hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＦＦＡＧ加速質量分析法の確立と12Ｃ＋α天体核反応研究への応用

九州大学加速器・ビーム応用科学センターにおいては、本研究費をもって16N生成用標的箱を設置する等、不安定16Nビームの加速試験を行う準備が整っており、今後12セル分の磁場補正コイルの製作・実装ができ次第、本手法の有用性の実証及び天体核反応12C(α,γ)16OのE1遷移強度の最終確定のため、本手法を16Nのベータ遅延アルファ連続スペクトル測定に適用したいと考えている。FFAG加速器を用いた高純度不安定核ビームの生成法を新たに提案した。その有用性を実証するため、九州大学FFAG加速器を用いた実証試験に向けた準備を進めた。FFAG加速器の広いアクセプタンスを保証するため、磁場補正用ポールサーフェスコイルの設計を行い、プロトタイプの製作・試験を行った。12セルの電磁石全ての磁場補正コイル実機が完成し次第、タンデム加速器を入射器とし、d(15N,16N)p反応により生成した16Nビームの加速試験を実施する。本研究の成果をもとに高純度16Nビーム加速を実証し、12C+α天体核反応率の導出に必要な信頼性の高いベータ遅延アルファスペクトルの実験的導出に結びつけたい。本研究初年度として目標とした、2次ビーム生成系の整備およびFFAGシンクロトロンによる16Nビーム加速への対応について、おおむね滞りなく達成できた。FFAGシンクロトロン加速器による16N加速実験を進める。FFAGシンクロトロンは水平方向に広いアクセプタンスを有するが、それに比して垂直方向のアクセプタンスはそれほど大きくはなく、垂直方向のチューンを制御することが高効率加速の鍵となる。平成27年度に製作・実装した磁場補正磁極の効果をまず陽子ビーム加速により確認し、磁場補正の最適化による加速中のチューン変化の最適化を行う。16Nは崩壊に際し69%という高い確率で6.13 MeVのガンマ線を放出する。16Nビームの加速実験において、1次ビームをパルス運転により供給し、1次ビームOFF時に6.13 MeVガンマ線を測定してやれば、FFAGシンクロトロンから取り出した16Nは比較的容易に観測できる。しかし加速中の16Nビーム強度の測定は困難であり、不安定核加速の診断、最適化に不安が残る。陽子など安定核の加速実験の知見を最大限に活かした最適化手法の確立が必要不可欠である。FFAG加速器による不安定核加速は世界初の試みであり、その手法を模索し確立することがこの課題の大きな目標である。応用原子核物理学、加速器科学FFAGシンクロトロンによる16Nビームの加速実験を進める。FFAGシンクロトロン自身は水平方向の広いアクセプタンスが特長であるが、その特長を活かすには、広がったビームをいかに損失なくFFAGシンクロトロンに入射するかが本手法における技術的な鍵の1つであり、広がったビームの入射の最適化が重要な課題となる。16Nは崩壊に際し69%の確率で6.13 MeVのガンマ線を放出するので、1次ビームをパルス化し、ビームOFF時に6.13 MeVガンマ線を観測することによりFFAGシンクロトロン出口での16Nビーム量の測定が可能である。しかし、加速中の16Nビーム強度の測定は困難であり、16N加速の最適化に不安が残る。FFAG
蝸牛内・外有毛細胞の細胞内情報伝達機構と聴器障害性薬物の影響の研究

内耳毛細胞の細胞骨格は、外有毛細胞と類似しており、また内有毛細胞にも外有毛細胞と同様の収縮蛋白が存在するという報告は、過去に見られる。しかし、内有毛細胞が収縮運動能を有するという報告はない。我々は、単離内有毛細胞に、外有毛細胞に行ったものと同様の系にて実験を行い、その収縮機構について検討した。モルモットの蝸牛よりコルチ器を取り出し、外有毛細胞と同様に機械的に内有毛細胞を単離した。単離内有毛細胞に10mMのMQAEを負荷し、外有毛細胞と同様のシステムにて観察記録した。また、電気刺激や薬物の投与方法も外有毛細胞の系と同様に行った。(1)内有毛細胞は、短形波電気刺激にて外有毛細胞と同様に体積減少を伴って収縮した。この時同時にMQAE蛍光医強度は急速に増加、すなわち細胞内塩素イオン濃度の急速な現象が見られた。その後、細胞は伸展し、細胞内塩素イオン濃度も増加して元のレベルへ戻った。(2)この内有毛細胞の電気刺激による収縮運動は繰り返し可能であり、一定の閾値を持っていた。(3)内有毛細胞の収縮は、外有毛細胞とは違いアクチンを脱重合させるサイトカラシンBにてほぼ完全に消失する。(4)塩素チャネル阻害薬であるフロセミドの存在下では、外有毛細胞の収縮運動は消失するが、内有毛細胞の収縮運動は消失しない。以上の結果より内有毛細胞も収縮能を持つことが証明され、その収縮運動は外有毛細胞の持つ二つの収縮機構の内のカルシウムチャネルや塩素イオンチャネルを介した運動ではなく、もう一方のアクチン線維による運動であることが解った。また聴器毒性を持つフロセミドの作用は外有毛細胞の運動障害を引き起こすことが解った。これがフロセミドの聴器障害と強く関わっていると考えられる。内有毛細胞の細胞骨格は、外有毛細胞と類似しており、また内有毛細胞にも外有毛細胞と同様の収縮蛋白が存在するという報告は、過去に見られる.しかし、内有毛細胞が収縮運動能を有するという報告はない。我々は、単離内有毛細胞に、外有毛細胞に行なったものと同様の系にて実験を行ない、その収縮機構について検討した。単離内有毛細胞に、10mMのMQAEを負荷し、外有毛細胞と同様のシステムにて観察記録した。また、電気刺激や薬物の投与方法も外有毛細胞の系と同様に行なった。(1)内有毛細胞は矩形波電気刺激にて外有毛細胞と同様に体積減少を伴って収縮した。この時同時にMQAE蛍光強度は急速に増加、すなわち細胞内塩素イオン濃度の急速な現象が見られた。内有毛細胞は、外有毛細胞とほぼ同じ細胞膜構造をもつことが報告されているが、その収縮運動の報告はなかった。我々は、矩形波電気刺激により、初めてその収縮運動能を証明した。この収縮は、外有毛細胞とは違いアクチン線維のみの働きにより起こる。しかし、生理的意義については過大音響に対する防御など考えられるが、さらに検討が必要である。

内有毛細胞の細胞骨格は、外有毛細胞と類似しており、また内有毛細胞にも外有毛細胞と同様の収縮蛋白が存在するという報告は、過去に見られる.しかし、内有毛細胞が収縮運動能を有するという報告はない。我々は、単離内有毛細胞に、外有毛細胞に行なったものと同様の系にて実験を行ない、その収縮機構について検討した。モルモットの蝸牛よりコルチ器を取り出し、外有毛細胞と同様に機械的に内有毛細胞を単離した。単磁内有毛細胞に、10mMのMQAEを負荷し、外有毛細胞と同様のシステムにて観察記録した。また、電気刺激や薬物の投与方法も外有毛細胞の系と同様に行なった。(1)内有毛細胞は、矩形波電気刺激にて外有毛細胞と同様に体積減少を伴って収縮した。この時同時にMQAE蛍光強度は急速に増加、すなわち細胞内塩素イオン濃度の急速な現象が見られた。その後、細胞は伸展し、細胞内塩素イオン濃度も増加して元のレベルへ戻った。(2)この内有毛細胞の電気刺激による収縮運動は繰り返し可能であり、一定の閾値を持っていた。(3)内有毛細胞の収縮は、外有毛細胞とは違いアクチンを脱重合させるサイトカラシンBにてほぼ完全に消失する。内有毛細胞は、外有毛細胞とほぼ同じ細胞膜構造をもつことが報告されているが、その収縮運動の報告はなかった。我々は、矩形波電気刺激により、初めてその収縮運動脂を証明した。この収縮は、外有毛細胞とは違いアクチン線維のみの働きにより起こる。このことより、内有毛細胞の収縮は、アクチン線維の収縮機構にて開始され、それにより細胞内液の細胞外への流出が起こりそれに伴い塩素イオンの流出が起こっている事となる。これは、筋線維の収縮と同時に塩素イオンチャネルの活性化が起こっていると考えられる。しかし、生理的意義については過大音響に対する防御など考えられるが、さらに検討が必要である。内有毛細胞の細胞骨格は、外有毛細胞と類似しており、また有毛細胞に外有毛細胞と同様の収縮蛋白が存在するという報告は、過去に見られる。しかし、内有毛細胞が収縮運動能を有するという報告はない。単離内有毛細胞に、10mMのMQAEを負荷し、外有毛細胞と同様のシステムにて観察記録した。我々は、矩形波電気刺激により、初めてその収縮運動能を証明した。
分子間トンネル効果顕微鏡によるカーボンナノチューブ幾何構造の可視化分析法

カーボンナノチューブ(CNT)には欠陥が含まれ、これによりその電子物性が大きく影響されることが知られている。本研究では、電子供与性分子を走査型トンネル顕微鏡の探針として用いることによって、CNTの欠陥を原子レベルで可視化できる初めての手法を開発した。本手法により、欠陥が関与するCNTの物性の基礎的理解、およびこれを利用した新規CNT電子デバイスの創製が可能になると期待される。走査型トンネル顕微鏡(STM)は,原子レベルの表面局所分析が可能である一方,試料分子や原子の識別・同定はできない.それに対し,我々は,従来のSTM金属探針を化学的に修飾した分子探針を用いることにより,STMに化学選択性を付与できることを見出した.これは,分子探針との電子波動関数の重なりをもたらす化学的相互作用(水素結合,配位結合,および電荷移動相互作用)を通じ,特定の官能基・化学種においてトンネル電流が増加することに起因する.本研究では,分子探針を用い,カーボンナノチューブ(CNT)の原子欠陥に対する可視化検出法を開発した.従来の金属探針を用いた際には,CNTの欠陥は観察されなかった.一方,電子供与性である4-aminothiophenol(4AT)探針を用いた際には,原子分解能が達成できたのみならず,原子欠陥が選択的に明るい輝点として観察された,電子供与性分子はCNTと電荷移動相互作用を形成することが知られており,さらに,これらの分子はCNTの構造欠陥に優先的に結合することが示されている.このことから,4AT探針を用いて観察を行うことにより,4AT-CNT欠陥との電荷移動相互作用を通じてトンネル電流が増加し,CNT欠陥が選択的に可視化できたと考えられる.電子供与性分子探針により,CNT原子欠陥に対する初めての可視化検出法を開発した.本手法により,欠陥が関与するCNTの物性の基礎的理解,およびこれを利用した新規CNT電子デバイスの創製が可能になると期待される.走査型トンネル顕微鏡(STM)は,原子レベルの表面局所分析が可能である一方,試料分子や原子の識別・同定はできない.それに対し,我々は,従来のSTM金属探針を化学的に修飾した分子探針を用いることにより,STMに化学選択性を付与できることを見出した.これは,分子探針との電子波動関数の重なりをもたらす化学的相互作用(水素結合,配位結合,および電荷移動相互作用)を通じ,特定の官能基・化学種においてトンネル電流が増加することに起因する.本研究では,分子探針を用い,カーボンナノチューブ(CNT)の原子欠陥に対する可視化検出法を開発した.従来の金属探針を用いた際には,CNTの欠陥は観察されなかった.一方,電子供与性である4-aminothiophenol (4AT)探針を用いた際には,原子分解能が達成できたのみならず,原子欠陥が選択的に明るい輝点として観察された.電子供与性分子はCNTと電荷移動相互作用を形成することが知られており,さらに,これらの分子はCNTの構造欠陥に優先的に結合することが示されている.このことから,4AT探針を用いて観察を行うことにより,4AT-CNT欠陥との電荷移動相互作用を通じてトンネル電流が増加し,CNT欠陥が選択的に可視化できたと考えられる.電子供与性分子探針により,CNT原子欠陥に対する初めての可視化検出法を開発した.本手法により,欠陥が関与するCNTの物性の基礎的理解,およびこれを利用した新規CNT電子デバイスの創製が可能になると期待される.
「肥沃な三日月弧」の外側：遊牧西アジアの形成史に関する先史考古学的研究

本研究では、ヨルダン南部ジャフル盆地とサウジアラビア北西部タブーク・ジョウフ高原の二つの調査フィールドで、計20回の先史遊牧民遺跡調査を実施した。その結果、1)定住域の母村から周辺乾燥域の季節的移牧が派生する過程、2)母村との往復をベースとする短距離移牧から、より遊動性の高い初期遊牧への移行過程、3)小規模集団で構成された初期遊牧社会から、大型墓域を形成する部族制遊牧社会への変質過程を、捉えることができた。また、この三つの過程を明らかにしたことによって、これまで曖昧な形でしか理解できていなかった西アジア中核乾燥域における遊牧化の経緯を包括的かつ具体的に見通すことが可能になった。計画初年次の本年度は、以下2件の発掘調査を実施した。1ヨルダン南部ジャフル盆地における後期新石器時代の遊牧営地・水利施設の分布・発掘調査。遊牧営地としては新発見のハシュム・アル・アルファ1号遺跡(Haashm al-'Arfa 1)、水利施設としては同じく新発見のジャフル東部02号、20号ダム(EJS BR-02, 20)をそれぞれ発掘し、後期新石器時代遊牧民の成立過程を、生活址と水利施設の両面から具体的に裏付けることができた。なお、これらの調査に予想外の時間を要したため、当初予定していた先土器新石器文化Bの移牧拠点ジャバル・ジュハイラ遺跡(Jabal Juhayra)については、測量調査の結果を再点検するのみに止め、発掘は次年度に繰り越すこととなった。2サウジ北西部タブーク州におけるワディ・シャルマ1号遺跡(Wadi Sharma 1)の第1次調査。予定通り実施し、アラビア半島における遊牧拠点集落の存在を確認した。これは、サウジアラビアでは初めての発見である。ヨルダン南部との比較研究によって、アラビア半島の遊牧化がレヴァント南部の新石器文化の枠内で進行していたことが確認された。以上2件の調査によって、ヨルダン南部からアラビア半島北部にかけての乾燥域(つまり、「肥沃な三日月弧の外側」)における遊牧化の初期段階に関する具体的データが得られると同時に、今後の比較研究のための基盤を形成することができた。本研究の目的は、「肥沃な三日月弧/ Fertile crescent」の外側、すなわち遊牧西アジアの形成史を、広域遺跡調査を通して明らかにすることにある。具体的には、1「肥沃な三日月弧」からの派生:短距離移牧の成立過程(先土器新石器文化B後半)、2「肥沃な三日月弧」からの離脱:初期遊牧の成立過程(後期新石器文化銅石器文化)、3「肥沃な三日月弧」からの自立:遊牧社会の形成過程(前期青銅器時代)、の解明である。これら諸課題に関わる基礎データを収集するため、計画2年次の平成26年度は以下3件の調査を実施した。1.トール・グワィール13号遺跡(Tor Ghuwayr 1-3)の分布・発掘調査(課題3):ヨルダン南部ジャフル盆地における前期青銅器時代の円塔墓群を発掘し、遊牧社会成立期における遊牧民集団の墓制・葬制を明らかにした。また、墓域内墳墓構成の分析により、遊牧集団に固有の等質的・分節的な社会構造を探る手がかりを得た。2.ジャバル・ジュハイラ遺跡(Jabal Juhayra)の第1次発掘調査(課題12):ヨルダン南部ジャフル盆地における新石器時代の重層遺跡、ジャバルジュハイラの発掘によって、新石器時代短距離移牧から後期新石器時代初期遊牧への推移を追跡した。ただし、調査はまだ途中段階にあり、平成27年度に引き継がれる。3.ワディ・シャルマ1号遺跡(Wadi Sharma 1)の継続発掘調査(課題12):サウジアラビア北東部タブーク州における新石器時代移牧拠点の発掘によって、アラビア半島北部の遊牧化がレヴァント地方と時期的・内容的に連動していることを明らかにした。調査は継続中である。平成27年度に計画していた以下4件の遺跡調査をすべて実施し、以下のような成果を得た。計画1「ヨルダン南部ジャフル盆地における移牧拠点の継続調査」では、ジャバル・ジュハイラ遺跡第2層・第3層の発掘によって、新石器時代移牧から後期新石器時代初期遊牧への変遷を層位的に明らかにすると同時に、西方定住域に特有の「桟橋型住居pier house」が新石器時代移牧民の岩陰住居に組み込まれていることを確認した。これによって、新石器時代移牧民の母村問題に明確な展望を得ることができた。計画2「ヨルダン南部ジャフル盆地における前期青銅器時代墓域の追加調査」では、(当初予定のトール・グワイール遺跡群に代えて)ワディ・ブルマ西遺跡群を分布調査し、青銅器時代部族制遊牧社会の墓制とその背後にある社会構造に関して、多くの基礎データを得た。計画3「サウジアラビア北西部タブーク州における新石器時代移牧拠点の継続調査」では、ワディ・シャルマ1号遺跡の第3次・4次発掘調査を実施し、アラビア半島における新石器時代短距離移牧の様相を明らかにした。計画4「サウジアラビア北西部タブーク州における前期青銅器時代墓域の継続調査」では、(当初予定のワディ・グバイ遺跡群に代えて)ワディ・シャルマ、アル・バルカ、ウンム・グルナイン遺跡群を調査し、アラビア半島における青銅器時代遊牧社会の形成過程を明らかにした。調査対象遺跡が都合により一部変更になったことを除けば、計画はすべて順調に推移している。

中でも、目標1に関しては、ヨルダンのジャバル・ジュハイラ遺跡、サウジアラビアのワディ・シャルマ1号遺跡の、二つの遺跡で十分な基礎データを得ることができ、予想以上の成果を得た。目標3も、これに準ずる。精度の高い分布調査を実施したことによって各遺跡の基本的な性格が判明すると同時に、本年度予定の本格的発掘調査のための地固めができた。なお、業績欄に示すとおり、これらの調査に基づく研究とその成果発表も、順調に推移している。年度当初に計画していた4回の現地遺跡調査(ヨルダン2回、サウジアラビア2回)を実施し、所定の成果を得た。1)2016年6月:ヨルダン南部ジャフル盆地のジャバル・ジュハイラ遺跡(Jabal Juhayra)の最終発掘調査によって、移牧母村問題を解く鍵となる特異な遺構を検出し、遊牧化過程の初期段階の様相を明らかにした。2)2016年89月:ヨルダン南部ジャフル盆地のハラアト・ジュハイラ遺跡群(Harrat Juhayra Sites)の発掘調査によって、遊牧化以前の乾燥地適応の実態を探ると同時に、銅石器時代前期青銅器時代の先史遊牧民の墓制を明らかにした。3)2016年12月:サウジアラビア北西部ワディ・シャルマ遺跡群(Wadi Sharma Sites)の発掘調査によって、アラビア半島における銅石器時代前期青銅器時代先史遊牧民の葬制を明らかにし、その背後にある社会集団組織の問題にアプローチする資料を得た。4)2017年3月:サウジアラビア北西部ワディ・モホラック1号遺跡(Wadi Mohorak 1)の発掘調査によって、上記の問題を別の角度から再検討し、大型円形祭祀遺構文化と円塔墓文化の連続性を捉えた。これらの調査を通じて、課題1「肥沃な三日月弧」からの派生:短距離移牧の成立過程(先土器新石器文化B後半)、2「肥沃な三日月弧」からの離脱:初期遊牧の成立過程(後期新石器文化銅石器文化)、3「肥沃な三日月弧」からの自立:遊牧社会の形成過程(前期青銅器時代)、の解明に大きな進展が得られた。予定していた調査を全て実施し、遊牧化過程を追跡する上での重要なデータ・所見を得ることができたため。また、最終年度の総括に必要な準備が整ったため。年度当初の計画通り、計4回の遺跡調査を実施した。6月に行ったヨルダン南部ジャフル盆地の調査では、ハラアト・ジュハイラ13号遺跡群(Harrat Juhayra 1-3)を試掘し、銅石器時代半農半牧民の集落とこれに付帯する大型墓域の存在を明らかにした。89月のヨルダン調査では上記墓域の発掘を継続し、初期遊牧社会の墓制変遷を追跡した。併行して、上記銅石器時代集落の集中発掘も実施し、この集落が横長石積み住居10数件で構成されていること、その住居に(半農半牧の証拠となる)土器や大型の石臼類が伴うこと、同時代ヨルダン渓谷の農村遺跡出土品に類似する特異な石製容器が混在すること、などの事実を確認した。一方、11月実施のサウジアラビア調査では、ワディ・ムハラック1号遺跡(Wadi Muharrak 1)とワディ・グバイ53号遺跡(Wadi Ghubai 5-3)の発掘を行い、銅石器時代から前期青銅器時代にかけての遊牧民墓制の変遷を追跡した。年度末の3月に実施したサウジアラビアの調査は、その継続である。ワディ・グバイ3号遺跡の追加発掘と、同21号遺跡の新規発掘に取り組み、上記墓制編年の後半部分の解明に努めた。これら一連の調査によって、ヨルダン南部からサウジアラビア北西部にかけて分布した先史遊牧民の墓制編年を確立することができた。
ＶＥとＣＢＣＴによる三次元形態・機能解析から検証する有床義歯補綴の意義

今年度はパラメーターの設定と測定システムの構築を主な目的として予備実験を行ってきた。1,正常有歯顎者に実験用スプリントを製作したのち、咬合高径や下顎位の違いによる咽頭部の三次元形態をCBCTを用いて測定を行った。頭部の位置をフランクフルト平面と床が平行となるように固定させできるだけ同一条件での撮影が行えるよう配慮することとした。また、嚥下内視鏡を挿入し、実験用スプリントを装着、未装着時で水やプリン、米飯を嚥下させ、実験用スプリントの与える影響についての検討を行った。実験用スプリント挿入後でも正常有歯顎者ではある程度スムーズに嚥下させることは可能であった。内視鏡で得られた動画の解析においては、以前当講座に在籍していた阿部の解析方法を参考にPhotoshopによる画像解析を用いて行う事とした。2.実験用スプリントに舌圧センサを固定する手法を検討した。舌圧センサの固定位置の統一化に関する検討、食品や液体嚥下時の舌圧測定の検討を行った。スプリントにセンサを固定する方法としては口腔内の唾液にて溶解しづらい接着剤を用いることとした。センサ位置により舌圧の発現時間や値が多少なりとも変動する(特に前方部と後方部)ため、この位置の統一化は厳密に行う必要があった。正常有歯顎者ではある程度の位置が掴めたが、体の小さい高齢者においては同じ大きさのセンサでは位置がずれる可能性もあり、若干の修正が要求される可能性がある。
がん細胞の増殖素過程を標的とした抗腫瘍物質の開発

1.アポトーシス誘導物質昨年度までの研究で我々が発見した微生物由来アポトーシス誘導物質、Cytostatin、Bactobolinのアポトーシス誘導機構について検討した。これらの物質はHL-60、P388D_1およびLB32T細胞のbc1-2mRNAの発現を減少させアポトーシスを誘導した。また、ICE阻害剤によってアポトーシスは抑制されなかった。2.細胞外マトリックス接着阻害物質癌細胞の細胞外マトリックス成分、ラミニン、フィブロネクチン、IV型コラーゲンなどへの接着阻害物質を微生物生産物中に探索し、接着阻害物質としてAlteramide A、B、TAN-883B、IkarugamycinおよびMaltophilinを得た。これらの物質はすべてテトラミン酸を有する4-5環性アルカロイドであった。これらの物質は強い細胞毒性を示したが、実験転移に対して抑制活性を示さなかった。3.サイトカイン産生調節物質昨年度までの研究によって制癌剤によって誘発される消化管毒性軽減作用を示すことを明らかにしたConageninの作用について、制癌剤として消化管毒性を主な副作用とする5-Fuを投与した担癌ラットを用いて検討した。その結果、Conageninは、5-FuによるTNF_α、IL-8およびPGE2などの炎症性メディエーターの産生亢進を抑制し消化管毒性を軽減することを明らかにした。4.テロメラーゼ阻害物質探索系の設定テロメラーゼ阻害物質を探索するために、従来行なわれているTRAP法を多くの試料を短時間で処理できる方法に改良し探索を開始した。研究目的新しい作用を有する制癌物質を微生物生物中に探索し、その作用を追究して癌化学療法の新たな発展に寄与する有用な制癌剤を得ることを目的とする。その為に、低分子の細胞接着阻害物質あるいはDNA崩壊に作用する物質を探索し、その中から新規転移阻害物質あるいは細胞増殖阻害物質を選択して、その作用を検討し制癌剤としての可能性を追究する。研究結果1)癌細胞の細胞外マトリックス(ECM)への低分子接着阻害物質を微生物生産物中に探索し、サイトスタチンと命名した新規物質を発見した。本物質はB16黒色腫細胞のラミニンおよびIV型コラーゲン等の細胞外マトリックス成分への接着を阻害し、B16黒色腫細胞の実験転移ならびに自然転移を抑制した。2)アポトーシスを誘導する物質を微生物生産物中に探索することを目的にDNA結合色素メチルグリーンを用いる簡便な探索系を構築して物質の作用を検討した結果、サイトスタチンがマウスに自然発生し株化された線維腫細胞にアポトーシスを誘導することを見いだした。3)低分子サイトカイン誘導物質コナゲニンは、骨髄中に存在するT細胞によるIL-6などのリンフォカイン産生を刺激して、巨核球産生を亢進し、制癌物質による末梢血中の血小板減少を抑制することを明らかにした。展望本年度の研究結果から、癌細胞のECM成分への接着阻害物質の中には新規制癌物質発見の可能性があると思われる。特異性のある低分子拮抗物質の探索を続けたい。癌細胞にアポトーシスを誘導することはある種の癌細胞を排除するために有効な手段と考えられる。サイトスタチンの作用機作を追究するとともに、さらに有効な物質の探索研究を行う。一方、低分子サイトカイン誘導物質コナゲニンは制癌物質による末梢血小板減少に抑制効果を示した。前臨床研究を実施する。1.アポトーシス誘導物質の探索昨年度の本研究によって開発した探索法を用いて約2600株の微生物生産物中にアポトーシス誘導物質の探索を行ないnigericin、bactobolin、leptomycin、reductiomycinなどを得た。bactobolinはB細胞系腫瘍物質であるLB32Tにアポトーシスを誘導し、IgG産生を特異的に抑制した。2.細胞外マトリックス接着阻害物質癌細胞の細胞外マトリックスへの接着阻害物質として見いだされたcytostatinは昨年度の本研究によってアポトーシス誘導作用を有することを明らかにしたが、本年度はcytostatinの各種癌細胞に対する感受性を知るために細胞周期における作用について検討し、EL-4、P815、LX-1細胞ではG2/M期で休止させ、HL-60細胞ではM期からG1期への移行を阻害していることが示された。cytostatinによって転移が阻害されるB16黒色腫細胞の細胞周期には1μg/mlを添加しても影響を与えなかった。3.既知制癌物質の毒性軽減に作用するサイトカイン誘導物質低分子サイトカイン誘導物質として微生物生産物中より見いだされたconageninは活性化T細胞に特異的に結合し、その増殖ならびにリンフォカイン産生を促進するとともに骨髄細胞培養において巨核球産生を刺激し末梢血中の血小板産生を増強することを明らかにしてきた。本年度はconageninが5-fluorouracilなどによって誘導される腸管出血ならびに下痢を抑制することを明らかにした。細胞毒性を示さず経口投与でマウス移植固型癌増殖を抑制するcytogeninがS180由来血管新生因子による血管新生を阻害することを見いだした。

2.細胞外マトリックス接着阻害物質癌細胞の細胞外マトリックス成分、ラミニン、フィブロネクチン、IV型コラーゲンなどへの接着阻害物質を微生物生産物中に探索し、接着阻害物質としてAlteramide A、B、TAN-883B、IkarugamycinおよびMaltophilinを得た。これらの物質はすべてテトラミン酸を有する4-5環性アルカロイドであった。これらの物質は強い細胞毒性を示したが、実験転移に対して抑制活性を示さなかった。3.サイトカイン産生調節物質昨年度までの研究によって制癌剤によって誘発される消化管毒性軽減作用を示すことを明らかにしたConageninの作用について、制癌剤として消化管毒性を主な副作用とする5-Fuを投与した担癌ラットを用いて検討した。その結果、Conageninは、5-FuによるTNF_α、IL-8およびPGE2などの炎症性メディエーターの産生亢進を抑制し消化管毒性を軽減することを明らかにした。4.テロメラーゼ阻害物質探索系の設定テロメラーゼ阻害物質を探索するために、従来行なわれているTRAP法を多くの試料を短時間で処理できる方法に改良し探索を開始した。
シナプス小胞外の遊離ドパミンによるドパミン神経障害とその保護に関わる分子の探索

1.内在性キノン消去系分子の検索小胞外ドパミン(DA)過剰モデル細胞においてキノン還元酵素NQO1が増加しており,DA神経毒6-OHDAによる片側パーキンソン病(PD)モデルマウスの線条体では,NQO1が増加し,NQOI遺伝子の転写因子Nrf2の神経細胞での活性化ならびにDAキノン(DAQ)消去にはたらくグルタチオン(GSH)の合成基質のアストログリアでの取り込み部位の発現増加がみられることを組織学的に確認できた.2.内在性キノン消去系分子のキノン毒性に対する保護効果DA系神経細胞CATH.aへの過剰DA添加あるいはメタンフェタミン(METH)添加による小胞外過剰DA状態でのキノン結合蛋白キノプロテイン(QP:DAQ生成の指標)の増加と細胞障害性が,NQO1の賦活薬BHAの前処置により抑制できることを明らかにした.また,昨年度の検索でDAQを消去することがわかった内在性キノン消去分子の金属結合蛋白メタロチオネイン1(MT1)のキノン毒性への効果について検討した.CATH.a細胞への過剰DA添加によるQP増加ならびに細胞死は,MT1を誘導す亜鉛添加により抑制できた.3.内土性キノン消去系分子ノックダンによるドパミン神経障害増悪の検討昨年度,DAQを酸化させるチロシナーゼの欠損マヴスの線条体では,METH投与によるDATの脱落が野生型に比べて著明に増悪することを報告したが,CATH.a細胞へのチロシナーゼ阻害薬添加によりMETH神経毒性が増悪することも確認できた.また,DAQを無毒化することが明らかになった中枢神経作用薬の投与により,大脳基底核のGSH量が増加し,PDモデル障害側黒質でのDA神経の脱落および障害側線条体でのL-DOPA連日投与によるQPの著増が抑制された.さらに,片側PDモデルの障害側のDA神経障害は,野生型に比べMT1ノックアウトマウスでより顕著であった.DAQ消去にはたらくGSH,NQO1,Nrf2,チロシナーゼ,MT1などのシステイン基含有分子およびこれらの発現を高める薬剤が,小胞外遊離DAによるDA神経毒性に対して保護的にはたらくことを明らかにできた.1.培養神経細胞での小胞外過剰ドパミンおよびドパミンキノンによる神経障害細胞質内の遊離ドパミン(DA)を増加させる小胞外DA過剰モデルを確立するために,DA系神経細胞CATH.aにL-DOPA生成を高めるBH4と小胞モノアミントランスポーター(VMAT2)阻害薬ケタンセリンの同時添加あるいはメタンフェタミン(METH)添加を行い,DA含有量により小胞外DAの増加,キノン生成の指標となるキノプロテイン(QP:キノン結合蛋白)量の増加および細胞障害を確認した.BH4+ケタンセリンあるいはMETH添加が小胞外DA過剰モデルとなること,小胞外過剰DA状態ではDAから生成されるDAキノン(DAQ)が細胞障害性にはたらくことを明らかにできた.2.ドパミンキノンと相互作用のある分子・内在性キノン消去系分子の検索DAセミキノンin vitro生成系に,システインあるいはグリシン残基を含むDA神経障害関連既知分子を加え,電子スピン共鳴法によりキノン検出を行い,DAQと相互作用・結合する分子を検索した.内在性分子である金属結合蛋白メタロチオネイン1(MT1)および数種のDAアゴニストが,DAQに結合し,消去することを明らかにできた.3.小胞外遊離ドパミン過剰状態でのキノン体標的分子の発現および活性変化の検討CATH.a細胞ならびにDAQを速やかにメラニンに酸化させるチロシナーゼの欠損マウスにMETH添加・投与を行うと,細胞死,DAトランスポーター(DAT)の脱落およびQP増加とともにキノン還元・消去酵素NQO1の増加が認められた.これらは,DA枯渇薬やNQO1誘導剤の前処置により抑制された.さらに,チロシナーゼ欠損マウスの線条体では,METH投与によるDATの脱落が,野生型に比べて著明に増悪した.DA神経毒6-OHDAによる片側パーキンソン病モデルマウスの障害側線条体において,NQO1遺伝子発現を促進する転写因子Nrf2の神経細胞での活性化ならびにDAQ消去にはたらくグルタチオンの合成基質のアストログリアでの取り込み部位の発現増加が認められた.小胞外DA過剰状態ではDAQ消去系の因子が活性化されていることを明らかにした.1.内在性キノン消去系分子の検索小胞外ドパミン(DA)過剰モデル細胞においてキノン還元酵素NQO1が増加しており,DA神経毒6-OHDAによる片側パーキンソン病(PD)モデルマウスの線条体では,NQO1が増加し,NQOI遺伝子の転写因子Nrf2の神経細胞での活性化ならびにDAキノン(DAQ)消去にはたらくグルタチオン(GSH)の合成基質のアストログリアでの取り込み部位の発現増加がみられることを組織学的に確認できた.2.内在性キノン消去系分子のキノン毒性に対する保護効果DA系神経細胞CATH.aへの過剰DA添加あるいはメタンフェタミン(METH)添加による小胞外過剰DA状態でのキノン結合蛋白キノプロテイン(QP:DAQ生成の指標)の増加と細胞障害性が,NQO1の賦活薬BHAの前処置により抑制できることを明らかにした.また,昨年度の検索でDAQを消去することがわかった内在性キノン消去分子の金属結合蛋白メタロチオネイン1(MT1)のキノン毒性への効果について検討した.CATH.a細胞への過剰DA添加によるQP増加ならびに細胞死は,MT1を誘導す亜鉛添加により抑制できた.

3.内土性キノン消去系分子ノックダンによるドパミン神経障害増悪の検討昨年度,DAQを酸化させるチロシナーゼの欠損マヴスの線条体では,METH投与によるDATの脱落が野生型に比べて著明に増悪することを報告したが,CATH.a細胞へのチロシナーゼ阻害薬添加によりMETH神経毒性が増悪することも確認できた.また,DAQを無毒化することが明らかになった中枢神経作用薬の投与により,大脳基底核のGSH量が増加し,PDモデル障害側黒質でのDA神経の脱落および障害側線条体でのL-DOPA連日投与によるQPの著増が抑制された.さらに,片側PDモデルの障害側のDA神経障害は,野生型に比べMT1ノックアウトマウスでより顕著であった.DAQ消去にはたらくGSH,NQO1,Nrf2,チロシナーゼ,MT1などのシステイン基含有分子およびこれらの発現を高める薬剤が,小胞外遊離DAによるDA神経毒性に対して保護的にはたらくことを明らかにできた.
鼻粘膜局所免疫応答機構における鼻粘膜下リンパ球集蔟(NALT)の役割に関する研究

鼻粘膜局所免疫応答を解析する目的で全身リンパ節、パイエル板を欠損するaly/alyマウスを用い、蛋白抗原としてホ-スラディシュペルオキシダーゼ(HRP)を点鼻した後の免疫応答について解析を行った。I群無処理aly/alyマウス、II族正常リンパ球2×10^8個を移植したaly/alyマウス、III群正常免疫能を持つaly/+マウスで比較検討した結果、鼻汁中HRP特異的IgA値においてII群マウスはIII群マウスより低いもののI群マウスに比べ有意に高い抗体価を認めた。この結果よりパイエル板等の他の粘膜免疫関連装置と独立して、鼻粘膜関連リンパ装置(NALT)および鼻粘膜下リンパ球が局所免疫応答に重要な役割を持つことが確認された。次に免疫能正常なマウスを用い、感作群および非感作群にて鼻腔リンパ球のフローサイトメトリーおよびRT-PCR解析を行った。フローサイトメトリーにてTリンパ球分画の比較を行った結果、非感作群に比べ、感作群においてαβTCR陽性細胞分画の増大が認められた。さらにRT-PCRを用いた解析より検出されたIFN-γ、IL-2、IL-6のいずれも非感作群に比べ感作群で高いサイトカインm-RNA発現を認め、鼻腔粘膜免疫においてT cellも重要な役割を持つことが示された。
比較ゲノミクスから読み解く熱帯性魚類の月齢同調産卵制御機構

月齢同調産卵魚は月の満ち欠けに応じた月光照射時間の周期的変化を情報源に月齢を認知すると考えられる。時計関連遺伝子の発現と月光の関連を調べた先行研究では、概日時計の構成因子である時計関連遺伝子が、月光情報を体内に取り込んだ際の内的因子の役割を担っていると考えられるとともに、砂時計型タイマーによる時間計測機構によって産卵月齢を認知するモデルが提唱された。本研究は、異なる月齢で月齢同調産卵を行うマハタ属の近縁2種に着目し、時計関連遺伝子の発現変化に月光が与える影響の種間比較から、砂時計型タイマーを用いた産卵月齢認知モデルの一般性について検証する。さらに、両魚種のゲノム配列の比較から、月齢同調産卵が異なるタイミングで起きる仕組みを追及し、月齢同調産卵のより詳細な分子機構に迫ることで、月齢認知に関わる時間計測機構の普遍性と多様性を明らかにする。本年度はヤイトハタとカンモンハタ2種の全ゲノム配列の解読を試みた。Illumina Hiseqによるショートリードシーケンス、およびOxford Nanopore Minionによるロングリードシーケンスを組み合わせたHybrid assembleを試みており、カンモンハタでは9907本のscaffoldからなる約941Mbpの全ゲノムアセンブリー(N50=177360)を得ることができた。ヤイトハタは十分なカバレッジのショートリードシーケンス取得は完了しており、現在ロングリードシーケンスの取得中である。さらに本年度はハタ2種におけるにおける概日時計遺伝子の月齢応答性を調べるため、夜間に月光を遮断した条件下で飼育した魚の脳を採取した。また、月光情報の伝達にメラトニンが関与しているのか調べるため、新月の夜にメラトニンを注射した魚の脳も採取した。現在これらの時計遺伝子発現量について解析をすすめている。当初の予定通り、ハタ2種からインタクトなゲノムDNAの精製と高い質のショートリードシーケンスの取得ができた。また、ロングリードシーケンシング作業も順調に進んでおり、アセンブル作業も順調に進んでいる。時計遺伝子の月光応答性についての解析も、順調にサンプリング作業を完了することができたことから、今後も問題なく解析を進めていくことができると思われる。全ゲノムシーケンスについては、ヤイトハタのロングリードシーケンシングを完了させ、ドラフトゲノムのアセンブルを目指す。また、カンモンハタですでに得られたドラフトゲノムの精度をより上げるために、ロングリードシーケンスのカバレッジをさらに上げ、より長いゲノムアセンブルの取得をを試みる。加えて、現在までに取得できたドラフトゲノムから時計関連遺伝子の転写調節領域の配列情報を取得し、発現レポーター解析を行っていく。時計遺伝子の月光応答性については、本年度にサンプリングした試料の解析を進めるとともに、人工月光条件下における魚の飼育およびサンプリングを試み、先行研究によって提唱された砂時計モデルの検証を進めていく。

時計遺伝子の月光応答性については、本年度にサンプリングした試料の解析を進めるとともに、人工月光条件下における魚の飼育およびサンプリングを試み、先行研究によって提唱された砂時計モデルの検証を進めていく。
事業所における歯科保健導入実施の有用性－歯科衛生士の介入法－

調査対象は、歯科衛生士のいない3事業所と歯科衛生士のいる2事業所に勤務する従業員660人である。歯科衛生士の業務の認知については、両事業所とも、「ブラッシング指導」「歯石除去」を70%以上の人が正しく認識していた。歯科講話では、健康への関心が低い人は口腔内環境も悪い結果となった。また、歯科衛生士による歯科講話が、歯の健康づくりのモチベーション形成に効果的であったことが示された。以上のことにより、常勤歯科衛生士が他の医療従事者と連携をとり、従業員に対し、労働衛生週間や社内のネット配信を活用することで、歯や全身への健康支援ができると考える。本年度は、歯科保健に関する特別な取り組み(歯科衛生士がいない)を実施していない1事業所と既に実施している2事業所(共に歯科衛生士が常勤)を対象として、調査を行った。調査対象となった事業所の従業員は、いずれの事業所でも9割が正社員であり、職務内容としては事務職が最も多かった。これまでに歯科衛生士から歯や口腔に関する指導を受けたことのある者の割合はいずれの事業所においても50%を超えていた。歯科衛生士が常勤する事業所のアンケート調査の結果の概略は次の通りである。歯科衛生士から指導を受けたことのある者のうち、歯科衛生士業務について認識している事項は、「歯石除去」「ブラッシング指導」「リスク検査」「健康教育」が上位を占めた。これらの事業所には、従業員の健康の保持・増進を図るために、歯科衛生士以外にも保健師、看護師などの様々な資格を有する医療従事者が常勤しており、多方面からのアプローチが日常的に実施されている。当然のことながら、歯科保健については歯科衛生士が大きな役割を担っているが、実際の業務内容や従業員との関わり方は事業所で異なっていることが明らかになった。歯科衛生士が常勤する事業所では、半数以上の従業員が歯科衛生士からの指導を受けたことがあり、日常的に歯科の知識を得ており、歯科衛生士業務への認知度が高く、口腔の健康への関心が高い結果となったと推察された。現在、歯科衛生士が常勤しない企業における調査結果についても解析を行っている。本年度は歯科衛生士が不在で歯科保健に関する取り組みを実施していない2つの事業所を対象に調査を行った。調査後に任意参加の形で従業員に対して歯科講話を実施した。その内容は、齲蝕と歯周病に関するもので、同時に唾液検査(ペリオスクリーン®)を実施した。実施後に歯科講話の感想などを自由記載形式で収集した。前年度の結果と併せ、インタビュー調査についてまとめた。両事業所は9割が正社員であり、業務内容では事務職が最も多かった。歯科衛生士業務について認識している事項は、「歯石除去」「ブラッシング指導」が上位を占めており、70%以上の人が認識していた。また、口腔についての関心は、両事業所ともに歯周病と齲蝕が上位に挙げられたため、これらをテーマとした歯科講話を行った。唾液検査の結果については、陽性者が48.4%で、歯肉に炎症があると考えられる人は半数以下であった。歯科講話で歯周病と全身の健康との関係について知識を得たことにより、歯科保健への関心が高まったという意見が多数あった。歯科衛生士による歯科講話は、歯の健康づくりのモチベーション形成に効果的であったことが示唆された。前年度と本年度に実施したインタビュー調査は、歯科保健に関する取組を実施している事業所では歯科衛生士に対して、実施していない事業者では人事担当者に対して行った。事業所で働く歯科衛生士として大切なことは、「社員に対する口腔保健に関する情報発信を継続的に周知する。」「医療者という立場だけではなく、事業所の従業員であることを忘れずにする。」というカテゴリーに分類された。人事担当者からは、「どこまで健康をサポートしていくのか。」「コストや法律により、対応が異なってくる。」という意見が述べられた。産業歯科平成25年度は、歯科衛生士が常勤していない事業所と、している事業所においてアンケート調査を実施した。さらに常勤衛生士に対するインタビュー調査も実施した。前者の調査結果のうち、常勤歯科衛生士のいる2つの企業については、データの集計と一部解析を終了した。その概要については上記の欄にて報告した。歯科衛生士が常勤していない事業所のアンケート集計は現在進めているところである。以上より、当初の計画に対してほぼ予定通り目標を達成したものと考える。今年度は、歯科保健に関する取り組みを実施している事業所での調査結果を中心に、第9回歯科衛生学会において発表を行う予定である。さらに、アンケートが未回収となっている事業所についても回収を急ぎ、それらの結果も併せ、歯科衛生士が常勤する事業所と、していない事業所のデータの集計と比較を行う。

以上の得られたすべての結果をまとめ、より有用な歯科保健の導入法、さらには歯科衛生士がどの様に介入していくかについても考察する。すでに、実施している事業所のアンケート結果で得られたことを整理し、従業員の口腔保健に有用な内容あるいは逆に問題点・課題を列挙する。それらを基に、今後歯科保健の導入を予定している事業所に対して掲示し、活用してもらう。また、実施予定をしていない事業所に対し、啓発運動を行う。最終的に、調査に協力の得られた事業所に報告書を作成し、歯科保健の重要性・必要性に関するプレゼンテーションを行う。また、歯科衛生学会や日本産業衛生学会などの学術大会・学術誌において公表する。さらに、実施予定をしていない事業所に対しては、導入を促す目的で、プレゼンテーションなどにより、啓発運動とする。具体的には、まずは保健・衛生関係職員に対し、歯科健康教育として咀嚼力の判定(咀嚼判定ガム)や歯肉炎の判定(サリバスター)などの実体験をしてもらい、必要性を促していくこととする。1インタビューに協力いただいた方への謝礼金が予算額より少なかったため(インタビュー時間の関係)。2アンケート回収が次年度となった事業所があり、その解析費を繰り越すこととなったため。アンケートを回収次第、データを精査をするため使用する予定である。
専門図書館職員のキャリア形成に関する研究

本研究では、専門図書館職員のキャリア形成のあり方を検討するため、聞き取り調査と質問紙調査を行い、専門図書館職員の知識・技術の習得状況、親機関の人材育成に対する方針を考察した。その結果、聞き取り調査から、専門図書館職員のキャリア形成のプロセスと、キャリア形成のプロセスに影響を及ぼす要素を明らかにできた。質問紙調査から、管理者を通して人材育成の実態と問題点などを明らかにできた。本年度は、次の3点の研究を進めた。第一に、聞き取り調査対象者の選定を行なった。具体的には、聞き取り調査の対象となり得る専門図書館職員約20名を選定した。選定にあたっては、これまで実施してきた実証研究(質問紙調査、聞き取り調査など)によって蓄積できた知識と人的ネットワークを有効に活用できた。第二に、聞き取り調査項目の検討と設定を行なった。具体的には、前回の科研費研究で明らかにできた専門図書館職員に求められる知識・技術の習得・向上のための、1これまでの被調査者自身の考え方・取り組み方、2被調査者が受講した教育訓練、実施した自己啓発の内容、3この二点についての今後の被調査者の考え方、取り組み方を把握できる聞き取り調査項目を設計できた。第三に、聞き取り調査を実施し、結果の整理を行なった。具体的には、設計した調査項目をもとに、各機関種(企業、団体、国際機関など)に勤務する専門図書館職員15名に対し、訪問による聞き取り調査を実施できた。聞き取り調査では半構造化インタビューの手法を用いた。聞き取り調査の内容は、すべて文字に起こし内容を整理するとともに、分析手法として質的研究の導入を検討した。以上の研究をとおして、本研究の目的である「前回の科研費研究において明らかにできた専門図書館職員に求められる知識・技術を発展させ、専門図書館職員のキャリア形成のための環境整備のあり方を明らかにする」ための基盤を整えることができた。本年度は、次の三点の研究を進めた。第一に、前年度に引き続き専門図書館職員5名に対し訪問による聞き取り調査を実施した。並行して前年度に実施した聞き取り調査の内容を含めて整理を行ない、分析手法として、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いることに決め、実際に分析を進めた。第二に、平成27年度に実施予定の質問紙調査の対象機関を選定し、調査項目の検討を行なった。具体的には、『専門情報機関総覧』(専門図書館協議会刊行)の掲載機関をもとに対象機関を選定した。調査項目は、厚生労働省が毎年実施する『能力開発基本調査』のうち、「事業所調査」の調査項目に準拠し、専門図書館職員に対する能力開発の実情を調査できる項目を設計した。第三に、2つの研究発表を行なった。ひとつは、聞き取り調査の成果を踏まえて、第62回日本図書館情報学会研究大会において、「職務経歴からとらえた専門図書館職員のキャリア形成の変化のプロセス:知識・技術を構成する要素をもとに」と題する研究発表を、もうひとつは、日本生涯教育学会の第35回大会において、「組織内プロフェッションとしての図書館専門職の位置づけに関する検討:専門図書館職員を対象に」と題する研究発表を行なった。2つの研究発表を通して、本研究の成果普及に努めるとともに、参加者からの多様な観点にもとづく助言を得ることによって、研究内容の深化に努めた。本年度は、次の四点の研究を進めた。第一に、平成25年度と26年度に実施した、専門図書館職員に求められる知識・技術の習得ならびに向上に関する聞き取り調査を論文として取りまとめ、『日本図書館情報学会誌』に投稿し、掲載された。さらに、本調査から得られた知見も含めて、図書館専門職員のプロフェッション性に関する論文を『図書館界』に投稿し、掲載された。第二に、前年度に準備した質問紙調査「専門図書館職員のための人材育成に関する基礎調査」を、839機関に対して実施し、508機関から回答を得た(有効回答数は376機関)。本調査を通して、OJTやOff-JT、専門図書館職員に求める知識・技術の開示、自己啓発に対する支援、能力評価の実施などの状況を把握することができた。第三に、回収した質問紙のデータを集計して取りまとめ、回答機関向けの報告書を作成し、調査結果の概要をフィードバックした。第四に、質問紙調査から得られた内容を深化させるため、回答機関の中から、6機関に対して聞き取り調査を実施した。本研究の目的を明らかにするために、平成27年度で行なうべき研究は、すべて実施することができた。第一に、前年度に引き続き、質問紙調査から得られた内容を深化させるため、回答機関の中から1機関に対して聞き取り調査を実施した。第二に、前年度に実施した聞き取り調査も含め、聞き取り調査で得られた内容をすべて文字に起こし、内容を整理した。第三に、前年度に実施した質問紙調査と、この調査を深化させるために実施した聞き取り調査をもとに、専門図書館職員のキャリア形成のための環境整備のあり方を検討した。第四に、研究成果に基づく講演(国立国会図書館での利用者サービス部での研修)と論文(『情報の技術と科学』『図書館雑誌』)の執筆を行った。本研究では、これまで、専門図書館職員のキャリア形成のための環境整備のあり方を明らかにすることを目的に研究を進めてきた。具体的には、まず、専門図書館職員は、みずからに求められる知識・技術を、どのように習得し、向上を図っているのかを明らかにした。

具体的には、聞き取り調査によって、被調査者の考え方、取り組みの状況(教育訓練や自己啓発の実施状況)、今後の被調査者の考え方、取り組み方を把握し、質的研究法によって分析した。つぎに、親機関は、専門図書館職員の人材育成に対して、どのような方針を取っているのかを明らかにした。具体的には、質問紙調査によって、人材育成の方法、専門図書館職員に求められる知識・技術の開示、自己啓発の支援、能力評価の実施などの状況を把握し、量的研究法によって分析した。最後に、専門図書館職員のキャリアを体系的に捉えるため環境整備のあり方を提示した。本研究では、専門図書館職員のキャリア形成のあり方を検討するため、聞き取り調査と質問紙調査を行い、専門図書館職員の知識・技術の習得状況、親機関の人材育成に対する方針を考察した。その結果、聞き取り調査から、専門図書館職員のキャリア形成のプロセスと、キャリア形成のプロセスに影響を及ぼす要素を明らかにできた。質問紙調査から、管理者を通して人材育成の実態と問題点などを明らかにできた。本研究の目的を明らかにするために、平成26年度で実施するべき研究は、すべて実施することができた。平成28年度は、次の三点の研究を進める予定である。第一に、前年度に引き続き、質問紙調査から得られた内容を深化させるため、回答機関に対して聞き取り調査を行なう。第二に、前年度に実施した聞き取り調査も含め、聞き取り調査で得られた内容をすべて文字に起こし、内容を整理したうえで、分析を行なう。第三に、前年度に実施した質問紙調査と、この調査を深化させるために行なった聞き取り調査をもとに成果として取りまとめる。さらに、本研究の最終年度にあたるため、専門図書館職員のキャリア形成のための環境整備のあり方の提示を行なう。情報学平成27年度は、次の三点の研究を進める予定である。第一に、前年度に準備した質問紙調査「専門図書館職員のための人材育成に関する基礎調査」として、839機関に対して実施する。第二に,回収した質問紙のデータを集計のうえ分析し、調査結果として取りまとめる。第三に、質問紙調査で得られた成果をもとに、日本図書館情報学会等の研究大会において発表し、成果の普及に努めるとともに、参加者からの多様な観点にもとづく助言を得ることによって、研究内容を深化させる。本研究の目的を明らかにするために、平成25年度で実施するべき研究は、すべて実施することができた。さらに、次年度に予定していた専門図書館職員に対する聞き取り調査の一部を先行して行うことができた。質問紙調査「専門図書館職員のための人材育成に関する基礎調査」を深化させるために行なった聞き取り調査が年度の後半になり、文字起こしを年度内に実施することができなかったため。当初、想定していた聞き取り調査にかかる諸費用(交通費、会議費、聞き取り内容の文字起こしにかかる費用等)を節約することができたため。さらに、平成26年度に購入することを予定していた研究資料、データ整備のためのPC機器等の購入を、平成27年度に行うことにしたため。平成28年度では、聞き取り調査の文字起こしをすべて行なう。さらに、前年度に続いて、聞き取り調査も実施する。必要に応じて、研究資料等も購入する。平成26年度は、次の3点の研究を進める予定である。