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寄生性線虫ミトコンドリアのタンパク質合成系研究の新展開

動物ミトコンドリア(mt)のタンパク質合成系は、より短い機能性RNAを用いる。我々は、短縮化したmt tRNAを持つ種と持たない種が混在する節足動物で、短縮化したtRNAを持たない昆虫の2つのEF-Tuのうちの1つが、短縮化したtRNAと結合できることを示した。また、植物寄生性線虫ミトコンドリアで遺伝子が未同定だったtRNAのうち1種の発現を同定した。このtRNAは発現が確認された中で最も短い。タンパク質合成系に用いられる機能性RNAであるリボソームRNA(rRNA)と転移RNA(tRNA)は、従来、種を通じて保存性が高いと考えられていた。しかし、多細胞動物ミトコンドリア(mt)内のrRNA、tRNAは、種の間でその構造に大きな多様性があることが近年知られてきた。その中で、線形動物ミトコンドリアではミトコンドリアゲノムにコードされているrRNAとtRNAの鎖長は著しく短く、その二次構造も単純化している。我々は、この単純化とともに、核ゲノムにコードされたタンパク質因子が、RNAの機能を補うように進化してきていることを明らかにしてきた。本年度は、この研究を発展させるために以下のような研究を行なった。1.mtペプチド伸長因子G(EF-G)の機能解析EF-Gは、タンパク質合成の伸長過程に必須の因子である。従来、大腸菌の発現系による線虫EF-G組換えタンパク質の調製が試みられてきたが、活性型のタンパク質を得ることができなかった。そこで今年度は、発現に用いる大腸菌株および融合タンパク質の種類を検討した結果、線虫ゲノムに2種存在するEF-G遺伝子の産物を、可溶性タンパク質として調製することに成功した。また、そのうち一種が大腸菌の再構成系を用いたポリフェニルウリジル酸依存ポリフェニルアラニン合成反応において、大腸菌EF-Gと同じ機能を持つことを示した。また、線虫EF-Gは、哺乳類mt EF-Gと同様にフシジン酸に対する抵抗性を持つことを示した。これらの結果は、線虫mtタンパク質合成系の試験管内再構成、および2種存在する線虫mt EF-Gの機能の解明に大きく前進した。2.mtリボソームの調製法の検討線形動物mtリボソームは、我々のブタ回虫mtリボソームの解析から、既知のリボソームの中で最もタンパク質含有率の高いリボソームであることが示唆されている。しかし、そのタンパク質構成成分の詳細は明らかではない。そこで、我々は、タンパク質構成成分の解析に適した量と純度を満たすため、線虫を用いて、その条件検討を行なった。その結果、パーコール密度勾配遠心法により、より純度の高いミトコンドリアが調製できた。また、リボソームの調製をより簡便化するために、精製用のタグ配列を付加したリボソームタンパク質のcDNAを線虫に導入し、その発現を試みた。その結果、組換えたんぱく質は発現し、mtリボソームへの取り込みも観察されたが、タグを標的にした精製は成功しなかった。この結果は、線虫mtリボソームのアフィニティ精製には、タグの種類や精製法などに検討の余地があることを示している。3.植物寄生性線虫のEF-Tuのクローニングの試みEnoplea綱線虫mtには、クローバーリーフ型tRNA、Dアーム欠失型tRNA、Tアーム欠失型tRNAを持つものの他に、クローバーリーフ型tRNAを持たないものが存在する。今年度は、後者に属する植物寄生性線虫のtotal RNAからEF-TuのcDNAクローニングを試みたが、目的の配列を得ることができなかった。この結果は、total RNAをさらに精製する必要があることを示唆している。動物ミトコンドリア(mt)のタンパク質合成系は、真核生物の細胞質や原核生物の系に比べて、より短い機能性RNAを用いる。我々は以前、すべてのtRNAが著しく短縮化した線形動物の系において、ペプチド伸長因子(EF-)Tuの進化がtRNAの短縮化を補っていることを示した。本年度は、衛生動物であるクモ鋼の節足動物の一部のmttRNAに著しい短縮化、特に線形動物に頻繁に見られるTアームの欠失が見られることに注目し、同じ節足動物のショウジョウバエのEF-TuのtRNA認識能を解析した。その結果、ショウジョウバエmtにはTアームを欠失したtRNAが存在しないにも関わらず、ショウジョウバエmtの2種のEF-Tuの一方が、Tアームを欠失したtRNAと結合できることが分かった。この結果は、節足動物の共通祖先において、2種のEF-Tuの一方がすでにTアームを欠失したtRNAに対する結合能を獲得していたことを示唆し、このEF-Tuの性質が、クモ鋼の節足動物において、tRNAのTアームの欠失を促していている可能性が示唆された。この可能性はさらに、節足動物と線形動物の共通祖先にまで遡れるかも知れない。

一方、植物寄生性線虫のmtDNAには、遺伝子の転写後の配列変換、いわゆるRNA編集を経て初めて機能できるtRNAがコードされている可能性が推定されている。しかし、共同研究者から得られたこの線虫のRNAは極微量だった。そこで、我々は極微量な総RNA画分中の、編集を受けたtRNAを検出するため、従来用いられていた環状化RNAのRT-PCR法の最適化を、自由生活性線虫のRNAを材料に試みた。その結果、RNA環状化時の材料を、低分子RNAに換算して100分の1の量に、逆転写時の材料をさらに100分の1程度の量に抑えることに成功した6この結果は、寄生虫等の量の限られた生物試料由来のRNA解析に有用と考えられる。
ＡＤＡＭ１０が制御するＮｏｔｃｈシグナル伝達の骨代謝への関与

ADAM10はNotch活性化に必須である酵素として有力視されている。我々はAdam10遺伝子欠損マウス(A10/Mx1マウス)を作出し、骨代謝におけるADAM10-Notchシグナルの機能解明を試みた。A10/Mx1マウスは骨髄系細胞・造血幹細胞の増加が認められ、G-CSF産生が亢進していることが明らかとなった。この結果からADAM10-NotchシグナルはG-CSF産生を負に制御し骨髄系細胞の増殖を抑制していることが示された。一方A10/Mx1マウスは破骨細胞前駆細胞が増加していること、成熟骨芽細胞が多数存在していることが明らかとなり、骨吸収だけでなく骨形成も亢進していることが示唆された。平成24年度はMx1-CreマウスとADAM10floxマウスを交配したcKO(A10/Mx1)マウスの骨代謝領域における表現型解析を中心に行った。骨代謝機能を評価するために骨形態計測を行い、その結果から一次パラメーターでは骨梁幅と吸収面、二次パラメーターでは破骨細胞表面が有意に増加していることが確認され、骨吸収能を評価するパラメーターが有意に上昇していることが明らかとなった。次にA10/Mx1マウスにおける破骨細胞および骨芽細胞の性状を精査した結果、骨髄中に存在している破骨細胞前駆細胞数はA10/Mx1マウスにおいて有意に増加していた。さらに骨髄細胞から破骨細胞への分化誘導実験の結果から形成された破骨細胞数がA10/Mx1マウス骨髄細胞において有意に多いことが示された。この結果からA10/Mx1マウスにおいて骨髄中に存在する破骨細胞前駆細胞数が有意に増加していることが起因となり分化誘導実験による破骨細胞数増加につながったと考えられた。また、大腿骨、脛骨から骨髄細胞を除去し骨内膜に接着している骨芽細胞を含む細胞群からmRNAを抽出し、遺伝子発現解析を行った結果、Notchシグナルの標的分子であるHes1、Hey1、Hey2の発現がA10/Mx1マウスにおいて有意に減少していた。興味深いことに、骨芽細胞分化マーカーであるRunx2、Osterix、Osteocalcin、Collagen type1 alpha 1などの発現もA10/Mx1マウスにおいて有意に減少していた。以上の結果はA10/Mx1マウスにおけるNotchシグナル伝達の低下は、骨吸収>骨形成を誘導する可能性を示唆するものである。しかしながら組織学的解析からA10/Mx1マウスは骨粗鬆症病態を示しておらず、詳細を明らかにするためにより組織特異性の高いcKOマウスの解析が重要な課題であると考えられた。本研究の目的は骨代謝調節におけるNotchシグナル伝達の重要性を提示することである。研究期間中Notchシグナルを惹起するために必須な膜型蛋白質分解酵素であるADAM10を骨髄細胞中心に広範に欠損させた遺伝子改変マウスモデル(A10/Mx1マウス)を使用し表現型解析を中心に進めてきた。これまでの結果からA10/Mx1マウスでは骨髄系細胞の増殖亢進が認められ、この増殖はADAM10-Notchシグナルの破綻により非血液系細胞が産生するG-CSFが主たる原因であることが示された。さらに破骨細胞が骨髄系細胞から分化することから骨リモデリングにおける骨吸収にも影響を及ぼしているのではないかと考え解析を行った結果、A10/Mx1マウスでは破骨細胞前駆細胞数が有意に増加しており、in vitro実験においても骨髄細胞を材料としたときにA10/Mx1マウスにおいて有意に多くの破骨細胞が形成された。また骨形態計測からも骨吸収のパラメーターが有意に上昇していることが示された。本年度はA10/Mx1マウスが骨吸収だけでなく骨形成にも異常がある可能性を検証するために組織学的解析を中心に解析を進めた。病理組織観察および骨形態計測の結果からA10/Mx1マウスでは骨量および骨形成速度が有意に増加していることが明らかとなった。また免疫組織学的手法よりA10/Mx1マウス海綿骨において骨芽細胞の成熟マーカーであるオステオカルシンの陽性細胞が多数観察された。以上の結果からA10/Mx1マウスではADAM10-Notchシグナルの破綻から生じる造血亢進により破骨細胞前駆細胞数が増加し骨吸収が亢進すると同時に骨形成も亢進していることが示された。今後、骨形成亢進とADAM10-Notchシグナルの直接的な関係について骨芽細胞特異的Adam10欠損マウスモデルを使用したさらなる検討が必要であると考えられた。

一方A10/Mx1マウスは破骨細胞前駆細胞が増加していること、成熟骨芽細胞が多数存在していることが明らかとなり、骨吸収だけでなく骨形成も亢進していることが示唆された。骨のリモデリングにおいて骨吸収を担う破骨細胞は骨髄系細胞を経て分化することが知られている。血液系細胞ではリンパ球分化や造血幹細胞維持にNotchシグナル伝達の関与が示されているが、骨髄系細胞分化におけるNotchシグナルの関与は知見が乏しい。そこで平成23年度研究代表者らは骨髄系細胞分化におけるADAM10-Notchシグナル伝達に関して研究を進めるため、Mx1-CreマウスとADAM10 floxマウスを交配したcKO(A10/Mx1)マウスの解析を中心に行った。このA10/Mx1マウスは骨髄・脾臓中の造血幹細胞および骨髄系細胞の顕著な増加が観察され、A10/Mx1マウスにおける造血亢進は骨髄系細胞増加に起因することを示した。また脾臓においてNotch標的分子であるHes1、Hey1、Hey2発現の有意な減少が示され、この骨髄系細胞増加はNotchシグナル伝達抑制によるものと考えられた。さらにA10/Mx1マウスにおける血中サイトカインの定量的解析および骨髄移植の実験から、ADAM10を血液系細胞において欠損させた時は血中G-CSFの濃度は上昇せずG-CSF非依存的経路で骨髄系細胞が増加し、非血液細胞においてADAM10欠損させると血中G-CSF濃度が顕著に増加し骨髄系細胞の増加が生じることを明らかとした。以上から、通常ではADAM10-Notchシグナル伝達が正常に行われることにより非血液系細胞からのG-CSF産生が抑制され造血亢進は生じず、ADAM10が欠損した状態ではNotchシグナル伝達の低下によりG-CSF依存的・非依存的な造血亢進(骨髄系細胞の増加)が起こることを明らかとした。この結果は破骨細胞の分化系譜である骨髄系細胞の分化におけるADAM10-Notchシグナル伝達の重要性を示すものと考えている。本年度、研究代表者らはA10/Mx1マウスを使用し骨代謝に関与する細胞群(破骨細胞、骨芽細胞)の動態を精査した。骨形態計測から骨吸収パラメーターが亢進していることが示され、骨髄細胞からの破骨細胞分化誘導実験においてもA10/Mx1マウス骨髄の破骨細胞分化能が有意に高いことを示した。この原因としてA10/Mx1マウス骨髄中の破骨細胞前駆細胞数が有意に増加していたことを示した。また、骨膜内に接着している骨芽細胞を含む細胞群における遺伝子発現解析からNotchシグナルの標的遺伝子が低下していることを示し、さらに骨芽細胞分化マーカーの発現低下も明らかとした。この結果からAdam10欠損によるNotchシグナル伝達の低下が骨芽細胞分化を抑制している可能性が示唆された。これらの結果からA10Mx1マウスでは骨粗鬆症病態が期待されたが組織学的所見からは確認できなかったため、より組織特異性の高いcKOマウスの解析が必要だと考えられた。現在破骨細胞特異的、骨芽細胞特異的および軟骨細胞特異的にAdam10を欠損させたcKOの作製も順調であり解析準備中である。これら組織特異的なAdam10欠損マウスの解析から骨代謝におけるADAM10-Notchシグナル伝達の関与をより詳細に提示することが可能であると考えている。また、本年度はADAMファミリー分子に属するAdam17過剰発現マウスの解析も並行して行い、ADAM分子の活性化機構の一つの仮説を提示した。これはADAM10分子の活性化機構においても関連性があると考えられ、ADAM10-Notchシグナル伝達の解明の一助となると考えている。
持続可能な再生エネルギー利用総合評価法の構築とその太陽光発電技術への応用

インジウムやテルル、カドミウムを利用する第2世代のPVシステムへのスムーズなシフトは予想外に難航し、2013年において世界のPVシステムの約20%を生産してきた日本のメーカーの多くは価格競争の点で困難を極めるとの観点から、第2世代PVシステムから撤退することを宣言した。現在世界の商業第1世代PVシステムの90%以上を占める結晶シリコン系太陽電池(Crystalline Silicon Wafer-based Solar Photovoltaics)による大規模な電力生産に頼らざるを得ない状態がかなり長期にわたって継続すると予想されている。結晶シリコン系太陽電池の自立可能性の総合評価、特に大規模電力生産を試みる場合において銀の必要量をいくつかのシナリオを仮定して推定した。さらに、銀の需要・供給量の展望ならびに銀リサイクルの規模の可能性、またインジウム・テルル・銅・アルミニウムへの代替技術についても検討した。2017年世界電力需要の5%・10%・15%・20%・30%生産を6通りの技術革新のシナリオとともに検討し、銀の必要量を次の地理的・技術的・経済的パラメータを利用して推定した:(1)総電力消費に占めるPVシステムによる電力消費の割合;(2) PVで供給される電力の割合;電力需要;(3)送電ロスなどを除いて最終的に利用できる電力の割合;(4) PVパネル単位面積当たりのワット数;(5)土地の年平均日射照度; PVパネルの平均電力変換効率;(6)インストールPVパネルの1ワット当たりの銀の必要量。これらの成果は、2020年にSpringerから眞弓浩三の単著として出版される(契約済み)Sustainable Energy and Economics in an Aging Population: Lessonsfrom Japanの中で利用する。再生一次エネルギーPESの採掘(PVでは基盤製造・モジュール化・集光)・変換・輸送・配分・利用・廃棄にわたる全てのプロセスに適用できるように改変し、PVの総合評価に利用できるようにした。PVの性能分析には、3つのプロセスに分割する方法を採択した:1.基盤製造・モジュール化・設置;2.集光・変換・輸送;3.電力配分・最終利用。各プロセスにおける注目するファンド要素とフロー要素を選択し、さらにそれぞれのプロセスにおける廃物や排熱も詳細に列挙して記述した。各プロセスにおいては、技術的自立性がどの程度満たされるか(必要な鉱物資源などのフローを製造するための、間接的に必要な電力量も含めた純電力量の収支とともに必要な鉱物資源・水・土地の量的確保あるいは間接的に投入される電力量など)を分析できるようにした。また一群の指標を作成した。次に、資源制約・環境負荷的自立性(鉱物資源や水その他の投入フローの必要量ならびにどの程度電力以外のECを投入しなければならないか、あるいは酸化オキシダントなどの廃棄物質をどのように選択するか、さらに集光による電力変換時の排熱の処理量など)を考量し、同様に一群の指標を作成した。さらに、技術的自立性と資源制約・環境負荷的自立性の指標に照らしあわせて、社会経済的自立性(人口構造と産業構造・物質的生活水準にふさわしい電力供給を社会経済システムの各産業分野と家計に供給できるか)の一群の指標を作成した。科研申請書に記載している平成28年度の研究計画にほぼ近い形で研究が進捗している。また、バルセロナ自治大学の研究協力者との共同作業も順調に進んでいる。さらに、Applied Energyに研究成果の一部が2017年1月に出版された。2017年春に専門誌Applied Energyに掲載された学術論文"Toward anintegrated assessment of the performance of photovoltaic power stations forelectricity generation"において、研究課題の主たる目的であった持続可能な再生エネルギー利用総合評価法の構築とその太陽光発電技術への応用というテーマがほとんど達成されたので、2017年4月からは、再生エネルギー利用の3つの中心的側面である(1)技術的自立性;(2)資源制約・環境負荷的自立性;(3)社会経済的自立性)に密接に関係するエネルギー効率性の逆説である「ジュボンズパラドックス」について考察を進めた。ジュボンズパラドックスとはエネルギー利用の効率性を上げると、結果としてエネルギー消費の総量は増加するというものであり、経済学者のジュボンズが1865年に「石炭問題」の中で初めて指摘したのである。標準経済学の分野ではリバウンド効果としてよく知られている。このジュボンズパラドックス現象を、アルフレッドロトカのエネルギー流量最大化原理(生物の適応進化はエネルギーを最大限体内に取り込もうとする方向に進む)とプリゴジーンの最小エントロピー発生原理(開放系散逸構造の挙動を支配する原理)から説明することができることを示した。その際に、ケスラーが導入し、理論生態学でさらに発展されたホロンやホラキー、さらにホリングの適応サイクルなどの概念を利用した。この成果が、Frontiers in Energy Researchに2018年4月4日付けで掲載される旨の連絡を2018年3月に当該雑誌編集長から受けた。また、掲載号は第6巻(1ページから13ページ)ということも併せて連絡を受けた。2017年春にApplied Energyに掲載された学術論文"Toward anintegrated assessment of the performance of photovoltaic power stations forelectricity generation"において、研究課題の主たる目的であった「再生エネルギー利用の総合評価法の構築とその太陽光発電への応用」というテーマがほぼ達成されたため、エネルギー効率性に関するジュボンズパラドックスについて研究することができた。

インジウムやテルル、カドミウムを利用する第2世代のPVシステムへのスムーズなシフトは予想外に難航し、2013年において世界のPVシステムの約20%を生産してきた日本のメーカーの多くは価格競争の点で困難を極めるとの観点から、第2世代PVシステムから撤退することを宣言した。現在世界の商業第1世代PVシステムの90%以上を占める結晶シリコン系太陽電池(Crystalline Silicon Wafer-based Solar Photovoltaics)による大規模な電力生産に頼らざるを得ない状態がかなり長期にわたって継続すると予想されている。結晶シリコン系太陽電池の自立可能性の総合評価、特に大規模電力生産を試みる場合において銀の必要量をいくつかのシナリオを仮定して推定した。さらに、銀の需要・供給量の展望ならびに銀リサイクルの規模の可能性、またインジウム・テルル・銅・アルミニウムへの代替技術についても検討した。2017年世界電力需要の5%・10%・15%・20%・30%生産を6通りの技術革新のシナリオとともに検討し、銀の必要量を次の地理的・技術的・経済的パラメータを利用して推定した:(1)総電力消費に占めるPVシステムによる電力消費の割合;(2) PVで供給される電力の割合;電力需要;(3)送電ロスなどを除いて最終的に利用できる電力の割合;(4) PVパネル単位面積当たりのワット数;(5)土地の年平均日射照度; PVパネルの平均電力変換効率;(6)インストールPVパネルの1ワット当たりの銀の必要量。これらの成果は、2020年にSpringerから眞弓浩三の単著として出版される(契約済み)Sustainable Energy and Economics in an Aging Population: Lessonsfrom Japanの中で利用する。平成28年度に実施した成果をさらに発展させ、次のような課題に挑戦する。1.太陽光を直接利用するPVシステム(太陽電池基盤・充電コントローラ・蓄電池・負荷デバイスを一体化したもの)を大規模に導入する場合には、土地改変面積や労働力の確保というファンド要素の必要量をより詳しく計算する;2.大規模電力生産に必要な鉱物資源、鉄金、銀(電極で使用)、銅、ニッケル、インジウムなどの量的な評価が実施する。特に、銀の資源制約がどの程度か組織的に考察する;3.PVの場合、基盤パネル化や製造段階(システム化やモジュール化)での光化学オキシダントなどの直接排出物質による大気汚染や酸性化の影響、水処理の諸問題も考慮し、すべてのプロセスを包含した性能評価を実施するる;
発光性細胞株アレイを用いた高速PM2.5評価系の構築

本研究では、浮遊微粒子状物質(PM2.5)に代表される環境汚染物質の生物毒性・炎症作用を可視化する研究を行った。期間中、福岡と川崎でPM2.5を採集し以下の研究を実施した。1新規人工発光酵素の開発や基質合成を通じて、生物毒性・炎症作用可視化プローブの発光性能を大幅に改良した。2各プローブ遺伝子を動物細胞に導入し形質変換することによりPM2.5の生物毒性・炎症の発光評価システムを完成した。3この評価システムを、独自の多チャンネル光検出機などに適用して高速計測を可能とした。これらの研究成果を取り纏め、国際研究論文8報、学会発表13件、単行本出版1件、総合論文など10報、特許出願7件の成果を得た。本研究は、浮遊微粒子状物質(PM2.5)の生物毒性・炎症効果を評価する方法論の開発を目的とする研究である。この目的を達成するためにこの1年間、(1)多チャンネル光検出装置の超高感度化、(2)免疫毒性可視化プローブの開発、(3)新規人工生物発光酵素の開発に重点をおいて研究を進めた。(1)多チャンネル光検出装置の超高感度化:PM2.5に付着されている化学物質が微量であることから、微量化合物に発光する可視化プローブの高輝度化と共に、多チャンネル光検出装置の超高感度化が必ず必要であった。そこで、既開発の多チャンネル光検出装置の光検出方式をアナログ式からデジタル方式(フォトンカウンティング)に修正することで光検出感度を飛躍的に向上させた。また、発光信号の消光損失を最小限に抑えるために8つの導光路をそれぞれホトマルの受光部に繋がるように設計変更した。(2)免疫毒性可視化プローブの開発:PM2.5による多様な生理活性(毒性、ホルモン様活性、炎症効果など)に対応するためには、それに対応した可視化プローブの開発が課題である。この研究期間中、化学物質による免疫毒性に発光する新規発光可視化プローブの開発に成功しその成果を論文纏め、国際ジャーナルに論文投稿中である。(3)新規人工生物発光酵素の開発:微量のPM2.5による生理活性評価には、可視化プローブを構成する発光酵素の性能改善が効果的である。この研究期間中、既存のALuc30番代に加え40番代と50番代の新規人工発光酵素を開発しその輝度と発光安定性、金属イオン感受性などに関する基礎研究を行った。また、新規人工発光酵素に最適な基質に関する検討も行った。この成果を纏め、国際ジャーナルに1報を出版しており、もう一つの論文投稿中である。採択時の研究計画に基づき、当該年度の研究としては、まず産総研独自に開発したPM2.5収集装置を用いて、川崎(国内起因)と福岡(長距離輸送)でPM2.5を採集した。さらに採集したPM2.5をトラップしているHEPAフィルタを紙片化し緩和条件でPM2.5を水溶液や培地分散を行った。その結果、最適な分散条件を見つけることができた。さらに前年度開発した多チャンネル式光計測装置を用いて(図4)、PM2.5由来の重金属類の有無を網羅的に簡易計測した。この際、前述した知見の基で得られたPM2.5分散液を用いて、PM2.5由来の重金属類を簡便に検出する生物発光アッセイを実施した。本研究の実施にあたり、本研究者らが独自に開発した人工生物発光酵素群(ALuc)が2価重金属に特異的に発光減衰する現象を発見しており、この成果を国際ジャーナルに発表した(Anal Sci 2015;業績欄参考)。より具体的には、図5で示すように、ALUCはMa2+やCa2+などには発光輝度を若干強めるが、Mn2+、Co2+、Cu2+、Pb2+、Al3+などに対しては発光輝度を失うことを発見した。この現象を用いれば、2価重金属の有無を環境現場で簡易に測定できることに着目した分析法を開発した。更に、本研究期間中に免疫毒性物質に対する可視化手法として分子歪みセンサーを開発した。本手法では、ALUCの全長を用いることが特徴であり、その全長のALUCを真ん中に挟みその両端にタンパク質AとB(実際にはFRBとFKBP)を繋げる独特な分子構造をしている。もし免疫毒性物質(Rapamycin)があった場合、このプローブに繋げたFRBとFKBは結合する。この分子内結合によりその間に挟んだALUCに分子歪みがかかるため、発光輝度の相違が発生する。この発光輝度の相違は免疫毒性物質の濃度依存的であるため、発光値による定量分析が可能であることを見出した。これらの結果より今年度中に5報の論文発表と5件の学会発表を行うなと、着実な成果をあげた。当初の目標では、本課題のタイトルからも分かるように、「発光性細胞株アレイを用いた高速PM2.5評価系の構築」ことであった。しかし既に高速でPM2.5を高速計測する多チャンネル式光検出装置が構築されており、国内2カ所から実際のPM2.5サンプルを回収しその発光特性を調べることができた。また、当初目標していた、免疫毒性に応答する一分子型発光プローブが今年度完成しており、代表的な免疫毒性物質であるラパマイシンに対して高感度発光計測ができた(検出感度:10 -9M)。これらの結果から論文5報と学会発表5件などの成果を得たことから、当初の目標を大きく上回る成果だったと自評する。

浮遊微粒子状物質(PM2.5など)の生物毒性・炎症効果を評価する方法論の開発は喫緊の課題である。我々はこの課題に資する研究として、各臓器由来の細胞株にそれぞれ適した生物毒性・炎症効果の可視化プローブを導入して形質変換し、その細胞株アレイ下でPM2.5の生理活性を高速発光評価するシステムを構築することを目的とする、様々な研究課題を遂行してきた。このための当該年度の細目課題として、以下の課題を高度化する各研究を行ってきた:1既開発の生物毒性・炎症効果可視化プローブの高輝度・高感度化を行った。具体的には、これらの各可視化プローブに適した発光基質を有機合成することにより、生理活性物質のピンポイント発光イメージング系を開発した。この結果を纏めてScientific Reports (NPG)に発表した。また今まで開発してきたものよりも高輝度の生物毒性可視化プローブの開発を行い、さらに炎症効果可視化プローブや生物毒性可視化プローブ等に関する高度化研究も行い、それぞれの研究概要をMethodsX(Elsevier)に報告した。その他にも2各臓器由来の細胞株に前記プローブを安定発現させ、マイクロ流路上にアレイ化することにより、PM2.5の生物毒性・炎症に応じて発光する細胞株アレイを構築した。また3我々既開発の多チャンネル多ポイント同時計測式光検出機でその発光輝度を高速同時計測し、結果の解析を行った。当該研究成果の全体纏めとして、「Bioluminescence」(New York, Springer;2016.8)という単行本が出版できた。これらの研究成果を踏まえ、当初の目標以上の研究成果を得たと自評する。本研究では、浮遊微粒子状物質(PM2.5)に代表される環境汚染物質の生物毒性・炎症作用を可視化する研究を行った。期間中、福岡と川崎でPM2.5を採集し以下の研究を実施した。1新規人工発光酵素の開発や基質合成を通じて、生物毒性・炎症作用可視化プローブの発光性能を大幅に改良した。2各プローブ遺伝子を動物細胞に導入し形質変換することによりPM2.5の生物毒性・炎症の発光評価システムを完成した。3この評価システムを、独自の多チャンネル光検出機などに適用して高速計測を可能とした。これらの研究成果を取り纏め、国際研究論文8報、学会発表13件、単行本出版1件、総合論文など10報、特許出願7件の成果を得た。上述したように、この研究期間中の研究は、3つの課題を成功的に遂行したこともあり、また世界中の多くの研究者より研究成果物(発光酵素)の提供依頼が殺到していた経緯がある。また、この科研費課題(PM2.5の生理活性評価)に対応して、産総研の内部資金獲得(理事長戦略予算と分野イノベーション予算)も成功したことから、当初の科研費減額にも関わらず、多額の研究費用がかかる発光装置改良に研究資金を充てたこともあり全般的に円滑な研究進行ができた。この期間中の研究成果物等(論文、発光材料など)から想定以上の研究成果を得ていると自評する。今年度には引き続きPM2.5の採集と発光分析を行うとともにその網羅的な毒性評価をさらに強化する方向で研究を推進する考えてある。例えば、PM2.5に対して、重金属の有無、免疫毒性の有無、ホルモン様化学物質の生理活性を迅速に評価できるように工夫する。また、このニーズをサポートするために多チャンネル光検出装置のソフトウェアの改良と各チャンネル間の発光感度のバラツキを調整するシステム改良を行う。更にPM2.5の想定される有害性に備た新規発光分子プローブの開発を行う。
1930年代後半のヨ-ロッパ国際政治におけるエチオピア戦争とスペイン内戦

スペイン内戦関係文献については,日本国内の各図書館の蔵書の多くを利用することができた。また,スペイン,フランス,イギリス,ドイツ,アメリカ合衆国で公刊された研究文献を購入し,そのうちのいくつかを読むなかで国際的な研究状況を知ることができた。エチオピア戦争関係文献については,まず文献リストを作成した。このうち国内の文献は,わずかである。イタリア,イギリス,アメリカ合衆国で公刊された研究文献を購入し,そのうちのいくつかを読むなかで国際的な研究動向を知ることができた。このような研究のなかで,従来,切り離されて考察されて来たスペイン内戦とエチオピア戦争の関係が,ヨ-ロッパ国際政治のうえでも,また,とくにヨ-ロッパ各国民衆の戦争にたいする反応のうえでも,密接なものであったことを知ることが出来た。前者については,とくに,イタリアの地中海制覇政策と,それを阻止しようとするイギリスの対応が一つの焦点をなしている。後者の問題の一つの典型は,イタリアがエチオピア戦争では,大規模な毒ガス戦を展開したのに,スペイン内戦では意識的にそれを避けたことである。後者の問題については,これをもう少し実証しようとして,1990年89月に私費にてロンドンのパブリック・レコ-ド・オフィス等の文書を閲覧して来たが,滞在期間が短かったため関係文書の約三分の一を見たにすぎなかった。しかし、このような問題点について、同年9月にマドリ-ドで開かれた国際歴史学会議のあるセッションで発言した。今後は、上記パブリック・レコ-ド・オフィス,スペインの資料館,イタリアの資料館などの文書を見るなかで、今年度に研究した国際的研究成果をふまえて、国内外の雑誌に研究成果を公表していきたい。
志村多様体の数論幾何

昨年度までの研究で、リベットの完全系列の、高次元の4元数型志村多様体への拡張と、ユニタリ群にともなう志村多様体のレベルの引き下げについて、成果があがっていた。さらに、これの高次のユニタリ群にともなう志村多様体への拡張については、Gabberによる純性定理と、ある種の局所不変輪体定理から導かれることも発見した。今年度は、これらの結果を改良し、論文として完成した。このほか、志村多様体とp進局所Langlands対応についての予想に関するセミナーを組織した。博士論文で行っていた、ヒルベルト保型形式の研究については、まず不分岐な場合に、結果を改良した論文を完成し、学術雑誌に投稿した。博士論文では、今後の課題として残されていた、分岐する素数についても、残っていた問題をすべて解決し、類数や重さなどについての余計な仮定をすべて取り除き、Eichlerの基底定理の幾何的な形を導くことに成功した。この中で、p可除群の分類から導かれる代数幾何的な構造として、志村多様体の階層化が得られることと、それがHilbertモジュラー多様体の場合には、Andreatta-Gorenによるものを与えていることを確認した。このほか、土井・長沼もちあげの幾何的な意味づけを見出した。モジュラー曲線の相対指標群が、分岐するHilbertモジュラー曲面の指標群に埋め込まれることを示した。これは、リベットの完全系列の高次元化と考えることもできる。この結果についても論文を準備中である。博士論文で、モジュラー曲線の超特異点にともなうテータ級数に関するアイヒラーの基底定理の、ヒルベルト保型形式への拡張を研究した。そこでは、素数pが総実代数体で不分岐という仮定をおいていたので、これをどのように除けるか研究した。このほか、リベットの完全系列の高次元化を研究した。フェルマ予想を志村・谷山予想に帰着させる研究で、リベットは、超特異点によって生成されるある種の群の完全系列を構成した。これの志村多様体への一般化を研究した。エタール・コホモロジーの一般論より、閉ファイバーのコホモロジーから、隣接輪体のコホモロジーへの標準写像が得られる。これをより具体的な表示をもつ複体と比較すればよいという着想を得た。これを四元数体にともなうコンパクトな志村多様体に対して証明するのが目標である。これは、PEL型ではない志村多様体だが、PEL型の志村多様体と結びつけることで、局所的な構造を調べようと考えている。「ヒルベルト保型形式に対するアイヒラーの基底定理の幾何的意味づけ」という題での講演を、京都大学数理解析研究所における研究集会「代数的整数論とその周辺」(12月)と東京大学数理科学研究科(1月)、早稲田大学(2月)での整数論セミナーで行った。また,京都大学数理解析研究所における研究集会「保型形式、L関数と周期」(1月)およびスペイン・バルセロナでの研究集会「アラケロフ幾何と志村多様体」に参加し,研究上の交流を行った。バルセロナでの研究集会参加には,本補助金からの援助をえた.四元数的志村曲線に対するRibetとRajaeiの結果を,悪い還元をもつ志村多様体に対して一般化することを目標として研究を進めている.この研究は2つの部分からなる.1つめは,ZinkとReimannの結果を非PEL型の場合に精密化することにより,志村多様体の1次元および0次元の部分多様体を記述することであり,2つ目はモノドロミー・ペアリングの定式化を一般化することである.現在までに得られた結果は次のとおりである.まず,上記の1次元および0次元の部分多様体の記述を得た.これは,Ribetの完全系列の高次元化の定式化に必要であった.ZinkはPEL型の志村多様体に対し,惰性な素数$p$の場合を明らかにした.Reimannは一般の非PEL型の場合に,不分岐な素数を扱った.これらの結果を、Rapoport-Zinkによる、志村多様体のp進一意化を用いて一般かした。次に、消失輪体を用いて,Ribetの完全系列の一般化に現れる群の自然な定義を与える.孤立特異点のみをもつ場合の消失輪体についての一般論を用いれば,志村曲線の場合と同様な結果を得るための,一般論は確立しているように思われる.しかし、四元数的志村多様体は,この孤立特異点のみをもっという条件をみたさないので,注意深く特異点を調べる必要がある.現在、ここまでについて得られた結果を、論文としてまとめている。これらの結果と、モノドロミー作用に関する不変サイクル定理をあわせることにより、保型形式の合同に関する、レベル下げ定理が得られることが期待される。また、任意の次元の部分多様体を調べることで,Jacquet-Langlands対応の幾何的な実現への応用も探りたいと考えている。

博士論文では、今後の課題として残されていた、分岐する素数についても、残っていた問題をすべて解決し、類数や重さなどについての余計な仮定をすべて取り除き、Eichlerの基底定理の幾何的な形を導くことに成功した。この中で、p可除群の分類から導かれる代数幾何的な構造として、志村多様体の階層化が得られることと、それがHilbertモジュラー多様体の場合には、Andreatta-Gorenによるものを与えていることを確認した。このほか、土井・長沼もちあげの幾何的な意味づけを見出した。モジュラー曲線の相対指標群が、分岐するHilbertモジュラー曲面の指標群に埋め込まれることを示した。これは、リベットの完全系列の高次元化と考えることもできる。この結果についても論文を準備中である。
ナラティブによる探究学習の効果の研究

本研究は、個々人の主観性において対話の意味がどのように理解され、相互作用のなかで個々人の主観的意味がどのような利害と背景が隠されているのかを探究したものである。特にモノローグ的に理解されがちなナラティブ的な子供たちの述懐はそのままの表現どおりに理解されやすい。それに対して相互理解をめざすナラティブ・アプローチは、話者の主観的な意図と背景について立体的総合的にとらえようとするものである。実際の対話的な授業展開においては、生徒のナラティブが非常に重要であり、一人一人の語りが重要な記録となる。そして他者理解を把握するためにも、それは重要な記録となる。本研究は、ナラティブ・スタディが総合的な学習の成果を評価する上で、どのように役立ちうるかを明らかにするものである。教師は、自らの実践の評価をするときは、学力テストなどの結果を気にすることが多い。しかし、子どもたちの成長は、このような数字的なものでは教師の実践の質を測ることができない。子どもたちが自分たちの進歩を作文や絵画によって振り返り、表出することによって教師は、また、自分たちの実践の成果を振り返り、それによって自分たちを評価するという評価における相互主観性がナラティブのような文章のやりとりによって検証可能になる。このようなナラティブの手法は、アメリカなどにおいては、初めは教師自身が自らの成長を振り返るときに使われたりした。しかし、この手法が、生徒の成長の記録として使われるようになると、生徒の指導に役立てるようにもなった。このようなナラティブは、学力テストのような数字からは見ることのできない、個々人の内面の変化をたどることができる。それは、総合学習のように数字的な成果としては、出すことが難しい、生徒の成長を把握する上で重要な方法を提供してきた。カナダでは、Crandirininなどがそれを個々人の生徒のセラピーとして応用して成果を上げていた。他方、日本では、生徒の成長を記録する方法としてユーモア詩などのように生活詩として記録し、発表し、自分を見つめるというような手法があった。それは、生活綴り方のような経済的困窮を綴りあげることではなく、生徒たちの内面から浮き出てくる自発的な能動的な明るさを示している。それは、単純に環境的な要因が人間を形成するのではなく、個々人の持つ明るい成長の姿を示すことが多い。総合学習は、このようなポジティブな人間形成に関わっているという理論的、実証的な根拠を資料としてかなり集めることができた。学力観とナラティブスタディにかんする先行研究の資料を収集した。特に、米国進歩主義教育の中で、プロジェクトメソドや総合学習として発達してきた単元について、現在実践されていたる学校を観察記録した。本研究では、第一に、1970年代そして80年代に表されてきた生徒の生活史を材料として集めた。さらに、評価の枠組みの洗練化に向け、さらに多くの実践の現場から探究学習の成果を生徒一人ひとりが書いた文集から見取り、探究学習の成果がどのような形で出てきたのか、児童生徒のインタビューや生活史を見る。さらに生徒の主観性を把握するための道具として、類型化する概念と理論の開発を試みる。主観性を明らかにするための理論は現象学的な枠組みを利用し、概念化を試みる。特に主観性を生活世界の地平分析として、類型化し、その質の変化を捉える。発達変化の地平は、自明の前提と自己を超越する自己客観化と自己を再構成するプロセスにより、自己客観化と自己再生のプロセスが重要な自己発展のステップとなる。本研究では、生徒同士の働きかけ、そして教師の働きかけがどのような相互主観性を生み、個人史の内面を形成してきたのか、内実を明らかにする。そのためにも、生徒一人ひとりが描いた生活史を収集することが重要であり、作文や文集から見られる個々人の変化を明らかにする。そこにおいて、探究学習の課題がそのような意味をもち、個々人の発達に影響があったのかをみる。その分析の枠組みをさらに発展させる。さらに生徒の主観性を把握するための道具として、類型化する概念と理論の開発を試み、超越論的な主観性の領域がどのような内容を提示し、他者の存在と自己の内面の形成が具体的にどのような内容となっているかを客観的に見ることができるようにする。本研究は、探究学習の効果をナラティブという手法により生徒一人ひとりの探究と思考の軌跡を明らかにすることを目指した。具体的に授業場面で生徒のワークシートでナラティブを記録し、その生徒のナレーションを分析・検討した。個々人の思考の軌跡は、一般的にはブラックボックスとされ、その思考の過程をあきらかにすることは、困難と考えられてきた。しかし、生徒のワークシートへの記述は生徒のいつわざる思考の過程を映し出している。それは、一つひとつのワークを他の生徒との全体での偏差値のような相対的な位置づけからは、明確ではないような個々人の主観性の世界なのである。たとえば、下北半島に住むある写真家の生き方は、一人ひとりの生徒の主体的な生き方に感情移入せざるをえない。その感情移入があって初めて葛藤場面に参加できるのである。この参加意識こそが、個々人をして主体意識を持たせるものとなる。ナラティブはこのような主観意識をあからさまに取り出す重要な方法である。これは、どの発達段階においても重要な手法であり、生徒の思考が単にある概念や知識の獲得にとどまらず、感情的な背景を含む判断が含まれていることを意味している。この主観意識こそが生徒を評価するときに重要な評価情報となり、その評価の妥当性を表している。

伝統的な評価は、この妥当性を欠いている。伝統的な評価法は、個人をそのような総体ではなく、あくまでも知覚の部分の一点の位置であったり、全体の正規分布での位置を見ているにすぎない。このような評価は生徒の主観性を無視した相対的な位置づけを確認するだけにとどまり、全体の意図と流れからは遠ざかってしまう。他方、ナラティブはアチーブメントテストとは異なり、生徒の全体像をとらえることをめざす。その結果生徒の思考の軌跡を明らかにすることができた。生徒は、教師が想像する以上に、他者を見つめ、自己の影響力を見つめている。本研究は、個々人の主観性において対話の意味がどのように理解され、相互作用のなかで個々人の主観的意味がどのような利害と背景が隠されているのかを探究したものである。特にモノローグ的に理解されがちなナラティブ的な子供たちの述懐はそのままの表現どおりに理解されやすい。それに対して相互理解をめざすナラティブ・アプローチは、話者の主観的な意図と背景について立体的総合的にとらえようとするものである。実際の対話的な授業展開においては、生徒のナラティブが非常に重要であり、一人一人の語りが重要な記録となる。そして他者理解を把握するためにも、それは重要な記録となる。今年度は、子どもたちの書いたもの、描いたもの、そして他の人との関係性について記録を収集することに多くの時間を費やした。それは、日本だけではなく、米国も含め、実践の現場に関わってきた。子どもたちの主観性については、ビデオ取りの許可もらい、その内面の動きを探った。子どもたちの言葉や動作の表出は、子どもたちの内面の変化の過程を追うのには、有効で有り、その表出を文章にすることによって、子どもたちの語りが成り立つ。子どもの語りは、学力テストや点数による形よりも能弁であり、何について喜び、何について語りたいのかを表出している。これらの記録やデータから、子どもたちの興味や関心や動機づけが、多様なものであり、特に、家族との関係性、友達との関係性、そして、教育者というような順序でその重みづけが異なり、そこに生まれるストーリーが子どもの世界に意味を与え、形づくられていることが理解できる。子どもたちは、なぜ、勉強をするのか、何に興味をもち、そのことについて生きがいと楽しみを見いだしているのか、それが結局は、学力に影響を与えていることが明確であった。カリキュラム論探究学習の成果は、ともするとその活動内容に多くの関心が集まりがちである。それに対して、本研究では、子どもたち同士の働きかけ、そして教師の働きかけがどのような相互主観性を生み、個人史の内面を形成してきたのかを史料やデータをさらに収集し、分析を試みる。そのためにも、子ども一人一人の生活史をさらに収集する。また、成人の内面史分析も自分の子ども時代を振り返ることにより、子ども時代の一つ一つの経験の意味を内観法的に暴き出すことが可能になる。そこにおいて、学習への動機づけの個々人の変化そして、子ども時代において特に大切であったことなど、経験の質を吟味できるようになる。探究学習は、テーマの斬新さ、テーマの問題性だけではなく、子どもたちの内面において意味をもったものでなければならない。
20世紀パリのシャンソンにおける文化の交錯とアイデンティティ

20世紀にあって、パリで活躍した数多のシャンソン歌手を、「パリ生まれの歌手」「フランスの地方出身の歌手」「他の言語・文化圏に属す歌手」の三ジャンルに分類し、広く概観・考察した上で、それぞれのジャンル毎の典型的歌手数名を取り上げ、その代表的シャンソンの「歌詞分析」を試みた結果、当の歌手との〈パリとのアイデンティティ〉〈パリへのコンプレックスと同化〉などが明らかになった。このことから鑑みて、シャンソンを通して見える、パリが持つ多文化世界のダイナミズムおよび普遍性は、フランス語という固有の一言語で表現され歌われることで、初めて可能になったともいえるだろう。1、今年度は、研究目的のうち、「フランスの地方出身のシャンソン歌手達のパリへのコンプレックスと同化」に力点を置き、研究対象としては南フランス地中海沿岸の港町セト生まれのジョルジュ・ブラッサンスに特化した。18歳の時事件を起こしてパリにで、そのパリで詩作・作曲を続け才能が認められ、歌手としても「シェ・パタシュウー」でのデヴュー以後、1953年77年にかけての「ボビノ」での公演ほか成功を収め、1966年の「国立民衆劇場」の30回に及ぶリサイタルでは、延べ9万人の聴衆を動員した。1967年にはアカデミー・フランセーズの詩部門でグラン・プリを受賞し、当時も今も圧倒的な人気を誇っている。パリが受け入れ、パリが育てたシャンソン歌手の典型だが、晩年故郷に戻り、希望通りセトの墓地に埋葬された。パリでの成功とは裏腹な望郷の思い、この二律背反を、自作シャンソン『嘆願書、セトの浜辺に埋葬されたし』を分析することで明らかにした(『近代96号』所収2006年2月発行)。2、2005年9月8日23日及び2006年3月13日23日、科研費による海外渡航でパリに行き、文献資料・DVD・CD等を多数購入し、オランピア劇場他で現在のシャンソン公演の実態を調査することが出来た。3、「シャンソン研究会」を開催し、研究者と意見交換し、多くの資料の提供を受けた。(1)2005年5月27日(金)於信州大学人文学部、発表:三木原浩「ジョルジュ・ユルメール『ひとりの男は待っていた』」、吉田正明「ブラッサンス『セトの浜辺に埋葬のための嘆願歌について』」(2)2005年12月9日(金)於神戸大学国際文化学部、発表:戸板律子「CHORUS誌世代のシャンソン・フランセーズ-1990年から今日まで」、滝澤壽「与謝野寛・晶子のフランス」4、2005年7月25日(月)於「舞台芸術・芸能見本市2005大阪」で、「文化創造を辺境から考える」をテーマに、他のパネリストに混じり、ブラッサンス他を例にあげて紹介した。1、研究目的のうち、今年度は、「フランスの地方出身のシャンソン歌手達のパリへのコンプレックスと同化」を昨年同様に推し進める一方、「パリ生まれのシャンソン歌手における、パリの文化とのアイデンティティ」に力点を置いた。前者では、トゥーロン生まれのジルベール・ベコーやナルボンヌ生まれのシャルル・トレネほか数名を考察した上で、マルセイユ生まれのコラ・ヴォケールに特化し、子どものころ家出してパリに来て以来、モンマルトル界隈をこよなく愛し、フランス語の美しい発音を身につけることで、パリに矛盾なく同化していったことを、持ち歌の『モンマルトルの丘の哀歌』『パリを思えば』『モンマルトルに帰りて』などの分析を通して明らかにした(『近代』97号)。後者では、モーリス・シュヴァリエ、リュシエンヌ・ボワイエ、フランソワ・アルディほか幾人かを比較考察し、その上でエディット・ピアフに特化し、名曲『アコーデオン弾き』末尾の歌詞「止めて!」の分析を通して、人間の根源的孤独と孤独の次に訪れる優しさへの共感を明らかにした(『クインテット』26号)。2、2006年8月22日9月5日、本科研費による海外渡航でパリに出張し、DVD、CD等、多数の貴重な資料を購入したほか、エリゼ・モンマルトル、コメディ・ド・パリ、テアトル・ドヌー等々、群小劇場におけるシャンソン講演の現時点での実態を調査することができた。(1)2006年5月19日(金)於信州大学人文学部、発表:三木原浩「シャンソン」のパリ、モンマルトルのメロドラマ」戸坂律子「Chorus世代のシャンソン・フランセーズ(2)」、吉田正明「ブラッセンス『澄んだ泉の水の中で』について」(2)2006年11月1日(水)於神戸大学国際文化学部、発表:瀧澤壽「佐伯祐三のパリ」、松島征「シャンソン・ポエティックのために」

4、日仏文化講座:講演『メロドラマのシャンソン』、2006年6月13日(火)、於神戸国際会館。5、神戸大学国際文化学部公開講座:ひょうご講座:講演『歌のことばが伝えるもの』、2006年11月11日(土)、於神戸大学国際文化学部。1.研究目的のうち、今年度は「パリ生まれのシャンソン歌手たちにおける、パリの文化とのアイデンティティ」に力点を置いた。その中でも、サン・ジェルマン・デ・プレ生まれのシャルル・アズナヴールおよびベルヴィル生まれのエディット・ピアフに特化して考察した。前者においては、パリ娘と出自不明の青年(ボエーム)の悲恋を描いた『ひとりの少女』を分析し、アズナヴールのパリへの愛着と国境を越えた人間への関心を明らかにした。これは両親がトルコ出身のアルメニア人であることと無縁ではない。後者においては、2007年9月に上映された『エディット・ピアフ-愛の賛歌』を背景に、持ち歌『ミロール』『水に流して』等の歌詞の言葉を分析し、ピアフの、結果としてオプティミスティックな人生を明らかにした。両者に通じるのは、パリ及びパリを超えた普遍的な人間愛である。2. 2008年2月11日2月23日、本科研費による海外渡航でパリに出張し、DVD、CD、書籍文献等、多数の貴重な資料を購入したほか、小劇場や教会におけるシャンソン公演に足を運び、現時点でのパリにおけるシャンソンの受容の実態の一部を調査することができた。3.シャンソン研究会を開催し、研究者と意見交換し、多くの資料の提供を受けた。(1)2007年5月18日(金)於信州大学人文学部、発表:松島征「わが国におけるシャンソン受容史」、三木原浩「アリアは伝説の調べ」(2)2007年12月8日(土)於京都大学吉田キャンパス、発表:戸板律子「シャンソン・ライブ現地リポート2006年9月」、吉田正明「プレヴェールのシャンソン」、ワークショップ:プレヴェール没後30年記念「プレヴェールをめぐって」4.日仏文化講座CAF講演:「南フランスの旅-事実、伝説、そして歌」2007年6月12日於神戸国際会館1、研究目的のうち、今年度は最終年度なので、平成17、18、19年度で行った調査・考察をもとに、「パリ生まれのシャンソン歌手」「フランスの地方出身のシャンソン歌手」「他の言語・文化圏から越境してきたシャンソン歌手」が、パリとの間に有している距離感、親和力を検討した。そして、「パリへの思い入れ」と「(フランスであれ他国であれ)故郷への思い入れ」の程度の差異を推し量り、相対化した。例えば、パリ生まれのエディット・ピアフのパリへの偏愛、南仏マルセイユ生まれのコラ・ヴォケールのパリはモンマルトルへの感情表白、同じ南仏セート生まれのジョルジュ・ブラッサンスのセートへのノスタルジー、ブルガリア生まれのシルヴィー・ヴァルタンの故郷をもパリをも超えた普遍性等々、興味深い結果を見た。そこから、20世紀を通して、パリに交錯した多文化世界のダイナミズムが、いかにパリ固有の独自性と、その独自性を包み込む寛容な普遍性との共存からなりたっているか、さらにはシャンソン・フランセーズの表現方法・手段がフランス語一言語に特化されることで、結果、パリは己が言語・フランス語を通して、多民族・多言語(つまり多文化)の葛藤をバランスよく調和させ、「普遍的都市文化」へ向かうベクトルとエネルギーを確保・保持してきたかということが、明らかになった。
古生物学研究教育の現状と課題

本研究の目的は,わが国の古生物学研究教育の現状を多角的に検討し,21世紀にむけての古生物学の展望を示すと同時に,古生物学を含む自然史科学の基礎科学としての重要性をアピールすることにある。本研究は大きく,古生物学研究の今後の課題の検討と,古生物学教育普及の対策の二つに分けられる。前者においては,わが国で推進できる以下の6テーマを選び,世界の研究状勢をみすえつつ,問題点と今後の展望をまとめた:(1)地球環境変遷の復元,(2)形態と分子両面からの進化古生物学の課題,(3)地球史における生態系の進化,(4)古生物を用いた地質年代スケールの精度と信頼度の向上,(5)実験的方法による古生物の研究,(6)古生物の系統分類。これらの研究を進めるにあたって,わが国の現状を分析し,(1)研究体制の見直し,(2)プロジェクト研究の推進,(3)博物館の充実,の3点について今後の展望を考えた。一方教育普及面では,(1)小学校から高等学校までの地学教育と古生物学,(2)大学における古生物学教育,(4)生涯教育と古生物学の4項目にわたって現状を分析した。本研究にあたって特に留意すべき事として,(1)巨大科学や応用科学分野に比べて,古生物学等の基礎的研究分野は,研究設備,研究費等様々な面で縮少を余儀なくされている事,(2)古生物学や化石標本に対する社会認識が欧米に比べて著しく不足している事,(3)現在の高校入試や大学入試制度が環境教育と密接に関連する自然史科学教育の本来あるべき姿がゆがめられている事,があげられた。この研究報告を基礎として,日本古生物学会では上記の状況を改善すべく,関連学会,関連研究に強く働きかけ,自然史科学連合設立の構想を提案する予定である。