hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二次代謝ペプチド化合物の新規創製を志向した放線菌のtRNAエンジニアリング

他方、人工RNA触媒として知られるflexizymeは、tRNA分子に多様なアミノ酸をaminoacyl化できる。そこで、本実験においては、flexizyme用いてSba18の基質を調製し詳細な基質特異性を検証する。さらに、E. coliなど様々な微生物由来のtRNAを発現するStreptomyces放線菌を構築し、「各種tRNA依存性ペプチド合成酵素の遺伝子」と「糖中間体の生合成遺伝子」を共発現させ、新規化合物をin vivoで創製できるか検証する。成熟tRNAの発現が必要な場合は、tRNA化学修飾酵素遺伝子を含めたtRNAエンジニアリングにチャレンジする。当初の予定より研究が順調に進展したため、消耗品などの物品費を節約できた。H30年度は節約した消耗品費を有効活用し、微生物ゲノムマイニング実験をさらに拡充して新規tRNA依存性ペプチド合成酵素を取得する。また、場合によっては微生物ゲノムマイニングのためのゲノムシーケンスを外部委託で行う。
局所制御された自励振動アクチュエータによる多自由度振動系の分散制御

多自由度振動系を常に共振周波数で効率よく加振する方法を開発した。局所制御に,全周波数領域で位相が-90°でゲインがなるべく一定になるコントローラを用いることによって,すべての固有振動数で自励振動が発生するようにした。分散制御による共振点駆動の有効性を,4自由度振動系,8自由度振動系,大形構造物の多点加振試験,4足歩行動物の歩容の形成,平地における2足歩行の実験で検証した。平成20年度は,多自由度振動系を自励発振させるのに適した制御方式の開発を行うとともに,1自由度振動系および4自由度振動系において,シミュレーションと実験による検証を行った。固有振動数が変化しても,常に固有振動数で自励発振させるために,広い周波数範囲で位相が90°遅れるコントローラを用いた。1自由度振動系に対しては,変位の位相遅れ制御と速度正帰還制御のどちらでも同等の共振点追尾性能が得られる。しかし,それぞれ低周波域でハイゲイン,あるいは高周波域でハイゲインとなるため,多自由度振動系に対しては,それぞれを単独で用いると最低次あるいは最高次の振動モードが励起されやすく,所望の振動モードで発振させることが難しくなる。そこで,変位の位相遅れ制御と速度正帰還制御を足し合わせて,位相遅れが90°で,かつ,なるべく平坦なゲイン特性が得られるような自励発振コントローラを作成した。また,自励振動の振幅を有限に抑え,定常振動(リミットサイクル)にするために,飽和要素を用いた。飽和要素は,入力の大きさに応じて入出力のゲインが変化する(可変ゲイン)。自励振動が成長し振幅が大きくなると,徐徐に飽和要素の入出力ゲインが低下して,定常振動状態に落ち着く。制御対象となる振動系の減衰が小さい場合には,小さな加振力でも大きな振動になる。また,減衰の変動に応じて振幅が大きく変化する。そこで,速度負帰還によるアクティブ制振要素を設けて,見かけの減衰を大きくした。上記のように局所制御された自励振動アクチュエータを用いて,多自由度振動系を常に固有振動数付近で効率よく加振できるかどうかを検討した。シミュレーションおよび実験とも,すべての振動モードの共振点で駆動でき,所望の振動モードに切り替えられることがわかった。平成21年度は,平成20年度に製作した4自由度振動系の実験装置に加え,8自由度振動系,4足歩行動物および大形構造物を模擬した実験装置を製作し,分散制御による多自由度振動系の共振点駆動の有効性を実験で検証した。4自由度振動系の実験装置を用いて,分散制御によって4つの固有振動数すべてで共振点駆動できることを示した。また,コントローラ内で正弦波を与えることにより所望の固有振動数で加振することができた。さらに,固有振動数が変化しても常に共振点駆動が維持できること(環境適応性)や,コントローラを変えることなくシステムの自由度を増減できること(拡縮性),アクチュエータが故障しても共振点駆動が維持できること(耐故障性)を示した。8自由度振動系の実験装置を用いて,固有振動数が多くなった場合でも共振点駆動する方法を検討した。固有振動数が増えると,局所フィードバック制御だけでは,すべての固有振動数で共振点駆動することができなかった。そこで,隣接するアクチュエータ間のクロスフィードバック制御を付け加えて,所望の振動モードになるようにフィードバックゲインの符号を与えたところ,すべての固有振動数で共振点駆動することができた。4足歩行動物の筋骨格構造を剛体リンクとモータで模擬した実験装置を用いて,4足歩行の歩容を分散制御による共振点駆動で実現できるのかどうかを検討した。トロット,ペース,ギャロップと呼ばれる歩容に類似した固有振動モードが存在することが確認でき,分散制御による共振点駆動で4足歩行の歩容が実現できた。大形構造物を長尺な薄板で模擬した実験装置を用いて,大形構造物の多点加振試験を分散制御による共振点駆動で実現できるのかどうかを検討した。局所フィードバック制御されたアクチュエータを複数台用いて,薄板構造物の多数の固有振動数で加振できることを確認した。平成22年度は,平成21年度に製作した8自由度振動系(直列結合形),大型構造物および4足歩行動物を模擬した実験装置に加え,固有振動を利用した2足歩行を実現する実験装置を製作し,実用化への検討を行った。8自由度振動系の実験装置を用いて,固有振動数が多くなった場合でもすべての固有振動数で共振点駆動できる方法を開発した。センサで検出した変位信号を同じ場所のアクチュエータにフィードバックする局所フィードバック制御に加えて,隣接する局所フィードバックコントローラ間の信号をクロスフィードバックすることで,すべての固有振動数で共振点駆動することができた。また,クロスフィードバックの付加により,局所フィードバックコントローラの性能を3倍程度上げることができ,減衰や摩擦の変動に対するロバスト性が向上した。大型構造物を多点加振する実験では,加振対象を単なる長尺な薄板から航空機を模擬した構造に変更した。

局所フィードバック制御されたアクチュエータを8台用いて,構造が複雑になっても,装置の1次から4次までの固有振動数を,分散制御によって発生する自励振動で加振できることを確認した。4足歩行動物を模擬した実験装置を用いて,固有振動を利用した効率のよい駆動ができるかを検討した。4足歩行動物の筋骨格系には,トロット,ペース,ギャロップと呼ばれる歩容に類似した固有振動モードが存在した。また,各脚の付け根に取り付けたアクチュエータを局所フィードバックすることで,効率のよい共振点駆動が実現できた。別の研究で開発した受動形2足歩行器の構造をベースに,2本の脚の付け根と左右に振動する上体の根元にアクチュエータを取り付け,接地による振動の減衰を補うようにした実験装置を製作した。アクチュエータを局所フィードバックすることで共振点駆動が実現し,受動歩行と同様の固有振動を利用した効率のよい持続歩行が実現した。
有機LEDとフォトリフラクティブ材料の融合による有機レーザの開発

トリアジン(TRZ)骨格にドナー性置換基を導入した新規化合物は、高い励起3重項エネルギーレベルを有することから、有機LEDのホスト材料として有用である。また、ホスト材料としてはバイポーラキャリア輸送性や隣接有機層との間でエキサイプレックスを形成しないことが必要とされる。本研究では将来の有機レーザ素子への展開が可能な高性能な有機LED用ホスト材料の探索を目的とした。トリアリールアミン誘導体(TRZ-2,TRZ-4)、ピリジン誘導体(PYD-2)及びピリミジン誘導体(PYM-3)のAryl-substituted Heterocyclic Compound (AHC)を新規に合成し、その光学特性、電荷輸送性及びリン光OLEDのホスト材料としての評価を行った。また、PEDOTをべ一スとするフォトリフラクティブ材料の特性評価を行なった。AHCを有機LEDの発光層に用いたデバイスにおいてAHCに由来するEL発光は観測されなかった。PYD-2を発光層に用いたデバイスでは、電子輸送層に用いたAlq_3からの発光のみが得られたことから、PYD-2中をホールのみが輸送されたことが確かめられた。同様にTRZ-2とPYM-3を用いたELスペクトルからは、α-NPDの発光成分が強く観測され、電子輸送性が強いバイポーラ性の電荷輸送機能を有することが分かった。さらに、TRZ4を用いたデバイスもバイポーラ性を示した。これらの結果から、ユニポーラ性材料のPYD-2はホール輸送層及び電子ブロック層として、バイポーラ性材料のTRZ-2、PYM-3、TRZ-4は、ホスト材料としての応用が期待できる。さらに、AHC層の厚みを20nm、40nm、90nmと変化させることによって、α-NPD成分の発光強度がAlq3に比べて著しく低下する結果が得られ、AHC層の厚みによってキャリア輸送性を制御できる可能性が示唆された。Coumarin6をドープしたPEDOT系材料でネットゲイン175cm-1、回折効率49%が得られ、実用可能なフォトリフラクティブ特性となった。今後は有機LEDとフォトリフラクティブ材料を組合わせた光デバイスへの展開に取組む。
説明的文章の読解力を教科横断的に育成するための実践プログラム開発

説明的文章の読解力を教科横断的に育成するためには(1)体験、即有知識との対応(2)キーワード探索やテクストの性質を捉える活動の設定(3)内容の直感的、概括的な把握(4)文章と図表、写真等の対応(5)内容の要約と小見出しの設定(6)自己にとっての価値ある情報の取り出し(7)情報についての批判的読みを観点とした実践開発が有効である。本研究では、国語科の説明的文章授業で身に付けるべき読解力とともに、国語科以外の他教科の教科書等に掲載されている説明的文章テクストを読むことに必要な読解力を明らかにし、それらを連携・関連させて効果的に学ばせる実践プログラムを開発することを目的とする。本年度は、国語科の説明的文章テクストならびに算数科教科書掲載の説明的文章テクストの分析を行うことによって、多様な説明的文章テクストを読むことに必要な読解力について実践的な見地から検討するとともに、実践プログラムを開発するための基礎的な知見を得ることを目的とした。具体的には、算数科教科書における説明的文章の特徴を明らかにすることによって、説明的文章の読解力、論理的思考力・表現力等を教科を超えたより広い枠組みで育成するための観点を得ようとした。以下の点が明らかになった。○算数科教科書に見られる疑問文は、国語科説明的文章における問いの文(問題提示文)に比べ、一つのことを直接的な言い方で問うものが多い。○算数科教科書には規約文(定義する文)や参照文が多く、これらの表現は国語科説明的文章の中でもいくらかカバーできるが、量的には必ずしも多くはない。算数科での意図的な指導が望まれる。○算数科における推理に関する表現例には、仮定、想定型のものが多い。前提条件をイメージし確かに捉え、結果との整合性を図って考えられる力を説明的文章の読みにも生かすことが可能である。○算数科教科書では、テクストがいくつもに細分化されて示されている。これら分割されているテクストを一連のものとして理解し、説明できることが重要である。○センテンス単位の特徴として検討した疑問文、定義文等の表現そのものの理解、活用を国語科、算数科両方で共通的に図ることが必要である。本年度は国語科の説明的文章テクストならびに理科教科書掲載の説明的文章テクストの分析を行うことによって、多様な説明的文章を読むことに必要な読解力について実践的な見地から検討するとともに、実践プログラムを開発するための基礎的な知見を得ることを目的とした。理科教科書のテクスト分析と学習指導への示唆については、以下の点が明らかになった。・実験(観察)結果等からわかったことを解説した「学習のまとめ」、内容と関連した「読み物資料」や「発展学習」等、国語科説明的文章に通じるひとまとまりのテクスト群(宣言的説明文)と、実験(観察)の「手順説明」「注意事項」等のテクスト群(手続き的説明文)とが混在しており、それぞれのテクストに対応した読み方が要求される。・宣言的説明文である「学習のまとめ」(習得すべき知識内容)のテクストでは、少ない文章量の中にも「理由(因果関係)」「比較」「定義」等の論理的思考力に培う表現が認められ、国語科説明的文章の学習との相乗効果が期待できる。・習得すべき知識内容の説明や実験・観察の仕方(手順)を説明する場合に非連続型テキストがあわせて用いられている。したがって絵図だけでまず説明を書き、後に実際のテクストと比較して検討する、本文テクストの手順説明を再構成して表現する等、非連続型テキストとそれに関連したテクスト双方をつなげて理解する学習活動を理科、国語科双方で開発することが重要である。・宣言的説明文、手続き的説明文のいずれにも批判的に読むことが好ましいテクストが認められた。情報内容の必然性、関連性等、理由(因果関係)の記述の不十分さ、情報量や認識する観点の過不足等について批判的に読むことが、国語科、理科双方で指導可能である。本年度は、手続き的説明文としての社会科教科書のテクストの特徴と授業での取扱い方について考察した。先行研究の検討から、手続き的説明文としての社会科テクストは形式や視点が多様で、配列が並列的、分散的であること、情報内容としては断片的で情報相互の関係性が明示されていないこと、示された情報を取捨選択し、関連、結合させて理解する読みのあり方が必要となることが確認できた。一方、国語科の手続き的説明文の読みの観点としては、キーワード探索力、文(文章)の性質を捉える力、非連続型テキスト読解の観点を読み取る力、特徴的な表現形式に即して読む力等が得られ、社会科教科書テクストとの対応を考えると重要な力であることが明らかになった。これらの成果を踏まえ、手続き的説明文を中心とする3年生社会科の実践を事例研究的に考察した結果、手続き的説明文を読むことに必要なキーワード探索力や文(文章)の性質を捉える力、特徴的な表現形式に即して読む力等の伸長を図ることが可能であることが示唆された。

また、読み取らせたい事柄・内容とメタディスコースに相当する指導言をセットにして意図的に活用することの必要性が示された。説明的文章の読解力を教科横断的に育成するための実践プログラム開発に向けては、次の点に配慮した読むことの活動を国語科、他教科双方の読みの学習において重視する必要性が明らかになった。(1)体験、既有知識との対応を促すこと。(2)キーワード探索や文(文章)の性質を捉える活動等を設定し、内容を直感的、概括的に捉える読み方を促すこと。(3)文章と図表、写真等を対応させる読みを促すこと。(4)内容を要約し小見出しを付ける等の活動を積極的に行うこと。(5)自己にとって有用、価値ある情報を取り出す読みを促すこと。(6)情報内容の必然性、過不足等を対象とする批判的読みを促すこと。
hairy関連因子HES群の神経分化における役割

我々は、哺乳類の神経分化機構を転写制御因子のレベルで明らかにする目的で、ショウジョウバエの神経分化に重要な役割を果たすhairyというHLH型因子の哺乳類ホモローグHES-1について解析をおこなってきた。その結果、HES-1は神経分化因子Mash-1をターゲットにする分化抑制因子であり、その発現低下が中枢神経分化の進行に重要であることを明らかにした。本研究では、HES-1の標的破壊マウスを作製して更に詳細なHES-1の機能解析をおこなうとともに、新たな神経分化因子の同定を試みた。HES-1の標的破壊マウスは脳胞形成に異常がおこり、胎生致死か出生直後に死んでいた。従って、HES-1は神経分化抑制作用をもつが、神経の初期発生において必須の因子であることが明らかになった。次に、新たな神経分化因子を同定するためにPCR法により検索したところ、新しいHLH型因子をコードする2種類の遺伝子を得た。この因子はいずれもショウジョウバエの神経分化因子atonalによく似た構造をしているのでMATH-1およびMATH-2と名付けた。いずれの因子も発生途中の神経系に特異的に高レベルに発現していた。さらにトランスフェクションの実験から、MATH-1はMash-1と同様に転写活性化作用をもち、その活性はHES-1により完全に抑制された。以上の結果から、この新しい因子はHES-1により抑制される正の神経分化制御因子の有力な候補となることが示唆された。哺乳動物の神経分化においても、ショウジョウバエと同様、HLH型因子が重要な役割を果たしていることが明らかになってきたが、まだ関与する因子の一部が同定されたにすぎない。今回我々が新たに同定した因子についても遺伝子標的破壊マウスを作製することにより神経分化機構がより一層明らかになるものと思われる。
魚類育種事業への新展開ー倍加半数体系統の簡易量産技術開発－

本研究では、魚類養殖に新しい「クローン系統育種」を実現するため、「魚類の卵割阻止技術の向上」と、それによる「クローン作出素材」としての倍加半数体(完全ホモ型単性発生二倍体)の量産技術を確立する。すなわち、卵の遺伝子だけで発生させた雌性発生半数体胚の卵割を確実かつ高頻度に阻止して倍加半数体を得るための「複数回の高温刺激処理」の最適処理条件と細胞学的メカニズムを明らかにする。また、クローン系統作出の素材となる倍加半数体をできるだけ多く作出し、多くの素材からの選抜に基づく特徴あるクローン系統を用いた育種事業を水産分野に一気に展開する基盤とする。
可解格子模型及び可積分な場の量子論の模型の相関関数

6頂点模型及びそれを表現論的に拡張したある種の模型のクラスは、無限格子の極限に於て、アフィン量子群の対称性を持ち量子群の表現論を用いて、転送行列を完全に対角化し、局所作用素の相関関数及びより一般に行列要素を計算することが出来ることがしられている[DFJMN][JMMN]。今年度は、6頂点模型の、上とは異なる拡張である頂点模型を研究し、やはり量子群の表現論を用いて、転送行列の対角化、及び相関関数等の積分表示の導出が出来ることを示した。対称性による格子模型の研究に於て重要な役割を果たすのが、q頂点作用素である。また、転送行列の固有空間の構造を調べる上で、柏原による結晶基の理論が有効である。新しい模型の転送行列を対角化するために私はまず、ある種のクリスタルの間の同型を証明し、固有空間の低温極限に於ける構造を明らかにした。この構造を量子群の表現のレベルで実現するために、新しい型のq頂点作用素を導入した。更に、この新しい型のq頂点作用素は実は、従来知られていた、q頂点作用素からフュージョンと呼ばれる操作で構成出来ることを示した。従来のq頂点作用素は、自由場表示を持つので、この構成法により、新しい型のq頂点作用素の合成の跡を計算することが可能となる。模型の相関関数は、新しい型のq頂点作用素と従来のq頂点作用素との合成の跡として記述できることも示したので、結局、相関関数の積分表示を導くことが出来る。この積分を、最も単純な場合に計算しきることは重要であると思われるが、これは現在研究中である。上で導入した新しい型のq頂点作用素を用いて、6頂点模型の量子空間に作用する、可換な作用素の族を構成し、その固有値の一部、およびそれらの間の、代数関係式を決定した。これは、6頂点模型のフュージョン模型の転送行列であると予想しているが、未解決である。
骨芽細胞系列の分化多様性に対するPTHと活性型ビタミンDのアナボリック作用機序

本研究の目的は、前骨芽細胞・成熟型骨芽細胞などの細胞系列に対する血清カルシウム調節ホルモンである活性型ビタミンDや副甲状腺ホルモン(PTH)のアナボリック効果の作用機序を解明することである。本研究計画では、PTHのアナボリック作用が破骨細胞とのカップリングを介していないか解明するため、破骨細胞の存在しないc-fos-/-マウスにPTHを投与したところ、前骨芽細胞の増殖は認められたが、骨芽細胞への分化や骨基質合成は認められないことから、PTHのアナボリック作用は破骨細胞とのカップリングに依存すると推測された。一方、活性型ビタミンDアナログであるエルデカルシトールの作用機序を解明するため、卵巣摘出(OVX)ラットにエルデカルシトールを投与し、脛骨の骨幹端骨梁における組織化学的検索を行った。OVX群に比べてエルデカルシトール投与群では、TRAP陽性破骨細胞の数は有意に減少しており、さらにTEMでは、発達の悪い波状縁を有する破骨細胞を観察した。一方、"budding"状に隆起した骨形成が認められたことから、mini-modelingが示唆された。また、破骨細胞の減少はALP陽性を示す前骨芽細胞数の減少に伴うことも示された。従って、エルデカルシトールの作用は、PTHとは異なり、前骨芽細胞の増殖ではなく骨芽細胞への分化、ならびに、破骨細胞性骨吸収に依存しないmini-modelingにあると思われた。一方、破骨細胞前駆細胞は、前骨芽細胞が減少してしまうためにcell-to-cell contactができず、破骨細胞分化が抑制されていると考えられた。以上、PTHは前骨芽細胞の増殖を誘導し、その後、破骨細胞とのカップリングによって成熟骨芽細胞へ分化させること、一方、エルデカルシトールは破骨細胞の分化制御ならびに骨芽細胞への分化を亢進する作用を有すると推測された。
哺乳類中耳の形態進化を分子発生学的に解明する

まず過去の比較形態学の見解と近年の分子発生学や古生物学の知見をまとめて整理した総説を発表し、この形態進化を理解するために最も重要な問題は「哺乳類が下顎領域に鼓膜を形成したメカニズムを解明すること」であることを提起した。次にニワトリとマウスの顎・中耳領域の胚発生を詳細に調べたところ、哺乳類の鼓膜が下顎領域に形成されたのは、一次顎関節が中耳腔に対して背側に発生位置をシフトさせたためであることが示唆された。羊膜類に属する哺乳類と爬虫類は、鼓膜を備えた中耳をそれぞれ独立に獲得したと考えられている。哺乳類の中耳の進化を考える上で重要と思われる問題を整理するため、過去170年余にわたる中耳の進化に関する研究をまとめた総説を現在まとめている。哺乳類の中耳の進化において最も重要な問題は「どのようにして哺乳類の鼓膜が下顎領域に形成されたのか?」である。この問題を分子発生学的に理解するため、ニワトリとマウスをモデルとして、顎骨弓の神経堤細胞と鼓膜の間に生じる上皮-間葉間の相互作用の進化的変化に着目して比較解析を行った。両者における中耳領域の神経,筋肉,軟骨の発生をHNK-1(あるいは2H3),MyoD, Aggrecanの発現解析によってそれぞれ可視化し、さらにそれらを中耳腔と外耳道の発生と対応づけるため、コンピューター上で3次元再構成を行うことで詳細に比較した。その結果、これまで哺乳類の下顎に鼓膜が形成される要因と考えられていた中耳腔の腹側への膨出はマウスにおいて見られず、一方で顎骨弓と舌骨弓の鰓弓骨格要素がニワトリよりも顕著に背側に見られた。マウスでは下顎要素である鼓骨と、鼓膜の発生に共にGoosecoid(Gsc)が重要な役割を果たしているのに対して、研究代表者はニワトリのGscが鼓骨と相同な要素である角骨には発現するものの、鼓膜周辺の間葉には発現しないことを既に明らかにしている。これらの結果から、哺乳類の中耳の進化において生じた発生プロセスの変化を以下のように考えた。すなわち、初期獣弓類の進化の過程で方形骨,関節骨と舌顎骨が縮小し、これらが中耳腔の近傍に発生するようになり、それに伴い下顎骨格の一要素である角骨の形成に関わるGscが鼓膜の発生にも関与するようになった。哺乳類の中耳は鰓弓骨格の形態進化の中でもとりわけ複雑なものであるとされ、200年以上も前から比較解剖学者や比較形態学者が議論を重ねてきた。私はこの形態進化の背後にある発生プログラムの変更を、モデル動物であるマウスとニワトリを用いて理解したいと考えた。まず問題を明確にするため、過去の比較解剖学者や比較形態学者の見解と近年の分子発生学や古生物学の知見をまとめて整理した総説を英文と和文でそれぞれ発表し、この形態進化を理解するために最も重要な問題は「哺乳類が下顎領域に鼓膜を形成したメカニズムを解明すること」であることを提起した。過去の比較形態学においては、哺乳類の鼓膜が下顎領域に形成されるのは「中耳腔が発生過程で腹側に膨出するためである」と説明されてきた。私はこの学説を検証するため、ニワトリとマウスの顎・中耳領域の胚発生を詳細に調べた。この結果、哺乳類の中耳腔(を含む鼓膜の)発生は他の羊膜類と同様であり、むしろマウスでは本来の顎関節(ツチ骨とキヌタ骨による関節)が著しく背側に発生し、それに伴い鼓索神経の走行も大きく変化していることを明らかにした。次に、咽頭弓発生時における下顎パターニング遺伝子(Fgf, Bmp, Endothelin1とその下流遺伝子群)の発現パターンを調べたところ、マウスの遺伝子はニワトリに比べて中耳腔に対してより背側に発現することがわかった。以上のことから、哺乳類で鼓膜が下顎領域に形成されるのは中耳腔が腹側に膨出するからではなく、下顎形態要素の一部が背側に発生するからであり、下顎パターニング遺伝子発現の異所的な変化がその要因であることが示唆された。
学校ガバナンスの民主性問題と教育委員会・理論構築とマルチサイトケーススタディ

保護者・地域住民が学校運営に参加する仕組みである学校運営協議会のケース・スタディをもとに学校運営協議会内部で意思決定に関与する度合いの高い活性層と、低い非活性層を析出することを目的とした。博士課程におけるケース・スタディを継続するとともに、データの再分析を行った。それをもとに選出区分(保護者/地域住民/教員/管理職等)とジェンダーが活動特性に対して説明力を持つとともに、社会階層要因(学歴・世帯年収)は必ずしも一貫した説明力を持つとは限らないことも示した。この結果は国内学会の課題研究で発表したほか、複数の国内学会誌における論文として発表した。また、学校運営協議会が抱える実践的・社会的課題に対して教育委員会等、行政が行う調整活動をメタ・ガバナンス(ガバナンスのガバナンス)と捉え、東京都内の自治体の教育委員会が主催する学校運営協議会委員の情報交流会の傍聴や、教育委員会事務局職員への聞き取りを実施した。これは、予備的な調査であり、今後事例を増やしていくことで、その活動の機能評価等を進めていく。継続的調査によって、これまでのフィールドから得られた知見を洗練させ、いくつかの投稿論文にまとめることができた。他方、教育委員会調査については調査研究対象となる自治体の選定のための予備的調査を幾つかの自治体で行ったが、まだ確定できていない。教育委員会調査を推進するため、今後も行政担当者への聞き取りを進めていく。コミュニティ・スクール政策は、自治体間・学校間の相互参照も盛んであるため、紹介等によって対象を拡大するなどしていく予定である。
結核症および非定型抗酸菌症の遺伝子診断法の確立

我が国の結核症は抗結核剤の普及で激減したが,欧米諸国に比べその死亡率は高い.最近では老年者,免疫不全者などでの発症が増加し,また抗結核剤耐性の結核症の出現もあり,結核菌の同定,早期治療,予防対策が急務となっている.これまで結核菌の同定は,主として培養系によって可能だったが,長時間を要する上に,検出率は必ずしもよくなかった。近年,遺伝子工学の進歩は目覚ましく,その手法はひろく応用されるに至っている.結核菌に関しては遺伝子構造はあまり明らかにされておらず,唯一19kDaの抗原蛋白がクローニングされているのみだった.我々はそのシークエンスのデータをもとに,プライマーを作成し,目的遺伝子領域をPCRにて増幅させ,アイソトープでん標識したプローブでPCR産物の検出を試みた.その結果,標準菌株に陽性反応が得られた.次に,患者の検体からの結核菌遺伝子の検出の検討した.結核患者8名の喀痰から,核酸を抽出し上記のPCRを行い,良好な成績を得た(平成2年度).したがって,従来の方法に比べ,迅速,高感度な検出系として応用可能なことが明らかとなった.臨床病理学的にも,肺結核の疑われた症例の病理組織切片から核酸を抽出し,そこから結核菌遺伝子の検出が可能であった.抗酸菌染色ではPCR陽性10例のうち,2例にしか結核菌がみられず,病理組織学的にも有用なことが示された(平成3年度).本年度は,結核菌遺伝子PCR検出系のより広い応用を目的として,非放射線性物質の利用を検討した.ジゴキシゲニン標識プローブでは,標準菌株の段階希釈で1pgオーダーが検出限界で,これは放射線プローブよりも劣っているが,実際のPCR産物の検出では両者は大部分一致していた.現時点では,非放射線性と放射性プローブの二段階の検出が効果的で,健常保菌者のスクリーニングにも有用と考えられる.これまで結核症の診断は、培養によってのみ可能で、検出率がよくなかった。また結核菌の遺伝子構造は、唯一19KDaの抗原蛋白のクロ-ニングされているのみだった。従って、そのシ-クエンスのデ-タをもとに、プライマ-を合成し、目的遺伝子領域をPCRにて増幅させ、内部プロ-プでその産物を調べた。その結果、標識菌株に陽性反応を得た。今回まず患者の検体からの結核菌遺伝子の検出を検討するため、ガフキ-陽性結核患者8名から喀痰を採取し、核酸を抽出したのち、上記のPCR系を行なった。その結果8症例とも陽性反応がみられ、喀痰からの検出が可能であった。さらに非放射線性物質の利用の試みとして、ペルオキシダ-ゼで標識したプロ-ブを用いてPCRの産物の検出を試みた。しかし感度、特異性の点で良好な結果が得られなかったため、現在ペルオキシダ-ゼのかわりに、ジゴキシゲニンを用いて検討中である。実験の進める上で、問題となったのは、コンタミネ-ションによる偽陽性の出現である。PCRが高度な増幅するがゆえの結果であり、一般にPCRの行使に際して、常に考慮の入れなければならないとされている。コンタミネ-ションを防止するために、グロ-ブの着用、ディスペポ-ザブルの衛生はもとより、現在アイソレ-ドボックスを試作して検討している。またPCRの増幅度を下げて偽陽性を防止するとともに、それに伴う検出感度の低下をプロ-グの感度を上げることにより補うように検討している。従来の核酸抽出は、なん難で時間もかかるため、多数の検体を同時に短時間で処理する方法を考慮中である。これまで結核症の診断は培養によってのみ可能で、長時間を要する上に、必ずしも検出率がよくなかった。また結核菌の遺伝子構造はあまり明らかにされておらず、唯一19KDaの抗原蛋白がクロ-ニングされているのみだった。従ってそのシ-クエンスのデ-タをもとにプライマ-を合成し、目的遺伝子領域をPCRにて増幅させ、アイソト-プで標識した内部プロ-ブでPCR産物を調べた。その結果標準菌株に陽性反応を得た。昨年度は患者の検体からの結核菌遺伝子の検出を検討するため、ガフキ-陽性結核患者8名から喀痰を採取し、核酸を抽出したのち、上記のPCR系を行ない、8症例とも陽性反応がみられ、喀痰からの検出が可能であった。今回はさらに組織切片からの検出を試みた。臨床および病理学的に肺結核の疑われた20例(いずれも血液培養では陰性)の組織切片よりの検出を試み、10例に陽性所見を得た。そのうちの2例はチ-ルニ-ルセン染色で結核菌が認められた。したがって、あらためて本法が有用であることが示された。昨年度問題となったPCRでのコンタミネ-ションによる偽陽性は、グロ-ブの着用、ディスポ-ザブルの徹底等で軽減したものの、時おり出現し、その際にはプライマ-を新たにデザインして対処した。また結核組織切片からの結核菌核酸の検出は前述のように良好な結果をおさめたが、せき飛沫からのそれは困難であった。恐らく検体量が極めて少ないか、あるいは核酸の回収が不良であったためと考えられる。理論的には、せき飛沫からの検出は可能なはずであり、現在検体を効率よく回収する方法およびプロ-ブの感度を上げることで対処するよう検討している。

我が国の結核症は抗結核剤の普及で激減したが,欧米諸国に比べその死亡率は高い.最近では老年者,免疫不全者などでの発症が増加し,また抗結核剤耐性の結核症の出現もあり,結核菌の同定,早期治療,予防対策が急務となっている.これまで結核菌の同定は,主として培養系によって可能だったが,長時間を要する上に,検出率は必ずしもよくなかった。近年,遺伝子工学の進歩は目覚ましく,その手法はひろく応用されるに至っている.結核菌に関しては遺伝子構造はあまり明らかにされておらず,唯一19kDaの抗原蛋白がクローニングされているのみだった.我々はそのシークエンスのデータをもとに,プライマーを作成し,目的遺伝子領域をPCRにて増幅させ,アイソトープでん標識したプローブでPCR産物の検出を試みた.その結果,標準菌株に陽性反応が得られた.次に,患者の検体からの結核菌遺伝子の検出の検討した.結核患者8名の喀痰から,核酸を抽出し上記のPCRを行い,良好な成績を得た(平成2年度).したがって,従来の方法に比べ,迅速,高感度な検出系として応用可能なことが明らかとなった.臨床病理学的にも,肺結核の疑われた症例の病理組織切片から核酸を抽出し,そこから結核菌遺伝子の検出が可能であった.抗酸菌染色ではPCR陽性10例のうち,2例にしか結核菌がみられず,病理組織学的にも有用なことが示された(平成3年度).本年度は,結核菌遺伝子PCR検出系のより広い応用を目的として,非放射線性物質の利用を検討した.ジゴキシゲニン標識プローブでは,標準菌株の段階希釈で1pgオーダーが検出限界で,これは放射線プローブよりも劣っているが,実際のPCR産物の検出では両者は大部分一致していた.現時点では,非放射線性と放射性プローブの二段階の検出が効果的で,健常保菌者のスクリーニングにも有用と考えられる.
内耳における神経伝達物質のレセプターの分布、遺伝子発現、動態に関する研究

内耳におけるglutamate recrptorの分布に関して蛋白レベル、遺伝子レベルで新しいsubtypeが存在することが明らかになった。また今年度は種々のレセプターの電子顕微鏡レベルの局在に関し、低温包埋を用いた方法を確立できた。前庭神経節およびラセン神経節にAMPAtype receptorであるGluR2,3,4が分布することが明らかになった。さらにGluR 2,3,4mRNAも発現しておりAMPAtypeのreceptorが内耳の神経伝達に関与していることが遺伝子レベルでも確認された。post-embedding法を用いた電子顕微鏡的アプローチによりGluR 2,3,4がシナプス後膜に分布することが明らかになった。前庭暗細胞、蝸牛limbusにmGluRlが、外有毛細胞にmGluR5が局在していることが明かとなった。神経系以外にもglutamate receptorが存在し細胞間の情報交換に関与している可能性が示唆された。平成5年度は、免疫組織化学的方法およびin situ hybridization法を用い主として内耳におけるグルタミン酸レセプターの種類、分布、遺伝子発現に関し検討した。その結果、ラットおよびモルモットのラセン神経節、前庭神経節の神経節細胞においてNMDAR1mRNA、GluR2、GluR3mRNAの発現が認められた。免疫組織化学的にも、これら神経節細胞においてGluR2/3陽性反応が確認された。NMDAR1mRNAがほぼすべての神経節細胞に発現していること、GluR2/3免疫陽性反応もまたほぼすべての神経節細胞において陽性であったことから、ほとんどの細胞ではAMPA型レセプターとNMDA型レセプターが共存し、機能している可能性が示唆された。内耳求心性第一次ニューロンにおいて、種々のグルタミン酸レセプターが存在することより内耳においてグルタミン酸が神経伝達物質のひとつとして重要な働きをしていることが明かとなった。神経節細胞にどのようなグルタミン酸入力があるかに関しては以下の4つの可能性が考えられる。1、感覚細胞からの求心性の入力、2、遠心系神経線維より、axo-dendriticな入力、3、中枢側でのグルタミン酸作動性神経からのaxo-axonicな入力、4、中枢側神経終末におけるautoreceptorを介する入力、を受けている可能性である。いずれの部位にレセプターが局在するかに関しては、引きつずき検討する予定である。平成6年度は、免疫組織化学的方法およびin situ hybridization法を用い主として内耳におけるグルタミン酸レセプターの種類、分布、遺伝子発現に関し検討した。その結果、ラット、モルモットのラセン神経節、前庭神経節の神経節細胞においてNMDAR1mRNA、GluR2、GluR3mRNAの発現が認められた。免疫組織化学的にも、ラット、モルモット、サルの神経節細胞においてNMDAR1、GluR2/3陽性反応が確認された。NMDAR1およびGluR2/3免疫陽性反応はほぼすべての神経節細胞において陽性であったことから、ほとんどの細胞ではAMPA型レセプターとNMDA型レセプターが共存し、機能している可能性が示唆された。また霊長類の内耳においても同様の神経伝達機構が存在する可能性が示唆された。グルタミン酸が感覚細胞の神経伝達物質として放出されているとすれば放出されたグルタミン酸はglutamate transporterにより速やかに代謝されなければならない。内耳にどのようなグルタミン酸の代謝経路があるかに関して検討するためglutamate transporterに対する抗体を用いてその分布を調べた結果、支持細胞に陽性反応を認めたことより支持細胞がグルタミン酸の代謝に重要な役割を演じていることが明かとなった。内耳におけるglutamate receptorの分布に関して蛋白レベル、遺伝子レベルで新しいsubtypeが存在することが明らかになった。さらにGluR2,3,4mRNAも発現しておりAMPAtypeのreceptorが内耳の神経伝達に関与していることが遺伝子レベルでも確認された。post-embedding法を用いた電子顕微鏡的アプローチによりGluR2,3,4がシナプス後膜に分布することが明らかになった。

前庭神経節およびラセン神経節にNMDA receptor 1の他、NMDAR2A/Bが分布することが明らかとなった。すなわち、前庭神経節およびラセン神経節にはNMDA typeとAMPAtypeのglutamate receptorが共存していることが示唆された。前庭暗細胞、蝸牛limbusにmGluR1が、外有毛細胞にmGluR5が局在していることが明かとなった。神経系以外にもglutamate receptorが存在し細胞間の情報交換に関与している可能性が示唆された。
特発性尿細管性蛋白尿症におけるClC-5の遺伝子解析と機能分析

1)特発性尿細管性蛋白尿症患者およびその家族におけるClCN5の遺伝子解析この間の遺伝子検索の最終的な結果として、当院および関連施設等で発見された特発性尿細管性蛋白尿症患者4名とその家族5名のCLCN5遺伝子の塩基配列を解析した。昨年度の段階ですでに報告したごとく、4名の患者の内1例でR347X,兄弟例でW22Gの遺伝子変異がみつかり、もう一例では、7kb以上の遺伝子欠損が示唆されるシークエンス結果が得られたが、家族内検索の結果、最後の症例以外の母親と症例1の妹は、保因者であることが新たに明かとなった。最後の症例の母親では、発端者と同じ遺伝子欠損は見られず、de novoの遺伝子変異が起こったと考えられた。同じ症例の尿中落下尿細管細胞培養系を用いて、同遺伝子のmRNA発現を、RT-PCR法により解析したところ、正常より短いmRNAの発現が確認された。このことは、この症例において、ClC5蛋白が、不完全な形で発現していることを意味し、疾患の原因となっていることを示していると結論付けられた。2)患者ClC5蛋白の解析昨年度の報告のごとく、ヒト腎臓のcDNAライブラリーからRT-PCR法を用いてヒトClC5cDNA翻訳領域全長を増幅し、このPCR産物を発現ベクター(pSPUTK)に挿入し得られた発現ベクターを用いて、in vitroの転写系でcRNAを合成し、アフリカツメガエル卵母細胞にマイクロインジェクション法でトランスフェクションしClC5蛋白を発現させ、特徴的な外向き整流性のクロライド電流が流れることを確認した。また、患者でみつかった遺伝子変異R347XおよびW22Gミスセンス変異では、コントロールとして水をインジェクションしたものとほぼ同等にまでクロライド電流が抑制されることを確認した。以上よりこれらの遺伝子変異によりClC-5の機能が著しく低下することが証明できた。1)特発性尿細管性蛋白尿症患者およびその家族におけるCICN5の遺伝子解析平成11年2月末現在、当院および関連施設等で発見された特発性尿細管性蛋白尿症患者4名とその家族5名のCLCN5遺伝子の塩基配列を解析中である。これまでのところ、4名の患者の内1例でR347X,兄弟例でW22Gの遺伝子変異がみつかり、もう一例では、7kb以上の遺伝子欠損が示唆されるシークエンス結果が得られている。最後の症例については、ヒトCIC5 cDNA翻訳領域全長をプローブとしたサザンブロット解析を行った結果、当初の予想どおり約7Kbの遺伝子欠損が証明された。来年度は、家族内検索を行う予定である。2)患者CIC5蛋白の解析1まず、ヒト腎臓のcDNAライブラリーからRT-PCR法を用いてヒトCIC5 cDNA翻訳領域全長を増幅し、このPCR産物を発現ベクター(pSPUTK)に挿入した。得られた発現ベクターを用いて、in vitroの転写系でcRNAを合成し、アフリカツメガエル卵母細胞にマイクロインジェクション法でトランスフェクションしCIC5蛋白を発現させた。この卵母細胞のクロライド電流を2本電極電位クランプ法で測定したところ、既報のごとくこのCIC5に特徴的な外向き整流性のクロライド電流が流れることを確認した。これに引き続き、患者でみつかった遺伝子変異R347Xを野生株に導入して、同じくクロライド電流を測定したところ、コントロールとしてH20をトランスフェクションした卵母細胞と同等にまで、クロライド電流が抑制されることを証明した。来年度は、もう一つのW22Gミスセンス変異により野生株でみられるクロライド電流がどのように変化するのかを確認する予定である。

1)突発性尿細管性蛋白尿症患者およびその家族におけるClCN5の遺伝子解析この間の遺伝子探索の最終的な結果として、当院および関連施設等で発見された特発性尿細管性蛋白尿症患者4名とその家族5名のCLCN5遺伝子の塩基配列を解析した。昨年度の段階ですでに報告したごとく、4名の患者の内1例でR347X,兄弟例でW22Gの遺伝子変異がみつかり、もう一例では、7kb以上の遺伝子欠損が示唆されるシークエンス結果が得られたが、家族内検索の結果、最後の症例以外の母親と症例1の妹は、保因者であることが新たに明らかとなった。最後の症例の母親では、発端者と同じ遺伝子欠損は見られず、de novoの遺伝子変異が起こったと考えられた。同じ症例の尿中落下尿細管細胞培養系を用いて、同遺伝子のmRNA発現を、RT-PCR法により解析したところ、正常より短いmRNAの発現が確認された。このことは、この症例において、ClC5蛋白が、不完全な形で発現していることを意味し、疾患の原因となっていることを示していると結論付けられた。2)患者ClC5蛋白の解析昨年度の報告のごとく、ヒト腎臓のcDNAライブラリーからRT-PCR法を用いてヒトClC5 cDNA翻訳領域全長を増幅し、このPCR産物を発現ベクター(pSPUTK)に挿入し得られた発現ベクターを用いて、in vitroの転写系でcRNAを合成し、アフリカツメガエル卵母細胞にマイクロインジェクション法でトランスフェクションしClC5蛋白を発現させ、特徴的な外向き整流性のクロライド電流が流れることを確認した。また、患者でみつかった遺伝子変異R347XおよびW22Gミスセンス変異では、コントロールとして水をインジェクションしたものとほぼ同等にまでクロライド電流が抑制されることを確認した。以上よりこれらの遺伝子変異によりClC-5の機能が著しく低下することが証明できた。
高感度皮膚ガス分析システムの開発と臨床応用

ヒト皮膚表面より放出するガス(皮膚ガス)は痛みを伴わず安全に採取することができるため,連続モニタリングに適しており臨床応用が期待できる.しかし,皮膚ガス成分は総じて微量であることもあり実際の臨床応用を目指す場合,病態との因果関係について未解明な点が多い,採取方法が最適化されていない,高感度皮膚ガス分析装置を検討する必要がある,といった解決すべき課題がある.まず,ヒトの生活習慣と皮膚ガスの関係についての検討を行うことにした.研究対象としたアセトアルデヒド,アセトン等は飲酒や食事によって体内濃度が変動する成分である.本年度(3年度目)は,前年度の研究成果である飲酒または絶食時の皮膚ガスアセトアルデヒドならびにアセトンの動態に関する報告を国際学会にて発表した.結果をまとめるにあたり,装置の測定結果をより精度良く処理するためのソウトウェアを自作した.また,近年,水素がヒドロキシラジカルを選択的に消去するとの報告がなされた.水素を含んだ水素水が市販されており,生体での水素の動態を検討する目的で使用した.水素水摂取前から一定時間間隔で皮膚ガスならびに呼気を採取し,その動態を検討した結果,水素水摂取に伴い皮膚水素濃度が有意に上昇することが明確になった.また,皮膚ガス水素は時間遅れなく呼気と同様の変動をすることも確認できた.その成果は2件学会発表を行った.以上,飲食等の生活習慣と皮膚ガスとの関連を検討する上で有益な知見を得ることができた.生体内の代謝産物は血液循環を経て一部ガス交換等により呼気やヒト皮膚表面から放出するガス(皮膚ガス)として体外に排出されている.従って,呼気や皮膚ガスには生体内の様々な代謝情報が含まれている可能性があり,痛みを伴わずに採取できることからも有用性が高い.しかし,特に皮膚ガスに関しては動態等の知見が十分ではなく,採取方法に関しても最適化がなされていない.そこで,本年度は皮膚ガスの基礎的な検討及び各種情報収集を重点的に行った.皮膚ガス採取時の温度に対する影響に関する検討を行った.その結果,温度を上げることにより放出が促進される皮膚ガス成分が存在することが明確になったが,逆に放出が抑制される皮膚ガス成分も確認され,皮膚ガス採取方法等の検討を要すると考えられた.この成果は呼気病態生化学研究会(東京)にて学会発表を行い,同研究会のプロシーディングに投稿した.(11.研究発表[雑誌論文][学会発表]参照).呼気及び皮膚ガスに含まれる一酸化炭素及び窒素酸化物に関する検討を行い,多くの知見を得ることができたのでBreath Analysis Summit2007(米国)にて発表した(11.研究発表[学会発表]参照).皮膚ガスの実用化を行う上では高感度計測システムの構築が必要になるが,そのための情報収集を行い,現状の市販のシステムでは,(1)操作が簡便ではあるが感度不足,(2)感度はあるが必要試料量が多いため必要量を得られない皮膚ガスへの応用が難しい,あるいは装置の操作が複雑であるかまたは装置が大型かつ高価である,など様々な問題点があることが明確になった.検出部の高感度化にも限界があるため,皮膚ガスの採取方法に関しても今後さらに検討する必要がある.ヒトの皮膚表面から放出するガス(皮膚ガス)は,採取時に痛みを伴わず(非侵襲),特別な資格を必要とせずに採取することが可能である.これまでの研究により,皮膚ガスが生体内の代謝情報を反映することが明らかになってきている.しかし,皮膚ガスに含まれる成分は微量であり,簡便かつ高感度な皮膚ガス分析システムを構築するには数多くの課題があることが前年度の調査研究により明確になった.その課題を解決し得るひとつの案として,ガスクロマトグラフ(GC)と半導体ガスセンサー(SCD)を組み合わせたシステム(GC-SCD)に着目した.SCDは市販のGCで汎用的に用いられている検出器と同等,あるいはそれ以上に高感度な検出器として利用可能である.しかし,SCDには対象成分に対する選択性が乏しいという欠点がある.GC-SCDは,GCを用いた分離により上記問題点を解決可能なシステムである.本年度は,申請者はこのGC-SCDシステムの試作機の性能評価を行った.まず,ヒトの生活習慣に関連し得る成分をターゲットとして研究を行った結果,GC-SCDシステムにより少量のサンプルで高感度に検出可能であることが見出された.GC-SCDシステムに関する検討を行う中で,現状のGC-SCDシステムを簡便かつ高感度な皮膚ガス分析システムとして完成させるために解決すべき課題がいくつか見出された.平成21年度(3年目)は,上記課題を解決し,分析システム完成に向けて研究を行う.その他,生活習慣のひとつである喫煙による皮膚ガスの動態に関して得られた成果を学会誌へ発表した.皮膚ガスが皮膚表面等の局所的な情報を提供する可能性を示唆す結果であった.皮膚ガス分析の新しい可能性が期待できた.ヒト皮膚表面より放出するガス(皮膚ガス)は痛みを伴わず安全に採取することができるため,連続モニタリングに適しており臨床応用が期待できる.しかし,皮膚ガス成分は総じて微量であることもあり実際の臨床応用を目指す場合,病態との因果関係について未解明な点が多い,採取方法が最適化されていない,高感度皮膚ガス分析装置を検討する必要がある,といった解決すべき課題がある.まず,ヒトの生活習慣と皮膚ガスの関係についての検討を行うことにした.研究対象としたアセトアルデヒド,アセトン等は飲酒や食事によって体内濃度が変動する成分である.本年度(3年度目)は,前年度の研究成果である飲酒または絶食時の皮膚ガスアセトアルデヒド

ならびにアセトンの動態に関する報告を国際学会にて発表した.結果をまとめるにあたり,装置の測定結果をより精度良く処理するためのソウトウェアを自作した.また,近年,水素がヒドロキシラジカルを選択的に消去するとの報告がなされた.水素を含んだ水素水が市販されており,生体での水素の動態を検討する目的で使用した.水素水摂取前から一定時間間隔で皮膚ガスならびに呼気を採取し,その動態を検討した結果,水素水摂取に伴い皮膚水素濃度が有意に上昇することが明確になった.また,皮膚ガス水素は時間遅れなく呼気と同様の変動をすることも確認できた.その成果は2件学会発表を行った.以上,飲食等の生活習慣と皮膚ガスとの関連を検討する上で有益な知見を得ることができた.
国家的港湾都市域としての西摂地域形成過程の研究

1.本年度は最終年度として、西摂をめぐる港湾都市域の支配のありようを国家論の視角から深め、地域全体の社会編成のあり方を総括した。とくに瀬戸内海交通と当該期の王権・国家・幕府支配との関連に注意をはらい、総括を進めた。古代では東播・西摂地域のミヤケ・津・水門から、中世では福原やその港湾後背地から、近世・近現代では兵庫津から神戸港への変遷から、ミナト機能の展開や近隣農村・居留地との関連に注目し、古代以来の西摂地域の持つ国家的港湾都市域のネットワークのあり方を解明した。2.阪神・淡路大震災被災地域を中心として行った史料調査の成果をデータベース化し、被災史料を活用した取り組みについてのモデルケースを提言することができた。また、大震災自体の記録化のあり方についても、震災資料の記録方法・記憶の継承法・活用の観点から総括した。3.研究分担者により継続的に行ってきた被災地における歴史資料の保全活動を通じて明らかとなった、地域社会における被災歴史資料保全のあり方や、地域社会の歴史像再構成に関する方法論について検討するシンポジウムを開催した。以上のような作業をふまえて、当該地域の歴史文化の全体的特質について、実証的・理論的な総括を行い、また当該地域における被災歴史資料についてのデータベース化をはかった。それにより、地域社会の歴史像の再構成に関わる研究と、当該社会における地域遺産についての研究との総合化を図った。平成14年度は、研究の開始にあたり、研究全体の基盤整備につとめた。まず古代・中世・近世・近現代にわたる時代の特色と時代におさまらない当該地域の歴史像を再構成していくための準備作業として、全体を統括する研究会を開催し、この地域を概観するとともに、現在の研究課題について共通認識を深めた。その上で、研究上重要となる史料群の選定をすすめた。さらに関係する考古学や歴史地理学、文化財学等の成果を吸収するため、兵庫県埋蔵文化財センターなど、関係機関での史料調査および、合同の研究をすすめた。とくに兵庫津については、科学研究費メンバー内部での4度にわたる研究会とともに、歴史学だけでなく考古学等、幅広い研究者による研究会を二度にわたって開催、国家的港湾都市域の中心である兵庫津の研究を進めた。さらに近世近代では、兵庫津のみに限らず、むしろ大阪湾北部の在郷町や尼崎を含めた歴史像の解明のための研究会を6度にわたった開催した。さらに近現代では、神戸市の成立過程に焦点をあてた研究をすすめ、都市分析についての歴史的視点を深めるとともに、関連史料を収集した。さらに神戸市灘区東灘区、伊丹市域などで、震災後、急増した近世・近代を中心とした新たな歴史資料についての情報の収集をすすめ、これをデータベース化する作業をおこなった。本年度は、(1)昨年度の成果を主に国家論に視角から深めること、(2)阪神淡路大震災の被災地域に残された歴史資料の調査を進め、データベース化を含めた公開・活用を進めること、(3)地域社会の歴史像の再構成の方法論的に検討することが、主たる目標であった。これに対し、(1)国家論との接合については、古代史では古代王権の大阪湾岸の港湾-大輪田泊・武庫水門・住吉津-支配のあり方の研究を進めた。中世では中世国家の兵庫津支配についての研究、福原京の歴史的位置づけの追求をおこなった。近世では幕末期の軍事動員と西摂地域社会の関係の研究、被差別身分と都市との関係についての研究をすすめた。近代では神戸市における都市官僚と国家機構の関係の研究を進めた。また、(2)東神戸地域を中心に自治会文書の調査・目録化を進めた。さらに早稲田大学図書館に収蔵されている尼崎藩家老服部家文書の収集と分析を進めた。(3)地域社会における歴史資料の問題と、地域社会の歴史像再構成に関わる議論の展開については、阪神地域と昨年七月の宮城県北部連続地震の被災地域で生じた問題の比較検討をおこなった。本年度は、昨年度までの成果の総括を行うための準備期間にあてた。