hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
温度低下に伴う重い電子の形成と超伝導

温度低下に伴う重い電子の形成と超伝導d-電子、f-電子を含む稀土類、ウラン化合物では、強い電子相関が重要な役割をしている。本研究グループは磁性原子上のd-電子、f-電子の局所相関を補助粒子(スレーブボゾン、擬フェルミオン)を用いて取り入れる方法を適用して、物理的性質を研究した。これらの強相関電子系の特徴は、高温で存在するd-電子、f-電子のスピンが低温になるにつれて、伝導電子とともにコヒーレントな伝導電子系となることが実験的に示されていることである。本研究グループは、この過程で生ずる以下の3つの現象について研究を行った。1.超伝導体中の磁性不純物効果BCS超伝導体中に磁性不純物が存在する系では超伝導と近藤効果の競合が起こる。本研究グループは、超伝導が支配的となり不純物が磁性的に働く領域と、近藤効果が優勢になり不純物が非磁性的に働く領域を統一的に記述できる解析的理論を提出し本質を解明した。2.近藤絶縁体Ce_3Bi_4Pt_3に代表される近藤絶縁体と呼ばれる新しい物質群を格子アンダーソン模型を用いて理論的に調べた。この模型に対して1粒子グリーン関数を与える自己無撞着積分方程式を導いた。この自己無撞着積分方程式を近藤絶縁体を導くパラメータ領域に対して数値的に解くことにより、近藤絶縁体出現の様子を解明した。メタ磁性とフェルミ面Ceやアクチナイドの金属化合物では温度低下に伴い重い電子状態が形成される。重い電子状態の形成に伴うフェルミ面の変化を調べ、ドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果の実験と、メタ磁性の実験を説明する理論を提出した。
中国の「国交樹立外交」、１９４９－１９５５

本研究では、建国初期の6年間(1949年秋から55年夏まで)の中国の国交樹立をめぐる外交(「国交樹立外交」)をマルチ・アーカイヴァル・アプローチに基づき実証的に解明した。英、仏、蘭、北欧、インドネシア、ミャンマー、インド、台湾で史料調査を行い、インドネシアの事例を国際会議で報告し、中国の学術誌に論文が掲載された。ミャンマーの事例を日本国内の学会で発表した。本来国交樹立には不要な条件を設定して自らに有利な展開に持ち込んだ毛沢東外交の巧みさと、グローバルにはイギリスが、アジア地域ではインドが、国際社会における対中政策のハブとなっていたことが解明された。中国外交については、世界的に注目されていながら、建国から今日に至るまで堪え得る、一貫した視座に立脚する研究はきわめて少ないのが現状である。中華人民共和国が国際社会において高い地位を得ると同時に、中華民国の正統性を失わせるため、可能な限り多数の国と、可能な限り有利な条件での国交樹立を目指す「国交樹立外交」が中国外交の基軸になってきたという仮説を検証するため、本研究においては、建国初期の6年間(1949年秋から55年夏まで)に中国が行った国交樹立をめぐる活動をマルチ・アーカイヴァル・アプローチに基づき実証的に解明することを目指す。初年度である今年度は、当初の研究実施計画では、最も重要かつ資料も豊富なイギリス、および南アジア諸国の事例を整理、検討する、としていた。具体的には夏季は米国での史料収集を行い、冬季は北京、台北で史料収集を行うと計画した。結果から言えば、この当初計画からは大幅にずれてしまったと言わざるを得ない。というのも、北京での国際ワークショップに参加するため、ワークショップのテーマにもっとも合致する中国とインドネシアの国交樹立過程の事例研究を先行させることになったからである。その結果、中国の外交史研究者にも一定の評価を得られた。また同報告は日本国内のインドネシア研究者からも注目された。次年度以降に予定していた旧宗主国オランダでの調査も前倒しで実現できた。そして、政治的問題から北京での史料収集は不可能であったことも付け加えておきたい。報告論文は加筆修正のうえ中国の専門誌に発表される予定である。インドネシアの事例研究に加え、ビルマの事例についても草稿の執筆が進行中である。中国外交については、世界的に注目されていながら、建国から今日に至るまで堪え得る一貫した視座に立脚する研究は極めて少ない。中華人民共和国が国際社会において高い地位を得ると同時に、中華民国の正統性を失わせるため、可能な限り多数の国と、可能な限り有利な条件での国交樹立を目指す「国交樹立外交」が中国外交の基軸になってきたという仮説を検証するため、本研究においては、建国初期の6年間(1949年秋から55年夏まで)に中国が行った国交樹立をめぐる活動をマルチ・アーカイヴァル・アプローチに基づき実証的に解明することに取り組んでいる。第二年度である今年度は、当初の研究実施計画では、夏季の北欧諸国での調査、秋の学会報告、そして冬季の北京、台北での調査を予定していた。この予定は初年度の予定変更に伴い、大幅な変更を余儀なくされた。この結果、初年度の時点で、当初予定していたイギリスおよび南アジア諸国の事例の整理、検討を第二年度の中心テーマとすることとなり、初年度後半から準備に入ったことで、昨年度「研究実績」に報告した修正計画通りミャンマー、インドなどに出張して史料収集を行うことができた。また、他の研究プロジェクトの兼ね合いでパリに出張する機会ができたので、本来は平成27年度に予定していたフランスでの史料収集を一部前倒しで行った。昨年度に引き続き、政治的問題から北京での史料収集は不可能であり、台湾出張を複数回行った。成果としては、中国での学会報告論文が今年度に入り中国の学会誌に掲載され、目標の一つが達成できた。他方、『日中関係史40年』(東京大学出版会)の中国語版に掲載予定だった拙文が中国側事情で掲載されず残念であった。昨年度に着手したビルマの事例についての草稿の執筆がかなり進み、学会報告が可能な段階に近づいている。インドの事例についても収集した公刊・非公刊史料や先行研究の読み込みを進めている。中華人民共和国が国際社会において高い地位を得ると同時に、中華民国の正統性を失わせるため、可能な限り多数の国と、可能な限り有利な条件での国交樹立を目指す「国交樹立外交」が中国外交の基軸になってきたという仮説を検証するため、本研究においては、建国初期の6年間(1949年秋から55年夏まで)に中国が行った国交樹立をめぐる活動をマルチ・アーカイヴァル・アプローチに基づき実証的に解明することを目指してきた。平成25年度には国際ワークショップでの発表のため、インドネシアの事例にまず取り組んだ。同発表に基づく論文は中国の学術ジャーナルに掲載された。その後、オランダでもインドネシアとオランダについて史料収集を行った。平成26年度にはビルマ、インド、フランス、台湾で史料収集を行った。ビルマについては執筆が完了し、投稿を検討している。これらを踏まえ、平成27年度にはイギリスとインドの事例に取り組んだ。インドで2度目となる追加調査を行ったほか、香港でも史料収集を行った。北欧とスイスについても基本的な事実関係の整理など予備的調査を進めた。国際ワークショップを共催し、旧知の中国・台湾の専門家と情報交換を行うことができたほか、交流の輪を広げることができた。

イギリスとインドについては論文執筆作業を開始している。本研究での知見を活用して、冷戦史研究に関する研究書や各国の自由貿易戦略を分析する研究書に分担執筆した。こうして積極的に研究活動を進めたが、イギリス外務省の中国関係および南アジア関係文書データベースに収められた膨大な資料を読み込み、整理するのに多大な時間を要したため、北欧・スイスの事例については平成28年度に調査を行う。大学図書館に新たに所蔵されたイギリス外務省の中国関係および南アジア関係の文書データベースに収められた膨大な史料群をまず読み込んで整理する必要があり、予想以上に多大な時間を要した。中国外交については、建国から今日に至るまで堪え得る、一貫した視座に立脚する研究はなお少ない。中華人民共和国が国際社会において高い地位を得ると同時に、中華民国の正統性を失わせるため、可能な限り多数の国と、可能な限り有利な条件での国交樹立を目指す「国交樹立外交」が中国外交の基軸になってきたという仮説を検証するため、本研究においては、建国初期の6年間(1949年秋から55年夏まで)に中国が行った国交樹立をめぐる活動をマルチ・アーカイヴァル・アプローチに基づき実証的に解明することを目指してきた。初年度(H25年度)にはインドネシアの事例について中国で学会報告を行った。中国のジャーナルに論文が掲載された。同年度にはオランダでインドネシアとオランダに関する史料収集も行った。H26年度にはビルマ、インド、フランス、台湾で史料収集を行った。平成27年度にはインドとイギリスの事例に取り組んだが、史料が膨大にあるため、1年間延長して継続することになった。最終年度となったH28年度には、夏季にイギリス、秋季にノルウェーとスウェーデンで関連史料を収集した。また、秋季にはアジア政経学会秋季大会でビルマと中国の国交樹立について報告することができた。学会提出論文を基に学会誌への投稿を準備している。冬季にはインドネシアと中国の国交樹立について、オランダで得た史料を追加して加筆修正した論文が中国のジャーナルに掲載された。なお、H29年度になるが、インドと中国の国交樹立について日本国際政治学会での報告が確定している。全体を通じて、本来不要な条件を設定して自らに有利な展開に持ち込んだ毛沢東外交の巧みさと、グローバルにはイギリスが、アジア地域ではインドが、国際社会における対中政策のハブとなっていたことが浮かび上がってきた。今後はヨーロッパ諸国の事例についても研究を進め、可及的速やかに単著として発表したい。本研究では、建国初期の6年間(1949年秋から55年夏まで)の中国の国交樹立をめぐる外交(「国交樹立外交」)をマルチ・アーカイヴァル・アプローチに基づき実証的に解明した。英、仏、蘭、北欧、インドネシア、ミャンマー、インド、台湾で史料調査を行い、インドネシアの事例を国際会議で報告し、中国の学術誌に論文が掲載された。ミャンマーの事例を日本国内の学会で発表した。
逐次干渉キャンセラマルチアクセス可視光通信における照明環境とユーザ品質最適化

本研究では、病院内等の電磁波通信が制限されているような場所で、多数のIoT(Internet of Things)機器が利用されているような環境でも、安定した通信を実現するために、複数のLED( Light emitting diode)チップから構成される照明からの目に見える可視光域(波長:380 nm 780 nm)の光を用いた可視光マルチアクセス通信を実現し、また、通信環境と照明環境の両方のユーザ品質の最適化を確立することを目的とする。
集積的配糖化と水酸基保護法を利用した人工合成ワクチンアジュバントの創製

ワクチンの添加剤として免疫能を高めるワクチンアジュバントが必要不可欠となっている。生薬オンジから得られる桂皮酸含有サポニンは,強いアジュバント活性を示すが、精製,全合成が困難である。そこで本研究では植物成分由来のアジュバントの創製を目指した。モデル実験の結果、糖部分の保護基の位置選択的な制御と、グリコシル化においてマイクロフローリアクターの使用により、桂皮酸含有サポニンの合成を達成した.また植物成分由来のトリテルペンの単離においては、合成樹脂の使用による実験工程の短縮に成功し、トリテルペンの新しい供給方法を確立できた。以上の様にして人工合成サポニン創製への方法論の確立ができた。ワクチンの添加剤として免疫能を高めるワクチンアジュバントが注目され,その開発が必要不可欠となっている。これまでその実用化に向けた研究が行われているが臨床に適用できる化合物は見いだされていない。生薬オンジから得られる桂皮酸含有サポニンは,強いアジュバント活性を示すが、精製、全合成が困難である。サポニンに含まれる桂皮酸は活性発現への関与が示唆されているが、桂皮酸含有のサポニンの合成例は報告例がない。そこで本研究では桂皮酸含有サポニンの合成法の確立を行い、植物成分由来のアジュバントの創製を目指した。モデル実験を含む各種検討の結果、糖部分の保護基を位置選択的に制御することに成功した。またその後のグリコシル化においてマイクロフローリアクターの使用により,桂皮酸含有オレアノール酸型サポニンの合成を達成した。さらに、本反応を応用して、各種の糖部位を変えたオレアノール酸型サポニン誘導体を合成した。アジュバント活性を発現するオンジサポニンに共通する構造であるテヌイフォリンは、前出のオレアノール酸より多官能基化され糖受容体として配糖化は容易で無かった。そこでテヌイフォリンを糖受容体とした配糖化をマイクロフローリアクター用いて実施した。その結果、テヌイフォリンC28位配糖体の合成に成功した。以上の様にマイクロフローリアクターの利用により、各種トリテルペン化合物からの新しい供給方法を確立することができた。今後、合成した各種誘導体のアジュバント活性の測定を検討する予定である。ワクチンの添加剤として免疫能を高めるワクチンアジュバントが注目され、その開発が必要不可欠となっている。これまでその実用化に向けた研究が行われているが臨床に適用できる化合物は見いだされていない.生薬オンジから得られる桂皮酸含有サポニンは,強いアジュバント活性を示すが、精製,全合成が困難である.サポニンに含まれる桂皮酸は活性発現への関与が示唆されているが,桂皮酸含有のサポニンの合成例は報告例がない。そこで本年度は桂皮酸含有サポニンの合成法の確立を行うことで、人工合成アジュバントの創製を目指すこととした。モデル実験を含む各種検討の結果、糖部分の保護基を位置選択的に制御できた。多官能基化されたアグリコン(Tenuifolin)の配糖化は反応温度と反応時間の制御が容易ではない。すなわち反応が進行したとしても、多官能基を有する生成物がすぐに変化してしまう恐れがあった。通常の反応条件において秒単位で反応時間を短く制御する事は困難である。そこで厳密な温度制御、効率的な混合、さらにスケールアップが容易に可能なマイクロフローシステムを用いたところ、得られたサポニンの純度等に改善の余地はあるものの、桂皮酸含有型人工合成サポニンの合成を達成することができた。さらなる糖部分の合成研究、生物活性試験を行い、ワクチンアジュバントの創製に向け検討を行う予定である。目的とする化合物を合成できたことで、当初の目的である方法論の確立について、見通しをたてることができた。予定した方向性で研究を進行させることができた点で、非常に進展があったと考えている。しかし、得られた化合物の純度、ならび反応の収率といった点で、直ぐに合成化合物を生物活性に供給することは難しく、その点でやや遅れていると評価した。まずは、得られた人工合成サポニンの反応収率と得られる化合物の純度の改善を早急に取り組む。その上で、前年度確立した方法論で、糖の数や官能基を変化させた誘導体を合成して、生物活性を測定して、構造活性相関研究を行う。注意すべき点として、生物活性を測定するのに長時間(一ヶ月単位)要するので、純度のいい化合物の合成を早期に実現する必要がある。機器類として、溶媒精製装置を購入して、純度のいい溶媒を常に使用して反応の効率化と収率の改善につとめて行きたいと考えている。また、誘導体を合成する上で多種多様な試薬が必要となるので、その購入費に充てたいと考えている。
江戸時代前期の肥前磁器における漆装飾に関する基礎的研究～英国所在資料を中心に～

○研究目的本研究は、17世紀末から18世紀前半にかけて日本から欧州へ輸出された肥前磁器の漆装飾の全容を解明し、陶磁史における漆装飾磁器の意義を明らかにすることを最終的な目的としている。本年度は、そのための基礎的研究の一部と位置づけ、英国に現存する漆装飾磁器を対象に装飾技法やデザイン的特徴、製作年代を検討し、英国現存資料の特質と傾向を明らかにすることが目的であった。○研究方法研究の方法としては、まず、肥前磁器のコレクションを所有する英国の旧荘園領主の邸宅や博物館など13ヶ所において、漆装飾磁器と関連資料の調査を行った。そこで得られた写真データや情報をもとに、ドレスデン磁器コレクションに含まれる60点以上の漆装飾磁器の一括資料を基準資料とし、それと比較する方法をとりながら英国に現存する漆装飾磁器についての検討をおこなった。○研究成果本研究において、英国に現存する漆装飾技法が予想以上に多様であることがわかった。当初、ドレスデンの基準資料には様々な漆装飾技法が網羅されているので、英国の漆装飾もその範疇に含まれているのではないかと考えていたが、オルソープ家旧蔵品の螺鈿装飾を併用した漆装飾磁器の例のように、他では例が見られない特殊な手法が存在した。これは、加飾の時期・場所・技法の見当がつかず、今後の新たな検討課題となった。また、一見日本製の漆装飾に見えるが、実際はオリジナルではなく欧州で加飾されたと思われる例が多く存在することもわかった。英国の研究者との意見交換も有意義であった。英国における古陶磁コレクションの移動や、新たな漆装飾磁器の所在に関する情報等を得ることができ、今後の研究を展開する上で参考となった。
かび臭物質産生ラン藻類の生活環に及ぼす微量元素の影響とその生物地球化学的循環

近年、富栄養化のため琵琶湖をはじめとする湖沼や水道水源地で発生しているラン藻類が産生するかび臭物質{2-メチルイソボルネオ-ル(MIB)及びジオスミン}による臭い水道水が問題となってる。本研究ではこうしたラン藻類の生活環に及ぼす種々の微量元素の影響を培養実験により検討した。かび臭物質はパ-ジトラップ法により濃縮後、ガスクロマトグラフ-質量分析装置により定量した。琵琶湖から単離したAnabaena macrosporaの増殖に及ぼす微量元素の影響を検討した結果、Fe-EDTAと共にCoが増殖並びにジオスミンの産生に最も影響を及ぼすことが判明した。A.macrosporaは生育環境に固定窒素源が欠乏するとニトロゲナ-ゼの作用により分子状窒素を固定して増殖し、ジオスミンを産生することが判明した。その際、Fe-EDTAと共にMoが必要であった。琵琶湖から単離したOscillatoria tenuisの増殖に及ぼす微量元素の影響については、Fe-EDTAとMoが増殖並びにMIBの産生に大きな影響を及ぼすことが判明した。更に琵琶湖から単離したPhormidium tenue(MIBを産生)ではFe,Co,Mnが、またノルウェ-産のOscillatoria brevis(ジオスミンを産生)ではFe,Coが増殖及びかび臭物質の産生に必要であった。なおかび臭物質はこれらのラン藻類において殆どの割合(85%以上)がラン藻類の体内に保持されていた。種々の微量元素の中で、琵琶湖の湖水中の溶解性Fe(有機物とキレ-ト結合したFe)の存在量がこれらのラン藻類の増殖の制限要因になりうることが判明した。またラン藻類は水中の微量金属元素を濃縮し、水-堆積物系のそれら元素の循環に果す役割が大きいことがわかった。ラン藻類の生成したクロロフィル、フィコシアニン或いはフィコエリスランの光合成色素量を分光蛍光光度装置により測定したところ、増殖量及びかび臭物質の産生量との間に相関関係が認められ、かび臭物質MIB或はジオスミンの産生機構の解明への糸口がつかめた。
高音質・高速収束ステレオエコーキャンセラに関する研究

ステレオエコーキャンセラの学習速度を改善するための手法として、複数の全域通過フィルタ(APF)を縦続接続した前処理方式と、複数のFIRフィルタを切り替える方式を検討した。APFを用いる方式では、極の角周波数を周期的に変化させる区間と極半径を周期的に変化させる区間を交互に繰り返す方式を開発した。複数のFIRフィルタを用いる方式では、1サンプル未満の遅延変化を与えることで収束速度が最大になることを示した。また、非線形フィルタを組み合わせることも検討した。主観評価により、音質の改善を確認した。CUDAやOpenCLを用いたエコーキャンセラの並列実現も検討した。2種類のFIR形フィルタを周期的に切り替える方式と非線形フィルタを組み合わせる前処理方式を開発した。従来法と同等以上の音質で、収束速度を25%程度改善できる。周波数領域でFIR形フィルタの設計を行い、全周波数帯域に一定の遅延と振幅の変化を与えた。まず、遅延変化のみを与えたフィルタを用いて2個のフィルタの切り替えによって生じる遅延時間差と収束速度の関係を測定した。遅延時間差が約0.8サンプルの時に収束速度が最も高速になり、それより大きな遅延を与えても収束速度は若干低下することを示した。この結果、従来法である1サンプル遅延よりも音質を向上させつつ、収束速度を高速化することができた。振幅特性としては、遅延による音像移動とは逆方向になる振幅変化を用いた。さらに、非線形処理を追加することによって、音質の大きな変化なしに収束速度を改善できることを確認した。収束特性を定量的に評価するために、複数の音声信号を用いて係数誤差やエコー抑圧率の集合平均を求め、その時間変化を比較した。収束速度を25%程度改善できる。音質を評価するために主観評価実験を行った。隠れ基準付三刺激二重盲検法(triple stimules/hidden reference/double blind approach)を用いて、被験者15人が評価した。1サンプル遅延のみの従来法と比べて、フィルタの切り替えのみを行った場合は統計的有意差を持って音質が向上した。非線形処理を加えると、従来法と同等なった。大量のシミュレーションを高速に実行するために、Xeon Phiを用いた並列計算機を導入した。複数の全域通過フィルタを縦続接続した前処理方式において、極位置の制御方式に関する検討を行った。従来法では、8個の全域通過フィルタを使用し、極の角周波数を等間隔に配置し、極半径のみを制御していた。偶数バンドと奇数バンドを位相の異なる周期関数で制御し、4状態を順に遷移する方式であった。今年度は、全域通過フィルタ数の変更、不等間隔配置の検討、極半径と角周波数を交互に変更する方式の導入を行った。従来の極位置制御では、全域通過フィルタ数の増減による改善はほとんど見られなかった。低域を細分化する不等間隔配置を検討したが、大きな改善は見られなかった。また、群遅延特性の時間変化を詳細に検討することにより、一部の周波数帯域で遅延特性の変化が小さいことが確認できた。以上の検討により、極位置制御を改良する必要があることが確認できた。新たな極位置制御方式として、角周波数を固定して極半径を周期的に変化させる期間と、極半径を固定して角周波数を周期的に変化させる期間を交互に繰り返す方式を提案した。この方式では、全域通過フィルタを4個とした際に、従来法と比べて、係数誤差を-8dB低下させるまでに要する時間を約70%削減できた。収束特性の大幅な高速化を達成できたことは大きな成果であるが、さらに、極半径と角周波数の両方を制御する必要性が示されたことも重要であり、今後の改良に対する一つの指針を得ることができたと考えられる。GPUベースの並列計算装置を搭載した高並列シミュレーション装置を導入した。性能評価において、複数の音声信号に対する集合平均を求めているため、逐次計算では長時間を要していた。性能評価の効率化が期待できる。GPUを用いてRLSアルゴリズムを効率よく実装する手法を開発した。RLSの導入も実用化が現実的となる成果である。3種類のFIRフィルタを周期的に切り替える方式を検討した。音質・収束速度ともに、従来の2種類を切り替える方式とほぼ同等であった。OpenCLを用いて1チャンネルおよび2チャンネルの適応フィルタを効率よく実現する方式を開発した。汎用CPUとグラフィックスプロセッサ(GPU)の両方を対象とした。GPUについては、複数のワークアイテム(スレッド)で並列処理を行った。また、メモリ割り当ての影響も調査した。CPU・GPUとも、ベクトル演算の導入で4倍程度の高速化を達成した。また、複数のシミュレーションを同時に実行することで、さらに性能を改善できた。工学1サンプル未満を含めて、遅延時間差と収束速度の関係を調査した。従来は遅延時間差が大きいほど収束特性が良くなると予想されていた。しかし、1サンプル未満に最適値があることが実験的に確認された。これは、従来の予想を完全に裏切る新しい成果である。

しかも、遅延時間差を小さくすることにより、音像定位のゆらぎが小さく抑えられ、音質改善にも貢献している。前処理による音質劣化の数値化は、部分的な検討に留まっている。群遅延特性の詳細な検討を行っている。各周波数帯の遅延変化と主観的な音質劣化の関係は見いだせたが、数値化には至っていない。しかし、遅延変化の少ない帯域が存在すると収束特性が改善できないことを確認できたことは大きな成果につながった。複数の全域通過フィルタを用いる前処理方式の開発は、予定を前倒しして進行している。極半径に加えて角周波数も制御する方式の導入により、状態数を増加させる効果を確認も確認できた。高速・高並列シミュレータの導入は予定通りに進行している。並列計算器を導入し、基本的な動作は確認している。複数の音声に対する収束特性の集合平均計算を容易にするツールも開発した。ツールの高速化を進めている。収束速度のさらなる改善を目指す。現在は2種類の前処理フィルタを周期的に切り替えている。入力音声や収束状況に応じた制御を導入することによって、劣化を抑える、あるいは、収束を高速化することを検討する。非線形処理の改良も検討する。例えば、音声レベルに応じた切替を考える。複数の全域通過フィルタを用いた前処理方式については、極位置の制御方法をさらに改良していく予定である。現在は入力信号や収束状況とは無関係に制御している。入力信号のスペクトルを利用して音声歪を隠ぺいする方法を検討する。また、収束状況に応じて状態数を制御する方式も検討する。直線位相フィルタを用いた前処理方式についても検討する。位相歪がないため、位相変化による音像のゆらぎは生じない。振幅変化による音像のゆらぎは生じると思われるので、その影響を含めて検討する。並列計算システムは、さらなる高速化を行なう。音質の主観評価環境を改善する。主観評価においては、わずかな音質の変化を聞き分けるために、高品質な装置が求められる。複数人が同居する環境でも高品位な評価が可能なヘッドホンや小型スピーカを用いた場合と、本格的な評価実験用の装置の両面から検討する。
歯の発生過程におけるIGFBP5を介したアポトーシス制御機構の解明

アポトーシスは広く発生過程においてみられる現象であり、器官形成に重要な役割を担う。歯の発生過程においてもアポトーシスが起こることが知られているが、その詳細な制御機構は未解決の問題である。一方、IGF binding protein 5は、IGFの活性を制御する因子として同定されたが、近年、IGF活性と独立して働き、アポトーシスの制御など核内転写因子として機能することが注目されている。しかし、歯の発生過程におけるIGFBP5のアポトーシスの制御に関する役割は未だ明らかにされていない。本研究では、マウスパラフィン切片を作製し、IGFBP5免疫染色を行うことにより、歯の発生過程におけるIGFBP5のアポトーシス制御に関する役割を明らかにすることを目的とする。胎生14生後5週齢のICRマウスを、4%パラホルムアルデヒド溶液を用いて灌流固定し、10%EDTA脱灰後にパラフィン切片を作製した。作製した切片を用いてH-E染色および抗IGFBP5抗体の免疫染色、Igfbp5のin situ hybridizationを施し、光学顕微鏡下で観察した。臼歯の発生過程において、生後1週までは広範に歯乳頭細胞の核内にIGFBP5陽性反応が認められ、生後2週以降、象牙芽細胞下層の細胞の核に強い陽性反応が見られた。また、生後4週齢以降の歯髄において、歯髄中央部および象牙芽細胞下層に陽性細胞が局在していた。また、Igfbp5遺伝子の発現は、免疫染色の結果と一致する発現パターンを示した。生後4週齢の切歯において、IGFBP5/Igfbp5はapical budに強い発現が認められた。以上より、IGFBP5は歯髄幹細胞/前駆細胞および上皮幹細胞に発現し、その維持に重要な役割を果たす可能性があることが示唆された。
初任保育者のための子どもと家族をつなぐ心理学的研修プログラムの構築に関する研究

初任保育者は,子どもの発達上の課題を理解してもらうことや,子どもや保育に無関心な保護者の意識を高めるような,発信型の対応に困難感を持ちやすいことが明らかになった。また,積極的に子どもの様子を伝える等,保護者との信頼関係の構築に努めていることが示された。さらに,支援に行き詰った際には,上司に相談して助言を得るなど,主体的な課題解決に向けた行動力が必要であることもわかった。保護者との信頼関係を築くための日常会話の持ち方,保護者の心情を受けとめた上での子どもの発達課題の伝え方,継続的に子どもの育ちを保護者とともに見守りながら必要な支援の共通認識を図る,心理学的研修の必要性を明らかにした。本研究の目的は,1初任保育者が家庭との連携の必要性を認識しながらも十分な連携が図れないため,子どもの保育に行き詰まりを感じている事例を収集して,原因分析を行うこと,2初任保育者同士が所属園の枠を離れて,事例検討等を行う相互研修会をもってピア・サポート関係をつくり,相互に実現可能な対応の仕方を見いだすプロセスについて検討することを通じて,3初任保育者のための“子どもと家族をつなぐ心理学的研修プログラム"を構築することである。この目的に照らして,今年度は初任保育者を対象としたアンケート調査を実施した。その結果,37人分のデータが回収され,保育者の子どもの見取りと保護者のそれとのズレが生じている際に連携の難しさを感じることが多いことが示された。とくに,子どもに発達障害等の特別な課題がある場合に,そのズレが大きくなる場合があること,子どもの障害の可能性を保育者がどう伝えるべきか,通常の課題と違ってデリケートな問題を含むため,保護者への状態の説明の仕方など,多くの配慮と対応力を要求されることが初任にとってはより難しさを感じる要因となっていることが明らかになった。また,2の目的に沿って,10名の初任保育者にグループインタビュー法を用いて,各自の実践における家庭との連携の難しさについて自由に回答してもらったところ,所属園の違いや経験年数の違いによって,共通の難しさと異質な難しさを抱えている実態が明らかになった。また,経験年数が短いほど,保護者の言動に一喜一憂して対応不能に陥ること,また,保護者から自分自身の力量を評価されていると捉えやすいことが示された。一方,経験が積み重ねられることによって,保育者としてどのような目的で連携を必要としているのかというねらいを明確にもち,そのために具体的な連携をどのように図ればよいのかを考える力量が身につくことが明らかになった。目的)本年度は昨年度の,就職後5年以内の初任保育者を対象としたグループインタビューを基盤として,同じく就職後5年以内の初任保育者に対して,保護者対応における難しさに関するグループインタビュー調査および質問紙調査を実施し,初任者の保護者対応力を向上させる研修プログラムのために必要な基礎的データの収集および分析を行った。方法)グループインタビューは,2014年1月12日に3時間程度,24名を対象に実施した。「現在の保護者とのかかわりの現況」,「保護者とのかかわりの質を高めるための初任保育者の課題」についてインタビューを行った。また,グループインタビューで効果的に意見を述べてもらえるよう,インタビューの課題に関する意見を事前に記述してもらう事前調査を行うとともに,インタビューの効果を諮ること,および表明出来なかった意見を掬いあげることを目的として,記述式の質問紙調査を実施した。結果および考察)事前の質問紙調査では,「保育者になったこと」,「クラスの子どもたちとのかかわり」については概ね肯定的に認知していることがわかった。しかしながら,「保護者とのかかわり」については,否定的な認知ではないものの,子どもとのかかわりに比して低値であった。保護者とのかかわりで力量のなさをかなり強く認識していることが示された。保護者から受ける相談に適宜応じることが出来ないことが力量のなさを痛感する体験となり,子育てに関する経験も知識も十分でないことを原因と考えていることが明らかになった。具体的な内容としては,トイレトレーニングの方法や食具の使い方や偏食への指導など,生活習慣の確立に関する内容に困難さを感じる場面が多いことが示された。また,特別な支援を要する子どもや病気への対応など,養成校で学修する保育者としての基本的な技術よりもより応用力を要する場面での対応に困難感を抱く実態が明らかになった。若手の保育者が,保育実践を通じて,どのように保護者支援で困難に直面しながら実践知を獲得していくのか,グループインタビュー法による質的データから検討した。新任期には、日々の業務に精一杯ななか、保護者から保育上の不備を指摘されると動揺して対応不能に陥る可能性が示された。上司や同僚の助言を得て少しずつ実践力を身につけていくことによって、保護者との関係を築くなかで、自らの保育観や発達観も明確になっていき、必要な支援を見いだし実践するようになることも明らかになった。また,養成校が研究実施体となり,被調査者を母校である養成校に招き,若手保育者が介してグループインタビューを行った方法は,研究データの収集のみならず,養成校が行う卒業生のためのフォローアップ研修の意味も含まれることが示唆された。同窓生であるという意識は,参加者相互の親密感と安心感を保障し,自らの保護者支援における困窮状況を表明する一方,同様の体験をした他者が解決の方策を紹介したり,解決に向けるためにはどのようなことを考慮すべき必要があるかなど,参加者の研修の機会となった。

昨今,医療系では学部での知的な学びから,卒後のより実践的な学びへと質の違った学びを提供する試みが散見される。本研究このような研究動向の中で,養成校が行う卒後のフォローアップ教育の一端としての有用性が明らかにされた。また,保育経験年数が5年未満の若手保育者を対象に,保護者支援の実際に関する質問紙調査を行った。その結果,幼稚園・保育所ともに「「生活習慣の確立」,「発達上の課題」への対応を行うことが多いことが一致していた。また,保護者支援に際して,困難さを認識する場面として最も多かったのは「子育て上のアドバイスを求められる」ことであった。とっさの判断と的確に助言する力量には不足を感じていることが示された。近年,就学前の教育・保育において重視されている保護者への支援について,保育経験5年未満の37名の保育者(幼稚園教諭:18名,保育所保育士19名)を対象に,幼稚園や保育所における保護者支援の目標,困難感の実態や,重視していること等について調査した。KJ法を用いて整理したところ,所属や経験年数によらず,多様な支援が見いだされ,とくに送迎時の会話を重視しており,園と家庭の連続性を大切にしながら発達援助や個々に直面する課題に応じて,保育者間での連携の下に支援していることが明らかになった。発達につまずきのある子どもをもつ保護者への支援においては,保護者との子どもをめぐる認識の相違が支援の困難さに結びついており,共通認識をもつよう,丁寧に保護者とかかわることの重要性が示された。このような支援のあり方は,保護者との相互理解や信頼関係の構築を重視しているものであることが確認された。今後の学習ニーズとしては,課題を持つ子どもの保護者や,保護者自身が課題を持つ際の支援が挙げられた。また,若手保育者によるグループディスカッションでは,若手保育者の課題を掘り起こすことが目的であったが,調査協力者相互に保護者支援の困難感を語り合うことによって,自身の大変さを共有し,さらには対応の在り方を見直すきっかけとなり,研修的な効果も見出すことができた。保護者支援については,養成期間中に実習などを通じて,実践経験を積むことが難しい。講義における理論知を固めるにとどまる。今後は,保護者支援にかかわる実践力をどのように養成機関で身につけさせるか,その教授内容や方法について追及することが課題として確認できた。初任保育者は,子どもの発達上の課題を理解してもらうことや,子どもや保育に無関心な保護者の意識を高めるような,発信型の対応に困難感を持ちやすいことが明らかになった。また,積極的に子どもの様子を伝える等,保護者との信頼関係の構築に努めていることが示された。さらに,支援に行き詰った際には,上司に相談して助言を得るなど,主体的な課題解決に向けた行動力が必要であることもわかった。保護者との信頼関係を築くための日常会話の持ち方,保護者の心情を受けとめた上での子どもの発達課題の伝え方,継続的に子どもの育ちを保護者とともに見守りながら必要な支援の共通認識を図る,心理学的研修の必要性を明らかにした。今年度,最終年度として,初任保育者のための子どもと家族をつなぐための研修プログラムの作成を予定していたが,十分な研修内容の検証が行えなかったため,上記の自己評価とした。発達臨床心理学1保育経験
胎盤における主要組織適合抗原の特異的発現抑制の生物学的意義

本研究では,胎盤のトロフォブラスト細胞上に主要組織適合抗原を発現するトランスジェニックマウスを作成し,このこのトランスジェニック胎仔が母親から拒絶を受けるかを検討し,妊娠維持機構における主要組織適合抗原の発現抑制の意義を直接的に解明することを試みた.胎盤にて発現可能なヒトc-fos遺伝子,あるいはβ-actin遺伝子のregulatory領域と,H-SK^b遺伝子のcording領域から構成される合成遺伝子を用いてマイクロインジェクションを行い,計30匹のファウンダーマウスを得た.ファウンダーマウスのうち計9匹の末梢血有核細胞にH-2K^b抗原の発現を認めた.これらの中の雄マウスをH-2K^b陰性雌マウスと順次交配したが,胎仔の拒絶を示す現象は観察されず,トランス遺伝子陽性と陰性にF_1がほぼ同数出生した.トランスジェニック胎仔が母胎から拒絶を受けなかったのは,トランス遺伝子がトロフォブラスト細胞では発現されていないことに起因する可能性がある.そこで,経日的に胎盤を胎仔とともに摘出し抗H-2K^b抗体を用い組織染色を行ったが,トランス遺伝子陽性の胎仔に対応する胎盤トロフォブラスト細胞上に,H-2K^b抗原は検出されなかった.さらに,H-2K^b特異的sequenceをprimerとしてin situ primer extension解析を行ったが,H-2K^bmRNAの存在は認められなかった.ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン(hCG)遺伝子は,妊娠初期よりトロフォブラスト細胞が合成分泌する妊娠特異的ホルモンである.上記の合成遺伝子では胎盤にH-2K^bが発現されない可能性を想定し,hCG-β鎖遺伝子5'側のregulatory elementを含む領域とマウスH-2K^b遺伝子のcording領域からなる新たな合成遺伝子を構築した.現在これを用いてトランスジェニックマウスの作成中であり,今後そのファウンダーマウスについて同様のスクリーニングを行なう予定である.本研究では,胎盤のトロフォブラスト細胞上に主要組織適合抗原を発現するトランスジェニックマウスを作成し,このこのトランスジェニック胎仔が母親から拒絶を受けるかを検討し,妊娠維持機構における主要組織適合抗原の発現抑制の意義を直接的に解明することを試みた.胎盤にて発現可能なヒトc-fos遺伝子,あるいはβ-actin遺伝子のregulatory領域と,H-SK^b遺伝子のcording領域から構成される合成遺伝子を用いてマイクロインジェクションを行い,計30匹のファウンダーマウスを得た.ファウンダーマウスのうち計9匹の末梢血有核細胞にH-2K^b抗原の発現を認めた.これらの中の雄マウスをH-2K^b陰性雌マウスと順次交配したが,胎仔の拒絶を示す現象は観察されず,トランス遺伝子陽性と陰性にF_1がほぼ同数出生した.トランスジェニック胎仔が母胎から拒絶を受けなかったのは,トランス遺伝子がトロフォブラスト細胞では発現されていないことに起因する可能性がある.そこで,経日的に胎盤を胎仔とともに摘出し抗H-2K^b抗体を用い組織染色を行ったが,トランス遺伝子陽性の胎仔に対応する胎盤トロフォブラスト細胞上に,H-2K^b抗原は検出されなかった.さらに,H-2K^b特異的sequenceをprimerとしてin situ primer extension解析を行ったが,H-2K^bmRNAの存在は認められなかった.ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン(hCG)遺伝子は,妊娠初期よりトロフォブラスト細胞が合成分泌する妊娠特異的ホルモンである.上記の合成遺伝子では胎盤にH-2K^bが発現されない可能性を想定し,hCG-β鎖遺伝子5'側のregulatory elementを含む領域とマウスH-2K^b遺伝子のcording領域からなる新たな合成遺伝子を構築した.現在これを用いてトランスジェニックマウスの作成中であり,今後そのファウンダーマウスについて同様のスクリーニングを行なう予定である.既に調整済みの合成遺伝子(ヒトc-fos遺伝子,あるいはβ-actin遺伝子のregulatory領域+H-2Kb遺伝子のcording領域)を用いてマイクロインジェクションを続け,各合成遺伝子につき,さらにファウンダーマウスを作成中である.そして,ファウンダー雄マウスとH-2Kb陽性雌マウスを交配し,経日的に胎盤組織を抗H-2Kb抗体を用いて免疫染色し,また同時に抽出したDNAについてサザンハイブリダイゼーションを行い,制限酵素認識部位の相違から合成遺伝子の有無を解析してきた.現在までに得られたファウンダーマウスについては,合成遺伝子の存在は認めるものの,胎盤組織にH-2Kbの発現は確認できていない.上記の合成遺伝子では胎盤にH-2Kbが発現されない可能性を想定し,今後は,トロフォブラスト細胞で発現可能な他の遺伝子のプロモーター領域とされている部分をサブクローニングし、H-2Kb遺伝子のcording領域と融合する.ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン遺伝子ならびにHLA-G遺伝子は,そのトランスジェニックマウスのトロフォブラスト細胞において発現が確認されているいので,これらの遺伝子を用いる予定である.新しく調整した合成遺伝子についても,そのファウンダーマウスについて同様のスクリーニングを行なう.前年度と同様に,ヒトc-fos遺伝子,あるいはβ-actin遺伝子のregulatory領域とH-2K^b遺伝子のcording領域から構成される合成遺伝子を用いてマイクロインジェクションを行い,さらにファウンダーマウスの作成を続けた.

これらのファウンダー雄マウスをH-2K^b陰性雌マウスと順次交配したが,胎仔の拒絶を示す現象は観察されず,トランス遺伝子陽性と陰性のF_1がほぼ同数出生した.また,トロフォブラスト細胞におけるH-2K^bmRNAの存在の有無を検証するため,H-2K^b特異的sequenceをprimerとしてin situ primer extension解析を行った.経日的に胎盤組織を検索したが,H-2K^bmRNAの存在は認められなかった.ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン(hCG)遺伝子は,妊娠初期よりトロフォブラスト細胞が合成分泌する妊娠特異的ホルモンである。上記の合成遺伝子では胎盤にH-2K^bが発現されない可能性を想定し,hCG-β鎖遺伝子5′側のregulatory elementを含む領域とマウスH-2K^b遺伝子のcording領域からなる新たな合成遺伝子を構築した.現在これを用いてトランスジェニックマウスの作成中であり,今後そのファウンダーマウスについて同様のスクリーニングを行なう予定である.
肺癌における循環腫瘍細胞の高感度検出法の確立

肺癌における循環腫瘍細胞(CTC)は、標準法とされるCellSearchを用いても十分な検出感度が得られていない。本研究ではこれまで様々な方法による検討を行ったが、CTC-Chipについて詳細な検討を行った。CTC-Chipはポリマー製マイクロ流体システムで、これに任意の捕捉抗体を結合させ標的細胞の捕捉率の検討を行った。細胞株を用いたCellsearchとの比較ではEpCAM陽性のPC-9ではCellsearchと同等の検出率が得られたが、EpCAM陰性のACC-MESO-4はCellsearchでほとんど検出されず、CTC-Chipでは全血に添加した条件において約8割の捕捉率が得られた。肺癌における循環腫瘍細胞の高感度検査法の確立(宗知子)研究実績の概要(600-800字)循環腫瘍細胞(circulating tumor cells;以下CTC)は原発巣や転移巣から遊離し、血中に浮遊するがん細胞を指す。CTCの検出法として半自動化システムであるCellSearch systemが多く用いられており、乳癌、大腸癌、前立腺癌では既に臨床応用されている。しかし、肺癌での検討ではその感度と精度は十分ではなく、その原因の1つとしてCellSearch systemではEpCAM陽性のCTCのしか検出できず、上皮間葉系移行(EMT)を来した細胞は検出されないことがあげられる。今回われわれは、磁気ビーズ(MagnosphereTMMC粒子、JSR)と抗EpCAM抗体を始めとする二次抗体を組み合わせてCTCを検出し、高感度の検査法の確立を目指す。本法の最大の長所としてmouse IgGのサブタイプの抗体であればいずれの抗体も磁気ビーズと結合可能であるため、種々の表面マーカーでの細胞の検出が可能であるという汎用性があげられる。本法を用いた肺癌患者におけるCTCの標準的な検査法の構築を目的とする。循環腫瘍細胞(Circulating Tumor Cell: CTC)は微小遠隔転移の指標として有用性が期待されるが、現在「標準法」とされるCellSearchを用いた研究では、肺癌において十分な検出感度が得られていない。本研究ではこれまで磁性粒子(Magnospher; MC粒子、JSR)と抗EpCAM(上皮細胞接着因子)抗体の組み合わせ、サイズ分離フィルター、マイクロ流路システム(CTC-Chip)などの分離・検出法の検討を行った。肺癌細胞株を用いた捕捉効率の基礎的検討の結果から本年度は主にCTC-Chipを用いた検出システムにおいてより詳細な検討を行った。CTC-Chipはポリマーで形成したマイクロ流体システムで、流路に任意の捕捉抗体を結合させたもので、これに血液を流すと血液中の標的細胞が捕捉される。捕捉抗体には、まず抗EpCAM抗体を用いた。肺癌細胞株PC-9を用いた検討ではCellSearchとほぼ同程度の捕捉効率が認められた。EpCAM以外の標的については、モデル細胞株における表面抗原の発現に応じて捕捉可能であった。血液より分離・捕捉した細胞はCTC-Chip上でcytokeratin, CD45, Hoechstの多重染色により白血球でない核を持つ上皮性細胞であることの確認と同時に別のマーカーの発現も確認することができた。同様の方法で臨床検体についてもCellSearchと同時に測定を行い、測定数を比較した。今後は臨床背景との関連について解析を進める。呼吸器外科学健常人末梢血に肺癌細胞株を添加した実験モデルで腫瘍細胞の捕捉率の再現性が確認できた段階で、肺癌患者末梢血を用いた循環腫瘍細胞の同定を試みる。磁気ビーズ(MagnosphereTMMC粒子)を用いた方法のみならず、他のModalityと比較する。特に今後はCTC Chipと磁気ビーズを組み合わせた方法の開発に取り組む予定である。
少子高齢社会における所得格差の是正政策のあり方と経済成長

本年度の研究では日本のみならず先進諸国が抱える少子高齢化によって、政府の社会保障制度における世代間相互扶助が困難になるため、その財源の徴収方法や公的年金や公的介護保険制度への補助金の在り方の考察を行った。例えば、介護に補助金を与えるとする。それは介護サービス事業に対する需要を増加させそれまで費やしていた介護時間が減少し、労働へ回すことが出来ると考えられる。介護補助金による社会厚生は不定であるが、それによる所得の増加が年金増加に繋がる場合には社会厚生は増大するという結論が得られた。また、介護保険制度については加入者が保険料を出し合い、介護が必要になったときに政府から介護サービスを受けるものであるが、その制度を使わないで家庭内で介護を行う場合も在り得る。分析の結果としては保険制度を使用して、その分空いた時間を労働に回すことで所得、資本蓄積がすすみ、これは社会厚生をより大きくする結論となる。共同研究者同士は常にメールでやり取りし、議論を行っている。必要があれば大学等に集まり文章校正や計算プロセスの確認等を行っている。また、先行研究については共同研究者全てが発行された論文を即時に取得可能である。内容についても先進国で大きな経済問題となっている社会保障制度に焦点を充て、どのような配分が成長を加速させるのか、または所得格差を縮小させるのか、社会厚生の点から見てどうかを話し合った。また、査読付き論文も発行され、問題提起も共有し順調に研究は進んでいると考える。これまでは先進国における社会保障制度における問題について、高齢化に主に焦点を充てて分析を行ってきたが、少子化も同様に世代間扶助を不可能にする大きな問題点である。合計特殊出生率は直近のデータによると2017年の1.43人であり、少子化に拍車がかかり続けている。将来的に見ても現在の人口を維持するのは困難である。この要因としては男女ともにおける未婚化・晩婚化、あるいは結婚したとしても保育所などの育児費用や将来負担する教育費用を考えて12人の出産となっている。これらを是正するためにはやはり政府が子育てに関する補助金を捻出する、多く出産するほど費用が低下していくなどの施策が必要である。これら子供に対する教育投資などは将来の所得増加に繋がり、成長率も増加すると考えられる。ただ、その財源をどこから捻出するかも大きな問題である。現在の一般財源の多くは国債発行から賄っているが、将来的な返済を考慮すると子供を産むことも躊躇しかねない。また長期的な所得格差を改善するための施策も必要であり、今年度はこれらに対する解決策を研究していく所存である。本科研テーマは「少子高齢社会における所得格差の是正政策のあり方と経済成長」であり、そのテーマに沿った研究業績を出すことができた。所得格差については、最近考慮されている高齢者の労働政策が高齢者の労働供給及び世代間の賃金格差にどのような影響を与えるかについての分析を行った。具体的なモデル設定については次の通りである。世代重複モデルを用いて二種類の労働である若年労働と老年労働が存在しお互いに補完的であるとする。その場合に老年労働に賃金補助政策を行うと老年労働が増加するのみならず、賃金格差が拡大するということが分かった。また、少子化は老年労働を減少させ所得格差を縮小させることが分かった。もし若年労働と老年労働が代替的であることとある一定の条件を満たせば少子化は老年労働供給を増加させ、所得格差を拡大させる。もし金利より人口成長率が小さければ若年労働者の寄与率が増加すれば老年労働供給も増加する。また、厚生分析においては、もし老年労働への補助率が年金供給のための所得税率と同時に最適値に決定されれば社会厚生も最大化されることなどを明らかにしたまた最低賃金についての分析も行った。労働市場において完全競争市場によって決定される賃金より高く政府が賃金を設定すると、失業が存在することになる。少子高齢社会において社会保障として政府の分配は年金があるが、若年労働者に対する対策としては失業手当がある。この配分割合を変化させた時に経済成長や社会厚生に影響するかを分析した。介護労働者数及び賃金が介護保険制度及び高齢化による介護需要の増加などによって、どのような影響を受けるのかについても明らかにした。これらの要因は、介護労働者数を変化させ、また介護産業とそれ以外の産業間の賃金格差にも影響を与えることは直感的ではあるが、モデル分析の中で、どの程度それらの効果が出るのかを定性的、および定量的に明らかにした。2017年度については、科研テーマに関連する多くの研究論文が海外の査読付きジャーナルに掲載または掲載決定された。このような状況を見ても、進捗状況は極めて順調である。このような結果を得ることができた研究体制は次の通りである。論文執筆において先行研究の分析、モデルの組み立て、序章の執筆など役割分担をし、メールあるいは研究会を頻繁に行ってディスカッションを重ねた。また、最初は日本語で執筆した後、校閲を行いながら即座に英語化した。そしてそれをワーキングペーパーにした後に投稿し査読を受けて掲載となった。また各研究者同士、アイデアが出たらその都度共有しモデル化へ向けてディスカッションを行っている。また、学会においてもパワーポイントを作成し、討論者から様々な意見を頂きながらさらに良い論文になるように心掛けた。

それは介護サービス事業に対する需要を増加させそれまで費やしていた介護時間が減少し、労働へ回すことが出来ると考えられる。介護補助金による社会厚生は不定であるが、それによる所得の増加が年金増加に繋がる場合には社会厚生は増大するという結論が得られた。また、介護保険制度については加入者が保険料を出し合い、介護が必要になったときに政府から介護サービスを受けるものであるが、その制度を使わないで家庭内で介護を行う場合も在り得る。分析の結果としては保険制度を使用して、その分空いた時間を労働に回すことで所得、資本蓄積がすすみ、これは社会厚生をより大きくする結論となる。共同研究者同士は常にメールでやり取りし、議論を行っている。必要があれば大学等に集まり文章校正や計算プロセスの確認等を行っている。また、先行研究については共同研究者全てが発行された論文を即時に取得可能である。内容についても先進国で大きな経済問題となっている社会保障制度に焦点を充て、どのような配分が成長を加速させるのか、または所得格差を縮小させるのか、社会厚生の点から見てどうかを話し合った。また、査読付き論文も発行され、問題提起も共有し順調に研究は進んでいると考える。先にも述べたが、現在進行中の失業手当が経済成長や社会厚生に与える影響を理論的に分析し、また実証的にも整合性があるかを示す。また失業が若年労働者によるものか、あるいは老年労働者によるものかによって成長や厚生に与える影響の違いも示す。これらの研究に加えて、社会保障制度が世代間の所得格差にどのような影響を与えるのか、2017年度では十分考慮できなかった世代内の所得格差についても考察を行う予定である。これまでは先進国における社会保障制度における問題について、高齢化に主に焦点を充てて分析を行ってきたが、少子化も同様に世代間扶助を不可能にする大きな問題点である。合計特殊出生率は直近のデータによると2017年の1.43人であり、少子化に拍車がかかり続けている。将来的に見ても現在の人口を維持するのは困難である。この要因としては男女ともにおける未婚化・晩婚化、あるいは結婚したとしても保育所などの育児費用や将来負担する教育費用を考えて12人の出産となっている。これらを是正するためにはやはり政府が子育てに関する補助金を捻出する、多く出産するほど費用が低下していくなどの施策が必要である。これら子供に対する教育投資などは将来の所得増加に繋がり、成長率も増加すると考えられる。ただ、その財源をどこから捻出するかも大きな問題である。現在の一般財源の多くは国債発行から賄っているが、将来的な返済を考慮すると子供を産むことも躊躇しかねない。また長期的な所得格差を改善するための施策も必要であり、今年度はこれらに対する解決策を研究していく所存である。研究会を開催したが、研究者の都合により参加出来ず次年度使用額が生じた。使用計画としては研究会の交通費等に充てる予定である。