hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分化脂肪細胞内におけるアディポネクチンの分泌経路の同定と調節機構の解明

勾配遠心分離を行うことで、より均一な分化状況の細胞分画の取得に成功し、分泌量の半定量が可能な培養系を得ることが出来た。アディポネクチンの分泌様式であるところの細胞内小胞輸送を制御しているSNARE蛋白質のうち、脂肪細胞分化過程で発現上昇が見られるVAMP2、VAMP3、VAMP5、VAMP7のアディポネクチン分泌への関与を検討した。アディポネクチンはインスリンの刺激により分泌が促されるアディポサイトカインであるが、VAMP3をsiRNAにより転写阻害した場合、インスリン刺激による分泌促進が消失し、刺激を行わなかった場合と同程度まで分泌が低下する事を見出した。VAMP3は多くの細胞でリサイクリングエンドゾームを介する輸送に関わっていることが知られている。そこで、リサイクリングエンドゾームの構築・輸送を制御している低分子量G蛋白質Rab4の関与を検討した。siRNAによりRab4の転写を阻害するとアディポネクチンの分泌は大きく阻害された。これより、アディポネクチンはメインルートとしてリサイクリングエンドゾームを介して分泌されていることが示唆された。抗炎症性アディポカインであるアディポネクチン(APN)の分泌を促す効果的な方法は現在知られておらず、分泌機構を解明する事で創薬開発に繋げる事を目的とする。3T3-L1前駆脂肪細胞を標準法に脂肪酸を添加して分化誘導したところ、より均一で安定した分化度を示す細胞群を得る事が出来た。5日目にsiRNAのtrasfectionを行い、6日目以降48時間、種々の脂肪酸負荷を行った。マウス血漿含有率1%以上の脂肪酸7種を生理的比率で混合したカクテルを作成し、低濃度0.15mMと高濃度0.8mMで負荷を行った。低濃度カクテルに主要組成であるパルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸を各々過剰添加した条件の検討も行った。また、LPS刺激による炎症性サイトカインIL-6の分泌亢進を確認し、炎症惹起条件での検討を行った。高濃度カクテルでは低濃度に比べAPNの分泌量は40%増加したが、細胞内プールと分泌量の合計である総蛋白量に変化は無かった。パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸過剰負荷でも総蛋白量は変わなかったが、分泌量は著減た。負荷脂肪酸のバランスが重要と思われる。リノール酸負荷では分泌量、細胞内プール共に低下が見られた。この高濃度カクテルの分泌促進効果はインスリン抵抗性と炎症惹起状態では消失した。分泌小胞を形質膜へ融合させる事で分泌を遂行するSNARE蛋白のうち、小胞上のVAMPと脂肪滴及び細胞質から融合の場に集積するSNAP23についてAPN分泌への関与を検討した。高濃度カクテルによるAPN分泌亢進と共に発現が亢進したのはVAMP2のみであった。また、VAMP2抑制時に細胞内貯留量が減少する事より、細胞内プール形成にVAMP2の関与が示唆された。LPS刺激では全VAMPで発現が亢進し、炎症性サイトカイン分泌に小胞輸送の活性化が見られるが、VAMP3、VAMP7の発現を抑制すると、非刺激時には見られないAPN分泌抑制が強く現れ、VAMP2とは異なる制御が示唆された。内分泌代謝内科3T3-L1細胞は線維芽細胞の状態に3種類の薬剤による刺激で成熟脂肪細胞に分化させる必要があるが、その分化度は個々の細胞ごとに不均一で未分化のもの多く含まれる。
放射線高感受性Gorlin細胞におけるX線照射後のDNA合成異常上昇のメカニズム

ヒト細胞に放射線を照射すると多面的な応答がひき起こされるが、その一つとして、DNA合成能が大きく変動する。通常のほとんど全ての細胞ではDNA合成能は一担低下するが、本研究で材料としたGorlin症候群患者由来細胞(以下Gorlin細胞と記載)では全く逆の応答を示した。本研究では現在までに次の結果を得た。1. Gorlin細胞にX線を照射すると、照射後3時間をピークとしてDNA合成活性が上昇した。2. DNA合成活性の上がるX線照射3時間後に細胞の核小体の数が増加していた。この事実は、細胞解剖学的観察およびマーカー蛋白質を用いた免疫化学的解析も加えて確立された。3. Gorlin細胞においてX線照射後に発現量の変動する遺伝子を検索した。X線照射、非照射のGorlin細胞からmRNAをとりだし、differential display法を用いて発現が誘導あるいは抑制される遺伝子を検索した。24種類のプライマーの組み合わせにより、X線照射後に発現量の変化する17個のcDNAバンドが得られた。これらについて、その発現量の変化をRT-PCR法によって確認したところ、そのうちの1バンドから得たクローンが、X線照射後に増加するmRNAに対応するものであることが確かめられた。このcDNAの塩基配列を現在解析中である。
ストイキオメトリーを用いた森林生態系の窒素飽和の評価

近年,大気汚染によって生じる大気由来の窒素負荷が樹木の栄養状態に悪影響を与えるのではないかと懸念されている.本研究は,日本の主要樹種であるスギ・ヒノキ人工林の栄養状態を診断し,窒素負荷がスギ・ヒノキの栄養状態に与える悪影響を評価した.その結果,窒素負荷の増大はスギ・ヒノキの窒素吸収量を増加させ,リンなどの他の栄養成分の要求量を増加させていたが,リン不足にはなっていなかった.これは,樹木がリンの吸収効率を上昇させているためと推察された.近年,大気由来の窒素沈着量が増加し,森林生態系が窒素飽和することが懸念されている.しかし,そのような窒素飽和は渓流水中の硝酸塩濃度から間接的に判断されることが多く,森林を構成している樹木が窒素飽和しているかは状況証拠にとどまっている.樹木が窒素飽和しているかを明らかにすることは,森林からの栄養塩流出に対する適切な措置を講じる上でも重要である。そこで本研究では,渓流水中の硝酸塩濃度が高い流域で樹木が窒素飽和しているかどうかを明らかにすることを目的とした.窒素飽和の評価法として,ストイキオメトリー(窒素:リン比, N:P比)を用いた.その際に,蛇紋岩流域に着目した.蛇紋岩はリン含有量が少なく,窒素沈着の増加によってリン制限になりやすい可能性があり,窒素飽和が起こりやすい対照サイトとしてのN:P比を知ることができる可能性がある.初年度は,蛇紋岩流域(御手洗水)でヒノキ葉の化学分析を行い,葉中の窒素(N):リン(P)比と地形との関連について統計解析した.葉の採取は7月下旬に,流域スケールで合計27サイトの枝葉を採取した.その結果,御手洗水流域全体におけるヒノキ葉のN:P比は平均で21±5であり,この値は報告されている温帯林(9.6)よりもかなり大きく,リン制限である熱帯林(19.6)と同程度だった.したがって,御手洗水流域が窒素飽和にともなうリン制限が起こっている対照サイトとして位置づけることができる可能性が高い.また,流域内のN,P濃度やN:P比の空間分布について統計解析した結果,葉中P濃度やN:P比は凹凸度と対応関係がみられ,凸型地形でP濃度が低く,凹型地形でP濃度が高い傾向がみられた.一方でN濃度と地形に対応関係は見られず,その結果,N:P比は凸型地形で低くなる傾向がみられた.この結果は,窒素沈着による窒素飽和の起こりやすさが地形によって異なることを示している.本研究は,渓流水中の硝酸塩濃度が高い流域で樹木が窒素飽和に伴うリン制限になっているかどうかを明らかにすることを目的として,1)渓流水中の硝酸塩濃度が高いサイト(福岡新谷),2)リン制限のサイト(福岡御手洗水),3)窒素制限のサイト(椎葉大藪)において,ヒノキ葉のストイキオメトリー(窒素:リン比,N:P比)を比較した.昨年度,蛇紋岩流域(御手洗水)において,リン制限が起こっていることが明らかになったため,本年度は,このサイトをリン制限のサイトとして位置づけてサイト間比較を行った.各サイトのヒノキの樹齢は57-58年生である.各サイトにおいて8月初旬に20サンプル程度の枝葉の採取を行った.採取した枝葉は,葉齢に伴うN:P比の変化を解析するために,枝葉の端から0-5 cm,5-10 cm,10 cm以上の3段階に分けてN,P濃度の分析を行った.その結果,渓流水中の硝酸塩濃度が高いサイト(福岡新谷)のヒノキ葉のN:P比はどの葉齢についても,リン制限のサイト(御手洗水)と比べて有意に低く,窒素制限のサイト(椎葉大藪)とほぼ同程度だった.このことは渓流水中の硝酸塩濃度が高くても樹木は必ずしもリン制限になっていないことを示していた.一部の試料分析を除いて,おおむね当初の計画通りに試料の採取と分析が進んでいる.本研究は,渓流水中の硝酸塩濃度が高い流域で樹木が窒素飽和に伴うリン制限になっているかどうかを明らかにすることを目的として,1)渓流水中の硝酸塩濃度が高いサイト(福岡新谷),2)リン制限のサイト(福岡御手洗水),3)窒素制限のサイト(椎葉大藪)において,ヒノキ葉のストイキオメトリー(窒素:リン比,以下NP比)のサイト間比較を行った.昨年度は,福岡新谷において必ずしも樹木がリン制限になっていないことが明らかになった.本年度はこれらのサイトに加えて福岡演習林と宮崎演習林の他地点でヒノキ葉のNP比を計測し,さらに,リターや土壌の化学分析を行い,リン利用効率の計測を行うことで,リン制限にならない原因について考察を行った.他地点でヒノキ葉のストイキオメトリーを計測した結果,福岡演習林のスギ・ヒノキのNP比は宮崎演習林よりも高かったが,リン制限のサイト(福岡御手洗水)よりも低く,必ずしもリン制限になっていないことが確認された.さらに,リター計測から推定された窒素とリンの樹木による吸収量は福岡新谷で他サイトと比べて高かった.このことから増加した窒素吸収量によってリンの要求量が増加していることが示唆された.土壌の可給態リン分析の結果から,ヒノキによるリンの吸収量の増加はリンの吸収効率を上げることで達成している可能性が示唆された.以上のことから,大気沈着量が増加しているにも関わらず樹木がリン制限にならないのはリンの利用効率を高めているためと結論した.

近年,大気汚染によって生じる大気由来の窒素負荷が樹木の栄養状態に悪影響を与えるのではないかと懸念されている.本研究は,日本の主要樹種であるスギ・ヒノキ人工林の栄養状態を診断し,窒素負荷がスギ・ヒノキの栄養状態に与える悪影響を評価した.その結果,窒素負荷の増大はスギ・ヒノキの窒素吸収量を増加させ,リンなどの他の栄養成分の要求量を増加させていたが,リン不足にはなっていなかった.これは,樹木がリンの吸収効率を上昇させているためと推察された.当初計画通りに試料の採取と分析が進んでいる.樹木の栄養吸収や転流の影響を検討するために,リターや土壌の採取を行いたい.生物地球化学当初計画通りに渓流水中の硝酸塩濃度の異なる流域における樹木のストイキオメトリーの比較を行ないたい.分析を予定していた機器に不具合が生じ,次年度に分析を行う必要が生じたため.次年度に予定していた試料の分析を行う.
原子分子のナノ力学-フォースプローブ法による原子分子の力学的分光と制御-

研究目標は、中間ヒアリング時に追加した極低温や磁性材料の原子間力分光と制御など多くの新テーマも含めて、ほぼ完全に達成した。本特定研究の実施により、「原子分子のナノカ学」と言う新しい学問・研究・技術分野が創設された。さらに、発足時には予定していなかった数多くの研究成果が得られた。理論班と実験班の協力が理想的な共同研究に発展して、多くの成果が得られた。日本学術振興会ナノプローブテクノロジー第167委員会が行った原子間力顕微鏡(AFM)に関する未来予測で予測された「元素の力学的非破壊同定」や「原子の力学的操作」の達成時期が、本特定研究の実施により、それぞれ、16年と511年早く実現した。学会誌などに合計303件発表した。また、Physical ReviewやPhysical Review Letterなどのランクの高い雑誌に数多く採択された。国際会議や国内会議での数多くの招待講演を含め合計512件の口頭発表を行った。合計43件の出版に寄与した。特筆すべきなのは、『世界最初の本分野の英語専門書』である"Noncontact Atomic Force Microscopy"を、領域代表者の森田清三が筆頭エディターとなって、世界の主要グループを取りまとめる形でSpringer杜から出版した事である。また、『世界最初の本分野の教科書』「原子・分子のナノ力学」を丸善から出版した。合計16件のプレス発表、合計7件の受賞、合計12件の特許申請を達成した。2001年に第4回非接触原子間力顕微鏡法国際会議を京都で開催した。この会議は、日本が提唱して1998年に第1回会議を大阪で開催した。その後、スイス、ドイツ、日本、カナダと毎年開催されているが、海外開催も含めて日本の発表件数が世界第1位を保持している。これも、本特定研究実施の成果の一つである。理論班(A01塚田班)では、非接触AFM像とフォース分光の第一原理電子状態計算に基づく理論シミュレーション法を開発し、Si(111)7x7、Si(100)、Si(111)√<3>x√<3>-Ag表面などに適用した。また、不可逆的な表面原子過程とカンチレバー振動の散逸項の関係を解明し、周波数シフトおよび散逸への効果を明らかにした。さらに、表面構造の熱揺らぎによる非接触AFM像への影響を調べた。原子基礎班(A02森田班)では、非接触原子間力顕微鏡(AFM)で、原子の力学的分光実験を行い、Si(111)7x7表面で原子位置に依存した探針・試料間相互作用や接触点の原子位置依存性を見いだした。また、Si(111)√<3>x√<3>-Ag表面で非接触AFM像の探針・試料間距離依存性を見いだした。さらに、探針先端の原子の置換により原子間力を制御する実験にも初めて成功した。分子応用班(A03山田班)では、異方性の大きい有機分子系試料観察のため、独自の周波数変調検出系を開発して周波数検出感度を向上させることに成功した。これにより、Si(111)上のC60分子やAu基板上のアルカンチオール自己組織化単分子膜の分子分解能観察に成功し、分子分極や力学応答計測などAFMによる分子系の局所物性計測への道を拓いた。さらにフッ素系強誘電性分子の絶縁性基板上での薄膜成長初期過程を初めて明らかにした。生体応用班(A04猪飼班)では、αへリックス分子及び球状タンパク質を両末端から引き伸ばす実験から、その分子内凝集エネルギーを世界で初めて算出した。球状タンパク質と低分子リガンドの結合によりタンパク質部分の力学的性質が顕著に変化することを初めて示し,ナノカ学的方法を将来の分子間相互作用研究の基礎的研究方法として開発する基盤を築いた。また、球状タンパク質の力学的コンフォーマーの存在を示し,ナノ力学手法の精度の高さを明らかにした。並行して、分子変形を精密測定する複合機器を完成した。

2001年に第4回非接触原子間力顕微鏡法国際会議を京都で開催した。この会議は、日本が提唱して1998年に第1回会議を大阪で開催した。その後、スイス、ドイツ、日本、カナダと毎年開催されているが、海外開催も含めて日本の発表件数が世界第1位を保持している。これも、本特定研究実施の成果の一つである。1)平成11年度第1回推進委員会の開催とニュースレター1の作製と配布平成11年12月14日(火)に大阪大学で、総括班の評価委員並びに研究協力者(アドバイザー)と各班の研究代表者・分担者及び研究協力者参加の下で、各班長が研究目的・分担と研究計画・進行状況の説明と質疑を行った。その後、評価班ミーティングを行い、質疑応答を行った。なお、本特定領域の研究目的・分担と研究計画・進行状況をまとめた資料(ニュースレター1)を作製して、第1回推進委員会の参加者と関係者に配布した。2)平成11年度第1回研究会と班長会議の開催とニュースレター2の作製と配布平成11年12月14日(火)に大阪大学で、公開の第1回研究会を開催した。合計60名の参加者があり、そのうち、本特定領域関係者以外の参加者は20名で、活発な質疑応答があった。研究会の後、班長会議を開催して、今回の総括を行い今後の予定について相談した。なお、研究会資料(ニュースレター2)を作製して、第1回研究会参加者と関係者に配布した。3)平成11年度第2回推進委員会の開催とニュースレター3の作製と配布平成12年3月14日(火)に島津製作所東京支社で、第2回推進委員会を、その後、評価班ミーティングを開催予定である。なお、本特定領域の研究目的・分担と研究計画・進行状況をまとめた資料(ニュースレター3)を作製して、第2回推進委員会の参加者と関係者に配布予定である。4)平成11年度公開シンポジウムの開催とニュースレター4、5、6の作製と配布平成11年12月14日(火)に島津製作所東京支社で、公開シンポジウムを開催予定である。なお、研究会資料(ニュースレター4)と本特定領域研究各班の平成11年度業績をまとめた論文集1と2(ニュースレター5、6)を作製して、公開シンポジウムの参加者と関係者に配布予定である。1)平成12年度第1回推進委員会と第1回研究会の開催、及びニュースレターNo.7とNo.8の作製と配布平成12年7月5日(水)に大阪大学で、各班長が研究目的・分担と研究計画・進行状況の説明と質疑を行った。その後、一般参加者・学生も含む新発表形式で公開の第1回研究会を開催した。参加者は、本特定領域関係者25名、外部参加者39名、合計64名で、活発な質疑応答があった。2)平成12年度第2回研究会と班長会議の開催とニュースレターNo.9の作製と配布平成12年9月11日(月)に東京工業大学で第2回研究会を開催した。悪天候にも拘わらず合計43名の参加者があり、そのうち、本特定領域関係者以外の参加者は27名で、活発な質疑応答があった。3)平成12年度第1号内部資料集「次世代ナノテクノロジー(微細組み立て)」の作製と配布本特定領研究と関係の深い「ナノテクノロジー」に関する世間の注目が集まっているこの時期に、平成12年度第1号内部資料集として「次世代ナノテクノロジー(微細組み立て)」の作製と配布を行った。
高分子液晶を用いたコレステリックらせんフィルムの創成と各種光学デバイスへの応用

コレステリックらせん構造による光学特性は従来から注目されていたが、現在までは、それを液晶場で利用するという手法を取ってきた。本研究は、これら応用方法とは全く異なった視点に立つもので、コレステリック液晶場をらせん構造制御の場として利用し、高分子をベースにしたコレステリック固体を作り、そのらせん構造に由来する光物性を安定に活用するものである光安定性・耐熱性が著しく向上し、光学結晶としての機能の利用が現実となる。その重要な試みの一つとして、コレステリックらせん周期構造を利用し、半導体レーザの分布帰還キャビティと類似な構造をもつ分布帰還型レーザを設計する。具体的には2通りの方法、1)コレステリック膜中にレーザ色素をドープする2)二つのコレステリック膜でレーザ色素を含む膜をサンドイッチするの方法で、ポンプレーザ光でレーザ色素を発光させ、その発光波長域に選択反射波長を重ねて光を閉じこめ、レーザ発振させるという原理に基づき、またコレステリック素材として液晶高分子を基盤にして、レーザ発振に成功している。現在は、コレステリック素材として、耐熱性、耐光性が強く要求されるため、現在主鎖型液晶高分子を用いて、ガラス化による液晶の物理的固定化のみならず、光架橋による化学的固定化もカップリングさせる方法で、その素材探索を続行しているところである。
神経幹細胞の増殖と分化を制御する脂肪酸および脂肪酸結合タンパク質の機能解析

野生型の胎仔ラット胎仔に由来する神経幹細胞を用いてニューロスフェア培養を行い、アラキドン酸(ARA)またはドコサヘキサエン酸(DHA)が神経幹細胞の増殖・分化に与える影響について解析した結果、ARAやDHAは神経幹細胞の増殖や分化を制御し、発生の段階に応じて異なる役割を担うことが示された(Sakayori et al., 2011)。また同様のスフェア培養実験から、脂肪酸結合タンパク質Fabp7が神経幹細胞の増殖と分化の制御に関わることが明らかになった。神経新生、すなわち神経幹細胞の増殖、分化のメカニズムについて、各種成長因子やサイトカイン、あるいは転写制御因子に関する研究は進んできた。しかしながら、脳に多量に存在する脂肪酸の影響については、ほとんど解析が進んでいない。そこで本研究では、胎仔ラット、生後ラット、ヒトiPS細胞由来の神経幹細胞に、in vitroにおいてアラキドン酸(ARA)またはドコサヘキサエン酸(DHA)を添加し、これらの脂肪酸が神経幹細胞の増殖・分化・生存に与える影響について解析した。まず胎仔ラットの大脳皮質原基から神経幹細胞をニューロスフェア法を用いて選択培養し、脂肪酸添加による神経幹細胞の増殖・分化・生存への影響を解析した。10^<-7>および10^<-6>MのARA添加によって、二次ニューロスフェアの数が有意に増加し、10^<-4>MのARA添加によって、二次ニューロスフェアの数が有意に減少した。また、10^<-7>MのDHA添加によって、二次ニューロスフェアの数が有意に増加し、10^<-6>および10^<-5>MのDHA添加によって、二次ニューロスフェアの数が有意に減少することが分かった。このことから、ARAおよびDHAはneuorgenicな神経幹細胞の増殖能を亢進することができる一方、高濃度では毒性を示すことが示唆された。10^<-9>10^<-5>MのARA添加によって、b3-tubulin陽性細胞およびGFAP陽性細胞の割合に有意な差は認められなかった。また、同様に10^<-9>10^<-5>MのDHA添加によってもb3-tubulin陽性細胞およびGFAP陽性細胞の割合に有意な差は認められなかった。このことから、ARAおよびDHAはneuorgenieな神経幹細胞の分化には効果を示さないことが示唆された。本年度は、胎仔ラット、生後ラット、ヒトiPS細胞由来の神経幹細胞に、in vitroにおいてアラキドン酸(ARA)またはドコサヘキサエン酸(DHA)を添加し、これらの脂肪酸が神経幹細胞の増殖・分化・生存に与える影響について解析した。継代数の少ない神経幹細胞は主に神経細胞に分化し、継代数の多い神経幹細胞は主にアストロサイトへ分化した。それぞれの神経幹細胞に対しARAまたはDHAを添加することにより、これらのPUFAsが神経幹細胞の増殖と分化に与える影響について解析した(Sakayori et al,in press)。主に神経細胞に分化する発生初期の神経幹細胞においては、ARA、DHAともにその増殖を亢進した。一方で神経細胞やアストロサイトへの分化に対しては効果を持たなかった。主にアストロサイトへ分化する発生後期の神経幹細胞においては、DHAはその増殖を亢進したものの、ARAは増殖に対しては効果を持たなかった。一方、分化に関しては、ARAはアストロサイトへの分化を、DHAは神経細胞への分化を亢進した。これらの結果から、ARAやDHAは直接的に神経幹細胞の増殖や分化を制御し、発生の段階に応じて異なる役割を担うことが示された。また、ARAやDHAと結合し細胞内においてPUFAの分布に関わる脂肪酸結合タンパク質Fabp7の遺伝子ノックアウトマウス胎仔を用いたニューロスフェアアッセイ系を確立した。本年度は、野生型の胎仔ラットおよび生後ラット、野生型マウス胎仔および脂肪酸結合タンパク質遺伝子Fabp7のノックアウトマウス胎仔に由来する神経幹細胞を用いて、in vitroにおいてアラキドン酸(ARA)またはドコサヘキサエン酸(DHA)を添加し、これらの脂肪酸が神経幹細胞の増殖・分化・生存に与える影響について解析した。それぞれの神経幹細胞に対しARAまたはDHAを添加することにより、これらのPUFAsが神経幹細胞の増殖と分化に与える影響について解析した(Sakayori et al,2011)。

主にアストロサイトへ分化する発生後期の神経幹細胞においては、DHAはその増殖を亢進したものの、ARAは増殖に対しては効果を持たなかった。一方、分化に関しては、ARAはアストロサイトへの分化を、DHAは神経細胞への分化を亢進した。これらの結果から、ARAやDHAは直接的に神経幹細胞の増殖や分化を制御し、発生の段階に応じて異なる役割を担うことが示された。また、生後ラット側脳室壁および海馬由来のニューロスフェアアッセイ系の確立を試みた。胎仔由来神経幹細胞に比して、成体脳由来の神経幹細胞からのニューロスフェア形成率は低いことがわかった。更に、ARAやDHAと結合し細胞内においてPUFAの分布に関わる脂肪酸結合タンパク質Fabp7の遺伝子ノックアウトマウス胎仔を用いたニューロスフェアアッセイ系を確立し、DHAの影響について検証した。
分子生物学的手法を用いたダイオキシン類に対する新しい健康リスク評価の試み

最近の研究では,ダイオキシン類への暴露に対するsubclinicalな健康影響の評価指標として薬物代謝酵素シトクロムP450(CYP)分子種のうちのCYP1A1およびCYP1B1の遺伝子発現に関する情報が注目されている.本研究では出来る限り人からの情報を得たいと考え,ダイオキシン類への暴露が高いと考えられるゴミ焼却炉作業者(暴露群)並びに対照群(非暴露群)より,インフォームドコンセントを得た上で少量の末梢血を採取してリンパ球を調製後,リンパ球のCYP1A1およびCYP1B1のmRNA発現量をRT-PCR法により測定し,両群から得られた測定値を比較検討した.しかしながら,両測定値間に有意差を認めることは出来なかった.そこで,やや視点を変えたアプローチを試みた.即ち,過去の動物実験の成績からダイオキシン類には強い発がん性が認められているので,その程度を推測するために化学発がんのinitiationであるDNA損傷の程度が上記暴露集団において有意に高いか否かを明らかにすることを考えた.リンパ球DNA損傷の程度は,私どもの研究グループが精力的に取り組んでいるDNA adducts(付加体)量を32Pポストラベリング法を用いて測定することにより評価した.しかしながら,暴露群と対照群の間にリンパ球DNA付加体量の有意な差は認められなかった.この理由の一つに,喫煙の影響が考えられる.即ち,対照群において喫煙によるDNA付加体レベルの上昇が推定され,それによって統計的な有意差が認められなかったことが示唆される.以上の結果から,当初考えていた様な研究成果を挙げることは出来なかった.最近の研究によれば,ダイオキシン類への暴露に対するsubclinicalな健康影響の評価指標として薬物代謝酵素シトクロムP450(CYP)分子種の内で,特にCYP1B1,CYP1A1の遺伝子発現が注目されている.そこで,本研究では先ず最初に,ヒトリンパ球より得られたDNAを用いて,薬物代謝酵素CYP1A1及びCYP1B1の遺伝子発現量を分子生物学的手法により解析するための基礎的検討を開始した.その結果,CYP分子種のmRNA発現量をRT-PCR法により測定することが可能となった.私どもはこの分析手法を,極微量の2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)を添加したリンパ球の培養系に応用し,TCDD添加量とCYPの遺伝子発現量との関係を解析しようと試みたが,末だ満足すべき結果を得ていない.現在検討中である.次に,ダイオキシン類への暴露が高いと考えられる廃棄物焼却施設内労働者,及び対照群より,少量の抹消血を採取してリンパ球DNAを調製後,CYP1A1及びCYP1B1のmRNA発現量をRT-PCR法を用いて測定し,両群より得られた測定値を比較したが,今回の対象者では統計的に有意差を認めることは出来なかった.一方,同じ対象者(廃棄物焼却施設内労働者及び対照者)において,TCDD暴露によるDNA損傷の程度を推定するために,リンパ球DNA付加体(adducts)量を32Pポストラベル法により測定して,両測定値を比較したが統計的な有意差は認められなかった.以上の如く,現時点ではネガティブデータが多いため,論文にまとめるまでには至っていない.次年度の結果を期待したい.最近の研究では,ダイオキシン類への暴露に対するsubclinicalな健康影響の評価指標として薬物代謝酵素シトクロムP450(CYP)分子種のうちのCYP1A1およびCYP1B1の遺伝子発現に関する情報が注目されている.本研究では出来る限り人からの情報を得たいと考え,ダイオキシン類への暴露が高いと考えられるゴミ焼却炉作業者(暴露群)並びに対照群(非暴露群)より,インフォームドコンセントを得た上で少量の末梢血を採取してリンパ球を調製後,リンパ球のCYP1A1およびCYP1B1のmRNA発現量をRT-PCR法により測定し,両群から得られた測定値を比較検討した.しかしながら,両測定値間に有意差を認めることは出来なかった.そこで,やや視点を変えたアプローチを試みた.即ち,過去の動物実験の成績からダイオキシン類には強い発がん性が認められているので,その程度を推測するために化学発がんのinitiationであるDNA損傷の程度が上記暴露集団において有意に高いか否かを明らかにすることを考えた.リンパ球DNA損傷の程度は,私どもの研究グループが精力的に取り組んでいるDNA adducts(付加体)量を32Pポストラベリング法を用いて測定することにより評価した.しかしながら,暴露群と対照群の間にリンパ球DNA付加体量の有意な差は認められなかった.この理由の一つに,喫煙の影響が考えられる.即ち,対照群において喫煙によるDNA付加体レベルの上昇が推定され,それによって統計的な有意差が認められなかったことが示唆される.以上の結果から,当初考えていた様な研究成果を挙げることは出来なかった.
生涯学習をサポートする複合的な学校施設と学校の安全管理の調和システムの研究

平成15年度においては、(1)研究目標達成のための関連文献の収集を精力的に行った。特に、池田小学校事件前後から多く出版された学校の危機管理マニュアル及びそれに関わる学校経営学領域の書籍、文科省の安全教育関係資料、文教施設協会の調査報告書、日本PTA協議会の取り組み関連資料、日本体育・学校健康センターの資料などを収集し、分析した。(2)複合的な学校施設における実態調査(施設・設備の整備の実態調査及び関係者へのインタビュー調査)を幾つかの学校、地域において行った。具体的には、学校と公民館・図書館の複合施設である志木市のいろは遊学館、我が国初のPFI事業によって建築された小学校である調布市立調和小学校など全国5地域にわたる複合的な学校施設での実態調査及び学校を支える教育委員会への調査を行っている。以上の文献収集及び実態調査から、学校を設計する側の意識と使い手である学校側の意識には少なからずギャップが存在すること、先進的な学校施設をもち、安全教育にそれなりに配慮していると思われる学校においても、安全管理に関しては試行錯誤の状況にあることなどが明らかになった。また、危機管理に関わる書籍等は多く出版されているが、教育学分野での研究論文は必ずしも多くはなく、建築学の分野においては、人的対応による防犯対策を保管する「防犯設計」の研究はなされているが、建築(計画)学の主要な分野になってはいないことも明らかになった。これらのことから、子どもの安全を守るという喫緊の課題に対して、今後、教育学(ソフト面)と建築学(ハード面)との融合が求められているといえる。平成16年度においては、いろは遊学館、志木小学校における実態調査(教職員、利用者へのアンケート調査を含む)を継続的に行うとともに、平成15年度の実態調査を踏まえて、海外(英国)における学校の安全管理の実態調査(教育技術省及びPFIによって建築され、PFIスタッフが学校管理の一翼を担っているハイランズ・スクールでの資料収集・聞き取り調査)を行い、これからの我が国の学校の安全管理の在り方について示唆を得た。本研究では「開かれた学校」と「学校の安全管理」の調和的なあり方を検討するために、建築学と教育学分野の現伏を実証的・体系的に把握することに意を用いている。平成15年度においては、1研究目的達成のための関連文献の収集を精力的に行った。特に、池田小学校事件前後から多く出版された学校の危機管理マニュアル及びそれに関わる学校経営学領域の書籍、文科省の安全教育関係資料、文教施設協会の調査研究報告書、日本PTA全国協議会の取り組み関連資料、日本体育・学校健康センターの資料などを収集し、分析した。2複合的な学校施設における実態調査(施設・設備の整備の実態調査及び関係者へのインタビュー調査)を幾つかの学校、地域において行った。具体的には、学校と公民館の複合施設である志木市のいろは遊学館、我が国初のPFI事業によって建築された小学校である調布市立調和小学校、我が国初の複合型学校施設を有する仙台市立東二番丁小学校など全国5地域にわたる複合的な学校施設での実地調査及び学校を支える教育委員会への実態調査を行っている。以上の文献収集及び実態調査から、学校を設計する側の意識と使い手である学校側の意識には相変わらず大きなギャップが存在すること、先進的な学校施設をもち、安全教育にそれなりに配慮していると思われる学校においても、安全管理に関しては試行錯誤の状況にあることなどが明らかになった。

平成16年度においては、ハード・ソフト両面において安全管理のあり方に示唆を与えてくれる可能性をもった、いろは遊学館及び志木市教育委員会に対する実態調査を継続的に行うとともに、平成15年度の実態調査を踏まえて、学校及び教育委員会への質問紙調査(抽出)を行う予定である。また、海外(英国)における安全管理の実態調査を行い、これからのわが国の安全管理のあり方について指針を得たいと考えている。平成15年度における文献収集及び実態調査から、学校を設計する側の意識と使い手である学校側の意識には少なからず、ギャップが存在すること、先進的な学校施設をもち、安全教育にそれなりに配慮していると思われる学校においても、安全管理に関しては試行錯誤の状況であることなどが明らかになった。平成16年度においては、ハード、ソフト両面において、安全管理のあり方に示唆を与えてくれる可能性を持った、幾つかの学校、いろは遊学館及び志木市教育委員会に対する実態調査を継続的に行うとともに、平成15年度の実態調査を踏まえて、海外(英国)における安全管理の実態調査(教育技術省及び、PFIによって建築されPFIスタッフが学校管理の一翼を担っているハイランズ・スクールでの資料収集・聞き取り調査)を行い、これからの我が国の安全管理の在り方について指針を得た。
分子雲の広域掃天観測による星生成の統計的研究

星生成のメカニズムの解明は、現代天文学の最も重要な課題の一つである。本研究は、星生成の現場である星間分子雲の観測的研究によって、この課題に取り組んできた。北天を中心として、大局的な星間分子ガスの分布の解明をすすめるとともに、南天における個別の星生成領域の研究をすすめた。その結果、(1)新たに原始星に伴う分子流天体を5天体発見し(内1天体は南天)、(2)分子ガスと遠赤外幅射との詳細な相関関係を明らかにする一歩をふみだし、(3)分子雲コア中の乱流運動の起源に関わるスペクトル幅の特徴を整理し、(4)分子雲複合体に付随する原子ガス(HI)の大局的分布をおうし座とへびつかい座について明らかにする、などの成果が挙がった。また、以上の観測研究の成果に加えて、南半球での電波観測を行って、近い将来の南天における星生成領域の本格的研究の端緒を開いたことは、大きな前進であった。以上の成果((1)ー(4))は、星間分子ガスの特性に関する問題を、小さなスケ-ル(0.1pc)から大きなスケ-ル(100pc)に至る広い範囲で、取り扱っている。これは、本研究が、名大の4メ-トル電波望遠鏡による星生成領域の広域掃天観測によって明らかになった星間分子ガスの大局的分布を基盤として展開された結果であり、(1)分子ガス中での局所的な星形成、(2)分子ガスそのものの物理状態、(3)分子ガスを取り巻く大局的分布とのつながり、という3つの局面において、本研究は進展した。以下に、特に重要と思われる2点について、更に詳しく成果の具体的内容を述べる。(1)原始星に付随する分子流天体の存在は、約10年前から知られており、現在までに約160天体がカタログされている。そのうち、約60個は、名古屋大学の4メ-トル電波望遠鏡による広域観測に基づいて発見同定されたものである。本研究においては、これまでに広域な分子スペクトル観測のなされたいなかった白鳥座の暗黒星雲群(HII領域IC5146付近)のCO、^<13>CO、C^<18>O分子による系統的な観測によって分子ガスの高密度部分を特定し、かつ、そこに可視光では見えない赤外約源が複数個存在することを見出した。この領域について、五大学電波天文台の14メ-トル電波望遠鏡を用いたCO高速度ガスの検出を試みた結果、計4個の分子流天体を発見し、2個の分子流天体の候補を見出した。この結果は、オリオン座のL1641、モノセラス座S287などに次いで、分子流天体群の存在する高密度分子雲の発見を意味するものであり、分子雲中の星形成と、それによる、分子雲の力学的安定性への影響などの問題に新たな一石を投じるものであり、注目される。一方、南半球においては、光学写真等に基づいて同定した40数個のブライト・リム天体についてチリのSEST15メ-トル電波望遠鏡を用いた観測を行い、悪天候に災いされつつも、HH132において見事な双極性を示す分子流天体を発見した。今後、さらに探査をすすめて、HII領域の影響大でどの時に星形成が促進されるか、という問題に対して、明確な答えを見出していきたい。(2)分子雲の大局的構造の中に、個々の分子雲コアが埋もれており、そこで星形成が進行すると考えられる。1991、1992年の名大4メ-トル鏡による観測によってその様子は、如実に描き出されてきた。大局的に見た時、フィラメント状分子雲の形成が分子雲コアの存在のための必要条件であると考えられる。分子雲コアの質量が、そこで形成される星の質量と相関する可能性が高く、分子雲コアの成長を理解することが星形成効率の理解の前段として重要となる。分子雲中の諸組成と、乱流等の運動状態を解明することは、分子雲コアの成長を支配する要因を探る上で重要である。パリのグル-プとの研究は、分子ガス中の塵からの放射を分子ガスの質量との相関を、名大で取得されたかつてない広範囲な分子スペクトルのデ-タベ-スを基にして解析しようとするものである。また、ケンブリッジのグル-プとすすめている分子雲コア中の乱流の解析は、デ-タの高いS/N比によって、高い確度での乱流の相関長の導出に成功している。これらの結果は、現在、論文としてまとめられつつあり、分子雲の構造と運動、そして、星形成効率の支配要因を明らかにするための重要なステップと考えられる。

また、以上の観測研究の成果に加えて、南半球での電波観測を行って、近い将来の南天における星生成領域の本格的研究の端緒を開いたことは、大きな前進であった。以上の成果((1)ー(4))は、星間分子ガスの特性に関する問題を、小さなスケ-ル(0.1pc)から大きなスケ-ル(100pc)に至る広い範囲で、取り扱っている。これは、本研究が、名大の4メ-トル電波望遠鏡による星生成領域の広域掃天観測によって明らかになった星間分子ガスの大局的分布を基盤として展開された結果であり、(1)分子ガス中での局所的な星形成、(2)分子ガスそのものの物理状態、(3)分子ガスを取り巻く大局的分布とのつながり、という3つの局面において、本研究は進展した。以下に、特に重要と思われる2点について、更に詳しく成果の具体的内容を述べる。(1)原始星に付随する分子流天体の存在は、約10年前から知られており、現在までに約160天体がカタログされている。そのうち、約60個は、名古屋大学の4メ-トル電波望遠鏡による広域観測に基づいて発見同定されたものである。本研究においては、これまでに広域な分子スペクトル観測のなされたいなかった白鳥座の暗黒星雲群(HII領域IC5146付近)のCO、^<13>CO、C^<18>O分子による系統的な観測によって分子ガスの高密度部分を特定し、かつ、そこに可視光では見えない赤外約源が複数個存在することを見出した。この領域について、五大学電波天文台の14メ-トル電波望遠鏡を用いたCO高速度ガスの検出を試みた結果、計4個の分子流天体を発見し、2個の分子流天体の候補を見出した。この結果は、オリオン座のL1641、モノセラス座S287などに次いで、分子流天体群の存在する高密度分子雲の発見を意味するものであり、分子雲中の星形成と、それによる、分子雲の力学的安定性への影響などの問題に新たな一石を投じるものであり、注目される。一方、南半球においては、光学写真等に基づいて同定した40数個のブライト・リム天体についてチリのSEST15メ-トル電波望遠鏡を用いた観測を行い、悪天候に災いされつつも、HH132において見事な双極性を示す分子流天体を発見した。今後、さらに探査をすすめて、HII領域の影響大でどの時に星形成が促進されるか、という問題に対して、明確な答えを見出していきたい。(2)分子雲の大局的構造の中に、個々の分子雲コアが埋もれており、そこで星形成が進行すると考えられる。1991、1992年の名大4メ-トル鏡による観測によってその様子は、如実に描き出されてきた。大局的に見た時、フィラメント状分子雲の形成が分子雲コアの存在のための必要条件であると考えられる。分子雲コアの質量が、そこで形成される星の質量と相関する可能性が高く、分子雲コアの成長を理解することが星形成効率の理解の前段として重要となる。分子雲中の諸組成と、乱流等の運動状態を解明することは、分子雲コアの成長を支配する要因を探る上で重要である。パリのグル-プとの研究は、分子ガス中の塵からの放射を分子ガスの質量との相関を、名大で取得されたかつてない広範囲な分子スペクトルのデ-タベ-スを基にして解析しようとするものである。また、ケンブリッジのグル-プとすすめている分子雲コア中の乱流の解析は、デ-タの高いS/N比によって、高い確度での乱流の相関長の導出に成功している。これらの結果は、現在、論文としてまとめられつつあり、分子雲の構造と運動、そして、星形成効率の支配要因を明らかにするための重要なステップと考えられる。星生成領域の広域観測をミリ波、サブミリ波帯、および赤外線域において推進した。以下に、各事項毎に詳しくのべる。1.ケルン大学におけるサブミリ波観測を、CO分子のJ=3ー2遷移を用いて遂行した。
磁性体との相互作用を用いた単原子層ラシュバ型超伝導体に対する研究

近年、我々は、鉛単原子層膜などのスピン軌道相互作用の強い金属超薄膜において、2次元面に平行にかけた磁場に対して、超伝導転移温度がPauli常磁性限界から予想されるよりも2桁小さい変化しか示さないことなどを明らかにした。本研究では、これらの系で、ラシュバ相互作用がもたらす新奇な2次元超伝導相が実現されていることを検証するために、超伝導層に非磁性の障壁層を介して磁性体層を近接させた試料を用いた実験を行い、超伝導層のスピン状態に対する直接的な知見を得る。
結び目の多項式不変量の研究

結び目不変量であるHOMFLYPT多項式とKauffman多項式の両方にそれらの共通の零番係数多項式として含まれる結び目不変量のΓ多項式とそのケーブル化の研究を行った。1.結び目のクラスプ数とΓ多項式の研究任意の結び目は特異点集合の連結成分が有限個のクラスプ弧からなる特異円板(クラスプ円板)を張る。そのクラスプ円板のクラスプ弧の最小数をその結び目のクラスプ数と呼ぶ。平成26年度は、クラスプ数が高々2の結び目のΓ多項式の特徴付けを行った。クラスプ弧の数が2のクラスプ円板には、2種類の同相類(0型、1型)が存在する。平成27年度は、平成26年度の特徴付けの結果を用いて0型、1型の判定問題を主に研究した。結果として、0型を張るが1型は張らない結び目、0型は張らないが1型を張る結び目、0型と1型両方を張る結び目をそれぞれ無限個構成した。現在は、「すべての結び目のΓ多項式は、クラスプ数が高々2の結び目で特徴付けできるか?」「0型を張る結び目は、素な結び目か?」という問題の研究を行っている。2. Γ多項式のケーブル化の研究Γ多項式のケーブル化を計算することは容易ではない。結び目のクラスプ数とΓ多項式の研究で、結び目のΓ多項式は、ある条件付きのクラスプ-パス変形で不変であることを発見した。現在は、この性質を使ってΓ多項式のケーブル化の計算と体積予想のアナロジーの研究を行っている。さらに、「Γ多項式のケーブル化でミュータント結び目の組を区別できるか?」「2つの結び目のΓ多項式のケーブル化がすべて一致するならば、それらのHOMFLYPT多項式とKauffman多項式もそれぞれ一致するか?」という問題の研究を行っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。結び目の位相不変量であるHOMFLYPT多項式とKauffman多項式に零番係数多項式として共通に含まれるΓ多項式とそのケーブル化不変量の研究を行った。1.ケーブル結び目とKanenobu結び目のアーク指数の研究(Hwa Jeong Lee氏との共同研究)を行った。ケーブル結び目のアーク指数の上からの良い評価を与えるアルゴリズムを構成し8交点までの素な結び目の2ケーブル結び目とWhitehead doubleのアーク指数の表を作成した。アーク指数の下からの評価はKauffman多項式によるMorton-Beltrami不等式で与えられるが、Kanenobu結び目の無限族k(n) (n=0,1,2,...)の場合は、その下からの評価がすべてのnに対して一定になってしまう。本研究では、ケーブル結び目のアーク指数に関するアルゴリズムと2ケーブルΓ多項式を応用することで、nが増大するに従い、Kanenobu結び目k(n)のアーク指数の下からの評価も増大することを証明した。2.結び目のクラスプ数とΓ多項式の研究を行った。これまでクラスプ数は結び目のAlexander多項式に関連して研究されてきた。特にクラスプ数が2までの結び目のAlexander多項式は特徴付けられている。本研究では、クラスプ数が2までの結び目のΓ多項式の特徴付けに成功した。3.ミュータント結び目とケーブルΓ多項式の研究を行った。Γ多項式、および、その2ケーブル多項式や3ケーブル多項式では、どんなミュータント結び目の組も区別できないことが知られている。本研究では、ミュータント結び目の組で交点数が最小であるKinoshita-Terasaka結び目とConway結び目の組について研究を行った。コンピュータを駆使することで、4ケーブルΓ多項式と5ケーブルΓ多項式では、それらの組を区別できないことが分かった。

ケーブル結び目とKanenobu結び目のアーク指数に関する研究(Hwa Jeong Lee氏との共同研究)とミュータント結び目とケーブルΓ多項式の研究は着実に進行している。アーク指数に関する研究では、プレプリントを2本作成した。さらに、結び目のクラスプ数とΓ多項式の研究の進展もあった。これに関しては、プレプリントを1本作成した。ケーブルΓ多項式の表の作成とKawauchiの予想の研究はやや遅れているが、全体としては順調であると評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。ケーブルΓ多項式の表の作成とKawauchiの予想の研究を行う。ミュータント結び目とケーブルΓ多項式の研究をさらに深める。Hwa Jeong Lee氏との共同研究でアーク指数に関する新たな問題が見つかったので、その研究を進める。結び目のクラスプ数とΓ多項式の研究で新たに問題が見つかったので、その研究を進める。
東南アジア金融システムの規定要因と変容可能性-工業化との相克の観点から

東南アジアにおける金融システムの基底をなす構造について、大規模企業データによる企業金融、アンケート調査による中小企業金融、株式・債券市場、銀行行動ならびに実物経済とマクロ金融環境の変動の角度から総合的に分析した。分析によって、この地域の金融システムの自己資本偏重の構造が、主に資金需要側にあることが解明された。今年度はこれまでの研究を踏まえた1年目の研究活動として、タイに主な重点をおき、必要なデータの補足収集、新規アンケート調査、聞き取り調査、推計論文執筆を行った。第1に、既存研究の中でムラのあった上場企業および非上場大規模企業の財務データを追加収集・整備した。上場企業については2002年以降の全データを入手するとともに、非上場企業についても単年で上位1000社までの財務データの収集・整理を進めた。第2に、タイにおける中小企業の金融状況を把握するために、これまでの作業を踏まえて第1段階目のアンケート調査を実施した。機械部品の分野について、外資系、地場系企業のバランスに留意しながら100社のデータ収集に努めた。第3に、タイにおける金融環境の変容を把握するために、タクシン政権以降の金融部門への政策変化に関する試論的ペーパーを執筆し、それを踏まえた現地聞き取り調査を行った。これにより、銀行貸出側に大きな変容があることが明らかになった。第4に、本プロジェクトの基盤的位置づけの研究であるタイ、マレーシアにおける大企業の分布と外資系企業の所在に関する研究を英文、日本文のワーキング・ペーパーとしてとりまとめた。第4の研究の成果については日本経済学会で研究報告を行った。また、第3の成果に関連して、アジア政経学会の大会から共通論題への招聘を受け報告を行った。今年度は、足場のあるタイの研究に重点があった。来年度以降は、マレーシアをはじめとしてASEAN4全体に分析対象を広げていくことが課題である。また、証券市場についての分析を拡充していくことも課題である。今年度は、基本的に昨年度の研究活動を継続、深化させる形で、研究を推進した。第1に、昨年度行ったタイ中小企業金融状況に関するアンケート調査のフォローアップを行い、次段階にむけての調整を進めた。特に、次期調査にあたってタイ中小企業庁およびJetroバンコク事務所から本格的な協力を取り付け、来年度の本格調査のための環境が整った。第2に、昨年度のタイ金融システムについての論考を深化させる形で、新たにタイ、東南アジアの銀行業の貸出行動の変容についての論考をとりまとめた。第3に、こうした作業の基礎として、途上国における企業金融、中小企業金融および銀行部門を取り上げた研究書の執筆に参加し、特にアジアにおける企業金融の問題を担当して共著を仕上げた。研究成果の公表については、第1に、昨年度ワーキング・ペーパーをとりまとめたタイ、マレーシアにおける企業分布についての研究を、一橋大学、日本大学、慶応大学、ナポリ大学などの研究集会において公表した。第2に、アジア政経学会西日本部会におけるパネルディスカッションに招聘された機会に、昨年とりまとめたタイ金融システムについての論考の内容を公表した。今年度予定していたマレーシアにおける現地調査は、現地カウンターパート側の事情により来年度に延期となった。また、可能性を探っていたミャンマー金融システムの調査を、財務省による証券市場設立支援事業と協同する形で実施することができる見通しとなり、来年度の本格調査に向けて準備を進めている。これらは、来年度の課題である。タイ中小企業のアンケート調査については、秋以降の洪水の影響もあり、昨年度、一昨年度の作業のフォローアップに留まった。しかし依然として、研究カウンターパートのタイ商工会議所大学およびバンコク・ジェトロとの協力関係を維持し、今後の本格実施について計画を進めている。マレーシアの調査については、カウンターパートとの連絡打ち合わせをすすめたが、現地調査には実施しなかった。これに代わる形で大規模データベースを購入し、東アジアの比較研究を推進した。研究の成果としては、東アジア内、特に東南アジア4カ国(タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン)の比較研究に重点をおいた成果をあげることができた。第1に、韓国、タイ、マレーシア、インドネシアの債券市場に関わる論考を出版した。第2に、東南アジア4カ国に共通する国際資本フローと国内金融システムの変容についての総括的な論考を仕上げた。第3に、タイについてはより詳細に、過去10年の経済構造の変化を金融構造の変化の側面に重点を当てて分析した論考を仕上げている。研究の成果は、一橋大学、法政大学の研究集会で報告され、また、各種専門誌、刊行物において発表されている。また、年初に予定していたミャンマーの証券市場および金融システムについての研究についても、昨年度後半以降、経済支援への関わりが本格化したこともあり、具体的に進捗し、総括的な分析の報告をミャンマー中央銀行主催の研究集会などで行ってきた。この活動は、次段階の研究につながる実績である。