hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共振器量子電気力学系の非局所コヒーレント結合の研究

本研究では前年度(平成28年度)に、ナノ光ファイバー共振器とセシウム原子を用いた全ファイバーキャビティQED系を2台独立に構築したが、ナノ光ファイバー共振器は光ファイバーそのものに作り込まれた全ファイバー共振器であるため、光ファイバーを用いて複数の共振器を低損失に接続できる。この特長を活かし、今年度(平成29年度)は、2台の共振器QED系を1本の光ファイバーで融着接続し、全ファイバー結合共振器QED系を構築した。このような結合共振器QED系の構築は、世界で初めての成果である。(1)いずれの共振器にも原子をロードしない場合(2)1台の共振器のみに原子をロードした場合(3)両方の共振器に原子をロードした場合の3通りについて、弱励起領域での透過スペクトルを測定した結果、複数の共振器QED系がコヒーレントに結合した系における、原子と非局在光子のコヒーレント結合モードの観測に成功した。また、原子と非局在光子の相互作用が、共振器QED系を繋ぐファイバーチャンネルの長さに依存しないことから、非局在光子がファイバーチャンネル光子の成分を含まないことが示された。この成果は、多数の共振器QED系がコヒーレントに結合した大規模量子ネットワークの構築につながり、そのような系における光子の量子多体系の実現や、巨視的量子エンタングルメントの生成、光子の結晶化の観測、光子の量子相転移現象の観測、分散型量子計算への応用といった展開が期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、本研究の基本となる実験系を構築した。すなわち、全ファイバーキャビティQED系を2台独立に構築した。各キャビティQED系は、ナノ光ファイバー共振器と単一トラップセシウム原子を用いた全ファイバーキャビティQED系である。サブ波長の直径(約400 nm)のウェイスト部を持ち、テーパー部を介して単一モード光ファイバーにモノリシックに接続されたナノ光ファイバーが、ファイバーブラッグ格子に挟まれたファブリーペロー型のナノ光ファイバー共振器を超高真空槽内に配置した。セシウム原子のD2線(波長852.3 nm)に対して上下準位の光シフトが同一となる「魔法波長」の青方離調光(波長688 nm)と赤方離調光(波長937 nm)の2色のトラップ光をファイバーに入力することで、ナノ光ファイバー共振器のウェイスト部の側面近傍に定在波型の微小光トラップを形成した。さらに、セシウムディスペンサーを原子源とし、6ビーム式の偏向勾配冷却により数μK程度にまで冷却されたセシウム原子雲を共振器ウェイスト部に重ね合わせることで、単一セシウム原子をトラップした。ファイバーに微弱なプローブ光を入射し、その周波数を掃引して透過スペクトルを測定し、真空ラビ分裂を観測した。すなわち、それぞれのキャビティQED系が強結合領域にあることを確認した。このようにして、ナノ光ファイバー共振器と単一トラップセシウム原子を用いた全ファイバーキャビティQED系を2台独立に構築した。計画通り、全ファイバーキャビティQED系を2台独立に構築し、それぞれが強結合領域にあることを確認した。構築した2つのキャビティQED系を光ファイバーで直接結合させることで、「全ファイバー連結キャビティQED系」を構築し、周波数領域での結合スペクトルの観測、巨視的距離を隔てたキャビティQED系間の非局所相関や量子状態の伝搬ダイナミクスの観測を目指す。
快情動「美味しい」に関与する高次脳機能の解析

快情動のひとつである「美味しい」は、我々の健康や生命の維持、あるいは生活の質(QOL)向上を考えるうえで重要な脳機能である。しかしながら、この情動は摂食行動者の主観的かつ定性的な評価に基づくものであり,さらにその者の生理的状態が大きな影響を与えるため「美味しい」に関する研究は少なく不明な点が多い。本研究では、非侵襲的な光イメージング脳機能測定により「美味しい」に関連する前頭前野の活動を客観的かつ定量的に評価し、高齢者、認知症患者や障害者の健康寿命の延伸およびQOL向上に寄与する新たな摂食嚥下リハビリテーション訓練・評価システムを開発する礎となることを目指す。
ツーリズムからみた文化と自然の呈示に関する研究

近年、文化の多様性が強調され、地域文化が重要性をもつなかで、文化に対する人々の関心は文化観光においてみられる。一方、環境に対する意識が高まり、自然との共生が叫ばれるなか、エコツーリズムというツーリズム形態が注目されている。このような傾向を背景として、本研究は、文化と自然の呈示にツーリズムがどのように作用しているかを具体的な事例をもとに、理論的検討を行ったものである。事例研究対象は大別すると、ユネスコという国際社会の制度的支持を得た世界遺産(世界文化遺産と世界自然遺産)、および世界遣産には登録されていないが徐々に知名度を上げている地域である。前者の事例としては、世界文化遺産「白川卿・五箇山の合掌造り集落」と世界自然遺産「屋久島」を、そして、後者の事例としては、西表島を取り上げることによって、この地域の文化と自然に対するツーリズムの作用について考察した。この三つの事例を、ディーン・マッカーネル(Dean MacCannell)によって呈示されたツーリスト・アトラクションの構造、およびそのオーセンティシティ(本物性)に対する概念を基に検討を行った結果、つぎの点が明らかになった。・近代におけるツーリストのまなざしの対象となるアトラクションは、さまざまな要素間の戦略的な協調関係によって社会的に構築されること。・アトラクションのオーセンティシティ(本物性)は、相互作用によって新たな意味づけが行われること。このように、「ツーリスト・アトラクション」および「オーセンティシティ」という概念を基に、文化と自然の呈示をみた場合、近代における「場」の社会的イメージ形成にツーリズムは深く関わっていることが明らかになった。本年度における文献調査と現地調査の概要は次の通りである。ツーリズムと文化遺産に関する文献調査からは、地域(あるいは国家)としての文化遺産が形戒される過程において、それが観光対象(ツーリスト・アトラクション)となることが文化遣産としての意味付けに大きく作用していることがわかった。一方、自然が観光対象となる自然観光においては、自然に対するツーリズムの関与がエコ・ツーリズムのガイドライン作成の動きなどにみられるが、そこにおいては、ツーリストに対して自然を解説するインタープリター(自然解説者)の存在が重要とされるなど、自然保護と自然の呈示に対する多様な取り組みが報告されている。文化と自然の呈示においては、ツーリズムという視点から近代の社会構造をいかに捉えるかが大きな課題であり、近代における観光対象の形成にみられる言説の分析が重要である。世界遺産に登録された「白川郷・五箇山の合掌造り集落」における現地調査からは、世界遣産登録による観光客の増加など、いわゆる「世界遺産効果」がみられることがわかった。合掌造り集落の地域全体が観光対象となることにより、「懐かしいふる里」としてのイメージが形成されているが、そこにおいては、「オーセンティシティ(本物性)」が、合掌造りという建造物の保存に対してばかりでなく、地域全体の環境そのものに関わる問題となっている。そのため、合掌造り集落全体の「オーセンティシティ」に対して深く関わるツーリズムは地域における文化の呈示に作用する重要なファクターとなっている。ツーリズムと文化との関わりに関する文献調査からは,近代における文化的アトラクションがツーリストの文化経験に関わる重要な要因であり,その構築は文化変容と密接なつながりをもつことがわかった。近年,社会の近代化の理論における文化への言及として,文化生産というテーマの重要性が注目されるが,文化を社会における相互作用の所産として捉えた場合,アトラクションの構築過程には,近代化の一面としてのツーリズムと文化との密接な関わりが表出されている。このような両者の関わりは,近代におけるツーリストのまなざしの対象となるアトラクションが,さまざまな要素間の戦略的な協調関係によって社会的に構築される過程を考察することによって明らかにされる。一方,ツーリズムと自然との関わりに関しては,エコツーリズムに関わる人びとの活動(エコツーリズム協会の活動)を知ることによって,アトラクションの構築過程を考察することができる。

例えば,現地調査地として選んだ沖縄県八重山郡西表島においては,エマ・ツーリズムに関わる人びとが自然をどのように捉え,それをツーリストにいかに呈示するか,その活動に自然資源としてのアトラクションが構築される過程をみることができる。近年、文化の多様性が強調され、地域文化が重要性をもつなかで、文化に対する人々の関心は文化観光においてみられる。一方、環境に対する意識が高まり、自然との共生が叫ばれるなか、エコツーリズムというツーリズム形態が注目されている。このような傾向を背景として、本研究は、文化と自然の呈示にツーリズムがどのように作用しているかを具体的な事例をもとに、理論的検討を行ったものである。事例研究対象は大別すると、ユネスコという国際社会の制度的支持を得た世界遺産(世界文化遺産と世界自然遺産)、および世界遺産には登録されていないが徐々に知名度を上げている地域である。前者の事例としては、世界文化遺産「白川郷・五箇山の合掌造り集落」と世界自然遺産「屋久島」を、そして、後者の事例としては、西表島を取り上げることによって、この地域の文化と自然に対するツーリズムの作用について考察した。この三つの事例を、ディーン・マッカーネル(Dean MacCannell)によって呈示されたツーリスト・アトラクションの構造、およびそのオーセンティシティ(本物性)に対する概念を基に検討を行った結果、つぎの点が明らかになった。・近代におけるツーリストのまなざしの対象となるアトラクションは、さまざまな要素間の戦略的な協調関係によって社会的に構築されること。・アトラクションのオーセンティシティ(本物性)は、相互作用によって新たな意味づけが行われること。このように、「ツーリスト・アトラクション」および「オーセンティシティ」という概念を基に、文化と自然の呈示をみた場合、近代における「場」の社会的イメージ形成にツーリズムは深く関わっていることが明らかになった。
太陽光近紫外線による水田除草剤の光分解

水圏環境における農薬の間接光分解に関わる光増感物質の役割を明らかにすることを目的とし、太陽光近紫外線による除草剤の光分解に関する実験を行なった。供試農薬として我が国において使用量の多い代表的な水田除草剤3種類を用いた。各農薬および光増感物質を試験管中の純水に添加し、蛍光ブラックライトからの近紫外線を5日間照射した。esprocarbは直接光分解によってほぼ完全分解したが、dymron,mefenacetの光分解は認められなかった。一方、2%アセトンを加えた場合にはdymronは光分解し、mefenacetの光分解は認められなかった。このようにdymronが間接光分解を生じることが明らかとなったので、以後の実験では供試農薬としてdymronを供試した。1995年3月から12月まで1ヵ月毎に採水した河川水をそれぞれ凍結乾燥により濃縮し、これにdymronを添加して近紫外線を15日間照射した。光分解は採水時期に関わらず認められ、多くの場合に濃縮河川水で顕著であった。特に4月および5月に採水した河川水における光分解が顕著であった。4月に採取した河川水のpHを4、6、8(pH無調節)、10に調節したところ、dymronの光分解はアルカリ側で顕著に認められた。同じ河川水を加熱処理しても光分解が生じたことから、光増感物質は熱に安定であると考えた。2種類の樹脂(活性炭,イオン交換)をそれぞれ通過させた河川水中では光分解が著しく抑制されたことから、光増感物質はこれらの樹脂に補足されたと考えられた。ゲル瀘渦によって河川水中の光増感物質を分取し、比較的低分子量のピークを有する画分に強い光増感作用を認めた。このような間接光分解は水圏環境において普遍的に生じていると考えられ、今後はその反応機構を明らかにするために天然光増感物質の同定、さらに農薬の光分解産物に関する情報を得ることが急務である。
南宋・祝泌「聲音韻譜」の総合的研究

前年に続き,古代中国の総音節表「聲音韻譜」を対象に調査を行った。この資料は南宋の祝泌によって編まれたが単独で伝わる例は知られず,祝泌の手になる『起数訣』に付録せられている。前年度は目録に「聲音韻譜」の名がみえるものについて調査を行ったが,今年度は付録の有無を記さない場合も調査対象とし,結果,中国国家図書館所蔵の明抄本と清抄本,また人民大学所蔵の明抄本に「聲音韻譜」の付録を確認し,資料を実見のうえ内容について調査した。他に曲阜文物管理委員会所蔵という明抄本にも「聲音韻譜」の含まれる可能性があるが,実際に所蔵されているか不明で,また委員会は所蔵文物を研究者の閲覧に供しないこと,地元の大学の教授に教示を受け閲覧は断念した。今回いくつかの資料を実見することができ,多くの有益な知見を得ることができた。特に明抄本と清抄本との内容的傾向の違い,あるいは類似が比較的に明確な形で把握されたのは大きな収穫であった。また抄本それぞれに大きく抄写の体裁が異なっていて,底本となった「聲音韻譜」にあったであろう状況をほとんど無視していると思われる本もあり,比較的に後出の『四庫全書』本にみられる幾つかの規範を逸脱する内容が,あるいは筆写過程におけるある種の杜撰さによってもたらされたという可能性をも示唆するものと思われた。調査時期が遅れたこともあり,今年度中の成果発表は見送らざるを得ないが,研究上の確かな進展が得られた如上の調査に基づき,さらに具体的な整理,検討作業を進め,来年度中にはまとまった形での公開を行う予定である。平成18年度は「聲音韻譜」の成書過程に関わる調査・研究を行った。夏期休暇中に台北市を訪れ、故宮博物院所蔵の明抄本および台湾師範大学に所蔵の清抄本を対象に調査を行った。具体的には、東京の静嘉堂文庫に所蔵される清抄本のコピーを持参し、上記二種の資料にみえる収録字すべてについて逐一比較した。台湾師範大学本については、全冊複写は規定により不可能であったが、必要と思われる箇所について、当該機関の許可を得て、デジタルカメラでの撮影を行った。この台湾師範大学本の従来における評価はあまり芳しいものではなかったが、実際に見てみると、たしかに資料そのものは劣化して見栄えこそ良くはないものの、その内容は確かな校勘を経ていて、故宮博物院本にもひけをとらぬほど誤りが少なく、精度が高いという印象を受けた。またその収録字について、静嘉堂文庫本とのみ共通する箇所が非常に多く、成立過程において関連を有している可能性をうかがうことができた。帰国の後には東京に赴き、宋代の等韻学について記した盧宗邁『切韻法』を閲覧し、複写・撮影を申請して書影を入手した。最終的には、如上の調査を通して判明した事柄をまとめ、年度内に論文化する予定であったが、最近になり台湾の研究者による関連論文を著者当人より入手することができたこともあり、成果の発表は次年度に持ち越すこととした。台湾師範大学本の内容を反映させた校本もほぼ完成しているが、これも次年度早々に公刊することを考えている。
細胞シート工学の骨・軟骨再生医療への応用のための基礎的研究

骨・軟骨欠損動物モデルにおける細胞シートによる骨・軟骨再生能の検討非荷重部の頭蓋骨臨界欠損モデル(円形孔・マウス)を作製し、骨欠損部を、間葉系幹細胞シート(1枚のみから25枚重ねたものまで)で覆い、1,2,4,8週間後に屠殺した。X線撮影、骨密度測定、マイクロCTによる放射線学的検討とあわせて、HE染色で形態を、von Kossa染色およびToluidine-blue染色でそれぞれ骨および軟骨基質の蓄積を評価した。術後4週より骨再生が認められ、8週にかけて再生骨量は増加した。また、シート数を増やすことで再生骨量は増加した。I型コラーゲン、オステオカルシンの免疫染色から、再生骨は成熟した骨基質を有することが示された。さらにTRAP染色、カルセイン二重標識、Villanueva-Goldner染色を用いた骨組織形態計測から、再生骨においては骨代謝機転がはたらいており、旺盛なリモデリングが行われていることも明らかとなった。膝関節軟骨欠損(マウス大腿骨・非荷重部)を作製し、欠損部に上記と同様に間葉系幹細胞シートを移植した。術後2週で軟骨の再生が認められた。トルイジンブルー染色において、再生軟骨組織はメタクロマジーを呈しており、免疫染色においてはII型コラーゲン陽性・X型コラーゲン陰性であった。以上より永久軟骨の形質を保持していると示唆された。頭蓋骨臨界欠損モデル・膝関節軟骨欠損モデル共に、現在再生組織の長期経過を術後半年までの予定で観察中である。良好な結果が得られた場合は、研究期間終了後も大動物(イヌ)を用いた検討を行いたいと考えている。研究分担者の岡野らが開発した細胞間接着と基質を保ったままシート状に細胞を剥離できる温度感受性培養皿は上皮系組織の再生で既に臨床応用されているが間葉系組織に関しては検討されていない。今回は温度感受性培養皿上での骨髄間葉系細胞、骨芽細胞、軟骨細胞の培養条件を検討した。マウス胎児肋軟骨より採取した軟骨細胞を温度感受性培養皿上に高密度に播種し、分化誘導を加えずに3日間の培養の後、シート状に軟骨細胞を一塊として剥離することができた。トルイジンブルーやアルシアンブルー染色で軟骨基質の蓄積が確認され、2型コラーゲンの発現を免疫染色やRT-PCRで確認した。マウス新生児頭蓋冠より採取した骨芽細胞とマウス骨髄間葉系細胞を同様に温度感受性培養皿に高密度に播種し、骨・軟骨分化誘導をかけて2-3週間培養した。分化が誘導され細胞外基質は十分に産生されたが一塊として剥離することは困難であった。この問題点として上皮系の細胞と異なり、骨髄間葉系細胞・骨芽細胞は細胞間接着が弱く、しかも培養皿への接着が強固であることが考えられた。解決のためにコラーゲンフィルムをコートした培養皿上に骨芽細胞や骨髄間葉系細胞を播種し、それぞれ培養したところシートとして回収することができた。トルイジンブルーやアルシアンブルー染色で軟骨基質を、von Kossa染色で骨基質の蓄積を確認し、さらに骨・軟骨特異的遺伝子の発現をRT-PCRで確認した。これらの結果より、軟骨細胞は温度感受性培養皿で、骨芽細胞と骨髄間葉系細胞はコラーゲンフィルムコート培養皿で培養することにより、蛋白分解酵素処理をすることなく細胞シートとして回収することができた。骨・軟骨欠損動物モデルの作成に関しては、マウス頭蓋骨臨界骨欠損モデル(円形孔)を作成し、自然治癒が4週間で起きないことを放射線学的・組織学的に確認した。また、マウス膝関節軟骨全層欠損を作成し、永久軟骨組織修復が起きないことを確認した。
繰返しねじり戻し強加工によるチタンの傾斜組織制御技術の開発

工業用純チタンC.P.Tiおよび冷間加工が可能なβrich(α+β)チタン合金SP700に,種々の条件で一方向ねじり加工および繰返しねじり戻し加工を施した試験片を製作した.これらの試験片に室温および高温引張試験,硬さ試験,表面粗さ測定および組織観察を行い,次の知見を得た.まず,工業用純チタンC.P.Tiでは;(1)繰返しねじり戻し加工により,正方形断面を持つ板材試験片でもねじり加工後の稜線が比較的直線的であり,それほど大きな外観形状の変化は見られず,原形回復できることがわかった.(2)繰返しねじり戻し加工ではねじり加工が進行しても,それほど表面粗さに大きな変化はなく,一方向ねじり加工より表面粗さを小さくすることができる.(3)繰返しねじり戻し加工とその後の再結晶焼鈍により,中心から外周に向かって結晶粒が徐々に微細化し,硬さが増加していく傾斜組織が形成されることがわかった.(4)一方向ねじり加工や繰返しねじり戻し加工を行うことで引張強さは増大する.このとき一方向ねじりより,ねじり戻し加工したほうがねじり量(比ねじり角)が大きくでき,引張強さは大きくなる.(5)高温引張試験では,変形温度923Kにおいて繰返しねじり戻し加工材のほうが冷間圧延材よりひずみ速度感受性指数m値が大きくなる(m=0.28).これに対応して,ねじり戻し加工材の全伸びは冷間圧延材よりいずれのひずみ速度でも1020%程度大きい.次に,チタン令金SP700では;(6)繰返しねじり戻し加工を行っても,硬さは大きく変わらなかった.しかし,引張強さは焼鈍材に比べ大きくなった.このときねじり戻し加工した試験片の表層部と中心部の結晶組織は外周方向に伸張していた.工業用純チタンC.P.Tiおよび冷間加工が可能なβrich(α+β)チタン合金SP700に,種々の条件で一方向ねじり加工および繰返しねじり戻し加工を施した試験片を製作した.これらの試験片に室温および高温引張試験,硬さ試験,表面粗さ測定および組織観察を行い,次の知見を得た.まず,工業用純チタンC.P.Tiでは;(1)繰返しねじり戻し加工により,正方形断面を持つ板材試験片でもねじり加工後の稜線が比較的直線的であり,それほど大きな外観形状の変化は見られず,原形回復できることがわかった.(2)繰返しねじり戻し加工ではねじり加工が進行しても,それほど表面粗さに大きな変化はなく,一方向ねじり加工より表面粗さを小さくすることができる.(3)繰返しねじり戻し加工とその後の再結晶焼鈍により,中心から外周に向かって結晶粒が徐々に微細化し,硬さが増加していく傾斜組織が形成されることがわかった.(4)一方向ねじり加工や繰返しねじり戻し加工を行うことで引張強さは増大する.このとき一方向ねじりより,ねじり戻し加工したほうがねじり量(比ねじり角)が大きくでき,引張強さは大きくなる.(5)高温引張試験では,変形温度923Kにおいて繰返しねじり戻し加工材のほうが冷間圧延材よりひずみ速度感受性指数m値が大きくなる(m=0.28).これに対応して,ねじり戻し加工材の全伸びは冷間圧延材よりいずれのひずみ速度でも1020%程度大きい.次に,チタン令金SP700では;(6)繰返しねじり戻し加工を行っても,硬さは大きく変わらなかった.しかし,引張強さは焼鈍材に比べ大きくなった.このときねじり戻し加工した試験片の表層部と中心部の結晶組織は外周方向に伸張していた.1.治工具および試験片の設計・製作繰返しねじり戻し加工を行うための治工具および試験片を設計・製作した.供試材には工業用純チタン2種を用いた.試験片には平行部断面が□5mmの角棒とφ5mmの丸棒を用い,平行部長さを22mmとした.2.繰返しねじり戻し加工条件一定量のねじり(+)後,逆方向へのねじり戻し(-)を連続的に繰り返すねじり戻し加工を,純チタン角棒試験片に施した.両振りのねじり戻し加工(加工ルートR=+0.5-1+0.5回転)では一方向のねじりで全10回転分に相当するねじり戻し加工を加えた場合でも,稜線が比較的直線的であり,大きな外観形状の変化は見られなかった.しかし,これと1サイクルの加工量(回転数)が等しいR=±1回転の片振りのねじり戻し加工では,稜線のうねりが明らかとなり,外観形状に変化が見られた.また合計の回転数が同じでも,1サイクルの加工量が小さいほうが形状変化が小さく,原形回復しやすい傾向にある.稜線が比較的直線的であった両振りのねじり戻し加工R=+0.5-1+0.5回転では,全回転数が4回転分の加工を施しても表面にほとんどクラックは見られなかった.3.引張試験および硬さ試験評価(1)繰返しねじり戻し加工による引張強さの変化純チタンの丸棒および角棒試験片ともねじり加工前の試験片よりねじり戻し加工した試験片のほうが,引張強さは大きくなった.丸棒試験片のねじり戻し加工

R=+1-2+1回転では,加工前の状態よりも引張強さが550MPaから680MPaと約24%上昇した.しかし,ねじり回数を増やしても大きな変化は見られなかった.(2)繰返しねじり戻し加工後の断面硬さ分布純チタンの丸棒試験片においてねじり戻し加工を施した試験片の硬さは,中心部から表層部にかけて徐々に上昇した.ねじり戻し加工R=+1-2+1回転では中心部の硬さが加工前の硬さとほぼ等しい約200HV0.1であったが,表層部の硬さは中心部のそれより約50HV0.1(約25%)増大し,約250HVとなった.小さな回転角で何度もねじるR=+0.5-1+0.5回転よりも,一度に大きく回転させたR=+1-2+1のほうが表層の硬さが約20HVほど大きくなった.1.チタン合金試験片の作製供試材には室温で60%まで圧延したβrich(α+β)型チタン合金SP700(Al:4.50mass%, V:2.90, Mo:2.00, Fe:2.01, O:0.092, C:0.009, N:0.007, H:26ppm)を使用した.これは厚さ約6mm,幅約50mm,長さ約900mmの板材として入手した.供試材からねじり軸が圧延方向と等しくなるように平行部長さ22mm,平行部直径5mm,肩部R=2mmの肩付の丸棒を切り出し,ねじり用試験片とした.この試験片に750°Cで10分間焼なましを行った.そして60%圧延ままの受入材と750°C焼鈍材の2種類の試験片を作製した.2.チタン合金のねじり加工限度受入ままの試験片を一方向に0.48回転(θ=0.137rad/mm,一方向ねじりR=+0.48)させると肩部の付近で破断した.また0.25回転させた後,逆方向に0.25回転(ねじり戻しR=+0.25-0.25)させると軸方向と平行な方向に小さなクラックが入った.750°Cで試験片を焼なますと,一方向ねじりで1.24回転(θ=0.354rad/mm, R=+1.24)までねじり加工が可能となった.R=+1.24でねじり軸と垂直の方向に破断した.R=+0.5-0.5+0.5のねじり戻し加工をすると平行部に対して斜めに微小なクラックが入った.3.硬さ試験,引張試験および組織観察750°Cで焼なました試験片(750°C焼鈍材)にねじり戻し加工R=+0.5-1を施した.750°C焼鈍材の硬さは323HV0.1であった.ねじり戻し加工したにもかかわらず,硬さは750°C焼鈍材と大きくは変わらなかった.硬さにはそれほど差が見られなかったが,R=+0.5-1は焼鈍材に比べ引張強さが約5.8%上昇し,全伸びが約12.4%減少した.受入材を750°Cで焼なました後ねじり戻し加工R=+0.5-1した試験片の表層部と中心部の組織には大きな違いは見られなかった.4.まとめチタン合金SP700にねじり加工を施し,次のことがわかった.(1)試験片に焼なましを行うことで一方向のねじり量を0.48回転から1.24回転まで2倍以上に増大できる.(2)ねじり戻し加工によって組織(中心部と表層部)と硬さ分布を大きく変えずに引張強さを約5.8%大きくできる.繰返しねじり戻し加工を施し、傾斜組織とした工業用純チタンを用いて、そのねじり方法およびねじり量に及ぼす表面粗さの変化と高温引張特性について検討した。1.供試材および試験片供試材には工業用純チタン2種を用いた。ねじり戻し試験片および高温引張試験片には平行部断面が直径φ5mmの丸棒を用い、平行部長さを22mmとした。
持続可能な生産消費と持続可能な開発のための教育-食品に焦点を当てた日伯比較研究-

本研究活動を通して,UNESCOの国際実施計画(DESD-IIS)と地域戦略(アジア地域・欧州地域)、DESDの指標開発、ESDの概念に関する学術的議論、国内外のRCE関連活動の現況分析に基づく共有化が行われただけでなく,国際的に議論されている生産・消費の国際的合意事項(Marrakech Process)と,国連持続可能な開発のための教育(DESD)のおける議論との間に整合性が取られていないことが明らかになった。Marrakech Process, DESDともに,ヨハネスブルクサミット(WSSD,2002年)の影響を受けて実施されている国際的イニシアティブであるものの,生産者の視点が強いMarrakech Processと,教育の質に焦点をおいたDESDとの間には大きなギャップが見られ,国際施策における大きな改善の余地が見られた。本研究成果は,北京師範大学によって開催された,「持続可能な消費のための教育」に関する日中韓国地域専門家会合において発表がなされ,各主体(UNESCO,UNESCAP,UNEP,中国UNESCO国内委員会,地球環境戦略研究機関(IGES)など)の取り組むべき課題を明確にした。詳細は,本会合において,H, Nakahara and M, Sato., 2009, Mucation for Sustainable Consumption, Inter-linkages between the Marrakesh Process and the UN Decade of Education for Sustainable Development,として研究発表がなされている。いっぽう2009年5月に開催されたRCE国際会合においては,日伯の比較研究に基づく教育実践事例が共有化され,持続可能な生産消費に関する教育実践にむけた様々な相互関連性(事象の相互関連性,異なる主体のかかわり,地域的文脈と国際的文脈の反映)に関する知見の蓄積と,学習と教授に関するノウハウの構築が促された。平成20年度における研究活動は、(1)ESD関係者及び食品産業で活発に活動している協力者を特定する、(2)高等教育、中小企業等の研究の対象者(機関・業種)を特定する、(3)日本における食品の持続可能な生産消費及びRCEに関しての文献レビューを行う、(4)日本とブラジルの持続可能な食品生産の比較研究に適切なデータ収集ならびに分析法を検討する、(5)日本及びブラジルにおける持続可能な食品生産を促進するため、食品生産の持続可能な実践例及びそのような実践を促進するための教育の事例を収集する、ことが作業目的であった。まず、UNESCOの国際実施計画(DESD-IIS)と地域戦略(アジア地域・欧州地域)、RCEに関する事例分析レポートを中心に文献レビューを実施した。さらに、ESDの学術的議論における社会構成主義的考察、ブラジルと日本のケーススタディの選考にむけた情報収集、学生の社会参加と地域学習に関する事例収集、事例分析のためのESD評価指標に関する文献レビューを行った。ESD関係者との関係構築や協力者の特定においては、ESDに関連する国際会合への出席、ESD横浜協議会への出席と意見交換を通して行われた。日本におけるケーススタディの候補として、多様な実施主体が関わるRCE横浜に関する情報収集を行った。平成20年度においては、ESDに関する学術的な動向の把握と関係者・協力者の特定、ケーススタディを選定するための情報収集が主なものであった。特別研究員が日本に来国したのは平成20年末であったため、具体的な研究成果の公表段階まで至っていないのが現状である。平成21年度は、持続可能な生産消費の教育実践に関して収集したデータ分析ならびに、協力者との協働プロセスの分析に焦点を当て研究活動を実施することが計画されている。
Ｍｉｃｒｏ－ｐｌａｓｍａ　ｉｎｄｕｃｅｄ　ＤＮＡ／ｄｒｕｇ　ｄｅｌｉｖｅｒｙ

DNA /薬剤/ワクチンをデリバーする新しい衝撃波アシスト非侵襲方法を開発することを目的とした。モデル構築、実験解析と最適化、生体組織のモデルとデリバーのイン・ビトロでの評価、および非侵襲的なデリバリーの皮膚モデル化がなされた。本研究に最適なパルスパワーシステムが用いられ、それらの効率、安全性、および費用対効果を分析した。パルスパワー生成衝撃波を用いて、新しい高効率マイクロ/ナノ粒子デリバリーシステム、衝撃加速及び針を用いないDNA /薬剤/ワクチンデリバリーのための自由表面の急速な動きを調べた。研究成果は、PLoS one、Theranosticsなどの主要な科学雑誌に掲載された。2013年( H 25 )までの研究目標は、そのシステムの定量的な評価として示されています。その計画により、異なるパルスエネルギー、粒子サイズ、ジェット開口径や構成について実験的評価を実施してきた。それらの実験は磁気パルス圧縮回路のパルスパワーシステムを含んだ実験系を構築し、使用してきた。シャドウグラフ法やシュリーレン法のための光系を準備した。それにより衝撃波、粒子および流れ場の高速時間分解可視化が行なってきた。磁気パルス圧縮(MPC)パルスパワー電源を用いたマイクロプラズマ誘導によりDNA /ドラッグデリバリーの結果が計画通り得られている。MPCパルスパワー発生器によりQスイッチレーザ送達システムより高い効率を有することが見出された。例えば、コスト、安全性、および使用規則に対する利点を有していたので、MPCシステムは、今後の残りの研究のために選択されている。データ評価により、表面の動きとその速度、粒子と流体(DNA /薬物)の加速についての興味深い結果が得られている。その調査結果は、更なるステップとして、出版のために使用されている。2012年(H 24)のための研究の目的は、計算、設計、モデルシステムの構築として定義されています。計画によると、焼灼発射の計算、流物理学の評価、部品の設計、微粒子溶液の調製、および顕微鏡高速可視化のための光学装置の計算が行われている。DNA /薬物送達装置の第2のモードが評価された。このモードでは、ターゲットに加速された薬物粒子を運ぶために、高速プラズマジェットを用いる。この操作の特性は、それらがターゲット表面まで達し、高速を維持するために有効にキャリア(プラズマジェット)を持っていた粒子が減速を受けなかったということであった。デバイスのこの特徴は、生体標的でより浸透粒子の分布を実現した。本例の粒子雲は、起動、プロセスに粒子担体を導入することで、約来ることが期待された特性に加速することが観察された。新しいモードが難しいターゲットに粒子の配信に影響を与えることができる。磁気パルス圧縮を用いたマイクロプラズマ誘起DNA /薬物送達のための新たなマイクロシステムの初期の結果は、パルスパワー変調器が得られた。時間分解の高速可視化結果は、将来においてさらなるステップとなる論文発表が期待されております。国際的にコラボレーションが行われています。提案から重要な学術論文を準備し、公開されています。2014年の研究目標(H 26)は、組織モデルおよび生体外モデルでの粒子伝達と設定していました。前述の計画のとおり、各のパルスエネルギーの範囲で、異なる噴射口径と構成のもとで組織モデルおよび生体外モデル法の実験的評価が行われた。磁気パルス圧縮回路(MPC)方式のパルスパワー電源の導入がコスト、安全性、及び電力調節などにおいてQスイッチレーザ以上の送達システムより高い効率を有することを見いだした。よって、MPC方式のパルスパワーシステムは、本研究のために選択した。そこで、1 Jのパルスエネルギーを持つMPCシステム及び5 Jのパルスエネルギーを持つMPCシステムで構成された実験装置を構成した。異なる電極と位置決め形状を有する試験装置は、組織モデルのためのドラッグデリバリーの最適条件を決定する目的で評価しました。衝撃加速と流体(DNA /薬物)の急速移動についての興味深い結果が得られた。その結果により、本装置の有効性を確認することが出来た。その結果を慎重に検証準備し、高インパクトファクターで有名な科学雑誌の一つに投稿中した。2015年度(H 27)の研究目標は、侵入深さとターゲット組織の物理特性に基づいた伝達エネルギーと粒径の最適化として定義されラットの脳および肝臓へ生体内プラスミドDNAを伝達し、その成果を論文化することである。その計画によると、エネルギーの異なる範囲で異なる組織および生体外モデルの伝達エネルギー、ジェットの構成と開口経の実験的な最適化を達成することです。ここで用いた磁気パルス圧縮回路(MPC)と超音波、及び小型化便利な衝撃波管は、Qスイッチレーザ以上の利点、例えば、コスト、安全性、および使用規則を有していることが見出されました。したがって、すべてに対応可能なシステムが、研究のために選択されています。衝撃的な流体(DNA /薬物)加速の急速な動きについての興味深い結果が得られ、Applied Physical Letter誌に掲載されました。その結果から装置の有効性が確認されました。この科研費による研究結果から、インパクトファクターの高い掲載誌にまもなく公開されます。マイナーリビジョンの決定にレビュープロセスを通過したBiotechnology & Bioengineeringジャーナルに提出されました。国際協同研究が実施されています。

本研究に最適なパルスパワーシステムが用いられ、それらの効率、安全性、および費用対効果を分析した。パルスパワー生成衝撃波を用いて、新しい高効率マイクロ/ナノ粒子デリバリーシステム、衝撃加速及び針を用いないDNA /薬剤/ワクチンデリバリーのための自由表面の急速な動きを調べた。研究成果は、PLoS one、Theranosticsなどの主要な科学雑誌に掲載された。研究では、2014(H 26)が達成された年度の計画や目標に応じて進んでいる。工学生体内のDNA /薬物送達のための動物実験(a)ラット脳へin-vivoプラスミドDNA配達(b)DNA/薬物体内配達の最適化(c)結果の評価及び臨床応用への準備(d)医療や医学雑誌に発表するためのin-vivo及びex-vivoデータを使用した原稿の準備研究では、2013(H 25)が達成された年度の計画や目標に応じて進んでいる。研究では、2012(H 24)が達成された年度の計画や目標に応じて進んでいる。平成26年度は当初予定の物品の購入が節約できたため。平成26年度の組織モデルおよび体外での粒子の導入(a)異なる組織モデルのための粒子配達の深さの評価。(b)生体外のラットやブタの脳、肝臓、皮膚の浸透深さの評価。(c)ターゲティングした組織の浸透深さと物理的性質に基づいた配達エネルギーと粒子の最適化。(d)結果の評価。平成27年度生体内のDNA /薬物送達のための動物実験(a)ラット脳へin-vivoプラスミドDNA配達。(b)DNA/薬物体内配達の最適化。(c)結果の評価及び臨床応用への準備。(d)医療や医学雑誌に発表するためのin-vivo及びex-vivoデータを使用した原稿の準備。平成25年システムの定量的評価:(a)異なるレーザー、パルスパワーエネルギーと粒子の動作条件のための実験的評価。(b)X線写真とシュリーレン法の光学装置。衝撃波、粒子、および物質流れの高速可視化。(c)データの評価、工学国際ジャーナルに関連した原稿発表の準備平成26年組織モデルおよび体外での粒子の導入:(a)異なる組織モデルのための粒子配達の深さの評価。(b)生体外のラットやブタの脳、肝臓、皮膚の浸透深さの評価(c)ターゲティングした組織の浸透深さと物理的性質に基づいた配達エネルギーと粒子の最適化。(d)結果の評価平成27年生体内のDNA /薬物送達のための動物実験:(a)ラット脳へin-vivoプラスミドDNA配達。
スピントルク駆動ナノデバイスによる高性能マイクロ磁気センサの開発

パルス電流駆動のスピンダイナミックを利用したマイクロ磁気センサ(磁気インピーダンスセンサ)について有効なノイズ低減技術を確立し、常温で動作する磁気センサとして1pT(10^<-12> T)の磁界検出分解能が得られることを実証した。また、ナノ磁性体に対するマイクロ波通電により磁気渦を回転させた共鳴実験において、スピントルクによる磁気渦の共鳴周波数の制御メカニズムを解析し、その共鳴周波数が印加磁界により鋭敏に変化することを示した。(1)電流駆動によるスピンダイナミックスを利用した高性能マイクロセンサのノイズ特性について、詳細に検討した。その結果、数十μm径のアモルファス磁性ワイヤの場合を用いたセンサ構成の場合、円周方向の磁気特性を飽和させる(磁壁をなくす)条件において磁気ノイズが顕著に減少することを見出し、さらに、数ミリサイズのヘッド長で、数pT/Hz^<1/2>の磁界検出分解能を達成した。この達成された、磁界検出分解能は、マイクロ磁気センサとしては、世界最高感度レベルである。携帯用の超高感度マイクロ磁気センサとして、心磁場などの生体磁気信号の検出が可能と考えて、生体信号検出についての実験も行った。(2)磁性ナノ構造におけるスピントルクを利用した、磁壁移動型のデバイスについての実験結果については以下のような結果がえられた。マイクロ波による異常ホール効果の実験において通電マイクロ波に直流電流を加えることにより、スピン波の波数の伝播方向が非対称になることを実験的に示した。この効果はスピシ波の電流励起ドップラー効果として定量的に解析できる。すなわち、直流電流から発生するスピントルクによって、渦中心は円盤内部で位置を線形的に変化させることが出来るので、渦中心の位置によって、交換相互作用によるポテンシャルエネルギーによって共鳴周波数ならびにスベクトル線幅が変化する。この効果からスピントルクの大きさを評価することが可能となる。(3)高性能マイクロ磁気センサヘッドのプロセス化技術にいては、ヘッドプロセスの工程の設計が完了した。1)常温で動作する電流駆動のスピンデバイスついて、電流駆動における、有効なノイズ低減法を確立し、常温で動作するマイクロ磁気センサとしてfTオーダーの磁界検出分解能が得られる可能性を見出した。この磁界検出分解能は、常温で動作するマイクロ磁気センサとしは、世界最高感度レベルである。2)試作した超高感度マイクロ磁気センサを用いて、生体細胞組織の活動磁気を計測することにより、細胞組織のイオンチャネル電流と活動磁気の間に良い相関があることを確認した。この実験結果は、細胞組織の活動磁気を計測することにより、非接触で細胞組織の機能を推定できることを示唆している。3)試作した超高感度マイクロ磁気センサを用いて人体の胸部表面で3次元的な、心磁場の計測を行い、超高感度マイクロ磁気センサを用いた、心磁場の計測により、心電計測では得られない豊富な情報が得られる可能性を見出した。4)ナノ磁性体におけるマイクロ波通電による異常ホール効果の実験の結果から、電流によるスピンマニュピュレーション技術により、磁壁の位置や磁壁の共鳴周波数が制御できることを見出した。すなわち直流電流から発生するスピントルクにより磁気渦の中心位置が決定されることを定量的に示した。5)磁気ヘッドの集積化について、ヘッドのプロセス設計が完了し、試作の段階に入った。1)パルス電流駆動で動作するスピンダイナミックスを利用したコイル検出型磁気インピーダンスセンサ用の信号処理電子回路の最適化を検討した。センサヘッドに通電するパルス電流の繰り返し周波数および、パルス幅を検討した結果、アモルファスワイヤ素子の磁気インピーダンス効果が顕著な周波数帯域を利用するパルス通電条件が重要であることを示した。また、センサの磁界検出感度として、16V/Gを得た。その結果、磁界検出分解能についても前年度からの向上が見られた。ノイズスペクトルの解析結果からは、数10Hz500Hzの周波数領域で、1pT/Hz^<1/2>のノイズレベルと評価された。2)試作した超高感度マイクロ磁気センサを用いて、モルモットの胃から摘出した、平滑細胞組織について、磁気計測と電位計測の同時測定を行った結果、組織表面の活動電位と同期した磁気信号の検出に成功した。細胞組織磁気計測についての成果は、世界でもほとんど類をみない独自な研究成果である。超高感度マイクロ磁気センサの医療診断などへの応用の可能性を明らかにした。3)ナノ磁性体におけるマイクロ波通電による異常ホール効果の実験の結果から、スピントルクを利用した磁壁の共鳴周波数が外部磁界に依存して鋭敏に変化することを見出した。また、共鳴周波数スペクトルの解析からスピントルクの大きさを定量的に評価した。4)磁気ヘッドの集積化については、5層構造を持つ微細素子の試作を完了した。試作素子の磁界によるインピーダンスなどの変化特性を評価した。
大振幅内部波の研究

本研究では、まず、内部孤立波の基本的性質を理解するためには、主として二層流体を使った室内実験を行い、その結果を既存の理論と比較した。実験装置として長さ180cm、幅7cm、高さ25cmのガラス製の水槽を使い、実験を行った。使用した流体は(1)水とアニリン(密度1.02)および(2)油(密度0.87)と水である。内部那覇を励起するには水槽の一端から真空ポンプで流体を吸い上げ、適当な高さで開放する方法をとった。波動の測定は2台のカメラで写真をとり、引き伸ばしてディジタイザーで読み取った。主な研究目的であった大振幅内部波を支配する方程式の導出及び室内実験による検証はほぼ計画通り達成された。しかし孤立波を2つ造り衝突させる室内実験を行うことは出来なかった。この問題に関しては数値実験だけ実施し、解析することにした。現在数値プログラムを開発し予備実験が終わった段階であるが、追越し衝突と向心衝突では孤立波の衝突後のふるまいに差があることが分かった。本年は内部孤立波の基本的性質を理解するために,主として二層流体を使った室内実験を行い,その結果を既存の理論と比較した.・実験装置長さ180cm,幅7cm,高さ25cmのガラス製の水槽で実験を行った.使用した流体は(1)水とアニリン(密度1.02)および(2)油(密度0.87)と水である.内部波を励起するには水槽の一端から真空ポンプで流体を吸い上げ,適当な高さで解放する方法をとった.波動の測定は2台のカメラで写真をとり引き伸ばしてディジタイザーで読み取った.・結果実験の結果得られた波形を,既存の理論(Benney 1966, Benjamin 1967, Oho 1975, Miyata 1985)と比較した. Bennyの導いたkdvソリトンやBeniamin-Onoソリトンに比べて, Miyataの理論はより良い一致を示すことが分かった.ただし,位相速度は理論値に比べ,実験値の方が大きくなる傾向にある.・問題点研究目的の1つである大振巾内部波を支配する方程式の導出と室内実験による検証はほぼ計画通り達成された.しかし予算の関係で十分長い水槽を作ることが出来ず,孤立波を2つ造り衝突させる室内実験を行なうことが出来なかった.そこでこの問題に関しては数値実験だけ実施し,解析することにした.現在数値プログラムを開発し予備実験を行なっているが,強い非線型性のため計算テクニック上の難点が生じ,まだ成功していない.本年度は昨年度の室内実験結果を更に詳細に検討した。その結果、内部孤立波に関しては、kdv方程式やBenfamin-Ono方程式は振幅の小さいものにしか適用出来ず、大振幅波に対してはMiyataが導いた理論の方が実験結果をより良く説明出来ることが確認された。孤立波の衝突を調べる室内実験は、水槽の長さが十分でなく実験できなかったので、数値実験のみ行った。まず予備実験として一層流体の孤立波衝突を調べたところ、次の事実が分かった。(1)追越し衝突ではkdv方程式と同じように、衝突後形と位相速度が変化しない。つまりソリトンとしてふるまう。(2)向心衝突では衝突後小さな波が生じ、元の波形が変形される。二そう流体では変数が増える故に、そのまま数値計算をすることが困難であることが分かった。そこでモデル方程式を導出した。現在このモデル方程式の数値積分を実行している。
近代日本における高等女学校と中学校との教科書比較研究

本研究の目的は,高等女学校と旧制中学校の地理科教科書における教科書記述内容の量的差異と質的差異を検討することで,戦前の地理科教科書における性差の特徴を明らかにすることにある。結果以下のことがわかった。(1)中学校用教科書と比べると,女学校用教科書は量的に少なく,羅列的記述になる傾向がある。(2)日本地理教科書および地理学通論の表現内容には女学校用教科書特有な表現はそれほどみられないが,外国地理の教科書においては多くみられた。(3)歴史教科書では,日本の歴史における女性の貢献,当時の服装に関する表現がみられ,地理科教科書では住民や風俗の面が重視され,両者の違いが見られた。本研究の目的は,戦前にあった高等女学校における地理科の教育内容を分析することによって,男女の教育内容の差異を明確にし,その構造と差異の要因を明らかにすることである。25年度では、大きく3つの目標が設定された。1他教科の教育史研究との比較、2高等女学校の地理科教科書の収集および分析、3統計処理の習熟であった。1については、歴史教育と地理教育との比較のためにデータ収集を行った。地理教育にとってもっとも近接している歴史教育との比較は、地理教育の特徴を浮かび上がらせるためには欠かせないといえるからである。2については、高等女学校の地理科教科書をコピー、購入するなどして収集している。これについては順調である。3については、統計的な分析は一定程度にとどめることにした。定量的に分析するところは教科書のページ数などにとどめ、教科書内容の分析には定性的な手法が向いていると考えたためである。その他に、25年度には、戦前の中等教育校種である師範学校の地理教育について分析した。師範学校は小学校教員を養成するための学校であり、今日制度上存在しない。明治から敗戦までの間における師範学校で用いられていた地理科教科書は中学校のものとどのような違いがみられるのか、さらにはそこにも性差があるのではないかという考えのもと研究を進めた。その結果、師範学校では中学校と高等女学校の内容差にみられるものとは全くことなり、ほとんど同じ教科書を用いていたことがわかった。1教科書実物の収集:教科書の購入はわずかだったが、コピーなどによるデータの収集は進んでいる。国立教育政策研究所付属の教育図書館では、大部分の教科書がデジタル化されているためであることと、古い教科書そのものが劣化散逸し、なかなか入手できないものがあることによる。2教科書データの収集:上記のように購入はあまりできなかったが、各大学の図書館や国立教育政策研究所付属の教育図書館において,データを複写し入手し続けている。(資料収集は研究期間を通じて実施するため、これからも続けて行われる)。ただ、東京と愛知を行き来する時間的制約の中で、資料収集は思っていたよりも進んでいない。その理由は、ただ教科書を闇雲に集めればいいという訳でもなく、数冊の教科書を比較しながら収集するために、当初の予定(50冊程度)を下回り、20冊程度にとどまっている。しかしながら、教科書を収集しながら分析を進めているため、25、26年度で予定している分析の作業は過重なものにならないと思われる。3終戦直前の中学校地理教科書の内容分析:これは当初の研究予定になかったものである。これまで博士論文にて中学校の地理科教科書分析は検討済みであったが、第二次世界大戦最末期の教科書内容がどのようになっているかの点が欠落していた。これによって、明治から昭和にかけての中学校の地理科教科書の変遷をはっきりと捉えることができた。この成果によって、高等女学校における地理教育の研究も、男子の中学校にならってすすめればよいことになり、この新しく設定した研究結果は小さくないと思われる。(最終年度に実施した研究の成果)中学校と高等女学校の地理教授における性差を究明し、歴史教科書と地理教科書における性差の特徴を究明した。本年度は最終年度であたるため、これまでの分析結果を日本地理教育学会において発表し、同学会に論文を投稿した(審査中)。(研究期間全体を通じての成果)本研究の目的は,高等女学校と旧制中学校の地理科教科書における教科書記述内容の量的差異、質的差異を検討することで、地理科教科書にみられる性差の特徴を明らかにすることであった。研究対象は、高等女学校および旧制中学校の教科書で、著者が同一なものをとりあげ、かつ発行年の差を3年以内のものに限定した。方法は,教科書の頁数や記述内容の量的質的差異の比較によった。特に質的差異については,中学校用教科書にはみられず、女学校用教科書のみにみられる表現(文章・挿図等)に着目した。その結果以下のことがわかった。まず、中学校教科書と比べると,女学校用教科書は量的に少なく,教科書の知識が羅列的記述になる傾向が強い。次に、日本地理教科書および地理学通論の表現内容には女学校用教科書特有な表現はそれほどみられないかものの,外国地理の教科書においては多くみられた。

具体的には「女性はかくあるべき」という表現である。また、歴史科教科書では,日本の歴史における女性の貢献,当時の服装に関する表現がみられたが、地理科教科書では住民や風俗についての記述が多く見られた。本研究の意義は,まず、女子教育における教科書記述内容を分析し,男子との違いについて質的量的側面から明確にでき,これまで地理教育史研究においての欠落部分を補うことでができたことである。次に、地理教育にみられる性差,ひいては教育上における性差について,歴史との比較を通して明らかにでき,地理教育の教育上の位置について新たな知見をもたらすことができたことである。社会科教育、地理教育戦前期の中学校の地理教育を軸として、師範学校における地理教育や、地理教育と国策遂行とのかかわりを明らかにしてきた。これは本研究が目指していた、高等女学校における地理科の教育内容を分析することとは乖離していると思われるかもしれないが、「中学校ー師範学校ー高等女学校」と範囲を広げることで、より多面的に中等教育段階の地理教育の様相を描きだせるため、プラスになりこそすれマイナスには全くならない。戦前にあった高等女学校における地理科の教育内容を分析することによって,男女の教育内容の差異を明確にし,その構造と差異の要因を明らかにすることにつながっていると考えられる。このような理由からおおむね順調に進展していると判断した。本研究の目的は,戦前にあった高等女学校の教育内容を分析することによって,男女の教育内容の差異を明確にし,その構造と差異の要因を明らかにすることであることであった。「研究実績の概要」でも述べたが、教科書データの収集はそれほどすすまなかったが、その分析は少しずつ行われている。つまり、研究課題が、量的には進んでいないが、質的には進捗が見られるということである。今あるだけでのデータ分析では誤解をまねく恐れがあるため断定はできないが、高等女学校における地理教育と中学校におけるそれの差異は質的な面でもみられると思われる。こうした教科書にみられる性差がうまれた理由の検討は今後の課題である。また、当初の研究予定になかった終戦直前の中学校地理教科書の内容分析がなされたことには意義がある。その内容は、中学校の国定地理科教科書の内容に見られる国策遂行に関わる記述の特徴を類型化したことである。その傾向は、地理科という教科の特性上、あからさまな軍国主義や国家神道についての記述は少ないが、国家主義的な記述はみられた。具体的には、体制翼賛的な記述ばかりとはいえないものの、国土の美しさを讃え、民族の優秀さを訴え、同盟国については友好的な記述はみられたのである。たしかに地理科教科書には客観的知識が教科書にはみられるが、時代状況の影響を少なからず受けているところがあるといえる。ほぼ当初の予定通り遂行する予定であるが、若干変更する。教科書文責の手法では、定量的な分析はせず、定性的な手法を用いることである。