hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
屋内と屋外の様々な遊び場所における幼児の環境認知と仲間関係の発達

幼稚園における屋内と屋外の様々な遊び場所において,幼児の会話を含めた行動を連続的に観察した。その結果,遊び行動は場面の物理的環境特性によるものだけではなく,場面の変化といった他の要因の影響も受けていることがわかった。また,屋外場面における仲間関係において,遊びの対象物が同じ種類であるか否かが重要であり,それが屋内と屋外の仲間関係の違いを生じさせていた。つまり,対象物の類似性が仲間関係において重要であることがわかった。本研究の目的は,幼稚園における屋内と屋外の様々な遊び場所において,幼児の会話を含めた行動を連続的に観察し, 1)幼児の会話や行動から遊び場所をどのように認識しているのかについて明らかにする,2)近接する複数の幼児が保持している対象物の関係性について調べ,幼児が他児との相互交渉を行ううえでの対象物の役割について明らかにすることである。本研究では年少組から年長組までの3年間,縦断的に観察を行うため,平成20年度の観察対象児は3歳児であった。観察手続きについては,撮影を行う前に予め観察対象児を決め,屋内と屋外の観察を同じ日に行うこととする。1日1名の観察対象児にワイヤレスマイクを装着してもらい,対象児の詳細な会話内容を無線によってデジタルビデオカメラで受信する。そして,観察者は対象児の周囲が映るようにデジタルビデオカメラを構え,対象児の遊びや他児との関わりなどが後から見てわかるように時々位置を変え,対象児と約3mの距離をおいて撮影を行った。また,観察対象児の撮影と同時に,各遊び場所に幼児の会話を録音することができるようにワイヤレスマイクを設置し,約3m離れた場所に三脚を立てデジタルビデオカメラを設置し,ワイヤレスマイクの音声を受信するとともに各遊び場所において生起する遊びの様子や社会的状態を撮影した。現在,撮影によって得られたデータをコンピュータに入力し,遊び場所,他児との社会的状態(観察対象児が1人でいるのか,それとも他児と近接または相互交渉を行っているのか,そして近接または相互交渉を行っている場合はその相手について記録),発話や会話の内容,そして観察対象児が持っている対象物と他児の持っている対象物の関連,及びそれらのカテゴリーの相互関連性について分析を行っている。その結果, 2つ目の目的である3歳児の仲間関係において,対象物の関係の重要性を定量的に示すことができると確信している。本研究の目的は,幼稚園における屋内と屋外の様々な遊び場所において,幼児の会話を含めた行動を連続的に観察し,1)幼児の会話や行動から遊び場所をどのように認識しているのかについて明らかにする,2)近接する複数の幼児が保持している対象物の関係性について調べ,幼児が他児との相互交渉を行ううえでの対象物の役割について明らかにすることである。本年度は,昨年度に引き続き,観察対象児の撮影と各遊び場所に設置している固定デジタルビデオカメラによる撮影の2種類の方法でデータを収集した。データの分析についても昨年度と同様に,遊び場所,他児との社会的状態(観察対象児が1人でいるのか,それとも他児と近接または相互交渉を行っているのか,そして近接または相互交渉を行っている場合はその相手について記録),発話や会話の内容,そして観察対象児が持っている対象物と他児の持っている対象物の関連,及びそれらのカテゴリーの相互関連性について分析している。現在,得られたデータのうち,2つ目の目的である仲間関係における対象物の関係の重要性を定量的に示すために分析を行い,得られた結果を論文にまとめているところである。具体的には屋外場面における仲間関係において,同じ種類の対象物が重要であり,それが屋内と屋外の仲間関係の違いを生じさせているというものであった。また,今後の論文を作成するにあたり重要となる遊びの概要について,小児歯科臨床に「遊びを測る(1・2)」,「遊びと環境(1・2)」としてまとめた。現在,得られたデータを分析する中で,屋内と屋外の遊び場面の関連に着目し,遊び行動は場面の物理的環境特性によるものだけではなく,場面の変化といった他の要因の影響も受けていることがわかった。その結果を,今年度の日本心理学会において発表し,海外の雑誌に投稿するため準備しているところである。また,2つ目の目的である仲間関係における対象物の関係については,定量的に分析を行った結果を論文にまとめているところである。具体的には,屋外場面における仲間関係において,同じ種類の対象物が重要であり,それが屋内と屋外の仲間関係の違いを生じさせているというものであった。
必要的共同訴訟人間の牽制関係と判決効に関する比較法的研究

2018年度においては、主に次の3点について研究を行った。まず、必要的共同訴訟の手続規律に関する具体的な解釈論を展開するための作業として、「必要的共同訴訟における上訴と脱退」と題する論文を、大阪市立大学法学雑誌64巻1・2号に掲載した。この論文では、民事訴訟法40条1項に基づいて、必要的共同訴訟人間には牽制関係または介入関係があるため、必要的共同訴訟人はそれぞれ対等に、自己の請求についての処分と同等の効果をもたらす確定判決の発生を阻止する権能が与えられる。したがって、必要的共同訴訟人の一部の者による上訴の効果は、他の共同訴訟人全員に及び、他の必要的共同訴訟人全員も上訴人となるべきことが原則であることを明らかにした。次に、必要的共同訴訟人間に判決効を及ぼすべきかを検討するための前提として、第三者の訴訟参加とりわけ共同訴訟的補助参加の研究を行った。その成果として、「会社組織関係訴訟における株主の原告側への訴訟参加と手続保障」と題する論文を、大阪市立大学法学雑誌64巻4号に掲載した。この論文では、係属中の株主総会決議取消訴訟の原告側に株主が補助参加する場合には、その株主に対して手続権を強く保障する必要はないため、株主は、共同訴訟的補助参加人としてではなく、通常の補助参加人として参加すべきであると主張した。最後に、本研究課題の中心に位置づけられる研究も行った。その成果として、「必要的共同訴訟人間の参加的効力」と題する論文を、熊本法学145号に掲載した。この論文では、必要的共同訴訟においては、各共同訴訟人が他の共同訴訟人の訴訟の共同訴訟的補助参加人として関与しているのと類似の状況が生じる。このことから、必要的共同訴訟においては、共同訴訟人間には当然の補助参加関係があり、それゆえ、互いに参加的効力が及びうる関係にあることを明らかにした。当初の計画通り、必要的共同訴訟の手続規律、および、共同訴訟的補助参加の要件について、研究を行うことができており、さらに、来年度までに行うことを計画していた、必要的共同訴訟人間の参加的効力に関する研究を公表することができたため。2019年度は、必要的共同訴訟人間の参加的効力に関する研究をさらに深めること、および、これまでに行ってきた必要的共同訴訟に関する研究を体系的にまとめることを行う予定である。平成29年度においては、必要的共同訴訟人間の牽制関係に関する研究を次の2点について行った。第一に、「固有必要的共同訴訟における訴えの取下げと脱退」に関する研究を行い、平成29年6月に民事手続研究会(九州)においてこれに関する報告を行い、その上で、同タイトルの論文を高橋宏志先生古稀祝賀論文集『民事訴訟法の理論』(有斐閣)に平成30年2月に公表した。この研究においては、必要的共同訴訟人間の手続規律に関する日本民事訴訟法の立法史を扱い、とりわけ、大正15年民事訴訟法62条1項および2項の成立史を明らかにした。その結果、現行民事訴訟法40条1項および2項の元となった大正15年民事訴訟法62条1項および2項は、母法国ドイツの立場とは異なる日本独自の手続規律を設けた明治36年草案66条の立場を基本的に踏襲したものであった。それによれば、共同訴訟人の一部の者によるまたはそれに対する訴訟行為の効果は、共同訴訟人全員に及ぶのが原則であり、例外として、共同訴訟人の一部の者による訴訟行為は、それが他の共同訴訟人にとって不利益である限りその効力は生じないとするものであった。この起草趣旨に従うならば、原告側固有必要的共同訴訟における共同訴訟人の一部の者による訴えの取下げは、他の共同訴訟人の訴権を事実上奪う不利益な行為であるためその効力は生じないのに対して(現行民事訴訟法40条1項)、被告側固有必要的共同訴訟における共同訴訟人の一部の者に対する訴えの取下げは、現行民事訴訟法40条2項によりその効力を生じるが、共同被告の一部の者による訴えの取下げに対する同意はその効力を生じない、とすべきであるとの私見を述べた。第二に、同様の視点から「必要的共同訴訟における上訴と脱退」に関する研究を行い、平成29年11月に関西民事訴訟法研究会において報告のうえ脱稿した。これは次年度に大阪市立大学法学雑誌に公表される。当初の研究計画通り、必要的共同訴訟の手続規律に関する具体的な解釈論を展開することができているため。

この論文では、係属中の株主総会決議取消訴訟の原告側に株主が補助参加する場合には、その株主に対して手続権を強く保障する必要はないため、株主は、共同訴訟的補助参加人としてではなく、通常の補助参加人として参加すべきであると主張した。最後に、本研究課題の中心に位置づけられる研究も行った。その成果として、「必要的共同訴訟人間の参加的効力」と題する論文を、熊本法学145号に掲載した。この論文では、必要的共同訴訟においては、各共同訴訟人が他の共同訴訟人の訴訟の共同訴訟的補助参加人として関与しているのと類似の状況が生じる。このことから、必要的共同訴訟においては、共同訴訟人間には当然の補助参加関係があり、それゆえ、互いに参加的効力が及びうる関係にあることを明らかにした。当初の計画通り、必要的共同訴訟の手続規律、および、共同訴訟的補助参加の要件について、研究を行うことができており、さらに、来年度までに行うことを計画していた、必要的共同訴訟人間の参加的効力に関する研究を公表することができたため。当初の計画通り、必要的共同訴訟人間の判決効について研究するために、その前提問題である第三者の訴訟参加について、比較法的な研究を進める予定である。2019年度は、必要的共同訴訟人間の参加的効力に関する研究をさらに深めること、および、これまでに行ってきた必要的共同訴訟に関する研究を体系的にまとめることを行う予定である。旅費にも書籍代にも使えない少額が残ったため。次年度において旅費または書籍代に使用する予定である。今年度は当初の計画によれば文献収集等のために外国へ出張する予定であったが、本研究課題についての研究を進めた結果、今年度はその必要がないと判断したため。次年度も、海外出張の必要性が生じれば、そのために助成金を使用するが、そうでない場合には、次年度中に、本研究課題を含めたこれまでの研究を著書にまとめるため(これは当初の計画になかったことである)、このための費用に助成金を用いる予定である。
JNKシグナル伝達経路における足場タンパク質の同定とその機能解析

MAPキナーゼ(MAPK)経路における足場タンパク質は、シグナル伝達の特異性保持に関わる重要な制御因子である。我々はJNK MARK経路の足場タンパク質として機能すると考えられる2種類のJNK結合新規タンパク質(それぞれJSAP1,JNKBP1と命名)を同定した。本研究ではさらに解析を行い、以下の研究成果が得られた。1.JSAP1,およびJNKBP1のファミリーメンバー(それぞれJSAP2,JNKBP2と命名)を新たに同定した。2.酸化ストレスにおいて重要な役割を担うASK MAPKKKとJSAP1の関係について検討し、JSAP1はASKによるリン酸化依存的にASK/JNK経路の足場タンパク質として働くことが強く示唆された。3.JSAP1の生理的機能を明らかにするためJSAP1ノックアウト(KO)マウスES細胞を作製し、in vitro分化系を用いて解析を行った。その結果、JSAP1は神経細胞への分化、および神経細胞の突起伸長等において重要な役割を担っていることが示唆された。4.JSAP1はキネシンを介して神経細胞の成長円錐に輸送されることがすでに報告されているが、変異JSAP1を用いた解析からこの輸送はJNK非依存的であることが強く示唆された。以上の研究成果に加え、今後さらに解析を進めることによりJSAP1,JSAP2,JNKBP1のin vivoにおける機能を明らかにすることができると考えられる。現在、Cre-loxP系を用いたJSAP1 KOマウス、JSAP2 KOマウス、およびJNKBP1 KOマウスの作製に取り組んでいる。また、JSAP1,JSAP2,JNKBP1によるシグナル伝達の特異性保持機構を分子レベルで理解するため、酵母2ハイブリッド法による結合タンパク質のスクリーニングも行っている。本年度は、まずJNK MAPキナーゼ(MAPK)シグナル伝達経路における足場タンパク質JSAP1, JNKBP1のファミリーメンバーのスクリーニングを行った。その結果、それぞれのファミリーメンバーと考えられるcDNAクローンの単離に成功した(JSAP2, JNKBP2と命名)。塩基配列の解析から、JSAP2およびJNKBP2は、それぞれ1322および1521アミノ酸残基から成る新規タンパク質であることが明らかになった。さらに、MAPK(JNK, p38, ERK)に対するJSAP2, JNKBP2の結合性を免疫沈降・ウェスターンブロット法により検討したところ、JSAP2-JNKあるいはJNKBP2-JNKの特異的な相互作用が認められた。以上の結果から、JSAP2, JNKBP2はJSAP1, JNKBP1と同様にJNK MAPKカスケードにおける足場タンパク質として機能していると考えられる。足場タンパク質JSAP1のin vivoにおける機能を調べるため、JSAP1ノックアウトマウスES細胞の作製を行った。JSAP1(-/-)ES細胞の増殖は野生型に比べて有意に遅く、また胚様体を形成させた場合、JSAP1(-/-)由来の胚様体はサイズが約1/2になることが判明した。さらにJNKの活性について調べたところ、JSAP1をノックアウトした細胞では、その活性が有意に現象し、JSAP1はJNKの活性化あるいは安定性に関与していることが強く示唆された。またES細胞の文化系を用いて検討したところ、JSAP1は中胚葉形成において重要な役割を担っていることが示唆された。JSAP1は我々が同定したJNK MAPキナーゼ(MAPK)結合新規タンパク質であり、これまでの解析からMEKK1→SEK1→JNKシグナル伝達経路における足場タンパク質として機能すると考えられる。今年度は、先ず、酸化ストレスにおいて重要な役割を担うASK1 MAPKKKとJSAP1の関係について検討した。その結果、JSAP1はASK1/JNK経路においても足場タンパク質として働いていることが強く示唆された。

また、JSAP1の生理的機能を明らかにするため、jsap1^+マウスES細胞を作製しin vitro分化系を用いて解析した。その結果、野生型と比較して(1)JSAP1をノックアウトした場合、神経突起が約4割短く、(2)jsap1^+由来のES細胞からは心筋細胞が認められなかった。以上の結果から、JSAP1は神経突起の成長、および中胚葉の形成(あるいはその後の過程)において重要な役割を担っていることが示唆された。中胚葉マーカーであるBrachyury, BMP4 mRNAについて調べたところ、jsap1^+ES由来の細胞では野生型とは異なる発現パターンが検出された。一方、GATA4, HNF1(内胚葉マーカー)mRNAについては野生型とjsap1^+の間で特に差異は認められなかった。さらに、JNKおよび転写因子c-Junついても検討した。その結果、未分化ES細胞においてJSAP1はJNK1,2およびc-Jun、また神経細胞分化の過程ではJSAP1は主にJNK3の安定性に関与していることを見出した。足場タンパク質JSAP1が関わる様々な現象を分子レベルで明らかにすることを目的とし、JSAP1と相互作用するタンパク質の探索に着手した。これまでに、酵母2ハイブリッド法を用い、10種類以上のタンパク質の同定に成功した。今後、先ず結合特異性について検討し、その後いくつかのタンパク質に焦点をあて、JSAP1結合性の生物学的意義を明らかにする予定である。足場タンパク質JSAP1,JSAP2およびJNKBP1,JNKBP2が関わると考えられる様々な現象を分子レベルで明らかにするため、酵母2ハイブリッド法を用いてJSAP(あるいはJNKBP)と相互作用するタンパク質の探索を試みた。脳、心臓、精巣のライブラリーをスクリーニングした結果、機能未知のタンパク質を含む50種類以上のタンパク質の同定に成功した。今後、いくつかのタンパク質に焦点をあて、JSAP(あるいはJNKBP)結合性の生物学的意義を明らかにする予定である。JSAP1はキネシンを介して神経細胞の突起先端に輸送されることがすでに報告されている。また、キネシンはリン酸化によりモーター活性が制御されることから、その制御にはJNK MAPキナーゼの関与が示唆されている。そこで、JNKと結合できない変異JSAP1を用いて解析したところ、予想に反し、JSAP1はJNK非依存的に輸送されることが明らかになった。JSAP1のin vivoにおける機能を明らかにするため、ノックアウトマウスの作製を試みた。その結果、キメラ率の高いマウスは生後すぐに死亡することから、JSAP1はマウスの生存に必須機能を持つと推察された。そこで、Cre-loxPシステムを用いた条件付きノックアウトマウスの作製に着手した。先ず、Jsap1遺伝子のイントロン2および4にloxP部位をそれぞれ1つ持つES細胞を6系統樹立した。
18世紀末ブリテンにおける女性論の諸相：功利主義的フェミニズムの可能性

本研究は特にJ.ベンサムの女性論と家族論を中心に、1819世紀の功利主義フェミニズムの諸相を明らかにする。従来看過されがちであった功利主義哲学の論理とフェミニズム思想の関わりを明らかにするために、「最大多数の最大幸福」を標語に社会改革を構想したベンサムが、各人の幸福最大化のために、両性への平等な権利付与、女性に抑圧的な社会に存在する権力関係の改革、期限付き結婚制度の確立を主張するに至った思想形成過程を考察する。このようにしてベンサムの功利主義フェミニズムを『新ベンサム全集』の最新テクストや未公刊の草稿から再構成し、19世紀の多様なフェミニズムに対する功利主義の思想的インパクトを明らかにする。
沖繩地方における口腔癌に関する研究

沖縄地方における頭頚部悪性腫瘍患者の殆んどが、琉球大学医学部附属病院(前身、同保健学科附属病院)の歯科口腔外科と耳鼻咽喉科を受診している。1973年9月より1981年8月までの8年間で、UICC分類による口腔癌一次症例は、当科108例,耳鼻咽喉科72例,両者で180例であった。このことは、沖縄においては、少なくとも年平均22.5人の口腔癌患者が発生していることになる。その後の2年間を加えた1983年8月までの、当科における10年間の口腔癌患者についてみると、全症例166例、一次症例140例であった。つまり年平均16.6例(一次症例14例)が当科を受診していた。一次症例の内訳をみると、最も多いのが舌癌60例で、次いで口底癌33例、下顎歯槽歯肉癌29例、頬粘膜癌9例上顎歯槽歯肉癌5例、硬口蓋癌4例であった。今回、本分類の口腔癌に、口唇癌3例と口峡咽頭癌21例を加えた164例を、口腔癌一次症例として検討した。これを部位別にみると、他施設に比べて口峡咽頭癌ならびに口底癌の多い傾向がみられた。このうち、TNM分類(1978)の条件を満たした扁平上皮癌153例について、さらに検討を加えた。T分類では、【T_2】62例と最も多く、次いで【T_3】39例,【T_4】33例,【T_1】19例であった。N分類では、【N_0】66例,【N_3】43例,【N_1】30例,【N_2】14例であった。Stage分類でみると、Stage【IV】が59例と最も多く、次いでStage【III】39例,Stage【II】38例で両者は近似しており、Stage【I】は17例で少なかった。沖縄地方における口腔癌の実態は、初診時ですでに進展症例の多いことが判明した。このことは口腔癌治療の困難性を増強するとともに、予後と直接結びつくため、重要な問題である。今後、口腔癌を部位的にみて、舌癌,口底癌,下顎歯槽歯肉癌などの、臨床的,病理組織学的検討を加える予定である。
配向した分子中から発生する高次高調波の物理過程の解明

フェムト秒2波長レーザーパルスでCO分子の回転波束を励起し、CO分子の回転周期近傍で偶数次高調波が発生する条件として、2波長間の相対位相とポンプ光を照射後の遅延時間を最適化した。同じポンプ光を用いてクーロン爆裂イメージング法でCO分子の配向度を評価したところ、CO分子のマクロな配向は事実上実現していないことを明らかにした。このことは、偶数次高調波の観測が試料分子がマクロに配向していることを示す必要条件ではあるが十分条件ではないことを示している。また、今回の実験条件で偶数次高調波が観測されたことは、Born-Oppenheimer近似を越えた特異な量子現象と位置づけられる。(1)COなどの非対称分子にフェムト秒2波長レーザーパルスを照射することにより回転波束を生成し、分子に固有の遅延時間後にフェムト秒プローブパルスを照射して発生する奇数次高調波と偶数次高調波を効率的に観測するために、新たに高次高調波発生・観測装置を開発した。試料分子の回転温度をできるだけ下げて配向度の向上を図るため、Even-Lavieバルブを採用し、ノズル直下のフェムト秒パルスの集光位置を精密に調整できる機構を導入した。(2)OCS分子に高強度フェムト秒パルスを照射してトンネルイオン化が起こる際の配向依存性を明らかにした。3原子分子であるOCS分子の場合、同じ1価のイオンでもOCS(+)→S(+)+CO (I)、CO(+)+S (II)、CS(+)+O (III)、及びO(+)+CS (IV)の様に様々な解離の仕方をする。先に開発した電子・イオン多重同時計測運動量画像分光装置を用いてコインシデンス測定を行うことにより、上記の解離チャネルを区別しつつトンネルイオン化の配向依存性を明らかにすることに初めて成功した。具体的には、チャンネル(I)、(II)、及び(III)は、高強度レーザー電場がS原子側を向いているとき(トンネルイオン化の描像に従えばO原子側から)イオン化しやすく、チャンネル(IV)は高強度レーザー電場がO原子側を向いているとき(トンネルイオン化の描像に従えばS原子側から)イオン化しやすいことを初めて見出した。また、このトンネルイオン化の配向依存性の度合いがレーザー強度に依存することも見出した。この発見は、非対称極性分子のトンネルイオン化の配向依存性を予言する理論モデルの構築に資する極めて重要な知見である。(1)フェムト秒2波長レーザーパルスでCO分子の回転波束を励起し、CO分子の回転周期近傍で偶数次高調波の信号強度を最大化する様にポンプ光の条件を最適化し、その同じポンプ光を用いて実際にCO分子がどれだけ配向しているかを速度マップ型のイオン画像化装置を用い、クーロン爆裂イメージング法で明らかにする研究を行った。まず、高次高調波発生については、ポンプ光を照射後にCO分子が配列していると考えられる遅延時間付近(8.8 psと9.3 ps)で偶数次高調波の観測に成功した。偶数次高調波の発生がフェムト秒2波長レーザーパルスによってCO分子のマクロな配向が実現したためと「仮定」して、偶数次高調波と奇数次高調波の強度比から配向度を見積もると0.04程度となる。そこで、偶数次高調波の発生に最適化されたポンプ光を用い、CO分子が実際にどの程度配向しているかをクーロン爆裂イメージング法で明らかにした。まず、ポンプ光とプローブ光の偏光方向を互いに平行にし、かつ検出器面に平行な配置でCO(2+)から解離したO(+)の信号の角度分布を測定したところ、偶数次高調波が観測されたのとほぼ同じ遅延時間で配向を示唆する信号が観測されたが、配向度の値は最大でも±0.02以下程度であった。さらに、クーロン爆裂イメージング法を用いた配向度の評価を適切に行うため、プローブ光の偏光方向を検出器面に垂直にして観測したところ、配向度の値は偶数次高調波が観測された遅延時間付近でも揺らぎの範囲に止まっており、実質的に配向度0、即ち、マクロな分子配向は殆ど実現していないと結論せざるを得ないことが明らかになった。(2)非共鳴2波長レーザーパルスを用いた気体分子の配向制御技術の高度化に関しては、この手法を用いて効率的な配向制御を実現するために、干渉計型の光路を導入して2波長間の立ち上がりのタイミングを合わせる作業を進めた。(1)フェムト秒2波長レーザーパルスでCO分子の回転波束を励起し、CO分子の回転周期近傍で偶数次高調波が観測される現象については、試料分子のマクロな配向度が低くても偶数次高調波が発生するメカニズムが存在すると考えざるを得ないことを初めて明らかにした。これは、この現象を巡り、当該分野で起こっている大きな混乱を解決するための極めて重要な知見である。(2)非共鳴2波長レーザー電場のみを用いる全光学的な分子配向制御法にプラズマシャッター技術を導入し、レーザー電場の遮断直後や試料分子の回転周期後に、完全に外場のない条件下で配向制御を実現する手法の開発を目指す課題については、目標に向かって着実に前進している。

(1)フェムト秒2波長レーザーパルスでCO分子の回転波束を励起し、CO分子の回転周期近傍で偶数次高調波が発生する条件として、2波長間の相対位相とポンプ光を照射後の遅延時間について最適化し、同じポンプ光を用いてクーロン爆裂イメージング法でCO分子の配向度を評価したところ、CO分子のマクロな配向は事実上実現していないことを明らかにした。このことは、偶数次高調波の観測が試料分子がマクロな配向をしていることを示す必要条件ではあるが十分条件ではないことの実例と言える。また、今回の実験条件で偶数次高調波が観測されたことはBorn-Oppenheimer近似を越えた特異な量子現象と位置づけられる。(2)ベンゼンに代表される回転対称性のよい分子を面配列した分子集団を試料とし、円偏光パルスの照射により発生すると期待される高次高調波を実験的に初めて観測し、その発生特性を詳細に調べる研究に着手した。まず、ヘリウムをキャリアガスとし、室温で液体のベンゼンをその蒸気圧で決まる密度で高調波発生のための媒質とし、安定に高調波を発生させ、定量的なデータを取得するための技術を開発した。既にフェムト秒Ti:sapphireパルスのみを使用した場合の高調波の楕円率依存性は取得できており、今後ナノ秒Nd:YAGレーザーパルスを併用し、ベンゼン分子を面配列させて高調波の楕円率依存性を測定するなど理論計算の予言の検証を目指す。(3)非共鳴2波長レーザー電場のみを用いる全光学的な分子配向制御手法にプラズマシャッター技術を導入し、レーザー電場の遮断直後や試料分子の回転周期後に、完全に外場のない条件下で配向制御を実現する手法の開発を推進した。ナノ秒Nd:YAGレーザーの基本波と第2高調波の立ち上がりのタイミングを合わせるため、干渉計型の光路を導入した。2波長間の相対位相の揺らぎはPID制御で安定化する技術を開発した。フェムト秒2波長レーザーパルスでCO分子の回転波束を励起し、CO分子の回転周期近傍で偶数次高調波が発生する条件として、2波長間の相対位相とポンプ光を照射後の遅延時間を最適化した。同じポンプ光を用いてクーロン爆裂イメージング法でCO分子の配向度を評価したところ、CO分子のマクロな配向は事実上実現していないことを明らかにした。このことは、偶数次高調波の観測が試料分子がマクロに配向していることを示す必要条件ではあるが十分条件ではないことを示している。また、今回の実験条件で偶数次高調波が観測されたことは、Born-Oppenheimer近似を越えた特異な量子現象と位置づけられる。(1)「配向した分子中から発生する高次高調波の物理過程の解明」の研究に必要不可欠な高次高調波発生・観測装置を予定通りに開発し、既に高調波信号を観測するとともに観測条件の最適化を進めていることから「(2)おおむね順調に進展している。」と評価できる。(2)OCS分子に高強度フェムト秒パルスを照射してトンネルイオン化が起こる際の配向依存性について、解離チャンネルによって配向依存性が異なることは当該分野でも初めての興味深い発見である。この課題に関しては、「(1)当初以上に進展している。」と評価できる。(1)本研究課題をより発展させる観点から、ベンゼンに代表される回転対称性のよい分子を面配列した分子集団を試料とし、円偏光パルスの照射により発生すると期待される高次高調波を実験的に初めて観測し、その発生特性を詳細に調べることにより、基礎物理過程を解明するとともに、分子構造とその超高速ダイナミクスに関する知見を得ることを目的に研究を進める。一般に、円偏光パルスを基本波とする場合、光の角運動量保存則により高調波の発生は禁制となる。しかし、第一原理計算に基づく理論研究は、面配列したN回対称性をもつ分子に円偏光パルスを照射すると(nN+1)次の高調波が選択的に発生することを予言している。
超低被曝PETをめざした無用イベントの有用化によるPETの超高感度化の研究

本研究のために、東北大TOF-PET(PT711)システムを、東北大学サイクロトロンRIセンターの研究棟3階のTOFPETガントリー室および3DPET制御室から、同施設のサイクロトロン棟2階のターゲット準備室1に移設した。同準備室のバックグラウンドを測定し、PET研究に対して十分低バックグラウンドであることを確認した。PT711の移設後、標準放射線源を用いて実際に測定を行い、動作不良部のチェックを行った。幾つかの検出器部が故障していたため部品交換を行い、全ての検出器が正常な検出効率となったことを確認した。更に各検出器のエネルギー閾値の調整、TOFのための時間原点の調整を行うことにより、PT711で正常に画像データが取得できる状態にした。現在PT711に接続されているワークステーションはハードディスクの容量が小さく、更にデータ記録デバイスも旧式すぎて他に互換性のある装置がほとんど無いために、データ解析の際に非常に不便な状況であった。そこで新たにハードディスク容量の大きいワークステーションを購入してPT711に接続し、更にこのワークステーションをネットワークに接続することにより、データの保持・送信のための環境を改善した。本研究においては、任意のポジトロン放出核種の濃度分布における非同時計数データを得る必要がある。そこで、ガントリー部リング内の任意の位置に2つのポジトロン放出線源を移動・固定するためのゴニオメータ型ファントムを設計し製作した。このファントムは、線源の半減期が短いため短時間で迅速にデータ収集を行う必要があること、実験者の被爆を極力抑える必要があることから、2つの線源の位置をリモートコントロールできるように設計した。今後は、このファントムを用いた測定を行い、ポジトロン放出核種分布と非同時計数との相関データを収集する。
日本中世書史の研究

本研究の目的は、中世の書跡について、個々の書風・筆跡に関する研究にとどまらず、その書風・筆跡がいかにして生起したのか、その変化の要因は何か、その背景をも含めて明らかにすることである。文献史料と遺品の書風を併せて検討することにより、ひろく文字文化史的な視角のもとに、書跡と当該期社会との連関を見出したいと考えている。その作業を蓄積することにより、文字の書風による資・史料の年次比定をもある程度可能ならしめ、文字の書風を「史料」として利用する方途もひらけるものと考える。本研究は大きく二つの内容に分けられる。一つは、「能書の家」世尊寺家の動向を中心とした中世書流の展開を跡づける、いわば「能書」論というべきものである。いま一つは、書風・筆跡の情報を史料学的に分析する試みである。史料群内の秩序にしたがった古文書学的アプローチも併せて行うことで、未だ確立されていない書風・筆跡研究の方法論に関してひとつの方途を示し得たものと考える。本年は、前年に引き続き文書・記録調査や基礎的データの収拾につとめる一方で、得られたデータの解析、その成果の発表を行った。データの収集に関しては「東寺文書」を中心とする寺院文書の翻刻・紹介、古記録紙背文書の翻刻・紹介、書論書の採訪・撮影を中心に作業を進め、その結果を論文化した。また、博士論文「日本中世書史の研究」を著書として刊行する作業を進め、次年度には刊行の予定である。本研究の目的は、中世の書跡について、個々の書風・筆跡に関する研究にとどまらず、そうした書風・筆跡がいかにして生起したのか、その変化の要因は何か、その背景をも含めて明らかにすることである。文献史料と遺品の書風をあわせて検討することにより、ひろく文字文化史的な視角のもとに、書跡と当該期社会との連関を見出したいと考えている。それがひいては時代の推移に伴う書風・筆跡の変化を知る指標を提示することとなり、その作業を蓄積することにより、文字の書風による資・史料の年次比定をもある程度可能ならしめ、文字の書風を「史料」として利用する方途もひらけるものと考える。本研究は、大きく二つの内容に分けられる。なお、上記のような研究を行うため、特定の筆者の手になる文字を集字・図表化し、比較検討することで、個々人の筆跡を確定する、という方法をとる。また、史料群内の秩序にしたがった古文書学的アプローチも併せて行いたい。書風・筆跡研究の方法論は未だ確立されていないが、同時にその方途を模索してゆくことも本研究の課題である。如上の問題関心にしたがい、本年は文書・記録調査や基礎的データの収拾につとめた。まず、「能書」論に関わるものとしては、尊円親王の『入木口伝抄』の略本である四天王寺国際仏教大学所蔵『順朱深秘抄』について分析し、同類の書論書の中では最古本のひとつであることを確認した。他方、史料論にまつわるものとしては、「東寺文書」の翻刻・紹介を中心に作業を進め、その結果を論文化した。紙背文書の分析から永観文庫所蔵『東寺長者補任』の筆者を確定し、鎌倉後期における東寺寺僧による文書管理のあり方を明らかにした「寺院文書の集積と供僧」や、藤原定家の『明月記』の断箇を集成した「『明月記』断簡集成」(『明月記研究提要』)がそれに含まれる。またそれ以外にも、『鎌倉遺文』未収録「東寺百合文書」や『勘仲記』の翻刻紹介作業も引き続き行った(『鎌倉遺文研究』第17・18号、2006年4月・10月)。本研究の目的は、中世の書跡について、個々の書風・筆跡に関する研究にととまらす、その書風・筆跡がいかにして生起したのか、その変化の要因は何か、その背景をも含めて明らかにすることである。それがひいては時代の推移に伴う書風・筆跡の変化を知る指標を提示することとなり、文字の書風による資・史料の年次比定をも可能ならしめ、文字の書風を「史料」として利用する方途もひらけるものと考える。また、史料群内の秩序にしたがった史料学的アプローチも併せて行いたい。

如上の問題関心にしたがい、本年は昨年度の文書・記録調査や基礎的データの収拾を受け、それらを用いた論文の執筆を行った。その成果が博士学位請求論文「日本中世書史の研究」である。本論文は昨年10月に早稲田大学へ提出し、2008年1月、受理されている。また、「能書」論に関わるものとしては、世尊寺家の和様に対する唐様書の出現と両者の関係について分析した「中世の書跡にみる和様と唐様」を東京大学史学会大会において報告し、論文として博士論文の中に収めた。他方、史料論に関するものとしては、「東寺文書」の翻刻・紹介を中心に作業を進め、その結果を論文化した。紙背文書の分析から永観文庫所蔵『東寺長者補任』の筆者を確定し、鎌倉後期における東寺寺僧による文書管理のあり方を明らかにした「東寺観智院・藤井永観文庫所蔵『東寺長者補任』について-寺院文書の集積と供僧-」を2007年度日本古文書学会において報告し、それを論文化したものも古文書学会大会シンポジウムの論集に掲載予定である。またそれ以外にも、『鎌倉遺文』未収録「東寺百合文書」の翻刻紹介作業も引き続き行った(「鎌倉遺文研究」第19・20号、2007年4月・10月)。本研究の目的は、中世の書跡について、個々の書風・筆跡に関する研究にとどまらず、その書風・筆跡がいかにして生起したのか、その変化の要因は何か、その背景をも含めて明らかにすることである。文献史料と遺品の書風を併せて検討することにより、ひろく文字文化史的な視角のもとに、書跡と当該期社会との連関を見出したいと考えている。その作業を蓄積することにより、文字の書風による資・史料の年次比定をもある程度可能ならしめ、文字の書風を「史料」として利用する方途もひらけるものと考える。本研究は大きく二つの内容に分けられる。一つは、「能書の家」世尊寺家の動向を中心とした中世書流の展開を跡づける、いわば「能書」論というべきものである。いま一つは、書風・筆跡の情報を史料学的に分析する試みである。史料群内の秩序にしたがった古文書学的アプローチも併せて行うことで、未だ確立されていない書風・筆跡研究の方法論に関してひとつの方途を示し得たものと考える。本年は、前年に引き続き文書・記録調査や基礎的データの収拾につとめる一方で、得られたデータの解析、その成果の発表を行った。データの収集に関しては「東寺文書」を中心とする寺院文書の翻刻・紹介、古記録紙背文書の翻刻・紹介、書論書の採訪・撮影を中心に作業を進め、その結果を論文化した。また、博士論文「日本中世書史の研究」を著書として刊行する作業を進め、次年度には刊行の予定である。
リアリスティック計算機合成ホログラムの物体光計算アルゴリズムの基礎研究

申請した研究では計算機合成ホログラムにおいて,リアリスティックな立体像の合成に欠かせない、レンダリング技法の研究・検討を行うことを目的とした.特に、レンダリング技法の導入により,表示される立体像に隠面消去や陰影付け,金属やプラスティックなどの物体表面の質感や光沢などを立体像に付与することを中心として研究を行った.平成13年度および14年度の研究によって,以下の成果をあげた.1.ポリンゴンモデルで表された物体表面に乱数を基本とした方法によって,光の反射特性を付与する計算法を提案した.この計算法によって鏡面から完全拡散面までの様々な物体表面の質感が表現でき,よりリアルな立体像表示が可能となった.2.ポリゴンモデルを対象として隠面消去法である「影伝搬法」を提案した.これにより,裏側が透けて見える現象を除去し,複数の物体が存在する複雑な情景の立体表示への道を開いた.3.モデリング手法としてポリゴンモデルだけではなく,ボリュームデータモデルを対象とし,計算機合成ホログラムでのボリュームレンダリングアルゴリズムを提案した.これを医療用の3次元データに適用し,頭部立体像の表示に成功した.これには,上記の計算法が導入され,陰影付けや隠面消去などのレンダリングが実現されている.4.上記の計算法により得られたデータをマイクロフィルムに印字し、ホログラムを製作する手法を確立した.これを用いて立体像表示の光学実験を行い,上記手法が原理的に有効であることを確認した.本研究は,計算機合成ホログラムを用いてリアリスティックな立体像表示を目的として,これに重要なレンダンリング手法に関して研究を行っている.平成13年度に行われた研究は以下の通りである.1.モデリング手法の提案計算機合成ホログラムの立体的なモデリング手法として,パッチモデルを導入し,これからのホログラムの計算手法を提案した.これは,従来,計算機合成ホログラムでは困難であった3次元的な奥行きを持つ複雑な物体の表現を可能としたもので,緻密で奥行き感のある立体映像実現の可能性を開いた.2.レンダリング手法の提案提案したパッチモデルに,反射特性などの表面特性を付与する「空間周波数フィルタによる反射特性付与法」を提案した.この手法は,物体にプラスチックや石膏などの様々な質感を与えることができるようにしたもので,リアルな立体画像を可能とするものである.3.ソフトウェアの開発と実験整備した計算機上で,これら提案アルゴリズムを実現する計算機合成ホログラムソフトウェアを開発し,これによって得られたデータを用いて立体像表示の実験を行った.この結果,提案法の原理的な有効性が確認されるとともに,計算時間,ホログラムの描画解像度,レンダリングパラメータの検討が必要なことなどが明らかにされつつある.申請した研究では計算機合成ホログラムにおいて,リアリスティックな立体像の合成に欠かせない、レンダリング技法の研究・検討を行うことを目的とした.特に、レンダリング技法の導入により,表示される立体像に隠面消去や陰影付け,金属やプラスティックなどの物体表面の質感や光沢などを立体像に付与することを中心として研究を行った.平成13年度および14年度の研究によって,以下の成果をあげた.1.ポリンゴンモデルで表された物体表面に乱数を基本とした方法によって,光の反射特性を付与する計算法を提案した.この計算法によって鏡面から完全拡散面までの様々な物体表面の質感が表現でき,よりリアルな立体像表示が可能となった.2.ポリゴンモデルを対象として隠面消去法である「影伝搬法」を提案した.これにより,裏側が透けて見える現象を除去し,複数の物体が存在する複雑な情景の立体表示への道を開いた.3.モデリング手法としてポリゴンモデルだけではなく,ボリュームデータモデルを対象とし,計算機合成ホログラムでのボリュームレンダリングアルゴリズムを提案した.これを医療用の3次元データに適用し,頭部立体像の表示に成功した.これには,上記の計算法が導入され,陰影付けや隠面消去などのレンダリングが実現されている.4.上記の計算法により得られたデータをマイクロフィルムに印字し、ホログラムを製作する手法を確立した.これを用いて立体像表示の光学実験を行い,上記手法が原理的に有効であることを確認した.
遷移金属と硫黄がともに関わる結合活性化反応と分子変換

本研究では、かさ高いチオラートをテザー型に配位させ、外部基質と反応し易いようRu-S部位を配置するとともに硫黄原子が金属を架橋することを抑制した、配位不飽和なカチオン性ルテニウム錯体を用い、そのRu-S部位による結合活性化(ヘテロリシス)反応を、分子変換反応へと応用した。(1)エーテル類のC-O結合切断反応Et2OあるいはTHFにルテニウム錯体を溶解させ、そこへEt3SiHを加えたところ、溶媒のC-O結合を切断してRu-H/S-C結合を持つ錯体が生成した。この反応に基づいて、さらに触媒的なC-O結合切断反応への展開を試みた。Et2Oを溶媒兼試薬として用い、シラン類に対して触媒量(2 mol%)のルテニウム錯体を溶解させ、HSiMe2Phを加えて90 °Cで12時間撹拌したところ、NMR収率80 %でEtOSiMe2Phが生成した。このとき、HSiMe2Phは99%以上転化されていることも確認した。(2)芳香環C-H結合の分子内シリル化によるジベンゾシロールの合成Ru-H/S-Si結合を持つ錯体をシリルカチオン等価体と見なした、Friedel-Crafts型の脱水素カップリング反応は、インドール等の電子リッチなへテロ芳香環でなければ進行しないが、分子内反応であれば、ベンゼン環でも進行することを見出した。ルテニウム錯体(2 mol%)存在下、HSiMe2(biphenyl)を加え80 °Cで12時間反応させると、ジベンゾシロールが生成することが、NMRおよび質量分析から明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。かさ高いチオラートをテザー型に配位させ、外部基質と反応し易いようRu-S部位を配置するとともに硫黄原子が金属を架橋することを抑制した、配位不飽和なカチオン性ルテニウム錯体のRu-S結合部位を新しい反応場と捉え、特に硫黄の特徴に注目した結合活性化反応の開発と、触媒反応への応用を検討した。Ru-S部位でH-Si結合のヘテロリシスを起こすと、Ru-H/S-Si結合を持つ錯体が生成し、S-Si部位のシリル基がシリルカチオン等価体として働くと考え、反応開発してきた。これまでRu-H/S-Si錯体の単離には至っていなかったが、過剰量の三級ヒドロシラン類をルテニウム錯体に加えて結晶化を検討し、二種類のRu-H/S-Si錯体の構造解析に成功した。S-Si結合長は2.2446(11)-2.246(3) Aであり、これまでに報告されているS-Si結合長(2.064-2.288 A)の中でも長い部類にあたる。(2) B-H結合のヘテロリシスとN-メチルインドールの3-位選択的脱水素ボリル化P(C6H4-4-F)3を持つカチオン性ルテニウム錯体(1 mol%)を触媒とする、N-メチルインドールの脱水素ボリル化反応を検討し、80°Cで3-位選択的なボリル化が進行することを見いだした。この反応では、H-B結合のヘテロリシスにより生成するRu-H/S-B錯体のボリル基を求電子剤(ボリルカチオン等価体)として、インドールの3-位が選択的に置換されたと考えられる。本研究で見いだした、シリルカチオン等価体やボリルカチオン等価体の発生は、従来用いられてきたM-N, M-O反応場では不可能な反応であり、反応場としてのM-S部位の特徴を表す良い例と言える。

ヒドロボラン類のH-B結合のヘテロリシスを触媒的に利用する新しい反応を開発し、金属-硫黄結合部位の反応場としての特徴を示すことに成功した。本研究で明らかにした反応原理は、シリルカチオンやボリルカチオンを新しい求電子剤として位置づける反応の開発に寄与するだけでなく、金属-へテロ原子結合部位が反応場として従来より広い概念で利用可能であることを示す、重要な知見と位置づけられる。金属-硫黄結合部位によるH-E (E = H, Si, B)結合のヘテロリシスを利用した反応開発を引き続き検討し、適用範囲の拡大を目指す。また、反応場としての金属-へテロ原子結合を金属-硫黄結合に留めず、金属-リン結合部位にも拡張して、新しい反応場の開拓を目指す。
数理的・計算科学的に適切な長時間プレート沈み込みシミュレーション手法の開発

本研究の目的は、数百万年を超える地質学的時間スケールでのプレート沈み込み現象を数理科学・計算科学の知見を活かして適切に計算できる手法を構築するとともに、その結果を地球物理学的時間スケール(数百年以内の巨大地震の繰り返し発生等)の計算での初期条件・境界条件に取り入れることを可能にすることである。地質学的時間スケールでの沈み込み帯での変形過程は、最終的には水・熱・変形モデルのように複数の力学変数の支配方程式を考慮する必要がある。しかし、初年度から2年目にかけては、【課題1】で変形のみを扱い、長距離断層変位に対する問題の定式化と高精度計算法の適用に取り組む。【課題2】でこれと並行して、大変形・大歪問題を計算できるように自動メッシュ切り直しによる有限要素計算アルゴリズムの開発と実際の計算機への実装を行う。本年度は、課題1については、長距離断層変位に対する問題の定式化に向けて、既往研究の中から、本研究の問題により適した手法を見出すとともに、既往研究の定式化で仮定されている断層構成則について、より地球物理的な実験結果と整合する定式化について検討した。また、その定式化のもとでの時間積分手法についても併せて検討した。また、課題2については、自動メッシュ切り直しによる大変形計算可能な有限要素計算のアルゴリズムの検討を、計算機・計算科学分野のプロジェクトで研究協力者が進めた。当初予定していた、地質学的時間スケールでの沈み込み帯のモデル構築・シミュレーションを行っている海外の研究者との協力が当該年度は先方の事情で困難であったため。当該年度実施できなかった海外の研究者とのモデル構築に向けた議論を進めるとともに、検討した定式化と研究協力者の開発したアルゴリズムを組み合わせたコード開発を進め、計算を実施する。当初予定していた、地質学的時間スケールでの沈み込み帯のモデル構築・シミュレーションを行っている海外の研究者との協力が当該年度は先方の事情で困難であったため、当該年度の予算の多くを占めていた旅費を支払う必要がなくなった。また、当該年度に検討・開発したアルゴリズムの実装等の部分を次年度に実施するため、それに活用する方がより良い結果が得られると判断して、当該年度の執行を控えた。
放射線照射された骨芽細胞による初期石灰化

オッセオインテグレーテッドインプラントを利用した顎顔面補綴は、その有用性が数多く報告されている。しかし、放射線照射後の骨組織に対するインプラント埋入を行う場合、骨/チタン界面に対する放射線照射の影響を検討する必要がある。平成13年度は骨芽細胞が発現するストレスタンパク質(HSP)に注目し、骨芽細胞に影響を及ぼす線量を検討した結果、骨芽細胞のmRNAレベルでの放射線照射によるストレスタンパク質発現を確認し、骨芽細胞のHSP発現に影響を及ぼす線量が400mGyであることを解明した。平成14年度は、これをもとに放射線照射された骨芽細胞の材料上での動態、初期石灰化の過程を解明した。すなわち、純チタンと表面処理を施したチタンを使用し、細胞はManiatopoulosらの方法に準じて採取した。Wister系ラットより大腿骨を摘出、坑生物質を含む培養液にて洗浄した。次に両骨端を切り取り注射針にて骨髄間質細胞を採取した。細胞は培養液α-MEMにて5日間培養した。その後、無菌状態でフラスコごと細胞に放射線を照射し2日間培養した。線量は40m,400m,4000m Gyとした。その後,継代培養し細胞を材料上に播種した。継代培養後3,5,7,14日目の各試料について,通法の固定,脱水,乾燥を行った。試料表面の細胞と石灰化物をカーボンテープにて部分的に剥離し,白金蒸着を行った。その後SEMによる界面の形態観察と電子プローブマイクロアナライザーによる元素分析を行った。さらにチタン表面での石灰化の程度を評価するために、一部試料の培養液にテトラサイクリンを加え、継代培養後7,14日目の試料に対して固定乾燥後、紫外線照射下で発光の程度を画像解析装置を用いて計測した。その結果、400mGy以下の放射線照射はin vitroにおいてチタン表面での細胞による初期石灰化に対して影響がなかった。また、4000mGyの照射では細胞の増殖は観察されるもののコントロール,40m,400mGy照射試料で観察されるような石灰化はおきないことが分かった。今回、骨芽細胞が発現するストレスタンパク質(HSP)に注目し、骨芽細胞に影響を及ぼす線量を検討した。wister系ラットより骨髄細胞を採取、α-MEMにて6日間培養後、各線量の放射線照射を行った。線量は40m,400m,4000mGyとした。7日目にチタン板上に細胞を播種した。各線量とも24時間培養後に細胞を回収しRNAの分離を行い,その後PCRにてHSP90α、HSP90β、HSP47の発現をmRNAレベルで検索した。その結果、HSP9OαのmRNAに関して40mGyの放射線照射ではHSPは発現せず、400、4000mGy照射で発現が確認できた。HSP90βでは40、400mGy照射では発現せず、0,4000mGy照射で発現が確認できた。

HSP47に関しては、0,40mGyの放射線照射ではHSPは発現せず400、4000mGry照射で発現が確認できた。さらに線量増加に伴い発現が強くなっているのが確認された。線量と発現の強さに相関がある可能性があり、HSP47は今回の実験のパラメータとして有用であると考えられた。平成13年度は、骨芽細胞のmRNAレベルでの放射線照射によるストレスタンパク質発現を確認し、骨芽細胞のHSP発現に影響を及ぼす線量が400mGyであることを解明した。平成14年度は、これをもとに放射線照射された骨芽細胞の材料上での動態、初期石灰化の過程を詳細に解明する。オッセオインテグレーテッドインプラントを利用した顎顔面補綴は、その有用性が数多く報告されている。しかし、放射線照射後の骨組織に対するインプラント埋入を行う場合、骨/チタン界面に対する放射線照射の影響を検討する必要がある。平成13年度は骨芽細胞が発現するストレスタンパク質(HSP)に注目し、骨芽細胞に影響を及ぼす線量を検討した結果、骨芽細胞のmRNAレベルでの放射線照射によるストレスタンパク質発現を確認し、骨芽細胞のHSP発現に影響を及ぼす線量が400mGyであることを解明した。平成14年度は、これをもとに放射線照射された骨芽細胞の材料上での動態、初期石灰化の過程を解明した。すなわち、純チタンと表面処理を施したチタンを使用し、細胞はManiatopoulosらの方法に準じて採取した。Wister系ラットより大腿骨を摘出、坑生物質を含む培養液にて洗浄した。次に両骨端を切り取り,注射針にて骨髄間質細胞を採取した。細胞は培養液α-MEMにて5日間培養した。その後、無菌状態でフラスコごと細胞に放射線を照射し2日間培養した。線量は40m,400m,4000m Gyとした。その後,継代培養し細胞を材料上に播種した。継代培養後3,5,7,14日目の各試料について,通法の固定,脱水,乾燥を行った。試料表面の細胞と石灰化物をカーボンテープにて部分的に剥離し,白金蒸着を行った。その後SEMによる界面の形態観察と電子プローブマイクロアナライザーによる元素分析を行った。さらにチタン表面での石灰化の程度を評価するために、一部試料の培養液にテトラサイクリンを加え、継代培養後7,14日目の試料に対して固定乾燥後、紫外線照射下で発光の程度を画像解析装置を用いて計測した。その結果、400mGy以下の放射線照射はin vitroにおいてチタン表面での細胞による初期石灰化に対して影響がなかった。また、4000mGyの照射では細胞の増殖は観察されるもののコントロール,40m,400mGy照射試料で観察されるような石灰化はおきないことが分かった。