hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト有機カチオントランスポータの変動と薬物動態学的重要性

本研究はカチオン性薬物の腎排泄において重要な役割を果たす膜輸送タンパク(トランスポータ)のヒト腎臓における発現変動について精査し、薬物排泄能との関連について明らかにすることを目的とした。ヒト正常腎皮質において有機カチオントランスポータ(hOCT)群中、hOCT2の発現量がもっとも高いこと、内因性のカチオンであるN-methylnicotinamideの尿中排泄クリアランス比がhOCT2のみと有意な相関を示すことを明らかにするとともに、N-methylnicotinamideがhOCT2の基質であることなどを、発現系をもちいて確認した。さらに2年次には症例を追加し、前年度に得られた成果について確認をおこなった。さらにhOCT2発現量との対応を示す検査値を探索したが、hOCT2発現量を反映する良好なマーカーを見いだすには至らなかった。本研究では、カチオントランスポータの薬物尿中排泄における重要性を明らかにした。これらの成果は臨床薬物動態学的に有用な知見と考える。腎臓からの薬物排泄には尿細管上皮細胞の細胞膜に発現するトランスポータが重要な役割を果たしている。本研究ではカチオン性薬物の排泄を媒介する有機カチオントランスポータファミリーの変動の、薬物動態学的重要性について明らかにすることを目的としている。具体的には腎疾患時における有機カチオントランスポータの変動と薬物腎排泄能との関連を明らかにすることを目的とした。まず有機カチオントランスポータについて、ヒト腎組織における発現量について検討したところ、OCT2が最も高い発現量を示した。一方、ラットなどの齧歯類では発現の認められたOCT1はほとんど発現おらず、腎臓における有機カチオントランスポータの発現に種差が認められた。次に腎疾患患者における発現量について検討したところ、腎疾患患者において有意ではないものの正常腎組織と比較して低値を示す傾向が認められた。次にカチオン性薬物の排泄能を評価するために内因性カチオンであるN-methylnicotinamideの尿中排泄クリアランスについて検討を行った。NMNクリアランスとトランスポータ発現量について相関解析をおこなったところ、OCT2発現量とのみ有意な相関が認められた。さらにin vitro発現系を用いた検討によりNMNがOCT2の良好な基質となることが示された。以上より、カチオン性薬物の排泄に腎尿細管側底膜トランスポータの変動が寄与することが示された。これらの結果は腎機能低下患者において桑物療法を安全かつ適切に行う上で重要な知見である。前年度までにヒト正常腎皮質において有機カチオントランスポータ(hOCT)群中、hOCT2の発現量がもっとも高いことを明らかにした。さらに、内因性のカチオンであるN-methylnicotinamideの尿中排泄クリアランス比がhOCT2のみと有意な相関を示すことを明らかにするとともに、N-methylnicotinamideがhOCT2の基質であることなどを、発現系をもちいて確認した。本年度はさらに症例を追加し、前年度に得られた成果について確認をおこなった。さらに、これらカチオン性薬物の排泄速度に関連する影響因子の探索および同定を試みた。N-methylnicotinamideの尿中排泄速度は腎機能検査値であるクレアチニンクリアランスと有意な相関を示した。一方、アニオン性薬物であるフェノールスルホンフタレインの消失速度との相関係数は低く、これらの結果はカチオン排泄能の変動がアニオン排泄能の変動と一部相関しない可能性を示唆している。また、hOCT2発現量とhOAT3発現量との相関も必ずしも良好ではなく、これらは前述のN-methylnicotinamideの尿中排泄速度とフェノールスルホンフタレインの消失速度との関係に対応すると考えられた。
幼児における互恵行動の感情的基盤としての感謝の発達

本研究は、他者の援助を受けた際の幼児の感情表出および行動と、後の返報行動に様々な要因が及ぼす影響を系統的に調べることで、幼児期における互恵行動の感情的基盤としての感謝の発達の様相を明らかにすることを目的としたものである。初年度実施予定であった、幼児を持つ母親を対象とした、幼児の感謝関連行動に関する質問紙調査と、一連の実験計画のうち、援助者の意図が非援助者である幼児の感謝表出と返報行動へ与える影響を調べる実験について、研究デザイン改善のため両計画を統合し、実験参加児の母親に質問紙調査を実施することで、母親の特性感謝と幼児の感謝関連行動との関連について検討することとし、初年度は当該実験の準備および予備的な実験、調査を行った。まず、一連の実験における共通の実験課題となる「他者の援助を伴う問題解決課題」を作成し、予備実験により、手続きの修正を行った。予備実験を通して、3から5歳児を対象とした場合の課題の難易度の調整や、実験者の行動等のプロトコルの調整を行った。結果、最終的に作成された実験課題によって、幼児の感謝表出行動(言語による感謝の表出および援助者に向けられた表情)と返報行動を、統計的に検証可能な程度に測定できることを確認した。また、母親を対象とした質問紙を作成し、協力の得られた保育園を通じて、3から6歳児の保護者を対象とした予備調査を行った。予備調査によって、質問項目の妥当性を検証し、本実験用の質問紙を完成させた。一連の計画で用いる共通の実験課題および質問紙の作成は終えたが、研究デザインの改善に伴い計画を一部修正したことで、初年度の達成目標であった、援助者の意図が非援助者である幼児の感謝表出と返報行動へ与える影響を調べる実験の実施は、予備実験の実施のみにとどまった。前年度実施できなかった実験を含め、当初計画通り、今年度中に3つの実験を実施、完了する予定である。研究遂行の迅速化のため、これまでに構築した園との関係を活用するとともに,新たなフィールドの開拓を進めている。実験計画の変更と,それに伴う学会参加計画の変更などにより生じた。
4次元fMRIによる脳機能動態解析法の研究

fMRIは非侵襲的な脳機能イメージング法であるが、従来法では測定時間中の平均的な脳活動を算出していた。本研究開発では、時間情報を持ったfMRIの手法である4次元fMRIの手法を開発し、課題施行に対する脳活動の応答関数を元にして、脳機能ネットワークの特性を評定する方法を考案した。この方法を使って、高次運動制御や視覚処理に見られる神経回路内の活動相関を明らかにし、高次視覚野の両側支配性や運動制御における頭頂葉の片側性機能と両側性機能の共存の可能性などの新しい知見を得た。さらには、脳腫癌例においてリハビリによる可塑的な神経回路の機能変化を示唆する所見を可視化しえた。並列計算用ミドルウェアであるSCoreを用いて、脳活動の時間情報を可視化する4次元fMRIの基本プログラムである「動態解析モジュール」を作成した。我々がこれまでに開発した一般線型モデルに基づいた脳機能マップの高速計算アルゴリズムを用いて、リアルタイム(2.8GHz、16CPUの並列計算機によって1秒以内)に動態機能マップを更新できることを実証した。常に一定の観測窓からt値を求めるsliding window解析の機能を動態解析モジュールに組みこんだ。その結果、収集されたデータ全体を使用するincremental解析よりも、sliding window解析の方が高精度で動態解析が行えることを確認した(論文投稿中)。また、課題の試行条件を変えながら得た動態曲線の相関を評定し、それぞれの脳領域の活動の相関性が推定できることを高次視覚野(J Neurosci Methodsに発表)や運動野の活動の分析から確認した。この方法は、脳機能ネットワークの応答をモデル化する方法として応用が期待される。このように、4次元fMRIは、課題遂行中の行動データや生理学的指標(脳波など)との相関がより鋭敏に判定できるだけでなく、その時間的変動が持つ生理学的意義を解明する上でも有力な手段になると考えられる。統計的に有意の脳活動と判定されるピクセルの総数の変動を手掛かりとして、人体頭部の微妙な動き(体動)からデータの不良部分を検出する基本プログラムモジュールを作成し、実測データを用いて有効性を検証した。その結果、鋼体モデルによる体動補正のみでは体動の影響は十分除去出来ず、本法の有用性が期待された。現在、データの不良部分の自動的な推定を行う方法を検討中である。以上の研究内容と関連テーマの成果は、平成18年度中に英文誌3本、国際会議での発表10件、邦文解説2本、国内学会発表7件等において発表された。脳機能画像を4次元fMRIとしての動態可視化するためのsliding window / incremental analysisを実行するプログラムモジュールをパッケージ化した「BAXGUI」の暫定版を完成し、インターネット公開した(http://www.medgrid.org)。これは、動態解析の原理とパフォーマンスを実証するレベルのものである。動態解析の基本機能に加え、1)動態相関マップ、2)Consistencyマップを表示する機能を加えた。動態相関マップは関心領域と他の領域の脳活動のそれぞれで見られる脳活動の時間情報の相関を示すもので、作業内容によって相関領域がどのように変化するかを通して、認知処理の特性をモデル化しようとするものである。また、Consistencyマップは、脳機能マップが被験者の体動や作業パフォーマンスの不良により受けた影響を評価する指標であり、現在の方法は敷居値以上の値を示す時間を基準としている。動態相関マップの有用性を検証する実験として、運動制御を量的、質的に変調する方法の違いが動態マップに与える影響を検証する実験を行った。その結果、作業切替の系列により動態相関が変化するが、方略の異なる要素を組み合わせると分離能は低下した。運動制御の質的な違いは主に運動前野や基底核に現われ、左の頭頂葉が身体部位の表象と関係するなどの高次運動制御の特徴を抽出することができた。このように、従来型のfMRIと比較して、より認知メカニズムの特徴を表わした脳機能マップが4次元fMRIにより得られることが証明できた。動態解析システムのモバイル環境への移植と動態解析を念頭においたfMRIデータベースシステム(BAXSQL)の開発を完了し、次年度の臨床前試験の準備を整えた。特に、動態解析で得られた画像リソースを臨床現場で活用しやすくするために、BAXSQLのデータを画像の意味内容に基づいて検索するためのOntologyのプロトタイプを設計した。現在、実際のWebリソースとして供給するための準備を進めている。以上の研究内容と関連テーマの成果は、平成19年度中に英文誌3報、国際会議・シンポジウム等での発表10報、邦文解説1報、国内学会での発表3報、著書(分担)1報として発表された4次元fMRI(動態fMRI)は時間情報を持ったfMRIであり、課題遂行中に刻々と変化してゆく脳活動を特徴づけることができる。

前臨床評価として、本計画で開発を進めてきた4次元fMRIアプリケーション「BAX Tool Box(http://www.medgrid.org)」を用いて、脳腫瘍による運動麻痺例を対象とした計測データの動態解析を行ない、健常人と比較した。治療歴が1年以上あり運動訓練を行っていた症例では障害側の運動を行った時に、同側の運動野群が強く活動したが、運動麻痺が発生して間もない症例ではそのような変化が見られなかった。さらに、同一部位の脳組織であっても、本来の中枢として活動している時に比べて、代償的な活動の場合にはt値の上昇が遅いことが観測された。これは、組織損傷に対する機能再構築過程では、神経回路の組織化が疎であり、同一の神経組織であっても、どのような神経回路の一部となるかで動作が異なる事を反映しているものと考えられた。動態解析により、施行課題内容の変調により各脳領域が関連づけられる事を前年度までに明らかにした。この手法をさらに進めて、課題変調による応答関数の類似性から、神経活動連関(functional connectivity)を推定する試みを行った。指運動を使った実験では、右運動前野と左側の運動野との結合は、系列運動の生成に相関することが示唆された。このように、動態解析により神経回路の動的な特徴が探れるものと期待された。「BAX Tool Box」や動態解析の機能を組みこんだfMRI用データベースシステム「BAXSQL」の改訂と使用解説書の作成し、Web上での公開を行った。以上の成果は、平成20年度中に英文原著4報、国際会議等での発表9報、英文解説1報、邦文解説1報、国内学会での発表5報として発表された。
〈現代児童文学〉の方法-理論的確立と物語世界の創造

1(1)『日本児童文学』の特に第三次復刊以降の号を1964年まで逐次調査した。その結果、1950年代後半の「リアリズム」「作家主体」を重視して新しい児童文学をうちたてようとする動き、60年前後の社会性と興味性の融合実現と空想性の誕生、60年代に入って二つのジャンル、「リアリズム」「ファンタジ-」の確立までの経過を比較的明確にみてとることができた。(2)理論的側面では、高山毅が1950年代に果たした役割について、従来以上に重視すべきこと、一般文壇での批評の流れが予想以上に影響を与えていたこと、外国児童文学の専門家のなかにむしろ安易な外国追随の風潮に慎重な姿勢が見られることなどが明らかになった。(3)創作の面では、その後長く読みつがれた作品以外にも多くの長編が刊行され、それらへの批評も見られる。同時代の評価と現在の評価を交差させていく必要性が確認された。(4)岩波少年文庫のような新企画の叢書のほか、名作全集や冒険もの、探偵物などまで含めて児童文学の範囲が考えられていることがうかがえ、従来以上に出版状況全体の把握をなすべきことが求められる。2マス・メディアの発達に伴う子どもの文化状況を文学状況と重ねて捉える批評も意外に多く、またエンターテインメント分野を含めた大人の文学・文化状況全体を視野に入れることもさらに積極的になすべき課題としてみえてきた。3向日性や理想主義と関わる「成長」概念、「伝達」意識の追究も「現代気道文学」総体を念頭において行った。今後各作品ごとの追究を継続していきたい。1(1)『日本児童文学』の特に第三次復刊以降の号を逐次調査し、1961年までを概観し終えたところ、社会性と興味性の融合という当時の課題が明確となった。また当初の留意点について下記の結果が得られた。(2)理論的側面では、今日知られる評論以外に当時の中堅クラスの作家、批評家、ゲスト執筆者の発言も目立つ。なかでも高山毅が1950年代に果たした役割について、従来以上に重視すべきとの結論に達した。(3)作品創造の方法の模索に関しては、必ずしも「童話伝統批判」の傾向一辺倒ではなく、長編の刊行が増加するにつれ、短編の手法の改革への意識も芽生えていることなどに注目した。またリアリズム、主体性、散文性、人物像の重視といった点は、実は一般文壇の動向とも密接に関わっていたことがうかがえた。(4)外国児童文学との関連については、岩波少年文庫のような新企画の叢書ばかりでなく、名作全集や冒険物、探偵物などまで含めて推薦や紹介がされている。その一方、1950年代における外国での新しい動向については、すばやい反応がみられぬ点が指摘できる。これは、当時何をモデルとして模索していたかを考えていく上で、重要なことである。2大阪国際児童文学館で、『馬車』はじめ当時の有力な同人誌を調査、資料収集もした。瞥見の段階であるが、『日本児童文学』誌上と同人誌の論調には相互の強い関連が見られる。今後特にこの点を考察したい。上記調査と並行して、向日性や理想主義と関わる「成長」概念の追究も行った。この場合はその今日的問題からの接近を試みたが、「現代児童文学」成立の過程とよりからめていけるよう、考察を深めたい。1(1)『日本児童文学』について、1961-64年の4年間に刊行された号を逐次調査したところ、「リアリズム」と「ファンタジ-」の二つのジャンル意識が明確化する過程がみてとれた。また全体的に「フィクション」への意識が強調されている点も注目される。なお下記の結果も得られた。(2)マス・メディアの発達に伴い、活字メディア以外のテレビ番組、週刊マンガ誌が生活に浸透してきた。

(3)高山毅の死後、神宮輝夫・横谷輝ら若手評論家が台頭、「リアリズム」への言及をなすが、その一方西本鶏介の「アンチ・リアリズム」論も生まれ、「リアリズム」と「ロマンティシズム」の関係についても意見の対立を見た。(4)スミス『児童文学論』の翻訳が影響を与える一方、神宮や猪熊葉子ら英米児童文学の専門家はその受容に慎重な姿勢を見せ、一般の動向と専門家との考え方の乖離を思わせる。2(1)この時期、大人と子どもの文化状況は予想以上に共有されていた。特に映画・テレビといった映像メディアによる流行の創出などでこの点が見られる。(2)「リアリズム」をめぐる議論の背景には、一般文学での批評の動向が大きく存することがうかがえる。(3)いずれにせよ今後一層、同時代の一般の文化状況、文芸の動きを把握する必要性が確認された。3手元にコピー等のかたちで収集できた同人誌やこの時期の創作についても順次調査を進めており、そこにみられるエンターテインメント分野を含めた一般文学や時代状況への言及について、今後裏付け作業をしつつ総合的に方法の検証をはかりたい。
行為指示型発話行為とその応答における配慮表現の体系的記述と日本語教育への応用

日本語母語話者は、行為指示型発話行為の遂行にあたって、受益者、決定権者を判断して表現形式を選択しており、文体が変わっても、同じ発話行為に対しては同じ構造を持つ表現形式を適切と判断する。他方、学習者には、(1)話し手受益場面において受益を表出しない、(2)敬語の依頼場面において聞き手に決定権を与えない、(3)勧め場面・勧誘場面において聞き手の意向を尊重しないという傾向があることが明らかになった。本研究の最終目的は行為指示型発話行為およびその応答の表現を分析、記述し,日本語教育のために具体的提言を行おうとするものだが,初年度は,分析、記述の基礎となる用例、データ収集を行うことに努めた。まず,ドラマ、小説、脚本等の会話文から行為指示型表現、応答表現の用例を収集した。次に,パイロット調査として,日本語学習者20名を対象とした行為指示に関する談話完成テスト、アンケートを実施し,学習者が十分に習得していない,または困難を感じている行為指示型発話行為および応答行為を調査した。さらに,学習者の使用傾向と対比するため,日本語母語話者10名を対象とした行為指示に関する談話完成テスト、アンケートにより,母語話者が行為指示型発話行為および応答行為を行う場合に,どのような配慮をし,どのような表現形式を用いるのか,機能ごとに談話型、表現形式を調査した。最後に,日本語教科書,特に海外で使用されている教科書5種10冊を対象として行為指示型発話行為がどのように扱われているか調査を開始した。今年度実施分だけでは用例数,調査対象数が不十分であるため,次年度も用例収集,学習者調査,母語話者調査,教科書調査を継続する。それらの結果を踏まえて,データベースを構築する。最終的には,現代日本語において依頼、勧め、勧誘、命令などの行為指示型表現およびそれら発話行為への応答表現がどのような体系をなしているかを記述し,日本語学習者が配慮に欠けた(と母語話者に判断される)日本語表現によって不利益を被ることのないよう,日本語教育を整備するため,その形式と機能を日本語教育でどのように扱うべきかについて,できるだけ具体的な提言を行う。本年度はまず、ドラマ・小説・脚本等の会話文から行為指示型表現・応答表現の用例を1530例収集し、発話行為の型と文体によって分類した。その結果、日本語母語話者は、発話行為の受益者および聞き手との人間関係によって使用する表現形式(質問型、命令型、当為判断型、遂行動詞型など)を選択していることが明らかになった。次に、日本の大学で学ぶ中上級から上級の日本語学習者94名(中国語母語話者55名、韓国・朝鮮語母語話者39名)と日本語母語話者である大学生80名を対象に、行為指示型表現の適切性判断を求めるアンケート調査を実施した。アンケートでは、依頼・勧め・話し手利益指示・聞き手利益指示・勧誘という5種類の行為指示型発話行為について、それぞれ普通体・非敬語の丁寧体・敬語の丁寧体という3種の文体で行われる会話場面を設定し、その計15の場面において用いられる表現形式として34種の選択肢を提示した。調査結果は、日本語母語話者、中国語母語話者、韓国・朝鮮語母語話者の母語別に集計し、適切性判断平均値にt検定(有意水準5%)を行った。調査結果からは、学習者に以下のような判断・認識の傾向があることが明らかになった。(1)話し手側に利益のある場面において、受益を表出しない。(2)敬語の依頼場面において、聞き手に決定権を与えない。(3)勧め場面・勧誘場面において意志形が聞き手を包括的1人称複数に取り込んでしまうことを十分認識していない。最後に、海外で使用されている教科書5種10冊を対象として行為指示型発話行為がどのように扱われているか調査した。その結果、不適切な行為指示型表現の例文が少なくないことが観察された。今後、提出する例文や会話文を吟味し、その会話参加者の人間関係を分かりやすく提示するとともに、適切な解説を付すなど、日本語教育においてさらなる整備を求められる点が明らかになった。
冬春季の強風がカレイ類の資源加入量に及ぼす影響に関する比較解析

カレイ類の主な産卵時期は強い西風北西風が卓越する冬春季であり、この風による流れの変化は浮遊生活期の卵・仔魚の輸送状況の変化を通して、その後の資源加入量に大きな影響を及ぼしている可能性がある。本研究では、西風の影響の表れ方が異なることが想定される日本海沿岸(新潟沖のマガレイ)と太平洋沿岸(仙台湾のイシガレイ)をとりあげ、冬春季の強風による流れの変化の状況を表層漂流ハガキや漂流ブイによる調査データにもとづいて解析するとともに、それがカレイ類卵・仔魚の輸送に及ぼす影響について比較検討を行った。その結果、(1)日本海の新潟沿岸では強い西風によって、上層に岸向き、下層に沖向きの流れが発生し、下層の沖向きの流れは、着底直前の仔魚の沿岸への滞留を阻害している可能性があること、(2)太平洋側の仙台湾では逆に、上層で沖向き、下層で岸向きの流れが強まる傾向が見られ、浮遊期のイシガレイ卵・仔魚のうち下層に分布するものほど岸近くの着底場所に到達する確率が高まることが分かつた。また、(3)日本海沿岸のマガレイと太平洋沿岸のイシガレイの両方とも、産卵時期に卓越する吹送流の上流側に産卵場が形成される。これは強い西風に対する何らかの適応的な反応の一つのようで大変興味深いが、詳細については今後さらに検討が必要である。(4)西風がある程度以上に強くなると、いずれの場合も沿岸の着底に適した場所に到達できる確率が低下する可能性がある。この点についても、今後さらに資源加入量や漁獲量の経年的な変化との対応などを、細かく調べていく必要がある。
食道癌における微少転移を標的とした樹状細胞を用いた補助免疫化学療法の確立

1ヒト食道癌組織を用いた基礎的実験食道原発部に浸潤する樹状細胞、Tリンパ球、制御性T細胞の数とリンパ節転移との関係を調べるために当科での食道切除標本を用いて、CD1a,S-100,CD4,CD8,Foxp3の免疫組織染色を行い検討を行った。腫瘍内に浸潤する上記抗体による染色陽性細胞数とリンパ節転移の関係はいずれも明らかでなかった。2臨床研究『胸部食道癌に対する樹状細胞局所注入を併用した術前免疫化学療法の安全性および有効性に関する臨床研究』実施にむけた準備(1)健常人の末梢血から実際に6リットルのアフェレーシスを行い採取した1.5×10^<10>個のリンパ球を大阪大学未来医療センターCPC内にてAIM-V培地で培養し50ng/mlのGM-CSFと20ng/mlのIL-4を加えて48時間培養した。その後、0.1KE/mlのピシバニール、500IU/mlのOIF、50ng/mlのプロスタンディンを添加してさらに24時間培養して6×10^6個の樹状細胞を誘導した。Viabilityは70%以上であり細胞数とともにいずれも投与基準値をクリアすることができた。(2)上記の樹状細胞を111In-Oxine下に15分間室温培養した後、生食に混和し計2mlとして実際に内視鏡下に、肉片(仮想食道癌)に2箇所局所注入した。注入直後と約24時間後にRIシンチで撮像を行ったところ、樹状細胞注入部位にRIの集積が確認しえた。以上より、上記臨床試験実施の準備が整ったため、症例登録を開始していく予定である。1臨床試験実施の準備(1)題名『胸部食道癌に対する樹状細胞局所注入を併用した術前免疫化学療法の安全性および有効性に関する臨床研究』の臨床試験プロトコールを大阪大学医学部附属病院倫理委員会ならびに同病院未来医療センター評価委員会に提出しいずれにおいても臨床試験実施の承認を得ることができた。(2)投与する樹状細胞の作成予備実験採取したリンパ球をAIM-V培地で培養し50ng/mlのGM-CSFと20ng/mlのIL-4を加えて48時間培養した。その後、0.1KE/mlのピシバニール、500IU/mlのOIF、50ng/mlのプロスタンディンを添加してさらに24時間培養して樹状細胞を作成した。得られた細胞の表面抗原のFACS解析をすると、CD40、CD80、CD83、CD86、HLA-DRの表面抗原が陽性かつCD14が陰性でありmatureな樹状細胞が誘導されていた。得られた樹状細胞のTrans-well assayではCCL-21に対する遊走能が高いことが確認できた。IFN-γ産生能によるTh1誘導能評価ではimmatureな樹状細胞と比較して高いIFN-γ産生能を有することが確認された。以上の基礎実験より上記方法にてリンパ節に高い遊走能をもち、かつ高いTh1誘導能をもつmatureな樹状細胞が作成できることを確認した。(3)樹状細胞のRI標識予備実験樹状細胞を111In-Oxine下に15分間室温培養した後、2回の洗浄を行い放射能をキューリーメーターで測定したところ、この方法で樹状細胞が111In-Oxineにて標識できることが確認できた。2ヒト食道癌組織を用いた基礎的実験当科で食道切除を行った食道癌症例10名のリンパ節(計50個)をCD1a、CD83、S-100の抗体にて免疫染色を行い、immatureおよびmatureな樹状細胞のリンパ節における細胞数をカウントした。癌転移を有するリンパ節では転移のないリンパ節に比べてmatureな樹状細胞が減少している傾向がみられた(実験を継続中)。

1臨床研究『胸部食道癌に対する樹状細胞局所注入を併用した術前免疫化学療法の安全性および有効性に関する臨床研究』実施にむけた準備(1)健常人の末梢血から実際に6リットルのアフェレーシスを行い採取した1.5x10^<10>個のリンパ球を大阪大学未来医療センターCPC内にてAIM-V培地で培養し50ng/mlのGM-CSFと20ng/mlのIL-4を加えて48時間培養した。その後、0.1KE/mlのピシバニール、500IU/mlのOIF、50ng/mlのプロスタンディンを添加してさらに24時間培養して6x10^6個の樹状細胞を誘導した。Viabilityは70%以上であり細胞数とともにいずれも投与基準値をクリアすることができた。(2)上記の樹状細胞を111In-Oxine下に15分間室温培養した後、生食に混和し計2mlとして実際に内視鏡下に、肉片(仮想食道癌)に2箇所局所注入した。注入直後と約24時間後にRIシンチで撮像を行ったところ、樹状細胞注入部位にRIの集積が確認しえた。(3)実験に使用する内視鏡スコープはRI汚染される可能性があるため、臨床研究専用の内視鏡洗浄器をRI管理区域に設置した。以上より、食道癌患者にRI標識樹状細胞を投与するための準備は完了した。2ヒト食道癌組織を用いた基礎的実験食道原発部に浸潤する樹状細胞、Tリンパ球、制御性T細胞の数とリンパ節転移との関係を調べるために当科での食道切除標本を用いて、CDla, S-100, CD4, CD8, Foxp3の免疫組織染色を行い検討を行った。腫瘍内に浸潤する上記抗体による染色陽性細胞数とリンパ節転移の関係はいずれも明らかでなかった。
E型肝炎ウイルス感受性・非感受性細胞を用いたウイルス増殖機構の解明

E型肝炎は、通常HEVが糞口感染することによって引き起こされる急性肝炎である。HEVを培養細胞系で増殖させる系は確立されたが、ウイルスの増殖は非常に遅く、ウイルスの病原性やトロピズムを解明する上で、効率のよいHEVの増殖系を確立することが望まれている。これまでに、HEVの構造蛋白領域をレポーター遺伝子に置き換えたレプリコンの樹立に成功し、このHEVレプリコンの複製増殖系を用いて種々の化合物ライブラリのスクリーニングを行い、複数の阻害活性を有する化合物を同定した。その中には、実際にE型肝炎の治療に用いられているリバビリンも含まれており、このレプリコンを用いたスクリーニング系が有効であることを示せていると考えている。さらに、培養細胞へのHEV感染後に上記の化合物を作用させたところ、リバビリンと同程度あるいはそれよりも強いウイルス増殖抑制活性を示す化合物を見出すことができた。これらのHEV増殖阻害活性を示す化合物の中で、同様の生理活性を持つ化合物のグループが存在することを見出した。この化合物の作用点となっている宿主蛋白がHEV増殖に重要な機能を果たしていることが強く示唆されたため、現在この宿主蛋白の機能をsiRNA等で阻害し、ウイルス複製に与える影響について現在検討を行っている。さらに、in vivoでこれらの薬剤のHEV増殖阻害活性を検討するため、これまでに確立したラットへのラットHEV感染モデルの使用を試みた。まず、ヒトでのHEV増殖阻害活性が確認されているリバビリンを本モデルに投与することによりウイルス増殖抑制効果をin vivoで見られるかを検討したところ、45mg/dayの投与で血中および糞便中のウイルス量を大きく減少させることを示すことができ、本モデルのE型肝炎サロゲートモデルとしての有用性を示すことができた。E型肝炎ウイルスのレプリコンを樹立し、化合物ライブラリのスクリーニングを行ったところ、強い活性を示した化合物の中に共通の作用機序を有するものが見出された。現在、これらの化合物の標的となっている酵素について、HEV複製への関与について解析を進めている。また、HEVの複製酵素をコードしている非構造蛋白であるORF1について、愛媛大学プロテオサイエンス研究センターと共同で、コムギ無細胞タンパク質合成技術を利用してORF1全長およびプロテアーゼと推定される領域を発現させることに成功した。これまで同蛋白の発現は、蛋白自体の毒性から非常に困難で成功例はほとんどなく、コムギ無細胞タンパク質合成技術の優位性を示すものと考えられる。現在のところは合成蛋白の可溶化に難点があり、この点を克服することが重要であるが、発現した蛋白を用いて、HEVプロテアーゼのin vitroでの活性の確認、ORF1のプロセシングについて解析を行っている。また、ORF1が宿主蛋白による修飾を受けて活性が調節されている可能性について検討を進めている。さらに、HEVレプリコンが複製している細胞にHEV構造蛋白を供給することでトランスパッケージングを行うことができるかどうかを検討している。トランスパッケージシステムは、構造蛋白、非構造蛋白それぞれを独立に解析することができ、ウイルス感染や複製のメカニズムを解析する上で有用なシステムであるが、レプリコンを包埋した粒子の作製には成功しており、現在本粒子の感染性の検討を行っている。HEVレプリコンを樹立し、化合物ライブラリを用いて大規模なスクリーニングを行い、阻害物質を見出している。また、これらの中に同じ作用機序を持つものがあることも見出し、この作用を受ける宿主蛋白の解析を行っている。2年目に解析を継続することにより、HEVの複製に重要な役割を果たす宿主因子を同定できる可能性があると考えられる。また、愛媛大学プロテオサイエンス研究センターと共同で、これまで発現が困難であったHEV ORF1の大量発現に成功した。現在発現蛋白の可溶化の検討を行っているが、成功すれば蛋白のコードする各酵素の活性の検討、プロセシングの解析、本蛋白の宿主による修飾等の研究が可能になる。また、トランスパッケージングシステムは、ウイルスの感染や複製を詳細に解析できる優れたシステムであるが、現在HEVレプリコンが複製する細胞に構造蛋白を供給し、粒子を産生させることには成功している。今後、このレプリコンのレポーターを指標としてトランスパッケージ粒子の感染性について解析を進める予定である。昨年度までに、HEVの構造蛋白領域をレポーター遺伝子に置き換えたレプリコンの樹立に成功し、このHEVレプリコンの複製増殖系を用いて化合物ライブラリのスクリーニングを行い、複数の阻害活性を有する化合物を同定した。その中にはリバビリンも含まれており、スクリーニング系が有効であることを示せていると考えている。培養細胞へのHEV感染後に上記の薬剤を作用させたところ、リバビリンと同程度あるいはそれよりも強いウイルス増殖抑制活性を示す化合物を見出すことができた。In vivoでこれらの薬剤のHEV増殖阻害活性を検討するため、これまでに確立したラットへのラットHEV感染モデルの使用を試みた。

HEVレプリコンが複製している細胞にHEV構造蛋白を供給することで、ウイルス様粒子内へのレプリコンのトランスパッケージングを行うことができるかを引き続き検討している。ウイルス様粒子が感染性を持つためにORF3が重要であることが報告されており、本系にレトロウイルスベクターを用いてORF3を発現させることを検討している。HEVレプリコンを樹立し、化合物ライブラリを用いて大規模なスクリーニングを行った。共通の作用機序を持つ化合物を見出しており、さらにラットを用いたサロゲートモデルで、これら候補化合物のin vivo活性のアッセイを行うことができることを示した。今後、リバビリンと同等あるいはさらに強いウイルス増殖抑制活性を示す化合物について、増殖抑制の作用機序を詳細に調べる。また、ラットモデルにこれらの化合物を投与し、in vivoでウイルス増殖を抑制できるかどうかを検討し、E型肝炎治療薬としての可能性を追求する。これらの化合物はFDA approved drug libraryから選択しており、すでにヒトに使用されているものであるため、安全性等についての検討を省略することは可能で、短期間での実用化も期待できる。E型肝炎は、通常HEVが糞口感染することによって引き起こされる急性肝炎である。HEVを培養細胞系で増殖させる系は確立されたが、ウイルスの増殖は非常に遅く、ウイルスの病原性やトロピズムを解明する上で、効率のよいHEVの増殖系を確立することが望まれている。これまでに、HEVの構造蛋白領域をレポーター遺伝子に置き換えたレプリコンの樹立に成功し、このHEVレプリコンの複製増殖系を用いて種々の化合物ライブラリのスクリーニングを行い、複数の阻害活性を有する化合物を同定した。その中には、実際にE型肝炎の治療に用いられているリバビリンも含まれており、このレプリコンを用いたスクリーニング系が有効であることを示せていると考えている。さらに、培養細胞へのHEV感染後に上記の化合物を作用させたところ、リバビリンと同程度あるいはそれよりも強いウイルス増殖抑制活性を示す化合物を見出すことができた。これらのHEV増殖阻害活性を示す化合物の中で、同様の生理活性を持つ化合物のグループが存在することを見出した。この化合物の作用点となっている宿主蛋白がHEV増殖に重要な機能を果たしていることが強く示唆されたため、現在この宿主蛋白の機能をsiRNA等で阻害し、ウイルス複製に与える影響について現在検討を行っている。さらに、in vivoでこれらの薬剤のHEV増殖阻害活性を検討するため、これまでに確立したラットへのラットHEV感染モデルの使用を試みた。まず、ヒトでのHEV増殖阻害活性が確認されているリバビリンを本モデルに投与することによりウイルス増殖抑制効果をin vivoで見られるかを検討したところ、45mg/dayの投与で血中および糞便中のウイルス量を大きく減少させることを示すことができ、本モデルのE型肝炎サロゲートモデルとしての有用性を示すことができた。
過敏性腸症候群の診断と最適治療のための非侵襲的大腸小腸運動機能評価システムの開発

本研究は、腸電位と腸蠕動音を測定し、大腸と小腸の運動機能を非侵襲的に評価するシステムを構築することを目的とした。ニプロ胃電計EGを用いて、電極の位置を工夫しノイズを除去することによって、薬剤、睡眠、食事の腸運動に及ぼす影響を評価できることが確認された。腸蠕動音は、Short-Time Energy法によって抽出でき、薬剤負荷試験による腸運動機能評価に利用できる可能性が示唆された。本研究は、腸電位と腸蠕動音を24時間同時記録して周波数解析し、大腸と小腸の運動機能を区別して非侵襲的に評価することによって、過敏性腸症候群(IBS)の最適治療を行うための簡便な客観的な診断と詳細な新しい病型分類を可能とする大腸小腸運動機能評価システムを構築することを目的としている。本年度は、ニプロ胃電計EGを使用して、電極をS状結腸の走行に沿って貼ることにより、大腸電位を24時間計測できることを確認し、専用の解析ソフトを用いて2cpmの大腸活動電位のパワーを指標として大腸運動機能を簡便かつ非侵襲的に評価できる可能性が示唆された。また、ニプロ胃電計EGの記録周波数を12cpmまで広げることによって小腸電位も同時に記録できることを確認した。さらに、3個の電子聴診器とポータブルレコーダーを用いて腸蠕動音装置を作成し、安静状態で長時間の腸蠕動音の記録が可能であることを確認した。さらに、記録した腸蠕動音を表示し、周波数解析できるソフトを開発した。この腸蠕動音記録装置と解析ソフトを用いて、健常成人に遮音室および日常雑音のある環境で飲水、食事、蠕動促進・停止薬の投与を行い、収集データより、腸電位への影響、腸蠕動音解析における雑音の特定および遮断法、大腸小腸運動機能評価のために解析する周波数帯域の特定および2次元表示における最適解析法を検討した。その結果、集音部の固定が最も重要であることが判明したため、記録音の状況を確認しながら集音部の改良を行なうとともに、電位記録との統合解析を将来行なうために、開始時刻を合わせて記録を開始できる仕組みを現在開発中である。次年度は、腸電位と腸蠕動音の統合解析ソフトの開発を行うとともに、本システムを用いて、過敏性腸症候群症例、炎症性腸疾患、健常成人に対してデータ収集を行い、過敏性腸症候群の診断および詳細な病型分類の可能性を検討する。本研究は、腸電位と腸蠕動音を24時間同時記録して周波数解析し、大腸と小腸の運動機能を区別して非侵襲的に評価することによって、過敏性腸症候群(IBS)の最適治療を行うための簡便かつ客観的な診断と詳細な新しい病型分類を可能とする大腸小腸運動機能評価システムを構築することを目的としている。腸電位は、ニプロ胃電計EGの記録周波数を12cpmまで広げることによって、大腸と小腸の活動電位を同時に評価できる可能性が示唆された。健常人に対して24時間の腸電位の記録を行い、日常生活を行いながら睡眠、食事、歩行などの影響を検討できることを確認し、腸電位の計測によって大腸と小腸の運動機能を区別して簡便かつ非侵襲的に評価できる可能性が示唆された。腸蠕動音は、前年度に開発した腸蠕動音記録システムを用い、日常生活を行いながら24時間の腸蠕動音収集を健常成人に対して行ったところ、雑音の混入が大きく、雑音と腸蠕動音の識別のために、より精度の高い雑音遮断、腸蠕動音抽出技術の開発が必要となった。そのため、腸蠕動音抽出プログラムの改良を進めるとともに、現時点では安静状態で腸蠕動促進剤を投与後2時間の腸蠕動音を評価する負荷試験を行うことが腸蠕動音の解析に適していると考えられた。この負荷試験により、健常成人とは異なった腸蠕動音パターンを抽出することによってIBSの診断や病態が評価できる可能性が示唆された。今後、腸電位、腸蠕動音の収集・解析システムの改良を進めるとともに、本システムを用いて、IBS症例、炎症性腸疾患症例の腸電位、腸蠕動音データの集積を行い、内視鏡検査時に採取した腸管粘膜を同時分析することにより、感染後IBSを含めたIBSの詳細分類、病態評価における腸電位、腸蠕動音解析の有用性の検討を進める。
土壌中における水銀のメチル化とその溶出に及ぼす環境要因の影響に関する研究

日本国内の3土壌(黒ぼく土壌、褐色森林土壌、赤黄色土壌)の水銀模擬汚染土壌(100ppm、10ppm)を約6ヶ月間のウェザリング(安定化処理)を行い作成した。この土壌を用い、環境要因を変化させた培養実験を約3ヶ月間行い、土壌中における水銀の化学的変化について検討した。実験の結果として総水銀濃度は、全体的に大きな変化が実験当初に比べ認められなかった。メチル水銀含有量は、100ppmの場合、黒ぼく土で大きな違いが認められ、明らかに土壌中のメチル水銀濃度が上昇した。10ppmでは、赤黄色土壌が他土壌に比べ大きくメチル水銀濃度が上昇した。また水銀の溶出では100ppm、10ppmの場合も共通に赤黄色土が、他の模擬汚染土壌に比べ高かった。本年度は、主に模擬汚染土壌の作成および海外からの水銀汚染土壌の収集。および溶存態メチル水銀の超微量定量法の検討ならびに、土壌中のメチル水銀定量法の改良を行った。本課題では、水銀で汚染された底質や土壌からの溶出のメカニズムを探求するとともに、その溶出の度合いを評価しうる簡易指標を見つけることを研究目標として設定している。そこで今年度は、国内の代表的な3種類の土壌を九州県内より採取し、現行の土壌汚染基準(水銀)15ppm)を、考慮しおよそ10ppm、100ppm2種類の模擬汚染土壌を作成することとし、現在、室内で安定化処理を行っている最中である。土壌の種類は黒ぼく土、赤黄色土、褐色森林土の3種類で、添加した水銀は塩化第二水銀を所定の濃度になるよう計りとった後、蒸留水に溶解させ霧吹きを用いて慎重に攪拌混合しながら調製した。尚、含水比は100としている。今後、調整した模擬汚染土壌を用いて、pFによる土壌水分保持強度別に遠心分離装置により強度別の土壌間隙水を採取し、その中にふくまれる総水銀およびメチル水銀を定量する予定である。しかしこの中に含まれる水銀量は超微量でことから、従来の定量法は用いることができない。そこでエチレーションと呼ばれる新しい定量法に取り組み、淡水中のメチル水銀定量に目処がついたところである。また従来から用いているジチゾン抽出によるメチル水銀定量法にも改良を施し、定量限界を約10倍向上させることに成功した。また本年度は海外へ渡航する機会に恵まれたことから、カザフスタン水銀汚染土壌・底質、フランス領ギアナの水銀汚染土壌を手にいれることができたので、今後、大いに活用していきたいと考えている。土壌/底質中のジチゾン抽出によるメチル水銀定量が、抽出操作に使用する薬品の洗浄操作など大きく改良され、ブランクをなくすことが出来るようになった。これにより飛躍的に定量限界が向上し、メチル水銀として0.1ng/g以下の定量を可能とした。またこれまでに行った水銀模擬汚染土壌[100ppm]を用いた環境要因組み合わせ培養実験[2^3実験計画]の結果から、以下の事が確認された。・模擬汚染土壌を安定化処理が終了し、各土壌条件で総水銀濃度及びメチル水銀濃度が安定していても、周辺環境条件が変化すれば、それに伴ってメチル水銀は生成される。・組み合わせ要因、光、温度、土壌水分の中で、大きく土壌中のメチル水銀生成に寄与している環境要因は光条件であった。培養温度を国内夏季平均気温である25°C程度に設定しても、光が無ければ土壌中における水銀のメチル化反応は、統計上1%以下の危険率で進展しない。・土壌からの総水銀の溶出特性は、土壌種によって大きく異なり、赤黄色土壌の場合は初期の時点から溶出がはじまる。メチル水銀の溶出特性については次年度(22年度)にまとめて評価する。・土壌中のメチル水銀生成能は、従来から考察されているように、一見、土壌有機物含有量に比例しているように思われる。有機物の性質や特性に関する検討は、今年度は行うことが出来なかった、次年度以降土壌pH条件などをふまえ検討したい。・土壌水分については設定条件幅が狭かったためか、有意な差は認められなかった。水銀濃度10ppmの模擬汚染土壌を新しく作成し、本研究の中で改良した超微量メチル水銀分析法を駆使して各種組み合わせ環境要因実験を行った。その結果について以下にまとめる。・模擬汚染土壌の安定化処理が終了し、各土壌条件で総水銀濃度及びメチル水銀濃度が安定していても、周辺環境条件が変化すれば、それに伴って新たにメチル水銀は生成されることは、100ppmの各模擬汚染土壌と同じ傾向を示した。しかしその傾向は、安定化処理期間および組み合わせ要因実験期間、双方ともに100ppmに比べモデレートであり明確ではなかった。

・100ppmの模擬汚染土壌を用いた場合、組み合わせ環境要因実験の中で、大きく土壌中のメチル水銀生成に寄与している環境要因は光条件であり、培養温度を国内夏季平均気温である25°C程度に設定しても、光が無ければ土壌中における水銀のメチル化反応は、統計上1%以下の危険率で進展しなかった。しかし10ppmの模擬汚染土壌の場合、これほど明確ではなく環境要因間での有意差は全ての土壌で認められなかった。含有量の経時変化においても、土壌種によって異なり変動が激しく一定の傾向は示さなかった。今回の実験結果のみからでは判断できないが、土壌中の水銀濃度が高いほど、土壌中における反応がより明確化する可能性がある。・土壌からの総水銀の溶出特性は、土壌種がもつ特性によって大きく異なり、赤黄色土壌の場合は安定化処理初期の時点から溶出が既にはじまる。メチル水銀の溶出特性について、最も溶出が激しい赤黄色土について主に検討を行った。結果は双方ともに溶出するが、10ppmの方が量的には少なかった。
近現代科学史資料のアーカイブ化に関する研究─坪井誠太郎地質学史資料の分析から─

近現代科学史資料の体系的・効率的な収集・保存のための方法論の確立に向けた実践的考察を、東京大学大学院情報学環社会情報研究資料センター収蔵の地質学者・坪井誠太郎に関する資料(以下、「坪井資料」)の調査を通して行った。資料調査の結果、坪井資料が日本地質学史研究において高い価値を有することが示された。こうした資料の収集・保管に際しては、資料の付加価値を高めるためにも、研究者に着目して<研究者資料>として資料を体系化することが有効であることを実証することができた。本研究の目的は,近現代科学史資料の体系的・効率的な収集・保存のための方法論の確立に向けた実践的考察を,東京大学大学院情報学環社会情報研究資料センター(以下,「センター」)収蔵の地質学者・坪井誠太郎に関する資料(以下,「坪井資料」)の分析によるアーカイブ化の試みを通して行なうことである.平成25年度の研究実績は以下の通りである:1)坪井資料の概要調査:全資料のうち調査未着手の資料(全体の約3割)の概要調査を行い,一部を除き概要調査を完了させた.さらに,坪井誠太郎に関する新たな資料が発見されたので,その資料の概要調査を追加で実施した.2)資料価値の高い資料の抽出およびその内容の分析:坪井誠太郎の日本地質学界に及ぼした影響の大きさを定量的に検討できる資料が見出されたため,坪井資料の有用性を示す一例として分析した.その内容は本研究の中間報告として,論考をセンターの『社会情報研究資料センターニュース』第24号に掲載した(pdf版のurlは<http://www.center.iii.u-tokyo.ac.jp/wp-content/uploads/24-1.pdf>).3)坪井資料アーカイブの検討:連携研究者と,科学コミュニケーションについて高度な知見を有する科学史研究者とともに,研究費などの制約条件を踏まえてどのようなアーカイブの構築が可能かを検討した.検討の結果,センターが構築し運用するデジタルアーカイブ「デジタルカルチュラルヘリテージ」上を活用すること,資料概要をデータベース化して先に公開すること,を基本方針とすることとした.近現代科学史資料の体系的・効率的な収集・保存のための方法論の確立に向けた実践的考察を、東京大学大学院情報学環社会情報研究資料センター収蔵の地質学者・坪井誠太郎に関する資料(以下、「坪井資料」)の調査を通して行った。本研究の目的は,近現代科学史資料の体系的・効率的な収集・保存のための方法論の確立に向けた実践的考察を,東京大学大学院情報学環社会情報研究資料センター(以下,「センター」)収蔵の地質学者・坪井誠太郎に関する資料(以下,「坪井資料」)の分析によるアーカイブ化の試みを通して行なうことである.この目的の達成に向け,平成24年度には:1)坪井資料の概要調査と,資料価値の高い資料の抽出・デジタル化2)抽出・デジタル化された坪井資料の質的分析,および,それを踏まえてのアーカイブ設計を行なうことを計画した.この計画に対し,先ず,坪井資料の概要調査と資料価値の高い資料の抽出・デジタル化に関しては,本研究を開始した時点で未調査のまま保管されていた資料の概要調査を進めた結果,分量にして資料全体の7割程度について,その概要を把握することができた.資料の多くは,坪井の研究に関わる各種文献(学術書,論文,学会誌など)である.研究に関わる手書き文書類(研究ノート,野帳,メモ,手紙,写真や図版)や私的な資料(手紙や葉書類,プライベートな旅行などの写真類)も多く残されている.これらの内,特に興味深いのが坪井の研究に関わる手書きの文書類であり,優先的にデジタル化(デジタルカメラによる複写,文字情報のテキストデータ化)を進めている.次に,デジタル化を進めている資料(坪井の研究に関わる手書きの文書類)の質的分析からは,坪井の日本の地質学界に与えた影響が,従来の知見以上に大きいと思われる結果が得られつつある.アーカイブ設計については,具体的な検討には至っていないが,充実したメタ情報を付与することや,センターが構築したデジタルアーカイブと関連付けることなどを模索している.本研究の当初の目的は、近現代科学史資料の体系的・効率的な収集・保存のための方法論の確立に向けた実践的考察を、東京大学大学院情報学環社会情報研究資料センター(以下、「センター」)収蔵の地質学者・坪井誠太郎に関する資料(以下、「坪井資料」)の分析によるアーカイブ化の試みを通して行うことであった。ところが、平成26年度に入ってから、未整理分の坪井資料を保管している施設の建て替えが決定され、平成26年末までに坪井資料を運び出す必要が生じた。同資料の移転先を確保することが急務となったことから、当初目的を踏まえつつ、以下のように研究を実施した:1)坪井資料の移転:資料の価値は高く、散逸・廃棄を防ぐ必要があった。また、諸事情により東京大学内に移転先を確保することは困難だった。検討の末、国立科学博物館筑波研究施設に移転することとなり、一部を除き年末に移転(寄贈)を行った。

2)研究成果の発表:1)を実現するためにも、坪井資料の「研究者資料」としての有用性を広く訴える必要があり、国内外の科学史および地球科学史関連の学会で口頭発表を行った。さらに、当初目的における「資料収集・保存の方法論確立にむけた実践的考察」の観点から、本研究のまとめとして、「複数の組織を横断しての資料調査の実施」についての実践報告を、センターの『社会情報研究資料センターニュース』第25号に発表した(pdf版のurlは<http://www.center.iii.u-tokyo.ac.jp/wp-content/uploads/25-1.pdf>。なお、当初目的の一つである坪井資料のアーカイブ化については、資料の詳細調査と併せて来年度以降、国立科学博物館において数年にわたって実施・検討される予定であり、本研究者も参画することになっている。科学史(日本地質学史)平成25年度の当初の研究計画は,1)坪井資料の概要調査を平成24年度に引き続いて行い,資料価値の高い資料を抽出するとともに抽出された資料のデジタル化を進めることと,2)資料の質的分析を進め,アーカイブの要件定義を行うこと,だった.資料の質的分析やアーカイブ設計については,本研究の当初計画で予定していた内容とは若干異なる方向に研究が進んでいる.その要因は,調査対象の坪井資料の内容が,予想以上に豊かであり,質的分析に着手する前に,定量的な調査を十分に行うべきであると判断したこと,新たに資料が発見されたこと(その調査を行ったこと),坪井資料のアーカイブ化に際して予算的な制約条件などを考慮する必要があることである.しかしながら,「研究実績の概要」で述べたことから分かるように,当初計画と若干異なる方向に研究が進んでいるとはいえ,当初計画で掲げた2点を十分に踏まえた研究となっている.以上により,現在までの達成度は「概ね順調に進展している」と評価する.「研究実績の概要」で述べたように,本研究の目的は,近現代科学史資料の体系的・効率的な収集・保存のための方法論の確立に向けた実践的考察を,地質学者・坪井誠太郎に関する資料の分析によるアーカイブ化の試みを通して行なうことであり,この目的の達成に向け,平成24年度は,1)資料の概要調査と,資料価値の高い資料の抽出・デジタル化,さらに,2)抽出・デジタル化された資料の質的分析,および,それを踏まえてのアーカイブ設計,を行なうこととした.この計画に対し,資料の概要調査および重要資料の抽出は順調に進められ,分量にして資料全体の7割程度について,その概要を把握し,その中から内容を詳細に調査すべき資料を抽出することができた.抽出した資料のデジタル化に関しては,デジタルカメラにより複写(画像データ化)した上で,画像の補正(歪みや色調の補正,画質の鮮鋭化など)の作業や,テキストデータ化の作業を,外部業者に委託して進めており,平成24年度末までに複写された資料の内,およそ四分の一あまりについてデジタル化を終えている.アーカイブ設計については,資料の所有権,プライバシー関連の要考慮事項など,アーカイブの構築・運用(公開)に向けての制約条件が本研究の着想時に想定していた以上に多く,平成24年度末の時点では,具体的な検討には至っていない.以上より,「研究の目的」の達成度は,「おおむね順調に進展している」と評価する.最終年度の平成26年度においては,これまでの研究の進捗状況を踏まえて研究を実施する.具体的には: