hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性心筋梗塞症および突然死を自然発症する動物モデルの開発

1.冠動脈攣縮による突然死動物モデルの開発月齢4-6か月のゲッチンゲン種ミニ豚の冠動脈内膜を限局性に,バルーンカテーテルを用いて剥離した. 36か月後ヒスタミンやセロトニンを冠動脈内に注入して,冠動脈攣縮を誘発した. 90%以上の内腔狭窄を来たした例では,心室性頻拍,心室細動を認め突然死することを認めた.高度の冠動脈攣縮をおこすにはX線照射がとくに有用であることを認めた.従って冠動脈攣縮による致死性不整脈と突然死を発症する動物モデルを開発した.(1)まづ,コール酸とコメステロールを含有する合成飼料を与えて高コレステロール血症をおこし,ついで(2)内膜を剥離する.さらに3-4か月後にX線を照射すると従来よりも高頻度にセロトニンによる冠動脈の一過性高度狭窄,急性心筋虚血,突然死をおこすことが出来た.セロトニンによる高度冠動脈攣縮を約30分間持続させると,軽度冠動脈硬化巣内に出血がおこり,急激に内腔が高度狭窄をおこし,最高80%狭窄をおこすことが出来た.すなわた,ヒトの異形狭心症におこり易い急性心筋梗基発症モデルに極めて近づいたものと考えられる.3.高脂血症症による冠動脈硬化と心筋梗基易誘発動物モデルの開発WHHL(Watanabe hereditary hyper lipidemic)家兎を育種し,動脈硬化の進展と冠動脈病変の成立を解析した.セロトニンによって高度のST変化を長時間示した系について選抜交配を繰り返し,梗基易誘発家兎の系の確立を試みている.1.冠動脈攣縮による突然死動物モデルの開発月齢4-6か月のゲッチンゲン種ミニ豚の冠動脈内膜を限局性に,バルーンカテーテルを用いて剥離した. 36か月後ヒスタミンやセロトニンを冠動脈内に注入して,冠動脈攣縮を誘発した. 90%以上の内腔狭窄を来たした例では,心室性頻拍,心室細動を認め突然死することを認めた.高度の冠動脈攣縮をおこすにはX線照射がとくに有用であることを認めた.従って冠動脈攣縮による致死性不整脈と突然死を発症する動物モデルを開発した.(1)まづ,コール酸とコメステロールを含有する合成飼料を与えて高コレステロール血症をおこし,ついで(2)内膜を剥離する.さらに3-4か月後にX線を照射すると従来よりも高頻度にセロトニンによる冠動脈の一過性高度狭窄,急性心筋虚血,突然死をおこすことが出来た.セロトニンによる高度冠動脈攣縮を約30分間持続させると,軽度冠動脈硬化巣内に出血がおこり,急激に内腔が高度狭窄をおこし,最高80%狭窄をおこすことが出来た.すなわた,ヒトの異形狭心症におこり易い急性心筋梗基発症モデルに極めて近づいたものと考えられる.3.高脂血症症による冠動脈硬化と心筋梗基易誘発動物モデルの開発WHHL(Watanabe hereditary hyper lipidemic)家兎を育種し,動脈硬化の進展と冠動脈病変の成立を解析した.セロトニンによって高度のST変化を長時間示した系について選抜交配を繰り返し,梗基易誘発家兎の系の確立を試みている.1.ゲッチンゲン種ミニ豚に高コレステロール食を与え、血清コレステロール濃度を400mg/dlまで高めその状態を3-6か月間維持する事が出来た。しかしこの様なミニ豚においても冠動脈造影で有意の狭窄を再現性良く作る事は困難であった。又、血清コレステロール濃度が高値であっても心電図に虚血性の変化を生じるほどの攣縮を生じる頻度は従来の誘発法(Circulation1986発表)に比べ高かくなった。2.そこで動脈硬化を助長するため更に内皮剥離枝に限局してX線を照射した。1回当たり1500ラドとし、内皮剥離後3,4か月目に各一回照射し、5か月目に冠動脈造影を行ない血管の反応性を検討した所、内皮剥離部はヒスタミンよりもむしろセロトニンの投与によって過剰に収縮し、8例中7例に心筋虚血発作を起こした。ヒスタミンやセロトニンによって誘発された冠動脈攣縮に引き続き心室細動によって突然死することを2例に認めた。3.冠動脈攣縮によって冠動脈内皮細胞が剥離したり、血小板の粘着凝集が起こるかについて検討したが、それらを認めなかった。しかし、攣縮部に白血球の付着、侵入や稀乍ら出血を示す像を認めた。現在、これらと血栓形成、心筋梗塞の発生との関連について検討中である。
ナノ微粒子系の波動関数と励起状態の動的挙動

従来の光学顕微鏡に比して極めて高い空間分解能と時間分解能を併せ持つ分光測定法を開発するとともに,ナノ物質における励起状態の,波としての性質を解明・制御する手法の開発に向けた基礎的知見を得ることを目的に,研究を行った。上記を実現するための基盤技術開発を進め,時空間分解分光測定により動的挙動に関する情報を得た。また様々な金属ナノ構造に対して,光励起状態の波動関数と光の空間分布を可視化し,その解析を通じて貴金属ナノ構造の新たな光学特性を解明した。本研究では,申請者らがこれまで開発してきた近接場光学顕微鏡による波動関数観測の方法を発展させた新計測法を開発し,更に制御・操作する方法にも拡張する。まず,励起状態及びその波動関数の動的性質の観測を目的として,超高速近接場分光測定法を高度化し,現在よりも格段に高い時間分解能(近接場領域で20fsを切ることで,金属のプラズモンの緩和を直接観測可能とすることを目標)の実現に取り組む。近接場光学顕微鏡には多くの分散媒質,特に光ファイバを用いているため,高い時間分解能を得ることが困難である。空間分解能を確保しつつ,時空間分解能を向上する手法を確立する。また近接場測定によって,波動関数の振幅に加えて位相(波動関数の符号)に関する情報を得ることが可能かどうかを詳細に検討する。これらの実験方法論と既に開発済みの手法を活用し,制御されたナノ構造試料における励起の波動性が時空間挙動に与える因子を解明し,その知識に基づいてナノ構造の光特性を設計制御する方法,あるいは光応答や励起伝播を光電場によって制御する方法を確立していく。開口プローブを用いた超高速近接場測定では,超短パルスがファイバーによる分散の効果を深刻に受け,パルス幅が大きく広がる。この効果を避けるため,本予算で購入したプログラマブル空間位相変調素子(PPM)を用いた分散補償光学系を開発し,20fsを切る時間分解能の実現を目指した。分散補償光学系のハードウェアと最適化アルゴリズムの計算ソフトウェアの開発は終了したが,それらのインターフェース部分の構築に手間取っている段階である。これが完成すれば,近接場における超高速測定への適用が可能となると考えている。一方研究室に既存の近接場分光イメージング装置を用いて,様々な材質・形状の微粒子,及びそれらを配列したナノ構造体試料の作成と測定を進めている。試料の状態確認のために低真空仕様の走査型電子顕微鏡を購入し,同一試料の同一部位の電子顕微鏡像と近接場光学像を比較検討できる手法を確立した。球状金微粒子を二次元的に最密充填構造で敷き詰めた試料について増強電場のイメージングを行い,充填構造の欠陥部位で電場の増強とラマン活性が顕著になるなど,これまでに全く知られていなかった特性が明らかとなりつつある。電子ビームリソグラフィーで作成したディスク状の金のナノ構造体では,極めて特異なプラズモンモードを示すことが近接場偏光測定で見いだされた。その起源を探る目的で電磁気学シミュレーションソフトウェアを購入して解析を行い,実験結果をほぼ再現する計算結果が得られつつある。1μm以上の長い銀ナノロッドについては,その長さ以上にわたってコヒーレンスが十分保たれていることを示す光学イメージが得られた。また銀微粒子が金と同様に近接場二光子励起で発光することを示し,金微粒子と銀微粒子では発光メカニズムが異なることを示す実験結果が得られた。この効果を避けるため,本予算で購入したプログラマブル空間位相変調素子を用いた分散補償光学系を開発し,20fsを切る時間分解能の実現を目指した。分散補償光学系のハードウェアと最適化アルゴリズムの計算ソフトウェア,およびそれらのインターフェース部分の構築がほぼ完了した。実際の光学系でのパルス圧縮を試みているが,調整上の様々な問題点があり,まだ完成に至っていない。研究室に既存の近接場分光イメージング装置を用いて,様々な材質・形状の微粒子,及びそれらを配列したナノ構造体試料の作成と測定を進めている。同一試料の同一部位の電子顕微鏡像と近接場光学像を比較検討できる手法を前年度に確立したが,これを用いて球状金微粒子の単層膜状集合体について増強電場のイメージングを行った。島状の集合体において,その辺縁部や欠陥部位で電場の増強とラマン活性が顕著になることが明らかになった。その起源については現在考察中である。また,球状金微粒子を直鎖状に配列した試料についてのイメージングを進めている。電子ビームリソグラフィーで作成したディスク状の金のナノ構造体では,特異なプラズモンモードを示すことが近接場偏光測定で前年度に見いだされた。その起源を探るため,大きさの異なるディスクや,二つのディスクが近接した試料を作成し,測定を行った。

また電磁気学理論による解析も進めており,これらの結果を総合して,特異なモードを示す理由が明らかとなりつつある。これらの成果は,微粒子系におけるプラズモンモードの挙動を考察するための基礎として,重要な意味を持つと考えている。開口プローブを用いた超高速近接場測定では,超短パルスがファイバーによる分散の効果を深刻に受け,パルス幅が大きく広がる。この効果を避けるため,本予算で購入したプログラマブル空間位相変調素子或いは現有の可変形鏡を用いた分散補償光学系を開発し,20fsを切る時間分解能の実現を目指した。実際の光学系でのパルス圧縮を試み,15cmの光ファイバー通過後で約20fsのパルス幅を得る技術を確立した。これを近接場光学系に組み込むことで目標とする測定性能が得られると考えている。また,近接場におけるパルス整形の基礎技術の開発を行った。研究室に既存の近接場分光イメージング装置を用いて,様々な材質・形状の微粒子,及びそれらを配列したナノ構造体試料の作成と測定を進めている。以前に確立した同一試料の同一部位の電子顕微鏡像と近接場光学像を比較検討できる手法を用いて球状金微粒子の島状二次元集合体について増強電場のイメージングを行い,辺縁部や欠陥部位で電場の増強とラマン活性が顕著になることを明らかにし,増強電場では構造の揺らぎが重要であることを見いだした。またその起源について簡単なモデル計算により考察を行った。電子ビームリソグラフィーで作成したディスク状の金のナノ構造体では,大きさの異なるディスクや二つのディスクが近接した試料の観測解析を進め,特異なプラズモンモードの起源をほぼ明らかにした。また近接場プローブ付近からの透過光がディスクにより異常に増大する共鳴現象を見いだした。これらの成果は,微粒子系におけるプラズモンモードの挙動を考察するための基礎として,重要な意味を持つと考えている.さらに,これらの基礎的な電場構造の知見の応用として,三角プレート金ナノ微粒子が二光子誘起発光によるバイオイメージングのための材料として有効であることを示した.開口プローブを用いた超高速近接場測定では,超短パルスがファイバーによる分散の効果を深刻に受け,パルス幅が大きく広がる。この効果を避けるため,本予算で購入したプログラマブル空間位相変調素子或いは現有の可変形鏡を用いた分散補償光学系を開し,20fsを切る時間分解能の実現を目指した。前年度までの結果を基礎として,実際の近接場光学系でのパルス圧縮を行い,近接場プローブ先端におけるパルス幅計測の結果,約23fsのパルス幅に相当する結果を得た。但し再現性とキャリブレーションに確認すべき点が残されている。電子ビームリソグラフィーで作成したディスク状の金のナノ構造体では,直径の異なるディスクの近接場光学像の観測結果に基づき,電磁気学計算を併用した解析を進め,2次元的なプラズモンモードの起源をほぼ明らかにした。
頭頸部悪性腫瘍患者血漿FreeDNAにおけるLOH解析

頭頸部悪性腫瘍は、扁平上皮癌が多く見られるが、その他、腺様嚢胞癌、腺癌、悪性黒色腫など様々な組織型を認め、また、周囲に重要臓器が存在するため、進展例では治療が困難となる場合が多い。循環血液中には、細胞から遊離した状態のDNA(free DNA)が存在することが知られている。また、種々の腫瘍におけるヘテロ結合性の消失(以下LOH)に関する研究から、組織型別LOHのマイクロサテライト領域が判明している。この腫瘍細胞のLOHの局在情報を癌細胞の指紋と考え、循環血清中の腫瘍freeDNAの検出を行った。2002年2006年までに当院を受診し、組織学的に悪性黒色腫・腺様嚢胞癌と診断された患者のうち、患者および家族に十分なインフォームドコンセントを行った上、同意の得られた16症例の血液サンプルを使用した。Dr.GenTLE(TaKaRa)を使用し、白血球から正常DNAを、QIAamp blood kit(QIAGEN)を使用し、血漿からfree DNAを抽出、PicoGreen(Molecular Probes)を用いて定量を行った。マイクロサテライト解析はジェネティックアナライザ3100(Applied Biosystems)を使用した。16症例中12症例において少なくとも1か所以上の遺伝子座位にLOHが認められた。4個のマイクロサテライトマーカーLOHが有意に認められ、それぞれDIS243、D6S311、D9S161、D19S246であった。本研究では、頭頸部粘膜悪性黒色腫および腺様嚢胞癌患者の血漿を試料とし、ジェネティックアナライザ3100を用いて癌に由来するDNAであることを検証し、特異的なマイクロサテライト領域の特定に成功した。循環腫瘍freeDNAを用いたLOH解析は、今後、癌のスクリーニング検査の有力な方法になり得る可能性があることを明らかにした。1患者サンプルの採取放射線医学総合研究所において、炭素イオン線治療を行う頭頸部悪性黒色腫・腺様嚢胞癌・腺癌患者のうち、本人の同意が得られた症例に対して、約20ccの採血を行った。照射治療前に、悪性黒色腫24例、腺様嚢胞癌12例、腺癌1例、扁平上皮癌1例の採血を行っており、本年度は、これらの症例より、照射治療終了後の採血を行った。2 DNAの抽出得られたDNAを、予定しているサテライトマーカー(現時点で5種類)を用いてPCR増幅し、電気泳動法を用いてバンドを確認。DNAおよびサテライトマーカーのQualityCheckを行った。4マイクロサテライト解析1)悪性黒色腫サンプル17例を用いて、ジェネティックアナライザ3100(Applied Biosystems)を用いた、マイクロサテライト解析を行い、手法確立をおこなった。2)以前より継続して研究を行っている、変性アガロースゲルを用いた解析結果と、ジェネティックアナライザでの結果を比較・検討中である。3)得られているDNAサンプルが微量であるため、計測可能なマイクロサテライトマーカーの数に制限があるが、新たなマイクロサテライトマーカーの選定、設計と、ジェネティックアナライザでの検証を継続中である。
炎症性腸疾患におけるNAP1/NAK複合体の検討

ヒト大腸癌培養細胞(CaCo2,HT29)における各種遺伝子発現の検討。【方法】ヒト大腸癌培養細胞(CaCo2,HT29)にTLR3のリガンドであるLPSおよびTLR4のリガンドPoly(1:C)で刺激を加えたのち,抗炎症作用を持つRebapimideを加えその抗炎症効果を各種遺伝子(TlCAM-1,lKKβ,lKKα,P65,P50,lRF-3,lRF-7,NAK(TBK-1),NAP1)の発現をmRNAレベルおよびタンパクレベルで検討した。【結果】TLR3/4はLPS,Poly(1:C)での刺激,Rebapimideでの抗炎症剤を投与しても,mRNAの発現量に変化を認めなかった。その一方でNAK(TBK-1),NAP1,IRF-3,IRF-7に関してはLPS,Poly(1:C)での刺激により,有意にmRNA発現が増加し,Rebapimideでの抗炎症剤を投与したところ,すべての遺伝子において,その発現の低下を認めた。さらにNAK,NAP1のタンパクレベルでの発現も同様にRebapimide投与により有意に低下した。【考察】以上の結果より,RebapimideはNAK-NAPの経路を介して,炎症を抑制することが推察された。正常大腸粘膜組織,および潰延性大腸炎患者からのメッセンジャーRNAの抽出,リアルタイムPCRを用いて,各種遺伝子発現の検討.【方法】サンプルは平成15年4月から18年3月まで当院で大腸内視鏡検査を受けた潰延性大腸炎(UC)患者IO名と異常所見を認めなかった患者IO名を対象とした.潰瘍性大腸炎患者については,全症例直腸粘膜の所見がもっとも強い箇所を生検にて組織を採取した.対照として異常所見のなかった患者の直腸正常粘膜を同様に採取した.採取した組織片を溶解しmRNAを抽出後,ランダムヘキサマーをプライマーとし用いRTを行い,cDNAを作成,各種炎症性サイトカインやLPSのレセプターであるTLR3/4,TCAM-1.IKKβ.lKKα.P65,P50,IRF-3,IRF-7,NAK(TBK-1).NAP1に対するプライマーにて,RealtimePCRを行い潰延性大腸炎組織と正常粘膜組織における発現を半定量化し比較した.【結果】TLR3/4は正常粘膜に比べUG粘膜において約2-3倍の高発現が認められた.またNAK(TBK-1),NAP1においても同様にUC粘膜において正常粘翁に比べ約1.5倍の発現量を呈していた.しかしながらP65,P50,IRF-3.IRF-7に関しては両・群間に有意な発現の差を認めなかった.【考察】以上の結果より,UC患者においてはその炎症発現のメカニズムに関しTLR3/4,NAK, NAPIの関与が示唆されたものの,P65,P50,IRF-3,IRF-71の関与は今回明らかにすることはできなかった.ヒト大腸癌培養細胞(CaCo2,HT29)における各種遺伝子発現の検討。
p53ファミリーp51/p63遺伝子が上皮細胞恒常性維持に果たす役割

上皮細胞のがん化にともなう形質変化の機構解明とがん細胞抑制法の開発に貢献するため、P53がん抑制遺伝子ファミリーのひとつであるp51/p63が上皮、特に皮膚の形成、再生、恒常性維持において果たす役割を明らかにすることを目的として本研究を実施した。マウス胚表皮の組織学的解析、遺伝子発現調節領域のクローニング、レポータ・アッセイによる遺伝子発現誘導の分析、角化細胞幹細胞の培養、細胞の細胞外マトリクスへの接着性の解析、その他の実験を行い、表皮基底層細胞で活発に発現されている接着因子MFG-E8(Milk Fat Globule-EGF8)およびインテグリンα3がp51/p63により発現誘導を受けることを明らかにした。p51/p63のTAおよびΔNアイソフォームが、MFG-E8のプロモータ領域、インテグリンα3のイントロン1に存在するp53結合コンセンサス配列を標的として作用することを示した、乳がんのマーカーとして最初に同定されたMFG-E8はアポトーシス細胞のマクロファージによる貧食作用促進など細胞間の相互作用に重要な役割を果たしており、インテグリンα3は基底層細胞と基底膜の接着を制御する重要なタンパク質であるが、組織発生に関係するそれら細胞接着因子がp51/p63により誘導されるという知見は、ヒト遺伝疾患EECでの四肢・顔面の異型成やp51/p63ノックアウトマウスが示す皮膚・四肢の欠損に関してひとつの機構的な説明を与えた。さらに、頭頸部および肺の扁平上皮がんではp51/p63が高発現していることが知られているが、それらがん細胞においてp51/p63がMFG-E8やインテグリンα3を発現誘導し、がんの転移、浸潤を容易にしている可能性が示唆された。
17〜19世紀の民衆の対外観の研究-対朝鮮・対中国観を中心に

本研究は、1719世紀の民衆の対外観検討のための基礎的作業を行っていくことを目的として推進されたものである。具体的には、大韓民国(以下韓国)・中華人民共和国(以下中国)の研究者と緊密な連絡を取りつつ、日本・韓国・中国における1719世紀の儒学・民俗信仰・民衆宗教を中心とした文献を収集し、分析し、同時に東京・名古屋在住の日本人研究者、在日韓国人研究者、韓国側研究者(東西大学校日本センターや韓国宗教文化研究所のメンバー)、中国側研究者(北京日本学研究センターや中国社会科学院のメンバー)と共同研究会を開催し、当該テーマの分析・研究の深化をはかってきた。これと並行して立命館大学において研究会を開催し、1719世紀民俗信仰・民衆宗教に関する文献、諸史料を収集し、対外観を中心とした分析、意見交換を行った。平成15年度においては、1719世紀における韓国・中国の民俗信仰に見られる対外観に関する現地調査を北京・上海・ソウル・釜山等で実施し、文献や史料を収集し、最終年度の平成16年度には、成果のまとめを完了し、合わせて研究成果の刊行に努めてきた。この間の研究の結果、知識人層・民衆の対外観について、17世紀については明清王朝交代を軸として展開し、18世紀には各中華主義(日本中華主義・朝鮮中華主義など)が広汎に影響を拡大すること、さらに19世紀には西欧の接近に伴う世界システムと華夷秩序の相剋過程として捉えられることはほぼ明らかとなった。本研究は、戦後の民衆思想史・民衆宗教史研究の成果を土台として、この間急速に成果を挙げている東アジアの比較宗教史研究と連携しながら、民衆レベルでの対外観について、民衆思想・宗教思想に着目しながら、まずはその基礎的構造について明らかにしようとするものであるが、所定の目的は果たしたものと考えている。これまで儒学・国学を中心に1719世紀の対外観、華夷思想について研究を進めてきたが、本研究はそこで得られた知見をもとに民衆の対外観について検討を進めるものである。本年度は、民衆といっても比較的史料が豊富な在村国学・在村洋学について検討を進めるために、諸史料の収集を行った。具体的には、『日本思想史研究会会報』20号に「洋学思想史の一考察-自他認識を中心に」と題する論文を発表し、これまで近代的思惟との関連で検討されることの多かった洋学思想を、自他認識の観点から再検討する必要性を明らかにした。同時に、『日本思想史学』34号に「民衆宗教史研究・研究史雑考」を発表し、民衆思想史研究の側から、これまでの研究史の整理を行い、新たな課題としての自他認識の研究への見通しをのべた。また、「近代天皇制イデオロギーの思想過程」と題する論文では、福沢諭吉ら啓蒙思想家の自他認識につながる徳川思想の自他認識について問題提起し、国学・水戸学というラインでは捉えられない思想群への注意を喚起した。以上によって、概ね史料が豊富な部分に関しては、基礎的研究は完了したといえる。今後は、民衆思想・民衆宗教に関わる自他認識の検討を、未だ紹介されていない史料等を収集しながら検討していくこととなるが、朝鮮通信使をめぐる朝鮮観の問題が一つの基軸となると思われる。その際に、「善隣・友好」史観ともいうべき見方が根本的に見直される必要があろう。また、「三国世界」像を始め、宇宙観・死生観の問題も絡めつつ、仏教思想の自他認識についても検討する予定である。昨年に引き続き、民衆の対外観について検討を進めた。本年度は、民衆宗教について、ことに金光教・天理教を中心に自己認識の基礎的検討を進めるために、諸史料の収集を行った。

具体的には、『環』13号に「『病気直し』から『教説の時代』へ」と題する論文を発表し、「病気直し」について新しい解釈を試みると共に、近代化の諸問題、近代的学知との関係などについて明らかにし、その自己認識検討のための基本的視点について明らかにした。同時に、『日本史研究』500号に「民衆宗教の宗教化と神道化」を発表し、宗教概念・神道概念の定着と民衆宗教の自己認識、国家神道体制との関係などについて論じた。このほか、「近代宗教制度の暴力」と題する論文を準備し、民衆宗教や復古神道の自己認識の変容について、神観念・神名・神秩序の変容の問題から検討を進めた。以上によって、概ね史料が豊富な民衆宗教等に関しては、自己認識についての研究は完了したといえる。無論、自己認識をさらに広くナショナリズムとの関連から検討する作業が残っており、来年度はこの点についての検討をまず進めたい。次いで、民衆思想・民衆宗教に関わる他者認識の検討について、未だ紹介されていない史料等を収集しながら検討していく予定であるが、とくに本年なしえなかった朝鮮観の問題を中軸に据える予定である。また、民衆宗教においては欠かせない宇宙観・死生観の問題から、総合的に自他認識を検討する方法を提示して本研究を締めくくることとしたい。本年度は、研究代表者のこれまでの科学研究費補助金による研究を総括するために、11欄に見るよう論文を数点刊行した。また、研究代表者が主催する華夷思想研究会を合計4回開催し、研究代表者を含めた日本在住の研究者から以下のような報告が行われ、東アジア及び近世日本における華夷思想(対外観)に関する研究の現状について理解が深められた。「朝鮮王朝後期思想史の鳥瞰--基礎的考察」「18世紀東アジアの思想空間--儒学・国学・洋学」「国学への眼差しと伝統の創造」「近世京都の学問と東アジア」(COE近世学問都市京都研究会と共催、シンポジウム形式で岡山大学高橋文博氏、中国社会科学院哲学研究所?穎氏、韓国東明情報大学校成海俊氏の報告を得た)また、8月26日から29日にかけては、韓国圓光大学校で開催された日韓宗教研究フォーラムに参加し、日韓の対外観について研鑽を深め、相互の議論を行った。これと並行して、近世民衆史関係の史料の収集、及び最近の民衆の対外観についての研究書、及び明清時代の民衆の対外観についての史料・書籍の収集を行った。これらの研究活動の上に、平成十六年九月には歴史科学協議会大会で「国学への眼差しと伝統の創造」と題した大会報告を行い、また十一月には大韓民国東亜大学校で開催された韓国近代日本学会で「近世日朝における自他認識の転回」と題する講演を行った。このほか韓国東西大学校大学院においても「日韓相互認識の歴史的変容」と題する特別講演を行った。以上によって、本研究の所定の目的は果たされたと考える。
脳機能リアルタイムモニタリングシステムの臨床応用に関する研究

今年度は,前年度に引き続き開発を行っている脳機能リアルタイム解析システム(以下,解析システム)の改良と解析機能の強化,および,臨床データを用いた解析を行った.解析システムの改良及び解析機能強化点としては,解析中に安静正常時から有意な変化があった場合に,警告音を鳴らす機能や任意の解析点に制御を移すジャンプ機能などを実現している.また,MANN(moving average neural network)解析においては,単一の電極ではなく,対象となる臨床例に応じて対応できるように特定の電極が選択可能な解析システムの改良を検討した.現状では,任意電極の周辺2電極について解析が行えるようした.ただし,MANN解析をDR(deviation ratio)解析と同様にリアルタイムで行うためには,学習を行う際の学習時間により解析の遅延が発生するため,その解決方法を現在模索中である.なお,30秒ほどの遅れはあるが通常の解析ではとらえられない脳の状態変化を検出している可能性があり,新たな脳機能解析手法として期待でき,今後さらに解析を行いたい.また,実際の臨床への応用として,左内頸動脈が完全に閉塞しており,さらに右内頸動脈において内膜剥離術を実施した際の臨床データを用いて解析を行った.結果として,内頸動脈を閉塞するとα波の減少が血流再開後も長期にわたり見られた.また,その他の解析として,安静閉眼時の暗算処理やイメージの想起,黙唱などの負荷を与えたときの解析を行い,脳の状態変化をとらえることができた.今後更なる脳機能解析ソフトウェアの改良を重ね,また,上記以外の様々な症例でも脳機能解析を行いたい.今年度は,現在最も普及しているWindowsを搭載するコンピュータで解析可能な汎用性及び拡張性に優れたシステムを構築するため,現在開発中の解析ソフトウェアの改良を行い,購入した脳波計とノートパソコンを組み合わせて,携帯性の面でも優れた脳機能解析システムの開発を試みた.現時点では,脳波の時間波形,トポグラフィーの表示および同一環境における同一個人では脳波に再現性があることに着目して開発した手法である変化率二次元脳電図(deviation ratio topography : DRT)の解析表示が可能である.脳活動をリアルタイムに解析することは,脳の経時的変化を知る上で非常に重要である.特に脳への血流を提供する頸動脈の血流遮断を伴う手術などでは,血流遮断時の脳機能をリアルタイムでモニタすることが重要となる.現在,脳の活動状態を知るために様々な手法が提案されており,よく知られている方法として,PETやfMRIなどがあるが,これらは特殊な施設でしか利用できず,たとえ,それらの機器を有していたとしても,これらの機器を利用して術中に脳の活動状態をリアルタイムでモニタすることは不可能である.この様な手術中の脳機能モニタとしては,脳波や大脳誘発電位が利用されることが多く,施設の設備に応じて術中の脳機能モニタリングが行われている.また,脳波検査が有用な臨床例としては,意識障害やてんかんなどが代表的であるが,なかでも,てんかん患者においては,脳波検査は不可欠なものとなっている.更に,脳の血流を一時的もしくは永久的に遮断しなければならない脳外科手術においては,脳の状態を逐次モニタすることが術後の後遺症を最小限に抑えるためにも重要である.今回開発した解析ソフトウェアを利用することにより,種々の環境において脳機能解析が可能となる.今年度は,開発中である脳機能解析ソフトウェアの改良と術中データを用いた脳機能解析を主に行った.まず,解析手法としてDR(deviation ratio)解析とMANN(moving average neural network)解析が行えるようになった.ただし,MANN解析についてはオフライン解析のみ可能となっている.更に,MANN解析においては,解析機能を強化するために複数の電極の影響を考慮して解析を行えるよう現在改良中である.実際に行った解析は,臨床データとして,内頸動脈内膜剥離術を施行する必要のある症例で,左内頸動脈に動脈瘤があり,コイルを用いた血管内手術の術中に一時的な血流遮断が可能か確かめるため,バルーンカテーテルにより左内頸動脈閉塞試験を行った際の計測データを用いた.解析結果については,従来のシステムを用いて行った解析と同様の結果が得られたので実際の臨床現場への応用の可能性が検証できた.なお,DR手法およびMANN解析ともに有用な結果が得られたので更に症例を増やして解析する予定である.また,DR解析の有用性を検証するために同一人物の経時的な解析が行えるよう,解析ソフトウェアを改良中である.具体的には過去の計測データを比較対照として用い,計測時のデータとの比較をDR解析手法を用いて解析が行えるようにすることを考えている.また,暗算処理,イメージの想起などの負荷を与えた際の測定を行った.次年度では,被験者を増やし,更なる解析を行う予定である.今年度は,前年度に引き続き開発を行っている脳機能リアルタイム解析システム(以下,解析システム)の改良と解析機能の強化,および,臨床データを用いた解析を行った.解析システムの改良及び解析機能強化点としては,解析中に安静正常時から有意な変化があった場合に,警告音を鳴らす機能や任意の解析点に制御を移すジャンプ機能などを実現している.また,MANN(moving average neural network)解析においては,単一の電極ではなく,対象となる臨床例に応じて対応できるように特定の電極が選択可能な解析システムの改良を検討した.現状では,任意電極の周辺2電極について解析が行えるようした.ただし,MANN解析をDR(deviation ratio)

解析と同様にリアルタイムで行うためには,学習を行う際の学習時間により解析の遅延が発生するため,その解決方法を現在模索中である.なお,30秒ほどの遅れはあるが通常の解析ではとらえられない脳の状態変化を検出している可能性があり,新たな脳機能解析手法として期待でき,今後さらに解析を行いたい.また,実際の臨床への応用として,左内頸動脈が完全に閉塞しており,さらに右内頸動脈において内膜剥離術を実施した際の臨床データを用いて解析を行った.結果として,内頸動脈を閉塞するとα波の減少が血流再開後も長期にわたり見られた.また,その他の解析として,安静閉眼時の暗算処理やイメージの想起,黙唱などの負荷を与えたときの解析を行い,脳の状態変化をとらえることができた.今後更なる脳機能解析ソフトウェアの改良を重ね,また,上記以外の様々な症例でも脳機能解析を行いたい.
海綿に含まれる新規中枢神経毒の構造・機能・そして起源に関する包括的研究

本研究では、神経細胞およびシナプスの受容体に対し興味深い活性を示す新規ポリアミンオリゴマー(LCP-Aa),ポリアミンにより修飾を受けたペプチドアーキュレイン、神経毒作用を示す新規プリン誘導体クリブロプリン、新規タンパク質毒ソリテシジンを単離した。LCPA-Aaについては、NMDA受容体に対してリガンドの結合を促進する作用およびマウスに対して遅発性の痙攣誘発作用を持つほかにも、海綿において骨片の形成に関与している可能性を見出した。クリブロプリン酸は海馬の神経細胞に対し自発的な痙攣様の電流を引き起こした。また、パラオ産海綿Raspailiaspに含まれるラスピロールが既知化合物ではあるがマウスに対して痙攣誘発作用を示すことを初めて見出した。一方で、ミクロネシア産海綿Lendenfeldia chondrodesに含まれる興奮性アミノ酸ダイシハーベインが海綿に共生する藍藻Synechocystisの一種に局在することを解明し、藍藻がダイシハーベインの生産に重要な役割を果たしている可能性を提示した。また同海綿から新規のデオキシノジリマイシン誘導体を得た。さらに、西表産の海綿Cinachyrella spに含まれる神経シナプス受容体の増強作用物質(AMPAKine様活性)に関しては、マウスアッセイを指標に活性成分を特定した。また本海綿に含まれるレクチンについても分離を行った。その結果、マウスに対して活性を示す化合物は低分子であり、受容体の増強物質は新規のレクチンである可能性が示唆された。本研究で得られた化合物の構造、生理活性をさらに明らかにしてゆくことでシナプスの受容体の動態を含めた未知の機能が見出されてゆくと期待される。西表産海綿Axinyssaaculeataより神経毒としてポリアミンを含むペプチドを3種単離し、それぞれアーキュレインAC(ACU AC)とした。ACU ACはそれぞれ分子量約6570、5700、2626のペプチドであり、直鎖状にプロパンアミンが10-14個重合したポリアミンにより修飾された化合物であることが明らかになった。ACUは培養細胞に対してグルタミン酸受容体を介さないCa^<2+>の流入を引き起こした。一方、ACUと同時に単離したプロパンアミンのポリマーはNMDA受容体のリガンド結合を有意に増強したが、その構造は珪藻においてシリカ骨格の形成に関与している珪藻の長鎖ポリアミンと類似していた。そこで、本化合物が海綿の珪酸質骨片に存在するかを調べたところ、それが確認されたことから、珪藻同様海綿においてもポリアミンがケイ酸のバイオミネラリゼーションに関与している可能性が初めて示された。また、パラオ産海綿Cribrocharina sp.にもマウスに対する痙攣誘発活性が確認されたので、活性物質の分離を行ったところ、分子量195のメチルグアニン誘導体が得られた。これまでにプリン類で痙攣誘発作用を示すことが報告された例は無い。西表産の海綿Spongosorites sp.の抽出物がマウスに対する遅発性毒性および強い細胞毒性を示したので活性成分の単離を行なったところ、分子量約10万のタンパク質を得た。この化合物をマウスに2pモル脳室内投与すると約16時間後に激しい痙攣を誘発し、致死させた。これらの結果は、海洋生物に含まれる神経毒、またはそれに類する成分が、新たな戦略的化合物となることを示唆したのみならず、加えてバイオミネラリゼーションのように、海洋生物の基本的な生存に関わる機能を有することが示された。これまでの研究で海綿に含まれる新規の興奮性アミノ酸ダイシハーベインが海綿中に存在する球状の細胞に局在することを免疫組織学的に示したが、その細胞の同定は行われでいなかった。そこで、分子生物学的・形態学的な手法を用いて球状細胞の同定を試みた。

また、外見上差異のない海綿間にもダイシハーベイン含むものとまったく含まないものが混在したので同時に海綿の分子生物学的な比較も試みた。その結果、球状細胞は藍藻Cynechosystis sp.に属すること、また、これまでDysidea herbaceaと同定されていた海綿はLendenfeldia chondorodesであることを明らかにした。また本研究の過程で新規化合物としてグルコシダーゼ阻害剤のデオキシノジリマイシンのリン酸エステルを単離、構造を明らかにした。西表産海綿Axinyssaaculeataより分離したプロパンアミンのポリマーである長鎖ポリアミン(Long Chain PolyAmine, LCPA)の構造およびそれが海綿のバイオミネラリゼーションに関与する可能性を示した。また本海綿に含まれる神経毒アーキュレインの構造に関しては現在さらに検討中である。西表産海綿Cynachyrella sp.の抽出物にAMPA型グルタミン酸受容体を増強する作用を確認したが、これを分離精製してゆくと活性は失われ活性本体の分離は困難であった。しかし、ラット脳スライスを用いた電気生理学的な実験から、本海綿の抽出物に見られる作用がコンカナバリンAと類似することが示唆されたので、抽出物のレクチン作用を血球凝集能を指標に調べたところ、受容体増強活性を示す画分に強い凝集活性が確認された。現在レクチン様化合物の単離を行っている。これらのほかにも西表産海綿Spongosoritesより得られた神経毒タンパク質を含めいくつかの興味深い化合物が単離されているのでその構造と活性の研究を継続する予定である。本年度の成果の概要としてまず、1)ミクロネシア産海綿Lendenfeldia chondrodesに含まれる興奮性アミノ酸ダイシハーベインが海綿に共生する藍藻Synechocystisの一種に局在することを解明した結果を取りまとめ論文および学会発表した。この結果は藍藻がダイシハーベインの生産に重要な役割を果たしている可能性を提示するものである。2)西表島産の海綿Axinyssaaculeataに含まれる新規のプロパンアミンポリマー硫酸塩価(LCPA-Aa)が海綿においてケイ酸重合に関与している可能性を示す結果を取りまとめ論文および学会発表した。3)また、同海綿に含まれる構造中にLCPAを含む新規神経毒アーキュレインのアミノ酸配列をcDNA塩基配列から推定し、それがイモガイ毒等に見られるシステインノットと呼ばれる特異なモチーフを有する可能性を示し学会発表した。さらに、4)西表産の海綿Cinachyrella spに含まれる神経シナプス受容体の増強作用物質(AMPAKine様活性)に関しては、マウスアッセイを指標に活性成分をほぼ単離した。また本海綿に含まれるレクチンについても分離を行った。現在これらの活性を評価中である。5)神経毒作用を示すプリン誘導体についてはHEK293細胞に対しカルシウムイオン流入を確認した。構造については検討中である。6)海綿Spongosorites sp.に含まれるタンパク質について構造解析に資する効率的な分離法を見出し、マウスや培義がん細胞に対する特異な毒性を確認した。7)パラオ産海綿Raspailia
積雪面上における音響伝搬特性の解明と音響情報伝達の改善に関する研究

本研究では、積雪面上の音響特性を実測調査することを研究の基盤と考え、新潟県南蒲原群下田村において1998年1月と1999年1月の2回に渡り、約50cmと1mの積雪を対象として音響伝搬特性、積雪面の吸音率さらに、積雪中における音響伝搬特性など積雪の音響特性を規定する諸特性の計測実験を行った。積雪面上の2つの音響実験では、自然積雪とカンジキで踏んだ圧雪条件、音源高さとして低い0.3mや1.5mの場合に加え、約4mや6mの場合の伝搬実験も行った。その結果として、積雪面上で肉声で会話することを想定すると、音声帯域(250Hz500Hz)は非常に音波が伝わり難いことがわかった。スピーカによる拡声を想定して音源の高さを高く配置した場合の音響伝搬特性は、音声の帯域での幅広い減衰は無くなり全般的に改善されるが、激しい凹凸の含まれる音響伝搬特性であることも判明した。また、積雪条件が整わない春季から秋季の期間には積雪の音響的なアナロジーに着目し、多孔質材料を雪に見立てた1/50縮尺模型実験を実施した。すなわち、1998年度に作製した高電圧発生回路を利用し、放電超音波パルス音源を用い、この音源からの放射音を音源高さと受音点までの距離の組み合わせを様々変えて音響伝搬周波数特性をFFT分析器により観測した。前年度に得られている積雪面上での音響伝搬特性の実測結果の再現を試み、積雪面に対応する構造として目の粗いジュート麻と目の細かいタオル地を重ねて対応可能なことがわかった。また、畳込みによる可聴化による聴取試験でも上記の周波数依存性が確認された。また、積雪の基本的な音響物性値である衰減定数と位相定数も観測でき、単位厚さ当たりのdB減衰値の周波数依存性や低周波で音速が遅く、周波数が高くなるに従って音速が増し、空気中の音速に近づくなどの多孔質材料としての特性が確認された。本研究では、積雪面上の音響特性を実測調査することを研究の基礎基盤と考えているが、っ積雪という条件が整うのは冬季に限定される。そのため、予備実験として積雪の音響的なアナロジーから多孔質材料を雪に見立てて、多孔質材料表面に沿った音響伝搬特性を縮尺模型実験により調査することとした。縮尺模型実験の音源として超音波音源が必要であるが、高電圧発生回路を作製し、高電圧放電に伴う超音波パルス音源を用いた。この音源からの放射音を音源から離して超音波用小型マイクロフォンを配置した点で受音し、音源高さと受音点の距離と高さとを変えた種々の組み合わせごとに、音響伝搬周波数特性をFFT分析器を用いて観測を行った。今回の試験では、多孔質材料いは重いが目の粗いジュート麻を重ね、積雪の多孔質特性に対応させた。この分析結果を整理して多孔質材料までの距離による伝搬周波数特性の変化を調べた。また、実測調査として、1998年1月17,18日に新潟県南蒲原郡下田村の田圃において、積雪面上の音響伝搬特性を調べたほか、これと直接関係する積雪面吸音率を2チャンネルマイクロフォン法で計測した。この場合、自然積雪に加え、カンジキで圧雪した場合さらにスコップの裏面でたたく堅い圧雪条件、音源を4m程度にした条件など様々な実測調査を行った。

実測調査は暖冬という条件のため、実測調査はこれに限定されたが、超音波縮尺模型実験と積雪面上における実測調査から、積雪面上で肉声でかいわすることを想定すると、音声帯域(250Hz500Hz)は非常に音波が伝わりにくい、すなわち話し声が伝わらないことがわかった。また、音源の高さを数mとして音響伝搬特性の改善のためスピーカによる拡声を想定すると、音楽の主要スペクトル成分である1kHz程度の方が強調されやすい音響伝搬特性になることなどが判明した。本研究では、積雪面上の音響特性を実測調査することを研究の基盤と考えているが、積雪条件が整う前の年度前半では積雪の音響的なアナロジーから多孔質材料を雪に見立てたl/50縮尺模型実験を実施した。すなわち、昨年度に作製した高電圧発生回路を利用し、放電超音波パルス音源を用い、この音源からの放射音を音源高さと受音点までの距離の組み合わせを様々変えて音響伝搬周波数特性をFFT分析器により観測した。今年度の模型実験では、昨年度に得られた積雪面上での音響伝搬特性の実測結果の再現を試み、積雪面に対応する構造として目の粗いジュート麻と目の細かいタオル地を重ねて対応可能なことがわかった。また、本年度の実測調査として、1999年1月16,17日に昨年度と同じ新潟県下田村において約1mの積雪を対象にその面上での音響伝搬特性、積雪面の吸音率さらに、積雪中における音響伝搬特性など積雪の音響特性を規定する諸特性の計測実験を行った。前者2つの計測実験では、自然積雪とカンジキで踏んだ圧雪条件、音源を約6m高さにした伝搬実験も加えた。本年度の研究結果や昨年度までの研究結果をから、積雪面上で肉声で会話することを想定すると、音声帯域(250Hz500Hz)は非常に音波が伝わりにくいことがわかった。また、スピーカによる拡声を想定して音源の高さを数mと見渡せるように配置した音響伝搬特性の改善では、幅広い減衰は無く改善されるが、激しい凹凸の含まれる音響伝搬特性であることなどが判明した。また、畳込みによる可聴化による聴取試験でも上記の周波数依存性が確認された。また、積雪の基本的な音響物性値である衰減定数と位相定数も観測でき、単位厚さ当たりのdB減衰値の周波数依存性や低周波で音速が遅く、高くなるに従って音速が増し、空気中の音速に近づくなどの多孔質材料としての特性が確認された。
磁場値計測・近接場磁気力顕微鏡の開発と高性能磁石材料の高分解能磁区観察への適用

磁区構造観察ツールとして広く用いられている磁気力顕微鏡は、空間分解能は優れるものの磁場勾配を計測しており像解釈に際して定量性に難があった。本研究課題では申請者がこれまで開発した近接場磁気力顕微鏡の磁場勾配計測の技術を、新たに常磁性探針ならびに超常磁性探針と組み合わせることで、定量性に優れる計測対象である磁場の絶対値計測の可能性をFePt永久磁石厚膜に対して実証した。合わせて計測感度に優れる超常磁性探針を開発した。汎用機器である磁気力顕微鏡は、空間分解能は優れるものの磁場勾配を検出しているので定量性に難があった。本研究では、磁場の絶対値を計測する新たな磁気力顕微鏡の開発ならびに永久磁石材料への応用を目的とし、初年度である平成25年度は以下の成果を得た。1.磁場値検出・近接場磁気力顕微鏡の試作:本研究のベースとして用いる我々が新規に開発した近接場磁気力顕微鏡に、高性能磁石材料を観察する際に有利となる、零位検出のフィードバックに適した、大きな直流磁場(2次試作コイルで、磁極直上で10 kOe)を探針に印加できる電磁石、および磁気力検出用の大きな交流磁場勾配を発生できるヘルムホルツ型交流コイルを設置した計測システムを試作した。これによって、試料表面上で交流磁場値がゼロ、交流磁場勾配が最大となる配置を実現させた。2.高感度・常磁性探針の試作:本手法の計測感度向上に有効な高磁化率の常磁性探針の探索を行った結果、3d遷移金属をベースにした超常磁性合金で、室温において極めて高い磁化率4.5×10-7 H/m(単一元素で最大のPdの50倍)が得られ、この合金をSi探針母材に成膜して探針を作製し,膜面垂直方向に直流消磁を施したFePt磁石厚膜の観察を行い、垂直方向の直流磁場の強度像および極性像の取得に成功した。3零位検出・フィードバック回路の試作:本手法を用いて試料磁場値の2次元マッピングを行う際には、探針を試料表面上で走査させながら外部から印可する直流磁場をフィードバック制御し、制御エラー値を試料の磁場値として計測する。そこで、電磁石に印加する直流電流の比例・積分制御を行うフィードバック回路をプローブ顕微鏡メーカーと共同で作製した。本課題の磁場値検出・近接場磁気力顕微鏡は、磁場の絶対値を、探針が受ける磁場がゼロのときに探針磁化がゼロになる探針を用いて、試料からの直流磁場を打ち消すために外部から加える直流磁場値によりゼロ位法を用いて計測するものである。探針磁化のゼロ検出には、探針にさらに交流磁場を印加し、探針試料間の交番磁気力がゼロになるときに探針振動の周波数変調が生じない現象を用いる。本年度は、昨年度に試作した当該顕微鏡の改良・調整ならびに探針の感度向上を検討し、永久磁石材料の磁場値検出イメージングを、磁気力顕微鏡を用いて初めて実現した。1.当該顕微鏡において、新たに探針に印加する直流磁場と交流磁場を同じ磁場源で発生させることで、交流磁場源と直流磁場源を個別に設ける場合に発生していた電磁振動を回避した。また、新たに磁場像を直流磁場一定の下で取得し、直流磁場を変化させた一連の磁場像から、磁場ゼロの場所を検出する計測方法を用いることで、直流磁場をフィードバック制御する際に発生していた熱ドリフトを回避した。2.当該顕微鏡用の探針において、昨年度に開発した常磁性探針と比較して1桁以上磁化が大きなFeCo系グラニュラー合金薄膜を用いた超常磁性探針を新たに開発し、計測感度を大幅に向上させることに成功した。3.上記顕微鏡および超常磁性探針を用いてFePt磁石厚膜を観察し、試料の直流磁場値の評価を行うことができた。4.超常磁性探針は、高性能永久磁石の観察時に通常の強磁性探針で発生していた、探針試料間の大き過ぎる磁気力による探針の物理吸着や探針振動が不安定になる不具合を回避できる。本探針を用いることで、当該顕微鏡のベースである交番磁気力顕微鏡において、FeNdB系高性能永久磁石の高分解能イメージングにも成功した。磁気工学、磁気計測本研究の磁場値検出・近接場磁気力顕微鏡で用いる高感度・常磁性探針の開発に関して、成果があった。また、当該顕微鏡の試作でも、大きな直流磁場を印加できる電磁石の近接場磁気力顕微鏡への組み込みで成果があった。平成26年度の計画で掲げた、1)磁場値検出・近接場磁気力顕微鏡の改良・調整、2)磁場値検出・近接場磁気力顕微鏡を用いた高性能永久磁石等の高分解能磁場イメージング、を確実に進める。その際の課題と対応策は以下である。課題1検出感度の向上:(対策)内径の小さい交流磁場コイルを作製し、センシング用の磁場強度を上げる。それに対応させて、探針吸着部を小さくする。(ジルコニアで作製済み)課題

2直流磁場印加による磁歪による探針と試料間の相対位置のドリフト:(対策)極小(サイズで1mmX1mm以下)の永久磁石を用い、それを薄膜試料(厚さ数100μm以下)にする。課題3交流磁場と直流磁場の同時印可による振動:(対策)交流磁場コイル、直流磁場コイル、永久磁石試料を互いに非接触で設置可能な支持機構を作製する。永久磁石表面上で磁場の絶対値を高分解能で計測するために必要なセンシング用の交流磁場強度の算出が遅れたために、交流磁場印加コイルとそれに合わせた支持機構等の設計・作製ができなかった。設計した交流磁場印加コイルとその支持部材、試料ホルダの作製費用、およびコイルの駆動用電源の購入費用に充てる。
逐次オークションにおける売却順序が与える影響の分析

本研究の目的は、逐次オークションが財の売却順序に依らず効率的な配分を達成できるようにする方法を明らかにすることである。前年度の研究により、キャンセル付きせり上げオークションは売却順序に依らず効率的な配分を達成できることがしめされた。今年度は、キャンセル付きせり上げオークションの研究を継続した。効率的な配分を達成する動的直接メカニズムとしては、Bargemann and Valimaki(2010)が提示したDynamic Pivot Mechanism(DPM)が有名である。しかし、実経済においては、直接メカニズムが用いられる事は少なく、間接メカニズムが用いられることが多く、実験においても間接メカニズムの方が良いパフォーマンスを発揮することがSaid(2012)によって指摘されている。加えて、Said(2012)は同質財のケースにおいて、通常の逐次せり上げオークションはDPMと同じ配分と支払いを導く動的間接メカニズムであることが示した。これに対し、本研究では、逐次キャンセル付きせり上げオークションは異質財のケースにおいてDPMと同じ配分と支払いを導く動的間接メカニズムである事を示した。実際にオークションにキャンセルできる仕組みが導入されている例は多々ある。しかし、効率性に着目したキャンセルの設計の研究はなされておらず、キャンセルがどのような影響を与えるのか、そしてキャンセルをどのように設計すべきかが明らかにされていなかった。本研究は、効率性に着目してキャンセルと売却順序の関係を考えた最初の研究である。そして、本研究の結果は、キャンセルの具体的な設計を提供しているという点で、実社会へ与える影響も大きいと言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、逐次オークションが商品の売却順序に依らず効率的な配分を達成できるようにする方法を明らかにすることを目的として行われた。過去の研究においては、主に、同じ質の商品がオークションによって売られる状況を考えてきた。しかし、築地市場など、日々商品がオークションによって売られる市場を考えると、商品の質は日々異なると言える。加えて、売り手は売却順序を変える事が出来ないという特性がある。したがって、売却順序に依らずに効率的な配分を達成できるオークションルールを設計する事は重要である。本研究は、有限期間に単一需要の入札者が複数いるモデルを用いてこの問題を考えた。本研究の成果の1つ目は、質の悪い財から売る場合には、通常のオークションルールでは効率的な配分を達成できないということである。成果の二つ目は、売却順序に依らずに効率的な配分を達成できるオークションのルールを1つ提示したことである。具体的には、せり上げオークションに商品の落札をキャンセルできる仕組みを導入した。このルールにおいて、最高額入札者は商品の落札をキャンセルすることができ、キャンセル料として「キャンセルによって売り手の収入に与えた損害額」を支払う。このキャンセル付きせり上げオークションを毎期行われるオークションのルールとすることで、売却順序に依らず、効率的な配分を導く事後均衡が存在することを示した。また、経済実験を実施し、理論的な帰結の妥当性の検証を行った。理論的な結果をまとめるのに遅れたことで、経済実験は次年度に繰り越されたため。他の効率的配分メカニズムとの関連を考察する。