べた。浴中の水分濃度の増加に伴い、電析膜表面の黒色化および大小のピンホールの形成、密着性の低下、および電流効率の低下が生じた。水分濃度の増加とともに水素発生反応量が増大し、Al析出反応と競合したためと考えられる。水分を添加した浴をグローブボックス内で加熱・保持すると、カールフィッシャー水分計による浴中水分濃度の測定値は、加熱時間の経過とともに低下した。また、加熱・保持時間の経過とともに、Al電析の電流効率が向上し、均一な表面の電析膜が得られることが明らかとなった。以上の結果から、高い電流効率で、均一な表面を持つ高純度のAl電析膜を得るためには、浴中の水分濃度は可能な限り低く保つことが望ましいと言える。しかし、浴に水分が混入しても、浴を不活性雰囲気中で加熱・保持することにより、浴中のプロトン源が除去され、再び高い電流効率で均一なAl膜の電析が可能となることが明らかとなった。ジメチルスルホン浴にトリエチレンテトラミン(TETA)を添加してアルミニウム電析を行うと、光沢のあるアルミニウム電析膜が得られるが、添加により電析膜が割れやすくなり、一部が基板から剥離してしまう。一方、ジメチルアミン塩酸塩(DMACl)を添加してアルミニウム電析を行うことで、膜中の不純物濃度が低下し、膜の硬度が低下することが明らかになっている。したがってTETAとDMAClを添加し電析を行うことにより、光沢を持ち、かつ硬度が低いアルミニウム電析膜が得られることが期待される。そこで、ジメチルスルホン浴にTETAとDMAClの二つの添加剤を同時に添加して電析を行い、得られるアルミニウム膜の外観、反射率、微細構造、ビッカース硬度、不純物濃度に及ぼす影響を調べた。

TETAとDMAClの同時添加浴において、DMACl添加量が少量の条件で、TETA単独添加浴から電析された膜の反射率(約70%)を上回る反射率(約80%)を示す膜が得られた。さらにDMACl添加量を増加させていくと、得られる膜の最高の反射率は低下する傾向があった。また、電析膜中のCl, S濃度は、TETAを添加すると上昇したが、TETAとDMAClを同時に添加した場合、DMACl添加量の増大とともに減少した。しかし、TETAとDMAClの同時添加浴から得られた膜の硬度は、DMACl単独添加浴から得られた膜の硬度(82Hv)よりもやや高い値(約100 Hv)を示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。材料プロセス科学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、ハルセル試験の適用により、ポリエチレンアミン類の光沢剤としての効果を明らかにすることができた。当初の計画通り、浴中の微量成分である水分が、Al電析膜の不純物濃度に及ぼす影響を明らかにすることができた。本年度の研究によって、有機溶媒からのAl電析におけるハルセル試験法を確立することができ、一度の試験で幅広い電流密度範囲の電析状態を評価することが可能となった。今後もこの試験法を利用し、さらに多くの添加剤の効果の検証を行う。また、浴に微量に含まれる水分の影響も調べる予定である。これまで、単一の微量成分を添加した場合について、その効果の検証を行ってきたが、今後は、複数の微量成分の相互作用について検討を行う。また、シミュレーションによって、添加剤の電極表面への吸着状態の評価を行うことで、添加剤の効果発現の機構の解明を目指す。
ウシ及びウマ・バベシア原虫in vitro長期培養法の確立とその応用に関する研究

赤血球内寄生原虫であるバベシアは牛、馬などに感染し世界的に甚大な被害を与えている。しかしながら、これらの原虫の培養法が未だ確立されていないため、研究材料の確保が難しく、特異性や感度の高い診断法、および抗バベシア剤やワクチンの開発についての検討が遅れている。本研究では、ウシ及びウマのバベシア原虫のin vitro長期連続培養法を確立し、更に培養で得られた原虫を用いて診断法について検討を行った。ウシバベシア原虫B.ovataでは、199培養液(40%ウシ血清添加、pH7.0)、赤血球容積が10%、低酸素のガス(5%酸素5%炭酸ガス90%窒素)の培養条件下でB.ovataの増殖が認められた。2代以後は3-4日間の継代培養間隔で赤血球感染率が6-10%に達し長期連続培養が可能となった。また、数代継代後は5%CO2のガス条件下でも培養可能であることが判明した。B.equiでは、199培養液(ハイポキサンチン、40%ウマ血清添加、pH7.0)、赤血球容積510%、低酸素のガス(2%酸素5%炭酸ガス93%窒素)の培養条件でB.equiの増殖が認められた。2代以後は5-7日間の継代培養間隔で赤血球感染率が2-3%に達し連続培養が可能となった。同様に、B.caballiではRPMI1640培養液(L-glutamin、40%ウマ血清添加、pH7.0)赤血球容積が510%、低酸素のガス(2%酸素5%炭酸ガス93%窒素)の培養条件下でB.caballiの増殖が認められた。また、これら培養で得られた原虫を抗原として用いた間接蛍光抗体法による血清中の抗体調査を行ったところ、モンゴルでは80%以上の馬が感染している事が明らかとなり、日本のウマ血清においても抗体の存在が疑われる例が認められた。また、特異的抗原の精製を目的としてB.equi及びB.caballiに対するモノクローナル抗体を作製した、その中の一つのモノクローナル抗体はB.equiの19kDAの抗原を認識し、in vitroで50%の増殖を抑制する。今後の、これらの抗体を認識する抗原を用いた新しい診断法の開発が必要である。1。ウシバベシア原虫B.ovataのin vitro長期培養凍結保存されたウシバベシア原虫B.ovata感染赤血球を予めウシ赤血球を移入したSCIDマウスに接種して増殖させ、in vitro長期培養に用いた。その結果、199培養液(40%ウシ血清添加、pH7.0)、赤血球容積が10%、低酸素のガス(5%酸素5%炭酸ガス90%窒素)の培養条件下でB.ovataの増殖が認められた。更に、培養した原虫を凍害防止剤(ポリビニールピロリドン)を加えたVegay Martinezリン酸緩衝液からなる保存液で凍結後、液体窒素で保存し、再び培養した結果でも原虫の増殖が認められた。また、培養に用いられる赤血球の保存は従来他のウシバベシア原虫では1週間以内とされていたが、本研究では2ヶ月間保存可能であることが明かになった。2。ウシバベシア原虫B.equi及びB.caballiのin vitro長期培養実験的にB.equi感染させたウマより感染赤血球を準備し、培養法につき検討した。その結果、199培養液(ハイポキサンチン、40%ウマ血清添加、pH7.0)、赤血球容積が510%、低酸素のガス(2%酸素5%炭酸ガス93%窒素)の培養条件下でB.equiの増殖が認められた。また同様に、B.caballiではRPMI1640培養液(L-glutamin、40%ウマ血清添加、pH7.0)、赤血球容積が510%、低酸素のガス(2%酸素5%炭酸ガス93%窒素)の培養条件下でB.caballiの増殖が認められた。

2代以後は3-4日間の継代培養間隔で赤血球感染率が6-10%に達し長期連続培養が可能となった。また、数代継代後は5%CO2のガス条件下でも培養可能であることが判明した。B.equiでは、199培養液(ハイポキサンチン、40%ウマ血清添加、pH7.0)、赤血球容積510%、低酸素のガス(2%酸素5%炭酸ガス93%窒素)の培養条件でB.equiの増殖が認められた。2代以後は5-7日間の継代培養間隔で赤血球感染率が2-3%に達し連続培養が可能となった。同様に、B.caballiではRPMI1640培養液(L-glutamin、40%ウマ血清添加、pH7.0)赤血球容積が510%、低酸素のガス(2%酸素5%炭酸ガス93%窒素)の培養条件下でB.caballiの増殖が認められた。また、これら培養で得られた原虫を抗原として用いた間接蛍光抗体法による血清中の抗体調査を行ったところ、モンゴルでは80%以上の馬が感染している事が明らかとなり、日本のウマ血清においても抗体の存在が疑われる例が認められた。また、特異的抗原の精製を目的としてB.equi及びB.caballiに対するモノクローナル抗体を作製した、その中の一つのモノクローナル抗体はB.equiの19kDAの抗原を認識し、in vitroで50%の増殖を抑制する。今後の、これらの抗体を認識する抗原を用いた新しい診断法の開発が必要である。原虫B.equi及びB.caballiの感染率を上げるために、培養液、血清濃度、培養ガス濃度について検討した。その結果、培養に適合したB.equiは低酸素ガス濃度より5%二酸化炭素空気でのガス条件で15-20%の血球感染率を得ることができた。しかし、B.caballiは5%二酸化炭素空気でのガス条件でも1-2%の上昇よりみられなかった。これらの培養で得られた原虫を用いスライド抗原を作成し、蛍光抗体法による抗体価を測定するための最適な条件について検討した。そして、日本およびモルゴンにおいて採集された血清の抗体測定を行ったところ、培養原虫より作成したスライド抗原は特異性が高く、実用的に使用可能であることが確認された。更に、酵素抗体(ELISA)法に検討したが、赤血球蛋白質の混入によると推定される非特異的反応が高く、実用的に使用するためには改良が必要である。現在、この問題を解決するために、濃度勾配遠心法により感染赤血球と非感染赤血球を分離を行い感染率を高める方法や、リコンビナント抗原を作成するために、抗原特異性の高いモノクローナル抗体を作成中である。
哺乳細胞内の機能的タンパク質複合体を対象としたin－cell NMR法の開発

本研究では昨年度までに、NMRサンプル管内に培地を潅流するバイオリアクターを開発し、細胞内に導入した安定同位体標識タンパク質の相互作用を観測するNMR法であるin-cell TCS実験によって、CG1の微小管結合界面上に存在する残基であるL77, I90, L92, V103, I117において、相互作用を反映する顕著なNMRシグナル強度減少を観測した。本年度は、観測された相互作用が内在性微小管との特異的な相互作用に由来することを確かめるため、過剰量の非標識CG1を細胞内に導入することによるCG1-微小管間相互作用の阻害実験を行った。そこで、安定同位体標識CG1に加えその10倍量の非標識CG1を細胞内に導入して、in-cellNMR測定を行った。まず、10倍量の非標識CGl存在下において細胞内におけるCG1と微小管の相互作用が阻害されているかどうかを調べるため、本実験条件下における細胞内CG1の化学シフト値を調べた。その結果、10倍量の非標識CGIを導入することで、内在性微小管との特異的な相互作用を反映する化学シフト変化が抑制され、細胞内におけるCGI-微小管間相互作用が阻害されていることが示された。次に、10倍量の非標識CGI存在下において、HeLa細胞内における安定同位体標識CG1のin-cell TCS実験を行った。その結果、CGIのL77, I90, L92, V103, I117におけるシグナル強度減少は顕著に減弱し、CG1全残基におけるシグナル強度減少率は0.5以下に抑制された。よって、in-cell TCS実験において観測されたシグナル強度減少は、細胞内における微小管との相互作用界面を反映しており、in-cell TCS法によって細胞内に導入したタンパク質と内在性タンパク質との相互作用を観測することに成功したと結論した。本年度は、過剰量の非標識CG1を用いた阻害実験により、in-cell TCS実験によって観測された相互作用が細胞内におけるCG1と内在性微小管との相互作用を反映したものであることを示した。また、NMRサンプル管内に潅流する培地の溶存酸素量、炭酸水素ナトリウム量を最適化することにより、NMRサンプル管内の細胞の生存率を向上させることに成功した。本年度は、微小管結合タンパク質であるCLIP-170のCG1ドメインを細胞内に導入し、細胞内微小管との相互作用を観測対象として、細胞内におけるTCS法、つまりin-cell TCS法を確立することを目指した。まず、TCS実験は高濃度の重水存在下で行う必要があるため、どの程度の重水濃度において細胞のin-cell NMR測定が可能かどうか調べた。その結果、50%の重水存在下であれば、18時間の測定を行ってもほとんど細胞死は誘導されないことが分かった。また、TCS実験は、通常のNMR測定と比較して、長時間の測定時間を必要とする。その間には、サンプル管内の細胞環境が悪化してしまうため、長時間のin-cell NMR測定を行うことは困難である。そこで、サンプル管内の細胞懸濁液に対して、細胞の培養培地であるDMEM培地を還流させる装置を開発した。さらに、培地の還流を行ってもサンプル管内の細胞が流動してしまわないように、細胞はMebiol gelを用いて固定化した。Mebiol gelは細胞の3次元培養などに用いられている温度可塑性ポリマーである。サンプル管内の細胞懸濁液をMebiolgelでゲル化する際には、ゲルがコイル状となるようにおこなった。それにより、ゲル化後も、培地の還流経路を保つことに成功した。還流が細胞に与える影響を細胞内ATP濃度を指標に調べたところ、還流を行うことによって測定後、5時間経過後も80%の細胞内ATP濃度を保つことに成功した。開発した装置を用いてCG1と内在性微小管との相互作用を観測するため、細胞内分子を対象に行うTCS実験、in-cell TCS実験を行った。その結果、CG1のL77,I90,L92,V103,I117において顕著な強度減少が観測され、これらの残基はCG1上の一定の部位に存在していた。以上より、本年度の研究における目的である、細胞内の分子を観測対象とするTCS法の確立を達成することが出来たと結論した。

その結果、10倍量の非標識CGIを導入することで、内在性微小管との特異的な相互作用を反映する化学シフト変化が抑制され、細胞内におけるCGI-微小管間相互作用が阻害されていることが示された。次に、10倍量の非標識CGI存在下において、HeLa細胞内における安定同位体標識CG1のin-cell TCS実験を行った。その結果、CGIのL77, I90, L92, V103, I117におけるシグナル強度減少は顕著に減弱し、CG1全残基におけるシグナル強度減少率は0.5以下に抑制された。よって、in-cell TCS実験において観測されたシグナル強度減少は、細胞内における微小管との相互作用界面を反映しており、in-cell TCS法によって細胞内に導入したタンパク質と内在性タンパク質との相互作用を観測することに成功したと結論した。本研究では、当初の研究計画であるin-cell TCS法の開発を達成するために、NMR管の内部のDMEM培地を還流させる装置を開発した。この還流装置は、in-cell TCS法を実現させることに寄与しただけでなく、その他のin-cell NMR測定において、NMRサンプル管内の細胞の生存率を向上させることが出来るため、当初の目的以上の成果をもたらしたと考える。本年度は、過剰量の非標識CG1を用いた阻害実験により、in-cell TCS実験によって観測された相互作用が細胞内におけるCG1と内在性微小管との相互作用を反映したものであることを示した。また、NMRサンプル管内に潅流する培地の溶存酸素量、炭酸水素ナトリウム量を最適化することにより、NMRサンプル管内の細胞の生存率を向上させることに成功した。In-cell TCS法において観測された相互作用が、CG1との微小管との相互作用を反映しているどうかを調べる。そのために、微小管との親和性が低下したCG1変異体などを用いたコントロール実験を行う予定である。
辺縁および根老性歯周組織病変の解析と生体に及ぼす影響

須田は,根尖歯周組織で経時的に営まれる防衛反応をラットを用いて免疫組織化学的に追跡し,さらに白血球減少症の根尖病変成立に及ぼす影響を検索した.田中は,脂質過酸化反応の実験的根尖病変成立への関与を証明した.川浪は,根尖孔周囲の根表面における細菌の存在を走査型電子顕微鏡で証明した.熊谷は,イヌに実験的に歯内感染と辺縁部歯槽骨欠損を作成し,根尖性病変の拡延における辺縁性歯周炎の役割を病理組織学的に検索した.八巻は,水酸化カルシウムの感染根管治療への応用の有用性を基礎的・臨床的に確認した.岡本は,歯周病原細菌由来LPSのヒト末梢血単核球からの骨吸収性サイトカイン産生誘導能の相違を追研した.石川は,辺縁性周組織病変における細胞接着分子の発現とその調節機構を検索した.中村(治)は,咬合の停止が抜髄即時根管充填直後の根尖歯周組織の治癒を促進させることを組織学的に示した.長田は,根管経由の刺激や炎症性細胞の共存の有無により,歯根肉芽腫由来の線維芽細胞様細胞の生物学的性状が異なることを見いだした.西川は,歯の槌打に対する歯周組織の衝撃応答特性が正常群と疾患群で違いがあることを確認した.中村(洋)は,根尖性歯周炎の発症と進展における感染根管内LPSの役割を,培養細胞を用いて追究した.木村は,末梢血自己リンパ球混培養反応が著明に低下する成人性歯周炎患者群の存在を証明した.好川は,主にマクロファージが歯根肉芽腫の成立に果たす役割を免疫組織化学的に明らかにした.村山は,歯周ポケットにおける黒色色素産生性嫌気性桿菌の分布様態の相違から臨床的様相を把握することの重要性を確認した.松尾は,ヒト根尖病変部の免疫担当細胞を定量的に解析し,臨床症状との関連を追究した.前田は,ラットの根尖性歯周炎におけるIL-1βmRNA発現細胞の局在をin situ hybridization法にて検索した.横田は,交感神経系の歯周組織に及ぼす影響について調べた須田は,免疫二重染色によりラット歯髄及び根尖病変内のマクロファ-ジ系細胞を数種の亜群に分類した。田中は,根尖病巣成立における過酸化脂質ならびに生化学的活性物質の動態を検索中である。川浪は,根尖歯周組織病変を有する歯を抜去し,エンドトキシン分析試料の採取及び走査電顕観察を行っている。熊谷は,画像処理により歯肉の炎症の定量的な組織学的検索が可能であることを確認した。八巻はCa(OH)_2糊剤による根管治療を行い,全例に良好な経過を得るとともに根管内無菌化の達成を確認した。飯田は線毛の多様性を検索し,歯周病患者に反応性の高いグル-プを分類した。石川は,ELISA法により歯周病関連細菌に対する抗体価と病態との関連性を明らかにし,現在同法にて患者個人の原因菌の同定を行っている。中村(治)は,ラットに対し抜髄根充後,咬合中絶例と咬合例の根尖部歯周組織を病理組織的に観察した。長田は,根管処置前後の歯根肉芽腫由来の培養線維芽細胞のALPase活性を測定し,根管処置後実験群から有意な高値を得た。西川は,歯の槌打による振動波形を分析し,歯周組織の正常状態と病的状態との違いを客観的数値として導きだせた。中村(洋)は,歯根膜由来細胞のE.coli LPSに対するALPase活性が,歯髄由来細胞のそれよりも高いことを明らかにした。木村は,成人性歯周炎患者の一部で未梢血リンパ球のAMLRの低下を認め,これがCD4^+CD45RA^+細胞率の低下と深く関連することを明らかにした。好川は,液相抗原では根尖部に瘢痕化を見,固相抗原では異物型肉芽腫の成立を認めたが,いずれの場合も局所に免疫応答は認めなかった。村山は,辺縁および根尖性歯周組織病変とIL-6,IL-8の関連を検索した。松尾は,根尖病巣内の各種免疫担当細胞の,単核浸潤細胞に占める割合を解析した。前田は,根管浸出液中のIL-1様活性物質の存在と臨床症状との相関性を見いだした。横田は,犬における交感神経興奮の実験系を確立した。須田は,根尖歯周組織で経時的に営まれる防衛反応をラットを用いて免疫組織化学的に追跡し,さらに白血球減少症の根尖病変成立に及ぼす影響を検索した.田中は,脂質過酸化反応の実験的根尖病変成立への関与を証明した.川浪は,根尖孔周囲の根表面における細菌の存在を走査型電子顕微鏡で証明した.熊谷は,イヌに実験的に歯内感染と辺縁部歯槽骨欠損を作成し,根尖性病変の拡延における辺縁性歯周炎の役割を病理組織学的に検索した.八巻は,水酸化カルシウムの感染根管治療への応用の有用性を基礎的・臨床的に確認した.岡本は,歯周病原細菌由来LPSのヒト末梢血単核球からの骨吸収性サイトカイン産生誘導能の相違を追研した.石川は,辺縁性周組織病変における細胞接着分子の発現とその調節機構を検索した.中村(治)は,咬合の停止が抜髄即時根管充填直後の根尖歯周組織の治癒を促進させることを組織学的に示した.