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ベーチェット病の臨床特徴の検討　神経ベーチェット病の早期発見を目指して

神経ベーチェットの前段階では精神症状として抑うつ気分が高頻度に認められた。認知機能における特徴的な所見はなく、更なる症例数の蓄積が必要と考えられた。脳血流SPECT検査による脳血流低下はこの初期の段階では特異性がなく、頭部MRIや髄液中のインターロイキン6も神経ベーチェットの早期発見の指標にはならない可能性が示唆された。神経ベーチェットは慢性進行性の疾患であり、今後は長期の縦断的調査が必要と考えられた。中枢神経症状を合併する神経ベーチェット病の早期発見、早期介入を目的に研究をすすめてきた。平成25年度は前年度と同様に順次症例を集める作業を行いつつ、それまで集まった症例に関して更に検査を進めていった。特に神経心理学的検査においては心理士の協力のもと項目を増やすことで詳細な情報集積を行い解析を進めていった。中間報告として、計13名の症例に関して統計学的に解析を行った研究結果を日本総合病院精神医学会で発表を行った。現時点では症例数がまだ十分ではないこともあり、神経ベーチェット病の神経心理学的傾向においては数多くの有意性を見出すことはできなかった。しかし、これにおいてはさらに症例数を増やして解析を行うことや、対象となる症例の解析項目を増やすことで何らかの有意な結果が得られることも期待された。また同発表は、学会誌から貴重な研究報告として論文投稿も依頼されており、今年度中に投稿予定である。6月にはスペインのマドリッドにおいて開かれたヨーロッパリウマチ学会にも参加することで、診断基準や診断方法における新たな知見を得ることができ、研究方法にも大きなヒントを得ることができた。神経ベーチェットは難治性の疾患であり、患者やその家族が抱える苦痛は問題であり、その対応は急務である。我々は、他の認知症性疾患と同様にできるだけ早期からの病状把握をすることが、病態解明や治療的介入につながるのではないかと考えている。本研究の目的は、精神医学的、神経心理学的評価などを行うことにより、NBに進行する前段階を明確に定義し、その臨床的特徴の詳細を把握することにある。平成24年度は、内科医との連携により対象患者を集めることから始め、それにあたっては特別に専門外来を紹介するためのパンフレットの作成や配布などを行った。心理士の雇用も行い、WAIS,Wisconsinなどの神経心理学的検査を順次行い、データの蓄積を行った。既に神経ベーチェットを発症している症例についても診察を行っており、未発症とされている症例との比較のためにも検査を進めてきた。また、より症例の詳細な病態の把握や検討ができるよう、内科医とも定期的なカンファレンスを開催し、情報の共有化を行ってきた。対象患者の中で、本研究テーマに通ずるような、軽度認知機能障害を呈するが、明らかな神経症状を有さないベーチェット病の一例を精神科診断学会で報告した。また、ベーチェットと同様の自己免疫性疾患である橋本病やSLEの症例についても専門外来では診療対象としており、より知見を深めることができた。それらについては、同学会でも共同演者として発表を行った。中枢神経症状を合併するベーチェット病の早期発見、早期介入を目的に研究を進めてきた。患者から研究の同意を得られなかったケースや、視力障害で神経心理学的能検査が全て行えなかったケース、他の合併症を有するために評価が困難なケース、また検査が多岐にわたるため、患者の体力的余裕を考慮した結果、全て実施することが困難であったケースもあり、当初計画していたよりも対象症例数は減少した。しかし、平成25年度の学会発表からは確実にデータを蓄積できており、これらの集まった症例に関しては現在検査結果を解析中である。平成26年度はその中でも神経ベーチェットの基準を満たさずとも、明らかな精神症状を呈しており、初期の神経ベーチェットが疑われる一症例についても、第34回日本精神科診断学会で発表した。同様に、診断基準は満たさないが、何らかの精神症状、神経症状を呈した症例は他にも数例認められた。これらは、本研究の目的を裏打ちするような症例として非常に興味深い結果が得られたことから、改めて神経ベーチェットの診断基準に問題を提起する必要性が示唆された。これらの検査結果のみならず、その後何らかの治療的介入が行われた後のSPECT脳血流検査、神経心理学的検査の経時的変化をまとめることで、早期発見の意義が見いだされる可能性も考えられた。また、ベーチェット病以外の自己免疫性疾患であるSLEの中枢神経症状についても同学会の共同演者として発表を行った。前年度に引き続き、患者の研究参加への同意が得られなかったり、病状として評価目的の検査が行えないケースなどもあり、対象患者数は当初予定していたよりも増えることはなかった。そのため、昨年度までに登録した患者のその後のフォローアップを行うなかで、頭部MRI検査、頭部SPECT検査、WAISIIIなどの神経心理学的検査を半年、一年以上のスパンで再検査することで、そのデーターより病状の変化、神経ベーチェットの治療評価も行った。特に、神経ベーチェットの前段階と考えられているSubclinical Neuro Behcetと診断された患者のうち、早期からメトトレキサートやインフリキシマブなどの免疫治療を導入された4症例についてその治療効果について第28回日本総合病院医学会総会でポスター発表を行った。神経ベーチェットは慢性進行性の病気であり、また治療の選択肢が少ないことが問題であるが、これら4症例については観察期間中に明らかな病状の進行は認めておらず、免疫治療の早期導入の有効性について、その可能性が示唆された。

本発表のように、神経ベーチェットの治療効果について、認知機能や精神症状の面から評価を行った報告は数少ないことから、意義深い報告となった。しかし症例数は依然少なく、また観察期間も短いことから、論文報告にはもう少し症例の蓄積と観察期間の延長が必要と考えられた。神経ベーチェットの前段階では精神症状として抑うつ気分が高頻度に認められた。認知機能における特徴的な所見はなく、更なる症例数の蓄積が必要と考えられた。脳血流SPECT検査による脳血流低下はこの初期の段階では特異性がなく、頭部MRIや髄液中のインターロイキン6も神経ベーチェットの早期発見の指標にはならない可能性が示唆された。神経ベーチェットは慢性進行性の疾患であり、今後は長期の縦断的調査が必要と考えられた。集まった症例に関しては順次解析を進めており、多角的な視点で検討することができている。また、中間報告としての学会発表、症例報告なども行うことができている。神経免疫学集められた症例において、今年度中にデータ解析を終了する予定である。まとめた内容を論文として投稿することを予定している。また、いくつかの症例を抜粋した上で追跡調査も検討している。集まった症例に関して順調に統計学的解析を進めており、研究成果の発表も学会で行うことができている。内科医との連携により患者数は順調に集まっている。心理士の協力もあり、短期間での検査実施が可能となっており、順次検査をすすめデータの蓄積を行っている。予定症例数の5分の1程度が現在終了している。症例の蓄積はできているが、すべての検査が終了しておらず、データの解析を行った上で次年度の論文作成を予定しているため。昨年度発表を行った症例に更に症例数を加えること、また更なる神経心理学的検査の実施や解析方法を変えることを予定している。これらの結果においては同様に国内外の学会において報告する予定である。今年度中により患者数を集め、一つ一つの症例に対して検査・評価を進めていく。累積されたデータは、今年度後半には統計学的手法により解析していく予定である。またこれらの症例や研究結果については国内の学会において報告する予定である。論文投稿、学会発表の費用として使用していく予定である。統計学的解析において既存の解析ソフトを使用することで経費が削減されたため。次年度においては解析ソフトの購入が必要であれにそれに充てる予定である。文献の検索やデータの解析、論文投稿や学会報告に使用使用する予定である。平成24年度では、予定していたパソコンの購入と国際学会への参加を行わなかったことから繰越金が発生した。
角膜上皮幹細胞ニッチにおけるメラノサイト幹細胞の役割

我々は初代培養ヒト角膜輪部上皮シートにメラノサイトを見出したことから、メラノサイトまたはメラノサイト幹細胞が上皮細胞のニッチとして働いているとの仮説を立て、これを検証した。しかしながら培養系の結果から、メラノサイトは確かに長期培養維持した上皮シート内の上皮幹細胞マーカー陽性細胞と共局在しているものの、メラノサイトが上皮幹細胞を維持しているというよりは、上皮幹細胞がメラノサイトを維持していることが示唆された。今後はまずメラノサイトの局在も含めた長期初代培養上皮を論文発表するとともに、後者について検証する予定である。我々は初代培養ヒト角膜輪部上皮シートにメラノサイトを見出したことから、メラノサイトまたはメラノサイト幹細胞が上皮細胞のニッチとして働いているとの仮説を立て、これを検証している。まず、生体ヒト角膜輪部にメラノサイト幹細胞が存在するか確認するため、メラノサイト系譜の転写因子であるMITFとメラノサイトマーカーであるMART-1の2重染色を行った。その結果、上皮基底層直下に存在するメラノサイトの一部に、MITF陽性、MART1陰性の細胞を見出した。このことは、輪部におけるメラノサイト幹細胞の存在を示唆する。また、上皮長期培養系におけるメラノサイトの局在を確認した。初めの5か月培養上皮シート1例ではメラノサイトを検出できなかったものの、別ロットの6か月培養上皮シートではWhole mount stainingを用いることで、3例中3例でメラノサイトを確認できた。これらのメラノサイトは生体と同じく上皮基底層に局在した。次にメラノサイト添加により培養上皮細胞の未分化細胞が増加するか検討した。まずメラノサイト培養の条件検討を行い、市販培地にSCFとET3を追加することで、培養メラノサイトの増殖が顕著に刺激されることを見出した。そこで、この条件で培養したメラノサイトを生体輪部より分離した上皮細胞と共培養したが、未分化細胞マーカーの染色性自体は良いものの、予想に反し重層上皮が2層、増殖したメラノサイトの上下に侵入して挟み込むIrregularな形態を示した。また培養メラノサイトはRT-PCRではメラノサイトマーカーの発現を示したものの、免疫染色では一部の細胞のみがメラノサイトマーカー陽性であった。そこで、計画を前倒ししてFACSでの新鮮メラノサイト分離に切り替え、現在分離メラノサイトと上皮の共培養を行っている。前年度では角膜輪部由来の培養メラノサイトとの上皮との共培養実験を行ったが、メラノサイト添加群と非添加群とで有意な差は認めなかった。この時、培養メラノサイトの純度が高くはなかったため、最終年度では純度の高いメラノサイト培養法を導入し、上皮との共培養を行った。あわせて、FASCにより輪部から上皮と新鮮メラノサイトを分離したのち、メラノサイト添加群と除去群にわけて共培養も行った。培養メラノサイトとの共培養系では、上皮シート内に多数のメラノサイトを認めるものの、未分化細胞マーカーの発現やコロニー形成率に有意な差は認めなかった。なお、メラノサイトを大量に播種した群では上皮はメラノサイトの上下にもぐりこみ、2層の上皮にメラノサイト層が挟まれるような形態を示した。FACSによる新鮮輪部メラノサイトとの共培養群では、分離メラノサイト数が少ないため上皮の潜り込みは起こらなかったものの、培養6か月目までに添加群および除去群に有意な差は認めなかった。なお、通常の初代培養上皮においては培養1年でも上皮幹細胞マーカーK15陽性細胞とメラノサイトの共局在が観察され、K15陽性細胞内にはメラノソームと思われるPMEL陽性の顆粒も認められたが、メラノサイトの局在しないK15陽性細胞も観察された。これらのことは、培養下ではメラノサイトは必ずしも上皮幹細胞のニッチとしては働いていない可能性を示唆する。しかしながら、メラノサイトはほぼ必ずK15陽性細胞と共局在していたことから、毛包と同じくK15陽性細胞がメラノサイトのニッチとして働いている可能性も示唆される。今後はメラノサイトの局在も含めた長期初代培養上皮のデータを論文発表する。角膜現在までのデータは、予想通りメラノサイト幹細胞が生体及び培養上皮に存在する可能性を示す。また、予想に反して培養メラノサイトの純度が低く、またその状態のメラノサイトと共培養した上皮はIrregularな形態を示すものの、FACSによる新鮮輪部組織からの純化と共培養を前倒しすることで計画全体としてはおおむね順調に進んでいる。今後はFACSで分離したメラノサイトと上皮との共培養系による検討を中心に進める。

なおメラノサイト培養については、University College London Institute of OphthalmologyのDaniels博士のラボより純度の高い培養法を学んでおり、今後応用予定である。研究費の合理的使用のため。本年度分895円を次年度予算と統合し、より効率的な予算運用を行う。
d-f元素系配位高分子を前駆体とする多孔質複合酸化物の形態制御と触媒特性

d-f元素系配位高分子であるLa[Fe(CN)_6]・5H_2Oの熱分解によって、孔が規則的に配列した多孔質複合酸化物LaFeO_3が調製できることを見い出した。これまでのLaFeO_3の一般的な調製法である固相反応法や共沈法ではそのような多孔質体は得られない。得られた多孔質LaFeO_3およびPd担持LaFeO_3を触媒としてメタンの酸化反応を行い、従来法によって調製したものとの比較を行った。申請者はこれまでに、配位高分子であるLa[Fe(CN)_6]・nH_2Oは、LaとFeがシアノ基で架橋された三次元ネットワーク構造を有しており、熱分解によってサブミクロンサイズの孔が規則的に配列したペロブスカイト型酸化物LaFeO_3になることを見い出している。これに対して、従来からの一般的なLaFeO_3の調製法である共沈法や固相反応法では、そのような多孔質酸化物が得られない。本研究では、これらの結果をさらに発展させて、「配位高分子を前駆体とするd-f元素系多孔質複合酸化物の合成・形態制御」と「触媒特性」を詳細かつ系統的に調べ、従来法との比較をした。また、調製したLaFeO_3にPdのような貴金属を担持したものについても触媒特性を調べた。その結果、つぎのようなことがわかった。(1)配位高分子、La[Fe(CN)_6]・nH_2O、を熱分解すると350°C以上で単相のLaFeO_3が生成し、孔が規則的に配列した多孔体となり、分解温度の上昇とともに孔サイズが大きくなり、1000°Cでは100200nmの径を有する孔が規則配列したものが得られた。従来の固相反応法や共沈法では、1000°Cでも単相のLaFeO_3が得られず、孔の規則配列も観測されなかった。(2)本法で調製したLaFeO_3を触媒としてメタンの酸化反応を行った。その結果、メタンの反応率は、固相反応法によって調製したLaFeO_3を用いた場合よりも若干高い程度であったが、共沈法で調製したものを用いた場合よりもかなり高かった。(3)本法で調製したLaFeO_3を(NH_4)_2[Pd(C_2O_4)_2]・nH_2O水溶液に含浸することによって、Pdを担持したPd/LaFeO_3を調製することができた。このPd/LaFeO_3を触媒としてメタンの酸化反応を行った結果、Pd担持量が増えると反応率が高くなった。しかしながら、単純な含浸法だけでは固相法や共沈法により調製したLaFeO_3に比べると、Pd担持量がかなり少なかった。化学
多剤耐性癌のin vivo診断法の開発研究

ポジトロン断層(PET)により得られる腫瘍の代謝・増殖の指標と、シングルフォトン断層(SPEAT)により得られる腫瘍のP-蛋白の指標を用いて、耐性癌のin vivo診断法および耐性克服治療のモニタリングに有用な画像診断法を開発するための基礎研究を行った。マウス白血病細胞P388とビンクリスチン耐性で多剤耐性を担うP-糖蛋白の発現が証明されているP388VCRを6週齢CD1マウスの鼠径部に皮下移植して固形腫瘍を作製、アイソトープ実験を執行した。ヘキサキス(2-メトキシイソブチルイソニトリル)テクネチウム(99mTc)(MlBl)76μCi, 18Fフルオロデオキシグルコース(FDG)28μCi, 14CL-メチオニン(Met) 1.33μCi, 3Hチミジン(Thd)1.67μCi,を0,25mlの生食に溶解し静注、経時的に、腫瘍・血液・筋・心筋への分布を調べた。組織サンプルは半減期とエネルギーの差を利用した、ガンマカウンター及び液体シンチレーションカウンターにて分別計測した。核種間の混入は、最大でも99mTc計測時の18Fからの混入が0.3%であり無視できた。結果:腫瘍へのMlBlの集積は他のPET薬剤に比べて著名に低く、FDGの十分の一程度であった。また、MlBlの集積はP388に比べて多剤耐性のP338VCRで有意に低く、排泄が早かった。これは、固形腫瘍においても、MlBlがP-糖蛋白によりP388VCRから排泄されているものと考えられた。逆に、FDG・Met・ThdのすべてでP388への集積がP388VCRよりも高かった。P388の増殖はP388VCRよりも早く、これらのトレーサーは細胞増殖を反映しており、多剤耐性とは関係ないことを意味する結果であった。MlBlの腫瘍集積は低く、腫瘍検出能は、FDGに大きく劣ることから単独での腫瘍診断には困難が伴う。FDG-PETにより腫瘍の範囲と悪性度を診断し、SPECTによりその部位のMIBIの動態を調べ、多剤耐性の有無を判定するのが最も良いと思われた。
凍結乾燥による果樹花粉の長期貯蔵に関する研究

果樹花粉の凍結乾燥および貯蔵条件による発芽力維持への影響と、長期保存の可能性をみた。1.花粉の凍結乾燥方法による影響各種果樹花粉について、採集後-20°Cで保存し、25-150mmHgで凍結保存し、減圧下で封栓を行った。乾燥時間は15分程度で比較的良い結果が得られた。2.貯蔵条件による影響凍結乾燥した花粉を各種の条件下で貯蔵した。室温条件においた場合は数か月で、5°Cにおいた場合は数年で、発芽力の著しい不安定化と低下、消失がみられた。-20°C以下に保存した場合は、きわめて良好で、発芽力低下がほとんど認められなかった。なお、凍結乾燥していない花粉は、-20°Cで保存しても、長期貯蔵後は発芽力が低下、消失した。3.長期貯蔵花粉の生存確認20-25年前、凍結乾燥して、-20°Cで保存していたニホンナシ(品種長十郎)その他の長期貯蔵花粉について、人工発芽床による発芽力検定と、授粉による受精能力検定を行った。24年後で、発芽力は、新鮮花粉の約70-80%に対し50-80%と良好で、僅かに低下していたが、花粉管の伸長は正常であった。また、他品種への授粉試験では、ほぼ正常な結実率を得た。さらに、25年長期保存してあった花粉も正常に発芽するのが認められた。このように凍結乾燥と凍結貯蔵により、ナシの花粉では、25年以上の長期保存が可能であることを実証した。この方法は、他種の果樹花粉並びに他の園芸作物等の花粉の長期保存、ひいては広く植物の遺伝資源の長期保存方法として利用できる。新規の花粉の処理試験は行なわず、既に予備的研究のため保存してあった長期貯蔵花粉について、生存確認と発芽能力および受精能力の検定を実施した。(1)ナシ長期貯蔵花粉の生存確認20-21年前に予備的試験として、凍結乾燥その他の方法により処理し、-20°Cで保存してあたったナシの花粉について、人工発芽床で発芽試験を行ない、生存を確認した。発芽率は51%で、新鮮花粉の60-70%に僅かにおよばなかったが、花粉管の伸長も正常であった。(2)モモ長期貯蔵花粉の生存確認20-21年前に予備的試験として、乾燥剤その他の方法により処理し、-20°Cで保存してあったモモの花粉について、人工発芽床で発芽試験を行なった。生存を確認し、かなりの率の花粉で膨潤し、発芽が認められたが、花粉管の伸長はほとんど認められなかった。(3)ナシ長期貯蔵花粉の受精能力確認凍結乾燥し、20-21年間-20°Cで保存してあった(1)のナシ長十郎品種の花粉の受粉試験を鹿児島県果樹試験場北部支場の幸水品種の成木を用いて行なった。結実率44%、平均果重178g、平均種子数2.6を得た。新鮮花粉と比較するとやや受精力は低下するものの、育種の交雑用には十分な受精能力があることを確認した。果樹花粉の凍結乾燥処理方法およびその貯蔵条件による発芽力等への影響をみた。1.花粉の凍結乾燥方法による影響各種果樹花粉について、採取後-20°Cで保存し、アンプルに約0.1gづつ入れ、25-150mmHgで凍結乾燥し、減圧下で封栓を行った。15分程度の乾燥で比較的良い結果が得られた。採集条件により大差があるが、初期の含水率が7-10%として、3-5%までの乾燥で良く、過度の乾燥は発芽力を低下させ、また再吸湿に時間を要するようになった。2.貯蔵条件による影響上記の凍結乾燥した花粉を各種の条件下で貯蔵した。

室温条件においた場合3-4か月で、また5°Cにおいた場合は2-4年で、発芽力の著しい不安定化と低下がみられた。-20°C以下においた場合は、きわめて良好で、発芽力低下がほとんど認められなかった。3.長期貯蔵花粉の生存確認20-24年前、予備試験として、凍結乾燥して約-20°Cで保存してあったニホンナシの長期貯蔵花粉について、人工発芽床における発芽力検定と、授粉による受精能力検定を行った。発芽力は新鮮花粉の約70%に対し50%と低下していたが、花粉管の伸長は正常であった。また、他品種への授粉試験ではほぼ正常な結実率を得た。このようにナシの花粉では、20年以上の長期貯蔵が可能であることを実証した。果樹花粉の凍結乾燥処理方法および貯蔵条件による発芽力等への影響をみた。9年度はとくに、20-25年間の長期保存花粉の発芽力および受精能力の保持状態をみた。1.花粉の凍結乾燥方法による影響各種果樹花粉について、採集後-20°Cで保持し、25-150mmHgで凍結乾燥し、減圧下で封栓を行った。乾燥時間は15分程度、含水率3-5%で比較的良い結果が得られた。2.貯蔵条件による影響凍結乾燥した花粉を各種の条件下で貯蔵した。室温条件においた場合は短時間で、5°Cにおいた場合は数年で、発芽力の不安定化と低下、消失がみられた。なお、凍結乾燥していない花粉は、-20°Cで貯蔵しても、長時間後では発芽力が低下した。3.長期貯蔵花粉の生存確認20-25年前、凍結乾燥して-20°Cで保存していたニホンナシ(品種長十郎)その他の長期貯蔵花粉について、人工発芽床における発芽力検定と、授粉による受精能力検定を行った。24年後で、発芽力は、新鮮花粉の約70-80%に対し50-80%と良好で、僅かに低下していたが、花粉管の伸長は正常であった。また、他品種(幸水)への授粉試験では、ほぼ正常な結実率(56%)を得、成熟時の種子数も正常であった。さらに、25年長期保存してあった花粉も、開封後1-2時間再吸湿させると、正常に発芽した。このようにナシの花粉では、凍結乾燥と凍結保存により、25年以上の長期貯蔵が可能であることを実証した。
二酸化炭素の処理と天然ガス鉱床の再生・創出を目的とした持続型炭素循環システム

本研究は「大気圏に過剰排出された炭素(二酸化炭素)を本来存在すべき地圏に移動させ、従前の形態(炭化水素)に変換する」ことを目的とした持続型炭素循環システムの構築を見据えたものである。この持続型システムにおいては、二酸化炭素は地中貯留層に隔離され、元来そこに生息している微生物群によってメタンに変換されることによって、再びエネルギー源として利用される。対象となる貯留層としては枯渇した天然ガス層または帯水層が考えられ、前者は天然ガス鉱床の再生、後者は鉱床の創出につながる。持続型炭素循環システムの構築を想定した、微生物による地下貯留CO2のメタン変換プロセスに関する検討を行い、以下の知見を得た。(1)メタン生成菌と水素生成菌で構成される混合培養系を構築し、水素生成菌のグルコースの代謝によって生成した水素を基質に、メタン生成が進行することを確認した。また、気相部をCO2で充填した条件では、N2で置換した条件よりも水素生成菌の代謝系が促進され、その結果メタン収率が向上することを確認した。(2)メタン生成菌の活性に地下環境因子が与える影響評価では、油層水をメタン生成菌の増殖培地とする条件での高いメタン生成速度を確認した(合成培地の60%の活性)。この油層水培地におけるメタン生成活性は、CCS実施環境下で想定される低水素分圧(20%)と低pH(5.5)との組み合わせたることで顕著に低下したが、1/20の活性を保持していることが明らかとなった。平成17年度は、微生物培養実験によって「メタン生成菌・水素生成菌を利用した二酸化炭素のメタン変換に関わる律速因子の解明」を行い、そこで得られる結果に基づいて「メタン生成菌・水素生成菌によるメタン生成シミュレーション手法の開発」に向けたモデルの仕様策定を目的とした。メタン生成菌・水素生成菌の挙動解明の目的上、ここでは単離培養したメタン生成菌(Methanococcus maripaludis)ならびに水素生成菌(Clostridium beijerinckii)を用いた。1.メタン生成菌・水素生成菌を利用した二酸化炭素のメタン変換に関わる律速因子の解明培地の成分とpHが微生物活性に与える影響を実験的に調査する。具体的には、それぞれの菌の培養実験を培地の種類と初期pHを変えて行い、菌増殖とガス発生量にどのような影響があるかを観察した。この実験結果を参照しながら、適切と思われる培地とpHを決定し、水素生成菌とメタン生成菌を1対1に混合し培養することで、実際に二酸化炭素をメタンガスに変換できるかを検討した。培地の種類を変えた培養実験では、メタン生成菌の単体培養用の最適培地であるMethanococcus McCMediumを高温高圧滅菌した直後にグルコースを加えたもので培養を行ったところ、メタン生成菌と水素生成菌は共に増殖し、ガスを発生した。pHに関しての培養実験では、水素生成菌は培養前pHが6から7の間、メタン生成菌は培養前pHが6から8.5の範囲にある場合に、ガスの発生を確認した。2.メタン生成菌・水素生成菌によるメタン生成シミュレーション手法の開発エネルギー代謝経路として、水素生成に関してはグルコースを基質とする酢酸発酵と酪酸発酵を、また、メタン生成に関しては、水素と二酸化炭素を基質とする嫌気呼吸を想定し、プロトタイプ数理モデルを作成し、その動作確認を行った。平成18年度は、微生物培養実験による「複数種微生物の混在環境下におけるメタン生成菌・水素生成菌増殖挙動の解明」を目的とし、そのための実験環境整備を行った。また、平成17年度に引き続き、「メタン生成菌・水素生成菌によるメタン生成シミュレーション手法の開発」のための、各計算モジュールを開発した。1.複数種微生物の混在環境下におけるメタン生成菌・水素生成菌増殖挙動の解明解析条件などに関する検討を行い、これを最適化して本研究に適した微生物群集構造解析法を確立した。次に、複数種微生物の混在環境下でのメタン生成菌・水素生成菌の増殖挙動実験を行い、それらの微生物の存在がメタン生成速度にどのような影響を及ぼすかを種々の環境下(二酸化炭素供給量、温度、圧力、塩分濃度、pHなど)において定量的に把握する実験を行った。

固体の存在が活性に影響を及ぼす可能性を考え、微粒固体を加えた環境下での培養実験も追加し、ガス産生能の変化を検討した。2.メタン生成菌・水素生成菌によるメタン生成シミュレーション手法の開発エネルギー代謝経路として、水素生成に関してはグルコースを基質とする酢酸発酵と酪酸発酵を、また、メタン生成に関しては、水素と二酸化炭素を基質とする嫌気呼吸を想定し、計算モジュールを開発した。複数種微生物の混在環境下でのメタン生成菌,水素生成菌の増殖挙動実験を行い,基質に関する微生物の競合もしくは共生関係の解明を目的とした。微生物としては二酸化炭素貯留後の地下環境で増殖可能と考えられる菌(水素生成菌として帝国石油八橋油田から単離したHYH-1とHYH-2,二酸化炭素と水素を資化するメタン生成菌としてMethanothermococcus thermolithotrophicus)を選定した。培養系の気相部を二酸化炭素にしたものと窒素にしたもので混合培養を行い,主な代謝物を定量して両者を比較することで二酸化炭素の影響を評価した。その結果,HYH-1とM.thermolithotrophicusの混合培養において,気相部が二酸化炭素の場合,窒素のときと比較してメタン生成量が1.6倍生成した。基質のうち,水素生成に最適な代謝である酢酸発酵に使われる割合が多くなるという知見が得られた。更に水素生成菌の主な代謝物である酢酸を資化してメタンを生成する菌を追加して培養し,メタンの収率の向上をはかった。酢酸資化性の菌であるMethanosarcinathermophilaを加えたことで,二種混合培養時よりもメタン生成量が1.5倍となりメタン収率が向上した。またそれぞれの培養結果を元に炭素の収支を計算し,代謝物の定量結果と合わせてモデル化のための知見とした。炭素収支を計算したところ,二種混合培養は最大で全炭素量の6%,三種混合培養は9%がメタンに変換されたという結果が得られた。これらに加えて,微生物の存在がメタン生成速度にどのような影響を及ぼすかを種々の環境下(二酸化炭素供給量,温度,圧力,塩分濃度,pHなど)において実験し,定量的評価を行った。
沈み込み帯火山の長期進化過程：沈み込みスラブから地表までの完全解剖

沈み込み帯は地球上で最もマグマ活動が活発な場の一つである。しかし、火山がどのように活動を開始し、進化し、活動の終焉を迎えるのか、あるいは数万年から数十万年と言われる火山の寿命が何によって支配されているのかなど、未だ基本的な疑問に答えられていない。その要因として、火山活動の一生を追跡可能な対象がほとんど存在しないことなどが挙げられる。そこで本研究では、周囲の火山から独立して存在し、侵食された山体内部で噴出物を高時間分解能で観察可能な利尻火山を対象として、地質学・岩石学・地球化学を総合した研究を行い、上記の問題の解決に迫る。
リスクを知る脳：「割合錯誤」現象の脳画像解析とコミュニケーションへの応用

申請書に提案した「機能的磁気共鳴画像法」によるデータ収集、並びにその実験結果を反映させたリスクコミュニケーション技法選択実験は、ほぼ想定された目的を達成したと言える。2015年度は、Yamagishi (2015)並びにYamagishi & Yang (2015)という成果を重ねた。今後、本課題が確立したリスクコミュニケーション技法の知見を、現実場面に応用する事が望まれる。2016年4月、安倍総理は熊本地震に対応する補正予算案成立のため野党8党の党首と会談し、国会審議への協力を求めた。このような場面で、意見交換者双方が歪みなくリスク事態を把握するため有効な技法を、本研究は提言可能である。申請書に提案した、磁気共鳴機能画像法(functional magnetic resonance imaging)による実験は、ほぼ終了した。研究課題申請時に仮定した2つの対立する仮説の中から、データと整合性の高いものを選別する事に成功した。今後は、最終段階として申請書に記載したアンケートによるリスク知覚反応のデータ収集を実施する。具体的には、心理実験をアンケート用紙ならびにインターネット上で実施する。今後の実験では磁気共鳴機能画像法(functional magnetic resonance imaging)によるデータ収集は行わない。反応尺度に対するデータを基に、リスク知覚とリスク教育への積極的提言を行うための、リスク判断の認知過程を明らかにするデータを収集する。申請書に提案した「機能的磁気共鳴画像法(fMRI)」によるデータ収集、並びにその実験結果を反映させたリスクコミュニケーション技法選択実験は、ほぼ想定された目的を達成したと言える。平成27年度は、Yamagishi (2015)の学術論文並びにYamagishi and Yang (2015)の国際学会発表という成果を重ねた。今後、本課題が確立したリスクコミュニケーション技法の知見を、より巷間に議論される事の多い現実のリスク事態に応用する事が望まれる。例えば、平成28年4月に発生した熊本地震は、本報告書作成時点(同年4月下旬)今なお活動を続けているが、この事態のさらなるリスク発展を予想するためのボキャブラリとして、どのような用語選択、あるいはリスク事象の図的表現が適切(即ちリスク情報の受け手が誤解や矛盾のないやり方で地震リスクの危険度を評価できる)かについて、本課題からは具体的な提言を提供する事が出来る。このような提言は、一般市民のリスクリテラシー向上に加え、政策提言としても有効性が期待される。4月26日、内閣総理大臣安倍晋三は、熊本地震に対応する補正予算案の早期成立のため野党8党の党首と個別に会談し、予算案の内容について意見を聞くほか、与野党の幹事長・書記局長会談で、国会審議への協力を求めた。このようなリスクコミュニケーション場面で、意見交換の場にある双方にとって歪みのないリスク事態の把握を促進するため、有効なコミュニケーション技法を、本研究は提言可能である。即ち、平成25年度から26年度に渡っての目標にはほぼ到達し、平成27年度の目標達成に尽力すべき段階に来ている。認知心理学平成27年度は、最終段階として申請書に記載したアンケートによるリスク知覚反応のデータ収集を実施する。平成25年度から26年度に渡る目標にはほぼ到達し、平成27年度の目標達成に尽力すべき段階に来ている。申請者所属先の磁気共鳴機能画像法(functional magnetic resonance imaging, fMRI)装置は、所属組織(東京工業大学)内設置校舎の工事により、稼働時間の制限を受けた。これは課題申請時には予測できなかった不測自体であり、これにより実験実施時間帯の制限が増加し、実験実施時間が計画より削減された。申請者所属先の磁気共鳴機能画像法(functional magnetic resonance imaging, fMRI)装置の使用時間制限が、平成26年度には解除される。そのため、平成25年度に生じた実験実施の遅れを取り戻すため、多くの実験参加者を募り、実験を実施する。
新規光シート顕微鏡を用いたマウス初期胚における核のエレベーター運動解析

マウス初期胚を生きたまま光シート型顕微鏡で観察する系を構築した。光シート型顕微鏡は欧州分子生物学研究所のE. Stelzerらのグループが近年開発に成功した蛍光顕微鏡の一種であり、シート状の光で試料をスキャンし、照射光と垂直な方向から検出することによって比較的厚さのある試料でもその3次元像を取得することが可能である(Huisken et al. Science)。この特徴により、従来の共焦点型顕微鏡等に比べて少ない照射光量で高速に、かつ深くまで観察することができ、特に発生の研究において有用である。この顕微鏡を開発者のグループとの共同研究により当研究室に導入し、マウス胚を培養可能な装置を組み込むことに成功した。この系を用いてマウス原腸陥入期胚の全胚ライブイメージングを行なった結果、6.5日とさらには5.5日胚のエピブラストにおいても核がエレベーター運動をしていることを明らかにした。核のエレベーターはapical-basal軸に添って核が上下運動をする現象でこれまでに神経上皮で起こることが知られている。核が移動する意義についてはまだ分かっておらず、今回の早い時期での発見がエレベーター運動の意義解明に一石を投じる可能性がある。さらに理化学研究所との共同研究により核を4次元的に追跡するソフトウェアを開発し中胚葉細胞を追跡した結果、これまで他種の研究から想定されていたような中胚葉細胞が集団として移動する形式ではなく、個々の細胞が独立して自由に動き回りつつも前方に向かって動く形式であることを明らかにした。当初予定していた光シート顕微鏡のセットアップ、マウス胚観察系の構築を既に完了させ、マウス原腸陥入期胚のライブイメージングを行うことができた。得られたデータからエピブラストの核がエレベーター運動をしていることを明らかにし、さらに中胚葉細胞の移動形式についても明らかにすることができたため。これまでマウス初期発生において問題とされてきた現象例えばdefinitive endodermにvisceral endodermがインターカレーションする様式についての問題、ノード形成細胞の起源が何かについての問題、またエピブラストが重層から偽重層上皮に変化するメカニズムについてイメージングを行うことにより解明することを試みる。この系を用いることによりマウス初期胚の全胚ライブイメージングを行なった結果、6.5日とさらには5.5日胚のエピブラストにおいても核がエレベーター運動をしていることを明らかにした。さらに中胚葉細胞移動の3次元的な追跡を行い、いわゆるcollective migrationではなく、個々の細胞が独立して前方に向かって動いているというこれまでに予想されていた現象とは異なる結果を示すことができた。さらに、エレベーター運動は通常成熟した細胞に見られることから、発生中のエレベーター運動の意義を明らかにすることを試みた。理化学研究所と共同でモンテ・カルロ法を用いたモデルを構築、シミュレーションを行うことにより、エレベーター運動の両方向への移動がエピブラストの成長を促進させるために必要であることを示した。光シート型顕微鏡は欧州分子生物学研究所のE.Stelzerらのグループが近年開発に成功した蛍光顕微鏡の一種であり、シート状の光で試料をスキャンし、照射光と垂直な方向から検出することによって比較的厚さのある試料でもその3次元像を取得することが可能である(Huisken et al.Science)。この系を用いることによりマウス初期胚の全胚ライブイメージングを行なった結果、『6.5日とさらには5.5日胚のエピブラストにおいても核がエレベーター運動をしていることを明らかにした。

この特徴により、従来の共焦点型顕微鏡等に比べて少ない照射光量で高速に、かつ深くまで観察することができ、特に発生の研究において有用である。この顕微鏡を開発者のグループとの共同研究により当研究室に導入し、マウス胚を培養可能な装置を組み込むことに成功した。この系を用いてマウス原腸陥入期胚の全胚ライブイメージングを行なった結果、6.5日とさらには5.5日胚のエピブラストにおいても核がエレベーター運動をしていることを明らかにした。核のエレベーターはapical-basal軸に添って核が上下運動をする現象でこれまでに神経上皮で起こることが知られている。核が移動する意義についてはまだ分かっておらず、今回の早い時期での発見がエレベーター運動の意義解明に一石を投じる可能性がある。さらに理化学研究所との共同研究により核を4次元的に追跡するソフトウェアを開発し中胚葉細胞を追跡した結果、これまで他種の研究から想定されていたような中胚葉細胞が集団として移動する形式ではなく、個々の細胞が独立して自由に動き回りつつも前方に向かって動く形式であることを明らかにした。当初予定していた光シート顕微鏡のセットアップ、マウス胚観察系の構築を既に完了させ、マウス原腸陥入期胚のライブイメージングを行うことができた。得られたデータからエピブラストの核がエレベーター運動をしていることを明らかにし、さらに中胚葉細胞の移動形式についても明らかにすることができたため。これまでに得られたデータをまとめ、論文にする。その後はこれまでマウス初期発生において問題とされてきた現象、例えばdefinitive endodermにvisceral endodermがインターカレーションする様式についての問題、ノード形成細胞の起源が何かについての問題、またエピブラストが重層から偽重層上皮に変化するメカニズムについてイメージングを行うことにより解明することを試みる。これまでマウス初期発生において問題とされてきた現象例えばdefinitive endodermにvisceral endodermがインターカレーションする様式についての問題、ノード形成細胞の起源が何かについての問題、またエピブラストが重層から偽重層上皮に変化するメカニズムについてイメージングを行うことにより解明することを試みる。
細胞内タンパク分解系を標的とした多発性骨髄腫の新規治療法の開発

骨髄腫治療薬であるプロテアソーム阻害剤ボルテゾミブ(BZ)は、骨髄腫細胞株に対してオートファジーを誘導する。本研究では日常臨床で使用されているマクロライド系抗生剤がオートファジーの流れ(Flux)を止める作用を持つことおよび、BZによって骨髄腫細胞株に誘導されるオートファジーをマクロライドにより遮断することで殺細胞効果が増強することを明らかにした。また両タンパク分解系の同時阻害によりアグリソームが核膜周囲に形成され、更にこれをHDAC阻害剤SAHAにより阻害することで、殺細胞作用が著しく増強することを明らかにした。以上より細胞内タンパク分解系を標的とした新規骨髄腫治療法の可能性が示唆された。ボルテゾミブ(BZ)は2003年にFDAで認可された骨髄腫の治療薬であり、26Sプロテアソームの阻害効果を持つ。かつて骨髄腫は3年生存を目標とするほど予後の悪い疾患であったがプロテアソーム阻害剤の登場により長期生存を視野に入れた治療が可能となった。しかし、骨髄腫が完治不能であることは依然変わらず、革新的な治療法の開発が求められている。我々は、骨髄腫細胞株においてBZがオートファジーを誘導することおよび、BZとオートファジー阻害剤Bafilomycin A1を併用添加すると殺細胞効果が相乗的に増強することを発見した。しかし、現在のところ臨床認可されているオートファジー阻害剤は存在しない。一方近年、臨床で日常使用されているマクロライド系抗生剤であるクラリスロマイシンにオートファジー阻害作用があることが報告された。そこで本研究ではまず、骨髄腫細胞株を用いて、臨床使用されている各種マクロライドのオートファジー阻害効果の評価および、BZとの併用添加培養を行い殺細胞効果増強の有無を検討した。骨髄腫細胞株にエリスロマイシン、クラリスロマイシン、アジスロマイシンを添加すると、ウエスタンブロッティング法において、オートファゴソームマーカーであるLC3B-IIの発現上昇が見られ、またオートファジーの基質マーカーであるp62の蓄積が見られた。このことから、これらマクロライドのオートファジー阻害効果が確認された。また、BZとこれらの併用投与を行うと著しい殺細胞効果の増強が見られ、小胞体ストレス性転写因子CHOPの発現増強が認められた。なお、この殺細胞効果の増強はChopを欠損したマウス線維芽細胞株では抑制される傾向にあった。以上のことからBZによってプロテアソーム系を、マクロライドによりオートファジー系を阻害することで小胞体ストレス負荷の増大を伴う骨髄腫の殺細胞効果の増強が示唆された。多発性骨髄腫は難治性造血器腫瘍であり、現在プロテアソーム阻害剤ボルテゾミブ(BZ)が臨床使用されている。これまでに申請者らは、骨髄腫細胞株において1BZがオートファジーを誘導し、2オートファジー阻害活性を持つクラリスロマイシン(CAM)を併用することで小胞体ストレス負荷の増大を介した殺細胞増強効果が得られること、さらに、3BZ+CAM同時添加により異常タンパク凝集体であるアグリソームの形成が示唆される知見を得たことを報告してきた。アグリソームは不良タンパクの細胞内蓄積に対して“細胞保護的"に形成されると考えられており、この形成にはヒストン脱アセチル化酵素6(HDAC6)が必須であることが報告されている。そこで本年度では、BZによってユビキチン-プロテアソーム系を、CAMでオートファジー-リソソーム系を、さらにHDAC6阻害活性を有するボリノスタット(SAHA)によってアグリソーム形成を同時に阻害することで、MMに対してERストレス負荷増大による殺細胞効果の増強が得られるかを検討した。各種骨髄腫細胞株にSAHA+BZ+CAM三剤同時添加培養を行うと、BZ+CAMよりも更に著しいERスレス負荷増大と殺細胞増強効果が観察された。抗ビメンチン抗体を用いた免疫染色法では、BZ+CAMで核膜周囲へのアグリソーム形成が示唆されたが、これはSAHAを同時添加することで有意に抑制された。同様にHDAC6 siRNAによるノックダウンでもSAHA添加時の上記の現象が全て再現された。以上より細胞内タンパク質分解機構およびアグリソーム形成を効率的に遮断することは、骨髄腫細胞株のストレス負荷を増大を伴う殺細胞効果の増強がが示唆された。多発性骨髄腫は難治性の造血器腫瘍であり、単クローン性免疫グロブリンの異常産生を特徴とする。Bortezomib (Velcade ,以下BZ)は2003年にFDAで認可された骨髄腫の治療薬であり、26Sプロテアソームの阻害効果を持つ。かつて骨髄腫は「3年生存」を目標とするほど予後の悪い病気だったが、プロテアソーム阻害剤の登場により長期生存を視野に入れた治療が可能となった。しかし、これらを用いても骨髄腫が完治不能であることは依然変わらず、革新的な新規治療法の開発が求められている。申請者らは本研究期間において、日常臨床で使用されているクラリスロマイシン(CAM)を含む各種マクロライド系抗生剤がオートファジーの流れ(Flux)を止める作用を有することおよび、BZが骨髄腫細胞株においてオートファジーを強力に誘導し、それをCAMにより遮断することで骨髄腫細胞株の殺細胞効果が増強することを報告した。また両タンパク分解系の同時阻害により、小胞体内腔に異常なタンパクが蓄積されてアポトーシスが引き起こされる「小胞体ストレス性細胞死」が著しく増強することを明らかにした。

このように、細胞内タンパク分解系を効率的に阻害することは、小胞体ストレス負荷を増大させ、骨髄腫の治療成績の向上につながる可能性が示唆されている。骨髄腫は生体内では正常細胞である骨髄間質細胞(BMSC)と共存した“骨髄微小環境"と呼ばれる構造を作って発症しており、また、骨髄腫はBMSCからIL-6、VEGFなどのサイトカイン供給を受けることによって、治療抵抗性を生み出しているものと考えられている。そこで骨髄腫細胞株とBMSC細胞株を直接共培養し、区分するために骨髄腫細胞株のEGFP安定導入株を樹立した。この共培養実験系を中心として現在、微小環境への影響を調べており、発表および動物実験に向けて更なる検討を進めている。骨髄腫治療薬であるプロテアソーム阻害剤ボルテゾミブ(BZ)は、骨髄腫細胞株に対してオートファジーを誘導する。本研究では日常臨床で使用されているマクロライド系抗生剤がオートファジーの流れ(Flux)を止める作用を持つことおよび、BZによって骨髄腫細胞株に誘導されるオートファジーをマクロライドにより遮断することで殺細胞効果が増強することを明らかにした。また両タンパク分解系の同時阻害によりアグリソームが核膜周囲に形成され、更にこれをHDAC阻害剤SAHAにより阻害することで、殺細胞作用が著しく増強することを明らかにした。以上より細胞内タンパク分解系を標的とした新規骨髄腫治療法の可能性が示唆された。ボルテゾミブとマクロライドの併用により小胞体ストレス負荷増強を伴う骨髄腫細胞株の殺細胞作用の増強効果が認められた。また、ボルテゾミブとマクロライドとボリノスタットの三剤併用においても更に効率的な殺細胞効果の増強が認められた。仮説および交付申請書に記載した計画通りにほぼ進んでおり、本研究は「おおむね順調に進展している」と考えられる。応用薬理学,細胞死,オートファジー骨髄腫細胞は生体内ではストローマ細胞などとの直接的な細胞間接触およびストローマ細胞が産生する因子の作用を受けて増殖・分化するが、これらは治療抵抗因子もしても作用することが知られている。本年度は動物実験や臨床応用を目指した基盤形成を進めるために、ストローマ細胞との共培養による微小環境への検討を行う予定である。エリスロマイシン、クラリスロマイシン、アジスロマイシンといった臨床で日常使用されているマクロライド抗生剤による骨髄腫細胞株へのオートファジー阻害効果が認められた。またBZとの併用において骨髄腫細胞株への殺細胞効果の増強、小胞体ストレス負荷の増強が認められた。そのため、本研究は「おおむね順調に進展している」と考えられる。本研究の主な支出品目は細胞培養や実験に必須なプラスチック消耗品類や、培地、および各種解析試薬である。これらすべてを支出した後に直接経費残金3円が生じた。本研究で日常的に使用する最も安価な消耗品は培地(単価約1000円)であるが、現状の残金では購入費に充てることが不可能であり、次年度繰越金とすることが適切と判断した。本研究において、骨髄腫細胞株にボルテゾミブとクラリスロマイシンを同時添加することにより細胞内に異常タンパク凝集体であるアグリソームの形成が示唆される結果を得た。
北東アジアにおける都市空間の再編と市民参画

都市空間の再編が進む日中韓の北東アジア3国の大都市について実証的、理論的な分析を行った。3国の状況について現地調査や、研究者に対するヒアリングを行って状況を把握した。理論的には、グローバル都市、居住者意識、コミュニティ、住民運動、市民参画、創造都市など、社会科学的分析視角によるアプローチを行った。シンポジウムなどを重ねることによって、こうして獲得した理解を検討し、この主題に関する分析をまとめた。この主題について社会科学的なアプローチは少なかったが、今後の展開にとって先駆的な研究を示すことができたと思う。2009年7月に本研究の参加者および今回の共同研究者である中国、韓国の研究者が一堂に会して、中間報告のためのワークショップを開催した。そこにおいて、それぞれの国における本主題に関する現状とその特徴およびその背景にある要因について報告した。日本をふくめた3国の大都市においては、他の地域における大都市と同様にグローバリゼーションの影響の下、金融・サービス業を中心に資本の投下が積極的に行われており、それによる都市開発が進行している。しかし、中国、韓国においては金融、市場経済に起因するものだけでなく、ソウルや中国の諸都市の例のように、政府による権力的な都市開発の条件の操作が行われていたり、権力そのものの誇示のための再開発が行われている現状が報告された。その一方で、日本もふくめて、市民社会の未成熟のために市民による都市再開発に対する関与は乏しいと言わざるをえないのが現状である。それでは、他地域においては市民やそのコミュニティがどのように都市再開発に参画しているのかを調査するために、米国のサンフランシスコやシアトルを訪れ、現地を観察すると同時に、都市再開発に関与した市民にインタビューを試みた。その結果、米国における経験とその理論化の傾向を知ることができた。その他、中国や韓国、日本の都市再開発の例を各研究者が分担して調査し、その特徴を把握した。今後も、3国の研究者が協力して北東アジアの大都市で進行している都市再開発と市民の関与の仕方を考察すべく協力を継続することで合意した。本研究の目的を達成するため、中国、韓国の研究者とセミナーを開催し、研究計画および方法論を議論し共有するとともに、現地のフィールド・ワークを行うことが本年度の目標であった。2010年9月10日から16日まで、五十嵐・松本・藤林が分担して、北京・天津において研究者とセミナーを開催して、それぞれの都市における再開発の計画と実行および市民、コミュニティの関与について報告してもらい議論を交わした。北京では中国社会科学院城市発展・環境研究所において宋迎昌主任他の研究者と、天津では張宝義主任他の研究者とセミナーを開催した。また、現状を知るために、それぞれの都市においてフィールド・ワークを行った。2011年2月28日に韓国からソウル環境運動連合のイ・ヒョンジン氏(チョンゲチョン再開発の実態)とユン・イルソン釜山大学教授(韓国・中国におけるアートを用いた都市再開発)を招き、石坂浩一立教大学准教授(水原市の再開発)とともに韓国における都市再開発と住民の参加について報告してもらい、質疑応答を行った。また、石坂および同年3月には五十嵐と藤林がソウルを訪れて再開発の現状を視察した。田島は東京の住民の状況に関する一次資料の分析を行った。これらは、いずれも最終年における論文執筆と研究書刊行を念頭に置いたセミナーであった。この他にも2010年7月には筑波大学の小島華津子准教授を招いてセミナーを開催するなど研究活動を展開した。また、2か月に1回程度ミーティングを行って研究の進捗を確認した。9月12,13日の両日、国際シンポジウム「北東アジアにおける都市空間の再編と市民参画」を開催し、五十嵐暁郎「グローバル都市東京の変貌と市民参画」、松本康「都市再生と創造都市一横浜市旧都市部を中心として」、田島夏与「東京の居住者意識調査に見る居住環境選択と地域コミュニティ」が日本の現状と課題を報告し、金相準「グローバル都市に向かうソウル-理想と現状」、李国慶「中国の都市における住民参加の特質と社会管理方式の新動向」、武玉江「中国における都市変動と住民参加」が韓国、中国の例について報告し、質疑応答を行なった。昨年度の韓国の現状と課題についての報告、質疑応答と合わせて、日韓中3国についての報告および質疑応答が終了した。また、各報告にもとづいて論文集を刊行することについても話し合い、細部の詰めをおこなった。五十嵐暁郎、松本康、田島夏与(以上、立教大学教員)が日本について、イ・ヒョンジン(ソウル環境運動連合)、ユン・イルソン(釜山大学教授)、石坂浩一(立教大学)、金相準(延世大学教授)が韓国について、李国慶(中国社会科学院研究員・教授)、武玉江(立教大学大学院生)が中国について論文を執筆した。現在、論文集の刊行に向けて編集作業を行なっており、2012年秋には刊行の予定である。
破歯細胞誘導因子の探索

特発性多発性歯根吸収は、局所的にも全身的にも原因がないにもかかわらず、多数の歯の歯頚部象牙質が次々と急速に吸収されてゆく、非常に稀な疾患である。我々は、臨床で遭遇した本疾患々者の観察経過により、本疾患における歯根吸収は、患部に接する歯肉組織が何らかの原因で破歯細胞に分化すると考えるのが妥当との結論に達した。そこで、患歯象牙質に破歯細胞誘導因子が含まれているとの仮説をたて、培養細胞系で象牙質吸収を再現することを試みた。本疾患により歯根吸収が進行し保存不可能になり抜歯された歯の吸収窩内に増殖していた組織を採取し、細切した後培養した。out growthしてきた線維芽細胞様のものを歯肉細胞として用いた。患歯の象牙質については、吸収窩周辺の象牙質をダイアモンドディスクを用いて、できるだけ薄片状に切り出したのち、ナイフで0.5数mm^2の小片に割断したものを紫外線照射により滅菌して用いた。また本疾患は本来有髄歯に発生するとされているところから、歯髄の関与も考えられるため、患歯より抜髄した歯髄を歯肉と同様に培養し、歯髄細胞とした。まず、歯肉細胞を適当な濃度にシャーレに分注した後、中央に象牙質片をおいて培養した。3日目毎に培地を交換し、1ケ月間培養を続けた。歯片は完全に歯肉細胞にとり囲まれたが、歯片に接する細胞に破歯細胞様の形態変化はなく、吸収も生じなかった。さらに歯髄の影響を考慮し、歯肉細胞と歯髄細胞の混合培養、あるいは歯肉細胞の培地交換時に半量の歯髄細胞の培養上清を加えた系などに歯片をおいて培養を行ったが、いずれも破歯細胞を誘導することはできなかった。ただ培養継続中に特に歯肉細胞において、円形で密に固って増殖する細胞が混在してくるようになり、この新たな細胞を単離し、この細胞に何らかの原因があるのかを探そうとしているところである。