hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト造血細胞での細胞周期制御機構の解析

1.ヒト正常造血細胞の分化・増殖と細胞周期制御:MEG-O1s細胞株はTPAで巨核球系に分化誘導され細胞周期は停止する.その際,p21CIP1とp27KIP1が誘導されサイクリンE依存キナーゼ活性が抑制されることを示した.そこで定量的RT-PCR法で,ヒト臍帯血CD34陽性細胞由来コロニーを解析した.巨核球コロニーではMEG-O1sと同程度にp21mRNAが上昇した.骨髄の免疫組織染色では,巨核球にのみp21CIP1蛋白が検出された.p27KIP1蛋白はKi-67陰性の骨髄巨核球で検出され,細胞周期停止とともに蛋白が持続的に発現することが示された.リンパ球以外では単球・マクロファージ系細胞にp21CIP1とp27KIP1の低レベルの発現が検出された.2.サイトカインによる細胞周期制御因子の発現制御:液体培養系の解析で,CD34陽性細胞でもサイクリンDおよびp21により細胞周期が制御されていることが示唆された.3.ヒト造血細胞の腫瘍化と細胞周期制御因子:サイクリンD1過剰発現を検出する独自のRT-PCR法で臨床例を解析し,その有用性を示した.NK4a/ARF癌抑制遺伝子座から由来するp16INK4aとp14ARFの発現を同様の方法で解析した.臨床検体では両者の発現欠損に加えてp16INK4aの単独発現欠損が多く,メチル化の重要性が示唆された.また,発現欠損のない症例の多くで,正常組織に比していずれも高発現しており,細胞周期制御異常が血液系腫瘍の腫瘍化に密接に関連していることが示唆された(投稿準備中).一方,p21CIP1とp27KIP1の発現レベルは,細胞株でも臨床検体でも大きな異常に乏しかった.さらに,サイクリンDの過剰発現するマントル細胞リンパ腫および有毛細胞白血病患者の症例をそれぞれ解析し報告した.1.ヒト正常造血細胞の分化・増殖と細胞周期制御:MEG-O1s細胞株はTPAで巨核球系に分化誘導され細胞周期は停止する.その際,p21CIP1とp27KIP1が誘導されサイクリンE依存キナーゼ活性が抑制されることを示した.そこで定量的RT-PCR法で,ヒト臍帯血CD34陽性細胞由来コロニーを解析した.巨核球コロニーではMEG-O1sと同程度にp21mRNAが上昇した.骨髄の免疫組織染色では,巨核球にのみp21CIP1蛋白が検出された.p27KIP1蛋白はKi-67陰性の骨髄巨核球で検出され,細胞周期停止とともに蛋白が持続的に発現することが示された.リンパ球以外では単球・マクロファージ系細胞にp21CIP1とp27KIP1の低レベルの発現が検出された.2.サイトカインによる細胞周期制御因子の発現制御:液体培養系の解析で,CD34陽性細胞でもサイクリンDおよびp21により細胞周期が制御されていることが示唆された.3.ヒト造血細胞の腫瘍化と細胞周期制御因子:サイクリンD1過剰発現を検出する独自のRT-PCR法で臨床例を解析し,その有用性を示した.NK4a/ARF癌抑制遺伝子座から由来するp16INK4aとp14ARFの発現を同様の方法で解析した.臨床検体では両者の発現欠損に加えてp16INK4aの単独発現欠損が多く,メチル化の重要性が示唆された.また,発現欠損のない症例の多くで,正常組織に比していずれも高発現しており,細胞周期制御異常が血液系腫瘍の腫瘍化に密接に関連していることが示唆された(投稿準備中).一方,p21CIP1とp27KIP1の発現レベルは,細胞株でも臨床検体でも大きな異常に乏しかった.さらに,サイクリンDの過剰発現するマントル細胞リンパ腫および有毛細胞白血病患者の症例をそれぞれ解析し報告した.1.ヒト正常造血細胞の分化・増殖と細胞周期制御:P21の発現を解析する定量的RT-PCR法を確立し、臍帯血CD34陽性細胞由来コロニーでの発現を解析した。これまで、分化誘導によってp21が発現し増殖が停止することが細胞株を用いて示されているが、今回、ヒト正常造血細胞のいずれの系統においても最終分化に伴うp21mRNAの上昇が認められた。特に、単球・マクロファージコロニーでは、MEG-01s巨核球系細胞株の分化に際して誘導されるのと同程度のp21mRNAの発現が認められた。さらに、p21蛋白をマクロファージの核に検出することができた。しかし、p21mRNAおよび蛋白の発現時期は、マクロファージへの分化後であり、これらの正常細胞では分化の上流にp21の発現は存在しないことが示唆された。2.サイトカインによる細胞周期制御因子の発現制御:CD34陽性細胞に対してサイトカインで増殖を刺激すると12時間後にはサイクリンD1の発現誘導が確認され、それまで低レベルで発現していたp21の発現が一時的に消失した。造血幹細胞においてもサイクリンDおよびp21による細胞周期制御が行われていることが示唆された。3.ヒト造血細胞の腫瘍化と細胞周期制御因子:p16INK4aとp15INK4bの発現を解析するRT-PCRを確立したところ、血液系細胞株の大半で、いずれかまたは両方の発現が欠損していた。

また、p16遺伝子から別個に産生されるp19ARFについても解析すると、ほとんどの血液系細胞株ならびに臨床検体(正常末梢血単核球を含む)ではp16INK4aよりp19ARFのmRNAの発現が主体であり、p16遺伝子の生理的作用としてのp19ARFの重要性が示唆された。これまでの報告と同様に、リンパ系腫瘍の一部にp16遺伝子発現のない症例がある一方で、少数例にp16INK4aの過剰発現が見られた。以上、極めて多彩な発現レベルが観察され、血液系腫瘍の細胞周期制御機構の異常が示唆された。1.ヒト正常造血細胞の分化・増殖と細胞周期制御:昨年度p21CIPlならびにp27KIP2のmRNAを解析するcompetitive RT-PCRによって臍帯血CD34陽性細胞由来コロニーでの発現を解析した.今回は,蛋白レベルでの検討を免役細胞染色ならびに組織染色で解析した.p21CIPlは分化とともにmRNAの上昇は検出されたにもかかわらず,蛋白レベルでは必ずしも検出されるほど高レベルでの発現は見られなかった.正常もしくは本態性血小板血症患者の骨髄の免疫組織染色では,巨核球にのみp21CIPl蛋白が検出され,Ki-67染色との比較から,細胞周期停止(多倍体化終了)時期に一過性に蛋白が発現している可能性が示された.巨核球以外では,マクロファージコロニーや末梢血の単球でかろうじてp21CIPl蛋白が検出され,単球ではウエスタン解析でも確認された.p27KIPlに関しては,骨髄では巨核球で検出され,Ki-67陰性細胞に陽性であり,細胞周期停止後蛋白が持続的に発現していることが示された.その他に,免疫グロブリン軽鎖陽性細胞(形質細胞)や血管内皮細胞に陽性であった.末梢血ではリンパ球以外に単球でも低レベルの発現が検出された.以上からリンパ球以外の造血では,巨核球においてp21CIPlとp27KIPlが終末分化に密接に関連して発現していることが明らかになった.2.ヒト造血細胞の腫瘍化と細胞周期制御因子:上記と同様のcompetitive RT-PCRで血液腫瘍患者由来検体と細胞株を解析したが,INK4遺伝子群に見られるほどの発現レベルの変化はなく極く少数の例で発限低下が見られた.その発現レベルには,これまで解析したサイクリンDやINK4遺伝子群の発現との関連を見いだすことはできなかった.
交通システムの段階的発展にともなう都市地域構造変化に関する地理学的研究

都市や地域の発展の基盤ともいえる交通インフラストラクチャーは,さまざまな要因にともなって変化していく。技術革新によって新しいインフラストラクチャーが生まれ,経済発展の結果としての利潤がそのインフラを整備するために投じられる。整備された交通インフラはさらなる経済発展を促し,これがまた新たな交通インフラの充実を可能にする。つまり,交通インフラと都市や地域の発展の間には相互既定的な関係があり,好循環がつづくかぎり都市・地城と交通インフラは拡大の方向に進む。本研究は,都市・地域発展と交通インフラの相互関係を第2次大戦後から今日までの期間を対象として地理学的視点から明らかにすることを目的としている。都市の発展過程を考えるとき,交通や通信など生産や社会に関わるインフラの存在はきわめて重要である。両者を結びつけながら考察することは重要と思われているが,実際にその相互関係をインテンシブに行った研究は,地理学分野では多くない。本研究は,名古屋市とその周辺地域を対象として,上記の目的を達成するために実施するものである。戦災復興事業から都市づくりを開始した名古屋市では,市内電車やバスの復活につづいて地下鉄の建設に取り組んだ。地下鉄は主要幹線道路に沿って建設されていき,それにともなって市内電車の廃止が進められた。また,予想を超えるモータリゼーションの普及は都市高速道路を必要とした。しかし市民の合意は簡単には得られず,建設計画が実施に移されるまでに10年以上の歳月を要した。財政的制約のために地下鉄や都市高速道路の建設が困難になったあとは,基幹バスやガイドウエーバスが公共交通手段として導入されるようになった。つまり,交通インフラと都市や地域の発展の間には相互既定的な関係があり,好循環がつづくかぎり都市・地域と交通インフラは拡大の方向に進む。本研究は、都市・地域発展と交通インフラの相互関係を第2次大戦後から今日までの期間を対象として地理学的視点から明らかにすることを目的としている。研究第1年目の本年は,交通地理学,交通経済学を中心とする既存の研究を評論する作業を行った。残念ながら,本研究のように半世紀という長い期間を対象として交通インフラと都市・地域発展の関係を明らかにする試みはほとんどない。近代の研究分野では交通の変遷という視点から研究が行われているが,「現代」を対象として通時的に地域研究を行う事例は皆無に等しい。大都市は交通需要も多く、多種類の交通インフラが時代に応じて整備されてきた歴史をもつ。第2二次大戦後は、都市間鉄道のほかに市内電車,バスが公共交通機関として利用されたが,やがてモータリゼーションの波にもまれていく。地下鉄が市内電車に代わって登場し,自動車が公共交通機関を脅かす存在として認識されるようになる。この間,郊外化が進み,また都心部を中心に再開発も行われた。そのいずれにおいても,交通インフラの拡充と地域発展の間には相互関係が存在しており,両者の結びつきは強固である。ただし,両者の関係には地域性があり,都心部,市街地,郊外,港湾などの場所ごとに異なっている。こうした地域性を考慮しながら,次年度は実証研究を中心に行う予定である。

つまり,交通インフラと都市や地域の発展の間には相互既定的な関係があり,好循環がつづくかぎり都市・地域と交通インフラは拡大の方向に進む。本研究は,都市・地域発展と交通インフラの相互関係を第2次大戦後から今日までの期間を対象として地理学的視点から明らかにすることを目的としている。都市の発展過程を考えるとき,交通や通信など生産や社会に関わるインフラの存在はきわめて重要である。両者を結びつけながら考察することは重要と思われているが,実際にその相互関係をインテンシブに行った研究は,地理学分野では多くない。本研究は,名古屋市とその周辺地域を対象として,上記の目的を達成するために実施するものである。戦災復興事業から都市づくりを開始した名古屋市では,市内電車やバスの復活につづいて地下鉄の建設に取り組んだ。地下鉄は主要幹線道路に沿って建設されていき,それにともなって市内電車の廃止が進められた。また,予想を超えるモータリゼーションの普及は都市高速道路を必要とした。しかし市民の合意は簡単には得られず,建設計画が実施に移されるまでに10年以上の歳月を要した。財政的制約のために地下鉄や都市高速道路の建設が困難になったあとは,基幹バスやガイドウエーバスが公共交通手段として導入されるようになった。
カーボンニュートラルな天然凝集剤の実証

モリンガ凝集剤を用いた水処理後のDOCの増加については昨年までから引き続き、ジャーテスターで凝集実験を行い、凝集能および残留DOC等の処理後水質を評価した。昨年までの成果から、よい条件を見いだせていたので、本抽出物を用いた凝集を膜ファウリングの制御などへの利用することも検討した。昨年に引き続き、異なる前処理や抽出条件で作成したモリンガ凝集剤の残留DOCと凝集活性については、前洗浄無しの抽出と比べ、最適条件での抽出(前洗浄後・塩抽出)では高い凝集活性を示しつつ、残留DOCをブランク(凝集剤無添加)程度に維持、即ちモリンガ凝集剤の不純物をほぼ除去できていることを、自然水に対しても確認した。膜ファウリングの制御にも有効であり、水質を悪化させないことも確認できた。さらにモリンガ凝集剤を使用した際の汚泥のリサイクル性も不明であったが、実河川水を対象に凝集沈殿処理を行って得た汚泥を用いた栽培試験も、日本(当学のビニールハウス)とマレーシア(サバ州に畑を借用)で行った。ここでは土に混ぜたモリンガの栽培実験を各種行い、草体の草丈、重さなどに加え、土壌に含まれる可給態リン酸量、土壌・植物に含まれるリン、アルミニウム濃度などを測定した。モリンガ汚泥と一般的な浄水汚泥(PAC汚泥)を土に混ぜ栽培したモリンガに含まれているリン濃度を測定したところ、モリンガの汚泥を利用した系で、成長が悪くなることもなく、モリンガの葉・茎・根に含まれているリン濃度が高いことが分かった。これにより、栽培実験によりその汚泥の植物への有害性は低く、むしろ肥料効率が良い可能性が示唆され、モリンガ凝集剤による汚泥のリサイクル性を確認できた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。計画にあった「前処理による狭雑物質の除去」について、期間内にできる限り多種の溶質およびその濃度、温度や回数等の条件を変更した前洗浄を行い、その後の抽出液の炭素含有量と凝集能力、さらに模擬濁水を処理した後の残留有機物質濃度等の水質について評価を行った。前洗浄が夾雑物を除去するために有効であることがわかり、凝集活性成分の残留性、すなわち(本)抽出液の凝集能力(凝集成分濃度)とのバランスをとるように結果の解析を行い、最適条件を見出した。条件としては、前処理の固液比、温度、回数などを試験したが、本抽出の条件として抽出温度についても検討した。残留有機物質の性質としては、購入した蛍光分光光度計(3次元EEM)などを用いて評価を行い、タンパク質様の成分が一部残る可能性を見出した。これらの評価により、能力の低下はほとんど起こさず、残留有機物質、すなわち夾雑物をほとんど残さない凝集液を得る方法を開発できた。ここでは更なる夾雑物削減を目指し、抽出液を水道水中の多価イオンにより沈殿精製する技術開発の検討も行い、目標を達する能力を持つ方法を開発できた。ただ、この精製に関しては効率が悪く、今後、イオンのみからの凝集活性を持つゲル生成による精製を目指す。加えてマレーシアでの栽培試験のための汚泥作成と栽培試験の予備的検討を行った。汚泥作成試験の際には、購入した水質計を用いて現地で各種水質の計測を行い凝集試験を行って汚泥を作成、その汚泥を利用した栽培試験を開始した。本研究の初年度、代表者の交通事故のため、蛍光装置の購入準備等が間に合わず、抽出条件の検討の一部がH29年度にずれこんだが、当該年度(H29年度)の検討内容と並行して行い、変更した計画スケジュール通りに検討を終えた。発表についても、発表学会を変更したため、計画とは異なる月であるが、H29年度中に発表を行えた。本研究の初年度から行っていた「精製による抽出液からの狭雑物質の除去」について、最適な抽出(前処理を含む)と精製方法およびその条件を確定し、研究計画にあった「開発凝集剤を用いた発生土の園芸土・農地土壌としての評価」を開始、推進した。精製方法としては、夾雑物の混入を防ぐために前洗浄を追加することが有効、すなわち凝集活性を残しながら、処理水中の残留有機物質を大幅に低減できる事がわかり、その洗浄条件を種々検討した。これに加え、抽出後の凝集活性成分を水道水に含まれる多価イオンで沈殿精製する方法を検討、適切な条件を見出した。「開発凝集剤を用いた発生土の園芸土・農地土壌としての評価」について、当該年度は実河川水を凝集処理して収集した浄水汚泥の化学分析を中心に行った。対照系の(既存凝集剤である)アルミ系凝集剤とMoringa凝集剤から作成した汚泥について、主に栄養素のリンの供給性についての試験を行い、Moringaを用いた汚泥では、添加したリン量と可給態リン酸の差がほとんど無いことを見出した。加えて「Moringa oleiferaの実栽培試験」も計画通りマレーシアで開始(畑をレンタル、水やりやサンプリング等の補助員を確保)できており、種からの発芽試験、ある程度育った個体からの成長試験を行っている。補助的に、日本でもビニールハウスでいくつかの試験を行い、発芽率や成長量のデータを取得した。特にマレーシアでの栽培試験では予定通り(日本の)冬季も成長させることができ、来年度に本格的に行うために必要な基礎的な検討を行うことができた。マレーシアでの栽培試験も含めて、計画していた内容はほぼ行えている。

モリンガ凝集剤を用いた水処理後のDOCの増加については昨年までから引き続き、ジャーテスターで凝集実験を行い、凝集能および残留DOC等の処理後水質を評価した。昨年までの成果から、よい条件を見いだせていたので、本抽出物を用いた凝集を膜ファウリングの制御などへの利用することも検討した。昨年に引き続き、異なる前処理や抽出条件で作成したモリンガ凝集剤の残留DOCと凝集活性については、前洗浄無しの抽出と比べ、最適条件での抽出(前洗浄後・塩抽出)では高い凝集活性を示しつつ、残留DOCをブランク(凝集剤無添加)程度に維持、即ちモリンガ凝集剤の不純物をほぼ除去できていることを、自然水に対しても確認した。膜ファウリングの制御にも有効であり、水質を悪化させないことも確認できた。さらにモリンガ凝集剤を使用した際の汚泥のリサイクル性も不明であったが、実河川水を対象に凝集沈殿処理を行って得た汚泥を用いた栽培試験も、日本(当学のビニールハウス)とマレーシア(サバ州に畑を借用)で行った。ここでは土に混ぜたモリンガの栽培実験を各種行い、草体の草丈、重さなどに加え、土壌に含まれる可給態リン酸量、土壌・植物に含まれるリン、アルミニウム濃度などを測定した。モリンガ汚泥と一般的な浄水汚泥(PAC汚泥)を土に混ぜ栽培したモリンガに含まれているリン濃度を測定したところ、モリンガの汚泥を利用した系で、成長が悪くなることもなく、モリンガの葉・茎・根に含まれているリン濃度が高いことが分かった。これにより、栽培実験によりその汚泥の植物への有害性は低く、むしろ肥料効率が良い可能性が示唆され、モリンガ凝集剤による汚泥のリサイクル性を確認できた。当初の予定通り、最終年度に「開発凝集剤を用いた発生土の園芸土・農地土壌としての評価」について、主にマレーシアで栽培試験を完了し、評価を行う。当該年度までに計画にあった「精製による抽出液からの狭雑物質の除去」と「開発凝集剤を用いた発生土の園芸土・農地土壌としての評価」はほぼ終了したため、H30年度(最終年度)は計画通り「開発凝集剤を用いた発生土の園芸土・農地土壌としての評価」について、主にマレーシアで推進する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
20世紀の多国籍企業と国際課税―環境適応と制度変化のダイナミクス

論文執筆、研究報告状況ともに概ね順調である。ただし、日本企業・国際課税史に関する研究成果は今年度中には反映できなかった。計画していた史料収集を行い、論文の執筆、研究報告に励む。
ゲノム情報の臨床応用-遺伝子多型情報を用いた気管支喘息重症化の予測-

喘息は慢性の炎症性肺疾患であり、吸入ステロイドによる抗炎症治療が積極的に行われるようになった現在でも、一部の患者では徐々に気道リモデリングが進行し、気道の閉塞性障害が非可逆的になる。その結果、喘息のコントロール維持のために慢性的な経ロステロイドの投与が必要となり、著しく生活のQOLが低下してしまう。本研究ではゲノム多型情報を用いて、慢性的に進行、悪化する喘息患者を同定することを目的とした。個々の遺伝因子の寄与度が大きくないことを踏まえ、検出力もっとも高いと考えられる患者対照研究を用いた。またそれぞれの候補分子が持つ生理的な機能から、生物学的に意味があると考えられた場合には遺伝子-遺伝子交互作用についても検討した。検討した遺伝子はオステオポンティン遺伝子、IL-17F遺伝子、β2交感神経受容体(ADRB2)遺伝子、プラスミノーゲンアクチベーターインヒビター(PAI-1)遺伝子さらにはムスカリン受容体M1遺伝子である。気管支喘息患者(約400名)、健常人(約400名)を対象とした。これまでの検討の結果、オステオポンティン遺伝子多型は血清総IgE値に遺伝的な影響を与えていた。IL-17F遺伝子多型は喘息の有無と有意に相関した。ADRB2遺伝子は健常人における気道過敏性の多寡と有意に関連した。一方、FCER1B遺伝子とPAI1遺伝子いずれの多型も単独では気管支喘息との間に関連を認めなかったが、FCER1B遺伝子がTT型の場合にはPAI1遺伝子5G5G型が4G型を有する遺伝子型(4G4G or 4G5G)に比べ有意に喘息発症のリスクが小さかった。ムスカリン受容体M1受容体遺伝子のプロモーター領域に存在する2箇所の一塩基多型(SNP)は、転写活性に影響を与えること、さらに転写活性が亢進する多型を有する群で喘息発症のリスクが高いことを発見した。これまでの一連の研究結果は、検討したそれぞれの分子の喘息病態における重要性を遺伝疫学的な手法で確認したことに加え、それらの遺伝因子が喘息の重症度に影響を与えてい可能性を示した。その結果、喘息のコントロール維持のために慢性的な経口ステロイドの投与が必要となり、著しく生活のQOLが低下してしまう。検討した遺伝子はオステオポンティン遺伝子、IL-17F遺伝子、β2交感神経受容体(ADRB2)遺伝子さらにはプラスミノーゲンアクチベーターインヒビター(PAI-1)遺伝子である。気管支喘患患者(約400名)、健常人(約400名)を対象とした。IL-17F

遺伝子多型は喘息の有無と有意に相関した。ADRB2遺伝子は健常人における気道過敏性の多寡と有意に関連した。一方、FCER1B遺伝子とPAI1遺伝子いずれの多型も単独では気管支喘息との間に関連を認めなかったが、FCER1B遺伝子がTT型の場合にはPAI1遺伝子5G5G型が4G型を有する遺伝子型(4G4G or 4G5G)に比べ有意に喘息発症のリスクが小さかった。これまでの一連の研究結果は、検討したそれぞれの分子の喘息病態における重要性を遺伝疫学的な手法で確認したことに加え、それらの遺伝因子が喘息の重症度に影響を与えている可能性を示した。喘息は慢性の炎症性肺疾患であり、吸入ステロイドによる抗炎症治療が積極的に右われるようになった現在でも、一部の患者では徐々に気道リモデリングが進行し、気道の閉塞性障害が非可逆的になる。その結果、喘息のコントロール維持のために慢性的な経ロステロイドの投与が必要となり、著しく生活のQOLが低下してしまう。本研究ではゲノム多型情報を用いて、慢性的に進行、悪化する喘息患者を同定することを目的とした。個々の遺伝因子の寄与度が大きくないことを踏まえ、検出力もっとも高いと考えられる患者対照研究を用いた。またそれぞれの候補分子が持つ生理的な機能から、生物学的に意味があると考えられた場合には遺伝子-遺伝子交互作用についても検討した。昨年度は、オステオポンティン遺伝子、IL-17F遺伝子、β2交感神経受容体(ADRB2)遺伝子が血清総IgE値、喘息、さらには気道過敏性と遺伝的に関連することを報告した。さらに喘息発症において、FCER1B遺伝子とPAI1遺伝子との交互作用を発見した。本年度はこれら一連の結果をまとめるとともに、ムスカリン受容体M1遺伝子やCRTH2遺伝子が、喘息の発症や病態に与える影響を検討した。特に、M1受容体遺伝子のプロモーター領域に存在する2箇所の一塩基多型(SNP)は、転写活性に影響を与えること、さらに転写活性が亢進する多型を有する群で喘息発症のリスクが高いことを発見した。一方、CRTH2遺伝子の3'領域にはメッセージの安定性に影響を与える多型が報告されているが、少なくとも我々が検討した約800名(喘息患者400名、健常人400名)においては、喘息の病態への遺伝的な影響は認められなかった。
骨導音声を用いた話者識別システムに関する研究

本年度得られた研究成果は以下の通りである。1.気導音声と骨導音声の収録日本語5母音、及び単語音声(数字)発声時の気導音声と骨導音声の収録を、防音室内で、新たに成人12名に対して行った。また、防音室内で電子協騒音データベースDATの駅構内騒音を再生し、同様の収録を行うことで、雑音環境下音声データを作成した。2.話者識別実験本年度は、日本語5母音発声時の気導音声と骨導音声の対数パワースペクトルの差を特徴量として用いて話者識別実験を行い、詳細な検討を行った。クリーンな(雑音環境でない)環境下で収録した音声に対して話者識別実験を行ったところ、話者12名に対して99.2%の識別率が得られた。また、特徴量として対数パワースペクトルの代わりにケプストラム係数を用いて同様の実験を行ったところ、話者12名に対して100%の識別率が得られた。(昨年度は、話者10名に対して93.0%。一昨年度は、エネルギー比のみを特徴量として話者10名に対して85.0%)さらに、いずれの場合においても、気導音声のみを用いた場合よりも雑音耐性が高いことを確認した。3.裏声の判別と歌声の評価声帯振動が明らかに異なるにも関わらず、特に女性において聴感上判別が困難であるばかりでなく本人も認識していないことがあると言われている裏声を骨導音声の歪み率から判別し、表声-裏声換声点の検出を試みた。その結果、骨導音声の歪み率から換声点の検出が可能であることが明らかとなった。また、骨導音声の歪み率を話者識別の特徴量として用いることによって話者識別率の向上が期待できることが明らかとなった。さらに、気導音声から音楽的声域の評価を行い、客観的に「正しい発声」を自動判定するボイストレーナへの応用について検討を行った結果、有効性が確認出来た。1.気導音声と骨導音声の収録日本語5母音、及び単語音声(都市名・数字)発声時の気導音声と骨導音声の収録を、防音室内で、成人男性10名に対して行った。また、防音室内で電子協騒音データベースDATの工場騒音を再生し、同様の収録を行うことで、雑音(工場騒音)環境下音声データを作成した。2.母音定常部に対しての分析、及び話者識別実験日本語5母音の母音定常部に対して分析を行った結果、母音発声時における骨導マイク出力と気導マイク出力の出力レベルの差は、同じ母音を発声しても、人によって大きく異なることが明らかとなった。そこで本年度は、母音発声時の骨導音声と気導音声のエネルギー比のみを特徴量として用いて、クリーンな(雑音環境でない)環境下で収録した音声に対して話者識別実験を行ったところ、話者10名に対して85.0%の識別率が得られた。3.数字音声の分析音声を本人認証用の鍵として用いる場合、暗証番号などの数字音声を用いた話者照合が必要・不可欠になってくることから、数字音声発声時の骨導音声と気導音声に対する分析を行い、話者照合における有効性についての考察を行った。数字音声では、話者の特徴が特に子音部分に骨導音声と気導音声の時間構造の相違として表れやすいことが明らかとなった。来年度以降も引き続き、上記研究項目13に関して、より多くの音声サンプルの収録を行い、詳細な実験・検討を行う予定である。1.気導音声と骨導音声の収録日本語5母音、及び単語音声(数字)発声時の気導音声と骨導音声の収録を、防音室内で、成人10名に対して行った。2.母音定常部に対しての分析、及び話者識別実験本年度は、日本語5母音発声時の気導音声と骨導音声の対数パワースペクトルの差分を特徴量として用いて話者識別実験を行い、詳細な検討を行った。クリーンな(雑音環境でない)環境下で収録した音声に対して話者識別実験を行ったところ、話者10名に対して93.0%の識別率が得られた。(昨年度は、エネルギー比のみを特徴量として85.0%)3.数字音声の分析音声を本人認証用の鍵として用いる場合、暗証番号などの数字音声を用いた話者照合や音声認識システムが必要・不可欠になってくることから、数字音声発声時の骨導音声と気導音声に対する分析を行い、話者照合・音声認識における有効性についての考察を行った。従来の音声認識システムでは、数字7の読み方を限定しない場合、著しく認識率が低下することと骨導音声が気導音声よりも雑音耐性に優れていることを実験によって確認した。4.裏声の判別骨導音声で裏声を判別することができた。なりすまし防止技術として有効と思われる。来年度以降も引き続き、上記研究項目14に関して、より多くの音声サンプルの収録を行い、詳細な実験・検討を行う予定である。2.話者識別実験

本年度は、日本語5母音発声時の気導音声と骨導音声の対数パワースペクトルの差を特徴量として用いて話者識別実験を行い、詳細な検討を行った。クリーンな(雑音環境でない)環境下で収録した音声に対して話者識別実験を行ったところ、話者12名に対して99.2%の識別率が得られた。また、特徴量として対数パワースペクトルの代わりにケプストラム係数を用いて同様の実験を行ったところ、話者12名に対して100%の識別率が得られた。(昨年度は、話者10名に対して93.0%。一昨年度は、エネルギー比のみを特徴量として話者10名に対して85.0%)さらに、いずれの場合においても、気導音声のみを用いた場合よりも雑音耐性が高いことを確認した。3.裏声の判別と歌声の評価声帯振動が明らかに異なるにも関わらず、特に女性において聴感上判別が困難であるばかりでなく本人も認識していないことがあると言われている裏声を骨導音声の歪み率から判別し、表声-裏声換声点の検出を試みた。その結果、骨導音声の歪み率から換声点の検出が可能であることが明らかとなった。また、骨導音声の歪み率を話者識別の特徴量として用いることによって話者識別率の向上が期待できることが明らかとなった。さらに、気導音声から音楽的声域の評価を行い、客観的に「正しい発声」を自動判定するボイストレーナへの応用について検討を行った結果、有効性が確認出来た。
サイクロフィリンによるSARSコロナウイルス複製制御メカニズムの解析

サイクロフィリンとSARSコロナウイルスの増殖メカニズムの関連について、shRNAベクターを用いて検討したところ、サイクロフィリンはSARSコロナウイルスの増殖を正に制御する因子であることが明らかとなった。サイクロフィリンの中では、少なくともサイクロフィリンAとサイクロフィリンBにそのような活性が見られた。また、Time-of-addition assayとEntry assayを行ったところ、サイクロスポリンAの作用点がウイルスライフサイクルのエントリーではなく、エントリーより後であることが明らかとなった。どのサイクロフィリンがSARSコロナウイルスの増殖に関与しているのか明らかにするために、293/ACE2細胞およびHuh7細胞に各サイクロフィリン(サイクロフィリンA,B等)に特異的なshRNA発現ベクターを導入し、その後SARSコロナウイルスを感染させた。24時間後に培養上清中のウイルス量を、定量RT-PCR法、蛍光抗体法及びプラーク法によって定量したところ、少なくともサイクロフィリンAとサイクロフィリンBに対するshRNAを導入した細胞では、SARSコロナウイルスの複製効率が低下していた。中でもサイクロフィリンBに対するshRNA導入細胞では、低下の程度が最も大きかった。また、サイクロフィリンがウイルスのライフサイクルのどの点に関与しているのかを明らかにするために、サイクロスポリンAを用いてentry assay及びtime-of-addition assayを行った。entry assayについては、細胞を先にサイクロスポリンAで処理しておき、その後SARSコロナウイルスに感染させた。次に、感染2時間後に細胞からRNAを抽出しそこに存在するウイルスRNA量を定量RT-PCR法により調べたところ、この条件の下でのサイクロスポリンAによる抑制は非常に小さいことが分かった。time-of-addition assayにっいては、サイクロスポリンAが存在しない状態でウイルスを感染させ、3時間後にサイクロスポリンAを加えた。その21時間後に培養上清を回収しウイルス量を定量RT-PCR法によって定量したところ、サイクロスポリンAによるウイルス増殖の抑制が認められた。以上のことから、サイクロスポリンAの作用点はエントリーよりも後のステップであることが示唆された。サイクロスポリンAのSARSコロナウイルスの増殖抑制効果について、マウス感染モデルを用いて検討を行った。免疫抑制効果がマウスのサバイバルに関与しているかを明らかにするために、FK-506での検討も行った。SARSコロナウイルスを経鼻的に感染させ、その後薬剤を投与し、体重変動とサバイバルを観察したところ、サイクロスポリン投与群で体重減少率の低下と生存率の上昇が観察された。FK506投与群ではそのような効果が見られなかった。このことから、サイクロスポリンAには病原性発現抑制効果があることが明らかとなり、そのメカニズムは免疫抑制効果によるものではなく、ウイルス増殖抑制活性によることが示唆された。また、サイクロフィリンと結合するウイルス側因子の特定を目的として、mammalian two hybrid systemの構築を行った。予備的な試験を行ったところ、このsystemが適切に動くことが確認された。このことから、サイクロフィリンと結合するウイルス側因子の特定へ向けて、基盤を整えることが出来たと言って良いであろう。SARSコロナウイルスの複製を正に制御する宿主因子については今までにほとんど報告が無いため、本研究の意義は大きいと思われる。また、SARSコロナウイルスの複製にサイクロフィリンがどのように関わっているかを詳細に解析することで、新たなウイルス複製制御メカニズムとそれに関連する新たな宿主因子を発見できる可能性もあり、今後の研究の発展が期待できる。Mammalian two hybridsystemによってサイクロフィリンとSARS-CoVの遺伝子産物との結合について検討したところ、少なくともサイクロフィリンAとNCの結合が示唆された。ただし、サイクロフィリンAを入れたMammalian two hybrid system実験系ではバックグラウンドが高くなる傾向があり、この点については今後改善すべき余地があると思われた。またVero細胞を用いて、より詳細なTime-of-addition assayとEntry assayを行ったところ、サイクロスポリンAの作用点は感染後1時間までの中には含まれず、感染後3時間以降に含まれることが明らかとなった。この結果は、サイクロスポリンAの作用点がウイルスライフサイクルのエントリーではなく、エントリーより後であることを示している。またサイクロスポリンA関連化合物を用いてウイルス増殖阻害活性を検討したところ、サイクロフィリン阻害活性を持つ別の関連化合物においても、増殖阻害活性があることが明らかとなった。この結果は、サイクロフィリンがウイルスの複製に重要であることを支持する結果である。今後さらに別の関連化合物も含めてデータを取り、サイクロスポリンA及び今回用いた化合物と比較できれば、より多くの情報が得られると思われる。以上をまとめると、サイクロフィリンとウイルス因子(現時点ではNCと考えられる)の結合がウイルス複製のエントリー以降のステップに重要であり、サイクロスポリンAはこれを阻害することでウイルスの増殖を阻害していると考えられる。
NADキナーゼのX線結晶構造解析とタンパク質工学的機能変換

本研究では、ポリリン酸とATPの両方をリン酸供与体として利用する、ポリリン酸/ATP-NADキナーゼのアポ型及びホロ型のX線結晶解析を行い、NADキナーゼの基質結合部位と触媒部位の存在状態、並びにNADキナーゼの反応触媒機構を明らかにすることを目的とし、結核菌由来NADキナーゼ(Ppnk)のアポ型、並びに基質であるNADとの複合体(Ppnk-NAD)のX線結晶構造を決定し、以下のことを明らかにした。Ppnkはα/β/αから成るN末端ドメインと、2枚の逆βシートから成るC末端ドメインから構成されており、両ドメイン間のクレフトにNADが1分子結合していた。Ppnkは結晶構造でも、溶液中と同様に4量体の分子構造を形成していた。PpnkとPpnk-NADの構造を比較すると、C末端ドメインに存在する、1本のループの構造が大きく異なっていた。このループは、サブユニット間の結合に関与しており、さらに隣り合うサブユニットにおけるNADの結合に関与していることも示唆された。また、NAD結合サイトの詳細を検討した結果、これまでNADキナーゼの1次構造のアライメントにおいて見いだされていた保存領域が、NAD結合サイト形成に関与していること、並びにNAD結合に関与している新しい保存領域を見いだした。また、NAD結合サイトの形成には、隣り合うサブユニット由来の残基(Asp189及びHis226)が関与していることを明らかにした。以上の知見から、Ppnkにおいてサブユニット間の結合が、NAD結合サイトの形成に重要であることを示した。今回明らかにしたNAD結合サイトの形成に関与しているアミノ酸残基がNADキナーゼ及びそのホモログタンパク質において高度に保存されていること、NADキナーゼが全て多量体の分子構造をとることから、他のNADキナーゼにおいても、Ppnkと同様のNAD結合サイトを形成している可能性を示した。微生物には、2種類のNADキナーゼ(ATP特異的NADキナーゼとポリリン酸([Pi]n)/ATP-NADキナーゼ)が存在する。[Pi]nは、ATP出現以前のエネルギー担体として機能していたと考えられていることから、NADキナーゼを含めたキナーゼは[Pi]n利用型からATP利用型に進化したと想定される。従って、両NADキナーゼの高次構造と反応触媒機構の比較解析により、NADキナーゼの[Pi]n利用機構、並びに[Pi]n利用能の獲得又は喪失に関わる分子進化機構を明らかにすることが可能と考えられる。これまでに、本申請者は、結核菌由来[Pi]n/ATP-NADキナーゼの結晶化に成功しており、その結晶学的諸性質を決定している。本研究では、[Pi]n/ATP-NADキナーゼの高次構造解析を進め、更に構造機能相関解析も試みた。これまでに、NADキナーゼの高次構造の決定例が報告されておらず、分子置換法による構造決定が困難であるため、得られた結晶を用いた、重原子同型置換法(MIR法)による立体構造の決定を行った。8種類の重原子置換体によるMIR法を用いて初期位相を決定した。初期位相を溶媒平滑化・分子平均化により改善し、初期モデルを構築、並びにその精密化を行い、本酵素の立体構造の概略を明らかにした。その結果、本酵素のサブユニットは、βシートで構成されているC末ドメイン(約20kDa)とα/β構造のN末ドメイン(約10kDa)から構成されていることが明らかになった。また、両リン酸供与体(ATP、[Pi]n)をソーキングした結晶を用いて、両供与体の結合部位を解析した結果、基質結合部位が2つのドメイン間に存在する活性クレフトに存在しており、さらに、少なくとも一部は共有されていることが示唆された。これは、本酵素を用いて行った、速度論的解析の結果とも一致した。

今回明らかにしたNAD結合サイトの形成に関与しているアミノ酸残基がNADキナーゼ及びそのホモログタンパク質において高度に保存されていること、NADキナーゼが全て多量体の分子構造をとることから、他のNADキナーゼにおいても、Ppnkと同様のNAD結合サイトを形成している可能性を示した。
視覚による触覚センサを目指したスペクトル画像を用いた質感認識

現在,画像処理には濃淡画像およびRGBカラー画像が主に用いられている.しかし,実際の光学現象はスペクトル分布を持ち,濃淡画像やRGBカラー画像ではその細かな変化を捉えることはできない.例えば,物体の色,光源などの条件によって本来違う色の物体でも同じ色に見えることがある.このような現象を条件等色というが,このようなシーンに対しては濃淡画像,カラー画像では物体の違いを識別することができない.そこで我々は画素ごとにスペクトル分布を持つスペクトル画像を提案し,これまでの画像では認識することができなかった微妙な差異を基に,物体認識への応用などを行った.本研究では質感に着目し,シーン中の物体の質感の認識を行う.具体的には,物体表面での反射特性の違いを基に,金属,光沢のある非金属,光沢のない非金属の3種類に分類する.まず,得られたスペクトル画像を縦横画素ごとに相関をとり,その相関値をもとに領域分割を行う.その結果得られた各領域ごとに主成分分析を行い,その結果得られた主成分数と各領域での最大輝度値をもとに質感判別を行った.次に,相互反射をモデル化し,主成分分析によって得られた物体色をもとに相互反射領域の検出を行った.これらの実験の結果,本手法が有効であることが分かった.さらに,それぞれの物体の持つ微妙なスペクトル分布の差から,同じ質感の物体でも同じ材質のものかどうかの判別も行った.実験には,赤色の金属光沢を持つフィルム,赤色の綿の布とフェルト,2種類のプラスチックを用い,それぞれ3種類の質感に判別が行えた.また,綿とフェルト,2種類のプラスチックにおいても,物体色のわずかな違いから判別ができることが分かった.現在,画像処理には濃淡画像およびRGBカラー画像が主に用いられている.しかし,実際の光学現象はスペクトル分布を持ち,濃淡画像やRGBカラー画像ではその細かな変化を捉えることはできない.例えば,物体の色,光源などの条件によって本来違う色の物体でも同じ色に見えることがある.このような現象を条件等色というが,このようなシーンに対しては濃淡画像,カラー画像では物体の違いを識別することができない.そこで我々は画素ごとにスペクトル分布を持つスペクトル画像を提案し,これまでの画像では認識することができなかった微妙な差異を基に,物体認識への応用などを行った.本研究では質感に着目し,シーン中の物体の質感の認識を行う.具体的には,物体表面での反射特性の違いを基に,金属,光沢のある非金属,光沢のない非金属の3種類に分類する.まず,得られたスペクトル画像を縦横画素ごとに相関をとり,その相関値をもとに領域分割を行う.その結果得られた各領域ごとに主成分分析を行い,その結果得られた主成分数と各領域での最大輝度値をもとに質感判別を行った.次に,相互反射をモデル化し,主成分分析によって得られた物体色をもとに相互反射領域の検出を行った.これらの実験の結果,本手法が有効であることが分かった.さらに,それぞれの物体の持つ微妙なスペクトル分布の差から,同じ質感の物体でも同じ材質のものかどうかの判別も行った.実験には,赤色の金属光沢を持つフィルム,赤色の綿の布とフェルト,2種類のプラスチックを用い,それぞれ3種類の質感に判別が行えた.また,綿とフェルト,2種類のプラスチックにおいても,物体色のわずかな違いから判別ができることが分かった.
日本語教育と文化リテラシーに関する理論的研究、および、実践モデルの開発

本研究の計画は「文化リテラシー」育成のための日本語教育理論の構築と、多文化リテラシーの育成をめざす日本語教育実践モデルの開発にあり、期間内に、(1)文献的探索および研究会準備→(2)分野別・地域別研究者招聘・研究会実施→(3)理論研究の成果発表と報告書の作成を行うのが当初の計画であった。4年の期間内に、理論研究に関しては、すべての過程をある程度達成することができたが、実践モデルの開発についてはやや不十分であった。隣接分野の研究者との議論を通した理論構築では、初年度3人、次年度ひとりの第一線の研究者を招聘し、議論を戦わせた。これは「文化リテラシー」の理論構築を進めるものとなった。また、若手研究者を中心とする公開研究会も順次開催し、口頭発表および討議を経て、研究会誌『リテラシーズ』への論文掲載につながった例も多い。新たな研究会誌の刊行は若手研究者を本研究に組み込むことに成功した。それらを踏まえて、3年次に国際研究集会「ことば・文化・社会の言語教育」を開催し、移民先進国である米国、オーストラリア、フランス、英国から、国際的に評価の高い研究者を招聘した。本科研メンバーとの議論を通じて、本研究が国際水準の問題地平に伍していることを示し、最終年度には、研究集会の成果を日英両語で報告書として作成した。さらに、科研メンバーによる討論会を開催し、その記録から、本研究が期間内にある程度の成果をあげたことが示されている。研究期間は超えるが、近々市販の形で刊行される予定を本研究の成果のひとつとしてあげたい。本研究の目的は、「文化リテラシー」、つまり、自身の背景とは異なる文化に接した日本語学習者が自己のアイデンティティを認識し、納得しながら問題を解決していく能力の形成を取り上げるものである。多文化を読み解く力、異なる種々のリテラシーを自己の中に形成していくプロセスを重視する日本語教育をテーマとする。本年度は、研究会を定期的に持ったが、わけても、3人の隣接分野の研究者(野元弘幸氏「課題提起型日本語教育の方法」、中村敦雄氏「国語の基礎学力としてのメディア・リテラシー」、田島信元氏「比較文化心理学から文化心理学へ」)を招聘した会が理論構築に果たす役割は大きいと思われる。3氏の講義とそれに続く討議はすべて文字化を終わって、現在まとめられつつある。他の研究会組織との共同研究も進め、研究会Ciranaijanとの『自己と社会』(西原和久著)読書会を毎月開催した。また、「母語・継承語・バイリンガル教育研究会」と言語マイノリティの子供のリテラシーをテーマに、研究会を2回共同開催した。一方、同様のテーマのもと、広く論考を公募する『21世紀の『日本事情』-日本語教育から文化リテラシーへ-』第5号を2003年10月に刊行した。さらに、本研究の途中経過も踏まえて「文化リテラシー」の概念の明確化をはかり、多様なリテラシーという観点から、研究会誌名を「リテラシーズ」と改称した。そして、より多くの議論を喚起すべく、年3回のEジャーナルと年1回の印刷媒体での刊行とし、2004年2月末日に『リテラシーズ-ことば・文化・社会の日本語教育へ-』創刊号をアップした。今後の研究の展開であるが、理論的追究の深化を目指し、内部研究会の開催と、隣接分野の研究者を招聘しての研究会の開催を継続し、その成果をEジャーナル等の媒体を用いて、広く共有していく予定である。本年度は、協力者を含む研究メンバーで以下を達成した。1.第1回研究発表会「日本語教育におけるリテラシーとは何か」を開催し、若手研究者を含めて論議を深める。(2004.10)2.研究誌『リテラシーズ』の編集・刊行を行う。

1-2号のe-ジャーナル刊行(04.12)、印刷媒体のジャーナル刊行に向けて現在準備中。3.岩渕功一氏招聘によるリテラシーズ研究会を開催し、隣接分野の研究者との意見交換を行う。(04.7)4.「リテラシー」理論の深化を目的として、エスノメソドロジー研究会(04.12)、多言語社会研究大会(05.1)にて研究発表・情報交換。5.外国人児童生徒のリテラシー育成に関する研究大会をMHB研究会と共同開催(04.8)し、報告書作成。(05.3)6.桜美林大学公開講座担当と「多言語多文化時代の文化リテラシー-配慮表現をめぐって-」のテーマで共同研究を行い、報告書を作成。(05.3)7.中国南京大学出張(04.6)、および、「自己と社会」研究会(年間10回)を通し、「日本事情とその教育」の学問的可能性の構想・模索を進める。8.マイノリティ話者としてのろう者へのリテラシー教育を研究。研究会出席(05.2)、スウェーデン視察(05.3)9.オーストラリア(04.11)、および、フランス(05.3)、イギリス(05.3)におけるリテラシーズ関係研究の情報収集および意見交換。10.オーストラリアのメディア・リテラシー研究者との情報交換(04.11)。本年度の実績は以下の通りである。1.2005年4月16日に若手研究者の発表を中心とする公開研究会「日本語教育におけるリテラシーとは何か」を開催し、3本の研究発表と討論を行なった。2.2005年5月に、研究誌『リテラシーズ』創刊号(前身『21世紀の日本事情日本語教育から文化リテラシーへ』)の刊行を行った。論文5本、研究ノート2本、その他2本を掲載。3.Web版『リテラシーズ』第2巻1号を2005年7月に、第2巻2号を2005年12月に刊行した。さらに論文等を加えた印刷版(研究誌『リテラシーズ』第2号)の2006年5月刊行に向けて、作業を進めている。4.2005年9月まで、国際研究集会「ことば・文化・社会の言語教育」開催に向けて、海外研究者招聘、一般研究発表募集、予稿集作成などの準備作業を進め、320ページにのぼるプロシーディングを刊行した。5.2005年9月17,18日の午前に、第2回公開研究会に相当する、公募研究発表を中心とする研究会を開催した。研究発表12本、パネルセッション2において多くの議論がもたれた。6.同じく9月17,18日の午後、米C.クラムシュ、豪J.ロ・ビアンコ、仏G.ザラトの世界的研究者3氏と本研究メンバーの発表および討議を中心とする国際研究集会を、多様な言語教育の分野からの研究者・教育者を多数集めて開催した。7.2005年9月から2006年3月にかけて、国際研究集会のプロシーディングの完全改訂版のうちの和文版の刊行準備のため、翻訳改定、注解付記、研究討論会を進めた。本研究においては、「文化リテラシー」育成を土台とする日本語教育の方向性を「リテラシーズLiteracies」、すなわち「多種多様なリテラシーのあり方」の探究と位置づけ、まず、関連領域・隣接領域の研究者と密度の高い研究会を積み上げた。同時に、平成18年度は研究の最終年度を迎え、発信に多くの時間とエネルギーを注ぎ、共同研究メンバーがそれぞれの考えに基づく言語教育のあり方について、論文、口頭発表、研修、教育実践などの形で発信した。本科研の研究概要を示すものとしては、特に2つの項目がある。1つは、学術雑誌『リテラシーズ』(くろしお出版)の刊行と継続である。
局所体上の確率過程と跡公式

p進係数の特殊線型群のhomogeneous spaceであるp進上半平面において,特殊線型群の離散部分群の代数的構造と,上半平面をその離散部分群の作用で割った空間上の2乗可積分関数の空間の上の積分作用素の固有値を関係づける跡公式を示したp進上半平面上の,特殊線型群の作用で不変な距離と不変測度を求める一方,特殊線型群の離散部分群Γであって,対角行列に共役である元からなるものが与えられたとき,それに対応する上半平面の中の基本領域Fを構成した.Γの各元の中心化群の構造を表現し,また,中心化群に対応する基本領域を求めた.これらの結果を用いて,上半平面上の,値が2点間の距離のみに依存するkernel関数により定まるL^2(F)上のHilbert-Schmidt型作用素の跡を,Γの各元の中心化群の代数的構造から決まる特性量で表す公式を得た.一方,上半平面上の特殊線型群の作用で不変なマルコフ過程を,可算集合上のマルコフ連鎖の極限として構成し,その遷移確率が上半平面の不変測度に対して,少なくとも出発点を除いて絶対連続であり,密度関数は始点と終点の間の距離の関数であることを導いた.比較的単純な場合には,密度関数を具体的に,あるいはラプラス変換の形で求めた.このマルコフ過程をΓにより射影して得られる基本領域F上のマルコフ過程の生成作用素とその固有値を決定し,また,このマルコフ過程に付随する作用素の半群を{T_t}とするとき,T_tがトレース族に入るための条件を求めた.この半群{T_t}に上述の跡公式を応用することにより,特殊線型群の離散部分群Γに対する素数定理や,Γのユニタリ表現から定義されるゼータ関数の解析を,確率過程を用いて示すことが期待できる.p進体上の上半平面H_pはp進係数特殊線型群SL(2,Q_p)の作用に関する等質空間となるが,この作用に関して不変な距離と測度を求めた.また,SL(2,Q_p)の非可換離散部分群Γが与えられたとき,これに対応する上半平面内の基本領域Fは十分小さい半径の球の高々可算個の非交和として構成できることを示した.また,Γの各元γの中心化群Γ_γの代数的構造を求め,さらにΓ_γに対応する基本領域は,Γ_γ\Γの代表元によるFの像の和集合として得られる一方,実部が球の可算和,虚部が円環領域である直積集合のSL(2,Q_p)のある元P_γによる像としても得られることを示した.これらの結果を用いて,上半平面を離散部分群Γで割った空間上の自乗可積分な関数の空間L^2(Γ\H_p)の上の自己共役作用素Tに対し,その跡をΓの各元γの中心化群Γ_γの代数的構造から定まる数を用いて表す跡公式を示した.一方,先に求めた上半平面上の不変な距離に関し,十分小さい半径の球はより小さい半径の球の定数個の非交和であることを導き,この幾何的構造を用いて,上半平面上のマルコフ過程X_tでその推移関数が特殊線型群の作用で不変なものを,マルコフ連鎖の極限として構成した.これを,特殊線型群の離散部分群Γの作用により同一視することにより,Γ\H_p上のマルコフ過程X^^_tが構成される.マルコフ過程X^^_tの生成作用素-Aとそのスペクトルを計算し,この場合に跡公式を適用することにより,マルコフ過程の性質と離散部分群の代数的性質を関係づけることができた.p進係数の特殊線型群のhomogeneous spaceであるp進上半平面において,特殊線型群の離散部分群の代数的構造と,上半平面をその離散部分群の作用で割った空間上の2乗可積分関数の空間の上の積分作用素の固有値を関係づける跡公式を示したp進上半平面上の,特殊線型群の作用で不変な距離と不変測度を求める一方,特殊線型群の離散部分群Γであって,対角行列に共役である元からなるものが与えられたとき,それに対応する上半平面の中の基本領域Fを構成した.Γの各元の中心化群の構造を表現し,また,中心化群に対応する基本領域を求めた.これらの結果を用いて,上半平面上の,値が2点間の距離のみに依存するkernel関数により定まるL^2(F)上のHilbert-Schmidt型作用素の跡を,Γの各元の中心化群の代数的構造から決まる特性量で表す公式を得た.一方,上半平面上の特殊線型群の作用で不変なマルコフ過程を,可算集合上のマルコフ連鎖の極限として構成し,その遷移確率が上半平面の不変測度に対して,少なくとも出発点を除いて絶対連続であり,密度関数は始点と終点の間の距離の関数であることを導いた.比較的単純な場合には,密度関数を具体的に,あるいはラプラス変換の形で求めた.このマルコフ過程をΓにより射影して得られる基本領域F上のマルコフ過程の生成作用素とその固有値を決定し,また,このマルコフ過程に付随する作用素の半群を{T_t}とするとき,T_tがトレース族に入るための条件を求めた.この半群{T_t}に上述の跡公式を応用することにより,特殊線型群の離散部分群Γに対する素数定理や,Γのユニタリ表現から定義されるゼータ関数の解析を,確率過程を用いて示すことが期待できる.