hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭素系薄膜マイクロ・ナノパターニング構造制御による薬剤徐放性ステントシステム構築

すなわち、1)親水性ポリマーに断片化DLCを被覆した表面の血管内皮細胞増殖性評価前年度の実験において、断片化したDLCを薬剤含浸ポリマー表面に被覆する事により、薬剤の徐放スピードを制御できることを示した。この表面の生体適合性評価として、50μm四方の断片化DLCを被覆した親水性ポリマー表面における血管内皮細胞増殖性を調べた。6日間の培養実験の結果、断片化したDLCを被覆する事で、表面への内皮細胞の接着性を向上させることに成功した。本結果により、細胞が接着しにくい親水性ポリマー上において、断片化DLCが細胞接着の足場となることを示唆した。2)プラズマ処理による疑似薬剤含浸ポリマーの徐放特性評価CVD法において、プラズマ中へのポリマー表面の暴露が、薬剤徐放特性に及ぼす基礎的な影響を評価した。原料ガスとしてアルゴン、酸素を選択し、疑似薬剤を含浸したMPC(親水性)、EVA(疎水性)、PU(弱疎水性)をプラズマ中に暴露した。この結果、疎水性表面であるEVAとPUにおいてプラズマへの暴露のみでも徐放特性が変化することを見出した。本成果は、プラズマ技術を応用し新しい薬剤徐放材料を創製するうえで、プラズマ中へのポリマー暴露により、その徐放特性が影響を受けることを示唆した。
当事者適格の理論的基礎の研究

1当事者適格というわが国独自の概念の形成過程の考察を踏まえ、ドイツの訴訟追行権概念だけで十分であるとする少数有力説を批判的に考察し、訴訟追行権概念と当事者適格概念の併用の意義を明らかにした。2法人でない社団の当事者適格をめぐる固有適格構成と訴訟担当構成のうち前者の多義的な形成過程を考察して一義的明確な概念構成の試論を述べ、かつ、法人でない社団を当事者とする訴訟の既判力のその構成員に及ぶことの可否と条文上の根拠につき私見を明らかにした。3人事訴訟・会社訴訟における再審原告適格に関して原訴訟の当事者適格を有する者しか再審原告適格を有しないとする判例の考え方を批判的に考察したものである。・執筆依頼のあった「共同相続人のうち自己の相続分の全部を譲渡した者と遺産確認の訴えの当事者適格・最高裁平成26年2月14日第2小法廷判決・民集68巻2号113頁)についての判例評論を私法判例リマークス51号(2015年〔下〕)116頁ー119頁(法律時報社)に掲載するとともに、その成果を昨年5月22日の福岡民事訴訟法判例研究会において報告した。・科研の研究テーマである「当事者適格の理論的基礎の研究」の第一弾として、母法国たるドイツの「正当な当事者」概念にはないわが国特有の「正当な当事者」概念たる当事者適格概念について、ドイツの「正当な当事者」概念たる事件(実体)適格および訴訟追行権の形成とその理論的基礎を踏まえて、ドイツのそうした概念をめぐる学説継受後にどのようにして当事者適格概念が形成されたか、その理論的基礎はいかなるものであったかを考察した。それを踏まえて、近時ドイツの訴訟追行権概念と事件適格概念のみで十分であり、当事者適格概念は不要であるとする少数有力説たる当事者適格概念不要説(松本博之説)について批判的に検討し、通説たる訴訟追行権概念と当事者適格概念の併用を認める当事者適格概念塀用説を支持するとともに、わが国において当事者適格概念が一般に用いられている理由を含む当事者適格の意義について研究した。そして、その研究成果を「当事者適格概念の形成と意義ー当事者適格の理論的基礎(1)」という報告テーマで今年の3月5日(土)の民事手続研究会〔九州〕において九州大学研究会室で報告するとともに、それを同じ題名で論文にする作業を進めた。・できれば今年度中に論文を1つ書き上げ公表したかったが、論文の脱稿が今年度に入ってから連休明けの5月9日(月)になり脱稿し(26172字)、大変歴史のある著名な民事法学系の法学雑誌である民商法雑誌に投稿したものの、論文の公表まであと半年程度かからざるをえなくなった。そのことは、当初の計画からするとやや遅れており、残念である。・その1つの要因は、昨年度熊本大学大学院法曹養成研究科の副研究科長と教務委員長を兼任することになり、しかも、今年度から同研究科の研究科長になることが昨年度末に決まる中で大学行政の仕事の比重が予想以上に大きかった点にある。もう一つの要因は、科研費の研究計画を実際に実施するにあたり、当事者適格の理論的基礎の研究をどのように考察の対象を区分けし具体的な論文の題目として結実させる形で考察するかを最終的に決めるのに相当の時間を要した。・しかし、後者の点について熟考の結果、上述のように、第1弾として、「当事者適格概念の形成と意義ー当事者適格の理論的基礎(1)」について書き上げることにし、当初の予定よりも遅れながらも今年5月初旬には脱稿するに至り、あとは校正を経て論文を公表するだけであり、その目途がたった。そして、第2弾として「固有適格・訴訟担当の概念枠組みの形成と意義ー当事者適格の理論的基礎の研究(2)」という題で、来年の5月末締切の高橋宏志古稀記念論文集を執筆することにし、それに向けて論文の構想をある程度具体化できるに至った。したがって、今年度中に論文について研究会で報告するとともに、論文のほとんどを書き上げる目途がたったということができよう。【研究実績の概要】1科研の研究テーマである「当事者適格の理論的基礎の研究」の第1弾として、「当事者適格概念の理論的基礎と同概念不要説の批判的検討」熊本ロージャーナル12号(2016年)1頁ー14頁(査読あり)を2016年12月に執筆・公表した。2科研の研究テーマである「当事者適格の理論的基礎の研究」の第2弾として、「法人でない社団の当事者適格における固有適格構成の理論的基礎」と題する論文につき2017年3月18日(土)に九州大学で開催された民事手続研究会〔九州〕において報告済みであり、これを5月末締め切りの高橋宏志先生古稀祝賀論文集〔有斐閣〕に掲載することになっており、現在執筆中である。3科研の研究テーマとは直接関係がないが、現行民事訴訟法のコンメンタール(注釈書)である高田裕成・三木浩ー・山本克己・山本和彦編『注釈民事訴訟法第4巻第一審の訴訟手続(2) §§179280』〔有斐閣〕のうち、変更判決(256条)、更生決定(257条)、判決の脱漏(258条)、仮執行の宣言(259条)、仮執行の宣言の失効および現状回復等(260条)の5箇条について分担し解説したものの最終校正を2016年度中に行い、公刊を待つばかりまでこぎつけた。1 2016年度は、【研究実績の概要】

1に関して、当初「当事者適格概念の形成と意義ー当事者適格の理論的基礎(1)」と題して、5月9日に脱稿のうえ民商法雑誌に投稿したが、残念ながら査読ではねられた。そこで、急遽論文の構想を練り直し一旦脱稿した論文にかなり修正を加えたうえで、題名も「当事者適格概念の理論的基礎と同概念不要説の批判的検討」と変更して熊本大学大学院法曹養成研究科の紀要である熊本ロージャーナルに投稿し、査読を経て熊本ロージャーナル12号(2016年)1頁ー14頁に2016年12月に執筆・公表した。2【研究実績の概要】2の「法人でない社団の当事者適格における固有適格構成の理論的基礎」と題する論文につき、3月の研究報告を踏まえて既に最後まで一通り2万字程度書き上げており、5月末締切りに向け鋭意努力中で順調に推移しており、5月末に脱稿を予定している。3【研究実績の概要】3の高田裕成・三木浩ー・山本克己・山本和彦編『注釈民事訴訟法第4巻第一審の訴訟手続(2) §§179280』〔有斐閣〕については、いよいよ今年(2019年)6月には刊行の予定で、刊行を待つばかりである。なお、私本人の担当部分は1120頁-1204頁である。本研究テーマと直接関係はないが、数年にわたり継続して執筆していた高田裕成・三木浩ー・山本克己・山本和彦編『注釈民事訴訟法第4巻第一審の訴訟手続(2)』(査読なし)(有斐閣・2017年)1120頁-1204頁(分担執筆松原弘信)が昨年度公刊された。本研究テーマである「当事者適格の理論的基礎の研究」と直接関わる研究としては、最近の最高裁判例でも問題となった当事者能力を有する法人でない社団の当事者適格における「固有適格構成」と「訴訟担当構成」についての見解の対立を踏まえて、前者の「固有適格構成」に焦点を当てて、「固有適格」概念の学説史的な検討に基づく試論および法人でない社団の構成員への既判力拡張の当否と根拠条文による理由付けの問題についての私見を明らかにした松原弘信「法人でない社団の当事者適格における固有適格構成の理論的基礎」『民事訴訟法の理論・高橋宏志古稀祝賀論文集』(有斐閣)(2017年5月末脱稿、2018年2月刊行)397頁-424頁を発表した。同じく上記テーマと関わる研究として、最近の会社組織関係訴訟の再審原告適格に関する2つの最高裁判例などを検討のうえ、判例の考え方である再審原告適格の判断基準につき本訴訟の当事者適格を基準とする考え方に対する批判的考察を試みた松原弘信「人事訴訟・会社訴訟における再審当事者適格ー当事者適格との関係と理論的基礎」熊本ロージャーナル14号(2017年12月末脱稿、2018年3月刊行)1頁ー20頁を公表した。現在、科研の最終年度は過ぎたが、1昨年度の研究成果1つと昨年度の2つの研究成果を踏まえた発展的テーマとして、「当事者論の理論的基礎に基づく新たな体系構築に関する研究」を構想し研究を進めているところである。1当事者適格というわが国独自の概念の形成過程の考察を踏まえ、ドイツの訴訟追行権概念だけで十分であるとする少数有力説を批判的に考察し、訴訟追行権概念と当事者適格概念の併用の意義を明らかにした。2法人でない社団の当事者適格をめぐる固有適格構成と訴訟担当構成のうち前者の多義的な形成過程を考察して一義的明確な概念構成の試論を述べ、かつ、法人でない社団を当事者とする訴訟の既判力のその構成員に及ぶことの可否と条文上の根拠につき私見を明らかにした。
除負荷による膝蓋腱マトリクス再構築現象を制御する分子動態の解明

除負荷は整形外科的治療において不可避的に発生し、関節構成体の生体力学的特性を著しく劣化させる。本研究は、IL-1受容体アンタゴニストが除負荷された膝蓋腱コラーゲン線維束自体には影響を与えず、コラーゲン線維束間の力学的相互作用、コラーゲン線維束と他のマトリックス成分間の力学的相互作用に影響を与えることを示唆した。また、除負荷により膝蓋腱線維芽細胞に過剰発現したサイトカインを制御することにより力学的強度の減少を抑制できる可能性を明らかにした。線維芽細胞の分化やコラーゲン合成に大きな影響を与えていると考えられているtransforming growthfactor-beta(TGF-β)が除負荷された膝蓋腱に与える力学的特性およびマトリクス再構築現象を解明するために、我々が開発・確立した膝蓋腱除負荷モデルを用いて、TGF-βがin vivoにおいて除負荷膝蓋腱に与える影響について検討した。実験には日本白色家兎24羽を用いた。右膝蓋腱に対して除負荷処置を行ない、左膝蓋腱には除負荷処置を施さないsham手術を行った。兎を2群に分け、I群(n=12)では、4ngTGF-β1水溶液0.2mlを膝蓋腱と膝蓋下脂肪体の境界に投与し、II群(n=12)では生理食塩水0.2mlのみを投与した。各群とも手術後2、3週で6羽ずつ屠殺し、5羽を生体力学的評価に、1羽を組織学的評価に供した。また無作為に選別された左膝蓋腱を正常対照として使用した。IおよびII群の実質部断面積は正常対照に比べ有意に大きかったが、I、II群間には有意差を認めなかった。力学的試験において、1、II群の引っ張り強度および弾性率は正常対照に比べ有意に低かったが、1、II群間に有意差を認めなかった。組織学的評価においてはI、II群とも細胞数は正常対照よりも著しく増加していたが、I、II群間には差を認めなかった。今回の実験から、in vivoにおいては、TGF-β1投与が除負荷膝蓋腱の力学的特性に与える有意の効果を検出することができなかった。除負荷は整形外科的治療において不可避的に発生し、関節構成体の生体力学的特性を著しく劣化させる(J Biomech Eng, 1993)。我々は独自に開発した除負荷モデルを用いて、除負荷が膝蓋腱の線維芽細胞にIL-1βやTGF-βをタンパクレベルで過剰発現させることを明らかにした。これらの結果は、IL-1βが除負荷された膝蓋腱の力学特性の劣化に大きく関与していることを示唆している。そこで我々はIL-1 receptor antagonist(IL-1ra)のin vivo投与が、除負荷による膝蓋腱の力学特性に与える効果を研究した。実験においては、IL-1ra 5μgをPBS0. 2mlに溶解し膝蓋腱周囲に投与した群とPBS0. 2mlのみを投与した群の比較を行った。各群の動物は手術後3週で屠殺し、膝蓋腱全体およびコラーゲン線維束の力学的評価および組織学的観察を行った。膝蓋腱全体の引張強度および弾性係数はIL-1ra投与群が非投与群より有意(p=0.0063およびp=0.0163)に高値であった。IL-1ra投与群のコラーゲン線維束の引張強度および弾性係数(4.8±2.5および93.1±40.0MPa)は非投与群のそれら(4.4±09および52.6±3.8MPa)と有意差はなかった(p=0.764およびp=0.558)。膝蓋腱の力学的特性はコラーゲン線維束自体の力学的特性、コラーゲン線維束間の力学的相互作用、コラーゲン線維束と他のマトリックス成分間の力学的相互作用に依存すると考えられている。本研究は、IL-1raがコラーゲン線維束自体には影響を与えず、後2者に影響を与えることを示唆した。また本研究は、除負荷により膝蓋腱線維芽細胞に過剰発現したサイトカインを制御することにより力学的強度の減少を抑制できる可能性をはじめて明らかにした。
位相情報に基づく高精度画像マッチング技術の体系化とその応用

本研究課題では,画像をフーリエ変換して得られる位相情報に着目した超高精度画像マッチング技術(位相限定相関法)の基本アルゴリズムおよび各種高精度化手法を開発した.3次元計測,映像信号処理,マシンビジョン,バイオメトリクス,医用画像解析の5分野における戦略的な応用研究を推進するとともに,早期実用化に向けて最新の汎用GPUを活用したアルゴリズムの実装も検討した.これらの応用研究を通して,開発した技術の有効性を実証した.本研究課題では,画像をフーリエ変換して得られる位相情報に着目した超高精度画像マッチング技術(位相限定相関法)の基本アルゴリズムおよび各種高精度化手法を開発した.3次元計測,映像信号処理,マシンビジョン,バイオメトリクス,医用画像解析の5分野における戦略的な応用研究を推進するとともに,早期実用化に向けて最新の汎用GPUを活用したアルゴリズムの実装も検討した.これらの応用研究を通して,開発した技術の有効性を実証した.平成24年度は,以下の項目について検討した.1.これまでに研究開発されてきた基本アルゴリズムの体系的な整理,新たな基本アルゴリズムとして,(A-1)N次元信号(N=1,2,3)を対象とする汎用高精度対応付けアルゴリズム,(A-2)エックス線画像(透視画像)に特化した高精度対応付けアルゴリズム,(A-3)複数の異なる視点・異なるモダリティの画像を対象とする高精度対応付けアルゴリズム,(B-1)局所位相記述子用いた汎用画像照合アルゴリズム,(B-2)医用ボリュームデータに特化した個体識別アルゴリズムの検討を行った.2.前項の新規アルゴリズムを含む位相限定相関法の基本アルゴリズムに基づき,(1)能動型計測に匹敵する精度を有する受動型3次元計測技術の研究開発,(2)高品質な画像・映像の生成・処理・提示技術の研究開発,(3)高速・高精度マシンビジョン技術の研究開発,(4)バイオメトリクスデータのロバスト照合による高信頼個人認証技術の研究開発,(5)医療用多次元画像解析技術の研究開発のテーマに関して戦略的な応用研究を行った.'3.これまでに,位相限定相関法は,2次元フーリエ変換の計算量のためにその用途が制限されるという問題があった.そこで,プログラマブルな汎用GPU(Graphics Processing Unit)をターゲットにしたソフトウェアライブラリ(CUDA, OpenCL, HMPP)およびMATLABからのコード生成環境を構築した.また,それ以外にも,DSP(Digital Signal Processor),FPGA(Field-Programmable Gate Array),また,場合によっては,ASIC(Application Specific Integrated Circuit)などをターゲットにしたシステムの高水準合成環境についても検討した.本年度は,以下の2項目について検討した.1.前年度に検討した5つの基本アルゴリズム(A-1) N次元信号(N=1, 2, 3)を対象とする汎用高精度対応付けアルゴリズム,(A-2)エックス線画像(透視画像)に特化した高精度対応付けアルゴリズム,(A-3)複数の異なる視点・異なるモダリティの画像を対象とする高精度対応付けアルゴリズム,(B-1)局所位相記述子用いた汎用画像照合アルゴリズム,(B-2)医用ボリュームデータに特化した個体識別アルゴリズムを戦略的な応用へ適用するための準備的検討を行った.検討結果により,実際にさまざまな応用に適用して,それぞれの基本アルゴリズムの有効性を評価できるようになった.また,科学技術計算言語MATLABおよびC/C++言語において利用可能な位相限定相関法ライブラリを開発した.2.前年度に検討を行った5つのアプリケーション(ア)能動型計測に匹敵する精度を有する受動型3次元計測技術の研究開発,(イ)高品質な画像・映像の生成・処理・提示技術の研究開発,(ウ)高速・高精度マシンビジョン技術の研究開発,(エ)バイオメトリクスデータのロバスト照合による高信頼個人認証技術の研究開発,(オ)医療用多次元画像解析技術への応用について詳細な実験的検討を行った.それぞれのアプリケーションにおいて,世界最高水準の性能を有することを基礎実験により確認した.本年度は,以下の3項目について検討を行った.1.前年度に準備的検討を行った5つの基本アルゴリズム(A-1) N次元信号(N=1,2,3)を対象とする汎用高精度対応付けアルゴリズム,(A-2)エックス線画像(透視画像)に特化した高精度対応付けアルゴリズム,(A-3)複数の異なる視点・異なるモダリティの画像を対象とする高精度対応付けアルゴリズム,(B-1)局所位相記述子を用いた汎用画像照合アルゴリズム,(B-2)医用ボリュームデータに特化した個体識別アルゴリズムを戦略的な応用に適用するとともに,広範なアプリケーションのための標準化されたサブプログラムの開発を検討した.2.前年度に実験的検討を行った5つのアプリケーション(ア)能動型計測に匹敵する精度を有する受動型3次元計測技術の研究開発,(イ)高品質な画像・映像の生成・処理・提示技術の研究開発,(ウ)高速・高精度マシンビジョン技術の研究開発,(エ)バイオメトリクスデータのロバスト照合による高信頼個人認証技術の研究開発,(オ)医療用多次元画像解析技術への応用について,前項1の基本アルゴリズムに基づくプロトタイプシステムの開発を検討した.特に,(ア)では,ディジタルカメラを用いたオンライン3次元計測システムを開発し,写真を撮るたびに計測対象の3次元形状を高精度に計測できることを実証した.3.プログラマブルな汎用GPU,DSP,FPGAなどをターゲットにしたソフトウェアライブラリおよびMATLABからのコード生成環境およびFPGAやASICをターゲットにしたシステムの高水準合成環境を検討した.特に,前項1で検討した基本アルゴリズムを汎用GPU上に実装するための技術を検討し,処理の高速化が可能であることを実験的に確認した.

26年度が最終年度であるため、記入しない。計算機科学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していたとおりに,基本アルゴリズム,各種応用研究,汎用GPUをターゲットとしたソフトウェアライブラリの構築を検討することができたので,おおむね順調に研究が進展していると判断する.当初計画していたとおりに,基本アルゴリズムを戦略的な応用へ適用するための準備的検討を行い,各種応用研究についての実験的検討を行い,汎用GPUをターゲットとしたソフトウェアライブラリを開発することができたので,おおむね順調に研究が進展していると判断する.26年度が最終年度であるため、記入しない。順調に研究が進展しているので,当初の計画しているとおりに,基本アルゴリズムを戦略的な応用へ適用するための準備的な検討,各種応用テーマの実験的検討を行う予定である.順調に研究が進展しているので,当初の計画しているとおりに,基本アルゴリズムをさまざまな応用へ適用し,各種応用テーマで重要となるアルゴリズムを開発し,プログラマブルな汎用GPUなどをターゲットとしたソフトウェアライブラリやMATLABからのコード生成環境,FPGAなどをターゲットにしたシステムの高水準合成環境の構築を行う予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。高性能な計算機,カメラなどを購入するとともに,資料収集,成果発表のための旅費,会議費などに使用する予定である.前年度に購入した物品を本年度も有効活用したことと,基本アルゴリズムの実験的検討,および,本研究課題のための研究資料収集を主に行ったことより,次年度使用額が生じた.来年度は,高性能な計算機,大容量ストレージシステム,高性能カメラなどを購入するとともに,成果発表のための旅費,会議費などに使用し,本研究課題を推進する予定である.
酵素ラジカルに起因する自然突然変異とその抑制の分子機構

本研究の目的は、酵素ラジカルによる自然突然変異の発生とその抑制機構を実証することにある。本年度はin vitro oriC plasmid DNA複製系での8-OH-dGTPが誘発する突然変異の解析を中心に研究を進め、以下のことが明らかになった。1.研究代表者がこれまでに開発しているrpsL遺伝子をターゲットにした突然変異検出系を利用して、rpsL遺伝子を持つoriC plasmidをin vitroで複製させた時の突然変異を多数分離し、それらの変異の種類と部位をDNAシーケンシングを行うことにより決定した。この場合には、約半数の変異がG:C→T:AあるいはA:T→C:Gの塩基置換変異であることがわかり、それらの発生部位はそれぞれmutM mutY変異株とmutT変異株での特異的な変異発生部位とほぼ一致していた。2.in vitroDNA複製系に8-OH-dGTPを加えたときに誘発された変異についても同様な解析を行い、8-OH-dGTPを加えない場合の結果と比較することにより8-OH-dGTPが引き起こす突然変異のメカニズムを考察した。その結果、8-OH-dGTPの添加によって誘発される変異は大部分がA:T→C:Gであり、G:C→T:Aの誘発は認められなかった。また、5′-CCCGGG-3′の配列で一塩基の欠失が誘発されることが明かとなり、8-OH-dGTPは塩基置換だけでなく一塩基フレームシフトも引き起こすことが見い出された。上記の8-OH-dGTPによる複製エラーを検出する実験系に精製したMutTタンパク質を加えると、8-OH-dGTPによる変異誘発はほとんど完全に抑制された。このことから、MutTタンパク質は8-OH-dGTPを加水分解することにより8-OH-dGTPの変異原性を失わせる働きを持つことが実証された。本研究の目的は、酸素ラジカルによる自然突然変異の発生とその抑制機構を実証することにある。本年度は大腸菌のミューテーター変異株を用いたin vivoの解析を主として行ない、以下のことが明らかになった。1.酸素ラジカルに起因する突然変異を抑制する機構の解明mutT変異株でG:C→T:A変異が誘発されないことから、鋳型DNA上のdCに対して取り込まれた8-OH-dGを特異的に除去するミスマッチ修復が存在すると予想された。G:C→T:Aのみを誘発するミューテーター変異株の解析から、mutMとmutYの二つの遺伝子がG:C→T:A変異の抑制に関与しており、これら二つの遺伝子産物が8-OH-dGの除去を行なうミスマッチ修復酵素として働いている可能性が考えられた。そこで、これら三つのミューテーター変異の組み合わせにより二重あるいは三重変異株を作成し、それぞれの自然突然変異頻度とどのような種類の変異を誘発するのかを調べた。その結果、上記の三重変異株ではG:C→T:A変異の頻度が極めて高いレベルになること、mutT mutMの二重変異株ではDNA中の8-OH-dG含量が野生株に比較して有意に上昇していることが見いだされた。これらのことから、大腸菌細胞内では酸素ラジカルによって生じた8-OH-dGTPおよびDNA中の8-OH-dGが自然突然変異の原因の一つとなっていること、さらに細胞にはそれぞれの変異原性損傷を排除・修復する機能が存在することが明らかになった。全て精製したタンパク質で再構成されたin vitroDNA合成系での突然変異の生起を解析する系を構築し、この系に8-OH-dGTPを加えたときに誘発される変異について解析を行なった。

その結果、極く微量の8-OH-dGTPを加えた場合でも高頻度で突然変異が誘発され、さらにこの系に精製したMutTタンパク質を加えると8-OH-dGTPによる変異誘発が抑制された。本研究の目的は、酸素ラジカルによる自然突然変異の発生とその抑制機構を実証することにある。本年度はin vitro oriC plasmid DNA複製系での8-OH-dGTPが誘発する突然変異の解析を中心に研究を進め、以下のことが明らかになった。1.研究代表者がこれまでに開発しているrpsL遺伝子をターゲットにした突然変異検出系を利用して、rpsL遺伝子を持つoriC plasmidをin vitroで複製させた時の突然変異を多数分離し、それらの変異の種類と部位をDNAシーケンシングを行うことにより決定した。この場合には、約半数の変異がG:C→T:AあるいはA:T→C:Gの塩基置換変異であることがわかり、それらの発生部位はそれぞれmutM mutY変異株とmutT変異株での特異的な変異発生部位とほぼ一致していた。2.in vitroDNA複製系に8-OH-dGTPを加えたときに誘発された変異についても同様な解析を行い、8-OH-dGTPを加えない場合の結果と比較することにより8-OH-dGTPが引き起こす突然変異のメカニズムを考察した。その結果、8-OH-dGTPの添加によって誘発される変異は大部分がA:T→C:Gであり、G:C→T:Aの誘発は認められなかった。また、5′-CCCGGG-3′の配列で一塩基の欠失が誘発されることが明かとなり、8-OH-dGTPは塩基置換だけでなく一塩基フレームシフトも引き起こすことが見い出された。3.上記の8-OH-dGTPによる複製エラーを検出する実験系に精製したMutTタンパク質を加えると、8-OH-dGTPによる変異誘発はほとんど完全に抑制された。このことから、MutTタンパク質は、8-OH-dGTPを加水分解することにより8-OH-dGTPの変異原性を失わせる働きを持つことが実証された。
エチニルカチオンを架橋配位子としてもつ遷移金属クラスターの化学

4つの鉄と2つのアセチレンフラグメントから形成されるCp_4Fe_4(HCCH)_2は、3段階の可逆あるいは準可逆な一電子酸化および1段階の非可逆な還元を受けることがこれまでの我々の研究により、明らかとなっている。我々はこの酸化還元活性な[4Fe-4C]骨格をユニットとして用いた機能性分子構築を最終目標として、クラスター骨格への官能基導入法の開発をおこなった。[Cp_4Fe_4(HCCH)_2]^+とNXS(X=C,B,I,N-ハロコハク酸イミド)との反応により、アセチレンプロトンのハロゲン化に成功した。[Cp_4Fe_4(HCCH)(HCCX)]^+と各種求核剤(ZnR_2,RMgBr,LiOR,LiSR,LiPPh_2,pyridines,phosphines)との反応により、各種官能基をクラスター骨格部位へ導入することに成功した。この官能基導入法では、すでに確立されている有機化学的手法(求核置換反応)を用いることが可能であり、汎用性の高い方法といえる。得られたクラスターのキャラクタリゼーションはNMRなど各種分光学的データおよび単結晶X線構造解析により行った。[Cp_4Fe_4(HCCH)(HCC-C≡CR)]^+(R=H,SiMe_3,C_5H_4FeCp)のサイクリックボルタモグラムでは、-1/0,0/+1,+1/+2,+2/+3の4段階の酸化還元過程が観測されたが、+1/+2の過程は非可逆であった。これらのクラスターを[Cp_2Fe](PF_6)により酸化したところ、炭素-炭素結合の開裂および鉄-鉄結合の生成を伴って、[Cp_4Fe_4(HCCH)(μ_3-CH)(μ_3-C-C≡CR)]^+が得られ、さらにCp_2Coにより還元したところ、もとの一電子酸化体が再生した。以上のことから、電気化学的に非可逆に観測される+1/+2の過程は化学的には可逆であることがわかった。(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(HCCH)_2とNBS(N-ブロモコハク酸イミド)との反応を検討した。1当量のNBSとの反応では1電子酸化反応が進行し、[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(HCCH)_2]^+(1)が得られた。さらに、NBSを添加していくことで、アセチレン水素が段階的に臭素化され、[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(HCCH)(HCC-Br)]^+(1-Br),[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(HCC-Br)_2]^+(1-2Br),[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(HCC-Br)(Br-CC-Br)]^+(1-3Br),[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(Br-CC-Br)_2]^+(1-4Br)を合成単離することに成功した。1-Br,1-3Brおよび1-4Brについては、単結晶X線構造解析により、その結晶構造を明らかにした。また、同様な反応をNISを用いて行うことで、ヨウ素類縁体の合成にも成功した。1-Brをアセトニトリル(AN)中、銀塩AgOTfと反応させると、ブロモ基が引き抜かれ、[(C_5H_4Me)_4Fe_4(HCCH)(HCC-AN)]^<2+>(1-AN)が得られた。また、その構造を単結晶X線構造解析により明らかにした。1-ANでは、エチニルカチオンフラグメント部位にアセトニトリルの窒素が配位安定化した極めて珍しい構造をとっていることが明らかとなった。さらに、種々の基質との反応性研究から、エチニルカチオン部位は、高い求電子性を示すことが明らかとなり、四鉄上において、アセチレンフラグントの求核試薬による化学修飾が可能であることを示した。[Cp_4Fe_4(HCCH)(HCC-C≡CR)]

^+(R=H,SiMe_3,C_5H_4FeCp)のサイクリックボルタモグラムでは、-1/0,0/+1,+1/+2,+2/+3の4段階の酸化還元過程が観測されたが、+1/+2の過程は非可逆であった。これらのクラスターを[Cp_2Fe](PF_6)により酸化したところ、炭素-炭素結合の開裂および鉄-鉄結合の生成を伴って、[Cp_4Fe_4(HCCH)(μ_3-CH)(μ_3-C-C≡CR)]^+が得られ、さらにCp_2Coにより還元したところ、もとの一電子酸化体が再生した。以上のことから、電気化学的に非可逆に観測される+1/+2の過程は化学的には可逆であることがわかった。
グローバルな契約法理と調和する企業保険契約法リステイトメントの提案

企業分野の損害保険契約(企業保険契約)は、大規模リスクに対処して円滑な企業活動を支える。その契約は、家計分野の保険とは異なる特徴を有し、かつ国際的な整合性が求められる。しかし、わが国の保険法は、企業保険契約に特有の法理を示しておらず、判例も限られ、研究も少ない。本研究は、わが国の保険契約実務及びグローバル・スタンダードとなっている英米の保険約款、契約法を調査・分析し、企業保険契約に特徴的な基礎法理を抽出してグローバルな契約法理と調和する形で叙述し、「企業保険契約法リステイトメント」として体系化し、国内外に発信し、国際的な議論をリードしていくことを目標としている。
トルストイの宗教論―１９世紀ロシアのキリスト教的文脈におけるその位置づけ

本年度は主に、トルストイによる正教会批判のテクスト、およびそれに対する正教会側の反応を分析することによって、トルストイと教会の対立点を明確化するという課題に取り組んだ。前期には研究指導委託制度によりモスクワへ渡航し、正教聖チーホン人文大学やトルストイ博物館付属図書館でトルストイの宗教論に関する膨大な先行研究の収集・読解を行なったほか、トルストイー教会ー国家という三者関係に着目することによって、トルストイの作品分析のみからは読み取れない当時の思想的・歴史的な時代背景の一端を明らかにすることができた。加えて、トルストイに下された「破門」をそもそも破門と呼びうるのかという問題を含め、この渡航中に、現代のロシア正教会の聖職者が、彼の「破門」についていかなる見解を有しているのかを知ることができた。ロシア本国での対立の様相を扱ったこれらの研究に加え、日本におけるトルストイと教会の関係についての研究も行なった。具体的には、トルストイと正教会の対立という研究の一環として、明治から昭和初期にかけての正教会機関誌『正教新報・時報』やプロテスタント諸教会の発行する雑誌に掲載されたトルストイに関する記事を収集し、ロシア正教会を母体とする当時の日本正教会と、同時代のプロテスタント諸教会によるトルストイ宗教論受容の特徴や相違点に関する分析に取り組んだ。この研究成果は、3月に早稲田大学で開催されたロシア思想史研究会にて「日本のキリスト教諸教会におけるトルストイ受容:正教会とプロテスタント諸派を中心に」という題で発表された。本研究はトルストイ自身の作品『要約福音書』の分析から発展したものであるが、今年度はトルストイ自身の宗教論のみならず、それらに対してロシア正教会の聖職者が行なった批判にまで分析の範囲を広げ、正教会の聖職者たちがトルストイの教会・教義批判に反論する際の主要な論点を整理することができた。また、日本のキリスト教諸教会におけるトルストイ受容研究に関しても、予測を上回る量の資料を発見し、その分析結果を研究会で発表することができた。加えて、モスクワ渡航によって、トルストイと正教会の対立を専門とする研究者と交流を結び、今後も継続的に研究上の助言を受けることのできる関係を築くことができたほか、紹介状を得て、トルストイに関するロシア語資料を網羅的に収集したトルストイ博物館付属図書館の継続的な利用が可能となった。次年度は、『四福音書の翻訳と統合』や『子どものためのキリストの教え』等、トルストイの聖書翻訳・翻案事業に焦点を当て、それらの著作のもつ特徴や執筆経緯、聖職者によってなされた批判等について研究を進める予定である。また、日本のキリスト教諸教会におけるトルストイ受容についての研究をさらに掘り下げ、論文として発表することも予定している。
動画像処理を応用した屋外環境の三次元モデル化に関する研究

屋外環境の三次元モデルは、さまざまな用途に利用することができる。三次元モデルの生成には屋外環境を測定する必要があるが、測定時に移動物体が含まれると、移動物体の場所に不適切なデータが存在することになるとともに、移動物体に隠蔽された部分のデータが取得できなくなり三次元モデルに欠損が生じる。これらの問題を解決するために、光学的整合性と道路環境の事前知識を利用することによって、移動物体を判定する手法の開発を行った。また、実験によって、開発した手法の有効性を確認した。屋外環境の三次元モデルを自動で生成するための研究が盛んに行われている。三次元モデル生成のためには屋外環境を測定する必要があるが、測定時に移動物体が含まれると、移動物体の場所に不必要なデータが存在することになるとともに、移動物体に隠蔽された部分のデータが取得できなくなり三次元モデルに欠損が生じる。本研究では、これらの問題を解決するために、移動物体が含まれる屋外環境の測定データから、移動物体の判定を行いながら三次元モデルを生成する「動画像処理を応用した屋外環境の三次元モデル化に関する研究」に取り組んでいる。具体的には、複数のセンサ(レンジファインダと全方位カメラ、RTKーGPSとジャイロセンサ)を搭載した自動車(以下、装置と略す。)を利用して、移動物体が含まれる屋外環境の測定を行い、得られた測定データから移動物体の情報を除去するために、移動物体を判定する手法の開発を行っている。本研究では、レンジファインダから得られる点群データと全方位カメラから得られる映像情報の対応関係を求め、点群データのそれぞれの点に対して、複数枚の画像上で対応する投影点を求めた。その後、連続する画像間の投影点の色情報の変化を基準にして、移動物体上の点と静止物体上の点を判定する技術の開発を行った。開発した手法の有効性を確認するため、屋外環境の測定データの収集と、移動物体検出のための基礎実験を行った。その結果、移動物体と静止物体の判定が可能であることが確認できた。その後、実験データの整理とまとめを行い、国際会議に投稿するとともに、投稿した国際会議で成果発表を行った。研究内容を更に発展させるために、異なる色・大きさの移動物体を含む屋外環境の測定データを対象に移動物体の判定実験を行った。現在は、この成果が発表できるよう実験データの整理を行うとともに、学会発表のための準備を進めている。三次元モデル生成のためには屋外環境を測定する必要があるが、測定時に移動物体が含まれると、移動物体が存在した場所の後方のデータが取得できなくなり、三次元モデルに欠損が生じる。本研究では、この問題を解決するために、移動物体が含まれる屋外環境の測定データから、移動物体の判定を行いながら三次元モデルを生成する「動画像処理を応用した屋外環境の三次元モデル化に関する研究」に取り組んでいる。平成24年度の研究では、レンジファインダから得られる点群データと全方位カメラから得られる映像情報の対応関係を求めるとともに、点群データのそれぞれの点に対して、複数枚の画像で対応する投影点を求めた。その後、複数枚の画像上の投影点の色情報を抽出し、連続する画像間の色情報の変化を基準にして、移動物体上の点と静止物体上の点を判定する技術の開発を行った。つまり、レンジファインダから得られた各点について、複数の画像間で色の変化を比較し、色の変化が大きければ移動している物体、小さければ静止している物体として判定を行った。この手法の有効性を確認するため、屋外環境の測定データの収集と、移動物体検出のための基礎実験を行った。平成25年度に成果発表ができるよう実験データの整理を行うとともに、学会発表のための準備を行っている。

連続する画像間の投影点の色情報の変化を基準にして、移動物体上の点と静止物体上の点を判定する技術の開発を行い、装置によって測定されたデータを利用して、開発した手法の有効性を確認した。その後、異なる色、異なる大きさの移動物体を含む屋外環境の測定データを対象に、移動物体の判定実験を追加した。これらの実験結果から、光学的整合性と道路環境の事前知識を利用することによって、移動物体と静止物体の判定と分離が可能であることが確認できた。得られた実験データの整理とまとめを行い、国際会議に投稿するとともに、投稿した国際会議で成果発表を行った。また、最終年度のまとめとして、本研究によって得られた成果の取りまとめを行い、論文として投稿した。ホームページ画像処理複数のセンサを搭載した自動車を用いて屋外環境の測定を行うとともに、得られた測定データを利用して、移動物体と静止物体を判定する実験を行っている。兵庫県立工業技術センターに設置された全方向デジタルカメラとソフトウエアを利用することにより、兵庫県立工業技術センターにおいても研究開発の一部が進められるようになった。これまでに得られた実験データのまとめを行い、国際会議に投稿した。投稿した論文が採択され、国際会議において研究成果発表を行うことができた。研究成果を更に発展させるため、実験データの追加を行い、平成26年度に学会発表ができるよう準備を進めている。以上のことから、本研究は、おおむね順調に進展していると考えている。複数のセンサを搭載した自動車を用いて屋外環境の測定を行うとともに、得られた測定データを利用して、移動物体と静止物体の判定を行う基礎実験を行っている。平成24年度に購入予定であった全方向デジタルカメラも平成24年8月に設置され、映像撮影・記録用ソフトウエアと記録した全方位画像を読込・再生するソフトウエアの設置も終了した。設置された全方向デジタルカメラとソフトウエアを利用することにより、兵庫県立工業技術センターにおいても研究開発の一部が進められるようになった。現在、平成25年度に成果発表ができるよう実験データの整理を行うとともに、学会発表のための準備を行っているところである。これまでの研究成果を踏まえて、移動物体を取り除くアルゴリズムや欠落した点群データを補間するアルゴリズムを開発する。本研究で利用する装置には、3台のレンジファインダが設置されており、このレンジファインダで装置の斜め後方の路面と垂直方向の側面の距離情報を測定することができる。3台のレンジファインダは、1次元のレーザセンサであるため、測定可能な点は直線上の点のみであるが、装置が移動することにより、周囲の距離情報を測定することができる。これにより、建物や道路、自動車などの三次元点群データを得ることができる。一方、本装置に設置されている全方位カメラは1600×1200画素の小型カメラ6台を1台にまとめたカメラユニットである。
多能性造血幹細胞に対する増殖因子の作用機構に関する研究

In vitroコロニー法を用いて、多能性造血幹細胞および各種造血前駆細胞の増殖、分化に及ぼす各種造血因子、インターロイキン(IL)の影響、その作用機構について検討し以下の結果をえた。2.ILー6は血清存在下では種々のコロニー形成を支持するが、無血清培養ではILー6のみではコロニーは全く形成されなかった。3.5FU処理マウス骨髄、脾細胞をILー3+ILー6存在下で培養すると、ILー3単独時に比し約4倍にコロニー数が増加した。4.ILー6の作用として多能性造血前駆細胞のILー3に対する感受性を高める作用が示唆された。また、多能性造血幹細胞のなかにはILー3とILー6の両者が存在しないと増殖できない集団があると考えられた。5.ILー4は単独ではコロニー刺激作用はほとんどないが、ILー6、GーCSFの共存下で主として多能性造血前駆細胞由来のコロニー形成を支持した。ILー4のこの作用は抗ILー3抗体で中和されないことから、ILー3を含するものではないと考えられた。6.ヒトにおいてもILー3は未分化造血前駆細胞由来のコロニー形成を促進することが明らかとなった。またILー3とILー6の相乗作用が確認された。7.ILー3、ILー4の細胞内シグナル伝達におけるプロテインキナーゼC(PKC)、Ca^<2+>の質化は明らかではなかった。マウスおよびヒト多能性造血幹細胞に作用する増殖因子の検索を行い,各増殖因子の作用機構に関する基礎的検討を行った.本年度の主要成績として以下のごとき結果がえられた.1).われわれの開発した幹細胞コロニー法を改良した無血清培養により,効率よく幹細胞コロニーを形成させることが可能となった.これにより血清中の種々の因子の影響を除外することができ,各増殖因子の作用の解析が可能となった.2).リコンビナント・インターロイキン2(rIL2),rIL3,rIL4,rIL6,rGーCSF,rGMーCSF,エリスロポエチンなどの造血因子を用いて幹細胞コロニー形成に及ぼす影響について検討した.FCS存在下ではrIL3添加により最も多くの幹細胞コロニーが形成され,次いでrIL6,rGーCSF,rGMーCSF,rIL4の順にそれぞれ濃度依存性にコロニー形成がみられた.一方,無血清培養においてはrIL3以外の造血因子では幹細胞コロニーは誘導されなかった.3).各種造血因子を種々組み合わせて幹細胞コロニー形成に及ぼす影響について無血清培養で検討した.微量のrIL3存在下で,rIL6,GーCSFは著明に幹細胞コロニー形成を促進した.以上より,多能性造血幹細胞に作用する増殖因子としては,現在のところIL3,IL6,GーCSFが最も重要であると考えられる.4).IL3イIL4依存性細胞株を用いて造血因子反応後の細胞膜,胞体内のプロテインキナーゼC,細胞内Ca^<2+>を経時的に測定した. IL3,IL4反応後に明らかなPKC,Ca^<2+>の変化は細胞各分画においてみられなかった.今後,大量培養した多能性幹細胞を用いて,他のキナーゼも含めて検討する予定である.多能性造血幹細胞の増殖、分化に働く因子としてインターロイキン3(ILー3)が知られているが、ILー3は多能性造血幹細胞の自己再生能にはあまり働かないことが最近、明らかになってきた。そこでILー3以外に造血幹細胞に働く因子について検討した。1.ILー6は血清存在下では多能性造血前駆細胞由来のコロニー形成を刺激したが、無血清の条件でマウス骨髄、脾細胞を培養するとコロニーは全く形成されず、ILー6と共同して働く何らかの造血因子の存在が必要であると考えられた。

2.未分化造血幹細胞を濃縮する目的で150mg/kgの5ーFUを静注後のマウス骨髄、脾細胞を用いた検討では、ILー3単独に比し、ILー3+ILー6で約4倍にコロニー数が増加した。コロニー形成の終時的観察、ILー3のdose response studyなどにより、多能性造血幹細胞のなかにはILー3のみでは増殖せず、ILー3とILー6の両者が共存して初めて増殖可能となる集団があることが示唆された。3.ILー4はそれ自身にはコロニー形成を刺激する活性はほとんどみられないが、ILー4+ILー6あるいはILー4+GーCSFの条件下で、多能性造血前駆細胞由来のコロニー形成を支持した。ILー4のこの作用は抗ILー3抗体で中和できないことからILー3を介するものではないと考えられた。4.ヒトにおいてもILー3とILー6の相乗作用が確認された。5.未分化造血前駆細胞に働く因子としてILー3、ILー4、ILー6、ILー1α、GーCSFの5つの因子が明らかとなり、今後、骨髄移植、再生不良性貧血など難治性血液疾患への臨床応用が期待される。
がん化学療法の味覚障害患者に対するレモン炭酸水含嗽の生理・心理学的影響

本研究の目的は、がん化学療法が患者の味覚・唾液に及ぼす生理・心理的影響とがん化学療法の味覚障害に対するレモン炭酸水含嗽の生理・心理学的影響を明らかにすることである。何もしない状態、蒸留水含嗽と10%レモン炭酸水含嗽により唾液分泌量・味覚識別閾値・血清亜鉛値(生理的指標)および主観的な唾液分泌感、味覚の変化および味覚回復感(心理的指標)がどのように変化するか明らかにする。対象者は、CHOP療法、R-CHOP療法を受けている入院中の悪性リンパ腫患者8名であった。治療前・化学療法4・8・12日目に、何もしない状態での味覚障害の経過を調査し、その後、無作為に順序を変え、蒸留水と10%レモン炭酸水含嗽を実施し、生理・心理学的な影響から分析し以下の結果を得た。1.がん化学療法を受けている患者の唾液分泌量は、治療前に比べて明らかに4日目に減少し(P<0.05)、12日目には治療前より多くなっていた。味覚識別閾値(甘味・塩味・酸味・苦味)・血清亜鉛値は治療経過により有意な変化は認められなかった。2.がん化学療法を受けている患者の唾液分泌感は、4日目に「濃い・ねばつく」と2名が感じ、味覚の変化は、同様に4日目に著明な変化、わずかな変化を認識していた。3.10%レモン炭酸水含嗽はすべての時期において、何もしない状態および蒸留水含嗽より唾液分泌量を有意に増加させる効果が得られたが、味覚識別閾値を変化させ回復する効果は認められなかった。4.10%レモン炭酸水・蒸留水含嗽ともに主観的な味覚回復感においては有意な差は認められなかった。5.10%レモン炭酸水と蒸留水含嗽に対する主観的な使用感は、10%レモン炭酸水の方が味と快適感(p<0.05)がともによくなっていたが、食欲への影響について有意差は認められなかった。以上の結果より、看護師は化学療法4日目に唾液分泌量減少・味覚障害出現を予測した上で、アセスメント・介入を行っていく必要があり、10%レモン炭酸水含嗽は、唾液分泌量を有意に増加させる一方法であることが示唆された。がん化学療法による味覚障害患者に対して,10%レモン炭酸水による含嗽が,味覚障害の回復を促すのか,どのような影響を与えるのか心理・生理学的側面からその影響を明らかにすることが本研究の最終目的である。本年度の研究目的は、がん化学療法に伴う患者の味覚・唾液分泌の変化の実態を把握し、これらの関連性について明らかにすることである。対象は、CHOP療法・R-CHOP療法を受ける非ホジキンリンパ腫患者8名であり、味覚識別閾値測定・唾液分泌量測定・患者の主観に関する質問紙調査を治療前・4・8・12日目に施行し、中断した1名を除き、7名(87.5%)を分析した。

1.味覚識別閾値測定では明らかな味覚変化は認められなかったが、4日目に塩味・酸味が鈍化する傾向にあり、12日目には苦味が敏感になる傾向がみられた。しかしいずれについても治療前に比べて有意な変化ではなかった。2.唾液分泌量は治療4日目に明らかに低下(t=2.738,p<0.05)しており、患者もそれを自覚している傾向にあった。8日目に分泌量は回復したが、口腔内の乾燥感が残る患者が多く、実際の分泌量と患者の主観との間に相違があった。3.味覚と唾液分泌との相関では、味覚の変化を感じているときほど唾液分泌量が減少(t=-4.98,p<0.01)し、唾液分泌不全を自覚する(r=0.480,p<0.01)という関係が認められた。また、味覚識別閾値と唾液に対する主観的評価との関連においては、酸味との間のみに相関(r=0.585,p<0.01)が認められ、患者が唾液分泌不全を自覚しているときほど酸味に鈍感になるという結果だった。甘味・塩味・苦味については関連性は認められなかった。以上の結果より、看護者はがん化学療法(CHOP療法・R-CHOP療法)では治療4日目に味覚変化・唾液分泌不全が起こるということを予測した上で、味覚と唾液分泌のアセスメント・介入を行っていく必要があることが示唆された。本研究の目的は、がん化学療法を受けている患者の味覚障害の経過と味覚障害の回復を促す含嗽効果を検討することである。何もしない状態、蒸留水含嗽と10%レモン炭酸水含嗽により唾液分泌量・味覚識別閾値・血清亜鉛値(生理的指標)および主観的な唾液分泌感、味覚の変化および味覚回復感(心理的指標)がどのように変化するか明らかにする。対象者は、CHOP療法、R-CHOP療法を受けている入院中の悪性リンパ腫患者8名であった。治療前・化学療法4・8・12日目に、何もしない状態での味覚障害の経過を調査し、その後、無作為に順序を変え、蒸留水と10%レモン炭酸水含嗽を実施し、生理・心理学的な影響から分析し以下の結果を得た。1.がん化学療法を受けている患者の唾液分泌量は、治療前に比べて明らかに4日目に減少し(P<0.05)、12日目には治療前より多くなっていた。味覚識別閾値(甘味・塩味・酸味・苦味)・血清亜鉛値は治療経過により有意な変化は認められなかった。2.がん化学療法を受けている患者の唾液分泌感は、4日目に「濃い・ねばつく」と2名が感じ、味覚の変化は、同様に4日目に著明な変化、わずかな変化を認識していた。3.10%レモン炭酸水含嗽はすべての時期において、何もしない状態および蒸留水含嗽より唾液分泌量を有意に増加させる効果が得られたが、味覚識別閾値を変化させ回復する効果は認められなかった。4.10%レモン炭酸水・蒸留水含嗽ともに主観的な味覚回復感においては有意な差は認められなかった。5.10%レモン炭酸水と蒸留水含嗽に対する主観的な使用感は、10%レモン炭酸水の方が味と快適感(p<0.05)がともによくなっていたが、食欲への影響について有意差は認められなかった。以上の結果より、看護師は化学療法4日目に唾液分泌量減少・味覚障害出現を予測した上で、アセスメント・介入を行っていく必要があり、10%レモン炭酸水含嗽は、唾液分泌量を有意に増加させる一方法であることが示唆された。
手すりを利用した脳卒中片麻痺患者のズボン上げ下げ動作の力学的解析

脳卒中片麻痺者のトイレ動作制限においては,ズボンの上げ下げに介助を要するケースが少なくない.その方法に関して教科書的には壁や便座の縁,手すりにもたれて行うとされているが,その適応や詳細な技術までは述べられていない.本研究では,手すりの高さと位置が調節可能な評価器具を作製し,脳卒中片麻痺者が寄りかかってズボンを上げ下げするための手すりの適応と有効な位置を検討した.検者は同意が得られた50名の片麻痺者の下肢Br-stage,健側大腿四頭筋のMMT,触覚,失行,失認,痴呆の有無を評価した後,手すりに寄りかかって行うズボン上げ下げ動作の自立度と重心動揺を測定した.測定機器には底板と4本の支柱からなる評価器具を作製し,底板の上に重心測定板を設置した.手すりの位置は対象者の前方に腋下高-5cmの高さに設置した腋下前手すり,対象者の前方に大転子の高さに設置した大転子前手すり,対象者の健側横に大転子の高さに設置した大転子横手すり,対象者の健側横に縦向きに設置した縦手すりとした.その結果,下肢Br-stageがIII・IVで健側大腿四頭筋MMTがGの場合,ズボン上げ下げ動作を行うためには手すりに寄りかかれば可能であることがわかった.つまり,両下肢の支持性はあるものの不十分で,立位バランスが不安定な場合には寄りかかるための手すりが適応となるものと考えられた.また,手すり位置の違いにおける動作中の重心動揺距離は対象による値のばらつきが大きかったものの,腋下前手すり,縦手すりでの動作が大転子前手すり,大転子横手すりでの動作に比べて小さい傾向にあり,より安定して動作が可能と考えられた.値のばらつきが大きいことは人によって動作の仕方が異なることを示唆しており,適応判断や使用法指導においては1人1人について動作をよく観察する必要があると考えられた.脳卒中片麻痺者のトイレ動作制限においては,ズボンの上げ下げに介助を要するケースが少なくない.その方法に関して教科書的には壁や便座の縁,手すりにもたれて行うとされているが,その適応や詳細な技術までは述べられていない.本研究では,手すりの高さと位置が調節可能な評価器具を作製し,脳卒中片麻痺者が寄りかかってズボンを上げ下げするための手すりの適応と有効な位置を検討した.検者は同意が得られた50名の片麻痺者の下肢Br-stage,健側大腿四頭筋のMMT,触覚,失行,失認,痴呆の有無を評価した後,手すりに寄りかかって行うズボン上げ下げ動作の自立度と重心動揺を測定した.測定機器には底板と4本の支柱からなる評価器具を作製し,底板の上に重心測定板を設置した.手すりの位置は対象者の前方に腋下高-5cmの高さに設置した腋下前手すり,対象者の前方に大転子の高さに設置した大転子前手すり,対象者の健側横に大転子の高さに設置した大転子横手すり,対象者の健側横に縦向きに設置した縦手すりとした.その結果,下肢Br-stageがIII・IVで健側大腿四頭筋MMTがGの場合,ズボン上げ下げ動作を行うためには手すりに寄りかかれば可能であることがわかった.つまり,両下肢の支持性はあるものの不十分で,立位バランスが不安定な場合には寄りかかるための手すりが適応となるものと考えられた.また,手すり位置の違いにおける動作中の重心動揺距離は対象による値のばらつきが大きかったものの,腋下前手すり,縦手すりでの動作が大転子前手すり,大転子横手すりでの動作に比べて小さい傾向にあり,より安定して動作が可能と考えられた.値のばらつきが大きいことは人によって動作の仕方が異なることを示唆しており,適応判断や使用法指導においては1人1人について動作をよく観察する必要があると考えられた.