hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
COX2阻害剤による腫瘍周囲浮腫のコントロールとテモダール感受性の相関

膠芽腫は集学的治療を行っても平均生存期間が約12か月であり、脳腫瘍の中でも最も悪性である。最近日本でも承認された経口可能なアルキル化剤であるテモゾロミドは、放射線と併用することにより、有意に膠芽腫の生存期間を延長する報告がなされた。また、この有効性には薬剤耐性遺伝子であるO6-methylguanine methyltransferase(MGMT)遺伝子の発現が関与していることが報告されている。私は、種々の遺伝子のプロモーター領域に存在しているGlucocorticoid responsiveelment(GRE)に着目して、ステロイド存在下にMGMT遺伝子の発現がどのように変化するのかを経時的に確認してきた。脳神経外科領域では、Glucocorticoid作用を有するデキサメサゾンが、脳腫瘍周囲の浮腫に対する治療に第一選択薬として頻用されており、実際に、我々の実験結果からは、ステロイド存在下においてMGMT遺伝子の発現が増加して、アルキル化剤であるACNUへの感受性が低下する結果が得られている。平成20年度はステロイド存在下にテモゾロミドに対する感受性とMGMT遺伝子の発現誘導が相関するのか否かを、膠芽腫細胞株を用いて検証した。MGMT1遺伝子産物の発現はデキサメサゾンにより誘発され、それに伴いテモゾロミドの感受性が減少した。その結果をふまえ、ステロイドと同様に腫瘍周囲の脳浮腫に対して効果的な、COX-2阻害剤の存在下において、膠芽腫細胞のテモゾロミドに対する感受性が変化するのか否かを現在検証している。我々は、これまでに各種遺伝子のプロモーター領域に存在しているGlucocorticoid responsiveelement(GRE)に着目してステロイド存在下に6-methylguanine methyltransferase (MGMT)遺伝子の発現がどのように経時的に確認した。着目した理由として、Glucocorticoid作用を有するデキサメサゾンが、腫瘍周囲の浮腫に対する治療に第一選択薬として頻用されており、実際に、我々の実験結果がらは、ステロイド存在下においては、MGMT遺伝子の発現が増加して、アルキル化剤であるACNUへの感受性が低下する結果が得られた。そこで今回は神経膠芽腫に対する新たな治療薬であるテモゾロミドに対して、ステロイドが影響するかを解析した。その結果、テモゾロミドの膠芽腫細胞株への細胞毒性はステロイドを投与することにより減弱することが判明した。現在は、ステロイドにかわるk脳浮腫改善薬として知られている、COX阻害剤を用いた場合のMGMT遺伝子の発現の変化を解析し、ACNUおよびテモゾロミドに対する感受性の変化を解析中である。また、この有効性には薬剤耐性遺伝子である06-methylguanine methyltransferase(MGMT)遺伝子の発現が関与していることが報告されている。

その結果をふまえ、ステロイドと同様に腫瘍周囲の脳浮腫に対して効果的な、COX-2阻害剤の存在下において、膠芽腫細胞のテモゾロミドに対する感受性が変化するのか否かを現在検証している。
超高感度エピゲノム検出による尿路上皮がん診断法の開発

膀胱がんにおいてDNAメチル化異常は代表的なエピジェネティック異常である。筋層非浸潤性膀胱がんは再発率が高く、非侵襲的な再発診断マーカーの開発が求められている。本研究ではmiRNA遺伝子のDNAメチル化を尿中から高感度に検出する手法を開発し、膀胱がん再発診断に有用であることを明らかにした。経尿道的膀胱切除を受けた後、フォローアップ中の膀胱がん症例より自排尿を採取し、miRNA遺伝子CpGアイランドのメチル化を解析した。尿検体採取日に判明した膀胱内再発およびその後の再発と、尿中DNAメチル化を比較した結果、膀胱がん再発検出および再発予測の両方に有用なマーカーとなりうる事を明らかにした。札幌医科大学および関連病院にて、診断・治療を受けた尿路上皮がん150症例から、尿280検体を採取した。外科的治療後のフォローアップ期間を通して複数回の尿検体採取を行い、尿路上皮がん再発の有無などの臨床情報を蓄積しつつある。またこれまで採取した尿検体よりゲノムDNAの抽出を完了した。尿路上皮がんの新たな尿中メチル化DNAマーカーを探索するため、膀胱がん症例より採取した尿検体6例を対象に、Infinium HumanMethylation450 BeadChipアッセイを行った。またdigital PCR(Bio-Rad QZ200 Droplet Digital PCRシステム)を用いたDNAメチル化の検出テストを行った。本年度はまずmiR-9、miR-124、miR-137など、我々がこれまで同定した膀胱がんメチル化DNAマーカーを用いて、digital PCRによるMethyLightアッセイ系を構築した。尿路上皮がん症例からの尿検体および、膀胱がん手術後のフォローアップ期間中の尿検体の採取、DNA抽出、臨床情報の収集を順調に行うことができた。またdigital PCRによるDNAメチル化検出系の構築を予定通り行った。昨年度に引き続き、札幌医科大学および関連施設にて、診断・治療を受けた後、外来フォローアップされている尿路上皮がん患者より自排尿検体を採取した。フォローアップ期間における膀胱鏡検査、細胞診検査、CT検査などの臨床情報を収集した。これまで採取した尿検体300検体からゲノムDNAを抽出し、バイサルファイト処理を行った。マーカー候補遺伝子10個のメチル化をMethyLight法、digital PCR法、バイサルファイトパイロシークエンス法などにより解析した。収集した臨床情報とメチル化解析結果を比較検討した結果、尿中DNAメチル化の上昇が治療後再発と強く相関することを明らかにした。再発症例は、尿検体採取時の膀胱鏡検査にて検出された再発と、尿検体採取後のフォローアップ期間に施行された膀胱鏡検査にて検出された再発に分けられた。尿中メチル化マーカーはいずれにおいても高頻度に陽性であったことから、再発検出および再発予測の両方に有用と考えられた。最も好成績であった4マーカー(miR-9-3, miR-124-2, miR-124-3, miR-137)による再発検出能は感度73.1%、特異度71.8%、AUR 0.77であった。腫瘍径、ステージ、再発歴などの因子を調整した多変量解析においてお、尿中メチル化マーカー陽性は再発(OR, 4.956; P = 0.001)および再発リスク(HR, 8.030; P < 0.001)と強く相関した。これらの結果より、尿中DNAマーカーは膀胱がんの診断、および治療後の再発診断、再発リスク予測に有用である事が示された。症例からの尿検体採取および臨床情報の収集を行う。これまでのアレイデータを元に新規尿中DNAマーカーとなりうる遺伝子を抽出する。尿路上皮がん細胞株、尿路上皮がん臨床検体、尿路上皮がん症例の尿、健常人の尿を用いて、がんマーカーとしての性能をテストし、最適なマーカー遺伝子を決定する。尿路上皮がん切除術後に外来フォローアップされている症例の尿検体から、尿DNAマーカー解析を行い、再発のスクリーニング、あるいは再発リスク予測に応用しうるか検証する。分子腫瘍学平成27年度は研究開始初年度ということもあり、臨床検体および臨床情報収集がメインであった。またこれら検体収集には大学院生および病院スタッフの協力を得ることができたため、謝金が発生しなかった。平成28年度は、収集した検体の解析のために試薬・消耗品費を必要とする。さらに研究成果発表の旅費、実験補助員の人件費に充てる計画である。
頭頸部肉腫の分子病理学的研究：病理診断応用と革新的抗腫瘍戦略基盤の構築

具体的な研究内容:希少がんである頭頸部肉腫ならびに間葉系腫瘍類似疾患について多面的な解析を行った。琉球大学、ミャンマー・マンダレー歯科大学と共同研究を行った。具体的には、血管肉腫、線維肉腫、軟骨肉腫、骨肉腫など頭頸部肉腫の蒐集を行い、対照疾患としては、膿原性肉芽腫、線維性ポリープなど非腫瘍性疾患ならびに扁平上皮癌を選定した。Hippo経路ならびに増殖因子(Survivinなど)の発現解析を行い、腫瘍型との相関ならびに、発現様式に着目した。その結果、肉腫においては、特徴的にSurvivinの核内発現・局在が確認され、従前発表した血管肉腫における解析と相同的であった。肉腫において、Survivinは増殖期に特徴的に発現し、腫瘍細胞増殖性を規定していることが示唆された。同時に、YAPの核内局在、ならびにリン酸化YAPの細胞質内局在が肉腫において確認され、Survivin発現調節機構にHippo経路が直接的に関与している可能性を提示した。対照疾患では、非腫瘍性疾患においてはSurvivinの発現はほとんど確認されず、扁平上皮癌においては、分化の低い腫瘍細胞においてSurvivinの発現が確認された。本結果は、上皮間葉転換(EMT)の背景にSurvivinという増殖調節機構が関与している可能性を示唆するものであり、腫瘍特異的にSurvivinが発現することを確認できた。意義と重要性:本研究は腫瘍という発生と相似である現象について、増殖制御機構が相似形である可能性を強く示唆している。初期発生と類似した現象が腫瘍形成において生じ、適切な三次元的構成が破綻する背景には、増殖制御機構となるHippo経路が節度を持って機能していないことを示唆している。本研究は肉腫の腫瘍細胞増殖性に新たな知見を提供することができ、抗Survivin薬は有効な分子標的薬として機能する可能性が高いことが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。具体的な研究内容:難治性の希少がんである血管肉腫について重点的に解析を行った。国立がん研究センター、琉球大学より85例という世界的にみても最大規模の症例を蒐集し、良性腫瘍・腫瘍類似疾患である血管腫(54例)、膿原性肉芽腫(34例)を対照症例として、Hippo経路ならびに増殖因子Survivinの発現解析を行った。その結果、血管肉腫全例において腫瘍細胞核における特徴的なSurvivin発現が確認され、その発現様式は、患者生存率とは相関しなかった。また、Survivin発現の背景には、Hippo経路抑制機構が存在していることが明らかになった。Survivin発現は良性腫瘍や腫瘍類似疾患においては明らかではなく、血管肉腫に特徴的であることが判明した。同時に、ヒト血管肉腫細胞株(ISO-HAS-B)を東北大学細胞バンクより入手し、Survivin抑制系による機能解析を行った。その結果、Survivinは、血管肉腫細胞においても細胞増殖を正に制御し、Survivinを発現抑制すると、細胞死をきたすことが明らかになった。そこでSurvivin抑制薬であるYM155を細胞添加したところ、細胞増殖能が抑制され、Survivin発現抑制を行った時と同様の細胞死をきたした。また、細胞レベルにおいてもHippo経路抑制が生じており、Survivin発現の一部は、Hippo経路によって制御されていることが明らかになった。意義と重要性:ヒト臨床検体とヒト由来細胞株の双方向から、ヒト血管肉腫においてSurvivinが特徴的に腫瘍細胞増殖を正に制御し、Survivin発現背景の一部はHippo経路抑制によって説明可能である。また、Survivin抑制薬YM155が血管肉腫細胞レベルにおいて奏功し、細胞増殖を効率に抑制することが明らかになったため、YM155を用いた新規抗腫瘍戦略の展望が開けた。対象となる肉腫の中で、血管肉腫について重点的に解析を行うことができ、腫瘍細胞増殖機構の一端を明らかにするとともに、抗腫瘍戦略となりうる抗腫瘍薬の絞り込みに成功したことは大きな進捗であった。同時に、対照病変である良性腫瘍・腫瘍類似疾患についても解析を行うことができ、「悪性」との分子生物学的異同を明確にしたことは血管肉腫の分子病理学的理解に貢献したと自負している。また、研究の進捗状況を国際専門誌に学術論文として公表することができた。

対照疾患では、非腫瘍性疾患においてはSurvivinの発現はほとんど確認されず、扁平上皮癌においては、分化の低い腫瘍細胞においてSurvivinの発現が確認された。本結果は、上皮間葉転換(EMT)の背景にSurvivinという増殖調節機構が関与している可能性を示唆するものであり、腫瘍特異的にSurvivinが発現することを確認できた。意義と重要性:本研究は腫瘍という発生と相似である現象について、増殖制御機構が相似形である可能性を強く示唆している。初期発生と類似した現象が腫瘍形成において生じ、適切な三次元的構成が破綻する背景には、増殖制御機構となるHippo経路が節度を持って機能していないことを示唆している。本研究は肉腫の腫瘍細胞増殖性に新たな知見を提供することができ、抗Survivin薬は有効な分子標的薬として機能する可能性が高いことが示された。継続して、血管肉腫の細胞レベルでの細胞増殖制御機構の研究を継続するとともに、他の肉腫である線維肉腫や脂肪肉腫などについても本年で得られた知見を応用して研究を展開していきたいと考えている。臨床検体は引き続き所属機関や共同研究先での倫理委員会承認を得て蒐集し、貴重な希少検体の解析を進めていきたい。同時に、細胞レベルの解析を行い、臨床検体での分子動態の背景にある分子機構を明らかにしていきたい。また、研究は常に治療戦略という臨床的還元を目指したものにしていきたい。そのためにも、細胞動態を制御する鍵となる分子を同定し、その抑制薬あるいは中和抗体による分子治療戦略を意識した研究展開としていきたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
東日本大震災とワーク・キャリアの再体制化に関する研究

当該研究の目的は、個人のワーク・キャリアに関する認知が、きわめて予測困難でありながら非常に影響力の強い自然災害によって、どのような過程を経て再体制化していくのかを、東日本大震災という具体的事象をめぐる比較事例的視点から明らかにすることである。文献渉猟、追加的ヒアリング、分析枠組との継続的な相互参照をおこなうことで、説明力の高いフレームワークの確立をめざした。理論的には、ワーク・キャリアにおける環境変化を主として扱うトランジション研究における鍵概念の批判的再検討を目的としている。経験的分析としては、歴史上稀有な自然災害である東日本大震災に主眼を置くことで、研究の独自性を追求するものである。平成25年度においては、以下の活動を主として実施した。第1に、当該研究では、キャリア・トランジションおよびセンス・メイキングの理論的枠組みを、各フィールドの分析に適用することを企図している。そのため、各領域の文献研究を進め、前述した分析枠組みを、より精緻化することを目指した。他方で、東日本大震災という具体的事象に関連するフィールド調査を予定している研究であるため、その事象に関連する図書や資料の渉猟をもとに、それらのフィールドについての十分な知識のうえでの研究の遂行をはかった。第2に、研究成果の中間的な内容をまとめ、国内学会で以下の報告をおこない、査読済みのショートペーパーを提出している。上野山達哉・櫻田涼子「トランジションはつねに『結果としての変化』をともなうか?:東日本大震災被災地事業所従業員のケースをもとに」経営行動科学学会,名古屋大学,2013年10月.上野山達哉・櫻田涼子「トランジションはつねに『結果としての変化』をともなうか?:東日本大震災被災地事業所従業員のケースをもとに」『経営行動科学学会第16回年次大会発表論文集』411-416ページ、2013年10月。当該年度の研究遂行の概要は以下の2点にまとめられる。第1に、キャリア・トランジションおよびセンス・メイキングの理論的枠組みを、各フィールドの分析に適用する。そこで、各領域の文献研究を進め、前述した分析枠組みを、より精緻化することを目指すことである。前年での本研究に密接に関連する学会発表の際、フロアから建設的なコメントがあり、枠組みの再検討と深化の必要性が生じたため、あらためて文献研究を進めた。第2に、震災による福島県外への避難者について、聞き取り調査と資料収集をおこなった。まず、福島県庁避難者支援課の担当者に聞き取りをおこない、県外避難者についての現況把握をおこなった。さらに、関西のいくつかの県の公共図書館で、現地詩誌による震災避難者の取り上げられ方がどのように変化しているかの資料収集と整理をおこなった。これらの作業は次年度主として関西を中心に避難者のキャリアについて調査をしていくための下準備として位置づけられる。平成27年度においては、以下の活動を主として実施した。そのため、各領域の文献研究を進め、前述した分析枠組みを、より精緻化するための考察をおこない、説明力の高いフレームワークに改定を行った。他方で、追加的なインタビュー調査を実施し、前述のフレームワークとの継続的な相互参照をおこなうことで、その有効性を高めることをめざした。第2に、これまでの研究成果をまとめ、査読済みのフルペーパーを交換した。上野山達哉・櫻田涼子「自然災害によるワーク・キャリアの再体制化とイナクトメント:東日本大震災被災地事業所従業員のケースをもとに」『商学論集』福島大学経済学会、84(3)、37-52、2013年3月。

概要で述べたように、前年での本研究に密接に関連する学会発表の際、フロアから建設的なコメントがあり、枠組みの再検討と深化の必要性が生じたため、あらためて文献研究を進めた。また、次年度の調査地域を関西を中心とすることにしたので、準備作業にやや時間を要した。次年度で成果として集約していくことを目指す。経営学次年度はやや手間をかける必要性はあるものの、当初の予定以上に質の高い研究成果につながる可能性を有しているので、集中的に取り組みたい。当該研究の初年度進捗状況は、とくにフィールド調査について、やや遅れている。計画していた県内事業所従業員への調査が、先方の状況もあり未実施であることと、県外調査対象の探索と選定に予定よりもやや時間をかけているためである。26年度で重点的に対処することをめざす。今後は研究の進捗管理をより徹底しておこなうことが必要であるが、当初の予定どおりの研究課題が達成できると考えている。
凍結溶液マトリックス中の希土類錯体の存在状態と光反応特性

凍結溶液マトリックス中では分子の拡散が抑制されるために、溶液中でも不安定な錯体や光反応生成が安定化される可能性がある。本研究では、ユウロピウム(III)クリプタンド錯体のアルコール溶液中での光還元反応を主たる対象とし、溶液と凍結溶液マトリックスでの光還元反応機構の相違ならびに光還元反応に対するクリプタンド配位子の影響の解明を試みた。ユウロピウム(III)クリプタンド錯体のアルコール溶液に248nmのレーザー光を照射すると、ユウロピウム(II)錯体による吸収が紫外部に現れた。しかし、凍結溶液中ではユウロピウム(II)の生成はみとめられなかった。これに対して、配位子を含まないユウロピウム(III)アルコール溶液では凍結溶液においてもユウロピウム(II)の生成がみられた。凍結溶液マトリックス中のクリプタンド錯体への光照射では、溶媒-ユウロピウム(III)間の電子移動並びに溶媒分子の拡散がクリプスタンド配位子やマトリックスケージにより抑制されたためと考えられる。これを支持する結果がEu-151メスバウアースペクトルからも得られた。ユウロピウム(III)クリプタンド錯体の場合、光還元のような無輻射過程に対して分子構造と溶液マトリックス中の分子拡散が強く影響することが示された。また、ユウロピウム濃度が十分に高い場合には、照射によりユウロピウム(II)塩の沈殿が生じた。これは、他の希土類元素からのユウロピウムの光還元による選択的分離の可能性を示唆するものである。
梅雨前線帯の広域水収支過程と異常天候に関する研究

中国から直接入手した広域の日降水量や鉛直高分解能高層気象データ等や、人工衛星のマイクロ波放射計データ(SSM/I)から評価した降水量分布の解析等により、次の興味深い結果が明らかになった。1.1991年には、梅雨前線の長江・淮河流域での停滞が多く、特に淮河大洪水のあった7月前半には、位置もあまり変えずに半月も停滞した。その期間の前線帯は、約200kmの南北幅を持つ「広域大雨帯」(日雨量50ミリ以上)として維持されていた点が注目される。この期間は、前線帯の南側からの多量の水蒸気流入に対し北側からの流出は他期間に比べても小さく、前線帯スケールでの効率的な水蒸気収束と降水の集中化が示唆される。このような前線帯規模での降水分布の集中性は、過去35年ぐらいの中でも特に顕著であった可能性がある。2.日本列島で異常冷夏・大雨だった1993年には猛暑・渇水年の94年に比べて、梅雨前線帯でのSSM/Iで評価した総降水量の大変大きな期間が8月も含めて頻繁に出現し、また、台風に伴う降水の寄与も少なくなかった。このような状況は、1993年の梅雨前線帯では地上付近の南北音頭頻度が平年より大変大きく、南偏した上層の寒冷トラフの南縁と重なっており、また、60N以北の寒帯前線帯とは明瞭に分離した傾圧帯として維持されていた点が関連していたものと考えられる。SSM/Iにより算定した水蒸気量や降水量の情報は、日本周辺のメソ降水システムの数値予報モデルの初期値として、インパクトが大きいことがわかった。(1988年7月中旬頃の例)。4.1994年の中部・東日本では、秋には台風・秋雨前線により渇水が緩和されたが、95年には逆に秋に深刻化した。アノマリーの季節経過過程は、年によってかなり異なる可能性があり、今後解決すべき重要な問題が提起された。1.初年度である今年は、1991年の中国長江・淮河流域における日降水量等の地上データ、鉛直高分解能高層気象データを入手し、それらの編集を開始した。特に、91年58月の日降水量データは、前線帯のみならず110E以東の中国全域で入手出来たので、来年度以降の前線帯周辺域も含めた水収支の解析に利用される。一方、分担者との協力により、他の年も含めた気象庁のレーダーアメダス合成データ、大気、データ等の入手・編集も行った。2.淮河大洪水のあった91年は8月になっても梅雨が明けなかったが、約40日程度の周期の季節内変動も大変大きかった。また、もともと梅雨前線は日々にみて準定常的な特徴を持つが、この年は、一旦前線が現れたら15日近くも強いまま位置もあまり変わらず長江・淮河流域に停滞する時期が58月を通して4回もあり、とりわけ持続性が高かったことが分かった。特に、大洪水のあった7月前半頃そこに停滞した前線帯では、普通の集中豪雨のような単なる局地的なものではなく、200km程度の南北幅を持ち東西にベルトに伸びる広い領域全体で日雨量50ミリを越える大雨が連日起こったことが明らかになった。詳しい過程は次年度解析を行うが、7月前半の「広域での大雨持続」には、亜熱帯高気圧域からの強い下層南風の持続、前線の北側の上層トラフの西偏等が関与していることが示唆された。

1988年の7月中旬ごろの前線帯上をメソα降水系が朝鮮半島南部に発生し、日本の東へ抜けたが、九州付近でその構造が大きく変化したことが分かった。その時の数値予報モデルによる実験も行った。また、この例についてSSM/Iを利用した水蒸気や降水量分布を算定し、その算出法の有効性が確かめられた。1.中国の高層気象特異点、地上気象、降水量データについて、前年度に引続き収集と編集を行った。今年度は、流域水収支の解析に必要な長江・淮河の流量データも、1991年58月分について入手出来た。2.編集中の高層特異点データ利用の前段階として、淮河流域における大気中の水蒸気収支解析を、ECMWFデータと収集した降水量データを用いて行った。この年の58月の淮河流域での各大雨期間は、南から侵入する水蒸気フラックスの増加に対応していたが、特に大洪水の起きた7月前半は、南からの水蒸気侵入は他の期間に比べて特に大きいにも関わらず、北からの流出は小さく、効率的に前線帯で収束したことが明らかになった。この期間は、亜熱帯高気圧域からの下層南風強風による大きな水蒸気輸送の持続したのみでなく、50N付近で上層のトラフが西偏して停滞し、その南側の前線帯の定常性が維持された。このことにより、マクロ規模での降水の集中化がもたらされた可能性があることが明らかになった。また、流域での陸面蒸発も、降水量への少なからぬ寄与があることが分かった。3.1988年の7月中旬ごろの水蒸気量や降水量をSSM/I衛星データを利用して算定し、SSM/Iの情報を初期値入力したときのメソ降水システムの予報に対するモデルへのインパクトも、ある状況では大きいことが分かった。4.レーダーアメダス合成データ及びSSM/Iを用いて、日本付近の冷夏大雨年である1993年、特殊なケースでの秋雨前線帯における1994年の降水量分布等の解析を行ない、前線帯全体での降水量分布の変動をモニターするめどがついた。1.顕著な高温・乾燥年の1994年5月8月について、比較のために、鉛直高分解能高層気象データ、降水量データ等を収集・編集した。2.1991年7月前半の淮河流域での大洪水時には、南からの前線帯への多量の水蒸気流入のみならず、その流域スケールでの効率的な収束と集中性があった。これは過去35年ぐらいの中でも特に顕著であった。それらには、西偏した上層トラフの南方に隣接して、対流圏下層のみで明瞭な「弱い低温域」の維持が重要な役割を果たした可能性がある。また、淮河流域ではその大雨に応答して流出量の急増がすぐに見られたが、長江中流域では一旦流域に貯留された後、盛夏期に流出が最大になるなど、流域水収支過程の違いも明らかになった。3.マイクロ波放射計データ(SSM/I)による海上も含めた降水量分布の解析によれば、1993年の梅雨前線帯では120E-140Eの梅雨前線帯全体で、1890億トン/5日もの大きな降水量がある期間があり、(94年は、同じ領域で500700億トン程度)、しかも、南北300km程度の領域に集中していた。そういう状況が8月にもしばしば現れると同時に、台風に伴う降水の寄与も少なくなかった。この冷夏・大雨年には、梅雨前線帯付近の対流圏下層での南北温度傾度が平年に比べて極めて大きく、上層の寒冷トラフの南偏も著しかった。しかし、北半球の寒帯前線帯(移動性高低気圧活動域)は60N以北と、1994年に比べて遥か北方にあり、これが、南の亜熱帯高気圧域からの多量の水蒸気輸送に加え、8月になっても停滞性の著しい前線帯が日本付近で維持された重要な因子の1つと考えられる点が明らかになった。4.1994年の中部・東日本では、台風・秋雨前線に伴う降水で秋には渇水傾向が緩和されたが、95年は夏の渇水が逆に深刻化した。この違いに関わる秋の亜熱帯高気圧や大陸からの寒乾気の侵入過程は、年によってかなり異なることが明らかになり、今後解決すべき重要な問題を提起した。
SiC系繊維を用いた広帯域型電波吸収機能を付与した構造用複合材料の実現

電波を利用した通信の重要性が増しているが、電波を利用する時に電波を反射せずに吸収する材料がないことが電波利用時に問題となっている。特に、GHzオーダーの周波数帯域では広帯域で電波を吸収する材料がないことが問題となっている。本研究では、広帯域電波吸収体で20dB程度の電波吸収率をSiTiCO繊維強化エポキシ系複合材料で実現する可能性を示すことを目的とした。材料系には、SiTiCO繊維に熱処理を施し、抵抗率を1.5×10^46.5×10^<-3>Ωmの範囲内で任意の値にしたものを適当な形態にし、エポキシ樹脂と複合化したものを用いた。実際には、繊維を長さ330mmの短繊維にし、エポキシマトリックスと複合化し、二次元面内ランダムの繊維分布を持つ複合材料を作製した。得られた複合材料の板厚方向の誘電率、誘電損失を540GHzの周波数帯域で測定した。これらの周波数では通常の方法では測定できないので、新たにホーン型アンテナを用いた自由空間法での測定方法を開発し、それを用いて測定を行なった。実験結果をもとに、電波吸収能力の周波数依存性及びSiTiCO繊維の比抵抗を用いて、電波吸収能の周波数依存性を解析的に推定した。また、この電波吸収材料が構造体として用いられる力学特性を兼ね備えていることも検証した。これらの結果をもとに異なる特性の繊維を混合して用い、広帯域型電波吸収体を得るための指針を得た。また、SiTiCO繊維を用いた電波吸収体設計の概念も提案することができた。SiC系繊維を用いて、新しい広帯域型電磁波吸収材料を実現する方法を検討した。カーボン導電層の厚さの異なる3種のSiTiCO系短繊維を混合条件を変えて複合化し、エポキシ樹脂マトリックス複合材料を製造した。繊維体積率は0.05、0.075および0.1である。1.0MHz1.0GHzの周波数範囲で複合材料の誘電特性と導電率を測定した。短繊維とエポキシ樹脂を混合する時間を変えることにより、複合材料中の繊維の分布状態が変化した。研磨面の組織を観察することにより、混合時間とともに短繊維の平均長さが短くなるとともに分散が均一になった。短繊維の分散が均一になるとパーコレーション効果が減少することにより電気抵抗率が増加した。誘電特性の結果から、用いた繊維の導電率と複合化組織が複合材料の誘電特性に大きな影響を及ぼすことが明らかになった。周波数によらず導電層の厚さが厚い材料ほど、複合材料中に入射した電磁波エネルギーが-20dB以下まで減衰する電磁波侵入深さが小さくなった。実験から求めた誘電特性を用いて求めた複合材料の電磁波透過特性、反射特性から、導電層の厚さが大きいほど電磁波の損失は大きくなり、厚さが小さいほど電磁波の表面反射特性は小さくなることが明らかになった。したがって、導電層の厚さの異なる繊維強化複合材料を組み合わせることにより、広帯域の電磁波吸収特性を実現することが可能になると考えられた。
古墳の装飾に用いられた赤色顔料に関する鉱物学的研究

古墳の装飾に用いられた赤色顔料は鉄系のベンガラと水銀朱とに大きく分類されることが古くから知られてる。よく知られているように、一般に朱の産地はベンガラに比べれば極めて限定されているため、入手がより困難であったと考えられることから、その赤色顔料の利用の意義や背景を考察する際に、それが朱であるかベンガラであるかの情報を得ておくことには重要な意味がある。しかし、このうちのベンガラという言葉については、その定義は曖昧であり、殆ど純粋な酸化第二鉄である赤鉄鉱の鉱石のようなものが用いられている場合もあれば僅かに含まれる三価の鉄の存在で赤く見えている様なものも存在する。従って、鉄系の赤色顔料が確認されても、その入手法や技法には様々な種類があったことが想定され、少しでもそれらを詳しく記載していけば、その考察に寄与することが期待される。そこで、本研究では、赤色顔料のうち、鉄系の赤が用いられているものについては、単に鉄の赤という意味でベンガラと記載するのではなくどのような化学鉱物組成のものであるかをなるべく正確に記載することを行い、ベンガラのさらに細かい分類を試みた。このような視点から、島根県と鳥取県下の古墳で用いられている赤色顔料を系統的に分析したところ朱が見られた古墳ではすべてそれは純粋な鉱石としての朱であったが、鉄系の赤の場合には、かなり純粋な赤鉄鉱の鉱石もあれば、酸化鉄は含まない赤色粘土のようなものである場合もあり、また両者の中間的な場合も観察された。こうした違いは、多分に連続的であって明確な区別やグループ分けは困難なものの少なくともベンガラと一口に言っても、その入手法や製法には異なるいくつものバリエーションがあったであろうことが明らかにされた。
鞭毛装置構造の比較及び複数遺伝子解析によるケルコゾア門の分類体系の再構築

今年度はケルコゾア生物の培養株の収集を目的として沖縄県宮古島でサンプリングを行い、クロララクニオン藻に最も近縁な従属栄養性の原生生物であるMinorisa minutaの培養株を確立した。また予定された研究計画に基づき、これまでに確立した培養株について分子系統解析及び微細構造観察を行った。昨年度から引き続き研究を行っている新奇ケルコゾア生物の培養株であるSRT122株について、透過型電子顕微鏡を用いた詳細な微細構造観察によって鞭毛装置の立体構造を明らかにした。本培養株については、これまでに行った分子系統解析および光学顕微鏡観察の結果も合わせて原著論文を準備中である。以前に確立した従属栄養性原生生物の培養株SRT404株について、その形態的特徴からこれまで所属不明の原生生物として扱われてきたRhabdamoeba marinaであると同定した。本培養株については昨年度に行った分子系統解析及び微細構造観察の結果を合わせて現在原著論文を準備中である。環境配列クレードの一つであるnovelclade 4に属する新奇ケルコゾア生物の培養株SRT104株についての原著論文がJournal of Eukaryotic Microbiology誌に掲載され、ケルコゾア門テコフィローサ綱の新属新種、Trachyrhizium urniformisとして記載された。本研究によってnovel clade 4の実体が初めて明らかとなり、ケルコゾア門の多様性の理解に貢献した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は研究計画に基づき、今後の研究に用いるケルコゾア生物の培養株の収集を行い、これらについて光学・電子顕微鏡観察及び18SrRNA遺伝子を用いた分子系統解析を行った。一部の培養株については複数遺伝子の配列の取得、鞭毛装置構造の観察を行った。東京湾、西表島、パラオの海水サンプルから5株のケルコゾア生物の培養株を確立することに成功し、内2株(SRT301株、SRT310株)については18SrRNA遺伝子を用いた分子系統解析の結果、Filosa亜門の新規系統であることが明らかとなった。今後これらの培養株について鞭毛装置構造を含めた形態・微細構造観察を行い、分類学的位置を明らかにする予定である。複数遺伝子を用いた分子系統解析を行いケルコゾア内の系統関係を解明するために、系統の異なる4株(DA172株、SRT122株、SRT301株、YPF708株)について18SrRNA、28SrRNA、HSP90遺伝子の配列を取得した。以前に確立したケルコゾア生物の培養株であるSRT104株について形態観察及び分子系統解析行い、本株が環境配列のみが知られている系統群(Novel clade4)に含まれる新属新種のケルコゾア生物であることを示した。これによってNovel clade4の実体が初めて明らかとなった。以前に確立したケルコゾア生物の培養株であるSRT235株について形態・微細構造観察及び分子系統解析を行ったところ、本株はEndomyxa亜門の新規系統であり、同亜門内で初めて発見された生活環を通じて鞭毛をもっ原生生物であることが明らかとなった。また、本株の鞭毛装置構造はこれまでに報告されているケルコゾア生物のものとは大きく異なっており、ケルコゾア内の鞭毛装置の進化を解明するために重要な生物であると考えられる。これらの成果については現在投稿論文を準備中である。ケルコゾア生物の培養株の収集のために鹿児島県奄美大島にてサンプリングを行い、3株のケルコゾア生物の培養株を確立することに成功した。その内2株(SRT501株、SRT539株)については18S rRNA遺伝子を用いた分子系統解析の結果からFilosa亜門の新規系統であることが明らかとなった。今後これらの培養株について詳細な形態・微細構造観察を行い、分類学的位置を明らかにする予定である。また、鳥取県泊港の海水サンプルから、クロララクニオン藻綱の基部に位置する捕食性原生生物の培養株(SRT404株)の確立に成功した。本株について微細構造観察を行ったところ、色素体が見られず、大型の射出装置をもつ等既知のクロララクニオン藻とは異なる特徴をもつことが明らかとなった。今後鞭毛装置構造の解明を含めた詳細な微細構造の観察を行い、本株の分類学的位置を明らかにする予定である。以前に確立したVentrifissura属の培養株であるSRT122株及びSRT224株について電子顕微鏡観察を行い、初めて本属の微細構造を明らかにした。これによってVentrifissura属と他のテコフィローサ生物との類似性が明らかとなり、分類学的位置について理解するための重要な知見が得られた。この研究結果については現在投稿論文を準備中である。昨年度に投稿したケルコゾア生物Abollifer globosaの記載論文がProtist誌に掲載された。本研究によって初めてマリモナス目の鞭毛装置構造が明らかとなり、マリモナス目と他のインブリカテア綱の生物との鞭毛装置の類似性が示され、ケルコゾア門全体の鞭毛装置の進化についての理解が進んだ。

また予定された研究計画に基づき、これまでに確立した培養株について分子系統解析及び微細構造観察を行った。昨年度から引き続き研究を行っている新奇ケルコゾア生物の培養株であるSRT122株について、透過型電子顕微鏡を用いた詳細な微細構造観察によって鞭毛装置の立体構造を明らかにした。本培養株については、これまでに行った分子系統解析および光学顕微鏡観察の結果も合わせて原著論文を準備中である。以前に確立した従属栄養性原生生物の培養株SRT404株について、その形態的特徴からこれまで所属不明の原生生物として扱われてきたRhabdamoeba marinaであると同定した。本培養株については昨年度に行った分子系統解析及び微細構造観察の結果を合わせて現在原著論文を準備中である。環境配列クレードの一つであるnovelclade 4に属する新奇ケルコゾア生物の培養株SRT104株についての原著論文がJournal of Eukaryotic Microbiology誌に掲載され、ケルコゾア門テコフィローサ綱の新属新種、Trachyrhizium urniformisとして記載された。本研究によってnovel clade 4の実体が初めて明らかとなり、ケルコゾア門の多様性の理解に貢献した。サンプリングによって複数の新規系統と思われる培養株を確立することが出来たため。昨年度及び今年度に収集した培養株を元に分子及び微細構造のデータは順調に蓄積することが出来、研究論文も一報出版することが出来たため。27年度が最終年度であるため、記入しない。収集した培養株について形態・微細構造観察及び18S rRNA遺伝子を用いた分子系統解析を行う。特に系統的に重要だと思われる培養株については鞭毛装置構造の立体構築及び複数遺伝子を用いた分子系統解析を行う。新規系統の培養株の確立などによって今年度に計画していた培養株の収集は順調に進んでいる。一部の培養株については来年度に計画している鞭毛装置の立体構築を行うことができた。今後は研究計画に基づき収集した培養株について18S rRNA、28S rRNA、HSP90遺伝子の配列を取得し、ケルコゾア門全体の複数遺伝子を用いた分子系統解析を行う。その中で系統的に重要であると考えられる培養株については鞭毛装置構造の立体構築を行う。
三蘇の経学の特色と思想的時代性に関する研究

本研究は、三蘇父子(父蘇洵と子の蘇軾・蘇轍兄弟)の経学の関連性、及び北宋期の学術・思想情況の中における三蘇の経学の思想的位置付けを明らかにすることを目的とするものである。特に義利観(利と義の関係を問う概念)に着目して分析を行った。北宋期の義利観は、儒家の伝統的義利観である「重義軽利」や功利主義的な義利観等が展開されていたが、三蘇は三人共に義と利を並立させる「義利一致」という義利観を提唱した。しかし、その論理構成は三者三様であった。また、政治改革・経済発展など当時の社会情勢が反映された実学的要素を持った内容であり、その点においては、他の士大夫と性格的に同質であった。本年度は、北宋期の慶暦・煕寧・元豊期の改革期に活躍した士大夫達の義利観と性説の相互関係を検証した。義利観について、石介・司馬光・程頤の義利観は、義と利を比較した場合は利よりは義を重視する孟子以来の伝統的「重義軽利」(又は「先義後利」)という義利観を提示している。胡えん・孫復・范仲淹は、国家が利を興すという積極的な富国政策を求める。特に胡えん・孫復の義利観は、「性を正す」ことによって、はじめて「美利」としてその利(営利活動)が評価できるものであるとし、「重義軽利」の義利観と功利主義的義利観の中間てきな義利観である。李覯の義利観は、孟子の説く「重義軽利」の義利観を否定し、より一層強く利を求める義利観を展開しており、彼の義利観は功利主義的傾向を有する概念である。王安石・蘇軾・蘇轍の義利観は、彼らの義利観は義と利を両立させる「義利一致」的性格を備えたものである。性説について見ると、性善説、又はそれに近い性説を唱える士大夫には、胡えん・孫復・石介・范仲淹・程頤らがおり、「重義軽利」的価値観、又は多少なりともその性格を帯びた義利観を持っている。ただし、司馬光は楊雄の性善悪混在説を支持している。功利主義的義利観を主張する李覯は、韓愈の性三品説を踏まえた性説を展開し、「義利一致」的義利観を主張する王安石・蘇軾・蘇轍は無善無悪説を提唱する。欧陽修は、性説を唱えることを否定している。士大夫の義利観と性説の関係を概観すると、性善説と「重義軽利」の義利観を支持する士大夫達の多くが、慶暦の改革期に活躍した士大夫達であることがわかる。性善説を否定する士大夫達の多くが、煕寧・元豊期の改革期に活躍した士大夫達である。それぞれの改革の中心人物に、「「重義軽利」の義利観を支持する士大夫達は存在するが、時代が降るにつれて、その中心人物には、性説・義利観ともに異なる士大夫が台頭してくることが判明した。本年度は、中国思想史上の命題のひとつである義利観の分野において、蘇軾が如何なる見解を提示しているか、『東坡易伝』『論語説』『書伝』を中心に経書解釈に関する蘇軾の著作をもとに考察した。蘇軾は、『易』乾卦文言伝の句「利者義利之和也」等を根拠に義利観を構築し、義と利が共に矛盾無く両立し、一体化するものであり、また、政治的観点から分析すると、支配者階級の利益より、民の利益を優先することが国家の義であるという論理構造が形成されている。この見解は、王安石の新法に対する批判とも連動している。つまり、蘇軾の義利観は、観念的な概念ではなく、当時の社会・政治の現実を分析して構築した見解とも言える。また、『書伝』の記述を分析すると、蘇軾は、民が愚者であり、彼らの欲求を満たすことができなければ、国家が不安定になり、滅亡という事態を招く可能性があるので、民に利を与える必要があると考えている。つまり、彼の義利観は、利を天下万民を統治するための道具として捉えていることがわかる。

彼の政治的活動や主張等から、先行研究において、蘇軾が民主的な人物である等と主張する論述が時に見られるが、経書解釈に限って言えば、このような主張が必ずしも正しいとは言えないこともわかった。更に、蘇軾の義利観と、父蘇洵の義利観と弟蘇轍の義利観を比較してみたところ、三蘇の義利観は、義と利が共に矛盾無く両立し、対立するものではないということが共通認識であるが、利益追求より道徳規範の実現を優先すべきという「重義軽利」という儒家の伝統的義利観のように、殊更、道徳性に依拠したものではない。但し、三蘇の義利観の内容については、大きく異なる。蘇洵の義利観は、人を利益誘導するという主体性が現れており、蘇軾・蘇轍の義利観は、為政者による利の放棄、或いは無私という点でやや主体性が薄く見えるが、常に民の利を意識していることがわかった。本年度は、先に父蘇洵と蘇軾・蘇轍兄弟の経学解釈に見える義利観がそれぞれ政治理念として如何に奏上文等に反映されているかを分析した。更に彼ら三蘇の義利観の政治理念における反映状況が、同時代の北宋士大夫の義利観の政治理念における反映状況と比較して、三蘇の義利観の思想史的位置づけを試みた。三蘇が活躍した時代は政治改革が実施されていたので、士大夫達の改革の優先策に着目して検証した。三蘇の義利観の政策提言に対する反映の仕方は一見異なるが、共通点は義と利を矛盾無く両立させること(義利一致)にある。他の北宋士大夫に目を移すと、慶暦の改革(仁宗期)の指導者の范仲淹は、最大の関心事は人材任用であったが、彼の義利観は財政改革おいて、国家が積極的に利を興すといった、やや功利的性格である。これは、胡えんや孫復や李覯に受け継がれている。神宗期の改革手指導者の王安石も、財政改革において国家財政の再建を優先するが、彼の義利観は、国家と民の利を一致させ、それが義であるという義利一致であり、三蘇と同じ義利一致的概念であるが、利の対象に国家も含まれている点が異なる。司馬光や程頤は利を無視してはいないが、政治的発言においては為政者による義の体現の方法を重視している。北宋士大夫達の義利観と政治理念の関係を概観すると、特に改革期の士大夫の義利観は、彼らが唱える政治的立場や政策内容が影響して様々な様相を見せていることが判明した。さらに、彼らの義利観の相違について端的に言えば、経済的発展による商人の台頭や国家的危機の時代の中で、利を生み出す主体を何者に求め、また利をどのように算出するのかという考えの違いあることがわかる。彼らの義利観は経書解釈のみによる学術的純粋な義利観ではなく実学的性格をものであったといえるだろう。そして、三蘇の義利観もそのような時代要請に応じて構築された概念であったといえる。北宋期の経学研究三蘇の経学と経学に見える義利観を研究し、北宋諸学者との思想的関連性を考察することは達成できたと考えられる。しかし、蘇轍の経学、特に、『春秋解』の分析が不十分であったことは反省すべき点である。但し、最終年度に行う予定の、三蘇の義利観と北宋儒学者との思想的関連性や時代性の一端を分析・検証を行うことが、本年度にできた。蘇軾の経学と経学に見える義利観を研究し、彼の経世思想との思想的関連性を考察することは達成できたと考えられる。しかし、蘇軾と北宋諸学者との思想的関連性の分析に関しては、不十分な点があった。蘇軾の義利観と司馬光・王安石の義利観との思想的関連性については検証できたが、他の士大夫、特に北宋前期の士大夫と洛学の程頤との比較・検証までは研究が及ばなかった。但し、最終年度で行う予定であった、蘇軾の義利観と、父蘇洵・弟蘇轍の義利観との比較・検証を初年度に行うことができた。また、『三蘇全書』(全二十冊、語文出版社、2001年)所収の『論語説』の分析は、佚文の集録漏れ、誤字脱字や典拠の誤りの確認に関しては一定の成果を挙げることができたと思われるが、既に集録済みの佚文の内容を検証することに関してはやや不十分な点があった。最終年度においては、蘇洵の義利観に関しては、拙稿「蘇洵の経学」(『中国哲学』2007年)で提示した論点を踏まえて再検討をする。蘇洵には、特定の経書に対する解釈書が存在しないため、蘇洵の文集である『嘉祐集』に集録されている文献を分析し、蘇洵の経学を考察する。蘇轍・蘇洵の思想と北宋諸学者の思想的関連性を分析し、彼らの経学とそこに見える義利観の特色をそれぞれ明確にし、二人の経学が持つ時代的意義を考察する。
色素幹細胞の異所性分化機構を司る分子経路とその病理学的意義の解明

これまでに申請者らは加齢時や放射線照射のような外来性のゲノム損傷刺激により、色素幹細胞ニッシェにおいて本来ならば毛母にのみ存在するはずの分化した色素細胞が異所性に出現することによって色素幹細胞の自己複製が阻害されること、およびこれらが白毛化の原因となりうることを報告してきたが、本研究では新たにゲノム損傷刺激が一律に幹細胞の自己複製を阻害するのではなく、逆に発がん性が知られる紫外線やDMBAなどのゲノム損傷は幹細胞の自己複製の亢進をもたらすことを見出した。さらにこれらのタイプの異なるゲノム損傷応答の反応性の違いにはニッチからの増殖因子/サイトカインなどの分泌の有無とその下流シグナル経路が重要な役割を果たすことを、遺伝子組替えマウスを用いた解析から明らかにした。これらは、ゲノム損傷刺激が単純に幹細胞に対して細胞自律的に作用するだけでなく、幹細胞ニッチに対しての間接的な作用をも介した細胞非自律的な作用との複合的な機構によって影響すること、さらにこれらが癌化のプロセスで重要な意味を持っていることがわかった。これらの知見は加齢に伴う組織の老化による機能低下や異常増殖による癌化のメカニズムを知る上で重要な意義を持つと考えられる。本申請は、マウス毛包バルジ領域に局在する色素幹細胞とその維持不全による白髪の発症をモデル系とすることにより、申請者らが見出したゲノム損傷応答反応としての色素幹細胞の異所性分化誘導の分子メカニズムとそれらの組織老化に与える影響を解析することで、『色素幹細胞の異所性分化機構を司る分子経路とその病理学的意義の解明』をとり行うことを目的としている。本年度はその研究成果として、ゲノム損傷による幹細胞ニッチ由来の環境因子の変化を解析した結果、幹細胞の性質変化に関与する有力な候補分子を得た。この分子の遺伝子組み換えマウスを用いてゲノム損傷応答における色素幹細胞の性質変化について解析したところ、色素幹細胞の異所性分化が抑制され、さらにそれに伴う白髪の発症が顕著に抑制されうることがわかった。今後この分子について詳細に解析を進めていく予定である。またこれまで色素幹細胞の研究の障害となっていた静止期色素幹細胞の効率的な標識/単離のために、新たに色素細胞系譜の特異的マーカーであるTyrosinaseのLCR (locus control region)領域とDctプロモーターをつないだcisエレメントの制御下にGFPとヒストンの融合タンパクを発現させることで静止期で維持されている色素幹細胞のpopulationを標識可能な遺伝子組み換えマウスの作成を行った。このマウスは詳細な解析の結果、発生初期のmelanoblastを効率よく検出できて、かつ成体での毛周期のどの時期においても色素幹細胞を検出することが可能であることがわかった。今後はこのマウスを用いて色素幹細胞の単離・培養法を試みることで色素幹細胞のゲノム損傷応答についてin vivoのみならずin vitroでの解析を進める予定である。本申請は、マウス毛包バルジ領域に局在する色素幹細胞とその維持不全による白髪または黒色腫の発症をモデル系とすることにより、申請者らが見出したゲノム損傷応答反応としての色素幹細胞の異所性分化誘導の分子メカニズムとそれらの組織老化に与える影響を解析することで、『色素幹細胞の異所性分化機構を司る分子経路とその病理学的意義の解明』をとり行うことを目的としている。本年度は昨年度に引き続きゲノム損傷による幹細胞ニッチ由来の環境因子の変化に関与するニッチ由来の分泌因子の解析を進めた。種々のゲノム損傷によるマウス体毛への影響を詳細に解析した結果、これまで明らかにしてきた放射線照射による白毛化誘導と色素幹細胞の自己複製の阻害とは、対照的に黒色腫を誘発するような紫外線などに由来するゲノム損傷刺激においては全く逆に色素幹細胞の過剰な自己複製を誘発し、その結果、幹細胞数の増加と異所性のメラニン合成を認めた。これらの現象に関連する因子のスクリーニングを行った結果、有力な候補分子を得ることができ、この分子および下流のシグナル伝達経路に関与する遺伝子組み換えマウスを用いてゲノム損傷応答における色素幹細胞の性質変化について解析したところ、色素幹細胞の異所性分化を抑制し、さらには白髪の発症を顕著に抑制する能力を有することがわかった。さらにこの分子は色素幹細胞のニッチ領域に強く発現しており、紫外線などのゲノム損傷により特異的に誘導されることから、ゲノム損傷刺激は幹細胞に対する自律的作用だけでなく、幹細胞ニッチに対する細胞非自律的な作用を介して幹細胞プールの運命決定に関与することでことがわかった。
原子核媒質中におけるハドロンの性質とカイラル対称性の回復

本研究は、カイラル対称性の観点から、中間子や中間子と原子核が構成する系の構造・性質を明らかにすることを目指し、QCDで非常に重要な役割を果たすと思われるカイラル対称性とその破れの機構について明らかにすることを目的とした。本年度は、特にエキゾチックハドロンと呼ばれる共鳴状態に注目した。近年、従来考えられていたような単純な3quarkもしくは、quark-反quark対の描像では説明できない共鳴状態がいくつか実験的に発見されてきた。そのようなエキゾチックな状態は、4quark以上のマルチクォーク状態や、複数のよりエネルギーの低いハドロンの分子状態として記述されるのではないかと考えられている。本研究では、軸性ベクトル中間子に注目した。この中間子がカイラル対称性を持つ有効模型を用いてベクトル中間子と擬スカラー中間子の束縛状態として記述されるという立場に立ち、その光崩壊幅の評価を行うことで、こゐ軸性べクトル中間子がどのような状態であるべきなのか、その実験的な検証の可能性を探った。また、カイラル対称性の回復と関係すると考えられているω中間子の質量変化を観測することを目的として、π中間子入射ビームを用いたω中間子原子核束縛系の生成可能性について評価を行い、それが現実の実験で観測可能であることを示した。具体的に実験研究者との議論を行い、当該実験の実現可能性についても議論を行った。本研究は、カイラル対称性の観点から、中間子と原子核が構成する系の構造や性質を明らかにすることを目指し、QCDで発現する自発的対称性の破れの機構について明らかにすることを目的としている。本年度は、まずカイラル模型を用いて、N^*(1535)共鳴状態の原子核媒質中での性質を、カイラル対称性の部分的回復とあわせて理解するための研究を行った。その結果、J-PARC等で可能になると期待されるπ中間子ビームを用いたmissing massの方法で、核中でのN^*の性質及びカイラル対称性の部分的回復の情報を明確に得られる事を明らかにした。本研究は本年度の日本物理学会及び国内外の研究会において発表され、現在論文を執筆中である。また本年度は、本研究内容に密接に関係するスペイン・バレンシア大学に渡航・滞在し、カイラルユニタリー模型を用い、Vector mesonのradiative decayについてE.Oset教授との共同研究を推し進めた。本研究で得られた成果に関しても、現在論文を執筆中である。更に、NJL模型を用いて、η中間子とη'(958)中間子とを統一的に扱い、UA(1)量子異常項を通して中間子の性質に影響するカイラル対称性の回復の効果、及びその観測可能性についても研究を行った。その結果、photo inducedの方法を用いることで、その効果を実際に物理的観測量で観測可能であることを示した。本研究成果は、国際学術雑誌Physical Review Cにて本年度出版された。本研究は、カイラル対称性の観点から、中間子や中間子と原子核が構成する系の構造・性質を明らかにすることを目指し、QCDで非常に重要な役割を果たすと思われるカイラル対称性とその破れの機構について明らかにすることを目的としている。本年度は、カイラル模型を用いたN*(1535)共鳴状態の原子核中での性質を探る研究に関し、昨年度に研究・提案したJ-PARCにおける検証実験について、具体的に実験研究者との議論・共同研究を行った。現在も引き続き共同研究を行っており、来年度に向けて実験の提案を準備中である。また、本年度は本研究課題に密接に関係するカイラルユニタリー模型に基づいて、軸性ベクトル中間子およびスカラー中間子の光崩壊についての研究を行い、この崩壊幅の検証により、中間子の性質について明らかにする事が出来ることを示した。本研究については、本模型に関して、最新の研究を行っているスペインバレンシア大学に、渡航・滞在し、共同研究を行った。