hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非モデル生物を用いた異質倍数体形成を介した植物の種分化の分子機構解明

間にも遺伝的分化があることが示唆されており、RAD-seq解析により多数遺伝子座を用いることで検出力が増大した結果であると考えられる。今後、F.boninshimaeとF.nishimuraeについては、種間だけではなく、小笠原諸島内での分化の有無についても検証したいと考えている。雑種形成や染色体倍化は植物の進化、種分化において重要な役割をもつことが知られている。本研究は異質倍数体の遺伝的多様性と種分化の遺伝的背景を明らかにすることを目的とし、小笠原固有イチジク属3種(オオヤマイチジク、トキワイヌビワ、オオトキワイヌビワ)とその近縁種の塩基配列多型解析を行った。得られた遺伝情報を解析した結果、異質倍数体であるオオヤマイチジクは古くに分岐した親系統に由来する遺伝子をもつことが示された。また、オオヤマイチジクと2倍体種(トキワイヌビワ、オオトキワイヌビワ)の間には強い生殖隔離があることが示唆された。RAD-seq法の実験手法の改善に時間を要したため、やや実験が遅れている。多数の個体を解析対象とした場合、得られるリード数が制限される中で、より多くの共通配列を得ること、各配列のリード数をなるべく揃えることが今後のデータ解析の信憑性に大きく影響する。これを克服するため、使用する制限酵素やライブラリの精製方法を検討し、実験手法を確立した。26年度末に行った実験では、良好な結果を得ている。今後はさらに個体数を増やして配列解析を行い、種間、集団間の遺伝的分化の程度を明らかにする。生物学異質倍数体はゲノムサイズが大きいうえに、相同な配列の中から2系統の祖先配列に由来するアレルを識別する必要がある。今回得られたRAD-seqの解析結果では、トキワイヌビワ(二倍体)、オオトキワイヌビワ(二倍体)、オオヤマイチジク(異質四倍体)の相同配列の中に、明らかに変異量の多い座位を見いだすことができた。従って、アレル頻度と変異量をもとに2系統の祖先配列に由来するアレルを識別することが可能と考えられる。25年度に行った核遺伝子マーカーを用いた変異量の解析の結果と比較しながら、慎重に解析を進める。今後は、既存の多型検出プログラムによるデータ解析を進めると共に、変異量を指標にアレルの同定と頻度推定を行うプログラムの開発を進める。本来の計画以上に小笠原固有種のサンプルを得ることができたが、その配列解析手法には改善を要する事が明らかとなった。しかしながら、新たに開発した遺伝子マーカー(機能遺伝子領域を含む)の配列解析からより信頼性の高い系統樹の構築と分岐年代の推定を行うことができた。この結果から、小笠原固有種の祖先種2系統は比較的古い分岐年代をもつ可能性が高く、倍数体内の種内多型を解析するうえで、各祖先系統由来の遺伝子を塩基配列の違いから判別できる可能性が高いことが示された。小笠原は大陸からの植物の侵入の頻度が低いことを考えると、この系を利用することにより、小笠原産のイチジク属異質倍数体の進化は雑種形成による2つの系統のゲノムの混合により始まったと仮定することができ、多型情報が得られた際にも、比較的単純な進化モデルを仮定して解析できる可能性が高いことが示された。NGSを用いた異質倍数体の多型データの解析(遺伝子型の決定、変異データの統計的解析)に必要なプログラムの開発を進めていく上でも重要な指標となるデータが得られたといえる。さらに、共生するコバチの近縁種のSSRマーカーを開発が進行したことで、このマーカーを用い、小笠原のイチジク属植物に共生するコバチの遺伝的多様性、集団構造についても解析する準備を整えることができた。25年度に当該助成金で購入する予定であったコンピューター(予算、約50万円)を別経費で購入することができたため、物品費の支出が抑えられている。
儒教文化で捉える「孝」の表現と終末期医療倫理の再構築ー日本と台湾の比較を中心にー

本研究は、終末期医療における「孝」(日本の場合は「親孝行」)の表現に注目し、延命治療をめぐる意思決定と家族の葛藤を分析することで、患者の「最善な利益」や「自律の尊重」など従来の倫理原則とは異なる、「孝」の観点から捉える終末期医療のあり方と家族との関係性に基づいた倫理原則の提示を目的とする。日本と台湾を中心に、それぞれの社会における「孝」の概念と医療決定に際する「孝」の役割を考察し、「孝」の文化がいかに終末期医療方針に影響を与えてきたのかを検討する。初年度では、現代台湾社会における「孝」の表現について、社会心理学の理論である「孝の二重モデル」から分析し、医療における患者の自己決定が重視されているなかで、本人と家族との関係性がどのように変化してきたかについて検討した。また、2019年に施行開始した台湾の「患者自主権利法」について、同法で明記された「善終」の概念を考察し、施行へ向かう現場での準備を調べることで、台湾社会における「善終」への受容と変化を分析した。新法で新たに導入されたアドバンス・ケア・プランニング(ACP)制度について、日本との比較をしながら、終末期意思決定における家族の役割について検討した。また、台湾における新法をめぐる議論のなかでは、患者の自己決定への尊重を「親孝行」の一環として推進する発言が見られ、延命治療の差し控え・中止を「善終」だけではなく「孝行」であることを仕上げたことでその規範性が強調された部分がある。こうした法制化に伴う「孝」の概念の変容も考察した。本研究はこれまで、終末期医療における「孝」の語りと表現、すなわち「孝」の言説について検討してきた。終末期医療をめぐる意思決定の場面において、親が子を思い、子が親を思うような感情はいかに描写されていたのかについて、小説と映画を中心に分析し、社会心理学の研究に参照しながら「孝」の意義を検討した。当初の研究計画では、古典儒教で記された「孝」の概念分析から着手することが予定されていたが、2019年の新法施行に伴って、台湾では「孝」の行いを再構成しようとする動きが現れたため、予定した研究課題の順番を変更し、現代社会における「孝」の概念と「善終」への影響を中心に考察した。これまでの研究を踏まえて、今後は1)現代社会における「孝」の受容と2)法制化の議論に見られた「孝」の内実の変容を中心に推進していく。台湾において、2019年に「患者自主権利法」の施行に伴い、「善終」に関する社会的な関心が高まり、「安楽死」を合法化する動きもみられている。患者の自己決定や死ぬ権利を求める声が高まっているなか、終末期の意思決定をめぐって本人と家族の間にどのような衝突が生じうるか、それに対してどのような解決策が必要なのかについて、「孝」の観点から分析する予定である。また、終末期ケアの発展を考察するにあたって、宗教の役割も不可欠だと思われるため、儒教で論じられた「孝」の概念以外に、ほかの宗教における終末期意思決定の立場や家族の役割についても考察する予定である。

これまでの研究を踏まえて、今後は1)現代社会における「孝」の受容と2)法制化の議論に見られた「孝」の内実の変容を中心に推進していく。台湾において、2019年に「患者自主権利法」の施行に伴い、「善終」に関する社会的な関心が高まり、「安楽死」を合法化する動きもみられている。患者の自己決定や死ぬ権利を求める声が高まっているなか、終末期の意思決定をめぐって本人と家族の間にどのような衝突が生じうるか、それに対してどのような解決策が必要なのかについて、「孝」の観点から分析する予定である。また、終末期ケアの発展を考察するにあたって、宗教の役割も不可欠だと思われるため、儒教で論じられた「孝」の概念以外に、ほかの宗教における終末期意思決定の立場や家族の役割についても考察する予定である。
NASH・肥満関連肝癌の特異的代謝変化に基づく基礎的病態解明から前臨床試験まで

1.アシルカルニチンのバイオマーカーとしての可能性を追求するため、生検でNAFLD/NASHと診断された241症例の血清を用いて、LC-MS/MSによって不飽和を含むAC018の16種類のアシルカルニチン濃度を測定し、病態との関連を詳細に検討した。すると肝線維化進行とともに長鎖不飽和アシルカルニチンが増加する傾向にあり、NAFLD→NASH→LC→HCCと変化するにつれてAC14:1high/AC18:1high/AC5:0lowという特徴的シグニチャーを示す割合が有意に増加することがわかった。さらに長鎖不飽和アシルカルニチンは血清炎症性サイトカイン濃度とも正の相関を示すことがわかった。またアシルカルニチン増加とミトコンドリアβ酸化能低下の両者を反映する指標(AC16:0+AC18:1)/AC2:0は、肝線維化とは独立した有意な肝癌関連因子であり、マウスの実験結果を裏付ける結果となった。2.ビタミンD誘導体について、絶食後再摂食による脂質生合成誘導モデルを用いてin vivoでSREBP阻害作用を有する化合物を数種類同定した。3.一方、SREBP活性化を伴ってNASHから肝細胞癌を発症する肝臓特異的PTEN欠損マウスに、SREBP活性化に必須の分子SCAPを欠損させ(PTEN/SCAP DKOマウス)、肝臓特異的PTEN欠損SREBP不活性化マウスを作成したところ、むしろ肝臓の病態が悪化することがわかった。4.NASH進展・発癌におけるASK1の役割について、全身ASK1欠損マウス、肝臓特異的ASK1欠損マウス、骨髄細胞特異的ASK1欠損マウスを作成し、それぞれについてNASH肝癌マウスモデルを開始した。アシルカルニチンのNASHバイオマーカーとしての可能性について、さらに検討を進める価値があると考えられる結果が得られた。またビタミンD誘導体についても有望な化合物が複数個同定された。さらにマウスの実験計画についても、当初の予定通り進んでいる。1.アシルカルニチンのバイオマーカーとしての有用性や病態における役割についてさらに解析をすすめる。2.ビタミンD誘導体については、化合物の絞りこみを行うと同時に、至適投与量・投与経路を決定し、ob/obマウスを用いて脂肪肝における有用性を検証する。そこで有望な結果が得られた化合物については、発癌モデルを用いて発癌抑止効果を検討する。3.PTEN欠損マウスで脂質生合成を阻害するとむしろ病態が悪化するメカニズムについて、メタボローム解析やトランスクリプトーム解析を行い、さらに検討をすすめる。またこれがNASHにおいてuniversalな現象であることを確認するため、ほかの食餌性NASHモデルでもSCAPを欠損させ、その影響を検討する。4.NASH肝癌におけるASK1阻害の影響については、各種ASK1欠損マウスのフェノタイプを今年度中に確認する。

またこれがNASHにおいてuniversalな現象であることを確認するため、ほかの食餌性NASHモデルでもSCAPを欠損させ、その影響を検討する。4.NASH肝癌におけるASK1阻害の影響については、各種ASK1欠損マウスのフェノタイプを今年度中に確認する。
トリプレット・リピート伸長cDNA発現細胞とアポトーシス

神経変性のモデル細胞系の確立を目的として、トリプレット・リピートを伸長させたcDNAの発現系を構築し、解析した。材料は、我々がクローニングした筋緊張性ジストロフィー原因遺伝子MtPKであり、3′非翻訳料域に存在するトリプレットCTG数を0から46に伸長させたcDNA(0と正常の5、及び46)を筋芽細胞株L6並びにC2C12に導入した。その結果、発現したMtRKは筋小胞体に局在し、特に安定形質発現させたC2C12細胞では、リピートの伸長と筋分化の遅れが比例していることが明らかとなった。次に、パッチクランプ法を用いて遺伝子導入したC2C12細胞でのMtPK過剰発現の効果を調べたところ、MtPKの発現が増すにつれて細胞内からの塩素イオンの流出が顕著になることがわかった。また、塩素チャンネルの性質を電気生理的手法を用いて検討したところ、コンダクタンスには変化が見られなかったが、開口確率は上昇し、時定数も上昇していることが判明した。この事実は、小胞体に発現したMtPKが、情報伝達過程を介して細胞膜のイオンチャンネル活性を変化させていることを示唆するものであった。一方、バキュロウイルスで発現させたMtPKには確かに自己リン酸化活性が認められたため、以上の情報伝達仮説は立証に値するものと考えられた。今後は、MtPKの直接の基質の探索を行う予定である。
特異性をもつ非線形境界値問題の高次精度数値解法とその数値解析に関する研究

1.特異性の解を持つディリクレー境界値問題の数値解法に関する研究研究代表者は特異性の解を持つ円盤上のディリクレー境界値問題を考察した。円盤の境界において、真の解の微分は発散する特異性があり、4階までの微分の発散度はパラメータσのある条件を満たすとする。この問題に対して、極座標でr方向にはパラメータpをもつ伸長関数を使うことによって非一様な空間分割を構成し、θ方向には等分割を構成した。この非一様な空間分割におけるSwartztrauber-Sweetスキームは非整合性を持つ。つまり、境界に近い格子点において、差分スキームの打ち切り誤差は無限大に発散する。通常の誤差解析によると近似解の誤差も発散するが、行列解析学のアプローチを用いて、近似解の収束性を示した。さらに、パラメータpを選ぶことによって収束を加速することもできる。このような数値スキームが非整合であるにもかかわらず、収束性とパラメータによって加速される特性をもっている。なぜいい性質が示されるかについても研究を行った。数値例によって条件数の再定義により離散システムは通常思われていたほど悪い条件ではないことがわかった。研究成果は一部分が論文としてまとめられ、Proceedings of Third International Conference on Boundary Value Problems, Integral Equations and Related Problemsに発表された。2.有理型関数の一意性理論に関する研究Nevanlinna理論において、Nevanlinna5点定理とNevanlinna4点定理の条件を弱めることができるのだろうか。どのような弱い条件のもとで一意性が成り立つか。又、別の条件で一意性を決めることができるか。数十年来、このような問題に対して、各国の数学者から様々な研究がなされて、種々の一意性定理が生まれた。研究代表者は共有の値または小関数に関連する有理型関数の一意性理論について、一般の形の整関数と有理型関数及びその微分多項式が共有の小関数をもつ場合を研究し、一意性定理を示した。研究成果は論文としてまとめられ、Acta Mathematica Scientiaに発表された。(1)非線形2点境界値問題の数値解法に関する研究研究代表者は、基本境界条件をもつ非線形2点境界値問題に対して、新しい2次精度の有限差分法を提案し、その2次収束性の誤差解析を行った。本研究では、Ascher, Mattheij and Russellの線形2点境界値問題に対するアイディアを拡張し、2階の微分方程式を1階の連立系に書き直して格子点の中点における中心差分公式と3点におけるLagrange補間公式を使うことによって、非線形2点境界値問題の新しい有限差分法を提案し、2次収束することを示した。研究成果を論文としてinformation誌に発表した。(2)特異性の解を持つディリクレー境界値問題の数値解法に関する研究研究代表者は特異性の解を持つ円盤上のディリクレー境界値問題を考えた。これらの結果はパラメータpを選ぶことによって最善の収束次数が存在することを示唆する。研究成果を論文としてNumerical Function Analysis and Optimization誌に発表した。

研究代表者は共有の値または小関数に関連する有理型関数の一意性理論について、一般の形の整関数と有理型関数及びその微分多項式が共有の小関数をもつ場合を研究し、一意性定理を示した。研究成果は論文としてまとめられ、Acta Mathematica Scientiaに発表された。
心筋症ハムスター心筋膜異常のアダーリン結合蛋白質からの解明

今年度の研究により遺伝性心筋症ハムスター(BI014.6)心筋では、細胞骨格系の蛋白質dystrophin(Dys)とその結合蛋白質群(DAP)との複合体が正常に形成されておらず、筋肉細胞特異的なDAPであるα(アダーリンのこと)-,β-,γ-,並びにδ-サルコグリカン(SG)が著しく減少または消失していることが明らかにされた。さらに心筋症ハムスター心筋におけるα-,β-,γ-SGのmRNAの発現量や翻訳領域のcDNA配列はどれも正常であったが、δ-SGのmRNAが発現しておらずこの蛋白質の遺伝子に異常が存在することが示唆された。またSGの機能解析及びDys複合体形成に重要な役割を果たす蛋白質の検索を行うため心筋と類似したDys複合体を発現する骨格筋株細胞を用い、SGに対するアンチセンスオリゴヌクレオチドを導入してSGを欠損させた細胞モデル系を構築した。α-,γ-SGを欠損させた細胞では、細胞接着能の低下が観察されたので、SGと細胞接着との関連を検討したところ、Dys複合体と細胞接着に関与するインテグリンとの間に密接な相互作用が存在することが明らかにされた。すなわち正常な細胞可溶化物からは、DysまたはSGに対する抗体によってDys複合体と共にインテグリンとその結合蛋白質群が共沈殿したが、α-,γ-SGを欠損させた細胞においては、これらの蛋白質が免疫沈降物から4060%失われていた。一方、細胞接着にともない,α-,γ-SGのチロシン残基のリン酸化が観察された。これらの結果はDys系がSGを介してインテグリン系と情報伝達を行うことを強く示唆する。
高・低温環境対応テレメータ式超磁歪加速度センサの企画調査-地球環境モニタリング-

地球規模でのエネルギ増大や拡散のため,地球温暖化が顕在し,宇宙エントロピー律速過程に反する現象が多発している.大気中や成層圏及び海底深層海流に至るまでより広範囲に地球診断・評価・対策を国際的に,速やかに実施する必要性に追われている.本研究は,(1)原子力発電冷却パイプ振動,圧力変動の遠隔監視システムの構築,(2)深層海流を含む海水温の逐次モニター及び流力振動計とシステムの構築,(3)大気圏温度逐次モニタシステムの構築のため,日本,米国(Santa Clara,Ames)および欧州(Paris/France,Bremen/German)における磁歪材料の開発およびその応用について調査研究を行った.具体的には,ETREMA社及びApplied Materials社を訪問し,下記の9分野における超磁歪材料の応用について調査した.地球規模でのエネルギ増大や拡散のため,地球温暖化が顕在し,宇宙エントロピー律速過程に反する現象が多発している.大気中や成層圏及び海底深層海流に至るまでより広範囲に地球診断・評価・対策を国際的に,速やかに実施する必要性に追われている.本研究は,(1)原子力発電冷却パイプ振動,圧力変動の遠隔監視システムの構築,(2)深層海流を含む海水温の逐次モニター及び流力振動計とシステムの構築,(3)大気圏温度逐次モニタシステムの構築のため,日本,米国(Santa Clara,Ames)および欧州(Paris/France,Bremen/German)における磁歪材料の開発およびその応用について調査研究を行った.具体的には,ETREMA社及びApplied Materials社を訪問し,下記の9分野における超磁歪材料の応用について調査した.
母川刷込関連時期におけるサケ類嗅上皮の細胞動態と甲状腺ホルモンレセプター発現

シロザケとサクラマスの母川刷込関連時期(降海時および産卵遡上時)を含めた各発育段階における嗅上皮中の嗅細胞数を解析し,体サイズの増加に伴い増加することを明らかとした。シロザケ嗅上皮で発現している甲状腺ホルモンレセプターβ遺伝子のクローニングを行ない,その発現部位から嗅細胞の分化・成熟に強く関わることを明らかとした。また,母川刷込関連時期に特徴的な発現変化は認められなかった。本研究は,研究実施計画に沿って、サケ属魚類の母川刷込関連時期の嗅上皮の細胞動態と機能の状態の把握を試みたものである。初年度である本年度は,浮上後まもなく降海し,遡上は産卵期に近いシロザケ,および浮上後およそ1年間の河川生活の後に降海し,遡上は産卵期の約半年前に行われるサクラマスの各発育段階における嗅上皮を含む嗅房の発達を組織学的に解析した。解析には,嗅房形成としては嗅板数の計数を行い,細胞動態には第I脳神経である嗅神経束中の軸索密度から嗅房に含まれる嗅細胞数を算出した。嗅房は「短い中心隆起から放射状に配列する嗅板」を有し,初期生活史における嗅板数増加速度は両魚種間で類似していた。増加平衡後の嗅板数はシロザケで1621枚,サクラマスで12-15枚であった。新生される嗅板は嗅房中心隆起の吻側より形成され,古い嗅板は尾側で発達・大型化していた。若魚期以降の嗅板には二次褶曲が観察され,嗅板数が増加し複雑化した嗅板を取り巻く環境水の整流に寄与すると考えられた。両種ともに成熟途上魚以降の嗅細胞数は,嗅覚が高度に発達した哺乳類のものに匹敵し,既知の真骨魚類の嗅細胞数よりも非常に多いことが明らかとなった。シロザケおよびサクラマスの嗅細胞数は体サイズの増加に伴い増加した。尾叉長と嗅細胞数における相対成長式から両種において,両種ともに尾叉長が約350mm,嗅細胞数が約1,100万本の点に変曲点があることが確認された。母川刷込関連時期の嗅細胞数を比較すると,刷込時すなわち降河時期に相当するシロザケ稚魚で約18万細胞,サクラマス幼魚で約75万細胞,識別時すなわち産卵遡上前に相当する成熟途上魚の嗅細胞数はシロザケで約1,800万細胞,サクラマスで約1,600万細胞であった。以上の結果より,両魚種の嗅上皮における嗅細胞の生活史に伴う動態が明らかにすることができた。本研究において,昨年度までに母川刷込関連時期(降海時および遡上時)が異なるサケ属魚類2種,シロザケおよびサクラマスの嗅覚器官(嗅房)における細胞動態の解析を行い生活史に伴う嗅細胞の「数的変化」を明らかにし,国際誌に公表できたことから(研究発表雑誌論文1番目),2年目にあたる今年度は,「質的変化」の解析に着手した。母川刷込関連時期,特に降海期に顕著な血中濃度上昇を示し,一般に細胞増殖に強く関与する内分泌因子として甲状腺ホルモンに着目し,その受容体である甲状腺ホルモンレセプター(TR)遺伝子の解析を行った。はじめに,シロザケ嗅房のpoly (A)^+RNAを鋳型とし,他の真骨魚類TRに対する縮重プライマーを用いてRT-PCRを施行した。その結果,約420bpの遺伝子断片が得られ,得られた全クローンの塩基配列がギンザケやタイセイヨウサケのTRβ遺伝子と98%以上の相同性を示し,シロザケのTRβ遺伝子であることが判明した。このことは,脊椎動物の嗅覚器官ではじめてTR遺伝子発現を示したものである。次に,同遺伝子のジゴキシゲニン標識cRNAプローブを作製し,シロザケ嗅房のパラフィン包埋組織切片に対してinsituハイブリダイゼーションを行なった結果,嗅上皮下層上部から中層に局在する,protein gene product 9.5免疫陽性を示す未熟嗅細胞にTRβ遺伝子発現を示すシグナルが観察された。以上の結果より,シロザケ嗅房において未成熟な嗅細胞がTRβ遺伝子を優位に発現していることが明らかとなり,嗅細胞の「質的変化」の解析に使用可能な分子の一つが検出可能となった。本研究において,昨年度までに母川刷込関連時期(降海時および遡上時)が異なるサケ属魚類2種,シロザケおよびサクラマスの嗅覚器官(嗅房)における細胞動態の解析を行い生活史に伴う嗅細胞の「数的変化」を明らかにし,さらに母川刷込関連時期,特に降海期に顕著な血中濃度上昇を示し一般に細胞増殖に強く関与する内分泌因子として甲状腺ホルモンに着目し,その受容体である甲状腺ホルモンレセプター(TR)β遺伝子クローニングを行い「質的変化」の解析のためのツールを得た。そこで今年度は,検出可能となったTRβ遺伝子の発現量を各発育段階のシロザケ嗅房において半定量化した。

その結果,沿岸域で捕獲された前期幼魚で若干の高値を示したが,発育段階に伴う大きな変化は認められなかった。成熟嗅細胞の指標となるolfactory marker protein(OMP)遺伝子の発現量は,淡水生活下の幼稚魚および淡水飼育下の後期幼魚において他の発育段階と比較し高値を示した。また,成熟魚のOMP遺伝子発現量は未成熟魚の発現量と比較し有意に高値を示した。TRβ遺伝子およびOMP遺伝子の発現量には,有意な相関は認められなかった。TRβ遺伝子およびOMP遺伝子発現量変化を初年度の研究における嗅板数および嗅細胞数変化と比較したところ,相関は認められなかった。シロザケTRβ遺伝子の発現は生活史を通じてほぼ一定で推移した。このことから,TRβは降海や遡上時などの母川刷込関連時期に相当する発育段階で血中甲状腺ホルモン濃度変化のようにピンポイントに発現増加を示すものではない可能性が示された。あわせて現在,サクラマスの嗅覚器官においてもTRβ遺伝子の発現が解析可能となるように検出反応の条件設定を進めている。
第三者介入による対人コミュニケーション支援に関する社会心理学的研究

本研究は、第三者介入による対人コミュニケーションの支援方法を明らかにするため、第三者のコミュニケーションに関する認識、および第三者介入の影響を検討した。研究1から、第三者はコミュニケーションを観察して、その良好性の判断に基づき、会話者間の親密性を推測していた。研究2から、関係性の事前情報は第三者の認知に影響していた。研究3から、第三者介入は会話者のリラックス感情を低下させており、コミュニケーションを阻害する危険性が示唆された。本研究の目的は、第三者介入による対人コミュニケーション支援の方法を提案することである。従来の研究では、対人コミュニケーションの問題を解決する方法として、「当事者のコミュニケーション能力の向上」に焦点が当てられていた。具体的には、コミュニケーション能力の実態を検討した調査や実験が行われ、能力向上を目指すトレーニング・プログラムが開発・実践されている。しかし、当事者に極度な苦手意識がある場合や実際に不得手な場合に、当事者の意識や行動を変容させると同時に、外部から第三者が効率的に介入を行うことが対応策として考えられる。そこで、本研究では会話実験を体系的に実施し、第三者介入が対人コミュニケーションに及ぼす影響を実証的に解明することで「第三者介入による対人コミュニケーション支援の効率的方略」を提案したい。本年度はまず、対人コミュニケーション支援を行う第三者の認知メカニズムを実験的に検討した。大学生161名が会話場面を観察して質問項目に回答した。その結果、参加者はコミュニケーションを観察して、その良好性の判断に基づき、会話者間の親密性を推測していた。これは、行動観察に基づく特性推論を拡張した、対人コミュニケーションの観察に基づく対人関係特性推論と言える。また、対人コミュニケーションや親密性に関する判断と、関係カテゴリー判断には関連がみられなかった。この結果は、社会的判断のピースミール処理とカテゴリー処理に対応している可能性がある。本年度は、研究1として「事前情報が対人コミュニケーション支援を行う第三者の認知に及ぼす影響」を検討した。具体的には、対人コミュニケーションを行う当事者の関係性に関する事前情報の有無(会話者は友人である=ラベル有条件、ラベル無条件)によって第三者の認知(コミュニケーションの良好性、会話者間の親密性)に影響がみられるかを調べた。ラベル有条件は31名(男性14名、女性17名)、ラベル無条件は43名(男性12名、女性31名)が参加した。2者間会話場面を刺激として呈示し、参加者は会話者がコミュニケーションをどの程度ポジティブに認知するのかと、親密さの程度を評定した。全体的な結果として、ラベル無条件よりラベル有条件のほうが、第三者はコミュニケーションをネガティブに認知し、会話者間の親密性を低く推測していた。この結果は、友人同士の会話と認識しながら会話を観察すると、第三者は割引原理を適用する傾向があることを示唆している。また、研究2として「第三者の介入が当事者の対人コミュニケーションに及ぼす影響」を会話実験から検討した。具体的には、未知関係の2者で会話する「統制群」と、未知関係2者の会話に1方の友人が介入する「実験群」を設けて、親密話題と討論話題について会話するよう求め、自己呈示動機・対人コミュニケーション認知・感情状態・会話内容の記憶に関する質問項目に回答してもらった。その結果、親密話題・討論話題ともに統制群に比べて実験群はリラックスの程度が低下していた。親密話題において、統制群に比べて実験群はコミュニケーションをポジティブに認知する程度が低下した。また討論話題で、統制群に比べて実験群は親しみやすさの自己呈示動機が低くなっていた。これらの知見は、第三者介入が当事者のコミュニケーションを阻害する危険生を示唆している。今後、当事者支援につながる第三者介入の方法を更に検討する必要がある。
中枢における言語の認知と表出の相互作用

本研究では言語の認知や表出における中枢神経機構をポジトロン断層法をはじめとする脳機能画像を用いて調べ、難聴や言語障害の臨床への還元を目的とした。言語の認知機構については、健常人、難聴者、人工内耳装用者を対象に脳機能画像による観察を行った。その結果、健常人に比べ難聴者では聴取耳と同側の聴覚野の活動抑制が、人工内耳装用者のうち言語習得後失聴者では聴覚野以外の健常人には見られなかったより多くの領域が言語認知に参与することが、さらに言語習得前失聴者では聴覚野の活動がほとんど認められなくなることが見出された。また、一部の言語習得前失聴者では本来聴覚処理にあたるべき聴覚連合野が読唇などの視覚言語処理にあたるようになり、人工内耳を埋め込んでももはや聴覚刺激に対する受け皿としての聴覚連合野は機能しないことがわかった。以上のように、末梢からの音情報の入力に応じて中枢が臨機応変に活動することが明らかとなった。一方,発話の正常機構については、通常の発話では運動野、ブローカ野、補足運動野、小脳などの共動活動が観察された。一方,聴覚連合野は活動せず,自分の声のモニターはしていないことがわかった。ところが、自分の声が歪むと聴覚フィードバックがかかり修正を行う機構も同時に見出された。人工内耳患者の発話では、聴覚フィードバックが働いており,新しい聴覚入力に対する適応と考えられた。発話の習得には常に自分の声に対する聴覚フィードバックによる修正機構が重要であり、いったん獲得するとフィードバックは不要で自動的に発話運動が行われるのである。吃音者の脳機能をみると、発声時に補足運動野の強い活動とともに聴覚連合野の活動は抑制されており、有効な聴覚フィードバックのないことがこの病状をより困難なものにしていると考えられた。ところが、痙攣性発声障害では逆に補足運動野の活動がみられず、聴覚フィードバックは働いているものの、病態の改善には繋がっていないことがわかった。このように、聴覚と発話の相互作用は言語障害の病態を考える上で重要であることが確認された.本研究では言語の認知や表出における中枢神経機構をポジトロン断層法をはじめとする脳機能画像を用いて調べ、難聴や言語障害の臨床への還元を目的とした。このように、聴覚と発話の相互作用は言語障害の病態を考える上で重要であることが確認された.各聴覚・言語障害患者の脳機能をポジトロン断層法を用いて検出した。その結果、人工内耳患者の言語認知時には聴覚連合野に加え補足運動野が活動することが見いだされた。補足運動野は運動のプログラミングに関与するとともに、異言語の認知に際して動員される可能性にわかっている。従って、人工内耳患者の場合、人工内耳を介した新しい言語音の獲得にはこの部位の活動が必要と思われた。そこで、先天聾で人工内耳を埋め込んだ小児のリハビリテーションにおいて、単に言語音を聞かすだけでなく、これを逐一復唱させて覚えさせるような訓練を行った。すると、言語聴取だけの訓練にくらべ言語認知能力が飛躍的に向上した。このような言語の表出と認知の相互作用をうまく利用することで、聴覚障害者のリハビリテーションに貢献することができるものと考えられた。一方、痙攣性発声障害者ではこの補足運動野の活動がおこらなくなっており、これが発話運動の障害につながっている可能性がわかった。このような患者には補足運動野を活動せしめるような訓練が必要と考えられた。各聴覚・言語障害患者の脳機能をポジトロン断層法を用いて検出した。正常人では、言語の聴取の発話には密接な関係があり、言語の学習や修正機構に非常に重要な役割を演じている。

特に補足運動野と聴覚野の相互作用は言語障害のリハビリテーションを考えるうえでも重要である.吃音者では、補足運動野の活動に過剰が認められる一方、聴覚フィードバックはきいておらず、痙攣性発声障害では、逆に聴覚フィードバックは働いているにもかかわらず、補足運動野の活動はおこらず、発話障害が解消されない所見が認められた.人工内耳患者においてはその発話時には補足運動野の活動と同時に聴覚野の活動も認められ,人工内耳を介した新しい自己発声音に対する適応現象が認められた.このように多くの聴覚・言語障害においてはその病態はさまざまで、これらに応じた治療法、リハビリテーション法の確立が肝要と考えられた.
アフリカと本邦におけるBL(バーキットリンパ腫)のIg可変遺伝子変異の比較

バーキットリンパ腫(BL)は腺表面免疫グロブリン(sIg)を発現するB細胞由来の悪性リンパ腫であり、熱帯アフリカでは小児腫瘍の頻度第一位である。BLには、アフリカを中心とした好発地域性BL(eBL)と米国、欧州、日本などで起こる散発地域性BL(sBL)の二つの亜群がある。eBLは主にEpstein-Barrウイルス(EBV)陽性でありsBLは主に陰性である。本研究では、これまで記載が不十分であったeBLのIg可変部遺伝子の体細胞突然変異(somatic hypermutaion : SHM)の記載をケニアのEBV陽性eBLのパラフィン包埋された試料を用いて行い、本邦(sBL)のIg可変部遺伝子変異どの比較を行った。ケニアeBLの28例中7例でV_H遺伝子の増幅が可能であった。この7例でIg可変部重鎖(V_H)遺伝子のCDR2領域とFR3領域の解析を行った結果、4例でV_H3ファミリーを、2例でV_H4ファミリーを1例でV_H1ファミリーを使用していた。V_H4ファミリーを使用した2例ではいずれもV_H4-39を使用していた。SHM率は1例を除いて様々な値を示し、平均7.9%であり、本邦sBLの平均4.2%より高いSHM率を示した。また、7例中1例でSHMが全く検出されなかった。一般的にBLではSHMが検出され、ごく稀に、sBLでSHMを全く示さないものが報告されていたが、eBLでも同様にunmutatedのV_H遺伝子を発現する例があることが初めて示唆された。
超伝導12CaO・7Al2O3エレクトライドの単結晶成長

光学式浮遊帯域凝固炉を用いて溶解した12CaO. 7Al_2O_3エレクトライドの高温メルトの温度や雰囲気を制御し高濃度の電子を含む12CaO. 7Al_2O_3エレクトライドの単結晶成長に成功した。成長された12CaO.7Al_2O_3エレクトライドの単結晶は、超伝導を示すエレクトライドであることを確認した。電子濃度を変化した12CaO. 7Al_2O_3エレクトライドの単結晶を作成し、超伝導メカニズムを明らかにする計画である。本研究の目的は、高温のメルトから直接、超伝導C12A7:e^-の単結晶を育成する方法を開発する事とその高温メルトと結晶の関係及び超伝導などの特性を解明することであった。平成22年度では、「エレクトライドの単結晶成長」を主たる目的とし、メルティングの温度や酸素分圧に対する電子濃度との関係を調べ、単結晶成長を行った。また、重要な結果として、高温メルトから酸素分圧を制御することでエレクトライドのガラスの作成に成功し、その特性を調べた。エレクトライドの酸化反応と単結晶成長:エレクトライドは、高温では酸素雰囲気中で簡単に酸化してしまうことで、酸素分圧の制御がエレクトライドのメルトを制御するには極めて重要である。その為、酸素分圧を、10^<-4>atmから10^<-24>atmまで制御した後、高温でエレクトライドを溶解した。溶解した後、エレクトライドの電子濃度を測定し、10^<-24>atm以上の酸素分圧では最高電子濃度(2.3x10^<21>cm^<-3>)のC12A7エレクトライドを溶解して、10^<19>cm^<-3>の電子濃度を含むエレクトライドになり、10^<-24>atm以下の酸素分圧でも電子濃度は減り、1.0x10^<21>cm^<-3>の電子濃度を含むエレクトライドになることが分かった。酸素分圧を10^<-24>atm以下に制御した後、エレクトライドを溶解し、急冷するにとによってエレクトライドのガラス作成に成功した。エレクトライドのガラスは、一盤的なC12A7ガラスとは構造、熱、電気、光学的な特性のすべてにおいて大きな違いを示した。これらの特性の違いは、ガラス中に電子の有無に起因しており、1.0x10^<21>cm^<-3>以上の電子濃度を含まれたガラスは初めてである。このガラスの特性は平成23年度に詳しく調べる予定である。12CaO・7Al_2O_3エレクトライドの高温のメルトを直接解析するため、大型放射光施設(SPring-8)、BL19で4Mirror Floating Zone Melting Furnaceを投入し、メルト状態、すなわち、溶解したメルトの温度や雰囲気を制御し、12CaO・7Al_2O_3エレクトライドのメルトに直接X線を照射することでX線回折パタンを測定した。測定したメルトのX線回折パタンはそのメルトから直接製作した12CaO・7Al_2O_3エレクトライドのガラスを同じくX線回折パタンを大型放射光施設(SPring-8)、BL02で測定し、比較することでメルト状態やガラスの構造を解析した。これらの結果によって、12CaO・7Al_2O_3エレクトライドのガラス構造は、ガラスに含まれている電子の濃度によって電子が含まれていないガラスと比べ、陽イオンと酸素の距離が大きくなることが明らかになった。また、電子濃度の変化によって12CaO・7Al_2O_3エレクトライドのメルト構造もその距離が同じく大きくなる事が明らかになった。これらの結果を念頭において、酸素雰囲気とメルト温度の制御された最適条件ではより高品質の単結晶を成長することに成功した。また、絶縁体12CaO・7Al_2O_3を用いてエレクトライド化するプロセスよりクラックなど結晶質がより高品化することが出来た。これらの研究によって成長した単結晶12CaO・7Al_2O_3エレクトライドは超伝導特性を示した。現在、その超伝導転移メカニズムを明らかにするために、電子濃度の違う、10の19乗から10の21乗の電子濃度を変化した12CaO・7Al_2O_3エレクトライドの高品質の単結晶を作成している段階である.
壁乱流における伝熱促進と摩擦抵抗低減の最適非相似制御

熱流体機器の高効率化に向けて,圧力損失を抑制しつつ,熱・物質輸送を促進することは,基礎的、且つ重要な課題である.本研究では,最も基礎的な系として平行平板間完全発達乱流場を対象として,運動量とスカラー輸送方程式,及び壁面境界条件に立ち返り,数学的な観点から速度場とスカラー場の非相似性を生み出す因子を整理した.この知見に基づき,最適制御理論を用いて壁面からの吹き出し/吸い込みの時空間分布を最適化することによって,世界に先駆けて抵抗低減と伝熱促進の同時達成を実現した.更に,得られた最適制御分布は,流れ方向に伝播する進行波の様相を呈することを示した.この知見に基づき,流れ場のセンシングを必要としない単純な開ループ制御則を提案した.熱流体機器の高効率化に向けて,圧力損失を抑制しつつ,熱・物質輸送を促進することは,基礎的、且つ重要な課題である.一方,運動量輸送とスカラー輸送の相似性の概念(レイノルズ相似則)は,多様なせん断乱流において,広く適用できることが経験的に知られている.この事実は,壁面摩擦とスカラー混合を独立に制御することの困難さを示している.本研究では,最も基礎的な系として平行平板間完全発達乱流場を対象として,運動量とスカラー輸送方程式,及び壁面境界条件に立ち返り,数学的な観点から速度場とスカラー場の非相似性を生み出す因子を整理した.様々な非相似因子の中でも,速度場は連続の式を満たす一方,スカラー場にはその制約が無いという本質的な違いは,普遍的な制御指針を与えるものと期待される.本研究では,最適制御理論を応用し,上記の非相似因子を利用した制御則を提案し,数値計算により実証した.具体的には,壁面からの吹き出し/吸い込みの時空間分布を最適化することにより,世界に先駆けて抵抗低減と伝熱促進の同時達成を実現した.更に,得られた最適制御分布は,流れ方向に伝播する進行波の様相を呈することを明らかにした.この知見に基づき,流れ場のセンシングを必要としない単純な開ループ制御則を提案した.また,異なるレイノルズ数における制御入力の最適化を行うことにより,最適進行波の波長,位相速度に関するスケーリングを明らかにした.上記の研究では能動的に流れ場に制御を加えたが,実用的には受動制御によって同等の効果を得ることが望ましい.本研究では,定常の層流を対象とし,壁面形状を最適化することにより2次流れを誘起し,伝熱・圧力損失特性の向上を試みた.具体的には,以前に提案した斜交波状壁面を初期条件として,随伴解析に基づき壁面形状の最適化を行った.その結果,熱伝達率を維持しつつ,圧力損失を20%程度削減できる形状を得た.熱流体機器の高効率化に向けて,圧力損失を抑制しつつ,熱・物質輸送を促進することは,基礎的、且つ重要な課題である.本研究では,最も基礎的な系として平行平板間完全発達乱流場を対象として,運動量とスカラー輸送方程式,及び壁面境界条件に立ち返り,数学的な観点から速度場とスカラー場の非相似性を生み出す因子を整理した.この知見に基づき,最適制御理論を用いて壁面からの吹き出し/吸い込みの時空間分布を最適化することによって,世界に先駆けて抵抗低減と伝熱促進の同時達成を実現した.更に,得られた最適制御分布は,流れ方向に伝播する進行波の様相を呈することを示した.この知見に基づき,流れ場のセンシングを必要としない単純な開ループ制御則を提案した.流動抵抗を抑えつつ,熱・物質伝達を促進することは,熱流体システムにおける共通課題であり,その実現はシステの高性能化,高効率化に大きく貢献する.本研究では,最も単純な熱流体システムとして,平行平板間の完全発達乱流場を対象として,流動抵抗となる壁面摩擦を低減しつつ,伝熱のみを飛躍的に増加させる非相似伝熱促進のための普遍的な制御指針を得ることを目的としている.特に,本年度は,運動量と伝熱の平均の輸送方程式が同形となる仮想的なシステムを考えて,制御理論に基づき壁面からの吹き出し・吸い込みの時空間分布を決定することで,非相似伝熱制御が可能であることを実証した.まず,計算負荷を低減することを目的として,準最適制御に基づき制御入力を決定することで,伝熱を3倍に増加させる一方,摩擦の増加を2倍に留めることに成功した.更に,最適化された制御入力は,一定速度で伝播する進行波の性質を有することを示した.その際,得られた制御入力と熱流動場との関係を詳細に解析することで,非相似伝熱制御の機構を明らかにした.準最適制御では極めて短い時間スケールの力学のみを考慮しているため,得られた入力モードは,長時間の制御対象区間における最適解であるとは限らない.そこで,有限の制御対象時間内のダイナミクスを考慮する最適制御計算を行った.この場合においても,準最適制御と同様の進行波入力が得られる一方,更なる制御効果の向上が見られた.また,異なる流動条件における最適化計算を通して,最適な進行波入力のスケーリングに関して,新たな知見が得られた.本年度は運動量と熱の平均の輸送方程式が同一となる系において,準最適制御理論,及び最適制御理論を適用し,対象となる流動条件を系統的に変化させることで,非相似伝熱制御における一般的な制御指針を得る事に成功した.

また,最適化された制御入力と熱流動場を詳細に解析することにより,制御機構の解明も行った.以上より,申請時に計画した本年度の目的がほぼ達成することができたと言える.本年度は,理想的な系において,非相似伝熱促進制御が可能である事を世界に先駆けて実証することができた.次年度は,工学への応用を視野にしれて,より現実的な制御方法を開発する.その第一段階として,これまで壁面からの吹き出し・吸い込みを制御入力としたが,壁面の形状を最適化することにより,同様の効果を得る事を目指す.既に本プロジェクトにおいて,多くの新しい知見が得られているため,次年度はその内容を国際会議や学術論文において得られた知見を積極的に発表すると共に,当該分野の専門家との議論を継続する.そのための旅費や学会参加費用を支出する予定である.また,壁面変形の最適化においては,所属機関のスーパーコンピュータを利用した熱流動場の大規模数値シミュレーションを実施する必要があるので,その使用料を支出する予定である.
汎用性抗原提示人工細胞とペプチドによるヒト細胞障害性T細胞簡易誘導法の開発と応用

日本人に対し汎用性の高い抗原提示細胞として、HLAA24保有者のEBV不死化B細胞株(B-LCL)を使用し、伝染性単核症、慢性活動性EBV感染症をモデルとして、EBV特異的な細胞障害性T細胞(CTL)の確認、試験管内増幅、および細胞障害活性について検討した。1.EBV特異的なCTLの確認用いたEBV特異的なテトラマーの中では、健常人、伝染性単核症患者の末梢血にBRLF1テトラマー陽性のCTLの存在を確認した。慢性活動性EBV感染症(CAEBV)患者末梢血からもBRLF1テトラマー陽性のCTLの存在が示された。2.HLAA24陽性者由来抗原提示細胞刺激による抗原特異的CTLの試験管内誘導HLAA24特異的抗原提示細胞に対しBRLF1ペプチド刺激の有無により、BRLF1特異的なCTLの誘導を試みた。ペプチド刺激の有無に関わらずBRLF1特異的CTLは誘導された。これは、抗原提示細胞から十分な刺激が、ペプチドの有無に関わらずCD8+CTLに入るためと考えられた。このことは、健康者およびCAEBV患者の両方で確認された。また、CD8陽性T細胞の試験管内増殖は、ペプチドパルスの有無に関わらず認められた。3.誘導された抗原特異的なCTLの細胞障害活性の検討ペプチド刺激の有無に関わらず、HLAA24陽性健常者から検出されるBRLF1テトラマー陽性GTLは、BRLF1ペプチド抗原で刺激されたときにのみ、CD8陽性CTLにインターフェロンγ(Inf-γ)産生細胞を誘導する。一方CAEBV患者では、健常者と同様にBRLF1テトラマー陽性CTLが誘導されて来るが、テトラマー陽性CD8陽性CTLのBRLF1ペプチド刺激によるInf-γ産生細胞は、健常者の約50%に比し、約30%と低下していた。今回の研究により、CAEBV患者では健常者と同等の時間経過でBRLF1特異的なCTLが誘導されてくるが、そのCTLは、健常者に比較しInf-γ産生能が低下している可能性が示唆された。この機序の解明は、CAEBVの発症機序とCTLによる治療を考える上で重要な知見となろう。日本人に対し汎用性の抗原提示人工細胞(aAPC)を作成し、フローサイトメーターにより、ペプチド抗原特異的なCTLを定量したり、また、ペプチド抗原特異的な細胞障害性T細胞(CTL)を誘導し、あるいはまた、CTL活性の誘導に最適なペプチドを選択可能な系を作成することが本研究の目的である。aAPCに発現させるHLAは、日本人の約60%が保有しているHLA-A24とし、とりあえず汎用性、簡便性から優れている免疫磁気ビースを人工細胞として用いることとした。この計画に従い、以下の実験を行っている。1)フローサイトメーターを使用し、Crリリース法に代わる新しい細胞障害活性定量法を開発した。CTL誘導系は、EBウイルスにより樹立したB細胞株(BLCL)を標的細胞とし、自己末梢血単核球細胞とIL-2の存在化に共培養することにより作成した。

誘導されたCTL活性については、PKH26で染色したBLCL中に誘導される活性化caspase3を蛍光色素を標識した特異抗体により同定する系を確立した。2)本研究で作成するHLA-lgダイマーと、従来から行われているテトラマーによるフローサイトメーターによるCTL頻度解析の比較を行う予定であるが、とりあえず正常対象と慢性活動性EBV感染症患者末梢血を用い、テトラマー解析によるCTL頻度を求め、従来から言われているようにCTL頻度の低下を認めた。3)HLA-lgダイマーの作成をしている。HLA-lg作成に最も重要なベクターは、Johns Hopkins大学のSchneck教授から分与を受けた。このベクターを用い、HLA-A24-lg複合体を作成する。この分子が完成次第、テトラマー解析との比較、CTL誘導能の確立等の研究を進めていく。当面CTLの標的細胞としては、CTLの標的ペプチドの解析も進んでいるEBV誘導BLCLを使用して行う予定である。今年度は、主に慢性活動性EBV感染症(CAEBV)や伝染性単核球症(IM)に的を絞り、MHC-Igとともに確立されてきたテトラマー解析による細胞障害性T細胞(CTL)の同定をおこない、また人工抗原提示細胞としては、EBVにより樹立された自己Bリンパ芽球様細胞株(B-LCL)を使用したCTLの誘導法について検討した。1.テトラマー解析によるEBV感染細胞特異的CTLの同定。CAEBV3例の解析では、1例でBRLF1がCD8中0.2%、1例では同じくBRLF1が0.45%の細胞に特異的なCTLとして検出された。他の1例では陰性であった。3例中1例のIMでもEBV-BRLF1特異的CTLの検出が可能であった。リアルタイムPCRで確実にEBVの感染が示されたCAEBV患者3例のうち、2例にBRLF1特異的CTLが証明され、1例には検出されなかった。これらのCTL誘導能は患者の予後とどのように関わるのかに興味が持たれた。BRLF1特異的なペプチドを合成し、3μg/ml、10μg/ml、30μg/mlの3濃度で1x10^6/mlのB-LCLを処理し、人工的な抗原提示細胞とした。この処理の際、3μg/mlのβ2ミクログロブリンを共存させた。CD8細胞中のBRLF1テトラマー陽性の細胞は、3μ/mlのペプチドをパルスした時に1週目で0.04%、2週目で0.19%、3週目で0%と、2週目にピークを持つ陽性比率の上昇をみた。3.CAEBV患者ペプチドパルス自己B-LCLによるEBV感染細胞特異的CTLの誘導患者由来のEBV感染細胞特異的CTLの誘導は今の所出来ていない。治療上重要な意味を有することであり、今後、この実験系の再現性を確認しつつ、データを蓄積する予定である。今年度は、EBV感染症をモデル感染症とし、患者の末梢血を用いて、EBVを認識する細胞障害性T細胞(CTL)の存在、In VitroでのCTL誘導能、そのCTLのEBV感染細胞に対する細胞傷害活性を検討し、種々の臨床局面においてウイルス感染細胞及び癌細胞の増殖に抑制的に働いていると考えられるCTLの効果的な誘導法、機能解析を行った。
公共的意思決定メカニズムにおける個人の戦略選択行動に関する理論的・実験的研究

本研究では、真の需要表明が支配戦略であるピボタル・メカニズムと真の需要表明がマキシミン戦略となるマキシミン・メカニズムについて、メカニズムの利得構造と、実験結果から抽出した個人の戦略行動様式との関係を調べることによって,両メカニズムの真実表明誘発性能に関する問題点を明らかした。以下に具体的な研究成果を記す。・従来の実験では、意思決定主体を全て人間としていたが、本研究では2主体の一方をコンピュータが戦略を選択するシステムとし、実験を行った。この実験手法は、被験者の戦略行動の固定化を促し、個人の戦略選択行動分析に非常に有効であった。・各被験者の真の評価値ごとの各戦略の選択割合からなるベクトルをひとつの戦略行動パターンデータとし、自己組織化マップ(SOM)とクラスター分析を利用して個人の戦略選択行動の類型化を行った。2主体3戦略の意思決定環境下では、ピボタル・メカニズムにおいては誘因両立性の鍵となるClark税を無視する行動(I行動)が多く、マキシミン・メカニズムでは期待利得最大化行動(EB行動)が多いことがわかった。これらの結果についてさらに検証するため、主体数は2のまま戦略数を3,5,8,13と増加させた意思決定環境下での実験、および被験者が利得構造を完全に理解した場合の戦略行動を知るために利得表を提示した実験を行った。実験の結果から、ピボタル・メカニズムでは、戦略数が増えれば1行動も増えるが、意思決定環境および実験環境を変えることによって、真実表明誘発性能が高まることが明らかになった。マキシミン・メカニズムでは、被験者が利得構造を完全に理解した場合においても戦略行動は固定せず、支配戦略が存在しないがゆえにマキシミン・メカニズムは真実表明誘発性能を高めることが困難であると結論づけた。ピボタル・メカニズムの利得構造を最も単純化した設定(意志決定主体数および戦略空間を2主体3戦略)での実験結果から、被験者が必ずしも真の需要表明が支配戦略であることを正しく理解した上で真の評価値を選択していると言えないことがわかっている。つまり、被験者は支配戦略行動以外の変則的戦略行動を取っていると考えられる。本研究課題の今年度の目的は、ピボタル・メカニズムの下で取る被験者の変則的戦略行動様式を特定化し、被験者がその行動を取る要因を見つけることである。今年度の研究計画に記した、1.実験方法を改良し、被験者に余計な心理的作用が働かないようにする、2.被験者の戦略行動の推定方法の改良を行う、について以下のように遂行した。1.2主体の一方をコンピュータとし、被験者に相手がコンピュータであることを明らかにした上で実験を行った(コンピュータはランダムな戦略を取るように設定した)。この実験方法は、被験者の戦略行動様式を調べる上で非常に効果的に働き、2主体を人間同士で行っていた過去の実験結果と比較して、何らかのルールを作成した上で評価値を選択する安定した戦略行動を取る被験者が増えた。2.真の評価値ごとの被験者の選択率を学習データとして自己組織化マップ(SOM)で処理し、各被験者のデータを分類することによって、被験者の戦略選択行動の分析を行った。その結果、顕著にデータが集まる2つのエリアが支配戦略行動と変則的戦略行動(Clarke税を無視する戦略選択行動)であることがわかった。また、SOMによって作成した分類マップで選別できる各被験者の行動が、実験後に行ったアンケートの回答や真の評価値の正解を問うテスト結果から判断した被験者が意識して取った戦略行動と合致した。この結果から、我々が想定していた変則的戦略行動様式の一つであるClarke税を無視する戦略選択行動の検証がおこなえた。