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グローバリゼーション下の教育実習を中核とした教員養成制度改革の日伊比較研究

イタリアの小学校教員養成改革については、ここ十数年間に養成システムは高校卒業レベルから大学院レベルに改革がなされ、教職の高度化が急激になされた。また、中学校教員養成システムも改革が行われ、教員養成が制度化されていない状態から制度化され、徐々に整備されつつある。現在の小・中学校教員養成の課題として次のことが考えられる。第一は、理論と実践の関連性を高めることである。第二は、小学校教員養成プログラムと中学校教員養成プログラムの接続を検討することである。第三は、現在教職についている者たちと、新たな教員養成システムで養成された教員とのギャップを埋めることである。平成25年度は、イタリアのバーリ大学とトリノ大学、ピエモンテ州とプーリア州の公立小・中学校を訪問し、大学教員、学生、小・中学校教員を対象に、教員養成改革と教育実習に関するヒアリング調査を実施した。また、平成26年度に教育実習を経験した学生を対象とした質問紙調査を実施するため、イタリアの調査協力者と打ち合わせを行った。また、申請者と研究分担者との間で定期的に既存の研究・情報の共有を図るとともに、調査の準備を行うために全体会を開催した。本調査研究に関わった研究成果としては次のものがある。第一は、日本の教員養成の実態に基づいて、現行の教員養成改革の現状について考察したものである。これについては、日本教師教育学会第23回研究大会で発表するとともに、「教職志望学生の社会意識と政治的関心(1)ー初年次生を対象とした質問紙調査(2012年)の結果からー」(『滋賀大学教育学部紀要教育科学篇』第63号)、「教職志望学生の学びの諸相(1)ー初年次生を対象とした2012年質問紙調査の結果からー」(『関西国際大学教育総合研究叢書』第7号)という論文で公表した。第二は、「中学校教師の道徳教育観における荒れの影響」(『関西国際大学研究紀要』第15号)という論文があげられる。今後の日本の教員養成を検討するにあたって、現代の教師が抱えている課題に注目し、それを克服していける教師を養成するという観点も必要である。本論文はそのことに関わったものである。第三は、「グローバリゼーションと高度化の中の教員養成改革ーイタリアの取り組みー」(『パイデイア滋賀大学教育学部附属教育実践総合センター紀要』第22号)があげられる。その論文では、比較対象国のイタリアの教員養成の特徴について論じた。本研究の目的は、グローバリゼーションのもとで、現在、教員養成改革を行っているわが国とイタリアの教育実習プログラムを中核とした教員養成システムを比較し、教職の高度化を目指すわが国の教員養成システムにおける教育実習プログラムのあり方について検討し、そのプログラムでどのような教員が養成されようとしているのかを考察することである。その目的を達成するために、平成26年度は次のことを行った。第一に、イタリアの教員養成に携わっているイタリア人研究者を日本に招聘し、小・中学校教育実習についてのフィールドワークと、教員養成系大学での大学教員に対するインタビュー調査を彼女らに行っていただいた。第二は、日本とイタリアの教員養成系大学・学部の学生を対象とした質問紙調査を実施するにあたり、イタリア人研究者と質問紙作成を行った。今後、イタリアと日本で調査を実施する予定である。これら二つの調査研究は、イタリアの教員養成の現状をもとに、日本の教員養成システムを相対的に捉えるにあたって有益である。第三は、イタリアの教員養成に携わっている大学教員へのインタビュー調査と、イタリアの小学校実習についてのフィールドワークを行った。その成果は、「改革期にあるイタリアの小・中学校教員養成」『関西国際大学教育総合研究叢書』第8号に掲載された。このことを通して、まずイタリアの教員養成の現状把握を行った。今後は日本の教員養成との比較検討を行っていく予定である。本研究の目的は、グローバリゼーションのもとで、現在、小学校教員養成改革を行っているわが国とイタリアの教育実習プログラムを中核とした教員養成システムを比較し、教職の高度化を目指すわが国の教員養成システムにおける教育実習プログラムのあり方について検討し、そのプログラムでどのような教員が養成されようとしているのかを考察することである。具体的には、1両国の教員養成制度と教育実習プログラムの改革の現状と課題についてヒアリング調査を行うこと、2教育実習プログラムの実際を明らかにするために、フィールドワークを通して実習生が習得していくものについて分析的に詳細に明らかにすること、3実習生に対する質問紙調査によって彼らが習得したもののより全体的な傾向を把握を行うことを通して、前述の目的を達成する。平成27年度は、上記のうち、3に関することを中心に行った。具体的には、日本とイタリアの教職志望学生の意識や、教育実習の経験を捉えるための調査やその準備などを行った。第一に、イタリア人研究者との協議のもと、日本とイタリアでの質問紙調査実施のための計画をたてた。第二に、日本とイタリアの教職志望大学生を対象とした質問紙調査を実施するために、イタリア版の質問紙と、その日本語訳版の質問紙、日本版の質問紙を作成した。第三に、イタリアのトリノ大学の教職志望学生(中等学校教員志望者)を対象とした質問紙調査を実施し、回収した。計画通り、日本版とイタリア版の質問紙を作成した。また、イタリアで調査を実施することができた。

本研究の目的は、グローバリゼーションのもとで、現在、小学校教員養成改革を行っているわが国とイタリアの教育実習プログラムを中核とした教員養成システムを比較し、教職の高度化を目指すわが国の教員養成システムにおける教育実習プログラムのあり方について検討し、そのプログラムでどのような教員が養成されようとしているのかを考察することである。平成28年度は、イタリアのトリノ大学などの教職志望学生(幼稚園・小学校教員志望者)と、日本の教職志望学生を対象とした教育実習に関する質問紙調査を実施した。今後は、昨年度実施したイタリアの中等学校教員志望学生を対象とした質問紙調査のデータと、幼稚園・小学校志望学生を対象とした調査データを統合し、イタリアの教育実習について計量的な分析を行う。また、日本の教職志望学生を対象とした調査データの分析も行う。それらの後、イタリアと日本の調査データを統合し、教育実習に関する日伊比較を行う計画である。その他、イタリアのトリノ大学の教職課程担当の教員や教職志望学生を対象としたインタビュー調査を実施した。今後は、その結果を整理し、公表する予定である。また、最終年度に実施した研究成果としては、日本の教育実習を異化することを目的とした、イタリアの研究者による日本の教育実習に関するフィールドワークの成果に関する彼女らとの共同執筆論文がある。最後に、研究機関全体を通じて実施した研究のその他の成果としては、イタリアの教員養成制度を整理し、また、現状を明らかにし、どのような教員が養成されているのかということについて報告したものがある。イタリアの小学校教員養成改革については、ここ十数年間に養成システムは高校卒業レベルから大学院レベルに改革がなされ、教職の高度化が急激になされた。また、中学校教員養成システムも改革が行われ、教員養成が制度化されていない状態から制度化され、徐々に整備されつつある。現在の小・中学校教員養成の課題として次のことが考えられる。第一は、理論と実践の関連性を高めることである。第二は、小学校教員養成プログラムと中学校教員養成プログラムの接続を検討することである。第三は、現在教職についている者たちと、新たな教員養成システムで養成された教員とのギャップを埋めることである。予定していた調査研究を実施することができた。また、これまでの研究成果を公表することができた。次年度は下記のことを行う予定である。第一に、イタリアの複数の大学の小学校教員志望学生を対象とした質問紙調査を行う。第二に、日本の複数の複数の大学の小学校教員志望学生を対象とした質問紙調査を行う。第三に、イタリアと日本の学生の調査結果を比較分析する。第四に、上記のことをふまえて、フォローアップ調査を実施する。教育社会学今後、イタリアと日本の教員養成系大学・学部の学生を対象とした質問紙調査を実施する予定である。だが、イタリアの教員養成は改革期にあり、新たなシステム(小学校教員養成システム)の完成は平成28年度である。だが、本研究は平成27年度が最終年度であるため、イタリアの教員養成システムの完成年度を待たずして終了するという問題点がある。
デ-タ解析の数学モデルとその検証

高次元デ-タの示す現象の隠れた規則性を探るための新たなデ-タ解析の技法を発見し実用するため,教学諸分野の研究者の協力を得て,本研究を行なった。研究分担者の共通な道具の1つとして,ネットワ-クで結ばれたUNIXワ-クステ-ション,特に,その上のデ-タ解析言語「S ́」を採用した。この言語はオブジェクトに指向の関数型言語であり,対話型で数式をそのままの形式で入力すればよいので,数学研究者にとってはなじみやすく,快適な環境であることが実証された。特に,問題解決のための,ある程度試行錯誤が必要な場合には強力であった。研究成果は学術雑誌に伝統的な論文の形式で発達するだけでなく,ネットワ-ク上にS言語で書かれた1つのライブラリの形でも畜積したので,今後の研究を発展させる上での基礎を共有財産として残すことができた。具体的な研究成果としては,確率論,統計学,確率過程論,代数学の各分野にまたがる数学モデルをさまざま構築することができただけでなく,解析結果のビジュアリゼ-ションに関していくつかの新しい技法を生み出すことができた。その過程で,各分野の伝統一的な結果の表現形式を統的なオブジェクトとして定義し,その有効性を具体的な事例にあてはめて,確かめることができた。
ハイリスク患者の複合感染予防のためのパラインフルエンザウイルス治療薬の開発研

申請者はMCR反応をシアル酸誘導体の合成に適用し、N-スルフォニルアミジノ体、さらにシアル酸の新規イソシアニド体とのUgi反応でα-アシルアミノアミド体の合成に成功した。N-スルフォニルアミジノ誘導体は有意なhPIV阻害活性を示したが、2, 3-ジデヒドロシアル酸よりも弱かった。4位の置換基として疎水性で立体的に嵩高いものは、シアリダーゼとシアル酸誘導体との親和性を減じることが明らかとなった。病原性ウイルスの一つであるヒトパラインフルエンザウイルス(hPIV)はかぜ症候群の原因ウイルスであり、乳幼児の初期感染において気管支炎や肺炎などの症状を引き起こすことが分かっている。hPIV-1シアリダーゼ阻害活性発現には、2,3-不飽和シアル酸誘導体の7,8,9位のグリセロール骨格が保存領域であり、シアル酸の4,5位置換基が阻害活性に大きな影響を与えることが知られている。これまでに我々が見出した高活性化合物、4-O-ethyl-およびpropagyl-2,3-不飽和シアル酸誘導体(1,2)をリード化合物として、5位のアセチル基をトリフルオロアセトアミド基に置き換えた誘導体3,4を合成した。まずシアル酸から既知の方法により1,2の前駆体を合成した。次に1はN-アセチル基を塩基性で加水分解した後、トリフルオロ酢酸メチルで処理して4-O-ethyl-5-N-trifluoroacetyl-2,3-dexhydrosialic acid 3とした。さらに2は無水Boc-DMAPによりN-ジアミド化した後、塩基により選択的にN-Bocシアル酸誘導体とした。引き続いてTFAで処理して先程と同様にトリフルオロ酢酸メチルで処理して目的とした4-O-propagyl-5-N-trifluoro-acetyl2,3-deoxy-sialic acid 4を得た。3,4のhPIV-1シアリダーゼ阻害活性を検討した。その結果、3と4はそれぞれIC_<50>=11,29μMと母骨格1,2と同程度の阻害活性を示した。今回の結果から、シアル酸の5位窒素の置換基はhPIV-1シアリダーゼ阻害活性に有意な影響を与えることが明らかとなった。申請者はdiversityの高い化合物を簡便に合成できるMCR法に着目した。今回、Cu(I)存在下、アルキン、スルフォニルアジド、アミンの3成分によるMCR反応をシアル酸誘導体に適用した結果、多彩な置換基をもつ4-スルフォニルアミジン誘導体I、イミデイト体IIが得られることを見出した(Bioorg.Med.Chem.印刷中)。合成されたI(5種類)、II(6種類)についてhPIV-1阻害活性を測定した。その結果、メチルスルフォニルアジドとジメチルアニリンから合成されたIが最も高い阻害活性(IC_<50>=0.8mM)を示した。しかし、その活性は2,3-ジデヒドロシアル酸(DANA)よりも弱かった。今回の結果から、4位の置換基として疎水性で立体的に嵩高いものは、シアリダーゼとシアル酸誘導体との親和性を減じることが分かった。さらに、シアル酸のイソシアニド体とカルボニル化合物,カルボン酸,アミンの4成分からなるUgi反応を行い化合物Vが得られることも見出した。Ugi反応をはじめとしたMCR法によるシアル酸骨格を基本としたシアリダーゼ阻害剤の合成は知られていない。今回の結果から、シアル酸の4位の置換基はhPIV-1シアリダーゼ阻害活性の発現に大きな影響を与えることが明らかとなった。Cu(I)存在下、アルキン、スルフォニルアジド、アミンの3成分によるMCR反応をシアル酸誘導体に適用した結果、多彩な置換基をもつ4-スルフォニルアミジン誘導体I、イミデイト体IIが得られることを見出した(Bioorg.Med.Chem.2011,19,2418-2427)。

今回、シアル酸の新規イソシアニド体とカルボニル化合物,カルボン酸,アミンの4成分からなるUgi反応を行い化合物IIIが得られることも見出した。Ugi反応をはじめとしたMcR法によるシアル酸骨格を基本としたシアリダーゼ阻害剤の合成は知られていない。合成されたIII(4種類)についてhPIV-1阻害活性を測定した。その結果、n-プロピルアミン、酢酸、ホルムアルデヒドから合成された化合物が最も高い阻害活性(IC_<50>=5.1mM)を示したが、その活性は2,3-ジデヒドロシアル酸(DANA)よりもかなり弱かった。今回の結果から、4位の置換基として疎水性で立体的に嵩高いものは、シアリダーゼとシアル酸誘導体との親和性を減じることが分かった。さらに今回の結果からシアル酸の4位の置換基はhPIV-1シアリダーゼ阻害活性の発現に大きな影響を与えることが明らかとなった。
認知交代機能の解析と非標準計算論を基盤とした人工意識モデルの研究

近年、生物からヒントを得た神経回路計算論や進化論的計算論をはじめとして、分子・DNA計算論やセルオートマトン、さらには量子力学を基盤とした量子計算論など、いわゆる非標準計算論(Non-Standard Computing)に基づく次世代コンピュータの研究が活性化している。同時に、PETやfMRI等による脳機能解明に促されながら、従来のコンピュータ性能の限界を打破または補完しうる知能システム実現に向けての研究が加速している。周知のようにヒトの脳は環境からの複雑な入力や予期せぬ事態に対して迅速かつ柔軟に適応しうる機能を備えているが、これは注意や意識のいわば能動的な情報処理機能に負うところが多い。したがって、その能動的情報処理機能の計算論モデル(人工意識)を構築することは、ヒトを知的に支援する知能システムの現実的な工学的研究のみならず、脳の高次情報処理機能解明研究にとっても新たな知見をもたらす最も興味深い研究課題の一つである。しかしながら、現状では、概念的または定性的な意識モデルが多く、情報処理システムとして具体的に記述しうる計算モデルの研究はあまり進んでいない。本研究においては、情報処理システムとして具体的に記述しうる計算モデルとしての意識モデル構築をめざし、主に以下の研究成果1.及び2を得た。1.各種のシミュレーションにより量子ニューロ計算や四元数体系との融合が引き出す情報処理性能の向上を探る試みを行い、情報の複素数表現や四元数表現などの表現記述の実数値記述に対する完全な優位性を明らかにした。非標準計算論に実数値以外の数体系を導入することの意義を探り、符号化問題や色画像処理などへの応用を発展させるとともに、非標準計算論の理論的整備を試みてきたこと。また、ヒトの複雑な運動制御処理における意識の重要性にも鑑みて量子ニューロ計算の適用、例えば、倒立振子の振り上げ制御における学習性能評価の観点からもこの手法が優れていることを明らかにし得た。さらに自己複製・自己認識の観点から、非同期セルオートマトンにおけるフォールトトレラント計算手法も開発できた。2.脳の情報処理における"揺らぎ"と"振動"の重要性に着目して、確率共振を考慮した人工ニューラルネットワーク及び結合振動子ニューロンモデルを1の研究と融合させる形で発展させ、認知交代間隔のガンマ分布の自然数値パラメータαにおける分布ピークのモデル解釈から意識の切り替え機構としての情報処理システムを明らかにし、非標準計算論を模索して人工意識記述の可能性を探った。その結果、結合問題記述の可能性を示唆し得た。脳に離散量で記述しうるクオンタルな状態があることも示唆し得たが、これは意識の切り替え機構の存在を強く示唆し、意識モデル構築への重要な手がかりを与えた。これらの研究成果を国内外に発表し得た点でも、当初の研究計画は達成し得たと考えている。平成13年度においては、(1)認知交代機能の解析および(2)その記述枠組のための非標準計算論の理論的整備とそのシステム応用の有効性を明らかにすることを目的に研究を進めた。

すなわち、(1)については、(a)これまでの現象論的知見を意識切り替えの情報処理モデルの観点から見直し解析すること、(b)視認知における認知交代時間間隔分布モデルのガンマ分布形状の詳細を検討することを行い、その結果、カオスニューラルネットモデル並びに結合振動子モデルの精緻化の成果が得られ、これらについては一部研究成果の発表を行った。しかしながら、精緻な認知実験結果から明らかになってきた認知交代間隔のガンマ分布の自然数値パラメータαにおける分布ピークの存在について、そのモデル的解釈を結合振動子モデルではα=2で示唆し得たのみであった。他の自然数値1、3、4、5のモデル解析などに対する従来手法での解析とともに、非標準計算論への記述枠組の拡大が課題として残った。(2)については、各種の非標準計算論の融合が引き出す性能の有効性を探る試みを行った。その結果、(i)量子計算論を基盤とした量子ビットニューロンモデルの整備と量子重ねあわせや量子力学の確率解釈の寄与の明確化並びにその応用システムとしての画像圧縮復元問題や非ホロノミック系の運動制御問題への有効性を示すことができた。また(ii)ディフェクト・トレラント非同期セルオートマトンの概念の創出と具体的なシミュレータの構成を行い得た。これらの研究成果の一部についても国内外で発表し得たことで、当初の研究計画は達成し得たと考える。しかしながら、理論的整備は未だ不十分であり、また、今後、ニューロンのナノスケールにおける量子セル計算にも注目し、これらを融合させて意識の情報処理過程をどのように定式化していくかが今後の大きな課題である。平成14年度においては、以下の(1)及び(2)について研究成果を得るべく研究を進めてきた。(1)前年度の認知交代機能の解析で明らかにされた認知交代間隔のガンマ分布の自然数値パラメータαにおける分布ピークについて、その存在のモデル解釈を通じて意識の切り替えを明らかにしようと試みてきた。その確率過程に基づく解釈の研究成果は現在論文投稿中であるが、脳の情報処理における"揺らぎ"と"振動"の重要性に着目して、今までにも検討してきた確率共振を考慮した人工ニューラルネットワーク及び結合振動子ニューロンモデルを見直し、あらためてその効果を詳細に調べた。その結果、4ビットパリティチェック問題をベンチマークとして用いた場合ではあるが、確率共振効果がその情報処理において重要な役割を果たすことを詳細に見直すことができた。また、結合振動子ニューロンモデルを認知交代の記述のみばかりでなく、視認知における結合問題にまで発展拡張して適用しうる成果を得ており、これについての研究成果の一部については発表準備中であるが、詳細な検討は今後の課題として残った。(2)非標準計算論への記述枠組の拡大も課題として残っていたが、これについては、各種非標準計算論の融合が引き出す性能の有効性を探る試みを行った。
ウイルス癌遺伝子導入細胞を用いたヒト癌遺伝子の単離とヒトにおける発癌機構の解析

本研究は、ウイルスおよび細胞癌遺伝子導入細胞株を用いて新しい癌遺伝子の単離を試みると同時に、各種癌遺伝子のトランスホーメーション協同作用を検討し、ヒト癌の発生機序をさぐることを目的とする。本年は、従来の結果に引き続き以下の成果を得た。1.骨肉腫・絨毛癌におけるc-oncの構造と発現:骨肉腫由来ヌードマウス移殖株10株中1例(WAJI)と絨毛癌細胞株5株中1例(ENAM1)にc-mycの増幅(8-10倍)を認めた。絨毛癌細胞株5株に合わせて11種(H-,K-,N-ras,N-myc,fos,src,yes,erbB1,fms,raf)におよぶc-oncの発現を認めた。絨毛癌細胞株HCCMは、アデノウイルス4型E1導入細胞にフォーカスを形成したが、NIH3T3細胞にフォーカスを形成しなかった。2.癌遺伝子のトランスホーメーション協同作用:アデノウイルス12型E1B遺伝子の組み込み発現のあるマウスNIH3T3細胞株(3T3B1)を樹立し、各種癌遺伝子のトランスフェクション実験を行なった結果、不完全トランスホーメーション活性のみを示すアデノウイルスE1A遺伝子や変異導入SV40初期遺伝子(pMTA2)の導入によって、5-10倍のフォーカス形成の上昇と完全なトランスホーメーションの誘発を認めた。現在3T3B1細胞を用いて癌細胞DNAのトランスフェクション実験を継続している。ステロイドホルモンによって誘発されるアデノウイルス12型E1A遺伝子を導入したラット3Y1細胞を用いて、E1Aと他癌遺伝子の共同作用を検討した結果、v-ablとE1Aとのトランスホーメーション共同作用が見出された。また、ラット胎児線維芽細胞への同時トランスフェクション実験によって、不死化活性のみを示す変異導入SV40初期遺伝子(pMTA1)と活性型ras,v-src,v-mos,v-raf遺伝子がトランスホーメーション共同作用を示すこと、また3Y1細細胞を場としてpMTA1とc-myc遺伝子がトランスホーメーション共同作用を示すことが見出された。
会計情報を活用した株主資本コストの推計：割引率の時間的変動を前提とした場合

最終年度では,第1に,期待リターン(株主資本コスト)の推計に予想利益が活用されることを踏まえ,予想利益の正確度に関する論文を公表した。当該論文では,翌期の純事業資産利益率(RNOA),純金融費用率(NBC),財務レバレッジ(LEV)を別々に予測した後で,アドバンスト・デュポン・モデル[ROE=RNOA+LEV×(RNOAーNBC)]を利用して翌期ROEの予測値を求めることにより,ROE予測の正確度が高まることを発見した。また,経営者予想利益に基づくROEと上記の方法で予測したROEとの差は,経営者予想利益に含まれるバイアスについての情報を有することもわかった。これらの結果は,事業と金融の区別に基づいて組み替えた財務諸表の有用性を示唆している。第2に,会計原則を考慮した期待リターン研究に関するレビュー論文を公表した。当該論文では,コロンビア大学のPenman教授が提唱したフレームワークに注目している。その特徴は,収益・費用の認識原則がリスクとその解消に依存していることに着目し,会計変数をリスクや期待リターンと結び付けようとする点にある。本レビュー論文では,上記のフレームワークの内容を日本語で詳細に解説するだけでなく,米国で行われた実証研究の結果も概観することにより,日本の会計・ファイナンス研究者や実務家に対して最新の情報を提供している。第3に,会計原則の影響を踏まえたうえで,いわゆるバリュー株(高B/P銘柄)の将来リターンが高くなる理由を考察し,日本経営財務研究学会第42回全国大会で発表を行った。当該研究では,E/Pを所与としてB/Pが高くなるほど,翌期の平均リターンが高くなる一方で,2期先以降の利益成長率やその成長が実現しないリスクも高くなることがわかった。この結果は,日本市場におけるB/P効果がリスクに見合った合理的価格付けの観点からも説明できることを示唆している。初年度にあたる平成27年度は,第1に,Lyle and Wang (2015, Journal of Financial Economics)のモデルを用いて,日本企業に対する投資者の期待リターン(企業側から見れば株主資本コスト)を推計した。Lyle and Wang (2015)は,(1)株主資本簿価/時価比率の対数,(2)株主資本利益率(ROE)の対数という2つの変数の線形関数として,翌期の株式リターンの対数が表現できることを示した。彼らのモデルに基づき,過去の株価データや会計データを用いて線形回帰を行うことで,毎期変動する期待リターンを容易に推計することができる。平成27年度は,当該手法で日本企業の期待リターンを推計し,その推計値と株式リターンの事後的な実現値との関連性を分析した。その結果,アメリカと比べて弱い証拠ではあるものの,日本においても当該手法の実証的妥当性を確認することができた。したがって,Lyle and Wang (2015)の推計手法は,今後の実務・研究において広く利用されることが期待される。第2に,株主資本コストを評価・予測する際に有効な会計指標を,資本資産評価モデル(CAPM)の観点から考察した。CAPMの世界では,市場ベータ値で測られる不確実性リスクが資本コストを決める重要な要素となる。そして,市場ベータ値の決定要因となる会計指標として,(1)売上高の変動性,(2)営業レバレッジ,(3)財務レバレッジ,(4)利益/株価比率の4つが考えられる。平成27年度は,四半期財務諸表を用いて4つの会計指標を計算し,市場ベータ値との関連性を実証的に分析した。その結果,各会計指標値が大きいほど市場ベータ値も大きいという関係が見られることがわかった。したがって,これらの会計指標は,株主資本コストの評価・予測や割引率の決定に際して有用性をもつと考えられる。当初の計画では,初年度に次の2点を行う予定であった。第1に,新しい株主資本コスト推計手法(Lyle and Wang, 2015)の実証的妥当性の調査である。第2に,株主資本コスト推計手法の違いが会計情報の有用性検証に与える影響の予備的検証である。前者については,分析結果をとりまとめ,日本経営財務研究学会第39回全国大会にて発表することができた。後者についても,有用性検証の候補となる4つの会計指標(売上高の変動性,営業レバレッジ,財務レバレッジ,利益/株価比率)を識別し,日本会計研究学会第74回全国大会で分析結果を発表することができた。したがって,研究はおおむね順調に進展していると考えられる。2年目にあたる平成28年度はまず,Lyle and Wang (2015, Journal of Financial Economics)の期待リターン(企業側から見れば株主資本コスト)推計手法をさらに改善・発展させた。平成28年度は,(1)対数期待リターンと対数期待ROEは,産業レベルで平均回帰するのではなく,全社(経済全体)レベルで平均回帰すると仮定する,(2)予想利益に基づいて対数ROEの期待値を算定する,という観点から推計手法のさらなる改善・発展を試みた。そして,上記の発展的手法で日本企業の期待リターンを推計し,(1)推計値の基本統計量の確認,(2)将来リターンの予測能力の分析,

(3)リスク・リターンのトレード・オフに関する分析により,他の代替的な期待リターン推計手法との比較を行った。その結果,我が国市場では,(1)Gebhardt, Lee, and Swaminathan (2001, Journal of Accounting Research)のインプライド資本コスト・アプローチ,および(2)Lyle and Wang (2015)の発展的手法による期待リターンの推計が,CAPMや3ファクター・モデル等のファクター・モデルよりも有効であったことが判明した。したがって,Lyle and Wang (2015)の期待リターン推計手法は,今後の実務・研究において広く利用されることが期待される。会計情報を活用した株主資本コストの推計に関する実証分析結果をとりまとめ,日本会計研究学会第75回大会や日本経営財務研究学会第40回全国大会にて発表することができた。さらに,学会報告でのコメントを受けて修正を行い,学術雑誌投稿のための論文を執筆し,国内の査読付き雑誌への投稿を行うことができた。したがって,研究はおおむね順調に進展していると考えられる。3年目にあたる平成29年度は,第1に,クリーン・サープラス関係を用いて導出された現在価値恒等式に基づく期待リターン(株主資本コスト)推計方法の有効性を検証した論文を,査読付き雑誌である『証券アナリストジャーナル』上で公表した。当該論文では,将来リターン予測能力の観点から実証分析を行った結果,現在価値恒等式に基づく期待リターン推計方法(とりわけ,予想利益を活用するように先行研究を発展させたモデル)が,CAPMなどのファクター・モデルよりも相対的に優れていることを発見した。この結果は,株主資本簿価やROEという会計情報を活用して推計された期待リターンの実務的有用性を示唆するものである。第2に,割引率変動に伴う企業の最適投資行動と投資家の合理的価格付け(投資ベースの資産価格モデル)により,会計発生高の将来リターン予測能力が説明できるか否かについての検証を行った。会計発生高と将来リターンとの間に負の関係が観察される理由について,多くの研究は投資家の非合理性を前提とした解釈を行っている。それに対し本研究では,合理性を前提とした投資ベースの資産価格モデル(Liu, Whited, and Zhang [2009, Journal of Political Economy])により,その関係が説明可能かを検証した。実証分析を行った結果,ファクター・モデルでは,実績リターンと期待リターンとの絶対誤差が無視できないほど大きかった一方,投資ベースの資産価格モデルでは,絶対誤差は十分に小さかった。加えて,ファクター・モデルではヘッジ・ポートフォリオで有意なアルファが多く観察されたが,投資ベースの資産価格モデルでは有意なリターンは観察されなかった。これらの結果は,合理性を前提としたフレームワークにより,会計発生高の将来リターン予測能力が説明できることを示唆している。
1920年代の日本モダニズム文学における「東洋」・「伝統」言説の形成

本研究では、1920年代の日本のモダニズム文学における「東洋」や「伝統」に関する言説について、他の芸術や学問領域との関係を視野に入れて調査・分析を行った。モダニズムを「都市文化」や「西洋近代への志向」と結びつける通説に反して、日本のモダニズム文学においては、「東洋」や「伝統」を価値化する言説が数多く存在する。この研究では、文芸雑誌や同人誌などの幅広い調査を通して、こうした言説の実態を把握し、個々の事例について、その論理と同時代的な意義を検討した。・『川端康成への視界』第28集(2013年6月)に、論文「「ダダ主義」と「新感覚派」のあいだー川端康成「新進作家の新傾向解説」再考ー」を発表した。この論文では、川端の「新感覚派」理論と呼ばれる評論を分析することを通して、1920年代におけるアヴァンギャルド文学言説の論理を、翻訳学の視点を交えながら捉え直した。同論文で提示した日本モダニズム/アヴァンギャルド文学言説に関する視点は、本研究全体にとっても、理論的な前提となるものである。・『昭和文学研究』第68集(2014年3月)に、論文「「チエホフ」という地下室ー尾崎翠「地下室アントンの一夜」をめぐってー」を発表した。この論文では、尾崎翠の最後の小説「地下室アントンの一夜」を分析するにあたり、日本におけるチェーホフの翻訳・受容の状況を整理し、尾崎が、1920年代までの日本のチェーホフ言説をモダニズム的に書き換えることによって、自らの文学を生み出していることを明らかにした。同論文は、192030年代のモダニズム文学と同時代言説との交通を解き明かしたという点で、本研究と深く関わるものである。・日本比較文学会東北支部第12回比較文学研究会(仙台市戦災復興記念館、2014年7月26日)で、「「翻訳」と(しての)モダニズムー「新感覚派論争」再考ー」と題して研究発表を行った。この発表では、「新感覚派」がポール・モーラン『夜ひらく』翻訳の影響で成立したという定説を、同時代言説の調査・分析を通して批判し、一九二〇年代のモダニズム文学をめぐる言説空間の捉え直しを行った。この発表は、日本モダニズムの言説を「超近代主義」・「東洋主義」に結びつく方向も含む多面的なものであったことを明らかにするものであり、本研究の重要な成果と位置づけられる。・国際シンポジウム「川端康成21世紀再読ーモダニズム、ジャポニズム、神話を超えてー(Relire Kawabata au 21e siecle ーmodernisme et japonisme au-dela des mythes)」(フランス、パリ・ディドロ大学、2014年9月18日)で、「川端康成における心霊学とモダニズム(Spiritisme et modernisme chez Kawabata)」と題して研究発表を行った。この発表では、川端康成における心霊学の受容を、同時代のモダニズムの文脈から捉え直し、そのありようについて多面的に再検討を行った。この発表は、日本モダニズムの特徴を従来と異なる見地から再考するものであり、本研究の成果と位置づけられる。・川端康成学会第164回例会(創価大学、2014年12月20日)で、「初期川端文学における「科学」と身体の想像力」と題して研究発表を行った。この発表では、川端康成の「東洋的」と見なされてきた世界観が、同時代のポピュラーサイエンスの文脈と深く結びつくものであることを明らかにし、その意義を再検討した。この発表は、モダニズムと「東洋」言説との関連を明らかにするものであり、本研究の成果と位置づけられる。・第4回中日韓朝言語文化比較研究国際シンポジウム(中国、延辺大学、2015年8月1719日)で、「モダニズムとしての〈東洋〉ー初期川端康成を手がかりにー」と題して研究発表を行った。この発表では川端康成のドイツ表現主義の受容について、大正期の「南画」をめぐる言説との関係を中心として検討するとともに、以降の川端の「東洋(日本)主義」的言説への連続性について再考を行った。この発表は日本のモダニズム文学と東洋美術をめぐる言説との関係性について解明するという点で、本研究の成果と位置づけられる。なお、同内容に基づく論文「モダニズムとしての〈東洋〉ー初期川端康成における「表現主義」受容と大正期美術言説との交通をめぐってー」は、『日本語言文化研究』第4輯(印刷中)に掲載が決定している。・『弘前大学国語国文学』第37号(2016年3月)に論文「「新感覚派論争」を読み直すー『夜ひらく』評価とモダニズムの複数性ー」を発表した。同論文は1920年代の「新感覚派論争」について、特にポール・モーラン『夜ひらく』をめぐる論争の局面に焦点を当てて分析し、「新感覚派」をめぐる旧来の定説を批判し、当時のモダニズム文学をめぐる言説空間について問い直しを行った。本論は、日本モダニズムを「潮近代主義」・「東洋主義」に結びつく方向を含む多面的なものであったことを明らかにするものであり、本研究の重要な成果と位置づけられる。

モダニズムを「都市文化」や「西洋近代への志向」と結びつける通説に反して、日本のモダニズム文学においては、「東洋」や「伝統」を価値化する言説が数多く存在する。この研究では、文芸雑誌や同人誌などの幅広い調査を通して、こうした言説の実態を把握し、個々の事例について、その論理と同時代的な意義を検討した。日本近代文学館や国立国会図書館での調査を中心として、1920年代のモダニズム文学に関係する主要同人誌の調査を行い、一般の文芸雑誌や地方雑誌、新聞記事の調査にも取りかかっている。同時に、モダニズム文学言説の主要な担い手となった作家・批評家の著作についても、順次検討を進めている。また、調査結果を踏まえて、日本モダニズム文学と「東洋」「伝統」言説との関連について多角的に考察を行い、その成果を論文や研究発表で公開している(研究発表「「翻訳」と(しての)モダニズムー「新感覚派論争」再考ー」など)。以上のように、ここまでは当初の計画通り研究を進め、一定の成果を上げていると考える。ただし、調査の結果、関連する言説が当初の見通しよりも多様な文脈に散在していることが明らかになりつつあり、研究成果をより生産的にするためにも、象徴主義とのつながりや表現主義など、いくつかの論点に絞ってより集中的な調査・検討を今後行う必要がある。人文学平成26年度までの作業を継続して、モダニズム文学に関連して「東洋」・「伝統」に関わる文脈が価値付けられている事例を収集し、一覧を作成する。平成27年度は、これまで検討対象としていなかった「象徴主義」とモダニズムとの関連も視野に入れるとともに、特に主要文芸雑誌や新聞、地方で刊行されていた同人誌、モダニズム的な文学者の言説を、広く調査対象とする。その上で、収集された言説について、他の諸領域との関わりを視野に入れながら、その論理について個別的な分析を行う。分析の成果は、学会における研究発表及び学術論文を通じて公表する。その上で、3年間の研究成果を踏まえ、1920年代のモダニズム文学における「東洋」・「伝統」言説のあり方について、複数の見地から考察を行い、成果を発表する。日本近代文学館での二度にわたる調査を中心として、これまでに1920年代のモダニズム文学に関わる文芸雑誌・同人誌のうち、『文芸時代』『文党』『葡萄園』『新興文学』『ダムダム』『ゲエ・ゲムギゲム・プルルル・ギムゲム』『近代超克』『虚無思想研究』の調査を行い、「東洋」「伝統」に関連する言説の散在を確認し、その傾向について分析を進めている。また、当時のモダニズム文学言説の主要な担い手となった作家・批評家の著作も、順次検討を進めている。他方、研究の前提となる問題として、日本のモダニズム文学言説が持つ「翻訳」的性格を理論的に検討し、その成果を論文で発表している(論文「「ダダ主義」と「新感覚派」のあいだー川端康成「新進作家の新傾向解説」再考ー」)。ただし、2013年9月から弘前大学附属図書館が工事中であることも関係して、まだ調査できていない文芸雑誌も複数残っている。それらの調査・検討は、次年度以降の課題である。予算は計画に従って概ね使用したものの、調査やモダニズム関連資料購入の余りとして、資料購入には足りない程度の若干の金額が残った。平成25年度の作業を継続して、1920年代のモダニズム文学に関わる雑誌の言説を調査し、それらの中で「東洋」・「伝統」に関わる文脈が価値化されている事例を収集する。特に今年度は、主要な文芸雑誌・同人誌のほかに、地方で刊行されていたモダニズム関連の同人誌も調査対象とする。
西夏文字のコンピュ-タ処理の研究 ー西夏文字辞典の編纂を目指してー

本研究は西夏文字辞典の編纂を目指し、西夏文字のコンピュ-タ処理を可能にするという基本方針に基づいて三年計画で研究を推進した。初年度はその基本的な準備段階として、まず、西夏文字のコンピュ-タ処理を可能にするため、スキャナ-で読取り、フロッピ-・ディスクに保存する作業を進めていった。原テキストには、西夏文字の字形が明確でないところがあり、文字の不鮮明さを補う必要があるなどの問題が幾つかあったが、それには手書き加筆することによって解決を計った。この作業は翌年度も最終年度も研究の基礎的な作業として継続して行った。次いで、西夏文字デ-タ・ベ-スの作成を目指し、発音・意味等の付加を考慮して準備資料を作成する作業を進めた。先ず、音声面では西夏文字の複雑な発音表士の簡略化を考か、その軽換法を考案する作業を行った。また、最終年度にはレ-ザ-・プリンタ-導入に基づいてより精密なドット構成が可能になった点への考慮も含み、従来の画像イメ-ジとしての処理に並行して高密度なドット・マトリックスを備えた外字の試作も一部試みたがまだ完成していない。意味面の研究では、基礎的な仕事として内容の異なったテキストをできるだけ多く読破する作業を各年度にわたって行った。意味の解読に対しては、単なる個々の文字の意味の解明にとどまらず、単語としての意味、熟語としての認定が重要であるとの見解に立って、初年度には西夏の学者梁徳育編纂の『新集錦合道理』をテキストとして使用し、西夏人の残した格言金言の研究を行い、その成果に基づいて西夏文字の分析を試みた。次年度及び最終年度では西夏の古写経の研究を進めた。数枚の断巻、ないしは小さい残片の形で保存されているものにおいても、経題の決定や漢文の翻訳の同定という作業を経て復元を幾つか試みた。これらの成果に基づいて、西夏文字デ-タ・ベ-スの充実をはかり、西夏文字辞典の編纂の準備を行った。本研究は西夏文字辞典の編纂を最終的な目標としているが、本年度はその基本的な準備段階として以下の様な作業を進めた。まず、西夏文字のコンピュータ処理を可能にするため、イメージ・スキャナーで読取り、フロッピー・ディスクに保存する作業を進めていった。西夏文字データ・ベースの作成を目指し、発音・意味等の付加を考慮して準備資料を作成する作業を進めたが、先ず、音声面では西夏文字の複雑な発音表示の簡略化を考え、その転換法を考案する作業を行った。その過程で、国際音声記号(IPA)の文字フォントを作成した。意味面での研究では、西夏語には、いわば口語と文語の二層の語彙レベルが存在することが明らかになったが、1036年に公布された西夏文字にはそのような背景となる言葉の階層の違いを直接反映することなしに作られているため、外面上弁別できない文字の中にそれら二層の単語が混在していることになる。したがって、異音同義語の間の関係を明示する必要が出てくる。

一方、意味の解読に対しては、単なる個々の文字の意味の解明にとどまらず、単語としての意味、熟語としての認定が重要であるとの見解に立って、西夏の学者梁徳育編纂の『新集錦合道理』をはじめ種々のテキストの解読を進めている。これらの成果に基づいて、次年度は西夏文字データ・ベースをさらに充実し、西夏文字発音辞典の編纂の準備を行いたいと思う。本研究は西夏文字辞典の編纂を最終的な目標として3年計画で研究を推進しているが、本年度はその中間段階として以下の様な作業を進めた。まず、前年度に引続き、西夏文字のコンピュ-タ処理を可能にするための、スキャナ-での読取りや、記憶装置への保存に関する作業を進めていった。字形の複雑な西夏文字を扱うために画像処理の性能の高いパソコンシステムの充実を計った。さらに、将来のデ-タの増加や記憶容量の増加に対応するため、光ディスクの活用を考慮しているが、その準備段階として基礎作業を行った。また、西夏文字デ-タベ-スの作成を目指し、発音・意味等の付加を考慮した上で準備資料を作成する作業を進めたが、意味面での研究では、基礎的な仕事として内容の違ったテキストをできるだけ多く読破する作業を進めた。西夏語のように表意文字で書かれている場合、この作業は必須不可欠の要請である。その一端として、西夏の古写経の研究を進めた。現存する西夏経典には、首尾完備した上、経題を持つ完全な形のものは少なく、たいてい首尾いずれかを欠くとか、首尾共に破損し、何経なのか全く判らないものも多い。数枚の断巻、ないしは小さい残片の形で保存されているものにおいても、経題の決定が可能であり、それが漢文からの翻訳であるものは原形の復元も可能となるので、復元を幾つか試みた。さらに、音声面では西夏文字の複雑な発音表示の簡略化を考え、その転換法を考案する作業を続けたが、その過程で、前年度作成した国際音声記号(IPA)の文字フォントの改訂及び修正を試みた。これは国際音声記号が1989年8月の西ドイツでの会議で改訂されたのを受けた措置である。また、レ-ザ-プリンタ-導入に基づいてより精密なドット構成が必要になった点への考慮も含まれている。これらの成果に基づいて、最終年度は西夏文字デ-タベ-スをさらに充実し、西夏文字辞典の編纂を行いたいと思う。本研究では、西夏文字のコンピュ-タ処理を行うという基本方針に基づいて三年計画で研究を推進してきたが、本年度はその最終段階として以下の様な作業を進めた。まず、前年度に引続き、西夏文字のコンピュ-タ処理を可能にするための、イメ-ジ・スキャナ-での読取りや、記憶装置への保存に関する作業をさらに継続して行った。また、画数が多く、字形の複雑な西夏文字をコンピュ-タで扱うために、外字としてドット・マトリックスで処理する方向と、画像イメ-ジとして処理する方向の両面から検討を試みた。ドット・マトリックスで処理する場合、従来の様な24x24ドット構成では限界があったが、DPIの高いレ-ザ-・プリンタ-の導入に伴って、より高密度のドット構成も可能になったので一部文字の試作を行った。また、西夏文字デ-タ・ベ-スの完成を目指し、発音・意味等の付加を考慮した上で西夏文字の準備資料を作成する作業を進めた。音声面では、前年度に継続して、西夏文字の複雑な発音表示を簡略化する方向で検討し、その転換法を考案する作業を続けて行った。意味面の研究では、言語レベル(西夏語書写語)には文語と雅語の二層の語彙層が存在する一方、文字レベル(西夏文字)にはそのような背景となる言葉の階層の違いが直接反映すされておらず、それら二層の単語が混在し、外面上弁別できない点を考慮して、異音同義語の間の関係を明示する研究を進めた。
有機金属気相選択成長法による異種基板上への半導体ナノワイヤ形成と発光デバイス応用

本研究では、次世代の安価で高効率な発光デバイス応用に必要な基礎技術確立し、ナノワイヤ発光デバイスの作製を試みる。まず、半導体ナノワイヤのデバイス応用に不可欠な基本技術である不純物制御技術の確立を目指して研究を行った。同時に、ポリシリコン薄膜上の半導体ナノワイヤ形成をより高精度に行うために、ポリシリコン薄膜上の選択成長のメカニズムを克明に調べ、その成長技術を確立した。以下に本年度の具体的な研究実施状況を示す。(1)本研究では、MOVPE選択成長法によるInPナノワイヤ成長中にDEZnによりZnドーピングを行い、成長構造の外観形状と結晶構造の評価を行い、成長方向が反転する双方向成長特性を発見した。さらに、成長温度や成長原料供給比などの成長パラメータによっても成長方向を同様に制御できる可能性を示し、シリコンのような無極性基板上にIII-V半導体ナノワイヤを成長させる際に、成長条件によって成長方向を制御可能であることを示した。(2)ポリシリコン薄膜上のナノワイヤ成長を行い、成長過程の分析を行った。ポリシリコン薄膜を堆積させた基板を用いてGaAsのMOVPE選択成長を行い、六角柱構造のGaAsナノワイヤ成長を確認した。開口部には、ナノワイヤ構造の他に、ヒロック状の構造と成長が起きていない開口部があった。これらの成長構造の存在確率を、開口部の直径依存性と成長条件依存性について分析し、開口部とポリシリコン結晶粒のサイズの関係から成長構造の成長モデルに関して考察を行い、成長構造依存性の原理を解明した。本研究課題は、有機金属気相成長法をベースとした選択成長法により半導体ナノワイヤを作製し、それをLEDなどの光デバイス応用に結びつけることにある。その1年目となる本年度は、当初予定していたポリシリコン上のGaAsナノワイヤ成長とその成長メカニズムの解明は予定通り進捗し、大面積で安価な基板上にナノワイヤLEDを作製する上で基盤となる技術を確立した。この一連の研究成果をまとめた論文をNanotechnology(IF=3.98)に発表した。さらに、前年度の研究で明らかになっていたナノワイヤの結晶構造遷移現象に対して実験、解析を進めた結果、結晶成長中にドーパントを供給することでナノワイヤ成長の双方向性が発現する条件を見出し、この結果をまとめた論文をNano Letters(IF=13.20)に発表した。この成果は、結晶成長条件によるナノワイヤ成長面の極性制御の可能性を示すものであり、特にシリコンのような無極性の材料を基板とした際のナノワイヤ成長制御にとっても、重要な知見であると言える。以上のことから、本研究は当初の計画以上に進展している。1)GaAs/InGaAs、GaAs/AlGaAsヘテロ接合ナノワイヤに対して、発光特性を明らかにする。三次元的な構造に対する電極形成技術を確立し、最終的に、ドーピング制御技術を利用し、半導体ナノワイヤ内に形成したpn接合を利用した、電流注入型発光ダイオードの試作と評価を行い、発光特性を克明に調べる。2)ポリシリコン薄膜上のナノワイヤデバイス作製技術を確立する。最適化した成長技術およびプロセス技術を利用し、活性層としてナノワイヤ中に円筒状の量子井戸層を設けるコアマルチシェル構造を持つ半導体ナノワイヤレーザを作製・評価する。最終的にはガラス基板上に堆積したポリシリコン薄膜上の電流注入型発光ダイオードナノワイヤアレイおよび半導体ナノワイヤレーザアレイを作製し、その特性の評価を行う。

さらに、前年度の研究で明らかになっていたナノワイヤの結晶構造遷移現象に対して実験、解析を進めた結果、結晶成長中にドーパントを供給することでナノワイヤ成長の双方向性が発現する条件を見出し、この結果をまとめた論文をNano Letters(IF=13.20)に発表した。この成果は、結晶成長条件によるナノワイヤ成長面の極性制御の可能性を示すものであり、特にシリコンのような無極性の材料を基板とした際のナノワイヤ成長制御にとっても、重要な知見であると言える。以上のことから、本研究は当初の計画以上に進展している。1)GaAs/InGaAs、GaAs/AlGaAsヘテロ接合ナノワイヤに対して、発光特性を明らかにする。三次元的な構造に対する電極形成技術を確立し、最終的に、ドーピング制御技術を利用し、半導体ナノワイヤ内に形成したpn接合を利用した、電流注入型発光ダイオードの試作と評価を行い、発光特性を克明に調べる。2)ポリシリコン薄膜上のナノワイヤデバイス作製技術を確立する。最適化した成長技術およびプロセス技術を利用し、活性層としてナノワイヤ中に円筒状の量子井戸層を設けるコアマルチシェル構造を持つ半導体ナノワイヤレーザを作製・評価する。最終的にはガラス基板上に堆積したポリシリコン薄膜上の電流注入型発光ダイオードナノワイヤアレイおよび半導体ナノワイヤレーザアレイを作製し、その特性の評価を行う。
漢文笑話の訳読と研究

本研究は、これまで、日本における漢文笑話作品集のうち、『笑門』(1797)、『胡盧百転』(1797)、『笑堂福聚』(1804)、『善謔随訳続編』(1798)、『奇談新編』(1842)などの基礎的調査と訳読を終えたが、今年度は『笑堂福聚』(1804)について、個々の笑話を先行小咄との関連性・中国由来の典故の使用実態・使用語彙の特質などの側面から考察し、訳読および解説とともにその個々の笑話の考察を論文として投稿した。その中で、『笑堂福聚』の作者がどのような意図性を持って笑話を記したかについても分析し、また、引用された文章や語彙から、当時の漢学者がどのような書籍を読んでいたかについても明らかにした。また、『笑堂福聚』は、それ以後の漢文笑話にも影響を与えるが、その影響についても言及した。一連の漢文笑話集の訳読によって、漢文笑話集間の影響関係についても明らかになり、江戸後期の漢文笑話出版の意味についても明確にした。日本における漢文体笑話作品は今のところ30から40種と見られる。そのうち、『善謔随訳』(1775)、『笑門』(1797)、『胡盧百転』(1797)、『笑堂福聚』(1804)、『如是我聞』(江戸後期)、『れい洲餘珠』(文政年間)を主に、その関連資料の収集と版本調査および撮影を行った。その後、『笑堂福聚』について、訳読を行うと同時に、作品に於ける先行小咄・中国由来の典故・日本由来の典故・その使用語彙の特質と改良の特徴について調べた。またその版本については、明治にも数種類のテキストが出され、豆本として出版されていたことを確認した。また、『善謔随訳』(1775)については、訳読を完了し、『富山大学人文学部紀要』に発表した。富山の文人・寺崎れい洲の『れい洲餘珠』についてもほぼ訳読を終えている。一方、日本の漢文笑話を紹介すべく、これまでの研究成果を中国語に翻訳し、来年度中国の湖北教育出版社から『江戸之笑』として出版する準備を進めた。日本における漢文体笑話作品集は今のところ30種ほどとみられるが、そのうち『笑門』(1797)、『胡盧百転』(1797)、『笑堂福聚』(1804)、『善謔随譯続編』(江戸後期)、および筆記小説集(笑話作品を含む)『れい洲餘珠』(文政年間)については、その訳読を終えた。また、個々の笑話を先行小咄・中国由来の典故・使用語彙の特質の側面から考察した。その成果は、二冊の書籍として世に問うことができた。一冊は、『江戸的笑ー日本漢文笑話研究ー』(湖北教育出版社,2015,207頁)であり、そこに収めた『訳準開口新語』『善謔随譯』『へん譚』の作品分析によって、日本漢文笑話のおおよそが明らかになった。またもう一冊は、『富山文学の黎明(一) 漢文小説『れい洲餘珠』(巻上)を読むー』(桂書房,2015,132頁)である。当該書においては、江戸後期の筆記小説の中にも、笑話が収められていることを指摘し、江戸後期の文人世界の一端を明らかにした。加えて、『れい洲餘珠』の考察の過程で、これまで明らかにされてこなかった、江戸時代における『聊斎志異』の受容についても明らかにすることができ、「江戸時代における『聊斎志異』の受容ー『れい洲餘珠』を例にー」(『富山大学人文学部紀要第64号』pp.384-402,2015)として発表した。自己評価の根拠は以下の具体的成果に見ることができる。まずは二冊の書籍の公刊である。一冊目は『江戸的笑ー日本漢文笑話研究ー』(湖北教育出版社,2015,207頁)であり、そこに収めた『訳準開口新語』『善謔随譯』『へん譚』の作品分析によって、日本漢文笑話のおおよそが明らかになった。またもう一冊は、『富山文学の黎明(一) 漢文小説『れい洲餘珠』(巻上)を読むー』(桂書房,2015,132頁)であり、江戸後期の筆記小説の中にも、笑話が収められていることを指摘し、江戸後期の文人世界の一端を明らかにした。加えて、『れい洲餘珠』の考察の過程で、これまで明らかにされなかった、江戸時代における『聊斎志異』の受容についても明らかにすることができ、「江戸時代における『聊斎志異』の受容ー『れい洲餘珠』を例にー」(『富山大学人文学部紀要第64号』pp.384-402,2015)として発表した。