hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一細胞内反応の光熱変換分光と光イオン化分光

生体を対象とした計測における究極の目的の一つに、細胞中の任意標的化学種を一つずつ識別して、その動的挙動を観測することがある。近年、生体関連物質の単一分子検出により生命活動の根幹に関わる新たな知見が得られ始めているが、特殊な例外を除くと単一分子の計数は単純溶液中においてさえ強い蛍光性を持つ特定の化学種のみでしか実現していない。一方、アミノ酸・核酸塩基などの生命科学関連化学種の多くは、本来蛍光性分子ではない。本研究では、申請者らが開発してきた光熱変換分光および光イオン化分光の計測手法を発展させることで、生きた単一細胞内にある無蛍光性化学種の高感度分布測定の実現とそれに基づく、新しい生命物理化学分野の開拓を目的とした。細胞内無蛍光性化学種の実空間分布測定のために紫外励起光熱変換顕微を開発して、酵母菌を測定対象として検討した。本顕微鏡では、260nm励起で光熱変換顕微鏡像(強度像と位相像)と780nmの透過光像を同時計測できる。光源として218-230nmの光を使うことも可能とした。観測された光熱変換強度像では、励起波長での光吸収量の空間分布に対応する画像を与え、無染色の状態での個々の酵母菌の識別に成功した。光熱変換位相像は、酵母菌とその周辺部での熱特性の違いを反映すると推測される画像を与えた。紫外線照射下では細胞損傷が問題となる。この点も検討し、観測時間内に細胞死を迎えることはないと結論した。ただし、紫外線照射後には細胞分裂に支障が生じ約3回の細胞分裂周期となる12時間程度の後に細胞死を迎えると推定される。研究をまとめ、学術研究会や学術論文誌上で公表した。一方、アミノ酸・核酸塩基・タンパク質・ホルモン物質など生命科学に深く関与する化学種の多くは、本来蛍光性分子ではない。本研究は、申請者らが開発してきた光熱変換分光および光イオン化分光の計測手法を発展させることで、「生きた単一細胞内にある無蛍光性化学種の超高感度検出の実現とそれに基づく、新しい生命物理化学分野の開拓」を目的としている。本年度は「細胞内無蛍光性化学種の単一分子計測レベルでの実空間分布測定のための装置開発・改良」を中心に検討を進めた。主要設備である、多色増幅型顕微光熱変換計測装置と顕微光イオン化計測装置を設計し、試作を開始した。アミノ酸・核酸塩基・芳香族塩素化物・環境ホルモン物質など生命科学・環境科学に深く関与する化学種について紫外可視吸収スペクトル、蛍光スペクトル測定と量子化学計算とにより条件を設定し、顕微鏡と組み合わせた紫外光(210nm)励起・可視光(532nm)または近赤外光(800nm)増幅・可視光(670nm)検出型装置が適切であることを見出した。光イオン化測定では、溶媒和電子の吸収が利用できる可能性があることが分かった。また、細胞を扱う上で必要な前処理操作等に必要な設備を導入して、次年度以降の研究を円滑に進めるための準備を進めるとともに、情報収集を行い、観測対象とする細胞を検討した。生体を対象とした計測における究極の目的の一つに、生きた単一の細胞中にある任意の標的化学種を一つずつ識別して、その動的挙動を観測することがある。近年、特に生体関連物質の単一分子検出により生命活動の根幹に関わる新たな知見が得られ始めているが、特殊な例外を除くと単一分子の計数は単純溶液中においてさえ強い蛍光性を持つ特定の化学種のみでしか実現していない。

一方、アミノ酸・核酸塩基・ホルモンなど生命科学に深く関与する化学種の多くは、本来蛍光性分子ではない。本研究では、申請者らが開発してきた光熱変換分光および光イオン化分光の計測手法を発展させることで、生きた単一細胞内にある無蛍光性化学種の高感度分布測定の実現とそれに基づく、新しい生命物理化学分野の開拓を目的としている。本年度は、細胞内無蛍光性化学種の実空間分布測定のための紫外光励起システムの実現と細胞の実測を課題として検討した。主要設備は多色増幅型顕微光熱変換計測装置と顕微光イオン化計測装置で、試作済みの可視光(410nm)励起・可視光(532nm)増幅・可視光(670nm)検出型装置をベースとして、紫外光励起に対応すべく側方から励起する光学系に組み直すと伴に、高出力グリーンレーザーを導入して装置化し、3つの光ビームの相対位置と試料位置とをパラメータとして信号強度および信号増幅率の最適条件を検討した。空間3次元+時間分解測定を可能とする4次元走査系を組み込んでの装置化およびソフトウエア開発を進め、銀コロイド分散膜等を試料としてイメージング装置としての基本性能を確認した。また、本研究の測定ターゲットとして酵母菌を選定し、吸収・散乱スペクトル等の基本光学特性を調べた。酵母菌を試料として水面での光イオン化信号検出を試みたところ、通常の培養方法では培養時に混入する栄養分が大きなバックグラウンドを与えることが判明したため、培養方法についても検討を進めた。生体を対象とした計測における究極の目的の一つに、生きた単一の細胞中にある任意の標的化学種を一つずつ識別して、その動的挙動を観測することがある。近年、特に生体関連物質の単一分子検出により生命活動の根幹に関わる新たな知見が得られ始めているが、特殊な例外を除くと単一分子の計数は単純溶液中においてさえ強い蛍光性を持つ特定の化学種のみでしか実現していない。本研究では、申請者らが開発してきた光熱変換分光および光イオン化分光の計測手法を発展させることで、生きた単一細胞内にある無蛍光性化学種の高感度分布測定の実現とそれに基づく、新しい生命物理化学分野の開拓を目的とした。本年度は、細胞内無蛍光性化学種の実空間分布測定のために開発した紫外励起光熱変換顕微を用いて、酵母菌を測定対象として検討した。本顕微鏡では、260nm励起で光熱変換顕微鏡像(強度像および位相像)と780nmの透過光像を同時計測できる。また、CCDカメラを取り付けることにより大まかな観測位置を特定できるシステムに改良した。光源として218-230nmの光を使うことも可能としている。観測された光熱変換強度像では、励起波長での光吸収量の空間分布に対応する画像を与え、無染色の状態でも個々の酵母菌を識別することが可能であることが分かった。光熱変換位相像は、酵母菌とその周辺部での熱特性の違いを反映すると推測される画像を与えた。紫外線照射下では細胞損傷が問題となるので、この点についても検討を行い、観測時間内に細胞死を迎えることはないと結論された。ただし、紫外線照射後には細胞分裂に支障が生じ約3回の細胞分裂周期となる12時間程度の後に細胞死を迎えると推定される。研究を総合してまとめ、学術研究会や学術論文誌上で公表した。
銀河進化の激動期における銀河の星質量成長過程の解明

すばる望遠鏡を用いて、宇宙の中で星の総質量が急速に増加した赤方偏移1ー3の時代において、銀河の星質量分布の進化と、各星質量を持つ銀河の星形成率を調べることで、銀河の星質量成長がどのように進行したのか、またそれは銀河の環境とどのような関係にあるかを研究した。その結果、この時代では星質量が大きい星形成銀河ほどすぐに星形成活動が抑制されたことが示唆された。また、赤方偏移1の時代では、環境は大質量銀河における星形成銀河の割合に主に影響を与えていること、赤方偏移2.4の原始銀河団においてすでに星形成を終えている大質量銀河が存在する可能性があることなどがわかった。MOIRCSDeep Surveyの星質量選択銀河について、120億年前の時代から70億年前の時代にかけて、銀河の星形成活動や星質量成長が形態とどのような関係になっているのかを調べた。銀河進化の激動期においても星形成活動と形態の間にはかなり強い相関関係があるという示唆が得られた。また、これまでのMOIRCS Deep Surveyによる研究成果を国際研究会で発表した。また、120億年前の時代の原始銀河団領域の近赤外線データを解析し、大質量銀河の探査を行い、質量の小さい星形成銀河であるライマンα輝線銀河の空間分布との比較を行った。ライマンα輝線銀河が密集している領域に、大質量銀河も集中して存在しているという示唆を得た。これらの成果を学会において発表した。さらにこれらの原始銀河団中の大質量銀河の性質を詳しく調べるべく、近赤外線撮像・分光観測の計画立案を行った。COSMOS領域において120億年前から80億年前の時代の明るい中間赤外線天体の近赤外線分光データを解析し、その結果に基づいてさらに効率のよいサーベイ計画の立案を行った。COSMOSサーベイのすばる望遠鏡主焦点カメラおよび中帯域フィルターのデータセットを有効活用することで、約90億年前から30億年前の時代において、銀河の10億年より短い時間スケールでの星形成史の詳細を調べる研究を行い、昔の時代ほどよりバースト的な星形成活動を行っている銀河の割合が高くなっているという結果を得た。また、この成果を国際研究会で発表した。また、約80億年前の時代の銀河の星形成銀河の割合と環境との間の関係を調べ、その関係は約95億年前と同様だが、星形成銀河の割合は全体的に時間ともに低下している結果を得て、これを論文として発表した。また、COSMOSサーベイの2平方度に渡るハッブル宇宙望遠鏡の高空間分解能データを活かして、約90億年前から30億年前の時代における、クランピーな円盤銀河の大規模サンプルを構築し、これらクランピー銀河の割合が時代とともにどのように進化したか、また銀河の星質量や星形成率に依存しているかどうかを調べ、クランピー銀河の割合は比星形成率(星形成率/星質量)に強く依存しており、その関係は星質量自体にはあまり依らないことを明らかにした。また、この成果を論文として発表した。MOIRCS Deep Survey領域の星質量選択銀河サンプルについて、紫外線から中間赤外線にわたるスペクトルエネルギー分布から、活発に星が生まれている銀河と星が生まれなくなった銀河に分けて星質量分布を調べ、120億年前から80億年前の時代に星質量が大きい星形成銀河ほど高い確率で星が生まれなくなったことを明らかにした。そのうえで、スペクトルエネルギー分布から各銀河の星形成率を求め、各銀河における星形成活動による星質量成長と上に述べた星が生まれなくなる効果を合わせて考慮して、銀河の星質量関数がどのように進化すると期待されるかを調べた。また、この結果を国際研究会で発表した。120億年前から80億年前の時代において、非常に活発に星形成を行っていたと考えられる中間赤外線で明るい銀河の広視野近赤外線分光観測を計画し、すばる望遠鏡およびFMOSを用いてCOSMOS領域における明るい中間赤外線天体の多天体分光観測を行った。また、ワークステーションHP Z800/CTを購入してデータ解析環境を構築した。これを用いて現在観測データを解析中である。すばる望遠鏡及びFMOSを用いて観測した120億年前から80億年前にかけての活発に星形成を行っている銀河の近赤外線多天体分光データを解析し、さらに効率よく多天体の分光観測を行う計画を立案できた。また、120億年前の原始銀河団領域の近赤外線データの解析から、これらの高密度領域における大質量銀河の質量集積過程の手がかりを得た。また、これらの大質量銀河の性質をさらに詳しく調べるための観測計画を提案し、観測時間を得ることができた。MOIRCS Deep Surveyではこれまでの解析で得られた結果に加え、銀河の星質量集積と密接に関係していると考えられる形態を調べることで、銀河の星質量成長の理解に向けた重要な情報を得ることができた。

すばる望遠鏡およびFMOSを用いた、120億年前から80億年前の時代の活発に星形成を行っている銀河の広視野多天体近赤外線分光観測の計画・実行を行うことができた。また、観測で得られたデータを解析する環境を整備することができた。また、各銀河における星形成活動による星質量成長が銀河の星質量分布の進化に及ぼす影響についても研究を進めて、これを研究会等で発表した。COSMOS領域におけるすばる望遠鏡およびFMOSを使った銀河進化の激動期における銀河の近赤外分光観測サーベイを実行する。観測データの解析を進め、これらの銀河の星形成率を高い精度で決定し、この時代における銀河の星質量成長について調べる。これらの研究結果を国内外の研究会に参加して、発表・議論を行う。また、解析をより効率的に進められるようにパソコンを購入する。COSMOS領域におけるすばる望遠鏡およびFMOSを使った銀河進化の激動期における銀河の近赤外分光観測サーベイを計画・実行する。また、発表に用いるノートパソコンを購入する。国際研究会に参加して研究成果を発表するために、旅費・研究会参加費を支出する。また、国内の研究会や学会へも参加し、同様に研究成果の発表や議論を行う。また解析の効率化のためにパソコンを1台購入する。プレゼンテーション用のノートパソコン(20万円相当)を購入する。
ICU患者の睡眠障害、せん妄に対するオレキシン拮抗薬の有用性

Phase 1であるICU患者におけるオレキシンの脳脊髄液中動態を評価する研究は、学内の倫理委員会の承認を得て、データ収集の準備が完了した。Phase 2の準備研究として、非侵襲的な睡眠モニタリング機能付きマット(眠りSCAN TM;、パラマウントベッド社)、簡易脳波モニター(SedLine TM;、マシモジャパン社)の正確度・感度・特異度を、定型的質問紙法やポリソムノグララフィーを対照として比較・検証し、それぞれの睡眠モニターとしての信頼度と正確度を評価した。眠りSCAN研究に関しては、初回投稿を行った(Sleep and breathing)。Phase 2として"スボレキサントによる睡眠構築・せん妄への影響"を前向きに検討する予定であったが、実行可能性を考慮し、後ろ向き観察研究に変更し、単施設後ろ向き観察研究とした。スボレキサントがICU患者のせん妄の減少と関連する結果が得られ、その結果が国際雑誌に掲載された(Psychogeriatrics. 2018 May;18(3):209-215)。Phase 3である"心臓血管外科術後患者を対象としたスボレキサント投与の無作為化比較試験"は、実行可能性、臨床的有用性を考慮して計画を修正し、スボレキサントを含めたICUにおける睡眠促進・せん妄予防プロトコルの有用性を検証する多施設前向き介入前後比較研究とした。2018年度内にデータ収集が終了した。Phase 1であるICU患者におけるオレキシンの脳脊髄液中動態を評価する研究は、開始が遅れたものの、データ採取準備が完了した。Phase 2では、計画を変更しPhase 3で使用する睡眠モニターの正確度と妥当性を検証する準備研究を行った。非侵襲的な睡眠モニタリング機能付きマット、簡易脳波モニターの妥当性・正確性を、定型的質問紙法やPSGを対照として比較・検証し、論文初回投稿に至った。各種の睡眠モニタリング法の妥当性・正確性の評価を行っておくことは、非侵襲的に睡眠モニター結果の解釈に必要不可欠であり、結果が得られた意義は大きい。Phase 3である"心臓血管外科術後患者を対象としたスボレキサント投与の無作為化比較試験"の実行可能性、臨床的有用性を考慮して、計画を修正し、スボレキサントを含めたICUにおける睡眠促進・せん妄予防プロトコルの有用性を検証する多施設前向き介入前後比較研究とした。本研究のデータ収集が終了し、解析を開始した。Phase 1に関して遅れがありデータ収集が始まるところであり、Phase 2・Phase3に関しては計画の変更があったが、すでにデータ収集が終了し、一部、論文投稿に至った。これは、当初の計画以上に進行したと考えられるので、"おおむね順調に進展"とした。Phase 1であるICU患者におけるオレキシンの脳脊髄液中動態を評価する研究は、2019年度にデータ収集を行い、2020年度内に論文投稿を目指す。Phase 2として、機能付きマットによる睡眠モニタリングの正確度・妥当性を検証する研究は、論文の受理を目指して再投稿を行っていく。もう一つの簡易脳波モニターによる睡眠モニタリングの正確度・妥当性を検証する研究も、論文作成を完了し、投稿する。Phase 3であるスボレキサントを含めたICUにおける睡眠促進・せん妄予防プロトコルの有用性を検証する多施設前向き介入前後比較研究は、データ解析を完了し、論文を作成する。1.自施設で後ろ向きにスボレキサント服用とICUにおけるせん妄との関連を検討した結果、スボレキサントはせん妄の減少と関連するという結果がえられた。現在論文執筆を終え投稿済み(査読待ち)の状態である。2. ICUにおけるせん妄予防に関する非薬物学的介入にスボレキサントを組み合わせたせん妄予防バンドルを作成し、その効果を検討すべく、多施設前向き介入研究を開始した。3. ICUにおける睡眠障害をポリソムノグラフィーならびに簡易モニターで検討中である。当初の計画から外れ、手始めとして自施設で後ろ向きにスボレキサント服用とICUにおけるせん妄との関連を検討した結果、スボレキサントはせん妄の減少と関連するという結果がえられた点は予想以上の成果であるが、そのために、脳脊髄液中のオレキシンの動態に関する研究が着手できなかった。Phase 1であるICU患者におけるオレキシンの脳脊髄液中動態を評価する研究は、倫理委員会で審議を受けている段階である。Phase 2・Phase 3で使用する睡眠モニターの正確度と妥当性を検証する準備研究を行った。看護師による他覚的睡眠評価、非侵襲的な睡眠モニタリング機能付きマット(眠りSCAN TM;、パラマウントベッド社)、簡易脳波モニター(SedLine TM;、マシモジャパン社)の正確度・感度・特異度を、定型的質問紙法やポリソムノグララフィー(PSG)を対照として比較・検証し、それぞれの睡眠モニターとしての信頼度と正確度を確認した。Phase 2として"スボレキサントによる睡眠構築・せん妄への影響"を前向きに検討する予定であったが、実行可能性を考慮し、単施設後ろ向き観察研究に変更した。結果として、スボレキサントがICU患者のせん妄の減少と関連することが示され、その結果が国際雑誌に掲載された。Phase 3である"心臓血管外科術後

患者を対象としてスボレキサント投与の無作為化比較試験"の実行可能性、臨床的有用性を考慮して、計画を修正し、スボレキサントを含めたICUにおける睡眠促進・せん妄予防プロトコルの有用性を検証する多施設前向き介入前後比較研究を開始した。13施設が参加を表明し、進行中である。Phase 1であるICU患者におけるオレキシンの脳脊髄液中動態を評価する研究は、検体取り扱い・送付に関して調整に時間を要し、現在、倫理委員会で審議を受けている段階である。Phase 2、Phase 3で使用する睡眠モニターの正確度と妥当性を検証する準備研究を行った。看護師による他覚的睡眠評価、非侵襲的な睡眠モニタリング機能付きマット、簡易脳波モニターの妥当性・正確性を、定型的質問紙法やPSGを対照として比較・検証し、学術集会において結果を発表した。各種の睡眠モニタリング法の妥当性・正確性の評価を行っておくことは、非侵襲的に睡眠モニター結果の解釈に必要不可欠であり、結果が得られた意義は大きい。当初Phase 2として"スボレキサントによる睡眠構築・せん妄への影響"を前向きに検討する予定であったが、実行可能性を考慮し、単施設後ろ向き観察研究に変更し、スボレキサントはICU患者のせん妄の減少と関連する結果が得られた。本研究結果は、オレキシン拮抗薬がICUにおけるせん妄に対して防御的に働く可能性があることを示し、国際雑誌に掲載された意義は大きい。Phase 2として予想通りのペースで成果が得られたと言える。Phase 3である"心臓血管外科術後患者を対象としてスボレキサント投与の無作為化比較試験"の実行可能性、臨床的有用性を考慮して、計画を修正し、スボレキサントを含めたICUにおける睡眠促進・せん妄予防プロトコルの有用性を検証する多施設前向き介入前後比較研究とした。本研究に13施設が参加を表明し、2018年3月における各施設の到達度は、1施設でデータ収集終了が終了し、5施設でデータ収集中、2施設で開始備中である。2018年度にPhase 3が終了する可能性が高いことを考えると予想以上の進行状況と言える。Phase 1であるICU患者におけるオレキシンの脳脊髄液中動態を評価する研究は、学内の倫理委員会の承認を得て、データ収集の準備が完了した。Phase 2の準備研究として、非侵襲的な睡眠モニタリング機能付きマット(眠りSCAN TM;、パラマウントベッド社)、簡易脳波モニター(SedLine TM;、マシモジャパン社)の正確度・感度・特異度を、定型的質問紙法やポリソムノグララフィーを対照として比較・検証し、それぞれの睡眠モニターとしての信頼度と正確度を評価した。眠りSCAN研究に関しては、初回投稿を行った(Sleep and breathing)。Phase 2として"スボレキサントによる睡眠構築・せん妄への影響"を前向きに検討する予定であったが、実行可能性を考慮し、後ろ向き観察研究に変更し、単施設後ろ向き観察研究とした。スボレキサントがICU患者のせん妄の減少と関連する結果が得られ、その結果が国際雑誌に掲載された(Psychogeriatrics. 2018 May;18(3):209-215)。Phase 3である"心臓血管外科術後
細胞増殖と脂肪細胞分化時の細胞間連絡を介する情報交換の役割

ギャップ結合を介する細胞間連絡は低分子の物質を交換することで細胞増殖分化を制御するが,その実体を解明するために,増殖分化が容易に制御できる培養細胞を使用して,細胞間連絡の情報交換と細胞増殖分化との関連について研究を進めた。1.細胞間連絡による細胞増殖の変化について3T3-L1細胞を用いて調べた。増殖停止状態の細胞を血清処理すると13時時間後にDNA合成を開始する細胞は,刺激直後にフィブロネクチン被覆ビーズが付着し,その後細胞間連絡は一時低下した。増殖刺激に先立ち,細胞間連絡を発癌プロモーターTPAで前処理し低下させておくと,増殖刺激によるDNA合成は著名に増加した。逆に細胞間連絡をdibutyryl cyclicAMP前処理で増加させておくと,増殖刺激によるDNA合成は抑制された。2.3T3-L1細胞から分化した脂肪細胞は,フィブロネクチン被覆ビーズが付着し,かつ細胞間連絡は抑制されていた。脂肪細胞分化誘導時にTPAを加えると脂肪細胞分化は抑制され,逆にdbcAMP処理では脂肪細胞分化は増強された。3.細胞増殖刺激直後と脂肪細胞分化直後の細胞ホモジネートを作成し,その特異的物質を検索している。細胞間連絡を介して移動し且つ増殖分化に影響する物質としてカルシウムイオンについて調べた。増殖刺激により細胞内カルシウムイオンの増加した細胞の出現頻度は増え,TPA前処理は更に増加させ,dbcAMP処理は抑制した。増殖刺激直後のフィブロネクチン被覆ビーズ付着細胞の多くでは,細胞間連絡低下と細胞内カルシウムイオンが増加し,その後DNA合成が進んだ。細胞増殖と合化に及ぼす細胞間連絡の影響について調べ,3T3-L1細胞では細胞間連絡の関与と情報交換物質の候補としてカルシウムイオンを明らかにした。ギャップ結合を介する細胞間連絡は低分子の物質を交換することで細胞増殖分化の制御に重要な役割を果たしていると考えられているが、その実体には解明されていない部分が多い。そこで,増殖分化が容易に制御できる培養細胞を使用して,細胞間連絡を介する情報交換と細胞増殖分化との関連について研究を進めた。今年度は,まず細胞増殖を介する情報交換と細胞増殖分化との関連について研究を進めた。1.細胞増殖に伴う細胞間連絡の変化について3T3ーL1細胞を用いて調べた。増殖停止状態の細胞を血清処理すると13時間後にDNA合成を開始した。反殖刺激直後の細胞間連絡の変化を調べるためには,増殖を刺激された細胞をその直後に明かにしなければならない。この為に,増殖直後の変化について調べたところ,増殖刺激直後にフィプロネクチンで破覆したラテックスビ-ズが細胞表面に付着はることを見いだした。このファプロネクチン被覆ビ-ズが付着した細胞に蛍光色素Lucifer Yellowをガラス微小電極から注入し,ギャップ結合の透過性を調べた。増殖刺激2時間後に一過性に細胞間間連絡は低下し,その後再び回復した。2.3T3ーL1細胞は増殖停止後に血清存在下で4日間培養すると,脂肪細胞に分化する。脂肪細胞にはファイブロネクチン被覆ビ-ズが付着し,且つ蛍光色素Lucifer Yellowで調べたところ細胞間連絡の透過性は低下していた。3.細胞増殖刺激直後と脂肪細胞分化直後の細胞ホモジネ-トを作成し,その特異的物質を検索している。今年度は,細胞増殖と分化直後の細胞間連絡の変化について調べ,3T3ーL1細胞では細胞間連絡の低下を明かにした。ギャップ結合を介する細胞間連絡は低分子の物質を交換することで細胞増殖分化の制御に重要な役割を果していると考えられているが、その実体には解明されていない部分が多い。そこで,増殖分化が容易に制御できる培養細胞を使用して,細胞間連絡の情報交換と細胞増殖分化との関連について研究を進めた。

今年度は,細胞間連絡の細胞増殖と分化に果たす役割と情報交換の実体の解明に努めた。1.細胞間連絡による細胞増殖の変化について3T3-L1細胞を用いて調べた。増殖停止状態の細胞を血清処理すると13時間後にDNA合成を開始した。増殖刺激に先立ち,細胞間連絡を発癌プロモーターTPAで前処理し低下させておくと,増殖刺激によるDNA合成は著名に増加した。逆に細胞間連絡をdibutyryl cyclicAMP前処理で増加させておくと,増殖刺激によるDNA合成は抑制された。2. 3T3-L1細胞は増殖停止後に血清存在下で4日間培養すると,脂肪細胞に分化する。脂肪細胞分化誘導時にTPAを加えると脂肪細胞分化は抑制され,逆にdbcAMP処理では脂肪細胞分化は増強された。3.細胞増殖刺激直後と脂肪細胞分化直後の細胞ホモジネートを作成し,その特異的物資を検索している。細胞間連絡を介して移動し且つ増殖分化に影響する物質としてカルシウムイオンについて調べた。増殖刺激により細胞内カルシウムイオンの増加した細胞の出現頻度は増え,TPA前処理は更に増加させ,dbcAMP処理は抑制した。増殖刺激直後のフィブロネクチン被履ビーズ付着細胞の多くでは,細胞間連絡低下と細胞内カルシウムイオンが増加し,その後DNA合成が進んだ。細胞増殖と分化に及ぼす細胞間連絡の影響について調べ,3T3-L1細胞では細胞間連絡の関与と情報交換物資の候補としてカルシウムイオンを明らかにした。
超並列オペレーティングシステムに関する研究

POSは、超並列計算機の利用者が自由なモデルにしたがってプログラムを開発・実行するために必要とされる必要最小限のメカニズムを提供し、その基本的な機能には、(1)初期化、(2)プログラムの起動、(3)共有資源の管理、(4)占有資源の割り当て、(5)各機能要素の障害検出がある。これらの機能を実現するため、我々はPOSをMeta Micro Kernel(MMK)とCluster Manager(CLM)に分割する設計を提案した。MMKでは、プロセッサ単位で必要な機能、および共有資源へのアクセスなどのCLMの介入を必要とする機能に関する例外処理機能などを提供する。具体的には、(1)初期化、(2)プログラムの起動、(3)例外処理時のCLMに対するアップコール、(4)プロセッサの障害検出の各機能が提供される。CLMは、プロセッサのグループごとに用意され、他のグループとの協調動作によって全体の資源の管理を行なうための機能を提供する。CLMが提供する機能は、(1)初期化、(2)障害管理およびシステム構成の更新管理、(3)パーティション管理、(4)メモリ管理、(5)プロテクション管理、(6)パーティション間通信、(7)I/O管理となっている。
CT発光観察による有機薄膜太陽電池特性の解析

有機薄膜太陽電池(OPV)の動作原理は、1光吸収による励起子生成、2ドナー(D)/アクセプター(A)界面での励起子の解離、電荷生成、3電極への電荷輸送、に大別できる。2の高効率化に関して重要な役割を担うD/Aの混合・界面状態は、薄膜作製プロセスで大きく変化する。上記より、OPV薄膜のD/A混合・界面状態を判断する簡便な方法が望まれており、本研究では、D/A界面で形成されるCharge Transfer(CT)からのELスペクトル(CT EL)解析法を提案した。2016年度は様々なバルクヘテロ接合型(BHJ)OPVのEL測定を行ったところ、AFM像では相違が見られない2種類のBHJ膜において、一方の膜からはCT EL、もう一方の膜からはCT ELとアクセプター(PCBM)からのELが同時に観測された。これによりAFM等では観測できないBHJ相分離構造(D/A混合状態)をEL発光により観測することができた。2017年度では、Dとして共役高分子PTB7とAとしてアルキル鎖長の異なるペリレン誘導体(PTCDI-Cn)の積層OPVを作製し、そのOPV特性とCT発光のアルキル鎖長依存性を調査した。アルキル鎖長(D/A間隔)によりCT ELのピークが変化し、CT EL解析によりD/A界面状態の観察に成功した。OPV特性としては、アルキル鎖が長いと短絡電流は低下、開放電圧は向上し、アルキル鎖がD/A間のスペーサーとして機能することを実証した。最終年度は、まとめとして、前年度に得られたPTB7/PTCDI-Cn積層OPVの成果に関する論文執筆・投稿を行い、Organic Electronics誌に掲載された。また上記論文内容の学会発表を行った。さらに継続実験として、末端に極性基を有するPTCDI誘導体を用いて、同様の研究を行いD/A界面における分子配向や双極子の影響を調査した。有機薄膜太陽電池(OPV)の動作原理は、1光吸収による励起子生成、2ドナー/アクセプター界面での励起子の解離、電荷生成、3電極への電荷輸送、に大別できる。現在のOPVでは2の向上を目指し、ドナー(D)となる共役高分子とアクセプター(A)となるフラーレン誘導体(PCBM)との混合(バルクヘテロジャンクション(BHJ))構造が主流である。これらの構造の薄膜は、上記2種材料の混合溶液を塗布する事で簡単に得られる利点がある。さらに光電荷生成の起点となるD/A界面積の増加、および電極までの電荷輸送経路が確保される優れた構造であり、近年ではエネルギー変換効率1112%が報告されている。しかしながら薄膜形成時に用いる溶媒や熱処理温度で、BHJ(混合)状態が大きく変化し、精密な分子設計により新規高分子を合成しても、BHJ OPVに応用した場合、PCBMとの混合状態により、エネルギー変換効率が非常に悪いことが起こり得る。このように現状では、新規高分子を開発しても、実際にBHJ OPVを作製してみないと効率が分からず、人海戦術、絨毯爆撃のような手法で材料開発が行われている。上記の背景から、新規材料でBHJ OPVを作製した際に得られるD/A混合状態を判断する簡便な方法が望まれており、本研究では、その方法としてD/A界面で形成されるCharge Transfer(CT)からの有機ELスペクトル(CT EL)解析を提案した。初年度は様々なBHJ OPVの太陽電池特性測定と共にEL測定を同時に行ったところ、AFM上では大きな膜構造の相違が見られない2種類のBHJ膜において、一方の膜からはCT EL、もう一方の膜からはCT ELとPCBMからのELが同時に観測された。これにより本提案での目的であるAFM等では観測できないBHJ相分離構造をEL発光により観測することができた。OPV用の新規高分子や市販の高分子の単一成分の薄膜で有機ELを作製し、スペクトル測定を行った。次にBHJ OPVの有機EL駆動により得られるスペクトルを測定し、単一成分とは全く異なるスペクトルが得られれば、界面CT状態からの発光スペクトルと同定できるが、今年度、探索したBHJ OPVでは、ほとんどがCT発光スペクトルのみを示した。一方、興味深い例として、カルバゾール系高分子のBHJ膜において、熱処理を行ったところ、熱処理を行っていない太陽電池よりも、特性が低下したが、AFMによる膜質は熱処理有無で全く変化が無かった。この熱処理有無のBHJ膜のEL測定を行ったところ、熱処理無の膜からはCT ELのみ観測され、熱処理有の膜からは、CT ELとPCBMからのELが観測された。これにより、熱処理によって、AFMでは観測できないレベルでPCBMの凝集体が形成していると予測できる。これにより本研究の目的(I)であった、ELスペクトルを観測するだけで、AFM観察レベル以上の膜構造情報が得ること、を達成した。現在のOPVでは2の向上を目指し、Dとなる共役高分子とAとなるフラーレン誘導体(PCBM)との混合(バルクヘテロジャンクション(BHJ))構造が主流である。これらの構造の薄膜は、光電荷生成の起点となるD/A界面積の増加、および電極までの電荷輸送経路が確保される優れた構造である。

しかしながら薄膜形成時に用いる溶媒や熱処理温度で、BHJ(混合)状態が大きく変化し、精密な分子設計により新規高分子を合成しても、エネルギー変換効率が非常に悪いことが起こり得る。このように現状では、実際にBHJ OPVを作製してみないと効率が分からず、手探りでの材料開発が行われている。上記の背景から、BHJ OPVを作製した際に得られるD/A混合状態、D/A界面状態を判断する簡便な方法が望まれており、本研究では、その方法としてD/A界面で形成されるCharge Transfer(CT)からの有機ELスペクトル(CT EL)解析を提案した。2017年度では、Dとして共役高分子PTB7とAとしてアルキル鎖長の異なるペリレン誘導体(PTCDI-Cn)の積層OPVを作製し、そのOPV特性とCT発光のアルキル鎖長依存性を調査し、D/A間の距離やD/A界面の分子配向による電荷生成能力に関する知見を得た。具体的には、アルキル鎖が長い(D/A間隔が大きい)とDやAで発生した光励起子が自由電荷に分離し難く短絡電流は低下したが、一端自由電荷に分離するとD/A界面での電荷再結合が抑制され開放電圧が向上した。またCT EL観察よりアルキル鎖が短いと高分子上でPTCDI-Cn配向が乱れるが、疑似的なカスケード構造となり、自由電荷生成には有利であることが示唆された。2016年度では、様々なBHJ OPVの有機EL駆動を行い、得られるスペクトルを測定した。単一成分とは異なるスペクトルが得られれば、界面CT状態からの発光スペクトルと同定できる。カルバゾール系高分子のBHJ膜において、熱処理を行ったところ、熱処理を行っていない太陽電池よりも、特性が低下したが、AFMによる膜質は熱処理有無で全く変化が見られなかった。この熱処理有無のBHJ膜のEL測定を行ったところ、熱処理無の膜からはCT ELのみ観測され、熱処理有の膜からは、CT ELとPCBMからのELが観測された。これにより、熱処理によって、AFMでは観測できないレベルでPCBMの凝集体が形成していると考えられる。これによりELスペクトルの観測で、AFM観察レベル以上の膜構造情報が得られた。2017年度はD/A界面を制御し、そのCT ELを解析しCT束縛エネルギーを制御する方法を見出すこと、に注力した。まずは、ポリチオフェンのアルキル鎖の長さを変化させて、チオフェン骨格(D)とフラーレン(A)の距離を制御し、そのCT状態をELにより観測することを目的としたが、上記CT ELは強度が弱く、波長1100nm以上に観測されるため、精密な解析が困難であった。そこで他材料系として、Dとして共役高分子PTB7とAとしてアルキル鎖長の異なるペリレン誘導体(PTCDI-Cn)の積層OPVを作製し、そのOPV特性とCT発光のアルキル鎖依存性を調査した。その結果、アルキル鎖が長い(D/A間隔が大きい)とDやAで発生した光励起子が自由電荷に分離し難く短絡電流は低下したが、一端自由電荷に分離するとD/A界面での電荷再結合が抑制され開放電圧が向上した。またCT ELの観察によりアルキル鎖が短いとPTB7上でPTCDI-Cn配向が乱れるが、疑似的なカスケード構造となり、自由電荷生成には有利であることが示唆された。有機薄膜太陽電池(OPV)の動作原理は、1光吸収による励起子生成、2ドナー(D)/アクセプター(A)界面での励起子の解離、電荷生成、3電極への電荷輸送、に大別できる。
書架注視行動の特徴と影響要因に基づく情報ディスプレイとしての書架デザインの検討

本研究課題は、ディスプレイとしての書架デザインに必要な要素を明らかにするとともに、既存の図書館空間のあり方を再検討することを目的に、図書館・書架環境における視線追尾等の実験を繰り返していくものである。平成30年度は以下の4つの実験・調査を遂行した。(1)京都府立図書館における書架探索・視線追尾実験:10名の被験者を対象に、指定した図書を探索する実験と、自由に館内を散策する実験の2種類を実施した。過年度の実験結果も踏まえたデータ分析の結果、特定図書の探索時でも閲覧される書架上の段には偏りがあること、高書架のみならず低書架でも注視位置には偏りが生じ、むしろ偏りが顕著となることが示されれた。(2)実験用書架を用いた図書の色・段と注視時間の関係実験:10名の被験者を対象に、図書の背の色・配架位置と注視時間の関係に関する実験を実施した。過年度の実験結果も踏まえたデータ分析の結果、色の誘目性よりも被験者の色の好みが注視時間に影響すること、書架上の位置も影響すること等が示唆された。(3) Instagram上のハッシュタグ「#図書館」が付与された画像データの解析:「#図書館」を含む投稿画像10万件超を収集し、抽出したサンプルを対象に被写体として何が写っているかを調査した。利用者が注目する書架や図書館デザインの傾向が明らかとなることが期待される。現在までに、必ずしも被写体は図書館ではなく借りた資料を持ち出しての撮影が多いこと、図書館が写っている場合は著名な建築の、館内撮影写真が多いこと等がわかっている。(4) VR技術による仮想図書館内でのサイン計画実験:VR上に図書館を構築することで、同一空間において、サインなどの要素を切り替えた場合の被験者行動の変化の分析を可能とした。これは今後、実空間実験で明らかになった傾向を検証する際に有益となる。端緒として書架サインの切り替え実験を実施した。当初の計画では初年度は2つの図書館で実験を行う予定であったが、実際には1館のみの実験となった。ただしこれは当初予定していたうちの1館について、既に前年度中に実験を実施してしまったことによる。そのため館内実験計画自体は当初予定どおりに進行している上に、懸念点であった判明した要素を実空間に反映することの困難性について、VR上で図書館を構築することにより容易に検証ができるようになったことは当初予定以上の進展であると評価できよう。今後は引き続き、異なる館内要素(照明・通路幅等)を持つ図書館での実験を行うことを計画している。加えて、実空間実験で判明した要素を随時、VR空間でも実験できるよう、実装・検証していく予定である。購入を検討していた視線追尾装置新型の購入を見送ったことにより次年度使用が生じた。
地理データベースシステムにおける地理情報管理に関する研究

[1]利用者の状況に応じた動的な地図生成Webから京都に関して述べられたコンテンツを30万件程度収集し、地理情報の抽出により当該コンテンツの地理的な位置を求めた。次に、コンテンツ間の相互関連を導出し、個々のコンテンツについてその記述の影響が広範囲・局所的である、ランドマーク的な存在であるなどの分類を行った。また、コンテンツの意味解析によって、各地物の特性によってその地物に用いられる「前」や「の近く」などの前置詞の使用頻度を求めた。以上の解析結果を本研究のシステムに反映することにより、たとえば、非常に近接したランドマークである「京都駅(広域な影響力)」や「京都タワー(局所的な影響力)」をキーワードとする地理情報検索がなされた際に、利用者が希望する検索範囲や、目的の地理情報の種類が何であるかを推測するようなシステムの構築を行った。[2]地理的制約に基づく地理情報検索利用者の現在位置から物理距離が最も近い地理情報を検索するのではなく、河川や道路の制約および利用者の状況(夕食を希望しているなど)を考慮しながら利用者と対話を行うことで、最適な地図生成質問を導出するシステムの開発を行った。[3]モバイル向けキャッシュアルゴリズム記憶容量の制限が厳しいPDAによる地理情報検索では、利用者が将来必要とする情報を予測し前読み込みしなければならない一方で、読み込み済みの情報であっても再利用される可能性がある。地理情報システムではLRU等の一般的なキャッシュアルゴリズムは適用しにくい。そこで、既に購入済みの商店情報は削除するが、未購入の商店情報はその前を通過した後でもキャッシュに残すといった、利用者の現在位置や進行方向、行動目的、周囲状況などを考慮したキャッシュ入れ換え手法を開発した。本研究では、利用者の質問に応じて、必要な地理オブジェクトを選択し、地図の表示範囲や地理オブジェクトの可視化法(表示形状、文字の色やサイズなど)を決定し、地図を生成するアルゴリズムについて検討を行った。動的地図生成システムでは、生成された地図が利用者の要求を満たさない場合、利用者が追加の地図生成質問を記述することで表示領域と可視化法を動的に変化させる。利用者毎に見易い地図表現は異なるため、同じ地図生成質問であっても各利用者にとって最適な地図を生成するように、利用者特性もデータベースで管理する地理情報データベースの開発を行った。また、映像情報を通して地理オブジェクトを直接指示する試作システムの指示精度を向上させるため、建造物の詳細なVRMLデータを元にした地理オブジェクトの指示アルゴリズムについて検討を行った。さらに、従来システムの静止画像インタフェースでは、画像と利用者が実際に見ている風景との間で僅かであるが時間差が存在したため、動画像中の地理オブジェクトを実時間で検出し、関連する地理情報を検索できるようにプログラムの改良を行っている段階である。さまざまな種類の電子地図に格納されている地理オブジェクトは、その位置情報や属性情報に矛盾を含む問題を解決するため、まず、時相データベース等で用いられている時空間関連判定アルゴリズムを改良し、同一の地理実体を表現していると予測される地理オブジェクトの検出手法を実現した。さらに、開発中のシステムで利用している地理分野シソーラスを用いて地理オブジェクトの同一性判定を行うアルゴリムを検討した。
高齢者向け優良賃貸住宅の需給実態とその課題に関する調査研究

昨年度に引き続き、先進的な高優賃の視察を行い、併せて管理者に対してアンケート調査を実施した。特に今年度は、社会福祉法人が事業主体もしくは管理主体となっており、老人福祉施設との合築が行われている高優賃に焦点をあてて調査を行った。研究の結果、社会福祉法人が事業主体になっている高優賃には、郊外に立地していて、特別養護老人ホーム、デイサービスセンター、ショートステイ、グループホームなど、複数の老人福祉施設が併設されている住宅が多いことが明らかとなった。また、現在供給されている高優賃では市町村からの委託でLSAが派遣されている住宅が少ないのだが、社会福祉法人が管理している高優賃では、併設している施設のスタッフがLSAの代役を果たしているケースが多い。さらに、食事サービスを始めとして各種サービスを提供している住宅が多く、また、加齢などにより継続居住が困難になった場合は、他の施設の斡旋やグループ内施設への優先的入居などの体制を備えており、居住の安定という面で評価できる。ただし、家賃と共益費の他に、管理費や基礎サービス費などの名目の料金を取るところが多いので、民間住宅管理会社や住宅供給公社が管理する高優賃よりも居住者の負担が大きくなるケースが多い。居住者の構成を見ると、民間や公社が管理する高優賃では70歳代が最も多いのだが、社会福祉法人が管理する高優賃では80歳代が最も多い住宅も多かった。家族構成については、どの住宅でも圧倒的に単身世帯が多く、9割以上を占めていた。要介護度についても、3以上の比較的要介護度が高い居住者を受け入れている住宅がいくつか見られた。都市再生機構(旧都市公団)が管理する高優賃と比較すると、民間、公社、社会福祉法人が管理する高優賃は単身世帯の割合が高い。また、社会福祉法人が管理する高優賃は都市再生機構が管理する高優賃よりも居住者の年齢層が高いことが明らかになった。高齢者向け優良賃貸住宅(高優賃)は、平成13年に高齢者の居住の安定確保に関する法律で法制化されたが、その供給はなかなか進んでおらず、都道府県によっても供給状況が大きく異なっている。本研究では、平成18年2月現在で6団地以上供給されている16都道府県を対象に、都道府県庁や住宅供給公社に赴いて高優賃担当者等にヒアリング調査を行った。また、担当者に推薦して頂いた物件に赴いて視察を行うとともに、事業者や管理者、生活援助員、居住者などに対して現状に関するヒアリングを行った。その結果、以下のことが明らかとなった。入居者には70歳代の女性単身者が多く、介護認定を受けている方が2割程度であった。また、入居のきっかけは住宅の問題や子供との関係など様々であるが、高優賃の選択にあたっては家賃補助とバリアフリーである点を評価している方が多かった。建物については、デイサービスセンター、グループホーム、ショートステイ、ヘルパーステーション、老健施設、宅老所などの高齢者向け施設、食堂、談話室、多目的ホール、共同浴室、共同菜園などの居住者のコミュニティ形成を目的としたスペースを併設した物件が見られた。制度の運用については、都道府県が主導している場合と市町村が主導している場合が見られたが、特に後者の場合は、財政難から供給がなかなか進まないという状況が見られた。管理期間については、10年に設定している県と20年に設定している県が見られ、自治体の考え方に差が見られた。また、補助については、整備費と家賃補助の両方を実施している県が多かったが、整備費のみ、もしくは補助をせず認定だけを行っているケースも見られた。高優賃のオーナーには個人や民間法人が多いが、社会福祉法人も見られた。今後の高優賃の課題としては、補助のあり方の検討、住宅・福祉政策上の位置づけ、入居者募集における自治体の支援の必要性などが明らかとなった。
経腎静脈的アプローチによる腎臓へのプラスミドDNAの導入

腎への遺伝子導入は、腎疾患の理解を深めと治療方法の改革の可能性を秘めている。非ウイルスベクターによる従来の方法は、腎動脈、腎孟、尿管から糸球体、尿細管、線維芽細胞を標的にして行われたが、発現は低く、期間も1月未満である。傍尿細管毛細血管は拒絶反応の標的の一つであり、全ての進行性腎疾患に共通の尿細管間質の線維化において重要な部位である。傍尿細管毛細血管にアクセスするため、ラットの腎動・静脈をクランプして血流を遮断後、腎静脈から逆行性にlacZ発現プラスミドを注入した。免疫電顕で、lacZの発現は間質線維芽細胞特異的に認めた。遺伝子導入に伴う腎毒性は認められなかった。エリスロポエチン発現プラスミドをレポーターアッセイとして用いた。5秒以内、1mlのリンゲル液にDNAを溶解すると、エリスロポエチンの発現が最高であった。血清エリスロポエチン濃度と導入したDNA量には、100μgまでは容量依存性が認められた。RT-PCRで、導入遺伝子由来のエリスロポエチンのmRNAは、導入した腎だけで認めた。100μgのエリスロポエチン発現プラスミドを導入後、血清エリスロポエチン濃度は5週後にピーク値(208.3±71.8mU/ml)を示し、ゆっくり低下し、24週後には116.2±38.7mU/mlであった。同様のパターンが、2、30μgといった低容量でも認めた。エリスロポエチンの分泌による造血効果が認められた。さらに、ラットの腎静脈だけ血流を遮断し、腎静脈から逆行性にlacZ発現プラスミドを注入した。2秒以内、0.5mlのリンゲル液にエリスロポエチン発現プラスミドを溶解すると、エリスロポエチンの発現が最高であった。100μgのエリスロポエチン発現プラスミドを導入後、血清エリスロポエチン濃度は3週後にピーク値(423.8±320.1mU/ml)を示し、ゆっくり低下し、24週後には161.5±125.2mU/mlであった。今回開発した方法は、簡単、安全であり、高発現が長期間安定して得られ、傍尿細管毛細血管近傍の線維芽細胞特異的に遺伝子が導入されることから、将来ヒトへの応用が期待される。非ウイルスベクターによる従来の方法は、腎動脈、腎盂、尿管から糸球体、尿細管、線維芽細胞を標的にして行われたが、発現は低く、期間も1月未満である。傍尿細管毛細血管にアクセスするため、ラットの腎静脈から逆行性にlacZ発現プラスミドを注入した。

遺伝子導入に伴う腎毒性は認められなかった。エリスロポエチン発現プラスミドをレポーターアッセイとして用いた。5秒以内、1mlのリンゲル液にDNAを溶解すると、エリスロポエチンの発現が最高であった。血清エリスロポエチン濃度と導入したDNA量には、100μgまでは容量依存性が認められた。RT-PCRで、導入遺伝子由来のエリスロポエチンのmRNAは、導入した腎だけで認めた。100μgのエリスロポエチン発現プラスミドを導入後、血清エリスロポエチン濃度は5週後にピーク値(208.3±71.8mU/ml)を示し、ゆっくり低下し、24週後には116.2±38.7mU/mlであった。同様のパターンが、2、30μgといった低容量でも認めた。エリスロポエチンの分泌による造血効果が認められた。今回開発した方法は、簡単、安全であり、高発現が長期間安定して得られ、傍尿細管毛細血管近傍の線維芽細胞特異的に遺伝子が導入されることから、将来ヒトへの応用が期待される。腎への遺伝子導入は、腎疾患の理解を深めと治療方法の改革の可能性を秘めている。非ウイルスベクターによる従来の方法は、腎動脈、腎孟、尿管から糸球体、尿細管、線維芽細胞を標的にして行われたが、発現は低く、期間も1月未満である。傍尿細管毛細血管は拒絶反応の標的の一つであり、全ての進行性腎疾患に共通の尿細管間質の線維化において重要な部位である。傍尿細管毛細血管にアクセスするため、ラットの腎静脈だけ血流を遮断し、腎静脈から逆行性にlacZ発現プラスミドを注入した。免疫電顕で、lacZの発現は間質線維芽細胞特異的に認めた。2秒以内、0.5mlのリンゲル液にDNAを溶解すると、エリスロポエチンの発現が最高であった。100μgのエリスロポエチン発現プラスミドを導入後、血清エリスロポエチン濃度は3週後にピーク値(423.8±320.1mU/ml)を示し、ゆっくり低下し、24週後には161.5±125.2mU/mlであった。同様のパターンが、10、30、60μgといった低容量でも認められた。今回開発した方法は、簡単、安全であり、高発現が長期間安定して得られ、傍尿細管毛細血管近傍の線維芽細胞特異的に遺伝子が導入されることから、将来ヒトヘの応用が期待される。
病院看護婦(士)の精神的・身体的健康状態とストレス特性

本研究の目的は、病院に勤務する看護師の職務上のストレスの感じ方に影響を及ぼす因子を明らかにすることであった。質問紙調査を小・中・大規模病院に勤務する看護師に実施した。調査紙は、看護師の職務ストレス認知に関する測定尺度、ENSS(Susan E.French 2000)を改変した53質問項目、及び年齢、経験年数、職責、夜勤の有無などの背景因子に関する質問項目により構成された。53質問項目の「ストレス総得点」を目的変数に、同時に調べた背景因子を説明変数として重回帰分析を実施した。1.病院規模別分析の実施:分析対の病院は37病院であった。まず(1)総数分析、次に(2)子供の有無別分析を実施した。(1)総数分析の結果、3病院規模に共通して、「年令が高くなる」ほど職務ストレスを感じにくく、「本人の健康問題がある」「職責が高くなる」ほど職務ストレスを感じやすく、「夜勤がある」、「子供がいる」などの因子は病院規模によって関連の仕方が変化した。(2)子供の有無別分析の結果、「家族構成(核家族,三世代同居)」因子は、看護師の職務ストレスとの関連が病院規模によって変化した。病院規模別の研究成果を3編の原著論文として報告した。2.さらに、三病院規模を統合して、説明変数に「病院規模」を追加して同様に分析を実施した。この結果、「病院規模」は看護師の職務ストレスへの強い影響因子であった。すなわち、「病院規模」の「病院の役割機能」の側面が「家族構成」・「育児サポート」・「家族の健康問題」などの因子と関連しあって、看護師の職務ストレスに影響していることを明らかにすることができた。この成果は投稿中である。本研究の最も重要な特色は、「すべての説明変数を相互関連の中で分析した」ことであった。調査対象者の特性を明確にして研究を継続し、発展させる必要がある。本研究において使用を予定されていたSF-36健康調査質問紙・コーピング方法の質問紙・ナースのストレス指標質問は、全項目で136項目となり、さらに人口統計的な項目も加えて全ての質問紙に回答するには、30分間から50分間の所要時間を要するため、対象者への倫理的配慮と本調査の回集率の面を考慮し再検討した。ナースの職務上ストレス指標質問紙においては、Gray-ToftとAndersonが34項目の"The Nurse Stress Scale"として作成されたものが多く用いられてきた。日本でもすでに翻訳され研究に用いられている。しかし、本研究者達は、この"The Nurse Stress Scale"をさらに内容が吟味され、幅広い部署や対象者に使用できるように発展されたFrenchらの"Expanded Nursing Stress Scale (ENSS)"(Journal of Nursing Management,8(2),161-178,2000)を参考に質問紙を作成し使用することに計画を変更した。このENSSは、看護そのものに本来備わっているストレッサーや医師、患者や家族、同僚や上司、仕事の状況などの面からのストレッサーに関する59の項目から構成され、信頼性も確認されている。本研究では、ENSSを翻訳し、さらに、日本のヒューマンサービスの現場に適合するように項目を削除、修正を加えて、53の質問項目を作成し、回答の選択肢は数値が高いほどストレスが大きい05の選択肢とした。この質問紙の予備調査を2回、合計20人のナースに対して行い、ENSSの妥当性に問題はない。現在、人口統計的な項目とともに、ナースのストレス指標質問紙を2施設へ150部送付し、その回集を待機している。