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国際社会福祉研究の可能性：イスラム教とソーシャルワーク

日本のソーシャルワーカーの資格である社会福祉士の倫理綱領や、その養成課程で使用されている教科書においては、キリスト教の価値観に基づくヨーロッパで生まれたソーシャルワーク専門職の実践活動をソーシャルワークと捉えている。本研究では日本において主流となっているヨーロッパで生まれアメリカで醸成されたソーシャルワークを「西欧ルーツのソーシャルワーク」と捉える。一方、世界には、宗教上の教義に沿った宗教者の活動や、コミュニティの中で専門職ではない人々が実践する様々な相互扶助・支援の活動が存在している。本研究は、キリスト教以外の宗教とソーシャルワークの関係に着目し、西欧ルーツのソーシャルワーク専門職によらない活動も包含するソーシャルワーク定義の議論が必要であると仮説をたてた。イスラム教徒によるソーシャルワークと類似の活動については、日本のソーシャルワーク専門職養成の教科書に書かれていない。イスラム教徒が人口の大半を占める国や国家の主要な宗教と位置付けられている国(パキスタン・インドネシア・バングラデシュ・マレーシア)を対象とし、対象国におけるソーシャルワーク教育の現状とカリキュラムに関する比較研究を進めている。平成30年度は、専門職ではないイスラム教徒によるソーシャルワークの事例を収集し、ソーシャルワーク教育の現状を調査した。平成31年度は、研究協力者により調査対象国におけるソーシャルワーク教育の実習機関の調査を行い、調査研究成果を日本国内で発表する予定である。この研究は、国際社会福祉研究領域のフレームワーク構築を目指す一歩である。平成30年度に研究協力者との国際会議を予定していたが、研究代表者・分担者が他の業務での国際会議の企画及び開催が年度内に複数重なったため実施できなかった。調査対象国の研究協力者との連携は順調であり、また研究体制も引き続き確立できている。年度内に研究協力者を招聘し国際会議を開催するという企画を進めることで、研究遂行が進むと考えている。本研究では、世界的にはキリスト教に次ぐ信者数を持つイスラム教に着目し、イスラム教信者が国民の多数を占める国(マレーシア・インドネシア・パキスタン・バングラデシュ)を対象としてソーシャルワーク教育カリキュラムにおける西欧とイスラム教の価値観の融合(あるいは摩擦)の検証、イスラム教によるソーシャルワーク機能を持つ実践活動とソーシャルワークの主流である西欧ルーツのソーシャルワークとの異同の検証とイスラム教の価値基盤に基づくソーシャルワークのモデルの提示と主流ソーシャルワークとの異同を考察することを目的にしている。平成29年度は各国から1名ずつの研究協力者を選定するとともに、イスラム教徒でありアメリカでソーシャルワークの学位を取得した研究者にも本研究に参加協力を呼びかけ承諾を得た。現地での研究体制を確立し調査項目の共有をするため、研究代表者・分担者がバングラデシュ・マレーシアを訪問、イスラム教寺院およびイスラム系NGOの実践についてヒアリングによる調査を実施した。併せて中国・深センやザンビア・リビングストンで開催された国際会議において口頭発表を実施、アジア太平洋地域以外のイスラム系の国の研究者とも積極的に意見交換を行った。平成30年度は前年度に実施できなかったパキスタン・インドネシアの現地協力者との連携を強化するとともに、イスラム教の実施するソーシャルワークの機能を持つ活動と西欧のソーシャルワークが実施する活動との異同、信仰のつながりを重視する社会において信仰を切り離して専門職を目指すソーシャルワークが効果的に展開しうるための視座を検証していく。本研究はイスラム教徒ではない研究代表者が西欧の価値観に基づくソーシャルワークの常識を別の宗教の価値観で、国境を越え俯瞰的な視座で測りなおす挑戦的な研究であり、一連の過程を国際社会福祉研究方法の一モデルとして記録する。インドネシアとパキスタンについて現地協力者を確保することはできたものの、平成29年度内に現地調査が終了しなかった。現在、現地の政治情勢を考慮しつつ渡航時期を調整中である。また調査項目について研究協力者とともに精査中であり、6月末を目途にインターネットにて各現地協力者に配布、ヒアリング調査を実施する予定である。調査対象国4か国を軸にアジア太平洋地域のイスラム教のソーシャルワーク機能を持つ活動の調査研究を進め、インターネットを活用しながら進捗状況を逐次確認する。アジア太平洋にソーシャルワーク教育が伝播した歴史には、欧米による教育カリキュラム支援の影響が大きい。

そのため調査対象国の協力者全員がイスラム教徒であるが、西欧に留学しソーシャルワーク教育を受けた第1世代である研究協力者と、留学後に母国で教鞭をとった第1世代の指導の下で学位取得した第2世代の現地協力者で構成されている。そこで、ドイツ、セルビア、トルコの3か国に古くから住むイスラム教徒とソーシャルワーク機能を持つ互助活動について、人類学的の視点を持つ研究分担者がヒアリング調査を実施、調査対象国で導き出される「イスラム教ソーシャルワーク」のモデルと、宗教・生活・福祉制度の面を地域性による差異検証の試料とする。調査対象国の研究協力者との連携は順調であり、また研究体制も引き続き確立できている。年度内に研究協力者を招聘し国際会議を開催するという企画を進めることで、研究遂行が進むと考えている。1現地協力者の選定に当初予定していた時間よりも長くかかってしまい9月末に確定したことと、2調査対象国のうちバングラデシュへの渡航費について本研究費を使用しなかったこと、3パキスタン、インドネシアの実地調査未了のため次年度使用額が生じた。今年度は実地調査完了及び研究会・ワークショップへの現地協力者の招聘、研究分担者によるトルコ・セルビア・ドイツへのヒアリング調査を計画している。研究計画にて予定していた国際会議の開催が実現しなかったため次年度使用額が生じた。2019年度に研究協力者の日本への招聘を予定している。
誘導結合式・高密度プラズマ堆積プロセスにおけるフリーラジカルの役割と組織制御

A.高周波熱プラズマの研究(1).原子状酸素フラックスの測定QCMを利用した原子状フラックスセンサーを用いて、200Torr Ar-O_2熱プラズマフレーム中の原子状酸素フラックスを測定した。酸素ラジカルフラックスは、ト-チ-基板間距離が短くなるほど、又、高周波入力が大きくなるほど増大し、少なくとも10^<19>atoms/sec・cm^2に達することが判明した。(2).熱プラズマコーティングプロセスにおけるクラスター計測プラズマフラッシュ蒸発法によるYBa_2Cu_3O_<7-x>膜堆積においてプリカーサーのサイズをトレンチ法を用いて計測した。YBa_2Cu_3O_<7-x>は酸素ラジカル中で数nmのクラスターとして基板に到達していることが明らかとなり、そのサイズは原料供給速度を増やし、基板-ト-チ間距離を長くすると大きくなる傾向が見られた。プラズマフラッシュ蒸発法によるYBa_2Cu_3O_<7-x>膜堆積において、基板-ト-チ間距離、原料供給速度、基板温度をパラメータとしてc軸配向する限界の供給速度を調べた。基板-ト-チ間距離を短くする、即ち原子状酸素フラックスを多くし、クラスターサイズを小さくするとc軸配向する限界の供給速度が増大した。また、基板温度530°Cでも超伝導膜が得られ、低温堆積が可能となった。B.低圧誘導結合式プラズマ(ICP)の研究低圧ICP-CVD法において、基板をプラズマ源から斜めに配置し、連続的に膜厚が変化するc-BN薄膜試料の作成を可能にした。これをmicro-XPSにより分析した結果、c-BN生成と膜中残留Ar量に深い相関見られることが判明した。低圧ICP-CVD装置に四重極質量分析装置を組込み、c-BN薄膜堆積のためのCVD環境の定量化を行なった。基板表面へのイオン種は、Ar^+:50%,N^+_2:10%,H^+_2:10%,N^+:5%からなることが判った。
薬物の肝・肺消失挙動におよぼす加齢の影響に関する臨床薬物速度論的意義

1.研究目的と実験方法(1)レボドパの消化管・肝初回通過効果におよぼす加齢の影響を検討するために、5104週齢の雄性Wistarラットにレボドパを静脈内または経口投与し、血漿中濃度の時間推移および尿中・糞中排泄を測定した。(2)レボドパの小腸初回通過代謝に関連して、空腸上部におけるレボドパ脱炭酸酵素活性におよぼす加齢の影響を評価する目的で、5104週齢の雄性Wistarラットの空腸上部の腸間膜静脈にカニュレを挿入した後、空腸内にレボドパ溶液を注入し、採取した血漿中の未変化体および總放射活性を測定した。(3)プロプラノロールの全身クリアランスが肝クリアランスより高い値をとることを解明するために、7週齢の雄性Wistarラットを用いて、動脈内・静脈内投与実験を行ない、血漿中プロプラノロールを測定し、肺における初回通過消失を検討した。2.結果と考察(1)レボドパにおいては肝より腸管における初回通過効果の方が大であり、それは11週齢のラットにおいて最大となり、若い(57週齢)ラットまたは加齢のすすんだ(52104週齢)ラットではそれより低い値をとっていた。それに対し、肝における初回通過効果には明確な加齢の影響は認められなかった。(2)レボドパは空腸上部から吸収される際、11週齢のラットにおいて最も強く脱炭酸代謝を受け、9または15週齢のラットではそれにつぎ、52104週齢および57週齢のラットにおいては代謝される割合がかなり低いことが明らかとなった。これは経口投与後の腸初回通過効果への加齢の影響の特性とよく対応するものであった。(3)プロプラノロール動脈内投与後のラットにおける血漿中濃度曲線下面積は静脈内投与後のそれの約2倍の値を示していた。したがって、動・静脈内投与による全身クリアランスの相違には、肺における初回通過消失がかなり寄与しているものと考えられる。
弦理論のモジュライ空間と対称性

楕円曲面を用いたSeiberg-Witten理論のアプローチについて研究代表者は、土屋昭博(名大)、加藤晃史(東大)、斉藤義久(東大)、粟田英資(名大)氏等とこの主題に関する共同研究を推進した。その中で、標付き有理楕円曲面のモジュライ空間の構成と周期写像、逆問題、単純楕円型特異点との関係、楕円リー環と楕円Weyl群の構成、Seiberg-Witten可積分系の実現等が出来た。2002年には、楕円K3曲面の周期や連接層のモジュライ、導来圏との新たな関係を導入して、古典的な周期(積分)の理論の量子的な類似を探す方向に研究が拡大した。上野・清水は、アーベル的カレント代数を対称性に持つ共形場理論の共形ブロックの曲線の退化に関する変動を研究し、モジュライ理論に関する著書(英訳)を出版した。上野は、共形場理論を使ってモジュラー函手を構成する問題を取り扱った。斎藤は、パンルヴェ方程式の初期値空間を複素多様体の変形理論の立場から見直して、初期値空間の一般化である岡本・パンルベ対の概念を導入して,その分類を行い,微分方程式を変形理論の言葉で完全に書き直した。鈴木は、弱距離正則有向グラフの研究、リンク不変量と関連したType II行列に関する研究を行なった。森本は、熱関数の初期値として球面上の解析的汎関数を表示する研究を行った。山川は、可解リー群の局所自由な余次元1の作用を研究した。清水は、Seiberg-Witten理論が示唆する有理楕円曲面のモジュライの周期による記述を土屋昭博、粟田英資(名大)、加藤晃史(東大)、斉藤義久(広大)と共同研究した。また、Seiberg-Witten微分形式の完全な数学的記述を試み、有理楕円曲面のモジュライとの関係を研究した。これに関する研究打ち合わせを頻繁に行なった。上野・清水は、アーベル的カレント代数を対称性に持つ共形場理論の共形ブロックの曲線の退化に関する変動を研究した。斎藤は、パンルヴェ方程式の初期値空間を複素多様体の変形理論の立場から見直して、岡本・パンルヴェ対の分類という観点から研究した。山川は、可解リー群の余次元1の局所自由な作用に関する研究をまとめた。鈴木は、距離正則グラフ、タイプII行列に付随するBose-Mesner代数に関する研究を行なった。清水は、上記の国際研究集会に参加したJack Morava(Johns Hopkins大)を国際基督教大学に招き、(2次元とは限らない)高次元の場の理論について共同研究した。また、清水は、W代数を対称性にもつ2次元共形場理論のモジュライ空間に関連して、閉リーマン面上の常微分方程式のモジュライ空間について都立大学で講演した。2000年12月には、斎藤が大津で研究集会「モノドロミー保存変形と可積分系」を開き、モノドロミー保存変形を中心に代数的可積分系の様々な側面について講演、討議等を行った。今年度清水は、次の主題を中心に研究した。有理楕円曲面の周期写像、周期から有利楕円曲面の再構成の問題、単純楕円型特異点の変形との関係、Seiberg-Witten可積分系の実現等。清水は、この土屋昭博(名大)、加藤晃史(東大)、斉藤義久(東大)、粟田英資(名大)氏等との共同研究のプロジェクトを推進した。このプロジェクトでは、4,5月、812月に東大にて定期的に共同研究を行った。清水は、6月20日-22日にICUにて研究会「有理楕円曲面に付随する周期と楕円型リー環」を開催した。35名ほど参加者があった。また、12月上旬の北大での研究会「開Calabi-Yau多様体への代数幾何と弦理論からのアプローチ」にて清水が講演して、成果を発表した。山川は、可解リー群の局所自由な余次元1の作用に関して研究した。鈴木は、アソシエーションスキーム、距離正則グラフ、タイプII行列に付随するBose-Mesner代数に関する研究を行なった。

森本は11月下旬の数理研での研究集会「超関数をめぐる研究と今後の展望」で講演すると同時に、P. Mikusinski氏(Central Florida大)A. Zayed氏(De Paul大)の2名を講演に招いた。今年度清水は、E型弦理論でのSeiberg-Witten可積分系、有理楕円曲面の周期とモジュライ、楕円K3曲面の周期と連接層のモジュライ、導来圏との関係、古典的な周期(積分)の理論の量子的な類似等を、土屋昭博(名大)・加藤晃史(東大)、斉藤義久(東大)、粟田英資(名大)、金銅誠之(名大)氏等と共同で研究した。このプロジェクトでは、東大あるいは名大にて定期的に(月平均1回)共同研究を行った。清水は、2003年3月7-16日の日米数学研究所(Johns Hopkins大学、米国Maryland州)での研究会「Primes and Knots」にて講演して、成果を発表した。鈴木は、Terwilliger代数を通じての距離正則グラフの研究、弱距離正則有向グラフの研究、リンク不変量と関連したType II行列に関する研究を行なった。森本は、熱関数の初期値として球面上の解析的汎関数を表示する研究を行った。山川は、可解リー群の局所自由な余次元1の作用を研究した。また、国際基督教大学で11月2628日に「変換群論シンポジウム」を主催した。
産前産後の骨盤矯正機能付き筋力サポートアンダーウェアの開発評価

妊産婦向け姿勢補整・骨盤矯正機能付き筋力サポートアンダーウェア開発の基礎研究として、未出産健常女性を対象に、2週間の試作ウェア着用感と身体への影響を明らかにした。その結果、体重、腹囲、胸囲、殿部周囲径の身体形状は変化せず、着用終了時に保温性が高まり、項部のこり・腰部痛の低下、項・肩・腰部の血流改善がみられた。一方で着用安定感は低下し、体動時に緩んだベルト部分が上がってくるという訴えがあった。当結果は体形変化に敏感で、肩こりや腰痛を自覚しやすい女性のQOL向上ならびに、産前産後で継続し着用する補整ツールとしての検討資料になり得ると考える。妊産婦を支援する姿勢補整と骨盤矯正機能を付加したアンダーウェア開発の基礎研究として、「新たに開発された骨盤矯正機能付き筋力サポートアンダーウェアの着用感及び身体への影響を明らかにする研究」と題し、当ウェアの機能や効果検証のための調査を若年の健常女性に実施した。調査で使用したウェアは、姿勢補整インナーの下腹部にベルトを装着することで骨盤矯正の効果を付加した開発試行品である。本研究では体形変化に敏感で、肩こりや腰痛などを自覚しやすい女性のQOL向上寄与を意義として、当ウェアの着用感や着用前後における女性の身体への影響(不快症状軽減に関するデータや着用効果)を幅広く明らかにすることを目的としている。愛媛大学大学院医学系研究科看護学専攻の倫理審査委員会の承認後に、平成28年秋から年度末にかけ、18歳から39歳までの健常非妊女性20名に協力を得て、ウェア着用2週間の前後と着用終了2週間後における質問紙調査、身体測定を実施し、その期間中の着用日誌の内容とともに分析した。調査の具体的項目は、以下13の通りである。1.質問紙調査として、対象者の属性〈年齢、睡眠時間、月経周期、運動の有無、皮膚トラブルの既往等〉、腰痛・項部痛・肩こりの自覚症状、着用感〈Visual Analogue Scale〉、疲労測定尺度を構成2.身体測定として、身長、体重、胸囲、腹囲、大転子部周囲径の計測、腰部・項部・肩の血流測定(血流量、血液量、血流速度)*、肩部・肩甲骨部・腰部側面・両ウエスト・下腹部の着圧測定3.対象者が記入した着用日誌の内容から、着用感、体調等の把握*女性に起こりやすい不快症状の代表的な疲労、痛み、冷えと関連する客観的な指標として、血流測定を取り入れた。平成28年度に調査を行った18歳から39歳までの健常非妊女性20名のうち、調査が終了した17名の分析が終了しており、平成29年10月に日本母性衛生学会で2演題を発表予定である。開発試作品としての評価については、2週間の当ウェア着用により、皮膚トラブルや疲労感の増加はなく、保温性が高まった。一方で、骨盤矯正機能を有するベルト部分の安定感が低下したことや、自由記述でも動くとベルト部分が上がったり、緩みやすいという意見が実際にあった。骨盤矯正部のベルトの不安定さが課題に残された。試作品着用による不快症状等の自覚症状や身体への影響を検討した結果では、体重や身体の周囲径など身体形状の変化はなかったが、ウェア着用2週間の前後と着用終了2週間後のうち、着用2週間後で項部、肩部、腰部の血流量、血液量、血流速度が有意に上昇し、肩こりや項部や腰部の痛みも低い傾向にあった。身体形状の変化はなかったが、血流改善の効果が認められたため、対象者数を増やしたり、着用効果を感じやすい年齢層に焦点を当てた調査・分析も検討していく。妊産婦を調査対象とする計画であったが、昨年度の調査終了見込みが20名であり、引き続き18歳から39歳迄の健常な非妊女性を対象に基礎研究を行った。石川県立看護大学倫理委員会の承認を受け、4名の協力のもと姿勢補整と骨盤矯正機能を付加したサポートアンダーウェアの着用感や身体症状に関して調査を実施した。昨年度調査協力者17名の分析結果を、ウェア開発試作品としての機能評価とウェア着用が身体に与える影響の2演題にまとめ、第58回日本母性衛生学会総会・学術集会で発表した。機能評価については、対象者における装着中の皮膚トラブルはなく、疲労の増加はなかった。着用感として着用2週間後で保温効果(p<0.01)があり、骨盤矯正機能を有するベルト部分の安定感低下(p<0.05)が課題に残された。具体的には、「動くとベルト部分が上がってくる」、「ベルトが緩みやすい」という意見があった。当分析結果をもとに、今後は産前産後の骨盤拡張の補正や安定を促進する最良の着圧とベルト形状を検討し、妊娠期から産後までの体型変化に適用できるようウェアの改良を進めていきたい。身体への影響については、着用2週間前後と着用終了後2週間後の体重、腹囲、胸囲、殿部周囲径、肩こりや腰痛など主観的な自覚症状(VASによる評価)、非接触型レーザー血流計【ALF21N:(株)アドバンス社】での血流測定の評価を行った。その結果、2週間の着用では身体形状や自覚症状の変化は認められなかったが、項部、肩、腰部の痛みの軽減(p>0.05)や血流改善効果(血流量、血液量、血流速度の上昇:p<0.05)が認められた。

今後は昨年度と今年度で得られた全24名の分析を進め、肩こりや腰痛をより感じやすい年齢層も比較対象とするなどして検討したい。妊産婦向け姿勢補整・骨盤矯正機能付き筋力サポートアンダーウェア開発の基礎研究として、未出産健常女性を対象に、2週間の試作ウェア着用感と身体への影響を明らかにした。その結果、体重、腹囲、胸囲、殿部周囲径の身体形状は変化せず、着用終了時に保温性が高まり、項部のこり・腰部痛の低下、項・肩・腰部の血流改善がみられた。一方で着用安定感は低下し、体動時に緩んだベルト部分が上がってくるという訴えがあった。当結果は体形変化に敏感で、肩こりや腰痛を自覚しやすい女性のQOL向上ならびに、産前産後で継続し着用する補整ツールとしての検討資料になり得ると考える。基礎研究としての対象数を確保する目的で、平成28年度と同数程度を目標に29年5月半ばから18歳から39歳までの健常非妊女性へ調査を実施中である。調査前には、石川県立看護大学の倫理委員会の承認を得ている。研究計画変更や遂行上の課題としては、今後、基礎研究の方法論や成果をもとに、対象を妊婦や産後女性に拡大し、妊娠中、産後や高年齢層に自覚しやすい肩こりや腰痛、体形変化等に当ウェアが有用かを検討していく。先ずは、産後女性への調査計画を立案し、29年度後半から調査ができるよう倫理審査申請を予定する。平成30年度以降に新たに関連研究を遂行する際には、今回骨盤矯正部のベルトの安定感が課題となったためベルト部分の素材変更による改善状況を分析すること、なお、妊婦への腹帯効果については、ウェア着用による腹部の安全・安定性を確保した上で調査することの2点が対応策として必要であると考えられた。女性看護学・助産学石川県立看護大学での倫理審査承認が平成29年3月であったため、測定器具(血流計関連器具や着圧計)の発注が29年度内に遅れ、その分、29年度に使用額が生じた。29年度助成額600,000円に次年度使用額(B-A)412,070円を加え、29年度予算総額は1,012,070円とし、そのなかから支出する。血流計測定器具(プローブ特注):486,000円、血流計のAD変換装置とデータ処理ソフトウエア(PowerLab)のレンタル費用(3ヵ月分):259,200円、携帯型接触圧力測定器(着圧計)と附属物:44,820円、謝金:1,500円×20名=30,000円、日本母性衛生学会発表旅費と参加費:18,000円+10,270円=28,270円、通信運搬費等13,780円、研究分担者分担金(松原先生)50,000円+(濱田先生)100,000円=150,000円・・・合計1,012,070円支出予定(調査4ヶ月のうち、血流計のAD変換装置とデータ処理ソフトウエア(PowerLab)のレンタル費用1ヵ月分は個人研究費から支出予定)
大規模複雑系に対するロバストオートチューニング制御系設計論の構築に関する研究

大規模複雑なシステムのオートチューニング制御の構築のための基礎研究として、システムより入手可能な特性の同定、その種の特性を既知とした制御系の設計法の構築、さらに、制御対象の非線形性を補償する制御器の構造と設計法などについて、理論的および解析的側面から検討した.大きく3つに分けられる.1.周波数応答データのみに基づいたPID制御器の最適設計法を与えた.最適解を高速に求解でき、制御系の次数に依存しないので大規模な高次の対象にも適用できる.また、閉ループ系の限界ゲインを実験的に求める方法を提案した.これは同定に重要な情報を与える.2.工業的に重要な入力飽和のある制御系に対する非線形補償器の設計法を与えた.これによりステップ応答の過大なオーバーシュートやロバスト安定化が行えた.また、滑らかな非線形性を補償する線形化法を提案し、ヘリコプターモデル適用しその有効性を実験的に確かめた.また、柔軟ビームの制振制御のための新しいテンドン機構を与え、ロバスト制御系を設計した.3.大規模な制御系の一つとして、複数の連続時不変系が動的に結合したり、離れたりするハイッブリッドシステムを取り上げ、連続性やwell-posednessなどの解の性質を明らかにした.大規模複雑なシステムのオートチューニング制御の構築のための基礎研究として、システムより入手可能な特性の同定、その種の特性を既知とした制御系の設計法の構築、さらに、制御対象の非線形性を補償する制御器の構造と設計法などについて、理論的および解析的側面から検討した.大きく3つに分けられる.1.周波数応答データのみに基づいたPID制御器の最適設計法を与えた.最適解を高速に求解でき、制御系の次数に依存しないので大規模な高次の対象にも適用できる.また、閉ループ系の限界ゲインを実験的に求める方法を提案した.これは同定に重要な情報を与える.2.工業的に重要な入力飽和のある制御系に対する非線形補償器の設計法を与えた.これによりステップ応答の過大なオーバーシュートやロバスト安定化が行えた.また、滑らかな非線形性を補償する線形化法を提案し、ヘリコプターモデル適用しその有効性を実験的に確かめた.また、柔軟ビームの制振制御のための新しいテンドン機構を与え、ロバスト制御系を設計した.3.大規模な制御系の一つとして、複数の連続時不変系が動的に結合したり、離れたりするハイッブリッドシステムを取り上げ、連続性やwell-posednessなどの解の性質を明らかにした.閉ループ系の特性をオンラインで評価する2つの提案した.ひとつは,閉ループ系に試験信号を加えて同定することでMp値を計測する方法を検討した.その結果,ステップ応答試験に比べ,外部にリレー要素を付加した制御系の自励振動を利用することにより効果的にMp値を測定できることを確認した.また,飽和要素による信号を利用して適応的に多変数の分散制御系のゲイン余裕を求める実験的な方法を提案しシミュレーションにより有効性を確かめた.この方法は新規性が高く,今後,設計法への展開と実験装置での検証も試みる.評価値を利用したオートチューニング制御系のパラメータ調製アルゴリズムを提案し,有用性を数値実験と二慣性系の実験で確立した.正規化既約分解法によるループゲインを可調整パラメータとしたロバスト制御器の構成の有用性を明らかにした.閉ループ特性のオンラインで評価で得られたMp値を用いて,調整パラメータを増減させる効率的な調整則を提案した.その有効性を確認したが,理論的に示すまでには至っていない.熱流体プロセス実験装置を設計し製作を外注し予定通り納入された.コンピュータ制御のための計算機の接続とプログラムの整備を行い実験できる状態とした.予備実験として最小二乗法による動特性の測定とPID制御器による温度制御実験をおこなった.今後,モデルの作成やアルゴリズムの検証に用いる.非線形系の制御などに関する理論研究も行った.化学プラントなどの安定性を評価したりPID制御器を設計したりする際に限界ゲインや限界周期は有用な情報を与える.その同定法として前年度に多変数系にも適用できる適応的な手法を提案した.本年度は計算機シミュレーションおよびこの科学研究費の補助金で平成9年度に作成した熱水位実験装置を用いて実験をおこなった.熱制御および水位制御の1入力1出力の実験をそれぞれおこない、従来のリレーを用いる方法と比較し、雑音に強いことが確認された.収束の遅さやパラメータの選定などは大きな課題である.また、多変数系の実験を引き続きおこなう予定である.H無限大制御問題を満たすPID制御器の最適ゲインを効率よく探索するために、新たに、問題を凸化し線形計画法を適用することで効率よく求める方法を提案し、有用性を検討した.この方法を多変数の分散制御系に適用する方法を引き続き検討する予定である.この方法は周波数応答による方法であるので、システムの次数が大きな大規模系に対しても計算量が増加することがない.自動的に解が求められるようになったので、今後、システム同定と設計を組み合わせた間接のオートチューニング法への展開を試みる.システムの保護のためにしばしば制御入力の大きさを抑制するために飽和要素が用いられるが、飽和時にシステムの応答に行き過ぎ量が生じるなど悪影響を与える.これは大規模系の挙動を複雑にするのでそれを防ぐような新たな補償が必要である.ロバスト安定性を補償する新たな設計法を検討し有効性を検証した.本研究は、大きく3つの観点から行った.1.PID制御器のクラスでH_∞制御問題の最適解の線形計画法による高速求解法を与えた.

これにより、設計者の負担を減らし効率的に解を求めることができ、さらに、パラメータ数が3つ以上の場合についても解を求められるようになった.分散制御系の制御系設計に拡張することが今後の課題である.2.非線形性は制御対象の複雑性の原因のひとつであり、それを軽減する立場から設計理論と実システムへの応用を検討した.ひとつは、入力飽和非線形による特性劣化を防ぐAnti-Windup制御系の設計法を与えた.ロバスト安定性が保証され、制御器の構造も簡単であり、分散制御系にも問題なく適用できる実用的な設計法である.もうひとつは、滑らかな非線形性を補償する2ステップ線形化による飛行制御系を設計し、実験を通して有効性を確認した.最後は、次数の高い柔軟なビームの振動を受動的に抑制する動吸振器と能動的にモーターで抑制する制御器を融合した新しい制御構造を与え、ロバスト制御理論で設計した.3.大規模複雑な系のひとつとして、最近注目を集めている線形時不変なサブシステムが動的に結合されるハイブリッドシステムを取り上げ、解析の基礎として、解の連続性条件とWell-Posed条件を導出した.この結果を基礎に設計問題へと展開することが今後の課題である.
培養分化系における血球細胞の膜タンパク質に関する網羅的解析

昨年度は、ヒトK562細胞のTPA(12-O-tetradecanoylphorbol-13-acetate)刺激による培養分化から膜画分の精製を経て、質量分析計のサンプル調製に至るまでの手順の確立を行った。本年度はTPAにより巨核球に分化誘導させたヒトK562細胞と未分化のコントロールK562細胞の双方の膜画分から調製したサンプルをnanoLC-MS/MS systemに導入し、膜画分に含まれるタンパク質に関して広範囲にわたる同定を行った。TPAにより刺激した細胞の膜画分からは292個、コントロール細胞の膜画分からは415個のタンパク質が同定され、それらの中で201個のタンパク質に関しては双方のサンプルから同定された。同定されたタンパク質の中には細胞膜に存在すると考えられるタンパク質に加え、細胞骨格系のタンパク質やリボソームタンパク質、機能未知のタンパク質も多数含まれていた。また我々の研究室ではヒト完全長cDNAの大規模配列収集及び解析(FLJプロジェクト)が行われ[Ota et al. (2004)Nat.Genet.36,40-45]、一万種類以上の新規のcDNA配列が明らかになったことから、当プロジェクトのcDNAデータベースに対して検索をかけることにより、新規のタンパク質の探索を試みた。その結果、101種類の新規タンパク質が新たに同定され、その中にはEnsemblで予測されているものが65種類、各種遺伝子推定プログラムによって予測されているものが11種類、既存のプログラムによって推定されていないものが25種類含まれていた。本研究の結果より、膜画分に存在する300から400種類のタンパク質に関して分化誘導における発現の挙動を知ることが出来た。またその中には新規のタンパク質が多く含まれることから、K562細胞の巨核球への分化誘導において多くの機能未知遺伝子の関与が示唆された。本研究の方法論を用いることによって細胞膜付近に存在するタンパク質の包括的なプロファイリングをハイスループットに行うことが出来、他の細胞、組織または生命現象に対しても応用することが可能であると考えられる。本年度はまず、ヒトK562細胞の培養分化から膜画分の精製を経て、質量分析計用のサンプル調整に至るまでの手順の確立を行った。分化誘導剤であるTPA(12-O-tetradecanoylphorbol-13-acetate)により巨核球に分化誘導させたヒトK562細胞と、未分化のコントロールK562細胞の双方をダウンス型ホモジナイザーにより破砕し、段階的な遠心操作によって膜画分を分離濃縮した。膜画分の精製度の評価はintegrin-β3によるwestern blottingによって行った。そして得られた膜画分に含まれるタンパク質を一次元のSDS-PAGEによって分離展開し、泳動レーンを分子量に応じて3mm幅ごとに細分化してゲルの切り出しを行った。細分化した各ゲル断片に含まれるタンパク質群をトリプシンによってゲル内で酵素消化し、ゲル内から抽出したペプチド混合物を質量分析計用の測定試料とした。また、高感度のnano-LC MS/MS systemによるMS/MSスペクトルの順次取得から、MASCOT(http://www.matrixscience.com/)を用いたタンパク質の同定に至るまでの系を構築し、実際にタンパク質の同定を試みた。データベースとしてNCBIのnon-redundant protein databaseを選択し、各ゲル断片から作製した試料の測定を行ったところ、1サンプルあたり約40種類のタンパク質を向定する事が出来た。同定されたタンパク質の中には、細胞中に多量に存在すると考えられる既知タンパク質のみならず、機能未知のタンパク質も多数含まれていた。今後、分化前及び分化後のサンプルの解析データを蓄積し、同定されたタンパク質に関して情報を整理していく予定である。

本研究の方法論を用いることによって細胞膜付近に存在するタンパク質の包括的なプロファイリングをハイスループットに行うことが出来、他の細胞、組織または生命現象に対しても応用することが可能であると考えられる。
幼児期における発達的3次元の形成と社会的交流活動

本研究では、幼児群は保育所の35歳児、計21名と成人期知的障害者群は障害者生活施設の在籍者、計22名とを対象とし、発達的3次元の形成過程を観察し、どのような社会的援助が必要かを調査した。その際、自己の認知・言語・思考の力を3次元としてどのように表現するかを図形の系列描画課題で調べた。また、自己を客観的に見るための「第3の視点」の獲得過程を人物描画課題で調べた。発達年齢ごとの特徴をまとめる。【4歳】マルを並べて描き始めた。4歳後半には「だんだん大きなマル」も。真ん中を問われて、4歳児では左右から4番目を指すことはほとんどなかった。大きい方から二つ目を指すことが多かった。あいだの5個全部をぐるっと示して真ん中とする事例もあった。また、それが真ん中だということを発見した自分の力それ自体を中央の判断理由とした。【5歳前半】大きい方から3番目を示すなど、答えが数量的な中央に近くなりはじめた。【5歳後半】大きい方から3番目を選ぶことが多くなった。「真ん中やから」「画用紙の真ん中だから」「ちょうど半分だから」など、画用紙全体を直観的にとらえてその中央にあるマルを真ん中と判断した。空間認知に依存しつつも客観的な理由づけができはじめた。【6歳】7つのマルを数値に還元して両端から4つめを真ん中とした。知的障害者群は、同一の発達年齢の幼児群に比べて「真ん中」の判断理由が幼く「考える主体としての自分」が未確定だった。職業作業指導によって発達検査課題への応答力は高められたにもかかわらず、自己概念の形成に今後の援助の課題があると推察される。
磁気力場プロセスにおける結晶成長その場観察と新奇材料作製

磁気力場を活用した材料プロセスは,擬似的な微小重力環境の利用などによる材料の高品質化,高機能化,あるいは新機能発現をもたらす可能性を持つ.それを実証するため,磁気力が材料プロセスの素過程に及ぼす影響をその場観察するための装置開発と,その装置を利用した材料作製を実施する.そこから,磁場,磁気力場が材料プロセスに及ぼす影響の解明と磁気力を活用した材料プロセスの開発を目指した研究を実施する.磁気力場を活用した材料プロセスは,擬似的な微小重力環境の利用などによる材料の高品質化,高機能化,あるいは新機能発現をもたらす可能性を持つ.それを実証するため,磁気力が材料プロセスの素過程に及ぼす影響をその場観察するための装置開発と,その装置を利用した材料作製を実施する.そこから,磁場,磁気力場が材料プロセスに及ぼす影響の解明と磁気力を活用した材料プロセスの開発を目指した研究を実施する.
頭頸部癌リンパ節転移診断への超音波せん断波（shear wave）の応用

音波によって組織内にせん断波を派生させ、せん断波(shear wave)の伝達速度から組織弾性を評価する頭頸部リンパ節転移診断法を評価した。生体内では、頭頸部扁平上皮癌の転移リンパ節の35%程度しかshear waveの速度測定ができなかった。生体内ではshear waveの測定が難しいことが判明したため、音響圧迫によって生じた組織のずれを組織弾性へ反映させる手法での頭頸部リンパ節転移診断の評価に切り替えた。この手法は再現性が高く、感度が良いことを明らかにした。さらに6段階のリンパ節評価を考案し、従来の手法による転移リンパ節診断より優れた手法であることを明らかにした。超音波エラストグラフィは、硬さを客観的に評価するために手法として開発された。従来の超音波エラストグラフィは、組織を用手的に圧迫したときに生じる歪みの割合を色分けして表現するものであり、その判定は、やはり検者依存性が強かった。本研究では、頭頸部リンパ節とshear wave速度との詳細な関係を明らかにし、頭頸部癌リンパ節転移評価において、AFRIによるshearwaveエラストグラフィの有用性を検証する。本年は、実臨床において、頭頸部癌のリンパ節転移診断におけるshear waveエラストグラフィの診断精度について検証をおこなった。頭頸部癌転移リンパ節67個について、術前のshearwaveエラストグラフィと摘出標本におけるshearwaveエラストグラフィを測定し、比較検討をおこない、転移診断のための判定基準について新たな案を作成した。この判定基準を元に、診断精度を検証したところ、従来のエラストグラフィと比べ、非常に良い結果を得た。この結果をいくつかの国内学会、国際学会で発表した。依頼講演もおこない、日本語の論文を出版した。当初の研究予定では、平成29年度の前半までにshearwaveエラストグラフィの結果と病理構造との関係を明らかにし、そのパターンを分類することを目的としていた。現在、我々の研究状況は、頭頸部扁平上皮癌の転移リンパ節について、術前のshear waveエラストグラフィのデータを収集し、術後の病理結果と比較検討しているところである。研究開始より、67の検体において実施した。この結果、エラストグラフィの画像パターンを決定し、リンパ節転移の病理と比較し、転移の判定基準案を作成した。我々の作成した新たなエラストグラフィによる判定基準案を採用したshearwaveエラストグラフィの診断精度は、従来のエラストグラフィによる診断精度を上回った。また、従来のエラストグラフィで問題とされた検者依存性を解決し、定量的評価を可能とした。近年開発されたshearwaveエラストグラフィは、音響放射圧(acoustic radiation force impulse: ARFI)により発生した超音波せん断波(shear wave)の組織伝達速度から組織弾性を定量的に評価できる可能となる可能性がある。しかし、頸部リンパ組織において、shear wave伝達速度と組織構造の関係は不明であった。本研究では、頭頸部癌リンパ節転移評価において、AFRIによるshearwaveエラストグラフィの有用性を検証する。平成28年は、頭頸部癌のリンパ節転移診断におけるshearwaveエラストグラフィの診断精度について検証をおこなった。5mm幅でshearwave speedを測定するタイプのshearwaveエラストグラフィでは、生体内のとう転移リンパ節の測定ではエラーを出すことが多いことが判明した。生体内と、摘出標本を比較した検討では、転移リンパ節の組織的な不均質さがエラーの原因と推察された。このため、平成29年は同じ音響圧迫(ARFI)を利用したARFI imagingによる評価へ切り替えた。頭頸部癌転移リンパ節80個について、術前のshearwaveエラストグラフィと摘出標本におけるエラストグラフィ(ARFI imaging)を測定し、画像診断のためのスコアーかを行なった。さらに転移診断のための判定基準を作成した。その結果、感度95%、特異度92%、正診率94%という、従来のエラストグラフィと比較し高い診断精度を示した。この判定基準を元に、診断精度を検証した。現在は、転移リンパ節内に伝播するshearwave speedを1mm幅で多点測定を行い、診断に有用かどうかを調べているところである。以上の結果を国内学会、国際学会で発表した。依頼講演もおこない、関連した英語論文を出版、さらに英語論文を作成中である。このまま症例を蓄積し、引き続きデータの収集をおこなう。前年までに決定した転移診断基準が適正か、検証をおこなう。ここまでの結果を国際学会で発表し、国内誌、国際誌にて、日本語論文と英語論文で発表する予定である。更に、頭頸部癌転移リンパ節に対する化学療法や放射線療法の効果判定や、残存病変の有無、再発早期発見など、新たな活用法を検証していく予定である。頭頸部癌大きな計画のずれは生じていない。次年度に、成果を国際学会や論文で発表するため、次年度使用顎とする。
再放出陽電子顕微鏡の製作とその応用

陽電子再放出顕微鏡の基本として、一番大切な陽電子による像のレコ-デイングをどうしたら記録できるかを先ず研究した。一般に陽電子の位置敏感なデイテクターは非常に大がかりな装置が必要である。マルチワイヤープロポーショーナルカウンターとか、大きな単結晶に多数のフォトマルトプライヤーをつけたもの、多数のBGO(ビスマスジャーマネイト)とフォトマルとの組み合わせ、などが用いられる。陽電子の像の記録にイメジングプレートが使えるかを研究した。イメジングプレートの上に直接^<22>Na,^<58>Co,^<64>Cuを時間を変えて置き、これをプロセスし、特性曲線を得た。イメジングプレートは電子顕微鏡用のものを使用した。陽電子に露出した後、富士フィルム製の検出器を用いた。検出器の読みはfp=αf^β_<e+>という式で書け、logαの値を-4.20【.+-。】0.0645,β=0.973【.+-。】0.00901という式に表せることがわかった。イメジングプレートに陽電子が感じることを示したのは世界最初である。これにより、陽電子の像の記録非常に容易になった。さらに上式は6桁にわたって成立することがわかったことは驚くべきことである。写真用フィルムは一般に2桁以下しか定量出来ないのに比べればなんとフィルムの10000倍もドース量と検出量が比例するのである。さらに、陽電子顕微鏡の第1段階ともいうべく陽電子線回折がシリコンと^<58>Coから放出される陽電子を用いて得ることができた。さらにタングステン箔を用いた陽電子減速にも成功した。現在減速された陽電子を金属円筒状レンズを用いて高輝度の陽電子ビームを得ようとしている。
Kπ原子の寿命測定とラムシフト-発展DIRAC実験による非摂動領域QCDの検証

本研究の主な目的はCERN PSにおけるDIRAC実験を遂行する事によって,π-とπ+,或はπ-とK+がクーロン力で束縛されたπ-π+原子およびK+π-原子の崩壊寿命を直接測定し,ππ, Kπ中間子のs波散乱長を求め,これをカイラル摂動理論で計算した散乱長と高い精度で比較することにより非摂動領域でのQCDの検証を行うこと,及びその発展としてπ-π+原子およびK+π-原子の励起状態のラムシフトを測定することである.本研究の主な目的はCERN PSにおけるDIRAC実験を遂行する事によって,π-とπ+,或はπ-とK+がクーロン力で束縛されたπ-π+原子およびK+π-原子の崩壊寿命を直接測定し,ππ, Kπ中間子のs波散乱長を求め,これをカイラル摂動理論で計算した散乱長と高い精度で比較することにより非摂動領域でのQCDの検証を行うこと,及びその発展としてπ-π+原子およびK+π-原子の励起状態のラムシフトを測定することである.本研究の主な目的はCERNPSにおけるDIRAC実験を遂行する事によって,π^-とπ^+,或はπ^-とK+がクーロン力で束縛されたπ-π+原子およびK+π-原子の崩壊寿命を直接測定し,ππ, Kπ中間子のs波散乱長を求め,これをカイラル摂動理論で計算した散乱長と高い精度で比較することにより非摂動領域でのQCDの検証を行うこと,及びその発展としてπ-π+原子およびK+π-原子の励起状態のラムシフトを測定することである.1998に新しいこの実験のためのビームラインが完成後徐々に装置を改良し,又プライマリビーム強度を上げながらデータの取得を行ってきた.そして各検出器のビーム強度耐性を増強し,またスペクトロメータにはアエロジェル,重ガスのチェレンコフカウンタを加えるとの改変を行って本計画においてはπK原子の崩壊寿命を測定するためのDIRAC延長実験のデータ取得を開始した.日本グループとしてはより強い1次ビーム中で優れたトリガーを作るための新しい0.28mmファイバーを用いた10cmÅ10cm, XY2面のホドスコープ(newSFD)を製作し,スペクトロメータに組み込んでF1TDC-TDC-ADC回路をもちいて読み出しを行うことによりビーム強度の向上と,得られたデータの精度の向上に寄与した.昨年度は前年度に引き続きデータ取得と,主に上記のホドスコープの保守とそのモニタリングのためのプログラム開発,及びラムシフトの測定のための強磁場永久磁石の準備を進めた.またさらに大強度のビームに耐えられるようにdE/dxカウンターの改良のための予備実験を行い,そのデータを解析した.本研究の主な目的はCERNPSにおけるDIRAC実験を遂行する事によって,πとπ,或はπとKがクーロン力で束縛されたπ_-π_+原子およびK_+π_-原子の崩壊寿命を直接測定し,ππ,Kπ中間子のs波散乱長を求め,これをカイラル摂動理論で計算した散乱長と高い精度で比較することにより非摂動領域でのQCDの検証を行うこと,及びその発展としてπ_-π_+原子およびK_+π_-原子の励起状態のラムシフトを測定することである.1998に新しいこの実験のためのビームラインが完成後徐々に装置を改良し,又プライマリビーム強度を上げながらデータの取得を行ってきた,そして各検出器のビーム強度耐性を増強し,またスペクトロメータにはアエロジェル,重ガスのチェレンコフカウンタを加えるとの改変を行って本計画においてはπK原子の崩壊寿命を測定するためのDIRAC延長実験のデータ取得を開始した.日本グループとしてはより強い1次ビーム中で優れたトリガーを作るための新しい0.28mmファイバーを用いた10cm×10cm, XY2面のホドスコープ(newSFD)を製作し,スペクトロメータに組み込んでFITDC-TDC-ADC回路をもちいて読み出しを行うことによりビーム強度の向上と,得られたデータの精度の向上に寄与した.昨年度は前年度に引き続きデータ取得と,主に上記のホドスコープの保守とそのモニタリングのためのプログラム開発,及びラムシフトの測定のための強磁場永久磁石の準備を進めた.またさらに大強度のビームに耐えられるように新しいdE/dx検出器開発のためのデザインと予備実験を行い,その準備に従事した.本研究の主な目的はCERNPSにおけるDIRAC実験を遂行する事によって,πとπ,或はπとKがクーロン力で束縛されたπ-π+原子およびK+π-原子の崩壊寿命を直接測定し,ππ,Kπ中間子のs波散乱長を求め,これをカイラル摂動理論で計算した散乱長と高い精度で比較することにより非摂動領域でのQCDの検証を行うこと,及びその発展としてπ-π+原子およびK+π-原子の励起状態のラムシフトを測定することである.1998に新しいこの実験のためのビームラインが完成後徐々に装置を改良し,又プライマリビーム強度を上げながらデータの取得を行ってきた.そして各検出器のビーム強度耐性を増強し,またスペクトロメータにはアエロジェル,重ガスのチェレンコフカウンタを加えるとの改変を行って本計画においてはπK原子の崩壊寿命を測定するためのDIRAC延長実験のデータ取得を開始した.

日本グループとしてはより強い1次ビーム中で優れたトリガーを作るための新しい0.28mmファイバーを用いた10cm×10cm,XY2面のホドスコープ(newSFD)を製作し,スペクトロメータに組み込んでFITDC-TDC-ADC回路をもちいて読み出しを行うことによりビーム強度の向上と,得られたデータの精度の向上に寄与した.研究の結果は学会誌に報告した,本年度からは更にすすめて,上記のハドロニック原子の準安定な励起状態に関する研究を開始した.日本グループはこのための強力な永久磁石の製作を担当した.さらに,日本グループは得意のファイバー技術を生かして新しいdE/dx検出器をスペクトロメータに組み込むべく2年間の予備実験に依ってデザインを決定し,本年度中に検出器を完成し,来年度のデータ取得に準備を進めた.
機能的義歯に与えるリリ-フ域および圧負担域に関する研究

本研究は,荷重前後の床下粘膜の末梢血液循環の変化を,粘膜の特に薄い上顎口蓋正中部を中心にレーザードップラー血流計を用いて計測し,義歯装置による床下粘膜への影響とその対応策について検討することを目的とする。研究は以下の順序で行った。1.実験義歯の製作2.安静時における義歯床下粘膜の血流量の計測3.荷重時の義歯床下粘膜の血流量の計測4.リリ-フ適用範囲の定量的検討本研究においては,実験義歯が血流量の変化・床下粘膜厚径計測のテンプレートを兼ねているため,以下の点に注意して慎重に製作した。全歯部からプローブの挿入が可能となるように臼歯部のみに咬合堤を付与し,床用レジンは適合性に優れているイントプレスを用いた。荷重量を最大咬合力に規定できるように下顎実験義歯の左右第1臼歯相当部に小型荷重センサを装置し,センサの受圧部のみで上顎実験義歯と咬合するように調整した。また,粘膜表層の血流量は温度変化に大きく影響されるので,実験義歯口蓋部に温度センサを組み込み粘膜表面の温度をモニタリングできるようにした。同一部位を繰り返し計測できるように上顎実験義歯の各計測部位にはプローブホールを設けた。この実験義歯を用いて測定を行った結果,安静時粘膜厚径に対する粘膜沈下量の割合(粘膜沈下率)が,12.715.1%と他の部位より高い値を示した口蓋正中部を中心とする範囲で,荷重前後の血流量の変化が大きい傾向が示された。また,この範囲において除重時の粘膜変位の変位回復比が他の部位より小さいことが明らかになった。臨床において床下粘膜を健康な状態に維持するためには義歯の"あたり"がでると予測される部位にリリ-フを設けることが大切である。本実験の結果を活用し,1.安静時粘膜厚径に対する粘膜沈下量の割合(粘膜沈下率)が高く,荷重前後の血流量の変化が大きい口蓋正中部を中心とする範囲に,適切な量のリリ-フを施す。2.その量の基準は,口蓋隆起なし;0.25mm口蓋隆起中等度;0.250.5mm口蓋隆起強度;0.5mmとする。
植物の同種認証機構を生み出す分子メカニズムの解明

植物が子孫を残すためには、雄組織である花粉管が雌組織内の奥深くに存在する卵細胞付近まで誘引される必要がある。この花粉管誘引は、同種と近縁種の花粉管は見分け、同種同士での優先的な受精を引き起こすための同種認証機構として作用すると考えられている。本研究の目的は、雌しべ内における花粉管を観察するために新規手法を開発し、花粉管誘引のどの段階に同種認証機構が存在するかを詳細に解析することである。また、同種認証に関わる誘引シグナル経路の同定を行い、リガンド受容体の分子間相互作用を通じて、同種認証機構の理解を目指す。