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児童の教師への主体的意思伝達行動促進と教師の学級経営方略に関する社会心理学的研究

本研究の目的は、学級経営に関する教師-児童の相互的コミュニケーションを活性化させ、児童の視点から教師へ発せられた主体的意思伝達活動を教師の学級経営に効果的に活用するための実践的研究を行うことである。そのために、まず今教師に求められる学級経営方略を明らかにするために、従来の研究成果についての資料収集を行う一方、現場の教師に対して日頃の学級づくりで意識し実践している内容、必要だと考えている内容、担任した学級についての印象深いエピソードなどを中心に自由面接方式で聞き取り調査を行った。その結果、教師の学級経営には学習・生活面の指導、個々の児童の受容、軽度発達障害も含めて多様な特性を有する児童の理解、他の教師との連携などに加えて、児童からの働きかけへの対応が重要な要因となることが明らかになった。この知見をもとに、児童の視点から発せられた学級経営に関連した内容の主体的発言と、それらに対する教師の対応について、さらに詳しい聞き取り調査を行った。その結果、児童からの主体的意思伝達活動には、学級の集会活動を含む遊びや楽しみに関係した内容、学級のルール作り、授業に関連した内容、生活指導に関わる内容が含まれ、これらの発言・発案を教師が学級経営に活かすために必要となる一定のプロセスが示された。併せて、児童の発言を積極的に教師が取り上げることで、当該児童に限らず学級内の教師-児童間のコミュニケーションが活性化する効果も示唆された。当初の研究計画では、学級への参加観察を通じて学級経営に対する児童の教師への主体的意思伝達行動が効果的な教師-児童の相互的コミュニケーションの活性化につながる条件について検討する予定であったが、諸般の事情により学級現場での充分な検証が困難であった。従って、今後はこの点に関してさらに掘り下げた研究を継続して行いたい。本研究の目的は、学級経営に関する教師-児童の相互的コミュニケーションを活性化させ、児童の視点から教師へ発せられた主体的意思伝達行動を教師の学級経営に効果的に活用するための実践的研究を行うことである。このため、まず平成16年度は教師の学級経営方略を抽出するために、従来の研究成果についての資料収集を行う一方、小学校教諭と中学校教諭に対して日頃の学級づくりで意識し実践していること、必要だと考えていること、担任した学級についての印象深いエピソードなどを中心に自由面接方式で聞き取り調査を行った。その結果、学級目標やルールの設定に関する要因、授業の工夫に関する要因、子ども同士の人間関係形成支援に関する要因、教師自身の自己研研鑽に関する要因など、従来からその重要性が指摘されてきた要因に加えて、多様な児童・生徒の理解のために求められる専門的知識の必要性と活用に関する要因、教師自身の強みの意識と活用に関する要因、学校組織内の人的資源のつながりと活用に関する要因など、昨今の学校を取り巻く環境の変化に深く関わると考えられる要因が抽出された。そこで、平成17年度以降は、まずここで得られた知見をもとに教師の学級経営方略に関する質問紙を作成・実施して学級経営力の新しい類型を明らかにする。さらに、学級活動時間における教師-児童・生徒の相互的コミュニケーションの実態を把握するために学校現場での参加観察を行い、これらのコミュニケーションを活性化させて教師の学級経営力を高めるプログラムについて検討する。以上の研究を遂行するためには、学級活動記録のためにデジタルカメラ1台などが必要である。また、資料収集と複数の学校を対象とした調査・観察活動を実行するための国内旅費が必要である。

このため、平成16年度は今教師に求められる学級経営方略を明らかにするために、従来の研究成果についての資料収集を行う一方、小学校教諭と中学校教諭に対して日頃の学級づくりで意識し実践していること、必要だと考えていること、担任した学級についての印象深いエピソードなどを中心に自由面接方式で聞き取り調査を行った。その結果、従来指摘されてきた要因に加えて、多様な児童・生徒の理解のために求められる専門的知識の必要性や学校組織内の人的資源のつながりと活用に関する要因など、昨今の学校を取り巻く環境の変化に深く関わると考えられる要因が抽出された。そこで、平成17年度は、まず先に得られた知見をもとに教師の学級経営方略に関する質問紙を作成した。次に、この質問紙を用いて、小学校、中学校、高等学校の教諭に対して調査を実施し、学級経営力の新しい類型を明らかにした。さらに、小学校と中学校の学級経営の共通点と相違についても検討した。平成18年度は、学級活動時間における教師-児童・生徒の相互的コミュニケーションの実態を把握するために学校現場での参加観察を行い、これらのコミュニケーションを活性化させて教師の学級経営力を高めるプログラムについて検討する。以上の研究を遂行するためには、学級活動記録のためにデジタルHDビデオカメラレコーダー1台等が必要である。また、資料収集と複数の学校を対象とした調査・観察活動、および研究成果発表のための国内旅費が必要である。本研究の目的は、学級経営に関する教師-児童の相互的コミュニケーションを活性化させ、児童の視点から教師へ発せられた主体的意思伝達活動を教師の学級経営に効果的に活用するための実践的研究を行うことである。そのために、まず今教師に求められる学級経営方略を明らかにするために、従来の研究成果についての資料収集を行う一方、現場の教師に対して日頃の学級づくりで意識し実践している内容、必要だと考えている内容、担任した学級についての印象深いエピソードなどを中心に自由面接方式で聞き取り調査を行った。その結果、教師の学級経営には学習・生活面の指導、個々の児童の受容、軽度発達障害も含めて多様な特性を有する児童の理解、他の教師との連携などに加えて、児童からの働きかけへの対応が重要な要因となることが明らかになった。この知見をもとに、児童の視点から発せられた学級経営に関連した内容の主体的発言と、それらに対する教師の対応について、さらに詳しい聞き取り調査を行った。その結果、児童からの主体的意思伝達活動には、学級の集会活動を含む遊びや楽しみに関係した内容、学級のルール作り、授業に関連した内容、生活指導に関わる内容が含まれ、これらの発言・発案を教師が学級経営に活かすために必要となる一定のプロセスが示された。併せて、児童の発言を積極的に教師が取り上げることで、当該児童に限らず学級内の教師-児童間のコミュニケーションが活性化する効果も示唆された。当初の研究計画では、学級への参加観察を通じて学級経営に対する児童の教師への主体的意思伝達行動が効果的な教師-児童の相互的コミュニケーションの活性化につながる条件について検討する予定であったが、諸般の事情により学級現場での充分な検証が困難であった。従って、今後はこの点に関してさらに掘り下げた研究を継続して行いたい。
岩石変形学に基づく地震(高速変形)の準備過程の解明

本科研費研究は、大型装置である高温・高圧型岩石変形実験装置を用いた実験的研究である。本装置は、住友重機械工業社が約1年の年月をかけて試作し、平成2000年3月上旬に広島大学に導入された。その後2年間、我々は装置立ち上げの実験(予備実験)を、約30回行なって来た。以下にその成果を箇条書きにする。1.試料セル(径23mm,高さ30mm)の構成は、本変形実験において最も重要な課題である。当初、我々は試料セルの最上部に、一様な封圧を発生させるために軟らかい物質(厚さ5mmの鉛)を敷いていた。しかし、高圧下では鉛が流動的になり、熱電対を通している穴に侵入し、それを切ってしまう問題が生じた。そこで、我々は鉛層の部を、パイロフィライト層と入れ替えることで、鉛侵入の問題を解決した。2.試料は、グラファイトヒーターによって抵抗加熱される。抵抗は、グラファイトの断面積に反比例するので、効率的な加熱を行なうためには、グラファイトが高圧下で割れない程度に、その厚さを薄くする必要がある。本予備実験で、我々は1000°Cまでの加熱を行なう際の、最も効率的なグラファイトの厚さを確立した。3.高圧発生装置では、試料セル内に発生している圧力を、圧力-融解温度が既知の標準物質の融解点を用いて、直接測定する必要がある(圧力キャリブレーション)。本実験では、銀を圧力計として用いたが、同時に圧力媒体として塩(NaCl)を用いているため、塩が銀より低温下で融解する低圧下では、塩の融解のため温度を制御するのが困難なことが判明した。そこで、電力-温度の関係から塩の融解点を求め、圧力を測定した。4.本予備実験では、低圧(1GPa以下)下でも、タングステンカーバイド製超鋼アンビルが破損する問題が発生した。本問題は、現在アンビルの材質や、形状を改良することで克服しつつある。本年度に本基盤研究(A)(2)で行った研究実績を以下に箇条書きする.1.(株)住友重機械工業の技術者と,本研究で用いる主要大型装置の高圧型岩石変形実験装置の設計について数回にわたり綿密な相談を行った.特に,上下超硬アンビルおよびシリンダーの形状は,安定な高圧を発生するのに重要なパラメターであるが,議論の末,今回暫定的な形状を決定した.2.本装置は,一軸圧縮プレス本体,油圧システム,微小変位制御システムおよび試料加熱システムよりなるマルチシステムである.本年度は,装置の動作試験を行い,各々のシステムの動作をセンサーによって計測し,本マルチシステムが正常に機能することを確認した.3.研究代表者の竹下は,地殻上部を構成する造山帯中の変形石英岩について,その結晶格子選択配向および塑性異方性について研究するとともに,論文を執筆した.4.研究分担者の安東は,上部マントルを構成していた天然のカンラン石多結晶について,その結晶格子選択配向を測定するほか,透過電子顕微鏡を用いて,活動すべり系を解析した.5.次年度は,装置の能力を試す意味で,まず既に塑性変形挙動が良く調べられているカンラン石単結晶について変形実験を行う予定である.一方で,本装置では4GPa(上部マントル中の120km相当)までの圧力発生が可能なので,今まで未知であった高圧下のカンラン石の変形機構(すべり系)を調べることが出来る.本年度は,最近精力的に天然の変形

カンラン石中のすべり系を解析されている研究分担者の金川と,カンラン石の変形実験計画を議論した.本基盤研究(A)(2)の核となる高圧型岩石変形実験装置は,2000年3月末に,その後,試料加熱用の電流・電圧発生・制御システムが6月末までに広島大学に納入され,実験開始のために必要なすべての装置が整った.7月より装置立ち上げのための予備実験を開始し,現在に至るまで合計12回の予備実験を行った.予備実験の目的と成果は以下の2つにまとめられる.1.第1の目的は,試料の温度測定のため試料部に装着する熱電対が,高圧発生時に切れない工夫をすることであった.試行錯誤を繰り返した結果,(1)熱電対をステンレス管で保護すること,(2)一様な封圧発生のため,試料部上部に置かれている厚さ5mmの鉛は,加圧時に熱電対部に入り込み,それを引っ張って切ってしまう.そこで,鉛の一部およびすべてをパイロフィライトに置換すること,および(3)熱電対の屈曲部をアルミナの棒で補強することで,1GPaの圧力で熱電対を切らないことに成功した.2.第2の目的は,試料の加熱効率を上げることであった.これは,(1)厚さ1mmのジルコニア(断熱物質)で試料部を被うこと,および(2)ヒーターとして用いているグラファイトの径を薄くすること(最終的な内径を0.5mmとした)で,1000°Cまでの効率的な加熱を行なうことに成功した.以上,本年度の予備実験によって概ね初期の目標が達成され,来年度以降本実験を行なう準備が整った.ただし,現段階では,1GPa以上で,上あるいは下の超硬アンビルが破壊する.したがって,1GPa以上の圧力を発生させるためには,アンビルおよびシリンダーの形状および材質を設計し直す必要がある.以下に、平成13年度の研究実績を記す。前年度に引き続き、高温・高圧型変形実験装置の立ち上げ(予備実験)を継続した。前年度までの段階で、一応目的とする実験条件(封圧=1GPa、温度=1000°C)を達成することには成功しており、今年度は当初、マイクロピストンを使用した、実際の岩石の変形実験(本実験)に着手する予定であった。しかしながら、今年度、前年度の予備実験では未着手の圧力キャリブレーション(試料セル内の圧力測定)の実験を行なっている過程で、タングステンカーバイド(WC)製超鋼アンビルが、意外にも低圧力下で割れるという事態が生じ、予備実験は難航した。試料セル内に発生している圧力を測定するためには、通常、融解の温度-圧力条件が良くわかっている物質を試料セル内に入れて、その融点から発生圧力を確認する方法を採る。本実験では、銀を圧力計として用いたが、1つの問題が生じた。それは、本実験では、塩(NaCl)を圧力媒体として用いているが、1GPa以下の低圧下では、NaClの融解の方が銀の融解よりも低温下で生じ、試料セル内に対流を生じてしまうため、安定に温度を上昇させることが困難なことである。また、NaClの融解に伴う体積膨張で、超鋼アンビルが破損した場合もあった。一方で、NaClと銀の融解点が逆転する1GPa以上の高圧下では、超鋼アンビルが破損することが判明した。圧力測定の方は、その後、低圧下の実験でも、NaClの融解点を、温度-電力のグラフから読み取ることが出来ることが判明し、今年度の実験でほぼ圧力測定は終了することが出来た。一方、比較的低圧(0.5-1 GPa)下でアンビルが破損する問題は、本実験に入る前に解決しなければいけない問題として残された。現在、超鋼アンビルの材質と形状の改善を行なっている段階である。
機械翻訳を利用した英文ライティング指導方法に関する研究

本研究は,機械翻訳利用を英作文授業にどのように組み込むかを研究し,指導法の確立を目指すものである.本研究は以下のIIVのフェーズからなる.I)機械翻訳の利用実態調査:英作文の課題が出された時,どの程度機械翻訳を利用しているかについて質問紙を用いて調査した.II)機械翻訳の精度の確認:機械翻訳で出力される英文がどの程度の正確性を有しているかを調査した. III)機械翻訳を利用した英作文能力調査:機械翻訳を利用する時としない時で,書かれる英文に違いがあるかどうかについて,学習者によって書かれた英語を質的に分析した.IV)授業実践と教材の作成:上記II,IIIで得られた知見を元に指導方法を構築し,実践した.これまで高専におけるライティング研究,特に自由作文の指導に関する研究はまだまだ発展途上の段階であると言える。森(2015)では,GTECのライティングテストにおけるスコア向上を目的として,機械翻訳を利用したライティング指導について触れた。指導とその効果についての因果関係については,まだまだ議論の余地があるが,一定の成果が表れていると結論づけた。その一方で,機械翻訳の利用はまだ試行錯誤の段階であり,より効果的な機械翻訳の活用ついては議論されていない。そこで本研究では,どのように工夫して使用すれば文法的にも意味的にも正確な英文が出力され,それを指導に活用することができるようになるかについて研究するために,まずはその基礎研究として機械翻訳の正確さを検証していく作業を行った。機械翻訳により出力される英語の判断は,学習者と英語母語話者で大きく差が出たものもあり,かなり不正確な翻訳もあった。上記の結果を踏まえると,まず学習者に「不正確な表現は必ず出てくる」ということを指導しなければならない。機械翻訳のみを使用し,そのまま自分の判断で英作文などをすることは危険であり,辞書や文法書などを調べながら,補っていくという方法が適切であると考えられる。不正確な表現を気づかないまま使ってしまう恐れがあり,学習者の熟達度によっても,使用の仕方がうまくいかない場合なども出てくるであろう。一人で機械翻訳をうまく活用させるために,基本的な文法事項は指導した上で,指導されたことと実際に出力された英語の違いに気づかせることも必要である。どういった項目に気づきにくいかなども今後検証し,機械翻訳単独の使用にならず,これまで指導されたことを思い出し,辞書や文法書もうまく使いながら,適切に使用する指導を今後検討したい。平成28年度は学会発表2件、査読付き論文1本、査読付き実践方向を1本発表した。Teaching writingと機械翻訳について研究した。機械翻訳で出力される英文はどの程度正確かについて、発表をして論文化できた。授業実践と有効性の検証については、機械翻訳の利用についてのアンケートは取ることができた。学生の英作文は分析中であり、機械翻訳の利用と英作文の習熟度については現在分析中である。本研究は,機械翻訳を利用した英文ライティングの授業方法の確立を目的とする研究である.具体的には1)英語学習者は機械翻訳をどのように利用しているのか,2)機械翻訳で出力される英文はどの程度正確か,またどのように利用すれば正確性は向上するのか,3)機械翻訳の利用は英作文を指導する授業において有効かどうか,また有効である場合はどのような指導方法であれば,その有効性は向上するのか,について研究した.結果として,1)については研究代表者の勤務校ではかなりの学生が機械翻訳を利用していることがわかった.次に2)については,検定教科書の和文英訳問題130文をGoogle翻訳で和訳をし,英語母語話者がその正確性を判断したところ,短文レベルであれば,機械翻訳を利用すれば50%以上が文法的に完璧であり,残り30%は間違っていても,理解可能である文章が訳出されることが判明した.つまり約80%の和文が概ね理解に問題がない英文として出力されると考えられる.しかし,その一方で,完了形や仮定法を含む文など,機械翻訳では正確に訳出されにくい文法項目があることも明らかになった.最後に3)については機械翻訳を用いた場合と用いなかった場合の学習者による自由英作文の質の違いを語彙と統語の両面から分析した.結果として,機械翻訳を利用することで多くの文章を書くことができるようになった.しかしその一方で,becauseやwhenなどに導かれる従属節を用いた複雑な文章は増えることがなく,また語彙の多様性にも変化が見られることはなかった.H29年度は学会発表2件,査読付き論文2本を発表することで,研究成果の普及させることができた.本研究は,機械翻訳利用を英作文授業にどのように組み込むかを研究し,指導法の確立を目指すものである.本研究は以下のIIVのフェーズからなる.I)機械翻訳の利用実態調査:英作文の課題が出された時,どの程度機械翻訳を利用しているかについて質問紙を用いて調査した.II)機械翻訳の精度の確認:機械翻訳で出力される英文がどの程度の正確性を有しているかを調査した. III)機械翻訳を利用した英作文能力調査:機械翻訳を利用する時としない時で,書かれる英文に違いがあるかどうかについて,学習者によって書かれた英語を質的に分析した.IV)授業実践と教材の作成:上記II,IIIで得られた知見を元に指導方法を構築し,実践した.

どのように利用すれば機械翻訳の正確性は向上するのか及び、どのような指導方法であれば,その有効性は向上するのかについて授業実践を通じてその効果を検証し、検証結果を学会発表、及び論文発表をすることで、本研究における指導方法の普及活動に努める英語教育年度途中で鈴木を共同研究者に迎えたため、予算の配分が1月末になってしまい、使用するには十分な時間が取れなかった。また、森は国際学会発表を次年度に予定しており、次年度での旅費が当初計画より増えたために、次年度使用額が生じた。国際学会発表や国内学会発表として使用する。
「野菜栽培チャンピオンシップ」による栽培学習の高度化および活性化研究

子どもたち、特に低学年の子どもたちは学級園、鉢、プランターなどで野菜を育てることに大変意欲的に取り組んでいる。野菜を栽培する活動自体が大好きなのである。しかし、学年が上がるにつれて、野菜栽培に興味を持つ子が減少していく。その原因として、学校のカリキュラム、学校で栽培する野菜の種類や栽培する場所、指導法、評価のあり方などに大きな要因があると思われる。担任している小学校3年生の子どもたちに、次のような取組を行った。1栽培する野菜の工夫(子どもたちが興味を持つ野菜を育ててみた)2栽培する場所の工夫(教室内やベランダなどでペットボトルから作った鉢で栽培させ、身近なところで毎日、成長が見られるようなにした)3栽培する時期の工夫(学校でほとんどされていない秋春にかけて、野菜栽培をした)4栽培活動に創意工夫できる要素(土作り、栽培の仕方など一律ではなく、創意工夫できる余地を入れて、競争をさせた)5農家の人が体験している作業を学校内で体験させた(肥料のやり方、整枝、害虫対策、いい土作りなど)6栽培活動に対する評価のあり方を工夫し、意欲付けを図った。約1年半にわたって、実際に子どもたちに校内で野菜を育てさせ、観察させる活動を計画し、意図的に継続させてきた。以前は、あまり関心を持たなかった子どもたちが毎日、世話を続け、野菜の成長を目の当たりにし、感動していた。特に、自分の鉢、プランターというものがあるとどの子も熱心に世話をしていた。さらに、副次的な教育的効果として、家に帰って、農業に従事している祖父母などの手伝いをしたり、作物や土、肥料などについて本やインターネットなどで調べたりする子が増えるという現象も確認された。そして、来年度も何か作物を育ててみたいと答えた子がほぼ100%に達した。これは、2年生で途切れがちな栽培学習を中学年の時期においても継続させた事も1つの要因と考えられる。取り組む以前には「農業」という仕事に対して、「よく分からない」と答えていた子どもたちが、関心を持つようになっていった。些細な取組であったが、子どもたちの変容に驚いている。今後は、子どもたちの反応や記録をもとに、ガイドブックのようなものを作成して、小学校段階における栽培学習のあり方を提案していきたい。
高分子ゲルの膨潤をシグナル増幅の原理とする糖センシングナノ粒子の開発

血糖値を連続的にモニターできる皮下埋め込み型デバイスの開発を目的とし,グルコースレセプター/レセプター感受性色素複合体を架橋点とするセミ相互侵入構造を持つオプティカルセンシングフィルムを構築した。このセンシングフィルムは,グルコースの濃度に応じてレセプターが競争的にグルコースと錯形成するのに伴い色素が解離しフィルムが色変化するが,架橋点の減少に伴うフィルムの膨潤により更なる架橋点の解離が促進され,グルコースに対する色変化応答が増幅される。構築したセンシングフィルムはグルコース濃度に応じて可逆的に膨潤・収縮し,生理的グルコース濃度範囲で約20%という大きな吸光度応答を示した。高分子ゲルの膨潤をシグナル増幅の原理とする糖センシングナノ粒子の開発を目的とし,平成25年度は重合性官能基を導入したボロン酸レセプター及び機能性色素の合成を行なった。また,合成したボロン酸レセプター/機能性色素複合体を架橋点とする高分子ゲルフィルムの合成を行ない,そのフルクトースに対する応答挙動の検討を行った。重合性官能基を有するレセプター及び機能性色素の合成:高分子ゲルの膨張がセンサー応答の増幅をもたらすか検証するために,重合性官能基を導入した単純な構造の糖レセプター及び色素を合成した。まずm-アミノフェニルボロン酸を塩化アクロイルで処理し,アクリル基を有するレセプターを合成した。次に,カテコール部位を有するアゾベンゼンカルボン酸をアミノメチルメタクレートで処理し,メタクリル基を有する機能性色素を合成した。レセプター/色素複合体を架橋点とする高分子ゲルフィルムの合成:合成した重合性官能基を有するボロン酸レセプター/機能性色素錯体を含むアクリルアミドモノマー溶液を,厚さ12μmのスペーサーを介した2枚のスライドガラスの間に導入し,熱重合することにより高分子ゲルフィルムを合成した。センシングフィルムの糖に対する応答挙動の評価:合成したセンシングフィルムを自作のフローセルに組み込み,光ファイバー分光器付属顕微鏡デジタルビデオシステムを用いて,フルクトースに対するセンシングフィルムの応答挙動を観察した。その結果,フルクトース濃度の増加に応じてセンシングフィルムが膨潤すると同時に,450nmにおける吸光度が減少することが分かった。このセンシングフィルムのフルクトースに対する吸光度変化は,同様のレセプターと色素を高分子フィルム上に固定化したセンサーのものより10倍以上大きく,センシングフィルムの膨潤によるセンサー応答の増幅が確認できた。高分子ゲルの膨潤をシグナル増幅の原理とする糖センシングナノ粒子の開発を目的とし,平成26年度はボロン酸型レセプター/機能性色素複合体を架橋点とする種々の単官能モノマーに基づくランダム構造及びセミ相互侵入構造のフィルムを構築し,フルクトースに対する吸収スペクトル応答及び膨潤応答について評価を行った。また,ビスベンゾボロキソール型レセプターと近赤外吸収色素への重合性官能基の導入も行なった。1.ランダム構造を有するセンシングフィルムの構築:単官能モノマーとして,アクリルアミド(AA),N-イソプロピルアクリルアミド(NIPAM),2-ヒドロキシエチルメタクリレート(HEMA),メタクリル酸(MA)を用い,これに重合性官能基を導入したレセプターと機能性色素を加え共重合させることによりフィルムを得た。2.セミ相互侵入構造を有するセンシングフィルムの構築:重合官能基を導入したレセプターの単官能モノマー溶液を共重合させることによりフィルムを調製した。このフィルムに重合性官能基を有する色素を含む単官能モノマーを含浸させ,共重合させることによってセミ相互侵入構造のフィルムを得た。3.センシングフィルムのフルクトースに対する応答評価:単官能モノマーとして電荷を帯びたMAを用いた場合,共重合してもフィルム状にならなかった。また,親水性の高いAAを単官能モノマーとして用いた場合は,フルクトースに対して吸収スペクトル応答及び膨潤応答を示したもののフィルムの溶解が見られた。一方,適度な疎水性を持つNIPAM及びHEMAに基づくフィルムは,フルクトースに対して可逆的な吸収スペクトル応答を示した。特にNIPAMに基づくセミ相互侵入構造のフィルムは,フィルム表面にレセプターと色素を固定化したフィルムに比べて15倍以上大きなフルクトース応答を示し,高分子ゲルの膨潤によりフルクトース応答の増幅が検証された。高分子ゲルの膨潤をシグナル増幅の原理とする糖センシングフィルムの開発を目的とし,平成27年度はグルコースに対し高い認識能を有するビスベンゾボロキソールレセプターとレセプター感受性アゾ色素に重合性官能基を導入し、これらと種々の単官能性モノマーを共重合することにより,レセプター/色素複合体を架橋点とするセミ相互侵入構造のハイドロゲルを構築し,グルコースに対する吸収スペクトル応答の評価を行った。1.セミ相互侵入構造を有するグルコースセンシングフィルムの構築:我々が開発したグルコースに対し高い認識能を有するビスベンゾボロキソールレセプターに重合性官能基であるアクリル酸を導入し,これとアクリルアミド,ジメチルアクリルアミド等の単官能モノマーと共重合することによりレセプター共重合ポリマーフィルムを構築した。このフィルムに重合性官能基を導入したレセプター感受性アゾ色素と単官能モノマーを含浸させ熱重合することにより,レセプター/色素複合体を架橋点とするセミ相互侵入構造を持つセンシングフィルムを構築した。2.センシングフィルムのグルコースに対する応答評価:試作したセンシングフィルムはグルコース濃度変化に対して可逆的に膨潤・収縮し,グルコース濃度1 mM100 mMの範囲で極めて大きな吸光度応答を示した。

グルコース濃度を0 mMから100 mMにジャンプさせた際のセンシングフィルムの426nmにおける吸光度変化は約40%であり,これはハイドロゲル表面に同じレセプター/色素を固定化したフィルムに比べ20倍以上大きいものであった。この結果は,高分子ゲルの膨潤によるシグナル増幅が有効に機能したことを示している。3.近赤外吸収レセプター感受性色素の開発:レセプターとの錯形成により、最大吸収波長が620nmから800nmへと大きくシフトするazaBODIPY色素を設計,合成した。血糖値を連続的にモニターできる皮下埋め込み型デバイスの開発を目的とし,グルコースレセプター/レセプター感受性色素複合体を架橋点とするセミ相互侵入構造を持つオプティカルセンシングフィルムを構築した。このセンシングフィルムは,グルコースの濃度に応じてレセプターが競争的にグルコースと錯形成するのに伴い色素が解離しフィルムが色変化するが,架橋点の減少に伴うフィルムの膨潤により更なる架橋点の解離が促進され,グルコースに対する色変化応答が増幅される。構築したセンシングフィルムはグルコース濃度に応じて可逆的に膨潤・収縮し,生理的グルコース濃度範囲で約20%という大きな吸光度応答を示した。平成26年度研究計画として,高分子ゲルの膨潤をシグナル増幅の原理とするセンサーの開発として,1)近赤外吸収色素への重合性官能基の導入と2)フルクトースではなくグルコースに選択性を示すセンシングフィルムの開発を挙げている。1)に関しては,BODIPY骨格にレセプターとの相互作用部位であるカテコールと重合性官能基であるメタクリル酸を導入した近赤外吸収機能性色素の合成ルートを確立し,現在グラムオーダースケールの合成を行なっている。2)に関しては,フェニルボロン酸に比べグルコースに対する結合定数が600倍以上高いビスベンゾボロキソールレセプターに重合性官能基を導入することに成功しており,現在大量合成中である。平成26年度の研究で,最大の糖に対する応答をもたらす単官能モノマーの種類,組成,セミ相互侵入構造のフィルム構築法について多くの知見が得られており,現在近赤外吸収機能性色素とビスベンゾボロキソールレセプターを組み込んだフィルムを構築中であり,本研究はおおむね当初の計画通り順調に進展している。分析化学1)レセプター/色素複合体を架橋点とするグルコースセンシング高分子ゲルフィルムの合成と評価:平成25,26年度の研究で得られた高分子ゲルフィルムの最適な構築法を踏まえ,ビスベンゾボロキソールレセプター/近赤外吸収BODIPY色素複合体を架橋点とする高分子ゲルフィルムを調製し,グルコースに対する吸収スペクトル応答の大きさ,応答速度,可逆性について詳細に評価する。もし,ゲル膨潤に伴うシグナル増幅能が十分でない場合は,架橋点のレセプター/色素錯体の結合が強すぎるためと考えられるので,ビスベンゾボロキソールレセプターに対し,より親和力の低いサリチル酸やサリチルアルコール部位を有する色素を用いたフィルムを調製し,グルコース応答を評価する。
災害時における構造物の静的・動的非線形挙動の解析法に関する研究

本研究は,はり及びラーメン構造物が地震も風,過大荷重等により弾性限度を越える大ひずみを生じ,材料の力学的性質が非線形挙動を示す状態における構造物の挙動を,エネルギー原理及び数理計画法の手法を用いて解析する方法について研究を行ったものである.1)静荷重を受けるはり構造物の全コンプリメンタリーエネルギーを不静定曲げモーメントの関数として表わし,釣合条件を利用して無制約のエネルギー最小化問題を導入し,これを数理計画法の手法を用いて最小化することにより,はりの不静定曲げモーメントを決定する方法を確立し,解析プログラムを作成した.解析例として3種類の非線形材料からなる種々の連続桁に適用し,変位法による解との比較を行い,本研究の方法により変位法と比較して0.31.0倍の計算時間で能率的に正確な最終解が得られることを明らかにした.2) 1)でのべた方法を,各部材に曲げおよび軸力が作用するラーメン構造物にも適用できるように理論を拡張した.すなわち,各格点の力の釣合方程式の条件のもとで,ラーメン構造物の全コンプリメンタリーエネルギーを逐次二次計画法の手法を用いて最小化することにより,各部材の軸力及び曲げモーメントを決定する解析プログラムを作成し, 3種類の非線形材料よりなる静荷重を受けるラーメン構造物に適用し,結果の検討を行った.上記1), 2)の研究により,本研究で提案している骨組構造物の材料非線形解析法は,定式化及びアルゴリズムが単純であり,いかなる非線形材料に対しても全く同様に適用でき,汎用性があること,非常に精度の高い厳密解を従来の方法と比較してきわめて能率的に決定できることなどが明らかとなった.3)非線形材料よりなる低自由度の構造物が,地震荷重などの不規則な動的荷重を受ける場合の非線形振動応答を,エネルギー法及び数理計画法の手法を用いて解析する方法の理論的な考察を行った.本研究は,はり及びラーメン構造物が地震も風,過大荷重等により弾性限度を越える大ひずみを生じ,材料の力学的性質が非線形挙動を示す状態における構造物の挙動を,エネルギー原理及び数理計画法の手法を用いて解析する方法について研究を行ったものである.1)静荷重を受けるはり構造物の全コンプリメンタリーエネルギーを不静定曲げモーメントの関数として表わし,釣合条件を利用して無制約のエネルギー最小化問題を導入し,これを数理計画法の手法を用いて最小化することにより,はりの不静定曲げモーメントを決定する方法を確立し,解析プログラムを作成した.解析例として3種類の非線形材料からなる種々の連続桁に適用し,変位法による解との比較を行い,本研究の方法により変位法と比較して0.31.0倍の計算時間で能率的に正確な最終解が得られることを明らかにした.2) 1)でのべた方法を,各部材に曲げおよび軸力が作用するラーメン構造物にも適用できるように理論を拡張した.すなわち,各格点の力の釣合方程式の条件のもとで,ラーメン構造物の全コンプリメンタリーエネルギーを逐次二次計画法の手法を用いて最小化することにより,各部材の軸力及び曲げモーメントを決定する解析プログラムを作成し, 3種類の非線形材料よりなる静荷重を受けるラーメン構造物に適用し,結果の検討を行った.上記1), 2)の研究により,本研究で提案している骨組構造物の材料非線形解析法は,定式化及びアルゴリズムが単純であり,いかなる非線形材料に対しても全く同様に適用でき,汎用性があること,非常に精度の高い厳密解を従来の方法と比較してきわめて能率的に決定できることなどが明らかとなった.3)非線形材料よりなる低自由度の構造物が,地震荷重などの不規則な動的荷重を受ける場合の非線形振動応答を,エネルギー法及び数理計画法の手法を用いて解析する方法の理論的な考察を行った.
ソフトウェア構成法における類推と帰納推論

高機能高品質ソフトウェアの構成法を類推と帰納推論の観点からモデル化して,その本質に迫ることが本研究の目標である.この目標に沿って本年度は,論理型言語PrologとEFSを対象にして以下の要領で研究を行い多くの基礎的な成果を得た.ソフトウェア開発者は,問題が与えられたとき通常次の3つの手順で考える.(1)過去に同じ問題を扱ったことはないか.(2)過去に類似した問題を扱ったことはないか.(3)全く新しい問題であるか.本研究で対象にするのは(2)と(3)の場合である.(2)の場合には類推が使われることになる.具体的には,以下のようなプロセスが使われる.すなわち,開発しようとしているプログラム“A"に類似したプログラムBを選び出し,Bとゴ-ルの例glとを対象にして類推を行い,そこで使われたプログラム節C1を取り込む.こうしたプロセスを何回か繰り返して,ゴ-ルの例gl,...,gnに対して節Cl,...,Cnを取り込んで,“A"の骨格を形成する.この方式の理論を構築した.具体的には,まず類推のための抽象化の研究を行い,類推のソ-スを検索するために,プログラムを抽象化によって索引付け,それを用いて可能性のない対象を捨てる方式を開発した.また,学習の主要なパラダイムとして注目を集めているEBL(説明に基づく学習)の類推による拡張を行った.(3)の場合には,帰納推論が活用され得る.本年度は,EFS(Elementary Formal System)という文字列を直接扱える一種の論理型言語を用いて,帰納推論の統一的枠組みを与え,このEFSの有効性を明らかにした.また,正デ-タからの帰納推論の能力が実は相当に大きいことやPAC学習可能な言語族等をEFSの枠組みで明確にした.さらに,Muggletonによる逆導出法についても基礎研究を行い,初年度の研究は,ほぼ計画通りの成果が得られた.高機能高品質ソフトウェアの構成法を類推と帰納推論の観点からモデル化して,その本質に迫ることが本研究の目標である.この目標に沿って本年度は,論理型言語PrologとEFSを対象にして以下の要領で研究を行い多くの基礎的な成果を得た.ソフトウェア開発者は,問題が与えられたとき通常次の3つの手順で考える.(1)過去に同じ問題を扱ったことはないか.(2)過去に類似した問題を扱ったことはないか.(3)全く新しい問題であるか.本研究で対象にするのは(2)と(3)の場合である.(2)の場合には類推が使われることになる.具体的には,以下のようなプロセスが使われる.すなわち,開発しようとしているプログラム“A"に類似したプログラムBを選び出し,Bとゴ-ルの例glとを対象にして類推を行い,そこで使われたプログラム節C1を取り込む.こうしたプロセスを何回か繰り返して,ゴ-ルの例gl,...,gnに対して節Cl,...,Cnを取り込んで,“A"の骨格を形成する.この方式の理論を構築した.具体的には,まず類推のための抽象化の研究を行い,類推のソ-スを検索するために,プログラムを抽象化によって索引付け,それを用いて可能性のない対象を捨てる方式を開発した.また,学習の主要なパラダイムとして注目を集めているEBL(説明に基づく学習)の類推による拡張を行った.(3)の場合には,帰納推論が活用され得る.本年度は,EFS(Elementary Formal System)という文字列を直接扱える一種の論理型言語を用いて,帰納推論の統一的枠組みを与え,このEFSの有効性を明らかにした.また,正デ-タからの帰納推論の能力が実は相当に大きいことやPAC学習可能な言語族等をEFSの枠組みで明確にした.さらに,Muggletonによる逆導出法についても基礎研究を行い,初年度の研究は,ほぼ計画通りの成果が得られた.
生育ステージの異なるイネの高炭酸ガス環境下における光合成の生化学と個体成長

イネのRubisco(光合成の炭酸固定酵素)タンパク質の生成と分解に高CO_2環境が及ぼす影響について調べた。また、70日間人工気象室内においてイネを異なるCO_2分圧下、39Pa CO_2と100Pa CO_2で栽培し、その主茎の上位葉から下位葉にかけて、Rubiscoタンパク質量とそのターンオーバーおよび光合成のガス交換特性を調べた。光合成速度は、葉の齢の進行に伴い減少し、その減少速度は高CO_2区の方が速かった。高CO_2区での光合成速度の減少は若い葉よりも老化葉の方で特に大きかった。この高CO_2区でのRubiscoタンパク質量の減少と葉の齢の進行に伴う量的減少の促進は、Rubiscoタンパクの生成速度の減少と分解速度の促進の両者によるものであった。葉身窒素は、高CO_2区において葉の齢の違いにかかわらず、普通CO_2区に比較しておおよそ20%低かった。ガス交換特性についてみると、高CO_2区ではRubisco律速領域の光合成速度に比べ、電子伝達律速領域の光合成速度が相対的に高く、この差は下位葉ほど顕著であった。次ぎに高CO_2環境で展開中の葉について、葉舌のある基部より先端にかけての全窒素量とRubiscoタンパク質量の分布について調べた。全窒素含量は葉の基部の細胞分裂領域でもっとも高く、細胞伸長部位で大きく減少し、先端部では一定値をとっていた。この窒素の分布パターンは成育CO_2濃度の影響を余り受けていなかった。それに対し、Rubiscoタンパク質の分布は高CO_2の影響を受けていた。このことは、展開中への葉への窒素分配は成育CO_2濃度の影響を受けず、光合成の高CO_2におけるダウンレギュレーションはRubiscoタンパク質の生成の抑制と分解の促進によるものであることを示唆した。本研究では、イネ(Oryza sativa L.)を材料に、生育ステージ別での個葉レベルでの光合成と個体成長に及ぼす高CO_2の影響について調べた。まずガス交換法により、個葉レベルでの光合成特性を明かにし、次ぎに生化学的な解析によって高CO_2による光合成のダウンレギュレーションの要因を検討し、最後に、それらの個葉光合成の生化学が、そのステージの個体成長にどのように寄与するかを明らかにすることを目的とした。対照材料として光合成の炭酸固定酵素Rubiscoのantisense遺伝子を組み込んだ形質転換体イネ(Anti-rbcSイネ)も用いた。この組替体は、個葉の光合成能力を人為的に低下させた変異体としての位置づけである。若い生育ステージの葉では、高CO_2による個葉レベルでの光合成のダウンレギュレーションは非常に小さなものであった。細胞間隙のCO_2分圧変化に対する光飽和・標準温度条件下の光合成速度の応答について調べたところ、高CO_2処理による差は認められず、特定の因子が働いて、光合成のダウンレギュレーションが起るものでないことが示唆された。しかし、生殖成長期においては高CO_2による明確な光合成能力の低下が観察された。若いステージとの違いについて調べたところ、生殖成長期では茎・葉鞘への炭水化物の蓄積が顕著で、個体レベルでの炭水化物の蓄積と個葉レベルでの光合成能力低下の因果関係が注目された。一方、Anti-rbsSイネについては、成育ステージの違いにかかわりなくまったく高CO_2による光合成のダウンレギュレーション認められなかった。今後は、高CO_2分圧領域の光合成速度の指標としてIn-vivoの電子伝達活性や糖合成に伴う無機リン酸の再生産能力等について調べ、ダウンレギュレーションの生化学的要因について明かにしていく予定でいる。
Pb,Biを含むアニオン複合化物における秩序構造の解明と新規構造物性開拓

今年度はPbを含む酸フッ化物を対象とし本研究課題を遂行した。前年度に引き続きRuddlesden-Popper型層状ペロブスカイトPb3Fe2O5F2の研究を行い、380 K付近で起こる構造相転移、そしてそれに伴う磁化容易軸の変化の起源について結晶学的な観点から考察をした。電子線回折および57Feメスバウアー分光を行い、得られた消滅則と鉄の局所環境の情報を元に、これまでの課題であった低温相の空間群についての詳細な検討を行い、空間群を決定することに成功した。見いだした空間群を元に放射光粉末X線回折および中性子回折実験の結果を元にリートベルト解析による構造の精密化を行った。その結果、フッ素と酸素を複合化したことに由来する構造相転移前後での鉄付近の配位状況の大きな変化が、磁化容易軸の変化に繋がっていることがわかった。鉄に対するアニオンの配位が変化することにより、3d軌道の結晶場分裂が変化し、eg軌道でエネルギーの逆転が起こる結果、鉄イオンのスピンの安定な向きが変化することが見いだされた。また、フッ化物アパタイトの研究も行い、Pbを含む酸フッ化物においてフッ化物イオンが動的に出入りすることが空気中でのアニール前後の格子定数変化、インピーダンス測定、17F NMRにより見いだすことができた。このような振る舞いはBa,Sr系では見られず、Pb系だけに特有のものである。この結果はPbの持つ特異性を示唆するものであると考えている。予期しなかった温度誘起の磁化容易軸変化という現象が観測され、さらに結晶学的観点からその起源を明らかにすることができた。このような振る舞いをする物質は非常に珍しく、今後の物質設計指針を示すインパクトのある研究成果となり得る。今後は引き続きアニオン複合化物を研究対象とし、異種アニオンとカチオンの結合の違いに着目した物質の機能開拓を行っていく。具体的には、PbとPbを含まないフッ化物アパタイトの格子ダイナミクスの比較や、計算化学と連携したPb-O/F結合の異方性について明らかにしていく。平成28年度は、Pb,Biを含む酸フッ化物の新物質探索を行った。また、得られた化合物について、放射光粉末X線回折パターンを元にしたリートベルト解析を行い、ボンドバレンスサム計算およびマキシマムエントロピー法による電子密度分布の描画から、O/Fのアニオン秩序配列状態を確かめることを行った。結果、ガラス封管を用いた固相反応により、新物質Pb2Ti2O5.4F1.2の合成に成功した。SPring-8にて放射光粉末X線回折実験を行い、リートベルト解析で結晶構造を精密化した。結果、本物質はパイロクロア構造をとり、O/FがTi(O/F)6八面体においてfac型に秩序配列するため、Tiが八面体の中心位置から大きくずれた構造をしていることがわかった。また、この物質の誘電特性を調べたところ、比誘電率800と高い値を示し、また温度に対してほとんど変化をしめさない振る舞いが見られた。誘電率の温度依存性が小さいことは、応用を考えた際に非常に有用な特性であり、この物質が誘電材料としてよい性能を持っていることを示している。新物質Pb2Ti2O5.4F1.2はアニオン複合化物であるにも関わらず、通常の固相反応で簡便に合成可能であり、応用材料として考えた場合のメリットが大きい。さらなる元素置換などで、性能を向上させることも期待できる。ビスマスを含む酸フッ化物パイロクロアの存在可能性を示す結果でもある。本研究成果を活かし、誘電材料のみならず、光触媒などの特性についても今後さらなる検討を行っていきたい。目的としていた酸フッ化物の新物質の合成に成功し、それが誘電材料として優れた特性を持っていることを明らかに出来た。平成29年度は主に新規酸フッ化物層状ペロブスカイトPb3Fe2O5F2とアパタイトPb5V3O12Fの研究を行った。Pb3Fe2O5F2については、SPring-8での放射光粉末X線回折、アメリカのオークリッジ国立研究所での中性子回折、電子線回折、メスバウアー分光などの実験を行い、構造相転移とそれに伴うFeのスピン方向の変化が存在することを発見した。以上の実験により、高温相の結晶構造を決定することも出来た。しかしながら、低温相の結晶構造については、まだ構造モデルの改善の余地が大きく、これからの研究で液体ヘリウム温度での測定などを行う必要がある。Pb5V3O12Fについては、空気中で加熱することによりフッ素量が減少することを、SPring-8で測定した放射光粉末X線回折パターンのリートベルト解析によるフッ素サイトの占有率と格子定数の変化から見いだした。さらに、この減少したフッ素はポリフッ化ビニリデンをフッ素源として用いたフッ化処理で再充填することが可能であることも実験的に確認出来た。このようにフッ素量が可変で貯蔵・放出挙動を示す材料は非常に珍しい。今後はイオン伝導などのダイナミクスにより着目した研究を行っていく。それ以外にも、ペロブスカイトPbVO3が高圧下で正方晶相から立方晶相へと転移する際に、金属絶縁体転移が起こることを単結晶試料を用いて実験的に確かめた。

この構造相転移はおよそ10%もの巨大な体積収縮を伴うものであり、Vの電子状態と密接に相関することから、アニオンサイトの複合化で相転移を低圧低温領域にシフトさせ、巨大負熱膨張を実現する研究へと発展させる。目的としていた新物質の合成およびその物性測定について、まだ未解明な点は多いものの、非常に面白い物性を示す事を発見できた。今年度はPbを含む酸フッ化物を対象とし本研究課題を遂行した。前年度に引き続きRuddlesden-Popper型層状ペロブスカイトPb3Fe2O5F2の研究を行い、380 K付近で起こる構造相転移、そしてそれに伴う磁化容易軸の変化の起源について結晶学的な観点から考察をした。電子線回折および57Feメスバウアー分光を行い、得られた消滅則と鉄の局所環境の情報を元に、これまでの課題であった低温相の空間群についての詳細な検討を行い、空間群を決定することに成功した。見いだした空間群を元に放射光粉末X線回折および中性子回折実験の結果を元にリートベルト解析による構造の精密化を行った。その結果、フッ素と酸素を複合化したことに由来する構造相転移前後での鉄付近の配位状況の大きな変化が、磁化容易軸の変化に繋がっていることがわかった。鉄に対するアニオンの配位が変化することにより、3d軌道の結晶場分裂が変化し、eg軌道でエネルギーの逆転が起こる結果、鉄イオンのスピンの安定な向きが変化することが見いだされた。また、フッ化物アパタイトの研究も行い、Pbを含む酸フッ化物においてフッ化物イオンが動的に出入りすることが空気中でのアニール前後の格子定数変化、インピーダンス測定、17F NMRにより見いだすことができた。このような振る舞いはBa,Sr系では見られず、Pb系だけに特有のものである。この結果はPbの持つ特異性を示唆するものであると考えている。予期しなかった温度誘起の磁化容易軸変化という現象が観測され、さらに結晶学的観点からその起源を明らかにすることができた。このような振る舞いをする物質は非常に珍しく、今後の物質設計指針を示すインパクトのある研究成果となり得る。今後も同様にPb,Biを含む新しい酸フッ化物の物質探索を行っていく。今後は、磁性を持った3d遷移金属元素を含む化合物に着目し、磁性および電気特性の相関した新しい特性を示す材料を発見していきたい。昨年度の研究を発展させ、より詳細な構造解析および物性測定を行っていく。また、新物質探索においても、スズやインジウムなどのd10イオンを含む酸フッ化物について研究を行っていく。今後は引き続きアニオン複合化物を研究対象とし、異種アニオンとカチオンの結合の違いに着目した物質の機能開拓を行っていく。具体的には、PbとPbを含まないフッ化物アパタイトの格子ダイナミクスの比較や、計算化学と連携したPb-O/F結合の異方性について明らかにしていく。公募の面接にまで進み転出の可能性があったため、28年度には金額の大きな物品の購入を控えたため。公募応募の進捗状況により転出の可能性があったため。今年度が最終年度なので、当初の計画通り結晶構造データベースなどの購入に予算を使用する。2018年度中に、2019年度からの近畿大学理工学部応用化学科への異動が決まっため、研究計画に大きな変更を行う必要があった。現時点では、研究計画書に記載したとおり、無機結晶構造のデータベースおよび結晶構造解析のソフトを購入する予定ではあるが、来年度の転出の可能性もあるため、公募などの進展状況を鑑みつつ予算を執行する。
大卒初期キャリアにおける早期離職に関する研究―RJP，RSに着目して―

日本は労働者人口が激減することが予測される今,雇用側が中長期的な視点で若者の職場定着を真剣に見直すときにきている。大卒初期キャリアの早期離職は,雇用する側にとって大きなマイナスである。本研究は,雇用される側,雇用する側双方の視点から大卒初期キャリアの早期離職を極力少なくするにはどうすればいいかを明らかにし,雇用される(個人)側,雇用する(組織)側,雇用される側を支援する(大学・政府・自治体等)側各々の具体的施策を提案することを目的としている。大卒初期キャリアのアンケート調査と実際の早期離職者インタビューに基づき,学生時代の就職活動時の活動量・満足度と入社前のRJP,入社後のリアリティ・ショック(以下,RS)に着目し,現況を把握し課題を整理する。特に採用手法が異なるといわれている文系/理系の軸,女性活躍推進法が施行され男女共同参画時代となった今,男性/女性の性差軸で早期離職行動に違いがあるのかどうかについても検証する。2018年度は先行研究のレビューはある程度できた。研究目的でのインタビューはできていないが、職務上において、企業人事担当者とは複数意見交換をし、複数の卒業生(早期離職者)からもキャリアカウンセリングの中でヒアリングができたので、それに基づき、質問項目に関して時間をかけて検討し設定を行った。また、大卒初期キャリアのアンケート調査に関しては、2019年1月に本務校の社会人3年目卒業生を対象としてWEB調査協力を依頼し36サンプルを回収した。調査会社へ協力も併せて依頼し、社会人3年目を対象として文理、男女バランス良く517サンプルを回収した。(1)研究の前提として早期離職の動向について先行研究のレビューおよび早期離職者や企業人事担当者へのインタビューを実施し,現況を明らかにする(平成30年度31年度前半)。→先行研究のレビューはある程度できた。ヒアリングは企業10例、早期離職者10例を予定していたが、研究目的でのインタビューはできていないが、職務上において、企業人事担当者とは意見交換、卒業生(早期離職者)のキャリアカウンセリングでのヒアリングはできたので、それに基づき、質問項目に関しては時間をかけて検討して設定を行った。(2)社会人3年目を対象としたアンケート調査を実施する(平成30年度31年度)。本務校の社会人3年目卒業生(約350名)を対象に、年賀ハガキでORコードを告知しWEB調査協力依頼を実施。2年連続で行う。サンプル数各100回収を目指す。それに加え、調査会社へも協力を依頼し、社会人3年目を対象として文理、男女バランス良くサンプル数各300回収を目指す。→本務校の社会人3年目卒業生を対象としてWEB調査協力を依頼。100サンプル回収が目標であったが、36サンプルしか回収できなかった。しかし、調査会社へ協力を依頼し、社会人3年目を対象として文理、男女バランス良く517サンプルを回収できた。→先行研究のレビューは引き続きやっていく予定である。2年連続で行う。→2019年度同様1月に実施予定。本務校100サンプル、調査会社500サンプルを目標に回収するため、その手続き等を行っていく。(3)2のサンプル総数のデータ分析を行う。分析より特徴がみられた早期離職者にインタビューを10例追加で行い具体的な課題を明らかにし,早期離職者にみられる課題の共通点と早期離職年次別(1,2,3年目),文理別,性別の相違点を浮き彫りにする。早期離職者が特に少ない企業を追加で10例ヒアリングし、共通点を探る(平成31年度後半平成32年度前半)。→上記に関する項目を今後推進していく。早期離職者が特に少ない企業を追加で10例ヒアリングし共通点を探る、については既にリストアップできているので、2019年度中に実施を目指す。