hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオマス再資源化プロセスの構築を目指した多機能性固体触媒の設計と開発

(4)等価な2つの一級水酸基を持つ1,3-propanediolの一つの水酸基だけを選択的に酸化する固体触媒を見出した。(5) 5-hydroxymethylfurfural (HMF)をdimethylfuranへと選択的に還元する固体触媒反応系を開発した。(6)過酸化水素水を酸化剤に用い、固体酸触媒によるフルフラール類からコハク酸を合成できる事を見出した。また、固体酸触媒を用いて、水中でHMFを脱水・水和し、レブリン酸を合成できる事を示した。(7)固体酸・塩基触媒を用いた五炭糖からのフルフラール誘導体のワンポット合成反応系を見出した。得られた研究結果に基づいて、複数の査読付国際ジャーナルに成果発表している。Bull.Chem.Soc.Jpn.への掲載論文は、BCSJ Award Aricleを受賞している。また、学会発表も15件行っている。第108回触媒討論会では、ボスター賞を受賞している。発表のうち2件は、招待講演である。24年度が最終年度であるため、記入しない。以下の反応について、触媒および反応系の最適化を行う。1)HMFから、ジメチルフルフラールの合成反応(水素化分解反応)。2)3糖類からのHMFの合成反応(脱水反応、異性化反応、水和反応)。3)ジオールからのヒドロキシカルボン酸の合成(選択的酸化反応)。4)グルコースからレブリン酸の直接合成反応(異性化反応、脱水反応、水和反応)。
核子あたり160GeVの鉛+鉛原子核衝突の研究

1.高エネルギー核衝突で形成される火の玉(粒子発生源)からの多重発生において、粒子析出温度の実測値は、測定粒子の質量にほぼ比例して増大する。この質量依存性は、粒子発生源の流体力学的膨張によるとする考えでうまく説明でき、粒子析出時における発生源の真の温度はハドロンの種別によらない。2. 2粒子相関関数の3次元解析により、2粒子干渉で観測できる粒子発生源の空間的拡りを明らかにするとともに、粒子析出時間の分布巾を世界ではじめて観測した。3.粒子析出時における発生源の空間的拡りを表すいわゆるHBT半径は、いずれも粒子の横質量m_Tの平方根に反比例する。このふるまいは、上記1と同様、発生源の流体力学的膨張の存在を支持している。またパイオンとK粒子のHBT半径の差はそれら粒子の質量差によるものである。4.流体力学的模型を仮定して求めた発生源の平均固有寿命は、硫黄+鉛衝突では45fm/cであり、また上記2で求めた時間分布巾は23.5fm/cで、いずれもQCP相転移からの予想される値よりは小さい。5. HBT半径は、いずれも粒子多重密度の3分の1乗に比例する。このことは粒子析出が、発生源の粒子密度がある一定の値になっとときに起こることを示す。6.鉛+鉛衝突の実験は、1996年末にも予定されているので、検出器のより一層の性能向上、とくにパイオン以外の粒子事象を高効率で検出可能とすること、をはかるとともにデータ解析にも力を入れて、CERN-SPSでの重イオン衝突における1粒子および2粒子測定の決定版をつくるのが今後の課題である。本研究計画の平成6年度における主要実績は世界ではじめて本格的高エネルギー重イオンである核子あたり160GeVの鉛ビーム実験の実行にあたる。すなわち、まず上記鉛+原子核衝突用の粒子識別用チェレンコフ検出器をCERNと共同開発の上、これを、従来使用してきた運動量収束型スペクトロメーターに組み込んだ。これを用いて1994年11月12月に鉛+原子核実験衝突の実験を行って、多量の生データを収集した。実験直後よりデータ解析を進め、その予備的結果を1995年1月に米国モントレイにて行われたクォーク・マタ-'95国際会議に発表した。現在、引き続いてデータ解析を進めるとともに、昨年末の実験において明かとなった実験上の諸問題について、その改良、手直しについての作業を進めつつある。ただし、これらの鉛ビーム実験における問題点は、当グループの責任担当部分からは全く見つかっておらず、主としてCERNおよび米国ロス・アラモス研究所の担当部分であるので、これらのグループに協力する形で、作業を進めている。現在までに鉛+鉛衝突のデータ解析からわかったことは、パイオン発生源はパイオンの横向き質量に反比例する形で減少すること、K^+中間子の発生源はパイオン発生源より1mfていどがちいさいこと、各種ハドロンの発生源温度はハドロン質量が大きいほど高いこと、またいずれの場合も共鳴粒子の効果を考慮にいれる必要があること、などの事実である。1.鉛ビーム実験の遂行1994年末に世界最初の核子あたり160GeV鉛+鉛実験に成功したが、これはテスト実験的色彩の濃いものであった。この実験の解析結果を用いて装置の一部手直しを行うとともに、より本格的なデータ収集を行うべく、1995年1112月に再度鉛+鉛実験を行った。2.データ解析(1)上記1により得られた生データを本学に持ち帰り、既に得られている核子あたり200GeV硫黄ビームの実験データともどもそれらのデータ解析を行った。(2)この際、本実験計画の特長を十分に活かし2粒子相関関数の多次元解析を行った。3.解析結果から明らかになった事実

(1)各種ハドロンのみかけの発生源温度は、ハドロンの種別により異なるが、この差は発生源が流体力学的な膨張を行っているとすると説明でき、粒子析出時における真の発生源温度はハドロンの種別によらない。(2)重陽子生成:低エネルギー領域で成立つコアレッセンス模型が、このエネルギー領域でも、成立する。(3)硫黄+硫黄衝突に比べ鉛+鉛衝突ではより完全ストッピングに近い衝突が起こっている。(4)2粒子相関関数より得られる粒子源の拡り(いわゆるHBT半径)は、m_Tの平方根に反比例する。(5)硫黄+鉛衝突の解析では、HBT半径より世界ではじめて粒子析出時間の分布巾を求めることができた。(6)粒子発生源からの粒子析出は、粒子密度がある一定値に達するという条件で生ずる。
CFRPの超音波顕微鏡フラクトグラフィトと疲労層間はく離に及ぼす環境効果

疲労層間はく離進展特性に及ぼす切欠き効果汎用の中温硬化型CFRPを対象とし、擬似等方強化材の中央円孔切欠き材の疲労試験を行い、各層間毎の層間はく離模様を超音波顕微鏡で定量的に評価した。応力繰返しにともなう全層間を合わせたはく離面積の増加傾向は、1ー2層層間、2ー3層層間では同様な傾向を示したが、3ー4層層間のはく離面積はほとんど増加しなかった。層間はく離面積増加速度と試験片コンプライアンスから求めたエネルギ解放率の間には良好な線形関係が存在した。切欠き材疲労層間はく離進展特性に及ぼす吸水効果上記研究課題に引き続いて、円孔切欠き材の吸水材について、疲労層間はく離進展特性を検討中である。層間はく離進展特性に及ぼす極低温効果中温硬化型CFRPの、一方向強化材、斜交強化材、擬似等方強化材の引張試験を、極低温の液体窒素(79K)中と室温下で行った。積層構成によらず液体窒素中においては室温下と比較して、引張強さは変化せず、弾性率は増加、破断延性は減少した。弾性率の増加、破断延性の減少は、斜交強化材で最大、一方向強化で最小であった。引き続いて、層間はく離模様の観察、疲労特性と吸水材に及ぼす極低温効果を検討中である。
下肢三関節の局所的筋力トレーニングによる多関節運動の変容

昨年度の実施状況報告書に記載した計画の通り、平成30年度は陸上競技短距離および野球以外の競技(陸上競技跳躍、サッカー、バスケットボール、ラグビー、ソフトボール、ビーチフラッグス)を専門とする男子大学生アスリート計19名を対象とした実験を実施した。実験内容は、昨年と同様に、疾走速度曲線の評価(レーザー式速度測定器)、形態計測(体組成、四肢長、身体各部位周径囲)、筋力測定(膝関節伸展・屈曲筋力、股関節伸展・屈曲筋力)、および疾走動作分析(光学式モーションキャプチャシステム、床反力計)とした。得られた疾走速度データならびに先行研究の速度曲線モデルを用いて、各被験者の加速能力が最高疾走速度に対して相対的にどれだけ優れているのかを表す指数(加速指数)を算出し、その他の評価項目との相関分析を行った。分析の結果、加速が優れている選手ほど、1.下腿部に対して大腿部の周径囲が大きい、2.身体のより前方で接地し、長い時間で地面をキックする、3.キック脚の股関節を広い可動範囲で動かし、かつ股関節の仕事量が大きい、といった結果が認められた。これまで、疾走の高速疾走局面は股関節を中心としたスイング動作が有利であり、加速局面は下肢三関節を同時に伸展するピストン系動作が有利であるとされてきた。一方、本実験の結果は、加速能力が高い者ほど加速局面の早い段階で股関節を中心としたスイング系の動きに移行していたことを示唆するものであり、上述の見解とは相反している。また、股関節および膝関節の筋力測定結果と加速指数との間には有意な相関関係が認められなかった。すなわち、本研究の疾走動作分析で得られた知見は、疾走動作の加速局面における股関節伸展動作の重要性を示唆するものであった一方、筋力測定で得られた知見はそれを支持する結果とはならなかった。平成27年度は交付申請書に記載した研究1「下肢三関節における特定部位の筋量・筋力と多関節運動の関係」(横断研究)を進めた。特に本研究では、下肢三関節における筋量・筋力バランスと多関節運動の動作パターンに着目しているため、はっきりと識別可能な差異を伴う結果を得にくいことが予想される。注目した項目の差異を定量的に検知するために、測定の精度・再現性・被験者間のバリエーションに注意を払う必要があるといえる。そこで、平成27年度は、1測定精度を高めるための特製器具の開発、および2被験者間の動作パターンのバリエーションを把握するための予備実験を実施した。1の特製器具開発は等速性筋力測定(BIODEX、BIODEX社製)に関するものである。BIODEXシステムを用いた膝関節伸展・屈曲トルク測定は精度が広く認められているものの、本研究で他に着目している股関節伸展・屈曲トルク測定および足関節底屈・背屈トルク測定に関しては手法が確立されているとはいえない。そこで、それら測定時における関節中心のずれや測定結果への影響を調べるとともに、同測定システムの輸入代理店である酒井医療株式会社と交渉のうえ特製アタッチメントや特製固定バンドの開発を行った。完成した特製器具を用いてデータ計測を行ったところ、ピークトルクの再現性が向上する傾向が認められている。2の予備実験に関しては、光学式モーションキャプチャーシステムを用いて男子大学生3名を対象とした垂直跳びの検証を行った。股関節・膝関節・足関節の各トルク・各パワーを算出したところ、三関節間の比率は20%以上の個人差が認められた。一方で各トルク・各パワーの時系列曲線を作図したものの、発揮のタイミングに特段の個体差は認められなかった。2の予備実験に関してはさらに被験者人数を増やした検証を実施する必要がある。交付申請書では、平成27年度中に研究1の実験を終える予定であったが、年度終了時点で研究1の予備実験を終えた段階であり、当初の計画に達していない。したがって自己評価を○○とした。研究1の実験遂行が当初予定よりも遅れた主な理由は平成27年度4月に研究代表者が所属先を移籍したためである。教育活動が中心的業務である国際武道大学にて教員として新規採用されたことにより、平成27年度の一年間は多数の新規担当講義科目およびその準備、体育系クラブ指導に多くのエフォートを割く必要が生じ、研究活動の時間を十分確保できなかった。採用2年目である平成28年度以降は担当経験済みの科目が多くなり、講義の準備に割く時間が減少するため、研究の業務エフォートを確保できる見込みである。また、平成27年度は移籍に伴い、前所属先とは異なる実験機材の使用法に習熟する時間を要した。この点についても平成28年度以降は使用法習熟済みであるため障害はないといえる。平成28年度は平成27年度に引き続き研究1「下肢三関節における特定部位の筋量・筋力と多関節運動の関係」(横断研究)を進めた。検討の結果、所属大学における研究環境を考慮し、陸上競技(短距離)・野球・ラグビー・サッカーの各男子大学生アスリートを対象とすることに決定した。研究対象をこのように設定した理由については、これらの競技ではいずれも短い距離のスプリント能力が求められるという点において共通でありながら、求められるスプリント能力の要素(加速能力・最高速度での疾走能力など)やプレースタイルが異なるためである。それゆえ、筋量・筋力の全身における分布や偏りが各競技間で異なることが予想され、多様な被験者を対象に実験することにより、多関節運動の特徴との関係を検討しやすいと考えた。一方、下肢を中心とした多関節運動として、現在はスプリント動作に着目していることから、当初予定していた垂直跳びは研究の対象動作から除外して研究を進める方針である。

昨年度の実績として、レーザー式速度測定器(S210、Trusense社製)を用いてスプリントの速度曲線の定量化を行うことにより、複数競技における疾走速度パターンの違いの把握および動作分析のための被験者選別を行った。大学陸上競技部の短距離走を専門とする男子18名(100mのシーズンベストタイムは10.49秒-11.22秒)および千葉県大学野球1部リーグに所属するチームの男子野球選手18名(投手2名および野手16名、指導者から走能力が高いと評価された者)を対象とした。速度曲線の分析の結果、スタート直後の疾走速度は野球選手群の方が高く、10m15mで疾走速度が逆転し、3035mでタイムが逆転する結果となった。同時に、平成29年度に実施する予定の動作分析および形態計測の予備実験を行った。平成28年度終了時点において、交付申請書に記載した研究1の実験を進行中である。当初の目標であった研究1の完了には至っていないため、自己評価を「やや遅れている」とした。研究1の遂行が完了しなかった理由は、チームの年間スケジュールとの兼ね合いにより被験者との実験スケジュール調整に支障を来したためである。特に野球部は、秋季リーグが終了するのが平成28年11月であったため、レーザー式速度測定器による実験の実施が同年12月となった。その実験後に動作分析や形態計測等のスケジュールを立てるため、本実験が翌年度の4月以降となってしまった。一方で、平成29年度開始時点において実験1の実施準備が整っていること、ならびに後述の通り研究2(縦断研究)は実施せず、研究1を拡張させた形の実験を実施していく予定で方針を転換しているため、現在のところ大幅な進捗の遅れはないと考えられる。平成29年度は、平成28年度に実施した実験に引き続き、大学生陸上競技選手10名および大学生野球選手10名を対象とした実験を実施した。本実験は形態測定、筋力測定、および動作分析実験から構成されている。形態測定は、生体バイオインピーダンス法(Inbody730)による体組成測定および四肢長・身体各部位周径の計測を行った。筋力測定については、等速性筋力測定装置(BIODEX)による膝関節伸展・屈曲筋力測定および股関節伸展・屈曲筋力測定を行った。動作分析については、モーションキャプチャシステム(VICON MX、VICON社製)および床反力計(Kistler社製)によるスプリント動作の実験を行った。動作分析実験における反射マーカー貼付位置は全身33部位とし、立位からの全力での加速動作を3歩目まで撮影し、得られた三次元座標から重心および下肢三関節のキネマティクス変数をプログラミングソフトウェア(MATLAB)によって算出した。さらに、2歩目については床反力計を用いて地面反力を計測した。全ての分析が完了していないため、以下では現時点で得られている主要な結果および考察を述べる。まず、地面を後方へキックする際の支持脚の動きについては、野球選手と陸上競技選手でいずれの項目についても有意差が認められなかった。一方、遊脚の動きについては、野球選手の方が陸上競技選手よりも身体重心位置に対して有意に前方に接地しているという結果が得られた。
ダイズ品種Williamsより選抜された硝酸耐性根粒形成変異株の耐性機構の解明

初めに、親株Williamsと硝酸耐性根粒形成(NOD)変異株を、根粒着生または非着生条件で栽培し、NOD変異株の根が親株より小さい要因について調べた。その結果、NOD変異株では、根の発育が根粒非着生栽培でも親株よりやや劣るが、根粒が着生すると根の発育は更に抑制され根粒増加分だけ根の乾物重が低下した。変異株は、培地からの硝酸吸収速度が親株より遅く、根の中の硝酸濃度も有意に低かった。変異株においては硝酸のみならず、主な対イオンと考えられるK濃度も親株より低く、また、Na,Ca,Mg濃度も低かった。根から吸収した窒素は、導管を通って茎葉部に移行した後、その一部が地下部へ再循環する。根郡を二分し、根の片側から投与した^<15>NO_3の反対側の根郡への^<15>Nの再循環割合を比べた。処理5日後、吸収した^<15>Nの約2%近くが反対側の根郡に再循環しており株間に差は無かった。従って、親株と変異株で、地上部から地下部への篩管を経由する再循環の機能には差は無いと判断された。ただし、親株では再循環窒素の大部分が根に分布していたが、変異株では再循環^<15>Nの約3割が根粒の発達に利用されていた。根粒は、窒素固定開始までは根の窒素を利用して発育するが、親株根粒では硝酸の存在により根内窒素の利用が阻害され、その結果根粒形成が強く抑制されている可能性もある。硝酸を与えた区では、無窒素栽培区に比べ根粒中の可溶性タンパクとレグヘモグロビン含有量が低下したが、その程度は親株・変異株間に差が無かった。二次元電気泳動法により各部位のタンパクパタ-ンを比較した所、変異株の根に欠失したタンパクが見つかり、逆に、変異株根粒に親株に無いタンパクが現れた。一方、レグヘモグロビンのサブユニットパタ-ンは、Williamsでは+N,-N栽培区で変わらなかったが、変異株では+N栽培するとLb1の発現が特異的に強く抑制された。
骨粗鬆症における骨質とGeometry(皮質骨)の変化の分析

骨粗鬆症患者の易骨折性に関与する因子として大腿骨頚部の形態、骨代謝状態、骨質の面から分析を行った。1.大腿骨頚部形態についての分析:健常者(65例、平均70.5歳)と骨折群(34例、平均74.3歳)で、大腿骨頚部の頚体角、hip axis lengthを骨頭幅で除したもの、骨頭幅に対する頚部幅の比、転子部幅に対する頚部幅の比を比較検討したが、有意差をみとめず、本骨折患者の大腿骨頚部の形態が、本骨折発生におよぼす影響は少ないと考えられた。2.腸骨と大腿骨頚部皮質骨の代謝状態の関係:両者の間では骨形成の指標(類骨面)と、頚部皮質骨の類骨層数および皮質多孔率が、強く相関(r=0.810.84)した。すなわち、腸骨における骨代謝状態は、骨粗鬆症における易骨折部の骨代謝状態と骨構造を表すことができると結論した。また、老齢期は一般に低骨代謝回転であるといわれているが、老齢期においても、高回転の症例が存在し、老齢期の骨粗鬆症の治療については、画一的ではなく、個々の骨代謝回転の状態に応じた治療が望ましいと考えられた。3.骨質の分析:(1)大腿骨頚部を採取した患者を脊椎圧迫骨折群と非圧迫骨折群に分け、骨膜下の高密度石灰化物を偏光顕微鏡下に観察し計測したが、両群間に有意差を認めなかった。しかし、大腿骨頚部は骨膜を欠いていること、外基礎層板がわずかであることより、分析に問題を残した。(2)皮質骨におけるハバース層板と介在層板の割合を偏光顕微鏡下に、両群間で比較したが、有意差を認めなかった。(3)対照(変形性股関節症)と骨折群の皮質骨について、Microradiogramを用いて、高石灰化骨の割合を計測したが、対照群は外骨膜部での骨増殖性変化があり、比較が難しく、腓骨を用いて再検討することとした。
痛覚伝達に関連した一次求心性神経および反射放電の発生と発達

痛覚伝達にはサブスタンスPなどのペプチドが伝達物質としての役割を果たしている。中脳黒質ニューロンはサブスタンスP含有神経支配を豊富に受けていることが知られており、今回は、このニューロンについて、その電気的性質の発達、シナプス入力の発達を調べた。生後1日から3週齢のラットの中脳からスライス標本を作製し、主にパッチクランプ法によって検討した。脱分極刺激によって発生する活動電位についてみると、その振幅は生後経時的に増加し、持続時間は逆に短縮した。イオン電流を記録すると、脱分極によって一過性に活性化されるK電流は1日齢ですでに十分発現していたが、Na電流および遅延K電流は日齢を追って増加しており、これらの電流の増加が活動電位の発達に寄与しているものと思われる。また、黒質のドーパミン含有ニューロンは次のような特性をもっていることが分かった:1)ドーパミンに対する自己受容体が刺激されると外向きK電流を発生し、2)過分極刺激に応答して異常整流内向き電流を発生する。これらの電流は生後3週間にわたって次第に増加した。次に、これらのニューロンへのグルタミン酸作動性シナプス入力を調べたところ、生後3週間にわたって次第に強固となり、上記特性の発達と時間的によく相関していた。またこの時期にはすでにMg感受性のNMDA受容体がよく発現していた。これらのことから、黒質ニューロンの発達は興奮性シナプス入力によって調節されていることが示唆され、現在サブスタンスPシナプス入力の効果について検討している。また、黒質ニューロンで得られた成績をもとに、痛覚伝達機構における発達過程について検討する計画をたてている。
骨内インプラント表面あらさに依存する骨芽細胞の増殖・分化について

JIS規格第1種の純チタンに各種のあらさの表面処理(研磨面,25,50,125μmブラスト処理面)を施し,フッ酸・硝酸混合液による酸処理を加えたものを試験片とし,実験に使用した.細胞培養には新生ラット頭蓋冠から分散したcalvalial osteoblastic cellsを用いた.それぞれの表面処理を施したチタン試験片の表面に上記の細胞を播種し,培養した.まず,24,48時間後の細胞動態を走査型電子顕微鏡により観察した.次いで,細胞増殖度ならびに細胞分化については,培養1時間後(0日)を対照として,3,6,9,12日後のWST-1アッセイとALPase活性を測定し,以下の結果を得た.1.研磨面では試料面上に細胞質を伸展させ扁平に接着している様相を呈していた.一方,ブラスト処理を加えた試料表面では不規則な凹凸面が大きくなるにつれて細胞は密着することなく,凹凸面をまたぐように多数の細胞質突起を伸ばして試料面に接着していた.2.細胞増殖度において,培養0,3日後ではいずれの試験片においても同様な値を示し,6.9日後では直線的な増殖傾向がみられた.12日後では125μmのブラスト処理を加えた試験片上で最も高い値を示していた.3.ALPase活性の測定では,いずれの試験片においてもALPase活性値は経日的に上昇する傾向がみられた.他の試験片に比べて,125μmのブラスト処理を加えた試験片上で培養された細胞には高いALPase活性がみられ,12日後では最も高い値を示した.以上の結果より,in vivoにおけるインプラント・骨界面での骨形成に関して,粗面を有するインプラントにおいては速やかな骨芽細胞群の増殖がなされ,形成された新生骨組織がチタン表面の凹凸構造に侵入して機械的な嵌合効果が得られ早期に安定した骨統合が達成されることが示唆された.JIS規格第1種の純チタンに各種のあらさの表面処理(研磨面,25,50,125μmブラスト処理面)を施し,フッ酸・硝酸混合液による酸処理を加えたものを試験片とし,実験に使用した.細胞培養には新生ラット頭蓋冠から分散したcalvalial osteoblastic cellsを用いた.それぞれの表面処理を施したチタン試験片の表面に上記の細胞を播種し,培養した.まず,24,48時間後の細胞動態を走査型電子顕微鏡により観察した.次いで,細胞増殖度ならびに細胞分化については,培養1時間後(0日)を対照として,3,6,9,12日後のWST-1アッセイとALPase活性を測定し,以下の結果を得た.1.研磨面では試料面上に細胞質を伸展させ扁平に接着している様相を呈していた.一方,ブラスト処理を加えた試料表面では不規則な凹凸面が大きくなるにつれて細胞は密着することなく,凹凸面をまたぐように多数の細胞質突起を伸ばして試料面に接着していた.2.細胞増殖度において,培養0,3日後ではいずれの試験片においても同様な値を示し,6.9日後では直線的な増殖傾向がみられた.12日後では125μmのブラスト処理を加えた試験片上で最も高い値を示していた.3.ALPase活性の測定では,いずれの試験片においてもALPase活性値は経日的に上昇する傾向がみられた.他の試験片に比べて,125μmのブラスト処理を加えた試験片上で培養された細胞には高いALPase活性がみられ,12日後では最も高い値を示した.以上の結果より,in vivoにおけるインプラント・骨界面での骨形成に関して,粗面を有するインプラントにおいては速やかな骨芽細胞群の増殖がなされ,形成された新生骨組織がチタン表面の凹凸構造に侵入して機械的な嵌合効果が得られ早期に安定した骨統合が達成されることが示唆された.
災害過程における市民活動の役割に関する社会学的研究

東日本大震災以降、災害救援や復興支援において、市民セクターが果たす役割は拡大してきた。市民活動団体が利用可能な活動資金が増え、官民連携体制が構築されたことによって、行政の災害対応を補完・補充する役割から、行政対応を代替する役割も担うようになってきた。他方、救援から復旧への移行期においては、多くの課題が存在している。この時期、被災地では、支援活動の主体と内容が大きく変化していく。その中で、活動の連続性をいかに図るかという従来の課題に加え、外部依存度の高い活動体制に陥りやすい状況が生まれている。これらの課題の解決に、中間支援組織が重要な役割を果たす可能性を持っていることも、明らかになった。2015年度は、10年が経過した中越地震に関わる研究協力組織からの依頼で、当時、支援に関わったボランティアと被災者と共に、中越における「災害ボランティア」を検証する研究会に参画することになり、新たな知見を得ることができた。研究会を通じて中越地方特有の「災害ボランティア」観、それに基づいて展開されてきた震災復興の実践、これと並行して行われてきた他地域の災害支援、それらの中で行われてきた新たな人材の獲得が、従前の地域課題(少子高齢・過疎化、集落消滅)も含めて地域課題を解決していく再生産のプロセスにつながっていることを、実際にその過程の一部に関わりながら学ぶことができた(研究会の成果は「将来の被災地」にボランティアと被災地の関係を伝えるガイドブックとして発行された)。20年を迎えた阪神・淡路大震災に関しても、復興まちづくりの中間支援NPOの理事に就任する機会を得たことで、これまで市民活動としては十分に把握していなかった復興まちづくり支援の活動について新たな知見を得ることができた。併せて、復興まちづくり事業と商業機能の再建のねじれた関係について貴重なデータにアクセスする機会も得たので、2016年度の研究に生かしていくことを予定している。5年目を迎える東日本大震災に関しては、発災直後から概ね3年目頃までのマクロデータを活用して、ボランティアをめぐって噴出した様々な言説の検証を試みた。具体的には、活動者数、集まった活動支援金の金額とその集約・配分過程、セクター間の連携とセクター内の連携の実態等について検討を行った(業績:2016年出版図書)。また併せて、学会のシンポジウムで、東日本大震災5年目の市民活動の課題と可能性について、中越、阪神から得られた知見を踏まえた現時点までの考察を発表した。分担者は「地方創生」の研究が注目される中、これと並行して被災地の復興に関する検討を行うことができた。中越地震および阪神淡路大震災に関しては、当該災害の復興過程に関わる組織との共同研究・活動実践に参加する機会が得られたことで、研究計画作成時は予定していなかった知見を得ることができた。それらへの参加を通じて新たな着想を得ることができ、2016年に計画していた研究を先取りして進めることができた。また、東日本大震災に関しても震災5年の節目の検証を行う機会を得て、マクロデータの分析を先取りして行うことができた。他方、東日本大震災に関するミクロな社会過程に関する調査が予定よりも進まなかったこと、分担研究者との共同調査が行えなかったことから、上記のような評価となった。2016年度は4月に発生した熊本地震により、本研究テーマに関わる事象が大きく動いた。まず東日本大震災後に改定された法制度・対応体制が適用され、過去にないセクター間連携が行われた。更にその過程で災害支援経験者により、災害対応に必要な知見を提供する場(情報共有会議)が創出されたことが特筆される。本研究でも過去の経験から将来の防災・減災に寄与する要素の抽出を目標としていることから、実際の連携支援に参与観察しつつ、過去の知見を現場に還元することを試みた(業績:2016年・招待講演)。これらから、市民による災害支援が、連携や資源動員に関して新しいステージに移行したこと、事例研究では生態的な検討に加え、実際の災害過程の中で過去の知識をどう移転できるかという動態的な検討の重要性が確認された。今後の検討に生かしたい。東日本大震災の調査では、多くの復興支援団体を訪問する機会が得られ、昨年度の成果(業績:2016年出版・分担著書)を生かしつつ、今迄不十分だったミクロな支援過程の検討を行った。観察した支援事例において阪神・中越の支援過程と共通する要素を確認できたが、同時に支援の内容・体制が動員できた資源の質量に大きく規定されていたこと、かつてない規模の資源によって、復興段階への移行後も外部依存度の高い体制が維持された可能性があり、救援体制から復興支援体制への移行を検討する必要性も確認できた。分担研究者は、支援の運動的側面に焦点を当て、過去の調査で得た言説を再分析する形で、被災地における「市民社会」の形成とそれを担う市民活動が果たした役割を検討し、東日本大震災で見られた政府の失敗・市場の失敗・科学の失敗に対して市民社会による正当で公正な介入が十分に果たせていない現状、事態を見据えた「新しい市民社会」による本当の復興の姿が提起されていないことを指摘した(業績:2017年出版・著書)。

熊本地震の発生により、本調査で対象とする災害事例(阪神・中越・東日本)の関係者や申請者自身も、現地支援に尽力することが求められたため、年度始めの3カ月間は、実質的な調査活動がしにくかったが、対象3事例の関係者が熊本に集まり、情報を共有しながら過去の経験値を生かしていく体制が構築されたため、熊本で中越・東北支援に関する情報収集を行うことが可能になり、調査そのものは実施できた。また東日本大震災の支援活動調査に関しては、助成財団の評価事業に参画する機会が得られ、その過程で行った支援団体の訪問を通じて本研究に必要な情報収集を行うことができたため、予想以上の成果を得ることができた。他方、2015年の時点で、2016年度に行う予定であった阪神・淡路大震災後の復興まちづくりと商業再建に関する調査、特に東日本大震災への知識移転に関しては十分に行えなかったので、最終年度の課題としたい。2017年度は、前年度得られた2つの課題を調査し、総括を行った。まず災害過程の中で過去の災害経験・知識がどう移転され得るのかに関しては、阪神の復興事業の失敗経験をもつ地域と、そこからの支援を受入れた東日本の被災地の双方を調査し、いつ・どんな知識を伝え、それらをどう受入れ・活用し、どんな結果に至ったのか、ミクロな過程分析を行った。その結果、移転された知識は当初掲げていた支援目標の達成(復興にかかる時間の短縮)よりもむしろ、当事者(被災者で地域の支援者)が、復興事業(公共事業)を受入れるに際して持つべき考え方に関わる内容であり、それらは地域の持続可能性に資する知識であった。更に地域活性化に関わる活動実績データの収集・分析も行い、災害を超えて役立つ知識とその移転可能性の一部を明らかにできた。もう一つの2救援体制から復興支援体制への移行に伴う課題については、阪神の復興まちづくり支援NPOが、熊本地震後に創設された中間支援組織と連携して行った活動の一部に参加し、併せて地域支援を行う被災当事者への聴取調査を行った。その結果、支援施策による制約はあるものの、被災者ニーズを把握しつつ、外部支援の窓口機能を果たす中間支援組織が、救援段階から復興支援への移行において重要な役割を果たしうること、その為に必要な条件等に関する有用な知見を得た。3年間の調査から、東日本大震災後、法制度の改定、活動資金の開発、民間災害支援の全国組織の創設が連動して進み、災害過程における市民活動の役割は大幅に増加、生活維持の支援が中心だった復興期の市民活動も、生活基盤(職住)の再建支援の領域に広がり、そこに専門職集団(NPO・職能集団・企業等)が参入、新しい段階に移行しつつある実態が明らかになった。今後は、多様な主体の連携と経験知を繋ぐ中間支援機能、受援体制のあり方、救援から復興支援への移行支援等の検討が求められる。東日本大震災以降、災害救援や復興支援において、市民セクターが果たす役割は拡大してきた。市民活動団体が利用可能な活動資金が増え、官民連携体制が構築されたことによって、行政の災害対応を補完・補充する役割から、行政対応を代替する役割も担うようになってきた。他方、救援から復旧への移行期においては、多くの課題が存在している。この時期、被災地では、支援活動の主体と内容が大きく変化していく。その中で、活動の連続性をいかに図るかという従来の課題に加え、外部依存度の高い活動体制に陥りやすい状況が生まれている。これらの課題の解決に、中間支援組織が重要な役割を果たす可能性を持っていることも、明らかになった。2016年は、東日本大震災におけるミクロな支援活動過程に関する調査を継続すると共に、予定している10年目以降の阪神・淡路大震災における復興過程とそこに寄与した市民活動に焦点を当てた調査をしていく。
1型糖尿病発症メカニズム解明と早期診断システムの構築

1型糖尿病は難治性疾患であり、そのメカニズム解明と、疾患の早期発見・早期治療のためのシステム構築が急務である。本研究では、糖尿病症状出現前の1型糖尿病をとらえる最も有用な手段であるインスリン抗体の高感度検出法を確立し、その成果を報告した。また、1型糖尿病メカニズム解明に重要な糖尿病疾患感受性遺伝子を明らかにするとともに、早期診断のためのスクリーニングパネルを作製した。1.ヒトにおけるインスリン抗体アッセイ系は、ELISA法では感度、特異度とも不十分であり、RIA法が主流となっている。本研究では、RIA法を用いたヒトでのアッセィ系をより高感度、高特異度のものに改良を行ない、報告した(Diabetes metab Res Rev 25, 665-670, 2009)。しかし、より簡便で安全なELISA法を用いたアッセイ系の確立は、本研究の目的である1型糖尿病予知を行なう上で必要不可欠である。ヒトにおけるインスリン抗体ELISAアッセイ系は未だ確立はされていないが、その基盤となるマウスのインスリシ抗体ELISAアッセイ系に関しては、非常に高感度、高特異度のものが得られ報告した(Diabetes Technology and Therapeutics11, 227-233, 2009)。ヒトの新たなインスリン抗体検出法の開発においては、profileの洗練されだ日本人1型糖尿病患者血清を収集するとともに、既に収集を完了している欧米白人1型糖尿病患者血清を利用し様々なELISA条件、すなわちELISAプレートの選定、アナログインスリシなどめ各種イシスリン、プロッキ-ング剤の選定、各種抗ヒト免疫グロブリン抗体などで検討した。2. 1型糖尿病の発症予知診断システム構築のために、まず臨床情報の詳細が明らかな症例を集め、データベースとして構築を進めた。これらの症例に対し疾患感受性遺伝子の解析を進めるとともに、遺伝子タイピング標準パネルの作製を行った。また、遺伝子型の決定、ならびに1型糖尿病関連自己抗体(抗GAD抗体、抗インスリン抗体、抗IA-2抗体)の測定を行ない、遺伝子型と自己抗体の相関パネル作製を進めた。(1)新たなインスリン抗体検出法の開発これまで、より高感度で高特異度のヒトインスリン抗体アッセイ系をRIA法を用いて確立した(Diabetes Metab Res Rev 25, 665-670, 2009)。さらに、マウスにおいても、ELISA法を用いたインスリン抗体アッセイ系を確立してきた(Diabetes Technology and Therapeutics 11, 227-233, 2009)。これらの手法を改良し、ヒト1型糖尿病患者でのELISA法を用いたインスリン抗体アッセイ系を確立するために、様々な条件にて検討した。これと同時に、抗GAD抗体、抗IA-2抗体についても、新たなアッセイ系確立のために様々な条件で検討を行なった。また、これらの実験に使用する1型糖尿病患者血清を追加収集し、患者情報とともにデータベース化した。インスリン抗体産生トランスジェニックマウス、NODマウスやコントロールマウスを系統維持した。インスリン抗体産生トランスジェニックマウスの脾細胞から抽出したB細胞を対象としたELISpot法を様々な条件にて検討した。(3)1型糖尿病の発症を予想するシステムの構築これまでに疾患への関与が証明されている疾患感受性遺伝子(HLA、INS,CTLA4,PTPN22,SUMO4)の遺伝子タイピングの標準パネル作製した。また、上記(1)で収集した血清と共にデータベース化した。(4)マウスにおいてMAFA遺伝子が、胸腺でのインスリンの転写に影響を及ぼし、1型糖尿病感受性に関連すること(Diabetes 59,2579-87,2010)、マウスの11番染色体および14番染色体上に耐糖能に関与する遺伝子が存在し、さらにそれらの間に遺伝子間相互作用を有することを証明した(Diabetologia 53,1362-71,2010)。
着床前診断および出生前診断に関する基本的・臨床的研究:臨床応用の実施を目指して

臍帯血をPBS(-)の細胞浮遊液にホルムアルデヒドを加えて固定し、Y染色体のαサテライト領域をコードするプライマーとdUTP-biotinをdNTPsに適量含むPCR反応液を作成し、cell suspension In Situ PCRにH12年度に成功した。さらにアビジンFITCを用いた間接蛍光抗体法にてシグナルを有核赤血球やリンパ球等の有核成分に認めることに成功した。次にシグナルを検出できた臍帯血を用いてFACStarでsortingを試み、なんとかSortingが可能であったが、母胎血中の胎児由来有核成分の濃度が400,0001,000,000の有核球中に1個しか存在しないという、極端に少ないため、妊婦の静脈血液からの分離は成功していない。磁石を用いたMACS(magnetic avtivated cell sorting)を本年度新たに試み、CD71(Tranferin-Receptor),CD36,CD34の3種類の抗体を用いてSortingを実行した。この抗体の中ではCD71が一番適していた。また検体量も少なくて済み、機械のメンテナンスに気を付ける必要はなく、いつでも簡単にSortingができ、有核赤血球の収率はFACSによるSortingに比べて更に一桁多いことが、確認された。目下MACSにてSortingを行い、全体の有核血球数に比して本当の数はどの程度なのか検体数を増やしてデータを集積している。この結果を第46回「日本不妊学会」にて発表予定で、またPrenatal diagnosisに投稿準備中です。男児を出生した妊婦に十分説明をし、インフォームドコンセントを得た後に、臍帯血を採取し、有核赤血球やリンパ球等の有核成分をFicoll-Paqueを用いた遠心分離法にて分離した。その検体をPBS(-)の細胞浮遊液にホルムアルデヒドを加えて固定し、Y染色体のαサテライト領域をコードするプライマーとdUTP-biotinをdNTPsに適量含むPCR反応液を作成し、cell suspension In Situ PCRに成功した。次にシグナルを検出できた臍帯血を用いてFACStarでsortingを試み、なんとかでsortingが可能であったが、母胎血中の胎児由来有核成分の濃度が極端に少ないため、妊婦の血液からは成功していない。磁石を用いたMACSがsortingには適しているようなので、目下の所MACSにてのsortingを検案中です。また今後検体数を増やし正確な母胎血液中の細胞成分の濃度を確認する予定です。
パーキンソン病における高次脳機能障害とニコチン性アセチルコリン受容体結合能の研究

目的:新しく開発したSPECT用トレーサ5IAを用いたニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)の定量測定法の確立し、パーキンソン病(PD)に認知機能との関連を検討することを目的とした。方法:健常者に5IAを静脈し、続いて6時間の断続的dynamic SPECT収集を施行した。動脈血からTLCを用いて真の5-IA放射能を求め入力関数とし、2コンパートメントモデル(2C)およびLogan plotを用いて5IAの分布容積(DV)を求めた。また、喫煙習慣を有する若年健常者を対象とし、喫煙中および禁煙後の2回の5-IA SPECT検査を行った。次に。PD患者を対象として臨床症状とDVの関連を検討した。結果:2CおよびLogan Plotで、良好なfittingが得られ、両者で求めたDVは良く一致した。2Cによって得られたDVは、視床でもっとも高く、脳幹、小脳、基底核、大脳皮質の順で低下し、大脳皮質では後頭葉でもっとも低値であった。この結果は、死後脳でのnAChR密度の報告と一致した。喫煙習慣を有する健常者のDVは、非喫煙者のDVに比較して喫煙中において低下を認め、禁煙後には上昇を認めた。喫煙中のDVの低下は慢性的なニコチン吸入によるnAChRのdown regulationと考えられた。PD患者では年齢を一致させた健常者に比較して、前頭葉および脳幹でのDVの有意な低下を認めた。また、ドーパミンアゴニスト服用量とDVの間に負の相関を認めた。前者は、明らかな認知機能低下の認めないPDにおいても、詳細な検討によって前頭葉機能低下を認めることに一致する所見と考えられた。また、ドーパミンアゴニストとDVの間に負の相関を認めたことは、ドーパミン神経を調整するニコチン神経に対するフィードバック機構の存在を示唆した。次に。今年度は、パーキンソン病患者の臨床症状とニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)分布との関係を検討した。パーキンソン病患者の中から振戦優位群(T群:n=5、平均年齢67.2±7.8才)と無動優位群(A群:n=5、69.4±7.8才)の2群を選択し、nAChRに選択的に結合するSPECT用トレーサである123I 5-iodo-A-85380(5IA)を用いてnAChRの分布容積(DV)を求め5名の健常者(C群:54.2±11.1才)のDVと比較した。静注4時間後のSPECT画像の視覚的評価では、3群共に視床および脳幹の集積がもっとも高く、続いて、小脳、基底核の順で、大脳皮質の集積がもっとも低値であった。

各DV(ml/ml)は、前頭葉皮質にて10.1±12.4(A群),12.4±2.1(T群)および13.8±2.5(C群)、頭頂葉皮質にて10.6±1.8,12.7±2.3および14,6±3.0、側頭葉皮質にて11.0±2.0、13.3±2.6および14.3±2.7、後頭葉皮質にて9.8±1.9、12.3±2.6および13.5±2.8、小脳13.9±3.4、17.3±4.3および18.2±4.3、視床18.6±4.1,22.0±3.9および25.5±5.8、脳幹14.5±2.3,17.3±3.9および20.1±3.9、基底核13.1±2.5,15.1±2.8および16.4±3.2であった。すべての領域において、C群、T群、A群の順にDVが低値となり、C群に比較してA群にて、前頭葉、頭頂葉、後頭葉の皮質、視床および脳幹にてDVの有意な低下(p<0.05)を認めた。以上の結果より、パーキンソン病の無動とニコチン受容体機能低下との関連が示唆された。パーキンソン病10名(年齢66.9±7.0才:M/F=5/5)を対象とし、ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)の分布容積(DV)を求め、年齢、発症からの罹病期間、MMSE、症状の程度(UPDRS III)、服薬内容および服薬期間との関係を検討した。nAChRに選択的に結合するSPECT用トレーサである123I 5-iodo-A-85380(5IA)を投与し、断続的な4時間のSPECT撮像を行った。動脈採血によって入力関数を求め、前頭葉皮質、頭頂葉皮質、側頭葉皮質、後頭葉皮質、小脳、視床、脳幹、線状体の放射能時間曲線から2-compartment model解析によって、各領域のnAChRの分布容積(DV : ml/ml)を求めた。9名の年齢を一致させた健常者のDVを対照とした。受容体分布にほぼ等しいと考えられる静注4時間後のSPECT画像の視覚的評価では、2群共に視床および脳幹の集積がもっとも高く、続いて小脳、線状体の順に高値で、大脳皮質の集積がもっとも低値であった。パーキンソン病群のDVは、健常者のDVに比較して、前頭葉皮質、側頭葉皮質、小脳、脳幹にておいて有意な低下を認めた(P<0.05)。また、他のすべての領域において低下傾向を認めた。各領域のDVと各臨床症状との比較では、線状体、小脳、側頭葉および頭頂葉において、ドパミンアゴニストの服薬量と負の相関を認めた。他の臨床症状とDVの相関は認めなかった。以上の結果より、年齢を一致された健常者に比較して、パーキンソン病患者の脳全体におけるニコチン受容体の低下が疑われた。また、ドパミンアゴニストとニコチン神経の関連が示唆された。
常磁性物質を内包したπ電子ナノ空間の組織化と機能

近年π電子系化合物は分子エレクトロニクス素子や単一分子デバイスをはじめ、磁気的、光学的機能材料としても注目され、基礎および応用研究が精力的に展開されている。次世代を切り拓く革新的な電子・光・磁気機能を有する物質の創出を図るため、本研究では巨大π電子ナノ空間を有するフラーレン内部に常磁性物質を内包した常磁性内包フラーレンに着目し、その分子変換による構造および電子特性の制御を行うことを目標としている。得られた常磁性内包フラーレン誘導体の組織化を行うことで高次に設計された配列ナノ空間を創製し、革新的バルク機能を有する材料の創製が期待される。平成21年度は前年度に引き続き金属内包フラーレンLa@C_<82>の大量合成を行った。次に得られたLa@C_<82>に対しアゾメチンイリドとの[2+3]環化付加反応を用いることによって金属錯体の配位子として広く用いられているピリジン部位を高効率、高選択に導入できることが明らかとなった。付加体の単離はESR、HPLCおよび質量分析によって確認を行った。また、可視-近赤外吸収スペクトルの比較により、本付加体はLa@C_<82>とシクロペンタジエンとの[2+4]環化付加体と同じ付加位置であることが明らかとなった。さらに得られた金属内包フラーレン配位子は溶液中完全縮環亜鉛ポルフィリン二量体と3:1錯体を形成することが示唆された。この超分子錯体における常磁性内包フラーレン同士の相互作用については大変興味深い。平成20年度は始めに金属内包フラーレンLa@C_<82>の大量合成を行った。次に得られたLa@C_<82>に対する1, 3-双極子環化付加反応を用いたピリジン配位子部位の導入に成功した。La@C_<82>は35種類の非等価結合を有することから、付加位置の違いによる数多くの異性体の生成が考えられる。これに対し、興味深いことにこの反応からは1種類のみの付加体が選択的且つ高収率で生成することが明らかとなった。付加体の構造は質量分析および各種NMR測定によって行い、電子状態を可視-近赤外吸収スペクトルおよびCV測定によって検討を行った。さらに得られた金属内包フラーレン配位子は溶液中金属ポルフィリンと強く相互作用し、超分子錯体を形成している事が明らかとなった。
地域を活性化させる次世代型生産ネットワーク構造設計システムの開発

製造業を始めとした産業を取り巻く環境が近年大きく変化する中,これらに適用可能な21世紀型の新しい生産構造や生産マネジメントの概念が必要とされている.そこで我々は地域が再生・活性化するためのものづくりの最適化戦略の一つとして,仮想地域集積の概念に焦点をあて,理論的な議論をベースに,距離や立地の制約条件を超え,地理的空間のへだたりが生産文化的に高付加価値を創出するような生産ネットワーク構造を導出しようと試みている.そこで本報告では,経営学的ケーススタディ手法と計算論的経営学の手法を組み合わせ,経営資源の多様度が付加価値を創出すると仮定し,最適化問題としてのモデリングを行った.本研究の目的は,ものづくり企業が地方・地域に立地しながらグローバルな生産環境の中で,製品の付加価値創出の意味で地理的距離のへだたりを超越できるような,次世代型生産ネットワーク構造の構築を文理融合型の研究手法により提案することである。すなわち,地理的には遠距離に分散する生産拠点群をネットワークとして結合し,各拠点が有する多様な経営資源を組み合わせ,連携させることで,距離空間の隔たりを凌駕するような付加価値を創出可能とする新しい生産ネットワーク構造を設計・検証するための理論を提案し,その構造を導出するシステムを開発することが本研究課題の達成目標である。この目的を実現するために平成23年度の実績成果を基に,平成24年度は以下の研究実績をえた。具体的には,実在する分散型産業集積が生産文化論や付加価値創出の意味で,立地が目的に合致したものであったかどうかをより精緻に検証することに成功した。そのために体系化された資源と資源の連携構造を「経営資源マップ」として構築した。このマップは物理的な立地に縛られない意思決定ツールとして活用可能なものとして提示され,その性質を明らかにした。また,地理的隔たりを超え付加価値を生む次世代型生産ネットワーク構造の導出について,付加価値を漸次的に最大化するネットワーク構造の成長過程を計算論的手法により導出するシステムを構築し,実際の大規模な生産拠点データ群を用いてコンピュータシミュレーションを行い,最適な生産ネットワーク構造を導出した。その結果を考察・検証することによって本システムの有効性を確認し,それらの成果をいくつかの学会にて研究発表を行い,また学術論文としても投稿・採録された。本研究の目的は,ものづくり企業が地方・地域に立地しながらグローバルな生産環境の中で,製品の付加価値創出の意味で地理的距離のへだたりを超越できるような,次世代型生産ネットワーク構造の構築を文理融合型の研究手法により提案することである。この目的を実現するために平成23年度,24年度の実績成果を基に平成25年度は以下の研究成果を得た。これまでの理論展開を基により実用的なシステム構築・整備を行い,実社会で利用可能とした。具体的には本研究で提案している経営資源の多様さが付加価値を創出するという仮定に対する論拠をいくつかのビジネスモデルに適用し,システムの精緻化を行った。またこれまでの研究成果を集積し,まとまった研究成果を学術論文として公表した。研究期間全体としての成果は,次の通りである。1)実在する分散型産業集積が生産文化論や付加価値創出の意味で,立地が目的に合致したものであったかどうかをより精緻に検証することに成功した。2)体系化された資源と資源の連携構造を「経営資源マップ」として構築できる可能性について示した。3)地理的隔たりを超え付加価値を生む次世代型生産ネットワーク構造の導出について,計算論的手法により導出するシステムを構築し,実際の大規模な生産拠点データ群を用いて最適な生産ネットワーク構造を導出した。4)それらの結果を考察・検証することによって本システムの有効性を確認し,それらの成果をいくつかの学会にて研究発表を行い,4編の学術論文として採録された。すなわち,地理的には遠距離に分散する生産拠点群をネットワークとして結合し,各拠点が有する多様な経営資源を組み合わせ,連携させることで,距離空間の隔たりを凌駕するような付加価値を創出可能とする新しい生産ネットワーク構造を設計・検証するための理論を提案し,その構造を導出するシステムを開発することが達成目標である。

この目的を実現するために平成23年度は,課題Iの国内外の先進地域における分散的産業集積手法の成功例抽出とその分析として,国内における分散型産業集積の先進例を訪問・調査し,1)分散型の産業集積を行った目的,2)生産拠点立地選択の要因,および3)実際には選択されなかった候補地域,等を聴き取りしたのちそれらを類型化した。その結果,調査対象の分散型産業集積が,生産文化論や付加価値創出の意味で,立地が目的に合致したものであったかどうかを検証することに成功した。また,課題IIの計算論的手法による,地理的隔たりを超え付加価値を生む次世代型生産ネットワーク構造の導出について,付加価値を漸次的に最大化するネットワーク構造の成長過程を導出するプロトタイプシステムを構築し,仮想的な生産拠点データ群を用いて,複数のシミュレーション実験を行い,最適な生産ネットワーク構造が導出可能であることを統計的に検証した。さらに調査結果から得られた,実際のデータをシステムに適合する形式へと変換し,単一データによるシミュレーション実験を行った.その結果から本システムの有効性を確認した。交付申請書に記載した「研究の目的」の達成度について、平成23年度に引き続き平成24年度の研究もほぼ予定通りに進行したと考えている。その理由として,研究の第一フェーズとして分散型産業集積の先進例として国内の工作機械メーカ数社を訪問・調査した。そこで具体的には,1)分散型の産業集積を行った目的,2)生産拠点立地選択の要因,および実際には選択されなかった候補地域を聴き取り,分類・整理を行うことで,それらの産業集積が生産文化論や付加価値創出の意味で目的に合致したものであったかどうかを検証することができた。さらに(財)中小企業基盤整備機構が行っている「新連携」に北海道で認定された46件についても整理することができ,これによってさまざまな産業集積例が「地理的隔たりが付加価値を生む次世代型生産ネットワーク構造」を示しているか否かを分類できるようになった点は大きな成果であると考えている。さらに第2フェーズとして,付加価値創出の源となると仮定した経営資源について,多様な資源を精査し,それらの経営資源マップを試作することができた。またコンピュータシミュレーションにより経営資源の多様度から創出される付加価値を漸次的に最大化する生産ネットワーク構造の成長過程を導出するシステムについては,仮想的な生産拠点群データのみならず,実際の大規模生産拠点群データを用いて構築したシステムでコンピュータシミュレーションを行い,その導出性能や制度を示すことができた。また調査結果から得られたひとつの実データをシミュレーションシステム上にのせるためにデータ変換を行い,シミュレーションした結果からその有効性も検証されている。以上のことから,本研究はおおむね順調に進行していると判断する。交付申請書に記載した「研究の目的」の達成度について、平成23年度の研究はほぼ予定通りに進行したと考えている。その理由として,平成23年度は研究の第一フェーズとして分散型産業集積の先進例として国内の工作機械メーカ数社を訪問・調査した。