hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳作動遺伝子の網羅的解析による昆虫変態機構の解明

昆虫変態時における脳の神経網の再編を伴う形態変化及び、変態制御の中枢としての機能を探るために、カイコガをモデルに幼虫脳で、網羅的に収集したエクジソンに応答する遺伝子の解析を引き続き進めたほか、変態期、特に蛹化期に発現量が増大する遺伝子にも注目し研究を行った。1)マイクロアレイによる網羅的発現解析結果より、エクジソン投与により発現量が増大もしくは減少する各40遺伝子配列を同定した。in situ hybridizationにより脳内発現部位を特定したところ、多くの遺伝子が前胸腺刺激ホルモン産生細胞(PTTH細胞)で発現していた。2)網羅的マイクロアレイを利用し(農業生物資源研究所三田和英博士との共同研究)、4齢、5齢、過剰脱皮する予定の5齢(F5齢と表記する)のそれぞれ0日幼虫の脳において遺伝子の発現比較を行い、4齢と5齢の比較により5齢で発現が高かった遺伝子、および5齢とF5齢の比較により5齢で発現が高かった遺伝子に注目した。どちらの比較でも5齢で発現が優位に高かった26遺伝子中、発現比率が2倍以上の8遺伝子に注目した。これら遺伝子が終齢で優位に発現し、蛹化関連遺伝子であるならば4齢、F5齢よりも5齢、6齢で発現が高いことが予想された。そこで各ステージの0日個体からRNA抽出し、RT-PCRにより発現を解析したところ、8遺伝子中3遺伝子が終齢において優位な発現動態を示した。来年度はこれら遺伝子についても、リアルタイムRT-PCRによる遺伝子の発現量の定量化と、RNAiによる機能解析を行い、蛹化に関わる脳作動遺伝子の特定を試み、変態機構の解明を目指す。昆虫変態時における脳の神経網の再編を伴う形態変化及び、変態制御の中枢としての機能を探るために、カイコガをモデルに、幼虫前終齢脳及び終齢脳で優位に発現が見られる遺伝子の解析を引き続き進めた。網羅的マイクロアレイを利用し(農業生物資源研究所三田和英博士との共同研究)、4齢(前終齢)、5齢(終齢)、過剰脱皮する予定の5齢(F5齢、前終齢)のそれぞれ0日幼虫の脳において遺伝子の発現比較を行い、前終齢で発現が高かった遺伝子、及び終齢で発現が高かった遺伝子に注目した。RT-PCRにより発現を解析したところ、前終齢で発現が高かった候補8遺伝子のうち3遺伝子が前終齢特異的発現を示した。また、終齢で発現が高かった候補3遺伝子でも、1遺伝子が終齢特異的発現を示した。in situ hybridizationにより発現部位を同定したところ、前終齢で発現が高かった3遺伝子のうち2遺伝子(それぞれ、ADAMTS様タンパク質及びチトクロームP450族をコード)は発現量が少ないためシグナルを検出できなかったが、1遺伝子(Kruppel様タンパク質をコード)は脳全体でシグナルが見られた。終齢で発現が高かった遺伝子(クチクラ様タンパク質をコード)については、脳の各半球の中心部でシグナルが管状に検出されたことから、終齢期から蛹期にかけて脳が急激な形態変化を起こす際の気管の形成に関わっている可能性が示唆された。今後、各遺伝子について、発現解析やRNAiによる機能解析を行い、これら遺伝子が蛹化や幼虫形質維持に関わる否か見極める必要がある。
下顎前突症原因遺伝子の探索-候補遺伝子を絞り込む-

下顎前突症は矯正歯科臨床において治療の困難性から、原因、病態、治療法などについて幅広く研究されている。この中で下顎前突症が強い遺伝性を有していることが明らかとなっている。しかし、その原因となる遺伝因子については検討されていない。本研究申請者は、候補となる遺伝子が知られていないことから、下顎前突症の原因遺伝子について全染色体上を網羅的に探索した。その結果、第1染色体上に下顎前突症と連鎖を示す領域があることを発見した。この領域は約25cMという広いものであったが、特に骨、軟骨の成長、基質合成あるいは代謝に関与する遺伝子を検索した結果、3つの候補遺伝子を抽出した。この連鎖が認められた領域に存在する3つの候補遺伝子について1塩基多型(SNP ; Single Nucleotide Polymorphism)を用いた関連(case-control)試験により下顎前突症に相関を認める1塩基多型を探索した。この関連試験解析は検出力の強さから数10100kbに検出範囲を求めることが可能である。そこで3つの候補遺伝子についてプロモーター領域を含むエクソン内の翻訳;変異1塩基多型について解析を行った。その結果、統計学的に有意な複数のSNPsを見いだした。これらのSNPsについてハプロタイプ解析を行うのと同時に、機能解析(RT-PCR)を進めている。さらに相関が認められるSNPsについて、他人種(Chinese、Mexican、African American、European Caucasian)における出現頻度の観察も行った。Hardy-Weinbergの均衡を確認するも、人種により大きな出現頻度差の存在を確認した。本研究結果のさらなる進展は下顎前突症、下顎骨成長発育に関与する原因遺伝子を同定することが可能となるもので、小児歯科および矯正歯科臨床で必要とされる下顎前突症の病態の理解、発症リスクの予測診断法あるいは予防法の確立に応用されうるものと考えられる。下顎前突症の病態の理解、発症危険度予測など臨床応用のために、この候補遺伝子の絞り込みが必要と考えられた。この連鎖が認められた領域に存在する3つの候補遺伝子について1塩基多型(SNP ; Single Nucleotide Polymorphism)を用いた関連(case-control)試験により下顎前突症に相関を認める1塩基多型の発見を本研究の目的とする。この関連(case-control)試験解析は検出力の強さから数10100kbに検出範囲を求めることが可能である。そこで3つの候補遺伝子について1)プロモーター領域を含むエクソン内の翻訳;変異1塩基多型2)プロモーター領域を含むエクソン内の翻訳;非変異1塩基多型3)イントロン内の1塩基多型4)候補遺伝子間における代表的な1塩基多型の順に解析を行う。本年度においては、対象ヒトDNAの収集を終え、DNAの抽出およびプロモーター領域を含むエクソン内の翻訳;変異1塩基多型の解析を行っている。本研究結果から下顎前突症、下顎骨成長発育に関与する候補遺伝子を絞り込むことが可能となる。この絞り込みは原因遺伝子の同定を可能とし、小児歯科および矯正歯科臨床で必要とされる下顎前突症の病態の理解、発症リスクの予測診断法あるいは予防法の確立に応用されうる世界的にも他に類を見ないものと考えている。Hardy-

Weinbergの均衡を確認するも、人種により大きな出現頻度差の存在を確認した。本研究結果のさらなる進展は下顎前突症、下顎骨成長発育に関与する原因遺伝子を同定することが可能となるもので、小児歯科および矯正歯科臨床で必要とされる下顎前突症の病態の理解、発症リスクの予測診断法あるいは予防法の確立に応用されうるものと考えられる。
進行癌に対する癌ワクチン療法の治療効果予測システムの新規開発

1)ワクチン療法の実施:先進医療の承認を受けた後に合計28例の患者に癌ワクチンを実施した。プロとコールはこれまで同様で、HLA-A2402または-A0201を有する、標準的治療を全て実施した進行再発食道癌、胃癌、または大腸癌患者である。2)腫瘍献体の凍結標本を作製し、Laser Microdissctionを用いて患者の浸潤CTL,マクロファージ、樹状細胞、腫瘍細胞の単離を行った。ワクチンを実施した症例の多くは、腫瘍を直接採取することができず(腹腔内あるいは肺深部に癌が存在するため)採取ができたのは8例であった。採取方法は1例が手術による腫瘍摘出、他の症例は針生検による採取であった。可能な限り、それらの標本からLMDを実施、上記成分の単離を行った。3)それらの臨床サンプルからRNAを抽出しマイクロアレイを実施し、発現プルファイルを作成し比較検討した。4)患者背景としては、治療を実施した全ての患者は、最終的には死亡した。Recist基準で評価すれば、全ての症例はPDと評価されるが、近年ASCOなどによって癌ワクチン治療においてはPDあるいは非PD、すなわち長期観察しSD以上が保たれれば治療は有効である、という概念が導入されつつある。この基準を当てはめて、上記8例の解析を進めた。改善ありが3例、改善なしが5例であった。各項目について統計解析を用いて評価したが、研究前に期待していたCTL、マクロファージに優位な差を示す遺伝子発現は認められなかった。腫瘍細胞において、MHC class I関連分子発現が減少しているものは予後が悪い傾向があることが示された。これは、腫瘍細胞によるclass I発現低下が癌の免疫監視機構からの逃避メカニズムであるために、一貫性がある結果だと判断される。われわれはこれまでに手術・抗癌剤・放射線治療をすでに行われた28例の進行消化器癌患者に対して成熟樹状細胞と癌抗原MAGE-3由来HLA-A2402またはA0201拘束性ペプチドを用いた癌ワクチン療法を実施した。全症例において重篤な副作用を認めず、腫瘍マーカーの改善は40%に認め、MR以上の腫瘍縮小を12%に認めた。免疫学的解析の結果Th1/Th2の改善を認め癌抗原MAGEに対する細胞傷害活性を認めた。PSの改善、癌性痩痛の軽減を30%の症例に認めた。これらの症例の中から、治療前に癌部の凍結標本が得られた症例10例から、Laser capture microdissectionを実施し、周囲の間質を含まないように癌部だけを選択的に摘出し、RNA抽出を行った。これらの標本を用いてマイクロアレイ解析を行い、治療前標本を用いた、治療効果有効症例、無効症例における癌部の遺伝子発現差を検討した。解析した10症例のうち癌ワクチン有効症例は3例、無効症例は7例であった。有効症例で共通して発現上昇、また発現低下する遺伝子のうち各上位10遺伝子を選択した。これらの遺伝子発現を、標本が得られた10症例に対して定量的RT-PCRを実施した。各10遺伝子(合計20遺伝子)の発現差を検証した結果、9遺伝子にマイクロアレイ解析との相関を認めた(それぞれの代表HLA-class I complex,IL-10)。これらの9遺伝子を用いて治療効果有効、無効症例との相関を解析した。解析可能な症例数が3例、7例と統計学的に有意な差を示すには不十分であったために相関間関係をスコア化するには不十分であった。本研究では候補9遺伝を選択でき、これらの遺伝子発現が癌ワクチン治療評価予測システムに関与する可能性が示された。
大規模な計量分析と丹念な事例分析に基づくバイオ新薬の研究開発効率性の分析

本研究の目的は、新規の創薬技術であるバイオテクノロジーによる新薬(バイオ新薬)の研究開発を長期間に渡って手掛けてきた欧米の製薬企業を研究対象として、大規模な計量分析と丹念な事例分析に基づいて、バイオ新薬の研究開発効率性を分析することであった。本年度は以下の3点を実施した。1最終研究成果の取りまとめ、2最終研究成果の取りまとめに向けた打ち合わせ、3最終研究成果の研究報告、である。1最終研究成果の取りまとめについては、計量分析及び事例分析ともに最終研究成果を取りまとめることができた。2最終研究成果の取りまとめに向けた打ち合わせでは、1の最終研究成果の取りまとめに向けた打ち合わせを行うことができた。3最終研究成果の研究報告については、その研究成果を複数の国内学会において研究報告することができた。また、最終研究成果をまとめた研究論文を国内学術誌に投稿のうえ、その研究論文が学術誌に掲載された。バイオ新薬の研究開発効率性を分析した本研究からは、以下の点が明らかになった。バイオ新薬の研究開発においては、新規生物物質の発見に必要な研究技術と、その新規生物物質をバイオ新薬に開発するうえで必要とされる開発技術がある。計量分析結果と事例分析結果から、バイオ医薬品企業のパイオニアであるアムジェン社では、これらの研究技術と開発技術が分離していた。また、ジェネンテック社では今後、これらの研究技術と開発技術が分離する可能性が高い。本研究の目的は、新規の創薬技術であるバイオテクノロジーによる新薬(バイオ新薬)の研究開発を長期間に渡って手掛けてきた欧米の製薬企業を研究対象として、大規模な計量分析と丹念な事例分析に基づいて、バイオ新薬の研究開発効率性を分析することである。本年度は次の4点を実施することを計画していた。1既存研究の追加調査、2事例分析用データ(定性データ)の収集、3計量分析用のデータベース(定量データ)の作成、4計量分析の実施に向けた準備、の4点である。1既存研究の追加調査については、十分とはいえる水準には至らなかったが、研究代表者が主に経営学分野の既存研究の調査を行い、研究分担者が主に経済学分野の既存研究の調査を実施した。2事例分析用データ(定性データ)の収集については、研究代表者が、1980年代からバイオテクノロジーによる創薬を手掛けてきたジェネンテック社(米国サンフランシスコ)へのインタビュー調査を行い、不十分ながらも事例分析用データを収集した。3計量分析用のデータベース(定量データ)の作成については、研究代表者が、1980年代からバイオテクノロジーによる創薬を手掛けてきたアムジェン社(米国ロサンゼルス)の研究開発データを収集した。4計量分析の実施に向けた準備については、3において研究代表者が収集したアムジェン社のデータを用いて、研究分担者が計量分析の実施に向けた準備に取り掛かった。また、計量分析の実施に向けて、研究代表者と研究分担者における研究打ち合わせを実施した。本年度は、当初の計画通り、バイオ新薬における研究開発効率性の計量分析の実施に向けた計量分析データの収集ができた。また、事例分析用データも1社の製薬企業について収集ができた。しかしながら、計量分析データの収集においても、事例分析用データの収集においても、当初の計画と比較した場合、その収集量がやや不足気味である。同様に、当初の計画と比較した場合、既存研究の追加調査がやや遅れ気味である。本年度は、次の4点を実施することを計画していた。1計量分析の実施、2計量分析の結果及び事例分析の結果の途中成果の報告、3計量分析手法の改善と計量分析用データ(定量データ)の追加収集、4事例分析用データ(定性データ)の追加収集と事例分析の普遍化、の4点である。1計量分析の実施については、現在までに作成したデータベースを利用して計量分析を行った。また、2の途中成果の発表に向けて、研究代表者と研究分担者による打ち合わせも実施した。2計量分析の結果及び事例分析の結果の途中成果の報告については、アムジェン社を研究対象とした計量分析の結果及び事例分析の結果を報告した。また、インタビュー調査に基づく1次資料を用いて、ジェネンテック社を研究対象とした事例分析の結果も報告した。3計量分析手法の改善と計量分析用データ(定量データ)の追加収集については、アムジェン社とジェネンテック社のデータは追加収集できたが、それ以外の欧米の製薬企業のデータを収集できておらず、進捗が遅れている状況にある。4事例分析用データ(定性データ)の追加収集と事例分析の普遍化についても、進捗が遅れている。本年度までに、アムジェン社とジェネンテック社の計量分析用データの収集を行い、実際に計量分析も実施した。加えて、ジェネンテック社へのインタビュー調査も実施し、1次資料を用いて、ジェネンテック社の事例分析も実施した。さらに、これらの計量分析の結果及び事例分析の結果について、途中成果として、国内学会において研究発表を行った。一方で、これら以外の欧米の製薬企業の計量分析用データは収集できておらず、計量分析の進捗が遅れ気味である。同様に、事例分析用データの収集も遅れ気味である。また、途中成果を国内学会において研究発表したものの、国際会議においては研究発表ができておらず、遅れ気味である。

本研究の目的は、新規の創薬技術であるバイオテクノロジーによる新薬(バイオ新薬)の研究開発を長期間に渡って手掛けてきた欧米の製薬企業を研究対象として、大規模な計量分析と丹念な事例分析に基づいて、バイオ新薬の研究開発効率性を分析することである。本年度は、次の3点を実施することを計画していた。1最終研究成果のとりまとめ、2最終研究成果の研究報告に向けた打ち合わせ、3最終研究成果の研究報告、の3点である。1最終研究成果のとりまとめについては、計量分析及び事例分析ともにまだ不十分なものの、暫定的な研究成果を取りまとめることができた。2研究打ち合わせでは、暫定的な研究成果ではあるものの、本研究の研究成果を国内学会及び国際会議で研究報告するための打ち合わせを行った。3最終研究成果の研究報告については、暫定的な研究成果ではあるものの、その研究成果を複数の国内学会及び国際会議において研究報告することができた。また、暫定的な研究成果ではあるものの、複数の国内学術誌に研究論文を投稿のうえ、その研究論文が学術誌に掲載された。暫定的な研究成果ながらも、バイオ新薬の研究開発効率性を分析した本研究から、以下の点が明らかになった。計量分析結果と事例分析結果から、バイオ医薬品企業のパイオニアであるアムジェン社では研究技術と開発技術が分離していた。また、ジェネンテック社では今後に研究技術と開発技術が分離する可能性が高い。バイオ新薬における研究開発効率性の計量分析を実施するための計量分析データの収集ができたものの、大規模な計量分析を実施するには収集データの量がやや不足気味であった。同様に事例分析を実施するための事例分析データの収集もできたものの、丹念な事例分析を実施するには収集データの質がやや不足気味であった。また、不足気味なデータに基づいて分析された研究成果は、最終研究成果には至らず、暫定的な研究成果となった。本研究の目的は、新規の創薬技術であるバイオテクノロジーによる新薬(バイオ新薬)の研究開発を長期間に渡って手掛けてきた欧米の製薬企業を研究対象として、大規模な計量分析と丹念な事例分析に基づいて、バイオ新薬の研究開発効率性を分析することであった。本年度は以下の3点を実施した。1最終研究成果の取りまとめ、2最終研究成果の取りまとめに向けた打ち合わせ、3最終研究成果の研究報告、である。1最終研究成果の取りまとめについては、計量分析及び事例分析ともに最終研究成果を取りまとめることができた。2最終研究成果の取りまとめに向けた打ち合わせでは、1の最終研究成果の取りまとめに向けた打ち合わせを行うことができた。3最終研究成果の研究報告については、その研究成果を複数の国内学会において研究報告することができた。また、最終研究成果をまとめた研究論文を国内学術誌に投稿のうえ、その研究論文が学術誌に掲載された。バイオ新薬の研究開発効率性を分析した本研究からは、以下の点が明らかになった。バイオ新薬の研究開発においては、新規生物物質の発見に必要な研究技術と、その新規生物物質をバイオ新薬に開発するうえで必要とされる開発技術がある。計量分析結果と事例分析
超臨界乾燥を用いたメソポーラスカーボンエアロゲルの創出

レゾルシノールとホルムアルデヒドのゾル-ゲル重合および炭酸ガスを用いた超臨界乾燥によってRFエアロゲルが作成できる.このRFエアロゲルを不活性雰囲気で熱分解すれば,高比表面積メソポーラスカーボン(カーボンエアロゲル)が得られる.しかし,RFエアロゲルおよびカーボンエアロゲルの構造形成機構は未だ明らかにされておらず,エアロゲルは超臨界乾燥を用いるために製造コストが高くなる.そこで本研究では,ゾル-ゲル過程におけるRFエアロゲルの構造形成を小角X線散乱(SAXS)を用いて検討し,凍結乾燥によって安価で高性能なエアロゲル状カーボンの作製を試みた.その結果,以下の結論が得られた.(1) RF溶液のゾル-ゲル重合の初期段階では約2nmの枝分かれポリマー状のクラスターが形成される。(2)時間の経過とともにタラスターが凝集し,3-6nmのフラクタル状粗表面をもつ粒子に成長する.(3)ゲル化によって4-7nmの粒子からなるRF湿潤ゲルが得られ,さらに時間の経過とともに表面が滑らかになっていく.(4) RFエアロゲルの細孔特性に及ぼすゾル-ゲル重合条件の影響はSAXSデータを用いて定性的喝説明できる.(5)凍結乾燥時にゲル収縮が生じるものの,クライオゲルは0.58cm^3/g以上のメソ細孔容積をもつ多孔体である.(6) RFクライオゲルを熱分解すれば,800m^2/g以上の比表面積0.55cm^3/g以上のメソ細孔容積をもつエアロゲル状カーボンを作製できる.レゾルシノールとホルムアルデヒドのゾル-ゲル重合および炭酸ガスを用いた超臨界乾燥によってRFエアロゲルが作成できる.このRFエアロゲルを不活性雰囲気で熱分解すれば,高比表面積メソポーラスカーボン(カーボンエアロゲル)が得られる.しかし,RFエアロゲルおよびカーボンエアロゲルの構造形成機構は未だ明らかにされておらず,エアロゲルは超臨界乾燥を用いるために製造コストが高くなる.そこで本研究では,ゾル-ゲル過程におけるRFエアロゲルの構造形成を小角X線散乱(SAXS)を用いて検討し,凍結乾燥によって安価で高性能なエアロゲル状カーボンの作製を試みた.その結果,以下の結論が得られた.(1) RF溶液のゾル-ゲル重合の初期段階では約2nmの枝分かれポリマー状のクラスターが形成される。(2)時間の経過とともにタラスターが凝集し,3-6nmのフラクタル状粗表面をもつ粒子に成長する.(3)ゲル化によって4-7nmの粒子からなるRF湿潤ゲルが得られ,さらに時間の経過とともに表面が滑らかになっていく.(4) RFエアロゲルの細孔特性に及ぼすゾル-ゲル重合条件の影響はSAXSデータを用いて定性的喝説明できる.(5)凍結乾燥時にゲル収縮が生じるものの,クライオゲルは0.58cm^3/g以上のメソ細孔容積をもつ多孔体である.(6) RFクライオゲルを熱分解すれば,800m^2/g以上の比表面積0.55cm^3/g以上のメソ細孔容積をもつエアロゲル状カーボンを作製できる.
赤外線マルチカメラによる胸腔鏡下手術支援システムの開発

完全胸腔鏡下手術ではカメラ視点が制限されるため,術具の貫通などの確認が難しい.また,肺は手術時に収縮させるため,事前にCT画像等で取得した肺モデルから大きく変形するという問題点がある.本研究では,これらの問題点を解決するために,胸腔内に複数の微小なカメラを設置し,マルチカメラによる術中多視点提示システムによる収縮肺の三次元形状計測と,AI技術を用いた収縮肺内の血管位置推定支援システムの開発を目的とする.完全胸腔鏡下手術ではカメラ視点が制限されるため,術具の貫通などの確認が難しい.また,肺は手術時に収縮させるため,事前にCT画像等で取得した肺モデルから大きく変形するという問題点がある.本研究では,これらの問題点を解決するために,胸腔内に複数の微小なカメラを設置し,マルチカメラによる術中多視点提示システムによる収縮肺の三次元形状計測と,AI技術を用いた収縮肺内の血管位置推定支援システムの開発を目的とする.
フラクチャー・ウィングの分析にもとづいた古本州島での細石刃技術の出現過程の研究

本研究では、古本州島での細石刃技術の出現過程を、押圧剥離法との関係から解明していくことを目的としている。そのために、細石刃・細石刃技術の定義の見直しをふまえ、北・東アジア諸地域において細石刃技術が認められた石器群の年代と技術的諸特徴の整理をおこない、時空間変異の様相を明らかにしていった。それによって当該諸地域における細石刃技術がどのように出現・展開していったのか、その過程に押圧剥離法の導入はどのように関係していたのかを巨視的に把握するとともに、そのなかに古本州島における細石刃技術の出現・展開過程を位置づけていく作業をおこなっていった。次に、古本州島で確認されている細石刃石器群とそれに関連する石器群を対象として、フラクチャー・ウィングという黒曜石製の剥離面に観察される属性の分析を実施し、剥離方法の同定を進めていった。この分析によって、細石刃やそれに関連する諸型式での石器製作にかかわる剥離において、どのような剥離方法が適用されていたのかを客観的に把握することが可能となる。九州において細石刃石器群の出現過程にかかわる石器群の資料分析を実施し、細石刃技術の出現・展開過程と押圧剥離法との間の関係を分析していった。その結果、剥離工程には様々な型式・技法の変異が認められる一方で、細石刃剥離には押圧剥離法が共通して適用されていたこと、また細石刃技術の出現に伴って押圧剥離法が新たに導入されていることが明らかとなった。これらの成果については、順次、論文化していく予定である。本州中央部および九州で資料調査をおこない、剥離方法の同定分析に関するデータを系統的に得ることができた。九州南部での資料調査を継続し、この地域での細石刃剥離方法の動向を系統的に把握していく。古本州島での細石刃石器群の研究は、剥離工程の類型化にもとづく型式認識をもとに進められてきたが、本研究では、剥離方法の観点から、その出現と展開の過程を検討することを目的としている。本研究では、古本州島で確認されている細石刃石器群を対象に、フラクチャー・ウィングという黒曜石製の剥離面に観察される属性の分析を実施する。それによって、細石刃剥離に適用されていた剥離方法を解明し、細石刃技術の出現・展開過程と押圧剥離法との間の関係を明らかにしていくことを重要な検討作業の目標としている。そこで、まず最初の研究対象地域として、年代測定値を伴った層位的な石器群の出土事例が報告されており、なおかつ豊富な黒曜石製資料の出土が認められる九州北西部の遺跡から出土した資料を取り上げ、剥離方法の同定をおこなうための資料調査を実施した。剥離方法の同定分析の結果、野岳・休場型から船野型、福井型にいたる細石刃技術の変遷のなかで、押圧剥離法が細石刃剥離にどのように適応されていたのかが把握できた。また、細石刃石器群に先行して存在していたとかつては考えられていた小形石刃に関しても、剥離方法の分析が実施でき、細石刃剥離方法との相違を明らかにすることができた。福井洞窟での層位的調査成果からは、細石刃技術と小形石刃技術は併行して存在していた可能性が明らかにされており、剥離方法の同定結果からその併存の蓋然性を支持しうるデータが提示できた。このことで、小形石刃から細石刃への「内的発展」があったとする、かつての仮説には見直しが必要であることが指摘できた。この成果は論文にまとめ投稿中である。九州北西部で資料調査が順調に実施でき、考察にたえられるだけのデータを系統的に取得することができた。九州北西部との対比からも、九州南部の遺跡から出土した資料で細石刃剥離方法の同定分析を実施する。

この地域での細石刃剥離方法の動向を把握し、その結果を周辺地域と対比させていく作業をおこなう。九州南部での資料調査を継続し、この地域での細石刃剥離方法の動向を系統的に把握していく。
高次元理論における初期宇宙論

超弦理論を始めとして、多くの統一理論の試みは、5以上の時空次元を仮定または予言している。しかし、現在我々が観測できる宇宙は4次元であるから、余分な次元を低エネルギー極限で見えなくする必要がある(dimensional reduction)。容易に予想される様に、この操作には非常に大きな自由度が残されており、4次元有効理論はこの方法に大きく依存している。従って、高次元理論から4次元理論に対する明確な予言を引き出すには、dimensional reductionの方法を特定する必要がある。しかし、dimensional reductionが超高エネルギーで起こった場合、加速器等による実験から直接的な情報を得る事は容易ではないと予想される。そこで、初期において超高エネルギー現象を経験してきた宇宙に目を向けるのは自然であると思われる。この様な理由から、dimensional reductionに対して宇宙論的考察を行うことは非常に重要である。本研究の目的は、高次元理論の観測可能な予含を引き出すこと、及び、初期宇宙論を通してdimensionalreductionと高次元理論についての知見を得ることである。具体的には、DBIインワレーションと呼ばれる超弦理論に基づくインフレーション模型に対して、観測からの制限を求めた。また、今までインフレーションを起こさないと考えられていたconformal couplingを持つスカラー場が、実際にはインフレーションを起こし得ることを示した。他には、6次元ブレーン宇宙モデルの安定性の解析や、重力のヒッグス相を超弦理論の枠内で実現する模型の提唱などを行なった。そこで、初期において超高エネルギー減少を経験してきた宇宙に目を向けるのは自然であると思われる。本研究の目的は、高次元理論の観測可能な予言を引き出すこと、及び、初期宇宙論を通してdimensional reductionと高次元理論についての知見を得ることである。具体的には、超弦理論の枠内での宇宙論のモデルにおいて、反Dブレインの果たす役割について考察し、ダークマターとして振舞う可能性がある事を示した。また、一般相対性理論を宇宙規模の長距離において変更する新しいシナリオにおいて、ブラックホールの降着モデルや非線形ダイナミクスの解析を行なった。さらに、6次元のブレーン宇宙モデルの新しい解析解を発見し、その安定性を調べた。具体的には、6次元のブレーン宇宙モデルの安定性を調べた。また、一般相対性理論を宇宙規模の長距離において変更する新しいシナリオにおいて、非線形ダイナミクスの解析と宇宙論的摂動論の定式化を行なった。また、このシナリオをゲージ化したモデルを提唱し、その性質を詳しく調べた。
隠れ変数を持つ確率モデルへの温度の導入による相転移現象の探究

昨年度の研究から,ガウス混合モデル(Gauss Mixture Model, GMM)では温度によってピッチフォーク型の分岐現象を起こり,GMMが二次相転移を起こすことが示唆された.この知見に基づき本年度は,温度パラメータの導入に関する拡張を行った.昨年度の手法では,事後確率分布全体に温度パラメータ一つを導入したのに対し,本年度では,尤度関数と事前確率分布の2つの項にそれぞれ温度パラメータを導入する枠組みを提案した.この枠組みを用いることで,従来のアニーリングを行うと同時に,事前確率分布のハイパーパラメータを最適にするアルゴリズムを導くことに成功した.また,本手法をGMMに変分ベイズ法を適用した場合を研究した.その結果,尤度関数についての温度をさげていくと,ガウス分布が徐々に分離していくことが観測できた.これは,温度導入によって生じる相転移現象が,用いる確率モデルにどのように依存することを示唆した結果であり,アルゴリズムの設計指針の基本的な知見は得られたと考えている.これらの研究によりGMMは,複雑な多安定状態を持つ大自由度系の性質を調べるのに適した性質を持つことがわかった.そこで本年度は,提案手法を適用する大自由度系として,パーシャルアニーリング系(PA),連想記憶モデル,パーセプトロンの相転移現象を調べた.PAは二温度系の典型例であり,温度パラメータを導入する方法を拡張する良いテストベッドである.また連想記憶モデルとパーセプトロンは多安定状態を比較的容易に設計できる性質の良い系であることが知られている.本研究により,隠れ変数を持つ確率モデルの相転移現象の基本的な性質はほぼ理解され,さらにこの手法の優れた応用先が明確になった意義は大きい.音声認識に用いられる隠れマルコフモデル(HMM)に代表される隠れ変数を持つモデルは,データの背後に隠された因果関係を取り扱える重要なモデルである.本研究の目的は、隠れ変数を持つ確立モデルに温度パラメータを導入し、温度導入によって生じる相転移現象を探究することである.そのときに重要な点は,隠れ状態の数等のモデルの複雑さを適切に決めることである.モデルが単純過ぎてはデータが持つ統計的な性質をとらえることができない.逆に複雑すぎるモデルはノイズに過剰にフィッティングし未知データに対する予測能力に劣る.適切なモデルを選択し,パラメータを推定する方法としてベイズ法が有効であると認識されている.ベイズ法ではデータが与えられたもとでパラメータおよび隠れ変数の事後分布を計算するが,その計算は困難な積分計算を伴う.そのためベイズ法の効率的な近似法として変分ベイズ法が近年用いられている.この観点にたち本年度は,ガウス混合モデル(Gauss Mixture Model, GMM)とHMMに変分ベイズ法を適用した場合を研究した.GMMに関しては,高温ですべてのガウス分布が一つの場所に集まる.そこから温度をさげていくと,ガウス分布が徐々に分離していくことが観測できた.これはGMMでは温度によってピッチフォーク型の分岐現象を起こることを示唆し,GMMが二時相転移を起こすことを示唆している.一方HMMでは,高温側の解と低温側の解が連続的につながらない傾向があることがわかった.これはHMMでは温度によってサドルノード型の分岐現象が起こることを示唆しており,HMMが一次相転移を起こすことを示唆している.昨年度の研究から,ガウス混合モデル(Gauss Mixture Model, GMM)では温度によってピッチフォーク型の分岐現象を起こり,GMMが二次相転移を起こすことが示唆された.この知見に基づき本年度は,温度パラメータの導入に関する拡張を行った.昨年度の手法では,事後確率分布全体に温度パラメータ一つを導入したのに対し,本年度では,尤度関数と事前確率分布の2つの項にそれぞれ温度パラメータを導入する枠組みを提案した.この枠組みを用いることで,従来のアニーリングを行うと同時に,事前確率分布のハイパーパラメータを最適にするアルゴリズムを導くことに成功した.また,本手法をGMMに変分ベイズ法を適用した場合を研究した.その結果,尤度関数についての温度をさげていくと,ガウス分布が徐々に分離していくことが観測できた.これは,温度導入によって生じる相転移現象が,用いる確率モデルにどのように依存することを示唆した結果であり,アルゴリズムの設計指針の基本的な知見は得られたと考えている.これらの研究によりGMMは,複雑な多安定状態を持つ大自由度系の性質を調べるのに適した性質を持つことがわかった.そこで本年度は,提案手法を適用する大自由度系として,パーシャルアニーリング系(PA),連想記憶モデル,パーセプトロンの相転移現象を調べた.PAは二温度系の典型例であり,温度パラメータを導入する方法を拡張する良いテストベッドである.また連想記憶モデルとパーセプトロンは多安定状態を比較的容易に設計できる性質の良い系であることが知られている.本研究により,隠れ変数を持つ確率モデルの相転移現象の基本的な性質はほぼ理解され,さらにこの手法の優れた応用先が明確になった意義は大きい.
近代日本における初等カリキュラムの定着過程に関する研究

本年度は下記のような調査研究を実施した。1.国内資料の調査(1)中央(在京)資料の調査国立国会図書館・国立教育研究所・東京都公文書館・東京都立中央図書館等を調査し、(1)大学区教育議会の開催(2)府県の学事会議、(3)府県が制定した教務規則類、の(1)(3)に関する資料について複写による収集を行った。(2)地方資料の調査7つの大学区のうち、第3大学区大阪、第4大学区広島、第5大学区福岡および熊本、第7大学区宮城の各府県において主要資料を所蔵する大学図書館、公立図書館の郷土資料室、公立公文書館等を訪問調査し、(1)各大学区教育議会における小学教則の審議内容と成議案、(2)各府県の学事会議の開催状況と小学教則の審議内容、(1)(2)の関係者の経歴や教育意見、(4)各府県で制定された小学教則などの教務規則類、の(1)(4)に関する資料についてゼロックス複写および撮影による複写を行った。2.国外資料の調査学制期に翻訳された教育書の原書を解明するため、アメリカのユニオンカタログによって在米資料の所蔵調査を行う一方、翻訳に従事したお雇い外国人に関する在蘭資料の調査を実施した。3.調査結果の整理得られた知見の一部について教育史学会第37回大会で報告し、論文で発表した。
半導体センサーとインターネットを活用した超高密度・多点建物強震観測システムの試作

強震観測の充実の妨げとなっているコストと維持管理の問題を解決すべく,ネットワーク接続型の低コスト強震計を開発した。この強震計の特徴は,半導体センサーを強震観測用に改造することにより,フルスケール2G,上下動が1Gの3成分センサーでありながら,AD変換部も低コスト化を図ることにより,一般の気象庁検定地震計に対して1桁下回るコストを実現している。また,維持管理・使用上の利便性を考慮して,LAN接続,RS232C接続,波形収録,連動機能,震度計算,リアルタイム震度送出,震度表示,接点出力の機能を全て標準装備としている。これらの特徴は,既往の低コスト地震計には備わっておらず,従来の強震観測の在り方であった重厚型(高精度・多点観測・高価格)から,軽薄型(高密度・超多点観測・低価格)へと抜本的な変化をもたらすものであり,一般建築物の地震時挙動の解明を急展開させたり,一般家庭へ寒暖計並に強震計を普及させたりすることで,強震観測の充実化が十分見込める。今年度は,開発した低コスト強震計と並列観測している通常の強震計と比較することで精度検証を行い,各振動数において1.5gal・secに達する地震動であれば、一般の建築物で重要となる0.1秒1.5秒程度の範囲において充分に実用可能である結果を得た。低コスト強震計の活用例として,企業内LANにネットワークカメラと共に接続することにより,地震時にPC上へリアルタイム情報(震度情報,最大加速度,SI値)を表示すると共に,インターネットを介して各観測点での震度分布図が表示できるシステムを構築し,地震時の早期情報収集を行っている。また,接点出力とPC及び回転灯を接続することにより,警告音(ブザー)や回転灯の点滅で地震の到来を知らせたり,カメラによる地震時映像の収録をしたり,機械停止用の接点信号を出す企業地震防災システムにも活用している。半導体センサーを強震観測用に改造し、小型で従来に比べ著しく低価格な強震観測センサーを開発する。このセンサーはネットワークインターフェイスを備え、建物内のLANにより接続して超高密度観測を行うこと、あるいはインターネット接続を利用して安価に多地点での計測を行うことができる。前者は、一般建築物の高密度強震観測による地震時挙動や耐震性能解明のため、後者は各家庭レベルへの普及を通じて地震応答への意識啓発や、レスキュー・耐震性能保証用センサーとしての利用が考えられる。今年度は、以前から継続してきた廉価強震計の開発・テストを行った。また、既存のネットワーク接続可能なインターネット強震計を用いた建物内高密度リアルタイム振動監視システムを構築し、運用テストを行った。開発している半導体センサー強震計は、3成分、分解能1Gal以下、プレトリガー10秒以上、測定範囲±11.5G、長時間の波形記録に加えて計測震度・SI値の出力機能や連動機能をもち、ネットワークインターフェイスを備えて、直接インターネットなどに接続して観測・データ収集を行うことができるものである。センサー単体の特性試験を行った後、実際のテスト用の地震計により通常の強震計と並列観測試験を行い、波形記録の精度、刻時精度や起動の確実性などについて検討した。結果として、良好な観測条件のもとで十分な性能が確認できている。インターネットとの接続に関しては、従来のネットワーク接続可能な強震計を用いて、グローバルアドレスを付与してサーバーからセンサーを操作できる形式と、グローバルアドレスなしでセンサー側からサーバーへ転送する形式をテストしている。前者はネットワーク環境が整っている際に、後者は家庭レベルなどで多数の地点に展開する場合に適用される。次年度は実際の観測体制におけるテストと、将来に向けての仕様検討などが主となる。
近代書道史の再構築-美術の制度化を視野に入れて-

本研究は、明治・大正期の美術界全体との関連で近代書道史を再構成しようという試みである。現在、書は美術界の一領域を担っているかのようでいて、制作側の姿勢は実に多様で、混沌の様相を呈している。これは明治・大正期における美術界と書道界のせめぎ合いに由来する面が強いと考えられる。展覧会や教育の領域において制度としての「美術」が書を除外しながら構築されるなかで、書の世界でのさまざまな営みが、「美術」への距離感を変えながら複線で推移するさまを考察した。とりわけ「六朝書道(りくちょうしょどう)」を標榜する複数の勢力による運動に着目し、美術制度に対峙する書のありようを記述した。本研究では、明治以降の日本において、美術制度が整備される中で、書はどうして“美術(アート)"としての位置づけを与えられないままに今日に至っているのかを、史的に検証することを大きな眼目としている。現状では、形式的には諸美術の一環をになうようにはなっているものの、実質的には書の制作自体が接続の不具合を乗り越えられないでいる。書家の屈折した芸術志向がそのことをよく表しているのではないだろうか。1年目は、明治・大正期に美術制度が構築される過程で、書が分野として制度内に取り込まれたり、排除されたりするながれを、いくつかの視点から明らかにすることに重点を置いた。制度設計に中心にあった、岡倉天心やフェノロサの書に関する発言を整理し、頻繁に開かれるようになった博覧会における書の扱いに関する調査を進めた。結果として、行政の側から見たときに、書は日本文化の海外発信などになじまないなどのことがあり、積極的に制度に位置づけようということは動きとしてはほとんどなかった。一方で、書家側の動向を、他の美術領域とは書は本来別格のものであることを主張する伝統派と、美術志向を前面に打ち出して書の変革を訴える創新派の立場を、対比しながら調査を進めた。前者においては、明治書道界の領袖ともいえる日下部鳴鶴とその門流の動きを、後者では、中村不折らの「龍眠会」の活動実態を精査することを主な課題としている。研究の過程で、二つの立場は、かたちを変えながら今日へと継承され、固定化・形骸化の傾向にあることが見えてきた。両者の対峙がどのような歴史的経緯を踏まえているかを確認する時期にきているのだろう。明治以降、書は、美術制度の設計側からは次第に敬して遠ざけられるようになり、書の制作の当事者は文人志向と美術志向の対峙を深めていく。文芸界全体の動向を把握しながら研究を進めるよう努めている。2年間の計画であったので、前年度は日本書道史の流れを確認し近代書道の一般的特質を明らかにすることに力点を置いた。本年度は、本研究の柱とも言える明治後半期から大正期にかけての書の動向を、美術制度の推移と合わせて精査することに努めた。まずは日下部鳴鶴を筆頭に、明治前半期以来、美術の進展とは距離を置きながら、独自の勢力を築いてきた旧来型の書家の立場が、明治後半期にいたってどのような社会的な影響力を持つようになるかを検討した。続いて、旧来の勢力を批判するかたちで台頭する書家の活動実態を諸資料を通じて明らかにした。中村不折、河東碧梧桐が主宰した「龍眠会」は日下部鳴鶴らとは相対する立場から「六朝書」を標榜し、時代相を反映した未曾有の書作を現出した。龍眠会は、従来、思いのままに奇異な書を作る刹那的な結社としてとらえられがちであったが、本研究ではそうした印象的評価を見直し、その活動を書道史上に新たに位置づけることをめざした。機関誌「龍眠」全号の内容を踏まえながら、、中村不折、河東碧梧桐の社会的な発言を整理し、会員の作品の技法を検証するなどして、活動の全体像をおおよそたどることができた。また、中村不折は同時代にあっては屈指のコレクターでもあり、金石研究、法帖研究の分野においても専門の研究者に比肩する水準にあった。いわゆる伝統書家から“奇態派"のレッテルを貼られ批判を受けるが、その活動の背景には高度な専門的知見があることを再確認した。これらの知見は本年度の書学書道史学会などで発表した。龍眠会を中心とする新たな書の運動を研究対象とする意義は、斬新な発想によって新書風を打ち出したことを記述することだけにあるのではなく、その運動の性格や提言の内容が現代書の成立に連続性を持ち、今日の書を再考することにつながる点にあることをあらためて認識した。

本研究は、美術制度の構築と書の関わりを史的に解明することを眼目としているが、1年目は、明治大正期の書の実態を精査することに多くの時間を費やしてしまった。美術制度の設計過程における書の取り扱い、専門教育における書の位置づけなど、合わせて調査・考察する部分が、まだ予定通りに取り組めていない面がある。研究進展の方向は見えてきたので、さらに問題解決の根拠となる資料の特定などを積極的に進めたい。書道史本研究は、いくつかの視点から明治以降の美術制度の構築と書のかかわりの実態を明らかにし、最終的には近代の書道史をより包括的な視点で近代の書道史を再構築する端緒を開こうとするものである。現在の資料調査等で進展の方向は見えてきたので、2年目は美術制度の推移、美術界、文学界の動向、植民地施策と美術や書との関わりなどに視野を拡大し、時代の芸術状況全体に書を位置づけられるよう努めたい。また、他の美術領域と異なり、書は言語状況の影響を直接に受ける表象行為である。言文一致表記など、表記実態の大幅な変質が書にどのような影響を与えたのか、これまで全く検討されてこなかったので、今年度にその課題への糸口を見出し、継続の研究につなげていきたい。自費購入の資料などを精査する作業を行ったので、物品費、旅費等をさほど必要としなかった。引き続き物品費を支出し、稀少資料の閲覧などに出張機会が増えるので旅費を執行する。資料整理等の作業に人件費を使用する。
高等植物における重力応答の分子機構:イネLAZY遺伝子の機能を中心にした研究

地上部の重力屈性が低下したイネ突然変異体lazy1の原因遺伝子を同定し、その産物(LAZY1)はイネ幼葉鞘において、重力受容とオーキシン不均等分配の間で必須な因子として機能していること、回旋運動にも必須な因子であることを明らかにした。イネ幼葉鞘の重力屈性にはLAZY1を介するシグナル伝達と介さないシグナル伝達が関与することも示唆された。さらに、シロイヌナズナに存在するホモログ(AtLAZY1)の機能について形質転換体を用いて解析し、AtLAZY1はシロイヌナズナにおいても地上部の重力屈性に関与していること、主に維管束に沿って発現し、細胞内では主に核に分布することを明らかにした。重力屈性の機能が低下したイネのlazy1突然変異体の原因遺伝子(LAZY1)をマップベースクローニングと相補性検定、およびRNA干渉(RNAi)を用いて同定した。その結果、本遺伝子は新規タンパク質(LAZY1)をコードし、ホモログが存在しない単独の遺伝子として機能していることが明らかになった。さらに、これらの分子遺伝学的知見とlazy1突然変異体の生理学的解析から、以下の点が明らかになった。(1)LAZY1は幼葉鞘の重力屈性において、重力シグナル受容とオーキシン不均等分配の間で働いている。(2)この重力屈性にはLAZY1を介するシグナル伝達系と、介さないシグナル伝達系が関与し、前者にのみオーキシンの不均等分布が関与している。(3)lazy1突然変異体の幼葉鞘は野生型品種に見られる回旋運動をまったく示さないので、LAZY1は幼葉鞘の回旋運動にも必須である。また、この回旋運動には重力シグナルが関与していることが示唆される。(4)LAZY1は、幼葉鞘の他に、葉鞘基部とラミナジョイントにも特異的に発現して、それらの組織に観測される重力屈性にも関与している。(5)LAZY1は根ではほとんど発現していない。またlazy1突然変異体の根は正常な重力屈性と回旋運動を示す。従って、LAZY1はイネの地上部の重力応答に特異的なシグナル伝達因子で、根の重力応答には関与していない。本研究ではこれらの成果をさらに発展させるため、シロイヌナズナのLAZY1様遺伝子の発現を抑えたRNAi形質転換体を作出し、本遺伝子がシロイヌナズナにおいても重力シグナル伝達に関与しているかを調べる研究に着手した。我々はイネ重力屈性突然変異体lazy1の原因遺伝子を明らかにした。本研究はこの成果を発展させるために計画された。本年度得られた主な成果は次の通りである。(1)シロイヌナズナに含まれるLAZY1様遺伝子の機能を調べるため、この遺伝子の発現をRNA干渉で抑えた形質転換体を作出した。この形質転換体を用いて、このLAZY1様遺伝子はシロイヌナズナにおいて少なくとも花茎の重力屈性に関与していることを明らかにした。現在、胚軸重力屈性への関与を定量的に解析する研究を進めている。(2)重力によるオーキシンの不均等分配の誘導とLAZY1の関係を内生オーキシン(IAA)を測定することによって解析する研究を計画したが、本年度はイネ芽ばえの成育法を検討するにとどまった。これまで赤色光下で育てた芽ばえを生理学的研究の材料としたが、実験に使える幼葉鞘の長さが短い(すなわち、生重量が少ない)という欠点があった。この問題を解消するため、芽ばえを弱緑色光下で育てる方法を検討し、赤色光条件と同様の重力屈性を示し、赤色光条件の場合よりも長い幼葉鞘が使える方法を確立した。(3)これまでの研究によって、lazy1突然変異体に残る重力屈性には、オーキシンの不均等分配を伴わないLAZY1非依存のシグナル伝達系が関与していると推定された。その存在を遺伝学的に証明し、またそれに関与する遺伝子を明らかにする目的で、lazy1種子にガンマー線を照射し、重力屈性がより低下した(あるいは完全に欠損した)突然変異体を分離する研究に着手した。代表者らはイネの重力屈性突然変異体lazy1の原因遺伝子(LAZY1)を同定し、その産物(LAZY1)は、重力刺激受容とオーキシン不均等分配の間の重力シグナル伝達に関与し、幼葉鞘の回旋運動にも必須な因子として機能していることを明らかにした。シロイヌナズナにはLAZY1と相同性が比較的高いホモログ遺伝子(AtLAZY1)が一つ存在する。重力シグナル伝達におけるLAZY1機能の普遍性を検証するため、AtLAZY1の発現をRNAi法によって抑えたシロイヌナズナ形質転換体を作出した。

この形質転換体を用いた昨年度までの研究で、AtLAZY1は花茎の重力屈性に関与していることが示された。本年度は、同形質転換体を用いて、芽ばえ胚軸の重力屈性にも関与していることを胚軸重力屈性の定量的解析によって明らかにした。一方、胚軸の回旋運動に関しては、イネ幼葉鞘の場合とは異なり、AtLAZY1の明確な関与は認められなかった。更に、AtLAZY1プロモーターの下流にAtLAZY1-EGFPを配したコンストラクト(proAtLAZY1 : AtLAZY1 : EGFP)を作製し、アグロバクテリウムを介してシロイヌナズナ野生型に導入し、AtLAZY1の細胞内局在を解析した。その結果、AtLAZY1は主に核に存在することが示された。これまでの研究によって、イネlazy1突然変異体の幼葉鞘に残る重力屈性には、オーキシンの不均等分配を伴わないLAZY1非依存シグナル伝達系が関与していると推定された。その存在を遺伝学的に証明し、関与する遺伝子を明らかにする目的で、lazy1種子にガンマー線を照射し、重力屈性が完全に欠損した突然変異体を分離する研究に着手した。本年度はガンマー線照射した種子を成育してM2種子を収穫し、lazy1突然変異体以上に重力屈性が低下した変異体を選抜する研究を進めた。
不合理を活かすマネジメントの研究

本研究では、不合理なマネジメントが果たして企業経営にプラスなのかどうかを明らかにした。また、不合理な意思決定ができる経営者は何を重要視しているのか、どのような経験を積むと不合理な意思決定ができるのかを明らかにした。研究には、企業の財務データと経営者へのアンケート、社会人一般に対するアンケートを用いた定量分析と、不合理な意思決定により好業績を上げている経営者へのインタビューによる定性分析を用いた。本研究は、不合理を活かす経営の意思決定の要因やプロセス、それを成功に導く要素を明らかにすることにある。それには、不合理なマネジメントにより付加価値の高い事業を行える経営者と、一般人との差を見ることが不可欠である。そこで、本研究は3つの段階を経て行うことにする。まず、そもそも不合理とは何かについて、先行研究や一般人への意識調査により定義づける。また不合理判断の尺度を作成し、当該尺度を用いて影響要因を調査する。次に、一般人の不合理判断や影響要因と経営者のそれとの比較を行い、不合理の判断における重要な要素を特定する。最後に当該不合理の判断要素の開示方法について研究する。初年度(平成25年度)は、不合理とはなにかについて定義付けし、不合理のマネジメントに影響する要素を明らかにするために、先行研究の調査や一般人に対する意識調査を実施した。そして、一般人の考える不合理とはどのようなものか、また、どのような経験や思考が不合理な意思決定に影響を及ぼしているのかについてアンケート調査を実施した。具体的な手順は次のとおりである。まず経済学や社会学の分野における合理性の意味について先行文献等を調査した。先行文献調査と並行して、筆者がコーディネーターを努める経済団体の経営者塾にて、経営者が自慢する不合理な経営判断とはどのようなものなのかについて複数人の経営者からヒアリングした。また、一般人に対するアンケート調査を2回実施した。まず、地方の商工会議所等での講演会の協力を得てプレテスト(アンケート調査)を実施した。当該プレテストで得た不合理の要素と、経営者らへのヒアリングから得た不合理の判断を反映させた質問項目を作成し、一般人(1200人)に対する意識調査を実施した。その結果、複数の不合理尺度と影響要素を明らかにした。当該結果をもとに学術論文を作成中である。本研究は、不合理を活かす経営の意思決定の要因やプロセス、その意思決定を成功に導く要素を明らかにすることにある。それには、不合理なマネジメントにより付加価値の高い事業を行える経営者と、一般人の差を見ることが不可欠である。本研究は3つの段階を経て行うことにしている。次に、不合理判断の尺度を作成し、当該尺度を用いて影響要因を調査する。最後に経営者と一般人の差を分析し要因を特定する。初年度は不合理を活かす経営判断を定義付けし、一般人に対する意識調査を実施した。意識調査にあたり、そもそも一般人が不合理と感じる事項はどのようなものなのかについてプレテストを実施し質問項目を検討した。プレテストの結果を基に、不合理判断に関する質問や、判断に影響すると考えられる思想信条、経験、情報に関する質問項目を検討し、アンケート調査を実施した。1,200名を超える一般人から回答を得た。2年目は、初年度のアンケートで得たデータを基に、不合理な意思決定に影響を及ぼしている思想信条や経験、重視している情報について特定した。不合理判断の種類毎に影響要因が異なることがわかった。当該結果をもとに、一般人と経営者との差を見るために、経営者に対する意識調査を実施した。過去5年以上にわたって黒字経営を続け、5年以上経営者が交替していない中小企業を抽出し、一般人の意識調査でわかった不合理判断を促進する要因等を用いてアンケート調査を実施した。3年目である今年度は、当該アンケート結果をもとに、経営者の不合理判断を促進する要素を分析中である。また、分析結果が経営者の実際の判断と整合性を有するのかどうかを確認するために、複数の経営者を訪問する予定である。また、それらの研究をとりまとめ、2015年度中に学術論文を完成させ投稿する予定である。本研究では、不合理を活かす経営者の意思決定の要因やプロセス、意思決定を成功に導く要素を明らかにする。それには、不合理なマネジメントを付加価値に結び付けられる経営者と、単に不合理な意思決定をする一般人との違いを明らかにすることが必要になる。本研究は3つの段階を経ることにしている。不合理判断を先行研究から定義づける。次に不合理判断の結果が経営にどのような結果をもたらしているのかを定量分析により明らかにする。最後に、不合理の尺度を作成し、不合理な判断要因を特定する。初年度は、一般人が不合理と感じる事項ついてプレテストを実施し、質問項目を検討した。プレテストを基に、思想信条、経験、判断に影響する情報などに関するアンケートを行い、一般人1200名を超える回答を得た。2年目は、初年度のアンケートで得たデータを用いて、不合理な意思決定に影響している要因を特定した。当該結果を反映させて、一般人と経営者との差を見るために、経営者に対する意識調査を行った。