hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本とヨーロッパとの文化・文明交流の歴史とダイナミクス

本共同研究のシェフィールド大学側の研究代表者のG・フック教授の来日(本年度3回)の度毎に京都で準備の打ち合わせを綿密に行った努力が実を結び、英国側は国際日本文化研究センター側と全く同一の問題意識の論文を提出あるいは討論者を同大学内外から用意した。その結果、わずか3日間とはいえ、最近稀に見る成果が上がった共同セミナーとなった。同セミナーの前後には、本センターのメンバーは、ロンドンの国際交流基金(落合)、グラスゴ-大学・日欧社会科学研究センターの(木村)、ベルリン自由大学(石井)、パリ・日本文化センター(園田)で、同一論文をヨーロッパの異なる研究者たちに報告し、資料収集を併せて行った。3月26日31日にはフック教授を京都に招へいし、今回セミナーでの討論を踏まえて各論文を修正後、同セミナーの報告集(英語)を国際日本文化センターおよび英国商業出版社から刊行する計画を含め、今後の共同研究の継続方法に関して打合せを行った。平成10年度は、具体的な例をもとに日欧文化・文明の相互理解と誤解の諸相を検証するためにベルギーの植物学者・ドドネウスと日本の女性雑誌に焦点を絞り、実質的な討議を行なった。これは日欧の学者が同じ材料を共にするというワークショップで検討しようとする意図であった。文化・文明の接触と交流は常に彼我「比較」に基づく自己認識と他者認識め交錯の中で行なわれてきた。どこまで同じでどこから違いが現れるかを検討するには、この事例を冷徹に分析、検討を行なわなければならない。このコンセプトが双方研究者に浸透していたため、共同セミナーでは互いに関心のある問題点が次々に提出された。第一分会「日本におけるジェンダーとモダニティー日本の女性雑誌」では欧米の比較検討の中で、アメリカを等閑視したままでは日欧交流と比較の検討は進展をみないという指摘までだされ、日欧米の関係にまで踏み込むこととなった。すなわち日欧米の女性運動、動的な雑誌を除けば、むしろ総合雑誌がこの問題を啓蒙主義的視角から扱い、多様な意見の交錯する場を作り出しているとの結論に達した。第二分科会「ドドネウスの再評価」においては、八代将軍吉宗の翻訳事業がその後の蘭学に先行するものであり、また彼の政策と密接に関連することが確認された。しかしそれが後の蘭学の進展にどのように働いたのか、その歴史的意義については研究者間に意見の相違があった。これはセミナー終了後に文書で対応していたが、意見の調整を行なうために再度、日本から研究者を派遣した。それにより統一的な見解を得た。総合議題では「文化の翻訳・翻訳の文化」というテーマで扱った。これらの成果は次のように要約できる。政治、社会、文化、歴史認識の面における欧州人の日本観、日本認識の特徴を「理解」と「錯誤」の交錯という切り口で検討しているが、第一に文化・文明の交流における「錯誤」の背景には、日欧間の「自然」観それ自体におけるズレが作用していること、その意味が自然科学史的比較が必要であるという共通認識、第二にとくに文化・文明の担い手としての人間観のズレとしてセックスとジェンダーの交錯を比較検討する必要に達したことである。これらの成果は刊行物として出版される予定である。本研究は,具体的実施の過程で下記の三つのサブテーマを設定,分担形式で進めてきたが、本年度も引き続きこれに沿って研究作業を行った。(1)日欧文明・文化交流の前提としての,あるいは交流によって交換された,それぞれの文明・文化の特徴の比較ー
現代社会に適合した歴史的建造物の多様な再利用の手法に関する研究-保存を前提とした文化財の活用に関する日独共同研究-

平成13年度から16年度までの研究期間中にドイツにおいて下記の通り、4回の現地調査を実施した。2001年度:ルール工業地帯で1989年から1999年まで行われた「IBAエムシャーパーク・プロジェクト」の全体概要を把握するためにノルトライン・ヴェストファーレン州において情報収集を行った。また、この事業における代表的な産業遺産の保存活用事例であるワルトロップの炭鉱施設、デュイスブルグの旧製鉄所施設など、20数例の事例について現地調査を行った。2002年度:ベルリン市所在の歴史的建造物の活用事例であるハンブルグ駅ベルリン現代美術館、ドイツ連邦議会議事堂など10数例について現地調査を行った。2003年度:フランクフルト、ミュンヘンを中心とするドイツ南部地域の教会堂、城郭、農家、遺跡の保存・修理や活用事例など20数例の調査を行った。2004年度:ノルトライン・ヴェストファーレン州において、アーヘン市のルードヴィッヒ博物館、ケルン市のミュルハイム工場群、ライン河内陸港再開発事業における建造物活用事例、デュッセルドルフ・コンサートホール(旧プラネタリウム)等の産業遺産・近代建築の保存活用事例など20数例の調査を行った。また、研究期間中にドイツの文化遺産保存・活用に関する専門家・建築家を招聘し、下記3回の研究会を開催した。第1回:2002年7月11日「ドイツの産業遺産の保存と活用-現代社会に適合した歴史的建造物の多様な再利用-」第2回:2003年2月13日「ドイツの歴史的建造物の再生-現代社会に適合した歴史的建造物の多様な再利用-」第3回:2003年10月15日「ドイツにおける近代建築の保存-現代社会に適合した歴史的建造物の多様な再利用-」以上の調査・研究の成果は、別記の図書3点と報告書1点に詳述した。2001年9月にドイツにおける現地調査を行った。前半は、共同研究のカウンターパート機関であるヘッセン州文化財保護局とICOMOSの共同主催の国際シンポジウム「歴史的木造建造物の修理と構造柿強」に参加した。このシンポジウムは本共同研究のドイツ側成果発表の場として企画されたもので、日本側からは4本の研究発表を行った。後半は、フランクフルトの修復現場、近代建築の活用事例(旧科学メーカー本部)、ルール工業地帯の産業遺産の保存活用事例(ワルトロップ炭鉱施設、エッセンの関税同盟第12竪坑施設、デュイスブルグの旧製鉄所施設)の調査を実施した。これらの調査では、保存状況、活用状況の調査、写真記録作成を行うと共に、保存・活用や運営に関わった建築家、経営者、利用者等からの詳細な聞き取りを行い、大きな成果を上げることができた。また、9月-10月に、研究協力者に依頼してベルリンのドイツ連邦国会議事堂など、平成14年度に行う公共建築の活用事例の事前調査、およびオランダにおける類似調査を行った。このほか、2002年2月、ドイツ側の調査として横浜市及び桐生市の事例調査を実施し、桐生市におけるシンポジウム「ドイツの歴史地区の景観保存と産業遺産の保存・活用」に参加し、本研究の成果として3本の講演を行った。なお、ルール工業地帯の産業遺産の保存活用と密接に関わる「IBAエムシャーパークプロジェクト」を対象としたドイツ語論考を資料として利用するために日本語に翻訳した。1.2001年度に調査したルール工業地帯の産業遺産の保存活用事例3施設(ワルトロップ炭鉱施設、エッセンの関税同盟第12竪坑施設、デュイスブルグの旧製鉄所施設)に関わった建築家・文化財保存専門家3名を招聘し、2002年7月11日に研究会を開催し、斎藤及び招聘者3名が研究発表を行い、これに伴う研究書を出版した。

また、招聘者及び斎藤・稲葉は・盛岡市で行われた「近代化遺産保存活用連絡協議会」全国大会に参加し、記念講演を行い、秋田県小坂町、舞鶴市等の産業遺産の保存状況を調査し、関係市町村の関係者等との意見交換を行った。2.2002年89月にドイツにおける現地調査を実施した。参加者は斎藤、ENDERS、HENR ICHSEN及び研究協力者3名で、対象はベルリン市所在の歴史的建造物の活用事例であるドイツ建築センター、ハンブルク駅ベルリン現代美術館、ドイツ連邦議会議事堂、旧変電所を改造したデザイン事務所とした。これらの調査では、保存状況、活用状況の調査、写真記録作成を行うと共に、保存活用や運営に関わった建築家等からの詳細な聞き取りを行い、大きな成果を上げることができた。3.ベルリン市所在のドイヅ建築センターの保存活用工事を手掛け、また、多くの歴史的建造物の保存活用事例に関わっている建築家1名とHENRI CHSENを招聘し、2003年2月13日に研究会を開催し、斎藤及び木村、招聘建築家が研究発表を行い、これに伴う研究書を出版した。また、招聘者2名及び斎藤・木村は、改修・復原工事を計画中の東京駅舎及び保存活用事例である横浜市の新港埠頭倉庫を見学し、関係者等との意見交換を行った。2003年度の主要な実績と成果は以下のとおりである。1)10月にアーヘン工科大学のハルトヴィク・シュミット氏、ベルリン美術大学のゲーハード・ピヒラ氏、ドイツ・ヘッセン州文化財保存局のゲルド・ヴァイス氏およびクリストフ・ヘンリヒセン氏を招聘し、ドイツにおける近代建築の保存と活用の事例に関する研究会を開催した。なお、研究会の配布資料として『ドイツにおける近代建築の保存-現代社会に適合した歴史的建造物の多様な再利用-』を作成し、出版した。また、岐阜県白川村荻町重要伝統的建造物群保存地区や京都・奈良の重要文化財保存修理現場を調査し、意見の交換を行った。2)3月に斎藤、クリストフ・ヘンリヒセン氏および研究協力者2名で、フランクフルト、ミュンヘンを中心とするドイツ南部地域の教会堂、城郭、農家、遺跡の保存・修復や活用事例を調査した。また、バヴァリア州立建材資料館を訪問し、その活動を調査すると共に、地域の専門家に対して日本の文化財の保護に関する講演を行い、ドイツとの相違点などについて討議した。平成16年度は下記の調査・研究・成果発表を行った。1.平成16年度全国近代化遺産活用連絡協議会総会(会場:福岡県大牟田市)において、「産業遺産の保存と活用-ドイツの事例-」と題して講演を行った。成果は『平成16年(第7回)度全国近代化遺産活用連絡協議会シンポジウム報告書』(全国近代化遺産活用連絡協議会事務局、2004)として出版された。3.1月に斎藤および研究協力者4名で、ドイツにおいてアーヘン市のアーヘン大聖堂修理現場、ルードヴィッヒ博物館、ルードヴィッヒ・フォーラム(市立現代美術館:旧傘工場)、ケルン市のミュルハイム工場群、スペインの館(市立公会堂)橋の館(市立現代美術館:旧イギリス文化会館)、ライン河内陸港建造物群活用開発事例、デュッセルドルフ市のNRW州立現代美術館(旧州議会議事堂)、デュッセルドルフ・トーンハレ(コンサートホール:旧プラネタリウム)等の産業遺産・近代建築の保存活用事例の調査を行った。
第四紀におけるテクトノユ-スタティズムに関する研究

近年,顕生代におけるテクトノユ-スタティズムに関して多くの知見が得られているにも拘わらず,第四紀におけるそれはほとんど無視されていた.本来,このような現象が第四紀に認められることについては,疑問視する意見もあるが,本課題に関する野外および文献に関する調査・研究では,これを否定する資料は得られないばかりか,逆にその可能性を示す証拠が数多く得られた.第1に,第四紀において隆起を続ける島孤の中で,例えば関東構造盆地のように厚い海成第四紀層が累重する関係が認められたが,これは,隆起する地塊の中で海水準が上昇することによりはじめて説明可能である.第2に,このような沈水現象は,他の第四紀堆積盆地である大阪平野や新潟平野においても確認される.さらに,琉球列島・宮崎平野・北上山地北部その他の隆起地域においても,第三紀末から第四紀始めにかけて,やはり沈降(沈水)現象が確認され,全島孤的な現象であることが明らかとなった.第3に,こうした現象が日本列島ばかりでなく,南半球における海成第四系の模式地とされるニュージーランドにおいても,そのような運動を示す資料が得られたことは,運動が汎世界的な現象であることを暗示する.なお,南関東地域の具体的な資料に基づき,海水準上昇のカーブを求めた.これによると,海水準変動の概略は次のようである.およそ1ma頃まで-500m以深のレベルに停滞していた海水準は隆起速度を上回る速さで上昇を始め,上昇速度は次第におさまったものの,約200Kaには現海水準に達した.その後は隆起運動が相対的に目立つようになり,更新世中・後期の氷河性海面変動のために,沿岸地域に海成段丘が形成された.テクトノユ-スタシ-は海洋地殻の構造運動が原因で生じる海水準の変動をいい、第四紀という短い期間の中では無視されているのが現状である。本研究の目的は、隆起運動の著しい日本列島沿岸地域の第四系を対象に第四紀におけるテクトノユ-スタシ-の実態を明らかにすることである。初年度の研究では、現地調査は第四紀の隆起運動が著しい宮崎平野と房総半島を対象におこなわれた。宮崎平野では、長岡(1986)の研究により高位段丘面群、三財原面、新田原面群、西部原面群、大淀面、国富面群などの段丘面が認識されている。この地域において、基盤をなす鮮新統宮崎層群と段丘構成層との関係を確認する目的で調査をおこなった。この結果、アイソトープステージ5eとされる三財原層は起伏のある不整合面をもって2つの海成層に細分されること、地層対比の鍵となりうる新テフラを発見したことなどの新しい成果を得た。テフラの鉱物分析や同定の作業は現在継続中である。房総半島では、従来より下部更新統上総層群と中部更新統下総層群の研究が詳しくなされており、多摩丘陵やその他の地域の下部更新統との対比の資料となりうる若干のテフラ試料の採取をおこなったほか、勝浦市など房総中部の河川流域に分布する段丘を調査した。この結果、最終氷期(アイソトープステージ3の時期)に形成されたと思われる海成段丘とその構成層を新たに発見した。さらに段丘構成層からは、14C年代測定の試料となる炭化木片や地層の対比のためのテフラ試料を採取した。年代測定については分析を依頼中であり、テフラの組成については分析中であるが、予想しているような資料が得られれば、最終氷期における高界面期(アイソトープステージ3)の海成段丘としては、本邦初の発見となるはずである。これらは、房総半島の第四紀の隆起運動の速度に関する重要な資料となる。近年,顕生代におけるテクトノユ-スタティズムに関して多くの知見が得られているにも拘わらず,第四紀におけるそれはほとんど無視されていた.本来,このような現象が第四紀に認められることについては,疑問視する意見もあるが,本課題に関する野外および文献に関する調査・研究では,これを否定する資料は得られないばかりか,逆にその可能性を示す証拠が数多く得られた.第1に,第四紀において隆起を続ける島孤の中で,例えば関東構造盆地のように厚い海成第四紀層が累重する関係が認められたが,これは,隆起する地塊の中で海水準が上昇することによりはじめて説明可能である.第2に,このような沈水現象は,他の第四紀堆積盆地である大阪平野や新潟平野においても確認される.さらに,琉球列島・宮崎平野・北上山地北部その他の隆起地域においても,第三紀末から第四紀始めにかけて,やはり沈降(沈水)現象が確認され,全島孤的な現象であることが明らかとなった.第3に,こうした現象が日本列島ばかりでなく,南半球における海成第四系の模式地とされるニュージーランドにおいても,そのような運動を示す資料が得られたことは,運動が汎世界的な現象であることを暗示する.なお,南関東地域の具体的な資料に基づき,海水準上昇のカーブを求めた.これによると,海水準変動の概略は次のようである.およそ1ma頃まで-500m以深のレベルに停滞していた海水準は隆起速度を上回る速さで上昇を始め,上昇速度は次第におさまったものの,約200Kaには現海水準に達した.その後は隆起運動が相対的に目立つようになり,更新世中・後期の氷河性海面変動のために,沿岸地域に海成段丘が形成された.

本研究は第4・第5オーダーのユ-スタシ-によりもたらされる地層を対象とする堆積構造研究とは異なり,1Maの周期を持つ第3オーダーのユ-スタシ-を対象とし,そのような運動をもたらした構造運動の解明に新たな資料を得ようとするものである.本邦は第四紀の地殻変動が著しく,これが第四紀のテクトノユ-スタシ-研究にとっては妨げとなっていたようである.こうした現状に鑑み,本研究では第3オーダーのユ-スタシ-の可能性について従来の資料や既存論文の検討を行うと共に,主要な第四系の分布地について現地調査を行い,ユ-スタシ-に関する資料を得ようとした.この結果,構造運動解析に重要な新知見を含む以下のような結論を得た.1.現地調査として,房総半島,宮崎平野,上北平野などの地域において段丘構成層とテフラ層序から海成段丘区分とその時代に関する資料を収集した.房総半島では後期更新世の地殻変動や海面高度を示唆するアイソストープステージ3の海成段丘を新たに発見,宮崎平野ではステージ5eあるいは5cの両説がある通山浜層は,確証は得られていないが5eの可能性があること,上北平野南部の海成段丘の区分と時代についても,新しい資料を得た.2.関東平野西縁の上総層群は北方に向かって上位層が関東山地にアバットし、房総半島同様南側の隆起を示す.一方上総層群は累積性の堆積構造を示し,隆起しつつ沈水する現象つまりテクトノユ-スタシ-の可能性がある.3.房総半島の第四系と,筆者がかつて調査したニュージーランド,ワンガヌイ盆地の第四系との比較を行ったところ,房総半島と同様間氷期海進堆積物の累積構造が確認され,汎世界的な第3オーダーのユ-スタシ-の存在を暗示した.しかし双方に存在する大不整合の時代は若干ずれ,この点でユ-スタシ-の同時性には問題を残した.4.テクトノユ-スタシ-の存在に関係して,新たにローカルな堆積物荷重によるアイソスタティックな沈降という要素も無視できないことが明らかとなった.これは今後の課題として残された.
GISにおける空間分析機能の強化に関する研究

本年度は,前年度の研究成果を踏まえ,インターネットでGISを実現するWeb GISの試作品を完成させた.RDBMS(リレーショナル・データベース・システム)を活用し,インターネット技術の最新の技術成果を取り入れ,動作パフォーマンスの向上を目指した.サーバ側(1)メタデータ取得(ASP(VBScript))(4)分析クライアント側のプログラムは,イギリスLeeds大学地理学科のCentre for Computational GeographyがJavaで開発したフリーウェアのGISエンジンGeoTools(http://www.ccg.leeds.ac.uk/geotools/)をベースに開発したJavaアプレットである.1)地理学の研究に広く用いられている計量的・理論的手法やモデルを幅広く渉猟し,GISへの組み込みが可能なものをピックアップした.また,GIS教育に有効と思われるフリーのソフトウェアであるTNTLiteの機能を解析し,地域分析における有用性について検討を加えた.2)地域分析に適用される手法に多変量解析があるが,その一連の手続きをGISでシームレスに行える手順を検討した.回帰分析の残差図の作成,因子分析における因子得点の地図化,多次元尺度構成法MDSによる空間布置,因子分析とクラスター分析の併用による地域区分など,地図化やパターン解釈を伴う作業を自動化する方法を模索し,それをインターネットGISに組み込む手はずを整えた.このシステムは次年度に公開する予定である.3)重みつけ点の分布パターンを分析する方法として,グローバルとローカルな空間的自己相関検定がある.グローバルな空間的自己相関検定は,Moran測度IやGeary測度cの導出とその有意性検定により,点事象の属性と位置との関係を検討する.しかし,グローバルな空間的自己相関検定は,地域全体としての地理的事象の空間的自己相関を測定するには有効であるが,地域内部における個々の局地的なクラスターを発見したりヘテロジニアスな地域パターンを探索するには不向きである.そこで,従来の研究では試みられていないk階近隣測度を導入した重みつけ点分布パターン分析法を新たに提案し,GISとの連携を探った.本年度は,前年度の研究成果を踏まえ,インターネットでGISを実現するWeb GISの試作品を完成させた.RDBMS(リレーショナル・データベース・システム)を活用し,インターネット技術の最新の技術成果を取り入れ,動作パフォーマンスの向上を目指した.サーバ側(1)メタデータ取得(ASP(VBScript))(4)分析クライアント側のプログラムは,イギリスLeeds大学地理学科のCentre for Computational GeographyがJavaで開発したフリーウェアのGISエンジンGeoTools(http://www.ccg.leeds.ac.uk/geotools/)をベースに開発したJavaアプレットである.
ポール・ヴァレリーの詩的言語の表現可能性に関する研究-純粋性とエロスとめぐって

本研究は、言語というものを、あらゆる二項対立的な図式の温床でありながらまたその克服の場でもあるとみて、とりわけ詩的言語表現に着目し、そこに二元論的思考を乗り越える可能性を探ろうとするものであるが、今年度前期は、詩の定義問題(詩とは何かという根本的問題)に焦点を絞って研究を進めた。ヴァレリーは、詩の定義を、感じられる形式と理解される内容(声と思考ないしは音と意味)の調和に求めるが、この調和自体は定義され得ないとし、定義することもまた否定することもできないその調和が詩の本質をなすという。五月の総会における研究発表では、この定義不可能かつ否定不可能といわれるものを、虚と実のあわいにあるものと捉え、「虚実の境」という観点から、「ナルシス」という主題を要に、ヴァレリーにおける「詩」と「自己」という互いに隔たった二つの観念を類比的に捉え直して検討した。口頭で発表したものが、査読を経て、十月には論文の形で公表される予定である。なにより言語表現に目を向ける本研究において、「ナルシス」の主題がひときわ興味深いのは、フランス語の代名動詞の諸用法(再帰的、相互的、受動的)について再考を促すという点である。水鏡に映る自身の像と向かい合い、己が水影に二人称で呼びかけるナルシスにとって、代名動詞の再帰的用法と相互的用法とは不可分にして一である。具体的に言えば、自分が自分を見るという行為と互いに見つめ合うという行為がわかちがたく交錯する。同様に、独り言と対話の境界線はゆらぎ、自己愛と他者愛は絡み合う。つまり、自己の内的関係と自他の外的関係とが不可分な形で重層するのである。このように、代名動詞の再帰的用法と相互的用法とを分けて考えるのではなく、その重なるところをみる見方は、自己愛に溺れて水仙と化すナルシスという一般的理解の遥か彼方で、自己と他者を重層的に捉えなおす視点を提示するものとして重要であると思う。
財政制度におけるミクロとマクロの政治経済分析

財政制度におけるミクロとマクロの対応関係に焦点を当てて、中央政府と地方政府[一国内]、あるいは、複数の中央政府[国際間]、さらには、民間の利益団体や一般有権者と政治家、官僚[官と民]間での財政制度上の相互依存・利害調整を、ミクロ(個別経済主体や個々の歳出項目など)とマクロ(集計された団体行動や財政指標など)のギャップという視点から、財政運営や財政規律などに関する重要な財政事象を理論的・実証的に考察した。1中央政府と地方政府間の政府間財政について、経済主体や政府間財政制度が多様化・複雑化し、政府間競争が不透明化し、受益と負担が乖離して、財政赤字累増の一因になる可能性、および、こうした政府間財政制度が地域経済や一国経済全体に及ぼす影響を、ミクロ変数をマクロ指標に集約することの妥当性も検証して、公共経済学、政治経済学の手法で研究を進めた。2短期の所得変動が中長期の財政健全化に及ぼす影響、財政規律面で効果的な予算編成の仕組みなどについて、特に、異時点間の平準化機能という財政の調整機能や消費税の福祉目的化、環境税の税収効果などの財政再建手段に注目し、それらが政治的要因で阻害される状況も考慮に入れて、財政健全化ルールの役割を再検討した。3予算編成において歳出当局と歳入当局が独立に行動するモデルを拡張して、それぞれが政治的要因に影響されることも前提として、財政政策、財政規律における利害調整、協調のあり方を考察した。4国際的な財政危機、特に、マイナスのマクロ・ショックが各国のマクロ経済・財政状況に波及する状況で、ミクロ・レベルでの事前対応や国際的な財政支援の課題を分析した。特にリスク要因の異なる複数の政府を想定して、国際間の財政協調や国際財政危機対応の効率性、公平性を評価した。5各国財政のミクロ・データを概念的に整理するとともに、統計物理学の手法も用いてマクロ財政変数・財政指標への集計可能性を考察し、ミクロ・データとできるだけ整合的で、理論実証分析に適用可能なマクロ指標を研究した。本研究では、特に、以下の2点に留意した研究を試みた。1受益と負担の乖離がもたらすただ乗り・先送り誘因を公共経済学の手法で分析するとともに、その動学的特徴を数値解析で解明する。2多様な経済主体を明示して、有権者と政治家に関わる投票・選挙過程や予算編成における利害調整関係を政治経済学の手法で考察して、財政赤字の累増と財政規律の有効性を研究する。その結果、いくつかの理論モデルや実証分析の興味ある成果を論文にまとめることができるとともに、内外の学会でそれらの成果を報告して、関連する研究者と有益な意見交換を行った。また、消費税増税など増税による財政健全化政策に関して、世代間公平の視点で研究成果を著作として公刊することができた。各国財政の実態について、ミクロ・データからマクロ・データへ整合的に整理する手法を検証するとともに、財政赤字累増や財政再建が経済活動にもたらす便益やコストの程度を定量的に研究することが本研究の目的である。そのために、複数の経済主体を前提として、ミクロ財政変数(歳出や税負担など)の決定メカニズムを理論分析するとともに、異なる世代間・世代内評価基準のもとでマクロ財政指標の最適水準について定量的に解析することを進めた。より具体的には、財政制度が内包する受益と負担の乖離がもたらすただ乗り・先送り誘因を公共経済学・政治経済学の手法で分析するとともに、同盟国が国際公共財を自発的に供給し合うモデルを構築して、その動学的特徴を数値解析で解明することを試みた。また、多様な経済主体を明示して、有権者と政治家に関わる投票・選挙過程や予算編成における地方政府と中央政府の利害調整関係を政治経済学の手法で考察して、財政赤字の累増と財政規律の有効性を研究した。なかでも、財政運営に影響を及ばす政治的環境、各利益団体の行動の効率性、財政支出に対する評価の乖離などに注目して、最善解と次善解を比較することで、景気対抗的な財政出動がどのような場合に正当化されるのか、されないのかを、理論的に検討するとともに、国際的なクロスカントリーデータを用いて、こうしたモデルの現実妥当性を検証した。その結果、わが国のような先進諸国でも必ずしも景気対抗的な財政運営が正当化されない状況が排除できないことを示した。また、利益団体が財政支出に関してバイアスを持って政治行動することが、次善解ではむしろ望ましくなる可能性についても、数値計算でその蓋然性を検討した。本研究では、以下の2点に留意して研究を行っている。1各国財政の実態について、ミクロ・データからマクロ・データへ整合的に整理する手法を検証するとともに、財政赤字累増や財政再建が経済活動にもたらす便益やコストの程度を定量的に研究する。2複数の経済主体を前提として、ミクロ財政変数(歳出や税負担など)の決定メカニズムを理論分析するとともに、異なる世代間・世代内評価基準のもとでマクロ財政指標の最適水準について定量的に解析する。本年度では、これら2つの点に関して、様々なモデル設定のもとで得られた興味ある結果を論文としてまとめて、いくつかの国際学会などで報告し、内外の研究者と議論することで、研究上有益な成果を得た。また、そのうちのいくかの研究成果については公刊することもできた。さらに、財政運営に関する理論分析や日本の経済や財政が直面する諸問題については、専門書や啓蒙書などの出版物として公刊することもできた。なお、政治経済学的な指標について、国際的に整合性のあるデータを収集する点については、利用可能なデータの制約もあり、必ずしも当初の意図した指標で国際比較を実施することに困難もあった。

本研究は、予算編成や財政健全化ルールのあり方を解明して、ミクロ予算情報とマクロ予算制約の対応を検証した。また、リスク要因を明示し、平時と非常時それぞれの民間経済主体の政治的活動や政府・財政当局の行動とマクロの財政制度や財政運営との相克を対象として、財政危機対応を規範的に分析した。さらに、国際機関や国際協調による財政支援を国際公共財の概念で分析し、国際的に財政規律が有効に働く仕組みを定性的かつ定量的に検討した。人々、情報、資金が自由に移動している中で、受益と負担の乖離がもたらすただ乗り、均衡の不安定性、複数均衡の可能性などに注目して、財政赤字累増や財政危機の波及効果を考察した。多様な経済主体を包括する財政制度のもとで財政支出や課税・再分配政策が決定される複雑な帰結を、ミクロ財政変数からマクロ指標への対応とみなして、様々なミクロ政治経済活動の調整の場である財政制度を総合的、包括的に分析したのが、本研究の大きな特色である。複数のミクロ経済主体・財政変数とマクロ財政指標・制度の相互依存関係を解明することで、財政赤字累増の規範的意味と財政健全化の制度設計をより明確に考察でき、これまでの枠を越えた新しい成果が得られた。具体的には、利益団体の既得権獲得行動が正常財である政治状況では、不況期でも財政健全化を進めることが正当化され得る。財政再建に向けた財政規律にコミットするのが、利己的に行動する利益団体の利害に合致することもある点が導出された。また、国際的財政危機の対応では、他国からの波及効果で所得効果が負になりやすく、複数均衡やコーナー解が生じやすい。こうした状況での利害調整では、期待の自己実現や良い均衡への移動などの視点で新たな政策的な含意が得られた。財政制度におけるミクロとマクロの対応関係に焦点を当てて、中央政府と地方政府[一国内]、あるいは、複数の中央政府[国際間]、さらには、民間の利益団体や一般有権者と政治家、官僚[官と民]間での財政制度上の相互依存・利害調整を、ミクロ(個別経済主体や個々の歳出項目など)とマクロ(集計された団体行動や財政指標など)のギャップという視点から、財政運営や財政規律などに関する重要な財政事象を理論的・実証的に考察した。平成27年度の研究を発展させるとともに、学会報告や論文投稿、また、内外でのミニ・コンファレンス開催などでの研究打ち合わせを精力的に行う。具体的には、学会報告として、国際財政学会、国際公共経済学会、アメリカ公共選択学会、ヨーロッパ公共選択学会、オーストラリア公共選択学会などを、また、ミニ・コンファレンスとして、カリフォルニア州立大学、マックスプランク研究所など、海外共同研究者の研究施設を予定している。国際的財政危機・支援について、より研究を進める。利害調整メカニズムとして、IMFなどの国際機関による支援や2国間の相互支援など複数の選択肢を取り上げるとともに、事前の自発的準備と事後の協調による支援のメリットとデメリットについて数値計算を活用して、比較検討する。財政健全化ルールの制度設計などの研究を発展させる。不況期でも財政健全化にコミットするのが望ましいケースは、理論的分析結果として、これまでの研究でもっともらしい政治状況で導出可能である。
レム睡眠中の記憶固定化におけるSRFの役割

睡眠中に記憶が固定化されるメカニズムには不明な点が多い.我々は次世代シークエンサーを用いた遺伝子解析により,ある転写因子が,海馬のニューロンを介した睡眠中の記憶固定化に重要な役割を果たすことを示唆するデータを得た.そこで本研究では,これらのニューロン特異的に本転写因子を発現誘導しその効果を行動学,電気生理学,スパイン構造解析で明らかにする.さらに,記憶固定化に伴って睡眠中に記憶回路が成熟していく過程を,学習中に活性化したニューロンの再活動(リプレイ)から詳細に分析する.本研究を通じて,睡眠中の記憶固定化における分子メカニズムの解明を目指す.睡眠中に記憶が固定化されるメカニズムには不明な点が多い.我々は次世代シークエンサーを用いた遺伝子解析により,ある転写因子が,海馬のニューロンを介した睡眠中の記憶固定化に重要な役割を果たすことを示唆するデータを得た.そこで本研究では,これらのニューロン特異的に本転写因子を発現誘導しその効果を行動学,電気生理学,スパイン構造解析で明らかにする.さらに,記憶固定化に伴って睡眠中に記憶回路が成熟していく過程を,学習中に活性化したニューロンの再活動(リプレイ)から詳細に分析する.本研究を通じて,睡眠中の記憶固定化における分子メカニズムの解明を目指す.
月面レゴリスからの構造材料用粗鋼生産を目的とした電子線励起アシスト製鉄技術の開発

月面に建設する観測基地の構造材料(薄膜太陽電池パネルの支柱)用の鋼材を生産するために、月面を覆う砂(レゴリス)を電子線励起の援用により熱分解温度を抑制した(600°C)直接熱分解法で還元して、真空3Dプリンタ用の純鉄粉を得るための技術開発を行う。本研究では、人工的に作製した模擬月面レゴリスから、鉄鋼材料を得る基礎技術の開発・確立を行うことを目的とする。
高利便性かつセキュアなシステムの設計および運用のための待ち行列ゲーム解析

多くのセキュリティシステム(例:空港内外における手荷物検査)における警備者は,悪意のある侵入者だけでなく,悪意のない一般利用者の待ち時間などのサービス品質を考慮した上で警備計画を立てなければならない.特に,このようなシステムにおいて,利用者は自身のサービス効率の最適化を目的として到着することが多い.そこで今年度は,侵入者も含めた利用者を客,警備者をシステムにおけるサービス提供者とした待ち行列モデルで表し,その理論解析を以下の2項目について実施した.1.受付期間のある待ち行列モデルにおける到着時点分布の均衡解析:受付期間のある待ち行列システムにおいて,各客が自身の待ち時間を最小化するように到着する場合,均衡を実現する到着時点分布を得るための数値計算アルゴリズムを導いた.さらに,客が動的に学習を行うエージェントベースモデルを提案し,理論解(均衡解)と酷似した到着時点分布が得られることを示すことにより,本研究で解析した待ち行列モデルの実用性を示した.2.異なる主観をもつ到着客を扱う待ち行列における均衡を実現する到着時点分布について:客が異なった主観をもって到着する複数種類の客を扱う待ち行列システムにおいて,均衡を実現する到着時点分布を求めるための数値計算アルゴリズムを導いた。さらに,客が動的に学習を行うエージェントベースモデルとの数値比較実験を行い,両者における到着時点分布が類似の傾向を示すことを示した.以上,実施項目1および2のいずれにおいても、理論解とエージェントベースモデルが非常に類似した実験結果(到着時点分布)を示し,本項目における待ち行列モデルおよび開発した混雑予想の手法について,その妥当性を示すことができた.基本的な数理モデルの作成およびその解析、さらに、解析結果を検証するための、エージェントベースモデルを作ることができたため、おおむね順調に進展しているといえる。今後は、ネットワーク形状のセキュリティシステムについて、待ち行列理論およびゲーム理論の観点から、モデル化および解析を進める予定である。ここでは、ある1つの目標に複数のルートがつながっている形状の警備問題について、侵入者と警備者の2プレイヤーからなるシュタッケルベルグゲームにより定式化する。特に、一般利用者の利便性も考慮した警備資源の配分方法を導くため、ゲームにおける評価指標に、待ち行列理論の考えを応用する。ここで得られた警備資源の配分方法を検証するために、対応するエージェントベースモデルを作成し、数値比較実験を行う。平成30年度はオランダに1年間の留学していたため、当初の予定通りに予算を執行することができなかった。平成31年度は、PC等の物品購入を速やかに実施し、研究環境を整えると共に、国内外の学会に参加および発表することにより、予算を執行する予定である。
喫煙誘導実験肺気腫におけるケモカインCCL1の役割の探究

雄79週齢の野生型マウスと、SPC-CCL1 Tgマウスに対し、喫煙負荷を行った。1週間後、2週間後に気管支肺胞洗浄を行い、総細胞数、細胞分画を検討した。2週間後の気管支肺胞洗浄では、回収液中の総細胞数はSPC-CCL1 Tgマウスにおいて野生型マウスより有意に増加していた。細胞分画の大多数はマクロファージであった。SPC-CCL1 Tgマウスにおいて、喫煙曝露によりマクロファージがより強く誘導されることが明らかとなった。このことは、CCL1が喫煙負荷による肺内の炎症において、中心的な役割を担っている肺胞マクロファージの分化、および誘導について大きな役割を担っている可能性が示唆された。Chemokine(C-C motif) ligand-1(CCL1)は、活性化した炎症細胞が産生するケモカインである。免疫修飾やリモデリングに関与することから、COPDの病態にも関与すると予測される。しかし、現在のところCOPDとCCL1の関連を証明した報告はない。当教室では肺組織に特異的にCCL1を高発現する遺伝子改変マウスを作成した。無刺激の状態の遺伝子改変マウスは、外観、成長、生存率において、野生型と変化なかった。しかし、気管支肺胞洗浄液を用いた検討では、野生型と比べ肺胞マクロファージ数は有意に減少しており、FACS解析によりマクロファージの分化マーカーF4/80発現が減少していることを確認した。このマウスに長期間喫煙曝露を施すことにより、CCL1がCOPDの発症や進展に与える影響を解明する。予備実験として、野生型マウスに対して長期間喫煙曝露を施行し、肺気腫が形成されるかどうか確認を行った。具体的には、当大学動物実験施設内に設置されているMIPS社喫煙曝露装置にて、1日2本・週5日・6ヶ月間喫煙曝露を施行した。摘出した肺の組織標本の解析により、本方法で肺気腫が作成されることを確認した。現在は、特異的にCCL1を高発現する遺伝子改変マウスとコントロールマウスに対して喫煙暴露中である。Surfactant protein C promoterを用いて肺特異的にCCL1を過剰発現するCCL1 transgenicマウス(SPC-CCL1 Tgマウス)を作製した。本遺伝子改変マウスの観察を行ったところ、無刺激の状態では外観、成長、自然経過における生存率において、野生型と有意な差を認めなかった。気管支肺胞洗浄を行ったところ、SPC-CCL1 Tgマウスにおいては気管支肺胞洗浄液中のCCL1濃度が野生型マウスと比較して有意に高値であることが示された。また回収液中の肺胞マクロファージ数は有意に減少し、マクロファージの分化マーカーの一つであるF4/80発現が減じていることが確認された。これらの結果から、生体内において肺組織におけるCCL1過剰状態は、肺胞マクロファージの表面抗原の発現に影響を与えている可能性が示唆された。雄79週齢の野生型マウスと、SPC-CCL1 Tgマウスに対し、喫煙曝露装置を用いて喫煙負荷を行った。喫煙による炎症の発生を評価するため、喫煙負荷1週間後、2週間後に気管支肺胞洗浄を行い、総細胞数、細胞分画を検討した。曝露後1週間で気管支肺胞洗浄を行ったところ、回収液中の総細胞数、分画には両群間に有意差を認めなかった。細胞分画を検討したところ、細胞の大多数はマクロファージであった。SPC-CCL1 Tgマウスは、無刺激の状態では野生型と比較してマクロファージ数が有意に少なかったことから、SPC-CCL1 Tgマウスにおいて、喫煙曝露によりマクロファージがより強く誘導されることが明らかとなった。喫煙負荷開始より6ヵ月の時点で、特異的にCCL1を高発現する遺伝子改変マウスとコントロールマウスの気腫化の進展度を病理的・呼吸機能的に比較する。病理的評価は肺組織の気腫化の程度を1Mean liner intercept、2Point counting法、3Destructive indexを用いて定量評価を行う予定である。呼吸機能的評価に関しては、マウス肺機能測定装置(Buxco Research Systems)を用いて、0.1秒量と肺コンプライアンス測定する予定である。さらに喫煙曝露によってもたらされる炎症強度の差異についても、採血、気管支肺胞洗浄、肺組織やその他の臓器よりRNA抽出、蛋白質抽出を行って、炎症性および抗炎症性サイトカインを測定する予定である。

喫煙負荷後に両マウス間で気腫化肺形成に有意な差異が認められない場合には、エラスターゼ気管内投与による実験肺気腫を作成することも検討する。呼吸器内科学予定されていた予算はほぼ使用したが、4円わずかに残金が生じた。来年度に消耗品購入に使用する予定である。
各種皮膚疾患に対するエンジュレクチンの治療薬としての可能性に関する検討

エンジュ由来レクチンであるMASLがポドプラニン分子の発現・機能抑制を介して乾癬皮疹に対する治療効果を発揮する可能性が示唆された。この作用機序については、今後さらに詳細な検討が必要と考えられるが、腫瘍進展抑制実験などの過去の報告ではMASLの強い毒性が示されておらず、今後、経口剤としての応用可能性が本研究により示された。本研究の目的は、わが国で自生する落葉樹エンジュから抽出した精製レクチン(Maackia amurensis seed lectin, MASL)のポドプラニン分子に対する特異的な機能に注目し、培養細胞および疾患モデルを用いた実験系でその機能について解明しようとするものである。現在までに我々は乾癬表皮表皮基底層においてポドプラニン分子の発現が亢進していることを示しているが、今年度、通常培養細胞系、3次元培養系を用いて以下のような検討を行った。通常培養系においては、ポドプラニンを高発現する有棘細胞癌由来細胞を用いて、ポドプラニンが培養液中に可溶化されるか否かについて検討を行った。HSC-2、HSC-4細胞株においては細胞密度が高まった際にポドプラニンの発現が誘導されるが、この際に培養上清中に明らかな可溶化ポドプラニンは確認できなかった。より、精密な実験を要するが、正常表皮角化細胞ではこれらの皮膚癌細胞株よりもポドプラニン発現レベルは低く、ポドプラニンは表皮角化細胞では可溶化されないものと考えられた。3次元培養系を用いた検討では、乾癬表皮の肥厚に関わるIL20ファミリーに属するIL22、IL24を用いて検討を行った。この結果、3次元培養表皮においてもIL22、IL24添加時にポドプラニン分子の発現が誘導されることが明らかとなった。興味深いことに、通常培養系における表皮角化細胞では通常の状態でポドプラニンの発現が増強した状況にあることが同時に示された。この結果からは、ポドプラニンは増殖が亢進した状況で誘導される可能性が高いことが示された。また、IL22を添加した3次元培養表皮では表皮肥厚がみられるが、MASLを添加した際にはIL22添加表皮特異的に表皮肥厚が抑制されることが示された。以上の結果から、ポドプラニンは乾癬治療のターゲット分子となりうる可能性が示されていると考える。対象皮膚疾患として乾癬および皮膚癌を予定していたが、今年度は乾癬モデルを中心に解析を行っており、皮膚癌細胞における検討がやや遅れている。しかしながら乾癬モデルにおける検討はおおむね順調に遂行できていると考えている。本研究の目的は本研究の目的は、わが国で自生する落葉樹で、伝統的に生薬としてもその成分が用いられてきたエンジュから抽出した精製レクチン(Maackia amurensis seed lectin, MASL)の各種皮膚疾患に対する有効性をあきらかにすることである。特にエンジュ由来レクチンのポドプラニン分子に対する特異的な機能に注目し、培養細胞および疾患モデルを用いた実験系でその機能について解明し、その臨床応用の可能性について探求するものである。これまでの研究結果について再現性を確認するため、新たなshRNAベクターを作成した上で、研究を継続予定であるが、このベクター作成にやや時間を要している。なお、現在このベクターを作成し、表皮角化細胞においてノックダウン可能か否か検討中である。現在までに我々は乾癬表皮表皮基底層においてポドプラニン分子の発現が亢進していることを示しているが、3次元培養系を用いた検討では、乾癬表皮の肥厚に関わるIL20ファミリーに属するIL22、IL24を用いて検討を行った。

IL22を添加した3次元培養表皮では表皮肥厚がみられるが、MASLを添加した際にはIL22添加表皮特異的に表皮肥厚が抑制されることが示された。以上の結果から、ポドプラニンは乾癬治療のターゲット分子となりうる可能性が示されていると考える。また、今年度、イミキモド誘導性乾癬様皮膚炎モデルマウスを用いてMASLの効果を確認したところ、MASL投与群で乾癬様皮膚炎形成が抑制される傾向を見出した。今後さらに研究を継続し、動物モデルにおけるMASLの有効性について検討し、治療薬としての可能性について解析を行いたい。また、臨床の乾癬治療においてTh17系サイトカインを抑制した場合に、Th2サイトカインが増強する傾向がみられることが示唆され、こうしたサイトカインスイッチに本分子が関与するのか否かについても今後のあらたな検討課題と考えている。エンジュ由来レクチンであるMASLがポドプラニン分子の発現・機能抑制を介して乾癬皮疹に対する治療効果を発揮する可能性が示唆された。この作用機序については、今後さらに詳細な検討が必要と考えられるが、腫瘍進展抑制実験などの過去の報告ではMASLの強い毒性が示されておらず、今後、経口剤としての応用可能性が本研究により示された。3次元培養表皮を用いた乾癬モデルにおける、エンジュレクチンの表皮肥厚抑制作用が示されているが、これがポドプラニン抑制効果によるものか、ポドプラニン発現細胞に対するレクチンの作用かを明らかにするため、ポドプラニン中和抗体を用いた検討を行いたい。これまでに得られた研究結果について、反復した実験を行うことで、再現性を確認するとともに、イミキモド等によるマウスでの乾癬モデルにおけるMASLの作用についても検討を加えたいと考えている。研究結果について再現性を確認するため、新たなshRNAベクターを作成した上で、研究を継続予定である。特にこれまでに得た、表皮角化細胞におけるポドプラニン分子の発現状況による細胞外マトリックスとの接着性の変化について複数のベクターを用いてノックダウンを行い、表皮角化細胞におけるポドプラニンの機能についてin vitroでの実験を継続する。また、悪性腫瘍の進展抑制については経口投与したMASLが有効であることが示されており、マウス乾癬モデルであるイミキモド塗布モデルを用いてMASL経口投与の有効性について、さらに検討し、治療効果についてin vivoでも確認を行いたいと考えている。皮膚科学研究の進行がやや遅れており、研究発表や論文発表にかかる経費の計上がなかったことによるものである。次年度では研究上必要な物品購入および学会および論文発表に要する経費として使用する予定である。
磁性有機分子の高機能化と集合化

有機磁性体ならではの物性発現開拓のための磁性分子の高機能化を目指し、本研究は、申請者らが開拓した開殻ドナー・アクセプター分子の概念をさらに発展させ、電子授受等によりスピン多重度の制御が可能な分子を設計・合成し、基本単位となる磁性分子の高機能化を図ることを目的とした。既に申請者は電子の授受により基底三重項となる種々の開殻ドナー・アクセプター分子を設計・合成し、その分子内強磁性的交換相互作用の起源について解明しており、この手法をさらに発展させ、複数のラジカル部を有するドナー分子として、チアンスレン骨格の2,7-、2,8-位に二つのニトロニルニトロキシドラジカルの置換した開殻ドナー分子を合成した。中性の状態では2,7体、2,8体はそれぞれ三重項、一重項と基底スピン多重度が異なるが、一電子酸化によって、いずれも基底四重項へ変換される分子であることを磁気測定、ESR等により明らかにした。この結果を踏まえ、上記のような電子的性質を有し、かつ分子を集合化させた際に導電性をも合わせ持つ分子として、ドナー部にTTF骨格を用いて、一つまたは複数個のニトロニルニトロキシドラジカルが置換した開殻ドナー分子を設計した。ラジカルが1個置換したものについては3種類の開殻ドナー分子を合成した。これらはそれぞれ対応するドナー部の酸化還元電位と同程度の電位を有し、良好なドナー性をもつことがサイクリックボルタンメトリーにより明らかとなった。また、ヨウ素酸化により発生させたこれらのカチオンジラジカルは基底三重項であることがESR測定によりわかり、合成した分子は目的の電子状態を有する開殻ドナーであることが確認された。これらの分子を集合化させることにより、伝導電子が媒介して局在スピン間が磁気的に整列した磁性金属や電荷移動相互作用に基づいた有機フェリ磁性体の構築が可能と考えられ、電解結晶化法によるこれらのイオンラジカル塩の作成や電荷移動錯体の調製は現在検討中である。有機磁性体ならではの物性発現開拓のための磁性分子の高機能化を目指し、電子授受等によりスピン多重度の制御が可能な分子を設計・合成することを目的として研究を行った。既に申請者は電子の授受により基底三重項となる種々の開殻ドナー・アクセプター分子を設計・合成し、その分子内強磁性的交換相互作用の起源について解明しており、この手法をさらに発展させ、複数のラジカル部を有するドナー分子の合成を行うこととした。具体的には、ラジカル部としては安定性と交叉共役系の作り易さの点で長所を有するニトロニルニトロキシドを選び、ドナー部として安定なカチオンラジカルを与えるチアンスレンを用いた。ニトロニルニトロキシドの2,7-及び2,8-置換チアンスレン体は対応する臭素化物より合成した。異性体の帰属はX線結晶構造解析により行った。これらの溶液のESRスペクトルはいずれも二つのニトロニルニトロキシドが磁気的相互作用した9重線を示し、g値、結合定数は全く同じ値を有していた。SQUIDを用いてこれらの結晶の磁化率の測定を行ったところ、二つのスピン間に2,7-体は強磁性的、2,8-体は反強磁性的相互作用をもつことが明らかとなった。またこれらをTHF溶液中ヨウ素酸化し、77Kで測定したESRスペクトルはいずれも四重項由来の強い微細構造シグナルを与えた。

これはチアンスレンのドナー部が一電子酸化され生成したカチオンラジカルと二つのラジカル部が強磁性的に結合していることを示す結果であり、基底三重項または基底一重項のジラジカルが中性状態のスピン多重度に関わりなく一電子酸化により四重項へ変換されたことを示している。一電子酸化により、より多くのスピンを整列させる系については現在検討中である。有機磁性体ならではの物性発現開拓のための磁性分子の高機能化を目指し、本研究では、申請者らが開拓した開殻ドナー・アクセプター分子の概念をさらに発展させ、電子授受等によりスピン多重度の制御が可能な分子を設計・合成し、基本単位となる磁性分子の高機能化を図り、将来的にはそれらの分子を集合化させ、伝導電子が媒介して局在スピン間が磁気的に整列した磁性金属や電荷移動相互作用に基づいた有機フェリ磁性体の構築を行うことを目的として研究を進めてきた。昨年度は、チアンスレン骨格の2,7-、2,8-位に二つのニトロニルニトロキシドラジカルの置換した開殻ドナー分子を合成した。中性の状態では2,7体、2,8体はそれぞれ三重項、一重項と基底スピン多重度が異なるが、一電子酸化によって、いずれも基底四重項へ変換される分子であることを磁気測定、ESR等により明らかにした。本年度は上記のような電子的性質を有し、かつ分子を集合化させた際に導電性をも合わせ持つ分子として、ドナー部にTTF骨格を用いて、一つまたは複数個のニトロニルニトロキシドラジカルが置換した開殻ドナー分子を設計した。ラジカルが1置換したものについては3種類の開殻ドナー分子を合成した。これらはそれぞれ対応するドナー部の酸化還元電位と同程度の電位を有し、良好なドナー性をもつことがサイクリックボルタンメトリーにより明らかとなった。また、ヨウ素酸化により発生させたこれらのカチオンジラジカルは基底三重項であることがESR測定によりわかり、合成した分子は目的の電子状態を有する開殻ドナーであることが確認された。電解結晶化法によるこれらのイオンラジカル塩の作成は現在検討中である。なおラジカルが4つ置換した開殻ドナー分子の合成は目的分子の前駆体まで達成されている。