hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
解剖前撮影CT画像を活用した肉眼解剖学的研究の推進

平成30年度の長崎大学医学部の解剖学実習に使用させていただいた遺体30体の中でCT画像を得ていたのは14体であった。しかし、この中で腎動脈の破格は画像からは確認できなかった。実際の解剖でも腎動脈の破格は30例のいずれにも確認されなかった。それで平成31年3月の解剖学会総会・全国学術集会では平成28年30年までの所見を「解剖前CT画像と解剖所見の対比ー低位過剰腎動脈を中心にー」と題してまとめて発表した。また、各年度における出現頻度にバラツキがあることから研究期間の1年延長を申請した。なお平成29年度の解剖学実習で遭遇した最も注目された破格は左上肺静脈が左腕頭静脈に注ぐ肺静脈の部分的還流異常例である。CT画像を得ていない解剖体で認められたものであるが、生体のMDCT画像では確認が可能であると報告されている。この例については現在、Case Reportの論文“A case of Partial Anomalous Pulmonary Venous Return from the left lung “としてSurg. Radiol. Anatomyに投稿中である。また、これまでの成果は2019年8月9日11日にロンドンで開催される国際解剖学会にMorphological Significance of Anatomic Variations and Utilization of 3D-CT.と題してポスター発表の予定である。なお、筋系については大腿四頭筋の過剰頭についてCT画像も活用して研究を進めている。平成30年度には順天堂大学医学部の解剖学実習を見学する機会を得られたのは幸いであった。さらに東京大学医学部の貴重な医学書を閲覧する機会も得られて幸いであった。CT画像で認識可能な変異例は限られていて、最も明らかなのは低位過剰腎動脈だと判断された。それ故この動脈を中心に調べてきた。毎年、数例ずつ確認されてきたが、平成30年度は一例も確認されなかった。年度によって出現頻度にバラツキが生じる可能性が考えられた。研究期間の一年延長を申請して承認された。全体としてはCT画像獲得遺体40例中7例とまずまずの出現と確認を確保していると云えるかも知れない。CT画像の3Dによる解読がこの研究の鍵を握っているともいえるのでまずその点に力を注ぎたい。その後の肉眼解剖学的所見はそれに基づいて精細に得られるようにしたい。変異例を元に個体発生と系統発生の観点から形態形成の原則を探究する方向に研究を進めたいと願っている。平成28年度の長崎大学医学部の解剖学実習に使用させていただいた遺体30体の中でCT画像を得ていたのは10体であった。しかし、解剖学実習が4月からすぐに始まって1週間に3回と進行が速く、また1年生の骨学実習も並行して担当している状況からCT画像読影のための3Dソフトを購入して読影を進めるのが遅れがちになってしまった。結局、解剖所見とCT画像を解剖後に照合するという形になった。解剖で腎動脈の破格を4例確認したが、その内2例はCT画像を得ていて画像でも確認が可能であった。腎静脈にも解剖で破格を認めたが、CT画像での確認は困難であった。平成28年度の長崎大学歯学部の解剖学実習に使用させていただいた遺体10体の中でCT画像を得ていたのは2体であった。3Dソフトを用いて大きな動脈の分岐と走行を検索した所、1例で右腎動脈が3本存在することが窺われた。実際の解剖でその所見が確認された。ただしこれらの腎動脈が下大静脈の前を通るのかあるいは後ろを通るのかの判読は難しい。別の1例で左鎖骨下動脈から分岐して腋窩上部に向かう枝の存在が読影から推測され、実際の解剖で確認されたが、詳しい分布の追究は行えなかった。平成28年10月に開かれた日本解剖学会第72回九州支部学術集会並びに平成29年3月に開かれた第122回日本解剖学会総会・全国学術集会において興味深い血管系破格例が報告されていたが、これらがCT画像を得ていれば判読可能であったかどうかは我々の研究にも関わるのでさらに調べていきたい。平成28年4月に入ってすぐに解剖学実習が始まったため、前もってCT画像を3Dソフトを用いて読影する時間を確保出来なかった。解剖学実習の進行が早いので所見を取る余裕が限られてしまった。4年生での解剖学実習においてはCT画像をiPadで確認可能な状況であったが、十分に活用できなかった。平成29年度の長崎大学医学部の解剖学実習に使用させていただいた遺体30体の中でCT画像を得ていたのは12体であった。しかし、今年度も解剖学実習が4月からすぐに始まって1週間に3回と進行が速く、また1年生の骨学実習も並行して担当している状況からCT画像の読影を進めるのが遅れがちになってしまった。実際の解剖で腎動脈の破格を4例確認したが、その内2例はCT画像を得ていて解剖前に画像の読影で破格が確認されていた。平成29年度の解剖学実習で遭遇した最も注目された破格は左上肺静脈が左腕頭静脈に注ぐ肺静脈の部分的還流異常例であるが、CT画像を得ていない解剖体で認められたものである。生体のMDCT画像では確認が可能であると報告されている。

平成29年度の長崎大学歯学部の解剖学実習に使用させていただいた遺体10体の中でCT画像を得ていたのは2体であった。3Dソフトを用いて大きな動脈の分岐と走行を検索した所、1例で右腎動脈が2本存在することが窺われた。実際の解剖でその所見が確認された。ただしこれらの腎動脈が下大静脈や尿管の前を通るのかあるいは後ろを通るのかの判読は難しい。この例の過剰な低い腎動脈は分岐する高さから下大静脈の前で尿管の後ろを通るタイプであろうと推測して学生に述べていたところ、実際にそのような所見だったので学生が感心していた。腎系血管の発生をラットで探究している岩手医科大学の磯貝純夫先生とディスカッションする機会を得られたのは幸いであった。解剖学実習の進行が速いのでなかなかCT画像の読影が追い付かないというのが実際である。平成30年度の長崎大学医学部の解剖学実習に使用させていただいた遺体30体の中でCT画像を得ていたのは14体であった。しかし、この中で腎動脈の破格は画像からは確認できなかった。実際の解剖でも腎動脈の破格は30例のいずれにも確認されなかった。それで平成31年3月の解剖学会総会・全国学術集会では平成28年30年までの所見を「解剖前CT画像と解剖所見の対比ー低位過剰腎動脈を中心にー」と題してまとめて発表した。また、各年度における出現頻度にバラツキがあることから研究期間の1年延長を申請した。なお平成29年度の解剖学実習で遭遇した最も注目された破格は左上肺静脈が左腕頭静脈に注ぐ肺静脈の部分的還流異常例である。CT画像を得ていない解剖体で認められたものであるが、生体のMDCT画像では確認が可能であると報告されている。この例については現在、Case Reportの論文“A case of Partial Anomalous Pulmonary Venous Return from the left lung “としてSurg. Radiol. Anatomyに投稿中である。また、これまでの成果は2019年8月9日11日にロンドンで開催される国際解剖学会にMorphological Significance of Anatomic Variations and Utilization of 3D-CT.と題してポスター発表の予定である。なお、筋系については大腿四頭筋の過剰頭についてCT画像も活用して研究を進めている。平成30年度には順天堂大学医学部の解剖学実習を見学する機会を得られたのは幸いであった。さらに東京大学医学部の貴重な医学書を閲覧する機会も得られて幸いであった。CT画像で認識可能な変異例は限られていて、最も明らかなのは低位過剰腎動脈だと判断された。それ故この動脈を中心に調べてきた。毎年、数例ずつ確認されてきたが、平成30年度は一例も確認されなかった。年度によって出現頻度にバラツキが生じる可能性が考えられた。研究期間の一年延長を申請して承認された。全体としてはCT画像獲得遺体40例中7例とまずまずの出現と確認を確保していると云えるかも知れない。腎動脈の破格例についてはCT画像でかなり読影が可能であることがわかった。その他の血管についてもさらに判読を向上させていきたい。4年生での解剖学実習においてはCT画像をiPadで確認可能な状況にあるので活用させていきたい。平成29年度の長崎大学医学部の解剖学実習では解剖体30例中12体でCT画像を得ているので、より詳しい検索が可能と考えている。今年度が3年間の研究の最後の年になるので成果に結びつくように研究を進めたい。
動的遠心力実験に基づいた山岳部の地震時危険度評価

1.遠心力場における地盤のせん断波速度計測システムの開発不整形地盤における地震動の増幅特性を詳細に議論するには、地盤内におけるせん断波速度の分布を的確に把握する手法が不可欠である。本研究では、このような遠心力場におけるトモグラフィ-への第一歩として、有用かつシンプルなせん断波計測システムを開発した。発信子は、市販の円盤状圧電素子である。これを、ファンクション・ジェネレ-タとアンプによって生成、増幅した矩形波パルス(周波数10kHz、両振幅100v)によって駆動することにより、地盤内所定の位置において弾性波を発生させた。地盤内を伝播する弾性波動については、二個の小型加速度センサ(応答周波数2Hz40kHz)によって感知している。同加速度センサからの信号は、増幅した後、ハイパス・フィルタ-(カットオフ周波数1.5kHz、減衰特性42dB/oct)によって低周波ノイズを除去した後、ディジタル・デ-タレコ-ダ(サンプリング周波数20kHz)に収録している。なお、動弾性理論によって受信点における理論加速度波形を求めるとともに、これと観測加速度波形を比較し、たて波による初動部分とせん断波による主要動が明快に分離同定しうることを確認した。2.地滑りによる津波発生の遠心力実験地震による二次災害として、地滑りにともなう津波の発生がある。本研究では、地滑り土塊が急速に自然ダムや貯水池に流れ込む場合を想定し、遠心力実験による、このような津波シミミュレ-ションの可能性を、回転流体における重力波伝播理論等に基づいて詳しく検討した。その結果、遠心力実験はこの種の動的問題にも十分に適用可能との見通しを得た。
時間の不確実性が行動選択に与える効果とそのニューロン活動基盤

発生時点が不確実である事象の、現時点におけるインパクトは、発生時点が明確である場合と比べ過大に評価されることを、モデル実験によって示した。アカゲザルに対し、時間不確実選択課題をトレーニングが、この課題を学習することができなかったため、時間生成課題と単純遅延選択課題とを行わせた。その結果、サルの推定する時間の長さには相当のばらつきがあること、また単純遅延に対する認識感度が低いことなどが示された。初年度においては、実験装置の設定、実験課題のプログラミング開発、サルの購入と実験環境への馴化、文献等での情報収集など、実験導入のための基本環境づくりを行った。この実験では、サルに対して時間遅延の不確実性の程度が異なる2種類の選択肢のうち、一つを選択させるという課題を用いる。この課題は難易度が高いために、まず選択行動そのものをサルが学習できるかどうかを確認する目的で予備実験を行った。予備実験では、既に過去に購入済みのサルを用い、異なる報酬量や異なる遅延と関係付けた視覚的選択肢を二者択一させるような意思決定課題を学習させた。この課題は、遅延の程度が不確実である本実験の課題よりも簡単であるため、選択行動が可能であるかどうかそのものを確認するために適している。その結果、サルは視覚情報のもつ報酬量や遅延などに関する情報を理解し、最適選択を行えることがわかった。この結果は、次年度以降の本実験導入に向けての弾みとなるような成果であった。またこの派生的な成果については、英文学術誌(査読付き)1誌に投稿した。1課題の細部の調整を行った。本課題は、サルが選択行動を行ってから報酬が発生するに至るまでの時間遅延が、不変の選択肢と、ランダムに変化する不確実な選択肢の、いずれかを選ばせる課題である。当初の申請書では、不確実選択肢においては、一定の範囲内で連続的に遅延量が変化するように設定する、と記述していた。しかし数理モデル構築にあたっての利便性と、サルが学習しやすくするという目的から、不確実選択肢における遅延量は2種類にとどめ、これがランダムに切り替わるものをした。また選択肢を示すCRTモニター上の視覚刺激の明度、面積、色彩を統一した。このことにより、選択肢呈示の際の瞳孔径を比較可能となり、身体覚醒度を推定する指標として用いることができるようになった。2サルのトレーニングを行った。アカゲザル一頭に対し6か月間、チェアーへのトランスファー、バー・リリース、遅延報酬と視覚刺激とチェアーに取り付けられた左右バーの三者の連合関係、などを学習させた。この事前のトレーニングにおける成績の改善がプラトーに達したのを確認してから、本課題を導入した。現在はまだ遅延時間が不変の選択肢のみを2種類(0ms遅延対2000ms遅延)提示していずれかを選択させるトレーニングを行っている段階である。H27年4月の時点で、遅延時間が短い方を選択する確率が61%と僅かに高く、この選択率は日々上昇傾向になることから、学習が進んでいるものと判断した。近々時間不確実な選択肢を導入する予定である。3本課題向けに導入した個体が慢性下痢・嘔吐症をきたした。文献的には飼育下のサル集団下痢・嘔吐症が報告されており、ヘリコバクター感染が多いという記述があり、ニューキノロン系の投与を行ったところ著明に改善した。本課題とは直接関係のない派生的な成果ではあるが、今後サルを用いた実験環境の維持にとって有用な所見を得た。サルに対し、事象発生までの遅延時間が、確実な場合と不確実な場合の二つの選択肢を選択させる課題の訓練を行った。この課題では、遅延時間±数10%後のどこかの時点で報酬が与えられる選択肢を2つ用意し、一方を選ばせる。遅延時間と、時間変動量は各々4種類設定したので、計16種類の選択肢がある。このうち2つを無作為に選んで提示し、サルに一報を選ばせる。しかしサルはこの課題を学習できず、選択肢の種類を減らす、遅延を短くする、選択肢の左右位置を固定する、など種々の変更を行い課題の難易度を下げたが同様であった。Herrnsteinが60年代にハトを用いて行った類似の実験では、変動時隔選択肢を2つ提示すると、報酬獲得頻度が高いほうの選択肢を選ぶ確率が高まったとされる。本実験と結果が異なった理由として、動物種ごとに求められる認知機能の違いがあるためではないかと考えた。集団の中の序列の認識や個体識別をはじめ、社会性に関する認知機能においてはサルのほうがハトよりも優れていると思われるが、本実験に要求される能力は、動物の採餌行動と密接に関係している可能性がある。主に菜食性のサルにとって餌場となりうる地上の樹木は固定されている。一方、上空から報酬探索を行うハトは、留鳥であるとはいえ、地上を広く鳥瞰し採餌行動をおこない、地上環境の不確実性を伴う変化に直面し続けている。こうした違いが課題の学習に影響を与えた可能性があると思われた。一方、どちらの選択肢も固定時間であれば、遅延の短いほうを選ぶ、という学習には成功した。また報酬量の違いについても学習することができた。スケジュールと単純遅延とでは報酬の時間割引モデルが異なるという研究者もおり、すでに得られているスケジュール選択行動との違いを検証する実験に移行することで、本実験の実験環境や、実験で得られた所見を今後有効に扱うことができると考えた。

アカゲザルに対し、時間不確実選択課題をトレーニングが、この課題を学習することができなかったため、時間生成課題と単純遅延選択課題とを行わせた。その結果、サルの推定する時間の長さには相当のばらつきがあること、また単純遅延に対する認識感度が低いことなどが示された。頭書の実績の概要にも示した通り、本課題向けに使用することを予定していた2個体が慢性的な下痢・嘔吐症をきたして体重増加が望めない状態が長期続いた。1頭については3kg台、もう1頭については6kgをわずかに超える程度を推移した。本学動物実験倫理規定では体重6kgに満たない個体は実験に供することができない。このため、専門の獣医師の往診や、飼育環境の調整、餌の変更、駆虫薬の投与などといった、種々の対応を行ったが、いずれも改善が望めなかった。文献的調査によれば、赤痢アメーバなどの検疫上問題となる特定の感染症ではなくとも、ある種のヘリコバクターによる感染が認められることがあり、これは通常の診断法では特定が困難で、検体の培養やPCRによる菌種の特定といったかなり特殊で大掛かりな検査を要するとされていた。そこでempericalにニューキノロン等の投与を行い、消化機能を改善させ全身状態を実験に適した状態にするために時間を要した。神経科学今年度前半には、学習を完成させ、行動レベルの記録と解析を行う。もし行動レベルの結果が、当初想定した仮説の説明に耐えうるものであれば、頭部に単一ニューロン活動記録を行うのに必要なポート取付けの手術を施行しニューロン活動記録を開始する。もし行動レベルの結果が望ましくない場合には、当初の計画を変更し、仮説の修正や、トレーニング法の変更、課題の変数を調整するなどして、行動実験としての完成に注力することとする。当初は、実験環境の構築や、予備実験を完了したら、本実験に向けたサルのトレーニングに入る予定であったが、購入したサルが消化器系の疾患を有していたため、倫理規定における実験開始が可能となる体重(6kg)に達するまで成長せず、トレーニングを開始するに至らなかった。導入した個体の全身状態が不良で、この改善のために時間を要し行動実験の開始が遅れたため。本実験用途のサルの健康状態が不良であったため、別のサルを新規購入する。当初の予定では2頭のサルを実験に用いる予定であった。しかし1頭の状態が不良であったため、実験を縮小して1頭のみで行うか、本学の動物飼育施設に環境調整をお願いの上、もし可能であれば、購入単価の安いニホンザル2頭を追加する方針に切り替えるかする。平成26年度においては、1頭のサルのトレーニングと、そのサルに対して島皮質からの神経活動記録に必要なポート埋め込み手術を行う予定である。もし行動実験の結果が当初の想定に適う望ましいものであれば、単一ニューロン活動記録の導入に向けた物品の整備や、学会発表等に充てる。一方、行動実験の結果が望ましくない場合には、実験パラダイムの変更が必要になるため、実験装置の追加整備に充てる。実験用に購入した動物の健康状態が不良であるため、行動記録や神経活動記録には至らなかった。このため当初予定していた学会での発表はできず、およそ学会参加費に相当する旅費が残余として生じた。
容積感受性Clチャンネルによる傍糸球体でのシグナル伝達機構

(1)pIClnの細胞内局在の動態:免疫組織化学による観察によって、ラットではpIClnは近位尿細管では細胞質に遠位尿細管では管腔面の膜に存在することを観察した.(2)ブタ腎由来の株細胞LLC-PK1を用いた実験では、pIClnは細胞質内に存在し核及びその周辺に密度が高く存在した.表面膜には存在しない.(3)細胞下分画を行い、イムノプレット法で検討したところ、pIClnは不溶画分と可溶画分に約50%ずつ存在した.(4)細胞を低浸透圧に曝すと、5分以内に不溶性pIClnの存在比は低下し、可溶pIClnの存在比が上昇した.(5)リコンビナントpIClnを合成し、結合タンパクを検索したところ、極めて強固に結合しているタンパクが5種分離出来た.その中の1つはアクチンであった.(6)pIClnとの結合タンパクを生成し分析しているが、グリセルアルデヒド3リン酸脱水素酵素であることが明らかになった.(7)この研究の課程で、腎には腎固有のタンパクとしてアミノアシラーゼに一次構造が類似したタンパクの分離に成功した.(8)腎には腎固有のタンバクとしてλクリスタリンに一次構造が類似したタンパクの分離に成功した.(1)pIClnの細胞内局在の動態:免疫組織化学による観察によって、ラットではpIClnは近位尿細管では細胞質に遠位尿細管では管腔面の膜に存在することを観察した.(2)ブタ腎由来の株細胞LLC-PK1を用いた実験では、pIClnは細胞質内に存在し核及びその周辺に密度が高く存在した.表面膜には存在しない.(3)細胞下分画を行い、イムノプレット法で検討したところ、pIClnは不溶画分と可溶画分に約50%ずつ存在した.(4)細胞を低浸透圧に曝すと、5分以内に不溶性pIClnの存在比は低下し、可溶pIClnの存在比が上昇した.(5)リコンビナントpIClnを合成し、結合タンパクを検索したところ、極めて強固に結合しているタンパクが5種分離出来た.その中の1つはアクチンであった.(6)pIClnとの結合タンパクを生成し分析しているが、グリセルアルデヒド3リン酸脱水素酵素であることが明らかになった.(7)この研究の課程で、腎には腎固有のタンパクとしてアミノアシラーゼに一次構造が類似したタンパクの分離に成功した.(8)腎には腎固有のタンバクとしてλクリスタリンに一次構造が類似したタンパクの分離に成功した.
南インド、ケーララ地方に現存するヒンドゥー教壁画の技法的・様式的研究

ケーララ地方のヒンドゥー教壁画は、現存作例に関する限り12世紀に現れ19まで描き続けられ、16世紀に独自の技法・様式が完成した。ケーララ地方壁画が完成を迎えるに至った条件は、種々想定出来るが、当地域に木造寺院建築及び木彫の伝統が確立したことと、ヨーロッパ人が多く来航し、ヨーロッパ絵画が多数齎されたことが特筆される。他地域には見られない極めて特徴的な壁画様式が完成するためには、地域独自の造形文化を形成する動きと、国際的な造形文化の影響とが大きく作用したと見るべきである。平成21年度は、交付申請書に記したように、当初ケーララ地方北部を調査する予定であったが、準備を行う段階において変更し、同地方南部パドマナバプラムの王宮壁画を中心に調査を実施した。理由は、調査が難しいとされていたパドマナバプラム王宮壁画について許可が得られる目途が立ち、最近インドにおいては文化財調査に関して規則が改定される傾向にあり、許可が得られる時点で調査を行うべきであると判断したからである。併せて、コーチのマッタンチェーリ宮壁画の調査を行い、同地方に残る壁画として最古の現存作例と言える、ティルナンディッカレーのヒンドゥー教石窟壁画についても調査を実施した。ケーララ地方独自の様式を持った壁画が現れ展開するのは、12世紀以降と考えられるが、遡る8世紀頃の石窟壁画と、様式が完成した後の17乃至18世紀の王宮壁画を調査したことになる。ケーララ地方の壁画は、現存作例から同じ南部インドでも東海岸に沿った地域より遅く展開したと見られる。恐らく東のパッラヴァ朝などの影響により壁画制作が本格化し、徐々に独自性を発展させたと考えられる。ティルナンディッカレー石窟壁画は、ここ数十年でかつて最も取り上げられることが多かった男性像が全く消滅してしまうなど、保存状態が非常に悪く、下描き線だけが残る部分が殆どながら、制作時期が近いパッラヴァ朝壁画と同様に、古代の壁画様式が比較的はっきりと保存されている。その後、様式を単純化させながら、壁画が描き続けられ、南部インド西海岸沿岸地域にオランダ人やポルトガル人が来訪するに至り、ヨーロッパ絵画の影響が現れ、近世ケーララ壁画が完成の域に達した。上述の二つの王宮壁画は、その代表と言える。これらの王宮壁画から、比較的狭い地域に残りながら、17乃至18世紀だけに限っても、ヨーロッパ絵画の受容の仕方や地域的な差違によって、様式と技法の多様性が認められる点が注目される。平成22年度においては、交付申請書に記したように、最重要作例であると同時に制作時期が異なる作例を含んでいるコーチのマッタンチェーリ宮壁画と、新たに州政府より許可を得たクリシュナプラム宮壁画について調査を行った。ただ、これらの調査に予想以上の時間か必要であったため、当初予定していたケーララ地方北部に残る壁面の現地調査は、次年度に延期することとした。クリシュナプラム宮壁画に関しては、一主題を大画面に構成した作例を中心としているものの、調査を完了した。マッタンチェーリ宮壁面は残存する面積が広いため、調査を完了することが難しく、次年度も調査を続行する予定である。今年度の調査によって新たに明らかになったのは、以下の点である。即ち、ケーララ地方固有のヒンドゥー教壁画は、東に隣接するタミル・ナードゥ州の影響を受けて十二世紀頃から制作が本格化したと見られる。その後ヨーロッパ人、特にオランダ人やポルトガル人がこの地方を訪れることになり、理由は目下判然とはしないものの、北に隣接するカルナータカ州の絵画の影響が強く及んだことが、マッタンチェーリ宮壁面の一部からはっきり窺える。それと同時に、ヨーロッパ絵画の影響も時間を追って強まった。影響の詳細は、陰影の付け方がインド絵画の伝統に基づく場合より明暗の差が強いこと、あるいは描かれた種々のモチーフの内に、西方起源のものが多く現れること等である。またケーララ州は比較的領域が狭いが、同時代の作例でも地域や画家の違いによって判然とした様式差が認められることも特筆される。平成23年度においては、現地調査としてケーララ地方に残る壁画のうち最重要作例の一つであるマッタンチェーリ宮壁画の調査研究を深めると同時に、ケーララ地方北部のヒンドゥー教寺院壁画に関する資料収集に努めた。それに加えて、現地調査の一環として北に隣接するカルナータカ州の絵画・彫刻に関する調査及び資料収集を行った。これまでの当研究の進展によって、ケーララ地方の美術は、作例が現れ始める初期段階において東のタミル・ナードゥ州の影響が顕著ながら、研究対象としている壁画を含む、ケーララ地方で中世以降展開した美術が、それだけでなくカルナータカ州の美術の影響も強く受けたことが確実に想定されるようになったからである。平成23年度の現地における調査研究及び資料収集に基づき、分析を重ねることによって、中世後半以降では、カルナータカ州の美術の影響がタミル・ナードゥ州のそれよりも重要であることが明らかとなった。

具体的な事象としては、カルナータカ地方には、当研究と係わる時期の壁画作例が殆ど残らないものの、写本画の作例が確認され、そこに描かれたモチーフがケーララ地方の壁画に同様の様式で受容されている点が指摘出来る。更にインド南部西海岸におけるヨーロッパとの繋がりについて、カルナータカ州南部とケーララ州北・中部が共通してヨーロッパ文化の影響を受けたことからも、ケーララ地方とカルナータカ地方との関係が中世後半以降深かったと見られ、実際に両地域におけるヨーロッパ絵画の影響に関しても同様の現象が看取し得る。平成24年度は、既に調査を遂行した壁画等に関して補足的調査を実施すると共に、ケーララ地方壁画の技法と様式の成立に関与したと思われる他地方の壁画について、9月に調査を実施した。そして当年度が研究の最終年度であるため、過去3年に行った調査研究も含めて、収集した資料を整理分析し、研究結果を纏めた。結論は以下の通りである。ケーララ地方特有のヒンドゥー教壁画は、12世紀頃の早期の作例が確認されている。それ以前の現存するヒンドゥー教美術の状況から、この地域は北及び東の隣接地域に比べて、規模の大きなヒンドゥー教寺院が建立され美術が展開するのが遅かった。ケーララ地方に現存する初期ヒンドゥー教壁画は、カルナータカ地方の影響を受けたと考えられる。技法・様式共に、北と東の隣接地域の中世壁画と大きくは違わない。しかし寺院建立が活発化し、壁画制作が盛んになった15世紀には、独自の技法・様式が形成されることとなった。それには、幾つかの要因が考えられる。一つは、現在も周辺地方に比して降雨量が多く材木が豊かで、固有の木造ヒンドゥー教寺院が発達すると同時に、独自の木彫が展開したことが挙げられる。またヨーロッパ人が新たに開拓された海路により多く渡来し、ヨーロッパ絵画の影響も及んだことも要因に数えられる。16世紀の壁画が多く残り、技法と様式が確立したことが判る。暈取りが施され大胆に誇張された顔貌描写と過度に豪奢な装身具等が特筆されると共に、画面の枠飾りに使われる一種の連珠文が密集する人物や動物の輪郭にも適応されるという、ある面不可解な表現が目立った特徴となっている。17世紀以降は、壁画様式が単純化する傾向を見せるが、同時にヨーロッパ絵画の更に強い影響を示すようになる。連珠文により輪郭を飾ることが少なくなる動きがあり、北部ではカルナータカの、南部ではタミル・ナードゥの様式と共通の特徴を見せるようになった。当研究の初期段階においては、ケーララ地方に壁画が残り始めた頃、東に隣接するタミル・ナードゥ州の中世壁画との関連が強く見られたものの、研究が進展した段階で、中世後半以降、北に隣接するカルナータカ州の絵画との関係が重要であることが明らかとなり、研究の比較対象が当初の計画より大きく拡大し、研究対象内部での問題ばかりでなく、中世から近世に掛けてのインド絵画全体における研究対象の位置付けが明確になって来たからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。当研究が対象とする壁画とカルナータカ地方の絵画との関係が強いことが明確になって来たことにより、研究対象である壁画相互の関係を詳細に明らかにすると同時に、現在まで充分解明されていない、カルナータカ地方の絵画が中世後半以降どのように他地域の絵画と関係を持ちつつ展開して行ったかという問題についても解明する必要が出て来た。
大腸癌患者における便潜血検査免疫法の診断感度に関する研究

333例の大腸腫瘍性病変の集積とFIT測定を実施した。FIT2日法による診断感度は、10mm以上の腺腫:45.6%、粘膜内癌:48.1%、粘膜下層浸潤癌:77.1%、進行癌:91.5%であり、深達度毎の部位別感度は以下の通りであった。10mm以上の腺腫;近位結腸/遠位結腸:34.8%/60.4%、粘膜内癌;近位結腸/遠位結腸:42.3%/53.6%、粘膜下層浸潤癌;近位結腸/遠位結腸:66.7%/83.3%、進行癌;近位結腸/遠位結腸:81.3%/95.3%。FITはスクリーニング法として良好な感度を示すものの、進行度および部位により差があり早期の近位結腸病変に対する診断感度の低下が示された。研究初年度(H25年度)は「研究プロトコールの作成と倫理審査および研究に必要な機器の設置」を目標とした。研究申請書に明記した通り、国立がん研究センター中央病院・東病院における大腸癌外科手術および内視鏡切除例を対象とし、治療前にOCセンサー(栄研化学)を用いた便潜血検査(免疫2日法)を定量法で行う内容の研究実施計画書を作成し、国立がん研究センター倫理審査委員会に審査を依頼した。個人情報の取扱いと検体の管理に十分配慮することが求められ、研究実施計画書及び患者同意説明文書の改訂を行った。また、便潜血検査免疫法の実施に向けて、国立がん研究センター中央病院内視鏡センター内にOCセンサーの機器設置を行い、機器の動作確認と30例のpilot studyが完了した。栄研化学の協力の下、OCセンサーによる便潜血測定法に関するマニュアルを作成することにより、安定した測定が可能となった。併せて、本研究は国立がん研究センター中央病院・東病院の2施設での実施となることから、東病院からの便潜血測定キット移送法の確立が必要となった(国立がん研究センター中央・東病院間で平日常時行っている書類・検体の移送システムを用いることで、安全確実に検体回収が可能であることが確認出来た)。本年度予算にて、便潜血検査試薬および検査用キットの購入が完了しエントリーの準備は整った。次年度より倫理審査が完了した時点でエントリーを開始する。本研究の主たる目的は、臨床の立場から便潜血検査免疫法(FIT)による早期・進行大腸癌の部位別・進行度別(ステージおよび壁深達度別)・腫瘍径別・肉眼型別診断感度を多数例にて検討し、現行の大腸癌検診の限界と改善点を明確にすることである。登録開始から1年間で333例の大腸腫瘍性病変(Advanced neoplasm)の症例集積とFIT測定が完了した。333例の内訳は以下の通りである。10mm以上の腺腫:114例、粘膜内癌:54例、粘膜下層(SM)浸潤癌:48例、進行癌:117例。FIT2日法による診断感度は、10mm以上の腺腫:45.6%、粘膜内癌:48.1%、粘膜下層(SM)浸潤癌:77.1%、進行癌:91.5%であり、各深達度毎の部位別診断感度は以下の通りであった。10mm以上の腺腫;近位結腸/遠位結腸:34.8%/60.4%、粘膜内癌;近位結腸/遠位結腸:42.3%/53.6%、粘膜下層(SM)浸潤癌;近位結腸/遠位結腸:66.7%/83.3%、進行癌;近位結腸/遠位結腸:81.3%/95.3%。以上の結果から、FITは大腸癌のスクリーニング法として良好な診断感度を示すものの、その進行度および病変部位により差があり、早期の近位結腸(盲腸横行結腸)病変に対する診断感度の低下が示された。333例の大腸腫瘍性病変(Advanced neoplasm)の症例集積とFIT測定が完了し、その結果を昨年の米国消化器病週間(DDW)にて発表した。登録333例の内訳は以下の通りである。10 mm以上の腺腫:114例、粘膜内癌:54例、粘膜下層(SM)浸潤癌:48例、進行癌:117例。FIT2日法による診断感度は、10 mm以上の腺腫:45.6%、粘膜内癌:48.1%、粘膜下層(SM)浸潤癌:77.1%、進行癌:91.5%であり、深達度毎の部位別診断感度は以下の通りであった。10 mm以上の腺腫;近位結腸/遠位結腸:34.8%/ 60.4%、粘膜内癌;近位結腸/遠位結腸42.3%/ 53.6%、粘膜下層(SM)浸潤癌;近位結腸/遠位結腸:66.7%/ 83.3%、進行癌;近位結腸/遠位結腸:81.3%/ 95.3%。以上の結果から、FITは大腸癌のスクリーニング法として良好な診断

感度を示すものの、その進行度および病変部位により差があり、早期の近位結腸(盲腸横行結腸)病変に対する診断感度の低下が示された。上記データに関する報告以降もエントリーを継続して行った。最終的に500例でのデータ解析および英語論文化を図る予定である。333例の大腸腫瘍性病変の集積とFIT測定を実施した。FIT2日法による診断感度は、10mm以上の腺腫:45.6%、粘膜内癌:48.1%、粘膜下層浸潤癌:77.1%、進行癌:91.5%であり、深達度毎の部位別感度は以下の通りであった。10mm以上の腺腫;近位結腸/遠位結腸:34.8%/60.4%、粘膜内癌;近位結腸/遠位結腸:42.3%/53.6%、粘膜下層浸潤癌;近位結腸/遠位結腸:66.7%/83.3%、進行癌;近位結腸/遠位結腸:81.3%/95.3%。FITはスクリーニング法として良好な感度を示すものの、進行度および部位により差があり早期の近位結腸病変に対する診断感度の低下が示された。症例の集積及び解析は順調であり、本データを米国消化器病週間(DDW)にて発表した。現時点で既に過去のFIT研究と比較して最大症例数での検討となっているが、今後も症例を蓄積し、研究期間終了時点でのデータをまとめて英語論文化を図る予定である。大腸癌スクリーニング・サーベイランス本邦にて1992年より大腸がん検診に用いられているFITだが、部位別・進行度別(ステージおよび壁深達度別)・腫瘍径別・肉眼型別診断感度に関する多数例での検討は本研究が初めてである。今回の中間解析結果から、近位結腸(盲腸横行結腸)におけるFIT感度の低下が示された。近年、とくに高齢者における近位結腸大腸癌の割合が高まっており、FIT検診に加え全大腸内視鏡検査を1回介入させることが、大腸癌死亡率低下に繋がる可能性が高い。最終的に400-500例でのデータ解析を行い、英語論文により本研究成果を公表することは、世界的にFIT検診が広まりつつある現状において意義深いことである。但し、本研究は既知の大腸腫瘍性病変を対象としており、感度分析は可能であるものの特異度についての検討が出来ておらず、今後更なる検証が必要である。研究申請書では、研究開始後8ヶ月間でのプロトコール完成と倫理審査完了、便潜血機器の設置を目標としていた。概ね目標は達成しているが、当初の予定よりも倫理審査に時間を要しており、症例のエントリー開始時期が若干遅れている状況である。但し、研究を進める上でのその他の準備はほぼ完了しており、本研究は概ね順調に進展していると自己評価した。購入予定で予算をたてていた試薬等が実際の予算より低く購入が出来ました為本研究の主たる目的は、臨床の立場から便潜血検査免疫法による早期・進行大腸癌の部位別・進行度別(ステージおよび壁深達度別)・腫瘍径別・肉眼型別診断感度を多数例にて検討し、現行の大腸癌検診の限界と改善点を明確にすることである。本研究内容は、平成19年に「がん対策基本法」に基づいて策定された「がん対策推進基本計画」の個別目標の一つとして掲げられた「がん早期発見」のための検診精度の評価と今後日本での大腸癌検診スタイルの改変時にその重要な基礎データとして寄与するものとなると考えており、研究計画に沿って研究を遂行し確実に成果を上げたい。次年度は総括となりますので論文化に向け、英文校正等に充当予定です。研究初年度は、実施計画に沿って概ね予定通りに遂行出来たが、登録開始時期が若干遅れたことにより、それに係る検査試薬及び検査用キットの購入が当初の予定よりも少額となった。そのため、約30万円の次年度への繰越しが必要となった。研究2年目(次年度H26年度)から本格的に症例のエントリーが開始となるため、繰越金を検査試薬及び検査用キット等に有効利用させて頂く。併せて、エントリー開始後のクオリティーコントロールを目的とした研究グループでの会議を計画しており、その際の費用にも充当させて頂く予定である。
排卵時卵胞における糖質コルチコイドの生理的役割の解明

排卵は炎症様反応であり、排卵時の卵子は炎症関連物質の影響を受けることが予測される。本研究ではウシ卵丘卵子複合体(COC)における抗炎症性糖質コルチコイド(G)と代表的な炎症性サイトカインであるIL-1の作用とその調節機構を調べた。ウシCOCではGを活性化/非活性化する酵素の発現と活性、およびIL-1の発現と作用が認められた。以上のことから排卵時のウシCOCではIL-1とGが細胞機能を複雑に調節していることが示された。・FSHによる21hの卵母細胞の成熟(IVM)は卵丘細胞における11HSD1mRNA発現を対象区に比べ100倍近く増加させた。FSH処置は11HSD2とGRの発現を5-10倍増加させたが、両者の発現は11HSD1に比較して非常に低かった。・膨化した卵丘中に点在する卵丘細胞の細胞質で11HSD1タンパクの発現が確認された。・FSH処置により卵丘卵母細胞複合体(COC)の11HSD1リダクターゼ活性の上昇が認められた。・ラット顆粒層細胞で11HSD1発現を増加させる事が報告されているIL-1βはウシCOCでこれら因子の発現に影響を与えなかった。培養液中へのGCが卵母細胞の成熟やCOCの炎症性遺伝子発現に与える影響を調べた。・生理的濃度のGC(100nM)は卵母細胞の核成熟に影響を与えなかった。・排卵に関与する主要なサイトカインであるIL-1βやケモカインIL-8はウシCOCではほとんど発現が認められなかった。以上の事から排卵に向かうCOCでは11HSD1によるGCの活性化が亢進するが、卵母細胞の成熟や卵丘膨化に重要な役割を果たすPGE2の生産には影響を与えない事が示唆された。・FSHによる21hの卵母細胞の成熟(IVM)は卵丘細胞における11HSD1 mRNA発現を対象区に比べ100倍近く増加させた。・生理的濃度のGC(1-100nM)は卵母細胞の核成熟に影響を与えなかった。・排卵に関与する主要なサイトカインであるIL-1βやケモカイン1L-8はウシCOCではほとんど発現が認められなかった。しかしCOCにはIL-1の機能的受容体が存在し、卵丘膨化を引き起すこと無く卵母細胞の核成熟を促進した。以上の事から排卵に向かうCOCでは11HSD1によるGCの活性化が亢進するが、卵母細胞の成熟や卵丘膨化に重要な役割を果たすPGE2やIL、HAS2の生産には影響を与えない事が示唆された。この結果からGCがCOC以外をターゲットに働く可能性が示唆された。哺乳動物の排卵は炎症用反応であり多くの炎症性物質が関与することが知られている。一方、排卵前後の卵胞で抗炎症性糖質コルチコイド(G)の活性が高まることが近年ヒトや実験動物で報告されている。本研究では排卵に伴う炎症性物質の影響を受けることが予測される卵丘卵子複合体(COC)において、1)Gシステムの存在とその調節機構、および2)GがCOCに与える影響と作用機序を明らかにすることを目的とし、以下の結果を得た。(1)代表的なサイトカインIL-1はウシ卵子の核成熟を誘起するが、卵丘細胞のプロジェステロンやプロスタグランジン合成酵素、11β-HSD1の発現には影響を与えない。これはIL-1受容体が卵子でのみ発現しているためである。(2)ウシ卵子ではIL-1α/β、IL-1受容体アンタゴニスト(IL-1RA)の高い発現が見られることから、IL-1システムが局所因子として卵子成熟に関わっている可能性が考えられる。(3)G受容体は主に卵子で発現しており、高濃度のG処置は卵子成熟を抑制する。(4)卵子ではGの非活性型酵素(酸化型酵素)11β-HSD2の発現と活性が認められた。

阻害剤により11β-HSD2の活性を抑制するとGの卵子成熟抑制効果が高まることから11β-HSD2が卵子を卵丘で合成されるGから守っている可能性がある。以上のことからウシCOCではGシステムが存在しており、局所のG濃度を合目的的に調節することでCOCを炎症反応や高濃度のGから防御している可能性が示された。
核移殖と顕微授精技術を用いた雄性生殖細胞ゲノムの全能性と受精能獲得に関する研究

今年度行ったのは、新規雄性単為発生胚作出法の開発である。インプリント遺伝子を人為的に操作することによって満期発生させることに成功している雌性単為発生胚と同様、雄性単為発生胚もまた、ゲノム刷り込みの研究材料などとして非常に有用である。今回開発した方法は、まず、未受精卵子に人為的活性化処理を施し、第二減数分裂後期または終期あたりに移行したところで、2つの円形精子細胞を授精する。その後第二極体を吸引し、紡錘糸で連結している卵子の染色体を除去することで、雄性2倍体胚を作出できるというものである。従来の方法は、細胞質内精子注入法(ICSI)と前核除去用いる方法であり、これと比較すると、今回開発した方法は、円形精子細胞注入法(ROSI)を応用したものであり、雌雄の前核を識別する必要がないため、技術的に簡便であると言える。また、胚移植後の発生も観察したところ、5%程度の効率で妊娠中期の胎仔が得られることが明らかとなった。さらに、得られた胎仔16匹のうち2匹は、これまで、雄性単為発生胚の発生の限界であると報告されているステージを超えて発生していた。これらのことから、本方法は、このように雄性単為発生胚を作出するために有効というばかりではなく、これによって、新たな研究材料の提供がなされる可能性も示唆された。現在、これらの胎仔が雄性単為発生胚であることを裏付けるために、バイサルファイトシークエンシング法によるインプリント遺伝子(H19, Igf2r, IG-DMR)のDNAメチル化解析を行っており、今年度中に結論が出る見通しである。また、本方法を応用し、卵子を用いて網羅的刷り込み操作を行うための技術開発も進めている。今年度は、主に、マウス卵子体外成熟系の改良および、これを一次精母細胞の顕微授精に応用することを試みた。卵子の体外成熟技術は、卵子の細胞生化学的研究や核置換実験に必須の技術であり、特に、マウスでは、第一減数分裂前の未成熟卵子に一次精子母細胞を授精させることで産仔が得られることが明らかになっている。この技術を応用することで、一次精子母細胞の受精能や、未成熟卵子の持つ特性・能力などを研究することが可能になると考えられる。しかし、このように、未成熟卵子を顕微操作する場合、操作の便宜上、卵子の成熟に必要な卵丘細胞を除去する必要があり、体外成熟の効率が非常に悪くなる。そこで、マウスIVM培地の改変によって、卵丘細胞のない卵子の体外成熟を改善することを試みた。その結果、体外成熟用培地の工夫によって、卵子の体外成熟およびその後の発生の効率が向上した。また、体外成熟環境の違いによって、卵子の細胞生化学的特徴、特に、ミトコンドリア活性とMaturation Promoting Factor (MPF)に差が出ることが明らかとなった。さらに、最も条件の良かった体外成熟系を一次精母細胞の顕微授精に応用した場合、今まで必須であると考えられてきた核置換を伴わずに、産仔を得ることにも成功した。この結果は、マウスにおいて、IVM培地の最適化は、少なくともcumulus-free IVM卵子の質を改善することを示唆している。今後はこの技術を基盤にし、導入された生殖細胞に対して卵子側が与える影響も検討していく予定である。なお、この研究成果に対して、2回(国内1回,国外1回)の学会発表と学術誌への論文発表を行った。また、その他に、雄性生殖細胞核の発生過程での性質の変化について、定量RT-PCR・免疫染色・DNAマイクロアレイなどを用いた解析が現在進行中であり、来年度は、これをさらに進めていく予定である。
プローブカー情報を用いた災害時リアルタイム道路被害推定アルゴリズムの開発

本研究は,災害時に被災地を走行する車両から点あるいは面の道路被害を推定するアルゴリズムの開発と,そのアルゴリズムを組み込んだ車載器センサーと道路被害推定プロトタイプシステムに求められる仕様を明らかにすることを目的としている.土砂災害や段差被害といった道路被害の典型事例を対象として, GPS内蔵加速度センサーを用いて被害検知を可能とするアルゴリズムを構築するとともに,スマートフォン・アプリへの実装を行った.また,集中豪雨等の都市部における道路浸水状況や集中豪雨による通行困難な道路リンクの抽出を行う可能性について検討し,平常時のデータベースと差異を用いて,抽出が可能である事を示した.本研究は,災害時に被災地を走行する車両から点あるいは面の道路被害を推定するアルゴリズムの開発と,そのアルゴリズムを組み込んだ車載器センサーと道路被害推定プロトタイプシステムに求められる仕様を明らかにすることを目的としている.土砂災害や段差被害といった道路被害の典型事例を対象として, GPS内蔵加速度センサーを用いて被害検知を可能とするアルゴリズムを構築するとともに,スマートフォン・アプリへの実装を行った.また,集中豪雨等の都市部における道路浸水状況や集中豪雨による通行困難な道路リンクの抽出を行う可能性について検討し,平常時のデータベースと差異を用いて,抽出が可能である事を示した.本研究は、災害時に被災地を走行する車両から、点あるいは面的な道路被害を推定するアルゴリズム開発と、そのアルゴリズムを組み込んだ車載器センサーと道路被害推定プロトタイプシステムに求められる仕様を明らかにすることを目的としている。平成22年度は、過去の地震災害や土砂災害による道路被害について調査し、これまでに収集した車両走行データを見直すことにより、車両異常走行パターンについて再検討した。GPS、3軸加速度の高精度センサーを組み込んだ計測装置を用いて、橋台部での段差走行、切土/盛土の崩壊による片側通行等、道路被害箇所の異常車両走行実験を計画し、実施した。人工の段差と供用前の道路を走行する実験を、複数の種類の車両を用いて、複数のダライバーで実施し、異常走行の基本データを収集してデータベース化した。さらに収集した異常車両走行データの分析より、異常走行を再現できる力学モデルの抽出に成功した。過去の水害時の道路浸水被害と行政の対応について、2009年7月における九州北部に豪雨災害を対象に福岡県、福岡市にヒアリング調査を実施した。野村総合研究所の協力を得て、同水害時のタクシープローブデータを入手し、地理情報システム上で可視化するとともに、浸水被害とプローブデータの特徴。平常時との差異について分析した。クライストチャーチ地震における液状化に起因する道路被害調査を実施し、新たな道路被害パターンを見出すことができた。本研究は、災害時に被災地を走行する車両から、点あるいは面的な道路被害を推定するアルゴリズムの開発と、そのアルゴリズムを組み込んだ車載器センサーと道路被害推定プロトタイプシステムに求められる仕様を明らかにすることを目的としている。平成23年度は、切土/盛土の崩壊による片側通行等、道路被害箇所の異常車両走行の検知に関する既開発のアルゴリズムを用いて、スマートフォンの加速度ならびにジャイロセンサーの情報から異常走行を検知するスマートフォン・アプリを作成した。また、車両走行実験によってその適用性を検証した。これにより、スマートフォンが車載器になりうることを示すことができた。一方、3軸加速度を用いて、橋台部での段差走行における段差量を検知するアルゴリズムを、1自由度系の運動方程式の解に基づいて構築した。さらに、GISソフトならびにデータを導入し、土砂災害危険個所と車両の異常走行の関連付けに関するアルゴリズムを構築した.平成21年7月における九州北部の豪雨災害における福岡市内のタクシープローブデータを使って、平常時の移動平均速度の統計情報とリアルタイム車両走行データから面的に道路浸水域を推定するアルゴリズムと浸水箇所を抽出するアルゴリズム構築を行った。東北地方太平洋沖地震が発生したことから、地震発生後に自動車メーカー、カーナビメーカーが実施した交通実績マップの提供状況について調査した。また、地震当日のいすゞ自動車の大型車両プローブデータを入手し、地震前後の被災地を通行する車両の通行軌跡について、津波浸水実績との関係を中心に定性的な分析を行った。昨年発生したクライストチャーチ地震ならびにブリスベン水害における都市の被害と交通への影響について、現地の復興状況視察とともに災害発生直後では得られない報道資料を現地で集めた。平成24年度は、平成22年度、23年度に構築した道路被害検知を目的としたスマートフォン・アプリを用いた走行実験を行い、得られた走行データを基にアルゴリズムの修正を行った。具体的には、橋台部での段差走行、切土/盛土の崩壊による片側通行等、道路被害箇所の異常車両走行実験を計画し、実施するとともに、GPS、3軸加速度の高精度センサーを組み込んだ計測装置の実験結果と比較して、十分な精度での検知が可能である事を確認した。スマートフォン・アプリ上で計測された推定結果は、道路被害推定システム(道路情報や土砂災害等のハザード情報をGISに実装したプロトタイプ)上で可視化し、対象地域の道路被害情報を一元的に把握できることを確認した。過去の水害時の道路浸水被害と行政の対応について,2011年東北地方太平洋沖地震による津波浸水被害を対象として、いすゞ自動車から提供されたトラックプローブデータについて解析を行った。岩手県から宮城県の沿岸部を対象に、地震前後のトラックの走行軌跡と津波浸水領域の関係について分析した。その結果、津波到達後に浸水被害領域からプローブデータが消失することが確認され、本研究で提案している平常時の走行データとの差異を抽出することにより津波浸水領域の推定が可能であることを示した。東日本大震災で実用化されるに至った通れた道路マップ(通行実績マップ)の開発経緯から実用化に至るまでをレビューし、世界地震工学会議に投稿した。

スマートフォンの機能向上・普及のスピードが速いため、スマートフォン・アプリへの開発の方向転換はあるものの、目的の達成度としては順調である。24年度が最終年度であるため、記入しない。成果を形にして残したい。開発したシステムの実装を念頭に研究を推進する。
地域統計データにみる人口減少地域の社会経済変動のトレンドと市町村合併のインパクト

本研究では、人口減少地域統計および市町村合併に関する統計から成るデータベースの構築作業を行った。また、これらの地域に関わる社会経済変動の分析を行った結果、過去、東日本と西日本の間で過疎の類型が明らかに異なっていた状況から、現代に至るにしたがってこの二地域間の差が顕著ではなくなってきたことや、四国地方の過疎地域の依然深刻な状況が判明した。さらに、合併後の小規模山村地域の深刻な状況や、小地域統計の取扱いに危惧が残されることも判明した。本研究の目的は、人口減少地域を対象として、当該地域における社会経済的な中・長期変動のトレンドを把握した上で、当該地域の抱える問題点や課題を明らかにすることである。具体的には、複数時点での地域統計データを収集してデータベースを構築し、多変量解析による地域類型化とその変化の分析を行い、その背景の分析や、当該地域の問題に関係する対策・政策の再検討をすることを主眼点とする。この趣旨に沿って、研究の初年度である当該年度には以下の5点を主とする作業・活動を行った。(1)過疎地域に関する複数時点でのデータ等をもとにしてデータベースの構築に取り掛かった。入力作業は順調に進んでいる。人口減少地域に関する時系列的分析が為されていない中で、本データベース構築の意義は大きい。(2)人口減少地域の典型例である旧産炭地域に関するデータベースの構築も開始した。石炭政策の最終段階で産炭地域指定を受けていた市町村を対象として、それらの地域に関する社会経済的データを収集して入力作業を行った。(3)スウェーデンへの海外出張を行って林業地帯を視察し、学術発表も行った。その発表では、山間地域の林業振興と都市農村交流を組み合わせた活動を行っている徳島県のNPOについての事例報告を行い、ソーシャル=キャピタル(社会関係資本)の異なる二形態の結合的展開(ボンディングとブリッジング)の状況を明らかにした。(4)韓国への海外出張を行い、学術発表を行った。その発表では、市町村合併の陰で小地域統計を使用しないことによって隠蔽されてしまう地域問題のあることを指摘した。(5)本年度構築した前記データベースの分析成果の一部を含む論文『過疎・人口激減地域における人口流出に関する研究』を執筆し、博士(文学)の学位(論文博士)を九州大学から授与された。本研究に関しては学術図書としての刊行を目指して、研究成果公開促進費の申請も行っている。具体的には、複数時点での地域統計データを収集してデータベースを構築し、多変量解析による地域類型化とその変化の分析を行って、その背景の分析や、当該地域の問題に関係する対策・政策の再検討をすることを主眼点とする。この趣旨に沿って、研究の2年度目である当該年度には以下の5点を主とする作業・活動を行った。(1)過疎地域に関する複数時点でのデータ等をもとにしてデータベースを構築する作業を継続した。(2)過疎地域を含むエリアで市町村合併が行われた地域に関するデータベースの構築作業も開始した。(3)人口減少地域の典型例である旧産炭地域に関するデータベースの構築を行った。(4)スウェーデンの研究者たちと国際ワークショップを企画し、石垣島において実行した。また、そこでの研究報告を行った。(5)人口流出とソーシャル・キャピタルに関する論考をまとめた研究書(単独執筆)の原稿を完成し、出版に向けて出版社との具体的折衝を行い始めた。最終年度に当たる平成22年度には、過疎地域統計データおよび市町村合併に関する統計データから成るデータベースの構築作業を行った。これらのデータベースをもとに分析を行った結果、過去、東日本と西日本の間で過疎の類型が明らかに異なっていた状況から、現代に至るにしたがってこの二地域間の差が顕著ではなくなってきたことや、四国地方の過疎地域の依然深刻な状況が判明した。平成の市町村合併では、対等的な合併のほかに、小規模山村地域が比較的規模の大きな地方都市に吸収される形式で合併される事例も見受けられ、合併後の小規模山村地域の状況や、小地域統計の取扱いに危惧が残されることが判明した。すなわち、合併によって公共サービス機会の衰退や、アクセシビリティの劣悪化、交通・移動コストの上昇等が生じ、山村等の縁辺地域の住民がさらに縁辺化されてしまった可能性が高い状況を生んだことが分かった。8月にスウェーデンのイエンシェピングで開催された国際地域科学会ヨーロッパ部会50周年記念大会に参加し、ソーシャル・キャピタルに関する部会において、分析スケールの変化に応じて地域現象を捉えるべきであるという主張の下での研究報告を行った。

最終的に今後の課題を整理すると、しばらくは急速に高齢化が進む日本の中で、過疎地域、とくに山間地域の社会経済的状況の追跡や、平成の市町村合併のインパクトに関する、さらに詳細な検証が不可欠であることなどが挙げられる。,また、小地域統計の利用活性化に向けた取り組みも必要である。