hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性閉塞性肺疾患患者のセルフモニタリングによる運動療法支援プログラムの開発

平成24・25年度は対象となる慢性閉塞性肺疾患患者(22名)の体力及び呼吸状態を考慮し、呼吸機能及びADL、QOLについて把握するとともに、予後に影響する因子の一つである栄養状態について評価(安静時代謝量)を行った。結果、外来に通院している慢性閉塞性肺疾患患者の安静時代謝量は亢進しておらず(測定した安静時代謝量RMRm/予測した安静時代謝量RMRe:107.3%)、また体型も標準であり(体格指数BMI:21.4)、筋肉量も維持されていた(除脂肪量指数FFMI:17.9)。慢性閉塞性肺疾患患者は、生活の1日の過ごし方(予定)や食欲、体調に合わせ分割して食事を摂り、冬の雪かき等体力を必要とする動作は家族に依頼しながら、自分の体調に合わせて、できることは自分で行いながら日常生活を過ごしていた。また、介護支援サービスを利用し無理なく日常生活を過ごしていた。平成26年度は、身体活動をセルフモニタリングする項目について検討した。結果、1)活動・仕事(活動内容・時間・量、仕事又は労働内容、社会参加、交通手段など)、2)食事(食事回数、食事内容、摂取量、食欲、食事への配慮など)、3)休息(睡眠時間と質、疲労、余暇など)、4)療養行動(通院、服薬、感染予防行動など)、5)家族の支援(生活のサポート)、6)介護支援サービスの利用が項目としてあがった。外来に通院している慢性閉塞性肺疾患患者は、これら項目を通して自身の身体活動をモニタリングし、自分の状態にあった活動に調整していることが示唆された。臨床看護学平成26年度は活動量計を用いて日常生活活動及び活動量の測定を行いながら、慢性呼吸器疾患患者がどのように体調や活動量を調整しながら生活しているか、その調整をするためモニタリング項目について検討する予定である。活動量の測定をするための安全管理として、当初予定をしていなかった調査として、体力的な問題がないかを安静時代謝量などの測定に費やしたため計画が遅れている。その調査の結果、外来通院中の慢性呼吸器疾患患者については体力的な問題はなく、運動療法を進めていくことに支障がないことが示唆されたため、活動量計を用いたモニタリングを進めていく予定である。平成24年度の研究課題は、1.活動量計を用いたセルフモニタリングが活動量に与える効果の検証2.活動量計によるセルフモニタリング効果の検証及びセルフモニタリング項目の検討3.運動療法支援プログラムの検討、であった。現段階では、活動量計をもちいたセルフモニタリングを安全に実施するために、対象者となる慢性呼吸器疾患患者の介入前の基礎データ(基礎代謝量、酸素消費量、体組成、活動量尺度による現在の活動量調査など)を収集している段階であり、まだ活動量のセルフモニタリングの介入を行っていない。つまり対象者の活動量及び体力に関する状況把握にとどまっている状況である。計画では、それらの段階も含めてセルフモニタリングが活動量に与える効果の検証を行う予定であった。しかしながら実際には対象者の体力や活動などの状況把握なしに活動に関する介入を行うのが難しい状況にあったため、介入前の段階として対象者の活動量や体力等の状況把握を行い、次の介入へと進める予定である。平成26年度は、慢性呼吸器疾患患者を対象に、活動量計を用いて日常生活の活動量及び体調、QOLや、季節や行事による変動等を調査するとともに、慢性呼吸器疾患患者が自らの体調や活動量、活動内容をどのようにとらえながら日々生活しているのかを明らかにすることで、セルフモニタリング項目を吟味検討していく。患者自身による体調管理
新型インフルエンザ; リスク認知とリスク回避行動の関係についての実証的研究

新型インフルエンザ(H1N1)の発生・流行によって、「新型インフルエンザ」という名称は周知されたにも関わらずマスコミ報道等の影響で正しく理解されていない可能性が非常に高いと考えられたため、流行が収まるのを待って予備調査を実施した。その結果、リスク認知とリスク回避行動とが、リスクマネジメントの概念通りに正しくリンクしている勤労者(危機管理担当者)に対して、高齢者は自らの身体的リスクを認識した上で、新型インフルエンザ対策に関する情報収集等に強い関心を示し、マスコミや広報から得た知識を正しく認識できていない割合も他のグループより多いが、行動面で慎重でリスク回避の方向に進む傾向があることがわかった。その一方で、中学生他若者層は、知識吸収能力は高く対策についても正しく理解しているが、行動に関するリスクの認識が甘く、知識と行動とが合致せず危険性が高いことがわかった。H1N1型の国内発生・流行時の関西の高校生がカラオケ店に殺到した事件が裏付けとなる。中学生と、高校生・大学生を比較した場合、知識に関する設問でほとんど有意差がみられなかったため、調査モデル国の台湾では対象を中学生に絞った。台湾の中学生の行動は、日本の勤労者に近い行動をとること、講義や広報、マスコミ(一律の政府報道)に依存し、より慎重であることがわかった。また、全体的に、高病原性と低病原性のリスクを正しく理解していないことがわかった。以上から、リスク認知とリスク回避の関係は非常に密接であり、「感染症教育」の効果としての行動リスクの低減への期待値は非常に高いという結論を得た。21年度は、我が国の新型インフルエンザ対策でハイリスク・グループに分類される中学生を中心に、高校生、大学生、高齢者、勤労者に向けて、インフルエンザや感染対策の知識や新型インフルエンザ等の発生・流行時の行動の特徴を把握する目的で予備調査を実施した。調査は倫理指針等を遵守し、教育効果、行動リスク等を意識して、学校等を介してグループ単位で実施した。設問は次の内容を含む21問で構成される。1)新型インフルエンザや対策に関する知識、2)発生・流行期の行動、3)情報源等。その結果、リスク認知とリスク回避行動とがリスクマネジメントの概念通りに正しくリンクしている勤労者に対して、高齢者は自らの身体的リスクを認識した上で、新型インフルエンザ対策に関する情報収集等に強い関心を示し、マスマスコミや広報から得た知識を正しく認識できていない割合も他のグループよりは多いにも関らず、対策全体を通して慎重でリスク回避の方向に進む傾向があることがわかった。一方、中学生は、知識吸収能力は高く対策についても正しく理解しているが、行動に関するリスクの認識が甘く、知識と予想される行動とが合致せず危険性が高いと感じた。ブタ由来の新型インフルエンザの発生時期に学校閉鎖等で自宅待機を指示されていた関西エリアの不顕性感染者を含む高校生がカラオケ店に殺到し、その結果として感染が拡大したといわれた事件からも、行動が活発なTeenAge世代は行動のリスクが高いと考えられる。従って、本研究の中核である「感染症教育」の効果としての行動リスクの低減への期待値は非常に高く重篤者への被害の拡大の抑制につながると予想される。以上の行動等の特徴を踏まえて、22年度はSARS流行国であった台湾等で日本同様の介入研究を実施し、リスク認知とリスク回避行動の関係について検証する。
MEK遺伝子変異がもたらすERK経路の異常活性化機構と疾患誘導プロセスの解明

ERK経路は細胞増殖、分化、発癌制御など各種細胞機能を担うシグナル伝達経路である。最近、孤発性癌および先天性Ras/MAPK症候群の遺伝学的解析から、ERK経路のMAPKKであるMEKの遺伝子変異が多数同定された。申請者は、これらMEK遺伝子変異により異常ERK活性が生じることで、機能未知の新規蛋白質(約10 kDa)およびncRNA(lncRNA)が発現誘導されることを見出した。これらの分子は高ERK活性を示す様々な癌細胞で観察され、かつ実際の臨床検体サンプルを用いた解析においても強い発現が確認された。また、これらの遺伝子発現は細胞増殖や運動能など細胞機能制御に重要であることも示された。最近、孤発性癌および先天性Ras/MAPK症候群の遺伝学的解析から、ERK経路のMAPKKであるMEKの遺伝子変異が多数同定され、それに応じてERK経路下流の特定遺伝子群が発現亢進/抑制する事を見出した(未発表)。そこで本年度では、こうした遺伝子発現プロファイルの相違が各疾患特有の臨床所見を導く分子機序を究明すべく、各疾患で特異的に発現する新規遺伝子の生理機能を分子レベルで解析し、疾患発症への関与の解明を試みた。まず、上述のように癌由来のMEK発現細胞で特異的発現を示す遺伝子を選別した。その結果、機能未知のコーディング遺伝子(蛋白質)の他に、蛋白質をコードしない、機能的長鎖RNA分子(LincRNA)が高度に発現誘導されることを見出した。そこで次に、これらの遺伝子の癌細胞株(悪性黒色腫、肺癌、大腸癌など)での発現パターンを確認するために、特異的抗体または定量PCRにてこれら蛋白質・LincRNA分子を解析したところ、正常細胞(無刺激時)と比較して、これらの遺伝子産物が常に高発現している事を明らかにした。また興味深い事に、ERK経路を活性化する癌遺伝子(EGFR、Ras、Raf)を正常細胞に導入することで、これらの遺伝子が強く発現誘導されることを見出した。さらに、この活発な遺伝子発現がERK経路の活性化に依存していることを確認するため、同経路の阻害剤(RafまたはMEK阻害剤)にて各種癌細胞株を処理したところ、これらの遺伝子発現が大幅に抑制することを見出した。当該年度は、機能未知のコーディング遺伝子(蛋白質)およびノンコーディングRNA分子(LincRNA)が特に癌で特異的発現を示すことに着目し、その発現プロファイルを解析した。新規蛋白質については、本研究室で所有している抗体がウェスタンブロットや免疫沈降、および細胞/組織免疫染色に使用可能であることが明らかとなった。これを利用し、同遺伝子が癌細胞株(悪性黒色腫、肺癌、大腸癌など)で高発現している事を確認した。また、新規ノンコーディング遺伝子(LincRNA)については特異的プライマーを設計し、これを用いた定量PCRを行う事で、癌細胞で高発現している事を明らかにした。また、LincRNAについては、データベース上に登録されていない新規スプライシングバリアントの存在を明らかにした。さらに、ERK経路に対する阻害剤(RafやMEKを標的とする特異的阻害剤)を癌細胞株に処理する事で、これら新規遺伝子の発現がほぼ完全に抑制されたことから、ERK活性に依存した発現様式であることを確認した。これらの成果は次年度の研究計画を実施する上で必要なデータであり、当初の計画で期待された成果であることから、本研究計画は概ね順調な進捗状況であると考えられる。当該年度にて得られた知見を基に、同定された新規遺伝子群の分子機能を解析する。まず、これらの遺伝子を高発現またはノックダウンした細胞株を樹立し、その細胞増殖能や運動能、あるいは細胞死に対する抵抗性など、がん化・悪性化に関わる諸形質について、in vitroでの検証を行う。また、これら新規蛋白質に結合する分子を同定するため、免疫共沈によるアッセイを行う。新規蛋白質分子についてはFlagタグをN末端に導入し、細胞内に安定発現させた後、抗Flag抗体にて免疫沈降する。Flagペプチドにて溶出し、電気泳動にて分離・銀染色で蛋白質を可視化したあと、各蛋白質をLC-MS/MSにて同定する。また、新規Linc分子についてはRNA immunoprecipitation法(RIP法)を用いて、その結合分子の同定を試みる。試験管内にて5'-Bromo-UTP(BrUTP)存在下で対象LincRNAを合成し、これを細胞破砕液と混合する。BrUTPを含むLincRNAは、抗BrdUTP抗体によって認識・トラップされるので、同抗体を用いた免疫沈降法にてこれを回収し、LC-MS/MSにて同様に結合蛋白質の同定を試みる。その後、同定された結合分子の生理機能が、上述の新規遺伝子産物との相互作用によって変化するかを検証する。

さらに、これらの新規遺伝子が上述の検討にて細胞の各種形質変化に重要である事を確認した後、生体内での細胞癌化においても実際に各遺伝子の高発現が重要である事を検証する。本目的のために、ヌードマウスを用いたXenograft実験を実施する。具体的には、各遺伝子を高発現またはノックダウンした癌細胞株をヌードマウスに移植し、形成された腫瘍の大きさ・重量を測定すると共に、マウスの生存率を算出することで、発癌および病態への影響を観察する。分子生物学
ヘリコバクターピロリのゲノムDNAを用いた感染経路及び発症要因解明に関する研究

ヘリコバクター・ピロリ菌(以下H.pylori)は菌株のバリエーションがきわめて大きいことが報告されている。本研究の目的はH.pyloriの菌株を分子疫学的に系統分類を行うことにより、家族内、地域内など集団での感染経路を明らかにすること、また分離された株の遺伝子型を臨床症状と併せて解析することにより、病原因子の解明を行うことである。菌株の多様性が生じる一因として、感染により生体内で産生・誘導されたラジカルがH.pyloriの遺伝子変異を生じさせているのではないかと申請者は予想した。そこで平成9年度は基礎実験としてin vitroにおいて各種ラジカル発生剤を作用させH.pyloriの増殖に与える影響を検討した。最も増殖を抑制したのはNOC5(・NOドナー)であり、プテリンとキサンチンオキシターゼ(O_2^-発生系)は全く影響を与えなかった。またパーオキシナイトライト(ONNO^-)が協力な毒性を持つとされている従来の知見を支持する結果は得られなかった。また・NOラジカルの代謝物である硝酸イオン(NO_3^-)は全く影響を与えず、同じく代謝物である亜硝酸イオン(NO_2^-)は著明な抑制を与えなかった。NOC5と・NOと結合するミオグロビンを同時に作用させた場合は、ミオグロビンを一定量以上添加すると増殖はコントロールと同様のレベルまで回復した。これより・NOラジカルがH.pyloriの傷害に大きく関与している可能性が示された。今後は・NOラジカルに作用させたH.pyloriから変異株を発現させ、臨床分離株との遺伝子解析の結果を比較検討することにより、菌株の種別による病態や疾患と菌の諸因子の関与の解明に努める予定である。
心不全における活動筋反射:アンジオテンシンII・酸化ストレスの役割

アンジオテンシン(Ang) IIの増加が骨格筋中に酸化ストレスをもたらし,それが活動骨格筋による交感神経刺激反射(活動筋反射)を過剰にするとの仮説を検証した.ラットに2週間継続して, AngIIを皮下投与した.AngIIラットの活動筋反射応答は, Sham対照群の応答よりも有意に大きかった.この過剰な活動筋反射応答はスーパーオキシドディスムターゼの模擬化合物であるテンポールを後肢循環中に動脈内投与することで抑制された.また, AngIIラット骨格筋中で,活性酸素およびNADPH酸化酵素の一つであるgp91phoxは増加していた.これらの結果は,上記の仮説を支持するものであった.アンジオテンシン(Ang) IIの増加が骨格筋中に酸化ストレスをもたらし,それが活動骨格筋による交感神経刺激反射(活動筋反射)を過剰にするとの仮説を検証した.ラットに2週間継続して, AngIIを皮下投与した.AngIIラットの活動筋反射応答は, Sham対照群の応答よりも有意に大きかった.この過剰な活動筋反射応答はスーパーオキシドディスムターゼの模擬化合物であるテンポールを後肢循環中に動脈内投与することで抑制された.また, AngIIラット骨格筋中で,活性酸素およびNADPH酸化酵素の一つであるgp91phoxは増加していた.これらの結果は,上記の仮説を支持するものであった.運動時に交感神経系を反射性に刺激する活動筋反射と呼ばれるメカニズムは,活動骨格筋中の機械的・化学的刺激が筋求心性神経を刺激することで惹起する.心不全では活動筋反射が過剰になるが,そのメカニズムは解明されていない.心不全などの循環器疾患ではレニン・アンジオテンシン系が亢進する.アンジオテンシンII(AngII)はそのタイプ1受容体を刺激することでNADPH酸化酵素を活性化させ酸化ストレスをもたらすことが血管内皮細胞や神経細胞で報告されている.そこで本研究では,AngIIの増加が骨格筋中に酸化ストレスをもたらし,それが活動筋反射を過剰にするとの仮説を検証した.アルゼット浸透圧ポンプを用いてラットに2週間継続して,AngIIを皮下投与した.その結果,血圧レベルは有意に上昇した(高血圧状態).高血圧ラットの活動筋反射応答(後肢骨格筋の収縮に対する反射性腎交感神経・動脈圧応答)は,Sham対照群の応答よりも有意に大きかった.この過剰な活動筋反射応答はスーパーオキシドディスムターゼの模擬化合物であるテンポールを後肢循環中に動脈内投与することで抑制された.またRT-PCR実験から,NADPH酸化酵素の一つであるgp91phoxのmRNAはAngIIの投与によって骨格筋中で増加することが示された.これらの結果は,AngIIの投与が骨格筋中でNADPH酸化酵素をupregulateして酸化ストレスをもたらし,それが筋求心性神経の感受性を高めて活動筋反射を過剰にすることを示唆する.この機序は,心不全や高血圧などレニン・アンジオテンシン系が亢進する循環器疾患での活動筋反射を過剰にするメカニズムであると考えられる.AngIIによって骨格筋中の活性酸素およびgp91phoxタンパク質が増加したかについての直接証拠を得ることが次年度の課題として残った.アンジオテンシンII(AngII)の継続投与が骨格筋中の活性酸素の作用を介して活動筋反射を過剰にすることを前年度までに示した.本年度では,AngIIが骨格筋中に酸化ストレスをもたらし,また,NADPH酸化酵素を増加させるかについて検証した.DHE染色により,AngIIはラット骨格筋中に酸化ストレスをもたらすことを示した.またウェスタンブロットにより,AngIIはラット骨格筋中のgp91phox(NADPH酸化酵素の一種)を増加させることを示した.前年度の結果と合わせ,「循環器疾患で亢進するレニン・アンジオテンシン系は骨格筋中の酸化ストレスをもたらし,筋求心性神経の感受性を高めることで活動筋反射を過剰にする」との機序を推察した.これらの結果は,論文原稿にまとめられ,投稿準備中である.また,活動筋反射とは別に作動する中枢コマンドに着目した実験も行った.中枢コマンドとは皮質運動野から運動発現の意思に伴って惹起し,運動系とともに自律神経系も調節するメカニズムである.心不全では中枢コマンドによる交感神経刺激作用が過剰になる(Koba et al.2006)がその機序は不明である.心不全延髄中の酸化ストレスが中枢コマンド応答を過剰にするとの仮説の検証を試みた.心不全(心筋梗塞由来)ラットの過剰な中枢コマンド応答は,延髄吻側腹外側野にスーパーオキシドディスムターゼの模擬化合物であるテンポールを局所投与することで抑制された.健常対照群では,このテンポールの影響は認められなかった.また延髄吻側腹外側野近辺の活性酸素の増加が心不全ラットで観察された.これらの結果は上記の仮説を支持するものである.
水和水のダイナミクスのモード結合理論による研究

1.昨年度の研究において定式化された、外場の存在下における液体の一般化ランジェバン理論を用いて、溶質の瞬間的な微小並進に対する溶媒の応答から、単純液体中の球状溶質の並進運動に対する摩擦係数を評価した。溶質サイズが溶媒と同程度の場合には、流体力学的効果は溶質の摩擦係数にさほど重要ではなく、摩擦係数は溶質-溶媒相互作用に強く依存していた。一方、溶質のサイズが大きくなると、時間依存の摩擦係数の長時間領域に見られる流体力学的テールが大きくなり、短時間領域で見られる溶質-溶媒間の引力的相互作用の効果を相殺する様子が見られた。本計算の結果からは、溶質のサイズが溶媒の10倍(水溶液では直径3nm)程度になると、溶質-溶媒間の引力的相互作用は溶質に加わる摩擦係数に影響を及ぼさなくなり、摩擦係数は流体力学的効果に支配されることが予想され、通常の水溶性球状蛋白質では、その並進拡散係数は流体力学的に導出されるStokes-Einstein式に従うと考えられる。2.我々のこれまでの研究の結果によれば、水の運動性の低下は、溶質による空孔形成に伴い、溶媒の数密度揺らぎが増大し、溶媒の電気分極の緩和の協同性が低下したことで説明することが可能である。この機構は水に特異的な構造を前提としていないため、同様の現象は他の極性溶媒でも見られることが予想される。そこで、アルコールを溶媒とし、溶質-溶媒相互作用の異なる各種無極性溶質を溶解させた溶液について誘電緩和スペクトルを測定し、溶質が溶媒の運動性に与える影響を検討した。溶質が溶媒との相互作用が弱い場合には、溶液の誘電緩和時間が長くなり、溶媒と水素結合を形成する溶質の場合では、溶液の誘電緩和時間が短くなった。この傾向は、水溶液系における疎水性水和、負水和とそれぞれ対応しており、疎溶媒性溶質による溶媒の運動性の低下は水溶液に限定されないことが明らかとなった。1.疎水性分子であるネオン・キセノン・ベンゼンの有限濃度水溶液の動的物性について、分子性液体のモード結合理論を用いて理論計算を行った。二状態モデルを用いて水和殻内の回転相関時間を計算したところ、水和殻における水の運動性の低下と、回転に対する活性化エネルギーの増加が見られ、更に、この傾向は溶質のサイズと共に顕著になった。一方溶質の運動に関しては、水和殻における溶媒の運動性の低下からの予想とは反して、拡散係数の絶対値は大きくなり、活性化エネルギーは小さくなった。これらの傾向はNMRによる実験と対応しており、疎水基の水溶液中の運動を考える上で、水和水の運動性の低下の影響は特別に考慮する必要がないことを示している。2.溶質の並進過程に伴う溶媒和構造の応答について、一般化ランジュバン理論を用いて定式化を行い、分子動力学シミュレーションを用いて、水溶液中の一価イオンの拡散に伴う水和構造のダイナミクスを評価した。Li^+やNa^+のような小さなイオンの水和水は、イオン-水間の強い静電相互作用でイオンに束縛されているために、イオンの移動の際に水和水は引力の深い井戸の中で振動的応答を示すことが分かった。このことはまた、小さいイオンの拡散を考える上で、水和水のダイナミクスがバルクの水と同一であるというモード結合理論の近似が成り立たないことを示している。一方、大きいイオン、中性分子の水和構造の応答は、単純液体中の自己拡散に対するものと定性的には同一の挙動を示した。3.外場の存在下における単純液体の密度場の時間発展について、一般化ランジェバン方程式を基に解析的理論を構築し、固定された溶質の溶媒和ダイナミクスと溶質に働く力の相関関数の計算を行った。溶媒和応答関数・力の相関関数は、短時間、長時間領域共に、分子動力学シミュレーションと良好に一致した。また、密度場の応答に関して、溶質の斥力コアの内部で溶媒の密度場の応答が見られるという、従来のsurrogate理論の欠点を克服することが出来た。しかし、中間の時間領域でのシミュレーションと理論の一致は必ずしも良好ではなく、溶媒和殻内での溶媒の運動に働く摩擦力の扱いを改善する必要があると考えられる。

2.我々のこれまでの研究の結果によれば、水の運動性の低下は、溶質による空孔形成に伴い、溶媒の数密度揺らぎが増大し、溶媒の電気分極の緩和の協同性が低下したことで説明することが可能である。この機構は水に特異的な構造を前提としていないため、同様の現象は他の極性溶媒でも見られることが予想される。そこで、アルコールを溶媒とし、溶質-溶媒相互作用の異なる各種無極性溶質を溶解させた溶液について誘電緩和スペクトルを測定し、溶質が溶媒の運動性に与える影響を検討した。溶質が溶媒との相互作用が弱い場合には、溶液の誘電緩和時間が長くなり、溶媒と水素結合を形成する溶質の場合では、溶液の誘電緩和時間が短くなった。この傾向は、水溶液系における疎水性水和、負水和とそれぞれ対応しており、疎溶媒性溶質による溶媒の運動性の低下は水溶液に限定されないことが明らかとなった。
ケアマネジャーを支援する住宅改修プランニング技術の提供システム

住宅改修技術の提供によってケアマネジャーを支援するシステムを検討し、住宅改修の質を高めることを目的とし、全国自治体の動向、建築設計者や自治体介護保険担当者が支援する事例、ケアマネジャーの活用可能な支援ソフトの効果について調べた。その結果、従来からの自治体の技術支援提供事業は介護保険制度発足以降後退しているなかで、在宅生活の質の改善に役立つ建築設計者の技術支援をケアマネジャーに活用しやすくする工夫を検討しながら、一方で介護保険制度内でのサポートの可能性を示した。本研究は、介護保険の住宅改修サービスに関して、改修技術という側面からケアマネジャーを支援する機能が不可欠との認識に立ち、住宅改修専門職(プランナー)による改修技術の提供方法を検討しようとしている。このため、(1)介護保険制度以降における住宅改修の技術支援事業の課題を明確にし、(2)個別住宅改修支援におけるプランナーとサービス利用者、ケアマネジャーのあるべき関係を検討するために先行事例の実態を把握した。まず、住宅改修プランナーとして実績を有する5つの支援チームに関するグループインタビューでは、アドバイザーという立場の限界と介護保険制度以降の相談需要の減少傾向が示された。次に、住宅改修の支援チームを組織的に設置している北海道においてアンケート調査を実施した。支援チームに対する相談件数は全道的に減少しており、理由の一つは、介護保険制度の住宅改修のシステム内で住宅改善相談への対応が充足されていることである。9割以上の市町村が住宅改善のための相談窓口を設置し、3割弱が改修工事の内容にも対応していた。また、約3割の市町村で、訪問による調査や指導を行われていた。さらに住宅改善支援チームが活用されていない背景には、当該事業と介護保険や高齢・障害分野との連携が不十分であり、関係者への周知も十分でないことがある。他方、ケアマネジャーに対する技術的支援の必要性を感じている市町村は4割強あるが、7割強の市町村が専門的技術・知識を要する相談に対応していないことから、住宅改善支援チームの役割は有用でありその運用の方策を見直す必要がある。一方個別支援に関する事例調査では、アドバイザーという立場の限界を考慮し、設計業務とアドバイザー業務の境界で関わっている二つのチームのプランナーを対象に(合計5名、21事例)、プランニングに必要な情報とその提供元、改修計画意図の提供先を把握した。本研究は、介護保険の住宅改修に関して、ケアマネジャーをバックアップするために、住宅改修の計画技術を提供する方法を検討しようとしている。本年度は、保険者自身その役割を担っている広島県E市における事前訪問事業をとりあげ、保険者(給付管理データと担当者ヒアリング)およびケアマネジャー(アンケートとヒアリング)の詳細な調査を実施した。また、介護保険制度のなかで住宅改修の技術支援事業がどの程度制度化されているかを把握するために、全国市町村を対象とした郵送スクリーニング調査を実施した。当該事業が機能している事例についての調査を、次年度に予定している。広島県E市における事前訪問調査事業に関する事例調査について、以下に報告する。平成18年度から住宅改修事前申請が義務付けられたが、E市では以前からその体制がとられ、保険者による全数の事前訪問調査が実施されてきた。これは給付の適正化を直接的な目的としているが、改修計画について事前に協議し、必要であれば計画変更を行っており、ケアマネジャーに対する技術支援とみることもできる。平成18年度及び19年度前期では、給付決定件数172件、内、計画変更がなされたものは100件で、計画変更率58%であった。事前訪問の実施や計画変更を協議する担当者は保健師と給付係の事務職である。19年度は事務職のみの担当となったが、5年以上の経験を有する担当者であり、介護保険の住宅改修に限れば十分な専門性を有していると認知されており、本事業の目的を単に適正化としてとらえるケアマネジャーは少ない。計画変更事例に関するケアマネジャー調査においても、改修計画の検討方法については現状の動作確認は総じて実施されており、事前訪問調査によるアセスメント技術の移転は行われている。ただし、動作方法の変更を伴う改修計画などについての技術移転は今後の課題といえる。本研究は、ケアマネジャーをバックアップする住宅改修専門職の支援システムについて、先行事例などの支援プロセスと効果について明らかにし、住宅改修のプランニング技術を提供する地域システムのあり方を検討することを目的とする。本年度は、介護保険制度内で技術支援の提供が図られる途として、「住宅改修が必要な理由書」の標準様式を用いて適切な改修プランを立案するための技術支援の提供について検討した。具体的には、千葉県B市において「住宅改修が必要な理由書」の標準様式を活用した「理由書」作成支援ソフト(事後評価を含む適切なアセスメントを可能にすることを目的に、2008年度に筆者らが開発したソフト)を試行し、2008年5月から9月までの93件の「理由書」について、ソフトを利用して作成した「理由書」23件の記載内容とソフトを利用しない「理由書」70件の記載内容を比較分析した。

ソフト利用群では、住宅改修の対象者の総合的状況について、移動方法や他の居宅サービス計画との関連なども踏まえた適切な情報が記入されていた。ソフト利用群と未利用群の顕著な差は、特に具体的な困難状況の記述に現れていた。「排泄」「入浴」「外出」動作の記述内容を整理したところ、ソフト利用群では117例中1例のみが具体的記述がなかったが、未利用群では259例中53例に具体的記述がなかった。さらに、ソフト利用群では「段差昇降・跨ぎ」と「段差つまずき」の特定化、段差昇降の「昇り」と「降り」の特定化、「立位で行う動作」と「座位で行う動作」の特定化、「立ち上がる動作」と「座る動作」の特定化が明確に行われていた。本調査によって、「理由書」作成支援ソフトがケアマネジャーの住宅改修を支援するツールとして利用できることが明らかとなった。
6脚ロボットの冗長入力最適化手法と一部アクチュエータ故障に対する耐故障制御

平成30年度は,第2の課題,“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"と第3の課題“6脚ロボットの脚関節を駆動する一部アクチュエータが故障した場合に胴体6自由度制御を実現する耐故障制御手法の開発"について,6脚ロボットの3DCADモデルを用いた3Dシミュレーションでの検討を行った。最初に平成29年度の成果に基づいて胴体6自由度の内,姿勢制御手法を用いて第3の課題について検討を行った.胴体6自由度の内,制御量は胴体高さ,ピッチ角およびロール角の3自由度を対象とした.問題設定としてアクチュエータの故障で姿勢制御を行うアクチュエータとしては使用不可能であるが胴体自体は支えることができるとして検討を行った.結果,5脚支持歩行で2脚がアクチュエータとして動作しない場合でも残りの3つのアクチュエータで5脚がアクチュエータとして制御を行う場合と同等の制御性能を示すことがわかった.次に第2の課題,“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"の歩行方向制御(制御量は胴体重心位置x,yとヨー角)について検討した.歩容は冗長となる5脚支持歩行とし,これまでに報告者が6脚ロボットの歩行方向制御手法として提案している数学モデルを用いて設計する最適サーボ系を用いて支持脚旋回部リンクの制御入力を算出する。問題としては直線歩行を行い,胴体重心位置x,yおよびヨー角を目標値に追従刺させるサーボ系問題となる.6脚ロボットの支持脚位置の関係からx方向への変位は取りづらく最適化を行う前はx方向の追従性はあまりよくはなかった.また,y方向(進行方向)の目標値への追従性能は最適サーボ系の重み行列の取り方に追従性能は依存した.最適化を行った結果,最適化を行わない場合と比較してx,y,ヨー角ともに追従性能が向上した。このことから最適化の有効性を確認した.第1の課題,“6脚ロボットの胴体6自由度制御手法のアクチュエータのダイナミクス変動に対するロバスト性"については,アクチュエータのダイナミクス変動を3つの脚関節の内,歩行方向制御に影響を与える旋回部に対して行い,胴体6自由度制御の内,歩行方向制御のロバスト性については確認している.今後は,腿部,脛部についても同様に行い,次に歩行方向制御に入力となる旋回部と脛部の組み合わせ,最後に歩行方向制御と姿勢制御の組み合わせた3関節の組み合わせについて検討する必要がある。歩行実験での検証は,引き続き検討していく予定である.第2の課題,“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"については,平成29年度に胴体6自由度のうち,姿勢に関する3自由度について姿勢制御手法にもとづいて5脚支持歩行における最適化手法の有効性を検証した.平成30年度は同様に,歩行方向制御について検討し,5脚支持歩行における最適化手法の有効性を検証した.本年度は姿勢制御と歩行方向制御を組み合わせた胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の有効性を検討する。また,不整地での歩行について最適化手法の有効性を検討する.第3の課題“6脚ロボットの脚関節を駆動する一部アクチュエータが故障した場合に胴体6自由度制御を実現する耐故障制御手法の開発"については,平成30年度に第2の課題“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"の姿勢制御手法を用いて5脚支持歩行において5脚のうち2脚がアクチュエータとして機能しない場合には残りの3脚で姿勢制御を実現できることを確認した.本年度は歩行方向制御のみの場合と姿勢制御と歩行方向制御の6自由度制御を行ってアクチュエータの損傷した場合について検討を進める予定である.第1の課題,“6脚ロボットの胴体6自由度制御手法のアクチュエータのダイナミクス変動に対するロバスト性"については,姿勢制御で重要となる腿部,歩行方向制御に関わる脛部について,それぞれについて順次検討を行い,次に旋回部と脛部の歩行方向制御の組み合わせ,最後に歩行方向制御と姿勢制御の組み合わせた3関節の組み合わせについて検討する。3Dシミュレーションで最初検討し,実験環境が整い次第,実験での検討を行う.第2の課題,“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"では,姿勢制御については4脚支持歩行,不整地での歩行について最適化手法の有効性を検討する。歩行方向制御については目標軌道を直線歩行のみだけではなく旋回歩行についても検討する.また,旋回部リンクと脛部リンクをともに制御する5脚支持歩行(アクチュエータが10個),4脚支持歩行について検討し検討する。最後に,胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の有効性を検討する。第1の課題同様,3Dシミュレーションで最初検討し,実験環境が整い次第,実験での検討を行う.第3の課題,“6脚ロボットの脚関節を駆動する一部アクチュエータが故障した場合に胴体6自由度制御を実現する耐故障制御手法の開発"についても検討する。第2の課題,“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"で姿勢制御手法と歩行方向制御(旋回部のみ)の最適化手法の有効性は検証されているので,この手法をベースに,6脚ロボットの3Dシミュレーション,歩行実験で検討する.平成29年度は,第2の課題,“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"を中心に,3Dシミュレーションでの検討を行った。胴体6自由度の内,特に姿勢制御について検討を行った。歩容は姿勢を制御するには冗長となる

5脚支持歩行とし,最初にこれまでに報告者が6脚ロボットの姿勢制御手法として提案している脚リンクのダイナミクスを考慮した数学モデルを用いて設計する最適サーボ系を用いて支持脚の姿勢を制御する脚リンクの制御入力を算出する。この値を初期値として6脚ロボットの姿勢と支持脚入力の項から構成される評価関数が最小となるように脚リンクの制御入力を最適化する。最適化を行わない場合の従来の姿勢制御の問題点は,5脚支持歩行の場合,遊脚を6脚それぞれ1脚ずつ行うため,数学モデルが異なる。そのため,支持脚切り換え時にフィードバック(FB)ゲインが切り換わるため,切り換え直後は制御入力が大きくなり,姿勢変動が大きくなる。最適化手法としてはNelder-Mead algorithmを用いた。このアルゴリズムは反復法により最適化を行う。実機を用いて実際のロボットに適用する場合には,コンピュータの処理能力の問題があり,反復回数については検討する必要がある。平成29年度は最適化手法の有効性を検証することを主眼としたため,反復回数は最大200として検討を行った。反復回数を200とした場合,胴体高さ,ピッチ角,ロール角の変動は1/31/4以下に抑えた歩行を実現した。このことから最適化の有効性を確認した。また,実機への適用を考慮して反復回数についても検討した。反復回数は50,100,200として行った。50とした場合でも姿勢の変動は1/2以下となり最適化の有効性が確認できた。最適化の初期値についても最適サーボ系を用いて得られる初期値を用いることで最適化の収束性が良くなることを確認した。第1の課題,“6脚ロボットの胴体6自由度制御手法のアクチュエータのダイナミクス変動に対するロバスト性"については,アクチュエータのダイナミクス変動を3つの脚関節の内,歩行方向制御に影響を与える旋回部に対して行い,胴体6自由度制御の内,歩行方向制御のロバスト性については確認している。今後は,腿部,脛部についても同様に行い,次に歩行方向制御に入力となる旋回部と脛部の組み合わせ,最後に歩行方向制御と姿勢制御の組み合わせた3関節の組み合わせについて検討する必要がある。歩行実験での検証は,胴体6自由度制御,特に歩行方向制御を実現する場合,歩行環境下における胴体位置およびヨー角を検出する必要があり,LRFと外部カメラを用いた手法について検討している段階である。第2の課題,“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"については,平成29年度に胴体6自由度のうち,姿勢に関する3自由度について姿勢制御手法にもとづいて5脚支持歩行における最適化手法の有効性を検証した。引き続き,平成30年度も6脚ロボットの3Dモデルを用いて,姿勢制御については4脚支持歩行,不整地での歩行について最適化手法の有効性を検討する。歩行方向制御についても検討し,胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の有効性を検討する。第3の課題“6脚ロボットの脚関節を駆動する一部アクチュエータが故障した場合に胴体6自由度制御を実現する耐故障制御手法の開発"については,第2の課題“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"の研究成果をベースに検討を行う予定であるので,現段階では検討する段階には至っていない。平成30年度は,第2の課題,“胴体6自由度制御における冗長入力の最適化手法の開発"と第3の課題
自然免疫応答における抑制性レセプターMAIR-Iの役割

本研究では免疫担当細胞である肥満細胞、マクロファージ、好中球、樹状細胞に発現するMAIR-Iという受容体を欠損させることによって、腹膜炎-敗血症という非常に予後が不良の感染症において肥満細胞が、ひいては肥満細胞上のMAIR-Iが重要な役割を担っていることを明らかとした。肥満細胞におけるMAIR-Iの制御機構を明らかにすることによって、未だ明らかとなっていない敗血症の病態を解明し、新たな治療への道を開く可能性がある。本研究では炎症における自然免疫応答の制御機構を新規抑制性レセプターMAIR-Iの機能解析を通じて明らかにすることを目的とする。具体的には本研究期間内に、1)敗血症時の自然免疫系担当細胞の機能におけるMAIR-1の役割の解析、2)MAIR-Iがアポトーシス細胞を認識1することによる免疫応答の解析、3)アポトーシス細胞上に発現するMAIR-Iリガンドの同定を行うことを掲げた。既に、MAIR-Iは自然免疫系担当細胞である肥満細胞、マクロファージ、好中球、樹状細胞に発現し、アポトーシス細胞を認識していることを見出しており、更にMAIR-I遺伝子欠損マウスでは敗血症における生存率が充進し、血中の炎症性サイトカインが低値を示すことを明らかにしていた。平成20年度には、自然免疫系担当細胞であり、かつMAIR-Iが発現している細胞である、肥満細胞、好中球、マクロファージを欠損させたマウスを用いることによって、これらの細胞のうち、肥満細胞がMAIR-I遺伝子欠損マウスの敗血症における生存率の充進に寄与していることを明らかとした。更に、MAIR-I遺伝子欠損マウスでは好中球の腹腔への浸潤が増加していることが見出され、この好中球の浸潤の増加によって細菌のクリアランスが充進し、生存率が改善していることが考えられた。現在、骨髄由来肥満細胞をLPSで刺激することによって、炎症時の肥満細胞の機能をいかにしてMAIR-Iが制御しているか、解析している。本研究はMAIR-Iの自然免疫応答における制御機構を明らかにすることによって、敗血症の病態を解明レ、新たな治療への道を開く可能性があり、重要な意義があると考える。本研究では炎症における自然免疫応答の制御機構を新規抑制性レセプターMAIR-Iの機能解析を通じて明らかにすることを目的とした。具体的には本研究期間内に、1)敗血症時の自然免疫系担当細胞の機能におけるMAIR-Iの役割の解析、2)MAIR-Iがアポトーシス細胞を認識することによる免疫応答の解析、3)アポトーシス細胞上に発現するMAIR-Iリガンドの同定を行うことを掲げた。既に、MAIR-Iは自然免疫系担当細胞である肥満細胞、マクロファージ、好中球、樹状細胞に発現し、アポトーシス細胞認識していることを見出しており、更にMAIR-I遺伝子欠損マウスでは敗血症における生存率が亢進し、血中の炎症性サイトカインが低値を示すことを明らかにしていた。平成20年度には、自然免疫系担当細胞であり、かつMAIR-Iが発現している細胞である、肥満細胞、好中球、マクロファージを欠損させたマウスを用いることによって、これらの細胞のうち、肥満細胞がMAIR-I遺伝子欠損マウスの敗血症における生存率の亢進に寄与していることを明らかとした。更に、MAIR-I遺伝子欠損マウスでは好中球の腹腔への浸潤が増加していることが見出され、この好中球の浸潤の増加によって細菌のクリアランスが亢進し、生存率が改善していると考えられた。平成21年度には更に、骨髄由来肥満細胞をLPSで刺激するといったin vitroの解析を進め、MAIR-Iを欠損していると肥満細胞が刺激を受けた際に早期にサイトカインやケモカインをより産生し、後期には沈静化している事を明らかとした。更にその刺激伝達経路を現在解析しており、論文としてまとめ、雑誌に投稿準備中である。本研究はMAIR-Iの自然免疫応答における制御機構を明らかにすることによって、敗血症の病態を解明し、新たな治療への道を開く可能性があり、重要な意義があると考えられた。
三角格子希土類鉄複酸化物の電荷秩序強誘電性とその融解と非線形現象

RFe204は電子の密度分布で実現する誘電体(電子誘電体)であり既知の誘電体とその発現原理が異なる。またその特性が室温に置いても実現しているため、応用面においても新機能発現の期待が持たれている。本研究は発見されたばかりの物性を精査するため、RFe204試料について化学当量比と酸素欠損量をパラメータとして調整しながら試料合成を行い,強誘電特性発現条件を明確化し、さらに電子秩序強誘電性崩壊条件近傍にある非線形電気伝導特性を探索・解明することを研究実施目標に定めた。本研究の結果,気密天秤炉を用いることで,高品質なRFe204結晶作成に必要とされるパラメータが解明された。また高品位単結晶を作成するための溶融帯或法の様々な条件が解明され発見された。新たに開拓した手法で作成された単結晶は,電気抵抗率が著しく高くなる。さらにまた"不完全な電子強誘電性"とも言うべき電子相が存在していることを確かめた。この電子相は,電気電導率が非線形特性を示し,さらに結晶方位に対して異方的であることを発見した。さらに可視光照射に伴い電気電導率が向上し、同時に誘電率が低下する現象を発見した。室温における光照射に伴う誘電性と電導性の異常応答今までに見いだされている物質と光の相互作用の理解は,イオンに存在する核に束縛された一つの電子が,光から運動エネルギーを受け渡され,その束縛順位から開放される過程として記述されている。一方ここに発見された現象は,本来金属状態にある電子系が電子相関効果で形成する極性な電子集団の光応答であり、新現象である。電荷秩序状態の非線形融解現象の異方性本物質の電流電圧特性は非線形であることを見いだした。この現象の起源は,物質の中に内在する電気集団が電流により融解し,また自発的に電気分極を持つ状態に再凝縮するためにおこる。これは室温にみられる集団電子の融解と再凝集の新しい現象であるRFe204は電子の密度分布で実現する誘電体(電子誘電体)であり既知の誘電体とその発現原理が異なる。これは室温にみられる集団電子の融解と再凝集の新しい現象である平成18年度の前半は、本研究に必須である大型電気炉と物性評価設備一式の整備を行った。RFe_2O_4の強誘電体性能を評価するには,Fe^<2+>とFe^<3+>の存在比を正確に決定することが実用のためにも必要である。またその比が1.000からずれてゆくことで、本研究に取り上げる中距離電荷秩序状態が示す複雑な電子特性が発現する。このため試料合成に於いては、酸素欠損を含む化学当量比を精密に決定する必要がある。化学当量比の正確な決定のために2g程度の試料焼成が可能な炉心管内径が60mmである大型気密高温炉を立ち上げた。この電気炉には分離式電子天秤を導入し試料アニール中の微細な重量変化を追跡し酸素欠損の精密な評価が可能になった。RFe_2O_4の電荷秩序は330K以下で3次元的な秩序が形成される。330Kから500Kまでの間は、三角格子面内だけ100A程度の相関の発達した二次元電荷秩序になっている。この温度領域が本研究の主要範囲であり本研究で取り上げる電気物性の測定は、500K以上から室温以下、できればフェリ磁性秩序の発生する200K以下まで連続的に測定することが望ましい。

このため現有の低温誘電率測定機を改良し500Kから低温まで連続に試料環境温度を可変できる装置を作成した。また電子顕微鏡において低温での電子線回折実験を実施するため液体ヘリウム用高真空排気装置を立ち上げた。これらにより現在まで,試料作成時の化学量論比変化を評価するため二種類のパラメータを変化させたLuFe_<(2+x)>O_<(4-y)>の作成を試みている。作成試料の純良度は磁気転移温度において評価される。現在、x=0.02付近、y=0.02の試料において最も磁気転移温度の高い試料が得られている。しかし当面の目標する磁気転移温度に達していない。詳細な検討によりこれは化学量論比が仮焼成段階で変化する事が原因である事が判った。現在は仮焼成段階の技術的な再検討を行っている。RFe204は電子の密度分布で実現する誘電体(電子誘電体)であり既知の誘電体とその発現原理が異なる。またその特性が室温に置いても実現しているため、応用面においても新機能発現の期待が持たれている。本研究は発見されたばかりの物性を精査するため、RFe204試料について化学当量比と酸素欠損量をパラメータとして調整しながら試料合成を行い,強誘電特性発現条件を明確化し、さらに電子秩序強誘電性崩壊条件近傍にある非線形電気伝導特性を探索・解明することを研究実施目標に定めた。本年度の研究の結果高品質なRFe204の単結晶作成方法が開拓された。単結晶を作成するための溶融帯或法の様々な条件が解明され発見された。新たに開拓した手法で作成された単結晶は,電気抵抗率が著しく高くなることを発見した。さらにまた"不完全な電子強誘電性"とも言うべき電子相が存在していることを確かめた。この電子相は,電気電導率が非線形特性を示し,さらに結晶方位に対して異方的であることを発見した。さらに可視光照射に伴い電気電導率が向上し、同時に誘電率が低下する現象を発見した。室温における光照射に伴う誘電性と電導性の異常応答今までに見いだされている物質と光の相互作用の理解は,イオンに存在する核に束縛された一つの電子が,光から運動エネルギーを受け渡され,その束縛順位から開放される過程として記述されている。一方ここに発見された現象は,本来金属状態にある電子系が電子相関効果で形成する極性な電子集団の光応答であり、新現象である電荷秩序状態の非線形融解現象の異方性本物質の電流電圧特性は非線形であり,I-V特性カーブがヒステリシスループを描くことを見いだした。この現象の起源は,物質の中に内在する電気集団が電流により融解し,また自発的に電気分極を持つ状態に再凝縮するためにおこる。これは室温にみられる集団電子の融解と再凝集の新しい現象である。
小・中・高校生の顎関節に関する疫学的研究

目的:1)小・中・高校生における顎関節症状の実態を明らかにする。2)生活習慣・習癖などの諸要因と顎関節症症状との関連性を明らかにする。3)定期的な習慣習癖の改善を目的としたカウンセリング等の指導によって,顎関節症状がどのように改善するかを把握する。調査対象と方法:1)長崎市内の小・中・高校生4502名を対象に,Helkimoの顎関節問診をベースにして習癖の実態も含めたアンケートを実施した。2)中・高校生を対象に実施した顎関節症の7自覚症状ならびに習癖等に関するアンケートから,各自覚症状の有無を目的変数に習癖等の18項目を説明変数として多重ロジスティック分析を用いて自覚症状に関わる要因分析をおこなった。3)某女子中学校生徒全員291名を対象に,4月に顎関節に関するアンケートを実施し,自覚症状を有する合計53名に対して7月,10月,2月の年3回,顎関節に関する保健指導を実施しながら,症状の経過を経時的に評価した。結果:1)顎関節に自覚症状を有している者の割合は,小学校低学年で3.5%,小学校高学年で7.7%,中学生で19.8%,高校生で22.8%であった。2)顎関節症の7自覚症状のうち6つが「顎を動かして遊ぶ」という習癖と有意な関連が認められた。中学生においては4自覚症状が「くいしばり」と有意な関連が認められた。3)調査開始の4月における顎関節自覚症状を有する者の割合は中学1年生:13.1%,2年生:16.1%,3年生:29.3%であった。1年間の指導後の予後は治癒,改善,不変,進行の順で1年生:54.5%,27.3%,9.1%,9.1%,2年生:18.8%,62.5%,18.8%,0.0%,3年生:61.5%,15.4%,15.4%,7.7%であった。指導による治癒・改善率は約75%80%であった。長崎市内の小・中・高校生4502名(小学生:1226名,中学生:1144名,高校生:2132名)を対象に,Helkimoの顎関節問診をベースにして習癖などの情報も含めたアンケートを実施するとともに最大開口度ならびに関節雑音の有無の調査を実施した。顎関節に何らかの自覚症状を有している者の割合は,小学校低学年で3.5%,小学校高学年で7.7%,中学生で19.8%,高校生で22.8%であり,年齢とともに増加する傾向が認められた。その内訳は,顎関節雑音を自覚している者の割合は小学生低学年で3.0%,小学校高学年で6.2%,中学生で14.8%,高校生で18.3%であった。顎のこわばりを自覚する者の割合は小学校低学年で0.5%,小学校高学年で0.8%,中学生で3.9%,高校生で6.1%であった。開口障害を自覚する者の割合は小学校低学年で0.2%,小学校高学年で0.0%,中学生で1.7%,高校生で2.4%であった。習癖で特徴的であったことは,片側咀嚼をする者の割合が小学校低学年で32.3%,小学校高学年で35.8%,中学生で44.7%,高校生で54.1%と高い割合であったことである。最大開口量は小1年生:42.1cm(男),41.8cm(女),小3年生:46.0cm,45.2cm,小6年生:49.3cm,46.5cm,中1年生:50.8cm,46.6cm,中3年生:52.0cm,46.0cm,高1年生:53.8cm,47.2cm,高3年生:54.0cm,47.8cmであった。顎関節症状と習癖との関連性は分析中である。

3)調査開始の4月における顎関節自覚症状を有する者の割合は中学1年生:13.1%,2年生:16.1%,3年生:29.3%であった。1年間の指導後の予後は治癒,改善,不変,進行の順で1年生:54.5%,27.3%,9.1%,9.1%,2年生:18.8%,62.5%,18.8%,0.0%,3年生:61.5%,15.4%,15.4%,7.7%であった。指導による治癒・改善率は約75%80%であった。長崎市内の某女子中学校生徒全員291名を対象に,4月に顎関節に関するアンケートを実施した。自覚症状に関わる7項目(顎関節音,顎のこわばり,だるさ,開口障害,開口時疼痛,顎運動時疼痛,顎関節周囲の筋肉痛,顎がはずれたり動かなくなった経験)のうち,いずれか1つに該当した者(1年生:11名,2年生:16名,3年生:26名)合計53名を保健指導対象者とした。保健指導対象者に対して7月,10月,2月の年3回,昼休みの時間を利用して顎関節に関する保健指導を実施した。さらに顎関節に関する自覚症状,他覚症状,悪習癖,外傷の有無,耳・鼻の病気の有無,ストレスの状態,咬合状態などを調査して,保健指導対象者に原因と考えられる行動を自覚させ,それらを改善するような具体的な方法(過度な咀嚼,ガム噛み,大きなあくび,カラオケなどの中止,クレンチング,プラキシズム,舌突出癖,不適切な睡眠姿勢,ある種(主に吹奏楽器)の演奏の中止および改善)を指導するとともにそのためのモチベーションを実施した。調査開始の4月における顎関節自覚症状を有する者の割合は1年生:13.1%,2年生:16.1%,3年生:29.3%であった。自覚症状を有する対象者に対する1年間の指導後の予後は治癒,改善,不変,進行の割合の順で1年生:54.5%,27.3%,9.1%,9.1%,2年生:18.8%,62.5%,18.8%,0.0%,3年生:61.5%,15.4%,15.4%,7.7%であり,治癒,改善の割合は約75%80%であった。長崎市内の中・高校生(中学生1144名,高校生:2132名)を対象に実施した顎関節症の7つの自覚症状((1)顎関節雑音(2)顎のこわばり(3)開口障害(4)開口時疼痛(5)下顎偏位時疼痛(6)顎関節・筋の疼痛(7)顎のロッキング,はずれ)ならびに習癖等(爪噛み,唇頬舌を噛む癖,くいしばり,頬杖,顎を動かして遊ぶ癖,うつ伏せ寝,噛む能力,偏側咀嚼,飲み込みの問題,鼻詰まり,管楽器演奏)に関するアンケートから,各自覚症状の有無を目的変数に,性別,習癖などの18項目を説明変数として多重ロジスティック分析を用いて,自覚症状に関わる要因分析をおこなった。分析は中学生と高校生に分けて行った。結果:以下について有意な関連が認められた。1)「顎を動かして遊ぶ」という習癖と症状(7)以外の全ての症状。2)「噛む能力がない。」という自己診断と中学生の症状(1)(2)(3)(5),高校生の症状(1)(2)(3)(4)(6)。3)「くいしばり」と中学生の症状(1)(2)(4)(5)。4)「頬杖」と中学生の症状(1)。5)「うつ伏せ寝」と中学性の症状(6),高校生の症状(1)(7)。6)「飲み込みに問題あり」と中学生の症状(2)と高校生の症状(4)(5)。7)「鼻詰まりがいつもある」と高校生の症状(1)(5)。「管楽器演奏」と中学生の症状(4)。中学生の症状(3)(5)ならびに高校生の症状(3)(4)(6)は女性に有意に多かった。中学生の症状(4)(5)(6)ならびに高校生の症状(2)(4)(5)(6)(7)は,各学年の最大開口量の平均値から1.96SD以上離れて開口量が小さいことと有意な関連が認められた。「爪噛み」はどの自覚症状とも有意な関連は認められなかった。