hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市街区における路地空間の利用と空間的効果に関する研究

商業施設の一部として活用されている空間もあれば、周囲の住民のための空間となっているもの、広がりのある中庭空間となっているもの、入り組んだ路地状の空間となっているものなどがあった。平成24年度から26年度まで計4回の海外調査で、ヨーロッパの15都市の事例データを収集することができた。これらは施設化された商業空間であったり、集合住宅の中庭であったり、あるいは抜け道としての性格が強いものであったりと様々な種類の空間が含まれる。平面形態も多彩である。本研究の目的は、都市のオープンスペースが果たす役割と効果について、現状空間の評価を通して明らかにすることである。これらの多彩な空間から見いだされる路地空間の空間概念が都市のオープンスペースの計画手法の一助となることが期待される。平成27年度は平成26年度に引き続き調査結果から作図・構成要素の抽出・記述を作成し、分析の基礎資料となるデータベース作成作業を進めている。平成27年度は、第3回調査(平成26年春季実施、2都市)および第4回調査(平成26年夏季実施、3都市)についての調査結果をまとめ、報告を行った。(昭和女子大学学苑第897号)本研究においては第1回第2回の調査と合わせ計4回の海外調査で224の事例データを得ることができた。平面形態では,第1回第2回の調査を終えた段階で,通路状のもの,中庭空間を伴うもの,複数の中庭空間が連続するもの,途中分岐を伴うもの,そしてこれらが複合した形をもつもの,と多様なバリエーションが確認されていた。第3回第4回の調査でも様々な平面形態が見られたが,大きくは中庭空間と細長い通路状の空間に分類することができる。中庭空間はバルセロナとライデンでの多くの事例が該当するが,2都市ではその様相が全く異る。バルセロナでは,都市計画によって整備された規模の大きい公園的な中庭空間が形成されており,それらはいずれも周囲の建築物とは関連しない独立した空間とであった。一方のライデンは,手入れされた植栽や住戸入口まわりに置かれた屋外家具,駐輪スペースや井戸など共用設備が配置され,中庭空間が周囲の住宅のための共用空間であった。またヴェネツィアでは,中庭空間と通路状の空間の双方が観察された。中庭空間はライデン同様,周囲の住宅のための空間であることが多いが,住宅の入口が囲む中庭空間でもライデンのように空間全体を装飾する植栽や共用設備は無かった。今後はこうした平面形態から読み取れることと,中庭空間の事例に見られるような,平面だけでは記述できない要素の組み合わせを加味し全4回の調査事例を精査し,空間分析を行っていきたい。またこれら全4回の調査結果について、webサイトにまとめ公開したことも平成27年度の成果である。(「都市街区における路地空間の利用」http://gaiku-roji.com/)外周を道路で囲まれた都市の街区内には、通過交通の進入しない歩行者の空間が存在している場合がある。それは、外周道路に面して建築物が建てられていったとき、街区の中央部にできる閑地の利用であったり、あるいは街区をショートカットできる抜け道であったりする。
リガンド特異的トランスポーターによる核内受容体シグナル制御機構の解析

生体の恒常性維持における、核内受容体PPARおよびFXRシグナルの機能を明らかにするために、リガンド特異的トランスポーターFABP(FABP5.FABP6)による核内受容体(PPAR/FXR)シグナルの機能解析をし、以下の成果を得た。1.核内受容体FXRによる新規胆汁酸シグナルの解析FXRを介する新規胆汁酸シグナルを探索するため、卵巣におけるI-BABP、ISBTおよびFXRの発現を詳細に解析した。また、卵巣における胆汁酸代謝の有無を検討するため、卵巣組織抽出物のLC/MS解析をした。その結果、回腸に比べて量的には少ないものの、胆汁酸の存在が確認された。卵巣における胆汁酸シグナルの機能については不明であるが、卵巣の分化過程で、FXRを介する胆汁酸シグナルが活性化されることが示唆された。更に、FXRの新規標的遺伝子として、胆汁酸トランスポーターOSBα/βを同定した(Pharmaceutical Res.24:390-398,2007)。2.癌の発生・転移における核内受容体PPAR/FXRシグナルの機能解析前立腺癌の転移能獲得における脂肪酸トランスポーターC/E-FABP/FABP5の機能を、siRNAによる抑制実験で解析した。安定トランスフォーマントをスクリーニングした後、FABP5の発現レベルと癌の転移能の関係を解析した。また、FABP5の細胞内局在と癌の悪性度の関係についても検討した(Int.J.Oncol32:767-775,2008)。また、胆汁酸トランスポーターFABP6が大腸癌で高発現していることを見出した(Clin.Cancer Res.12(17):5090-5095,2006)。3.新規核内受容体PPARシグナルの解析神経再生時に重要な機能を果たしている成長円錐のプロテオーム解析で、PPARのリガンド分子(脂肪酸)の輸送に関わっているFABP(FABP5およびFABP7)が、成長円錐で高発現していることを見出した。また、各々のFABPの機能を解析するために、siRNAによる抑制実験を行った。更に、FLAGタグ付きベクターに各FABP遺伝子を組み込んだDNAコンストラクトを構築し、各FABPと相互作用するタンパク質を探索した。本年度は、リガンド分子(脂肪酸と胆汁酸)特異的なトランスポーターと核内受容体(PPAR,FXR)シグナルのクロストーク機構を明らかにし、生体の恒常性維持におけるこれらの核内受容体シグナルの機能を解明するために、以下の解析を行いいくつかの成果を得た。1.胆汁酸トランスポートソームの分子構築と機能解析細胞質型胆汁酸トランスポーターI-BABPの核内局在化機構の解析やI-BABPと特異的に相互作用する分子を同定するために、いくつかの変異体を作製し、FLAGタグ付きベクターへ組み込んだ。抗FLAG抗体による免疫沈降で得られたタンパク質を質量分析法により解析した(藤井)。2.癌化における核内悪容体シグナル制御機構の解析3.新規核内受容体シグナルの探索神経再生時における核内受容体PPARシグナルの機能を解析するため、神経損傷モデルラットを作製した(藤井、柴田)。1.核内受容体FXRによる新規胆汁酸シグナルの解析(担当:藤井)

FXRを介する新規胆汁酸シグナルを探索するため、卵巣におけるI-BABP、ISBTおよびFXRの発現を詳細に解析した。また、卵巣における胆汁酸代謝の有無を検討するため、卵巣組織抽出物のLC/MS解析をした。その結果、回腸に比べて量的には少ないものの、胆汁酸の存在が確認された。卵巣における胆汁酸シグナルの機能については不明であるが、卵巣の分化過程で、FXRを介する胆汁酸シグナルが活性化されることが示唆された。更に、FXRの新規標的遺伝子として、胆汁酸トランスポーターOSBα/βを同定した(Pharmaceutical Res.24:390-398,2007)。2.癌の転移における核内受容体PPARシグナルの機能解析(担当:藤井)前立腺癌の転移能獲得における脂肪酸トランスポーターC/E-FABP/FABP5の機能を、siRNAによる抑制実験で解析した。即ち、siRNAを組み込んだベクターをPC-3M細胞にトランスフェクションし、安定トランスフォーマントをスクリーニングした後、FABP5の発現レベルと癌の転移能の関係を解析した。また、FABP5の細胞内局在と癌の悪性度の関係についても検討した(Int.J.Oncol32:767-775,2008)。3.新規核内受容体PPARシグナルの解析(担当:藤井、柴田神経再生時に重要な機能を果たしている成長円錐のプロテオーム解析で、PPARのリガンド分子(脂肪酸)の輸送に関わっているFABP(FABP5およびFABP7)が、成長円錐で高発現していることを見出した。また、各々のFABPの機能を解析するために、siRNAによる抑制実験を行った。更に、FLAGタグ付きベクターに各FABP遺伝子を組み込んだDNAコンストラクトを構築し、各FABPと相互作用するタンパク質を探索した。
細胞膜タンパク質,シスチン・グルタミン酸交換輸送担体の構造・機能解析

マクロファージmRNAの1、5-3kb長の画分を用いて、方向性を持ったcDNAライブラリーを作製した。まず、ストレス剤で誘導されるクローンを、約20000ファージプラークの中より、126個選別した。これらの誘導クローンを相互ハイブリで分類し、塩基配列の一部を解析した。その結果、ヘムオキシゲナーゼ、CD36、MSP23に加えて新たに、IL1リセプターアンタゴニスト前駆体、IFN-γ誘導タンパク204をコードするクローンが得られた。後2種のクローンについては、単に「培養刺激」によって誘導されるものと予想された。さらに、ストレス刺激剤で誘導されるものとして、メタロエラスターゼと、未知のタンパクをコードするA170クローン群が得られた。クローンA170については、cDNAの全塩基配列を決定したところ、39kDaのタンパクをコードしていると予想されたが卵母細胞でシスチン輸送活性の発現は、見られなかった。以上の結果を踏まえ、シスチンキャリアーのクローンをさらに検索するために、上記主要5種以外のクローンを約700選別した。この700クローンをまとめて活性発現のアッセイを行ったが、卵母細胞にシスチン輸送活性の発現は見られなかった。以上のごとく、本プロジェクト期間内には当初目標としていたcDNAクローンの単離には至らなかった。しかしながら、本プロジェクトの研究過程で新しいストレスタンパク質ファミリーの一員であるMSP23のクローニングに成功したことと、CD36とメタロエラスターゼがストレス剤によって誘導されること(未発表)を明らかにした。さらに、クローンA170等、未知の数種類のストレス誘導クローンが得られた。1.卵母細胞での機能発現アッセイの改良cDNAよりin vitroで合成したcRNAが卵母細胞に対して毒であり、機能アッセイの障害になっていた。そこで、合成したcRNAをRNaidを用いて精製することにより毒性を除去することに成功した。2.ストレス誘導クローンの選別前年度に作成したcDNAライブラリー(λZAPII)は、(1)総mRNAを庶糖密度匂配で分画し、活性発現の見られる1.53kbのRNA画分を利用して、さらに、(2)方向性を持ってcDNAが入っている。このcDNAライブラリーを利用して、+/-法を用いて、ジエチルマレイン酸刺激で誘導されるクローンを約200選別した。それらのなかには、ストレス誘導タンパク質とて知られているヘムオキシゲナーゼをコードするクローン(約1.6kb)が多数含まれていた。このことは、選別方法がうまくいっていることを示している。相互ハイブリにより他に少なくとも4種類のクローンが多数重複していることがわかった。それらについてDNA配列の解析を行っている。約200クローンのファージDNAから作成したcRNAを卵母細胞へ注入したところ、わずかにシスチンの取り込み活性が発現したが再現性がなく、シスチンキャリアーのcDNAは残念ながら含まれていないと思われた。そこで、再度クローンを選別する作業を実行中である。3.新しい23kDaストレス誘導タンパク質のクローニングジエチルマレイン酸で誘導がかかるcDNAのなかで最もクローンの多かったのが23kDaのタンパク質をコードするクローンであった。本タンパク質は、サルモネラ菌でH_2O_2で誘導されるアルキルハイドロパーオキサイドレダクテースのC22成分のアミノ酸配列と高いホモロジーを持っていることが明らかになった。まず、マクロファージcDNAライブラリーの約20000ファージプラークよりストレス剤で誘導されるクローンを、(+/-法)により126個選別した。

さらに、ストレス刺激剤で誘導されるものとして、メタロエラスターゼと、未知のタンパクをコードするA170クローン群が得られた。クローンA170については、cDNAの全塩基配列を決定したところ、39kDaのタンパクをコードしていると予想されたが卵母細胞でシスチン輸送活性の発現は、見られなかった。そこでさらに、シスチンキャリアーのクローンを検索するために、上記主要5種以外のクローンを約700選別した。この700クローンをまとめて活性発現のアッセイを行ったが、卵母細胞にシスチン輸送活性の発現は見られなかった。以上のごとく、本プロジェクト期間内には当初目標としていたcDNAクローンの単離には至らなかった。しかしながら、本プロジェクトの研究過程で新しいストレスタンパク質ファミリーの一員であるMSP23のクローニングに成功したことと、CD36とメタロエラスターゼがストレス剤によって誘導されることを明らかにした。さらに、クローンA170等、未知の数種類のストレス誘導クローンが得られた。
帰納的学習を介した規範の進化と維持：新たな実験パラダイムの構築を目指して

規範とは、社会の中で共有された暗黙のルール体系であり、行為者は他者との相互作用や、他者の行動の観察を通じて帰納的にルールを学習していく。だが従来、進化ゲーム理論を用いて規範の進化が研究される際には、こうしたルールの帰納的学習という側面が削ぎ落とされがちであった。本研究の目的は、こうした規範が生成・伝達されるプロセスを、世代間伝達パラダイムによって検討することにある。本年度は、協力規範に着目し、来年度の研究につなげるために基礎的なメカニズム解明を目的として、単一世代内での行動学習プロセスを詳細に検討した。その結果、協力行動のダイナミクスを見られる個人差を強化学習アルゴリズムの学習率パラメータによって表現できる可能性が示唆された。別に実施した実験においても同様の知見が得られている。従来の研究において、向社会的行動(独裁者ゲーム・マキシミン選好)とリスク回避傾向の間に相関が見られることが知られている。資源分配のような協力行動の場合には、向社会的行動によって資源入手に伴うリスクを低減できるため、両者の間に相関関係が存在することは不思議ではないが、決して自明ではない。本年度に実施した研究によって、これらはいずれも強化学習における学習率パラメータの個人差と相関していることが見出された。これは学習というマイクロなプロセスが、想像されていたよりも協力規範と強く関わりを持つことを示唆するものである。以上の知見は、協力規範の学習におけるマイクロな基盤について重要な示唆を与えてくれた。本研究の目的は、世代間伝達パラダイムを用いた一連の実験を通して、規範の進化を解明することであるが、本年度は単一世代内におけるよりマイクロな学習メカニズムに焦点を当てていたためである。本年度の成果を基礎として、次年度以降に再び世代間伝達のある実験を実施する予定である。前項に記した通り、本年度は研究計画の全体像から見て、マイクロなプロセスに焦点を当てていたが、本年度の成果を基礎として、次年度以降に再び世代間伝達のある実験を実施する予定である。そして獲得されたルールに基づいて他者と相互作用し、振る舞うことで、規範は次世代の行為者に対して、伝達されていく。本研究の目的は、こうした規範が生成・伝達されるプロセスを、世代間伝達パラダイムをとして検討することにある。本年度は、規範の帰納的な学習過程に注目し、その学習アルゴリズムを実験的に検討した。具体的には、論理的に同一の組み合わせ構造を持つルールであるが、学習対象が人工言語である条件と、規範である条件とを設定し、参加者がそれぞれのルールを提示された複数の事例からどのように学習していくのかを検討した。特に注目したのは、近年、言語学習における生得的制約として注目されているサンプリング・バイアスである。実験の結果、学習の対象が言語である場合には、提示された事例の分布形態にかかわらず、参加者は特定のサンプリング・バイアスを持って学習することが明らかになったのに対し、学習の対象が規範である場合には、提示された事例の分布形態に応じて、参加者は事例がサンプリングされた母集団に対して、異なる前提をおいて学習をしていることが明らかとなった。本年度の成果は、世代間伝達実験を実施するための基礎的情報を提供するものであり、その点において、順調に進展したものと言える。

本年度は個人の学習プロセスに焦点を充てたが、次年度以降は、学習の結果に基づいて個人が行動し、それが別の個人にとっての学習対象となる世代間伝達実験を行う予定である。前項に記した通り、本年度は研究計画の全体像から見て、マイクロなプロセスに焦点を当てていたが、本年度の成果を基礎として、次年度以降に再び世代間伝達のある実験を実施する予定である。
三次元樹木シミュレイターの開発と森林成長の解析

今年度は樹木・林分(林冠)モデリングと観測データの対応づけ,特に現在発展しつつある統計モデリングに重点を置いて研究を進めた.主な研究テーマは次の四点である:1.汚染物質曝露条件下でのアカマツ成長解析,2.気象要因を組み込んだ苫小牧落葉樹の成長解析,3.照葉樹の葉寿命分布のBayes推定と種間比較,4.道北ダケカンバ林冠のGibbsモデルによる構造推定.この一年間における成果はMarkov Chain Monte Carlo (MCMC)計算によって複雑な相互作用のもとで観測された樹木・林冠データを説明できるモデル推定が可能になったことがあげられる(研究3.と4.).1.実験環境のもとで汚染物質曝露設定におけるアカマツの成長補償にともなう資源分配切り換えを最尤推定する手法を開発し,環境と樹木形態の変化に説明を与えた(小林剛との共同研究).影響をシミュレイションによって評価できるようにした.この成果を論文にまとめて現在投稿中である.2.北大苫小牧研究林落葉樹の直径成長と気象データを関連づける統計モデリングを開発した(鍋島絵里・日浦勉との共同研究).これは経時気象データから直径成長の年変動を説明できる一般化線形混合モデルである.この成果を論文にまとめて現在投稿中である.3.屋久島の照葉樹22樹種間に見られる葉寿命分布の種間-種内差を統一的にあつかえるBayes推定する計算方法を確立した(牛原阿海・甲山隆司との共同研究).これは「各樹種小サンプルサイズで多樹種」といった従来の統計解析が不可能な状況において,種間の類似と相違を同時に考慮した推定を可能にするものである.4.北大雨龍研究林のダケカンバ林分で得られた三次元光分布データをもとに,葉群分布がGibbs分布にしたがうという仮定のもとでMCMC計算によって,尤度の高い林冠構造をサンプリグンする手法を開発した(小林剛・加藤京子との共同研究).これによって従来の群落光合成モデルを三次元データに対応させることが可能になり,林冠光合成速度の推定の改善をめざしている.この成果をまとめて2006年3月の生態学会大会で発表する.今年度はおもに八ヶ岳の縞枯山観測データの針葉樹の樹形データベイス化によって明らかになったパターンと,開発中の針葉樹シミュレイターの挙動を比較することで,改善点をとりまとめ再設計を行った.観測データにみられるパターンを再現するべく,.吸水器官として発達する地下部モデルと樹木内の水ポテンシャル動態を導入することで,大サイズ個体における樹高成長量の低下などを説明することに成功した.さらにこれらの個体シミュレイターを組み合わせた仮想樹木集団において自己間引きなど植物個体群生態学ではよく知られた現象を再現できた.これらの成果は植物学会大会シンポジウムで発表し,現在は投稿論文を作成中である.この主題と併行して,共同研究者たちとともに樹木個体内の資源分配問題(アカマツ)と個体の生活史におけるサイズ変化の重要性(カエデ属)のモデリングも本課題の解決に必要な問題として解決した.アカマツ研究では汚染環境下における補償にともなう資源分配切り換えを最尤推定する手法を開発し,環境と樹木形態の変化に説明を与えた.カエデ属の研究では直径成長解析に必要な複合確率分布の推定方法を開発し,それに基づいてモデル化された樹木成長が個体の生涯繁殖量に与える影響をシミュレイションによって評価できるようにした.どちらも共同研究者とともに投稿論文として準備中である.また上記の樹木シミュレイター関発に伴って成熟しつつある三次元葉群内の三次元光分布計算の技術が,光合成に関する林冠全体の光利用効率の(地球環境変化にともなう)変化を予測する問題に応用可能であると判明した.これは林冠全体の光合成速度が,天球上の光分布(例:散乱光成分)と植物の三次元構造の組み合わせにどう依存しているのかを数億計算によって明らかにするものである.この課題は地球環境モデリング専門の共同研究者とともに推進しつつある.本年度のおもな研究成果は,樹木シミュレイションによる環境依存的な生活史特性の解明,気象データと樹木の成長を関連づける統計モデルの開発,針葉樹シミュレイターPipeTreeの改善による変動環境下での応答解析である.樹木シミュレイションを開発・応用することでカエデの生活史の環境依存性を解明した(浦口あやとの共同研究;苫小牧国有林で得られたイタヤカエデとオオモミジを対象とする).観測データから成長・繁殖に関する光応答性に関する推定を行ない,次に樹木個体シミュレイターを使った感度解析によってその重要性を生涯繁殖量によって評価した.この研究に関して論文をまとめ,Ecological Researchに投稿,採択され現在印刷中である.また,気温・降水量・光量子量がさまざまな種類の樹木の直径成長に与える影響を調べる推定モデルを開発した(鍋島絵里との共同研究;北海道大学苫小牧研究林の広葉樹6樹種を対象とする).これは気象庁や調査地で得られた経時気象データから直径成長の年変動を説明できる確率論的モデルになっており,樹木ごとの「個性」も考慮した一般化線形混合モデルによる推定計算方法を開発した.

この研究については現在論文を準備中である.また本研究の中核的な針葉樹シミュレイターであるPipeTreeの改良をすすめた(甲山隆司との共同研究).二酸化炭素濃度上昇など個葉の生産力が向上する環境において,樹形やバイオマス蓄積をつうじて樹木全体がどのように応答するかをシミュレイションによってあきらかにする方法を検討した.また,水ポテンシャルに応じてシュート形成を変化させる可塑性の有無が,林冠全体の生産力の維持に重要であることを示した.この研究に関して論文をまとめ,Ecological Researchに投稿,採択され現在印刷中である.今年度は樹木・林分(林冠)モデリングと観測データの対応づけ,特に現在発展しつつある統計モデリングに重点を置いて研究を進めた.主な研究テーマは次の四点である:1.汚染物質曝露条件下でのアカマツ成長解析,2.気象要因を組み込んだ苫小牧落葉樹の成長解析,3.照葉樹の葉寿命分布のBayes推定と種間比較,4.道北ダケカンバ林冠のGibbsモデルによる構造推定.この一年間における成果はMarkov Chain Monte Carlo (MCMC)計算によって複雑な相互作用のもとで観測された樹木・林冠データを説明できるモデル推定が可能になったことがあげられる(研究3.と4.).1.実験環境のもとで汚染物質曝露設定におけるアカマツの成長補償にともなう資源分配切り換えを最尤推定する手法を開発し,環境と樹木形態の変化に説明を与えた(小林剛との共同研究).影響をシミュレイションによって評価できるようにした.この成果を論文にまとめて現在投稿中である.2.北大苫小牧研究林落葉樹の直径成長と気象データを関連づける統計モデリングを開発した(鍋島絵里・日浦勉との共同研究).これは経時気象データから直径成長の年変動を説明できる一般化線形混合モデルである.この成果を論文にまとめて現在投稿中である.3.屋久島の照葉樹22樹種間に見られる葉寿命分布の種間-種内差を統一的にあつかえるBayes推定する計算方法を確立した(牛原阿海・甲山隆司との共同研究).これは「各樹種小サンプルサイズで多樹種」といった従来の統計解析が不可能な状況において,種間の類似と相違を同時に考慮した推定を可能にするものである.4.北大雨龍研究林のダケカンバ林分で得られた三次元光分布データをもとに,葉群分布がGibbs分布にしたがうという仮定のもとでMCMC計算によって,尤度の高い林冠構造をサンプリグンする手法を開発した(小林剛・加藤京子との共同研究).これによって従来の群落光合成モデルを三次元データに対応させることが可能になり,林冠光合成速度の推定の改善をめざしている.この成果をまとめて2006年3月の生態学会大会で発表する.
入浴事故の実態解明と入浴の安全性および危機管理システム構築に関する研究

入浴事故は後期高齢者に多く、その要因は明らかではない。しかし、今回、入浴事故からの生存者を含めた調査を実施した結果、入浴中に「意識障害と失神」の発生が最も多く、しかも浴槽内、洗い場、脱衣室の順に多発していることが分かった。次に入浴中の「意識障害と失神」の誘因は、浴槽内で身体を温めた後の起立動作による立ちくらみと関連づけて実験を行った。その結果、入浴5分後の起立動作保持で脳血流(oxy Hb)と収縮期血圧の有意な低下、脈拍が増加することが分かった。当該年度の研究では,入浴事故による死亡者(以下,死亡例)だけでなく救命救急による生存者(以下,回復例)も含めた事故発生に関する調査と回復例自身へのインタビューを通して入浴事故の実態を明らかにすることが目的である.調査項目は,研究代表者が先行して実施した調査票を基に19項目から構成した.倫理審査は,平成24年9月に研究代表者が所属する倫理委員会の承認を受けて開始した.調査する地域は全国を対象にすると無作為抽出は困難なので,寒暖の差を客観的データと1つの市の人口分布から割り出し,約7つの都道府県から23の市町村を対象にデータ収集を行う.調査期間は平成23年度の1年間として,データ収集件数は大よそ1300件(1都道府県につき約300件の予定)の予定である.現在,群馬県のデータが1市を除いて2町村群から228件(死亡例:48件,回復例,181例)収集できた.このデータから死亡例に対して回復例が約3.8倍を占めており,回復例の入浴による事故発生件数が多いことが示された.さらに,2町村群の地域性をみると,一方は湯温の高い温泉街を含む地域であり,その地域に事故発生件数が多く,偏りが認められた.これは温泉地が多い地域の特性と推測され,安全な入浴がどのように実施されているか検討課題となるかもしれない.また,入浴事故の発生プロセスを把握するために回復例自身へのインタビューを計画しているが,現在,インタビューガイドを作成中である.さらに,平成25年度は,入浴事故発生の要因の一つと予測される脳血流障害の発生に対する基礎実験を予定している.そのための測定機器として携帯型近赤外線組織酸素モニタ装置を購入した.加えて関連する生体反応の測定として自律神経解析を行うためのMemCalc/Winとそれに対応した心電計を購入し,実験の準備を整えた.本研究当初は入浴事故の実態を把握するために消防署の協力を得て全国調査を実施するために調査を進めていたが、本研究とまったく類似した論文を検索したため研究の一部を疫学調査に変更した。しかし、すでに群馬県内の調査はデータ収集が終盤となっていたため群馬県内の入浴事故に関する調査だけは完遂した。現在、テータの整理が終了し学会発表と論文作成の準備に取りかかっている。具体的な調査範囲は、群馬県内の消防署11か所のうち9か所の協力を得て、平成23年1月から12月までの1年間である。入浴事故は生存例と死亡例を含めて1075例で、これら総数のうち不搬送104例と性別不詳12例を除いて959例を調査対象とした。その結果、生存例は754例(男416例、女338例)、死亡例は205例(男112例、女93例)であった。年齢別では、生存例が66.1±23.6歳、死亡例が78.9±10歳で、入浴事故は男性に多く、死亡例は生存例よりも年齢が約12歳高く後期高齢者に多いことが明らかであった。事故の発生時刻や季節は、先行研究と同様であった。事故発生時の生存例の自覚症状では、意識障害27%が最も多く、次いで転倒・外傷14%であった。また、意識障害は前期高齢者に対して後期高齢者が約70%を占めていた。発見場所はが全体の90%が浴槽内、洗い場、脱衣室であった。さらに、事故発生の誘因と考えられる生活習慣病の有無からみると、基礎疾患延べ数に対して約40%を占め、そのうち高血圧症と糖尿病が高値であった。これらのことから入浴事故の誘因が高血圧症と糖尿病を有し、後期高齢者への注意喚起が重要であることが示唆された。高齢者を対象に事故発生の要因を明らかにするために「入浴事故の要因究明に関する疫学研究」を題して研究に取り組んだ。研究の対象者は、群馬県M市に在住する60歳以上の高齢者で入浴事故に遭遇した経験のある人をケース群に50名、経験のない人をコントロール群50名を設定した。研究デザインはケース・クロスオーバー法を用いた。入浴事故は冬季に多く発生するため、研究期間は1年間とした。研究の倫理審査は研究者が所属する大学の承認を得ている。データ収集は、調査対象者の研究依頼が困難な状況があり現在目標に達成していないため現在もデータ収集中であるが、本年12月中までに終了させる予定である。次に、入浴事故が高齢者に多いこと、意識障害が発生することが多いことからその誘因を浴槽内での脳血流変化によるものと仮定し、入浴実験を実施している。

本研究に関する先行研究は1件しか見当たらないため、まず、若年者(20名)を対象に湯温40度の入浴と湯を入れない空浴の2種類を用いて10分間浸水し、5分後と10分後にゆっくりと起立動作を30秒行い、血圧、心拍数、自律神経、脳血流指標として酸化ヘモグロビンを測定している。現在2/3のデータ収集が終了したところである。傾向として若年者であっても40度湯温の入浴において約1/3の被験者に一瞬の「立ちくらみ」の申告があった。この後、高齢者を対象にした実験を同様に計画しているが、入浴時間を5分以内に短縮すること、安全な起立動作を工夫して実施する必要が示された。この若年者を対象にした研究は、今年度中に学会発表する予定である。高齢者を対象にした入浴実験が終了し、学会発表と論文作成が終了した後に、研究成果を通して入浴事故予防に関する啓もう活動を取り組む予定である。高齢者の入浴による生体反応と脳血流の変動から入浴中に発生する起立性低血圧及び失神、意識障害との関連を検討し、安全で快適な入浴の示唆を得ることを目的に実験を行った。対象者は地域に在住し、高血圧、心疾患、糖尿病、認知症のない前期高齢者8名であった。平均年齢は70.0±2.0歳、BMIは21.9±2.1であった。研究方法は、湯温40±1°C、環境温度は2628°Cを維持し、入浴前後の安静15分、入浴5分、立位を入浴前、入浴5分後、入浴後安静15分後に1分間を3回実施した。データ収集は、同一被験者に浴槽内に湯を張った入浴群と湯を入れない空浴群を実施した。湯につかる深さは浴槽内で座位になり腋下部位までとした。入浴方法は、湯に浸かるだけとした。測定項目は、生理的指標として口腔体温、血圧、心拍数及び自律神経(MemCalc/tarawa、諏訪トラスト社製)、脳血流量は携帯型近赤外線組織酸素モニター装置(Pocket NIRS Duo,ダイナセンス社製)を用いた。その結果、2群間の比較をみると収縮期血圧、心拍数、体温とも入浴群がのほうが有意に高かった。自律神経活動では2群間の有意差は認められなかった。脳血流に関しては酸素化ヘモグロビンが、2群間の比較では入浴5分後の立位時に入浴群が有意に低下した。なお、実験中に立位時に眩暈を自覚したものが1名いたが、入浴前の立位から発生していて日常生活でも認められており入浴と関連したものではないと推測される。以上の結果から、湯温40°Cで5分間の入浴では著しい変化は認められなかった。入浴事故は後期高齢者に多く、その要因は明らかではない。しかし、今回、入浴事故からの生存者を含めた調査を実施した結果、入浴中に「意識障害と失神」の発生が最も多く、しかも浴槽内、洗い場、脱衣室の順に多発していることが分かった。次に入浴中の「意識障害と失神」の誘因は、浴槽内で身体を温めた後の起立動作による立ちくらみと関連づけて実験を行った。その結果、入浴5分後の起立動作保持で脳血流(oxy Hb)と収縮期血圧の有意な低下、脈拍が増加することが分かった。研究目的を達成するために3つの研究取組を計画した。1入浴事故発生の実態を把握するための調査。2事故発生の要因を明らかにするための疫学的調査。3入浴事故が高齢者に多いこと意識障害が発生することが多いことからその誘因を浴槽内での脳血流変化によるものと仮定し、入浴実験を行うこと。現在の進捗状況では、約65%は達成できている。その理由は、1は学会発表の登録準備中で(本年6月)、後は論文作成するだけである。2は学内の倫理審査の承認を得ており、現在データ収集中である。3についても倫理審査の承認を得て現在データ収集中であり、ほぼ50%は収集した。これらの結果から3つの研究の取組の見通しはついたところである。その後は、研究成果を通して入浴事故予防に関する啓もう活動を取り組む予定である。
意味論・語用論の理論的境界に関する研究―文脈主義の立場から―

本年度は、主に次の二点について研究を行った。すなわち、(a)合成的意味論的値と主張内容との関係、(b)語用論的要素の意味論に対する浸入の問題、である。まず(a)に関して、近年疑義が投げかけられている文の合成的意味論的値とその主張内容が同一であるという伝統的テーゼ(同一性テーゼ)は、意味論と合成性概念にいくつかの修正を加えることで維持可能であることを明らかにした。言語的な構造を意味論的値の導出に組み込む形で合成性を改変し同一性テーゼを守るというアプローチはこれまでも存在したが、言語構造の本性や発話文脈との関係を明らかにしていない点で不十分であった。この問題に対し本研究は、言語環境が持つ意味論的役割はあくまでも意味のレベル(内包や外延など)を変動させることのみであり、この点で発話文脈の概念とは大きく異なることを明らかにした。また、このように明確化された言語環境という概念は、せいぜい文脈概念と同程度に合成性概念を弱めるに過ぎず、したがって文脈概念を合成性に組み込むすべての意味論は言語環境もまた認めざるを得ないことを示した。上記(a)によって本研究が目指していた意味論の構築は一定の完成をみたが、しかし語用論的観点からいくつか課題が残っており、その点に関して(b)の研究として動的意味論と語用論の関係を例として意味論がどのような語用論的規則を認めうるのか分析した。具体的には、ロバ文とよばれる一連の言語データに関して、元来の動的意味論的アプローチは様々な文脈を考慮すると十全な真理条件を導出できず、したがって異なるアプローチを採用すべきであること、そして、意味論的解釈の基となる論理形式の導出において、ある種の語用論的規則がはたらいていることを明らかにした。このような分析は、意味論的分析前の語用論的影響を示唆するものであり、この意味で関連性理論との親和性がみてとれることが判明した。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究実施計画に沿って以下の二点を中心的に研究した。すなわち、意味特性概念の明確化と意味論における位置づけ、そして急進的な文脈主義の、語用論の処理論との比較である。一点目に関して、言語哲学において標準的であるD.カプランの二重指標意味論は大幅に修正が必要であることを示した。具体的には、「私」という指標詞は多くの場合発話者を指示するが、「思う」や「かもしれない」といった認識的様相オペレータとともに使用された場合発話者以外の対象を指示しうることから、指標詞は代名詞と同様に変項として扱うのがより適切であり、認識的様相オペレータが指標詞を束縛することで変項の値を変動させるということを明らかにした。さらに、指標詞を変項とする場合、標準的二重指標意味論においては発話文脈から指示対象への関数であるとされていた意味特性はむしろ指標詞の指示対象を与えるための前提条件なのであり、意味論的値とは異なる形で意味論のうちに位置づけられるとした。以上の研究は形式的アプローチでありながら現実の言語使用の多様性を十分に考慮している点で実践的である。二点目に関して、急進的な文脈主義と整合的な語用論的理論である関連性理論の優位性を示すため、非字義的意味の典型例であるメタファーの分析を行った。具体的には、メタフォリカルな意味を要請する論理形式が存在すると措定することで、メタフォリカルな意味が発話の真理条件的内容を構成するとした。本研究においてメタファーとは表現の意味特性を変化させる言語現象であるとされ、意味論の入力の段階にメタファーが位置づけられるため、メタファーを字義的意味と同様の形で形式的に分析することが可能となった。以上のアプローチは関連性理論の主張と整合的であるだけでなく、関連性理論とは異なり真理条件的意味論という枠組みとメタファーの関係を明らかにした点で、一点目の研究を推し進めるものである。研究実施計画からいくつかの変更があったが、なおおおむね順調と言えるのは次の理由による。二点目に関して、メタファーの分析を通してグライス的語用論と関連性理論の比較・検討を行うことが当初の目的であったが、研究方針を若干変更した。まず、それぞれの立場の比較・検討よりも、メタファーに関する新たな理論の可能性を模索する研究を主に行った。この点で既存の理論間の関係を詳細に研究するという当初の計画が十分に進展したとは言いがたいが、次の点で予期していなかった成果が得られた。すなわち、一点目に記した形式的な意味論の構築とメタファーの接続である。この点はメタファーだけでなくメトニミーなどの非字義的意味にも拡張可能であるように見え、非常に有望なアプローチであると言える。二つ目の変更点は、上述のように新たな理論を研究したため、関連性理論のグライス的語用論に対する優位性を直接的には分析しなかったことである。しかしながら本研究はグライス的語用論の不十分性を示すだけでなく、関連性理論の主張と共通点も多いため、この点は間接的に達成されたと言ってよい。以上より、本年度はいくつかの変更点がありながらも十分な成果をあげられたと言える。研究実施計画に対応して、以下のような研究を行った。

すなわち、合成的意味論における「意味」が文脈などの外的な作用とどのように関連するのか、そして、語用論的な作用によって表現される内容(主張内容)は、合成的意味論における「意味」と整合的か否か、である。まず一点目について、前年度分析した認識的様相オペレーターに加え、時制オペレーターや量化子などについても、それらオペレーターとその非演算項との関係は意味論的内容の合成性を脅かすことを示した。具体的には、あるオペレーターの非演算項は、そのオペレーターが内包オペレーターであるか量化子的なオペレーターであるのかに関わらず、伝統的な意味論的値のレベルにおいて非合成的な振る舞いを見せることを指摘した。その結果、前年度の成果である「より抽象的な意味論的値」を裏付けるデータが得られた。さらに、合成性概念自体の改変を試みるアプローチの問題点を指摘することにより、「より抽象的な意味論的値」の妥当性を間接的に示した。具体的には、文の構造を合成性概念に組み込むアプローチは、ある単純表現の意味論的値がその表現以外の表現が持つ意味論的特徴に鋭敏である可能性を含意しており、本来の合成性概念が持つボトムアップな構造に反して一種の悪循環が生じうることを明らかにした。次に二点目に関して、意味論的値は抽象的でありながらもその後の語用論的影響を制限するような様々なパラメーターを含んでおり、それらのパラメーターが固定されるのか否か、そして固定されるのならばその値は何なのかによって、発話は単一の意味論的値から様々な主張内容を表現しうると考えた。この分析においては、主張内容の多様性が意味論的観点から定式化されうるだけでなく、主張内容が形式的な意味論から自然に導出されている点で、主張内容は合成的意味論における意味論的値と整合的であることが示されたと言える。研究実施計画からわずかな変更点はあったが、次の理由によりおおむね順調に研究は行われている。まず一点目の研究に関して、前年度の研究においてはまだ萌芽的であった「より抽象的な意味論的値」というアイディアを、時制や量化、場所に関する表現など、様々な言語現象を通して分析することによって明確化し、妥当性を高めた点は、非常に大きな収穫であった。研究実施計画における「指標詞の意味と前提に関する形式意味論的分析」については、変項としての指標詞の前提分析を行うために、まず確定記述句の前提分析を行った。この点で本年度の前提研究は非常に基礎的な研究となったが、これらは来年度以降に十分応用可能なレベルに達していると言える。次に二点目に関して、主張内容の多様性を意味論的に説明するという目論見は、大幅に進展したと言ってよい。特に、単に意味論的値に様々なパラメーターが存在しているというだけでなく、それらのパラメーターの取捨選択、すなわち、どのパラメーターが選択され、その値は何であるのかということもまた語用論的な作用によってなされることにより、意味論が主張内容を制限しながらも、大規模な語用論的影響を受けうると考えた点で、主張内容を形式的に特徴づけることが出来た。これによって、本研究のテーマである「急進的な文脈主義の妥当性」の形式的側面は強化されたと言える。また、上記二点の研究により、「意味論と語用論の境界問題」に対して意味論側から一定の解答を与えることが出来たのは、非常に大きな収穫であった。特に、一見すると非形式的である急進的な文脈主義を合成的な意味論を用いて定式化し、意味論と語用論の境界を形式的に表現したことには意義があると言える。以上より、本年度はわずかな変更点があったものの、本研究のテーマに寄与する大きな成果があげられた。本年度は、主に次の二点について研究を行った。すなわち、(a)合成的意味論的値と主張内容との関係、
環境化学物質の発達神経毒性:トキシコゲノミックなアプローチによる評価法の確立

効率的な発達神経毒性評価法の確立を目指し、独自に作成したマイクロアレイを用いて、毒性機構の異なる二つの化学物質、トリブチルスズ(TBT)とサリドマイド、の経世代曝露による発達期ラット脳の遺伝子発現変化を解析した。独自アレイには、生後発達期の脳で大きく発現変化する遺伝子を約450種類に対する45塩基長プローブを搭載した。二つの化学物質で、感受性の高い脳内部位や発現変化する遺伝子の種類が大きく異なったが、いずれの場合もその発達神経毒性を感度良く捉えることができた。妊娠ラットにトリブチルスズ(TBT)を混餌投与することにより、経世代曝露ラットを作成し、発達期の大脳皮質および中脳における遺伝子発現を独自のオリゴヌクレオチド・アレイ(450遺伝子プローブ)を用いて正常ラットと比較検討するとともに、発現変化を検出した遺伝子についてはリアルタイムPCR法による確認を行った。その結果、(1)大脳皮質より中脳に大きな変化が見られること、(2)発現変化するのは主としてミトコンドリア電子伝達系複合体および細胞内カルシウム濃度調節に関与する遺伝子であること、(3)中脳では、生後3週で離乳後はTBTを含まない通常の餌に切り替えても、6週齢の時点でなお持続的な影響が残ること、を明らかした。独自アレイの有効性を示すこの結果を学会発表し、現在、学術論文として投稿準備中である。また、マイクロアレイを利用して、水酸化PCBの経世代曝露による脳内甲状腺ホルモン・システムへの影響を調べた結果を論文発表した。一方、初代培養神経細胞を用いて、細胞の生存に影響を与えるTBT濃度、曝露時間などを検討した。また、これを下回る低濃度で数日間曝露すると、細胞死ではなく、神経突起の伸展不良やシナプス形成不全が起こることを免疫組織化学的方法により確認した。現在、この系を用いて神経回路形成不全や神経活動低下を反映する遺伝子の同定を進めている。このように、ミトコンドリア機能障害、神経回路形成不全、神経活動低下など、発達期脳に起こり得る代表的な障害を探知する遺伝子群を明らかにすることにより、さまざまな環境化学物質の発達期神経毒性を鋭敏に評価できるシステムの確立を目指している。前年度に引き続き、トリブチルスズ(TBT)の経世代曝露ラットを用いて発達期神経毒性を調べた。特に今年度は、発達期の経世代曝露と成熟後の曝露を比較するとともに、発達期の曝露が成熟後の再曝露に与える影響に注目し、これまでの遺伝子発現解析に加えて行動解析によっても検討した(本研究費で購入した行動解析システムを用い、オープンフィールド・テストを行った)。その結果、発達期曝露のみでは一過性の小さな変化しか示さなかったドパミン神経細胞のマーカー遺伝子発現が再曝露により1/4以下に低下し、同時に総行動量の低下や不安様行動の減少がみられることが分かった。発達期曝露は、それ自体が大きな傷害を引き起こさない場合でも、その後の曝露に対する感受性を上げることを示したこの成果は、本年秋の学会で発表するとともに投稿準備中である。また、現在、発達期曝露、成熟後曝露、再曝露による遺伝子発現の差をDNAマイクロアレイ法により網羅的に比較解析し、ドパミン神経細胞の傷害メカニズムを解析している。一方、培養神経細胞を用いて、TBTによる細胞死に関与する遺伝子を調べるとともに、GFP導入細胞を利用して、より低濃度のTBTが神経突起に与える影響を定量的に評価する手法を考案した。また、神経突起やシナプスの形成と維持に関与する遺伝子を中心に作成した独自のマイクロアレイを用いて、神経活動やLTPの確立に伴う海馬切片培養系での遺伝子発現の時間経過を解析し、神経活動を反映する遺伝子群をさらに同定するとともに、独自アレイの性能を検証することができた(Kawaai et al., in press)。トキシコゲノミックなアプローチによる効率的な発達神経毒性評価法の確立を目指し、独自に作成したカスタムDNAマイクロアレイを用いて、トリブチルスズ(TBT)経世代曝露動物の発達期脳における遺伝子発現変化をまとめるとともに、胎生期のサリドマイド単回曝露による「自閉症モデル・ラット」についても生後発達期の海馬と大脳皮質について同様に解析した。このモデル動物ではセロトニン系の異常が報告されており、TBTとは毒性機構が大きく異なる。解析の結果、サリドマイド曝露動物では、海馬に比べて大脳皮質での遺伝子発現変化が大きいこと、正常ラット大脳皮質で生後20日頃にみられる成長型から成熟型への遺伝子発現プロファイルの切り替わりがサリドマイド曝露動物では明確でないこと、など、部位特異的な発達期の異常を検出することができた。さらにDNAマイクロアレイの結果をリアルタイムPCR法で確認し、一部についてはタンパク・レベルでもウェスタンブロットおよび免疫組織化学により発現変化を調べた。このように、シナプス構造遺伝子、神経活動依存性遺伝子、ミエリン構成遺伝子など、その発現が発達期の脳で大きく変化する遺伝子群を抽出することで発達神経毒性を感度よく捉えられることが実証できた。さらに、培養神経細胞を用いた実験系から、化学物質に対するアストロサイトの反応が神経毒性を大きく左右する可能性がクローズアップされてきた。

今後は血管系と神経系のインターフェースとしてのアストロサイトにも注目し、その応答を検出する遺伝子群を選定することで、さらに感度の良い神経毒性評価システムへと発展させることができると考える。
投運動の基本的動作習得を目指した体育学習 低学年児童を対象とした授業実践を通して

本研究の目的は,小学校低学年児童を対象にボール運動系領域の授業実践を試み,「投動作」と「投能力」の変容過程を明らかにすることであった.本研究では,実験群を第2学年男女29名,統制群を第1学年男女35名とした.児童の「ボール投げ」の習得過程を, 1投動作, 2投能力の2点から分析を試みた.1投動作については,「投動作の観察評価基準(高本ら2004)」と「投力向上に特化したベースボール型ゲームの授業作り(廣瀬2016)」を参考に, 5項目からなる評価基準(a助走, bひじの位置, c体の回転, d足の踏み出し, e動きの連動性)を作成した.分析は,児童の投動作を側面より映像収録し, 4名の評価者によってこれらの動作要素を3段階で評価した.2投能力は,新体力テスト実施要項(スポーツ庁)に準拠してソフトボール投げの測定を行った.評価及び測定は,授業の前一後(1及び10時間目)に実施した.なお情意面については,毎時間授業後に形成的授業評価(高橋1993)を行い,毎時の変化を明らかにした.授業は,全10時間を配当し,第29時時間目を横断的に「もとになる運動」「力を高める運動」「力を試す運動」に区分けし,「もとになる運動」では,「スローイング体操(廣瀬2016)」を取り入れ,投動作の「質的向上」を図った.「力を試す運動」では,種類の異なるボールを用いて,アナルゴン的に多様な「ボール投げ遊び」場面を取り入れた.「力を高める運動」で,身につけた技能が競争やゲームで発揮できるか挑戦させるようにした.その結果,実験群において,投動作要素5項目中4項目において有意な変化(p<.05)が,また投能力でも,事前一事後の記録で有意な向上(p<.05)が認められた.さらに,投動作と投能力の相関係数は,事前では0.5,事後では0.4(p<.05)であった.投動作の変容が投能力向上に繋がることが示唆された.統制群では,投動作,投能力とも同様の変化は認めらなかった.実験群における授業前一後の情意面にも有意な変化(p<.05)があった.以上のことから,本研究で適用した授業プログラムは,小学校低学年児童の体育授業として,投運動の基本的動作習得に有効性を発揮しうる可能性が示唆された.本研究の目的は,小学校低学年児童を対象にボール運動系領域の授業実践を試み,「投動作」と「投能力」の変容過程を明らかにすることであった.本研究では,実験群を第2学年男女29名,統制群を第1学年男女35名とした.児童の「ボール投げ」の習得過程を, 1投動作, 2投能力の2点から分析を試みた.1投動作については,「投動作の観察評価基準(高本ら2004)」と「投力向上に特化したベースボール型ゲームの授業作り(廣瀬2016)」を参考に, 5項目からなる評価基準(a助走, bひじの位置, c体の回転, d足の踏み出し, e動きの連動性)を作成した.分析は,児童の投動作を側面より映像収録し, 4名の評価者によってこれらの動作要素を3段階で評価した.2投能力は,新体力テスト実施要項(スポーツ庁)に準拠してソフトボール投げの測定を行った.評価及び測定は,授業の前一後(1及び10時間目)に実施した.なお情意面については,毎時間授業後に形成的授業評価(高橋1993)を行い,毎時の変化を明らかにした.授業は,全10時間を配当し,第29時時間目を横断的に「もとになる運動」「力を高める運動」「力を試す運動」に区分けし,「もとになる運動」では,「スローイング体操(廣瀬2016)」を取り入れ,投動作の「質的向上」を図った.「力を試す運動」では,種類の異なるボールを用いて,アナルゴン的に多様な「ボール投げ遊び」場面を取り入れた.「力を高める運動」で,身につけた技能が競争やゲームで発揮できるか挑戦させるようにした.その結果,実験群において,投動作要素5項目中4項目において有意な変化(p<.05)が,また投能力でも,事前一事後の記録で有意な向上(p<.05)が認められた.さらに,投動作と投能力の相関係数は,事前では0.5,事後では0.4(p<.05)であった.投動作の変容が投能力向上に繋がることが示唆された.統制群では,投動作,投能力とも同様の変化は認めらなかった.実験群における授業前一後の情意面にも有意な変化(p<.05)があった.以上のことから,本研究で適用した授業プログラムは,小学校低学年児童の体育授業として,投運動の基本的動作習得に有効性を発揮しうる可能性が示唆された.