hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体膜におけるエネルギー変換の分子機構

[考察]定常状態のATPase活性がIII型複合体にのみ検出されたことから、定常状態でのATPase活性は、3つの基質結合部位が協同的に作用し合って働くことが必要であると結論づけられる。これは、共有結合を形成するF_1-ATPaseの阻害剤の多くが、複合体あたり1分子結合して失活させる、という結果^<4),5)>と良く一致している。Unisite条件下のATPase活性の測定では、II型複合体にはChase promotionが見られるが、I型及び0型複合体では検出されなかった。したがって、1個目の結合ATPの加水分解を促進するためには、2個目の触媒部位にATPが結合し、さらに加水分解されることが必要である。Chase promotionに使用するヌクレオチドをATPからADPに置き換えると、III型複合体でもChase promotionが観察されなくなることから、2個目の触媒部位における加水分解がChase promotionの必要な条件であることが示唆される。好熱菌のATP合成酵素を,吉田がカリホルニア大学のAllisonの研究室に持参し,光親和性の修飾を行った、途中、2週間ほど大学院生佐藤健が同研究室を訪れて,吉田の実験を補助した.研究の内容および結果は以下のとおりである.2-アジドATP,2-アジドADPを放射性トリチウムで標識したものを合成し,ATP合成酵素(F1)および,その活性単位であるα_3β_3γ,さらに触媒サブユニットについて,野生型および変異型のものを光親和性標識した.まずATP合成酵素には,酵素の2ケ所に標識が結合した.その片方の結合部位に,2-アジドATPを結合させると,結合した後でADP,AMPまで水解された,2-アジドADPを結合さるとAMPに水解された.したがってこの結合部位は触媒部位である.もう一方の結合部位は非触媒部位である.Mg不在にすると,2-アジドATPは非触媒部位に結合しなくなる.但し2-アジドADPはある程度結合できる.ATP合成酵素の活性化剤である重炭酸イオン,LDAO(界面活性剤)および阻害剤であるアジドイオン,無機リン酸,硝酸ナトリウムなどは,触媒部位,非触媒部位への2-アジドATPの結合に影響を及ぼさなかった.α_3β_3γもほぼ同様の結果であったが,Mg不在の時の2-アジドADPの非触媒部位への結合は微弱であった.β単独の場合は,非触媒部位への結合は見られず,触媒部位に結合したものも,水解されなかった.βの触媒部位の活性基を変異でつぶして,逆にαサブユニットに,触媒基となりうるカルボキシル基を導入したところ,今度は非触媒部位で水解が生じたと考えられる微候があった.以上要するに,カリホルニア大学の光親和性標識と東工大の種々の酵素複合体を使って,ATP合成酵素の触媒部位と非触媒部位の識別が簡単にできるようになり,多くの新しい知見が得られた.その他,吉田はカリホルニア大学滞在中に,Montalの研究室で講演,討論を行い,交流の実をあげた.ATP合成酵素には,全部で6ヶ所のヌクレオチド結合部位がある。そのうちの3ヶ所は,βサブユニット上にあり,ここでATPの水解あるいは合成が行われる。
高秩序性高分子組織体の創成と構造解析

本重点研究では高分子化合物を用いての高秩序、高配向性の分子組織体の創成を目指して、高分子LB膜の構築とその構造解析を行い、組織体の性質を制御する因子について、分子レベルで検討して行くことが目的である。以前に長鎖アルキルアクリルアミド系高分子が優れた単分子膜形成能を有していることを見い出している。このLB膜の秩序構造について赤外スペクトルより詳細に検討した。また、生体膜と同様の構造を有する二本鎖構造の重合性ジアルキルアクリルアミド類についても新たに検討を加え、相転移現象を制御する高分子組織体の構築について検討した。まず、長鎖アルキルアクリルアミドのLB膜の分子配向について透過法、高感度反射法FT-IRおよび偏向FT-IR用いて、LB膜面内、面外配向について検討を行った。偏向子を挿入した場合の透過スペクトルにではは累積方向に対して垂直方向と並行方向で、大きな二色性を示し。分子が累積方向に対して配向した秩序構造が提案された。しかもほとんどの分子が累積方向に対して垂直方向に並んでいるという非常に特殊な配向を持つという結果が得られた。X-線回析の結果からは約29度のチルト角が見積もられた。分子がほぼ同方向に配列したこの特徴的な配向は、ODA親水部のアミド基による水素結合によると考えられる。続いて、新規に生体膜と類似の膜構造や相転移挙動が期待されるジアルキル基を有する重合性両親媒性分子の単分子膜、LB膜について検討を行った。種々の鎖長を有するN,N′-ジアルキルアクリルアミドモノマーについて検討した。水面上単分子膜については表面圧-面積曲線の解析を中心に行った。また、LB膜中での相転移現象、添加物効果、転移現象に伴う透過性の制御などについても成果を得ている。種々のN,N′-ジアルキルアクリルアミドを合成し、その水面上単分子膜及びLB膜について検討した。N,N′-ジヘキサデシルアクリルアミド(dHDA)の種々の温度でのπ-A曲線の検討では、10°C以下では凝縮相のみを与えた。10°Cから25°Cでは膨張膜から凝縮膜への表面圧がプラトーな転移領域を持ち、固体凝縮相が消失した凝縮膜を形成した。29°C以上では凝縮相は消失し、膨張膜を形成した。極限占有面積をプロットしたところ、29°C付近で0.5nm2から0.78nm2に大きく増加した。DSC測定から30°C付近にゲル-液晶相転移が観察されたことから、占有面積の変化はこの相転移によるものと考えられる。この単分子膜を累積して得られるLB膜の相転移についても検討した。
子宮平滑筋肉腫におけるターゲット因子の同定とその応用

子宮平滑筋肉腫は、多彩な組織像を示すが、形態の違いにもとづく治療選択は行われておらず、治療に直結する診断法、有効な治療法の開発が急務となっている。私たちは、破骨細胞型巨細胞を伴う子宮平滑筋肉腫では、骨破骨細胞形成に必須のサイトカイン(RANKL)を産生していることを発見し、形態の違いが腫瘍発現因子の違いにつながるという発想のもと、RANKLを中心とした腫瘍増殖の機序を解明を目的として研究を行っている。RANKL発現を制御する上流因子候補を(分子間ネットワーク/パスウェイ解析データベースインジェヌイティーパスウェイアナリシス(IPA)をし、CXCL-13, TNFα, IL-6などについてqPCRで検討したが、いずれも腫瘍細胞に発現上昇は見られなかった。腫瘍が骨芽細胞化している可能性を念頭に、骨芽細胞化マーカーを発現について解析継続中である。現在ヒト平滑筋培養細胞にRANKLを持続発現する培養細胞を作成し、腫瘍増殖因子や単球からの破骨細胞分化について検討を進めている。また同様の組織型を示す腫瘍を全身臓器から広く検索し、それぞれの腫瘍におけるRANKL発現を検討した。いずれもRANKL mRNAおよび蛋白発現上昇を認めており、他臓器でも同様の腫瘍発生機構が存在する可能性が示唆された。またRANKL発現上昇が組織形態に影響を与えている可能性を考え、現在他臓器腫瘍でもRANKL局在などについて検討中である。腫瘍の骨芽細胞分化により二次的にRANKLが誘導された可能性を考え、骨代謝に関与するタンパク群(プロラクチン、オステオポンチン、NFATc1、PTH関連タンパク)の発現解析を行い、腫瘍の骨芽細胞分化の可能性が示唆された。またその他の臓器で類似形態を示す腫瘍を集積し、骨巨細胞腫や破骨型巨細胞を伴う乳癌、軟部肉腫の検討も同時に行い、同様の組織形態を示す腫瘍はRANKL発現腫瘍である可能性が示唆されるデーターを得ている。現在、ヒト平滑筋肉腫培養細胞へRANKLの持続発現細胞を作成し、in vitroでのRANKLの単球への作用について検討をすすめている。RANKLおよび骨芽細胞分化マーカーのmRNA発現解析を、類似の組織形態を示す腫瘍のFFPE検体を用いて行い、両者の著明な発現上昇を認めているため、蛋白発現および局在について免疫組織化学、多重染色をもちいて詳細に検討する。またRANKLや骨芽細胞分化マーカーの発現と組織形態の特徴との関連を明らかとするため、RANKLを持続発現する平滑筋肉腫培養細胞を作成し、単球との共培養やコラーゲンの生成、分解などについてin vitroでの解析を行う。また今回見いだしたRANKL、骨芽細胞分化マーカー発現上昇と組織形態の特徴については報告をまとめる予定である。RANKLの直接作用を検討するため、ヒト子宮平滑筋肉腫培養細胞にRANKLリコンビナントタンパクを培地に添加し、増殖変化を観察した。濃度、時間による腫瘍増殖に変化はみられなかった。このことから、RANKL自体が腫瘍増殖因子ではなく、RANKL発現を制御している上流因子が腫瘍増殖に重要である可能性を考えた。RANKLの上流因子検索のため、分子間ネットワーク/パスウェイデータベース(IPA)を用いて既知のパスウェイデータベース解析を行い、IL-6, CXCL-13, CXCR-5, TNFαなどが候補に挙がった。当施設での過去症例をさらに収集し、候補上流因子のmRNA発現解析を破骨細胞型巨細胞を伴う子宮平滑筋肉腫症例、通常型子宮平滑筋肉腫症例、良性平滑筋腫症例で行ったが、症例間で有意に発現に差がみられる因子はみられなかった。このことから、RANKLによる腫瘍増生ではなく、腫瘍の骨芽細胞化による二次的RANKL発現の可能性を考え、骨芽細胞分化マーカーの検索を行っている途上である。RANKLが腫瘍増殖因子であるという仮定のもと、研究を進めていたが、腫瘍増殖にRANKLの直接作用が確認出来なかった。分子間ネットワーク/パスウェイデータベース(IPA)を用いて既知のパスウェイデータベース解析で候補に挙がったRANKL上流因子も、腫瘍症例での著明な発現はみられなかった。当初予期していなかったRANKLの腫瘍増殖関与の可能性が低く、視点を変えて腫瘍の骨芽細胞分化による二次的にRANKLが誘導された可能性を考え、骨代謝に関与するタンパク群(プロラクチン、オステオポンチン、NFATc1、PTH関連タンパク)の発現解析を行っている途上であるが、現在腫瘍の骨芽細胞分化の可能性が示唆されるデータが集積されてきており、次年度は、骨芽細胞分化のさらなる解析、および腫瘍増殖への関与をsiRNAや中和抗体により検討を進める。

私たちは、破骨細胞型巨細胞を伴う子宮平滑筋肉腫では、骨破骨細胞形成に必須のサイトカイン(RANKL)を産生していることを発見し、形態の違いが腫瘍発現因子の違いにつながるという発想のもと、RANKLを中心とした腫瘍増殖の機序を解明を目的として研究を行っている。RANKL発現を制御する上流因子候補を(分子間ネットワーク/パスウェイ解析データベースインジェヌイティーパスウェイアナリシス(IPA)をし、CXCL-13, TNFα, IL-6などについてqPCRで検討したが、いずれも腫瘍細胞に発現上昇は見られなかった。腫瘍が骨芽細胞化している可能性を念頭に、骨芽細胞化マーカーを発現について解析継続中である。現在ヒト平滑筋培養細胞にRANKLを持続発現する培養細胞を作成し、腫瘍増殖因子や単球からの破骨細胞分化について検討を進めている。また同様の組織型を示す腫瘍を全身臓器から広く検索し、それぞれの腫瘍におけるRANKL発現を検討した。いずれもRANKL mRNAおよび蛋白発現上昇を認めており、他臓器でも同様の腫瘍発生機構が存在する可能性が示唆された。またRANKL発現上昇が組織形態に影響を与えている可能性を考え、現在他臓器腫瘍でもRANKL局在などについて検討中である。腫瘍の骨芽細胞分化により二次的にRANKLが誘導された可能性を考え、骨代謝に関与するタンパク群(プロラクチン、オステオポンチン、NFATc1、PTH関連タンパク)の発現解析を行い、腫瘍の骨芽細胞分化の可能性が示唆された。またその他の臓器で類似形態を示す腫瘍を集積し、骨巨細胞腫や破骨型巨細胞を伴う乳癌、軟部肉腫の検討も同時に行い、同様の組織形態を示す腫瘍はRANKL発現腫瘍である可能性が示唆されるデーターを得ている。現在、ヒト平滑筋肉腫培養細胞へRANKLの持続発現細胞を作成し、in vitroでのRANKLの単球への作用について検討をすすめている。骨代謝に関与するタンパク群で破骨細胞型巨細胞を伴う平滑筋肉腫症例での発現上昇がみられる因子とRANKL発現の関係、腫瘍増殖作用について、培養細胞を中心に研究を進める。骨代謝関連蛋白と腫瘍増殖との関連、RANKL発現との関連を明らかとするため、平滑筋肉腫培養細胞を用いて、該当因子の添加実験による腫瘍増殖、RANKL発現誘導の解析を行う。また、該当因子のノックダウンによる腫瘍増殖の変化、上流因子、下流因子の発現変化を検討する。さらに、組織を用いての腫瘍の骨芽細胞分化の可能性を明らかにするため、FFPE検体からのmRNA発現解析、免疫組織化学での局在検討を行う。腫瘍の骨芽細胞化が示唆される結果となった場合は、培養細胞での骨芽細胞化因子の検討を行う予定である。RANKLおよび骨芽細胞分化マーカーのmRNA発現解析を、類似の組織形態を示す腫瘍のFFPE検体を用いて行い、両者の著明な発現上昇を認めているため、蛋白発現および局在について免疫組織化学、多重染色をもちいて詳細に検討する。またRANKLや骨芽細胞分化マーカーの発現と組織形態の特徴との関連を明らかとするため、RANKLを持続発現する平滑筋肉腫培養細胞を作成し、単球との共培養やコラーゲンの生成、分解などについてin vitroでの解析を行う。また今回見いだしたRANKL、骨芽細胞分化マーカー発現上昇と組織形態の特徴については報告をまとめる予定である。
教員・指導員による発達障害児の不安へのCBTを用いた支援

本研究は、日本における発達障害児の不安の程度や放課後等デイサービスの支援の実態について明らかにしたうえで、放課後等デイサービスや特別支援学級で実施可能な不安や怒りへの対処についての認知行動療法プログラムを開発し、その効果について検証することを目的とした。調査の結果、日本の発達障害児においても不安の高さがみられる一方で,放課後等デイサービスにおいては,不安などの内的適応を考慮した支援がほとんど行われていないことが示された。これらの現状を踏まえて作成したプログラムについてその効果を検証したところ、行動的側面への効果は一定程度みられたものの、感情的側面への効果については課題を残す結果となった。プログラム開発およびリクルーティング、2度の予備調査を行った。プログラム開発については、これまでの国内外の事例を参考にし、対象となる発達障害児に適した形で、かつ心理学の専門家でなくとも実施可能なプログラムとして、基本的な枠組みを決定した。扱う内容、セッション数、1セッションあたりの時間、セッションの基本的な構成等について確定した。リクルーティングについては、関係機関および地域の特別支援学級、放課後等デイサービス実施事業者にプログラムの意義と概要を説明し、協力依頼を行った。特別支援学級をもつ学校3校、放課後等デイサービス25事業所から介入研究の承諾を得た。予備調査1として、放課後等デイサービス264事業所に、運営体制、発達障害児の不安について職員がどのように認知しているのか、児童支援および保護者支援の現状等に関するアンケートを配布し、95事業所から回答を得た。予備調査2として放課後等デイサービス41事業所の職員および利用する子どもの保護者に子どもの不安に関するアンケート(職員に対しては、発達障害児の不安についてどのように認知し対応しているのかを尋ねた。保護者に対しては、既存の尺度を用いて、子どもの不安の程度を尋ねた)を配布し、25事業所から回答を得た(継続して回収中)。また、関連学会の大会に参加し情報を収集するとともに、学会大会においてシンポジウムを開催し外部からの意見を集めた。次年度の研修、およびプログラム実施に向けて、プログラムの開発が概ね順調に進行していること、介入研究の協力校および協力事業所が当初の予定よりも多く得られていること、予備調査について、回収率の低さが課題ではあるものの概ね順調に進行していること、学会大会におけるシンポジウムの開催や情報収集が概ね順調に進行していることが理由として挙げられる。主に予備調査集計、プログラム開発、プログラム実施のための研修、プログラム実施事業所および学級における調査実施、プログラム実施後のヒアリングを行った。プログラム開発については、昨年度決定した基本的な枠組みに則って具体的な指導案や教材の作成を行った。具体的には以下の枠組みに則ったプログラムを作成した。CBTの理論に基づくプログラムとすること、非心理専門家でも実施可能なプログラムとして詳細な教材を用意すること、対象となる子どもが興味関心を持ちやすいようにキャラクターを用いること、放課後等デイサービスの利用時間の短さや子どもの集中力の持続の困難さを考慮し、1セッション20分程度とすること、実施が過度な負担にならず一方で効果を得るために10回のセッションで構成すること。協力の了解を得られた25の放課後等デイサービス事業所および3つの特別支援学級の教職員に対してそれぞれの事業所や学校に訪問の上研修を行い、プログラム用の指導案および教材を提供した上で、23の事業所および3つの学級においてプログラムが実施された。放課後等デイサービス事業所については、ランダムに介入群と待機群に分けた上で時期をずらしてプログラムが実施された。200名弱の子どもにプログラムを提供し、介入群においては実施前と実施後、待機群においては介入群の実施前に合わせたタイミングとプログラムの実施前、実施後に効果検証のためのデータを収集した。データは子どもの保護者の回答によるものであった。また、実施に関わる教職員のデータについても約120名分を収集した(一部継続して収集中の事業所あり)。プログラムの実施が終了した学級、事業所のうち、数か所の学級および事業所に訪問し、実施の上での困難さや効果の実感等についてヒアリングを行った。その他、国内外の学会での成果の発表および情報収集、海外の研究者との面談による情報収集等を行った。予定通りプログラムが開発されたことに加え、当初の予定よりも大幅に多くの協力事業所においてプログラムが実施され、多くの被験者のデータが収集されていることが理由として挙げられる。また、学会大会における成果発表や情報収集についても概ね順調に進行している。主にプログラム実施後のプログラム実施事業所に対するヒアリング、プログラム実施後およびフォローアップ時の効果検証に関するデータ収集、改訂版プログラムの開発、改訂版プログラムの協力事業所職員に対する研修、改訂版プログラムの効果検証に関するデータ収集、データ処理等を行った。フォローアップ時のデータ収集については介入群、待機群ともに同時期に行い、子どもについてのデータが77名分、職員についてのデータが94名分となった。改訂版プログラムの開発に関しては、前年度から行ったプログラム実施後のヒアリングの結果を踏まえて、教材の利用しやすさの改善(子どもに提示する教材のサイズの統一など)や難易度の高いセッションの改定(より感情理解に重きを置く構成への改定など)、保護者用情報提供資料(主にホームワークに関する解説資料)の追加等を行った。改訂版プログラムは、8事業所において実施の協力が得られ(うち1事業所は未実施)、昨年度同様にプログラム実施前に研修を行ったうえで、実施前および実施後に効果検証のためのデータ収集を行った(実施後のデータについては収集中)。データは子どもの保護者の回答によるものに加え、改訂版プログラムでは職員による回答も収集した。

また、昨年同様実施に関わる教職員のデータについても収集した。また、昨年度収集したデータについて分析を行った(現在も継続して分析中)。その他、国内外の学会での成果の発表および情報収集、海外の研究者からの情報収集等を行った。本研究は、日本における発達障害児の不安の程度や放課後等デイサービスの支援の実態について明らかにしたうえで、放課後等デイサービスや特別支援学級で実施可能な不安や怒りへの対処についての認知行動療法プログラムを開発し、その効果について検証することを目的とした。調査の結果、日本の発達障害児においても不安の高さがみられる一方で,放課後等デイサービスにおいては,不安などの内的適応を考慮した支援がほとんど行われていないことが示された。これらの現状を踏まえて作成したプログラムについてその効果を検証したところ、行動的側面への効果は一定程度みられたものの、感情的側面への効果については課題を残す結果となった。28年度には研修および教職員によるプログラムの実施、効果検証のための質問紙調査が実施される。研修は、参加学級、参加施設をそれぞれプログラム実施群、待機群に分けた上で、異なる時期に行う。プログラム実施群については1学期中に研修を実施する。待機群については2学期または3学期に研修を実施する。研修は実際に学級または施設でプログラムを実施する教職員を対象とするが、その他の教職員にも広く参加を呼びかけ、プログラムについての意義の浸透や、プログラムを実施する教職員へのサポートを期待する。研修が終了後、各教職員は担当の学級または施設でプログラムを実施する。プログラム実施中に生じる疑問点やトラブルに対しては随時研究代表者や研究分担者が対応し、スムーズなプログラムの実施を支援する。また、参加校、参加施設の管理職に対しては、プログラムの実施をサポートしてもらえるよう依頼を行う。効果検証の質問紙調査については、プログラム実施群、待機群ともに、プログラム実施群がプログラムを開始する直前、プログラム実施群がプログラムを終了し待機群がプログラムを開始する直前、待機群がプログラムを終了した直後、年度終了時の4時点で行う。児童を対象とした調査については保護者に回答を依頼する。また、プログラムの実施前後に教職員に対しても質問紙調査を行い、プログラムの評価および教職員の効力感等の変化を検証する。回収した質問紙は随時データ入力にまわし、データがそろい次第その時点における分析を行う。同時に国内外の学術集会に参加し、実施状況について報告するとともに、最新の知見を得る。29年度には、主に結果の分析および発表、まとめが実施される。加えて、フォローアップの調査や一部の事業所の介入実践、実施後の教職員への調査が実施される。
腸内細菌に注目した植物ポリフェノールによるイムノメタボリズム制御機構の解明

「慢性炎症」が脂質代謝に影響を及ぼし「肥満」発症の促進因子となる現象をイムノメタボリズムという。近年、腸内細菌がこのイムノメタボリズムに関わることが明らかになってきた。一方、植物ポリフェノール(植物PP)は、その一部が腸管で吸収され、肝臓で肥満抑制的に働くとする多くの報告がある。しかし、大部分の「吸収されなかった植物PP」の生理的役割はよく分かっていない。本研究は、この「吸収されなかった植物PP」の生理調節機能を、イムノメタボリズムにおける腸内細菌との関わりの観点から明らかにすることを目的とする。本研究の成果から、植物PPによるイムノメタボリズム制御機構を解明し、腸内細菌をターゲットとした新しい肥満の改善と早期予防法が提案できると考えている。本年度は「課題1:植物PP摂取の効果への腸内細菌の関与とその機序の検討」に着手した。植物PPの摂取は高脂肪食に起因する慢性炎症と脂質代謝異常を改善し、肥満を抑制する。この作用に対する腸内細菌の関わりを調べるために、課題1では、予め抗生物質により腸内細菌を減少させたマウスを用いて高脂肪食摂取時の植物PP摂取の効果を比較する。すなわち、抗生物質を投与したマウスに高脂肪食を与え、小豆から抽出したポリフェノール(APP)を長期投与し、慢性炎症と脂質代謝、および肥満の状態を評価する。次に、各群の腸内細菌叢の変化および腸内細菌代謝物やエンドトキシンを測定し、植物PP摂取の影響を検討する。本年度は、小豆粒から70%アセトンによりポリフェノール成分を抽出した後塩析して小豆ポリフェノール粗抽出物(APP)を得た。APPのポリフェノール濃度をFolin-ciocalteu法で定量し、マウスへの経口投与のために調製した。抗生物質の水溶液を飲水としてマウスに与え、腸内細菌を減少させたモデルを得た。現在は高脂肪食およびAPPの長期投与を継続中である。本年度は、課題1:植物PP摂取の効果への腸内細菌の関与とその機序の検討として、抗生物質を投与したマウスに高脂肪食を与え、小豆から抽出したポリフェノール(APP)を長期投与した後に採血および解剖し、血漿や各種臓器サンプル、および腸内細菌叢の検討のために腸管内容物を採取する予定であった。しかし、APPの投与期間を再検討し延長することとしたため、現在、飼育および投与を継続中であり、解剖およびサンプルの採取には至らなかった。よって当初の計画よりやや遅れていると判断した。前年度から継続している「課題1:植物PP摂取の効果への腸内細菌の関与とその機序の検討」のマウスの飼育および投与を引き続き行い、長期投与期間終了後、採血および解剖し、血漿や各種臓器サンプル、および腸管内容物を採取する。APPの腸内細菌に及ぼす影響を検討するため、腸管内容物をT-RFLP法により解析し腸内細菌叢パターンを各群で比較する。腸管内の短鎖脂肪酸分析を行う。イムノメタボリズムの指標として、血漿および肝中の脂質を測定し、脂質代謝関連遺伝子の発現をRT-PCR法やウエスタンブロット法で解析して脂質代謝を評価する。また、炎症性サイトカインTNF-αやMCP-1の血中濃度および遺伝子発現を解析し、肝臓へのマクロファージ浸潤を免疫染色により解析して慢性炎症の程度を評価する。これらの結果から、APPによる腸内細菌への影響や、脂質代謝や慢性炎症の改善作用への腸内細菌の関与を検討する。本年度は、課題

1:植物PP摂取の効果への腸内細菌の関与とその機序の検討として、抗生物質を投与したマウスに高脂肪食を与え、小豆から抽出したポリフェノール(APP)を長期投与した後に採血および解剖し、血漿や各種臓器サンプル、および腸内細菌叢の検討のために腸管内容物を採取する予定であった。しかし、APPの投与期間を再検討し延長することとしたため、現在、飼育および投与を継続中であり、解剖およびサンプルの採取には至らなかった。よって当初の計画よりやや遅れていると判断した。前年度から継続している「課題1:植物PP摂取の効果への腸内細菌の関与とその機序の検討」のマウスの飼育および投与を引き続き行い、長期投与期間終了後、採血および解剖し、血漿や各種臓器サンプル、および腸管内容物を採取する。APPの腸内細菌に及ぼす影響を検討するため、腸管内容物をT-RFLP法により解析し腸内細菌叢パターンを各群で比較する。腸管内の短鎖脂肪酸分析を行う。イムノメタボリズムの指標として、血漿および肝中の脂質を測定し、脂質代謝関連遺伝子の発現をRT-PCR法やウエスタンブロット法で解析して脂質代謝を評価する。また、炎症性サイトカインTNF-αやMCP-1の血中濃度および遺伝子発現を解析し、肝臓へのマクロファージ浸潤を免疫染色により解析して慢性炎症の程度を評価する。これらの結果から、APPによる腸内細菌への影響や、脂質代謝や慢性炎症の改善作用への腸内細菌の関与を検討する。今年度の研究課題に必要な物品をすべて購入した結果、少額の余りが生じたため。次年度の研究課題における物品費と合算し、実験に必要な物品購入に使用する予定である。
大規模論理回路のテスト生成のための並列処理に関する研究

今日の大規模集積化された論理回路に対するテスト生成処理の高速化は重要な研究課題である。マルチプロセッサシステムによるテスト生成の並列処理は高速化の一手法として注目されている。本研究では、組合せ論理回路モデルを対象に、テスト生成のための並列処理方式の理論的解析ならびに実際の並列処理システムの構築による実験による性能評価を行った。論理回路に対するマルチプロセッサシステムによる故障並列法を用いたテスト生成の並列処理では、プロセッサ間の通信方式として、生成したテストベクトルを通信するベクトルブロードキャスト方式と、検出した故障を通信する故障ブロードキャスト方式が考えられる。これらの二つの通信方式を用いたテスト生成の並列処理について、モデルの設定、テスト生成、故障シミュレーション、プロセッサ間の通信に要する費用およびスピードアップ率が理論的に解析した。つづいて、この理論的解析の正当性を確かめるために、二つの通信方式をワークステーションネットワーク上に実現し、実験結果と解析結果との比較及び種々の性能評価を行った。実験では、それぞれのブロードキャスト方式について、プロセッサ数、通信終了係数、通信周期を変化させて、生成されるテストベクトル数、単一プロセッサシステムに対するスピードアップ率、通信費用を測定した。その結果は、1)通信終了係数が増加すると生成されるテストベクトル数は減少する。2)生成されるテストベクトル数が最小となる通信周期が存在する。3)故障ブロードキャスト方式はベクトルブロードキャスト方式より高いスピードアップ率を得ることができる。4)通信費用は、故障ブロードキャスト方式ではテスト生成が進むにつれて減少し、ベクトルブロードキャスト方式では一定となる。5)通信方式をベクトルブロードキャスト方式から故障ブロードキャスト方式に切り替えることによって最小の通信費用の存在を確かめた。これらの実験結果は、解析結果とほぼ一致した。今日の大規模集積化された論理回路に対するテスト生成処理の高速化は重要な課題である。本研究では、組合せ論理回路モデルを対象に、テスト生成のための並列処理方式の検討を行った。既存のテスト生成アルゴリズムをマルチプロセッサに適用するときどのような並列処理方式が考えられるか、新しい方式の考案を含めて整理した。これまで考えられているのは、故障並列、方策並列、探索並列、回路並列、などがある。この中で現在最も有効と考えられる故障並列の方式を中心に、並列処理モデルを提案し、理論的解析のための基礎理論の構築を行った。具体的には、通信方式の異なる2つの故障並列処理方式(ベクトルブロードキャスト、故障ブロードキャスト)を示し、生成されるテストベクトル数を定式化し、スト生成、故障シュミレーション、プロセッサ間の通信に要する費用およびスピードアップ率を理論的に解析した。当初に計画した研究目的、研究計画・方法に対しては予定通り達成されており、モデルの設定、理論的解析については一部を除いてほぼ完了している。あと残された問題としては、この理論的解析に基づく、新しいテスト生成並列処理方式を考案し、理論的解析結果やモデルの正当性を、実際の環境で実証することがある。これについては、この後、引き続いて、提案したモデルにもとづくテスト生成並列処理システムを構築し、ベンチマーク回路を用いて実験を行う予定である。論理回路に対するマルチプロセエッサシステムによる故障並列法を用いたテスト生成の並列処理では、プロセッサ間の通信方式として、生成したテストベクトルを通信するベクトルブロードキャスト方式と、検出した故障を通信する故障ブロードキャスト方式が考えられる。初年度では、これらの二つの通信方式を用いたテスト生成の並列処理について、モデルの設定、テスト生成、故障シミュレーション、プロセッサ間の通信に要する費用およびスピードアップ率を理論的に解析した。つづいて本年度は、この理論的解析の正当性を確かめるために、二つの通信方式をワークステーションネットワーク上に実現し、実験結果と解析結果との比較及び種々の性能評価を行った。実験では、それぞれのブロードキャスト方式について、プロセッサ数、通信終了数、通信周期を変化させて、生成されるテストベクトル数、単一プロセッサシステムに対するスピードアップ率、通信費用を測定した。その結果は、1)通信終了系数が増加すると生成されるテストベクトル数は減少する。

2)生成されるテストベクトル数が最小となる通信周期が存在する。3)故障ブロードキャスト方式はベクトルブロードキャスト方式より高いスピードアップ率を得ることができる。4)通信費用は、故障ブロードキャスト方式ではテスト生成が進むにつれて減少し、ベクトルブロードキャスト方式では一定となる。5)通信方式をベクトルブロードキャスト方式から故障ブロードキャスト方式に切り替えることによって最小の通信費用の存在を確かめた。これらの実験結果は、解析結果とほぼ一致した。
アルツハイマー病発症に関与するアポリポプロテインEの分子細胞生物学的研究

研究の目的:アポリポ蛋白E(アポE)が神経細胞内タウ蛋白のリン酸化を調節していることを証明するとともに、神経細胞内タウ蛋白が高度にリン酸化されたモデルマウスを作製し、痴呆症治療薬・予防薬の開発に資することを目的とした。方法:アポE遺伝子の欠損マウス(ApoE^<-/->)をリーリン遺伝子欠損マウス(Reelin^<-/->;リーラーマウス)と掛け合わせ、F2世代にApoE^<-/->-Reelin^<-/->型マウス、ApoE^<+/->Reelin^<-/->型マウス、ApoE^<+/+>Reelin^<-/->型マウスを同腹仔として得た。同様にDab-1欠損マウス(Dab-1^<-/->;ヨタリマウス)と掛け合わせ、ApoE^<-/->Dab-1^<-/->型マウス、ApoE^<+/->Dab-1^<-/->型マウス、ApoE^<+/+>Dab-1^<-/->型マウスを得た。3週令における脳内リン酸化タウ蛋白量を、種々の抗リン酸化タウ蛋白抗体(表1)を用いたウエスタンブロッティング法や免疫組織化学法により定量した。またタウ蛋白リン酸化酵素GSK-3βやCDK-5の酵素活性、蛋白量をin vitro kinase assayやウエスタンブロッティング法で定量した。結果:予備実験として、我々はアポE欠損マウス脳におけるタウ蛋白のリン酸化度を測定したが、免疫組織化学的手法を用いてもウエスタンブロッティング法を用いても有意なリン酸化の亢進は認めなかった。そこで、タウ蛋白の高度リン酸化が知られているリーリン遺伝子欠損マウスおよびDab-1遺伝子欠損マウス(ヨタリマウス)をアポE欠損マウスと掛け合わせることにより、リン酸化タウ蛋白レベルをかさ上げし、生体内においてアポEがタウ蛋白のリン酸化に及ぼす影響を調べることとした。その結果、リーリン遺伝子欠損マウスとの掛け合わせではアポE遺伝子量が減るほどタウ蛋白の特定部位(タウリン酸化酵素の一つであるGSK-3βの認識部位)のリン酸化度が増大した。またGSK-3β活性および酵素量が増大した。一方、Dab-1遺伝子欠損マウスとの掛け合わせではタウ蛋白のリン酸化度はアポE遺伝子量に依存しなかった。考案:我々は世界に先駆けて、アポEがアポE受容体、Dab-1およびGSK-3βの活性化の抑制を通じてタウ蛋白のリン酸化を抑制していることを、動物モデルを用いて証明した。すなわちアポEはタウ蛋白のリン酸化を抑制することによって、神経細胞を防御していると考えられた。我々が作製したアポE/リーリン両遺伝子欠損マウス(ApoE^<-/->Reelin^<-/->)は、これまで報告されたモデルマウスの中でも脳内タウ蛋白のリン酸化度が最も高いモデルと考えられ、神経細胞死、アルツハイマー病、脳の老化のモデルマウスとして有望と考えるアルツハイマー病脳で見られる神経原繊維変化は、高度にリン酸化されたtauタンパク質で構成されている。Reelinノックアウトマウス脳とDab1ノックアウトマウス脳ではtauタンパク質のリン酸化が増加していた。我々はReelinがApoE受容体に結合することから、ApoE/ApoE受容体/Dab1複合体がタウタンパク質のリン酸化を制御しているかもしれないと想定した。この概念を実証するために、我々はReelinノックアウトマウスをApoEノックアウトマウスと交配し、Reelin/ApoEダブルノックアウトマウスを作製し、tauタンパク質のリン酸化量を測定した。その結果、ReelinノックアウトマウスではApoE量の減少につれてtauタンパク質のリン酸化が増加することが分かった。またリン酸化を受けたtauタンパク質の部位は、GSK3βおよびCDK5により特異的にリン酸化を受ける部位であった。そこで、GSK3βおよびCDK5の活性と蛋白量について調べた。その結果、GSK3βの量および活性はReelinノックアウトマウスで増加し、Reelin/ApoEダブルノックアウトマウスではさらに増加した。しかしCDK5活性はReelin、ApoE、Reelin/ApoEダブルノックアウトマウスで変化がなかった。Dab1ノックアウトマウスではApoEの量とは無関係にGSK3βとCDK5活性が増加した。これらの結果から、ApoEはApoE受容体、Dab1を介して、GSK3βの活性化を抑制することによりtauタンパク質のリン酸化を抑制していることが示唆された。これはApoEの下流にtauタンパク質のリン酸化を調節する新しいシグナル伝達経路が存在することを示唆し、この経路はアルツハイマー病発症機序の解明に大きく関与する可能性が考えられた。方法:アポE遺伝子の欠損マウス(ApoE^<-/->)をリーリン遺伝子欠損マウス(Reelin^<-/->;リーラーマウス)と掛け合わせ、F2世代にApoE^<-/->-Reelin^<-/->型マウス、ApoE^<+/->Reelin^<-/->型マウス、ApoE^<+/+>Reelin^<-/-

>型マウスを同腹仔として得た。同様にDab-1欠損マウス(Dab-1^<-/->;ヨタリマウス)と掛け合わせ、ApoE^<-/->Dab-1^<-/->型マウス、ApoE^<+/->Dab-1^<-/->型マウス、ApoE^<+/+>Dab-1^<-/->型マウスを得た。3週令における脳内リン酸化タウ蛋白量を、種々の抗リン酸化タウ蛋白抗体(表1)を用いたウエスタンブロッティング法や免疫組織化学法により定量した。またタウ蛋白リン酸化酵素GSK-3βやCDK-5の酵素活性、蛋白量をin vitro kinase assayやウエスタンブロッティング法で定量した。結果:予備実験として、我々はアポE欠損マウス脳におけるタウ蛋白のリン酸化度を測定したが、免疫組織化学的手法を用いてもウエスタンブロッティング法を用いても有意なリン酸化の亢進は認めなかった。そこで、タウ蛋白の高度リン酸化が知られているリーリン遺伝子欠損マウスおよびDab-1遺伝子欠損マウス(ヨタリマウス)をアポE欠損マウスと掛け合わせることにより、リン酸化タウ蛋白レベルをかさ上げし、生体内においてアポEがタウ蛋白のリン酸化に及ぼす影響を調べることとした。その結果、リーリン遺伝子欠損マウスとの掛け合わせではアポE遺伝子量が減るほどタウ蛋白の特定部位(タウリン酸化酵素の一つであるGSK-3βの認識部位)のリン酸化度が増大した。またGSK-3β活性および酵素量が増大した。一方、Dab-1遺伝子欠損マウスとの掛け合わせではタウ蛋白のリン酸化度はアポE遺伝子量に依存しなかった。考案:我々は世界に先駆けて、アポEがアポE受容体、Dab-1およびGSK-3βの活性化の抑制を通じてタウ蛋白のリン酸化を抑制していることを、動物モデルを用いて証明した。すなわちアポEはタウ蛋白のリン酸化を抑制することによって、神経細胞を防御していると考えられた。我々が作製したアポE/リーリン両遺伝子欠損マウス(ApoE^<-/->Reelin^<-/->)は、これまで報告されたモデルマウスの中でも脳内タウ蛋白のリン酸化度が最も高いモデルと考えられ、神経細胞死、アルツハイマー病、脳の老化のモデルマウスとして有望と考える
マクロファージ高発現遺伝子の分離と総合的解析

(1).新たなMφ高発現遺伝子の解析:a)cDNAの分離:マウスのcDNA BS9、BS10、AD9、AD53、AD56、AD89、AD104、SY217および40-5URなどを分離し、塩基配列検索を進めている。AD9に対応するとヒトcNDAも分離し解析中である。b)リコンビナント蛋白(RP)の分離:AD56のRPを大腸菌で発現させた。他のcDNAについても検討中である。c)抗体作成と利用:AD56のRPに対するmAbを作成中である。d)ゲノム遺伝子の分離:AD56のゲノム遺伝子およびプロモーター領域を分離し、構造を決定中である。(2). CD14についてa)ラットCD14(rCD14)cDNAの分離と一次構造の特徴解析した、b).rCD14および生理活性因子発現のキネティクス検索:Kupffer細胞(KC)はTNF-α以外の生理活性因子遊離機能は乏しくLPSの清掃細胞として機能することを明らかにした。c).1.トランスジェニックマウス(TM)の解析:膜型および非膜型mCD14TMを作出した。異所性CD14がLPS傷害に防御的に働くことやsolubleCD14にES阻止および促進の両面作用があることを明らかにした。2.mCD14N末端部アミノ酸71個(N71)を発現するTMの作出した。3.mCD14ノックアウトマウス(KO)の解析ではLPSショックが回避された。3.CD14系の機能と制御の解析:リコンビナンmCD14(rmCD14)およびトランスフェクト(tf)細胞作成と利用:N71のrmsCD14を作成しウサギ抗体(pAb)を作成した。pAbはマウスのCD14全長tfCHO-K1細胞へのFITC標識LPSの結合を阻止した。LPSによるMφからのTNF-αの産生やin vitroにおけるLPS刺激MφからのTNF-α遊離を阻止した。MS2について:第VI回国際ヒト白血球分化抗原会議でMS2がCD156として承認された。a)CD156の染色体マッピング:ヒトおよびマウスCD156の染色体をFISH法で各々染色体10q26.3および7、F3-4と決定した。b)ヒトCD156の遊離型検索:ヒトCD156の遊離型cDNAおよび蛋白を分離した。細胞内部にSH3様部が見られ、この部のRPとsrc蛋白との反応を検討中である。MTP部のMTP、インヒビター・アクチベータ活性を検討中である。c)ヒトおよびマウスCD156に対するmAbの利用:PAPやFACS法でCD156組織分布を検討した。

c)ヒトおよびマウスCD156に対するmAbの利用:PAPやFACS法でCD156組織分布を検討した。1.新たなMφ高発現遺伝子の総合的解析:a)ヒトcDNAの分離:クローン化したBS9とBS10に対応するヒトcDNAを分離解析している。b)リコンビナント蛋白(RP)の分離:各cDNAを大腸菌系、哺乳動物系、昆虫系発現ベクター、pET11-d、pABWN、pBlueBacなどを用いて発現させRPを分離中である。c)抗体作成と利用:各RPに対するmAbを作成する。これらをELISAや組織分布検索に利用する。組織分布検索はフローサイトメトリー(FACS)や酵素免疫染色などで行う。d)機能検索:これまでに判明している種々の蛋白との類似性から各蛋白の機能を推測して種々の実験を設定する。e)ゲノム遺伝子の分離:マウス肝ゲノムDNAライブラリーからゲノム遺伝子および各遺伝子のプロモーター領域を分離し、塩基配列を決定中である。2.CD14について(山本・瀬戸口担当):a)遊離型マウスCD14(smCD14)の遊離:1)LPSおよびサイトカイン(CK)によるsmCD14の遊離動態:LPS刺激によるsmCD14の遊離を経時的に観察し、LPS刺激後に非刺激状態以下のレベルに低下すること以後次第に増加し、正常値を越えて12時間にピークに達することを観察した。2)smCD14の意義に関する実験:smCD14を除去出来る量のmAbを投与効果を検討する。b)リコンビナントmCD14(rmCD14)の作成と意義検索:全長のmCD14とLPS結合部を含むN末端側71個のアミノ酸からなるrmCD14を作成した。現在後者に対する抗体を作成中である。c)Mφ系細胞のCD14およびCK発現:LPSおよびCKによるCD14およびCKのin vivoにおけるMφ系細胞での発現を検討しCD14-CKネットワークを吟味中である。d)トランスジェニックマウスTMの解析:1)膜型および非膜型mCD14 TM(M14MおよびM14S)のC57BL/6へのバッククロスを6世代行い、ホモ化TMの作成を開始した。ヘテロの系ではM14S系でsmCD14が高値で、LPS刺激のさいのTNFαやIL-1β産生が抑制されることを明らかにした。e).mCD14N末端部アミノ酸71個をコードするTMを作成中である。f).第二のシグナル伝達候補蛋白の検討:mCD14やCKの遊離に対する影響を検討中である。MS2について:a)MS2の染色体マッピング:マウスMS2の染色体をFISH法でマッピングし、第7染色体-F3-F4領域に存在することを確認した。b)MS2の機能検索:MS2の種々のRPを作成した。また、細胞内部にSH3様部の機能を検索するためにこの部のRPとsrc蛋白のリコンビナント蛋白を作成した。c)MS2に対するmAbの利用:PAPやFACS法でヒトMS2の組織分布を検討し、末梢血単球および顆粒球、腹腔Mφおよび顆粒球に陽性であることを明らかにした。(1).新たなMφ高発現遺伝子の解析:a)cDNAの分離:マウスのcDNA BS9、BS10、AD9、AD53、AD56、AD89、AD104、SY217および40-5URなどを分離し、塩基配列検索を進めている。AD9に対応するヒトcDNAも分離し解析中である。b)リコンビナント蛋白(RP)の分離:AD56のRPを大腸菌で発現させた。他のcDNAについても検討中である。
水道水の味覚および成分プロファイリング

水道水の水質,なかでも含有ミネラル成分濃度や硬度は水道水の味に多様性を与えているとの報告がある。本研究では水道水に比較的高濃度に含まれるNa,Ca,K,Mg,Si濃度および物性をもとに国内の20か所の水道水を主成分分析にてグループ分けし,判別分析により官能試験結果との関連性を調べた。主成分分析では水道水は3グループに分かれ,水道水の取水地の地質年代や地表水,地下水の別に共通する特徴が見られ,Si濃度やCa濃度が低い地表水が多いグループには味の評価の高い水道水が多く含まれていた。また,判別分析からSi濃度,Ca濃度,pHの判別係数が高い結果が得られ,主成分分析での結果を支持した。今年度は、ミネラル成分のうち、含有量の比較的高い成分に焦点を絞って、国内各地の水道水の主成分分析によるグループ分けと特徴づけをおこなった。主成分分析結果では水道水サンプルは大きく3グループに分けられた。概ね地域ごとにまとまって分布し、ミネラルバランスに地域特性があることが示唆された。これらのグループに属する水道水の特性の共通項を調べたところ、味覚官能試験で高評価を得た水道水が占めるグループは、中生代以前の比較的古い地質由来で、地表水より取水されたものが多いこと、逆に味の評価が低い水道水の多いグループは、新生代以降の新しい地質由来で、地下水より取水している傾向があった。このグループにはSi濃度、Ca濃度に特徴がみられた。また、ミネラル元素に、pH、電気伝導度(EC)、溶存固形物総量(TDS)、有機・無機炭素源濃度(TC・IC・TOC)、酸化還元電位(ORP)および総硬度の物性値を加味した主成分分析も行った。この場合もやはり3グループに分かれ、味の評価、地質の年代、取水源の傾向は、ミネラル元素のみの分析と同様であった。味の評価の低いグループではpHの値に特徴があることがわかった。主成分分析とは別に、味の評価に寄与するミネラル元素や物性値を抽出するために、判別分析を行ったところ、Ca濃度、Si濃度、pH値の判別係数が高く、主成分分析と矛盾しない結果が得られた。以上の結果を日本陸水学会で発表した(2013.9滋賀)。前年度に引き続き美味しさと水の性質の解析を行った。今年度は特に、水に含まれるミネラル成分(金属)だけでなく、pHや硬度といった物性との関わりに焦点を当てた。まず、基準比較法による官能試験データの頻度と累積%を、国内の各サンプル水道水で調べたところ、官能評価が高評価である水道水は、明らかに評価値が高い値に偏り、分布形が他の水と異なった。「飲みやすさ」「爽快感」「喉越し」の評価項目について、「美味しさ」との相関を調べたところ、どれも高く、項目間に差がなかった。しかし、ロジスティック分析の結果からは「美味しさ」の回帰式に含まれる変数としては「飲みやすさ」が偏回帰係数が高く、高い関与が示唆された。また、このとき、「美味しい」よりも「美味しくない」の方が判別的中率が高く、被験者はサンプル水の味を、「美味しくないかどうか」で評価していると考えられた。pH、TC(総炭素),IC(無機炭素),電導度、総硬度などを含む物性により水をクラスター分析したところ、サンプル水道水は4グループに分かれ、産地(北日本、中部、関西、関東)に一致していた。物性をもとに判別分析を行うと的中率は高く、特にpH、ICの判別係数が大きくなった。含有元素についてサンプル水道水をクラスター分析したところ、おおまかに2グループに分かれた。重要11種類の元素についてロジスティック解析を行ったところ、K(カリウム)の回帰変数が高いこと、つまりKが分類上重要な元素であることが判明した。これらの多変量解析結果より、pH,TC,IC,総硬度が、元素ではKが「美味しさ」を説明しているといえた。これらを変数として判別分析を行ったところ、判別的中率は「美味しくない」で100%となった。Kだけでも高いが、K+物性となった場合に非常に高くなる。したがって、KがICなどと関与しながら「美味しい水」の評価を形作っている可能性がある。日本の水道水は、おおむね渋みえぐみのない、のど越しの良い軟水であり、水質基準に沿って安全性も確保されている。水道水の水質は,原水である河川水,地下水,湧水の質を反映する。なかでも含有ミネラル成分濃度や硬度は水道水の味に多様性を与えているとの報告があるが、国内の水道水の味の評価や水質による分類の報告例は少ない。本研究では水道水に比較的高濃度に含まれるNa,Ca,K,Mg,Siの濃度および物性をもとに国内の20か所の水道水を主成分分析にてグループ分けした。その結果,水道水は地域ごとに似かよった水質特性を示し,3グループに分かれた。

水道水の取水源は,河川水,ダム水,配水池,渓流水などの地上水と,深井戸水,浅井戸水,湧水などの地下水がある。また,水道水の取水地の地質年代を,(独)産業技術総合研究所地質調査総合センター地質図表システムの地質Navi (http://gbank.gsj.jp/geonavi/)から検索した。これらの情報と,味の評価を,主成分分析結果と照らし合わせると,主成分分析結果で得られたグループには取水地の地表水,地下水の別にと地質年代に共通する特徴が見られた。Si濃度やCa濃度が低いグループには,中生代以前の比較的古い地質由来の地表水が多く,味の評価の高い水道水が多く含まれていた。また,判別分析からSi濃度,Ca濃度,pHの判別係数が高く,主成分分析での結果と矛盾しなかった。食品衛生学水道水を中心にミネラル元素と各種物性値による主成分分析によるグループ分けが完了し、各水道水の由来する地質や取水源地形との関わりについて考察できた。また、それらの特性がどのように味の評価と関連するかも考察できた。市販ミネラルウォーターや海外の水道水についての特徴付については、サンプルの収集がまだ十分ではなく進んでいない。官能試験結果の信頼度を補う意味で、味センサーの構築を試み、味とかかわりのある物性を抽出することができた。味への評価に関与する物性やミネラルについてサンプル水のグループ分けを行い、無機炭素(炭酸)や、K(カリウム)が関与しているとことを明らかにした。しかし、官能評価を再現するまでの味センサーは構築には至らず、ミネラル添加による味の変化を評価することはまだできていない。ミネラル元素の種類をさらに微量成分まで広げて、主成分分析によるグループ分けを行い、差異が現れるかを検証する。また、国内の水道水と比較して、ミネラルバランスや物性値により大きなばらつきが予想される海外のミネラルウォーターを対象にした分析を行い、国内の水道水の傾向と比較する。さらに、緑茶での飲用時の、水道水水質や付帯特性による緑茶の物性のバラエティーを分析する。【美味しさのレベル】官能試験のデータの信頼性を確認するために、被験者の考える「美味しい水」のイメージとこれまで用いた基準比較法の評価がマッチしているかどうかを被験者の美味しい水に対するイメージのアンケート調査と水の評価結果の関連性より調べる。【水道水およびミネラルウォーターの分類】各種の物性とミネラルにより国内の水道水およびミネラルウォーターを分類し、グループごとの類似点を地域性や味の評価と関連付ける。【海外の水の分類】国内のデータを下敷きに海外の飲料水についても同様の分類を行う。海外の水サンプルの購入が進まず、購入費・運搬費、それに付帯する分析費用も当該年度に支出できなかったため。海外の水サンプル収取やその分析費を支出する。また、成果の発表と情報収集のため、日本陸水学会と日本食品微生物学会への参加を予定している。さらに、日本水環境学会への論文投稿のための費用を支出する予定である。物品費より、実験材料となる国内の水道水およびミネラルウォーターの購入費として支出する。また、含有元素やその他の物性の分析に必要な試薬、器具を購入する。成果の発表と情報収集のために、日本生物工学会(広島)と、日本陸水学会(滋賀)への参加を予定しており、旅費を支出する。その他、文献収集費などを支出する。