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多価金属イオン移動型の新規全固体二次電池の設計

固体中をマグネシウムイオン(Mg^<2+>)やアルミニウムイオン(Al-<3+>)のような,多価金属イオンが移動する新しい全固体二次電池を開発することを目的として,安全性の高いマグネシウムイオン伝導性ゲル電解質を調製し,以下の成果を得た。1.多価カチオンを含む2成分系イオン性液体/ポリマー電解質の調製カチオン種の異なる2種類のイオン性液体にマグネシウム塩を溶解し,2成分系イオン性液体を調製しそのイオン伝導度や熱的性質などの基礎物性を調査した。このイオン性液体と網状骨格構造と極性官能基を側鎖および架橋鎖に持つポリマーマトリックスとのポリマー複合体電解質を合成し,その熱的性質やイオン伝導度特性を調査した。イオン性液体とMg塩との最適な組み合わせを見出した。2.ポリマー電解質中での金属イオンの反応過程の解析前項で作製したイオン性液体/ポリマー複合体中の移動イオン種を同定するため,ポリマー複合体に直流電圧を印加してその電流応答を調べた。その結果ポリマー複合体中をMg^<2+>が移動していることがわかった。3.電極材料の選定および電池反応の評価上記特性評価の結果を受けて,金属Mg,Mg合金,あらかじめMgをドープした五酸化バナジウムの3種類の負極を選択し,小形電池セルによるデバイス設計の最適化を行った。定電流充放電試験の結果から,ポリマー複合体と電極との界面の設計に工夫が必要であることがわかった。上記成果は,11)研究発表項に記載の学術雑誌に公表したほか,国際会議および国内会議での招待講演,一般講演およびポスター発表にて報告した。固体中をマグネシウムイオン(Mg^<2+>)やアルミニウムイオン(Al^<3+>)のような,多価金属イオンが移動する新しい全固体二次電池を開発することを目的とし,本年度は以下の検討を行った。1.多価カチオンを含むイオン性液体/ポリマー電解質の調製マグネシウムをカチオン種とする2成分系イオン性液体を調製し,そのイオン伝導度や熱的性質などの基礎物性を調査した。1-エチル-3-メチルイミダゾリウム-ビス(トリフルオロメタンスルホニル)イミド(EMITFSI)に所定量のMg塩(マグネシウム-ビストリフルオロメタンスルホニル)イミド,Mg(TFSI)_2)を溶解することにより2成分系イオン性液体を調製した。2成分系イオン性液体のイオン伝導度はMg(TFSI)_2濃度の増加とともに低下したが,Mg(TFSI)_2を20mol%含む系では,1.4mS cm^<-1>と比較的高い値を示した。イオン伝導度はイオン性液体含有量の増加とともに高くなり,Mg(TFSI)_2を20mol%含むイオン性液体を50wt.%含む複合体では,20°Cで0.11mS cm^<-1>の伝導度が得られた。サイクリックボルタンメトリー測定の結果より,僅かではあるが,Mgの析出/溶解に対応する電流ピークが観測された。しかしながら,その過電圧は非常に高く,ポリマー複合体自身のイオン伝導度を上げる工夫ばかりでなく,ポリマー複合体と電極との界面の設計にも工夫が必要であることがわかった。

固体中をマグネシウムイオン(Mg^<2+>)やアルミニウムイオン(Al^<3+>)のような,多価金属イオンが移動する新しい全固体二次電池を開発することを目的とし,本年度は以下の項目について調査・検討を行った。1.異なるイオン性液体を可塑剤として含むゲル電解質の特性評価カチオン種の異なる2種類のイオン性液体に,Mg塩を溶解して2成分系イオン性液体を調製した。このイオン性液体と網状骨格構造と極性官能基を側鎖および架橋鎖に持つポリマーとの複合体電解質を合成し,その熱的性質やイオン伝導度特性を調査し,イオン性液体には1-エチル-3-メチルイミダゾリウム-ビス(トリフルオロメタンスルホニル)イミド(EMITFSI)が,Mg塩にはマグネシウム-ビストリフルオロメタンスルホニル)イミド(Mg(TFSI)_2)が適していることを見出した。2.電極材料の選定および電池反応の評価上記特性評価の結果を受けて,小形電池セルによるデバイス設計の最適化を行った。電極材料選定に際して,エネルギー密度と可逆性向上の立場から,金属Mg,Mg合金,あらかじめMgをドープした五酸化バナジウムの3種類の負極を選択した。定電流充放電試験の結果から,ポリマー複合体と電極との界面の設計に工夫が必要であることがわかった。これらの研究成果は,11)研究発表項に記載の学術雑誌に公表したほか,PBFC-2(平成16年8月,ポーランド),2004 ECS/ECSJ合同大会(平成16年10月,ホノルル),2004年日本化学会西日本大会(平成16年10月,大分)で報告し,また,平成17年開催の電気化学第72回大会(4月,熊本)および第56回ISE大会(9月,釜山)などにて報告する予定である。
原子レベルからみたセラミックス粒界ガラス相の破壊挙動

セラミックスの破壊挙動は粒界相の影響を大きく受ける。特にアパタィト-ウオラストライトガラスセラミックス(AーW結晶化ガラス)では粒界相に多くのガラス相を含むので、その影響は極端に大きい。本研究では種々のガラスについて破壊特性を調べ、より機械特性のすぐれたAーW結晶化ガラスの人工骨を作るための知見を得ることを目的とした。得られた成果は次の通りである。(1)ケイ酸塩ガラス、ホウ酸塩ガラス、リン酸塩ガラスなどの試料をシェブロンノッチを入れ、安定破壊試験に供した。その結果、塑性変形量は、ホウ酸塩ガラスで最も大きく、全変位量の30%も塑性変形をおこしていることが分かった。リン酸塩ガラスも20%近くの塑性変形をおこしており、与えられた破壊応力の弾性エネルギ-をうまく散逸させているといえよう。一方、ケイ酸塩ガラスでは全く塑性変形をおこさなかった。これらの相違をガラス構造の観点からみると、ホウ酸塩ガラスやリン酸塩ガラスでは、その構造中に層状や鎖状の分子構造を有しているので、すべりやすいが、ケイ酸塩ガラスでは、頂点共有の三次元構造をとっているので、すべることができないといえる。このことより、人工骨の破壊じん性を上げるには、ホウ酸やリン酸塩ガラスを粒界相に含ませるよう組成選択を行なうことが必要であることが分かった。(2)上記のガラスと生体親和性を調べたところ、ケイ酸塩ガラスとリン酸塩ガラスがすぐれていることが分かった。(1)と(2)を総合的に評価すると、リン酸塩ガラスをセラミックス粒界ガラス相に含むことが最も適しているといえよう。この成果をもとに、さらに破壊特性のすぐれた人工骨セラミックスを合成することが期待される。
珪質微化石の殻に記録された海洋環境：同位体比および極微量元素の種レベル分析

本研究では,世界各地の海域から採取されてきた表層堆積物やプランクトン試料に含まれる珪質微化石の酸素同位体比および微量元素を種レベルで測定し,それらがどのような環境を反映しているかを検討することで新たな古環境指標の創出を目指す.例えば酸素同位体比の場合,もし有孔虫のように水温の影響を強く受けているのであれば,低緯度の表層付近に生息する種は低い同位体比を示し,逆に高い同位体比は深海域や高緯度の表層付近に生息する種に現れることが予想される.また,シリカに対する鉄やチタン,ゲルマニウムなどの微量元素の比率は,栄養塩濃度,陸域の風化や砕屑物供給量の指標として期待される.小型の珪質微化石を種毎に分析するためには,大量の個体を単種で集積する必要があるが、この作業を手作業で行うには膨大な時間と労力が割かれるため現実的では無い.そこで,既に実用化している鉱物粒子の自動集積装置に人工知能の学習法のひとつであるディープラーニングによる微化石の自動分類技術を導入し,任意の微化石種を自動的に集積するシステムを構築した.このシステムにより,1日当たり4,000個体の微化石を自動的に拾い出すことが可能となった.現在、実用的な運用に向けてディープラーニングの分類モデルとマイクロマニピュレーターによる摘出精度の向上を図っている。今後,本システムで集積した微化石の酸素同位体比や極微量元素を測定し,古海洋指標としてのポテンシャルを評価する.新たに開発した自動集積装置とディープラーニングの連携システムは,自動で微化石を分類し,それらを摘出するという作業を行うことが可能である.その分類精度は,当初の目標であった正答率90%を超し、また摘出成功率も80%まで向上した.現在,さらにマイナーな変更を加え,それらの精度の向上を図っている.また,同時に分析に用いるための微化石の集積も進めており,その準備段階としての試験分析を実施した.現在までに4種の微化石について正答率90%を超える分類モデルが構築されているが,今後,更に多くの種類の微化石についてもィープラーニングの教師データを整備し,ベーリング海,オホーツク海,日本海,北太平洋亜寒帯熱帯域,南極海など,世界各地で採取された既存の表層堆積物やプランクトンなどの現世試料から珪質微化石(珪藻,放散虫,海綿骨針)を集積し,それらの酸素同位体比および極微量分析を実施する.それによって得られた結果と現在の海洋データとの関連性について検討し,古海洋指標ポテンシャルを評価する.現世試料の検討から古環境指標としての有用性が認められた種の同位体比あるいは微量元素について,有孔虫が産出しないために古海洋記録の空白域となっている南極海および北太平洋亜寒帯域から採取された海底コアを用いて最終氷期以降の変化を明らかにする.表層種と深海種のパターンを比較することによって,鉛直的な海洋構造の変化について議論する.本研究では,世界各地の海域から採取されてきた表層堆積物やプランクトン試料に含まれる珪質微化石の酸素同位体比および微量元素を種レベルで測定し,それらがどのような環境を反映しているかを検討することで新たな古環境指標の創出を目指す.例えば酸素同位体比の場合,もし有孔虫のように水温の影響を強く受けているのであれば,低緯度の表層付近に生息する種は低い同位体比を示し,逆に高い同位体比は深海域や高緯度の表層付近に生息する種に現れることが予想される.また,シリカに対する鉄やチタン,ゲルマニウムなどの微量元素の比率は,栄養塩濃度,陸域の風化や砕屑物供給量の指標として期待される.小型の珪質微化石を種毎に分析するためには,大量の個体を単種で集積する必要があるが、この作業を手作業で行うには膨大な時間と労力が割かれるため現実的では無い.そこで,既に実用化している鉱物粒子の自動集積装置に人工知能の学習法のひとつであるディープラーニングによる微化石の自動分類技術を導入し,任意の微化石種を自動的に集積するシステムを構築した.このシステムにより,1日当たり4,000個体の微化石を自動的に拾い出すことが可能となった.現在、実用的な運用に向けてディープラーニングの分類モデルとマイクロマニピュレーターによる摘出精度の向上を図っている。今後,本システムで集積した微化石の酸素同位体比や極微量元素を測定し,古海洋指標としてのポテンシャルを評価する.新たに開発した自動集積装置とディープラーニングの連携システムは,自動で微化石を分類し,それらを摘出するという作業を行うことが可能である.その分類精度は,当初の目標であった正答率90%を超し、また摘出成功率も80%まで向上した.現在,さらにマイナーな変更を加え,それらの精度の向上を図っている.また,同時に分析に用いるための微化石の集積も進めており,その準備段階としての試験分析を実施した.現在までに4種の微化石について正答率90%を超える分類モデルが構築されているが,今後,更に多くの種類の微化石についてもィープラーニングの教師データを整備し,ベーリング海,オホーツク海,日本海,北太平洋亜寒帯熱帯域,南極海など,世界各地で採取された既存の表層堆積物やプランクトンなどの現世試料から珪質微化石(珪藻,放散虫,海綿骨針)を集積し,それらの酸素同位体比および極微量分析を実施する.それによって得られた結果と現在の海洋データとの関連性について検討し,古海洋指標ポテンシャルを評価する.

現世試料の検討から古環境指標としての有用性が認められた種の同位体比あるいは微量元素について,有孔虫が産出しないために古海洋記録の空白域となっている南極海および北太平洋亜寒帯域から採取された海底コアを用いて最終氷期以降の変化を明らかにする.表層種と深海種のパターンを比較することによって,鉛直的な海洋構造の変化について議論する.
エストロゲンによるマウス脳内生殖中枢の分化・発育支配-環境エストロゲンを中心に-

われわれは、人体の諸機能に重大な障害をもたらす環境エストロゲン(xeno-E)が、(1)脳発育の初期段階にどう影響するか、(1)また妊娠中のこのxeno-Eの影響を喫煙がどう修飾するか、についてマウスを実験モデルとして検討した。今回の助成研究期間中は、初期妊娠マウスにエストリオール(E_3)とニコチンを単独に、または両者併用投与のうち、得られた新生仔の脳組織内エストロゲン受容体(ER)を定量し、またERとニューロン特異的エノラーゼ(NSE)の免疫組織科学染色を行い、脳発育へのE_3とニコチンの影響を検討した。その結果、(1)能重量とER梁はE_3の単独投与で低下したが、E_3とニコチンの併用投与では回復傾向を示した、(2)脳内生殖中枢としての"視索前野・視床下部前内側基底部・扁桃体"複合体におけるERとNSEの染色性は、E_3単独投与で共に増強され、一方ニコチン単独投与ではER染色性は不変、NSE染色体は増強された。しかしE_3とニコチン併用投与ではE_3またはニコチン単独投与の場合と逆の結果が出た。以上の結果より、本研究の結論として、(1)妊娠中のE_3投与は、ERを介して胎仔脳の生殖中枢の発育に強く作用することが示唆されたが、(2)ニコチンのE_3修飾効果については、明確でなく、今後の検討課題として残る。我々は、妊娠母体血中の過剰エストロゲン(E)が周産期マウス胎仔の脳、特に生殖中枢の分化・発育にどのような影響を与えるかを調べた。エストリオール(E_3)を反復投与された妊娠マウスから、生後2、10日目の新生仔脳を採取し、脳内Eレセプター(ER)量のScatchardplot分析・定量、脳切片上のneuron-specific enolase(NSE)、glialfilbrlal acldic protein(GFAP)およびERの免疫組織染色を行なった。また、妊娠マウスにニコチン水を飲ませたものについても併せて検討した。その結果、(1)E_3投与により生後10日目まで脳重量、ER量ともに減少したが、ニコチン投与では何の変化も起きなかった、(2)E_3投与により脳切片上のER、およびNSEの免疫染色性は、視索前野・視床下部内側基底部・扁桃核などの、いわゆる生殖中枢神経核群で増加した。しかし、E_3投与はGFAPの染色性には影響しなかった、(3)ニコチン投与はこれら生殖中枢神経核群におけるER染色性に影響しなかったが、NSE染色性は増加させた。しかし、E,とニコチンの同時投与はER、NSEの染色性にニコチン単独投与の場合とは逆の効果をもたらした。以上のことより、妊娠期間のE_3投与はERを介して胎仔の脳内生殖中枢の発育に強く作用することが示唆された。しかし妊娠中の喫煙が胎仔の脳内生殖中枢の発育にどのような関わりを持つかは不明である。なお、この研究成果は、(1)第3回日本内分泌学会生殖分科会(1998.11.27、於大阪大学)で口演し、(2)Medical Science Research誌(英国)へ投稿中である。人体の諸機能に重大な障害をもたらす環境エストロゲンが、(1)脳の発育の初期段階にどう影響するか、(2)妊娠中のこのホルモンの影響を喫煙がどう修飾するか、マウスを実験モデルとして検討した。妊娠マウスにエストリオール(E_3)とニコチンを単独又は併用投与して得られた新生仔の脳組織について、エストロゲン受容体(ER)量の定量と、ニューロン特異的エノラーゼ(NSE)およびERの免疫染色を行い、脳発育へのE_3とニコチンの影響を調べた。その結果、(1)脳重量とER量は、E_3単独で低下し、E_3とニコチン併用で回復傾向を示した、

(2)脳内生殖中枢(視索前野、視床下部前内側基底部、扁桃体)におけるERとNSEの染色性はE_3単独で増強されたが、一方、ニコチン単独ではER染色性は不変、NSE染色性は増強された。しかし、E_3とニコチンの併用では、E_3またはニコチンの単独の場合と逆の効果が出た。これらのことから、妊娠中のE_3投与は、ERを介して胎仔脳、特に生殖中枢の発育に強く作用することが判った。しかし、二コチンの修飾効果については今後の検討課題である。
三叉神経中脳路形成の分子機構

本研究では発生の過程で脳の領域化遺伝子がガイダンス分子を介して神経回路の初期形成にはたらくメカニズムを明らかにすることを目指している。これまで脳の領域化に働く遺伝子の1つであるSonic hegdehog(Shh)の中脳発生における機能を調べ、中脳腹側の細胞タイプを誘導して被蓋の領域化にはたらくことを明らかにした(Watanabe and Nakamura,2000)。この胚では、Shhの強制発現により多数の運動神経が異所的に形成される。その軸索走行を調べると、後脳では背側へ伸長する多数の軸索が見られたが、これらは中脳-後脳境界を通過した場合にのみ反対側に伸長していた。これは正常胚での滑車神経の軸索誘導パターンを反映していると考えられる。また移植操作により異所的な中脳-後脳境界を誘導すると、滑車神経は新たに形成された境界に伸長することがわかった。これらの結果は中脳-後脳境界に運動神経軸索に対するガイダンス機構が存在することを示している。そこで軸索ガイダンス分子として知られるSemaphorinの1つであるSema3F遺伝子をニワトリで新たに単離してその発現を調べると、滑車神経形成の時期に中脳-後脳境界において中脳側に発現することを見いだした。またSema3F分子の受容体であるNeuropilin2遺伝子は滑車神経核において発現することがわかった。実際に生体内にSema3F遺伝子全長を中脳-後脳境界で強制発現すると、滑車神経の軸索が反発された。このことから受容体Neuropilin2を発現する滑車神経は、その軸索伸張時にSema3Fによってガイドされる機構が示唆された。
ショウジョウバエ脳の可塑的神経活動に伴って発現量が変化する遺伝子の系統的探索

in situ RNAハイブリダイゼーションでは個々の神経の細胞体しか染色できないが、膨大なGAL4エンハンサートラップ系統コレクションからin situ染色像と対応する領域で発現を示すものを検索し、二重染色で比較することで、in situ染色で検出された細胞の厳密な同定と、その細胞が作る回路網の詳細な解析が可能になる。このために、前年度開発したホールマウント脳標本における二重染色法をさらに改良し、in situ染色と抗GFP抗体でラベルしたGFP発現細胞の両方を共焦点顕微鏡で同時蛍光観察する技術を初めて確立した。脳の神経回路は興奮性シナプスと抑制性シナプスによって構成されているが、とくに側抑制による輪郭検出や動きの検出の計算、また細胞電位の振動現象など様々な脳機能では、抑制性シナプスが重要な役割を果たす。そこでまず代表的な抑制性伝達物質であるGABAに注目し、抑制性シナプスの出力側細胞をラベルするためにGABAの産生酵素をコードする遺伝子、また入力側細胞をラベルするためにGABAのイオン型及び代謝型の受容体をコードする遺伝子に対して、ゲノムプロジェクトによるDNA配列情報とESTクローンを利用して、成虫脳でin situハイブリダイゼーションを行なった。その結果、産生酵素を発現する細胞は触角葉の周辺部や、視葉と中心脳の境界付近などに比較的限局して分布するのに対し、各受容体は脳の広範囲の細胞で発現していた。
微細加工技術による心筋細胞への配向性の付与と3次元培養法の確立

本研究は培養皿表面の親水・疎水の温度による変化や微細なパターン化により培養心筋細胞の形態制御や移動・重層化を行い、重症心不全に対する移植心筋組織創成のための基盤技術を確立することを目的とした。シート状の心筋細胞シートの作製には、温度応答性高分子イソプロピルアクリルアミドを電子線を用いグラフトした培養皿を用いた。培養温度である37°Cでは細胞接着性であるが、32°C以下の低温処理にて細胞非接着性となり細胞が脱着、トリプシンなどの蛋白分解酵素使用時のような細胞間接着の解離は起こさず維持されるためシート状の心筋細胞が回収可能となった。この心筋細胞シートを積層化したところ心筋細胞シート間に電気的・形態的な結合が生じ同期して拍動することが示された。本研究においては4層までの積層化を実現、ヌードラットの背部皮下組織にて1年まで拍動を維持し生存することが確認された。また、心筋細胞に配向性を付与する目的で、温度応答性および細胞非接着性表面のストライプパターンの培養皿を作製した。具体的には、温度応答性培養皿上にストライプ状のマスクパターンを使い、高親水性のアクリルアミドをストライプ状に電子線重合した。これにより100μm幅のストライプ状の温度応答性の表面が作製可能となった。このパターン化した表面に心筋細胞を培養したところ、心筋細胞が温度応答性の表面にのみ接着、細胞が一方向にしか伸展できず配向性を獲得した。低温処理を行ったところ、配向した糸状の心筋組織が脱着、長軸方向に収縮弛緩する糸状の心筋組織が再構築された。今後、本研究の成果を基盤に、培養皿内に多数のストライプパターンを作製しスケールアップしたものを作製、低温処理にて配向性を持った心筋細胞シートを作製、重層化技術との融合により3次元配向心筋組織の構築をめざす。本研究では培養皿表面の親水・疎水の温度による変化や微細なパターン化により培養心筋細胞の形態制御やマニピュレーションを行い、重症心不全に対する移植心筋組織創成のための基盤技術を確立することを目的としているが、本年度はシート状心筋細胞の脱着・重層化ならびに心筋細胞への配向性の付与を可能とした。培養温度である37°Cでは細胞接着性であるが、32°C以下の低温処理にて細胞非接着性となり細胞が脱着、蛋白分解酵素使用時のような細胞間接着に解離は生じることなく維持されるためシート状の心筋細胞が回収可能となった。この心筋細胞シートを積層化したところ心筋細胞シート間に電気的結合が生じ同期して拍動することが示された。これは、心筋細胞シートをさらに重層化することにより、同期して拍動するより厚い心筋組織をつくりうることを示唆する結果であった。次に、心筋細胞に配向性を付与する目的で、温度応答性および細胞非接着性表面のストライプパターンを作製した。すなわち、温度応答性培養皿上にストライプ状のマスクパターンを使い、高親水性のアクリルアミドをストライプ状に電子線重合した。この表面に心筋細胞を培養したところ、心筋細胞が温度応答性の表面にのみ接着、細胞が一方向にしか伸展できず配向性を獲得した。低温処理を行ったところ、配向した糸状の心筋組織が脱着、長軸方向に収縮弛緩した。本年度の研究では、100μm幅のパターンを作製し研究を行ったが次年度は種々の幅のパターンを作製、心筋細胞の配向性とパターン幅の関連を解析する。また、培養皿内に多数のストライプパターンを作製しスケールアップしたものを作製、低温処理にて配向性を持った心筋細胞シートを作製、重層化技術との融合により3次元配向心筋組織の構築を試みる。

低温処理を行ったところ、配向した糸状の心筋組織が脱着、長軸方向に収縮弛緩する糸状の心筋組織が再構築された。今後、本研究の成果を基盤に、培養皿内に多数のストライプパターンを作製しスケールアップしたものを作製、低温処理にて配向性を持った心筋細胞シートを作製、重層化技術との融合により3次元配向心筋組織の構築をめざす。
筋原線維を構成する高分子蛋白質に対するモノクロナル抗体の調製

筋原線維Z帯の脆弱化やコネクチンの作る網目構造の脆弱化が死後硬直の解硬の一因と考えられているが、Z帯成分の1つであるZーnin及びコネクチンといった筋原線維を構成する高分子蛋白質の筋肉内での存在形態や死後貯蔵中の変化については不明な点が多い。本研究では先ず、と殺直後の家兎胸最長筋からnativeなコネクチンの分離精製を試み、純度の高いコネクチンの単離に成功した。コネクチンの収量は、と殺直後の筋肉からの収量に比べて貯蔵筋肉中で増加する傾向が認められた。精製コネクチンの性状を電子顕微鏡で観察した結果、貯蔵筋からのコネクチンは、と殺直後の筋肉からのコネクチンに比べて細分化しやすいことが認められた。コネクチンの作る網目構造が食肉の柔軟性に何らかの関連性を持つと考えるならば、貯蔵中に網目構造が量的・質的変化を起こし、細分化しやすくなるということは、食肉の軟化熟成を考える上で無視できない。次に、鶉胸筋から調製したコネクチンを使い、BALB/cマウス腹腔に注射し、抗コネクチン・ポリクロナル抗体を調製した。抗コネクチン抗体産生能を付与したBALB/cマウスの脾臓と、酵素欠損を有するミエローマ細胞とを融合させ、コネクチンに対する抗体を産生する融合細胞(ハイブリドーマ)の確立をすすめ、大量培養によるモノクロナル抗体調製の手がかりを得た。Zーninについては、nativeな状態での分離が難しいことが明らかになったため、SDSで変性させた標品を使い、抗Zーnin・ポリクロナル抗体の調製には成功している。コネクチンに対するモノクロナル抗体の作成が順調にいけば、タイチン、Zーninに対するモノクロナル抗体を同様な方法で調製し、死後硬直の解硬、それに続く軟化熟成機構をより明確にすることが可能になると考える。コネクチンの作る網目構造の脆弱化が死後硬直の解硬・食肉の軟化の一因となるという考え方と,コネクチンの量は貯蔵中に変化しないので食肉の軟化とは関係しないのではないかという考え方がある.最近, nativeな状態のコネクチンを分離する方法が発表され,貯蔵筋肉内でのコネクチンの量的・質的変化を再検討する必要が生じてきた.本研究では,と殺直後の家兎胸最長筋からnativeなコネクチンの分離精製を試み,あわせて死後貯蔵中の変化を研究した.その結果,家兎胸最長筋から純度の高いコネクチンの単離に成功した.コネクチンの収量は,と殺直後の筋肉からに比べて貯蔵筋肉中で増加する傾向が認められた.精製コネクチンの性状を電子顕微鏡で観察した結果,貯蔵筋からのコネクチンは,と殺直後の筋肉からのコネクチンに比べて細分化しやすいことが認められた.コネクチンの作る網目構造が食肉の柔軟性に何らかの関連性をもつと考えるならば,貯蔵中に網目構造が量的・質的変化を起こし細分化しやすくなるということは,食肉の軟化,熟成を考える上で無視することはできない.次に,家兎胸最長筋より分離精製したnativeコネクチンを腹腔に注射して免疫したマウス脾臓のリンパ球を採取し,酵素欠損を有するマウス骨髄腫細胞から選択した抗体産生能の高い株とポリエチレングリコールを用いて融合させ,炭酸ガス培養器内で培養し,コネクチンに対するモノクロナル抗体を産生する株を検索しているが,現時点ではまだ良い結果が得られていない.

筋原繊維を構成するもう1つの高分子蛋白質であるZ-ninについては, nativeな状態での分離が難しいことが明らかになったため,変性状態の標品を使い,モノクロナル抗体の調製を試みる予定である.62年度は、筋原線維を構成する高分子蛋白質のうち、コネクチンを家兎胸最長筋よりnativeな状態で単離精製することに成功し、同時に死後貯蔵中の量的・質的変化を明らかにした。本年度(63年度)は、nativeな状態で鶏の胸筋から精製したコネクチンを腹腔に注射して免疫したマウスの脾臓のリンパ球を採取し、細胞工学的手法によりコネクチンに対するモノクロナル抗体の調製を試みた。鶏胸筋から調製したnativeコネクチンをBALB/Cマウスの腹腔に注射し、3週間後、再度コネクチン液を調製注射した後、抗コネクチン・ポリクロナル抗体の作製に成功した。抗コネクチン抗体産生能を付与したBALB/Cマウスの脾臓と、酸素欠損を有するマウスのミエローマ細胞(NS-1株)をポリエチレングリコール4000を使って融合させ、96穴の組織培養プレートに分注し、炭酸ガス培養器中で、37°C、7%炭酸ガス濃度で培養し、2週間後、ELISA液によりコネクチンに対する抗体価を測定した。融合細胞がコネクチンに対する抗体を作ることが判明したので、抗体価の高いウエルの細胞についクローニングを行ない、コネクチンに対する抗体を産生する融合細胞(ハイブリドーマ)の確立を進めている。細胞の増殖が遅いために、大量培養まですすんでいないが、モノクロナル抗体調製の手がかりを得ることができた。もう一つの高分子蛋白質、Z-ninについては、nativeな状態での分離が難しいことが明らかになったため、SDSで変性させた標品を使い抗Z-ninポリクロナル抗体の調整には成功している。コネクチンに対するモノクロナル抗体の調製が順調に進めば、タイケン、Z-ninに対するモノクロナル抗体を同様の方法で調製し、死後硬直の解硬、それに続く軟化機構に、筋原線維を構成する高分子蛋白質が果す役割を明らかにすることができる。
応報的正義と修復的正義の交叉--刑事司法と、複合的正義論への学際的アプローチ

心理学的観点から、懲罰動機とはなにか、それはいかなる公正動機なのかという点について検討した。一般人に対する質問票調査によれば、人びとの懲罰動機からは、行動コントロールと応報という動機づけが抽出されるのではなく、公的懲罰と私的懲罰という2つの動機づけが抽出されている。ここから、私的懲罰の動機づけ(それはある条件のもとでは個人的に赦すという動機づけを含むのである)と修復的正義を結びつけて理解し、それを基礎に刑事司法の制度設計をすべきであるという結論になる。そこで、いかなる条件があれば修復的正義が可能になるかを、被害者学の知見もふまえて考察した。その結果、考察すべき問題は2つに分かれることが明らかにされた。1つは、加害者と被害者をコミュニティーベースで再統合するにはどのような方法がありうるかという問題である。もう一つは、刑事司法手続きにおいて被害者の参加をどのように制度設計すれば良いかという問題である。次に、公正の心理学と刑法学を架橋するために、公正の心理学の観点から刑法理論における刑罰論の再評価を試みた。心理学的知見を踏まえれば、応報刑論は形而上学的な言説ではなく、社会・集団に必然的に伴う懲罰の性質を法律学的に表現したものであり、応報刑と抑止刑という対立項的とらえ方が適切ではない。そのような観点から、刑法理論における積極的一般予防論と心理学的な応報刑論の相似性が指摘される。いずれの立場も、刑罰が有する個人を超えた集団自体にとっての意味を問題にしていることが重要である。そして、刑罰は社会心理学的には毀損された社会的価値の回復確認と被害者の集団における地位回復の二面を有するが、後者を考慮するためには、刑罰の厳罰化あるいはさらなる儀礼化は適切ではなく、被害者の刑事手続きへの参加が重要となる。今年度は心理学的観点からは、第1に、社会心理学の古典によりつつ、刑罰を科すという行為の心理学的性質について、学説史的、理論的な理解を試みた。第2に、ホーガンとエムラーに始まる応報的公正の心理学によりつつ、応報動機とはなにか、それはいかなる公正動機なのかという点について検討を加えた。そこでは、応報動機は社会的規範への侵害があった時に、侵害者に懲罰を加えようという動機づけであり、分配的公正(懲罰は負財の分配と理解することもできる)とは基本原理において異なること、その一つの帰結として、被害者個人の反応ではなく、社会の成員一般の反応であることが明らかにされた。法哲学的観点からは、第1に、刑事における人々の個別の報復感情に対して公共的制度のもとでいかにして適理的(reasonable)に答えるかについて、応報と修復の二つの正義の共存と相互関係の枠組みがどのように理論的に整理できるかが重要であり、応報的正義と修復的正義の交錯の重要性が示された。第2に、そのような観点から、公共的制度の基本原理をひとの福祉(human well-being)の見地から統合的に明らかにすることで、応報と修復の機能分担の基本原理を明確化した。刑事法的観点からは、応報的正義の妥当範囲を検討するため、法人処罰の可否について基礎的研究に着手した。日本では、本格的な法人処罰は立法論であるが、世界に視野を転ずるならば近時、ナポレオン刑法典以来の伝統から脱却し、法人処罰を刑法の明文で規定したフランスの動向が極めて重要であることが認識された。

修復的正義の妥当性については、被害者保護施策の拡充を視野に入れた検討を行うことが重要であることが認識され、いくつかの被害者保護施設について、その現状の調査を行った。今年度は心理学的観点から、ホーガンとエムラーに始まる応報的公正の心理学によりつつ、応報動機とはなにか、それはいかなる公正動機なのかという点についての検討を継続した。経験的知見によれば、人びとの懲罰動機は、ウィドマーのモデルにあるように行動コントロールと応報という動機づけが抽出されるのではなく、公的懲罰と私的懲罰という2つの動機づけが抽出されている。そのことの理論的意味について、法哲学的観点、法心理学の立場から考察した。すなわち、法の大半は矯正的正義の領域にあるといってよい。このため刑罰や賠償などに典型的に見られる矯正的正義は復讐の観念と密接な関連を有する。しかし、近代法は一般に法と復讐とは断絶したものとして扱ってきた。それにもかかわらず、人びとの意識は、応報と復讐が、公的懲罰と私的懲罰という動機づけとして存在しているのである。そのような観点からは、私的懲罰の動機づけ(それはある条件のもとでは個人的に赦すという動機づけを含むのである)と修復的正義を結びつけて理解し、それを基礎に刑事司法の制度設計をすべきであるという結論になる。そこで、我々は、いかなる条件があれば修復的正義が可能になるかを、被害者学の知見もふまえて考察した。その結果、考察すべき問題は2つに分かれることが明らかにされた。1つは、加害者と被害者をコミュニティーベースで再統合するにはどのような方法がありうるかという問題である。もう一つは、刑事司法手続きにおいて被害者の参加をどのように制度設計すれば良いかという問題である。後者については、刑事法学の立場から、各国の被害者の刑事司法手続きへの参加事例を調査し、いくつかの示唆を得た。さらによりさかのぼって、民事賠償と刑事罰の手続きの統合がどうあるべきかについて、法と経済学における刑事司法の民営化の議論をふまえて検討を加えた。今年度は第1に、応報的公正の観点からの刑法理論の再構成を試みた。心理学的知見を踏まえれば、応報刑論は形而上学的な言説ではなく、社会・集団に必然的に伴う懲罰の性質を法律学的に表現したものであり、応報刑と抑止刑という対立項的とらえ方が適切ではない。そのような観点から、刑法理論における積極的一般予防論と心理学的な応報刑論の相似性が指摘される。すなわち、積極的一般予防は「規範の刑罰化による保護対象及び規範遵守の重要性の公的(再)確認を通じた市民の規範遵守意識の強化、犯罪が行われることによって生じた規範侵害状態は処罰により回復されるということの(再)確認を通じた市民の規範秩序への信頼・規範遵守意識の維持・強化」が内容として述べられ、それは社会心理学的な応報刑の理解と非常に近く、いずれの立場も、刑罰が有する個人を超えた集団自体にとっての意味を問題にしていることが重要であることが見いだされた。第2に、刑罰は社会心理学的には毀損された社会的価値の回復確認と被害者の集団における地位回復の二面を有するが、後者を考慮するためには、刑罰の厳罰化あるいはさらなる儀礼化は適切ではなく、被害者の刑事手続きへの参加が重要であることが見いだされた。第3に修復的正義について検討した。修復的正義の要請は応報的正義とは異なった次元のものであり、行為と被害において毀損された人間的関係そのものを取り戻すことに主眼がある。
小児の慢性根尖性歯周炎による歯肉膿瘍の診断-超音波検査法を用いた治療成績の評価-

不協力児では、エックス線撮影が困難な場合もあり、また放射線被爆の問題もある。最近様々な分野で用いられてきている超音波診断法は、放射線被爆を伴わずに診断可能であるが、乳歯の歯内療法の分野ではまだ用いられていない。今回、昭和大学歯科病院小児歯科外来患者のうち、乳前歯、乳臼歯部に根尖性歯周炎から歯肉膿瘍を有するもの24部位、その反対同名歯の分岐部を保護者の同意を得て、エックス線写真、および眼科用に開発されたNIDEK社製ECHOSCANUS-3300 10MHz OP HTHLMIC BIOMETORY Probeにて超音波検査法を用いて診断を行った。その結果、対象部位と対象部位とを比較すると、超音波検査測定値に有意な差が認められた。消炎治療後根管治療できたものを根管治療群とし、抜歯されたものを抜歯群とし比較検討しとところ、歯肉膿瘍の大きさに有意な差がみられなかったが超音波検査測定値に有意な差が認められた。以上より歯肉になんらかの症状のある乳歯根尖性歯周炎の診断に有効であることが示唆された。超音波検査を治療の経過ごとに行ったところ、初回時と消炎後では有意な差が認められた。根管治療群では、消炎後の超音波検査結果が対照部位の測定値に近づくのに対し、抜歯群では消炎後も対照部位の測定値と有意な差が認められた。よって消炎後の超音波検査結果が対照部位の超音波検査結果と有意な差がある場合は抜歯される確率が高くなると推察された。保護者の了承を得てえられた抜去歯をCCDカメラで取り込み手動画像計測システムで近遠心の歯根の中点から口蓋根までの距離を計測したところ、消炎後の超音波測定値とほぼ近似しており、病巣が歯根分岐部全体におよんでいるのではないかと示唆された。以上より超音波検査を感染根管治療ごとに行うと放射線被爆を伴わず、臨床経過が追え、保存の可否も早期に診断できるのではないかと示唆された。乳歯の感染根管治療は、乳歯の歯根の形態学特徴から難しい。また、エックス線被爆の問題や低年齢児では、エックス線撮影が困難な場合もあり、撮影できないこともある。特に、永久歯と違い乳歯では慢性根尖性歯周炎から根分岐部病変を併発し、歯肉膿瘍を形成することが多い。今回、昭和大学歯科病院小児歯科外来患者のうち、乳前歯、乳臼歯部に慢性根尖性歯周炎から歯肉膿瘍を有するもの15部位、その反対同名歯の分岐部を保護者の同意を得て、エックス線写真、および眼科用に開発されたNIDEK CO.L.T.D.10MHZ OPHTHLMIC BIOMETORY Probeにて超音波検査法を用いて診断を行った。結果:歯肉膿瘍の形成した部位の大きさは、315mmで、超音波検査による深度は、814.9mmであった。歯肉膿瘍直径7mm、エックス線透過像2mm、深度9mmでも感染根管治療により徐々に病巣が浅くなり保存可能となった。

しかし、超音波検査で14mm以上のものでは、エックス線写真で歯根の吸収が殆ど見られなくても抜歯となり、その抜歯歯を観察すると根分岐部に不良肉芽組織と伴に抜去された。感染根管治療にて保存された歯の超音波検査の平均値は、8.5±0.7mm、抜歯されたものの平均値は、11.8±2.8mmであった。また、超音波検査を感染根管治療ごとに行うとエックス線の被爆を伴わず、臨床経過が追え、保存の可否も早期に診断できるのではないかと示唆された。今後さらに症例を増やし、治療の診断基準の検討を行う予定である。不協力児では、エックス線撮影が困難な場合もあり、また放射線被爆の問題もある。最近様々な分野で用いられてきている超音波診断法は、放射線被爆を伴わずに診断可能であるが、乳歯の歯内療法の分野ではまだ用いられていない。今回、昭和大学歯科病院小児歯科外来患者のうち、乳前歯、乳臼歯部に根尖性歯周炎から歯肉膿瘍を有するもの24部位、その反対同名歯の分岐部を保護者の同意を得て、エックス線写真、および眼科用に開発されたNIDEK社製ECHOSCAN US-3300 10MHz OPHTHLMIC BIOMETORY Probeにて超音波検査法を用いて診断を行った。その結果、対象部位と対照部位とを比較すると、超音波検査測定値に有意な差が認められた。消炎治療後根管治療できたものを根管治療群とし、抜歯されたものを抜歯群とし比較検討したところ、歯肉膿瘍の大きさに有意な差がみられなかったが超音波検査測定値に有意な差が認められた。以上より歯肉になんらかの症状のある乳歯根尖製歯周炎の診断に有効であることが示唆された。超音波検査を治療の経過ごとに行ったところ、初回時と消炎後では有意な差が認められた。根管治療群では、消炎後の超音波検査結果が対照部位の測定値に近づくのに対し、抜歯群では消炎後も対照部位の測定値と有意な差が認められた。よって消炎後の超音波検査結果が対照部位の超音波検査結果と有意な差がある場合は抜歯される確率が高くなると推察された。保護者の了承を得てえられた抜去歯をCCDカメラで取り込み手動画像計測システムで近遠心の歯根の中点から口蓋根までの距離を計測したところ、消炎後の超音波測定値とほぼ近似しており、病巣が歯根分岐部全体におよんでいるのではないかと示唆された。以上より超音波検査を感染根管治療ごとに行うと放射線被爆を伴わず、臨床経過が追え、保存の可否も早期に診断できるのではないかと示唆された。
近代イギリスの対バルト海貿易とバルト海内交易の関係に関する研究

今年度は、バルト海貿易に関するデータ入力と、海外の研究者とのレビューを中心に研究を進めた。データ入力に関しては、『スウェーデン貿易統計』の第1シリーズの入力作業が中心であった。このシリーズは、1738年から1800年頃までのスウェーデン全国の貿易統計を収集したもので、我が国ではまだ誰も使った人がいない史料である。この史料の入力がほぼ終わったので、今後、これをデータベースとして利用しながら、研究を進めて行きたい。この史料と、私がこれまで主に利用としてきた『ズンド海峡通行税台帳』の比較は、ヨーロッパ近世経済史研究のうえで画期的な成果をもたらすはずであり、現在、その研究に着手したところである。このような研究はこれまでも世界的に例がなく、かなり画期的な成果が獲得できるものと期待される。また、平成14年9月にイギリスに赴き、ロンドン大学教授のパトリック・オプライエンおよびディヴィッド・カービー教授、レスター大学のリチャード・ボニー教授からのレビューを受けた。特にディヴィッド・カーB教授からは、今後国際的な共同研究を進めることを目標として、さまざまな国のバルト海貿易の研究者が協力すべきであるという点で意見が一致した。パトリック・オブライエン教授とは、近年世界的な規模で研究が進んでいくグローバル・ヒストリーの中で、バルト海貿易をはじめとする海洋史の研究の重要性に関して意見が一致し、彼が提唱するグローバル・ヒストリーとの共同研究も提案された。今後は、このような国際協同を目指して研究を続けていける見通しがたった一年間であった。近代のバルト海地方(ロシアも含む)は、一般に西欧への第一次産品の輸出地域として知られる。近代のバルト海地方にとって、西欧の主要な取引相手国は、イギリスとオランダであった。イギリスにとって、バルト海地方は、商業革命に必要な船舶必需品--亜麻・麻・ピッチ・タール・木材・鉄など--を供給した地域であった。近代イギリスの帝国主義的拡張には、バルト海地方からの輸入品が不可欠であった。一方オランダにとって、バルト海地方との貿易は、「母なる貿易(moederhandel)」と呼ばれ、オランダ経済に極めて大きな影響を与えていた。1666年において、アムステルダム取引所の資金の4分の3は、バルト海貿易に投じられていた。17世紀中葉にオランダが黄金時代を迎えた要因の一つに、対バルト海貿易があったことはいうまでもない。さらにオランダ史から見れば、18世紀末に至ってもバルト海地方は非常に重要な貿易相手地域であり、オランダが長年にわたりヨーロッパの経済大国であった理由の一つも、この地域との貿易にあった。18世紀後半になると、オランダよりも、イギリスの方がバルト海地方からの第一次産品の輸入が多くなる。一方オランダに目を向けると、グーツヘルシャフトの輸出品である穀物は、18世紀にはほとんどこの国にに輸出された。グーツヘルシャフトの発展とオランダの貿易ネットワーク形成は、不即不離の関係にあった。バルト海内交易に関しては、スウェーデン船の活躍が目立った。すなわち、バルト海地方と西欧との取引はイギリスのロシアからの第一次産品輸入が目立ったのに対し、バルト海内交易では、バルト海南岸の港からスウェーデンへの穀物輸出が増大したのである。
分泌型ST2タンパク質の炎症抑制機能部分の同定と創薬への応用

ST2タンパク質は、気管支喘息等のアレルギー疾患で病勢に応じて発現され、炎症、免疫反応に係る重要な分子である。ST2タンパク質の機能部位を解明し、疾患の治療に応用するための基礎的な研究を行った。コアタンパク質だけでも抗炎症効果があるが、糖鎖修飾はその効果を増強していることがわかった。今後は最小機能領域の探索をさらに進めていく予定である。研究目的:最近、我々はIL-1受容体ファミリーに属しているヒト分泌型ST2タンパク質(以下ST2)が単球系白血病細胞由来のTHP-1細胞で、LPS刺激後のTLR4由来のシグナル伝達におけるIκBαの分解を抑制することで、NF-κBの核内移行を抑え、炎症性サイトカインの遺伝子発現を制御していることを報告した。本年度は、正常細胞を用いてST2のリガンドとしての機能について検討を行った。検討内容:単球は、Lipopolysaccharide(LPS)やTNF-αで刺激を加えることにより骨髄系樹状細胞に分化誘導される。そこで、ヒト末梢血由来単球を用いて、樹状細胞の分化誘導系におけるST2の作用機序について検討した。ST2はHEK293T細胞でタグ付き組換えタンパクとして発現させ、精製した。まず、フローサイトメトリーを用いて、ST2が単球に結合することを確認した。次いで、ST2の存在下でLPSを作用させたところ、CD83、86、206などの樹状細胞マーカーの発現が抑制された。また、形態上も樹状細胞に分化しないことも確認した。さらに、LPS刺激後の炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-6、IL-1β)の産生がST2の存在下では抑制された。樹状細胞の分化誘導の際に、ST2によりNF-κBの炎症性サイトカイン遺伝子のプロモーターへの結合を、ゲルシフト法により検討したところ結合阻害が見られた。結果:本年度の結果より、ST2は末梢血由来の単球において、LPS刺激後の分化誘導の際に炎症性サイトカインの産生を抑制し、分化を抑制する可能性が示唆された。この結果より正常細胞に対しても、ST2がリガンドとしての機能をもつことが示され、今後の検討においてもこの系を用いることが可能になった。ST2タンパク質の機能部位を特定するため、ST2タンパク質の野生型と変異体の発現と精製を試みた。同時に、精製した野生型ST2タンパク質を用いて、ST2の細胞内シグナル伝達解析系の最適化を行った。【ST2タンパク質の調製】野生型ST2タンパク質(アミノ酸配列に基づく分子量37kDa)、シグナル配列を欠損した変異体、9つある糖鎖修飾部位のアスパラギンをすべてアラニンに変えた変異体の発現ベクターをHBK293細胞にトランスフェクションしたところ、それらタンパク質の発現を確認できた。培地中に分泌される野生型については、付加してある6xヒスチジンタグを利用してNi-NTAカラムによる精製を進め、溶出画分について銀染色およびウエスタンブロッティングによる解析を行ったところ、約60kDaに相当する高純度のST2タンパク質が得られた。精製したST2タンパク質は、グリコシダーゼ処理により分子量が37kDaに変化したことから、糖鎖修飾型タンパク質であることが確認された。これは内在型のST2と同様の修飾を受けた組み換えタンパク質の発現と精製に成功したことを示す。一方、変異体ST2は培地中に分泌されずに細胞内にとどまること、また、細胞抽出液のウエスタンブロッティングによる解析では分子量が37kDaに相当することから、糖鎖が結合していないと考えられた。以上のことから、糖鎖が未結合のST2変異体タンパク質の発現が確認された。現在、野生型と同様にNi-NTAカラムによる精製を進めている。【ST2の細胞内シグナル解析系の最適化】これまで、ST2の細胞内シグナル伝達解析系では大量の精製タンパク質を必要としたが、より効率よく解析を進めるため、解析系のスケールダウンを検討した。具体的には、6ウェル、12ウェル、24ウェル、96ウェルの培養プレートを用いた系で、従来法の10cm培養プレートを用いた系の結果を再現できるか検討を行った。これまでのところ96ウェルを用いた系では、再現性は得られていないが、その他のプレートを用いた系について検討中である。ヒトST2の機能部位を検討するとともにST2の未知の機能を明らかにするため、以下の解析を行った。【ST2の機能部位の解析】分泌型ST2タンパク質の機能部位を特定するため、まず、野生型ST2と糖鎖が結合できない変異体の発現ベクターをHEK293細胞にトランスフェクションし、各タンパク質の発現を試みた。発現を確認した野生型と変異体についてアフィニティークロマトグラフィーによる精製を試み、高純度のST2タンパク質を得ることに成功した。変異体の機能を解析するため、変異体をLPS刺激したTHP-1細胞に作用させたところ、野生型では観察されるST2による炎症性サイトカインIL-6の分泌の阻害が減少することを見いだした。以上の結果からST2の糖鎖構造がST2の機能に必要であることが示唆された。

【血管内皮細胞におけるIL-33/ST2L系の発現と作用の解析】ST2の非免疫系細胞での機能を解析するため、まず、非免疫系の細胞である血管内皮細胞におけるST2遺伝子の発現様式を検討した。血管内皮細胞に増殖刺激を加えたところ、ST2遺伝子の発現は分泌型ST2と受容型ST2Lの双方とも増加し、一方、分化誘導した細胞では、双方ともに発現は著しく低下した。ST2LのリガンドであるIL-33を内皮細胞に作用させたところ、細胞の増殖、分化への影響はなかったが、免疫細胞においてIL-33シグナル経路の下流に位置することが報告されているMAPキナーゼのERK1/2が活性化し、また、炎症性サイトカインIL-6とIL-8の産生が増加した。これらのことから、血管内皮細胞では、増殖刺激により発現が増加したST2LにIL-33が作用し炎症を増大させることが示唆された。以上の成果は投稿論文として発表するに至った(Mol. Cell. Biochem. 335 : 75-81, 2010)。
精神疾患が疑われる学生の早期発見手法の確立と学生ケアのためのポータルサイトの開発

学生が大学内で行動するライフログを用いた仕組みを構築した.ライフログが表示される仕組みの試行運用を実施し,学生の心理的抵抗を確認する基礎実験を実施した.その結果,ICタグとセンサーを使用した行動収集は,ものを取り出したり自ら認証するような身体的負担が少ないにも関わらず,「心理的負担」が高いことが示された.また大勢がカードをリーダにかざす,前の「戸惑い」を数値的な結果として測ることができた.その実験結果を基に,H26年度に要判定学生抽出システムを開発し,全学的に抽出する仕組みを持つことができた.学生が大学内で行動するライフログを用いた仕組みを構築した.ライフログが表示される仕組みの試行運用を実施し,学生の心理的抵抗を確認する基礎実験を実施した.その結果,ICタグとセンサーを使用した行動収集は,ものを取り出したり自ら認証するような身体的負担が少ないにも関わらず,「心理的負担」が高いことが示された.また大勢がカードをリーダにかざす,前の「戸惑い」を数値的な結果として測ることができた.その実験結果を基に,H26年度に要判定学生抽出システムを開発し,全学的に抽出する仕組みを持つことができた.本研究の目的は,(1)学生の日頃の行動を個人情報保護に十分注意したうえで把握し,カウンセリングによる判定を受けるべき学生(以後「要判定学生」と呼ぶ)を早期に発見する手法の確立と,(2)判定結果に沿いサポートを行うに際し担当者間で互いのケア内容や学生の行動状況の共有と,サポートの効果を見るため学生の行動を把握する事を可能にする学生ポータルサイトシステムを開発することである.この目的を達成するため4年間の研究期間の初年度である平成23年度は,3つの研究課題についてそれぞれ次の様な実績を達成した。1.学生情報の整備学生の行動を把握するために利用できる情報として,学生が携帯するICカードによる授業の出欠,建物の出入りや研究室への出入り等の入退室情報を管理するシステムを開発した.具体的には,大学で運用しているポータルサイトに対し,カードリーダからのデータを取り込むAPIを付加実装し,実際にこのポータルサイトを平成23年度後期の授業で運用評価した.さらに,このポータルサイトはメールや教務システム等様々なサービスの利用状況による行動把握やe-Learningの学習履歴情報も加えた学生情報の一元的に活用できるよう,システムの拡張が出来るように仕様の追加を行った.2.学生情報アクセス権限の管理本システムでは学生の個人情報を扱うため,個人情報保護に関するポリシーを平成23年度に暫定的に確立した.そのうえで,ポータルサイトに学生情報へのアクセス権限管理機能を付加するための機能整理を行い,権限機能実現の準備を完了した.3.要判定学生抽出システムの開発ICカードによる入退室情報から要判定学生を抽出する手法の開発を目的とし,既に数年前からICカードを利用した入退室管理を行っている企業の履歴情報を用い,要判定者抽出システムを開発した.この判定システムの有用性を評価するために,抑鬱症状や鬱病等を判定するアンケート調査結果とシステムの抽出結果とで検定を行い,システムによる判定が有意であることを明らかにした.本研究の目的は,(1)学生の日頃の行動を個人情報保護に十分注意した上で把握し,カウンセリングによる判定を受けるべき学生(以降「要判定学生」と呼ぶ)を早期に発見する手法の確立と,(2)判定結果に沿いサポートを行うに際し担当者間で互いのケア内容や学生の行動状況の共有と,サポートの効果を見るため学生の行動を把握する事を可能にする学生ポータルサイトシステムを開発することである.この目的を達成するため4年間の研究機関の3年目の年度である平成25年度は,3つの研究課題についてそれぞれ次の様な実績を達成した.1.[学生情報の整備]平成24年度に試行を開始したICカードリーダを用いた出欠情報の取得を元に,学生から取得する情報全般を図書館や大学構内の建物の入退室履歴を含めたライフログデータを含めた内容で収集するための評価を行った.また,心理的負担の少ないそれらの取得方法の実験を行い,その内容で構築の計画をたて試行を実施した.2.[学生情報アクセス権限の管理]平成24年度に立ち上げた学生情報のアクセス権限に関するワーキンググループにおいて,平成25年度では各部局がどのような情報を持ち,どのようにカテゴリー定義するかを審議し,そのカテゴリーを大学の統合認証システムに組み込んだ.3.[要判定学生抽出システムの開発]出席確認システムを元にして,カウンセリング担当者と取り決め,メンタルケアが必要となる学生を抽出するシステムに向けた運用を開始した.本研究の目的は,(1)学生の日頃の行動を個人情報保護に十分注意したうえで把握し,カウンセリングによる判定を受けるべき学生(以後「要判定学生」と呼ぶ)を早期に発見する手法の確立と,(2)判定結果に沿いサポートを行うに際し担当者間で互いのケア内容や学生の行動状況の共有と,サポートの効果を見るため学生の行動を把握する事を可能にする学生ポータルサイトシステムを開発することである.この目的達成のため4年間の研究期間の2年目である平成24年度は,3つの研究課題のそれぞれについて次の実績を達成した.1.学生情報の整備:H23年度開発の学生の行動把握のための学生が携帯するICカードによる授業の出欠,建物の出入りや研究室への出入り等の入退室情報を管理するシステムについて、H24年度前半に学生および教員に、情報の取得方法及び閲覧についてのヒアリングを実施した。その評価を元に、学生情報に関わるカードリーダ表示画面及びデータの検索方法について改修を行った。