hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大豆由来の新規食素材の生体利用性評価に関する研究

大豆由来の主要な抗がん成分であるBowman-birk protease inhibitor(BBI)の生体内動態の解析を可能にするために、新たにBBIを選択的に定量するために新規ELISA法を構築することを目的にした。新たに作成したBBIのモノクローナル抗体およびポリクローナル抗体を用いて、ELISAの検出感度を上げるために、いろいろな条件検討を行い、最終的に血清存在下での検出感度が、他の市販のタンパクの定量検出感度と同等か、それ以上の感度が得られ、BBIの生体内動態の解析が可能になった。大豆から精製したBBIをたんぱく架橋剤を使って立体構造を保ったまま重合化し、重合度を確認後、重合化が充分行われた重合化BBIを抗原として用いて、ウサギに免疫し、抗体価の高い血清サンプルをimmunoblotで確認し、その血清からIgGを精製し、力価を評価した。その結果、BBIを認識し、抗体価が非常に高いBBI抗体の作成に成功した。しかし、この抗体の特異性に問題があったため、特異性を高めるために、キモトリプシンを結合させた担体を詰めたカラムで処理することにより、BBIを選択的に認識させることに成功し、特異性の問題を解決した。また、同じ重合化BBIを用いて、マウスに免疫後.IgG産出細胞を選択し、マウスに投与し腹水を回収し.回収した腹水よりモノクローナル抗体を精製したのち、引き続きキモトリプシンを結合させた担体を詰めたカラムで処理した。この精製したモノクローナル抗体の特異性・抗体力価を評価したところ、ポリクローナル抗体と同様に、特異性の高く、力価も高い良質なモノクローナル抗体の作成に成功した。最後に、精製した2つのBBIに特異的な抗体と標準品として精製したBBIを用いて、BBI定量用サンドイッチELISA法の構築の可能性を検討したところ、良好な結果が得られたが、従来の比色検出法では、感度は充分でなかった。この問題を解決するために、検出感度を上げるためのいくつかの試みを行い、その結果、蛍光ELISA法を採用することにより、予測される血中BBIレベルを測定しうる検出感度をえることに成功した。昨年度構築したBBI定量用ELISAシステムを使って、予備的にBBIを過剰経口投与したラットから採取した血液サンプルを用いて、血中BBIを定量したところ、検出限界以下であった。しかし、同じサンプルを用いてウェスタン法でバンドを確認したところ、BBIと推測されるバンドが確認できた。さらに、血清が共存することにより、BBI定量用ELISAシステムの感度が血清非存在下で50倍程度低下することが確認されたので、血清存在下での感度を上げるための試みを行った。前処理として、加熱と表面活性剤であるNP40処理をするとことにより、未処理群に比べて感度が約20倍程度回復することが明らかとなり、血中のBBIを測定するのが可能になる測定感度が得られた。また、ELISA法によるBBI定量が正確な値を示しているか確認するために、キモトリプシン阻害活性を指標にしたBBI含量とELISA法によるBBI含量について、市販されている大豆15種類について測定した。その結果、キモトリプシン阻害活性を指標にしたBBI含有率平均値は1%2%の範囲で、ELISA法で測定したBBI含有率もほぼ同程度の値を示したことかち、構築したBBI定量用ELISAシステムで生物試料中に含まれるBBI含量を正確に測定できることが確認された。さらに、各種の加工大豆食品中のBBI含量を測定することにより、BBI供給源として最適な加工食品形態を検討したところ、無調整豆乳に多くのBBIが含まれており、この形態が最適であることが確認された。最後に、BBIの癌細胞内への取り込みの有無を検証するために、中皮腫細胞にBBIを一定時間暴露した後、免疫染色により細胞内への取り込みを確認したところ、細胞内へのBBIの取り込みが推測された。昨年度に引き続き、構築したBBI定量用ELISAシステムの検出感度を上げるための試みを行った。具体的には、前年度構築したELISA法の感度を下げる物質を変性除去するために有効な加熱法の最適化と表面活性剤の種類とその濃度の決定、ELISA法に関係する諸条件(ブロッキング剤の種類、濃度、キャプチャー抗体の濃度、ELISAプレートの種類等)を検討した。その結果、検出感度が2倍ほど上昇し、類似の市販のペプチドのELISA法の感度と遜色ない感度が得られた。この新たに構築したELISA法を用いて、経口摂取した場合の血清中のBBIが測定できるか検討したところ、24時間絶食したラットにBBI(400mg/kg)を強制経口投与して、門脈カニュレーションにより、投与後24時間まで経時的にBBIレベルを測定したところ、投与数時間までBBIが検出でき、構築したELISA法でBBIの体内動態の解析が可能であることが確認された。

また、以前BBIの抗腫瘍活性に使用したマウス腫瘍移植モデルを使って、BBIの抗腫瘍作用とBBIの腫瘍組織への取り込みを検証したところ、BBIの摂取量依存的に腫瘍の増殖が抑制され、いくつかの腫瘍増殖に必要な指標(VEGF等)が抑制され、BBIの抗腫瘍効果が確認された。また、腫瘍組織へのBBIの取り込みをBBI抗体を使った免疫染色で検討したところ、一部の組織でBBIと推定される染色像が認められた。今後、腫瘍組織のBBI含量を定量し、その含量とBBIの摂取量の関連を確認する。前年度構築したELISA法で、今年度血清中のBBIの経時的変化を測定し、BBIの生体内動態を解析する予定であったが、血清存在下でのBBIの検出感度が血清非存在下の50倍程度低下することが判明し、血清条件下での検出感度を上げる条件決定に時間がかかり、今年度実施予定の生体内動態の解析の開始が当初の予定より遅れた。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のように、BBI測定用ELISA法の検出感度の問題から、BBIの生体内動態解析に遅れが出ており、BBIの生体内動態の結果から動物実験を行う際の、BBIの摂取濃度を決める予定であったが、時間の関係から、現在までの文献から類推される最適な濃度を選択し、動物実験を行う。最終的に、その動物実験の際のBBIの摂取濃度とBBIの抗腫瘍効果や血清中の有効BBIレベルの関係を明らかにする。
非アルコール性脂肪性肝炎に対する栄養管理と降圧剤投与の有効性とメカニズム

非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)は患者数が増加しており、予防・治療方法の確立が望まれている。本研究では、NASHモデルラット(SHRSP5/Dmcr)を用い、線維化進展後に脂質制限を主体とした食事療法と降圧剤投与を同時に行い、すでに形成された線維化の改善を目指す。改善効果は肝臓の組織所見の観察および重症度をスコア化することで評価する。さらに血中脂質濃度、肝臓の脂肪沈着、炎症、線維化に関するタンパク発現解析を行うことで、NASH病態に対する治療効果とそのメカニズムを明らかにして、今後のNASH予防・治療の知見とする。
ホタテ貝中で進行する下痢性貝毒オカダ酸の構造変換

食中毒の一種、貝毒は、有毒プランクトンを摂取したホタテガイなどの食用二枚貝が毒化する現象である。可食部の有毒物質の濃度が規制値を越えると出荷が規制され、養殖業が被害を受ける。本研究では、下痢性貝毒であるオカダ酸(OA)という物質に注目し、二枚貝の解毒に関与すると推定されるOAの構造変換を調べた。その結果、1)OAの構造変換が人で言うならば「肝臓」に相当する「中腸腺」という臓器で進行する酵素反応であること、2)本構造変換が二枚貝の種類を問わず進行すること、3)試験管内で行った構造変換の収率は最大で1%前後であり、この変換酵素を精製するために新たな方法論の開発が必要であることがわかった。[目的]下痢性貝毒は渦鞭毛藻類というプランクトンが生産する有毒の二次代謝産物を主要原因毒とする動物性食中毒の一種であり、日本沿岸域の養殖業を脅かす生命現象である。主要原因毒であるオカダ酸やディノフィシストキシン1は、Prorocentrum属、Dinophysis属の渦鞭毛藻により生産される事が判明している。また、このプランクトンが大量発生した海域では、ホタテ貝やムール貝などの二枚貝中に蓄積されたオカダ酸やディノフィシストキシン1の大部分が構造変換を起こし、脂肪酸の縮合した誘導体となる。この誘導体はオカダ酸やディノフィシストキシン1の標的分子であるプロテインフォスファターゼと呼ばれるタンパク質には結合しない。研究代表者はこの変換反応こそが二枚貝が備える自己耐性機構であり、構造改変の機構解明を行い、将来的に下痢性貝毒を蓄積しない二枚貝の創成を目指している。本研究ではオカダ酸をホタテ貝抽出物と反応させることで生成すると予想される誘導体を質量分析計で検出し、下痢性貝毒変換酵素の単離・構造決定を行うことを目的とする。[昨年度までに得られていた結果]当該酵素が膜タンパク質であることが推定された。この場合、当該酵素精製のため、界面活性剤による可溶化が必要となる。しかし、界面活性剤は質量分析計において感度の低下を引き起こす事が知られるため、当該酵素を検出する新たな分析法の開発が求められた。[今年度に得られた成果]分子内に共役ジエン部位を持つ化合物がDMEQ-TADと呼ばれる蛍光性のジエノフィルと付加体を形成し、蛍光標識されることはビタミンD3の研究で明らかとなっていた。研究代表者はこの研究を参照し、分子末端にジエン部位を有する脂肪酸のコエンザイムAエステルを合成した。また、この化合物とオカダ酸をホタテ貝の抽出物に添加すると縮合反応が進行する事を確認した。[目的]日本沿岸域の養殖業を脅かす動物性食中毒の一種である下痢性貝毒は、渦鞭毛藻類Dinophysis spp.やProrocentrum spp.が生産するディノフィシストキシンやオカダ酸を主要原因毒とする。Dinophysis spp.が大量発生した海域では、二枚貝中に蓄積されたこれら化合物の大部分が脂肪酸の縮合した誘導体へ変換されるが、その機構は明らかにされていない。本研究ではオカダ酸をホタテ貝抽出物と反応させることで生成すると予想される誘導体をLC-MS/MSで検出し、下痢性貝毒変換酵素の単離・構造決定を行い、食品衛生のさらなる改善に貢献することを目的とする。[結果](1)まず、パルミトイルコエンザイムAおよびアデノシントリリン酸(ATP)共存下、オカダ酸(OA)をホタテ貝の中腸腺をすり潰して得られるタンパク溶液と混合させることにより、OAの7位水酸基がパルミトイルl化された誘導体が生じる事を確認した。ただ、この変換反応の収率は最大で0.5%程度であり、実際に貝毒が発生した地域に生息するホタテ貝が蓄積する誘導体量と比べて極めて低かった。(2)そこで本変換反応の最適化を行った。ホタテ貝の各臓器からタンパク質液を得て同様の変換反応を実施したが、変換反応は最初に行った中腸腺の抽出物を用いた時のみであった。また、時間、温度、pHの条件を変えて変換反応を実施したが、変換反応の大幅な収率向上には至らなかった。(3)(2)で最適条件とされた2時間、37°C、pH 6の条件で本変換酵素の単離を目指したが、本酵素が膜タンパク質である可能性が生じた。膜タンパク質を精製する際に使用する界面活性剤はLC-MS/MSの感度を低下させる性質を示すことが知られており、LC-MS/MSを用いずに変換反応を検出する新たな方法の開発が望まれた。

食中毒の一つである貝毒は、有毒プランクトンを摂取した二枚貝が毒化する現象である。可食部の有毒物質濃度が閾値を越えると出荷規制措置が取られ、養殖業が打撃を受ける。その被害軽減のため、二枚貝の解毒機構の解明は重要である。本研究では、下痢性貝毒であるオカダ酸(OA)という物質に注目し、二枚貝で起こる化学反応であり、解毒に関与すると推定されたOAの構造変換(脂肪酸の縮合反応)の機構解明を目指した。昨年度末までに、OAの構造変換が二枚貝の中腸腺という臓器で進行すること、OAの構造変換が中腸腺と呼ばれる組織のミクロソーム膜画分に存在する膜タンパク質により触媒され、二枚貝の種類を問わず進行することを報告した。最終年度では、当該酵素が膜タンパク質であることがわかったため、その精製には界面活性剤の使用が不可欠となったが、界面活性剤は質量分析の感度低下を招くことから、OA変換酵素を同定するためにそれまで用いてきた質量分析法ではなく、蛍光分析法を開発することを試みた。まず、アルキン、アジド、共役ジエンを脂肪鎖末端に有する脂肪酸を化学的に合成し、そのコエンザイムAエステルを調製した。各々をOAおよびATP存在下、ホタテガイの中腸腺抽出物と混合した結果、OAの構造変換が生じ、天然には存在得ない酵素変換体の生成を確認した。予め脂肪鎖に含ませたアルキン、アジド、共役ジエンを手がかりにこの生成物の検出を目指したが、実現していない。今後は酵素反応の条件を最適化し、蛍光検出が可能となるレベルまで変換反応収率を向上させたいと考えている。天然物化学交付申請書においては、平成25年度、当該酵素の単離を終えてその一次構造の解析を行う予定であった。しかし、「研究実績の概要」で報告したように、当該酵素が膜タンパク質であったことより、当該酵素を検出するための手段として質量分析法に替わる新たな手法の開発が必要となった。平成25年度は、新たな手法の開発に時間を費やしたため、当初の予定から遅れることになった。当初想定した変換反応がホタテ貝中腸腺抽出物を用いた場合に進行する事が明らかとなった。種々の条件検討を行ったが、自然界で毒化するホタテ貝等が蓄積する変換反応の収率には遠く及ばず、本酵素の精製に向けて不安材料となった。当初、想定した変換反応収率が得られなかった原因の一つとして、変換酵素の不安定性が挙げられる。また、本変換酵素が膜タンパク質である可能性が高まり、界面活性剤を使用する分離方法を採用しなければならない。この場合、質量分析(LC-MS/MS)を用いる酵素画分の同定が困難となる。そのため、界面活性剤の共存下においても本変換反応を検出できる迅速かつ簡便な方法の開発が望まれた。実際に代替法の開発を行っているが、代替法の鍵となる共役ジエン部分を末端に有する長鎖脂肪酸のコエンザイムAエステルの調製に至っていない。以上の経緯を踏まえると、ほぼ計画通りであるが、変換酵素の検出法を新たに開発しなければならなくなった点で、平成25年度以降の計画に遅れをきたす可能性がある。「研究実績の概要」で報告したように、DMEQ-TADによる付加反応を利用し、界面活性剤が共存する条件で当該酵素の探索が可能になった。今後は、本手法を用いて、当該酵素の探索を行って行きたいと考えている。そのため、本年度、タンパク質を分画・分離するためのクロマトグラフィー装置の購入を計画している。【現在までの達成度】にも記載したが、現在、質量分析(LC-MS/MS)に替わる新たな変換反応検出手法の開発を行っている。
新しい展開をみせたグランザイムBによる自己免疫疾患発症・病態形成への役割の検討

本研究では、当該研究期間にグランザイムBの自己免疫疾患の病態へ及ぼす影響の検討を中心に行い、以下の結果を得た。1)グランザイムBが関与した自己抗体の検出唾液腺細胞由来細胞株(HSG細胞)から無細胞系蛋白を抽出後、グランザイムBを添加、蛋白をゲル電気泳動し、原発性シェーグレン症候群(SS)患者血清を使用してウエスタンブロット法で自己抗体をスクリーニングした。SS患者57例中8例、悪性リンパ腫合併SS患者17例中5例にグランザイムBを添加した蛋白に対してのみ、27kDの蛋白に対して抗体が検出された。モノクローナル抗体による検索の結果、この抗体は、断片化されたSS-B(La)蛋白に対する抗体であった。レコンビナントLa蛋白を使用した吸収実験にて、断片化されたLa蛋白に対するエピトープをもつ自己抗体が存在したSS患者は、13例中4例であった。以上の結果から、グランザイムBによる唾液腺細胞のアポトーシスが自己抗体産生に関与している可能性が示唆された。2)自己免疫疾患におけるNK細胞活性の検討NK細胞活性は、細胞中のグランザイムBによって保たれている。関節リウマチ(RA)、およびSS患者の末梢血中NK細胞活性を検討した。RA患者11例、SS患者15例、健常者16例のNK細胞活性は、RA患者、SS患者ともに、健常者に比べて低下していた。Lytic units(LU)(20%の標的細胞を殺傷するのに必要なNK細胞数の逆数を表すもので、値が高いほどNK活性が強いことを示す)も、RA患者、SS患者ともに、健常者に比べて低かったが、NK細胞1個あたりのLUは同等であった。特に、SS患者では、アポトーシスに陥っているNK細胞の割合が、健常者に比べて多く、NK細胞のアポトーシスによる細胞数減少が、NK活性低下の一因であることがわかった。SS患者の悪性リンパ腫発生率は、健常者の約40倍と報告されており、NK活性低下との関連が示唆された。I.グランザイムBの細胞機能へ及ぼす影響の基礎的検討グランザイムB陽性細胞自身のグランザイムBの影響の検討NK細胞死の中でサイトカイン誘導型NK細胞死のメカニズムを検討した。サイトカイン(IL-18+IL-12+IL-2)をNK細胞へ添加後、3日目にAnnexin V coated beadsを使用してアポトーシスを生じたNK細胞(Annexin V (+)NK)とアポトーシスを生じていないNK細胞(Annexin V (-)NK)とに分離、各々の細胞群における細胞内構成成分の違いをウエスタンブロット法で確認した。Annexin V陽性NK細胞では、Annexin V陰性NK細胞に比べて、グランザイムB/PI-9(グランザイムBインヒビター)比が約5.1倍高からたことから、NK細胞内のグランザイムBがサイトカイン誘導型、NK細胞死に関係していることが示唆された。II.グランザイムBの自己免疫疾患の病態へ及ぼす影響の検討グランザイムBが関与した自己抗体の検出唾液腺細胞由来細胞株(HSG細胞)から無細胞系蛋白を抽出後、グランザイムBを添加、蛋白をゲル電気泳動し、原発性シェーグレン症候群(SS)患者血清を使用してウエスタンブロット法で自己抗体をスクリーニングした。SS患者59例中10例にグランザイムBを添加した蛋白に対してのみ、27kDの蛋白に対して抗体が検出された。

モノクローナル抗体による検索の結果、この抗体は、断片化されたSS-B(La)蛋白に対する抗体であった。レコンビナントLa蛋白を使用した吸収実験にて、断片化されたLa蛋白に対するエピトープをもつ自己抗体が存在したSS患者は、10例中4例であった。以上の結果から、グランザイムBによる唾液腺細胞のアポトーシスが自己抗体産生に関与している可能性が示唆された。グランザイムBの自己免疫疾患の病態へ及ほす影響の検討1)グランザイムBが関与した自己抗体の検出唾液腺細胞由来細胞株(HSG細胞)から無細胞系蛋白を抽出後、グランザイムBを添加、蛋白をゲル電気泳動し、原発性シェーグレン症候群(SS)患者血清を使用してウエスタンブロット法で自己抗体をスクリーニングした。SS患者57例中8例、悪性リンパ腫合併SS患者17例中5例にグランザイムBを添加した蛋白に対してのみ、27kDの蛋白に対して抗体が検出された。レコンビナントLa蛋白を使用した吸収実験にて、断片化されたLa蛋白に対するエピトープをもつ自己抗体が存在したSS患者は、13例中4例であった。2)自己免疫疾患におけるNK細胞活性の検討NK細胞活性は、細胞中のグランザイムBによって保たれている。関節リウマチ(RA)、およびSS患者の末梢血中NK細胞活性を検討した。RA患者11例、SS患者15例、健常者16例のNK細胞活性は、RA患者、SS患者ともに、健常者に比べて低下していた。Lytic units(LU)(20%の標的細胞を殺傷するのに必要なNK細胞数の逆数を表すもので、値が高いほどNK活性が強いことを示す)も、RA患者、SS患者ともに、健常者に比べて低かったが、NK細胞1個あたりのLUは同等であった。特に、SS患者では、アポトーシスに陥っているNK細胞の割合が、健常者に比べて多く、NK細胞のアポトーシスによる細胞数減少が、NK活性低下の一因であることがわかった。SS患者の悪性リンパ腫発生率は、健常者の約40倍と報告されており、NK活性低下との関連が示唆された。
小胞体ストレスを標的とした生活習慣病の新たな治療戦略

肥満は生活習慣病の主要な危険因子である。近年、レプチン抵抗性が肥満の原因として注目されており、従ってレプチン抵抗性改善薬は、肥満及や生活習慣病の治療に有効であると考えられている。現在までの研究の結果、小胞体ストレスがレプチン抵抗性の原因である可能性を見いだしている。今回私達は、小胞体ストレスに着目し、レプチン抵抗性の原因を明らかにし、有効な薬物の探索を試みた。本研究において、生体内小胞体ストレス誘発因子についての解析を行い、小胞体ストレス活性化機構を明らかにした。また、小胞体ストレスを標的とした薬物の薬理作用を明らかにし、レプチン抵抗性改善効果の実態解明を試みた。肥満は糖尿病、高血圧、高脂血症といった生活習慣病の主要な危険因子である。レプチンは、主に脂肪組織より循環血液中に分泌され、視床下部に作用し、摂食抑制、エネルギー代謝亢進作用により抗肥満作用を誘発する蛋白質である。近年、「レプチン抵抗性」が肥満の原因として注目されている。従って現在、レプチン抵抗性改善薬は、肥満及や生活習慣病の治療に有効であると考えられている。小胞体ストレスは、不良品蛋白質の過剰蓄積によって生じるストレスである。私達は、小胞体ストレスがレプチン抵抗性の原因の一つである可能性を見いだしている。そこで今回、小胞体ストレスに着目し、レプチン抵抗性の原因とメカニズムを明らかにし、有効な薬物の探索を試みた。現在までの検討の結果、フルルビプロフェンが、培養細胞レベルで小胞体ストレスを抑制することが明らかとなった。レプチンシグナルの下流では、JAK2-STAT3経路が活性化されるが、小胞体ストレスはその活性化を抑制させる。今回、フルルビプロフェンは、小胞体ストレスによるレプチン抵抗性を改善させることが示された。すなわち、小胞体ストレスによるレプチンシグナルの抑制(STAT3リン酸化抑制)がフルルビプロフェン処置によって改善されることが明らかになった。さらに、肥満モデルマウスを用いた検討の結果、フルルビプロフェンは、レプチンによる抗肥満効果を増強させることが示された。従って、フルルビプロフェンは、レプチン抵抗性改善効果を有していると考えられた。しかしながら、その治療薬は対処療法によるものが主であり、新しい治療薬の開発が必要とされている。今回私達は、小胞体ストレス(不良品蛋白質の過剰蓄積によって生じるストレス)に着目し、レプチン抵抗性の原因を明らかにし、有効な薬物の探索を試みた。本研究の結果、生体内小胞体ストレス誘発因子であるホモシステインとアデノシンが、レプチンシグナルを抑制することを見いだした。従って、生体において過剰量のホモシステインとアデノシンは、小胞体ストレスを惹起し、レプチン抵抗性を誘発している可能性が示唆された。次に、小胞体ストレスを標的とした薬物の検討を試みた。その結果、フルルビプロフェンが、培養細胞レベルで小胞体ストレスによる細胞死を抑制することを見いだした。さらに、フルルビプロフェンは、小胞体ストレスによるレプチンシグナルの抑制に対して改善効果を示すことが明らかになった。従って、フルルビプロフェンは、小胞体ストレスによるレプチン抵抗性に有効な薬物である可能性が考えられた。実験も順調に進み、当初の計画通りに研究が進んだと考えております。平成23年度の研究計画の結果に基づき、引き続き、フルルビプロフェンの作用メカニズムの詳細についてさらに、培養細胞レベルのみならず個体レベルでも検討を試みる。また、免疫応答及び小胞体ストレスとのクロストークのメカニズムついて検討を行い、肥満や生活習慣病発症機構の解明を試みる。使用機器は整っているため、上記研究計画に必要な試薬等の消耗品を中心として研究費を使用する予定。
中国における新興国有大企業の経営者支配に関する研究

この研究のテーマは「中国における新興国有大企業の経営者支配に関する研究」で現在注目されている中国の新興国有企業の成長と経営者支配の関係について分析するものである。平成14年度は主に二つの大企業を対象に事例研究を進めてきた。その一つは湖北省にある美爾雅紡織服装実業集団公司で経営者支配の体制が成立したケースである。いま一つは河南省にある銀鴿高新紙産股分有限公司で経営者支配の体制が成立しなかったケースである。上述二つの対照的な事例を通して経営者支配の成立と不成立の理由、またそれが経営に与えた影響について事実に基づき実証研究を行った。なおその研究成果について平成15年1月26日に京都大学で「国有企業の所有権改革の諸問題」というタイトルで研究発表を行った。平成15年度は14年度の実証研究の成果を踏まえて人的資本理論を応用しながら中国における国有企業の経営者支配に関する理論研究を試みた。具体的には従来の「所有と経営の分離」理論のように資金の提供者だけを企業の所有者とせず、企業は人的資本と非人的資本における特別な契約という視点から中国企業における経営者支配およびそれにともなう企業所有権の形成を分析する枠組を提示し、また中国企業におけるコーポレート・ガバナンスの構築には法人財産権の確立が先決だという考えを示した。なお、この研究成果について平成16年1月31日に愛知大学で開催されるワークショップで「非人的資本、人的資本および法人財産権」という題で研究発表を行った。これからは経営者による株式の集中所有、いわゆる人的資本の資本化過程について研究する予定。私は中国における国有企業の経営者支配に関する研究を行っているが、平成14年度は主に二つの大企業を対象に事例研究を進めてきた。その一つは湖北省にある美爾雅紡織服装実業集団公司についてである。同公司は国家所有の持ち株会社でその傘下に上場企業を含む多数の関連会社を持っている。その経営者は、1980年代中頃から就任してほとんどすべての権限を一身に集中させ、典型的なインサイダーコントロール企業である。この研究は上述二つの対照的な事例で経営者支配の成立と不成立の理由、またそれが経営に与えた影響について事実に基づき解明を行った。なお、1月26日京都で「国有企業の所有権改革の諸問題」という題で研究発表を行った。この発表は美爾雅紡織服装実業集団公司の研究で明らかになった上場企業とその親会社との関係に注目して国有企業改革における持株会社の役割を分析したものである。中国で上場企業の大半は国有企業から改組したもので、持株会社の国有親企業を持っている。この組織構造と経営者支配との関係についての分析が来年度の研究テーマになる。なおその研究成果について平成15年1月26日に京都大学で「国有企業の所有権改革の諸問題」という題で研究発表を行った。

なお、この研究成果について平成16年1月31日に愛知大学で開催されるワークショップで「非人的資本、人的資本および法人財産権」という題で研究発表を行った。これからは経営者に株式が集中する、いわゆる人的資本の資本化過程について研究する予定です。
レトリックの知:英語と日本語による統合的研究

伝統的な修辞学研究では、レトリックを文化の特徴として捉えることが多く、比較修辞学研究より地域研究にとどまることは多かったが、現代のグローバル社会では、多文化的にレトリックを理解することが求められる。このプロジェクトでは、アメリカ人の日本文学研究者二人と日本人の英文学研究者二人が、特に認知言語学と翻訳理論における比喩研究に基づいて共同研究を行った。四年間を掛けて、(1)誇りや恥のような感情表現に用いられる比喩、(2)毀誉褒貶のような対人評価に用いられる比喩、(3)紛争や震災が起こる場所のゆかりのトポス、(4)翻訳を介した伝統文化の伝搬について共同研究を行うことにより、比喩の力についての知の生産を追及した伝統的な修辞学研究では、レトリックを文化の特徴として捉えることが多く、比較修辞学研究より地域研究にとどまることは多かったが、現代のグローバル社会では、多文化的にレトリックを理解することが求められる。四年間を掛けて、(1)誇りや恥のような感情表現に用いられる比喩、(2)毀誉褒貶のような対人評価に用いられる比喩、(3)紛争や震災が起こる場所のゆかりのトポス、(4)翻訳を介した伝統文化の伝搬について共同研究を行うことにより、比喩の力についての知の生産を追及した4年間プロジェクトの初年度では、恥と誇りの表現に用いられる比喩(自然の事物など)を対象として、4人のそれぞれの専門分野(ジャンル)における用例を収集・分類し、編纂者の注釈や異読も考慮して、その文学的伝統が現代人のコミュニケーション(自己表現と他者表象の両方)にどんな影響を及ぼすかについて研究を進めた。特に翻訳(ベオウルフやシェークスピアの邦訳、能謡曲や日本現代小説の英訳など)において、そのレトリック(比喩)がどう扱われるかについて注目し、日英双方の翻訳作業におけるズレを明らかにすることにより、異文化間コミュニケーションへの貢献も図った。レトリック研究会を4回開催した(6月、8月、11月、2月)。または海外の大学に於いて3回(9月にプリンストン大学、11月にカリフォルニア州立大学アーヴァイン校およびシカゴ大学)発表・討論を行い、プロジェクトについて貴重なフィードバックを得た。特にプリンストン大学訪問の際、貴重書コレクション所蔵の詩人エズラ・パウンドの能謡曲の英訳に関する未発表原稿の電子化を行い、今後の本プロジェクトにおける大きな展開が期待される。この一年間の研究成果を、アメリカ比較文学会全国大会(2010年4月)や言語文化共同研究プロジェクト2009「レトリックの文化と歴史性」(2010年6月刊行)で発表する予定である。4年間プロジェクトの2年目では、褒める言葉・既す言葉・主従関係・男女関係を表す表現に用いられる比喩(動物・植物など)を対象として、4人のそれぞれの専門分野(ジャンル)における用例を収集・分類し、編纂者の注釈や異読も考慮して、その文学的伝統が現代人のコミュニケーション(自己表現と他者表象の両方)にどんな影響を及ぼすかについて研究を進めた。特に翻訳(ミルトンの邦訳や能謡曲の英訳など)において、そのレトリックがどう扱われるかについて注目し、日英双方の翻訳作業におけるズレを明らかにすることにより、異文化間コミュニケーションへの貢献も図った。文学作品の複数の翻訳を比較することによって、異文化間のレトリックの変容が明確になる。何が消え、何が付け加えられたか、それぞれの言語の構造やイディオムの特性が明らかになる。本研究では、訳者の意識の相違等を考察することによって、美意識だけではなくて価値観・道徳観・宗教観・世界観の文化性・歴史性に対する理解を深めることを目的とする。Rhetorical Literacy=レトリックの知、つまり、高度コミュニケーション能力の養成に貢献することが本研究の意義である。4年間プロジェクトの3年目では、日英文学に用いられるトポスを対象として、4人のそれぞれの専門分野における用例を収集・分類・分析し、翻訳者の異読も考慮して、その文学的伝統が現代国際社会の異文化間コミュニケーションにどんな影響を及ぼすかについて研究を進めた。古英詩、中世英詩、近代イギリスの児童向け寓意詩、謡曲、現代日本文学の「大阪物」において、トポスがどう機能するかについて注目し、特に日英双方の翻訳や翻案等の作業プロセスにおいて生じるズレを明らかにすることにより、異文化間コミュニケーションへの貢献を図った。本研究では、翻訳者の認識の相違等を考察することによって、美意識・文体だけではなくて価値観・道徳観・宗教観・世界観の文化性・歴史性に対する認識と理解を深めることを目的とする。4人が交代で1年ずつチーフを務め、メタファーとレトリックに関する特定テーマで毎年4つの論文を執筆し、それらを積み重ねて『レトリックの知:日本語と英語の比較』(仮題)という著書を最終的に出版するのが目標である。

この著書では、日本語と英語の韻文と散文のレトリックの諸相を広く見渡しながら、日英言語装置としてのレトリック、文学的措辞の歴史的な継承と変遷を辿り、地域性(トポス)を表すレトリック、性差とレトリックの関係、詩語の伝統、イディオム化した比喩表現の原義の説明、言語と文化に特徴的なレトリックの翻訳の問題、これらを、同一部局の英語と日本語を専門とする研究者が連携して研究を行う点に特徴があり、個人の研究ではかなわない重層的な視野を持った日米比較研究を目指している。Yokota-Mは研究統括、日本の伝統芸能と古典文学のレトリック分析、ジェンダーとレトリックの関係担当。渡辺は英語のレトリックとメタファーの歴史的変遷と系譜の研究担当、中世英詩のレトリック担当。大森は英語のレトリックとメタファーを認知言語学の視点からの分析と総合担当、近代英詩のレトリック担当。Murakami-Smithは日本現代文学のレトリックの分析、レトリックの翻訳における問題担当。本年度は「レトリックの伝統と伝搬」というテーマで共同研究をすすめた。具体的な各自の研究テーマは次の通りである。Yokota-Mは能謡曲の習いのヒエラルキー、特に秘曲の伝統・伝授とジェンダーについて研究した。渡辺は辞典における動物名を含む複合語のグループ構成を観察し、種族名と雌雄幼獣名のグループの比喩義の構造性を例証した。大森は辞書・コーパス・詩的表現における馬の象徴的意味と比喩を主な研究対象象とした。Murakami-Smithは大阪の伝統文化を表出するメタファーやイメージ、特に上司小剣の作品から抽出し、その特徴を考察した。分担者による熱心の努力および協力機関の惜しみない支援のおかげで順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は4年間プロジェクトの最終年度になる。元の予定では、3年目ではコンフリクトのレトリック、4年目では赦しと和解のレトリックを主なテーマに設定していたが、平成23年の東日本大震災を視野に入れた結果、3年目ではコンフリクトとクライシス(Conflict and Crisis)のレトリック、4年目では和解と復興(Reconciliation and Reconstruction)のレトリックに広げることとした。対象テキストおよび分析メソッドはほぼ元の予定どおりでプロジェクトを進める。
口腔粘膜・皮膚の付属器におけるパールカンの役割-上皮過剰発現系マウスによる解析-

上皮組織構築とくに口腔粘膜、皮膚付属器における基底膜型へパラン硫酸プロテオグリカン・パールカンの役割を解明する目的で、パールカン上皮細胞過剰発現系トランスジェニック(Tg)マウスにおけるin vivoでの上皮組織の病的変化について、口腔粘膜および毛包をはじめとする皮膚付属器に着目して組織学的に検索した。その結果、毛包発育過程に乱れが生じ、上皮細胞の分化および毛包発育に関与する増殖因子ならびに転写因子に発現レベルの変化がみられた。したがって、パールカンの持続的発現により上皮細胞分化および皮膚付属器、とくに毛包発育にかかわるシグナル伝達経路が障害され、分化の乱れを生じる可能性が示唆された。さらに、パールカンTgマウスにおける口腔粘膜・皮膚創傷治癒実験では、表皮再生が促進されており、パールカンがケラチノサイトの増殖および分化を制御している可能性がしめされた。したがって、上皮細胞の産生するパールカンが上皮組織構築に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。上皮組織構築とくに口腔粘膜、皮膚付属器における基底膜型ヘパラン硫酸プロテオグリカン・パールカンの役割を解明する目的で、今年度はパールカン上皮細胞過剰発現系トランスジェニック(Tg)マウスにおけるin vivoでの上皮組織の病的変化について、口腔粘膜および毛包をはじめとする皮膚付属器に着目して組織学的に検索した。その結果、正常マウスの口腔粘膜上皮では、パールカンは上皮基底膜に限局していたが、Tgマウスでは基底細胞および傍基底細胞間にパールカンが沈着し、基底膜も肥厚していた。同時に、基底細胞配列の乱れも確認された。毛包発育過程では、正常マウスではパールカンは毛包周囲の基底膜に限局しているのに対し、Tgマウスでは毛包外根鞘に過剰発現し、表皮は角化亢進と過形成を呈し、皮脂腺の発達、毛包周囲の線維化と立毛筋配列の不規則化とともに毛包が萎縮し、脱毛傾向が明らかとなった。次に、病的変化が確認された上皮組織よりRNAを抽出し、RT-PCR法にてパールカン関連分子の遺伝子発現変化について検索したところ、上皮細胞の分化および毛包発育に関与する増殖因子ならびに転写因子に発現レベルの変化がみられた。したがって、パールカンの持続的発現により上皮細胞分化および皮膚付属器、とくに毛包発育にかかわるシグナル伝達経路が障害され、分化の乱れを生じる可能性が示唆され、上皮細胞の産生するパールカンが上皮組織構築に重要な役割を果たしていることがあきらかになりつつある。上皮組織構築とくに口腔粘膜、皮膚付属器における基底膜型ヘパラン硫酸プロテオグリカン・パールカンの役割を解明する目的で、今年度はパールカン上皮細胞過剰発現系トランスジェニック(Tg)マウスにおける口腔粘膜・皮膚創傷治癒実験を行った。その結果、Tgでは創傷3日後で創部周囲表皮が広範に過形成を示すとともに、基底細胞層にBrdU陽性細胞がより多数出現し、基底膜域のパールカン沈着が強調されていた。潰瘍底部では大型紡錘形再生表皮細胞が伸長していた。創傷5日後のTg表皮では、痂皮が脱落してCK5陽性の基底細胞層およびCK10陽性の棘細胞層・角化層の分化が完了していたが、Wtでは基底方向ならびに表層方向への分化はいずれも不完全であり、最表層には痂皮が残存していた。8日以降は顕著な差はなかった。さらに、経時的に採取された創部組織の一部より凍結切片を作製し、レーザーマイクロダイセクション法により、正常、周囲過形成表皮および再生表皮をそれぞれ採取しRNAを抽出後、上皮細胞分化関連因子について遺伝子発現の変化をRT-PCR法にて解析した。その結果、Tg周囲過形成表皮では、インテグリンβ1、BMP-4などの上皮再生にかかわるパールカン関連因子の発現上昇がみられた。したがって、上皮細胞によるパールカンの持続的過剰発現により、Tgでは皮膚創傷治癒過程初期における表皮再生が促進されていることが明らかとなり、パールカンがケラチノサイトの増殖および分化を制御している可能性がしめされた。
コミュニティ・コーディネーションに関する理論的・実証的研究

本年度は補足調査と、調査結果や研究の成果を報告すること、更に課題を発見し今後の研究につなげていくという位置づけで研究を行ってきた。科学研究費はほとんど補足調査と成果報告のための旅費に使用した。東アジアにおけるコミュニティ・コーディネーションに関して、本研究は「コミュニティの性質、コミュニティへのニーズに基づいたコーディネーション」という視点に立ち、「顔の見える狭い範囲内で地理的コミュニティを理解する重要性」「コミュニティにおける異質で多様な組織の存在の重要性」「コーディネーションの制度化よりも先に、自発的、自生的な隣人間、組織間関係を大切にする方向性」「自発的・自生的な隣人関係が成立するための物理的、文化的諸条件を検討する重要性」「NPOが戦略的にコミュニティを活動空間としていく重要性」「NPOのネットワーク化がコミュニティにおけるNPOの地位を向上させる」などの見解を得ることができた。4月から5月にかけては、コミュニティにおける多様な組織の可能性について論じた文章を、『日中社会学研究』第13号に研究ノートとして掲載した。6月には北京でコミュニティ活動を行うNPOに関する補足調査を行った。7月には横浜市で補足調査を行い、物理的、地理的条件とコミュニティ活動との関連性、NPOのネットワーク化とコミュニティにおけるNPOの地位との関連性に関する調査を行った。その成果は平成18年度に論文にまとめる予定である。8月には中国の長春市、ハルピン市を訪れ、長春市では新開発団地という顔の見えるコミュニティに住み込み、参与観察を行った。そこでは不動産販売の方法と隣人関係形成との関連性を発見し、『アジア遊学』の特集の一本としてまとめたと同時に、詳細については2006年5月に開催される地域社会学会で発表する予定である。12月には社会格差と社区をテーマに『駒澤社会学研究』に論文をまとめた。2006年3月には研究成果の報告をするために上海と北京を訪れ(航空券代のみ科学研究費から支出)、仙台で開催された公共哲学京都フォーラムin東北大学会議でも発表を行った。そしてこの3年間の研究を踏まえ、『草の根の中国』というタイトルで平成19年までに編著を出版する運びとなっている。今年度の研究実施目標として、3つを掲げた。第1に、コミュニティ・コーディネーションの概念構築をしていく理論的研究、第2に中国で実地調査を行い、「社区建設(コミュニティづくり)」の特徴的な事例を集めること、第3に、横浜市と神戸市、京都市で事例選定のための予備調査を行うことである。内容的には、「コミュニティの理念・理解に関する中国と日本の相違」をある程度明らかにし、提唱されているコミュニティづくりの方向性を確認した上で、コミュニティづくりにおいて実質的に重要なコーディネート機能を果たす存在を見極めることを目的としていた。科学研究費は主に中国調査と日本国内での予備調査、及び書籍費に用いた。この目的を追求していくために、4月から7月までには主にインターネットや文献などで情報を収集し、中国での実地調査に備える一方で、理論研究を進めた。その成果を「道具としてのNPO」というタイトルで、コミュニティ・コーディネート機能を担う存在としてのNPOのあり方を探るための論文にまとめている(平成16年7月に掲載予定)。8月には中国での実地調査を実施し、上海、沈陽、長春という3つの都市で特徴的な事例を探し求めた。上海では、NPOがコミュニティ施設の運営を担うというユニークな事例に出会い、その事例に関する調査の成果を論文「社区と社団」にまとめた(平成16年5月掲載予定)。9月から1月にかけては文献などの理論研究を中心に進め、NPOがコミュニティ・コーディネーションの担い手として、独立性を保持するための条件の検討を行い、その1つである「寄付による財源確保」の問題を、オンライン・ドネーションの観点から考察した(平成16年9月に刊行予定の書籍に収録)。さらに2月から3月にかけて、横浜市と神戸市、京都市で予備調査を行い、今後本調査で対象とする事例の選定を行った。本年度の実施目標は、コミュニティ・オーガナイジングの理論を踏まえた上で、昨年度の予備調査の結果に基づきながら、中国と日本で本格的に聞き取り調査を行うことである。本年度の科学研究費のほとんどは、中国と日本での実地調査に関連した項目に用いている。まず4月から5月にかけて、昨年度の中国における予備調査の結果を整理し、調査地の具体的な選定を行った。5月の下旬から末にかけては、中国の長春市で事例調査を行った。その成果を6月上旬に開催された日中社会学会大会で報告した。8月から9月にかけては3週間程上海市、北京市、長春市でさらに事例調査を実施した。その成果はまず2005年1月に論文にまとめて、日中社会学会の機関誌『日中社会学研究』に投稿している。さらに翌2月に開催された地域社会学会の研究例会でも報告している。2004年の10月から12月にかけては「コミュニティにおける政治的パワー」の問題との関連でボランティアの政治的性格に関する理論的研究を行い、1月にはその成果を「政策づくりにおけるボランティアの位置づけ」と題した論文にまとめ、2005年度の『ボランティア白書』に掲載される予定である。2005年2月から3月にかけては、日本国内における事例調査を実施し、神戸市ではいくつかのユニークなNPO、そして横浜市では活動リーダーの調査を行った。なお、本年度は、昨年度執筆し、掲載が予定されていた論文が公表された。それも合わせて研究発表の欄に記入しておく。

本年度は補足調査と、調査結果や研究の成果を報告すること、更に課題を発見し今後の研究につなげていくという位置づけで研究を行ってきた。科学研究費はほとんど補足調査と成果報告のための旅費に使用した。東アジアにおけるコミュニティ・コーディネーションに関して、本研究は「コミュニティの性質、コミュニティへのニーズに基づいたコーディネーション」という視点に立ち、「顔の見える狭い範囲内で地理的コミュニティを理解する重要性」「コミュニティにおける異質で多様な組織の存在の重要性」「コーディネーションの制度化よりも先に、自発的、自生的な隣人間、組織間関係を大切にする方向性」「自発的・自生的な隣人関係が成立するための物理的、文化的諸条件を検討する重要性」「NPOが戦略的にコミュニティを活動空間としていく重要性」「NPOのネットワーク化がコミュニティにおけるNPOの地位を向上させる」などの見解を得ることができた。4月から5月にかけては、コミュニティにおける多様な組織の可能性について論じた文章を、『日中社会学研究』第13号に研究ノートとして掲載した。6月には北京でコミュニティ活動を行うNPOに関する補足調査を行った。7月には横浜市で補足調査を行い、物理的、地理的条件とコミュニティ活動との関連性、NPOのネットワーク化とコミュニティにおけるNPOの地位との関連性に関する調査を行った。その成果は平成18年度に論文にまとめる予定である。8月には中国の長春市、ハルピン市を訪れ、長春市では新開発団地という顔の見えるコミュニティに住み込み、参与観察を行った。そこでは不動産販売の方法と隣人関係形成との関連性を発見し、『アジア遊学』の特集の一本としてまとめたと同時に、詳細については2006年5月に開催される地域社会学会で発表する予定である。12月には社会格差と社区をテーマに『駒澤社会学研究』に論文をまとめた。2006年3月には研究成果の報告をするために上海と北京を訪れ(航空券代のみ科学研究費から支出)、仙台で開催された公共哲学京都フォーラムin東北大学会議でも発表を行った。そしてこの3年間の研究を踏まえ、『草の根の中国』というタイトルで平成19年までに編著を出版する運びとなっている。
生体内造血制御機構におけるストローマ細胞の機能解析

造血現象は造血幹細胞という「種」が、造血微小環境という「畑」において育つ過程を示すものであり、種、畑いずれの欠陥も貧血等の原因となる。本研究では「畑」の最も重要な構成細胞であるストローマ細胞が、造血組織において種々の生理活性物質の産生を介して血球の産生を制御し、生体の恒常性を維持していることを明らかとした。さらにストローマ細胞を固相化した微粒子担体を用いて試験管内で三次元構造を持つ造血環境を作製し、生体内造血の再現可能な培養系を開発した。造血現象は造血幹細胞という種が、造血微小環境という畑において育つ過程を示すものであり、種、畑いずれの欠陥も結果的に貧血等の原因となる。造血微小環境は、造血幹細胞をとりまくように存在する「ストローマ細胞」と総称される間質系細胞より構成される。本研究では、生体内造血組織におけるこれら細胞の存在様式、また実際に造血幹細胞の増殖、分化にどのような関わりを持って機能しているかについて、Senescence-accelerated mice(SAM)を用いて検討を行った。SAMは若年期には正常の造血を認めるが(non-stromal cell impairment mice : non-SCI)、30週齢以降加齢と共に貧血等の血液学的異常所見を呈することが知られている(stromal cell impairment mice : SCI)。両者を比較検討した結果、恒常的造血ではSCIの骨髄造血細胞数は保持されていたが、脾臓においては造血細胞数の減少がコロニー形成法により観察された。ストローマ細胞を認識するPA-6抗体を用いた組織学的検討で、ストローマ細胞は骨髄中では骨梁周囲に密に存在し、抗サイトカイン抗体を用いた二重染色で、SCIでは特にflurouracil(5FU)あるいは炎症性物質であるneopterin投与後の造血亢進状態において、ストローマ細胞の増殖性および造血因子産生能がnon-SCIに比較して有意に低下していることが観察された。このSCI由来ストローマ細胞の造血因子産生機能低下は、分離したストローマ細胞のin vitro培養系でも遺伝子発現および蛋白合成の両面で低下が確認された。これら結果は造血微小環境の構成要素であるストローマ細胞機能の造血反応における重要性を強く示唆するものであり、その障害が血球産生異常に関与していることが明らかとなった。本研究では、生体内造血組織におけるこれら細胞の存在様式、また実際に造血幹細胞の増殖、分化にどのような関わりを持って機能しているかについて、若年期には正常の造血を認めるが、30週齢以降加齢と共に貧血等の血液学的異常所見を呈することが知られているSenescence-accelerated miceを用いて検討を行った。結果、これらマウスにおいては造血幹細胞数、増殖・分化能は維持されているが、ストローマ細胞機能の低下が認められ、ことにストローマ細胞を認識するPA-6抗体および抗サイトカイン抗体を用いた二重染色を用いた免疫組織学的検討で、造血因子産生能が有意に低下していることが観察された。ストローマ細胞の造血因子産生機能低下は、分離したストローマ細胞のin vitro培養系でも遺伝子発現および蛋白合成の両面で低下が確認された。これら結果は造血微小環境の構成要素であるストローマ細胞機能の造血現象における重要性を強く示唆するものであり、その障害が血球産生異常に関与していることが明らかとなった。さらにin vitroにおける生体内造血の再現、人工的骨髄モデルの作製を目的として、エポキシ基を含む親水性高分子をグラフト鎖に有する高分子微粒子担体を用いた三次元的骨髄培養法を開発した。本培養系において、造血細胞は生体同様に立体的に構築されたストローマ細胞層に密に関係しながら増殖・分化していることが確認された。さらに従来の平坦培養では困難であった巨核球系への分化など造血幹細胞が持つ多分化能を再現可能な培養系であることが明らかとなり、造血現象の解明の手段として、あるいは造血幹細胞増幅法への応用として有用であることが確認された。

本研究では、生体内造血組織におけるこれら細胞が造血幹細胞の増殖・分化にどのような関わりを持って機能しているかについて、若年期には正常の造血を認めるが、30週齢以降加齢と共に血液学的異常所見を呈するSenescence-accelerated mice(SAM)を用いてin vivoで検討した。結果、ストローマ細胞は液性因子、接着因子を介した正(促進)の作用と負(抑制)作用の両面から造血制御を行っていることが組織由来ストローマ細胞の遺伝子発現解析より明らかとなった。興味深いことに定常状態の造血組織では負の制御が優位にコントロールされているのに対し、炎症性物質であるlipopolysaccharideあるいは抗がん剤である5-FU処理後には正の制御が働くことにより造血亢進状態に誘導され、個体としての恒常性が維持されることが確認された。しかしながらSAMを用いた検討で、加齢に伴いストローマ細胞機能が低下し、これら刺激に対する正の反応性が惹起されにくいことより造血低下状態が遷延し、貧血、易感染性など高齢化に伴う臨床的諸問題を引き起こす病因の一因となっていることが明らかとなった。さらにin vitroで新規に開発した高分子微粒子担体にストローマ細胞を固相化して構築した三次元骨髄培養を用いた検討で、二次元培養に比較し造血細胞の増殖・分化が長期にわたり再現されること、またS期細胞比率が低下し、生体内造血に近い造血現象が再現されることが確認された。これら結果より造血現象においてストローマ細胞が制御の中心的機能を果たしていることが明らかとなった。
タスク開発とタスク教材のデータベース化

本研究では理解型、発信型、統合型の3つのタイプのタスクを開発することとその作成方法を公開することを目的とする。開発したタスクを日本人英語学習者や英語ネィティブ・スピーカーが遂行しているところを録音して文字データにし、有効活用できるようデータベース化する。ICTを通じてデータベースを公開したり、デジタル教材化を進めるためのタスクやICTアプリケーションの開発も目指す。