hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化ガリウムワイドギャップ化合物半導体薄膜のn型ドーピングの制御

本研究では、パワーデバイス及び深紫外固体光源用材料として注目されているワイドギャップ半導体である酸化ガリウムに着目し、n型酸化ガリウム結晶膜の電気伝導性制御の実現を目的としている。パルスレーザー堆積法を用いて高品質n型酸化ガリウム結晶膜の成長技術を確立し、デバイス応用に向け、シリコンドーパントの化学組成・結合状態、電子状態を観測することにより、ドーピング機構を解明しようとしている。平成28年度は、パルスレーザー堆積法を用いて、成長温度を500°Cとし、ターゲット中のシリコン濃度を変化させ、シリコンドープ酸化ガリウム薄膜の成長を行った。作製された膜について、X線回折、エネルギー分散型X線分光法、二次イオン質量分析法、ホール測定法により評価を行った結果、膜中のシリコン濃度は、ターゲット中のシリコンの含有量を変えることにより、制御できることが分かった。平成29と30年度は、電気特性を改善させるため、ターゲット中のシリコン含有量を一定とし、基板温度(100600°C)を変化させて調べた結果、結晶性及び電気特性が基板温度に強く依存していることが明らかになった。また、カソードルミネッセンス及び光電子分光法を用いて、酸化ガリウムの光学特性及び電子構造特性を明らかにすることにより、酸化ガリウムにおけるシリコンのドーピング機構に関する知見が得られた。さらに酸素ラジカル源による活性酸素を導入することにより、シリコンドープ酸化ガリウム薄膜の成長速度及び結晶性を向上させられることが分かった。これらの研究成果は、Applied Physics Letters等の国際論文誌に公表し、International Conference on Physics of Light-Matter Coupling in Nanostructuresなどの国際会議で招待講演を行い、研究成果を紹介した。本研究では、パワーデバイス及び深紫外固体光源用材料として注目されているワイドギャップ化合物半導体である酸化ガリウム(Ga2O3)に着目し、n型Ga2O3結晶膜の電気伝導性制御の実現を目的としている。パルスレーザー堆積法を用いて高品質n型Ga2O3結晶膜の成長技術を確立し、デバイス応用に向け、Siドーパントの化学組成・結合状態、電子状態を観測することにより、ドーピング機構を解明しようとしている。平成28年度は、サファイア基板上にパルスレーザー堆積法を用いて、成長温度を500°Cとし、ターゲット中のSi濃度を0.01,0.05,0.1,0.3,0.5,0.7 wt%と変化させ、SiドープGa2O3薄膜の成長を行った。作製されたSiドープGa2O3膜について、X線回折、原子間力顕微鏡、エネルギー分散型X線分光法、二次イオン質量分析法、ホール測定法により評価を行った。その結果、成長膜中のSi濃度は、ターゲット中のSiの含有量を変えることにより、制御できることが分かった。また、異なる電子密度を持つGa2O3薄膜を作製するためのターゲット中のSi含有量の最適値を明らかにした。これらの研究成果は、国際学術論文誌Applied Physics Lettersに公表した。また、2016年に開かれたThe International Workshop on UV Materials and Devices (IWUMD-2016)国際会議で招待講演を行い、研究成果の一部を紹介した。計画通り、SiドープによりGa2O3薄膜の電子濃度の制御が実現できており、順調に進展している。平成29年度は、前年度に得られたデータを活用して、引続き、パルスレーザー堆積法によりシリコンドープ酸化ガリウム膜の作製を行ったが、電気特性を改善させるため、ターゲット中のシリコン含有量を一定とし、基板温度(100600°C)を変化させた。作製された酸化ガリウム薄膜について、X線回折、原子間力顕微鏡、エネルギー分散型X線分光法、ホール測定法等により評価を行い、結晶性及び電気特性が基板温度に強く依存していることが明らかになった。また、カソードルミネッセンス及びシンクロトロン光光電子分光法を用いて、酸化ガリウムの結晶性による光学特性及び電子構造特性の変化を明らかにした。これらの研究成果は、国際論文誌AIP Advancesに公表した。また、2017年に開かれた、Collaborative Conference on Materials Research (CCMR) 2017、TACT2017International Thin Film Conferenceなどの国際会議で招待講演を行い、研究成果の一部を紹介した。計画通り、シリコンドープ酸化ガリウム膜の結晶性及び電気特性の基板温度依存性を明らかにし、順調に進展している。

平成29と30年度は、電気特性を改善させるため、ターゲット中のシリコン含有量を一定とし、基板温度(100600°C)を変化させて調べた結果、結晶性及び電気特性が基板温度に強く依存していることが明らかになった。また、カソードルミネッセンス及び光電子分光法を用いて、酸化ガリウムの光学特性及び電子構造特性を明らかにすることにより、酸化ガリウムにおけるシリコンのドーピング機構に関する知見が得られた。さらに酸素ラジカル源による活性酸素を導入することにより、シリコンドープ酸化ガリウム薄膜の成長速度及び結晶性を向上させられることが分かった。これらの研究成果は、Applied Physics Letters等の国際論文誌に公表し、International Conference on Physics of Light-Matter Coupling in Nanostructuresなどの国際会議で招待講演を行い、研究成果を紹介した。平成28年度に得られたデータを活用して、引続き、パルスレーザー堆積法によりSiドープGa2O3膜の作製を行うが、電気特性を改善させるため、Ga2O3膜の結晶の高品質化を目指す。このため、ターゲット中のSi含有量を一定とし、基板温度、酸素圧力を変化させ、Ga2O3薄膜の作製を行い、基板温度、酸素圧力をはじめとする各種成長条件と成長膜の結晶性との相関を調べ、最適的な結晶成長条件を明らかにする。得られた研究成果は、国際会議で発表し、国際的に評価が高い学術論文誌に公表する。引続き、パルスレーザー堆積法によりシリコンドープ酸化ガリウム膜の作製を行うが、結晶性及び電気特性を最適化するため、基板温度を一定とし、酸素圧力(10-410-1Pa)を変化させ、薄膜を作製する。得られた膜中のシリコンドープ量、電子濃度と電子移動度を測定し、成長された膜の結晶性との関係を明らかにする。また、カソードルミネッセンス測定及び電子移動度の温度特性よりシリコンドーパントの散乱機構を解明し、結晶欠陥がどのような振る舞いを示すのかを明らかにする。パルスレーザー堆積実験装置用のエキシマレーザー用のガス購入用の費用を計上したが、平成28年度は装置のガス交換の必要がなかったため。理由:パルスレーザー堆積実験装置用のエキシマレーザー用のガス購入用の費用を計上したが、装置のガス交換の必要がなかったため。使用計画:サンプルを作製する際、エキシマーレーザー用ガス、高純度酸素ガス、基板洗浄用薬品、ターゲット及びガスケット等の真空部品が必要とされるため、これらを消耗品として購入する。ため、研究打合せ、研究成果発表のため、旅費及び論文投稿料として使用する。サンプルを作製する際、エキシマレーザー用ガス、高純度酸素ガス、基板洗浄用薬品、ターゲット及びガスケット等の真空部品が必要とされるため、これらを消耗品として購入する。
和解の政治思想史的研究--アーレントを中心として

本研究では、和解の問題について、政治思想史の観点から検討した。本研究では、特に20世紀のユダヤ人政治思想家であるハンナ・アーレントによる和解へのアプローチに注目しながら、和解と赦し、また移行期の正義という一連の問題について考察した。応報的正義と修復的正義の論点を整理し、南アフリカのそれを代表とする真実和解委員会の問題点を、特に公的領域での赦しと言論についてのアーレントの見解をもとにさぐった。本年度は、以下の2つの課題を中心に研究を遂行した。(1)赦しの概念に対する哲学・思想史的アプローチに関する先行研究の把握本課題について、ジャック・デリダや、ハンナ・アーレントの議論を中心として、南アフリカの真実和解委員会などの事例への適用可能性を探った。赦しは、常に具体的な状況で起きており、ホロコーストなどヨーロッパの事例や、抽象的な哲学的思索をもとにした二氏のアプローチには、少なくとも南アフリカのケースを把握するためには不十分な点が残ることが確認された。また、その非暴力革命としての側面に目を向け、ガンジーの思想を参照する試みがされるが、ガンジーの非暴力思想と、南アフリカで起きたこととを比較した場合、その差異が際だった。哲学的な赦しの概念がより純粋に当てはまるのは、前者のケースであることが明らかになった。(2)赦しの概念に対する政治的アプローチに関する先行研究の把握本課題について、Andrew Schaapの論考や、南アフリカ・真実和解委員会が発行した788ページにわたる報告書を検討し、政治的なレベルでの赦しの現象について探った。ここから特に感じられたことは、少なくとも南アフリカのケースに限った場合、赦しと和解とを、既に終了したものであるかのように見なすのは誤りであるということである。確かに、真実和解委員会の報告書は、一定の法的なプロセスの完了を示すものであったが、政治的、社会的、そして個人のレベルで見た場合、それは依然として矛盾をはらみながら進行中のプロセスである。赦しの現象に対して、多元的にアプローチする必要性が改めて示された。また、それは不安定なプロセスでもあり、アパルトヘイト後の社会における特に経済的格差の拡大など、今後の展開によって異なる意味づけ・価値づけを与えられるかもしれないことが確認された。本年度は、ハンナ・アーレントの政治思想における赦しと和解の議論を検討し、また南アフリカの真実和解委員会について調査した。1.アーレントの政治思想における赦しと和解の概念アーレントにおける赦しは、意図あるいは意志されなかった悪ないしは犯罪に対応する概念である。人間の世界が多様な意志と関係によって構成される以上、自発的な活動は、その創始者あるいは行為者の意図を離れて、他者に危害を加える可能性がある。もしこれらの意図されない、予見できない結果のすべてが、行為者の責任に帰せられるならば、人間は行為するのをやめてしまうだろう。このような「窮地(predicaments)」から人間を救済するための方法としてアーレントが提示したのが赦しという営みである。他方で、意志された(willed)悪と犯罪に対して、アーレントは処罰を正当化する議論をしている。第二次大戦中のナチス下でユダヤ人虐殺計画に加担したアイヒマンの処刑を、『イェルサレムのアイヒマン』においてアーレントは正当化している。2.南アフリカの真実和解委員会の活動の理念真実和解委員会(Truth and Reconciliation Commission)は、1994年のマンデラ政権成立に至る過程において、新旧の政権担当者間で真実を明らかにした加害者に対して法的免責を与えるとの合意を受けて、この真実を明らかにし正義を回復するための和解の試みとして1996年に発足した。その任務としては、(1)被害の事実に関する調査・記録と公表、(2)加害の事実に関する調査、そして加害者がすべての事実を明らかにした場合の法的免責、(3)被害者に対する補償の提案の3つが存在した。
mRNAキャッピングシステムの機能

真核細胞mRNAキャップ構造は、RNAポリメラーゼII(polII)による転写の極めて初期に形成され,その後のmRNA代謝において重要なシグナルとして機能する.我々は,種々の生物のmRNAキャッピングの反応機構について、酵素化学的ならびに分子遺伝学的な手法を用いて解析している.これまでに我々は,酵母S.cerevisiaeのキャッピング酵素αサブユニット(RNAグアニル酸転移酵素)遺伝子(CEG1)のクローニングを行い,その活性部位を同定した(J.Biochem.118,1033,1995).今年度は,同酵素のβサブユニット(RNA5'-トリホスファターゼ)遺伝子(CET1)の単離を行い,それが酵母の生育に必須の遺伝子であり,活性中心が分子のC-末端側半分(345アミノ酸残基)にあることを示した(BBRC239,115,1997).また,α-βサブユニット相互作用の部位がC-末端側領域にあることを示した.さらに,ヒトキャッピング酵素遺伝子(hCAP1)のクローニングにも成功し,同酵素が,酵母のサブユニット酵素と異なり,1本のポリペプチド鎖中に,RNA5'-トリホスファターゼドメイン(N末端側)とRNAグアニル酸転移酵素ドメイン(C末端側)を併せもつ多機能酵素であることを証明した(BBRC,in press).キャップ形成がpolII転写産物に特異的に起こる機構を明らかにすることを目的に,転写開始複合体を活性状態で分離し(Nucleic Acids Res.25,4079,1997),キャップ構造形成関連酵素の有無を解析した.その結果,polII転写開始複合体にはキャッピングに関与する一連の酵素系,すなわち,RNAグアニル酸転移酵素,RNA5'-トリホスファターゼ,RNA(グアニン-7)メチル基転移酵素,およびRNA(リボース2'-O-)メチル基転移酵素が特異的に組み込まれ,機能していることを明らかにした.真核細胞mRNAキャップ構造は、RNAポリメラーゼII(polII)による転写の極めて初期に形成され,その後のmRNA代謝において重要なシグナルとして機能する.我々は,種々の生物のmRNAキャッピングの反応機構について、酵素化学的ならびに分子遺伝学的な手法を用いて解析している.これまでに我々は,酵母S.cerevisiaeのキャッピング酵素αサブユニット(RNAグアニル酸転移酵素)遺伝子(CEG1)のクローニングを行い,その活性部位を同定した(J.Biochem.118,1033,1995).今年度は,同酵素のβサブユニット(RNA5'-トリホスファターゼ)遺伝子(CET1)の単離を行い,それが酵母の生育に必須の遺伝子であり,活性中心が分子のC-末端側半分(345アミノ酸残基)にあることを示した(BBRC239,115,1997).また,α-βサブユニット相互作用の部位がC-末端側領域にあることを示した.さらに,ヒトキャッピング酵素遺伝子(hCAP1)のクローニングにも成功し,同酵素が,酵母のサブユニット酵素と異なり,1本のポリペプチド鎖中に,RNA5'-トリホスファターゼドメイン(N末端側)とRNAグアニル酸転移酵素ドメイン(C末端側)を併せもつ多機能酵素であることを証明した(BBRC,in press).キャップ形成がpolII転写産物に特異的に起こる機構を明らかにすることを目的に,転写開始複合体を活性状態で分離し(Nucleic Acids Res.25,4079,1997),キャップ構造形成関連酵素の有無を解析した.その結果,polII転写開始複合体にはキャッピングに関与する一連の酵素系,すなわち,RNAグアニル酸転移酵素,RNA5'-トリホスファターゼ,RNA(グアニン-7)メチル基転移酵素,およびRNA(リボース2'-O-)メチル基転移酵素が特異的に組み込まれ,機能していることを明らかにした.
培養神経細胞の生存と発育分化に及ぼす高濃度カリウムの効果の分析

高濃度カリウム培養液が培養初期の脊髓神経節細胞の生存率を著しく上昇させることが報告されている.しかし,その他の種類の神経細胞についての報告,ならびに長期培養による発育分化に対する影響についての報告は殆んど見られない.そこで本研究ではニワトリ胚の脊髓神経節と交感神経節,ならびに脊髓の神経細胞を培養し,高濃度カリウムの効果について検討を加え次のような結果を得た.1.高濃度カリウム培養液は脊髓神経節のみならず,交感神経節の神経細胞の生存率を著しく上昇させた.しかし,脊髓の神経細胞の生存率の上昇は見られなかった.2.高濃度カリウム培養液は脊髓神経節細胞の分化を抑制した.交感神経節細胞ではコリン作動性への転換を抑制し,アドレナリン作動性を保持した.3.上記2.の効果はカルシウム拮抗薬であるマグネシウム,ジルチアゼムで抑制されたので,カルシウムが関与しているものと考えられる.4.対照培養液下で交感神経節細胞を脊髓と併置して培養した場合にも,交感神経節細胞のアドレナリン作動性が保持されることが判明した.5.高濃度カリウム培養液下では脊髓神経節と交感神経節の神経細胞の生存率が上昇するので,これまで困難であった培養初期の遊離単独神経細胞の動態を微速度映画に撮影して分析することが容易となった.6.分離培養脊髓神経節細胞に細胞内可溶性蛋白を除去後,急速凍結・ディープエッチング法の適用を試みた結果,細胞骨格,細胞小器官の三次元的微細構造を詳細に観察することが可能となった.高濃度カリウム培養液下では微小管とニューロフィラメントによる束状構造が著明となり,小胞体から多数の輸送小胞が形成されている像が観察され,細胞内活動の増加を示唆する所見が得られた.高濃度カリウム培養液が培養初期の脊髓神経節細胞の生存率を著しく上昇させることが報告されている.しかし,その他の種類の神経細胞についての報告,ならびに長期培養による発育分化に対する影響についての報告は殆んど見られない.そこで本研究ではニワトリ胚の脊髓神経節と交感神経節,ならびに脊髓の神経細胞を培養し,高濃度カリウムの効果について検討を加え次のような結果を得た.1.高濃度カリウム培養液は脊髓神経節のみならず,交感神経節の神経細胞の生存率を著しく上昇させた.しかし,脊髓の神経細胞の生存率の上昇は見られなかった.2.高濃度カリウム培養液は脊髓神経節細胞の分化を抑制した.交感神経節細胞ではコリン作動性への転換を抑制し,アドレナリン作動性を保持した.3.上記2.の効果はカルシウム拮抗薬であるマグネシウム,ジルチアゼムで抑制されたので,カルシウムが関与しているものと考えられる.4.対照培養液下で交感神経節細胞を脊髓と併置して培養した場合にも,交感神経節細胞のアドレナリン作動性が保持されることが判明した.5.高濃度カリウム培養液下では脊髓神経節と交感神経節の神経細胞の生存率が上昇するので,これまで困難であった培養初期の遊離単独神経細胞の動態を微速度映画に撮影して分析することが容易となった.6.分離培養脊髓神経節細胞に細胞内可溶性蛋白を除去後,急速凍結・ディープエッチング法の適用を試みた結果,細胞骨格,細胞小器官の三次元的微細構造を詳細に観察することが可能となった.高濃度カリウム培養液下では微小管とニューロフィラメントによる束状構造が著明となり,小胞体から多数の輸送小胞が形成されている像が観察され,細胞内活動の増加を示唆する所見が得られた.高濃度カリウム培養液が培養初期の脊髄神経節細胞の生存率を著しく上昇させることが報告されている。しかし、その他の種類の神経細胞についての報告、ならびに長期培養による発育分化に対する影響についての報告は殆ど見られない。そこで本研究では末梢神経節と脊髄を高濃度カリウム培養液を用いて、長期間、單独ならびに併置培養して、次のような結果を得た。1.高濃度カリウム培養液は脊髄神経節のみならず、交感神経節の神経細胞の生存率を著しく上昇させた。しかし、脊髄の神経細胞の生存率の上昇は見られなかった。2.高濃度カリウム培養液は脊髄神経節細胞の分化を抑制した。交感神経節細胞では、コリン作動性への転換を抑制し、アドレナリン作動性を保持した。3.上記の諸効果はマグネシウム,塩酸ジルチアゼムのカルシウム拮抗薬で抑制されたので、カルシウムが関与していることが明らかとなった。4.交感神経と脊髄とを普通培養液下で併置培養すると、交感神経節は高濃度カリウム培養液下で單独培養した場合と同様に、アドレナリン作動性が保持されることが判明した。5.高濃度カリウム培養液下では末梢神経節細胞の生存率が著しく上昇するので、これまで困難であった培養初期の遊離單独神経細胞の動態を微速度映画に撮影して、分析することがかなり容易となった。6.急速凍結・ディープエッチング・レプリカ法による電子顕微鏡での観察方法を、培養脊髄神経節細胞に応用することを試みた結果、細胞内骨格および小胞体,細胞膜に連結する細線推の観察に成功した。今後、種々の条件下におけるこれら諸構造の変化について検討を進める。
副腎髄質カテコルアミン分泌における細胞内Ca^<2+>ストアの役割

1。ラット副腎の潅流標本を使用し、ムスカリン、ブラジキニン、ヒスタミン等の受容体を介する髄質細胞の分泌応答におけるCa^<2+>動員機構につき研究を行った。Ca^<2+>感受性蛍光色素(fluoー3)による細胞内遊離Ca^<2+>濃度変化の測定および電気化学検出器によるカテコルアミン分泌の連続測定の解析より以下の知見を得た。(1)これら受容体の連続刺激により、遊離Ca^<2+>濃度は一過性の初期応答とこれに続く持続的応答の二相から成る変化を示し、分泌はこのCa^<2+>変化に追随して惹起された。(2)初期相は外液Ca^<2+>濃度を低くしても保持され、また、細胞内ストアからのCa^<2+>遊離を阻害するTMBー8により特異的に抑制された。これらより、初期相はレセプタ-刺激後の細胞内情報伝達物質の産生による細胞内ストアからのCa^<2+>遊離に基づくものであるとの結論を得た。(3)一方、持続相はレセプタ-刺激により賦活されるCa^<2+>導入経路からCa^<2+>流入により維持されるが、この経路は電位依存性Ca^<2+>チャンネルとは異なるものであった。(3)ホルボルエステルによるprotein kinase Cの賦活により、上記3種の刺激による分泌応答は、それぞれ異なる様式で修飾された。これはレセプタ-あるいはそれらに共役するGTPー結合蛋白の機能が異なる様式で影響を受けたためと考えられる。2。コラゲネ-ス処理により単離したラット副腎髄質細胞では無刺激時においても遊離Ca^<2+>濃度の大きな振動が検出された。この振動がTMBー8で強力に抑制されることから細胞内ストアからのCa^<2+>の自発的遊離と再吸収が周期的に繰り返されている可能性が示唆された。1。2。ラット副腎の潅流標本を使用し、ムスカリン、ブラジキニン、ヒスタミン等の受容体を介する副腎髄質細胞の分泌応答におけるCa^<2+>の動員機構につき研究を行った。Ca^<2+>感受性蛍光色素(fluoー3)を使用した細胞内Ca^<2+>濃度の変化の測定と電気化学検出器によるカテコルアミン分泌の連続測定の実験から以下の知見を得た。1.上記の各受容体を連続刺激すると、細胞内Ca^<2+>濃度が一過性(1ー2分間)に大きく増大する成分と、弱いが刺激の期間中持続する成分とが見られた。この初期と持続の二相は分泌強度の時間経過とよく一致しており両者に強い相関のあることを示した。2.ブラジキニン、ヒスタミンによる初期相のCa^<2+>上昇と分泌は、ニコチン刺激時のそれらとは異なり、Ca^<2+>チャンネルの遮断剤であるニフェジピンで抑制されず、外液Ca^<2+>濃度の低下に対し一定の抵抗性を示した。更に、細胞内Ca^<2+>ストアからのCa^<2+>遊離を阻害するTMBー8が初期相のみを特異的に抑制することから、この成分の少なくとも一部は、リセプタ-刺激後の細胞内情報伝達物質の産生による細胞内ストアからのCa^<2+>遊離に基くものであることが示唆された。3.

一方、持続相のレスポンスは外液からのCa^<2+>の導入によると考えられるが、ニフェジピンで抑制されず、導入経路はLー型Ca^<2+>チャンネルを介するものではないことを示した。4.Phorbol ester(PDBu)によるprotein kinase Cに賦活はムスカリン刺激による分泌の初期相を抑制するが持続相には影響せず、この二相は異なるGTPー結合蛋白により仲介されるプロセスである可能性を示唆した。1。ラット副腎の潅流標本を使用し、ムスカリン、ブラジキニン、ヒスタミン等の受容体を介する髄質細胞の分泌応答におけるCa^<2+>動員機構につき研究を行った。Ca^<2+>感受性蛍光色素(fluoー3)による細胞内遊離Ca^<2+>濃度変化の測定および電気化学検出器によるカテコルアミン分泌の連続測定の解析より以下の知見を得た。(1)これらの受容体の連続刺激により、遊離Ca^<2+>濃度は一過性の初期応答とこれに続く持続的応答の二相から成る変化を示し、分泌はこのCa^<2+>変化に追随して惹起された。(2)初期相は外液Ca^<2+>濃度を低くしても保持され、また、細胞内ストアからのCa^<2+>遊離を阻害するTMBー8により特異的に抑制された。これらより、初期相はレセプタ-刺激後の細胞内情報伝達物質の産生による細胞内ストアからのCa^<2+>遊離に基づくものであるとの結論を得た。(3)一方、持続相はレセプタ-刺激により賦活されるCa^<2+>導入経路からのCa^<2+>流入により維持されるが、この経路は電位依存性Ca^<2+>チャンネルとは異なるものであった。(3)ホルボルエステルによるprotein kinase Cの賦活により、上記3種の刺激による分泌応答は、それぞれ異なる様式で修飾された。これはレセプタ-あるいはそれらに共役するGTPー結合蛋白の機能が異なる様式で影響を受けたためと考えられる。2。コラゲネ-ス処理により単離したラット副腎髄質細胞では無刺激時においても遊離Ca^<2+>濃度の大きな振動が検出された。この振動がTMBー8で強力に抑制されることから細胞内ストアからのCa^<2+>の自発的遊離と再吸収が周期的に繰り返されている可能性が示唆された。
東アジアにおける正統意識の研究

本研究は、漢字を国際共通語として一つの文化圏を形成していた東アジア(中国・日本・朝鮮)文化圏における正統意識を、文学・史学・哲学の視角から総合時に検討することを目的にしていた。日本・中国・朝鮮の歴史的文化交流を視野に入れて比較文化論的考察をも考慮しつつ、各地域の正統意識を異端論争とからませて検討した結果、次の諸点を明らかにした。1中国と日本における統治政策・統治理念にみられる正統の観念、さらに民衆的要求の次元における民衆的正当性形成の問題を明らかにした。2中国の正統思想について、とくに代表的ないく人かの儒者・儒学思想をとりあげ、その思想的継承・批判の側面を明らかにした。3朝鮮の朱子学の立場からする仏教批判の歴史的・思想史的位置を明らかにした。4日本の和歌における流派の問題をとりあげ、諸流派の正統意識を明らかにした。5中国の文芸について、水滸伝をとりあげ、登場人物に付与された政治的正統意識を明らかにした。6中国の文芸について、明清小説をとりあげ、小説の禁止論をめぐる文学的正統意識を明らかにした。なお、来年度中にその成果をとりまとめ、刊行する予定である。本研究は,東アジアの漢字文化圏における,それぞれの国家あるいは民族等において,そこに展開する正統意識の問題を,そまざまな角度から分析し体系化することをめざしたものである.政治・経済・文学・伝承・美術・言語・生活等,人間社会の諸相からこの問題を解明すべく,東アジア地域をフィールドとする研究者が参画した.幸い,職場を同じくする者たちであったので,日常的なディスカッションによって,中国や朝鮮と日本における当該問題の意見交換を行ない,相互認識を深めることができた.これによって,正統意識の成立と展開を,たんに一地域の問題にとどめて分析するのではなく,他地域との比較史的な手法をとりまぜながら,かつ多元的に検討する視点を分担者各自が得つつある.昭和62年度は,共同研究の初年度でもあったので,各自は主として分担領域に関する文献や史資料の収集に努め,次年度における報告書の作成に向けて準備体制を整えつつある.なお,資料整理の成果として刊行された実績も一部ある.本年度は前年度に引き続き不足する資料の調査収集を行うとともに、日常的情報交換とは別個に、研究メンバー全体による研究会を2回開催した。各分担者は研究会での討議等を参考にしながら各々の個別研究を一層深めた。以下はその大要を記す。本研究の意図は、東アジア世界(日本・中国・朝鮮)において正統と異端を区分する基準が何であったのかを探究する点にあった。日本の場合、正統性の根源とされてきたものは、古代以来、天皇ないしは天皇を中心とする朝廷であったとされている。実際、天皇は武家政治の登場後も超俗的な正統性の頂点的機能をはたしてきた。武士政権の将軍や関白職は、天皇を頂点とする律令制約官職体系の内部に包摂されていた。こうした政治的分野のほか、文芸、言語などの領域においても究極的には天皇・朝廷・都(みやこ)に収劔するような価値体系を有していた。具体的には雅(みやび)としての歌人世界における正統意識や、古語の世界における都鄙感覚などが検討された。しかし、天皇を中心とした価値体系が列島内を普遍的におおいつくしていたわけではなかった。その点を中世奥羽の有力者による地域認識や近世民衆の意識動向から明らかにした。一方、中国や朝鮮においては、「天」がすべての価値の根源であった。天子・皇帝は「点」に意志の代行者であり、思想・宗教・文芸などの一切の教儀づけた儒学が国家教学となる過程、儒学が国家制度に与えた規定性、儒学内部における正統性の争い、あるいは中国小説に現れた正統性観念、また李氏朝鮮における正統意識を仏教と朱子学との対立という側面から検討し、中国的世界における正統性観念を広領域的に明らかにした。
UWB MB-OFDMシステムのための伝送路推定に関する研究

UWBシステムは、低い電力スペクトル密度の信号を広帯域で利用して運用することが想定されており、他の無線通信システムとの周波数共用を仮定している。しかしながら、この周波数共用によるUWBシステムから共存システムへの干渉が重大な問題となっており、UWBシステムはその共存システムの存在を検出し、存在している場合は、その周波数帯域の利用を回避しなければならない。本研究では、この問題を解決するために、UWBシステムで共存システムのデータ伝送を監視し、これを検出する規範を提案する。また、本研究では、いくつかあるUWBシステムのうち、高速伝送向けのMB-OFDMシステムに着目する。このシステムは、複数の周波数を用いてデータ伝送を行うため、干渉検出を行う際の周波数観測に利便性がある。本提案手法では、まず、複数の周波数信号のから、干渉の存在を仮定するいくつかの周波数セットからなる干渉モデルを構成する。次に、観測信号に基づいて、これらのセットから、実際の干渉モデルを決定し、その帯域に干渉が存在すると検出する。この検出の際の適切な規範として統計的に有用な赤池情報量基準を用いた。さらに、この問題においては、干渉信号のみではなく、UWB信号の伝送路とデータ信号の推定も同時に行う必要があるため、この問題を解決するために、EMアルゴリズムを用いた。数値計算の結果、従来の制約のあるエネルギー検波と比べて、提案手法はその検出精度を改善できることを示した。平成18年度において,UWB MB-OFDMシステムにおける伝送路推定に関する研究を行った.このMB-OFDMシステムは,基盤技術として,OFDM(直交周波数分割多重)方式を用いている.このOFDM方式は複数の直交する異なる搬送波周波数で異なる情報を変調して,多重化して伝送する方式である.この時,伝送路での周波数シフトや,送受信機での発信器で搬送波周波オフセットが生じる場合,これらの影響により,搬送波周波数の直交性が崩れ,これによって搬送されている情報信号が相互に干渉し,OFDMシステムにとって致命的な損害が生じる.そこで,受信機でこの周波数オフセットを推定して補償する必要がある.また,OFDM方式では通常,同期検波を行うが,このためには受信器で伝送路の状態を推定する必要がある.従来,この伝送路推定と周波数オフセット推定は別々に行われていたが,本研究では,これら2つの推定を同時に行うためにEM(Expectation-Maximization)アルゴリズムを用いた新しい推定手法を提案し検討を行った.シミュレーション実験の結果,従来方式では搬送波間隔の半分以上の周波数オフセット推定は不可能であったが,提案手法では任意のオフセットが推定可能となり,同時に伝送路推定も行えることを示した.これらの成果をレフリー付学術論文,国際学会と,国内の研究会で発表を行った.また,UWBシステムは他の通信システムと周波数帯域を共用するため,相互の干渉が問題となっている.そのため,日本やヨーロッパでのUWBシステムではこの干渉対策(DAA : Detect And Avoid)技術が必須となっている.そのため,UWB通信の伝送路状態を細やかに監視する方式の検討を行った.その初期検討として,Kullback-Leibler情報量を用いた新しい干渉検出技術の提案を行い,国内学会にて発表を行った.平成19年度においては,UWB MB-OFDM方式における干渉検出技術に関する検討を行った.超広帯域での近距離無線システムであるUWBは他の通信システムと無線帯域を共用して運用することを前提としているため,UWBシステムの市場への恒久的な投入のためには,UWBシステム側で伝播状況を監視し,共存する無線通信システムが存在する場合には,UWBシステムの送信信号エネルギを十分に抑圧して送信する必要がある.平成18年度は,MB-OFDMシステムにおいてkullback-leibler情報量を用いて干渉信号の検出を行ったが,平成19年度はそれを拡張し,OFDMシステム全帯域で利用できるキャリヤを用いた場合の干渉検出について検討を行った.まず,複数のキャリヤに干渉が存在するか否かの組み合わせから複数の干渉モデルを規定し,観測信号を元に,それらの干渉モデルの中から,尤も良好なモデルを選択する.このとき,モデルを選択するために,モデルの確からしさを評価するための有用な規範である赤池情報量基準を導入した.

更に,観測信号には情報信号成分と干渉成分,さらに雑音成分が含まれるため,これらを考慮して干渉成分の検出を行うためにEMアルゴリズムを導入した.現実的な無線環境では,その信号帯域が可変のものや,複数の異なる帯域に同時に干渉が生起する可能性が存在する.提案手法を用いて,これらの現実的な干渉信号の検出精度の評価を数値計算実験によって行った.この結果,それぞれの干渉パターンに対して適切な干渉モデルが選択されていることが確認された.これにより,干渉システムの占有している帯域までの細やかな情報を取得できるので,この情報に基づいて干渉回避技術を実装することにより,効果的な干渉回避が可能である.平成19年度は,これらの研究に関する成果を国際学会3件,国内学会に1件を行った.近年、次世代近距離無線通信システムとして超広帯域(Ultra Wide Band : UWB)システムが注目を集めている。UWBシステムは、低い電力スペクトル密度の信号を広帯域で利用して運用することが想定されており、他の無線通信システムとの周波数共用を仮定している。しかしながら、この周波数共用によるUWBシステムから共存システムへの干渉が重大な問題となっており、UWBシステムはその共存システムの存在を検出し、存在している場合は、その周波数帯域の利用を回避しなければならない。本研究では、この問題を解決するために、UWBシステムで共存システムのデータ伝送を監視し、これを検出する規範を提案する。また、本研究では、いくつかあるUWBシステムのうち、高速伝送向けのMB-OFDMシステムに着目する。このシステムは、複数の周波数を用いてデータ伝送を行うため、干渉検出を行う際の周波数観測に利便性がある。本提案手法では、まず、複数の周波数信号のから、干渉の存在を仮定するいくつかの周波数セットからなる干渉モデルを構成する。次に、観測信号に基づいて、これらのセットから、実際の干渉モデルを決定し、その帯域に干渉が存在すると検出する。この検出の際の適切な規範として統計的に有用な赤池情報量基準を用いた。さらに、この問題においては、干渉信号のみではなく、UWB信号の伝送路とデータ信号の推定も同時に行う必要があるため、この問題を解決するために、EMアルゴリズムを用いた。数値計算の結果、従来の制約のあるエネルギー検波と比べて、提案手法はその検出精度を改善できることを示した。
遷移金属ダイカルコゲナイドにおけるバレースピン分極ダイナミクスの解明

遷移金属とカルコゲンから成る遷移金属ダイカルコゲナイド(Transition metal dichalcogenide :以下TMD)という物質が近年注目を集めている。TMDを究極的に薄くした単層の極限において、空間反転対称性と強いスピン軌道相互作用の結果、バレー自由度という新たな自由度が生じる。このバレー自由度を利用したバレートロニクスは正味電流を流さず、ジュール熱の発生を伴わないことから、省電力デバイスの実現が期待されている。しかしながら、このバレー情報はピコ秒(1兆分の1秒)という超高速な時間スケールで失われてしまうことが、バレー情報を読み出す上での障害となっている。本研究では、バレー情報が生成され、どのように消滅していくかの全容、すなわちバレーダイナミクスの解明を、レーザー分光による光物性の観点から行うことを目的としている。当該年度は本研究計画の初年度として、装置の立ち上げ、TMD試料の作成などの研究環境を年度前半で整えた。年度後半は実際にそれらの装置、試料を用いたバレーダイナミクス研究を行ったのでそれらの詳細を説明する。TMDにはスピンの向きは反対でエネルギー的は等価な2つのバレーが存在する。そのため、一方のバレーに生成された電子は短時間でエネルギーの等しい他方のバレーへ散乱されてしまい、バレーの情報を失う。そこで我々は、TMDに磁場を印加し、バレーのエネルギー対称性を崩すことで、より一方のバレーへ電子が留まりやすい状況を実現し、そのときのバレーダイナミクスを調べた。その結果、無磁場下では両方のバレーに均等に存在していた電子が、磁場下においてエネルギーの低いバレーに集まることで、自発的にバレー情報が作り出される様子を観測した。また、この結果から数値シミュレーションを行い、バレー間散乱の増大がボルツマン因子で記述できることを初めて明らかにした。当該年度は実験装置の立ち上げや、試料の作成で多少手間取ってしまったものの、TMDの磁場下バレーダイナミクスに関して、様々な磁場・温度での測定を行い、その様子を実験・理論の両側面から解き明かすことに成功した。本研究成果は2018年9月、および2019年3月に日本物理学会で発表を行った。また現在は論文を執筆中であるなど、おおむね順調に進展している。初年度は磁場印加によるTMDのバレー情報の制御とそのときのバレーダイナミクスの詳細解明を行った。しかしながら、デバイス応用を踏まえると、強力な磁場を印加することは望ましくない。そこで第二年度では無磁場下でのバレー情報制御を目指す。具体的には、強磁性体の近接効果を利用し、TMDに原子層レベルでの局所的な有効磁場を与えることで、磁場印加時と同等な効果を得ることを目的とする。そのため、TMDとのヘテロ構造を作成する物質の選定を行い、試料作成を試みる。これまでの研究で得られたTMDのバレーダイナミクスに関する知見を上手く活用し、本年度の研究に取り組んでいく。

具体的には、強磁性体の近接効果を利用し、TMDに原子層レベルでの局所的な有効磁場を与えることで、磁場印加時と同等な効果を得ることを目的とする。そのため、TMDとのヘテロ構造を作成する物質の選定を行い、試料作成を試みる。これまでの研究で得られたTMDのバレーダイナミクスに関する知見を上手く活用し、本年度の研究に取り組んでいく。
日本列島における第四紀末の哺乳類の絶滅現象と人類の活動

第四紀末に世界各地で哺乳類の大規模な絶滅現象が起こったことは,広く知られている。しかし,東アジアでは,そのような絶滅現象を体系的に解明しようとする試みは,これまでほとんど行なわれてこなかった。そこで本研究では,日本列島に分布する後期更新世と完新世の哺乳類化石産地のうち,絶滅哺乳類(ここでは地球上から完全にいなくなってしまった種や,現生種ではあるが現在の日本に分布しないか,あるいは日本の大部分の地域で見られなくなってしまった種)を産出している多数の化石産地について,化石産出層の層序や年代,哺乳類化石群集の内容などに関するデータを収集した。また,絶滅種とされる種類の主なものについて,その系統分類学的位置や地理的・地史的分布に関するデータを整理した。このようなデータにもとづいて,日本列島における第四紀末の哺乳類の絶滅期とその絶滅のパターンをまとめた。その結果,絶滅種とされるものには,20,00010,000yrs.B.P.の間に絶滅したと考えられるものが多いこと,絶滅のパターンには,中期更新世から次第に衰退し,遂には後期更新世末に絶滅してしまった場合や,後期更新世に栄えていたものが,後期更新世末に比較的急激に絶滅してしまった場合,後期更新世後期に大陸から移入し,日本に定着することなく比較的短期間で絶滅してしまった場合などがあることがわかった。一方,後期更新世後期から完新世にかけて,石器や土器などの考古遺物がどのように変化したかを調査し,その変化と哺乳類の絶滅との関係を調査したが,考古遺物の変化は漸移的で,北アメリカで見られるような劇的な変化はなく,日本列島での哺乳類の絶滅現象は,「環境の変化・過剰殺戮複合説」(Stuart,1991)で説明できる可能性があることがわかった。本年度は,岩手県,岡山県,広島県,大分県などの第四紀哺乳動物化石産地や遺跡で野外調査を行うとともに,大阪市立自然史博物館や大阪市立大学,京都大学,国立科学博物館,お茶ノ水女子大学,岡山大学などの研究機関や博物館で化石および現生哺乳類標本の調査・研究と研究資料の収集を行った。また研究代表者と分担者の間で,これまでに集まった古生物学的なデータと考古学的なデータの簡単なすり合わせも行った。その結果,本州・四国・九州地域での後期更新世完新世の哺乳動物相の変化の中で,どのような種類がどのような時期に,どのようにして絶滅していったのかという絶滅のパターンに関するデータをいくつか得ることができた。それらのデータによると,本州・四国・九州地域では,北アメリカで言われているような大型獣の大量絶滅がごく短い時間に急激に起ったのではなく,比較的徐々に絶滅が起ったのではないかと思われる。しかし,各種類の絶滅期は,これまでにわかっているところでは,20,000年前から10,000年前にかけての期間に集中しているようで,この間の人類文化の変化を見ると旧石器時代から縄文時代への移行で示されるような顕著な変化が見られる。人類の文化の変化が哺乳類の絶滅をもたらしたのか,あるいは逆に種々の環境変化や哺乳類の絶滅が人類の文化を変化させたのか,それぞれ可能性が考えられるが,今後もそれに関するデータを増やして種々検討してみたい。本年度も昨年度に引き続いて,岩手県,栃木県,岡山県,広島県,山口県,大分県などの第四紀哺乳動物化石産地や遺跡で野外調査を行うとともに,その他の地域で新産地発見のための予備的調査を行った。また,千葉県立中央博物館,国立科学博物館,お茶の水女子大学,京都大学,大阪市立大学,大阪市立自然史博物館,兵庫県立人と自然の博物館,岡山大学,徳島県立博物館などの研究機関を訪ねて,所蔵標本の調査や研究資料の収集などを行った。

そのような研究活動で得られたデータや昨年度のデータをもとに,研究分担者と互いのデータのすり合わせを行うとともに意見交換・討論を行って,後期更新世完新世の本州・四国・九州地域での動物相の変化や哺乳類の絶滅現象と人類の活動について考察し、一応の予察的な研究結果を得た。その結果は,広島大学文学部帝釈峡遺跡群発掘調査室年報X11(1997)に予察的な論文としてまとめた。その内容を要約すると次のようになる。この時期の動物相の変化は,後期更新世の豊富な動物群の中から大型種を中心に絶滅が起り,それらの種の消滅によって完新世の比較的貧弱な動物相に移り変わったと考えられる。それらの絶滅期は20,000年前から10,000年前に集中しているようであるが,絶滅は北アメリカのように急激に起ったのではなく,絶滅種が次第に少なくなって,遂には絶滅するというパターンが考えられる。石器や土器の変遷から推定される人類文化の変化もこの時期には徐々に起っているようで,新しいタイプの出現によって文化の様相が一変するようなことはなく,その点で絶滅のパターンとの関連性が予測される。本年度は本研究の最終年度にあたるので、これまでに行ってきた野外調査のほかに、国内の多くの研究機関を訪れて、研究資料の収集や標本類の調査、他の研究者との討論や意見交換など、研究成果の取りまとめに向けての研究活動を重点的に行った。一昨年度と昨年度には、本研究の成果の一部を、裏面の研究発表の欄にあげた4篇の論文にまとめたが、これらの論文では、本州中・西部における絶滅現象をこれまでのデータをもとにまとめたり、広島県帝釈峡遺跡群における哺乳類の大きさ変化と絶滅現象を含む動物相の変化との関係を論議したり、九州北部における後期更新世の絶滅種を含む動物相の実体を明らかにしたりしている。本年度は、このような成果をさらに発展させ、日本のより広い地域で多方面から絶滅現象の実体にせまるためのデータ収集を行った。その成果はまだ論文化するに至っていなが、すでに多くのデータが集まっているので、遂次論文化していく予定である。また、本年度はわが国での絶滅現象をより広い観点から検討するために、諸外国での第四紀末の絶滅現象に関するデータを収集し、その内容の分析を行った。諸外国では、このような現象の原因を説明する学説に、後期更新世完新世の環境の激変に原因を求める環境変化説と旧石器時代人の狩猟によって哺乳類が狩り尽されたとする過剰殺戮説が唱えられてきたが、近年は両者の折裏説とも言うべき環境変化・過剰殺戮複合説も提唱されている。わが国でこれまでに収集したデータによると、わが国では後期更新世の豊富な動物群の中から、大型種を中心に絶滅が起こり、それらの種の消滅によって完新世の貧弱な動物相に移り変わったと考えられるが、それらの絶滅期は20,00010,000年前に集中し、その絶滅は南北アメリカで起こったもののように急激ではなかったことが明らかになった。また、石器や土器の変化から推定される人類の文化の変遷も、この時期には徐々に起こっており、絶滅のパターンとの対応が見られる。このようなことから、わが国での絶滅は、諸外国で提唱された環境変化説や過剰殺戮説では十分に説明できないことが予測される。
顎関節症を伴う不正咬合者の終日スクリーニング-顎関節内応力の生体記録システム-

当該研究期間において顎関節症を伴う不正咬合者の白常生活、治療時に顎関節内に生じる応力の大きさ、時間、頻度といった定性的、定量的情報を得ることを目的に外耳道からの顎関節内応力の生体記録システムの開発を行った。そして、本システムを健常者に適用し、長時間記録を行う中で、問題となったセンサーの固定法に改良を加えた。このようにして安定した記録が採れることが可能となった本計測システムを用いて、健常者と顎関節症患者からデータの収集を行い、顎関節内応力の定性的、定量的検討を行った。その結果、定性的分析結果として、顎関節内応力の出現パターンは持続的なもの、単発的なもの、群発的なものに分類された。単発的なもの、群発的なものは大きな応力値を示すものが多かった。また、これらの顎関節内応力は睡眠段階が浅化する際に認められた。しかし、症状とこれらの顎関節内応力の出現パターンとの間に関係は見出されなかった。一方,定量的な分析結果として、顎関節症を伴う不正咬合者では、終夜記録において1時間あたり5分以上の顎関節内応力が記録され、健常者のそれに比べて有意に長かった。これらの差違は、顎関節症患者群と対照群のpredisposing factorsの差に起因し、顎関節への外力がperpetuating factorsとして作用していることを裏づけるものと考察された。本システムは顎関節症を伴う不正咬合患者の症状の管理を行う上で有益な情報を提供するものと考えられ、今後広く実用化されることを切に期待する。当該研究期間において顎関節症を伴う不正咬合者の日常生活時、治療時に顎関節内に生じる応力の大きさ、時間、頻度といった量的、時間的情報を得ることを目的に外耳道からの関節内応力の生体記録システムの開発を行った。本システムは日常臨床で用いる外耳道に術者が示指または中指を入れて行う触診の手法に着目したものであり、具体的には超小型圧力変換器を外耳道内の下前壁に設置し、同位置に固定する固定装置(パテタイプのシリコン印象材にて外耳道内の印象を採得しトリミングした後、前後的に分割しTi-Ni open coil springで連結したもの)にて外耳道内に保持する構造となっている。超小型圧力変換器からの出力を前置増幅器にて増幅し、データレコーダに記録し、サーマルアレイレコーダにてデータの書き出しを行う。下顎の開口運動時に本装置からの出力は以下のように変化した。すなわち、1.下顎を閉口位で静止させた状態では出力は持続的で一定なものであった。2.開口運動を行うにつれて徐々に出力が減少し、3.最大開口位を維持している間は一定な出力を示し、4.さらに、そこから閉口運動に転じると出力が徐々に増大し、5.閉口位に復した時には、運動開始時点の出力に戻るというものであった。さらにCADIAXによる下顎頭運動を同時記録し、超小型圧力変換器から出力増幅された電気信号との対応を検討した結果、下顎頭の三次元的な位置変化に対応した出力が得られている事が確認された。これらのことより本システムは日常生活下での関節内応力を記録に有用であることが示された。当該研究期間において、まず平成11年度に開発した外耳道からの顎関節内応力を検出する装置による終日記録を実現するため、カセットテープを利用した前置増幅器付の携帯型計測記録システムを試作した。さらに、本システムを装着した状態で終日記録、特に睡眠時の記録が可能かを試験した。その結果、外耳道部のセンサをサージカルテープで固定することにより、安定したデータが記録できることが確認された。しかし、センサが脱離した際には、装置を被験者自身で元の状態に戻すことはできず、このことが平成13年度研究の1つの検討課題となった。

さらに、本システムを顎関節症を伴う不正咬合患者と症状を有さない被験者に適用し、終日記録を行った。その結果、顎関節症を伴う不正咬合患者では、症状発現に先立ち明らかに大きな顎関節内応力が記録された。一方、症状を有さない被験者においても大きな顎関節内応力が記録されたが、それらの被験者では症状の発現は認められなかった。本システムは顎関節症を伴う不正咬合患者の症状の管理をする上で有益な情報を提供するものと考える。当該研究期間において、平成12年度に試作した外耳道からの顎関節内応力を検出・記録する携帯型計測システムの実用化を図った。平成12年度の検討課題であった、睡眠中の記録時にセンサーが脱離するという問題に対しては、センサーをサージカルテープで固定するとともに、頭部用ネットを着用させることで対応し、問題を解決することができた。このような工夫により、安定した記録が採れることが可能となった本計測システムを用いて、健常者と顎関節症患者からデータの収集を行い、顎関節内応力の定性的、定量的検討を行った。その結果、定性的分析結果として、顎関節内応力の出現パターンは持続的なもの、単発的なもの、群発的なものに分類された。単発的なもの、群発的なものは大きな応力値を示すものが多かった。また、これらの顎関節内応力は睡眠段階が浅化する際に認められた。しかし、症状とこれらの顎関節内応力の出現パターンとの間に関係は見出されなかった。一方,定量的な分析結果として、顎関節症を伴う不正咬合者では、終夜記録において1時間あたり5分以上の顎関節内応力が記録され、健常者のそれに比べて有意に長かった。これらの差違は、顎関節症患者群と対照群のpredisposing factorsの差に起因し、顎関節への外力がperpetuating factorsとして作用していることを裏づけるものと考察された。本研究結果が顎関節症を伴う不正咬合患者の症状の管理を行う上で有益な情報となることを切に期待する。
腸管免疫機能活性化を標的とした抗腫瘍および癌転移抑制剤の探索

【研究目的】本研究は、腸管免疫や牌臓免疫機能活性化および腫瘍血管新生抑制の両作用を合わせ持つ天然物からの生体機能成分の単離・構造決定し、それら成分の抗腫瘍・抗転移効果を検討した。【研究業績の概要】1.伝統的に「癌に効果がある」とされている生薬を選択し、セリ科のハマゼリCnikium japonicaからCnidimoside Aを抗腫瘍成分として単離・同定した。その作用機構は、腸管免疫機能を活性化することによって、抗腫瘍および抗転移活性を示すことを明らかにした(J. Nat. med.印刷中)2.タイ産生薬のマメ科のCassia garrettiana心材中の抗腫瘍成分Cassialoinの作用機構解明し、Cassialoin本体が活性成分ではなく、代謝物のChrysophanol-9-anthroneおよびAloe-emodinであることを明らかにし、その作用は腫瘍血管新生に関わるVEGF産生抑制、VEGF-2発現抑制、MMP-9発現抑制以外に腸管の免疫機能の活性化に関与することが推測された(論文投稿中)。3.セリ科のA. japnicaの抗腫瘍成分として3'-O-Acetylhamaudolを単離・同定した。その抗腫瘍効果は、VEGR-2リン酸化阻害による血管新生抑制および腸管リンパ球のNK活性増強作用の両作用によるものでのあることを明らかにした(Cancer Letter印刷中)。4.上記化合物3'-O-Acetylhamaudolの薬物動態を検討した結果、血中において、大半が代謝され、HamaudolおよびHydroxymethylhamaudolに変換されていることが判明し、Hamaudolの腫瘍に対する影響を検討した結果、Hamaudolは抗腫瘍効果を有し、さらに脾臓免疫機能を活性化することを見出した。(投稿準備中)【研究目的】本研究は、腸管免疫や脾臓免疫機能活性の増強作用と腫瘍血管新生の阻害作用を併せ持つ活性成分を天然物から単離・構造決定し、抗腫瘍・抗転移効果等を検討した。【研究業績の概要】1.数10種類の天然薬物や食品素材を選択し、Cassia garrettiana心材、Angelica japonica根やAuerobasidium pullulans酵母から抗腫瘍成分を単離し、その構造を明らかにした。Polygonum属中のResveratrolより強い活性化合物を15種類合成し、腫瘍血管新生や癌転移に関わる血管内皮細胞上のVEGFR-2のリン酸化や腫瘍細胞からのMMP-9活性を検討した。2.C.garrettianaから、抗腫瘍成分としてC-配糖体のアントラキノンCassialoinを単離した。この化合物は、経口投与後、腸管で、Anthrone体を経てAnthraquinoneに変換することが知られている。合成したChrysophanol AnthroneはVEGFR-2のリン酸化を阻害し、腫瘍細胞からMMP-9活性を阻害した。(論文投稿中)3.A.japonicaから3'-O-acetylhamaudolを活性成分として単離したが、血中動態結果から、hamaudolおよび8-hydorxymethylhamaudolが真の活性成分であることを明らかにした。(現在、論文を訂正し、再投稿中)4.黒酵母から低分子の水溶性β-Glucanを単離精製し、腸管免疫機構の活性増強を介して、抗腫瘍活性を示すことを明らかにした。5.15種類の合成Stilbene類の内、3種類のStibene類がResveratrolよりも数10倍強い活性を有することが判明した。今後、In Vivoでの腫瘍血管新生に対する作用を検討する予定である。(投稿準備中)