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新規不斉ホスファイト配位子の設計・合成を基盤とする不斉触媒反応の開発

ホスファイト化合物はホスフィン化合物に比べて調製および取り扱いが容易であるにもかかわらず、不斉配位子としての利用例は極めて少ない。その理由は、リン-炭素結合に酸素原子を介在させることで配座の自由度が増大し、有効な不斉空間を固定できないためと考えられる。我々は、ホスファイト化合物に剛直なスピロ骨格を導入することで上記の問題を克服できると考え、光学活性スピロビインダンジオールから誘導可能なC_2対称ジホスファイト配位子を設計・合成した。これまでに、本配位子がπ-アリルパラジウムを経る不斉アリル位置換反応および不斉ヒドロホルミル化に有効であることを実証している。一方で、本配位子を用いる不斉触媒反応を展開していく上で、さらに高いレベルの不斉誘起を実現するには配位子の構造修飾が必要不可欠と考えられる。しかし、これまでの合成法では工程数が多いため構造修飾の検討のみならず、本配位子を大量供給するにも問題があった。そこで今回新たな簡便合成法を検討した結果、キラルなロジウム(II)錯体を触媒とする高エナンチオ選択的分子内二重C-H挿入反応(化学収率78%、不斉収率80%)を開発し、これを鍵とする光学活性スピロビインダンジオールの大量合成法を確立することができた。なお、本配位子を用いる新たな反応系の開拓として銅錯体を触媒とするアルキル亜鉛の不斉1,4-付加反応を行い、60%程度の不斉収率を獲得している。ホスファイト化合物が不斉配位子として利用されている例は対応するホスフィンに比べて極めて少ない.しかし,ホスファイトは調製,取り扱いが容易であると同時にホスフィンとは電子的,立体的に異なる特徴を持つことからホスフィンでは実現できない全く新しい反応の開発が期待できる.そこで我々は,スピロビインダン骨格をもつC_2対称不斉ビスジフェニルホスファイト配位子を設計・合成した.この配位子の構築する不斉空間の有効性を見極めるべく,本年度は以下の研究を行った.1.合成したホスファイト配位子をπ-アリルパラジウムを経る不斉アリル化反応に適用した.その結果,酢酸1,3-ジフェニル-2-プロぺニルとマロン酸ジメチルの反応にBINOL等の代表的な光学活性ジオールより導いたジホスファイト配位子を用いると低いレベルのエナンチオ選択性を示すのに対し,本配位子を用いると99%の不斉収率が得られることがわかった.本反応系で構築されている不斉空間を解析すべく配位子とπ-アリルパラジウム錯体のX線結晶構造解析を行った結果,配位子とパラジウムは1:1で錯体を形成し,リン原子上のフェノキシ基が効果的に反応部位に張り出していることが明らかとなった.また,形成されるπ-アリル中間体は^<31>PNMRにより単一であることを確認した.2.ヒドロホルミル化反応における金属触媒の配位子は反応活性,位置選択性の点でホスフィンよりもホスファイトが優れていることが知られている.既に最近,リン原子上に嵩高い置換基を持つ不斉ホスファイト配位子を用いたエナンチオ選択的反応が報告されている.我々も上記配位子を不斉ヒドロホルミル化反応に適用した結果,最高56%の不斉収率が得られた.今後,嵩高い置換基を導入し本配位子の有効性を見極める予定である.ホスファイト化合物はホスフィン化合物に比べて調製および取り扱いが容易であるにもかかわらず、不斉配位子としての利用例は極めて少ない。
高精度電子状態計算を利用した多自由度系の光電子分光とモット転移の研究

電荷、スピン、軌道、格子といった複数の自由度が複雑に絡み合った物質は、技術的応用の可能性が高い為、精度の良い理論的物性予測が重要である。本研究では、まず、3つの縮退した軌道を有するSrVO3が、同一サイトの異なる軌道間に働く交換相互作用によりバンドの縮退が解けることを指摘し、次元変化に伴う金属ー絶縁体転移の機構も明らかにした。次に、格子を非断熱的、量子力学的に記述する手法を開発し、ポリマーの電子状態について研究した。低次元導電性ポリマーの多くは、金属状態における格子構造が不明なままであった。本研究では。状態密度の波数依存性から、格子歪を伴った勤続状態の可能性を指摘した。平成24年度は、高温超伝導物質を対象とした2次元強相関電子系の光電子スペクトルにおけるドーピング依存性の解明と、格子を量子化して理論的に扱える手法開発を行った。まず、2次元強相関電子系の波動関数を、非直交スレーター行列式の重ね合わせで表現し、正孔をドープした時には、反強磁性秩序パラメーターに現れる位相欠陥がキャリアになることを示し、またこうしたキャリア間に引力が作用する可能性を指摘した。こうして得られた波動関数から状態密度を計算し、その勾配からフェルミ面の形状を見積もった。計算結果は光電子分光実験によって得られたフェルミ面のドーピング依存性を良く再現していることが分かった。本研究の成果は、Journal of Physical Society of Japanに掲載されたほか、日本物理学会や国際会議でも報告された。次にコヒーレント状態表示を用いた格子の量子化を利用し、電子格子結合の強い系の量子論的記述を可能にする手法を開発した。電相関を取り込む理論の開発に比べ、格子を量子化する試みはあまり行われていないが、電子状態と格子構造は密接に関係しており、格子を量子化することは大変重要であると考えている。本年度は1次元系の量子力学的格子揺らぎの効果について研究した。その結果、half-fillingでの格子の揺らぎはあまり重要ではなく、基底状態は強固な結合交代をとるが、電子数を変えると、格子ソリトン的な揺らぎが重要になることが分かった。ここまでの研究成果はJournal of Physicsに掲載されたほか、日本物理学会でも報告された。更に、現在までに格子構造を最適化するプログラムも完成し、先入観なしに格子構造を決定できるようになった。今後、電子間相互作用を考慮した系の状態について研究していく予定である。平成25年度は、電子ー格子相互作用が及ぼす多体効果を量子的に記述できる手法を確立し、Su-Schrieffer-Heeger(SSH)型電子格子相互作用を伴った1次元ハバードモデルに適用した。格子は、多くの場合、断熱的、古典的に取り扱われるが、仮に電子間相互作用がないSSHモデルであっても、格子の量子揺らぎを考慮すると厳密に解くことは出来ない。私たちは、格子についても複数の配置を重ね合わせ、揺らぎを取り込むことで、一配置よりもエネルギーが下がることを示した。ポリアセチレンに代表されるポリマーは、ドーピングと共に伝導性が高まるが、金属化の起源は良く分かっていない。特に、赤外分光の実験結果は、金属状態における格子ひずみの存在を強く示唆している。私は、短距離クーロン相互作用の効果がソリトン形成を抑制するのに対し、長距離クーロン相互作用はソリトン形成を促進することを明らかにした。また、格子構造に対して多配置相関を取り入れることで、ソリトン的な格子と、金属状態が共存する可能性を示唆した。この研究成果は、国際会議Collaborative Conference on Materials Researchにおける招待講演、及び日本物理学会で報告された。このほか、半導体において光励起された電子がFermi縮退を形成するまでの時間発展理論を構築した。電子間相互作用はエネルギー散逸には寄与しないため、励起された電子は、電子ー格子相互作用を介してフォノンを吐きながらエネルギー緩和していく。私たちは、緩和の初期過程で光学フォノンの寄与が極めて大きいことを明らかにする一方、緩和の最終段階では音響フォノンが主要な役割を果たすことを示した。緩和は10ピコ秒単位の長時間を有することも明らかになった。これらの研究成果は、2014年春の物理学会年会のシンポジウム講演で報告された。本研究では。本研究では、非直交マルチスレーター行列式で多体波動関数を構築する高精度電子状態計算手法(共鳴Hartree-Fock(HF)法)を用いて、電子の持つ電荷やスピン、軌道や格子の自由度が絡み合う物理を量子揺らぎの視点から直観的に理解することに挑戦している。平成23年度においては、日本物理学会誌に共鳴HF法の紹介記事を執筆したほか、以下の2点について研究を行った。I.幾何学的フラストレーションを伴った強相関系での磁気揺らぎ格子の自由度がもたらす困難の代表例は三角格子に見ることができる。

三角格子上の強相関電子系は反強磁性秩序に関して幾何学的フラストレーションを内包しており磁気揺らぎが大きくなる。その結果、磁気秩序を持たない新奇なモット絶縁体が実験・理論両面から指摘されている。本研究では、まず群論を用いて磁気秩序状態を系統的に分類したうえで、共鳴HF法を用いてこうした秩序状態が実現しないのは、(1)各秩序状態が揺らいでいる、(2)複数の秩序状態が競合している、ことに原因がある事を明らかにした。本研究はPhyscal Review Bに掲載された。II. SrVO3の光電子分光理論SrVO3は3重縮退したt2g軌道に1つのd電子が占有されており、モット転移における軌道自由度の効果を見る上で最適の物質である。平成23年度は、同一格子点の異なる軌道間に働くクーロン相互作用の交換項により、3重縮退した軌道が、エネルギーの低い非縮退軌道と、エネルギーの高い2重縮退した軌道に分裂し、電子は主に低エネルギー軌道の作るバンドに占有されるため、絶縁体に極めて近い金属になることを示した。これまでの計算は平均場近似と共鳴HF法によるものであるが、現在、この結果を、密度汎関数法にexact exhange項を加えた計算で再現できるかを確認している段階である。平成24年度中に論文にすることを目指している。電荷、スピン、軌道、格子と言った複数の自由度が複雑に絡み合った物質におけるモット転移の機構ならびに電子状態の解明を非直交マルチスレーター行列式を用いた高精度電子状態計算(共鳴Hartree-Fock法)を用いて行った。特に、格子を非断熱的に扱い、その量子揺らぎを取り込む計算手法は、これまでにない新しい理論であった。最終年度では、この手法をポリアセチレンの電子状態解明に適用した。ポリアセチレンに代表される導電性ポリマーにおいて、高ドープ領域における金属性と格子歪の共存は長年の未解決問題であったが、格子の非断熱的量子揺らぎを取り込むことで、格子歪を有しながら金属的になる様子を再現することに成功した。これらの結果が、角度分解光電子分光法により得られたスペクトルを、エネルギーに関して積分した状態密度の波数依存性から得られることも明らかにした。本研究は、現在論文として執筆中である。この他、軌道縮退系物質であるSrVO3においては、軌道間相互作用の交換項により、軌道の再構築が起こりエネルギーの低い軌道で電子の占有確率が高くなり、絶縁体に近い金属になることを明らかにした。これまでの角度分解光電子分光の実験結果も矛盾なく説明するものである。現在、ハイブリッド法で交換項を求める密度汎関数法による再現計算を行っており、共鳴Hartree-Fock法による結果は、密度汎関数法によっても再現できることが固まりつつある。本研究も論文として執筆中である。本研究により、多自由度系におけるモット転移を中心とした電子状態を、直観的、視覚的に理解できるようになり、物質設計における新しい視点を提供できるようになった考えている。
コンテンポラリーダンスのワークショップと即興の分析による舞踊美学の再構築

本研究は、現在最先端の舞台芸術であるコンテンポラリーダンスにとって、作品制作・後継者養成など、基幹的役割を果たす即興とワークショップの実態を解明し、それによって、コンテンポラリーダンスという新たなアートが、バレエやモダンダンスなど、学校教育や劇場プログラムなどにおいて制度化されている舞踊がもつ制度的・美学的制約を超えて、新たな身体アートとその観客を創成し、かつ、創成し続けているメカニズムを、コンテンポラリーダンスにおける国内外の代表者へのヒアリング、また、ワークショップ実施を通じて、身体技法や美意識、演出方法の創成、稽古場の社会的政治的構造、さらに経済的効果など重層的な観点から解明した。「コンテンポラリーダンス(以下CD)」におけるワークショップ(以下WS)と即興(以下IP)を調査、分析し、それによって、身体性や身体技法、実演を基盤とする舞踊美学の再検討、再構築に貢献するとともに、教育現場に適用可能なワークショップの手法を開発することが本研究の目的である。そのために平成26年度は、1国内外のフェスティバル、振付普及センター、芸術センターなどの諸組織によるWS開催がCDの作品制作や人材育成にどのように関係しているかを調査し、2ドイツ、フランスの代表的カンパニーが行ったWSについての実地調査とヒアリングを実施し、3シンポジウムを開催して、作品制作するうえでのWSやIPの位置づけをテーマに国内の代表的作家による講演と意見交換を行った。4歴史的調査としてはロシアバレエとその日本における普及状況に関する調査および現在の日本国内でのバレエのWSの実施状況の調査を行った。また5フランス・トゥールーズにおいて「盆踊り」の手法を利用したフェスティバルを企画実行するなど、ワークショップ手法開発の実践にも着手した。こうした調査、活動の結果、1CDの作品制作・訓練・普及においてWSはドイツやフランス等ヨーロッパにおいても国内の作家やカンパニーにおいても重要な役割を果たしていること、CDのWSにおける伝統的な手法の有効性などが明らかになった。調査結果の一部はすでに貫によるドイツにおける招聘講演、尼ヶ崎による国内講演などにおいて発表されている。コンテンポラリーダンスの制作・訓練・普及にとって重要なワークショップと即興について、(1)その多様な手法を調査し、(2)歴史的理論的見通しをえ、さらに(3)実演を基盤とする舞踊美学、(4)実践的ワークショップ手法を構築することが、本研究の目的である。昨年度は、貫がドイツ、ヒルデスハイム大学における舞踏ワークショップ、石渕がフランス、トゥールーズ市盆踊り制作を実施調査し、副島がヴッパタール舞踊団、岡見がローザンヌコンクール、川島がパリ・オペラ座バレエ教師クロード・ガンバなどの調査を、尼ヶ崎が国内作家インタビューを、渡沼が秋吉台国際芸術家村におけるワークショップ調査を、丹羽が写真のワークショップ技法を参加調査した。また、近代芸術を越えた視点を確保するため、橋本裕之氏による講演と議論をおこない、岩手県普代村黒鳥神楽実地調査を尼ヶ崎、貫、副島、丹羽、岡見、川島、渡沼がおこなった。ダンサーの近藤良平氏とフリージャズの近藤等則氏による完全即興公演を公開で実施した。舞踊研究者を招いた研究集会を随時おこない、石渕、島津、渡沼、岡見がアンケート技法の検討をおこなった。また、貫は稽古における身体などにかんする現象学的分析、日欧都市における文化構造、尼ヶ崎は、舞踊に関する美学的分析、副島は文化史的分析、石渕は舞踊とリズムに関する実践的理論的研究、渡沼は振付の研究、川島はバレエ史やに関する研究をおこなった。また、丹羽は写真の研究によって、比較分析の素材を提供した。そのなかで、たとえば、身体動作原理の多様性、稽古場における権力形成メカニズム、即興における「フロー体験」、技法習得や作品制作における言葉の機能、日欧都市における文化構造などがあきらかになった。その成果は、平成28年度の調査による材料収集・分析をくわえた上で、報告書に発表予定である。一昨年度途中から昨年度秋まで研究代表者貫が長期在外研究に出たため、当初予定していた共同調査や研究集会などは、いくつか時期をずらす必要が生じたが、逆に、海外で長期の調査をおこなうことができたために、当初の想定を超えた調査をおこない、多くの素材や調査結果、分析を得ることができた。また、その間、共同研究者達の独自の調査を蓄積し、交換することによって、当初の研究計画で想定したとおりの進捗を実現することができた。最終年度においては、コンテンポラリーダンスにおける即興とワークショップの実態調査を、他の分野におけるそれとの比較分析をもふくめておこなうため、コンテンポラリーダンスの代表的振付家であるウィリアム・フォーサイスのダンサーであった島地保武とアマンシオ・ゴンザレスを招いて五日間にわたるワークショップ、タマシュ・モリッチによる一日のワークショップを実際に行ったほか、おなじくコンテンポラリーダンスの代表的振付家であるピナ・バウシュのダンサーである瀬山亜津咲とファビアン・プリオヴィル、フィリップ・ドゥクフレの助手であるエリック・マルタンによる講演会、また、以上各人のほか、KENTARO!!、伊藤キム、鈴木ユキオ、日本舞踊の代表者花柳基、また、実際にワークショップを数多、運営している伊藤孝夫・直子氏にヒアリングを、モンゴル舞踊の実態について木村理子氏、さらに、現在の美学との関係を探るため、広島大学の青木孝夫氏にリチャード・シュスターマンの現在の方向性について講演をおこなってもらった。また、月一回の定例研究会を設定し、研究代表者・分担者が90分以上の発表をおこなったほか、民俗学の橋本裕之氏など、諸分野の研究者に、技法習得公演実態などについての研究発表を依頼し、本研究課題との比較対象とした。以上の、また、各分担者が個別に進めた調査の結果については、2月にシンポジウムを行って成果を口頭発表した。調査の全体、また、文献調査を含む研究の成果については、現在、各自の論文を含む調査報告書を作成準備中である。

本研究は、現在最先端の舞台芸術であるコンテンポラリーダンスにとって、作品制作・後継者養成など、基幹的役割を果たす即興とワークショップの実態を解明し、それによって、コンテンポラリーダンスという新たなアートが、バレエやモダンダンスなど、学校教育や劇場プログラムなどにおいて制度化されている舞踊がもつ制度的・美学的制約を超えて、新たな身体アートとその観客を創成し、かつ、創成し続けているメカニズムを、コンテンポラリーダンスにおける国内外の代表者へのヒアリング、また、ワークショップ実施を通じて、身体技法や美意識、演出方法の創成、稽古場の社会的政治的構造、さらに経済的効果など重層的な観点から解明した。コンテンポラリーダンスにおけるワークショップの重要性が具体的に明らかになったこと、また、その調査結果の一部をすでにシンポジウム、講演の形で発表することができた点、さらに、海外における招聘講演の機会が何度かあったことなどは、当初計画を超えた進展と言える。一方、逆に、調査を要する地域がひろがったこと、また、ワークショップの実施調査に比して即興の調査、分析の量が不足している点では、計画に遅れている。最終年度である今年度は,上記の成果をふまえつつ、以下の作業をおこなう。1国内外作家によるワークショップ、即興に関する調査分析事例を、他ジャンルにも渡ってさらに収集する。そのため謝金、旅費などが必要である。2国内外専門家によるシンポジウム、ワークショップ、即興公演を内容とした研究集会をおこない、専門家と知見を交換・公開する。そのための謝金、旅費、人件費などが必要である。3哲学や美学、歴史社会学、文化史などの研究に基づきつつ、コンテンポラリーダンスにおける身体と技法の分析し、歴史的地理的理論的文脈に位置づける。また、具体的分析にもとづく美学理論を再検討・再構築し、適宜、研究集会で検討する。そのための人件費、旅費が必要である。4実効性のあるワークショッププログラムを構築する。そのために人件費、謝金が必要である。5その成果は、研究代表者、分担者、研究協力者などの論文や、その間蓄積された映像資料などとともにDVDの研究報告書として公開し、あわせて日英語によるHPも随時、更新する。DVD製作費、HP維持・管理・更新費用が必要である。なお、招聘専門家としては、現在のところ、フランスやドイツなどから計三件、国内からも最低三件が予定され、調整中である。研究計画を実効的に実施するためには、ワーキンググループや諸企画を機動的に再編成し続けなければならないが、そのために、代表者・分担者・協力者によるミーティングなども、随時おこなう。28年度が最終年度であるため、記入しない。舞踊美学、哲学
プラスミド複製必須蛋白質の活性化と構造の相関

プラスミドRts1の複製必須領域(ミニRts1)にコ-ドされる複製開始蛋白RepA(288アミノ酸残基)について研究を展開した。1.RepA蛋白の精製とDNA結合実験repA遺伝子を発現ベクタ-DKK2330-3にクロ-ン化し、IPTGにより誘導した。3種類のカラムを用いて溶菌液よりRepAを精製し、ミニRts1-DNAに対する結合能をDNaseIフットプリント法により解析した。その結果、RepAはincI,incIIくり返し配列およびrepAプロモ-タ-上流に強く結合することが確認された。2.変異RepA蛋白の機能解析1)repA中央部への変異の導入:repA遺伝子中央部にあるStyIとXbaI切断部位を利用して、4コのアミノ酸がin frameに挿入された2種類の変異RepAを得た。両者共に複製開始能は失ったが、オ-トプレッサ-/不和合性能は野性型RepAと同程度に保持していた。2)repA3'末端領域への変異の導入:site-derectedmutagenesis法によりrepA遺伝子3'末端に変異を導入した。得られた変異株7種類について機能解析を行った結果、次のことが明らかになった。(1)Lys268は複製開始能とオ-トリプレッサ-/不和合性能の両活性にとり重要である。(2)Arg279は複製開始能のみに関与する。(3)C末端4コのアミノ酸残基を欠失したRepAは複製開始能は亢進したが、これは宿主因子と効率良くinteractできるためと推定される。(4)C末端5コのアミノ酸残基を欠失したRepAは、野性型RepAとほぼ同じ機能を発現した。今後、興味ある機能変化を示したRepA変異蛋白質について、精製し、DNA結合能などを調べる予定である。プラスミドRts1の複製必須蛋白質RepA(33ka)は、複製開始能とrepA遺伝子の転写を抑制するオートリプレッサー活性を併せ持つ。両活性と構造との相関を知るために、すでに得られたRepAcopl蛋白質(Arg_<142>→Lys)、C末端を修飾したRepA C_6に加え、今年度は新たに次のような変異株を分離し、機能を解析した。1.リンカー挿入repA変異株:pFD51にoriとrepAを連結したミニRts1再構成株pTW100を出発材料とした。repA上のStyI、xbaI切断部位にEcoRIリンカーを挿入することにより、それぞれ12塩基対が付加されたpTW100iS、pTW100iXと、StyI部位に複数のリンカーが挿入されたpTW100iS'を得た。2.変異株の複製能:pTW100は大腸菌JG112(polA)に形質転換できるが変異株はどれもJG112へは形質転換されなかった。このことは、変異株にコードされる変異RepA蛋白質には複製開始能はないことを示す。3.変異株のオートリプレッサー活性:変異repA領域をpACYC184にクローン化したプラスミドと、repAのプロモーター・オペレーター領域をpFD51のgalK上流に挿入したプラスミドを大腸菌AB1157(galK)に共存させ、前者由来のRepA蛋白質がgalK発現に与える影響を調べた。その結果、変異蛋白質のうち、RepAiS、RepAiXは野性型RepAと同程度に強くgalK発現を抑えたが、RepAiS'は全く抑制しなかった。

以上の実験成績は、蛋白質RepAがoriを活性化しプラスミド複製を開始させるためには厳密なアミノ酸配列が要求されるが、オートリプレッサー活性にはそれ程の厳密さは要求されないことを示唆している。プラスミドRtsLの複製必須蛋白質RepA(288アミノ酸残基)の主要な機能(複製開始能と不和合性/オ-トリプレッサ-活性)の発現に、C末端が重要な役割を果すことが、昨年までの研究により推定されていた。そこで今年度は次のような研究を行い、成果を得た。1.repA遺伝子3′末端への変異の導入:合成オリゴヌクレオチドを用いたsite directed変異法により、repA3′末端変異プラスミドを得た。そしてクロ-ン化されたこれら変異repA遺伝子を持つ大腸菌は、すべてRepA相当の蛋白質を合成することを、抗RepA抗体を用いたウエスタンブロット法により確認した。2.変異RepA蛋白質の種類:C末端のアミノ酸残基をそれぞれ2、4、5コ欠失したものと、N末端からそれぞれ268、279、282、288番目のアミノ酸が置換されたもの、計7種類であった(塩基の変化より推定)。3.変異RepA蛋白質の機能:(1)Z268(Lys268→Gln)とZ279(Arg279→Gly)を除く他の5変異RepAは複製開始能を保持し、ZΔC4蛋白では複製開始能が亢進していることが特記される。(2)Z279とZΔC5蛋白は野性型RepAと同程度の不和合性を発現するが、他の5変異RepAは不和合性/オ-トリプレッサ-活性が低下し、DNA結合能の減少が示唆された。以上の結果から、少くとも次のことが結論される。(1)Lys268は複製開始能と不和合性/オ-トリプレッサ-活性に関与する。(2)Arg279は複製にのみ関与する。(3)RepA末端の4コのアミノ酸残記を除くことにより、DNA結合能は低下するものの、複製開始能は亢進する(これは単にRepA合成量が増加したためではないと推定される)。
成人先天性心疾患再手術戦略のための、先端ITを駆使した血流診断システムの構築

・成人先天性心疾患(ACHD)に特化したHeart Teamの構築を行い、術前検査、術前カンファ、手術、術後評価を行った。ACHDに対する手術適応を明確化のため4D flow MRIを用い44例のACHD症例、10例の健常例に対して体心室系と肺心室系に分け、心室容積、駆出率、心拍出量、肺体血流比、弁逆流量、エネルギー損失などを定量し、加速血流、螺旋流などの血流分布を評価した。手術適応患者においてはエネルギー損失が健常例と比べ有意に増大し、11例の術前後の評価から手術後には著明に減少することが判明した。また、解析のプロトコルやレポートフォーマットが確立し、ソフトウェアの問題点が洗い出された。・Fontan症例6例でCFD仮想手術シミュレーションを行い、成人期の再手術加療を行い良好な術後経過を得ている。また冠動脈血行再建や大動脈弓での血行再建の術式検討を仮想手術シミュレーションで行い手術に適用した。・右心負荷疾患で僧帽弁輪形態に変形を来たす症例を経験し、左房内で特有の血流動態を示すことが判明した。弁輪形成により術後の僧帽弁閉鎖不全の悪化を防ぎ、左房内血流も正常化することが判明した。・京都大学数学科との共同で渦のトポロジーの評価を行い、プレリミナリーな心不全例と健常例との渦パターンの差異を検証し、不全心では渦の閉じ込めが容易に起こるような渦構造にあることが判明した。予定通りの研究計画で進行している。データ管理のために雇用した秘書が極めて優秀である。昨年は大型タワーPCを購入し、数値流体解析に関して商用ライセンスの離脱を図り、よりシステマティックな血流解析のプロトコルを完成させつつある。また4D flow MRIでは産学連携として行っている本研究の協力者に当たるCardio Flow Design側での事業化がシステマティックになりソフトウェアのブラッシュアップが図られている。一方で臨床研究としては多少回り道であったが診療体制の構築から始めたことが症例数の増多に寄与した。手術症例は月に2件程度成人先天性心疾患手術が施行され、術前検査としての研究参加症例が予想を上回り増多した。・ファロー四徴症類縁疾患に対する右室流出路狭窄、肺動脈弁逆流、三尖弁逆流に対する評価方法としての4D flow MRIのプロトコルの確立と有用性の検証。⇒本年度の研究計画としては術前患者の解析症例数(毎週1例)を蓄積するとともに手術術後評価並びに経過観察患者の再評価を行い、手術介入がどの程度のreverse remodelingをもたらし、また経過観察で悪化をたどる症例のpredictorを血流指標の中からめどをつける。・大動脈基部疾患の血流と手術適応に関して。⇒大動脈基部拡大をきたす成人先天性心疾患例は左室流出路と大動脈弓の形態が滑らかでないre routingを行われていた症例に多く、4D flow MRIでは上行大動脈内にspiral flowを認めることが分かった。⇒大動脈基部拡大例をできるだけ多数解析を行い、原疾患や小児期の心内修復術式ごとに分類し、血流のspiral patternとの関連を調べる。またspiral flowの定量化としてhelicityを定量できるようにソフトウェアを再編し、これら基部拡大疾患のhelicityを検証する。・TCPC術後の肝因子再分配に関する再手術術式の検討。⇒単心室例での下大静脈欠損例ではしばしば肝静脈が独立し、左右肺に均等に流入しないため不均衡分布を生じ、チアノーゼの原因となる。⇒術後の4D flow MRI再評価を行いCFD解析の妥当性を検証する。・新たに4D flow MRIを用いて健常ボランティア18例、成人先天性心疾患患者20例の血行動態の解析を行った。成人先天性心疾患患者としてはファロー四徴症術後、Ross手術後等の弁膜症有する疾患やフォンタン循環、修正大血管転位症等の血行動態が複雑な疾患の心機能評価、血行動態評価を行った。右心系、左心系の心室容量、拍出能、心拍出量の計測を行った。また、エネルギー損失も右心系、左心系に分けて計測した。弁逆流を有する疾患では逆流量、逆流率を測定し、狭窄を有する疾患では血流速度の評価も行った。健常ボランティアの解析を行い、基準が明確化され、成人先天性心疾患の心機能評価、血行動態評価を行うことが可能となった。成人先天性心疾患患者3例では術前後の比較も行った。術前に比べ術後ではエネルギー損失が減少することが解明された。これらの結果は全国学会で報告した。また、多数の症例を解析することで4D flow MRIで評価すべき項目が明確化され、4D flow MRIのレポートフォーマットが確立されつつある。・成人先天性心疾患症例数例の造影CTをもとに数値流体解析を数通り行った。仮想手術シミュレーションで最適な術式を検討した。・成人先天性心疾患に関する外来を週1回、カンファレンスを月1回行った。大動脈弁、基部の疾患、ファロー四徴症類縁疾患、単心室症等の多数の疾患を取り扱った。また、成人先天性心疾患に対する手術も数例行った。成人先天性心疾患に対する診療体制が整いつつある。成人先天性心疾患に対する血流診断システム、診療体制の構築は順調に進展している。

ACHDに対する手術適応を明確化のため4D flow MRIを用い44例のACHD症例、10例の健常例に対して体心室系と肺心室系に分け、心室容積、駆出率、心拍出量、肺体血流比、弁逆流量、エネルギー損失などを定量し、加速血流、螺旋流などの血流分布を評価した。手術適応患者においてはエネルギー損失が健常例と比べ有意に増大し、11例の術前後の評価から手術後には著明に減少することが判明した。また、解析のプロトコルやレポートフォーマットが確立し、ソフトウェアの問題点が洗い出された。・Fontan症例6例でCFD仮想手術シミュレーションを行い、成人期の再手術加療を行い良好な術後経過を得ている。また冠動脈血行再建や大動脈弓での血行再建の術式検討を仮想手術シミュレーションで行い手術に適用した。・右心負荷疾患で僧帽弁輪形態に変形を来たす症例を経験し、左房内で特有の血流動態を示すことが判明した。弁輪形成により術後の僧帽弁閉鎖不全の悪化を防ぎ、左房内血流も正常化することが判明した。・京都大学数学科との共同で渦のトポロジーの評価を行い、プレリミナリーな心不全例と健常例との渦パターンの差異を検証し、不全心では渦の閉じ込めが容易に起こるような渦構造にあることが判明した。予定通りの研究計画で進行している。データ管理のために雇用した秘書が極めて優秀である。昨年は大型タワーPCを購入し、数値流体解析に関して商用ライセンスの離脱を図り、よりシステマティックな血流解析のプロトコルを完成させつつある。また4D flow MRIでは産学連携として行っている本研究の協力者に当たるCardio Flow Design側での事業化がシステマティックになりソフトウェアのブラッシュアップが図られている。一方で臨床研究としては多少回り道であったが診療体制の構築から始めたことが症例数の増多に寄与した。手術症例は月に2件程度成人先天性心疾患手術が施行され、術前検査としての研究参加症例が予想を上回り増多した。・健常ボランティアでの4D flow MRI解析症例を蓄積し、血行動態評価の基準を明確化する。・様々な成人先天性心疾患の血行動態を4D flow MRIを用いて解析を行症例レポートのフォーマットの確立、データベースの基礎を作る。血行動態やエネルギー損失と疾患の重症度の関係を検討する。・ファロー四徴症類縁疾患に対する右室流出路狭窄、肺動脈弁逆流、三尖弁逆流に対する評価方法としての4D flow MRIのプロトコルの確立と有用性の検証。⇒本年度の研究計画としては術前患者の解析症例数(毎週1例)を蓄積するとともに手術術後評価並びに経過観察患者の再評価を行い、手術介入がどの程度のreverse remodelingをもたらし、また経過観察で悪化をたどる症例のpredictorを血流指標の中からめどをつける。・大動脈基部疾患の血流と手術適応に関して。⇒大動脈基部拡大をきたす成人先天性心疾患例は左室流出路と大動脈弓の形態が滑らかでないre routingを行われていた症例に多く、4D flow MRIでは上行大動脈内にspiral flowを認めることが分かった。⇒大動脈基部拡大例をできるだけ多数解析を行い、原疾患や小児期の心内修復術式ごとに分類し、血流のspiral patternとの関連を調べる。
膀胱癌正常粘膜検体を用いたfield defectの検討とその臨床的有用性

膀胱癌の再発はmonoclonal cloneがintraluminal seedingされることにより発症するとする説と膀胱癌周囲の粘膜が原発巣と同じ遺伝子変異を来しているとするfield defectの二説があるが確定していない。われわれはFISH (fluorescence in situ hybridization)法により膀胱癌患者の膀胱癌の7、9、10番染色体数的異常を検索し、7番染色体trisomyおよび9番染色体のmonosomyが膀胱癌に多く、non-randomな変化であること、これらの変化が腫瘍周囲の病理組織学的に正常な膀胱粘膜にも認められることを報告した。一方、尿細胞診検体を用いたFISH解析にて9番染色体monosomyがearly recurrenceを予測する因子であること、細胞診検体の遺伝子変異は膀胱癌本体の遺伝子変異と一致していることを証明した。そこで膀胱多箇所生検検体を用いて表在性膀胱癌のfield defectの有無を検討することは再発の作用機序の解明のみならず将来の再発予測にもっながる可能性があると思われる。膀胱癌の再発はmonoclocal cloneがintraluminal seedingされることにより発症するとする説と膀胱癌周囲の粘膜が原発巣と同じ遺伝子変異を来しているとするfield defectの二説があるが確定していない。われわれはFISH(fluorescence in situ hybridization)法により膀胱癌患者の膀胱癌の,7、9、10番染色体数的異常を検索し、7番染色体trisomyおよび9番染色体のmonosomyが膀胱癌に多く、non-randomな変化であること、これらの変化が腫瘍周囲の病理組織学的に正常な膀胱粘膜にも認められることを報告した。一方、尿細胞診検体を用いたFISH解析にて9番染色体mgnosomyがearly recurrenceを予測する因子であること、細胞診検体の遺伝子変異は膀胱癌本体の遺伝子変異と一致していることを証明した。そこで膀胱多箇所生検検体を用いて表在性膀胱癌のfield defectの有無を検討することは再発の作用機序の解明のみならず将来の再発予測にもつながる可能性があると思われる。現在、膀胱多箇所生検検体から、Lazer Capture Microdissectionを用いて膀胱粘膜上皮細胞および癌細胞のみを採取しDNAの抽出を行っている。また、同時に、新鮮症例からの検体採取も行っている。今後は、抽出されたDNAを用いて9番染色体を中心にmicrosatellite markerをもちいたmultiplex PCR法によるallelic imbalanceの検討やmethylation-specific PCR法によりp16,E-cadherinのCpG island(プロモーター領域)のhypermethylationの検討を行う予定である。
統合失調症感受性遺伝子Dysbindin、DSC1、NRG1の機能解析研究

統合失調症は特有の症状によって規定される多因子性の症候群であり、家族集積性が高く、遺伝要因と環境要因の両方によって発症する「ありふれた病気」であると考えられているが、その発症機序はいまだ不明のままである。近年の分子遺伝学的研究の成果として、dysbindinとDISC1が有望な統合失調症脆弱性遺伝子として知られている。しかし、dysbindinの神経細胞における機能については未だ報告がまったくない。そこで、我々は、前年度にラット大脳皮質ニューロンの初代培養系にてウィルスベクターを用いた強制発現系とsiRNAによる発現抑制系を用いて、神経細胞機能を検討した。その結果、dysbindinはグルタミン酸の放出と、SNAP25やシナプシン1などのプレシナプス分子の発現に関与し、PI3K-Aktシグナルを介して神経細胞保護作用を持つことを明らかとした(Numakawa et al., Hum Mol Genet, 2004)。本年度は、抗精神病薬投与によるdysbindinやDISC1などの分子のマウス脳における発現の変化について検討し、非定型抗精神病薬投与によりDISC1の発現の増加が認められることを報告した(Chiba et al., J Neural Trans, in press)。さらに、神経細胞の培養系において、DISC1には神経細胞保護作用があり、その効果は、ERKとAktを介することを明らかとした。このような研究により、統合失調症の脆弱性遺伝子の機能が明らかとなり、新たな治療法の開発の糸口となることが期待される。近年の分子遺伝学的研究の成果として、6pにおいてdysbindinが統合失調症脆弱性遺伝子としてポジショナルクローニングされ、それから我々のグループを含む9の独立したグループにおける追試研究にて関連が確かめられた。死後脳研究においては、dysbindin遺伝子の統合失調症脳における発現が低下していることが複数のグループにて報告されている。そこで、ラット大脳皮質ニューロンの初代培養系にてウィルスベクターを用いた強制発現を行い、神経細胞機能を検討した。dysbindinはプレシナプスに発現していることから、グルタミン酸系への影響を検討すると、dysbindinの強制発現によりグルタミン酸の放出の増加と、SNAP25やシナプシン1などのプレシナプス分子の発現の増加が認められた。神経細胞の基本的な機能である生存度において検討したところ、dysbindinの強制発現ま血清除去による神経細胞死を減少させ、その効果はPI3Kinaseの阻害剤であるLY294002によって抑制された。またdysbindinの強制発現によりAktのリン酸化が増加することからdysbindinはPI3K-Aktシグナルを介して神経細胞保護作用を持つ可能性が示唆された。さらにsiRNAによるdysbindin遺伝子の発現抑制系においても強制発現系の結果を支持するデータが得られた。以上により、dysbindinは、グルタミン酸の放出を促進する機能を持ち、PI3K-Aktシグナル伝達系を介して神経細胞死を抑制することが示唆された。
チトクロームPー450の分子生物学、研究の総括

重点領域研究「チトクロームPー450の分子生物学」の総括班として、研究計画の検討、研究成果の評価とともに研究全般の推進と研究成果の他分野の研究者への伝達のため下記の活動を行った。1.総括班会議を3回行い研究計画と研究の進行状況の検討を行った。2.12月3日に大阪で総括班と2つの研究班合同の研究班会議を行った。研究班会議には計画研究、公募採択研究の全研究者とその共同研究者合計70名が出席し、各研究者による研究発表と出席者全員による討論がなされた。3.総括班主催の公開講演会「生理活性脂質とチトクロームPー450」を12月2日に大阪で開催した。講演会では、ステロイド、エイコサノイドの代謝に関与するPー450についての最近の研究の発展が10題の講演として発表された。講演会はポスターの配布によって全国の主要な大学、研究機関に知らせた結果、130名の参加者があった。4.研究班員間の交流を盛んにするため、全研究班員の住所、研究題目、研究内容などを記載した班員名簿を作り全研究班員に配布した。この名簿は関連分野の研究者との交流にも役立つものであり、要望に応じて関連分野の研究者にも送付した。5.Pー450と関連酵素につき蛋白質のアミノ酸配列とCDNA、遺伝子の塩基配列のコンピューター検索用データバンクを作成した。データバンクはフロッピーディスクに収めて研究班員の希望者に配布した。6.研究班の全体会議の他に、特定の問題についての比較的小人数の討論集会も計画することとし、1月19日にPー450camについての討論集会を東京で行った。参加者は7名であった。7.米国コロラド大学のCaughy教授の所有するFTーIR装置を使ってPー450の研究を行うため石村巽班員を3週間米国に派遣した。
高分子高密度ブラシの自己集合形成手法の構築と応用

液晶鎖の自己集合性と高分子薄膜の表面偏析構造を用いた新たな高分子ブラシ構造の調製法を提案した。本手法では、ポリスチレン(PS)ブロック鎖と側鎖型液晶性高分子ブロック鎖を持つ液晶性ブロック共重合体(PS-b-PAz)とPSとの混合膜(PS-b-PAz/PS膜)を調製するだけで、ブラシ膜が調製できる。表面構造解析から、PS-b-PAz/PS膜中にてPAzブロック鎖は、表面に偏析し、ほぼ伸びきり主鎖となっており、高度な高密度ブラシ構造を形成する。本手法は、予め合成したブロック共重合体を高分子基材に少量添加するだけで簡便に調製できる特徴から、ポリマーブラシ構造の新たな形成手法として期待できる。高分子基材に液晶性ブロックコポリマーを添加し、加熱処理を施し、表面偏析した液晶性ブロックの形成する液晶構造およびその配向構造を解析し、以下の結果を得た。ポリスチレンとスメクチック液晶を示す側鎖型液晶性高分子からなるブロック共重合体(PS-b-PAz)をポリスチレン(PS)膜に10 wt%ほど添加したブレンドを調製した。加熱処理により、表面張力が低いPAzブロックがPS基材表面に表面偏析することを、接触角測定およびTEM観察により明らかにした。表面偏析したPAzの液晶構造および配向構造を斜入射X線回折測定法により解析した。その結果、PAzのスメクチック液晶相に帰属される散乱ピークが面内(qy)方向のみに観察され、表面偏析したPAzブロックは、ランダムプレーナー配向のスメクチック相をとることがわかった。PS-b-PAz単独膜のPAzブロックは、対称的にホメオトロピック(垂直)配向となる。よって、表面偏析したPS-b-PAzは、PSブロックがPS基材にアンカリングされ、PAzブロックの液晶性の自己集合により、ランダムプレーナー配向性のスメクチック構造となることが考察された。単独では強いホメオトロピック配向性を持つPAzのランダムプレーナー配向膜は、表面グラフト重合で得られる液晶性高分子のブラシ鎖にて観察される。表面偏析したPAzブロック鎖が、同様の配向特性を有するのは、ブレンド膜表面のPAzブロック鎖がブロック鎖の表面偏析構造と液晶の自己集合構造により、液晶ポリマーブラシ構造を自発的に形成することを明らかにした。また、表面偏析したPAzブロックは、ランダムプレーナー配向に起因する高い偏光応答性を示し、光学的応用としても有用な構造であることがわかった。本研究の目的である、表面偏析と自己集合性によって形成される液晶高分子ブラシ構造を達成することができたため。申請者は、表面偏析した液晶性高分子鎖の自己集合構造を利用した高密度高分子ブラシ構造の形成手法を提案した。以下に、具体的な調製手法と得られた成果を述べる。ポリスチレン(PS)とスメクチック液晶を示す側鎖型液晶性高分子(PAz)からなるブロック共重合体(PS-b-PAz)を数wt%ほどポリスチレン(PS)膜に添加した複合膜を調製した。この膜を加熱すると表面張力が低いPAzブロックがPS基材表面に選択的に偏析した。複合膜の断面観察を透過型電子顕微鏡により行ったところ、PAz鎖の分子量とともにPAz鎖の膜厚が増加し、膜厚の実測から表面偏析したPAz鎖は、ほぼ伸びきり鎖となっていることが明らかとなった。さらに、表面偏析したPAzの液晶構造および配向構造を斜入射X線回折測定法により解析し、PAzのスメクチック液晶相に帰属される散乱ピークが面内方向のみに観察され、ランダムプレーナー配向であることも明らかにした。以上の結果から、PS-b-PAzを添加し加熱するだけで、自己集合的に高密度液晶ブラシ構造が作製できることを示した。従来、高分子ブラシ構造の調製には、表面開始リビング重合を用いる必要があった。本研究により極めて簡便な形成手法が見いだされたと言える。調製した液晶性高分子ブラシ膜は、光配向も可能であり、また、基材となる汎用性高分子と使用するブロック共重合体には多くの組み合わせが想定できる。よって、今後、高分子表面・界面の研究とブロック共重合体の工業的利用に大きく寄与する結果であると考えられる。他の側鎖型液晶性高分子や導電性高分子半結晶性高分子構造についても、表面偏析によるポリマーブラシ構造の形成を試みる。また、賦形構造を持つPS膜に対しても、表面偏析構造の検討を行う。高分子化学・光機能化学我々がこれまで研究を行ってきた液晶性ポリ(アゾベンゼンメタクリレート)ブロックを用いたブロック共重合体にて研究を行い、初期の過程としては十分な結果が得られた。

よって、新規な液晶性ブロックやポリスチレン以外のブロックを用いずに、研究を進めたため、合成試薬、合成器具、構造同定の機器分析消耗品等の費用を結果として使用しなかった。今後、新規な液晶性ブロックや導電性高分子など、研究計画通りに研究を進めるため、合成試薬、合成器具、機器分析等の費用が大幅に増える見通しである。また、想定よりも早く結果が得られたため、成果発表等も積極的に行うため、国内外出張費などに使用予定である。
腸管出血性大腸菌におけるタイプIII蛋白質分泌装置と鞭毛の共役発現制御機構

GrlAの鞭毛レギュロンへの作用点を解析する目的で、鞭毛レギュロンの3つのクラス(クラス1-3)の代表的なオペロン(flhD,flgA,fliC)の転写調節領域とプロモーターを欠くlacZとの融合体をプラスミド上で構築し、その転写発現量をLacZの活性として測定した。その結果、GrlAは鞭毛マスターオペロンの転写抑制に作用していることが明らかとなった。この発現制御の生物学的意義を探るため、転写調節領域を除くflhDオペロン全体(flhDとflhCを含む)を発現可能な低コピープラスミドを構築し、野生型のEHEC O157株に導入した。この組換え体は鞭毛を構成的に発現するが、コントロールベクターで形質転換した野生株と比較すると、培養細胞(HeLa)への接着能が著しく低下し、LEEの機能発現に依存して起こるアクチン凝集塊も全く確認されなかった。したがって、GrlAによる鞭毛発現抑制は、EHECが細胞接着するために必須の遺伝子発現制御であると推定された。GrlAによるLEE遺伝子群の発現活性化はセントラルレギュレーターであるLerの発現上昇を介して起こるが、鞭毛レギュロンの抑制効果はler欠損株でも起こることから、この現象はLerに非依存的に起こるものと結論された。腸管出血性大腸菌(EHEC)O157が保有する病原性遺伝子群であるLEE(locus of enterocyte effacement)の発現制御は厳密な制御を受けていることが知られている。これまでの研究から、LEEの発現制御に関わる因子として、LEE内部にコードされるLer, GrlR, GrlAおよびLEE以外にコードされるPchABCが同定されている。LEE領域内において負の制御遺伝子grlRは正の制御因子であるgrlA遺伝子の上流に存在し、両遺伝子はオペロンを構成していると考えられる。両者いずれかまたは二重欠失変異体を構築し、その表現型を解析した。その結果、GrlRによるLEE発現の負の制御はGrlA存在下でのみ起こることが判明した。一方、これまでの研究から、べん毛の繊維をコードするフラジェリン蛋白質(FliC)の発現は、野生株と比較してgrlR欠失変異体で著しく阻害されることが判明している。上記の欠失変異体を用いてFliCの発現をさらに詳細に解析したところ、grlR欠損下での発現抑制はGrlAの機能に依存していることが判明した。このことをさらに確認するために、grlAを運ぶマルチコピープラスミドを構築し、野生型EHECを形質転換したところ、形質転換体ではFliCの発現が著しく抑制されていることが判明した。FliC発現へのGrlAの抑制効果がべん毛の構造形成や機能発現に与える影響を確認するために、べん毛の運動性を軟寒天培地上で確認すると共に、光学顕微鏡下で染色したべん毛数を計測した。その結果、べん毛形成および運動性はgrlR欠失変下で著しく抑制を受けることが判明した。以上の結果から、LEE発現の正の制御因子であるGrlAはべん毛発現を負に制御する因子として機能すると考えられた。
倒産手続における金融機関の役割の新たな構築

倒産手続において、債務者の再生を成功させるためには、金融機関等からの融資を取得することが重要である。日本法においては手続開始後の金融機関の融資については他の一般債権よりも優先して弁済を受けることを認めており、開始前の融資についても同様の保護を認めている。しかしながら、実務上は担保がないために、高い利率でしか貸し付けを受けられない。そのため、アメリカの制度などに倣って、既存の担保権者よりも高い優先権を付与する議論も見られたが、あまりに高すぎる優先権はかえって債務者を清算に追い込むことになる。そのため、融資条件を裁判所や一般債権者が監視する仕組みが必要である。平成26年度は、日本の法的倒産手続におけるDIPファイナンスや、私的整理の段階で提供されるプレDIPファイナンスの実情について、公刊された文献から明らかになる情報を整理した。それとともに、アメリカ連邦倒産法におけるDIPファイナンスの歴史的発展やこれに対する学会や実務からの評価を調査し、それらをまとめた結果と、そこから得られる解釈論、立法論的な示唆を公表した。日本では、法的倒産手続開始決定後の融資は、財団債権、共益債権として扱われ、優先弁済を受ける。これは、一般には倒産者に対する融資を助長するためであるといわれる。他方で手続開始前の私的整理で提供された融資は、通常の倒産債権として扱われることになるが、実務上は優先的に弁済を受けられるような工夫がされている。アメリカでは、融資を助長するために、融資者に対しては、最優先順位での弁済を受ける権利を認めるとともに、既存の担保権者よりも優先する地位まで認められてきた。ところが、融資者保護が過熱化すると、債権者平等が害されるのみならず、債務者の非効率な清算も引き起こされる。そこで、歪んだ投資を是正するために、融資者の地位に制限を加える旨の主張も見られるようになった。日本ではDIPファイナンスの過熱化という問題は現在のところ生じてはいないが、アメリカでの反省を踏まえ、倒産裁判所による融資条件の監督が必要不可欠になることを明らかにした。加えて、平成26年度は、債権調査を巡る問題について調査、執筆をするとともに、倒産における契約のコベナンツの変容や倒産法的公序の問題について、シンポジウムで報告をした。2015年度では、アメリカ倒産法における救援融資に関する部分について、動産、債権の集合担保の扱いと関連付けしながら、調査した成果を発表した。これは、2014年度に調査発表した日米の倒産法における救援融資の取扱いに関する論文の一部をさらに深めたものである。具体的には、アメリカの連邦倒産法363条が、「通常の事業の過程」における破産管財人による自由な担保目的物の処分を認め、364条が通常の事業過程における管財人による無担保融資の取得を認めていることに着目し、この「通常の事業の過程」の意味を示した判例法理を明らかにした。それに加えて、実際には、通常の事業の過程での借入れが困難であるために、融資者への優先権付与が必要となっていった背景も明らかにした。さらに、融資契約等に含まれる契約条項などの破産手続上の効力を考えるべく、融資契約に限られない一般的な契約上のコベナンツの意味について考察を行った。具体的には、契約に含まれる仲裁合意の倒産手続上有効性についてアメリカ法を参考に検討を行ったり、賃貸借契約中の条項の倒産法上の効力について日本法を中心に考察を行った。その結果、他の倒産法上の目的との調整のために、これらの効力が制限される場合について一定の指針を見つけることができた。2014年度と2015年度にわたり、日本とアメリカにおける救援融資の倒産法上の取扱いについての調査と、あるべき規律を考察する作業はほぼ終了することができた。今後は欧州の国々との制度比較を進める予定であり、欧州、特にイギリス、ドイツ、フランスの倒産法における融資契約の扱いについて、情報収集を開始することができた。平成28年度は、日本の倒産法制と金融機関の関係について、国内外の実務家、研究者に対してその研究成果を報告する作業を主として行った。例えば、タイの法務省で倒産法制の整備を行う役人と日本の研究者による共同研究会を開催し、日本の倒産法制の特徴、特に中小企業の再生に関する法制について、報告と説明をした上で、意見交換を行った。その中で、特に中小企業においては、金融機関の融資が企業の再生にとって大きな影響を与えること、それらに対する優先権の付与や担保法制の整備が不可欠であるとの示唆を与えることができた。それと並行して、日本の倒産法制は様々な面において債務者優位であるが、債権者優位のものか、債務者優位のものかにより、債権者・債務者の行動に影響があると知見をえた。また、倒産に関連する裁判手続における金融機関の情報入手のあり方についても、考察、発表を行った。さらに、東京、第一、第二、大阪弁護士会の共同開催するシンポジウムで、研究成果の一部である仲裁合意の倒産法上の拘束力について報告をするとともに、事業譲渡や免責決定についての外国裁判所の許可の効力などについて報告をした。実務家との複数回にわたる意見交換の中で、これらの問題が倒産企業に対する融資者にとって重要な問題であることの知見を得ることができた。研究期間全体を通じて、倒産企業に対する金融機関に対する融資を助長しつつも、それに対する裁判所や一般債権者による監督のバランスをとることが不可欠であること、事前の契約内容を優先しつつも、倒産法一般の目的からの制約が必要であるという研究成果を得ることができた。特に裁判所による監督の必要性を明らかにしたことにより、実務や立法者に示唆を得た点で重要な意義を有する。