hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数人称視点に基づく知能化空間の時空間記述とシーン再構成

本研究では,人とサービスロボットが共生する一般生活環境において,人の行動履歴や人・ロボット・環境間のインタラクションなどの生活情報をデジタルデータとして記録し,人の要求に応じて拡張現実として提示できる,体験閲覧型ライフログシステムを開発する.特に,人の一人称視点カメラ,ロボットの二人称視点カメラ,環境に固定された三人称視点カメラから得られる3種の画像情報をもとに生活情報を自動要約する技術,蓄積した生活情報から未来の状態を予測する技術,および拡張現実としてシーン再構成する技術を開発し,提案システムによるユーザ体験への効果を実証的に分析する.本研究では,人とサービスロボットが共生する一般生活環境において,人の行動履歴や人・ロボット・環境間のインタラクションなどの生活情報をデジタルデータとして記録し,人の要求に応じて拡張現実として提示できる,体験閲覧型ライフログシステムを開発する.特に,人の一人称視点カメラ,ロボットの二人称視点カメラ,環境に固定された三人称視点カメラから得られる3種の画像情報をもとに生活情報を自動要約する技術,蓄積した生活情報から未来の状態を予測する技術,および拡張現実としてシーン再構成する技術を開発し,提案システムによるユーザ体験への効果を実証的に分析する.
CMB偏光Eモードの再訪で迫るニュートリノ質量和

CMB(宇宙マイクロ波背景放射)の偏光観測は、宇宙論のみならず、素粒子のひとつニュートリノの質量和についても知見を与える。そのプローブとなる重力レンズBモードが、近年ようやく測定可能となり、ニュートリノ質量和の測定もいよいよ現実味をおびてきた。しかしながら、ニュートリノ質量和(Σmν)の測定と宇宙の再電離度(τ)には強い相関があることが指摘されている。つまり、Σmνの測定精度がτの測定精度で頭打ちしてしまうのである。この困難の解決策が大角度スケールのEモード観測であり、その観測からτの測定精度が向上する。τの測定を行うためには、前景放射とよばれる銀河放射の影響を理解するための多帯域観測、広い視野を観測するための高速変調にマッチした測定系の構築、そしてこれらに関連した系統誤差のコントロールが重要となる。特に、時間応答性にすぐれた次世代超伝導検出器MKIDとその多重読み出し手法の開発が重要であり、本課題では多重読み出し手法の開発に注力する。前年度に開発した読み出し系を実際の観測に実践投入するために、測定系の自動化や検出器評価を行うソフトウェアの開発を行った。さらにそれらの開発成果を実際に用いて、超伝導検出器のノイズ評価、応答速度の測定、残留磁場の影響の測定などを実際に行なった。自動化機能により、効率的に短時間で評価実験を行うことができるようになった。さらに、信号入力に対するトリガー機能の実装により、検出器の信号応答速度を効率的に測定できる環境を実現した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は先行開発した高周波アナログ信号生成・計測(DAC/ADC)ボードを制御する集積回路をアップグレードし、そのファームウェアコーディングを行なった。一対の読み出し線で読みだせる検出器のチャンネル数(多重度)を従来の2倍化した120チャンネル同時読み出しファームウェアを構築した。さらに、本研究で開発した読み出しシステムと試作したMKIDを使って、偏光信号に対する応答性の評価実験をおこなった。当初の予定通り、先行開発したADC/DACボードを制御する集積回路をアップグレードし、120チャンネル同時に読みだせるファームウェアコーディングを完了したため。なお、その読み出しシステムと試作したMKIDを使っての偏光信号の応答性の評価実験を行う系の冷却に時間がかかったため、評価試験を翌年度初頭まで継続して行なった。開発した読み出し系を実際の観測に実践投入するために、測定系の自動化や検出器評価を行うソフトウェアを充実させていく。また、最先端の超伝導検出器の用途は、宇宙背景放射の観測のみならず、様々な計測に応用できるはずである。そういった用途開拓に向けた機能を付加することも視野に入れた開発を行なっていく。
軟X線とレーザーの組み合わせによる新しい励起状態分析法の開発

励起状態の分析のための新しい分析法の開発を進めるとともに、研究成果の発表ならびに本研究課題のまとめを行い、本研究課題の重要性と将来発展性を再認識した。特に、1)既存の高分解能光電子分光システムにレーザーを組み合わせた時間分解システムを確立して、超高速時間分解光電子分光システムを完成させた。2)励起状態分析法については、レーザーポンプにより励起状態を作り出し、その励起状態からの光電子エネルギー分布を測定することが出来た。その結果をバンド造と比較して、本方式による励起状態分析を評価した。3)また、エネルギー分解能ならびにエネルギーvs運動量の分散曲線測定を、Ag原子が吸着したSi表面について行い、励起状態の電子状態分析が可能であることを実証した。4)放射光とレーザーの高繰り返しの短パルス性を活かして、ポンププローブ法による時間分解光電子分光法を展開するために、放射光を用いた測定系やアンジュレータ光の調整などの実験手法を確立した。5)ラェムト秒チタンサファイヤレーザー利用の2光子光電子分光法を確立した。それを用いて、対象試料としてn型ならびにp型GaAsを取り上げ、光誘起起電力効果の超高速時間分解測定に成功した。その結果、励起状態ダイナミクスに関する知見を得ることが出来、国際会議ならびに論文発表を行なった。6)これらの結果を基に、本方式の起状態分析法の適用範囲ならびに問題点を検討した。放射光とレーザーという優れた光源の特徴を組み合わせた励起状態の新しい分析方法のために、既存の光電子分光システムにレーザーとの組み合わせ用の光学システムや試料準備槽を付加して、システムにアヅプグレードした。テスト試料としてGaAsを取り上げ、既存の高輝度ヘリウムランプを光源として、占有電子状態の分析において重要なエネルギー分解能ならびにエネルギーvs運動量の分散曲線測定ならびに装置の調整を行った。また、励起状態分析には時間分解能が求められるので、時間分解システムの調整と性能評価を行い、設計どおりの性能が得られる見通しが得られた。佐賀県立九州シンクロトロン光加速器設備が2005年12月15日に施設検査に合格して、利用実験に向けての運転が可能となったので、それに合わせて、分光器システムの立ち上げと分光システムの調整を行った。システムの動作確認を兼ねて、内殻光電子分光実験データの取得ならびにレーザー光励起による半導体表面光起電力効果の観測を試行し、予想どおりの実験データが得られた。また、一方で、既存のフェムト秒チタンサファイヤレーザーを基にして高次高調波を発生させ、それを用いた超高速の時間分解光電子分光法の開発にも取り組んだ。これは、100fsオーダーの実験室レベルでの時間分解光電子分光法を目指したものであり、その実験を成功裏に進めることができた。さらに、同期実験に向けて、チタンサファイヤレーザーの発振周波数ならびに同期システムなど、周辺装置を調整した。励起状態の新しい分析方法のために、既存の高分解能光電子分光システムにレーザーを組み合わせた時間分解光学遅延システムを完成させて、高速時間分解光電子分光システムを完成させた。対象試料としてn型ならびにp型GaAsを取り上げ、レーザー2光子を光源として、光誘起起電力効果の測定を行った。また、UPSで重要なエネルギー分解能ならびにエネルギーvs運動量の分散曲線測定を、希土類原子が吸着したSi表面について行った。これらは、修士論文としてまとめるとともに、学会発表した。佐賀県立九州シンクロトロン光研究センターが2006年2月17日にオープンして、利用実験に向けての運転が可能となったので、それに合わせて、分光器システムの精密調整を行い、光学計算との比較検討を行った。これらにっいても修士論文としてまとめるとともに、学会発表した。また、いくつかの試料について光電子分光実験データの取得ならびにレーザー光励起による観測を行い、興味深い実験データが得られた。これらの内容は、夏に行われる国際会議で報告する予定である。前年度に引き続き、励起状態の分析のための新しい分析法の開発を進めるとともに、最終年度としての成果発表ならびに問題点のまとめを行なった。1)既存の高分解能光電子分光システムにレーザーを組み合わせた時間分解システムを確立して、超高速時間分解光電子分光システムを完成させた。

2)励起状態分析法については、レーザーポンプにより励起状態を作り出し、その励起状態からの光電子エネルギー分布を測定することが出来た。その結果をバンド構造と比較して、本方式による励起状態分析を評価した。3)また、エネルギー分解能ならびにエネルギーvs運動量の分散曲線測定を、Ag原子が吸着したSi表面について行い、励起状態の電子状態分析が可能であることを実証した。4)放射光とレーザーの高繰り返しの短パルス性を活かして、ポンププローブ法による時間分解光電子分光法を展開するために、放射光を用いた測定系やアンジュレータ光の調整などの実験手法を確立した。5)フェムト秒チタンサファイヤレーザー利用の2光子光電子分光法を確立した。それを用いて、対象試料としてn型ならびにp型GaAsを取り上げ、光誘起起電力効果の超高速時間分解測定に成功した。その結果、励起状態ダイナミクスに関する知見を得ることが出来、国際会議ならびに論文発表を行なった。6)これらの結果を基に、本方式の励起状態分析法の適用範囲ならびに問題点を検討した。
毒性ガス等価体を用いる創薬に資する実用的有機合成手法の開発

毒性ガス等価体を用いる安全かつ簡便な有機合成手法の開発を目指し、3つの反応開発に取り組んだ。一酸化炭素等価体を用いるカルボニル化を伴う還元的カップリング反応による非対称ケトン合成法の開発では、反応条件の改良により収率10%程度を向上させることができた。また、光触媒を用いる新たな反応系の開発にも取り組み、低収率ではあるが目的物を得る良好な検討結果を得た。二酸化硫黄等価体を用いるスルホンおよびスルホキシド合成法の開発において、当初とは違う経路で対称スルホンが得られる反応を見出したため、条件最適化を行った。本反応の成果は2019年4月に論文が受理された。また、ある基質を用いた場合に、等価体から生じた二酸化硫黄のうち硫黄原子のみが取り込まれてスルフィドが得られる興味深い新反応を見出すことができた。これは、反応条件の制御により、当初想定していたスルホニル基(SO2基)とスルフィニル基(SO基)の他に、スルフェニル基(S基)も導入可能であることを示す重要な発見であると言える。一酸化炭素等価体を用いる開放系でのカルボニル化反応では、当初の仮説通り、独自に開発した一酸化炭素等価体であるギ酸フェニルの一酸化炭素生成速度の制御を反応条件の調節により行うことで、良好に進行することを見出した。目的のフェニルエステルをほぼ定量的に得る条件を見出すことができたため、得られたエステルを別のエステルやアミドなどのカルボン酸誘導体へ開放系かつワンポットで導く検討も行った。開放系反応については学会発表もすでに行っており、現在は論文投稿に向けて準備を進めている。研究計画調書に記載した3つの反応開発研究において、どの研究でも反応条件の改良による収率の向上や、新規反応の発見、新たな知見の獲得をすることができた。これらの結果は、設定した研究目標の達成に向けて本研究が着実に進んでいると判断できる。2年目となる今年度は以下の検討を行う。(1)非対称ケトン合成法の開発:従来の熱的条件による反応開発を中心に、目的物の収率の向上を目指す。反応条件の最適化の他にも、新たな一酸化炭素等価体の利用や、これまでに試していない基質の組み合わせも検討を進める。また、光触媒を用いる条件についても収率の向上を目指して触媒や添加剤について検討を行う。(2)二酸化硫黄等価体を用いる反応開発:酸化段階が異なる硫黄原子の導入には、硫黄原子上での還元反応が関与していることが想定される。そこで、還元的条件の適用を中心に検討を行い、異なる酸化段階の硫黄原子が自在に分子に組み込まれる反応条件の探索を行う。(3)毒性ガス等価体を用いる開放系反応の開発:一酸化炭素等価体を用いる反応では基質一般製の検討を行うとともに、カルボニル化反応の利用による化合物ライブラリーの構築が可能であることを示す。また、他のカルボニル化反応や、二酸化硫黄等価体を用いる反応についても、開放系において進行するような反応条件を探索する。(2)二酸化硫黄等価体を用いる反応

開発:酸化段階が異なる硫黄原子の導入には、硫黄原子上での還元反応が関与していることが想定される。そこで、還元的条件の適用を中心に検討を行い、異なる酸化段階の硫黄原子が自在に分子に組み込まれる反応条件の探索を行う。(3)毒性ガス等価体を用いる開放系反応の開発:一酸化炭素等価体を用いる反応では基質一般製の検討を行うとともに、カルボニル化反応の利用による化合物ライブラリーの構築が可能であることを示す。また、他のカルボニル化反応や、二酸化硫黄等価体を用いる反応についても、開放系において進行するような反応条件を探索する。(理由)研究を遂行するにあたり、購入が必要な実験器具や装置が少なかったため。(計画)試薬やガラス器具、真空ポンプを購入予定である。また、光反応の実施に必要な光源の購入を計画している。
実写と骨格映像を併用した全方向撮影動画による技能修得支援システムの開発

3次元距離センサーKINECTを用いて作業姿勢の修正方向と大きさを表示するようにした。木の板材を鋸引きする実践授業の結果,作業姿勢を正しくして切断面の垂直精度を向上するのに有効だった。また,このシステムは最初から使うよりも,数回の鋸引きをした後に用いる方が,技能修得の定着性に効果的だった。また,作品の3次元画像を閲覧するのに,3次元距離センサーLEAPを用いて,手指の動作で回転や拡大の操作ができるようにした。製作品の構想段階で,今までの作品例や使用例などを閲覧する授業実践をしたところ,回転・拡大の閲覧機能を活用して細部の組み立てを調べ,製作品を構想するのに効果的だった。作業の自己確認学習システムと作品の撮影閲覧システムをポートフォリオに組み込んだ統合システムにおいて,距離画像センサーKINECTによる骨格映像の表示機能を付加し,その効果を鋸引き作業等の授業で評価を行うことを計画している。その中での平成26年度実績は以下の各項目である。(1) KINECTによる骨格映像の映し出し:距離画像センサーKINECTによる骨格映像の表示をVisualC#を用いて開発した。骨格映像の映し出しとその操作を確認できた。KINECTによる骨格映像と実映像を重ね合わせることを実現した。(2)骨格映像から角度などの算出と表示: KINECTから身体の各関節部位の座標を取り出すことができる。この座標値を用いて角度などの数値計算を行って,その値を表示する目途はついた。逆に座標値データを読み取って映像を作り出して表示できるようにする点は未着手である。(3)姿勢の類似度と修正量の提示:模範映像の骨格座標と学習者の骨格座標からそれぞれの部位の角度を比較して,模範に近づけるための姿勢の修正方向と度合いを数値計算して,それを矢印の向きと長さおよびカラーバーで表示できるようにした。学習者が模範に最も近付いた場合の映像を仮想表示して提示できるようにするまでは至っていない。近似度を算出する目途はついている。(4)成果発表:国内の学会(日本産業技術教育学会)において,開発システムの成果発表を行った。作業の自己確認学習システムにおいて,KINECTによる骨格映像の表示機能を付加し,姿勢修正量の表示効果を鋸引き作業等の授業で評価を行うこと。作品の撮影閲覧システムにおいて,LEAPによる画像表示の操作を可能にして,作品評価場面でシステムの評価を行うこと。その中での平成27年度実績は以下の各項目である。1作業の自己確認学習システム:KINECTを用いた姿勢修正量の表示効果を鋸引き作業の授業で評価を行った結果,有効性を確認できた。また,姿勢の傾きと切断面の角度に相関があることを確認できた。座標値データから映像を作り出して表示する再生機能は現在未達成であるが,次年度で実現評価する予定である。2 LEAPでの表示画像の操作機能の実装:作品画像を閲覧する際に非接触で手指の動きで回転や拡大の操作を行うためには,精度の高いモーションキャプチャの機能が必要であるが,LEAPを用いることで,カメラで撮影したデジタル画像の比較や作品画像の閲覧を手指のジェスチャで操作できるようにした。3授業実践で評価:作品画像の表示を空中の手指の動きによって回転や拡大の操作を行う機能について学生に対して評価を行った結果,操作性は普段から使いなれているマウスにかなわないが,手が汚れていて触れることができない場面での有意性が明らかになった。作品を鑑賞する授業実践は次年度に行う。4成果発表:国内外の学会(日本産業技術教育学会)において成果発表を行った。当初の計画に関して,一部完了していないが以下に示すようにその目途は付いている。1 KINECTを用いた作業の自己確認学習システムについては,自己確認することの有効性は確認できているが,採取した座標値データから映像を作り出して表示する再生機能は現在未達成である。これは次年度に実現して評価する見通しになっている。2 LEAPを用いた表示画像の操作に関しては基本的な操作を実現して機能的な評価はできたが,この機能を活用した授業実践による評価は未達成である。これは,次年度に作品を鑑賞することによって製作作品をイメージ創造する授業実践を通して,開発したシステムの有効性を評価することになっている。以上,全てではないが概ね達成できたと考えている。これまでに完成していなかったKINECTに関する骨格姿勢を再生する機能と手本との類似度を表示する機能を実現させて,パソコンおよびタブレット端末を用いて教育現場で使えるシステム開発を行い,実際の授業実践を通してトータルな評価を行った。1作業の自己確認学習システム:KINECTで取得した骨格の座標値データから映像を作り出して再生表示する機能を実現させた。また,自己確認学習システムを鋸挽き作業の修得で使用した場合には,例えば5回の練習なら3回目以降の後半で使用する方が技能定着の点で効果的であることを実践授業より明らかにした。さらに手本との類似度を動画とともに再生表示可能な機能を実現し,本システムを授業で活用できるシステムとしてまとめた。2作品閲覧システム:自分の製作する物をイメージ立案する場面で,LEAPを用いて作品鑑賞を行う授業実践を行い,LEAPによる画像表示操作を評価する予定であったが,LEAPを用いた回転・拡大縮小の操作には僅かながらコツが要求されたため,これに比べて確実に操作できるマウスを用いた操作で授業実践を行った。製作する物の構想を練る場面で細部に進行するにつれて,作品閲覧システムでも細部を見て調べるようになり,有効に活用されることを確認できた。3タブレット端末

利用:平成27年度までに実装した作品の撮影閲覧システムでは,カメラで撮影したデジタル画像の比較や作品画像の閲覧をweb上で行えるようにしているが,タブレット端末でもタッチパネル上の操作で難なく回転・拡大縮小の操作をして閲覧できることを確認した。4成果発表と本研究全体のまとめ:国内の学会(日本産業技術教育学会)において成果発表を行った。引き続き,本研究全体をまとめた成果報告を行っていく予定である。3次元距離センサーKINECTを用いて作業姿勢の修正方向と大きさを表示するようにした。木の板材を鋸引きする実践授業の結果,作業姿勢を正しくして切断面の垂直精度を向上するのに有効だった。また,このシステムは最初から使うよりも,数回の鋸引きをした後に用いる方が,技能修得の定着性に効果的だった。また,作品の3次元画像を閲覧するのに,3次元距離センサーLEAPを用いて,手指の動作で回転や拡大の操作ができるようにした。製作品の構想段階で,今までの作品例や使用例などを閲覧する授業実践をしたところ,回転・拡大の閲覧機能を活用して細部の組み立てを調べ,製作品を構想するのに効果的だった。当初の計画に関して,一部完了していないがその目途はほぼついている。全てではないが重要な点では概ね達成できたと考えている。平成28年度には,平成27年度時点で完成していない機能を実現させて,タブレット端末を中心にして教育現場で使えるシステム開発を行い,実際の授業実践を通してトータルな評価を行う。1作業の自己確認学習システムでは,KINECTで取得した骨格の座標値データから映像を作り出して再生表示する機能を実現させる。また,作品閲覧システムでは,自分の製作する物をイメージ立案する場面で,LEAPを用いて作品鑑賞を行う授業実践を行い,LEAPによる画像表示操作を評価する。2タブレット端末利用とシステム改善::平成27年度までに実装した作品の撮影閲覧システムについて,カメラで撮影したデジタル画像の比較や作品画像の閲覧をタブレット端末でも表示操作できるようにして利用場面を拡大させる。また,この時点までに開発したシステムを授業実践での評価を踏まえて,使用しにくい部分や非効率的な機能等を洗い出して,システムの改善を行う。3授業実践で評価:開発してきたシステムの総合的な評価の枠組みを設定して,撮影閲覧端末にパソコンを用いた場合とタブレット端末を用いた場合の比較評価を行い,タブレット端末を用いた場合の可能性,距離画像センサーKINECTによる骨格映像の表示の効果,LEAPを用いて作品画像を閲覧することの利便性などについて,実際の授業を通してトータルな評価を行う。4成果発表と本研究全体のまとめ:国内外の学会(日本教育工学会,教育システム情報学会,日本産業技術教育学会,ITEEA)において成果発表を行い,本研究全体をまとめて成果報告を行う。教育工学平成27年度は,LEAPモーションセンサーを中心に以下の各項目についてシステム開発を行う。
電気シナプスを介する運動神経興奮性制御機構の解明と同シナプス回復によるALS治療

神経細胞間の情報伝達機構には、神経伝達物質がシナプス後膜の受容体に結合する化学シナプスの他に、隣接する神経細胞膜上のConnexin(Cx)蛋白どおしが形成するgap junctionを通じてイオンや小分子が直接細胞間を移動する電気シナプスがある。私たちはこれまでに、筋萎縮性側索硬化症(ALS)モデルマウスの腰髄前角では、電気シナプスを形成する代表的Cx蛋白であるCx36が病初期より減少していることを見出している。本研究では、Cx36が形成する電気シナプスの減少が、脊髄神経細胞の電気活動に及ぼす影響を明らかにし、電気シナプスを標的としたALSの新規治療法開発をめざす。
古代アテネ民主制は衆愚政治であったのか ―古代と近代からの考察―

18世紀末から19世紀初頭にかけてのギリーズ『古代ギリシアの歴史』とミトフォードの著作『ギリシア史』におけるクレオンの記述の仕方を見れば,2人は明らかにアテネ民主制がデマゴーグに操られた衆愚政治であるかのように記述していることが分かる。また,アメリカ建国期の『フェデラリスト』の記述においてはクレオンなどの政治家の名前は登場しないものの,アテネ民主制が感情的な大衆による愚かな政治であることが度々指摘されている。従って,18-19世紀の英米の歴史家や政治家は概して,アテネ民主制を衆愚政治と見ていたに違いない。他方では,ギリーズやミトフォードが史料として参照したはずの古代ギリシアの歴史家トゥキュディデスによるクレオンに関する記述を検討すると,やはり彼が明らかにデマゴーグぶりを発揮しているとは読み取れない。他方では,古代ですでにクレオンは同時代人のアリストファネスの諸喜劇の中で嘲笑の的になったし,それらの作品をギリーズらの近代人は知り得ていた。それゆえ,ギリーズやミトフォードの著作にみられるクレオンのデマゴーグぶりには明らかにアリストファネスの諸喜劇の影響がうかがえる。だが,アリストファネスの諸喜劇は,ソクラテスの事例に鑑みれば,喜劇作品であるがゆえに問題がある。それゆえ,政治家クレオンについて,歴史家は,その真相を喜劇作家に求めるべきではなく,トゥキュディデスの史料に求めるべきであるので,ギリーズやミトフォードにおける政治家クレオンの像は再検討の必要があろう。かかる再検討の作業を行なうならばクレオンが彼らが描くほどデマゴーグではなかった可能性が見出せるかもしれない。今年度の研究計画は当初,研究対象として古典期のアテネ民主制に関するプラトンらの著作と建国初期のアメリカ合衆国および近代イギリスとしていた。具体的には近代のアメリカ・イギリスについて『Federalist』などのいわゆる建国の父たちの諸著作やJ.Gilliesの歴史書を吟味して,その中で古代アテネ民主制がどのような形で理解されているかを探ることを試みようとした。元々は古代史家である研究者が近代史に臨むという冒険的試みのため補助金交付後スムーズに研究を進められるように補助金の交付前から少しずつ関連文献を収集することに努めていた。だが,私立大学からの転勤に伴い,これまで収集してきた文献を手放さざるをえなかった。これは本研究の進行にとっては痛手であった。だが,J.Gilliesの『ギリシア史』全8巻を私費で入手していたので,今年度の前半はこれの分析に努めた。また,本研究の先行研究としてJennifer T.Robertsの研究書があるので,それの分析にも努めた。後半は本補助金にて購入したW.Mitfordの『ギリシア史』などを分析し始めた。転勤に伴い従来研究者が研究してきた古代史の関係の文献も一から収集しなければならず,本研究で得た近代史の知見と古代史の文献との比較研究のための作業の進行に支障が生じた。このために,今年度は残念ながら学術雑誌等への研究成果の公表までには至らなかった。本年度の研究実施計画は、当初、昨年度に引き続いて古典期アテネ民主制と建国期の米国、近代英国であり、アメリカ建国者たちや英国の歴史家の諸著作を吟味して、その中で古代アテネ民主制がどのような形で理解されているかを考察することであった。本年度は、主として英国の古代史家の諸著作を吟味することができた。具体的には、J.ギリーズの『古代ギリシアの歴史』とW.ミトフォードの『古代ギリシア史』の18-19世紀の2大大著である。それらの古代史家の諸著作を古代人の歴史記録であるトゥキュディデス、アリストファネスの喜劇集、プルタルコスの『対比列伝』、プラトンやアリストテレスの政治・哲学関係書に見られるアテネ民主制に関する諸記述と照らし合わせながら、じっくりと吟味することができた。

研究の当初は、近代の古代史家がアテネ民主制を描く際に、プラトンやアリストテレスによっていかに「アテネ民主制=衆愚政治」観が伝えられたかを知ることができるのではないかと見通しを立てていた。だが、前5世紀のアテネ人政治家のクレオンを題材にして探求したところ、近代の古代史家が影響を受けた古代史料はプラトンではなくむしろアリストファネスの喜劇作品であることが知見できたと思われる。このように同じ古代の事象を扱っていても、それを伝える古代史料にいかなるものがあるかによって近代人の執筆が影響を受けることが分かったと言えるかもしれない。以上の知見を加味して、学術雑誌にその研究成果を報告したし、今後も報告を続けるつもりである。18世紀末から19世紀初頭にかけてのギリーズ『古代ギリシアの歴史』とミトフォードの著作『ギリシア史』におけるクレオンの記述の仕方を見れば,2人は明らかにアテネ民主制がデマゴーグに操られた衆愚政治であるかのように記述していることが分かる。また,アメリカ建国期の『フェデラリスト』の記述においてはクレオンなどの政治家の名前は登場しないものの,アテネ民主制が感情的な大衆による愚かな政治であることが度々指摘されている。従って,18-19世紀の英米の歴史家や政治家は概して,アテネ民主制を衆愚政治と見ていたに違いない。他方では,ギリーズやミトフォードが史料として参照したはずの古代ギリシアの歴史家トゥキュディデスによるクレオンに関する記述を検討すると,やはり彼が明らかにデマゴーグぶりを発揮しているとは読み取れない。他方では,古代ですでにクレオンは同時代人のアリストファネスの諸喜劇の中で嘲笑の的になったし,それらの作品をギリーズらの近代人は知り得ていた。それゆえ,ギリーズやミトフォードの著作にみられるクレオンのデマゴーグぶりには明らかにアリストファネスの諸喜劇の影響がうかがえる。だが,アリストファネスの諸喜劇は,ソクラテスの事例に鑑みれば,喜劇作品であるがゆえに問題がある。それゆえ,政治家クレオンについて,歴史家は,その真相を喜劇作家に求めるべきではなく,トゥキュディデスの史料に求めるべきであるので,ギリーズやミトフォードにおける政治家クレオンの像は再検討の必要があろう。かかる再検討の作業を行なうならば,クレオンが彼らが描くほどデマゴーグではなかった可能性が見出せるかもしれない。
測度距離空間の収束による構造の安定性と無限次元空間への応用

測度距離空間の集中と直積構造の関係について研究を行なった.当初の研究計画書に掲げた課題である, 2つの測度距離空間の列が集中するとき,これらのlp-直積空間の列は極限空間のlp-直積空間に集中するか,という問題に完全な解答を与え,またlp-直積空間をより一般化した直積空間に対しても同様の結果が成り立つことを示した.この結果により,これまで知られていなかった集中する測度距離空間の列を大量に作ることも可能になった.上記のlp-直積空間の集中問題は, Gromovによって極限空間の少なくとも一方が1点測度距離空間になる場合は肯定的に解決されていたが,それ以降の進展はなかった.研究計画時には,直積空間上の1-Lipschitz関数を研究することでこの問題は解決されると予想していたが,実際には測度距離空間の重要な不変量であるκ-オブザーバブル直径が重要な役割を果たすことに気づき, κ-オブザーバブル直径のlp-直積構造に対する性質を調べることで解決することができた.さらにlp-直積空間よりも一般的な直積構造についても研究した.実平面の第一閉象限上で定義された連続関数が3つの条件(1)2変数に関する劣加法性, (2)各変数に関する単調非減少性, (3)境界上で線型増大性を満たす時,この連続関数の各成分に2つの距離空間の距離関数をそれぞれ合成することで,直積空間上の距離関数を作ることができる.この距離関数と直積測度を備えた直積空間は測度距離空間となり,この直積空間の概念はlp-直積空間の一般化である.また, 3つの条件を満たす連続関数はMulhollandによる一般化されたMinkowski不等式の研究により例が豊富に存在する.このような直積空間に対しても, lp-直積空間の結果を拡張した主張が得られることを示した.研究計画時に今年度の目標として掲げた課題に完全な解決を与え,さらに, lp-直積空間を自然に拡張した直積空間のクラスに対しても結果を拡張することができた.また研究の過程で証明したκ-オブザーバブル直径に関する新しい不等式やこの問題の解決から得られる集中する測度距離空間列の新しい例は今後の測度距離空間の集中の研究において価値のあるものになると期待される.論文も執筆中であり,近々投稿する予定である.今後の課題として,測度距離空間の一般化であるピラミッドに対しても, lp-直積の概念を導入し,今年度の測度距離空間に対する直積構造の研究と同様の結果が得られるかという問題がある.ピラミッドのlp-直積を定義するアイデアは自然なものが存在する.その意味のピラミッドのlp-直積に対しては,今回の証明をそのまま自然に拡張することはできないことが分かった.その一方で,ある条件を満たすピラミッドに対しては測度距離空間の場合と同様の結果が成り立つことがすでに分かっている.来年度は今年度の研究をもとに,直積の収束性が成り立つピラミッドの例を観察し,またκ-オブザーバブル直径の評価を与えたような柔軟な考えの下,ピラミッドの直積問題を解決することを目標とする.またピラミッドを研究するにあたり,多くの非自明な収束の例を知る必要がある.前年度から行なっている塩谷隆氏(東北大学)との共同研究であるn次元楕円面のピラミッドとしての極限の決定問題にも同時に取り組み,ピラミッドの収束性について様々な視点から理解を深めていく.本年度は,測度距離空間の曲率次元条件の安定性とCheegerエネルギー汎関数の収束に関する研究を行った.曲率次元条件とは測度距離空間におけるRicci曲率の下限条件に相当する条件であり, Cheegerエネルギー汎関数とは測度距離空間におけるDirichletエネルギー汎関数に相当する汎関数である.測度距離空間列がなんらかの意味で収束するときにこれらがどのような振る舞いをするかを調べることは極限空間や測度距離空間列自体の性質を知る上で重要な研究の1つである.特に本研究は次元が無限に発散する列に対してこれらの振る舞いを調べることを目的としていた.次元が無限に発散する列を取り扱うため,昨年度から今年度にかけて新たに考案したファイバー制御条件という条件をもとに研究を進めた.ファイバー制御条件とは2つの測度距離空間の間の写像が曲率次元条件およびCheegerエネルギー汎関数を保つための十分条件である.この条件により,次元が無限に発散する測度距離空間列をそれらの曲率やエネルギー汎関数の情報を持つ次元が発散しない列に対応させることで,次元が無限に発散する測度距離空間列の情報の一部を引き出すことができるようになった.主な結果として次の2つが挙げられる.(1)ファイバー制御条件を満たす写像が曲率次元条件およびCheegerエネルギー汎関数を保つことを示した.(2)Gigli-Mondino-SavareによるpmG収束をファイバー制御条件を用いて一般化し,その収束の下で(次元が無限に発散する測度距離空間列を含む)曲率次元条件が安定であること及びCheegerエネルギー汎関数がMosco収束することを示した.しかし2018年4月にファイバー制御条件はGalaz-Galcia, Kell, Mondino, Sosaによって異なる動機の下で定義されたMetric Measure Foliationとの同値性が指摘され,条件自体の新規性および主結果(1)の一部は彼らの研究に含まれることを注意しておく.現在,この指摘を元に論文を改定中である.研究計画の段階では,集中位相という位相の収束によるリーマン曲率次元条件の安定性問題を考えていた.そのための足掛かりとして始めたファイバー制御条件の研究が想像以上に発展を見せた.

集中位相とファイバー制御条件によるpmG収束の一般化は互いに独立した概念であり各々でのみ収束する測度距離空間列が存在する.共通の特徴は次元が無限に発散する測度距離空間列が収束列として含まれているということである.ファイバー制御条件によるpmG収束の一般化は集中位相より扱いやすく,本年度はこの収束においてリーマン曲率次元条件の安定性のみならずCheegerエネルギー汎関数のMosco収束などより高度な現象をとらえることができた.前述のとおり4月現在惜しくも条件の新規性は失われたが,新たに次元が無限に発散する測度距離空間列に対する研究手法を開発できたのは大きな進展であると考える.これらの状況を踏まえ,研究はおおむね順調に進展していると判断した.測度距離空間の集中と直積構造の関係について研究を行なった.当初の研究計画書に掲げた課題である, 2つの測度距離空間の列が集中するとき,これらのlp-直積空間の列は極限空間のlp-直積空間に集中するか,という問題に完全な解答を与え,またlp-直積空間をより一般化した直積空間に対しても同様の結果が成り立つことを示した.この結果により,これまで知られていなかった集中する測度距離空間の列を大量に作ることも可能になった.上記のlp-直積空間の集中問題は, Gromovによって極限空間の少なくとも一方が1点測度距離空間になる場合は肯定的に解決されていたが,それ以降の進展はなかった.研究計画時には,直積空間上の1-Lipschitz関数を研究することでこの問題は解決されると予想していたが,実際には測度距離空間の重要な不変量であるκ-オブザーバブル直径が重要な役割を果たすことに気づき, κ-オブザーバブル直径のlp-直積構造に対する性質を調べることで解決することができた.さらにlp-直積空間よりも一般的な直積構造についても研究した.実平面の第一閉象限上で定義された連続関数が3つの条件(1)2変数に関する劣加法性, (2)各変数に関する単調非減少性, (3)境界上で線型増大性を満たす時,この連続関数の各成分に2つの距離空間の距離関数をそれぞれ合成することで,直積空間上の距離関数を作ることができる.この距離関数と直積測度を備えた直積空間は測度距離空間となり,この直積空間の概念はlp-直積空間の一般化である.また, 3つの条件を満たす連続関数はMulhollandによる一般化されたMinkowski不等式の研究により例が豊富に存在する.このような直積空間に対しても, lp-直積空間の結果を拡張した主張が得られることを示した.研究計画時に今年度の目標として掲げた課題に完全な解決を与え,さらに, lp-直積空間を自然に拡張した直積空間のクラスに対しても結果を拡張することができた.また研究の過程で証明したκ-オブザーバブル直径に関する新しい不等式やこの問題の解決から得られる集中する測度距離空間列の新しい例は今後の測度距離空間の集中の研究において価値のあるものになると期待される.論文も執筆中であり,近々投稿する予定である.今後の主な研究課題として次の4つが挙げられる.(1)ファイバー制御条件を用いたpmG収束の一般化において,収束列がいつスペクトル収束するかを調べる.(2)集中位相による収束列に対して,ファイバー制御条件を用いたpmG収束の一般化の収束列に対する結果が成立するかを調べる.
微量放射能汚染の測定法に関する研究

非密封の放射性同位元素使用施設では、管理区域およびその境界における空気中あるいは水中の放射性同位元素の濃度や固体表面の放射性同位元素の密度の測定が法令で義務づけられているが、その具体的な方法は定められていない。昭和60年度には研究組織の主力を微量放射能汚染の測定法の一般的なマニュアルの作成に注いだ。まず、従来法を比較検討する一方、精密な測定法・実用的な測定法の開発を行った。それらの研究のうち、非密封放射性同位元素の各使用施設において、市販されている装置を利用して実施している、法令に基づく測定について、標準的な放射能汚染測定法をとりまとめた。国立九大学のアイソトープセンターの研究者によってとりまとめられた微量放射能汚染測定法の報告書は、全国の大学等の放射線安全管理者および放射線管理実務担当者のための研修(昭和61年度は京都大学,昭和62年度は筑波大学にて開催予定)に有効に使用された。また昭和6061年度にわたり、微量放射能汚染の測定法に関連する事項の研究開発が進められ多大の成果をあげた。主な研究内容をつぎに列挙する。1、環境中の【^3H】の測定と微量放射能汚染の測定法への応用(北海道大学)2、放射性有機廃液焼却施設周辺の環境中の【^3H】及び【^(14)C】濃度の測定(東北大学)3、標識アミノ酸の揮散率について(筑波大学)4、2個のGM検出器を配置したろ紙移動式ダストモニター(東京大学)5、固体表面汚染測定ー汚染核種の推定ー(金沢大学)6、【^(125)I】の揮散による汚染とそのモニタリング(名古屋大学)7、γ線スペクトロメトリーによる微量放射能のモニタリング(京都大学)8、極低バックグラウンドα線・γ線測定器(大阪大学)9、放射性有機廃液焼却施設周辺の微量汚染の測定(九州大学)非密封の放射性同位元素使用施設では、管理区域およびその境界における空気中あるいは水中の放射性同位元素の濃度や固体表面の放射性同位元素の密度の測定が法令で義務づけられているが、その具体的な方法は定められていない。1、環境中の【^3H】の測定と微量放射能汚染の測定法への応用(北海道大学)2、放射性有機廃液焼却施設周辺の環境中の【^3H】及び【^(14)C】濃度の測定(東北大学)3、標識アミノ酸の揮散率について(筑波大学)4、2個のGM検出器を配置したろ紙移動式ダストモニター(東京大学)5、固体表面汚染測定ー汚染核種の推定ー(金沢大学)6、【^(125)I】の揮散による汚染とそのモニタリング(名古屋大学)7、γ線スペクトロメトリーによる微量放射能のモニタリング(京都大学)8、極低バックグラウンドα線・γ線測定器(大阪大学)9、放射性有機廃液焼却施設周辺の微量汚染の測定(九州大学)
実験動物がんのがん遺伝子

食品中に存在するヘテロサイクリックアミン、IQ、MeIQ、MeIQxで誘発されたラット外耳道ジンバル腺の扁平上皮がんにおけるHaー<ras>___ーの活性化をPCR法及び選択的ハイブリダイゼ-ション法を用いて調べた。何れの化合物で誘発された腫瘍でも、cーHaー<ras>___ーの13番目のコドンの第2字目のG→Tの変化が見られた。MeIQでは特異的にこの変化が起こりやすいことがわかった。更に興味あることに、MeIQ誘発マウス前胃扁平上皮がん7例について、single strand conformational polymorphism(SSCP)及びdirect sequencingを用いてHaー<ras>___ーを解析した結果、変異のあった全てで、コドン13の第2字目がG→Tに変異していることを見出した。以上ラットジンバル腺及びマウス前胃扁平上皮がんでは、6070%のがんで<ras>___ーが活性化しており、そのほとんどはHaー<ras>___ーコドン13、第2字目のG→Tが起こるという、即ち動物種及び臓器に無関係に、同一変異が誘発されるという特徴を見出すことができた。MeIQ及びIQで誘発されたラット肝がんでは、セリン・スレオニンホスファタ-ゼ2Aの触媒サブユニットの発現が著しく上昇していることを見出した。このホスファタ-ゼに対する特異的阻害剤であるオカダ酸で、がん遺伝子導入によりトランスホ-ムした細胞を処理すると、正常細胞の形態に戻った。同ホスファタ-ゼは細胞の悪性化に関与していることが示された。放射線照射により誘発された胸腺腫では、Kiー<ras>___ーが活性化している。一方、胸腺摘出後、マウスに放射線を照射し胸腺を戻して誘発された間接胸腺腫では、Kiー<ras>___ーは活性化していないが、それらのDNAはチャイニ-ズハムスタ-細胞をトランスホ-ムする活性を示した。現在このがん遺伝子をクロ-ニングしている。チャイニ-ズハムスタ-胎児(CHE)細胞の培養に伴う自然がん化は多段階で、3qのトリソミ-にNー<ras>___ーの変異が加わると悪性細胞になることを明らかにした。
資源量変動を考慮したアカイカ分布場推定モデルの開発

平成29年度は、一昨年度と昨年度に収集した小型浮魚の成長・回遊モデルの知見をもとに、アカイカの成長・回遊モデルを作成し、親潮域から黒潮域にかけて南下する過程で冬季東北沖漁場に蝟集するアカイカの分布場を推定した。1.アカイカ成長・回遊モデルの東北沖におけるパフォーマンス最初に、物理-低次生態系結合モデルから得られる水温・動物プランクトン分布に基づきアカイカの体重が変化するバイオエナジェティクス型成長モデルを作成した。そして複数の回遊モデル(Restricted area search・Kinesis・Extended Kinesis・Run and Tumble)と組み合わせ、成長・回遊シミュレーションを行った。特に適切に好適環境へ向けて南下するか、数百mに及ぶ日収鉛直移動というアカイカ特有の遊泳行動が成長にどのような影響が出るかを調べた。その結果、親潮の南下がアカイカの南下を後押しする傾向が見られた。また、亜表層への日周鉛直移動があると、水温の低下に伴い成長速度が大きく落ちることがわかった。2.東北沖渦周縁での分布上記のモデルのうち最も現実的なRestricted area searchモデルを用いて、アカイカ漁場が形成されやすい東北沖の渦周縁ではアカイカがどのように集まるかを調べた。回遊行動や背景にある流速場を解析したところ、アカイカは収束渦に巻き込まれる形で渦周縁に蝟集する傾向が見られた。ただしアカイカは日周鉛直移動を行うため、渦が浅ければ渦周縁から離脱する確率が高くなり、渦の蝟集効果は弱くなる。これまでの研究から渦の性質によって蝟集効果が変わる可能性が指摘されてきたが(Igarashi et al., 2015)、その理由を示したのは本研究が初めてである。この結果は、今後東北沖におけるアカイカの漁場予測を行う上で役立つことが期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、海洋環境の変動から低次生態系の変動、個々の魚の資源量と回遊、漁獲を含む高次捕食者の影響を考慮したend-to-endモデルの研究で世界をリードするラトガース大学に滞在し、モデルの解析を通してend-to-endモデルの取り扱いを学んだ。特に北太平洋の生態系に大きな影響を与える太平洋十年規模振動のうち、最も顕著な変動が見られた1976-77年に着目し、気候変動が低次生態系の変化を通じて北東太平洋の小型浮魚に与える影響、および魚種間の生態の差異によって同じ環境変動に対する応答がどのように変化するのかを調べた。1976-77年の気候変動によって北東太平洋のプランクトンが減少したことは古くから知られていたが、その原因とどの魚が影響を受けるか、また魚種によって応答の違いがあるのは何故なのかは完全には解明されていなかった。高解像度のend-to-endモデルの解析の結果、北米沿岸で冬季の沿岸湧昇の弱化が冬春季のプランクトンの減少を引き起こし、沿岸部で冬春季に索餌する魚の生残に影響を及ぼしたことが示唆された。一方で沿岸湧昇弱化の影響は沿岸部に限られるため、回遊経路が沖合にまで及ぶ魚種はその影響を受けにくかった。さらに、北米沿岸部の沿岸湧昇は冬に弱く夏に強くなることから、これまで沿岸湧昇の経年変動は夏を中心に測定されてきたことで、冬季の沿岸湧昇の強弱が低次生産に与える影響が見過ごされて来た可能性が示唆された。冬季には季節風の影響でしばしば沿岸湧昇が止まり、沿岸湧昇の有無が低次生産に大きな影響を与えていたと考えられる。以上の成果は論文にまとめ、投稿準備中である。平成27年度に得られた結果は、気候変動と魚の資源量変動を結びつける研究を行う際には、重要な現象を捉えることができる時空間スケールを持った海洋モデル・低次生態系モデルと、回遊を含めた魚の生態に則したライフサイクルを組み込んだ個体ベースモデルの結合が不可欠であることが明らかになった。特にこの結果は、黒潮の不安定性により北東太平洋に比べより微細な時空間スケールでの変動が重要となる北西太平洋のモデル研究を行う上で、重要な示唆を与える。このような観点から、アメリカにおいてend-to-endモデルの開発の中心となったラトガース大学、ルイジアナ州立大学、カリフォルニア大学の研究者、および北西太平洋で生態系モデルの開発を行っている日本の研究者と、今後北西太平洋に同様のend-to-endモデルを移植する上で必要な作業や行程に関する打ち合わせを行った。来年度には、当初の研究対象である北西太平洋において高解像度end-to-endモデルの開発に着手できる見込みである。魚の回遊行動をシミュレートするモデルは、大別して魚をグリッド上の密度で表現するオイラー型と、個々の魚を粒子で表して動きを追うラグランジュ型に分けられる。このうちオイラー型モデルはすでに複数の魚種の漁場推定に利用されているが、ラグランジュ型モデルの開発は遅れていた。平成28年度は、5月までRutgers大学に滞在し、同大学が中心となって開発した浮魚類を対象とする最新のラグランジュ型の回遊モデルの改良・解析手法に関する知見を収集した。この研究の一環として、1976/77年に太平洋全域で観測されたレジームシフトが、カリフォルニア海流域の浮魚類にどのような影響を与えたかをモデルから調べた。

次に、北西太平洋のアカイカを対象とする回遊・漁場推定を行う上で最適なモデルを選択するため、ラグランジュ型モデルも含めた複数の海洋生態系モデルの特性を比較検討した。特にアカイカの回遊経路の決定に大きく影響するプランクトンの分布を正確に再現するため、低次生態系と高次栄養段階生物の回遊行動を組み合わせたモデルを中心に検討を行った。ここから、平成29年度にアカイカの回遊行動をラグランジュ型とオイラー型の双方でシミュレートし、海況に対する応答や最終的に得られる漁場形成パターンにどのような差異が見られるかを検証する研究が必要であると判断し、モデリングに必要な情報の収集を行った。また、アカイカの回遊行動モデリングの研究と並行して、正確なシミュレーションに不可欠な北西太平洋のプランクトン分布再現のため、特にアカイカの主要漁場が形成される東北沖においてプランクトン生産がどのような海況に依存して変動するかを、観測データや海洋モデルの解析から調べた。Rutgers大学が開発したラグランジュ型の回遊モデルは、世界初のメソスケール(数十kmスケール)の解像度を持ち、これによって中規模渦やフロント構造など、魚の回遊行動に大きく影響する主要な物理現象を考慮できるようになった。このモデルの解析から、1976/77に太平洋で起きたレジームシフトが浮魚類に及ぼした影響の詳細を示すことができた。またこの結果は、アカイカの回遊行動シミュレーションで要求される精度を考慮すると、理論的にはラグランジュ型モデルとマグロ・カツオ類の漁場推定で使用されるオイラー型モデルで大差ない結果が得られることを示す。しかし、複数の回遊モデルのシミュレーション結果を比較検討した結果、アカイカの漁場予測にはオイラー型モデルとラグランジュ型モデルのどちらが適切か、簡単に結論を出すことはできないことがわかった。それぞれのモデルで必要とするデータの量や計算コストが異なるためである。ここから、これまでにモデル間で同じ魚種の挙動をシミュレートして性能比較を行った実験はないが、種々のモデルが実利用可能なレベルに達した現在、性能比較を行うことも急務であると考え、平成29度はオイラー型とラグランジュ型モデルでアカイカの漁場予測に関するシミュレーションを行い、結果を比較する計画を立てた。この研究計画に基づき、モデリングに必要なデータを収集し、専門家と協議の上モデルパラメータのチューニングを完了させた。平成29年度は、一昨年度と昨年度に収集した小型浮魚の成長・回遊モデルの知見をもとに、アカイカの成長・回遊モデルを作成し、親潮域から黒潮域にかけて南下する過程で冬季東北沖漁場に蝟集するアカイカの分布場を推定した。1.アカイカ成長・回遊モデルの東北沖におけるパフォーマンス最初に、物理-低次生態系結合モデルから得られる水温・動物プランクトン分布に基づきアカイカの体重が変化するバイオエナジェティクス型成長モデルを作成した。そして複数の回遊モデル(Restricted area search・Kinesis・Extended Kinesis・Run and Tumble)と組み合わせ、成長・回遊シミュレーションを行った。特に適切に好適環境へ向けて南下するか、数百mに及ぶ日収鉛直移動というアカイカ特有の遊泳行動が成長にどのような影響が出るかを調べた。その結果、親潮の南下がアカイカの南下を後押しする傾向が見られた。また、亜表層への日周鉛直移動があると、水温の低下に伴い成長速度が大きく落ちることがわかった。2.東北沖渦周縁での分布
1.5m赤外シミュレーターを用いた突発・激動天体追跡専用望遠鏡の開発

すばる望遠鏡の観測装置開発・試験のために作られた「旧赤外シミュレーター」を、駆動装置、制御装置を全面的に改新し、半自動、リモート制御の高速駆動型・突発激変天体専用望遠鏡に作り直した。駆動速度については、方位軸回転の最高速度を5度/秒、高度軸方向回転の最高速度を2度/秒まで高め、コンピューター制御により任意の緯度、経度へ30秒以内に向くことができる。基本的に、望遠鏡の全ての動作がコンピューターで制御できるので、リモート・全自動望遠鏡の基盤は整った。また望遠鏡の位置や姿勢をチェックし、周りの安全を確認するために監視ビデオカメラを死角のないように5台設置し、制御室に表示されている。全自動化観測を可能にし、GCNソケット通信に自動的に反応し、GRBのアラート受信から一分以内の観測開始を目標にしているが、そのためには、観測装置のコンピューター自動化制御と連携させることが必須である。現在設置されてる観測装置は、一般の観測を想定して開発されたもので高速観測を想定していないために、観測モード切り替えなど、観測準備が整うまでに一分以上かかり、観測装置が観測開始スピードを決めている。これまでのところ、観測態勢に入るまでの所要時間が最も早かった記録はアラート受信から75秒であった。自動化した望遠鏡を用い、観測を始めている。その成果は、日本天文学会報告(30編)、国際研究集会発表(16編)、査読付論文(5論文)として発表されている。広島大学1.5m望遠鏡は国立天文台から譲り受けた赤外シミュレーターの主鏡、筐体などの主要部分を活用し,突発天体・激動天体追跡専用望遠鏡として改造が進行中である。主な改造部は追跡速度の向上のための駆動部と制御エレクトロニクスの全面的な更新である。現在、筐体・駆動部等の改造が順調に進行中であり、平成18年4月中に東広島市下三永の標高500mの山頂に建設された観測棟ドームに搬入設置する。5月から動作試験を始め、基本動作の確認後望遠鏡の光学系の調整に入る。試験観測は8月以降開始し、自動化も徐々に進める。突発天体・激動天体追尾専用望遠鏡としては世界屈指の本格的望遠鏡となる予定であり、安全とスピードを両立させるためには、周りのサポート機器を含め制御ソフトウエアー等開発すべき要素は多い。この科学研究費でサポートする部分は1.5m突発天体追尾専用望遠鏡として自動化するためのサポート機器の開発と、それを自動化望遠鏡システムとして組み込むことにある。サポートシステムのうち、重要な機器の一つとして副望遠鏡システムがある。突発天体は突然現れて急速に変化し消えてゆく天体であるので観測スピードが勝負である。副望遠鏡に期待される機能は、観測衛星の見つけた天体のすばやい同定を助けること、十分明るい天体の場合は高度曲線の観測を受け持ち、主望遠鏡である1.5m望遠鏡の特徴を生かした偏光観測または分光観測の機会を与えることにある。今年度の科学研究費では副望遠鏡システムを、1.5m主望遠鏡観測棟屋上に構築した。自動化が容易なようにコンピュータ制御系が備わったリッチクレチアン・タイプの口径30cm反射望遠鏡を副望遠鏡として選び、それを収容する電動ドームを購入した。自動化に関し重要な要素として安全確認がある。安全確認システムとして複数台の監視カメラシステムをドーム内外に導入した。1.5m赤外シミュレーターは、駆動部と制御部が全面的に更新され、広島大学宇宙科学センター附属東広島天文台(東広島市下三永695-1)に平成18年5月末設置された。駆動速度は、突発天体を即座に捕らえるため、移動最高速度を、方位軸方向は毎秒5度、高度軸方向は毎秒2度と高速化した。制御も全面的なコンピューター制御可能になった。改造された望遠鏡は「かなた望遠鏡」と名付けられた。突発・激動天体追尾の為には、例えばガンマ線バースト(GRB)発見情報がGCNを通じて入ったときに自動的に発見位置に正確に合わせる必要がある。