hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨髄-腸上皮相互作用による腸管上皮幹細胞システム制御機構の解析

本研究は、申請者らが独自に見いだした腸管上皮細胞の分化・再生機構の特殊性の理解に基づいて、慢性大腸炎に対する新規治療法の開発を目指すものである。当初の研究計画に基づく一定の成果が下記のごとく挙げられた。我々は骨髄細胞が腸管上皮へ分化しうること、またこの機構は傷害後の腸管上皮再生をレスキューすることを世界に先駆けて報告し、大きな注目を集めることとなった。本年度はこれをさらに発展させ、a)骨髄細胞が腸管上皮細胞の分化形質を獲得し実際に機能細胞へと分化すること、b)骨髄細胞は未熟な上皮細胞としても生着し上皮修復に積極的に関わること、さらに、c)腸管上皮の細胞系列のうち、これら骨髄由来細胞は特に分泌型細胞(杯細胞、神経内分泌細胞など)への分化傾向を有すること、などを報告した(Gastroenterology, in press)。これら成績は、慢性炎症による障害後上皮再生に特異的分化制御調節が存在することを示唆し、今後の上皮再生医療、中でも分化系列特異的再生誘導療法につながるものと期待される。我々はまた、ヒト腸管上皮細胞が種々の細胞系列へ分化する分子機構の解析に着手した。なかでも、Notchシグナル、Wntシグナルがいかなる分子機構を介し腸管上皮細胞の分化に関わるかについて焦点を絞った解析をおこなっている。現時点ですでに、Notchシグナル誘導が腸管上皮細胞の脱分化を誘導しうるとの現象を見出し、現在これに関わるNotchシグナル標的遺伝子群の同定と細胞脱分化に関わる分子機構の解析をおこなっている。また、Wntシグナルの新規シグナル伝達経路の存在と、その標的分子による上皮細胞分化誘導機構の存在を新たに見出し、こちらについても詳細な検討を進めているところである。今後の研究の継続により、腸管上皮細胞に備わる特異的分化調節機構が明らかになり、これにより慢性大腸炎に対する有効かつ合理的な分化・再生誘導治療法の開発が可能となることが期待される。炎症性腸疾患をはじめとする腸管粘膜上皮に傷害を来す疾患に対し、上皮再生を促進する新規治療法の開発を目指し、腸管上皮細胞の分化、再生過程につき研究を進めてきた。この過程でGVHD、潰瘍などによる組織破壊修復過程において、ヒト骨髄細胞が腸管上皮として定着し、上反再生に関わる可能性を報告した。本年度の研究では、骨髄由来細胞がどのような性質の腸管上皮になり得るかを骨髄移植後のヒト消化管生検検体を用いて更に詳細に解析した。その結果、骨髄由来細胞は腸管上皮幹細胞ではなく増殖帯に存在する前駆細胞として分布し、増殖、分化する経路を辿ることが推察された。この骨髄由来上皮細胞はいずれも単核であり、multi-colour FISHの結果からも細胞融合の結果であることは否定的であった。さらにGVHDからの粘膜修復過程に於ける解析から、骨髄由来の上皮前駆細胞からの増殖は粘膜修復過程において促進されるとともに、通常吸収上皮型に制御されている分化の方向付けが、粘膜修復に伴い分泌型の上皮細胞へも誘導されることが明らかとなった.マウス腸管において、吸収上皮型と分泌型上皮の分化の方向付けの決定にはNotch Signalの下流で働く複数の転写因子群の関与が推察されている。既にヒト腸管上皮においてもNotch1とその下流の複数の転写因子がCrypt内に発現していることを確認しており、骨髄由来上皮細胞の分化過程の初期段階においてもこれらの分子群が関与し得ることが示唆される。今後、骨髄由来細胞が機能をもった上皮細胞として分布するに至るNotch signalをはじめとする分子機構を明らかとすることにょり、腸管上皮傷害に対する上皮再生を標的とした新規治療法の開発につながるものと期待される。

今後の研究の継続により、腸管上皮細胞に備わる特異的分化調節機構が明らかになり、これにより慢性大腸炎に対する有効かつ合理的な分化・再生誘導治療法の開発が可能となることが期待される。
官衙機構の動態からみた古代日本における境域の特質

平成30年度は、古代日本の境域における官衙の最新の発掘調査にもとづき、遺跡を構成する建物や空間の機能、その変遷を可能なかぎり復元し、その動態を明らかにした。その際、官衙のもつ交流拠点としての機能である外交、交易、軍事という視点をとくに意識して、それを反映する具体的な遺構・遺物・史料の把握に努めた。この作業を古代国家の東では、1.秋田平野(秋田城)とその周辺、2.横手盆地とその周辺、古代国家の西では、3.福岡平野(大宰府)とその周辺、4.大島畠田遺跡と都城盆地、5.日向国府跡(西都市)とその周辺、と5つの地域を設定して分析をおこなった。とくに、研究の初年度であったので、これらの地域のすべてを巡検した。その結果、2.の横手盆地と4.の都城盆地が、地形条件、居館といった有力者の出現、集落の動態、外の地域の交流に果たした役割などが類似するという成果が得られた。古代国家の東と西を考えていくポイントになる地域と考えた。次年度では、遺跡・遺物・史料を分析して境域がもつ特性を抽出する。1.の秋田城では、北海道の石狩低地帯に秋田城への供給を目的とした窯で生産された須恵器が多数搬入されている事実が明らかとなった。秋田城と石狩低地帯とが、どういう経緯・目的で交流することになったのかなど、新たな研究視点が生まれるとともに、あらためて秋田城のもつ交流拠点としての重要性を確認した。今後は、秋田城の変遷と石狩低地帯の動向を検討し、官衙の地域社会に果たした役割を考える。さらに、8世紀になると北海道では、擦文文化が成立する。土器様式の大きな転換や竪穴住居の変化などは、古代国家の影響がいかに強かったのかを示している。次年度は古代国家がオホーツク文化をどのように認識していたのかを考古学・文献史学両面から検討する。4.の都城盆地では火山灰の年代分析をおこない、火山噴火が遺跡の動態に与える影響を考えた。古代国家の境域を網羅的に検討するのではなく、地域を5つに絞ったことにより、調査・検討が具体的かつ効果的に進められるようになった。また、研究会を開催することにより、一つの地域の分析視点や研究成果が、他の地域の研究を誘発することになり、研究手法の妥当性が検証された。地域設定をおこなった5つの中で、3つの地域において、具体的な分析などにより、これまで見えていなかった新しい視点や分析方法などが見つかり、今年度、来年度の調査・研究に大きな弾みがついた。とくに、秋田城とその周辺の検討では、当初、予想していなかった北海道とのかかわりが明らかとなり、オホーツク文化までもが視野にはいるようになり、北方世界との交流ということで研究そのものスケールが大きくなったと考える。一方、同じことは南方世界についても言えるはずで、その検討の必要性を痛感した。また、北海道と九州南部という、どちらも古代国家の境域であるが、単純に比較しても、その様相がだいぶ異なる。その比較検討により、あらためて境域のもつ特質が明らかにできるという見通しをもつことができた。また、研究の初年度で、横手盆地と都城盆地の類似性がおさえられたことは大きい。具体的な分析は、次年度のこととなるが、この点においても順調と言える。また、都城盆地では、年代的な研究のため火山灰の分析を実施できた。これをもとに環境や集落の動態などが検討できれば都城盆地という古代国家の西の境域の特徴が抽出できる可能性がある。一方、初年度におこなえなかったこともある。大宰府とその周辺の調査・分析がほとんどできなかった。大宰府は、あまりにも調査が進んでいて、あらためて調査をする必要はないかと思っていたが、意外と本研究のような視点で意識的になされた研究はなく、もう一度、次年度にて体制を立て直したい。本研究では、古代国家の東と西の境域に5つの地域設定をおこない、官衙や集落の動態、外の地域との交流の様相について調査・研究を実施していく。当然ことながら、5つの地域がもつ特徴は、それぞれ異なる。その地域にあわせた分析方法が必要である。秋田城とその周辺は、北方世界との交流であり、その交流の具体的な様相を調査し深く分析していくことにより、境域の特質が明らかとなる。そして、古代国家と北海道とのかかわりを検討することができる。横手盆地と都城盆地は、この地域の遺跡・遺物・史料を詳細に比較し、共通する点、相違する点を整理していけば、それぞれの境域の様相は明らかとなる。さらに、その後の歴史展開に果たした、この二つの地域の役割を検討することにより、地域の特徴がより鮮明となり、本研究が目指す境域という視点からみた日本の歴史を考えることができる。大宰府とその周辺は、西海道の支配拠点としての大宰府の特徴を抽出すべく、どのような遺物が、どのような時期に、どのような地域から搬入されているのかを検討したい。また、大宰府が西海道諸国の支配にあたっていることを文献史料の上からも根拠となる史料で確認していきたい。日向国府とその周辺は、その特異な国府の成立の様相から着目した。ある時期、古代国家の西の境域の支配拠点ではないかと想定した。発掘調査でみつかっている遺構を丁寧に整理して、その変遷を、九州南部における日向・薩摩・大隅国の成立とからめて検討していきたい。古代国家の東、北方世界との交流は、ある程度、分析ができつつあるが、日向国府、あるいは都城盆地と南方世界の交流の様相の検討は、まだ十分ではない。

この点を次年度以降は意識して取り組む必要がある。平成30年度は、古代日本の境域における官衙の最新の発掘調査にもとづき、遺跡を構成する建物や空間の機能、その変遷を可能なかぎり復元し、その動態を明らかにした。その際、官衙のもつ交流拠点としての機能である外交、交易、軍事という視点をとくに意識して、それを反映する具体的な遺構・遺物・史料の把握に努めた。この作業を古代国家の東では、1.秋田平野(秋田城)とその周辺、2.横手盆地とその周辺、古代国家の西では、3.福岡平野(大宰府)とその周辺、4.大島畠田遺跡と都城盆地、5.日向国府跡(西都市)とその周辺、と5つの地域を設定して分析をおこなった。とくに、研究の初年度であったので、これらの地域のすべてを巡検した。その結果、2.の横手盆地と4.の都城盆地が、地形条件、居館といった有力者の出現、集落の動態、外の地域の交流に果たした役割などが類似するという成果が得られた。古代国家の東と西を考えていくポイントになる地域と考えた。次年度では、遺跡・遺物・史料を分析して境域がもつ特性を抽出する。1.の秋田城では、北海道の石狩低地帯に秋田城への供給を目的とした窯で生産された須恵器が多数搬入されている事実が明らかとなった。秋田城と石狩低地帯とが、どういう経緯・目的で交流することになったのかなど、新たな研究視点が生まれるとともに、あらためて秋田城のもつ交流拠点としての重要性を確認した。今後は、秋田城の変遷と石狩低地帯の動向を検討し、官衙の地域社会に果たした役割を考える。さらに、8世紀になると北海道では、擦文文化が成立する。土器様式の大きな転換や竪穴住居の変化などは、古代国家の影響がいかに強かったのかを示している。次年度は古代国家がオホーツク文化をどのように認識していたのかを考古学・文献史学両面から検討する。4.の都城盆地では火山灰の年代分析をおこない、火山噴火が遺跡の動態に与える影響を考えた。古代国家の境域を網羅的に検討するのではなく、地域を5つに絞ったことにより、調査・検討が具体的かつ効果的に進められるようになった。また、研究会を開催することにより、一つの地域の分析視点や研究成果が、他の地域の研究を誘発することになり、研究手法の妥当性が検証された。地域設定をおこなった5つの中で、3つの地域において、具体的な分析などにより、これまで見えていなかった新しい視点や分析方法などが見つかり、今年度、来年度の調査・研究に大きな弾みがついた。とくに、秋田城とその周辺の検討では、当初、予想していなかった北海道とのかかわりが明らかとなり、オホーツク文化までもが視野にはいるようになり、北方世界との交流ということで研究そのものスケールが大きくなったと考える。一方、同じことは南方世界についても言えるはずで、その検討の必要性を痛感した。また、北海道と九州南部という、どちらも古代国家の境域であるが、単純に比較しても、その様相がだいぶ異なる。その比較検討により、あらためて境域のもつ特質が明らかにできるという見通しをもつことができた。また、研究の初年度で、横手盆地と都城盆地の類似性がおさえられたことは大きい。具体的な分析は、次年度のこととなるが、この点においても順調と言える。また、都城盆地では、年代的な研究のため火山灰の分析を実施できた。
膵管癌のダイナミックCTによる濃染とVEGFの発現と病理組織学的特徴との相関

膵癌のダイナミックCTの濃染パターンと血管内皮増殖因子(VEGF)および微少血管量(MVD)との相関について検討した。動脈優位相での濃染が強いと、VEGFの発現が強くMVDが高い傾向にあった。VEGFの発現が強いとMVDは有意に高かった。間質線維の量が多いと、後期相に対する動脈優位相や膵実質相の比率が有意に低かった。今後VEGFをターゲットとした治療が確立されれば、経静注ダイナミックCTは治療適応の決定や効果判定の一助となりうる。【研究の目的】血管内皮増殖因子であるvascular endothelial growthfactor (以下VEGF)は悪性腫瘍の血管新生に関する重要な因子である.膵癌においてもVEGFの発現が肝転移の発現や予後と相関するとの報告も見られる.今回の研究の目的は静注ダイナミックCTでは一般的に乏血性腫瘍である膵癌の造影効果や造影パターンがVEGFの発現と相関があるかどうかを病理組織学的に検討した.【研究の対象】2002年11月2004年12月の間で,静注ダイナミックCTが施行され,病理組織学的に膵管癌と診断された23例(男性15例,女性8例,3479歳)を対象とした.ダイナミックCTは16列マルチスライスCTにて撮像した.スライス厚は2.5mm.300mgI/mlの非イオン性造影剤100mlを3ml/sの速度で注入した.造影前,動脈優位相(30秒後),膵実質相(50秒後),後期相(95秒後)を撮影した.膵腫瘍部のCT値を各相で測定し,腫瘍のCT値/大動脈のCT値の比(tumor-aorta enhancement ratio)と腫瘍と周囲正常膵のCT値の比(tumor enhancement ratio)を測定した.切除された膵癌組織から免疫染色によりVEGFの発現の程度を評価した.ダイナミックCTのおける膵癌の造影パターンとVEG発現の程度との相関について統計学的に評価した.【研究の成果】動脈優位相のおける膵癌の造影効果の程度とVEFGの発現の程度には有意な相関が見られた(P=.001).以上の結果よりダイナミックCTの動脈優位相における膵癌の造影効果を評価することで膵癌のもつ血管内皮増殖能を評価することが可能となり,治療方針決定や治療効果判定への臨床応用が期待できる.【研究の目的】血管内皮増殖因子であるvascular endothelial growthfactor(以下VEGF)は悪性腫瘍の血管新生に関する重要な因子である.今回の研究の目的は静注ダイナミックCTでは一般的に乏血性腫瘍である膵癌の造影効果や造影パターンがVEGFの発現や血管密度(MVD)と相関があるかどうかを病理組織学的に検討した.【研究の対象】静注ダイナミックCTが施行され,病理組織学的に膵管癌と診断された23例(男性15例,女性8例,3479歳)を対象とした.ダイナミックCTは16列マルチスライスCTにて撮像した.スライス厚は2.5mm.300mgI/mlの非イオン性造影剤100mlを3ml/sの速度で注入した.造影前,動脈優位相(30秒後),膵実質相(50秒後),後期相(95秒後)を撮影した.膵腫瘍部のCT値を各相で測定し,腫瘍のCT値/大動脈のCT値の比(tumor-aorta enhancement ratio)と腫瘍と周囲正常膵のCT値の比(tumor enhancement ratio)を測定した.切除された膵癌組織から免疫染色によりVEGFの発現の程度,血管密度(MVD)ならびに腫瘍内線維化し,ダイナミックCTのおける膵癌の造影パターンとVEG発現の程度,MVDおよび線維化との相関について統計学的に評価した.【研究の成果】動脈優位相のおける膵癌の造影効果の程度とVEFGの発現の程度には有意な相関が見られた(P=.001).動脈相における造影効果はMVDの程度と相関し,線維化とは逆相関を認めた.以上の結果よりダイナミックCTの動脈優位相における膵癌の造影効果を評価することで膵癌のもつ血管内皮増殖能を評価することが可能であるが,腫瘍内の線維化の程度が動脈相の濃染に影響を考慮する必要かおる.【研究の目的】血管内皮増殖因子であるvascular endothelial growthfactor(以下VEGF)は悪性腫瘍の血管新生に関する重要な因子である.膵癌においてもVEGFの発現が肝転移の発現や予後と相関するとの報告も見られる.今回の研究の目的は静注ダイナミックCTでは一般的に乏血性腫瘍である膵癌の造影効果や造影パターンがVEGFの発現と相関があるかどうかを病理組織学的に検討した.【研究の対象】2002年11月2004年12月の間で,静注ダイナミックCTが施行され,病理組織学的に膵管癌と診断された23例(男性15例,女性8例,3479歳)を対象とした.ダイナミックCTは16列マルチスライスCTにて撮像した.

スライス厚は2.5mm.300mgI/mlの非イオン性造影剤100mlを3ml/sの速度で注入した。造影前,動脈優位相(30秒後),膵実質相(50秒後),後期相(95秒後)を撮影した.膵腫瘍部のCT値を各相で測定し,腫瘍のCT値/大動脈のCT値の比(tumor-aorta enhancement ratio)と腫瘍と周囲正常膵のCT値の比(tumor enhancement ratio)を測定した.切除された膵癌組織から免疫染色によりVEGFの発現の程度を評価した.ダイナミックCTのおける膵癌の造影パターンとVEG発現の程度との相関について統計学的に評価した.【研究の成果】動脈優位相のおける膵癌の造影効果の程度とVEFGの発現の程度には有意な相関が見られた(P=.001).以上の結果よりダイナミックCTの動脈優位相における膵癌の造影効果を評価することで膵癌のもつ血管内皮増殖能を評価することが可能となり,治療方針決定や治療効果判定への臨床応用が期待できる.
学習意欲に及ぼす香りと色の効果に関する脳科学的検討

本研究では個人が好きな香りに着目し、実験参加者が120の香りから1つ選択した好きな香りがある状態および、その香りと調和する色がある状態でN-back課題を行い、その際の脳活動を1.5TのfMRIにより撮像するとともに学習意欲との関係を検討した。その結果、色と香りが調和している状態に着目した脳活動では、報酬系に関連した部位(眼窩前頭野)の賦活が、香りの効果に着目した脳活動ではモチベーションに関与する部位(帯状回)に賦活が見られ、学習環境における効果的な活用の可能性が示唆された。学習を行う上で、意欲の向上や持続は作業効率そのものに関わってくる重要な要素と考えられる。そして学習意欲の要因としては、目標設定などの内的要因と、学習環境といった外的要因とに大別できると思われる。前者に関しては多く研究がなされており、いくつかのモチベーション理論が提唱されている。それに比べ、後者に関する研究は未だ少ない。その様な中、本研究では、学習環境設計の一要素として香りに着目した。香りは、古くからその生理学的、薬理学的効果が研究されており、近年その心理学的効果に対する注目も集まっており、学習環境に用いることで意欲の向上、さらには作業効率の上昇に貢献できるのではないかと考えられるからである。加えて本研究の独創的な点は、香りに対する個人の「好み」に着目した点である。香りの嗜好性は非常に個人差が大きいとされるが、香りの様々な作用について、個人の嗜好別に検討された研究は極めて少ない為である。従って本研究では、好きな香りが作業効率、及び気分に及ぼす影響を検討した。まず予備実験により、120種の香り刺激から、比較的一般に好まれやすく、覚醒効果が高く作業に向くと推測される香り6種(レモン、クローブなど)を選出した。そして本実験では、40名の被験者に各自好きな香りと嫌いな香りとを1種ずつ選ばせ、それぞれの香りを嗅ぎながら、内田クレペリン精神検査による計算課題を課した。同時に、2種類の気分評価にも回答させた。結果に対して、好き条件、嫌い条件の実験条件、及び無香状態の統制条件の3条件間で、計算課題の正答率、誤答率、気分評定結果などを比較した。その結果、好き条件で、作業効率の顕著な向上は見られなかったものの、嫌い条件で作業効率の有意な低下が認められた。また、気分評定においては、嫌い条件より好き条件の方がポジティブな気分をもたらし、作業に対する「やる気」を喚起させる傾向があることが分かった。今年度は、まず好みの香りが作業に対するモチベーション及び作業の効率に及ぼす影響を脳科学的に検討することとした。ある特定の香りの効果に関する研究はこれまでも様々な報告がなされているが、個人の香り嗜好に着目した研究は少ないのが現状である。多くは、あらかじめ実験者側で一般に好まれる香りや嫌われる香りを数種類に限定して用意する実験であった。しかし、香りの様々な効果における要素を検討する際に、香りの好みには個人差が大きいとされていることからも、その香りに対する個人の好みを研究の文脈に入れることは非常に重要であると思われる。この点を考慮し、多くの香りから実験参加者自身が好みの香りを選ぶことによって、特定の香りの効果ではなく、香りに対する嗜好による効果を明らかにすることを目的とした。実験方法としては、機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて脳活動を観察し、脳波や心拍等の自律神経反応では捉えることの困難な脳深部の嗅覚野や大脳辺縁系近辺の反応を検討することを試みた。具体的な手続きとして、本研究では:事前に被験者に120種類の香りの中から好きな香りを選ばせ、好きな香りがある条件、香りがない条件(無香)の2条件を設けた。香り刺激はエアコンプレッサーから空気を送風して呈示した。テフロンチューブを通して空気は常時呈示され、60秒に1回の割合で香り刺激を注入した。これら2条件の脳機能画像の比較を行い、賦活部位の比較および課題の作業量の比較を行った。今年度の予備実験の結果からは、好きな香りがある条件では、帯状回、線条体、側坐核等の賦活が見込まれた。被験者数をさらに増やし、香りと色との調和関係にも着目しながら、色と香りの調和空間が作業効率と意欲に与える影響に関して脳機能的検討を深める。作業効率や意欲向上のための学習環境設計における色と香りの調和空間に着目し、その効果を脳科学的に検討することを目的として、N-Back課題遂行時における脳活動の検討をfMRIを用いて行った。平成22年度から平成23年度にかけて実験環境および方法論を確定して実験を行い、平成24年度では色や香りの調和と課題遂行時の脳活動を検討した。予備実験から、香りに対する個人の好みを研究の文脈に入れる重要性が示唆されたため、被験者には120種類の香りの中から好きな香りを選ばせ、香り刺激として用いた。

色刺激は赤、黄、緑、青、紫と灰色(統制刺激)の色光をスクリーンに投射し、仰臥位のまま鏡面にて提示した。また課題の難易度は1backと2backに設定し、2backにおける香りの有無および色の有無の組み合わせによる4条件に、統制条件として無香・無色・1back課題を設定した。香り刺激はエアコンプレッサーから空気を送風してfMRI内で提示した。これらの条件下での課題遂行時における脳機能画像により、賦活部位の比較および課題作業量の比較をした。その結果、以下の3点が得られた。(1)色と香りの調和時に、眼窩前頭前野での賦活が見られた。この部位は報酬に関わり、情動・動機づけに基づく意思決定にも重要な役割を持つと考えられる。また、異なる感覚モダリティーからの感覚情報の統合に関与すると言われている頭頂葉においても賦活がみられ、関連する成果を国際学会等で発表した。(2)香りの効果に着目した場合は、モチベーションに関与する帯状回に賦活が見られ、個人の好きな香りの存在がモチベーションに関与した可能性が示唆された。(3)課題の難易度に着目した場合は、前頭葉での賦活がみられた。前頭葉は報酬、注意、長期記憶、計画や意欲と関連付けられており、2back課題から1back課題へと難易度が変化したことが報酬に関与したと推測された。創RIを使用した実験と、その成果が予測された通りにおおむね順調に進んでいると考えられるため。特にない。ただしfMRIを使用した実験においては、その結果を見ながら研究計画の変更が生じる可能性も視野に入れるが、本研究の目的は問題なく遂行できる見込みである。24年度が最終年度であるため、記入しない。
酸化物固体電解質における局所変調構造の研究

酸素イオン伝導を示す欠陥蛍石型酸化物において、異種カチオン間、酸素・空孔間およびアニオ・カチオン間の相互作用は格子変調を引き起こし、イオン伝導に影響すると考えられる。その原因を解明するため、本研究はX線および電子回折法によりY_2O_3-Nb_2O_5系の蛍石型固溶領域とそこに生じる変調構造を調べた。粉末X線回折の実験から、21-27mol%Nb_2O_5の組成領域に蛍石型固溶相が存在することを確認した。固溶領域では電子回折パターンには固有の散漫散乱が観察された。この散漫散乱は結晶中に2×(111)格子面間隔の超格子ができ、[111]晶帯軸を共通にした多くの逆位相境界がランダムに分布した逆位相変調構造で説明できる。同じ試料の高分解能電顕像には、随所に逆位相境界が観察され、電子回折の結果が裏付けられた。これらの観察をもとに(110)面に投影した2次元的な逆位相変調構造モデルを提案した。それによると変調構造は[112]方向に沿ったカチオンおよびアニオンの組成変調波と変位変調波から成り、いずれも正弦波で表される。カチオンのNb占有確率は0.21±0.21の範囲で、またアニオンのO占有確率は0.85±0.05の範囲で変動している。カチオンおよびアニオン変位波の振幅はそれぞれおよそ0.02Åおよび0.3Åで、アニオンの変位は異常に大きいことがわかった。Oイオンは移動する際にカチオン副格子の(111)面のつくる正三角形網目を通り抜けるから、その正三角形の中心を[111]方向に通過するとき最も抵抗が小さいと考えられるが、現実の結晶では格子変調により、導電イオンが系統的に大きく変位しており、イオン伝導の妨げになっているものと考えられる。
燃料電池関連企業の共同研究開発

日本における燃料電池の共同研究開発について、企業間ネットワークを可視化し、ネットワークにおける中心企業を特定する。また、共同研究開発の効果を検証する。研究目的:トヨタ、日産、ホンダなどは、2004年以降、共同研究開発体JasParを組織し、車載JANの次世代規格フレックスレイの仕様策定について、共同で研究開発を進めてきた。三井(2008)では、欧州で組織された自動車アセンブリーメーカーの共同研究開発体AUTOSARと比較しながら、JasParが組織された背景や意義を考察した。そこで、本研究では、まず、一般的に、共同研究開発の特微とメリットをまとめた。そして、JasParが組織された背景と、現在の組織の特徴を概観した。そして、「研究開発の成果がまとまる見通し」という2009年2月25日の新聞報道について、イベントスタディを行い、共同研究開発がJasPar参加企業の企業価値(株価)にどのような影響を与えたかを検証した。研究方法:イベントスタディでは、まず、JasPar参加企業すべてを対象にして、平均超過収益率AARと累積超過収益率CARを推定した。次に、JasPar参加企業を、自動車アセンブリーメーカー、電気機器メーカー、その他企業の3つのグループに分類し、これらのグループの間で、株価の動きに違いが見られるかを検証した。さらに、JasPar参加企業が、幹事会員、正会員、準会員であるかによって、報道がAARとCARに与える影響に差異があるかを、回帰分析を用いて調べた。研究成果:JasPar参加企業全体のイベント当日(2月25日)とイベント当日以降の5日間で、AARは統計的に有意にプラスとなった。つまり、2月25日の報道は、JasPar参加企業全体の株価に、比較的長い間プラスの影響を与えた。また、業種別のAARが有意にプラスとなったのは、電気機器メーカーのみであった。さらに、幹事会員と正会員、準会員の株価効果を検証したところ、JasParの幹事会員であることが、株価に有利に作用したことがわかった。【研究目的】日本における燃料電池の研究開発は、1981年以降、ムーンライト計画などの国家プロジェクトとして、産学官の総力を結集して行われてきた。これまでに複数のプロジェクトが展開されたことにより、燃料電池の研究開発に関して、産学官にわたるネットワークが形成された。しかし、燃料電池の共同研究開発を対象とした研究は、まだ本格的になされていないようである。そこで、本研究では、日本における燃料電池の共同研究開発について、ネットワークの構造と特徴を明らかにするとともに、共同研究開発のインプリケーションを考察する。【研究方法】まず、燃料電池の共同研究開発の動向を概観する。次に、ネットワーク分析の手法によって、燃料電池の共同研究開発ネットワークを可視化した上で、ネットワークの中心に位置する企業を特定する。そして、共同研究開発に参加していることは、各企業の研究開発支出の規模や燃料電池の開発段階に、どのような影響を及ぼすか、また、ネットワークの中心に位置する企業は、そうでない企業と比べて、開発段階に差があるかどうかを検討する。【研究成果】まず、2009年におけるノード数は468、エッジ数は389であり、ネットワーク図より、エッジはNEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)を中心に放射線状に伸びていることが分かった。さらに、次数中心性が高いのは、NEDO、日立製作所、トヨタ自動車であり、媒介中心性が高いのは、NEDO、トヨタ自動車、京セラであることを明らかにした。さらに、共同研究開発のインプリケーションとして、共同研究開発をしている企業は、共同研究開発をしていない企業と比べて、研究開発支出の負担が少なくて済むこと、共同研究をしている企業ほど開発段階が進んでいること、次数中心性や媒介中心性が高い企業は、それらが低い企業よりも開発段階が進んでいることを明らかにした。
地域経済社会の自立・安定に資するスモールビジネスの起業・成長を支える地域的基盤

本研究プロジェクトでは,スモールビジネスの起業家精神が成り立つ地域条件およびそれが地域経済社会の持続的成長に果たす役割について実地研究を通じて究明することを課題としている。最終年度にあたる2018年度においては、徳島県が進めてきたサテライトオフィス(SO)・プロジェクトの実態解明に照準を絞って研究を実施した。同プロジェクトに基づく県内へのSO進出数は,研究初年度に42社であったが,2018年度末では64社にまで拡大している。当該年度には,研究をまとめに導くべく次の5つの柱で実態調査を進めた。(1)前年度まで進めた美波町の調査の延長上に循環型SO企業へのインタビュー調査,(2)政策当局者たる県関係者へのインタビュー,(3)神山町に関わる補足調査,(4)にし阿波地域(県西地域)におけるSO事業の概況調査,(5)県内の大学が設置するSOの役割に関わる調査,である。全体として,同県におけるSOプロジェクトの政策形成とその展開のプロセス,また,その地域性が明らかになってきた。また,SOの地域的集積が,地域内外での企業間の相互作用や地域内投資を高めている兆候が確認できた。研究成果は,日本学術会議公開シンポジウム「国土のグランドデザイン2050の意義と課題」(2018年8月27日,於・日本学術会議講堂)にて,「サテライトオフィス誘致を通じた地域活性化」という題目で社会に向けて紹介するとともに,日本地理学会2019年春季学術大会シンポジウム「人口の「田園回帰」と雇用・起業の地域的条件」(2019年3月21日,於・専修大学生田キャンパス)を企画実施することで,学会内における批評を得た。今後,研究成果を順次公刊していく予定である。研究期間初年度にあたる2016年度には,ICT企業を中心とするサテライトオフィス誘致および移住による新規起業支援に実績をあげている徳島県美波町を研究対象地域として,研究課題に沿った調査研究を実施した。「とくしま集落再生プロジェクト」の一つの柱をなすサテライトオフィス・プロジェクトは,CATV整備に基づく恵まれた高速ブロードバンド環境を活用して2011年度より本格的に着手されたものである。先行して事業が進行された神山町では2013年までに12社の事業所を誘致し,58世帯105名の若年移住者を迎えている。2016年12月末現在では,徳島県内で42社のサテライトオフィス誘致が実現し,うち16社が神山町への進出,15社が美波町への進出である。美波町では,2000年代に入って県立高校の相次ぐ閉鎖などが影響して人口の社会減が加速していた。しかし,同町の日和佐地区の有する景観資源と社会環境に支えられて,サテライトオフィスの誘致が順調に推移し,「滞在型オフィス」の数社を中心に社会的ネットワークの形成がはかられ,人口の社会減が鈍化するとともに交流人口の拡大が実現している。2016年度の研究では,県下でも神山町と並ぶ実績をあげている美波町を事例にして,誘致政策の仕組みを明らかにするとともに,進出サテライトオフィスを類型的に把握して,それぞれ展開の論理,集落再生への含意について,現地調査を踏まえて明らかにした。研究対象地域における自治体,団体,企業,住民の皆様よりご協力を頂き、概ね順調に現地調査をすすめることができ、中間報告を日本地理学春季学術大会にて行なった。研究期間2年度めにあたる2017年度には,,ICT企業を中心とするサテライトオフィス誘致および移住による新規起業支援に実績をあげている徳島県美波町の調査を昨年度に引き続き実施し,「滞在型」のサテライト企業のほぼ全てに対するインタビューを完了した。また,徳島県水産試験場の施設の一部を活用したコワーキングスペース「ミナミマリンラボ」の開設など新たな行政施策の状況を把握した。また,重点的事例調査地域の2つめとして山形県長井市における地域産業調査の第1回目を2月に実施した。西置賜地域の中心都市である長井市では,電解コンデンサを生産する東芝長井工場(後のマルコン電子,ケミコン山形)が1942年に進出して以来,その下請企業群からなる企業城下町が形成されてきた。その最盛期の1986年には電気・電子機器工業だけで3000人の従業者数を擁したが,その後のグローバル競争とIT不況の中で生産規模は急減し,今日では全盛期の3分の1ほどの従業者規模になっている。企業城下町的な状況の崩壊後,自動車部品,光学機器,各種機械装置,IT産業など産業構成は多角化し,市では新規起業の支援も開始している。今回の調査では,企業城下町からのシフトを支えたのがスモールビジネスを含む中小企業群のアントレプレナーシップであると考え,長井市役所および長井商工会議所の担当者,インキュベーションマネージャー,民間企業7社に対するヒアリングを実施した。研究対象地域における自治体,団体,企業の皆様よりご協力を頂き、概ね順調に現地調査をすすめることができ、長井市調査の中間報告を日本地理学春季学術大会にて実施した。本研究計画では,研究代表者および分担者の共同現地調査を重視しているため,相互間の日程調整に苦慮した面は否めず,当初計画よりも若干の遅れが生じている。

最終年度にあたる2018年度においては、徳島県が進めてきたサテライトオフィス(SO)・プロジェクトの実態解明に照準を絞って研究を実施した。同プロジェクトに基づく県内へのSO進出数は,研究初年度に42社であったが,2018年度末では64社にまで拡大している。当該年度には,研究をまとめに導くべく次の5つの柱で実態調査を進めた。(1)前年度まで進めた美波町の調査の延長上に循環型SO企業へのインタビュー調査,(2)政策当局者たる県関係者へのインタビュー,(3)神山町に関わる補足調査,(4)にし阿波地域(県西地域)におけるSO事業の概況調査,(5)県内の大学が設置するSOの役割に関わる調査,である。全体として,同県におけるSOプロジェクトの政策形成とその展開のプロセス,また,その地域性が明らかになってきた。また,SOの地域的集積が,地域内外での企業間の相互作用や地域内投資を高めている兆候が確認できた。研究成果は,日本学術会議公開シンポジウム「国土のグランドデザイン2050の意義と課題」(2018年8月27日,於・日本学術会議講堂)にて,「サテライトオフィス誘致を通じた地域活性化」という題目で社会に向けて紹介するとともに,日本地理学会2019年春季学術大会シンポジウム「人口の「田園回帰」と雇用・起業の地域的条件」(2019年3月21日,於・専修大学生田キャンパス)を企画実施することで,学会内における批評を得た。今後,研究成果を順次公刊していく予定である。2016年度の調査研究に対しては追加調査を実施し,論文として公表予定である。これと並行して,秋田県内,山形県内,宮崎県内,沖縄県内の市町村を取り上げて,ICT産業,クラフト産業,機械金属工業それぞれにおけるスモールビジネスの存立の地域条件とそれが地域経済社会に果たす役割について究明していく。徳島県美波町の調査研究に対しては,東京都内において「循環型」サテライトオフィス企業に対する調査を実施し,論文として公表予定である。また山形県長井市の調査研究については追加調査を実施し,調査報告として公表予定である。他にクラフト系事業所に特化した地域,農業関連産業に特化した地域についても,調査を実施予定である。研究分担者間の日程調整の困難により,予定していた共同調査,成果検討会の一部を実施できなかったため。(理由)研究分担者間の日程調整の困難により,予定していた共同調査,成果検討会の一部を実施できなかったため。(使用計画)引き続き現地調査および研究打合わせのための旅費に充当する予定である。現地調査および研究打合わせのための旅費に充当する予定である。
表面配位高分子による電界効果トランジスタのボトムアップ作製

本研究では、内部に規則的なナノ細孔を有し、細孔の大きさに応じたゲスト分子の分離・吸看・貯蔵能、触媒作用、有機反応等の多彩な機能を示すことで注目を集めているMOFを基盤として、固体表面上に結晶配向性のMOF薄膜を構築しFETのチャネル素子として用いることを目標としている。初年度であるH24年度は結晶配向性のMOF薄膜を構築する手法としてボトムアップ法を採用した。具体的には5,10,15,20-tetrakis (4-carboxyphenyl)porphyrin (TCPP)とCu2+イオンを用いた水熱合成からナノメートルサイズの二次元層状のMOFシートを構築し、得られたナノシートをナノサイズの構成要素(モジュール)として用いることにより、モジュールの分散液に固体基板を浸すことでモジュールを基板上に写し取り、この操作を複数回繰り返すことで固体基板上にナノサイズのモジュールが段階的に積み重なったMOFナノ薄膜を構築することに成功した。この手法は、従来のMOF薄膜の作成法と比較して、簡便に結晶配向性のMOF薄膜が得られる手法であることから非常に重要な結果であると考えられる。この結果はアメリカ化学会誌に受理された(J, Am. Chem. Soc. 2012, 134, 16524.)。また、Chemical & Engineering News (C&EN)においても紹介された。2年目となるH25年度はMoF薄膜作製手法を用いることで、Au電極をパターニングしたsi基板上に結晶配向性のMoF薄膜を作製し、このMOF薄膜が極めて高いプロトン伝導性を示すことを見出すことに成功した。水吸着組成等温線測定、及び放射光を用いた水蒸気雰囲気下でのin-situ X線回折測定を用いることにより、この系ではMOF薄膜の表面に吸着した水分子と、表面付近におけるMOF末端に存在するカルボキシル基等の未結合部位(ダングリングボンド)の相互作用により、高いプロトン伝導性を発現していることを明らかにした(J. Am. Chem. Soc, 2013, 135, 7438.)。(抄録なし)配位高分子は、金属イオンと有機配位子が自己集合的に構造を構築した材料であり、内部に空孔を有する。空孔のサイズ、形状、次元性を自在に制御できるという特徴があることから、ガス応答材料として期待が集まっている。特に配位高分子を表面に集積・配列することで、機能性を付与することができると期待される。本研究において、デバイスに適した金属錯体(MOFやPCPと呼ばれる金属有機物骨格構造体)の検討を行い、候補MOFのスクリーニングを行った。ポルフィリンを有する配位高分子、ピラジンジチオラト金属錯体を構造の基礎とする配位高分子や、アゾ基を有するピラー・レイヤー型の配位高分子について、配位子の有機合成、配位高分子の合成および安定性の評価などを行った。ピラジンジチオラト配位子の合成に成功し、種々の金属イオンに対して配位高分子を構築することを確認した。またポルフィリンを有する配位高分子のバルク体を合成することに成功した。またピラードレイヤー型の配位高分子についても、合成に成功し、結晶構造解析により大まかな構造が見出された。その後、候補MOFの合成検討を行い、合成条件等の最適化を図った。その結果、数種の候補MOFを用いて、ナノサイズ化、ナノ薄膜化を実施することに成功した。パターニングに使用するインクジェットマシンに習熟した。候補MOFを用いてLayer-by-Layer法により、結晶配向性配位高分子ナノ薄膜の作製にも取り組んだ結果、数nmの結晶配向性ナノ膜を得ることに成功した。金属イオンと架橋配位子の自己集合により生成する無限構造を有する多孔性配位高分子(Metal-Organic-Frameworks : MOFs)を固体表面上に固定化することでガスの分離、吸着、反応等の素機能を集積化する技術は電極触媒材料や気体分子に対するセンサー材料としての応用が考えられることで注目されている。本共同研究では、固体表面上に結晶配向性を有する新規のMOF薄膜をボトムアップ法により構築し、これを電界効果トランジスタ(FET)のチャネル素子として用いることを最終的な目標としている。一年目となる2012年度は、まず基盤材料となる結晶・配向性のMOF薄膜を構築することを目的とし、5,10,15,20-tetrakis(4-carboxyphenyl)porphyrin(TCPP)とCu2+イオンを用いた水熱合成からナノメートルサイズの二次元層状のMOFシートを構築することに成功した。得られたナノシートをナノサイズの構成要素(モジュール)として、モジュールの分散液に固体基板を浸すことでモジュールを基板上に写し取り、この操作を複数回繰り返すことで固体基板上にナノサイズのモジュールが段階的に積み重なったMOFナノ薄膜を構築することに成功した。X線回折(XRD)、及び微小角X線回折(GIXRD)測定の結果から、得られたMOF薄膜は結晶性であり、基板の面内方向及び面外方向ともに配向性を有していることが明らかになった(J. Am. Chem. Soc. 2012, 134, 16524.)。

次にこれらの材料を用いたデバイス作成の前段階として、上述したMOF薄膜を電極を蒸着した基板上に作成し、湿度雰囲気下でプロトン伝導測定を行うことで、このMOF薄膜が極めて高いプロトン伝導性を示すことを明らかにした(J. Am. Chem. Soc. 2013, underrevision)。本研究では、内部に規則的なナノ細孔を有し、細孔の大きさに応じたゲスト分子の分離・吸看・貯蔵能、触媒作用、有機反応等の多彩な機能を示すことで注目を集めているMOFを基盤として、固体表面上に結晶配向性のMOF薄膜を構築しFETのチャネル素子として用いることを目標としている。初年度であるH24年度は結晶配向性のMOF薄膜を構築する手法としてボトムアップ法を採用した。具体的には5,10,15,20-tetrakis (4-carboxyphenyl)porphyrin (TCPP)とCu2+イオンを用いた水熱合成からナノメートルサイズの二次元層状のMOFシートを構築し、得られたナノシートをナノサイズの構成要素(モジュール)として用いることにより、モジュールの分散液に固体基板を浸すことでモジュールを基板上に写し取り、この操作を複数回繰り返すことで固体基板上にナノサイズのモジュールが段階的に積み重なったMOFナノ薄膜を構築することに成功した。この手法は、従来のMOF薄膜の作成法と比較して、簡便に結晶配向性のMOF薄膜が得られる手法であることから非常に重要な結果であると考えられる。この結果はアメリカ化学会誌に受理された(J, Am. Chem. Soc. 2012, 134, 16524.)。また、Chemical & Engineering News (C&EN)においても紹介された。2年目となるH25年度はMoF薄膜作製手法を用いることで、Au電極をパターニングしたsi基板上に結晶配向性のMoF薄膜を作製し、このMOF薄膜が極めて高いプロトン伝導性を示すことを見出すことに成功した。水吸着組成等温線測定、及び放射光を用いた水蒸気雰囲気下でのin-situ X線回折測定を用いることにより、この系ではMOF薄膜の表面に吸着した水分子と、表面付近におけるMOF末端に存在するカルボキシル基等の未結合部位(ダングリングボンド)の相互作用により、高いプロトン伝導性を発現していることを明らかにした(J. Am. Chem. Soc, 2013, 135, 7438.)。結晶性が高くドメインサイズの大きな結晶配向性ナノ膜を得ることに成功した。世界で初めての結果である。基盤となるMOF薄膜の構築に成功し、これを用いたプロトン伝導性の測定など、デバイスへの応用に向けて着実に進んでいる。更には研究開始からすでに2報目の論文誌への投稿も完了していることから、当初の計画以上に進展していると考えられる。計画通りに研究が進んでいるので、今後は、最終年度の実施項目も視野に入れて研究を進める予定である。すでに結晶性MOF薄膜の構築、及び電極上に成長させたMOF薄膜の物性測定等、本研究の最終目標を達成するために必要な基盤はすでに整ったと考えている。今後はこれらの技術を使ったFET素子への応用に向けて研究を加速させたい。(抄録なし)
サブテラヘルツ周波数の光論理ゲートの基礎研究

光論理ゲートは、従来の光電変換方式に比べて、(a)周波数限界の打破、(b)消費電力の低減、(c)構成素子数と装置体積の低減を躍進させると期待される。本研究では、200400GHzクラスの光論理ゲートの原理実証と周波数特性基礎理論の体系化を目指し、基盤研究を実施した。主要成果の概要を、以下の3項目(1)(3)に分けて報告する。(1)超高速光論理ゲート出力に混入する波形歪の要因分析とその実験的検証DISC型光論理ゲートの超高速動作特性をモデル化して調査した結果、ゲート出力に微小サブパルスが混入しやすいという、重大な課題を発見した。この波形歪要因は、ゲート構造に起因する原理的要因であった。その後実際にビットレート100Gb/s相当の超高速光信号を用いて、微小サブパルスの実在と特徴の検証に世界で初めて成功した。本研究で発見した歪要因は、NEC研究所(2000-2001年)、ルーセント研究所(2001-2002年)、アイントホーフェン大学(2005-2006年)が研究発表した「世界最高速度のゲート動作実証実験」において実際に内在し、少なからぬ影響を与えていたと考えられる。(当研究グループでは、現在、歪を除去する新規ゲート構造を研究開発中。)(2)半導体光増幅部の第2緩和時定数の影響評価上述の課題(1)と並行し、第2緩和時定数の影響評価を世界で初めて試みた。その結果、従来の推定に反して、第2緩和時定数が出力歪成分を抑制し得ることを発見し、かつ、歪抑制条件を実験的に検証した。この成果も、今後の100Gb/sを越える超高速ゲート設計開発に必要不可欠な重要成果と考えられる。実際に、世界最高周波数更新(336Gb/s)に成功した学会発表(アイントホーフェン大学、2006年3月)で、早速、本成果の論文(2006年1月出版)が引用された。(3)光論理ゲートを応用した高周波光パルス信号発生の研究光論理ゲートの40400GHz動作特性研究方法には、2種類の方法ある。第2の方法は、光論理ゲートの出力を入力に正帰還し、光論理ゲート自体に自発的に超高速光信号を発生させる方法である(この方法では、原理的に、入力光信号を準備する必要が無い)。この方法により、160GHz光多重信号相当の2ps短パルスの自発的発生に成功した(本年5月に米国CLEO学会講演、および、報道発表)。[本成果(3)に基づき、従来方式に無い独自の長所を持つ超短モードロック光パルス発生方式や超高速光クロック光源方式の研究開発へと、本基盤研究が新たな発展を始めている。]光論理ゲートは、従来の光電変換方式に比べて、(a)周波数限界の打破、(b)消費電力の低減、(c)構成素子数と装置体積の低減を躍進させると期待される。]

(1)まず、他の研究計画で入手した10GHz仕様の旧型モードロックファイバーリングレーザの内部の光変調器・変調器ドライバアンプ・その他マイクロ波部品の周波数応答を調査・調整しつつ能動モードロック動作条件を精査し、12.5GHz光パルス発生を実現した。OE変換信号換算で60dB以上のサブハーモニツク成分抑圧比を確認できたことから、高品質・高安定な光パルス発生に成功したといえる。出力光パルスの半値全幅は1.7ps、中心波長は1560nmである。(2)次に、本研究計画で入手した時間多重化回路を利用し、12.5GHz光パルスを50.0GHz光パルスへ4倍時間多重する多重化実験を実施した。時間多重化回路の偏光調整、光分岐比調整、及び、時間差調整の結果、パルスピーク高さ不均一性±5%以下ときわめて均一性の良い50.0GHz高速光パルス発生を達成した。また、ファイバーリングレーザをパルスパターン発生器で駆動する場合と超高安定シンセサイザーで駆動する場合の出力パルス安定性を比較検討した結果、大きな差異は認められなかった。次年度、パルスパターン発生器による任意パタンのゲート制御信号発生が可能と考えらる。(3)次に、12.5GHz,1.7ps元パルスを900fs程度まで高品質にパルス圧縮することを当初目標とし、断熱圧縮用の分散減少ファイバーとして2種の特別仕様注文品、及びその他の研究協力サンプル品を準備した。また、分散減少ファイバーのソリトン条件に適合する100mW以上の光パワーを確保するため、分散値を極小に抑えた特殊仕様の高出力光増幅器を準備した。以上の研究環境を整えた上で12.5GHz,1.7ps元パルスのソリトン断熱圧縮を系統的に実験研究した結果、当初目標を上回る400fs高品質光パルス発生に成功した。400fsから900fsまでの光パルスを比較的自由に発生することができる。(1)研究初年度(H15年度)の成果に基づいて10100GHzの光信号を発生し、DISC型全光ゲート実験試作機を駆動し、H15年度成果の一部である理論モデル研究成果(下記の第1論文)の中で世界に先駆けて予想したケート出力歪成分の存在とその特徴を、実際に実験的に追求かつ解析した。(なお本年度冒頭にデンマーク工科大学のAssistant Professor、1名が本学に短期滞在して研究に参加したい旨打診があり、夏季6週間臨機応変に共同実験を行うことに決め、本課題の実験の一部や研究討議にも積極的に加わって頂いた。)(2)本年度研究の成果、ゲート出力歪成分の存在を確認し、かつ、その特徴を理論モデル計算で正確に再現することに成功した(下記の第4論文、3月発表予定)。今後、雑誌論文を執筆・投稿・発表する予定である。本年度前半と後半に米国・ルーセント研究所チームとオランダ・アイントホーフェン工科大学チームのそれぞれが、我々の過去の記録的ゲート実験成果(S.Nakamura, Y.Ueno, K.Tajima, IEEE PTL,2001)をやや上回る実験実証成果を発表したことから、今後の重要課題の1つを指摘した昨年度本年度の我々の研究成果が当該関係者の注目を集めると考えられる。(3)(1)の共同研究により、本年度当初計画していなかった新しい実験研究結果、出力歪成分を抑制する方式の1提案、が得られた(下記第3論文)。以上の他、DISC型ゲートと類似ゲート構造を備えるSMZ型ゲートとPDSMZ型ゲートの出力特性と周波数スケーリング則に関する新しい研究成果を挙げ、それぞれ学会発表した(下記第2、第5、第6論文、発表予定を含む)。(4)当初予定していた非線形