hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高電界印加法による重水素吸蔵固体中の余剰熱の発生機構に関する研究

バックグラウンドの計測数が1時間当り27個であるため,これはバックグラウンドレベルの700倍となる。計測の時間間隔は1秒毎である。1秒間の最大計測中性子数は50である。核反応は結晶の(100)面で起きたと考えられる。印加電圧は破壊電圧の50%程度であり全路破壊時においても電磁ノイズによる計数の増加は全くない。また電圧印加時間を含めて数百時間に及ぶ中性子の計測時間中外部雑音による計測数の増加は起きていない。このことからこの過剰計測数が雑音によるものとは考えにくい。実験で用いた,微量な不純物を含む重水素ガスについて,放電開始前と放電後に質量分析を行った。質量数2,3,4,および5以上の質量数について有意義な相違が認められなかった。用いた質量分析系の分解能では重水素分子とヘリウム4の判別は困難であり,微量のヘリウム4が生成されているか否かは不明である。針対平板電極系を用い、室温2気圧の重水素ガス雰囲気中において、重水素を吸蔵させたパラジウム針からグロー放電による電流を流した。この実験方法はきわめて簡素であるが、電流が針電極先端に集中するため小さい電流で高い電流密度が得られ、ガス密度が比較的高いので電極の表面修飾が不必要であり、電流の脈動が激しく、いわゆる電流のLow-Highモードの繰り返しを自然につくることができるなどの長所を備えている。パラジウム針電極の吸蔵率D/Pdは約0.6程度である。発生する中性子は^3He比例計数管とsingle channel analyzerを含む中性子測定系を用いて計測した。^<252>Cfによる校正から、エネルギー2MV程度の中性子に対する検出効率はおおまかに1%である。バックグランドの中性子計測数は25n/時間程度である。37試行中2回過剰中性子の放出を示す結果が得られた。最大過剰中性子の2,700n/5secはバックグランドの9×10^4倍に相当する。試行終了後に光学顕微鏡によりパラジウム針電極先端を観察した結果、中性子の過剰放出が起きた2つ電極の先端部表面のみが黒い付着物で覆われていることが分かった。X線光電子分光装置(XPS)により調べた結果、顕微鏡観察における黒い付着物は炭素であることが判明した。5年にわたり4,000時間を超えるバックグランド計測中でも計測数の大きな変化は1度もないことから、中性子計測系に現れた過剰計測数は,外来の電磁雑音や計測系高電圧部の沿面放電に由来する誤動作によるものとは考え難い。また、electro migrationなどによりパラジウム中の不純物炭素が針電極先端に集まることが検討されたが、いずれも多量の炭素検出を説明できる可能性は極めて低いことが分かった。これらの結果から、重水素の吸蔵率がある値以上の場合に、グロー放電に伴うμAオーダーの電流により重水素イオンが移動し、針電極先端部のパラジウム表面近くにおいて重水素原子核が関与する核反応が起こったと思われる。この際、まず、トリチウムやヘリウムのような中間生成物が作られ2.45MeVの中性子が発生し、次に、この中間生成物から炭素が作られたと考えられる。
ファンデールワールス強磁性体を利用したグラフェンへのスピン注入

近年グラフェン、h-BN、カルコゲナイド層状物質といった原子層物質を接合したファンデルワールスヘテロ構造(vdWヘテロ構造)の研究が急増している。しかし、強磁性を示す原子層物質を含む、vdWヘテロ構造は実現されていない。本研究では強磁性原子層物質を使用したFe0.25TaS2/ Fe0.25TaS2MTJ素子、Fe0.25TaS2/ Cr1/3TaS2vdWヘテロ接合を作製、その磁気抵抗を測定した。スピン偏極の平行・反平行状態によるトンネル磁気抵抗効果を観測することに成功した。この結果よりスピントロニクスデバイスとしてvdWヘテロ構造が応用できることを示した。グラフェン上に原子層転写技術を用いてFe0.2TaS2薄片を接合、電子線リソグラフィーと電子線蒸着によってAu/Ti電極を付与した。このデバイスはFe0.2TaS2を強磁性電極、Au/Tiを非磁性体電極とした3端子抵抗が測定可能となっている。低温においてグラフェンの面内に平行磁場を印加し3端子抵抗の磁場依存性を測定したところ、磁場が上昇するにつれて3端子抵抗が減少、飽和する現象を観測した。Fe0.2TaS2は面直に磁気異方性を持つため、Fe0.2TaS2より注入された電子スピンが面内磁場を印加されることにより歳差運動を起こし緩和するHanle効果と呼ばれる現象を観測したと考えられる。実験により得られた3端子抵抗カーブにHanle効果における理論計算値をフィッティングしたところ、グラフェンにおける電子スピンの緩和時間は10ps程度となった。この値は過去に別の手法により実験的に求められたグラフェンにおける電子スピン緩和時間と概ね合っており、原子層物質のみで構築されたデバイスにおける電子スピン注入が成功したと考えられる。グラフェン/FexTaS2接合を作製できた点、また電気伝導測定によって強磁性原子層物質からグラフェンに電子スピン注入が可能であることを示せた点は、目標であるファンデールワールススピンバルブ素子作成への大きな一歩であると言える。一方、インタカレートされたカルコゲナイド層状物質は機械的薄膜化が難しく、他の層状物質との接合界面が安定ではないという問題点も見えてきた。異なる原子層物質同士はファンデルワールス力で積層させ、ファンデルワールスヘテロ構造の作製が可能である。ファンデルワールス接合では格子整合の必要性がないため、接合を構成する原子層は極めて選択肢が広く、グラフェン(ディラック電子系)、遷移金属カルコゲナイド(半導体)、六方晶窒化ホウ素(絶縁体)、さらには強磁性や超伝導を示す二次層状化合物が利用可能である。界面での原子拡散による界面急峻性の劣化もないため理想的な原子層界面が実現可能である。しかしながらこれまで劈開可能な層状物質強磁性体を用いたファンデルワールス接合の研究例はほとんどなかった。本研究では,層状物質強磁性体材料の候補として,TaS2にFe,CrをインターカレートしたFe1/4TaS2,Cr1/3TaS2が強磁性を示すことに着目し、その劈開法による薄片化、磁気特性及びこれらの材料を用いたファンデルワールス磁気トンネル接合の作製を行った。磁気抵抗の評価により、劈開したFe1/4TaS2,Cr1/3TaS2は低温でバルクと同様の強磁性を示し、それぞれ面直及び面内磁気異方性を持つことが確認された。さらにCr1/3TaS2においては特異な異常ホール効果の温度依存性を観測した。さらに劈開・転写により作製したFe1/4TaS2/Cr1/3TaS2ファンデルワールスヘテロ構造においては、2つの強磁性層の磁化が平行・反平行により接合抵抗が変化するトンネル磁気抵抗効果の観測に成功した。異なる強磁性材料から成るファンデルワールスヘテロ構造におけるトンネル磁気抵抗効果は世界初の成果である。今回の結果は,二次元物質強磁性体ファンデルワールスヘテロ構造のスピントロニクスへの応用可能性を大きく広げる成果といえる。問題点として、遷移金属がインターカレートされたカルコゲナイド層状物質は、機械的薄膜化が難しいとう点が挙げられる。薄膜化後の表面に凹凸が見られ他の原子層物質と接合を作製する際、接合抵抗の増大し界面を電流が流れない、挙動が不安定となるといった問題が生じる。筆者はインターカレートされた元素量を減らすことで、機械的薄膜化が比較的容易であることを見出している。今後、インターカレート元素量を適度に調節した結晶を用いて、ファンデールワールス接合を作製、電気伝導評価に加え、断面TEMを使い界面付近の評価も行う予定である。複合原子層ファンデルワールス接合
セラミックスプラズマ溶射皮膜の高精度膜評価法の開発

1.研究目的不均質のセラミックス溶射皮膜の機械的性質を総合的に高精度評価する試験法として、噴射摩耗を基本的な理念とするプラストエロージョン試験法(阪大)に着目し、下記の重要項目を挙げ、セラミックスプラズマ溶射皮膜の高精度評価試験法の確立を行った。(1)プラストエロージョン試験法の摩耗機構の解明(2)プラストエロージョン試験法の適用(3)プラストエロージョン試験法と硬度試験法及び引っかき摩耗試験法との関連について。2.研究成果上記の3項目を主体として実験を行なった結果、プラストエロージョン試験(B.E.T.)での摩耗機構の解明及び試験基準確立を行なうことができた。その結果をまとめると下記の通りである。(1)B.E.T.におけるセラミックス溶射皮膜の摩耗は各ブラスト角度において定常摩耗状態ではその摩耗速度は一定である。(2)B.E.T.におけるセラミックス溶射皮膜の摩耗機構はブラスト材粒子の衝撃により生じる皮膜粒子間での亀裂伝播による皮膜粒子間剥離であることが明らかになった。その摩耗速度は皮膜粒子間での結合力を表わし、B.E.T.におけるセラミックス溶射皮膜の摩耗速度の測定により皮膜粒子間結合力の評価が可能である。(3)B.E.T.における摩耗速度は皮膜断面でのマイクロビッカース硬さHvとの間に強い相関が認められた。そのため、従来、機械的性質の評価に利用されている皮膜のマイクロビッカース硬さは皮膜粒子間結合に依存していると考えられる。(4)引っかき試験により臨界引っかき荷重の測定が可能である。臨界引っかき荷重はセラミックス溶射皮膜の積層粒子間結合強さを表わす。
口腔扁平上皮癌の頸部リンパ節転移におけるケモカインおよび増殖因子の関与

本研究では口腔扁平上皮癌の予後因子である頸部リンパ節転移を引き起こす因子について解析を行った.手術切除組織を用いた解析から癌細胞におけるVEGF-CおよびCCR7の発現と頸部リンパ節転移との間に関連を認めた.また、培養細胞を用いた解析からVEGF-Cにより癌細胞は遊走能・浸潤能の亢進を認めた.以上から、口腔扁平上皮癌においてVEGF-Cは癌周囲にリンパ管新生を引き起こすとともに癌細胞自身の遊走能や浸潤能を亢進させ、またCCR7-CCL19による走化性によりリンパ管への侵入を亢進させることにより頸部リンパ節転移を亢進させていることが示唆された.口腔扁平上皮癌においては頸部リンパ節転移が予後因子となっており、頸部リンパ節転移の制御が本患者の予後改善に非常に重要と考えられる.これまでは口腔扁平上皮癌組織におけるリンパ管新生因子の発現と予後との解析が行われてきたのみであった.しかし、本研究では口腔扁平上皮癌のリンパ節転移機構におけるリンパ管新生とケモカインの役割について解析を行うことを目的としている。本年度は種々の口腔扁平上皮癌培養細胞を用い、VEGF-C、VEGF-DおよびFLT-4の発現レベルについて解析を行った.SAS、OSC19およびHOC313ではVEGF-Cの高発現を認め、SASおよびHOC313ではFLT-4も高発現を示した。その後、リンパ管新生因子であるrecombinant VEGF-CおよびVEGF-Dを添加し、増殖能および遊走能に与える影響について検討を行った.レセプターであるFLT-4を発現していない細胞株では増殖能および遊走能のいずれにも影響を認めなかったが、FLT-4高発現細胞では増殖能には変化を認めなかったが、遊走能はVEGF-C添加により亢進した.遊走能の亢進を認めた細胞をコラーゲンゲル内で培養を行い、同様にVEGF-Cを添加したところ、コントロールと比較して形態には変化がないものの大きなコロニーを形成し、Invasion assayでも浸潤能の亢進傾向を認めた.これらから、FLT-4陽性細胞ではVEGF-C刺激により遊走能および浸潤能が亢進し、また、これらの細胞はVEGF-Cも陽性であり、VEGF-CーFLT-4のオートクラインにより癌の進展および転移に寄与していると考えられ、口腔扁平上皮癌治療におけるターゲットとしての可能性が考えられた.本研究では口腔扁平上皮癌の予後因子である頸部リンパ節転移を引き起こす因子について解析を行った.手術切除組織を用いた解析から癌細胞におけるVEGF-CおよびCCR7の発現と頸部リンパ節転移との間に関連を認めた.また、培養細胞を用いた解析からVEGF-Cにより癌細胞は遊走能・浸潤能の亢進を認めた.以上から、口腔扁平上皮癌においてVEGF-Cは癌周囲にリンパ管新生を引き起こすとともに癌細胞自身の遊走能や浸潤能を亢進させ、またCCR7-CCL19による走化性によりリンパ管への侵入を亢進させることにより頸部リンパ節転移を亢進させていることが示唆された.口腔扁平上皮癌においては頸部リンパ節転移が予後因子となっており、頸部リンパ節転移の制御が本患者の予後改善に非常に重要と考えられる。これまでは口腔扁平上皮癌組織におけるリンパ管新生因子の発現と予後との解析が行われてきたのみであった。しかし、本研究では口腔扁平上皮癌のリンパ節転移機構におけるリンパ管新生とケモカインの役割について解析を行うことを目的としている。本年度はまず、口腔扁平上皮癌組織における各種ケモカインおよびそのレセプターの発現について検討を行った。口腔扁平上皮癌組織は原発巣だけでなく、転移を認めた症例ではあわせて転移リンパ節も検討を行うようにした。さらに、転移リンパ節の周囲の転移を認めなかったリンパ節についても検討するようにした。その結果、VEGF-C、CCR7およびNeuropilin-2の発現レベルと頸部リンパ節転移との間に関連傾向を認めた。また、転移リンパ節およびその周囲のリンパ節には通常では認められない、Flt-4陽性の領域とD2-40陽性の領域がリンパ濾胞周囲に認められた。これらからリンパ節転移の成立に先立ち、まずリンパ節内に転移を起こしやすくするための構造変化が生じ、その結果として転移が生じている可能性が考えられた。口腔扁平上皮癌培養細胞OSC-19を用いてリンパ管新生因子であるrecombinant VEGF-CおよびVEGF-Dを添加し、増殖能および遊走能に与える変化について検討を行ったが、明らかな変化は認められなかった。また、コラーゲンゲル内培養においても同様にリンパ管新生因子の添加を行ったが、明らかなコロニー形態やコロニーの大きさに明らかな変化は認めなかった。口腔扁平上皮癌手術切除材料を用いた検討を行う際の抗原賦活方法を含めた条件設定に非常に苦労したことが挙げられる。さらに、当初は原発巣の組織のみを用いて行う予定であったが、転移リンパ節およびその周囲リンパ節についても検討を行ったため、検体数が増加し進行が遅れる結果となったと考える。口腔扁平上皮癌培養細胞を用いた検討については、現在OSC-19細胞のみでの検討を行っているが、他の細胞株も用いて検討を行いたいと考えている。また、リンパ管新生因子であるrecombinant VEGF-CおよびVEGF-Dが口腔扁平上皮癌培養細胞の遊走能および増殖能に対して有意に影響を与えなかったが、他の細胞株でも同様の傾向が見られるかどうかの確認が必要と考える。

複数の癌細胞を用いて得られた結果を基にして、当初の予定であるリンパ管内皮細胞を用いた研究へ進めていきたいと考えている。該当なし
プラズマ周辺部輸送障壁生成に及ぼす磁気井戸・磁気丘の効果

プラズマ周辺部に生成される輸送障壁(ETB:Edge Transport Barrier)による閉じ込め改善効果が、磁気井戸の形成あるいは磁気丘領域の大きさとどのように関連するかを調べることが本研究課題の目標である。また輸送障壁生成時に、プラズマの輸送を引き起こすと考えられるプラズマ揺動の振幅やスペクトルがどのように変化するかを、先進的な揺動計測法を用いて定量的に調べることも同じく重要な研究課題である。重イオンプローブによる揺動測定では、プラズマ中の帯状流の測定に成功した。この測定は世界で始めてのものであり、核融合エネルギー国際会議での発表でも大きな注目を浴びることになった。Beam Emission Spectroscopy(BES)によって計測された揺動スペクトルは、ETB生成後に明確に減少していることが観測され、さらに空間分布データからは規格化半径で0.95の位置で揺動の抑制が顕著であることが確認された。この半径位置はプローブ測定などの別の測定からも輸送障壁の位置として同定されており、輸送障壁生成と揺動抑制とが強く関連していることを確認することができた。またレーザー位相差法を用いた揺動計測とHCNレーザーの揺動散乱測定にも、輸送障壁生成による揺動抑制の様子が同様に観測されていて、複数の異なる原理による測定結果が一致することから、輸送障壁生成と揺動抑制との関連は極めて確実と考えることができる。さらに輸送障壁による閉じ込め改善と磁気井戸との関連を調べる目的で、前年度までに整備したカーボンリミターをプラズマ中に挿入して、周辺部の磁気丘領域を削り取った配位による実験を目指したが、カーボンのガス出しのためのコンディショニングに予想以上の時間を取られたため、与えられた実験時間の中では明確な結論を出すには至っていない。1.本研究課題の重点項目の一つは、CHS装置に備わっている揺動計測の機能を活かして、乱流輸送を引き起こす原因とされるプラズマ中の揺動の測定を進展させることである.重イオンプローブに関しては、プローブビームの強度を上げることによってSN比を改善し、プラズマ中の帯状流の測定に成功した.この測定は世界で始めてのものであり、論文として発表するとともに、核融合エネルギー国際会議でも発表し注目を浴びている.帯状流の問題はヘリカル系閉じ込め研究のみに留まらず、トカマク型閉じ込め研究、さらには国際核融合実験炉の検討においても最重要課題の一つと見なされているものである.2.レーザー位相差法による揺動測定では、レーザーの光路における空気中の音波による信号の変調が、プラズマの揺動による変調と重なってノイズ源となる問題を解決するために、光路をパイプでカバーするなどの工夫を施し、やはりSN比を改善する努力を継続している。3.周辺部輸送障壁(ETB : Edge Transport Barrier)の研究では、ETBが生成される磁場配位がこれまでCHSの標準配位の近傍に限定されていたのに対し、配位の選択範囲を広げることに成功している.垂直磁場制御では、プラズマの磁気軸の大半径位置をシフトさせることになるが、磁気軸がトーラスの外側にシフトされると、プラズマ中の磁気井戸範囲が広がり、逆に内側にシフトされるとプラズマ全域が磁気丘になる.このような変化と同時にプラズマ境界での回転変換角も変化し、外側シフトでは増加、内側シフトでは減少することとなる.ETB生成のための加熱閾値が磁気軸位置に強く依存することが実験から得られた.磁気軸をトーラス外側にシフトすると、加熱閾値は減少する傾向がある.磁気軸位置とプラズマ中の磁気井戸範囲との関係を考慮すると、輸送障壁生成と磁気井戸との関連も議論できる.しかしプラズマ境界での回転変換角の値の問題もあるため、慎重に検討する必要がある.周辺部輸送障壁(ETB : Edge Transport Barrier)の研究では、磁場配位を広い範囲で制御し、輸送障壁の生成のために必要となる加熱閾値を調べた.

磁気軸をトーラス外側にシフトした場合に加熱閾値が下がる傾向があることは平成16年度の研究から明らかになっていたが、17年度ではH-mode研究を継続する中でプラズマの制御法が進歩し、前年度に比べてさらに広い磁気軸シフトの範囲においてH-modeを実現することが可能となった.またポロイダル磁場の四重極成分を制御することによって、プラズマの断面形状としてトロイダル平均した楕円率を変えることが可能であるが、(磁気軸位置を固定させた上で)プラズマ境界の回転変換を変化させる実験も行った.周辺部の磁気井戸の深さは磁気軸の位置で基本的には決定されるが、磁気軸をシフトさせた場合は、同時に境界での回転変換の値が変化し磁気シアの値も変わってしまう.楕円率の制御では磁気井戸の深さを固定して磁気シアを変えることが可能となるため、H-mode遷移のための加熱閾値の依存性を、磁気井戸と磁気シアと独立に調べることができる.実験の結果は、磁気井戸の深さよりも境界での回転変換の値そのものに加熱閾値が強く依存することがわかった.一方、H-modeによってプラズマ境界部の密度勾配が急峻になった条件において、Beam Emission Spectroscopy(BES)計測器に、強いコヒーレントな揺動(Edge Harmonic Oscillation : EHO)が観測された.このタイプの揺動はトカマクでは頻繁に観測されるものであり、周辺部のMHD安定性と関連があるとされている.周辺部の磁気井戸の深さあるいは磁気シアの強さとの関連を今後調べていく予定である.リミターに関してはプラズマとの接触部での問題が見つかったため、カーボン形状の修正を行った.プラズマ周辺部に生成される輸送障壁(ETB : Edge Transport Barrier)による閉じ込め改善効果が、磁気井戸の形成あるいは磁気丘領域の大きさとどのように関連するかを調べることが本研究課題の最終目標となる.また輸送障壁生成時に、プラズマの輸送を引き起こすと考えられるプラズマ揺動の振幅やスペクトルがどのように変化するかを、先進的な揺動計測法を用いて定量的に調べることも同じく重要な研究課題となっている.Beam Emission Spectroscopy(BES)によって計測された揺動スペクトルは、ETB生成後に明確に減少していることが観測され、さらに空間分布データからは規格化半径で0.95の位置で揺動の抑制が顕著であることが確認された.この半径位置はプローブ測定などの別の測定からも輸送障壁の位置として同定されており、輸送障壁生成と揺動抑制とが強く関連していることを確認することができた.さらに周波数スペクトルの分析からは、特に20-40kHz帯の周波数成分は輸送障壁生成に先立って減少していることも測定され、輸送障壁生成におけるプラズマのダイナミックスを理解するための重要な情報となっている.
生物学的指標に基づいた「歯科心身医学」体系の再構築

生物学的指標に基づいた「歯科心身医学」体系の再構築と研究基盤の確立を目指して、脳機能画像研究の他に、特別な機材などを必要としない簡便な生物学的指標の探索も行なった。また歯科心身症、特に舌痛症患者の高齢化について報告した。当科の臨床データから65歳以上の本症患者は、10年前の約40%から近年は60%弱まで増加していることを明らかにし、薬物療法や心理療法にも特段の注意と工夫が必要になることを論じた。さらに歯科心身症における歯科医師と薬剤師の連携(歯薬連携)の有用性についても論じた。高齢者にも安全かつ有効な処方が可能となるように、簡便な反応予測因子も探索した。その結果、心電図上の変化、唾液分泌量の変化が抗うつ薬の治療反応性の予測因子になる可能性を示唆した。これらの指標は治療効果予測の目安になるのみならず、病態生理の解明にも一助となる可能性がある。非定型歯痛における薬剤反応性について、特に三環系抗うつ薬とドパミン部分アゴニスト、およびそれらの併用療法の有用性を明らかにし、治療アルゴリズムの構築への貢献と本症にドパミン神経系も関与している可能性を示唆した。また本症と三叉神経(特に第2、3枝)のNeurovascular compression(NVC)の関与についてMRI画像と臨床所見とを照らし合わせた。末梢と中枢の病態の絡み合いについてはさらに検討を加えている。症例報告ではあるが咬合の異常感を主徴とするphantom bite syndromeの治療前後におけるSPECT画像上の脳血流パターンの変化を報告し、今後の多数例のデータ解析への示唆を与えた。またセネストパチー606例の臨床データを朔行的にまとめ、うつの急性期における歯科処置が発症の引き金になるリスクを明らかにした。1.歯科心身症の診断基準の見直し本症の病態の中核は脳機能の障害にあることは論を俟たない。しかし、疾患の不均一性から各種脳画像検査を闇雲に施行しても特異的な所見が得られる可能性は高くはない。そこで脳画像研究に先だって、当科で8年余にわたり蓄積された約4500例の本症患者の診療データを基に、従来の器質的疾患の除外と症候学のみに依拠した診断体系に、年齢や既往歴などのより客観化しやすく、かつ予後予測に有用な因子を丹念に探索し、臨床的診断基準の再構築を試みた。事前の予想通り精神疾患の既往や高齢は予後不良因子になる可能性が高いことが示唆されたが、口腔内環境の変化、内分泌系や循環器系のマーカーとの関連も検討し、より確度を高めて学会や論文報告に繋げる予定である。なお本年度は、難治性の舌痛症に対する新しい治療法(TCAとDPAの増強療法)に関する症例報告が2本、口腔セネストパチーの新しい薬物療法と脳機能画像の変化をまとめた症例報告が1本海外雑誌に掲載された。これらを元により治療選択に結びつく診断基準の構築を目指している。2.歯科心身症と精神疾患との併存に関する検討“歯科で対応すべき患者群"と“精神科と連携すべき患者群"とを鑑別できる診断基準の策定を目指した。特に非定型歯痛の多数例検討においては、半数弱に何らかの精神科的疾患の既往が認められた。通常のうつ病や双極性障害のスクリーニングテストでは閾値以下と判定されることが多いことが示唆されたが、さらにサブカテゴリーを詳細に検討して診断に資する指標や予後予測に活用できる特定の項目を抽出できればと考えている。当科での治療経験の集積を続ける一方で、臨床データの整理・解析処理を適宜行い、学会発表や論文投稿を行った。従来の心理検査的なデータのみならず循環器系や内分泌系の生物学的マーカーの蓄積も開始するなど臨床データの蓄積および解析も順調で、一方で新しい治療法に関する症例報告が海外雑誌に数本掲載された。大学院生の指導もあり若干、進行に手間取ったが、次年度には非定型歯痛と精神疾患とのcomorbidity(共存・併存)に関する論文と咬合異常感のSPECTによる脳機能画像研究をまとまった形で原著論文として投稿できる予定である。以上より、概ね順調に進展していると判断した。2.歯科心身症と精神疾患との併存に関する検討;昨年度に引き続き、非定型歯痛383例の精神疾患の併存について詳細に検討した。本症には、うつ病15.4%、不安障害10.1%が併存していたが、双極性障害や統合失調症はそれぞれ3.0%と1.8%にすぎなかった。精神疾患の有無で比較検討した結果、痛みの程度や年齢・性別などには有意差が認められなかったが、痛みの感情的側面に有意差が認められた。また舌痛症を合併しているか否かで、痛みに関する障害度(苦痛度)が異なることも明らかにした。これらの知見は、一見、判断が難しい精神疾患の潜在に気づくヒントとなりうるため臨床的にも重要である。3.多数例・長期間の観察研究に基づいた治療アルゴリズムの構築;当科に蓄積された歯科心身症患者の臨床データを元に、どの歯科心身症に、どのような薬剤が選択され、その治療結果がどうであったかを検討するためのデータベースを構築している。その一部を抽出し、舌痛症に対するアミトリプチリンの反応予測因子として、唾液分泌量や心電図上のQTcの変化が有望である可能性を見出した。また口腔セネストパチー600余例の臨床的特徴と治療結果や非定型歯痛の治療結果をまとめ、論文投稿中である。

4.歯科心身症の脳機能画像研究;歯科心身症特有の神経基盤の探索については、従来からの研究に基づき治療前後のSPECT画像が撮影できた2例の口腔セネストパチーの症例報告を行なった。従来から我々が指摘して来た前頭葉・側頭葉・視床における局所脳血流量の右優位の左右非対称性がドパミン部分作動薬によって症状改善にともなって均質化していったことを報告した。また歯科特有の大きな問題である咬合異常感のSPECT所見の論文化をめざし、現在投稿準備中である。従来の疫学的データや心理テストでは、なかなか診断や治療反応性の予測に直結する知見が得られなかったが、詳細にそれらのデータを見直すとともに、特別な機器を要さずとも非侵襲的に計測できる唾液分泌量や心電図に着目し、生物学的マーカーとして治療反応性予測に活用できる可能性を見出した。また世界的にも最多の症例数で非定型歯痛における精神疾患の併存率を報告し、早速JADA(米国歯科医師会雑誌)でトピックとして取り上げられるなど、海外からも注目されるデータを発信できた。以上より、概ね順調に進捗していると判断した。生物学的指標に基づいた「歯科心身医学」体系の再構築と研究基盤の確立を目指して、脳機能画像研究の他に、特別な機材などを必要としない簡便な生物学的指標の探索も行なった。また歯科心身症、特に舌痛症患者の高齢化について報告した。当科の臨床データから65歳以上の本症患者は、10年前の約40%から近年は60%弱まで増加していることを明らかにし、薬物療法や心理療法にも特段の注意と工夫が必要になることを論じた。さらに歯科心身症における歯科医師と薬剤師の連携(歯薬連携)の有用性についても論じた。高齢者にも安全かつ有効な処方が可能となるように、簡便な反応予測因子も探索した。その結果、心電図上の変化、唾液分泌量の変化が抗うつ薬の治療反応性の予測因子になる可能性を示唆した。これらの指標は治療効果予測の目安になるのみならず、病態生理の解明にも一助となる可能性がある。非定型歯痛における薬剤反応性について、特に三環系抗うつ薬とドパミン部分アゴニスト、およびそれらの併用療法の有用性を明らかにし、治療アルゴリズムの構築への貢献と本症にドパミン神経系も関与している可能性を示唆した。また本症と三叉神経(特に第2、3枝)のNeurovascular compression(NVC)の関与についてMRI画像と臨床所見とを照らし合わせた。末梢と中枢の病態の絡み合いについてはさらに検討を加えている。症例報告ではあるが咬合の異常感を主徴とするphantom bite syndromeの治療前後におけるSPECT画像上の脳血流パターンの変化を報告し、今後の多数例のデータ解析への示唆を与えた。またセネストパチー606例の臨床データを朔行的にまとめ、うつの急性期における歯科処置が発症の引き金になるリスクを明らかにした。当科の豊富な症例数とバラエティに富む症例の蓄積から歯科心身症患者の臨床的データベースが順調に構築されてきた。やはり単一の指標では診断や治療効果の判定が困難であるのは事実だが、特定の薬剤の治療反応性に唾液分泌量の変化が関与している可能性も示唆され、今後の発展が期待される。長期予後のデータも順調に蓄積され、短期的な症状改善だけでなく数年後の患者の生活の質も見据えた、より信頼性の高い臨床データを発信していくことを目指して、現行のプロジェクトを推進していきたい。
愛媛における学問の場の形成―中・近世文学受容の一様相として―

最終年度に当たる今年度は、本研究課題の一定の着地点を探ると同時に、次なる展開・発展を模索することを心がけた。まず学術論文としては「『清良記』より窺える伊予の学問事情ー“日本最古"の農書となった戦国軍記、その学問・注釈的性格ー」(古典遺産68 2019.3)、「『呉服文織時代三国志』に表れる都賀庭鐘の歴史認識ー室町の学問の継承として見た場合ー」(愛文54 2019.3)を発表した。前者では伊予の問題にダイレクトに取り組み、その地における中央のテクストの利用の有り様について論じ、後者では中央の問題、かつ漢籍享受の問題を主軸に据え、中世から近世へと学問が継承される様相を明らかにした。地方と中央をそれぞれ取り上げたこの2本を執筆する過程において、その背後に存在する中央と地方間に存在する学問・文化の差をも検討することを可能にしたかと思う。尚、後者の論は口頭発表「『呉服文織時代三国志』にみる都賀庭鐘の歴史認識ー室町の学問の継承として見た場合ー」(日本近世文学会平成30年秋季大会2018.11)を下敷きにしたもので、学会発表の際の質疑をも踏まえることで、論文の段階ではより掘り下げた内容にすることができた。本研究課題に取り組む中で、中国以外の異国との接点の重要性が浮上してきた。たとえば『清良記』にはキリシタンに関する叙述が見えるのだが、これはフロイスの『日本史』に記されるキリシタンの動向とも関連すると推測されるのであって、ここから、ヨーロッパとの関係性も視野に入れた上で改めて伊予、ひいては日本の学問事情について考える必要があると考えるに至った。最終年度に大英図書館所蔵の日本文献の調査を行ったのもその考えにもとづいてのことである。その際の調査結果はまだ整理中であり、これから形にしていくつもりだが、これこそが次年度以降、自身が取り組むべき研究課題として位置付けられることとなる。初年度は基礎固めの年と位置付けていた。その意味では、資料の閲覧、収集、整理が中心となるのはやむを得ぬところであり、研究成果をすぐに出すのは難しいであろうことを予測した上での1年であった。とはいえ、科研の申請時以前より取り組んできたものとして、2016年7月には「『碧山日録』に見る太極の三史への取り組みー長禄・寛正期における学問の一様相ー」(日本文学65-7)、「二十一史通読に見る林鵞峰の学問姿勢ー『国史館日録』・『南塾乗』との関わりからー」(近世文藝104)を発表し、室町・江戸の学者の学問事情の一端を示し得た。夏には東京大学資料編纂所や国立公文書館へ赴き、伊予・林家関連の資料を閲覧し、また学内でも伊予関係の資料を収集、整理した。その成果の一部は、平成28年度愛媛大学法文学部人文学講座研究推進経費事業成果報告書「愛媛の文学芸能に関する文化誌研究ー地域の言語文化資源の位相と展開ー」に「等妙寺・歯長寺の本末関係と縁起ー「等妙寺縁起」・「歯長寺縁起」における相互補完の可能性ー」として発表した(2017年3月)。それに遡って11月には、室町期の学問事情の解明の一環として、学内の資料学研究会にて発表の機会をもらい、「日本における『史記』の受容ー室町期の学問の一様相としてー」との題目で発表し、また年度末には同タイトルにて原稿化した(資料学の方法を探る16号)。ここでは、室町期の学者の漢籍受容についての考察を行った次第である。あわせて、2月には別の学内の研究会にて、「『中華若木詩抄』が捉えた富士山・東国ー中世日本紀との接点」という発表も行った。こちらでは漢籍の注釈が当時の日本の有り様を示すものとして機能することを指摘した。これらの成果を含め、自身のこれまでの研究成果を著書としてまとめるべく、本年度後半は主にその仕事に取り組んだ。2017年度内の刊行に向けて現在作業を継続中である。初年度は論文刊行というところまではなかなか難しく、まずは基礎固めとして資料の閲覧・収集を中心に取り組む予定であった。とはいえ、学内の共同プロジェクトとも重ね合わせる形で、等妙字・歯長寺といった伊予の縁起に関する研究、そして室町期の学者たちの学問事情として『中華若木詩抄』における風景・地理認識などの問題について、報告書の形でまとめることもできた。それは著書の原稿にも収める予定であり、次年度にはより確実な形で成果として呈示することができると考えている。室町から江戸への学問事情をテーマとした著書の刊行に向けても、今年度で大きく話を進めることができた。そういった意味では、おおむね順調に進展していると言えると考える。本研究課題「愛媛における学問の場の形成ー中・近世文学受容の一様相としてー」を遂行するべく、様々な愛媛の資料・文献にあたりつつ、またそれとの比較対象として、中央での学問圏での動向も探っていった。その主な成果は以下の通りである。(1)著書...2017年11月に『室町の学問と知の継承移行期における正統への志向』(勉誠出版)を刊行した。これまでの研究成果をまとめたものではあるが、そこに愛媛に関係する論考も収載し、中央と地方の学問、そしてそこに関連する人的ネットワークを明らかにした。(2)論文

...今治藩の家老をつとめた江嶋為信の手によりなる「脇屋義助卿縁起」を取り上げ、当該テクストにおける『太平記』や漢籍の引用手法について考察し、そこから江戸期における伊予での学問事情を考察した。(3)報告書...戦国軍記の1つとされる『清良記』の考察を行った。当該テクストは「日本最古の農書」という評価が与えられているが、その軍記としての側面に注目し、先行軍記の利用法、そしてなぜそれが軍記ではなく農書の扱いとなっていったのか、その点について考察し、当該書を学問や注釈の領域の中に組み込んで読み解く必要性を述べた。以上のように、愛媛に関するテクストを扱いながら、それをただ単に愛媛の問題としておさめてしまうのではなく、他の地域、他の研究分野との関連性を意識した考察を行ってきた。これによって、中世から近世にかけての学問事情の実態解明に繋がったかと思う。今年度の業績を数値的に示せば、単著1冊、学術論文(査読有)1本、報告書1編となり、それまで行ってきた研究の一部をきちんと公に示すことはできた。外部への発信は研究活動においては重要であり、そこがこのような形で実現できたということにおいては、「おおむね順調に進展している」と判断することができる。また、上記の公刊という仕事とともに、今後口頭発表や論文化行う上での基盤作りも同時に行ってきており、そういった次への展開、見通しといった点でも順調に研究を進められていると考えている。最終年度に当たる今年度は、本研究課題の一定の着地点を探ると同時に、次なる展開・発展を模索することを心がけた。まず学術論文としては「『清良記』より窺える伊予の学問事情ー“日本最古"の農書となった戦国軍記、その学問・注釈的性格ー」(古典遺産68 2019.3)、「『呉服文織時代三国志』に表れる都賀庭鐘の歴史認識ー室町の学問の継承として見た場合ー」(愛文54 2019.3)を発表した。前者では伊予の問題にダイレクトに取り組み、その地における中央のテクストの利用の有り様について論じ、後者では中央の問題、かつ漢籍享受の問題を主軸に据え、中世から近世へと学問が継承される様相を明らかにした。地方と中央をそれぞれ取り上げたこの2本を執筆する過程において、その背後に存在する中央と地方間に存在する学問・文化の差をも検討することを可能にしたかと思う。尚、後者の論は口頭発表「『呉服文織時代三国志』にみる都賀庭鐘の歴史認識ー室町の学問の継承として見た場合ー」(日本近世文学会平成30年秋季大会2018.11)を下敷きにしたもので、学会発表の際の質疑をも踏まえることで、論文の段階ではより掘り下げた内容にすることができた。本研究課題に取り組む中で、中国以外の異国との接点の重要性が浮上してきた。たとえば『清良記』にはキリシタンに関する叙述が見えるのだが、これはフロイスの『日本史』に記されるキリシタンの動向とも関連すると推測されるのであって、ここから、ヨーロッパとの関係性も視野に入れた上で改めて伊予、ひいては日本の学問事情について考える必要があると考えるに至った。最終年度に大英図書館所蔵の日本文献の調査を行ったのもその考えにもとづいてのことである。その際の調査結果はまだ整理中であり、これから形にしていくつもりだが、これこそが次年度以降、自身が取り組むべき研究課題として位置付けられることとなる。2年目となる今年度の最大の課題は著書の刊行となる。現在はそれに向けて鋭意作業中である。
New HITECマウス胎仔を用いた放射線誘発突然変異の解析

マウス胎仔の主要器官形成期に放射線を照射すると、外表奇形が多発するが、その機序は明らかにされてはいない。rpsL遺伝子を突然変異検出のレポーター遺伝子として導入したトランスジェニックマウス(New HITECマウス)を用いて、放射線によりマウス胎仔個体内に誘発および固定される突然変異の頻度を解析し、外表奇形との関係を検討した。器官形成期(胎齢9.5及び11.5日)のNew HITECマウス胎仔に^<137>Csγ線2Gyの全身照射を行い、胎齢18.5日目に外表奇形の多発する四肢(前指・後指)、尾からDNAを抽出しアッセイを行い、突然変異頻度を解析した。胎齢9.5日照射の胎仔は尾の奇形が多く認められたが、前指・後指の奇形は見られなかった。胎齢11.5日照射の胎仔は尾の奇形が胎齢9.5日目よりも多く、前指の奇形も多発した。一方、より放射線のダメージを強く受けた結果と思われる胎内死亡は、胎齢9.5日照射で80%と多く認められたのに対して胎齢11.5日照射では10%であった。前指、後指、尾の放射線誘発の突然変異頻度はコントロール群の2-3倍で、胎齢9.5日と11.5日間、それぞれの部位間に有意差は認められなかった。放射線による外表奇形頻度と突然変異頻度の間にはっきりとした相関関係は見られなかった。突然変異のスペクトラム分析の結果は、胎齢9.5及び11.5日に放射線照射した胎仔の後指と尾では、自然発生頻度がそのまま増加していた。一方、前指では大きな欠失の頻度が増加していた。理由の一つとして、後指より前指が早く発生することが考えられた。New HITECマウスを用いた実験では、個体差によるばらつきが大きく、検出感度が低いことが問題であった。rpsL遺伝子を突然変異検出のレポーター遺伝子として導入したトランスジェニックマウスマウス(HITECマウス)を用いて、放射線によりマウス胎仔個体内に誘発および固定される突然変異の頻度を解析し、外表奇形との関係を検討した。器官形成期(胎齢9.5及び11.5日)のHITECマウス胎仔に^<137>Csγ線2 Gy全身照射を行い、胎齢18.5日目に外表奇形の多発する四肢(前肢・後肢)、尾からDNAを抽出しアッセイを行い、突然変異頻度を解析した。胎齢9.5日照射の胎仔は尾の奇形が多く認められたが、前肢・後肢の奇形は見られなかった。胎齢11.5日照射の胎仔は尾の奇形は胎齢9.5日目よりも多く、前肢・後肢の奇形も多発した。前肢、後肢、尾の放射線誘発の突然変異頻度はコントロール群の2-3倍で、胎齢9.5日と11.5日の間には有意差は見られなかった。ただし、個体差によるばらつきが大きく、多検出感度が低いことが問題になった。さらに解析方法に改良を加えていく必要がある。放射線による外表奇形頻度と突然変異頻度の間にはっきりとした相関関係は見られなかったが、今後はスペクトラム解析を行う予定である。New HITEC
網膜変性症マウス視細胞外節膜蛋白の細胞内輸送、選別機構の形態学的研究

本研究の目的は網膜変性症マウス(rds)の発育とともに視物質(オプシン)の合成とその輸送がどのように変化するかを調べることであった。Westerm blotによるこれまでの実験では、rdsマウス視細胞におけるオプシンの合成は生後15日目をピークとして、徐々に減少し、20日目以降ではほとんど認められないということであった。しかし、最近になり、感度の良い免疫細胞化学法を取り入れた結果、30日目以降でも少なからず抗オプシン抗体反応を結合線毛上に観察することができた。このことはごく少量ではあるが、発育過程を通じて連続的にオプシンが合成されていることを示唆している。一方、輸送経路であるが、正常マウス(BALB/c)では内節で合成されたオプシンを外節に運ぶための多くの小胞が内節各所で認められると一般に言われている。実際に、正常マウスでは抗オプシン抗体で染色される小胞が観察され、発育とともに増加する傾向にある。しかし、変性症マウスではオプシン抗体で染まるこれらの小胞は大変少なく、また、発育とともに数の増加はみとめられない。30日目以降では他の微細構造の変化とともにその存在は不明瞭となる。フリーズ、エッチング法で細胞骨格を観察すると正常マウスではアクチン線維、微小管とも発育とともに細胞膜直下を優占的に走るようになるが、変性症マウスではそのようなことはなく、それらの線維は乱雑に走向する。これらの構造の違いが、オプシンを含む小胞の輸送とどのような関係にあるかは今後の研究に待たなければならない。
炭素－水素結合切断を鍵とする新規分子内付加反応開発による有用環状骨格迅速構築

本研究では,申請者が独自に開発している「パラジウム/有機酸協働触媒によるアルキンの活性化法」を活用して,ビニル炭素ー水素結合および脂肪族炭素ー水素結合を切断してアルキンに分子内付加させる新規環化反応を開発する.合成中間体としての有用性に加えて薬学的に関心の高い含ケイ素環状化合物を中心に,既存法では直截構築が難しい複素芳香族化合物や脂環式化合物を合成標的とする.本研究では,申請者が独自に開発している「パラジウム/有機酸協働触媒によるアルキンの活性化法」を活用して,ビニル炭素ー水素結合および脂肪族炭素ー水素結合を切断してアルキンに分子内付加させる新規環化反応を開発する.合成中間体としての有用性に加えて薬学的に関心の高い含ケイ素環状化合物を中心に,既存法では直截構築が難しい複素芳香族化合物や脂環式化合物を合成標的とする.
サイバー・カルチャーの新たな展開－その＜身体＞解釈は何を示すのかー

本研究では、<現象学的方法>を用いて分析を行い、サイバー・カルチャーの新たな潮流においては、<人間の身体>を<人工的に構築されたもの>と捉える図式・イメージが認められることを明らかにした。さらに、<構築される身体>は、<他者>と関わることにより立ち現れる具体的な状況において画定された境界線をもつこと、その構築は、<他者>とのネットワークと相互作用がうみだす<偶発性>に基づいていることを示した。しかも、そうした身体図式・イメージは、人間の<自己および世界を認識しうる能力>や<社会的責任を担う能力>を賛美する<ヒューマニズム>の枠組みには回収されえない<他者>とも結びつきうることも示唆した。サイバー・カルチャーには、電子的環境を介して<サイボーグ>という<身体>経験が立ち現れはじめていることを顕在化しようとする新たな動向がうまれつつある。しかしながら、その動向を捉える研究が<経験科学>という枠組みにとどまるならば、その<サイボーグ>という<身体>経験がどのようなものかを具体的に明らかにすることには必ずしも成功しないと考えられる。<経験>の科学的な記述は、<既に秩序化された世界についての首尾一貫した記述>への収斂へと向かわざるを得ないからである。そこで、本研究では、現在の電子的環境がうみだしつつある<身体>解釈を顕在化しようとする我々に求められるのは、様々なテクノロジーやメディア形式が集合し交差しあいながら展開するサイバー・カルチャーを、ドゥルーズの言う「芸術」として捉えるような視点であることを明らかにした。すなわち、サイバー・カルチャーの新たな動向を、どのような世界の可能性を顕在化しようとしているのかという視点から分析することが必要なのである。また、覆い隠されていた<経験>を概念化するという意味での「哲学」の視点が要請される。そして、そうした「哲学」を実践するために、従来の<経験科学>とは異なる方法が求められているのである。実際、電子メディアによってうみだされつつある<経験>を分析するニュー・メディア・スタディーズでは、旧来のメディア・スタディーズとは異なる方法が試みられている。それが現象学的方法である。本研究では、覆い隠された<経験>を概念化する方法としての現象学的方法は<哲学>のための方法であるが、その方法は、現象学を専門とする哲学者が提唱する事象の<本質>を取りだす試みではないことも示した。本研究がとる現象学的方法は、<ラディカル化された現象学>的方法である。さらに、この現象学的方法は解釈学的方法を要請することも明らかにした。平成26年度は、近年のサイバー・カルチャーが顕在化させつつある我々の<身体>解釈を概念化すべく、デジタル・パフォーマンスの作品群の収集・分析に着手した。しかしながら、パフォーマンスが表すものを概念化するための言語的補助線が必要であることが分かり、収集した作品群に見られる<身体>解釈の概念化に先立ち、押井守が監督した映画『Ghost in the Shell/攻殻機動隊』の草薙素子の身体図式・イメージの分析を行った。その分析を通じて、相矛盾する考えの存在が確認できた。すなわち、一つは、電子テクノロジーと相互に作用する身体図式・イメージを拠り所とし、<有機体的統一>というビジョンを打破しようとするポスト・ヒューマニズムである。もう一つは、ゴーストの宿る場所として<有機体的な要素>を不可欠なものとし、その統一性が高まれば高まるほどに<私>という意識の<人間性>が確かなものになると捉えるヒューマニズムである。その一方で、押井は、続編『イノセンス』に関する著作やコメント等では、異質な者とのネットワークと相互作用が<身体>と捉えられること、また、そのネットワークと相互作用こそがゴーストに他ならないことを示唆している。つまり、『Ghost in the Shell/攻殻機動隊』のラストシーンから『イノセンス』にかけて示されているのは、新たな段階とも言うべきポスト・ヒューマニズムと考えることができるのである。そして、デジタル・パフォーマンスが示す<身体>解釈の概念化のためには、そのようなポスト・ヒューマニズムの思想的研究が不可欠であることも確認できた。本研究が行ったサイバー・カルチャーの分析は、電子テクノロジー社会に生きる我々が生み出しつつあるポスト・ヒューマニズムと<身体>理解のあり方を照らし出しており、潜在化していた知を明らかにしている点で文化研究として大きな意義をもつと言える。平成27年度は、近年のサイバー・カルチャーが顕在化させつつある我々の<身体>解釈を概念化すべく、デジタル・パフォーマンスの作品群の分析に取り組んだ。具体的には、声合成ソフトによる作品の創出が中核である「初音ミク」が、どのような<身体>解釈を示唆しているのかを明らかにすることを目指した。その際には、初音ミクを、いわゆる「デジタル・パフォーマンス」との関連で分析し、その作品群と接続させるという系譜学的考察を試みた。その考察においては、マース・カニングハムのデジタル・パフォーマンスを取り上げ、初音ミクとの比較検討を行なった。そして、カニングハムと初音ミクに共通するのは、身体を「内面的なもの」の表現として考えることの否定であることを明らかにした。すなわち、初音ミクとデジタル・パフォーマンスの新たな系譜学が示唆するのは、フーコーの言うような「牢獄たる魂」からの<身体の解放>にほかならず、そのような身体の「牢獄たる魂」からの解放はまた、身体を脱自然化し、これまでとは異なるあり方への扉を開きつつある、と結論づけている。

本研究では、初音ミクとカニングハムは、有機体としての身体を神秘化する思考を断ち切るポスト・ヒューマニズム的なパフォーマンスという視点によって接続可能であり、理論的に一つの系譜を形づくっていることを示すことができた。そうした分析は、緒についたばかりの初音ミクやデジタル・パフォーマンスの研究に対して新たな知見をもたらしたのみならず、我々の身体の理解が今後どのように展開していくのかについて重要な示唆をもたらしたと考えられるのである。平成27年度には、平成26年度に続き、デジタル・パフォーマンスと捉えられる作品群の収集・分析に取り組み、電子テクノロジー社会に生きることを通じて我々が生み出しつつある<身体>解釈の概念化を試みることを目指した。本研究が注目したのは、日本発のデジタル・パフォーマンス、「初音ミク」に示された<身体>解釈である。というのも、初音ミクは、生物学的・政治的ユニットとしては<非在>という点で非常に特異な存在であり、そこに示された図式・イメージの分析は、電子テクノロジー社会に生きる我々が今まさに生み出しつつある<身体>解釈を明らかにすると判断したからである。しかし、平成26年度は、デジタル・パフォーマンスに援用しうるような分析枠組みを得るべく、まず言語表現を用いた作品の分析を進めることとしたため、デジタル・パフォーマンスについての知見をまとめるまでには至らなかった。平成27年度は、前年度の考察を受け、さらにその考察の対象を、初音ミクのみならず、マース・カニングハムにまで広げることを通じて、デジタル・パフォーマンスについてこれまでにはない知見をまとめることができた。成28年度は、これまで行ってきた、押井守監督の『Ghost in the Shell/攻殻機動隊』やデジタル・パフォーマンス作品の分析を受け、電子テクノロジー社会に生きることにより我々がうみだしつつある<身体>解釈の概念化をより一層進展させることを試みた。具体的には、『Ghost in the Shell/攻殻機動隊』の続編『イノセンス』が示す身体理解の分析を行なった。『イノセンス』においては、<人工的に構築されたもの>としての<人形の身体>という表象が映画全体の基調をなしているのであるが、その<人形の身体>は実は<人間の身体>に他ならない。つまり、『イノセンス』では、<人間の身体>を<人工的に構築されたもの>と捉える身体図式・イメージが示されているのである。そして、その身体図式・イメージは、<有機体>としての<人間の身体>に付与された<神秘性>から我々を解き放つものとなっている。また、『イノセンス』においては、構築される身体とは、自分ではないが自分の一部であるような<他者>と関わることにより立ち現れる具体的な状況において、画定された境界線をもつものである。即ち、その身体は、<他者>とのネットワークと相互作用がうみだす<偶発性>に基づいている。しかも、この身体図式・イメージには、<ヒューマニズム>の枠組みには回収されえない異質な<他者>が含まれうるのであり、その図式・イメージは、そうした<他者>への<敬意>とも結びつきうるものとなっている。
組換えDNA実験のグリーン化・効率化を支援する熱失活性及び低温活性酵素の開発

当該研究は、フェノール処理などの操作を不要とすることにより、組換えDNA実験のグリーン化を進めることを目指し、熱失活性のApase、RNase A、制限酵素の開発を目的とする。また、通常低温で行われる連結反応の効率化を目指し、低温において高い活性を有するDNAリガーゼの開発を目的とする。SIB1株由来のAPaseの諸特性を解析したところ、至適反応温度は約40°Cであり、大腸菌由来酵素と比較して約20°C低温側にシフトしていた。また安定性も大腸菌由来酵素が80°Cで1時間処理しても60%の活性を保持するのに対して本酵素は80°Cで5分処理するだけで速やかに失活した。本酵素は40°Cでの酵素反応において大腸菌由来酵素と比べて5倍以上高い触媒効率を示し、20°Cでも十分な活性を維持していることがわかった。低温菌DNAリガーゼについては、近縁でゲノム配列の解読されているS.oneidensisのDNAリガーゼの遺伝子の配列をもとにPCRプライマーを合成し、SIB1株のゲノムDNAを鋳型としてPCRを行った結果、600bpの断片が増幅された。この断片の塩基配列を決定したところ、そのコードするアミノ酸配列は、S.oneidensisのDNAリガーゼと77%の同一性を示し、SIB株のDNAリガーゼ遺伝子の一部であることがあきらかとなった。RNase Aおよび制限酵素Bg1IIの熱失活性変異体を取得するために、これらの酵素遺伝子に6×Hisタグ配列を付加し、M13ファージのpIIIコート蛋白質遺伝子のN末端に挿入した。構築した遺伝子をもつ大腸菌にヘルパーファージを感染させ、ファージ粒子を調製し、抗M13抗体を用いたELISA法により、Ni-NTAプレートへの結合を調べたが、プレートへの特異的結合はみられなかった。したがって、酵素がファージ上へうまくディスプレイされていないと考えられる。当該研究は、フェノール処理などの操作を不要とすることにより、組換えDNA実験のグリーン化を進めることを目指し、アルカリフォスファターゼ(APase)などの耐熱性酵素について、熱処理により除去できるような酵素の開発を行う。また、通常低温で行われる連結反応の効率化を目指し、低温において高い活性を有するDNAリガーゼの開発も行う。SIB1株由来のAPaseについては、これまで大腸菌において分泌発現させることには成功しているが、酵素を大量に得ることは困難であった。そこで、N末端にHis tagを付加し、大量に精製する方法を試みた。まず、APase遺伝子断片を連結したpET28aを大腸菌に導入し、大量発現を行った。リゾチーム-EDTA法により菌体を破砕したのち、Hi-Trap Chelating HP(Niカラム)およびHi-Trap Qカラムを用いて精製を行った。その結果、1リットルの培養液から、約5mgの酵素を得ることができた。本酵素の諸特性を解析したところ、至適反応温度は約40°Cであり、大腸菌由来酵素の約60°Cと比較して約20°C低温側にシフトしていた。低温菌DNAリガーゼについては、近縁でゲノム配列の解読されているS.oneidensisのDNAリガーゼの遺伝子の配列をもとにPCRプライマーを合成し、SIB1株のゲノムDNAを鋳型としてPCRを行ったが、増幅は見られなかった。