hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サプライチェーンにおける企業連携の構造特性分析

本研究では,半導体産業において,サプライチェーンの頑強性と柔軟性を向上させる目的で,IDM(統合型製造業者),ファンドリ,セットメーカーの三者の企業連携を考察した.IDMとファンドリの製造キャパシティに関する水平型のリスク共有に加えて,セットメーカーが垂直的にリスク共有に参加する統合型企業連携の構造特性を明らかにした.さらに,製造とサービスの連携であるサービサイジングについて,ガスタービン事業の高価格補充部品の在庫管理の重要性をシミュレーションで示した.平成25年度は、第一の研究課題のサプライチェーンの頑強性について、既存研究の垂直的連携と水平的連携の統合等の側面から考察した。特に、Matsuo (2012) (Proceedings of the 4th Production and Operations Management World Conference)で記述した、車載マイコンのサプライチェーン寸断における、ルネサスエレクトロニクスと自動車製造業との連携のケースについて分析を加えた。ここで、トヨタ生産方式におけるサプライチェーン寸断に関するリスク管理の方法と欧米製造業におけるそれとを対比し、主要電子部品については、トヨタ生産方式におけるカスケード型の在庫管理方式ではなくて、直接的でサプライチェーン全般にわたる統合的な管理が必要であること示した。この論文は特に、大規模災害に対するサプライチェーンの頑強性に関するリスク管理を考察している。この研究結果は、International Journal of Production Economics誌に投稿した。また、サプライチェーンの製造業の水平的連携についての論文については、改訂を続け、2本の論文が採択に至った。Wu, Kouvelis and Matsuo(Manufacturing and Service Operations Management, 2013)とWu,Kouvelis, Matsuo, and Sano (European Journal of Operational Research, forthcoming)の2編である。第二の研究課題であるサービサイジングについては、オペレーションズ・マネジメント、マーケティング、環境経営の側面から多数の論文が出版されている。本年度は、多数の既存論文について考察をした。結果として、具体性や示唆の少ないケース研究、あるいは、単にサービサイジングがこれからの製造業にとって有効なビジネスモデルであるということを提唱しているが、説得力に欠ける概念的な論文が多いことが分かった。平成26年度は、第一の研究課題のサプライチェーンの頑強性について、International Journal of Production Economicsに投稿していた論文、Implications of the Tohoku Earthquake for Toyota's coordination mechanism: Supply chain disruption of automotive"について、改訂を重ねて、採択に至った。また、サプライチェーンの頑強性を考慮するときのひとつの要素である、サプライチェーンの垂直的な構成者のリスクに対する態度について考察した論文をInternational Journal of Production Economicsに投稿した。第二の研究課題であるサービサイジングについては、前年度の既存論文研究で明らかになった、既存研究論文は多いが、抽象的啓蒙的な論文で、サービサイジングの実際のプロセスをどう設計するかという具体的なレベルに至る研究が少ないということを踏まえて、研究体制を整えた。具体的には、平成26年度は、コンバインドサイクル・ガスタービンの製造業者である、三菱日立パワーシステムズ社において、サービサイジングについての共同研究を行った。共同研究として、アフターセールスサービスで重要となる、高温部品の補充部品在庫管理とサステイナビリティー・レポーティングについての研究を行い、2名の修士論文の指導につなげた。平成27年度は、第一の研究課題のサプライチェーンの頑強性について、International Journal of Production Economicsに投稿していた論文、“The effect of risk aversion on distribution channel contracts: Implications for return policies"について、改訂を重ね、採択にいたった。この論文は、サプライチェーンの垂直的な構成者のリスクに対する態度が、売買における返品ポリシーの契約にどのような影響を与えるかを論じたものである。サプライチェーン全体の機能を向上させるために、その構成者の意思決定活動を調整する必要がある。リスクに対する態度については、既存論文では、risk neutralの仮定が多く用いられるが、この論文では、risk aversionの場合を検討し、その複雑な影響を論じている。例えば、既存論文に反して、売り手と買い手の両方がrisk averseの時に、その両者が返品ポリシー契約を望むことを示した。第二の研究課題であるサービサイジングについては、コンバインドサイクル・ガスタービンの製造業者である、三菱日立パワーシステムズ社において、サービサイジングについての共同研究を行った。共同研究として、アフターセールスサービスで重要となる、高温部品の補充部品在庫管理とサステイナビリティー・レポーティングについての研究を行い、2本の論文をThe 5th International Symposium on Operations Management and Strategy 2015において、発表し、その論文集に掲載した。第一のサプライチェーンの頑強性の課題については、トヨタのサプライチェーンにおける車載マイクロコントローラーの事例をもとに、大規模災害に対するサプライチェーンの頑強性に関する製造業のリスク管理方法について、製品アーキテクチャー、既存のサプライヤー管理の方法等の一連の製造管理の方法を考慮して考える必要があることを明らかにした。また、サプライチェーンに頑強性をもたらす、水平連携と垂直連携の統合については、製造業の水平連携のための契約デザインの理論的な研究は完了した。さらに、垂直連携と水平連携の統合について研究を進めており、現在その成果をまとめている。第二のサービサイジングの研究課題については、三菱日立パワーシステムズとの共同研究を通じて、コンバインド・ガスタービンの製造とアフターサービスについて、詳細なフィールド調査を行い、サービサイジングにおいて、特に、高温補充部品のコストが高く、その補充部品の補修と在庫管理が重要であることが分かった。そこで、基本的な在庫管理シミュレーションモデルの開発を行った。また、ガスタービンビジネスにおいて、サステイナビリティ・レポーティングが業界トップ3社で異なっていることが分かり、その違いを明らかにした。この両方の研究成果をして、2本の論文をThe 5th International Symposium on Operations Management and Strategy 2015において、発表し、その論文集に掲載した。

本研究は,半導体産業において,IDM(統合型製造業者),ファンドリ,セットメーカーの三者の企業連携を研究の対象とする.研究到達点として, IDMとファンドリの間の水平型企業連携とIDMとセットメーカーの間の垂直型企業連携の2つの連携を統合し,柔軟性と頑強性を持つ企業連携の仕組みを明らかにすることを挙げた.平成25から27年度は水平型と垂直型の企業連携を分離し,それぞれの特性を明らかにしたが,平成28年度は,その統合について研究し,研究成果をオペレーションズ・マネジメント分野の世界大会で最も権威のあるP&OM World Conferenceにおいて発表した.その論文集に掲載されたZhang and Matsuo (2016)では,半導体部品をセットメーカーがIDMに注文する時,頑強性確保のために,セットメーカーが半導体企業のキャパシティリスクの一部を垂直的に負担することにより,IDMとファンドリのキャパシティの水平型の配置が,セットメーカーの需要の一定部分を優先的にファンドリに配分するという制約下で全体最適になることを示した.サプライチェーン寸断に対応する頑強な構造の構築という観点から,IDMを核とする日本の半導体産業が競争力を増すためには,セットメーカーのリスク共有への参加が不可欠であることを示唆している.第2の研究課題であるサービサイジングの研究に関しては,前年度までに文献調査と三菱日立パワーシステムズにおいてフィールド調査を行い,ガスタービン事業における高価格補充部品に関する在庫管理と長期補修サービスの重要性を示した.
未知の定積分項を含む非局所非線形2階楕円型境界値問題の解の大域的構造と安定性

研究課題に対する第1の研究成果は,数理生態学にあらわれるcross-diffusion方程式の極限方程式が,従来知られているものと全く別のタイプの特異解をもち,解の全体構造は非常に豊かであることを論文Lou-Ni-Yotsutani[DCDS 2004]として発表したことである.この極限方程式は未知の定積分項を含む非局所非線形境界値問題であり,従来全く解析の手段が分からなかったものである.LouおよびNiとの共同研究で2001年ごろ,現代的偏微分方程式論の手法に加えて,その弱点なる部分を克服するため新しい解析方法に気づきはじめ,さらに,方法を深めて,解の全体構造とその背後にある基本的な原理を明らかにした.解全体を適当なパラメータ空間で表示して,解の分岐構造を理解するために,完全楕円積分の合成,有理関数からなる超越方程式に帰着し,それをじっくり調べるという方法である.この方法に基づき計算を進めていく際,Maple等の数式処理ソフトの強力な厳密な計算能力を援用し,古典的な解析学・代数学の理論・手法を積極的に取り入れていく.計算は膨大にはなるが,従来は部分的にしか解構造を調べることができないと考えられてきた問題に対しても,解の全体構造をしることができるものである.上記の論文で得られた新しい手法はさまざまの分野にあらわれる未解決の非局所問題の解析,解の大域的分岐構造の解明に有効であることを確認した.研究課題に対する第2の研究成果は,小杉・森田と2件の共著論文Kosugi-Morita-Yotsutani[CPAA 2005,J.Math.Phy.2005]で,超伝導現象を記述するGinzburg-Landau equationの,1次元・周期境界条件のもとでの,定常解の大域的分岐構造を完全に解明したことである.研究課題に対する第1の研究成果は,数理生態学にあらわれるcross-diffusion方程式の極限方程式が,従来知られているものと全く別のタイプの特異解をもち,解の全体構造は非常に豊かであることを論文Lou-Ni-Yotsutani[DCDS 2004]として発表したことである.この極限方程式は未知の定積分項を含む非局所非線形境界値問題であり,従来全く解析の手段が分からなかったものである.LouおよびNiとの共同研究で2001年ごろ,現代的偏微分方程式論の手法に加えて,その弱点なる部分を克服するため新しい解析方法に気づきはじめ,さらに,方法を深めて,解の全体構造とその背後にある基本的な原理を明らかにした.解全体を適当なパラメータ空間で表示して,解の分岐構造を理解するために,完全楕円積分の合成,有理関数からなる超越方程式に帰着し,それをじっくり調べるという方法である.この方法に基づき計算を進めていく際,Maple等の数式処理ソフトの強力な厳密な計算能力を援用し,古典的な解析学・代数学の理論・手法を積極的に取り入れていく.計算は膨大にはなるが,従来は部分的にしか解構造を調べることができないと考えられてきた問題に対しても,解の全体構造をしることができるものである.上記の論文で得られた新しい手法はさまざまの分野にあらわれる未解決の非局所問題の解析,解の大域的分岐構造の解明に有効であることを確認した.研究課題に対する第2の研究成果は,小杉・森田と2件の共著論文Kosugi-Morita-Yotsutani[CPAA 2005,J.Math.Phy.2005]で,超伝導現象を記述するGinzburg-Landau equationの,1次元・周期境界条件のもとでの,定常解の大域的分岐構造を完全に解明したことである.数理生態学にあらわれるcross-diffusion方程式の極限方程式は,未知の定積分項を含む非局所非線形2階楕円型境界値問題である.従来の方法では,全く解析の手段が分からなかったものである.Lou-Ni-Yotsutaniの共著論文において,全く新しい解析手法を発見し,この方程式の定常解の構造の概容を解明した.現在,さらに詳細な解析を行っている.この解析で得られた新しい手法は,さまざまの分野にあらわれる,未解決の非局所問題の解析に有効であることが分かってきた.例えば,1927年,流体力学者Oseen(オセーン)が発見した2次元ナビエ・ストークス方程式の分岐理論的な完全理解をIkeda-Kondo-Okamoto-Yotsutaniの共著論文で示した.関連する話題として,半線形楕円型方程式の正値球対称解に関する,柳田英二教授との約10年間にわたる共同研究の内容中心とするレビュー論文の英訳版が刊行された.内容は次の通りである.ここ20年間いろんな領域,境界条件のもとで,個別にいろいろな結果が得られている.方程式や境界条件がわずかにかわるだけで,全く別の計算を必要とする.本論文では,球対称な半線形楕円型方程式に対して,巧妙な変数変換を行うことにより一つの標準形に帰着でき,一見複雑にみえる様々な境界条件も,Dirichlet, Neumann, Robin境界条件と解釈できることを示した.この結果をYanagida-Yotsutaniによる全空間における解の構造定理と結びつけ,標準形に対する解の構造定理を得た.

これにより,従来は未知であった特異解を含めた解の構造を明らかにでき,同時に,統一的な理解を可能とした.四ツ谷晶二の主な研究成果は,Y.Lou教授・W.-M.Ni教授と共同のcross-diffusion方程式に関する論文発表,および,小杉博士・森田教授との共同のGinzburg-Landau equationに関する研究(CPAAに掲載決定)である.さらに,松本教授・村井氏と共同で,曲線に関する微分幾何学のひとつの未解決問題に解答を与え,講演発表を行い論文を作成中である.また,柳田教授・森下氏と共同で,松隈方程式の特異解をも含む,すべての正値球対称解の構造を完全に決定し,論文作成中である.Y.Lou教・W.-M.Ni教授との共著論文の内容の説明をする.数理生態学において,1979年にShigesada-Kawasaki-Teramotoによって提案されたcross-diffusion方程式に関する研究である.1996年にLou-Niは,cross-diffusionをあらわすパラメータを無限大にしてたときの極限方程式を導出した.これは未知定数を含む積分制約条件付きの半線形楕円型方程式である.しかし,この方程式の解の構造はほとんど分かっていなかった.未知定数と積分制約条件をいかに処理すればよいか分からなかったからである.本論文では,積分制約条件を無視し,候補となる解をすべて間接的ながらすべて詳細に表示し,その中から解を求めるという,全く新しい方法を提案しそれを実行した.その結果,空間1次元の場合にはほぼ完全な解答を与えた.様々なパラメータを動かしたとき,解の構造がどのようであり解の形状がどのように変化していくかという,大域的な構造を解明した.古典的な楕円関数論と現代的な計算機の数式処理能力を有効に融合した、独創的かつ画期的な研究である.小杉博士・森田教授との共同研究成果について説明する.超伝導現象を記述する,周期境界条件のもとでのGinzburg-Landau equationの定常解の大域的分岐構造を完全に解明したものである.この問題は、基本的で重要な問題であるにもかかわらず、従来は局所分岐理論を応用した局所的な分岐の存在が分かっていただけで、大域的な分岐構造の解明は不可能と思われていた。この論文においては、問題を未知の定積分項をもつ非局所非線形境界値問題に帰着し、それをさらに完全楕円積分を2重に含む超越方程式に帰着し、同時にすべての解を楕円関数を用いて書き下ろした。これをもとに、解の大域構造を明らかにし、数学的な厳密な証明を与えた画期的な論文である.さらに,状況がさらに複雑な磁場を含む場合も,大域構造完全解明し,論文投稿中である.国府教授,二宮助教授は,各人の興味にしたがい研究をすすめている.上で得られた研究成果の彼らの研究への応用について検討中である.四ツ谷晶二の主な研究成果について説明する.小杉・森田と共同でGinzburg-Landau equationに関する2件の論文を発表した.また,松本・村井と共同で,曲線に関する微分幾何学のひとつの未解決問題に解答を与え,イタリアのCENTRO DE RICERCA MATEMATICA ENNIO DE GIORGIで講演発表し,本の形(部分執筆)で刊行されている.さらに,柳田・森下と共同で,松隈方程式の特異解をも含む,すべての正値球対称解の構造を完全に決定した.小杉・森田との共同研究成果について説明する.周期境界条件のもとで,超伝導現象を記述するGinzburg-Landau equationの定常解の大域的分岐構造を完全に解明したものである.
溶融塩電析と自己組織化による拡散障壁能を有する耐酸化コーティングの創製

Ni, Hf, NiおよびAlの4段階電析により,Ni-Cr-Al合金上にNiアルミナイド/Ni-Hf合金2層コーティングを作製した。2層コーティング試料の1373 Kでの耐サイクル酸化性をNiアルミナイド単層コーティング試料と比較して調べた。2層コーティング試料の酸化速度は単層コーティング試料に比べ小さかった。サイクル酸化過程における2層コーティング試料のNiアルミナイド層中のAl濃度の減少は,単層コーティング試料のそれに比べ小さかった。これは,Ni-Hf合金層のAl拡散障壁効果による。2層コーティングに生成したアルミナスケールは釘づけ形態を示し,これよりスケールの密着性は高くなった。Ni-10mass%Cr-2mass%Al合金を基材試料とし,水溶液を媒体としたNi電析と溶融塩を媒体としたHf電析,さらに水溶液を媒体としたNi電析と溶融塩を媒体としたAl電析(4段階電析)により,Niアルミナイドを表面層,Ni-Hf合金を内層とする2層型コーティングの作製を試みた。その結果,表面側よりNi2Al3層,Ni層,Ni-Hf合金(Hf濃度:約23at%)層から成るコーティングが形成された。比較のために,基材合金上にNi電析後,Al電析のみを行い,Ni-Hf合金を含まないNi2Al3層,Ni層から成るコーティングを作製した。これら2つのコーティング試料について,1373Kの大気下でサイクル酸化試験を200サイクルまで行った。その結果,両試料ともサイクル数の増加とともに酸化皮膜の剥離により質量がわずかに減少した。しかし,Ni-Hf合金層を含む試料はこれを含まない試料に比べ,質量減少が小さく,優れた耐サイクル酸化性をもつことがわかった。サイクル酸化試験に伴うコーティング層の断面を観察,分析した結果,3サイクル目でNi2Al3層は内層Niと相互拡散を起こしNiAl相に変化した。さらに,サイクル酸化に伴う表面層および基材合金中のAl濃度を調べた。その結果,Ni-Hf合金層を含む試料がNi-Hf合金層を含まない試料よりも表面層中のAl濃度が23at%高く,基材合金中のAl濃度が約2at%低いことがわかった。これにより,Ni-Hf合金層が表面層から基材合金へのAlの拡散を抑制していることがわかった。Ni-Hf合金層を含む試料では,10サイクル以降,酸化時間の経過とともにNi-Hf合金層の組織的分解が認められた。これに伴い,表面層上に形成されたアルミナスケール中にHfO2粒子が含まれるようになり,スケールが局部的に下地金属中に入り込むようになった。純Co基材上に,水溶液を媒体としたNi電析と溶融塩を媒体としたHf電析,さらに水溶液を媒体としたNi電析と溶融塩を媒体としたAl電析により,Niアルミナイド/Ni-Hf合金2層コーティングの作製を試みた。その結果,表面層がNi2Al3,内層がNi-Hf合金の2層コーティングが形成された。Ni-Hf合金はNi7Hf2相とNi3Hf相により構成された。比較のために,Ni電析とAl電析によりNiアルミナイド(Ni2Al3)単層コーティングが作製された。両コーティング試料について,1373Kの大気中においてサイクル酸化試験を200サイクルまで行った。その結果,両コーティングともきわめて高い耐サイクル酸化性を示したが,酸化による質量増加は2層コーティング試料の方が単層コーティング試料よりも小さくなった。次いで200サイクル酸化試験後のコーティング層の断面を観察した。その結果,単層コーティング試料では5μmのやや厚い酸化皮膜が形成され,コーティング層中にも内部酸化物の形成が認められた。一方,2層コーティング試料で生成した酸化皮膜は単層コーティング試料よりも薄く,コーティング層中に内部酸化物の形成は認められなかった。コーティング層の断面を線分析した結果,単層コーティング試料ではコーティング層中のCo濃度が3080at%と高くなり,Al濃度が20at%以下に減少した。一方,2層コーティング試料では,コーティング層中のCo濃度は20at%と少なく,Al濃度は30at%と高くなった。この結果は,Ni-Hf合金層が基材からNiアルミナイド層へのCoの拡散とNiアルミナイド層から基材へのAlの拡散を抑制したことを示している。したがって,2層コーティング試料において酸化皮膜の成長が抑えられたのは,コーティング層中のAl濃度が高濃度に維持され,その結果保護性の高いアルミナ皮膜が維持されたことによる。Coを基材試料として,Ni,Hf,Ni,Al電析の4段階電析によりNiアルミナイド/Ni-Hf合金から成る2層コーティングを作製することができた。この2層コーティング試料は1373K,200サイクルの酸化試験で高い耐酸化性を示した。酸化試験後の質量増加がNiアルミナイド単層コーティング試料に比べ小さいことから,Ni-Hf合金層の耐サイクル酸化性に対する有効性が明らかになった。酸化試験後のコーティング層の断面を線分析した結果,2層コーティング試料では単層コーティング試料に比べNiアルミナイド層中のCo濃度が低く,Al濃度が高いことがわかった。この結果から,Ni-Hf合金層が基材からNiアルミナイド層へのCoの拡散を抑え,Niアルミナイド層から基材へのAlの拡散を抑えていることがわかった。

これより,2層コーティング試料では,Niアルミナイド層のAlが高濃度に維持され,これにより保護性の高いアルミナ皮膜の形成が維持されたことがわかった。Ni-20mass%Cr-2mass%Al合金を基材試料とし,この上にNi電析とHf電析を行い,さらにNi電析とAl電析を行うことにより,Niアルミナイド/Ni-Hf合金2層コーティングを作製した。比較のために,Ni電析とAl電析によりNiアルミナイド単層コーティングを作製した。分析の結果,2層コーティングはNi2Al3/Ni7Hf2により構成されることがわかった。両コーティング試料については,1373 Kの大気中においてサイクル酸化試験を行った。さらに,10サイクル試験後の試料については断面を観察,分析した。以上の結果は,平成26年度のNi-10mass% Cr-2mass%Al合金を基材試料とした結果と比較し,Ni-Hf合金の組織的安定性や拡散バリア層としての効果を検討した。サイクル酸化試験の結果,両コーティング試料とも高い耐サイクル酸化性を示したが,酸化速度は2層コーティング試料の方が小さかった。酸化試験後の試料断面の観察の結果,2層コーティング試料ではNi7Hf2層の分解が確認され,Al2O3皮膜の楔型形態が観察された。一方,単層コーティングではAl2O3皮膜の楔型形態は観察されなかった。酸化試験後のNiアルミナイド層表面部のAl濃度を分析した結果,2層コーティング試料では約40at%であるのに対し単層コーティング試料では約35at%だった。これより,Ni7Hf2層がAlの拡散バリア層として作用したことがわかった。酸化試験後のNi7Hf2層の分解をNi-20 %Cr-2%Al合金試料とNi-10%Cr-2%Al合金試料とで比較した結果,Ni-20%Cr-2%Al合金の方がNi7Hf2層の分解の程度が大きいことがわかった。これより,基材合金中のCr濃度が高いほどNi7Hf2の組織的安定性が低下し,Ni7Hf2層の拡散バリア層としての効果も低減することがわかった。高Cr合金であるNi-20mass%-2mass%Al合金を基材試料としてNi,Hf,Ni,Alの4段階電析によりNiアルミナイド/Ni-Hf合金から成る2層コーティングを作製することができた。この2層コーティング試料はNiアルミナイド単層コーティング試料に比べ高い耐サイクル酸化性を示した。このため,耐サイクル酸化性に対するNi-Hf合金の効果が明かになった。10サイクル酸化試験後のNiアルミナイド層の化学組成を分析した結果,2層コーティング試料では単層コーティング試料に比べAl濃度が約5at%高くなることが明かになった。この結果より,Ni-Hf合金がNiアルミナイド層から基材へのAlの拡散を抑制したことがわかった。これより,10サイクル酸化試験までの2層コーティング試料の高い耐酸化性は,Niアルミナイド層においてAl濃度が高く維持されることに因ることがわかった。平成26年度に行った低Cr合金のNi-10mass%Cr-2mass%Al合金を基材試料とした場合の結果と比較することにより,高Cr合金基材ではNi-Hf合金層の分解の度合いがやや大きく,Ni-Hf合金が高Cr合金と界面をもつ場合にNi-Hf合金の組織的安定性が悪くなることがわかった。
CAD/CAM製クラウンの脱離を防止する内面機械加工の開発

本研究では、CAD/CAMを用いて製作されたクラウンの内面に対し、アンダーカットとなるような“溝(Micro Retentive Groove、以下MRG)"を施すことで、クラウン脱落を減少さられる加工プログラムの構築を行う。MRGの効果を明らかにするにあたり、平成30年度はCAD/CAMを用いて製作されたレジンクラウン内面に付与されたMRGが接着強さにどのような影響を与えるか、クラウン型試験片と支台歯を模した治具から引抜き引張接着強さの試験を行った。レジンMRGクラウン内面の軸側面に深さ25、50、75、100、125、150&micro;mのMRGと、セメントスペース20、40、60、80、100、120&micro;mとを組み合わせ、全ての条件にて引抜き引張接着強さの計測を行った。また、溝のないセメントスペース20、40、60、80、100、120&micro;mを有するレジンクラウンも製作し、内面にアルミナブラスト処理後、シランカップリング処理を行った条件をコントロールとした。結果から、レジンMRGクラウンのすべてがコントロールと比較して高い接着強さを示し、その中でもセメントスペース40&micro;m,MRG深さ100&micro;mの条件が最も高い値を示した。続いて、結果から得られたレジンにおける最適なMRG深さを使用して、MRG位置と本数の最適化を行った。その結果、コンポジットレジンブロックから製作されたMRGクラウンでは、溝の数が3本以下で、歯冠高径の中央部に加工することが最も効果的であることが示唆された。研究の結果は日本補綴歯科学会第127回学術大会、IADR2018、第37回日本接着歯学会学術大会、日本補綴歯科学会平成30年度東京支部総会・第22回学術大会にて公表した。平成30年度は加工のみで試験片の製作が可能なレジンブロックを中心に研究を進めた。その結果、予定よりも早くレジン系材料での最適値が明らかになった。これは、当初2材料の研究を同時に進めていく計画から、加工時間の短いレジン系材料に集中して試験片製作を進めたことによるものと考えられる。平成31年度では,同様の方法にてジルコニアに対するMRGの最適な深さや数,位置について検討行う所存である。しかしながら,ジルコニアでは加工後に焼成のステップがあり,試験片製作に時間がかかり,昨年ほどのスピードを維持できるか疑問も残る。接着強さに対する最適なレジンMRGクラウンのMRG深さ、付与位置および溝数の影響については明らかとなり、平成31年では同様の調査をジルコニアを用いて行う予定である。また、学会発表にて質問の多かったMRGの付与がクラウン自体の破壊強さを低下させる可能性についても,今後追加研究が必要ではないかと考えられる。つまり、昨年度行ったすべての条件にてクラウンの圧縮破壊試験を行い,その結果を考察することで、臨床的なMRGの価値を考察することができると考える。さらに、適合に与える影響について、同様の試験片を用い、μCTにて非破壊観察を行ううことで、MRGの加工精度や、設計段階で製作されたクラウンSTLデータと試験片を重ね合わすことで、MRGの総合的な精度について調査を行う所存である。

これは、当初2材料の研究を同時に進めていく計画から、加工時間の短いレジン系材料に集中して試験片製作を進めたことによるものと考えられる。平成31年度では,同様の方法にてジルコニアに対するMRGの最適な深さや数,位置について検討行う所存である。しかしながら,ジルコニアでは加工後に焼成のステップがあり,試験片製作に時間がかかり,昨年ほどのスピードを維持できるか疑問も残る。接着強さに対する最適なレジンMRGクラウンのMRG深さ、付与位置および溝数の影響については明らかとなり、平成31年では同様の調査をジルコニアを用いて行う予定である。また、学会発表にて質問の多かったMRGの付与がクラウン自体の破壊強さを低下させる可能性についても,今後追加研究が必要ではないかと考えられる。つまり、昨年度行ったすべての条件にてクラウンの圧縮破壊試験を行い,その結果を考察することで、臨床的なMRGの価値を考察することができると考える。さらに、適合に与える影響について、同様の試験片を用い、μCTにて非破壊観察を行ううことで、MRGの加工精度や、設計段階で製作されたクラウンSTLデータと試験片を重ね合わすことで、MRGの総合的な精度について調査を行う所存である。
専門看護師と認定看護師が提供する看護サービスのアウトカム評価指標開発

本研究は、本邦における高度実践看護師である専門看護師および認定看護師が提供する看護サービスについて、特にアウトカム評価に焦点をあてた適切性・有用性を備えた評価指標の開発である。現在、看護サービスの評価指標は複数あるが、専門看護師と認定看護師の提供する看護サービスに関して、その活動支援や教育の改善、経済的評価を含む制度・政策の改善を目的とした、適切なアウトカム評価の指標は開発されていない。有用性・適切性を備えたアウトカム評価指標を示すことは、専門看護師と認定看護師が提供する看護サービスを、病棟単位や施設単位で、あるいは地域単位での看護力として有効活用するためのエビデンス構築につながる。本年度は慢性疾患看護専門看護師の活動実績について、2か所の国内学会(日本看護学会看護管理学術集会および日本看護研究学会近畿北陸地方会学術集会)に参加し、研究発表内容から情報を収集した。また、国内文献検討を行い、日本看護研究学会第45回学術集会(2019年8月20,21日開催)において、「看護実践の評価に関する文献検討」を発表予定(採択されている)である。糖尿病看護に携わる看護師を対象に看護実践の評価の定義を文献検討することを目的に、医中誌Web版、Cochrane、Google Scholarを用いて、キーワードを「糖尿病」「看護実践」「評価」「尺度」と設定し検索した結果から、抽出した13文献を対象に、看護実践の定義について検討しているところである。専門看護師は13分野あり、認定看護師は21分野と対象範囲が広範囲におよぶため、初年度は慢性疾患に関連する範囲として、もっとも対象者が多い糖尿病患者への看護にフォーカスすることにした。引き続き、糖尿病患者のケアに関わる専門看護師と認定看護師の活動を中心に、文献検討を進めていく。さらに、新たな研修制度である看護師の特定行為研修を修了した看護師らの活動にも範囲を広げて検討を進める計画である。人件費・謝金が生じる作業が次年度になった。
マングローブ域における魚類生産メカニズムの解明：稚魚の成長速度と生残決定機構

本研究課題では,熱帯のマングローブ域における魚類生産メカニズムを明らかにするために,着底稚魚の成長を支える餌起源や,稚魚の成長速度と生残の関係を明らかにすることを目的としている.平成26年度には,様々な体サイズのフエダイ類稚魚の成長に対するマングローブ由来の有機物の貢献度を炭素・窒素安定同位体分析によって調べ,さらに,魚食魚に捕食された稚魚と野外で採集した稚魚の成長速度を比較することにより,成長の速い稚魚ほど生き残りやすい(捕食されにくい)のかを検討した.安定同位体分析の結果,ゴマフエダイ稚魚は体長150 mmまでは底生微細藻類由来の有機物を主に利用するが,それよりも大きい個体はマングローブ由来の有機物を利用することがわかった.一方,オキフエダイとニセクロホシフエダイの稚魚はいずれのサイズクラスにおいても底生微細藻類由来の有機物を利用していた.したがって,マングローブ由来の有機物はゴマフエダイのある特定のサイズクラスの個体の成長には寄与するが,他のフエダイ類稚魚には直接利用されないことが示唆された.次に,魚食魚に捕食されたフエダイ類稚魚と同じ体サイズの野外採集稚魚の成長速度を比較するために,傭船による大型刺網(長さ300 m,高さ2 m)により,夜間にマングローブ域に来遊するオニヒラアジなどの大型魚食魚55個体を採集し,それらの消化管内容物を調べた.その結果,クロサギ類などはよく捕食されていたが,フエダイ類稚魚はわずかしか捕食されていなかった.被食稚魚の成長速度を野外稚魚と比較したところ,着底後の成長速度は後者においてわずかに速かった.分析個体数が少ないため,明瞭な結論を示すことはできなかったものの,マングローブ域では着底後のフエダイ類稚魚において成長速度に依存した生残過程が存在することが示唆された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では,熱帯のマングローブ域における魚類生産メカニズムを解明するために,定住性魚類の資源動態を決定する着底稚魚の成長速度と生残決定機構を明らかにすることを目的としている.研究を開始した本年度では,まず,研究対象種であるオキフエダイとセダカクロサギの耳石の輪紋が1日に1輪形成される日周輪であるかどうかを飼育実験で検討した.沖縄県西表島のマングローブ域において,オキフエダイ(平均体長36mm)とセダカクロサギ(平均体長30mm)を30個体ずつ採集し,アリザリン・コンプレキソン(ALC)を混ぜた海水で24時間飼育することで,各個体の耳石を染色した.次に,2つのFRP水槽を4区(A区,B区,C区,D区)に分け,各種を78個体ずつ各区に投入して飼育を開始した.餌料には市販の配合飼料を用いた.個体の回収については,A区を5日後,B区を10日後,C区を15日後,D区を20日後とし,回収した個体から3つの耳石(扁平石,礫石,星状石)を摘出した.各個体の耳石を研磨し,耳石上のALCのマーク(飼育開始時)から縁辺(飼育終了時)までの区間の輪紋数と各区の飼育日数を比較した.その結果,両種において扁平石の対象区間の輪紋数は飼育日数とほぼ同様であり,これらの輪紋は1日に1輪形成される日周輪であることが判明した.今後は,この知見を踏まえ,野外で採集した着底稚魚に対して耳石日周輪解析を行うことにより,対象魚種の日齢,孵化日,および日間成長速度を調べる予定である.本研究課題では,熱帯のマングローブ域における魚類生産メカニズムを解明するために,着底稚魚の成長を支える餌起源や,稚魚の成長速度と生残の関係を明らかにすることを目的としている.平成25年度には,水産有用種であるフエダイ類3種の稚魚の成長に対して,マングローブの生産した有機物がどれほど貢献しているかを安定同位体分析によって検討した.マングローブ域に存在する代表的な5種類の生産者(マングローブ,植物プランクトン,底生微細藻類,褐藻類,緑藻類),フエダイ稚魚の餌生物であるカニ類,エビ類などの小型無脊椎動物,およびフエダイ類3種の稚魚の炭素・窒素安定同位体比を調べた.分析の結果,一次生産者の炭素安定同位体比は各生産者間で明瞭に異なった.餌生物のうち,ワタリガニ類,スナガニ類,テナガエビ類,クルマエビ類,ヨコエビ類などの炭素安定同位体比は底生微細藻類に近い値を示した.一方,ベンケイガニ類やテッポウエビ類といった一部の餌生物はマングローブに近い値を示した.稚魚の炭素・窒素安定同位体比は種によって異なり,オキフエダイとニセクロホシフエダイの稚魚は底生微細藻類に近い値を示したのに対して,ゴマフエダイ稚魚はマングローブに近い値を示した.したがって,これらのフエダイ類稚魚は異なる生産者由来の有機物を利用して成長しており,マングローブ由来の有機物はゴマフエダイという一部のフエダイ類にとって重要であるが,他の種にとってはあまり重要ではないことが示唆された.本研究課題では,熱帯のマングローブ域における魚類生産メカニズムを明らかにするために,着底稚魚の成長を支える餌起源や,稚魚の成長速度と生残の関係を明らかにすることを目的としている.

平成26年度には,様々な体サイズのフエダイ類稚魚の成長に対するマングローブ由来の有機物の貢献度を炭素・窒素安定同位体分析によって調べ,さらに,魚食魚に捕食された稚魚と野外で採集した稚魚の成長速度を比較することにより,成長の速い稚魚ほど生き残りやすい(捕食されにくい)のかを検討した.安定同位体分析の結果,ゴマフエダイ稚魚は体長150 mmまでは底生微細藻類由来の有機物を主に利用するが,それよりも大きい個体はマングローブ由来の有機物を利用することがわかった.一方,オキフエダイとニセクロホシフエダイの稚魚はいずれのサイズクラスにおいても底生微細藻類由来の有機物を利用していた.したがって,マングローブ由来の有機物はゴマフエダイのある特定のサイズクラスの個体の成長には寄与するが,他のフエダイ類稚魚には直接利用されないことが示唆された.次に,魚食魚に捕食されたフエダイ類稚魚と同じ体サイズの野外採集稚魚の成長速度を比較するために,傭船による大型刺網(長さ300 m,高さ2 m)により,夜間にマングローブ域に来遊するオニヒラアジなどの大型魚食魚55個体を採集し,それらの消化管内容物を調べた.その結果,クロサギ類などはよく捕食されていたが,フエダイ類稚魚はわずかしか捕食されていなかった.被食稚魚の成長速度を野外稚魚と比較したところ,着底後の成長速度は後者においてわずかに速かった.分析個体数が少ないため,明瞭な結論を示すことはできなかったものの,マングローブ域では着底後のフエダイ類稚魚において成長速度に依存した生残過程が存在することが示唆された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。採択初年度の研究成果として,耳石の輪紋形成に関する知見のほとんどない研究対象種に対して,耳石輪紋が日周輪であることを確かめることができた.これは,今後,資源生態学的なアプローチによって対象魚種の加入,成長,生残を検討するためには必要不可欠な知見である。水産有用種であるフエダイ類の稚魚の成長において,マングローブ由来の有機物に支えられている種と,そうではない種が存在することが明らかになったためである.これはフエダイ類においても種によって生産構造が異なる可能性を示唆する成果である.今後は,平成24年度の成果をもとに,野外で採集した着底稚魚の孵化日,日齢,目間成長速度を調べると同時に,各個体の炭素・窒素安定同位体比を分析することによって,着底稚魚の成長を支える餌資源を検討する.さらに,対象種稚魚の捕食者である大型魚食魚の胃内容物を調べることにより,稚魚のサイズ,成長速度,依存する餌資源などが被食されやすさとどのような関係にあるのかを検討する.大型魚食魚の採集については,個人レベルでの採集器具ではしばしば困難であるため,平成25年度では傭船を依頼して,大型魚の採集を行う予定である.今後は傭船を依頼して捕食者である大型魚食魚を採集し,それらの胃内容物を調べることによって,稚魚の体サイズ,成長速度,依存する餌資源などが被食されやすさとどのような関係にあるのかを検討する予定である.
細胞内シグナル伝達変異細胞を利用したリハビリテーション効果発現機序の解析

本研究は、細胞内シグナル伝達変異細胞を利用して、神経再生とリハビリテーション効率を向上させるための実験を行いリハビリテーションの分子メカニズムを解明し、脳梗塞等による麻痺の回復を目的とした。そのため我々が開発した3種類の細胞内シグナル伝達変異細胞用いて実験を行い、大きく3つの成果を得ることができた。(1)温熱療法等のリハビリテーション刺激は、細胞内シグナル伝達系のp38キナーゼを働かせて神経再生を促進させていることが判明した。(2)脳梗塞片マヒの改善に働くアセチルコリンは同伝達経路のERK酵素が働いていることが判明した。(3)神経細胞の長期生存にはAkt酵素が働いていることが判明した。平成23年度と平成24年度は、既に得られている3種類の細胞内シグナル伝達変異細胞を用いて多くの成果が得られた。3種類の細胞は、1.PC12m3, 2.PC12m11, 3. PC12m3-S細胞である。1.のPC12m3細胞では、リハビリテーション効率を高める物理刺激や薬剤の効果について詳細な分析を行った。物理刺激では、その効果がp38キナーゼを介して神経突起の促進として現れることが解った。さらに5倍も過度な温熱刺激に対しても温熱抵抗性を示す細胞がPC12m3細胞の亜種として現れたのでその詳細な分析を行った。次に薬剤としては主としてアロマテラピーに用いられるリモネンについて検討した。このリモネンは、PC12m3細胞の神経活性にp38キナーゼを介して働いて神経突起伸長の促進作用があることが判明した。2.のPC12m11細胞では、脳梗塞片マヒのリハビリテーション効果向上のための基礎実験を行った。PC12m11細胞はアセチルコリンに高感受性があるがそれは平成23年度の研究でERK酵素を介して、アセチルコリンが神経と筋細胞との接続に働いていることが判明した。平成24年度は、PC12m11細胞の神経筋接続のメカ二ズムをパッチクランプ法によって解明する実験を行ったが今のところ成功していない。3.のPC12m3-S細胞では、神経細胞の長期生存に働く要因について検討した結果、新たにAkt酵素が働いていることが判明した。そこで24年度は、Akt酵素の活性がどのようにして細胞の長期生存に働くかを調べたところ、Aktを支配しているPI3K遺伝子に突然変異が起きるとその遺伝子は長寿遺伝子に変換することを見いだした。その遺伝子は実際細胞のみならず個体であるマウスの寿命も延長させることが判明し特許の出願を行った。本研究は、細胞内シグナル伝達変異細胞を利用して、神経再生とリハビリテーション効率を向上させるための実験を行いリハビリテーションの分子メカニズムを解明し、合わせて脳梗塞等による片麻痺等をリハビリテーションによって回復させる基礎を与えることを目的とした。そのため我々が開発した3種類の細胞内シグナル伝達変異細胞である、1.PC12m3 2.PC12m11 3. PC12m3-S細胞を用いて研究を行った。最終年度は2.と3.の細胞を用いて実験を行い、特に3.のPC12m3-S細胞において多くの成果を得ることができた。物理刺激では主として温熱療法に用い、薬剤としては主としてアロマテラピーに用いられるリモネンについて検討した。その結果、これらのリハビリテーション刺激は、細胞内シグナル伝達系のp38キナーゼを働かせて神経再生を促進させていることが判明した。2.のPC12m11細胞では、脳梗塞片麻痺のリハビリテーション効果向上のための基礎実験を行った。PC12m11細胞はアセチルコリンに高感受性があり、細胞内シグナル伝達経路のERK酵素が働いていることが判明した。3.のPC12m3-S細胞では、神経細胞の長期生存に働く要因について検討した。24年度は、神経細胞の長期生存にどのような細胞内シグナル伝達酵素が関与しているかについて調べたところAkt酵素が働いていることが判明した。25年度は、PC12m3-S細胞が高度に温熱ショック抵抗性であることが判明しその原因はAkt経路を支配しているPI3K遺伝子の突然変異があることが判明した。また、PI3K-Akt経路阻害物質をリハビリテーションを行う数時間前に投与すると、リハビリテーション効果を高めことが判明した。平成23年度は、既に得られている3種類の細胞内シグナル伝達変異細胞を用いて、神経再生とリハビリテーション効率を向上させるための実験を行い多くの成果が得られた。

物理刺激では主として温熱療法に用いられる温熱のPC12m3細胞に与える影響について検討し、その効果がp38キナーゼを介して神経突起の促進として現れ、p38キナーゼの阻害剤であるSB20358はその効果を大きく抑制することが解った。さらに過度な温熱刺激はJNK酵素を活性化して細胞死に働くことが判明した。次に薬剤としては主としてアロマテラピーに用いられるリモネンについて検討した。このリモネンがPC12m3細胞の神経活性に働くかどうかについて詳細に分析を行い、これもp38キナーゼが働いて神経突起伸長の促進作用があることが判明した。2.のPC12m11細胞では、脳梗塞片マヒのリハビリテーション効果向上のための基礎実験を行った。PC12m11細胞はアセチルコリンに高感受性があるが、アセチルコリンは神経と筋細胞との接続に働く。今回はPC12m11細胞にアセチルコリンを作用させる時どの細胞内シグナル伝達経路に働く酵素が働いて神経が活性化するかについて検討したところERK酵素が働いていることが判明した。3.のPC12m3-S細胞では、神経細胞の長期生存に働く要因について検討した。今回我々は、神経細胞の長期生存にどのような細胞内シグナル伝達酵素が関与しているかについて調べたところ研究計画時に予想していたp38キナーゼではなく新たにAkt酵素が働いていることが判明し今のところその詳細な分析を行っている。平成23年度と24年度の達成度について、3種類の変異細胞を用いた研究成果の自己点検を行ったところ、1.のPC12m3細胞を用いたリハビリテーション効率を高める温熱刺激や薬剤の開発は、90%以上の達成度があり、2.のPC12m11細胞を用いた脳梗塞片マヒのリハビリテーション効果向上の検討は、約70%の達成度があり、3.のPC12m3-S細胞を用いた神経細胞の長期生存に働く要因の検討では、約80%の達成度があると評価した。その理由について説明します。1.PC12m3細胞を用いた研究;この研究では、p38キナーゼの活性の高い細胞では温熱効果が高いが、さらに振動刺激もp38キナーゼを活性化し、これは実際鬱病患者の改善にも働くことが判明し2012年に論文発表を行った。またPC12m3細胞の5倍の熱抵抗性を示すPC12m3の亜種細胞はAkt酵素の活性化メカニズムに変異をもつ細胞であることが判明した。次に薬剤としてアロマテラピーに用いられるリモネンについてはその成果を2012年に論文発表した。2.PC12m11細胞を用いた研究;この研究では、PC12m11細胞と筋細胞との接続における詳細な分析をするため、パッチクランプ法を試みたが今のところ成功していないので達成度は70%と評価した。3.PC12m3-S細胞を用いた研究;神経細胞は長期生存できるメカニズムを備えている。PC12m3-S細胞の長期生存に働く要因についてAkt酵素が働いていることが判明し、Aktを支配しているPI3K遺伝子のサブユニットである調節タンパク質の遺伝子に突然変異が起きるとその遺伝子は長寿遺伝子に変換することを見いだした。その遺伝子は実際細胞のみならず個体であるマウスの寿命も延長させることが判明したがまだ詳細な分析を行う必要があるため、達成度は80%と評価した。
共感性の進化・神経基盤

複合領域として総括班が目指したのは、今までにない学術分野の連携研究を生み出すことと、若手研究者の積極的な育成だった。前者に関しては、総括班内に3情報センター(遺伝子情報・生体信号情報・動物管理/倫理情報)を設置し、各班がいつでも情報を共有できるような仕組みをつくった結果、領域内での連携・融合研究は極めて活発に行われ、5年間で33報の論文化に至った。また未だ仕掛中の研究まで含めると、その数は34に上る。これらの成果を発信するために、11の国際シンポジウム、15の国内シンポジウムを開催した。後者については、研究合宿やポスターアワードを実施し、結果として育志賞の受賞や米国大学への就職に繋がった。平成25年7月の領域立ち上げ以来、領域事務局が中心となり、運営については、各計画班代表による総括班会議を実施(8月、平成26年1月の2回)し、また公募班応募者のための説明会を東京で2回(東大・慶應義塾大)、京都で1回(京大)、福岡で1回(九大)開催した。説明会以外にも領域班員が講演など行う際に共感性領域の紹介をする等のアウトリーチ活動も積極的に行い、結果的には100件を超える公募班の応募があった。8月後半には領域ホームページ(日本語版)を立ち上げ、公募の際の広報ツールとして役立てた。その後、年度末に向けて英語版ホームページ立ち上げの作業を進め、平成26年3月にはほぼ完成した。ホームページにてイベントの告知を行ったり、領域メンバーが発表した論文、著書などを紹介したり、イベント報告を掲載するなどして、広義のアウトリーチにも役立てた。平成26年1月には、葉山の総合研究大学院大学にて、第1回領域会議を開催し、若手を含め80名を超す参加者があり、次年度以降の研究の方向性について活発な議論がなされた。ニュースレター第1号を発行し、シンポジウム等の参加者に配布した。研究支援面については、事務局で領域班員の情報を一元管理し、領域班員間の情報交換や有機的連携の補佐に役立て、領域横断的な共同研究の支援を行った。また、生体信号情報管理センター(駒井班担当)、動物倫理マネジメント(菊水班担当)、遺伝情報管理センター(村山班担当)と連携し、本年度の研究実施計画に基く各計画班の研究推進の支援も行った。若手研究者支援として、領域横断的な研究会(動物行動とオキシトシン研究会10月熱海)を開催し、関係する計画班から学生を含む多くの若手研究者が参加した。また、領域会議ではポスター発表を条件として若手に対する旅費助成を行い、若手研究者の積極的な会議への参加を促した。初年度に着手した研究支援基盤整備を本年度も継続し完了した。本年度より公募班15班も加わり、事務局を中心に領域内の連携を強化することで、さらなる研究連携の可能性が広がった。本年度、領域内で確認されている共同研究は7件にのぼる。さらに連携を模索中の研究もあり、領域全体に有機的な連携が形成されつつある。7月には公募班キックオフ会議を開催し、口頭発表とポスター発表により、各班の研究内容について理解を深めることが出来た。初年度に課題として挙げられた「共感性の測定方法・行動、心理尺度」の定義の統一化については、公募班も含めて10月に勉強会を開催し、日帰りにも拘らず遠方より多くの班員が参加し、活発な議論がなされた。平成27年1月には第2回領域会議を奈良市で開催し、75名の関係者が一堂に会し、各班の研究の進捗状況を確認するとともに、重点課題である共感性の課題の共有化を進めた。領域運営面の実績としては、主催・共催を含め、8回のシンポジウム、ワークショップ(内、6回については国際イベント)を開催し、共感性領域の認知度向上、最新の研究成果の発信に努めた。また次年度以降開催予定の国際シンポジウムについて、総括班内でその方向性を検討し、2016年の国際心理学会総会の時期に合わせた開催の可能性を探ることとなった。これに加え、2015年度中にも、発達心理学関係の国際シンポジウムを他領域と共催で行う。若手育成の観点から、7月の公募班キックオフと併せてチュートリアルを実施し、各計画班の研究のキーとなる研究手法について講義を行った。12月には包括脳冬のシンポジウムにて、新学術領域「自己制御精神」領域と共催で若手育成シンポジウムを開催し、双方の領域の若手研究者による発表中心のプログラムを組んだ。また1月の領域会議では、若手研究者対象ポスターアワードを設け、学生、ポスドク等の参加を促す仕組みづくりを行った。平成27年度前半は、中間評価報告書作成の取り纏め、提出、および文部科学省ヒアリングのための準備に注力しつつ、例年行っている、領域関係者向けチュートリアルの開催、日本動物心理学会年次大会での共感性シンポジウムの企画、運営などを行った。チュートリアルは9月5日に開催したが、今年度は外部からも講師を招き(国内2名、海外1名)、内容の充実を図った。後半は昨年同様、12月に行われた包括脳冬のシンポジウムで、新学術「自己制御精神」領域と共催でシンポジウム「個体と社会の関係を科学する」を開催した。その他、各計画班主催のシンポジウム、ワークショップとの共催4回を通じて、領域の認知度向上、最新の研究成果の発信に努めた。また、領域関係者から寄せられた共感性研究についての最新の知見を纏め上げた、心理学評論特集号「共感性の進化と発達」を刊行し、共感性研究の認知度アップを図った。