hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストリーム非ストリームの積極的共存による新しいネットワーク制御方式の研究

統計多重を有効活用するために,ストリームと非ストリームを積極的に混在させながら,パケット網の元来の利用者である非ストリームに悪影響を及ぼさないよう非ストリームのQoSを復権しつつ,適切なQoS提供をストリームに行うことにより,ストリーム,非ストリーム両通信の共存共栄を実現する,新しいストリーム非ストリーム共存ネットワークの実現に必要な要素技術の研究開発を行った.統計多重を有効活用するために,ストリームと非ストリームを積極的に混在させながら,パケット網の元来の利用者である非ストリームに悪影響を及ぼさないよう非ストリームのQoSを復権しつつ,適切なQoS提供をストリームに行うことにより,ストリーム,非ストリーム両通信の共存共栄を実現する,新しいストリーム非ストリーム共存ネットワークの実現に必要な要素技術の研究開発を行った.本研究は,大きく(1)仮収容の概念に基づくストリームの受付制御方式TACCSの多段リンクからなるネットワークモデル(以下DSドメインモデル)への拡張,(2)ストリームへの動的収容クラス割当方式DCAのDSドメインモデルへの拡張,(3)DCAとTACCSの統合運用特性に関する検討,(4)実験ネットワークによる特性評価,(5)実際のネットワークを使っての特性評価,の5段階,3カ年計画を予定している.本年度は,このうち(1),および(2)の一部を実施した.(1):仮収容の概念に基づくストリームの到着受付制御方式TACCSのDSドメインモデルへの拡張(平成20年度前半・後半)新たな確率的輻輳フロー検出アルゴリズムの設計を行い,理論解析と共に,計算機シミュレーションを行い,その特性を導出した.(2)-前半:ストリームへの動的収容クラス割当方式DCAのDSドメインモデルへの拡張(平成20年度後半)エッジノードで輻輳が発生する場合には,輻輳状況がエッジノードで観測可能であるため,比較的容易に1リンクモデルからの拡張が可能と思われるが, 1リンクモデルとの違いとして,ボトルネックの輻輳情報を他のエッジノードに通知する際に生じる伝搬遅延が提案方式に及ぼす影響を検討する必要がある.そこで,計算機シミュレーションを行い,遅延の影響を導出した.本研究は,大きく(1)仮収容の概念に基づくストリームの受付制御方式TACCSの多段リンクからなるネットワータモデル(以下DSドメインモデル)への拡張(2)ストリームへの動的収容クラス割当方式DCAのDSドメインモデルへの拡張,(3)DCAとTACCSの統合運用特性に関する検討,(4)実験ネットワークによる特性評価,(5)実際のネットワークを使っての特性評価,の5段階,3ヵ年計画を予定している.本年度は,このうち(2)の一部,(3)お上び(4)の一部を実施した.(2)-後半:ストリームへの動的収容クラス割当方式DCAのDSドメインモデルへの拡張(平成20年度後半,平成21年度前半・後半)平成20年度に引き続き,DSドメイン内部のコアノードにも輻輳箇所が存在する状況の特性を解析した.(3):DCAとTACCSの統合運用特性に関する検討(平成21年度前半・後半)(1)および(2)で実現した各方式について,計算機シミュレーションにより,同時に運用した場合の特性や問題点の把握を行った.(4):実験ネットワークによる特性評価(平成21年度前半・後半,平成22年度前半)(1),(2),(3)それぞれの段階ごとに,検討終了後実装を行い,それぞれ実験ネットワークにより特性評価を行った,本研究ほ,大きく(1)仮収容の概念に基づくストリームの受付制御方式TACCSの多段リンクからなるネットワークモデル(以下DSドメインモデル)への拡張,(2)ストリームへの動的収容クラス割当方式DCAのDSドメインモデルへの拡張,(3)DCAとTACCSの統合運用特性に関する検討,(4)実験ネットワークによる特性評価,(5)実際のネットワークを使っての特性評価,の5段階,3力年計画を予定している.最終年度にあたる本年度は,このうち(4)の一部,および(5)を遂行した.(4):実験ネットワークによる特性評価(平成21年度前半・後半,平成22年度前半)平成21年度に引き続き,(1),(2),(3)それぞれの段階に関して検討した結果を実装し,それぞれ実験ネットワークにより特性評価を行った.(5):実際のネットワークを使っての特性評価(平成22年度前半・後半)(4)で実装された制御ルータに関して,実際のネットワークを用いて実用レベルの評価を行った.その結果,本研究による拡張により,DSドメインモデルおいても,TACCSによる適切な受付制御により網への過剰な通信流入を抑制しつつ,DCAによりストリーム,非ストリーム共に通信品質を維持し,同一ネットワーク上に共存可能であることが明らかになった.
電場印加により誘起されるマイクロジェットの形成機構解明

次世代の医療技術や環境親和性の高いナノスケールにおけるものづくりの基盤技術として局所制御されたマイクロスケールの流動場形成は重要である.本研究では,平行電極間に分散した誘電体粒子分散流体に交流電場印加により誘起されるマイクロジェットの形成機構をマイクロPIV・PTV計測実験と数値モデルによる解析により,粒子のクラスタ形成特性,分散特性ならびに誘起される速度場に着目し,明らかにした.次世代の医療技術や環境親和性の高いナノスケールにおけるものづくりの基盤技術として局所制御されたマイクロスケールの流動場形成は重要である.本研究では,平行電極間に分散した誘電体粒子分散流体に交流電場印加により誘起されるマイクロジェットの形成機構をマイクロPIV・PTV計測実験と数値モデルによる解析により,粒子のクラスタ形成特性,分散特性ならびに誘起される速度場に着目し,明らかにした.本研究は,次世代の医療,地球環境対策に必要不可欠な混合・反応・分離・分析などの新しいマイクロ流体デバイスの創出や,流動場においてナノチューブなどのナノ素材を自在に操作し新しい機能構造を創製するためのナノファブリケーションの基盤環境として,積極的に局所制御された流動場を形成するための電場誘起マイクロジェットの形成機構解明を目標とする研究である,当該年度においては,マイクロPIV/PTV計測による電場誘起マイクロジェット形成特性評価の実験的手法ならびに流体-粒子連成手法を用いた電場誘起マクロジェットの数値モデル構築による数値的手法により,マイクロ流路内において局所制御された流動場形成に重要な役割を果たす,電場印加により局所的に積極的な流動を誘起可能な電場誘起マイクロジェットの特性を明らかにし,その形成機構を解明するための知見を得た.実験より得られた主な知見として,電極間に封入されたシリコンオイルなどの絶縁性流体中に分散するダイヤモンドなどの誘電体粒子に交流電場を印加することで,局所的なマイクロジェットが形成される.このマイクロジェットは,交流電場の極性転換に対応し,位相遅れを有して形成される.このマイクロジェットの加速特性は,電場強度増加に対応し増加する.また,数値モデルにより得られた主な知見から,これらのマイクロジェットの加速特性は,電極近傍部において鎖状に形成される粒子のクラスタ長さとの関係が高く,局所的な電場により作用する誘電泳動的効果により誘起されると考えられる.今後数値モデルを発展させ,数値実験ならびに,評価実験によって詳細機構の解明を行う.本研究は,マイクロスケール下において積極的に局所制御可能な流動場を形成するための電場誘起マイクロジェットの形成機構解明を目標とした研究である.電場誘起マイクロジェットは,次世代の医療,地球環境対策に必要不可欠な混合・反応・分離・分析などの新しいマイクロ流体デバイスの創出や,流動場においてナノチューブなどのナノ素材を自在に操作し新しい機能構造を創製するためのナノファブリケーションの基盤環境として活用可能なものであり,その形成特性ならびに形成機構の解明が必要不可欠である.当該年度においては,継続的に実施している実験結果をふまえ前年度基盤を構築した流体一粒子連成手法を用いた電場誘起マクロジェットの数値モデルモデルを用いて,実験評価を行った.電極間に封入されたシリコンオイルなどの絶縁性流体中に分散するダイヤモンドなどの誘電体粒子に交流電場を印加することで,局所的なマイクロジェットが形成される.このマイクロジェットは,交流電場の極性転換に対応し,位相遅れを有して形成される.この流動は,低電場印加時に分極された粒子の極性のかたよりにより電極極近傍域へ粒子が集積する電極近傍クラスタ形成過程と,電場極性切り替え時に誘起される局所電場の影響による粒子運動過程の2過程により形成されるものであり,本研究から両条件が満たされる条件下において,流動が形成されることが明らかにされた.また,非一様電場下における水溶液中に分散させたダイヤモンド粒子群は,高周波数高電場印加により先鋭電極近傍において積極的な流動を形成する,これらは電極近傍に形成される流動と,粒子に働く誘電泳動力とにより誘起されると考えられ,数値モデルによる検証とあわせて継続的に詳細に評価を行う.今後,数値モデルから得られた知見を実験により検証することで,詳細機構の解明を行う.電場誘起マイクロジェットとは,積極的に局所制御可能な流動場を形成することが可能な電場印加により電極近傍に形成されるマイクロスケールの流動構造である.この電場誘起マイクロジェットは,次世代の医療に有用なマイクロ流体システムにおいて必要不可欠な混合・反応・分離・分析などの新しいマイクロ流体デバイスの創出への利用や,流動場においてナノチューブなどのナノ素材を自在に操作し新しい機能構造を創製するためのナノファブリケーションの基盤環境として活用など,様々な分野での利用が期待される.本研究では,この電場誘起マイクロジェットの形成機構解明のために,マイクロPIV/PTV計測による実験による取り組み,CFDと電場印加による粒子駆動を複合的にモデル化した数値解析による取り組みをあわせて実施した.マイクロPIV/PTV計測においては,電極近傍域に着目し電場条件,粒子条件などから電場誘起マイクロジェット形成条件を明らかにし,また電場誘起マイクロジェットの流動構造を評価した.また,CFDと電場印加による粒子駆動を複合的にモデル化した数値解析においては,粒子はラグランジェ的に追跡し,オイラー的に解析する流体情報を相互にカップリングさせるTwo-Way法を用いて解析を行った.これらの研究により以下の結果を得た.この流動は,交流電場印加を行うことで先鋭電極近傍に形成される.また,電場条件としては電気分解による効果と誘電泳動の効果の中間領域において形成されることを明らかにした.

さらに,応用への展開のために複数電極による流動形成特性や電極形状の差異による流動構造変化を明らかにし,安定したマイクロジェット形成のための条件を明らかにしたこの流動を積極的に活用することで,医療デバイスや微細加工技術などの様々な応用に向けた研究が進められると考えられる
連続した界面のヘテロ接合創製と結晶シリコン太陽電池特性の向上

本研究は、結晶シリコン表面をナノメートルサイズまで溶解させることで、結晶シリコンよりも広いバンドギャップを有するナノ結晶シリコン層を結晶シリコン表面に形成し、ナノ結晶シリコンとバルクシリコンによって形成される急峻なバンド勾配によってキャリア再結合を防止することで、太陽電池特性を向上させることを目的としている。ナノ結晶シリコン層は、フッ化水素酸と過酸化水素水の混合溶液中に浸漬した結晶シリコン基板に白金触媒ローラーを接触させることで形成した。白金ローラーがシリコン基板表面に接触することで反応が進行するため、白金接触の均一性の向上、反応条件の検討をおこなった。形成したナノ結晶シリコン層のフォトルミネッセンス測定から、反応時間の増加とともにナノ結晶シリコン層からの発光波長が高エネルギー側にシフトし、最大で1.9eVのピークエネルギーを示すことが明らかとなった。ナノ結晶シリコン層のX線光電子スペクトル、赤外吸収スペクトル測定から、ナノ結晶シリコン表面が水素で終端されていることがわかった。この結果は、フォトルミネッセンスが酸化膜に由来するものでなく、バンド間遷移に由来することを示しており、ナノ結晶シリコン層によるバンドギャップの拡大を示唆している。さらにケルビンプローブフォース顕微鏡を用いたナノ結晶シリコン層の測定では、接触電位差の変化からナノ結晶シリコン層の伝導帯がバルクシリコンの伝導帯よりも高エネルギー側にシフトすることが示唆された。形成したナノ結晶シリコン層の表面パッシベーションを塗布型のシリコン酸化膜形成剤、ヨウ素エタノール溶液を用いて検討したが、少数キャリアライフタイムの向上が確認されなかったため、パッシベーション方法の検討が重要であることが示された。バンドギャップが拡大するナノ結晶シリコン層の形成条件の検討についてはすでに達成しており順調である一方、30年度に予定していたナノ結晶シリコン層の構造やエネルギーバンド構造の解明にはまだ追加の測定や解析が必要と考えられる。31年度に予定していたナノ結晶シリコン層のパッシベーション、ボロン拡散について、すでに検討を開始していることを加味し、おおむね順調に進展していると判断した。ナノ結晶シリコン層/結晶シリコン構造を太陽電池へ応用するには、ナノ結晶シリコン表面の効果的なパッシベーション方法の開発とナノ結晶シリコン層への最適なボロン拡散が必要であるため、今後はパッシベーション方法、ボロン拡散の検討をおこなう。現状のパッシベーション方法では、少数キャリアライフタイムの向上が確認されていないため、その原因を解明し、効果的なパッシベーション方法を見出す。ボロン拡散においては、フェルミ準位の制御が重要であるため、拡散深さとともにケルビンプローブフォース顕微鏡で評価し、電子に対する障壁高さが最大となるボロン拡散条件を見出す。開発したパッシベーション方法とボロン拡散制御によって、太陽電池特性の向上を図る。またナノ結晶シリコン層の物性解析も継続しておこない、得られた物性から太陽電池特性のシミュレーションをおこない見込まれる太陽電池特性の向上値を明らかにする。

ナノ結晶シリコン層形成装置の調整に予想以上の時間を要したため、サンプルの測定や分析が不十分となり、予定していた測定にかかる費用が主な未使用額となった。各種測定はナノ結晶シリコン層の物性解析に必須であり次年度にも継続しておこなうため、原子間力顕微鏡のプローブ等の消耗品、その他分析装置の使用料として次年度に支出予定である。
有機酸塩熱分解法により作製した高温超伝導ファイバ-の配向制御と薄膜の加工技術

我々は、既に、有機酸塩熱分解法という化学的なしかも極めて簡便な手法で高温超伝導ファイバ-や薄膜の作製に成功していたが、この手法によると、その後の熱処理の際の多量な有機物の揮発によるボアの為、従来その臨界電流値は他の圧延法や気相法と比較して、低いものであった。今回の研究では、この臨界電流値を上昇させる為に、赤外集光加熱装置を用いて、ファイバ-や薄膜を一担作製した後で、部分溶融をさせて、ポアを除き、粒界間の結合を強め、更には、配向制御を行うことを目的とした。まず、ファイバ-に関しては、再溶融等の後処理に対して比較的安定でTcの高いBi系の2212相を選び、更に、以前その添加が、強度上昇やJcの上昇に効果的であることを見い出していたAgを加えた。一担、ファイバ-化及び熱処理をした後、赤外集光装置を用い700°C800°Cの温度で局部加熱を行い、110mm/hの速度でファイバ-をひきあげた。Tc測定及びJc測定を行った結果、730°Cと800°Cの加熱温度で8mm/hの速度で引き上げた場合に最も高いTcが得られた。SEM写真で観察すると、730°Cでは結晶粒の稠密化がおこっており、一方800°Cでは、一担生成した結晶粒が再溶融して大きな粒子が生成していることがわかった。特に800°Cでの場合は、C軸がファイバ-の軸に垂直に配向していた。Jcは800°Cのファイバ-が最も高く1270A/cm^2(10K)でIcでも100mAを超えるファイバ-を得ることができた。尚、この値は従来の値の約4倍を超える値である。一方、薄膜でも、赤外集光加熱はJcの向上に有効であった。引き上げ速度が、10mm/h程度では、薄膜中にガラス相が多く生成した。又、13mm/hでは、高温超伝導相の一部分解が確認され、5mm/h程度が最も適切であることがわかった。この条件では、処理前よりTcが5K近く向上し、又、Jcは10Kで、約8000A/cm^2と極めて大きな向上がみられた。
マルチメディアコンテンツに対するアノテーションとその応用

Webユーザやコミュニティによるコミュニティ活動から,映像コンテンツに対するアノテーションを間接的に作成するというアプローチが提案手法の最大の新規性にあたる部分である.また,実際に実証実験や応用システムを開発することまで行うことによって,本提案手法の有用性を検証した.その結果,昨年度開発したシステムであるSynvieを用いたアノテーションデータの収集を公開実験により,延べ,126の映像コンテンツ,310人の登録ユーザ,1425個のテキストベースのアノテーションの収集に成功した.それにより,Webコミュニティからアノテーションを獲得することは有用であることを示した,Weblogを書く,映像を閲覧しながら掲示板型のコミュニケーションをするなどといったWebコミュニティ活動は,ユーザによって自発的に行われる活動であり,実質的なコストを0として捉えることができる.そういった意味で,映像コンテンツの自動解析技術と同等に,人的なコストが掛からず意味情報の抽出が可能になる点が新しい.しかしながら,Webコミュニティから取得されたアノテーションのみで十分な精度が得られるとはいえない.将来的には,信号処理技術的なアプローチと,人間が介在したアノテーション的なアプローチとを融合させた仕組みを実現させることが重要である.これらの仕組みが実現することによって,コンテンツ作成者にとっても,コンテンツ閲覧者にとらても,コンテンツ権利者にとっても有益なシステムになることを期待する.さらに,研究成果を論文としてまとめ,情報処理学会論文誌やIEEE Multimediaに掲載されるなど一定の研究成果があった.研究は,システム開発・データ収集・データ分析・論文の執筆の4つの点において成果があった.システム開発の点においては,マルチメディアコンテンツに関するアノテーションを収集するために,Synvieと呼ばれるWebベースのビデオ共有サービスを開発した.研究室内のWebサーバにシステムを設置し,2006年7月1日から一般公開を開始した.2007年4月1日現在,194人の登録ユーザを獲得し,一定の成果を得た.それに伴う,運用・保守・改良も継続的に行った.また,公開用の映像データの作成も行った.データ収集の点においては,公開実験を実施することにより,一般ユーザからマルチメディアコンテンツに関するアノテーションデータの収集を図った.その結果,10914個のアノテーションデータの獲得に成功した.データ分析の点においては,収集されたアノテーションデータの分析と解析を行った.それにより,アノテーションに関する様々な知見が得られた.また,アノテーションデータに基づく検索等の応用システムを試作することによって,ユーザから収集されたアノテーションデータの有用性を確認した点が有用である.論文の執筆の点においては,研究成果を基にインタラクション2007という国内シンポジウムで口頭発表を行った.また,「映像を話題としたコミュニティ活動支援に基づくアノテーションシステム」という題目の論文を執筆し,情報処理学会論文誌に投稿した.Webユーザやコミュニティによるコミュニティ活動から,映像コンテンツに対するアノテーションを間接的に作成するというアプローチが提案手法の最大の新規性にあたる部分である.また,実際に実証実験や応用システムを開発することまで行うことによって,本提案手法の有用性を検証した.その結果,昨年度開発したシステムであるSynvieを用いたアノテーションデータの収集を公開実験により,延べ,126の映像コンテンツ,310人の登録ユーザ,1425個のテキストベースのアノテーションの収集に成功した.それにより,Webコミュニティからアノテーションを獲得することは有用であることを示した,Weblogを書く,映像を閲覧しながら掲示板型のコミュニケーションをするなどといったWebコミュニティ活動は,ユーザによって自発的に行われる活動であり,実質的なコストを0として捉えることができる.そういった意味で,映像コンテンツの自動解析技術と同等に,人的なコストが掛からず意味情報の抽出が可能になる点が新しい.しかしながら,Webコミュニティから取得されたアノテーションのみで十分な精度が得られるとはいえない.将来的には,信号処理技術的なアプローチと,人間が介在したアノテーション的なアプローチとを融合させた仕組みを実現させることが重要である.これらの仕組みが実現することによって,コンテンツ作成者にとっても,コンテンツ閲覧者にとらても,コンテンツ権利者にとっても有益なシステムになることを期待する.さらに,研究成果を論文としてまとめ,情報処理学会論文誌やIEEE Multimediaに掲載されるなど一定の研究成果があった.
口腔内腫瘍の発生とHelicobacter pylori感染およびその免疫応答

我々は口腔癌患者の口腔内プラーク、舌、唾液よりPCR法でHelicobacter phlori(H.phlori)を検出し、その検出方法を確立した。口腔癌58例中21例(36%)胃粘膜にH.phloriが認められたが、これら胃内にH.phlori陽性群では11例(52%)ときわめて高率に口腔内H.phloriを検出した。さらに、口腔内常在菌のH.phloriへの拮抗作用をみるとほとんどの口腔内常在菌にH.phloriは発育を阻止された。また、H.phloriと共擬集作用もFusobacterium nucleatumおよびPorplyromonus gingivalisとのみ凝集し他菌とは凝集しなかった。一方、PCRによって増幅されたDNAをHae III、Rea I、Hin fi、Tag Iなどの制限酵素で切断してその多形成を検討することにより口腔内と胃粘膜のH.phloriは遺伝的に同一種であることを確認した。以上より口腔内にもH.phloriが存在することは明らかだが、口腔内にH.phloriが定着するには条件が悪く、口腔内には胃液の逆流により一過性に存在すると考えられた。しかし免疫能の低下した口腔癌患者では、口腔内常在菌の拮抗作用によりH.phloriが排除されても他の細菌にトラップされ、高率に口腔内に存在するものと思われる。口腔内にH.phloriを認めた11例中3例は口腔癌表面の粘液よりH.phloriが検出され、その局在は手術後のH.E染色により口腔癌辺緑上皮に認められた。しかしその菌も少なく、口腔癌発生への直接的関与は少ないと思われた。我々は免疫能の低下した口腔癌患者においてはHPは口腔内に存在しうるか否か、またHPは口腔癌の発生に関与するか否かについて検討した。(方法)対象は口腔癌患者36名である.デンタルプラーク、唾液および口腔癌表面粘液を採取後胃内視鏡を施行して胃粘膜を採取した.以上の検体よりr-RNAよりデザインされたprlmerを用いたPCR法でHPの検出を行った.HPに対する拮抗作用はStreptoco ccus mutansとPrevotella Intermedlaが胃より分離したHPの発育を阻止するかstabCulture法により検討した.またこれらのうち、口腔癌表面の粘液によりHPの検出された3例は手術後癌組織を10%ホルマリンで固定後H・E染色にてHPの局在を検討した.(結果と考案)胃粘膜HPは口腔癌患者の72%に認められた。口腔内ではデンタルプラークに4例(11%)、唾液に4例(11%)、口腔癌表面の粘液に3例(8.3%)に認められた.これら口腔癌患者の胃粘膜のHPの口腔内常在菌であるS.mutansとP.Intermediaへの拮抗作用では、いずれの口腔内常在菌によってもHPの発育は有意に阻止された.口腔癌表面粘液にHPを認めた症例ではH.E染色によるHPの局在は口腔癌辺縁の上皮にそって比較的びまん性に認められた.これら口腔内にHPを認めた4例はいずれも口腔癌が2cm以上の大きな病変で、胃粘膜HPも陽性であった.これらから口腔癌患者の口腔内HPは胃からの逆流によるが、口腔内常在菌の拮抗作用で排除されても他の細菌にトラップされて口腔内に存在する可能性が高く、口腔癌発生との関与は低いと考えられる。

Helicobacter pyloriの発見以来、消化性潰瘍、胃炎、胃癌との因果関係に関心が高まっているが、最近ではその他にも動脈硬化、冠疾患、肝硬変、皮膚疾患との関連を示唆する報告もみられ、H.pylori感染症は、今世紀最大のトピックスとされている。我々はすでに口腔癌患者58例の血清、デンタルプラーク、口腔癌表面粘液、サリベッティ法で唾液、内視鏡下で胃粘膜を採取し、RT-PCR法にてH.pyloriを検索した。口腔癌患者では胃粘膜H.pylori陽性率の内53%と高率に口腔内H.Pyloriが認められたが、大部分はdental plaqueに認められ、口腔癌表面粘膜に認められた症例は3例にすぎないことを報告した。一方、H.pylori感染に伴い局所免疫応答が知られているが、口腔内H.pylori感染の局所免疫を唾液中、血清中のIgGおよびIgMの抗H.pylori抗体を検討し、さらに歯周囲病の病原菌でありH.pyloriにきわめて近いCampylobacter rectusとの相関も検討した。[結果](1)唾液中の抗H.pylori抗体価はIgG型のみ胃粘膜陽性例で増加するが、口腔内H.pyloriの存在は唾液中の抗体価には反映しなかった。抗C.rectus抗体もまったく同様の結果であった。(2)唾液中のIgG型H.pylori抗体と抗C.rectus抗体には相関を認めた。(3)Immuno blot解析により抗H.pylori抗体がC.rectusの50KDaの蛋白抗原と抗C.rectus抗体がH.pyloriの40Kdaの蛋白と交叉反応性を示し、この2菌間に共通抗原のあることが明らかとなった。(4)H.pyloriとC.rectusを超音波で破砕し蛋白分解酵素であるprotease kで処理したあとImmuno blot解析を行うと共通抗原のbandは消失し、共通抗原は蛋白であることが明らかにされた。
マウス第13染色体における骨量制御候補遺伝子Tbceの解析

SAMP2の2.4Mbの領域をSAMP6バックグラウンド上にもつコンジェニックマウスの動的骨形態計測結果より、この遺伝子座に大腿骨骨膜面での骨石灰化速度を変えずに骨石灰化面の増大させる責任遺伝子が存在することが示唆された。コンジェニックマウスより採取した骨芽細胞の増殖はSAMP6由来のものよりも有意に高値を示し、この遺伝子が骨芽細胞の増殖を制御する事も示唆された。候補領域中でmRNA発現量がSAMP6骨組織にて高値であった遺伝子はSecreted Frizzled-related protein(Sfrp)4のみであり、Sfrp4組み換え蛋白はin vitroにおいて骨芽細胞の増殖を促進するWntシグナルを抑制することによって骨芽細胞の増殖を抑制した。さらに、Sfrp4上流プロモーター領域にはSAMP2、SAMP6の2系統間におけるSNPsが14箇所認められ、この14SNPsを含む両系統の5'上流側2100塩基配列はプロモーター解析の結果から、SAMP6由来のプロモーターはSAMP2由来より約40%の活性の上昇を認めた。以上の結果よりSAMP6ではSfrp4の骨芽細胞での発現上昇により骨形成量が低下していることが明らかとなった。さらに、I型コラーゲンプロモーターを用いてSfrp4を骨芽細胞特異的に過剰発現させたトランスジェニックマウスを作製したところ、骨量の低下を認めたため、現在、骨組織、その他表現型について解析中である。これまで骨量を規定する遺伝子の絞り込みを、数種類のコンジェニックマウスを作製して行ったところ、低骨量系モデルマウスであるSAMP6の第13染色体上の1センチモルガンの範囲に、この遺伝子が存在することが示された。同範囲にはこれまで候補としていたTbce遺伝子は存在しなかったが、RT-PCRやcDNAマイクロアレイによる発現解析から、骨芽細胞や骨での発現が、コントロールである高骨量系のSAMP2に比べ、数倍高い遺伝子を同定した。発現量の差は組織によって異なるものの、特に骨ではリアルタイムPCR法によって10倍程度の差が認められた。この遺伝子がコードするタンパクは分泌タンパクであり骨や骨髄を含む様々な組織で発現を認めた。さらにin vitroで骨芽細胞の増殖や分化を抑制することが示された。この遺伝子のコーディング領域にはSAMP2とSAMP6間で変異を認めず、またスプライシングの異常も認めなかったが、コーディング領域の上流にいくつかの変異を認め、ルシフェラーゼアッセイで発現量の有意な差を認めたことから、この遺伝子が骨量を規定する有力な候補遺伝子であり、上流プロモーター部位の変異による発現量の差が表現型に影響を与えていると考えられた。現在、組織標本やuCTを使用した表現型の解析や、この遺伝子の骨特異的発現トランスジェニックマウスを作成中であり今後その解析を行う予定である。
考古学からみた百済の対外交渉

本年度も、韓国と日本国内において、百済の対外交渉を考察するために必要な考古資料の収集と実見調査をおこなった。まず韓国では、平成14年12月25日29日の間、国立中央博物館・全南大学校博物館・東信大学校博物館・木浦大学校博物館・耽津ダム水没地区発掘調査現場・国立光州博物館を訪問して、関連遺物の見学・検討をおこない、林永珍・韓盛旭・李正鎬の諸先生から最近の研究動向についてのレビューを受けた。さらに全南大学校では、本課題の研究成果の一部を、「日本出土馬韓系土器の諸問題」という題目で講演した。今回の調査により、栄山江流域の土器の地域性を明らかにする手がかりをえることができた。次に日本国内での調査は、京都府・奈良県・大阪府・和歌山県・福井県・岡山県・愛媛県・福岡県・長崎県・宮崎県で、関係資料の実見調査をおこなった。その結果、形態や製作技術上の特徴から、岡山県天狗山古墳出土蓋杯や京都府中臣遺跡出土短頸壷などは、栄山江流域産である可能性が高いことを確認した。一方、奈良県唐古・鍵遺跡出土短頸壷のように錦江流域からもたらされた可能性が高い土器もみいだすことができた。2年間の研究を通し、これまで漠然と「馬韓系」・「百済系」とされてきた考古資料を集成・検討し、その製作地と搬入ルートを、ある程度まで明らかにすることができた。そうした考古資料は、3世紀から6世紀にかけて継続的に日本列島各地に持ち込まれており、時期ごとの出土様相は、百済と倭の交渉関係の変化のみならず、百済の国家形成過程とも密接な関係をもつと考えられる。本年度は、百済の対外交渉を考察するための考古資料、特に新出資料の実態を明らかにするため、海外および国内出張をおこない、資料収集と実見調査をおこなった。海外出張は、研究費を用いて平成13年7月5日11日、国立公州博物館・公州大学校博物館・ハンシン大学校博物館・国立中央博物館・国立文化財研究所を訪問し、李南〓・李南珪・権五栄・金武重・金吉植・金洛中の諸先生から、最近の研究動向についてのレビューを受け、意見交換をおこなった。今回の主な成果は次の通りである。(1)風納土城出土品の検討により、漢城百済の早い段階から、大量の中国製陶磁器類が持ち込まれており、加耶や倭との関係を示唆する資料も出土していることを確認した。(2)京畿道南部で最近調査例が急増している漢城百済遺跡からも、中国製陶磁器類が出土する場合が少なくないことを確認した(3)国立公州博物館でおこなわれた武寧王陵発見30周年記念特別展および国際シンポジウムを通し、熊津百済期の対外交渉の実態を示す考古資料の再検討をおこなった。なお、今回の出張に関連して国立公州博物館からの要請を受け、武寧王陵出土木棺材が日本特産のコウヤマキであることに関する問題についての論文を執筆した。国内での調査は、研究費およびその他の機会を用いて、長野県・大阪府・京都府・奈良県・滋賀県・佐賀県での関係資料の実見調査をおこなった。特に12月には、10日間、国立公州博物館の日本所在百済文化財調査に協力して、日韓でのコウヤマキ材の利用状況を比較検討実見調査を進めた。また、植民地時代の調査研究成果が多く含まれている東洋文庫所蔵の梅原考古資料、埼玉県立歴史博物館所蔵の宮川コレクションの検討を行い、新資料の確認をおこなった。
キラルＭＯＦナノ細孔中での不斉合成とキラル分離

キラルなBINOLユニットを有する新規ホモキラル多孔性金属-有機構造体(MOF)を創製し、これをキラルな不均一触媒に用いるとメソエポキシドのアミンによる不斉開環反応、スチレンオキシドのメタノーリシスによる速度論的光学分割、および30%過酸化水素水を用いたスルフィドからキラルなスルホキシドへの不斉酸化反応が良好な不斉選択性で進行することが明らかとなった。一方、キラルMOFのシリカ複合体をHPLCカラムに充填し各種のキラル化合物のエナンチオマー分離を行った結果、スルホキシド類、第二級アルコール類およびラクタム類のエナンチオマーを良好に分離できることが判った。(R)-2,2'-ジヒドロキシ-1,1'-ビナフタレン-5,5'-ジカルボン酸とCu(NO3)2をDMF中80°Cで18時間加熱することで2次元層状構造を持つ(R)-MOF-1を緑色結晶として得た。(R)-MOF-1を触媒に用いてラセミ体スチレンオキシドに対するメタノールの付加反応を行うと、スチレンオキシドの速度論的光学分割が進行し、最高で98%eeの(S)-体スチレンオキシドが得られた。また、MOF触媒のリサイクル性を検証した結果、3回繰り返し反応に用いた後でさえ反応性と不斉選択性の低下は見られなかった。これに対して、スチレンオキシドに対するアニリンの付加反応では高い位置選択性と中程度の不斉選択性で付加生成物が得られた。たとえば、スチレンオキシドとアニリンの混合物をMeOH中で反応させると、α付加生成物とβ付加生成物の4.5:1混合物を与えるが、(R)-MOF-1を触媒に用いるとα:β=29:1と顕著なα位置選択性を示した。また、この反応では最高で60%eeの不斉選択性が得られた。これは、ルイス酸性の配位不飽和な金属サイトに基質分子が配位し、金属サイトの周囲のキラル環境の影響を受けて立体選択的に反応試剤が攻撃し、高いエナンチオ選択性で光学活性化合物を生成するためであることが明らかになった。一方、キラル細孔構造を持つMOF結晶を固定相に用いて高速液体クロマトグラフ用のキラル分離カラムを調製し、これを用いて各種の光学異性体の高効率な分離法を開発した。すなわち、キラルMOFをシリカゲル等に坦持した固定相を調製し、各種のラセミ体スルホキシドのHPLCによる光学分割を検討した結果、良好な不斉選択性を示すことが明らかとなった。(R)-2,2'-ジヒドロキシ-1,1'-ビナフタレン-5,5'-ジカルボン酸と硝酸銅をDMF中加熱することにより得られる(R)-MOF-1を触媒に用いて、30%過酸化水素水存在下各種のスルフィド類を酸化すると、相当する光学活性スルホキシドが官能基選択的かつ不斉選択的に生成することを見出した。たとえば、アルキルフェニルスルフィドの酸化反応では、それぞれ対応するスルホキシドが光学純度16-56%eeで得られた。ビニルフェニルスルフィドの反応はメチルフェニルスルフィドよりも高い不斉選択性を示した。メチルベンジルスルフィドの酸化反応において最も高い不斉選択性(82%ee)が得られた。また、アルキルメチルスルフィドの不斉酸化反応も効率よく進行し、相当するアルキルメチルスルホキシドが59-76%eeで得られることが分かった。また、本反応においてはスルホンの生成は認められず、高い官能基選択性を示すことが明らかとなった。一方、キラル細孔構造を持つMOF結晶を固定相に用いて高速液体クロマトグラフ用の新規キラル分離カラムを調製し、これを用いて各種の光学異性体の高効率な分離法を開発した。たとえば、アルコール類の光学異性体分離では1-フェニル-1-プロパノールが最も良い分離能を示した。また、β-ラクタム誘導体の光学異性体分離について検討した結果、4-フェニル-2-アゼチジノンはヘキサン-IPAを用いると効率良くエナンチオマーを分離することができた。ハロゲンが置換した誘導体について検討した結果、p-位にBr基やCl基が置換した誘導体では、ベースライン分離が達成できることがわかった。その他、ベンゾインやtrans-スチルベンオキシド、フラバノン、ベンズヒドロール、ベンゾ[b]フルオレノール、マンデルアミドなどのエナンチオマーを高効率で分離できることが明らかとなった。多孔性金属-有機構造体(MOF)は、金属イオンあるいは金属イオンクラスターと架橋する有機配位子で自己集合的に構築でき、ゼオライトに似た規則的な三次元細孔構造や優れた特性(高い比表面積、熱安定性)を持つため最近大きな注目を集めている。

MOFはナノサイズの空孔やオープンチャンネルを持ち、ガス貯蔵、異性体分離、触媒作用、センサー、ドラッグデリバリーなど様々な分野に応用され始めている。MOFへのキラリティーの導入は魅力的なテーマであり、キラル触媒や不斉合成、エナンチオ吸着やエナンチオ分離といった潜在的な応用を可能にする。本研究は、キラルな有機配位子を用いて新規のキラルMOFを多数創出し、環境調和型の新規キラル触媒や高効率なキラル分離材料への応用を目指すのが目的である。この目的のため、本年度は以下の研究を実施した。2,2'-ジヒドロキシ-1,1'-ビナフチル-3,3'-ジカルボン酸のラセミ体を合成し、これをロイシンメチルエステルとの錯体形成を利用して光学分割を行った。合成したエナンチオピュアーな2,2'-ジヒドロキシ-1,1'-ビナフチル-3,3'-ジカルボン酸を各種の金属塩と反応させて、新規ホモキラル金属-有機構造体(MOF)を合成した。単結晶X線解析の結果、MOFは結晶学的にa軸に沿って右回りの1次元キラルらせんチューブ構造を形成していることが明らかとなった。また、らせんチューブ構造中にジメチルホルムアミド分子を包接していることも判明した。また、粉末X線解析、熱分析(TG)、赤外スペクトル、固体CDスペクトルなどの測定を通して、MOFの詳細なキャラクタリゼーションを行った。現在までに、研究目的を概ね達成している。以下に、その内容を記す。1.従来報告例の少ないキラルな金属有機構造体(MOF)を創製し、その結晶構造を明らかにすることに成功した。2.新規キラルMOFを不均一系触媒に用いたスチレンオキシドのメタノールおよびアニリンによる不斉開環反応が位置選択的および、良好な不斉選択的に進行することを見出した。3.キラル細孔をもつMOFをHPLCの固定相に用いた新規の光学異性体分離カラムを調製し、これを用いたHPLCによるスルホキシド類の光学異性体分離に成功した。平成23年度の研究の具体的な目標は以下の3点である。(1)ビナフチル骨格を有するジカルボン酸誘導体のラセミ体を合成し、シンコニジンやブルシンなどのキラル塩基との錯体形成により光学分割して光学活性体を得る。(2)合成したキラル有機配位子と各種の金属イオン(Cu,Zn,Co,Mn,Ni等)との配位結合を利用して様々な空孔サイズを有するキラルMOFを構築する。(3)こうして合成したキラルMOFの三次元結晶構造を明らかにする。この内、(1)に関しては、2,2'-ジヒドロキシ-1,1'-ビナフチル-3,3'-ジカルボン酸のラセミ体を合成し、これをロイシンメチルエステルとの錯体形成を利用して光学分割を行った。(2)に関しては、2,2'-ジヒドロキシ-1,1'-ビナフチル-3,3'-ジカルボン酸の光学活性体を用いて、各種の金属塩(Cu,Mn,Co,Zn,Ni)と反応させて新規ホモキラル金属-有機構造体(MOF)を合成した。(3)に関しては、上記のすべてのキラルMOFのX線結晶解析を行い結晶構造を明らかにすることに成功した。今後以下の項目についてさらに研究を進展させる。1.Cu以外の金属(Zn,Co,Mnなど)を含む各種のキラルな金属有機構造体(MOF)を創製する。2.新規キラルMOFを不均一系触媒に用いたスルフィドからスルホキシドへの不斉酸化反応への応用を目指す。3.キラル細孔をもつMOFをHPLCの固定相に用いたHPLCによる種々のキラル化合物(アルコール、ラクタムなど)の光学異性体分離に応用する。平成23年度に合成したキラルMOFのナノ細孔を反応場として活用する不斉選択的な有機合成反応を検討する。
発光性人工蛋白質の開発とその結合蛋白質の探索

蛋白質はペプチドと同じ構造をもつ生体高分子であるが、折り畳み、高次構造を形成することにより初めてその機能を発現する。しかし短いペプチド鎖は一般的に折り畳まず、ランダムな構造をとることから、短鎖のペプチドに機能をもたせることは難しい。このことから本研究では、ペプチド鎖に折り畳み構造をとらせるために、金属配位性の非天然アミノ酸として5'-アミノ-2,2'-ビピリジン-5-カルボン酸3残基をペプチドに導入し、金属錯体を形成させることにより一定の高次構造をもつ人工蛋白質の設計・合成を検討した。特に、ルテニウム(II)イオンを用いることにより、ルテニウムトリス(ビピリジン)型錯体をコアにもつ発光性人工蛋白質を合成し、その光物性、機能について検討することを目的とする。本研究では、配位結合に伴いペプチドがターン構造をとることが予測される部分に、-Pro-Gly-配列を導入した、比較的シンプルな構造を有する21残基ペプチドを合成し、そのルテニウム錯体を得た。ルテニウム錯体は4種類の構造異性体の混合物として得られ、HPLCにより分離、精製し、MALDI-TOF-MSにより合成確認を行った。コアとなるルテニウム錯体にはΔ/Λという光学異性があり、これらはCDスペクトルにより決定された。また、異性体構造は二次元NMR(NOESYなど)情報から、分子モデリングを用いて予測された。さらにこれらの人工蛋白質は470nm付近に吸収極大を、630nm付近に極大を有する、ストークスシフトの大きなりん光発光を示した。この光特性を利用して、ルテニウム錯体をコアとする人工蛋白質を細胞内に導入、フローサイトメトリーならびに共焦点レーザー顕微鏡を用いて、細胞内導入挙動についで検討した。このことから本研究では、ペプチド鎖に折り畳み構造をとらせるために5'-アミノ-2,2'-ビピリジン-5-カルボン酸を金属配位性の非天然アミノ酸としてペプチドに導入し、金属錯体を形成させることにより一定の高次構造をもつ人工蛋白質の設計・合成を検討した。特に、ルテニウム(II)イオンを用いることにより、ルテニウムトリス(ビピリジン)型錯体をコアにもつ発光性人工蛋白質を開発し、その機能として、生体組織の中から人工蛋白質が結合する蛋白質を探索することを目的とする。本年度は主に、ルテニウム錯体をコアとする人工蛋白質の合成を行なった。しかし、ルテニウム錯体の形成、HPLCによる精製は、ペプチド配列に依存することが明らかとなってきた。そこで、このような人工蛋白質を得るために、(1)コンビナトリアルライブラリーによるペプチド配列の探索、ならびに(2)ターン構造をとりやすい配列を導入したペプチド設計を行い、ルテニウム錯体をコアとする人工蛋白質の合成に成功した。得られた人工蛋白質は、用いた配位子が非対称なビピリジン誘導体であるためfac/merと呼ばれる二種類の異性体が存在し、さらにそれぞれの異性体はキラルであり、Δ/Λという光学異性体が存在するため、これらの組み合わせによる4種類の立体異性体の混合物として得られた。本研究では、これらをHPLCにより分割、単離し、それぞれの発光特性を明らかにした。

このことから本研究では、ペプチド鎖に折り畳み構造をとらせるために、金属配位性の非天然アミノ酸として5'-アミノ-2,2'-ビピリジン-5-カルボン酸3残基をペプチドに導入し、金属錯体を形成させることにより一定の高次構造をもつ人工蛋白質の設計・合成を検討した。特に、ルテニウム(II)イオンを用いることにより、ルテニウムトリス(ビピリジン)型錯体をコアにもつ発光性人工蛋白質を合成し、その光物性、機能について検討することを目的とする。本年度は、配位結合に伴いペプチドがターン構造をとることが予測される部分に、-Pro-Gly-配列を導入した、比較的シンプルな構造を有する21残基ペプチドを合成し、そのルテニウム錯体を得た。ルテニウム錯体は4種類の構造異性体の混合物として得られ、HPLCにより分離、精製し、MALDI-TOF-MSにより合成確認を行った。コアとなるルテニウム錯体にはΔ/∧という光学異性があり、これらはCDスペクトルにより決定された。また、異性体構造は二次元NMR(NOESYなど)情報から、分子モデリングを用いて予測された。さらにこれらの人工蛋白質は470nm付近に吸収極大を、630nm付近に極大を有する、ストークスシフトの大きなりん光発光を示した。この光特性を利用して、ルテニウム錯体をコアとする人工蛋白質を細胞内に導入、フローサイトメトリーならびに共焦点レーザー顕微鏡を用いて、細胞内導入挙動について検討した。
日本語学習者の多義語の意味推測を促す要因の検討

本研究では、日本語の語種の一つである漢語の中で、日本語でしか用いられないいわゆる和製漢語について、日本語学習者の習得の背景を検討すること、および、こうした日本語の漢語の習得研究に必要な日中対照漢語データベースを構築することを主たる目的として、研究を行った。基礎データとなる日中対照漢語データベースについては、日本語能力試験(旧)42級の漢字二字熟語のうち、2078語を対象に、日本語と対応する中国語の語彙特性を搭載したデータベースを構築し、2017年3月に公開した。また、和製漢語の習得については、未習者と既習者を対象に調査を行い、未習者に推測容易な語ほど、既習者に習得されやすいことを実証した。平成27年度は、基礎研究期間で、漢字二字熟語のデータベースの構築を行った。具体的には、日本語能力試験N5からN2までの漢字二字熟語をピックアップし、データベースの枠組みを作成し、日本語として用いられる場合の日本語の意味、品詞を、『新明解日本語辞典』の記述をデータベースに入力した。また、中国語でも用いられるかどうか、用いられる場合には、どのような意味、品詞であるかを、『現代漢語詞典』を参照し、日本語と同様にしてデータベースに追加した。この作業を遂行する中で発見された問題点を解決するために、平成27年度の上半期は5回ほどの研究打ち合わせを、明治大学や名古屋大学で行った。データベースの作業がある程度見通したついたところで、下半期は、平成28年度に行う意味推測に関する実証研究の研究計画を立て始めた。また、そのために、文献調査や専門家ヒヤリングなどを実施した。平成27年度は基礎研究の期間であり、データベースの構築が主たる目的であったが、その目的はおおむね達成できている。また、平成28年度から行う意味推測の実証実験のための、対象語の抽出に取り掛かる準備ができるところまで、平成27年度は行うことができている。よって、おおむね予定通りに進んでいると言える。ただし、データベースの構築に際して、漢字二字熟語で表記するか否かの、標準的表記の基準について、絶対的基準が見当たらず、漢字二字熟語として認定するかどうかの判断に時間を要した。また、参照している辞書の見出し語の分類と、意味記述の区分について、辞書内に誤植や解釈の不明な点が見つかり、それらの確認などにも予想以上に時間を要した。さらに、研究者の1名がアメリカに長期行くこととなり、また、ほかの1名が名古屋から関西に異動になる等、作業が進みにくい時期があった。2016年度は、調査のためのデータベースの整備と、当該データベースを利用した実証研究のための調査の実施を行った。具体的には、データベースの整備は、2015年度から整備に着手していた漢字二字熟語の日本語と中国語の対照データベースの音韻に関する情報の追加や、誤植等の確認を行い、研究論文にまとめ、『明治大学国際日本学研究』で発表、公開した。なお、この論文の中に約2,000の漢字二字熟語をすべて公開することは紙幅の都合上、困難であったので、100語についてのみ、公開を行っている。データベースの構築は細かい作業を、複数の研究補助者によって、進めているため、小さいミスなどが起こりやすいため、誤植等については、引き続き確認作業を行っている。また、調査の方は、海外協力者の所属大学である天津外国語大学にて、2016年9月17日、18日の二日間にかけて、約40名の中国語母語話者を対象に、日本語にしかない漢字二字熟語について、日本語未習の中国語母語話者は、中国語の知識を利用して、どの程度、正確に意味推測できるのか、さらに、どのような漢字二字熟語の構成(前項漢字と後項漢字の関係性)であれば、意味推測しやすいのか、を検討するための、調査を実施した。この調査については、2016年度中に分析が終わっていないため、2017年度にわたって分析を行い、2017年度中に論文にして、結果を発表する予定である。これらの研究を推敲するために、2016年度は8回の会議を、研究代表者の所属大学の明治大学や、分担者の所属大学の関西学院大学や名古屋大学で行った。概ね順調に進展しているが、データベースには2,000語が搭載されており、それぞれの語について、日本語と中国語での情報がそれぞれ15項目以上搭載されているため、引き続き、確認作業などが必要である。2017年度は最終年度ということで、これまでの研究成果の発表として、学会発表と論文執筆に力を注いだ。まず、本科研のために進めていた漢字語の意味のデータベースについては、2017年度日本語教育秋季大会にて、データベースの内容について、公開した。また、このデータベースを用いて行った2017年度の調査結果については、2018年3月に行われた中国語話者のための日本語教育研究会にて、口頭発表を行った。さらに、論文としては、2016年度に行った調査結果を論文化し、多数の論文の執筆や投稿を行った。また、本研究の研究成果の背景となる理論的枠組みについては、『日本語学』にて発表し、今後、同様の研究を志す若手研究者への指針となるような示唆を示した。また、日本語教育以外で言語に興味を持っている読者層に対して、日本語の漢字語彙の面白さについて、広く伝える役割を果たした。

基礎データとなる日中対照漢語データベースについては、日本語能力試験(旧)42級の漢字二字熟語のうち、2078語を対象に、日本語と対応する中国語の語彙特性を搭載したデータベースを構築し、2017年3月に公開した。また、和製漢語の習得については、未習者と既習者を対象に調査を行い、未習者に推測容易な語ほど、既習者に習得されやすいことを実証した。平成28年度の上半期は、意味推測に関する実証実験の準備を行う。これまでのところ、日本語にはあって中国語にはない漢字二字熟語に絞るために、単漢字のレベルでの中国語の意味表象がどのようなものであるかを確認しているところである。さらに、日本語としての単漢字の意味表象についても、辞書を参照しながら、確認し、対象語の絞り込みのための、語彙特性の統制を実施する。その後、対象語を抽出し、調査用紙を作成し、9月の上旬から11月の間にかけて、中国の大学で調査を実施する予定である。データベースについては、いくつかの語彙特性の追加を行い、今年度中に計量的な分析を行う予定である。また、2016年度に行った天津外国語大学での調査結果については、分析を進め、論文として発表する予定である。さらに、2016年の天津外国語大学での調査は、日本語未習者の未知語の意味推測であったので、比較のために、2017年度は既習者を対象に、習得の有無や程度を測る調査を行う予定である。第二言語習得平成27年度に、平成28年度実施予定の意味推測研究について、海外研究者との打ち合わせを予定していたが、基礎研究のデータベースの構築に時間を要し、海外研究者との打ち合わせをする段階になかったため、海外出張を行わなかったため。2016年度に二度の海外調査を天津外国語大学で実施する予定であった。しかし、実際には海外での調査は一度のみ実施した。そのため、海外旅費に余剰が出た。また、国内旅費は、学内の学会助成などと併用したため、若干の余剰が出た。平成28年度に意味推測研究を行うため、その調査費用として使用する予定である。また、調査対象語の絞り込みのために、データベースに追加情報を加える必要があるため、その作業の人件費に充てる予定である。2016年度に行えなかった天津外国語大学への出張を、2017年度に二度ほど予定している。そのため、2016年度の余剰は2017年度の旅費に充当する予定である。また、国内出張の余剰については、データベースの誤植確認作業に必要な謝金や、データベースの検索システムの費用に充当する予定である。
非特定汚染源負荷の流出とその制御に関する研究

平成元年度の研究においては、昭和62年度の非特定汚染源負荷の調査・解析結果と昭和63年度に開発した非特定汚染源からの流出負荷量予測モデルをもとにして、雨水流出抑制施設等による非特定汚染源負荷の制御方法を確立し、実用化を検討して、3か年の研究成果のとりまとめを行うことが主な研究内容である。非特定汚染源からの流出負荷量の抑制方法には、非特定汚染源負荷の堆積量の削減と、雨天時流出量の抑制がある。そこで、流出水量系モデルと流出負荷量系モデルで構成されている数値モデルによって、下水道に種々の雨水浸透・貯留施設を有機的に結んだ広域的な雨水流出制御システムの効果を検討した。この雨水流出制御システムは、各種対策施設をユニット化することで、様々な流出形態に対応できるものである。都市型水害が発生しているある都市の排水区(排水区画積;211.35ha、不浸透域率;63.7%)において、広域雨水流出制御システムを導入した場合の効果を検討した。制御システムは道路下の浸透連結管、貯留池、管内貯留、雨水滞水池を組み合わせたもので、排水区全域の道路下には、すべて浸透連結管を設置する場合を検討した。この結果、雨水制御システム導入により、降雨初期の汚濁物質のファ-ストフラッシュ現象の発生を防止でき、越流の発生を大幅に抑制できることが明らかとなった。また、総降雨量80mm、時間最大降雨強度10mm/hr程度の降雨時においても、広域制御システムを導入すれば、公共用水域への流出負荷量を半減できることも明らかになった。今後、都市域での非特定汚染源負荷の流出制御には、各種の雨水制御施設を効果的に運用することが重要であり、最適な運用方式の確立、適切な施設規模の選定、降雨情報や流出情報に基づく施設制御等が必要になる。昭和62年度の研究においては,都市域の非特定汚染源負荷の基礎調査,及び非特定汚染源負荷の堆積,流出メカニズムの解析とそのシステム化を行う計画であった.したがって,非特定汚染源負荷の推積,流出状況の調査,解析が主な研究内容である.全国の主要都市,及び本学周辺の都市域において,非特定汚染源負荷として雨水桝堆積汚泥を取り上げ,その堆積特性,堆積負荷含有量,汚染状況等を調査,解析した.雨水桝堆積汚泥は都市の集水域の非特定汚染源負荷が晴天時等に集積したもので,この調査,解析を通じて調査地域の地域特性と非特定汚染源負荷の関連を明らかにできた.調査対象としたのは雨水桝堆積汚泥が中心であったため,わが国の各都市の調査地域の諸特性と雨水桝堆積汚泥の堆積状況の関連を解析するために,全国の主要都市の雨水桝堆積汚泥を集め,分析して比較検討を行った.これより,雨水桝堆積汚泥の堆積量及び汚染状況は雨水桝の構造と集水域の非特定汚染源負荷の堆積状況が反映したものであることが明らかとなった.さらに,雨水桝堆積汚泥の汚染状況は季節的に変動するが,これは降雨時の雨水桝への汚染物質の流入及び雨水桝からの流出が行われた結果であり,降雨事象により,汚染状況は変化している.また,一定地域内の雨水桝堆積汚泥の汚染状況は,堆積汚泥の粒度分布により推定でき,粘土・シルト分の多い汚泥ほど汚染度が高く,堆積負荷含有量が多いことなどが判明した.この結果を一般化するために,さらに調査を続ける計画である.雨天時調査は十分とはいえないため,非特定汚染源負荷の堆積量と降雨の掃流力,流出量から非特定汚染源負荷の流出量を予測,推定するには,調査を続ける必要がある.昭和63年度の研究においては、昭和62年度の非特定汚染源負荷の調査・解析結果をもとにして、非特定汚染源負荷流出量、流出負荷量予測モデルの確立を行い、その実用化を図ることが主な研究内容である。