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養育者へのマインドフルネス・トレーニングが子供の抑うつ低減に与える効果

子供のうつ病に対する心理療法の第一選択肢は認知行動療法である(Weersing et al., 2016)。そして,養育者の精神的健康が良好であることは,子供の認知行動療法の治療効果を促進させる重大な要因である(Brent et al., 2015)。以上のことから,養育者の精神的健康を向上させることは,子供のうつ病治療に有効であるといえる。本研究では,精神的健康を向上させる方法としてマインドフルネスに着目する。マインドフルネスは,養育者の精神的健康を向上させ,子供のうつ症状を減少させることが指摘されている(Parent et al., 2011)。しかしながら,子供のうつ症状を減少させるための具体的な介入手段については検討されていない。そこで本研究では,調査研究によって日本の親子に対するマインドフルネスの有効性を検討し,介入研究によって具体的な方法の提案を行うことを目的とする。平成30年度は,基礎研究の対象年齢を拡大し,就学前の親子を対象とした調査を行い,親の精神的健康と子供の適応についての検討を行った。養育者のマインドフルネスが親子の精神的健康を向上させうるという先行研究をおおむね支持した結果が得られた。マインドフルな子育て尺度の下位尺度によって異なる働きがあることも示唆された。また,本研究の介入指標のひとつである体験の回避尺度について,日本語版作成に関わるデータを引き続き収集し,因子構造の検討を行った。介入研究では,先行研究よりも回数を減らした介入プログラムの有効性について検討した。研究計画の基礎研究・介入研究の部分についてデータを収集,分析を行い,論文の執筆を進めた。また,国内3件、国外2件の学会発表を行って本研究の成果を報告した。さらに,研究1件を次年度の国際学会に向けて抄録を提出し、査読の結果発表が内定した。介入研究については,介入プログラムを開発し,予備的研究において養育者の精神的健康の改善を示唆する結果が得られた。次年度の介入研究に向けて、実施場所や対象人数の拡大について打ち合わせを行っている。以上のことから,平成30年度における研究進捗状況は全体的に見ておおむね順調に進展していると言える。平成31年度は,基礎研究で得られたデータをもとに論文執筆を行い,介入研究を引き続き行う。平成30年度の介入プログラムにおいて,養育者の精神的健康と子供の適応についての検討を行った。平成31年度では介入研究の実施場所と対象者を拡大しすることを計画している。また,得られた結果については国内外の学会で報告し,論文化することを計画している。子供のうつ病への対策が急務である。児童の24%はうつ病の診断基準に該当し(佐藤,嶋田, 2006),一般児童の10%以上がうつ症状を呈している(佐藤他,2006)。うつ症状の強い子供は学業不振や学校不適応に陥ったり,友人関係のトラブルを多く抱えていたりすることが報告されている(佐藤,2008)。しかしながら,子供のうつ病治療を目的とした養育者に対する心理学的支援は見受けられない。マインドフルネスには自分自身に注意を向ける個人内マインドフルネスと,子供や親子関係といった,他者に関わる対人マインドフルネスが存在する(Duncan, 2007)。養育者のみならず,子供に対してもマインドフルな気付きを向けることが,子育てにおけるマインドフルネス(mindful parenting;以下,マインドフルな子育て)の特徴である。しかしながら,このようなマインドフルな子育てを測定する尺度は不足している。そこで平成29年度は,マインドフルな子育て尺度の開発と,養育者の精神的健康向上を目的としたマインドフルネス・トレーニングの予備的な介入研究を主に行った。その結果,5因子25項目のマインドフルな子育て尺度が完成した。介入研究では,養育者のストレス反応の低減が確認された。研究計画の基礎研究の部分についてデータを収集し,分析を行い,論文の執筆を行った。マインドフルな子育て尺度論文は査読誌に投稿し,ウェブ上で早期公開されている。本研究での介入指標になる親の体験の回避尺度の開発に関する論文は学内の紀要に投稿し,掲載済みである。加えて,学外の紀要論文にも臨床心理学的援助に関わる事例論文を投稿し,採択されている。国内の学会発表を行って本研究の成果を積極的に発信した。さらに,成果を国外に発信するために,まとめたデータを2件国際学会の年次大会に提出した。そのうち1件は査読を経て採択済みであり,次年度の発表が内定している。基礎研究については,当初の研究計画よりも対象者を拡大したため,データの収集に時間を要している。しかしながら,次年度にデータ収集を行うための準備を行っている。介入研究については,介入プログラムを開発し,小規模な予備的研究において養育者の精神的健康の改善を示唆する結果が得られた。次年度の介入研究に向けてプログラムの改善点を検討している段階である。

以上のことから,平成29年度における研究進捗状況は全体的に見ておおむね順調に進展していると言える。子供のうつ病に対する心理療法の第一選択肢は認知行動療法である(Weersing et al., 2016)。そして,養育者の精神的健康が良好であることは,子供の認知行動療法の治療効果を促進させる重大な要因である(Brent et al., 2015)。以上のことから,養育者の精神的健康を向上させることは,子供のうつ病治療に有効であるといえる。本研究では,精神的健康を向上させる方法としてマインドフルネスに着目する。マインドフルネスは,養育者の精神的健康を向上させ,子供のうつ症状を減少させることが指摘されている(Parent et al., 2011)。しかしながら,子供のうつ症状を減少させるための具体的な介入手段については検討されていない。そこで本研究では,調査研究によって日本の親子に対するマインドフルネスの有効性を検討し,介入研究によって具体的な方法の提案を行うことを目的とする。平成30年度は,基礎研究の対象年齢を拡大し,就学前の親子を対象とした調査を行い,親の精神的健康と子供の適応についての検討を行った。養育者のマインドフルネスが親子の精神的健康を向上させうるという先行研究をおおむね支持した結果が得られた。マインドフルな子育て尺度の下位尺度によって異なる働きがあることも示唆された。また,本研究の介入指標のひとつである体験の回避尺度について,日本語版作成に関わるデータを引き続き収集し,因子構造の検討を行った。介入研究では,先行研究よりも回数を減らした介入プログラムの有効性について検討した。研究計画の基礎研究・介入研究の部分についてデータを収集,分析を行い,論文の執筆を進めた。また,国内3件、国外2件の学会発表を行って本研究の成果を報告した。さらに,研究1件を次年度の国際学会に向けて抄録を提出し、査読の結果発表が内定した。介入研究については,介入プログラムを開発し,予備的研究において養育者の精神的健康の改善を示唆する結果が得られた。次年度の介入研究に向けて、実施場所や対象人数の拡大について打ち合わせを行っている。以上のことから,平成30年度における研究進捗状況は全体的に見ておおむね順調に進展していると言える。平成30年度は,基礎研究を完遂させるとともに介入研究のプログラムを完成させることを計画している。引き続き,得られたデータをもとに論文を執筆し,査読誌へ投稿する。平成29年度の介入研究では,養育者の精神的健康の改善に焦点を当てており,子供の適応がどう変化したか詳細に検討していなかった。平成30年度では,プログラムの修正・改善を行うとともに,養育者がプログラムを受けたことによる子供の変化についても検討していく。さらに,引き続き国内外で学会発表を精力的に行い,本研究の成果を発信していく予定である。平成31年度は,基礎研究で得られたデータをもとに論文執筆を行い,介入研究を引き続き行う。平成30年度の介入プログラムにおいて,養育者の精神的健康と子供の適応についての検討を行った。
ガス軟窒化法を用いた耐磨耗性スケーラーの開発

ガス軟窒化スケーラーの硬度および機械的強度測定試作した3種類のガス軟窒化スケーラー(窒化処理時間30,60,90分,それぞれをS.N.30,S.N.60,S.N.90と略す)を実験群として,スケーラー刃部の硬度および機械的強度を測定した.硬度の測定はマイクロビッカース硬度計(MXT-30・松沢社製・東京)を用いて行った.結果はコントロールのスケーラーの硬度が最も低く(687.8±8.04),つぎにS.N.30,S.N.60,S.N.90と軟窒化処理時間の長さに相関した結果となった.すなわち,S.N.90スケーラーの刃部硬度が他のスケーラーより有意に高い値(1382.6±42.7)を示した.手用スケーラーを臨床で用いる場合最も多用されるのが,引く操作によるスケーリングであるため,今回の機械的強度試験には,引張試験機による引張破折試験を採用した.方法としては,引張破折試験機(SL-2000A・今田社製・東京)を用いて,スケーラーの刃部先端から2mmmの部位に対して毎分100mmのスピードにて実験を行った.結果は軟窒化処理時間に相関しない結果となった.すなわち,コントロールの引張強度が最も低く(6.97±0.06Kg),つぎにS.N.30,S.N.90と続きS.N.60スケーラーの引張強度が最も高い結果(11.18±0.05Kg)となった.昨年度は3種類の試作ガス軟窒化スケーラーの削除量試験を行い,軟窒化処理時間を最も長い90分に設定したS.N.90スケーラーが最も優れた結果を示したが,臨床応用を考えた場合,引張強度と耐磨耗性を兼ね備えたスケーラーとしては,軟窒化処理時間を60分に設定したS.N.60スケーラーを用いるのが最良であろうとの結論を得た.ガス軟窒化スケーラーの試作ガス軟窒化スケーラーは市販のニュータグライトシックルスケーラー(#11DB,YDM社製,東京)(以後N.T.と略す)を対照群として用い,そのN.T.スケーラー刃部に表面強化熱処理の一種であるガス軟窒化法を用いたガス軟窒化スケーラー(以後S.N.と略す)を3種類試作した.すなわち軟窒化熱処理時間を変化させ,30分処理を施したスケーラー(以後S.N.30と略す),60分処理を施したスケーラー(以後S.N.60と略す)および90分処理を施したスケーラー(以後S.N.90と略す)を試作した.自動スケーリング操作装置を用いたガス軟窒化スケーラーの耐磨耗性に関する定量的評価いずれのスケーラーにおいてもスケーリング操作回数の増加に伴いスケーラー刃端の磨耗によると考えられる削除量の低下が観察された.とくにN.T.スケーラーではスケーリング操作回数10回毎のグラフにおいて操作回数60回時点で0.1mgの削除量ライン以下に低下しており,またスケーリング操作回数1000回毎でも1000ストローク換算した操作回数500回の時点において明らかな削除量の低下が確認された.一方S.N.スケーラーでは,削除量の低下は軽度であった.例えば全てのS.N.スケーラーは,いずれの操作回数においてもN.T.スケーラーの削除量と比較して統計学的に有意な差が認められた(p<0.01).被検3種類のS.N.スケーラーの中では,いずれの測定時点においてもS.N.90の削除量が高い値を示し,S.N.60,S.N.30がこれに次ぐ成績であり,S.N.90とS.N.30の間では全ての測定時点において有意差が確認された(p<0.05).ガス軟窒化スケーラーの硬度および機械的強度測定試作した3種類のガス軟窒化スケーラー(窒化処理時間30,60,90分,それぞれをS.N.30,S.N.60,S.N.90と略す)を実験群として,スケーラー刃部の硬度および機械的強度を測定した.硬度の測定はマイクロビッカース硬度計(MXT-30・松沢社製・東京)を用いて行った.結果はコントロールのスケーラーの硬度が最も低く(687.8±8.04),つぎにS.N.30,S.N.60,S.N.90と軟窒化処理時間の長さに相関した結果となった.すなわち,S.N.90スケーラーの刃部硬度が他のスケーラーより有意に高い値(1382.6±42.7)を示した.手用スケーラーを臨床で用いる場合最も多用されるのが,引く操作によるスケーリングであるため,今回の機械的強度試験には,引張試験機による引張破折試験を採用した.方法としては,引張破折試験機(SL-2000A・今田社製・東京)を用いて,スケーラーの刃部先端から2mmmの部位に対して毎分100mmのスピードにて実験を行った.

結果は軟窒化処理時間に相関しない結果となった.すなわち,コントロールの引張強度が最も低く(6.97±0.06Kg),つぎにS.N.30,S.N.90と続きS.N.60スケーラーの引張強度が最も高い結果(11.18±0.05Kg)となった.昨年度は3種類の試作ガス軟窒化スケーラーの削除量試験を行い,軟窒化処理時間を最も長い90分に設定したS.N.90スケーラーが最も優れた結果を示したが,臨床応用を考えた場合,引張強度と耐磨耗性を兼ね備えたスケーラーとしては,軟窒化処理時間を60分に設定したS.N.60スケーラーを用いるのが最良であろうとの結論を得た.
レーザ光による検反システムの試作研究

本研究は、自動検反システムの開発を目指して昭和62、63年度に行われたものであり、報告書は全体で6章より成っている。1章序は、本研究の目的や社会的意義について述べてある。即ち、揺らぎを有する形状物体の認識装置の先駆けとして本研究は重要であり、繊維産業ばかりでなく他の産業分野でも有用である等の意義付けが成されている。2章製布のメカニズムと布欠陥は、布の製造されるプロセスと布欠陥が発生する原因についてまとめたものである。3章レーザ光を用いた検反では、織物の構造と欠陥の定量的評価法としてレーザスペックルによる方法を検討した。スペックルパターンはホログラフィーや光情報処理などでは、情報を定価させる雑音として評価されなかったが、ここでは積極的に利用し織物の構造や欠陥の認識を行った。即ち、2次元格子状組織をもった織物にレーザ光を照射した場合の反射光あるいは透過光によって生ずるスペックルパターンを観測し、これらのスペックルパターンを利用して織物構造特性および織物欠陥の定量的評価法を行った。4章透過光を用いた検反システムでは、布の画像そのものを対象とした検反方法に関して主に2つの点から検討を試みた。1つは、布の画像取り込みの方法の検討であり、2つは知識工学的なツールと画像処理プログラムとの融合に関しての検討である。また、検反のために、同時正規行列によるテンプレートの生成、テンプレートマッチングによる欠陥の検出方法等いくつかの画像処理方法の開発も行った。5章では、布の二次元的な質量分布や構造を検出する方法を開発し、絹織物に関して測定を行った。また測定結果と風合とを比較検討した。6章おわりには、全体をまとめたものである。繊維産業において織物の検査工程の自動化は遅れており、今日でも布の検反は人間の視覚判定に依存している部分が多い。本研究は実用的な自動検反システムを構築するために、レーザ光を用いた自動検反システムの試作実験と画像処理を用いた自動検反システムの試作実験を試み、以下に本研究でえられた主な結果を示す。(1)織物表面にレーザ光を照射し、織物の反射光及び透過光の自己相関々数、パワースペクトルなどを求めることにより、織物の欠陥(たとえば、糸むら、織段など)を検出可能である。(2)テクスチャーパターンを同時生起行列法で処理することにより、自動的に織物の織組織の識別が可能である。(3)テクスチャーパターン画像に対して局所的最大値フィルタ処理及び局所的最小値フィルタ処理を行うことにより(2個の画像を使って差分画像を求める)非常に小さな織物欠陥をも検出できることが判明した。(4)今後の課題として実時間自動検反システムの検討が必要である。
ダイナミックな場における細胞接着シグナルの時空間計測と制御

多細胞生物が高次生命現象を営む際に、構成ユニットである細胞同士の相互作用、あるいは細胞と細胞外基質との相互作用は、ダイナミックに変化する。本研究は、生体内環境を反映したダイナミックな場を再構成し、そこで運動する細胞に惹起される細胞接着シグナルを時空間的に計測する技術を確立することを目的とした。平成21年度は、新規解析系の確立と、それを用いた細胞接着シグナルの計測と制御を目指し、次の事柄をおこなった。まず、平成20年度にひきつづいて、血流中でのダイナミックな細胞接着を解析するためのフロー解析系の構築をおこなった。細胞模倣系の構築により、マイクロメートルサイズのセルフリーな状態で、ずり応力(剪断応力,shear stress)下での細胞接着の計測と制御に必要な構成要素を特定することができた。また、原子間力顕微鏡(Atomic Force Microscopy)を用いて、細胞外基質の主要構成成分であるヒアルロン酸のナノメートルスケールでの構造の撮影に成功した。これにより、ヒアルロン酸が粘弾性と保湿性に富む特性を有することを示す特徴的なネットワーク構造をとることがわかった。さらに、ヒアルロン酸とそれに対する細胞接着タンパク質の複合体の構造をAFMにより明らかにした。以上より、マイクロメートルからナノメートルにおよぶマルチスケールで、細胞接着シグナルを計測・制御するための技術的および情報的基盤が得られた。多細胞生物が高次生命現象を営む際に、構成ユニットである細胞同士の相互作用はダイナミックに変化している。本研究は、生体内環境を反映したダイナミックな場を再構成し、そこで運動する細胞に惹起される細胞接着シグナルを時空間的に計測する技術を確立することを目的とする。平成20年度は、上記目的のために必要な細胞接着シグナルの新規解析系の確立を目指し、次の事柄をおこなった。まず、血流中での極めてダイナミックな細胞接着を解析するため、倒立顕微鏡下で細胞動態を観察するフロー解析装置を構築した。血管内壁でのずり応力(剪断応力, shear stress)を、流体力学のNavier-Stokes方程式により算出し、細静脈内などでの環境を再構成した。より詳細な物理学的解析をおこなうため、細胞模倣系の構築を試みた。その結果、細胞接着分子蛋白質の結合方法の検討・改良が必要であることがわかった。また、ドイツ連邦共和国において、人工脂質膜を用いた細胞接着の新規計測・制御系の構築をおこなった。これを用いて、細胞接着を解析するためのデータの取得に成功し、ナノメートルスケールで株化ヒト癌細胞の接着を制御することにも成功した。得られた結果をもとに、論文作成の準備を整えた。さらに、ビデオレートでの細胞接着のリアルタイムイメージングにも成功した。また、上皮間葉転換などの解析のための新手法を考案し、細胞接着基板の作製をおこなった。
非人称構文の類型と機能に関する実証的・理論的研究

本研究は非人称構文が人間言語において果たす役割の重要性に着目し,その類型と機能のあり方を探求した。機能類型論的観点から,非人称構文を人称構文との相対的な連続性の中に位置づけ,その成否を決定する言語個別的ならびに普遍的パラメータの抽出を行った。とりわけドイツ語の「虚辞es」の出没を基軸に他のヨーロッパ諸語での在り方を明らかにするととともに、日本語との対応関係を探求した。上記研究課題に関して、研究代表者の小川は当該データの収集に努めるとともに、それに基づいた成果を論文・事典執筆の形で刊行した。また、2009年6月にベルリン自由大学に出張し、類型論の第一人者であるKoenig教授と討議、今後の共同研究の打ち合わせを行った。田中は、2009年11月にベルリン自由大学で行われた第9回機能語用論国際会議にて、"Deixis und Anaphorik als Konzeptionalisierungsmuster"というタイトルでの研究発表を行った。また、2010年3月に、ドイツとの共同研究についてRedder教授(ハンブルク大学)、Donhauser教授(ベルリン・フンボルト大学)と研究打合せを行った。データ収集、分析に重点をおいた本年度の研究実績は、3ヵ年で上記研究課題を遂行するための実証的基礎として資するものである。非人称構文に関して,研究代表者の小川が天候述語・気候述語の類型と機能,研究分担者の田中が心理表現・感覚表現とダイクシス性,藤縄が非人称性とアスペクトおよび補文化の関連を重点的に担当した。新たに刊行されたドイツ語学・言語類型論関連図書に配慮し,また当該事例のコーパスに基づくデータ収集を進めるなか,非人称構文の成否を司る要因を日独語対照ならびに類型論の観点から考察を重ねた。その成果は,それぞれ日本における関係学会の他,ドイツおよびポーランドにて開催された国際学会・国際集会で報告し,ドイツ語学また言語類型論を専門とする国内外諸氏と討論・意見交換を行った。日本独文学会主催「第31回語学ゼミナール」,京都大学,ベルリン・フンボルト大学,ミュンヘン大学,ワルシャワ大学,ジェローナ・グラ大学(ポーランド)などが報告の場となった。とりわけ,「第12回国際ゲルマニスト会議」(ワルシャワ大学)にて小川が議長を務める分科会「Beschreibende deutsche Grammatik記述的ドイツ文法」で三者が成果を発表し,Josef Darski教授,Joe Askedal教授,Ludwig Eichinger教授,Heinz Vater教授,Heide Wegener教授など一流の研究者と実質的な議論・意見交換が展開された。当会議での報告は言語学専門出版社であるドイツPeter Lang社から近く刊行される予定である。また,「第31回語学ゼミナール」(委員長:田中慎,於:葉山・生産性国際交流センター)おいても三者が集い,招待講師のベルリン・フンボルト大学のKarin Donhauser教授をはじめ専門家諸氏と凝縮的な議論・意見交換を行った。以上を通じて,最終年度(平成22年度)の総合的な成果報告へ向けての基礎が強固にされ,発展形が整った。本研究では次の3つの表現タイプを考察対象とした:(1)天候述語・気候述語(英:It rains,独:Es regnet,仏:Il pleut)(2)心理表現・感情表現(独:Mir ist kalt,,me-DATIVE is cold"/独:Mir ist bange,,me-DATIVE is fear")(3)非人称受動構文・非人称中間構文(独:Gestern wurde getanzt. ,,yesterday was danced"/独:In diesem Saal tanzt es sich gut,,in this hall dances it itselfREFLEXIVE well")。(1)は言語ごとに「固定的な」(「こうでなければならない」)表現タイプ,(2)は人称構文としばしば競合する「選択的な」(「複数の構文パターンがある」)表現タイプ,(3)は態(voice)の変換に伴う「交替的な」(「能動・受動・中動が可能な」)表現タイプである。この3つの大きな表現タイプを重点的に分析することで非人称構文の全体像を実証的に把握することに努めた。具体的には,(1)ドイツ語内部での非人称構文の人称構文に対する位置,つまりドイツ語内で隣接・競合するこれら二つの文法構造と意味機能の関連を実証的に明らかにした。これには特に虚辞esの出没を原理的に究明した。(2)当該表現の他言語(ヨーロッパ諸語および日本語)における有無を調査し,対応物との突き合わせ・吟味を行なった。これにより虚辞,無主語などのゼロ要素も含む「指示」と「照応」の方略の相違が個々の言語類型を包括的に決定する要因であることが明らかになった。以上に基づき(3)非人称構文の類型と機能を決定する言語普遍的パラメータの存在が予見され、それらが形態,統語,意味,語用の複数のレベルで複合的・重層的に作用している点が判明した。
輸入水産物流通の構造・地域間関係に関する研究とその成果の活用

昨年度までに調査したカペリン(アイスランド・カナダ)とシシャモ(北海道)の貿易・流通展開について,引き続き報告作業に努めた.学会誌への投稿(カペリンに関しては投稿審査中・シシャモに関しては投稿準備中)や,教員養成系大学の雑誌への寄稿(「カペリン生産・貿易に関わる活動の展開」(大阪教育大学地理学会会報)),学会報告(経済地理学会西南支部7月例会(山口大学)「"シシャモ製品"からみた水産物流通」(当該学会非会員・招待))に取り組んだ.投稿中の学会誌については、引き続き対応する.あわせて今後は,蓄積した情報や完成した学会誌等を元に,具体的な教材化や教育現場での授業支援などにも取り組みたい.また,昨年度報告で述べたように,本年度は,児童生徒が水産業・水産物とそれらの流通や食事に関心や理解を深め,将来の産業の支援者,担い手,生産物の継続的な消費者となりうる契機を検討する活動に主に取り組んだ.食に関わる学びや学校給食での水産業・水産物の活用状況の把握や実態調査に臨んだ.具体的には,福井県小浜市および田烏小学校に継続的に調査に赴いた.その成果は,地域漁業学会ミニシンポジウム「地域水産業と食育」にて報告し,その詳細は学会誌に投稿(<受理・H19年度発行>「水産業・水産物を活用した食に関おる学校教育活動の可能性と課題-小浜市立田烏小学校の事例から-」(地域漁業研究)/<受理>H19.4発行「地域水産業振興を考える-地域水産物と消費者との接点に注目して-」(経済地理学年報(内容の一部として論述)」)した.今後,地域水産物の生産や利用と,全国レベルでの生産から消費の流通展開,水産物輸入の活動展開とを,有機的に関連させ注目させながら,児童生徒が水産業・水産物への理解を深めやすい学習機会の創造,提示や関係機関や業者などの支援の在り方.水産業への注目を生かした学びと地域活性について,研究継続したい.本研究では,従来のフードシステム論の発想に不足していた「地域」の視点・要素を組み込み,水産物流通の構造の考察,解明を進めることを目的としている。その際,地理学的な視点・手法を活用し,関連地域の流通上の位置づけや地域間の結びつきに注目する。また,研究成果を広く社会還元することを考慮し,特に学校教育への活用を念頭に置きながら研究を進め,成果の教材化や利用場面の発掘にも取り組む。具体的な研究対象は,輸入カペリン(国産シシャモとの比較等を含めて)を中心に取り上げる。なお、本年度は研究初年度であり,基礎的情報の収集整理や現地調査等の調整,予備的調査を中心に取り組む計画であった。本年度の具体的な活動と成果は以下のとおりである。輸入カペリンに関して,カナダについては,本年度は現地の関係機関に訪問して基礎的情報を収集し,関係業者を照会して,来年度の生産・輸出作業の現地調査への協力を確保できた。アイスランドについては、本年度に関係業者の協力を得ることができ,打ち合わせを経て,生産・輸出作業の現地調査,現地業者への訪問調査を実施した。そして,来年度の継続調査と一次加工先(中国)の現地調査への協力,国内の加工に関わる現地調査への協力を確保した。なお,予定していたノルウェーは,本年度禁漁のため,作業を来年度に延期したが,既に関係業者の現地調査等への協力は確保できている。以上のように,引き続き来年度調査を実施するため,結果の論文化は来年度以降の作業となる。国産シシャモに関しては,本年度に北海道の関係機関,関係漁協等の協力を得て,生産や加工等の現場調査を実施でき,国産シシャモに関わる地域間関係や流通構造,具体的な生産・加工活動の把握ができた。これについては,本年度末に成果を学会報告(日本地理学会春季学術大会)する運びとなっており、来年度は論文の作成作業に移る。本年度は,前年度の調整・活動を踏まえて,海外(アイスランド・カナダ)での現地調査・資料収集を実施した。昨年度禁漁であったノルウェーについては,本年度および来年度も禁漁継続が決定されたため,現地での実際の作業状況の観察はできなかったが,関係業者らへの聞きとり調査や資料収集により,課題追求や地域比較に必要な情報を確保し,考察活動をカバーした。また,カペリンの日本国内での加工活動や消費についても,現地調査(鹿児島)を行い,関係業者らへの聞きとり調査等実施した。受入先との調整ができず実施に至らなかった中国での加工活動についても,あわせて概要の確認や情報収集を日本側の関係業者への聞きとり調査等から進めて,考察をカバーした。これらの活動により,カペリン貿易の構造や実際の活動の様子,シシャモ製品の各国での位置づけなどを把握できた。以上の結果は,学会発表(2005年度人文地理学会大会(2005年11月・九州大学))で報告した。現在,学会誌への投稿の準備を進めている。昨年度作業に着手した,北海道産シシャモ調査についての学会誌投稿を本年度行い,現在審査中である。来年度は,食育や教科教育での食料供給の扱いなどの考察も進め,成果の公表・活用に取り組むことをしたい。あわせて,水産物貿易・流通や消費者らの動向などに関わる学会・業界の動き・情報への注目を続ける。学会誌への投稿は,引き続き作業に取り組む。昨年度までに調査したカペリン(アイスランド・カナダ)とシシャモ(北海道)の貿易・流通展開について,引き続き報告作業に努めた.学会誌への投稿(カペリンに関しては投稿

審査中・シシャモに関しては投稿準備中)や,教員養成系大学の雑誌への寄稿(「カペリン生産・貿易に関わる活動の展開」(大阪教育大学地理学会会報)),学会報告(経済地理学会西南支部7月例会(山口大学)「"シシャモ製品"からみた水産物流通」(当該学会非会員・招待))に取り組んだ.投稿中の学会誌については、引き続き対応する.あわせて今後は,蓄積した情報や完成した学会誌等を元に,具体的な教材化や教育現場での授業支援などにも取り組みたい.また,昨年度報告で述べたように,本年度は,児童生徒が水産業・水産物とそれらの流通や食事に関心や理解を深め,将来の産業の支援者,担い手,生産物の継続的な消費者となりうる契機を検討する活動に主に取り組んだ.食に関わる学びや学校給食での水産業・水産物の活用状況の把握や実態調査に臨んだ.具体的には,福井県小浜市および田烏小学校に継続的に調査に赴いた.その成果は,地域漁業学会ミニシンポジウム「地域水産業と食育」にて報告し,その詳細は学会誌に投稿(<受理・H19年度発行>「水産業・水産物を活用した食に関おる学校教育活動の可能性と課題-小浜市立田烏小学校の事例から-」(地域漁業研究)/<受理>H19.4発行「地域水産業振興を考える-地域水産物と消費者との接点に注目して-」(経済地理学年報(内容の一部として論述)」)した.今後,地域水産物の生産や利用と,全国レベルでの生産から消費の流通展開,水産物輸入の活動展開とを,有機的に関連させ注目させながら,児童生徒が水産業・水産物への理解を深めやすい学習機会の創造,提示や関係機関や業者などの支援の在り方.水産業への注目を生かした学びと地域活性について,研究継続したい.
子宮頚部異形成の発生要因に関する疫学的研究

1.目的子宮頚部の異形成は、子宮頚がんの前がん病変として注目されているが、その発生要因は明らかでない。本研究の目的は、食生活を中心とした面接と血清中のビタミンAに焦点を当て、分析疫学・血清疫学手法で、子宮頚部異形成の発生要因を研明することにある。2.方法某検診機関へ子宮頚部異形成ありとして紹介されてきた新患者をケースとし、同所を一般健康診査の目的で受診した女性の中から、受診日と年齢でマッチさせたコントロール1名を選び、157組のペアを作った。既往歴、妊娠、出産等に関する質問の他、ビタミンAに関しては、緑黄色野菜、乳製品、果物、肉類、海草類計22品目について写真を利用して過去1週間の摂取量を質問し、四訂食品成分表を用いて、総量を換算推定した。対象者それぞれに研究目的を説明し、承諾を得て採血し、光散乱法を応用したレーザーネフェロメトリを用いて、血清中のレチノール値を測定した。採血拒否者が約10%あり、分析に用いたのは141ペアであった。3.結果ケースおよびコントロールの平均年齢は、47.9歳、48.1歳であった。コントロールには未婚者が4例あったが、ケースに未婚者はなかった。ケースの初婚年齢、初回妊娠、出産年齢はともに遅かったが、妊娠・出産回数は多かった。初潮、閉経年齢に差はなかった。既往婦人科疾患、避妊方法、性交回数に差はなかった。飲酒、喫煙習慣にも差はなかったが、ケースにおいて夫の喫煙率が高かった。身長には差がなかったが、ケースの体重が軽かったので、体重当りのレチノール摂取量、カロチン摂取量を算出した。ともにケースで多量摂取の傾向にあったが、統計学的な有意差はなかった。しかし、血清中のレチノール値は、ケースの方がコントロールより約5%低く、その差も有意であった(p=0.032)。
教育の情報化に対応した中・高等学校の家庭科住居領域の授業開発に関する実証的研究

本研究は,教育の情報化に対応した家庭科住居領域の授業開発に関する実証的研究を遂行するものである。まず住居領域の指導内容について,家庭科の教科書の記載内容をもとに整理して系統性を分析した。次に,中学校・高等学校の家庭科教員を対象とした調査から,住居領域の指導の実態を把握し課題を明らかにした。そして,結果を踏まえて教員のICT活用によって高い教育効果が得られる住居領域の授業を開発して実践を行い,その効果を検証した。本年度は研究初年度であり、主に学校現場で教育の情報化が推進されている背景とその実態を把握することを中心に研究を進めた。収集した文献をもとに情報教育の必要性を整理し、学校教育における情報教育の現状についてまとめた。収集した資料の中には、家庭科に関する実践事例は少なく、また家庭科の中でも住居領域に関する先行研究や実践事例は限られていた。各教科の目標を達成するために進められている教育の情報化において、家庭科の授業開発を行うことは意義があり、家庭科教育の充実のためにも早急に研究を進める必要がある。収集した資料を整理して考察を加え、「家庭科における教育の情報化に関する考察」として本学の研究紀要に論文発表した。また本年度は特に、情報教育の先進的な取組の情報収集を行い、家庭科における授業実践の参考とするため、研究会等に足を運んでICT機器を活用した授業を多数参観した。研究会に参加して、教育の情報化の現状を把握した結果、研究の方向性としては、教育の情報化の中でも生徒の情報活用能力の育成と教科指導におけるICT機器の活用についての2点に焦点を当てることとした。地域や学校、教員により、ICT機器の整備状況や教員の活用指導力に大きな違いがあることがわかったため、初年度の授業実践としては、まずICT機器を活用することを目的とした授業を行った。県立高等学校1年生8クラスを対象に「家庭基礎」住居領域において2時間分の授業を行ない、その効果を検証した。その内容については、次年度に学会で口頭発表を行う予定である。近年の教育の情報化の推進に伴って学校現場で多くの取り組みが実施されており、昨年度に引き続き現状把握のために、研究会等に参加して情報収集を行った。ICT機器を活用した授業を行うことで児童生徒の学習意欲が向上し、理解を深めることができるという効果をあげている授業実践事例を多数収集することができた。しかし、家庭科での事例は少ないという現状であった。衣食住などの生活全般を学習対象としているという教科の特性からも、ICT機器の活用は家庭科の授業の質を高める効果が期待でき、授業開発を進める研究を行うことは意義がある。本年度は特に住居領域の指導内容に関する分析のために、現在使用されている小学校・中学校・高等学校のすべての教科書の記載内容を整理した。また、学校現場での住居領域の指導の実態を把握するために、徳島県下すべての中学校・高等学校を対象として教員向けのアンケート調査を実施した。この調査には、教員のICT活用の実態や指導力に関する内容も含め、実際の指導状況を知るために年度末に調査票を配布し、現在は調査結果を集計中である。授業実践については、6時間程度の住居領域全体の授業案を作成して高等学校に依頼し、2月に授業実践を行った。その効果についても現在分析中である。これまでの研究成果については、教科書分析の内容を「家庭科住居領域の指導内容に関する考察」として本学の研究紀要に論文発表し、昨年度の授業実践の内容については学会で2本の口頭発表を行った。東日本大震災から5年あまりが経過した現在もなお,避難者が約17万人にのぼっている。この未曽有の災害によって,家族の絆や家族が生活する器である住居の重要性が再認識されている。住居に関する知識を得る場として,学校教育の中では家庭科が大きな役割を担っている。しかし,家庭科で扱う様々な領域の中で住居領域は,指導の困難さから扱いが低調であることがこれまでに指摘されながらも改善が見られない。そこで,現在求められている教育の情報化に対応した住居領域の授業開発に関する実証的研究を行った。今後より豊かな住生活を実現していくために,生徒の情報活用能力の育成をめざし,教員のICT活用によって高い教育効果が得られる授業を開発し,住居領域の指導の充実に資することを目的とした。まず,教育の情報化が推進されている背景について文献から整理するとともに,研究会等で先進的な取組やICT機器を活用した授業事例の情報収集を行って現状を把握した。家庭科は衣食住などの生活全般を学習対象としているという教科の特性から,ICT機器の活用は授業の質を高める効果があり,授業開発を進める意義が確認できた。授業開発のために,住居領域の指導内容を小学校・中学校・高等学校教科書の記載事項を分析して,学校段階ごとに指導事項を整理した。また,中学校と高等学校の家庭科教員を対象とした調査を実施して,実態から指導上の課題を明らかにした。これらの結果から,高等学校における住居領域の授業を開発し,ICT機器を活用した授業実践を行い,その効果を検証した。教員は,生徒の住居領域に対する興味・関心が低いと感じているが,実際は内容によって学習意欲があること,学びによる役立ち感は高く,ICT機器の活用で理解が深まり効果的に授業が進められることが明らかとなった。

そして,結果を踏まえて教員のICT活用によって高い教育効果が得られる住居領域の授業を開発して実践を行い,その効果を検証した。本年度に予定していた教員対象の調査を実施することができた。また、授業実践についても高等学校1学年8クラスで実践することができ、現在はそれぞれの結果についての分析を行っている。家庭科教育住居領域の指導の実態を把握するために実施した教員対象の調査結果について、集計して分析を行う。また、今年度の高等学校で行った授業実践の効果について、生徒対象のアンケート調査や授業プリントなどをもとにして検証作業を行う。そして、今年度の内容に改善を加えて、家庭科における情報活用能力の育成を目指した授業案を提案する。教育の情報化の推進は、地域や学校、教員によって大きく異なる現状が見られた。ICTの整備状況や教員の指導力の差が著しく、初年度の情報収集と整理に予定よりも時間を要した。また、初年度に実態調査を行う予定であったが、全国的な情報活用能力調査を文部科学省が本年度中の10月1月に実施することが発表されたため、その結果が公表された後に、その内容を参考にした調査を実施した方が研究の進展に効果的であると判断して学校現場での実態調査を先送りにした。住居領域の実態と教員のICT活用の実態を把握するためのアンケート調査を、2つの県のすべての中学校と高等学校の教員を対象として実施する予定であった。しかし、研究を進めるうちに、家庭科におけるICTを活用した授業実践例はまだ少ないことがわかり、調査対象は1つの県で十分であると判断したために研究費に残額が生じた。当初の計画通り、住居領域の実態把握のためのアンケート調査を実施する予定である。文部科学省が実施した情報活用能力調査の結果が次年度に公表される予定のため、その結果を考慮して、教員のICT活用の実態や指導力に関する内容も含めた調査をすることが可能となる。授業実践は今年度の内容を改善して、家庭科における情報活用能力の育成を目指すことを取り入れた授業案を作成して、その効果を検証する。教育の情報化の進展は著しく、先進的な実践事例を把握するために、次年度も研究会等には積極的に参加して情報収集を行って、家庭科での授業実践に取り入れるように努める。また、これまでの研究成果を発表する費用として使用するとともに、次年度の学校現場での授業実践の費用として有効に活用したい。予定していた実態調査を先送りにしたため、研究費に残額が生じた。その理由は、文部科学省が情報活用能力調査を本年度中に実施することが発表されたため、その結果を含めた上で、調査票を作成した方が研究の進展に効果的であると判断したからである。予定どおり、実態把握のためのアンケート調査費用として使用したい。教育の情報化の進展は著しいため、次年度も研究会等には積極的に参加して、先進的な実践事例の視察を行い、家庭科住居領域での実践に取り入れるように努める。また、家庭科における教育の情報化を推進するために、研究の成果を発表する費用も必要になるとともに、次年度も学校現場での実践を計画しているため、授業開発の費用として有効に活用したい。
年代記載資料を伴う内外伝世品の調査分析を基礎にした近世蒔絵史の研究

本年度は当初の計画どおり、イギリスの貴族階級に属する個人コレクターの邸宅に赴き、調査を行った。城内の図書室や地下の収蔵スペースに展示・保管されている江戸時代中期の作と思われる輸出漆器を数十点、詳細に観察し、調書を取り、撮影を行った。ただし、このコレクションについては、オリバー・インピー博士が目録出版を予定しているため、その出版以前に詳細を公表しないよう、所蔵者から依頼された。当初の計画では、国内の調査も進める予定であったが、国外の博物館を見学する研修の機会を得たため、経済効率を重視し、渡航滞在費のみで調査費のないこの研修に本補助金を活かす形で、海外での調査に専念することにした。ロシア、フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、デンマーク、アメリカの各国のコレクションを調査、撮影した。主要な美術館、博物館施設に伝世している作品を通じて、17世紀から20世紀初頭にかけて、それぞれに国力の強かった時期に東洋趣味の作品が多く輸入されている状況を目の当たりにすることができた。特にデンマークとスウェーデンでは王室のコレクションの中に十七世紀中に渡航期の下限を求めることのできる日本の蒔絵類が多数伝世しており、これらの実見は今後の研究を進める上で一つの基準となる記憶を作り得た。またアメリカでは近代日本の美術史黎明期に関わった人物たちが収集した漆器とともに収集品に関わる手記類のあることがわかり、今後の調査の対象を広げることができた。最後に、十把一絡げにされている小型の輸出漆器であるが、おおよそながら江戸時代中期の作と近代以降の作とが見分けられるようになったのも、この二年間の調査の積み重ねによる一つの成果であるといえる。本年度は歴代清朝皇帝の持ち物の中にある日本製漆器と、旧東ドイツ圏の古城に伝わる日本製漆器の調査を中心に行った。また関連文献の収集にもあたった。台湾故宮博物院には清朝の皇帝が蒐集した宝物を納める多宝格(中国版キャビネ・ド・キュリオジテ)が多数伝わっており、どの宮殿から台湾にもたらされたものか、また、どの皇帝が愛玩したものか等が、文書によってわかる場合がある。大陸にはより詳しい記載のある文書が伝わる可能性もある。今回の調査ではこの多宝格の中に十七世紀末から十八世紀の日本製輸出漆器と思われる小品が、少なくとも22件はあることが確認された。同類の小型の漆器がフランスルイ王朝の王妃マリー・アントワネットの旧蔵品の中に含まれるが、そのうちのいくつかに漢字で人名を記した札が貼られている。恐らく十八世紀前半の清朝の官吏と思われるその人物は、康煕帝にスパイとして仕えた蘇州の織造の監督で、彼の残した記録に港で外国製の漆器を荷揚げした様子が描かれていることもわかった。従って、直接的な証拠はまだ得られないが、この手の小箱類が中国船によって日本から輸出され、中国経由でヨーロッパに送られた可能性が大いに高まった。旧東ドイツ圏のゴータにあるフリーデンシュタイン城には十七世から十九世紀にわたる多数の日本製輸出漆器の類が伝わっている。中には全く当初の姿を留めている十七世紀前半のものと思われる南蛮漆器などもある。同城にはまた十七世紀、十八世紀、十九世紀のそれぞれの蔵品目録が大量に伝わっている。ドイツの研究者にもそれほど知られていないというこの史料では「中国の漆器」等というおおまかな表記がほとんどのようであるが、これらを詳細に検討することによって、あるいは特定の漆器の制作年代の下限が見出されるかもしれない。旧共産圏の小規模な町の古城にはまだまだこの種の資料が眠っているらしいという手ごたえが得られた。
セコイリドイド配糖体の生合成における骨格形成とその後の代謝経路の機構的解明

本年度計画の生合成研究に関する結果から述べる。セコイリドイド配糖体を含有する植物アジサイ、スイカズラおよびフェニールエタノール誘導体を含有する植物レンギョウ属、ウチワノキの茎頂培養およびカルス培養により得た各細胞の成分検索を行い、各々目的物質を生産していることを確認するとともに、酵素活性を測定する際に必要なアッセイ系をほぼ確立した。投与実験に必要な生合成中間体loganinとdeoxyloganinの^2Hあるいは^3H標識体は各々の化合物を出発物質として6段階で合成した。標識は各化合物のグルコース部の6位に導入した。さらに想定中間体8alpha,10-及び8beta,10-epoxysecologaninをsecologaninを出発物質として5段階で合成した。同様な経路でそれぞれの^2H標識体を合成した。各標識体における^2Hまたは^3HはNaB^2H_4あるいはNaB^3H_4による還元により導入した。loganinよりsecologaninへの開環機構については植物体あるいは培養細胞への中間体の投与により、標識の取込みを確認し、現在酵素精製を行いその開環機構を検討中である。secologaninより各種secoiridoid骨格へ到る生合成研究については、上述の標識エポキシ体の投与実験より8beta,10-epoxysecologaninを経ることが判明した。さらに酵素レベルでの実験を行い、その機構につき詳細に検討する予定である。モクセイ科植物の成分研究はウチワノキ、Fraxinus malacophyllaについて行った。一属一種の植物であるウチワノキからはモクセイ科植物に広く分布しているセコイリドイドは単離されず一種の新規のquinol glucosideを含め4種の同系誘導体を単離した。また後者の植物からは2種の新規物質を含め6種のセコイリドイド配糖体を単離した。このようにモクセイ科植物でもイリドイド系物質含有植物と不含植物とがあり、同科の系統分類や進化の観点から新たな問題を提起しており、他の本科植物についても現在成分検索を続行中である。
ニコランジルを用いた慢性腎臓病合併冠動脈疾患患者に対する総合的治療法の開発

造影剤腎症(CIN)は,腎機能低下症例に対する経皮的冠動脈インターベンション(PCI)などでのヨード造影剤使用で予後を悪化させる。しかし,これまでCINの発生機序は不明で,予防方法も周術期の経静脈的な過剰輸液のみで有効な薬剤は見出せていない。NOドナーとK-ATPチャネル・オープナーであるニコランジルにCIN予防効果があるか,腎機能低下症例を対象に,生理食塩水を投与した生食群とそれに二コランジルを加えた二コランジル群の2群で前向きの無作為比較試験を行った。その結果,ニコランジルを経静脈的に持続投与することにより腎機能低下症例に対するPCIで惹起されるCINは強く抑制すると明らかになった。本年度は、Nicorandilの腎保護作用の解明のため、日本白色家兎を用いたCKD-CVDウサギ新モデルの作成に着手した。まず、月齢3ヵ月の雄日本白色家兎に、5日間連続で5mL/Kgあるいは10mL/Kgの造影剤(イオパミロン370)を静注した。しかしながら、造影剤による急性腎機能障害の程度は軽微であり、また安定した腎機能障害モデルとはならなかった。この原因として、腎機能障害を容易に引き起こすための腎毛細血管障害が必要と考え、コレステロール負荷ウサギ動脈硬化モデルを用いたモデルの作成着手するように計画を変更している。月齢3ヵ月の日本白色家兎に硬化食(高α化デンプン、高塩分、低たんぱく食)100g/日+持続的作動性物質負荷ノルエピネフリンカクテル(3mg/日)筋注負荷を行い、実験的動脈硬化モデルを作成した。その後、5日間連続で5mL/Kgあるいは10mL/Kgの造影剤(イオパミロン370)を静注するようにした。現在、その症例数を増加させている段階である。本年度は、冠動脈形成術(PCI)に対するNicorandilの腎保護作用の解明のため、PCI施行患者に対する無作為比較試験を施行した。PCIを施行する患者でcystatin C高値の腎機能低下症例192名(平均年齢:70.3±7.9歳)をランダムに、生食群(C群)94名とNicorandil群(N群、PCI4時間前からPCI後24時間の持続点滴静注:0.096 mg/ml,1ml/kg/hr)98名の2群に分け、前向きに造影剤腎症(CIN)と主要心腎血管イベント(MACRE)の発症頻度を比較した。その結果、両群の患者背景や造影剤の使用量などに有意差はなかった。血漿Crの変化率は有意にC群に比較してN群で小さく(2日後:3.93 vs. 0.57%、1ヵ月後:6.58vs.-0.49%, p<0.01)、eGFRの低下率も有意に低値であった(2日後:4.2vs. 0.63%、1ヵ月後:6.34vs. -0.63%, p<0.01)。PCI後1ヵ月間のMACREの頻度は、有意にC群に比較してN群で低値であった(20.2 vs. 7.1%, p<0.01)。特にCINの発症頻度もC群に比較してN群で有意に低下した(9.6 vs. 2.0%, p<0.05)。Nicorandilの持続点滴静注により腎機能低下症例におけるCIN発症頻度を減少させた要因として、現在CINの根本的な病態機序はまだ完全には理解されていないが、CINの腎虚血傷害に対しNicorandilは活性酸素の蓄積を阻害して、ET-1の合成を抑制、NO生産を誘発することで腎保護作用を示す可能性があると考えられた。Nicorandilは、PCI前4時間、PCI後24時間の持続点滴静注により腎機能低下症例におけるCIN発症頻度を減少させることができることが示唆された。本年度は、1)冠動脈形成術(PCI)に対するNicorandilの腎保護作用の解明のため、PCI施行患者に対する無作為比較試験と、2)CINウサギモデルの開発、を施行した。1)PCIを施行する患者でcystatin C高値の腎機能低下症例213名をランダムに、生食群(C群)107名とNicorandil群(N群、PCI4時間前からPCI後24時間の持続点滴静注:0.096mg/ml,1ml/kg/hr)106名の2群に分け、前向きに造影剤腎症(CIN)と主要心腎血管イベント(MACRE)の発症頻度を比較した。

血漿Crの変化率は有意にC群に比較してN群で小さく、eGFRの低下率も有意に低値であった。PCI後1ヵ月間のMACREの頻度は、有意にC群に比較してN群で低値であった。特にCINの発症頻度もC群に比較してN群で有意に低下した。Nicorandilの持続点滴静注により腎機能低下症例におけるCIN発症頻度を減少させた要因として、現在CINの根本的な病態機序はまだ完全には理解されていないが、CINの腎虚血傷害に対しNicorandilは活性酸素の蓄積を阻害して、ET-1の合成を抑制、NO生産を誘発することで腎保護作用を示す可能性があると考えられた。Nicorandilは、PCI前4時間、PCI後24時間の持続点滴静注により腎機能低下症例におけるCIN発症頻度を減少させることができることが示唆された。この研究成果は、Int J Cardiolに採択予定である。2)CINウサギモデルの開発月齢3ヵ月の日本白色ウサギ56匹を用い、低用量群(造影剤イオパミロン370 5mL/Kg)と高用量群(造影剤イオパミロン370 10mL/Kg)の造影剤を静注し、ウサギCINモデルを開発した。循環器内科冠動脈形成術(PCI)に対するNIcorandilの腎保護作用の解明において、PCIに対するNicorandilの腎虚血耐性・腎保護作用の解明は十分に目的を達成し、現在論文の再確認を行っており、近々に提出する予定である。一方、CKD-CVDウサギモデルによるNicorandilの腎保護作用の解明に関して、実験的動脈硬化モデルを作成し、造影剤腎症症例数を増加させている段階である。冠動脈形成術(PCI)に対するNicorandilの腎保護作用の解明において、PCIに対するNicorandilの腎虚血耐性・腎保護作用の解明は、十分に目的を達成し、現在論文化を行っている。一方、CKD-CVDウサギモデルによるNicorandilの腎保護作用の解明に関して、現在通常のウサギを用いた造影剤腎症モデルの開発を行っている。通常のウサギにおいて、造影剤イオメロン350を、5日間連日30mL/日投与すると、Crの上昇を認めることが分かったが、尿中のシスタチンCなどの指標には影響があまり見られず、高用量の造影剤を必要とするのか現在検討中である。平成26年度は、CKD-CVDウサギモデルによる、Nicorandilの虚血耐性・腎保護作用の解明を行う。2)対照群(C群、n=10)とNicorandil群(N群、n=10)を作成し、血液および尿サンプリングを行う。3)両群を比較検討し、CKD-CVDに対するNicorandilの虚血耐性・腎保護作用有用性を検討する。平成25年度以降には、CKD-CVDウサギモデルによる、Nicorandilの虚血耐性・腎保護作用の解明を行う。1)CKD-CVDウサギを以下の2群に分ける。N群(n=10)はNicorandilを0.3mg/Kgを毎日静注した群で、C群(n=10)は対照群として生食を投与する。2)両群とも、2週間毎に20週間5mL/Kgの造影剤(イオパミロン370)を静注する。3)両群とも、前項の2)、3)と同様な検索を行い比較検討して、CKD-CVDに対するNicorandilの虚血耐性・腎保護作用の有用性を検討する。該当なし