hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｗ．Ｅ．ウォーナーによる技術教育のためのカリキュラム開発に関する教育実践史研究

本研究は,W.E.ウォーナーによる技術教育のためのカリキュラム開発実践の歴史研究である。ウォーナーは,イプシロン・パイ・タウというフラタニティの研究活動を主導し,『技術を反映したカリキュラム』(1947)を提起するとともに,これを担う主体を育成した。このカリキュラムは,従来のカリキュラムの枠組みにとらわれず,現実の技術を反映した普通教育としての技術教育のためのカリキュラム開発を意図して,通信,建設,動力,輸送,製造という5つの単元構成を編成した。本研究の目的は,米国技術教育カリキュラム開発実践史研究の一環として,その前史として重要な位置を占めたとみられるW.E.ウォーナー(1897-1971年)による技術教育のためのカリキュラム開発実践とその技術教育史的意義を明らかにすることである。平成24年度の研究課題は,1W.E.ウォーナーの教育研究活動に関する資料の収集・分析,2オハイオ州立大学におけるイプシロン・パイ・タウの設立と運営に関するウォーナーの教育研究活動の分析の2点であった。1ウォーナーの教育研究活動に関する資料の収集・分析についてchnologyを,収集することができた。2オハイオ州立大学におけるイプシロン・パイ・タウの設立と運営に関するウォーナーの教育研究活動の分析について1の資料の分析によって,ウォーナーが,イプシロン・パイ・タウというフラタニティの設立と運営に果たした役割と経過を明らかにすることができた。彼の設立・運営したイプシロン・パイ・タウは,一般に言われるフラタニティの特徴,すなわち社交的,専門職的,名誉的な性格のうち,専門職的な性格を強くもつものであり,その事実が,技術教育のためのカリキュラム開発を担う主体形成に重要な役割を果たしたことが明らかになった。この成果を,日本産業技術教育学会第55回全国大会にて学会発表した。本研究の目的は,米国技術教育カリキュラム開発実践史研究の一環として,その前史として重要な位置を占めたとみられるW.E.ウォーナー(18971971年)による技術教育のためのカリキュラム開発実践史とその技術教育史的意義を明らかにすることである。平成25年度の研究課題は,1ウォーナーの教育研究活動に関する資料の補完的収集,2アメリカ産業科教育学会の設立と展開に関わるウォーナーの教育研究活動の分析の2点であった。1ウォーナーの教育研究活動に関する資料の補完的収集上記資料に関しては,オハイオ州立大学付属図書館に所蔵されていたアメリカ産業科教育学会の年次大会の議事録を,新たに収集することができた。2アメリカ産業科教育学会の設立と展開に関わるウォーナーの教育研究活動の分析1の資料の分析によって,アメリカ産業科教育学会が,イプシロン・パイ・タウというフラタニティを母体として1939年に設立され,その後,当該分野におけるカリキュラム開発の試行に積極的に取り組み,その到達点として,1947年にA Curriculum to Reflect Technologyを公刊するに至った経緯を明らかにすることができた。A Curriculum to Reflect Technologyは,1947年時点において,当時の産業科カリキュラムの枠組みを批判しつつ,現実の技術を反映した普通教育としての技術教育のためのカリキュラム開発を意図して,通信,建設,動力,輸送,製造という5単元構成と,各単元における学習領域として総計328項目を具体的に提起した。しかし,その内実は,新たなカリキュラム開発理論を提起したものではなく,F.G.ボンサーによる産業科教育論に依拠したモデルカリキュラムという性格をものものであった。これが結果として,その後の当該分野のカリキュラム開発に一定の影響力を与えたと評価できた。平成23年度の研究課題は,(1)W.E.ウォーナーの教育研究活動に関する資料の収集・分析,(2)オハイオ州立大学におけるイプシロン・パイ・タウの設立と運営に関するウォーナーの教育研究活動の分析の2点であった。(1)ウォーナーの教育研究活動に関する資料の収集・分析について上記資料に関しては,ケント州立大学(オハイオ州)附属図書館アーカイブズ所蔵資料William E. Warner papersならびにボーリンググリーン州立大学(オハイオ州)付属図書館アーカイブズ所蔵資料Epsiron Pi Tau International Honorary forProfessors in Technologyを,収集することができた。(2)オハイオ州立大学におけるイプシロン・パイ・タウの設立と運営に関するウォーナーの教育研究活動の分析について(1)の資料の分析によって,ウォーナーが,イプシロン・パイ・タウというフラタニティの設立と運営に果たした役割と経過を明らかにすることができた。

平成24年度の研究課題のうち,1W.E.ウォーナーの教育研究活動に関する資料の収集・分析に関しては,研究の進展に伴い,研究開始当初に知られていた一次資料に加えて,新たな資料を発見することができた。これによって,2の課題であるイプシロン・パイ・タウの設立と運営に関するウォーナーの教育研究活動がより詳細に分析することができた。平成23年度の研究課題のうち,(1)W.E.ウォーナーの教育研究活動に関する資料の収集・分析に関しては,研究の進展に伴い,研究開始当初に知られていた一次資料に加えて,新たな資料を発見することができた。これによって,(2)の課題であるイプシロン・パイ・タウの設立と運営に関するウォーナーの教育研究活動がより詳細に分析することができた。平成25年度の研究課題は,1ウォーナーの教育研究活動に関する資料の補完的収集,2アメリカ産業科教育学会の設立と展開に関わるウォーナーの教育研究活動の分析の2点である。1ウォーナーの教育研究活動に関する資料の補完的収集研究の進展に伴い発見された新資料や不足資料を補うために,補完的資料収集を行う。2アメリカ産業科教育学会の設立と展開に関わるウォーナーの教育研究活動の分析平成23年度の研究成果を発展させ,ウォーナーがイプシロン・パイ・タウという自治組織を基盤に,アメリカ産業科教育学会を設立した契機と道筋,その結果開発されたA Curriculum to reflect technologyの内容的特質を,技術教育のためのカリキュラム開発の実践史として明らかにする。この研究成果は,日本産業技術教育学会で発表する。平成24年度の研究課題は,(1)ウォーナーの教育研究活動に関する資料の補完的収集,(2)アメリカ産業科教育学会の設立と展開に関わるウォーナーの教育研究活動の分析の2点である。(1)ウォーナーの教育研究活動に関する資料の補完的収集研究の進展に伴い発見された新資料や不足資料を補うために,補完的資料収集を行う。(2)アメリカ産業科教育学会の設立と展開に関わるウォーナーの教育研究活動の分析平成23年度の研究成果を発展させ,ウォーナーがイプシロン・パイ・タウという自治組織を基盤に,アメリカ産業科教育学会を設立した契機と道筋,その結果開発されたA Curriculum to reflect technologyの内容的特質を,技術教育のためのカリキュラム開発の実践史として明らかにする。平成25年度の研究費は,研究課題に基づき,有効かつ適切に使用する。研究課題1ウォーナーの教育研究活動に関する資料の補完的収集に関わっては,主に資料収集のための海外旅費に使用する。研究課題2アメリカ産業科教育学会の設立と展開に関わるウォーナーの教育研究活動の分析に関わっては,主に資料分析のための文献を購入するための物品費,研究成果を発表するための国内旅費に使用する。
内因性及び外因性「脳保護」物質の脳血液関門存在意義を背景とした神経免疫学的考究

我々はmdrlaノックアウトマウスを利用して中大脳動脈をフィラメントで閉塞させる一過性局所脳虚血(MCAO)モデルを作製、脳梗塞体積に関してワイルドタイプマウスとの比較をした。結果、ノックアウトマウス群の方がワイルドタイプ群より有意に脳梗塞領域が小さかった。また、解剖学的に脳血管の構築の違いや血圧・動脈血の性状に関して両群間に差があるのかを検討した。それらは全て有意な差を認めなかった。従ってmdrla由来のP-glycoproteinは、脳虚血に対してサイトカインや炎症性細胞など神経細胞障害の因子の集積を促すのか、または、神経保護作用の内因性物質の侵入を阻害する働きがあることが示唆された。一方、新規VIP(vasoactive intestinal peptide)およびPACAP(pituitary adenylate cyclase-activating peptide)の誘導体である、Ac-PACAP、IK312548の虚血性脳障害に対する神経保護効果を2種類のマウス脳虚血モデルを用いて検討した。両総頚動脈閉塞(2VO)モデルではAc-PACAP、IK312548とも海馬CA1領域の細胞脱落を有意に減少させた。MCAOモデルでも、両誘導体とも梗塞巣を有意に減少させた。また、培養細胞でのグルタミン酸誘発脳神経細胞死に対するAc-PACAPの神経保護効果を検討。Ac-PACAPはグリア細胞の存在下にてIL-6やGM-CSFを放出させながら、神経保護効果を示した。血液脳関門(BBB)の構成物質としてのmdrla遺伝子由来P-glycoproteinは、内在性物質・外来物質が脳組織への進入することを調節する働きを有している。しかし現在のところ脳虚血という環境下でのmdrla遺伝子由来P-glycoproteinの働きは明らかにはなっていない。今年度はmdrlaノックアウトマウスにより局所脳虚血モデルを作成、そのダメージの評価、またその機序の探求としての実験を主に行ってきた。(1)モノフィラメントによるマウス中大脳動脈閉塞:麻酔下にてレーザー・ドップラーフローメトリーのプローブ頭蓋骨に固定。外頚動脈からシリコンコーティングした6-0モノフィラメントを挿入。フィラメントを押し進めて内頚動脈を経てウイリス輪の中大脳動脈起始部あたりで留置。30分放置後、フィラメントを引き抜き血液再灌流。48時間後に脳を取り出しNeuN染色にて梗塞領域を評価。(2)中大脳動脈閉塞後、3時間、6時間、12時間、24時間、48時間にて脳組織を取り出しbcl-2、caspase3、BDNF、NGF等アポトーシスや組織修復などに関連する物質を免疫組織学的染色を施して検索。結果、局所脳虚血において、mdrlaノックアウトマウスは正常マウスと比べて有意に梗塞領域が小さかった。bcl-2、caspase 3等における評価では、正常マウスのほうがノックアウトマウスよりもアポトーシスによる細胞死が多い傾向がみられた。今後は他の因子を検索し更に詳細な機序を追究していく予定である。我々はmdr1aノックアウトマウスを利用して中大脳動脈をフィラメントで閉塞させる一過性局所脳虚血(MCAO)モデルを作製、脳梗塞体積に関してワイルドタイプマウスとの比較をした。また解剖学的に脳血管の構築の違いや血圧・動脈血の性状に関して両群間に差があるのかを検索した。それらはすべて有意な差を認めなかった。従ってmdr1a由来のP-glycoproteinは、脳虚血に対してサイトカインや炎症性細胞など神経細胞障害の因子の集積を促すのか、または神経保護作用の内因性物質の侵入を阻害する働きがあることが示唆された。

両総頚動脈閉塞(2VO)モデルではAc-PACAP、IK312548とも海馬CA1領域の細胞脱落を有意に減少させた。MCAOモデルでも、両誘導体とも梗塞巣を有意に減少させた。また、培養細胞でのグルタミン酸誘発脳神経細胞死に対するAc-PACAPの神経保護効果を検討。Ac-PACAPはグリア細胞の存在下にてIL-6やGM-CSFを放出させながら、神経保護効果を示した。
科学教育における教材研究法の確立と公立学校との遠隔共同研究システムの開発

1.科学教育における新しい教材研究法の確立とその効果数学および理科の教材として,次のような研究方法論を考案し,その効果を検証した。(1)課題対話型目標分析法:授業者自身が教材群に対して質的分析を加えることから,新たな教育目標を「発見」する方法論である。(2)民俗学的方法:授業者自身がフィールドワークを行い,地域に住む人々の記憶から地域の歴史的変遷の背景となる種々の要因を発掘することにより,教材開発を行うものである。(3)事例外挿法:理科学習において,通常の授業で学習した基礎的概念を拡張・定着する目的で,複数の日常的な事象を計画的に提示することにより,連続的な橋渡し方略を実現するものである。(4)意外性発生法:基礎的な知識の効果的な運用をあらかじめ分類し,学習者が解決する問題の中に組み込むものである。2.科学教育における評価基準(ルーブリック)開発のための基礎的研究と遠隔共同研究システムの開発教師にとっては児童生徒の反応を評価する明確な基準となり,また,学習者にとっては明確な学習目標として利用できるルーブリック開発のための基礎的研究を行った。ルーブリックがある場合/ない場合,の教師の評価プロセスを調査したところ,ルーブリックがある場合には,加点的評価を行う傾向にあることが示唆された。また,遠隔地の大学と学校教師とが共同研究としてルーブリック開発を行うシステムのプロトタイプを開発した。3.遠隔共同研究/学習システム・推測型学習コンテンツの開発公立学校との共同研究体制および共同教育改善体制(地域一体型教育改善システム)を確立し,研究者自身がフィールドワークを行う中から,大学教育改善のための教材開発を行った。講義補完型WBT(Web Based Training)システムを開発し,実際の大学院講義で利用したところ,.当初想定した効果を検証することができた。1.具体的教材の収集と整理2.生徒の科学的思考に対する認知構造・感性構造の分析課題の科学的思考の成分を抽出するため,グラウンデッドセオリーの方法論を応用し,課題を質的に分析する「認知的課題対話法」を開発した。この方法を用いることにより,科学的概念の語用論的意味(pragmatic meaning)を同定することができる。数学教育書に掲載されている文字式の論証課題の分析を進め,文字の語用論的意味の抽出を行い,学習者の理解に関する調査を行った。その結果,語用論的意味の提示は,特に成績中位の学習者に対して有効であることが示された。3.公立学校との共同研究体制の確立と遠隔共同研究システムの開発地元の公立小・中学校および教育委員会と大学との間で共同研究体制を確立し,研究を推進した。この成果についてはホームページ上で公開している(http://www.vpds.naruto-uac.jp/)。数学・理科教師とともに,(1)課題分析法ならびに学習者の理解度調査,(2)数学の市内共同学習プロジェクトの推進を行った。また、インターネットを利用した遠隔共同研究システムのプロトタイプとして,Webベースデータベースシステムを開発した。1.具体的教材の収集と整理の充実教材・課題の分類学(タキソノミー)の検討を行うための具体的課題の収集を継続・充実した。特に,米国ではルーブリックと呼ばれる学習者の評価基準が,種々のパフォーマンスアセスメントとともに公開されており,各種情報へのリンクを整備するとともに,ルーブリックのデータベース化を図るため,ルーブリックの構造分析を行った。また,理科のルーブリックの開発プロセスを詳細に検討するため,調査を行った。

2.問題解決過程における認知特性に基づく教材分析法の確立課題の科学的思考の成分を抽出するため,これまでの認知的研究における課題分析の方法論をサーマリーした上で,グラウンデッドセオリーの方法論を応用した,課題を質的に分析する方法論を「課題対話型目標分析法」としてとりまとめを行った。教材開発過程における目標分析に相当するものである。3.遠隔共同研究システムの構築と運用のための条件学習者のパフォーマンステストの評価基準であるルーブリックを,大学と学校とで共同作業を行いながら開発する,サーバークライエント型の遠隔共同研究システムの設計とプロトタイプの開発を行った。学校現場の教師との共同研究体制を整備してきており,最終年度に実際に運用できるシステム開発を行う。また,大学と学校との教育研究に関する連携(パートナーシップ)を成立させる種々の条件に関して,鳴門市内の教育委員会・公立学校との連携活動を通じて分析を行った。4.米国におけるルーブリックの日本における適用可能性の評価米国におけるルーブリックを日本の教師が利用した場合の有効性を検討した。課題としてはニューヨーク州の数学ルーブリック(中学校)を援用した。その結果,ルーブリックを利用しない場合には減点傾向にある評価が,ルーブリックを利用することによって加点傾向に変化する現象が見いだされた。1.科学教育における新い教材研究法の確立とその効果数学および理科の教材として,次のような研究方法論を考案し,その効果を検証した。(1)民俗学的方法:地域教材開発のため,授業者自身がフィールドワークを行い,地域に住む人々の記憶から地域の歴史的変遷の背景となる種々の要因を発掘することにより,教材開発を行うものである。(2)事例外挿法:理科学習において,通常の授業で学習した基礎的概念を拡張・定着する目的で,複数の日常的な事象を計画的に提示することにより,連続的な橋渡し方略を実現するものである。(3)意外性発生法:基礎的な知識の効果的な運用をあらかじめ分類し,学習者が解決する問題の中に組み込むものである。昨年度開発した課題対話型目標分析法の応用である。2.科学教育における評価基準(ルーブリック)開発のための基礎的研究教師にとっては児童生徒の反応を評価する明確な基準となり,また,学習者にとっては明確な学習目標として利用できるルーブリック開発のための基礎的研究を行った。5名の現職中学校数学教師に対し,同一の生徒の反応を評価するため,ルーブリックがある場合/ない場合,の評価プロセスを調査したところ,ルーブリックがある場合には,加点的評価を行う傾向にあることが示唆された。3.遠隔共同研究システム/学習システム・推測型学習コンテンツの開発市内の公立学校との共同研究体制および共同教育改善体制(地域一体型教育改善システム)を確立し,研究者自身がフィールドワークを行う中から,大学教育改善のための教材開発を行った。その教材は,現職教員の実践知を学ぶ際に,受講生自身が推測活動を行うことにより,学習効果を向上させるものである。講義補完型WBT(Web Based Training)システムを開発し,実際の大学院講義で利用したところ,当初予定した効果を検証することができた。
固形臓器移植を対象とした血漿交換によるHLA抗体除去効果と臓器予後との関連

本研究は、血漿交換によるドナー特異的抗HLA抗体(DSA)除去率とその効果を明らかにする目的で、血漿交換前後のHLA抗体の推移を検討した。2008年3月から2016年6月までに当院で肝臓および心臓移植を検討した症例のうち、DSA陽性である4症例を対象とした。抗体の測定にはLABScreen Single Antigen(One Lambda)を用い、平均蛍光強度(MFI値)で評価した。1症例は術前に血漿交換を施行したがDSA抗体価が低下せず、移植を断念した。移植に至った3症例のうち、症例1は肝臓移植術後3日目より血漿交換を施行、DSA(lgG抗体)除去率はA2 97.9%、A24 99.8%、B35 96.4%、B54 99.6%、DR4 95.4%であった。症例2・3は心臓移植前日よりMMF投与、術中より血漿交換を施行し、症例2のDSA(lgG抗体)除去率はA24 75.5%、A26 86.8%、B56 40.5%、B61 73.8%、症例3はA24 83.6%、B13 31.6%、DR7 82.6%であった。持続性のある抗体特異性として日本人頻度の高いB13、B44、DR4、DQ6が検出されたが、明らかな抗体関連拒絶は認められなかった。血漿交換による抗体除去率は症例により異なるが、DSAは現在ほとんど消失している一方で、non-DSAは持続性がある抗体が多く特に日本人頻度の高い特異性が高力価で持続していた。このDSAとnon-DSAの抗体持続性の解離から、non-DSAの中に真の抗体ではないものが含まれている可能性が示唆された。またABO不適合腎移植における血漿交換ではlgM抗体の除去率が大きいことが知られているが、今回の症例ではlgM抗体はほとんど検出されず、lgG抗体除去率との関連性は確認できなかった。今度、DSA除去率に差が生じる機序や他の脱感作療法との関連等さらなる検討が必要である。
多品種の半導体集積回路を効率的に生産する手法に関する研究

本研究では新しいディスパッチ法として、Pseudo Periodical Priority Dispatch(P3D)法を提案している。P3D法はインプリシットに納期も考慮したディスパッチ法である。FCFS法、SPT法などとの比較の結果、P3D法は、ボトルネック工程でのスループット、段取り回数において他のディスパッチ法に比べて優れており、平均のサイクルタイムではFCFSに優れ、SPTと匹敵する性能を示した。また、サイクルタイムの分散、ディスパッチの公平性ではSPTに優れ、FCFSに匹敵する性能を示している。この結果、装置の利用率が高く、仕掛かり在庫を発生しにくく、段取りに伴う新たな人的リソースの要求が小さく、低コストの生産を可能とするディスパッチ法であることが示された。同時に、納期の予測性が高く、ロバスト性の高い生産が可能となることも示された。また生産シミュレータの開発をカラーPetri Net理論に基づいて行ってきた。半導体生産システムに特有ではあるが、ループ型ネットを記述することにより、300工程を超える複雑な工程を比較的簡単に表現することが可能となった。しかし、通常のカラーPetri Netを超えるトークンの属性の定義が必要になること、トークンの状態に対応づけて工程表を参照する仕組みが必要であること、トランジションの属性をトークンの属性を参照して定める必要が生ずることなど、従来のPetri Net理論を超える新しい考え方の導入が求められた。また、分岐を表現すること、製品の主要な流れを判り易く表現する提案も行ってきた。本研究は2カ年の計画で進めて来たが、ディスパッチ法に関しても、生産シミュレータ開発においても一定の前進を見せた。今後、これらの研究成果を広く公表するとともに、さらなる、課題への挑戦、企業との連携による実システムでの評価をすすめて行く考えである。LSIの用途は益々拡大し、製品の多様化が進んでいる。しかも、これらの製品の寿命は短くTime-To-Marketの短縮が求められている。一方でLSI製造設備は高額化し、それらの稼働率の向上が求められている。一般に短納期化と設備稼働率の向上は競合する関係にある。また、多品種生産は生産品目の変更時に装置の段取りを必要とする。この段取り期間中、装置は利用できず設備稼働率の低下を招き、さらには新たな作業者の仕事を必要とし、コストの増加を招く。本研究では装置台数が生産品目数より少ない場合に多品種の生産をいかに割り付けるかというディスパッチ手法を開発することが目的である。本研究では新たなディスパッチ法として擬周期的優先度割付法(Pseudo-Periodical-Priority Dispatch, P3D)と名づけた割付法を発明した。この手法では、各製品は処理装置に到着する到着率、各製品の納期の違い、処理時間の違いを考慮した上で、処理すべき品目の優先度を周期的に評価し装置に割り付ける。最初に、この手法を評価するためのシミュレータを開発した。このシミュレータを利用し、First-Come-First-Serve(FCFS)、Shortest-process-Time-First(SPT)の2種類の典型的なディスパッチ手法とP3D法とを比較した。比較の視点は、段取り頻度、スループット、応答時間、最悪処理時間である。P3D法はFCFS、SPT法に比べ、段取り回数を減らすことが出来、平均応答時間はFCFS法よりも優れ、最悪処理時間はSPT法よりも優れていることを明らかにした。この成果は2003年10月に米国サンノゼ市で開催されたIEEE半導体生産国際シンポジウムで発表した。本研究では新しいディスパッチ法として、Pseudo PeriodiCal Priority Dispatch(P3D)法を提案している。

FCFS法、SPT法などとの比較の結果、P3D法は、ボトルネック工程でのスループット、段取り回数において他のディスパッチ法に比べて優れており、平均のサイクルタイムではFCFSに優れ、SPTと匹敵する性能を示した。また、サイクルタイムの分散、ディスパッチの公平性ではSPTに優れ、FCFSに匹敵する性能を示している。この結果、装置の利用率が高く、仕掛かり在庫を発生しにくく、段取りに伴う新たな人的リソースの要求が小さく、低コストの生産を可能とするディスパッチ法であることが示された。同時に、納期の予測性が高く、ロバスト性の高い生産が可能となることも示された。また生産シミュレータの開発をカラーPetri Net理論に基づいて行ってきた。半導体生産システムに特有ではあるが、ループ型ネットを記述することにより、300工程を超える複雑な工程を比較的簡単に表現することが可能となった。しかし、通常のカラーPetri Netを超えるトークンの属性の定義が必要になること、トークンの状態に対応づけて工程表を参照する仕組みが必要であること、トランジションの属性をトークンの属性を参照して定める必要が生ずることなど、従来のPetri Net理論を超える新しい考え方の導入が求められた。また、分岐を表現すること、製品の主要な流れを判り易く表現する提案も行ってきた。本研究は2カ年の計画で進めて来たが、ディスパッチ法に関しても、生産シミュレータ開発においても一定の前進を見せた。今後、これらの研究成果を広く公表するとともに、さらなる、課題への挑戦、企業との連携による実システムでの評価をすすめて行く考えである。
植物病原糸状菌の感染戦略に必要な細胞内分解システムの探索と応用展開

生物は様々な細胞内分解系を有し、このことは「分解」の重要性を示す一方、植物病原糸状菌の感染戦略と細胞内分解系を繋ぐ研究は限られている。本研究は、ウリ類炭疽病菌の感染戦略に関わる細胞内分解系のアウトラインを明らかにすることを目的とする。研究の結果、ATG11遺伝子が本菌の病原性発現およびペルオキシソーム選択的オートファジー分解に関与することを明らかにした。一方で、非選択的オートファジーも本菌の病原性発現に必要であることを発見した。そして、mRNA分解に関わるPボディの動態を含む各種分解系の状態をモニターできる病原菌ラインの利用に基づく、当該分解系を阻害する化合物スクリーニング系を構築した。本研究では、研究代表者のグループによって植物病原性とのリンクが初めて発見された二つの細胞内分解システム(オートファジーシステムおよびPボディシステム)に焦点をあて、病原性糸状菌(ウリ類炭疽病菌)の植物感染戦略における、細胞内分解機構の生理・分子機能の先駆的解明を試みることを目的とする。さらに、病原性に必要な細胞内分解系の動態を、病原菌そのものでイメージングできるシステムの樹立を試みる。本年度は、選択的オートファジーと非選択的オートファジーの植物感染場面での機能重複性について検討するために、選択的オートファジーに関連するATG11遺伝子と非選択的オートファジーに関連するATG17遺伝子の二重遺伝子破壊株の作出を試みたが、100株以上の形質転換体を調査した結果、二重破壊株の同定には至らなかった。一方で、新たに、ペルオキシンPEX14が本菌のペルオキシソーム選択的オートファジーにおいて非常に重要な役割を担っていることを発見した。また、脱キャップ酵素DCP1がUPF1(RNAヘリカーゼ)依存的なNMDに関与するかを調査するために、NMDレポーターラインに対してDCP1遺伝子を破壊し、その破壊株のNMD活性を調査した。その結果、DCP1破壊株においては、UPF1破壊株と異なりNMDの欠損は観察されず、レポーター系がモニターするNMDにはDCP1は必須ではないことが示唆された。また、Pボディに局在すると推定されるDEAD-box型RNAヘリカーゼをコードするDHH1遺伝子について、破壊株を作出した結果、DHH1破壊株は顕著な生育低下を示し、さらに胞子形成能の欠損を示した。さらに、UPF1、DCP1、DHH1について、そのGFPとの融合タンパク質を本菌において発現させた場合、共通してPボディと推定されるドット状のシグナルが観察され、3因子のPボディへの局在が推定された。真核生物は様々な細胞内分解システムを有し、このことは真核細胞におけるこの「分解」というイベントの重要性を示している。しかし、植物病原糸状菌の感染戦略と細胞内分解システムを繋ぐ研究は非常に限られている。申請者のグループはオートファジーと呼ばれる細胞内分解系によって、ペルオキシソームが選択的に分解されることが、植物病原糸状菌(ウリ類炭疽病菌)の植物感染に必要であることを報告し、さらにナンセンス変異依存mRNA分解(NMDと略される)と呼ばれるRNA分解機構の因子が、感染に必要であることを発見していた。本研究では、病原菌におけるこの二つの分解システムの分子的アウトラインを解明することを主目的として研究をおこなった。その結果、ATG11遺伝子が本菌の病原性発現に必要であり、さらにペルオキシソーム選択的オートファジーに関与することを明らかにした。この結果より、すでに報告しているATG26に加え、ATG11が選択的オートファジーに必要であることが判明した。さらにATG17遺伝子などの解析より、選択的オートファジーに加えて、非選択的オートファジーが本菌の病原性発現に必要であることを発見した。興味深いことに、宿主侵入のための初期形態分化に関して、両オートファジー経路が互いに補完的な役割を担うことを示唆する結果も得た。一方、RNA分解系に関しては、NMD以外のPボディ関連mRNA分解機構も本菌の宿主感染において必要であることを明らかにした。最終年度には、細胞内のmRNA分解の場として注目されているPボディに関して、病原菌生細胞内における可視化に成功した。さらに最終年度には、選択的および非選択的オートファジー、NMD、およびPボディ動態をモニターできる病原菌細胞ラインを利用しこれらの細胞内システムを阻害する化合物スクリーニングを実施するための基盤構築をおこなった。本研究では、研究代表者のグループによって植物病原性とのリンクが初めて発見された二つの細胞内分解システム(オートファジーシステムおよびPボディシステム)に焦点をあて、病原性糸状菌(ウリ類炭疽病菌)の植物感染戦略における、細胞内分解機構の生理・分子機能の先駆的解明を試みることを目的としている。

本年度は、オートファジー関連遺伝子であるATG1, ATG11,およびATG17遺伝子について、ウリ類炭疽病菌におけるオルソログ遺伝子の同定に成功し、続いて、当該遺伝子について、本菌における標的遺伝子破壊株を作出した。破壊株の解析より、ATG1破壊株は、胞子形成能の顕著な低下を示し、さらに宿主植物への病原性の欠損を示すことを明らかにした。ATG1破壊株の感染行動を調査した結果、ATG1破壊株はATG8破壊株と共通の表現型を示した。一方で、ATG11破壊株とATG17破壊株は野生株と同様の胞子形成能を示し、ATG1破壊株とは異なる表現型を示した。この結果より、ATG17経路およびATG11経路を単独で欠損した場合、胞子形成能には影響はなく、複数のオートファジー経路が、胞子形成について重複して機能していることが推定された。また、ATG24, ATG32については探索した結果、本菌は明確なオルソログ遺伝子を有していないことが示唆された。一方で、Pボディ関連因子であるDCP1およびDHH1について、ウリ類炭疽病菌におけるオルソログ遺伝子の同定に成功した。このうち、DCP1について遺伝子破壊株を作出した結果、破壊株は顕著な生育低下を示し、さらに胞子生産量も劇的に低下していた。また、DCP1破壊株は宿主植物への病原性を失っていた。昨年度に計画したとおり、本年度はATG11とATG17の二重遺伝子破壊株の作出を試み、100株以上の形質転換株を調べた結果、二重遺伝子破壊株は分離されず、二重遺伝子破壊の致死性の可能性が示唆された。また、新たに、ペルオキシンPEX14が、本菌のペルオキシソーム選択的オートファジーにおいて非常に重要な役割を担うことを発見した。この発見は、本選択オートファジーのメカニズムの理解において大きな前進であるといえる。また、昨年の計画通り、DCP1遺伝子を破壊し、その破壊株のNMD活性を調査し、レポーター系がモニターするNMDにはDCP1は必須ではないことを明らかにすることができた。また、DEAD-box型RNAヘリカーゼをコードするDHH1遺伝子について、破壊株を作出し、その表現型を明らかにすることに成功した。さらに、GFPを用いた細胞内局在解析を実施して、UPF1、DCP1、DHH1が共にPボディと推定されるドット状のシグナルに局在することを発見した。以上より、本研究は順調に進行していると評価する。当初の計画に従い、ATG1、ATG11、ATG17、DCP1、DHH1についてウリ類炭疽病菌のオルソログ遺伝子の同定に成功し、このうち、ATG1、ATG11、ATG17、DCP1について、本菌の遺伝子破壊株の作出に成功している。さらに、計画より前倒して、その遺伝子破壊株の表現型解析を実施し、その結果、ATG1の宿主植物感染への必要性を明らかにし、さらに胞子形成について複数のオートファジー経路が重複して機能することを示唆する結果を得た。また、DCP1破壊株の解析より、DCP1が生育、胞子形成、病原性において重要な役割を果たすことを明らかにしている。
近代イギリスにおけるデザインのための色彩規格とナショナリズムの研究

本研究目的は、デザイン学の視座から、イギリスのデザイン規格カラーチャートに反映された社会思想を明らかにすることである。国家的色彩規格と戦間期のナショナリズムとの関連性を、特にブリティッシュカラーカウンシル発行カラーチャートを対象に分析してきた。2018年度は、1950年代ヨーロッパのデザインと、ブリティッシュカラーカウンシル発行物の社会経済的影響について原著論文「イギリスの工場と事務所の色彩計画におけるミッドセンチュリーモダン」を、多摩美術大学研究紀要第32号に掲載した。一般的にはミッドセンチュリーモダンデザインは、豊かなアメリカ経済文化の表象とされるが、しかし1950-1960年代イギリスの工場・オフィスの色彩計画には、重工業化による公害・スモッグへの衛生対策と清浄な自然への憧れが明確に記録されていた。6月に、日本色彩学会第49回全国大会(大阪市立大学)で、「ブリティッシュカラーカウンシル公認のイギリス伝統色」と題する口頭発表を行った。同じく6月に、マンセルセンテニアルカラーシンポジウム(マサチューセッツ芸術大学)において、"Chemical Colorants' and Synthetic Fibers' Influence on the Revisions of Munsell's A Color Notation"のポスター発表を行った。20世紀前半の化学産業の発達による「より鮮やかな色」がもたらしたアメリカの色彩規格の変遷を、マンセル著「色彩の表記」改訂から検証した。2019年5月には、日本色彩学会誌に第43巻3号に原著論文「ブリティッシュカラーカウンシル発行の園芸カラーチャートに関する一考察」が掲載確定した。1938年、ブリティッシュカラーカウンシル発行の園芸カラーチャートが、当時のイギリス首相チェンバレンの宥和政策が如実に反映されていたことを論証した。現在まで研究は非常に順調に進展し、2018年度は大学紀要論文(査読あり)1本、国内学会口頭発表(閲読あり)1報、国際学会ポスター発表(閲読あり)1報の成果発表をした。2019年度には既に、国内学会論文(査読あり)1本が掲載決定し、国内学会口頭発表(査読あり)1報を発表予定である。これらの成果発表では、色彩・デザイン規格の国際競争で、イギリスの独自性とナショナリズムを色彩・デザイン規格に押し出したことを論証してきた。研究目的の通り、19世紀から第二次世界大戦まで、超大国であったイギリスで発行された色彩・デザイン規格の覇権争い、多言語対応、他国の規格との互換性を補足していた状況を、一層明らかにしていく。文献調査として、東京大学図書館、慶應義塾大学図書館、文化学園図書館所蔵のブリティッシュカラーカウンシルのカラーチャートを一次資料調査した。一次資料調査を通じ、各国が国家的に標準として採用した表色系やカラーチャート、色彩規格のしくみを比較してきた。2018年12月には、ドイツ・ベルリンにおいて20世紀初頭の規格化論争とバウハウスの色彩理論に関する資料調査を行った。ドイツのデザイン規格は、イギリスやアメリカとは根本的に異なる理論や表記が多く、これは第一次・第二次世界大戦での敵対関係に基づくと考えられる。また20世紀前半、イギリスから発信する英語圏文化と規格を広める一環として、日本の色彩語もブリティッシュカラーカウンシルの影響を受けた可能性の調査を開始した。20世紀におけるイギリス由来の外来色名と色彩規格の日本への伝播を例証するため、日本色彩研究所編「色名大辞典」(1954)におけるブリティッシュカラーカウンシル由来の外来色彩語データベース作成を開始した。このデータベース作成により、第二次世界大戦以前のイギリスからの色彩規格と色彩語が日本へ及ぼした影響を明確にできる。1930年代、軍事パレード、観艦式、王侯の戴冠式や結婚式における路上や宮殿などを彩る国旗や装飾は、ナショナリズムの率直な視覚化と愛国心を煽るために用いられた。イギリスの国家的・軍事的式典の色彩計画とデザインをブリティッシュカラーカウンシルは担当し、これらの式典に特化したカラーチャートを発行していた。今後の研究の推進方策として、20世紀前半に伝統色が「国家」と「民族」を表現する媒体として利用されたことを、一次資料や写真を元に検証し、日本色彩学会、芸術工学会、および海外の学会誌において論文や口頭発表で積極的に成果発表する予定である。2019年6月、日本色彩学会第50回全国大会(東京工芸大学)で、ブリティッシュカラーカウンシルの伝統色カラーチャートとジョージ6世の戴冠式の表象について口頭発表を行う。イギリスの色彩・デザインの規格成立と他国ー特にアメリカ・ドイツ・旧ソビエト連邦の規格との覇権争いを軸に調査を進める。また、各国の社会思想や、カラーチャート・表色系のしくみ、色彩語や用語の違いも丹念に比較したい。1970年前後には、ブリティッシュカラーカウンシルは活動停止したが、活動停止の背景には、イギリス工業の衰退と不景気が反映していた。イギリスの色彩・デザイン規格は、イギリスのナショナリズム、政策、および工業の浮沈の証左に他ならない。このようなヨーロッパとアメリカにおけるデザイン・色彩規格の社会思想研究は、デザインの工業的応用とデザイン倫理の考察に資する。グローバル化した現代において、ヨーロッパ、アメリカ、アジアなど各国の異なるデザイン規格を、いかに使いやすくするかを考える上で、規格の成立やしくみの理論研究は肝要である。ゆえに2019年度以降も、ブリティッシュカラーカウンシルの資料調査、関連カラーチャートのデータベース作成、論文と口頭・ポスター発表による公開を継続して推進したい。

2018年度は、1950年代ヨーロッパのデザインと、ブリティッシュカラーカウンシル発行物の社会経済的影響について原著論文「イギリスの工場と事務所の色彩計画におけるミッドセンチュリーモダン」を、多摩美術大学研究紀要第32号に掲載した。一般的にはミッドセンチュリーモダンデザインは、豊かなアメリカ経済文化の表象とされるが、しかし1950-1960年代イギリスの工場・オフィスの色彩計画には、重工業化による公害・スモッグへの衛生対策と清浄な自然への憧れが明確に記録されていた。6月に、日本色彩学会第49回全国大会(大阪市立大学)で、「ブリティッシュカラーカウンシル公認のイギリス伝統色」と題する口頭発表を行った。同じく6月に、マンセルセンテニアルカラーシンポジウム(マサチューセッツ芸術大学)において、"Chemical Colorants' and Synthetic Fibers' Influence on the Revisions of Munsell's A Color Notation"のポスター発表を行った。20世紀前半の化学産業の発達による「より鮮やかな色」がもたらしたアメリカの色彩規格の変遷を、マンセル著「色彩の表記」改訂から検証した。2019年5月には、日本色彩学会誌に第43巻3号に原著論文「ブリティッシュカラーカウンシル発行の園芸カラーチャートに関する一考察」が掲載確定した。1938年、ブリティッシュカラーカウンシル発行の園芸カラーチャートが、当時のイギリス首相チェンバレンの宥和政策が如実に反映されていたことを論証した。現在まで研究は非常に順調に進展し、2018年度は大学紀要論文(査読あり)1本、国内学会口頭発表(閲読あり)1報、国際学会ポスター発表(閲読あり)1報の成果発表をした。2019年度には既に、国内学会論文(査読あり)1本が掲載決定し、国内学会口頭発表(査読あり)1報を発表予定である。これらの成果発表では、色彩・デザイン規格の国際競争で、イギリスの独自性とナショナリズムを色彩・デザイン規格に押し出したことを論証してきた。研究目的の通り、19世紀から第二次世界大戦まで、超大国であったイギリスで発行された色彩・デザイン規格の覇権争い、多言語対応、他国の規格との互換性を補足していた状況を、一層明らかにしていく。文献調査として、東京大学図書館、慶應義塾大学図書館、文化学園図書館所蔵のブリティッシュカラーカウンシルのカラーチャートを一次資料調査した。一次資料調査を通じ、各国が国家的に標準として採用した表色系やカラーチャート、色彩規格のしくみを比較してきた。2018年12月には、ドイツ・ベルリンにおいて20世紀初頭の規格化論争とバウハウスの色彩理論に関する資料調査を行った。
特発性肺線維症における発癌メカニズムとその制御

特発性肺線維症における発癌メカニズムを解明しその制御を図ることはこの疾患の診療に大きな意義を持つと考える。特発性肺線維症に存在する病変が腫瘍性性格を獲得する過程を理解するためには、それら病変の遺伝子あるいはその発現変化を総合的に把握することが必要であると考え、網羅的遺伝子異常解析および発現解析を行うことを企画した。発現解析について、cDNA arrayを用いて、正常上皮、線維症肺組織、腫瘍組織の発現プロファイルを解析し、スクリーニングを行った。腫瘍において、発現異常のある遺伝子は数個単離され、Real time RT-PCR等により、この発現異常を確認した。後に、肺線維症を伴わないと考えられる肺癌細胞株の発現と比較し、肺線維症合併肺癌に特徴的な因子を選択した。最も高頻度に発現低下を認めたSmad4について、そのメカニズムを検討するため、そのものやシグナル伝達経路のメンバーなどの遺伝子異常や転写関連メカニズムを解析した。それらのメンバーに遺伝子異常は認められなかったが、転写メカニズムの異常を認め、その機能解析も終了した。今後、網羅的遺伝子異常解析を加え、この病態の予防、治療に用いる標的因子候補を決定する予定である。特発性肺線維症における発癌メカニズムを解明しその制御を図ることはこの疾患の診療に大きな意義を持つと考えている。特発性肺線維症に存在する病変が腫瘍性性格を獲得する過程を詳細に理解するためには、それらの病変の遺伝子あるいはその発現の変化を総合的に把握することが必要であると考え、病変の網羅的遺伝子異常解析および発現解析を行うことを企画した。まず、発現解析について、cDNA arrayを用いて、数例の正常上皮、線維症肺組織、、腫瘍組織の発現プロファイルを解析し、発現異常を認める遺伝子のスクリーニングを行った。腫瘍組織において、発現異常のある遺伝子は数個単離され、Real time RT-PCR等により、この発現異常を確認した。後に、症例を増やすとともに、肺線維症を伴わないと考えられる肺癌細胞株の発現と比較し、肺線維症合併肺癌に特徴的な因子を選択した。発現低下を認める一つの因子について、発現低下のメカニズムを検討中である。因子そのものやシグナル伝達経路のメンバーなどの遺伝子異常、転写関連因子及びメカニズムを解析している。因子そのものやシグナル伝達経路のメンバーなどの遺伝子異常は認められなかったが、転写メカニズムの異常を認め、現在、その機能解析を行っている。今後、網羅的遺伝子異常解析も行い、腫瘍に認められ、肺線維症に認められない発癌メカニズムを明らかにし、この病態の予防、治療に用いる標的因子候補を決定する予定である。特発性肺線維症に存在する病変が腫瘍性性格を獲得する過程を理解するためには、それら病変の遺伝子あるいはその発現変化を総合的に把握することが必要であると考え、病変の網羅的遺伝子異常解析および発現解析を行うことを企画した。まず、発現解析について、cDNA arrayを用いて、数例の正常上皮、線維症肺組織、腫瘍組織の発現プロファイルを解析し、発現異常を認める遺伝子のスクリーニングを行った。最も高頻度に発現低下を認めたSmad4について、発現低下メカニズムを検討するため、そのものやシグナル伝達経路のメンバーなどの遺伝子異常及び転写関連メカニズムを解析した。Smad4やシグナル伝達経路のメンバーなどの遺伝子異常は認められなかったが、転写メカニズムの異常を認め、この機能解析も終了した。
情報リテラシー教育におけるペア特性を利用したTBL効果を高めるチーム編成法の開発

学士課程教育の能動的学修(アクティブラーニング)への転換が求められる中、グループ形式の授業が増加し、情報教育における効果についても数多く報告されている。しかし、グループ形式の授業はメンバーに依存した効果があるため、どのようなグループ編成にするかが重要な課題となっている。そこで本研究は、グループ形式の授業手法の一つであるTBL(Team-Based Learning)を情報リテラシーに関する講義に導入し、TBL時のパフォーマンスを高めるためのチーム(TBLではグループをチームと呼ぶ)編成法を開発することを目的とする。平成30年度は、大学の情報リテラシーに関する講義でランダムな4人編成によるTBL形式の実験授業を行い、TBL時のパフォーマンスを測定する手法の提案とパフォーマンスに影響をおよぼす要因の検討を行った。実験授業では、事前入手可能な属性情報である学習意欲の調査、情報モラルのリテラシー向上を目的とした内容の個人テストとチームテスト、TBLに対する満足度および認識度を測定するアンケート調査を実施した。TBL時のパフォーマンスを定量的に捉えるため、1)事前学習時間、2)テスト解答時間、3)TBL時の発話数、4)TBLに対する満足度、5)TBLに対する認識度を指標として用いた。その結果、5指標を用いたパフォーマンス評価手法は有用であることが確認された。また、学習意欲とパフォーマンスとの間に相関が認められ、特に学習意欲の積極的・促進側面が強い者ほどパフォーマンスが高いことも明らかとなった。さらに、学習意欲の積極的・促進側面が強いメンバーの数を用いた分析により、4人編成チームでは3人の場合にパフォーマンスが高く、01人の場合に低いことが確認された。これらの結果より、学習意欲情報をチーム編成に利用することにより、TBL時のパフォーマンを高めることができる可能性が示唆された。今年度は、1)事前学習時間、2)テスト解答時間、3)TBL時の発話数、4)TBLに対する満足度、5)TBLに対する認識度、の5指標を用いてTBL時のパフォーマンスを評価し、ほぼ狙い通りTBLの効果を可視化することができた。また、事前入手可能な属性情報である学習意欲とTBL時のパフォーマンスとの関係を検討した結果、両者の間に相関が認められ、特に学習意欲の積極的・促進側面が強い者ほどパフォーマンスが高いという正の相関あることが明らかとなった。これは、TBL時のパフォーマンスを高めるためのチーム編成に学習意欲情報が有効である可能性を示唆する結果と判断することができる。以上の結果などにより、本研究は順調に進展していると考えられる。平成30年度と同様にTBL形式の実験授業を試行し、今回明らかとなったTBL時のパフォーマンスにおよぼす学習意欲の影響を中心に検討を行う。具体的には、本研究が提案するTBL時のパフォーマンス評価手法を用いて、5指標(1)事前学習時間、2)テスト解答時間、3)TBL時の発話数、4)TBLに対する満足度、5)TBLに対する認識度)の各測定値に学習意欲の促進傾向を表すGP(GAMI Positive)得点がおよぼす影響を調査・分析する。得られた結果から、TBL時のパフォーマンスが高くなるGP得点を用いたチーム編成の在り方を導き出す。同時に、TBL時のパフォーマンス評価手法の有用性についても確認を行う計画である。学士課程教育の能動的学修(アクティブ・ラーニング)への転換が必要とされる中、グループ形式の授業が増加し、情報教育における効果についても数多く報告されている。そこで本研究は、グループ形式の授業法TBL(Team-Based Learning)を情報リテラシーに関する講義において導入し、TBLの効果を高めるためのチーム(TBLではグループをチームと呼ぶ)編成法を開発することが本研究の目的である。平成29年度は基礎研究として、大学の情報リテラシー授業でランダムなチーム編成によるTBLの実験授業を行い、チーム学習の効果を測定するため手法を提案すると同時に、当該科目におけるTBLの効果を検討することが目的であった。この目的を達成するため、愛知県の私立2大学において開講された教養科目「情報テラシー」の授業を対象に、前期授業15回の第8回、第9回、第10回にTBLの実験授業を実施した。各実験授業では、チームテストおよびアンケート調査を実施した。チームテストにおけるチームは、乱数によるランダムな4人編成でメンバーを固定し、問題は情報モラルに関する内容10問で正答数をチーム学習到達度として用いた。チームの会話は、ミーティングレコーダーにより収集し、1分間の発話数を求めチーム学習参加度として用いた。また、アンケート調査はチーム学習に対する満足と認識に関する内容で、各尺度値を求めチーム学習満足度・認識度として用いた。その結果、チーム学習到達度、チーム学習参加度、チーム学習満足度・認識度を用いたチーム学習効果測定手法が有用であることが示唆された。また、チーム構成における男女比がTBLの効果に強く影響を及ぼしていること、学習スタイルも効果に関与していることが明らかとなった。今年度は、TBLによって得られる効果をチーム学習到達度(テスト正答数)、チーム学習参加度(発話数)、チーム学習満足度・認識度(アンケート)の3指標を用いて測定したが、ほぼ狙い通りチーム学習の効果を可視化することができた。また、本研究が対象とする大学の情報リテラシー授業において、TBLに対する受講生の満足度および認識度が高いこと、TBLによって受講生の能動的な学習態度が引き出されることなどの効果が認められたことから、本研究は計画通り順調に進展していると判断される。

しかし、グループ形式の授業はメンバーに依存した効果があるため、どのようなグループ編成にするかが重要な課題となっている。そこで本研究は、グループ形式の授業手法の一つであるTBL(Team-Based Learning)を情報リテラシーに関する講義に導入し、TBL時のパフォーマンスを高めるためのチーム(TBLではグループをチームと呼ぶ)編成法を開発することを目的とする。平成30年度は、大学の情報リテラシーに関する講義でランダムな4人編成によるTBL形式の実験授業を行い、TBL時のパフォーマンスを測定する手法の提案とパフォーマンスに影響をおよぼす要因の検討を行った。実験授業では、事前入手可能な属性情報である学習意欲の調査、情報モラルのリテラシー向上を目的とした内容の個人テストとチームテスト、TBLに対する満足度および認識度を測定するアンケート調査を実施した。TBL時のパフォーマンスを定量的に捉えるため、1)事前学習時間、2)テスト解答時間、3)TBL時の発話数、4)TBLに対する満足度、5)TBLに対する認識度を指標として用いた。その結果、5指標を用いたパフォーマンス評価手法は有用であることが確認された。また、学習意欲とパフォーマンスとの間に相関が認められ、特に学習意欲の積極的・促進側面が強い者ほどパフォーマンスが高いことも明らかとなった。さらに、学習意欲の積極的・促進側面が強いメンバーの数を用いた分析により、4人編成チームでは3人の場合にパフォーマンスが高く、01人の場合に低いことが確認された。これらの結果より、学習意欲情報をチーム編成に利用することにより、TBL時のパフォーマンを高めることができる可能性が示唆された。今年度は、1)事前学習時間、2)テスト解答時間、3)TBL時の発話数、4)TBLに対する満足度、5)TBLに対する認識度、の5指標を用いてTBL時のパフォーマンスを評価し、ほぼ狙い通りTBLの効果を可視化することができた。また、事前入手可能な属性情報である学習意欲とTBL時のパフォーマンスとの関係を検討した結果、両者の間に相関が認められ、特に学習意欲の積極的・促進側面が強い者ほどパフォーマンスが高いという正の相関あることが明らかとなった。これは、TBL時のパフォーマンスを高めるためのチーム編成に学習意欲情報が有効である可能性を示唆する結果と判断することができる。以上の結果などにより、本研究は順調に進展していると考えられる。平成29年度と同様に大学の情報リテラシー授業を対象にTBLの実験授業を行い、今回提案したチーム学習効果測定手法(チーム学習到達度、チーム学習参加度、チーム学習満足度・認識度の3指標を用いた測定手法)の有用性を検証する。さらに、チームのメンバー構成における性別、学習スタイル、学習意欲などがTBLの効果におよぼす影響を検討し、効果の高いチーム構成の在り方を明らかにする予定である。