hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
短時間温度処理による青果物の品質保持効果と抗酸化機構活性化に関する研究

園芸生産物は活発な代謝のため貯蔵中品質が変化しやすい。低温や高温のようなストレスに園芸生産物がさらされると、組織中に活性酸素種が増加する。園芸作物は非酵素的および酵素的な抗酸化機構の両方を持ち、抗酸化の防御機能を効果的に作用させている。低温で貯蔵したジャガイモやコマツナでは抗酸化酵素の活性が低温処理によって誘導された。高温処理では酸化ストレスを生じる。酸化ストレスに対する防御作用は高温ストレスに対する重要な要素の一つである。ウメ果実では高温処理が活性酸素種の消去酵素を活性化させた。それゆえに、園芸生産物へのストレスの調節は収穫後の貯蔵期間の延長や品質保持に重要な手段となることが明らかとなった。コマツナ`ひとみ'を有孔ポリエチレンフィルム袋(厚さ0.03mm,孔数8個、孔径6mm)に入れ、袋の口を輪ゴムでとめ、5および15°Cにそれぞれ6日間貯蔵した。経時的に外観観察し、葉面色を調べた結果、5°C区は15°C区に比べて葉の黄化が抑制された。貯蔵中の還元型アスコルビン酸含量は、5°C区で貯蔵当初のレベルを維持したのに対し、15°C区は貯蔵4日まで減少した後、低レベルを維持した。酸化型アスコルビン酸は、両温度区とも貯蔵2日まで減少し、その後低レベルで推移した。アスコルビン酸ペルオキシダーゼの活性は、5°C区で貯蔵4日に、15°C区では貯蔵2日にそれぞれ一時増加したが、両温度区に差はなかった。酸化型アスコルビン酸還元酵素の活性は、両区とも貯蔵2日に一時増加したが、両温度区に差はなかった。モノデヒドロアスコルビン還元酵素の活性は、両区とも貯蔵中一定レベルで推移し、温度処理による差もなかった。グルタチオン還元酵素の活性は、5°C区で貯蔵4日に、15°C区では貯蔵6日にそれぞれ一時増加したが、両温度区には有意差はなかった。カタラーゼの活性は、5°C区で貯蔵当初のレベルを維持したのに対し、15°C区は貯蔵4日に増加して、その後高いレベルを維持した。スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)の活性は、全SOD活性で両温度区には差がなかった。しかし、Cu/Zn-SOD活性は、15°C区が貯蔵2日以降増加した後、その高いレベルを維持したのに対して、5°C区では貯蔵4日まで低下した後、その後活性が増加した。Fe-SOD+Mn-SOD活性は、15°C区が貯蔵中一定レベルを維持したのに対して、5°C区では貯蔵4日まで増加した後、その後活性が低下した。ピーマン果実に40、45および50°Cの温湯浸漬による高温処理を行った。その結果、処理後温度による外観には差はなかったが、50°Cでは異臭が発生し、処理条件として適さなかった。ウメ果実をを45,50および55°Cの温水にそれぞれ0.5,5,7および10分間浸漬し,直ちに20°Cの流水で冷却した後,果実の水気を除去した.果実組織の水浸状障害発生の有無を観察した.さらに,処理果実を有孔ポリエチレン袋(厚さ0.03mm,孔8個)に3個ずつ入れ,6°C暗所で1週間貯蔵後,外観観察および過酸化物量を測定した.45°C処理では処理開始5分まで,50°Cでは0.5分まで障害が発生しなかったが, 55°Cで障害がすべての処理時間で見られた.マロンジアルデヒド(MDA)量は,50°C0.5分間処理が無処理と同程度であったが,45°C5分間処理はそれらの2/3程度であったので,短時間高温処理は45°C5分間とした.ウメ果実を45°C5分間温湯処理した後,有孔ポリエチレン袋(厚さ0.03mm,孔8個)に15個ずつ入れ,6°C暗所で4週間貯蔵した.対照区に無処理果実を貯蔵した.低温障害発生程度は外観観察し,ピッティングの大きさと数から,1=発生なしから5=中規模ピッティングの複数と褐変発生の5段階で評価した.無処理区は経時的に低温障害が進展し,貯蔵3週には発生程度5に達したのに対して,処理区は障害発生が軽減されて、発生程度は3であった.アスコルビン酸(AsA)量はいずれも2週まで減少し,その後維持したが,処理区が高レベルを維持した.貯蔵中の抗酸化能の傾向はAsA量と同様であった.MDA量は両区とも増加したが,処理区ではその程度は小さかった.過酸化水素量もMDA量と同様の傾向であった.アスコルビン酸ペルオキシダーゼ活性は両区とも減少したが,処理区は無処理区よりも傾向が緩やかであった.カタラーゼ活性は両区とも貯蔵3週まで変化がなかったが,貯蔵4週で処理区が高くなった.酸化型アスコルビン酸還元酵素活性は処理区で高かった.短時間高温処理はウメ果実の抗酸化機構を高めて,低温障害を防ぎ,品質を保持した.園芸生産物は活発な代謝のため貯蔵中品質が変化しやすい。

ウメ果実では高温処理が活性酸素種の消去酵素を活性化させた。それゆえに、園芸生産物へのストレスの調節は収穫後の貯蔵期間の延長や品質保持に重要な手段となることが明らかとなった。ジャガイモ`男爵'を有孔ポリエチレンフィルム袋(厚さ0.03mm,孔数8個、孔径6mm)に入れ、袋の口を輪ゴムでとめて、5°C(対照区)および-0.5°C(処理区)にそれぞれ6週間貯蔵した。経時的に外観観察し、切断面での内部褐変程度を調べた結果、処理区は対照区に比べて内部褐変が抑制された。フェノール物質含量は貯蔵中いずれの区も減少する傾向であったが、対照区が処理区に比べ、約1.12倍の高い値で推移した。貯蔵中の還元型アスコルビン酸含量は、処理区で増加し、対照区の約1.7倍になったのに対して、酸化型アスコルビン酸は、対照区が処理区よりも約1.5倍の高い値を示した。還元型/酸化型比において処理区は対照区よりも高い値を示した。過酸化脂質量を示すマロンジアルデヒド含量は、両区とも貯蔵中増加したが、処理区でその増加程度は緩やかであった。アスコルビン酸ペルオキシダーゼ活性は、両区とも貯蔵中緩やかに減少した後増加したが、その程度は処理区で大きかった。酸化型アスコルビン酸還元酵素活性は、両区とも貯蔵中急増してその後漸減したが、処理区では対照区より増加程度は大きく、漸減程度は小さかった。モノデヒドロアスコルビン還元酵素活性は、両区とも貯蔵中増加し、その程度に差はなかった。グルタチオン還元酵素活性は、対照区で貯蔵中増加し、その後一定レベルを維持したが、処理区で一定レベルを維持した後増加した。スーパーオキシドジスムターゼ活性は、両区とも貯蔵中ほぼ同一レベルで推移した。以上の結果から、低温処理によりジャガイモのアスコルビン酸ーグルタチオンサイクルが活性化されることによって、低温で生じる酸化ストレスが抑制され、低温障害発生を防ぎ、品質保持されることが明らかとなった。短時間温度処理を活用した品質保持技術の確立を目的に、前年度までに得られた研究成果を踏まえて、短時間低温処理の適切な低温処理温度と処理時間を外観、内容成分の品質評価から、同様に短時間高温処理の適切な高温処理温度と処理時間を外観、内容成分の品質評価から調べた。そのことから、温度処理に伴う抗酸化酵素の活性変化と抗酸化物質の質的および量的な変化を明らかにし、温度ストレスの影響について検討した。しかし、短時間低温処理および高温処理後の20°C下における一定期間貯蔵した場合の短時間処理によって得られた抗酸化酵素の活性変化について、また、抗酸化物質の質的および量的変化の調査についてはそれぞれ十分に達成できなかった。加えて、これらの温度ストレスによる抗酸化機構の活性化とストレス耐性付与の解明のための酵素活性の制御、遺伝子発現およびタンパク質合成の検討までは十分に至ることができなかった。短時間温度処理を活用した品質保持技術の確立を目的に、短時間低温処理の適切な低温処理温度と処理時間を外観、内容成分の品質評価から調べ、処理に伴う抗酸化酵素の活性変化と抗酸化物質の質的および量的変化を明らかにした。しかし、短時間低温処理後の20°C下で一定期間貯蔵した場合の短時間低温処理に伴う抗酸化酵素の活性変化と抗酸化物質の質的および量的変化の検討とこれら温度ストレスの抗酸化機構活性化とストレス耐性付与解明のために酵素活性の制御、遺伝子発現およびタンパク質合成の調査までは達成することができなかった。短時間温度処理を活用した品質保持技術の確立を積極的に目指していく。
砂丘堆積物を用いた中世以降の東アジア冬季モンスーン変動の検出

東東南アジアの冬季モンスーンの中世以降の数十百年スケールの変動を明らかにするため,ベトナムと日本の4つの砂丘地の砂丘堆積物に対して統合地質探査を行った.日本海岸では,1012世紀と15世紀以降の砂丘活動の活発な時期があり,広域的な気候変動と関連していることが示唆された.南シナ海沿岸の堆積システムへの冬季モンスーンの影響は顕著である.また,ベトナムの砂丘地の横列砂丘では,100年以前の古い堆積記録が悪い.一方で大規模な縦列砂丘の内部構造が冬季モンスーン変動の復元に有用な可能性がある.本研究の目的は,過去の風成作用を高時間分解能で記録する砂丘堆積物から,東・東南アジアの冬季モンスーンにおける中世以降の数十数百年スケールの変動を明らかにすることである.地中探査レーダにより砂丘堆積物の内部構造を連続的に明らかにし,地中レーダ断面に基づいて採取したオーガーボーリングによる地下試料に対して光ルミネッセンス年代測定を適用することで,砂丘の発達過程を復元する.平成24年度は,ベトナムMui Ne砂丘での予察調査と,鳥取県北条砂丘での調査,調査機材調達,試料処理実験室の整備,および採取試料の処理,採取済試料の年代測定を予定していた.ベトナムMui Ne砂丘での予察調査については,検討の結果,調査時期が地下水位の最も低下する乾季の終わりである5月が望ましいと判断し,まずはベトナム科学技術院の研究協力者2名を日本に招へいし,調査許可を得るための段取りについて話し合い,調査の計画を練った,その後順調に手続きが進み,平成25年5月に現地調査を行うこととなった.鳥取県北条砂丘での調査については,現地での予察調査を行い,平成25年度に行う探査測線の計画を立てた.また,新しい実験室での年代測定結果を検証するために,試料を鳥取砂丘で採取した.地中レーダの調達は,1月に完了した.OSL年代測定試料処理のための実験機器や実験室については別予算で整備したが,工事や放射線管理区域の設定などに時間がかかり,完成が2月までずれこんだ.OSL年代試料の処理は時間がかかるために測定には至っていないが,まずは,新しい実験室においても,これまでにOSL試料を処理・測定していたSheffield大学と同じ測定値が得られることを確認するため,鳥取砂丘で採取した年代測定試料の処理を始めた.今年度は主に,鳥取県鳥取砂丘,ベトナムMui Ne砂丘,新潟県新潟砂丘,青森県屏風山砂丘での現地調査を行い,また採取試料の年代測定作業を行った.鳥取砂丘では,4月に,これまでに得られている研究成果を補充する年代測定試料を採取し,また当研究課題に関連する研究成果に基づく巡検案内(第四紀学会)を行った.ベトナムMui Ne砂丘では,5月に,現地での地中レーダ探査とオーガーボーリングによる年代測定試料の採取を行った.地中レーダ探査では,Mui Ne砂丘に発達する横列砂丘のクレストに直交する,それぞれ長さ1.5 kmの2測線,クレストに平行な長さ500mの1測線について断面を得た.これらの断面上から,50点以上の年代測定試料を採取した.このうち,24点について光ルミネッセンス年代測定が終了し,南シナ海の冬季モンスーンによる砂丘の移動が,最近100年間においては平均で約1メートル/年の速度で起こっていただことが明らかになった.モンスーンの変動を表すような移動速度の変化は得られたデータからは検出されなかったが,算出された移動速度は,Mui Ne砂丘の形成過程を考える上で重要な情報である.新潟県新潟砂丘では,H26年度以降の調査に向けた下見調査を行った.主に,南西部の佐潟周辺の砂丘に注目し,有望な探査測線の見極めを行った.屏風山砂丘では,砂丘南西部の露頭や,北東部の五月女萢遺跡の露頭において年代測定試料を採取した.五月女萢遺跡では,縄文後期から平安時代までの遺物包含層の上位の砂丘砂において,840年前,620年前の2つの年代が得られた.これらは,当地域における中世以降の砂丘活動期を表している可能性がある.今年度は,鳥取県弓ヶ浜半島海岸砂丘での現地調査と年代測定,青森県屏風山砂丘とベトナムMuiNe砂丘での年代測定作業,一部成果の学会発表と論文とりまとめを行った.弓ヶ浜半島では,4月と5月に下見調査を行い,6月に本調査(地中レーダ探査,オーガーボーリングによる年代測定試料の掘削,標高測量)を行った.この弓ヶ浜半島と屏風山の採取試料について,石英の光ルミネッセンス(OSL)の特性を調べた結果,年代測定に不適切な成分が強く十分な精度が得られないことが明らかになった.そこで石英ではなくカリ長石を抽出し,赤外光ルミネッセンス(IRSL)年代を得た.弓ヶ浜半島で6個,屏風山砂丘で9個の年代値を得たが,弓ヶ浜半島では1000年前よりも古いものが多く,過去1000年間の現象を把握するには,追加の試料採取が必要であることが明らかになった.屏風山では,鳥取砂丘において中世の温暖期以前の活動期である1013世紀に大きな活動期があったことが明らかになった他,小氷期の約200年前の活動期もあったことが明らかになった.

ベトナムMui Ne砂丘では,前年度までに得られた24個の年代値に加え,今年度新たに12個の年代値を得た.OSL年代の測定データから,粒子が堆積前に完全に露光されていない試料が多く,単粒子でのOSL年代測定が必要であることが示唆された.これまでに小氷期と中世の温暖期のコントラストを示すようなデータは出ていないが,単粒子OSL年代を再検討することにより,そのような現象が検出される可能性がある.論文は,これまでに得た鳥取砂丘の年代と地中探査レーダの記録に加え,最近公表された台湾と中国福建省の砂丘の堆積年代との比較から,小氷期における冬季モンスーンの強まりの可能性についてとりまとめた.9月の日本第四紀学会ではMuiNe砂丘の地中探査レーダとOSL年代測定結果の一部について発表した.H27年度は,ベトナムMui Ne砂丘,鳥取県弓ヶ浜半島,青森県屏風山砂丘での現地調査と採取堆積物試料の年代測定を行い,成果のまとめと発表を行った.6月には弓ヶ浜と屏風山の調査を行った.弓ヶ浜では8箇所のオーガーボーリングを行った.H25年に取得した試料と合わせ,新たに長石IR50法およびpIRIR法を適用した所,当地域の長石のIR50特性が年代測定に適さず,pIRIR法が有効なことが明らかになった.pIRIR法の結果により,砂丘列平野の発達は,近世以前はほぼ一定の速度で,中国山地でのたたら製鉄が盛んになった過去500年間のみ,土砂供給の急増による急拡大が見られることが明らかになった.この急拡大には土砂性質の急変も伴うため,鳥取砂丘で見られる過去500年間の砂丘活動の活発化は人間活動よりも気候変動を反映しる可能性が高いことが示唆される.屏風山では,H25年度の調査を補足し砂丘堆積物の精密な柱状図と,C-14,OSL年代試料を採取した.両年代測定の結果は整合し,1011世紀頃の砂丘活動期,1516世紀頃の非活動期,それ以降の活動期という,鳥取砂丘での復元結果とよく一致した.9月のMui Neでの調査では,冬季の最後に行ったH25年の調査を補足し,風向きが反対の夏期の砂丘地形を観察した.その結果,地中レーダ断面には,より冬季モンスーンの作用が主に記録され,風向きの逆転は再移動面に反映されることが明らかになった.78月は海外の研究者を招聘してとりまとめの協議を行い,名古屋でのINQUAで研究発表を行った.弓ヶ浜の成果は11月にアデレードのAPLEDで発表し,論文をとりまとめて国際学術誌Geochronometriaに投稿した.さらに,鳥取砂丘での過去1000年間の風成活動に関する成果の論文がQuaternary Internationalで受理され,3月に出版された.東東南アジアの冬季モンスーンの中世以降の数十百年スケールの変動を明らかにするため,ベトナムと日本の4つの砂丘地の砂丘堆積物に対して統合地質探査を行った.日本海岸では,1012世紀と15世紀以降の砂丘活動の活発な時期があり,広域的な気候変動と関連していることが示唆された.南シナ海沿岸の堆積システムへの冬季モンスーンの影響は顕著である.また,ベトナムの砂丘地の横列砂丘では,100年以前の古い堆積記録が悪い.一方で大規模な縦列砂丘の内部構造が冬季モンスーン変動の復元に有用な可能性がある.ここまで,予定通り,南シナ海の海岸砂丘(Mui Ne)と,日本海側の砂丘(屏風山,弓ヶ浜半島,鳥取)について,地中探査レーダ調査,オーガーボーリングによる年代測定試料採取,OSL(IRSL)年代測定,を行ってきた.当初の予測とは異なったのは,Mui Neでは中世の温暖期と小氷期とのコントラストをとらえるには,砂丘の年代が若すぎること,また,日本海側の砂丘では,不適切なOSL特性を示す石英が多くみられたことである.
超流動転移点近傍の液体ヘリウム3の粘性異常の研究

本研究の目的は、液体ヘリウムの粘性係数を高精度に調べ、理論的に予想される絶対温度の逆2乗則に従うかどうかを検証することである。独自に開発したねじれ振り子という実験装置と本補助金で購入した測定装置により以下のことが明らかになった。第一に、粘性係数は超流動転移点近傍で温度の逆2乗則からずれること。第二に、低温で顕著になるスリップの長さといわれる補正値は、圧力依存性を示すことである。本研究以前の報告ではスリップの長さとして圧力に依存しない理論値を用い解析していたが、本研究ではこの長さを実験より同時にかつ独立に求めることができるため粘性係数の信頼性が向上した。スリップ理論の曖昧さを含まない本実験結果より粘性係数の異常は確かなものとなった。粘性係数の異常が超流動転移点近傍で起こることより、これが転移に伴うゆらぎに関係したものであると考えている。液体ヘリウム3の超流動転移に伴うゆらぎの効果は非常に小さいと考えられてきたため理論、実験両面からの研究実績は少ない。同じフェルミ粒子系である電子系のゆるぎは通常金属の薄膜という限られた状況でのみ超伝導転移点の近傍で観測されている。また高温超伝導物質の研究ではこのゆらぎが重要の因子であることが明らかになりつつある。現在、これらとの関係を考慮しながら理論的な解析を行っている。
Pd触媒を高度に活用した抗がん活性海洋産天然化合物の全合成研究

本研究の目的は、癌細胞に対してマイクロモル以下の濃度で顕著な細胞毒性を有するマクロライド化合物(-)-dactylolideおよび(-)-zampamolideの全合成を達成することである。(1)(-)-DactylolideのC11-C15部分のテトラヒドロピラン環をO-マイケル反応を用いて合成を行うことが出来た。すなわち、この環化反応では酸性条件ではアリルカチオンを経由する目的外の反応が起こった。これに対して塩基性条件下では原料のアルケン部分が異性化しジエニルエステルを副生成物として与えた。一方、テトラヒドロピラン環形成の立体選択性に関しては速度論的生成物であるトランス体が主生成物として得られた。温度を上げた条件では熱力学的生成物であるシス体が増加したが、収率が低下しジエニルエステル体が増加した。精査した結果、最適条件はトルエン中0.1等量のLiHMDSを塩基にリガンドとしてTMEDAを用いた条件を見つけ出し、収率94%でシス:とランス比2:1で目的物を得る事が出来た。(2)これを用いてヒドロキシアルデヒドへ導き、カルボキシ基をもつβ-ケトホスフォネーと縮合させ2段階でセコ酸を68%の収率で得た。この方法は通常のアプローチに比較して保護脱保護の工程を一挙に数段階短縮でき、今後新規セコ酸合成の方法として有用であろう。(3)得られたセコ酸を山口マクロラクトン化法による閉環を行い、続いて、末端エーテルを脱保護し、アルコールをアルデヒドに酸化することより(-)-dactylolideの合成を完成した。本研究の目的は、癌細胞に対してマイクロモル以下の濃度で顕著な細胞毒性を有するマクロライド化合物(-)-dactylolideおよび(-)-zampamolideの全合成である。その方法としてPdの反応を駆使した置換ジヒドロおよびテトラヒドロピラン環の新しくかつ汎用性の高い構築法を開拓するとともに、申請者が従来から行なっている置換ポリエンの立体制御法をさらに発展させて、Z型三置換アルケンの合成法を特に開発対象とすることであり、以下の成果を得た。(1)プロモジエンインに対して、Kumada-Tamao-Corriu反応を行うと完全に立体化学が反転した三置換ジエンインが得られた。そして、この合成法を用いて(-)-dactylolideのC1-C8部分をジエンの立体化学を制御して合成した。(2)1,1-Dibromo-1alkeneに対してKumada-Tamao-Corriu反応により導いたビスアリルシランに、PPTSを作用させると選択的なモノプロトデシリル化が起こることを見出し、エキソメチレン型アリルシランを得ることが出来た。そして、その一般性を明らかにし報告した。そして、この方法を用いて(-)-dactylolideのC11-C14部分の合成を行うことが出来た。(3)(-)-DactylolideのC15-C20部分を合成し、C11-C14部分のアリルシランとカップリングしC11-C20部分の合成を完成した。(4)PdCl_2触媒を用いる立体特異的分子内オキシパラデーション反応を展開し、2,2,6-トリ置換テトラヒドロピラン環合成を行うことが出来た。即ち、光学活性三置換アリルアルコールを用いて光学活性四置換炭素およびスピロ炭素の構築に成功した。
「マニラ公正証書原簿」に見るスペイン領フィリピン社会の変動期に関する研究

スペイン領マニラは、18世紀末葉までに実質的に開港され、多様な人びとが様々の社会経済活動に従事する場であった。例えば、中国人移民は、マニラの社会経済に重要な役割を果たしたが、政治的には制約を受ける存在であった。その一方、スペイン領フィリピンにおける「公正証書」制度は、人びとの出自を問わず、私権を確定・保証していたため、スペイン総督府の政治的支配とは別に、このような人びとの多様な社会経済活動を担保するものとして機能し、マニラの近代的な都市発展を支えたといえる。本研究は4年計画であるが、本年度は、初年度であるため、まず、先行研究および入手ずみの資・史料を整理・分析した。これらの作業の成果を取りまとめて、その一部を、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において開催された国際シンポジウム「中国系移民の選択的アイデンティティ」(7月29日)において、「スペイン領フィリピンにおける中国人社会の変容」と題して報告を行った。さらに、9月7日に、京都大学東南アジア研究所で開催されたセミナー「東南アジアを超えて--華僑・華人研究のフロンティア」においては、「"Sangley,""Mestizo"および"Indio"のあいだ--スペイン領フィリピンにおける"Chinese"を考える」と題する報告を行った。これらの報告においては、とくに、スペイン領フィリピン社会の変動期を特色づける中国系メスティーソの植民地社会における析出の契機を、スペイン植民地統治政策と中国人移民との関係、および現地社会との関わりの側面から検討した。また、9月17日-10月1日には、フィリピン国立文書館およびマニラ大司教座文書館などにおいて、史料調査を行い、「マニラ公正証書原簿」の一部、および関連する手稿文書史料等を、主として電子複写により収集した。さらに、2006年3月5-18日の日程で、上記の文書館等で引き続き「マニラ公正証書原簿」等の調査・収集の作業を行った。これらにより入手した史・資料について、現在、収集文書の整理および読解・分析、また、必要に応じて、その内容をパソコンに入力する作業を行っている。来年度以降も、収集資料の整理・読解、分析作業を継続するとともに、現地での「マニラ公正証書原簿」を中心とした史・資料調査・収集作業を継続し、スペイン領フィリピン社会の変動期の諸相を解明するべく作業を継続する予定である。また、IAHA後、フィリピン国立文書館およびマニラ大司教座文書館などにおいて、史料調査を行って「マニラ公正証書原簿」の一部、および関連する手稿文書史料等を、主として電子複写により収集した。本年度は、校務との関係もあり、フィリピンにおける史料調査・収集作業は限られた期間乏なった。また、上記の国際会議において発表した報告は、雑誌論文として発表するに至っていないが、今後、さらに分析を加えて、雑誌論文として公表したい。本年度は、4年間にわたる本研究計画の3年目であった。まず、昨年度に引き続いて、これまでに収集した「マニラ公正証書原簿」の整理・解読・分析作業を行い、スペイン領フィリピン社会の変動期の諸相の解明に資する基礎的なデータの抽出に努めた。これらの作業によって得られた知見に、先行研究および関連のスペイン文書の分析を合わせて検討を行い、その成果の一部は、2007年8月2日のマレーシア・クアラルンプールで開催の第5回国際アジア研究者会議(ICAS5)での報告、および、2007年11月17日に慶応大学三田キャンパスで開催された「日本華僑華人学会」の「2007年度全国大会」での報告に生かされた。これらの報告では、スペイン領フィリピン社会の変動期の統治を特徴づけるカトリシズムの重要性を指摘し、その下での中国系住民の変容および現地の一般住民との関係を「マニラ公正証書原簿」等から抽出したデータを参照しながら、その具体的な諸相の一端を示した。本年度の現地調査として、2007年9月19日から28日の10日間の限られた日程ではあったが、フィリピン国立文書館における「マニラ公正証書原簿」の調査および収集を中心に、マニラ大使教座文書館においても関連する史料の調査および収集作業を行った。現在、それらの収集した「マニラ公正証書原簿」等の整理・解読作業を行っている。また、2006年11月の国際学会で報告した内容を文章化して公表するとともに、スペイン領フィリピン社会の変動期が「スペイン帝国」に、どう位置づけられるのかの検討を加えて「スペイン領フィリピンにおける中国人統治とカトリジズム-近世スペインの『他者』認識の周辺-」を著した。本年度は、4年間にわたる本研究計画の最終年であった。まず、昨年度に引き続いて、これまでに収集した「マニラ公正証書原簿」の整理・解読・分析作業を行って、スペイン領フィリピン社会の変動期の諸相の解明に資する基礎的なデータの抽出に努めた。本年度の現地調査として、2008年11月27日から12月7日まで約10日間の日程でフィリピン国立文書館において「マニラ公正証書原簿」の調査および収集作業を継続した。

これらの作業によって得られた知見に、先行研究および関連のスペイン文書の分析を合わせた検討を行い、その成果は、2008年7月23月のフィリピンのマニラ首都圏ケソン南で開催の第8回国際フィリピン研究会議(ICOPHIL)での報告、および2009年3月11日にフィリピンのアテネオ・デ・マニラ大学で開催されたワークショップでの報告に反映することができた。これらの報告では、これまでの研究成果のまとめの一環として、スペイシ領フィリピン社会の変動期においてはカトリシズムの重要性が増大したことを指摘するとともに、当該期のマニラは、様々の人びとが集う港市であったことを「マニラ公正証書原簿」等から抽出した事例を参照しながら具体的に示した。またこれらの多様な人びとの活動を保証するものとして、スペイン領フィリピンにおける公証制度が機能していたことを指摘した。さらに、研究成果め一部として「『マニラ公正証書原簿』からみたスペイン領フィリピン社会」を著して、フィリピン社会の変動期の諸相の一端を具体的に示すとともに現存の「マニラ公正証書原簿」の成立の経緯を解明し、その史料的価値を明らかにした。
乳がん発症に及ぼす咀嚼刺激の影響

2018年度は、当初の研究計画に従って以下の実験研究を遂行した。2)実験マウスに対照群、ストレス群と咀嚼刺激群の3群に分けて実験を行った。我々がこれまでに行ってきた“拘束ストレス法"を使って実験マウスにストレス負荷を行った。またストレス負荷中に木製の爪楊枝を用いて咀嚼刺激を実施した。ストレス負荷と咀嚼刺激は1日に2時間、4週間継続した。3)実験終了後に、ネンブタール麻酔下にて採血し、血中コルチコステロン濃度はELISAキットを用いて測定した。その結果、マウスにストレスをかけると、血中コルチコステロン濃度が対照群に比べ有意な高値を示した。ストレス条件下で咀嚼刺激を行うと、血中コルチコステロン濃度がストレス群より有意な低値を示した。4)乳がん体積を経時的に計測、記録し、ストレス負荷中の咀嚼刺激が乳がんの増殖と進行に及ぼす効果の解析を行った。その結果、対照群に比べ、ストレス群の乳がん腫瘍の体積が有意に大きくなった。また、ストレス群より咀嚼刺激群の乳がん腫瘍の体積が有意に小さくなった。5)乳がん組織は免疫組織化学法を用いて乳がん組織における血管密度と腫瘍関連マクロファージの数について検索した。その結果、対照群に比べ、ストレス群の乳がん組織における血管密度と腫瘍関連マクロファージの数が有意な高値を示した。また、ストレス群に比べ咀嚼刺激群のほうが有意な低値を染めした。おおむね当初の研究計画の通り順調に進展している。今年度は研究計画の通りに、乳がん増殖関連因子の発現を定量解析し、ストレス負荷中の咀嚼刺激が乳がんの増殖と進行に及ぼす影響を抽出する。2017年度は、当初の研究計画に従って以下の実験研究を行った。1)マウス乳がんモデルの作成:ヒト乳がん細胞株MDA-MB-231(ATCC)は、細胞培養プレート中のDMEMで培養し、細胞カウンターを用いて細胞濃度を決定する。2×106細胞をBALB/cヌードマウス(charles river)に接種した。2)ストレス負荷:BALB/cヌードマウスは対照群、ストレス群と咀嚼刺激群の3群に分けて実験を行った。我々がこれまで行ってきた“いわゆる拘束ストレス法"を用いた。拘束ストレス負荷は、乳がん細胞接種前7日から開始し、1日に2時間のストレスを負荷し、これを4週間継続した。3)咀嚼刺激:ストレス負荷中に木製の爪楊枝をマウスの前歯に近づけ、マウスは自ら積極的に噛みつきチューイングを始める。この咀嚼刺激はストレス負荷と同じ、1日2時間4週間継続した。4)乳がん腫瘍の数と大きさ、乳がんの発症率の観察と記録:ヒト乳がん細胞接種後に定期的に乳がん腫瘍の数と大きさを観察、記録した。ストレス負荷中の咀嚼刺激が乳がんの増殖と進行に及ぼす効果の解析を行った。その結果、無処置の対照群に比べ、ストレス群の乳がん腫瘍の体積が大きくなった。またストレス群より咀嚼刺激群の乳がん腫瘍の体積が小さくなった。5)乳腺組織の病理組織学的観察:実験終了後に、マウスの乳腺組織を採取し、4%パラホルムアルデヒドで固定し、パラフィン切片を作成し、HE染色を施して、光学顕微鏡を用いて乳腺組織の形態学的観察を行っているところである。ヒト乳がん細胞接種後にマウスの乳がんを形成したことは、想定した結果とほぼ一致している。しかし、接種細胞数が少なくて実験期間が短いので、形成された腫瘍が小さかった。そこで、接種細胞数を増やして、実験期間をのばして、がん組織が順調に発育している。

おおむね当初の研究計画の通り順調に進展している。今年度は研究計画の通りに、乳がん増殖関連因子の発現を定量解析し、ストレス負荷中の咀嚼刺激が乳がんの増殖と進行に及ぼす影響を抽出する。咀嚼刺激させたマウス(咀嚼刺激群)と咀嚼刺激させなかったマウス(ストレス群)において、ストレスホルモンの測定を行い、免疫組織化学法を用いて乳がん組織における血管新生状況や免疫細胞の浸潤などを比較検討する。実験研究はほぼ当初の予定通りに進んでいる。(理由)消耗品の試薬類を当初の計画時より安価で購入できたため。(使用計画)未使用額27467円は次年度の研究成果発表に必要な国内旅費に充てることにする。(理由)一部の研究打ち合わせはビデオ通話で行い、出張費を削減したため。(使用計画)未使用額117756円は次年度の研究成果発表に必要な国内旅費に充てることにする。
統合化されたコンポーネント指向ソフトウェア開発環境の実現に関るす研究

本研究では、共通の規格に従ったソフトウェア部品としてのコンポーネントを組み合わせることによって大規模・高品質・多様なソフトウェアを効率よく開発するための手法であるコンポーネント指向ソフトウェア開発を、総合的に支援する手法および環境を実現することを試みた。JavaBeansやEJBに代表されるようにコンポーネントを実装し運用するための実装コンポーネントアーキテクチャ体系が成熟しつつあるのに対して、既存のコンポーネントを適切に再利用する仕組み・方法論は未成熟である。従って、コンポーネントの再利用は限定的な種類・利用法に留まっている。我々は未成熟の理由を、提供されるコンポーネシトの不足やコンポーネントを開発し利用するための技術・ツールの不足と考えている。本研究は、コンポーネントの積極的な利用を促進するために、上記のような技術・ツールを実現することを目的とした。さらに実現された技術・ツールを統合化し、統合化環境として提供することによって、その効果を高めることを最終目的とした。より具体的には、以下を実現した。(1)部品化以前のプログラム資産再利用支援手法(特にコンポーネント抽出手法)、(2)コンポーネント単体品質保証手法(特に条件テスト手法、品質測定手法)、(3)コンポーネント資産再利用支援手法(特にコンポーネント間類似度測定手法、コンポーネント検索手法、コンポーネント試行手法)、(4)コンポーネント組み立て支援手法(特に初期化設定支援ウィザード付加手法、コンポーネント間接続手法、コンポーネントベースシステム保守性測定手法)さらに、これらを連携させて複合的に利用する環境を用意することにより、コンポーネントの幅広い利用と生産性/保守性の向上を促進した。ソフトウェア部品の組合せ開発を中心とするコンポーネント技術が,開発期間の短縮と開発コストの削減を目的として注目されている。コンポーネントとは,あるサービスを提供する,独立して交換可能なソフトウェア構成単位であり,これをレゴ・ブロックのように組み合わせることによって,ソフトウェアを開発することを目指している。コンポーネントを開発・運用するためのコンポーネントアーキテクチャ体系が成熟しつつあるのに対して,既存のコンポーネントを適切に再利用する仕組み・方法論は未成熟である。我々は,この未成熟の理由を,良いコンポーネントの不足,コンポーネント開発・利用の技術・ツールの不足と考えている。本研究は,コンポーネントの積極的な利用を促進するために,このような技術・ツール・コンポーネントを実現することを目的とする。さらに実現された技術・ツールを統合化環境として提供することを目的とする。本研究の成果として,以下のような諸項目が検証されつつある。・開発効率性:既存のコンポーネントを再利用することで,目的とするソフトウェアの開発期間を短縮し,開発コストを削減することができる。・適応性:構成する個々のコンポーネントの置換・修正作業によって,ソフトウェア全体の要求仕様や運用環境の変化に対応することができる。・信頼性:信頼性の高いコンポーネントを組み合わせることで,ソフトウェア全体について一定以上の信頼性が得られる。・位置透過性:インタフェースと実装の分離に基づきコンポーネントを分散オブジェクトとすることで,ネットワーク上におけるコンポーネント群の配備状況を意識する必要が減少される。
バイオミメティックセラミックスの先導的研究

生体構造を模倣した(バイオミメティック・あるいはバイオインスパイアード)組織を有する各種のセラミックス材料の合成・構築を目指し,下記の4項目について,緊急を要するもの,発展性に富むもの,材料創製・新機能の発現の可能性の高いもの等の観点にしぼって,17名の班員による組織的な事前調査と研究企画を進め,各研究班および班長と事務局からなる総括班の会議・成果発表会を開催した。その結果を調査報告書に編集し,各位の閲覧に供することとした。1.生体組織の微細構造のモデル化と解析に関する研究企画調査2.生体模倣微細構造体の設計と合成に関する研究企画調査3.生体模倣テンプレートを用いた微細構造制御に関する研究企画調査4.生体模倣構造体の新しい合成プロセスとその展開に関する研究企画調査調査により先の基準に照らし多くの有望なアイデアや検討の試みが提案された。それら成果にづいて,総括班会議で検討し,機能材料としてのセラミックスのバイオミメティック創製に関する有機的・系統的な検討遂行を目的として,平成11年度発足特定領域研究(B)「バイオミメティックミネラリゼーションによる機能材料の創製」の申請に至った。
無機物の組織構造を用いた新規光捕集系の構築

新規光捕集系の創製を目的に、様々な無機化合物と有機物の複合化を行い、無機組織構造体の光反応場特性について研究を行った。以下に、本年度の研究成果を列挙する。1.光捕集分子の合成と無機組織体との複合化光捕集能を有するデンドリマー誘導体の合成を行った。デンドリマー誘導体として、コアにスチルベンを有し、世代の異なるデンドリマー誘導体の合成に成功した。世代の低いデンドリマー誘導体は、無機層状化合物(LDH)と容易に複合化し、特異な光化学挙動を示した。これらの成果は、平成17年日本化学会春期年会で発表予定である。2.無機/有機組織体の構造解析と光反応特性無機物の組織構造を利用した、有機物の配列と光化学反応特性の相関について検討を行った。無機組織体として層状無機化合物の一種である、LDHを用いた。有機物として、自己集合能を有する界面活性剤型ジアセチレン誘導体を新規合成した。ジアセチレン誘導体の構造を系統的に変化させ、XRDや熱分析などにより複合体の詳細な構造を解明したところ、光反応特性と複合体の微細構造には大きな相関が存在することが判明した。これらの結果により、光捕集系を設計する上で大きな足がかりを得ることができた。(Chem.Lett. 2004.1268,J.Phys.Chem.B, in press)3.チタニアナノシート/メソポーラスシリカ複合膜の合成チタニアナノシートおよびメソポーラスシリカは、それぞれナノメートルサイズの空間を有しているが、それぞれの構造は全く異なる。このように二種類の異なる構造を有する無機化合物の階層化を行い、その光化学反応場特性について検討を行ったところ、2種の無機構造体界面で光誘起電子移動が生ずることを見いだした。これらの知見は、新規光捕集系を構築する上で新たなブレークスルーとして期待される。(Chem.Mater.2005,17,206,Langmuir in press 2005)新規光捕集系の創製を目的に、様々な無機化合物と有機物の複合化を行い、無機組織構造体の光反応場特性について研究を行った。(Chem.Mater.2005,17,206,Langmuir in press 2005)
戦後教育改革期における女性の大学教育政策と門戸開放の実態

資料調査・収集活動としては、GHQ・CI&E関係文書、文部省の政策関係文書、個別大学の開放に関する資料、女子大学設立関係文書などを中心に行った。また、米国教育使節団や教育刷新委員会における女性の大学教育に関する論議を分析し、新学制確立への動向や女子大学の設立をめぐる動きに重点を置いて研究を進めた。補助金の主な支途は、関係大学の大学文書館や公文書館などへの調査旅費、資料整理や翻訳のための謝金、資料複写費、などであった。具体的には、次のような作業を行い、研究全体を総括した。(1)アメリカ側資料・・・CI&E関係文書の中から、女子高等教育担当官ルル・ホームズ関係の資料を収集し、日本語に翻訳した。また、アメリカ教育使節団報告書を整理した。(2)日本側の政策関係文書・・・国立公文書館で文部省関係文書や新制女子大学設立認可関係文書を収集した。また、教育刷新委員会での女子大学教育をめぐる論議を分析した。(3)個別大学の関係資料・・・北海道・東北・名古屋・広島・早稲田大学などで、門戸開放関係文書や新制大学設立関係資料を収集した。(4)女子大学側の文書・・・お茶の水女子大学・津田塾大学などで、大学設立関係文書や広報誌などを収集した。(5)その他の文献・資料・・・女性の大学教育に関する統計資料や新聞記事を収集した。研究成果の一部を2007年3月の早稲田大学教育学会で発表した。そして、最終的に2年間の研究成果を報告書『戦後教育改革期における女性の大学教育政策と門戸開放の実態』(全57ページ)としてまとめた。さらに、本研究の成果を基盤とし、平成20年度以降、新学制における女性の大学教育の進展に関する研究を実施するための準備を進めた。本年度は、GHQ・CI&E関係文書、文部省の政策関係文書、個別大学の開放に関する資料、女子大学設立関係文書などの所在調査・収集を中心に活動した。また、収集資料の整理・分析を行い、研究成果の一部を2007年3月の早稲田大学教育学会で発表した。補助金の主な支途は、関係図書の購入、名古屋・広島・北海道などへの調査旅費、資料整理や翻訳のための謝金、資料複写費などであった。主な資料の所在調査・収集活動は以下のようであった。(1)アメリカ側資料...CI&E関係文書の中から、女子高等教育担当官ルル・ホームズ関係の資料を収集し、日本語に翻訳した。(2)日本側の政策関係文書...国立公文書館で文部省関係文書や新制女子大学設立認可関係文書を収集した。(3)個別大学の関係資料...北海道・名古屋・広島・早稲田大学などで、門戸開放関係文書や新制大学設立関係資料を収集した。特に、広島大学文書館では、森戸辰男の文部大臣時代の文書を収集した。(4)女子大学側の文書...お茶の水女子大学などで、新制大学設立関係文書や広報誌などを収集した。(5)その他の文献・資料...女性の大学教育に関する統計資料や新聞記事を収集した。2007年度においては前年度の計画・方法を継続し、資料調査を補うとともに、米国教育使節団や教育刷新委員会における女性の大学教育に関する論議を分析し、新学制確立への動向や女子大学の設立をめぐる新たな動きに重点を置いて研究を進めた。また、新制大学における女性への門戸開放に関する資料調査も行った。補助金の主な支途は、関係図書の購入、東北大学や宮城県公文書館などへの調査旅費、お茶の水女子大学・津田塾大学での資料調査、資料整理や翻訳のための謝金、資料複写費などであった。具体的には、次のような作業を行い、初年度の研究成果も含めて研究全体を総括した。(1)米国教育使節団報告書中の女性の教育に関する部分を分析した。

(2)教育刷新委員会における女性の大学教育をめぐる論議を分析した。(3)新学制下の門戸開放に関する資料調査を行った。(4)女子大学創設をめぐる主要な資料を収集するとともに、先行研究を分析した。(5)女性の大学教育に関する統計資料や新聞記事を奴集した。(6)2年間の研究成果をまとめ、報告書(全57ページ)を作成した。さらに、本研究の成果を基盤とし、新学制下における女性の大学教育の進展に関する研究を、平成20年度以降実施する準備を進めた。
Investigation of the dynamic rearrangements of the pore structure of P2X2 receptor channel upon voltage dependent activation

3個の2回膜貫通型サブユニットで構成されるATP受容体チャネルP2X2は、膜電位依存性チャネルにみられる典型的な膜電位センサードメインが存在しないにも関わらず、膜電位依存的ゲーティングを示すことを、我々はこれまでに示してきた。本研究では、膜電位とATPに依存するP2X2の構造の変化を、点変異により導入したCys残基のCys修飾剤による修飾の速度の、状態による違いとしてとらえることを目的とした。そこで、ATP結合部位とチャネルポアを連結するリンカー部位に位置するAsp315とIle67に点変異によりCys残基を導入したコンストラクトをツメガエル卵母細胞に発現させた。そして、二本刺し膜電位固定法により、Cys残基に結合するCd2+の投与によるチャネル電流の変化を記録し、その速度を、異なる状態間で比較解析した。ATP存在下、過分極状態と脱分極状態での速度を比較したところ、過分極状態の方が、優位に修飾が速かった。また、ATP非存在下と存在下での修飾速度を比較したところ、ATP非存在下では非常に遅く、ほとんど修飾が起らなかった。これらの結果から、リンカー部位において、膜電位とATP結合の有無に依存して構造の変化が起きることが明らかになった。さらに、膜電位依存性のゲーティングを示さないチャネルポアの変異体Thr339Serを対象に、同様な実験を行ったところ、Cys変異体のCd2+による修飾速度は、過分極と脱分極で差を示さなかった。この結果から、捉えた、膜電位に依存する構造変化が、膜電位依存的なポアのゲーティングに伴うものであることが結論された。以上の結果から、P2X2受容体チャネルのATP結合部位と膜貫通部位をつなぐリンカー部位において、ATP結合のシグナルと膜電位変化のシグナルの両方が構造変化を引き起こすことが示された。
口腔前癌病変の悪性化に関与する遺伝子修復障害とゲノム刷り込み異常の解析

申請者らは北海道大学歯学部附属病院口腔外科を受診し、病理組織学的に扁平上皮癌と診断された患者を対象に、その生検組織、あるいは外科切除組織を用い、p53遺伝子の異常ならびにヒトパピローマウイルス(HPV)の感染について検索し、高頻度にp53遺伝子の異常、HPVの感染を認めた(Oncogene,12:1663-1668,1996)。また、噛みタバコの習慣のあるスリランカの口腔癌、前癌病変(International Journal of Cancer,in press)、あるいは口腔癌の動物モデルであるDMBA誘発ハムスター頬粘膜扁平上皮癌(日本口腔外科学会雑誌,42:347-362,1996)についても同様の検査を行い、それぞれの遺伝子異常の相違について検討した。その結果、スリランカの口腔癌ではp53遺伝子のエクソン5に遺伝子の一部欠失を含む比較的大きな遺伝子異常が数多く認められた。これは日本人の口腔癌やDMBA誘発ハムスター頬粘膜扁平上皮癌ではあまり認められないことから、噛みタバコの成分中にp53遺伝子のエクソン5に特異的に異常をきたす因子が含まれていることを示唆している。また、点突然変異を起こした部位はG-C richregionがほとんどであった。噛みタバコの成分の一つであるslaked limeは強アルカリであり、活性酸素を産生することが知られており、この活性酸素は特異的にGuanosineに結合することによりDNAを障害する。このように遺伝子の特定の部位に異常が集積することから噛みタバコ中の特定の成分が発癌物質としてp53遺伝子をはじめ、他の遺伝子の特定の部位にも異常をきたしたり、修復障害をきたすという可能性が示唆された。そこで、現在ではさらにras遺伝子群についてもMASA(mutant allele specific amplification)を用いて詳細に検討を行っている。申請者らは北海道大学歯学部附属病院口腔外科を受診し、病理組織学的に扁平上皮癌と診断された患者を対象に、その生検組織、あるいは外科切除組織を用い、p53遺伝子の異常ならびにヒトパピローマウイルス(HPV)の感染について検索し、高頻度にp53遺伝子の異常、HPVの感染を認めた(Oncogene, 12:1663-1668, 1996)。また、噛みタバコの習慣のあるスリランカの口腔癌、前癌病変(New England Journal of Medicine投稿中)、あるいは口腔癌の動物モデルであるDMBA誘発ハムスター頬粘膜扁平上皮癌(第50回日本口腔科学会総会にて発表、Cancer Research投稿準備中)についても同様の検索を行い、それぞれの遺伝子異常の相違について検討した。その結果、スリランカの頬粘膜癌ではp53のエクソン5に遺伝子の一部欠失を含む比較的大きな遺伝子異常が数多く認められた。このように遺伝子の特定の部位に異常が集積することから、噛みタバコ中の特定の成分が発癌物質としてp53遺伝子をはじめ、他の遺伝子の特定の部位にも異常をきたすという可能性が示唆された。このような報告は、中国でのアフラトキシンによる肝臓癌での研究以外には報告されていない。なお前癌病変では今だ異常は認められていない。その理由として、正常組織の混入が避けられないために、異常がわずかに起こっていても検出できないのではないかと考えられたため、現在microdissection法を用いて、口腔癌、あるいは前癌病変の組織のみを顕微鏡下で切り出して、腫瘍抑制遺伝子やDNA修復遺伝子の変異、および遺伝子の不安定性の解析を進めている。

申請者らは北海道大学歯学部附属病院口腔外科を受診し、病理組織学的に扁平上皮癌と診断された患者を対象に、その生検組織、あるいは外科切除組織を用い、p53遺伝子の異常ならびにヒトパピローマウイルス(HPV)の感染について検索し、高頻度にp53遺伝子の異常、HPVの感染を認めた(Oncogene,12:1663-1668,1996)。また、噛みタバコの習慣のあるスリランカの口腔癌、前癌病変(International Journal of Cancer投稿中)、あるいは口腔癌の動物モデルであるDMBA誘発ハムスター頬粘膜扁平上皮癌(日本口腔外科学会雑誌、42:347-362,1996)についても同様の検索を行い、それぞれの遺伝子異常の相違について検討した。その結果、スリランカの口腔癌ではp53遺伝子のエクソン5に遺伝子の一部欠失を含む比較的大きな遺伝子異常が数多く認められた。これは日本人の口腔癌やDMBA誘発ハムスター頬粘膜扁平上皮癌ではあまり認められないことから、噛みタバコの成分中にp53遺伝子のエクソン5に特異的に異常をきたす因子が含まれていることを示唆している。また、点突然変異を起こした部位はG-Crich regionがほとんどであった。噛みタバコの成分の一つであるslaked limeは強アルカリであり、活性酸素を産生することが知られており、この活性酸素は特異的にGuanosineに結合することによりDNAを障害する。このように遺伝子の特定の部位に異常が集積することから噛みタバコ中の特定の成分が発癌物質としてp53遺伝子をはじめ、他の遺伝子の特定の部位にも異常をきたしたり、修復障害をきたすという可能性が示唆された。そこで、現在ではさらにras遺伝子群についてもMASA(mutant allele specific amplification)を用いて詳細に検討を行っている。
放射・熱収支モニタリング

放射に関しては、エアロゾルの光学的性質を化学分析した成分から求め、さらに大気中の湿度の影響を取り入れるモデルを発展させ、東(南)アジア各地で採集したエアロゾルに関して、上記の理論を適用し,単散乱アルビード、非対称性因子、ライダーパラメータ等の光学的性質を導出した。さらにタイのライダーデータに関して雲の光学的厚さをスカイラジオメータデータと組み合わせて導出した。また全自動ライダーの開発に着手した.熱収支に関しては、中国チベット高原,中国甘粛省の砂漠地域,ロシアのツンドラ,タイガ地域,モンゴルの草原地域,タイの森林,水田地域にステーションを展開し,データ収録が行われた.その結果,ボーエン比(顕熱フラックス/潜熱フラックス)に風向依存性(シベリア,タイガ)各季節の地表面熱収支の特徴と土壌水分との深い関わりの解明(モンゴル)モンスーンの開始(onset)の年々変動に伴い、雨季乾季を定義づける降水量や気温の特徴的な気象変化,それに伴う地表面状態,放射収支と地表面熱収支の季節変化の解明(タイ)などがなされた。また、土壌関係については、pF試験機他の土壌試験装置を用いて各サイト(シベリア、モンゴル、中国)において物理特性パラメータ(間隙率、乾燥密度、飽和透水係数、粒度分布、水分特性曲線)が求められた。得られた土壌の水分特性から保水性の検討を行い、シベリアのヤクーツクの土壌が他のサイトに比べて保水性が高い事が分かった。今後の長期モニタリングのため,データの収集と公開方法が決定され,各ステーションごとにそのための準備を行った.この結果、今後5年程度にわたる年々変化を求めることができるような観測態勢の確立がなされた.また,得られたデータを公開するため,データセンターを充実し,1998-2000年のデータをCD-ROMおよびインターネット上で公開した.この部分に関しては,平成14年度にデータベース科研費が取得され,重点的な整備が行われた.放射に関しては、エアロゾルの光学的性質を化学分析した成分から求め、さらに大気中の湿度の影響を取り入れるモデルを発展させ、東(南)アジア各地で採集したエアロゾルに関して、上記の理論を適用し,単散乱アルビード、非対称性因子、ライダーパラメータ等の光学的性質を導出した。また全自動ライダーの開発に着手し、千葉県の研究所で試運転を行っている。タイのライダーの故障した検出器を光電子倍増管で置き換え,修理を行った。熱収支に関しては、中国では10年度の集中観測で使用したPAMシステムを蘭州高原大気物理研究所において整備し,チベット高原と中国甘粛省の砂漠地域に新しく設置した。これにより10年度の集中観測では得られなかった地表面でのフラックス連続測定が可能になった。ツンドラ帯ではACOS(寒冷地用自動気象観測装置)にヒータを加える等の改良を通して、通年の観測が可能になった。その結果、冬季の気温、風、降雪状態が明らかになり、ボーエン比(顕熱フラックス/潜熱フラックス)に風向依存性があることが分かった。モンゴルでは、PAMIII(自動気象観測装置)による観測結果から各季節の地表面熱収支の特徴を明らかにする事ができ、とくに土壌水分との深い関わりが示唆された。タイでは、モンスーンの開始(onest)の年々変動に伴い、雨季乾季を定義づける降水量や気温の特徴的な気象変化をとらえることができた。これらの気象変化に対応し、地表面状態は大きく変化することが分かり、それに対応した放射収支と地表面熱収支の季節変化をとらえることができた。