hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の感染防御応答に重要な活性酸素生成機構とシグナリングの解明

植物免疫において中心的な役割を担う活性酸素生成酵素RBOHDを植物から効率的に精製する方法を確立し、複合体構成因子の候補因子を同定した。これら候補因子の機能解析から、受容体型リン酸化酵素REAL1及び、PB-1(Phox-Bem1 domain containing protein 1)を新規の負の制御因子として同定した。REAL1は病原菌由来の因子(PAMPs)を認識する細胞膜型の免疫受容体EFR、及びFLS2とも複合体を形成することから、細胞膜型免疫受容体ー活性酸素生成酵素複合体に含まれると思われる。シロイヌナズナ遺伝子欠損変異体を用いた解析を行ったところ、この変異体ではPAMP誘導性活性酸素生成が亢進するだけでなく、MAPキナーゼの活性化、免疫関連遺伝子発現、さらには病原細菌に対する免疫も亢進した。一方、過剰発現体では、これら免疫反応が抑制された。来年度はREAL1がどのように免疫反応を負に制御しているか、その分子レベルでの解明を目指す。PB-1についても遺伝子欠損変異体を取得して調べたところ、PAMP誘導性の活性酸素生成が亢進された。現在は過剰発現体を作成しているとともに、PB-1の局在解析を行っている。また、海外のグループと共同で植物の細胞内免疫受容体によるRBOHDの活性化機構について調べたところ、RBOHDのN末端領域の特定のアミノ酸残基がリン酸化されることを発見した。このアミノ酸残基はRBOHDの活性化、病原細菌への抵抗性、及び病原糸状菌への抵抗性に必須であることが分かった。さらに、これらリン酸化部位は細胞膜型、細胞内型の両方の免疫受容体の情報伝達系でリン酸化されることが分かった。よってこれらRBOHDのリン酸化部位は、二種の免疫受容体の情報伝達系の収束点であると思われる。当初の計画の通り、活性酸素生成酵素RBOHDの新規制御因子を同定し解析が進んでいる。また、海外のグループとの共同研究により、細胞内免疫受容体、及び細胞膜免疫受容体の下流でリン酸化されるRBOHDの部位を同定し、その部位のリン酸化が活性酸素生成と免疫に必須な役割を果たすことを解明した。細胞内受容体の情報伝達系の多くは未解明であるが、RBOHDのリン酸化部位の同定は情報伝達系の解明に向けた大きな一歩になると考えられる。このように、当初の計画以上に研究は進展している。同定した細胞膜型免疫受容体ー活性酸素生成酵素複合体の新規制御因子REAL1及び、PB-1が、どのように活性酸素生成酵素の機能を制御するか、その分子機構を解明する。具体的にはREAL1、及びPB1が直接結合するタンパク質、及び、そのドメインを同定する。さらに、その結合タンパク質に及ぼす影響を分子レベルで解明する。植物免疫において中心的な役割を担う活性酸素生成酵素RBOHDは6回膜貫通型の膜蛋白質であり植物からの精製が難しいが、可溶化剤などの条件検討により回収率を最大化した。さらに、タグを付加したRBOHDを自己のプロモーター及びgenomic DNAを用いてネイティブに近い状態で発現した形質転換シロイヌナズナ(pRBOHD:3xFLAG-RBOHD/rbohD)を作出した。これにより、活性のあるRBOHDを大量に(数百ナノグラムレベル)精製することに成功した。そこで、病原菌由来の免疫活性化物質であるPAMP(Pathogen-associated molecular patterns)を処理した植物、及び無処理の植物からRBOHD複合体を精製し複合体構成因子の候補を数十個同定した。これら因子をタバコベンサミアーナ植物に一過的遺伝子発現させ、PAMP誘導性の活性酸素生成へ及ぼす影響を調べた。その結果、PAMP誘導性の活性酸素生成を正、または負に制御する新規因子を複数個同定した。このうち、タバコでPAMP誘導性の活性酸素生成を負に制御した受容体型キナーゼ、及び、PB-1(Phox-Bem1 domain containing protein 1)について、シロイヌナズナ遺伝子欠損変異体を用いた解析を行ったところ、これら変異体ではPAMP誘導性活性酸素生成が亢進していた。この受容体型キナーゼに注目して機能解析を進めたところ、この受容体キナーゼは細胞膜に局在し、PAMP受容体とも複合体を形成することがわかった。また、植物の細胞内免疫受容体によるRBOHDの活性化機構について調べたところ、RBOHDのN末端領域の特定のアミノ酸残基がリン酸化されることを発見した。このアミノ酸残基に変異を導入すると、活性酸素の生成が完全に抑制されるとともに、病原細菌に対する抵抗性が低下した。よって、これらリン酸化は細胞内免疫受容体によるRBOHDの活性化に必須であることが明らかとなった。当初の計画の通り、RBOHDと複合体を形成しRBOHDの活性を制御する因子を複数個同定することができた。これら因子の結合解析、局在解析、及び機能解析については順調に研究が進んでいる。また、これら解析と並行して行っていた細胞内免疫受容体によるRBOHD活性化機構においても、RBOHDの活性化に必須なリン酸化部位を同定することに成功し、これらリン酸化が活性酸素生成、及び病原細菌に対する抵抗性に必須であることが分かった。REAL

1は病原菌由来の因子(PAMPs)を認識する細胞膜型の免疫受容体EFR、及びFLS2とも複合体を形成することから、細胞膜型免疫受容体ー活性酸素生成酵素複合体に含まれると思われる。シロイヌナズナ遺伝子欠損変異体を用いた解析を行ったところ、この変異体ではPAMP誘導性活性酸素生成が亢進するだけでなく、MAPキナーゼの活性化、免疫関連遺伝子発現、さらには病原細菌に対する免疫も亢進した。一方、過剰発現体では、これら免疫反応が抑制された。来年度はREAL1がどのように免疫反応を負に制御しているか、その分子レベルでの解明を目指す。PB-1についても遺伝子欠損変異体を取得して調べたところ、PAMP誘導性の活性酸素生成が亢進された。現在は過剰発現体を作成しているとともに、PB-1の局在解析を行っている。また、海外のグループと共同で植物の細胞内免疫受容体によるRBOHDの活性化機構について調べたところ、RBOHDのN末端領域の特定のアミノ酸残基がリン酸化されることを発見した。このアミノ酸残基はRBOHDの活性化、病原細菌への抵抗性、及び病原糸状菌への抵抗性に必須であることが分かった。さらに、これらリン酸化部位は細胞膜型、細胞内型の両方の免疫受容体の情報伝達系でリン酸化されることが分かった。よってこれらRBOHDのリン酸化部位は、二種の免疫受容体の情報伝達系の収束点であると思われる。当初の計画の通り、活性酸素生成酵素RBOHDの新規制御因子を同定し解析が進んでいる。また、海外のグループとの共同研究により、細胞内免疫受容体、及び細胞膜免疫受容体の下流でリン酸化されるRBOHDの部位を同定し、その部位のリン酸化が活性酸素生成と免疫に必須な役割を果たすことを解明した。細胞内受容体の情報伝達系の多くは未解明であるが、RBOHDのリン酸化部位の同定は情報伝達系の解明に向けた大きな一歩になると考えられる。このように、当初の計画以上に研究は進展している。同定したRBOHDの新規制御因子について、シロイヌナズナ遺伝子欠損変異体、過剰発現体などを用いて機能解明するとともに、これら制御因子の植物免疫における役割について調べる。また、新規制御因子によるRBOHDの制御機構を分子レベルで解明する。4月1日より研究補助員を雇用し研究のスピードを上げていく。同定した細胞膜型免疫受容体ー活性酸素生成酵素複合体の新規制御因子REAL1及び、PB-1が、どのように活性酸素生成酵素の機能を制御するか、その分子機構を解明する。具体的にはREAL1、及びPB1が直接結合するタンパク質、及び、そのドメインを同定する。さらに、その結合タンパク質に及ぼす影響を分子レベルで解明する。
膀胱粘膜への cAMP を介した BCG 感染機序およびその細胞増殖抑制機構の解明

1. cAMP活性剤投与による膀胱がん細胞株でのBCG感染率への影響:ヒト膀胱癌細胞株RT4、5637、T24にBCGを感染させた後、cAMP活性剤であるフォルスコリンを投与し、H.E染色で検鏡した。結果としてフォルスコリンの濃度依存的にBCG菌の感染が抑制されていた2. cAMP関連細胞増殖因子の変化:cAMP関連細胞増殖因子であるPKAをウエスタンブロットで検討するとフォルスコリン非投与群の細胞と比較し、フォルスコリン処理した細胞で、PKAの発現が約2-3倍増加していた。3. cAMP活性剤投与による腫瘍増殖への影響:BBN誘発膀胱発癌モデルマウスにBBN投与8週からBCGおよびフォルスコリンをそれぞれ膀胱、腹腔に投与した。BBN投与26週で膀胱を摘出し、膀胱重量を測定した。結果として膀胱重量はフォルスコリン非投与群とフォルスコリン投与群で2.68gと2.83gであった。フォルスコリン非投与群で膀胱重量が少ない傾向を示した(フォルスコリン投与により、腫瘍増殖効果が促進される傾向を示した)が、有意差は認めなかった。研究の目的:現在の膀胱がんの問題点は浸潤がんの治療と膀胱内再発の予防が挙げられる。その中で膀胱内再発の予防としてBCGまたは抗がん剤を用いた膀胱内注入療法が行われている。しかし膀胱内注入療法が無効で、膀胱内再発を繰り返す、または浸潤がんに移行する症例が存在する。現在のところ膀胱内注入療法の効果を予測するバイオマーカーは存在していないため、そのメカニズムを解明できれば治療方針の決定に大いに寄与できると考えた。一方、大腸菌による膀胱炎が慢性化するメカニズムとして、cAMPが関与しているのではないかと報告されている。大腸菌が膀胱粘膜に浸潤する過程において、cAMPを介し膀胱腔内への除菌が行われているとされている。そこで私たちは、BCG膀胱内注入療法無効例においては、cAMPを介した除菌が過度に行われ、十分な感染が行われず、BCGを介した免疫応答が引き起こされないのではないかと考えた。研究実施計画:(1)in vivtroヒト膀胱がん細胞株RT4、5637、T24を準備し実験をスタートした。この細胞株はそれぞれGrade1、2、3である。これらの細胞培養液内ににBCG菌を散布し、BCG感染率を検討している。また培養液内にcAMP活性薬であるフォルスコリンを投与し、感染率の変化を検討している。現在薬剤の条件検討を行っている。その結果が出次第、細胞のタンパクを抽出し、cAMPを介した増殖経路の1つであるPKAのウエスタンブロットを行う予定である。(2)in vivo BBN誘発膀胱がんモデルを作成中である。膀胱前がんが形成される12週よりフォルスコリンを投与していこうと考えている。膀胱がんにおけるBCGの効果を予測する因子としてcAMPの関与を明らかにするため、以下の項目につき検討を行った。1.ヒト膀胱がん細胞株RT4、5637、T24でのBCG感染率を測定した。2.ヒト膀胱がん細胞株RT4、5637、T24でのPKAの発現をウエスタンブロット法で確認した。結果は、high gradeのT24と比較し、low gradeのRT4の方が約3倍感染しやすい傾向を認めた。また、cAMPに関連する増殖因子であるPKAの発現をウエスタンブロット法で検討してみると、RT4と比較してT24の方が高発現していた。以上より、high grade cancer cellであるT24はcAMPの活性が高く、それによるBCGの感染率が低下していることが考えられた。BCG療法はBCGががん細胞に感染し、感染細胞に対する免疫応答によって抗腫瘍効果を発揮する。私たちはBCG無効例はがん細胞におけるcAMPの活性によってBCG菌が膀胱内腔にexocytosisを起こし、結果としてBCG菌の感染および感染細胞への免疫応答が十分行われず、抗腫瘍効果が減弱すると考えた。現在のところ私たちの仮説を裏付けるように、浸潤を起こしやすいhigh grade cancer cellではPKAの活性が高く、BCG感染率も低いことから、cAMPを介したexocytosisが引き起こされていることが推察された。

次にcAMP阻害作用を持つフォルスコリンを投与し、BCGの感染率に変化があるかどうかの実験を行う予定であるが、現在安定した感染率の定量が行えておらず、単にZiehl-Neelsen染色してBCG感染細胞をカウントすることがよいのか検討中である。膀胱癌におけるBCG療法のメカニズムを明らかにするため、研究を行った。結果は、ヒト膀胱癌細胞株であるRT4、5637、T24にフォルスコリンを投与し、H.E染色で検鏡すると、フォルスコリンの濃度依存的にBCG菌の感染が抑制されていた。そこで、フォルスコリン100μMで処理した細胞からタンパクを抽出し、ウエスタンブロット法でPKAの発現量を検討するとnon-treatの細胞と比較し、フォルスコリン処理した細胞で、PKAの発現が約2-3倍増加していた。しかし、実験の手技的な問題かはっきりしないが、結果の再現性が取れなかった。次に、BBN誘発膀胱発癌モデルマウスにBBN投与8週からBCGおよびフォルスコリンをそれぞれ膀胱、腹腔に投与した。BBN投与26週で膀胱を摘出し、膀胱重量を測定した。膀胱重量はフォルスコリン非投与群とフォルスコリン投与群で2.68gと2.83gであった。フォルスコリン非投与群で膀胱重量が少ない傾向を示した(フォルスコリン投与により、腫瘍増殖効果が促進される傾向を示した)が、有意差は認めなかった。膀胱組織におけるPKAの発現を免疫染色で検討すると、フォルスコリン非投与群と比較し、フォルスコリン投与群の膀胱basal cellにPKAの発現を強く認めた。私たちはBCG菌の感染率が、個体の持つcAMPレベルの違いにより異なるため、BCGの奏効率に違いが出ると仮説を立てた。私たちが行った実験結果から、cAMPを介してBCG菌の感染が妨げられ、抗腫瘍効果が得られにくい傾向があることが分かった。またcAMP活性剤であるフォルスコリンを投与することによって、cAMPの下流に存在するPKAが活性化され、腫瘍増殖効果が増強されることが示唆された。ただ、現段階では、有意差をもった実験結果ではないため、さらなる検討を要すると考えられた。Ziehl-Neelsen染色してBCG感染細胞をカウントすることによって感染率を定量化しているが、安定した結果が得られていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在BCGの感染をシャーレ培地上で行って感染細胞をカウントしているが、ゲル上で行うことを考えている。単に接しているだけの細胞はカウントから除去し、細胞内にBCGが取り込まれていることを確認できた細胞のみを感染細胞とすることによって安定した感染率の検討を行う予定である。
凍害と塩害の複合劣化に抵抗できる高耐久コンクリート製品の開発

冬季の温度差が激しい北海道や東北地方では、コンクリートの耐久性に影響を及ぼす特有の劣化として、表面剥離や崩壊といった被害が現在も問題となっている。特に道路に付帯されているコンクリート製品は、凍結融解の繰り返しによる凍害劣化に加え、凍結防止剤の大量散布により塩害が複合的に作用して凍害劣化を著しく促進させている。本研究では、透水型枠工法を用いて歩車道境界ブロック等を作製し、表層強度試験、凍結融解試験、スケーリング試験を行い、力学的性状と凍結融解抵抗性について検討した。その結果、透水型枠工法により表層部の水セメント比が低下し、緻密化することで力学的性状及び凍結融解抵抗性が改善された。以上のことより、高耐久性を有するコンクリート製品の製造に透水型枠工法は有効であることがいえる。特に、スケーリング試験の結果より寒冷地における凍害と塩害の複合劣化に対する抵抗性が大きく向上し、長期間に亘ってコンクリート製品としての機能を維持することのできる、高耐久コンクリート製品の製造が可能であることが分かった。本研究の目的は、過酷環境下にあるコンクリート製品が凍害と塩害の複合劣化を受けた時にこれらに抵抗できる高耐久コンクリートを開発する事にある。本研究では実施計画に基づいて実験を行い、予定した項目すべてについて終了した。1.コンクリートの凍結融解試験による表面性状に関する実験では、表層強度、質量変化、相対動弾性係数などからコンクリート表層部を緻密化する事により抵抗性が高まることを明らかにした。2.表面剥離に関するスケーリング試験では、切断した試験面について3%のNaCl溶液に浸漬し、その抵抗性について明らかにした。透水型枠工法によって作製した製品はスケーリング量も少なく良好な表面を保つことが判った。3.ひずみゲージによる凍結融解作用時の表面と内部のひずみ状況については透水型枠工法によって緻密化したものは従来のものに比較しひずみ量が小さい事を確認した。以上のように、コンクリート製品を対象にし、透水型枠工法で造られたコンリートは凍害と塩害の複合劣化に対して抵抗性を示す事を明らかにした。これらの結果をまとめ、土木学会東北支部技術研究発表会で研究発表した。また一部は英文でまとめ論文を作成した。1.道路側溝蓋のコンクリート製品を用いて凍結融解試験を行った結果、表層強度、質量変化、相対動弾性係数などの実験結果から、コンクリート表層部を緻密化する事により凍結融解に対する抵抗性の高まることを明らかにした。2.表面剥離に関するスケーリング試験(CDF法)では、切断した試験面について3%のNaCl溶液に浸漬し、その抵抗性について明らかにした。以上のように、コンクリート製品の道路側溝蓋を対象にして実験を行った結果、透水型枠工法で造られたコンリートは凍害と塩害の複合劣化に対して抵抗性を示す事が分かった。これらの結果をまとめ、平成23年度の土木学会東北支部技術研究発表会で研究発表を行った。

実験が計画した通りに進み、これらを研究成果としてまとめあげ土木学会東北支部技術研究発表会で発表する事ができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策については、次の点に配慮して行う必要がある。・スケーリング試験における試験方法の違いにより、スケーリング量が多少違う事から、これらについて実験を継続しながら明らかにする必要がある。研究計画に変更は無いので、必要な実験を継続して行い、これらをまとめ学外発表等を行う。
動的および実時間環境での離散的最適化問題とその連続体モデルに基づく解法の研究

本研究の目的は,離散構造内での構造がどんどん変化する動的な問題や,将来のことがわからない状況で実時間(オンライン)的に最適化の要求を解いていく問題といった新しいタイプの離散的最適化問題を中心に,それに対する種々の新技法の開発と,連続体モデル,特に確率的取扱に関する解法を研究することである.具体的には,刻一刻と変わる交通状況の下での最短路問題,移動体施設が動くときの施設配置問題,並列・分散環境での計算機資源に関するスケジューリング問題などに関して,従来の静的な環境や,将来の要求が全てわかっているオフライン環境とは違うアプローチについて、問題の定式化を含めて取り組んだ.動的最短路問題については,さらなる高速化が可能であることを示すことができた.これは,以前に解いた情報を採用して,過去の解を小規模修正する程度で変化した状況での最適解が効率よく求められることを示した.これにより,より精密な動的交通流解析などを実用的時間内に行なうことができる.オンライン環境でのアルゴリズムについては,分散システムでの情報共有の問題について,問題の定式化から検討し,そこから詳細な検討を加えることによって,より実現的な解析が行えることをを示し,重要な成果を得た.また,そこでは連続体モデルとの関係のランダム化というランダムな振舞をアルゴリズムの中に導入する技法について,それがオンラインアルゴリズムの開発でも有用であることを示した.動的幾何問題については,動的Voronoi図という概念の提唱と,その解析,構築アルゴリズムの開発を中心に研究し,関連して離散的クラスタリング問題と連続的クラスタリング問題の間の対応を利用したランダム化アルゴリズムの開発も行ない,種々の問題の普遍的構造を明らかにするとともに,アルゴリズムの面からも新しい展開を示した.本研究の目的は,離散構造内での構造がどんどん変化する動的な問題や,将来のことがわからない状況で実時間(オンライン)的に最適化の要求を解いていく問題といった新しいタイプの離散的最適化問題を中心に,それに対する種々の新技法の開発と,連続体モデル,特に確率的取扱に関する解法を研究することである.具体的には,刻一刻と変わる交通状況の下での最短路問題,移動体施設が動くときの施設配置問題,並列・分散環境での計算機資源に関するスケジューリング問題などに関して,従来の静的な環境や,将来の要求が全てわかっているオフライン環境とは違うアプローチについて、問題の定式化を含めて取り組んだ.動的最短路問題については,さらなる高速化が可能であることを示すことができた.これは,以前に解いた情報を採用して,過去の解を小規模修正する程度で変化した状況での最適解が効率よく求められることを示した.これにより,より精密な動的交通流解析などを実用的時間内に行なうことができる.オンライン環境でのアルゴリズムについては,分散システムでの情報共有の問題について,問題の定式化から検討し,そこから詳細な検討を加えることによって,より実現的な解析が行えることをを示し,重要な成果を得た.また,そこでは連続体モデルとの関係のランダム化というランダムな振舞をアルゴリズムの中に導入する技法について,それがオンラインアルゴリズムの開発でも有用であることを示した.動的幾何問題については,動的Voronoi図という概念の提唱と,その解析,構築アルゴリズムの開発を中心に研究し,関連して離散的クラスタリング問題と連続的クラスタリング問題の間の対応を利用したランダム化アルゴリズムの開発も行ない,種々の問題の普遍的構造を明らかにするとともに,アルゴリズムの面からも新しい展開を示した.本年度の研究においては,研究テーマについて幅広く問題を調べ上げることともに,以下の具体的問題で研究成果を上げた.離散構造内での構造がどんどん変化する動的な問題については,動的ボロノイ図の拡張を定式化し,その離散的構造を明らかにした.これにより,従来よりパラメタの数が多い幾何的なマッチング問題が,動的な環境でアプローチすることにより効率よくとけることを示した.また,このマッチング問題に関連した幾何的最適化問題の解法についての論文を発表した.将来のことがわからない状況で実時間(オンライン)的に最適化の要求を解いていくタイプの問題として,分散共有メモリでのオンライン実時間アルゴリズムを開発した.このアルゴリズムでは,確率的な挙動を導入することで,全体の効率を上げており,新しいアプローチとして有望である.このようなランダムな挙動をアルゴリズム中に入れるランダム化アルゴリズムについては,並列選択ネットワークへの検討およびランダム化を用いて丸めを行なうアプローチへの検討を行ない,成果を得た.関連して,準オンラインの最適化問題を考え,それがある種の静的な問題をより高速に解くのに役立つことを示した.動的な最短路問題についてもA^*探索技法などの適用を検討して,それと両方向探索を加え合わせた新アルゴリズムを開発した.これは,特に動的に環境の変わる交通流の解析で効果を発揮するもので,より現実に近い複雑なモデルにも対応できるものである.これに関連して,線形計画に関する成果を利用して,他の問題にそれを拡張することを行なうことについても検討し,その成果をサーベイして公表した.本研究では,離散的問題に関して,離散構造がパラメタの変化に伴い動的な変化する問題や,将来のことがわからない状況で実時間的に最適化の要求を解いていく問題について,従来取り扱いにくかった問題に対する解決方法を与えることを目指している。本年度の研究では,まず動的および実時間環境での離散的最適化問題について,離散的なアプローチで新しい評価尺度のもとでの問題を考え,その有効性について調べた.

これについては,共同研究者の古賀,S.Albersを中心に,オンライン環境下での計算機資源の有効利用の問題について,競合度という概念を尺度として定式化し,それについての諸問題の解析を行なうことができた.これは,従来のオンライン問題に対する待ち行列解析とは異なり,最悪の場合の面でも保証を与えるものである.また,計算幾何で従来から研究者グループが取り組んできた動的勢力圏図に関連して,球面上の幾何での精緻化を行なうとともに,連続的に変化するパラメタに関する問題としてクラスタリング問題に取り組み,パラメタの変化にも対応する統一的な枠組を与えて,実際に効率のよいクラスタリングのアルゴリズムを構成することができた.さらに,動的問題で必然的に生じてくる非線形性・実数演算について,共同研究者の小野を中心にそのような点に対して頑健な幾何アルゴリズムを構成することについても成果を上げた。また,動的な最適化問題に関しては,動的な最短路問題についてもA^*探索技法などの拡張を行なうことができた.また,色々な場面でのパラメタ指定に備えて,予め条件を充足する解全体をコンパクトに表現しておき,パラメタが指定されたときにすぐに答を求めるような枠組についても研究を始め,新しいアルゴリズムの構成など成果を上げることができた.本研究の目的は,離散構造内での構造がどんどん変化する動的な問題や,将来のことがわからない状況で実時間(オンライン)的に最適化の要求を解いていく問題といった新しいタイプの離散的最適化問題を中心に,それに対する種々の新技法の開発と,連続体モデル,特に確率的取扱に関する解法を研究することである.本年度の研究により,まず,動的最短路問題については,さらなる高速化が可能であることを示すことができた.これは,以前に解いた情報を援用して,過去の解を小規模修正する程度で変化した状況での最適解が効率よく求められることを示した.これにより,より精密な動的交通流解析などを実用的時間内に行なうことができる.オンライン環境でのアルゴリズムについては,分散システムでの情報共有の問題について,問題の定式化から検討し,そこから詳細な検討を加えることによって,より現実的な解析が行なえることをを示し,重要な成果を得た.また,そこでは連続体モデルとの関係のランダム化というランダムな振舞をアルゴリズムの中に導入する技法について,それがオンラインアルゴリズムの開発でも有用であることを示した.この成果については,古賀久志氏(前東京大学情報科学専攻大学院生)に研究協力頂いた.動的幾何問題については,動的Voronoi図という概念の提唱と,その解析,構築アルゴリズムの開発を中心に研究し,関連して離散的クラスタリング問題と連続的クラスタリング問題の間の対応を利用したランダム化アルゴリズムの開発も行ない,種々の問題の普遍的構造を明らかにするとともに,アルゴリズムの面からも新しい展開を示した.
実用乱流場におけるボルテックス・バースティングへの実験的アプローチ

本研究では,「平面せん断流の流れ方向に規則的に発生する組織構造」および「微細線径円柱列の後流」という二種類の実用的な乱流場における火炎伝播を詳細に観察し,乱流燃焼促進機構において重要な役割を果たしているボルテックス・バースティング(Vortex Bursting)に対する隣接渦の影響を調べた.平成12年度にはプロパン・空気混合気で形成された組織構造を対象にし,平成13年度にはプロパン・空気混合気の円柱後流を対象にした.2年間の研究で得られた成果は,以下のように要約することができる.1.プロパン・空気混合気の平面せん断流中の組織構造の渦中心で点火した場合には,点火位置から渦管軸に沿う火炎伝播加速(Vortex Bursting)が明確に観察された.渦内部での伝播が終了すると,上下流に位置する組織構造に向かう角状の火炎の突起が現れ,速やかに隣接渦方向に伝播する.それに対して,渦と渦の中間点で点火した場合には,まず隣接する渦間の巻き込み作用により伝播が加速され,S字状の火炎が形成される.この伝播加速は,渦中心点火の場合の隣接渦方向の速やかな伝播とまったく同じで,「渦周方向の巻き込み作用による後押し:Vortex Boosting」が推進力となる.S字状火炎の先端が隣接渦に侵入すると,ふたたび、Vortex Burstingによる渦軸方向の火災伝播が加速される.このように,二種類の火炎伝播の加速機構(Vortex BurstingとVortex Boosting)が存在し,実用乱流場における火炎と渦の相互干渉過程において隣接渦の影響が重要であることを明らかにした.2.プロパン・空気混合気で形成された円柱列の後流は,通常の乱流場と線径に対応して卓越したスペクトルを有するカルマン渦列の重ね合わせによって表現される.このような擬似乱流場に火花点火により発生した初期火炎に対しては,乱れスケールの増大に伴って,局所的に細かく乱された形態から全体が変形するような形態まで変化する.この場合,隣接する多数の渦に起因する激しい混合冷却と伸長による冷却作用が火炎伝播を抑制し,反応性の低い混合気の場合には消炎に至る.本研究では,「平面せん断流の流れ方向に規則的に発生する組織構造」および「微細線径円柱列の後流」という二種類の実用的な乱流場における火炎伝播を詳細に観察し,乱流燃焼促進機構において重要な役割を果たしているボルテックス・バースティング(Vortex Bursting)に対する隣接渦の影響を調べた.平成12年度にはプロパン・空気混合気で形成された組織構造を対象にし,平成13年度にはプロパン・空気混合気の円柱後流を対象にした.2年間の研究で得られた成果は,以下のように要約することができる.1.プロパン・空気混合気の平面せん断流中の組織構造の渦中心で点火した場合には,点火位置から渦管軸に沿う火炎伝播加速(Vortex Bursting)が明確に観察された.渦内部での伝播が終了すると,上下流に位置する組織構造に向かう角状の火炎の突起が現れ,速やかに隣接渦方向に伝播する.それに対して,渦と渦の中間点で点火した場合には,まず隣接する渦間の巻き込み作用により伝播が加速され,S字状の火炎が形成される.この伝播加速は,渦中心点火の場合の隣接渦方向の速やかな伝播とまったく同じで,「渦周方向の巻き込み作用による後押し:Vortex Boosting」が推進力となる.S字状火炎の先端が隣接渦に侵入すると,ふたたび、Vortex Burstingによる渦軸方向の火災伝播が加速される.このように,二種類の火炎伝播の加速機構(Vortex BurstingとVortex Boosting)が存在し,実用乱流場における火炎と渦の相互干渉過程において隣接渦の影響が重要であることを明らかにした.2.プロパン・空気混合気で形成された円柱列の後流は,通常の乱流場と線径に対応して卓越したスペクトルを有するカルマン渦列の重ね合わせによって表現される.このような擬似乱流場に火花点火により発生した初期火炎に対しては,乱れスケールの増大に伴って,局所的に細かく乱された形態から全体が変形するような形態まで変化する.この場合,隣接する多数の渦に起因する激しい混合冷却と伸長による冷却作用が火炎伝播を抑制し,反応性の低い混合気の場合には消炎に至る.本研究では、実用乱流場におけるボルテックス・バースティング(V-B)を解析する火炎形態に(1)組織構造を伴う平面予混合せん断流に安定化された火炎、(2)組織構造の渦中心あるいは渦間で火花点火された伝播火炎、および(3)微小直径の円柱列後流の擬乱流場で火花点火された伝播火炎の3種を選定した。(1)と(2)ではイメージ・インテンシファイアー(I.I)を装着した高速度ビデオカメラによる光学的観察を、(3)ではI.Iを装着したカメラと同期する4連のキセノン・フラッシュを用いた一万コマ毎秒の高速度光学観察を主として実施した。なお本研究では、一つの現象を直交する2方向から同時に観察する手法を考案することにより、現象の多角的で詳細な考察を可能にした。本年度の成果は、それぞれ、以下のように要約される。(1)保炎器からせん断層領域へ発達する火炎に、組織構造の間隔とほぼ等しい間隔で突出する火炎構造が存在する。また平均的な火炎角度が、同じ流速条件下の一様混合気流中における角度より大きく、渦列におけるV-Bにより火炎の伝播速度が加速される。

(2)組織構造の渦中心で点火した場合、点火点を中心に渦管軸に沿う伝播(V-B)が明確に観察される。また渦管と渦管の中間点で点火した場合、まず隣接する渦管の巻き込み作用によって伝播速度が加速され、その後V-Bによる渦管軸方向の伝播速度に加速効果が現われる。これにより、火炎伝播の加速機構に対して、渦管軸方向のV-Bのみならず、渦周方向の巻き込みに起因する加速効果も同時に加味する必要がある。(3)単一スケールの渦管からなる擬乱流場において、火花点火直後の定常伝播に移行するまでの遷移火炎の伝播挙動を観察した。その結果、非定常遷移火炎に対する渦の強い冷却効果が群島状火炎の出現範囲を拡大する。以上の研究成果は、3編の国内学会(既発表)と1編の国際学会(発表予定)において公表されている。本研究では、"流れ方向に規則的に発生する組織構造"および"円柱列の後流"という二種類の実用的な乱流場における火炎伝播を詳細に観察し、乱流燃焼促進機構において重要な役割を果たしているボルテックス・バースティングに対する隣接渦の影響を調べることを目的としている。平成13年度の研究では、後者の高速予混合気流中に置かれた円柱列背後のカルマン渦列が支配的な擬似乱流場を対象とし、そこに定在する火炎および火花点火して得られる伝播火炎の挙動を、シュリーレン撮影、4連続高速度シュリーレン撮影およびトモグラフィー撮影により詳細に観察した。この場合、円柱の直径をd=0.3,1.2,3.0mmと変え、円柱のブロッケージ比が1/3となるように円柱列のピッチを変えた。そして、流速をU=1050m/sの範囲で10m/sごとに変化させることにより、乱れ強さがu'/S_L=0.3815.4、乱れスケールがL=1.618.2mm、乱流レイノルズ数がR_T=201000と変化させることができた。なお、混合気にはプロパン・空気の量論混合気を用い、火花点火のギャップを5mm、点火エネルギーを25.4mJとした。本年度の研究で得られた結果は、以下のように要約される。1.本研究の擬似乱流場に安定化された火炎は、通常の乱流場に形成される乱流予混合火炎の燃焼速度に比べて低く評価された。これにより、卓越したスペクトルを有するカルマン渦列が重畳する場合には、多重渦に起因する激しい混合および伸長による冷却作用が優り、乱れによる燃焼速度の促進効果は低下する。2.火花点火後の伝播火炎には、乱れスケールの増大に伴って、局所的に細かく乱された様相から火炎全体が変形する様相まで変化する。しかし、火花点火直後の伝播火炎は熱的および化学動力学的に弱く、乱れのスケールと強さが大きい場合には、火炎伸長による局所的消炎が引き金となって火炎全体の消炎に至る過程が観察された。3.トモグラフィー撮影による火炎の断層写真から、円柱直径に対応するスケールのカルマン渦列の存在、多重の乱れによる連続的な火炎面の変形の過程、および消炎に至る過程などを把握することができた。
中国雲南省哀牢山地の多民族が暮らす棚田地域の形成と水資源の利用

多様な民族が混住する熱帯アジアの山地では、民族や村落を超えたレベルでの、住民参加による資源管理システムの必要性が叫ばれている。しかし、そうした資源管理を何百年も昔から行ってきた地域が存在する。雲南省哀牢山地には少なくとも700年前から棚田が開かれ、水稲耕作を生業の中心にした山地でありながら人口密度の高い農業地域が形成されてきた。そこは、ハニ族、イ族、漢族などの多様な民族が居住する高度を分けて暮らす多民族地域でもある。本研究は、灌漑用水の利用と管理の視点から哀牢山地の多民族棚田地域の形成史を明らかにし、多民族が暮らす山地での持続的な資源管理システムの構築に向けた提言を行おうとするものである。2006年4月から11月末までは、それまで行ってきた調査の結果をまとめた。そこでは、哀牢山地での棚田の開発に伴う水利の発達過程を、生態、社会との関係のなかで明らかにした。その成果は国際シンポジュウムでのポスターセッションおよび学術論文(アジア・アフリカ地域研究)掲載の論文において英語で発表した他、より大衆向けに図書「図録:メコンの世界」においても一部を日本語で発表した。また、中国での出版される論文集において中国語でも論文を発表する予定である。11月末から12月末にかけては現地調査を行った。一つの水系なかの民族をことにする村落間での水利慣行を詳細に調べ、水利の発達過程において、民族、村落を超えたレベルでの伝統的資源管理の仕組みを明らかにすることができた。この成果については、現在学術論文としてまとめている最中である。
産後うつ病を発症した母親の家族の体験と子育て支援モデルの構築

研究目的1「産後うつ病を発症した母親の体験を明らかにする」産後うつ病を発症した母親のパートナー4名に半構造化面接を行い、質的帰納的分析を行った。2ケタのデータ収集を計画していたが、データ目標数から下回ったが、対象者の語りから産後うつ病を発症した母親の家族(夫)は他者へ助けを求めず、困難感を抱え込む傾向にあること、産後うつ病を発症した家族の受け止めと家族調整に関する特徴的なカテゴリーが得られた。研究目的2「産後うつ病を発症した母親の家族の体験とケア・ニースから、子育て期の家族へのメンタルヘルスに着目した支援モデルを構築する」研究会を立ち上げ、計13回研究会を開催し、多職種連携基盤ができた。研究1【産後うつ病を発症した母親の家族の体験を明らかにする】面接調査を3名実施し、質的内容分析を行い、3名の事例検討として、第10回日本周産期メンタルヘルス研究会学術集会(2013.11.9,於:日本赤十字看護大学)にて個人情報を保護した形でポスター発表を行った。また、同研究会の第9回会報に発表要旨の掲載を予定している。今後の面接調査の方向性と分析に関して連携研究者等と研究打ち合わせを数回行い、示唆を得ることができた。本年度の面接実施状況から、リクルート方法、面接内容の再考を行い、今年度の調査に生かしていくこととする。研究2【産後うつ病を発症した母親の家族の体験とケア・ニーズから、子育て期の家族へのメンタルヘルスに着目した支援モデルを構築する】産科施設を中心に産後うつ病を代表とする周産期メンタルヘルスに関する家族への支援の現状と課題を明確にすることを目的として立ち上げた「子育て家族の心を支える研究会」を6月、9月、12月、2月の4回開催し、述べ68名(助産師、保健師、臨床心理士、小児科看護師、研究者)が参加した。研究会では、周産期メンタルヘルスに関して課題を抱えた事例に関しての症例検討と、メンタルヘルスに関する講義と検討会を行った。、多職種間の意見交換を行うことで、メンタルヘルスに支障をきたした家族へのケアについての取り組みの現状と、連携の難しさなど課題が明らかになるとともに、家族のケアニーズについて関連する多職種の間で意見交換ができた。また、研究に関連した学会、連絡会等に参加し、関連する最新の知見等の情報収集および意見交換を行った。このほか、研究に関して最新の文献の検索を行い、文献検討を行っている。研究1【産後うつ病を発症した母親の家族の体験を明らかにする】昨年度第10回日本周産期メンタルヘルス研究会学術集会にてポスター発表した3事例の分析について、日本周産期メンタルヘルス研究会会誌に投稿した。発表した事例研究から、産後うつを発症した母親の家族(夫)のリクルートの難しさや産後うつ病の問題の複雑さが明らかとなった。産後うつ病の問題の複雑さに関して、診断と病態に関して文献等で深めるとともに、再度海外文献のレビューを行い、研究の焦点化を行った。この結果、産後うつ病の夫への影響について、焦点化することとし、引き続き、調査を進めている。また、研究対象となる夫へのアプローチが困難であることからグラウンデッドアプローチによる飽和化は難しいことが予測されたため、レアデータの分析という視点で分析法についての検討を行った。研究2【産後うつ病を発症した母親んお家族の体験とケア・ニーズから子育て期の家族のメンタルヘルスに着目した支援モデルを構築する】「子育て家族の心を支える研究会」を昨年度に引き続き、開催し、2015.3までに10回開催し、述べ170名の参加があった。今年度は、海外の最新のメンタルヘルスに関する知見の勉強会と産後ケア施設の勉強会を開催するとともに、事例検討を行った。この活動についても活動報告という形で発表することを計画している。また、研究1の研究対象者のリクルートと家族への介入を目的に「産後ママをサポートするパパ・家族のカタリバ」を連携協力しているNPOと一緒に開催した。国際学会に参加し、周産期メンタルヘルスに関する海外の研究動向に関して情報収集を行った。研究目的1「産後うつ病を発症した母親の家族の体験を明らかにする」当初は、グランデッドセオリー法を用いて飽和をとれるようなデータ収集を計画していたが、研究対象者の語りから産後うつ病を発症した母親の家族が人に助けを求めず、困難感を抱え込む傾向にあること、また男性の特徴として人に話さないことから、データ収集は目標を大きく下回った。しかしながら、その家族の抱える課題については、詳細な個別データを収集できたことから現在、現象学的分析法をもちいてその体験をまとめている。今後、成果発表を計画している。研究目的2「産後うつ病を発症した母親の家族の体験とケア・ニーズから、子育て期の家族へのメンタルヘルスに着目した支援モデルを構築する」支援モデル構築のための準備として『子育て家族のこころを支える研究会』を立ち上げ、症例検討会および勉強会をこれまでに計13回開催した。現在は、地域の保健師、産科施設の助産師、看護師、臨床心理士、研究者の30数名が参加し、定期的にディスカッションをし、支援の検討を行うことができている。研究会についてはH27.12にホームページを立ち上げ、子育て期の家族を支援するための多職種連携のシステム作りの基盤ができつつあると考える。成果発表については、途中経過で学会発表等を行ってきたが、論文化ができていない。今後、分析結果を論文化し公表していく予定である。研究目的1「産後うつ病を発症した母親の体験を明らかにする」

産後うつ病を発症した母親のパートナー4名に半構造化面接を行い、質的帰納的分析を行った。2ケタのデータ収集を計画していたが、データ目標数から下回ったが、対象者の語りから産後うつ病を発症した母親の家族(夫)は他者へ助けを求めず、困難感を抱え込む傾向にあること、産後うつ病を発症した家族の受け止めと家族調整に関する特徴的なカテゴリーが得られた。研究目的2「産後うつ病を発症した母親の家族の体験とケア・ニースから、子育て期の家族へのメンタルヘルスに着目した支援モデルを構築する」研究会を立ち上げ、計13回研究会を開催し、多職種連携基盤ができた。研究1に関して、昨年度に引き続き、研究対象者のリクルートと面接を行っているが、分析に必要なデータ収集が終了しておらず、やや遅れている。研究2に関しては、研究会の運営が軌道に乗り、活発な活動に発展し、多職種連携ネットワークが構築できてきている。海外文献のレビューはほぼ完了した。生涯発達看護学(家族看護学)研究1に関して、今年度は最終年度であり、面接調査を終了し、データ分析と論文化を行う。分析に関しては、グラウンデッドセオリーアプローチを用いることを計画していたが、飽和化できる人数のデータ収集は困難であることから、レアデータとしてデータの詳細な記述と分析を重点に置いた分析を行う予定である。研究2については、研究1の結果を用いて支援モデルの検討を行っていくこととする。研究1に関して、研究協力者である産後うつ病を発症した母親のパートナーのリクルートが現在のNPOからの紹介では予定の協力者を依頼できず、面接調査はやや遅れている。しかしながら、本年度3事例の事例報告を行ったことで示唆を得ることができた。今後はリクルート方法を再考し、進めていくこととする。研究2に関しては、研究会の運営が軌道に乗り、参加者も増えつつあり、意見交換を行うことができている。今年度の開催計画もたっており、研究1のデータをふまえて、支援モデルの作成に向けた意見交換及び実現性の検討を行っていく用意ができている。文献レビュー等は順調に進んでいる。研究1の面接調査が送れているため、面接調査のための旅費に残額が生じている。また、それに伴い研究発表の計画に遅れが生じており旅費の残額がある。研究1に関して、H26年度も引き続き面接調査を行うこととする。研究協力者のリクルート方法に関しては、これまでのNPOからの紹介だけでなく、協力機関を増やしていく予定である。研究協力者に関して、H25年度の事例報告結果より、産後うつ病という診断の確からしさについて、医学的診断の裏付けがないことが課題としてあげられた。しかしながら本研究目的が産後うつ病に特化したというよりも産後メンタルヘルスに支障をきたした母親への支援を目的としていることから、リクルート方法自体の大きな変更はしない予定である。面接調査内容について、連携協力者との意見交換から示唆を得、今後は産後うつ病を発症した母親の家族の体験の、特に母親と家族の関係性に着目し、面接を深めていくこととする。得られたデータは、個人情報保護の観点からもグラウンデッドセオリーアプローチを用いた分析を行っていくこととする。
日本企業のグローバル化と国際的流通ネットワークの役割の研究

本研究は、貿易の継続性における要因のひとつとして、流通業がいかに重要であるかの把握およびその効果をリサーチおよび実証分析により明らかにすることを目的としている。本研究を通して、日本製造業にとって日系流通ネットワークの重要性は高いことを確認し、ネットワーク構築への課題を把握した。その課題解決のために、海外ネットワークのひとつであり、かつ現地消費者との接点となる小売業の国際化推進要因を実証的に明らかにした。さらに、調査研究を進めていくことにより、海外市場との貿易、現地での経営を継続していくためには、ネットワーク構築とともに商品差別化やマーケティング活動の重要性も解明することができた。本研究は、貿易の継続性における要因のひとつとして流通業がいかに重要であるかの把握、およびその効果をリサーチおよび実証分析により明らかにすることを目的としている。研究初年度である本年度は現地ヒアリング調査を行い、実態把握につとめた。対象市場は、ベトナムである。ベトナムはアジアの中でも経済成長が著しい市場のひとつである。人口は増加傾向にあり、平均年齢は日本や中国などに比して低く、若年ほど人口が多いというピラミッド型の人口構成となっている。彼ら消費者の購買意欲も高いとされ、海外企業による参入も増加している。このベトナム市場にはすでに日系製造業および流通業が進出しており、今後も日系企業の進出が見込まれることから、調査対象市場とした。日系製造業、日系卸売業、日系商社、日系小売業および日系金融機関にヒアリング調査を行った。そこで、まず対象企業の市場参入経緯、参入方式、現地企業との提携・連携、現地ビジネスにおけるネットワーク形成などを把握した。次に、輸出事業と現地生産事業における事業継続性の差、現地市場における情報収集方法、そして流通業の貢献度の実態について知見を得た。その一方で、貿易における障壁、現地における事業継続、ネットワークの貢献にかかる課題も多く提示された。これには、既存研究や調査においては把握しきれなかった内容も多く、今後仮説をたて分析を行うには、現状の把握は欠かせないことから、このヒアリング調査結果は今後の研究の基盤とすることができたと考える。これら結果をもとに、次年度においては「効果」の検証と「課題」に対するアプローチの両面に取り組み、新規参入企業や既参入企業の継続における流通業の重要性について、解明していく予定である。昨年度は、ベトナム市場での現地ヒアリング調査により実態把握につとめた。その結果、日本流通業の現地市場進出および展開による日本製造業ビジネスへの貢献度の実態について知見を得た。しかしその一方で、現地における事業継続およびネットワーク構築にかかる課題も多く提示された。上記から、本年度は日本流通業の海外市場進出動向と継続性について分析を行った。日本製造業にとって、日本流通業の海外市場進出は、日本市場と同様の商取引慣行を進めることができること等から、現地流通業との取引に比して、取引コスト削減が可能となる。一方、事業継続への課題として、事業の成長や市場撤退のリスクがあげられる。そこで、流通業の海外市場進出および継続可能な条件について、実証分析を行った。その結果、上場企業であり、自国市場から近距離で、競合他社に比して早期に参入することが統計的に有意となる結果を得た。また、海外市場へ参入してから10年以内の撤退率が高いという分析結果も得られた。流通業の事業継続性の実証分析は研究が進んでいないことから、本分析結果は意義があると考える。さらに、現地ヒアリング調査から、商社に比べると銀行の貢献度に課題も出された。そこで、実証分析を行った結果、銀行が蓄積した海外市場に関する情報は、その取引企業、特に中小企業の輸出開始や継続に重要な役割を与えることが判明した。現場での反応と分析結果との乖離から、今後は、現地市場において円滑で有効なオペレーション方法を考慮していく必要があると考える。来年度は、海外企業の流通ネットワーク構築との比較を行い、日本企業の課題を整理する。グローバル化におけるネットワーク構築のあり方を解明していく予定である。研究最終年度となる本年度は、過去二年度の研究過程で提示された課題を精査し、またこれまでに得られた研究成果をまとめた。研究初年度は、ベトナム市場での現地ヒアリング調査により、日本流通業の現地市場進出および展開による日本製造業ビジネスへの貢献度の実態について知見を得るとともに、現地における事業継続およびネットワーク構築にかかる課題も多く提示された。上記から、次年度には、日本流通業の海外市場進出動向と継続可能な条件について実証分析を行った。その結果、上場企業、自国市場から近距離、早期参入することが統計的に有意となる結果を得た。さらに、銀行の貢献度に課題も出されたことから実証分析を行った結果、銀行が蓄積した情報はその取引企業、とくに中小企業の輸出開始や継続に重要な役割を与えることが判明した。そして本年度は、まず台湾市場での現地ヒアリング調査を行った。台湾企業は、自らの海外市場進出に加えて、海外企業の中華圏市場進出サポートを行っている。中華系民族ネットワークを有する優位性のみならず、留学生の積極的受け入れによる新たなネットワーク構築などの取り組みを行っているなどの知見を得た。また、前年度までの研究結果をふまえた上でのヒアリング調査から、輸出の継続には流通網の確立に加えて、マーケティング情報の蓄積や商品の差別化が重要な役割を果たすことが明らかになった。

本研究により、貿易の継続性における流通業の重要性、かつ流通業の海外進出および継続可能な条件を明らかにすることができた。さらに、研究過程で得た知見から銀行の重要性も明らかにすることができた。既存研究にないこれら分析結果が得られたことは、本研究の成果である。本研究は、貿易の継続性における要因のひとつとして、流通業がいかに重要であるかの把握およびその効果をリサーチおよび実証分析により明らかにすることを目的としている。本研究を通して、日本製造業にとって日系流通ネットワークの重要性は高いことを確認し、ネットワーク構築への課題を把握した。その課題解決のために、海外ネットワークのひとつであり、かつ現地消費者との接点となる小売業の国際化推進要因を実証的に明らかにした。さらに、調査研究を進めていくことにより、海外市場との貿易、現地での経営を継続していくためには、ネットワーク構築とともに商品差別化やマーケティング活動の重要性も解明することができた。本研究は、上記「研究実績の概要」にも記したように、貿易の継続性における要因のひとつとして流通業がいかに重要であるかの把握、およびその効果をリサーチおよび実証分析により明らかにすることを目的としている。この目的に沿って、共同で研究会を開催し、個別研究に関する意見交換を行った。今年度は、昨年度のヒアリング調査により得られた知見をもとに、流通業、とくに最終消費者に商品を販売する小売業の海外市場進出と継続性に関する実証分析を行い、一定の結果を得ることができた。その結果をもとに、来年度は日本企業と海外企業との比較調査研究を行うことができ、日本企業の課題を抽出し、今後のネットワーク構築のあり方についてまとめることができる。以上から、研究はおおむね順調に進展しているといえる。国際マーケティング、国際経済学昨年度、今年度の研究成果をもとに、今後は日本企業と海外企業との比較調査研究を行う。海外企業はどのようなネットワーク構築を行っているのか、日本企業との差異はどこにあるのかなどを探る。海外ヒアリング調査は、本国市場規模が小さく、それゆえ海外市場進出が求められる中で、確実に海外進出をし、現地市場でネットワークを築いている台湾、そして近年とくに海外市場において有効なネットワークの構築を行っているとされる韓国での調査を予定している。それにより、日本企業のネットワーク構築における課題を明確にする。そして、日本企業にとって有効なネットワーク構築のあり方を解明する。