hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代日本語のテンス・アスペット・ヴォイスについての総合的研究

誤用の中には、語彙レベルでは片づかない文構造に関わるような例が多く見られた。これは、日本語と朝鮮語の文法構造の微妙な差を反映しているものとも考えられ、今後はこれらの例について朝鮮語と対比しつつ、よりきめ細かい分析を行う予定である。1.現代日本語においては、スル-シタは、主文においては発話時を基準とする絶対的テンスとして対立するが、従属文においては、一定の構文的条件に応じて、主文の出来事時点を基準とする相対的テンスとして対立する場合と、アスペクト的対立になる場合があることを明らかにし、論文にまとめた。ひきつづき、アスペクトとヴォイスの相関性の問題にとりくみ、受動文の重要な意味・機能の一つとして、結果状態化があることを明らかにしつつある。2.テンス表現の発達の研究では、昨年度と同様、3コマの漫画を提示し、1コマずつ説明させるという実験を行なった。但し、今年度は対象の年齢を下げ、幼稚園期の幼児を中心とし、方法も昨年度は筆記による反応を用いたが、今年度は口頭で反応させることとした。この結果、幼稚園期においては1コマ目に対する反応は、ほとんど現在形で構成されており、2-3コマ目に対しても、半数近くの文に現在形の使用が見られた。これは昨年度の実験の結果得られた「年少の幼児では現在形の使用が多く、年齢が上昇するに従って徐々に過去形が用いられるようになる」という仮説を全面的に支持するものである。詳細は雑誌論文として発表の予定である。3.日本語学習者の誤用分析については、前年度に引き続き、パソコンへのデ-タ入力を行った。今年度入力した資料は、学習者がレポ-トとして提出した作文であり、前年度のテストにおける作文とは、誤用の傾向に若干の違いがみられた。これまでの分析から、正しくはシタ形を用いるべきところでスル形を用いた誤りは、連体修飾節において多くみられること、テイル形を用いるべきところでスル形を用いた誤りは、文末においては多くみられることなどが明らかになってきた。現代日本語の基礎的研究部門では、第1に、アスペクトとヴォイスの相互関係性の問題に取り組んだ。持続相のアスペクト形式(シテイル、サレテイル)が「動作の持続」を表すか「結果の持続」を表すかは、広義ヴォイスのカテゴリ-(他動能物性、他動受動性、自動性、再帰性)と相関していることを明らかにした。第2に、スル、シテイルが表す、いわゆる「歴史的現在」の用法の問題に取り組み、ディスコ-スのタイプによってそのあらわれ方に違いがあることを分析し、論文にまとめた。言語発達の研究では、昨年度までに実験的な検討が進み、子供は最初できごとを現在形のみで表現しているが、徐々に過去形も使用されるようになることが明らかになっている。今年度はこの事実に対してさらに行動生物学的な観点も取り入れた考察を行い、知見を得ることができた。日本語学習者の誤用分析の研究では、前年度に引き続きパソコンへのデ-タ入力を行い、テンス・アスペクト・ヴォイス以外の誤用も含め、全体で約7000例の誤用がデ-タベ-ス化された。デ-タベ-ス化された資料をもとに、テンス・アスペクトに関する誤用を分析したところ次の点が明らかになった。1)誤用の多くが学習者の日本語能力の不足に起因するもので、習得の過程で起こる発達的な誤りと考えられる。2)ル形とテイル形の使い分けにおいては、母語からの干渉によると考えられる誤りも他の場合に比べて多くみられる。3)日本語能力の不足による誤りは、日本語能力が高い学習者では少ないのに対し、干渉による誤りは、能力が高い学習者でも多くみられる。
高齢者の口腔病原菌コントロールと関連性全身疾患予防の可能性－抗菌ジェルの効果－

開発したカテキンジェルは口腔内病原真菌C. albicansの発育と病原因子を抑制した。C. albicans感染ラットの口腔にカテキンジェルを塗布したところ,口腔内と糞便中のC. albicans菌数が顕著に減少した。一方,要介護高齢者の口腔にカテキンジェルを塗布した結果,口腔の正常維持に関わる菌には影響を示さず,う蝕原因菌,歯周病原菌群,C. albicansおよび一般病原性細菌数を減少させた。これらの結果から,カテキンジェルは長期間の使用が可能で,高齢者の口腔ケアおよびQOLの向上に役立つことが示唆された。申請者らは天然抗菌成分のカテキンを含有するジェルを開発した。今回,口腔カンジダ症の原因真菌であるCandida albicansに着目し,以下の実験を行った。カテキンジェルがこの真菌の病原性因子に及ぼす影響について検討したところ,付着能とタンパク分解酵素産生能が抑制され,さらにこれらの病原性因子タンパク産生に関連するmRNAの発現量の低下も確認した。カンジダ感染ラットを作製し,プラセボジェルとカテキンジェルを塗布した後,それぞれの舌切片を作製して染色して付着C. albicansを観察した結果,プラセボジェル群では病原性を発揮する菌糸形を呈し顆粒層まで菌が侵入していたのに対し,カテキンジェル群では菌そのものが観察されなかった。また,口腔内にカテキンジェルを塗布した中年ラットの血液中の活性酸素量は減少していた。一方,他の天然抗菌成分として黄金草のオウゴンエキス,ワサビ成分のアリルイソチオシアネート,タマネギ皮の成分であるケルセチンおよび天然抗菌成分ではないが新規バイオマテリアルのC. albicans病原性因子への影響を検討したところ,差は見られたが抑制効果を発揮していた。これらの結果から,カテキンジェルおよび他の供試成分は真菌症の予防に有用であると思われ,臨床応用,特に高齢者の口腔内外の真菌症発症予防の可能性が示唆された。さらにこれらの成分は歯周病原菌の発育も抑制していた。一方,in vivoでの抗菌効果を確認のため,数多くの被験者に抗菌ジェルを塗布する実験を行っており,現在菌叢の変化を解析中である。申請者は天然抗菌成分カテキンを含有する抗菌ジェルを開発し,in vitroにおいて口腔の主な病原菌に対して抗菌効果を示すが,口腔正常維持に関わるレンサ球菌に影響を与えないことを報告した。今回,このジェルの抗菌効果が未検討の口腔常在菌,肺炎および日和見感染症の起因菌を供試するとともに,Candida albicansに対する抗菌機序について検討した。また,他の天然抗菌成分の検索と抗菌実験も行った。カンジダ口腔感染ラットを作成し,カテキンジェル口腔内塗布による口腔内および消化器管内のC. albicans菌数について,同様に口腔塗布による要介護高齢者口腔内常在菌数の変化についてReal Time PCR法で検討した。カテキンジェルはTreponema denticola,Streptococcus pneumoniaeおよびPseudomonas aeruginosaに抗菌効果を示した。C. albicansの抗菌機序として,ATP産生量減少および菌糸形変換抑制による病原性低下が確認できた。数種の天然成分を用いて抗菌効果を検討したところ,ニームリーフエキスおよびアリルチオイソシアネート(ワサビ成分)が歯周病原菌および真菌に対して抗菌効果を示し,口腔ケア剤成分として使用可能であることが示唆された。カンジダ口腔感染ラット実験では,カテキンジェル口腔内塗布により口腔内および糞便中のC. albicans菌数が減少した。要介護高齢者での臨床実験では,歯垢成熟関与のActinomycesneaslundii,歯周病原菌群およびC. albicans菌数が有意に減少した。しかし,口腔の正常維持に関わる口腔レンサ球菌群菌数への影響はなかった。これらの結果から,カテキンジェルは高齢者の局所ならびに全身疾患の発症予防に役立つものと示唆された。申請者は天然抗菌成分であるカテキンを含有する口腔ケア用の抗菌ジェルを開発し、in vitroにおいて要介護高齢者の口腔内の主な病原菌に対して抗菌効果を示すが、口腔の正常維持に関わるレンサ球菌には影響を与えない「選択的抗菌効果」を示すことを報告した。今回、このジェルの抗菌効果が介護予防教室に通われる健康高齢者および障害者の口腔内微生物群に及ぼす影響(in vivo)について、Real Time PCR法(各菌数算定)および次世代シークエンサー分析(菌叢の分布解析)による検討を行った。一方、ある種の金属イオンの抗菌効果が報告させていることから、口腔カンジダ症の原因菌であるCandida albicansに対する6種の金属イオン(ボロン,フッ素など)の抗菌効果についてin vitroで検討した。C. albicansは免疫機能が低下し、さらにこの真菌が付着しやすい義歯を装着している高齢者から頻繁に検出される病原真菌である。

カテキンジェルを口腔内に塗布した臨床実験の結果、健康高齢者および障害者ともに口腔を正常維持に関わる菌種の菌数影響が見られなかったが、口腔内歯周病原菌群においてすべての菌種で有意差は認められなかったものの、ほとんどの菌数は減少しており、このジェルによる口腔ケアは有効であると推測された。さらに、次世代シークエンサー解析は現在進行中である。一方、6種の金属イオンがC. albicansに及ぼす影響では、義歯レジンにイオンを添加するとC. albicansの付着能と病原性を発揮する菌形変化(菌糸形変換)が抑制された。さらに組織破壊に働くタンパク分解酵素の産生量も減少した。これらの結果から,カテキンジェルおよび金属イオンは、高齢者のみならず、国民全体の局所ならびに全身疾患の発症予防に役立つものと示唆された。口腔微生物学平成25年度の実験計画に対して,1.カテキンのみならず天然成分のケルセチン,アリルチオシアネートや新規バイオマテリアルの口腔常在菌に対する発育および病原性抑制効果を確認し,新たな口腔ケア用の抗菌成分を見い出した。2.カテキンのみならず,他の天然抗菌成分による歯周病原菌の発育抑制効果を確認したが,その抗菌機序については未検討であり今後の課題となった。3. C. albicansに対する抗菌効果について検討したところ,カテキン,ケルセチン,アリルチオシアネートおよび新規バイオマテリアルは発育および病原性因子を抑制していた。4.カンジダ感染ラットの口腔にカテキンジェルを15日以上塗抹することによって口腔内のC. albicansが排除され,それに伴って腸管や糞便からも検出されなくなり,カテキンジェルが口腔カンジダ数減少と消化器官への移行を抑制する可能性が示唆された。さらにカテキンジェル塗布中年ラットの血中カタラーゼおよびSOD活性を測定した結果,抗酸化状態となることからアンチエイジング効果が期待できた。5.ヒト口腔でのカテキン抗菌効果は被験者数を増やしてサンプルを回収中であり,平成25年度中に解析まで終えられなかったことが残念である。これらの結果,おおむね順調に進展していると考えられる。平成24年度の実験計画として1.カテキンならびに他成分の抗菌効果実験(in vitro) 2.歯周病原菌群に対するカテキンジェルならびに他成分ジェルの抗菌効果(in vitro)3.高齢者誤嚥性肺炎および義歯性口内炎の原因菌、C. albicansに対するカテキンジェルの抗菌効果(in vitro)4.カンジダ口腔感染ラットを用いたカテキン抗菌実験(in vivo)を企画した。実験計画1,3および4において研究実績の概要に記載した通り,十分な実験とその成果が得られたと思われる。さらに平成25年度に計画していた高齢者を提唱とした臨床実験を行い,カテキンジェルの臨床応用の可能性を見出した。一方,実験計画2.については,新たな歯周病原菌に対する抗菌効果の確認は行ったが,その抗菌機序についての検討に至らなかった。さらにカンジダ口腔感染ラットの感染口腔内組織標本の作成と分析が平成24年度中に終えられなかったのが残念であった。
計算科学によるN-およびS-イリド転移機構の比較研究

N-およびS-イリドの[2,3]シグマトロピー転移反応において、分子内に2種類の反応点(allyl基とbenzyl期)が存在する場合,N-イリドは反応選択性が乏しく、S-イリドは選択的にallyl基側に転移した。このイリドの反応性の違いについて分子軌道法を用いて解析し、計算による反応予測の可能性を検討した。イリドおよび反応遷移状態の構造ならびに反応障壁エネルギー値を種々の分子軌道法で解析した。半経験的分子軌道法ではこの反応挙動の原因を説明できる結果を得ることができなかった。電子相関を考慮した計算法によって実験結果と矛盾しない計算結果が得られた。B2LYP/6-31G^*レベルの計算でN-イリドの遷移状態はいずれも早い遷移状態であり、S-イリドの遷移状態は遅い遷移状態であることが明らかになった。この遷移状態の差が反応選択性を左右している。その原因は窒素とイオウでは孤立電子対の有無がイリドの反応性に大きく影響し、その反応性の強弱が遷移状態に影響していることであると示した。化学種の反応性が遷移状態に影響することはEvans-Polanyiの提案であるが、実際に実験反応とその反応の計算によってその提案を実証することが出来た。イリドの反応性を調べる過程で、スルフォニウム塩の安定性について、イオウの孤立電子対と置換基であるフェニル基のπ電子間で大きな相互作用があることを発見した。この現象を分子軌道法で解析し、その影響を定量的に解析することに成功した。N-およびS-イリドの[2,3]シグマトロピー転位反応において,分子内に2種類の反応点(allyl基とbenzyl基)が存在する場合,その反応挙動に差があることはChem.Pharm.Bull.47(1999)に報告した.計算化学によるN-およびS-イリド転位機構の比較研究は次のようにおこなった.N-およびS-イリドの構造とそれらのallyl転位とbenzyl転位の遷移状態を半経験的分子軌道法(PM3およびMNDO-d)と非経験的分子軌道法(3-21G^*および6-31G^*)を用いて求め,活性化エネルギーおよび構造を比較した.N-イリドのallyl転位の活性化エネルギーは半経験的分子軌道法では非経験的分子軌道法より低い値であった.一方,S-イリドの活性化エネルギーは半経験的分子軌道法では非経験的分子軌道法より高い値であった.benzyl転位の活性化エネルギーではN-イリドは半経験的分子軌道法は非経験的分子軌道法より低い値を得た.一方,S-イリドでは半経験的分子軌道法と非経験的分子軌道法は近い活性化エネルギー値を得た.S-イリドのbenzyl転位の活性化エネルギーは実験結果から予想されるよりも高い価を示した.電子相関を取り入れてS-イリドのbenzyl転位の活性化エネルギーを計算した(B3LYP/6-31G^*)結果,実験結果を指示するような低い値が得られた.B3LYP/6-31G^*法で得られたN-およびS-イリドの[2,3]シグマトロピー転位反応の遷移状態構造には特徴的な差が見られた.この結果は1999計算化学討論会(東京,5月)に発表する予定である.現在,遷移状態構造の特徴的な差と反応挙動の差について解析中である.N-およびS-イリドの[2,3]シグマトロピー転位機構の比較研究を非経験的分子軌道法を用いて行い、B3LYP/6-31G^*レベルの計算において実験結果と矛盾しない計算結果を得た。この結果は1999計算化学討論会(東京、5月)で発表した。その後、両イリドの転位反応遷移状態について更に詳細な検討をおこなった。

遷移状態の構造は二つのイリドでは大きな違いがあり、N-イリドでは早い遷移状態、S-イリドでは遅い遷移状態であることを明らかにした。この特徴的な差違は反応出発系のイリドの安定性と大きく関わっていることが考えられる。S-イリドの(p-d)π相互作用についてはその有無が議論されてきたが、HOMOの解析によりその存在を明らかにしS-イリドが安定化されていることが判明した。これらの成果はアメリカ化学会誌に発表する予定で準備中である。イリドの反応性を調べる過程で次のことが明らかに出来た。スルフォニウム塩の安定性にイオウの孤立電子対とベンゼン環のπ電子の相互作用が影響しており、その影響の定量的な解明に成功した。この結果は日本薬学会120年会(岐阜)で発表予定である。この研究の初期に行った半経験的分子軌道法の解析では実験結果を説明できる計算結果を得るに至らなかったが、電子相関を考慮した精度の高い計算を用いることにより実験事実を説明できる満足な結果を得ることが出来た。
嚥下支援システムの開発

【目的】摂食嚥下障害は、誤嚥や窒息など生命の危険を伴うだけでなく、日常生活において健全な食生活が営むことができず、健康に対しての大きなマイナス要因となる。この摂食嚥下機能の中の喉頭挙上動作は、食塊が咽頭を通過するときに、喉頭が反転して食塊の喉頭侵入を防ぐだけでなく、食塊が食道へと移送される際の食道入口部開大にも影響している。そこで本研究は,患者が独力で嚥下機能改善訓練を可能にするため,訓練法の一つである喉頭挙上支援手技を機械化した喉頭挙上訓練支援システムを開発した。【方法および対象】対象は健常ボランティアでおこなった。臨床的に行われている嚥下機能訓練の中の一つであるメンデルソン手技を機械的に再現するために、必要な力(出力)および動作(動作範囲)について、医療者が行なっている手技を圧力センサーとモーションキャプチャーで計測した。また、設計したシステムが喉頭挙上の支持を行うために必要な条件の再現性について検討した。【結果および考察】喉頭挙上の支援に必要な要件は、出力が10.3±0.6N、動作範囲は20-30mmであり、35mmを越えた者はいなかった。これらの要件を元にシステムの設計は、通常810[N]の力で挙上を支援し、15[N]以上の過度な力が加わると、支持部が下降するように安全機構を組み込んだ。支持部は最大40mm/secの速度で上下移動可能であり、タイミング提示用スイッチが押されている間、嚥下時喉頭挙上に追随して最大挙上時に支持できるように設計した。またPCと接続して使用することで、作動中の支持部に働く負荷の大きさや、支持部の移動距離等を記録することができるように設計した。今後は、本システムの実効性を調査するため、嚥下造影検査で用いるX線テレビ装置を用いた客観的な判定を行い、システムの実用化に向けた改良方針の検討する。【目的】摂食嚥下機能は、日常生活において欠かせない機能の一つであり、その機能の破綻は生活の質(QOL)に大きな影響を与える。加えて、摂食嚥下障害により、誤嚥や窒息など生命の危機となる事故を起こし得るという問題がある。摂食嚥下機能を客観的に評価することは、機能の低下が自覚できていない高齢者などへの意識付けになると考えられる。また、訓練効果の確認を行うことでモチベーションの向上へとつながる。嚥下機能の支援を機械的に行うことは、医療職種が行う訓練と併用することで訓練頻度が増加し、機能回復を早める効果が期待できる。今回、嚥下訓練として実施されている手法の一つであるメンデルソン手技を機械的に模倣するため、喉頭挙上するときの喉頭にかかる圧力および挙上方向・距離を数値化することを目的とした。【方法】対象は、嚥下機能に問題のないもの5名、訓練実施者3名である。喉頭を保持するときに喉頭にかかる手指の圧力と圧をかけながら挙上させる方向・距離について計測を行った。【結果およびまとめ】喉頭保持・挙上時に加わる圧力は、平均10.3±0.6N(9.29-11.51、中央値10.37N)であった。挙上距離は、被験者・訓練実施者によって差が見られたが、40mmを越えた者はいなかった。計測結果より、喉頭挙上をサポートするために必要な力と移動距離を健常者として、支援システムの構築を行う予定である。現在、生活機能が障害され、要介護や要支援には至らないが、機能低下が生じている高齢者に対する取り組みが必要とされている中で、本システムは、早期に機能低下に気づき、正しく介入(治療や予防)するための取り組みにも用いられると考えられる。今後は、摂食嚥下機能低下の予防や治療に用いるため、高齢者や摂食嚥下障害者への応用について検討する。本研究の目的は、摂食嚥下障害により、誤嚥や窒息など生命の危機となる事故を起こし得る問題に対して、嚥下機能を客観的に評価し、嚥下機能の支援を機械的に行うことである。そのため、嚥下訓練として実施されている手法の一つであるメンデルソン手技を機械的に模倣するためのデータ採取を初年度の目的とした。実際に、嚥下訓練時に行われているメンデルソン手技の方法を、健常者に実施したときの喉頭と手指との間にかかる圧力は、平均10.3±0.6N(9.29-11.51、中央値10.37N)であった。挙上距離は、挙上距離の幅は20-40mm程度であり、被験者・訓練実施者によってばらつきが多く見られた。そのため、一定距離を上下させるのではなく、上下幅が可変できる装置の設計が必要であることが示唆された。平成29年度は、計測結果より、喉頭挙上をサポートするために必要な力と移動距離を健常者として、支援システムの構築を行う予定である。初年度の計画は達成できたため、概ね順調に進展していると判断した。計画の変更については、平成28年度の計画で使用する圧力センサーについて、三次元方向の圧力測定を想定していたが、測定方向を一定にしたほうがシステムの簡略化につながるため、使用するセンサーを簡略化した。

また、平成29年度度に予定である嚥下支援システムの開発について、システムの設計を行う上で、医療従事者が行う手指の動きを機械で模倣するためには、当初予定していた圧力センサーおよび固定装置では困難であることが判明した。そのため、システムの外形を変更し、頸部固定装置をテーブル上に設置することとした。【目的】摂食嚥下機能は、日常生活において欠かせない機能の一つであり、その機能の破綻は生活の質(QOL)に大きな影響を与える。嚥下訓練を行うためには医療者またはその指導を受けたものが訓練を行うことが必要であるが、時間的・空間的な限度があり、今後増加する施設や在宅で生活する高齢者への対応が困難になると考えられる。そこで、機械によって嚥下機能を評価し、嚥下機能の支援を行うことでより多くの嚥下機能低下した高齢者が食べる楽しみを維持できると考えられる。今回、健常ボランティアに対して、メンデルソン手技を実施した際の喉頭挙上時に加わった圧力および喉頭挙上距離をもとに、喉頭挙上の支援をおこなう機器を作製したので報告する。【方法】喉頭挙上を保持する部分(保持部)には、適度な硬さが必要であるため材質は、ABS樹脂で作製した。形状は喉頭隆起を左右から支える指の形を模倣し、3Dプリンタ(Makerbot社製)を用いた。保持部を上下方向へ移動させる機構は、モーターおよびシャフトを用いた。【結果およびまとめ】作製したシステムについて、喉頭隆起を保持する力は最大15Nまで可能であり、また過度な力が加わることで保持部が下降する安全機構を組み込んだ。保持部を挙上させる速度については、最大40mm/secで移動可能であり、嚥下時喉頭挙上に追随して最大挙上時に保持できるように考慮した。今後、本システムが嚥下時の喉頭挙上を保持するための機構を健常ボランティアで検討し、高齢者や摂食嚥下障害者へ応用したいと考えている。本研究の目的は、摂食嚥下障害により、誤嚥や窒息など生命の危機となる事故を起こし得る問題に対して、嚥下機能を客観的に評価し、嚥下機能の支援を行うことである。そのため、嚥下訓練として実施されている手法の一つであるメンデルソン手技を機械で模倣するシステム構築(以下、支援システム)を今年度の目的とした。昨年度に行った嚥下訓練時に行われているデータ(喉頭挙上を支援するときの喉頭にかかる圧力および喉頭挙上に沿って持ち上げる移動距離)が支援システムに反映できるかを確認し、研究実績の概要で示した数値が得られた。また、仮実験に置いて支援システムを用いた挙上保持の数値は、実際の訓練時に行われている数値と比較しても同程度の値が得られていたことから、システムの大まかな概要は出来上がったと考えている。ただし、来年度からの研究において、支援システムを健常ボランティアに使用する際、新たに施行された臨床研究法によって、特定臨床研究に該当すると考えられる。審査および研究開始時期の再検討が必要になったため、今後の研究について遅れが生じている。【目的】摂食嚥下障害は、誤嚥や窒息など生命の危険を伴うだけでなく、日常生活において健全な食生活が営むことができず、健康に対しての大きなマイナス要因となる。この摂食嚥下機能の中の喉頭挙上動作は、食塊が咽頭を通過するときに、喉頭が反転して食塊の喉頭侵入を防ぐだけでなく、食塊が食道へと移送される際の食道入口部開大にも影響している。そこで本研究は,患者が独力で嚥下機能改善訓練を可能にするため,訓練法の一つである喉頭挙上支援手技を機械化した喉頭挙上訓練支援システムを開発した。【方法および対象】対象は健常ボランティアでおこなった。
相対論的原子過程の精密計算コードの開発と応用

原子や原子イオンの電子構造や原子過程は古い早くから研究されてきた分野であるが、信頼できる精密な計算データが提供できるようになったのはごく最近である。そこで、この方面に関する飛躍的な発展が期待された。本研究の目的は精密で信頼できる原子コードおよび計算システムを開発し、これを応用した計算を行い、周辺分野の原子データのニーズに応えると同時に、今までにないエキゾチックな電子状態や原子過程についての理解を深めることであった。このような、多電子原子イオンの電子状態間の遷移に対する相対論的な精密計算の計算コードを開発し、いくつかの系についての精力的な計算を行った。計算のためのコードとして、オックスフォード大学数学研究所のI.P.Grant氏と彼の共同研究者の開発になるGRASP92(General Purpose Relativistic Atomic Structure Program92)を導入し、現在新規に導入(下記)したワークステーション上での調整を進めている。本年度は、Intel社製Pentium III CPUx2を用いたワークステーション:プラットホーム社製、Trus2台(本科研費分で1台、校費分で1台)を導入し、既存のワークステーションと組み合わせて、負荷分散と並列処理システムの構築を試みている。本研究の目的は精密で信頼できる原始コードおよび計算システムを開発し、これを応用した計算を行い、周辺分野の原子データのニーズに応えると同時に、今までにないエキゾチックな電子状態や原子過程についての理解を深めることである。今年度は、PCワークステーション(Intel Pentium III 600MHz x2)を昨年に引き続き2台購入し、PCワークステーション4台のクラスターを作り上げ、これに並列化Fortranコンハイラ:PGIワークステーションを導入した。さらに、このクラスターシステムをゲートウエイワークステーションを介してネットワークに接続し学内外からのアクセスを可能にした。現状ではtelnetベースではあるが希望する研究者に対しての供用が可能になっている。現在、いくつかの系に対して計算を進めている。
スギ花粉症に対する経リンパ節免疫療法の治療応用ー皮下および舌下免疫療法との比較ー

スギ花粉症患者に対する経リンパ節免疫療法の安全性とその効果を検討することを目的とした。スギ花粉症ボランティア18名を対象とし二重盲検プラセボ対象試験を行った。4週間に1回の割合で合計3回、スギ花粉治療用エキス20 JAU 0.1 mlを鼠径部の表在リンパ節にエコーガイド下に投与した。鼻粘膜抗原誘発テスト、皮内テスト、血液中抗体価、花粉症シーズン中の花粉症日記記載を施行し評価した。また、末梢血中のTreg, Tr1の変化についても検討を加えた。少量の抗原投与を3回施行するスギ花粉症に対する経リンパ節免疫療法において重篤な副反応は認めず、一定の効果を認めた。(方法)スギ花粉症ボランティア18名を対象とし二重盲検プラセボ対象試験を行った。4週間に1回の割合で合計3回の投与を施行した。実薬群はスギ花粉治療用エキス20 JAU 0.1 mlを、プラセボ群では同容量の生理食塩水を鼠径部の表在リンパ節にエコーガイド下に投与した。経リンパ節投与前、投与後4週間(スギ花粉症飛散前)、投与後13週(スギ花粉飛散終了後)のそれぞれに鼻粘膜抗原誘発テスト、皮内テスト、血液中抗体価、花粉症シーズン中の花粉症日記記載を施行した。(結果)実薬の経リンパ節投与により、局所の腫脹、発赤、痒み等を認めたが重篤な副反応は全く認めなかった。治療効果のVAS scoreや鼻粘膜誘発テストで実薬群とプラセボ群において統計学的有意差をもって効果と抑制を認めた。抗原の経リンパ節投与により抗原特異的IgE抗体とIgG抗体の上昇を認めた。花粉症シーズン中のSymptom Medication Scoreにおいて実薬群で抑制傾向を認めた。至適投与量の更なる検討、安全性、経時的な抗体価の変動や治療効果持続期間などについての研究を継続していく予定である。本研究により、より抗原の投与回数、投与量を少なくできる新規の免疫療法の可能性が示唆された。スギ花粉症ボランティアを対象としてプラセボ対象二重盲検試験を施行した。プラセボ群と実薬群に対し、超音波エコーガイド下に20JAUのスギ花粉エキス0.2mlおよび同量のプラセボ溶液を鼠蹊部の表在リンパ節に投与した。スギ花粉飛散期前に4Wに1度の間隔で合計3回の鼠径リンパ節への投与を行った。施行時の副反応として軽度の発赤やかゆみは認めたものの特に有意な有害事象は認めなかった。治療後の鼻粘膜誘発試験やVASによる効果判定では統計学的有意差を持って経リンパ節免疫療法の治療効果を確認することができた。治療効果の持続期間を検討することを目的として、1年後に再度鼻粘膜誘発試験とVASによる効果判定を行ったところ、1年後でも統計学的有意差を持って治療効果が確認された。抗原特異的IgE抗体、抗原特異的IgGの変動を検討したところIgE抗体は上昇しIgG抗体はいったん上昇し、花粉飛散シーズン後は減少するという変動を示した。現在は、皮下免疫療法や舌下免疫療法と経リンパ節免疫療法との臨床効果の比較を行い、同時に末梢血中単核球を用いて、経リンパ節免疫療法が制御性T細胞、制御性B細胞、Tr1細胞、IL-10に与える影響を解析している。経リンパ節免疫療法の治療効果とその効果の持続を確認することができた。実験用試薬にかかる費用の問題もあり該当研究の最終年度に予定の研究すべてを終了できるわけではないが、おおむね順調に研究は施行できている。スギ花粉症に対する抗原特異的免疫療法の作用メカニズムを解析するために、免疫療法施行患者におけるB細胞、T細胞の免疫応答を検討することを、今年度の研究目的とした。(方法)非花粉症健常人群10名、スギ花粉症非免疫療法群9名、スギ花粉症皮下免疫療法群18名を対象とした。2016年のスギ花粉症シーズン終了後に、末梢血を採取し、血清中抗体価、PBMCを用いたT細胞系解析を施行した。(結果)皮下免疫療法施行群ではスギ特異的IgE抗体の減少、スギ特異的IgG4の有意な上昇を認めた。PBMC中のIL-10-producing Tcellは花粉症非免疫療法群では有意に低値を認め、皮下免疫療法施行群では有意な増加を認めた。(考察とまとめ)皮下免疫療法の効果発現には、自然発生型の制御性T細胞(CD4+ CD25+ Foxp3+ T細胞)が関与することが示唆されてきたが、抗原特異的に抗炎症性サイトカインIL-10を高産生するFoxp3-negativeな制御性T細胞(Tr1細胞)やIgG4を高産生する制御性B細胞が免疫療法により誘導され、治療効果発現に関与する可能性が示唆された。今後更なる検討を予定している。当該研究はおおむね順調に計画通り施行できている。研究結果から、新たな知見も得ることができ、今後の研究継続計画も立案できている。

スギ花粉症に対する免疫療法とし皮下免疫療法と舌下免疫療法が施行されているが、投与された抗原がどの程度免疫応答に利用されているかは判然としない。現行の皮下、舌下免疫療法と経リンパ節免疫療法の効果、副作用の頻度などを比較した報告は無い。本研究の目的は、1.経リンパ節免疫療法は効果を有するか?2.経リンパ節免疫療法は安全か?3.経リンパ節免疫療法の作用発現メカニズムは?の3つの点を解析することとした。スギ花粉症ボランティア18名を対象とし二重盲検プラセボ対象試験を行った。4週間に1回の割合で合計3回の経リンパ節投与を施行した。実薬群はスギ花粉治療用エキス20 JAU 0.1 mlを、プラセボ群では同容量の生理食塩水を鼠径部の表在リンパ節にエコーガイド下に投与した。経リンパ節投与前、投与後4週(スギ花粉症飛散前)、投与後13週(スギ花粉飛散終了後)、投与後半年、1年後のそれぞれに治療効果アンケート、鼻粘膜抗原誘発テスト、血清中抗体価、PBMCを用いたT細胞系解析、花粉症シーズン中の花粉症日記記載を施行した。局所の腫脹、発赤、痒み等を認めたが重篤な副反応は全く認めなかった。治療効果を認めその効果は3年後も持続した。抗原の経リンパ節投与により抗原特異的IgE抗体とIgG抗体の上昇を認め、シーズン中のSymptom Medication Scoreにおいて実薬群で抑制傾向を認めた。PBMCを用いたFACS解析にてIL-10-producing T cellがプラセボ群に比較してILIT群では上昇する傾向を認めた。少量の抗原投与を3回施行するスギ花粉症に対する経リンパ節免疫療法において重篤な副反応は認めず、一定の効果を認め、その効果は1年後も持続していた。T細胞からのIL-10の産生亢進がILITの効果発現メカニズムである可能性が示唆された。スギ花粉症患者に対する経リンパ節免疫療法の安全性とその効果を検討することを目的とした。4週間に1回の割合で合計3回、スギ花粉治療用エキス20 JAU 0.1 mlを鼠径部の表在リンパ節にエコーガイド下に投与した。鼻粘膜抗原誘発テスト、皮内テスト、血液中抗体価、花粉症シーズン中の花粉症日記記載を施行し評価した。また、末梢血中のTreg, Tr1の変化についても検討を加えた。少量の抗原投与を3回施行するスギ花粉症に対する経リンパ節免疫療法において重篤な副反応は認めず、一定の効果を認めた。スギ花粉症ボランティアを対象とした臨床試験を施行した。この結果に基づき、追加研究のプラニングを再考していく予定である。おおむね順調に研究は進行していると考えます。経リンパ節免疫療法の安全性と効果、そしてその効果の持続を確認することができた。最終年度には、効果発現メカニズムに結びつく研究を予定している。制御性T細胞、制御性B細胞、Tr1細胞、IL-10の産生に与える影響を解析する予定である。スギ花粉症に対する免疫療法により効果を認めるもの、認めないものに分かれる。治療効果別のサブ解析を進めていく予定である。また、舌下免疫療法については、現在では、まだ施行年数が短く今後の長期的な測定継続が必須と考えている。また、経リンパ節免疫療法についても施行回数、投与量などの追加解析が今後必要となってくる。臨床的効果の持続、抗体の経時的変動を調べる必要がある。
接合部破壊型の柱梁接合部を含む多層鉄筋コンクリート造骨組架構の耐震設計法

本研究の目的は、接合部降伏する柱梁接合部を含む多層鉄筋コンクリート造骨組架構の耐震安全性を解明することである。そのために、柱梁接合部を含む部分架構試験体の静的載荷実験を行い、接合部降伏の現象をより詳細に解明した。さらに、接合部降伏を正確にモデル化することのできる柱梁接合部のマクロエレメントを使って、多様な地震外力条件における多層骨組の地震応答解析を行って、架構の耐震性に及ぼす柱梁強度比や接合部横補強筋の影響を明らかにし、現行基準にしたがって梁降伏型に設計されていたとしても接合部降伏する場合があり、その場合には、中間の特定層に変形が集中する層崩壊現象が起こり易くなることを明らかにした。本研究の目的は,柱梁強度比が0.5から2.0の柱梁接合部破壊型の柱梁接合部を含む多層鉄筋コンクリート造骨組架構の耐震安全性を解明することである.具体的には,a)柱梁接合部の破壊現象を正確にモデル化するための柱梁接合部のマクロエレメントと非線形地震応答解析法を開発し,b)多様な地震外力条件における多層骨組の地震応答解析を行って,架構の耐震性に及ぼす柱梁強度比の影響を明らかにし,c)モデルの妥当性を既往の実験結果の分析や新たに実施する実験により,幅広い条件で適用性に優れていることを検証し,多層骨組における柱・梁強度比に関する耐震設計の考え方と必要に応じた新しい耐震規定の提案を目指すものである.平成25年度は,既に発表している柱梁接合部のマクロエレメントを簡略化した12の節点自由度と9つの変形の自由度を有する柱梁接合部のモデルを組み込み、大変形時の幾何学的非線形現象によるP-デルタ効果、部材中の反曲点の移動の影響などが考慮できる骨組の動的弾塑性地震応答解析プログラムをMatlabで開発することができた。高軸力や大変形の繰り返しを受ける場合の骨組架構の実験的なデータを得るため、柱梁接合部を含む部分架構試験体により、地震力を模擬した静的繰り返し載荷実験を行って、柱梁強度比が1.0の部分架構における付帯スラブ、直交はりの影響、柱梁強度比が1.4の隅柱梁接合部実験など、未だ確認されていない力学特性について確認し、柱梁接合部の接合部降伏現象を確認した。さらに、東京大学で実施した既存の柱梁接合部の実験データを用いて、a)柱梁強度比が1.0に近い場合の柱梁接合部強度の略算式を提案し、b)降伏剛性の略算式の検討,c)等価粘性減衰係数の算定方法の検討を行った。本研究の目的は、柱梁強度比が0.52.0の柱梁接合部破壊型の柱梁接合部を含む多層鉄筋コンクリート造骨組架構の耐震安全性を解明することである。具体的には、a)柱梁接合部の破壊現象を正確にモデル化するための柱梁接合部のマクロエレメントと非線形地震応答解析法を開発し、b)多様な地震外力条件における多層骨組の地震応答解析を行って、架構の耐震性に及ぼす柱梁強度比の影響を明らかにし、c)モデルの妥当性を既往の実験結果の分析や新たに実施する実験により、幅広い条件で適用性に優れていることを検証し、多層骨組における柱・梁強度比に関する耐震設計の考え方と必要に応じた新しい耐震規定の提案を目指すものである。平成26年度は、新たに開発した弾塑性動的骨組解析プログラムを用い、低層・中層・高層の鉄筋コンクリート骨組構造のモデルを作成し、架構の強度、設計地震力、柱梁接合部の設計、地震動などが、架構の性能に及ぼす影響をパラメトリックに検討した。その結果、中層・高層で柱梁強度比が1.2程度の場合、地震応答が全体的に増大し、それに加えて特定階で変形集中が見られる結果が得られその原因を検討した。さらに柱が高い軸力を受ける隅柱梁接合部部分架構の二方向繰り返し載荷実験を実施し、接合部せん断破壊に対する余裕度が十分あるにも関わらず柱梁接合部の破壊が生じ強度低下と繰り返し載荷による耐力低下が起こる結果が得られた。また梁に長期鉛直荷重と地震力を同時に受ける場合の十字形柱梁部分架構の一方向繰り返し載荷実験を実施し、長期鉛直荷重が及ぼす影響は小さかった。耐震規定の検討に関しては、特に、架構の変形性能の定式化、スリップによる履歴エネルギー吸収性能の低下率の算定法、柱・梁強度比が1.0に近い場合の必要保有水平耐力の割り増し係数、想定を越えた大きな地震動に対する倒壊余裕度について検討した。具体的には、a)柱梁接合部の破壊現象を正確にモデル化するための柱梁接合部のマクロエレメントと非線形地震応答解析法を開発し、b)多様な地震外力条件における多層骨組の地震応答解析を行って、架構の耐震性に及ぼす柱梁強度比の影響を明らかにし、c)モデルの妥当性を既往の実験結果の分析や新たに実施する実験により、幅広い条件で適用性に優れていることを検証し、多層骨組における柱梁強度比に関する耐震設計の考え方と必要に応じた新しい規定の提案を目指すものである。平成27年度は、最終年度として、前年度までに実施された実験結果の取りまとめと研究成果の発表を行った。

本研究の目的は、接合部降伏する柱梁接合部を含む多層鉄筋コンクリート造骨組架構の耐震安全性を解明することである。そのために、柱梁接合部を含む部分架構試験体の静的載荷実験を行い、接合部降伏の現象をより詳細に解明した。さらに、接合部降伏を正確にモデル化することのできる柱梁接合部のマクロエレメントを使って、多様な地震外力条件における多層骨組の地震応答解析を行って、架構の耐震性に及ぼす柱梁強度比や接合部横補強筋の影響を明らかにし、現行基準にしたがって梁降伏型に設計されていたとしても接合部降伏する場合があり、その場合には、中間の特定層に変形が集中する層崩壊現象が起こり易くなることを明らかにした。初年度に予定した実験を実施することができた。また、予想を裏付ける現象が実験で確認され、重要な成果が得られている。地震応答解析によるパラメトリックな検討が進んでいる。予算の執行も予定通りとなっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。建築構造学特に鉄筋コンクリート構造及び耐震設計弾塑性動的地震応答解析プログラムを用いたパラメトリックな解析を行い、設計、地震動などの影響に関する膨大なデータが得られたので、今後は、これらの分析をさらに進め、柱梁強度比が0.5から2.0の場合に、地震応答が全体的に増大し、特定階で変形集中が見られる現象の原因を究明し、現行の耐震設計の問題点を明確にして、今後必要とされる耐震規定の改訂内容について検討する。初年度に予定した実験を実施し,予想を裏付ける現象が実験で確認される重要な成果が得られた.解析モデルの開発や設計用の略算式の開発も予定通り進められている.予算の執行も予定通りとなっている.27年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度となる平成27年度は取りまとめのための打ち合わせを行うため旅費が予定より多く必要となることを想定して、若干の残額を残したものである。前年度に開発した柱梁接合部のモデルを組み込んだ弾塑性動的地震応答解析プログラムを用いてパラメトリックな解析を行い,架構の設計強度,設計時診療,地震動などの影響を検討する.耐震規定の検討については,前年度に引き続いて検討を進め,b)降伏剛性の略算式の検討,c)等価粘性減衰係数の算定方法の検討を行う他,d)必要保有水平耐力の必要割り増し,e)想定を超えた地震動に対する倒壊余裕度について検討を進める.平成27年度の年度始めの打ち合わせのための旅費として4月に使用する予定としている。試験体製作費の精算の結果若干残額が生じた.次年度の実験費用に併せて使用する予定としている.
位相的場の理論とミラー対称性

N=2超共形場理論およびランダウ=ギンツブルグ模型に基づく位相的場の理論の立場からのカラビ=ヤオ多様体のミラー対称性が本研究の研究課題であった。研究計画にあげた3つのテーマ、1.シグマ模型と可積分系、2.周期積分とミラー射像、3.BRSコホモロジーとA無限大代数、のうちでは、特に1.について大きな進展が得られた。すなわち、シグマ模型として見た場合の標的空間の複素次元cが1未満の場合について、位相的場の理論の可積分構造を多い種数のリーマン面の寄与も含めて完全に解明することができた。具体的には、まず、多い種数のリーマン面への拡張を許すc<1の模型の分類を扱い、種数0で許される多くの解のうち、N=2超共形場理論による定式化を持つADE模型のみに制限されることをしめした。次に、幾何学的解釈をもつ模型、特に複素1次元(2次元)射影空間の場合に、高い種数における可積分構造を解明した。テーマ2.については、複素1次元トーラスの場合の計算が進行中である。本研究の結果、cが1以上の場合、位相的場の理論の可積分構造は高い種数で一般に任意性を持つことが明らかになった。これはマージナル作用素の存在に由来しており、テーマ3.のBRSコホモロジーの構造を反映している。ミラー対称性では、まさにこの任意性部分が本質的であり、この点の解明が将来の課題として残された。
有機リン系殺虫剤の急性中毒における重症化の病態とその治療に関する研究

1.高速液体クロマトグラフィ-(HPLC)による血液中および尿中のフェニトロチオンおよび主代謝産物3ーメチルー4ーニトロフェノ-ルの同時分析法を確立した。試料をSepーPakC18カラムを用いて前処置したのち、溶出液を窒素気流下で濃縮後にMethaqualone(内部標準)を含むメタノ-ル溶液で溶解し、HPLCに注入した。ピ-クは良好な分離が得られ、高い回収率を示し、治療薬物などによる妨害ピ-クは見られなかった。ガスクロマトグラフィ-(FPD検出器)よりも検出感度はやや低いが中毒例への応用には十分であった。2.実際の中毒症例に上記の定量分析を応用した。強制利尿、PAM、血液吸着などの治療がフェニトロチオンの代謝動態に及ぼす影響については、フェニトロチオンの単独分析だけでは不明な点があった。しかし、主要代謝産物の3ーメチルー4ーニトロフェノ-ルを同時分析することにより、より明確に解析しうることがわかった。3.血漿コリンステラ-ゼおよび赤血球アセチルコリンステラ-ゼの活性の回復過程を速度論的に解析した。中毒によって低下した酵素活性が回復する主役は酵素の新生であり、現在行なわれているような治療では影響を受けにくいことが明らかとなった。しかし、酵素の回復開始時期は体内の残存毒物量を反映しているようであり、有機リン剤のなかでも製剤の種類によって、酵素阻害の動態に違いが見られた。1.有機リン剤とその代謝産物の血中定量分析法の確立先年に測定法を確立したfenitrothionに続いてtrichlorfonとその代謝産物のについて、高速液体クロマトグラフィ-を用いた測定系を確立することができた。さらに、malathion、DEPなどについても試行している。2.有機リン剤とその代謝産物の血中濃度の解析今年度は、症例の集積と、測定可能な有機リンの種類を増すことに主要な目標を置いたため、解析には至っていない。3.酵素阻害の動態解析すでに集積していた症例について血漿コリンステラ-ゼ(ChE)および赤血球アセチルコリンステラ-ゼ(AChE)の活性の回復過程を速度論的に解析した。その結果、両酵素の回復期は、酵素の新生系のみを考慮したワンコンパ-トメントモデルで良好な回帰が得られ、そのT1/2の平均値は血漿ChEで11.3日、赤血球AChEでは26.7日であった。血漿ChE回復のT1/2は中毒の重症度と関連せず、製剤による違いも見られなかった。いっぽう、血漿酵素の低値期の長さは、fenitrothion中毒例でみの臨床症状の重症度と相関し、他種の有機リン剤の中毒では重症度と無関係に3日以下となった。したがって、1)酵素または赤血球の新生が酵素活性回復の主役であり、2)回復速度(T1/2)は中毒症状の指標となりにくく、3)酵素阻害の動態に製剤による違いのあることが示唆された。ガスクロマトグラフィ-(FPD検出器よりも検出感度はやや低いが中毒例への応用には十分であった。

3.血漿コリンステラ-ゼおよび赤血球アセチルコリンステラ-ゼの活性の回復過程を速度論的に解析した。中毒によって低下した酵素活性が回復する主役は酵素の新生であり、現在こなわれているような治療では影響を受けにくいことが明らかとなった。しかし、酵素の回復開始時期は体内の残存毒物量を反映しているようであり、有機リン剤のなかでも製剤の種類によって、酵素阻害の動態に違いが見られた。
地上部と地下部の生態を統合した竹林の拡大メカニズムの解明

有用資源のタケが管理放棄にともない侵略種となり隣地へ拡大する現象が各地で見られている。竹林の拡大は既存の森林生態系を急激に変化させるなどと指摘され、拡大のメカニズムを理解し効果的な管理方法を提案することが緊急の課題である。タケは地下茎によるクローン繁殖を行い、わずか数ヶ月で高さ10m以上まで成長する中空の竹稈をもち、拡大の原因になっていると考えられる。しかし、これらの特性を実際に野外で定量的に評価し、拡大現象を理解する試みはこれまでほとんどなかった。本研究では、竹林の拡大メカニズムを解明する上で必要な、竹林の拡大を可能にさせる光環境条件の評価、光合成同化産物の分配・輸送様式の解明を目的とする。
分子超格子デバイスによるスピントロニクスの探求

分子超格子をもちいたスピントロニクスの基礎物性とデバイス特性に関する研究である。本研究では、これまでに、分子層1層レベルでの成長機構を最適化し、異種分子をlayer-by-layerで交互積層した分子超格子の作製に成功していた。本年度の大きな進展は、スピントロニクス応用するうえで重要な、電子構造と光物性を調べ、基礎的な知見とデバイス作製技術をナノスケールで確立したことである。スピンスイッチング特性の大きな磁気抵抗効果を示す動作の原理として、励起子の生成、解離、または発行再結合などの励起子挙動が関与している。励起子挙動に関する知見を得る為に、本研究では高い結晶性膜では励起子拡散長の拡大を確認し、精密な時間分解発光の測定から異種分子界面での励起子ダイナミクスを調査した。その結果、励起子の拡散機構を詳細に解明した。また、デバイスの作製にとって最も重要な、「分子薄膜のナノ構造作製」を目指して、米国ローレンスバークレー国立研究所において、ナノインプリント技術を習得した。その過程で、自己組織化現象を用いたSub-10nm領域でのナノ加工技術によって、分子スケールでのナノデバイス作製技術を確立した。この結果についても、査読論文の共著者として外部発表を行った。以上の2点である。これらの結果は、分子超格子をもちいたスピントロニクスの基礎物性解明につながるだけでなく、分子超格子をもちいたスピントロニクスのデバイス作製技術につながる成果である。本研究では、分子超格子構造を用いた光物性評価やデバイス化を行ない、スピントロニクスへ向けた知見を得ることを目的とした。報告されている多くの有機スピントロニクスデバイスは、有機FETなどの従来の電子デバイスと同様に分子配向について制御されておらず、再現性も低いのが現状である。一方で分子配向の制御性を持った分子超格子デバイスは有機FET等の高い再現性を実現していたが、スピントロニクス応用に向けた基礎物性の評価はこれまで行なわれていない。そこで本年度は、スピントロニクス応用に向けて、分子超格子の光制御性や界面でのキャリア挙動を評価することを目的とした。特にペリレン誘導体(PTCDI)/クオテリレン(QT)系の分子超格子の励起子挙動に着目した。励起子挙動はスピントロニクスデバイスのスイッチング特性に大きく影響する物理現象だからである。発光の温度依存性や発光強度の変化を調べることで、分子超格子中での励起子挙動とくに励起子生成、拡散、再結合過程を系統的に解析した。その結果、得られた重要な知見は、次の二点である。第1点は、分子超格子を構成するPTCDI中での励起子の拡散長が、従来報告のあったPTCDI薄膜に比べて3倍長く評価された、第2点は、PTCDI単膜とPTCDI/QT超格子におけるPTCDI、フレンケル励起子と電荷移動(CT)励起子で著しく異なることを見出した。これら結果は、界面近傍での励起子の電子-正孔の結合状態や発光過程への活性化エネルギーなどが深く関与していることを示唆している、これら界面近傍の励起子挙動は磁気抵抗や磁場中発光へ大きく寄与することが示唆され、今後、時間分解発光などの手法をより詳細な励起子挙動の解析を進めることでスピントロニクスなどへの応用可能性を探索する予定である。以上の2点である。