hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一酸化二窒素とメタンの地球化学的循環の同位体による解析

過去数年度にわたり法的な整備が間に合わず、導入を見合わせてきたECD検出器つきガスクロマトグラフについて、放射線取扱主任者資格の取得と、放射線障害防止の内規制定などを行い、これを導入することができた。N_2O濃度の精密測定のための準備を進めつつある。N_2Oの窒素同位体化と酸素同位体化を指標とした、成層圏、対流圏、海洋の比較的単純な3ボックスモデルにより、循環を解析した。その結果、海洋・陸域での生成時の大きな同位体分別と、成層圏における消滅時の大きな同位体分別により、おおむね決められていることが理解された。この仮説を検証すべく現在、成層圏大気の分析を行う準備をしており、来年度中にはかなり測定が進む見込みとなった。CH_4の放射性炭素同位体組成の測定を精力的に行った。水田から生成するメタンは、現在の生物起源炭素の値に近いが、湿地から生成するメタンは、現在の炭素に比べて低い濃度を示した。特に、シベリアの永久凍土から生成するメタンはその濃度が顕著に低く、これまでの放射性炭素を用いたメタンの循環モデルは再評価する必要があることを明らかにした。N_2Oの酸素同位体比と、CH_4の水素同位体比に関係の深い、環境水の水素・酸素同位体比の測定を継続して行った。メタン生成に大きく関わるシベリアの湿地帯について、東西方向に大きな同位体比の勾配があり、東西シベリアのメタンの起源としての強度推定に大いに役立つことがわかった。
確率的多段決定過程における期待効用と危険度の最適化に関する研究

1.状態空間Sは可算集合,gはBorel可測,各時点t=0,1,2,・・・で停止すれば利得r(i)を得,続行すればcだけ失うとする.時刻t+1以後において最適に停止する期待効用よりも時刻tで停止した方が良い状態の集合を定義してS^*_t{g}で表し,σ^*を,初めてS^*_t{g}に入った時点で停止するstopping timeとする.(2)時刻t+1において停止する期待効用よりも時刻tで停止した方が良い状態の集合を,S_t{g}で表し,σを,初めてS_t{g}に入った時点で停止する(OLA)stopping timeとする.{S_t{g}}が状態推移に関してclosedならば,σ=σ^*となる.1.状態空間Sは可算集合,gはBorel可測,各時点t=0,1,2,・・・で停止すれば利得r(i)を得,続行すればcだけ失うとする.時刻t+1以後において最適に停止する期待効用よりも時刻tで停止した方が良い状態の集合を定義してS^*_t{g}で表し,σ^*を,初めてS^*_t{g}に入った時点で停止するstopping timeとする.(2)時刻t+1において停止する期待効用よりも時刻tで停止した方が良い状態の集合を,S_t{g}で表し,σを,初めてS_t{g}に入った時点で停止する(OLA)stopping timeとする.{S_t{g}}が状態推移に関してclosedならば,σ=σ^*となる.
ゼーベックマイクロプローブ法を用いた熱電材料の異方性評価と性能最適化に関する研究

本研究では、マイクロプローブ法を用いたゼーベック係数評価装置を開発し、様々な熱電変換材料におけるゼーベック係数の二次元分布測定を行った。その結果、亜鉛ーアンチモン系材料では、結晶方位の違いを反映したゼーベック係数の異方性が存在することを明らかにした。ビスマスーテルル系材料では、ドーパントの役割を担う過剰テルルの濃度勾配に由来するP型からN型への極性反転を明瞭に観測できた。以上の結果から、ゼーベックマイクロプローブ法を用いたマイクロメートルスケールの熱電物性評価法を確立することができた。今後、このゼーベックマイクロプローブ法は、機能性材料の新しい強力な評価法として期待される。本年度は、1、二次元走査型ゼーベック係数評価装置の更なる性能向上と2、熱電材料におけるゼーベック係数分布の測定を目的として研究を実施した。その概要を以下に記す。1に関しては、これまでに10ミクロンの先端径を持つ微小プローブの作製に成功し、高空間分解能測定が可能になったものの、数万回の繰り返し測定に対する耐久性が問題となっていた。これを解決するために様々な形状と材質のプローブを作製し、吟味の結果、銅ベースの高硬度合金を使用することで高い耐久性を得ることができた。また、プローブ内のセンサー位置が測定に系統誤差を与える問題に関しては、センサー位置をよりプローブ先端近傍へと変更し、更にセンサーをアルメル・クロメル熱電対からプローブや熱浴材料である銅を含む銅・コンスタンタン熱電対へと変えることによりほぼ解決した。また、試料温度を一定に保ち精密温度制御を行うために熱浴にペルチェモジュールを用いた温度調整機構を設けた。これらの結果、熱電材料の測定に対して、高いプローブ耐久性を実現し同時に高精度のゼーベック係数測定が可能となった。2に関しては、ビスマスーテルル系、亜鉛ーアンチモン系熱電材料に対してゼーベック係数の二次元分布測定を行った。ビスマスーテルル系では、ドーパントである過剰テルルの結晶成長方向の濃度勾配に起因するゼーベック係数の正から負への符号反転を明瞭に検出できた。亜鉛ーアンチモン系では、結晶粒分布に対応するゼーベック係数分布が観測され、ゼーベック係数の異方性の存在を明らかにした。これら熱電材料の測定結果から、本研究で作製した二次元走査型ゼーベック係数評価装置は、高い測定空間分解能を持ち、化学組成や結晶組織を反映するゼーベック係数の空間分布評価に対して強力な手段であることを示した。本年度は、まず、熱電材料におけるゼーベック係数の二次元分布評価と結晶組織との相関について各材料系において以下に記す知見を得た。1、ビスマスーテルル系:ビスマスサイトをアンチモンで部分置換し、さらにテルルを過剰に添加した系の単結晶試料において同一インゴット内でゼーベック係数が結晶成長方向に沿ってP型からN型へと極性反転することを見出した。これは、ドーパントの役割を担う過剰添加テルルの濃度勾配に由来することを明らかにした。2、亜鉛ーアンチモン系:結晶粒分布に由来するゼーベック係数分布を明瞭に観測できた。結晶方位によって約20%のゼーベック係数の違い(異方性)が存在することを明らかにした。また亜鉛サイトをカドミウムで部分置換した系においては、カドミウム分布の斑に由来するゼーベック係数分布が存在することを見出した。3、スクッテルダイト系:フラックス法により育成したスクッテルダイトの母結晶とフラックス界面において、結晶組織を反映したゼーベック係数分布を明確に検出できた。次に、他の機能性材料評価への応用を図るために、測定の高速化と精密化を試みた。このために熱浴部にペルチェモジュールを搭載し、試料温度の精密制御を行うと同時に、従来プローブ側に設けていた加熱用ヒーターを廃止し、代わりに熱浴の温度を制御することで試料に温度差を与えてゼーベック係数を求める方法を採用した。この結果、試料温度の約0.1Kの精度での制御が可能となり、温度緩和を強制的に行うことで測定時間を約1/3まで短縮することができるようになった。本年度は、走査型二次元ゼーベック係数評価装置の改良と性能向上を目標として、1、高空間分解能を実現するための微小プローブの作製、2、ペルチエモジュールを用いた温度可変機構の導入と精密温度制御の実現、3、偏光光学顕微鏡導入による測定部位決定の効率化、4、測定プログラム改良による測定の高速化と結果の可視化・解析ソフトの開発、を行った。以下にその概要を記す。1に関しては、化学エッチングやマイクロスコープを用いた機械工作により、10ミクロン以下の接触径を持つプローブの作製に成功した。銅やチタン、医療用の注射針を用いることで空間分解能の向上と同時に耐久性の向上を図った。更に、本装置においてプローブの材料と形状、及びプローブ内のセンサー位置の測定に及ぼす影響が明らかとなり、更なる測定精度の向上の指針を得ることができた。

2は、ペルチエモジュールを導入し駆動用電源とPID温度制御用プログラムを作成することで、-10°Cから+150°Cまでの温度範囲において0.1°Cの精度で温度制御が可能となった。3は、偏光光学顕微鏡を測定系に装備することで、高効率で測定部位の観察と決定が行えるようになった。4に関しては、LabViewで全自動測定・解析プログラムを作成した。測定法として微分法を採用することで1点当たりの実測定時間が10秒での測定が可能となった。また、リアルタイムでの結果表示や等高線図マップの描画を実現した。別々に測定したデータの結合と二次元マップ表示、ラインプロファイルデータの抽出とグラフ表示を行える解析プログラムも作成した。以上の結果、熱電材料をはじめとする機能性材料の局所ゼーベック係数測定がー10°Cから150°Cの温度範囲において10ミクロン以下の空間分解能で可能となった。前年度の課題であった数万回の測定に耐え得るプローブ強度の確保とプローブ内のセンサー位置に起因する測定の系統誤差の問題は、高硬度の銅ベース合金を用いた上でセンサー位置をよりプローブ先端近傍に設けることと、センサーをアルメル・クロメル熱電対からプローブや熱浴材料として使用している銅を含む銅・コンスタンタン熱電対へと変更することにより概ね解決された。様々な熱電材料に対する測定結果から本装置が10ミクロン程度の高空間分解能で化学組成や結晶組織の空間分布を反映したゼーベック係数分布の測定に対して非常に強力な手段であることを示すことができ、熱電性能最適化や機能性材料のミクロ評価に応用する準備が整った。プローブ作製において、様々な作製方法と材料を用いることで10ミクロン以下の先端径を実現することができたが、今後、数千、数万回の測定に耐え得るプローブ強度の確保と同時により高い空間分解能の実現が必要となった。また、本研究の測定方法では、プローブの試料接点とセンサー取り付け位置とが空間的に異なる。そのため、プローブの材質と形状およびセンサーの取り付け位置とに依存するプローブの熱抵抗が、特にゼーベック係数の小さな材料の測定に大きな影響を及ぼすことが明らかとなり、新たな測定精度向上のための指針も得ることができた。ペルチエモジュールを用いた温度調節機構及び組織観察装置の導入と、同時にそれらを制御するプログラムの作成も完了した。現在までに-10°Cから+150°Cの温度範囲において、10ミクロン以下の空間分解能でのゼーベック係数の二次元分布測定と組織観察が可能となった。更に、測定プログラムを改良し、ゼーベック係数測定法を従来の定常法から微分法へ変更することで、測定精度の向上とともに測定時間の短縮を図ることも達成した。また、新たに作成した解析プログラムにより、2つ以上の異なる測定データの結合・描画やマッピングデータからのラインプロファイルデータの抽出・描画も効率的に行えるようになり、次年度の目標である熱電材料におけるゼーベック係数の二次元分布を測定する準備が完了した。今後は、引き続き1、熱電材料のゼーベック係数分布測定を行い、化学組成や結晶組織との相関を明らかにすることで熱電性能の最適化を試みること、加えて、2、特に薄膜を中心とした機能性材料評価への応用、を目標に研究を進める。
オルタナティヴフードシステムの構造と機能に関する地理学的研究

日本では、フェアトレードのように、グローバルレベルに展開するオルタナティヴフードシステム(GAFS)が出現しつつある。本研究では、日本の社会的企業が展開する環境に根差したエビの生産システム(ESPS)を事例に、GAFSの構造的特質と機能を理解することを目的とする。ESPSは、集約型とは対極的なエビの生産システムであり、伝統的な粗放型養殖のように、自然の動力・生産力に依拠する度合いが強い。ただし、単純な粗放型への回帰ではなく、品質管理や生産性の向上に向けて科学的知識が動員されている点に大きな特徴がある。ESPSにおける人々の行為は、自然環境や在来知、科学的知識の布置連関に埋め込まれている。本研究の目的は、オルタナティヴフードシステム(Alternative Food System, AFS)の形成が、食料取引における「社会的・環境的公正の確保」やその「経済的存立可能性の実現」にとっていかなる役割を果たしうるのかを考察することである。その際の具体的な分析タスクは、「日本におけるAFSの全国的な展開プロセスとその今日的特質」の把握(課題1)、「日本に基軸を置きつつもグローバルに展開するAFS(GAFS)の構造的特質と機能」の検討(課題2)、「従来型の工業化されたグローバルフードシステム(GFS)とGAFSとの社会的・経済的異同」の同定(課題3)である。本年度は、まず課題1に関して、欧米地理学のフードネットワーク論の議論を整理しながら研究の理論的枠組みを構築する作業を行った。その成果の一部は、荒木一視編「食料の地理学の小さな教科書」(4-1フードネットワーク論)に寄稿した。課題2については、日本のフェアトレード(FT)団体(A社、東京都)が取り組む「養殖エビのFT」をGAFSと位置づけ、そのフードシステム(生産から流通の一連の体系)の概要を把握する作業を行った。具体的には、A社の流通担当者へ聞き取り調査を実施し、エビの生産様式や流通経路に関する情報・資料を収集した。最後、課題3に関しては、「従来型のエビのグローバルFS」と「研究課題2で調査するエビのグローバルAFS」との違いを明確化するため、前者のエビGFSの実態(「生産・流通・消費の空間構造」、「取引におけるアクター間の関係性」、「介在アクターの動機・目的・行為」)の把握を行った。具体的には、80年代以降、集約的なエビ養殖池の整備が進んだインドネシア・アチェ州において、養殖エビの生産・流通構造に関するフィールド調査・資料収集を行った。その際の具体的な分析タスクとしては、「日本におけるAFSの全国的な展開プロセスとその今日的特質」の把握(課題1)、「日本に基軸を置きつつもグローバルに展開するAFS(GAFS)の構造的特質と機能」の検討(課題2)、「従来型の工業化されたグローバルフードシステム(GFS)とGAFSとの社会的・経済的異同」の同定(課題3)が挙げられる。本年度主に取り組んだのは課題2と課題3である。課題2に関しては、前年度に調査を実施した日本のフェアトレード団体(A社、東京都)の「エビ供給体系の特質」が生み出されるメカニズムを明らかにするための理論的な枠組みを構築する作業を行った。具体的には、「自然環境に埋め込まれた生産様式」を生み出す人間と自然との相互作用を理解するための視点を、「自然の地理学geographies of nature」の議論を踏まえつつ検討した。課題3については、前年度に引き続いて、エビのGFSの実態(「生産・流通・消費の空間構造」、「取引におけるアクター間の関係性」、「介在アクターの動機・目的・行為」)の把握を行った。具体的には、インドネシア(アチェ州)において、集約的な養殖エビ養殖に関するフィールド調査・資料収集を行った。またその成果の一部を、The 5th Biannual International Conference on Aceh and Indian Ocean Studies (ICAIOS)で口頭発表するとともに、Japanese journal of human geographyの66巻6号に寄稿(Changing agri-food systems in the global economy)した。課題2に関しては、日本のフェアトレード団体(A社、東京都)の「エビ供給体系の特質」が生み出されるメカニズムを、科学技術社会論における技術・社会ネットワークの議論を踏まえつつ考察した。その際、特定の生産空間が、1「食料生産に関わる諸アクター間の結びつきやその形成・再編」、2「それらにより生み出される人間アクターの行為主体性」を通じていかに構築されるのかを重点的に検討した。

課題3については、引き続き、エビGFSの実態(「生産・流通・消費の空間構造」、「取引におけるアクター間の関係性」、「介在アクターの動機・目的・行為」)の把握を行った。具体的には、インドネシアのアチェとジョグジャカルタにおいて、集約的な養殖エビ養殖に関するフィールド調査・資料収集を行った。これらの成果は、経済地理学会中部支部例会(2015年12月、中部大学)と日本地理学会春季学術大会(2016年3月、早稲田大学)において口頭発表した。また、これらにも関連する論文として、「大規模ローカルフードシステムにおける近接関係ー酒造業者と酒米生産者の提携に着目してー」と「知識・技術構築とローカルフードシステム」をそれぞれ人文地理と経済地理学年報に投稿した。本年度の研究は、おおむね順調に進展した。課題2については、前年度に構築した研究枠組みに依拠しつつ、現実のオルタナティヴフードシステムが生成されるメカニズムを解釈することができた。課題3については、前年度に引き続きエビ養殖池のオーナー・労働者を対象としたフィールドワークを積み重ねることで、工業化したエビのフードシステムの構造的な特質を把握することができた。今年度は、インドネシア・ジャワ島においてもフィールド調査を実施することができたため、これまでのスマトラ島のエビ養殖とは異なる知見を得ることができた。なお課題1に関しては、若干進捗状況が遅れている。今後は、コメ加工業を対象として、いかに日本国内でAFSが展開してきたのかを制度の変容とともに検討したい。本年度は、社会的企業ATJ社への聞き取り調査を通じて、エビのフェアトレードの具体的な生産・流通・消費システムの概要を把握した。同時に、ATJ社の現地企業であるATINA社に対して、エビの生産・流通に関する聞き取り調査を行うとともに、東ジャワ州シドアルジョ県において、フェアトレードのエビを生産する生産者らとオルタナティヴな実践に関する意見交換を行った。また、「従来型のエビのグローバルフードシステム(GFS)」と「ATJのエビのフードシステム」との違いを明確化するため、前者のエビGFSの実態(「生産・流通・消費の空間構造」、「取引におけるアクター間の関係性」、「介在アクターの動機・目的・行為」)の把握を行った。具体的には、80年代以降、集約的なエビ養殖池の整備が進んだインドネシア(アチェ州)において、養殖エビの生産・流通構造に関するフィールド調査・資料収集を行った。日本では、フェアトレードのように、グローバルレベルに展開するオルタナティヴフードシステム(GAFS)が出現しつつある。本研究では、日本の社会的企業が展開する環境に根差したエビの生産システム(ESPS)を事例に、GAFSの構造的特質と機能を理解することを目的とする。ESPSは、集約型とは対極的なエビの生産システムであり、伝統的な粗放型養殖のように、自然の動力・生産力に依拠する度合いが強い。ただし、単純な粗放型への回帰ではなく、品質管理や生産性の向上に向けて科学的知識が動員されている点に大きな特徴がある。ESPSにおける人々の行為は、自然環境や在来知、科学的知識の布置連関に埋め込まれている。
フェレドキシン多重遺伝子族の発現制御とその生理的意義の研究

高等植物の光合成及び非光合成器官に存在するフェレドキシンやフェレドキシン依存性酵素の機能や遺伝子発現の解析を行ない、以下に示す成果を得た。1.フェレドキシン(Fd)が多重遺伝子族でコ-ドされるイソ蛋白質よりなることを蛋白質と遺伝子レベルで明らかにし、器官・組織特異的発現や光誘導性の有無から、Fdイソ蛋白質は光合成型と非光合成型に大別できることを示した。2.光合成型、非光合成型のFdのゲノム遺伝子をクロ-ニングし、全構造を決定した。非光合成型のものには、5'非翻訳領域に約3kbのイントロンが存在することが、光合成型のものとは大きく異なる特徴である。3.非光合成型Fdも、光合成型Fdと同様に、延長ペプチドを持つ前駆体として細胞礎質で合成され、葉緑体やエチオプラストに移行することをin vitroの再構成実験で明らかにした。4.生体から大量に得ることが困難な非光合成型Fdを大腸菌発現系を用いて調製できる実験系を確立し、FdーNADP^+還元酵素との電子伝達活性を非光合成型と光合成型Fdと比較解析したところ、光合成Fdは光還元系から、非光合成FdはNADPHから電子を受要する活性が優れていることが判明した。5.Fd依存性グルタミン酸合成酵素(GOGAT)と5種類のアイソザイムから成るグルタミン合成酵素(GS)の遺伝子をクロ-ニングした。それぞれの特異プロ-ブを作製しmRNAの蓄積量を分別定量したところ、GOGATと葉緑体型GSアイソザイムが、器官特異性や光誘導性の観点から協調的に発現することを見出した。一方、細胞礎質型のGSアイソザイムとは明確な対応関係が認められなかった。生体酸化還元反応に必須な多機能電子伝達蛋白質であるフェレドキシン(Fd)は同一植物内に多分子種として存在する例が知られている。トウモロコシには器官や組織で分布が異なる4分子種のFd(FdIからIV)が存在し、これらの分子種は異なる遺伝子でコ-ドされる相同な蛋白質ファミリ-であることを証明した。これらの中で、FdIとFdIIIに対応するcDNAのクロ-ニングが完了し、前駆体構造が判明した。葉緑体に存在するFdIの前駆体延長ペプチドの構造と根プラスチドに存在するFdIIIのそれとが全く異なるが、共に葉緑体への移行シグナルとなり、しかも、オルガネラ内部でFdの酸化還元中心の鉄・硫黄クラスタ-が導入されることを明かにした。また、遺伝子の発現を転写レベルで解析し、FdIは葉器官特異的で光誘導を受けること、FdIIIは器官非特異的で光誘導を受けないことが示された。これらのFdの生理的機能を調べるためには十分量の精製Fdが必要となるが、FdIIIの存在量が極めて少なく、生化学的解析が限定されていた。これを解決すべく、この遺伝子を操作して大腸菌で発現できるプラスミドを構築し大量調製を可能とした。これを用いて電子伝達蛋白質としての機能を解析し、FdIは光合成系でFdIIIは非光合成系で働くのに適した性質を備えた分子種であることを明かにした。これは、両者のFdの遺伝子発現の特性と生理的な機能分担が合目的に説明でき得るものである。また、この機能の差異が活性中心の鉄・硫黄クラスタ-近傍の蛋白質の立体構造に起因する可能性を指摘できる結果も得た。トウモロコシを材料とし、光合成及び非光合成器官のプラスチドに存在する酵素・蛋白質の機能や遺伝子発現の解析を行ない、以下に示す成果を得た。

1.フェレドキシン(Fd)が多重遺伝子族でコ-ドされるイソ蛋白質よりなることを蛋白質と遺伝子レベルで明らかにし、器官・組織特異的発現や光誘導性の有無から、Fdイソ蛋白質は光合成型と非光合成型に大別できることを示した。2.光合成型、非光合成型のFdのゲノム遺伝子をクロ-ニングし、全構造を決定した。非光合成型のものには5'非翻訳領域に約3kbのイントロンが存在することが特徴である。3.非光合成型Fdも、光合成型Fdと同様に、延長ペプチドを持つ前駆体として細胞礎質で合成され、葉緑体やエチオプラストに移行することをin vitroの再構成実験で明らかにした。4.生体から大量に得ることが困難競非光合成型Fdを大腸菌発現系を用いて調製できる実験系を確立し、FdーNADP^+還元酵素との電子伝達活性を非光合成型と光合成型Fdと比較解析したところ、光合成Fdは光還元系から、非光合成FdはNADPHから電子を受容する活性が優れていることが判明した。5.Fd依存性グルタミン酸合成酵素(GOGAT)と5種類のアイソザイムから成るグルタミン合成酵素(GS)の遺伝子クロ-ニングした。それぞれの特異プロ-ブを作製しmRNAの蓄積量を分別定量したところ、GOGATと葉緑体型GSアイソザイムが、器官特異性や光誘導性の観点から協調的に発現することを見出した。一方、細胞礎質型のGSアイソザイムとは明確な対応関係が認められなかった。
スパイン・ダイナミクスの障害を基盤とした難治性うつ病の病態解明と新規治療法開発

難治性うつ病の原因として、海馬での樹状突起スパインの形成障害によるシナプスの減少が推論されている。この仮説を検証する目的で、母子分離と学習性無力による難治療性うつ病モデルラットを作製し、1)海馬でのスパイン形態の障害、2)脳由来神経栄養因子(BDNF)発現の減少、3)マイクロRNA132の発現減少、4)マイクロRNA134は不変、5) TrkB発現の減少、を報告した。このような結果は難治性うつ病の病態に海馬のシナプスの障害が関与し、その機序にはBDNF-TrkB情報系の低下が密接に関連しており、BDNF遺伝子3'側からのマイクロRNAによる発現減少の関連は乏しいことが分かった。うつ病発症感受性が亢進した、母子分離(NI)ラットを用いて、うつ病発症に関与するマイクロRNA(miR)機構の解析を行った。このように母子分離ラット海馬でmiR発現の変化がみられたことは、その標的となる遺伝子の発現も変動している可能性があり、標的遺伝子の発現を解析すべきと考える。研究課題1)難治性うつ病動物モデルを用いた海馬錐体細胞の形態変化に関する研究うつ病モデルである学習性無力(LH)からの回復が遅延することから、難治性うつ病と考えられる母子分離(NI)ラットのLH持続状態を作製して、海馬錐体細胞のスパイン形態をGolgi染色法にて解析した。正常飼育ラットと比較を行ったところ、錐体細胞のスパイン密度に有意な変化はなかったが、スパインの長さがNI群にて有意に長くなっていた。研究題題2)難治性うつ病動物モデルを用いたBDNF受容体情報系の解析NIラットの成長後にLH試験を行いLHとなったNIラット海馬を対象に、BDNF受容体TrkBの発現及びチロシン・リン酸化の解析を行った結果、NI+LH群では正常飼育+non LH群に対してチロシン・リン酸化の有意な減少がみられた。同時にmTORの発現をreal-time PCR法にて解析した結果、NI+LH群では有意に発現が減少していた。なおproBDNFの受容体であるp75 mRNAの発現を同様に解析したが、特に有意な変化はなかった。研究課題3)難治性うつ病に対する新規治療法開発のための基礎的研究NIラットの成長後にLH試験を行いLHとなったラットを対象に、電気ショック処置(ECS)を7回(1回/1日)施行し、BDNFやTrkB発現の変化を解析した。その結果、NI+LH群でもBDNF mRNA,BDNFタンパク発現の亢進は見られたが、正常飼育+non-LH群の発現亢進と比較すると有意に小さい変化であった。TrkB mRNAの変化も、同様の結果であった。このような本年度の研究結果は、難治性うつ病の病態メカニズムにBDNF-TrkB情報系の機能低下を介したスパインの形態変化が、密接に関与している可能性を示唆していると思われる。課題1)母子分離(NI)と学習性無力(LH)試験を用いた難治性うつ病モデルラットの海馬マイクロRNA(miR)-132発現の解析:難治性うつ病モデルであるNI+LHラットと正常飼育+LHラットとの間で、BDNFの転写に密接に関与するMeCP2の転写以後の過程に関与する、miR-132発現を解析した。その結果、NI+LH群では有意なmiR-132発現の低下がみられ、MeCP2発現の亢進を介したBDNF発現の減少がうつ病難治化に関連している可能性を示した。課題2)量子分離(NI)と学習性無力(LH)試験を用いた難治性うつ病モデルラットの海馬miR発現の解析:昨年度までの研究から、難治性うつ病モデルであるNI+LHラット海馬に特徴的なmiR発現としてmicroRNAexpression arrayを用いて抽出したmiR群を、real-time PCR法を用いて個別に解析した。その結果はarrayのスクリーニングとは異なり、miR-103,-107の発現はNI+LH群で有意に減少していた。その他にはmiR-30a,miR-200familyに属するmiR-141,-200aの有意な発現減少がNI+LH群で得られ、これらの結果はmicroRNAexpression arrayの結果と同一であった。難治性うつ病モデルで解析したいずれのmiRも発現減少であったため、liporectamine 200を用いたmiR発現抑制実験は行うことが出来なかった。本年度の結果からは、うつ病難治化の基盤と考えられている海馬スパイン・ダイナミクスの障害を導くBDNF発現の減少に関して、寄与が推測されるのはmiR-132の低下のみでmir-103,-107は無関係であると考えられた。
18世紀カタルーニャ綿業にとっての捺染亜麻布と植民地産綿花

1780年代に成立したカタルーニャ綿業の流通生産構造は、シュレージェン等から輸入された亜麻布がバルセローナの更紗製造企業で捺染された後にスペイン領アメリカ植民地へ輸出され、その対価として植民地から綿花が輸入され、その綿花で作られた更紗が国内市場で販売されるというものだった。これは、「亜麻布」という「ヨーロッパ在来の古い物産」に「捺染」という「ヨーロッパにとっての新しい技術」を施した捺染亜麻布を植民地へ輸出し、その対価として「長繊維のアメリカ綿」という「ヨーロッパにとっての新しい材料」を輸入することで、マルタ綿糸という「相対的に古い材料」から脱却していったと解釈できるということを明らかにした。25年度の研究は、主に次の2点に大別される。一つは、25年9月に1ヶ月間バルセローナで行った資料調査である。調査の目的は、1)更紗製造企業や、主要な更紗製造企業によって1781年に共同で設立されたバルセローナ紡績会社が、綿花の輸入を促進するという明確な戦略のもとで捺染亜麻布の植民地への輸出を行っていたのかどうかという点、2)植民地産綿花を使用する方がマルタ綿糸を使用するよりも綿布の質の向上をもたらすという明確な認識が更紗製造業者にあったのか否かという点、3)2)に関連して更紗製造企業やバルセローナ紡績会社が長繊維であるアメリカ綿(=植民地産綿花)と短繊維であるレヴァント綿花やそれから作られたマルタ綿糸(=レヴァント綿糸の一種)についての素材の技術的な違いについて言及しているか否かという点を、一次史料を用いて調べることにある。今回の調査から得られた成果は、1)に関しては更紗製造企業やバルセローナ紡績会社が捺染亜麻布を植民地に輸出した要因として、帰り荷として植民地産綿花を輸入する意図があったことはほぼ裏付けられた。2)に関しては、植民地産綿花の質が非常に高いという記述には度々出くわすが、それがマルタ綿糸の使用と比べて大きな質の向上をもたらしたかどうかはまだ分からない。3)に関しては、繊維の長短に関する素材の技術的な比較について記述にはまだ出会えていない。25年度の研究のもう一つの柱は、植民地への捺染亜麻布の輸出が激増する要因の一つである1778年の「自由貿易」規則以前に行われていた亜麻布捺染についての論文作成であり、外国産亜麻布の捺染はなぜ1760年代に始まったのか、なぜ1770年代半ばに生産が増加したのか、なぜ国内市場が主な販路だったのか、という点について論じている。この論文には、9月の史料調査の成果ももちろん生かされている。平成26(2014)年度の研究は、主に3つの点に大別される。1)一つは、9月に行ったバルセローナのカタルーニャ図書館で行なった史料調査。バルセローナの更紗製造業の企業者団体であるバルセローナ紡績会社の史料や1819世紀の世紀転換期に当地で最大の更紗製造企業だったゴニマ社の史料を閲覧し、マルタ綿糸と植民地産綿花の質の違いについての言及を探した。だが、やはり、植民地産綿花の質が優れていることを示す文書には遭遇するものの、繊維の長短にまで言及している文書には出会えなかった。他方で、1798ゴニマの年の書簡には「レヴァント綿花は機械紡績に使うには硬い」との記述があった。1797年に始まる対英戦争による危機に対応するためにカタルーニャ綿業は紡績の近代的工業化(機械化および工場制工業化)を開始するのだが、それゆえ、この記述は非常に重要である。2)二つ目は、2014年12月に経済地理学会中部支部で行った報告。そこにおいて、18世紀後半の代表的更紗製造企業の一つであるカスタニェー社では、捺染亜麻布を1780年代半ばに国内でも大量に、しかも更紗(捺染綿布)よりも多く販売していたが、80年代末には更紗の生産と国内での販売が捺染亜麻布それを上回るようになっていくことを示した。これは、捺染亜麻布とは何だったのかということを解明する試みの一環である。3)三点目は、1797年から始まり、1808ー14年の対ナポレオン戦争を頂点に1830年代まで続く、いわゆる「旧体制の危機の時代」をカタルーニャ綿業の企業家たちは、綿業の近代的工業化を進めることで乗り切っていったことについての研究。これは、2015年8月の国際経済史学会で報告する内容で、この危機の時代に、進化・発展した紡績の機械化および工場制工業化と綿花の供給先の大きな変化がどのような関係にあったのかという点は、本科研研究全体においても重要な問題である。1)9月に行ったバルセローナのカタルーニャ図書館での史料調査。昨年度と同様、バルセローナの更紗製造業の企業者団体であるバルセローナ紡績会社の史料や1819世紀の世紀転換期に当地で最大の更紗製造企業だったゴニマ社の史料を閲覧し、マルタ綿糸と植民地産綿花の質の違いについての言及を探し、植民地産綿花の質が優れていることや、レヴァント綿花が硬く機械紡績には向かないことを記してある文書を確認した。資料の一部は、デジタル化して入手した。

このような記述は、1797年に始まる対英戦争による危機に対応するためにカタルーニャで綿紡績の近代化(機械化および工場制工業化)が始まった時期と一致しており、興味深い。2)18世後半の代表的更紗製造企業の一つであるカスタニェー社の帳簿の読解作業。現在、1790年代前半の分の作業を行っているが、亜麻布の輸入と捺染が減少したとされる1797年(対英戦争が始まった年)以前の1790年代前半の早い段階から、同社では捺染亜麻布生産の急減と捺染綿布の生産の増加が生じているようで、大変興味深い。これが何を意味するのかは、今後の課題である。3)1797年から始まり1808ー14年の対ナポレオン戦争を頂点に1830年代まで続くいわゆる「旧体制の危機の時代」を、カタルーニャ綿業の企業家たちは、綿業の近代化を進めることで乗り切っていったことについての研究。この危機の時代に、進化・発展した紡績の機械化および工場制工業化と綿花の供給先の大きな変化がどのような関係にあったのかという点は、捺染亜麻布の生産活動の盛衰とも関係し、非常に重要な問題である。研究事態は着実に進んでいる。ただ、H27年度は、カタルーニャの独立問題に関する仕事(講演会や論文執筆等)もあり、当初予定していた程には進んでいないことも確かである。研究期間を1年間延長したのもそのためである。とはいえ、カタルーニャの独立問題とカタルーニャがスペインで唯一の典型的といえる産業革命を経験した地域であることとの間には密接な関係があり、独立問題のテーマを深めることは、本科研研究にも有意義である。また、研究を1年間延長したことで、現地調査を少なくとも1回多くできることも非常に有意義なことである。進捗状況を具体的に記すと、カスタニェー社に関しては、研究実績の概要の2)に記したように、亜麻布の輸入と捺染が減少したとされる1797年(対英戦争が始まった年)以前の1790年代前半の早い段階から、同社では捺染亜麻布生産の急減と捺染綿布の生産の増加が生じていることが明らかになりつつあり、多忙だったとはいえ、これは重要な成果な成果である。また、「旧体制の危機の時代」における綿業の近代化については、「研究実績の概要の3)に記したように、8月に京都で行われた国際経済史学会で報告できた。これも重要な成果である。カタルーニャは18世紀末から19世紀前半にかけて、綿業を主導部門とする産業革命がスペインで唯一生じた地域である。18世紀初頭に誕生したカタルーニャ綿業はマルタ島産綿糸を用いていたが、1780年代になると、シュレージェン等から輸入された亜麻布がバルセローナの更紗製造企業で捺染された後にスペイン領アメリカ植民地へ輸出され、その対価として植民地から綿花が輸入され、その綿花で作られた更紗が国内市場で販売されるという興味深い流通生産構造が成立した。ちなみに、カタルーニャ産の綿布は常に純綿布だった。他方、鈴木良隆は、短繊維のレヴァント綿では経糸用綿糸の紡績に高度な熟練が必要とされたが、長繊維のアメリカ綿を用いることで、ヨーロッパでも在来の技術(紡車)を用いた純綿布の生産が、アークライトの水力紡績機以前にすでに可能となったとしている。では、鈴木の見解をカタルーニャに当てはめるとどうなるのか、というのが本研究の問いであり、研究の結果、以下の諸点が分かった。1「アメリカ綿の質はレヴァント綿とは比較にならないほど優れて」いるのに対し、レヴァント綿は「繊維が非常に短く機械で紡績に適していない」との記述が、対英戦争により植民地産綿花が輸入しづらくなった1798年以降に史料に散見されるようになる。2それゆえ、これは「亜麻布」という「ヨーロッパの在来の古い物産」に「捺染」という「ヨーロッパにとっての新しい技術」を施した捺染亜麻布を植民地へ輸出し、その対価として「長繊維のアメリカ綿」という「ヨーロッパにとっての新しい材料」を輸入することで、レヴァント綿という「古い材料」から脱却していったといえる。
気孔孔辺細胞の青色光情報伝達系におけるカルシウムシグナリングの研究

青色光により気孔が開口する際には、孔辺細胞の細胞膜H^+-ATPaseの活性上昇を介して膜電位が過分極し、過分極依存的にK^+が流入する。この青色光情報伝達経路にCa^<2+>が関与するかどうかを調べるために、Ca^<2+>結合性発光蛋白質エクオリン遺伝子を導入したシロイヌナズナ(野生株と気孔開口に関与する青色光受容体フォトトロピンの欠損突然変異株)から孔辺細胞プロトプラストを調製し、青色光によるCa^<2+>濃度変化を調べた。生理条件において、青色光により孔辺細胞内Ca^<2+>濃度の上昇が見られたが、これはフォトトロピンを介したものではなく、光合成に依存したものだった。一方、細胞外K^+濃度が低い時にはフォトトロピンを介したCa^<2+>濃度上昇が見られた。このCa^<2+>膿度上昇は青色光による膜電位過分極に依存したCa^<2+>流入によるものであり、K^+存在下ではK^+流入が優先的に起こっていることが分かった。また、孔辺細胞においてCa^<2+>シグナルの下流で働く因子として、ソラマメ孔辺細胞に特異的に発現することが分かっているCa^<2+>結合蛋白質VfCBL1(Calcineurinβ-like protein)とVfCIPK1(CBL-interacting protein kinase)についてBIACOREを用いた相互作用解析を行い、これらの蛋白質がCa^<2+>非存在下で結合することを確認した。以上に加えて、フォトトロピン1(phot1)の下流で青色光による光屈性や気孔開口に関与することが知られているRPT2の機能欠損突然変異株について、生育過程を追って表現型を詳細に観察し、RPT2が光による葉の伸展に関与していることを示した。青色光は孔辺細胞に働きかけ、気孔開口を誘導する。シロイヌナズナでは、青色光による気孔開口の光受容体はフォトトロピンであることが示されている。一方フォトトロピンの下流ではCa^<2+>が情報伝達因子として働いている可能性が示されているが、孔辺細胞においては青色光に依存した細胞質Ca^<2+>濃度変化については調べられていない。そこで今年度は、孔辺細胞で青色光によりCa^<2+>濃度が上昇するかどうかをCa^<2+>結合性発光蛋白質エクオリンを細胞質に発現させたシロイヌナズナを用いて調べた。短日条件で6週間育てたシロイヌナズナのロゼット葉から孔辺細胞プロトプラストを単離し、エクオリンを再構成させるために暗所でセレンテラジンを2時間以上処理した。その孔辺細胞プロトプラストに青色光を15秒間照射しエクオリン発光をルミノメータで測定したところ、照射終了後10秒後と23分後にピークを持つ2回のCa^<2+>濃度上昇が見られた。シロイヌナズナにはphot1,phot2の2種類のフォトトロピンが存在しているが、その両方が欠失したphot1phot2二重突然変異体で同様の実験を行ったところ、1回目のピークしか観察できなかった。以上から、青色光による2回目のCa^<2+>濃度上昇のみがフォトトロピン依存であることが示された。また、1、2回目のピークともCa^<2+>キレート剤EGTA, Ca^<2+>チャネル阻害剤LaCl_3,CoCl_2でほぼ完全に阻害されたことから、いずれも細胞外からCa^<2+>チャネルを介してCa^<2+>が細胞質に流入した結果であることが示唆された。一方、プロトプラスト懸濁液のKCl濃度を上昇させると、青色光による2回目のCa^<2+>濃度上昇が阻害された。KClによる阻害は、K^+チャネル阻害剤TEA, CsClにより抑えられた。以上から、孔辺細胞のK^+チャネル活性が青色光によるCa^<2+>濃度上昇を調節している可能性が示された。気孔孔辺細胞においてCa^<2+>シグナルの下流で働く因子として、ソラマメ孔辺細胞にほぼ特異的に発現することが分かっているCa^<2+>結合蛋白質VfCBL1(Calcineurinβ-like protein)とVfCIPK1(CBL-interacting protein kinase)に注目した。まずこの二つの蛋白質についてBIACOREを用いた相互作用解析を行い、これらの蛋白質が結合することを確認した。また、VfCIPK1、VfCIPK1をベイトしたYeast Two Hybrid法により単離された蛋白質をコードする遺伝子についてそれぞれシロイヌナズナでのオルソログと考えられる遺伝子を探索した。その中でシロイヌナズナ孔辺細胞に発現しているものをRT-PCRにより選抜した。孔辺細胞での働きを調べるために、選抜した遺伝子のノックアウト植物の種子をソーク研究所から取り寄せ、それぞれの遺伝子がホモでノックアウトされている植物を確立した。また、昨年度に引き続き、青色光による細胞内へのCa^<2+>流入についてCa^<2+>結合性発光蛋白質エクオリンを発現させた形質転換シロイヌナズナから単離した孔辺細胞プロトプラストを用いて調べた。細胞外Ca^<2+>が1mM,K^+が0.01mM以下では、青色光照射後約2.5分後をピークとするCa^<2+>流入が見られた。

一方、細胞外K^+濃度が0.1mM以上では、Ca^<2+>流入は見られなかったが、K^+チャネル阻害剤存在下ではCa^<2+>流入が観測された。孔辺細胞では、青色光によって膜電位が過分極することで過分極依存性内向き整流性K^+チャネルが開いてK^+が流入することが分かっている。以上から、K^+チャネルが働いていないときには青色光照射下で過分極依存的にCa^<2+>は流入できるが、K^+チャネルが働いている生理条件では、K^+流入が優先し、Ca^<2+>は流入できないと考えられる。青色光により気孔が開口する際には、孔辺細胞の細胞膜H^+-ATPaseの活性上昇を介して膜電位が過分極し、過分極依存的にK^+が流入する。この青色光情報伝達経路にCa^<2+>が関与するかどうかを調べるために、Ca^<2+>結合性発光蛋白質エクオリン遺伝子を導入したシロイヌナズナ(野生株と気孔開口に関与する青色光受容体フォトトロピンの欠損突然変異株)から孔辺細胞プロトプラストを調製し、青色光によるCa^<2+>濃度変化を調べた。生理条件において、青色光により孔辺細胞内Ca^<2+>濃度の上昇が見られたが、これはフォトトロピンを介したものではなく、光合成に依存したものだった。一方、細胞外K^+濃度が低い時にはフォトトロピンを介したCa^<2+>濃度上昇が見られた。このCa^<2+>膿度上昇は青色光による膜電位過分極に依存したCa^<2+>流入によるものであり、K^+存在下ではK^+流入が優先的に起こっていることが分かった。また、孔辺細胞においてCa^<2+>シグナルの下流で働く因子として、ソラマメ孔辺細胞に特異的に発現することが分かっているCa^<2+>結合蛋白質VfCBL1(Calcineurinβ-like protein)とVfCIPK1(CBL-interacting protein kinase)についてBIACOREを用いた相互作用解析を行い、これらの蛋白質がCa^<2+>非存在下で結合することを確認した。以上に加えて、フォトトロピン1(phot1)の下流で青色光による光屈性や気孔開口に関与することが知られているRPT2の機能欠損突然変異株について、生育過程を追って表現型を詳細に観察し、RPT2が光による葉の伸展に関与していることを示した。
計算流体力学における三次元重畳・解適合格子生成法の研究

計算流体力学における最近のひとつの発展として、解適合格子生成法と重畳格子法を組み合わせ「重畳・解適合格子生成法」のアイデアを提案し、二次元問題を用いて本方法の有効性及び発展性を示してきた。本研究の目的は、この「重畳・解適合格子生成法」を三次元に拡張し、実際の三次元流れ問題に対する重畳・解適合格子生成法を確立することである。本課題において、以下の研究実績を挙げることができた。まず補助格子に適用する三次元解適合格子生成法を確立した。ここでは、実際の超音速ノズル流れを対象に解適合格子を形成するプログラムの開発を行い、圧縮性流体の流れ解析プログラムと組み合わせて検証をおこなった。三次元解適合格子生成法の確立と平行して、重畳格子法における主格子と補助格子間のデータ内挿のアルゴリズムについて定式化およびコーディングを行った。以上の成果をもとに、次のステップとして解適合格子生成法と重畳格子法を組み合わせた「三次元重畳・解適合格子生成法」を確立した。実証のための計算として、スペースプレーン等のスクラム・ラムエンジン内部流を対象に衝撃波流の領域をターゲットに重畳格子を置き、その補助格子に対して解適合格子を生成し、本方法が従来の単一構造の解適合格子と比較し、流れの急勾配領域に効率的に格子を集中させ衝撃波等の不連続面にを非常にシャープに捕獲し得ることを証明しただけでなく、直交性に優れた格子を生成する方法であることも示した。更に、本方法は、重畳格子法が本来持つ物体幾何形状に対する柔軟性と流れの変化に最適な格子分布を自動形成する解適合格子生成法の両方の特徴を備え、且つ研究室レベルのコンピュータに於いても複雑な三次元流を必要な分解能を失うこと無く少ない格子点数で解くことが期待される点についても、その実証を行ない当初の目的を達成した。
腫瘍イメージング剤としての放射性金属－八臭素化ポルフィリンの開発と応用

ポルフィリンは腫瘍集積性を有するが、通常のポルフィリンは金属との結合が遅く、半減期の制限のある放射性医薬品への適用は困難と考えられる。そこで本研究は、金属との結合が非常に速い八臭素化ポルフィリン誘導体に着目し、新規「放射性金属ー八臭素化ポルフィリン錯体」を開発し、腫瘍イメージング剤への応用の可能性を明らかにすることを目的として検討を行った。本年度は、これまでの知見に基づき、八臭素化ポルフィリン誘導体として、Octabromotetrakis (4-carboxyphenyl)porphine(OBTCPP)を選択し、放射性金属である111Inで標識した111In-OBTCPPの、神経芽腫への集積性の検討を行った。NB2a細胞(マウス神経芽腫由来細胞株)をBALB/cマウスに移植することで担癌マウスを作製し、実験に用いた。111In-OBTCPPを尾静脈から投与した後の担癌マウスにおける体内分布を検討した。その結果、111In-OBTCPPの血液クリアランスは比較的遅かったが、投与24時間後では0.4% dose/gにまで低下した。また、111In-OBTCPPは肝臓、腎臓に高い集積を示したが、腫瘍へも集積し、投与24時間後で、腫瘍へ約5% dose/gの集積を示し、腫瘍/筋肉比は、10以上を示した。以上の結果は、111In-OBTCPPが神経芽腫へ集積する可能性を示しており、腫瘍の診断薬となり得る可能性を有していることを示唆している。ポルフィリンは腫瘍集積性有するが、通常のポルフィリンは金属との結合が遅く、半減期の制限のある放射性医薬品への応用は困難とされてきた。本年度は、これまでの知見に基づき、八臭素化ポルフィリン誘導体として、Octabromotetrakis (4-carboxyphenyl)porphine(OBTCPP)を選択し、放射性金属である111Inで標識した111In-OBTCPPの、肺癌への集積性の検討を行った。KLN205細胞(マウス肺扁平上皮癌由来細胞株)をBALB/cマウスに移植することで担癌マウスを作製し、実験に用いた。その結果、111In-OBTCPPの血液クリアランスは比較的遅かったが、投与24時間後では0.5% dose/gにまで低下した。以上の結果は、111In-OBTCPPが肺癌に集積する可能性を示しており、肺癌の検診のための診断薬となり得る可能性を有していることを示唆している。そこで本研究は、金属との結合が速い八臭素化ポルフィリン誘導体に着目し、新規「放射性金属ー八臭素化ポルフィリン錯体」を開発し、腫瘍イメージング剤への応用の可能性を明らかにすることを目的として検討を行った。本年度は、これまでの知見に基づき、八臭素化ポルフィリン誘導体として、Octabromotetrakis (4-carboxyphenyl)porphine(OBTCPP)を選択し、放射性金属である111Inで標識した111In-OBTCPPの、基礎的性質と肺癌への集積性の検討を行った。KLN205細胞(マウス肺由来扁平細胞腫)をBALB/cマウスに移植することで担癌マウスを作製し、実験に用いた。111In-OBTCPPのLogP値は0.38であった。0.1 Mリン酸バッファー中安定性を調べた結果、37°Cインキュベート24時間後で98.8%が未変化体として存在しており、バッファー中では安定であることが示された。その結果、111In-OBTCPPは肝臓、腎臓に高い集積を示したが、腫瘍へも集積し、投与24時間後で、腫瘍へ約4% dose/gの集積を示し、腫瘍/筋肉比は、10以上を示した。以上の結果は、111In-OBTCPPが肺癌へ集積する可能性を示しており、肺癌の診断薬となり得る可能性を有していることを示唆している。放射性医薬品担癌マウスでの腫瘍集積性の検討まで行っており、おおむね順調に進展している。放射性金属での標識に関しては111Inによる標識のみであるが、担癌マウスでの腫瘍集積性の検討まで行っており、おおむね順調に進展している。引き続き、111In-OBTCPPに関して、多様な種類の腫瘍を用いて腫瘍集積性を確認するとともに、その集積メカニズムの検討を行う。また、111In以外の放射性金属による標識法の検討、および、より体内動態の優れた化合物の開発を目指す。

引き続き、111In-OBTCPPに関して、多様な種類の腫瘍を用いて腫瘍集積性を確認するとともに、その集積メカニズムの検討を行う。また、111In以外の放射性金属による標識法の検討、および、より体内動態の優れた化合物の開発を目指す。H25年度は、RI標識化合物を1化合物に限定し、また、腫瘍細胞はマウス由来細胞株を用い、担癌マウスの作製に高価なヌードマウスを必要としなかったため、次年度使用の助成金が生じた。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画について下記に記載する。化合物(八臭素化ポルフィリン誘導体)を合成するために合成原料となる試薬、RI標識するための放射性同位元素、および、RI標識化合物の精製・分析のためHPLCのカラムを購入する。放射性薬剤の腫瘍集積性や体内動態の評価を行うために、担癌動物を作製する。そのため、腫瘍細胞、牛胎児血清、細胞培養消耗品、ラット、マウス、ヌードマウスなどを購入する。関連分野の最新の知見を調査するため、日本核医学会総会、日本癌学会学術総会、日本分子イメージング学会総会などに参加し、情報収集・成果の発表を行うため、旅費を必要とする。H24年度は、RI標識化合物を1化合物に限定し、また、腫瘍細胞はマウス由来細胞株を用い、担癌マウスの作製に高価なヌードマウスを必要としなかったため、次年度使用の助成金が生じた。
MRSAのバンコマイシン感受性変化に対するバンコマイシン使用状況の影響

抗メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)薬であるバンコマイシンに低感受性の黄色ブドウ球菌(VISA)や耐性の黄色ブドウ球菌(VRSA)の出現を抑制するためには、その適正使用が不可欠である。本研究では、VISAやVRSAの出現とバンコマイシン使用状況について着目し、バンコマイシン感受性推移とバンコマイシンの投与期間、総投与量および臨床的所見との関係について解析を行った。対象は2007年4月から2010年6月に浜松医科大学病院でバンコマイシンの投与を受けたMRSA感染患者108名とした。各患者の基本情報、抗菌薬使用状況、細菌検査データ、バンコマイシンの血中濃度と感染部位濃度、臨床検査値、感染部位と感染症の重症度などの臨床的所見を診療録や医薬品情報検索端末から情報集積した。また、塗抹鏡検像、同定試験、抗菌薬感受性試験などの細菌検査データをもとに検出菌の活動状態や抗菌薬感受性の推移などを評価した。MRSAのバンコマイシン感受性の低下した患者は、108名中4名のみで、最小発育阻止濃度が2μg/mL未満から2μg/mLに上昇した。この4名のバンコマイシンの平均投与期間は17.5日(中央値18.0日)および平均総投与量は44.4g(中央値42.6g)であった。一方、全患者のバンコマイシンの平均投与期間は11.4日(中央値10.0日)および平均総投与量は16.0g(中央値12.0g)であった。MRSAのバンコマイシン感受性の低下した患者では、中央値比較において、投与期間の延長と総投与量の増加が認められた。また、その他の評価項目については、MRSAのバンコマイシン感受性の変化との関連は認められなかった。以上の結果から、バンコマイシンの投与期間の長期化とそれに伴う総投与量の増加により、MRSAのバンコマイシン感受性が低下する傾向があることが示された。