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論理的思考力・表現力育成のための幼小、教科間連携、国際比較によるカリキュラム開発

2018年3月には新学習指導要領シンポジウムを白百合女子大学にて開催し、研究の公開を行った。以上のような実績を通して、幼稚園から小学校6年間を通して、日本でのこれまでの研究の蓄積と台湾での調査・実験による知見を加えていった。本年度は、台湾の研究者、実践者による保幼小連携研究との共同研究・比較研究を加え、論理的なコミュニケーション能力育成のための基盤調査をさらに重ねることを計画したが、この計画を順調に行うことができた。まず、台湾の研究者である臺北教育大学の翁麗芳教授、洪教授に7月に来日していただき、白百合女子大学において、台北の論理的思考力育成の現状、幼小連携の課題についてご講演をいただき、課題を共有した。そして、3月に台湾へ研究代表である河野と副代表である鶴田とで行き、翁麗芳教授と共に幼稚園、小学校の視察を行い、データを得ることができた。そのデータをもとに台湾における幼小の論理的思考力・表現力育成の基盤データを得ることができた。日本においても熊本・山梨・島根との連携研究が順調に進み、カリキュラム開発のためのデータの蓄積が順調に進んでいる。また、東京において、毎月一回の実践現場との共同研究も進んでおり、カリキュラム案の蓄積ができている。3月には、新学習指導要領シンポジウムを文部科学省の講演もいただき、これまで実践現場との共同で進めてきたカリキュラム開発の一端を公開し、好評を得ることができた。29年度の台湾の研究者、実践者による幼小連携研究との共同研究を継続すると共に、これまでの日本での幼小連携研究の成果との比較研究を行い、統合的分析による,論理的思考力・表現力のカリキュラムの整備を図った。この際、特別支援を要する子どもたちに対する論理的思考力・表現力のつまずきを明らかにし、カリキュラムの整備を行った。さらに、論理的思考力・表現力育成のための教科横断的カリキュラムの開発と授業提案を行った。具体的には、第1点目に、国語科が中心に行ってきた論理的なコミュニケーション能力の育成のためのカリキュラム案の精緻化を図った。これまでの日本での論理的コミュニケーション能力の発達研究を基盤にしながら、台湾での調査、実験研究で得たデータを加えて、幼小の接続を重視した論理的なコミュニケーション能力育成のための研究の基盤づくりを行った。具体的には、台湾と日本の保育幼稚園教育におけるコミュニケーション能力育成のための環境づくり、関係づくりを視点にしながら、論理的コミュニケーション形成の基盤としての相違点を明らかにした。さらに、小学校教育におけるコミュニケーション能力育成のための環境づくり、関係づくりを視点にしながら論理的コミュニケーション能力育成のための研究基盤づくりを行った。第2点目に、論理的なコミュニケーション能力のカリキュラム案をもとに、各教科における論理的思考力・育成のためのカリキュラム案の統合を行った。これらの活動を受けて,研究会やワークショップを開催した。昨年台湾の連携研究者の都合のために台湾へ行っての研究ができなかったのは計画外のことではあったが、一昨年台湾へ行った折に、台湾の論理的思考力・表現力育成校に関する書物も購入していたので、それをもとにしながら台湾との比較研究を進展させることができた。
危機と音楽：インドネシア・バリ島、スハルト政権崩壊後の〈聖なる音楽〉の複製（国際共同研究強化）

本研究ではバリ島の古楽スロンディンの歴史的背景について、スラバヤ大学とミシガン大学を拠点に研究調査を行った。スラバヤ大学では芸術言語研究科教授のバンバン・スギト氏と中世ジャワ遺跡のレリーフの楽器描写を共同調査し、その成果をICTM世界大会にて研究発表および映像発表として発信した。ミシガン大学では東南アジア研究所のジャワ研究者ジュディス・ベッカー氏の協力のもとジャワ・バリ文化圏の音楽文化の歴史について研究を深め、その成果を米国民族音楽学会で研究発表した。内定年度:2015本共同研究では、基盤研究Cでテーマとするバリ島の神聖な鉄琴「スロンディン」への視野を広げるため、インドネシアおよび米国の音楽学研究者とともにこの音楽のルーツと考えられる中世東ジャワの音楽文化について再検討を行うものである。今年度はその準備期間として、来年度の前半に共同研究をおこなうインドネシア研究者との間でのテーマ設定や先行研究の批判的検討などに関する意見交換が中心的な活動となった。なかでも一つの大きな課題として見出したのは、植民時代の欧米人音楽学者の影響からながらく内面化された音楽史観である。その代表的な例は、インドネシア音楽研究の第一人者ヤープ・クンストによる遺跡の浮彫図像に残る音楽描写を一次資料とした音楽史の構築である。しかしインドネシアの共同研究者である音楽学者および協力者の考古学者と検討を重ねた結果、こうした垂直的な歴史観の構築そのものが近代特有の思考としてむしろ乗り越えるべきものであると判断するに至った。それはテクストをめぐる哲学的な問いでもある。そして一つの試みとして、浮彫図像のなかに「何が描かれているか」というクンストが執心した問題を離れ、遺跡の空間構造のなかで当時の民衆がこれらのテクストを「どのように読んだか」という一つの身体論的・経験主義的な解釈から過去の文化的リアリティを切り取る方向性で一致した。さらに今年度の後半は、来年度の後半の共同研究先となる米国ミシガン大学東南アジア研究所と事務手続きを進め、今後に向けた準備を円滑に整えることができた。今年度は発想の面において大きな成果を得ることができたと考えている。たとえばインドネシアの心性として読み取るヒンドゥー神話の浮彫図像と、欧米人学者が実証主義的観点から解釈するそれとの間の大きな隔たりが、ポストコロニアルそのものの問題として立ち向かうべき研究課題であることをあらためて確認した。そこでインドネシアでの今後の共同研究のコンセプトを広義における「テクストの身体論」として設定したが、これは近年人文学全般で注目を集めている「心」をめぐる哲学的な問いにも通じているのではないかと考えるに至った。その具体的な一例が、長年の放置によって荒廃し、乾いた「モノ」と化した遺跡のなかでヤープ・クンストが資料的価値として見た浮彫図像と、中世王国時代の生きた場において、民衆が儀礼の熱気のなかで一つの身体的能動性とともに経験した浮彫図像とを比べた場合の、テクストをめぐる存在論的な問題である。さらにインドネシア考古学者からの豊富なアドバイスとともに、クンストを代表とする植民地学者が見落としていた様々な側面をあらためて確認し、今後の研究展開の着想源を得ることができた。さらに今年度の成果の一つは、以上に述べた先行研究をめぐる批判的検討をテーマとした研究発表を2017年7月にアイルランドで実施される国際伝統音楽評議会(International Council for Traditional Music)の第44回世界大会に応募し、採択にいたったことである。加えて今年度後半は米国での準備活動も行い、ミシガン大学東南アジア研究所での受け入れのための手続きを完了することができた。またSociety for EthnomusicologyやAssociation for Asian Studiesの研究大会にも参加し、米国を中心とする海外の研究者と交流を深め、将来的なネットワークの形成にも力を入れた。今年度は先行研究の批判的検討と今後の共同研究のコンセプト構築、そして実施のための手続きを主として行った。これら全ての準備作業をふまえた上で、平成29年度は本格的な成果を築き上げる段階と考えている。まず音楽人類学の目標として設定しているのは、一つには浮彫図像の音楽描写をめぐる解釈学的認識の提示である。ヤープ・クンストの単線的かつ科学主義的な歴史観を近代の所産とするならば、その批判の根拠として現代の人文学研究としてふさわしい図像テクストの解釈的枠組を言語的に具体化する必要がある。そして二つ目の目標としては、現地における伝統音楽をめぐる歴史観についての観察である。この問題については、特に現地研究者/教育者の言説と民衆の感性的な認識との差異に留意することで、「伝統音楽」の多元性に光を当てるとともに、その撚糸のひとつである植民地近代の言説の位置づけを再確認したいと考える。一方で本共同研究の重要な課題として掲げているものに、ジャワ遺跡の浮彫図像における音楽描写のデジタル・アーカイブ化である。ただし、この点について準備調査の段階で明らかとなったのは、図像の文脈性、つまり遺跡の全体的な構造のなかでの位置関係が非常に重要であるという事実である。これを考慮に含めると、単純な量的収集ではなく、「テクストの再テクスト化」をめぐる一つの方法論を見出すのも大きな研究成果となるように認識している。

たとえば浮彫図像の映像記録に、空間構造上の動線を取り入れた、一種の身体性を取り入れるというのも有意義な試みであると考える。この方法論についても、共同研究者と議論を重ねた上で具体化する方針である。音楽人類学
シリコンナノテクノロジーとの融合を目指した機能集積型巨大パイ共役分子の開発

「単一分子レベルの単電子トランジスタ(MOL-SET)の構築」に焦点を合わせ、平面格子状骨格を有する大型分子の構築とその各種基板上での合目的組織化のための分子モジュール群の開発を行った。1:MOL-SET素子骨格構築法の開拓:MOL-SETの要である多端子型スイッチングユニットを構築するための方法論について検討した。その結果、3,4-ジアミノチオフェン環を各種カルボン酸によりチエノイミダゾール環に変換する反応を利用して、主鎖と垂直方向に各種のパイ共役鎖を延長した「拡張T字型ジャンクションモジュール(3端子系)」、「拡張I字型ジャンクションモジュール(4-5端子系)」、並びに「基板上への分子配置/固定化のためのアンカー用分子ブロック(物理吸着タイプ、共有結合タイプ、水素結合タイプ、配位結合タイプ)」を構築するスキームを確立した。現在、これらを平面ナノギャップ電極上で機能評価するための共同研究を計画・進行中である。2:基板表面における分子構造-物性相関の系統的解明(物材研究機構・横山Gとの共同研究):従来、新規分子の設計/開発は、"計測容易"な溶液系や単結晶系についての構造-物性相関データに基づき行われてきたが、基板表面上に設置した分子のそれについては系統的知見が無い。そこで、各種機能部位を有するチオフェン6-12量体について、電子スペクトル法、電気化学法、STM/STS法を併用し、各種環境下における電子物性の比較検討を進め、基板上で特異的な構造-物性相関について知見を得た。3:シリコン基板上への直接分子設置法の開拓(分子研・夛田Gとの共同研究):シリコン基板と有機分子をSi-C結合を介して直接接合可能な新規アンカーとして「シリル置換アリルアミン」を開発した。現在、本アンカーと効率良く接合可能な置換基を導入した大型分子の開発を進めている。1:真に分子レベルの電子情報処理システムの創出に至る中長期目標として、単一の大型平面分子骨格内に多種多様な機能ユニットを定序配列に作り込んだプレーナー型モノシリック機能集積化分子の開発があげられる。その構築用の根幹素材として、本研究では可溶性・中分子量の各種機能分子モジュール群の開発を進めている。今年度は、特に半導体ナノアーキテクチャとの融合性について考慮した結果、平面格子状骨格を有する大型分子の構築とその各種基板上での合目的組織化のための分子モジュール群の開発を集中して行った。その結果、3,4-ジアミノチオフェン環を各種カルボン酸によりチエノイミダゾール環に変換する反応を利用して、「平面格子の要となる分子ジャンクションモジュール」、並びに「基板上への分子配置/固定化のためのアンカー用分子ブロック(物理吸着タイプ、共有結合タイプ、水素結合タイプ、配位結合タイプ)」を構築するスキームを確立した。現在、これらのモジュールを鎖状大型分子内に効率的に組み込む方法論について検討を進めている。2:平面大型分子を各種金属/半導体基板上に合目的に精密配置し、個別分子レベルで機能発現させるための分子工学的戦術を体系化するため、本研究では新規開発した一連の分子モジュール群についてナノ計測実験を系統的に進めている(通信総研/物材研究機構ナノグループとの共同研究)。本年度はアルキル鎖とブロック型絶縁被覆ユニットを有するチオフェン4-6量体について低温・超高真空STM観測(金(111)基板、Si(100)基板)を行った結果、各々の分子構造修飾が自己組織化能に及ぼす効果を実空間観測像から詳細に解明することができた。さらに、水素終端シリコン(111)表面上に大型分子を接合するための新規アンカーポイントを導入することにも成功している(分子研・多田Gとの共同研究)。

今年度は、電子素子開発/評価者らとの議論を踏まえ、特に「単一分子レベルの単電子トランジスタ(SET)の構築」に焦点を合わせ、以下の項目について研究を展開した。1:SET素子骨格構築法の開拓:SETの要である多端子型スイッチングユニットを構築するため、開発済みの分子ジャンクションモジュールに各種鎖状オリゴマーを接続する方法論について検討した。その結果、主鎖と垂直方向に各種のパイ共役鎖を延長した拡張T字型ジャンクションモジュール(3端子系)、さらにそれを相互接続した拡張I字型ジャンクションモジュール(4-5端子系)の構築に成功した。現在、これらを平面ナノギャップ電極上で機能評価するための共同研究を早大ナノテクセンターと進行中である。2:基板表面における分子構造-物性相関の系統的解明(物材研究機構・横山Gとの共同研究):従来、新規分子の設計/開発は、"計測容易"な溶液系や単結晶系についての構造-物性相関データに基づき行われてきたが、基板表面上に設置した分子のそれについては系統的知見が無い。そこで、各種機能部位を有するチオフェン6-12量体について、電子スペクトル法、電気化学法、STM/STS法を併用し、各種環境下における電子物性の比較検討を進め、基板上で特異的な構造-物性相関について知見を得た。3:シリコン基板上への直接分子設置法の開拓(分子研・夛田Gとの共同研究):昨年度、シリコン基板と有機分子をSi-C結合を介して直接接合可能な新規アンカーとしてシリル置換アリルアミンを開発した。今年度は、本アンカーをベースとして各種色素を基板上に固定化し、その表面光/電子移動過程について知見を得た。さらに、本アンカーと効率良く接合可能なカルボン酸基等を導入した大型分子を開発を現在進めている。
多エージェント系自己認識論理に基づく構造的知識の表現とその推論の効率化

本研究では,知識をモジュール化し,各モジュールを知的行為主体であるエージェントと見なし,エージェント間でメタ知識の通信が行われるような多エージェント型知識システムの形式化に関する基礎的な研究を行った.そのために,多エージェント系自己認識論理(MAEL)を形式化し,その諸性質を解明した.また,これに基づき,階層や時間順序を持つ構造的知識の表現と利用に関する手法を与えた.具体的には,MAELの意味論を明らかにし,健全かつ完全な定理集合は論理式集合に対する演算の不動点として特徴付けられることを示した.また,MAELに基づく知識表現については,特に,階層的知識における属性継承,および時間的知識における状態継続や因果関係,さらに時間の流れに対して逆向きの推論といった非単調推論が含まれる概念の表現を明らかにした.これにより,従来の知識表現において問題点とされていた多重拡張問題や時間射影問題を避けることが可能であることを示した.一方,タブロ-法に基づくMAELの決定手続きに導出原理を導入することにより,新しい決定手続きを開発し,その完全性を示すとともに,手続きの一層の効率改善と任意の知識を表すメタ変数の導入を図った.さらに,Prologのメタプログラミング手法を用いて計算機上への実現を行い,メタ変数の展開手法についても明らかにした.その結果,導出原理を用いた場合はタブロ-法を用いた場合に対して,大幅に速く処理できることを示した.さらに,TMSを用いた推論を利用するための基礎的な調査を行い,その問題点を明らかにした.本研究の成果から,多エージェント系として構造的知識を捉える手法は,知識表現手法として優れた形式性を有していると考えられる.本研究では,知識をモジュール化し,各モジュールを知的行為主体であるエージェントと見なし,エージェント間でメタ知識の通信が行われるような多エージェント型知識システムの形式化に関する基礎的な研究を行った.そのために,多エージェント系自己認識論理(MAEL)を形式化し,その諸性質を解明した.また,これに基づき,階層や時間順序を持つ構造的知識の表現と利用に関する手法を与えた.具体的には,MAELの意味論を明らかにし,健全かつ完全な定理集合は論理式集合に対する演算の不動点として特徴付けられることを示した.また,MAELに基づく知識表現については,特に,階層的知識における属性継承,および時間的知識における状態継続や因果関係,さらに時間の流れに対して逆向きの推論といった非単調推論が含まれる概念の表現を明らかにした.これにより,従来の知識表現において問題点とされていた多重拡張問題や時間射影問題を避けることが可能であることを示した.一方,タブロ-法に基づくMAELの決定手続きに導出原理を導入することにより,新しい決定手続きを開発し,その完全性を示すとともに,手続きの一層の効率改善と任意の知識を表すメタ変数の導入を図った.さらに,Prologのメタプログラミング手法を用いて計算機上への実現を行い,メタ変数の展開手法についても明らかにした.その結果,導出原理を用いた場合はタブロ-法を用いた場合に対して,大幅に速く処理できることを示した.さらに,TMSを用いた推論を利用するための基礎的な調査を行い,その問題点を明らかにした.本研究の成果から,多エージェント系として構造的知識を捉える手法は,知識表現手法として優れた形式性を有していると考えられる.
TGF-βシグナルによる腫瘍化制御機構の解明

TMEPAI遺伝子の発現がwntとTGF-βシグナルによって相乗的誘導されることを見出した。TMEPAIファミリー分子C18Orf1がTMEPAIと同様にTGF-βシグナルを抑制することを見出した。TMEPAIとC18Orf1のノックアウトマウスを作出したが、現在まで表現型を見出すことはできなかった。血管内皮特異的Smad2/3ダブルノックアウトは、血管構造がもろくなっていることを見出した。また、その原因として、claudin5、S1PR1、N-カドヘリンの発現が弱くなっていることに起因することを見出した。Smad2/3欠損血管内皮細胞は、シェアストレスにより、野生型の血管内皮細胞に比較して、形態変化を起こしていた。申請者は、TGF-βシグナルのネガティブフィードバック機構に関与する分子として単離したTMEPAIのがん進展に関する研究を行った。すでに他の研究者によって様々な腫瘍組織でTMEPAIの発現亢進が認められることが報告さていた。そこで、TMEPAI遺伝子のノックアウトマウスを作製し、Apc^<Min/+>マウスと交配し、発がんが抑制されるか否かについて検討した。しかしながら、ホモcompoundマウスでの腫瘍形成は、Apc^<Min/+>マウスとほとんど変化を認めなった。その理由として、最近申請者が、単離したTMEPAI類似分子C180rf1遺伝子の存在が考えられている。実際C180rf1もTMEPAIと同様にTGF-βシグナルを抑制することを見出している。そこで、C180rf1とTMEPAIの両遺伝子をノックアウトしたマウスを作製することで、腫瘍形成能に変化が見られるのではないかと考え、ES細胞でC180rf1遺伝子を欠損させ、現在このES細胞をマウス胚盤胞にインジェクションし、キメラマウスを作製中である。TMEPAIは、TGF-βの直接の標的遺伝子であることより、その遺伝子発現調節機構に関しても検討を行ったところ、TMEPAI遺伝子のイントロン1内にTTEと呼ばれるTCF7L2が結合できる領域が、TGF-βによる遺伝子発現に重要なシス配列であることがわかった。実際この配列に変異を導入するとTGF-βによる発現誘導がほとんど認められず、TTE近傍に存在するSmadの結合配列であるSBEと強調し、TGF-βによるTMEPAI遺伝子の発現誘導に関与していることを見出した。実際、ChIPアッセイにおいても、TTE配列にTCF7L2がTGF-β依存的に結合すること、並びにこの領域を含むようにRNAポリメラーゼIIも間接的に結合していることを見出した。血管新生のin vivo研究に関しては、現在様々なKOマウスとCreマウスと交配し、その表現型の検討を行っている段階である。1)申請者は、TMEPAI KOマウスとApc^<Min/+>マウスとの交配によりApc^<Min/+>マウスの腫瘍発生が抑制されると予想されたが、実際交配しても腫瘍発生の抑制は認めらなかった。2)そこで、TMEPAIと構造の良く似たファミリー分子C18ORF1 KOマウスの作出を行い、現在TMEPAIとC18ORF1のダブルKOマウスの作出に成功したところである。今後本ダブルKoマウスとApc^<Min/+>マウスとの交配による癌発生の抑制作用を検討する予定である。3) TMEPAIの発現を抑制した細胞株を樹立したが、腫瘍形成能に関して、親株と変わらなかった。現在C18ORF1とのダブルノックダウン細胞の樹立を試みている。4) C18ORF1は、TMEPAIと同様にTGF-betaシグナルを抑制する分子であることを明らかにした。一方C18ORF1は、TMEPAIと異なりTGF-betaによって誘導されず、恒常的に細胞内に発現していることを見出した。5)血管内皮特異的にALK5又はTbetaRIIを欠損させると、胎生致死の表現系を示し、胎生14.5日付近で浮腫を形成することがわかった。TMEPAIファミリー分子であるC180RF1の機能解析を行い、C180RF1は、細胞内に恒常的に発現し、TGF-βシグナルを特異的に抑制することを見出した。この抑制機構として、TMEPAIと同様にC180RF1内に存在するSIMドメインとSmad2/3が結合するため、十分な量のSmad2/3がアダプタータンパク質であるSARAと結合できなくなり、その結果SARAがTGF-βI型受容体にSmad2/3を提示できなくなったためであると考えられた。

実際、C180RF1を細胞内に大量発現させるとTGF-βによって誘導される細胞増殖抑制タンパク質の発現が抑制され、逆にC180RF1の発現を抑制するとTGF-βによって誘導される細胞増殖抑制タンパク質の発現が誘導された。また、TGF-βによる細胞の運動性亢進能がC180RF1で抑制されることが見出された。以上の結果より、TMEPAIファミリーであるC180RF1は、定常状態でのTGF-βシグナルを抑制し、過度のTGF-βシグナルが細胞内に伝達されるとTMEPAIが誘導され、C180RF1単独では抑制することができなかった過度のTGF-βシグナルをTMEPAIとともに抑制するという協調機構がTMEPAIファミリー間に存在すると予想している。また、TMEPAIとC180RF1のダブルノックアウトマウスを作製したが、いまだ顕著な表現系を見出すことはできていない。今後は、様々な発がん誘導剤や他の自然発症発がんモデルマウスと掛け合わせることにより、がん化を検討していく予定である。
IFRS導入と会計利益の質に関する実証的研究

本研究は, IFRSの特徴という分析視座から会計利益と企業行動を分析し,その経済的影響を究明することを通じて次世代における企業会計のあり方について検討することを目的とする。そのために平成25年度においては,つぎの研究活動を実施した。まず,関連文献の収集と文献研究を行った。これは, IFRSが現在も設定段階にある会計基準であるために最新基準に基づく先行研究を掌握する必要があり,新しい視点をもった研究が公表され続けていることを鑑みたものである。このような文献収集・渉猟を行うことにより, IFRSにおいて課題とされている諸問題を浮き彫りにし,本研究を遂行するうえでの問題意識の明瞭化を図っている。こうした先行研究渉猟をもとに,平成25年度は主としてIFRSでは条件付きで資産計上が容認されている研究開発費(R&D)に関して実証的分析を実施した。R&Dはその金額が多額であるのみならず,企業の将来業績に関連するとともに資産計上・費用計上の面で会計の保守主義にも関連するという点で極めて重要な研究課題である。具体的な実証的分析の内容としては, (1)経営者が利益目標達成を行う強いインセンティブを有するときのR&Dによる利益調整行動とその資本市場における評価,また(2)R&D投資増大に関する情報と企業の将来業績および将来株式リターンの関連性の2点を分析している。分析の結果,経営者は二期連続で利益目標未達を回避するためにR&D投資を減額する傾向があるが,資本市場はそのような企業行動を看過したうえで投資判断を行っていること,またR&D投資増大に関する情報は企業の将来収益性の不確実性を増加させる一方で,将来株式リターンとはマイナスに関連することが明らかとなっている。平成25年度の分析においてもR&D予想情報を利用していた点が独創的であり,特徴を有している。(抄録なし)本研究の目的は,企業の会計利益の質を定量的に分析し,会計基準の変容が会計利益の質に及ぼす経済的影響を究明することを通じて,次世代における企業会計のあり方について提言することである。近年における財務報告は,IFRS(国際財務報告基準)に傾倒しがちである。IFRSの特徴として公正価値や予測見積りの拡充があげられ,これらは経営者が考える利益や将来業績をより適切に伝える可能性もあれば,逆に経営者の裁量が増すことで会計利益が歪曲化することもあり得る。それゆえ,会計利益の質に着目し,その経済的帰結を明らかにすることは,効率的な資源配分の促進等に貢献し,このような研究を実施することは極めて意義深い。平成24年度においては,IFRS導入の経済的影響に関する諸外国の先行研究を広範囲にわたりレビューするとともに,同時に今後の実証的分析に利用するためのデータベースを構築した。そのうえで,裁量的会計発生高,利益平準化,価値関連性,保守性といった会計利益の質に関する尺度の定量化を行った。また企業がどのようにIFRS導入が会計利益の質に影響を及ぼすと捉えるかを明らかにするために,質問票調査を実施する準備を行っている。本年度においては,IASBの委員や元委員といった専門家からヒアリングを行ったり,講演会に参加したりすることを通じてIFRSに関する問題点ならびに企業の実態に関する知見を深め,また先行研究のレビュー結果ならびに国内外の研究者との積極的交流・討議を通じて,質問票の書式を検討し,質問事項の確定を進めた。本研究において要となる各企業の会計利益の質の定量化を既に実施しているとともに,IFRSが会計利益に及ぼす影響を明らかにするための質問票の骨子がおおよそ完成されているため。

今後は,定量化を行った会計利益の質とIFRSの特徴の関連性を研究するうえ重要となる会計基準の個別項目に焦点をあてて検証仮説を設定するとともに,実証的分析を実施する。また,質問票を企業の担当部署に送付し,回答の集計ならびに定量的分析を行うことで,財務諸表作成者のIFRSに対する姿勢ならびに企業がIFRSの会計利益への影響をどのように捉えているかを明らかにすることを試みる。(抄録なし)
中国建国初期、江南郷鎮社会の再編に関する現地調査

本研究課題によって得られた成果は、近代における江南市鎮の機能、市鎮と社村との関係、社村内部の構成と関係などに関する実態解明であり、これにより近代江南農村空間の重層性について新たな知見を示した点が、研究史上の貢献であると言える。また、極めて開放的な性質を有した江南社会が、土地改革や社会主義改造、集団化によってどのように再編されたのかに関する基礎的データを収集したことも、今後の研究の展開のために必要不可欠の基礎作業であると位置づけることができる。平成21年度は、江蘇省呉江市、上海市松江区、浙江省湖州市を対象として、(1)民国期1950年代の郷鎮社会に関する基礎的文献史料-地方新聞、地方档案、地方志-の精査、(2)市鎮と周辺農村部における口述調査を2009年12月に実施し、以下のような成果を得た。(1)史料調査はもっぱら湖州市と呉江市の関連所蔵機関で実施し、『呉江日報』(呉江図書館)『菱湖日報』『導報』(湖州档案館)といった地方新聞、『南潯鎮新志』『南潯鎮図志』(湖州図書館)といった地方志、『双林沈氏家譜』『双林姚氏家乗』『竹溪沈氏家乗』(湖州档案館)といった族譜を複写・撮影した。中国建国以前の史料は十分に蒐集できたので、今後は1950年代における社会主義改造、集団化に関する档案史料を集中的に蒐集する必要がある。(2)口述調査は、研究代表者が5年間にわたって調査を実施してきた呉江市大長港村を中心として、上海市松江区新陳家村・陳坊橋漁業村で実施し、所期の成果を達成した。大長港村においては、新中国成立以前の地縁組織と無尽講に類似した慣習、土地改革の実態、集団化期における副業や都市-農村関係について詳細な口碑を得ることができた。また、陳坊橋漁業村の漁民に対して、漁業改革、陸上定居、生業と信仰などの実態を具にヒアリングを行った。水上世界の角度から陸上世界を複眼的に解明する上でも重要な作業であると言える。市鎮の社会主義改造に関する聞き取り調査を充実させることが今後の課題である。2010年度は、江蘇省呉江市、上海市松江区、浙江省湖州市、建徳市を対象として、(1)民国期1950年代の郷鎮社会に関する基本的文献史料-地方新聞、地方〓案、地方志-の精査、(2)市鎮と周辺農村部における口述調査を、2010年12月に実施し、以下のような成果が得られた。(1)史料調査。湖州市と建徳市の関連所蔵機関で実施し、『菱湖日〓』『導報』(湖州〓案館)といった地方新聞の補充調査、『民国12年建徳県議会議決案』(建徳図書館蔵)などの民国期刊行物の調査・撮影を行った。また、個人蔵の『桐江白雲胡氏宗譜』『堯山塢鐘氏家譜』といった族譜の調査・複写を行えたことも成果である。中国建国以前の史料は十分に蒐集できたので、1950年代における社会主義改造、集団化に関する〓案史料については、具体的な村落に即して収集を継続する必要がある。(2)口述調査。研究代表者が6年間にわたって調査を実施してきた呉江市大長港村を中心として、上海市松江区陳坊橋漁業村で実施し、所期の成果を達成した。大長港村においては、新中国成立以前の地縁組織と無尽講に類似した慣習、集団化期における副業、市鎮の生活、農村工業について詳細な口碑を得ることができた。また、陳坊橋漁業村の漁民に対して、漁業改革、陸上定居、生業と信仰などの実態についてヒアリングを行った。また、建徳市の山村において、山地や山林の所有・管理・利用に関する慣行や、山村の社会主義改造の実態、改革開放政策後の責任山の状況について予備調査を実施した。2011年度は、江蘇省呉江市、上海市松江区、浙江省杭州市、建徳市、湖州市を対象として、(1)中国建国以降1960年代初頭の県レベルの地方新聞の調査・蒐集、(2)農漁山村部における聞き取りの補充調査を実施した。現地調査は8月中旬と12月下旬の計3週間を期間として行われ、以下のような成果が得られた。(1)史料調査。杭州市、湖州市、建徳市の関連所蔵機関で調査・蒐集を実施した。その内訳は、『徳清日報』

『徳清報』『安吉日報』『杭嘉湖報』『呉興報』など、中国建国以降にもっぱら県レベルで発行された地方新聞(浙江図書館蔵)の調査及び関連記事の蒐集、『菱湖日報』『導報』(湖州档案館蔵)といった地方新聞の補充調査、上記各地の地方志編纂室や方志館における新編郷鎮志や文史資料など対象地域における関連資料調査である。2010年度までに比して、1950年代における社会主義改造、集団化に関する記事を多く載せた中国建国以降の地方新聞から史料を得ることができたのが、大きな収穫であった。(2)口述調査。研究代表者が7年間にわたって調査を実施してきた呉江市大長港村と上海市松江区陳坊橋漁業村を中心として実施し、所期の成果を達成した。大長港村においては、抗日戦争期や内戦期における農村生活の実態、中国建国以前の地縁組織と無尽講に類似した慣習の実態、集団化期における副業、1970年代以降の農村工業について詳細な口述資料を得ることができた。また、陳坊橋漁業村や太湖郷漁業村の漁民に対して、漁業改革、陸上定居、生業と信仰(民間信仰とカトリック)などの実態についてヒアリングを行った。また、建徳市の山村において、山地や山林の所有・管理・利用に関する慣行や、山村の社会主義改造の実態、改革開放政策後の責任山・自留山の状況について口述調査を実施した。
乳腺における非触知石灰化病変の画像診断および術前シミュレーションシステムの開発

平成16年度に行った非触知石灰化病変のマンモグラフィに対する読影実験の結果に対して診断精度、感度、特異度、読影者間の一致度、読影者内の再現性について統計学的解析を行った。ROC解析による診断精度ではフイルムマンモグラフィ読影と高精細液晶モニタ読影の間では有意差は認めなかった。感度については全体に高精細液晶モニタ読影の方が高い傾向ではあったが、フイルム読影との間に有意差は認めなかった。特異度は、読影者によるばらつきがみられたが、フイルム読影と高精細液晶モニタ読影の間には有意差は認めなかった。読影者間の一致度、読影者内の再現性についてもフイルム読影と高精細液晶モニタ読影の間には有意差は認めなかった。生検が必要かどうかの方針判定はカテゴリー判定に比較し、読影者間の一致度が低く、高精細液晶モニタ読影では有意差を認めた。非触知石灰化病変の診断マンモグラフィにおいては、現況、背景に方針の決定や特異度で、読影者間のばらつきを認めるものの、高精細液晶モニタ読影による読影精度の低下はないものと考えられた。一方で、乳癌に対しては、全例でマルチスライスCTを行い、乳房温存術へのシミュレーションに活用した。術後の病理学的結果との対比ではCTによる広がり診断で高いsensitivityが得られた。CTシミュレーションは非触知石灰化乳癌の術前に有用と考えられた。ただし、高分化型の乳癌などCTで偽陰性となる症例を認め、これらについては、CTを駆使しても温存術の計画が困難と思われた。乳腺の非触知石灰化症例に対して、診療用マンモグラフムの他、超音波、乳腺MRI、乳腺CTを施行し、54症例の蓄積を行った。非触知石灰化病変の診療用マンモグラフムの読影実験を行った。読影は4名の乳腺画像診断を専門としている放射線科医によって行われた。マンモグラフィ専用の高輝度シャウカステンを用いたフイルム読影と、フイルム情報を現有のコニカ社フイルムデジタイザーLD5500を用いてDICOMデータにデジタル化させ、高精細液晶モニタにて画像を表示し読影を行った。評価項目は、石灰化病変の分布、形状について読影し、さらにマンモグラフィーガイドラインを参照としたカテゴリー分類による良悪性判定、さらに経過観察、要生検などの方針について判定を行った。読影の結果を、それぞれの読影環境において、診療用マンモグラフィの診断能、読影者間の一致性、再現性を統計学的に検討中である。さらに、これらの結果を病理学的結果、超音波検査など他画像検査の臨床的結果と比較した。これらの中で非触知石灰化乳癌に対しては、現有の16列マルチスライスCT(東芝社製)、3テスラ高磁場MRI(Siemens社製)の撮像データから、ワークステーションを用いて三次元画像を作成し、乳房温存術へのシミュレーションに活用した。切除標本を顕微鏡学的に検討し、病理学的にシミュレーションによって摘出された標本切除範囲で病巣が切除し得たか検討をし、続行中である。
高血圧の細胞膜機能と血管・骨代謝分子機構からみた高齢者生活習慣関連疾患の病態生理

肥満は高血圧や糖尿病の危険因子のひとつであり、メタボリックシンドロームの基盤となるが、肥満の血圧上昇作用や心血管病変を引き起こすメカニズムについては不明な点が多い。最近、高血圧の病態生理を細胞膜レベルの異常からとらえようとする考え方が提唱され、我々も電子スピン共鳴ならびにスピンラベル法を用いて高血圧患者の赤血球膜流動性(fluidity)が低下していることを報告した。本研究において我々は電子スピン共鳴法を用いて高血圧患者の細胞膜fluidityを測定し、その調節機序を肥満関連内分泌因子の関与から考察した。高血圧患者の赤血球膜fluidityは正常血圧者に比し有意に低下していた。また、nitric oxide(NO)代謝産物濃度は高血圧群で正常血圧群に比し有意に低値であり、赤血球膜fluidityの悪化がNO代謝異常と関連することが示された。この成績は内皮機能不全が高血圧の膜機能調節に重要な役割を果たす可能性を示唆するものと考えられる。一方、adipokineのひとつであるvisfatinの血中濃度が増加しているほど赤血球膜fluidityは低下していた。さらに血中visfatin濃度は血中NO代謝産物濃度と有意に逆相関した。このことはvisfatinが一部内皮機能不全を介して膜fluidity調節に関与することを示すものと考えられる。以上から、肥満に関連した内分泌因子が高血圧の細胞膜機能に重要な影響を及ぼし、それらの調和破綻がメタボリックシンドロームの心血管病の成因に一部関与する可能性が示唆された。電子スピン共鳴を用いた赤血球膜fluidityの測定は安定しており、内分泌因子との関連についても興味ある成績が得られつつある。全体としておおむね順調に研究計画を遂行していると考えられる。肥満の血圧上昇作用や心血管病変を引き起こすメカニズムについては、未だ不明な点が多い。今後も肥満に関連した内分泌因子の高血圧細胞膜機能に及ぼす影響と、それらのメカニズムについて詳細に検討してゆく予定である。肥満は糖尿病、高血圧をはじめとする生活習慣病の危険因子のひとつであり、メタボリックシンドロームの基盤となるが、肥満の血圧上昇作用や心血管病変を引き起こすメカニズムについては不明な点が多い。最近、高血圧の病態生理を細胞膜レベルの異常からとらえようとする考え方が提唱され、我々も電子スピン共鳴ならびにスピンラベル法を用いて高血圧患者の細胞膜流動性(fluidity)が低下していることを報告した。本研究で我々は電子スピン共鳴法を用いて高血圧患者の細胞膜fluidityを測定し、その調節機序を肥満関連内分泌因子の関与から考察した。さらに我々はnitric oxide(NO) synthaseの内因性阻害物質である血中asymmetric dimethylarginine (ADMA)濃度は高血圧群で正常血圧群に比し有意に高値であり、赤血球膜fluidityの悪化と相関することを報告した。一方、adipokineのひとつであるtumor necrosis factor α(TNFα)の血中濃度が増加しているほど、赤血球膜fluidityは低下していた。さらに血中TNFα濃度は血中ADMA濃度と有意に相関した。このことはTNFαが一部内皮機能不全を介して膜fluidity調節に関与することを示すものと考えられる。電子スピン共鳴を用いた細胞膜fluidityの測定は安定しており、内分泌因子との関連についても興味ある結果が得られつつある。

肥満の血圧上昇作用や心血管病変を引き起こすメカニズムについては、未だ不明な点が多い。今後も肥満に関連した内分泌因子の高血圧細胞膜機能に及ぼす影響と、それらのメカニズムについて詳細に検討してゆく予定である。
新しい医薬農薬の創成を目的とする超原子価ヨウ素化合物の開発研究

(1)ベンザイン系超原子価ヨウ素化合物の開発オルト位にシリル基を有するヨードニウム塩は、温和な条件下効率よくベンザインを発生できる反応剤で、しかも高い抗菌性を示すことをすでに見いだしている。本研究では種々のカルボニル基を有するベンザイン発生剤の合成法を開発した。本ベンザイン発生剤は温和な条件下でベンザインを発生できるため、反応性の高いカルボニル基を損なうことなく、効率よくベンザインが発生することを明らかにした。さらに、極性の低い溶媒であるエーテル、ベンゼン、トルエンなどに可能なベンザイン発生剤を合成した。この反応剤は、ヘキサン中でも反応可能であることが判明した。(2)複素環系超原子価ヨウ素化合物の開発種々の複素環骨格をもつヘテロベンザインを発生できる超原子価ヨウ素化合物は、合成化学的に興味があるばかりでなく、高い活性を有するものと期待される。そこで、イソオキサゾール骨格を有する超原子価ヨウ素化合物の合成法を開発した。本反応で合成したトリメチルシリル基を有する超原子価ヨウ素化合物はベンザインに対応するデヒドロイソオキサゾールの発生が期待される。しかしながら、環開裂反応が優先しニトリル誘導体が得られることが明らかとなった。(3)超原子価ヨウ素オリゴマー系化合物の開発ヨードベンゼンジアセタートをトリフルオロメタンスルホン酸中で重合することにより超原子価ヨウ素オリゴマーが簡便に合成できることを明らかにした。また、三量体・四量体を別途合成し、オリゴマーの構造の確認を行った。オリゴマーの構造が以前の文献で述べられていたメタ-フェニレン型でなく、パラ-フェニレン型であるということが判明した。本研究で合成した超原子価ヨウ素化合物は生物活性を示し、カビやバクテリアに対して高い殺菌性を示した。特に、超原子価ヨウ素オリゴマーは、強い殺菌性を示すことがわかった。本研究では、高付加価値のヨウ素化合物を創成するため、次の三つの方法により研究を行い、有用な新規医薬・農薬の開発を行うことを目的としている。本年度得られた成果を次にまとめる。(1)ベンザイン系超原子価ヨウ素化合物の開発オルト位にヒドロキシジメチルシリル基を有するフェニルヨードニウム塩を新たに開発しベンザインの発生について検討したところ、この反応剤も優れたベンザイン発生剤であることがわかった。また、この反応剤は、1,2-ジブロモベンゼンとクロロジメチルシランから合成でき、その合成にはHMPAを必要とせず、温和な条件であるという利点がある。(2)複素環系超原子価ヨウ素化合物の開発シリル置換チオフェン誘導体と超原子価ヨウ素反応剤の反応により、チオフェン骨格をもつ超原子価ヨウ素化合物の合成を行った。その物理的及び化学的性質は現在検討中である。(3)超原子価ヨウ素オリゴマー系化合物の開発超原子価ヨウ素オリゴマーである三量体・四量体の合成を行い、ヨードベンゼンジアセタートを重合して得られるオリゴマーと比較検討した。ヨードベンゼンジアセタートを重合して得られるオリゴマーは、p-フェニレン型オリゴマーであることをスペクトル及び熱分解生成物の解析により予想していたが、今回新たに三量体及び四量体を合成し、その構造がp-フェニレン型オリゴマーであることを明らかにした。

本研究では、高付加価値のヨウ素化合物を創成するため、次の三つの方法により研究を行い、有用な新規医薬・農薬の開発を行うことを目的としている。本年度得られた成果を次にまとめる。(1)ベンザイン系超原子価ヨウ素化合物の開発オルト位にトリメチルシリル基を有するフェニルヨードニウム塩は優れたベンザインの発生剤であることを明らかにしたが,このベンザイン発生剤の汎用性の向上を目的に,長鎖アルキル基の導入を検討した。テトラデシル基を有する超原子価ベンザイン発生剤を合成した。この反応剤はエーテル,THF,ベンゼン,トルエン等の汎用の有機溶媒に可溶であり,その有用性が向上した。(2)複素環系超原子価ヨウ素化合物の開発シリル基を有するカルボラン骨格の超原子価ヨウ素化合物の合成を行った。興味あることに,非常に反応性の高い1,2-デヒドロカルボランの発生剤として非常に優れていることを見いだした。また,アルキニルヨードニウム塩とニトリルオキシドの環化付加反応を用いるイソオキサゾール環を有する超原子価ヨウ素化合物の簡便合成法を開発した。(3)超原子価ヨウ素オリゴマー系化合物の開発環状構造を有する超原子価ヨウ素オリゴマーの合成を検討した。1,4-ビス(ジアセトキシヨード)ベンゼンを用い,ジフェニルメタンと反応させたところ,四つのユニットの超原子価ヨウ素を有する環状化合物が良好な収率で得られることがわかった。現在,その詳細な生成機構を検討している。今年度は,本研究の最終年度にあたるため,これまでの成果の取り纏めを中心に行い,機能性評価を行った。(1)ベンザイン系超原子価ヨウ素化合物の開発これまでのペンザイン発生剤に加えて,オルト位にシリル基を有するヨードニウム塩として、カルボニル基を導入した化合物の合成法の確立を目指し,合成化学的有用性を検討した。クマリン酸を出発原料とし、ビストリメチルシリルアセチレンとの環化付加反応を利用することにより、カルボニル基を有するベンザイン発生剤を合成法し、そのベンザイン発生剤の有用性及びベンザイン発生条件でもカルボニル基は全く損なわれないことを確認した。(2)超原子価ヨウ素オリゴマー系化合物の開発昨年に引き続き、環状構造を有する超原子価ヨウ素オリゴマーを合成した。1,4-ビス(ジアセトキシヨード)ベンゼンとジフェニルエタンや-メタンの反応により、環状構造を持つと考えられる超原子価ヨウ素オリゴマーが簡便に合成できることを見いだした。(3)複素環系超原子価ヨウ素化合物の開発アルキニルヨードニウム塩とメシチル基を有するニトリルオキシドの環化付加反応によりオキサゾリン骨格を持つ超原子価ヨウ素化合物が簡便に合成できることを見いだした。合成した超原子価ヨウ素オリゴマーの生物活性について評価した。特に、工業カビやバクテリアに対して殺菌性があることがわかった。種々の官能基を導入することにより、高い生物活性をもつ超原子価ヨウ素化合物を開発できるものと期待できる。
両耳受聴信号を用いた音声強調とその応用に関する研究

平成16年度の研究では、観測信号に含まれる雑音成分を効果的に除去、または分離する手法についての研究を中心に行ってきた。単チャンネル信号処理に関する研究では、部分空間分解法を応用した新しいスペクトル引き算法を提案した。提案法は、部分空間分解法の一つであるmultiple signal classification (MUSIC)法を音声信号に応用し、雑音成分を効果的に除去するものである。MUSIC法は信号を構成する正弦波成分の周波数を高分解能で推定するための一手法である。本研究では、MUSIC法の周波数分解能を離散フーリエ変換(DFT)程度に落とすことで、MUSIC法を用いた雑音除去法がスペクトル引き算法の形に帰着することを示し、従来のスペクトル引き算法では決定が困難であった最適なパラメータの値を導出した。また、MUSIC法の中で用いられる固有値の分布が音声区間の情報を含むことを指摘し、新しい音声区間抽出法(VAD)を提案した。提案法は比較的簡単なアルゴリズムのため計算量が非常に少なく、実時間処理に適していることが示された。2ch信号処理に関する研究では、ブラインド信号分離(BSS)の一手法について提案した。BSSは、観測信号のみを用いて個々の信号を分離するための手法である。提案法では、観測信号を狭帯域周波数信号に分解することで、実環境における音声信号等の混合モデルである畳み込み混合モデルが、比較的簡素な瞬時混合モデルの集合へと分解できることを示し、既存法である独立成分分析(ICA)と呼ばれる瞬時混合モデルのためのBSS手法を各周波数帯域へ適用することで個々の信号が分離されることを示した。また、観測信号を狭帯域周波数信号に分解する方法として、ヒルベルト変換と低域通過フィルタを組み合わせる方法を提案した。私の研究テーマは「両耳受聴音声を用いた音声強調とその応用」です。これまでの研究では、音声強調を効率的に行うために重要なパラメータである音声基本周波数の推定に関する研究と、既存の音声強調法の改良に関する研究を中心に行ってきました。音声基本周波数の推定に関する研究では、multiple signal classification (MUSIC)法を音声信号へ応用し、音による影響を受けにくい音声基本周波数推定法を提案しました。MUSIC法はアレーアンテナの到来波方向推定に用いられるアルゴリズムで、音声基本周波数推定への有効性が既に示されていましたが、計算量が常に多いという問題点がありました。本研究では、ある区間で切り出した音声信号の波形が、隣り合う区間の波形と同一であると仮定することにより、MUSIC法に要する計算量を大幅に削減することに成功しました。既存の音声強調法の改良に関する研究では、スペクトル引き算(SS)法をダウンサンプリング処理、及びRBF-NNを用いた帯域制限信号の広帯域化法と組み合わせることにより、SS法の雑音除去能力を改善する法を提案しました。SS法は比較的単純なアルゴリズムで雑音除去が可能で、最も広く知られた音声強調法の一つですが、SN比5dB以下の低SN比環境下では雑音除去能力が低下するという問題点がありました。そこで本研究では、雑音が上乗せされた観測信号にダウンサンプリング処理を行って雑音の分散を減少させることによりSS法の雑音除去能力を改善し、さらにニューラルネットワークモデルの一つであるRBF-NNを用いた帯域制限信号の広帯域化法を適用してダウンサンプリング処理によって削除された音声の高周波数成分を復元し、音声の明瞭度を改善することに成功しました。平成15年度の研究では、2chマイクロフォン間における受信信号の差(差信号)を利用した音声強調に関する研究を中心に行ってきました。本研究では、人間は聞きたい音の方向に顔を向けることから、正面方向から到来する音を目的音とし、それ以外の方向から到来する音を雑音として抑制する新しい音声強調アルゴリズムを提案しました。2chマイクロフォンで音声を受信したとき、正面方向から到来する音声は2つマイクロフォン間において振幅差や位相差がほとんどなく、一方、それ以外の方向から到来する音声では振幅差や位相差が生じます。そのため、2chマイクロフォン間における差信号は、正面方向から到来する音声の成分はほとんどなく、それ以外の方向から到来する雑音成分のみを含みます。提案法では、2つのマイクロフォン間隔がある程度接近しているという仮定のもとに、この差信号に線形な高域通過フィルタを適用することで雑音信号パワースペクトルを復元できることを示しました。そして、周波数領域において観測信号から復元された雑音信号パワースペクトルに利得をかけて減算することにより、正面方向から到来する音声を推定できることを示しました。雑音信号パワースペクトルにかける利得の決定法として、提案法では、観測信号から雑音信号パワースペクトルを減算して得られる推定信号パワースペクトルのノルムが最小となるような値を用いました。その結果、正面方向から到来する音声を効果的に取り出すことに成功しました。また、このアルゴリズムは計算量が非常に少なく、実時間処理に適しています。

本研究では、MUSIC法の周波数分解能を離散フーリエ変換(DFT)程度に落とすことで、MUSIC法を用いた雑音除去法がスペクトル引き算法の形に帰着することを示し、従来のスペクトル引き算法では決定が困難であった最適なパラメータの値を導出した。また、MUSIC法の中で用いられる固有値の分布が音声区間の情報を含むことを指摘し、新しい音声区間抽出法(VAD)を提案した。提案法は比較的簡単なアルゴリズムのため計算量が非常に少なく、実時間処理に適していることが示された。2ch信号処理に関する研究では、ブラインド信号分離(BSS)の一手法について提案した。BSSは、観測信号のみを用いて個々の信号を分離するための手法である。提案法では、観測信号を狭帯域周波数信号に分解することで、実環境における音声信号等の混合モデルである畳み込み混合モデルが、比較的簡素な瞬時混合モデルの集合へと分解できることを示し、既存法である独立成分分析(ICA)と呼ばれる瞬時混合モデルのためのBSS手法を各周波数帯域へ適用することで個々の信号が分離されることを示した。また、観測信号を狭帯域周波数信号に分解する方法として、ヒルベルト変換と低域通過フィルタを組み合わせる方法を提案した。
自然科学データから導出される動的ネットワーク解析と可視化

様々な分野において計測された時系列データのデータ間の関係性を調べることで、背景のシステムの理解が進められているが、データ間の関係性が静的ではなく動的に変化する場合において、時間変化する関係性を同定するのは容易ではない。本研究では非線形状態空間再構成を用いた解析手法によりデータ間の動的な関係性を定量化する手法を開発し、定量化した関係性から動的ネットワークを構築する。また、これらの解析手法とインタラクティブな可視化技術を結び付けてユーザー理解を促進することで、生態学や神経科学等の自然科学分野知見創出のための動的ネットワーク分析のための可視化システムの構築を目指す。