hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウミグモ類及びクマムシ類を用いた節足動物の発生様式の進化に関する研究

本研究は、節足動物、更には広く脱皮動物群の系統進化を考える上で鍵となる重要な動物群であるウミグモ類とクマムシ類に注目し、これまで断片的な知見しか得られていないそれらの群の正常発生の情報と、分子発生学的研究に繋がる基礎的な生物学的知見の蓄積を目的に行った。研究期間中に得られた具体的成果は以下の通りである。1.ウミグモ卵形成の微細構造の観察により、卵原細胞のクラスター形成、哺育細胞の欠如をこの類で始めて記載し、卵形成様式が、節足動物の中でも原始的である事を明らかにした。2.ウミグモ類卵膜の微細構造の観察により、卵膜形成様式が、節足動物の中でも特に原始的である事を明らかにした。3.卵黄豊富なウミグモ類卵及び胚の樹脂切片作製法を確立した。4.異なる発生様式を示すウミグモ幼生の二つのタイプ(プロトニムフォン幼生と付着幼生)について、卵黄や腺細胞の有無といった内部形態の相違点を明らかにした。5.カイヤドリウミグモ胚について、胚発生期間などの胚発生に関する基礎的データを得た。6.コブカイミジンコ(貝形虫類)の哺育細胞の正体を明らかにし、他の節足動物と比較した。7.オニクマムシ培養系を確立した。8.オニクマムシ培養系により、胚発生の形態変化・期間等の概略を明らかにした。9.綱のレベルで所属が異なる二種のクマムシ、Actinarctus doryphorusとオニクマムシについて、卵巣と卵形成様式の微細構造を記載した。10.オニクマムシengrailed遺伝子の断片のクローニングに成功した。11.オニクマムシ培養系から提供された試料により、ホメオドメインタンパク質の一つであるMsxタンパク質の後生動物界における分子進化に関する研究が行われた。ウミグモ類については、分類上の位置と卵黄量から発生様式が異なると考えられるフタツメイソウミグモAmmothellabiunguiculataとツメナガウミグモPropallene longicepsについて、和歌山県白浜町・静岡県下田市・島根県隠岐の島町にて採集を行った。抱卵しているオス個体から胚を採取・固定した。オスが抱える一塊中の卵は同時に受精したと考えられるので、そこから一部ずつを採取・固定することによって、差次的に胚を観察できる。固定胚標本については、現在DAPIによる蛍光核染色により、胚発生の概要の観察を進めている。またそれぞれの種の標本からtotal RNAを抽出し、体節形成遺伝子の一つであるengrailedのユニバーサルプライマーでPCRを行い、クローニングを進めている。またin situ hybridizaionの固定条件を、同じ海産節足動物であるウミホタルを使って検討し、通常用いられるものとは異なる組成で、観察に適する条件を見出した。。クマムシ類については、Milnesium属に属する陸生クマムシ類を、コンスタントに採集できる方法を確立した。採集個体には、産卵中の個体も見られ、脱皮殻中に産卵された胚も容易に見つかることから、今後の胚発生の記載作業に用いることが出来るであろう。このクマムシについては、現在正確な同定作業を行っていると共に、寒天培地とワムシを使った室内飼育系の確立を試みている。ウミグモ類の孵化幼生及び初期令幼生について、孵化幼生としてプロトニムフォン幼生を出す種3種と、付着幼生を出す種1種を用いて、光学顕微鏡及び走査型電子顕微鏡による観察を行い、両者の間に、体内の卵黄の有無、腺細胞の有無、附属肢の爪の有無といった相違点を認めた。

またカンブリア紀より発見されたウミグモ類幼生の化石との形態比較を行い、附属肢のパターン等から、現生のプロトニムフォン幼生を出すタイプの3令幼生に相当することを示すと共に、頭部第一附属肢が現生種のように体の背中側からではなく、腹側から前方に向かって突出しているという相違点を指摘した(Miyazaki & Ikuta, 2006)。これまで記載の乏しかった、ウミグモ類卵形成過程における微細構造学的変化を、2種のウミグモ類を用いて観察した。卵原細胞間の細胞間橋(intercellular bridge)の存在を、ウミグモ類で初めて確認し、卵原細胞が形成細胞内でクラスター形成を行っていることを示した。ウミグモ類では哺育細胞が欠如していることから、多くの節足動物で見られるような濾胞形成を行わず、原始的な昆虫類等で見られるような、二次的な分裂を起こして卵母細胞へと成長していくと考えられる。その他、卵柄細胞の卵黄形成に対する寄与と、小胞体槽内に存在する高電子密度体が、卵黄前駆体であることを示唆した(Miyazaki & Bilinski, 2006)。胚発生に関しては、フタツメウミグモ胚のDAPI染色による観察を行ったが、条件設定が不十分であったのと、観察ステージ数が少なかったため、胚発生段階表を作成するには至らなかった。発生遺伝子については、ウミグモ類において、engrailedと考えられる部分配列をクローニングしたが、その後の検証によって、コンタミの可能性が指摘されたため、現在再クローニングを試みている。クマムシ類については、鈴木により、オニクマムシの一種Milnesium cf. tardigradumの継代培養系の確立と、その維持に成功し、発生の通年観察が可能となった。この系は世界でも唯一のものである。そこから得られた初期胚について、走査電顕による観察を試みたが、固定時の強収縮をうまく回避出来ず、これまでのデータは断片的であり、まとめて公表するには至っていない。培養系からの供給材料を用いた研究成果を、論文1編として公表した(Takahashi et al., 2008)。ウミグモ類については、宮崎により、卵母細胞から初期胚に至る卵黄豊富な段階において、Spurr系樹脂の切片作成における有効性を確認した。この手法を、特に卵黄量が多く従来の手法での観察が困難であったツメナガウミグモPropallene longicepsに適用し、卵膜の形成過程を微細構造学的に観察し、それが節足動物の中でも特に原始的な特徴を保持している事を明らかにし、論文1編として公表した(Bilinski, et. al., 2008)。またアサリに漁業被害を与えるカイヤドリウミグモNymphonellatapetisについて、様々な発生段階の胚の入手に成功した。現在、光学顕微鏡及び走査電顕による観察を行っており、特に外部形態の変化について情報がまとまりつつある。発生遺伝子については、生田によりengrailedの単離を試みた。ウミグモ類については、得られた配列がコンタミネーションに由来することが明らかとなり、具体的な成果が得られなかった。クマムシ類については、試料が微少なため、TRIzo1によるグリコーゲンを用いた微量RNA抽出法を試み、オニクマムシ胚からのRNA抽出に成功した。現在cDNAよりengrailed断片のクローニングを行っている。
B.gingivalis内毒素の免疫学的活性に関する免疫組織学的検索-in vitroならびにin vivoにおける免疫系細胞への影響-

歯周病原細菌として知られるP.gingivalisの内毒素の有する免疫学的活性を明らかにするために、in vivoでは歯槽骨の吸収におよぼす影響を、またin vitroではマクロファージのTNF-αの産生誘導能をE.coli内毒素のそれと比較した。まずマウスの歯肉に内毒素を頻回投与したin vivoの実験では、対照としたE.coli内毒素投与群で4回投与後に破骨細胞の出現を伴う歯槽骨吸収が見られたのに対し、P.gingivalis内毒素投与群ではあらかじめ内毒素を腹腔免疫していた群で7回、そうでない群では10回投与後に破骨細胞性の骨吸収が観察された。次にマウスの腹腔マクロファージを用いてそのTNF-α産生をみたin vitroの実験では、P.gingivalis内毒素によるTNF-α産生はE.coli内毒素によって誘導されたそれより明らかに低かった。以上の結果より、P.gingivalis内毒素のin vivoにおける骨吸収活性はE.coli内毒素よりも低く、これにはin vitroの実験で明らかとなったように、骨吸収に関与するサイトカインであるTNF-αに対するP.gingivalis内毒素の産生誘導能の低さが一部関連しているのではないかと推測された。〔目的〕本研究においてはP.gingivalis(P.g)内毒素(LPS)の免疫学的活性と歯周組織破壊との関連をin vivoおよびin vitro両面から明らかにすることを目的としている。〔材料・方法〕1.P.g381を嫌気培養後、得られた菌体を凍結乾燥してLPSを抽出した。LPSに極めて特異性の高い比色定量試薬であるエンドスペーシー(] SY.encircledr. [)〓を用いて得られたP.g LPSのリムルス活性を測定した。2.BALB/cマウスの腹腔に、P.g LPSを25μg/匹1回投与した場合と、歯肉に5μg/匹1回局所投与した場合に産生される抗LPS抗体を7日ごと56日間ELISA法にて定量しその抗体価としての変動を調べた。3.マウスにあらかじめP.g LPSで免疫した群とそうでない群の脾臓を摘出し、脾細胞を分離、細胞濃度2×10^6/mlとして実験に供した。この脾細胞浮遊液200μlにPBS10μl、P.g LPS5μg、10μgずつを加えて培養し、^3H-サイミジンを添加してその取込み量を測定した。〔結果〕1.得られたP.g LPSのリムルス活性はE.coliのそれと同程度であった。2.腹腔投与群においてはLPS特異的IgGの緩やかな上昇が認められ、その抗体価はほば28日目でプラトーに達していた。一方、歯肉投与経においては投段後7日目にLPS特異的IgMの著明な上昇を認めたが、IgGに関しては56日目までほとんど検出されなかった。3.非免疫群においても免疫群においても、P.g LPSの濃度依存的に脾細胞の増殖反応は増加し、免疫群でその傾向はより強くみられた。〔考察〕今回抽出したP.g LPSはE.coliと同程度の免疫学的活性を有しており、マウスの腹腔に1回投与あるいは歯肉に1回投与すると特異抗体産生を惹起させ得ることが判明した。さらにP.g LPSによって脾細胞の分裂が刺激され、特にあらかじめ免疫しておくことでこの効果が増幅されることがわかった。歯周病原細菌として知られるP.gingivalisの内毒素の有する免疫学的活性を明らかにするために、in vivoでは歯槽骨の吸収におよぼす影響を、また、in vitroではマクロファージのTNF-alphaの産生誘導能をE.coli内毒素のそれと比較した。まずマウスの歯肉に内毒素を頻回投与したin vivoの実験では、対照としたE.Coli内毒素投与群で4回投与後に破骨細胞の出現を伴う歯槽骨吸収が見られたのに対し、P.gingivalis内毒素投与群ではあらかじめ内毒素を腹腔免疫していた群で7回、そうでない群では10回投与後に破骨細胞性の骨吸収が観察された。

次にマウスの腹腔マクロファージを用いてそのTNF-alpha産生をみたin vitroの実験では、P.gingivalis内毒素によるTNF-alpha産生はE.Coli内毒素によって誘導されたそれより明らかに低かった。以上の結果より、P.gingivalis内毒素のin vivoにおける骨吸収活性はE.coli内毒素よりも低く、これにはin vitroの実験で明らかとなったように、骨吸収に関与するサイトカインであるTNF-alphaに対するP.gingivalis内毒素の産生誘導能の低さが一部関連しているのではないかと推測された。
記号の集合に基づく名前サービスにおける高い生存能力を実現するアクセス制御

記号の集合に基づく名前サービス(SetNS)とは、名前を記号(文字列)の集合により表現することで、任意の順序で記号を指定する、および、長い名前を省略形で指定することを可能にするものである。本研究では、高い情報生存能力を実現するために、SetNSに適したアクセス制御方式を実現した。本研究ではまず、名前サービス・エンジンにおいて、新たに疑似記号という概念を導入した。疑似記号とは、SetNSにおける通常の記号(要素文字列)と同様に名前に含むことができる記号で、順序を入れ替えたり名前解決時に省略することができるものである。疑似記号としてアクセス制御を意味するものを導入した。たとえば、:privateという疑似記号は、アクセスしているプロセスの利用者識別子とファイルの属性である利用者識別子が一致していた場合に任意の操作ができることを意味する。そのアクセス制御を、Unixのファイルシステムにおいて利用可能にした。それには、プロセス・トレース機能を用いて、open()等のファイル名を引数にとるシステム・コールを捕捉し、SetNS名前サービス・エンジンを呼び出し、アクセス制御を解釈し、成功した場合に限りデータを保存しているファイルの名前へと変換させる。また、SetNSに適したアクセス制御をWWWサーバにおいて実現した。このため、WWWサーバApacheのアクセス制御を提供するモジュールを実現した。この時、インターネットで広く使われている名前サービスであるDNS (Domain Name System)においても、アクセス制御を導入するという着想を得た。そして、DNSを用いて、名前サービス・レベルにおける外向きのアクセス制御(Egress Access control)を実現した。高い情報生存能力を実現する上でもっとも重要な技術は、アクセス制御である。この研究では、記号の集合に基づく名前サービスSetNSにおいて、アクセス制御の分かりやすい表現形式とその効率のよい実現方式を明らかにする。今年度は、アクセス制御機能を持つ名前サービス・エンジンの開発を行った。これは、与えられた名前(記号の集合)からそれに対応した識別子を検索するモジュールである。Unixのファイル・システムにおいて利用可能になっている既存の名前サービス・エンジンに対して、記号ごとに検索可能モードを持たせ、それを検査する機能を新たに付け加えた。あるオブジェクト(ファイル)へのアクセスは、その名前を構成する全ての記号に対して検索可能モードが許可している時にのみ許可することにした。これにより、たとえば記号Mailに対してその所有者しかアクセスできないような仕組みを容易に実現できるようになった。本年度の研究では、SetNSでは、名前解決時に制限的にアクセス制御を記述することが適していることがわかった。今後は、その他の方式(許可的な記述、ケーパビリティ、および、アクセス制御リストがSetNSで利用可能かどうかを検討していく。また本年度は、World Wide Webのサーバとして広く使われているソフトウェアであるApache httpdについて、そのアクセス制御の仕組みを調査した。その結果、拡張モジュールを置き換えることで、アクセス制御の仕組みを変更できることがわかった。今後は、Apache httpdの拡張モジュールとしてSetNSに基づくアクセス制御機能を実現していく。今年度は、ファイル・システムにおける疑似記号を用いるアクセス制御の実装を行った。あるファイルが名前の中に複数の疑似記号が含まれていた場合には、すべての疑似記号が許可した場合にのみアクセスを許可する。疑似記号は、個々のファイルの属性に付加することにした。また疑似記号の動作を記述した表は、メモリ中に保持することにした。これにより、従来の方式と比較して入出力回数を増やすことなくアクセス制御を導入することが可能になった。また本年度は、XML Webサービスにおけるアクセス制御の研究を行った。その結果、XML Webサービスでは、ケーパビリティに基づく方式が適していることがわかった。今後は、そのようなケーパビリティ・ベースのものにSetNSに基づくアクセス制御機能を実現していく。このため、WWW

サーバApacheのアクセス制御を提供するモジュールを実現した。この時、インターネットで広く使われている名前サービスであるDNS (Domain Name System)においても、アクセス制御を導入するという着想を得た。そして、DNSを用いて、名前サービス・レベルにおける外向きのアクセス制御(Egress Access control)を実現した。
オブジェクト指向データベースプログラムの型検査法とアクセス制御への応用

1.オブジェクト指向データベースのモデルとして、Hullらの更新スキーマを採用した。更新スキーマSとデータベースインスタンスIが与えられたとき、S内の任意のメソッドの実行中に結合すべきメソッドが一意に定まるとき、インスタンスIはSのもとで型整合性をもつという。本研究では、与えられた再帰なし更新スキーマのもとで、(1)型整合性をもたないインスタンスが存在するか否か、および、(2)型整合性をもたない無閉路インスタンスが存在するか否かを判定する問題はいずれも非決定性指数時間完全であることなどを示した。2.次に、メソッドに基づく簡潔なアクセス権モデルを定義した。アクセス権は、(s、c、m)「アクセス主体sがクラスcのオブジェクトに対してメソッドmを呼び出す権利をもつこと」、または、(c、m、c^′、m^′)「クラスcのオブジェクトに対して呼び出されたメソッドmは、クラスc^′のオブジェクトに対してメソッドm^′を直接呼び出す権利をもつこと」のいずれかである。Sを更新スキーマ、sをアクセス主体、AUTHをアクセス権集合とする。本研究では、(1)Sがオブジェクトの属性値を更新する実行文を含まないとき、および、(2)Sが「分岐無し」と呼ばれる制限を満たし、かつ、インスタンスが無閉路であるとき、sがSのメソッドを実行中にAUTHに対してアクセス権違反を起こすか否かを判定する多項式時間アルゴリズムを提案した。一般にアクセス権のすべてを陽に記述するのは繁雑である。そこで、陽に与えられたアクセス権集合と線形再帰的な推論規則によってアクセス権集合を簡潔に指定できるようなモデルを提案した。さらに、問い合わせ実行時にデータベースへのアクセス要求が起こったとき、それが許可されるか否かを効率的に判定する方法を提案した。
音声情報処理技術を利用したタイ語声調習得支援システムの研究

30年度はタイ語の声調習得支援ソフトウェアの性能向上の検討を進めた。認識精度を向上するために必要な分析対象のタイ語教育用の音声データを補強するために音声データの収集、編集を継続して行ない試作ソフトウェアの性能向上をはかった。作成したタイ語の声調習得支援ソフトウェアを実際に利用し、タイ語母語話者の音声を聞いて、その声調を判別させる知覚トレーニングソフトウェアの開発を推進した。多様性のある音声を聞かせて訓練する方法、学習者の苦手な音声に適用する方法を検討し、そのようなトレーニングを実現できるソフトウェアの開発を推進した。動作確認を繰り返し、実用可能性を高めた。また、声調言語を対象とした声調学習支援システムの構築のための諸技術の研究を推進した。大量のデジタル化されたデータが比較的容易に入手可能で学習に用いることができる中国語などでは、それを用いた機械学習が有効である。一方、本研究が研究対象とするタイ語などでは言語資源がまだ十分に整備されておらず、学習データが不足する問題が生じる。その解決策として、データが大量に得られる言語のデータで学習した声調学習支援システムの基盤要素である声調認識システムを他言語のシステムに転移する転移学習の枠組みを研究した。さらに、音声認識のアナロジーを声調認識に取り入れる方法を考案した。音声認識を言語を超えて扱うには, IPA (the International Phonetic Alphabet,国際音声字母)のような表記記号の利用が行われることがある。そこで声調認識においても言語を超えて扱い、転移学習するために、言語によらない声調の表現を研究した。具体的には、言語非依存の声調パターンの表現方法として調値に基づく表記方法に注目し、これをもとにモデル化を行った。実験の結果を通じて、提案するモデル化の妥当性、有効性を検証することができた。本研究では、日本人学習者(日本語母語話者)のタイ語学習の際に大きな支障となっているタイ語の声調習得の学習支援を目指して、音声・言語情報処理技術を応用したICT支援による声調の自動判定・自動評価システムの開発を目指して研究を推進した。近年、ダイナミックに発展する東南アジア諸国の経済力の影響もあり、また、タイ人観光客へのビザの廃止に伴って、訪日タイ人が著しく増加した状況などを背景に、タイ語学習のニーズは高まっている。しかしながら、タイ語の声調の習得は、日本語を母語とする日本人学習者にとっては習得に著しく困難を感じる学習項目になっている。同様に声調言語である中国語の声調習得以上に困難を感じる学生が多く、大きな支障となっているので、声調習得指導がインタラクティブに可能で、自動化を図ることができる声調習得支援システムの開発は、社会的にも大きな意義があり、応用言語学的にも重要な研究課題でもある。各学習者のニーズに応じたきめ細かい指導を可能にし、タイ語学習の普及に貢献する事を本研究の目的として研究を推進した。研究を推進するための基礎的な段階として、研究推進に必要となるタイ語教育用のテキストをタイ語母語話者に発音してもらい、音声データとして収録、編集を行った。タイ語音声の分析を進めるためにデジタル入力とアナログ入力の両者に対応可能な音声インターフェースの研究を行った。声調の分析・認識の実験を通じて、タイ語声調の自動判定の基礎的な研究を進めた。文献調査では、タイ語の声調習得支援システムの開発に関連して、音声認識や音声情報処理等の関連文献を収集すると共に検討・討議を行った。声調の分析・認識実験を通じて、日本語母語話者の発音の分析と自動評価のアルゴリズムを考察した。タイ語母語話者の音声データの収録・編集を進めることができ、基礎となる声調の分析・認識実験もすることができたので、おおむね順調に進展していると判断した。本年度はタイ語声調の自動判定を目指した3年計画の中間段階に相当し、以下の様な研究を中心に推進した。(1)タイ語音声データの継続収集、継続編集を実施した。タイ語の声調習得支援システムの構築に適したソフトウェアの開発に関する検討をさらに進め、研究を推進するために必要な分析対象のタイ語教育用の音声データの収集、編集を継続して行なった。(2)声調表示機能の強化の研究を推進した。タイ語教育の現場での音声分析に適する様に、環境雑音や不安定な入力音声等にも安定した出力が可能になるように、声調の明示化等に検討を重ね、ピッチ(基本周波数)の表現の強化を図る研究を行なった。(3)調音機構の特性の研究を推進した。インフォーマントの発音面での対応に関連して、調音面での研究をさらに発展させるために、実験音声学の研究成果を検討することによって、調音機構の特性に基づいた音声分析の研究を進めた。(4)声調言語を対象とした声調判別システム構築の研究を推進した。具体的には調値に基づく転移学習を指向した声調モデルを作成し、声調判別システムの開発研究に取り組んだ。(5)調値に基づく声調のモデル化と判別実験を実施した。音声認識ツールを用いて声調の判別実験を実施した。声調判別実験や判別率向上のための条件探索に関する研究を推進した。考案した調値に基づく声調モデルは、一音節に一声調を割り当てる声調モデルよりも判別率が向上することが示された。これは、調値に基づく声調モデルが声調判別において従来の手法よりも有効である可能性を示している。以上の様な研究の成果に基づいて、タイ語声調の自動判定の施策ツールを開発した。

今後はさらに、学習データの音声データを増加した実験により、声調判別における調値に基づく声調モデルの有効性を確認し、研究成果を含む論文執筆の準備を進めていきたい。本研究では、日本人学習者(日本語母語話者)のタイ語学習の際に支障となるタイ語の声調習得の学習支援を目指して、音声・言語情報処理技術を応用したICT支援による声調の自動判定・自動評価システムの開発を目指して研究を推進したが、本年度は研究を推進するための中間段階として分析対象のタイ語教育用のタイ語母語話者の発音した音声データの収集、編集を継続して進め、データの蓄積も順調に進んでいると判断した。また、声調の分析実験や認識実験においては、調値に基づく声調のモデル化と判別実験を実施するなど、従来の手法よりも有効なモデルの考案と試作ツールの開発が可能になり、順調に研究が進展していると判断した。30年度はタイ語の声調習得支援ソフトウェアの性能向上の検討を進めた。認識精度を向上するために必要な分析対象のタイ語教育用の音声データを補強するために音声データの収集、編集を継続して行ない試作ソフトウェアの性能向上をはかった。作成したタイ語の声調習得支援ソフトウェアを実際に利用し、タイ語母語話者の音声を聞いて、その声調を判別させる知覚トレーニングソフトウェアの開発を推進した。多様性のある音声を聞かせて訓練する方法、学習者の苦手な音声に適用する方法を検討し、そのようなトレーニングを実現できるソフトウェアの開発を推進した。動作確認を繰り返し、実用可能性を高めた。また、声調言語を対象とした声調学習支援システムの構築のための諸技術の研究を推進した。大量のデジタル化されたデータが比較的容易に入手可能で学習に用いることができる中国語などでは、それを用いた機械学習が有効である。一方、本研究が研究対象とするタイ語などでは言語資源がまだ十分に整備されておらず、学習データが不足する問題が生じる。その解決策として、データが大量に得られる言語のデータで学習した声調学習支援システムの基盤要素である声調認識システムを他言語のシステムに転移する転移学習の枠組みを研究した。さらに、音声認識のアナロジーを声調認識に取り入れる方法を考案した。音声認識を言語を超えて扱うには, IPA (the International Phonetic Alphabet,国際音声字母)のような表記記号の利用が行われることがある。そこで声調認識においても言語を超えて扱い、転移学習するために、言語によらない声調の表現を研究した。具体的には、言語非依存の声調パターンの表現方法として調値に基づく表記方法に注目し、これをもとにモデル化を行った。実験の結果を通じて、提案するモデル化の妥当性、有効性を検証することができた。タイ語母語話者の音声データの収集・編集を充実させるために、今後はより多くのタイ語母語話者の音声データの収集をはかりたい。また、タイ語母語話者だけではなく、日本語母語話者のタイ語学習者の音声データも収録も充実させ、研究の基礎部分の進展をはかりたい。それらの作業を通じて、声調の自動判別の精度の向上をはかる予定である。また、タイ語教育に有用なICT支援教材の開発も進める予定である。今後はタイ語の声調の判別実験や判別率向上のための条件探索に関する研究をより一層進展させたい。
凸計画法による最適量子逐次測定の解明

量子逐次測定とは,量子個別測定と一方向の古典通信により実現される量子測定のことである。本研究課題では,量子逐次測定を最適化するための理論の構築をめざした。全体計画として,(1)誤り率規準に基づく最適化問題を解くための理論の構築,(2)より一般的な最適化規準に基づく最適化問題への拡張,の大きな二つのテーマがあり,前年度では(1)および(2)の一部までを達成した。最終年度である本年度では,(2)に関して特に誤り率規準と同様に広く用いられているUnambiguous規準に基づく最適逐次測定について重点的に解析を行った。具体的には,これまでに最適解が知られていなかった3値位相偏移変調(3PSK)コヒーレント光信号系に対する最適逐次測定の導出を試みた。誤り率規準の場合には本信号系における逐次測定は最適な量子測定はなり得ないことを昨年度に数値解析により示したが,今回Unambiguous規準の場合には逐次測定が最適量子測定になることが少なからずあることを解析的に示し,逐次測定が最適量子測定になるための必要十分条件を明確な形で与えた。さらに,最適逐次測定の性能を計算するための数値解析手法を確立した。以上により,誤り率を最小とする逐次測定やより一般的な最適化規準に基づく最適逐次測定の解析解および数値解の導出法を確立するという当初の目的を概ね達成した。従来では2元信号系などのごく単純な信号系のみに特化して量子逐次測定を最適化する方法が知られていたが,本研究により任意の信号系に対して逐次測定を最適化する問題を凸計画問題に置き換えられることを明らかにし,これまで最適解が得られていなかった幾つかの問題に対して具体的に解を示すことができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では,量子逐次測定を最適化するための理論を構築し,誤り率を最小とする逐次測定や,より一般的な最適化規準に基づく最適逐次測定を導出することを目的とする。量子逐次測定は,量子個別測定と一方向の古典通信により実現される量子測定であり,逐次測定に限定しない場合の量子測定と比べると性能が低い可能性はあるが,現在のテクノロジーで比較的容易に実現できるという利点を有する。識別対象とする信号系に応じて逐次測定を最適化し,その性能を把握することが必要とされるが,本研究着手時点では最適逐次測定を求める方法が確立されておらず,ごく簡単な信号系を除いては最適逐次測定の性能は明らかになっていなかった。今年度は,誤り最小逐次測定を求める問題を凸計画問題として定式化し,本測定が満たすべき必要十分条件を導出した。また本結果を活用して,3値位相偏移変調コヒーレント光信号系に対する逐次測定の性能が最適量子測定と比べてどの程度低下するかを明らかにした。本結果を纏めた論文はPhysical Review A誌のEditor's suggestionに選定された。さらに,誤り率規準に限定されないより一般的な最適化規準に基づく最適逐次測定を求めるための理論を構築し,本測定が満たすべき必要十分条件を導出した。特に識別対象とする信号系がある種の対称性を有している場合には同種の対称性を有する最適逐次測定が存在することを明らかにし,本性質を利用して幾つかの信号系に対する最適逐次測定を解析的に求めた。研究実施計画に沿って誤り最小逐次測定の解析法を構築し,幾つかの具体的な信号系に対して解析的・数値的に最適解を導出できた。さらに,次年度に実施する予定であったより一般的な最適化規準に基づいて逐次測定を最適化するための理論を構築でき,当初の計画以上に成果が得られている。

従来では2元信号系などのごく単純な信号系のみに特化して量子逐次測定を最適化する方法が知られていたが,本研究により任意の信号系に対して逐次測定を最適化する問題を凸計画問題に置き換えられることを明らかにし,これまで最適解が得られていなかった幾つかの問題に対して具体的に解を示すことができた。当初の計画に対して困難や障害は生じておらず,継続して量子逐次測定の研究を推進する。量子信号識別の分野において誤り率規準と同様に広く用いられているUnambiguous規準に基づく最適逐次測定について重点的に解析を進める予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
質量顕微鏡法による脂質マシナリーの可視化

当初の計画通り、大腸癌、乳癌に焦点を当て検討を行い、下記のような成果が得られた。1.大腸癌昨年度に確立した測定条件をもとに、大腸癌原発巣から樹立したcancer tissue-originated spheroids(CTOS)を対象として、高解像度質量顕微鏡解析を行った。多段階質量分析まで行った結果、CTOS辺縁部にはアラキドン酸含有フォスファチジルイノシトール(PI)(18:0/20:4)が高度に発現していることが明らかとなった。しかし、そのような知見は、ヒト大腸癌細胞株HCT116、DLD-1から形成されたスフェロイドにおいては認められなかった。さらに、大腸癌組織切片に対して質量顕微鏡解析を行った結果、PI(18:0/20:4)は浸潤先端部の癌細胞で強く検出された。以上より、PI(18:0/20:4)をはじめとするアラキドン酸含有PIは、浸潤をはじめとする大腸癌進展機構に関与していると考えられた(論文投稿中)。2.乳癌フローサイトメトリー法を用いて、ヒト乳癌原発巣組織よりCD44(+)/CD24(-)癌幹細胞(CSC)分画とCD44(-)/CD24(+)非癌幹細胞(NSCC)分画を、専用スライドガラス上に分取し、二次イオン質量分析技術を用いて、一細胞質量顕微鏡解析を行った。多段階質量分析まで行った結果、CSCではNSCCに比べ、パルミトレイン酸が少ないことが明らかとなった(Waki et al, Biochimie 2015)。同分子は、そのシグナルがCSC細胞接着面で均一に認められたため、細胞膜リン脂質由来であると考えられた。本研究から、一細胞レベルでの質量顕微鏡解析は、癌組織における特に脂質分布の不均一性の解明に有用であると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.臨床検体の収集と試料調整方法の最適化本研究開始前より倫理委員会の承認を得て収集を開始していた臨床検体は、190例(乳癌および乳房腫瘤)、100例(大腸癌)に達している。乳癌の組織切片厚は、10 μmが最適であった。大腸癌30例からは、100個程度の細胞からなる細胞集塊(スフェロイド)の作成を行い、ゼラチン包埋後に切片化した。大腸癌検体の切片厚は、6 μm(癌組織)、10 μm(スフェロイド)が最適であった。いずれの場合においても、マトリックスとして50 μgの2,5-ジヒドロキシ安息香酸を蒸着塗布することで良好な検出が得られた。2.質量顕微鏡解析現在までに、乳房手術検体29例、大腸癌組織および大腸癌スフェロイド20例を対象に質量顕微鏡解析を行った。乳癌に関しては、質量顕微鏡解析と免疫組織学的検討により、癌部においてホスファチジルコリン(PC)(36:1)とステアロイルCoAデサチュラーゼ1が高発現していることを報告した(Ide et al., 2013, PLoS ONE)。さらに、乳癌患者の予後と関連するエストロゲン受容体(ER)、ヒト上皮増殖因子受容体2型(HER2)、Ki-67の発現との関連を検討したところ、ER陽性乳癌ではER陰性乳癌に比べ癌部に含まれるPC(34:1)の相対量が有意に多かった。一方、大腸癌スフェロイド辺縁部にはホスファチジルイノシトール(PI)(18:0/20:4)が集積しており、その発現はPI3K阻害剤により減少することを明らかとした。また、同リン脂質は大腸癌の間質に優位に高発現していることが判明した。

本研究から、一細胞レベルでの質量顕微鏡解析は、癌組織における特に脂質分布の不均一性の解明に有用であると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度研究計画に挙げた「臨床検体の収集、試料調整方法の最適化」は、対象となるサンプルごとに行われる必要があり、当初予定していた癌腫それぞれにおいてほぼ終了している。加えて、スフェロイドの解析から、質量顕微鏡解析は直径100μmの微小組織検体にも有用であることを示した。もう一つの25年度研究計画の大項目である「質量顕微鏡を用いた癌臨床検体の解析」は、乳癌においては論文発表という一つの成果に到達している。PC(34:1)相対量と相関を認めたERは乳癌患者の予後マーカーであるため、次年度研究計画に挙げた「予後など臨床情報と新規バイオマーカーの関連の検索」にも関連した成果である。既に多くの臨床検体を収集済みであり、今後は未解析検体に対して質量顕微鏡解析を継続していく。乳癌に関しては、ER、HER2、Ki-67発現を組み合わせて得られるサブタイプに関連した発現を呈する脂質分子(群)の検索に注力する。一方、大腸癌で行ってきたスフェロイド培養は、癌の個別化治療の実現に有用であるとされる手法である。今後は、大腸癌を対象として、従来の抗癌剤で処理した際の脂質の発現・局在の変化を質量顕微鏡により解析し、さらに脂質代謝の抗癌剤耐性への関与についても解析を進める予定である。
過酸化水素によるp16発現誘導モデルを用いた細胞老化の研究

P16^<ink4a>は老化細胞で過剰発現が認められることより細胞老化との関与が示唆されている。しかし、その過剰発現が老化のトリガーとして作用するのか老化に伴う二次的変化であるのかは不明である。本研究では過酸化水素によりp16^<ink4a>発現を誘導せしめる系を用いて、その発現変化と老化形質の消退との関係を検討することによりその解明を試みた。C57BL/6Jマウスより胎仔線維芽細胞を分離し、50-500μMの過酸化水素で24時間処理した後に細胞密度を希釈し継代した。そして処理細胞より系時的にtotal RNAを抽出しノーザンブロット法によりp16^<ink4a>発現を検討した。過酸化水素未処理細胞では発現は認められないが処理後より発現が誘導され5日後には高発現するに至った。過酸化水素濃度間では明らかな発現量差は認められなかった。この過酸化水素処理後5日目の細胞は大きく広がり扁平化し老化細胞様の形態を示すとともに、β-ガラクトシダーゼ染色に陽性所見を呈することから老化細胞としての形質を有していると考えられた。また処理5日目の老化様細胞は未処理細胞の40%前後の[^3H]-Thymidine取り込み率を示すことから、p16^<ink4a>発現により細胞増殖抑制が起こされたものと考えられる。過酸化水素濃度間で増殖抑制度に明らかな差異を認めなかった。以上から過酸化水素はp16^<ink4a>発現を誘導せしめることにより早期細胞老化を引き起こすことが示唆された。この過酸化水素誘導老化細胞を長期培養するとその中に増殖能を再獲得したと思われる細胞集団の出現が見られることから、過酸化水素誘導早期老化は可逆的現象である可能性がある。さらに細胞老化におけるkey moleculeとして知られるp53を中心とする遺伝子群の関与を検討した。p53,p21^<wafl>の発現変化をノーザンブロット法で検討したところ未処理細胞と老化様細胞間で発現量の変化は認められなかった。以上より、過酸化水素誘導早期老化現象はp53非依存性にp16^<ink4a>により誘導される現象であると考えられる。p16^<INK4a>は細胞老化との関与が示唆されている。しかしp16^<INK4a>は老化のトリガーなのか細胞老化にともなう二次的変化なのか不明である。そこで本研究では過酸化水素によりp16^<INK4a>発現を誘導せしめる系を用いて、その発現に伴い老化形質が現れるか検討した。その結果以下の点が明らかにされ、p16^<INK4a>の発現により老化形質が誘導されることが示唆された。1.C57BL/6Jマウスより胎仔線維芽細胞を分離し、50-500μMのH_2O_2で24時間処理した後に一度細胞を希釈し継代した。処理細胞より系時的にtotal RNAを抽出しノーザンブロット法によりp16^<INK4a>の発現を検討した。2.非処理細胞ではp16^<INK4a>の発現は認められないが、処理後より発現が認められ5日後には高発現するに至った。本実験で用いた過酸化水素濃度域では濃度間で明らかな発現量差は認められなかった。3.処理直後の細胞は老化形態を示さないが、処理5日後の細胞は大きく広がり扁平化し老化細胞様の形態を示した。またβ・ガラクトシダーゼ染色にも陽性所見を示すことから老化細胞としての形質を有していると考えられた。4.処理細胞は非処理細胞の40%前後の[^3H]チミジン取り込み率を示し、p16^<INK4a>の発現により細胞増殖抑制がおこっているものと考えられた。用いた過酸化水素濃度間では増殖抑制度に明らかな差異を認めなかった。5.老化細胞は長期培養後に増殖能を再獲得することより、過酸化水素による細胞老化は可逆的現象であることが明らかになった。

以上から過酸化水素はp16^<ink4a>発現を誘導せしめることにより早期細胞老化を引き起こすことが示唆された。この過酸化水素誘導老化細胞を長期培養するとその中に増殖能を再獲得したと思われる細胞集団の出現が見られることから、過酸化水素誘導早期老化は可逆的現象である可能性がある。さらに細胞老化におけるkey moleculeとして知られるp53を中心とする遺伝子群の関与を検討した。p53,p21^<wafl>の発現変化をノーザンブロット法で検討したところ未処理細胞と老化様細胞間で発現量の変化は認められなかった。以上より、過酸化水素誘導早期老化現象はp53非依存性にp16^<ink4a>により誘導される現象であると考えられる。
触覚・聴覚反応に基づく視覚障害者へのリアルタイム適応型情報保障支援システムの開発

本研究では触覚・聴覚系のヒューマンパフォーマンスモデルを構築し、触覚・聴覚反応に基づく視覚障害者へのリアルタイム・フィードバックシステムによる、全盲視覚障害者へのリアルタイム適応型情報保障支援システムの開発を目指した。健常者、健常者の擬似盲および全盲者の協力を得て、剪断力による2.5次元触覚提示法を実装したタッチパネルにて提示された仮想的な形状とアクリル素材で作成した実際の形状のなぞり実験を行い、マグニチュード推定法による内観報告と近赤外光脳機能計測装置(NIRS)による信号量の変化ならびにfMRIの結果とを比較し、触覚感覚の定量化・規格化とさらにフィードバックシステムの試作をおこなった。平成25年度研究では、視覚・聴覚系バイオフィードバックシステムを開発するに至ったヒューマンパフォーマンスモデルの構築のための基礎実験システム(マルチモダル機能的近赤外分光法システム:皮膚血流、脳波、脈波の同時計測システム計測)を、触覚・聴覚系のヒューマンパフォーマンスモデルの構築に用いて、健常人およびその擬似盲を対象とし、ヒトの情報処理過程を「知覚システム」、「認知システム」、「運動システム」の3つの機能に分けて測定し、ヒトの思考・理解・納得のプロセスを分析し、行動の定量的予測を行った。さらに、この客観的計測結果と触覚および聴覚刺激に対する嗜好性の数値的評価スケール(NRS)による11段階評価の結果から、触覚・聴覚系における感覚・身体イメージの規格化を目指した。客観的データ取得の測定では、1.健常ボランティア8人(男性3名、女性5名)の協力を得て測定し、機能的近赤外分光法システムにより測定された脳血流変化に、皮膚血流の変化が重畳していないかレーザー組織血流計の信号との相関分析を行い、影響がないことを確認した。2.擬似盲の実験では、アイマスクを健常被験者にかけてもらい同様の実験を行った。主観的感覚値のデータ取得にはマグニチュード推定方を用いて、個人個人の感覚閾値の差を規格化した。本研究提案では、触覚・聴覚系のヒューマンパフォーマンスモデルを構築し、触角・聴覚反応に基づく視覚障害者へのリアルタイム適応型情報保障支援システムの開発を目指している。このため、(1)健常人およびその擬似盲、さらに、全盲者を対象とし、ヒトの情報処理過程を「知覚システム」、「認知システム」、「運動システム」の3つの機能に分けて測定し、ヒトの思考・理解・納得のプロセスを分析し、行動の定量的予測を行うこと、さらに、(2)この客観的計測結果と触覚および聴覚刺激に対する嗜好性の数値的評価スケール(マグニチュード推定法)による11段階評価の結果から、触覚・聴覚系における感覚・身体イメージの規格化を行うことを目指した。平成26年度は、(1)昨年度のNIRS測定で得られた脳賦活測定結果を機能的MRIを用いて検証した。また、被験者数を統計学的に充分な信頼が得られる20名まで増やして検討した。さらに、(2)健常被験者とその擬似盲の脳賦活状態を検討することにより、以下の2点を検証することを目的とした。a)触覚刺激に視覚情報がともなった場合の脳賦活への影響b)触覚刺激の周波数による脳賦活への影響本研究提案では、触覚・聴覚系のヒューマンパフォーマンスモデルを構築し、触覚・聴覚反応に基づく視覚障害者へのリアルタイム適応型情報支援システムの開発を目標としている。このため、(1)健常人およびその擬似盲、さらに全盲者を対象とし、ヒトの情報処理過程を「知覚システム」、「認知システム」、「運動システム」の3つの機能に分けて測定し、ヒトの思考・理解・納得のプロセスを分析し、行動の定量的予測を行うこと、さらに、(2)この客観的計測結果と触覚および聴覚刺激に対する嗜好性の数値的評価スケール(マグニチュード推定法)による11段階評価の結果から、触覚・聴覚系における感覚・身体イメージの規格化を行うことを目指した・平成27年度は、全盲被験者の協力を得て、NIRSを用いて触覚刺激による脳賦活検査を行い、これまで健常ボランティアの開眼状態と閉眼状態(擬似盲)で得られた結果との比較のもとで、全盲者の情報処過程のメカニズムを検討し、触覚・聴覚反応に基づく視覚障害者へのリアルタイム適応型情報支援システムの開発基盤つくりをめざした。当初研究計画では平成26度研究で、NIRSを用いて、全盲被験者の協力を得て触覚刺激による脳賦活状態を測定し、健常被験者やその擬似盲の脳の賦活状態と比較検討する予定であった。しかし、平成25年度研究結果で予想をうわまわる視覚機能と触覚機能のクロスモダル現象がみられたため、その追試実験も今年度はより実験条件を厳格にして行った。結果としては、平成25年度の結果の正しさを証明できたが、この実験の計画と実行に3ヶ月間を有し、年度計画に少し遅れが生じた。

医用工学平成27年度は全盲被験者の協力を得て、NIRSを用いて触覚刺激による脳賦活状態を測定し、全盲者の情報処理過程を「知覚システム」、「認知システム」、「運動システム」の3つの機能に分けて、その思考・理解・納得のプロセスを分析し、行動の定量的予測を行。さらに、この客観的計測結果と触覚および聴覚刺激に対する嗜好性の数値的11段階評価(マグニチュード推定法)の結果から、触覚・聴覚系における感覚・身体イメージの規格化を行い、触覚・聴覚反応に基づく視覚障害者へのリアルタイム適応型情報保障支援システム開発の基盤作りを行う。今年度は健常ボランティアとそのアイマスクによる擬似盲実験の特に問題はなく実験そのものは問題なく行えたと考えている。ただ、被験者のリクルートに関し、予定では20名程度を今年度予定していたがその半分程度になった。この理由のひとつに、実験初期に開眼実験のときの眼球運動の制御がうまくできていないこと、右手指先によるなぞり実験のときに、左手の運動の制御がうまくできていないことが考えられるデータが得られたために、実験系を再吟味し、再度実験をやり直した点が挙げられる。今年度は平成25年度の実験と同じ課題で被験者数を増やしてデータの安定を検証すること、また、実験条件のより厳格化を測って結果の再現性をみた。このため当初予定した全盲者対照実験のための新規の物品への投資を平成27年度に先送りしたためである。(1)まず、今年度の実験を被験者が当初予定の20名程度になるまで行い、グループ解析を行う。(2)今年度成果として、触覚機能が視覚機能を惹起する反応が得られているがそれが事実かどうか、機能的磁気共鳴撮像装置を用いて検討する。以上は、平成25年度研究に基づく追加実験及び新たに得られた研究成果に対する追加実験であるが、(3)上記に加えて、当初予定の平成26年度研究計画を進める。全盲者計測用のNIRSプローブ、アルコール類などの試薬品費、成果報告(旅費等)、論文の英文校正費、掲載費などが、平成27年度の主要な支出になる。研究の遂行上、機能的近赤外分光法による脳活動測定の確認(特に、触覚機能による視覚機能の賦活の有無の確認)のため、機能的磁気共鳴撮像装置(fMRI)の測定による脳活動の検出が必要となり、情報通信研究機構の宮内哲主任研究員を分担研究者として加えた。この手続きが完了したのが9月で、分担研究費と共同研究による旅費の執行額が当初より半分以下に減ったため。fMRI測定のための実験デザインの確立も終わり、今年度は主として4月より上記目的のために繰越た研究費を使用する。そのほか、論文の投稿・掲載費および成果発表のための旅費、参加費に使用予定である。
なぜ伝染性造血器壊死症ウイルスは強毒化するのか？－ウイルス強毒化要因の解明

ニジマス養殖において伝染性造血器壊死症(IHN)は最も被害の大きな疾病であり、特に近年、原因であるIHNウイルスがより大型の個体に感染・死亡をもたらすように強毒化してきており、問題となっている。そこで、本研究では、IHNウイルスがなぜ強毒化するのか、毒力と持続感染性の関連性および親魚保有ウイルスと疾病発生との関連性の解明を通じてそのウイルス強毒化の要因を明らかにする。その成果から強毒化を抑制する方策を提示する。
女性研究者のキャリア形成における無意識バイアスのインパクト評価に係る調査研究

本研究では、大学において女性研究者が存分に活躍できる研究環境(多様性が確保されかつ尊重されている)を構築する視点から、1女性研究者のキャリア形成における無意識バイアスのインパクトを明らかにすること2無意識バイアスに対する組織的な防止対策ならびに個人を対象とした研修プログラム開発に向けて必要な要素を明らかにすることを目的としている。平成30年度は、4月から6月にかけて質問紙調査と聞き取り調査実施に向けた調査設計を行い、7月23日に国際学会(査読・招待あり)Oxford International Round Table Symposiumsが主催するWomen and Education分科会にて研究概要および調査設計(題目: The Social Research on the Experience of Unconscious Gender Bias)について報告した。9月11日・13日に無意識バイアス防止において先行するイギリスの大学(2校)を訪問し、以下の調査を実施した。1HR(Human Resource)職員EDI(Equality, Diversity, Inclusion)担当を対象とした無意識バイアス研修について参与観察調査を実施し、担当講師1名を対象に聞き取り調査をした。2「尊厳アドバイザー」ボランティアを活用した助言・仲裁の取組み内容について、HR職員EDI担当3名およびボランティア(大学職員)3名に集団面接形式で聞き取り調査を行った。上記7月の学会報告内容は、平成30年10月よりForum on Public Policy Online, VOLUME 2018 NO 1(題目は上記報告と同じ、査読あり)において公開されている。訪問調査結果については、テープ起こしおよび翻訳を行い、データ整理中である。平成31年度中に報告および論文執筆を行う予定である。大学を勤務先とする女性研究者を対象に、質問紙による調査を計画し、共同研究者と共に調査の規模、対象の選び方、サンプル回収の方法、ウェブ調査の方法についての検討を行った。科研費による支援開始以降の先行研究に関する文献調査を実施し、調査仮説の作成を行った。申請時には1「女性研究者の研究継続を困難にしているものは、日常の無意識バイアスである」2「男性が女性よりも多いゼミ/職場では、日常の無意識バイアスが発生する」3「年齢層が同じ研究現場では、日常の無意識バイアスが発生する、4「指導教官が男性の場合は、無意識バイアスが発生する」という仮説をたてていたが、「指導教員の人材育成に対する方針の有無、その内容」も重要であることがわかり、これをふまえて調査項目の設計を行った。調査項目における各項目の選択肢の詳細な検討を進める中で、当初予定以上の時間がかかることが予測されたため、申請時に3年目に実施する予定であった、無意識バイアス防止において先行するアメリカとイギリスの大学の組織的な取組と効果について聞き取り調査を行い、国際比較によって日本の大学の課題を明らかにするための海外調査を平成30年度中に実施することとし、研究分担者がこれを実施した。現在データを整理中である。平成31年度は、調査項目を完成し、ウェブ実装とテスト回答によるフィードバックと修正を経たうえで、女性研究者に対するアンケート調査を実施する予定である。その後、データの取りまとめ、データの整理を行う。また、平成32年度の実施する海外調査の計画と具体化を進める。平成32年度には、調査結果のとりまとめ、内容をSPSSソフトウェアを用いて分析する。分析に際しては、その時点での最新の先行研究についての文献調査を行い、慎重に結果の分析をする。米国(予定)の大学への聞き取り調査を実施し、結果のとりまとめと分析を行う。申請時には1「女性研究者の研究継続を困難にしているものは、日常の無意識バイアスである」2「男性が女性よりも多いゼミ/職場では、日常の無意識バイアスが発生する」

3「年齢層が同じ研究現場では、日常の無意識バイアスが発生する、4「指導教官が男性の場合は、無意識バイアスが発生する」という仮説をたてていたが、「指導教員の人材育成に対する方針の有無、その内容」も重要であることがわかり、これをふまえて調査項目の設計を行った。調査項目における各項目の選択肢の詳細な検討を進める中で、当初予定以上の時間がかかることが予測されたため、申請時に3年目に実施する予定であった、無意識バイアス防止において先行するアメリカとイギリスの大学の組織的な取組と効果について聞き取り調査を行い、国際比較によって日本の大学の課題を明らかにするための海外調査を平成30年度中に実施することとし、研究分担者がこれを実施した。現在データを整理中である。平成31年度は、調査項目を完成し、ウェブ実装とテスト回答によるフィードバックと修正を経たうえで、女性研究者に対するアンケート調査を実施する予定である。その後、データの取りまとめ、データの整理を行う。また、平成32年度の実施する海外調査の計画と具体化を進める。平成32年度には、調査結果のとりまとめ、内容をSPSSソフトウェアを用いて分析する。分析に際しては、その時点での最新の先行研究についての文献調査を行い、慎重に結果の分析をする。米国(予定)の大学への聞き取り調査を実施し、結果のとりまとめと分析を行う。平成30年度に行った英国でのヒアリングについて、テープ起こしと翻訳に係る発注先を検討した結果、納期と価格の面から、平成31年度の実施した方が費用対効果が高いことがわかったため、平成31年度に実施することにした。