hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウスの毛色を指標としたトランスジーン検出法の開発

マウスにはアルビノというメラニン色素を欠損した突然変異が数多く存在する。このアルビノ遺伝子座の本体はチロシナーゼと呼ばれる酵素で、メラニン生合成の最初の段階であるチロシンからL-ドーパ、ドーパキノンの合成を触媒する。従って、アルビノマウスにこのチロシナーゼ遺伝子を導入することにより、メラニンを持った有色のトランスジェニックマウスを作製することが可能になり、数編の研究報告も存在する。本研究では、この事実を逆に利用し、これまでDNA解析が必須であったトランスジーンの検出を、マウスの着色という可視的現象を指標にして行うための検出法の是非を検討することを目的とした。そのためには、導入したトランスジーンの安定な組織特異的発現と、検出マーカーとしての利用のため他の目的とする遺伝子との連結を行うため、チロシナーゼ遺伝子のプロモーター領域のうち、発現とその安定性に関係すると思われる領域のみを残した短縮化チロシナーゼ遺伝子組換え体を作製する必要があった。このため、すでにマウス個体での発現が確認されていた約4.5Kbpのチロシナーゼミニジ-のプロモーター領域を1.9Kbp短縮したミニジーン(2.6Kbp)を作製した。マウス培養細胞を用いた場合、このミニジーンの発現が確認されたので、マウス個体の導入しトランスジェニックマウスの作製を試みた。しかし、約300頭のトランスジェネシス後のマウス受精卵から1頭のトランスジェニックマウスをも得ることができなかった。この原因を追究するため、mg-Tyrs-JS導入後の2細胞期卵からのトランスジーンの検出、着床率、出生率、胚発生段階の状態等の検討から、このミニジーンが強い遺伝毒性を有することが判明した。この遺伝毒性は、このチロシナーゼミニジーンが遺伝子加工により組織特異的発現を欠損したため、チロシナーゼの代謝産物であるL-ドーパ等生理活性を持つ物質が全身的に蓄積したために起こったものと考えられた。現在、このチロシナーゼの組織特異的発現を支配している領域の決定と、ミニジーンの改良を検討中である。マウスの毛色を指標としたトランスジーンの検出法を開発するためにマウス個体での発現が確認されているマウスチロシナーゼミニジーンを分子生物学的に改変し、その組換えDNAのマウス個体での発現効率とその安定性を検討した。チロシナーゼ遺伝子をトランスジーンのレポーター遺伝子として使用するためには、全長をできるだけ短縮する必要がある。そのために上述のマウスチロシナーゼミニジーンのプロモーター部分のうち、発現に必須であると思われる部分0.7Kbを残し、他の1.9Kbの部分を除去したミニジーンmg-Tyrs-JSを作成した。改変が目的どうり行われたことを、短縮化したプロモーター部分の全域をシークエンシングすることにより確認した。次に、この組換え体DNAをマウスL細胞にエレクトロポレーション法によってトランスフェクトし、培養細胞での発現を確認した。その結果、発現はもとのミニジーンに比べて若干弱いものの、正常に発現していることが明らかになった。そこで、この組換え体DNAのベクター部分を除去し、微量注入法でマウスの受精卵へ導入した。仮親の卵管に移植した320個の受精卵から49頭の産仔が得られた。しかしながら、これらの産仔はいずれも白色で、有色のものは1頭も出現しなかった。

この結果から次の可能性が考えられた。チロシナーゼ遺伝子はマウスゲノム中に導入されたが発現しなかった。改変した組換え体DNAが致死作用を持つために、トランスジーンを持ったマウスが生まれなかった。そこで、これらのマウスからDNAを調整し、PCR法によりチロシナーゼ遺伝子が存在しているか否かを確認した。その結果、これらのマウスは全てトランスジーンを持っていなかった。一方、仮親の子宮の着床痕の数を調べてみると、84頭が着床していることが分り、出生しなかった個体が異常に多いことが分かった。この結果は、の可能性を強く示唆した。そこで、この点を更に検討するため、2細胞期においてトランスジーンが存在するか否かを確認した。その結果、2細胞期ではトランスジーンの存在することが明らかになった。現在更に詳しく発生過程を調査し、マウス胚が死亡する時期を追求すると共に、新たなる組換え体を作成している。マウスにはアルビノと呼ばれる突然変異があり、この突然変異により毛色(眼色)が黒色(有色)から白色(無色)に変化する。このアルビノ遺伝子座は、マウスではc遺伝子座と呼ばれ、その実体はチロシナーゼと呼ばれる酵素であることが判明している。アルビノはチロシナーゼ遺伝子上に突然変異が起こったため、機能を失ったチロシナーゼ蛋白が出現することにより生じる。従って、チロシナーゼ遺伝子をアルビノマウス個体に導入すれば、本来白色のマウスが有色に変化したトランスジェニックマウスが作製できる。本研究では、この事実を逆に利用し、チロシナーゼ遺伝子を導入された遺伝子(トランスジーン)の可視的判別マーカーとしての利用が可能か否かを検討することが目的であった。そのためには、導入されたチロシナーゼ遺伝子が安定に発現すること、(2)検出マーカーとして他の遺伝子と連結して使用するため、チロシナーゼ遺伝子のうち、発現とその安定性に必須の部分のみを残した短縮化チロシナーゼ遺伝子組換え体を作る必要があった。昨年度は、すでに個体内で発現が確認されている4.5Kbpのチロシナーゼミニジーンを加工し、チロシナーゼ遺伝子の発現に必須と思われる部分のみを持つ短縮化ミニジーン(2.6Kbp)を作製し、トランスジェニックマウスの作製を行った。その結果は期待に反し、約300頭のトランスジェネシス後のマウスから、有色の個体は発見できなかった。しかし、トランスジェネシス直後の2細胞期胚をPCRによりチロシナーゼ遺伝子特異的なシグナルの検出を行ったところ、高率にトランスジーンが検出できた。これらの事実から、この短縮化ミニジーンが遺伝毒性を有するため、このミニジーンを導入された胚が初期発生の過程で死滅することが予想された。そこで今年度は、本当に胚が初期発生の過程で死滅するのか否かを確認する目的で、トランスジェネシス直後より、マウスの胚をマウス卵管、子宮中より採取し、その確認を行った。その結果、着床後の胚が得られていないことから、もし胚が死亡したとすると比較的早い時期に起こっていることが予想された。しかし、現在までのところその時期を特定することはできず、現在も検討中である。また、短縮化した第1イントロンをもつミニジーンも現在作製中である。本研究では、研究当初の予想とは異なり、短縮化したチロシナーゼ遺伝子では、安定な発現はおろか、マウス胚に対して致死作用を持つことが判明し、結果的には失敗に終わった。
TRAILの機能を中心とした大腸癌における宿主免疫回避機構の解明

TRAILは正常細胞をアポトーシスに誘導することなく、腫瘍選択的にアポトーシスを誘導できるとされている。これまでの研究で我々はヒト大腸癌細胞(HT-29,LS180,SK-CO-1)で4種類のTRAILレセプター全ての発現(TRAIL-R1からTRAIL-R4まで)を確認した。しかし、大腸癌細胞は相対的にTRAIL耐性であることも確認した。また、TRAIL投与によるNF-κB活性化は大腸癌細胞全体で一定の傾向はなく、細胞により異なることも確認した。大腸癌細胞の表面に発現したTRAILは、ヒト活性化リンパ球をアポトーシスに導くことにより、癌の宿主免疫回避機構に関与する可能性が示唆された。TRAILは正常細胞をアポトーシスに誘導することなく、種々の癌細胞をアポトーシスに誘導できるとされている。TRAILレセプターにはR1-R4の4種類が同定されており、R1とR2は細胞内にdeath domainを有し、アポトーシスを誘導できる。R3とR4は細胞内にdeath domainを持たない為アポトーシスを誘導せず、decoy receptorとしてアポトーシス抑制に働く。癌細胞ではR1とR2の発現が多く、正常細胞ではR3とR4の発現が多い為、腫瘍選択的にアポトーシスを誘導できるとされている。そこで我々はまずヒト大腸癌細胞(HT-29,LS180,SK-CO-1)でのTRAILレセプターの発現を検討した。4種類のTRAILレセプター全ての発現(TRAIL-R1からTRAIL-R4まで)を大腸癌細胞に認めた。次に大腸癌細胞のTRAIL感受性の検討を行った。TRAIL100ng/ml投与24時間後の大腸癌細胞の生存率は83±3.1%(HT-29),90±4.3%(LS180),88±6.3%(SK-CO-1)であり、大腸癌細胞は相対的にTRAIL耐性であると考えられた。また、TRAIL投与によるNF-κB活性化についても検討を行ったが、TRAIL投与によるNF-κB活性化は大腸癌細胞全体で一定の傾向はなく、細胞により異なると考えられた。次に大腸癌でのTRAIL発現による宿主活性化リンパ球のアポトーシス誘導と免疫回避機構との関連を検討した。ヒト大腸癌細胞におけるTRAILの発現を、Western blottingとRT-PCR法にて確認した。大腸癌細胞に発現したTRAILが機能的であるかどうか今後の研究にて確認する予定である。また、TRAIL投与によるNF-_κB活性化は大腸癌細胞全体で一定の傾向はなく、細胞により異なることも確認した。
地衣分類形質としての二次代謝産物の簡易同定と日本産地衣類の化学分類

地衣類の二次代謝産物は分類形質として古くから重視されえてきた。地衣類の化学分類を実施するにはまず簡易な方法で成分を検出同定する必要がある。現在一般的にしようされている同定方法である薄層クロマトグラフィー(TLC)に加えてフォトダイオード・アレイを検出器とした高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を使用した。同定用の標準物質は朝比奈泰彦、柴田承二、吉岡一郎、高橋邦夫、山崎幹夫、S.Huneck, J.Elix諸氏の地衣成分研究者により分離確定されたものを使用した。フォトダイオード・アレイを検出器としたHPLCによる標準物質のUVスペクトルと保持時間により154種の地衣成分の簡易同定法を確立した。これらの確定した方法で日本に産する地衣類138属513種について、二次代謝産物の検出をし可能な限り同定した。学名は最新のものを採用し、原色日本地衣植物図鑑(1974)と異なるばあいには図鑑採用の学名を異名として併記した。HPLCで検出されたピークには現在の段階では未同定のものも多いが、日本産地衣類のような多数の地衣類の成分を概観することができ、多くの知見を得た。(1)従来顕著な成分がないとされていた種類にも多くの成分が検出された。(2)Collema、Leptogiumなどの膠質地衣ではキサントンが検出され、ウスニン酸なども検出さえた。(3)多くの種類で、生合成の観点から関連のある類似物質が検出され、ケモシンドロームを形成している。ツブミゴケではisodidymic acid, didymic acid(主成分),condidymic acidが出現する。(4)分類群またはいくつかの種グループごとに特殊な成分の出現パターンが存在する。(5)従来分類形質として使用されたデプシド、デプシドーン、ジベンゾフランなどの他に、キサントン、アントラキノン、プルビン酸誘導体も地衣類の分類形質として考慮することができる。設備備品費で高速クロマトグラフィー(HPLC)の紫外可視分光光度計を更新し,コンピュータ制御が出来るようになった.研究は(1)フォトダイオード・アレイによるピークのUVスペクトル分析方法の開発と(2)日本産地衣類についての成分検出と同定に大別できる.(1)の分析方法の開発はHPLCにおける約150種のデプシド,デプシドーンの分析法を完成させた.高級脂肪酸については,とくに地衣体からの疎抽出で他の成分と共雑する場合の分析法を継続研究中である.現在はTLCによる同定に頼る.(2)日本産の地衣類については,ハナゴケ類を研究し,ハナゴケ属(Cladina)7種1亜種についての分析を終えた.デプシド・デプシドーン類ではfumarprotocetraric acid, protocetraric acid, psoromic acid, perlatoric acid, atranorinウスニン酸類ではusnic acid, isousnic acid,脂肪酸ではrangiformic acidトリテルペン類ではfriedelinを同定確認した.ハナゴケ属(Cladina)ではatranorinはウメノキゴケ類と違いchloroatranorinを伴っていないこと.usnic acidはisousnicacidを伴うものが多い.一方,近縁属のホグロハナゴケCladonia amaurocraea (Sect.Unciales)ではisousnic acidを伴っていない.トゲシバリ(Cladia aggregata)はbarbatic acidを主成分とし,日本産はオセアニア産に比し極めて微量であるが,同様に多種類の成分を含んでいる.

Cladina stellarisのpsorome acidは量的に変化するので日本産のものを特に欧米産と区別しタクソンを分ける必要はない.地衣類の二次代謝産物をHPLC、TLCで簡易に同定し、地衣類の化学分類を日本産に限定したが、出来るだけ広範囲に分析し比較しようとした。平成11年度より懸案の脂肪酸をエステル化して同定する簡易方法は微量を取り扱うことに失敗した。従って現在のところは脂肪酸はTLCによる検出・同定方法のみである。同定にあたっての比較標準物質として先に分析したデプシド、デプシドーン類(100)のほかに、ヂベンゾフラン(9)、キサントン(8)、テルペン類(20)、についてHPLCでのrTとUVスペクトルさらにTLCでのデータ(Rf)を得た。乾燥重量1gの地衣体を抽出して検出した成分のデータのほかに、多量(100g以上)の地衣体を各種の溶媒で抽出し成分を同定した結果を比較した。Cladia aggregtaでは少量の地衣体でも検出される主成分バルバチン酸、40-デメチールバルバチン酸などの外にオブツザート酸などが新たに検出された。比較標準物質として平成12年度までに分析したデプシド、デプシドーン類(100)のほかに、ヂベンゾフラン(9)、キサントン(8)、テルペン類(20)、についてHPLCによる保持時間(rT)とUVスペクトルを測定し、さらにTLCでのデータ(Rf)を得た。脂肪酸をエステル化してHPLCで同定する簡易方法は確立できなかった。これらのデータと日本産地衣類のアセトン抽出物についてその成分をHPLC, TlCで分析し含有成分を簡易同定するのが研究の最初の目的である。原色日本地衣図鑑収録の種類のうち平成13年度には104種の分析を加え、計513種についてその成分を調べた。分析方法はHPLCにピークの保持時間(rT)とUVスペクトルを上記の標準物質のものと比較して決定した。TLCでの分析と併用して、特に脂肪酸、トリテルペン類について補うようにした。学名は図鑑発行当時(1974)に比較すると相当改廃があるので、全面的に現在世界で使用される最新のものに改めた。広義のParmelia, Cetraria、Alectoriaなどの大型の地衣類は最近の研究結果から属が細分化されており、比較検討すると、成分による出現パターンなどに関連性が認められた。未知成分ないしは未同定成分についても保持時間(rT)とともにUVスペクトルによって、そのピークの本質を明らかにするとともに、後日の研究成果により明らかにできるように各種類の分析ごとに記録した。地衣類3種(Stereocaulon sasakii, Lobaria orientalis, Cladia aggregate)についてを数グラム以上使用して成分を単離、精製を行い、構造決定する従来からの研究成果と本研究における簡易型分析法とを比較した。一般的な地衣成分では結果はほとんど一致するが、トリテルペンやステロイドでは簡易型では補足できない場合があった。
中性子およびX線回折による水素吸蔵結晶合金の局所構造観察の研究

【研究内容】本研究では,従来のブラッグピークに基づく結晶構造解析法ではなく、液体やアモルファスなどの非晶質材料の構造解析手法である"二体分布関数解析法"をバナジウム水素化物(β-V2H)の構造解析に適用し、V格子構造の詳細解明を試みた。すなわち、放射光X線回折実験により得られたβ-V2H粉末試料の回折データについて、バックグラウンドや試料吸収などの補正を行い、1原子あたりの散乱強度に規格化された構造因子を得た。さらに、構造因子をフーリエ変換することにより二体分布関数を得た。バナジウム水素化物(β-V2H)の二体分布関数から,V-V原子間距離を直接観察することで,水素吸蔵によるバナジウム格子構造の変化についての重要な情報を得ることに成功した。すなわち、バナジウム原子が理想的な格子位置から0.01nm変位して、水素原子と安定な距離を維持していることが明らかになった。【研究の意義および重要性】水素吸蔵合金の高容量化が求められている中、バナジウム系合金は水素吸蔵合金の中で最も高い理論水素吸蔵容量をもつことで注目されている。バナジウム系合金の更なる高容量化や水素吸放出特性の改善のためには、バナジウム水素化物についての基礎的研究で得られる情報が不可欠である。特に,水素化にともなうホストバナジウム格子構造の詳細解明、すなわち、理想的な格子位置からのV原子の"変位"の定量は,V-H間の相互作用を直接反映し,この値を正確に見積もることはバナジウム水素化物の安定性を考える上でとりわけ重要である。エネルギー問題を考える上で、高性能な水素吸蔵合金の開発は不可欠である。新規材料の開発において、水素原子の存在位置や存在環境の情報は重要なデータとなる。現在に至るまで、水素吸蔵合金などの結晶材料の構造解析はリートベルト解析をはじめとする"平均構造観察"が主であった。しかし近年、水素原子の詳細な存在環境を知るためには"局所構造観察"が重要であることが認識されつつある。すなわち、結晶構造解析で得られる平均的原子位置からの"局所的ずれ"が重要となりつつある。本研究では、ランダム系物質の構造解析法である2体分関数法およびリバースモンテカルロ法をβ-PdDx(x0.67)に適用することにより、通常の結晶構造解析では得られない"局所的構造"を明らかにすることを試みた。X線回折実験により得られた2体分布関数から、β-PdDxにおけるPd格子は理想的なf.c.c構造であることが明らかになった。また、中性子回折実験により得られた2体分布関数におけるPd-D相関ピークの位置は、0.195nmであった。この値は、重水素原子がPdでつくられる八面体サイトの中心に存在するとした場合のPd-D距離(0.20mm)よりも小さい。さらに、Pd-D相関のピーク形状が非対称であることから、2種類以上のPd-D相関距離が存在していることが示唆される。
持続可能な化学変換プロセスの構築を目指した次世代型機能集積触媒の開発

本申請研究では、環境調和型の自然共生型物質変換プロセスの構築を目的とし、機能集積触媒(インテグレート触媒)の開発を行った。目的とする反応は、(1)分子状酸素や水を酸化剤とする高難度酸化反応、(2)炭素-炭素結合形成反応とした。これらはいずれも、ファインケミカルズ分野においてきわめて重要な基幹反応である。(1)では、ハイドロタルサイト(HT)表面塩基性を利用するとともに、金属種の固定化、複数の金属種の協同効果を利用した、高難度なアルコール類の酸化反応をターゲットとし、分子状酸素を酸化剤とする反応系において種々の活性種を創製した新規触媒開発に成功した。特に、これまで困難とされてきたシクロヘキサノールからシクロヘキサノンへの酸化に対して、高活性なハイドロタルサイト固定化触媒を開発した。さらに、酸化剤を用いない脱水素型のアルコール酸化反応触媒を開発した。水を反応媒体かつ試剤として用いる反応開発について、ハイドロキシアパタイトを担体とする固定化触媒を開発し、ニトリル化合物の水和反応によるアミド化合物の合成に高活性な固体触媒を開発した。(2)に関して、具体的には、カチオン性層状粘土鉱物モンモリロナイト(mont)を触媒材料として、環境調和型の金属イオンを用いないプロトン交換モンモリロナイトによる、各種不飽和結合への炭素求核剤の付加反応、また種々のヘテロ原子の付加反応に成功した。プロトン交換モンモリロナイト及び、アルミニウムイオン交換モンモリロナイトを用いて、単純オレフィンへの1,3-ジカルボニル、カルボン酸、アニリンの付加反応が効率良く進行することを見出した。本申請研究では、これまでの研究で得られた我々が独自に見出した触媒を基に、グリーン・サステイナブルケミストリーを指向した自然共生型物質変換プロセスの構築を目的とし、多機能集積触媒(インテグレート触媒)の開発を行った。以下に主な成果を述べる。本年度は、炭素-炭素結合形成反応を主なターゲットとした。具体的には、(1)カチオン性層状粘土鉱物モンモリロナイト(mont)を触媒材料として、固体超強酸触媒の開発を行った。(2)ハイドロタルサイト(HT)の表面アニオン種による塩基性を用い、HT表面の金属カチオン種に由来する活性点を創成し、炭素-炭素結合形成反応を温和な条件で進行させた。1.モンモリロナイト(mont)の層間カチオンをプロトンまたは、Al^<3+>などの金属イオンと交換することにより、極めて効率的な1,3-ジカルボニル化合物のオレフィンやアルコールへの付加反応を開発した。本反応系は、一般的に用いられてきた硫酸などの液体ブレンステッド酸では実現できない、選択的な付加反応が可能となる。また、アニリンなどの塩基性の弱い求核試薬を用いたオレフィンへの炭素-窒素結合形成も可能となる。モンモリロナイトの層間酸点が二つの基質の活性化するデュアル活性化機構が提案された。また、本触媒は、個体酸としてカルボン酸を用いたフリーデルクラフツアシル化反応に高活性な触媒となる。2.ハイドロタルサイト(HT)の表面にRh種を固定化したRh/HTは、塩基性表面とRh種の協奏機能により、有機ホウ素試薬のα,β-不飽和カルボニル化合物への1,4-共役付加を進行させる。HT表面では、Rh種と表面塩基点が協奏的に作用し、高い触媒活性を示したと考えられる。本研究で開発した触媒は、分離・回収が容易で再使用が可能であるだけでなく、均一触媒系に比較し、優れた化学選択性を示す特徴があり、目的物質をシンプルに作る新しい合成ストラテジーを提供し、自然共生型のモノづくりを可能とすると考えている。本年度は、(1)分子状酸素や水を酸化剤とする高難度酸化反応および、(2)炭素-炭素結合形成反応を当初のターゲットとした。

(1)では、ハイドロタルサイト(HT)表面塩基性を利用するとともに、金属種の固定化、複数の金属種の協同効果を利用した、高難度なアルコール類の酸化反応をターゲットとし、酸化剤を用いない脱水素型のアルコール酸化反応触媒を開発した。特に、これまで困難とされてきたシクロヘキサノールからシクロヘキサノンへの酸化に対して、高活性なハイドロタルサイト固定化触媒を開発した。また、水を用いる反応開発について、ハイドロキシアパタイトを担体とする固定化触媒を開発し、ニトリル化合物の水和反応によるアミド化合物の合成に高活性な固体触媒を開発した。(2)に関して、具体的には、カチオン性層状粘土鉱物モンモリロナイト(mont)を触媒材料として、環境調和を目指した、金属イオンを用いないプロトン交換型のmontによる、各種不飽和結合への炭素求核剤の付加反応、また種々のヘテロ原子の付加反応を目指した。特に、プロトン交換モンモリロナイト及び、アルミニウムイオン交換モンモリロナイトを用いて、単純オレフィンへの1,3-ジカルボニル、カルボン酸、アニリンの付加反応が効率良く進行することを見出した。
パッシブ注入の高温熱処理木材への応用とそれによるフレキシブル注入システムの開発

研究実施計画通り、平成22年度に採択された基盤研究(A)により設置したスラブCO_2レーザで試験体にインサイジングを施し、その試験体を蒸気噴射乾燥させ、直ちに溶液に浸漬して液体の凝縮で生じた負圧により溶液を注入するパッシブ注入を行い、再び蒸気噴射乾燥で水分を除去するという手順のフレキシブル注入法が、溶液中で減圧と加圧で注入する従来法に比べてどれだけ注入効果があるかを、調べた。溶液には、これまで用いてきた染料を添加した水ではなく、耐火集成材に用いている難燃薬剤と広く用いられている保存処理薬剤を用いた。具体的な実験手順は、レーザインサイジングを行った生材と乾燥材の120mm正角柱のベイマツとスギについて、材の蒸気噴射乾燥→保存処理薬剤のパッシブ注入→蒸気噴射乾燥というインサイジング穴を3回用いる木材の高機能化法となるフレキシブル注入法の効果を通常用いられるものより高濃度の保存処理薬剤を用いて調べた。さらにインサイジング穴を有効に活用する方法として、材の蒸気噴射乾燥→保存処理薬剤のパッシブ注入→蒸気噴射乾燥→難燃薬剤のパッシブ注入→蒸気噴射乾燥というインサイジング穴を5回用いる木材の高機能化法となるフレキシブル注入法の効果を調べた。処理中の材内部の圧力と温度を測定し、注入量の確認には蛍光X線分光を用いた。その結果、蒸気噴射乾燥時の温度経過は木材の浸透性や密度、初期含水率によって変わること、パッシブ注入では浸潤面積率がほぼ100%になること、薬剤注入量は地上接地構造材の必要量を満足すること、2種類の薬剤を順次に注入しても別個に注入した場合と変わりが無かったことが明らかになった。結果は、本年3月に札幌で開催の第62回日本木材学会で発表し、国際学術雑誌に投稿した。当初の計画である2年間の研究期間が半年短くなったが、蒸気噴射乾燥とパッシブ注入を組み合わせたフレキシブル注入システムの基本形が開発できた。さらに、保存処理と難燃処理を順に行うことで、処理後の蒸気噴射乾燥も必要なことから、レーザインサイジングの穴を5回も活用する手法の技術も確立できた。ただ、その高温熱処理木材への適用には至らなかったことから、評価を一つ下げた。本年3月で特別研究員を短縮・終了し、本人がカナダに移住したことから、本課題は中断せざるを得ない。平成22年度の成果は、来日して半年間の成果になる。来日後の最初の実験は、基盤研究(A)で導入したスラブCO_2レーザによりスギ正角の生材と気乾材にインサイジングを施し、それらを秋田県立大学木材高度加工研究所に運んで行ったパッシブ注入とそれに続く蒸気噴射乾燥である。比較のために、熱気乾燥も行った。ここで、蒸気噴射乾燥とは、材の側面からCO_2レーザであけた多数の貫通するピンホールに蒸気を噴射させることで木材を急速に乾燥させる当研究室で開発した技術である。パッシブ注入とは、蒸気噴射途中で材を溶液中に浸漬し、細胞内腔中の蒸気の凝縮による負圧を利用して溶液を材内に注入させる、注薬缶の不要な薬液注入法である。今回用いた溶液は、これまで用いた染料で色づけした水ではなく、銅・アゾール系木材保存薬剤を用いた。パッシブ注入後に薬剤の注入量を、蒸気噴射乾燥後に薬剤の浸潤面積と蛍光X線による浸潤量をそれぞれ測定した。その後に溶脱量と腐朽試験を行った。その結果、乾燥材における浸潤量は生材のそれより1割ほど大きかったこと、溶脱は乾燥材より生材の方が大きかったこと、注入後の再乾燥では、蒸気噴射乾燥の方が熱気乾燥より溶脱量が小さかったことが、腐朽試験の結果はまだだが、分かった。以上のことから、パッシブ注入とその後の蒸気噴射乾燥による一連の保存処理は従来の加圧式保存処理法より優れていることが明らかになった。以上の結果を平成23年3月に京都大学で開催の第61回日本木材学会大会で口頭で発表し、現在論文に仕上げているところである。

その結果、蒸気噴射乾燥時の温度経過は木材の浸透性や密度、初期含水率によって変わること、パッシブ注入では浸潤面積率がほぼ100%になること、薬剤注入量は地上接地構造材の必要量を満足すること、2種類の薬剤を順次に注入しても別個に注入した場合と変わりが無かったことが明らかになった。結果は、本年3月に札幌で開催の第62回日本木材学会で発表し、国際学術雑誌に投稿した。当初の計画である2年間の研究期間が半年短くなったが、蒸気噴射乾燥とパッシブ注入を組み合わせたフレキシブル注入システムの基本形が開発できた。さらに、保存処理と難燃処理を順に行うことで、処理後の蒸気噴射乾燥も必要なことから、レーザインサイジングの穴を5回も活用する手法の技術も確立できた。ただ、その高温熱処理木材への適用には至らなかったことから、評価を一つ下げた。本年3月で特別研究員を短縮・終了し、本人がカナダに移住したことから、本課題は中断せざるを得ない。
新規胸腺特異的遺伝子ＩＳＣ２２のＴ細胞分化・活性化における機能の解析

免疫系において中心的な役割を果たしているT細胞は、胸腺内で正と負の選択を受けてレパートリーを形成することにより自己と非自己を識別できるようになる。また、末梢組織では、抗原を認識してサイトカイン産生することで、生体防御に重要な役割を果たしている。このようなT細胞の選択と活性化の分子メカニズムを解明することは免疫系の理解のみならず、免疫系疾患の新たな治療戦略の開発においても極めて重要である。我々は胸腺に特異的に発現する一連の未知遺伝子を「胸腺特異的遺伝子」として抽出・単離し解析を行っている。本研究は、胸腺特異的遺伝子のひとつである「ISC22」に着目し、T細胞の分化や活性化における機能および分子機序を解明することを第一の目的とした。これまでの研究で得た知見の概要を以下に記す。ISC22の発現をreal-time PCRを用いて様々な組織・細胞で検討した結果、T細胞で特に強い発現が見られ、T細胞集団の中でもナイーブCD4、CD8 T細胞が発現の高い集団であることを明らかにし、ISC22欠損マウス、ISC22を過剰発現するトランスジェニックマウス、およびこれらとTCRトランスジェニックマウスを交配したマウスを解析した結果、ISC22はT細胞の分化に積極的な関わりが無いことを明らかにした。一方で、末梢のCD4 T細胞では、TCR刺激による活性化を検討したところ、ISC22欠損マウスのCD4T細胞では、TCR刺激によるIL-2の産生が著明に減少することを明らかにした。現在までの結果から、ISC22は末梢CD4 T細胞の活性化によるIL-2の産生に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。今年度の研究で得た知見の概要を、以下に記す。ISC22の発現をreal-time PCRを用いて様々な組織・細胞で検討した結果、T細胞で特に強い発現が見られ、T細胞集団の中でもナイーブCD4、CD8 T細胞が発現の高い集団であることを明らかにした。ISC22のin vivoにおける機能を解明するため、ISC22欠損マウスを作製し、表現型の解析を行った。ISC22の欠損は、T細胞の分化に著明な異常は観察されなかった。一方で、末梢のCD4 T細胞の活性化を検討したところ、ISC22欠損マウスのCD4T細胞では、TCR刺激によるIL-2の産生が著明に減少することを明らかにした。また、並行して作製している、ISC22を過剰発現するトランスジェニックマウスは、現在までにファウンダーが得られており、解析を進めている。現在、このISC22によるIL-2の産生の制御に関与する詳細な分子メカニズムを検討中である。現在までに、ISC22欠損マウスの表現型の検討は、ほぼ終了しており、活性化CD4 T細胞のIL-2産生が低下していることを明らかにした。

また、並行して作製しているISC22過剰発現トランスジェニックマウス、TCRトランスジェニックマウスと交配しているISC22欠損マウスの交配も順調に進行しており、T細胞の選択と機能を詳細に検討する体制が整いつつある。現在までに樹立したTCRトランスジェニックマウスと交配させたISC22欠損マウスの解析を行い、シグナル伝達の変化を検討する。同様に、ISC22を過剰発現するトランスジェニックマウスの表現型およびT細胞の活性化の解析を行う。また、特にCD4 T細胞の活性化によるIL-2産生におけるISC22の機能の検討を重点的に行う。主に遺伝子解析・細胞培養・抗体等の一般生化学試薬の購入に使用する。また、学会参加等、情報収集のための旅費に使用する予定である。
ITSのためのコンテンション型通信プロトコル

本研究は高度交通システムの通信品質改善をロスパケット補間法(誤り制御)と変調法の両面から行った。ロスパケット補間法としては、マルチコードセンススペクトル拡散通信方式を用いるPush型パケット補間プロトコルとPull型パケット補間プロトコルを考案した。本方式は、再送要求パケットの輻輳と基地局での通信量過多を防ぐために検出ミスしたパケットを基地局ではなく近隣ユーザから収集することにより補間する方式であり、近隣ユーザの自発的送信に頼るものである。ブロッキング確率、平均補間完了時間、平均送信回数の理論式を導出した。ブロッキング確率では、ユーザ数が少ない場合はPush型パケット補間プロトコルがPull型パケット補間プロトコルよりも良好な特性を示した。しかし、Pull型パケット補間プロトコルは失敗ユーザを把握できるため全てのユーザが補間完了可能であり、無駄パケットを少なく抑え、平均パケット送信回数がPush型パケット補間プロトコルよりも少ないことを明らかにした。メディア制御プロトコルとして、コードシフトキーイング型スペクトル拡散通信(CSK/SS)とALOHA方式を融合したCSK/SS ALOHA方式に着目し、そのスループット理論式を導出した。その結果、直交系列を用いるCSK/SS ALOHAは従来方式よりも高いスループットを達成できることを明らかにした。さらに、拡散符号系列数増大法として、直交系列とM系列を乗算する"二重拡散符号系列"と直交系列を連接接続する"非直交系列"を考案した。二重拡散符号系列および非直交系列を用いたCSK/SS ALOHA方式は直交系列を用いるCSK/SS ALOHA方式のスループットを改善できる。非直交系列を用いるCSK/SS ALOHA方式にトラフィック制御プロトコルを適用することで、スループットを33.6%向上できることを明らかにした。本研究は、多値変調法の1つであるコードシフトキーイング(CSK)とロスパケットを基地局ではなく近隣車両の自発的な送信により補間するロスパケット補間法を融合したITSのための通信プロトコルを検討した。その結果、以下の点が明らかになった。・CSK用符号系列を構成するチップ波形を送信側では単なる矩形波、受信側ではマンチェスタ符号波形とすることで1つの相関器で構成できる同期追跡法を考案した。受信同期タイミングジッタの理論式を導出した。その結果、本方式は同期追跡回路の簡易化を図ることができ、シングルユーザ時のジッタ特性は従来の遅延ロックループを用いる方式と同程度であるが、マルチユーザ時には改善できることが分かった。・CSKの符号系列としてM系列と直交符号を組み合わせた二重拡散符号や直交系列を連接して新たな符号を構成する非直交符号を用いた無線アクセスプロトコルを考案した。パケットの干渉をパケットの先頭位置で見積もるパーフェクトキャプチャを利用してスループットの理論式を導出した。その結果、両方式とも従来の直交系列をCSKの変調用符号として用いる方式よりも性能向上できることが明らかになった。・マルチコードセンススペクトル拡散(MCS/SS)方式を適用したPush型補間プロトコルおよびPull型補間プロトコルを考案した。補間完了までに要する平均所要時間特性、補間完了までに発生する平均パケット数(単位時間当りの平均トラヒック)を理論解析により評価した。さらに、同一データを複数回連続送信する効果についても明らかにした。正確なアクセス制御が実現できているという仮定では、Push型補間プロトコルが有効であることが分かった。また、MCS/SS方式を正確に作動させるためには、Push型補間プロトコルがPull型補間プロトコルよりも多くの拡散符号系列が必要であることが分かった。

(1)トラヒック制限法の1つである基地局主導で行うチャネルロードセンシング(CLSP)を、非直交系列を用いるCSK型ALOHA方式に適用した効果を明らかにした。最大スループットを33.6%向上できることを示した。さらに、基地局からの制御信号不到達によって生じるスループットの低下についても明らかにした。70%の制御信号不到達がある場合の劣化量は17.1%であるが、最大スループットは0.5を保ち、DS型ALOHA方式よりも高いスループットを維持している。(2)トラヒック制御法として、ユーザ局主導で行う自律型アクセス制御法を考案した。本方式は受信電力から送信希望ユーザ数を把握し、その情報と予め定めた閾値情報からユーザ毎にパケット送信の有無を決定する。つまり、各ユーザはどのユーザが送信希望ユーザであるかを把握するのではなく、送信希望ユーザ数のみを把握し、その推定ユーザ数に応じて自身の送信の有無を決定する。これによりトラフィックの減少が可能となる。ネットワークに存在するパケット数が閾値を超える状況で新たにパケットが発生する割合が10%であるとき、本方式の効果は高いことが分かった。(3)発光ダイオードを搭載した交通信号機を基地局とする可視光配信システムでは、大型車等によるシャドウイングにより電波によるデータ補間法の利用が必要不可欠であることが分かった。また、Push型補間法を利用することにより、補間回数が5回程度でデータ取得確率100%を達成できることを明らかにした。本研究は、多値変調法の1つであるコードシフトキーイング(CSK)とロスパケットを基地局ではなく近隣車両の自発的な送信により補間するロスパケット補間法を融合したITSのための通信プロトコルを検討した。その結果、以下の点が明らかになった。(1)これまではユーザ位置が離散的になるモデルを用いて性能解析を行ってきたが、より現実的な連続的な位置を用いるモデルを構築し、性能解析式を導出した。特に、他ユーザによるシャドウイング、自由空間減衰、ユーザ間干渉、雑音の影響を考慮したブロッキング確率特性、平均補間完了時間特性、平均通信パケット数特性、を明らかにした。(2)全てのユーザが補間完了するまでに送信される平均パケット数を導出した。送信電力は送信パケット数に依存するため、1ユーザ当たりの送信パケット数から送信電力効率を検討可能した。基地局からのパケット受信成功確率が0.5以上であればネットワーク内のユーザ数に関わらず、Pull型パケット補間法がPush型パケット補間法よりも優れていることを明らかにした。(3)ブロッキング確率特性、平均補間完了時間特性、平均送信パケット数特性からPull型パケット補間法とPush型パケット補間法を融合することが最適であると考えられる。
腎錐体部の血管支配についての解剖学的研究-特にSpiral arteryについて

研究課題名は「腎錐体部の血管支配についての解剖学的研究-特にSpiral arteryについて」である。収集した人・腎155例を使用した。得られた知見としては、1.血管樹脂剤(Mercox)注入、SoftexによるAngiography像及び血管鋳型標本より:詳細に観察するとほぼ全例にSpiral arteryは存在し、片側腎で約34本を数えることができる。2.殆どが葉間動脈より分枝し、腎盂壁に沿った長い走行距離をもって腎杯壁に分布し、網目状構造を形成しつつ、腎杯の栄養血管としての存在意義が考えられた。3.連続組織切片の光顕による血管再構築の所見から:腎杯壁を栄養するとともに、一部は分枝し腎柱より錐体部、とくに腎乳頭部へ走行分布し、これらの領域をも栄養している可能性が強く示唆された。Vasa rectaとの関わりについては、吻合することはなく、独立する血管系と考えている。以上、Spiral arteryは腎盂及び腎杯壁にその栄養血管として広く分布している。この動脈は、葉間動脈叉はその二次性分枝から派生して、互いに吻合して血管網を形成し、その一分枝が腎柱部を上行して腎錐体部に入り、独立して乳頭部に分布する。乳頭部での主たる支配動脈である直細動脈の種々の疾患時に予想される障害に際して、代償性血行路としての潜在能力を有する副血行路の役割を有する血管系の一つとして考えられる。即ち1959年Bakerの提唱した「錐体乳頭部の二重支配説」を形態的には支持賛成する所見を得たと考える。叉Spiralの形態をとらざるを得ない理由として、一つは腎盂の形態と機能を考えた場合、生理的には腎盂の収縮運動による尿の駆出、種々の症態での腎実質の形状変化、とくに実質の萎縮を伴う場合の二次的な腎盂の拡張、乳頭部の循環障害や炎症の波及を考慮すれば、必然的にその領域に分布する血管系は伸縮性をもつ余りのある血管がより合目的であると考えられる。1.収集された人・腎臓(病理解剖・正常解剖)を使用し、一部で腎動脈よりMercoxを注入し、血管鋳型標本を作製して、腎の血管支配の全体像を観察した。特に注目したspiral arteryの局在は錐体部ではなく、腎杯部(小腎杯、大腎杯、腎盤)に存在することが明らかとなった。しかもinterlobar artery(葉間動脈)よりの分枝として派出・分布する。2.腎動脈より造影剤(Barium+朱)を注入し、5mm厚のslice材料をsoftexにて撮影し、より詳細な血管の分布領域について観察した。X線上確認されたspiral interlobar arteryより分岐して腎盂周辺の脂肪織中の腎盂壁に向い、壁外膜に密着して走行し、一部では壁を貫通して腎錐体部にまで分布する所見が得られた。3.2で使用した材料を実体顕微鏡下で解剖、剖出した。検索の対象としたspiral arteryは殆どがinterlobar arteryのほぼ1/3未梢付近より分岐して、腎盂(小・大賢杯を含めて)壁に密着して分布し、分岐し、壁内で密な血管綱を形成し、時に互いに吻合する所見もみられる。又一部は壁を貫通し、腎柱部より賢錐体部実質内に侵入分布する所見もみられる。

この分布状態からしてspiral arteryは主として腎盂壁の栄養血管としての存在意義がより示唆された。平成3年度では、人・腎臓の一部で、連続組織標本を作成し、光顕的に投影装置を使用、描画し、その血管系(Spiral artery)を再構築し検討した。得られた知見として、1.1)血管樹脂剤(Mercox)注入し、SoftexによるAngiography像および血管鋳型標本により:多くの例で、spiral arteryは存在し、片側の1/2腎で約34本を数えることができる。2)殆どが葉間動脈より分枝し、時に腎盂壁に沿って長い走行距離をもって、腎杯壁に分布し、腎杯の栄養血管としての存在意義が考えられる。2.1)血管構築所見より:腎杯壁を栄養するとともに、一部は主として腎柱より錐体部・腎乳頭へ走行し、これらの領域を栄養している可能性が強く示唆された。2)また、地方からのspiral arteryとの吻合がみられ、血管網を形成していることも示唆された。3)Vasarectaとの関わりについては、現時点では、吻合することのない独立する血管系と考えている。以上、腎には割合と太いorder(葉間動脈、時に弓状動脈の第1分枝)から、腎盂壁に沿って走行し、腎杯壁に分布するとともに、腎柱より錐体部・腎乳頭へも分布する所謂spiral arteryの存在が確認されたと考える。このことは腎乳頭部が、vasa recta、vasa recta spuriaとともにspiral arteryの二重の血管支配が強く考えられ、病態時、考慮されるべき知見と考える。研究課題名は「腎錐体部の血管支配についての解剖学的研究-特にSpiral arteryについて」である。収集した人・腎155例を使用した。得られた知見として、1.血管樹脂剤(Mercox)注入、SoftexによるAngiography像及び血管鋳型標本より:詳細に観察するとほぼ全例にSpiral arteryは存在し、片側腎で約34本を数えることができる。2.殆どが葉間動脈より分枝し、腎孟壁に沿って長い走行距離をもって腎杯壁に分布し、網目状構造を形成しつつ、腎杯の栄養血管としての存在意義が考えられた。3.連続組織切片の光顕による血管再構築の所見から:腎杯壁を栄養するとともに、一部は分枝し腎柱より錐体部、とくに腎乳頭部へ走行分布し、これらの領域をも栄養している可能性が強く示唆された。Vasa rectaとの関わりについては、吻合することはなく、独立する血管系と考えている。以上、Spiral arteryは腎孟及び腎杯壁にその栄養血管として広く分布している。この動脈は、葉間動脈又はその二次性分枝から派生して、互いに吻合して血管網を形成し、その一分枝が腎柱部を上行して腎錐体部に入り、独立して乳頭部に分布する。乳頭部での主たる支配動脈である直細動脈の種々の疾患時に予想される障害に際して、代償性血行路としての潜在能力を有する副血行路の役割を有する血管系の一つとして考えられる。即ち1959年Bakerの提唱した「錐体乳頭部の二重支配説」を形態的には支持賛成する所見を得たと考える。又Spiralの形態をとらざるを得ない理由として、一つは腎孟の形態と機能を考えた場合、生理的には腎孟の収縮運動による尿の駆出、種々の病態での腎実質の形状変化、とくに実質の萎縮を伴う場合の二次的な腎孟の拡張、乳頭部の循環障害や炎症の波及を考慮すれば、必然的にその領域に分布する血管系は伸縮性をもつ余りのある血管がより合目的であると考えられる。
遷移金属触媒によるオキシインドールの多様性志向型合成法の開発

遷移金属触媒によるカップリング反応は、古典的手法を用いては合成することが困難な化合物を、短工程で効率良く合成できる点で優れている。それゆえカップリング反応は工業的に大量合成する際においても用いられており、今日の化学産業を支える強力な合成手法と言える。本反応が与えるインパクトの大きさは、例えば2010年度のノーベル化学賞が「パラジウム触媒によるカップリング反応の開発」に対して与えられたことからも明らかであり、効率のよいカップリング反応を新たに開発することは、学術面・産業面からも高い注目を集める。本年度は研究実施計画に沿い、ロジウム触媒によるアルデヒドとアレンのカップリング反応の開発について検討した。ロジウム錯体と、ホスフィン配位子としてdppeにより反応系中で調製したロジウム触媒の存在下で、1分子のアルデヒドと2分子のアレンとのカップリング反応が化学選択的に進行し、β、γ-ジアルキリデンケトンが得られることを見出した。この際ロジウム前駆体としてロジウムクロロ錯体、あるいはロジウムトリフラート錯体を用いることで、ケトン部位の位置に関する構造異性体が、それぞれ高い選択性で得られることも見出した。それぞれの錯体を用いた際の、最適な反応条件および基質の適用範囲を検討して本反応の一般性を明らかとした後、学術論文としてまとめた。本反応はまず、容易に入手できるアルデヒドおよびアレンを原料として用いて、従来法では合成の難しい生成物が得られる点に有機合成化学上の価値を見いだせる。また金属錯体の対アニオンの違いにより、生成物の位置選択性が顕著に変化する現象は、今までに前例のない重要な知見である。ロジウム触媒を用いる本カップリング反応では、1分子のアルデヒドと2分子のアレンとから、従来法では合成困難なβ、γ-ジアルキリデンケトンが得られる。この際、ロジウムクロロ錯体あるいはロジウムトリフラート錯体を用いることで、生成物中のケトン部位の位置に関する構造異性体が、それぞれ高い選択性で合成できる。本年度は反応条件の設定および、アルデヒドやアレンの適用範囲に関して詳細に検討し、学術論文や学会を通して研究成果を発表することができた。従って、上記の評価とした。本反応で見出された、カウンターアニオンの違いにより、異なる構造異性体が得られる現象については、説明ができていない。しかし反応機構を明らかにしていくことで、解釈できると考えているため、今後ロジウム中間体の単離やNMR実験を行い、確証を得ていきたい。また、本反応では一置換アレンのみ適用可能であったことから、ホスフィン配位子や反応条件の再検討を行い、適用範囲を広げていきたい。オキシインドール類は多くの天然物や薬理活性物質に見られる重要な基本骨格であり、本研究ではオキシインドール類の簡便かつ多様性を指向した合成法開発を行うのが目的である。本年は先に提出した実施計画に沿い、まず3-アルキリデンオキシインドールの立体選択的合成法の開発を行った。具体的にはパラジウム触媒の存在下で2-アルキニルアリールイソシアナートに対してチオール、アルコールあるいはシアン化銅などの求核剤を作用させ、スルファニル基、アルコキシル基およびシアノ基を環外二重結合部位に有する3-アルキリデンオキシインドールの合成手法をそれぞれ見出し、学術論文に発表した。本手法では同一の基質から多様性に富む3-アルキリデンオキシインドールを簡便に合成することができ、またいずれも従来法では合成困難な化合物である。これらの利点から本研究を行う意義および重要性があったと考えられる。次に3,3-二置換オキシインドールの合成法開発について研究を行った。実施計画にて示した通り、上述したパラジウム触媒による環化反応をベンジルアルコールを用いて行うと、環化反応の後にパラジウム触媒によるベンジル基の1,3-転位反応が生じて3,3-二置換オキシインドールが得られていた。本年はホスフィン配位子や反応溶媒などの条件検討を行い最適条件を決定し、その後基質の適用範囲について検討した。なお同様の現象はベンジルアルコールに替えてアリルアルコールを用いた際も生じることも見出し、ベンジルアルコールを用いた成果と併せて学術論文に発表した。本反応はパラジウム触媒によるベンジル基の転位反応として初めての例である点にまず学術的な意義深さを見出せる。更に本研究では同一のパラジウム触媒により環化反応と転位反応を連続的に生じさせるタンデム型の反応であり、この概念は省資源化の観点から近年特に注目されている。これらの点で本研究は重要である。

それぞれの錯体を用いた際の、最適な反応条件および基質の適用範囲を検討して本反応の一般性を明らかとした後、学術論文としてまとめた。本反応はまず、容易に入手できるアルデヒドおよびアレンを原料として用いて、従来法では合成の難しい生成物が得られる点に有機合成化学上の価値を見いだせる。また金属錯体の対アニオンの違いにより、生成物の位置選択性が顕著に変化する現象は、今までに前例のない重要な知見である。ロジウム触媒を用いる本カップリング反応では、1分子のアルデヒドと2分子のアレンとから、従来法では合成困難なβ、γ-ジアルキリデンケトンが得られる。この際、ロジウムクロロ錯体あるいはロジウムトリフラート錯体を用いることで、生成物中のケトン部位の位置に関する構造異性体が、それぞれ高い選択性で合成できる。本年度は反応条件の設定および、アルデヒドやアレンの適用範囲に関して詳細に検討し、学術論文や学会を通して研究成果を発表することができた。従って、上記の評価とした。本反応で見出された、カウンターアニオンの違いにより、異なる構造異性体が得られる現象については、説明ができていない。しかし反応機構を明らかにしていくことで、解釈できると考えているため、今後ロジウム中間体の単離やNMR実験を行い、確証を得ていきたい。また、本反応では一置換アレンのみ適用可能であったことから、ホスフィン配位子や反応条件の再検討を行い、適用範囲を広げていきたい。