hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
惑星物質中の有機物・鉱物相互関係のミクロ・ナノ非破壊分析

炭素質コンドライト隕石中には数%程度の有機物が含まれていることが知られており,その有機物の大部分(70-99%)は溶媒に溶けない複雑な高分子有機物(不溶性有機物)で占められている.このような有機物を調べることは,初期太陽系進化過程を知る上で重要である.隕石中の有機物がどのように分布しているかを調べるために,新しい分析手法である近接場赤外分光装置を用いた面分析を行った.その結果,1ミクロン程度の分解能で脂肪族CHなどの有機官能基及びシリケイトの分布を見ることができた.また,有機物の中でも官能基の分布に不均質があることが示唆された.また,顕微赤外分光法を用いて,隕石中有機物の加熱による減少の速度論的解析を,共存鉱物の影響を考慮して調べた.Ar雰囲気下でMurchison隕石の不溶性有機物と未処理の試料(鉱物有り)の等温加熱実験を行った.脂肪族CHのピーク高さの時間変化を三次元拡散律速モデルでフィッティングし,反応速度定数を求めた.アーレニウスの式を用い,速度定数と温度の関係から,活性化エネルギーと頻度因子を求めた.活性化エネルギーの値は,不溶性有機物のみの方が未処理の隕石よりも大きかった.したがって,Murchison隕石のマトリックス鉱物は有機物の熱分解を促進する触媒効果を持つことが示唆される.求めた活性化エネルギーなどの速度論的パラメータを用いて,炭素質コンドライト中有機物の加熱温度・時間の制約が可能となる.また,温度・時間プロファイルから有機物生存可能な母天体の深さのリミットを見積もることができる.炭素質コンドライト隕石には数パーセント程度の有機物が含まれている.これらの有機物の構造や成因を調べることは,地球の生命の誕生や,他の天体での生命の存在の可能性を議論する上で重要である.これらの地球外の有機物の測定に際し,地球の有機物による汚染を防ぐことが重要な問題である.そこでまず,炭素質コンドライトを顕微赤外分光法により測定する際の地球由来の有機物による汚染の評価を行った.3種類の炭素質コンドライト及びこれらに多く含まれている鉱物を,顕微赤外分光測定用に調整した試料を,様々な方法で保管し,保管前後での赤外スペクトルの違いを比較して,有機物汚染の有無を調べた.その結果,含水鉱物を含むコンドライト,及び含水鉱物をシリコンゴムのマットが敷かれた容器内に保管すると,試料とマットは直接触れていないにもかかわらず有機物汚染していることがわかった.また,シリコンゴムのマットから出る揮発成分をガスセル赤外分光法で測定した結果,シリコンゴムから揮発するメチルシロキサンオリゴマーによって汚染が起こっていることが示唆された.次に,コンドライト中の有機物が母天体などでの熱変成において,有機物と共に存在する鉱物がどのような役割を果たしたかを調べるために,模擬物質を用いてコンドライト母天体を模擬した環境での加熱実験を行った.比較的隕石中の有機物と構造の似ている地球の天然有機物である,フミン酸と,炭素質コンドライトに多く含まれている鉱物を混合して,加熱しながら顕微赤外分光装置下でその場観測を行った.その結果,粘土鉱物と混合したフミン酸は,フミン酸のみ,及びフミン酸に他の鉱物を混同したときよりも高温まで生き残ることがわかった.これにより,粘土鉱物がコンドライト中有機物を加熱から守ったことが示唆される.炭素質コンドライト隕石中には数%程度の有機物が含まれていることが知られており,その有機物の大部分(70-99%)は溶媒に溶けない複雑な高分子有機物(不溶性有機物)で占められている.このような有機物を調べることは,初期太陽系進化過程を知る上で重要である.隕石中の有機物がどのように分布しているかを調べるために,新しい分析手法である近接場赤外分光装置を用いた面分析を行った.その結果,1ミクロン程度の分解能で脂肪族CHなどの有機官能基及びシリケイトの分布を見ることができた.また,有機物の中でも官能基の分布に不均質があることが示唆された.また,顕微赤外分光法を用いて,隕石中有機物の加熱による減少の速度論的解析を,共存鉱物の影響を考慮して調べた.Ar雰囲気下でMurchison隕石の不溶性有機物と未処理の試料(鉱物有り)の等温加熱実験を行った.脂肪族CHのピーク高さの時間変化を三次元拡散律速モデルでフィッティングし,反応速度定数を求めた.アーレニウスの式を用い,速度定数と温度の関係から,活性化エネルギーと頻度因子を求めた.活性化エネルギーの値は,不溶性有機物のみの方が未処理の隕石よりも大きかった.したがって,Murchison隕石のマトリックス鉱物は有機物の熱分解を促進する触媒効果を持つことが示唆される.求めた活性化エネルギーなどの速度論的パラメータを用いて,炭素質コンドライト中有機物の加熱温度・時間の制約が可能となる.また,温度・時間プロファイルから有機物生存可能な母天体の深さのリミットを見積もることができる.
17番染色体長腕における家族集積性乳癌の遺伝子異常の解析

この研究は家族集積性を示す日本人乳癌家系において、BRCA1を含むと想定される染色体17q12-21領域の高多型性マーカーを用い連鎖解析を行い、また同領域において散発性、家族性乳癌患者のヘテロ接合性の消失を調べ、乳癌の発生、進展に関与する遺伝子異常を解明することを目的とした。方法として、当院において、家族集積性のある乳癌家系(発端者である乳癌患者から3親等以内に3名以上)の乳癌患者を認める場合を調査し、家族集積性乳癌患者から癌部、非癌部、抹梢血リンパ球などよりDNAを抽出し、染色体17q12-21領域の高多型性マーカーを利用しPCR-SSCP法を行う計画を立てた。1994年度内の乳癌160症例のうち、家族集積性のある乳癌家系に1例も遭遇しなかった。従って、過去30年間(19651994年)に当科で扱った乳癌症例2574例を用いて家族集積性の調査を行った。家族集積性の認められた家系は28家系(1.1%)であり、そのうち、18家系で、各家系の2人以上の腫瘍の組織像の類似性を比較検討ができた。その結果、母、娘型は家族集積性の認められた28家系中8家系で(28.6%)で類似性は5/6(83%)、姉妹型は15家系(53.6%)で、類似性は6/8、(75%)、伯母型は5家系(17.9%)で類似性は3/4(75%)であり、家族集積性の認められ、各家系の二者間で腫瘍の類似性のみられたのは14/18(78%)であり、家族集積性のある乳癌でも必ずしも均質でなかった。このことを考慮に入れて、目下末梢血リンパ球を用いて遺伝子異常を検討中である。
雑魚流通をめぐる水産物流通の新展開と取引における垂直的調整システムの解明

本研究の目的は、現在の量販店主導型の水産物流通システムの中で「雑魚扱い」とされてしまう水産物を積極的に流通させようとする主体に注目し、雑魚流通の取引における垂直的な調整システムの実態と課題を明らかにすることで、雑魚流通をめぐる水産物流通の新展開の特徴を、フードシステムの構造変化の影響と関連付けて明らかにすることである。主に操業される漁業特性や生態学的特性等から、元来、多種多様な水産物が多く水揚げされてきた瀬戸内海地区を中心に、実態調査をメインとしながら、現在、どのように雑魚流通が繰り広げられているのか、そして再構築されようとしているのかを検討しようとするものである。本年度は、主に岡山県中部西部の漁業地区における漁協等における流通対応やマーケティング対応を対象として垂直的な調整システムの実態と課題について実態調査を行った。漁協を中心に「雑魚扱い」の水産物の積極的な流通対応が観察された。また、漁協による産地市場も開設されているが、そこによる価格発見とあわせ、ネゴシエイションにもとづく価格発見がより重要なものになっていることが示唆された。前半期に急遽在外研究に従事することになったため。雑魚流通の実態調査を引き続き行い、研究の取りまとめを行う。本研究は、現在の量販店主導型の水産物流通システムの中では“雑魚"として扱われてしまっている水産物を積極的に流通させようとする主体に注目し、雑魚流通の取引における垂直的な調整システムの実態と課題を明らかにし、雑魚流通をめぐる水産物流通の新展開の特徴を、フードシステムの構造変化の影響と関連付けて明らかにすることである。主に操業される漁業特性や生態学的特性等から、元来、多種多様な水産物が多く水揚げされてきた瀬戸内海地区を中心に、実態調査を中心として、現在、どのようにして雑魚流通が繰り広げられているのか、そして再構築されようとしているのかを検討しようとするものである。本年度は、主に山口県の瀬戸内海側の地区で漁業者グループと地元量販店が連携して、スーパーで漁業者が直接販売している事例や雑魚を加工することで収益をあげようとしている漁業者グループなどを事例として実態調査を行った。その結果、地元量販店にとっては地魚が差別化アイテムとなっていること、また量販店間で地魚競争が激化する中で、地魚の中でもワングレード上のものを取り揃えられるか否かが重要になってきており、実態調査先の事例などでは、漁業者グループの取り組みが地元量販店にとって競争力強化の根拠となっていることが示された。また、取引される価格形成のあり方は生産者にとっても納得のいく方法を採用していることなどから、これまでの量販店主導型の価格形成のあり方に変化が生じつつあることが示された。実態調査を中心に研究をすすめ、論文化も行ったため。本研究は、現在の量販店主導型の水産物流通システムの中で「雑魚扱い」とされてしまう水産物を積極的に流通させようとする主体に注目し、雑魚流通の取引における垂直的な調整システムの実態と課題を明らかにすることで、雑魚流通をめぐる水産物流通の新展開の特徴を、フードシステムの構造変化の影響と関連付けて明らかにすることである。主に操業される漁業特性や生態学特性等から、元来、多種多様な水産物が多く水揚げされてきた瀬戸内海地区を中心に、実態調査をメインとしながら、現在、どのように雑魚流通が繰り広げられているのか、そして再構築されようとしているのかを検討しようとするものである。本年度は、主に山口県下関市の漁業者グループによる直販活動(朝市や量販店との直接取引など)を対象として、どのように雑魚を集荷、評価、仕分け、販売しようとしているのか、そこにおける課題は何か等について実態調査を行った。その結果、当該事例では、自分たちが主体で取組を行う朝市と、地元量販店との直接取引に取り組んできたが、漁業者による調整システムによって実施されている朝市は持続性を有するが、量販店との垂直的な調整システムの場合は課題が多く存在し、持続性を持つことが難しいことが明らかとなった。また、中心となる漁業者リーダーの存在と彼による調整能力によるところが大きいため、当該事例がさらなる持続性を確保するためには、こうしたノウハウをどのように組織として担保していくかも課題であることが明らかとなった。実態調査を中心に研究をすすめることができている。

今後は、卸売市場における雑魚流通の動向についてヒアリング調査や統計整理などをすすめていくと同時に雑魚を積極的に取り扱おうとする主体の実態調査も引き続き実施していく。今後は他地区における雑魚流通の動向についてヒアリング調査や統計整理などをすすめていくと同時に雑魚を積極的に取り扱おうとする主体の実態調査も引き続き実施していく。雑魚流通の実態調査を引き続き行い、研究の取りまとめを行う。計画的に使用したが、若干の次年度使用額が生じた。(理由)計画的に使用したが、若干の次年度使用額が生じた。(使用計画)若干の次年度使用額を含め、現地調査や国際学会での発表などの旅費を中心に使用をすすめていく。前半期に急遽在外研究に従事することになったため。翌年度は科研研究のエフォートを高め、研究の取りまとめを行っていく。若干の次年度使用額を含め、現地調査や国際学会での発表などの旅費を中心に使用をすすめていく。
ヒト破裂脳動脈瘤の瘤壁性状に応じた流体解析と免疫組織解析による破裂機構の解明

これまで、臨床例における脳動脈瘤クリッピング術後の動脈瘤組織標本を計54個(破裂例40個、未破裂例14個)が取得できた。破裂瘤に特徴的な病理組織学的所見として、<1>内皮下のフィブリン析出、<2>内膜内へのリンパ球を主体とする炎症細胞の浸潤、<3>内壁表面の層状血栓形成などが見られた。一方で、免疫染色や走査電子顕微鏡による評価では、瘤壁にも機能は低下しながらも内皮細胞は存在しているようだが、破裂部近傍では形態や配列が乱れが顕著であったり、損失していたりすることが示唆された。これらの所見から鑑みると、動脈瘤は、壁せん断応力低下などの力学的要素に影響を受けた内皮障害に端を発し、その修復過程としての内壁の血栓形成あるいは壁内出血そしてそれに対する急激な炎症反応が、やがては壁の崩壊をきたすことで破裂すると推察される。これまで、臨床例における脳動脈瘤クリッピング術後の動脈瘤組織標本を計54個(破裂例40個、未破裂例14個)を取得できた。これらの全例に対して、ヘマトキシリン・エオジン染色と、エラスティカ・マッソン染色による評価を終えたところ、破裂脳動脈瘤に特徴的な所見として、<1>動脈瘤内皮下のフィブリン析出、<2>内膜内への炎症細胞の浸潤(これはリンパ球を主体とする部位と好中球を主体とする部位とがあり、時相の異なる炎症が存在することが示唆される)、<3>内壁表面における層状の血栓形成などが見られた。これらの所見は、破裂動脈瘤においては破裂点近傍はもちろんのこと、そこからやや離れた部位にも高率にみられたものの、未破裂動脈瘤ではほとんど認められなかった。一方で、内皮細胞の存否やその状態も重要な検討項目の一つである。まだ一部の症例での結果だがCD34による内皮細胞をすると、部位による差はあれど、動脈瘤内壁にも機能が低下しながらも内皮細胞は存在しているようである。また、上記53例のうち7例(破裂例5例、未破裂例2例)では内壁の走査電子顕微鏡による評価をすすめているが、内皮はやはり存在はしており、ただし形態や配列が乱れていたり、完全に損失していたりすると推察される。これらの所見から鑑みると、動脈瘤の破裂は単に力学的な負荷のみで破裂をきたすわけではなく、また慢性炎症のみで説明できるものでもなさそうである。力学的要素に影響を受けた何らかの内皮障害に端を発し、その修復過程としての内壁の血栓形成あるいは壁内出血そしてそれに対する急激な炎症反応が、やがては壁の崩壊をきたすことで破裂するのかもしれない。このことの確証を得るべく、実験動物での易破裂大型動脈瘤モデルの確立と、ヒト臨床例における動脈瘤癖部位ごとのCFD血行力学解析を今も進めているところである。平成23年3月末までに、臨床例における脳動脈瘤クリッピング術後の動脈瘤組織標本を計47個(破裂例35個、未破裂例12個)を取得できた。これらの全例に対して、ヘマトキシリン・エオジン染色と、エラスティカ・マッソン染色による評価を終えたところである。破裂脳動脈瘤に特徴的な所見として、<1>動脈瘤内皮下のフィブリン析出、<2>内膜内への炎症細胞の浸潤(これはリンパ球を主体とする部位と好中球を主体とする部位とがあり、時相の異なる炎症が存在することが示唆される)、<3>内壁表面における層状の血栓形成などが見られた。これについてはまだ一部の症例のみだがCD34による内皮細胞の免疫染色も試みている。まだ確たる結論には至っていないが、おそらくは動脈瘤内の部位によって内皮細胞の存在状態は変化しているものの、形態としては存在している部位もありながら、その機能が低下しているような状態であることが推察された。これらの所見から鑑みると、動脈瘤の破裂は単に力学的な負荷のみで破裂をきたすわけではないことはもちろん、炎症のみで説明できるものでもなさそうである。力学的要素に影響を受けた何らかの内皮障害に端を発し、その修復過程としての血栓形成そして炎症反応の反復が、やがては壁の崩壊をきたすことで破裂するのかもしれない。

現時点で得られた病理組織所見は、一連の破裂にいたる過程の一部を見ているにすぎないが、単に炎症だけではなく、血栓形成が関与している可能性を見出したことは、非常に意義の高いことである。本研究は、手術顕微鏡下所見、光顕的病理組織評価、免疫組織評価、電顕的病理組織評価、Computed Flow Dynamicsによる流体力学的解析の要素によって構成されている。手術顕微鏡下所見は動脈瘤標本取得時に随時術中DVD映像から整理されているものである。免疫組織評価はまだ一部にとどまり、電子顕微鏡評価は未施行だが、光顕敵意病理組織評価は現有する標本についてはほぼ完了している。CFDについては、ソフトウェア・プログラムのセットアップを整えたところであるが、すでに各臨床例のDICOM画像データは収集してあるので、解析を開始できる段階にある。2年間計画の半分の期間が過ぎた時点であることと照らし合わせて考えると、ほぼ順調に進展しているものと思われる。今後は、まず一つに、免疫組織学的評価を拡充していくことが挙げられる。内皮細胞の機能を評価する免疫染色はもちろんのこと、MMP-2・MMP-9・MCP-1・MCAP-2などの炎症反応に関連する因子も調査が必要であろう。また、動脈瘤壁においては変性した内膜に代わって膠原繊維が増成している状態も見られたことから、コラーゲンに関する免疫染色もおそらく有用であろうと計画している。電子顕微鏡観察は操作電子顕微鏡による内皮細胞の形態的評価が目的である。一つの動脈瘤内で肉眼的性状の異なる部位ごとに評価したいが、合わせてそれぞれの部の光顕所見とも対比したいので、手術中に動脈瘤を摘出した時点で、任意の部位ごとに切離して電顕用と光顕用とに分割して保存する。CFD解析も平成24年度の大きな要素である。組織解析した動脈瘤の術前画像によるCFD解析をすすめ、破裂と未破裂、それぞれの動脈瘤内の性状の異なる部位ごとに流体力学的特性を対比させ、病理学的所見と力学的所見をリンクさせることにより、破裂機構の解明に大きく近づくことを目指す。次年度は免疫組織学的評価を拡充して行う予定であるが、その染色に用いる各種免疫抗体の購入に40万円を要する。CFD解析の遂行にあたっては、医療用DICOM元データの保存ならびに解析結果の保存のために、ディスク・メディアと保存用ハードディスクが必要になる。とくに解析結果については計算過程も含めるとファイルサイズが非常に大きいものであり、大容量のハードディスクを要する。これらの調達に15万円を見込んでいる。その他として、成果発表のための学会旅費や、消耗品雑費などで、15万円を見込んでいる。これらを総計して70万円を用いる見込みである。今年度の研究費で、3月に購入した物品等の支払いが4月以降になるため、未使用額14,923円が生じている。
地域における食道アカラシア患者潜在に関する実態調査研究

研究の目的:東北大学において、食道アカラシアと診断し手術を施行した17症例のうち、2例が他医にて一旦神経性食思不振症(AN)と診断されていたことから、本研究では、患者のレセプトデータを詳細に解析して食道アカラシアの可能性のある患者群を抽出し、協力施設においてカルテ調査や追加検査依頼を行う等によりANを含む食思不振/嘔吐患者における食道アカラシア患者潜在の有無や診断経緯の実態について調査検討し、ANを含む食思不振/嘔吐症状を呈する患者に対するより適正な診断アルゴリズムを提示する。平成30年度成果:昨年度の成果:東北大学病院における食道アカラシア手術症例38症例を解析し、初診より6か月以上診断が確定しなかった「診断遅延群」15例について、全例CT及び食道透視検査を施行していないことが判明した、について学会論文発表を行った。平成27年/9/1平成29年6/30に宮城県の石巻赤十字病院外来受診患者17,814名について、そのレセプトデータから食道アカラシアを否定できないレセプト傷病名を持っていた1060歳、上部消化管内視鏡検査を実施、かつ食道透視検査未実施症例526名を抽出、さらに電子カルテ調査にて症状が遷延し、かつアカラシア以外の確定診断がついていない症例39名を抽出後、昨年度の研究で抽出した症例重複分16名を差し引いた23名を最終的に抽出した。このうち同意を得られた8名に対し所行動透視検査を実施したところ、食道アカラシア類似の食道運動機能障害疾患である「EGJ outflow obstruction」患者1名を見出すことに成功した。このことは、食道アカラシアを含む食道運動機能障害を診断アルゴリズムとして、ANを含む食思不振/嘔吐症状を呈する患者に対しては、上部消化管内視鏡検査だけでなく、食道透視を行うことが必須であることを立証しえたと考える。研究の目的:東北大学において食道アカラシアとして手術を施行した17症例のうち、2例が他医にて一旦神経性食思不振症(AN)と診断されていたことから、食道アカラシアと診断されずに他の疾患と診断されている患者が地域に潜在しているのではないかとの仮説を立てた。本研究では、特定の地域の患者の診療報酬明細書(レセプト)データを詳細に解析して食道アカラシアの可能性のある患者群を抽出し、協力施設においてカルテ調査や追加検査依頼を行う等によりANを含む食思不振/嘔吐患者における食道アカラシア患者潜在の有無や診断経緯の実態について調査検討し、ANを含む食思不振/嘔吐症状を呈する患者に対するより適正な診断ストラテジーを提示する。平成27年度研究実施計画:すでに開発済みの、食道アカラシアを否定できないレセプト病名(神経性食思不振症など計13病名)でスクリーニングする試作ソフトのバージョンアップを図り、協力施設として石巻赤十字病院を選定し、食道アカラシア患者候補者のスクリーニングアルゴリズムを確立する。研究成果:研究内容について、東北大学および石巻赤十病院の倫理委員会にて承認を得て、試作ソフトが石巻赤十字病院のデータを正常に抽出しうることを確認後、連結匿名化データに変換しうるソフトにバージョンアップした。この新ソフトを用いて、同院の平成26年8/1平成27年8/31までの外来受診患者のレセプトデータ8922名分を抽出し、匿名化の上アクセス(データベースソフト)データに変換した。一旦ANと診断されていたこれまでのアカラシア症例は、食道透視検査を施行しなかったのがその原因であったため、同検査未施行かつ上部消化管内視鏡検査施行し、かつ好発年令である10歳以上60歳未満の症例186名を抽出、より確率の高い50歳未満の症例に対しカルテ調査を行い、食道アカラシアを否定できない症例2名を抽出することができた。平成27年度は、研究全体の研究策定、研究内容を東北大学および石巻赤十字病院倫理委員会の承認を得て、すでに開発していた食道アカラシアを否定できないレセプト病名(神経性食思不振症など計13病名)でスクリーニングする試作ソフトのバージョンアップを図り、食道アカラシア患者候補者のスクリーニングアルゴリズムを確立する予定であった。試作ソフトが正常に作動することを確認し、さらに、データの匿名化な可能なバージョンへのバージョンアップを行い、協力施設(石巻赤十字病院)の1年分の外来レセプトデータに対し、食道アカラシア患者候補者のスクリーニングアルゴリズムをおおむね策定することができ、順調に研究は進展していると思われる。研究の目的:東北大学において、食道アカラシアとして手術を施行した17症例のうち、2例が他医にて一旦神経性食思不振症(AN)と診断されていたことから、本研究では、特定の地域の患者のレセプトデータを詳細に解析して食道アカラシアの可能性のある患者群を抽出し、協力施設においてカルテ調査や追加検査依頼を行う等によりANを含む食思不振/嘔吐患者における食道アカラシア患者潜在の有無や診断経緯の実態について調査検討し、ANを含む食思不振/嘔吐症状を呈する患者に対するより適正な診断ストラテジーを提示する。平成28年度研究成果:昨年度、「10才以上60歳未満かつ食道透視検査未施行かつ上部消化管内視鏡検査施行」がアカラシア患者候補者の抽出条件として適当であるかどうかをさらに確認する目的に、東北大学病院で2006年から2015年まで食道アカラシア手術を施行した38症例について、後ろ向きにカルテ調査を行い各症例における診断経緯を検討した。

当初3か月間以上他疾患と診断されていた17症例を検討したところ、全例初診時より3か月以内に食道透視検査を行っていないことが判明し、年齢分布も15-57歳(平均38.6±3.2)であり、当初設定した抽出条件が適当であると検証することができた。この条件のもと、平成26年8/127年8/31に地域の石巻赤十字病院を受診した外来患者8922名のレセプトデータから186名を抽出ソフトを用いて抽出し、専用のデータベースファイルを作成して1名づつ詳細なカルテ調査を行った。明らかに他疾患の診断がついている症例、アカラシアを否定できない症状が軽快した症例、健診等で食道透視検査を施行していた症例を除外し、最終的に16名を抽出することができた。16名に対し食道透視検査等の精査を進める目的に介入研究として本学および石巻赤十字病院に倫理承認得るなど、研究実施体制整備を行うことができた。平成28年度は宮城県石巻市における食道アカラシア候補患者を抽出し、必要な精査を行って食道アカラシア患者潜在の有無を調査する予定であった。今年度は、石巻市医師会および桃生郡医師会に協力を要請し、すでに協力の承諾を得ている。しかしながら、第一に、平成27年度に設定した抽出条件の適正性をさらに期すために、当初の28年度の研究計画にはなかったものの、東北大学症例を用いて更に詳細に検証したこと、第二に、石巻赤十字病院外来患者から抽出した186名を詳細にカルテ調査したため、予想外に時間を要したこと、第三に、介入研究である候補患者に対する食道透視検査等の精査を行うための倫理申請→承認まで時間を要したことから、石巻市の協力医療施設でのレセプト電子データよりの食道アカラシア候補患者の抽出を行うまでには至らなかった。研究の目的:東北大学において、食道アカラシアとして手術を施行した17症例のうち、2例が他医にて当初神経性食思不振症(AN)と診断されていたことから、本研究においては特定の地域の患者レセプトデータを詳細に解析して食道アカラシアの可能性のある患者群を抽出し、協力施設においてカルテ調査や追加検査を実施する等によりANを含む食思不振/嘔吐患者における食道アカラシア患者潜在の有無や診断経緯の実態について調査検討し、ANを含む食思不振/嘔吐症状を呈する患者に対するより適正な診断ストラテジーを提示する。平成29年度成果:東北大学病院において、2006年から2015年までの間に食道アカラシア手術施行例38症例についてさらに詳細に検討した。初診後6か月以内に食道アカラシアと診断された「早期診断群」23例とそれ以降に診断された「診断遅延群」15例をを比較したところ、診断遅延群は1060才で、初診後6か月以内に全例食道透視検査及び胸腹部CT検査を施行されていないことが判明した。そこで平成26年8/1平成27年8/31に宮城県石巻市の石巻赤十字病院外来受診患者8922名のレセプトデータから、食道アカラシアを否定できないレセプト傷病名(拒食症、神経性食思不振症など)をもち、かつ1060才、食道透視未施行の患者177名を抽出し、詳細なカルテ調査を行い、CT検査施行の有無を含めてさらに食道アカラシア候補症例16名を抽出した。食道透視検査の同意を得た8名に対し同検査を施行したが、全員食道アカラシアは否定された。そこで平成27年/9/1平成29年/6/30までの同院の外来受診患者に抽出範囲を広げ、さらなるレセプトデータの解析を進めている。
非侵襲脳活動データの時空間解析によるヒト脳「個性」指標の研究

機能的MRIなどの脳イメージング技術の発展により、ヒトの脳の個人差と、行動や性格の傾向との関係が明らかになりつつある。しかし、脳を傷つけない計測法では限られた情報しか得られないため、異なる長所を有する脳イメージングデータを統合解析する必要がある。本研究課題では、脳波と機能的MRIから、個人特性に関係する特徴量を抽出する機械学習法を高度化し、ヒト脳「個性」指標を新たに創出する。
放射線源を利用した高性能微弱光源による発光溶液の新領域応用に関する研究

本研究では、シンチレータと放射線源を利用した高性能微弱レファレンス光源を作製し、発光反応やシンチレータからの光スペクトルを高精度に定量できる基礎システムの開発を行った。シンチレータとしては、ガンマ線検出効率の大きなBGO結晶が使われた。シンチレータによる発光量は、ガンマ線源の設置位置が同じであれば、ガンマ線源の半減期のみに依存するものであり、微弱光測定器の変化を詳細に把握できるようになる。定量には、積分球と光電子増倍管、フォトダイオード、プラスチック光ファイバをライトガイドとして用いたスペクトロメータが使われた。このような体系でシンチレータからの発光量を正確に測定することができた。最終的に、ルミノメータのような微弱光測定器の感度校正を行うことに成功した。本研究では、ルミノメータのような微弱光測定器の感度測定を高精度に行うことを目的として、シンチレータと放射線源を利用した高性能微弱レファレンス光源を作製し、発光反応やシンチレータからの光スペクトルを高精度に定量できる基礎システムの開発を行う。平成21年度は、本研究計画の初年度であり、シンチレータのガンマ線に対する基礎データと積分球を用いた発光量絶対測定装置を最適化されたシステムに構築するための基礎の確立を中心に研究をすすめた。シンチレータとしては、ガンマ線に対して感度が高く、光出力が大きい、大気環境化で安定な結晶という条件で、BGO(BiGeO)シンチレータとGSO:Ceを選び、Co-60やCs-137などの標準γ線源を利用した特性試験を行った。また、光特性試験用に6インチ直径の積分球を用意し、シンチレーション材料を内部に設置するための積分球の光学的設計の検討を行うた。積分球には、光ファイバーが組み込めるようにし、特性試験では、光ファイバーから取り出されたシンチレーション光を、光電子増倍管によって測定した。別途、積分球式分光全光子束測定装置の絶対感度校正を行った。また、市販の発光測定装置の絶対感度校正技術の実証試験を行い、本研究により発光現象を定量的に解析することが可能であることを確認した本研究課題では、ルミノメータのような微弱光測定器の感度測定を高精度に行うことを目的として、シンチレータと放射線源を利用した高性能微弱レファレンス光源を作製し、発光反応やシンチレータからの光スペクトルを高精度に定量できる基礎システムの開発を行う。液体シンチレータとガンマ線源を利用した微弱光の発光量絶対測定体系を確立するため本年度は、鉛遮蔽による低ガンマ線バックグランド場に6インチ積分球を設置し、そこにCs-137、Co-60チェッキングソース、BGOシンチレータ、1インチ光電子増倍管を設置した体系で、光源特性試験を行った。モンテカルロによる光の輸送計算も行い、実験結果と比較することによって、実験体系、計算手法に改良を加えている。また、生化学分野での実証研究として、発光反応測定装置の校正技術開発を行う目的で、実際に発光色が異なるホタル発光酵素(ルシフェラーゼ)のスペクトルを絶対定量できるように発光測定装置(ルミノメータ)の絶対感度を校正した。更に、量子収率を測定し、発光スペクトルとの相関があることを見出した(論文報告)。また、ルミノメータの絶対感度の校正を比較試験により実施するための検討を行った。発光反応溶液を用いた予備実験により、バラツキが0.3%CVで校正できることが確かめられた。しかし、複数の試薬を混合しての発光反応であるため操作が煩雑であり、物質の安定的な長期保存が見込めないため、シンチレータを用いた方法の確立に移行していく必要が残されている。本研究課題では、ルミノメータのような微弱光測定器の感度測定を高精度に行うことを目的として、シンチレータと放射線源を利用した安定的な高性能微弱レファレンス光源を作製し、発光反応やシンチレータからの光スペクトルを高精度に定量できる測定システムの開発を行った。本研究課題の最終年度である本年度は、プロトタイプの測定システムを構築し、市販の発光測定装置の校正までを実証した。プロトタイプ測定システムは、6インチ積分球とその内部にシンチレータ、その外部にγ線源を設置することで構成され、全体を鉛遮蔽体で覆った構造になっている。6インチ積分球には、10mm直径光電子増倍管とプラスチックファイバをライトガイドとしたスペクトロメータが取り付けられた。スペクトロメータは、シンチレータからのスペクトルと積分球内での吸収スペクトル補正を行うために用いられた。シンチレータとしては効率の大きなBGOに加えプラスチックなど5種類を試験した。γ線源として法規制以下の370kBqCs-137またはCo-60線源を用いた。

積分球内でのガンマ線フラックス分布は、MCNPモンテカルロシミュレーションによって求めた。BGOシンチレータを利用したガンマ線測定によっても検証された。最終的な発光溶液のような溶液状の光源の発光量を微弱光測定器で測定するために、液体シンチレータとガンマ線線源を利用できるようにした。最終的に、シンチレータを用いた安定的な光源が開発されたことにより、微弱光測定器の感度校正を行うことが可能になった。また、シンチレータによる発光量は、ガンマ線源の設置位置が同じであれば、ガンマ線源の半減期のみに依存するために、微弱光測定器側の変化を詳細に把握できるようになり、今後の生物分野における発光溶液の測定の信頼性が大きく向上できたと考えられる。
センサーネットワークを中心としたエンドツーエンドセキュリティ技術の開発

本研究では,単機能センサや複合センサをインターネット上のノードとして接続し,それらのセンサノードを対象としたEnd-to-Endセキュリティ技術の開発を行うことを目的としている.そこで,本年度は下記の二つの課題に取り組んだ.1.ノードのネットワークの自己組織化による相互認証機構の構築センサノード同士が相互に通信しあうことで相手を確認し認証する機構について取り組み,ノードの位置情報及び時間に基づくPeer-to-Peer型オーバレイネットワーク構成方式の確立とそれを基盤としたノード相互の認証機構について成果をあげた.また,シミュレータを実装し,本シミュレータ上において,既存のアルゴリズムより高速に検索可能で,規模拡張性に優れたオーバレイネットワークを構築できることを確認した.2.センサノードのステルス化技術の確立センサノードの処理能力は非常に低いと考えられるため,不必要な通信への対応やフィルタリング等をセンサノード自身で行うことは避けるべきである.そこで,実通信に用いるアドレスと,ノードのIDであるアドレスを分離し,存在を知らないノードからはセンサノードをアクセスができないようにするステルス化技術の開発を行った.具体的には,Mobile IPv6及びNetwork Mobility技術を用い,定期的にソースアドレスを変更することによって,ノードの存在をわかりにくくすることが可能になる.本研究では,単機能センサや複合センサをインターネット上のノードとして接続し,それらのセンサノードを対象としたEnd-to-Endセキュリティ技術の開発を行うことを目的としている.そこで,本年度は下記の二つの課題に取り組んだ.1.ノードのネットワークの自己組織化による相互認証機構の構築センサノード同士が相互に通信しあうことで相手を確認し認証する機構について取り組み,ノードの位置情報及び時間に基づくPeer-to-Peer型オーバレイネットワーク構成方式の確立とそれを基盤としたノード相互の認証機構について成果をあげた.また,シミュレータを実装し,本シミュレータ上において,既存のアルゴリズムより高速に検索可能で,規模拡張性に優れたオーバレイネットワークを構築できることを確認した.2.センサノードのステルス化技術の確立センサノードの処理能力は非常に低いと考えられるため,不必要な通信への対応やフィルタリング等をセンサノード自身で行うことは避けるべきである.そこで,実通信に用いるアドレスと,ノードのIDであるアドレスを分離し,存在を知らないノードからはセンサノードをアクセスができないようにするステルス化技術の開発を行った.具体的には,Mobile IPv6及びNetwork Mobility技術を用い,定期的にソースアドレスを変更することによって,ノードの存在をわかりにくくすることが可能になる.
先天性異所性精巣ラットの妊孕性に対する外科治療の効果

遺伝的に発現する停留精巣ラットの家系を用い、停留精巣の造精機能に対する影響と外科的治療の効果について検討した。まず片側性の異所性精巣ラットを5週齢、10週齢、15週齢、20週齢、25週齢で固定し、両側の精巣重量、血清FSH、LH、Testosterone濃度を測定し、同週齢の正常ラットと比較したところ血清FSH、LH、Testosterone濃度には有為な差は見られなかったが精巣重量は10週齢ですでに健側や正常ラットの精巣に比較して有為に低下していた。比較的早期の外科的治療の必要性が示唆された。さらにこれらの精巣および精巣上体はBouin液で固定してあり、今後組織学的な検討を加える予定である。外科的治療の効果と最適な時期を検討するため、正常ラット5匹をコントロール群とし、1週齢毎に精巣固定術を行い早期の精巣固定術の造精機能温存に対する効果を検討した。精巣重量は無治療群では比較的早期に減少していた。この精巣萎縮は早期に固定術を行うほど防止できる傾向が見られた。血清中のFSH、LH、Testosteroneの濃度はいずれの群でも有為差は見られなかった。精巣はBouin液で固定し、包埋薄切を行った。組織学的にはまだ検討を加えていないが、間質細胞(Leydig cells)と精細胞の比率や、精細胞の発達段階などを基準に評価する予定である。精巣上体の機能については不明の点が多いが、造精機能障害における精巣上体の組織学的変化についても同時に検討する。
うつ病の新規治療標的分子としてアストロサイト由来トロンボスポンジンに関する研究

電気けいれん療法の動物モデルである電気けいれん刺激(ECS)と抗うつ薬の慢性投与がシナプス新生を促進するアストロサイト由来分泌因子であるthrombospondin-1(TSP-1)の発現に与える影響を検討した。その結果、ECSの複数回施行が脳内において少なくとも部分的にアストロサイトの活性化を介してTSP-1を誘導することが明らかになった。一方、抗うつ薬の慢性投与ではTSP-1の増加は見られなかった。従って、TSP-1誘導作用はECSの作用メカニズムに特異的に関与している可能性が示唆された(Okada-Tsuchioka M et al., 2014)。ラットに電気けいれん療法(electroconvulsive therapy: ECT)の動物モデルであるelectroconvulsive seizure (ECS)を施行した場合の海馬におけるシナプス新生促進因子の変化について検討を行った。その結果、ECS単回施行では、thrombospondin-1(TSP-1) mRNAの時間依存性の変化が見られた。また、複数回施行では、TSP-1 mRNAの他に、Glypican-4, SPARCといった、他のシナプス新生促進因子の増加が見られた。さらに、TSP-1については、複数回施行によりタンパクレベルでも増加することがわかった。また、アストロサイト活性化マーカーであるglialfibrillaryacidic protein(GFAP)はTSP-1の増加に先立って増加していることが明らかとなり、ECSが脳内において少なくとも部分的にアストロサイトの活性化を介してTSP-1を初めとするシナプス新生促進因子を増加していることが明らかになった。一方、抗うつ薬の慢性投与ではTSP-1やGFAPの増加は見られなかった。従って、TSP-1誘導作用はECTの作用メカニズムに特異的に関与している可能性が示唆された。TSP-1はアストロサイトから分泌されるシナプス新生促進因子として最初に発見され、シナプス構造の新規形成とシナプス前部の活性化を行うが、シナプス後部の成熟には関与していない。一方、Glypican-4やSPARCはシナプス後部の成熟に関与しているシナプス新生促進因子であることが報告されている。以上のことから、ECSはシナプス新生の一連の過程に影響を与えていることが示唆された。平成25年度に動物実験を用いたin vivoの検討で、thrombospondin-1(トロンボスポンジン-1, TSP-1)を代表とするシナプス新生促進因子が電気けいれん刺激により誘導される可能性を明らかにし、学術論文として受理された。電気けいれん刺激は、抗うつ薬に反応しない難治のうつ病治療においても有効性の高い電気けいれん療法の動物モデルである。以上に基づき、うつ病の新規治療標的分子としてTSP-1の可能性を検証するため、平成26年度は、ヒト血液サンプルを用いて、TSP-1の測定を行った。研究協力者の支援により、文書による説明と同意を得た精神疾患の電気けいれん療法施行患者および年齢と性別について統制された健常者から血液を採取した。匿名化かつ患者情報がブラインド化された状態で血中TSP-1をELISA法を用いて測定した。健常者群と患者群での血中TSP-1値を比較した。また、患者群においては、電気けいれん療法施行前後での血中TSP-1値の変化を解析した。その結果、血中TSP-1値は健常者に比べ、患者群の特に女性において低い傾向にあった。ただし、本研究の解析の限りでは電気けいれん療法の施行に伴う血中TSP-1値の有意な変化は見られなかった。今後は、例数の追加や他のシナプス新生関連因子の測定、可能であれば抗うつ薬未服薬で電気けいれん療法施行の患者サンプルの解析などが必要になると考えられる。生物系薬学平成25年度の研究計画において、動物を用いたin vivoでの検討は、予備的検討で見出していたTSP-1の他にもGlypican-4やSPARCといった他のsynaptogenesis促進因子がECSで誘導される可能性を明らかにすることができた。また、抗うつ薬慢性投与との比較も行い、TSP-1の誘導作用がECTの作用メカニズム特異的に関与している可能性も明らかにした。ここまでの結果を学会発表し、さらに学術論文として受理させることもできた。さらに、平成26年度に計画している、ヒト血液サンプルにおけるTSP-1の測定に関しては、研究協力者の支援により、目標としていた30例を超えて、同意を得たECT施行患者37名、年齢と性別について統制された健常者34名から血液を採取することができた。また、血液サンプルを用いたTSP-1のELISA法での測定に関する条件検討も終えることができた。従って、おおむね順調に進展していると考える。

平成25-26年度にかけて収集された血液サンプルを匿名化かつ患者情報がブラインド化された状態で、TSP-1をELISA法で測定し、患者群と健常者群で比較する。患者群において、抗うつ薬あるいは電気けいれん療法(ECT)前後でのTSP-1量を解析する。血液中シナプスマーカーについても同様に検討する。平成25-26年度に得られた研究結果を取りまとめ、成果の発表を行う。平成25年度までは、動物を用いたin vivoでの検討を中心に研究費をあてたが、予定よりも少ない予算で進行し論文作成に至ったので、次年度使用額が生じた。平成26年度は血液サンプルを用いたELISA法での測定を中心に研究費をあてる計画である。平成25年度未使用額は今年度の使用にあてる。
咀嚼-機械的応力-に対する骨リモデリングのシミュレーションから下顎偏位を解明する

偏位咬合の増悪は習慣性咀嚼によるメカニカルストレスに顎骨が適応していくことが一つの要因として考えられてきた。偏位咬合患者のCT画像より下顎骨と咀嚼筋を取り出し、咀嚼筋の断面積と走行から筋力ベクトルを決定し、下顎骨における三次元有限要素解析を行った。その結果、偏位側においてより広範囲な応力の分布が観察され、これにより応力分布の非対称性が、成長期における下顎骨の非対称性の増悪に関与している可能性が示唆された。本研究の目的は偏位咬合の成り立ちを、習慣性咀嚼によるメカニカルストレスに顎骨が適応していく過程を、ストレスに対応した骨のリモデリングをシミュレーションする事で明らかにする事である。本年度の研究計画では、倫理委員会の承認、被験者の選択、被験者からの同意書の取得、CT画像解析、咀嚼時顎運動記録の採取、解析であった。これらについて遅滞無く進めるとともに、研究分担者である渡邉が次年度以降に行う骨のリモデリングのシミュレーションについて、コンピュータプログラム(iBONE)作成者の手塚氏のもとで、セットアップ、使用方法の説明等全般にわたって指導を受ける事ができた。さらに、既に今年度作成した画像データについて、シミュレーションを行うにあたって必要な前処理について説明を受け、今年度中に前処理を一部開始した。この事は、次年度以降の研究遂行にあたり、大変有意義であると考える。また、今年度の研究過程に置いて、CT画像データより、偏位咬合患者の骨の非対称の三次元的評価について知見を得る事が出来、論文にて発表を行った。また、それに付随する軟組織の評価については、学会発表、および論文にて発表を行った。顎運動解析データからは、軟組織の3次元運動解析について知見を得る事が出来たため、論文投稿を行った。次年度は引き続き被験者をふやすとともに、いよいよ被験者の画像データを用いて、シミュレーションを開始する予定である。また、そのシミュレーションの結果より、さらに正常咬合者に偏位咬合患者の顎運動による負荷を与えた場合の骨変化についてシミュレーションを行い、偏位の発生、増悪の過程を解明する予定である。本研究の目的は偏位咬合の成り立ち、習慣性咀嚼によるメカニカルストレスに顎骨が適応していく過程を、ストレスに対応した骨のリモデリングをシミュレーションする方法で明らかにする事である。本年度の研究計画は、被験者の選択、被験者からの同意書の取得、CT画像解析、咀嚼時顎運動記録の採取、CT画像データ3次元再構築、3次元骨構造解析、3次元有限要素解析であった。CT画像データ3次元再構築画像から下顎骨偏位が顕著な症例について、本研究の対象とした。骨構造解析については、ヘリカルCT画像であるため、骨体部の皮質骨レベルの解析は可能であったが、歯槽骨および海面骨レベルにおける解析は困難であった。また、3次元有限要素解析については、咬合による負荷を考慮した解析が必要なため、現在継続して行っている。また、次年度行うソフトウエアiBONEを用いた骨リモデリングシミュレーションを行うにあたって必要な画像の前処理を、対象症例について行うことができた。この事は、次年度の研究遂行にあたり、大変有意義であると考える。また、今年度の研究過程に置いて、偏位咬合患者の下顎頭形態の非対称な変化について知見を得る事が出来、論文にて発表を行った。次年度はいよいよ被験者の画像データを用いて、骨リモデリングシミュレーションを開始する。本研究の目的は偏位咬合の成り立ち、習慣性咀嚼によるメカニカルストレスに顎骨が適応していく過程、つまり偏位の発生、増悪の過程を、ストレスに対応した骨のリモデリングをシミュレーションする方法で解明することである。本年度の研究計画は、昨年度前処理を終えた被験者の画像データについて、咬合による負荷を考慮した三次元有限要素解析および骨リモデリングシミュレーションを行うことであった。まず、咀嚼運動時の下顎骨における咀嚼による応力分布を、三次元有限要素解析を用いて解析するにあたり、咀嚼筋の断面積に応じた咬合力と咀嚼筋の走行する方向からベクトルの大きさと方向を決定し付与した。その結果、両側に均等な咀嚼力を付与した場合、非偏位側と比較し偏位側下顎骨骨体部頬側により広範囲の応力の分布が認められた。またその分布を詳細に検討すると、偏位側では骨体部中央から下縁にかけて分布しているのに対し、非偏位側では歯槽骨よりに分布していることが明らかとなった。また、舌側においては、非偏位側では全く応力の集中が認められなかったのに対し、偏位側では小臼歯部から大臼歯にかけて中央部に応力の集中が認められた。

この応力分布は、被験者固有の咀嚼筋断面積を用いた分析ではさらに顕著な結果となった。これらの応力の分布から、メカニカルストレスに対し骨がその均衡を保つためにリモデリングしていく過程を推察すると、偏位側の下顎骨下縁部頬側に皮質骨が添加し、偏位咬合患者の下顎骨形態に特徴的な形態となることが明らかとなった。また偏位咬合の発生、増悪には咀嚼筋の不均衡が大きく関与していることが示唆された。
ボラを調査対象生物とした東シナ海沿岸域における環境ホルモン汚染の実態調査

我々はこれまでに、ボラが環境ホルモンの調査対象生物として適していること明らかにし、日本各地の沿岸域で環境ホルモン汚染の実態調査を実施してきた。本研究では、本種を用いた環境ホルモン汚染の実態調査を我が国の沿岸河口域ばかりではなく、韓国の東シナ海沿岸域にまで広げ実施した。その結果、我が国の大都市部周辺海域や工業・港湾地域では現在も環境ホルモンによる汚染が進行しいていることが解った。また、韓国の数カ所においてボラを捕獲し、ビテロジェニンをバイオマーカーとして環境ホルモン汚染の実態を調べたところ、南部の工業地域において比較的高濃度のビテロジェニンが検出された。このことから、環境ホルモンによる水圏汚染は韓国でも起きていることが解った。この研究には韓国の研究者も参加しており、2004年に引き続き、2005年11月に熊本に於いてシンポジウムを開催し研究成果の公表を行った。また、日本と韓国に於いて東シナ海沿岸域の環境ホルモンに関する共同研究の実施が話し合われ、2006年度より中国も交えて実施することとなった。既に、韓国済州大学・中国上海水産大学・中国海洋大学との共同研究が立案されている。本研究は日韓における環境ホルモン汚染の実態を明らかにしただけではなく、日中韓の環境ホルモンネットワーク構築の基礎を築くきっかけとなった。また、本研究を通し、東アジア沿岸国の大学院生や若手研究者の交流が開始された。これは、今後の東アジア地区における環境ホルモン研究の発展に欠くことの出来ない財産である。我々はこれまでに、ボラが環境ホルモンの調査対象生物として適していること明らかにし、これを用いて環境ホルモン汚染の実態調査を全国の沿岸河口域を中心に実施した。その結果、大都市部周辺海域ほど汚染が進行しいていることが解った。この結果を受け、韓国や台湾などのわが国近隣諸国でもボラを用いた環境ホルモン汚染の実態調査を望む声が高まった。環境ホルモンによる水圏汚染は一国の問題ではなく、広域に渡る問題である。我々が開発した調査基準を用い、近隣諸国で環境ホルモン汚染の実態調査を行うことは意義深いことである。また、汚染の拡大を防止するためにも、このような調査を早急に実施し汚染の現状を把握しておく必要がある。そこで、本研究では研究協力体制が整っている韓国・台湾・フィリピンにおいてボラを採取し、野生魚類の生殖現象に及ぼす環境ホルモンの影響を調べることとした。また、本研究を通して東アジア地区の環境ホルモン研究ネットワークの構築を目指している。平成15年度は、韓国の複数力所でボラの採集を行った。韓国における調査地は、済州島2カ所・統営1カ所、釜山1カ所である。また、フィリピン・イロイロ市郊外においてもボラの採集を行った。採集した個体より血液と生殖腺を採取し、これを日本に持ち帰った。現在、血中ビテロジェニン濃度の測定と生殖腺組織観察を進めている。我々は東シナ海沿岸各地の環境ホルモン汚染の実態を明らかにするため、韓国の済州大学及び釜慶大学の協力を得て、韓国各地(済州島2カ所、統営1カ所、釜山1カ所)でボラを採集した(平成15年度)。本年度は採集したこれらのボラの生殖腺を組織学的に観察するとともに、血液ビテロジェニンの分析を行い、環境ホルモン汚染の有無を判断した。その結果、これらの地域では環境ホルモンによると思われる生殖現象の異常は確認できなかった。そこで本年度後半に、環境ホルモンによる汚染が疑われる韓国安山(始華湖周辺)においてボラを採集した。現在、サンプルの分析をすすめている。これらの調査に加え、東アジア地区における環境ホルモンネットワーク構築のための会議が行われた。この会議において済州大学Lee Young-Don博士を韓国側の代表研究者とし、これに釜慶大学の研究者も加わり、日韓共同の環境ホルモン調査を行うことが決定された。さらに、平成16年11月11-12日に済州大学においてKorea-Japan, Japan-Korea Joint Meeting on Reproductive Biology of Aquatic Animalsを開催し、環境ホルモン研究の成果と今後の研究について討論を行った。フィリピンにおける調査は現地協力者により進行しており、平成17年度に分析を行う予定である。

また本年度、中国海洋大学(青島市)の研究者と交流を持ち、平成17年度より、東シナ海沿岸における日韓中共同調査を進めることが決定した。この様に東アジア地区における環境ホルモンネットワークが構築されつつある。我々はこれまでに、ボラが環境ホルモンの調査対象生物として適していること明らかにし、日本各地の沿岸域で環境ホルモン汚染の実態調査を実施してきた。本研究では、本種を用いた環境ホルモン汚染の実態調査を我が国の沿岸河口域ばかりではなく、韓国の東シナ海沿岸域にまで広げ実施した。その結果、我が国の大都市部周辺海域や工業・港湾地域では現在も環境ホルモンによる汚染が進行していることが解った。また、韓国の数カ所に於いてボラを捕獲し、ビテロジェニンをバイオマーカーとして環境ホルモン汚染の実態を調べたところ、南部の工業地域において比較的高濃度のビテロジェニンが検出された。このことから、環境ホルモンによる水圏汚染は韓国でも起きていることが解った。この研究には韓国の研究者も参加しており、2004年に引き続き、2005年11月に熊本に於いてシンポジウムを開催し研究成果の公表を行った。また、日本と韓国に於いて東シナ海沿岸域の環境ホルモンに関する共同研究の実施が話し合われ、2006年度より中国も交えて実施することとなった。既に、韓国済州大学・中国上海水産大学・中国海洋大学との共同研究が立案されている。本研究は日韓における環境ホルモン汚染の実態を明らかにしただけではなく、日中韓の環境ホルモンネットワーク構築の基礎を築くこととなった。