hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タバコ煙の肺胞上皮障害に対するスタチンの効果と作用機序

HMG-CoA還元酵素阻害剤(スタチン)は多面的作用を有する薬剤であり、COPDの病態を改善する可能性が指摘されてきた。我々はエラスターゼ誘導マウス肺気腫モデルにおいてスタチンが肺胞上皮細胞の再生亢進を促し、気腫化を抑制すること,短期喫煙マウスでの肺胞上皮細胞の増殖促進効果を報告している。本研究では肺胞上皮細胞に対するCSEの増殖抑制、スタチンの回復効果を確認した。またVEGFシグナリングの関与をin vitro、in vivoで検討した。平成24年に確認されたin vitroでの、肺胞上皮細胞に対してのタバコ抽出液(CSE)による細胞増殖の抑制、シンバスタチン(SS)による細胞増殖の促進作用の機序の検討を行った。In vitroでは肺胞上皮細胞(A549、MLE12)を用いてCSE、SSの細胞内でのAktのリン酸化に及ぼす影響をWestern blot法で検討を行った。CSE,SSの投与から複数のタイミングで細胞を融解し蛋白レベルでのAktのリン酸化を測定した。仮説ではAktのリン酸化はCSEで抑制され、SSにより回復、SU5416投与により抑制されると考えられた。しかし仮説と異なりAktのリン酸化はCSE投与で若干上がり、SS、SU5416の投与で抑制される結果であった。そのため別機序の細胞シグナルが関与していると思われた。In vivoでは前年度に確認されていた、短期喫煙モデルでのSSの細胞増殖促進効果がSU5416の投与で拮抗されるかの検討を行った。PCNA染色陽性細胞を検討したところ、陽性細胞数はSS単独投与と、SS、SU5416投与群で有意差は認めなかった。平成24年はin vitroでの、肺胞上皮細胞に対してのタバコ抽出液(CSE)、シンバスタチン(SS)の投与の影響の検討を行った。肺胞上皮細胞(A549、MLE12)を用いてMTT assay、BrdU assayを施行し細胞増殖に及ぼすCSE、SSの影響を検討した。予備実験としてCSEの投与濃度、SS投与のタイムスケジュールをまず検討した。CSEは濃度依存性に細胞増殖が低下することが確認された。SS投与はCSE投与の1時間後に行い、48時間後に細胞増殖をMTT assay、BrdU assayを施行することで細胞増殖を評価した。両アッセイとも、スタチン投与により細胞増殖が促進されることが確認された。preliminary dataとして、in vivoの実験で細胞増殖の亢進にVEGFの産生の亢進が関与している可能性があるため各群においてVEGFの遺伝子発現を定量的PCR法、蛋白濃度をELISA法で測定したが著変を認めなかった。次にVEGFの機能に関して評価をするためVEGF拮抗薬SU5416を投与したところ細胞増殖のSS投与による改善は拮抗された。以上の内容は第52回日本呼吸器学会総会ポスター仮説をある程度のところまで検証できているためin vivoの実験に関しては、すでに確認できている短期喫煙曝露でのシンバスタチンの肺胞上皮細胞の増殖がVEGF拮抗薬SU5416の投与で拮抗されるか(in vitroでも平成24年度に確認している)を組織標本で確認する。次に3-6ヵ月での過去に報告されている長期喫煙プロトコールでマウス肺に気腫ができるかを確認した後に、スタチン投与により気腫形成が抑制されるか、またその機序として肺内プロテアーゼ産生をMMP-2, 9、12、好中球エラスターゼについて、BAL液、肺組織を用い、ELISA法、zymography法にて測定する。可能であればin vitroの実験に関しては、平成24年度に肺胞上皮細胞からのVEGFの産生の増加がSS投与で見られなかったため、マクロファージでのVEGF産生を検討するため、単球系細胞(RAW細胞)と短期喫煙マウスから気管支肺胞洗浄(BAL)にて得られた肺胞マクロファージをex vivoで培養し、mRNA及び蛋白レベルでのVEGF発現につき検討することとする。マウス、タバコ、試薬等の消耗品の購入に使用する計画である。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、25年度の消耗品の購入に充てる予定である
ダイズ萎縮ウイルスに対するダイズの天然抵抗性因子の同定

キュウリモザイクウイルスダイズ系統(SSV)のSSV-DとSSV-Cはダイズ品種Harosoyに接種すると前者は全身感染し、後者は全身感染しない。このことからHarosoyには品種特異的な抵抗性因子が存在するものと考えられ、我々はこれを天然抵抗性因子と名付けてこの遺伝子の分離、同定を目標に2年間、研究を行ってきた。以下に2年間の研究成果について箇条書きにする。1.Harosoyを白豆と交雑し、F2世代の植物にSSV-Cを接種して遺伝様式を解析した結果、Harosoyの抵抗性因子は2因子の優性補足遺伝子であることが強く示唆された。2.この抵抗性を誘導する原因のSSVのウイルス遺伝子を同定するために、SSV-CとSSV-Dとの間でシュードリコンビナントウイルスやキメラウイルスを作出して、ダイズに接種した結果、SSVの2b遺伝子と3a遺伝子の両遺伝子が共に関与することが明らかになった。3.次に、抵抗性発現の作用点を明らかにするために、まずプロトプラスト接種によって、両ウイルスの1細胞での複製能力を比較した結果、Harosoy細胞でSSV-Cの複製阻害は特に観察されなかった。4.ハンマープロット法で接種葉でのウイルスの局在を観察した結果、Harosoyでは両ウイルス間に細胞間移行の差異は認められず、SSV-Dのみ全身感染した。以上の3,4の結果を総合するとHarosoyの抵抗性の作用点はウイルスの全身移行阻害であることが判明した。今後、これらの結果を基礎にこの天然抵抗性遺伝子の分離・同定へ進んでいきたいと考えている。以下に平成12年度の研究成果について箇条書きにして報告する。1.キュウリモザイクウイルスのダイズ系統(SSV)とダイズの品種との間に特異的な関係が存在する。SSV-CとSSV-Dの2系統のウイルスを使用して抵抗性(感受性)を示すダイズ品種を接種試験によって特定した。抵抗性と感受性のダイズをかけあわせてF1種子を採種し、これを自殖してF2種子を得た。現在、遺伝様式について解析中である。2.SSV-CとSSV-DのゲノムRNAからRT-PCRによってcDNAを合成し、これをプラスミドにクローニングして全塩基配列を決定した。その結果、SSVはこれまでに報告されているキュウリモザイクウイルスとはかなり異なった1グループを作ることが明らかとなった。また、このプラスミドから試験管内で転写して、感染性のあるcRNAを合成するシステムを構築した。平成13年度はSSVに対する抵抗性の品種間差異の決定因子について、感染性cRNAを接種して検討する予定である。1.キュウリモザイクウイルスダイズ系統(SSV)のSSV-CとSSV-Dは、ダイズ品種Harosoyに接種すると後者のみ全身感染する。一方、品種白まめに接種すると両者とも全身感染する。この2品種をかけあわせて作ったF1植物はいずれのSSVにも全身感染しない(抵抗性)。F2の遺伝様式を解析した結果、2因子の優性補足遺伝子の存在が強く示唆された。2.この抵抗性品種間差異を引き起こす原因となるSSVのウイルス遺伝子を同定するため、両ウイルスの間でシュードリコンビナントやキメラウイルスを作出し、感染性転写産物をダイズに接種して解析した結果、2b遺伝子と3a遺伝子の2遺伝子が共に関与することが明らかとなった。前者はウイルスの全身移行を後者は細胞間移行を支配すると考えられている。3.さらに、Harosoyでのウイルス抵抗性の作用点を明らかにするために、まずプロトプラスト接種によって1細胞での複製能を比較した結果、両ウイルスに品種間差異が存在しないことが判明した。次に、Harosoyと白まめに対葉法によって、両ウイルスを接種し、プレスプロットでウイルスの局在を観察した結果、Harosoyの接種葉では、両ウイルスに細胞間移行の差異は認められず、SSV-Dのみ接種後4日目に全身移行が観察された。
尿リピドミクス解析による認知症予測バイオマーカーの探索

応募者らは、アルツハイマー病患者尿と対照尿における水溶性低分子代謝物質の比較メタボロミクス解析を行った。その結果、アルツハイマー病におけるリン脂質代謝の異常が尿に反映されている可能性が強く示唆された。アルツハイマー病の尿リピドミクス研究は現時点で報告されていないため、本応募研究では、アルツハイマー病患者尿と対照尿の脂質分析(リピドミクス)を行い、アルツハイマー病患者に特有の尿中脂質関連バイオマーカーの探索に挑戦する。
天ぷらのおいしさの評価について

天ぷらの油面の様子と水分挙動が出来上がりに及ぼす影響を調べ、油面の様子から天ぷらの出来上がりを評価する方法を澱粉性食品のさつまいもを使って検討した。油面の様子は水分蒸発量と一致し、揚げ直後の水分蒸発は衣から、その後は素材から蒸発してると考えられた。素材の水分が保持されている時間が長いと澱粉が糊化され、おいしい天ぷらができると考えられ、これは衣から素材への水分移動の影響も大きいことが分かった。衣の出来上がりは揚げ直後の油面の様子から、素材の出来上がりは揚げ直後以降の油面の様子から評価できること示唆された。天ぷらの「おいしさ」は素材の旨味が保持され、さくさくした衣に覆われたものと評価できる。この「おいしさ」の評価を調理過程中の指標(油面の揺らぎ)から推定する方法を澱粉性食品のさつまいもから検討した。1.調理中の水分の挙動を把握するための水分移動状況の調査方法の確立(1)水-18Oで標識した試薬の測定:水分移動状況を把握するために、水-18Oと水-16Oを区別して測定できることをGCMSを使って確認した。(2)水分移動状況の調査方法の検討:水分移動状況の調査方法の検討は澱粉性食品のさつまいもを使って行った。はじめに衣に含まれる水分移動状況の検討を行うこととしたが、水-18Oが高価であったことから、実際の大きさで調べることは困難であった。そこで、さつまいもの大きさを小さくし、衣に含まれる水分移動状況を調べるために、小さいさつまいもの天ぷらの作成方法を検討し、小さいさつまいもの天ぷらの作成方法を確立したが、天ぷらの水分移動状況の調査方法の確立には至らなかった。2.澱粉性食品の天ぷらのおいしさを評価する方法の確立さつまいも(直径46mm、厚さ8mm)に衣をつけ180°Cの油で揚げて天ぷらを作成し、調理過程中の油面に発生する気泡量(油面の揺らぎ)と水分蒸発量、さつまいもと衣の水分量、糊化度、組織構造を調べた。油面に発生する気泡量と水分蒸発量の結果は一致し、さつまいも投入直後(1回目の水分蒸発が多くなる時)の水分蒸発は衣から、17秒後(2回目の水分蒸発量が多くなる時)はさつまいもの水分量が増加したこととさつまいもの細胞破壊を観察したことから、さつまいもの細胞からの突出と考え、この時が糊化が始まる時と推定した。1回目の水分蒸発は衣の形成(衣のおいしさ)、2回目の水分蒸発は澱粉の糊化(澱粉性食品のおいしさ)に影響を及ぼしていると考えたが、おいしさ(官能評価)との関連は明らかになっていない。1.調理中の水分の挙動を把握するための水分移動状況の調査方法が確立できなかったため。2.澱粉性食品の天ぷらのおいしさを評価する方法が確立できなかったため。この「おいしさ」の評価を調理過程中の指標(油面の揺らぎ)から推定するために、衣および素材の水分の挙動とそれが出来上がりに及ぼす影響を検討した。平成28年度は、平成27年度に確立した分子量の異なる水を用いた水分挙動調査方法により、澱粉性食品の水分移動状況を調べた。澱粉性食品の天ぷらはさつまいも(10×10×8mm:水分66%)に水分62%に調製した衣(薄力粉1g、重水1.6g)をつけ、160°C、180°C、200°Cの油で3分間揚げて作成した。加熱開始13秒後と3分後の衣とさつまいもの水(水-16O)と重水(水-18O)をGCMSで測定し、水(水-16O)と重水(水-18O)の割合から水分移動状況を推定した。また、水分移動状況が出来上がりに及ぼす影響を明らかにするために常圧乾燥法から水分量、グルコアミラーゼ法と走査型電子顕微鏡像から糊化度を調べた。揚げ温度160°Cにおいて加熱13秒後では、他の温度に比べ衣からさつまいもへの水分移動は少なく、糊化度や細胞破壊も小さかったが、さつまいもの水分は66%と多かった。加熱3分後は衣からの水分移動が見られ、さつまいもの水分は62%と多く、糊化度も高く、細胞破壊が見られた。さつまいもの出来上がりは衣からの水分移動が影響していると推定した。今後は繰り返しの実験を行い、信頼性のあるデータを得る。また、素材を変えて(蛋白質食品、水分の多い食品、少ない食品)同様の実験を行い、素材の違いによる水分挙動を明らかにし、素材に適した天ぷらの揚げ方を提案する。澱粉性食品及び蛋白質食品の天ぷらのおいしさを評価する方法が確立できなかったため。天ぷらのおいしさを油面の様子から評価するために、これまで天ぷらの揚げ過程における水分挙動が出来上がりに与える影響について、澱粉性食品であるさつまいもを用いて調べてきた。平成27年度は重水を用いた衣と素材の水分挙動を調べる方法を確立し、平成28年度は水分挙動を調べるための実験を繰り返し行い、衣と素材の水分の動きを推定した。平成29年度は揚げ過程における素材の品質の変化を調べ、衣と素材の水分挙動が天ぷらの出来上がりに与える影響について考察し、油面の様子から出来上がりを評価する方法を検討した。

試料はさつまいもを用いた。さつまいもの水分のばらつきを少なくするためにさつまいもの大きさは直径40mm、厚さ8mmに揃えた。衣(薄力粉:卵水=30:50g)をつけ、油(160,180,200°C)で4分加熱した。揚げ過程における衣と素材の品質の変化は、衣は水分量と気泡数から、さつまいもは水分量と硬さ、糊化度から調べた。水分量は常圧乾燥法(105°C)により、気泡数は破断応力波形を微分波形へ変換した時のマイナスピーク数より、硬さは破断応力より、糊化度はグルコアミラーゼ法と走査電子顕微鏡による組織観察より行った。衣の水分は揚げ直後に多く蒸発し、油の温度が高いほど蒸発量が多く、気泡数も多かったことから、衣のサクサク感は揚げ直後の水分蒸発の状態により評価できる。素材の水分は油の温度が高いほど時間経過とともに少なく、硬さは硬く、糊化度は低くなった。平成28年度の結果より、揚げ直後に衣から素材へ水分が移動し、それが素材中の水分保持を助けていることがわかった。このことから油の温度が高い方が衣から素材へ移動した水分が素材中で保持される時間が短くなり、澱粉が十分に糊化されないと予想した。澱粉性食品の天ぷらは揚げ直後以降の水分蒸発が出来上がりに影響を及ぼすことから、揚げ直後以降の水分蒸発の状況により評価できる。天ぷらの油面の様子と水分挙動が出来上がりに及ぼす影響を調べ、油面の様子から天ぷらの出来上がりを評価する方法を澱粉性食品のさつまいもを使って検討した。油面の様子は水分蒸発量と一致し、揚げ直後の水分蒸発は衣から、その後は素材から蒸発してると考えられた。素材の水分が保持されている時間が長いと澱粉が糊化され、おいしい天ぷらができると考えられ、これは衣から素材への水分移動の影響も大きいことが分かった。衣の出来上がりは揚げ直後の油面の様子から、素材の出来上がりは揚げ直後以降の油面の様子から評価できること示唆された。1.調理中の水分の挙動を把握するための水分移動状況調査方法の確立(1)衣の水分挙動の調査方法の確立:衣の水を水-18Oで標識した試薬に変え、大きさを小さくしたさつまいもを使って天ぷらを作成し、衣の水分挙動が把握できるか確認する。(2)素材の水分挙動の調査方法の確立:水-18Oで標識した試薬にさつまいもを浸して、さつまいも中の水分を水-18Oに置換し、さつまいも中の水分挙動が把握できるか確認する。2.澱粉性食品の天ぷらのおいしさを評価する方法の確立:1により澱粉性食品の水分挙動を確認する。官能評価より調理過程中の水分の移動が天ぷらのおいしさに与える影響を調べ、澱粉性食品の天ぷらのおいしさを評価する方法を確立する。3.蛋白質性食品の天ぷらのおいしさを評価する方法の検討:調理過程中の水分蒸発量の変化と衣及び蛋白質性食品の品質(テクスチャー、組織構造、アミノ酸含量)の変化から調理過程中の水分が衣及び蛋白質性の品質に与える影響を考察する。1.澱粉性食品の天ぷらのおいしさを評価する方法の確立:平成28年度の実験を繰り返し行い、澱粉性食品の水分挙動を明らかにする。2.蛋白質性食品の天ぷらのおいしさを評価する方法の検討:調理過程中の水分蒸発量の変化と衣及び蛋白質性食品の品質(テクスチャー、組織構造、アミノ酸含量)の変化から調理過程中の水分が衣及び蛋白質性の品質に与える影響を考察する。3.水分の含量の異なる天ぷらのおいしさを評価する方法の検討調理科学次年度使用額が生じた理由は「調理中の水分の挙動を把握するための水分移動状況調査方法の確立」ができず、澱粉性食品の衣および素材の水分の挙動の調査ができなかったため。
回転共鳴磁場による球状トーラスプラズマのMHD緩和物理の解明と制御に関する研究

本研究は兵庫県立大学の球状トーラス装置HISTにおける同軸ヘリシティ入射時に現れるキンクモードの制御を外部回転磁場(RMF)で行うことを目的としている。今年度はトロイダルモード数n=1のRMFを発生させる真空容器内磁場コイルを設計・製作・設置し、実際にSTプラズマにRMFを印加する実験を行った。RMFコイルはトロイダル方向に等間隔で4箇所設置されており、コイル電流の向き、位相差を変えることでRMF成分を制御できるように製作した。また、コイルカバー(SUS304製、肉厚0.5mm)内にはRMF測定用磁気プローブおよびトロイダルモード数測定用のモードプローブが設置されている。今回の実験では1030kHz、1.6kA・turnの電流を通電し、コイル直下にて約50GaussのRMF強度を確認した。RMFに対するSTプラズマ応答を観測するために、RMFのトロイダル回転の向きおよび周波数を変えてSTプラズマへ印加した。プラズマ応答はプラズマ中における磁場揺動のRMF周波数成分を真空中RMF磁場で規格化したもので定義した。プラズマ応答の周波数特性から、プラズマ応答はRMF周波数だけでなく回転の向きにも強く依存し、プラズマフロー(イオンドップラー分光計測およびマッハプローブ計測を用いて実験的に観測)とRMFの相対速度がゼロになる付近にてプラズマ応答が最小値をとることが分った。プラズマ応答が最小になるRMF周波数が最も外部印加のRMFにプラズマがロックしやすい条件になると考えられる。今後、RMF強度をより増大させることにより、キンクモードをRMFによってロックし、STプラズマの制御実験を推進していく予定である。本研究は球状トーラス装置HISTにおけるキンクモードの能動制御を回転共鳴磁場で行うことを目的としており、今年度はプロトタイプのアンテナコイルを設計・製作・設置し、微小(20A)な高周波磁場摂動を印加する初期実験を行った。アンテナコイルは石英ガラス管(内径10mm)の中にケーブルを通した簡単なループアンテナであり、トロイダル方向に180度離れた位置に2つ設置した。これにより、主にn=1の摂動磁場が形成されていると考えられる。また、使用した電源はSIT素子を用いたインバータ電源であり、定格電圧が300V,定格電流が20Aである。発振周波数は100kHzから1MHzの間で可変であり、キャパシタンスをアンテナコイルの間に挿入し、共振負荷として運転した。STプラズマ生成中は、アンテナコイル電流が減少し、その変化はプラズマ線平均電子密度の変化に対応していた。プラズマが生成されたことによって、プラズマ表面に渦電流が流れた結果、負荷インダクタンスが減少したためと考えられる。また、磁気プローブを用いたプラズマ内部の摂動磁場計測結果からプラズマ応答を観測した。真空中では磁気プローブに信号は検出されないが、プラズマ中では摂動磁場が明確に観測された。この結果はプラズマ中に磁場揺動が波動的に伝搬していることを示唆している。銅製のフラックスコンサーバー内部でのアンテナコイル設置ならびに同軸ヘリシティ入射法によるSTプラズマへの高周波磁場印加という初めての試みではあったが、プラズマ応答を観測することに成功した。次年度は、大容量インバータ電源(1kA)を用いた実験を行い、実際に回転キンクモードの能動制御を試みる。また、イオンドップラー分光システムを導入する予定であり、回転共鳴磁場によるプラズマ回転への効果も同時に観測することを考えている。
「行動免疫仮説」に基づく感情の適応的機能に関する総合的検討

1.日本・マレーシア・フィリピンにおいて,大学生(計1,142名)を対象とした質問紙調査を行った.得られたデータを分析したところ,以下の結果が得られた.すなわち,1)マレーシアやフィリピンの学生は,日本の学生と比べて「感染嫌悪(他人の使った電話は使用したくない,など)」の傾向が高い,2)いずれの国においても,女性は男性よりも感染嫌悪の傾向が強い,3)「易感染性(風邪をひきやすい,など)」傾向には地域差や性差はない,4)「感染嫌悪」は「死への恐怖」と正の相関があるが「健康状態」とは無相関である,5)「易感染性」は「健康状態」との正の関連があるが「死への恐怖」とは無相関である」,6)4および5は,国の違いにかかわらず認められる傾向である.これらの結果は,1)行動免疫のうち,特に「感染嫌悪」が,個人の属性(性別)や生活環境に適応した進化的な心のシステムであること,2)「易感染性」は現在の生活環境への反応が鋭敏な指標であること,を示唆するものである.本研究で示された知見はこれまで我が国では報告されてこなかったものである.また,国際的な比較研究という意味でも本研究の結果は貴重なものである.2.生活史戦略の個人差に感染脆弱意識が及ぼす影響を調べるために,1,200名の日本人成人を対象としたオンライン調査を行った.得られたデータを分析したところ,感染脆弱意識が生活史戦略に及ぼす影響は,幼少期の社会経済環境よりも弱いことが明らかとなった.これは,米国での先行研究とは異なる結果であるが,医療水準が非常に高く,死亡率が比較的低い,といった現代日本の特殊な状況によると考えられる.「行動免疫」に関する本研究の目的は,ヒトの感情を,感染脅威から身を守ったり,繁殖成功度を向上させたりするために進化した心の機能の発現と仮定し,その適応性を検証することである.「研究実績の概要」に記載した成果は,いずれも感染脅威が個人の属性や生活環境と関連しながら個人の適応度に影響を及ぼす可能性を示唆するものである.したがって,現在まで本研究課題のテーマと合致した一定の知見が得られているといえる.ただし,研究分担者のうちの一人が,オンライン調査で得られた感染脆弱意識に関する双生児データ(722組1444名)を用いた遺伝環境分析を進めるなかで,不適切回答者の存在が明らかになり,これへの対応のためにデータ分析および論文執筆に遅れが生じている.このため,現在までの本研究課題の進捗状況は「やや遅れている」と判断した.しかしながら,我々研究班は,原発や放射性物質など,放射能関連のリスク認知が,航空機事故など,他のリスク認知よりも感情的評価を反映しやすい,との先行研究の知見を,縦断研究データの階層的因子分析の手法を用いて再分析し,妥当性を検証している.放射能のリスク認知は,ウィルスやバクテリアなど「目に見えない」病原体に対する感染脅威認知を反映していると仮定される.したがって,こうした成果も,行動免疫が現代的な形で個人の心理と関連していることを示唆するものであり,今後も継続して検討する価値のある知見といえるだろう.「現在までの進捗状況」に示した通り,2017年は本来の研究最終年度であったが,分担研究者の一人が研究に遅れが生じたことから,1年間の研究期間延長を申請し,認められた.そこで今後は行動免疫特性の遺伝的基盤に関する研究を進める予定である.具体的には,双生児722組から得られた感染脆弱意識に関するデータを用いて,行動遺伝モデルによる解析を行う.これにより,各変数が,遺伝負因による影響を受けやすいものであるか,あるいは,環境要因による影響を受けやすいものであるかを推定する.さらに,環境要因の影響については,双生児が共有する環境(家庭環境など)によるものか,あるいは共有しない環境(友人関係など)によるかを明らかにする.例えば,「研究実績の概要」で示したとおり,感染脆弱意識を構成する2要因(感染嫌悪および易感染性)のうち,感染嫌悪は進化的適応,易感染性は現在の健康状態との関連がそれぞれ強いとの知見が得られたことから,感染嫌悪特性は遺伝負因,易感染性は環境要因の影響を受けやすいと推測される.双生児データを用いた研究は,この仮説を検証するのに最適と思われる.なお,この双生児調査では,感染脆弱意識以外にも,1)感染症の既往歴,2)感染症の治療薬の使用歴,3)嫌悪感特性,4)食物選択動機,など,行動免疫と関連が深いと思われる要因に関するデータも収集している.行動免疫特性を背景として,これらの変数に関する個人差が生じるメカニズムを明らかにすることは,ヒトの健康向上に資する貴重な研究となるだろう.1.食行動と行動免疫との関連を検討するために,measure of food choice values (mFCVの日本語版を作成した.本尺度では,調理のしやすさ,入手のしやすさ,知覚アピール,伝統性,気分の安定,といった食行動だけでなく,健康に良いこと,環境への配慮,といった,生存の維持や繁殖の成功と関連の深い食行動が測定される.さらに,安全性(食べても病気にならない),という,行動免疫と直接結びついた食行動が測定できる点で有用である.本研究では大学生,勤労者,高齢者,といった幅広い年齢層からデータを収集し,尺度の妥当性と信頼性を検討した.この結果,日本版mFCVはオリジナルの英語版と同一の因子構造と一定の信頼性を有することが明らかとなった.

2.女性にとって,繁殖のパートナーとなる男性の子供への投資能力は重要であるが,男性に投資能力があっても,自分以外の女性に投資されたのでは意味がない.そこで,架空の男性に対する好みを調べることにより,投資能力と誠実さのどちらが重視されているのか検討した.10代から40代までの女性820人に対してWeb調査を実施したところ,男性の収入の多さよりも,それを家族に投資する割合の大きさの方が好みに影響を与えていた.行動免疫は繁殖成功度を高めるためのメカニズムであることから,本研究の結果は,性的魅力と行動免疫との関連を検討していく必要性を示唆するものといえる.3.福島第一原発事故を発端とする福島県産農作物などへの風評被害について,それが引き起こされる背景には感染症や「汚れ」にたいする過剰な行動・心理面での反応があるのではないかという仮説について,実証データを交えつつ論じた.本研究の結果は,農作物の安全性への関心を,行動免疫の観点から検討する必要を示唆するものである.3名の研究組織からなる課題であるが,各々が研究実績に記載したような成果を上げている点で,「おおむね順調に進展している」と判断した.各研究者は,これ以外にも,以下の研究を行い,成果をあげている.1. Trier Social Stress Testを用いて,大学生の重心動揺にストレスが与える効果を検討した.アウトカムの傍証として状態不安,心拍数,唾液アミラーゼを同時に測定し,ストレス負荷前後の変化を検討した.行動免疫は生存を脅かす刺激下で発動しやすいと予想されることから,今後はどのようなストレス負荷が行動免疫と関連するかを明らかにしていく必要がある.2.参加者にサイコロを振ってもらい,出た目を報告させた.その際,出た目に20円を掛けた金額を実験者が日本赤十字社に寄付すると教示した.この結果,実験室に目の絵がない場合には,嘘をついて大きな目を報告する人がみられたが,目の絵がある場合にはそのような嘘が抑制された.これにより,嘘をつかない,という社会規範と利他性が相反するような状況では,目の絵には社会規範の遵守を促進する効果があることが明らかになった.3.自主ワークショップ「他者感へのエンボディード・アプローチ」を開催した.そこでは,人間の行動や心理が,自己の所属集団や状況により影響を受けるのみならず,体内細菌や寄生体などにより影響を受けることや,体内の異物にかかわる免疫系と行動心理の関係について考察を加えた.これにより,狭義の免疫システムと行動免疫との関連について検討を進めることの重要性が確認された.1.日本・フィリピン・マレーシアの大学生を対象に質問紙調査を行い,感染脅威や外集団脅威と高齢者に対する否定的態度(エイジズム)との関連を検討した.この結果,フィリピンおよびマレーシアサンプルの男性において,感染脅威とエイジズムとの間に有意な正の相関が認められた.他方,日本サンプルの男性においては,外集団脅威とエイジズムとの間に有意な正の相関が認められた.フィリピンやマレーシアのように感染リスクが高い熱帯地域に国々では,高齢者をウィルスキャリアとみなして嫌悪感情や否定的態度が生じやすいと思われる.これに対して日本では,他の2国よりも民族多様性に乏しいことから,高齢者を外集団とみなして排除しようとする否定的な心理メカニズムが生じやすいと思われる.ただし,女性に関しては上記の結果は適用しがたい.このことは,行動免疫仮説を検証するうえで,地域性や性差に配慮する必要があることを示唆するものである.
DNA多型像を変化させる諸因子について

1.死体諸臓器からのDNA抽出:死後1日までの死体各臓器からDNAを抽出したところ,肺,次いで脾,腎,筋からmulti-locus MZ 1.3probeによる多型を検出するのに充分な高分子量DNAが抽出された。一方,血液,肝,膵から抽出した場合は,収量にばらつきが多く,多型検出の成績も一定していなかった。2.保存中の組織DNAの安定性:肺,筋組織を-20°Cに保存し,6カ月後まで1月毎にDNA抽出を行ったところ,肺からの抽出量(総DNA量)には明らかな減少傾向は認められなかったが,筋からの抽出量は保存期間とともに直線的に減少した。一方,各組織から抽出したDNAを4°Cに保存した場合には減少傾向はみられなかった。3.死後変化の著しい組織からのDNA多型検出:室温に放置した筋から経時的にDNAを抽出すると,総DNA量はいったん減少した後増加に転じ,9日めには放置前以上に抽出されたが,MZ1.3多型は検出できなくなった。このことから,腐敗の進行に伴ってヒト由来のDNAは分解し,微生物DNAに置き換わっていくものと考えられる。4.微生物DNAによる多型像:放置した筋から細菌を培養し,通常の方法でDNAを抽出したところ,細菌からも大量の高分子量DNAが抽出された。しかし,MZ1.3多型検出を試みると,細菌DNAは制限酵素で消化されないかヒトよりも幅の広い不明瞭なバンドが検出されるのみで,ヒトの多型像と間違える危険性は認められなかった。5.種々の抽出法を用いた場合のDNA多型像の比較:種々の方法によって臓器からDNAを抽出し,通常のフェノール法の成績と比較してみると,塩析法,液体窒素法,ドライアイス法によると多型検出に充分耐えるDNAが抽出され,フェノール法の場合と全く同一の多型像を示した。これらの方法は通常のフェノール法に比べ簡便かつ安全にDNAが抽出できることから,組織からのDNA抽出法として今後検討に値する方法であると考える。1.死体諸臓器からのDNA抽出:死後2日までの死体各臓器からDNAを抽出し,高分子量DNAの収量を比較したところ,肺,筋,子宮からは蛋白の混在の少ない高分子量DNAが充分量(100μg以上)抽出された。組織1gあたりの収量は肺,子宮の方が筋よりも多かった。腎の収量は事例によって一定しなかった。一方,肝,膵,脾からは死後1.5日の例でも高分子量DNAが殆ど得られず,逆に蛋白の混在が著明であった。なお,焼死体の場合は比較的熱作用の少ない深部筋を用いれば,高分子量DNAが充分量抽出された。以上のことより,死後のDNAの安定性は臓器によって異なり,肺,筋,子宮内のDNAが死後変化に対して比較的安定であることが明らかになった。2.保存中の組織DNAの安定性:肺並びに筋組織を-20゚Cで保存し,経時的にDNAを抽出して収量の変化を検討すると,両組織とも時間経過につれて直線的に減少した。肺よりも筋の方が高い減少率を示した。一方,組織より抽出したDNAを含む溶液を4゚Cに保存した場合には,1年保存してもDNA量は当初量と変わらなかった。

3.DNA多型検出に対する微生物の影響:筋の一部を室温に放置し,経時的にDNAを抽出したところ,当初は放置期間が長くなるにつれて高分子量DNA収量が減少していったが,6日め頃から増加に転じ,9日め頃には放置前の収量を越えるようになった。Multi-locus probeを用いて多型を検出してみると,放置前には存在したバンドが高分子側から検出されなくなり,6日放置例では全て消失した。代わりに一部の例では幅の広いバンドが出現してきた。一方,腐敗筋より採取,培養した微生物からDNAを抽出してみると,微生物からも高分子量DNAが多量抽出された。微生物DNAの多型を検出してみると,一部の細菌から幅の広いバンドが検出された。従って,multi-locus probeを用いると,微生物DNA由来のバンドが出現する場合があることが示唆された。1.死体諸臓器からのDNA抽出:死後1日までの死体各臓器からDNAを抽出したところ、肺、脾、腎、筋からMZ1.3多型を検出するのに充分な高分子量DNAが抽出され、特に肺から抽出したDNAは、いずれの例においても、最も明瞭な多型像を示した。一方、血液、肝、膵から抽出した場合は、収量にばらつきが多く、多型検出の成績も一定していなかつた。2.微生物由来DNAによる多型像:室温に放置した筋繊維から採取した細菌を寒天培地上に大量培養し、ヒト組織からの抽出法と同様の手順を用いて細菌DNAを抽出したところ、細菌DNAからも大量の高分子量DNAが抽出された。細菌DNAを制限酵素で消化してMZ1.3型を検出してみると、Pseudomonas fluorescensの場合はヒトのバンドよりも幅の広い不明瞭なバンドが検出された。また、Citrobacter freundiiの場合は制限酵素によつて消化されなかつた。従つて、微生物DNAが混在していても、ヒト由来以外のバンドが加わる可能性は認められなかつた。3.種々の抽出法を用いた場合のDNA多型像の比較:死体肺、筋組織から種々の方法(飽和塩化ナトリウム法、液体窒素法、ドライアイス法)を用いてDNAを抽出し、通常のフエノール・クロロホルム法による成績と比較したところ、いずれの方法によつても多型検出に充分耐えるDNAが抽出され、全く同一の多型像を示した。これらの方法は通常のフエノール・クロロホルム法に比べ簡便かつ安全にDNAが抽出できることから、組織からのDNA抽出法として今後検討に値する方法であると考える。
生命に直結するフィジカルアセスメント能力育成シミュレーション教育プログラム開発

本研究では、看護師のために開発した呼吸器系のフィジカルアセスメント能力を育成する教育プログラムを看護基礎教育課程において生命に直結する呼吸および循環機能のフィジカルアセスメント能力を強化するシミュレーショントレーニングに応用し、シミュレーション教育プログラムを開発する。患者の状態が変化する状況においてリアルタイムでフィジカルアセスメントを実施するシナリオを開発し、繰り返し実施できるシミュレータを用いたトレーニングにより学生のフィジカルアセスメント能力を強化することを目指す。
単相励磁入力・三相パラメトリックモータの発振安定化に関する研究

1.背景、目的単相電源で三相回転磁界を有する高効率モータの実現は実用上極めて有用である。筆者はこのモータの実現を目指してパラメトリックモータの研究を行っているが、磁心の非線形性に基づくパラメトリック発振現象を利用しているためその実現は容易でない。本研究の目的は、この発振現象を用いた場合に、三相回転磁界を安定に得るための方法を明確にすることである。2.研究によって得られた新たな知見平成14年度は、無方向性ケイ素鋼板を用いた固定子形状不平衡モータについて検討を行い、内側共通磁路のみならず外側共通磁路も非対称形状とすることで出力効率特性を改善できること、外側共通磁路不平衡性は発振安定性に影響を及ぼさないことを明らかにした。平成15年度は、固定子に磁気異方性材料を用いた磁化容易軸不平衡モータについて検討を行い、磁化容易軸の配置により三相類似波形が得られ発振が安定になること、励磁側磁束を増加させ2系統の共振側に不平衡を作る磁化容易軸の配置が発振安定性に有効であることを明らかにした。更に本モータの三相電圧を生成する発振現象は、非線形連立Mathieu方程式で表されることを明らかにした。平成16年度は、形状及び材質の両側面を同時に考慮したモータに関して検討を行った。その結果、発振が不安定になり、出力が小さくなることが明確になった。また、非線形連立Mathieu方程式の係数に各種モータの具体的な設計数値を代入して発振安定性について検討を行った結果、三相回転磁界を生じさせる係数の条件を見出すことができた。1.背景、目的三相モータの利用は、単相モータに比べて効率が良いことから省エネルギーに大きく役立つが、家庭などの三相配線されていない場所では使うことが出来ない。従って、単相電源で三相回転磁界を有するモータが実現できれば、実用上極めて有用である。筆者等は既に、単相電源で三相回転磁界を有するパラメトリックモータの実現が可能であることを明らかにしているが、磁心の非線形性に基づくパラメトリック発振現象を利用しているため、その実現は容易ではない。本研究の目的は、このパラメトリック発振現象を用いた場合に、三相回転磁界を安定に得るための方法を明確にすることである。2.本年の研究によって得られた新たな知見(1)三相パラメトリックモータにおいて、内側共通磁路のみならず外側共通磁路寸法も非対称形状とすることで、出力-効率特性を改善できることが明らかになった。(2)外側共通磁路に不平衡性を設けても、発振の安定性には影響しないことが明らかになった。また、外側共通磁路不平衡性は、動作領域を改善させる効果があることも明らかになった。(3)三相回転磁界を有するためには、固定子内磁束分布が不平衡となる固定子設計を施すことが有効であることが明らかとなった。1.背景、目的三相モータは単相モータに比べて効率が良いため、その利用は省エネルギーに大きく役立つが、家庭などのように三相配線が無い場所では使うことが出来ない。筆者は既に、単相電源で三相回転磁界を有するパラメトリックモータの実現が可能であることを明らかにしているが、磁心の非線形性に基づくパラメトリック発振現象を利用しているため、その実現は容易でない。本研究の目的は、このパラメトリックモータにおいて、三相回転磁界を安定に得るための方法を明確にすることである。本年は主として、固定子に磁気異方性材料を用いたモータに関して検討を行った。2.本年の研究によって得られた新たな知見

(1)固定子に磁気異方性材料を用い、固定子内磁束分布が不平衡となるように磁化容易軸を適当に配置することで、三相に類似した波形が得られ、発振が安定になることが明確になった。(2)磁化容易軸の配置法は、励磁側磁極にある程度磁束を通しやすくすること、かつ2系統の共振側に多少なりとも不平衡を作りだすことが有効であることが明らかになった。(3)本モータの三相電圧を生成する発振現象は、非線形連立Mathieu方程式で表されることが明らかとなった。また、それらの電圧は、発振電圧の初期値で決定されることも明確になった。1.背景、目的三相モータの利用は、単相モータに比べて効率が良いことから省エネルギーに大きく役立つが、家庭などのように三相配線が無い場所では使うことが出来ない。従って、単相電源で三相回転磁界を有するモータが実現できれば実用上極めて有用である。筆者は既に、単相電源で三相回転磁界を有するパラメトリックモータの実現が可能であることを明らかにしているが、磁心の非線形性に基づくパラメトリック発振現象を利用しているため、その実現は容易でない。本研究の目的は、このパラメトリックモータにおいて、三相回転磁界を安定に得るための方法を明確にすることである。一昨年は構造的な面から、昨年は材質的な面から検討を行い、発振安定化に結びつく有用な成果を得た。本年は、構造及び材質の両側面を考慮したモータに関して検討を行った。またMathieu方程式と三相発振の安定性との関係についても検討を行った。2.本年の研究によって得られた新たな知見(1)これまでは、固定子に磁気異方性材料を用い、固定子内磁束分布が不平衡となるように磁化容易軸を配置することや、形状的に磁路を不平衡とすることにより、発振が安定化されることが明らかであったが、その両者を組み合わせることにより、発振が不安定になり、出力が小さくなることが明確になった。(2)本モータの三相電圧を生成する発振現象は、非線形連立Mathieu方程式で表されることが明確になり、その方程式の係数に各種モータの具体的な設計数値を代入して発振安定性について検討を行った結果、三相回転磁界を生じさせる係数の条件を見出すことができた。
ウルシオールーオリゴ糖配糖体の合成と作用機構の解明

我々は漆カブレと漆の脂質成分であるウルシオール誘導体の構造相関、漆カブレ防止に関わるトレランス(免疫寛容)の誘導を研究している。そのためにウルシオールーマルトオリゴ糖配糖体(G4G7)を、ウルシオールとパーアセチルマルトオリゴ等にBF_3触媒を用いる配糖体により収率よく合成した。ウルシオールは空気中の酸素で酸化され易く水に不溶であるが合成したウルシオールーマルトオリゴ糖配糖体は空気中の酸素に対して安定で、マルトテトラオース(G4)以上のウルシオール配糖体は水溶性であった。そこでウルシオールーマルトテトラオース(G4)配糖体をモルモットに静脈注射し、更にウルシオールで感作処置、続いて惹起反応による漆アレルギー試験を検討した。その結果、前処置としてウルシオールーマルトテトラオース(G4)配糖体を投与しないモルモットは漆にカブレが生じたが、ウルシオールーマルトテトラオース(G4)配糖体を注射したモルモットはウルシオールで惹起反応を行っても漆カブレは検出されず、漆アレルギー反応が抑制された。このことからウルシオールーマルトテトラオース(G4)配糖体はウルシオールの抗原に対して特異的にトレランスが誘導されることが認められた。次にモルモットの皮膚上でのウルシオールーマルトオリゴ糖(G4-G7)配糖体の加水分解反応性を調べた。モルモットの腹部にパッチテストの方法で合成したマルトオリゴ糖(G4G7)配糖体を貼付し、48時間後の皮膚の状況を観察した。ウルシオールを貼付した箇所の皮膚に紅斑、浮腫が認められたがウルシオールーマルトオリゴ糖(G4G7)配糖体を貼付した箇所はいずれも変化が無かった。一方、グリコシダーゼによるウルシオール配糖体の加水分解性を調べたところグルコース配糖体は加水分解が起こり、ウルシオールが確認されたがマルトオリゴ糖配糖体はグリコシダーゼ酵素による加水分解を受けないことが分かった。このことからウルシオールーマルトオリゴ糖(G4G7)配糖体は皮膚上での加水分解は起きない比較的安定な化合物であることが分かった。
食道癌特異的分泌型エキソソームを標的とした多目的バイオマーカーの確立

食道癌はアジアや南米に多い疾患であり、2015年度の本邦食道癌死者数は男性で第7位、女性で第16位と依然、死亡者数の多い疾患である。一方、内視鏡技術の進捗に伴い、食道癌において内視鏡的粘膜切除術(EMR)、内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)を行うことで、多くの早期食道癌は手術治療を回避し、治癒可能となってきた。食道癌根治手術のもたらす患者のデメリットは大きく、術後は食事摂取量低下、体重減少、下痢、逆流症状などQOLを著しく損なうこと多く、患者QOLのみならず、医療費の観点からも、内視鏡治療可能な早期の段階で非侵襲的に診断が可能となれば、国民の健康に貢献できるだけでなく、食道癌治療に関わる医療費の削減も期待でき、極めて意義深い。本研究は、食道癌特異的に分泌されるExosomeに特異的に発現する蛋白Xを同定し、その蛋白X陽性Exosomeに包埋された遺伝子情報を解析することで、非侵襲的なLiquid biopsyによる食道癌患者の診断から治療にわたる戦略を検証することである。本年度は、食道がん細胞株と食道正常粘膜由来の細胞株より、培養中に得られる上清を採取し、その採取した上清を用いて蛋白網羅的解析を行った。さらにその発現解析を組織と血清を用いてすすめるために組織からのRNA, DNA抽出を開始している。臨床検体からのRNAやDNA抽出、薄切に時間を要したため、やや研究計画に遅れが生じている本年度は、ひきつづき食道癌組織、正常食道粘膜組織、血清標本より、RNAやDNA抽出、薄切標本作成をおこない、エキソソーム表出蛋白の発現解析やその中に包埋された一部のエピゲノムマーカーには測定を開始している。臨床検体からのRNAやDNA抽出、薄切に時間を要したため、やや研究計画に遅れが生じたためであり、本年度でのエピゲノムマーカー測定に使用する予定としている
長期脊髄損傷者における内臓脂肪蓄積肥満の機序と予防策の検討

脊髄損傷者は、その障害ゆえに日動生活活動性が低下する傾向が著しく、このことが麻痺そのものによる影響を更に悪化させて、マルチプル・リスクファクターに陥りやすいと考えられる。そこで、その予防のためには、マルチプル・リスクファクターの原因となる内臓脂肪蓄積肥満の進行を予防することが不可欠である。そこで我々は、以下の視点から、この問題に関して検討を試みた。1.長期脊髄損傷者における肥満の特性:対象者のBMIは平均20.6と、標準からはやや低い値を示したにも関わらず、脂肪肝の有症率は365%と高率を示した。BMI20を境に脂肪肝の割合は10%台から40%台に急増し、BMI24以上では88.6%にも達した。CTによるVS比(臍断面における内臓脂肪面積/皮下脂肪面積で、基準値は0.4以下)は平均0.89を示した。2.脊髄損傷者におけるマルチプルリスクファクターと虚血性心疾患:運動負荷試験、ホルター心電図、ブドウ糖負荷試験を行うことにより、マルチプル・リスクファクターの問題を検討した。運動負荷試験上、虚血性疾患と診断されたものは22名2名(9%)、疑いを含めると6名(27.3%)となり、予防の重要性が示唆された。3.長期脊髄損傷者におけるエネルギー消費量の解析:呼吸代謝分析装置を用いて消費エネルギー量を測定を行った。対象者の平均心拍数に回帰直線をあてはめて得られた、対象者の平均エネルギー消費量の計算値は、1256(SD:135)Kcalであった。それに対して、食事調査の記録法をもとに計算した摂取量(間食、アルコールを含む)は、1876(SD:441)Kcalとオーバーしていた。脊損者は消化吸収率の低下が予測されるが、そのことを考慮しても、肥満:それも外見に表れにくい内臓脂肪蓄積型肥満のリスクを有している。この原因は摂取エネルギー量の超過に加えて、身体活動性の低下に依るところが大きいと考えられる。脊髄損傷者(脊損者)の受傷後余命の延長と生活環境の変化は、脊損者の併発疾病に大きな変化をもたらしている。我々の調査によると、労災リハビリテーション作業所に入所している脊損者男性では、一般国民に比べて糖尿病と高血圧症の年齢調整した通院有病率、および循環器疾患死亡率が高率を示した。そこで、高血圧症、糖尿病の背景として問題となる肥満の特徴を明らかにするために、脊損者における脂肪肝と肥満指標、血液検査、並びに栄養摂取・生活状況の調査を行い検討した。対象脊損者(61名)の平均年齢は56歳、受傷部位は胸腰移行部(T11-L1)が半数以上を占めた。腹部エコーによる脂肪肝の判定は、肝腎コントラスト及び肝内血管の不鮮明化を基にした。腹壁脂肪指数(AFI)は、剣状突起と臍を結ぶ腹部正中線上で、腹膜前脂肪の最大の厚さ(P)と腹壁皮下脂肪の最小の厚さ(S)を測定し、比(P/S)で表した。CTによる内臓脂肪蓄積肥満の判定は内臓脂肪(v)と皮下脂肪(s)の比(v/s)を基に判定した。血液検査は、肝機能、血清脂質、糖代謝指標を測定した。栄養調査は作業所の給食一週間分の献立を基として聞き取り調査を行った。身体活動性に関しては、生活強度と運動種目および時間から一日の消費カロリーを推定した。その結果、以下の結論が得られた。(1)脊損者の場合

アルコールの要因は除外しても脂肪肝の有症率は高率であり、内臓脂肪蓄積傾向が認められた。(2)脊損者の肥満の一因は、摂取エネルギー過剰と考えられるが、併せてBMIが低い状態で内臓に脂肪が蓄積し、脂肪肝となる代謝系の異常が示唆された。今後、脊損者における内臓脂肪蓄積肥満の予防可能性を検討する計画である。長期脊髄損傷者においては、広範囲にわたる麻痺と身体活動性の低下により、早期に加齢現象が進行する傾向が指摘されており、その予防が健康管理上の課題である。具体的には、インスリン抵抗性の亢進により、耐糖能異常、高血圧症を来たしやすい。また、一見肥満には見えなくとも、内臓脂肪が蓄積しやすい傾向が存在する。そこで、インフォームドコンセントを行った上で、希望者に対し、ブドウ糖負荷試験(75gOGTT)、ハンドエルゴメーターによる運動負荷試験、安静時と運動時の呼吸代謝(O_2、CO_2)分析、ホルター心電図による24時間心電図検査を行った。目標は、(1)マルチプルリスクファクターとしての糖尿病、虚血性心疾患のチェックを行う。(2)各個人の呼吸代謝機能と日常生活での心拍数を分析することによって、各人の安静時代謝量とエネルギー消費量を求める。(3)脊損者に共通の代謝特性を把握すると共に、栄養と運動の個人別処方箋の作成を試みる。現在までの分析結果から、以下の結果が得られている。対象者は、日中はリハビリテーションを目的とした軽作業に従事しながら、バリアフリーの施設で共同生活をしている脊損者男性23名である。平均年齢は60.9歳歳である。平均BMIは21.6、体脂肪率は21.0%であった。GTTに関しては、糖尿病型3名、境界型5名、正常型11名、糖代謝異常が判明しており検査から除外した者3名であり、糖代謝異常を有する者の割合が高率であった。心電図は安静時心電図でST低下がもともと認められる者4名で、そのうち2名は運動負荷試験で虚血が確認された。今後は内臓脂肪蓄積の改善と予防の具体策に関して検討予定である。2ヶ所の労災リハビリテーション作業所に入所している脊損者男性のうち、インフォームドコンセントの得られた22名を対象とした。方法は呼吸代謝分析装置を用いて消費エネルギー量を測定を行った。呼吸代謝分析は安静時と運動負荷試験時に行った。テレメトリー式呼吸代謝計測装置K4(ベルテック杜)を用い、1呼吸毎の酸素摂取量と炭酸ガス排出量の測定を行った。得られたデータから、記録された時間を元に、1分毎の平均酸素摂取量と炭酸ガス排出量をコンピューター上で求めた。エネルギー消費量の推定方法は、(1)行動記録カードから、睡眠時間・休養時間・その他の作業時間を算出し、(2)その時間帯の平均心拍数から、回帰直線によってエネルギー消費量を計算した。また実際の摂取カロリー量を把握するために、記録法による食事調査を実施した。栄養摂取状況では、脊損者が摂取している一週間分の献立表から求めた給食の平均エネルギー量は2箇所それぞれ2029Kcal、2307kcalであり、食事調査の記録法をもとに計算した摂取量(間食、アルコールを含む)は、1876(SD:441)Kcalであった。対象者の平均心拍数に回帰直線をあてはめて得られた、対象者の平均エネルギー消費量は、1256(SD:135)Kcalであり、最大値は1551Kcal、最小値は1012Kcalであった。エネルギー消費量に比較して、作業所の献立のエネルギー量は大幅に超過している。脊損者の消化
南アジアにおける人権保障システムの動向

本研究では、第一に、人権保障のため機能する既存の国家機関とは別個の公的機関で、憲法または法律を設置根拠とし、人権保障に関する法定された独自の権限をもち、いかなる外部勢力からも干渉されない独立性をもつ機関である、国内人権機関の制度化の動向として、国連の「国内人権機関の地位に関する原則」(パリ原則)を検討した。第二に、「アジア太平洋地域国内人権機関フォーラム」による取り組みを検討した。(1)1996年にダーウィンで開催された「人権の伸長と保護のための国内機関の第1回アジア太平洋地域ワークショップ」、(2)1997年にニューデリーで開催された「第2回アジア太平洋地域国内人権機関ワークショップ」、(3)1998年にジャカルタで開催された「アジア太平洋地域国内人権機関第3回年次会合」およぴ、(4)1999年にマニラで開催された「第4回年次会合」での論議の概要、地域協力の課題を検討した。第三に、アジア各国の国内人権機関の概要として、インドの国内人権委員会、スリランカの人1権委員会、フィリピンの人権委員会、インドネシアの国内人権委員会の、設立経緯、根拠法令、組織、権限と機能を検討した。そして、間題点として、次の4点を明らかにした。すなわち、(1)国内人権機関の独立性を確保するためには、憲法上または法律上の根拠が必要である。(2)構成の多元性と職権の独立性は、強力で効果的な国内人権機関の最も不可欠な要素である。委員の任命も社会の多元性を反映したものに改善されるべきである。(3)人権機関の管轄権は、軍を対象にするように拡大されるべきである。(4)機関の任務の範囲は、それぞれの政府によって与えられる人権の定義に基礎づけられ、限定されている。市民的、政治的権利だけではなく経済的、社会的権利の侵害に関する調査権も付与されるべきである。