hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
くも膜下出血に対する130kD HES製剤投与の安全性の検討

HES製剤が、生体内において血管内皮に沈着し、内皮およびグリコカリックスに対して保護的にはたらく一方、血管内皮由来の凝固因子の分泌が低下すること、血液凝固が抑制すされる知見を得た。また、HES製剤投与時は他の輸液と比較し血液粘性が高くなる知見をえ、血小板機能の上昇との関連が示唆された。研究費の前倒しにより、研究が加速した。当初計画していたラットくも膜下出血モデルに対するHES製剤投与時の、血液凝固への影響以前に、健常ラットへのHES製剤投与が血液凝固に与える影響において新しい知見を得られた。研究結果をまとめて論文化し国際誌への掲載を目指す。血液粘性測定を測定原理とするSonoclotを用いた評価で、Hydroxyethyl starch (HES)製剤は、本邦で使用されているボルベンでも、分子量がより大きく本邦で使用されていないペンタスパンでも、くも膜下出血を起こしていない健常ラットにおいてclot rateの低下、すなわち血液凝固障害を引き起こすが、platelet functionの上昇、すなわち血餅退縮能をむしろ増強することを見出した。この原因検索のため、血液凝固因子であるfactor Xおよび、血小板細胞膜上のフィブリン結合部位であるGP2b3aの定量をELISAでおこなったところ、factor Xの有意な減少とGP2b3aの不変を確認した。factor X減少の理由として微小血栓形成を考えトロンビンアンチトロンビン複合体を定量(ELISA)したところ差はなく、グリコカリックス障害を想定したヘパラン硫酸とシンデカン1の定量(ELISA)ではヘパラン硫酸に差はなく、シンデカン1でペンタスパンに有意な低下が見られた。血管内皮細胞障害を想定したトロンボモジュリンの定量(ELISA)ではペンタスパンに有意な低下が見られた。以上よりHESによる凝固障害は微小血栓形成促進による消費や、グリコカリックス障害、血管内皮細胞障害などではなく、分子量の大きなHES製剤(ペンタスパン)はむしろグリコカリックス・血管内皮細胞を保護する可能性が示唆された。これらの結果を平成29年7月から平成30年2月の間に、第63回国際血栓止血学会(ベルリン)、第1回日本集中治療学会北海道地方会(札幌)、第33回体液代謝管理研究会(札幌)、第45回日本集中治療学会(千葉)にて発表した。Hydroxyethyl starch (HES)製剤は健常ラットにおいても血液凝固障害と血餅退縮能増強をきたすことが分かり、その原理を解明する研究に重点をおいてきたため、くも膜下出血の作製手技は確立しているものの、くも膜下出血に対するHES製剤投与はまだ行われていないため。Hydroxyethyl starch (HES)製剤の健常ラット投与時の血液凝固障害と血餅退縮能増強の原理を、FITC-HESを用いた血管内皮への親和性と凝固因子活性抑制の可能性の検討、血餅退縮能の増強と血液凝固抑制の相互作用の検証を通して検討する。HESにょる血液凝固障害の本態を解明し次第、くも膜下出血ラットへの投与もおこなっていく。ELISAキット購入目的でおこなった40万円の前倒し請求後の残額。残額は今年度中に新たに必要となったELISAキット購入に使用する予定である。研究が計画よりも早く進んだため前倒し申請し、ELISAキットの購入にあてたが、結果的に余剰が生じた。余った研究補助金は英語論文作成にあたり校正などの費用にあてる予定である。
1歳未満の乳幼児の眼球運動を言語教示無しで正確に記録する新しい方法の開発

本研究課題では,1歳未満の乳幼児の眼球運動を正確かつ定量的に記録するための新しい方法を開発すると共に,その方法を用いて乳幼児の眼球運動から眼科的あるいは認知発達的な見地から発達の不具合を早期に検出するという極めて限定した目的で研究が進められている.本研究課題では,言語的コミュニケーションが不十分な場合でも被験者の眼球運動を定量的に計測する手法を確立することと,その応用例を示すことを採取的な目標としている.特に萌芽的研究の限られた期間内に上記の目標のみをアクション・アイテムとして設定し確実に方法を確立することを目指す.初年度では,赤外光による角膜反射光法をとるため薄暗い中で撮影が行えるよう、現有システムに、リモートコントロール可能な赤外線カメラと、複数カメラ間の同期をとるための装置を追加した.さらにXY-tracker(浜松ホトニクス:フレーム内の最明点を検出し、その座標値をXY軸同時にデジタル出力できる)を用い、XY-trackerで追った眼球運動と頭部運動の軌跡を解析することで眼球の移動量や方向などを定量的に測定するシステムを構築した。このシステムを用いて引き続きデータの取得を継続し,また取得されたデータの解析を行い.新規に考案されたアルゴリズムを用いて,すでに取得された乳幼児の眼球位置の較正を試みた.本研究課題では,1歳未満の乳幼児の眼球運動を正確かつ定量的に記録するための新しい方法を開発すると共に,その方法を用いて乳幼児の眼球運動から眼科的あるいは認知発達的な見地から発達の不具合を早期に検出するという極めて限定した目的を持っている.本研究課題で申請する期間においては,言語的コミュニケーションが不十分な場合でも被験者の眼球運動を定量的に計測する手法を確立することと,その応用例を示すことを採取的な目標としている.特に萌芽的研究の限られた期間内に上記の目標のみをアクション・アイテムとして設定し確実に方法を確立することを目指す.赤外光による角膜反射光法をとるため薄暗い中で撮影が行えるよう、現有システムに、リモートコントロール可能な赤外線カメラと、複数カメラ間の同期をとるための装置を追加した.さらにXY-tracker(浜松ホトニクス:フレーム内の最明点を検出し、その座標値をXY軸同時にデジタル出力できる)を用い、XY-trackerで追った眼球運動と頭部運動の軌跡を解析することで眼球の移動量や方向などを定量的に測定した。眼球運動の測定に関して初年度は、乳児の注意を教示なしでひきつけることができる視覚刺激ならびに聴覚刺激の作成、眼球運動に呈示刺激をスーパーインポーズしてより明解にビデオ録画するための装置の工夫、実験用チャイルドシートの制作などを行った.月齢2ヶ月から12ヶ月の乳児を中心に、検討を加え、原初模倣の消失や延滞模倣の出現などの行動との関係を検討した.本研究課題では,1歳未満の乳幼児の眼球運動を正確かつ定量的に記録するための新しい方法を開発すると共に,その方法を用いて乳幼児の眼球運動から眼科的あるいは認知発達的な見地から発達の不具合を早期に検出するという極めて限定した目的で研究が進められている.本研究課題では,言語的コミュニケーションが不十分な場合でも被験者の眼球運動を定量的に計測する手法を確立することと,その応用例を示すことを採取的な目標としている.特に萌芽的研究の限られた期間内に上記の目標のみをアクション・アイテムとして設定し確実に方法を確立することを目指す.初年度では,赤外光による角膜反射光法をとるため薄暗い中で撮影が行えるよう、現有システムに、リモートコントロール可能な赤外線カメラと、複数カメラ間の同期をとるための装置を追加した.さらにXY-tracker(浜松ホトニクス:フレーム内の最明点を検出し、その座標値をXY軸同時にデジタル出力できる)を用い、XY-trackerで追った眼球運動と頭部運動の軌跡を解析することで眼球の移動量や方向などを定量的に測定するシステムを構築した。本年度はこのシステムを用いて引き続きデータの取得を継続し,また取得されたデータの解析を行い.新規に考案されたアルゴリズムを用いて,すでに取得された乳幼児の眼球位置の較正を試みた.本研究課題では,1歳未満の乳幼児の眼球運動を正確かつ定量的に記録するための新しい方法を開発すると共に,その方法を用いて乳幼児の眼球運動から眼科的あるいは認知発達的な見地から発達の不具合を早期に検出するという極めて限定した目的で研究が進められている.本研究課題では,言語的コミュニケーションが不十分な場合でも被験者の眼球運動を定量的に計測する手法を確立することと,その応用例を示すことを採取的な目標としている.特に萌芽的研究の限られた期間内に上記の目標のみをアクション・アイテムとして設定し確実に方法を確立することを目指す.初年度では,赤外光による角膜反射光法をとるため薄暗い中で撮影が行えるよう、現有システムに、リモートコントロール可能な赤外線カメラと、複数カメラ間の同期をとるための装置を追加した.さらにXY-tracker(浜松ホトニクス:フレーム内の最明点を検出し、その座標値をXY軸同時にデジタル出力できる)を用い、XY-trackerで追った眼球運動と頭部運動の軌跡を解析することで眼球の移動量や方向などを定量的に測定するシステムを構築した。このシステムを用いて引き続きデータの取得を継続し,また取得されたデータの解析を行い.新規に考案されたアルゴリズムを用いて,すでに取得された乳幼児の眼球位置の較正を試みた.
アネキシンA5LacZノックインマウスを用いた歯周組織幹細胞の同定と機能解析

本研究は歯周組織においてBrduラベル長期保持細胞が組織再生過程で機能し、annexin A5を発現するペリサイトpericyteの性格をもつ幹細胞である、という仮説をノックインマウスを用いて解析することを目的としている。困難であった、Brdu LacZの組織での共局在解析が本研究で開発した低温アセトン固定法により可能となった。この技術を用い、Brduラベル長期保持細胞(LRCs)の局在がannexin A5陽性細胞(LacZ発現細胞)と重なるかどうか解析したところ、LacZ陽性細胞の一部はBrduラベル長期保持細胞であり、静止型幹細胞の性質を保持することが示唆された。annexin A5陽性の歯周組織細胞を回収するための実験として、FACS sortingを行う計画を立案したが、予備検討では10x 5乗オーダーの歯根膜細胞が必要であった。一方従来用いられてきた、コラゲナーゼ処理によって細胞を回収するアプローチだけでは、十分な細胞数を確保することが困難であることがわかった。そこで従来の方法を改良し、新たなコラーゲンゲル培養法を開発した。すなわち抜去した歯を歯根膜がついたままゲル上のコラーゲンに入れ、3次元培養でしばらく培養し、その上でコラゲナーゼ処理後細胞を回収した。さらに細胞を単層培養で増やした後に回収した。細胞のコロニー形成能と増殖能を調べたところ、ゲル内で培養することによってそれらの値が著明に増加し、回収できる細胞数も増加した。さまざまな遺伝子発現レベルでチェックしたところ、歯周組織や間葉系幹細胞のマーカーの発現が認められた。annexin A5-LacZノックインマウス由来の細胞についても同様に調べたところ、回収した幹細胞を含む細胞の中にLacZ陽性細胞が多数含まれていることがわかった。歯周組織においてBrduラベル長期保持細胞が存在すること、それが組織再生過程で機能しているという我々の予備的実験結果に基づき、annexin A5を発現するペリサイトpericyte(血管周囲細胞あるいは周皮細胞)の性格をもつものがその幹細胞であるという仮説を検討するのが、本研究の目的である。その目的でannexin A5-LacZノックインマウスを用いている。まず今年度は、Brduを長期に保持したラベル長期保持細胞(LRCs)とannexin A5の共局在について検討した。すなわち、マウスで生後11日から15日の間にBrduを投与し、4週間後に大臼歯を回収しそれらの局在を免疫組織化学法で調べた。切片における観察で歯周組織においてBrduとannexin A5には共局在が多く見られた。次にannexin A5-LacZノックインマウスでLacZ発現細胞の歯周組織における局在を詳細に調べたところ、歯周組織を含む硬組織におけるLacZの染色法が容易ではないという問題点にぶつかった。さらに、歯周組織から増殖する細胞を分離することも困難であった。それらの問題点の解決をすべく実験方法の改良をおこなった。前者についてはwholeでのLacZ染色をアセトン固定後に低温で行い、包埋後切片を作成する方法を開発した。後者については、歯全体をゲル培養し、ゲル内で一定期間細胞を増殖させることで、細胞プールを増加させることができた。しかもそれらの細胞はin vitroに移しても増殖することが確認できた。この方法でゲル内でも、Brdu保持したLRCとannexin A5の共局在が確認できた。これらにより歯周組織からの幹細胞候補の分離が可能であると思われた(論文準備中)。
平板乱流境界層の再層流化機構の解明

平板上の乱流境界層の再層流化機構を調べるために、流路を縮小することによって境界層を加速させる実験を行った。実験にはI形の熱線プローブで、流れ方向の平均・変動速度を測定した。このデータをAD変換して境界層パラメータ、乱流統計量、バースト構造の変化を調べた。バース検出にはVITA法を用いた。その結果、以下のことが明らかになった。(1)再層流化過程では間欠係数の等値線が壁に近づき、間欠領域が境界層に占める割合が増加する。これに対応して速度波形には変動の緩やかな部分の間欠的に出現する。再遷移過程では自然遷移過程と同様に不規則速度変動が間欠的に出現し、これが増大して常時乱流となる。(2)確率密度関数とひずみ度の分布から、再層流化過程では変動速度が大きく負になる運動が現れることが示された。この傾向は再層流化過程途中で元に戻り始め、再遷移過程では確率密度関数の分布は対称になる。(3)渦のスケールやパワースペクトル、散逸スペクトル分布より、再層流化過程では大渦の渦度が増加して小渦の渦度が減少する。また小渦は粗くなり、スペクトルでは高波数成分からの寄与が減少することが示された。(4)外層におけるバースト検出周波数の分布傾向は、再層流化過程のものが、通常の乱流境界層のもとは異なった。これは再層流化が外層から始まるという、以前に得られている見解を支持するものと判断される。(5)再層流化過程における変動速度の集合平均波形より、再層流化は内層のバーストを特別に弱めないが、イジェクション、スイ-プには変化を及ぼすと判断された。
多孔質シリコン層と複合化した有機・無機モノリシックELディスプレイの研究

有機・無機複合型ELディスプレイの高性能・高機能化を目指し、多孔質Si(PS)層を含めた電気的光学的構造設計を進めた結果、以下のような研究成果が得られた。1.光照射陽極化成法による多孔質Si層から波長550750nmの可視発光を観察し,化成時間と光照射強度に依存して禁止帯幅を1.62.3eVの範囲で制御できる。有機膜のPVK(ポリビニルカルバゾール)と組合せた結果、PS層によるホールブロック作用が効率改善に有効となる基本原理を見出した。2.上記結果1から独自の高分子/低分子複合構成を考案し、C6(クマリン)蛍光色素を添加した緑色発光で視感効率10.2-1m/W、外部量子効率5.5%を実現した。この値は蛍光色素では世界最高レベルに相当する。同時に、TPB(トリフェニルブタジエン)、NR(ナイルレッド)の色素共添加により、視感効率4.2-1m/W、外部量子効率3.8%、色度座標(0.33,0.33)の高色純度・高効率な白色発光が得られた。3.上記結果2を基本として、α-NPDを発光色素として用いた新規な青色EL構造を考案した。励起子閉じ込め効果により、視感効率3.7-1m/W、外部量子効率5.1%、色度座標(0.15,0.09)の色純度に優れた世界最高レベルの青色発光が得られた。これにより、蛍光色素を用いた複合型有機ELにおいて、高効率な3原色および白色発光が得られた。4.その他の要素技術として、フレネル理論と特性マトリクス計算の組み合わせによる独自の有機EL用の光学解析プログラムを作製した。同技術を利用した横結合型色変換方式有機EL構造を考案し(特許出願済み)、理論限界(5%)を超える量子効率7.0%の白色発光が得られることを示した。更なる研究課題として、(1)多孔質シリコン層の製造技術の簡略化、(2)赤色ELの高効率化、(3)信頼性と安定性の改善が挙げられる。本年度は申請した研究実施計画に従い,多孔質Si層の物性制御および有機EL素子の高輝度化を進めると共に,有機・無機モノリシック基本構造における積層界面の観察とキャリア注入特性を調べた。その結果,光照射陽極化成法により形成した多孔質Si層からピーク波長550750nmの可視発光を観察し,化成時間と光照射強度に依存して禁止帯幅を1.62.3eVの範囲で制御できることが分った。また,有機層にはポリビニルカルバゾールを母体とし,アルミキノリール錯体とトリフェニルジアミンをキャリア輸送層とした分子分散構造を採用し,単膜構成でありながら輝度10000cd/m^2,発光効率1-1m/W以上の緑色発光を実現した。多孔質Si層上に有機膜を積層化する際の課題として,(1)si表面の平坦性低下,(2)Si基板からのキャリア注入効率の低下が認められた。前者の対策として,ポーラスSi粒子径を5mm以下まで小さくしたところ,従来のガラス基板/透明電極表面の凹凸と遜色のないレベルまで改善できることを高分解電子顕微鏡観察で確認した。また,後者の課題に対してはポーラスSi層の禁止帯幅Egを1.7eV以上とすることが有効であり,Egを2.2eVまで広げることで,有機・無機複合素子から初めて,輝度100cd/m^2以上の発光を観察した。

本年度の研究成果は(1)単層ポリマーEL素子において高輝度を実現したこと,(2)ポーラスSi層がホール・ブロッキング作用を示し,キャリア注入特性の改善には禁止帯幅制御が極めて有効な方法であることを見出したことである。複合素子の発光特性はまだ実用に十分ではないが,改善策として,(1)ポーラスSi層の更なる微粒子化,(2)電子注入バッファ層の導入が有効であり,引き続き来年度に検討する。その他,薄膜構造の光伝播解析,有機層の耐熱性改善など,来年度に繋げる要素技術の開発にも進展が認められた。昨年度の研究成果を踏まえ、今年度は申請当初の研究実施計画に従い,有機・無機モノリシックELデバイスの発光特性の向上を有機材料の探索、デバイス構造設計および多孔質シリコン層(PS)の微細化の3点から検討した。その結果,デバイス構成を昨年度までの高分子単層構成から独自の高分子/低分子複合構成に変更したPS/PVK(ポリビニルカルバゾール)/Bu-PBD(ブチルフェニルブタジェン)/Alq3(アルミキノリン)多層構造を考案して試作を行い、C6(クマリン)蛍光色素を添加した緑色発光で視感効率10.2-1m/W、外部量子効率5.5%を実現した。この値は一重項蛍光色素に限定した場合には世界最高レベルに相当する。同時に、TPB(トリフェニルブタジェン)、NR(ナイルレッド)の色素共添加により、視感効率4.2-1m/W、外部量子効率3.8%、色度座標(0.33,0.33)の高色純度・高効率な白色発光を実現した。その他、赤色発光では1.7%、青色発光では3.7%の高い量子効率が得られ、3原色および白色発光を示す高効率な複合型有機ELデバイスの基本構造とその作製技術を確立した。また、更なる高効率化を目的とした超薄膜デバイスの光伝播解析に着手し、フレネル理論と特性マトリクス計算の組み合わせによる独自のアルゴリズムを用いた光学解析プログラムを完成し、これまで測定が困難であった光取り出し効率の評価手法を開発した。以上、本年度の研究成果は(1)複合構造の採用により高発光効率(10-1m/W以上)を実現したこと,(2)光取り出し効率の改善に有効な独自の光学解析手法を開発したことである。複合素子の発光特性は安定性を含めてまだ実用に十分ではないが、今後の課題として、(1)PS表面の平坦性改善、(2)高効率色素材料の開発、(3)発光寿命・安定性の改善が挙げられる。それらの対応策として既に、(1)導電性ポリマーバッファ層の導入、(2)燐光有機材料の添加、(3)インピーダンス分光法による劣化解析手法の開発に着手しており、次年度に向けた技術確立を目指す。昨年度の研究成果を更に発展させるため、本年度は有機・無機モノリシックEL素子について、実用レベルの高効率化およびカラー化の実現を目指した。基本となる多孔質シリコン層(PS)の作製方法は、既に昨年度までにほぼ確立しており、本年度はその再現性を含めて、(1)高色純度青色ELの構造設計、(2)色変換技術を利用した光学設計を重点的に検討した。(1)昨年度に考案した高分子/低分子複合構成(PS/PVK/Bu-PBD/Alq_3)を基本とし、更にホール輸送性蛍光色素であるα-NPDを発光層に加えた新規EL構造を提案した。積層設計とホール注入効率の改善効果により、視感効率3.7-1m/W、外部量子効率5.1%、色度座標(0.15,0.09)を示し、色純度に優れた青色ELとして世界最高レベルの青色発光が得られた。同様にして、緑色5.5%、白色4.1%、赤色1.7%の量子効率のEL素子が得られ、高効率な3原色および白色発光を示す複合型有機EL素子の基本構造とその作製技術を示すことができた。
独身女性の生活設計と親子関係

日本人女性の生涯未婚率が上昇し単身女性の貧困リスクが問題視され、生活設計の重要性が高まっている。本研究は、質的調査(インタビュー)と量的調査(Web調査)によって生涯未婚女性が経済的困難へ陥るプロセスと生活設計行動を高める要因を明らかにすることを目的に実施した。得られた成果は1未婚期間が長期化する間に収入水準が低下する場合、生活設計を行う余裕がなくなる、2親との同居は若い時期はセーフティネットになるが中年期以降は生活経営力の蓄積に負の影響をもたらし老後の生活リスク要因になる可能性がある、3生活設計行動を促す要因は家計管理行動と金融・経済に関する学習経験である。生涯未婚女性が2030年に約23%に達するとの見通しがある中(藤森2010)、配偶者を持たないライフコースを歩む女性の老後の生活設計や生活の質の向上は社会的な重要課題である。しかし、現状、生涯未婚者となる可能性の高い女性を対象とした研究知見は極めて少なく、これまで主として明らかにされてきたのは、独身であることに対するレッテルや心理的負担感であり、独身女性の実質的な生活課題を解決するための知見は未だ蓄積不足である。そこで本研究は、中年期以降の独身女性に注目し、老後を見据えた生活設計を促進・阻害する要因を質的・量的研究の両側面から明らかにすることを目的に行い、本年度は質的研究(インタビュー調査)を実施した。インタビューに関連する研究倫理については、お茶の水女子大学で随時実施される研修に出席し、基本的な考え方を理解した。また、調査実施段階では、お茶の水女子大学倫理審査委員会の承認を受けた。インタビュー調査は、平成29年2ー3月にかけて、40ー60歳までの首都圏在住の未婚女性計20名を対象に行った。調査対象者は、1雇用形態:「正規社員」「非正規社員」「無職」、2居住形態:「親との同居」「親との別居」、3「親の状況」:「両親とも健在」「片親のみ健在」と割り付けた。インタビュー時間は約2時間で、普段の生活状況、仕事や収入の現況、老後に向けた経済的な備え、親(きょうだいを含む定位家族)との関係性、当面や老後を見据えた場合の生活上の心配事や不安などについて、半構造化面接を実施した。インタビュー終了後は、内容についてすべて逐語録を作成した。現在は、佐藤(2008)をもとに、インタビュー内容に関する定性的コーディングを実施中である。同時に、対象者の属性による違いを加味しながら、分析の方向性を検討し、平成29年度の発表準備を行っている。申請時の平成28年度の研究計画は、1生涯未婚女性およびその予備軍20名を対象にしたインタビュー調査を実施・分析する。2同時に、質的研究の知見を活かしながら、博士論文で構築した概念モデルを修正・拡張し、次年度に実施する量的研究の調査票作成作業に着手する。3質的研究の成果を平成29年度に発表するための準備を行うというものであった。これに対する進捗は、1インタビュー調査:予定通りのスケジュールで、かつ、対象者の割り付けもほぼ当初計画通りに実施することができた。また、分析の第一段階として、すべてのインタビューについての逐語録を作成し、定性的コーディングを開始するところまで進展した。2インタビューを実施しながら、同時並行的に博士論文で構築した概念モデルの修正・拡大も検討し、次年度に実施予定の量的調査の質問項目案についての検討を開始できた。3平成29年度に予定しているインタビュー調査の発表時期や発表方法の計画も作成した。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると考える。1.日本家族社会学会大会での研究報告:2017・2018年度に実施した22名の中年期未婚女性に対するインタビュー調査結果として、以下の内容を報告した。1生涯未婚女性は定位家族の家計に対する関心がおおむね低く、親の経済状態を具体的に把握している人、把握しようとしている人は少数であった。2ただし、親との同居者・別居者を問わず、親が持家を保有している人で、きょうだいとの関係性が悪くない場合においては、親の家を自身の老後の備えと考えている語りが多くみられた。3自身の現在および将来の経済状況に対して、おおむね大きな関心とともに不安を抱えていながらも、そのような不安を取り払うような具体的・積極的な行動をとっている人や60歳以降の収入の見込みについて具体的なイメージを抱いている女性たちは少数であった。4このような女性たちの経済状況に対する関心の低さの背景要因の一つとして、女性たちの親子関係(特に親との同居者)において明確な役割逆転が生じていないことが指摘できる。高齢化によって親の経済資源や身体的資源が低下しても、親子間で今後の生活の見通しについての話し合いや親子の役割調整が行われることはほとんどなく、暗黙の了解をベースとした生活の仕方が継続されている。その結果、女性たちは中年期に入っても極めて個人的な狭い範囲の意思決定の機会しか持てず、老後を見据えた対処戦略を描こうとする動機付けが生まれにくい様子がうかがえた。2.上記1を踏まえたWeb調査の実施:同じく中年期未婚女性1000名を対象にしたWebアンケート調査を実施した。聴取内容は、1これまでのキャリアと今後のキャリア志向・計画、2資産形成、保険への加入状況などを中心とした家計状況と今後の経済資源の蓄積計画、将来に向けた家計認識、3老親を中心とする家族関係と介護状況の把握、4将来に向けた生活不安に関する75問で構成した。

日本人女性の生涯未婚率が上昇し単身女性の貧困リスクが問題視され、生活設計の重要性が高まっている。本研究は、質的調査(インタビュー)と量的調査(Web調査)によって生涯未婚女性が経済的困難へ陥るプロセスと生活設計行動を高める要因を明らかにすることを目的に実施した。得られた成果は1未婚期間が長期化する間に収入水準が低下する場合、生活設計を行う余裕がなくなる、2親との同居は若い時期はセーフティネットになるが中年期以降は生活経営力の蓄積に負の影響をもたらし老後の生活リスク要因になる可能性がある、3生活設計行動を促す要因は家計管理行動と金融・経済に関する学習経験である。平成29年度の研究計画は、1インタビュー調査の分析および発表2量的調査の実施と分析である。まず1インタビュー調査については、平成28年度に続いて分析を継続し、その結果について、日本家族社会学会(9月)、日本家政学会家族関係学部会(10月)にて口頭報告、生活経済学研究(9月)、家族問題研究会(12月)の学会誌への投稿を予定している。したがって、平成29年度の前半は、インタビュー調査の分析とその報告のための準備を主に実施する。次に、2量的調査については、1の作業と同時進行させながら、調査票で測定する主要な概念の整理と質問項目を作成し、10月までに調査票案を作成する。量的調査の方法はインターネット調査で、対象者は、40ー60歳までの未婚女性500名以上とする。調査票案を作成後は、調査会社との打ち合わせを通して調査票を修正・完成させ、年内までに調査を実施する。翌年1ー3月には、調査データのクリーニング、記述的分析、多変量解析を行い、研究会やゼミなどでの結果報告を行いながら、論文執筆準備を開始する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。家族社会学、女性労働・キャリア、生活経営、ジェンダー29年度が最終年度であるため、記入しない。
アフリカツメガエルの卵母細胞を利用した化学センサチップの開発

化学受容体を発現させた細胞と半導体作製技術の融合による化学センサチップの開発を目的として、アフリカツメガエルの卵母細胞を利用し、細胞膜電位計測のための電極付流路を作製した。複数の細胞が微小な流路内で流れによってアレイ化されると同時に各細胞への電極の自動挿入が可能なデバイスを構築し、化学受容体発現細胞を用いて化学物質の検出に成功した。また、様々な嗅覚受容体の活用を見込み、溶液への匂い物質の可溶化促進を目的として、気液混合のために流路に多孔質材料を充填した流体デバイスの作製・応用も検討した。複数の細胞のアレイ化が可能な流体デバイスと細胞膜電位計測用電極が融合したシステムが構築できた。本研究は細胞と微細加工技術を融合した化学センサチップの開発を目的とし、今年度は細胞を配置するための微小流路(流路断面の幅および高さとも1.5 mmの矩形)と電極(先端幅0.01 mm、高さ0.05 mm、長さ約1 mmの片持ち梁形状)の一体化に注力した。扱う細胞は化学受容体発現細胞として多用されるアフリカツメガエルの卵母細胞である。細胞形状が直径約1 mmの球形であることから、既報のビーズアレイ技術を応用し、複数の卵母細胞を微小流路内の定位置に配置することに成功した。また、シリコン基板の深堀加工により作製した電極を当該流路内に設置し、卵母細胞の配置と同時に電極が細胞内へ挿入される系も確立した。アクリル基板の切削加工によって流路となる溝を設け、そのアクリル基板二枚で電極基板を挟み込む構造により、電極一体型流路を作製した。卵母細胞への電極挿入の成否が送液速度に依存したため、電極が細胞内へ確実に挿入される流速を実験的に明らかにした。今年度はアフリカツメガエルの卵母細胞への外来遺伝子注入による後天的な化学受容体の発現実験は行わず、細胞に内在的に発現している受容体を利用して化学刺激への応答計測を試験し、信号取得に成功した。しかしながら、用量応答の検討には至らず、検出限界の評価は未着手である。数cm角のワンチップに複数の卵母細胞をアレイ化した後、個々の卵母細胞を電極が挿入された状態のまま取り出せる分割可能なチップも新たに試作した。これにより、細胞の個別利用によるユビキタスな化学センシングの可能性を見出した。本研究は化学受容体を発現させた細胞と微細加工技術を融合した化学センサチップの開発を目的としており、今年度は細胞を配置するための微小流路に組み込む電極の形状改善に主に取り組んだ。昨年度は化学受容体発現細胞として用いるアフリカツメガエルの卵母細胞のアレイ化と同時に細胞内への電極刺入が可能な系を確立したが、さらに電極刺入率の向上を図るために電極先端の先鋭化を検討した。電極はシリコン基板を加工して形成したものであることから、アルカリ性溶液によるシリコンの異方性エッチングを利用して先端を鋭利な形状に改めた。その結果、電極刺入率が昨年度までの約二倍に向上した。また、今年度はアフリカツメガエルの卵母細胞へ実際に外来遺伝子を注入し、後天的に昆虫の嗅覚系の受容体を発現させ、匂い刺激への応答計測に成功した。しかし、従来のガラス管電極による計測に比べると、感度が低いという結果が得られたため、電極特性の評価とそれに基づいた感度向上の検討という課題が新たに生じた。本研究は化学受容体発現細胞と半導体作製技術の融合による化学センサチップの開発を目的としている。最終年度は作製電極による計測の再現性向上と昆虫由来の嗅覚系の受容体を発現させたアフリカツメガエル卵母細胞を用いて、その検出感度の評価に取り組んだ。開発を目指したチップは卵母細胞を化学センサ素子とすることに主眼を置いたものであるが、細胞膜電位計測実験の簡便化にも寄与することが期待でき、細胞を用いた熟練度を要する電気生理学実験のハードルを下げると考えている。初年度は複数の卵母細胞が流路内で流れによってアレイ化されると同時に各細胞への電極の自動挿入が可能なデバイスを構築した。次年度には化学受容体発現細胞を用いて化学物質の検出に成功した。得られた電気信号強度の再現性向上や検出感度評価が未着手であったため、最終年度では主にその課題解決に取り組んだ。細胞への計測電極挿入の再現性向上のため、電極先端の先鋭化を最終年度までに試験的に検討し、電極の細胞刺入率が改善した。電極の金属配線と絶縁プロセスを見直したが、得られる信号強度の有意な安定化には至らなかった。様々な嗅覚受容体発現卵母細胞の活用を見込み、センサ内溶液への匂い物質の可溶化促進を目的として、気液混合のために流路に多孔質材料を充填した流体デバイスの作製・応用も新たに並行して検討した。これに付随し、能動的にポンプで多孔質材料内の流体を送るシステムを考案し、特許出願に至った。研究期間全体を通して、複数の卵母細胞のアレイ化が可能な流体デバイスと細胞膜電位計測用電極が融合したシステムを構築し、化学刺激に対する細胞の応答取得に成功した。

また、様々な嗅覚受容体の活用を見込み、溶液への匂い物質の可溶化促進を目的として、気液混合のために流路に多孔質材料を充填した流体デバイスの作製・応用も検討した。複数の細胞のアレイ化が可能な流体デバイスと細胞膜電位計測用電極が融合したシステムが構築できた。当初の計画では平成26年度内に後天的に化学受容体を発現させた卵母細胞の適用を想定しており、実際に昆虫の嗅覚受容体を計測に利用できたため。また、初年度に未検討であった細胞が破壊されない流速上限の評価も完了できた点からもおおむね予定通り進められたと考えている。一方で電極感度に問題がある可能性が新たに判明し、計画以上の進展には至らなかった。嗅覚受容体を発現させた細胞の利用には試験的ながら成功したため、本課題が目的とする化学センサの一次実証実験ができたと判断し、学術論文にまとめる予定である。しかしながら、感度の点で改善を要すると思われるため、電極の特性評価と改良に取り組む考えである。そのため、昨年度に推進方策として立案した「異なる受容体を発現させた複数の卵母細胞を用いた多種類の化学物質検出」という方針は保留し、現状で利用できている嗅覚受容体一種類に限定して進める。初年度の達成目標は「細胞搭載型素子の作製」であり、使用予定のアフリカツメガエルの卵母細胞を実際にチップ内に収納でき、膜電位変化の信号取得にも成功したため。しかしながら、細胞への電極挿入のための流速の検討においては細胞が破壊されない程度の上限流速が未確認のため、当初計画以上の進展とは言えないと判断した。設備備品として平成26年度に購入を予定していた遺伝子導入装置(ナリシゲ社製電動マイクロインジェクター)とほぼ同様に利用可能でより廉価な装置(ドラモンド社製NANOJECT II Kit)を所属大学にて採択された学内活性化経費にて購入したため。また、米国にて開催の国際会議MicroTAS2014に出席を予定していたが、欠席し、海外出張旅費分を次年度使用としたため。初年度未確認に終わった流速評価を第一に完了させ、次年度以降では化学受容体を発現させた細胞を用いて化学センシングを検討する。発現させる化学受容体として特に嗅覚受容体に着目し、匂いセンシング系の確立につなげたいと考えている。異なる受容体を発現させた複数のアフリカツメガエル卵母細胞を用いることにより、ワンチップで多種類の化学物質検出を目指す。平成26年度に海外出張旅費として計上していたMicroTAS2014への参加経費を主に電極作製のための材料費や国内出張旅費へ充当するとともに、学術論文投稿の経費として執行する予定である。旅費に関して所属大学内の「平成25年度研究大学強化促進事業にかかる若手研究者支援」に採択され、当該支援を海外出張費に充当し、当初の使用予定額以下の支出となったため。平成25年度に設備備品として購入を予定していた増幅器は現行品に改良すべき点が見つかり、初年度は試験的な使用として運用し、購入には至らなかったため。当初の計画で計上した増幅器に関して改良が完了し次第、購入する予定である。また、2015年1月末にポルトガルで開催される国際学会MEMS2015への出席を新たに予定し、旅費の執行を行う計画である。
日本鶏における闘争性と代謝調節関連の遺伝子多型との関連

ニワトリの闘争性を闘争-逃走反応の観点から評価するとともに、その行動特性と気質/代謝関連遺伝子との関係性について調査した。モノアミン関連遺伝子(MAOおよびST)の遺伝子多型がストレス反応性と関連し、ストレス反応試験が闘争性の評価に有効であることが示唆された。一方、代謝関連遺伝子多型は一部行動特性への関与は認められるものの成長とともにその影響に変化のあることが示された。本年度は、9品種・系統について各種行動試験を行ない、遺伝子多型については、4遺伝子6部位について解析した。(1)持続性不動試験ー八木戸において試行回数が最も多く、姿勢持続時間が最も短かった。(2)手動拘束試験ー初動時間は、卵用鶏において最も遅く、八木戸で最も早かった。総もがき回数は、八木戸において最も多かった。(3)愛好家軍鶏の比較では、持続性不動試験の試行回数に差はなかったが、下鶏において姿勢持続時間が短い傾向にあった。拘束試験の場合、初動時間に差はなかったが、もがき回数が下鶏において多い傾向であった。(4)MAO4、MOA9においてはともに5つのアリルが検出され、MAO4では卵用鶏において、MAO9では九斤において固有のアリルがあった。ST2、ST10においてもそれぞれ5つのアリルが検出され、いずれにおいても八木戸に固有のアリルがあった。愛好家軍鶏の場合、DRD2は上下鶏とも2個体を除きすべてCアリルに固定されていた。MAO4では2つアリルが検出され、MAO9では4つのアリルが認められ、2つは上鶏に1つは下鶏に固有であった。ST10では4つのアリルのうち1つが下鶏固有のものであった。(5)GHSR遺伝子に認められた対立遺伝子型頻度は、TT型73.68%、TC型25.33%、CC型0.06%で、対立遺伝子頻度は、T対立遺伝子が0.863、C対立遺伝子が0.127であった。各調査項目に対するGHSRおよびDRD2遺伝子型の効果は、姿勢持続時間おいていずれも差が認められた。以上の結果から、以上の結果から、TIおよびMR試験は、鶏の行動特性の分類指標になること、それらとモノアミン関連遺伝子多型との間に関連性のあること、GHSR遺伝子の対立遺伝子Cは相加的に姿勢持続時間を短くする効果のあることが示唆された。本年度は、前年度までの9品種・系統に加えて1品種1系統の各種行動実験を行い、すべての品種系統のオスについて、ドーパミンD2及びD4受容体(DRD2, DRD4)、モノアミン・オキシダーゼ2部位(MAO4, MAO9)、セロトニン・トランスポーター2部位(ST2, ST10))、PMEL17について解析を完了した。(1)幼雛期における行動反応は、品種/系統間での違いが示され、とりわけ八木戸では著しく異なることが認められた。成長後ではこのような品種/系統差が不明確になるものの、一部の行動反応において幼齢期での反応と相関のあることが明らかとなった。(2)セロトニン・トランスポーター2および10において八木戸固有のアリルが確認された。(3)モノアミン・オキシダーゼとセロトニン・トランスポーターについては行動反応との間に関連性が示され、これら遺伝子多型が行動特性の指標として有効であることが明らかとなった。(4) PMEL17遺伝子多型については第7エキソンの72 bpを1単位とする反復数において、3つのアリル(2回、3回、4回)が認められた。4回反復は八木戸および攻め鶏のみに認められた。闘鶏用シャモは肉用シャモに比べ、3回反復のアリルが高頻度で認められた。反復数2 / 2および2 / 3型と3 / 3および3 / 4型とで比較したところ、後者の攻撃反応とPecking回数が高くなる傾向が認められた。以上の結果から、拘束、不動姿勢及び突き反応試験は、鶏の行動特性の分類指標になること、それらとモノアミンあるいはPMEL17関連遺伝子多型との間に関連性のあることことが示唆された。オスの行動試験結果はすべて集計解析を終了した。メスのビデオ観察の記録及び筋肉アミノ酸濃度測定は未完了である。しかし、これらについてもすでに着手しており、9月にはデータ収集を完了して総合解析が行えるよう進行している。したがって、計画全体としておおむね順調に進展しているものと判断される。本年度は、全品種雌雄の代謝関連遺伝子(GHSR、NPYおよびPOMC)の一塩基多型について解析・比較するとともに12週齢時の肉質(遊離アミノ酸含量)について検討を行った。(1)行動反応については、雌雄間に若干の違いが認められる品種はあったものの(拘束試験のもがき回数においてホワイト・プリマスロックのメスは幼齢期及び12週齢いずれも雄よりも頻回傾向)、全品種/系統をとおして明確な雌雄差は示されなかった。(2)代謝関連遺伝子については、八木戸が他品種/系統とは著しく異なり、ついで土佐地鶏において変異の多いことが認められた。また、土佐地鶏の場合、遺伝子型のばらつきが大きいことも他品種と異なっていた。(3)筋肉の遊離アミノ酸含量については、行動反応同様に雌雄差は認められなかったものの、品種/系統間の比較では、八木戸および土佐地鶏が他のものと大きく異なった。

すなわち、旨味に関与するアスパラギン酸およびグルタミン酸と甘味に関係するセリンおよびアラニンの含量がこの2品種で2ー3倍も多いことが認められた。しかしながら、これらの違いと調査対象とした代謝関連遺伝子変異との間に明確な関係性を見出すには至らなかった。以上の結果から、行動反応試験(拘束、不動姿勢反応など)は、品種・系統の行動特性を示す指標になること、それらと気質遺伝子(セロトニン・トランスポーターなど)多型との間に関連性のあることこと、肉質の違いにこれら遺伝子変異が関係することが示唆された。ニワトリの闘争性を闘争-逃走反応の観点から評価するとともに、その行動特性と気質/代謝関連遺伝子との関係性について調査した。モノアミン関連遺伝子(MAOおよびST)の遺伝子多型がストレス反応性と関連し、ストレス反応試験が闘争性の評価に有効であることが示唆された。一方、代謝関連遺伝子多型は一部行動特性への関与は認められるものの成長とともにその影響に変化のあることが示された。行動試験のビデオ観察によるデータ収集と遺伝子多型分析に多くの時間を要したため、筋肉各部位のアミノ酸濃度測定は未着手である。しかし、行動試験および遺伝子多型分析については、先行して27-28年度計画分をほぼ終了しており、計画全体としておおむね順調に進展しているものと判断される。メスの行動試験のビデオ観察によるデータ収集と遺伝子多型分析及び筋肉アミノ酸濃度測定を早期に完了させ、総合解析を行えるようにする。家畜管理学行動試験のビデオ観察によるデータ収集と遺伝子多型分析を早期に完了させるとともに、並行して筋肉各部位のアミノ酸濃度測定に着手する。
近現代日本における「議会政治」の再検討：両院事務局所蔵の未公開資料群に基づいて

本研究は、衆参両院事務局などが所蔵する膨大な未公開資料群の本格的活用を通して、近現代日本の政治史を「議会政治」という観点から再検討した。具体的な成果は、以下の3点に要約される。1「議会政治」の展開過程、議会事務局・議会官僚の役割を多面的に検証した。2新出史料「河井弥八日記」を翻刻出版した。3イギリスの制度を参照しつつ、議会関係資料の保存・公開体制のあり方について検討を行った。1両院事務局所蔵資料の分析:昨年度は、衆議院本会議の議事進行および列国議会同盟に関係する資料群の閲覧を衆議院事務局から許され、その調査・分析を進めた。併せて、同事務局国際部OBへのインタビューを実施した。後者については、来年度には記録を刊行する準備を進めている。参議院事務局所蔵資料については、現在事務局自身による資料の整理・目録作成作業が進行中であり、その進行状況を照会しつつ、今後の調査の可能性を探っているところである。2私文書の調査・整理・出版:研究計画に従って、「議会政治」の運営に携わった政治家や議会官僚などの私文書の調査・整理を進めた。本年度はこのうち最重要史料と目される「河井弥八日記戦後篇1(昭和20-22年)」(信山社)を刊行した。本日記には、終戦期から日本国憲法発布に至る時期の貴族院などの動向を詳細に記されている。今後、戦前から戦後にかけての「議会政治」再編について考える上で必須の資料として活用されることが見込まれる。3イギリスにおける調査の実施:イギリスの公文書館、大英図書館、オックスフォード大学ボードリアン図書館、ケンブリッジ大学チャーチル・アーカイブズ・センター、保守党文書館において、議会関連資料の保存・公開・利用に関する調査を行った。4定例研究会の開催:2015年7月に衆議院事務局において定例研究会を開催した。講師として加藤陽子氏(東京大学教授、国立公文書館の機能・施設の在り方等に関する調査検討会議メンバー)を招聘し、議会関係資料の保存・公開のあり方について議論を行った。また、2016年3月に河井弥八記念館でシンポジウムを開催した。以下の講演と活発な意見交換が行われた。清水実氏(静岡県近代史研究会幹事)「浜松県地租改正と交換米問題、小笠地域の地価修正運動と河井重蔵」、赤坂幸一(九州大学准教授、分担者)「河井弥八をめぐる憲法政治」1衆議院事務局所蔵資料については、当初予定していた以上の資料を調査・分析することができた。2私文書については、予定通り「河井弥八日記」刊行を開始することができた。現在第2巻の刊行に向けた準備も順調に進んでいる。また、その他の私文書の調査も実施し、来年度にはその成果の一部を刊行できる予定である。3これまで日本でほとんど知られてこなかったイギリス保守党文書館などで調査を実施できたのは、大きな成果であった。現在その成果を論文などとしてまとめる準備を進めている。1両院事務局所蔵資料の分析:昨年度に引き続き、衆議院本会議の議事進行および列国議会同盟に関係する資料群の調査・分析を進めた。また、衆議院事務局国際部OBへのインタビュー記録を取りまとめ、刊行する準備を進めた。本年度は、このうち最重要史料と目される「河井弥八日記戦後篇2(昭和23-26年)」(信山社)を刊行した。本日記には、初期参議院内部の状況が詳細に記されており、今後、日本国憲法施行当初の「議会政治」再編について考える上で必須の資料として活用されることが見込まれる。3スイスにおける調査の実施:列国議会同盟事務局アーカイブズにおいて、各種資料の調査を行った。4定例研究会の開催:2016年7月に、衆議院事務局において本年度の第1回研究会を開催した。奈良岡聰智(京都大学、代表者)がイギリスの政党アーカイブズについて、大石眞(京都大学、分担者)が衆議院事務局所蔵資料について、伊東かおり(九州大学、協力者)が列国議会同盟関係史料について報告を行い、議会関係資料の保存・公開のあり方について活発な議論を行った。2016年12月に、九州大学で第2回研究会を開催した。小林和幸(青山学院大学、分担者)が「花房文書」について、西山由理花(京都大学)が「政党政治と地域性の変容」について、官田光史(九州大学)が昭和12年の「政治博覧会」について報告を行った。また、「麻生家文書」(九州大学所蔵)の調査も実施した。2017年3月には、河井弥八記念館でシンポジウムを開催した。森山優(静岡県立大学)「河井弥八と戦時体制」、川崎政司(参議院法制局、協力者)「戦後立法の軌跡と国会」、内藤一成(宮内庁書陵部、協力者)「河井弥八と水利事業」。1衆議院事務局所蔵資料については、昨年度に引き続き、円滑に資料の調査・分析を実施できた。2私文書については、予定通り「河井弥八日記」第2巻を刊行できた。現在第3巻の刊行に向けた準備も順調に進んでいる。また、その他の私文書の調査も実施できた。3昨年度調査を行ったイギリスの政党アーカイブズについて論文を刊行できた。

4研究協力者の助力を得て、これまで日本でほとんど知られてこなかったスイスの列国議会事務局アーカイブズで調査を実施できたのは、大きな成果であった。現在その成果を論文などとして発表する準備を進めている。1)両院事務局所蔵資料の分析:昨年度に引き続き、衆議院本会議の議事進行や列国議会同盟に関係する各種資料、関連資料の調査・分析を進めた。2)私文書の調査・整理・出版:「議会政治」の運営に携わった政治家や議会官僚などの私文書の調査・整理を進め、そのうち最重要史料を「河井弥八日記戦後篇3(昭和27-29年)」(信山社)として刊行した。本日記には、河井弥八参議院議長時代の参議院状況が詳細に記されており、今後、戦後の「議会政治」研究で必須の資料として活用されることが見込まれる。3)定例研究会の開催:2017年7月28日に、衆議院事務局において本年度第1回研究会を開催した。以下の報告をもとに、議会関係資料の保存・公開のあり方について活発な議論を行った。1赤坂幸一(九州大学准教授)「立法事実と立法資料」、2衆議院事務局「先例集の改訂について」、3馬場健(新潟大学法学部教授)「19世紀英国議会における私法(Private Act)と議会書記(Parliamentary Clerk)、議会代理人(Parliamentary Agent)-概要-」。2016年12月10日に、京都大学で第2回研究会を開催した。以下の報告と活発な意見交換が行われた。1葦名ふみ(国立国会図書館憲政資料室司書)「議会の会議情報とその公開ーラジオ放送、ニュース映画、テレビとの関係を中心にー」、2萩原淳(三重大学非常勤講師)「司法に関する公文書の現状と司法政治史へのアプローチ:昭和戦前期を中心に」。2018年3月10日には、河井弥八記念館でシンポジウムを開催した。以下の講演と活発な意見交換が行われた。1中園裕(青森県史編さんグループ近現代史部会主幹)「地域の政治家を探るー静岡県の育成と発展を願った河井弥八」、2北原勤(河井重蔵・弥八研究会会員)「点描・河井重蔵」。以上の成果を基に、論文集を刊行する準備を進めている。本研究は、衆参両院事務局などが所蔵する膨大な未公開資料群の本格的活用を通して、近現代日本の政治史を「議会政治」という観点から再検討した。具体的な成果は、以下の3点に要約される。1「議会政治」の展開過程、議会事務局・議会官僚の役割を多面的に検証した。2新出史料「河井弥八日記」を翻刻出版した。3イギリスの制度を参照しつつ、議会関係資料の保存・公開体制のあり方について検討を行った。1衆議院事務局資料については、本年度の成果の上に立ち、来年度に引き続き本格的分析を進めていく予定である。参議院事務局所蔵資料については、事務局自身による整理が進行中であり、その進展を俟って調査を行いたい。2本年度に引き続き、「河井弥八日記戦後篇2(昭和23-26年)」(信山社)を刊行する予定である。またその他の私文書についても、成果の一部を刊行できる見込みである。3イギリスでの史料調査を踏まえ、議会文書の保存・公開・活用についてより実際的な検討を進めていきたい。具体的には、国会図書館でのワークショップの開催、議会関係の文書館の機能について紹介する論文の発表などを計画している。4以上の成果を踏まえ、個別テーマの研究も深化を図り、著書や学術雑誌などの形で公表していく。
アフリカ大型類人猿の映像エソグラム、データベース作成と行動の比較研究

チンパンジーとボノボの詳細なエソグラムを作成し、Anthropological Scienceから出版した。この資料は、今後大型類人猿の行動の比較研究に必須の参考書になるはずである。チンパンジーの道具使用行動や求愛誇示などの目立ったデイスプレーについては、海外の研究者と共同で、地域的な差異を明らかにし、共著で「チンパンジーの文化」としてNatureに発表した。タンザニアのマハレのチンパンジーの毛づくろいパターンに、他の個体を掻くSocial scratchという行動がある。この行動がなぜマハレだけに見られるのかをさまざまな観点から分析し、雑誌Primatesに投稿し、アクセプトされた。マハレのチンパンジーの狩猟行動の特徴についても詳細に分析し、これは単行本"Great Apes of the World"の1章として本年12月に出版される予定である。採食行動のうち、味覚の研究は、Current Anthropologyに投稿しアクセプトされた。マハレのチンパンジーのデジタル映像エソグラムは、Anthropol Sciから出版したエソグラムにもとづき、主として社会行動について作成した。現地で撮影したビデオテープを元資料として使用した。VHS資料の場合は、ビデオキャプチャボード経由で動画と音声をデジタル化した後パソコンに取りこみ、ハードディスクに保存した。その後、動画解析用のソフトを使用し、取りこんだ場面を編集した。その上で、編集した場面に撮影場所、撮影日時、撮影者、個体名、行動の説明といった情報を加えデータベース管理ソフトを用いて整理した。デジタル映像エソグラムは、異種間、亜種間、異なる地域の同一亜種間の比較研究のために今後役立たせる。まず、東部チンパンジーのエソグラムを、ゴンベ公園のグロッサリーと、マハレ山塊のエソグラムをもとに作成した。西部チンパンジーのエソグラムは、杉山のボッソウの道具使用に関するエソグラム、西田による象牙海岸タイ森林での短期間の直接観察、および文献を参照した。中部チンパンジーについては、黒田作成のエソグラムと西田・山極によるガボンでの直接観察を参照した。ボノボについては、加納作成のワンバのボノボのエソグラムと文献を参考にした。これらをもとに本年度は、マハレのチンパンジーの非常に詳細なエソグラムを作成して、マハレのチンパンジーの行動を8つの範疇に分類した。それらは(1)ヒトとパン属とに共通な行動、(2)ヒトには見られないがチンパンジーとボノボに共通の行動、(3)チンパンジー全亜種にみられるがボノボにはない行動、(4)東部と中央部のチンパンジーに見られるが西部チンパンジーには見られない行動、(5)東部チンパンジー全体に見られる行動、(6)マハレ個体群全体に見られる行動、(7)マハレのMグループのみの文化的行動、(8)Mグループの一部あるいは1個体のみに見られる行動、である。こうしてできた90枚におよぶ原稿をゴンベ公園で長年研究したジェーン・グドールとビル・マックグリューにチェックしてもらい、1998年12月に雑誌Anthropological Scienceに投稿した。3月にはわずかな改正でアクセプトされるという決定通知を受けた。一方、チンパンジーの文化的行動については、西田、杉山、クリストー.フ・ボッシュ、ジェーン・グドール、ビル・マックグリュー、アンドリュー・ホワイトンらが協力して6回におよぶメールの往復の後、約30の行動パターンをまとめて、Natureに投稿した。これはまだ審査中である。山極のまとめた東部ゴリラのエソグラムとチンパンジー属のエソグラムの比較は、進行中であるが、まだ論文作成の段階には達していない。タンザニアのマハレに生息するチンパンジーのデジタル映像エソグラムを作成した。

その上で、編集した場面に撮影場所、撮影日時、撮影者、個体名、行動の説明といった情報を加えデータベース管理ソフトを用いて整理した。アフリカ大型類人猿3種の毛づくろい行動については、頻度、よく起る性年齢クラス間、行動パターンなどを詳細に比較し、パン属の2種と比較して、ゴリラは毛づくろいに投入する時間がきわめて少なく、バウトも短い。毛づくろいを要求する動作を欠き、毛の梳き方も粗い。しかしシラミ卵を除去する行動は存在した。ボノボは1日約10%を毛づくろいに投入する点はチンパンジーと同様だが、行動パターンの変異は少ない。母子間の毛づくろいが最もていねいであるのはすべての種で共通していた。これは、毛づくろいの衛生機能が母子間で顕著に表れると解釈できる。ヤマゴリラとヒガシテイチゴリラのビデオ資料を分析し、父性行動、挨拶、交尾、示威、遊び、営巣に現れる行動要素を分類し、文脈によってその組み合わせや機能がどう変化するかを検討した。その結果、ゴリラはチンパンジーと共通する多くの行動要素をもっているが、チンパンジーとは異なる機能を持っていたり、異なる文脈に登場する。未成熟個体の遊びには示威の行動要素がよく発現する。これは、ゴリラのオスが思春期以降も、チンパンジーのオスたちのようなはっきりした優劣順位を認知して共存しないことに関係がある。また、ヤマゴリラが交尾や求愛の際に発する音声がヒガシテイチゴリラでは接触コールに用いられるなど、亜種間にも違いがある。ゴリラの樹上巣の捕食者防衛である。