hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HIVのTリンパ球への結合と膜融合に関与するT細胞内プロテアーゼの作用機序

エイズウイルス(HIV-1)がヒト由来のCD4陽性細胞に感染して増殖するさいに少なくとも二種類の細胞内プロテアーゼが重要な役割を果している。その1つは感染細胞膜上の蛋白質、トリプターゼTL_2(TL_2)でプロテアーゼ活性を持ちgp120のV3領域と特異的に結合する。両者の結合の見かけ上の解離定数は3.8×10^<-8>MでCD4と比較するとgp120との結合力は弱く、従ってCD4と結合した後にTL_2と結合することが考えられた。また感染細胞膜上のTL_2はいずれもCD4の近傍で、しかもgp120の結合部位の近くに位置していることが判明した。これはCD4に対する抗体の中で、gp120の結合部位をエピトープとする抗体によって細胞膜上のTL_2とその抗体との結合が特異的に阻害されることによる。さらにTL_2と結合したV3ループはウイルスの感染にとって重要と推定される中央部の-GPGARF-モチーフを保存したまま、その近傍の疎水性アミノ酸か塩基性アミノ酸部位で解裂することが明らかになった。第2のプロテアーゼされる過程で、gp160をgp120とgp41へ変換するプロテアーゼである。このプロセシングはウイルスが感染性を示すために必須の過程である。我々はこのプロセシングプロテアーゼ(Viral envelops protein maturase,VEM)が、感染細胞のERとゴルジ膜分画に局在する分子量26±2kDaのCa^<++>非要求性セリン性プロテアーゼであることを明らかにした。さらに本研究でVEMの精製に成功しインヒビター特異性を明らかにした。その結果、VEMは活性中心にSerとその近傍にCysを持つ酵素と推定され、その阻害剤は感染を阻止することが示された。
光学的MEMS評価システムの構築と問題点の改善

マイクロフィゾー干渉計を基礎とした光学式三次元形状計測法を用いて,MEMSの形状計測法を提案した.この手法は,MEMSの静的な変形はもちろんのこと,動的に変化する状態における変形計測も,イメージインテンシファイアを用いることによって実現している.変形計測は,上記マイクロフィゾー干渉計により得られた干渉縞を空間的縞解析法により縞解析することによって実現している.この場合に,微小構造物を光干渉計技術によって計測をする状況で,一般に,光計測技術は非接触計測技術であると考えられているが,微小構造物を光計測技術によって計測する場合には,計測に用いるレーザー光が微小構造物を熱変形することがわかった.この現象は,計測にとっては問題ではあるが,この現象を用いると微小構造物を熱駆動することができることも可能であることがわかった.縞解析を行うための空間的縞解析法の改善を目指し,スペックル干渉計測法を新たに導入し,従来困難とされていた,変形前後の2枚のスペックルパターンを用いるだけで高分解能な縞解析が可能である新しい計測法を提案した.さらに,走査電子顕微鏡にモアレトポグラフィの技術を導入することによって,数10nmの三次元形状計測の可能性を持つ技術を提案した.マイクロフィゾー干渉計を基礎とした光学式三次元形状計測法を用いて,MEMSの形状計測法を提案した.この手法は,MEMSの静的な変形はもちろんのこと,動的に変化する状態における変形計測も,イメージインテンシファイアを用いることによって実現している.変形計測は,上記マイクロフィゾー干渉計により得られた干渉縞を空間的縞解析法により縞解析することによって実現している.この場合に,微小構造物を光干渉計技術によって計測をする状況で,一般に,光計測技術は非接触計測技術であると考えられているが,微小構造物を光計測技術によって計測する場合には,計測に用いるレーザー光が微小構造物を熱変形することがわかった.この現象は,計測にとっては問題ではあるが,この現象を用いると微小構造物を熱駆動することができることも可能であることがわかった.縞解析を行うための空間的縞解析法の改善を目指し,スペックル干渉計測法を新たに導入し,従来困難とされていた,変形前後の2枚のスペックルパターンを用いるだけで高分解能な縞解析が可能である新しい計測法を提案した.さらに,走査電子顕微鏡にモアレトポグラフィの技術を導入することによって,数10nmの三次元形状計測の可能性を持つ技術を提案した.関西大学HRC内に設置されているSiプロセスシステムを用いて,微小構造物解析の対象となるマイクロケンチレバーならびにマイクロトランポリンを製作し,有限要素解析ソフトNASTRANを用いてそのFEM解析を行った。並行して,現在までに開発してきたマイクロマシン動特性計測システムを用いて,それらの動特性解析を実験において30-50kHz範囲において行った。その結果,機械構造物としての振動特性のみならず,熱変形における共振特性がマイクロ構造物の伝熱特性として存在することを明らかにした。この計測において,本補助金により新たに購入した高分解能CCDカメラを用いることによって35kHz近傍においても梁の共振時において1nm以下の測定精度を持つマイクロマシン動特性計測システムへと測定システムの改善をはかることができた。さらに,より高精度な測定が可能なように,補助金にて購入した50mW高出力レーザーを用いた,さらに,空間的縞解析技術の改善によるシステムの測定特性改善を現在進めている。現在までに改善をはかったマイクロマシン動特性計測システムを用いることにより,申請時に計画した上記の成果以外に,微小構造物に対するレーザー計測において,レーザービームによる数nm程度の熱変形が測定対象において発生していることを明確にした。このことは,微小構造物計測において,光計測技術は,既に非接触計測であるとは考えにくい現象が生じることが分かった。今後,この問題の解決に向けてより詳細な実験を新たに改善をはかることのできた測定システムを用いることによって行う予定である。以上の成果は,SPIE, ASMEにおける国際会議,精密工学会講演会において報告した。本学HRC内クリーンルームにおいて製作したマイクロカンチレバーを測定対象として,マイクロフィゾー干渉計を用いてマイクロカンチレバーの動的計測を行なった.マイクロカンチレバーは,本補助金によって研究室内に新たに整備した半導体レーザーによって光駆動されている.マイクロカンチレバーの固有振動数(34kHz)はもちろんのこと5次のモードまで変形計測を行なうことが可能であることが分かった.この場合,800kHzの高い周波数においてもレーザービームを用いた光駆動では,マイクロカンチレバーの駆動が可能であることが分かった.マイクロフィゾー干渉計を基礎とした光学式三次元形状計測法を用いて,MEMSの形状計測法を提案した.この手法は,MEMSの静的な変形はもちろんのこと,動的に変化する状態における変形計測も,イメージインテンシファイアを用いることによって実現している.変形計測は,上記マイクロフィゾー干渉計により得られた干渉縞を空間的縞解析法により縞解析することによって実現している.この場合に,微小構造物を光干渉計技術によって計測をする状況で,一般に,光計測技術は非接触計測技術であると考えられているが,微小構造物を光計測技術によって計測する場合には,計測に用いるレーザー光が微小構造物を熱変形することがわかった.

この現象は,計測にとっては問題ではあるが,この現象を用いると微小構造物を熱駆動することができることも可能であることがわかった.縞解析を行うための空間的縞解析法の改善を目指し,スペックル干渉計測法を新たに導入し,従来困難とされていた,変形前後の2枚のスペックルパターンを用いるだけで高分解能な縞解析が可能である新しい計測法を提案した.さらに,走査電子顕微鏡にモアレトポグラフィの技術を導入することによって,数10nmの三次元形状計測の可能性を持つ技術を提案した.以上の提案・考え方に従って,マイクロフィゾー干渉計をベースとし,イメージインテンシファイアを用いた光学的微小構造物観測システムを構築し,空間的縞解析技術を用いた縞解析によりMEMSに代表される微小構造物の静的変形過程,共振周波数における動的変形過程を観察した.さらに,半導体レーザーを変調することによる微小構造物の駆動実験,駆動特性を解析した.
高い安全性と環境に低負荷性のアントシアニン系フォトクロミック材料の開発

合成アントシアニン系色素である2-ヒドロキシ-4'-メトキシカルコン色素と多孔質粉体であるメソポーラスシリカを複合化することで、溶液ではないドライ条件でもフォトクロミック特性を発現する粉体を得た。紫外線照射による着色と遮光での消色のサイクルには少量のAlを添加したメソポーラスシリカが最も良好であった。一方、波長の異なる紫外線の交互照射による着消色サイクルには、細孔内にアルキルトリメチルアンモニウムイオンを含有するメソポーラスシリカが有効であった合成アントシアニン系色素である2-ヒドロキシ-4'-メトキシカルコン色素と多孔質粉体であるメソポーラスシリカを複合化することで、溶液ではないドライ条件でもフォトクロミック特性を発現する粉体を得た。一方、波長の異なる紫外線の交互照射による着消色サイクルには、細孔内にアルキルトリメチルアンモニウムイオンを含有するメソポーラスシリカが有効であった我々は合成アントシアニン色素であるヒドロキシメトキシカルコン(HMC色素)を、細孔内修飾したメソポーラスシリカ(MPS)と複合化する研究をすすめている。HMC色素は、低環境負荷のみならず生体に対する高い安全性が期待できるフォトクロミック色素であるが、光や熱に対する安定性が低く、またドライ条件ではフォトクロミック性能が発現しない(水などの溶媒が必要)という欠点を有している。本研究では、MPS細孔中の固体酸性状態、細孔内表面の親水性・疎水性、細孔構造、金属ナノ粒子との共存などの因子を緻密に制御した上で色素と複合化することにより、上記欠点の克服を図る。本年度は、担体であるMPSへのHMC色素の吸着量向上検討、得られた複合体のフォトクロミック特性検討、天然アントシアニン色素との比較検討をおこない、以下の結果を得た。1.MPSへのHMC色素吸着量はすでに検討をおこなったシリカゲルに比べて1.5倍となり、AlをMPS骨格に導入することでさらに向上した。2.HMC色素/MPS複合体はドライ条件において、UV-A照射による着色・遮光7日での消色・UV-A照射による再着色のフォトクロミックサイクルを示した。3.HMC色素とは異なり天然アントシアニン色素はMPSに吸着しにくいが、糖鎖を除去することで吸着が可能となった。またMPSとの複合化による光安定性の向上が確認された。今後は、UV-A再照射による着色回復率向上と短時間での消色を目指した検討をおこなう。合成アントシアニン色素であるヒドロキシメトキシカルコン(HMC色素)を、細孔内修飾したメソポーラスシリカ(MPS)と複合化する研究をすすめている。HMC色素は、低環境負荷であることのみならず生体に対する高い安全性が期待できるフォトクロミック色素であるが、光や熱に対する安定性が低く、またドライ条件ではフォトクロミック性能が発現しない(水などの溶媒が必要)という欠点を有している。本研究は、MPS細孔中の固体酸性状態、細孔内表面の親水性・疎水性、細孔構造、金属ナノ粒子との共存などの因子を緻密に制御した上で色素と複合化することにより、上記欠点の克服を図ることを目的とする。本年度は、前年度の成果であるMPSへの色素吸着条件の検討および得られた複合体が可逆的な光着消色(紫外線照射による着色と経時による消色)をおこす条件の検討結果をもとに、可逆的光着消色の性能を向上させるためのMPS調製方法の検討をおこなった。その結果以下の結果を得た。1.MPSの合成段階でAlなどの3価の金属カチオンを含有させて細孔内に酸点を形成させるとHMC色素の着色型への変化がおこりやすくなった。これによって複合体に紫外線照射した際の着色度が向上した。2.MPSの合成時に用いる構造形成剤(アルキルアンモニウム塩)を完全除去せずに意図的に少量残存させることで細孔内を疎水化した。このような疎水化MPSを用いると経時による消色が迅速におこりやすくなった。またAl含有量と疎水化の程度を調整することで、単純なMPSを用いた複合体に比べて光着消色性能が向上した。3.Al以外の金属をMPS骨格に導入する方法としてアセチルアセトナート塩を用いる合成法を検討し、その結果Feを安定にMPS骨格に導入することが可能になった。本研究は、MPS細孔中の固体酸性状態(MPS骨格への金属の導入)、細孔内表面の親水性・疎水性バランスの制御、細孔構造などの因子を緻密に制御した上で色素と複合化することにより、上記欠点の克服を図ることを目的とする。本年度は、前年度までの成果であるMPSへの色素吸着条件および得られた複合体が可逆的な光着消色(紫外線A波照射による着色と遮光条件での経時消色)をおこす条件の検討結果をもとに、より産業的実用性を高める検討をおこない以下の成果を得た。

1.色素吸着量を向上させるために必要なMPSへの金属(AlやFe)導入手法として、一般的に用いられているMPS合成時の金属塩添加に代わる、より効率的で実用性の高い調製方法を検討した。その結果、格子欠陥が多くなる水熱合成条件で金属フリーのMPSをまず合成し、これを金属塩溶液と混合処理することでFeなどの金属をMPS格子中に多量かつ安定に導入できることを見いだした。2.従来より検討をしている遮光条件での経時消色に加えて、紫外線C波を照射することによる短時間消色方法について検討した。その結果、細孔形成剤である界面活性剤の除去を溶媒法でおこなったMPSを用いて複合体を調製することで、紫外線A波照射による着色、紫外線C波による消色の着消色サイクルを発現できることを見いだした。2年目(平成23年度)終了時点の目標であった「メソポーラスシリカへの合成アントシアニン色素の安定吸着手法の確立」と「得られた色素・メソポーラスシリカ複合体の光着色挙動の発現」を達成している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度におこなったメソポーラスシリカへの金属含有と細孔内疎水化処理の併用が予想以上に光着消色挙動の向上に効果的であったことから、平成24年度はこの手法のさらなる改良をまず進め、当初予定されていた色素と他の有機分子および無機微粒子との共存効果の検討はその後におこなう予定である。
地域産業の高度化に伴う階級階層構造の再編に関する実証的研究

1.本研究では、産業の高度化が進む工業集積地域を対象にして、産業基盤の変化に伴う階級階層構造の再編のあり方を実証的に明らかにした。具体的には、自動車、電機、繊維等の諸産業が発達し、近年先端産業を始めとする多くの企業が進出している群馬県東毛地域・栃木県両毛地域の主要な行政機関と当該地域の中核に位置する群馬県太田市の地域住民、事業所を対象にした調査研究を行った。2.その結果、太田市に立地する企業は当市だけでなく東毛地域・両毛地域に位置する多くの市町村に下請け・関連企業のネットワークを形成し、太田市に立地する企業の従業員も東毛地域・両毛地域の市町村に在住する地域住民から構成されていること、反面、隣接する大泉町の大企業を中心に東毛地域・両毛地域に属する他の市町村の事業所に通勤する太田市民も数多く存在することなどがわかった。それに伴って、行政の側でも両地域を含めた各種の広域行政機関、公共施設の共通利用のシステムを形成してきている。3.産業の高度化は新たな住民の流入によって住民の階級・階層構成をも変化させている。そのうち、当地域に大きなインパクトを与えているのは単純労働力としての外国人労働者と大企業の経営管理職層である。前者が階級階層構成の最底辺、後者が最上層を構成する形で階級階層構成それ自体を従来よりも格差の大きいものに変えてきている。しかも、前者の大量流入によって群馬県に全国初の外国人に対する医療制度が創設され、後者の流入が伝統的な高校の「レベル」を急速に高め、地元子弟が伝統的な高校へ入りにくくなる事態を生み出している。4.こうして、産業の高度化によって様々な「空間」の拡大と住民の階級階層構成の変化やそれに伴う高校教育の再編が進んでいることが明らかになった。1.本年は3カ年計画の初年度に当たるため、従来から農村部を後背地としてもちながら、自動車、電機、繊維等の諸産業が発達し、近年先端産業を始めとする多くの企業が進出している群馬県の東毛地域と隣接する栃木県の両毛地域のいくつかの行政機関を対象として、来年度の本調査のための予備調査を行った。具体的には、群馬県庁、群馬県太田市・館林市・大泉町と栃木県庁・栃木県足利市から当該自治体の地域開発政策の流れと人口・産業・教育・福祉等の特質や課題について聞き取り調査を行った。2.その結果、群馬県の東毛地域と栃木県の両毛地域は自動車・電機・コンピュータ関係の大企業の立地により通勤圏が拡大し、通学圏・購買圏などの生活圏が県境を越えて広がっていることがわかった。それに伴って、行政の側でも両地域を含めた広域行政のための各種機関を形成するようになり、公共施設の共通利用のシステムも構築されてきている。広域的な連携は各自治体の議員間、商工会議所間にも及んでいる。3.産業の高度化は住民の階級階層構成をも変化させている。新たな産業の立地のたびに新たな住民が流入してきている。そのうち、この地域に大きなインパクトを与えているのは単純労働力としての外国人労働者と大企業の専門管理職層である。例えば、前者が数多く流入することによって群馬県に全国で初めての外国人に対する医療制度が創設された。また、後者の流入はこの地域の伝統的な高校の「レベル」を急速に高め、地元の子弟が新設の公立校か県境を越えた私立高校へ通うようになっている。1.平成7年度は、群馬県太田市を対象地として本調査を実施した。本調査は、以下の内容で行った。

a.事業所を対象とした事業所の展開過程と存立構造および事業所関連に関する抽出アンケート調査。b.地域住民を対象とした生産・労働生活過程の変化と生活課題に関する抽出アンケート調査。c.特定企業に対する事業内容と従業員に対する面接調査。2.その結果、太田市に立地する企業は当市だけでなく東毛地域と栃木県の両毛地域に位置する多くの市町村に下請け・関連企業のネットワークを形成していること、同時に太田市に立地する企業の従業員も東毛地域・両毛地域の市町村に存在する地域住民から構成されていること、反面、隣接する大泉町の大企業を中心に東毛地域・両毛地域に属する他の市町村の事業所に通勤する太田市民が数多く存在することなどがわかった。3.同時に、近年この地域の産業の高度化に伴って太田市に新たに流入する住民が増加し、それが太田市の階級階層構成を大きく再編させていることもうかびあがった。その際、階級階層構成の変化にもっとも大きなインパクトを与えているのは、新たな産業の立地のたびに新たに流入してきた単純労働力としての外国人労働者と大企業の専門管理職層である。単純労働力としての外国人労働者が階級階層構成の最低辺、大企業の専門管理職が最上層を構成する形で、階級階層構成それ自体を従来よりも格差の大きいものに変えてきているのである。4.これらの結果をふまえ、さらにそれぞれの階級階層の労働や生活のあり方そのものの特質をさらに深く分析することが必要になる。1.本研究では、産業の高度化が進む工業集積地域を対象にして、産業基盤の変化に伴う階級階層構造の再編のあり方を実証的に明らかにした。具体的には、自動車、電機、繊維等の諸産業が発達し、近年先端産業を始めとする多くの企業が進出している群馬県東毛地域・栃木県両毛地域の主要な行政機関と当該地域の中核に位置する群馬県太田市の地域住民、事業所を対象にした調査研究を行った。2.その結果、太田市に立地する企業は当市だけでなく東毛地域・両毛地域に位置する多くの市町村に下請け・関連企業のネットワークを形成し、太田市に立地する企業の従業員も東毛地域・両毛地域の市町村に存在する地域住民から構成されていること、反面、隣接する大泉町の大企業を中心に東毛地域・両毛地域に属する他の市町村の事業所に通勤する太田市民も数多く存在することなどがわかった。それに伴って、行政の側でも両地域を含めた各種の広域行政機関、公共施設の共通利用のシステムを形成してきている。3.産業の高度化は新たな住民の流入によって住民の階級・階層構成をも変化させている。そのうち、当地域に大きなインパクトを与えているのは単純労働力としての外国人労働者と大企業の経営管理職層である。前者が階級階層構成の最底辺、後者が最上層を構成する形で階級階層構成それ自体を従来よりも格差の大きいものに変えてきている。しかも、前者の大量流入によって群馬県に全国初の外国人に対する医療制度が創設され、後者の流入が伝統的な高校の「レベル」を急速に高め、地元子弟が伝統的な高校へ入りにくくなる事態を生み出している。4.こうして、産業の高度化によって様々な「空間」の拡大と住民の階級階層構成の変化やそれに伴う高校教育の再編が進んでいることが明らかになった。
アリル移動反応の発明とその新展開

ケトン(R^1COR^2)とアリル金属試薬(R^3CH=CHCH_2M)3との反応によってγ-付加体ホモアリル型アルコール(R^1R^2C(OH)CHR^3CH=CH_2)1が立体選択的に得られる.1は、酸触媒存在下でアルデヒド(RCHO)と反応し相当るヘミアセタール(RCH(OH)OCR^1R^2CHR^3CH=CH_2)H_1続いてオキソカルベニウムイオン中間体,さらにその最安定6員環イス型遷移状態TSIを経由する[3.3]-シグマトロピー転移によるアリル移動反応(allyl-transfer reaction)(野上が命名)を経て(x-付加体ホモアリル型アルコール(RCH(OH)CH_2CH=CHR^3)2を生成する反応を発見した.本反応は立体特異的に進行し,光学活性1からはその光学純度を100%保持して光学活性2が得られることを明らかにした.本反応を応用し,不斉補助剤として光学活性メントンを用いるアルデヒドの簡便な不斉2-アルケニル化反応を開発した.光学活性メントンは,安価で光学的に純粋なメントールの両鏡像体を酸化して容易に得られることから2の両鏡像体のいずれをも必要に応じて自由に合成することができる簡便な手法を開発できたことになる.メントン誘導体アリル供与体1は,メントンに任意のGrignaid試薬3(M=MgCl)を反応させて収率良く調整できることから,従来の不斉アリル化反応でアリル供与体として汎用されたアリルスズ試薬に比べ環境調和型反応と言える.一方,不斉祐助剤として光学活4生(+)-イソメントンを用いると,3との反応ではジアステレオマー混合物としての1が得られ,その両方がアルデヒドに対してallyl-transfer反応する.したがって,不斉アリル化反応としてはジアステレオマーの分離が必要となるが,シリカゲルカラムクロマトで容易に分離できた.その一方をallyl-donorとするアルデヒドヘのallyl-transfer反応からはZ体2のみが得られることを見出した.これは,最初のアルデヒドへの高立体選択的Z-2-アルケニル化反応である.これらの光学活性(α-付加体ホモアリル型アルコール2を用いるPrins環化反応によって光学活性2,3,4,6-4テトラヒドロピラン誘導体の簡便な合成法を確立した.また,Katsuki-Sharpless AEによって得られる光学活性エポキシドを経由して,Me_2C(OH)C^*H(CH_2OBn)CH=CH_21bを簡便に調製する方法を確立した.1bを用いるアルデヒド(RCHO)へのallyl-transfer反応によって収率良く光学活性E-4-benzyloxybut-2-enyl化生成物(RC^*H(OH)CH_2CH=CHCH_2OBn)が得られることを見出した.γ-位に基(Y)を有するMCH_2CH=CHCH_2-Y(Mは金属)型の求核剤の調製はE2脱離が優先するため不可能であるが,本反応は求核的な反応ではなくallyl donor 1bによる最安定6員環イス型遷移伏態を経由するシグマトロピックな反応であるため全く問題なく炭素延長反応が進行する.この手法の展開によって,アルデヒドの不斉Z-4-benzyloxybut-2-enyl化など,従来法では不可能であった種々の(アノレデヒドへの)アリル化に成功した.ケトン(R^1COR^2)とアリル金属試薬(R^3CH=CHCH_2M)3との反応によってγ-付加体ホモアリル型アルコール(R^1R^2C(OH)CHR^3CH=CH_2)1が立体選択的に得られる.1は、酸触媒存在下でアルデヒド(RCHO)と反応し相当るヘミアセタール(RCH(OH)OCR^1R^2CHR^3CH=CH_2)H_1続いてオキソカルベニウムイオン中間体,さらにその最安定6員環イス型遷移状態TSIを経由する[3.3]-シグマトロピー転移によるアリル移動反応(allyl-transfer reaction)(野上が命名)を経て(x-付加体ホモアリル型アルコール(RCH(OH)CH_2CH=CHR^3)2を生成する反応を発見した.本反応は立体特異的に進行し,光学活性1からはその光学純度を100%保持して光学活性2が得られることを明らかにした.本反応を応用し,不斉補助剤として光学活性メントンを用いるアルデヒドの簡便な不斉2-アルケニル化反応を開発した.光学活性メントンは,安価で光学的に純粋なメントールの両鏡像体を酸化して容易に得られることから2の両鏡像体のいずれをも必要に応じて自由に合成することができる簡便な手法を開発できたことになる.メントン誘導体アリル供与体1は,メントンに任意のGrignaid試薬3(M=MgCl)を反応させて収率良く調整できることから,従来の不斉アリル化反応でアリル供与体として汎用されたアリルスズ試薬に比べ環境調和型反応と言える.一方,不斉祐助剤として光学活4生(+)-イソメントンを用いると,3との反応ではジアステレオマー混合物としての1が得られ,その両方がアルデヒドに対してallyl-transfer反応する.したがって,不斉アリル化反応としてはジアステレオマーの分離が必要となるが,シリカゲルカラムクロマトで容易に分離できた.その一方をallyl-donorとするアルデヒドヘのallyl-transfer反応からはZ体2のみが得られることを見出した.

これは,最初のアルデヒドへの高立体選択的Z-2-アルケニル化反応である.これらの光学活性(α-付加体ホモアリル型アルコール2を用いるPrins環化反応によって光学活性2,3,4,6-4テトラヒドロピラン誘導体の簡便な合成法を確立した.また,Katsuki-Sharpless AEによって得られる光学活性エポキシドを経由して,Me_2C(OH)C^*H(CH_2OBn)CH=CH_21bを簡便に調製する方法を確立した.1bを用いるアルデヒド(RCHO)へのallyl-transfer反応によって収率良く光学活性E-4-benzyloxybut-2-enyl化生成物(RC^*H(OH)CH_2CH=CHCH_2OBn)が得られることを見出した.γ-位に基(Y)を有するMCH_2CH=CHCH_2-Y(Mは金属)型の求核剤の調製はE2脱離が優先するため不可能であるが,本反応は求核的な反応ではなくallyl donor 1bによる最安定6員環イス型遷移伏態を経由するシグマトロピックな反応であるため全く問題なく炭素延長反応が進行する.この手法の展開によって,アルデヒドの不斉Z-4-benzyloxybut-2-enyl化など,従来法では不可能であった種々の(アノレデヒドへの)アリル化に成功した.ケトン(R^1COR^2)とアリル金属試薬(R^3CH=CHCH_2M)3との反応によってγ-付加体ホモアリル型アルコール(R^1R^2C(OH)CHR^3CH=CH_2)1が立体選択的に得られる。1は、酸触媒存在下でアルデヒド(RCHO)と反応し相当するヘミアセタール(RCH(OH)OCR^1R^2CHR^3CH=CH_2)H_1続いてオキソカルベニウムイオン中間体、さらにその6員環イス型遷移状態TS_1を経由する[3.3]-シグマトロピー転移によるアリル移動反応(allyl-transfer reaction)(野上が命名)を経てα-付加体ホモアリル型アルコール(RCH(OH)CH_2CH=CHR^3)2を生成する反応を発見した。本反応は立体特異的に進行し、光学活性1からはその光学純度を100%保持して光学活性2が得られることを明らかにした。本反応を応用して、不斉補助剤として光学活性メントンを用いるアルデヒドの簡便な不斉2-アルケニル化反応を開発した。光学活性メントンは、安価で光学的に純粋なメントールの両鏡像体を酸化して容易に得られることから2の両鏡像体のいずれをも必要に応じて自由に合成することができる簡便な手法を開発できたことになる。メントン誘導体アリル供与体1は、メントンに任意のGrignard試薬3(M=MgCl)を反応させて収率良く調整できることから、従来の不斉アリル化反応でアリル供与体として汎用されたアリルスズ試薬に比べ環境調和型反応と言える。不斉補助剤として光学活性(+)-イソメントンを用いると、3との反応ではジアステレオマー混合物としての1が得られ、その両方がアルデヒドに対してallyl-transfer反応する。したがって、不斉アリル化反応としてはジアステレオマーの分離が必要となるが、シリカゲルカラムクロマトで容易に分離できた。その一方をallyl-donorとするアルデヒドへのallyl-transfer反応からはZ体2のみが得られることを見出した。これは、最初のアルデヒドへの高立体選択的Z-2アルケニル化反応と思われる。ケトン(R^1COR^2)とアリル金属試薬(R^3CH=CHCH_2M)3との反応によってγ-付加体ホモアリル型アルコール(R^1R^2C(OH)CHR^3CH=CH_2)1が立体選択的に得られる.
精神科病院における倫理的組織風土を醸成する看護部変革プログラムの開発

本研究は、精神科看護師を対象として、看護師の倫理的感受性と倫理的推論能力を高める継続教育プログラムと、倫理的組織風土を醸成するためのプログラムを組み合わせた、看護倫理教育プログラムの開発を目指したものである。その結果、組織改革を目指したエンハンスメントアプローチを取り入れた精神科看護倫理教育プログラムでは、看護師個々の内省が深まらず、病棟の倫理的風土も醸成されなかった。一方、ケアの倫理に基づいた倫理的感受性、看護倫理観の育成に加えて、看護師個々がケアの倫理を実践できる風土を醸成する方法を習得することを目指したプログラムでは、看護師の倫理的問題の解決への意欲が高まったことが確認された。本研究は、精神科看護における看護倫理継続教育プログラムと、変革理論を用いた看護部組織風土の変革を組み合わせた、倫理的組織風土を醸成する看護部変革プログラムの開発を目的としている。今年度は、看護倫理継続教育プログラムと組織風土の変革を組み合わせた変革プログラムの開発を行った。まず、看護倫理継続教育プログラムの開発の基礎資料作成のため、精神障害より回復し地域で生活を送る精神障害者8名を対象に、精神科看護での倫理的問題について半構成式インタビューによる聞き取り調査を行った。その結果、精神科医療・看護の現場で生じている倫理的問題を現実に解決するためには、ケアリングに基づいたアプローチが必要であることが明らかとなった。しかし一方で、ケアリングが生じることを妨げている環境や人間関係の構造、そしてケアリングそのものの難しさがあることも明らかとなった。この結果をもとに、ケアリングを基盤に、専門職としての自負と責任を育成し、看護専門職としての倫理観が内在化することを目指した看護倫理教育プログラムを作成した。また、倫理的組織風土を醸成していくための方法論について文献検討を行った。その結果、自己の価値観や信念を振り返ることで行動を変容させていき、組織風土を変革するエンハンスメントアプローチを変革プログラムの基盤にすることとした。本研究は、精神科看護における看護倫理教育プログラムと、変革理論を用いた看護組織風土の変革を組み合わせた、倫理的組織風土を醸成する看護組織変革プログラムの開発を目指している。今年度は、ケアリングを基盤とし看護専門職としての倫理観の内在化を目指した看護倫理教育プログラムとアクションリサーチの一つであるエンハンスメントアプローチを組み合わせたプログラムを開発し、A総合病院精神科病棟にて実施した。その結果、組織風土に“話し合う"という変化が生じたが、看護師の倫理的感受性には変化はなかった。開発したプログラムにおいて、ファシリテートに課題があることが明らかとなった。本研究は、精神科に従事する看護師の倫理的感受性と倫理的問題の解決能力の向上を目標とする精神科看護倫理教育に、病棟そのものの倫理的風土を醸成する方法を取り入れた精神科看護倫理継続教育プログラムの開発を目的としている。前年度は教育目標として1看護師の倫理的感受性と倫理的問題の解決能力の向上とし、組織風土を変革するエンハンスメントアプローチを取り入れた、計5回の精神科看護倫理教育プログラムを開発し、A総合病院精神科病棟で実施し、その有効性を検討した。その結果、看護師の倫理的問題に対する意識や認識には変化がなく、組織風土に“話し合う"という変化は生じたが、倫理的風土が高まったとはいえず、プログラムの目標を十分に達成できたとは言えなかった。そこで今年度はプログラムをさらに洗練させた。教育目標を1看護師のケアの倫理に基づいた倫理的感受性、看護倫理観の育成に加えて、2看護師個々がケアの倫理を実践できる風土を醸成する方法を習得こととした。開発したプログラムは、複数の精神科病院の看護師を対象に実施し、その有効性を検討した。その結果、医療者に安全や責任が求められる現在の医療の現場では、患者に寄り添いその意思を尊重するよりも、患者の安全を守ることに重きが置かれている現状があり、患者の意思を尊重したいと思っている看護師はそのことができない自分に罪悪感を抱き、内省することに困難を感じていた。一方でケアする雰囲気がプログラムの回を重ねることに出来上がり、参加者から受け入れられることにより、参加者の内省が進んでいった。結果として、開発したプログラムにより、参加者のケアリングの意識が高まった。前年度に研究倫理審査に時間がかかったこと、また研究費執行の手続きの猥雑さにより、4か月遅れて研究を実施することとなった。また、開発した倫理的組織風土を醸成する看護組織変革プログラムを実施した結果、予想された結果が得られず、プログラム自体の問題も明らかとなった。精神看護倫理的組織風土を醸成する看護組織変革プログラムを修正し、再度実施し、その検証を行う予定である。研究計画では昨年度後半より倫理的組織風土を醸成する看護部変革プログラムを実施しその有効性を検討する予定であった。しかし研究倫理審査に時間がかかり、また、研究費執行手続きの複雑さにより研究が進まない状況と陥った。

前年度に研究倫理審査に時間がかかり、また、研究費執行手続きの複雑さにより研究が進まない状況と陥ったため、今年度は4カ月遅れで研究を実施した。また、開発した倫理的組織風土を醸成する看護組織変革プログラム自体の問題も明らかとなった。倫理的組織風土を醸成する看護部変革プログラムをこの4月より実施している。今後、1プログラム実施経過および事前、事後のMSQとアンケート結果の比較、2精神科病院看護部長によるエキスパートパネルにてその有効性を検討する予定である。開発した倫理的組織風土を醸成する看護組織変革プログラムを修正し、再度検証する予定にしている。当初は実施施設は1か所のみであったが、今年度、もう1か所で修正したプログラムを実施し、検証する予定である。よって助成金は、当初予定していた研究計画通りに使用する予定である。研究計画では昨年度後半より倫理的組織風土を醸成する看護部変革プログラムを実施しその有効性を検討する予定であった。しかし研究倫理審査に時間がかかり、また、研究費執行手続きの複雑さにより研究が進まない状況と陥った。そのため当該助成金が生じた。研究計画に4カ月程度のおくれが出ているが、計画通り研究を実施する予定である。翌年度分として請求した助成金は、当初立案した研究計画通りに使用する予定である。
初期胚発育及び着床における分子生物学的調節機構

インテグリンは細胞接着過程に於ける細胞内外両方にシグナル伝達を行う機能的レセプターであり、focal adhesion kinase(FAK)のチロシンリン酸化がおこり種々の生物作用を発揮する。このチロシンリン酸化を受けるタンパクは細胞と基質の接着部位(接着班)に濃縮されており、FAKと呼ばれるが、その機能の詳細は現在も不明である。しかも、初期胚の発育や受精卵の着床現象におけるインテグリンを介してシグナル伝達機能については全く検討がなされておらず、不育症、原因不明不妊症患者における着床不全病態は依然とブラックボックスのままであった。本研究において、我々は子宮内膜上皮細胞や間質細胞にβ_1 integrinやβ_<13> integrinの発現を確認し、着床期には特に間質細胞上にその発現が増強されることを明らかにした。また、子宮内膜間質細胞や脱落膜細胞に発現するβ_1 integrinは新しく開発されたBASA(blastocyst attachment-spreading assay)解析により初期胚の着床過程であるhatchingやattachmentには影響を与えないが、初期胚のtrophoblastのoutgrowthに深く関与していることが示された。FAKは子宮内膜症細胞や脱落膜の接着班に存在し、チロシンリン酸化を受け、trophoblastのoutgrowthに関与していると考えられた。またβ_1 integrinのアミノ酸配列における[140-164]は、フィブロネクチンやビトロネクチンなどのextracellular matrixのRGDを認識する部位であることが明らかとなった。ヒト不妊症における着床不全と考えられる症例で着床子宮内膜のintegrinα_vβ_3の発現が低下しており、逆にダナゾールによってもたらされたintegrinα_vβ_3発現の増加が着床の卯を改善させたことから、integrinα_vβ_3は着床に重要な役割を担っていることが明らかとなった。本来、implantation windowで発現すべきintegrinα_vβ_3の発現の低下が、着床不全の要因の1つであると考えられた。このようなintegrinは着床過程に深く関与しており、これらの詳細な機能解析は着生不全と考えられる不妊症の病態解明や治療のための新たな道を開くものと考えられた。子宮内膜や妊娠初期脱落膜および初期胚発育課程におけるβ_1インテグリンの発現とその生理学的意義1)ヒト子宮内膜では、増殖期にβ_1インテグリンの発現は弱く、分泌期になるとその発現は増加した。また、β_1インテグリンの発現は増殖期では内膜上皮細胞に限局していたが、分泌期には上皮細胞のみならず、間質細胞においてもその発現が認められた。また、増殖期子宮内膜間質細胞の培養系ににE_2.Pを添加することにより、in vitroにおいてβ_1インテグリンの発現が誘導された。2)妊娠初期脱落膜細胞表面にもβ_1インテグリンの発現が認められ、しかもPRL分泌の高い分化した脱落膜細胞でその発現率が高いことがimmunohistochemistryやflowcytometryにより明らかとなった。β_1インテグリンは、immunoprecipitationやNorthern blot解析により、in vitroの培養条件下で生合成され、α鎖とβ鎖はヘテロダイマーを形成することが示された。

本年度の研究で、β_1インテグリンの発現や着床現象における生理的意義が明確となったことより、今後着床過程におけるインテグリンを介したシグナル伝達の解明が待たれる。インテグリンを介したシグナル伝達機構1)培養子宮内膜間質細胞や脱落膜細胞においてインテグリンを介したシグナル伝達に関与するpp125^<FAK>の局在を抗FAK抗体、抗リン酸化チロシン抗体、抗タリン抗体、抗β_1インテグリン抗体を用いて免疫蛍光2重染色し、細胞表面における局在を共焦点レーザー顕微鏡を用いて解析した。その結果、細胞接着斑にFAK、β_1インテグリンおよびタリンが蛍光染色された。FAKの発現は、細胞膜周囲に多くみられ、チロシンリン酸化を受けていた。2)チロシンリン酸化阻害剤であるハービマイシンを用いてBlastocyst Attachmen-Spreading Assay(BASA)を行い、着床現象、特にトロホブラストのoutgrowthに及ぼすチロシンリン酸化阻害剤の作用を画像解析した。ハービマイシンの添加は、トロホブラストのoutgrowthの面積を用量反応性に抑制した。3) β_1インテグリンのbinding siteのアミノ酸配列(β_1[140-164])より種々のペプチドDYPIDLYYLMDLSYSMKDDLENVKS(DD)およびDYPIDLYYLMDLSYSMKAALENVKS(AA)を合成しHPLC精製を行った後、子宮内膜間質細胞や脱落膜細胞に添加し、fibronectinあるいはlamininなどのECMをコートしたdishへの細胞接着能を検討した。脱落膜細胞へのDDおよびAAの添加はマウス胞胚のhatchingやattachmentに影響を与えなかった。しかしながら、DDの添加はトロホブラストのoutgrowthした面積を用量反応性に抑制した。本年度の研究により、FAKは子宮内膜間質細胞や脱落膜の接着斑に存在し、チロシンリン酸化を受け、トロホブラストのoutgrowthに関与していると考えられた。またβ_1インテグリンのアミノ酸配列における[140-164]は、RGD認識部位であることが明らかとなった。インテグリンを介したシグナル伝達機構1)低分子量G蛋白質Rhoは、細胞外シグナルの下流で細胞骨格を制御している。今回、着床現象におけるRhoの子宮内膜および脱落膜における発現を免疫蛍光染色やWestern Blotに検討した。増殖期および分泌期の子宮内膜におけるRhoの発現は腺上皮に、脱落膜においては間質細胞に認められた。2)脱落膜を、Rhoの選択的阻害剤であるポツリヌス菌菌体外酵素C3(C3酵素)またはRhoの活性化剤であるリゾホスファチジン酸(LPA)を添加し、2日間培養し、FITC-標識Phalloidinを用いて蛍光発色した。培養脱落膜のstress-fiberはC3酵素添加により構造が崩壊し、LPA添加により増加した。3)10日間培養したヒト妊娠初期脱落膜に、C3酵素またはLPAを添加、マウス初期胚を静置し、非添加群と比較した。
海上交通システムにおける見張りに関する研究

本研究の対象は,海上交通システムにおける見張りの視認性である.得られた主要な結論の概括を次のように要約する.野外視環境の物理的な特性と輝度差弁別閾との関係から,水平線の視認条件は,天空輝度と海面輝度との輝度差が天空輝度に対する輝度差弁別閾より大きいことを明らかにした.海上交通システムの全体像を把握し,海難の実態を調査した.航海視環境の物理的な特性と,衝突海難の事例調査に基づく「見張り不十分」とされる海難原因の背景要因を明らかにし,航海船橋の水平面照度は,太陽高度をパラメータとして標準化できることを示した.裁決録に示された衝突海難1000件の事例調査をもとに,太陽高度が40°以下,太陽相対方位が0°(太陽方位に対して±22.5°)の場合,衝突海難割合が突出して多いことなどを示した.さらに,見張りの視認性を評価するとともに,見張り要領を提言し,見張りの視認性を改善するための重要性を確認した.物標が見えないということは,必ずしも物標が存在していないことではなく,適切な見張りとは,心理的な要因と生理的な要因等を考慮しなければならないことを示した.船舶の視認について"ビジビリティレベル(VL)"という概念を導入し,海上における船舶の見えやすさを表現し,見張りの視認性を評価する指標として,輝度差弁別閾に対する背景輝度と船舶の輝度との輝度差の割合で示されるVLを提案した.航海船橋における見張り要領をエリア別に(1)6海里以遠:"視認困難エリア",(2)36海里:"初認エリア",(3)3海里以内:"監視エリア"と提言した.実船実験により得られたあらかじめ判っているときのVLと,海難審判の事例から抽出したあらかじめ判っていなかったときのVLとを用いて検討した結果,太陽高度に基づく航海視環境の違いにかかわらず,海上におけるフィールドファクターは約3であろうと推察した.今後の課題は,海上交通システム全体を災害防止という視点で捉え,Machinc Factors,Management Factorsに関してそれぞれの要素を検討することである.さらに,Media Factorsでは船体塗色や浮標塗色,信号色等の色彩に関する検討が残されており,Human Factorsについては,本研究で示した予知の問題,とりわけ海難防止のための危険予知は,早急に解決しなければならない課題である.本研究の対象は,海上交通システムにおける見張りの視認性である.得られた主要な結論の概括を次のように要約する.野外視環境の物理的な特性と輝度差弁別閾との関係から,水平線の視認条件は,天空輝度と海面輝度との輝度差が天空輝度に対する輝度差弁別閾より大きいことを明らかにした.海上交通システムの全体像を把握し,海難の実態を調査した.航海視環境の物理的な特性と,衝突海難の事例調査に基づく「見張り不十分」とされる海難原因の背景要因を明らかにし,航海船橋の水平面照度は,太陽高度をパラメータとして標準化できることを示した.裁決録に示された衝突海難1000件の事例調査をもとに,太陽高度が40°以下,太陽相対方位が0°(太陽方位に対して±22.5°)の場合,衝突海難割合が突出して多いことなどを示した.さらに,見張りの視認性を評価するとともに,見張り要領を提言し,見張りの視認性を改善するための重要性を確認した.物標が見えないということは,必ずしも物標が存在していないことではなく,適切な見張りとは,心理的な要因と生理的な要因等を考慮しなければならないことを示した.船舶の視認について"ビジビリティレベル(VL)"という概念を導入し,海上における船舶の見えやすさを表現し,見張りの視認性を評価する指標として,輝度差弁別閾に対する背景輝度と船舶の輝度との輝度差の割合で示されるVLを提案した.航海船橋における見張り要領をエリア別に(1)6海里以遠:"視認困難エリア",(2)36海里:"初認エリア",(3)3海里以内:"監視エリア"と提言した.実船実験により得られたあらかじめ判っているときのVLと,海難審判の事例から抽出したあらかじめ判っていなかったときのVLとを用いて検討した結果,太陽高度に基づく航海視環境の違いにかかわらず,海上におけるフィールドファクターは約3であろうと推察した.今後の課題は,海上交通システム全体を災害防止という視点で捉え,Machinc Factors,Management Factorsに関してそれぞれの要素を検討することである.さらに,Media Factorsでは船体塗色や浮標塗色,信号色等の色彩に関する検討が残されており,Human Factorsについては,本研究で示した予知の問題,とりわけ海難防止のための危険予知は,早急に解決しなければならない課題である.Man(人間-操船者),Machine(機械・設備-船舶),Media(環境-海洋),Management(管理-海事政策)という4つのMで示される要素で構成される海上交通システムにおいて,海難事故はそのシステムエラーとして人命に危害を与え,財貨の損失をもたらす結果に至る.海難事故原因の第1位は「見張り不十分」である.そこで,人命と財貨の安全を確保するための最適な見張りシステムを提言する必要がある.眼球運動の測定及び閃光の実効光度測定(Manにかかる事項),並びに航海視環境の測定(Mediaにかかる事項)により,船舶を視認する容易さを示す指標として"ビジビリティレベル"を提案した.

ビジビリティレベルは,最適な見張りシステムを提言するための数値指標として利用することができる.また海洋という航行環境のフイールドファクターを推定するためにも利用できる可能性がある.平成11年度の研究実績は,これまで実施してきた野外実験(実船実験)と実験室実験の結果をもとに,『海上交通システムにおける見張りの視認性に関する研究』として総合的にとりまとめることができたことである.次年度は,ビジビリティレベルを用いた海上におけるフィールドファクターを推定し,さらに最適な見張りシステムを提言する予定である.平成12年度の研究項目は、(A)航海視環境が関係する海難事故を解析し、(B)海上交通システムにおけるフィールドファクターを推定することであった。得られた主要な結論を次のように要約する。(A)航海視環境が関係する海難事故を解析した結果、海難審判庁裁決録に示された衝突海難1000件の事例調査をもとに、航海視環境と比較しながら見張りの視認性を論じ、(A-1)太陽方位を基準に他の船舶(物標)との相対方位角を「太陽相対方位」と定義し、太陽高度が40°以下、太陽相対方位が0°(太陽方位に対して±22.5°)の場合、衝突海難割合が突出して多いこと。そして、(A-2)見張りの視認性を妨げる背景条件は、船舶(物標)の背景に太陽がある場合であることを明らかにした。(B)海上交通システムにおけるフィールドファクターを推定することに関し、実船実験により得られたあらかじめ判っているときのVLと、海難審判の事例から抽出したあらかじめ判っていなかったときのVLとを用いて検討した結果、太陽高度に基づく航海視環境の違いにかかわらず、海上におけるフィールドファクターは約3であろうと推察した。この数値は、自動車前照灯の走行試験で、運転者が障害物の存在を知らないときに使用されるフィールドファクターの4に類似した値となった。さらに、VLの数値と視認距離の積を比較した結果、太陽高度が0°から10°の間の角度について、VLと視認距離の積の数値が明らかになれば、太陽高度と、その積の数値から、船舶の存在が判っているときでもそうでないときでも視認距離を推算できるようになると考えられ、将来の研究課題である。さらに、太陽高度が10°以上の場合、積が一定であるから、船舶の存在があらかじめ判っていても6海里を越えるとVLは2.2以下に低下するので、6海里以上ではたとえ船舶の存在があらかじめ判っていても視認が困難になることは明らかとなった。このことから、レーダー、ARPAなどの航海計器あるいは双眼鏡による目視の改善により、船舶の存在をできるだけ早期に発見し探知しながらその動静観察を行い、方位変化の有無による衝突のおそれを確認しておくことが、見張りの視認性を改善するために重要であることを確認した。
状況特異的な報酬学習記憶の高次制御機構

我々ヒトを含めた動物がより豊かに生きるためには、時々刻々変化する外界・内的状況に応じて、報酬に関連する重要な情報を、適切な情動を保ちつつ学習記憶し、後の行動に素早く柔軟に活かす必要がある。前頭前野の一領域である眼窩前頭皮質(Orbitofrontal cortex, OFC)はこのような「状況特異的な報酬学習記憶の高次制御」を行いうるが、従来の研究では秒単位の状況およびタイミング特異的なOFCの因果的役割を支える神経回路メカニズムは未解明である。そこで、マウスに、条件刺激1ー報酬獲得、および条件刺激2ー報酬なしの関係をまず学習させ、その関係を後に逆転させる(刺激1ー報酬なし、刺激2ー報酬あり)逆転学習課題を確立した。次に、OFCにウイルスベクターを用いて赤色反応性の抑制性光遺伝学分子を発現し、逆転学習時において、条件刺激1提示後の報酬が提示されなくなることをマウスが認識するタイミング、あるいは別のマウスを用いて刺激提示中のタイミングに、眼窩前頭皮質の活動を抑制した。すると、前者では条件刺激1に対する反応行動抑制が有意に遅延したが、後者では遅延しなかった。さらに興味深いことに、前者では、次の、新しく報酬提示された条件刺激2に対する反応行動の上昇も遅延した。しかし、後者では遅延しなかった。さらに、遺伝子改変マウスを導入してOFCの層構造特異的な抑制による効果について検討したところ、全層抑制とは逆の効果を見出した。この抑制についても、条件刺激1提示後の報酬が提示されなくなるタイミングの抑制のみ効果が認められた。今後、これらのデータをまとめ、解析し、論文投稿する。29年度が最終年度であるため、記入しない。そこで、まず野生型(WT)のマウスにて、条件刺激1ー報酬獲得、および条件刺激2ー報酬なしの関係をまず学習させ、その関係を後に逆転させる(刺激1ー報酬なし、刺激2ー報酬あり)逆転学習課題を確立した。次に、OFCにウイルスベクターを用いて赤色反応性の抑制性光遺伝学分子を発現し、上記の逆転学習時において、条件刺激1提示後の報酬が提示されなくなることをマウスが認識するタイミング特異的に眼窩前頭皮質の活動を抑制した。すると、条件刺激1に対する反応行動抑制(消去学習)が有意に遅延した。さらに興味深いことに、次の、新しく報酬提示された条件刺激2に対する反応行動の上昇も遅延した。さらに、OFCの層構造特異的な抑制による効果について検討するために遺伝子改変マウスを導入した。予備実験において、全層抑制とは異なる効果を見出している。また、ラットでOFCの神経回路特異的な活動を記録するために、OFC神経回路に逆行性ウイルスを用いてチャネルロドプシンを発現する予備実験を行った。当初予定していた、マウスの条件刺激ー報酬間関係の逆転学習における眼窩前頭皮質の神経回路特異的な役割を明らかにするための研究材料の準備、樹立とともに、成果を得ている。また、ラットにおける類似の課題において、眼窩前頭皮質の神経回路の機能を検討するための準備を終え、データ取得を開始している。マウスの当初予定していた、マウスの条件刺激ー報酬間関係の逆転学習における眼窩前頭皮質の神経回路特異的な役割については、現在得ている予備成果を確かめて、必要なデータを得て、論文にまとめる。ラットについては、予定している実験の準備はできているので、データ取得に集中する。