hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
住宅居住者に対する省エネルギー情報の提供による効果に関する実証的研究

一方、診断内容としては、家電カルテ、照明カルテ、待機電力カルテを作成し、それぞれの対策を検討した。この中でも家電の占める消費量の割合は高く、また使用している製品によって省エネ性能が大きく異なることが明らかになった。多くの家電中でも冷蔵庫は特に使用量が大きく、差も大きい。本年の被験グループは当初から全体的に省エネ意識が高く、一般的な水準からみても使用量の少ない家庭が多かった。そこで、診断結果からの省エネ提案としては、最新型の省エネ家電導入における効果について情報提供を行bた。特に使用量の大きかった冷蔵庫とテレビについて対策の提案を行ったが、その2家電だけでも大きな省エネ効果が期待されることが明らかになった。本研究は、住宅居住者が省エネルギー行動を取ることによって得られる定量的効果を、実証的に評価しようとするものである。平成13年度は住宅全体の電力に関するリアルタイム使用情報のみを提供し、平成14年度は家電単位でのエネルギー使用情報を提供し、省エネ診断を行った。平成15年度はリアルタイム全体使用情報、個別家電使用情報に加え、省エネ対策情報の提供を行った。個別家電使用情報の提供では、平成14年度が自己診断方式として行ったが、居住者への負担を軽減し、一定の診断項目を確保するために外部診断方式とし、調査員が訪問し計測を行う方法を採用した。また、こうした省エネ情報を提供したグループと同地域において、居住者ごとの省エネ情報を提供しないグループも同時に省エネの実践に取り組んだ。省エネ対策情報としては、心がけ項目、買い換え項目に分け、訪問調査時のヒアリングや計測結果をもとに、対策による効果の見積もり金額をパソコンで算出しその場で居住者に提示した。心がけ項目としては、家電、照明、待機電力について、買い換え項目については冷蔵庫と照明にについて省エネ効果試算を行った。こうしたことで、具体的な取り組み方法やメリットが伝わるようにした。買い換えについては、冷蔵庫の省エネ効果は大きいものの、購入金額が大きくなるためすぐには買い換えにはつながらないものの、電球型蛍光灯への買い換えは多くの家庭で進められた。6ヶ月間にわたる省エネ実践の結果、こうした診断情報を受けた9家庭では平均15%程の省エネ効果が現れた。それに対して、省エネ診断情報を提供しなかった70家庭では9%程度の省エネ効果となった。こうしたことから、省エネ診断情報の提供が実践に対して有効であったものと考えられる。
子宮頸がん検診受診促進へのエンターテイメントエデュケーション手法の応用とその評価

本研究はEEを若年層の子宮頸がん検診受診促進に応用し評価する過程で、我が国におけるEE手法の有効性と効果のメカニズムを検証し、理論的かつエビデンスに基づくプログラムを開発することを目的として設定した。3年の研究活動期間中EE戦略を応用開発したプログラム評価のために、信頼性のあるデータを収集できなかったが、プログラムの成果としてエンターテイメント活動が講演会等一般的な啓発イベントには参加しない層との接点として生きていること、開発から展開に至る一連でマスメディアや行政、大学内複数部局といった多様な組織との連携・協働体制の構築が進んできた点はEEプログラムの特長であると思われる。本研究の目的はエンターテイメント・エデュケーション(EE)を若年層の子宮頸がん検診受診促進に応用し評価する過程で、我が国におけるEE手法の有効性と効果のメカニズムを検証し、理論的かつエビデンスに基づくEE手法を用いた若年層向けの子宮頸がん検診促進のための「ツール」・「パッケージ」を開発することである。初年度は開発のための形成的評価を研究活動の主軸として位置づけ先行研究レビュー、対象となる20歳代前半女性に対するフォーカスグループインタビュー(FGI)を具体的な活動として計画し研究を進めた。先行研究のレビューではEEに限定することなく、拡大されたトランスメディアという概念にも視野を広げ、他の関連する厚労科研と関連させて実践家と研究者に直接的に話を聴き、ディスカッションした。また、EEの活用に際し関連するマーケティングの理論について再度レビューし、実践に取り入れるべき要素を別の切り口で整理した。子宮頸がん検診受診勧奨の対象となる女性に子宮頸がん検診受診に関してFGIでは、協力者のリクルートに難航したが、受診経験者(4名)と未受診者(7名)を3組に分けて実施した。本研究には女子大学生・大学院生が主体的に参加しておりチームでFGIを振り返り、さらに友人との会話などを通して提供される知見も蓄積されてきた。今年度は形成的評価に留まる予定であったが、活動を進める中での地域組織との連携と学生を中心とした研究チームの意向として試行的にプログラムを制作し実装した。特に、これまで積み上げてきたEEラジオドラマに加え、新たなEEの切り口として、ゲームイベントを企画・実施し、テレビ局を含む地域内の他組織との連携体制も強化され、来年度に向けた活動の礎を構築につながった。初年度にSKK20(子宮頸がん検診は二十歳から)のチーム名を決定し、活動を展開してきたが、平成26年度は、熊本大学(以下、熊大)大学院生を中心とする学生およびそのメンバーの学外のネットワークを含む20歳代前半のメンバーからなるSKK20Actというチームを形成し、活動を展開。本研究で開発する子宮頸がん検診受診勧奨のターゲットとなる20歳代前半女性に対して、どのようなアプローチを展開していくのが効果的かを検討する上で、子宮頸がんとその検診に関わる課題を理解し、本研究の骨子となるものとしてエンターテイメント・エデュケーションを活用することができるよう講義を提供。平成26年11月1日熊大学園祭(紫熊祭)で以下3つの複合的な啓発イベントを展開。1)高校生2名を含む4名のアイドルグループを結成し、紫熊祭でライブステージを実施。披露する楽曲の歌詞をメッセージとしてメンバーで検討、プロフェショナルに編曲および作曲を依頼して完成。2)初年度に引き続き、参加することで子宮頸がんやその検診について知識を得る機会となる「脱出ゲーム」を実施。3)地元放送局のアナウンサー村上美香氏の子宮頸がん検診受診勧奨活動と協働し、村上氏の学生向け講演会を開催、熊本県健診センターの協力を得て学内に検診車を導入、子宮頸がん検診を提供。全てのイベントを連携させ、全イベントへの参加者には記念品を贈呈するという仕掛けで実施。紫熊祭以外の活動では、制作した2楽曲の内、一つについては熊本市内の観光地や行政機関などの各所に協力を得て動画を製作、動画配信サイトで配信。もう一曲についても、アニメーション動画を製作中。アイドルユニットの活動についても講演会などの「一般的な啓発イベント」には参加しないと思われるターゲット層に到達する機会を狙い積極的に参加することとし、この一環として12月1日の熊フェス(アニメの祭典)に参加。最終年度にあたる平成27年度は、エンターテイメント・エデュケーション(以下、EE)の媒体として結成に至ったSKK20Actというアイドルユニットの活動の発展的展開により、子宮頸がん検診受診勧奨のプログラム開発が進んだ。本学医学薬学系の学生とともに、地元テレビ局、医師、行政を交えて連携体制を構築。特に学生グループと協働して、熊本大学祭ではSKK20Actの野外ステージと映画『命のコール』上映会を含む一連と、SKK20Actのステージ、映画上映会、近隣ダンススクールチームのダンス、高校生の合奏で構成される半日イベント『ワンダーガールズ'15』を企画実施した。行政や地域との連携も進み、SKK20Actとして、10回の地域内の健康づくりや地域づくり関連イベントに招聘され、オリジナル楽曲披露し子宮頸がんと検診について伝えた。平成27年度の活動の成果として、他組織との協働・連携体制が強化されたことがある。これにより特に対象世代にあたる学生・若者の参加が増え、男女を問わずより多くの対象世代に子宮頸がんに関する情報との接点を提供できたことは強調すべき点である。3年の研究活動期間中、EE戦略を応用したプログラムの評価のために、信頼性のある数的なデータを収集できなかった。2年目に熊本市の子宮頸がん受診率は伸びたが、行施の勧奨や他の多様な啓発活動と峻別することができていない。

一方アネクドータルなものにとどまるが、プログラムの成果としてエンターテイメント活動は講演会等「一般的な啓発イベント」には参加しないターゲット層との接点として生きていること、そして、開発から展開に至る一連で多様な組織との連携・協働体制の構築が進む点は強調すべきであろう。このようにEE戦略の応用がヘルスプロモーションの概念を具現化するという点は、今後関係者への調査などを進め、EE戦略の効果として明示していく必要があると思われる。本研究はEEを若年層の子宮頸がん検診受診促進に応用し評価する過程で、我が国におけるEE手法の有効性と効果のメカニズムを検証し、理論的かつエビデンスに基づくプログラムを開発することを目的として設定した。3年の研究活動期間中EE戦略を応用開発したプログラム評価のために、信頼性のあるデータを収集できなかったが、プログラムの成果としてエンターテイメント活動が講演会等一般的な啓発イベントには参加しない層との接点として生きていること、開発から展開に至る一連でマスメディアや行政、大学内複数部局といった多様な組織との連携・協働体制の構築が進んできた点はEEプログラムの特長であると思われる。本研究の達成度としては、プログラム開発の部分は計画よりも「データ」に基づくという点では弱いものであるが、教育的な意義がより大きくなりよりも有機的なかたちで進んでいると言える。しかしながら、評価に関して信頼性および妥当性の高いデータ収集が課題であり、今後行政や医療機関との連携を視野に入れ、開発したプログラムの効果の効果を客観的に捉えることができるデータの収集が必要である。当初計画よりも弱いと思われる「データ」の活用について、開発においては初年度実施したフォーカスグループインタビューやプログラム開発の主体である学生自身とその友人などの意見を基に進め、研究活動に基づくハードデータの要素は弱い。しかし効果的なプログラムを開発するには重要かつ有意義な示唆を提供するものである。評価に関しては、今年度は紫熊祭のイベントへの参加者を対象に質問紙調査を実施したが、回答者は少なく参加イベントによってデータの質が安定しないなどの問題があり活用できなかった。本研究が関与する活動(SKK20Actの活動)は主に熊本市内で展開するものであり、そのインパクトも熊本市内が中心であるが、熊本市のがん検診所管課である健康づくり推進課から、平成26年度20歳代前半の新規子宮頸がん検診受診者数が1,000人程度含まれるという報告を受けたが、受診の動機についてのデータが存在せず本研究では開発したプログラムのインパクトを単体で捉えることが難しい。(熊本市のデータに関しては、6月以降に提供予定。)一方、本研究の活動における教育的意義は大きな副産物である。研究活動には行政やメディアなど分野の異なる専門家との協働を重要なものとして位置づけている。このような専門家と協働しながら活動を進めていくことは、主体的に関わる学生たちがハンズオンの学びを得る非常に有意義なものとして機能していることを実感している。ヘルスコミュニケーション、ヘルスプロモーション
ペプチド抗生物質Gratisinの2つのComformerの単離とその構造解析

1)合成GR関連ペプチドをさらに5種類合成したが、コンホマ-の存在は確認できず、β-タ-ン部分にD-AA-D-AA-ProとPro-D-AA-D-AAアミノ酸配列をもつことがGRペプチドがコンホマ-をもつために重要であることを確認した。さらに今回、環の大きさの抗菌活性への寄与についての研究において新たにアミノ酸残基よりなるcyclo(-val-Leu-Orn-Leu-D-Phe-Pro-val-Orn-Leu-D-Phe-Pro-)がコンホマ-をもつことを示唆するデ-タを得たのでその強い抗菌力と合せ現在検討を行っている。2)HPLCによる各コンホマ-の単離を試みたが、O^<°C>以下でさえ単離した各コンホマ-は、時間とともに元の2つのコンホマ-にもどり単離できなかった。3)コンホマ-の存在を示したGR関連ペプチドのCDスペクトルを測定したが、その構成アミノ酸の違いにより種々のCDパタ-ンを示しコンホマ-の存在とCDスペクトルの間には相関関係は見出されなかった。このほかモデルジペプチドとしてPhe-ProとDーPheーProを合成しHPLCによる検討を行なったところPheーProはペプチド結合間のcis-trans互変異性によると考えられる2つのコンホマ-を示したが、D-Phe-Proではこのような現象は認められなかった。今までの研究からGRのコンホマ-もPro残基の前のペプチド結合のCis-trans互変異性によると推定しているが、今回行ったモデルペプチドの研究からそのコンホマ-を安定に維持するためにGRのD-AA-DーAAーProとPro-D-AA配列が重要な役割りをしていることがさらに確認できた。今後さらに関連ペプチドの合成、NMR等の研究を通してこの現象と活性との相関関係について検討を加えて行きたいと考えている。
2足歩行ロボットの重力場を陽に利用した準能動的歩行と非定常動作に関する研究

本研究の目的は,ヒューマノイドの実現に関する研究の一環として,より人間に近い受動的歩行メカニズムに基づく2足歩行(準能動的歩行)およびこれを補完する屈伸動作などの非定常動作が可能な2足歩行ロボットを開発することである.受動的歩行とは,股関節で回転支持された2リンクのモデル(コンパスゲイト)などに,緩斜面において適当な初期状態を与えることで歩行が実現されるというものである.このため,重力場の影響のみにより歩行するという意味で力学的特徴を生かした歩行である.力学的に自然で効率的な歩行をロボットにより実現することは効率のよい2足歩行ロボットを開発するという意味だけでなく,間接的に2足歩行動作のメカニズムの本質を理解するという意味でも重要である.具体的に本研究では,1)過去に提案した非定常動作を実現する制御系が時不変システムである場合について考察し,支持面に未知傾斜角が存在する場合でもパラメトリック安定であることを示し,実験により安定性を検証した.2)足首が自由関節である1胴2脚の2足歩行ロボットEmuに対し,胴体の姿勢制御を伴う受動的歩行(準受動的歩行),および進行方向に擬似的保存場を発生させることにより平面で受動的歩行メカニズムに基づく能動歩行(準能動的歩行)が実現できることを提案した.2)準受動的歩行について離散力学系として捉えることで安定性が保証できることを示し,シミュレーションにより有効性を検証した.3)円弧および点支持による2脚1胴の2次元平面に拘束した2足歩行ロボットを試作し,胴体の姿勢制御を伴う受動的歩行を実現した.近年,重力場のみを用いて緩斜面を歩行する受動的歩行が注目されている.受動的歩行は,ロボットの力学的特徴を生かした歩行である.力学的に自然な歩行をロボットによって実現することはエネルギ効率のよい歩行ロボットを開発するという意味だけでなく,間接的に2足歩行動作のメカニズムの本質を理解するというテーマが存在するという意味でも非常に重要である.また,2足歩行動作だけでなく屈伸などの非定常動作を実現しロボットに荷物の運搬などの実用性を持たせることも必要である.そこで本研究では,足首が自由関節である1胴2脚の2足歩行ロボットEmuに対し,胴体の姿勢制御を伴う受動的歩行について離散力学系として捉えることで安定性が保証されることを示し,シミュレーションと実験により有効性を検証した.また,平面において,進行方向に擬似的保存場を形成する入力を与えることで足首トルクを用いず反力として股関節トルクから与えることで受動的歩行に類似した2足歩行動作(準能動的歩行)が実現できることをシミュレーションにより示した.さらに,過去に提案した非定常動作を実現する制御系が時不変システムである場合について支持面に存在する未知傾斜に対しパラメトリック安定であることを示し,実験により有効性を検証した.今後の課題として,準能動的歩行の離散力学系としての安定解析,制御則の有効性の実験による検証,非定常動作を含む準能動的歩行等が挙げられる.本研究の目的は,ヒューマノイドの実現に関する研究の一環として,より人間に近い受動的歩行メカニズムに基づく2足歩行(準能動的歩行)およびこれを補完する屈伸動作などの非定常動作が可能な2足歩行ロボットを開発することである.受動的歩行とは,股関節で回転支持された2リンクのモデル(コンパスゲイト)などに,緩斜面において適当な初期状態を与えることで歩行が実現されるというものである.このため,重力場の影響のみにより歩行するという意味で力学的特徴を生かした歩行である.力学的に自然で効率的な歩行をロボットにより実現することは効率のよい2足歩行ロボットを開発するという意味だけでなく,間接的に2足歩行動作のメカニズムの本質を理解するという意味でも重要である.具体的に本研究では,1)過去に提案した非定常動作を実現する制御系が時不変システムである場合について考察し,支持面に未知傾斜角が存在する場合でもパラメトリック安定であることを示し,実験により安定性を検証した.2)足首が自由関節である1胴2脚の2足歩行ロボットEmuに対し,胴体の姿勢制御を伴う受動的歩行(準受動的歩行),および進行方向に擬似的保存場を発生させることにより平面で受動的歩行メカニズムに基づく能動歩行(準能動的歩行)が実現できることを提案した.2)準受動的歩行について離散力学系として捉えることで安定性が保証できることを示し,シミュレーションにより有効性を検証した.3)円弧および点支持による2脚1胴の2次元平面に拘束した2足歩行ロボットを試作し,胴体の姿勢制御を伴う受動的歩行を実現した.
顎義歯の機能回復におけるインプラント支持の有用性に関する検討

目的:下顎欠損症例では,顎骨の切除により患側への偏位や顎堤,歯の喪失により可動する軟組織の欠損を伴い,深刻な咀嚼障害,嚥下障害,発音障害,審美障害が生じる.それらを要因として,下顎の顎補綴治療,特に顎骨の切除範囲が大きい症例や無歯顎症例においては,従来の顎義歯による対応が困難であり,インプラントを埋入し義歯の維持を得る方法が多く行われるようになってきた.このことより,下顎欠損患者に対するインプラント支持による顎義歯の有効性を検証することは重要である.本研究では,系統的な文献検索を行って,下顎欠損患者にインプラント顎義歯製作後,機能評価を行った論文を抽出し,その効果と影響因子について比較検討した.研究方法:顎顔面補綴診療ガイドライン2009年版に追加して文献検索を行うこととし,日本顎顔面補綴歯科学会診療ガイドライン作成委員会において作成したキーワードを日本医学図書館協会に提示し,検索式を用いてPubMedおよび医中誌Webから再度文献調査を行って吟味した.結果および考察:検索の結果,PubMed合計208論文,医中誌Web合計13論文の,総計221論文が検索されたが,RCTやSRは検索されず,症例数1164の臨床研究であった.文献選択基準は,インプラント埋入およびそれに続く補綴処置後の機能検査を行った観察研究とし,28編が基準を満たしていた.それらを分析した結果,下顎欠損患者へのインプラント顎義歯は,従来の顎義歯に比べ維持安定に優れ,咬合や咀嚼機能の回復に有用であり,また,下顎再建後のインプラント顎義歯装着症例では良好な咀嚼機能の回復が期待できるが,残存舌の運動制限や口腔乾燥といった要因が咀嚼機能の回復を妨げることもあることが確認された.腫瘍や外傷などを起因として,広範囲な顎骨欠損を余儀なくされた場合,その後の患者のQOL向上には顎義歯を装着することになるが,顎骨欠損となった場合,顎義歯の安定要素である支持・把持・維持を求めることが極めて困難となり,口腔機能が思うように改善できない場合も多々認められる.一方,現在歯科インプラント治療は臨床現場で数多く使用され,コンベンショナルな補綴装置における支台装置と比較し,そのメリットが基礎的かつ臨床的にも確認されている.しかし,顎義歯におけるインプラント治療の有効性を明らかにした報告は少ないことから,今回,それらを確認するために本研究を進行しているが,おおむね順調に進展していると考えている.ただし,インプラントを応用した顎義歯症例数が当初の計画に比較し,集積されないため,当初の計画以上の進展とは言えないのが現状である.そこで,文献検索からインプラント治療が顎義歯に有効か否かを分析した結果,概ね有効であると判断できるものの,エビデンスレベルは決して高くないことが確認され,本法におけるエビデンスの集積が重要であるものと考えられる.また,本実験結果はすでに総説として学術雑誌に投稿し掲載許可を受けている.研究計画にもあるように1顎義歯症例における咀嚼能力検査,2インプラント症例における咀嚼能力評価,3インプラント支持顎顔面補綴装置症例の咀嚼能力評価の継続を予定している.さらには,研究計画にあるように研究代表者は,一般社団法人日本顎顔面補綴学会のガイドライン作成委員会に属しており,現在,本課題内容と同様の新規のガイドラインを作成しているが,その一環から文献調査をもとに総説を学術雑誌に投稿し,掲載許可を得ている.今後は,別のQ&AやCQを包括したガイドラインを纏め,学会を通じて社会に公表する予定である.目的:平成24年の保険制度改正により一部の症例および施設においてインプラント治療が健保適応となった.今回,健保適応となった広範囲顎骨支持型補綴として,顎骨欠損に対してインプラント支台のオーバーデンチャーを装着した症例を経験し,各種機能評価から顎義歯に対するインプラント支台の有用性を検討した.材料と方法:患者は71歳,男性.咀嚼障害を主訴として他施設からの紹介により,平成24年5月に当院口腔外科に来科した.下顎骨両側の歯肉癌および舌癌により,両側の下顎骨切除術,舌部分切除術,頸部郭清術が施行されていた.残存歯は右側下顎犬歯のみであり,術後の機能回復のために,広範囲顎骨支持型補綴を提案したところ患者の同意が得られたため,各種検査を行った後にインプラント治療に着手した.平成25年10月に下顎前歯から小臼歯部にかけて,4本のインプラント埋入手術を施行した.その後,通法に従い全部床義歯型のインプラントオーバーデンチャーを作製し,平成26年11月に装着した.保険適用のインプラント材料には制約があり,限られた材料を使用しての対応であったが,自費治療に比較して患者の費用負担も少なく,装着したインプラントオーバーデンチャーは強固な維持を獲得し,患者の満足が得られた.結果:現在3年以上の経過を観察し,各種機能評価からも良好な結果が確認された.

結論:この種の症例に対して,広範囲顎骨支持型補綴は,患者負担も少なく良好な機能回復が得られるものと思われる.また,長期的な経過観察や多くの症例を経験することにより,この種の治療に関してさらなる有用性や適応の拡大を検討することが今後の課題であると思われる.腫瘍や外傷などを起因として,広範囲な顎骨欠損を余儀なくされた場合,その後の患者のQOL向上には顎義歯を装着することになるが,顎骨欠損となった場合,顎義歯の安定要素である支持・把持・維持を求めることが極めて困難となり,口腔機能が思うように改善できない場合も多々認められる.一方,現在歯科インプラント治療は臨床現場で数多く使用され,コンベンショナルな補綴装置における支台装置と比較し,そのメリットが基礎的かつ臨床的にも確認されている.しかし,顎義歯におけるインプラント治療の有効性を明らかにした報告は少ないことから,今回,それらを確認するために本研究を進行しているが,おおむね順調に進展していると考えている.ただし,インプラントを応用した顎義歯症例数が当初の計画に比較し,集積されないことや,咬合力測定のシステムが,本年より新しくなることが明らかとなっていることから,そのシステムでの実施を念頭に置いているため,当初の計画以上の進展とは言えないのが現状である.目的:下顎欠損症例では,顎骨の切除により患側への偏位や顎堤,歯の喪失により可動する軟組織の欠損を伴い,深刻な咀嚼障害,嚥下障害,発音障害,審美障害が生じる.それらを要因として,下顎の顎補綴治療,特に顎骨の切除範囲が大きい症例や無歯顎症例においては,従来の顎義歯による対応が困難であり,インプラントを埋入し義歯の維持を得る方法が多く行われるようになってきた.このことより,下顎欠損患者に対するインプラント支持による顎義歯の有効性を検証することは重要である.本研究では,系統的な文献検索を行って,下顎欠損患者にインプラント顎義歯製作後,機能評価を行った論文を抽出し,その効果と影響因子について比較検討した.研究方法:顎顔面補綴診療ガイドライン2009年版に追加して文献検索を行うこととし,日本顎顔面補綴歯科学会診療ガイドライン作成委員会において作成したキーワードを日本医学図書館協会に提示し,検索式を用いてPubMedおよび医中誌Webから再度文献調査を行って吟味した.結果および考察:検索の結果,PubMed合計208論文,医中誌Web合計13論文の,総計221論文が検索されたが,RCTやSRは検索されず,症例数1164の臨床研究であった.文献選択基準は,インプラント埋入およびそれに続く補綴処置後の機能検査を行った観察研究とし,28編が基準を満たしていた.それらを分析した結果,下顎欠損患者へのインプラント顎義歯は,従来の顎義歯に比べ維持安定に優れ,咬合や咀嚼機能の回復に有用であり,また,下顎再建後のインプラント顎義歯装着症例では良好な咀嚼機能の回復が期待できるが,残存舌の運動制限や口腔乾燥といった要因が咀嚼機能の回復を妨げることもあることが確認された.腫瘍や外傷などを起因として,広範囲な顎骨欠損を余儀なくされた場合,その後の患者のQOL向上には顎義歯を装着することになるが,顎骨欠損となった場合,顎義歯の安定要素である支持・把持・維持を求めることが極めて困難となり,口腔機能が思うように改善できない場合も多々認められる.一方,現在歯科インプラント治療は臨床現場で数多く使用され,コンベンショナルな補綴装置における支台装置と比較し,そのメリットが基礎的かつ臨床的にも確認されている.しかし,顎義歯におけるインプラント治療の有効性を明らかにした報告は少ないことから,今回,それらを確認するために本研究を進行しているが,おおむね順調に進展していると考えている.ただし,インプラントを応用した顎義歯症例数が当初の計画に比較し,集積されないため,当初の計画以上の進展とは言えないのが現状である.
３次元多様体の同境圏におけるホモロジー同境不変量の構造

2つの3次元多様体が、滑らかな4次元多様体の境界として実現されるとき同境であるという.特にそれが多様体の位相不変量の一つであるホモロジー群を保つとき,ホモロジー同境であるといい,その構造は位相不変量の一つである基本群の深さを反映している.本研究では,ゲージ理論とよばれる物理に由来する方法によって,レンズ空間とよばれる3次元多様体の幾つかがある種の滑らかな4次元多様体の境界であるための必要条件を,その同境を与える4次元多様体上の基本群の表現を用いて与えた.また,3次元球面から結び目を除いた空間の基本群のある種の行列への表現全体が作る空間のトポロジーを明示的に解析し,ある部分の構造を決定した.平成24年度の研究計画では,2)3次元多様体のホモロジー同境モノイドの構造を次数付き可換環の部分圏のある関手によるファイバーの構造の解明,3)鉛管多様体の符号数不足指数型不変量とOchanine不変量の位相的重力理論への応用を目標としており,主に,1)インスタントン・ゲージ理論のレンズ空間のコボルディズムへの応用,2)3次元球面の結び目の補空間のSU(2)表現空間の解析を研究した.1)に関しては,古田幹雄氏との共同研究で,(a,1)型および(a,-1)型のレンズ空間の幾つかのコピーを境界とする滑らかなある種のコボルディズムによって誘導されるホモロジー群の間の準同型の形を決定した.その際,インスタントン数1/aのSU(2)インスタントンのモジュライ空間を考察し,バブル現象を解析した.2)に関しては,インディアナ大学のポール・カーク教授との共同研究であり,3次元球面の結び目の補空間を,自明なタングルを含む3次元球体と,その外部に分解し,それぞれのタングルの補空間の基本群のトレースなしSU(2)表現空間から,4点を除いた2次元球面のトレースなしSU(2)表現空間への像のラグランジアン交叉を計算機を用いて解析し,またそれらの双二面体群表現の構造の考察を行った.以上の結果は,3次元多様体,およびK.Janichによって導入された3次元球面における絡み目に対して構成される高次元絡み目多様体への応用が期待される.1.インスタントン・ゲージ理論のレンズ空間のコボルディズムへの応用ホモロジー3球面のホモロジー同境群は,3次元多様体を4次元多様体の境界とみなすことによって3次元多様体の相互の繋がりを調べる重要な研究対象といえる.本研究では,幾つかのレンズ空間から有理ホモロジー球面への滑らかな負定値同境が存在するとき,その同境が与える代数的射の構造を決定する問題について考察し,管状の端を持つ4次元多様体X上のSU(2)インスタントン(ASD接続)のモジュライ空間の非コンパクト性を利用することにより,幾つかのレンズ空間から整係数ホモロジー球面への滑らかな負定値同境Wが誘導する代数的射に関する必要条件を,境界のホモロジー球面のChern-Simons不変量と,Wの1次元ホモロジー群からU(1)への準同型によって与えた.2.3次元球面の結び目の補空間の基本群のSU(2)表現空間の解析Kronheimer-Mrowkaによる被約インスタントン鎖複体に関して,Hedden-Herald-Kirkは,3次元球面における結び目に対し,これをある3次元球体に含まれる自明な2-タングルと,その外側におけるタングルに分解し,それぞれの補空間の基本群の零跡表現空間を考え,共通部分にある4点穴空き球面の基本群の零跡表現空間(枕袋)におけるLagrange交叉を考察した.筆者は,インディアナ大学のP.Kirk氏とJ.Pinzon氏との共同研究により,トーラス結び目やプレッツェル結び目に対して枕袋における表現空間の像を明示的に計算し,そのLagrange交叉がKM鎖複体の生成元に対応していることを観測した.また,SU(2)表現とタングルの2重分岐被覆のSU(2)表現との関係から,双二面体群に退化する表現を完全に分類し,さらに枕袋における像がそのオービフォルド被覆における幾つかの直線分になることを示した.2つの3次元多様体が、滑らかな4次元多様体の境界として実現されるとき同境であるという.特にそれが多様体の位相不変量の一つであるホモロジー群を保つとき,ホモロジー同境であるといい,その構造は位相不変量の一つである基本群の深さを反映している.本研究では,ゲージ理論とよばれる物理に由来する方法によって,レンズ空間とよばれる3次元多様体の幾つかがある種の滑らかな4次元多様体の境界であるための必要条件を,その同境を与える4次元多様体上の基本群の表現を用いて与えた.また,3次元球面から結び目を除いた空間の基本群のある種の行列への表現全体が作る空間のトポロジーを明示的に解析し,ある部分の構造を決定した.本研究では,ホモロジー同境を3次元多様体の同境圏から,次数付き可換環の圏への関手のファイバーとして捉え,V多様体上のゲージ理論を応用することにより,ホモロジー同境不変量であるbounding genusを圏論的に精密化し,その構造を解明する手法を確立することを目標とする.2010年度では,松本幸夫氏によって導入されたホモロジー同境不変量であるbounding genusを,3次元多様体の同境圏におけるある種の距離として一般化を行った.2011年度は,その精密化に取り組み,3次元多様体のホモロジー同境類全体のなすホモロジー

同境モノイドの構造を,上記の関手を用いて調べる手法を,主に以下の側面において研究を行った.1.ホモロジー同境モノイドは,3次元多様体の同境圏における射をホモロジー同境に制限した部分圏であり,ホモロジー同境圏の連結成分とみなすことができる.特に,ホモロジー同境圏を,コホモロジー環の同型類の関手によるファイバーとして捉え,その連結和に関する振る舞いなど,コホモロジー環やその間の準同型によって調べる方法を考察し,ホモロジー同境モノイドにおける線形独立性といった基本的な概念の整備を行った.2.一般化されたBoundinggenusは,2つの3次元多様体と,そのコホモロジー環の間の代数的射,および,コホモロジー環に関する境界条件に対して整数値をとる不変量であり,弱い劣加法性を持つ意味において,ある種の距離にあたる概念であるといえる.一方の3次元多様体とホモロジー同境であるもう一つの3次元多様体に対し,そのホモロジー同境によって誘導される代数的射,および境界条件に関して,2つのbounding genusが等しいことを証明した.このホモロジー同境不変性が,ホモロジー同境圏の構造を調べる一つの手法を与えるものと期待される.本年度の研究計画にある2)3次元多様体のホモロジー同境モノイドの構造は,ゲージ理論を用いることにより,複数のレンズ空間の間の同境に関してある結果が得られ,その手法をより一般の同境の考察に応用することが可能であると期待される.また,3)位相的重力理論への応用に関しては,3次元における結び目の補空間の基本群の表現空間に関する本年度の結果が,K.Janichによって導入された3次元球面における絡み目に対して構成される高次元絡み目多様体への応用に関して一つの手がかりを与えるものと考えられる.一般の3次元多様体に関する結論に到達するためには解決すべき課題が多いが,具体的な対象に関してある一定の結果が得られ,概ね順調に進展したと考えることができる.本研究の目標は,ホモロジー同境を3次元多様体の同境圏から,次数付き可換環の圏への関手のファイバーとして捉え,V多様体上のゲージ理論を応用することにより,ホモロジー同境不変量であるbounding genusを圏論的に精密化し,その構造を解明する手法を確立することにあるが,現在は,圏論的な精密化の段階にあり,おおむね順調に進展しているといえる.一方で,与えられた次数付き可換環の間の射を実現する同境の構成をはじめとし,古田・亀谷不等式において1次元コホモロジーの4重積の構造が本質的に寄与する具体例の構成等,解決するべき課題は少なくない.2013年度は,1)インスタントン・ゲージ理論の有理ホモロジー球面の間のコボルディズムの問題への応用,2)結び目の補空間の指標代数多様体,およびA-多項式と,結び目の補空間の基本群のトレースなしSU
広視野赤外カメラによる巨大分子雲全域の赤外輝線観測

平成6年の7月に赤外線検出素子の駆動データ取り込みに成功し、8月には広視野赤外線カメラシステムとしての試験観測を行った。この時点で明らかになった問題点を改良し、11月には我々の太陽系にもっとも近い大質量星形成領域であるオリオン巨大分子雲の広視野赤外線撮像観測を行った。観測波長はKバンド(中心波長=2.2ミクロン)、Hバンド(中心波長=1.65ミクロン)とブラケットガンマ輝線(波長=2.167ミクロンの狭帯域フィルター)であった。これまでの赤外観測やミリ派の分子線観測からオリオン巨大分子雲全域で星形成が起こっていることが知られているが、この中でも最も大質量の星が生まれているオリオン大星雲近傍が近赤外線で最も明るい。赤外線イメージは連続光、輝線共に可視光で見られるオリオン大星雲と比較的似ている。可視光でのオリオン大星雲は電離水素からの輝線成分が優勢であることから、赤外線でも輝線成分が優勢であると期待される。しかし、広帯域のKバンドイメージと狭帯域のブラケットガンマ輝線のイメージから得られる強度比の値から、Kバンドフラックスのうちブラケットガンマからの寄与が2パーセントからピーク位置でも12パーセントであることが明らかになった。このことから、電離水素からの制動放射による連続光を考慮しても、Kバンドフラックスのほとんどはオリオン大星雲で最近誕生した天体からのものであることがわかる。さらに、HバンドとKバンドのイメージの強度比から得られるH-Kカラーは平均的に0.8程度である。この値は、誕生直後の天体のカラーや星周円盤からの超過成分を考慮するとVバンドでの吸収に換算して2等程度となり、これらの天体は分子雲に深く埋もれた天体ではなくオリオン大星雲内か星雲に面した分子雲のごく浅い領域に位置していると考えられる。
記述形式の自動変換に基づく異種データ・異種プログラムの柔軟な連携技術の開発

総合的な防災・減災の実現には、都市の詳細な描像に基づいて地震・津波等の災害、経済への影響などを検討する幅の広い学際的な協力が必要である。一方で、都市のデータは増え続け、計算技術の進展も早い。各分野の専門家が個別に開発する異種のプログラム群や関連する異種のデータ群を柔軟に追加・取り替え可能な疎結合の状態で連携させる方法論が不可欠である。この方法論の一つが「記述形式の標準化」であり、すべてのデータを標準化された汎用的な形式で記述することで、標準に対応したプログラム間のデータ連携を可能とする。しかし、この方法論は、目的に適合した記述形式を設計して利用することを阻害するため、特に高性能計算を利用する総合防災には不十分である。そこで、本研究では、一律的な形式でデータを記述する標準化に替わり、記述形式の自動変換に基づくデータの抽象化というより包括的な方法論に基づいて、異種データ・異種プログラム群を柔軟に連携させる技術を開発する。本研究の目的を達成するため、2018年度までに、データの記述形式をデータの意味に基づいて自動変換することによって、通常はデータの記述形式によって制限されるプログラムの適用範囲を拡大させ、プログラムの再利用性を向上させるデータ処理プラットフォーム(DPP)の開発に成功している。地震・津波シミュレーションに実践済みであるが、DPPで取り扱うデータの種類は10のオーダに留まっている。これは、データの定義を手作業で登録しているからであり、XMLスキーマ言語などで定義された1001000のオーダの種類のデータへの対応が重要である。2018年度は、XMLスキーマ言語などで記述されたデータ定義の自動登録を可能とするため、DPPに対して、追加すべき機能を検討し、データ定義を動的に追加可能とする機能強化を実施した。記述形式の自動変換を担うデータ処理プラットフォームの機能強化に、当初予定よりも時間を要し、本年度の達成目標であるXMLスキーマ言語などで記述されたデータ定義の自動登録の達成にまで至らなかったため。本研究の目的を達成するため、研究最終年度までに、一律的な形式でデータを記述する標準化の代表例として基盤地図情報で採用されている地理情報標準に基づくJPGIS(GML)形式を取り上げ、JPGIS(GML)形式のデータの定義(XMLスキーマ言語で記述されたもの)をデータ処理プラットフォームに登録し、また、種々の個別開発されたプログラムがもつ独自形式のデータとの間の変換を定義することによって、個別開発されたプログラム群を、JPGIS(GML)形式で書かれたデータを介して連携可能とする。研究の進展により、当初の想定よりもプログラム開発に要する費用が大きくなる見込みであり、購入を計画していた計算機の性能を落としたため。次年度にプログラムの開発の補助としての使用を計画している。
マツ枯れ病マイクロバイオームの機能解析

マツ材線虫病の主病原体はマツノザイセンチュウBursaphelenchus xylophilusであるが、そこに取り巻く細菌の種類やその特徴について、すなわちマツノザイセンチュウ体表面、ベクターであるカミキリ日本産Monochamusalternatusおよびポルトガル産M. galloprovincialisの消化管と気管内、健全木および本病による枯死木樹から名井に存在する細菌の種構成について、分離培養法と16SrDNAのV4領域をもとにしたメタゲノム解析法の2つの方法により調べることができた。その結果、(1)マツ樹木を主たる生活の拠り所とする線虫とカミキリとを併せて、3者間でマイクロバイオームが共通していること、(2)本病により枯死したマツ樹体内のマイクロバイオームがより多様性を増すことを示せた。そのうちの培養法により選抜した細菌2種を選び、完全ゲノム配列を解析したところ、(3)植物内生菌(endophytic bacteria)グループに属し、解毒代謝機構が非常に発達していることが分かった。最後に、クロマツ苗を用いた人工感染試験を実施したところ、(4)病原性を有するマツノザイセンチュウが樹体内に侵入する際に、単独では病原性の無かった内生菌が、病原性を助長する能力を持ってしまうことを示すことができた。マツノザイセンチュウは北米原産のため、東アジアおよびヨーロッパにおいては外来種である。病原性を持ったマツノザイセンチュウが樹体内に侵入すると、共生関係を確立していなかった在来マツは病原体と様々な攻防を経て枯死に至ることが報告されてきたが、今回、マイクロバイオームの変遷とその機能解析というこれまでにない新しい視点から、本病のメカニズムを説明することができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。ヨーロッパにおいてもその脅威が日々増しているマツ材線虫病は、主病原体がマツノザイセンチュウであり、Monochamus属カミキリがベクターとなり、その地域のマツ樹種を枯死させる世界規模での森林病害である。我々はマツ枯れ病環境下に存在する細菌を第4の因子として捉え、それら生物間相互関係を理解しながらマツ枯れ病メカニズムを解明してゆくことを目的とする。昨年11月より研究分担者が加わり、ポルトガルのマツ枯れ病被害地計数十か所における健全木および枯死木中のマイクロバイオームについてDGGE解析をおこなった。地域が異なっても、樹木内細菌種パターンは共通しており、枯死前と後とで特徴を示した。また、マツノザイセンチュウ随伴細菌Serratia quinovorans LCN4を選びゲノム解析をすすめ、残り12か所のギャップを埋めるのみである。また、マツ枯れ病による枯死前後の樹体内細菌種構成および細菌発現解析をおこなうための予備実験として、2年生マツ苗を使い樹体内より細菌RNA抽出方法の検討をおこなった。マツ材線虫病の病原体であるマツノザイセンチュウ表面に随伴する細菌の種類やその特徴については、これまでに報告を重ねてきた(Vicente et al., 2013; Nascimento et al., 2015)。今回、日本におけるマツノザイセンチュウのベクターM. alternatus、およびヨーロッパにおけるマツ枯れ病被害国のポルトガルでのベクターM. galloprovincialisの気管内に存在する細菌の種構成について、16SrDNAのV4領域をもとにしたメタゲノム解析により調べることができた。今回の結果を合わせて、ザイセンチュウ表面、マツ枯死木あるいは健全木中の細菌叢を比較することができ、それぞれの環境における特異性と同時に、マツ枯れ病環境としての共通性を見出すことができた。この結果はScientific Reportに論文が掲載された。また随伴細菌S. marcescensPWN146およびS. quinovorans LCN4のゲノム解析を進めてきたが、2015年度に巨大プラスミドの全長を読むことができたこと、さらにいくつか繋がらなかったScaffold間のギャップを埋めることに成功し、随伴細菌2種の完全ゲノム配列の解析がほぼ完成でき、現在それぞれについての論文を準備中である。同時に、マツ枯れの進行に時系列に即した、マツ内生細菌のメタゲノムおよびトランスクリプトーム解析をすすめているが、細菌と植物葉緑体との分離する条件が難しく、引き続き試みているところである。マツ内生細菌のメタゲノムおよびトランスクリプトーム解析の条件検討がうまくいかず、当初の計画通り達成できていない。一方、随伴細菌S. marcescensPWN146のゲノム解析については、高度のリピート配列を有する2つの巨大プラスミドのおかげでその全配列を明らかにすることに困難を極めていたが、2015年度に完全長を読むことができたことは大きな進歩であるといえる。

そのうちの培養法により選抜した細菌2種を選び、完全ゲノム配列を解析したところ、(3)植物内生菌(endophytic bacteria)グループに属し、解毒代謝機構が非常に発達していることが分かった。最後に、クロマツ苗を用いた人工感染試験を実施したところ、(4)病原性を有するマツノザイセンチュウが樹体内に侵入する際に、単独では病原性の無かった内生菌が、病原性を助長する能力を持ってしまうことを示すことができた。マツノザイセンチュウは北米原産のため、東アジアおよびヨーロッパにおいては外来種である。病原性を持ったマツノザイセンチュウが樹体内に侵入すると、共生関係を確立していなかった在来マツは病原体と様々な攻防を経て枯死に至ることが報告されてきたが、今回、マイクロバイオームの変遷とその機能解析というこれまでにない新しい視点から、本病のメカニズムを説明することができた。11月に分担者が来日する以前より共同研究を続けており、密に連携をとりながら準備を進めていたため、来日と同時に研究に着手することができた。2015年度に本格的な解析にとりかかる予定であり、その予備実験もほぼ計画通りの結果を得ることができた。本申請研究のまとめの年度であり、取得した2種の随伴細菌ゲノム1S. marcescensPWN146およびS. quinovorans LCN4の解析を終了させ、それぞれ別々に論文投稿をおこなう。マツ内生細菌のメタゲノムおよびトランスクリプトーム解析については、マツへの細菌および線虫感染実験を昨年度終了し、サンプリングも終了している。したがって、サンプルから細菌と植物葉緑体との分離する条件検討を引き続き進めながら、データの取得を目指す。6月にアメリカで開催されるASM Microbe 2016、および9月に東京農工大で開催される日本線虫学会にVicente博士が参加して、これまでの研究成果を発表する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は実験系にてマイクロバイオーム解析を進める。接ぎ木3年生クロマツ(感受性クローン)を準備し、初夏にマツノザイセンチュウを感染させ、1発病初期(針葉の褐変開始)及び2完全枯死、の2種類の時系列でマツ材から細菌DNAおよび細菌RNAを抽出し、細菌種構成の変化とそれら細菌の遺伝子発現変化をみることができる。材内からの細菌RNAを抽出すること、さらに転写産物だけを選択することは非常にチャレンジングであると予測できるが、昨年度の予備実験からスケールアップすることで克服できると考えている。また、随伴細菌のなかから数種類を選び、マツ材抽出液を用いたトランスクリプトーム解析も同時に進めてゆく。この方法であれば、特定の細菌由来の転写産物を確実に捉えることができ、上記マイクロバイオーム解析と比較ができる重要な標準データとなるはずである。さらに、昨年度より進めていた随伴細菌S. quinovorans LCN4のギャップを埋め、完全ゲノム配列の解析を目指す。
循環型社会における混合リサイクル市場の理論分析

循環型社会を政策的に形成するにあたり,効率的な再生と廃棄の配分を促す経済メカニズムの導入は不可欠である.本研究計画の目的は,私企業や公的企業がリサイクル市場で競争する混合市場を考え,循環型社会に働く市場メカニズムはどのようなものであるかを,理論モデル分析によって明らかにし,これにより,循環型社会における公的企業の望ましい介入(もしくは非介入)のあり方,生産者系私企業の拡大生産者責任のあり方,またそれらの関係について経済学的な政策含意を導くことである.プロジェクト1年目である本年度は,上記計画に照らし合わせて分析の前提になる,循環型社会と環境経済理論の各種研究を主に行った.第一に,廃棄物市場において私企業と公的企業の混合市場が形成されるためには,公共団体が担ってきた廃棄物処理を民間にアウトソーシングすることが第一歩である.こうしたアウトソーシングの現状をデータで捉え,そのインセンティブを明らかにする研究を行った.第二に,私企業を参加させてリサイクルを政策的に促進すると,不法投棄問題が避けられなくなる.この点を考慮した場合に現れる市場構造を分析するために,自身の既存研究をさらに深める形で研究を進めた.第三に,廃棄のコントロールには,各種財の技術的な排出係数を規制する政策手段の親和性が高い.しかし,従来の環境政策手段に排出係数規制を組み合わせる研究は,あまり理論的に成されてきておらず,より一般的な環境経済学理論研究の立場からこの点について着手した.上記研究実績の概要に述べた第一から第三の研究進捗は,以下に述べるように既にある程度の論文の形としてまとまってきているため,当初の計画以上に進展しているといえる.混合リサイクル市場の分析の前提となる,公的企業のアウトソーシング・私企業の不法投棄・政策手段(排出係数規制)の研究が進捗したので,研究計画で述べた残る問題,拡大生産者責任を負う企業のリーダーシップの問題にも着手する.その上で,これらを総合的に勘案し,混合リサイクル市場を含んだ循環型社会の経済モデルを新たに構築し始める予定である.計画に則り,この作業には価格メカニズムをリサイクル市場に導入し,産業組織論の市場分析を乗せやすいモデルの枠組みを提示しているIno(2011)の部分均衡モデルを改良・拡張し,循環型社会における寡占競争を分析しているIno(2007)を参考にしつつ,リーダーシップに関する産業組織論の分析手法と循環型社会の経済学を統合していく.また,公的企業のアウトソーシングと排出係数規制の研究は,論文としては速報段階であるので,引き続き必要な深化を図り進捗させていく.循環型社会を政策的に形成するにあたり,効率的な再生と廃棄の配分を促す経済メカニズムの導入は不可欠である.本研究計画の目的は,私企業や公的企業がリサイクル市場で競争する混合市場を考え,循環型社会に働く市場メカニズムはどのようなものであるかを,理論モデル分析によって明らかにし,これにより,循環型社会における公的企業の望ましい介入(もしくは非介入)のあり方,生産者系私企業の拡大生産者責任のあり方,またそれらの関係について経済学的な政策含意を導くことである.プロジェクト1年目である本年度は,上記計画に照らし合わせて分析の前提になる,循環型社会と環境経済理論の各種研究を主に行った.第一に,廃棄物市場において私企業と公的企業の混合市場が形成されるためには,公共団体が担ってきた廃棄物処理を民間にアウトソーシングすることが第一歩である.こうしたアウトソーシングの現状をデータで捉え,そのインセンティブを明らかにする研究を行った.第二に,私企業を参加させてリサイクルを政策的に促進すると,不法投棄問題が避けられなくなる.この点を考慮した場合に現れる市場構造を分析するために,自身の既存研究をさらに深める形で研究を進めた.第三に,廃棄のコントロールには,各種財の技術的な排出係数を規制する政策手段の親和性が高い.しかし,従来の環境政策手段に排出係数規制を組み合わせる研究は,あまり理論的に成されてきておらず,より一般的な環境経済学理論研究の立場からこの点について着手した.上記研究実績の概要に述べた第一から第三の研究進捗は,以下に述べるように既にある程度の論文の形としてまとまってきているため,当初の計画以上に進展しているといえる.混合リサイクル市場の分析の前提となる,公的企業のアウトソーシング・私企業の不法投棄・政策手段(排出係数規制)の研究が進捗したので,研究計画で述べた残る問題,拡大生産者責任を負う企業のリーダーシップの問題にも着手する.その上で,これらを総合的に勘案し,混合リサイクル市場を含んだ循環型社会の経済モデルを新たに構築し始める予定である.計画に則り,この作業には価格メカニズムをリサイクル市場に導入し,産業組織論の市場分析を乗せやすいモデルの枠組みを提示しているIno(2011)の部分均衡モデルを改良・拡張し,循環型社会における寡占競争を分析しているIno(2007)を参考にしつつ,リーダーシップに関する産業組織論の分析手法と循環型社会の経済学を統合していく.また,公的企業のアウトソーシングと排出係数規制の研究は,論文としては速報段階であるので,引き続き必要な深化を図り進捗させていく.
希土類科学と次世代先端材料

本調査研究は、大きく分けて4つの研究課題から成り立っており、多様な専門分野に従事する研究者がそれぞれを担当する形で研究を推進した。本研究課題に対する各研究グループの具体的な企画調査結果は以下の通りである。1.希土類基礎物性の理解と新物性・新機能の探索(担当者:館脇、巨海、加藤、兼松、半沢、町田担当)相対論を用いた4f電子状態の理論計算を行い希土類材料物性の理解と新規物性の予測を行った。また、極限条件下での磁性ならびに光学物性の測定を行い、新規物性の発現の可能性を考察した。2.自己組織化による希土類材料の超微細加工と物性制御(担当者:出来、木島、佐藤、小松、増井、今村、垣花、町田担当)化学反応性ならびに化学的親和性に基づく自己組織化プロセスを利用して、様々な形態を有する材料を作製する技術を開発すると共に、極短パルスレーザ照射、ケミカルファイリング、ナノCVDなどによる超微細加工技術の可能性を調査した。3.希土類系電磁材料の開発とデバイスへの応用(担当者:山元、福永、小林、杉本、町田担当)希土類金属間化合物を中心に薄膜化、微粒子化等の形態制御を行うと共にこれらを異相と組み合わせた複合体や多層膜とし、交換結合型高性能力磁石、超磁歪材料、磁気抵抗効果を利用した磁気メモリ素子の設計を行った。4.希土類系フォトニクス材料の開発とデバイスへの応用(田中、野上、栗田、成毛、田部、町田担当)希士類系化合物結晶およびガラスを中心に、真空紫外線を用いた新規フォトニクスデバイスの可能性を検討した。また、希土類イオンや錯体をドープしたガラスおよび微粒子を作製し、光メモリ特性とレーザ発振・増幅機能を中心としたフォトニクスデバイスやファイバとしての材料機能を明らかにした。5.研究成果の総合評価と今後の展望(足立、櫛田、藤井担当)本研究で得られた成果を総合的に評価し、希土類系次世代先端材料としての可能性を検討した。