hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
持続性心房細動における心房内異常電位の成因と機序の解明

連続性分裂電位(complex fractionated atrial electrogram; CFAE)は持続性心房細動の心内電位中の微小電位であり、電気的リモデリングの指標の一つである。心房筋・線維芽細胞混合培養を高頻度ペーシングあるいはアンジオテンシンII処理すると、CFAE様電位が認められ、細胞内カルシウム過負荷を呈した。ナトリウム・カルシウム交換機構の発現亢進、カルシウム・カルモデュリン依存性キナーゼII、リアノジン受容体2、および筋小胞体Ca-ATPase(SERCA)2aの過活性化、およびコネキシン40の発現低下を認め、CFAEの形成・維持に関与している可能性が示唆された。本研究は、持続性心房細動において難治性の指標であり、局所アブレーションのターゲットである心房内異常電位(連続性分裂電位)に着目し、その成因・機序を電気生理学的・病理学的に明らかにすることを第一の目的とする。複数のモデルで時系列変化を調べることで連続性分裂電位が心房細動の持続性・難治性にどのように関与しているのかを明らかにし、持続性心房細動における病態生理学的意義を明らかにする。さらに心房細動に対してどのような治療が望ましいのかを連続性分裂電位を指標に明らかにし、持続性心房細動の治療成績の向上、あるいは予防的治療への応用を目指す。ラットから初代心房筋細胞を採取し、心房筋培養細胞と線維芽細胞を平面電極上に混合培養し、48時間、100200Hzの心筋ペーシングを行った。対照群はペーシングせず通常の培養を行った。活動電位持続時間、局所電位、興奮伝播様式を記録し、ペーシング有無による電位の違いを評価した。同様に、心筋・線維芽細胞混合培養細胞に膜電位感受性蛍光色素を添加し、高速イメージングシステムで興奮伝播様式を可視的に解析し、ペーシングあり・なしの相違を評価した。また免疫染色によりgap junctionの発現を評価した。野生型マウス、左冠動脈結紮による心筋梗塞モデルマウスを用いて、頸静脈的に1.2French多電極カテーテルを右心房に挿入し、電気生理検査および心房細動誘発を行い、不応期計測、心房細動誘発性・持続性の評価法を確立した。また、テレメトリー心電計での不整脈評価法を確立した。本研究は、持続性心房細動において難治性の指標であり、局所アブレーションのターゲットである心房内異常電位(連続性分裂電位)に着目し、その成因・機序を電気生理学的・病理学的に明らかにし、持続性心房細動の治療成績の向上、あるいは予防的治療への応用を目的とした。ラット初代心房筋培養細胞と線維芽細胞を平面電極上に混合培養し、2448時間、100200Hzの高頻度ペーシングを行った。同様に、心筋・線維芽細胞混合培養細胞に膜電位感受性蛍光色素を添加し、興奮伝播様式を可視的に解析し、ペーシングの有無による相違を評価した。高頻度ペーシング群の心筋細胞線維芽細胞混合培養中に連続性分裂電位様の波形が認められ、同部位から細胞を回収し、RNAを抽出して遺伝子発現解析を行った。しかし混合培養細胞における連続性分裂電位様波形は再現性が低く、さらなる培養・実験条件等の検討が必要と考えられた。また免疫染色によりgap junctionを評価したところ、混合培養した心筋細胞間にconnexin 40の発現が認められ、高頻度ペーシング群ではconnexin 40の発現の低下が認められた。野生型マウス、左冠動脈結紮による心筋梗塞モデルマウス、および高脂肪食マウスを用いて、頸静脈的に1.2French多電極カテーテルを右心房に挿入し、電気生理検査および心房細動誘発を行った。高脂肪食マウスでは、通常食マウスと比較し心房細動誘発率の上昇が認められ、膜電位イメージングでは心房からの遅延後脱分極からの誘発活動の亢進が認められた。今後、培養条件、実験条件を再度検討し、再現性の高い実験系を確立した後、連続性分裂電位を生じる電気生理学的・分子学的特性を明らかにし、それを抑制できるような薬剤をスクリーニングする。心房筋細胞と線維芽細胞の混合培養系におけるイオンチャネル、受容体などの発現解析を行い、電気生理学的解析、およびイメージジングを行った。しかし混合培養細胞における連続性分裂電位様電位は再現性が低く、十分な実験系が得られなかったため平成27年度に目標にした連続性分裂電位を生じさせる候補因子の同定、および異常電位を消失させる薬剤の同定に至らなかった。今後、培養条件(使用する細胞の種類、混合比率、培地など)、実験条件(電気生理学的解析機器の選択、ペーシング条件など)を再度検討し、再現性の高い実験系を確立した後、予定の実験を進めていく。In vivoの実験系は計画よりも早く進行しており、引き続きマウス生体における心房細動の電気生理学的分子生理学的解析を行う。本研究は、持続性心房細動において難治性の指標であり、局所アブレーションのターゲットである心房内異常電位(連続性分裂電位)に着目し、その成因・機序を明らかにし、持続性心房細動の治療成績の向上を目的として計画した。

(1)初代心房筋培養細胞と線維芽細胞、あるいは心房筋細胞株HL-1細胞と線維芽細胞を平面電極上に混合培養し、24時間、100Hzの高頻度ペーシングを行った。対照群はペーシングせず通常の培養を行った。多電極アレイを用いて活動電位持続時間、局所電位、興奮伝播様式を記録した。同様に、混合培養細胞に膜電位感受性蛍光色素を添加し、高速イメージングシステムで興奮伝播様式を可視的に解析し、ペーシングの有無による相違を評価した。高頻度ペーシング群の混合培養細胞では活動電位持続時間の短縮が認められ、一部に連続性分裂電位様波形が認められた。同部位は細胞内カルシウム過負荷を示し、カルシウムハンドリングの変化が認められた。また、免疫染色では心筋細胞間にconnexin 40の発現が認められたが、高頻度ペーシング群ではconnexin 40の発現低下および発現の断裂様所見、および偏在化が認められた。(2)野生型マウス・高脂肪食マウスに対し頸静脈的に多電極カテーテルを右心房に挿入し、電気生理検査および心房細動誘発を行った。高脂肪食マウスでは、通常食マウスと比較し心房細動誘発率の上昇が認められ、心房からの遅延後脱分極からの誘発活動の亢進が認められた。本研究で持続性心房細動に類似した実験系を構築し、電気生理学的解析およびイメージングによる評価システムを確立した。今後この実験系を基に化合物ライブラリーのスクリーニングを行い、異常電位を生じさせる候補因子の同定および消失に有効な化合物の同定を行う。連続性分裂電位(complex fractionated atrial electrogram; CFAE)は持続性心房細動の心内電位中の微小電位であり、電気的リモデリングの指標の一つである。心房筋・線維芽細胞混合培養を高頻度ペーシングあるいはアンジオテンシンII処理すると、CFAE様電位が認められ、細胞内カルシウム過負荷を呈した。ナトリウム・カルシウム交換機構の発現亢進、カルシウム・カルモデュリン依存性キナーゼII、リアノジン受容体2、および筋小胞体Ca-ATPase(SERCA)2aの過活性化、およびコネキシン40の発現低下を認め、CFAEの形成・維持に関与している可能性が示唆された。心房筋細胞と線維芽細胞の混合培養系で記録された電位の中で、連続性分裂電位に近い波形は認められるものの、高い再現性が得られず、連続性分裂電位と同定しうる十分な確証が得られなかったため、引き続き電位解析を行うとともに、混合比率、培養法、負荷の方法など、培養実験系の検討が必要である。異常電位を呈する部位および正常電位を呈する部位を回収し、遺伝子発現を網羅的に解析し、連続性分裂電位を呈する分子学的機序を明らかにする予定だったが、培養系および異常電位の同定法の確立が十分でなかったため、マイクロアレイによる解析は行わなかった。平成28年度は初代心房筋細胞と線維芽細胞の混合培養系およびHL-1細胞の培養系を使用する。活動電位持続時間、局所電位、興奮伝播様式を多点電極記録システムと心房内異常電位自動判定システムで同時に記録し、異常電位(連続性分裂電位)を同定する。長時間心房筋ペーシング後の心房筋線維芽混合培養の異常電位を呈する部位および正常電位を呈する部位を回収しRNAを抽出し、マイクロアレイで遺伝子発現を網羅的に解析する。
溶液中で成長している結晶近傍での異物質結晶の核化に起因した複合結晶の生成機構

成長中の固液界面では、物性が液体から個体へ連続的に変化する層が存在すると考えられ、このように性質が液体と固体の中間的な界面層はdiffuseな界面と呼ばれる。この考えを進めると、異物質間の固液界面においても類似の現象が生じることが予想される。そこで、NaClおよびKClが共に過飽和状態である水溶液中に、NaCl単結晶(基盤結晶)を溶液内に固定し、結晶の近傍にKClの飽和水溶液を添加することにより結晶表面付近に局所的なKClの過飽和域をつくり(KClの核化の誘発)、結晶表面の現象を検討した。走査電子顕微鏡(SEM)で観察したところ、表面に微小な結晶が析出していることが確認された。また、電子線マイクロアナライザー(EPMA)により元素分析を行ったところ、析出した結晶はKClであることが判明し、NaClとKClが合体(結合)した複合結晶を形成していることがわかった。これは、結晶構造および平衡論からは予測されない結果であり、少なくともエピタキシャルな成長ではないと考えられる。そこで、複合結晶の生成機構の解明を目的として、複合結晶の界面構造をSEMおよび微分干渉顕微鏡により観察したところ、析出したKCl結晶の周りにNaCl結晶が同心円状に隆起し、界面は溝状の曲面構造であることがわかった。さらに、界面への母液の取り込みについて検討するために、NaCl-KCl水溶液へCaCl_2を添加し、得られた複合結晶をEPMAにより分析したところ、界面付近にはCaCl_2が存在しないことがわかった。これより、複合結晶の形成の際には、母液の取り込みが起きず、母液の界面張力による結晶間の接着ではないと考えられる。これらの結果は、化学工学会第32回秋季大会(1999)で発表済および化学工学会第65年会(2000)で発表予定であり、さらに論文として成果をまとめ公表する予定である。
ヒト造血幹細胞におけるESAMの発現とその意義

造血幹細胞の表面抗原を明らかにすることは、造血幹細胞研究の進展や造血幹細胞移植・再生医療など臨床応用の発展のために重要である。本研究では、我々が以前マウス造血幹細胞マーカーとして有用性を報告した血管内皮抗原ESAMが、ヒトにおいても造血幹細胞マーカーとして有用であり、ESAM発現を指標としてヒト造血幹細胞を濃縮できることを明らかにした。臍帯血CD34+CD38-分画にはESAMを非常に強く発現する細胞が認められ、これらは血管内皮に関連する細胞であると考えられた。ESAMは急性骨髄性白血病症例の多くで発現しており、白血病細胞株を用いた解析からは骨髄環境への親和性に関連していることが示唆された。現在臨床で使用されている3つの造血幹細胞ソース(ヒト骨髄、G-CSFによる造血幹細胞動員後の末梢血、臍帯血)から単核球を分離し、フローサイトメトリーを用いて細胞表面のESAM発現を解析した。この結果、ヒト造血幹細胞が含まれるCD34+CD38-分画の多くはESAMを発現していた。ESAM発現強度と造血幹細胞機能との関連を明らかにするため、メチルセルロースアッセイ、MS-5との共培養実験を行った。この結果、より未分化な造血幹細胞はCD34+CD38-ESAMHigh分画に濃縮されていることが分かった。また免疫不全マウスへの移植実験でも、CD34+CD38-ESAMHigh分画はヒト造血を再構築し、ESAMは現在臨床で使われている全ての造血幹細胞ソースにおいてヒト造血幹細胞マーカーとして有用であることが明らかとなった。臍帯血CD34+CD38-分画では、骨髄、G-CSF動員末梢血では認められなかったESAMを非常に高発現する細胞集団(ESAMBright)を認めたため、これがどのような系統の細胞であるのかを解析した。フローサイトメトリーを用いた表面マーカー解析では、ESAMBright細胞は血管内皮系のマーカーを発現していた。セルソーターでESAMHigh細胞とESAMBright細胞とを分取し、マイクロアレイにより遺伝子発現を網羅的に解析した結果、ESAMBright細胞では血管内皮系に関係する遺伝子群の発現が上昇していた。また、ESAMBright細胞はin vitroの培養実験においても血球細胞は産生しない一方、血管内皮のマーカーであるCD31陽性細胞を産生することも分かった。以上より、臍帯血中に認められるCD34+CD38-ESAMBright細胞は血管内皮系に関連した細胞であることが分かった。現在臨床的に用いられている全ての造血幹細胞ソース(骨髄、G-CSF投与後末梢血、臍帯血)のいずれにおいても、CD34+CD38-細胞のESAM高発現分画に、多能性前駆細胞が濃縮された。また、臍帯血のCD34+CD38-分画をESAMの発現強度をもとにESAM(-/Low)、ESAM(High)、ESAM(Bright)の3分画に分け、免疫不全マウスへの移植実験を行った結果、ESAM(High)分画のみが免疫不全マウスで長期の造血再構築能を示し、ESAMの発現強度を指標とすることで造血幹細胞の純化効率を向上させられることが明らかとなった。表面マーカーや遺伝子発現解析により、臍帯血CD34+CD38-ESAM(Bright)細胞は血管内皮系に関連する細胞であることが示唆された。さらに、白血病細胞におけるESAM発現の意義についても検討を行った。ヒト急性リンパ性白血病においてはESAM発現はほぼ見られなかったのに対して、急性骨髄性白血病の多くの症例でESAM発現を認めた。また、ヒト急性骨髄性白血病の細胞株であるKG-1a細胞は元来ESAMを発現していないが、免疫不全マウスに移植して白血病を再構築したKG-1a細胞では、高いESAM発現を認めた。さらに、再構築後のKG-1a細胞をESAM発現強度をもとに分離し、それぞれを免疫不全マウスへ移植すると、ESAM陽性KG-1a細胞でのみ、骨髄への生着が認められた。このことから、白血病細胞表面のESAM発現は骨髄への親和性と関連していることが示唆された。ここまでの研究結果は、Experimental Hematology誌に報告した。本研究は、ESAM発現を指標としたヒト造血幹細胞純化法の開発を第一の目的とし、白血病細胞におけるESAM発現の検討、および白血病幹細胞の同定や機能解析への応用を目指した。平成26年度の研究計画として掲げた、ESAM発現を指標としたヒト造血幹細胞純化効率の向上について、免疫不全マウスへの移植実験を追加し、さらなる知見が得られた。具体的には、CD34+CD38-細胞をESAM発現強度を指標として3分画に分け、それぞれを免疫不全マウスへ移植することで、ESAM発現強度と長期造血再構築能との関連を検討した。この結果、ESAM(High)分画細胞のみが長期造血再構築能を示し、ESAM発現を指標としてヒト造血幹細胞の濃縮効率を向上させられることが明らかとなった。また、当初の平成27年度以降の計画として、(1)ヒト白血病細胞におけるESAM発現パターンの解析、(2)ヒト白血病細胞におけるESAM発現の機能的意義の検討を挙げており、計画に基づいて研究を行った。(1)については、症例数を増やして解析を進めた結果、急性リンパ性白血病では細胞表面にESAM発現はほぼ見られない一方で、急性白血病では約3分の2の症例でESAM発現を認めることが明らかとなった。

さらに、急性骨髄性白血病細胞株であるKG-1aを用いた実験により、細胞表面のESAM発現は環境によって変化しうること、および細胞表面のESAM発現は骨髄への親和性と関連しているという結果を得た。これはヒト白血病細胞におけるESAMの機能的な意義を示唆しており、白血病幹細胞の同定に繋がることも期待される。ここまでの研究成果は、Experimental Hematology誌に論文として報告することができた。以上の成果から判断すると、本研究は順調に進展していると考えられる。信頼性の高いヒト造血幹細胞マーカーは、移植医療や再生医療といった造血幹細胞の臨床応用の発展に重要である。申請者らはマウス造血幹細胞マーカーとして、endothelial cell-selective adhesion molecule (ESAM)が有用であることを報告した。そこで本研究では、ESAMを指標としてヒト造血幹細胞の純化効率を向上させること、ヒト白血病細胞における発現意義を明らかにすることを目標として解析を行った。現在臨床的に造血幹細胞ソースとして用いられている骨髄、G-CSF投与後末梢血、臍帯血のいずれにおいても、CD34+CD38-細胞のESAM高発現分画に多能性前駆細胞が濃縮されていた。臍帯血のCD34+CD38-細胞をESAM発現強度に基づき3分画に分けて免疫不全マウスに移植した結果、CD34+CD38-ESAM(High)分画のみが長期血再構築能を示した。このことから、ESAM発現を指標としてヒト造血幹細胞を濃縮できることが明らかとなった。臍帯血CD34+CD38-分画にはESAMを非常に高発現する細胞(ESAMBright細胞)が存在しており、表面マーカーや遺伝子発現解析の結果、これらは血管内皮系に関連する細胞であることが示唆された。白血病症例の解析では、急性骨髄性白血病の多くの症例でESAM発現を認めた。ヒト急性骨髄性白血病細胞株であるKG-1a細胞を用いた検討から、ESAM発現は骨髄への親和性と関連していることが示唆された。造血幹細胞の表面抗原を明らかにすることは、造血幹細胞研究の進展や造血幹細胞移植・再生医療など臨床応用の発展のために重要である。本研究では、我々が以前マウス造血幹細胞マーカーとして有用性を報告した血管内皮抗原ESAMが、ヒトにおいても造血幹細胞マーカーとして有用であり、ESAM発現を指標としてヒト造血幹細胞を濃縮できることを明らかにした。臍帯血CD34+CD38-分画にはESAMを非常に強く発現する細胞が認められ、これらは血管内皮に関連する細胞であると考えられた。ESAMは急性骨髄性白血病症例の多くで発現しており、白血病細胞株を用いた解析からは骨髄環境への親和性に関連していることが示唆された。交付申請書では、新規表面マーカーを用いてヒト造血幹細胞の純化効率を上昇させ、高精度のヒト造血幹細胞数評価法を確立することを本研究の第一の目的とした。また、平成26年度の研究計画として、(1)ヒト造血幹細胞におけるESAM発現パターンの解析、(2)CD34+CD38-分画細胞のESAM発現の機能的意義の解析、(3)ESAM発現を指標とした臍帯血造血幹細胞純化効率の向上、の3つを掲げた。
住宅の大気浮遊粉塵調整機能に及ぼす環境要因の影響

1.はじめに住宅には人の生活に不都合な種々の環境要素を緩和・調整する機能があるが、その一つに大気汚染に起因する大気浮遊粉塵に対する遮断効果がある。本研究では、環境大気中の浮遊粉塵に対する住宅の遮断・調整機能に、住宅の立地、構造や風向、風速等の環境要素がどのように影響するか、最新の高度測定技術を利用した一連の調査研究を総合して行い、その実態を明確にする。2.研究の概要と考察今回は粉塵の挙動解析に重要な住宅内の空気の流れについての基本的な知見を得ることに力点をおき、これまでに粉塵濃度等につきデ-タの蓄積のある、住居地域にある木造2階建住宅で実験を行った。部屋の自然換気量は、赤外線炭酸ガス測定器の高時間分解能を生かして、計測は1分間隔で行った。測定値の精度は35%であった。なお、窓を通しての換気の外に、隣室への漏洩をも評価するため、測定は隣室を加え、2部屋で同時に行った。風向、風速、気温等の気象要素はマイコンを用いて自動計測した。大気浮遊粉塵濃度はロ-ボリウム・エアサンプラ-で採取した試料を放射化分析して求めた。測定された炭酸ガス濃度の変化は2つの指数関数で再現された。このことは、自然換気に外気及び隣室が影響を与えていることを示している。そこで、我々は隣室の効果を考慮したモデル(2部屋モデル)をつくり、電子計算機を用いて非線形最小自乗法で測定結果を解析した。その結果、換気は単純な拡散ではなく、流れを考慮したモデルで説明がつくことがわかった。得られた換気量と気象要素との関係、及び、住宅内の空気の挙動と浮遊粉塵濃度の関係については現在解析を進めている。
bzip型転写因子Nrf2によるリウマチ性関節炎に対する抗炎症作用の機構

金(Au)を含む抗リウマチ薬Auranofin、Aurothioglucose、Aurothiomalateは、転写因子AP-1およびNF-κBの活性を抑制することによって、TNF-α、Interleukin-1、Inteneukin-6などの炎症性サイトカインの発現を転写レベルで抑制し、その抗炎症作用を発揮すると考えられてきた。一方、われわれは、抗リウマチ性金製剤の転写因子に対する全く逆の効果すなわち、幅広い種類の細胞において転写因子bzip型転写因子Nrf2の転写活性が特異的にかつ非常に強く活性化されることを見い出した。Nrf2が活性化されることにより、heme oxygenase-1やグルタチオン合成酵素であるγ-glutamylcysteine synthetaseなどの一連の抗酸化ストレスタンパク質群の発現が誘導されることをまずあきらかにした。これらのタンパク質群は、リウマチを含む炎症反応において重大な役割を果たしている活性酸素を除去するはたらを持ち、抗炎症作用があることが近年あきらかにされつつある。したがって、Nrf2を介した抗酸化ストレスタンパク質群の発現誘導は、これらの薬剤の抗炎症作用の少なくとも一部を担っているものと思われる。また、Nrf2は各種の酸化ストレスを細胞に与えることにより誘導されることが近年あきらかにされつつあるが、抗リウマチ性金製剤によるNrf2の活性化のメカニズムは酸化ストレスによるものとはあきらかに異なることを見い出した。すなわち、酸化ストレスは、細胞内のストレス感受性因子を介してNrf2の核内への移行を促進するが、金製剤はこの活性化に関わるステップのいずれかを短絡できるらしい。その分子機構の解明はあらたな抗リウマチ薬の標的として有効である可能性があり、引き続き探究すべき課題であると思われる。金(Au)を含む抗リウマチ薬Auranofin、Aurothioglucose、Aurothiomalateは、転写因子AP-1およびNF-κBの活性を抑制することによって、TNF-α、Interleukin-1、Interleukin-6などの炎症性サイトカインの発現を転写レベルで抑制し、その抗炎症作用を発揮すると考えられてきた。一方、われわれは、抗リウマチ性金製剤の転写因子に対する全く逆の効果、すなわち、幅広い種類の細胞において転写因子bzip型転写因子Nrf2の転写活性が特異的にかつ非常に強く活性化されることを見い出した。本研究においては、まず、Nrf2が活性化されることにより、heme oxygenase-1やグルタチオン合成酵素であるγ-glutamylcysteine synthetaseなどの一連の抗酸化ストレスタンパク質群の発現が誘導されることをまずあきらかにした。したがって、Nrf2を介した抗酸化ストレスタンパク質群の発現誘導は、これらの薬剤の抗炎症作用の少なくとち一部を担っているものと思われる。また、Nrf2は別のbzip型転写因子Small Mafとヘテロ2量体を形成してこれらの遺伝子群の発現を誘導していることがわかった。この活性化のメカニズムの解明が今後の最重要の課題であると考えている。また、Nrf2の活性化と前記サイトカイン類の発現抑制との関係は現在検討中であり、これも次年度以降の課題である。
蛋白質の捕捉と酵素活性のスイッチングの二面性を有するRNAの動作原理の解明と活用

我々はGGAGGAGGAGGAという配列からなるRNA(以下R12)が、プリオン蛋白質の捕捉と酵素活性のスイッチングの二面性を有する事を見出してきた。本年度は捕捉機構の解明に基づき、より抗プリオン活性が高いRNA分子を創製し、その構造機能相関を明らかにした。またR12のスイッチング素子としての活性を応用し、カリウムイオンに応答して捕捉活性がオフからオンにスイッチするRNAアプタマーの創製に本年度成功した。これまでにR12がプリオン蛋白質に対して高い親和性を示すのは、2量化してプリオン蛋白質と2箇所で同時に結合する為である事を解明してきた。今回、2量化したR12の構造を1分子で模す事ができるRNA分子の配列をデザインした。このRNA分子は期待した構造を形成する事、そして細胞を用いたアッセイによってR12よりさらに高い抗プリオン活性を有する事を確認した。これは1分子からなる構造体である為に、細胞アッセイにおけるRNA濃度が低い条件下においても、活性構造が安定に形成された為であると考えられる。これまでにR12がカリウムイオンに依存して大きな構造変化を生じる事を生かして、RNA酵素(リボザイム)の活性のスイッチング素子としてR12を活用できる事を示してきた。今回、R12のスイッチング素子としての機能を、HIVの病因性蛋白質であるTatを捕捉するRNAアプタマーに応用した。その結果、カリウムイオンに応答して捕捉活性がオフからオンにスイッチするRNAアプタマーの創製に成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。我々はGGAGGAGGAGGAという配列からなるRNA(以下R12)が、プリオンタンパク質(狂牛病等の原因タンパク質)を高い親和性で捕捉するRNAアプタマー(特定の分子に対して高い親和性を示すRNA分子のこと)として機能する事を見出した。一方R12は、カリウムイオンに依存したその大きな構造変化により、酵素活性のスイッチング素子としても機能する事も見出した。R12が状況に応じて柔軟に変化して全く異なる二つの機能を発揮するメカニズムの解明と、その応用を目指した。R12とプリオンタンパク質の複合体の構造解析をNMR法によって行った。その結果、R12がプリオンタンパク質に対して高い親和性を示すのは、2量化してプリオンタンパク質と2箇所で同時に結合する為である事が解明された。またR12は正常型プリオンタンパク質に結合してこれを安定化し、同タンパク質の異常型への遷移を抑制する事で抗プリオン活性を示す事が、生細胞を用いたアッセイによって示された。R12は生理的濃度のカリウムイオンの有無によって、立体構造が大きく変化する事が分かった。核酸酵素を二つのサブユニットに分断し、これをR12の両端に結合させると、カリウムイオンの有無によってサブユニットの配置が大きく変化する。この事を応用して、カリウムイオンの有無によって活性がスイッチングする核酸酵素を創製する事に成功した。第一世代においては、活性の増強は4倍程度であった。核酸酵素に対する相補鎖を導入して、カリウムイオンが存在しない時の活性をしっかりと抑制した第二世代においては、活性の増強を大幅に増大し、30倍程度にする事に成功した。抗HIV活性を有する酵素の反応をリアルタイムNMR法によって解析する方法論を開発し、DNA上のスライディングとカップルした動作機序を解明する事に成功した。R12がRNAアプタマーとして機能するメカニズム及びR12が酵素活性のスイッチング素子として機能するメカニズムを解明する事に成功した。酵素活性のスイッチングに成功したので、今後はアプタマー活性をスイッチングする事をにチャレンジする。
スポーツ活動中の体幹加速度評価を用いた前十字靱帯損傷危険動作の解明

本研究では,スポーツ競技中の動作を直接評価することで,前十字靱帯損傷の危険動作を解明することを目的とした.対象競技はバドミントン,バスケットボール,バレーボールとし,実際の競技中における体幹加速度計測を行い,高加速度動作の抽出を行った.バドミントンではオーバーハンドストローク後の片脚着地,バスケットボールでは減速・方向転換,バレーボールではブロック及びスパイク後の着地動作が高加速度動作として抽出された.これらの動作が前十字靱帯損傷の危険動作であり,予防介入が必要であると示唆された.体幹加速度が着地や切り返しなどのスポーツ動作時における,負荷の指標として用いることができるかを検討するため,着地および切り返し動作における体幹加速度と,床反力との関係を明らかにすることを目的とした.健常女子バスケットボール選手7名を対象とし,着地(30cm台からの片脚着地)および切り返し動作(5mの助走の後,180度ターンを行いスタート位置に戻る)を全力で行った.動作時に加速度センサを第1,2胸椎棘突起間上および脛骨上部前面に貼付し,体幹加速度,膝加速度の計測を行った(200Hz).加速度センサのX軸を体幹・膝の左右方向,Y軸を上下方向,Z軸を前後方向に設定した.同時に各動作における床反力の計測を行った.得られたデータから体幹,膝の各方向最大加速度と鉛直方向最大床反力との相関関係を検討した.その結果,着地動作では,鉛直方向床反力と後方,上方体幹加速度との間に有意な相関関係が認められた(r=.80, r=.87).切り返し動作では鉛直方向床反力と上方体幹加速度との間に有意な相関関係が認められた(r=.95).一方,いずれの動作においても鉛直方向床反力と膝加速度との間には有意な相関関係は認められなかった.本結果より,床反力の大きさは着地動作,切り返し動作においても体幹加速度の大きさに反映されることが明らかとなった.一方,膝加速度は床反力とは関係のないことが明らかとなった.体幹加速度を用いることにより,実際にスポーツ現場においても床反力の大きく負荷の大きな動作を測定することが可能であると示唆された.外傷危険動作の抽出や,競技中の負荷量を定量化するために,バドミントン競技を例に競技中の体幹加速度を計測し,その間の高加速度動作を集計,特定し,その有用性を検討することを本年度の目的とした.健常女子大学生バドミントン選手2名を対象とした.対象者は加速度センサを設置した状態でバドミントン練習ゲームを15分間行い,その間の加速度計測を行った.計測された3軸加速度データから合成加速度を求め,合成加速度が4G以上となった回数,頻度(回/分/人),および対象者毎の最大合成加速度を求めた.また,抽出された場面の合成加速度,および体幹内側,上方,後方加速度の平均値,標準偏差を算出した.合成加速度が4G以上となった場面は計63回みられ,頻度としては2.1回/分/人であった.その内,対象者Aが56回,対象者Bが7回であった.63回の平均合成加速度は4.82±0.88G(平均値±標準偏差)であり,各方向への加速度は内方(支持脚内側方向)加速度0.78±0.93G,上方加速度3.46±1.42G,後方加速度2.48±1.58Gであった.プレー場面は,スプリットステップが25.4%(16件)と最も多く,次いで切り返し動作(9件, 14.3%,),バックステップ(8件, 12.7%),スプリットステップ予備動作(6件, 9.5%),着地(フォアオーバーハンド)( 6件, 9.5%),踏み込み(アンダーハンド) (5件, 8.0%),ストップ(5件, 8.0%)であった.本結果より,一定以上の体幹加速度がかかった動作を抽出することで,前十字靭帯損傷危険動作を含む動作が抽出された.体幹加速度を用いた競技中にかかる負荷量の定量化や外傷・障害との関係に関しては,今後の検討が必要であると示唆された.以上の研究手法を基に,バドミントン選手8名,バスケットボール選手10名,サッカー選手2名の計測を行った.スポーツ活動中の体幹加速度計測について,加速度計の固定方法や同時計測,解析方法の検討に時間を要した.当初研究ではバスケットボール選手を対象としていたが,まず,動作スペースが限られるバドミントン選手を対象として計測を行った.その結果,スポーツ活動中の体幹加速度計測についての計測・解析手法を確立することができ,他競技への応用も可能となった.この手法を用いて,さらにバドミントン選手8名,バスケットボール選手10名,サッカー選手2名の計測を行った.本年度はバドミントン選手10名,バスケットボール選手8名,バレーボール選手10名を対象に競技中の体幹加速度を計測し,高加速度を示す動作を明らかにすることを目的とした.対象者は加速度センサを体幹上背部に設置した状態で各々の競技の試合を行い(バドミントンは21点×2ゲーム,バスケットボールは10分×4ピリオド,バレーボールは21点×3セット),その間の体幹加速度を計測した.計測された3軸加速度データから合成加速度を求め,合成加速度が4G以上の動作を抽出した.この動作について,同期して撮影したビデオデータから動作の特定を行い,各々の動作の平均加速度,頻度(回/分)を求めた.バドミントンにおいては,計1342回,7.72回/分の高体幹加速度動作が抽出された.

その内訳の主なものは,踏み込み(利き手側)が1.52回/分,片脚着地(利き手側)が0.93回/分,片脚着地(非利き手側)が0.94回/分,切り返し(利き手側)が0.68回/分,切り返し(非利き手側)が0.71回/分であった.バスケットボールにおいては,現時点で4名分の解析が終了し,ストップが2.45回/分,切り返しが1.59回/分,接触が1.18回/分,着地が1.05回/分であった.バレーボールについては現在解析中である.これらの結果により前十字靱帯損傷につながる危険動作が各競技においてどの程度の頻度で発生するかが明らかとなり,リハビリテーションや予防トレーニングのための参考することが可能である.昨年度までの2年間で計測・分析手法を確立することができたため,今年度は各競技における分析を進めたが,バスケットボールにおいては全例の解析を終了することができなかった.また,昨年度サッカー選手の計測も予備的に行ったがデータに不備があり分析にいたらなかった.本年度はバスケットボール選手5名,バレーボール選手8名を対象に競技中の体幹加速度を計測し,高加速度を示す動作の詳細を明らかにすることを目的とした.バスケットボールにおいては,1ピリオド中における4.5G以上の高加速度動作を抽出した.その結果,計396動作が抽出され,動作は動作ごとに分類すると減速動作が最も多く(24%,1.50回/分),方向転換(17%,1.05回/分),着地(12%,0.71回/分),ストップ(10%,0.62回/分)と続いた.バレーボールにおいては,3セットのゲーム中における4.5G以上の高加速度動作を抽出した.その結果,着地動作(51%,0.57回/分)が最も多く,踏み込み(17%,0.19回/分),スイング(5%,0.06回/分),スプリットステップ(5%,0.05回/分),ダッシュ(5%,0.05回/分)と続いた.以上の結果より,前十字靭帯損傷につながる危険動作が各競技においてどの程度の頻度で発生するかが明らかとなった.バスケットボールにおいては全ての選手がコート上でのスプリントやポジショニングを繰り返すため,減速,方向転換,ストップ動作にて高加速度が生じていた.この3動作は一連の動作の流れとして行われる場合も多く,競技特性上,これらの動作を安全に行う必要性が示唆された.また,着地に関しては全体の頻度としては高くないものの,ゴールに向かってプレーする人数が限られることを考慮すると,頻度の高い危険動作であることが示唆された.バレーボールにおいては,高加速度動作の約半数が着地動作であった.着地時の前十字靭帯損傷を予防するためには,着地動作を安全に行う必要性が示唆された.本研究では,スポーツ競技中の動作を直接評価することで,前十字靱帯損傷の危険動作を解明することを目的とした.対象競技はバドミントン,バスケットボール,バレーボールとし,実際の競技中における体幹加速度計測を行い,高加速度動作の抽出を行った.バドミントンではオーバーハンドストローク後の片脚着地,バスケットボールでは減速・方向転換,バレーボールではブロック及びスパイク後の着地動作が高加速度動作として抽出された.これらの動作が前十字靱帯損傷の危険動作であり,予防介入が必要であると示唆された.本年度は体幹加速度をスポーツ現場で使用するための基礎的研究を行った.
生体適合性架橋剤を用いた水疱性角膜症治療法の開発

家兎における水疱性角膜症モデルの作製については既報に従って、次の方法で行った。すなわち、白色家兎の水晶体を超音波乳化吸引したのちに、前房内に手術用粘弾性物質を注入し、角膜内皮全面をシリコンチューブで物理的に掻破した。家兎の角膜内皮細胞は生体内で増殖するため、前房内にトレパンブルーを注入して残存する内皮細胞を可視化することで、角膜裏面の内皮細胞が観察できなくなるまで掻破を行った。処置後、細隙灯顕微鏡および前眼部光干渉断層計にて角膜全体が浮腫状(水疱性角膜症)であることを確認した。つづいて家兎水疱性角膜症モデルに生体適合性架橋剤PEG-POG10を点眼にて投与するにあたり、角膜上皮剥離の有無の必要性について検討した。実験にはAlexa488でラベルした10wt%のPEG-POG10を用い、上皮剥離ありおよび剥離なしの個体に対し、5分毎に60分間点眼した。結果、上皮剥離を行った個体では実質深層にまでPEG-POGが浸透していた。一方、上皮剥離を行わなかった個体では実質内へのPEG-POGの浸透はわずかであった。コントロールの正常角膜では全くPEG-POGの浸透はみられなかった。以上より、角膜上皮剥離を行った上で点眼を行うプロトコールとした。続いて、PEG-POGの濃度による実質内浸透度の違いについて検討した。1、0.5、0.1wt%のPEG-POGを角膜上皮を剥離した水疱性角膜症モデルに5分毎に60分間点眼を行った。その結果、0.1wt%ではほとんど検出されず、0.5、1wt%と高度になるに従い、浸透度は高くなった。本年度の計画どおり、家兎水疱性角膜症モデルを確実に作製することが可能であった。また、生体適合性架橋剤の投与条件として、角膜上皮剥離の必要性についても、実験により検討した。さらに生体適合性架橋剤の至適濃度についても、濃度の異なる点眼液を家兎水疱性角膜症モデルに点眼する検討を行った。以上より今年度は計画通りにおおむね順調に進展していると評価する。今年度に検討した条件をもとに、次年度以降では諸条件を決定した上で、家兎水疱性角膜症モデルに対する生体適合性架橋剤の点眼の効果について検討する。in vivo観察では細隙灯顕微鏡ならびに前眼部光干渉断層計を用いる。長期の観察期間ののち組織学的検討を行う。情報収集ならびに条件を最適化するための予備検討において、予想よりも少ない検討で結果が得られたため、次年度使用額が生じた。翌年度は上皮剥離の有無、点眼濃度決定のための条件検討を今年度に引き続き行った上で、水疱性角膜症モデルに対する生体適合性架橋剤の点眼効果を検討する。
実世界センシングにより得られる環境依存情報を活用した環境適応型画像認識

本研究課題の目的は,実世界をセンシングすることによって環境特有の情報を特定し,得られた環境依存情報を活用して環境適応型の物体検出・認識を行う技術の実現である.本研究課題ではこの環境適応型の画像認識技術を,(1)実世界センシングにより得られる情報から環境依存情報を抽出する仕組み,(2)環境に応じて物体検出器・認識器を自動的に再構築する仕組み,の2つの枠組みで捉え,これらを解決する要素技術の開発を行った.具体的には,GPS情報を活用した撮影場所適応型画像認識,雨天時の傘差し歩行者検出のためのParts Selective DPM,環境特有の誤検出低減を実現する誤検出マイニングの技術を実現した.本研究課題では,実世界をセンシングして得られる種々の情報から環境特有の情報を環境依存情報として抽出し,この情報を活用することで物体検出器・認識器の性能を実際に使用する環境に応じて最適化する画像認識技術の確立を目的とする.このような環境適応型の画像認識技術を実現するためには,(i)実世界センシングにより得られる情報から環境依存情報を抽出する仕組み,(ii)環境に応じて物体検出器・認識器を自動的に再構築する仕組み,の2つの技術を解決する必要がある.本研究課題では,車載カメラ映像からの道路環境認識を対象とし,道路環境認識に大きく影響を与える環境変化として,撮影場所(市街地,郊外,他),天候や季節,の2つに焦点を当てる.平成25年度は,(a)多様な撮影場所を含む車載カメラ映像データベースの構築,(b)撮影場所の違いを環境依存情報として捉えた環境適応型の物体検出・認識技術の開発,(c)物体検出器・認識器の動的な更新技術の開発,の3項目を実施した.(a)においては,車載カメラおよびGPSを搭載した車で市街地,住宅地,郊外,といったさまざまな道路を走行することにより,7時間以上の位置情報付きの車載カメラ映像データベースを構築した.(b)においては,撮影場所の変化を捉える第1段階として,GPSにより得られる位置情報を環境依存情報として利用する環境適応型の画像認識手法を開発した.ここで,GPSにより得られる位置情報のみでは,同じような見えを持つ環境であったとしても,別々の環境として区別される.この問題を解決するために,車載カメラ映像から得られる画像特徴量を用いて同じような見えを持つ環境を統合する技術を開発した.また,車の進行方向を考慮した統合を行うことにより,同じ位置であっても見えが異なるという問題にも対処した.(c)においては,半教師付き学習の枠組みを用いた適応型の学習手法を開発した.本研究課題では,実世界をセンシングして得られる種々の情報から環境特有の情報を環境依存情報として抽出し,この情報を活用することで物体検出器・認識器の性能を実際に使用する環境に応じて最適化する画像認識技術の確立を目的としている.このような画像認識技術を実現するためには,(1)実世界センシングにより得られる情報から環境依存情報を特定する技術,および,(2)環境依存情報を用いて各環境で最適な検出器・認識器を自動的に再構築する技術,の2つの要素技術の解決が必要である.平成26年度は,(a)天候等の環境変化を含む車載カメラ映像データベースの構築,(b)環境依存情報を利用した環境適応型の物体検出・認識技術,を実施した.(a)においては,平成25年度に実施したデータ収集を継続し,車載カメラおよびGPSを搭載した車でさまざまな道路を走行し,天候変化を含むデータベースを構築した.(b)においては,平成25年度に実施した走行場所の変化を環境依存情報として捉える環境適応型画像認識技術を発展させ,画像認識器が苦手とする環境と得意とする環境の違いをとらえた新しい環境適応の枠組みを検討した.具体的には,事前に構築した物体検出器では,環境に応じて特有の誤り(誤検出)が発生するという点に着目し,誤りの傾向を分析することで環境を分類し,それぞれの誤りに対応した検出器を構築する技術を開発した.また,構築した複数の検出器を統合利用することで,物体検出の性能が改善することを確認した.物体検出器・認識器の誤りの傾向によって環境を分類するという考え方は本年度新しく得られた着想であり,平成27年度においてさらなる技術開発を行う予定である.本研究課題では,実世界をセンシングして得られる種々の情報から環境特有の情報を環境依存情報として抽出し,この情報を活用することで物体検出器・認識器の性能を実際に使用する環境に応じて最適化する画像認識技術の確立を目的としている.このような画像認識技術を実現するためには,(1)実世界センシングにより得られる情報から環境依存情報を特定する技術,および,(2)環境依存情報を用いて各環境で最適な検出器・認識器を自動的に再構築する技術,の2つの要素技術の解決が必要である.平成27年度は,(a)天候等の環境変化を含む車載カメラ映像データベースの構築,(b)天候・季節の違いを環境依存情報として捉えた環境適応型の物体検出・認識技術,(c)物体検出器・認識器の動的な更新技術,(d)ソフトウェアの公開,それぞれについて平成26年度の成果を発展させる形で取り組んだ.(a)については,平成26年度に実施したデータ収集を継続し,新たに模擬市街地を利用したデータ収集を行った.(b)と(c)については,環境依存情報を特定する技術として平成26年度に考案した,環境特有の誤りである誤検出の傾向を抽出して検出器・認識器を最適化する技術を発展させた.

また,最新の歩行者検出手法と組み合わせた場合においても性能が向上することを確認し,国内外の会議にて発表を行った.(d)についてはソフトウェア公開の準備が概ね整っており,オープンソースとして公開できるよう準備を進めている.本研究課題の目的は,実世界をセンシングすることによって環境特有の情報を特定し,得られた環境依存情報を活用して環境適応型の物体検出・認識を行う技術の実現である.本研究課題ではこの環境適応型の画像認識技術を,(1)実世界センシングにより得られる情報から環境依存情報を抽出する仕組み,(2)環境に応じて物体検出器・認識器を自動的に再構築する仕組み,の2つの枠組みで捉え,これらを解決する要素技術の開発を行った.具体的には,GPS情報を活用した撮影場所適応型画像認識,雨天時の傘差し歩行者検出のためのParts Selective DPM,環境特有の誤検出低減を実現する誤検出マイニングの技術を実現した.平成26年度は,(a)天候・季節変化を含む車載カメラ映像データベースの構築,(b)天候・季節の違いを環境依存情報として捉えた環境適応型の物体検出・認識技術,の研究開発を実施した.(a)に関しては,平成25年度に実施したデータ収集を継続するとともに,天候等の変化を含むデータベースへと拡張を行った.(b)においては,物体検出器・認識器が環境に応じて特有の誤り方をするという点に着目し,検出器の誤り傾向を環境依存情報として利用する新しい手法を開発した.公開ベンチマークデータセットを用いた評価により,その有効性を確認した.また,環境情報の抽出にはそれぞれの環境の背景を推定する技術も重要となる.そこで,複数走行により得られる車載カメラ画像系列からそれぞれの環境の背景を復元する技術を開発した.これらを国内外の会議で発表を行っていることから,概ね順調に研究は進捗していると判断する.知覚情報処理・ロボティクス手法の開発と評価のためには,データベースの整備は不可欠である.そこで,平成26年度までに実施したデータベース構築を継続し,さらなる環境変化に対応したものへとデータベースの拡張を行う.また平成26年度に新しく得られた知見である,環境に応じて発生する特有の検出誤りを環境依存情報とする環境適応型画像認識の研究開発を進める.そして,本課題で開発したソフトウェアをオープンソースとして提供するための準備を進める.平成25年度は,当初の計画に掲げた,(a)多様な撮影場所を含む車載カメラ映像データベースの構築,(b)撮影場所の違いを環境依存情報として捉えた環境適応型の物体検出・認識技術の開発,(c)物体検出器・認識器の動的な更新技術の開発,の3つを実施し,(a)に関しては市街地,住宅地,郊外,といったさまざまな道路を走行した7時間以上のデータベースを構築した.(b)に関しては,GPS情報を活用した環境適応型物体検出手法を開発し,国際会議にて発表を行っている.また,(c)においても国際会議にて発表を行っている.これらのことから,概ね順調に研究は進捗していると判断する.平成25年度に構築したデータベースを,天候・季節変化を含む車載カメラ映像データベースへと拡張する.そして,このデータベースを用いて天候・季節の違いを環境依存情報として捉えた環境適応型の物体検出・認識技術を開発する.また,平成25年度に開発した半教師付き学習の枠組みを用いた適応型の学習手法を発展させ,車載カメラ映像を用いた道路環境認識に特化したオンラインでの学習と認識の仕組みを開発する.
病院勤務助産婦のプライマリケア(分娩介助を含む)の実施と顧客満足に関する研究

妊産褥婦に対する病院勤務助産婦のケアの効果を明らかにするために、平成12年から13年にかけてローリスク妊産婦を対象に、助産婦外来受診妊婦と一般受診妊婦の妊娠・分娩・産褥期における顧客満足を評価した。妊娠期は医師の外来受診群111名、助産婦外来群61名計172名、分娩・産褥期は医師受診群61名、助産婦外来群30名計91名の各対照群の顧客満足を比較した。妊娠期の診察の満足度は両群とも高かった。施設選択動機に「母子共に安心して出産できること」と「なるべく医療介入の少ない自然分娩」を挙げていることから、ニーズに対応したケア提供を両群とも受けていると解釈できた。分娩期では、助産婦外来担当助産婦が入院時から出産までの援助を73.3%行なっていた。従って分娩の総体評価となる「今回の出産は希望に近いものであったか」「出産に積極的に取り組めたか」「出産は満足いくものであったか」は、"そうであると"と"ややそうである"を合わせて、助産婦外来群は90%、93.4%、90%で、医師受診群が67.2%、81.9%、78.7%と満足感に差が生じていた。産褥期の母子ケアは外来からのプライマリ助産婦が継続的に関われた比率は低く10%であった。褥婦のケアは両群に大差はないが「入院中の不安・心配の解決ができた」は助産婦外来群が66.7%、医師群が39.3%と差が生じていた。本研究は比較する両群の対象数が均等でなかったが、病院においてもローリスク妊産婦は、助産婦が助産婦外来などを通して産褥期まで一貫したプライマリケアを行なうことで、顧客満足の効果をもたらすことが明らかになった。1. 1999年度は、助産婦が主体的に能力を発揮している英国の助産婦活動の実態を8月3日から8月10日にかけて視察研修を行った。研修の前半は、TauntonとCardiff市において、英国で遺伝看護に携わる助産婦の教育と活動方法の実際を病院や訪問看護を通して研修した。8月7日以降は、London市内と周辺地区のNHSの病院とバースセンター及び、私立の病院とバースセンターを視察し、英国の助産婦活動と継続教育の進め方、助産婦のケアの質の維持について質疑した。助産婦のケアの質の評価は当然のことながら顧客が行っている。従って、妊産婦が納得できるような助産婦の関わりと、医療介入を行わないで自然な経膣分娩を実施することがNHSの目標になっていた。助産婦が行う自然分娩は国としても経費節減にもなることから評価されていた。助産婦が妊婦の心身の健康状態を整え、且つ安全に自然分娩を行う援助は顧客とNHSの両者から高く評価されていた。今回の視察研修では助産婦教育や継続教育に関しての実態と、関連文献を収集することができた。2.今回の研究テーマに即して、妊娠・分娩・産褥各期とも助産婦が一貫してプライマリーケアを行う実験群と、妊婦健診は医師と助産婦、分娩期・産褥期は各勤務助産婦にケアを受ける対象群を設定して調査を行うことになった。妊婦健診時のプライマリー用の妊婦と助産婦の質問紙と対象群用の質問紙、分娩期・産褥早期の褥婦と助産婦の質問紙の検討を行った。1月に妊婦と助産婦用の質問紙のプリテストを行い修正後、妊娠期の調査を開始した。

3月現在、分娩期・産褥早期の褥婦と助産婦の質問紙のプリテストを行っている。プリテスト結果、分娩期・産褥早期の調査も開始する予定である。1.米国の助産婦教育と助産婦業務の実態を理解し、プライマリケアの意義を確認する目的で平成12年8月9日27日に、YALE大学,HOLYNAM EHOSPITAL,St.Luke's.Roosevelt THE BIRTHING CENTER,Elizabeth Seton Childbearing Center,The Brooktyn BIRTHING CENTER,の5施設を視察・研修した。YALE大学では原則的には、ACNMの教育に則っているが新たにカリキュラムに加わったPRIMARY CARE WOMENに力を注ぎ、実践を重視した教育が行われていた。HOLYNAMEHOSPITALでは正常妊産婦は全責任を助産婦が持ち、異常を除く妊産婦管理に関しては、業務も料金も医師と同等であった。2カ所のBIRTHING CENTERでは、助産婦の共同管理で運営され、出産後1泊で退院しているが、市民からは納得のいく助産・ケアであると評価されていた。以上より、米国の助産婦教育は基礎教育において実践を重視し、ACNMの到達水準に達する教育が堅実に行われ、卒後は諸先輩からの指導の元に、自信を持って自律した活動が行われていた。また絶えず時代に即した助産婦のあり方を追求し、専門職としての志気の高さを感じさせられた。助産婦教育やBIRTHING CENTERの関連資料を入手してきた。2.N医療センターをフールドに研究目的に照らして質問紙調査を行っている。助産婦が一貫してプライマリケアを行っている群と、対照群である医師の診療を受けている群の妊娠期と分娩後(分娩時、産褥時)のケアの評価を、適時配布し回収しながら分析をしている。3月迄の時点で、助産婦外来を受けている妊婦への配布数79人(回収60人)分娩後は配布数64人(回収30人)、対照群の妊婦への配布数132人(回収105人)、分娩後は配布数93人(回収67人)である。今後、両目標回収数を100人にして分析し、医療介入を行わない自然分娩により、妊娠期、分娩期、産褥・授乳期のケアの質の評価と、諸経費の算出を行う予定である。妊産褥婦に対する病院勤務助産婦のケアの効果を明らかにするために、平成12年から13年にかけてローリスク妊産婦を対象に、助産婦外来受診妊婦と一般受診妊婦の妊娠・分娩・産褥期における顧客満足を評価した。妊娠期は医師の外来受診群111名、助産婦外来群61名計172名、分娩・産褥期は医師受診群61名、助産婦外来群30名計91名の各対照群の顧客満足を比較した。妊娠期の診察の満足度は両群とも高かった。施設選択動機に「母子共に安心して出産できること」と「なるべく医療介入の少ない自然分娩」を挙げていることから、ニーズに対応したケア提供を両群とも受けていると解釈できた。分娩期では、助産婦外来担当助産婦が入院時から出産までの援助を73.3%行なっていた。従って分娩の総体評価となる「今回の出産は希望に近いものであったか」「出産に積極的に取り組めたか」「出産は満足いくものであったか」は、"そうであると"と"ややそうである"を合わせて、助産婦外来群は90%、93.4%、90%で、医師受診群が67.2%、81.9%、78.7%と満足感に差が生じていた。産褥期の母子ケアは外来からのプライマリ助産婦が継続的に関われた比率は低く10%であった。褥婦のケアは両群に大差はないが「入院中の不安・心配の解決ができた」は助産婦外来群が66.7%、医師群が39.3%と差が生じていた。本研究は比較する両群の対象数が均等でなかったが、病院においてもローリスク妊産婦は、助産婦が助産婦外来などを通して産褥期まで一貫したプライマリケアを行なうことで、顧客満足の効果をもたらすことが明らかになった。