hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リボソーム生合成ファクトリー-rRNA合成からリボソームサブユニット形成まで-

リボソーム生合成はおもに核小体で行われ、rRNAを中心としたネットワークにより、膨大な数の構成成分と調節因子が時空間的に相互作用して超高分子リボソームを作り出している。rRNAの転写、修飾およびプロセシング、蛋白質とのアセンブリ、核小体から核質、さらに細胞質への輸送という複雑な過程を経る。本研究では、rRNA前駆体のプロセシングとリボソームサブユニットアセンブリに関与する調節因子、特にEbp2PとRrs1Pについて詳細に解析し、それら因子を介した、rRNAの転写、rRNAのプロセシング、サブユニットの核外輸送など、各反応過程間の連携について解析している。今年度の成果は以下の通りである。Ebp2をベイトとしたtwo-hybridスクリーニングによりRRP14を取得した。Rrp14は、ヒトから酵母まで高度に保存されたSURF-6ドメインをもっており、ヒトと酵母では、約40%の相同性をもつ。これらのタンパク質は、核小体に局在することが報告されているが、その機能は不明である。そこで、Rrp14がリボソーム生合成に機能をもつかどうかを調べた。ゲノム上のRRP14が破壊され、pRS314-GAL1-MYC-RRP14に依存して生育する株を構築した。この株をガラクトース培地からグルコース培地にシフトすることにより、RRP14の転写を抑え、Rrp14を枯渇させた。Rrp14枯渇により、60Sリボソームサブユニットアセンブリに欠損が生じ、また25S rRNAの成熟が遅延することを見出した。Rrp14は、60SサブユニットのアセンブリおよびrRNA前駆体のプロセシングに必要であることを示した(論文投稿中)。本研究では、rRNA前駆体のプロセシングとリボソームサブユニットアセンブリに関与する調節因子、特にEbp2pとRrs1pについて詳細に解析し、それら因子を介した、rRNAの転写、rRNAのプロセシング、サブユニットの核外輸送など、各反応過程間の連携について解析している。PCRによりランダムに変異を導入して得た温度感受性rrs1変異株にUV照射し、合成致死変異株を取得した。この原因遺伝子は5S rRNA前駆体のプロセシングに機能をもつRNaseをコードするREX1であった。60Sリボソームサブユニットのアセンブリの欠陥が合成致死を引起こしていることを示した。変異株において、Rex1pの高度に保存された領域にアミノ酸置換を生じており、その結果、野生株より長い未成熟の5S rRNAが蓄積していた。さらに、Rrs1pがリボソーム蛋白質L11,L5と相互作用することを示し、Rrs1pがL11およびL5-5S rRNA複合体をリボソームサブユニット前駆体へリクルートするというモデルを提出した。(発表論文Nucleic Acids Res. 33:4553-4562)リボソーム生合成はおもに核小体で行われ、rRNAを中心としたネットワークにより、膨大な数の構成成分と調節因子が時空間的に相互作用して超高分子リボソームを作り出している。
実問題への応用を指向した非線形力学系モデルを用いた最適化手法の開発

本研究では,非線形力学系(カオス力学系)を計算モデルとして用いた,実問題に応用可能な最適化手法の開発を目的として研究を行った。その結果,(1)パラメータ調整を伴わないカオス最適化手法,(2)ラグランジュ・準ニュートン力学系から発生するカオス軌道を用いた有制約最適化手法,(3)自己組織化マップとその派生法を用いたパレート解集合の可視化手法,(4)可変計量勾配射影法を用いたSVM学習法と利己的経路選択ゲームとその拡張問題の高速解法の提案等の成果を得た。本研究では,非線形力学系(カオス力学系)を計算モデルとして用いた,実問題に応用可能な最適化手法の開発を目的とした研究を実施している。本年度は,(1)ゲーム化定理を用いた多点型非線形力学系最適化モデルの解析,(2)初期離散化幅調整を伴わないカオス最適化手法の提案,(3) Lagrage-Newton力学系を用いた制約条件付き最適化手法の提案,(4)産業応用のための最適化ベンチマーク問題集の解析,(5)パレート解可視化手法の解析を行い,3件の査読付き国際会議での発表と7件の国内学会発表を行った。(1)では,多点型非線形力学系最適化モデルの収束解の合理性を与えるためのゲーム化定理を提案した。(2)では,カオス最適化手法に対する収束解の解析結果に基づく初期離散化幅調整法と,すでに提案した方向ベクトル抽出による探索法を組み合わせた手法を提案し,その有効性を様々な特性を有する最適化問題への適用実験を通して明らかにした。(3)では,Lagrage-Newton力学系を用いた新しいカオス最適化の概念に基づく制約条件付き最適化手法を提案し,その有効性を数値実験を通して確認した。(4)では,エネルギープラント運用計画問題等によって構成される産業応用のための最適化ベンチマーク問題集の解析を行い,Lagrange-Newton力学系をもとにした局所探索法である逐次2次計画法やランダム探索法を用いて,これまで明らかでなかった有望な解候補を発見した。(5)では,多目的最適化問題のパレート解を自己組織化マップを用いて可視化する手法の解析を行った上で,新たにGHSOMとよばれる自己組織化マップを用いた可視化手法を提案し,その有効性を検証した。なお,この成果は,非線形力学系最適化モデルを用いてパレート解集合を得た際に,それらの中から実用に供する解を探索する際に有効な方法論を提示している。本年度は,(1)逐次2次近似型Lagrange-準Newton力学系を用いた制約条件付き最適化手法の提案,(2)ファイゲンバウムシナリオに基づいた初期離散化幅調整を伴わないカオス最適化手法の提案,(3)産業応用のための最適化ベンチマーク問題集の解析と拡充,(4)自己組織化マップとその派生法を用いたパレート解の可視化手法の提案と解析,(5)ラジアル基底関数ネットワークを用いた応答曲面法による電力系統用蓄電池の最適配置法の提案を行い,1件の査読付き論文発表,5件の査読付き国際会議での発表,4件の国内学会発表を行った。(1)では,昨年度の成果に基づき,逐次2次近似型Lagrange-準Newton力学系を用いた新しいカオス最適化の概念に基づく制約条件付き最適化手法を提案し,その有効性を数値実験を通して明らかにした。(2)では,カオス最適化手法で用いる力学系におけるファイゲンバウム定数を推定し,これに基づく初期離散化幅推定法を提案した。(3)では,種々の工学的運用計画問題を中心に構成される産業応用のための最適化ベンチマーク問題集の解析を行い,とくに上水道ポンプ運用計画における厳密解の導出を行った。(4)では,自己組織化マップとその派生法であるGHSOMとMIGSOMを用いたパレート解の可視化手法を提案した。また,各手法の比較を行い,その特徴について整理した。(5)では,ラジアル基底関数ネットワークを用いた応答曲面法を電力系統用蓄電池の最適配置問題に応用し,その有用性を検証した。本年度は,(1)自己組織化マップ(SOM)とその派生法を用いたパレート解の可視化手法の改良,(2)産業応用のための最適化ベンチマーク問題集の解析と拡充,(3)可変計量勾配射影力学系を用いた利己的経路選択ゲーム問題の解法の拡張と高速化,(4)ラジアル基底関数ネットワークを用いた応答曲面法による電力系統用蓄電池の最適配置法の解析と改良,(5)可変計量勾配射影力学系を用いたSVM学習法の提案を行い,2件の査読付き論文発表,5件の査読付き国際会議での発表,11件の国内学会発表を行った。(1)では,昨年度提案したGHSOMを用いたパレート解の可視化手法に,バッチ型学習と学習パラメータ最適化を導入した手法を提案し,その有効性を数値実験を通して明らかにした。また,SOMの派生法の1つであるSOM-NGを用いたパレート解の可視化手法を提案した。

(2)では,産業応用のための最適化ベンチマーク問題集の1つであるエネルギープラント運用計画問題に,スマートコミュニティの概念を導入した問題を新たに定式化した。また,太陽光発電モジュールの直並切り替え問題において,影の発生条件に対する解の変化を解析した。(3)では,従来の利己的経路選択ゲームの制約条件を多重型制約条件に拡張した新たな問題を提示し,その解法として可変計量勾配射影力学系を計算モデルとする解法を提案した。また,可変計量勾配射影力学系を計算モデルとする解法において,冗長となる経路をあらかじめ特定し削除する高速解法を提案した。(4)では,昨年度提案した手法について,ノード電圧に対する制約を考慮することができる解法を提案し,その有効性を検証した。(5)では,可変計量勾配射影力学系を計算モデルとする新たなSVM学習問題の解法を提案した。本研究では,非線形力学系(カオス力学系)を計算モデルとして用いた,実問題に応用可能な最適化手法の開発を目的として研究を行った。その結果,(1)パラメータ調整を伴わないカオス最適化手法,(2)ラグランジュ・準ニュートン力学系から発生するカオス軌道を用いた有制約最適化手法,(3)自己組織化マップとその派生法を用いたパレート解集合の可視化手法,(4)可変計量勾配射影法を用いたSVM学習法と利己的経路選択ゲームとその拡張問題の高速解法の提案等の成果を得た。当初予定した研究計画にしたがって研究を遂行した結果,研究実績の概要でも説明したように,本研究課題の目的に大きく寄与する手法と解析結果を得るに至っている。また,当初の研究計画では明示していなかったが,本研究課題の目標である「実問題への応用を志向」した手法の提案を行うに至っている。本年度に得られた一部の成果は,学術論文誌に投稿中,ないしは投稿を準備中である。したがって,おおむねに順調に進展していると評価できる。システム工学,最適化理論,ソフトコンピューティング,計算知能,複雑系本年度までは,当初予定した研究計画にしたがって研究が進んでいる。来年度も本年度に得られた成果をもとに,研究計画通りに研究を遂行する。また,本年度に得られた成果は学術論文誌に投稿中,ないしは投稿を準備中である。したがって,おおむね順調に進展していると評価できる。年度までは,当初予定した研究計画にしたがって研究が進んでいる。
６４列ＭＤＣＴ　ｐｅｒｆｕｓｉｏｎによる潜在的頸部転移リンパ節可視化の試み

潜在的頸部リンパ節転移の早期検出におけるCT灌流画像の有用性について、口腔癌6症例を対象に検討した。画像解析はziostation2(ザイオソフト)を使用し、灌流速度、血流量、血液量、平均通過時間を算出した。対象患側リンパ節は8個であり、7個に病理組織学的転移が認められた。このうち3個は灌流速度が健側同名リンパ節と比較し50%の著明な低下を示しており、新たな転移陽性判断基準となりうると考えられた。平成24年度は、1症例(平成23度から通算5症例目)に対し、CT潅流画像撮影を施行した。症例は50代・女性、右側口底癌(扁平上皮癌T2N0)であった。初診のUSにて右側の上内頸静脈リンパ節が腫大像であったが確定的でなかったため、CT潅流画像を施行した。その結果、明らかな転移陽性所見は認められなかった。その後の経過観察で転移陽性所見は出現しなかった。腫大傾向にあった患側の非転移右上内頸静脈リンパ節実質部分に対してCT潅流画像解析を行った結果、単位時間当たりの組織内血流量の平均値は1.16 min-1であり、対側同名リンパ節の0.94 min-1と比較して1.2程度であった。今年度は、昨年度の3症例のデータについて、転移リンパ節内の転移腫瘍組織の占拠割合との関係についてさらに詳細に検討を加えた(データが不完全であった症例1は除外)。その結果、転移腫瘍組織を含むリンパ節実質部分の組織内血流量(SC Flow)は個人差が大きいということ、このため対側同名リンパ節と比較することで転移の有無の判定に役立つ可能性が示唆され、転移腫瘍組織による置換が大部分に及んだリンパ節の場合には対側の1.4程度となる傾向がみられた。この研究成果は、第53回日本歯科放射線学会学術大会(2012年6月2日,盛岡市)、新潟大学医歯学総合病院臨床研究サポート事業課題報告会(2013年1月15日),にて報告を行った。平成24年度の成果については、第19回国際歯顎顔面放射線学会(2013年6月,Bergen, Norway)での報告を予定している。目的:口腔癌の潜在的頸部転移リンパ節の早期検出におけるCT灌流画像(CT perfusion, CTP)の有用性について検討を行った。対象と方法:口腔癌6症例(舌3例、下顎歯肉1例、上顎歯肉1例、口底1例)に対し、64列マルチスライスCTにより単純・造影CT撮影、CTP撮影の順で行った(本学歯学部倫理委員会承認番号23-R4-11-06)。研究期間は平成23年7月から平成26年2月までとした。CTP撮像はシネモードとし、管電圧を80kVpにて、造影剤40 mLを4 mL/secの速度で注入した。注入開始後5秒から50秒までの46秒間、1秒ごとに連続スキャンし画像データを収集した。画像解析は、ziostation2(ザイオソフト)を使用し、転移の疑われるリンパ節にROIを設定し、Single compartment法では灌流速度SC Flowを、Deconvolution法では血流量(BF)、血液量(BV)、平均通過時間(MTT)を算出した。また健側の同名リンパ節も同様に施行した。対象とした患側リンパ節は8個であり、このうち7個に病理組織学的に転移が認められた。考察:6症例8個のリンパ節についてretrospectiveに検討した結果、SC Flow、BF、BV、MTTのいずれも症例によるバリエーションが大きく、その数値のみで転移の有無の判定に直接寄与することはなかった。しかし、健側の同名リンパ節を対照として患側/健側比を算出すると、病理組織学的転移陽性リンパ節7個のうち3個については、灌流速度が健側同名リンパ節よりも50%程度の著しい低下傾向を示していた。これらのリンパ節は、通常の造影CTでは健側リンパ節と同様に造影され転移と判定することは困難であった。結論:短径10 mm以下の潜在的な頸部転移リンパ節の検出において、CTPによる灌流の解析は、Single compartment法を用いた患側/健側比の評価をすることにより、有用性が期待できると思われた。特に、灌流速度の著しい低下は新たな転移陽性の判断基準となりうる可能性があると考えられた。[対象と方法]本学歯学部倫理委員会で承認を得たCT perfusion(以下CTP)の適用基準に即して、インフォームドコンセントを得たのちに撮影を行った(承認番号23-R4-11-06)。管電圧を80 kVpとし、造影剤40 mLを4 mL/secの速度で注入し、注入開始後5秒から50秒までの間、1秒ごとに連続スキャンし画像データを収集した。CTP解析は、Single compartment kinetic model(ザイオソフト)を用いた。[結果]症例1(70代・男性)

両側舌癌:CTP画像評価は不完全な結果となった。症例2(60代・男性)両側舌癌:病理組織学的に転移陽性であった左中内頸静脈リンパ節に対してCTP解析を行った結果、単位時間当たりの組織内血流量(SC Flow)の平均値は1.86 min-1であり、対側の同名リンパ節の1.32 min-1と比較して1.4倍と有意に多い傾向が認められた。症例3(60代・男性)右側口底癌:病理組織学的転移リンパ節は認められなかったが、患側の右中内頸静脈リンパ節に対してCTP解析を行った結果、SC Flowの平均値は1.29 min-1であり、対側同名リンパ節の1.07 min-1と比較して1.2倍程度にとどまっていた。症例4(40代・女性)右側下顎歯肉癌:病理組織学的に大部分が腫瘍に置換されていた右上内頸静脈リンパ節に対してCTP解析を行った結果、SC Flowの平均値は1.31 min-1であり、対側同名リンパ節の0.91 min-1と比較して1.4倍と有意に大きい傾向が認められた。一部のみが置換されていたリンパ節では1.13 min-1であり、対側同名リンパ節と比較して1.2倍程度にとどまっていた。[結論]SC Flowは個人差が大きいものの、対側同名リンパ節と比較することで転移の有無の判定に役立つ可能性が示唆された。本研究では、研究対象を、口腔癌術後の超音波診断による頸部リンパ節の綿密な経過観察において、後発頸部リンパ節転移が疑わしい所見がみられるものの、短径が1cm未満で明らかな中心壊死を有さず確定的ではない症例に絞っていた。このため対象が限定され、本年度は該当症例が無かったために、年度末近くになってから口腔癌の術前であっても超音波診断で上記のように疑わしいリンパ節を有する症例も対象に加えることとし、1症例が該当したため評価を行った。このように症例数が限られるため統計学的な解析が困難であることから、本年度は既存データを活用し個別のリンパ節に対して詳細な検討を行うこととした。具体的には、入力動脈の選択とそれによるSC Flow(組織内血流量)値への影響、健側の同名非転移リンパ節との対比、リンパ節内の転移腫瘍の占拠割合との比較検討である。入力動脈については、内頸動脈か外頸動脈かを選択することとなるが、既報では内頸動脈が部分容積効果の影響を受けにくく外頸動脈よりも望ましいとされているが、検討の結果、外頸動脈でも問題はなくむしろTEC(Time-enhancement curve)が安定していて利用しやすいことが示された。SC Flowの値は、健側の同名非転移リンパ節との比を取ることにより相互比較しうることが示唆されたが、thresholdを設定するには至らなかった。リンパ節内の腫瘍占拠割合については、病理組織標本での最大割面で画像的に腫瘍を抽出して算出し、SC Flow値との関係について評価した。特に、同一症例で2個の異なる占拠割合を示す転移リンパ節を有していた症例については、占拠割合が大きい方がよりSC Flowが大きい傾向がみられた(本症例については、1例報告として論文投稿を行った。)なお、今年度途中で研究分担者が退職したため、研究代表者が1人で研究を行う体制となった。平成23年度は、平成24年3月31日の時点で4症例に対し、CTP画像撮影を施行した。4症例いずれにおいても、撮影に際して特記すべき副作用・合併症等の不利益は生じなかった。
好塩基球活性化に着目したアナフィラキシーの病態解明と新規治療戦略の確立

本研究では,アナフィラキシーにおける好塩基球活性化に着眼した分子学的観点からアナフィラキシーの病態を解明すること,アナフィラキシーの新規治療方確立の基礎的検討を行うことが目的である.平成30年度は,アナフィラキシー患者における好塩基球数の測定と活性化の有無を検討した.救急外来を受診,あるいは入院中にアナフィラキシーを発症した患者の末梢血を採血し,フローサイトメトリーを用いてCD203cの発現から好塩基球数を測定した.さらに.発現強度の解析から活性化の有無を評価した.その結果,アナフィラキシー患者の末梢血中の好塩基球数は,健常者と比較し有意に低下していることが分かった.発症翌日においても同様に好塩基球数の低下を示した.また,アナフィラキシー患者における末梢血中の好塩基球は全例で活性化を認めず,Anti-IgE抗体による刺激によって活性化を示した例は一部の症例のみであった.これらの結果から,アナフィラキシーでは,活性化した好塩基球は末梢血から組織に移行し,末梢血には活性化能のない未熟な好塩基球が残存している可能性が示唆された.また,アナフィラキシー患者の血球内ヒスタミン値は,健常者と比べ有意に低下しており,発症翌日においても同様に低下していた.一方で,細胞当たりの血球内ヒスタミン値は健常者と有意な差がなく,血球内ヒスタミン値の低下の原因は脱顆粒より好塩基球減少に起因することが示唆された.平成30年度は,アナフィラキシーにおける好塩基球数と活性化の解析,好塩基球活性可能の解析,好塩基球脱顆粒の検討を予定していた.いずれも計画通り遂行している.令和元年度(平成31年度)以降は,アナフィラキシーにおける好塩基球活性化制御の検討を行う.まず,アナフィラキシー歴があり,アレルゲンが判明かつ当院に定期的に外来受診している患者の末梢血を用い,in vitroでアレルゲンによる好塩基球活性化の有無を確認する.次に,アレルゲンによる好塩基球の活性化を制御可能な化合物の検索を行う.活性化の評価はフローサイトメトリーを用いたCD203cの発現強度の解析により行う.また,好塩基球の活性化と臨床データとの関連を調べるためには,アナフィラキシー患者の症例を増やす必要があり,前年度に引き続きアナフィラキシー患者の末梢血中の好塩基球数および活性化について評価する.本研究では,アナフィラキシーにおける好塩基球活性化に着眼した分子学的観点からアナフィラキシーの病態を解明すること,アナフィラキシーの新規治療方確立の基礎的検討を行うことが目的である.平成30年度は,アナフィラキシー患者における好塩基球数の測定と活性化の有無を検討した.救急外来を受診,あるいは入院中にアナフィラキシーを発症した患者の末梢血を採血し,フローサイトメトリーを用いてCD203cの発現から好塩基球数を測定した.さらに.発現強度の解析から活性化の有無を評価した.その結果,アナフィラキシー患者の末梢血中の好塩基球数は,健常者と比較し有意に低下していることが分かった.発症翌日においても同様に好塩基球数の低下を示した.また,アナフィラキシー患者における末梢血中の好塩基球は全例で活性化を認めず,Anti-IgE抗体による刺激によって活性化を示した例は一部の症例のみであった.これらの結果から,アナフィラキシーでは,活性化した好塩基球は末梢血から組織に移行し,末梢血には活性化能のない未熟な好塩基球が残存している可能性が示唆された.また,アナフィラキシー患者の血球内ヒスタミン値は,健常者と比べ有意に低下しており,発症翌日においても同様に低下していた.一方で,細胞当たりの血球内ヒスタミン値は健常者と有意な差がなく,血球内ヒスタミン値の低下の原因は脱顆粒より好塩基球減少に起因することが示唆された.平成30年度は,アナフィラキシーにおける好塩基球数と活性化の解析,好塩基球活性可能の解析,好塩基球脱顆粒の検討を予定していた.いずれも計画通り遂行している.令和元年度(平成31年度)以降は,アナフィラキシーにおける好塩基球活性化制御の検討を行う.まず,アナフィラキシー歴があり,アレルゲンが判明かつ当院に定期的に外来受診している患者の末梢血を用い,in vitroでアレルゲンによる好塩基球活性化の有無を確認する.次に,アレルゲンによる好塩基球の活性化を制御可能な化合物の検索を行う.活性化の評価はフローサイトメトリーを用いたCD203cの発現強度の解析により行う.また,好塩基球の活性化と臨床データとの関連を調べるためには,アナフィラキシー患者の症例を増やす必要があり,前年度に引き続きアナフィラキシー患者の末梢血中の好塩基球数および活性化について評価する.次年度使用額が生じた理由:令和元年度計画の研究に対する予算が当初予定よりも多く必要だと考えたため.使用計画:消耗品等に使用する予定である.
マグマのダイナミックス

本年度はマグマのダイナミックスの基礎的な研究に主眼を置いた。すなわち、高圧下における玄武岩質マグマの密度と粘性の一般則を求めること、および上部マントル物質であるカンラン岩の融解関係および生じる液の組成を上部マントル全圧力の範囲にわたって決定することを目的とした。玄武岩質マグマの密度については、これまで当グループがすでに決定したものと本研究において決定したものとから、約2.0GPまでの圧力範囲における密度を求める一般式を導いた。この式により、化学組成が与えられると、地殻中・下部マントル上部における玄武岩質マグマの密度が求められる。この一般式を用いて、地殻中・下部における玄武岩質マグマの結晶分化作用によるマグマの密度変化、および上部マントルにおける玄武岩質マグマの上昇過程の密度変化を明らかにした。その結果、日本列島においては、火山フロント附近では日本海側に較べて、液と含むダイアピルの密度が小さく、その結果上昇速度が大きいことが示唆される。粘性については、5種の主要な玄武岩質マグマの粘性を1.5GPaまで決定し、粘性に及ぼす圧力と温度の効果を明らかにした。また1.2GP下における玄武岩質マグマの粘性流の活性化エネルギーは約60Kcal/moleであった。これらの結果から、玄武岩質マグマの粘性が地殻下部マントル上部の条件下で一般的に求められる。その応用として、上部マントルで生じる玄武岩質マグマの粘性を求めると、深さが25kmでは約250P(ポアズ)であるが、深さ100kmでは約2Pまで減少することがわかった。これはマグマの移動の機構にとって重要である。カンラン岩の融解関係は14GPaの高圧下まで決定し、融解の温度範囲が圧力の増大とともに著しく小さくなることを示した。そして、生じる液は次第にMgに富むようになり、5GPa以上ではコマチアイト質さらに10GPa以上ではカンラン岩質になることを明らかにした。これらはマントル物質の成因に重要である。
歯周炎罹患者歯肉溝滲出液中のリンパ球活性、接着性因子と滲出機序

申請者は、さきに歯周炎罹患者の歯肉溝滲出液(GCF)中には同一患者の炎症歯肉、末梢血に比較して活性化マーカーであるIL-2レセプター陽性(CD25+)のヘルパーTリンパ球(CD4+)が多いことを報告した。また、炎症歯肉においてはLFA-1(CD11a+)陽性細胞の浸潤に対する、血管内皮及び歯周ポケット上皮の接着分子の関係が示唆された。そこで本研究では、歯周炎罹患者のGCF中におけるCD11a+CD25+CD4+細胞の存在と、炎症歯肉におけるポケット側歯肉上皮のICAM-1(CD54)の発現、及びポケット側上皮直下結合組織内の各CD11a+、CD25+、CD4+細胞数の関連性を調べた。歯周炎罹患者(P群)16名、健常者(H群)3名からGCF:末梢血を採取、単核細胞画分を分離後、CD11a、CD25、CD4に対するモノクローナル抗体(MAb)で3重染色し、フローサイトメトリー(FCM)で解析した。また、被検者より歯肉バイオプシーを採取し、クリオスタット凍結切片を作成した。各試料についてABCPO法でCD54、APAAP法でCD11a、CD25、CD4の2重染色を行った。その結果、FCM解析では、P群のGCF中にはCD11a+CD25+CD4+細胞が存在したが、H群では検出されなかった。P群のGCF中CD11a+CD25+CD4+細細胞と、その細細胞表面CD11aの蛍光強度は、いずれも末梢血のものより有意に高かった。一方、歯肉バイオプシーにおいては、P群の歯周ポケット側上皮CD54の発現は21部位中16部位にみられたが、H群では見られなかった。CD54陽性のポケット側上皮直下結合組織にはCD11a、CD25、CD4の各陽性細胞の強い浸潤がみられた。またP群のGCF中CD11a+CD25+CD4細胞数と、歯周ポケット側上皮直下結合組織中のCD25陽性細胞数との間には強い相関がみられた。以上の結果から歯周ポケット側上皮のCD54の発現は、上皮直下の結合組織中のCD11a、CD25、CD4陽性細胞の浸潤による、GCF中への滲出に深く関与していることが示唆された。
ヒ素化合物による細胞ストレス応答の分子機構：翻訳開始因子キナーゼのクロストーク

翻訳開始因子キナーゼ(HRI)の分子レベルにおける活性調節機構を明らかにするため、ストレス条件下におけるHRIの分解、ストレス顆粒内でのタンパク質間相互作用、およびHRIの結晶構造解析を行った。その結果、1)培養細胞内でHRIはプロテアソームにより分解される。2)HRIとプロリン水酸化酵素OGFOD1との直接的な相互作用するものの、親和性は低い。3)HRIの結晶化のため昆虫細胞を用いた大量発現系を構築した。また、大腸菌由来の酸素センサータンパク質DgcOタンパク質のリガンド結合部位のX線結晶構造解析を行い、リガンド認識機構について解明した。ヒ素化合物による細胞ストレスはタンパク質の翻訳に影響を及ぼすことが知られており,eIF2αキナーゼの1つHRIが関与している。この際、細胞質にストレス顆粒と呼ばれるmRNA-タンパク質複合体が凝集し、タンパク質合成が一時停止する。ストレス顆粒にはHRI, eIF2α, OGFOD1等が含まれると報告されている。しかし、HRIとストレス顆粒構成分子との相互作用による調節機構は未だ不明である。本研究では、細胞内においてHRIが他のタンパク質とのクロストークによって調節を受け、活性化する分子機構の解明を目指す。そこで、本研究課題では【1】HRIのタンパク質分解による不活性化,【2】HRIの翻訳後修飾とタンパク質間相互作用,【3】HRIの立体構造解析の3つのテーマに焦点を当て、研究を行っている。平成26年度は、【1】培養細胞におけるHRIの発現は低いため、HRIの分解がプロテアソームを介して行われているのか、HRIの発現量をプロテアソーム阻害剤の有無について計時的に抗体を用いて調べた。【2】HRIと相互作用分子として,OGFOD1(水酸化酵素)やその基質RPS23(リボソームタンパク質),PHD2(水酸化酵素)などが知られている。これらの遺伝子を取得,もしくは遺伝子を合成し,発現ベクターに導入,大腸菌での発現,タンパク質精製を行った。【3】HRIの立体構造解析については,継続して大腸菌発現系により発現・精製したタンパク質を用いてきたが,結晶は得られていない。ヒ素化合物による細胞ストレスによって活性化されるHRI(ヘム調節インヒビター,真核生物翻訳開始因子2αキナーゼ1)について,構造機能解析を行う。細胞はヒ素化合物に曝されると,細胞質にストレス顆粒を形成し,タンパク質の合成が一時停止する。本研究では,ストレス条件下における細胞内で,HRIが他のタンパク質と相互作用することによる修飾・調節について分子レベルで解明するために,下記の3項目について検討している。【1】ヒ素化合物によるHRIの活性化がタンパク質分解を阻害するために生じる機構を明らかにする。【2】ストレス顆粒における,HRIの翻訳後修飾に関与すると思われるPHD2,OGFOD1,RPS23について相互作用を解析する。【3】HRIの立体構造をX線結晶構造解析法によって解明する。また,【3】と関連して,グロビン結合型酸素センサーYddVの結晶構造解析を行い,グロビンドメインの構造解析に成功した。3つのサブテーマを平行して進めているため,個別の成果を発表するには至っていない。【2】の課題については,他の研究グループからの研究成果が報告されたため,研究計画を変更している。また,本研究課題以外のテーマについても研究を進めており,来年度には,研究成果を学会発表,学術論文において発表する。環境中のヒ素化合物やシアン化合物は生物に有害である。そこで,生物は化学物質に対する感知・防御・解毒機構を有している。真核生物におけるヒ素化合物による細胞ストレスによって活性化されるHRI(ヘム調節インヒビター,真核生物翻訳開始因子2αキナーゼ)について,昆虫細胞による発現系を用いてタンパク質の調整を行った。今後,HRIの結晶構造解析を目指していく。培養細胞を用いた結果から,HRIが非ストレス条件下ではプロテアソームにより分解される可能性も示唆された。また,大腸菌における酸素センサータンパク質YddVについて,全長型YddVを用いた活性測定の結果から,酸化型に比べて,シアンが結合することで活性が上昇することが分かった。これは,大腸菌が高酸素やシアンなどのストレスによって,c-di-GMPを合成し,バイオフィルム形成を促進し,防御を図ることを示唆している。酸素などのリガンド結合による構造変化を明らかにするため,グロビンドメインのみのX線結晶構造解析を様々なリガンド存在下で検討したところ,シアン結合によって,大きな構造変化が生じることが明らかとなった。この構造変化は,シアン結合にのみ観察され,還元型,酸化型,一酸化炭素結合型,イミダゾール結合型には見られなかった。酸素結合型は不安定なため,シアン結合をモデルとして酸素センサーとしてのYddVの活性化機構について新規のモデルを提唱した。最後に,本研究ではタンパク質を標的に,分子レベル,原子レベルでの解析を主に行った。引き続き,細胞レベルでの研究が必要である。

また、大腸菌由来の酸素センサータンパク質DgcOタンパク質のリガンド結合部位のX線結晶構造解析を行い、リガンド認識機構について解明した。3つの具体的な研究テーマを平行して進めているため,個別の成果を発表するには至っていない。来年度以降,研究成果を学会発表,学術論文において発表できるよう努めていく。【3】に集中し,HRIの立体構造解析を目指す。昆虫細胞を用いた発現系の構築が完了し,タンパク質の発現・精製に着手した。生物無機化学【1】については,培養細胞にヒ素化合物を添加した際の変化について今後検討が必要である。【2】申請時と比較して,OGFOD1の構造・機能について他のグループからの研究成果が報告されたため,研究計画に変更が生じた。今後,精製したタンパク質を用いた試験管内でのタンパク質間相互作用の解析を進めていく。【3】HRIの立体構造解析については,昆虫細胞を用いた発現系の構築を行い,精製したタンパク質を用いた結晶化スクリーニングを計画している。学術論文発表の際に英文校正,印刷代として謝金・その他で使用を予定していた。今年度は発表には至らなかったため,計画通りに使用できなかった。学術論文発表の際に英文校正,印刷代として謝金・その他での使用を予定していた。本年度の残額は,次年度の研究成果発表に使用したい。本年度の残額は,次年度の研究成果発表(学術論文発表,英文校正など)に使用したい。
縮約系を応用した高次元空間にみられる現象の解明と解析的手法の構築

反応拡散方程式の研究はパターン形成の解明に重要である。本研究はある種の生物の個体群密度を記述するLotka-Volterra競合系モデルについて、Newmann境界条件のもと方程式の係数をパラメータとした、非定数定常解の大域的解構造を決定することである。非定数定常解の存在のための十分条件をLeray-ScauderのDegree理論を用いて示した。また大域的解構造は数値計算から複雑であると予想され、ある種の縮約系を導入することで、方程式は積分条件付きのスカラー方程式となる。この方程式の解構造は定数解からの分岐理論で十分調べられており、積分条件を等高線解析により解析して大域的解構造を示した。走化性増殖モデル方程式の拡散と移流係数を大きくした場合の極限方程式(以後Shadow Systemという)について、分岐理論と特異摂動法を用いて定常解の局所的な存在を、またその解を起点として大域的な解構造を解明し、線形化固有値問題を解析することでそれらの解の安定性を示した。特にアレンカーン型とロジスティック型の2つの増殖項について、その解構造の違いと類似性を示した。また、数値的に非定数定常解からホップ分岐が起こることを示し、その解析も進めている。次に、吸着反応モデル方程式の定常解について、適当な関数空間を設定することでパラメータに関する収束性を示し、係数が大きい場合の定常解の構造を解明するにはShadow Systemを考察することが重要であることを示した。一方、その方程式のShadow Systemの定常解の大域的解構造も示した。また、類似の方程式において、非定数定常解から2次分岐が起こることを特殊関数を用いて示した。空間多次元有界領域において拡散移流Lotka-Volterra競争系に対して、非定数定常解の存在に関する十分条件を示した。次に、この方程式についてもShadow Systemを導出し、非定数定常解の大域的な分岐構造を示した。自然界において、生物の個体群動態モデル、化学反応モデルなど非線形反応拡散方程式で記述される現象は多種多様である。本研究では化学物質に走性のある生物が作るパターンの形成メカニズムを解明する。走性のある生物のモデル方程式として、同じ時間スケールで増殖するものとそうでない場合とでは出現するパターンに大きな違いがある。前者は解の爆発現象を伴うものであり、後者は増殖の効果に依存して時間・空間パターンの出現が実験及び理論的ないくつかの結果として知られている。しかし、未解決な問題がいくつか残っている。例えば、走化性の強さと増殖効果の釣りありで時間大域解の存在についても完全に分類されていない。また、定常解の存在とその安定性に関しても、方程式に含まれるパラメータ依存性についても同様である。本研究では生物の拡散と移流係数を大きくした場合の極限方程式(以後Shadow Systemという)について、分岐理論、Level set法と特異摂動法を用いて定常解の局所的な存在、またその解を起点とした大域的な解構造を解明し、線形化固有値問題を解析することで、それらの解の安定性を示した。また、数値的に非定数定常解からホップ分岐が起こることを示し、その解析も進めているが、定数解からの2次分岐としての周期解の存在を示すことは難しい問題である。走化性増殖モデル方程式とShadow Systemの関係について、定常解の解構造を含めて、適切な関数空間を設定することでパラメータに関する収束性を示した。これにより係数が大きい場合の定常解の解構造を解明するにはShadow systemを考察することが重要である。また、細胞極性モデル方程式において、非定数定常解から2次分岐が起こることおよび大域的解構造を、特殊関数を用いて示した。走化性増殖モデル方程式について、パターン形成の観点から定常解の大域的構造およびその安定性を示すことは重要な問題である。そのために、多次元有界領域においてNeumann境界条件のもと拡散移流増殖方程式に対して、Leray-Schauder degree理論を用いて非定数定常解の存在に関する十分条件を示した。また特異摂動法により内部遷移層と境界層を持つ解の存在も示したが、パラメータに関して局所的な結果である。次に大域的解構造を考察するため拡散および移流係数を大きくした極限系せある、積分条件付き2階楕円型方程式を考察し、定常解について適切な関数空間を設定することでパラメータに関する収束性を示した。これにより、定常解についてShadow Systemを解析することにより、パラメータが十分大きい場合の解構造も求めることができる。分岐理論、特異摂動法などを用いることにより大域的解構造を解明した。増殖項がロジスティック型の場合、Sardの定理により定常解の集合がパラメータ領域において測度0を除いてJordan曲線となることも示した。一方、定数解からの分岐解について、安定性を議論する上で重要な分岐点近傍での分岐方向の決定および拡散係数が十分小さい場合の特異極限解の存在とその安定性を示すことができた。また、細胞極性モデル方程式から得られる類似の積分条件付き方程式について、適当な変数変換により特殊関数を用いて定常解の表示が可能となり、すべての定常解を求めることができた。これにより非定数定常解から2次分岐が起こること、および線形化固有値問題を解析することで定常解の安定性も示した。増殖項がアレンカーン型の場合、Shadow Systemの解析については、一方の拡散係数が小さい場合、数値計算により解の非存在が予想されているが証明できないため、非定数定常解の大域的構造を十分に示したとは言えない。

研究の目的は反応拡散法方程式の定常解のパラメータ依存による大域的な構造、その安定性及び連結軌道の存在を含めた力学構造を明らかにすることである。1つの方針として、ある種のパラメータの極限を取ることで、方程式が縮約され解析が容易になる場合がある。縮約の方法はいくつかあるが、元の方程式の解構造を反映するように選ぶ必要がる。本研究では適切な縮約系(Shadow System)の解析から議論を進める。解析手法として、分岐理論、特異摂動法、レリー・シャウダーのDegree理論、及び数値計算などの方法を用いる。考察する方程式は走化性増殖モデル、触媒反応モデル、細胞極性モデルなどである。また、その単純化方程式についても詳しく調べることにより、各種モデルの解構造を解明する。特にその構造は定数解からの分岐現象と密接に関係があり、分岐点から離れたところで2次分岐現象が起こる可能性もあり、この解明は難しい問題である。具体的な成果としては非局所項を持つ摂動Allen-Cahn型の方程式について、1次元で反射境界条件の下非定数解の存在を示した。方程式に含まれる2つのパラメータに関する大域的な解構造をすべて明らかにした。すべての解は単調な解の縮小したものの鏡映、折り返しの繰り返しで構成することができる。非局所項として積分項を扱っており、適当な変換により方程式を解くことは積分制限条件の下でのスカラー方程式の解を求めることに対応している。すべての解構造は定数解からの分岐構造としてとらえることが可能となり、その解は単調であり、パラメータ表示される。また、パラメータを変化させることで分岐した解は内部遷移層を持つ解に繋がる。特別なパラメータの場合、分岐した解は対称性の崩れから2次分岐現象を起こし非対称解が出現する。一部は解が楕円関数を用いて陽に表示されることを用いて示した。反応拡散方程式の研究はパターン形成の解明に重要である。本研究はある種の生物の個体群密度を記述するLotka-Volterra競合系モデルについて、Newmann境界条件のもと方程式の係数をパラメータとした、非定数定常解の大域的解構造を決定することである。非定数定常解の存在のための十分条件をLeray-ScauderのDegree理論を用いて示した。また大域的解構造は数値計算から複雑であると予想され、ある種の縮約系を導入することで、方程式は積分条件付きのスカラー方程式となる。この方程式の解構造は定数解からの分岐理論で十分調べられており、積分条件を等高線解析により解析して大域的解構造を示した。走化性増殖モデル、触媒反応モデルなどの反応拡散方程式について、その定常解の大域的構造を示すために、拡散及び移流係数を大きくした場合の極限系(Shadow System)である積分条件付きの2階楕円型方程式を導出し、定常解について適当な関数空間を設定することでパラメータに関する収束性も示した。
ぺリオスチンに着目した歯根膜弾性線維の機能解析

ヒト歯根膜細胞のFBN1の発現抑制を行うことによるペリオスチンの変化の解析を中心に研究を行ってきた。その結果、FBN1の発現低下している状態でフィブリリンタンパク質がほとんど確認できない状態では、ペリオスチンタンパク質の増加が認められた。この結果からFBN1の発現低下とペリオスチンの発現に関与することがわかった。これによりこれ歯根膜弾性線維はペリオスチンの発現を調整することにより歯根膜の創傷治癒や再生及び恒常性の維持に関連することが予測された。今後、歯根膜細胞に負荷がかかった場合の変化を詳細に検討したいと考えている。本研究の目的はヒトの歯根膜細胞のfibrilli-1遺伝子(FBN1)の発現を抑制することによってフィブリリンとペリオスチンの関連を詳細に検討し、歯根膜弾性線維の新たなる働きを探索することである。初年度の計画は歯根膜細胞から産生される弾性線維の機能を特異的に低下させることを目標とし、RNA干渉法により有意なFBN1の発現の低下が確認された。本年度においてはRNA干渉法によるFBN1の発現低下を詳細に検討し、さらにfibrillin-1とぺリオスチンのたんぱく質発現も探索した。合成オリゴによるRNA干渉(siRNA)を行った結果、1日、2日、7日目においてはコントロール群に比べ10%以下の発現となった。14日目においては約45%、21日、28日目は60%前後の発現低下となった。この結果からsiRNA法では7日目までは効果的にFBN1発現が抑制されることを確認した。14日目においては50%以下の発現ではあったが明らかに抑制効果が減少した。この結果を踏まえ、プラスミドを歯根膜細胞にトランスフェクションし、より長期的なRNA発現低下を期待できるRNA干渉法(shRNA)を試みた。しかしながら様々な条件下においてもトランスフェクション時に起こる細胞死を避けることができず、本年度においてはsiRNAまたはshRNAによる長期的なFBN1の発現低下による実験系を再検討する必要があると思われた。FBN1の発現低下している状態においてfibrillin-1とぺリオスチンのたんぱく質発現をwestern blot法により検討した。7日目におけるfibrillin-1たんぱく質の発現はほとんど確認できなかった。ぺリオスチンたんぱく質はコントロール群に比べ発現の増加が認められた。この結果からfibrillin-1の発現低下とぺリオスチンの発現増加になんらかの関係性が予想された。歯は咀嚼により大きな負荷がかかる組織である。歯を支える歯周組織は組織の破壊と再生が短いスパンで繰り返し行われていることが予想され、創傷治癒や組織再生、恒常性の維持の調整は大変重要である。歯を支える歯周組織の中でも特に歯根膜は重要な役割を担っていると考えられている。歯根膜細胞にはオキシタラン線維に代表される弾性線維が存在するがその役割の多くは不明である。歯根膜弾性線維の主要構成成分はフィブリリンである。ペリオスチンは骨外膜と歯根膜に特異的に局在することが知られていたが、創傷治癒などの治癒や再生過程において機能していることが報告されている。さらにペリオスチンはコラーゲン等の細胞外基質の構成成分と直接相互作用しインテグリンのリガンドとして作用すると報告もされ、ペリオスチンは創傷治癒や細胞増殖・アポトーシスなど組織恒常性の維持に関与していると推測されている。本研究の目的はヒトの歯根膜細胞の弾性線維の主要構成タンパクであるフィブリリンの遺伝子(FBN1)の発現を抑制することによってフィブリリンとペリオスチンの関連を詳細に検討し、歯根膜弾性線維の新たなる働きを探索することである。そこで、歯根膜細胞のFBN1の発現抑制を行うことによるペリオスチンの変化の解析を中心に研究を行ってきた。その結果、FBN1の発現低下している状態でフィブリリンタンパク質がほとんど確認できない状態では、ペリオスチンタンパク質の若干の増加が認められた。本研究の目的は歯根膜弾性線維の機能の解明である。初年度の計画は歯根膜細胞から産生される弾性線維の機能を特異的に低下させることを目標とした。弾性線維の機能低下を達成するため弾性線維の主要構成要素であるfibrillin-1の遺伝子発現を低下させた。遺伝子発現低下にはRNA干渉法を用いた。現在用いられるRNA干渉法には大きく分けsiRNA法とshRNA法がある。今回は比較的手技が簡便なsiRNAを選択した。化学的に合成したsiRNA(合成オリゴ)を複数使用し、それぞれを歯根膜細胞にトランスフェクションした。

予備実験としてそれぞれの合成オリゴが細胞にトランスフェクションする最適な濃度を検討した。3種類の合成オリゴを歯根膜細胞にトランスフェクションした後、1日経過した細胞のfibrillin-1 RNAの発現をリアルタイムPCRにて解析したところコントロールに比べ、すべての合成オリゴでfibrillin-1 RNAの発現量が低下した。この中で最も発現量が低下したオリゴを用い、1日、3日、7日目におけるfibrillin-1 RNA発現量の変化を調べた結果、3時点にすべてにおいて12%以下の発現となった。1日目から3日目は発現がさらに低下したが7日目においては発現量の低下が若干戻る傾向を認めた。以上の結果によりRNA干渉法を用いて歯根膜細胞におけるfibrillin-1の効果的なRNA抑制が可能であることがわかった。この結果を踏まえ現在さらに長期間でのfibrillin-1 RNAの発現を検証している。RNA干渉法の成否は合成オリゴの種類の選定、効率的な合成オリゴの細胞導入条件が重要となる。今回効果的な合成オリゴの選定と効率的な細胞への導入条件を決定することができた。これは今後本実験を進行させるうえで非常に重要な結果である。siRNAによるFBN1発現の低下は確認できたが、この方法では4週に及ぶ長期的な発現低下は期待できない結果となった。長期的な期間を4週としたのは移植実験において適切に移植塊が摘出できる期間である。これより前に移植塊の摘出を試みても移植したアパタイトは一塊とならず、崩れてしまう。よって当初の目標であった長期的なFBN1の発現低下をさせるためにsiRNAだけではなく、より長期的な抑制の期待できるshRNAを試みた。プラスミドのデザイン、トランスフェクション試薬の暴露時間更、トランスフェクション試薬の変更など様々な条件設定を行ったが、トランスフェクション時に引き起こされる細胞死を避けることが困難であった。よって本年度においては当初の実験系を変更し、違った角度から歯根膜細胞の弾性線維の機能解析を試みることを検討する必要性があった。新たな実験系を検討するために当初の計画よりやや遅れる結果となった。本研究においてはfibrillin-1のRNAの発現低下だけではなく、表現型の変化も確認する必要がある。しかしながら現在まではRNA干渉法を用いてfibrillin-1 RNA発現の低下は確認できたものの表現型の変化までは確認できていない。これはRNA干渉法を用いて効果的にRNAの発現を低下させるための条件の設定に予想以上に時間がかかったためである。現状では効果的なRNA干渉法の条件設定はほぼ確定しており、現在表現型の変化の解析を進行中である。本研究の目的はヒトの歯根膜細胞のFBN1の発現を抑制することによってフィブリリンとペリオスチンの関連を詳細に検討し、歯根膜弾性線維の新たなる働きを探索することである。これまでの実験結果より短期的なFBN1発現抑制は達成できたが、長期的な発現抑制は困難であった。
危機言語のデータ・アーカイブ作成のための試み―韓国語済州方言を中心に

デジタル博物館のドメインとしてkikigengo.jpを取り、それぞれの記述對象言語の展示スペースを設置、多言語化した。博物館の内容となる調査と記述を行い、多言語分類語彙集など、展示物の入力を行った。民族誌に関わる資料の写真撮影も行い、民族誌記述と合わせて博物館で公開した。済州方言、シンブー諸語、琉球列島の言語と文化などに関する成果をあげ、論文、著作、口頭発表などの形で発表した。今年度はまず既存の宮古語デジタル博物館のシステムを把握し、多言語化にあたっての問題点を洗い出した。デジタル博物館のドメインとしてkikigengo.jpを取り、宮古島西原地区のページの公開を始めた。デジタル博物館の公開は新聞でも報道された。既存のデジタル博物館の多言語化のための改修を行ない、言語ごとに公開と限定公開の区別を設けるなど、個別に管理できるような態勢を整えた。新たに宮古語の方言の切り分けを行い、他の琉球諸語、韓国語済州方言、パプアニューギニアのドム語の展示スペースを設置した。最後に更なる改造に備え技術検討(1.現行システム、2.アーカイブ・システムへのアクセス制御、3.辞書データベースの利便性)を行なった。記述班は博物館の内容となる調査と記述を始めた。宮古島のページ群は公開のための手入れを行なった。新設されたスペースについては、韓国語済州方言のページ群と、パプアニューギニアのドム語のページ群の雛形を作り、試験的な入力を始めた。以上のようにそれぞれの言語の調査・研究の成果を直接に反映させることができる多言語デジタル博物館の準備が整った。研究成果の欄に明らかなように、記述班は済州方言の語末形式、日韓のモダリティ、シンブー諸語のトーン、琉球列島の言語と文化などに関する成果をあげ、論文、著作、口頭発表などの形で発表した。2014年度、システム面では大きな移行作業を行なった。第一に動画配信システムとしてKalturaを使用することにし、新たなサーバを導入した。第二に、WordPressによっておこなってきたページ群の記述をDokuwikiによるものに移行した。この二つの変更により、音声・映像資料の倉庫と展示室を切り分ける仕組みの根幹ができ、また柔軟なデザインの開発をする環境を得たことになる。以上に関連して、システム班は予定より多くの打ち合せ、作業を行なった。また、年度末にはハワイの学会で共著(システム班のメンバー全員を含む)の発表を行なった。言語記述班は全員ほぼ予定通りの調査ができ、それぞれ分類語彙、テキスト、写真付き語彙集などの資料をまとめた。その上で関連する口頭発表を行なったり、論文その他の出版物を成果として出したりした。システムについては昨年度大幅な変更があったため今年度は主に微調整を続けた。動画・音声に対する多言語字幕は軌道に乗ったといえる。言語記述班は全員ほぼ予定通りの調査ができ、それぞれ音声、テキスト、写真付き語彙集などの資料を収集・整理した。電子博物館コンテンツ関連ではこれまで通り言語の資料を集めたほか、済州島の済州民俗自然史博物館で許可を得て、民族誌に関わる資料の写真撮影も行なった。これらは作成中の民族誌記述と合わせて博物館で公開する予定である。済州方言の字幕付き音声も公開準備ができた(金)。分類語彙集のデータ整理を進め、コンテンツとは別の成果についても論文・書籍や口頭発表の形で公開している。国際学会でも成果を発表した(千田、田窪、鄭)。韓国から二人の専門家を招聘して二日にわたる国際講演会(使用言語は一日目は朝鮮語、二日目は英語)を開催し、学内外の専門家と意見を交換した。一人は韓国の言語アーカイブのプロジェクトを主導したコ・ドンホ教授(全北大)で、アーカイブやフィールドワークの技術的な側面と、済州方言音韻論の体系記述に関する研究についてお話しいただいた。もう一人はキム・ジホン教授(慶尚大)で済州方言の形態論について二度にわたって講演いただいた。二日目は言語記述研究会と共同開催の形を取った。一部計画を前後して進めることになった。済州方言の表記に必要なフォントに関する検討は次年度も引き続き行なう必要がある。しかし解決の見通しはついており、そのための予算を基金分で繰り越してあるので問題にはならない。マルチメディアについては、今後も継続して資料を公開するためにサーバ移行の打ち合せを行った(梶田、元木、田窪)。電子博物館コンテンツ関連ではこれまで通り言語の資料を集めたほか、済州民俗自然史博物館で撮影した、民族誌に関わる写真資料は民族誌記述と合わせて博物館で公開した(金)。コンテンツや副産物の成果について、それぞれ口頭発表、論文、書籍の形で公開している(田窪、鄭)。朝鮮語済州方言記述については語彙集の内容と仕組みに大きく手を入れた。済州方言はutfコードで統一的に扱うこととし、コンテンツの多言語化を4言語(日本語、朝鮮語、英語、エスペラント)にしぼって行った。済州方言の辞書順語彙集のほか、各記述媒介言語から検索が可能な媒介言語索引を作成、対訳分類語彙集(国立国語研究所の分類語彙表にならった分類)も作成し、必要なリンク付けを行った。さらに意味分類による検索ができる窓口を設け、語彙の詳細ページには当該語彙に関聯する別の語彙を参照できるように「連想語彙」部を設けた(先の分類語彙集とは異なるリスト)。