hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
包括的モデル構築に基づくロバストな進化計算アルゴリズムの研究

本研究では,最適化に際してパラメータ調整やアルゴリズムの選択を必要としない汎用的な最適化ツールを実現する可能性を持つ進化計算アルゴリズムに注目した.代表的な進化計算アルゴリズムとしては遺伝的アルゴリズムが知られているが,従来の単純遺伝的アルゴリズムでは,質の高い部分解であるビルディングブロックを組み合わせる探索がしばしば困難であった.これは,事前知識によりビルディングブロックを単純遺伝的アルゴリズムが組み合わせやすいように符号化することが困難であり,そのような事前知識があった場合にも従来手法では適切な組み合わせが困難だったことに起因する.そこで本研究においては,問題に関する事前知識によらず自動的にリンケージを同定する手法であるD5を提案した.提案した手法は,変数の摂動による適応度差分に基づく分布推定を利用しており,同じリンケージ同定を目的とする他の手法と比較して、他手法が特に苦手とする問題領域において高い性能を発揮する.さらに,リンケージ同定もしくは事前知識などによりビルディングブロックが既知の場合においてもその適切な組み合わせが困難な場合がある.とくにビルディングブロックどうしが重複する問題においては,あるビルディングブロックを交換することが別のビルディングブロックを破壊する可能性があるため、より慎重に交叉を検討する手法がある.このような場合に対して,本研究ではCDC(コンテクスト依存交叉)と呼ばれる交叉手法を提案した.CDCは,ビルディングブロックが重複する問題においても,それらの破壊を最小限にとどめるのみならず,交叉の結果として多様な探索点を与える.また,これらの手法を組み込んだ遺伝的アルゴリズムを人工的なテスト関数,およびネットワーク設計問題に適用し,アルゴリズムの性能を検証した.本研究においては、遺伝的アルゴリズムによる探索をより効率的に行う手法であるD5を拡張し、より広い問題範囲へと適用可能にすることを目的としている。ビルディングブロックと呼ばれる有用な部分解を検出しその組み合わせを促進することで、単純な部分解の混合を行う従来の単純遺伝的アルゴリズムよりも効率のよい探索を行うことが可能になる。本年度においては、既存のD5をより広い問題で適用可能にする研究と、D5により与えられた情報をより効率的に利用するための研究を行った。前者においては、既存の手法では二進数の解空間のみを考慮していたが、これを実数値に拡張した。現実の多くの問題が実数値を変数とすることから、この拡張により手法がより広く適用可能になることが期待される。計算機実験により、既存の実数値に対する依存関係検出手法との比較を行い、提案手法の有用性を示した。後者においては、従来までの遺伝的アルゴリズムが部分解を完全に分離可能なパーツとしてとられていたのに対して、複数の部分解が変数を共有することを許容した包括的なモデルに対する交叉手法を提案した。この手法はD5により得られた情報から部分解どうしの重複を許した問題モデルを構築し、この問題モデルに加えて交叉すべき解の値も利用しながら、交叉による部分解の混合を行う。特に従来は考慮されなかった変数の値を新たに情報として用いることで、有望な部分解を破壊することなく、混合することが可能になった。この手法に関して、計算機実験を行い、従来の手法に対する有用性を確認した。本研究では,最適化に際してパラメータ調整やアルゴリズムの選択を必要としない汎用的な最適化ツールを実現する可能性を持つ進化計算アルゴリズムに注目した.代表的な進化計算アルゴリズムとしては遺伝的アルゴリズムが知られているが,従来の単純遺伝的アルゴリズムでは,質の高い部分解であるビルディングブロックを組み合わせる探索がしばしば困難であった.これは,事前知識によりビルディングブロックを単純遺伝的アルゴリズムが組み合わせやすいように符号化することが困難であり,そのような事前知識があった場合にも従来手法では適切な組み合わせが困難だったことに起因する.そこで本研究においては,問題に関する事前知識によらず自動的にリンケージを同定する手法であるD5を提案した.提案した手法は,変数の摂動による適応度差分に基づく分布推定を利用しており,同じリンケージ同定を目的とする他の手法と比較して、他手法が特に苦手とする問題領域において高い性能を発揮する.さらに,リンケージ同定もしくは事前知識などによりビルディングブロックが既知の場合においてもその適切な組み合わせが困難な場合がある.とくにビルディングブロックどうしが重複する問題においては,あるビルディングブロックを交換することが別のビルディングブロックを破壊する可能性があるため、より慎重に交叉を検討する手法がある.このような場合に対して,本研究ではCDC(コンテクスト依存交叉)と呼ばれる交叉手法を提案した.CDCは,ビルディングブロックが重複する問題においても,それらの破壊を最小限にとどめるのみならず,交叉の結果として多様な探索点を与える.また,これらの手法を組み込んだ遺伝的アルゴリズムを人工的なテスト関数,およびネットワーク設計問題に適用し,アルゴリズムの性能を検証した.
ハイブリッドシステム論が拓く脳情報処理の新展開

本研究ではまず,連続・離散のハイブリッドシステム論に立脚し,人間行動に含まれる操作と,曖昧さを含んだ判断を,観測データのみから抽出可能なモデルの構築手法を確立した.具体的には,人間が複数の操作モードを持ち,これらを切り換えながら行動する,との仮定から,各々の操作を複数の外性入力付自己回帰モデル(ARXモデル)として,これらを切り換える判断は,判断の確率的なばらつきを表現可能なソフトマックス関数として表現したモデルである"確率重み付きARXモデル"を提案し,そのパラメータ推定手法を確立した.本モデルでは各時刻でどの操作モードにより行動しているかの確率が推定可能だが,この確率に基づいてエントロピーを計算することで,モデルのモード(すなわち人間の判断)の曖昧さを,観測データのみから客観的に評価できる.次に,著者らが保持するドライビングシミュレータを用い,眠気状態にある被験者と,通常の被験者の運転状態を観測し,観測データから,提案モデルを通してエントロピーの算出を行った結果,眠気状態にあるほどエントロピーが高い傾向が得られており,判断が曖昧になっている事が示唆された.一方で,運転中の被験者の脳波に着目すると,眠気の指標と言われる,脳波におけるα波帯の増加現象が確認されており,脳活動の低下とエントロピーの間には関係性が見られた.本研究は行動データから客観的に観測される判断特性と,生体信号から得られる内部状態との整合性が確認され,行動データに基づく人間行動解析にエビデンスが与えられたという観点から極めて有意義な成果であり,今後の継続的な研究,発展が期待される.脳情報と行動情報の間には何らかの情報論的相関があると考えるのが自然であり、また、Brain Machine Interface(BMI)の設計につながるモデルを創出するという観点から見ても、環境情報-脳情報間、および脳情報-動作情報間に何らかの客観的な対応付けを見出すことが不可欠である。そこで本応募研究では、行動情報群に対してハイブリッドシステム論を適用することで得られた動作・判断統合化モデルに関するこれまでの研究成果に立脚して、ハイブリッドシステムの視点から脳情報を解析し、行動情報処理と対比することで、動作系・判断系の数理的特徴に根ざした脳機能の解明に取り組んだ。具体的には、(1)運転における前方車追従行動における脳情報と行動情報の同時観測、(2)確率的なモード遷移を伴うハイブリッドシステムに基づく脳情報の解析、に取り組んだ。結果として、運転者の疲れや眠気等、比較的時定数の長い生理状態に関しては十分に検出が可能であることを確認した。来年度は認知や判断といったさらに時定数の短い脳機能の検出、モデル化に取り組む予定である。本研究ではまず,連続・離散のハイブリッドシステム論に立脚し,人間行動に含まれる操作と,曖昧さを含んだ判断を,観測データのみから抽出可能なモデルの構築手法を確立した.具体的には,人間が複数の操作モードを持ち,これらを切り換えながら行動する,との仮定から,各々の操作を複数の外性入力付自己回帰モデル(ARXモデル)として,これらを切り換える判断は,判断の確率的なばらつきを表現可能なソフトマックス関数として表現したモデルである"確率重み付きARXモデル"を提案し,そのパラメータ推定手法を確立した.本モデルでは各時刻でどの操作モードにより行動しているかの確率が推定可能だが,この確率に基づいてエントロピーを計算することで,モデルのモード(すなわち人間の判断)の曖昧さを,観測データのみから客観的に評価できる.次に,著者らが保持するドライビングシミュレータを用い,眠気状態にある被験者と,通常の被験者の運転状態を観測し,観測データから,提案モデルを通してエントロピーの算出を行った結果,眠気状態にあるほどエントロピーが高い傾向が得られており,判断が曖昧になっている事が示唆された.一方で,運転中の被験者の脳波に着目すると,眠気の指標と言われる,脳波におけるα波帯の増加現象が確認されており,脳活動の低下とエントロピーの間には関係性が見られた.本研究は行動データから客観的に観測される判断特性と,生体信号から得られる内部状態との整合性が確認され,行動データに基づく人間行動解析にエビデンスが与えられたという観点から極めて有意義な成果であり,今後の継続的な研究,発展が期待される.
低リン血症性くる病マウスにおける象牙質形成異常とオステオカルシンとの関連

Phex遺伝子の欠失した、低リン血症性マウスに認められる象牙質形成異常と象牙芽細胞におけるオステオカルシンの発現量の増加がどのよう関連しているかを解明するため、以下の実験を行った。(1)オステオカルシン発現制御による石灰化への影響オステオカルシン遺伝子のセンス鎖およびアンチセンス鎖をほ乳類発現ベクターに挿入し、これらのベクターを骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1細胞にトランスフェクションした。これらの遺伝子導入細胞がオステオカルシンの発現制御が行われているかをWestern Blot法にて確認し、オステオカルシン遺伝子の強発現細胞および発現抑制細胞を作製した。さらに、これらの細胞が骨芽細胞の特性を有していることを、骨芽細胞マーカーを用いたRT-PCR法にて確認した。これらの細胞を培養後、アリザリンレッド染色を行い、染色された石灰化ノジュールの面積を測定することから、遺伝子導入細胞の石灰化能を評価した。その結果、LucZ遺伝子をトランスフェクションしたコントロール細胞と比較して、オステオカルシン強発現細胞は石灰化能の低下が、また、オステオカルシン発現抑制細胞では石灰化能の亢進が認められた。(2)Phex遺伝子発現抑制によるオステオカルシン発現への影響Phex遺伝子のアンチセンス鎖あるいはコントロールとして用いたLucZ遺伝子を含むほ乳類発現ベクターを作製し、これらのベクターをMC3T3-E1細胞にトランスフェクションした。この細胞を培養後、total RNAを抽出し、定量的RT-PCR法を用いて、オステオカルシン遺伝子の発現量を比較した。その結果、Phex遺伝子を発現抑制した細胞はコントロール細胞と比較してオステオカルシン遺伝子の発現増加が認められた。これらの実験結果から、低リン血症性くる病マウスの象牙質石灰化異常はオステオカルシンの発現量の増加が関係していることが推察される。今後は、このマウスから分離した細胞にPhex遺伝子を強制発現させることよるPhex遺伝子のレスキューを行う予定である。
特別支援教育における自立と社会参加を目指したサポートブックの作成と活用

本研究では,学校や家庭で行ってきた支援を現在及び卒業後の社会生活へ移行していくための支援ツールとしてサポートブックを作成し,その活用方法を検討することにより,障害のある子どもの自立と社会参加を高めることを目的として研究を行った。まず,進路先や地域における現在及び将来の社会生活に必要と思われる内容の検討を行った。その結果,困ったときに,学校や家庭で既習したことをもとに自分で問題解決をする力や周りの人に援助を求める力等が必要であると考えた。そのための支援ツールとして,サポートブックを作成し,活用することにした。次に,サポートブックの形態,項目,内容等の検討を行った。まず,形態については,必要なときに手軽に活用できるようにA5サイズのファイルにした。携帯情報端末を使っての取り組みも模索中である。項目・内容に関しては,学校で既習した将来の生活において必要と思われる内容をファイルに綴じていった。将来,主に支援者に使ってもらう生徒の場合は,生徒本人のプロフィールやそれぞれの項目における現在の実態を記した実態表等を加えて作成した。最後に,サポートブックの活用を促すための移行支援の在り方についての検討を行った。在学中に学校生活や家庭生活で実際に本人が使ったり支援者に使ってもらったりして体験を重ねていくことで,将来においても活用できるように環境を整えていった。本研究を通して,生徒が様々な場面でサポートブックを主体的に使う頻度が高くなり,生活上の困難に遭遇した際の手がかりとして支援ツールを効果的に活用していく環境が整った。今後は,携帯情報端末の使用など,より携帯しやすく活用しやすいツールを工夫していきたい。
酸化物ナノシート・グラフェンヘテロ構造の電荷移動によるセンシング

二次元酸化物ナノシートと酸化グラフェンのヘテロ構造薄膜におけるプロトン伝導特性にフォーカスを当て、研究を進めてきた。ナノシート及び酸化グラフェン単体薄膜のプロトン伝導特性の考察結果に基づいて、巨視的非対称的な構造とイオン伝導チャンネルを持つ薄膜デバイスを作製した。具体的には、酸化チタンナノシートから構成されるマイクロスケールフィルムの両側にそれぞれ金属電極とグラフェンを用いた伝導回路を構築した。金属電極とグラフェンの導電性を利用し、外部回路の測定装置と直列に接続できるので、交流インピーダンス法などの手段により電子・イオン伝導特性の評価を行った。この非対称構造の最大の特徴は、金属電極はプロトンを伝導または貯蔵することができないのに対し、酸化グラフェンは表面官能基や欠陥やなどに関連するプロトン伝導ナノチャネルを有することである。酸化グラフェンナノチャネルが一定の量のプロトンを貯蔵することができると考えられる。そのため、電流-電圧試験では作製した薄膜デバイスがダイオードと同様に電流遮断の現象を示すことが分かった。この結果に基づき、相対湿度の変化を伴う大気環境の中または不活性ガス条件下でのデバイスの電流-電圧特性を解析することによって、薄膜デバイス内の主たる伝導キャリアがプロトンであることを明らかにした。さらに、グラフェン側がキャパシタと同様に静電容量を貯蔵する一方、酸化チタンナノシートと金属電極との界面にはイオンを蓄積することが確認された。研究計画に従って、酸化物ナノシートと酸化グラフェンとの巨視的ヘテロ構造薄膜デバイスを構築した。酸化物ナノシートの電子伝導度が極めて低いので、このヘテロ構造デバイス内の伝導キャリアは電子ではなく、主にイオン(プロトン)を輸送することが明らかになった。当初の研究計画の中に提案した伝導キャリア規制は、主にプロトン輸送の調節にあたることを確認した。酸化グラフェンがキャパシタと同様にプロトンを貯蔵する現象を利用し、温度・相対湿度以外に、電場や光学励起を印加することによって、外場に応じてプロトン輸送の調節が可能となる。今後、酸化チタンナノシート及び酸化グラフェンの真空濾過膜におけるイオン伝導特性の評価を進めるとともに、微細加工技術により酸化チタンナノシート膜の上に微小電極を形成し、マイクロスケールでのプロトン伝導特性を考察する。具体的には、微小電極デバイスにおいて、半導体トランジスタの基本モデル分析に基づき電子・イオン伝導機構を解明する。さらに、非対称的な構造とイオン伝導チャンネルを持つ薄膜デバイスを中心に、電場や光学励起を印加することによって、外場に応答できるようプロトン移動・輸送の調節実験を行う。引き続き、温度・相対湿度など外部環境の変化により酸化物ナノシートとグラフェンの界面に電位差が生じる現象を重点的に考察する。ナノシートとグラフェンがそれぞれプロトン・イオン貯蔵・蓄積に対する異なる特性を活用し、湿度の調節によってヘテロ接合膜のイオン伝導度やキャリア濃度勾配の変化を詳しく解析する。外部環境変化に応答するメカニズムを明らかにした上、センシング素子やモイスチャーセンサーとしてのデバイス作製を目指す。酸化チタンのイオン交換性層状ホスト化合物をを酸水溶液中で撹拌し,層間イオンをプロントンに置き換えた後、これにアミン類を含む水溶液を作用させ、大きく膨潤させてナノシートに誘導した。その一方、グラファイトにKMnO4およびH2O2などを酸化剤として作用させて、層間に酸素含有基を付加した酸化グラファイトを合成した。参加グラファイトに親和性のある水分子を浸透させる事により、単層剥離を誘起して酸化グラフェンを得た。酸化チタンナノシートや酸化グラフェンのゾルを真空濾過プロセスにより大面積ラメラ膜を形成し、作製したラメラ膜を各種温度(3080°C)や相対湿度(5095%)の条件下でイオン伝導特性を評価した。酸化チタンナノシートは酸化グラフェンと同様にプロトン伝導特性を示す実験データを得ることができた。電気化学インピーダンス分析法によりイオン伝導度や活性化エネルギーを解析した結果、酸化チタンナノシートは酸化グラフェンより良好なプロトン伝導特性を有することが判明した。さらに、酸化チタンナノシート薄膜のプロトン伝導度は温度や湿度および薄膜の構造的特性に強く影響されることが分かった。例えば、薄膜において局所的に湿度の調節によってプロトン伝導度の勾配の変化が一定の電位差を生じさせる新事実を見いだした。これは、酸化チタンナノシート薄膜を用いれば、外部環境の湿度や水分変化をセンシングするモイスチャーセンサーを創製できる可能性を示唆する。ナノシート薄膜において局所的に湿度の調節によってプロトン伝導度の勾配の変化が一定の電位差を生じさせる現象を見いだした。これを活用すれば、外部環境の湿度や水分変化をセンシングするモイスチャーセンサーの創製につながる。

そのため、電流-電圧試験では作製した薄膜デバイスがダイオードと同様に電流遮断の現象を示すことが分かった。この結果に基づき、相対湿度の変化を伴う大気環境の中または不活性ガス条件下でのデバイスの電流-電圧特性を解析することによって、薄膜デバイス内の主たる伝導キャリアがプロトンであることを明らかにした。さらに、グラフェン側がキャパシタと同様に静電容量を貯蔵する一方、酸化チタンナノシートと金属電極との界面にはイオンを蓄積することが確認された。研究計画に従って、酸化物ナノシートと酸化グラフェンとの巨視的ヘテロ構造薄膜デバイスを構築した。酸化物ナノシートの電子伝導度が極めて低いので、このヘテロ構造デバイス内の伝導キャリアは電子ではなく、主にイオン(プロトン)を輸送することが明らかになった。当初の研究計画の中に提案した伝導キャリア規制は、主にプロトン輸送の調節にあたることを確認した。酸化グラフェンがキャパシタと同様にプロトンを貯蔵する現象を利用し、温度・相対湿度以外に、電場や光学励起を印加することによって、外場に応じてプロトン輸送の調節が可能となる。次のステップでは、酸化チタンナノシートとグラフェンを用いたヘテロ構造を構築する。ヘテロ構造におけるイオン・電子などの電荷キャリアの伝導挙動を詳しく考察する。その後、湿度変化や光励起などにより電子またはイオン輸送の調節を図り、外部励起に応答するセンシング素子を創製する。ヘテロ界面においての誘起キャリアを酸化物ナノシートからグラフェンに注入し、グラフェンのキャリア濃度を変化させることによって、その高い移動度から優れた応答性能が得られるように進めていく。今後、酸化チタンナノシート及び酸化グラフェンの真空濾過膜におけるイオン伝導特性の評価を進めるとともに、微細加工技術により酸化チタンナノシート膜の上に微小電極を形成し、マイクロスケールでのプロトン伝導特性を考察する。具体的には、微小電極デバイスにおいて、半導体トランジスタの基本モデル分析に基づき電子・イオン伝導機構を解明する。さらに、非対称的な構造とイオン伝導チャンネルを持つ薄膜デバイスを中心に、電場や光学励起を印加することによって、外場に応答できるようプロトン移動・輸送の調節実験を行う。引き続き、温度・相対湿度など外部環境の変化により酸化物ナノシートとグラフェンの界面に電位差が生じる現象を重点的に考察する。ナノシートとグラフェンがそれぞれプロトン・イオン貯蔵・蓄積に対する異なる特性を活用し、湿度の調節によってヘテロ接合膜のイオン伝導度やキャリア濃度勾配の変化を詳しく解析する。外部環境変化に応答するメカニズムを明らかにした上、センシング素子やモイスチャーセンサーとしてのデバイス作製を目指す。
南西太平洋島嶼における間隙性動物相の解明と現在時間の砂浜環境記録の必要性

前年度に調査を行ったパラオ諸島の試料を処理し,貝形虫類を抽出した.特に上科Cypridoideaの貝形虫としては非常に稀な海生間隙性種Renaudcypris属の未記載種が発見され,分子系統解析を国立科学博物館の蛭田眞平博士と共同で解析した結果,この分類群が,日本の同属未記載種と共に同上科の系統の基幹部分(stem)から派生していることが高い確率で示された.また同時に得られたパラオの試料からは,現在重点的に研究している上科Bairdioideaの間隙性種Pusella sp., Anchistolocheles sp., Orlovibairdia sp.等も得られており,日本周辺の同属種との比較を行う上で重要な標本を得ることができた.さらに多数のPodocopidaおよびMyodocopidaの貝形虫類の標本を確認することができた.これまでの調査で得られた,ベトナム,グアム・サイパン,マレーシア,パラオの試料を総括的に整理し,静岡大学キャンパスミュージアムに学術資料として登録・収蔵した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。11月にベトナム南部のフーコック島とニャチャン周辺の小島に赴き,調査を行った.サンプリングポイントはそれぞれ11地点と17地点に及んだ.また,12月にはベトナム北部のコトー島とカンラン島に赴き調査を行った.サンプリングポイントはそれぞれ9地点,11地点に及んだ.採集された試料からは,節足動物(甲殻類),棘皮動物,緩歩動物,紐型動物,線形動物,軟体動物等が抽出された.現時点だけで少なくとも10種程度の未記載種が確認され,今後の研究の進展に伴ってより多くの未記載種が確認されることが予想され,順次新種として記載してゆく.採取された標本の一部は,DNA解析用にアルコール保存の状態で持ち帰ったため,遺伝情報から,日本や他の近接地域間での系統的な考察が可能となり,調査地域の生物相の特徴が,複数の分類群から明らかにできると期待される.ABS(遺伝資源の利用から生じた利益の公正で衡平な配分)については特に配慮して調査を行った.初年度の調査地であるベトナムは,まだこれを批准したばかりで国内での対応は準備段階にあるが,今後の展開で必ずこの問題が生じることから,とりあえずMAT(研究機関同士の協定)を進めるために,研究代表者の所属する静岡大学理学部と2名の留学生が所属するRIMF(Research Institute For Marine Fisheries)およびIMER(Institute of Marine Environment and Resources)との間に協約書を交わした.また年度末に東京で国立遺伝学研究所が主催したワークショップ「ベトナムとの共同研究のあり方についてーベトナムの名古屋議定書国内措置の現状と将来ー」に2名の留学生とともに参加してこれについての最新情報を得た.また後に主催者から2名の留学生に対するインタービューの要請があり,静岡大学でそれに応じた.グアム,サイパン両島を11月2027日の日程で調査を行った.グアム島では,タグアン湾,イナラハン湾,ファーストビーチ,ウェストハガニアビーチ,バセオ公園において,またサイパン島では,オブジャンビーチ,ラダービーチ,ウィングビーチ,パウパウビーチにおいて堆積物を採集して間隙性メイオファウナを採集することができた.これまで確認できた分類群は,貝形虫類,ヒモムシ動物,動吻動物,軟体動物,棘皮動物等で,現時点でもすでに10種を超える未記載種が確認されている.また,同時に採集した表在性種からも,各分類群から未記載種が確認でき,表在性種と間隙性種の生物相の特性を比較する上で重要な試料を得た.また,現地でアルコール液浸標本として持ち帰ったものもあり,DNA解析を適用して,より詳細な遺伝情報を得ることができると期待される.また,間隙性生物の研究成果を一般公開するとともに,情報交換のプラットホームにもなりうるWebサイトを立ち上げることができた<http://earth.jpn.org/world-interstitial-db/>.今後データーを順次アップして行く予定である.できれば英語版も作成して,世界的に本プロジェクトの取り組みを発信してゆきたいと考えている.当初の減額(約3割減)と為替レートの影響で,同行者数や滞在日数や地域を限定しなければならないこととなったが,ハイシーズンを避けるなどして旅費を節約して行った.今回の調査地域は,アメリカ合衆国の一部であるため,通訳等が不要で,レンタカーも自ら運転するなどして経費の節約と行動の自由度の拡大が得られた.間隙性生物が採集できる粗いサンゴ砂の浜が多数存在していたことも,今回の調査を実り多いものとした.また同国の事情から,自然保護区以外であれば,ABSについての配慮も不要であるため,試料採集は順調であった.研究代表者が担当する貝形虫類については,遺骸個体を含めて,現時点で19属24種が確認されており,今後の分析によってその種多様性はさらに高くなることが予想される.他の分類群(棘皮動物,動噴動物,軟体動物,節足動物・ダニ類,紐形動物)については分担研究者からの結果を待っており,集約次第ウェブ上で公開する.カウンターパートとして,マレーシア科学大学(Universiti Sains Malaysia)のZulfigar Yasin教授,Aileen Tan Shau Hwai準教授を迎え,学生アルバイトや保存用アルコールの調達など,多くの便宜を得た.また現在北海道大学大学院生のWoo Sau Pinn氏(マレーシア国籍)がツアーガイドを担当し,極めて円滑に効率よく調査を行うことができた.

調査終了後,ABS問題を踏まえ,また今後の研究の活性化を目指してマレーシア科学大学と静岡大学理学部間でMOUを締結する意向で準備が進んでいる.初年度(平成26年度)は,ベトナム南部および北部,2年目(平成27年度)はグアム島およびサイパン島,3年目はマレーシアと大過なく順調に調査を重ねることができた.まだ論文化には至っていないものが多いが,未記載種の発見をはじめ多くの間隙生物に関する種多様性の実態が明らかにされつつある.また現場の環境条件等のデータも集積が進んでおり,専用ホームページも開設することができた.またABS問題を視野に入れた相手国との対応関係も進んでいるため,全体的にみて順調に進んでいるといってよい.ただ,申請時の立案に比べ,予算の減額,円安の進行等によって調査規模,地域の縮小を余儀なくされている点はある.平成29年12月13日同月19日にかけて,パラオ共和国において間隙性生物の調査を行った.調査に先立ち,パラオ国際サンゴ礁センターと連携して採集許可,輸出許可をとり,現地での法的措置をクリアした.パラオ共和国にある多くの島嶼のうち,最大面積の島であるBabeldaob島を中心に調査を行った.調査地はMelekeok,Olterukl,Raelkelatの3地点であるが,いずれも周囲に様々な微環境をもつため,多様な環境下から多くのメイオ生物の採集を行うことができた.3地点からはこれまでに,貝形虫類,橈脚類,クモ形類,多毛類,線虫類,紐形類,棘皮動物等の産出がメンバーから報告されている.第一印象では,同じ島嶼であり,平成27年度に調査を行ったグアムおよびサイパン島よりも環境汚染が少なく,メイオ生物が多様であるとの感触を得た.研究代表者の専門である貝形虫類では,これまでにAnchistolocheles属,Neoneshidea属,Pussella属,Xestoleberis属,Paladoxostoma属,Loxoconcha属,Aulira属,Ishizakiella?属,Microloxoconcha属等を確認でき,その中には多くの未記載種を含むことが示唆された.また,貝形虫類相全体としては,グアム・サイパンのそれと共通性が高いことが認められ,さらに日本の沖縄の貝形虫類相よりも,オーストラリアのそれに比較的共通性が高いことが示唆された.また,研究分担者が担当している紐形動物,棘皮動物,軟体動物等についても未記載種が確認され,分子系統解析と並行しながら,順次学会の大会や専門誌上に公開してゆく準備を進めている.最終年度における調査(パラオ共和国)が12月に行われたため,サンプル処理等を終えて一定の結果が出るまで年度をまたいでしまったが,その他は概ね計画通りに進展している.それぞれの分担者においても,ほぼ同様である.
ミトコンドリア活性に伴う細胞内温度変化の計測とその生理学的意義に関する研究

現在作成している温度センサーは37°C付近の温度変化を感知できるが、細胞内の微小な温度変化を検出するにおいて、励起イメージング(ratio380/480)の変化量の不十分さが問題点として挙げられた。そこで、感度向上を目指してcircular permutation法(Tsien et al, Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 1999)を採用し、新たな温度センサーを構築した。この方法ではGFPのN末端及びC末端をβシート構造近傍に移動することで、構造変化が蛍光変化としてより反映されやすい方法論になっている。In vitroで機能評価を行ったところ、蛍光変化の向上が確認でき、coiled-coilによる構造的な歪みがより強くなったためだと考えられる。また、本年度は、nativeの細胞を用いて温度産生の有無について評価した。褐色脂肪細胞は、交感神経線維の支配を受け、β3受容体の活性化を介してミトコンドリア内の脱共役タンパク(UCP)を活性化し、熱産生を行うことが知られる。そこで、ラットから単離した褐色脂肪細胞の温度変化を測定した。そのためには、褐色脂肪細胞への遺伝子導入系の確立が必要であるため、センサータンパク質の遺伝子をコードするアデノウィルスの構築を行い、作製したアデノウィルスを用いて、褐色脂肪細胞内におけるセンサータンパク質の発現を確認した。褐色脂肪細胞内における温度センサー機能に関しては、細胞外液の温度を変えることで評価した。また、脱共役剤として知られるCCCPおよびβ受容体のアゴニストであるノルエピネフリン刺激によって、褐色脂肪細胞の蛍光変化を評価した。本年度は、検出温度および蛍光波長の拡張を行った。TlpA (37°C)以外の温度領域を検出するために、TlpAの変異体を作成し、検出温度の異なる2種類のセンサーを新たに構築した。また、検出温度の大幅な変更を行うためにTlpA以外のcoiled-coilタンパク質(tropomyosinなど)を用いた。3050°Cの温度領域を感知可能な温度センサーを構築できた。また、異なる細胞小器官の温度変化を同時検出するためには、異なる蛍光波長を有するセンサーが必要である。そこでTsienらの報告(Nature Biotech., 2005)を参考にしてGFPとは異なる蛍光波長を有する蛍光タンパク質(mOrange, mCherryなど)を基体としたセンサーを構築した。また、構築した蛍光性温度センサーを用いて、ミトコンドリア脱共役剤による温度変化の測定を行った。その際には、HeLa細胞を用いて、プロトン性ミトコンドリア脱共役剤(FCCP)を投与した際の蛍光変化を高感度CCDカメラを搭載した蛍光顕微鏡装置を用いて評価した。FCCP投与により蛍光変化が確認できたことから、FCCPによりミトコンドリアから温度上昇が起こることが示唆された。一方、電子伝達系を阻害する脱共役剤(ロテノン)を前投与した際には、FCCP投与による温度上昇が起こらなかった。すなわち、FCCPによる変化が温度変化であることが強く示唆された。
発電ボイラの変圧運転における蒸気温度の適応ロバスト制御

発電ボイラの変圧運転を性格に模擬するために,MMS(Modular Modeling System)を用いて,強制循環ボイラ,過熱器,減温器,高圧タービン,節炭器,バルブ,復水器,ボンプ,脱気器,給水加熱器などの100個ほどのモジュールからなる発電プラントシミュレータの開発した.その評価ならびに制御系設計用途に向けた使用可能性を調査したところ,定格負荷時の定常値はおおむね誤差なくシミュレートできるようにモデルパラメータの修正ができた.しかし,動特性の評価を十分に行うには至らなかった.その理由は,シミュレータの中で動特性がかなり早い応答を持つ設備(高圧タービンなど)とかなり遅い応答を持つ設備(ボイラのレベル部分,再熱器など)が混在しており,数値計算上Stiff的になり計算負荷が非常に高くなっていることである.次に制御系の基本構成に関して考察した.現在現場で使われているPIDを中心とした温度制御系を検討した上で,その欠点を認識し,負荷指令と圧力指令から燃料制御系と過熱温度制御系までの動的前向き制御系+フィードバック制御系を構成した.制御系設計のために用いるモデルとして,負荷とドラム圧力による発電ボイラの特性変動が反映できるように,高,中,低負荷帯及び高,中,低ドラム圧力帯における線形モデルを用いた内挿ゲインスケジューリング時変モデルを作った.そのために,各負荷帯,各ドラム圧力帯における線形近似モデルを,シミュレータにM系列信号を印可し同定実験を行うことで求めた.このモデルに基づき,負荷指令と圧力指令に対して内挿ゲインスケジューリング前向きコントローラ+PIDコントローラからなる蒸気温度Cascade制御系を設計した.小幅な圧力変化,小幅な負荷変化,大幅な負荷変化,大幅な圧力変化に対してそれぞれ蒸気温度制御のシミュレーションをMMSによる発電プラントシミュレータのプロトタイプを用いて行った.従来のPID温度制御系より蒸気温度の偏差がは著しく改善され,約半分まで減ることがわかった.特性解析と制御系設計のために,MMS(Modular Modeling System)を用いて,給水系,燃料系,ボイラ系,過熱系,再熱系,スプレ系,及び各PID制御系を含んだ発電プラントシミュレータを開発した.同定実機試験により,シミュレータの正確性の評価を行い,満足な結果を得た.このシミュレータを用いて,発電プラントの全体の非線型特性を把握した.次に制御系の基本構成に関して考察した.現在現場で使われているPIDを中心とした温度制御系を検討した上で,その欠点を認識し,負荷指令と圧力指令から燃料制御系と過熱温度制御系までの動的前向き制御系+フィードバック制御系を構成した.制御系設計のために用いるモデルとして,負荷とドラム圧力による発電ボイラの特性変動が反映できるように,高,中,低負荷帯及び高,中,低ドラム圧力帯における線形モデルを用いた内挿ゲインスケジューリング時変モデルを作った.そのために,各負荷帯,各ドラム圧力帯における線形近似モデルを,シミュレータにM系列信号を印可し同定実験を行うことで求めた.この時変モデルが非線型シミュレータの特性をよく近似していることを確認した.また,各負荷と圧力帯に於いて,プラントが非最小位相特性を持っていることが分かった.内挿ゲインスケジュリング時変モデルに基づき,プラントの非最小位相特性を考慮して,負荷指令と圧力指令に対して内挿ゲインスケジューリング前向きコントローラ+PIDコントローラからなる蒸気温度Cascade制御系を設計した.高,中,低負荷帯における小幅な圧力変化,高,中,低圧力帯における小幅な負荷変化,大幅な負荷変化,大幅な圧力変化に対してそれぞれ蒸気温度制御のシミュレーションを行った.従来のPID温度制御系より蒸気温度の偏差がは著しく改善され,約半分まで減ることがわかった.発電ボイラの変圧運転を性格に模擬するために,MMS(Modular Modeling System)を用いて,強制循環ボイラ,過熱器,減温器,高圧タービン,節炭器,バルブ,復水器,ボンプ,脱気器,給水加熱器などの100個ほどのモジュールからなる発電プラントシミュレータの開発した.その評価ならびに制御系設計用途に向けた使用可能性を調査したところ,定格負荷時の定常値はおおむね誤差なくシミュレートできるようにモデルパラメータの修正ができた.しかし,動特性の評価を十分に行うには至らなかった.その理由は,シミュレータの中で動特性がかなり早い応答を持つ設備(高圧タービンなど)とかなり遅い応答を持つ設備(ボイラのレベル部分,再熱器など)が混在しており,数値計算上Stiff的になり計算負荷が非常に高くなっていることである.次に制御系の基本構成に関して考察した.現在現場で使われているPIDを中心とした温度制御系を検討した上で,その欠点を認識し,負荷指令と圧力指令から燃料制御系と過熱温度制御系までの動的前向き制御系+フィードバック制御系を構成した.制御系設計のために用いるモデルとして,負荷とドラム圧力による発電ボイラの特性変動が反映できるように,高,中,低負荷帯及び高,中,低ドラム圧力帯における線形モデルを用いた内挿ゲインスケジューリング時変モデルを作った.そのために,各負荷帯,各ドラム圧力帯における線形近似モデルを,シミュレータにM系列信号を印可し同定実験を行うことで求めた.このモデルに基づき,負荷指令と圧力指令に対して内挿ゲインスケジューリング前向きコントローラ+PIDコントローラからなる蒸気温度Cascade制御系を設計した.小幅な圧力変化,小幅な負荷変化,大幅な負荷変化,大幅な圧力変化に対してそれぞれ蒸気温度制御のシミュレーションをMMSによる発電プラントシミュレータのプロトタイプを用いて行った.従来のPID温度制御系より蒸気温度の偏差がは著しく改善され,約半分まで減ることがわかった.

発電ボイラの変圧運転を正確に模擬するために,MMS(Modular Modeling System)を用いて,強制循環ボイラ,過熱器,減温器,高圧タービン,節炭器,バルブ,復水器,ボンプ,脱気器,給水加熱器などの100個ほどのモジュールからなる発電プラントシミュレータの開発を継続した.今年度はその評価ならびに制御系設計用途に向けた使用可能性を調査した.定格負荷時の定常値はおおむね誤差なくシミュレートできるようにモデルパラメータの修正ができた。しかし,動特性の評価を十分に行うには至らなかった.その理由は,シミュレータの中で動特性がかなり早い応答を持つ設備(高圧タービンなど)とかなり遅い応答を持つ設備(ボイラのレベル部分,再熱器など)が混在しており,数値計算上Stiff的になり計算負荷が非常に高くなっていることである.その原因を調べるためにシミュレータをサブプラントに分割し,定格負荷の近傍において得られたサブプラントを線形化し極を調べた。その結果,高圧タービンなどの設備に対して再モデリングしなければならないと思われるに至った.しかし現在のMMSにはこのような性質を持った高圧タービンモジュールが提供されておらず,かなり難しいと思われる.制御形設計の手法は内挿ゲインスケジューリングモデルに基づく負荷と圧力指令値からの前向き補償を基本とし昨年度に提案している.MMSによる発電プラントシミュレータのプロトタイプを用いて有効性を確認したが,正確なシミュレータが完成に至っておらず,その手法の評価はいまだされていない.
新規ホスホリパーゼA_1ファミリーの小胞輸送における役割の解析

PA-PLA_1 (Phosphatidic acid-preferring phospholipase A_1)は真核生物に存在するホスファチジン酸に選択性の高いホスホリパーゼA_1である。動物細胞にはPA-PLA_1ファミリーに属する3種のタンパク質、PA-PLA_1、p125、KIAA0725pが存在し、このうちp125とKIAA0725pは申請者らが見出した分子種である。これまでの解析より、p125は小胞体から出芽する輸送小胞COPIIのコートタンパク質と結合し、COPII小胞が出芽する小胞体膜上のサブドメインであるER exit siteに局在すること、またKIAA0725pはCOPIIコートタンパク質とは結合せず、ゴルジ体に局在することが示されている。本研究は3種のタンパク質の性質を比較し、それらの生理機能に関する情報を得ることを目的に行った。1年目はファミリーの中で細胞生物学的解析が遅れているPA-PLA_1に関して抗体を作製し、蛍光抗体法により細胞内局在を調べた。その結果、PA-PLA_1はp125及びKIAA0725pとは異なりサイトゾルのみに存在することがわかった。3種のタンパク質は異なる局在を持つことから、異なる生理機能を持つ可能性が示唆された。さらに、p125、KIAA0725p、PA-PLA_1のキメラタンパク質を作製し、その局在を解析した。p125に特異的なプロリンに富むN末端側の領域とKIAA0725pとのキメラタンパク質はER exit site様の局在を示し、一方PA-PLA_1とのキメラタンパク質はサイトゾルに局在した。このことはER exit siteへの局在にはp125のN末端側の領域に加え、中央部・C末端側の領域の構造も重要であること、そしてそれはKIAA0725pでは代行できるがPA-PLA_1ではできないことを示す。2年目はp125の機能解析を中心に研究を行った。RNAi法を用いて培養細胞でp125の発現を抑制してその影響を調べた。p125のノックダウンによりER exit siteの細胞内での分布が変化した。通常核近傍に密集して存在するER exit siteが細胞全体に均一に広がって観察された。p125をノックダウンした細胞を用いてVSV-045Gタンパク質の小胞体からの輸送を調べたところ、輸送に顕著な影響は見られなかった。これらの結果はp125が動物固有のER exit site構成成分でありその構築に関与することを示唆する。PA-PLA_1(Phosphatidic acid - preferring phospholipase A_1)は真核生物に存在するホスファチジン酸に選択性の高いホスホリパーゼA_1である。

動物細胞にはPA-PLA_1ファミリーに属する3種のタンパク質、PA-PLA_1、p125、KIAA0725pが存在し、このうちp125とKIAA0725pは申請者らが見出した分子種である。これまでの解析より、p125は小胞体から出芽する輸送小胞COPIIのコートタンパク質と結合し、COPII小胞が出芽するER exit siteに局在すること、またKIAA0725pはCOPIIコートタンパク質とは結合せず、細胞内ではゴルジ体に局在することが示されている。本年度はファミリーの中で細胞生物学的解析が遅れているPA-PLA_1に関して抗体を作製してその細胞内局在を調べた。蛍光抗体法によりPA-PLA_1はp125及びKIAA0725pとは異なりサイトソルのみに存在し、特定の細胞内膜系には局在しないことがわかった。p125のER exit siteへの局在がどの領域により決定されるのかをp125、KIAA0725p、PA-PLA_1のキメラタンパク質を作製して解析した。その結果、p125に特異的なプロリンに富むN末端側の領域が必須であること、またこの領域とKIAA0725pとのキメラタンパク質はp125と同様にER exit site様の局在を示し、一方PA-PLA_1とのキメラタンパク質はサイトソルに局在することがわかった。これまでのin vitroでの酵素活性の測定ではKIAA0725pとPA-PLA_1は同様な性質を示していた。今回得られた細胞内局在及びキメラタンパク質の解析結果は両者は同様な酵素活性を有しているが、生理的役割が異なる可能性を示唆する。PA-PLA_1 (Phosphatidic acid - preferring phospholipase A_1)は真核生物に存在するホスファチジン酸に選択性の高いホスホリパーゼA_1である。これまでの解析より、p125は小胞体から出芽する輸送小胞COPIIのコートタンパク質と結合し、COPII小胞が出芽するER exit siteに局在することが示されている。本年度はp125に関して以下の解析を行った。2)RNAi法を用いて培養細胞でp125の発現を抑制してその影響を調べた。p125をノックダウンした細胞ではER exit siteの核近傍への密集が消失し、細胞全体に均一に広がっていた。この結果はp125が動物固有のER exit site構成成分でありその構築に関与することを示唆する。3)脂肪酸鎖がC8およびC16のホスファチジン酸を用いてp125のホスホリパーゼA_1活性を測定したところ、C8のホスファチジン酸に対してのみ活性が検出された。C8のホスファチジン酸は自然界では存在しないが、p125がin vivoにおいて特異的な基質に対するホスホリパーゼA_1活性を持つ可能性が考えられる。今後培養細胞を用いた解析が必要であると思われる。
散乱波の影響を考慮した多層地盤の地盤震動特性の評価法に関する研究

サイト特性の評価を行なう場合には,水平に一様な境界面を仮定した1次元地盤モデルを用いて,重複反射法による解析が行なわれることが多い.しかし,このような1次元解析では観測データより得られる結果を十分に説明できない場合が少なくないことが知られている。このような現象の原因として,波動散乱が多くの研究者によって指摘されている。そこで本研究では,地層境界の不規則性や地盤材料の不均質性による散乱波が地盤震動特性に与える影響を調べた.さらに,従来,地震動の伝播経路特性およびサイト特性に関する研究は,主に振幅についてのみ行われてきた.そこで本研究では,地震波の位相特性を表す群遅延時間を用い,散乱波が地震動の位相特性に与える影響について調べた.このようなに解析に適する手法として反射/透過行列法を選び,さらにPhase Screen Methodを組み合わせることにより不均質な媒質の波動伝播特性を表現した.解析の結果,境界の不規則性による影響が地盤材料の不均質性の影響に比べて大きいこと,境界の不規則性による散乱は増幅率の大きい周波数領域で分散群遅延時間も大きくなること,地盤材料の不均質性はみかけの減衰に寄与するが位相には大きな影響を与えないことがわかった.さらに,伝播経路における地盤の不均質性による散乱が,地震動に与える影響について波線理論とエネルギー理論を組み合わせることによって解析した.その結果,異方散乱特性と内部減衰を考慮することにより,観測地震記録から求めた分散群遅延時間スペクトル特性を表現できることがわかった.サイト特性の評価を行なう場合には,水平に一様な境界面を仮定した1次元地盤モデルを用いて,重複反射法による解析が行なわれることが多い.しかし,このような1次元解析では観測データより得られる結果を十分に説明できない場合が少なくないことが知られている。そこで本研究では,地層境界の不規則性による散乱波が地盤震動特性に与える影響を調べた.このような解析に適する手法として反射/透過行列法を選び,これを拡張することによって,地層境界の不規則性によって発生する散乱波を効率良く解析できる手法を提案した。提案手法を用いて,波動の散乱現象を考慮にした震動解析を行ない,波動散乱が地盤の応答性状に与える影響を検討した。散乱現象は地表面応答に対して,(1)周波数依存型の増幅特性を付加したり,(2)水平層を仮定した解析では得られないピークを与えることが確認された。特に散乱に大きく影響する因子は,境界形状の振幅であることがわかった.また,これらの散乱波に地盤震動特性への影響は,反射/透過係数行列の特性からある程度推定できることがわかった.さらに,従来,地震動の伝播経路特性およびサイト特性に関する研究は,主に振幅についてのみ行われてきた.そこで本研究では,地震波の位相特性を表す群遅延時間を用い,散乱波が地震動の位相特性に与える影響について調べた.観測地震記録から求めたサイト特性における分散群遅延時間スペクトルは,増幅倍率が大きいほど分散群遅延時間スペクトルも大きくなることがわかった.サイト特性の評価を行なう場合には,水平に一様な境界面を仮定した1次元地盤モデルを用いて,重複反射法による解析が行なわれることが多い.しかし,このような1次元解析では観測データより得られる結果を十分に説明できない場合が少なくないことが知られている。そこで本研究では,地層境界の不規則性や地盤材料の不均質性による散乱波が地盤震動特性に与える影響を調べた.さらに,従来,地震動の伝播経路特性およびサイト特性に関する研究は,主に振幅についてのみ行われてきた.そこで本研究では,地震波の位相特性を表す群遅延時間を用い,散乱波が地震動の位相特性に与える影響について調べた.このようなに解析に適する手法として反射/透過行列法を選び,さらにPhase Screen Methodを組み合わせることにより不均質な媒質の波動伝播特性を表現した.解析の結果,境界の不規則性による影響が地盤材料の不均質性の影響に比べて大きいこと,境界の不規則性による散乱は増幅率の大きい周波数領域で分散群遅延時間も大きくなること,地盤材料の不均質性はみかけの減衰に寄与するが位相には大きな影響を与えないことがわかった.さらに,伝播経路における地盤の不均質性による散乱が,地震動に与える影響について波線理論とエネルギー理論を組み合わせることによって解析した.その結果,異方散乱特性と内部減衰を考慮することにより,観測地震記録から求めた分散群遅延時間スペクトル特性を表現できることがわかった.
李想白が我が国のバスケットボール界に果たした役割に関する史的研究

李想白の活動は組織的関与と技術的関与に別けてみることが出来る。彼は大日本バスケットボール協会を1930年に設立し、その運営の中心を担い、李想白の組織的関与は多岐に及んでいた。彼の技術的関与は、自チームの指導のほか、『指導籠球の理論と実際』(1930)、協会の機関誌『籠球』などの執筆活動を通して技術や戦術の紹介を行っていた。李想白は先のことを見据えながら活動していたことがわかる。そして、彼の組織的関与と技術的関与により、当時の我が国の発展はなるべきしてなったと考えられる。しかし、競技的なバスケットボールが急速に広まった裏には、遊戯的なバスケットボールの姿が薄れて行ったことを忘れてはならない。本研究では黎明期における我が国バスケットボール史研究の一端を明らかにするため、李想白が担っていた役割を考察した。彼らは前体制に反発する形で大日本バスケットボール協会(以下、「協会」)を1930年に設立した。協会には、規則委員、審判委員、競技委員、編纂委員があり、彼は規則委員の主任と編纂委員を務めていた。審判委員と競技委員に彼の名前はないが、彼は1936年に開催されたオリンピック・ベルリン大会で我が国初めての国際審判員として活躍し、日本代表クラスの指導にも関わっていたことを考えると協会の運営のほとんどを担っていたといえる。さらに、オリンピックでバスケットボールが正式種目になるための活動、海外のバスケットボール関係者との関わりなど、李想白の組織的関与は多岐に及んでいた。彼の技術的関与は、当時のバイブル的存在であった『指導籠球の理論と実際』(1930)をはじめ、協会の機関誌『籠球』、大日本体育協会の機関誌『アスレチックス』・『オリムピック』など、数々の執筆活動を通して、技術や戦術の紹介を行っていたことが挙げられる。その他、自チームでのバスケットボールの指導、1933年には李想白ら協会がアメリカからJack Gardnerを招聘し、約1か月に渡り全国で講習会を開催してシステムプレーという戦術を広く知らせるなどしていた。李想白の活動をみると先のことを見据えていたことがわかる。例えば、彼が著した「コーチの類型と進化」(『籠球研究(第7号)』1935)で彼は技術・戦術の過去と現在を踏まえた上で未来のことを記している。このように、彼の組織的関与と技術的関与により、当時の我が国の発展はなるべきしてなったと考えられる。しかし、競技的なバスケットボールが広まった裏には遊戯的なバスケットボールの姿が薄れたことを忘れてはならない。本年度は李想白が日本のバスケットボール界を組織化したことが、技術的に如何なる関係があったのかを調査・研究した。彼が急速に組織化させたのは、自らが行っていたバスケットボールの競技化を進めたことにあり、その裏には、遊戯的なバスケットボールの姿が薄れていったことがわかった。早稲田大学バスケットボール部の創設にかかわった中山克己は、李想白が早稲田大学のバスケットボールを日本のバスケットボールに持って行ったと表現している。早稲田大学バスケットボール部・李想白の動きを追っていくと、自らが行いやすい環境を創っていった先に大日本バスケットボール協会の設立があったと考えられる。早稲田大学バスケットボール部は浅野延秋が大正9年に立ち上げたバスケットボール同好会がもとになり、大正12年に部として認められている。李想白は同好会の時からバスケットボールにかかわっていた。浅野延秋が同好会を創るといくつかのバスケットボールの同好会が出来、大正11年5月には同好会を結集させて第2回全日本選手権大会ジュニアの部に出場した。さらに、同年、学校の体操の授業でバスケットボールが行われた。これらは、全て大正9年から大正11年までに行われ、急速に組織化されたことがわかる。そして、翌年の大正12年に同好会は部として認められると、その年に早稲田大学、立教大学、東京商科大学の学生連合を創り、翌年には全日本籠球学生連合を設立している。昭和5年9月30日に大日本バスケットボール協会の設立総会が開かれた。出席者は李想白ら9名の発起人を含む約40名であった。しかし、総会には協会設立に反対する者が現れたことや東京近郊の大学出身者のみで日本を統括する組織を創ったことを非難する声もあったことを確認出来た。上記については、日本体育学会(8月)と東京体育学会(3月)で発表した。そのことに関する論文を執筆中である。本年度は、韓国・ソウル大学や芦屋市立図書館等での調査を行い、研究成果を日本体育学会と東京体育学会、講演等で発表し、自らのWEBサイトを作成・公表することが出来た。しかし、インタビュー調査では予定していた人物と会うことが出来なかった。

李想白が早稲田大学でバスケットボールと関わり、急速に学生連合、大日本バスケットボール協会を設立させていった。そこには、自らが行っていたバスケットボールの競技化を進めたことにあった。その裏には、遊戯的なバスケットボールの姿が薄れていったことがわかった。また、彼は技術・戦術の指導段階から指導者の類型を示していて、そこには、未来の指導者像や戦術の導入についても記されていたことがわかった。李想白が進めた競技的なバスケットボールが遊戯的なバスケットボールの姿が薄れていったことに関する研究成果を来年度の学会で発表する準備をしている。李想白が競技的なバスケットボールを進めたことが、遊戯的なバスケットボールの姿が薄れていったことに関係していたと気づけたのは本年度の成果といえる。しかし、遊戯的という観点では、資料収集を行っていないため、現在収集した資料の整理・分析を進めることに並行させて、遊戯的なバスケットボールが昭和初期に如何に行われたのかを調査していく。また、李想白は早稲田大学の出身者であり、その早稲田大学でのバスケットボールを大日本バスケットボール協会に移行していった動きが確認出来たことから早稲田大学のバスケットボール関係者にインタビュー調査をしたいと考えている。さらに、早稲田大学における李想白関係やバスケットボール関係の資料を調査する。平成25年度は、勤務先が変わったことから予定していた韓国・ソウル大学での調査と国外での学会発表に行けない可能性が出てきた。その時は、韓国・ソウル大学での調査に充てていた研究費を国内での調査・発表や新しい勤務先で研究を遂行するために不足している用品の購入に充てたい。また、平成25年度に予定していたホームページの作成を平成24年度に行うことが出来たので、そこに充てていた研究費は、平成24年度に出来なかったインタビュー調査等に充てたいと考えている。その他は、当初の計画通り、調査・研究を進めて行く。