hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
4年制大学新卒助産師のための大学・利用者協働型教育・研修プログラムの開発

本年度は、利用者(出産経験女性・産科病棟助産責任者・4大卒業生)および大学教員が求める新卒助産師像をもとに、妥当な新卒助産師の能力を明らかにする目的で、質問紙調査とフォーカスグループインタビューを実施した。その結果、以下3点が明らかとなった。1.ICMコアコンピテンシーを用いた質問紙調査において、出産経験女性・産科病棟助産責任者・4大卒業生のいずれも半数以上が新卒者に期待した能力は、妊娠および分娩期の基礎的知識に関わる10項目であり、この内容は、統合カリキュラムにおいて重複なく、かつ、広い観点から教えていくことが可能な内容であった。2.上記1同様の三者を対象としたフォーカスグループインタビューでは、三者とも「技術的なことは、指導者の元で実施できればよい」と認識しており、新卒者研修体制の充実化が課題であることが明らかになった。3.上記2の調査において、女性は「出産に対する自己の信念や助産師像をもつこと」「女性や家族の価値観の尊重」「寄り添い、励まし、手を尽くすこと」「異常の判断と相談・報告」「大きな判断ミスをせず見通しを立てること」等、安全で快適、かつ個人が尊重された出産体験を求めていた。また、責任者は「新卒者自身の健康管理」「スタッフとのコミュニケーションカ」「スタッフとの協調性」「力量を越えた場合の判断と経験者への相談」「分娩経過の記述・判断力」「付加的専門知識(早産・帝王切開・死産のケア)」、卒業生は「自分の考えや信念をもつこと」「疑問があるケアに問題提起し考えること」「知識や技術の定期的更新」「女性や家族の価値観の尊重」「良い出産のための最大限の努力」「スタッフとのコミュニケーションカ」「スタッフとの協調性」を新卒者の能力に求めていた。これらは、4大における到達目標と一致しており、大学成果の利用者の視点から見た助産教育のコンピテンシーと位置づけることができる。本研究の目的は、利用者および大学教員が求める新卒助産師像をもとに、妥当な新卒助産師の能力を設定し、この能力を達成するための学部助産学履修プログラムおよび卒後研修プログラムを作成することである。平成17年度の計画は、1)4年制大学における助産学教育、新卒助産師研修プログラム、新卒助産師の実践能力に関する資料および文献を過去10年に遡り収集、分析し、2)分析結果から質問紙を作成、2)調査を実施することであった。先行研究を通して次の点が明らかになった。1)4年制大学における助産学教育の現状:過密なカリキュラム、臨床実習の不足、2)新卒助産師の実践能力の現状:実践能力が低い、独り立ちが遅い、レベル差が著しい、3)新卒助産師の研修プログラム:人材不足で十分な研修が実施できていない、看護師用のプログラムはあっても助産師用はない、学生時代の学習内容に関する情報がないため教育が難しい、4)利用者からみた助産師教育に関する文献はなかった。また、5)助産師の能力を評価するために、近年ではICMコアコンピテンシー用いられている。そこで、質問紙は、先行研究との比較が可能となるよう、ICMコアコンピテンシーを基準として作成した。調査内容は、新卒助産師に期待する能力と役割、大学教育・教員に期待すること、新卒助産師がケアすること等とし、対象別に質問内容や方法を調整した。調査対象は、研究者らが教育した助産師(平成10年度以降の卒業生60名)、その新卒助産師を採用した施設の産科病棟師長25名、過去6か月以内に出産した女性200名とし、現在、質問紙回収の段階である。
小売サービスにおける顧客価値に関する実証研究

本研究課題「小売サービスにおける顧客価値に関する実証研究」は、顧客価値(customer value)における商品特性の影響および口コミとの関係を明らかにすることを目的としている。顧客価値は、顧客が製品やサービスに対して抱く有用性の評価であり(Zeithaml, 1988)、主に消費者行動研究の一部において研究されてきた(e.g., Holbrook,1994; Mathwick et al., 2001)。この概念は、企業が顧客満足や再利用意向を高める上で重要であるが、小売サービスにおける商品特性の影響、および口コミとの関係は研究されてこなかった。そこで本研究は、商品特性と口コミを顧客価値モデルの枠組みの中に取り込み、その関係を定量的・定性的に検討する。
都市群システムの多型発展モデルの比較地理学的検証

これまでの都市群システムのモデルは,単一かつ規則的な発展パターンを導くものがほとんどであった。そのようなモデルによって現実の都市群システムを説明しようとするとき,当該地域がたどってきた特定の歴史や,都市成立の背景となる特定の場所というものが,単なる付随的な条件として軽んじられてしまう。これは均質空間を前提とする古典的立地論の弱点である。そこで本研究では,アレンとサングリエの自己組織化モデルを拡張し,わが国の各地域における多様な都市群の発展型を説明することを目ざした。第1に,都市群システムの自己組織化モデルをパソコン上でシミュレートするために,数学解析およびグラフ描画ソフトを購入してプログラミングを行った。第2に,大都市圏型,単一中心型,多極分散型,海岸型,盆地型,平野型などの類型に従って,都市発達の歴史の資料を収集した。研究の結果,次のようなことを明らかにした。まず大都市圏型の都市発達においては,明治初期における歴史的所与に加えて,規模の経済と外部経済性が大きな役割をはたしたが,地方圏の場合には,歴史的所与で有利であったとしても,それが規模の経済を生み出すほどの閾値を越えないと単一中心型の都市群システムができあがる。さらに競合する有力な都市が複数あった地域では,県庁の立地において政治的な妥協が行われるために多極分散型となりやすい。これらに自然的所与を付け加えることで,日本各地の多様な都市群システムの発展が説明できると考えられる。
微分方程式の解の振動性の解析と応用

関数微分方程式x^<(n)>(t)+a(t)f(x(g(t)))=0が振動的あるいは非振動的な解を持つ為のa(t),f(x),g(t)の条件を精密に解析する事であった。n=1,n=2の場合は理工学への応用は重要である。主な研究は、関数微分方程式と関連のあるVolterra型積分方程式についてそれらの解の振動的性質の解析を行った。応用例としては応用統計学においてhazard functionと呼ばれる関数とそれに対応する確率密度関数との関係を調査した。確率積分方程式の解の有界性の解析も行った。定理を1つ述べると(他は論文で印刷されている)、ならば方程式(1)の各解は振動的である。また、筆者の先行した論文が米国の学術専門図書の中で定理として採用されているのでその一部のコピイを報告書に付けて報告した。本年度の研究実施計画に記入した通り3ヶ年間の研究となるので基礎研究から始めた.種々の研究集会等に参加し他の研究者の考え方を学び,参考にして行って来た.どこまでこの分野の研究が進められているか又応用されているかを文献や研究集会等を通して多少分析できた.現研究課題は小生が前から研究を行って来た分野でもあるのでこの科研費によってさらに深く,早く進められる事が期待されている.即ち関数微分方程式x^<(n)>(t)+a(t)f( x(g(t)))=0の解が振動的であるための条件とそれに関連した諸性質を解析する事が具体的目標であり,今年度は先ず関連したvolterra型積分方程式x(t)=f(t)-∫^t_0a(t,s)g(s,x(s))ds・・・(1)を考える3個の定理を得た.その一つは(x≠0)で∫^σ_0a(t,s)dsが各固定したσ>0について有界であるとする.その時(1)のすべての解は振動的である.」である.この結果は研究雑誌に投稿する予定である.本年の続きとして次年度の研究は続けられこれらの基礎の上に発展させたいと考えています.本年度の研究実施計画に記入したように2年目の研究となった。種々の研究集会等に参加し、他の研究者との交流を通して研究成果の早期発表を目標とした。多数の文献が入手出来非常に役立った。佐賀大学で行われた「微分方程式セミナー」と金沢大学で行われた「日本数学会大会」で研究発表を行った。論文としては「Note on the failure rate charac-terization,Bull.Fac.Sci.,Ibaraki Univ.,20(1988),47-49.」が印刷された。さらにこの課題の周辺の研究を続行中であり、論文として集約される予定である。これらのうち主な成果を以下に記す。1階微分方程式x-(t)+Σ^^n__<i=1>p_i(t)f(x ┣D5・D5┫(g┣D2i┫D2(t)))=q(t)x(t)+r(t) (1)を考察する。(1)でp┣D2i┫D2(t),g┣D2i┫D2(t),q(t),f(x),r(t)等に適当な条件が課せられた時定理.ならば(1)の各解x(t)は振動的か、である。本年度の研究目的・実施計画に記入した通り3ヶ年間の最後の年度となるのでこれまでの基礎研究を発展させ成果を発表する事を目的とした。研究集会の行われている大学等に出張し、他の研究者との交流を進め、これらを採用して研究結果を発表出来た。8月に、長崎大学で行われた「微分方程式セミナ-」で「2階微分方程式の振動について」の口頭発表を行った。続いてこの研究課題の中心である関数微分方程式と関連のあるVolterra型積分方程式とについてそれらの解の振動的性質の解析を行いHiroshima Math.J.で印刷された。得られた主要な定理を略記するとが有界かつlim_<t→∞>(t)=-∞と仮定すると(2)の各有界な解は振動的である。」「定理.p,qに適当な条件を課し、さらに〓とし〓を仮定すると(1)の各解は振動的である。」
遅発性神経細胞壊死に対する高圧酸素療法とCa^<++>拮抗薬併用による治療効果の検討

全脳虚血後の遅発性神経細胞壊死に対する治療法を検索するために、我々の15分完全全脳虚血犬モデルを用い、以下の各種治療法につき検討を行なった。1.トロンボキサンA2拮抗薬(抗TAX2)の効果:抗TXA2を血流再開後に200mcg/kg静注、以後10mcg/kg/minで3日間投与した8頭と、非治療群9頭とで比較検討した。EEC誘発脳波の再出現率は抗TXA2投与により有意に改善し、生存率(7日間)も有効傾向が認められたが、脳神経機能回復スコア(NRS)には両群間に差がなかった。抗TXA2には脳の電気整理的機能の改善と生存率を向上させる効果があるものの、機械的機能を改善する効果がないことが示された。2.SーadenosylーLーmethionine(SAMe)の効果:脳内の代謝を改善するSAMeの効果を、血流再開直後に10mg/kg静注、以後4mg/kg/hrで3日間投与し7日間観察した。EEC、NRS、生存率共に非投与群との間に(各9頭)差がなくSAMeには、完全全脳虚血後の治療効果がないものと推測された。3.高圧酸素療法(HBOT)の効果:HBOTを純酸素3気圧1時間で、虚血後2時間目、24時間目、30時間目に計3回施行した群(H群9頭)と非施行対照群(C群10頭)を14日間観察した。EEGはH群で有意に改善した。NRSはH群平均値が3日目より65以上(ほぼ回復を示す)となり全経過中C群よりも高く65以上に回復した頭数はH群で6/9、C群で1/10(P<0.04)で、H群に90以上の完全回復が2頭あった。従って、HBOTに完全全脳虚血に対し著しい治療効果があることが示唆された。1.大動脈遮断法により15分間の完全全脳虚血モデルを犬に作製、Ca^<++>拮抗薬であるニカルジピン、フルナリジン、ヂルチアゼムを遮断解除直後より3日間連続持続静注し、非投与群(C群)との間で、虚血後脳神経障害の回復状態を1週間観察し、比較検討した。脳神経障害の回復は、種々の脳神経症状を点数化し、その総合スコア(NRS)を用い判定した(死=0、回復=100)。Ca^<++>拮抗薬のNRSは平均60前後へと、C群に比して軽度ながらより良い改善が認められたが、完全回復には至らなかった。薬剤3剤間には改善に差が認められなかった。死亡率にはC群と差がなかった。したがって、Ca^<++>拮抗薬は虚血後脳神経障害の回復をある程度促進させるが、完全回復させるまでの効果はない。2.同じモデルにおいて、高圧酸素療法の効果を検討した。対照群は15分の脳虚血のみで高圧治療を行わず2週間観察した。高圧酸素治療群(H群)は、脳虚血後の2時間目と24時間目に、3気圧1時間の高圧酸素療法を行い、2週間観察した。実験は完了していないので現段階までの結果より推察すると、H群において、Ca^<++>拮抗薬投与において認められた以上の著明なNRSおよび死亡率の改善効果が認められている。3.今後の方針として、部分的効果が認められたCa^<++>拮抗薬とかなりの効果が期待される高圧酸素療法を併用し、脳虚血に対する治療効果をさらに増進させようと考えている。

4.虚血治療による脳組織内カテコ-ルアミン、アセチ-ルコリン、グルタミン酸の推移:現在虚血を付加しない正常脳における上記脳内伝達物質の測定法を確立中である。今後虚血後の変化を追うつもりである。全脳虚血後の遅発性神経細胞壊死に対する治療法を検索するために、我々の15分完全全脳虚血犬モデルを用い、以下の各種治療法につき検討を行なった。1.トロンボキサンA2拮抗薬(抗TXA2)の効果:抗TXA2を血流再開後に200mcg/kg静注、以後10mcg/kg/minで3日間投与した8頭と、非治療群9頭とで比較検討した。EEG誘発脳波の再出現率は抗TXA2投与により有意に改善し、生存率(7日間)も有効傾向が認められたが、脳神経機能回復スコア(NRS)には両群間に差がなかった。抗TXA2には脳の電気整理的機能の改善と生存率を向上させる効果があるものの、機械的機能を改善する効果がないことが示された。2.SーadenosylーLーmethionine(SAMe)の効果:脳内の代謝を改善するSAMeの効果を、血流再開直後に10mg/kg静注、以後4mg/kg/hrで3日間投与し7日間観察した。EEG、NRS、生存率共に非投与群との間に(各9頭)差がなくSAMeには、完全全脳虚血後の治療効果がないものと推測された。3.高圧酸素療法(HBOT)の効果:HBOTを純酸素3気圧1時間で、虚血後2時間目、24時間目、30時間目に計3回施行した群(H群9頭)と非施行対照群(C群10頭)を14日間観察した。EEGはH群で有意に改善した。NRSはH群平均値が3日目より65以上(ほぼ回復を示す)となり,全経過中C群よりも高く,65以上に回復した頭数はH群で6/9、C群で1/10(P<0.04)で、H群に90以上の完全回復が2頭あった。従って、HBOTに完全全脳虚血に対し著しい治療効果があることが示唆された。
沿岸から外洋への有機物の輸送系の解析

海洋表層水から中・深層水への有機物の輸送は、地球表層で発生した二酸化炭素の中・深層水での貯留という観点から注目されている。これには、植物プランクトンによる生物ポンプとの沿岸域から外洋への有機物の輸送が重要な過程として挙げられている。本研究では、富栄養化した本邦太平洋側沿岸域に注目し、大陸棚斜面から海溝域を超えて外洋への有機物の輸送系について明らかにすることを目的とした。そのため、脂肪酸および有機物の炭素安定および放射性同位体比を指標として以下の結果を得た。日本海溝最南端域の三重点付近に観測点を設定し、有機炭素フラックスを計測した。その結果、相模舟状海盆を通して海溝底への有機炭素フラックス(有機炭素の水平輸送)は9.5mgCm^<-2>日で、海洋表層の植物プランクトンの沈降のよる有機フラックス(有機炭素の鉛直輸送)の約5倍に相当する。日高舟状海盆域の日本海溝斜面域にセヂメントトラップを設置し、年間を通して有機炭素フラックスの時系列変化を観測し、また脂肪酸組成の特徴を明らかにした。その結果、生物ポンプは春季と秋季に、また有機炭素の水平輸送は冬季の気象擾乱に誘発されることを見出した。炭素安定および放射性同位体比から、西部北太平洋域における有機炭素フラックスは、大陸に近いほど「有機炭素の水平輸送」系の影響を受けていることを見出した。
3次元生体力学シミュレーション法で成長期の顎関節症と顎関節形態の関連性を検証する

成人における関節円板障害と顎関節形態との関連性を報告している研究は認められるものの、顎関節形態の成長発育過程で重要な時期にある若年者の関節円板障害発症にも特異的な形態が関与しているのかを明らかにしている報告は少ない。よって、本年度は、顎関節症を主訴として来院し、画像検査を行なった対象関節を、関節円板障害の認められる群(ADD群)と関節円板障害の認められない群(Normal群)に分け、水平断MR画像上で計測された下顎頭長軸角(Horizontal Condylar Angle〔HCA〕)や前頭断MR画像上で計測された下顎頭長軸角(Frontal Cond ylar Angle〔FCA〕)を求め、2群間で比較した。その結果、ADD群の下顎頭は、Nomlal群の下顎頭と比較し、有意にHCA、FCAとも大きな値であることと、HCAでは15歳以上で、FCAでは15歳未満で有意に大きな値であることがわかった。よって、若年者の関節円板障害発症にも特異的な形態が関与していることが示され、下顎頭形態の成長発育過程で関節円板障害が生じやすい形態に変化していることが示唆された。何故、このような形態変化を生じるのかの理由として、研究代表者は『機能』が関与していると考えている。すなわち、咀嚼や噛みしめなどにより上下歯列間に咬合力が加わると、同時に顎関節にも圧縮力が加わる。この応力は顎関節の成長を促すとともに正常な機能と構造の維持に重要な役割を担っているが、顎関節に加わる応力が過剰になると顎関節症を引き起こすとも考えられている。今後、この結果の妥当性を検証するためにも、顎関節の成長発育過程において機能がどのように関与しているのかを本研究課題で構築してきた3次元有限要素モデルを使用し、より詳細に検討していく予定である。本研究の目的は、成長期にある若年者の関節円板障害の誘発要因として顎関節形態の特異性が関与しており、顎関節の成長の過程で関節円板転位を引き起こしやすい形態に成長変化していくという仮説の証明を、3次元生体力学シミュレーション法を用い実証することである。3次元生体力学シミュレーションを行う場合、解析したい実際の問題を適切に理想化、簡素化して有限要素法で扱うことのできる程度の問題に整理し直すことが重要である。そのために、平成17年度は頭蓋顔面部の3次元有限要素モデルを構築することを目標とした。具体的には、より生体に近似したモデルを構築するための情報としてCT画像を用いることにした。しかし、生体は歯や骨、筋肉、関節円板などといった物性の違う組織から構成されているため、生体から得られたCTデータを利用し、すぐに3次元モデルを構築することは不可能であった。そこで、まず乾燥頭蓋骨のCTデータを使用して3次元モデルを構築することにした。CT撮影後、本年度購入した有限要素法プレプログラム用ソフトウェアである「rapid form」を使用して下顎骨と左右の関節円板、下顎骨を除いた頭蓋顔面骨の3部位それぞれの3次元モデルの作成を行った。その後、鹿児島大学所有の「汎用非線形構造解析プログラムMSC.Patran」にて3次元有限要素モデルを構築して、そのモデルに様々な拘束・荷重条件を設定して解析を行った。現在、その解析結果で得られたデータを基に、今年度の一連の作業過程の妥当性を確認している段階である。

正常な顎関節の成長発育は一般的に15歳以降に形態形成が完了し、その後ゆっくり形態変化が進行することが言われているものの、客観的に提示した報告は認められない。よって、本年度は横断的資料である正常な95顎関節(平均年齢:15.5±2.3歳、年齢範囲:9-20歳)の水平断と前頭断それぞれのMR画像から下顎頭長軸角を計測し、年齢変化における違いを観察することで、正常な下顎頭形態の成長発育様式を推察することにした。その結果、下顎頭は15歳頃までは前外側方向や上内側方向に骨添加をしながら大きくなり、形態がほぼ成熟する15歳以降になると水平断から計測した下顎頭長軸角と前頭断から計測した下顎頭長軸角が負の相関関係になるように形態変化していることが示された。何故、15歳以降にこのような形態変化を生じるのかの理由として、研究代表者は『機能』が関与していると考えている。すなわち、咀嚼や噛みしめなどにより上下歯列間に咬合力が加わると、同時に顎関節にも圧縮力が加わる。この応力は顎関節の成長を促すとともに正常な機能と構造の維持に重要な役割を担っているが、顎関節に加わる応力が過剰になると顎関節症を引き起こすとも考えられている。今後、この結果の妥当性を検証するためにも、顎関節の成長発育過程において機能がどのように関与しているのかを本研究課題で構築してきた3次元有限要素モデルを使用し、より詳細に検討していく予定である。成人における関節円板障害と顎関節形態との関連性を報告している研究は認められるものの、顎関節形態の成長発育過程で重要な時期にある若年者の関節円板障害発症にも特異的な形態が関与しているのかを明らかにしている報告は少ない。よって、本年度は、顎関節症を主訴として来院し、画像検査を行なった対象関節を、関節円板障害の認められる群(ADD群)と関節円板障害の認められない群(Normal群)に分け、水平断MR画像上で計測された下顎頭長軸角(Horizontal Condylar Angle〔HCA〕)や前頭断MR画像上で計測された下顎頭長軸角(Frontal Condylar Angle〔FCA〕)を求め、2群間で比較した。その結果、ADD群の下顎頭は、Normal群の下顎頭と比較し、有意にHCA、FCAとも大きな値であることと、HCAでは15歳以上で、FCAでは15歳未満で有意に大きな値であることがわかった。よって、若年者の関節円板障害発症にも特異的な形態が関与していることが示され、下顎頭形態の成長発育過程で関節円板障害が生じやすい形態に変化していることが示唆された。何故、このような形態変化を生じるのかの理由として、研究代表者は『機能』が関与していると考えている。
女性高齢者の在宅療養生活を維持するための戦略的特性と訪問看護サービスの効果

本研究では、平成10・11年度に女性高齢者が、在宅療養生活を維持するために用いる戦略の特性(動機と内容)を参加観察法と面接法によって明らかにした。平成12年度は最終年度として、訪問看護婦に対して前年度までの研究成果を説明し、戦略を受容したケアの実態調査を実施した。また、研究者は訪問看護婦に同行して女性高齢者の家庭を訪問し、ケア内容及び高齢者の満足感を調査した。その結果、戦略を受容したケアの実態として、次のような特徴的な状況が明らかとなった。ひとり暮らしの対象の場合には、ルサンチマンがその生活を維持するための基盤となっているため、これを克服する文脈を3類型導き出した。これらは、「反撃」、「激励」と「現実対応」であった。「反撃」と「現実対応」の型に対しては、癒しのための看護のアプローチが求められ、回想法やライフレビューの有用性も想定された。「現実対応」型は、ひとり暮らしへの執着が弱く、入院生活に移行し易いと思われた。一方、昼間ひとりで暮らす女性高齢者の場合には、訪問看護婦や家族(子供)との「愛着」関係を用いていることがわかった。それは、前者に対して「疑似家族化作用」であり、後者に対しては「幼児期の母子関係の再現」であり、看護ケアの質に影響を与える重要な観点であると結論づけることができた。本研究では、女性高齢者が在宅療養生活を維持するために用いる戦略の特性(動機と内容)を明らかにした。研究方法は、生活戦略の構成要素を暮らし方別(ひとり暮らし、昼間一人で暮らす)のTheoritical samplingに対して、参加観察法と面接法によって帰納的に導き出した。分析の結果、ひとり暮らし女性高齢者が訪問看護婦の参加を得てその生活を維持する場合には、施設内高齢者には見られない「主役の座を確保する」ことや「自己観を保全する」という状態を獲得していた。この2つの中心的なカテゴリーは、入院生活では脅かされることがあり、在宅生活によって獲得しやすいと捉えられた。対象の多くが過去の入院生活に不快感を表し、それが在宅療養生活を選択する理由となっていた。これは、戦略を用いる動機としてのルサンチマンの一要素として見いだされた。ルサンチマンは、ニーチェによる公式理論と関連づけられる。すなわち、高齢者の過去の悔恨が復讐心を形成して、苦難の多いひとり暮らしを成立させるという見解である。また、昼間一人で暮らす、については高齢者が看護婦を家族のように親密に扱うことでケアを円滑に実施させていた。これを「擬似家族化作用」と名づけることができた。一方、子供との関係においては「幼児期の母子関係を再現」しようとする働きかけを捉えることができた。この2つの中心的なカテゴリーは、家族が存在しない昼間と家族が帰宅する夜間との生活の差異から生じていると思われた。「擬似家族化作用」は、高齢者自身にとっても生活の安定につながり、看護婦にとってもケアの円滑に結びついていることがわかった。このように「擬似家族化作用」は、高齢者と看護婦の双方に有益なコンセプトであることがわかった。最後に、「ひとり暮らし」と「昼間一人で暮らす」高齢者を比較すると、訪問看護婦との関係で前者は「客」としてもてなし、後者は「家族」ように扱われる存在であり、愛着(attachment)の様相であった。以上のように、ひとり暮らしと昼間ひとりで暮らす女性高齢者には、動機や人間関係の形成に相違がみられることがわかった。本研究では、昨年度に女性高齢者が在宅療養生活を維持するために用いる戦略の特性(動機と内容)を参加観察法と面接法によって明らかにした。今年度は、訪問看護婦に対して前年度までの研究成果を説明し、戦略を受容したケアの実態調査を開始した。また、研究者は、訪問看護婦に同行して女性高齢者の家庭を訪問し、参加観察と面接を通してケア内容及び高齢者の満足感を調査した。その結果、戦略を受容したケアの実態として次のような特徴的な状況が明らかとなった。

まず、ひとり暮らしの対象の場合には、ルサンチマンがその生活を維持するための基盤になっているため、ルサンチマンを克服する方法(3類型)別に捉える必要性が明らかになった。3類型は「反撃」、「激励」と「現実対応」であった。このうち「反撃」型が最も危機感を抱いていると想定されるため、ケア提供者は癒しの路線で関係を形成しケアの実質的な成果を示すことが求められた。また、「激励」型は家族との関係が比較的良好に保たれている場合であり、ルサンチマンは過去の出来事に集中していた。ケア提供者は、過去を語る時間を妨げずに支援する役割を果たすことが必要であった。「現実対応」型では、拠所を見出せない不安定な状態に置かれている為に、ひとり暮らしの解消も早くなる可能性があった。ひとり暮らしに伴うリスクを体験するたびにひとり暮らしを諦めようとする。ケア提供者の意向にも大きく影響されるため、言動に細心の注意を払う必要性が見出された。以上のように、ルサンチマンを克服する3類型を訪問看護婦に示しケアに活用することにより、女性高齢者は自尊心を回復していることがわかった。一方、昼間ひとりで暮らす女性高齢者の場合には、家族との「愛着」関係を尊重することの意義が見出された。本研究では、平成10・11年度に女性高齢者が、在宅療養生活を維持するために用いる戦略の特性(動機と内容)を参加観察法と面接法によって明らかにした。平成12年度は最終年度として、訪問看護婦に対して前年度までの研究成果を説明し、戦略を受容したケアの実態調査を実施した。また、研究者は訪問看護婦に同行して女性高齢者の家庭を訪問し、ケア内容及び高齢者の満足感を調査した。その結果、戦略を受容したケアの実態として、次のような特徴的な状況が明らかとなった。ひとり暮らしの対象の場合には、ルサンチマンがその生活を維持するための基盤となっているため、これを克服する文脈を3類型導き出した。これらは、「反撃」、「激励」と「現実対応」であった。「反撃」と「現実対応」の型に対しては、癒しのための看護のアプローチが求められ、回想法やライフレビューの有用性も想定された。「現実対応」型は、ひとり暮らしへの執着が弱く、入院生活に移行し易いと思われた。一方、昼間ひとりで暮らす女性高齢者の場合には、訪問看護婦や家族(子供)との「愛着」関係を用いていることがわかった。それは、前者に対して「擬似家族化作用」であり、後者に対しては「幼児期の母子関係の再現」であり、看護ケアの質に影響を与える重要な観点であると結論づけることができた。
岡山県に残された朝鮮通信使の足跡の解明-芸術学的観点からの研究-

本研究では,岡山県に残された朝鮮通信使の足跡について,主に絵画作品を中心に調査研究してきた。岡山藩における通信使の宿館であった牛窓の本蓮寺には,多くの墨跡や調度品が残されている。このことは,従来から知られてきたことではあるが,本研究における聞き取り調査において,第二次大戦中に憲兵がその遺物を持ち去って破壊しようとしていた事実が明らかとなった。このことは逆説的に,通信使が先進文化を伝えたことが周知の事実であったことを物語っている。破壊をおそれて遺物を隠匿し,また通信使を話題にさえ出さなくなったために,同じく牛窓に伝わる「唐子踊り」はいまだに伝承経路さえ明らかにされ得ないのであろう。また,四宮家から船団図が発見された下津井,あるいは足守においてもフィールドワークを展開したが新たな成果を上げることはできなかった。本研究において特筆すべきは,倉敷市連島にある宝島寺における調査である。「米友仁を倣う」と但し書きされ「李金谷」の落款がある水墨山水画,王勃『滕王閣序』の一節を屏風に仕立てたものに関しては,寺に残された文献には通信使との関わりが示唆されているものの,真偽のほどは不明である。とりわけ後者は,詩の途中から書き始められていること,誤字脱字があること,詩の連の順番を間違えていることなどから,偽作の可能性が高いが,そうでなければ使臣の誰かが練習用に書したものを日本人がこっそり持ち帰り寺に寄進したのではないかと推測される。制作年代の特定が急がれる。また,第10回の朝鮮通信使の随行員朴敬行らと岡山藩士近藤篤との筆談集『停嵯邂逅録』,および「矢上山」の扁額が第10回の朝鮮通信使に随行した金啓升の手によるものであることも久しく忘れられていた(李元植による詳細な目録,「筆談唱和集総目録」や「通信使の遺墨」にも記載されていない)が,本研究において再び明るみに出された。まず全体的な研究成果を述べる。論文「演出された朝鮮通信使--葛飾北斎の作品分析を中心にして--」では、葛飾北斎が朝鮮通信使の来日が途絶えて以降に朝鮮人をどのように描いていたかを明らかにすることで、当時の庶民が異国人としての朝鮮人をどのように記憶し、あるいは期待していたのかを明らかにした。また、第57回美学会全国大会で行った口頭発表「描かれた朝鮮通信使の楽隊」では、通信使に随行した楽隊の描き方の変化をたどり、日本人の眼に朝鮮人がどのように映っていたのかをより詳細に明らかにした。次に、岡山におけるフィールドワークの成果を述べる。まず、岡山県瀬戸内市牛窓町では、朝鮮通信使の小童対舞の影響を受けたと言われている「唐子踊り」が、第二次大戦中は神功皇后伝説に結び付けられ、俘囚となった少年らの舞を模したものだと説明されていたことが明らかとなった。実際、踊りが奉納される神社の近くにある岩は神功皇后が腰を掛けたとされ、今でも「腰掛岩」の名が残る。広島県福山市の鞆浦で通信使を接待した「対潮楼」も同様であり、瀬戸内地方に残る通信使の足跡は第二次大戦中に故意に歪めらた場合の多いことが明らかとなった。牛窓で通信使の宿所として用いられた本蓮寺に残された書画・陶磁器も第二次大戦中に軍によって接収されそうになり、当時の住職が命がけで隠匿したという話を取材することもできた。また、倉敷市連島の宝島寺では、「矢上山」の扁額が第10回の使行に随行した金啓升によるものであることが新たに判明し、同じく第10回の使行に随行した朴敬行らと近藤篤との筆談集『停槎邂逅録』を発見し、当時のものと思われる掛軸(画)1点と屏風(書)1点とあわせて調査を依頼された。これらの検討を継続しながら、新たな資料発見にも努めたい。その成果は平成20年2月に岡山県立博物館で開催される「朝鮮通信使と岡山」での講演でも発表する予定である。「米友仁を倣う」と但し書きされ「李金谷」の落款がある水墨山水画,

王勃『滕王閣序』の一節を屏風に仕立てたものに関しては,寺に残された文献には通信使との関わりが示唆されているものの,真偽のほどは不明である。とりわけ後者は,詩の途中から書き始められていること,誤字脱字があること,詩の連の順番を間違えていることなどから,偽作の可能性が高いが,そうでなければ使臣の誰かが練習用に書したものを日本人がこっそり持ち帰り寺に寄進したのではないかと推測される。制作年代の特定が急がれる。また,第10回の朝鮮通信使の随行員朴敬行らと岡山藩士近藤篤との筆談集『停嵯邂逅録』,および「矢上山」の扁額が第10回の朝鮮通信使に随行した金啓升の手によるものであることも久しく忘れられていた(李元植による詳細な目録,「筆談唱和集総目録」や「通信使の遺墨」にも記載されていない)が,本研究において再び明るみに出された。
在宅の大腿骨頚部骨折高令者の予後に影響する健康観・介護観の調査

大腿骨頸部骨折後自宅で生活を送る高齢者と同居する家族がどのような考えを持ち、家族の関わりが高齢者の生活に影響を及ぼすかについて調査、検討を行った。まずA.大腿骨頚部骨折による退院後の在宅高齢者16名に対し、家族からADL上何らかの制限を受けているか否か、およびADL(受傷前および退院後35ヶ月時点の老研式活動能力指標、生活範囲尺度)について構成的面接調査を実施した.ついでB.大腿骨頸部骨折の退院後1年以内の高齢者の同居家族のべ16名に、大腿骨頸部骨折後、同居家族がどのような考えを持ち、高齢者に接しているかについて非構成的面接調査を行った。a家族からの制限の有無別に両群を比較したところ、次の結果が得られた。(1)制限無しは9例、有りは7例であった。制限の主な内容は、階段昇降、屋外に出る、自宅周囲より遠くへの散歩、畑仕事、家事などであった。(2)制限有り群は無し群に比べて高齢であった。(3)生活範囲尺度、老研式活動能力指標において、制限有り群は無し群に比べ、退院後のスコアが有意に低下していた。b家族からのインタビューを逐語録に起こし、内容分析を行った。(1)高齢者が屋内移動できる場合、家族は「介護している」というより「一緒に生活している」と考えており、高齢者に対して特別な配慮をもって共に暮らしているという自覚はなかった。(2)しかし「転ばせてはいけない」「寝たきりになったら困る」という緊張が常にあった。(3)病院などで具体的な退院指導を受けた認識は家族になかった。このため、(4)家族は高齢者の再転倒を予防する方法や回復を促す働きかけを試行錯誤していた。(5)家族は拭行錯誤した自分の関わり方を肯定している事例が多いが、自分のやり方が正しいのか確信を持てていない事例も見られた。(6)A調査での制限あり群の家族には高齢者の行動を制限していると自覚していない家族が多く、また制限することを否定する発言はみられなかった。家族の関わりや退院指導が大腿骨頚部骨折後の高齢者の生活に及ぼす影響について調査、検討した。対象は、大腿骨頚部骨折による退院後35ヶ月の高齢者16名とその同居家族9名で、半構成的面接調査を実施した。骨折高齢者への質問項目は、骨折をきっかけに家族から助言されていることとADL評価(受傷前および退院後35ヶ月時点の老研式活動能力指標、生活範囲尺度)である。家族には、骨折高齢者の再転倒、再骨折、および寝たきりを予防するために注意していることについて質問した。家族からの制限の有無別に両群を比較したところ、以下の結果が得られた。制限の主な内容は、(1)階段昇降、(2)屋外に出る、(3)自宅周囲より遠くへの散歩、(4)畑仕事、家事などであった。一方、制限無し群では、生活範囲を維持していたものが9例中4例、拡大したものが1例みられた。(4)16例中15例の骨折高齢者および家族が、「退院後の生活について具体的な指導を受けていない」あるいは、「転ばないようにとだけ言われた」と答えていた。家族による骨折高齢者の生活上の行動制限の有無が、ADLや生活範囲の縮小に関連していることが示唆された。その中には畑仕事、家事など高齢者の役割や楽しみの喪失につながるものもある。家族の骨折高齢者への助言は必ずしも能力、危険の程度に見合ったものではなかった。退院時、家族は具体的な方法を示されないまま「転ばせないように」とだけ指導されており、家族の不安をあおっていることが原因のひとつと考えられる。以上から、(1)患者の能力に見合った生活動作、生活範囲の維持に関する具体的な指導、(2)家族の不安を軽減するための指導が必要と考える。

b家族からのインタビューを逐語録に起こし、内容分析を行った。(1)高齢者が屋内移動できる場合、家族は「介護している」というより「一緒に生活している」と考えており、高齢者に対して特別な配慮をもって共に暮らしているという自覚はなかった。(2)しかし「転ばせてはいけない」「寝たきりになったら困る」という緊張が常にあった。(3)病院などで具体的な退院指導を受けた認識は家族になかった。このため、(4)家族は高齢者の再転倒を予防する方法や回復を促す働きかけを試行錯誤していた。(5)家族は拭行錯誤した自分の関わり方を肯定している事例が多いが、自分のやり方が正しいのか確信を持てていない事例も見られた。(6)A調査での制限あり群の家族には高齢者の行動を制限していると自覚していない家族が多く、また制限することを否定する発言はみられなかった。
新規高反応活性金属錯体の開発とその電子授受能力を利用した複素環化合物の合成

本研究は、高活性な金属中心を金属と配位子により形成される金属を含む環状構造(メタラサイクル)を構築することにより創製し、その酸化還元能力の精密制御をメタラサイクルを構成する元素や置換基により達成することを通じて、効率的な触媒的複素環合成反応、「分子内の適当な位置に炭素-炭素多重結合と炭素-ハロゲン結合を有する基質を遷移金属触媒により活性化し、環化反応をおこして触媒的に複素環を合成する反応」、の実現を図ることを目的としている。平成14年度の研究成果として、アミジナート配位子をもつルテニウム錯体、すなわち、N-C-N-Ru-環状構造をもつ錯体が、優れた一電子酸化還元機能をもち、N-アリルトリクロロアセトアミド類の環化反応に、従来よりもさらに高活性な触媒することを示した。その際の問題点として、ルテニウムアミジナート錯体が空気、水に不安定であり、有機合成反応触媒としては使用しにくい点があった。平成15年度においては、複核構造をもつルテニウムアミジナート触媒を開発し、その活性種である、カチオン性配位不飽和複核ルテニウムアミジナート種を、空気、水に安定な中性複核ルテニウムアミジナート前駆体から、反応系中で発生する方法を工夫することにより、高活性触媒種の発生に成功した。その結果、従来法では過熱が必要であったアルカロイド骨格をもつN-アリルトリクロロアセトアミド、および、N-アリルジクロロアセトアミド類の環化反応を室温で、触媒回転数よく達成し、有機合成触媒としての有用性を証明した。また、得られたラクタムのα位へのアルキル基の導入も、温和な条件でアルケンと同じ触媒の作用で達成した。以上より、最適な構造、電子構造をもつ触媒の設計を通じて、従来達成できなかった骨格構築等を含む、新規効率的複素環合成へと展開しうることを実証した。本研究は、有機金属錯体の反応活性な金属中心を、金属まわりの配位子により創製される立体的、電子的な環境の制御を設計しつつ構築することを、とくに、高活性な金属中心を金属と配位子により形成される金属を含む環状構造(メタラサイクル)を注目して達成し、その酸化還元能力の精密制御をメタラサイクルを構成する元素や置換基により達成することを通じて、効率的な触媒的複素環合成反応の実現を図ることを目的とする。本研究は、(I)特異な酸化還元能力をもつ高反応活性有機金属錯体の開発、(II)高反応活性錯体の酸化還元能力の検証と、それを活用した有機基質活性化能力の開発、(III)得られた錯体を触媒とする有機合成反応高選択的高速複素環合成反応の開発、の3段階からなるが、本年度は、とくに、金属と複数の窒素原子を含むメタラサイクリックな構造をもつ新規有機ルテニウム錯体において、環状構造、置換基、原子価を変えてその酸化還元能力の調整をおこなうことにより、反応に最適な錯体設計を実現することに成功した。とくにRu(II),Ru(III)単核ルテニウムアミジナート錯体、複核構造をもつ高活性錯体の開発に成功し、効率的なN-アリルトリクロロアセトアミドの環化反応によるラクタム合成用の新しい触媒となることを証明した。とくに、安定で取り扱いやすい中性の複核ルテニウムアミジナート錯体に、アニオンを加えて活性種を発生させる方法は、有機合成上有用である。この触媒は、とくにアルカロイド骨格を含むラクタム合成に有用であることを、ピロリチジンアルカロイド骨格の不斉合成を達成することにより証明した。また、(I)に関連した新規ルテニウムアミジナート錯体の開発、(III)に関連したN-アリルジクロロアセトアミドの環化反応、タンデム型反応、不斉環化反応について、基礎的な成果を集積した。

以上より、最適な構造、電子構造をもつ触媒の設計を通じて、従来達成できなかった骨格構築等を含む、新規効率的複素環合成へと展開しうることを実証した。
円振動切削機能を具備したマシニングセンター主軸の開発

金型用の焼入れ鋼,航空機用エンジンや各種タービンに用いられる耐熱合金,チタン合金などのいわゆる難削材に対して,高精度・高能率な切削加工の実現が求められている.一方,研究代表者らは楕円振動切削という従来にない全く新しい切削加工法を提案し,難削材の超精密切削加工を実現し,その実用化を図ってきた.しかしながら,従来は旋削用の固定工具に対して楕円振動を与えるのみで,回転工具に楕円振動を与えることは不可能であった,そこで本研究では,楕円振動切削加工法による難削材の精密加工を目的として,回転するエンドミル工具に円振動を負荷し得るマシニングセンター主軸の開発を行った.ここでは比較的切削負荷の大きい楕円振動切削加工を実現するために,機械的に円振動を発生することとし,工具振動用の動力としてビルトインモータ,工具回転用の動力としてACサーボモータの2つの動力源を利用した.工具回転軸は偏心スリーブの内側を通り,その偏心量を許容する男性カップリングを介してACサーボモータと結合した.ビルトインモータによって偏心スリーブに回転を与えると,内側にある工具回転軸に円振動を与えることができる.2つの駆動軸それぞれにクランプ機構を内蔵したことにより,開発した主軸を装着したマシニングセンターでは,楕円振動プレーナ加工,楕円振動ミリング加工,および通常のプレーナ加工とミリング加工を行うことが可能となった.実際に難削材に対して,楕円振動を付加した場合の加工結果と通常のプレーナ加工,ミリング加工での加工結果を比較すると,楕円振動を援用することで切削力が小さくなり,工具寿命も長く,仕上げ面が良好で,ドライ加工にも適していることが分かった,これらの成果をもとに,実用化を目指すためマシニングセンターに装着することが出来る円振動切削アタッチメントの開発を行い,上記とほぼ同程度の加工性能を有していることを確認した.金型用の焼入れ鋼,航空機用エンジンや各種タービンに用いられる耐熱合金,チタン合金などのいわゆる難削材に対して,高精度・高能率な切削加工の実現が求められている.一方,研究代表者らは楕円振動切削という従来にない全く新しい切削加工法を提案し,難削材の超精密切削加工を実現し,その実用化を図ってきた.しかしながら,従来は旋削用の固定工具に対して楕円振動を与えるのみで,回転工具に楕円振動を与えることは不可能であった,そこで本研究では,楕円振動切削加工法による難削材の精密加工を目的として,回転するエンドミル工具に円振動を負荷し得るマシニングセンター主軸の開発を行った.ここでは比較的切削負荷の大きい楕円振動切削加工を実現するために,機械的に円振動を発生することとし,工具振動用の動力としてビルトインモータ,工具回転用の動力としてACサーボモータの2つの動力源を利用した.工具回転軸は偏心スリーブの内側を通り,その偏心量を許容する男性カップリングを介してACサーボモータと結合した.ビルトインモータによって偏心スリーブに回転を与えると,内側にある工具回転軸に円振動を与えることができる.2つの駆動軸それぞれにクランプ機構を内蔵したことにより,開発した主軸を装着したマシニングセンターでは,楕円振動プレーナ加工,楕円振動ミリング加工,および通常のプレーナ加工とミリング加工を行うことが可能となった.実際に難削材に対して,楕円振動を付加した場合の加工結果と通常のプレーナ加工,ミリング加工での加工結果を比較すると,楕円振動を援用することで切削力が小さくなり,工具寿命も長く,仕上げ面が良好で,ドライ加工にも適していることが分かった,これらの成果をもとに,実用化を目指すためマシニングセンターに装着することが出来る円振動切削アタッチメントの開発を行い,上記とほぼ同程度の加工性能を有していることを確認した.本年度は、当初の計画に従って順調に研究が進捗し、具体的に以下の成果を得た。1.円振動切削主軸の開発・試作エンドミルを具備した主軸が、所定の回転数で回転しながら切削を行うとともに、回転軸に垂直な面内で工具に回転数よりも高い周期の円振動を与える動きを行う主軸(円振動切削主軸)の開発・試作を行った。ここでは主軸を2重構造とし、ビルトイン・モータで回転駆動される主軸スリーブに、軸受を介して偏心させて切削主軸を取り付けている。主軸が通常のサーボモータによって回転駆動され、主軸先端に取り付けた工具によって切削を行うとともに、偏心スリーブの回転によって工具に円振動を付加する。ここでは主軸モータの回転数と、偏心スリーブの回転数を独立して自由に設定することが出来るため、幅広い条件の下で円振動エンドミル加工や円振動ヘール加工が実現される。2.円振動エンドミル加工の基本特性の実験的検討試作した主軸を具備したマシニングセンターによって、円振動エンドミル加工、並びに円振動ヘール加工を行い、それらの基本的な特性を検討した。実験より、円振動を付加することにより通常の加工に比較して切削力が大幅に低減することを確認した。また円振動エンドミル加工においては通常のエンドミル加工に比較して仕上げ面粗さが向上することを確認した。3.振動切削に適用するエンドミル工具の検討円振動エンドミル加工では、工具に対して通常の切削運動に加えて付加的な円運動を与えるため、工具逃げ面と加工面が干渉することが考えられる。またエンドミル中央部は余分な切削運動のため、チッピングを生じやすいと考えられる。こうしたことから、工具の逃げ角や心厚を変えたエンドミルを試作し、その効果を実験的に確認した。

楕円振動切削とは、切削中に工具を例えば切削方向と背分力方向の面内で、楕円軌道を描くように振動させることによって、切りくずの排出を促進し、切削力の低減、仕上げ面粗さの向上などをもたらす画期的な振動切削方として、広く認知されつつある。これまで楕円振動切削は、固定工具に振動を与える方法によって実現されてきたが、応用範囲が広いマシニングセンターによるフライス加工など、回転する工具には適用されていない。本研究では、マシニングセンター主軸に偏心スリーブを組み込んだ機構を採用することによって、エンドミル工具に対して、回転切削運動に加えて独立に円振動を与えることができる主軸を開発し、円振動エンドミル加工の可能性について実験的に検討した。その結果、円振動エンドミル加工によって通常のエンドミル加工よりも切削力が大幅に低下し、良好な仕上げ面粗さが得られることが求められた。またエンドミルを回転させないで、円振動を与えながら、ヘール加工を行った結果、ダイヤモンド工具を用いて鏡面が得られることも求められた。以上の成果をもとに、既存のマシニングセンターを用いた円振動エンドミル加工を実現するため、マシニングセンター主軸に装着することができる円振動エンドミルアタッチメント(歯車増速機構と偏心スリーブを組み込んだ装置)を開発し、切削実験を行った(本アタッチメントは、特許申請中)。その結果新たに開発した円振動アタッチメントを用いた円振動エンドミル加工によって、特に難削材の加工において通常のエンドミル加工よりも良好な結果が得られた。
家伝薬製造法と民間療法とのかかわりに関する地域実態調査研究

本研究は明治期から昭和期を中心として、日本各地にどのような家伝薬が製造・販売されてきたか、その実態および全体像を把握するとともに、各家伝薬の製造方法に当該地域の民間療法がどのようにかかわっているかを明らかにすることを目的とした。既往の研究において、家伝薬の名称や製造地に関しては、著名な例のみが単発的に取りあげられるに過ぎなかった。そこで本研究においては明治期の郡役所文書「売薬請売願」に着目し、当該資料が残存する奈良県宇智郡を例として、当地域で販売されていた家伝薬の全種類について、その名称や製造地等を網羅的に把握した。そして、その結果をもとに、それぞれの家伝薬に当該製造地域で産出される原材料のうち、民間療法とかかわりが強いものが含まれているか検討をおこなった。また、家伝薬の原材料としてしばしば登場する薬用人参にとくに着目し、明治期以降における日本国内での薬用人参栽培とその家伝薬への利用について、主要産地における実態を調査した。結果として、日本における薬用人参栽培地域には薬用人参を用いた民間療法はあまり発達せず、また薬用人参の栽培が家伝薬製造の地域的発達には強い影響を与えていないことが判明した。各地域における家伝薬製造には、むしろ東京など中央の医薬情報をいち早く取り入れようとした動きが認められた。本研究は日本各地においてどのような家伝薬が製造・販売されてきたのかその全体像を把握するとともに、各家伝薬の製造方法に地域の民間療法がどうかかわっているかを明らかにすることを目的としている。日本各地に存在する、あるいはかつて存在した家伝薬については、これまで断片的には把握されていたが、薬務行政を統轄する内務省衛生局の資料が散逸してしまった今日、全国を網羅的に把握することはきわめて困難であった。そのような中で本研究では明治33年奈良県宇智郡における「売薬請売願」資料綴りに着目し、奈良県宇智郡という限られた範囲ではあるが明治33年に当該地域内で販売されていたすべての家伝薬を把握することに成功した。本年度は当該資料によって得られた家伝薬製造地のうち、主として中部および西日本に焦点を絞り、家伝薬の製造方法等について現地調査を実施し、その地域的特質を把握した。本研究は明治期から昭和戦前期を中心として、日本各地にどのような家伝薬が製造・販売されてきたか、その全体像を把握するとともに、各家伝薬の製造方法に地域の民間療法がどのようにかかわっているかを明らかにすることを目的とした。家伝薬の名称や製造地に関しては、これまで著名なもののみが単発的に取りあげられるに過ぎなかった。そこで本研究においては明治期の郡役所文書「売薬請売願」に着目し、奈良県を例に、当該地域で販売されていた家伝薬の全体像を把握した。そして、その成果をもとにそれぞれの家伝薬に当該製造地域で産出される原材料のうち、民間療法とかかわりが強いものが含まれているか検討をおこなった。また、家伝薬の原材料としてしばしば登場する薬用人参にとくに着目し、明治期以降における日本国内での薬用人参栽培とその家伝薬への利用について主要産地における実態を調査した。結果として、日本における薬用人参栽培地域には薬用人参とかかわる民間療法はあまり発達せず、また薬用人参の栽培が家伝薬の地域的発達には大きな影響を与えていないことが判明した。家伝薬製造には、むしろ中央の情報をいち早く取り入れようとした動きが認められた。
成人T細胞白血病に対する遺伝子工学を用いた治療法の開発

1.殆どの成人T細胞白血病細胞にFas抗原が高発現しており抗Fas抗体、Fas ligandを加えることによりアポトーシスを誘導できることが明らかとなった。2.一部のATL症例(2/47例)ではFas抗原の発現がみられずFas抗体によってもアポトーシスの誘導が起こらないことが明らかにした。Fas陰性のATL細胞はFas抗体耐性であるだけでなくデキサメサゾンなどでもアポトーシスを誘導できず他のアポトーシスの系にも異常があることを示唆された(第55日本癌学会にて発表)。3.Fas陰性ATL細胞の遺伝子レベルの解析では一例の一方のalleleに5bpの欠損と1bpの挿入がありprematureterminationが起こっており、もう一方のalleleではexon4のexon skippingが起こっていることが明らかとなった。本症例では、このためFas抗原の欠損が起こっていることが明らかとなった(第55回日本癌学会にて発表)。第二例目のFas陰性のATLではRNAレベルでの発現がないことが明らかとなった。4.Fas ligandにATL細胞特異性をもたせるためHIVgp120とFas ligandのC末端を融合させたキメラ分子を作製した。この分子の発現ベクターをCos細胞にトランスフェクトし、その培養上清をJurkat,ED(ATL由来細胞株)に添加し、アポトーシスの誘導をみた。コントロールのFas ligandと比較しキメラ分子ではアポトーシス誘導能が約1/10まで低下していた。これはキメラ分子がアポトーシス誘導に必要な三量体形成ができないためと考えられた。今後、三量体形成可能なキメラ分子の作製、Fas ligand発現を誘導できる(Tet-on system)ベクターの細胞への導入などの実験を進めていく予定である。