hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加速器実験を用いた素粒子理論モデルの選別及びパラメータ測定可能性の理論的研究

PGMにおいて、ゲージ粒子の超対称パートナーの質量はanomaly mediationと呼ばれる方法で自動的に生まれている。この生成方法が模型の基礎になっているので、anomaly mediationが正しいかをよく検証しておく必要が有る。一般的には、anomaly mediationは超共型補整場を導入した理論形式で導かれる。しかしながら、それを導入しない理論形式では矛盾が存在する可能性が指摘されていた。私は、経路積分の尺度を適切に考慮することでその矛盾がなくなることを示した。(2)初期宇宙理論からの超対称性の破れのスケールに対する制限PGMでは、スカラー粒子達の質量は電弱スケールの約1000倍とされている。ヒッグスも自然には同程度の質量を持つので、電弱スケールを得るためにはヒッグス質量を微調整する必要が有るという、甚だ不自然な状況にある。なぜ、スカラー粒子達の質量が電弱スケールと同程度でないのだろうか。スカラー粒子達の質量は超対称性の破れのスケールで決まっているので、なぜ超対称性の破れのスケールが大きいのだろうか、という疑問に答える必要がある。これに対し私は、超対称性の破れのスケールの大きさに対する宇宙論的制限を考察した。ある種のインフレーション模型においては、インフラトンがどうしても重力子の超対称パートナー(グラヴィティーノ)に崩壊してしまうことで、宇宙が暗黒物質だらけになってしまう。これを防ぐには、超対称性の破れのスケールが大きく、グラヴィティーノが重いために、崩壊が力学的に禁止されている必要がある。私は、このインフレーション模型が正しいとすれば超対称性の破れの大きさに下限が存在するので、ヒッグス質量の微調整をせざるをえない、という可能性を指摘した。26年度が最終年度であるため、記入しない。私はまず、トップパートナーのLHCにおける検出方法に関して研究した。電弱対称性の破れのエネルギースケールが重力のエネルギースケールよりも遥かに小さいことには、何か理由があるはずである。電弱対称性のスケールを説明するような理論として私が有力だと考えるものに、超対称性理論とリトルビッグス模型がある。それらのモデルに、トップパートナーと呼ばれる、トップクォークと混合するような粒子がしばしば現れる。このような粒子をLHC実験で探索することは重要である。私はトップパートナーがトップクォークとヒッグス粒子に崩壊しさらにそれらがボトムクォークに崩壊することに注目し、ボトムクォークが多数含まれるような信号を探索することを提案した。さらに、どの程度の質量のトップパートナーをならばLHC実験で探索できるかをモンテカルロシミュレーションを用いて計算した。この方法は、LHC実験で実際に使われている。私はまた、暗黒物質のLHC実験における検出方法に関する研究を行った。銀河の回転の様子、遠方より飛来する光のスペクトルの様子の観測から、宇宙には暗黒物質と呼ばれる、光をほとんど発しない物質があることがわかっている。私は暗黒物質と各々6種のクォーク達の持ちうる相互作用を書き下し、その相互作用がどの程度の大きさであれば現在の暗黒物質の量が説明できるか、どの程度の大きさであればLHCで検出することができるかを計算した。全てのクォークに対しにこのような計算を行ったのは私が初めてであり、私の計算結果はLHCにおける暗黒物質探査において必要となるものである。電弱対称性の破れの大きさを説明する模型の一つに、超対称性模型がある。その模型では、超対称性の破れがヒッグス場に伝わることでヒッグス場が負の質量を獲得し、電弱対称性が破れる。超対称性の破れの伝え方によって超対称性粒子の重さが決まるので、何らかの伝え方のモデルを仮定してそれを実験的にどう確かめるかを考察することは重要である。私が最も注目している伝え方は、「最小超重力誘導型模型」("Pure gravity mediation")と呼ばれる、超対称性の破れを単に重力相互作用で伝える、というシンプルな模型である。この模型はポロニー問題やグラヴィティーノ問題が無いという点で初期宇宙論と相性が良い。最小超重力誘導型模型は、ゲージーノ(ゲージ粒子の超対称性パートナー)がスカラー粒子に比べて2桁ほど軽い、ということを予言し、かつ中性のゲージーノは暗黒物質の良い候補である。そのため、ゲージーノが実験的に調べるべき最初の対象となる。そこで私は、ゲージーノ質量に対する予言を詳細に調べ、どのように実験的にゲージーノの存在を検証するかを研究した。ゲージーノ質量に対する予言は、Peccei-Quinn機構が存在すると一般に影響を受けることが知られている。暗黒物質の量はゲージーノ質量に強く依存しているので、暗黒物質の残存量が実験値と合うということから、モデルのパラメータのどの領域が好まれるかを明らかにした。また、その領域が加速器実験や宇宙線観測でどのように探索できるかを議論した。

ヒッグスも自然には同程度の質量を持つので、電弱スケールを得るためにはヒッグス質量を微調整する必要が有るという、甚だ不自然な状況にある。なぜ、スカラー粒子達の質量が電弱スケールと同程度でないのだろうか。スカラー粒子達の質量は超対称性の破れのスケールで決まっているので、なぜ超対称性の破れのスケールが大きいのだろうか、という疑問に答える必要がある。これに対し私は、超対称性の破れのスケールの大きさに対する宇宙論的制限を考察した。ある種のインフレーション模型においては、インフラトンがどうしても重力子の超対称パートナー(グラヴィティーノ)に崩壊してしまうことで、宇宙が暗黒物質だらけになってしまう。これを防ぐには、超対称性の破れのスケールが大きく、グラヴィティーノが重いために、崩壊が力学的に禁止されている必要がある。私は、このインフレーション模型が正しいとすれば超対称性の破れの大きさに下限が存在するので、ヒッグス質量の微調整をせざるをえない、という可能性を指摘した。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請書の平成24年度の研究計画に記載した内容が完了したため。また、それに加え暗黒物質に関する研究を遂行できたため。申請書に記載した内容を遂行し、かっ宇宙線観測による模型の検証可能性についても調べられたため。LHC実験の進展により、素粒子理論模型に関する制限が付いた。その制限を考慮した上で、LHC実験で模型、とくに超対称性に基づく模型をいかに検証するかを考える。模型を改良しなければいけない時には改良する。BICEP2実験によりインフレーション中のエネルギースケールが決まった。このスケールを基に、どのような素粒子理論模型が好まれるかについて考察し、LHC実験等でその模型をどのように検証すべきかを議論する必要がある。
振動ダイナミクスの新しい理論と水素結合系への応用

本研究課題は水素結合系の動的挙動の理論的解明を目的としている。その第一歩として昨年度は新しい理論的手法(振動擬縮退摂動論,瞬間振動状態解析法)を開発した。本年度は代表的な水素結合クラスターであるグアニン・シトシン塩基対に対し開発した理論を適用した。実験で観測されているブロードな水素伸縮バンドの再現に成功し,ブロードニングの起源を理論的に解明した。グアニン・シトシン(GC)塩基対は81個の振動自由度を持ち,従来の方法ではこの大きさの分子を量子的に扱うことは不可能であった。最近我々が開発した,非調和ポテンシャルを効率的に生成するMultiresolution法と振動Schrodinger方程式の高速解法である振動擬縮退摂動論はこれを可能にした。GC塩基対を始め水素結合を持つ系では,赤外吸収スペクトルのOH/NH伸縮バンドが大きなred shiftと数百cm^<-1>に渡るブロード化を伴うことがよく知られていたが,その起源はこれまで明らかではなかった。我々の非調和計算は3000cm^<-1>付近のブロードな特徴を再現し,波動関数の中身を解析することでブロードニングの機構を明らかにすることができた。時間依存の側面では100fsの超高速振動エネルギー緩和が伴うことが示唆された。また,非調和定数と調和振動数をベースに振動モード間の非調和カップリングの強さを定性的に予測ずる指数を提案した。本研究課題は水素結合系の動的挙動の理論的解明を目的とする.水素結合は超分子設計や生体分子の機能発現に重要な役割を果たしており,その基礎的な理解は幅広い科学分野で必要とされている.ここでは, (1)動ダイナミクスを扱う新しい理論的手法を確立,(2)クラスター・凝縮相での水素結合系への応用計算を目的とする.クラスターや凝縮相に対し精密な結果が揃っている実験研究を参照とし,提案する理論を検証するとともに,水素結合系に対する理解を深めたい.本年度は新しい理論的手法として,振動擬縮退摂動論と瞬間振動状態解析法を開発した.振動状態の共鳴は分子スペクトル,エネルギー移動.そして反応ダイナミクスに大きな影響を及ぼし,その定量的な記述は非常に重要である.分子振動の共鳴状態には2種類の相互作用が関与する. 1つはエネルギー的に擬縮退しているゼロ次配置関数の間の強い相互作用であり,配置関数が強く混ざることで共鳴状態を形成する.もう1つは励起配置を通した相互作用であり, 1つ1つは大きな相互作用ではないが,非常に多くの配置関数が関与するため,全体としては無視できない量になる.これらの相互作用をバランスよく記述するため,振動擬縮退摂動論(VQDPT)を提案した.この方法では,前者を配置間相互作用法で,後者を摂動論により扱うことで,精度を落とすことなく計算コストを大幅に下げることができる.これまで,強いFermi共鳴を示すCO_2, H_2CO, C_6H_6の振動状態をよく再現した.VQDPT法は孤立系分子に適した方法である.一方,溶液中やたんぱく質中など,ある環境におかれた分子は決定的な平衡構造・振動数は存在せず,系全体の熱ゆらぎにより振動数は一定の幅を伴って観測される.ここでは分子動力学計算と非調和計算を組み合わせることで,熱運動による振動数の揺らぎを高い信頼性で計算できる手法を新たに開発した.この方法をフラーレンに内包された水分子へ応用し,フラーレン内で熱運動する水分子のOH伸縮振動の振動数の時間変化を解析した.本研究課題は水素結合系の動的挙動の理論的解明を目的としている。
流砂系内における港湾建設の長期的・広域的影響の解明と新しい港湾設計手法の開発

手取川広域流砂系を対象に,長期地形変動に対する統計解析を実施し,港湾・海岸構造物建造前後の変遷を比較対照して,人為的影響下における適応過程を示した.また,海底掘削により,屈折作用に基づいて波向きを制御し,港内を静穏化する手法を提示して,期待される効果や適用限界を明らかにした.合わせて,ネットワークカメラを活用した海浜地形の自動観測システムを開発し,低コストの長期連続観測手法を確立した.手取川広域流砂系を対象に,長期地形変動に対する統計解析を実施し,港湾・海岸構造物建造前後の変遷を比較対照して,人為的影響下における適応過程を示した.また,海底掘削により,屈折作用に基づいて波向きを制御し,港内を静穏化する手法を提示して,期待される効果や適用限界を明らかにした.合わせて,ネットワークカメラを活用した海浜地形の自動観測システムを開発し,低コストの長期連続観測手法を確立した.本年度は,石川県手取川流砂系を対象に,長期間蓄積されてきた海岸深浅測量の結果(加越・石川海岸)を活用して,地形変動に対する統計解析を実施した.ここでは,沿岸域の地形変化を統計的に解析するためのツールとして注目されている経験的固有関数法を用いて,広域的・長期的変化を解析し,基本となるモードとその特徴を明らかにするとともに,加越・石川海岸の長期地形変動や海岸土砂量変動の特性と港湾・離岸堤・ダム等の水理構造物建設に代表される人為的インパクトの相関について検討した.特に,加越・石川海岸で大規模に発達し,外浜の地形変動を特徴付けている沿岸砂州に着目して,構造物建造や土砂量の減少による影響など,人為的影響下における新しい平衡モードへの適応・遷移過程について解析を行った.また,海底地形を台形状に掘削して地形を改変し,屈折作用を発現させることで波浪制御を行って港内を静穏化する手法の有効性について検討し,広い範囲の入射波条件(周期,波向)に対して,緩勾配方程式を用いた体系的な数値解析を行って,期待される効果や適用限界等を明らかにした.続いて,掘削断面形状の影響に関する基礎的検討を行い,V字型掘削や複合型断面掘削等の採用により,航路・泊地の静穏化効果を高めることが可能であることを示した.合わせて,漁港建設の影響を受ける石川県珠洲市鉢ケ崎海岸にネットワークカメラを設置し,波浪・海浜地形の観測システムを構築して,高速回線を経由した自動連続観測の試行を進めた.今年度は,カメラ制御の技術や座標変換の精度等が,観測データの品質に及ぼす影響について,検討・確認を行い,観測手法の有効性を検証した.本年度は,石川県手取川起源の広域流砂系のうち,金沢港以北の北部加越海岸を中心に,深浅測量の結果を活用して,地形変動に対する統計解析を実施した.ここでは,沿岸域の地形変化を統計解析するためのツールとして経験的固有関数法を用いて,汀線位置の変動および海底地形変化を解析し,基本となるモードとその特徴を明らかにした.合わせて,海岸土砂量変動との関連や港湾防波堤・離岸堤等の海岸・港湾構造物建設に代表される人為的インパクトと海浜地形変動との相関について検討した.また,港湾防波堤の開口部あるいは背後域を局所的に掘削し,水深変化による屈折作用を発現させることで波浪制御を行って港内を静穏化する手法の有効性について検討を行った.ここでは,広い範囲の入射波条件に対して,緩勾配方程式を用いた体系的な数値解析を行って,期待される効果や適用限界等を明らかにした.続いて,一文字防波堤背後のトレンチ掘削の影響に関する基礎的検討を行い、規則波・不規則波それぞれに対する静穏化効果や有効適用範囲を明らかにした.並行して,浮消波堤を用いた港内の静穏化効果について,平面的な波高減衰特性を実験および数値解析から明らかにした.さらに,漁港建設の影響を受ける石川県珠洲市鉢ケ崎海岸にネットワークカメラを設置し,波浪・海浜地形の観測システムを構築して,高速回線を経由した自動連続観測の精度検証を進めた.今年度は,カメラによる汀線位置の推定に関して,トータルステーション測量やGPS測量の結果と比較した定量的検討を行い,観測手法の精度および定量的有効性を検証した.本年度は,昨年度に引き続き,石川県手取川流砂系を対象に長期間蓄積されてきた海岸深浅測量の結果(加越・石川海岸)を活用して,地形変動の統計的解析を実施した.金沢港建設の影響を強く受ける北部加越海岸を対象に海底地形,汀線位置,土砂量変動等の解析を行い,沿岸方向位置による変化に着目してその特徴を抽出することで港湾建設の影響を検討した.合わせて,石川海岸における長期汀線変化および土砂量変化の解析を行い,港湾・海岸構造物建造前後の変遷を比較対照して類型化を行った.この他,港湾・海岸構造物建造前後における外浜地形と汀線変動との関連に着目して,人為的インパクトに対する海浜の適応・遷移過程を解析した.合わせて,防波堤開口部周辺および背後に台形状断面のトレンチを設置することによる港内進入波の低減効果について検討した.昨年度のモデル地形解析を発展させる形で,今年度は,対象を現地地形に拡張して解析を行った.ここでは,不規則波の入射角を広範に変化させるとともに,掘削規模や形状,掘削位置による波浪制御効果の違いを比較検討し,最適な掘削法を確立するための検討を行った.並行して,浮消波堤による波浪減衰効果を予測するための数値モデルの改良を行った.さらに,これまでに構築した連続画像観測システムを活用し,漁港建設の影響を受ける石川県鉢ケ

崎海岸を対象に,汀線位置の中期的変動,ビーチカスプおよび沿岸砂州の変動について時空間変動特性の解析を行った.また,この手法を北部加越海岸に適用して,入射波浪や潮位変化による平均水面位置の変化や後浜の利活用性に及ぼす影響について,画像および統計的解析を行った.
垂直面におけるB領域紫外放射の強度

目的成層圏オゾンの減少に伴い、地表に到達する紫外放射(UV)の増加が危惧されており、農作物やその生産者への影響が懸念される。本研究では人の顔を模した垂直面におけるUV強度を明らかにし、実際に屋外で人が浴びているUV強度を推定することを目的として測定を行った。また測定結果を農業高校での啓発に役立てることを目指した。観測するUVは生物への影響が大きいとされるA・B領域とした。方法農地での観測に先立ち、センサの検定を兼ねて、糸島農業高校内の圃場でUVを観測した。2007年209日からは、福岡県福岡市西区(N33°34' W130°14')の農地(水稲・コムギを栽培)にUVセンサ((株)プリードPCU-01)を設置し、UV(300400nm)の5分ごとの瞬間値をデータロガーに収録した。センサは水平方向(UV(horizontal))と南向き垂直方向(UV(vertical))に設置した。成果糸島農業高校での観測中、屋外で行事が行われた。当日は天気が悪く、UVも低い値であったためサンバーンや口唇ヘルペスの発生は見られなかった。学校内での測定値と農地での観測結果を、UVに関する情報としてまとめ、生徒及び職員への提供を行い、注意を喚起することができた。太陽高度の変化に伴うUV(vertical)の変化は、UV(horizontal)の変化に比べて変化の幅が小さく、太陽高度の低くなる冬期には積算値・南中時の値ともに、UV(vertical)がUV(horizontal)を超過していることが明らかになった。またUV(horizontal)については、太陽高度の高い夏季には太陽高度の低い冬季に比べて極めて強い強度が観測されているが、UV(vertical)では夏季と冬季でほとんど差がない。よって人の顔を模した垂直面は、冬季にも、夏季とほとんど変わらない強度のUVを浴びているといえる。そのため、冬季においてもサンスクリーンの塗布などにより、UVを防ぐ必要がある。
超音波高フレームレート計測に基づく組織粘弾性イメージング技術の開発

超音波による高フレームレート計測法を用いて生体組織を超音波プローブにより加振した際の参照体ひずみ分布と組織ひずみ分布の時間変化を計測して、生体組織の粘弾性特性を定量的に画像化でき、かつ粘弾性特性の周波数依存性を評価できる手法を開発した。また、プローブ加振した際に発生するせん断波を利用して組織弾性分布を定量的に画像化する手法を開発した。そして、これらの提案手法の有効性や精度、適用限界をシミュレーションやファントム実験により評価した。また、これらの手法を実装した組織粘弾性計測システムを構築した。超音波を用いた組織粘弾性イメージングは、ひずみまたはせん断波速度を利用して組織の弾性および粘性特性を計測する技術であり、粘弾性評価により乳がん診断などの診断精度向上が期待されている。しかし、せん断波速度を利用した粘弾性計測では、画像化は難しく、また周波数ごとの粘弾性特性を評価することも難しい。一方、申請者らが以前提案した従来の超音波送受信法を用いひずみ分布から粘弾性特性をイメージングする手法では、画像化が可能であり、また粘弾性特性の周波数依存性を評価することが可能であるが、フレームレートによる制限のため計測可能な周波数帯は10Hz以下であった。そこで、本研究では、超音波高フレームレート計測法を用いることで従来計測できなかった周波数帯10Hz100Hzでの組織粘弾性イメージング技術を確立することを目的とする。これにより、広い周波数帯における乳腺腫瘍や肝組織の粘弾性特性が明らかになり、また画像化により乳がんなどの早期発見や腫瘍の良悪性診断の精度向上につながる。平成25年度は、10Hz100Hz周波数帯での組織粘弾性イメージングを実現するための要素技術として、まず超音波プローブ加振に伴うひずみの伝搬およびせん断波の伝搬を数値シミュレーションにより評価した。プローブ加振に伴う応力は生体内を音速で伝搬し、応力に対し組織粘性に応じてひずみが遅れる。さらに、プローブ辺縁ではせん断応力が発生し、そこからせん断波が伝搬することが今回明らかになった。また、このプローブ加振に伴うせん断波を利用して定量的に組織弾性率分布を推定する手法を提案し、数値シミュレーションによりその有効性を確認した。これは、ひずみとせん断波両方を利用することで粘弾性特性定量評価の精度向上につながる技術となる。また、豚の摘出組織に対して機械的粘弾性計測を行い基準となる1Hz100Hzでの粘弾性特性を評価できた。超音波を用いた組織粘弾性イメージングは、ひずみまたはせん断波を利用して組織の弾性および粘性特性を計測する技術であり、粘弾性評価により乳癌診断などの診断精度向上が期待されている。しかし、せん断波を利用した粘弾性計測では、粘性特性の画像化は難しく、また粘弾性特性の周波数依存性を評価することも難しい。一方、研究代表者らが以前提案した従来型超音波送受信システムを用いたひずみ分布の時間変化から組織の粘弾性特性をイメージングする手法では、粘弾性特性の画像化が可能で、周波数依存性も評価可能であるが、計測フレームレートの制限から実質2Hz以下の加振周波数でしか計測できなかった。そこで、本研究課題では、超音波高フレームレート計測法を用いることで従来計測できなかった周波数帯域2Hz100Hzでの組織粘弾性イメージング技術を確立することを目的とする。平成25年度は、有限要素法によりプローブ加振した際の応力伝搬およびせん断波伝搬のシミュレーションを行い、ひずみ計測の際のせん断波の影響を評価し、加振周波数が20Hz以上では影響があることが明らかになった。一方、プローブ加振によるせん断波を用いることで組織粘弾性特性を画像化する手法も提案し、その有効性を示した。最終年度は、高フレームレート計測法を用いた組織粘弾性特性イメージング法を開発し、ファントム実験によりその有効性を評価した。その結果、従来法よりも位相差検出精度が大幅に向上し、提案手法により組織粘弾性特性を定量的に画像化できることが示された。また、加振周波数15Hz以下での周波数依存性も評価できることが示された。前年度のプローブ加振せん断波を用いることで50Hz以上に関しても計測可能である。よって、今回のシステムは組織粘弾性特性を非侵襲的に画像化および周波数依存特性を評価できる唯一の方法のため、乳癌診断などの診断精度向上に今後期待される。医用超音波工学当初の計画通り10Hz100Hz周波数帯での組織粘弾性イメージングを実現するための要素技術である超音波プローブ加振の際のひずみ伝搬およびせん断波伝搬を数値シミュレーションにより評価できた。また、プローブ加振に伴うせん断波を利用して組織弾性特性を定量的に推定する手法を提案し、数値シミュレーションによりその有効性が確認できた。しかし、ひずみ成分とせん断波成分の分離による粘弾性イメージングにおける画質向上に関しては未解決であり、今後さらなる検討が必要である。

ただ、当初平成26年度に実施予定であった豚の摘出組織の粘弾性特性評価の一部を行うことができたため、計画としてはおおむね順調に進展していると判断した。平成25年度の結果を基に平成26年度は実際の超音波診断装置を用いて組織粘弾性イメージングシステムを構築し、超音波高フレームレート計測法および組織粘弾性イメージング手法を実装する。また、ファントムや動物の摘出組織を用いた評価実験を行う。この際、加振周波数を変化させ、画質や推定精度を評価することでひずみ成分とせん断波成分の分離手法を再検討する。必要に応じては周波数帯ごとに計測手法を切り替えて当初の目的を実現する。また、動物の摘出組織に対して提案手法や機械的計測により広い周波数帯での粘弾性特性を評価し、生体組織に適した粘弾性モデルの検討および診断に適した周波数帯域の検討を行う。平成25年度に購入したリニアアレイ型超音波プローブが当初予定していた額よりも大幅に値引きした額で購入することができたため、次年度使用額が生じた。組織粘弾性イメージングシステムを構築するために必要な冶具や材料の購入、および実験に必要な動物の摘出組織を購入する計画である。
水素結合性高分子コンプレックスを形成する新高分子の構造制御とその動的応答性

申請者らは、ポリ(6-アクリロイルメチルウラシル)(PAU)を合成し、PAU水溶液の500nmにおける透過率測定を、恒温槽を使い温度制御しながらUV-vis分光光度計を用いて行った。精製水中におけるPAUは、低温側では沈澱を生成し透過率は0%となった。その透過率は、約50°Cより上昇しはじめ、約70°Cで水溶液は100%を示しPAUは溶解した。また、PAU水溶液中にアデノシン(Ado)ならびにグアノシン(Guo)をそれぞれ溶解させて透過率測定をした。Adoを添加してもPAUの相転移挙動が観察されたが、Adoの添加濃度を上げることによって、PAUの相転移挙動がより低温側で認められた。一方、Guo添加系の場合、Ado添加効果と比較すると、Guoを高濃度溶解させないとその相転移挙動の低温側へのシフトは認められず、さらには、高温側での透過率も100%に達しなかった。Adoは、ウラシル基と相捕的な水素結合性の分子間相互作用を起こしてコンプレックスを形成することが知られている。従って、Adoが低濃度であっても効率良く、ポリマー側鎖に存在するウラシル基とコンプレックスを形成して、PAU自身の高分子コンプレックス形成を阻害し、PAU水溶液の相転移挙動が低温側にシフトしたものと考えられる。しかしながら、Guo添加においては、PAUと相捕的な水素結合性相互作用をすることができず、高濃度のGuoを添加することによって非特異的にポリマーの相転移挙動を僅かながら変化させるに留まったものと思われる。すなわち、ポリマー側鎖のウラシル基と相捕的に相互作用することのできるAdoと、相捕的には相互作用できないGuoとの間に、PAUの相転移挙動に大きな差異が認められた。PAUは、水溶液中においてそのポリマー自体が高分子コンプレックスの形成と解離を生起し、さらには相捕的に相互作用をする化合物に対して分子認識能を発現できるポリマーである。
若年発症膵癌の分子構造

膵癌は難治癌を代表する癌であり、かつ我が国の癌死亡原因の第4位にあたるため、膵癌の予防、早期診断、治療法の開発が強く望まれている。膵癌の発症年齢中央値は70歳台前半であるが、30から40歳台の若年発症を稀に見る。これらの患者は高い遺伝的素因を有すると考えられ、膵癌発症の予測に役立つ新規の感受性遺伝子(群)の特定を目的に、国際共同研究(生殖細胞系列の全エクソン解析)を進めている(UMIN000016984)。本研究ではこの国際共同研究と並行して、50歳未満の若年膵癌症例の切除後組織を用いて、若年膵癌に特有の新規の感受性遺伝子(群)の特定を目的とし、研究を進めてきた。平成30年度は現在徐々に注目されている遺伝子のコピー数異常に着目し、既存のデータベースを元に候補となる遺伝子の絞り込みを、より詳細に突き詰めた。50歳未満の若年症例で認めら、有意に若年者に多かったコピー数異常候補遺伝子を絞り込み、その候補遺伝子を詳細に検索することで、1つの遺伝子座が連続する候補遺伝子群を認めた。この候補遺伝子群はある一定の患者群に認められ、その患者群の年齢は有意に若かった。この遺伝子群が実際に若年に特徴的であるかどうかについて、国際共同研究で集まった症例で検証したところ、この遺伝子群のコピー数異常を有する患者群は有しない患者群と比較し、有意に若かった。これまで報告のない、若年膵癌に特徴的なコピー数異常が同定され、今後の研究の発展が期待される。研究の核となる新規のコピー数変異遺伝子群が同定されたこと、これが実際に国際共同研究で集まった症例を解析することで、確かであることが確認されたことで本研究の意義を確実なものとなった。当初は候補の単一遺伝子が発見されると想定していたが、今回発見されたコピー数異常遺伝子群はその遺伝子座が連続しており、すなわちかなり長い範囲の遺伝子領域が同時に増幅されていることが示唆される。単一の候補遺伝子よりも、その意義は大きいものと考えている。本研究では核となる新規コピー数異常遺伝子群が同定された。本年度はこのコピー数異常遺伝子群に研究資源を集約し、機能解析も含めた研究を推進させていきたい考えである。膵癌は早期発見は極めて困難で、治療法が開発されてきているもののその効果は十分なものではない、代表的な難治癌の一つである。膵癌の発症年齢中央値は70歳台前半であるが、30歳台もしくは40歳台の若年発症を稀に認められる。これらの若年性膵癌患者は高い遺伝的素因を有すると考えられ、膵癌発症の予測に役立つ新規の感受性遺伝子(群)の特定を目的に、国際共同研究(生殖細胞系列の全エクソン解析)を進めている(UMIN000016984)。本研究ではこの国際共同研究に登録された日本人患者25症例を対象に、癌部における体細胞変異やエピゲノム変化の特徴を明らかにするために、切除後固定組織標本を利用して、次世代シーケンサーを用いた体細胞遺伝子変異の解析を行った。研究および費用の効率化の観点から、既存の膵癌を対象とした全ゲノムシーケンスデータベース(Bailey P Nature 2016)をもとに解析遺伝子の絞り込みを行い、50歳未満の若年性膵癌症例に有意に多く認められた18遺伝子、喫煙継続者に有意に多く認められた13遺伝子、さらに膵癌で多く認められるCDKNA2、KRAS、SMAD4、TP53の4遺伝子の計35遺伝子について解析を行った。得られた体細胞変異のデータに臨床データを合わせ、さらに国際共同研究で行った生殖細胞系列の全エクソン解析の結果を合わせて、データの解釈を進めているところであり、これらの解析に並行して、次年度は研究計画通りにコピー数多型についてデジタルPCRを用いた解析を進める方向で研究を加速させている。初年度の研究計画通りに研究は進んでいる。本年はデジタルPCRを用いたコピー数変異解析を行う予定であり、進捗状況次第では前倒しも検討したいと考えている。

これまで報告のない、若年膵癌に特徴的なコピー数異常が同定され、今後の研究の発展が期待される。研究の核となる新規のコピー数変異遺伝子群が同定されたこと、これが実際に国際共同研究で集まった症例を解析することで、確かであることが確認されたことで本研究の意義を確実なものとなった。当初は候補の単一遺伝子が発見されると想定していたが、今回発見されたコピー数異常遺伝子群はその遺伝子座が連続しており、すなわちかなり長い範囲の遺伝子領域が同時に増幅されていることが示唆される。単一の候補遺伝子よりも、その意義は大きいものと考えている。本年度は研究計画通り、コピー数多型の解析行う。これも既存の全エクソン解析データベース(Witkiewicz AK Nat Commun 2015)をもとに解析対象の絞り込みを行い、有意に若年膵癌でコピー数異常が多かった7遺伝子、さらにコピー数異常と年齢に着目し、年齢とともにコピー数異常が増加しているサブグループを同定し、そのサブグループに共通する典型的で代表的な10遺伝子の計17遺伝子についてデジタルPCRを用いてコピー数多型解析を行う。研究設備、デザインはすべて揃っており、滞りなく進捗すると考えており、進行具合によっては次年度の研究計画を前倒しして進めることも検討したい。本研究では核となる新規コピー数異常遺伝子群が同定された。本年度はこのコピー数異常遺伝子群に研究資源を集約し、機能解析も含めた研究を推進させていきたい考えである。次年度使用額6776円は小額なため、物品購入に使用できなかった残額であり、次年度の物品費として使用する予定である。平成30年度の交付金のほとんどは使用しきっており、残額の3346円が次年度使用額として残っているがわずかな額であり、これは物品購入費用に当てられる予定ある。
アモルファス合金接合層のその場合成による高品位Fe/Al接合

電磁圧接によりA1050-H24/SPCC(Ni)と6061-T6/DP(Dual phase)590(Ni)の接合を行い、いずれの接合板も強固な接合が達成できた。接合界面には接合時の衝撃による塑性流動により生じた波状模様、およびAlとNiめっきの界面に両成分からなる中間層(アモルファス相)が観察され、Al格子と直接接合しており良好な接合状態であった。Niめっきは硬さがDP590鋼と比較して低く、Al合金が直接鋼板に衝突するよりも、低い衝突速度で接合界面にアモルファス相を形成する事で高品位な接合界面の形成に寄与し、強固な接合を達成する一要因となったと考えられる。28年度は、ニッケル(Ni)メッキを施した冷間圧延鋼鈑(SPCC)と純アルミニウム板(A1050)について電磁圧接を行い、その界面組織と接合特性について調べた。放電エネルギーを変化させて接合を行ったところ、放電エネルギーが1kJ以上で両板の接合が可能であった。良好な接合特性を示した接合板について組織観察を行った。電磁圧接では、可動板が固定板に衝突後、コイルの中心線から接合端部側に向けて接合が進行し、爆発圧着と同様に衝突点の移動速度、固定板と可動板との衝突角度が波状界面接合の条件を満たすようになる部分で接合が行われる。作製した接合板のいずれの接合界面にも接合時の衝撃による塑性流動により生じた波状模様が観察された。この接合界面に観察される規則的な波状模様は爆発圧着等の衝撃力を用いた接合界面で観察される波状模様と同様のメカニズムで形成されると考えられる。また、放電エネルギーの増加に従い、接合幅が増加する傾向がみられた。接合界面についてSEM観察を行ったところ、接合界面に部分的に厚さ数μm程度のAlとNiからなる中間層が観察された。TEM観察を行った結果、この中間層はNiと、NiとAlの2成分からなるアモルファス相で構成されており、接合界面にアモルファス相が形成していることが分かった。接合界面における中間層の形成において、局部的な溶解が起こり、その後急冷却を生じたことに起因すると考えられる。以上の結果から、接合界面に目的としたアモルファス相のその場合成に成功し、SPCCとA1050板の強固な接合を達成できた。本研究の目的は、鉄とアルミニウム板の接合において、接合界面に脆性的な金属間化合物を形成させることなく、アモルファス相を形成し、高品位な接合界面を実現することで、最終的に高強度な鋼板(ハイテン鋼鈑)とAl合金(6000系等)板を接合することにある。28年度は、電磁圧接によりSPCCとA1050板の接合において、Niメッキ層を介して接合を行うことで、NiとAlが接合界面で局部溶解・急冷凝固することでアモルファス相の形成に成功し、目的とした接合界面が得られた。放電エネルギーを比較的高く設定する事で、局部溶解を生じ、かつ接合が可能である一方、可動板が固定板に衝突する時の衝撃力が高くなる事から、Niメッキ層自体が破壊したり剥離したりする可能性がある。そのために、可動板と固定板の間隙等の調整についても見当して接合条件を調査した。その結果、Niメッキ層は比較的高い放電エネルギーでの接合においても、その衝撃力により剥離することなく、Alと溶解反応を生じる条件を明らかにした。このことは、電磁圧接において、放電エネルギー等の実験条件を調整し、その衝撃電磁力を利用することで接合界面に非平衡物質の創製ができることを示唆している。以上の事から、目標とした接合界面層のその場合成に成功しており、29年度の、より高強度な板同士の接合に向けての接合条件の決定において重要な結果が得られていることから、28年度の目標は概ね達成できているといえる。本年度は、最終目的である高強度鋼板(DP590鋼)とAl合金(A6061-T6)について電磁圧接を行い、その界面組織と接合特性について調べた。Niメッキは高強度鋼板に電解法にて(25μm)施した。Niメッキを施さない状態で接合を行なった場合、放電エネルギーWが3.0kJ、間隙長dが1.4mm(衝突速度:330m/s、衝突圧力:3GPa)において、A6061-T6で母材破断する良好な接合となった。Niメッキの硬さはDP590鋼と比較して低く、Al合金が直接鋼板に衝突するよりも、より低い衝突速度で接合できる事、そして中間層としてアモルファス相を形成する可能性がある。そこで、d=0.8および1.0mmと、より狭くして低い衝突速度にて接合実験を行った。衝突速度と衝突圧力はそれぞれ370m/s(2.5GPa)と390m/s(2.7GPa)である。接合実験の結果、両接合条件においてA6061-T6で母材破断する良好な接合となった。接合板のいずれの接合界面にも接合時の衝撃による塑性流動により生じた波状模様、およびAlとNiメッキの界面に両成分からなる中間層(アモルファス相)が観察され、また、アモルファス相はAl格子と直接接合しており、良好な接合状態であった。

この界面の接合力を見積もることは難しいものの、Niめっきを施した場合、より硬質の母材(DP590)に直接接するよりも接合条件を満たす領域が広くなると考えられ、その結果、より低い衝突速度(衝突圧力)による接合条件においても同等の接合幅となったと考えられ、高品位な接合界面の形成と伴に、接合におけるNiめっきの効果と考えられる。以上の結果から、接合界面に目的としたアモルファス相のその場合成に成功し、高強度鋼版(DP590鋼)とAl合金(A6061-T6)の強固な接合を達成できた。電磁圧接によりA1050-H24/SPCC(Ni)と6061-T6/DP(Dual phase)590(Ni)の接合を行い、いずれの接合板も強固な接合が達成できた。接合界面には接合時の衝撃による塑性流動により生じた波状模様、およびAlとNiめっきの界面に両成分からなる中間層(アモルファス相)が観察され、Al格子と直接接合しており良好な接合状態であった。Niめっきは硬さがDP590鋼と比較して低く、Al合金が直接鋼板に衝突するよりも、低い衝突速度で接合界面にアモルファス相を形成する事で高品位な接合界面の形成に寄与し、強固な接合を達成する一要因となったと考えられる。29年度は研究計画の最終年度にあたり、最終目的としたNiメッキを施したハイテン鋼(590MPa級)とAl合金(6000系等)の電磁圧接による接合を行う。28年度の接合条件を鑑みながら、より高強度な板同士の接合を試みる。28年度の組織観察の結果から、アモルファス相が局部的に形成したことが明らかとなっており、可能であれば、より広い接合界面での中間層形成についても検討する。作製した試料について接合界面組織をSEMおよびTEMを用いて詳細に解析し、接合メカニズムを明らかにする。従って、29年度は目的とした板同士の強固な接合を達成すると共に、詳細な界面組織観察を行うことで接合メカニズムを調査し、冶金学的手法を用いた非平衡凝固による接合界面制御について総括する。材料工学
データグリッドにおける応答時間の改善に関する研究

研究課題1:複数サイトからのデータ並列転送手法の開発本年度においては,多数のクライアントが同時に多数のサイトから並列転送を行った場合に,合計転送速度が低下するという問題に着目し,各クライアントが動的に並列転送を行うサーバ数を決定することで,適切なサーバ数を決定する方法を提案し,シミュレーションによる評価を行った.その結果,多数のクライアントが存在する状況において,ファイルの平均転送時間の改善は見られなかったが,最大転送時間を短縮できることが確認された.研究課題2:応答時間の制約をみたす複製発見手法の開発本年度においては,グリッドにおける複製発見のためのインデックス管理手法として用いられているソフトステートのロバスト性を待ち行列モデルの解析により評価し,データの更新の負荷の増大に対してソフトステートがハードステートよりもロバストであることを明らかにした.これにより,ソフトステートはハードステートよりも広い状況において,応答時間の制約をみたせることが示されたといえる.研究課題3:データ転送の最大遅延時間を考慮した複製配置手法の開発本年度においては,既存の複製配置手法であるLFU(Least Frequently Used)を並列転送が可能なデータグリッド環境に適用して性能評価を行った.その結果,LFUは局所的情報だけを利用する手法であるにもかかわらず,並列転送が可能な環境においても良好な性能を発揮することがわかった.LFUを用いた場合,ファイルによっては並列転送を行うことで転送の遅延時間が長くなる場合があるが,これは1つのサイトから複数のコネクションを用いて転送するマルチコネクションによって改善されることがわかった.研究課題1:複数サイトからのデータ並列転送手法の開発本年度においては,データグリッドにおける複数サイトからのデータの並列転送において,各サイトから転送するデータサイズの割り当てをデータ転送前に静的に行う手法とデータ転送中に動的に行う手法について,転送時間の比較を行った.シミュレーションの結果,データグリッドのようにサイズの大きいデータを連続的に転送する場合には,動的にデータサイズを割り当てる手法が有効であるとの結論が得られた.また,データフローが特定のボトルネックリンクに集中することによる転送速度の低下についてシミュレーションを用いて調べた結果,複数サイトからの並列転送を行うことによって,データフローの集中の影響が抑えられることが確認された.さらに,データグリッドを構成する個々のサイトにおいて,データ転送を考慮したジョブスケジューリングを行う手法を提案し,シミュレーションにより,データ転送と計算処理を含むジョブの実行時間を従来の手法と比べて削減できることを示した.研究課題2:応答時間の制約を満たす複製発見手法の開発本年度においては,複製発見手法の重要な要素の一つであるインデックス管理をソフトステート方式に基づいて行う手法に関する検討を行った.ソフトステート方式はハードステート方式と比べて障害等に対する高いロバスト性が実現できる反面,正常時の性能が低いことがこれまでに指摘されている,本研究ではインデックス管理にソフトステート方式とハードステート方式を用いた場合の性能評価をマルコフモデル解析によって行い,インデックス情報を保持するサーバを複数用意することにより,ソフトステート方式でハードステート方式に匹敵する性能が得られることが確認された.研究課題1:複数サイトからのデータ並列転送手法の開発本年度においては,多数のクライアントが同時に多数のサイトから並列転送を行った場合に,合計転送速度が低下するという問題に着目し,各クライアントが動的に並列転送を行うサーバ数を決定することで,適切なサーバ数を決定する方法を提案し,シミュレーションによる評価を行った.その結果,多数のクライアントが存在する状況において,ファイルの平均転送時間の改善は見られなかったが,最大転送時間を短縮できることが確認された.研究課題2:応答時間の制約をみたす複製発見手法の開発本年度においては,グリッドにおける複製発見のためのインデックス管理手法として用いられているソフトステートのロバスト性を待ち行列モデルの解析により評価し,データの更新の負荷の増大に対してソフトステートがハードステートよりもロバストであることを明らかにした.これにより,ソフトステートはハードステートよりも広い状況において,応答時間の制約をみたせることが示されたといえる.研究課題3:データ転送の最大遅延時間を考慮した複製配置手法の開発本年度においては,既存の複製配置手法であるLFU(Least Frequently Used)を並列転送が可能なデータグリッド環境に適用して性能評価を行った.その結果,LFUは局所的情報だけを利用する手法であるにもかかわらず,並列転送が可能な環境においても良好な性能を発揮することがわかった.LFUを用いた場合,ファイルによっては並列転送を行うことで転送の遅延時間が長くなる場合があるが,これは1つのサイトから複数のコネクションを用いて転送するマルチコネクションによって改善されることがわかった.
ゲノムコピー数多型がもたらす表現型の解析を可能にする人工染色体ベクター操作技術

PhiC31組み替え系は高効率部位特異的組換系である。本研究では、遺伝子搭載サイズに上限のない人工染色体ベクターの利点を生かし、このベクター上に一度の組み換え反応で多数コピーの外来遺伝子の搭載を可能する系の構築に成功した。この系は、さまざまな形質差の原因の一つであるゲノムコピー数多型を個体および細胞レベルで再現できる系として有意義である。疾患感受性、薬剤感受性などヒト形質をもたらす現象として、1塩伝子多型(SNP)に加え、新たにDNAコピー数多型(CNV)が発見された。CNVはヒトゲノム上の12%にも及ぶ領域を覆う多型である。しかし動物個体・細胞レベルでCNVを再現し、CNVが形質差を直接もたらしているのかどうか検証できる系はない。本研究ではこの問題解決のため、複数遺伝子の部位特異的挿入が可能なGatewayテクノロジーと、我々が開発した搭載可能なDNAの長さの制限がないベクターである人工染色体ベクター操作技術とを融合させ、特定ゲノムを任意のコピー数で細胞に導入し個体・細胞レベルでCNVを再現する方法論を開発し、ポストゲノム研究を推進する。本年度は、Multiple Gateway人工染色体ベクターが出発資材であり、この作出が最重要課題である。人工染色体ベクター構築は相同組み換えを利用する染色体改変技術を基にしており、このためには高頻度で相同組み換えが起こるニワトリDT40細胞株を染色体改変の「場」とする。我々が人工染色体作製の出発材料としているのはヒト21番染色体であり、これを保持するDT40細胞はすでに取得している(ルーティーンに使用している)。本年度においては相同組み換えによるテロメアシーディング法(人工テロメアを持つプラスミドを染色体上に組み込み、その位置よりテロメア側の領域を脱落させる)で21番染色体長腕を削り、つづいてMultiple Gatewayのrecipient配列及び人工テロメアを配したプラスミドでターゲティングを行い、短腕側を削りつつゲノムの搭載サイトとなるMultiple GatewayのRecipient配列を配することに成功した。この配列に対し搭載用配列を配した外来導入遺伝子が期待通り人工染色体上の配列に搭載されるかどうかを検討しているBAC由来の外来遺伝子ゲノムを多数搭載することのできる可能なMultiple Gateway人工染色体ベクターが出発資材であり、この作出が最重要課題である。我々が人工染色体作製の出発材料としているのはヒト21番染色体であり、これを保持するDT40細胞はすでに取得している。昨年度は選択マーカー再構成系を利用したlamda phage組み替え系を構築したが、動物細胞内での組み替え効率は期待よりも低いことが分かった。そこで今年度は組み替えシステムについて動物細胞内での組み替え効率高いことが分かっているPhiC31組み替え系を活用したものの構築を進めた。まずは外来遺伝子搭載部位配列を多数配したプラスミドを構築し、これをCre-Lox P系でCHO細胞内に保持された人工染色体ベクター上に搭載することに成功した。この人工染色体ベクターはCHO細胞内で安定に保持されていた。つづいてレポーターとして汎用されるルシフェラーゼ発現カセットを題材に人工染色体上の外来遺伝子搭載部位に実際に外来遺伝子を導入できるかどうか、導入できるのなら一回のトランスフェクションで何コピーの外来遺伝子の導入ができるかどうかの解析を進めている。これに加え、実際のゲノムサイズに相当する数十kbのDNAをこの人工染色体に搭載できるかどうかをCD40Lゲノムを含むBACを用いて検討している。BAC由来の外来遺伝子ゲノムを多数搭載することのできる可能なMultiple Gateway人工染色体ベクターが出発資材であり、この作出が最重要課題である。そこで今年度は組み替えシステムについて動物細胞内での組み替え効率高いことが分かっているPhic31組み替え系を活用したものの構築を進めた。まずは外来遺伝子搭載部位配列(attB)を多数配したプラスミドを構築し、これをCre-Lox P系でCHO細胞内に保持された人工染色体ベクター上に搭載することに成功した。この人工染色体ベクター(attB-HAC)はCHO細胞内で安定に保持されていた。attB-HACに対し、外来遺伝子としてNeoカセットを用いて導入効率を検討したところ、PhiC31組み換え酵素依存的に50%以上の高効率でattBサイトに導入できていることが確認できた。

一回のトランスフェクションで何コピーの外来遺伝子の導入ができるかどうかをサザンブロットで解析したところ、attB上に外来遺伝子が搭載されたクローンでは、多くのクローンで複数コピー(3コピー以上)搭載されていると考えられた。
ドイモイ期ベトナムにおける子どもをめぐる社会環境とその地域差に関する研究

本研究は,市場経済化を進めて20年以上経過したベトナムにおいて,その目指す「豊かさ」がどのように変容し,都市ー農村,北部ー中部ー南部といった地域ごとの違いがどのようにみられるのかについて,子どもをめぐる社会環境の変化から検討しようとするものである。北部(ハノイ市,ハイズオン省),中部(フエ市,トゥアティエンフエ省),南部(ホーチミン市,ヴィンロン省)において行ったフィールドワークの成果を比較検討することによって,それぞれの地域が有している歴史的背景の違いや,現在の経済社会状況の違いが明らかとなり,保護者をとりまく「社会的ネットワーク」の違いも示された。本研究は、質的な「豊かさ」への志向が高まり、経済的・社会的な格差が地域レベルで拡大しているベトナムの動態について、子どもをめぐる社会潔境からアプローチしようとするものである.その初年度である本年度は、日本国内およびベトナムにおいて基礎資料を収集・整理するとともに、次年度以降の本調査に向けてベトナム側カウンタパート(北部はハノイ理科大学地理学部、中部はフエ科学大学地理地質学部、南部はホーチミン人文社会大学地理学部)と研究打ち合わせを行い、複数の保育施設において予備調査を実施した。ベトナムにおける現地調査は2回行った。1回目は2010年7月から8月にかけて(13日間)で、ハノイ市において国の教育行政を統括する教育訓練省関係者にヒアリングを行いベトナムの就学前教育に関する基礎資料を収集したほか、ホーチミン市統計局などで教育統計資料を収集した。また地方の就学前教育の現状を把握するため、中部のトゥアティエンフエ省(日本の都道府県レベルに相当)において、省の教育訓練局および省内3県(同郡レベル)の教育訓練部の就学前教育担当者に聞き取り調査を行い、複数の幼稚園・保育園で予備調査を実施した。2回目は2011年2月から3月にかけて(10日間)で、トゥアティエン省とホーチミン市において教育訓練局(同都道府県レベル)への聞き取り調査と複数の幼稚園・保育園での予備調査を実施した。これらの現地調査で得た資料を整理・分析し、当該地域の幼稚園・保育園のリスト作成と位置情報の確認も行っている。これらをもとに次年度以降、本格的な調査を実施していきたい。本研究は、質的な「豊かさ」への志向が高まり、経済的・社会的な格差が地域レベルで拡大しているベトナムの動態について、子どもをめぐる社会環境からアプローチしようとするものである。その第二年度である本年度は、昨年度の予備調査で得た結果をもとに本格的なフィールドワークを実施した。北部・中部・南部の3地域を比較実証研究するためのフィールドワークは8月に25日間、3月に6日間行った。主として、ベトナム北部(ハノイ市)・中部(フエ市およびトゥアティエンフエ省の2県)・南部(ホーチミン市およびメコンデルタのヴィンロン省)において、(1)管轄する行政担当部局、(2)幼稚園・保育園への聞き取り調査、(3)保護者に対するアンケート調査を実施した。(1)については、調査対象地における幼児教育の現状を調査するとともに、年次報告や統計年鑑などの資料を入手した。(2)については、各地24の幼稚園・保育園を抽出した。その際、公立・私立の別、規模など属性の異なるところを選び、それぞれの幼稚園・保育園の代表者に聞き取りを行うとともに、園の年次報告などの資料を入手した。(3)については、統一フォーマットを基本としつつも、三地域の現状や方言に合わせて、アンケート票を微調整したうえで、対面式で行った(各園100前後)。そのため、ベトナム人アシスタント数名に依頼し、作業にあたってもらった。このような大規模な保護者向けアンケート調査は子どもの環境を把握するうえで貴重であり、意義があると考える。その最終年度である本年度は、これまでの調査で得たデータおよび昨年度実施したベトナム人研究協力者との研究会の成果に基づき、研究をまとめている。その一部は、すでに公表されている。ベトナムは、南北に細長い国土を持つことから、地域性に富んでいるといわれる。また南北分断を経験するなど、歴史的にみても北部・中部・南部の違いは大きい。そこで本研究では、この三地域を調査対象とし(北部はハノイ理科大学地理学部、中部はフエ科学大学地理地質学部、南部はホーチミン市人文社会大学地理学部をカウンタパートとした)、その結果を比較検討することにより、それぞれの地域が有している歴史的背景の違いや、現在の経済社会状況の違いを明らかにすることを試みた。この研究視角は、市場経済化によって近年拡大している都市ー農村間格差とともに、現在のベトナム社会を理解するうえで、重要であると考える。

本研究では、北部・中部・南部の各地域において都市部、農村部の双方から研究対象地を抽出し、1教育訓練省(日本の文科省に相当)、2調査対象地を管轄する地方自治体の教育訓練部局(日本の都道府県レベル・市町村レベル)、3幼稚園・保育園、4保護者、の4者に聞き取り調査やアンケート調査を実施し、実証的なデータを収集してきた。これらから、1幼稚園・保育園の形態(公立・私立・民立など)や分布の特徴や、2保護者の属性が多様化しており、それが教育に対する保護者の志向や子どもの環境に影響を及ぼしていること、などが明らかにされ、さらにそうした特徴が地域によって異なった形で現れていることが示された点は意義深い。本研究は、質的な「豊かさ」への志向が高まり、経済的・社会的な格差が地域レベルで拡大しているベトナムの動態について、子どもをめぐる社会環境からアプローチしようとするものである。その第三年度である本年度は、昨年度フィールドワークによって収集したアンケート結果や行政資料などのデータを整理・分析するとともに、現地で研究協力をしてくれたベトナム人カウンタパートを日本に招聘し、研究会を実施した。各地域の結果(北部はハノイ理科大学地理学部のグエン・ティ・ハー・タインNguyen Thi Ha Thanh氏、中部はフエ科学大学地理地質学部のブイ・ティ・トゥBui Thi Thu氏、南部はホーチミン市人文社会大学地理学部のホー・ティHo Thi氏および研究代表者を中心にまとめた)を比較検討することにより、それぞれの地域が有している歴史的背景の違いや、現在の経済社会状況の違いが明らかとなった。とりわけ、1幼稚園・保育園の形態(公立・私立・民立など)や分布の特徴や、2保護者の属性が多様化しており、それが教育に対する保護者の志向やこどもの環境に影響を及ぼしていること、などがアンケート調査をはじめとした実証的なデータによって明らかにされ、さらにそうした特徴が地域によって異なった形で現れていることが示された点は意義深い。本研究では、学閥の強いベトナムの現状をかんがみ、自由な立場で活発な議論を展開するためにあえて研究会を日本で開催したが、この試みも効果的に作用したと考えられる。本研究は,質的な「豊かさ」への志向が高まり,経済的・社会的な格差が地域レベルで拡大しているベトナムの動態について,子どもをめぐる社会環境からアプローチしようとするものである。ベトナムは,南北に細長い国土を持つことから,地域性に富んでいるといわれる。また南北分断を経験するなど,歴史的にみても北部・中部・南部の違いは大きい。そこで本研究では,この三地域を調査対象とし(北部はハノイ理科大学地理学部,中部はフエ科学大学地理地質学部,南部はホーチミン市人文社会大学地理学部をカウンタパートとした),その結果を比較検討することにより,それぞれの地域が有している歴史的背景の違いや,現在の経済社会状況の違いを明らかにすることを試みた。具体的には,教育訓練省(日本の文部科学省に相当)において資料収集をするとともに,北部・中部・南部の各地域において都市部と農村部の双方から研究対象地を抽出し,1調査対象地を管轄する地方自治体(日本の都道府県レベル・市町村レベル)の教育訓練部局,2幼稚園・保育園,3保護者,のそれぞれに聞き取り調査やアンケート調査を実施して実証的なデータを収集してきた。