hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチセンサ融合型マシニングロボットの研究

本研究課題である「マルチセンサ融合型マシニングロボット」は、単品を精度良く、容易に製作できる「ユ-ザ・フレンドリ・マニュファクチュアリング・システム」の1要素として開発されてきた。このハ-ドウェアは、(a)アクティブ構造体、(b)フェイルセイフ機構、(c)工作物測力センサ、(d)工具測力センサ、(e)コンプライアンス機構、(f)微細位置決め機構、(g)視覚センサ等から成る。一方、「ユ-ザ・フレンドリ・マニュファクチュアリング・ロボット」のもう一つの構成要素である「加工に関する知識」は、次の各部によって構成されている:(a)加工規則に関する知識、(b)工具に関する知識、(c)加工条件および加工結果に関する知識、(d)加工に関する物理モデル。これらの二つの要素、すなわち、「マルチセンサ融合型マシニングロボット」および「加工に関する知識」とは有機的に結合され、学習機能をもつマシニング・ロボットへと進化する。本研究では、(i)上記二つの要素を製作・構築するとともに、(ii)マシニング・ロボットに組み込まれた力センサの情報を収集し、(iii)この情報と加工の物理モデルとをもとに加工状態を判別する方法を確立した。さらに、(iv)この加工状態の判断結果を加工に関する学習機能の枠組を持つ「加工に関する知識部」に送るシステムのプロトタイプを作成した。以上の研究は、臨場感をもつ加工のグロ-バル・ネットワ-ク・システムを一例とする「異なる世界を結ぶ知能化生産システム」へと発展する。また、アクティブ構造体によって加工精度が数マイクロメ-トルである「高精度マシニングセンタ」が実現されるであろう。本研究の目的は、センサ情報によって動作がトリガ、決定されるような「センサをベ-スとしたマシニングロボット」を構築することである。平成元年度には、(a)センサをベ-スとしたマシニング・ロボットの組み上げ、(b)センシング情報(デ-タ)の収集、(c)学習機能の枠組の構築、を行なった。(a)センサをベ-スとしたマシニング・ロボットの組み上げについて:外部コンピュ-タから制御可能なマシニング・センタに次のような要素を搭載し、マシニング・ロボットを組み上げた:リング状6軸力計、6軸力センシング・テ-ブル、コンプライアンス機構、フェイル・セイフ・リング、フェイル・セイフ・テ-ブル、形状測定用ブロ-ブ、ハンド・グラインダ。本ハ-ドウェアは、順調に動作しており、これまでに(i)形状測定実験、(ii)力情報を有効に利用した切削実験、(iii)自動研削実験を行ない、作成したシステムの有効性を確認した。(b)センシング情報(デ-タ)の収集について:自動研削中、および、インテリジェント切削中のデ-タ(力情報)を収集した。具体的には、ボ-ル・エンドミルを用いた切削実験において、加工状態が正常(良好)な場合と、びびりを発生している場合とのデ-タの収集に成功している。(c)学習機能の枠組の構築について:上記のデ-タ収集において、ただ単に数値のデ-タとして蓄積していてもデ-タ・ベ-スとして使用しにくい。このため、加工条件と加工結果との関係をル-ル(規則)として蓄積できるような学習機能を持つ枠組の基礎を構築した。今後、本システムをさらに発展させ、自ら最適加工条件を設定できるようなシステムにする予定である。本研究課題である「マルチセンサ融合型マシニングロボット」は、単品を精度良く、容易に製作できる「ユ-ザ・フレンドリ・マニュファクチュアリング・システム」の一要素として開発されてきた。このハ-ドウェアは、(チ)アクティブ構造体、(b)フェイルセイフ機構、(c)工作物側力センサ、(d)工具側力センサ、(e)コンプライアンス構機、(f)微細位置決め機構、(g)視覚センサ等から成る。

一方「ユ-ザ・フレンドリ・マニュファクチュアリング・ロボット」のもう一つの構成要素である「加工に関する知識」は、次の各部によった構成されている。:(a)加工規則に関する知識、(b)工具に関する知識、(c)加工条件および加工結果に関する知識、(d)加工に関する物理モデル。これらの二つの要素、すなわち、「マルチセンサ融合型マシニングロボット」および「加工に関する知識」とは有機的に結合され、学習機能をもつマシニング・ロボットへと進化する。本研究では、(i)上記二つの要素を製作・構築するとともに、(ii)マシニング・ロボットに組み込まれた力センサの情報を収集し、(iii)この情報と加工の物理モデルとをもとに加工状態を判別する宿法を確立した。さらに、(iv)この加工状態の判断結果を加工に関する学習機能の枠組を持つ「加工に関する知識部」に送るシステムのプロトタイプを作成した、以上の研究は、臨場感をもつ加工のグロ-バル・ネットワ-ク・システムを一例とする「異なる世界を結ぶ知能化生産システム」へと発展する。また、アクティブ構造体によって加工精度が数マイクロメ-トルである「高精度マシニングセンタ」が実現されるであろう。
小型エネルギー変換機器の高効率・環境性能両立実現のための動的設計法の研究

バイオ燃料の活用やエコモビリティの実現に向けては,小型エネルギー変換機器の高効率化と環境性能の両立は必須条件である。本研究では,1天然ガス,バイオガス,石炭ガス等を燃料とする小型発電用ガスタービン,2バイオガスと液体燃料の両方を燃料とするデュアルフューエル自動車用レシプロエンジン,3ジェット燃料やバイオ燃料を燃料とする小型ターボジェットエンジンを対象に,高効率化と環境性能の両立実現の障壁となっている1燃焼振動対策,2計算負荷の軽いリアルタイム制御アルゴリズム,3ノズルから放出される騒音低減デバイス開発について,化学反応を絡めた新しい視点から各機関に内在する動的問題の解決策を提案した。本研究では,1天然ガス,バイオガス,石炭ガス等を燃料とする小型発電用ガスタービン,2バイオガスと液体燃料の両方を燃料とするデュアルフューエル自動車用レシプロエンジン,3ジェット燃料やバイオ燃料を燃料とする小型ターボジェットエンジンを対象に,高効率化と環境性能の両立実現の障壁となっている1燃焼振動対策,2計算負荷の軽いリアルタイム制御アルゴリズム,3ノズルから放出される騒音低減デバイス開発に関して,化学反応を絡めた新しい視点から各機関に内在する動的問題の解決策を提案するものである。1を担当する寺島は、詳細反応機構を流体解析で考慮する際に問題となる硬直性の強い化学反応方程式に対して,堅牢かつ高速な陽的時間積分法を開発し,既存手法に対する優位性を示すことに成功した.化学反応方程式に対する時間積分法を,圧縮性流体解析コードに組み込み,簡単な燃焼器形状の解析に適用できることを確認した.2については、バイオマス等から生成される低カロリーで組成変動し易いガス燃料をレシプロエンジンで用いる場合について,従来の火花点火方式以外に,更なる高効率利用を目指したHCCIエンジン,また組成変動に対するロバスト性を確保するためのデュアルフューエルエンジンが提案されており,そのキーとなる技術は制御にある。そこで,バイオマスの熱分解により生成されるガス(シンガス)を模擬した燃料と空気の予混合気中に数十ppmオーダーでオゾンを添加した場合の自己着火燃焼過程について素反応数値計算によって調査した。オゾンガス添加時に時には,一部のシンガスが消費された後一旦消費は止まり,その後シンガスが再び消費される2段階の反応過程を経ることが明らかにした。3については,今年度は,空力騒音と推力損失を同時に測定できる装置の開発を行った。本研究では、1天然ガス、バイオガス、石炭ガス等を燃料とする小型発電用ガスタービン、2バイオガスと液体燃料の両方を燃料とするデュアルフューエル自動車用レシプロエンジン、3ジェット燃料やバイオ燃料を燃料とする小型ターボジェットエンジンを対象に、高効率化と環境性能の両立実現の障壁となっている、1燃焼振動対策、2計算負荷の軽いリアルタイム制御アルゴリズム、3ノズルから放出される騒音低減デバイス開発に関して、化学反応を絡めた、新しい視点から各機関に内在する動的問題の解決策を提案する。1については、化学反応方程式に対する高速時間積分法を組込んだ圧縮性流体解析コードの有効性を確認するため解析コードを具体的な燃焼流問題に適用した。入口負荷変動と燃焼不安定性の関連性に着目し、ガスタービン燃焼器を想定したメタン空気予混合燃焼場の解析を開始した。定常入口条件において、今回の燃焼器形状に特有と考えられるが、当量比0.5や0.6の場合には失火が生じた。これは、噴流から巻き上がる未燃気体が入口上下コーナー部に形成される再循環領域に入り込むことが原因であった。2については、デュアルフューエルエンジンの更なる高効率化を目指し、軽油の他段噴射を利用した自動運転制御システムを構築した。ガス組成と軽油の噴射条件を変化させた実験を行った結果、負荷が小さくかつ軽油噴射量が少ない条件において、2段噴射を行うことで通常の単段噴射時よりも高効率な運転が可能であることが明らかになった。また、最大圧力時期を制御量として軽油噴射時期を操作する自動運転制御システム系を構築しガス燃料の組成が変化した場合において、噴射量のみを制御した場合と比べて軽油の消費量が低減することができた。3については、CFDによるノズル周辺流れの解析、線形安定論による渦放出挙動の解析により、騒音低減に有効な設計指針を求めることに成功した。本研究の1番目のテーマである「小型発電用ガスタービン燃焼器で発生する燃焼振動」の研究では、計算は順調に進んでいるものの、実験が遅れている。具体的には、実際のガスタービン燃焼器で発生している、燃料の割合が空気量より少ない低当量比の領域での振動を再現したいところであるが、目下のところ観察できている現象は、高当量比での振動現象である。そこで、目下、実験体系を見直している。本研究では、(a)天然ガス、バイオガス、石炭ガス等を燃料とする小型発電用ガスタービン、(b)バイオガスと液体燃料の両方を燃料とするデュアルフューエル自動車用レシプロエンジン、(c)ジェット燃料やバイオ燃料を燃料とする小型ターボジェットエンジンを対象に、高効率と環境性能の両立実現の障壁となっている、1燃焼振動対策、2計算負荷の軽いリアルタイム制御アルゴリズムに資する簡便なモデル、3ノズルから放出される騒音低減デバイス開発について、新たな視点から各機関に内在する動的問題の解決策を提案する。1については、化学反応方程式に対する高速時間積分法を組み込んだ圧縮性流体解析コードを具体的な燃焼流問題に適応した。また、化学反応を考慮して燃焼状態の燃焼器の温度場を求め、常温で測定した音響インピーダンスを温度補正したものを用いてナイキスト法を適用することで従来は解明できていなかった水素リッチ燃料の燃焼振動の解明に迫ることができた。

2については、エンジン筒内での予混合気の着火特性を常圧のマイクロフローリアクターを利用して簡便に調べるための装置を設計製作し、着火特性の指標であるLivengood-Wu積分計算への利用可能性を示すことができた。また、エンジンからのNOx排出を簡便に見積もることのできる手法を提案した。3については、ジェットエンジンノズルから排出される気流周辺の渦構造をCFDで可視化し、ジェット騒音能動制御のためのミキシングデバイス設計への指針を得た。本研究の1番目のテーマである「ガスタービン用小型燃焼器で発生する燃焼振動」の研究において、実験が遅れている。振動発生周波数は補足することができたが、振動の成長率と振動の発生領域を補足することができておらず、H29年度に持ち越しとなった。計算手法は、構築できつつあるので、実験結果によって検証できる可能性が高いものと期待している。本研究は、小型分散型エネルギー変換機器におけるエネルギー効率向上と騒音や排ガス等の環境性能向上の両立を狙った研究で、研究対象として、(ア)天然ガス、バイオガス、石炭ガスを燃料とする小型のガスタービン燃焼器、(イ)ガスと液体燃料を燃料とするデュアルフューエル自動車用レシプロエンジン、(ウ)ジェット燃料を燃料とする小型ターボジェットエンジンの3つを例に取り上げて、(ア)については1燃焼振動のメカニズム解明と対策法の提案、(イ)については2計算負荷の軽いリアルタイム制御アルゴリズムの開発、(ウ)については3ターボジェットエンジンのノズルからの放出音の発生機構の解明と低減について研究を行うものである。1については、H28年度の遅れを挽回することができ、所望の結果を得ることができた。具体的には、音響インピーダンス法を適用して、常温での音響インピーダンスを測定し、この結果に、化学反応を考慮した熱流体解析の結果から得られた温度場の情報を加味することで、燃焼面を境に管内に温度ギャップがある場合の音響インピーダンスを計算によって求めることが可能となった。この結果をもとに燃焼振動の発生振動数の特定に成功した。2についても、大きな進歩が見られ、天然ガスと軽油の組み合わせのデュアルフューエルエンジンにおける軽油多段噴射の燃焼特性を明らかにすることによって制御アルゴリズムが構築できた。最後に、3については、ジェットエンジンノズル周辺にネイルミキサーを装着することによって騒音を低減させるための設計指針を得ることができた。バイオ燃料の活用やエコモビリティの実現に向けては,小型エネルギー変換機器の高効率化と環境性能の両立は必須条件である。本研究では,1天然ガス,バイオガス,石炭ガス等を燃料とする小型発電用ガスタービン,2バイオガスと液体燃料の両方を燃料とするデュアルフューエル自動車用レシプロエンジン,3ジェット燃料やバイオ燃料を燃料とする小型ターボジェットエンジンを対象に,高効率化と環境性能の両立実現の障壁となっている1燃焼振動対策,2計算負荷の軽いリアルタイム制御アルゴリズム,3ノズルから放出される騒音低減デバイス開発について,化学反応を絡めた新しい視点から各機関に内在する動的問題の解決策を提案した。
酸化リン脂質依存的細胞死抑制因子SMS2の生理的機能の解明

本研究では、SMS2の酸化リン脂質代謝活性に焦点をあて、SMS2の抗酸化酵素としての新たな機能を細胞レベルおよび個体レベルで実証することを目的とし、GPx4欠損による新規細胞死におけるSMS2の抑制機構の解析を行ない、細胞死誘導に重要な酸化リン脂質の生成場および分子種を明らかにする。また、組織特異的SMS2/GPx4二重欠損マウスを用いて、酸化リン脂質を起因とする疾病に対する感受性の変化の解析を行ない、in vivoでのSMS2の抗酸化機能を明らかにする。本研究で得られる成果は、脂質酸化依存的新規細胞死における酸化リン脂質の分子の特異性や、生成部位の解明につながることが期待される。
キラル銀エノラートの効率的発生法の開拓

効率的な銀(I)メトキシドの発生法と、それを用いた銀(I)エノラート化合物の調製法について検討した結果、Hunig塩基を添加剤に用いると純度の高い銀(I)メトキシドと銀(I)エノラートが調製できる事を見出した。そこで、光学活性ホスフィンを銀(I)メトキシドの不斉配位子として用いて、キラル銀(I)エノラートを経由する触媒的マンニッヒ型反応を行ったところ、その生成物に高い不斉誘導が生じた。このキラル銀(I)エノラートの触媒的発生法を様々な求電子剤に応用する事によって、さらに不斉αーアミノ化反応と不斉アルドール反応を達成した。この触媒システムを利用した各種不斉反応の検討を現在行っている。平成25年度は、効率的な銀(I)メトキシドの発生法と、それを用いた銀(I)エノラート化合物の調製法について検討した。単純な環状ケトンのエノールエステルを基質に用い、マンニッヒ型反応を評価系として銀トリフラートとメタノールに対して様々な三級アミンの添加効果の検討を行ったところ、Hunig塩基が最も効果的であり、純度の高い銀(I)メトキシドおよび銀(I)エノラートが調製できる事を見い出した。次にこのようにして最適化した銀(I)エノラート発生法を用いて、触媒的マンニッヒ型反応の開発を試みた。メタノールの存在下に触媒量の銀トリフラートとHunig塩基を作用させ、求電子剤としてイミンを添加したところ、目的とするマンニッヒ型生成物が収率良く得られた。この結果から、反応系中にメタノールを添加することにより、銀(I)メトキシドと銀(I)エノラートが効率的に再生することがわかった。当該年度は本研究をさらに先に進め、開発した触媒的マンニッヒ型反応を不斉反応へと展開させた。すなわち、光学活性ホスフィン化合物を銀(I)メトキシドの配位子として用いて触媒的マンニッヒ型反応を行ったところ、その生成物に極めて高い不斉誘導が生じた。そこで、様々なケトンのエノールエステルとイミンとの組み合わせを用いて本反応における基質の一般性を検討したところ、ジアステレオ選択性とエナンチオ選択性に関して、いずれも良い結果を得た。また、このキラル銀(I)エノラートの触媒的発生法をアゾジカルボン酸ジエステルを求電子剤とする不斉αーアミノ化反応に適用したところ、優れたエナンチオ選択性が発現することがわかった。この不斉マンニッヒ型反応と不斉αーアミノ化反応については論文発表を行った。さらに当該年度はこの触媒システムを利用した不斉ニトロソアルドール反応および不斉アリル化反応についても研究を着手し、その予備的成果を学会で発表している。平成26年度は、前年度に開発したキラル銀(I)エノラートの触媒的発生法を使って、アルデヒドおよびケトンを求電子剤とする不斉アルドール反応について研究を行った。単純な環状ケトンのエノールトリクロロアセテートを基質に用い、反応条件の最適化を試みたところ、光学活性ホスフィン配位子としてBINAPが、またアミンとしてHunig塩基が最も効果的であり、生成物の単離収率、ジアステレオ選択性およびエナンチオ選択性の全てにおいて良い結果が得られることがわかった。さらに本アルドール反応において、基質をエノールトリクロロアセテートから、エノールトリフルオロアセテートに換えたところ、反応がより低温で収率よく進行し、ジアステレオ選択性およびエナンチオ選択性もそれぞれ向上することが判明した。この不斉アルドール反応については論文発表および学会発表を行った。一方で、前年度に研究をスタートさせた不斉ニトロソアルドール反応とアルデヒド類の不斉アリル化反応に関しては、当該年度においてさらに研究を進め、不斉ニトロソアルドール反応では光学活性ホスフィン配位子と塩基を使い分けることによって、Oーニトロソアルドール付加体とNーニトロソアルドール付加体をそれぞれ作り分けできる事がわかった。また、不斉アリル化反応については求電子剤の検討を行い、アルデヒドに加えてケトンも良好な反応性を示す結果が得られた。不斉ニトロソアルドール反応と不斉アリル化反応については学会発表を行っている。当初、平成26年度からの研究計画としていたケトンからの銀(I)エノラートの直接的発生法については、エノール化が容易と想定されるβージケトンを基質に用いて予備的な検討を行ったものの、良好な結果は得られなかった。最終年度である平成27年度は、平成25年度に開発したキラル銀(I)エノラートの触媒的発生法を使って、メタノールを求電子剤とする不斉プロトン化反応について研究を行った。α位に置換基を持つ環状ケトンのエノールトリフルオロアセテートを基質に用い、反応条件の最適化を試みたところ、光学活性ホスフィン配位子としてBINAPが、またアミンとしてHunig塩基が最も効果的であり、生成物である光学活性ケトンの単離収率およびエナンチオ選択性の両方において良い結果が得られることがわかった。さらに本プロトン化反応において、γ位にメチル基を有するプロキラルなγ,δ-不飽和δ-ラクトンを基質に用いると、分子内にエステル基のある光学活性ケトンが良好なエナンチオ選択性で得られることが判明した。この不斉プロトン化反応については学会発表を行った。

一方で、平成25年度に研究をスタートさせた不斉ニトロソアルドール反応とアルデヒド類の不斉アリル化反応に関しては、当該年度においても引き続き研究を継続させ、不斉ニトロソアルドール反応では、目的生成物である光学活性α-アミノオキシケトン体をより純度良く得る手法を確立した。また、不斉アリル化反応については求電子剤としてイミン類も反応性を示す事がわかった。これらの反応については論文発表の準備を行っている。さらに、不斉アリル化反応の手法を応用することにより、アルデヒド類の不斉アレニル化反応が起こる事も見出し、学会発表を行った。また、ケトンからの銀(I)エノラートの直接的発生法については、最終年度においてもエノール化の起こりやすい基質を用いて検討を行ったものの、良い結果は得られなかった。効率的な銀(I)メトキシドの発生法と、それを用いた銀(I)エノラート化合物の調製法について検討した結果、Hunig塩基を添加剤に用いると純度の高い銀(I)メトキシドと銀(I)エノラートが調製できる事を見出した。そこで、光学活性ホスフィンを銀(I)メトキシドの不斉配位子として用いて、キラル銀(I)エノラートを経由する触媒的マンニッヒ型反応を行ったところ、その生成物に高い不斉誘導が生じた。このキラル銀(I)エノラートの触媒的発生法を様々な求電子剤に応用する事によって、さらに不斉αーアミノ化反応と不斉アルドール反応を達成した。この触媒システムを利用した各種不斉反応の検討を現在行っている。平成26年度の研究計画である、キラル銀(I)エノラート経由の新規触媒的不斉アルドール反応の開発を該当年度内に実現し、その成果を論文および学会で発表できた事に加えて、平成27年度に計画していた不斉ニトロソアルドール反応や不斉アリル化反応の研究がかなり進捗し、良い結果が得られているため。有機合成化学平成26年度までに達成したキラル銀(I)アルコキシドとキラル銀(I)エノラートの発生法を、さらに他の不斉反応(エノラート類の不斉プロトン化反応、カルボニル化合物の不斉プロパルギル化/アレニル化反応等)に応用していく。特にキラル銀(I)エノラートの不斉プロトン化反応で良い結果が得られた場合には、本反応を利用して抗炎症剤である光学活性なイブプロフェンやナプロキセンの効率的合成法の開発を行いたい。また、前年度より研究を継続している不斉ニトロソアルドール反応とカルボニル化合物の不斉アリル化反応については、基質の適用範囲の拡大を含め、実用性の向上に向けてさらに検討を続ける。さらに、平成26年度から研究をスタートさせたケトンからの銀(I)エノラートの直接的発生法の課題については、様々な1,3ージカルボニル化合物を基質に選び、塩基も幾つかの銀(I)アルコキシドを用いることにより、銀(I)エノラートの調製を試みていく。当初、平成26年度の研究計画としていた銀(I)メトキシドと銀(I)エノラートの不斉反応への展開を、既に平成25年度にスタートでき、一部の成果を論文および学会で発表できたため。昨年度成功したキラル銀(I)メトキシドとキラル銀(I)エノラートの発生法を、さらに他の不斉反応(アルドール反応、αートリフルオロメチル化反応等)に適用していく。また、既に検討を開始した不斉ニトロソアルドール反応や不斉アリル化反応については基質の一般性を含め、実用性の観点からより詳細に検討を行う。さらに、前年度に開発した銀(I)触媒システムを使って、ケトンからの銀(I)エノラートの直接的発生が可能かどうかについて検討する。ケトンと銀(I)
ジフテリア菌ヘムセンサーのヘム受容の分子機序

ジフテリア病原菌がもつchrS遺伝子を大腸菌で発現させ、その細胞膜からChrSタンパク質を可溶化、精製した。次に、組み換えChrSを人工リン脂質膜であるリポソームとナノディスクに再構成した。再構成ChrSはヘム依存的に自己リン酸化活性を亢進することを見出し、細菌がもつヘムセンサーの機能を世界で初めて直接的に立証した。生物は鉄を必須の金属元素として細胞内呼吸の電子伝達や酸素運搬に利用しており、恒常的に環境から摂取している。病原菌にとって主要な鉄源は感染宿主の血液ヘモグロビンであり、ヘモグロビン由来の鉄は主にヘムとして菌体内に取り込まれる。病原菌細胞内に取り込まれたヘムは直接ヘムとして利用されるほか、ヘムオキシゲナーゼによって分解を受け、細胞内で遊離した鉄は非ヘム鉄として、また、ポルフィリンに取り込まれ、再びヘムとして機能する。したがって、病原菌が病原菌にとっての外部環境である宿主由来のヘム濃度を感知するヘムセンサーの存在は合理的であるが、長らくその実体は不明であった。ジフテリア菌のchrS、chrAは遺伝学的に発見されたヘム応答系遺伝子であるが、本研究代表者はChrSタンパク質を発現させた大腸菌細胞膜から界面活性剤を用いて、ChrSタンパク質を可溶化、精製し、次いで、リン脂質膜(リポソーム)に埋め戻した。こうした再構成ChrSは自己リン酸化活性を有しており、ヘムを加えることでリン酸化活性の上昇が確認された。一方、コバルトプロトポルフィリンなどのヘム以外の金属ポルフィリンではリン酸化活性の上昇は見られず、ChrSタンパク質がヘムのみを認識するヘムセンサーであることを立証した。本研究は病原菌の細胞膜にあるヘムを感知するセンサーの機能を世界で初めてタンパク質のレベルで明らかにしたものである。また、レスポスレギュレータータンパク質であるChrAを精製し、再構成したChrSからChrAへのヘム依存的リン酸基転移反応を試験管内で再現することにも成功した。生物は鉄を必須の金属元素として細胞内呼吸の電子伝達や酸素運搬に利用しており、恒常的に環境や食物から摂取している。病原菌細胞内に取り込まれたヘムは直接ヘムとして利用されるほか、ヘムオキシゲナーゼによって分解され、細胞内で遊離した鉄は非ヘム鉄として、また、ポルフィリンに取り込まれ、再びヘムとして機能する。ジフテリア菌のchrS、chrAは遺伝学的に発見されたヘム応答系遺伝子であるが、本研究代表者が研究を開始するまではタンパク質の実体は捕らえられていなかった。本研究代表者はChrSタンパク質を発現させた大腸菌細胞膜から界面活性剤を用いて、ChrSタンパク質を可溶化、精製した。次いで、円盤状新規リン脂質膜である、ナノディスクに埋め戻した。こうしたナノディスク再構成ChrSはリポソーム再構成系と異なり、水溶性機能タンパク質となり、自己リン酸化活性を有していた。また、ヘムを加えることでリン酸化活性の上昇が確認された。定量的解析から、ChrSタンパク質に対して、ヘム0.5等量で十分に活性化していたことから、ChrSタンパク質がダイマーで機能的単位となり、かつ、ヘム1分子の結合で濃度感知をしていることが示唆された。病原菌にとって主要な鉄源は感染宿主の血中ヘモグロビンや細胞内フェリティンなど、鉄含有タンパク質である。ヘモグロビン由来のヘム鉄はヘム輸送タンパク質によって菌体内に取り込まれる。ジフテリア菌のchrS、chrAは遺伝学的に発見された二成分ヘム感知系遺伝子であるが、本研究代表者が研究を開始するまではタンパク質の実体は捕らえられていなかった。次いで、リン脂質膜小胞や円盤状新規リン脂質膜である、ナノディスクに埋め戻した。こうした再構成ChrSは自己リン酸化活性を有していた。

また、ChrS-ChrAでのリン酸基転移反応は無機リンの遊離を含み、ATP-ChrS-ChrA間のリン酸基フローが絶えずあり、ヘムがその量を調節していることがわかった。
アメフラシ抗菌・抗がんタンパク質アプリシアニンAの大量調製

抗菌・抗腫瘍タンパク質アプリシアニンA(APA)は抗生物質に較べ10倍以上高い活性を持つが、その活性については明らかにされていなかった。近年、APAのアミノ酸配列が決定され、低いながら全体的な相同性をもつタンパク質としてL-アミノ酸酸化酵素(LAAO)が存在することがわかった。この酵素はL-アミノ酸を基質として過酸化水素を発生させる酵素であり、産生された過酸化水素により抗菌作用や抗腫瘍作用が発現される。その活性中心にはフラビンアデニンジヌクレオチドを持っている。そこで、APAの機能を検討する第一段階として、APAを発現させることを検討した。APA遺伝子をもつ発現プラスミドを作成し大腸菌BL21star(DE3)を用いて、リボフラビンを含む培地で培養した。室温で培養を行ったところ、可溶画分に組換えAPA(rAPA)が発現された。得られたrAPAについて、D-およびL-フェニルアラニンを用いてLAAO活性を測定を行ったところ、D体では過酸化水素が発生せず、L体で過酸化水素の発生が見られることがわかった。また、枯草菌Bacillus subtilisを用いて50%増殖阻害濃度を測定したところ、APAでは12.6μg/ml, rAPAでは9.6μg/mlであり、同様な活性を有していることが分かった。したがって、APAと同等の活性を持つrAPAを大腸菌で発現させることに成功した。しかし、典型的な実験でのrAPAの収量は1Lの培養液あたり0.2mgであり、大量に得ることはできなかった。主な原因として、rAPAを発煙させる際に、ほとんどのrAPAが不溶化することが挙げられる。これは大腸菌で外来タンパク質を発現させるとしばしば起こる現象であり、不溶部分の再活性化も検討したが、活性を持つrAPAを得ることはできなかった。従って、大量発現を目指すためには、昆虫細胞系を用いて実験を行う必要があると考えられる。後鰓類のアメフラシAplysia kurodaiがアルブミン腺に持つ抗菌・抗腫瘍タンパク質アプリシアニンAは、様々な菌に対して抗菌・抗腫瘍活性を示し、他の抗生物質と比較して低モル濃度で作用することが報告されている。現在までにcDNAがクローニングされていおり、アミノ酸配列の相同性検索の結果、アフリカマイマイの抗菌タンパク質アカシンと相同性を持っていた。これらの抗菌活性は、ApAが静菌的であるのに対しアカシンは殺菌的であると報告されている。そこで本研究では、ApA遺伝子を連結した発現ベクターを大腸菌に形質転換して、組換えApA(rApA)を発現させ抗菌活性について検討した。発現したrApAは大部分が沈殿に見られたので、可溶化後、再活性化したところ、rApAの天然ApAと同程度の濃度で抗菌活性が見られた。しかし、ApAは殺菌的に作用したのに対し、rApAは静菌的に作用した。そこで、rApAには何らかの補助因子が欠けていると考え、ApAのアミノ酸配列に相同なタンパク質を検索を行ったところ、強力な殺菌作用を持つ過酸化水素を産生するL-アミノ酸酸化酵素(LAO)と相同性を持つことが分かった。この酵素は補酵素としてFADを持つ事により酸化酵素として働くことから、rApAが静菌的に作用したのはrApAではFADを持っていないためであると考えられた。ApAについてFADの有無およびLAO活性を測定したところ、ApAはFADを持ち、LAO活性を持っていた。また、ApAの殺菌作用はカタラーゼにより部分的におさえられるので、ApAはH_2O_2を産生じて殺菌作用を示すと示唆された。次に、FADを持つrApAを得るために、室温でrApAを発現させて可溶化したrApAを得たところ、LAO活性を持つrApAが得られた。

これは大腸菌で外来タンパク質を発現させるとしばしば起こる現象であり、不溶部分の再活性化も検討したが、活性を持つrAPAを得ることはできなかった。従って、大量発現を目指すためには、昆虫細胞系を用いて実験を行う必要があると考えられる。
近世日本における出産と身体観に関する研究 -津山藩領内を中心に-

本研究の目的は、「赤子間引取締」という厳しい出産管理がおこなわれた津山藩領内を研究対象に、近世民衆の女性たちの出産と身体観の全容にせまることにあった。とくに、女、子どもの存在状況という広い視野のなかで、女性の出産と身体をめぐる問題を明らかにするために、三つの方向から史料の収集と解読に取り組んだ。(1)一つは、津山城下町に隣接する山北村の人口に関する文書の収集と解読である。山北村には、安永6(1772)年の「美作国西北条郡山北村明細人別帳」以来幕末まで44点(津山郷土博物館所蔵)の宗門改帳が確認されるほか、文化13(1816)年以来、慶應3(1867)年までの52年間に32冊の「懐胎届人別出入生死毎月改帳」が残されている。堕胎・間引きを防止するために作成されたと思われる「懐胎届人別出入生死毎月改帳」には、懐胎4箇月目の記録ならびに出生が毎月記録され、妊娠、出産の過程を追うことができる。とくに宗門人別改帳と懐胎改帳の両方が残存している年度もあり、そこからは1歳未満で死亡した赤子の存在や出産間隔を知ることができる。この両方の史料の解読とつきあわせをおこなった。(2)次に、幕末に津山城下町の医者のもとで修業し、津山近郊の村で産科医として津山城下をはじめ近隣の村むらの女性たちの〈産む〉身体に関わった女医、光後玉江が残した患者のカルテ「処剤録」(明治13-35年)の文書目録作成(『奥禅寺所蔵文書目録』)マイクロ撮影と解読をおこなった。近代の初頭に作成されたこれらの文書は、近世から近代への女性たちの出産と身体観に接近するうえで貴重な手がかりを与えてくれる。(3)さらに生命観を探る観点から、国元日記、町奉行日記のなかの捨て子に関する記事を収集し、解読と分析をすすめている。以上、今年度は、女性の出産と身体観、子どもの生命観の全容にせまるための基礎史料の収集と解読をおこない、その一部については既に分析をすすめつつある。
改変型アデノウイルスベクターを用いたin vivo胎盤毒性評価系の構築

本研究では、医薬品等の化学物質の毒性や副作用の標的臓器として胎盤に注目し、いかなる胎盤機能(遺伝子)が変化した場合に、胎児に対してどのような影響が及ぶのかをin vivoで簡便に検討を行うことが可能な評価系の構築を最終目標としている。そこで、化学物質により変動が認められた胎盤中の遺伝子を、胎盤特異的に発現させて胎児への影響を検討するために、胎盤特異的に遺伝子を発現させるシステムの構築を比較的に容易にin vivoでの遺伝子導入が可能なアデノウイルスベクター(Ad)を用いることで行った。齧歯類胎盤のgiant cellに特異的発現するplacental lactogen(PL)IおよびIIのそれぞれ転写開始点から上流-280bpと-2643bpのDNA断片をマウスのゲノムからクローニングし、下流にルシフェラーゼ発現遺伝子を連結してレポーター遺伝子を作成した。これらの遺伝子発現をラット胎盤細胞Rcho-1細胞とマウス繊維芽細胞株であるL929細胞に発現させて比較検討したところ、プロモーター依存的にRcho-1細胞でのみ高い発現を示すことが明らかとなった。Adを用いて胎盤機能修飾モデル動物の作成を行うために、Adの胎盤への遺伝子導入効率について検討を行った。しかし静脈内投与では、野生型のAd(WT-Ad)は、肝臓での発現が顕著に高く、胎盤での発現は肝臓と比較してわずか0.1%程度であったが、この問題を解決するためにウイルスのファイバー部分にRGD配列を持たせた改変型アデノウイルスベクター(RGD-Ad)を用いて検討を行ったところ、胎盤での発現はWT-Adの約100倍に上昇した。これにより胎盤への簡便な遺伝子導入が可能となり、胎盤の遺伝子変動に伴う発生毒性評価を行うことができると考えられる。
交感神経-副腎髄質系の中枢ペプチド性統御機構に関する神経薬理学的研究

最近、私たちは脳ペプチドボンベシンが中枢性に交感腎髄質系を賦活して胃酸分泌を抑制すること、さらに交感神経および副腎髄質両系の機能は、胃酸分泌を指標とする限り、そのいずれかが脱落しても相互に充分代償し得ることを明らかにした。そこで本研究では、この知見をさらに敷衍するため、カテコ-ルアミン分泌を指標にして交同神経-副腎髄質系の中枢性統御機構を神経薬理学的に検索した。ウレタン摩酔ラットを用いて得られた成績はおよそ次のようである。1)脳室内にボンベシンを0.310nmole投与すると、血漿アドレナリンおよびノルアドレナリン値はいずれもその用量に応じて増加した。2)視索前脳を電気刺激すると、アドレナリンおよびノルアドレナリン値は急速に且つ著しく増加した。3)6-ハイドロオキシドパミン(6-OHDA)を用いて化学的交感神経切除を施した動物の脳室内にボンベシンを投与すると、このペプチドのアドレナリン値増加作用は著しく増強された。4)一方、ボンベシン脳室内投与時の血漿アドレナリン増加反応は、副腎の外科的摘除によって有意に変化しなかった。5)ボンベシン3nmoleを脳室内投与した時の血漿アドレナリン値増加反応は交感神経のα-受容体遮断薬phentolamine前処置(皮下)によって著しく早められた。一方、β-受容体遮断薬propranolo前処置(皮下)では、ボンベシンの血漿カテコ-ラミン増加作用は全く影響されなかった。6)大内臓神経切除動物でのnicotineのアドレナリンおよびノルアドレナリン値増加反応は予め6-OHDA処置を併用しても変化しなかった。これらの成績から、交感神経系は、副腎髄質ホルモン分泌に抑制的に関与する。言い換えると、遊離調節面での負のフィ-ドバック機構を形成する。交感神経終末部に発する脱抑制の情報は交感神経に含まれる求心性線維を上行し、脳内特定部位(視索前野など)において統合された後、副腎髄質機能を賦活するのであろう。本研究者たちは、最近、脳ペプチドーボンベシンが中枢性に交感神経ー副腎髄質系を賦活して胃酸分泌を抑制すること、さらに、交感神経ー副腎髄質系機能は胃酸分泌を指標とする限り、そのいずれかが脱落しても相互に充分代償し得ることを示唆した。そこで本研究では、この知見をさらに敷衍するため、ウレタン麻酔ラットのカテコールアミン分泌を指標にして交感神経ー副腎髄質系の中枢ペプチド性統御機構を検索した。得られた成績を纏めると、1)ウレタン麻酔ラットの血液ノルアドレナリンおよびアドレナリン値は、それぞれ2.66±0.19および0.85±0.15pmole/ml(n=22)であった。2)ボンベシンの脳室内投与は用量(0.3ー10.0nmole)に依存した血液カテコールアミン値の増加を来した。この増加の程度は、とくにアドレナリンのそれが著しく、ボンベシン3nmole投与30分後には最大値(投与前値の約5倍)を示した。3)6ーOHードパミン50mg/kgを静脈内に投与した動物の末梢組織ノルアドレナリン値は、例えば胃の場合対照の約15%にまで著減した。一方、副腎および脳のカテコールアミン値は、いずれもそれぞれの対照値と有意に異ならなかった。

これらの化学的交感神経切除を施した動物では、ボンベシンの効果は著しく増強された。4)一方、副腎摘除を施しても、ボンベシンのノルアドレナリン値増加反応は、予期に反して増強されなかった。上述(3)については、副腎アドレナリン分泌に対する負の抑制機構の存在を交感神経系との関連で明らかにしたものであり、両系の相互代償作用を解明する端緒となり得よう。なお、本研究費により備品として購入したセルボックスCBー100により、カテコールアミンの検出感度が10倍近く上昇した。従って、試料採取量が極めて少なくすみ、カテコールアミン分泌量の経時変化の検討が同一動物で可能となった。前年度に引き続いて、ウレタン麻酔ラットのカテコ-ルアミン分泌を指標にして交感神経-副腎髄質系の中枢性統御機構を神経薬理学的に検索した。得られた成績はおよそ次のようである。(1)ボンベシン投与時にみられたような血漿アドレナリンおよびノルアドレナリン値の中枢性増加反応が脳の特定部位の電気刺激によっても再現できるか否かを確かめるため、ボンベシンの作用部位と目される視索前野の電気刺激を試みた。この部位を電気刺激(0.5mA、2msec、10Hz、10分間)すると、アドレナリンおよびノルアドレナリン値は急速に且つ著しく増加した。(2)ボンベシン3nmoleを脳室内投与したときの血漿アドレナリン値増加反応は交感神経のα受容体遮断薬phentolamine(5mg/Kg皮下)前処置によって著しく早められた。すなわち、ボンベシン投与10分後の血漿アドレナリン値は無処置動物では未だ有意変化を来さなかったが、phentolamine前処置群では既に著増した。一方、β-受容体遮断薬propranolol前処置(5mg/Kg、皮下)では、ボンベシンの血漿カテコ-ラミン増加作用は全く影響されなかった。(3)大内臓神経を切除した動物にnicotineを持続注入(50ug/Kg/min)すると血漿アドレナリンおよびノルアドレナリン値は急速に且つ著しく増加した。更に、この大内臓神経切除動物でのnicotineのアドレナリンおよびノルアドレナリン値増加反応は6-ハイドロオキシドパミンを用いての化学的交感神経切除を施しても変化しなかった。これらの成績をまとめると、交感神経終末部に発する脱抑制の情報は交感神経に含まれる求心性線維を上行し、脳内特定部位において統合された後、副腎髄質機能を賦活するのであろう。また、この脳内特定部位はおそらく視索前野を含む視床下部の前部領域と予測される。
口腔領域の神経障害性疼痛診断における簡便な定量的感覚検査法の開発

慢性疼痛患者や口腔顔面領域の神経障害性疼痛患者に対し、新しい口腔顔面領域の感覚検査機器(パルポメーター、温度感覚検査機器)を用いて感覚検査を実施した。口腔顔面痛患者の絶対数が少ないために、データ収集に長期間を要したが、現時点で目標被験者数を超えてデータ収集が完了している。引き続き解析および論文執筆を開始する。口腔顔面領域の感覚検査は神経障害性疼痛のみならず、顎関節症を始めとする口腔顔面領域の筋筋膜痛およびそれに伴う関連痛(refered pain)の診断にも有効であると考えられるが、新しい感覚検査器を使用する前段階として、関連痛についてのメカニズム解明が必須である。今回はデンマークオーフス大学の研究に協力し、健康な被験者に対し筋筋膜痛を再現し、関連痛についての観察を行った。同研究結果は痛み関連で最も権威のある国際誌PAINに掲載された。今後は新しい感覚検査器を用いた関連痛の実験を計画している。今回の研究に際し、口腔顔面領域の慢性疼痛、口腔顔面痛に罹患した被験者獲得に苦慮したが、その原因として口腔顔面痛が一般的に周知されていないという現状があった。そのため、近隣の歯科医院のみならず、医療機関また医療機関に勤める看護師や介護福祉士への教育が必要と考えられた。口腔顔面領域の感覚の変化および痛みの診断には、早期の介入や難治性疼痛の予防が不可欠であり、口腔顔面痛を啓蒙する立場である一般社団法人口腔顔面痛学会の評議員として啓蒙活動を行い、さらに他業種、例えば看護師や介護福祉士への教育が必要と考え、一般社団法人訪問看護支援協会と協力し口腔顔面痛の啓蒙および歯科・口腔外科についてのリテラシー向上活動を行っている。口腔顔面領域の難治性疼痛(神経障害性疼痛)の治療には性格な診断が不可欠であるが、口腔顔面領域、特に口腔内の疼痛や神経障害所見を検査する方法や機器が存在しないため、診断や治療に難渋するケースが多々ある。本研究では申請者が開発した口腔内に特化した感覚検査器の再現性を調査する実験を行っている。短期的な再現性評価実験では、良好な再現性を報告しているが、本検査は慢性疼痛患者の経過観察時に行われることを想定しており、長期的な再現性評価が求められる。そのため、本研究では、初回測定時から1週間後、2週間後、4週間後、12週間後と再試験を施行した。良好な再現性データを確認し、日本口腔外科学会総会(2016)で発表した。現在は論文を作成中である。さらに、各種神経障害患者に対する感覚検査を並行して行っており、糖尿病患者の口腔内や、外傷後有痛性三叉神経ニューロパチー、若年性線維筋痛症、好酸球性多発血管炎性肉芽腫症、慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチー患者などの口腔内に対し、感覚試験を行い各種学会で報告している。これらの疾患は全身の末梢神経障害が高頻度にみられる疾患であり、口腔内の疼痛や神経障害も、原疾患の一症状としての口腔症状である可能性があり、歯科口腔外科受診時には本検査(口腔用感覚検査器)をもちいた正確な診断により、不要な歯科治療などがされないよう周知する必要がある。現在解析可能なデータを収集中であるが、これらは口腔内に神経障害が認められたまれな疾患であり、それぞれ一例報告として論文作成中である。本実験の一つはすでに終了している。本研究では、定量的感覚検査(Quantitative sensory testing)を用いて被験者に対し検査し、感覚の変化や痛みを評価するものです。感覚検査には、我々が開発した口腔用感覚検査器、圧痛計、温度感覚検査器を用いて行っています。健常被験者に対しては良好な再現性、信頼性を報告しております。また従来のQSTと比較し、検査時間の短縮が期待でき、学会発表や論文での報告を準備中です。また神経障害や、非歯原性歯痛、三叉神経ニューロパチー患者に対する感覚検査を行っております。患者に感覚検査を実施する実験については、当初の予定より被験者が集まらず難渋しております。被験者データが一定数集まれば学会や論文等で発表する準備を進めます。一方で、全身疾患に伴う神経障害が口腔内や顔面に出現する症例に対し、それぞれ感覚検査を施行し、口腔顔面領域に感覚変化を伴う難病疾患といった内容で、一例報告、三例報告などを行っております。今後も引き続き神経障害性疼痛患者、神経障害患者に対する感覚検査データを集める予定でおります。研究の中間報告として、5月にバンコクで開催される国際学会での発表を予定しております。痛みと頭痛のシンポジウムでの講演ですが、世界の研究者に向けて新しい感覚検査器の再現性、信頼性をアピールする所存です。さらに、今回の診療報酬改定により、本研究で扱っている精密感覚検査が保険収載されたことにより、ますます注目される研究であることを自覚し、医局員や他歯科医師の教育を含め、精一杯仕事をしてまいります。本研究は被験者の口腔内や顔面に対し、新しい感覚検査器を用いて感覚検査を行うものです。健康な被験者に対する実験は終了し、発表も終えておりますが、神経障害性疼痛患者や神経障害患者が予定より集まっておらず、実験の進行としてはやや遅れている状況です。

引き続き解析および論文執筆を開始する。口腔顔面領域の感覚検査は神経障害性疼痛のみならず、顎関節症を始めとする口腔顔面領域の筋筋膜痛およびそれに伴う関連痛(refered pain)の診断にも有効であると考えられるが、新しい感覚検査器を使用する前段階として、関連痛についてのメカニズム解明が必須である。今回はデンマークオーフス大学の研究に協力し、健康な被験者に対し筋筋膜痛を再現し、関連痛についての観察を行った。同研究結果は痛み関連で最も権威のある国際誌PAINに掲載された。今後は新しい感覚検査器を用いた関連痛の実験を計画している。今回の研究に際し、口腔顔面領域の慢性疼痛、口腔顔面痛に罹患した被験者獲得に苦慮したが、その原因として口腔顔面痛が一般的に周知されていないという現状があった。そのため、近隣の歯科医院のみならず、医療機関また医療機関に勤める看護師や介護福祉士への教育が必要と考えられた。口腔顔面領域の感覚の変化および痛みの診断には、早期の介入や難治性疼痛の予防が不可欠であり、口腔顔面痛を啓蒙する立場である一般社団法人口腔顔面痛学会の評議員として啓蒙活動を行い、さらに他業種、例えば看護師や介護福祉士への教育が必要と考え、一般社団法人訪問看護支援協会と協力し口腔顔面痛の啓蒙および歯科・口腔外科についてのリテラシー向上活動を行っている。神経障害性疼痛患者や神経障害を有する患者は院内および院外のクリニックから紹介していただくように働きかけている。国内のみならず国際学会での発表を予定しております。また本研究内容は今回の診療報酬改定で保険収載されており、注目が高まっているところです。私の専門外来を受診する患者の増加が予想され、被験者の候補となりうると考えております。本年に海外出張をしていますが、本年度の残高では支払えない(高額)ため、繰り越しし次年度分として使用したいと思います。予定より被験者が集まらず、実験を継続しております。引き続き実験及び今後の研究発表に伴う出張費や学術集会参加費に使用します。本年度の旅費を次年度に繰り越し分と合わせて使用させて頂きたいと思います。
“表現”と“信仰”との間にはいかなる関係があるのか？　米国黒人キリスト教会の事例

平成30年度は米国のセントルイス市(ミズーリ州)を中心に4週間あまりの現地調査を行った。昨年度に引き続き、十数年来の協力関係がある複数のキリスト教会およびそのメンバーを主な調査対象とし、当初の計画に掲げていた回心の語りや礼拝中の発話データを着実に収集することができた。また、牧師の代替わり等にともなう急激なメンバー数の減少を確認した昨年度の調査からわずか1年ほどのあいだに立ち直りつつある側面も垣間見ることができた。今後数年の変化を見なければ確かなことを言うことはできないとはいえ、民衆的キリスト教会の動態を知るうえでは貴重なデータである。米国滞在中には、バーミングハム市(アラバマ州)にある別の黒人バプテスト派教会(およびその主要なメンバーが属する一族)を、数日のあいだではあるが訪れることができた。この教会(および一族)とも十数年来の関係があるのだが、これまで集中的な調査を実施してはいない。今回、改めてコネクションを確認したことで、都市的なペンテコステ派教会と郊外の伝統的なバプテスト派教会という、興味深い比較研究の可能性が見えてきた。成果発表の面では、「宗教と社会」学会において黒人ペンテコステ派教会で実践されている悪魔祓いに関する報告を行い、現在準備中の論文執筆のために有益なフィードバックが得られた。20世紀の半ば以降、急速な勢いで世界中に広がりつつあるペンテコステ/カリスマ派キリスト教は、ポストモダンを代表する宗教現象のひとつである。その特徴には、大音量で演奏される音楽や会衆歌、パフォーマンス的要素の多い牧師の説教とそれに対する信者の熱狂的な反応、聖霊によって引き起こされるという忘我的な発話やダンスなどがある。本研究は、アメリカ合衆国のアフリカ系住民のペンテコステ/カリスマ派キリスト教を取り上げて、“表現"が“信仰"を強化するという仮説を検討するものである。そのために、礼拝儀礼で頻繁に行われる「信仰告白」「祈り」「異言」などの言語的な表現行為(発話行為)の音声データを収集し、分析する。これにより、各々の発話形式の特徴やパフォーマンスとしての性格を見極める。また、信者がペンテコステ派キリスト教に回心するいきさつについてもインタビュー調査によって明らかにする。これにより、発話パフォーマンスを実践できるようになることと自身の信仰に確信をもつことのあいだにある関係を明らかにすることを目指す。平成28年度は約2週間、アメリカ合衆国のセントルイス市(ミズーリ州)において文化人類学的フィールドワークを行った。予定よりも短い滞在であったため、期待されたほどの調査データは集まらなかった。他方で、5年ぶりに訪れた調査対象のキリスト教会には多くの変化を見ることができ、ローカルな場で実践される民衆的宗教のダイナミズムを考察するために有益な調査となった。本研究を計画していた当初は、初年度にあたる平成28年度には、夏季と春季に3週間程度の調査を1回ずつ、合計で6週間程度の現地調査を行い、その成果を口頭発表や論文にまとめる予定であった。しかし、学内業務の多忙に加えて、家族の健康上の問題が急遽起こったために、春季に約2週間の現地調査を行うのが精一杯であった。約2週間の文化人類学的な現地調査(フィールドワーク)の内容は次のとおりである。調査地は、アメリカ合衆国の中西部にあるミズーリ州セントルイス市である。ここで、これまでも調査を通じてつながりのあった、2つのペンテコステ派の(ないしペンテコステ派の影響を強く受けた)キリスト教会において、礼拝儀礼の観察を行ったり信徒へのインタビュー調査を行ったりした。調査期間が限られていたために、当初予定していた信仰告白や祈りといった礼拝儀礼中の宗教的発話や、ペンテコステ派キリスト教への回心の語りを収集することはあまりできなかった。その一方で、思わぬ成果もあった。とりわけ、2014年にセントルイス郊外のファーガソンで起こった黒人青年射殺事件とその後の暴動やデモ、さらにはそれが引き金となって全米に飛び火した一連のデモに対する一般のアフリカ系アメリカ人たちの考えを、多く聞くことができたのは大きな収穫であった。また、前年に起こった政治的な大転換に対する人々の意識についても同様である。こうした意識と宗教とがどのように関わり合うかを見極めるには今後も継続して調査を行う必要があるが、ナショナルな政治とローカルな文化実践の相互作用の貴重な事例研究へとつながる可能性がある。本研究は、20世紀の半ば以降に急速な勢いで世界中に広がりつつあるペンテコステ/カリスマ派キリスト教を事例に、“表現"が“信仰"を強化するという仮説を検討するものである。具体的に取り上げるのは、アメリカ合衆国のアフリカ系住民のペンテコステ/カリスマ派キリスト教会であり、その礼拝儀礼で頻繁に行われる「信仰告白」「祈り」「異言」などの言語的な表現行為(発話パフォーマンス)や、信者たちの回心および聖霊体験にまつわる語りが主なデータである。(聖霊Holy Spirit/Holy Ghostとは、ペンテコステ/カリスマ派を特徴づける宗教的表象である。)平成29年度は、これまでのべ2年近く調査を続けてきたアメリカ合衆国のセントルイス市(ミズーリ州)において、約4週間にわたる文化人類学的フィールドワークを行った。主な成果は、調査対象としているペンテコステ/カリスマ派教会の信者および元信者に対するインタビューであり、それにより回心や聖霊についての彼らの考え方をかなりの程度明らかにすることができた。また、旧知のキリスト教会がこの5年ほどのあいだに経験した変化(主に牧師や中核メンバーの代替わりにともなうメンバーの減少や教会活動の不活発化)の内実を詳細に知ることができたのも、特筆すべき成果であった。

平成29年度には、以上の調査データの分析にも着手している。現在までに、その一端をシンポジウムで発表した。今後は、その内容を論文にまとめたり、また別の成果を学会および論文として発表する予定である。本研究の当初の予定では、2年目にあたる平成29年度は最終年度であり、夏季と春季あわせて6週間程度の現地調査を行いつつ、2年分の研究成果を取りまとめる段階になるはずであった。しかし、昨年度の研究の遅れを受けて、本年度も調査によって基礎的な情報を収集することにほぼ終始した。また、研究を計画した時点とは異なり、子の養育に多くの時間を費やさねばならない状況になったため、調査時期および期間も夏季の1回、4週間程度にとどまった。夏季に実施した文化人類学的なフィールドワークは、前年度に引き続き、アメリカ合衆国の中西部にあるミズーリ州セントルイス市で行った。主な成果は、回心や聖霊体験にまつわるインタビューを、これまで以上に充実させられたことである。主なインフォーマントは、これまでつながりのあった2つのペンテコステ/カリスマ派教会の信者たちである。また、今回は教会信者の自宅に滞在しつつ調査を行えたことも大きな収穫だった。信者たちの日常実践の内側を垣間見ることができたのは、継続的な調査のたまものである。他方で、発話パフォーマンスの映像および録音データはそれほど収集できなかった。これは、主に調査してきた2つの教会が牧師の代替わり等のためにメンバーを大幅に減らしていて、教会活動自体はかつてと比べて不活発になっていたためである。これは、研究の当初の目的からすると不利なことだったが、宗教空間の流動化という現代アメリカの状況をよく表しているという点では興味深いものであった。こうした危機的状況に対する信者たちの対処がいかなるものでありうるかという、新たな課題が浮かび上がってきたからである。また、教会を離れた複数の信者に接触することができたのも、得難い収穫だった。以上のフィールドワークでの成果の一端は、シンポジウムの場で発表し、そこから多くのフィードバックを得ることができた。平成30年度は米国のセントルイス市(ミズーリ州)を中心に4週間あまりの現地調査を行った。昨年度に引き続き、十数年来の協力関係がある複数のキリスト教会およびそのメンバーを主な調査対象とし、当初の計画に掲げていた回心の語りや礼拝中の発話データを着実に収集することができた。また、牧師の代替わり等にともなう急激なメンバー数の減少を確認した昨年度の調査からわずか1年ほどのあいだに立ち直りつつある側面も垣間見ることができた。今後数年の変化を見なければ確かなことを言うことはできないとはいえ、民衆的キリスト教会の動態を知るうえでは貴重なデータである。米国滞在中には、バーミングハム市(アラバマ州)にある別の黒人バプテスト派教会(およびその主要なメンバーが属する一族)を、数日のあいだではあるが訪れることができた。この教会(および一族)とも十数年来の関係があるのだが、これまで集中的な調査を実施してはいない。