hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精密デザイン型酸塩基触媒の開発

近年有機分子触媒分野において、プロリンに代表されるアミノ酸由来の有機酸塩基触媒を用いたエナミン経由型反応の開発が精力的に行われ、劇的な進歩をとげている。しかし天然物由来の触媒では、その基本骨格の構造変換や修飾に対する制約から、合理的な触媒設計は困難となっている。一方、当研究室ではこれまでに、ビナフチルに代表されるビアリール骨格を基本構造とした全く新しいビアリール型酸塩基触媒を開発し、その穏やかな求核性や特殊な立体環境といった特徴を活用することで、従来の天然物由来の有機分子触媒とは異なる反応性や選択性の獲得に成功している。そこで本研究では、ビアリール骨格を基本構造とした新たなアミン有機触媒の精密設計を通じて、共役付加反応などのエナミン経由型反応において、酵素様の特異な反応性および選択性の獲得を目指した。アミン有機触媒を用いたエナミン経由型反応において、電子不足オレフィンに対する共役付加反応は、重要な炭素-炭素結合形成反応であることから、多くの研究グループで研究開発が進められている。なかでもニトロスチレンへの共役付加反応では、有用な含窒素化合物が得られるため、高エナンチオ選択的に生成物を与えるアミン有機触媒が数多く開発されている。しかしながら、いずれの触媒もシン体を主生成物として与えることから、アンチ体を優先的に形成する触媒が望まれていた。本研究では、新たに開発した軸不斉ビアリール骨格を有するアミン有機触媒を用いることで、アルデヒドのニトロスチレンへの共役付加反応を高エナンチオ選択的かつアンチ選択的に進行させることに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、二級アミン型有機分子触媒であるビアリル型アミン触媒を用いることで、従来のピロリジン型アミン触媒では困難とされる反応の精密制御を目指した。ビアリル骨格の3位へ高い酸性度を有した活性化基であるトリフルアミド基を導入した触媒を用いて、様々なイミンとアルデヒド間の直截的不斉マンニッヒ反応やアルデヒドとケトン間の直截的不斉交差アルドール反応を試みた。プロリンに代表される光学活性ピロリジン型触媒として用いた反応ではマンニッヒ反応ではシン体が、アルドール反応ではアンチ体が主生成物として高エナンチオ選択的に得られてくることが知られているが、いずれの反応においても求核剤であるアルデヒドが求電子剤としても働き、結果として同一のアルデヒド同士のホモアルドール反応が副反応として進行する。そこで、触媒構造やその電子的性質の全くことなるビナフチル型アミン触媒を用いたところ、マンニッヒ反応、アルドール反応いずれにおいても、求核剤となるアルデヒド同士のホモアルドール反応を進行させることなく、目的の生成物を高収率、高立体選択的に得られることを見出した。この際、それぞれの反応においてピロリジン型触媒を用いた反応とは逆のジアステレオマーが得られており、本反応ではそうした立体選択性の発現する要因についても明らかにした。マンニッヒ反応では求核剤としてアミノアセトアルデヒドを使うことでジアミンの高立体選択的な合成法を確立した。またケチミンを求電子剤として用いることで、不斉四置換炭素を有したアミンの合成が可能となった。当研究室で開発されたビナフチル型の二級アミン触媒と比較して、電子供与性の置換基によってより電子密度の向上したビアリル型の二級アミン触媒が高い求核性や反応性を示すことを見出しており、当初の目的であったアミン触媒の反応性の精密制御に向けた有効な手法を確立している。今後は触媒上の置換基のさらなる検討により、より求核性及び反応性の高いアミン触媒の設計を行う。
「迷惑をかけてはいけない」規範の表れとしての「甘え」概念の再検討

従来、「甘え」という日本語特有の概念は、日本人の相互依存的な人間関係の特徴を表す典型的なものであると考えられてきた。しかし、本研究では、日本人が「甘え」という言葉を使うのは、人に迷惑をかけてはいけないという規範が存在するため、相手への依存を自己批判的に「甘え」と定義するためではないかと考え、検討を行った。その結果、日本人は、アメリカ人よりも他者への迷惑を考えずに援助要請をする人を否定的に評価すること、親しい相手への援助要請を、相手に負担をかける不適切なものと考える人ほど、その行動を「甘え」と呼ぶことが分かり、仮説を支持する結果が得られた。「甘え」は、日本人の精神構造を理解するための鍵概念として扱われてきたが、本研究では、日本人が「甘え」という言葉を使うのは、甘えによる依存関係を重視しているのではなく、人に迷惑をかけてはいけないという規範が存在するため、相手への依頼を当然のものと考えることができず、自己批判的に「甘え」と定義するためである、という仮説を立て、日米比較により検証することを目的とする。まず、予備調査1として、日本人大学生を対象に、対人相互作用場面のシナリオを示し、相互作用を抑制するような規範が存在するかどうかを検討したところ、援助要請、援助提供のどちらとも、理想としてはもっと行いたいのだが、実際には行わないと回答することが分かった(アジア社会心理学会で発表)。次に、予備調査2として、イギリスで作られた子供向けアニメ(友人からの援助要請を断れなかった登場人物が「No」と言うべきとの教訓で終わるストーリー)を日本人大学生に提示し、その反応を測定した。予測通り、日本人は、相手の迷惑を考えずに仕事を頼んだ友人の方が悪いと判断することが分かった(SPSP年次大会プレカンファレンス(文化心理学セクション)で発表)。さらに、予備調査3として、18歳59歳の日本人男女を対象に、どのような人が友人間での援助要請を気軽に行うのかを検討するオンラインアンケートを行った。その結果、相互協調的自己観を持つ人ほど、迷惑をかけてはいけないという考えから援助要請を行わないというプロセスと、相互協調的自己観を持つ人ほど、対人依存欲求が強く援助要請を行うという背反するプロセスが存在することが分かった(26年度日本心理学会で発表予定)。また、次年度の調査のため、甘え行動刺激リストの作成(研究1)を行った。日本人大学生に、これまでに経験した援助要請行動を列挙してもらう自由回答質問紙を実施した。今年度は、まず、イギリスで作られた子供向けアニメ(友人からの援助要請を断れなかった登場人物が「No」と言うべきとの教訓で終わるストーリー)をアメリカ人大学生に提示し、その反応を測定する調査を行い、昨年度、日本人大学生を対象に行った調査結果と比較した。その結果、予測通り、無遠慮に援助要請をした人物に対して日本人の方が否定的な評価を示し、その人が責められることのないストーリーに日本人の方が違和感を示した。しかし、断れずに援助提供した人物に対する印象は、予測とは反対にアメリカ人の方が肯定的であった。このことは、援助提供者の行動を、アメリカ人の方が内的属性に帰属した結果と解釈できる(SPSP第16回年次大会で発表)。また、日米大学生を対象に、「家族や友人などに頼み事をした出来事」、「頼んだわけではないけれども、家族や友人などから助けてもらった出来事」について、具体的経験を列挙してもらう自由回答質問紙調査(研究1)を実施した。その回答を研究協力者と共にコーディングした結果、前年度に日本人を対象に行った「家族や友人に甘えたと思ったこと」と、重なる部分と重ならない部分があることが分かった。しかし、日米間では、若干の差異はあるものの、概ね共通の要因が見られた。そこで、その自由回答を基に、日米共通でシナリオ実験に使用できる典型的な経験を抽出した。27年度にシナリオ実験を行う予定である。今年度は、ダイアドデータを用いた、実際の2者関係(友人関係、母子関係)において、「お互いにもっと甘えられてもよいと思っているのに、必要以上に甘えを遠慮してしまっている」というズレがあるのかどうかを検討した。友人同士の日本人女子大学生100ペア計200名に調査に参加してもらい、お互いの関係と、母親との関係について回答してもらった。母親には質問紙を郵送し、返送してもらった。それぞれの回答者には1相手に自分はどの程度甘えているか、2相手は自分が甘えていると感じているか、3相手は自分の甘えに対して負担を感じていると思うか、4相手は自分にどの程度甘えているか、5相手の甘えに対して負担を感じているかを聞いた。

その結果、仮説と一致して、相手が思っている以上に、自分は相手に甘えていると回答し(1と4のズレ)、相手が思っている以上に、相手は自分が甘えていると思っていると予測し(2と4のズレ)、相手が思っている以上に、相手は自分の甘えを負担と感じていると予測する(3と5のズレ)ということが分かった。この結果は、今年度行われる国際比較文化心理学会(IACCP)第23回大会で発表する。本年度に予定していた、日本人を対象にしたダイアド調査(研究4)については、計画通り実施し、重要な成果を得ることができた。一方、日本人、アメリカ人を対象に、典型的な甘え行動を提示するシナリオ実験(研究2)、日記法により、その日に起きた甘え行動について記録してもらう日米比較調査(研究3)については、他の研究者が近年、類似の研究を実施したことが明らかになったことなどから、研究計画を精査し、独自の貢献のできる研究を行う必要があると考えたため、補助事業期間を延長することとした。そのため、総合的に「やや遅れている」と評価した。「甘え」は、日本人の精神構造を理解するための鍵概念として扱われてきたが、本研究では、日本人が「甘え」という言葉を使うのは、甘えによる依存関係を重視しているのではなく、人に迷惑をかけてはいけないという規範が存在するため、相手への依頼を当然のものと考えることができず、自己批判的に「甘え」と定義するためである、という仮説を立て、検証することを目的とした。まず、昨年度に行った友人間、母子間のダイアド単位で行った調査データから、客観的な相手への依存度を統制した上で、相手の負担を重く見積もる人ほど、主観的に自分が相手によく甘えていると評価することを明らかにし、国際比較文化心理学会(IACCP)並びに東京大学社会心理学コロキウムで発表した。次に、回答者が思い浮かべる「甘え」の内容を統一するため、「家族」または「親友」に「仕事を手伝ってもらう」または「相談にのってもらう」という2×2の4種類のシナリオを提示し、自分だったら頼むか、それを「甘え」と思うかなどを問うオンライン調査を行った。その結果、相手との関係を切ることができない安定的な関係だと思う人ほど、実際に頼むだろうし相手は受け入れてくれると予測するが、それを「甘え」と思う訳ではなく、相手に頼むことが不適切で相手に迷惑だと思う人ほど、それを「甘え」と思うということが分かった。この結果は平成29年度の国内学会にて発表予定である。以上から、少なくとも自分の行動について述べる時、「甘え」という言葉は、自己批判的なラベルとして用いられることが明らかになった。従来、「甘え」という日本語特有の概念は、日本人の相互依存的な人間関係の特徴を表す典型的なものであると考えられてきた。しかし、本研究では、日本人が「甘え」という言葉を使うのは、人に迷惑をかけてはいけないという規範が存在するため、相手への依存を自己批判的に「甘え」と定義するためではないかと考え、検討を行った。その結果、日本人は、アメリカ人よりも他者への迷惑を考えずに援助要請をする人を否定的に評価すること、親しい相手への援助要請を、相手に負担をかける不適切なものと考える人ほど、その行動を「甘え」と呼ぶことが分かり、仮説を支持する結果が得られた。
植物組識培養における物理環境と培養植物の生長の関係に関する基礎的研究

培養植物の光合成による生長を、最小照明電力消費料で達成するための、培養植物生長促進用照明装置を試作し、その基礎デ-タを得ると共に、実用化にあたって問題となるであろうような点を検討した。平成2年度には蛍光灯を用いた側方光照射装置を開発し、平成3年度は光ファイバ-を用いた側方光照射装置を開発した。そして、両年度において培養植物を用いた基礎的試験を行なった。試作した照明装置は、光源を培養室の外に設置して、照射光から光合成有効放射だけを集光した後、散光性光ファイバを用いて培養室に光を導入するものである。培養植物への光照射は、上方からではなく、側方から行うことにより、培養植物の徒長を抑制し、また培養植物の下方部分にも光照射されるようにしてある。本装置を用いて、葉付き単節を外植体とするバレイショを培養して、従来の培養法と比較したところ、本装置によって、光合成、生体重、乾物重が、従来法に比較し、増大するだけでなした。さらに高品質苗の必要条件である、草丈の短い、いわゆる、がっしりした培養苗が得られた。本装置で培養された苗の光合成、蒸散特性は、従来法による培養苗のそれらに比較して、良好であった。本装置を用いると、培養室の冷房負荷が軽減され、培養室の空間が有効利用される。これらの点に関して予備的な検討を行った。本装置では、培養器の縦積みが可能であり、縦積みしても生長に影響がないことが実験的に確かめられたので、培養室空間の有効利用については実用性が高い。培養室の冷房負荷軽減については、実験的検討はできなかった。本装置を用いての総電力消費料、各種エネルギ変換効率についても今後の課題である。上述の結果の他に、光照射時における光強度分布、熱収支、培養器内二酸化濃度分布などの基礎デ-タも収集し、基礎的検討も行った。その結果、本研究は基礎的および応用的成果が高いことが明らかになった。各種培養物理環境の下で、各種培養植物、外植片、培養組織の光合成特性(特にクロロフィル螢光反応と光ーCO_2ー純光合成曲線)、蒸散特性を経時的に測定した。培養植物の諸特性の測定は、葉位別、部位別に行い、培養器内の光量子束、温度、湿度、2酸化炭素濃度、酸素濃度、空気流速、培地水ポテンシャルなどの物理環境を変化させ、また培地糖濃度などの培地化学条件も変化させて、培養植物の光合成特性、蒸散特性ならびに生長速度を経時的に測定した。さらに、これら諸特性を、屋外ならびに温室内で生長させた通常の植物のそれらに関する文献値と比較検討した。また、培養植物の生長に伴う培地組成、培地物理環境の変化も同時に測定した。培養器内の物理環境を測定、制御するための、特殊な小型センサの試作、開発もあわせて行った。その結果、培養器内物理環境は培養植物の生長・発育におよぼす影響が顕著であることが認められた。さらに植物生態学ならびに環境調節工学的立場から、効率的環境調節に応用するより具体的方法を検討し、新しい原理にもとづく種苗急速大量システム、培養器内育種システムの開発の基礎的知見を得ることが今後の課題として残された。以上の成果は、原著論文、総説および解説として数種の学会誌などに投稿し、そのうちの数編は印刷中である。培養器内植物の環境生理学的解明は興味あるテ-マであることが明らかになりつつある。

培養植物の光合成による生長を,最小照明電力消費量で達成するための,培養植物生長促進用照明装置を試作し,その基礎デ-タを得ると共に,実用化にあたって問題となるであろうような点を検討した。試作した照明装置は,光源を培養室の外に設置して,照射光から光合成有効放射だけを集光した後,散光性光ファイバを用いて培養室に光を導入するものである。培養植物への光照射は,上方からではなく,側方から行うことにより,培養植物の徒長を抑制し,また培養植物の下方部分にも光照射されるようにしてある。本装置を用いて,葉付き単節を外植体とするバレイショ培養して,従来の培養法と比較したところ,本装置によって,光合成,生体重,乾物重が,従来法に比較し,増大するだけでなした。さらに高品質苗の必要条件である,草丈の短い,いわゆる,がっしりした培養苗が得られた。本装置で培養された苗の光合成,蒸散特性は,従来法による培養苗のそれらに比較して,良好であった。本装置を用いると,培養室の冷房負荷が軽減され,培養室の空間が有効利用される。これらの点の関して予備的な検討を行った。本装置では,培養器の縦積みが可能であり,縦積みしても生長に影響がないことが実験的に確かめられたので,培養室空間の有効利用については実用性が高い。培養室の冷房負荷軽減については,実験的検討はできなかった。本装置を用いての総電力消費量,各種エネルギ変換効率についても今後の課題である。上述の結果の他に,光照射時における光強度分布,熱収支,培養器内二酸化濃度分布などの基礎デ-タも収集し,基礎的検討も行った。その結果,本研究は基礎的および応用的成果が高いことが明らかになった。
力学系理論に基づく臨界的遷移の予兆の探索

研究計画に従い,30年度は以下のような研究を行って成果が得られた:課題(A)では,臨界的遷移をランダム力学系の理論と関係づけて,力学系の位相計算理論を用いて臨界的遷移の予兆を検出する可能性について検討を継続した.特に,29年度に考案した,ノイズを含む時系列データからダイナミクスの情報を抽出するMGSTD法を発展させ,より効果的な情報の表示方法や,計算パラメータの選択の方法について検討した.それを気象データの解析に適用して,北半球冬季の成層圏と対流圏での気圧配置パターンの遷移に関する気象学者の従来の知見と合致する結果を論文にまとめて学術誌に投稿した.このMGSTD法は,臨界的遷移現象における予兆の検出にも適用できると考えられるので,その更なる検討を継続するために,本研究を31年度に延長することにした.課題(B)においては,前年度からの2足歩行の歩行・走行遷移の解析を継続し,水平方向の移動を考慮した数理モデルの解析を進めた.この遷移メカニズムを,ハイブリッド力学系の新しい分岐現象として論文にまとめる準備を進めている.課題(C)では,前年度に引き続き,血管ネットワーク形成の過程における血管リモデリング現象についての解析を進めた.課題(D)においても,前年度からの画像の時系列データからパーシステント・ホモロジーの手法を用いてダイナミクスの情報を取り出す研究を継続した.本年度の研究の中で,ノイズを含む時系列データからダイナミクスの情報を抽出するMGSTD法と呼ぶ新たな時系列解析法を論文にまとめて投稿した.これは従来の臨界的遷移の予兆の検出とは異なるアプローチであり,従来の方法を補完するものとして有望であると考えられる.30年度が最終年度であるが,期間延長をして,特にノイズを含む時系列データからダイナミクスの情報を抽出するMGSTD法を,臨界的遷移の予兆の検出に応用し,従来の方法との比較検討を行う.また,そのほかの課題についても論文作成を進め,成果の取りまとめを行う.研究計画に従い,今年度は以下のような研究を行った:課題Aでは,臨界的予兆の検出に関する先行研究についての情報収集を行った.特に12月にモンテビデオ(ウルグアイ)で開催された国際会議FoCM2014に参加し,主として画像の時系列データから臨界的遷移などのダイナミクスの情報を抽出する方法の開発を行っている米国の研究者Miroslav Kramer氏(Rutgers大学)らと情報交換を行った.また,課題Bに関係する大域的分岐構造の研究を行っているEveryn Sander氏(George Mason大学)からも研究情報の収集や討論を行った.さらに,臨界的遷移の対極にある状況として,力学系の頑健性(Robustness)について見直し,諸科学における具体的な現象でのダイナミクスの頑健性について再検討を試みた.課題Cでは,望月敦史氏(理研)の研究室を訪問して,血管ネットワーク形成の過程における血管リモデリング現象について研究討論を行い,その発生メカニズムについて数理モデリングや数値シミュレーションを行うこととなった.研究計画に従い,今年度は以下のような研究を行った:課題Aでは,臨界的予兆の検出に関する先行研究について,特にCristian Kuehnの研究結果を精密に調べ,特に大域的分岐に関する部分で未解決の問題が残されていることを確認した.これについては,28年度の重要課題とする予定である.また,課題Bでは,2足歩行の歩行・走行遷移の基礎となる,2足歩行の数理モデルにおける,歩行に対応する安定周期解の吸引域の複雑な形状を双曲力学系の理論から説明した結果が論文として刊行された.今後は,特に走行の数理モデルであるコンパス・バネモデルの解析を行い,歩行・走行遷移の問題の検討へと研究を進めていく.課題Cでは,高橋淑子教授(京大・生物学)の研究グループと望月敦史氏(理研)の研究グループと共同して,血管ネットワーク形成の過程における血管リモデリング現象についての研究討論を行い,その数理的メカニズムについての一定の理解が得られた.今後はこれを臨界的遷移現象との関連において捉えることを目指していく.課題Dでは,Miroslav Kramer氏(東北大学)やMarcio Gameiro氏(サンパウロ大学)らと,画像の時系列データからパーシステント・ホモロジーの手法を用いてダイナミクスの情報を取り出す研究を行い,空間1次元の偏微分方程式の具体例に対して,その大域アトラクタのモース分解が再構成できることを確認した.この結果は,画像で見える臨界的遷移を,画像の時系列データから数理的に扱うための研究の基礎になると期待している.臨界的遷移の研究において重要な貢献をしているCristian Kuehnの研究結果がおおむね捉えられ,大域的分岐理論における未解決問題が明らかになった.またパーシステント・ホモロジーの手法を用いて,画像の時系列データによるダイナミクスの解析方法の整備についても一定の進展があった.研究計画に従い,28年度は以下のような研究を行い,成果が得られた:課題(A)では,臨界的遷移をランダム力学系の理論と関係づけて,力学系の位相計算理論を用いて臨界的遷移の予兆を検出する可能性について検討した.これは今度,さらに検討を深めるべき課題であると思われる.課題(B)においては,2足歩行の受動歩行の数理モデルにおける,歩行に対応する安定周期解の吸引域の複雑な形状を双曲力学系の理論から説明した結果が論文として刊行された.また,2足歩行の歩行・走行遷移の解析の第一歩として,水平方向の移動を無視して垂直方向の運動のみを考慮した数理モデルにおける2種類の運動の遷移を解析した.

これはハイブリッド力学系におけるある種の新しい分岐現象として捉えられ,その数理的メカニズムを解析することで,歩行・走行遷移の理解への手がかりが得られた.課題(C)では,高橋淑子教授(京大・生物学)の研究グループと望月敦史氏(理研)の研究グループとの共同研究を継続し,血管ネットワーク形成の過程における血管リモデリング現象についての研究討論を行って,その数理的メカニズムについての解析を進めた.課題(D)においては,Miroslav Kramer氏(東北大学,2017年4月にフランスのINRIA研究所に異動)やMarcio Gameiro氏(サンパウロ大学)らとの,画像の時系列データからパーシステント・ホモロジーの手法を用いてダイナミクスの情報を取り出す研究を継続し,空間1次元の偏微分方程式の具体例に対して,その大域アトラクタのモース分解の再構成についての結果の精密化を検討した.この結果は課題(A)と合わせて,画像データによる臨界的遷移の研究の重要な手がかりになると期待される.臨界的遷移の数理的解析のために,ランダム力学系やそれに対応する集合値力学系の理論と,代表者がこれまで研究を積み重ねてきた力学系の位相計算理論との間の密接な関係を示唆する知見が得られた.また,歩行・走行遷移の研究において,ハイブリッド力学系の新たな分岐現象が見出され,数理的な理解が進んだ.研究計画に従い,29年度は以下のような研究を行い,成果が得られた:課題(A)では,臨界的遷移をランダム力学系の理論と関係づけて,力学系の位相計算理論を用いて臨界的遷移の予兆を検出する可能性について検討した.また,ノイズを含む時系列データからダイナミクスの情報を抽出するMGSTD法を考案し,それを気象データの解析に適用して,北半球冬季の成層圏と対流圏での気圧配置パターンの遷移に関する気象学者の従来の知見と合致する結果を得た.このMGSTD法は,臨界的遷移現象における予兆の検出にも適用できると考えられるので,次年度はそれについて特に集中的に研究を行う予定である.課題(B)においては,2足歩行の歩行・走行遷移の解析の第一歩として,水平方向の移動を無視し,垂直方向の運動のみを考慮した数理モデルにおける2種類の運動の遷移を解析して,新しい分岐現象が解明された.これはハイブリッド力学系の新しい遷移メカニズムを見出したものであり,今後,これをより一般的な状況で捉え直すことは興味深い研究課題である.今後は,この知見を基に,歩行・走行遷移の研究を進める.課題(C)では,昨年度に引き続き,血管ネットワーク形成の過程における血管リモデリング現象についての解析を進めた.課題(D)においても,昨年度からの画像の時系列データからパーシステント・ホモロジーの手法を用いてダイナミクスの情報を取り出す研究を継続した.29年度の研究の中で,ノイズを含む時系列データからダイナミクスの情報を抽出するMGSTD法と呼ぶ新たな時系列解析法を考案し,それを気象データに適用して,気象学者の知見と合致する結果を得たが,この方法は臨界的遷移の予兆の検出にも応用できる可能性がある.これは従来の臨界的遷移の予兆の検出とは異なるアプローチであり,従来の方法を補完するものとして有望であると考えられる.研究計画に従い,30年度は以下のような研究を行って成果が得られた:
実証研究に基づく訪問看護事業における新たな安全対策基準の検討

本研究の目的は、訪問看護ステーションにおけるサービスの質および安全性の実態を明らかにし、新たな対策基準を検討することである。全国レベルでのアンケート調査の結果、1)訪問看護ステーションにおける提供体制と事業持続年数との関連、2)離職や職務満足度に関連する要因の検討、3)医療事故・ヒヤリハット・クレームの定期的な集計に関連する要因等を明らかにした。そして、訪問看護ステーションにおける安全対策基準について検討した。本研究の目的は、(1)訪問看護ステーションにおける提供体制と事業継続年数との関連、(2)事業開始前から開始後3ヶ月間までの安全管理体制の具体的な整備状況及び開始後3ヶ月間の事業稼働率、(2)STにおける技術的・物理的・人的安全管理体制の整備状況とインシデント・アクシデント発生との関連を明らかにすることである。平成25年度は(1)と(3)の一部を実施した。(1)の研究では、2011年1月時点で介護サービス情報公表システムに公表されていたデータを使用した。5013事業所を分析対象とし、事業継続年数を従属変数とし重回帰分析を行った結果、民間法人、同一法人内に訪問入浴・訪問リハを併設、管理者が兼務、常勤看護師・非常勤の離職者数が多い、常勤准看護師の離職者数が多いほど有意に事業継続年数が短かった。一方、同一法人内に短期入所・居宅介護支援事業所を併設、土曜日に営業、定休日がある、ホームページがある、健康診断を実施、常勤換算看護職員数が多い、常勤看護師数が多い、非常勤看護師の割合が多い、急な病状変化時に訪問看護の対応あり、要介護5の割合が多いほど事業継続年数が有意に長かった。(3)ではSTの管理者を対象に2013年に実施した全国調査データ(1000カ所層化無作為抽出、476事業所分)を使用し、インシデント・アクシデント、クレームの定期集計の実施状況、これらの再発予防策の定期的検討をそれぞれ従属変数とし、事業所・管理者の特性等との関連をロジスティック回帰分析により調べた。その結果、報告書の種類によらず、定期集計未実施群は、常勤換算看護職員数と介護保険の利用者数が有意に少なく、医療安全向上の取り組みや業務手順・システムに不備を感じていた管理者が有意に多かった。再発予防策の定期的検討あり群では、検討あり群は有意に常勤換算看護師数が多く、管理者になる前に研修受講の割合が高かった。本研究の目的は、訪問看護ステーションを対象とした全国レベルの実証データに基づき、訪問看護サービスの安全性について評価し、新たな安全対策基準を提言することである。2年目となる平成26年度は、以下の2つの研究に取り組んだ。(1)訪問看護ステーションにおける医療安全への積極的取り組みの程度とこれに関連する組織特性を明らかにした。(2)訪問看護ステーションにおける安全管理体制の整備状況及び稼働率の事業稼働率の実態を明らかにすることを目的とした全国調査の調査設計を行った。(1)では、平成24年度に全国の訪問看護ステーションを対象に実施した調査データ(発送数980件、有効回収数476件)を使用して分析を行った。分析の結果、医療安全の取り組みを積極的に行っているかという問いに対し、「強くそう思う・そう思う」と回答したステーションは48.5%であった。医療安全の取り組みへの積極性には、管理者属性、事業所の設備・備品の整備状況、看護職員数等が関連することが明らかになった。(2)では、訪問看護ステーションにおける安全性(サービスの質を含む)に関する国内外の先行研究のレビューを行なった。さらに、近年、民間企業の参入によって急増している訪問看護ステーションのサービスの質・安全性についてどのように感じているのかについて、地域の拠点ステーションとして活動している訪問看護ステーションの管理者等にヒアリング調査を行った。これらの結果をもとに調査設計を行なった。3年目となる平成27年度は、以下の2つの研究に取り組んだ。1つ目は、平成24年26年にかけて訪問看護事業所の開業が急速に進んでいる都道府県において新規参入した訪問看護ステーションを対象にアンケート調査を行い、当該ステーションの開業期における経営・事業運営の実態、安全管理体制、開業後の職員数や利用者数、延訪問件数などの事業規模の拡大状況を明らかにした。調査対象は、厚生労働省の平成23年、平成24年、平成25年、平成26年の介護サービス施設・事業所調査により、都道府県別の訪問看護事業所数推移を確認し、平成23年から平成26年の事業所数の伸び率を根拠とし、この伸び率が全国平均(51.6%)を上回っている都道府県に所在する全ての訪問看護事業所のうち、平成24年4月以降に事業開始した訪問看護ステーションの管理者(約1,400名)を対象とし、平成28年3月に無記名自記入式アンケート調査を実施し、211名から回答を得、現在分析中である。2つ目は、訪問看護ステーションにおける質保証の取り組みの実態の分析に向け、平成28年3月時点で公表されている介護サービス情報公表システムの訪問看護の事業所データを収集・分析可能な形式にデータベース化し、現在分析中である。平成2527年度に得られた実証データをもとに、新たな安全対策基準について検討を行っていく。

全国レベルでのアンケート調査の結果、1)訪問看護ステーションにおける提供体制と事業持続年数との関連、2)離職や職務満足度に関連する要因の検討、3)医療事故・ヒヤリハット・クレームの定期的な集計に関連する要因等を明らかにした。そして、訪問看護ステーションにおける安全対策基準について検討した。2年目である平成26年度は訪問看護ステーションにおける安全管理体制の整備状況及び稼働率の事業稼働率の実態を明らかにすることを目的とした全国調査を実施する予定であったが、先行研究の文献レビュー、事前ヒアリング、倫理審査等に時間を要し、調査実施には至らなかった。しかし、平成27年度調査実施にむけ、準備は順調に進んでいる。また、すでに整備を行ったデータベースを使用した安全性に着目した新たな分析の実施、平成25年度の成果の海外ジャーナルへの投稿等、研究全体としては、おおむね順調に進展している。在宅看護学最終年である平成27年度は、全国調査を実施し、訪問看護ステーションにおける安全管理体制の整備状況及び稼働率の事業稼働率の実態を明らかにする予定である。特に、近年、民間企業の参入によって急増している訪問看護ステーションについて、サービスの質・安全性が低いとの指摘もあり、その実態について検証を行っていきたいと考えている。また、訪問看護ステーションにおけるインシデント・アクシデント発生の実態については、平成24年度に行った調査データを二次利用し、本研究で分析した結果、インシデント・アクシデントを報告する様式が整備されていない現状が明らかになった。そのため、本実態を正確に明らかにすることが困難であることが判明したため、事故対策の取り組みについてその実態を明らかにすることに計画を変更することとした。以上、平成25年度からの3年間の成果をもとに、訪問看護ステーションの安全対策基準について検討を行う予定である。平成25年度の計画は、(1)訪問看護ステーション約6,000か所のデータを用い、訪問看護ステーションにおける提供体制と事業継続年数との関連を明らかにする。(2)事業開始から3年未満の訪問看護ステーション3ヶ所を対象に事業所開設前から6ヶ月間に整備した安全管理体制および事業稼働率をヒアリング調査することであった。(1)は研究実績の概要に示したとおり、結果を出すことができ目的を達成することができたと考える。さらに、今年度、訪問看護ステーションの管理者を対象に2013年に実施した全国調査データを使用した分析が可能となったことから、平成27年度に実施予定であった目的(訪問看護ステーションの安全管理体制とインシデント発生状況との関連を分析)の一部として、インシデント・アクシデント、クレームの定期的集計、これらの再発予防策の定期的検討実施に関連する要因を明らかにする研究を実施し、研究実績の概要のとおり結果を出し、国内の学会で発表した。再発予防策の定期的検討実施に関連する要因については論文にまとめ、海外の雑誌に投稿中である。(2)については、営利法人・公益法人の計2ヶ所を対象とした事業所開設前から6ヶ月間に整備した安全管理体制についての事前調査に留まったが、この結果を踏まえ、平成26年度にインタビュー調査を実施予定であり、研究全体の進展に大きな影響はないと考えている。
格子欠陥が拓く原子スケール磁性強誘電体とその力学的機能制御

磁性強誘電体(マルチフェロイクス)は、従来相反する磁性と強誘電性を同時に示すことが特徴であり、両特性間相互作用を利用して次世代ナノ科学技術の基幹を成す最重要材料として注目を集めている。この強誘電性・磁性は材料寸法に非常に敏感であることが知られており、特に、ナノスケールの構造体では臨界寸法を境に消失することが報告されている。一方、本研究では、材料中に存在する転位や原子空孔といった格子欠陥部に同特性が特異的に発現することに着目し、格子欠陥を工学利用することで臨界寸法以下の微細な磁性強誘電体を創出できる可能性を見出した。本研究では、格子欠陥の微視的構造に依存して発現する特異な磁性強誘電性と、その発現機構を解明することを目的としている。さらに、負荷ひずみに対する同特性の連動性(マルチフィジックス)の究明を目指す。二年目である平成30年度は、(1)格子欠陥を有するモデルに対して負荷条件下での量子解析を実施し、負荷に対する欠陥特有の変形特性を解析した。同時に、負荷に連動する磁性・強誘電特性の変化(マルチフィジックス特性)を評価した。負荷に応じて、磁性の発現・消滅が確認され、機能発現の力学的なコントロールが可能であることが示唆された。(2)負荷を受ける格子欠陥構造について、変形と物性の相互作用を電子状態から検討した。負荷によって欠陥構造の対称性の破れが生じ、これに応じて電子状態におけるスピン分極が誘起されることが明らかになった。(3)次年度実施するメカニズム解明のため、反電場等を解析するプログラムの構築した。(4)開発した解析プログラムを本年度購入申請の計算装置に実装・調整した。材料内部の格子欠陥における反電場を解析するシステムを構築した。(5)磁性強誘電性の力学モデル構築のため、現有のPhase Fieldプログラムを改造した。本年度の計画は、(1)負荷に対する格子欠陥特性の連動特性(マルチフィジックス)評価、(2)マルチフィジックス特性の電子論的解明、(3)反電場解析プログラムの構築、(4)その装置開発とプログラム実装、(5)力学モデルのベースとなるPhase-fieldプログラムの構築である。研究実績欄に記載のとおり、これらの予定項目(1)(5)はすべて実施し、それぞれの目的を達成している。したがって、本研究は当初予定どおり、順調に進展している。研究は順調に進展しており、今後の研究の推進方策も当初予定した以下の項目について実施する予定である。(1)原子スケール磁性強誘電体の内部電場解析、(2)発現メカニズムの解明、(3)力学モデルの構築、(4)力学モデルのPhase-field解析の開発と実施、(5)研究成果のまとめと将来展望。初年度である平成29年度は、まず、(1)格子欠陥部に発現する局在化したマルチフェロイクス(磁性強誘電体)特性の電子状態を解析するため、DFT+U法やHybrid汎関数法を導入し、同特性の量子論的評価のための大規模解析基盤を構築した。(2)この大規模量子解析法を実施するための並列計算システムを構築した。(3)この大規模量子解析方法・装置を用いて、様々な格子欠陥における原子スケールの磁性強誘電性発現の有無とその特性を原子/電子レベルから評価した。酸素空孔部では空孔サイト近傍に余剰電子が局在化することで磁性が発現することを見出した。また、結晶粒界部では空孔がトラップされることで磁性が発現しており、顕著な格子欠陥相互作用が存在することを示した。(4)発現した磁性・強誘電性の特徴を解析した。例えば、転位芯に発現する強誘電分極はらせん状や渦状などの幾何学的特徴を有することを明らかにした。これは、欠陥特有の原子構造とそれに付随して生じるひずみと対応することを示唆した。本年度の計画は、(1)格子欠陥部に発現する局在化した電子状態解析法の導入と計算プログラムの整備改良、(2)並列計算システムの構築、(3)これらの量子解析方法・装置を用いて、様々な格子欠陥における原子スケールの磁性強誘電性発現の有無とその特性の原子/電子レベルから評価、(4)欠陥部の三次元的な磁気モーメント分布・強誘電分極分布の詳細解析・評価、である。研究実績欄に記載のとおり、これらの予定項目(1)(4)はすべて実施し、それぞれの目的を達成している。

磁性強誘電体(マルチフェロイクス)は、従来相反する磁性と強誘電性を同時に示すことが特徴であり、両特性間相互作用を利用して次世代ナノ科学技術の基幹を成す最重要材料として注目を集めている。この強誘電性・磁性は材料寸法に非常に敏感であることが知られており、特に、ナノスケールの構造体では臨界寸法を境に消失することが報告されている。一方、本研究では、材料中に存在する転位や原子空孔といった格子欠陥部に同特性が特異的に発現することに着目し、格子欠陥を工学利用することで臨界寸法以下の微細な磁性強誘電体を創出できる可能性を見出した。本研究では、格子欠陥の微視的構造に依存して発現する特異な磁性強誘電性と、その発現機構を解明することを目的としている。さらに、負荷ひずみに対する同特性の連動性(マルチフィジックス)の究明を目指す。二年目である平成30年度は、(1)格子欠陥を有するモデルに対して負荷条件下での量子解析を実施し、負荷に対する欠陥特有の変形特性を解析した。同時に、負荷に連動する磁性・強誘電特性の変化(マルチフィジックス特性)を評価した。負荷に応じて、磁性の発現・消滅が確認され、機能発現の力学的なコントロールが可能であることが示唆された。(2)負荷を受ける格子欠陥構造について、変形と物性の相互作用を電子状態から検討した。負荷によって欠陥構造の対称性の破れが生じ、これに応じて電子状態におけるスピン分極が誘起されることが明らかになった。(3)次年度実施するメカニズム解明のため、反電場等を解析するプログラムの構築した。(4)開発した解析プログラムを本年度購入申請の計算装置に実装・調整した。材料内部の格子欠陥における反電場を解析するシステムを構築した。(5)磁性強誘電性の力学モデル構築のため、現有のPhase Fieldプログラムを改造した。本年度の計画は、(1)負荷に対する格子欠陥特性の連動特性(マルチフィジックス)評価、(2)マルチフィジックス特性の電子論的解明、(3)反電場解析プログラムの構築、(4)その装置開発とプログラム実装、(5)力学モデルのベースとなるPhase-fieldプログラムの構築である。研究実績欄に記載のとおり、これらの予定項目(1)(5)はすべて実施し、それぞれの目的を達成している。したがって、本研究は当初予定どおり、順調に進展している。研究は順調に進展しており、今後の研究の推進方策も当初予定した以下の項目について実施する予定である。(1)格子欠陥の原子構造の変形特性と、負荷に連動する磁性・強誘電性の応答(マルチフィジックス)特性の評価、(2)マルチフィジックス特性の電子状態からの評価、(3)メカニズム解明のための解析プログラムの改良、(4)改良プログラムのための計算装置開発、(5)力学モデル構築のためのPhase-fieldプログラムの整備・改造。(1)原子スケール磁性強誘電体の内部電場解析、(2)発現メカニズムの解明、(3)力学モデルの構築、(4)力学モデルのPhase-field解析の開発と実施、(5)研究成果のまとめと将来展望。
コーンビームCT画像から取得した3次元的下顎骨形態に関連するヒトゲノム遺伝子探索

不正咬合(咬合の異常)とは顎骨や歯列、個々の歯の形態が複雑に関与し発症する疾患である。歯科矯正臨床においては、不正咬合の発生リスクを予測し、その予防や誘因の制御、口腔顎顔面ならびに歯列・咬合を正常な状態へと誘導する事が重要であり解明が急がれる。不正咬合の原因解明には形態学的バランスや成長発育、環境的・遺伝的要因など多様な因子の相互作用の理解が必要であり、申請者らはこれまで頭蓋顎顔面形態と遺伝要因との関連性を明らかにしてきた。これらの研究体制継続のもと本研究では、コーンビームCT画像から取得した3次元的下顎骨形態に注目し、これに関連するヒトゲノム遺伝子探索を行う。
海洋プランクトンの親生物金属元祖組成

珪藻は海洋の一次生産の最も大きい部分をになっている。珪藻はその殻を形成するオパール(無定形珪酸)とその軟体部である有機物部分からなる。珪藻を採集するさいアルミノ珪酸塩粒子の混入がさけれられず,珪藻の元素組成を求めることを困難にしている。本研究では,珪藻の軟体部,硬組織であるオパール部分および混入しているアルミノ珪酸塩部分を化学試薬に対する反応性の差から区別して評価する方法の開発を目的とする。金属の露出のないノルパックネット(ネット目25μm)を作製し,全部に大型動物プランクトンの混入を防ぐ目的でネット目315μmのプレネットを設置した。分析法を検討するための,主として珪藻からなる植物プランクトン試料の採集を,新潮海域の苫小牧沖,噴火湾,大槌湾,伊勢湾,熊野灘,東シナ海で主に春のブルーム時に行った。採集試料は海塩の除去のため,等張蟻酸アンモニウム溶液による遠心洗浄をし、凍結後真空乾燥を行った。一部は,種同定および計数用試料とした。乾燥試料を用い,中性子放射化分析により約20元素の,またHF-HNO3-HClO4分解後ICP発光分光分析法により約30元素計40元素(約10元素が重複)の定量が可能となった。プランクトンの有機物部分のみを選択する方法の確立を目指し,国立環境研究所標準試料クロレラ,地質調査所岩石標準試料,および粘度鉱物を用いて検討を行った結果,テフロン製分解容器を用いて,過酸化水素で分解し,赤外ランプで蒸発後0.01M硝酸で溶出し,この操作を再度繰り返すことにより,有機物部分以外からの溶出を評価し補正する方法を採用した。今回検討した植物プランクトン試料では3-42%の陸源粒子を含んでおり,全分析の場合これ等から元素組成への寄与が不可避である。本法によりこれ等の寄与を区別して,有機物部分の組成を求めることが可能となった。さらにこの組成はMKTプロットを用いての主・微量元祖組成の評価を可能とする。
刑事手続における公正な裁判の保障について

刑事手続において公正な裁判の保障をいかに確保すべきか、という問題関心ないし観点から、刑事手続法上の問題について理論的に検討を加えた。とりわけ、在宅被疑者の取調べの許容性、強制処分及び強制処分法定主義の意義、公訴時効制度の存在理由といった刑事手続法上の基本的な問題を取り上げて検討し、それらに関して新たな理解を提示することができた。本年度においては、「刑事手続における公正な裁判の保障について」と題する課題の研究に関する一環として、在宅被疑者の取調べの許容性というテーマを取り上げて、研究を行った。在宅被疑者の取調べに関連する著名な判例としては、最高裁昭和59年2月29日決定(高輪グリーンマンション殺人事件)及び最高裁平成元年7月4日決定(平塚ウェートレス殺人事件)が挙げられるが、それを契機として、任意取調べである在宅被疑者の取調べの違法性の実質はどのような点に求められるかが議論されている。そして、この点に関しては、いまだ決着を見ていないのが現状である。そこで、任意取調べである在宅被疑者の取調べの違法性の根拠という点にもっぱら着目し、在宅被疑者の取調べの許容性に関して理論的な検討を加えた。その際、従来の学説の状況を概観するのみならず、それらに対して批判的に検討をおこなうことで、一定の私見を得た。そこでの検討の成果は、横浜国際経済法学誌上において論説として公表されるに至った。他方で、本年度においては、やはり「刑事手続における公正な裁判の保障について」の研究の一環として、公訴時効制度の存在理由についての検討に着手した。これは、近時の公訴時効制度に関する刑訴法改正、すなわち、一定の犯罪についての公訴時効廃止及び公訴時効期間延長という事態に触発されたものであるが、広く関連する文献・資料を収集しつつ、鋭意検討を進めているところである。本年度においては、「刑事手続における公正な裁判の保障について」と題する課題の研究に関する一環として、特に公訴時効制度に焦点を当てながら、研究に取り組んだ。近時、公訴時効制度に関する最高裁判例として、最高裁平成21年10月20日決定が出されたが、それを契機として、公訴時効制度の存在理由はいかなる点に求められるか、その裏腹の関係のものとしての公訴時効停止制度はいかなる理由に基づいて規定されているのか、といった点について、従来の学説の状況を踏まえた上で、理論的な整理・検討を行い、一定の私見を得た。そこでは、特に公訴時効制度の存在理由につき、従来とは異なる視点からの基礎付けも可能であることの指摘に専ら重点を置いた。なお、その成果は、横浜国際経済法学誌上において判例研究として公表されるに至った。さらに、刑訴法における強制処分の意義について再検討を行った。むろん、この点につき重要な判断を示したのは最高裁昭和51年3月16日決定であるが、本決定をどのように実質的に理解するのかについては、議論の余地がある。そこで、従来の通説的理解を取り上げ、それを批判的に検討することで、一定の私見を得た。そのほか、即決裁判手続の合憲性が問題となった最高裁平成21年7月14日判決について、理論的分析・検討を加え、その成果は、判例評論誌上において、公表された。本年度においては、「刑事手続における公正な裁判の保障について」と題する課題の研究に関する一環として、特に職務質問における停止行為をめぐる議論を取り上げて、研究を行った。職務質問における停止行為については、大きく分けて二つの問題がある。一つは、有形力行使の可否であり、もう一つは、有形力行使の許否である。とりわけ、従来、学説上、活発な議論が展開されてきたのは、前者といってよい。そこでは、有形力行使が可能であることを前提にしたうえで、そのような結論をいかにして理論的に導き出すのかが問われている。この点につき、これまでの見解を批判的に検証しながら、一定の私見を導き出すことに努めた。また、有形力行使が可能とした場合には、次に、その許否が問題となり得るが、この点、いかなる理由でどのような判断枠組みが採用されるべきなのかについて、従来の理解を批判的に検証しながら、一定の私見を得るように努めた。その成果は、横浜国際経済法学誌上において論説として公表された。そのほか、強制処分とその規律をめぐる議論を取り上げて、研究を行った。そこでは、強制処分概念の意義、およびそれを規律するものとしての強制処分法定主義の意義に関して、あらためて検討を加え、それぞれについて、新たな理解の可能性を示すように努めた。なお、最高裁長官に対する忌避が問題となった最高裁平成23年5月31日決定について、理論的分析・検討を加え、その成果は、ジュリスト臨時増刊『平成23年度重要判例解説』において公表された。自分自身としては、もう少し多くの研究業績を執筆・公表するつもりであったが、残念ながら、本年度は、さまざまな事情により、果たし得なかった。

しかしながら、少なくとも最低限の研究業績は残すことができたのではないかと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。基本的には、従来どおり、関連資料・文献を収集しつつ、読み込みを行う作業を継続していきたいと考えている。
森林生態系の生食・腐食連鎖に関わる節足動物の群集構造と生態系機能における位置

スギ人工林において、樹上と土壌のリター(枯枝葉)の性質と、樹冠層、土壌層における節足動物の種構成、個体数、現存量密度等の経時的調査を行ない、空間分布構造、および両層間の節足動物群集の定着過程と分解過程の違いを明らかにした。また、生食連鎖と腐食連鎖を結び、局所スケールでの恒常的捕食圧の主役であるクモ群集に着目し、スギ林-カラマツ林、樹冠層-土壌層(林床)間の比較を通じて、クモ群集の多様性、群集構造の違いをもたらす要因を明らかにした。森林生態系の樹冠層において、クモ類は全節足動物に対して常に10-30%の現存量を占めており、節足動物群集の重要な捕食者と考えられている。しかし、森林のクモ群集に関する情報は乏しく、実際の森林の中で、クモ類がどのような餌をどのくらい食べているのかは明らかになっていない。そこで、本年度は、森林生態系におけるクモ類の群集構造解明のための基礎資料を得るため、スギ人工林の樹冠層と林床においてクモ相を調査した。調査は、愛知県北東部の39年生スギ人工林において、月に一度行った。樹冠層における調査には、樹高約23m、胸高直径約24cmのスギを5本用いた。樹冠層ではビーティング法、林床ではピットフォールトラップによりクモ類を採集した。樹冠層における採集は、ほぼ生葉からなる上層と、枯枝葉が優占する下層にわけて行った。採集したクモ類は科まで同定を行い、重複度指数Cπを用いて、樹冠層と林床のクモ相の共通性・異質性、季節変化を解析した。樹冠層では、上層で15科1006頭、下層で11科661頭のクモ類が採集された。また、樹冠層の両層とも、個体数は8月から10月にかけてピークがみられた。樹冠層の上層と下層のクモ相は類似する傾向がみられたが、完全には一致しなかった。林床では、8科94個体のクモ類が採集されたが、クモ相は樹冠層とは大きく異なっていた。また、調査期間を通じて、クモ類の個体数に大きな変化はみられなかった。樹冠層、林床のいずれにおいても、調査期間を通じてそれぞれに共通の科が優占する傾向がみられたが、特定の月にのみ優占する科も存在した。以上のことから、スギ人工林のクモ相は、空間的にも季節的にも異なることが示唆された。このようなクモ相の違いは、生息場所ごとの餌となる節足動物相やその密度、微気象などの違いを反映したものと考えられる。森林生態系では、クモ類(Araneae)は、樹冠層、土壌層いずれにおいても、常に高い個体数密度と現存量を維持しており、節足動物群集の主要な恒常的捕食者の一群を形成している。しかし、クモ群集とその餌動物との関係を明らかにした研究は少なく、とくに森林では、クモ類を核とした節足動物群集の食物網構造はほとんど明らかになっていない。本研究では、スギ林の樹冠層と林床においてクモ類を含む節足動物を定期的に調査し、生息場所ごとのクモ群集と潜在的な餌資源との対応関係を明らかにした。調査は愛知県北東部の40年生スギ人工林において、月1回の頻度で行なった。樹冠層では、各調査木(樹高23m、胸高直径24cm、5本)の枝葉に対するビーティングと隣接タワー上に設置した水盆トラップ、一方林床では、ピットフォールトラップにより節足動物を採集した。また、樹冠層における採集は、ほぼ生葉のみからなる上層と、枯枝葉が優占する下層にわけて行ない、さらに樹冠層では、造網型クモ類の出現頻度を記録した。採集したクモ類は種、餌群集は目レベルで同定を行ない、さらにクモ類を俳徊・造網といった生活型、餌群集を歩行・飛翔といった分散型に分類して生息場所ごとの対応関係を調べた。樹冠層では、両層で俳徊型のクモ類が優占したが、上層では円網性の造網型クモ類が空間を広く利用していた。餌群集は全体的にトビムシ目、ダニ目が優占していたが、上層ではハエ目の個体数が下層に比べて有意に多かった。林床のクモ相は、樹冠層とは異なり、網目が密な造網型クモ類が優占していた。一方、林床の餌群集は、トビムシ目、ダニ目などの小型節足動物に限られていた。以上の結果、樹冠層と林床いずれにおいても、クモ類の生活型と餌群集の分散型の構成には、明瞭な対応関係がみられた。このことは、クモ類が生息場所ごとの餌環境に反応して、固有の群集を形成していることを示唆している。森林生態系では、クモ類は、樹冠層、土壌層いずれにおいても、常に高い個体数密度と現存量を維持しており、節足動物群集の主要な恒常的捕食者の一群である。

しかし森林では、クモ類を核とした節足動物群集の食物網構造はほとんど明らかにされておらず、捕食者が系の安定化にどのように貢献しているのかはわかっていない。本研究では、スギ林の樹冠層と林床においてクモ類を含む節足動物を定期的に調査し、生息場所ごとのクモ群集と潜在的な餌資源との対応関係を明らかにしようとするものである。23年度も昨年度に引き続き、調査は40年生スギ人工林において、枝葉ビーティング、水盆、ピットフォールトラップにより、餌となる節足動物と捕食者のクモ類を採集した。採集したクモ類は種、餌群集は目レベルで同定し、さらに俳徊・造網といった生活型、餌群集を歩行・飛翔といった分散型に分類して生息場所ごとの対応関係を調べた。樹冠層では、昨年度の調査と同様、両層で俳徊型のクモ類が優占したが、上層では円網性の造網型クモ類が空間を広く利用していた。餌群集は全体的にトビムシ目、ダニ目が優占していたが、上層ではハエ目の個体数が下層に比べて有意に多かった。林床のクモ相は、樹冠層とは異なり、網目が密な造網型クモ類が優占していたが、樹冠層と林床いずれにおいても、クモ類の生活型と餌群集の分散型の構成には、明瞭な対応関係がみられた。また、林床と樹冠層をつなぐ下層植生上の、クモ等の捕食者を含めた節足動物群集の群集構造の形成要因を明らかにするために、別のヒノキ人工林において追加調査を行ない、シカ食害による撹乱の有無を手掛かりとして、群集構造が、攪乱の有無と季節ごとの環境条件によってどのように変化するのかを明らかにした。さらに、クモ等の捕食者が、上位の捕食者であるカラ類によってどのように利用されているのかを明らかにするための予備調査を行なった。