hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内情報伝達網におけるプロテインキナーゼCとホスホリパーゼDの連関機構の解析

本研究では、受容体刺激に連動して生ずるコリン燐脂質代謝とプロテイン・キナーゼC活性化の共役機構を解析する目的で、コリン燐脂質代謝において中心的役割を演じる酵素であるホスホリパーゼD(PLD)の酵素活性調節機構の解析に焦点を絞り研究を行った。我々が確立したPLDの新たな独自の測定法を用いて酵素活性を解析した結果、PLDは細胞膜結合型蛋白質であり、今まで酵素活性が低いとされてきた脾臓と腎臓に最も高いPLD活性が存在し、肝臓を含む多くの臓器に普遍的に存在する酵素であることを明らかにした。その酵素活性発現には、細胞の可溶性画分に存在するARFやRhoAなどの低分子量G蛋白質、更に低分子量G蛋白質以外の蛋白質が酵素の活性化に関与することを示す実験的根拠を得た。この因子は分子量36kの熱安定性を示す蛋白質(p36)であり、組織分布がPLD酵素活性と一致することから、PLDの生理的な活性化因子であることが強く示唆された。また、細胞膜構成成分の一つであるエタノールアミン燐脂質がPLDの酵素発現に必須であることを証明し、PLDの活性化には蛋白質因子のみならず、燐脂質を含む複数の因子が関与していることを明らかにした。今後、PLDの完全精製、並びにPLDおよびp36の遺伝子クローニングを行い、PLDの酵素学的諸性質並びに活性化機構を明らかにすることにより、コリン燐脂質に由来するジアシルグリセロールの分子レベルでの産生機構を明らかにし、PKCの活性化のメカニズムを解明することが急務と考えられた。
健康創造志向の行動変容支援包括モデルの構築に係わる社会医学情報論的研究

個々人のライフスタイルを「8つの健康習慣」(喫煙習慣、飲酒習慣、睡眠時間、運動習慣、栄養バランス、朝食摂取、労働時間、主観的ストレス量)から包括的且つ定量的に評価し、末梢血リンパ球染色体変異、あるいはナチュラルキラー(NK)細胞活性を指標とした健康度との関連性を調査した。その結果、ライフスタイルの良好な集団では、低い染色体変異頻度、及び高いナチュラルキラー(NK)細胞活性が認められ、さらに乳酸菌飲料やエピガロカテキンガレート等の摂取が修飾要因として関連することが明らかとなった。また、唾液中ストレスマーカー(コルチゾール、クロモグラニンA、α-アミラーゼ等)を指標に個々人のストレス反応を精神神経免疫内分泌学的に評価したところ、上記包括的ライフスタイルとの間に有意な関係が認められると共に、温泉入湯や旅行参加等が修飾要因として関連することが明らかとなった。さらには、これらストレスマーカーと、上記ナチュラルキラー(NK)細胞活性、あるいは光トポグラフィーにより定量的に評価された運動野・感覚野等、脳野ごとの活性、即ち高次脳機能との間にも有意な関係が認められた。これら重要な健康指標を個別・包括的に複雑系として解析することにより、個々人の健康年齢あるいは生活元気度の評価を可能にし、さらに個々人のデータを入力することにより具体的なライフスタイル変容が「健康寿命の延伸」及び「高い生き甲斐感の達成」に結びつくことを予知・予測するような健康創造システムを構築した。このシステムは、職域・学校・保健所等さまざまな対象に適用可能である。ライフタイルを、喫煙、飲酒、睡眠時間、運動習慣、栄養バランス、ストレスなどの8つの健康習慣を包括的に数量化する手法で評価する一方、個々人の抹消血リンパ球の染色体変異、あるいはナチュラルキラー細胞活性を指標にして健康度を定量化したところ、ライフスタイルの良好な集団ほど健康度は有意に高かった。また、唾液中に分泌されるストレスホルモン(コーチゾールやクロモグラニンA)を指標に個々人の精神心理的なストレス反応を職域で評価したところ、働きがい感が高い状態(ノルマは高いが責任のある職位にある)者では、これらストレス関連ホルモンが低く、ナチュラル細胞活性が高かった。強い精神的ストレス負荷により心的外傷後ストレス障害(PTSD)の多い者ほど、NK細胞活性が低かったが、ヒューマンサポートなどによりPTSDが回復した場合、有意にNK活性の回復上昇が認められた。これら重要な健康指標を包括的に解析することにより、個々人の健康年齢、あるいは生活元気度を評価できる具体的なライフスタイル変容が健康寿命の延伸と共に、高い生きがい感の達成に定量的に結びつく事実を個々人のデータ入力を行うことにより予知・予測する健康創造システムを構築した。この健康創造システムをCD-ROMにおとし、職場、学校、保健所で実際に使用し、その結果を判定する作業を継続中である。ライフスタイルを、喫煙、飲酒、睡眠時間、運動習慣、栄養バランス、ストレスなどの8つの健康習慣を包括的に数量化する手法で評価する一方、個々人の抹消血リンパ球の染色体変異、あるいはナチュラルキラー細胞活性を指標にして健康度を定量化したところ、ライフスタイルの良好な集団ほど健康度は有意に高かった。また、唾液中に分泌されるストレスホルモン(コーチゾールやクロモグラニンA)を指標に個々の精神心理的なストレス反応を学生および旅行参加者で評価したところ、高ストレス群ではこれらストレス関連ホルモンが高く、ナチュラル細胞活性が低かった。旅行に参加するなどにより有意にストレスホルモン系の回復が認められた。これら重要な健康指標を包括的に解析することにより、個々人の健康年令、あるいは生活元気度を評価できる具体的なライフスタイル変容が健康寿命の延伸と共に、高い生きがい感の達成に定量的に結びつく事実を個々人のデータ入力を行うことにより予知・予測する健康創造システムを構築した。この健康創造システムをCD-ROMにおとし、職場、学校、保健所で実際に使用し、その結果を判定する作業を前年度に続き継続中である。「8つの健康習慣」(運動習慣、喫煙習慣、飲酒習慣、睡眠時聞、栄養バランス、朝食摂取、労働時間、主観的ストレス量)から個々人の包括的ライフスタイルを定量化し、末梢血リンパ球の染色体変異、あるいはナチュラルキラー(NK)細胞活性との関連性を調査した。

その結果、ライフスタイルの良好な集団では染色体変異の頻度が低く、また高いナチュラルキラー(NK)細胞活性を示した。また、血中及び唾液中ストレスマーカー(コルチゾール、クロモグラニンA)を指標に個々人のストレス反応を精神神経免疫学的に評価したところ、やはり包括的ライフスタイルとの間に有意な関係を示すと共に、上記ナチュラルキラニ(NK)細胞活性、さらには光トポグラフィーにより定量的に評価された高次脳機能との間にも有意な関係を示した。このような多岐に亘る重要健康指標の包括的解析に基づき、データ入力を行うことにより個々人の健康年齢、あるいは生活元気度の評価を可能にし、また、具体的なライフスタイル変容が健康寿命の延伸、及び高い生き甲斐感の達成に結びくくことを予知・予測するような健康創造システムを構築した。この健康創造システムを職域、学校、保健所等で実際に使用し、その結果を判定する作業を前年度に続き継続中である。個々人のライフスタイルを「8つの健康習慣」(喫煙習慣、飲酒習慣、睡眠時間、運動習慣、栄養バランス、朝食摂取、労働時間、主観的ストレス量)から包括的且つ定量的に評価し、末梢血リンパ球染色体変異、あるいはナチュラルキラー(NK)細胞活性を指標とした健康度との関連性を調査した。その結果、ライフスタイルの良好な集団では、低い染色体変異頻度、及び高いナチュラルキラー(NK)細胞活性が認められ、さらに乳酸菌飲料やエピガロカテキンガレート等の摂取が修飾要因として関連することが明らかとなった。また、唾液中ストレスマーカー(コルチゾール、クロモグラニンA、α-アミラーゼ等)を指標に個々人のストレス反応を精神神経免疫内分泌学的に評価したところ、上記包括的ライフスタイルとの間に有意な関係が認められると共に、温泉入湯や旅行参加等が修飾要因として関連することが明らかとなった。さらには、これらストレスマーカーと、上記ナチュラルキラー(NK)細胞活性、あるいは光トポグラフィーにより定量的に評価された運動野・感覚野等、脳野ごとの活性、即ち高次脳機能との間にも有意な関係が認められた。これら重要な健康指標を個別・包括的に複雑系として解析することにより、個々人の健康年齢あるいは生活元気度の評価を可能にし、さらに個々人のデータを入力することにより具体的なライフスタイル変容が「健康寿命の延伸」及び「高い生き甲斐感の達成」に結びつくことを予知・予測するような健康創造システムを構築した。このシステムは、職域・学校・保健所等さまざまな対象に適用可能である。
Target resequencing of SETD1A, a strong candidate gene for schizophrenia with exome-wide significance, using the next generation sequencer

Molecular inversion probeを用いて、ゲノム中のターゲット領域を濃縮するためのプロトコルについて検討を行った後、日本人統合失調症ケースコントロールサンプルを用いて、SETD1Aのターゲットシーケンシングを行っている。現在までに約2,000サンプルからデータを取得しており、現在データ解析を進めている。その中で、先行論文(Takata et al., Neuron 2014)で報告したスプライスサイト変異(c.4582-2_4582-1 del2)と、全く同一の変異を有する症例を一人同定した。この変異については、最近の報告(Singh et al., Nature Neuroscience 2016)でも複数の患者で同定されており、そのアレル頻度が極めて低いことを鑑みると、人種を超えて生じるRecurrent de novo mutationである可能性が高いと考えられる。また健常対象者では、現在までに機能喪失型の変異を認めていない。c.4582-2_4582-1 del2変異を有する症例の追跡は、Informed consentの内容から行うことができなかったため、De novo変異であることを確認するための両親のゲノムを用いた解析等は行うことができていない。平成28年度の本研究に対する科研費は、他の研究計画の採択にともなって返上予定であるが、理化学研究所のチーム研究費などを用いて、研究の完遂を目指したい。27年度が最終年度であるため、記入しない。
時間の比較政治学-合意形成のジレンマ-

政権形成交渉に要する「時間」は、(1)国家元首の権限および行動、(2)政党システムの破片化の程度によって決定され、さらにその政権形成交渉期間にどの程度、連立の焦点となったイシューを具体的政策案として提示しうるか、が新首相のイメージを形成し、その後のリーダーシップに影響を及ぼして命運を決する。ベルギーの首相(2008年3月)イブ・ルテルムは(首相在任中)「扇動者」のイメージが付きまとい、そのため短命政権で終わったのである。研究初年度にあたる本年度は、過去の成果を参照しつつ、分析枠組みの精緻化を行った。本研究の重要な問いに、「政権形成に要する時間」を決定する要因の策定があるが、この点につきピアソン、ストロムらの論考に従い、政治制度的要因(連邦制か否か、元首の政治的機能、信任投票の有無、政党システムの破片化の程度)によって分析枠組みを想定した(アクター数を増大させる要因が制度上あれば合意形成には時間を要するとの仮説にもとづく)。以上の成果は、「時間の比較政治学一合意形成のジレンマ(一)」として聖学院大学総合研究所紀要に掲載予定である。本研究の最大の目的は、フランス、ドイツと上記分析枠組みを用いて比較検討しながら、申請者の主たるフィールドであるベルギーの、近年の分裂危機の要因を探ることにあった。ベルギーの政権形成の慣例は特異であり、その歴史的起源を調査するなかで「君主の政治的機能とベルギーの分裂危機一君主支配と市民の抵抗の相克一」を執筆した。また、分裂危機の政治過程を調査し、それを整理したものを日本比較政治学会にて報告し、さらにそのメンバーを中心に、高橋直樹・岡部恭宜編『構造と主体-比較政治学からの考察』を刊行した。また「時間」の政治的インパクトをどのように分析するか、という手法に言及したうえで、ベルギーの分裂危機を分析したものとして、「ベルギー分裂危機とブリュッセル周辺域の民族問題-「国家政治の縮図」から「都市政治の復権」へ-」(査読付)を執筆した(6月刊行予定)。以上はいずれもベルギーのみにとどまっており、2010年度にドイツ、フランスへの調査を行いつつ、最大の問いである「政権形成に要した時間とその後の政局」との関係を相対化する。ただし、2010年4月末にベルギーが再び政権崩壊、6月総選挙となったため、予定していた海外調査の多くをベルギーの情報収集に充てる可能性がある。本研究は、政権形成交渉に要する「時間」と当該政権の「安定性」との間に何らかの相関があるかどうかを、質的かつ比較検討によって明らかにしようとするものである。特に、近年、政権形成に手間取り「分裂危機」を引き起こしているベルギーの政治的特殊性を明らかにするため、ドイツ、フランスと政治制度、政治アクターの動向を比較検討することを重要な目的としている。初年度は比較の分析枠組みを精緻化することを試みたが、2年目にあたる22年度は、まず「政権形成交渉に要する時間の決定因は何か」という問いを検討した。この問いは「政権の安定性」という本研究の本質的な問題点を考察する際の前提となる。「時間」を左右する要因が導き出せれば、それらがその後の「政治的安定」の度合いにも何らかの影響を及ぼしているであろうと考えられるからである。22年度は、予想以上にベルギーの政権形成交渉が長引いたため(結局、政治的空白の史上最長記録を更新)、ベルギーの現地調査(新聞資料などの調査および有識者へのインタビュー)、およびフランス政治、ドイツ政治に関する一次資料、二次文献の読解、その整理に努めた。結果的に、フランス、ドイツとの比較によって、政権形成交渉の「時間」を左右する要因が、主に(1)国家元首(大統領や国王)の政治的権限(首相任命権)の実質的強弱、(2)上記(1)が弱い場合に、政党システムの破片性の程度、が重要な要因であることを明らかにした。ベルギーの場合、フランスと比べれば元首の権限は弱く、さらに政党システムの破片化が著しいため、特に時間を要することが理解できた。この成果は、以下の紀要論文に発表した。なお、本調査、研究の過程で得た他の知見は、著書などに反映されている。西欧の小国ベルギーでは、2007年以来「国家分裂」の危機にある。本研究はこのベルギー分裂危機の要因を考察することを第一の目的とした。当初2007年6月の総選挙後の、190日以上に亙る政権形成交渉(政権の「空白」)期の「時間」とその後の「政治的不安定」との関係を、フランス、ドイツの政権形成過程との比較によって明らかにしようとした。この点では、第一に、政権形成交渉の「時間」を左右する要因を、フランス、ドイツ、ベルギーの比較によって、制度的変数(国家元首の権力)と、政党システム変数(破片化の程度)との組み合わせで考察し、政権形成に要する「時間」が左右されることを本研究で明らかにした。ただし、特に2011年度は、ベルギーが再び長期の政治空白(世界記録の更新)に入ったことにより、ここまでの研究成果をもとに、ベルギーの調査に注力した。

11月に渡欧し政権形成直前のベルギーにおいて資料を収集し、特にベルギーの1年半に渡る政治空白の交渉過程に注力し、長期化の原因を明らかにした(ベルギーにおいてフランス、ドイツの関連資料の調査も行なった)。第一に、民族・地域主義政党(N-VA)が合意形成を拒んだ理由につき、「地域主義政党としての存在意義」に固執したゆえであることを明らかにした。さらにN-VAと選挙協力をかつて組み、協力関係にあったCDVの行動の理由を「次期選挙」に対する読みに負うとし、これらが連邦化によって生じた「政党システムの多層化」によって生じたこと、すなわち「連邦制の逆説」が生じていることを明らかにした。これらの成果は、2012年度の比較政治学会、日本政治学会等で報告することになっている。またドイツ、フランスとの比較(「時間」と「政治的不安定」の関係)は、近日所属機関の紀要に投稿の予定である。
地理教育におけるESD(持続可能な開発のための教育)カリキュラム開発の総合的研究

日本政府の提案により「国連ESDの10年」に決議され、ユネスコが国際実施計画を策定したESD(持続可能な開発のための教育)は、我が国では、新学習指導要領に「持続可能な社会の構築のための学習」の実践として盛り込まれた。本研究の成果は、国内外の教育改革をめぐる近年の動向に即応し、地理教育分野での取組みについて、理論的な整理を行うと共に、主要国の事例調査を踏まえ小学校から大学までの授業実践モデルを提示することで、国際社会が取り組む新しい教育改革の推進に具体的に応えることができた。本研究の目的は、2002年にヨハネスブルグ・サミット(持続可能な開発のための世界サミット)で日本政府が提案し国連決議を経て、ユネスコが主導する「国連持続可能な開発のための教育(ESD)の10年」に即応し、地理教育におけるESDの位置づけを文献資料により整理し、その上で主要国を対象とする海外調査によりESDを踏まえた授業レベルの好事例を収集・分析し、我が国の小中高校、大学の地理教育におけるESD準拠の地理カリキュラム並びに授業モデルを3年計画で開発することである。初年度の2008年度は、第1回研究集会(7月)で、まず、ESDと地理教育の基本的関係を整理・分析し、メンバーの共通理解を図った。その上で、メンバーが手分けしドイツ、イギリス、アメリカ、インドネシア、ニュージーランド5か国の現地調査により、ESDに焦点を当てた地理教育の基本的考え方と授業レベルの好事例の収集・分析に力をいれた。この間、8月には、ドイツ・ベルリンの日独センターが主催し、メンバーの一部が招待された「日独ESDシンポジウム」に参加、日独の教員間の共通理解を図った。年度末に現地調査の成果を持ち寄った第2回研究集会(3月)を開き、現段階での成果と今後の開発課題について、共通理解を深めた。今年度の成果として、収集資料の分析から我が国の小学校から大学レベルの地理授業に実践可能な教材開発の基本方針を把握できたこと。また、同時に主要国のESD準拠の地理授業を分析・整理できたことは、2年度目(2009年度)の授業実践モデルの開発に向けて大きな成果であったと評価できよう。本研究の目的は、日本政府提案(2002年)による「国連持続可能な開発のための教育の10年」(2005-14)を受け、政府関係省庁連絡会議が公布しえ『わが国における「国連持続可能な開発のための教育の10年」実施計画』が求める「あらゆる教育活動において推奨事例(GP=Good Practice)を開発する」という目標に即応し、国際モデルともなり得る初等教育・中等教育・大学教育における持続可能な開発のための地理教育カリキュラムの開発を目指すものである。第2年度(2009年度)の目標は、初年度に実施した収集資料の整理と分析を行い、調査分析結果の報告と日本におけるESDを踏まえた地理授業の開発計画を検討する。基本的には、小、中、高等学校、大学におけるESDカリキュラムのプロトタイプを開発することであった。今年度の成果は、科研の途中経過を公開するWebサイト(2009年6月下旬)並びに持続的に開発成果を広く普及するためのWeb版雑誌『地理教育・ESDフォーラムWeb版』(2010年2月9日)の二つを開発したこと。また、今年度成果を、随時、これらのWebサイトに公開するとともに、研究集会を開催(2010年2月20日)し、ESD基礎論、推奨授業事例の書籍出版計画に向けて、各メンバーの原稿調整を行ない、出版計画を作成した。なお、昨年度に実施できなかった中国のESD推進状況の現地調査を実施し、海外調査成果の充実を図った。(1)地理科学学会秋季学術大会(2010年10月30日:広島市まちづくり市民交流プラザ)において、シンポジウム「サスティナビリティーいま、地理教育が問われているもの」を開催した。オーガナイザーは、科研メンバーの前田俊二、和田文雄と湯浅清治の3名が当たった。発表者には、科研メンバーの卜部匡司、和田文雄、田部俊充が、その他の発表者には、ESDカリキュラム研究者の川田力、河本大地、濱野清が加わった。また、コメンテーターとして研究代表者の中山修一が参加し、50名を超える参加者を得て、科研のテーマであるESDカリキュラム開発に向けた本質論、実践論をめぐる議論を深め、科研研究成果の充実と普及に大きく寄与できた。(2)研究成果を一般学術書として刊行することを企画し、『持続可能な社会と地理教育実践』(古今書院2011年1月刊、B5版、全262ページ、ISBN978-4-7722-4143-4 C3037)を出版した。同書は、科研代表者(中山)と研究協力者の2名(和田及び湯浅)が共同編集者となり、メンバー全員が章ごとに分担執筆した。同書の特色は、全28章を、理論編、実践編、海外編、評価論編の4部構成とし、特に実践編は、幼稚園・小学校、中学校、高等学校、大学という各校種別に編成した。

同書の刊行をもって、本科研が当初より目標とした新学習指導要領の2011年度からの実施に間に合うよう成果を上げると言う目標を達成できたことになる。(3)研究成果を広く公開する目的で、昨年度に開設したホームページ「地理教育・ESDフォーラム電子版」を全面改良しトップページを充実するとともに、持続可能な開発のための教育に深く関わる「持続可能な社会」並びに「ユネスコ・スクール」のページを新たに開設した。なお、同ホームページは、平成23年度以降も研究成果のさらなる発展のために継続的に公開し、研究成果の社会への還元に努めることにした。
非熱的カオスとエルゴード問題の新展開

自由度の大きな保存力学系(多自由度ハミルトン系)の時間発展がどのような特徴を示すものであるのかは、単に非線型力学系理論のみならず、統計力学の基礎問題として、また、化学反応系などのように、構成粒子(分子など)の動的な特性が重要になってくる系において極めて重要な問題である。力学系理論の中では、多自由度ハミルトン系の典型的な挙動であり緩和過程の基礎過程として「アーノルド拡散」と呼ばれる過程が存在することが予言されていた。これについて、●予想されていた「アーノルド拡散」が実際に存在すること●線形摂動の範囲内で得られていた「アーノルド拡散」の大きさの評価が実際にほぼ正しいこと●「拡散」という名前が付いているが「アーノルド拡散」は実は時間的に強い相関を持った運動であることが初めて明らかになった。この結果によりアーノルド拡散に対する理解が大きく進んだと言える。また、アーノルド拡散が時間的に強く相関した運動であることから、化学反応系や生体分子、少数多体系などにおいて、その運動を「熱ゆらぎ」ではなく実際に運動方程式(ハミルトニアン)に基づいて理解し直すことが重要であると言える。また、自己重力多体系における非熱的振舞いと構造の自発的形成に関して、新たなモデルにて一般化を図った。ポテンシャルを一般化して|r|^α型とした場合、これまで考えられていた、相互作用ポテンシャルがべき型(すなわち特徴的スケールを持たない)なので、生じる相関もべき型になる、という考え方が精密化され、ポテンシャルのべきの指数によって相関が変わることがわかった。自由度の大きな保存力学系(多自由度ハミルトン系)の時間発展がどのようは特徴を示すものであるのかは、単に非線型力学系理論のみならず、統計力学の基礎問題としてまた、化学反応系などのように、構成粒子(分子など)の動的な特性が重要になってくる系において極めて重要な問題である。これに関しての計算が順調に進行し、●予想されていた「アーノルド拡散」が実際に存在すること●線形摂動の範囲内で得られていた「アーノルド拡散」の大きさの評価が実際にほぼ正しいこと●「拡散」という名前が付いているが「アーノルド拡散」は実は時間的に強い相関をもった運動であることが初めて明らかになった。(文献参照)この結果によりアーノルド拡散に対する理解が大きく進んだと言える。。このたび発行されたAdvances in Chemical Physics special volumeでは、こうした動力学過程が化学反応などにいかに重要であるかが様々な系において議論されている。(文献参照)今年度は、昨年度得られたアーノルド拡散についての結果を元に研究を進めた。また、その結果を各地の研究会にて発表し、大きな反響を得た。研究会への参加には本科学研究費補助金が大いに活用できた。これまでは、(3次元の)1/r型の重力ポテンシャルをそのまま1次元化した、いわゆる「シートモデル」を用いていたが、「ポテンシャルがべき型である」ことと「相関がべき型である」事の関連をより深く考察するために、ポテンシャルを一般化して|r|^α型とした。その結果、これまで考えられていた、相互作用ポテンシャルがべき型(すなわち特徴的スケールを持たない)なので、生じる相関もべき型になる、という考え方が精密化され、ポテンシャルのべきの指数によって相関が変わることがわかった。具体的には、重力多体系に相当するべきの値α=1およびそれよりやや大きい値ではべき形の相関が生じるが、べきを大きくするにつれ、その相関が消失することが、数値計算およびボルツマン方程式の線形摂動により分かった。この結果は論文にまとめられて刊行された。
オルガネラ形成における分子認識

本研究はオルガネラ形成の研究に専念している国内の代表的研究者によって組織され,我が国のオルガネラ形成の研究を国際レベルで進展させるために,昭和64年度発足の重点領域研究に当研究の申請を行う準備を進めることを目的として計画された.昭和62年9月28日,29日に福岡で研究代表者及び研究分担者が出席して第1回の会合を行い,オルガネラ形成研究の現状について討論し,重点領域研究申請のための作業について打合せを行った.昭和62年12月25日に大阪で第2回の班会議を行い,オルガネラ形成研究の諸問題についての調査結果について討論し検討を行った結果,オルガネラ形成における最大の問題点は,オルガネラ膜と蛋白貭分子との間の分子認識であるとの結論に達した,またオルガネラを2つに大別し,研究班を2班組識して研究を進める計画を立案した.その1つは構成蛋白貭の生合成を遊離りボソームに依存するオルガネラ,すなわち核,ミトコンドリア,ペルオキシソームの形成の分子機構を研究する班,他の1つは構成蛋白貭の生合成を膜結合リボソームに依存するオルガネラ,すなわち小胞体,ゴルジ複合体,リソゾーム,エンドゾーム,形貭膜の形成の分子機構を研究する班である.第1の班は坪井,第2の班は大西が中心となって検討を続けることとした.昭和63年1月25日に大阪で第3回の班会議を行い,この会合において重点領域研究の申請題目は「細胞オルガネラ」形成における分子認識」とすることとし,遊離リボソーム経路のオルガネラ形成機構研究班と膜結合リボソーム経路のオルガネラの形成機構研究班の2班からなる研究組識と,それぞれの班の研究内容について決定を行った.昭和63年2月18日に福岡において最後の班会議を行い,申請の細目について検討し,代表者が重点領域研究申請書を作成した.本研究はオルガネラ形成の研究に専念している国内の代表的研究者によって組織され,我が国のオルガネラ形成の研究を国際レベルで進展させるために,昭和64年度発足の重点領域研究に当研究の申請を行う準備を進めることを目的として計画された.昭和62年9月28日,29日に福岡で研究代表者及び研究分担者が出席して第1回の会合を行い,オルガネラ形成研究の現状について討論し,重点領域研究申請のための作業について打合せを行った.昭和62年12月25日に大阪で第2回の班会議を行い,オルガネラ形成研究の諸問題についての調査結果について討論し検討を行った結果,オルガネラ形成における最大の問題点は,オルガネラ膜と蛋白貭分子との間の分子認識であるとの結論に達した,またオルガネラを2つに大別し,研究班を2班組識して研究を進める計画を立案した.その1つは構成蛋白貭の生合成を遊離りボソームに依存するオルガネラ,すなわち核,ミトコンドリア,ペルオキシソームの形成の分子機構を研究する班,他の1つは構成蛋白貭の生合成を膜結合リボソームに依存するオルガネラ,すなわち小胞体,ゴルジ複合体,リソゾーム,エンドゾーム,形貭膜の形成の分子機構を研究する班である.第1の班は坪井,第2の班は大西が中心となって検討を続けることとした.昭和63年1月25日に大阪で第3回の班会議を行い,この会合において重点領域研究の申請題目は「細胞オルガネラ」形成における分子認識」とすることとし,遊離リボソーム経路のオルガネラ形成機構研究班と膜結合リボソーム経路のオルガネラの形成機構研究班の2班からなる研究組識と,それぞれの班の研究内容について決定を行った.昭和63年2月18日に福岡において最後の班会議を行い,申請の細目について検討し,代表者が重点領域研究申請書を作成した.
環境調和型超音波照射法によるバイオディーゼル燃料の合成とNOx低減技術の検討

まず、2017年度に購入した強力超音波発生装置(シャープ製600W)を用いる容量30LのBDF合成実験システムを構築した。200Vの電圧を使うため、特別な配線電気工事を行った。その後、超音波照射条件のもとで、合成装置内の水温変化や調整したゼオライトを用いるBDF合成の生成率を調査した。その結果、ヒータ投入による反応温度60°Cと600W照射の条件で、BDF生成率が高くなった。続いて、量産化を目的とする流通型のBDF合成システムの設計とテスト合成実験を実施した。設計では、Solidworksによる流通型BDF合成システムのモデルを構築したうえ、流れの解析を行い、BDF合成高効率化を図るための触媒および流路の配置方法の最適化を検討した。一方、BDF合成実験の結果、BDFの合成率が非常に低かった。原因として、流れにより、反応装置内のキャビテーションの発生が抑えられ、BDF合成に寄与しなかったと考えられる。現在では、固体触媒をプレートに固定させたうえ、超音波反応槽には、固体触媒を固定した複数のプレートを立て、回分式によるBDFの量産化方法を検討している。また、回分式により合成したBDFの物性値、たとえば、粘度、密度、流動点などを調査した。特に、酸化防止剤の投入によりBDFは酸化しにくい結果が得られた。さらに、BDF燃焼実験では、汎用ディーゼル発電エンジン(株式会社パワーテック:DE2.0E))用いて0wから1600wまで順に負荷をかけていき、回転数、負荷、35ml消費にかかった時間、電圧、電流を測定する。この際の燃料は軽油、BDF、混合燃料(B5)を用いて実験を行い、それぞれの熱効率を測定・比較した。試験の結果、燃料の種類にもかかわらす、得られた熱効率はおよそ15%であった。熱効率の値に大きな差が見られなかったことからBDFは軽油の代替燃料として十分に実用できる範囲だと考えられる。2年目の計画では、量産化できる流通型BDF合成システムの設計と合成、BDF物性値の測定および耐酸化性方法の検討などをとしていた。流通型合成方法を用いる場合は、超音波キャビテーションの発生が流動による抑制され、結果的にはBDFの生成率が低かった。原因究明するには、時間がかかってしまった。また、計画書にあったヤトロファ油への適用実験に関しては、ヤトロファ油は有毒な油なので、いくつかの商社には打診したが、日本ではなかなか入手できないことが分かった。さらには、廃食油を用いるBDF合成実験では、廃食油に含まれた遊離脂肪酸は塩基性固体触媒への障害となり、十分な触媒機能が発揮できず、BDFの生成率が高くなかった。一方、BDFの物性値評価実験やBDF生成立の測定実験は順調にこなしてきた。さらに、3年目に予定していたBDF燃焼実験を前倒して実施した。まず、引き続きBDF量産化の実現に向けてあらゆる方法を検討・実施する。現時点では、複数のプレートに固体触媒を固定させて、プレートを超音波反応器に配置する方法で検証する予定。続いて、酸性固体触媒と塩基性触媒を併用し、廃食油を利用するBDF合成実験を成功させる。廃食油合成時の問題点は廃食油に存在している遊離脂肪酸にある。酸触媒の使用により遊離脂肪酸の成分を減らしてから固体触媒でBDFを合成するさせる。同時に海外からヤトロファ油の入手方法を検討する。さらに、本学に設置する小型エンジンに排気再循環実験装置を設計・追加設置し、BDF燃焼時のNOx発生の低減を図る。2018年度には、NOx、COと黒煙を測定する装置を導入済みで、2019粘度には、昨年度の燃焼実験結果の上で、引き続きBDFを用いる小型ディーゼルエンジンの動力性能および排気ガス特性を調査する。このほか、海外共同研究先(中国江蘇大学)のPDPA噴霧解析実験装置を用いて、合成したBDF・酸化剤と流動点改善剤を加えたBDFの噴霧特性を測定し、噴霧化されたBDFの粒度分布や噴射角度、噴射距離などの特性を明らかにする。燃焼に与える影響を調べる予定。本研究は,これまでの研究成果をもとに,液体のアルカリ性触媒の代わりに,水洗を必要としない固体触媒である塩基性ゼオライトを用いる超音波BDF合成法の提案と検証を目的とするものである。研究では,まず,様々なゼオライトを用いて塩基性を向上させる調製及び活性の比較を検証した。続いて調製されたゼオライトを用いて回分式BDF合成を試みた。次に,ゼオライトを長期使用による触媒の被毒を調査した。最後に,SolidWorksを使って,量産化を目指す循環型超音波反応装置内の流れ解析を行い,流路の最適化を図って,循環型ゼオライト触媒超音波BDF合成システムの設計・試作した。一連の実験の結果、下記のような結論をえた。(1)Na原子の吸着量が最も多いのは(A5)で,一番少ないのはA4であることが分かった。また,調製の時に使われた水酸化ナトリウムの濃度が大きいほど調製後のナトリウム増加量が多い;(2)ゼオライトは濃度がPH14≧になるとゼオライト(A3,A4,F9)の表面破損することが分かる,ゼオライト(A5)の表面破損一番である。したがって,ゼオライト(A5)生成率が高くなると推測できる;

(3)すべてのゼオライトにおいて,イオン交換に用いる水酸化ナトリウム水溶液濃度と時間の増加によって,ゼオライトの塩基点量は増加し,BDF生成率も増加することが分かった,また,A3 <A4 <F9 < A5の順でBDF生成率が向上することが確認できた;(4)6 molの水酸化ナトリウム水溶液で合成されたA5によるBDFの合成は最大約63%の生成率に達し,BDF合成に最適であることを確認している;(5)ゼオライトを使えば使いほど、触媒被毒の現象が生じ、触媒としての性能が低下することを確認した。1年目に計画していた研究内容(1)ゼオライト触媒の設計・調製・触媒特性調査;(2)BDF合成実験の実施;(3)触媒被毒の調査について概ね完了し。現在反応メカニズムを分析しているところである。まず、2017年度に購入した強力超音波発生装置(シャープ製600W)を用いる容量30LのBDF合成実験システムを構築した。200Vの電圧を使うため、特別な配線電気工事を行った。その後、超音波照射条件のもとで、合成装置内の水温変化や調整したゼオライトを用いるBDF合成の生成率を調査した。その結果、ヒータ投入による反応温度60°Cと600W照射の条件で、BDF生成率が高くなった。続いて、量産化を目的とする流通型のBDF合成システムの設計とテスト合成実験を実施した。設計では、Solidworksによる流通型BDF合成システムのモデルを構築したうえ、流れの解析を行い、BDF合成高効率化を図るための触媒および流路の配置方法の最適化を検討した。一方、BDF合成実験の結果、BDFの合成率が非常に低かった。原因として、流れにより、反応装置内のキャビテーションの発生が抑えられ、BDF合成に寄与しなかったと考えられる。現在では、固体触媒をプレートに固定させたうえ、超音波反応槽には、固体触媒を固定した複数のプレートを立て、回分式によるBDFの量産化方法を検討している。また、回分式により合成したBDFの物性値、たとえば、粘度、密度、流動点などを調査した。特に、酸化防止剤の投入によりBDFは酸化しにくい結果が得られた。さらに、BDF燃焼実験では、汎用ディーゼル発電エンジン(株式会社パワーテック:DE2.0E))用いて0wから1600wまで順に負荷をかけていき、回転数、負荷、35ml消費にかかった時間、電圧、電流を測定する。この際の燃料は軽油、BDF、混合燃料(B5)を用いて実験を行い、それぞれの熱効率を測定・比較した。試験の結果、燃料の種類にもかかわらす、得られた熱効率はおよそ15%であった。熱効率の値に大きな差が見られなかったことからBDFは軽油の代替燃料として十分に実用できる範囲だと考えられる。2年目の計画では、量産化できる流通型BDF合成システムの設計と合成、BDF物性値の測定および耐酸化性方法の検討などをとしていた。流通型合成方法を用いる場合は、超音波キャビテーションの発生が流動による抑制され、結果的にはBDFの生成率が低かった。原因究明するには、時間がかかってしまった。また、計画書にあったヤトロファ油への適用実験に関しては、ヤトロファ油は有毒な油なので、いくつかの商社には打診したが、日本ではなかなか入手できないことが分かった。さらには、廃食油を用いるBDF合成実験では、廃食油に含まれた遊離脂肪酸は塩基性固体触媒への障害となり、十分な触媒機能が発揮できず、BDFの生成率が高くなかった。
癌細胞Ca2+シグナルに関連した薬剤抵抗性と治療標的分子の同定

薬剤抵抗性を持つ再発癌は一般に難治性である。癌細胞において、Ca2+チャネルが変化することが知られており、癌細胞内のCa2+濃度は正常細胞とは異なる。遺伝子発現におけるセカンドメッセンジャーとして働くと考えられるCa2+シグナルにも、その影響が及ぶ可能性がある。本研究では、抗癌剤処理によって誘導されるCa2+シグナルのライブイメージングを行い、癌細胞内の薬剤抵抗性に関連するCa2+シグナルの役割を、RNA-seqを用いて網羅的に解析する。最終的な目標として、Ca2+シグナリングに関与する分子標的を、逆相タンパクアレイを用いた網羅的な解析で探索する。
顕微光ビート方式ブリルアン分光法の開発

本研究は光ビート方式のブリルアン散乱分光法装置を自作して、それをフルイドと鉱物に適用すること、さらに微小試料にも応用できるように開発を行うことを目的としている。しかし、2016年10月に発生した地震の関係から、残念ながら研究の実施がひどく遅れてしまった。さらに本研究で使う予定であったレーザーにも問題が生じた。現在はブリルアン散乱分光法装置を自作するところまでは終わり、光学調整を行なっているところであり、当初の目的が達成できるように今後もこの研究を進めていく予定である。本研究では、本年度に光ビート法を用いたブリルアン散乱分光システムを作り、基本システムを確立することと、常圧での液体等の測定を実施し、その次のステップで顕微法として展開して、ダイヤモンドアンビルセル高圧装置でも使えるようにする計画であった。本年度はまず、光ビート法の測定に使用する予定のデジタルオシロスコープを本研究費で購入して、所定の性能を有することを確認した。また、予算の関係から除振台は買えなかったので、光学部品等を設置するために少し丈夫なテーブルとその上に置くブレッドボードを使って、光学系やPCを設置することができるようにした。また、実験室としては空いている旧医療センター建物3階の部屋を使うようにした。そして必要な光学部品は購入し、ブルリアン散乱に必須の縦単一モードのレーザー(532 nm)は既存のものがあるので、それを使うことにした。本年度の研究への準備をまず整えることができた。この実験室は旧医療センター当時のままであり、エアコンはほとんどの部屋からは取り外されていた。そのため、床や壁を含め、リノベーションの予定があり、その終了後で本格的に実験を進めるつもりであったが、10月21日に震度5強の地震が発生した。本研究で使用する予定の機器や部品等には大きな被害はなかったが、その後の対応に時間を取られた。さらに、リノベーションは保留となり、実験室の整備はおろか、居室にもエアコンが設置できない状況となった。従って、本研究の方は進めることが困難な状況となった。そのため、当初本年度の計画であった、基本システムの確立と液体等の測定を年度内には完了することができなかった。我々の三朝キャンパス内では一昨年度末に三朝医療センターがその機能を停止して、昨年度からその建物が惑星物質研究所の所有となった。申請者は昨年度の夏前からこの建物に研究室をいち早く移動することになり、居室を移動して、実験室の移動を開始していたところである。また、そのために実験室として使う予定の部屋等のリノベーションを実施する予定であった。その実験室の1つで本研究を進める予定であり、装置部品などは揃えており、リノーベーションの実施を待っているところであった。しかし昨年10月21日に震度5強の地震が三朝町内で発生した。申請者の保有機器への影響はほとんどなかったが、復旧が最優先となり、リノベーション計画も白紙となった。そこで、リノベーションを待つことなく、研究を進めるために、必要不可欠な実験室および居室へのエアコンの設置要求を行なっていたが、それも延期となり(4月末の現時点でもまだ設置されていない)、ほぼ外気温と変わらない状態で冬場に実験を行うことは無理であり、本研究で予定されていた実験は4月以降に延期している。このような現状から、「遅れている」と自己評価した。現在、研究を再開しているところである。なお、同時進行中の基盤研究Bによる研究では、使っている装置自体がかなり大掛かりであり、医療センターへの移動は後回しとなっていたため、不幸中の幸いでこのような問題は生じず、こちらはほぼ順調に研究が進んでいる。前年度に起こった地震の影響で本課題で使う予定の実験室の整備が非常に遅れてしまった。本年度も地震からの復旧が最優先であったため、地震の影響を直接受けていない実験室の整備のための予算はなく、前年度は居室でさえ冬季エアコンなしで過ごす状況であった。エアコンの新規購入もできず、当初予定していた部屋の整備は諦めて、エアコンがある部屋を別に確保して、そこに作業机にブレッドボードを置き、その上に装置を組むことにした。しかし、今度はレーザー装置の問題が発生した。既存の532 nm固体レーザーを本研究で使用する予定であったが、顕微ラマン分光法装置で使っているアルゴンイオンレーザーが故障し、532 nmのレーザーをその代わりに顕微ラマン分光法装置で使う必要が生じた。顕微ラマン分光法ではちょうど6週間滞在のインターン学生および半年滞在の外国人学生などが頻繁に使用するため、この措置を取らざるを得なかった。そのため、本研究の実施はさらに遅れることになった。幸い、現在同時進行中の基盤研究Bで、488 nm固体レーザーを購入することができ、顕微ラマン分光法にはそのレーザーを使うことで、532 nm固体レーザーを元に戻すことができた。しかし、顕微ラマン分光法でこのレーザーを使っている時に、動作不安定であることが分かった。長時間の動作において波長がずれるか、出力が突然落ちることが観察された。現在は外部ファンを使って冷却しながら、調子を見ながら使っている状態である。このような様々なトラブルにより、本来予定されていた研究が進んでいないが、現在再度光学系をセットアップして、ブリルアン散乱シグナルが観察できるように調整を続けている状況である。本年度が最終年度であるが、本課題は申請者の重要な研究課題であり、今後も初期目的が達成できるように研究を続けていくつもりである。

本研究は光ビート方式のブリルアン散乱分光法装置を自作して、それをフルイドと鉱物に適用すること、さらに微小試料にも応用できるように開発を行うことを目的としている。しかし、2016年10月に発生した地震の関係から、残念ながら研究の実施がひどく遅れてしまった。さらに本研究で使う予定であったレーザーにも問題が生じた。現在はブリルアン散乱分光法装置を自作するところまでは終わり、光学調整を行なっているところであり、当初の目的が達成できるように今後もこの研究を進めていく予定である。上記のように地震の影響で計画の実施が遅れているので、まず実験室への最低限のエアコン設置を優先的に行うように要求する。現在4月後半であるが、これから梅雨の前まではエアコンがなくても実験を進めることはなんとかできるので、この時期に研究を集中して、本来行う予定であった研究を実施する。本研究では装置自体を自作するが、必要な装置や部品は既に揃っており、より時間をかけて計画を実施するだけであり、遅れを取り戻すことができると考えている。ただ、現時点では復旧等の予算がどうなっているのかがまだ分からず、建物のリノベーションができるかどうかは未定であり、今年度後半の予定が立てづらい状況にある。実施には昨年度は人的な体制にも問題があった。申請者一人が実施するために、このような災害が起きると、その対応に時間を取られるために研究が止まってしまう。そこで、現在、ポスドク1名を採用する予定で研究所内で審査を進めている。その候補者はブリルアン散乱システムをほぼ自力で立ち上げた方であるので、測定方式自体はかなり異なるが、もし採用されたならばその方の協力を得ることができる予定であり、申請者が今後復旧・復興関係で時間を取られようとも本研究内容を続けて進めていけると考えている。鉱物物理学
磁気コンプトン参乱法による磁性金属合金の研究

高エネルギ-物理学研究所の放射光実験施設(ARーNE1)で、円偏光した50beV前後の単色X線を用いて、磁気コンプトンプロファイルを測定し、金属合金の磁性電子状態を研究した。当該年度の成果は下記のとうりである。1).強磁性体、Fe,Niのスピンの運動量分布に、電子間の多体効果が顕著に現われていることが、バンド理論にもとずく数値計算との比較で検証された。2).Feについては三次元スピン運動量密度を、再構成の手法によって、実験的に求めることに、世界で初めて成切し、スピンの電子状態がより詳細に理解出来るようになった。3).アモルファスFeGd合金で,3d元素と4f元素の各々の磁気モ-メントを、それらの運動量分布の違いから、分離して評価することに成功した。このような試みは、やはり世界で初めてである。このような分離評価は、他に方法が極めて少さく,この成功は、磁気コンプトンプイルに新しい利用法を提供したことになる。4).Fex Ni_<1-x>合金の組成依存性を測定し、インバ-特性との関連を研究した。インバ-領域をNi側に越えるあたりで、運動量分布(スピン成分)の異方性が,大きく減少することが判明した。さらに測定条件を拡大する為に、高温度(T〈600°C)測定用試料ホルダ-を整備中である。超電導マグネットと組み合わせる手法によって、キュリ-点近傍の電子状態を研究する計画である。上記の研究の成果は、陽電子消滅国際会議,およびサガモア国際会議(電荷、スピン、運動量密度に関する国際会議)での招待講演,および一般講演で報告された。なお、円偏光X線のエネルギ-を140beVに増加させ、半導体検出器による測定で、運動量分解能が0.54a.u.に向上することがわかった。これまでは、0.75a.u.であった。
エリクソンのジェネレイティヴィティ概念とライフサイクル論に関する教育人間学的研究

これまで、エリクソンの自我論およびライフサイクル論における相互性の概念に着目して、教育者(大人)と被教育者(子ども)の二者関係について考察を試みてきたが、理論的射程を二者関係よりも広く想定することが必要であると考え、そのために、以下の理論研究と参与観察を行った。・理論的基礎研究として、1950年から60年代前半にかけて、エリクソンの理論構築の変遷とジェネレイティヴィティ概念の形成過程を整理した。エリクソンは、著作活動をはじめた1950年以降、とりわけ母子の二者関係において大人と子どもの相互性をとらえ、そのことは彼がジェネレイティヴィティ概念を形成した基盤となったが、しかしまた、60年代になって、世代サイクルというパースペクティヴの導入に伴い、社会様式や儀礼についても積極的に言及している。そうした経緯において、ジェネレイティヴィティ概念の意味内容については、社会進化論的な傾向や優生学的傾向が強められていったことが明らかになった。(「E.H.エリクソンのジェネレイティヴィティ概念に関する考察-1950年代と60年代前半の見解の変化を中心に-」『大阪大学教育学年報』第9号2004)・交錯する関係性におけるジェネレイティヴィティの現象をとらえるべく、高等教育実践の場において、コメンテーターを導入し、参与観察を行った。授業者(教育者)、学生(被教育者)、コメンテーター(仲介者)の三者関係の中で、コメンテーターは、学生に対し、授業者や授業の方向性について積極的な意思表明をするよう促す重要な役割となったが、同時に、授業者に対して、常に学生との関係のあり方や授業の方向性に対して反省を促すものともなった。その際、授業者には、とくに、担当授業をカリキュラム全体の中でとらえる視点の重要性、とりわけ他の科目との関連性や独自性の明示化、学生にとっての意義の明確化が求められた。すなわち、月の前の教育関係を閉じられた二者関係で深めてゆくのではなく、より広い文脈において関係と場の意味をとらえ学生に向けて発信してゆくことが、授業者の力量として求められたのであった。コメンテーターは、授業者と学生を仲介し、双方に新たな気づきや学びをもたらした。そして、授業者は、授業者自身がより広い社会的、学問的文脈と学生個人とを結びつける仲介者になることを現実的な課題として発見した。こうした参与観察から得られた結論は、ジェネレイティヴィティを仲介者の発する力として捉えていく視点の重要性であったといえよう。前年度に引き続き、エリクソンのジェネレイティヴィティ概念から、人間と教育営為との原理的な関係を捉える現代教育学の確立を目指し、思想研究ならびに参与観察研究を続行した。これまで教育営為を行う役割にある大人の存在様式について、基本的にエリクソンのジェネレイティヴィティ概念を考察の軸としつつ理論研究を進めてきたが、今年度はそれに加えて、「大人-子ども関係」のあり方が「大人」の存在様式をいかに規定しているのかという問題意識のもと、とりわけ具体的な事象を通しての考察を試みた。1.2001年12月から、アシスタント・ティーチャー教員として継続して通っている大阪市内の公立小学校では、ジェネレイティヴィティに関して、とりわけ教師と児童との関係のダイナミズムについて参与観察を行ってきた。今後も継続してゆく予定であるが、これまでの参与観察結果を「必要とされること」「多層的生成」をキーワードに考察し、以下に成果をまとめた。「必要とされること」は、エリクソンがジェネレイティヴィティの発現する契機として言及していることである。そうした観点から大人と子どものかかわりのダイナミズムを考察し、それにより「多層的生成」が生じている可能性を明らかにした。ジェネレイティヴィティとは、この「多層的生成」を生み出し、維持してゆく力であることが明示された。「『必要とされること』の位相-小学校でのアシスタント・ティーチャー体験を通して」(『大阪大学教育学年報』第8号2003)2.現代における大人-子ども(教師-児童)関係の激変と、それにともなうかかわりのダイナミズムのありようについても、具体的な問題を通して考察する必要があると考え、そうした問題をとりわけ顕著に現していたと思われる「学級崩壊」現象について考察した。その成果の一部を『教育と人間について考える-教育人間学入門』(田井康夫編学術図書出版社2003)にまとめた。また「教育人間学的視座」についても、若干の整理を行った。(「E.H.エリクソンのジェネレイティヴィティ概念に関する考察-1950年代と60年代前半の見解の変化を中心に-」『大阪大学教育学年報』第9号

2004)・交錯する関係性におけるジェネレイティヴィティの現象をとらえるべく、高等教育実践の場において、コメンテーターを導入し、参与観察を行った。授業者(教育者)、学生(被教育者)、コメンテーター(仲介者)の三者関係の中で、コメンテーターは、学生に対し、授業者や授業の方向性について積極的な意思表明をするよう促す重要な役割となったが、同時に、授業者に対して、常に学生との関係のあり方や授業の方向性に対して反省を促すものともなった。その際、授業者には、とくに、担当授業をカリキュラム全体の中でとらえる視点の重要性、とりわけ他の科目との関連性や独自性の明示化、学生にとっての意義の明確化が求められた。すなわち、月の前の教育関係を閉じられた二者関係で深めてゆくのではなく、より広い文脈において関係と場の意味をとらえ学生に向けて発信してゆくことが、授業者の力量として求められたのであった。コメンテーターは、授業者と学生を仲介し、双方に新たな気づきや学びをもたらした。そして、授業者は、授業者自身がより広い社会的、学問的文脈と学生個人とを結びつける仲介者になることを現実的な課題として発見した。こうした参与観察から得られた結論は、ジェネレイティヴィティを仲介者の発する力として捉えていく視点の重要性であったといえよう。
蚕休眠ホルモン側鎖官能基が活性発現に果す役割の解析と強活性物質の創製

過去の研究において、休眠ホルモンのC末端トリペプチドアミド(PRL-NH_2)が活性発現に必須な最小構造であることを明らかにしていた。本研究では、その各部分側鎖官能基が活性発現に果たす役割を解析して強活性物質を創製すると共に、それらの投与法を改良し、一層強い活性を発現させることを期待した。その結果、1)C末端部はアンモニアアミドであることが活性発現に必須であり、他のアミンとのアミドでは活性が完全に消失すること、2)C末端から2残基目のアルギニン側鎖カチオンも必須であり、これをリシンで置き換えることは可能だが、このカチオンを消去するような修飾を施すと活性は完全に消失すること、3)活性発現最小単位のN末端を脂溶性カルボン酸で修飾すると活性が著しく増加すること、4)最も顕著な活性増強をもたらす修飾はパルミチン酸あるいはステアリン酸によるアシル化であり、得られた誘導体の活性発現閾値低下作用は限定的であるものの、産下する休眠卵の割合の増加が顕著であり、現在の生物検定系でも、休眠卵の割合が産下卵中の70%以上となること、5)おそらくこの活性増強はこれら誘導体の体内分解に対する抵抗に由来していること、等を明らかにすることができ、今後、一層強活性の物質を分子設計する指標を得ることができた。一方、投薬法改良に向けて、市販の蛋白質や多糖などの添加物を共存させて生物検定を試みたが、好ましい結果は得られなかった。しかし、今回の研究過程で解明したカイコ頭部とエビ殻中の新規親油性蛋白質は、休眠ホルモンの活性を著しく増強できることを明らかにできた。現時点では誘導体に対するこれら蛋白質の活性増強能の有無は不明だが、このような蛋白質の発見は新投薬法開発の糸口を与えるものである。以上のようにして、本研究を実施することにより、休眠ホルモンの活性発現に必要な官能基を特定し、活性を強める修飾法を明らかにすると共に、産下休眠卵が70%にも達する強い活性の誘導体を創製できた。さらに、節足動物表皮から休眠ホルモン活性増強化性を持つ新規親油性蛋白質を単離構造解明できたことから、それらを利用する新投薬法の開発に道を開くことができた。蚕休眠ホルモン(DH)はカイコの卵に休眠を誘起する重要な昆虫ホルモンであり、24個のアミノ酸からなるペプチドアミドである。DHが活性を発現するためには、その構造中のC末端部分が重要であることが判明している。また、DHはカイコ体内で極めて速やかにトリプシン的分解を受け、失活することもわがっていた。そこで今回の研究ではDHのC末端構造を基準物質とし、体内分解に抵抗する新分子種を分子設計、化学合成し、より強力な活性を持つ類縁体を創製することを目指した。はじめに、DHのC末端トリペプチドアミドをモデルとし、側鎖置換基を維持しつつ不整中心を反転させることにより、酵素分解を免れることをもくろみ、イソブチルマロナミル-D-アルギニルアミノシクロペンチルアミドおよび立体異性体を、合わせて4種類、調製した。これらは確かにトリプシン分解に対して抵抗することが判明したが、残念なことに、多化性カイコに対し、卵休眠を誘起しなかった。