hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸発がん過程におけるペロキシゾーム増殖活性受容体発現と化学予防

PPARsが大腸発がんに関与するか否かを検討する目的で、前年度に引き続きPPARsリガンドの大腸発がんに対する修飾効果を2つの動物実験で検討した。<実験1>総計78匹の雄性F344ラットを用い、PPARγリガンドであるトログリタゾンの発がん剤AOM誘発大腸異型腺窩巣(ACF)およびDSS誘発ACFに対する影響をみた。その結界、トログリタゾン(10mg/kg体重ないし30mg/kg体重)の強制胃内投与でAOM誘発ACFの発生、DSS誘発ACFの発生が約50%減少した。同時に、大腸粘膜のポリアミン量、ODC活性の減少やapoptotic indexの増加も来した。<実験2>総計165匹の雄性F344ラットを用い、PPARγリガンドのトログリタゾン、ピオグリタゾン、PPARαリガンドのベザフィブレートの発がん剤AOM誘発大腸異型腺窩巣(ACF)およびDSS誘発ACFに対する影響をみた。その結果、3種の被験物質の強制胃内投与ないし混餌投与でAOM誘発ACFの発生、DSS誘発ACFの発生が有意に減少した。同時に、大腸粘膜のTFF2発現、AgNORs数も減少した。これらの結果は、前年度の短期実験の結果を支持するものであり、PPARγやPPARαのリガンドは通常の大腸発がんや潰瘍性大腸炎を背景とする大腸発がんに対する新規の抑制物質である可能性が示唆された。現在、大腸粘膜でのCOX-2発現、iNOS発現、β-カテニン発現、NFκB発現を解析中であり、ACF抑制機構を検討しているところである。
「感性教育」としての「身体教育」の研究

本研究は「感性」を育むための「身体的体験」と「身体教育」の可能性を探ることを試みた。その結果は次の通りである。1)身体的体験は、何らかの功利的な事項を生み出す手段と化してしまい、感性を育めない。2)身体的体験において「社会システム」から「エコシステム」へ溶解することが感性教育における可能性である。3)「感性」を育むための教育は、意図的、功利的に実践され、それは「感性」を育むことはできない。本年度は研究計画に従って、課題1.「感性」に関する理論、「感性教育」に関する理論の検討、課題2.「感性教育」の実態調査を行った。課題1に関しては、従来の「客観的・量的時間」ではなく「垂直的時間」と呼ばれる時間認識に基づいて「感性教育」を捉え直すことを試みた。その結果、以下の点が明らかとなった。1)「客観的・量的時間」は「現在」から「未来」へと直線的に連続して続いている。そして現在という時間は目的(未来)を達するための手段となる。同様に感性教育における身体的体験も結果の生産のための手段となる。身体的体験は、その体験の今(現在)、感じていることよりも、その後に生じる、何らかの功利的な事項を生み出す結果の手段と化してしまう。2)感性教育において「垂直的時間」という時間認識は重要である。何故ならば、その身体的体験の瞬間に、意味が生成し、感性を育むことができるからである。身体的体験の瞬間(現在)が本質であり、結果(未来)のための手段ではない。以上の理論的考察を身体教育という観点から纏め、体育哲学研究に投稿し、受理された。課題2に関しては、現状の「体験活動」プログラムにおいてどのような「感性教育」が生起しているかの実態を調査した。その結果、多くの「体験活動」プログラムが、その体験の結果としての何らかの効果を求めることに重点を置き(例えば、田植え体験において求められているのは食物や農家に対する感謝などであり、素足で泥の中に入る、あの何ともいえない感覚は注目されない)、「客観的・量的時間」に支配されている現状が明らかとなった。本年度は研究計画に従って、課題1.「感性」と「身体」に関する理論的検討、課題2.「感性教育」における「身体的体験」の調査、分析を行った。課題1に関しては、湯浅の「身体論」を検討し、身体と精神の二重構造における基底的構造に注目した。そしてその無意識の領域にある種の「身体図式」が存在することを論じた。詳細は以下の通りである。1)身体運動において、「身体図式」は「他者」「もの」「自己の(生理的)身体」と同調し、その時、美的体験を生じさせる。2)「身体図式」の同調は自己と世界との関係を変容させる。3)それは「社会システム」から「エコ(自然)システム」への溶解であり、その時、「我-それ」関係(ブーバー,M)であったものが「我-汝」関係へと変容する。ここに「感性教育」においての身体(身体運動)の可能性をみることができる。以上の理論的考察をスポーツ運動体験という観点から纏め、体育学研究に投稿した。課題2に関しては、「体験プログラム」における「体験」の意味を検討するために、ツーリズム体験を対象として調査を行い、美的体験の理論に基づいて分析を行った。結果の概略は以下の通りである。1)ヘリテージツーリズムの理論は、自己を遺産の一部として位置づけ、その体験を重要視することを主張している。効果的なツアープランは多くの経験を生じさせるが、ツーリストたちは自己を遺産の一部として位置づけることはできない。2)美的体験の基礎となる「快」は生理的快、観念的快、感性的快に分かれるが、感性的快が最も重要である。3)一般的なツーリズムにおける体験は、有名な、よく知られたモノを見た、という満足感(観念的快)を提供するものであり、感性的快(美的体験)を生起させることはない。以上の調査結果、分析を纏め、東海大学紀要(体育学部)に投稿し、受理された。本年度は研究計画に従って、「感性教育」としての「身体教育」のプログラム化を検討した。課題I.「感性」を育むことを目的とした「身体教育」のモデルプログラムの作成、課題II.モデルプログラムの有効性の検証を行った。課題Iに関しては昨年度と同様に、湯浅の「身体論」を中心として身体と精神の二重構造における「感性教育」の理論的検討を行った。その結果、一般的な教育のプログラムでは「感性」を教育することが困難であることを明らかにした。つまり「身体図式」の同調は、自己と世界との関連を変容し、「社会システム」から「エコ(自然)システム」へと溶解し、そこに身体(スポーツ運動)による「感性教育」への関わりを認めることはできるが、その教育を意図的に、功利的に実践することでは「感性」を育むことはできないという矛盾である。このような理論展開のベースとなる理論的検討を昨年度から継続し、日本体育学会研究誌体育学研究に投稿し、受理された。課題IIにおいては、様々な「身体的体験」とそれによる「感性教育」の事例を検討した。しかしながら、課題Iの検討において明らかにされたように、有効的に体験プログラムを作成することは「感性」を育むことと矛盾する。教育における体験プログラムは、「社会性」を身につけることを重要とし、「感性」を育むこととは明らかに異なる。

つまり、重要なのは観念的に有効な「観念的快」となり、対象に身をもってかかわることによる「感性的快」を求めることが減少していくのである。以上の理論的検討の結果、考察をまとめ、東海大学紀要(体育学部)に投稿し、受理された。本研究は「感性」を育むための「身体的体験」と「身体教育」の可能性を探ることを試みた。その結果は次の通りである。1)身体的体験は、何らかの功利的な事項を生み出す手段と化してしまい、感性を育めない。2)身体的体験において「社会システム」から「エコシステム」へ溶解することが感性教育における可能性である。3)「感性」を育むための教育は、意図的、功利的に実践され、それは「感性」を育むことはできない。昨年度、若干遅れていた体験活動プログラムの分析が進み、研究は順調に進展している。総合領域理論的な検討を今後も継続するとともに、国内外の典型的な事例の調査を進める。文献を中心とした理論的検討は予定以上に進展しているが、現状の体験活動プログラムの調査、分析が若干、遅れている。研究全体としては順調に進展している。日程調整がうまくいかず、国内調査1件が実施できなかったため。文献による理論的検討は今後も同様に継続する。現状の体験プログラム調査に関しては、国内のみならず国外も視野に入れて、典型的な事例の調査を進める。新たに日程調整し、調査を実施する。理論的検討の進展を優先したために、体験プログラムの実態調査の時間をとることができなかったため。国外を含めた実態調査を今年度以上に行う。
メダカの環境汚染物質誘発肝癌における発癌メカニズムの分子生物学的検証

化学物質により誘発されるメダカの肝腫瘍モデルにおける、ヒトで報告されている腫瘍関連遺伝子の関与を明らかにすることを目的に、メダカのβ-catenin遺伝子およびSMYD3遺伝子に焦点をあて解析を行なった。メダカのβ-カテニン遺伝子を検索したところ2種類のクローンが得られ、それぞれ2352および2325塩基対のORFを有し、予測されるアミノ酸配列はヒトのβ-cateninと比較してそれぞれ95%および87%の相同性を認めた。細胞内のβ-catenin量の調節に関与していると考えられるヒトのβ-catenin遺伝子のエクソン3領域にコード配列が存在するリン酸化部位はメダカの2つのクローンにおいても共に完全に保存されており、ヒトと同様な機序により細胞内β-catenin量が調節されていると可能性が示唆された。メダカの2つのクローン間では86%の相同性が認められたが、RT-PCR法による発現組織の違いは観察されなかった。N-nitrosodiethylamine(DEN)で誘発したメダカの肝腫瘍組織と非腫瘍組織とで、β-cateninの細胞内代謝に関連すると推測されるエクソン3領域の塩基配列を比較したが、タンパク質変異を引き起こすと推測される塩基置換は遺伝子レベルで検出されなかった。一方、SMYD3遺伝子の相同遺伝子をメダカでクローニングしたところ、1314塩基対のORFを有するcDNAが得られた。得られたメダカの相同遺伝子の発現を、化学物質で誘発した肝腫瘍組織と非処理メダカの肝組織とで比較したところ、無処理コントロール群のメダカ肝組織に比較して、腫瘍化した肝組織では高い発現が検出され、メダカの化学物質誘発性肝腫瘍においてもヒトの場合と同様にSMYD3遺伝子の発現の増強が腫瘍化に関連している可能性が示唆された。化学物質により誘発されるメダカの肝腫瘍モデルにおける人で報告されている腫瘍関連遺伝子の関与を明らかにすることを目的に、今年度はβ-カテニンに注目して解析を進めた。cDNAクローニング法によりメダカ組織に発現するβ-カテニンのクローンを検索したところ2種類の分子が得られた。2つのクローンはそれぞれ2352および2325塩基対のORFを有し、それより予測されるアミノ酸配列はヒトのβ-カテニンと比較してそれぞれ95%および87%の相同性を認めた。またメダカのクローン間では86%の相同性が認められた。2つのβ-カテニンタンパク質の機能的な差異を検討する目的でその臓器別発現をRT-PCR法によりメダカの肝臓、腎臓、腸管、卵巣、精巣、筋肉、脳、心臓の各臓器について検討したところ、2つの遺伝子に発現量の違いが示唆されるものの、共に検査したすべての臓器に発現が認められ、発現組織に顕著な違いは観察されなかった。また、細胞内のβ-カテニン量の調節に関与していると考えられるヒトのβ-カテニン遺伝子のエクソン3領域にコード配列が存在する4つのセリンおよび1つのトレオニンはメダカの2つのクローンにおいても共に完全に保存されており、ヒトと同様な機序により細胞内β-カテニン量が調節されていると推測された。メダカの細胞内β-カテニン量の調節に関わると考えられる領域を含むメダカβ-カテニン遺伝子のエクソン構造の解析により、ゲノムDNAを試料とした細胞内β-カテニン量の調節領域の塩基変異解析が可能となった。この領域に関してN-nitrosodiethylamine(DEN)で誘発したメダカ肝腫瘍についてPCR-SSCPおよび直接塩基配列決定法により検討したが腫瘍に関連すると考えられる変異は見出されていない。さらにタンパク質レベルでのβ-カテニンの蓄積を検討する準備を進めている。

化学物質により誘発されるメダカの肝腫瘍モデルにおけるヒトで報告されている腫瘍関連遺伝子の関与を明らかにすることを目的に、メダカのβ-カテニンに焦点をあて解析を行なった。N-nitrosodiethylamine(DEN)で誘発したメダカの肝腫瘍組織と非腫瘍組織とで、β-カテニンの細胞内代謝に関連すると推測されるエクソン3領域の塩基配列を比較したが、タンパク質変異を引き起こすと推測される変異は遺伝子レベルで検出されなかった。次いで、ヒトの肝腫瘍に関連して高い発現が認められているSET and MYND domain-containing protein 3(SMYD3)遺伝子の発現をメダカの化学物質誘発肝腫瘍で検討した。ヒトのSMYD3遺伝子のメダカにおける相同遺伝子を、SMYD3のzf-MYND領域およびSET領域の相同性の高い部位に作成したプライマーを用いてRT-PCR増幅してクローニングした。その結果、1314塩基対のORFを有するcDNAが得られた。これより推測されるメダカのアミノ酸配列の相同性はヒトのSMYD3と比較して必ずしも高くないが、SETおよびzf-MYNDドメイン領域に比較的高い相同部位を認め、SMYD3タンパク質が持つhistone methyltransferaseとしての機能的な相同性を有する可能性が示唆され、メダカにおけるSMYD3遺伝子の相同遺伝子であると推測された。得られたメダカの相同遺伝子のmRNA発現を、化学物質で誘発した肝腫瘍組織と非処理メダカの肝組織とでRT-PCR/サザンハイブリダイゼーション法により比較したところ、無処理コントロール群のメダカ肝組織に比較して、腫瘍化した肝組織では高い発現が検出され、メダカの化学物質誘発性肝腫瘍においてもヒトの場合と同様にSMYD3の高発現が腫瘍化に関連している可能性が示唆された。
集団の非平衡理論と遺伝資源保存の研究

研究代表者死亡のため研究廃止,承認昭和63年2月5日付け,文学助第29号研究代表者死亡のため研究廃止,承認昭和63年2月5日付け,文学助第29号研究成果は、理論的研究とデータの収集と整理が主となった。理論的研究では、代表者丸山は人工飼育されている動物集団における遺伝的変異(資源)の減衰について確率過程の理論に基づいて研究を進展させ、それを一部論文として発表した(論文Zoo Biology 5:171-179)。なお、これは丸山が以前から進めている集団のビン首効果と非平衡現象の研究(論文、Genetics 105.1041;108.745;111.675;111.691)を更に発展させ、人工管理下にある集団に応用したものである。また初年度の研究計画であった人工栽培下にある植物集団における遺伝的変異の消長と母系選抜法との関係については、現在、その理論研究を進めており、今年度中には、分担者米澤と共著の論文をまとめる予定である。分担者米澤は栽培作物における遺伝的変異保存とそれに用するコストとの関係を農学の実際的立場から研究しており、その一部を、論文Eaphytica34:345-354に発表した。分担者沖野は理性稲集団生態系について集団遺伝学の立場から総合的考察を行ない、論文"Wild progenitors of cultivated rice and their population dynamics.Rice Genetics pp.3-14"を発表した。一方データの収集整理の面ではNEC社製パーソナルコンピューター式(PC-9801VM2及びデータベース管理用デスクとソフト)を導入し、原著論文に発表される関係資料とデータを入力している。昭和62年度後半ではこれらのデータベースと理論を有機的に利用し研究を進める予定である。
アルファ粒子計測及びダイバータモデリングのためのHe^0/He^*ビーム開発

ヘリウム負イオンビーム(He^-ビーム)源に取り付けた全長8cm程度のドリフトチューブ中の2カ所の計測地点における高速(140keV程度)He^-ビーム及び、ヘリウム中性粒子ビーム(He^0ビーム)量を計測することで、1)自然飛行のみによるHe^-ビームの輸送、2)高速のHe^0ビームの生成に関する研究を行った。基底状態の電子状態を持つ中性ヘリウムビームを得るためには、中性化セル等を用いずにHe^-ビームを自然飛行させ、極力静電加速管のレンズ効果のみを用いてビームを輸送する必要がある。研究では最下流までのビーム輸送に成功し、主なビーム損失は加速管出口でビームが持つ初期広がりに起因することを予測した。He^0ビーム生成に関しては、飛行距離に対するHe^0ビーム量の増加を確認し、この結果から得られたHe^-イオンからの電子脱離の寿命は、文献値とほぼ一致し、また最下流にけいて40nA相当量のHe^0ビーム生成に成功した。また、He^-ビーム生成の際に用いるリチウムセルの運転時間及び、He^+ビームからのHe^-ビーム生成に関わる荷電交換断面積を実験により求め、運転時間、荷電交換率双方の点から荷電交換ガスとしてのリチウム使用の有用性を示した。また、生成されたHe^-ビームのエミッタンスを実験的に求めた。以上のことから昨年度の成果と合わせて、He^-ビームからの電子の自然脱離を利用したHe^0ビーム生成の原理が検証、実証されたと言える。更にこれらの成果を受けて実機開発に向けた提案を示した。HeH^+分子イオンの乖離を利用したHe^0ビームの生成方法に関する研究ではHeH^+イオン源からの引き出し直後におけるビーム軌道の計算を行い、ビームの質量弁別のためのウィーンフィルターの設計、試験器の制作を行った。ヘリウムの負イオンビームの改良及びその生成、輸送に関する物理の解明の研究を主に行った。アルファ粒子計測に用いる中性ヘリウムビームはヘリウムの負イオンから生成するため、大電流の負イオンビームを効率よく生成することは重要である。イオンビームを輸送する際に最も深刻な問題が空間電荷効果によるビームの発散である。本実験では十数keVのヘリウム正イオンビームを、リチウムを用いたアルカリ金属蒸気セル内で荷電交換することによって負イオンを得る方法を用いているが、その後方の偏向磁石までの区間では正イオン、負イオン、中性のビームが混在している状態となる。負イオンを、リチウムの線密度を上げることにより多く生成することにより、正イオンは(1)正イオンの電流値が下がる、(2)負イオンによる空間電荷効果の中和、(3)中性粒子が正イオン同士の間に入り込むことにより発散が抑えられ、ビーム径が大幅に細くなり、輸送の改善が見られた。また、負イオンに関しては電流値が元々低いこと、正イオンが生成する電場による空間電荷効果の抑制及びビームの集束効果により電流値が増加してもビーム幅は大きく広がらないことが実験によって分かった。これに関して国際会議(11.研究発表)において口頭発表をし、AIP Proceedingsに論文を発表した。一方、ビーム表面相互作用実験においては、核融合プラズマ内でカーボンダストが堆積した壁材料と壁付近の水素イオンの相互作用のモデリングとして、水素の正イオンビームをカーボンナノウォールに照射し、反射粒子の測定を行ったところ、他の材料とは大きく異なる性質が観測された。これについてJournal of Nuclear Materialsに論文を発表した。
Klein群のautomaticとStructureとR-treeへの群作用

Klein群の分類理論、及び変形空間の境界の構造は、今まで群がfreely indecomposableの場合しか解明されていなかった。私は今年度科学研究費補助金を使って、freely decomposableなKlein群の変形空間の境界の構造の研究を行った。より具体的には以下のような研究を行った。まず第1に、Gを抽象群として、閉曲面群(S(1),...,S(n)の基本群とする)の有限個の自由績あるいはそのHNN拡大に同型な幾何学的有限Klein群とする。Gの擬等角変形空間はS(1),...,S(n)のTeichmuller空間とそれらの連結和の曲面SのTeichmuller空間の直績でparametrizeされる。そこでS(1),...,S(n)の方のparameterを有界領域で動かし、SのparameterをMasur領域の点に収束するように無限遠にとばしたとき、それに対応するKlein群の列は部分列をとれば収束することを証明した。これはquasi-Fuchs群の変形空間の場合のBersのcompact化の正確な拡張になっている。
既存住宅の持続的発展のための地域密着型住宅改修支援技術の体系化

改修に対する住まい手の消極性は作り手の有する技術力ではなく、作り手との信頼関係にあることを明らかにし、改修以前の日常的な保全的な行為も含めた改修技術の必要性を示すことができた。また、他業種との連携、特にケースに応じて簡単に組織を組み替えられる緩やかな連携が望ましく、随時依頼窓口となる機能を有した業者間ネットワークの存在の必要性を示した。さらに、住まい手と作り手の連携が強いバリアフリー改修の業務プロセスに注目し、両者の結びつき方を明らかにした。最終的に、改修を実行するための技術レベルの内容に応じた選択可能なメニューを有した、地域コミュティベースでの住まい手ー作り手の連携図を示した。本年度は、地域密着型の住宅改修支援技術として、新築住宅生産組織の一員である専門工事業者に対し地域密着ならではの業務内容や取り組みをアンケート・ヒアリング調査で明らかにした。新興住宅地と古くからの住宅地が混在する八王子市と、新築住宅生産が顕著ではなく築年数を経た住宅が多く見られる神奈川県は秦野市を対象として、住宅改善を担う工務店・専門工事業やリフォーム専門会社に対して地域内での居住者に対する業務活動や業者間の組織編成および技術連携を明らかにした。両地域とも住宅改善のみを行っている業者は少なく、何らかの形で新築生産も行っており、広く自社の工事内容をアピールすることに重点を置いている。しかし、「何でもできます」的な無責任な受注は少なく、自らの得意とする業務内容に特化した受注形態が多く見られた。このことを受け、今後の多様なリフォームニーズに対応するためには他業者との連携が必須であるという認識が強く、そのための新たな組織形態としての試みを明らかにした。これらは、従来の新築住宅生産組織には見られない業務形態であり、これらの窓口となる専門業者は現在は存在しない。また、地域への密着度を高めるためには居住者との継続的な関係構築が有用であり、随時依頼窓口として機能するような業者間ネットワーク(強い拘束力を持たない)の存在が必要であることを示した。初年度は、住宅改修における住まい手及び作り手の実態を明らかにするために、以下の、アンケート・ヒアリング調査を行った。●住まい手の住宅改修要求調査改修経験のある住まい手に対して、改修動機、改修工事業者を決定した理由等を明らかにした。自ら進んで改修行為を行う場合には、業者の決定には今までのつきあいなどの信頼関係が大きく左右し、さらに顔見知りの業者に依頼する場合が多く、工事技術の善し悪しやコストの大小が業者選定の決定要因ではないことを明らかにした。また、改修経験のない居住者に対して、行わない理由等を明らかにしたところ、住宅改修の必要性を感じないことが多く、さらに感じたとしても具体的なリフォームイメージがつかめないという、住宅改善に対するネガティブな意見が多く得られた。住まい手の複合的・総合的な住宅改修要求に求められているものは、費用や工期などの条件に加え、住みつなぐことで得られる具体的な利点を十分に理解できていない点に代表されるといえ、住宅地全体で考える暮らし方の改善を実現しうる住宅改修手法の仕組みを構築する必要がある。●作り手の保有技術調査住宅改修業者に対して、住宅改修に資する構法をどの程度所有しているか、技術レベルについて実態を明らかにした。改修業者には、一般的な工務店から、住宅関連の専門工事業者、さらには近年増加しているリフォーム専門工事者があるが、それらが有する技術レベルを分類し、住まい手側の改修要求の大小との因果関係を明らかにした。さらに、ある部位に特化した改修技術のあり方、複合的な部分を対象にした改修技術のあり方を探ることで、改修実施者の組み合わせによる技術補完の可能性についても明らかにした。本年度は、研究の最終年度として、住まい手と作り手との連携を強めた、地域の住宅地を新築ではなく、総合的な価値向上を含めた改修により、長期的に活性化するための支援体制モデルとして、バリアフリー改修に焦点をあて研究を進めた。まず、住宅のバリアフリー改修の現状の把握を行い、業種の多様化や福祉用具による住宅改善方法の変化により、バリアフリー改修の広まりと共に変化していることを示した。次に、バリアフリー改修設計のプロセスについてのヒアリング調査から、改修プロセスは7つの段階で構成され、設計者の業務体制の違いにより各段階の主体の業務内容が異なることを明らかにした。さらに、施主の要求内容による設計プロセスへの影響について、改修内容・施主の身体状況・助成制度の利用状況に着目し、設計プロセスの中で考慮するべき点について明らかにした。結論として、住宅のバリアフリー改修における設計プロセスの実態を、各主体の業務実態と施主の要求の違い、特に今後益々増えるであろう住まい手の高齢化に対応す可能な業態間の結びつきの程度を明らかにした。住まい手の要求も少なく、また高い改修技能も必要としない部分的なリフォームでは、部材を購入し自らの手で工事を行うDIYリフォームが効果的である。

しかし、地域内でハードな面での改修技術レベルの高い作り手が必要であり、加えて介護制度などのソフト面での改修技術を有した新たな主体との連携体制が、長期的な住宅利用促進に効果的と考えられる。さらに技術レベルが低くても作り手側の協働によって、極めて総合的な改修が可能となり得ることを示した。建築生産構法計画業者アンケートの回答率が低いため、定量的な判断が難しい。また地域選定も、全国的なリフォーム件数等の実態把握がなされていないため、説得力を持った選定とは言いがたい。住民アンケートを行った住宅地がやや少なく、定量的な判断がし難い。同様に、住宅改善主体(業者)の実態調査対象数が少ないため、得られた結果が説得性にやや劣る。最終年度として、住宅改善業者の結びつき方による新たな施工者グループが、前年度明らかにした住宅地マネジメントとして効果的に機能するか、検証を行う。そのためにも、改善業者実態調査、地域密着を裏付ける団地内の住宅地マネジメント調査の対象数を増やすことが必要である。上述の調査対象数を増やすともに、調査範囲を関東一円レベルにまで拡大する。次年度の研究推進方策としては、研究計画調書記載の通りに進める。調査対象の地域選定に時間を要したため。改善業者に対する追加アンケート調査に係る印刷代、郵送費、に充当する。改修データベースに必要な項目を、より使用精度を高めるために多角的に捉える必要があり、そのために大量データを処理可能なデータサーバが必要になる。
ヨーロッパ中世と近代における子育て習俗に関する歴史人類学的研究

「ヨーロッパ中世と近代における子育て習俗に関する歴史人類学的研究」は、ヨーロッパの中世と近代における子育ての習俗の変貌過程をあきらかにすることを第1のねらいとした。また、方法論的には、子育ての習俗に関する資料に焦点を当て、子育ての習俗そのものの持つ発達論的な意味を解明することによって、従来の教育史や政治経済的な一般史において近代合理主義の観点から解釈される意味づけの文脈とは違った意味の水脈が存在することを歴史人類学的に考察する有効性を確認することを第2のねらいとした。この時期における、子どもの妊娠・出産、離乳期、歩行期、幼児期、少年少女期、思春期、青年期など、人間のライフ・サイクルの諸段階で、親や大人世代による「世話」「養育」「しつけ」「形成」などの営みが習俗としてどのように移り変わってきたのか、とりわけ近代を境として、どのように意味変化してきたのかをあきらかにした。とくに、近代においてなされた、伝統的なスウォッドリング習俗や乳母養育習俗に対してルソーがおこなった批判は、近代以降の新しい子ども観をひらく契機になったが、同時にまたそれは、子どもを囲い込む別のイデオロギーを生みだすことになったことを歴史人類学の観点から再検討した。本研究の第1年度に当たる2000年4月から2001年3月にかけては、関連文献の海外発注のための調査活動と並行して、子ども観研究の各分野における研究動向を掌握するために、イギリス、フランス、ドイツを中心に、中世から近代にかけての子育て習俗を扱った先行研究の渉猟・検討を主目的にした。とりわけ今年度は、中世の子ども観をめぐって1960年代の、いわゆる「アリエス・ショック」を端緒に始まった論争が、1980年代以降の実証研究においていかなる決着を見たのかを視野に入れつつ、子ども観における中世と近代の非連続面と連続面の把握につとめた。代表的な先行研究のうちP.AriesとE.Shorterについての検討結果は、論文「アリエス『子供の誕生』-人間の誕生・結婚・死-心性へのまなざし」および「ショーター『近代家族の形成』-「愛情生活」は近代に生まれた」〔いずれも『ブックガイド・家族』(平凡社,2001.3刊行予定)に所収〕で、また、ヨーロッパの中世末期から20世紀にかけての子ども観の変容については、「近代イギリスにおける子ども観の社会史的展開とその宗教的背景-Victorian!Familyの社会史的位相をめぐって」〔『キリスト教文化研究センター研究叢書』第9号(青山学院大学総合研究所,2001.4刊行予定)に所収〕で、それぞれまとめた。以上のことから、(1)育児能力は本能行動とは区別され、社会的・文化的な学習能力の一部であること、(2)子どもへの愛情と教育投資は子ども数との相関関数であること、(3)人口動態は「家族戦略」に大きく規制されること、(4)伝統社会の子ども観・子育て習俗・社会化の機能の背景に「親代わり(in loco parentis)」の社会化文化がはたらいていたこと、などのオーヴァービューが得られ、歴史人類学的アプローチの有効性を確認した。以上の諸点については、今後すすめる個別テーマごとの研究分野の成果を渉猟するなかでさらに詳細に分析する計画である。本研究の第2年度に当たる2001年4月から2002年3月にかけては、前年度に進めた基本文献の調査活到を受けて、ヨーロッパの主要国における、中世から近代にかけての子育て習俗を扱った先行研究のうち重要と思われるものを中心に分析作業をすすめた。分析作業に当たっては、1960年代の、いわゆる「アリエス・ショック」を端緒に始まった子ども観をめぐっての論争が、1980年代以降の実証研究においていかなる決着を見たのかを視野に入れつつ、子ども観に,おける中世と近代の非連続面と連続面を整理した。また、中間考察としてまとめた論文「アリエス「子供の誕生』--人間の誕生・結婚・死--心性へのまなざし」、論文「ショーター「近代家族の形成』--「愛情生活」は近代に生まれた」〔いずれも「家族本・40』(平凡社,2001.4)に所収〕、さらに、ヨーロッパの中世末期から20世紀にかけての子ども観の変容についてその変容のパターンを概観した論文「近代イギリスにおける子ども観の社会史的展開とその宗教的背景--Victorian Familyの社会史的位相をめぐって」

〔『キリスト教文化研究センター研究叢書』第9号(青山学院大学総合研究所,2001.4)に所収〕で示した基本的な分析視角に立って、資料解釈を試みた。以上の作業から、子育て習俗についての資料源として(1)小児医学、(2)人口動態、(3)親子関係の法律、(4)家庭教育の4つの領域が存在することが明らかとなった。これらの資料源をオーバービューすることで、中世社会の子育て習俗の背景に「親代わり(in loco papentis)」の文化が存在することを確認した。今後は、さらに詳細に論点ごとに仮説を設け、子育て習俗の構造分析を進め、子ども観研究における歴史人類学の有効性を確かめていきたい。本研究の第3年度に当たる2002年4月から2003年3月にかけては、過去2年間に蒐集した基本文献の分析をおこなった。ヨーロッパの主要国のうち、フランス、ドイツ、イギリス、スペイン、イタリアなどについては、近年における家族史研究の隆盛を受けて、研究テーマとつながる家族関係における子育て問題を扱った文献を中心に分析した。また、中世と近代における、いわゆる「移行期」の社会と文化に関する一般史や社会経済史研究における近年の研究動向も渉猟し、この時期における社会構造の変化に関する歴史人類学的な研究動向を分析した。分析作業に当たっては、この2年間におこなってきた基本的な論点に沿って、必要な追加資料を考察の視野に入れた。すなわち、1960年代の「アリエス・ショック」を端緒に始まった子ども観論争が、その後の実証研究においていかなる決着を見たのかを視野に入れつつ、中世と近代の子ども観の非連続面と連続面を歴史人類学的観点から整理した。その中間考察として3つの論文(「アリエス『子供の誕生』-人間の誕生・結婚・死」、「ショーター『近代家族の形成』-「愛情生活」は近代に生まれた」、「近代イギリスにおける子ども観の社会史的展開とその宗教的背景-Victorian Familyの社会史的位相をめぐって」)にまとめたが、そこで提示した基本的な分析視角に立って、引き続き資料解釈を試みた。これまでの分析作業から、移行期の子育て習俗が、誕生から死に至るまでにさまざまな通過儀礼の中に位置づけられており、「親代わり(in locoparentis)」の文化が存在することを確認した。全体まとめにはまだ若干の時間を要するが、歴史人類学的観点から見た子育て習俗の新しい意味解釈を試みることが可能であることを確認した。
二次元遠赤外カメラによる星間ガスの放射機構と形態の研究

本研究は、銀河系星間空間に浮遊する固体微粒子(星間塵)が放射する遠赤外線を観測することにより、星間雲の放射エネルギーの供給源を特定しその存在形態を調べることにより、星間雲の成立ちを研究することが目的であった。まず、効率良く強度マッピングできるように、新たに8素子の遠赤外リニアアレイ検出器を開発した。これは世界的に見て最高の感度と素子数を達成したものである。また雑音赤外線の少ない軸外し望遠鏡を製作し、気球搭載観測装置として完成させた。次ぎにこれを三陸大気球観測所から放球し、中心波長160μmで銀緯20度から45度の銀河面の強度マップを得た。この波長帯はIRAS(赤外線天文衛星)がカバーしておらず、一方COBE(宇宙背景放射線探査機)は空間分解能が0.7度と悪く、本観測はこれらのギャップを産めるものである。データを解析した結果、銀河系に分布する星間塵はかなり等温であり、従ってその主要エネルギー源である早期型星近傍に局在するよりはむしろ、比較的一様に分布していることが明らかになった。このことは、我々のグループの炭素イオン線の観測から得られた結論と同一のものである。今後は銀河系星間物質のより詳細な研究及びこれらの研究を系外銀河に応用していくことが重要になるであろう。平成4年度の主要目標は、多素子の遠赤外検出器の開発であった。そこで年度前半においては、実用波長域を200μmにまで伸ばせる圧縮型Ge:Ga素子を用いて、8素子検出器の製作、試験、及び性能評価を行った(第1次試作)。この際、素子の材料であるガリウムをドープしたゲルマニウム単結晶の製作、及び素子のカット、電極処理については通信総研が主に担当した。また素子の圧縮機構を備えたアレイ用のマウント、キャビティーの設計製作は宇宙研が担当した。検出器アレイの組立は両者が共同で行った。組上がった検出器アレイの極低温における性能評価は宇宙研が担当した。その結果、遠赤外検出素子としてもっとも重要な性能指標である量子効率の値として、「0.6」を得た。この値は理想値「1」に近く、世界最高レベルのものである。さらに低雑音性、周波数応答性、視野特性などについても、予想を上回る良好な性能を備えていることが確認された。ただし、圧縮機構の組立方法にやや問題があり、8素子検出器としては完成しなかった。この問題点は容易に解決できるものであったので、年度後半に第2次試作を行い、遠赤外8素子アレイ検出器を完成させた。さらに平成5年度には、この遠赤外検出素子アレイを用いて、気球観測を行い、成果の発表を行う計画である。そのために、気球搭載用クライオスタットへの検出器取り付け、及び集光光学系、気球ゴンドラへの取付などについて設計を行い、製作を開始した。観測領域としては北天銀河面領域及びオリオン星雲を中心とした領域を予定している。本研究の目的は、銀河系の星間空間に存在する星間塵(固体微粒子)の熱放射遠赤外線を観測することにより、星間空間の構造を明らかにすることであった。従来の観測、例えば、IRAS衛星は遠赤外域で非常に高感度な観測を行ったが、波長が100ミクロン以下に限られていたため、星間塵の平均的温度(20K程度と考えられている)の放射のピークをカバーしていなかった。一方、本研究で開発した圧縮型Ge:Ga検出器アレイは、200ミクロンまで十分な感度があり、熱放射のピークを的確に捉えうるものである。さらに、この検出器アレイを用いた高効率の気球観測装置を製作し、平成6年9月に宇宙科学研究所三陸大気球観測所において観測を行った。その結果、銀河面の銀緯20度から45度の広い範囲にわたって観測ができ、データ解析の結果、中心波長160ミクロンの遠赤外強度マップが得られた。さらにこれとIRAS衛星の100ミクロンマップと組み合わせることにより、星間塵の温度分布、柱密度分布がえられた。

これらのデータから得られた注目すべき特徴は、銀河星間塵の温度は個別の大規模星生成領域を除けばほぼ一定であるということである。この事実は星間空間におけるエネルギー発生源である「星」とこれを吸収し遠赤外線として再放出する「星間塵雲」の位置関係に、強い制限を課す。すなわち、温度変化がほとんど見られないということは、星と星間塵雲はお互いに接近しているのではなく、程よく散らばって存在していなければならないことになる。現在、この結論を定量的に導出する作業を行っているが、このことを直接的に証明したのは世界的にも本研究がはじめてである。
脂質ラフト制御を起点とするMARCKSリン酸化を介した開口分泌調節機序の解明

開口分泌を調節するメカニズムの解明を目指して、耳下腺および膵外分泌腺で起こるアミラーゼ分泌におけるMyristoylated alanine-rich C kinase substrate (MARCKS)タンパク質リン酸化の役割について検討した。具体的には、細胞膜上に存在すると考えられている脂質ラフトの制御と関連付けて検索を行った。本研究によりMARCKSタンパク質は、脂質ラフト上で多くの情報伝達を受けて、開口分泌を調節する役割を果たしていることが示唆された。外分泌腺開口分泌機構の解明を目指して、耳下腺アミラーゼ分泌を中心にMyristoylated alanine-rich C kinase substrate (MARCKS)の関与について検討した。今年度は、脂質ラフトのMARCKSリン酸化およびそれに伴う局在変化の解析を行った。耳下腺腺房細胞を用いた実験と共に、膵外分泌腺腺房細胞を用いた実験も並行して行い、以下の内容を得た。a)ラット耳下腺腺房細胞および膵外分泌腺腺房細胞において、MARCKSの一部が脂質ラフトに局在した。分泌刺激剤であるイソプロテレノールまたはコレシストキニンをそれぞれ作用させると、両腺房細胞において脂質ラフトにMARCKSの局在が認められなくなった。b)膵外分泌腺腺房細胞において、MARCKS阻害ペプチド存在下でコレシストキニンを作用させても、阻害ペプチド非存在下におけるコレシストキニン作用時と同様に、MARCKSは細胞膜から細胞質へ局在が変化した。これらの結果から、耳下腺においても膵外分泌腺においてもMARCKSは脂質ラフトを介してアミラーゼ分泌に関与しているが、MARCKSの局在変化と機能発現は制御機構が異なる可能性が示唆された。MARCKSはリン酸化により細胞内局在が細胞膜から細胞質へ変化し、細胞質へ局在を変化させたMARCKSが機能発現すると考えられていた。しかし本研究では、局在変化と機能発現は必ずしも連動するものではないことが考えられ非常に興味深い。このことを考慮に入れ、次年度は脂質ラフトに発現しているSNAREタンパク質とMARCKSの相互作用の解析に進む。MARCKSの局在変化と機能発現は必ずしも連動するものではないことが考えられ、非常に興味深い。この成果は、MARCKSの分泌における役割に迫る本研究の主要点である。また、この成果は今後の研究展開に重要な現象であると考えられる。今年度は、MARCKSリン酸化を引き起こすProtein kinase C (PKC)の解析を中心に行い、以下の内容を得た。a)ラット耳下腺腺房細胞に分泌刺激剤であるイソプロテレノールを作用させて引き起こされるMARCKSリン酸化は、PKCδ特異的阻害剤で抑制された。b) PKCδ特異的阻害剤はイソプロテレノール誘発性アミラーゼ分泌も同様に抑制した。c) Phospholipase D (PLD)特異的阻害剤は、イソプロテレノール刺激により引き起こされるMARCKSリン酸化を抑制した。d) PLD特異的阻害剤はイソプロテレノール誘発性アミラーゼ分泌も同様に抑制した。これらの結果から、耳下腺においてイソプロテレノール刺激により引き起こされるMARCKSリン酸化とそれに続くアミラーゼ分泌は、PLDを介したPKCδの活性化により調節されていることが示唆された。よって、MARCKSの局在する脂質ラフトにPLDやPKCの調節機能があることも考えられ、非常に興味深い。昨年度までにMARCKSが脂質ラフト上で機能発現することを示唆する知見を得ていたが、MARCKSの局在する脂質ラフトがより多くの細胞機能を調節している可能性が生じた。このことを考慮に入れ、次年度は脂質ラフトに発現しているSNAREタンパク質だけでなく、シグナル伝達調節因子も含め、MARCKSとの関連性を解析する。研究代表者である佐藤は、申請時に所属していた獨協医科大学から平成28年7月より現所属へと異動となった。年度途中での異動となり研究環境整備に手間取ったため、脂質ラフト解析の成果を年度内に報告するまでに至らなかった。一方、MARCKSリン酸化機序の解析については、順調に進展している。耳下腺腺房細胞アミラーゼ分泌の細胞内情報伝達のセカンドメッセンジャーはcAMPであり、その下流にはPKAがある。本研究課題において、さらにその下流にPLD、PKCδが存在することを示唆する知見を得ており、今後の研究展開における重要な成果と位置付けている。今年度は、耳下腺腺房細胞で得られたMARCKSを介する細胞内シグナル伝達の共通性を検討するため、膵外分泌腺腺房細胞においてcAMPをセカンドメッセンジャーとするアミラーゼ分泌の実験系を立ち上げて研究を進め、以下の内容を得た。a)ラット膵外分泌腺腺房細胞にグルカゴン様ペプチド-1 (GLP-1)を作用させると、アミラーゼ分泌が引き起こされた。b) cAMP依存性プロテインキナーゼ(PKA)阻害剤はGLP-1誘発性アミラーゼ分泌を部分的に抑制した。c) GLP-1を作用させるとMARCKSのリン酸化が引き起こされた。d) PKA阻害剤はGLP-1により引き起こされるMARCKSリン酸化を阻害した。e)ホスホリパーゼD (PLD)阻害剤はGLP-

1刺激により引き起こされるMARCKSリン酸化を抑制した。f) PLD阻害剤はGLP-1誘発性アミラーゼ分泌を部分的に抑制した。g)MARCKS阻害ペプチドはGLP-1誘発性アミラーゼ分泌を部分的に抑制した。これらの結果から、膵外分泌腺においてGLP-1刺激によりcAMPをセカンドメッセンジャーとするアミラーゼ分泌が起こり、この細胞内シグナル伝達にはPLDの活性化やMARCKSのリン酸化が関与することが示唆された。このことから、PKAやPLD、そしてMARCKSがcAMP依存性アミラーゼ分泌の細胞内シグナル伝達を有する耳下腺と膵外分泌腺の両者に共通する分子であることが考えられた。よって、MARCKSの脂質ラフト上での開口放出への関与も共通する可能性が考えられた。開口分泌を調節するメカニズムの解明を目指して、耳下腺および膵外分泌腺で起こるアミラーゼ分泌におけるMyristoylated alanine-rich C kinase substrate (MARCKS)タンパク質リン酸化の役割について検討した。具体的には、細胞膜上に存在すると考えられている脂質ラフトの制御と関連付けて検索を行った。本研究によりMARCKSタンパク質は、脂質ラフト上で多くの情報伝達を受けて、開口分泌を調節する役割を果たしていることが示唆された。MARCKS阻害ペプチドのMARCKS機能阻害メカニズムについても検討し、MARCKSの機能発現制御についても明らかにする。MARCKSの局在変化と機能発現が必ずしも連動するものではない可能性が浮上したことから、リン酸化、局在変化、機能発現これらの連動性に注意し研究を推進する。アミラーゼ開口放出を生じる耳下腺腺房細胞の脂質ラフトが、MARCKSリン酸化とそれに引き続き起こるMARCKS局在変化の前後にどのような機能を発揮するのか、SNAREタンパク質、シグナル伝達調節因子の挙動から探り、得られた知見を統合する。細胞生理学および細胞薬理学研究代表者である佐藤は、申請時に所属していた獨協医科大学から平成28年7月より現所属へと異動となった。年度途中での異動となり研究環境整備に手間取ったため、脂質ラフト解析の成果を年度内に報告するまでに至らなかった。次年度も引き続き脂質ラフト解析を行うため、必要な物品費を計上した。実験動物より採取した試料を用いて直ちに実験を行うため、脂質ラフトの試料を一度に多く確保することは難しい。よって実験動物のラットを当初の予定より20匹を多く購入する(20匹x3千円)。さらに脂質ラフト抽出キット(40千円)を購入する。
角膜内皮細胞の免疫担当細胞生存率保持機構

本年の研究では、これまでに確立されたヒト角膜内皮(米国内眼球銀行提供)を主に実験に供した。特殊なサイトカインや因子、遺伝子を一切使わないヒト角膜内皮は、ヒト抹消/リンパ球との共培養実験系の実現が比較的容易であった。このヒト抹消リンパ球との短期/長期共培養の結果、昨年度においては、ヒト角膜内皮が「両刃の剣」的なリンパ球制御活性を示していることが判明したので、本年度においてはさらに、flow cytometryによるリンパ球膜表面分子の共培養による発現率の変化を解析した。即ち、CD4,CD8,CD25,CD24ROを、培養前後において分画解析した。その結果、角膜が存在しない非共培養において、CD25(-)のリンパ球が選択的に絶対数が減少しており、結果的にCD25(+)のリンパ球の比率が上昇していた。角膜が存在する共培養では、CD25(+)のリンパ球の比率上昇は認められなかった。今後においては、本萌芽的研究にて開発されたこのシステムを土台として、さらなる角膜免疫機能の機序解明、さらにはその因子の臨床応用の可能性について、順次検討してゆく計画である。ラットの角膜内皮とリンパ球の共培養実験系はすでに確立されているが、その免疫遺伝学的手法の応用に限界があった。そこで今回の研究においては、マウスあるいはヒトからの角膜内皮の培養実験系を確立することを第一の課題とした。特殊なサイトカインや因子、遺伝子を使わずにマウス角膜内皮の培養をする事は困難であったが、ヒトにおいて,Extra-cellular matrix(今回はラットテイルコラーゲン)を既にコーテイングしてある培養器の使用により、実験に共せうる内皮の細胞株を得ることに成功した。こうして得た角膜内皮とともに、ヒト末梢リンパ球を短期/長期に共培養し、ラットの角膜内皮実験系にて既知の現象、即ち生存率と増殖反応能に及ぼす影響をまず解析してみた。その結果、ヒトの角膜内皮もラットのそれと同様に、リンパ球の生存率保持機能をもっていることがわかった。即ち、角膜内皮のない培養系においてはヒトリンパ球は2週目にはほぼ死滅するが、角膜内皮との共培養系では、およそ半数が生存していた。さらに、単に生存しているのみでなく、Alamar Blueによる細胞活性検査でも、はるかに代謝が活発であることもわかった。さらに、コンカナバリン等による増殖反応の誘導は抑制するという、ラットの内皮と同様に、「両刃の剣」的なリンパ球制御活性を示していることが判明した。以上のことは即、臨床においてヒト眼球内の前房(角膜内皮と虹彩にて囲まれた腔)内でおこっていることを反映していると考えられるので、今後このシステムを実験系として、上記の機能の説明因子解明、あるいはその臨床応用の可能性について、次年度において検討してゆく計画である。
断続動作特性を有する系にみられる同期現象の解析とその工学的応用

断続動作特性を有する高次元で記述される系にも適用可能な一般的な同期解析手法の確立を念頭に、今年度は、1このクラスの系に対する効果的なシューティング法の開発、2衝突振動系の周期解にみられる分岐点追跡手法の検討、を行った。1断続動作特性を有する系にみられる同期現象に対するシューティング法の開発近年滑らかな系において周期解の周期(帰還時間)を独立変数として扱う新しい同期解析手法が提案され、その有効性が確認されている。一方、断続動作特性を有する系においては上記に倣った解析手法はほとんど議論されていない。そこで、研究員は状態依存型断続動作特性を有する2次元自律系に対するシューティング法を開発した。具体的には、まず境界断面および局所断面を定義し、これらを用いて合成Poincare写像を構成した。次に固定点条件および境界断面上で成り立つ条件式を用い、境界断面上の解およびその帰還時間に関する数値解析アルゴリズムを検討した。とくに高次元で記述される系の同期解析はPoincare写像の微分等の記述が煩雑となるが、上記手法を拡張し適用することで効率的な解析が期待できる。2衝突振動系の周期解にみられる分岐点追跡手法の検討断続動作特性を有する系の中でも解軌道にジャンプが与えられる系は衝突振動系と呼ばれ、解と境界断面の振る舞いに同期現象がみられるが、分岐理論を用いた同期解析手法は未だ確立されていない。そこで、研究員は解が境界断面に衝突するタイミングに合わせてPoincare写像を複数回合成し、固定点条件およびそれに関する特性方程式を連立させて解くことで分岐点を連続的に追跡できる手法を検討した。また所属研究室においては剛体・架線パンタグラフ系に対する上記手法の適用を開始しており、若干ではあるが正当な解析結果を得ている。断続動作特性を有する系に対する一般的な同期解析手法の基礎的な研究を行った.1.効果的な数値解析アルゴリズムを用いた同期解析手法の検討系の対称性および解軌道の離散手法を利用し,効果的な同期解析手法を提案した.一般に同期の崩壊と分岐現象の発生は密接に関係しており,上記手法の適用は分岐点の連続的な追跡を可能とする.また提案手法をある電気回路系に適用した結果,saddle-node分岐およびBorder Collision分岐が系の同期化に大きな影響を及ぼしていることが明らかとなった.特に,適用例は1つのスイッチを有する単体の発振器が2つ結合された系であるが,1つのスイッチを有する単体の発振器がn個結合された系の場合,全体の系は2^n個の半平面で定義される合成力学系とみなされ,扱う方程式が爆発的に増加する.しかし,この場合も適用例と同様に強い対称性を有していることが考えられるため,上記手法の効果は大いに期待できる.2.衝突振動系に対する同期解析手法の提案断続動作特性を有する系の中でも,境界断面上において解軌道にジャンプが与えられる系は衝突振動系と呼ばれ,解と境界断面の振る舞いに同期現象が観測されるが,このクラスの系において分岐理論を用いた同期解析手法に関する議論はほとんどなされていない.そこで解が境界断面に衝突するタイミングに合わせてPoincare写像を合成し,固定点条件および固定点に関する特性方程式を連立させ,分岐点を連続的に追跡できる手法を考案した.最後に上記手法をこのクラスの2次元自律系に適用し,提案手法の正当性を確認した.断続動作特性を有する高次元で記述される系にも適用可能な一般的な同期解析手法の確立を念頭に、今年度は、1このクラスの系に対する効果的なシューティング法の開発、2衝突振動系の周期解にみられる分岐点追跡手法の検討、を行った。
第二言語ライティング教授法と評価：ジャンル・アプローチと教授学習サイクル

第二言語ライティング学習者がどのように新人から経験ある書き手に移行するかを縦断的に調査する。ジャンルベースドアプローチ(GBA)準拠ライティング教授法と,5つの学習ステージから成る「教授学習サイクル」を通し,英語学習者はエッセー構成や適切な語彙選択の理解を徐々に高める。1.学習者のエッセー構成の理解と言語的特徴の選択の変化を検証する。2.「教授学習サイクル」の各ステージの言語活動が学習者の英作文能力にどのような影響を与えているかを可視化する。3.オーストラリア国内でGBA準拠ライティング教授法に使用されているタスクとテキストを分析・修正しそれを日本の英語教育に汎用させる。
在宅療養児の母親と訪問看護師のニーズを反映したNICU退院支援プログラムの開発

本研究の目的は、NICU看護師に対する退院支援プログラムを開発することである。このプログラム開発のため、在宅療養児をもつ母親および、訪問看護ステーション看護師を対象としたNICUにおける退院支援に対するニーズついてインタビュー調査を行い質的帰納的に分析することを予定している。我が国は地域包括ケアシステムの構築に向け、地域移行を推進する社会的背景がある。これに伴って、近年、病院から地域への移行支援として退院支援の充実が喫緊の課題である。このため、本研究においては、2018年度に近年5年間のNICU看護師が実際に行っている退院支援内容の現状や研究動向を把握するために文献検討を行った。文献検討を行った結果は、「NICU入院児と家族に対する看護師の退院支援内容に関する文献検討-2014年から2018年の国内文献に焦点をあてて-」の演題で2019年8月に第29回小児看護学会学術集会にて示説発表を行う予定である。文献検討では、近年5年間の看護師の退院支援内容として、【家族への直接的な指導と提案】、【地域移行に向けた多職種の調整と協働】、【家族中心のケアの理念に基づく態度や実践】をおこなっていることが明らかになった。この結果より、今後の課題として、支援の受け手である児と家族のニーズに合致した退院支援内容の検討や、地域の受け皿である訪問看護師のニーズを踏まえた退院支援内容を明らかにすることが必要であることが示唆されたため、次年度以降にNICUから退院した児をもつ母親や訪問看護師へのインタビュー調査を開始することとする。当初予定では、2018年度より対象者(在宅療養児をもつ母親および訪問看護師)へのインタビュー調査を開始する予定であったが、社会的動向や近年の退院支援の現状を鑑み、まずは近年5年間のNICUにおける退院支援内容について把握するため文献検討を行った。インタビューを行ううえで研究者が退院支援の近年の現状を把握している必要がある。この文献検討は、近年5年間のNICUの退院支援に関する論文から、退院支援に内容を抽出し質的帰納的に分析を行った。分析結果より、NICUにおける近年の退院支援内容が明らかとなった。この結果はインタビューガイドにも反映される。近年5年間のNICUにおける退院支援内容の結果は、学会発表ののち論文投稿を予定している。さらに文献検討の結果を考慮し次年度以降のインタビュー内容の精査を進めるとともに、実際のインタビュー対象者のリクルートおよびインタビュー調査を実施する。インタビュー内容は、当初予定どおり質的帰納的に分析を行うとともに、2020年度には分析結果から得られた対象者の退院支援に対するニーズを反映させた退院支援のプログラム化に着手する。本研究の進捗が遅れ、対象者のインタビュー内容の分析に至っていない。このため、分析に必要として計上したPCを今年度購入をしていないため使用差額が生じた。