hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年期発達における自己形成の研究

これらの自己形成活動を用いて仮説モデルを検討したところ、個別的水準にある自己形成活動は直接アイデンティティ形成に影響を及ぼすのではなく、抽象的・一般的水準にある時間的展望を媒介して、アイデンティティ形成に影響を及ぼしていた。総じて仮説モデルは検証されたと考えられた。現在、この研究は学会誌に投稿し修正採択中である。また、自己形成尺度の日本語版は国際的な汎用性が低いので、海外向けの測定も開発し、ほぼ同様の結果を得て、現在国際学術誌へ投稿中である。発達心理学研究実績の概要で述べたように、データセットの構造が複雑になっており、個人的自己形成と発達的自己形成とを内包・分別するための適したモデル結果を示すために、もう少し統計の勉強をしなければならないことがわかった。まだ、この作業が十分に終えておらず、はやめに終えて分析を仕上げ、論文にまとめることが、本年度の課題である。計画を若干入れ替えながらも、予定通り研究を推進させたが、成果をまとめた投稿論文から審査者に方法的な問題点を指摘された。もっともな問題であり、その後問題点を修正した上で、再度調査をやり直し、現在データ入力・解析中である。・統計の勉強をはやめに終えること・自己形成尺度の開発を終えて、論文にまとめ、学会誌に投稿すること。・上記2つをはやく進めて、もう1つの研究課題(ライフタスク課題を用いての自己形成の機能の検証)まで、研究を実施する。・H24年度計画予定の自己形成尺度の開発を終わらせること。この研究は成果が遅れているので(その理由は上で詳述)、まずはこの研究を急いで仕上げることに注力したい。・H25年度は、自己形成尺度の開発を受けて、自己形成の3つの機能(「時間的展望活動」「将来基礎活動」「非時間的展望活動」)をライフタスク課題を用いて追検証していく作業をおこなう。H25年度は研究計画が思うように進まなかったため、H26年度に若干まわして、成果をまとめることに充てたいと考えた。成果(論文)をまとめることに充てる。・自己形成尺度のデータ入力、H25年度計画のライフタスク課題を用いた自己形成の3つの機能の検証を丁寧におこなう。研究補助の謝金や雑費等(その他)での使用がまず必要となる。・H25年度はH24年度の成果を国際発表する予定であったが、上述の通り、それができない状況となったので、今年は国際学会では資料収集を中心におこない、結果を出して論文投稿をしっかり進める。H26年度では国際学会で成果発表ができるように研究を推進させたい。
心理学的効果が意思決定のタイミングに与える影響の公理的基礎づけとその応用

本研究課題では、正の確率で効用最大化を行わない「確率的選択」や属性間にトレードオフがあるときに意思決定時間が長くなる「内的葛藤」などの選択行動は、公理と呼ばれるいくつかの行動原理によって特徴づけられることを示した。これにより、経済行動における意思決定を精緻化できるだけではなく、心理学やマーケティングなどで分析されている行動を経済学の中で基礎付けることが可能になった。本研究課題では、心理学やマーケティングでは多数の研究蓄積があるにもかかわらず経済学では十分に分析されてこなかった、選択肢間にトレードオフがあるときに生じる「内的葛藤」や、選択肢を確率的に選択する「確率的選択」などの心理学的効果が意思決定のタイミングに及ぼす効果の分析を中心に研究を進めてきた。まず、確率的選択に関しては、事前に決定される心理的状態が意思決定者のメニューからの選択に影響を与えるという公理(perfectly correlated mixtures of menus)を置くことにより、先行研究で分析されてきた摂動(trembling-hand)や注意力の限界(limited attention)などを含む広いクラスの確率的選択行動を公理的に基礎づけられることを示した。この結果は論文「Anticipated Stochastic Choice」としてまとめ、平成24年度から25年度にかけて国際学術雑誌への投稿を行い、1誌からは却下された後、1誌から改訂要求を受けており、現在再投稿を終え、再審査を受けている。なお、その間、各学会やセミナーでこの論文の報告を行っている。また、内的葛藤の下での意思決定時間の公理的基礎付けの研究では、2つの選択肢の間にトレードオフがない場合には即時の選択が可能になる一方、トレードオフがある場合は即時に選択を行うことができないという公理を置くことにより、選択肢の間の葛藤(conflict)を定量的に扱うことのできる選好表現を提案した。この結果は論文「A Multi-attribute Decision Time Theory」としてまとめ、平成24年度から25年度にかけてエコノメトリックソサエティー・ヨーロピアンミーティングなどの各セミナー・学会で報告を行った。平成24年度は確率的選択と内的葛藤についての基礎的な研究結果をそれぞれ論文「Anticipated Stochastic Choice」「A Decision Time Theory」としてまとめ、前者については国際学術雑誌への投稿を行い、後者についてはSWET2012・第18回DCコンファレンスなどの学会・セミナーで報告を行った。前者については残念ながら不採択となったものの、重要な論点についての示唆が得られたため、それを参考に改訂を進めた。具体的には、確率的選択に関しては以下の方針で論文の改訂を進めた。まず、本研究課題ではメニュー内の選択肢の相対的な性質がメニューからの選択に大きい影響を与える状況を主な分析対象としている点を強調することにより、顕示選好の弱公理を満たさないアノマリーや異なるメニューからの選択が相関するという仮定をより精緻に特徴付けられることを示した。また、公理やその解釈、先行研究との相違をより深く議論することで本研究課題の貢献をより明確にした。これらの改訂により、選択における心理学的効果を数理モデルによって分析するという本研究課題の目的により適合する研究内容にすることができた。内的葛藤による選択の先延ばしについては、コンファレンス等での発表やそれに対するコメントに基づき、現在も改訂を進めている。特に、決定の先延ばしが生じる場合の一般化や決定の先延ばしにより損失が生じる状況の分析などは重要な拡張だと考えられるため、これらの場合も考慮する形で分析を次年度以降も研究を継続したい。このような分析を行うことにより、より広範囲の心理的効果の分析が可能となるとともに、従来の経済モデルとの関連がより明確になることが期待される。現在のところ、研究計画はおおむね順調に進展している。「研究実績の概要」に記載したように、確率的選択に関する研究も内的葛藤による選択の先延ばしに関する研究も、口頭発表やそれに関する議論などにより、心理的効果を考慮した選好の数理モデルによるより精緻な分析を行うという本研究課題の意義をより深める方向で研究が進んでいる。平成25年度では、前年度に引き続き確率的選択と内的葛藤による選択の先延ばしのモデル分析を進めるとともに、それらの拡張についても検討する。たとえば、フレーミングなど新たな心理学的効果を同様の数学的方法論で分析したり、時間を通じた消費を考慮するなど伝統的な経済モデルに近い形でモデルを拡張するなどの方向性が考えられる。平成25年度は、現在進めている研究の国際学術雑誌への投稿や各種学会による発表・情報収集を中心に研究費を使用する予定である。具体的には、英文校正代、学会出席のための旅費、書籍やPCなどの購入費などに充てたい。
SOCS分子を用いた悪性胸膜中皮腫の遺伝子治療の開発

申請者はSOCSアデノウイルスベクターが悪性胸膜中皮腫に対して様々なメカニズムで抗腫瘍効果を発揮することを明らかにし、さらに従来の抗癌剤(悪性胸膜中皮腫に対する標準治療であるシスプラチンとペメトレキシド)との併用によって相乗的な抗腫瘍効果が得られることを示した。本研究における悪性胸膜中皮腫に対するSOCSアデノウイルスベクターの胸腔内投与モデルは悪性胸膜中皮腫の遺伝子治療として実地臨床への応用が期待される成果である。SOCSアデノウイルスベクターを用いて悪性胸膜中皮腫細胞株においてSOCS分子を強制発現させた結果、細胞増殖抑制効果がみられ、アポトーシス誘導、細胞周期制御、細胞浸潤抑制がみとめられた。この分子メカニズムとしてJAK/STAT3、ERK、FAKシグナル伝達経路の抑制がみられ、さらにSOCSがp53と相互作用し、p53の発現を亢進していることを明らかにした。これらの結果をもとに、ヌードマウスの胸腔内に悪性胸膜中皮腫細胞株を移植して、悪性胸膜中皮腫モデルマウスを作成し、SOCSアデノウイルスベクターを胸腔内投与した結果、コントロールのLacZアデノウイルスベクター投与マウスと比較して有意に胸腔内腫瘍重量の低下がみられた。以上の結果から、in viroおよびin vivoにおいてSOCSアデノウイルスベクターが悪性胸膜中皮腫に対して様々なメカニズムで抗腫瘍効果を発揮することを明らかにした。過去においてSOCS分子の悪性胸膜中皮腫に対する抗腫瘍効果をin viroおよびin vivoの両面において明らかにした研究はなく、本研究は悪性胸膜中皮腫の新規治療法開発につながる意義をもつ研究である。悪性胸膜中皮腫は胸腔内で進展するが、遠隔転移が生じにくいという特徴があるため、本研究における悪性胸膜中皮腫に対するSOCSアデノウイルスベクターの胸腔内投与モデルは悪性胸膜中皮腫の局所療法として実地臨床への応用が期待される。この分子メカニズムとしてJAK/STAT3、NFkB、FAK、Akt、ERKシグナル伝達経路の抑制がみられ、さらにSOCSがp53と相互作用し、p53の発現を亢進していることを明らかにした。さらにSOCSアデノウイルスベクターと抗癌剤(悪性胸膜中皮腫に対する標準治療であるシスプラチンとペメトレキシド)を併用することによって悪性胸膜中皮腫に対して相乗的な抗腫瘍効果が得られることをin viroおよびin vivoにおいて示した。以上の結果から、SOCSアデノウイルスベクターが悪性胸膜中皮腫に対して様々なメカニズムで抗腫瘍効果を発揮することを明らかにし、さらに従来の抗癌剤との併用によって相乗的な抗腫瘍効果が得られることを示した。過去においてSOCS分子の悪性胸膜中皮腫に対する抗腫瘍効果をin viroおよびin vivoの両面において明らかにした研究はなく、さらに従来の抗癌剤との併用療法の有用性を示したことから本研究は悪性胸膜中皮腫の新規治療法開発につながる意義をもつ研究といえる。
粘膜免疫のモデルとしての魚の体表

魚類の粘膜免疫系を理解するために、トラフグを材料として粘膜免疫応答の観察を行うためのシステム構築と予備実験を行った。1)腸管免疫刺激時の皮膚および腸管での免疫応答の検出腸管にキーホールリンペットヘモシアニン(KLH)を抗原として注入した際に起こる免疫応答を観察するための方法として、粘液中のKLH特異的抗体の抗体価の測定やIgM量の測定のためのELISAおよびIgM産生細胞数測定のためのELISPOTのシステム構築に取り組んだ。また、腸管や皮膚での免疫応答の主役は上皮細胞間リンパ球であることが予想されたので、これらの単離法の確立を目指した。2)魚類のγδT細胞哺乳類では腸管免疫系において主要な役割を果たしているγδT細胞をトラフグから単離することを目指してTCRγ鎖に対する抗体作製に取り組んだ。まず、組み換え体TCRγ鎖を昆虫細胞を用いて作製し、これを精製したのち抗原とした。ラットを免疫してハイブリドーマを作製し、スクリーニングを行っているところである。3)粘膜免疫系特異的な因子の同定哺乳類では腸管免疫においてBTNL2という分子が特異的に機能していることが知られていることからトラフグにおいてこの遺伝子の同定を行ったが、腸管だけではなく頭腎でも発現しいることがわかり、魚類と哺乳類ではその機能に違いがあることが示唆された。また、一方で魚類でのみ見出されるB7様の遺伝子が頭腎ではなく腸管でのみ発現が認められたことからその遺伝子の同定を行っている。
医療廃棄物としての消毒薬トリクロサンの活性汚泥による代謝経路に関する研究

トリクロサンの活性汚泥に対する毒性を酸素吸収量で検討し,その最大無作用濃度は20mg/l,阻害率50%濃度は50mg/lであった。これらの値はヘキサクロロフェンの最大無作用濃度6mg/lを除いて,その他の消毒薬より1桁低い値であり,その毒性が強いことを明らかにした。医療系排水中のトリクロサン濃度は数百ng/l数μg/lと比較的低い値であり,クロルヘキシジン濃度(数百μg/l),塩化ベンゼトニウムなどの第四級アンモニウム塩濃度(数mg/l)に比べて24桁低い値でありトリクロサンの使用量を反映している結果である。医療系排水処理施設における原水,生物処理水,最終処理水中のトリクロサン濃度は従来法で検出限界以下であったので,エキストレルートカラムに変えてセプパックC_<18>カートリッジを用いて試料水1lを通水し,有機溶媒で抽出・精製,誘導体化後,マスフラグメントグラフィーで定量する方法を確立した。本法は従来法に比較してその感度が50倍上昇した。しかしながら,上記試料水中でトリクロサンは検出限界以下であった。これらのことはトリクロサンが活性汚泥などによって吸着または分解された結果であると推察される。トリクロサンの活性汚泥による代謝については,上位の水酸基のエステル化またはグルコン酸,硫酸,グルタチオンなどの抱合体化,ベンゼン環の過酸化物(パーオキサイド)化,それに続く水酸化,水酸基のエステル化など,および2,4,4'位の塩素の脱塩素化が予想される。活性汚泥処理の実験室内装置を用いてトリクロサンの主要代謝物を高速液体クロマトグラフィーを用いて単離後,質量分析法で構造解析した結果,2'位の水酸基のメチルエステ化および2,4,4'位の塩素のいずれか一つの脱塩素化が確認された。医療系排水中のトリクロサン濃度をエキストレルートカラムによる抽出・精製、誘導体化、ガスクロマトグラフ/質量分析計を用いたマスフラグメントグラフィーによって定量した。その結果、トリクロサン濃度は0.4-8.0μg/lと比較的低い値であった。この値を医療系排水中のクロルヘキシジン濃度(106-645μg/l)と比較すると2-3桁低い値であった。医療系排水処理施設における原水、生物処理水、最終処理水中のトリクロサン濃度は上記分析法で検出限界以下であった。この原因は手術部などで使用されたトリクロサンがその使用現場で不活化処理されていること(浜松医科大学附属病院での独自の対応)と多量の排水によって希釈された結果であると推定される。そこで、医療系排水処理施設におけるトリクロサンの挙動を解明するために質量分析法による高感度分析法を開発することとした。活性汚泥に対するトリクロサンの阻害(毒性)については、クールブルグ検圧計を用いて測定し、5時間後の活性汚泥の酸素吸収量が正常値の50%になった時のトリクロサン添加濃度を阻害率50%濃度(IC_<50>)として評価した。その結果、トリクロサンのIC_<50>は50mg/lとなり、他の消毒薬であるクロルヘキシジンジグルコネート、塩化ベンゼトニウム、ポビドンヨード(IC_<50>は200-300μg/l)などに比ベて最も毒性が強いことが明らかになった。トリクロサンの活性汚泥による代謝についてはベンゼン環の過酸化物(パーオキサイド)化、それに引き続くOH化、OH基のエステル化などが考えられる。しかしながら、現在までのところ、質量分析法でそれらの代謝物を固定することまでには到っていない。

トリクロサンの活性汚泥に対する毒性を酸素吸収量で検討し、その最大無作用濃度は20mg/〓であった。この値はヘキサクロロフェンの最大無作用濃度6mg/〓より高い値であり、その毒性は弱いが、その他の消毒薬より1桁低い値であり、その毒性が強いことを明らかにした。医療系排水中などのトリクロサン濃度を定量するために従来法に変えて高感度質量分析法を確立した。本法はエキストレルートカラムに変えてセプパックC_<18>カートリッジを用いて1〓通水し,有機溶媒で抽出、精製、誘導体化後、マスフラグメントグラフィーで定量する方法である。医療系排水中のトリクロサン濃度は数百ng/〓-数ug/〓であり、本学附属病院で使用量の多い塩化ベンゼトニウムなどの第四級アンモニウム塩濃度(数mg/〓)に比べて3-4桁低い値であった。この値はトリクロサンの使用量を反影している結果である。医療系排水処理施設における原水、生物処理水、最終処理水中のトリクロサン濃度はいずれも検出限界以下であった。これらのことはトリクロサンが活性汚泥によって吸着または分解された結果であると推察される。トリクロサン(2,4,4'-トリクロロ-2'-ハイドロオキシジフェニルエーテル)の活性汚泥による代謝については、2'位の水酸基のエステル化またはグルコン酸、硫酸、グルタチオンなどの抱合体化、ベンゼン環の過酸化物(パーオキサイド)化、それに続く水酸化、水酸基のエステル化など、および2,4,4'位の塩素の脱塩素化である。活性汚泥処理の実験室内装置を用いてトリクロサンの主要代謝物を高速液体クロマトグラフィーを用いて単離後、質量分析法で構造解析した結果、2'位の水酸基のメチルエステル化および2,4,4'位の塩素のいずれか1つの脱塩素化が確認された。
南極氷床の表面質量収支と海水準への影響の解明-氷床の平坦性及び標高分布観測-

南極氷床の沿岸域から内陸1000kmに位置するドームふじ基地までの雪面の起伏状況を雪上車および橇に搭載した3次元加速度計を用いて定量化し,その分布の特徴を明らかにした。ドームふじ基地では雪尺を用いた積雪堆積量観測を継続し, 2008年以,年間積雪堆積量は19952006年と比べると変動が大きくなったことを見いだした。また, 2003年11月14日未明にドームふじ基地で起こった皆既日食中の気象観測データの解析を進め,急変する日射量の変動による気温と雪温の変化の状況を明らかにした。本研究は,道路工学の分野で道路の路面起伏特性の研究で使用されてきた装置を南極氷床上を踏査する雪上車や牽引橇に搭載し,南極氷床の沿岸域から1000kmに位置するドームふじ基地までの氷床表面の平坦性や氷床の高度分布の詳細な時空間変動の特徴を測定し,その結果から南極氷床の広域での氷床表面の雪面起伏の状況を明らかにすることを目的とする。平成21年度には,新潟県長岡市の海岸にて,実際に南極氷床上を踏査する雪上車にジャイロセンサーと加速度計,GPSを設置し,雪上車の振動特性や走行時の傾きなどを計測し,その特性を明らかにした。また,冬季の知床半島のウトロ地区から知床峠までの未除雪区域でも小型雪上車を走行させ,積雪上の雪上車の振動特性を明らかにした。これらの実験を通して,南極氷床上を踏査する雪上車に搭載するセンサーおよび記録計の動作状況を確認し,次年度以降の南極での観測に備えた。平成22年度では,1)新潟県長岡市寺泊町の野積海岸での雪上車計測実験(2010年9月に実施),2)南極氷床上の沿岸域S16から内陸1000kmのドームふじ基地間での雪上車と権の計測実験(2010年12月から2011年2月に実施),3)南極ドームふじでの表面質量収支を2011年1月に計測した。1)の長岡市の海岸での計測では,南極の内陸氷床上で運用しているSM100型大型雪上車にジャイロ計,加速度計,GPSを取り付け,行動中の雪上車の車内振動,傾斜データ,位置データを計測し,雪上車の乗り心地評価と雪上車が進行した地表面起伏の推定を行った。これらのデータは南極での観測を実施するための基礎データを取得したことになる。2)の南極氷床上での計測では,1)の長岡での計測実験で使ったものと同じ計測システムを用いて,南極氷床上を進行する雪上車と橇にかかる加速度を計測した。この結果,雪上車と橇にかかる加速度を明らかにすることができ,雪上車の乗り心地評価,橇にかかる最大加速度などを定量化することができた。また,雪上車内に設置した加速度計とビデオ画像から雪上車の傾斜角を推定し,雪面起伏の定量化を試みた。これらのデータは,南極氷床上を進行する雪上車では初めて明らかにされた成果である。3)では,ドームふじ基地に設置してある36本雪尺の高さを計測することにより2010年の年間平均表面質量収支が12.6mm/yrであることを解明した。この地点での1995年から2006年までの年間表面質量収支は27.3mm/yrである事がわかっているので(Kameda et al., 2008),2010年の積雪堆積量はこれまでになく少ない値であることがわかった。原因については,現在検討中である。平成23年度は,1)2010年9月に新潟県長岡市の海岸部で実施した雪上車実験で得られたデータの解析,2)2011年12月に南極氷床沿岸域のS16から1000km内陸に位置するドームふじ基地までの観測ルート上で実施した雪上車と橇の加速度データの解析,3)2012年3月に北見で実施した雪上を進行する小型権の姿勢データと加速度データの解析,を実施した。1)の計測データからは,雪上車の上下方向加速度は一般乗用車の値よりも,二乗平均平方根で最大1桁大きく,その周波数は150Hzに三つのピークがあることがわかった。これらの特徴は雪上車が履帯(いわゆる「キャタピラ」)を使って移動しているためであると考えられる。2)の計測データからは,雪上車が牽引する橇にかかる上下方向加速度は沿岸域では小さく,沿岸域から250kmに位置するみずほ基地周辺では大きく,それよりも内陸域になると再び小さくなることがわかった。これは雪上車が進行する雪面の起伏度(いわゆる「でこぼこ」)の大小を反映している事がわかった。

また,雪上車が雪面起伏の大きな「サスツルギ帯」を走行した時に橇にかかった最大の上下方向加速度は5.2Gであることもわかった。これらの観測データは南極氷床上で初めて計測された結果である。3)の計測データからは,小型橇での鉛直方向加速度を2回積分し,復元した変位量のパワースペクトルを求め,ある閾値以上の低周波成分を除去することにより,もともとの雪面起伏が推定できる可能性があることがわかった。これは橇にかかる鉛直方向の加速度データから,橇が進行する雪面の起伏状態を復元するための基礎的な方法論を検討したことになる。本研究は,南極氷床上を踏査する大型雪上車(SM100型)と牽引橇(2トン橇)に加速度計,ジャイロ,GPSを搭載し,南極氷床の沿岸域のS16地点から内陸1000kmに位置するドームふじ基地までの氷床表面の平坦性や氷床の高度分布の詳細な時空間変動の特徴を測定し,その結果から南極氷床の広域での氷床表面の雪面起伏の状況,海水準に影響を与える南極氷床の表面質量収支の変動を明らかにすることを目的とした。この目的のため,平成24年度は2010年12月から2月に南極氷床の沿岸に位置するS16からドームふじ基地までの内陸トラバース時に大型雪上車の車内と橇で計測した加速度データの解析を進め,雪上車の振動特性と雪面起伏に関するデータを得た。このトラバースルート上では2kmごとに設置してある高さ2m程度の雪尺の高さ計測およびドームふじ基地での36本雪尺計測を実施した。また,2012年3月には北見工業大学内にて雪面を小型橇が通過する実験を行なったが,その時に得られた加速度計,ジャイロ,GPSのデータの解析を進めた。これらの結果,南極氷床上を走行する雪上車と橇の加速度データから雪面の起伏状況が推定できることがわかってきた。小型橇を使った実験ではジャイロと加速度計,GPSを併用すると,地面や雪面の傾きに応じた雪上車の傾斜状況が計測でき,それを用いることで,地面や雪面の傾斜状況が把握できることがわかった。また,ドームふじ基地での雪尺観測では1995年から2006年までの年間平均積雪量(年間表面質量収支)では27.3mm(水当量)であったが, 20112012年の平均では年間平均積雪量は45.1mmとなり,過去12年間の1.7倍程度の積雪が堆積した。ただし,2010年の平均積雪量は12.6mmであり,過去12年間の半分程度であった。近年は年ごとの積雪量の変動が大きくなる傾向があることがわかった。当初の計画通り,南極氷床上を踏査する雪上車と牽引橇に種々の計測器を取り付け,南極氷床上の雪面起伏に関するデータを取得し,氷床表面の平坦性についての解析を実施しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに実施した以下の観測結果について,データ解析をさらに進め,論文刊行を進めていく。1)2010年9月に新潟県長岡市の海岸部で実施した雪上車実験,2)2011年12,月に南極氷床沿岸域のS16から1000km内陸に位置するドームふじ基地までの観測ルート上で実施した雪上車と橇の加速度データ,3)2012年3月に北見で実施した雪上を進行する小型橇の姿勢データと加速度データ24年度が最終年度であるため、記入しない。
半島マレーシアにおける自然・社会的変化に対する狩猟採集民の適応戦略の多様性の解明

上記の研究課題を達成するために,自然・社会的変化の程度が異なるマレーシアの4つの狩猟採集集団においてインテンシブな現地調査を行い,集団の人口構造とその経年的変化,生業活動と現金経済の浸透の程度,居住形態とその変化,活動の時間配分,子どもの成長とそれに関連する乳幼児の世話,食物と栄養摂取の観点から,自然・社会的環境の変化に対する適応戦略を明らかにし,同時にその多様性を解明した。本研究は、マレーシア半島部に居住する先住民族であるオランアスリの一部を構成する狩猟採集集団の適応戦略の変化、特にその現代的展開を明らかにすることを目的とする。従来の狩猟採集集団に対する研究は、狩猟採集活動を人類史の中で考察し、先進国、あるいは農耕民から見た他者の活動としてとらえてきた。そこには、グローバル化をはじめとする自然環境、社会環境の変化の中で現在も狩猟採集を継続することの意味を問う視点が欠けている。マレーシア半島部の狩猟採集集団において、狩猟採集活動を現在も継続する者、マレーシアの社会システムの中に入り込み狩猟採集活動を完全に放棄した者、あるいはその中間にある者など、環境変化の中で多様な展開が見られる。現在の世界システムの中で狩猟採集活動を行なう/行わないことについて、定量的、および定性的データを蓄積し、狩猟採集集団の戦略の変化とこれからの展望を考察することが本研究の目的である。平成21年度は,トレンガヌ州のスンガイブルア村のSemaq Beri集団およびスンガイサヤップ村のBatek集団において,科学研究費補助金によって平成13年-16年に実施した調査結果の経年変化をみるために,センサス,食餌,生活時間,環境利用形態,生産性,民族知識,および生体計測に関する調査を行った。さらに,新たな調査地として,クランタン州のアリン村およびルビール村の予備調査を行い,次年度の本調査に備えた。平成22年度は,マレーシア・クランタン州のアリン村,ルビール村,クアラ・コ村,およびトレンガヌ州のスンガイブルア村で,以下の調査を行った。a)適応戦略の現状と変化:センサス、食餌調査、生活時間調査、生体計測。b)自然環境の現状と変化:リモートセンシング、環境利用形態の調査、生敵調査、民族知識調査。c)社会環境の現状と変化:社会組織の地理的分布調査、マレーシア全国及び地域単位の法体系経済政策、社会政策に関する調査、他集団との関係に関する調査。d)社会経済状態の現状:クオリティ・オブ・ライフ指標の測定、経済的指標の測定。スンガイブルア村の人口動態については,過去のデータと合わせて,学会で発表し,また論文として公表した。生体計測については,その一部のデータを他の集団との比較で学会で発表した。さらに,23年度に実施する他村のデータと合わせて発表する。食餌調査,生活時間調査,環境利用形態の調査、生産性調査、民族知識調査については,22年度調査分にデータをまとめたが,23年度中に発表予定である。なお,経年変化をみるために,平成2324年度も引き続き調査する予定である。c)およびd)の項目については,データの補足が必要であり,次年度以降も継続して調査を実施する。マレーシア半島部に居住する先住民族であるオランアスリの一部を構成する狩猟採集集団の適応戦略の変化、特にその現代的展開を明らかにすることを目的とし,平成23年度は,a)適応戦略の現状と変化:センサス、食餌調査、生活時間調査、生体計測,b)自然環境の現状と変化:リモートセンシング、環境利用形態の調査、生産性調査、民族知識調査,c)社会環境の現状と変化:社会組織の地理的分布調査、マレーシア全国及び地域単位の法体系、経済政策、社会政策に関する調査、他集団との関係に関する調査,d)社会経済状態の現状:クオリティ・オブ・ライフ指標の測定、経済的指標の測定に関する調査を実施した。調査対象とした集団は,バテッ(クランタン州,サヤップ村およびアリン村)および,スマッ・ブリ(トレンガヌ州のスンガイブルア村とプルガム村,パハン州のスンガイクチン村)であった。これらマレーシア半島部の狩猟採集集団において、狩猟採集活動を現在も継続する者、マレーシアの社会システムの中に入り込み狩猟採集活動を完全に放棄した者、あるいはその中間にある者など、環境変化の中で多様な展開が見られるため,現在の世界システムの中で狩猟採集活動を行なう/行わないことについて、戦略の変化とこれからの展望を考察するため,以上の項目について,定量的、および定性的データを蓄積した。平成23年度は,以上の調査で得たデータを分析し,学会等で成果を発表した。なお,学会等の発表を基に論文を作成中である。マレーシア半島部に居住する先住民族であるオランアスリの一部を構成する狩猟採集集団の適応戦略の変化,特にその現代的展開を明らかにすることを目的とし,a)適応戦略の現状と変化:センサス,食餌調査,生活時間調査,生体計測,b)自然環境の現状と変化:リモートセンシング,環境利用形態の調査,生産性調査,民族知識調査,c)社会環境の現状と変化:社会組織の地理的分布調査,マレーシア全体及び地域単位の法体系,経済政策,社会政策に関する調査,他集団との関係に関する調査,

d)社会経済状態の現状:クオリティ・オブ・ライフ指標の測定,経済的指標の測定に関する調査を,平成24年度も継続して実施した。調査対象とした集団は,バテッ(クランタン州,サヤップ村及びルビール村)及びスマッ・ブリ(トレンガヌ州のスンガイブルア村とプルガム村,パハン州のスンガイクチン村)であった。これらマレーシア半島部の狩猟採集集団において,狩猟採集活動を現在も継続する者,マレーシア国家の社会システムに取り込まれ完全に狩猟採集活動を放棄した者,あるいはその中間にある者など,生息環境の変化の程度によって多様な展開がみられ,現在の世界システムの中で狩猟採集活動を行う/行わないことについて適応戦略の変化とこれからの展望を考察するため,上記の項目にについて,定量的定性的データを蓄積してきた。平成24年度は最終年度であるため,各調査項目においてこれまで蓄積されたデータを精査し,研究目的達成のために不足していると考えられたデータを重点的に収集した。本プロジェクトの最終報告書をマレーシア政府に提出した。また,これまでに発表した論文や学会発表をもとに加筆,修正して論文集(単行本)を刊行すべく準備中である。平成21年度から開始した本研究では,年次計画とおり,ほぼ順調にデータを蓄積し,論文等を発表してきた。平成23年度は,年度中に論文を葉票できなかったが,学会等発表を基に論文を作成中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度が,本研究の最終年度であり,研究目的達成のため,不足しているデータを洗い出し,平成24年度の調査で収集する。なお,4年間の成果の集成として単行本の出版を計画している。
ヘリコバクターハイルマニイによる胃マルトリンパ腫形成に関する検討

I.上部消化管内視鏡生検組織を用いた検討上部消化管内視鏡生検組織を用いた検討では、昨年より症例数が増加した。慢性胃炎(化生性胃炎、萎縮性胃炎)、胃潰瘍、早期胃癌、進行胃癌症例、計272例の内視鏡的生検組織を用いて胃組織の採取し、PCR法による検討を行った結果、H.pyloriが178例(65.4%),HHLOが4例(1.4%)の陽性率を認めた。また、HHLO陽性4症例のうち3症例はH.pyloriも同時に陽性だった。されにureB遺伝子を標的とした特異primerを用いたPCRからは、H.suisが2例陽性だった。一方、MALTリンパ腫ではH.pyloriが15症例中7例(46.7%)、HHLOが6例(40%)検出された。'HHLOが検出された6例のうち5例においてH.pyloriが同時に検出された。またureB遺伝子を標的とした各種特異的primerを用いたPCRからは、H.heilmanniiが1症例、H.suisが3症例検出された。以上より、HHLOとH.pyloriの混合感染とヒト胃MALTリンパ腫形成との関連が示された。II.感染モデルによる検討VEGF受容体抗体のマルトリンパ腫に対する効果の検討をおこなった。カニクイザルより分離、マウスに継代し、Hhとして同定、登録している菌を含んだ胃粘液を採取し、胃ゾンデによりC57BL/6マウスに感染させ、1,2,3,6,12ケ月後の胃組織を採取し、病理組織化学的検討およびVEGF受容体のFlt-1,FIk-1単独および両者の混合投与の効果を検討した。その結果、受容体抗体投与群では、いずれも著明な腫瘍縮小を投与1週問目から認めた。以上より、胃MALTリンパ腫形成におけるVEGFの重要性および受容体抗体の臨床的な有益性が示唆された。I.症例による検討上部消化管内視鏡生検組織を用いた検討では、内視鏡的生検組織を用いて、慢性胃炎(化生性胃炎、萎縮性胃炎)、胃潰瘍、早期胃癌、進行胃癌、MALTリンパ腫胃組織の採取し、PCR法による検討を行った結果、MALTリンパ腫では5/14,その他の疾患では合わせて3/205のH.heilmannii(Hh)陽性率を認めた。また、細菌学的、分子生物学的検討として、16S rRNAおよびureaseのsequenceを検討しGENETYX-MAC : UPGMAによりcluster解析を施行した結果、H.heilmanniiおよびH.suisに分類される菌であることが明らかとなった。病理組織学、免疫学的検討からは、われわれが作成したHpのLPSに対するポリクローナル抗体の交叉反応性およびin situ hybridization法(microprobe法)のいずれにおいても生検組織内に陽性所見を認めた。II.感染モデルによる検討カニクイザルより分離、マウスに継代し、Hhとして同定、登録している菌を含んだ胃粘液を採取し、胃ゾンデによりC57BL/6マウスに感染させ、1,2,3,6,12ヶ月後の胃組織を採取し、、病理組織化学的検討、PCR, in situ hybridization法による検討を行った。その結果、感染6ヶ月以降のマウスでは全例に胃底腺粘膜内に隆起性病変を認めた。

また壁細胞内への浸潤およびapoptosisの所見が観察された。リンパ腫は、low grade B cell lymphomaであることが電子顕微鏡および免疫組織化学的検討から明らかになった。I.上部消化管内視鏡生検組織を用いた検討上部消化管内視鏡生検組織を用いた検討では、昨年より症例数が増加した。慢性胃炎(化生性胃炎、萎縮性胃炎)、胃潰瘍、早期胃癌、進行胃癌症例、計272例の内視鏡的生検組織を用いて胃組織の採取し、PCR法による検討を行った結果、H.pyloriが178例(65.4%),HHLOが4例(1.4%)の陽性率を認めた。また、HHLO陽性4症例のうち3症例はH.pyloriも同時に陽性だった。されにureB遺伝子を標的とした特異primerを用いたPCRからは、H.suisが2例陽性だった。一方、MALTリンパ腫ではH.pyloriが15症例中7例(46.7%)、HHLOが6例(40%)検出された。HHLOが検出された6例のうち5例においてH.pyloriが同時に検出された。またureB遺伝子を標的とした各種特異的primerを用いたPCRからは、H.heilmanniiが1症例、H.suisが3症例検出された。以上より、HHLOとH.pyloriの混合感染とヒト胃MALTリンパ腫形成との関連が示された。II.感染モデルによる検討VEGF受容体抗体のマルトリンパ腫に対する効果の検討をおこなった。カニクイザルより分離、マウスに継代し、Hhとして同定、登録している菌を含んだ胃粘液を採取し、胃ゾンデによりC57BL/6マウスに感染させ、1,2,3,6,12ケ月後の胃組織を採取し、病理組織化学的検討およびVEGF受容体のFlt-1,Flk-1単独および両者の混合投与の効果を検討した。その結果、受容体抗体投与群では、いずれも著明な腫瘍縮小を投与1週間目から認めた。以上より、胃MALTリンパ腫形成におけるVEGFの重要性および受容体抗体の臨床的な有益性が示唆された。
EGFR変異と発現クラスター解析で肺腺癌の臨床病理学的悪性度診断を再構築する

肺腺癌は予後不良な難治癌である。上皮様増殖因子受容体(EGFR)を含めた様々な因子の発現を遺伝子プロファイルまたは免疫組織化学を用い比較検討し悪性度指標の再構築と治療標的分子の同定を目的としている。1肺腺癌のEGFRの変異と癌胎児蛋白GPC3の発現:癌胎児蛋白GPC3は胚細胞性腫瘍の卵黄嚢腫瘍や一部の絨毛癌、肝細胞癌での発現が上昇し、腫瘍同定や組織型の鑑別の良いマーカーであると我々は報告している。東京大学医学部附属病院で切除された肺腺癌の外科手術材料肺腺癌37例中、組織学的再検討と、免疫染色での追加検討可能な症例32例(EGFR変異症例は11例で34%)を用い検討した。GPC3は肺腺癌32例中8例陽性であり、8例中4例にAFPが陽性であった。GPC陽性症例の組織型は細気管支肺胞上皮癌の成分を有する混合型腺癌6例、粘液産生充実腺癌1例、高分化胎児型1例。陽性症例中、びまん性強陽性症例は胎児型1例と混合型1例であった。GPC3陽性かつEGFR変異陽性症例は混合型腺癌2例でGPC3の発現は部分的な発現である。さらに肺腺癌培養細胞株の遺伝子プロファイル検索では、一細胞株で発現が高い。以上の結果からGPC3蛋白を発現している肺腺癌は幼弱な成分を有する広義の胎児性肺癌である可能性が示唆されるとともに、膜蛋白であることから分子標的薬の有力な候補と考えられる。2肝細胞増殖因子受容体c-MET他のチロシンキナーゼと同様に、肺腺癌においてEGFR変異や臨床的にEGFR標的薬抵抗性との関連が最近の話題である。我々は肺腺癌培養株においてc-metの活性化とそのメカニズムを検討した。肺腺癌細胞株14株中12株でc-METは発現し、5株が持続的に活性化されていた。2株はc-Metの遺伝子増幅が見られた。活性化はリガンド非依存性で、細胞基質間接着に依存していた。3低酸素状態と状態と腫瘍細胞運動能:肺癌細胞株A549を、低酸素状態にするとEGFRが誘導され、培養細胞の運動能をその活性化と連動し亢進されることを解明した。難治癌といわれる肺腺癌を、上皮様増殖因子受容体(EGFR)を含めた様々な因子の発現を遺伝子プロファイルまたは免疫組織化学を用い比較検討することにより、クラスタリング解析し悪性度診断システムの構築や治療標的分子の同定を目的とし研究を進めている。1肺腺癌でのEGFRの変異の探索:東京大学医学部附属病院で切除された肺腺癌の外科手術材料を用い、分子治療薬ゲフィチニブの標的であるEGFRの変異を調べた。現在42例であり、うち変異が検出出来たのは13例(31.0%)であった。肺癌に占める割合は既報に同等であり各症例の手術検体をもちい以下に挙る候補分子の免疫組織化学的検索を施行予定である。

2:瘢痕部(浸潤先端部)に置ける分子標的:上皮内癌である細気管支肺胞上皮癌と、浸潤を示す繊維性瘢痕を有する腺癌を、外科材料においてマイクロダイセクション法を用い分離抽出し、浸潤部で更新している分子の抽出をDNAチップ法にて進めている。既知の分子で、浸潤や予後との相関が報告されている者を含め数十の候補分子を選び出している。浸潤や予後との相関が既報としてあるマトリックスメタロプロテアーゼファミリー(MMPs)等とともに、低酸素状態で誘導される分子、ケモカイン、や癌睾丸抗原候補分子などが有力候補として挙ってきている。これらの抗体を免疫組織化学的解析にてさらに解析する予定である。3:低酸素状態と状態と腫瘍細胞運動能:上記のDNAチップ法の結果も示すように浸潤部では低酸素状態と考えられる。肺癌細胞株A549を、低酸素状態にするとEGFRが誘導され、培養細胞の運動能をその活性化と連動し亢進されることを解明した。肺腺癌は予後不良な難治癌である。上皮様増殖因子受容体(EGFR)を含めた様々な因子の発現を遺伝子プロファイルまたは免疫組織化学を用い比較検討し悪性度指標の再構築と治療標的分子の同定を目的としている。1肺腺癌のEGFRの変異と癌胎児蛋白GPC3の発現:癌胎児蛋白GPC3は胚細胞性腫瘍の卵黄嚢腫瘍や一部の絨毛癌、肝細胞癌での発現が上昇し、腫瘍同定や組織型の鑑別の良いマーカーであることを我々は報告している。東京大学医学部附属病院で切除された肺腺癌の外科手術材料42症例中、組織学的再検討と、免疫染色での追加検討可能な症例32例(EGFR変異症例は11例で34%)を用い検討した。GPC3は肺腺癌32例中8例陽性であり、8例中4例にAFPが陽性であった。GPC陽性症例の組織型の内訳は細気管支肺胞上皮癌の成分を有する混合型腺癌6例、粘液産生充実腺癌1例、高分化胎児型1例。陽性症例中、びまん性強陽性症例は胎児型1例と混合型1例であった。GPC3陽性かつEGFR変異陽性症例は混合型腺癌2例でGPC3の発現は部分的な発現である。さらに肺腺癌培養細胞株の遺伝子プロファイル検索では、一細胞株で発現が高い。以上の結果からGPC3蛋白を発現している肺腺癌は幼弱な成分を有する広義の胎児性肺癌である可能性が示唆されるとともに、膜蛋白であることから分子標的薬の有力な候補と考えられる。2肝細胞増殖因子受容体c-MET他のチロシンキナーゼと同様に、肺腺癌においてEGFR変異や臨床的にEGFR標的薬抵抗性との関連が最近の話題である。我々は肺腺癌培養株においてc-metの活性化とそのメカニズムを検討した。肺腺癌細胞株14株中12株でc-METは発現し、5株が持続的に活性化されていた。2株はc-Metの遺伝子増幅が見られた。活性化はリガンド非依存性で、細胞基質間接着に依存していた。
脂肪細胞の増殖・分化における血管新生の意義:脂肪細胞に由来するVEGFに着目して

本研究では、脂肪細胞の増殖・分化における血管新生の意義を明らかにするために、脂肪細胞におけるVEGF遺伝子発現の変化を検討した。更に、肥満の脂肪組織ではレプチンの産生が著しく増加することが知られているが、レプチンは血管新生促進作用を有することが報告されているため、レプチンの血管新生促進作用におけるVEGFの機能的意義を検討した。分化誘導前、分化8日後、21日後の3T3-L1脂肪細胞を用いた検討により、脂肪細胞分化の進行に伴ってVEGF遺伝子発現は徐々に減少することが明らかになった。肥満の脂肪組織ではマクロファージの浸潤が増大することが報告されているが、脂肪細胞とマクロファージの共培養系におけるVEGF遺伝子発現は、共培養24時間後において約2倍に増加していた。しかしながら、高脂肪食負荷により誘導される肥満では、脂肪組織におけるVEGF遺伝子発現には明らかな変化は認められず、むしろ48時間の絶食後におけるVEGF遺伝子発現は著しく亢進していた。以上のように、脂肪細胞(組織)におけるVEGF遺伝子発現には肥満や痩せあるいは脂肪細胞の増殖・分化との関連において一定の傾向が認められなかった。虚血性網膜血管新生モデルを用いた検討により、レプチンを欠損するob/obマウスでは明らかに抑制されていたが、レプチン過剰発現トランスジェニックマウスでは強力な網膜血管新生の亢進が確認できた。培養ブタ網膜血管内皮細胞を用いた検討により、血管内皮細胞においてレプチンはレプチン受容体を活性化し、細胞内情報伝達系としてSTAT3系を活性化することにより、VEGFの産生を増大し、これにより血管新生を促進させる可能性が示唆された。以上より、レプチンの血管新生促進作用の一部にVEGFの産生亢進が関与する可能性が示唆された。
ポスト思春期における日常生活と食生活リズムの非同期が誘起する生殖機能障害の解析

思春期以後の性成熟完成期「ポスト思春期」の食生活習慣のなかで朝食欠食とダイエットに注目し、女子大学生に対するアンケート調査とポスト思春期モデルのラットによる検証実験を実施した。その結果、女子大学生には根強いやせ志向があることが確認されたが、動物実験より食餌制限による生殖機能障害は摂食リズムの乱れによって増悪する可能性があることが明らかとなった。これらの知見は日常生活リズムにおける食事制限のタイミングがポスト思春期女性の性機能に悪影響を与える可能性を示しており、若年女性に対するダイエットに関して生殖機能障害のリスクを下げる食育プログラムの作成に貢献すると評価できる。現在我が国の若年女性間に妊孕性の低下をきたす婦人科疾患の増加が指摘されている。月経痛は不妊症の原因となりうる子宮内膜症など器質的婦人科疾患の代表的な兆候のひとつであり、思春期後の生殖機能が成熟しつつある時期(ポスト思春期)にある女性が月経痛を有しているか否かは極めて重要な情報と考えられる。そこでポスト思春期の女子大学生を対象に、やせ体型と月経痛の関係についてアンケート調査をもとに分析を試みた。さらに、カロリー制限が卵巣機能に及ぼす影響を検討する目的で、ポスト思春期モデルの雌性ラットを用いて検証実験を行った。アンケート調査から有効回答者のうちの半数は理想のBMIを18.5未満としており、ポスト思春期女性のやせ志向が根強いことが伺えた。一方で、約4分の1はすでにBMI18.5未満のやせ体型に属しており、とくにBMI17.5未満にあってさらにやせ志向を持つ者は、BMI17.5以上の群中のやせ志向者と比較して有意に月経痛の程度が強いという結果が得られた。これらの結果から過度のやせ志向はポスト思春期女性の月経痛の増悪因子となる可能性が示唆され、ポスト思春期のカロリー不足がその後の妊孕性に悪影響をもたらす危険性が示された。また、検証実験からカロリー制限が性周期の乱れを誘導することが確認されたが、さらに明期給餌群(活動期飢餓群)においてより強い黄体形成(排卵)の抑制が観察され、給餌の時間帯により卵巣機能に対する抑制作用が異なること、またその抑制作用に間脳ー下垂体系が関与している可能性が示された。以上の結果はカロリー制限下においては食事を摂る時間帯が生殖機能抑制の重要な因子であることを示唆しており、近い将来に母性を担う時期にある「ポスト思春期」女性に対する有効な食育プログラムの開発を進める上で意義ある知見といえる。成人女性の生殖機能の健全性を目指して、性成熟完成期にあたる『ポスト思春期」女性に対する適切な食生活の提言のための知見の収集を目的に、アンケートによる実態調査と雌性ラットによる検証実験を実施し、実態調査からやせ体型にあってなお過度のやせ志向をもつことはポスト思春期女性の月経痛の増悪因子となる可能性があること、検証実験からは食餌制限の時期によって遺伝子発現変動に差異があることを明らかにすることができた。これらの結果は次年度以降に予定している食生活改善のためのプロトコールに反映させる重要な成果となった。現在我が国の若年女性に妊孕性の低下をきたす婦人科疾患の増加が指摘されている。とくに生殖機能が成熟する思春期後の年代(ポスト思春期)における不適切な食生活は、身体機能へ大きな影響を及ぼす可能性があると考えられるとともに、この時期は食生活に変化があることが多く、過度のやせ志向や朝食欠食が社会的に問題視されている。そこでカロリー制限と摂食リズムが卵巣機能に及ぼす影響を検討する目的で、ポスト思春期モデルの雌性ラットを用いて、カロリー制限下で、活動期と非活動期にそれぞれ給餌した群について、性周期変化、卵巣様態の観察に加え、卵巣、下垂体および視床下部のRNAを抽出し、定量RT-PCR法によって性周期調節に関する遺伝子の発現量解析を行った。さらに制限終了後に自由摂取をさせる回復期を設け、同様の検証を行い、食餌量制限による影響が遺伝子レベルまで記憶されているのかどうかを検討した。カロリー制限中はいずれの群も、コントロール群と比較して性周期の乱れが観察され、卵巣においてステロイドホルモン合成に関与する遺伝子発現抑制の可能性も示唆された。また、回復期にはいずれも性周期の乱れはなくなり、排卵も再開された。しかし、視床下部におけるGnRHの遺伝子発現量については、活動期に給餌した群では制限期に増加傾向がみられたのに対して、非活動期に給餌した群は制限期の発現量は低下し、回復期になってから増加するといった変化を示し、給餌の時間帯により卵巣機能に対する抑制作用が異なること、またその抑制作用に間脳ー下垂体系が関与している可能性が示された。成人女性の生殖機能の健全性を目指して、性成熟完成期にあたる『ポスト思春期』女性に対する適切な食生活の提言のための知見の収集を目的に、ポスト思春期モデルの雌性ラットによる検証実験を実施し、カロリー制限の時間帯によって遺伝子発現変動に差異があることを明らかにすることができた。とくに生殖機能が成熟する思春期後の年代(ポスト思春期)における不適切な食生活は、身体機能へ大きな影響を及ぼす可能性があると考えられる。

そこで「ポスト思春期」の摂食リズムとダイエットが生殖機能に及ぼす影響を検討する目的で、ポスト思春期モデルのラットによる検証実験を実施した。カロリー制限下で、活動期と非活動期にそれぞれ給餌した群について、性周期変化の観察に加え、卵巣、下垂体および視床下部のRNAを抽出し、定量RT-PCR法によって性周期調節に関する遺伝子の発現量解析を行った。さらに制限終了後に自由摂取をさせる回復期を設け、同様の検証を行い、カロリー制限による影響を検討した。カロリー制限中はいずれの群も、コントロール群と比較して性周期の乱れが観察され、卵巣においてステロイドホルモン合成に関与する遺伝子発現抑制の可能性も示唆された。一方、回復期にはいずれも性周期の乱れはなくなり、排卵も再開された。しかし視床下部におけるGn-RHのmRNA発現は、制限直後には非活動期給餌群で活動期群より有意に低下していたが、4週間の回復後には逆に有意に高くなった。補助事業期間初年度に実施したアンケート調査から「ポスト思春期」女性には根強いやせ志向が存在することが明らかとなったが、動物実験よりカロリー制限期に摂食リズムと日内リズムが乖離していた非活動期群ではリズムが同調していた活動期群に比べて卵巣機能不全からの回復が遅れることが示されたことから、ダイエット中の食事のタイミングはその後の生殖機能の回復に影響する可能性が示唆された。以上の結果は摂食リズムが生殖機能抑制の重要な因子であることを示唆しており、近い将来に母性を担う「ポスト思春期」女性に対する有効な食育プログラムの開発を進める上で意義ある知見といえる。思春期以後の性成熟完成期「ポスト思春期」の食生活習慣のなかで朝食欠食とダイエットに注目し、女子大学生に対するアンケート調査とポスト思春期モデルのラットによる検証実験を実施した。その結果、女子大学生には根強いやせ志向があることが確認されたが、動物実験より食餌制限による生殖機能障害は摂食リズムの乱れによって増悪する可能性があることが明らかとなった。これらの知見は日常生活リズムにおける食事制限のタイミングがポスト思春期女性の性機能に悪影響を与える可能性を示しており、若年女性に対するダイエットに関して生殖機能障害のリスクを下げる食育プログラムの作成に貢献すると評価できる。食生活の実態調査に並行して、「ポスト思春期」の食生活ラットモデルを用いた検証実験を引き続き行い、摂食リズムと生活活動期のリズムの整合性を保てばダイエットの生殖機能への悪影響を最小限に止めることが可能ではないかと発想のもと、ダイエットを完全に禁止できない指導現場での現状を鑑みて、ダイエット志向の「ポスト思春期」女性に対する生殖機能障害のリスクを下げる食育プログラムの策定を目指す。「ポスト思春期」の食生活ラットモデルを用いた検証実験を引き続き行い、カロリー制限下における日常生活と食生活リズムの非同期が誘起する生殖機能障害の詳細な解析と、さらにカロリー制限後の長期的な影響についても検討する。食生活学次年度の動物実験に当初の計画より個体数が必要と判明したため、本年度の個体数を調整して次年度に繰り越すこととした。当初の計画では生後8週齢から2週間と4週間に雌ラットに食餌量の制限(50%カット)を施行することとしていた。しかし、予備実験で2週間では制限の影響がほとんどないことが判明したため実験計画を変更した。
放射性キセノンガス(Xe-133)ボーラス吸入装置の開発と脳血流測定への応用

Xe-133ガスのボーラス吸入法は,従来のスパイロバッグに予めXe-133と空気の混合ガスを充填する方法に比べ,約2倍の吸入効率が得られるため,その分統計変動に起因するノイズが減少し,画質は大幅に改善された.本研究は,このボーラス吸入を半自動的に確実に行う装置の開発を目的とした.被験者の呼吸位相の吸気時に同期してXe-133ガスをマウスピースに注入しなければならない.呼吸位相検出のための呼吸流量計(熱流量計)の検出器を既存のXeガス吸入装置に装着した.その信号を処理して適切なタイミングと注入時間を算出すべくプログラムの開発に着手した.一方,その処理された信号により起動するXeガス注入器は,目下設計段階である.試行錯誤を繰り返しながらも完成をめざしている.Xe-133ガスのボーラス吸入法は,従来のスパイロバッグに予めXe-133と空気の混合ガスを充填する方法に比べ,約2倍の吸入効率が得られるため,その分統計変動に起因するノイズが減少し,画質は大幅に改善された.本研究は,このボーラス吸入を半自動的に確実に行う装置の開発を目的とした.被験者の呼吸位相の吸気時に同期してXe-133ガスをマウスピースに注入しなければならない.呼吸位相検出のための呼吸流量計(熱流量計)の検出器を既存のXeガス吸入装置に装着した.その信号を処理して適切なタイミングと注入時間を算出すべくプログラムの開発に着手した.一方,その処理された信号により起動するXeガス注入器は,目下設計段階である.試行錯誤を繰り返しながらも完成をめざしている.
ミクロ流れにおける希薄効果

ミクロスケールの希薄流れにおける数値解析手法について基礎的に検討するため、まず、研究代表者が従来から用いている計算コードの汎用性を高め、様々の形状のすき間流れを計算できるコードを開発した。次に最も基本的な流れ場として、平行平板間を入り口/出口の圧力差によって気体が流れる流れ場を解析した。このとき入り口/出口での主流速度が不明であり、また粘性により速度分布が生じるため、この境界条件の与え方が問題となる。今回は、池川らのモデルと、主流速度を0とした場合とを計算し比較した。池川のモデルでの流入速度は変動が著しく大きく、あまり適当ではないことがわかった。また2つの境界条件で、流路中央付近の圧力勾配、流量については両者に差は見られなかった。また、この流れ場において計算セルのサイズやセルあたりの模擬分子の個数を変化させ、流量係数を比較した。その結果1020程度の模擬分子がセルにあれば流量係数は信頼できることがわかった。これは一般の希薄流の場合と同じ程度の個数である。引き続いて、ハードディスクのディスクとヘッドの間の流れを模した流れを解析した。この場合も、各種の平均値がほぼ一定値となるための計算条件は従来の程度で十分であることが確認できた。上のいずれの流れ場においても、本来Boltzmann分布になるはずの速度分布に若干の歪みがみられた。この歪みはランダム的なものではあるが、理論解と比較して議論するためには精度が不足である。平均値に関しては模擬分子個数の影響は出てこないにもかかわらず、速度分布関数に関してはまだまだ精度が不足な場合があることがわかった。なお、分子間衝突モデルはVSSモデルと剛体球モデルとで顕著な差は見られなかった。DSMC法を用いてミクロ流れにおいて信頼の高い計算を行うためには、分子個数、乱数発生法、衝突処理等について、さらに検討を要すると考えられる。