hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイブリッドモデルによるナノクラスターの成長及び堆積過程の解析と新奇な物性の探索

本課題ではナノクラスターの成長過程と新奇な物性、およびそれを利用したナノ構造体の特性について、シミュレーション研究を推進している。気相からの成膜過程やクラスター堆積過程は通常、連続体として扱えないほど薄いガスの中で行われている。これはガスの平均自由行程と系の代表的な長さの比で定義されるクヌッセン数が大きい条件下であり、ガスの運動はナビエ・ストークス方程式では表せない。そのため、これらのガスの運動を解くためには個々の原子の運動を追跡して、全体のガスの運動を求める必要がある。本研究では、その手法の一つであるボルツマン方程式の確率解法(モンテカルロ直接法)をガス中のクラスター成長に適用し、さまざまな条件下で生成するクラスターの大きさの分布をシミュレーションした。材料開発において、環境や生体適合性に対する要求が厳しさを増す中で、安全な元素の種類は次第に限られてくる。そのため本年度は多彩な物性を示すπ電子を備えた高機能性軽元素ナノ材料の創製を目指した研究を推進した。純粋には、π電子は炭素物質にのみ存在するが、ケイ素の環状化合物や平面鎖状オリゴマーについて理論的に予見した。クラスター堆積法は従来の薄膜作製プロセスよりも優れた物理的・化学的特性をもつ薄膜を作製可能な新技術として期待されている。得られる簿膜の特性はクラスター作製条件に強く依存するため、優れた性質をもつ薄膜を得るための最適なクラスター成長条件を見出すことは重要である。ナノスケールの研究として、従来のポリシランとは異なるケイ素重合体を得ることを目的とし、SiI_4の重合反応を行った。SiI_4のレーザーアブレーション実験の結果、得られたクラスターの組成は、マススペクトルからSi_nI2_<n+1>^+と推定された。計算の結果、Si_nI2_<n+1>^+クラスターは鎖状体が分岐体に比べて安定であることと、末端ヨウ素脱離が最安定であることがわかった。実験条件に対応する高温下での相対安定性や詳細な反応経路について理論的に検討を行った。
宿主特異的毒素が介在するアルターナリア病理菌の病原性分化と進化の分子基盤

1)多数の腐生性および病理性アルターナリアの発芽胞子の侵入行動を比較し、両者にHST生成能以外に差異を認めることはできなかった。2)病原菌の宿主特異性と生成毒素分子種には明確な関係がある。3)大陸間隔離があるHST依存性病原菌でも同一あるいは同族のHSTを生成し、特定の遺伝子型の感受体に感染している。4)HSTの高感度定量法を確率した。5) HSTの選択的作用機構と第一標的小器官を明確にし、感受体の病理反応性の分子的基礎に探りをいれた。6)病理性獲得および病原性進化のメカニズムを明らかにするためには、病原性遺伝子すなわちHST生合成遺伝子に関する知見を集積・分析することが不可欠であるが、有性世代を欠くアルターナリアには伝統的遺伝学技法は適用できないので、分子生物学的アプローチを試みた。いわゆるREMI法によるプラスミドの異所的組込みで遺伝子タギングを行い、トマトアルターナリア茎枯病菌、ナシ黒斑病菌の毒素非生産変異体を作出し、その解析を行なっている。7)また、環状デプシペプチド構造を持つ宿主特異的AM毒素を生産するリンゴ斑点落葉病菌の場合は、構造類似のHC毒素の生合成遺伝子(HTS1)のアミノ酸活性化ドメインの塩基配列を利用したPCR法により、AM毒素生合成遺伝子のクローニングを試みた。得られたPCR産物(71-310)は塩基配列、アミノ酸配列、ゲノム中での存在様式、病原菌特異的発現等の点でAM毒素生合成遺伝子に接近できたと思う。8)パルスフィールドゲル電気水泳動法による核型分析を行った。いずれも0. 6Mb5. 5Mbの範囲に8本から9本の染色体を持ち、これは細胞学的観察結果とほぼ符号した。総ゲノムサイズは約2224Mbであった。このうち、2. 0から5. 5Mbまでの7本の染色体は、全ての菌株においてほぼ同一であった。しかし、2. 0Mb以下の1本ないし2本の染色体は腐生菌においては検出されず、病原菌のみに存在しており、さらにその上、各病原型ごとにそのサイズは異なっていた。この小型染色体は病原性等の決定に関与する遺伝子が座乗するB-クロモゾームである可能性が示唆された。9)多くの菌株に細胞質不和合性がみられ、有性世代の無い本菌の変異の多様性と伝達様式を解析する上で考慮すべきことと考えられた。機関研究の範疇に属するため、既存の研究成果を踏まえた緊密な情報交換と討論が随時できるので、初年度としては効果的な展開が図れた。1.毒素分子種と宿主特異性:オーストラリア産及びイスラエル産のアルターナリアを収集し、brown spot病菌がACT毒素を、またイタリア産イチゴ黒斑病菌がAF毒素Iを生産していることを単離毒素の生物検定と機器分析で確認した。大洋を隔てた遠隔地にスポット的に発生した両病原菌の起源を求めてリボゾームDNAのRFLP分析を行なった。2.毒素生成突然変異の出現

機構:アルターナリアの細胞融合と異核化について検討した。3.構造決定:構造決定のためのpigeon pea斑点病菌の生成するATC毒素の純化法を検討した。4.毒素生合成に関与する遺伝子(病原性遺伝子)のクローニング:(1)テルペノイド系毒素生合成系のモデルとして、paxilline合成遺伝子のタギングによるクローニングを試みた。形質転換過程で得られた5つの褐色変異体ではベクターDNAが同一のゲノム領域に組込まれ、本領域の一部を含むベクターによる相同的組込み結果からもこの領域が本変異への関与が示唆された。(2)AL毒素生成遺伝子の単離を目的として、ハイグロマイシンB耐性遺伝子及びプラスミドpAN7-1が付加されたトマトアルターナリア茎枯病菌形質転換体を得た。(3)HC毒素の生合成遺伝子のDNA配列オリゴマーによるAM毒素生合成遺伝子の検索を開始した。PCR法により4つのドメインはアルターナリアで識別・増幅された。特異性についてさらに調査が必要である。5.選択的毒素作用:(1)AK毒素はsub-lethal dose(10^<-10>M)で感受性ナシプロトプラストに多糖類の生産を誘導した。受容性誘導シグナルとしての役割が今後の研究課題となる。(2)pigeon peaの斑点病菌の生成するATC毒素の第一次作用点は感受性細胞のミトコンドリアにある。(3)AL毒素作用に対する光の影響を調べた。1.毒素分子種と宿主特異性:ギリシャ産アルターナリア・アルタネータ・キウリ病原型を採集し、宿主特異的毒素の探索を開始した。アルターナリア・ブラシシコーラの生成する宿主識別因子の存在を化学的に証明し、単離実験を開始した。2.毒素生成突然変異の出現機構:腐生性および病原性アルターナリア・アルタネータの侵入行動を比較したが、胞子および付着器内の核の分布や付着器形成過程における核の挙動に差異が認められなかった。野外から分離直後の腐生性アルターナリア・アルタネータ(130株)は例外なく付着器と侵入糸を形成し、病原菌との差異は宿主特異的毒素生成能の有無にのみあることが強く示唆された。3.アルターナリア・アルタネータの核型分析:パルスフィールド電気泳動法で分析したナシ黒斑病菌、リンゴ斑点落葉病菌、トマト茎枯病菌、および腐生性アルターナリアは0.95Mb5.5Mbの89本の染色体を持ち、総ゲノムサイズは約2426Mbである。B染色体様のDNA群と病原型に相関が示唆された。4.毒素の生合成:(1)AK毒素生合成の特異的阻害剤をスクリーニングする方法を確立した。(2)AL,AM毒素の生合成遺伝子のクローニングに向けて研究展開中である。(3)ACR毒素の生合成遺伝子のクローニングのためのラフレモン培養細胞系を確立し、その毒素感受性を生化学レベルで確認した。(4)AL毒素の化学合成を行なった。5.選択的毒素作用:sub-lethal doseのAK毒素処理の感受性ナシプロトプラストが生成する多糖はカロースであった。その生成機構はジギトニン作用と同様に、軽微な原形質膜機能の障害後に誘起されるGSIIの活性化による二次的現象であると考えられた。1)タンジェリンbrown spot病菌のオースラリア産菌株が既報のACT毒素Ib(先に我々が米国産菌株から単離、構造決定したもの)に加えて、新規な毒素を生成することをHPLC分析と選択毒性の生物検定で確認し、それを単離してACT毒素IIIbと命名した。
抗疲労・抗ストレスに有効な日本食デザインのための基盤構築

本研究は日本食や日本食に使われる食材が主に人の気分状態に及ぼす効果について、主観的及び客観的評価を用いて検討し、ストレスや疲労感の軽減に対する日本食の有効性に関わる基礎的なデータ収集と解析を行ってきた。主観的な気分状態の評価には、Visual Analog Scale(VAS)や気分を5分類で評価する気分シートを用い、客観的指標には、心拍変動から自律神経活動を評価する手法を用いた。平成28年度から継続してきた合わせだしに加えて、日本料理の種類や日本食特有のユズや山椒、わさびなど薬味についても同様の方法を用いて検討を行った。和食、洋食、中華の代表的な料理を比較することで、日本食の特徴を見出す実験として、日本料理の刺身と麻婆豆腐(中華料理)および牛肉のステーキ(西洋料理)を比較した結果、香りや香辛料の強い麻婆豆腐やステーキと異なり、刺身は主観的な気分の高まりが大きいことが示された。一方で、自律神経活動においては麻婆豆腐やステーキが交感神経優位になるのに対し、刺身は自律神経に対する効果が小さいことが示された。また、山椒のエッセンスを含有した溶液を摂取することで交感神経活動が抑制され、副交感神経優位になることが示され、加えて主観的な気分状態を改善することも明らかとなった。試料として用いた山椒エッセンスには、副交感神経活動を亢進させることが報告されている(R)-リナロールが多く含まれており、生理的影響をおよぼしているものと推察された。また、ユズの香りは嗜好性が高いにもかかわらず、気分状態や自律神経活動に及ぼす影響は小さいことが示された。本研究では、日本食がヒトの気分状態や消化活動、エネルギー代謝に及ぼす影響について主観的・客観的の両面から検証し、抗ストレス・抗疲労に有効な日本食デザインのための基盤データ構築を目指している。評価手段として、主観的気分評価に加え、自律神経活動、胃運動、全身のエネルギー代謝、近赤外吸収を用いた唾液腺血流計測を用い、日本食に使用される食材について検討してきた。平成27年度は日本食の根幹となる風味をもつ様々なだしについての評価を行った。鰹と昆布の合わせだし摂取による自律神経活動への影響を検討したところ、だしの摂取により副交感神経活動が上昇することが示された。また気分アンケートの結果、だしの摂取によりポジティブな気分状態へと移行することが認められ、心拍数は摂取開始より穏やかな低下が観察された。近赤外吸収による唾液腺活動は、だしの摂取開始直後に大きく上昇し、Visual Analog Scale(嗜好性を評価)による結果と一致した。一方、粉末だしや液体だしでは、天然素材から引いた新鮮な合わせだしと同じ結果は得られず、いずれの指標においても顕著な効果を見出すことはできなかった。これらのことより、天然だしの味わいは気分や自律神経活動に明らかな影響をおよぼすこと、またその効果は天然だし特有の強い風味であることが推察された。だしによる副交感神経活動上昇は、抗ストレスや抗疲労効果のひとつとして有効であると考えられ、今後さらにフリッカーテストや胃腸活動測定等を用い詳細な検討を行う予定である。自律神経活動をはじめとして、ヒトの生理的あるいは心理的状態を高い精度で評価するためには、温度や湿度が一定に保たれた環境変化が可能な限り少ない実験スペースの確立が重要であった。27年度前半は実験実施のための環境整備に時間を要した。それゆえ、27年度に行う予定であった胃電図による胃腸の消化機能等については、やや遅れていることを認めざるを得ない。また胃電図に関しては、実験プロトコルや機器の扱いに予想以上の時間を費やしたが、現段階で本実験にとりかかる準備はほぼ完了している。また、初年度に実施予定であったワサビやショウガといった日本香味食材については、唾液腺血流量測定を評価系として組み込むために飲料として提供する必要性があり、サンプル調製にやや時間を要している。以上の点において、初年度の実験計画からは実施進行が遅れている部分もあるが、それぞれ実験上の問題点は解決に向かっており、今後の速やかな実験実施は確実であると考える。研究全体としては総じて概ね順調と考えている。本研究では、日本食や日本食に用いられる食材の抗疲労・ストレスに対する有効性を見い出すことを目的とし、様々な日本食食材を摂取した時の主観的気分状態と客観的指標として心拍変動による自律神経活動評価を用い検討を行なっている。平成28年度は、日常的に用いられる鰹節と昆布の合わせだしを試料とし、合わせだしの単回摂取による短期的な疲労改善効果について検討した。さらにその作用機序を探るべく、だしの香りおよび嗜好性の関与について検討をおこなった。これまでの研究報告では、主に鰹だしを用いてきたが、食経験や嗜好の影響を考え、より味わいの強い合わせだしを用いることとした。疲労感の客観的指標として実施したフリッカー試験では、一定の疲労負荷を目的として単純な計算タスク(クレペリンテスト)を30分間課した。また、Visual Analogue Scale(VAS)を用い、主観的な疲労度およびサンプルに対する嗜好性を評価した。合わせ出汁の摂取および香気吸引はいずれも副交感神経活動を亢進した。また、フリッカー試験およびVASの結果より、合わせ出汁摂取が計算タスクによる精神疲労を軽減することが示唆された。以上の結果より、合わせ出汁には短期的なリラックス効果、抗疲労効果があること、さらにその有効性には香気が重要な役割を担っていることが推察された。さらに、日本食の食材として、使用頻度の高い薬味としてワサビに着目し、抗疲労効果の検証を行なった。

その結果、ワサビ摂取により副交感神経活動の亢進とフリッカー試験による疲労感低減の可能性が見出された。自律神経活動測定やフリッカー試験の実験は概ね順調に進んでおり、様々な食材の生理的ならびに心理的効果を精度よく評価できている。しかしながら、胃電図による胃腸の消化機能やエネルギー代謝に関する測定は、被験者の拘束時間が長く、また測定に際して一定の予備的な練習や測定が必要なことから、計画にやや遅れが生じている。初年度に実施予定であったワサビやショウガといった香味食材については、遅れを取り戻し、28年度に実験を実施することができたため、全体の研究計画としては、概ね順調に進展していると考える。本研究では、心身ともに健康で質の高い生活を送るための日本食デザインのための基盤データ収集と解析を目的としている。平成29年度は、近赤外吸収装置を用いた唾液腺周辺血流量測定により、食品に対する嗜好性を客観的に解析した。また、主観的な気分状態と心拍変動パワースペクトル解析による自律神経活動の関連性に着目し、様々な日本食材の喫食による精神的効果についても検証を継続している。気分状態の評価にはこれまでに心理学的な分野の手法をもとに確立した気分シート(アンケート)による主観的な気分状態の評価法を用いた。平成28年度から継続して実験してきた合わせ出汁摂取による自律神経活動変化については、出汁の単回摂取および香気吸入のいずれも心拍数低下と副交感神経活動の一過性上昇が認めらることを確認した。さらに、出汁の単回摂取により、計算タスク後のフリッカー値低下が抑制され、VASの結果より主観的な疲労度も軽減されていることが示された。これらの結果から、出汁の摂取は副交感神経活動を上昇させる作用を介して、リラックスと抗疲労の効果を誘起する可能性が示唆され、その作用における香気成分の重要性が示された。この成果は日本栄養食糧学会誌に投稿し掲載された。続いて、昆布出汁、合わせ出汁、鰹出汁をそれぞれ摂取した時の耳下腺部位の活動とVisual Analog Sale(VAS)による同時評価を実施し、唾液腺活動と総合的な嗜好性の相関を検討した。また、29年度に実施してきた料理の種類による自律神経活動の違いについては、30年度に引き続き検討予定である。計画していたメインの実験項目である自律神経活動、アンケート調査については、概ね予定通り順調に進められてきたが、平成29年度に予定していた全身のエネルギー代謝と胃腸の消化活動評価において、計画していた実験が予定より遅れた。この理由として、一つには、被験者の人数が予想よりも集められなかったこと、もう一つには、胃腸の消化活動を測定する予定であった機器の経年劣化とPCによる分析部分の改善が必要となったことがあげられる。現在、機器の調整中であるが、使用不可の可能性も含めて、代替案を立て、実験を完了させたい。本研究は日本食や日本食に使われる食材が主に人の気分状態に及ぼす効果について、主観的及び客観的評価を用いて検討し、ストレスや疲労感の軽減に対する日本食の有効性に関わる基礎的なデータ収集と解析を行ってきた。
肺胞上皮癌の生物学的特異性に関する病理組織学的ならびに生化学的研究

肺胞上皮癌(bronchiolo-alveolar cell ca.以下BACCと略す)は組織学的には腺癌の一亜型であるが、病理組織学的には肺胞上皮癌は腫瘍間質が極めて少ないこと、基底膜が正常肺に近い状態に保たれていることなどが特徴とされる。BACC手術症例15例のパラフィン包埋標本を用いて、I型およびIV型コラーゲンを免疫染色し、BACCにおける間質、特に基底膜の状態をその主たる構成蛋白であるIV型コラーゲンの染色性の面から観察した。BACCはその典型的な病理組織所見を示す腫瘍であっても、腫瘍の中心部に向かうにつれて高分化の乳頭型あるいは低分化の腺管型を示し、腫瘍の中心部もすべてBACCのパターンだけから成り立っている症例はみられなかった。これらの腫瘍の基底膜の状態を抗IV型コラーゲン抗体を用いて観察すると、典型的なBACCパターンを示す腫瘍でも肺胞上隔壁の基底膜が完全な形で残ったまま腫瘍細胞がそこに接着している像を示すのは腫瘍の先進部で正常な肺胞との移行部分のみで、中心に向かうに従って基底膜の抗IV型コラーゲン抗体に対する染色性は弱くなってゆき、BACCパターンを示さなくなる中心部では全く染色されず、すなわち基底膜は腫瘍の中心に向かうに従って消失していくことが示された。間質の主たる構成蛋白であるI型コラーゲンについてもIV型とほぼ同様に、中心に向かって染色性が低くなっていく傾向がみられた。
沖縄の歴史情報研究

本総合研究(B)は、平成6年度から開始される重点領域研究「沖縄の歴史情報研究」の準備を進めることを主たる研究課題とするものである。重点領域研究「沖縄の歴史情報研究」は、平成6年度から9年度までの4年間を研究期間として進められる。この研究は、情報科学の成果を援用して、琉球・沖縄の政治・社会・文化ならびに環東シナ海世界の地域間交流に関する実証的歴史研究を行なうことを目的とするもので、琉球・沖縄の歴史に関する各種の歴史情報を包括的に調査収集し、関係史料の情報化と集積を進めることを主なる内容とする。平成5年度の本総合研究(B)にあっては、この重点領域研究を進めるについて総括班ならびに8班からなる計画研究班との連絡調整を緊密にして着手についての準備を行い、また公募研究の募集に関しても研究課題・研究方法についての各種情報の公開・周知のための広報活動などにつとめることにした。具体的には研究領域全体にわたる研究内容の方向性を定め、研究全体の推進・総括を行なうとともに、計画研究・公募研究の各研究班ならびに本総括班のもとに組織された「研究支援応用情報システム」の各研究グループとの連絡調整を進めた。平成6年1月23日には沖縄国際大学を会場としてシンポジウムを開催、関係者多数の出席を得て「沖縄の歴史情報研究はいかにあるべきか」について討論した。またニューズレターを2号(第1号:平成5年9月15日、第2号:平成6年1月10日)発行し、関係者に配付した。また本総合研究(B)の研究代表者の岩崎が担う計画研究「琉球・沖縄の歴史的文物の情報化」は、本重点領域研究参加の各研究班が収集した各種資料をもとに、各種の情報機器類を駆使して琉球・沖縄史関係基本史料の画像データベースを作成する研究班であるが、その準備のためにワークステーションシステムやパーソナルコンピュータ、イメージネットワークシステム(富士写真フィルム社製FDIP6200の使用を予定)、マイクロフィルム撮影機など器材類の調査・検討を行った。
抗リン脂質抗体症候群の検査診断ガイドラインの作成と病態発症機序の解明

日本抗リン脂質抗体標準化ワークショップに参加する3大学病院の共同研究にて,抗リン脂質抗体検査の標準化を試みた。日本で市販されている10種類のELISAキットについて健常人基準範囲を決定した。さらに、各キットの臨床的有用性を検討し、抗リン脂質抗体症候群の診断に最も適したELISAの組み合わせを明らかにした。さらに、各ELISAキットの臨床的有用性を検証し、抗リン脂質抗体症候群の診断に最も適したELISAキットの組み合わせを明らかにした。抗リン脂質抗体症候群(APS)は,血中に抗リン脂質抗体が出現し,動・静脈血栓症や習慣流産などの病態を呈する自己免疫性血栓塞栓性疾患である.APSの検査診断には抗リン脂質抗体の検出が必須であり,現在のAPS診断分類基準改定案では,直接定量法としてELISAによる抗カルジオリピン抗体(aCL)および抗β2-グリコプロテインI抗体(aβ2GPI)の測定が採用されている.しかし,抗リン脂質抗体は認識するエピトープの違いにより,いくつかのタイプが存在しており,中でも抗ホスファチジルセリン/プロトロンビン抗体(aPS/PT)は,aCLやaβ2GPIに並んでAPSの臨床病態に関連する重要な抗体である可能性が示唆されている.それゆえ,今後のAPS検査診断には,患者血中に存在する抗リン脂質抗体のタイプの決定と抗体価の定量が極めて重要になると予測される.現在, aCL・aβ2GPI・aPS/PTのELISAキットが複数社より製造されている.しかし,各社のELISAキット間で単位が統一されていないために,同一検体でもキット毎に測定値が異なる.さらに明瞭な基準値が存在しないために,測定値の評価は難しいという問題がある.本研究では,日本における抗リン脂質抗体測定の標準化を目的に,SLE 331例(動脈血栓症:脳梗塞50例・心筋梗塞13例・閉塞性動脈硬化症25例、静脈血栓症:深部静脈血栓症59例、習慣流産43例を含む)による後ろ向き検討,および日本抗リン脂質抗体標準化ワークショップに参加する4大学病院共同(APS 63症例・健常人血清400サンプル)による前向き検討にて,1.各市販ELISAキットの健常人基準値の決定,2.各キットにおける測定値の施設間差,3.APSスクリーニング検査としての有用性について検討した.平成27年度の研究実施計画は,1認識エピトープ別ELISAシステムの開発と臨床的有用性の検証,および2日本における抗リン脂質抗体ELISAの標準化であり,認識エピトープ別抗リン脂質抗体ELISAシステムを用いることにより,個々の患者毎に合併症パターンおよび発症リスクをある程度予測出来る可能性を見出した.特に,動脈血栓症の発症には,aβ2GPIとaPS/PTが強く関連しており,APS検査診断には欠かせない項目であることを関連学会に報告した.また,市販ELISAキットの標準化に関しては,日本抗リン脂質抗体標準化ワークショップに参加する4大学病院共同による前向き検討にて,測定値に施設間差がないことが確認され,各キットの健常人基準値が決定された.さらに,APSのスクリーニング検査として抗リン脂質抗体を広範囲に測定できるaCL-ELISキットAが有用であることが確認された.これらの結果は,日本血栓止血学会標準化委員会シンポジウムで報告した.抗リン脂質抗体症候群(APS)は、リン脂質に関連する自己抗体である抗リン脂質抗体の出現と、それに伴う多彩な合併症の発症を特徴とする。APS患者に認められる多彩な病態の中でも脳血管障害と虚血性心疾患は重篤な合併症であり、その発症機序の解明と危険因子の特定は極めて重要である。脳血管障害や虚血性心疾患の原因としては動脈硬化症が挙げられ、その危険因子として脂質異常症・高血圧症・糖尿病・肥満・喫煙などが知られている。しかしながら、罹患患者の大半が若い女性であるAPSでは、このような危険因子の有無に関わらず動脈血栓塞栓症を好発しており、その病因は不明な点が多い。本研究では、APSにおける動脈硬化病変進展機序の解明を目的に、APS患者の酸化ストレスを評価すると共に、ヒト大動脈由来血管内皮細胞(HAEC)の酸化ストレス負荷培養モデルを確立し、酸化ストレス状態が動脈血管内皮細胞に及ぼす影響を検討した。さらに、APSの基礎疾患として代表的なSLE患者血漿より純化・精製したIgG抗体を用いて、抗リン脂質抗体が動脈硬化病変進展機序にどのような作用を及ぼすのか検討した。本研究により、APS患者では相対的酸化ストレス度の亢進による慢性的な作用と抗リン脂質抗体による直接的な刺激により、病的血栓形成の引き金となる細胞表面組織因子(TF)の発現が促されることを明らかにした。さらに、酸化ストレスと抗リン脂質抗体の相乗効果によりeNOSの発現を低下させ、APS患者では血管内皮細胞における一酸化窒素(NO)の産生が抑制されている可能性を見出した。NOは単球および好中球の血管内皮細胞下への浸潤抑制や血小板凝集の抑制、血管拡張作用など抗動脈硬化性作用を有しており、NOの産生低下により動脈硬化病変の進展が促進されると推測される。平成28年度の研究実績として、1APS患者と健常人を対象とした臨床研究にて、APS患者では健常人に比較して血中酸化ストレス値の有意な増加と抗酸化力値の明らかな低下が認められ、APS患者の血中は相対的に酸化ストレス度が異常亢進していることを見出した。2ヒト大動脈

由来血管内皮細胞(HAEC)の酸化ストレス負荷培養実験にて、動脈内皮細胞における組織因子(TF)mRNA発現が増幅し、一酸化窒素合成酵素であるeNOS mRNA発現が低下することを見出した。さらに、酸化ストレス負荷により血管内皮細胞におけるMCP-1およびIL-8のmRNA発現量とタンパク産生量が増加することを明らかにした。3代表的なSLE患者血漿より各種IgG fraction(non APS-IgG:3例,APS-IgG:6例)を純化・精製し、HAECのIgG刺激実験にて、non APS-IgGに比較してAPS-IgGでTF mRNAの発現増幅、eNOS mRNAの発現低下、MCP-1,IL-8のmRNA発現量の増加を確認した。平成28年度の研究実施計画であった「抗リン脂質抗体症候群における血栓形成作用および細胞傷害の解明」はおおむね順調に進展していると考える。抗リン脂質抗体症候群(APS)は、リン脂質に関連する自己抗体である抗リン脂質抗体の出現と、それに伴う多彩な合併症(動脈血栓症:脳梗塞・心筋梗塞・閉塞性動脈硬化症、静脈血栓症:深部静脈血栓症・肺塞栓症、習慣流産など)を特徴とする自己免疫性血栓塞栓性疾患である。申請者らは、これまでの研究でAPSの患者血中には多種多様な抗リン脂質抗体が混在し、抗体の組み合わせによりAPS特有の多彩な合併症(動・静脈血栓症や習慣流産等)が生じることを申請者らは先駆的に明らかにしてきた。本研究では、日本における抗リン脂質抗体測定の標準化を目的に,日本抗リン脂質抗体標準化ワークショップに参加する4大学病院共同による前向き臨床研究にて、各市販ELISキットの健常人基準値を決定した。各キット毎に施設間差を検討した結果、一部に乖離例が認められたものの概ね一致した結果が得られた。更に今回決定した健常人参考値に基づいて抗体の有無を判定した場合、同一の抗体を測定するキットであれば結果はほぼ一致することを確認した。APS検査診断において、抗体価測定の診断的有用性が高いのは抗カルジオリピン抗体IgGであり、MESACUPカルジオリピンIgGキットおよびQUANTA Lite ACA IgGが感度・特異度ともに優れていることを報告した。一方、APSにおける動脈硬化病変進展機序の解明を目的とした研究では,APS患者では相対的酸化ストレス度の亢進による慢性的な作用と抗リン脂質抗体による直接的な刺激により、病的血栓形成の引き金となる細胞表面組織因子(TF)の発現が促されること、一酸化窒素(NO)合成酵素であるeNOSの発現が低下することを見出した。日本抗リン脂質抗体標準化ワークショップに参加する3大学病院の共同研究にて,抗リン脂質抗体検査の標準化を試みた。日本で市販されている10種類のELISAキットについて健常人基準範囲を決定した。さらに、各キットの臨床的有用性を検討し、抗リン脂質抗体症候群の診断に最も適したELISAの組み合わせを明らかにした。さらに、各ELISAキットの臨床的有用性を検証し、抗リン脂質抗体症候群の診断に最も適したELISAキットの組み合わせを明らかにした。APS検査診断ガイドラインの作成市販のELISAキットや研究・開発中のELISAも含めて,効率よく正確にAPSを鑑別診断できる測定系および検査手順の要件を検討する.また,その結果に基づいて,実際の臨床現場で広く活用できる新しいAPS検査診断ガイドラインを作成する.各種抗リン脂質抗体の血栓形成作用および細胞傷害の解明
脳虚血による微小循環障害の解析とそれに基づく治療法の開発

私どものこれまでの検討により,脳虚血急性期における局所の微小循環障害が血漿灌流血管長の減少として定量的にとらえられること,および血栓溶解剤である組織性プラスミノーゲンアクチベーター(t-PA)がこの微少循環障害を改善することが明かとなった。t-PAのこのような効果は微小虚環障害の発生機作として微小血管内の血栓形成が関与することを示唆している。私どもは血栓形成の原因として血管内皮細胞の障害による抗血栓活性の減少を想定し,脳虚血にともなう活性酸素の産生が内皮細胞障害をもたらす可能性を考えた。これを明らかにするためラット局所脳虚血モデルにおいて活性酸素のうちスーパーオキサイド(0_2^-)を選択的に消去するスーパーオキサイドディスミューテイス(SOD)を投与し,微小循環障害に与える影響を検討した。その結果,SODの投与は虚血巣の血漿灌流血管長の減少を有意に抑制し(p<0.01),また組織学的障害をも軽減することが明かとなった。従来,臓器虚血においては産生された活性酸素が直接組織障害をもたらすことが想定されがちであったが,本研究で得られた知見は,活性酸素が微小虚環障害をもたらし,その後二次的に組織障害をきたす要因となりうることをも示唆している。従って活性酸素の消去は虚血性脳損傷の発生機作から考えると,より原因治療的なまのといえる。本研究では遺伝子組換えによるヒト型SODを用いており,臨床的にも心疾患患者への投与が試みられており,虚血性脳損傷治療薬として臨床応用しうるものとして期待される。1.白血球成分の関与の検討局所脳虚血巣を特異抗体を用いた酵素抗体法で観察すると、虚血部およびその周辺脳に多核白血球などの出現がみられる。私どもはラジカルスカベンジャ-の一種であるス-パ-オキサイドディスミュ-テ-ス(SOD)による微小循環障害改善効果を見いだしたが、SODは分子量からみて効果が血管内腔ないし血管内壁面に限局すると考えられ、その機序として白血球成分の産生するラジカルの消去作用を想定することができる。そこで白血球成分によるラジカル産生と薬剤によるその修飾効果を検討するため多核白血球を分離し、微弱発光検出装置にてラジカル関連微弱発光を測定すると多核白血球は空気下で活発にラジカルを産生することが明かとなった。またSODその他の薬物によりこれを抑制することができた。以上の結果は局所脳虚血において虚血巣付近の白血球成分が産生するラジカルが微小循環障害過程に関与することを示唆している。2.微小循環改善剤の作用機序の検討これまで組織性プラスミノ-ゲン活性化因子(tーPA)が局所脳虚血による微小循環障害を改善しうることを報告してきたが、これが、全身血圧や体温、動脈血ガス分圧の変化などを介するものではないことが明らかにするため、tーPA投与群および対照薬投与群においてこれらの生理学的パラメ-タ-をモニタ-しつつ、微小循環障害改善効果を検討した。その結果、両群において生理学的パラメ-タ-に有意の差を認めないにもかかわらずtーPA投与群で有意の微小循環改善効果が認められ、tーPAの効果が本来の薬理作用に基づくものであることを強く示唆した。私どものこれまでの検討により、脳虚血急性期における局所の微小循環障害が血漿潅流血管長の減少として定量的にとらえられること、および血栓容解剤である組織性プラスミノーゲンアクチベーター(t-PA)がこの微小循環障害を改善することが明かとなった。t-PAのこのような効果は微小循環障害の発生機作として微小血管内の血栓形成が関与することを示唆している。

私どもは血栓形成の原因として血管内皮細胞の障害による抗血栓活性の減少を想定し、脳虚血にともなう活性酸素の産生が内皮細胞障害をもたらす可能性を考えた。これを明らかにするためラット局所脳虚血モデルにおいて活性酸素のうちスーパーオキサイド(O_2^-)を選択的に消去するスーパーオキサイドディスミューテイス(SOD)を投与し、微小循環障害に与える影響を検討した。その結果、SODの投与は虚血巣の血漿潅流血管長の減少を有意に抑制し(p<0.01)、また組織学的障害をも軽減することが明かとなった。従来、臓器虚血においては産生された活性酸素が直接組織障害をもたらすことが想定されがちであったが、本研究で得られた知見は、活性酸素が微小循環障害をもたらし、その後二次的に組織障害をきたす要因となりうることをも示唆している。従って活性酸素の消去は虚血性脳損傷の発生機作から考えると、より原因治療的なものといえる。本研究では遺伝子組換えによるヒト型SODを用いており、臨床的にも心疾患患者への投与が試みられており、虚血性脳損傷治療薬として臨床応用しうるものとして期待される。
Machado-Joseph病患者脳におけるCAGリピートの体細胞モザイクの解析-レーザーキャプチャーマイクロダイセクション法を用いて-

Machado-Joseph病患者2例(体細胞のリピート数:患者A;70,患者B;81)の剖検脳より,小脳の凍結切片を作成した.Laser capture micro dissection法により小脳の細胞層(分子層,Purkinje細胞層,顆粒層,白質)毎に細胞群を分離し,DNAを抽出し,PCRを行い,リピート数を決定した.今回の実験より,分子層・Purkinje細胞層・顆粒層のリピート数が,白質のリピート数より有意に短いという結果が得られた.これらの結果は,小脳皮質のリピート数が,白質より短いという従来の報告と一致する.同じCAG repeat病であるDRPLAでは,顆粒層が小脳皮質の中では最も短いリピート数を示している.一方Machado-Joseph病では,今回の実験結果より,小脳皮質の層別にはリピート数は有意差がなかったが,顆粒層>分子層>Purkinje細胞層の順にrepeat数が短くなる傾向にあった.Machado-Joseph病患者2例(体細胞のリピート数:患者A;70,患者B;81)の剖検脳より,小脳の凍結切片を作成した.Laser capture microdissection法により小脳の細胞層(分子層,Purkinje細胞層,顆粒層,白質)毎に細胞群を分離し,DNAを抽出し,PCRを行い,リピート数を決定した.今回の実験より,分子層・Purkinje細胞層・顆粒層のリピート数が,白質のリピート数より有意に短いという結果が得られた.これらの結果は,小脳皮質のリピート数が,白質より短いという従来の報告と一致する.同じCAG repeat病であるDRPLAでは,顆粒層が小脳皮質の中では最も短いリピート数を示している.一方Machado-Joseph病では,今回の実験結果より,小脳皮質の層別にはリピート数は有意差がなかったが,顆粒層>分子層>Purkinje細胞層の順にrepeat数が短くなる傾向にあった.Machado-Joseph病患者2例(体細胞のリピート数:患者A;70,患者B;81)の剖検脳より,小脳の凍結切片を作成した.Laser capture micro dissection法により小脳の細胞層(分子層,Purkinje細胞層,顆粒層,白質)毎に細胞群を分離し,DNAを抽出し,PCRを行い,リピート数を決定した.今回の実験より,分子層・Purkinje細胞層・顆粒層のリピート数が,白質のリピート数より有意に短いという結果が得られた.これらの結果は,小脳皮質のリピート数が,白質より短いという従来の報告と一致する.同じCAG repeat病であるDRPLAでは,顆粒層が小脳皮質の中では最も短いリピート数を示している.一方Machado-Joseph病では,今回の実験結果より,小脳皮質の層別にはリピート数は有意差がなかったが,顆粒層>分子層>Purkinje細胞層の順にrepeat数が短くなる傾向にあった.
肥満皮膚障害における薬理学的アプローチからの適正な与薬方法の確立

本研究は肥満者に潜在的に多い炎症性皮膚障害の予防及び適切な看護ケア方法を確立することを目標としている。動物実験にて抗酸化効果および抗肥満効果を伏せ持つKaempferia parviflora(KP)による全身的アプローチが有効であることがわかった。また、KPの複合的作用により、体重増加抑制、肥満皮膚の脆弱化を抑制、コラーゲン線維による立体的な組織構造を保持を示すことが示唆された。また、8週間の減量療法によって皮下脂肪における炎症所見や真皮の膠原繊維の蛇行性の低下に対して予防的に効果は認められた。今後KPを含む食事療法やサプリメント摂取によって肥満皮膚障害を有効に予防できるであろう。1)研究計画6:24年度に減量による肥満改善で皮膚障害は改善できるかについて検討したが、HE染色において表皮真皮層の形態および炎症についての評価にとどまっていたが、25年度は真皮直下の皮下脂肪層に着目し評価をしたところ、40%セルロース混餌群、つまり減量すると、マクロファージ花冠状配列様の組織像の減少や、肥大化した脂肪細胞の減少、大小不同の改善など形態学的改善が観察され、皮下脂肪層における炎症状態が改善していることが示唆された。また、真皮層においてElastica van Gieson染色を行い、さらに詳細に検討した結果、肥満に伴い膠原線維の蛇行性の低下や弾性線維の増加、断片化が観察され、減量により膠原繊維の蛇行性の低下に対して、抑制傾向が示唆された。2)研究計画24:抗肥満および抗酸化の両効果を伏せ持つ素材として、新たにKP(Kaempferia parviflora)に着目し、肥満マウスにKPを2か月間服用させその効果を確認した。抗肥満効果については体重および内臓脂肪量・皮下脂肪の減少が示された。皮膚については、肥満による皮膚障害は潜在性の炎症状態であるため、組織学的所見においては明らかな炎症所見やKP投与による変化は確認できなかったが、Cox2、Hmox1の遺伝子解析により、皮膚において炎症や酸化ストレスが減少していること示唆された。また肥満および皮膚の酸化については予防的に0.3%KP経口投与により抑制できることが明らかになった。今後、肥満の皮膚障害に対する予防ケアに応用できる可能性が見いだせた。1実験:高脂肪餌摂取による肥満モデルマウスの確立を検討した結果、高脂肪餌調整しても餌摂取が低下し肥満になるには期間がかかる、皮膚に老化等の影響が出現したため肥満モデルマウスはTSODマウス12W♂に変更した。また、TSODマウスを使用し、27年度計画の減量による肥満改善で皮膚障害は改善できるかについて先に着手した。先行研究より40%、20%セルロース餌投与群、普通餌投与のコントロール群を作成し、まず4週間(W)の減量状態を確認した。その結果、4Wで40%セルロース餌投与群は有意な体重減少及びBMIが低下した。皮下脂肪量、血糖値、コレステロールもコントロールより減少した。一方皮膚は、真皮が非薄、膠原繊維の断裂、蛇行性の低下、繊維密度の低下、炎症所見が認められ、肥満時の皮膚所見と相違がなかった。2実験:抗酸化効果の高い素材を検討を行った。先行研究からフコイダン、マグネシウム、ケルセチン、ホップ、五苓散、柴苓湯、ショウガオールを選出し抗酸化能を測定した。その結果、1mg/ml濃度での抗酸化能はマグネシウムが0u/mol、ショウガオールが485.4u/mol、五苓散76.6u/mol、柴苓湯99.2u/mol、フコイダン355.5u/mol、ホップ437.3u/mol、ケルセチン1615.8u/molであった。3実験:局所療法の検討は抗酸化能力の高い2つの成分(ケルセチン、ホップ)を選択し背部に各2成分40mg/mlを200μl塗布した。炎症を惹起するため紫外線照射(UV)を20J/m2行い、成分は計3回を塗布した。照射24時間後、解剖し皮膚の組織学的評価を行った。コントロールでは、UVにより表皮から筋層の深部に至るまで炎症性細胞が確認されたがケルセチン、ホップではほぼ真皮層に留まり深部までは到達していない傾向が観察された。研究計画345抗肥満作用と抗酸化作用を伏せ持つKP(Kaempferia parviflora)に昨年度より着目し、その局所療法と全身療法について研究を重ねてきた。その結果、体毛のあるTSODマウスを用いて長期間の皮膚への塗布の局所療法は1か月も継続が難しく、毛を剃ることによる皮膚への炎症の影響を除外することはできなくなったため、本年度はまず全身療法にてより効果的な方法の検討を行った。KPの成分を分析し抗肥満作用と抗酸化作用の強い成分である3,5,7,3,4-pentamethoxyflavone, 5,7-dimethoxyflavone, 3,5,7,4-tetramethoxyflavone (MF)のみを抽出し濃縮した。またそれ以外のKPの成分の効果も確認したいため、その他画分のエキスも作成した。またそれらの抗酸化効果を確認するためDPPHラジカル消去活性を測定したところ、10mg/mLMFは60%消去活性が認められた。これらKPの他、効果の期待されるMF,その他分画のエキスを有効な全身療法としてTSOD肥満モデルマウスに3か月間経口投与し、その効果について知見を得た。

皮膚については、KP、MF,その他の分画投与で肥満による真皮、皮下脂肪の炎症所見は減少、特にKPは真皮への皮下脂肪の浸潤がみられず、コラーゲン線維の破壊も見うけられない。脂肪についての効果は、KPには特に内臓脂肪(腸間膜脂肪)の減少効果、KP、MF,その他の分画投与で肥満により肥大化した皮下の脂肪細胞の小型化が認められた。皮下脂肪からの影響は皮膚に大きいことから、今回、皮膚、皮下脂肪の抗炎症作用、抗肥満作用が確認できたので、効果的な使用法について、KP、MF,その他の分画投与における特徴的な詳細な検討を次年度行うことが課題である。本研究は、肥満者の炎症性皮膚障害の予防および適正な与薬方法を確立することを目標とし、肥満による皮膚障害は減量により皮膚が正常化されるのか、また原因の1つである酸化ストレスについて抗酸化薬の全身や局所の与薬方法は適切なのか、効果的なのかを明らかにし、肥満による皮膚障害の予防および適正な看護ケアについて検討した。その結果、これまで、動物実験により肥満時の皮膚では、真皮の菲薄、膠原繊維の断裂、蛇行性の低下、線維密度の低下、炎症所見が認められた。減量時は表皮真皮層の形態には相違がなく、皮下脂肪層では肥大化脂肪細胞の減少、大小不同の形態学的変化や炎症状態は改善した。また、抗肥満効果と抗酸化効果を伏せもつ素材検討から、Kaempferia parviflora(KP)に着目した。局所投与を検討したが、その効果は真皮層内に留まり深部まで到達しない結果、局所療法だけでは効果は期待できないことが示唆された。また0.3%KPを経口投与したところ、肥満の皮膚障害に対し抗肥満効果、抗炎症効果が確認された。本年度は、KPに含まれる成分にも着目しその効果を検討した。その結果、KPに含まれる特定の成分のみでなく、複数の含有成分によって効果を発揮した。KP効果のメカニズムについては、肥満による皮下脂肪層の肥厚や皮下脂肪細胞の肥大に対する抑制効果を脂質関連遺伝子の発現動態で評価したが変化なく、褐色脂肪細胞の熱産生による余剰エネルギーの消費による可能性が新たに推測された。また電子顕微鏡にて真皮層の観察を行ったところ、KPは肥満によるUVに対する皮膚の脆弱化を抑制し、コラーゲン線維による立体的な組織構造を保持することが新たにわかった。つまり、肥満による皮膚障害は食事による減量だけでは正常化は難しく、早期からKPの経口摂取で体重増加の抑制、皮膚の真皮コラーゲン線維の維持、皮下脂肪の改善が可能となった。本研究は肥満者に潜在的に多い炎症性皮膚障害の予防及び適切な看護ケア方法を確立することを目標としている。動物実験にて抗酸化効果および抗肥満効果を伏せ持つKaempferia parviflora(KP)による全身的アプローチが有効であることがわかった。また、KPの複合的作用により、体重増加抑制、肥満皮膚の脆弱化を抑制、コラーゲン線維による立体的な組織構造を保持を示すことが示唆された。また、8週間の減量療法によって皮下脂肪における炎症所見や真皮の膠原繊維の蛇行性の低下に対して予防的に効果は認められた。今後KPを含む食事療法やサプリメント摂取によって肥満皮膚障害を有効に予防できるであろう。KPの長期間の皮膚への塗布の局所療法の検討は難しいが、全身療法の効果的な方法で期待できる知見が得られた。局所療法においては、効果が得られるかどうかについて経皮吸収効果などの視点で平成27年度は科学的に検証したいと考えている。目的に向かい進展している。
ヒュームの懐疑主義的啓蒙思想の研究

当該研究課題は、ヒュームを「懐疑的啓蒙思想家」として捉えなおすことにあった。そのため、彼の懐疑主義を支える想像力についての彼の哲学的考察と位置付けを明らかにし、その社会科学的・政治学的応用である「意見」についてのヒュームの見解を『イングランド史』における展開まで含めて検討した。さらに、彼の宗教・教会論、18世紀末19世紀初頭におけるヒュームの評価についても調査をした。具体的には、2度の国際学会での報告、および国際査読誌での論文公刊をおこなった。さらに、本研究課題の集大成として著書(Hume's Sceptical Enlightenment)の出版契約にいたることができた。本年度は、とくにヒュームの国教論、意見(Opinion)論についての資料調査と論文執筆に集中し、現在、上記二論文を学会誌に投稿中である。前者は、ヒュームが『イングランド史』でおこなった国教論を、彼の啓蒙思想の一部をなす宗教批判と統一的に理解する試みであり、後者は『イングランド史』におけるヒュームの歴史叙述において「意見」が果たす役割を分析することで、彼の啓蒙思想がナイーブな進歩史観と一線を画していることを明らかにするものである。また、ヒュームの人間本性分析の中心をなす想像力についての論文執筆のため、2010年8月には英国スコットランドのグラスゴー大学において約1カ月にわたる調査・研究をおこない、同大学のクリストファー・ベリー教授と、本研究課題全体にわたって意見交換をする機会に恵まれた。当該論文は、全文査読審査を経て、2011年7月にエジンバラで開催される第38回国際ヒューム・コンファレンスにおいて報告予定である。それ以外の研究実績としては、2010年10月23日に神奈川大学で開催された社会思想史学会第35回大会において、慶應義塾大学の坂本達哉教授による報告「いわゆる「初期覚え書き」草稿とヒューム経済思想の形成」に対するコメンテーターを務め、2011年3月28日には京都大学で開催された日本イギリス哲学会第35回研究大会におけるシンポジウム「いま、なぜヒュームか」において、社会思想史研究の立場から「ヒュームの懐疑主義的啓蒙」という論題で報告をした。前者のコメントでは、ヒュームの伝記的事実と思想形成とを概観することで、いつごろ、いかなる思想にヒュームが接した(と推定される)かを再検討する機会に恵まれた。また後者は、近年の英語圏における多様な啓蒙思想研究を踏まえつつ、本研究の基底をなす「啓蒙思想家としてのヒューム」像について概説的な報告を行った。今年度は、スコットランドのエジンバラで2011年7月に開催された第37回The Annual Hume Conferenceにおいて、"The Empire of Imagination: The Association of Ideas in Hume's Social Philosophy"というタイトルで報告を行った。本報告は、ヒュームの処女作にして代表作である『人間本性論』第一編で展開された観念連合理論が第三編の道徳論においても、正義の諸規則形成に重要な役割を果たしていること、またその後の「情念論」においても同様の主張が繰り返されていることから、ヒュームの観念連合理論への関心はけっして衰えていないことを論じるものであった。なお、本学会はヒューム生誕三百周年を記念する年に、ヒュームゆかりのエジンバラで開催され、従来のHume Conference以上に数多くの参加者・報告者を集めて開催された。本大会における日本人の報告者は私を含め2名であった。また、岩波書店の『思想』の「デイヴィッド・ヒューム生誕三百年」記念号に、ヒュームの草稿(いわゆる「騎士道論」)の翻訳と解題を掲載した。本草稿は、近代社会に特徴的な名誉観念の起源を騎士道の発達に即して論じたものであり、その執筆時期の推定も含め、近年、研究者の間でも関心が集まっている。本草稿の翻訳も、日本語によるその内容の詳細な紹介も本邦初である。さらに、学術雑誌Hume Studiesにグラスゴー大学名誉教授のクリストファー・J・ベリーによるDavid Humeの書評を掲載した。書評とは言え、評者自身によるヒューム研究の新たな展開の方向性を呈示したものとして、研究成果として掲載した。具体的には、19世紀の急進主義者におけるヒュームの影響、ハイエク的自制的秩序の枠組みの再検討を指摘している。なお、学術雑誌Journal of the History of Ideasにヒュームの教会論に関する論文がアクセプトされたが、2012年4月末に出版予定であるため、本研究実績報告には記載しなかった。今年度は、本研究課題の最終年度にあたるため、学会報告などによる個別の研究成果の発表ではなく、昨年度から取り組んでいた著書の改訂作業、出版社との交渉に集中した。平成24年度の研究実績報告書において、本研究課題の成果である原稿の出版について、ある出版社との交渉に入った旨を記したが、残念ながらその出版社とは契約に至らなかった。

だが、その際の査読で得られたレビューを踏まえつつ、さらに時間をかけて原稿全体を再検討ができたことは、本研究課題を完遂する上で非常に有益であったと実感している。最終的に、最終年度末に英国のEdinburgh University Pressと出版契約を結ぶことができ(2014年3月)、本研究成果が2015年度初頭に単著の形で出版される見込みである(最終原稿の提出は2014年8月末。さらに外部の査読者からのコメントを受け、11月末に修正原稿の提出予定である)。タイトルはHume's Sceptical Enlightenmentとし、本研究課題「ヒュームの懐疑主義的啓蒙の研究」でこれまで研究してきた内容を踏まえたものとなっている。以上の理由から、今年度の科研費はもっぱら英文原稿の校閲に支出することになったが、著書出版に際して欧米の研究者からアドバイスをもらうなど、国際的な交流は維持している。なお、私が研究代表者となり、本年度からECCO(Eighteenth Collection Online I&II)というデータベースが関西大学図書館に導入されることになった。このデータベース導入により18世紀の希少な資料に自由にアクセスできるようになったため、本研究課題の成果公表にあたって、より効率的かつ広範囲にわたる資料調査が可能となると思われる。今年度は、4月から9月までの国内研修期間を活用し、当該研究課題の集大成となる著作の執筆に集中した。原稿はすでに完成し、現在出版社と交渉中であるが、出版の可否については確定していない。今年度の研究成果としては、第一に、4月にアメリカのサウス・カロライナ大学で開催されたAnnual Meeting of the Eighteenth Century Scottish Studies SocietyにおいてHume asa Friend of Liberty: the Reception of his Perfect Commonwealthとのタイトルで学会報告を行った。この報告は、ヒュームによる「完全な共和国に関する一案」という論説が18世紀末から19世紀前半の急進主義者たちにどのように継承されていったかを文献学的に追跡したものである。第二に、公表された研究成果として、Journal of the History of IdeasにTaming 'the Tyranny of Priests': Hume's Advocacy of Religious Establishmentsを発表した。これは、本研究課題の一つであるヒュームの宗教(教会・聖職者)批判について考察したものであり、従来、ヒュームの保守性ととらえられてきた彼の主著『イングランド史』における国教制度支持が、高度な言語戦略に基づく批判的言説であったことを明らかにしたものである。以上の研究実績から明らかなように、今年度は原稿の執筆に多くの時間を割いたため科研費はもっぱら英文原稿の校閲に支出することになった。今年度、公表された成果はそれほど多いとは言えないが、アクセプト済みの査読つき論文もあり、さらに2012年度中にはこれまでの研究を踏まえた研究成果の発表を構想している。