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小児肥満の病態評価基準作成と肥満改善支援システム開発についての総合的研究

3小児肥満解消支援システムの開発の基礎研究肥満小児12名(平均年齢10.6歳,平均肥満度52.5%)を対象に,肥満改善支援の一環として,短期教育入院とその後の生活習慣チェックリストを用いたフォローアップを行い,その効果を検討した。肥満教室前と比べフォローアップ6ヵ月後には平均で肥満度が7.9%改善していた。また,肥満度の変化量をとチェックリスト合計得点の変化量の間に有意な相関関係(r=-0.878,p<.0001)があり,生活習慣の変化と肥満度の変化の関連性が示唆された。本研究は、小児肥満の病態評価基準作成と肥満改善支援システム開発を目的にし,平成17年度は以下の研究を行った。なお,これらの研究は,岡山大学大学院医歯学総合研究科疫学研究倫理委員会の承認を得た上で行った。1内臓脂肪蓄積を基準とした小児肥満の病態評価基準の作成の研究平成16年度から対象児を男女各25名づつ追加し,肥満男児238名,女児181名,計414名(平均年齢9.7,平均肥満度54.3%)を対象に,腹部CT測定した内蔵脂肪蓄積量(VFA)と臨床検査結果の関連性を検討した。VFAは,肝機能の指標であるALTと高い有意な正の相関関係(r=0.566,p<0.0001)示した。2小児肥満の病態とエネルギー代謝特性の関連性の研究平成16年度から対象児を男女各25名づつ追加し,52名(平均年齢10.2歳,平均肥満度52.6%)を対象に,早朝空腹時のダグラスバッグ法による安静時代謝量を測定し,年齢または肥満度との関連性を検討した。安静時代謝量は1010.2±149.6kcal/m^2/dayであり,年齢との間には有意な負の相関関係(r=-0.441,p<0.02)があったが,肥満度との間には有意な相関関係はなかった。3小児肥満解消支援システムの開発の基礎研究肥満小児15名(平均年齢12.6歳,平均肥満度62.5%)を対象に,肥満改善支援の一環として,生活習慣の改善を中心にした長期入院治療(6ヶ月以上)を行いその効果を検討した。入院前に比べ,6ヶ月目には肥満度が平均で約20%減少し,それに伴い肝機能検査値や血中脂質プロフィールが有意に改善された。本研究は、小児肥満の病態評価基準作成と肥満改善支援システム開発を目的にし,平成18年度は,肥満を評価し,その改善支援に重要な意味を持つ身体活動量の評価法開発を中心に研究を行った.なお,これらの研究は,岡山大学大学院医歯学総合研究科疫学研究倫理委員会の承認を得た上で行った。1.幼児の身体活動量評価法開発についての研究11人の幼児(56歳)を対象に,時速3km・5km・7kmの3スピードによる多段階運動負荷テスト(1スピード3分間)を行い,その時の加速度計(Lifecorder : LC)の運動強度(LC強度)と酸素摂取量を測定した.その結果,LC強度と酸素摂取量の間に高い有意な相関関係(r=0.88,p<0.001)が認められた.2.小学生の身体活動量評価法開発についての研究小学生12名を対象に,LCによる身体活動量(1日歩数,走行以上の強度の活動時間:強活動時間)とDLWによる活動エネルギー代謝量(PAEE)を測定した.その結果,1日歩数(r=0.785,p<0.005)または強活動時間(r=0.828,p<0.001)とPAEEの問に高い有意な相関関係が認められた.また,小学生307名を対象に,日常生活での身体活動量をLCで測定した.その結果,小学生の身体活動量は男子に比べ女子で少ないこと,平日に比べ休日で少ないことが示された.
『ラット脳内エストロゲン受容体ニュウロンの分化と機能の獲得』

脳内の性ステロイドホルモン受容体の分布と遺伝子発現について検討した。われわれは、免疫組織化学(IHC)、インシチュウハイブリダイゼーション組織化学(ISHH)および逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法(RT-PCR)によって、エストロゲン受容体(ER)がラット脳内の視東前野、視床下部諸核、扁桃体等に検出されることを明らかにしていたが、さらにIHCによって、ついでISHHによって、海馬の歯状回多形細胞層および海馬角顆粒層に散在的に分布していることを明らかにした。エストロゲンやプロゲステロンの性ステロイドホルモンが、海馬角錐体細胞の形態変化に影響を持ち、その活性を変化さしめるとの報告がある。したがって、錐体細胞に対するERの作用は、歯状回多形細胞層および海馬顆粒層に存在する介在ニュウロンを経由しているものと推論した。海馬組織におけるERmRNAの発現は、さらにRT-PCRによっても確認した。さらに、脳内に存在する性ステロイド転換酵素であるアロマターゼの働きによって、アンドロゲンを原料として作られたエストロゲンが脳の分化に働くとする考えが一般的ではあるが、アンドロゲン自体の独立の作用を検討する目的で、アンドロゲン受容体を認識する抗血清を用いてラット脳のIHCを行ったところ、視床下部の腹側前乳頭核に特異的に検出されアンドロゲンの投与によってその染色性が増強することを見いだした。また、この神経核にはアロマターゼが検出されなかったことから、アンドロゲンによる直接的な効果が想定された。
配偶者と死別した人が体験した「悲哀の仕事」の構成要素と構造

先行研究の検討とプレテストをもとに2006年度に作成した、遺族へのインタビューガイドを用いて、2007度・2008年度に対象者にインタビューを実施した。2006年度から2008年度の3年間に14名の対象者からのデータが得られた。インタビューの結果を質的に分析し1.配偶者の死について17のメインカテゴリーが抽出された。2.また、配偶者の死によって『変化するもの』として6項目が導かれ、3.悲哀の過程は、5つの時期に分類された。当研究の目的1.配偶者と死別した人の「悲哀の仕事」での体験を記述する2.「悲哀の仕事」体験の、構成要素と構造を明らかにする3.抽出した構成要素と構造から、配偶者との死別を体験する人、及び、体験した人への援助方法を提示するのうち、「目的1:配偶者と死別した人の『悲哀の仕事』での体験を記述するについて、1.先行研究の検討、2.インタビューガイドの作成の順に進める。」について、1.先行研究の提示する(1)ターミナル期の人の家族への援助事例、(2)病気での死別後の家族への援助事例から、体験の実際、援助の必要性・方向性・要点などを整理した。2.先行研究の検討をもとに、遺族へのインタビューガイドを作成した。この研究は、遺族の体験を記述し明らかにすることを一つの目的としているので、遺族に率直に体験を語って頂くためにも、あまり構成せず、半構成的なものとした。インタビューガイドをもとに、プレテストを実施し、インタビューガイドの改善をした。プレテストの結果を質的に分析し、「時間軸」・「夫婦の関係」・「仕事をもつ」・「感謝」・「友達と周囲のサポート」・「子どものサポート」・「妻(遺族)の思い」・「夫(故人)の希望」・「妻の非現実的な夫への希望」・「妻の夫に対する期待」・「妻が自ら行動できること」・「一人ではできないこと」・「条件つきでできること」・「妻としてできること」・「身体の変化」・「生活の変化」・「生きる意味」のメインカテゴリーが抽出された。現在、20名程度の対象からのデータ収集を目指し、さらにインタビューを進めている。その結果についての質的分析を進め、先行文献の検討に照らしての考察、成果発表の準備を行っているところである。当研究の目的の1.配偶者と死別した人の「悲哀の仕事」での体験を記述する2.「悲哀の仕事」体験の、構成要素と構造を明らかにする3.抽出した構成要素と構造から、配偶者との死別を体験する人、及び、体験した人への援助方法を提示するのうち、目的1:配偶者と死別した人の『悲哀の仕事』での体験を記述する及び目的2:「悲哀の仕事」体験の、構成要素と構造を明らかにするについて、先行研究の検討とプレテストをもとに平成18年度に作成した、遺族へのインタビューガイドを用いて、対象者にインタビューを実施した。インタビューの結果を質的に分析し、1.夫の死について「時間軸」・「夫婦の関係」・「仕事をもつ」・「感謝」・「友達と周囲のサポート」・「子どものサポート」・「妻(遺族)の思い」・「夫(故人)の希望」・「妻の非現実的な夫への希望」・「妻の夫に対する期待」・「妻が自ら行動できること」・「一人ではできないこと」・「条件つきでできること」・「妻としてできること」・「身体の変化」・「生活の変化」・「生きる意味」のメインカテゴリーが抽出された。2.また、妻の死によって『変化するもの』として、「つきあいの範囲」、「目に見えないものの価値」、「時間の使い方」、「死後一年間の睡眠状況」、「死後一年間の飲酒量・運動量・食事摂取量・体重」、「身体機能」という6項目が導かれ、3.悲哀の過程は、「妻の入院中」、「妻の病気を聞いた時」、「セデェーションを開始した時」、「死後一年間」、「死後一年間から現在までの時期」という5つの時期に分類された。当研究の目的のうち、目的1:配偶者と死別した人の『悲哀の仕事』での体験を記述する及び目的2:「悲哀の仕事」体験の、構成要素と構造を明らかにするについて、先行研究の検討とプレテストをもとに平成18年度に作成した、遺族へのインタビューガイドを用いて、平成19年度に続いて、対象者にインタビューを実施した。平成18年度から平成20年度の3年間に14名の対象者からのデータが得られた。インタビューの結果を質的に分析し、1.配偶者の死について「時間軸」・「夫婦の関係」

・「仕事をもつ」・「感謝」・「友達と周囲のサポート」・「子どものサポート」・「配偶者(遺族)の思い」・「故人の希望」・「配偶者(遺族)の非現実的な故人への希望」・「配偶者(遺族)の故人に対する期待」・「配偶者(遺族)が自ら行動できること」・「一人ではできないこと」・「条件つきでできること」・「配偶者(遺族)としてできること」・「身体の変化」・「生活の変化」・「生きる意味」のメインカテゴリーが抽出された。2.また、配偶者の死によって『変化するもの』として、「つきあいの範囲」、「目に見えないものの価値」、「時間の使い方」、「死後一年間の睡眠状況」、「死後一年間の飲酒量・運動量・食事摂取量・体重」、「身体機能」という6項目が導かれ、3.悲哀の過程は、「故人の入院中」、「故人の病気を聞いた時」、「セデェーションを開始した時」、「死後一年間」、「死後一年間から現在までの時期」という5つの時期に分類された。
知識獲得のための知識構造モデリング法の基礎研究

本研究は、エキスパ-トシステムの知識獲得過程にシステム工学の分野で開発されてきている構造モデリング法を利用して有効な知識獲得方法論を開発するための基礎研究をおこなったものである。研究は平成1年度と2年度の2年間にわたり実施した。平成1年度は以下の成果を得た。1.従来の知識獲得方法や開発されている知識獲得ツ-ルについて調査した。特に、ETS等で利用されている「Personal Construct Grid Method」について重点的に調査をおこなった。2.システム構造モデリング法を知識獲得に適用する際の問題点として、多種類の関係を取扱うこと、及び、関係の強さを考慮できるように拡張することが心要であるとの結論に至った。平成2年度は、上の結果を踏まえて、1.関係の強さを考慮するために、ファジイ関係を導入した構造モデリング法の理論を開発した。2.多種類の関係を関係連関行列として作成し、これを利用して構造モデリングを行なう理論を開発した。3.開発した理論に基づく実験システムをAS4300ワ-クステ-ション上にインプリメントした。4.知識の無矛盾性の検証を定量的に行なう理論を検討し、実験システムを構築した。5.自動推論を具体的問題に応用し、獲得された知識を利用して推論を効率化した。6.計算機言語の文法構造を解析し、言語学習の効率化を計ることへ応用した。以上の様に、本研究はほぼ当初の目的を達成して終了した。今後の展開として、今回は充分に検討が出来なかった「Case based Reasoning」について導入の可能性を考察することが考えられる。本研究は、知識獲得にシステム工学の分野で開発されてきている構造モデリング法を利用することにより、有効な知識獲得方法論を開発しようとするものであり、このための基礎研究を行なうものである。研究は2年度にわたり計画しており、本年度は、知識構造モデリング法の理論と環境に関する基礎的検討に重点を置き、AS4330ワ-クステ-ション上に実験システムの第1バ-ジョンを開発することを目的とした。本年度の研究成果を具体的に述べると以下の様になる。2.これまで提案されているシステム構造モデリング法を知識獲得に適用する際の問題点を検討した。特に、従来の構造モデリング法では、1種類の二項関係のみを扱っている点を拡張し、多種類の関係を取扱うこと、及び、関係の強さを考慮できるように拡張することが可能であることを確認した。3.上の結果を踏まえて、従来の問題点を補う新しい知識獲得理論の展開を図っている。特に、過去に蓄積されたデ-タを効率的に利用可能とする「Case Based Reasoning」を応用するために、構造を比較するための理論を開発することが必要であるとの結論を得て、モデル比較理論を構築した。4.新しい理論に基づく知識獲得方法を実現するために、アルゴリズムを開発中である。5.成したアルゴリズムを順次ワ-クステ-ション上にインプリメントし、アルゴリズムのテストを行なっている。平成1年度の研究の結果、以下の事が明かとなった。(1)ETS等で利用されている。Personal Construct Grid法を利用して知識の発想を行ない、属性集合上の含意構造を構造モデリング法を利用することにより無矛盾にかつ効率良く決定することが出来る。(2)このためには、これまで提案されているシステム構造モデリング法の機能を拡張するために、1種類の二項関係のみを扱っている点を多種類の関係を取扱うことが可能であること、及び、関係の強さあるいは曖昧さを考慮できるようにすることが必要であるとの結論に至った。平成2年度は、上の結果を踏まえて理論の拡張と実験システムの試作及び応用を行なった。

1、関係の強さを考慮するために、ファジィ関係を導入した構造モデリング法の理論を開発した。2.多種類の関係を関係連関行列として作成し、これを利用して構造モデリングを行なう理論を開発した。3.開発した理論を研究費で購入したAS4330ワ-クステ-ション上にインプリメントをおこない、実験システムを開発した。4.知識の無矛盾性の検証を定量的に行なう理論を検討し、実験システムを構築した。5.自動推論を具体的問題に応用し、獲得された知識を利用して推論を効率化した。6.計算機言語の文法構造を解析し、言語学習の効率化を計ることへ応用をした。以上の様に、本研究はほぼ当初の目的を達成して終了した。今後の展開として、今回は充分に検討が出来なかった「Case Based Reasoning」について導入の可能性を考察することが考えられる。
思春期摂食障害患者へのIPEによるコミュニティーケアモデルの開発

思春期の子どもの生活支援を担う養護教諭と看護職の2職種により、思春期摂食障害患者へのIPE(Interprofessional Education)コミュニティーケアモデルの開発に着手した。まず、養護教諭が摂食障害の子どもに学校で関わる際の医療へのニーズや連携における困難感を調査した結果、養護教諭は生徒の医療における個人情報の求めづらさを感じており、回復につなげるための具体的指示、養護教諭からの医療への生徒の情報提供などのニーズがあった。さらに、養護教諭のスキルをカテゴリー抽出し、これらを統合してモデル構成要素を検討した。その一部について、保健指導プログラムを作成し、養護教諭の早期介入や医療受診の重要性の認識を高めることが確認された。本研究は、思春期の摂食障害患者の生活支援を担う養護教諭と看護職の2職種が主軸となる「IPEによるコミュニティーケアモデル」の開発を目的としている。本年度は、モデル開発のための基礎資料を得るため、1)摂食障害患者への対応における学校保健-医療連携に関する養護教諭のニーズ調査、2)ケアモデル構築に向けた構成要素の抽出、3)IPEを促進するための治療モデルの情報の選定を行った。まず、養護教諭のニーズ調査として、A県内の中学校および高校の養護教諭への質問紙調査を行った。回答の得られた141名のうち、家族の理解が得られず治療につなげる時期が遅くなった経験は中学で約3割、高校で5割弱であった。また、主治医が生徒や家族に対して行っている摂食障害の説明を知りたいとのニーズは、中高ともに97%にのぼり、加療中の生徒の情報共有についても中高ともに約半数を占め、医療への連携のニーズは高かった。次に、ケアモデル構築に向けた構成要素の抽出では、20名の養護教諭への面接調査の分析において、養護教諭は医師、看護師、MSWとの連携を求めていたが「個人情報の求めづらさ」により阻害されていることが明らかとなった。また、連携促進への課題として「回復につなげるための具体的指示」「養護教諭からの情報提供」「関連専門職との地域ネットワーク」が示された。IPEを促進するためケアモデルにおける治療モデルの情報の検討では、認知行動療法、行動療法、対人関係療法など様々な治療法があることから、今回は養護教諭や看護師が使用可能な患者への面接法を開発し、自己の感情に気付きにくい患者の心理的欲求を明らかにした。この患者の心理的欲求と病期に一定の関連性を認めたため、家族が患者の心理的欲求を回復過程に位置づけることで患者理解を深め、見通しをもった対応が可能となると思われた。今後、これらを統合したケアモデルの構築を検討する本年度は,摂食障害患者の対応において養護教諭と看護師双方の共通認識で対応にあたれるように,1)疾病理解,2)患者および家族へのアプローチ方法,3)養護教諭の学校保健-医療連携を促進するスキルおよび情報,の3点について両職種が協同でグループ討議を重ねた。養護教諭と看護職のグループは固定で7名であった。ケアモデルの試案を完成させた。主な構成は、(1)摂食障害の早期発見のための方法、(2)ハイリスク児童・生徒への疾病の説明と関係作りの方法、(3)危機状態における医療機関への受診の勧め方、(4)保護者の理解と支援、(5)回復に向けた長期的な支援とし、時系列に添って、ステップ1から5として、各時期に必要な家族支援や連携促進のための情報を選定した。また、グループ討議を経て、ケアモデルの試案として、まず養護教諭が学内の教員と情報を共有して共通理解の元で児童生徒に関わる必要があることから、養護教諭が学校内で生徒と対応することを主体とした内容を、パンフレット形式で情報を提示することとした。このパンフレットについて、高校を中心とする養護教諭87名にアンケートを行い,学校保健の場での活用可能性について評価を得た。回答は38名から得られた(回収率43.7%)。5ステップそれぞれの内容について、「重要性の認識」と「目的達成にむけた行動変容」について自己評価を求めたところ、どの項目も半数以上でパンフレットによる変化を認めた概ね良好な評価を得たことから、多職種間で情報共有するための媒体の一つとしての活用が期待された。また、今後のニーズとして、病院における治療の実際や、学校保健-医療連携の具体例、家族に説明するための資料があげられ、引き続き改良が必要である。
光インテリジェントコーティング材料の創成

本研究では、窓から差し込む太陽光や蛍光灯、ハロゲン灯など通常の生活空間内に存在する光に含まれている微弱な紫外線を利用して、空気の清浄化や脱臭、雑菌の除去(抗菌)、さらに空気中窒素酸化物の固定化などの環境浄化能を発現した。全く新しいタイプの建築材料を開発することを目的として研究してきた。この光インテリジェント材料と呼ぶ材料は、タイル、ガラス、壁、床などの建材表面に無色透明で光活性の高い酸化チタン膜1μm以下の厚さでコーティングすることにより達成できた。本研究においては、これまでの研究成果をもとに、本年度は最終年度であるので総括的に以下の課題について研究し、実用化レベルの材料開発がほぼ達成することが出来た。1.光活性の高い酸化チタンの透明薄膜の開発2.耐熱性の高くないプラスチックなどの高分子建材の高活性膜を作製する手法の開発3.光触媒能を持ったセメント材料の開発4.光触媒の表面物性と反応活性の検討の結果5.高分子バインダーやセメント中に高活性酸化チタンを分散させる技術を確立。本研究では窓から差し込む太陽光や蛍光灯、ハロゲン灯など通常の生活空間内に存在する光に含まれている微弱な紫外線を利用して、空気の清浄化や雑菌の除去、さらに空中窒素酸化物の固定化など環境浄化機能を発現する、全く新しいタイプの建築材料を開発することを目的としている。この光インテリジェント建材と呼ぶべき材料は、タイル、ガラス、壁、床などの建材表面に無色透明で光活性の高い酸化チタン膜を1μm以下の厚さでコーティングすることにより達成される。本年は1.生活空間に存在するごく微弱な紫外線でも、それを酸化チタンに効率的に吸収させることができるならば、脱臭、殺菌さらに空中窒素酸化物除去に十分であることを見い出し、2.非常に光活性の高い酸化チタンの透明薄膜を開発した。さらに、3.建材用タイルの上に実用レベルでの耐久性を持った高活性酸化チタン焼結膜の作製法の確立し、4.耐熱性の高くないプラスチックなどの高分子建材の上に光活性膜を作製する手法の開発(光励起酸化チタンに対抗性のあるバインダー樹脂の開発)。5.光触媒能を持ったセメント材料の開発、をおこなった。また、界面での構造観察、バインダー中に分散された光触媒による固相ラジカル反応の検討、などの基礎的研究もおこなった。本研究においては、これまでの研究成果をもとに、以下の課題について研究し、実用化レベルの材料開発がほぼ達成できた。1.光活性の高い酸化チタンの透明薄膜の開発2.耐熱性の高くないプラスチックなどの高分子建材の高活性膜を作製する手法の開発3.光触媒能を持ったセメント材料の開発4.光触媒の表面物性と反応活性の検討の結果5.高分子バインダーやセメント中に高活性酸化チタンを分散させる技術を確立した。
コンポストトイレ導入による自宅と地域における災害発生直後の排泄環境整備

本研究では、日常でも災害時でも使用可能な自己処理型循環トイレを開発し、災害発生直後(主に、仮設トイレ等が届くまでの期間)について、地域の排泄環境を整備することすることを目的としている。具体的には、極力非電化(電力は1m2の太陽光発電パネルのみ)での利用が可能な自立循環型トイレを目指しており、災害時のトイレとして活躍できると考えている。さらには、健康を診断できる機能を付加させることで、設置した地域に親しまれ、災害時だけでなく日常でも快適に利用が可能な地域のトイレを目指している。
膜モルフォジェニックマテリアルの創製とナノ医療応用

昨年度に引き続き、ナノ微粒子による膜モルフォジェネシスの誘導に重点を置いて研究を推進した。具体的な研究成果を以下に述べる。まず、ナノ微粒子の運動エネルギーを脂質膜の形態変化に変換する手法の確立を引き続き行った。先行研究において確立した巨大リポソームへの外部場による脂質膜ナノチューブの基礎物性について、超高解像蛍光顕微鏡観察などにより検討した。また、脂質ナノチューブのみならず他の膜形態の形成制御についても検討した。生体系においては、細胞膜骨格がその構造を変えることで膜に歪みが生じ、その膜構造変化を誘起することが指摘されている。このような膜モルフォジェネシス制御系を規範とした系の確立を目指し、昨年度に引き続き脂質のキャスト膜に対して、外部場によりナノ微粒子を貫通させることで、ナノ微粒子表面を脂質膜で被覆する新しい手法の確立を目指す研究をおこなった。具体的には、従来ナノ微粒子を脂質膜で効率的に被覆する簡便な手法が見出されていないのに対し、本手法を適用することで、ナノ微粒子表面に脂質膜を被覆する極めて簡便な手法を見いだした。本手法は、微粒子表面の物性、機能改変などへの展開が期待される点で興味深い。また、脂質膜固定化マイクロ微粒子に対して、脂質膜と相互作用する両親媒性高分子を添加することで、微粒子表面から脂質ナノチューブを生成させる全く新しい手法を見いだした。固定化二分子膜からの脂質ナノチューブの進展については、先行研究において一部予備的にみいだされているものの、非常に比表面積の大きいマイクロ微粒子から脂質ナノチューブの進展を行う本研究のアプローチは、その簡便さや効率において極めて優れた手法であり、脂質ナノチューブ形成機構の解明、大量作製手法の開発につながる技術として極めて興味深い。昨年度に引き続き、ナノ微粒子による膜モルフォジェネシスの誘導に関して、基礎的な知見を得ることを目的として研究を推進した。その目的のもと、まず、物理化学的な諸物性の精査を行い、脂質ナノチューブの基礎物性について、蛍光消光後回復測定、超高解像蛍光顕微鏡観察、X線および中性子散乱測定などにより多方面での検討を行い、脂質二分子膜の流動性、厚みなどについての新たな知見を得た。また当初は予定していなかったが、新たな膜モルフォジェネシス制御系として、脂質のキャスト膜に対して、外部場によりナノ微粒子を貫通させることで、ナノ微粒子表面を脂質膜で被覆する新しい手法を見出し、その手法の詳細についてさらに検討をおこなった結果、従来サブミクロンサイズの微粒子に脂質膜を被覆する手法は見出されていなかったのに対し、本手法を用いることで容易にナノ粒子ー脂質膜ハイブリッドを得る手法を確立した。また、この系において、微粒子表面に対して脂質膜に親和性を有する高分子を付与することで、さらに効率的に脂質膜を被覆する手法についても予備的に検討をおこなった。さらに、固定化脂質二分子膜からの脂質膜の構造制御についても検討をおこなった。具体的には、マイクロ微粒子の表面に脂質膜を固定化し、この微粒子の溶解や体積相転移、両親媒性高分子の添加などにより脂質膜に歪みを与えることで、人工細胞からの膜の出芽とそれに引き続く脂質ナノチューブの伸長が可能であることも見いだした。これらに加え、ナノゲルと脂質ナノチューブのハイブリッド化についても新たな知見が得られたことから、本研究は当初の目的を概ね達成できたものと考えられる。前年度に引き続き、ナノ微粒子による膜モルフォジェネシスの誘導について継続して研究を推進する。具体的には、ナノ微粒子の運動エネルギーを脂質膜の形態変化に変換する手法を確立する。脂質ナノチューブの基礎物性について、蛍光消光後回復測定、超高解像蛍光顕微鏡観察、X線および中性子散乱測定などにより検討とともに、脂質ナノチューブ作製に用いる脂質分子の種類、電場の印可手法・強度、ナノ粒子の表面物性・サイズなどの諸因子と、ナノチューブの生成速度、形態、脂質膜物性との相関について、網羅的な知見を得る。これらに加え、本年度は固定化脂質二分子膜からの脂質膜の構造制御についてさらに研究を推進する。例えば、マイクロ微粒子の表面に脂質膜を固定化し、この微粒子の溶解や体積相転移、両親媒性高分子の添加などにより脂質膜に歪みを与えることで、人工細胞からの膜の出芽とそれに引き続く脂質ナノチューブの伸長ならびに微小ベシクルの放出の制御について検討を行う。。より具体的には、脂質膜への温度応答性高分子の取り込みについて、蛍光法などにより検討を行うとともに、温度応答を利用した微粒子からのベシクル放出挙動などについて検討する。本年度は、ナノ微粒子による膜モルフォジェネシスの誘導に重点を置いて研究を推進した。具体的な研究成果を以下に述べるまず、ナノ微粒子の運動エネルギーを脂質膜の形態変化に変換する手法を確立した。申請者の先行研究において、巨大リポソーム中にシリカなどの荷電ナノ微粒子を内包し、ここに電圧やせん断応力などの外部場を印加することで、外部場により配向した脂質膜ナノチューブが大量に作製できることを見いだしてきた。このチューブが物質輸送システムとして機能させるにはその物理化学的な諸物性の精査が必要不可欠である。この目的のもと、脂質ナノチューブの基礎物性について、蛍光消光後回復測定、超高解像蛍光顕微鏡観察、X線および中性子散乱測定などにより検討した。その結果、本手法により形成されるナノチューブが100 nm程度の直径を有していることが明らかになった。また、その脂質二分子膜の流動性、厚みなどについての新たな知見を得た。さらに、脂質ナノチューブ作製に用いる脂質分子の種類、電場の印可手法・強度、ナノ粒子の表面

物性・サイズなどの諸因子と、ナノチューブの生成速度、形態、脂質膜物性との相関について、網羅的な検討をおこなった。またナノ粒子とナノチューブのハイブリッド化についても予備的に検討し、申請者が他のこれまでの研究において知見を蓄積しているナノゲルを用い、タンパク質や核酸をはじめとする生理活性物質をそのゲル内部に安定に保持したナノゲルーナノチューブハイブリッドが作製できることを明らかにした。本年度は、ナノ微粒子による膜モルフォジェネシスの誘導に関して、基礎的な知見を得ることを目的として研究を推進した。その目的のもと、まず、物理化学的な諸物性の精査を行い、脂質ナノチューブの基礎物性について、蛍光消光後回復測定、超高解像蛍光顕微鏡観察、X線および中性子散乱測定などにより多方面での検討を行い、脂質二分子膜の流動性、厚みなどについての新たな知見を得られた。また、脂質ナノチューブ作製に用いる脂質分子の種類、電場の印可手法・強度、ナノ粒子の表面物性・サイズなどの諸因子と、ナノチューブの生成速度、形態、脂質膜物性との相関についても知見を得られたことから、当初の目的を概ね達成できたものと考えられる。また当初は予定していなかったが、ナノゲルと脂質ナノチューブのハイブリッド化についても、検討を推し進め、非常に安定なナノチューブを作製できることを予備的に明らかにした点でも、順調に進展しているものと考えられる。本年度も、昨年度に引き続き、ナノ微粒子による膜モルフォジェネシスの誘導に重点を置いて研究を推進した。具体的な研究成果を以下に述べる。まず、ナノ微粒子の運動エネルギーを脂質膜の形態変化に変換する手法の確立を引き続き行った。先行研究において確立した巨大リポソームへの外部場による脂質膜ナノチューブの基礎物性について、超高解像蛍光顕微鏡観察などにより検討したところ、本手法により形成されるナノチューブの直径は微粒子の大きさや脂質の種類などには依存しないことがわかった。また、蛍光消光後回復測定により膜の流動性について検討をおこなったところ、球状のリポソームの場合と同程度の流動性を示すことも明らかとなった。またナノ粒子とナノチューブのハイブリッド化についても引き続き検討をおこなった。申請者が他のこれまでの研究において知見を蓄積しているナノゲルとのハイブリッド化を行い、その物性を検討したところ、ナノゲルの疎水基を介して脂質ナノチューブ膜上にナノゲルが固定化されることを示差走査熱量測定などにより明らかにした。これらにくわえ、脂質ナノチューブのみならず他の膜形態の形成制御についても検討した。生体系においては、細胞膜骨格がその構造を変えることで膜に歪みが生じ、その膜構造変化を誘起することが指摘されている。このような膜モルフォジェネシス制御系を規範とした系の確立を目指し、脂質のキャスト膜に対して、外部場によりナノ微粒子を貫通させることで、ナノ微粒子表面を脂質膜で被覆する新しい手法を見出した。従来ナノ微粒子を脂質膜で効率的に被覆する簡便な手法は見出されておらず、微粒子表面の物性改変などへの展開が期待される。昨年度に引き続き、ナノ微粒子による膜モルフォジェネシスの誘導に関して、基礎的な知見を得ることを目的として研究を推進した。
可変波長レーザーの集積化の研究

現在可変波長レーザーの固体化が進みつつあるが、究極的には一枚のチップ上に励起源や同調素子まで含めて集積化した可変波長レーザーの開発が重要である。本研究ではその第一段階として、プラスチック・ドープの色素レーザーの集積化を試みるとともに、無機結晶の薄膜導波路化についての基礎的研究な行なった。2年間にわたる研究の主な成果は以下の通りである。1.ロ-ダミン色素をドープしたPMMA薄膜導波路を試作し、Nd : YAGレーザーを励起源として、分布帰還(DFB)型のレーザー動作を実現した。2.上述のDFB導波型色素レーザーにおいて、スパイク発振を利用してパルス幅数ピコ秒の超短パルス光を発生させた。また、このパルスをフェムト秒オーダーまで圧縮する新しい集積型パルス圧縮デバイスを提案した。3.第2高調波発生に有効なチタン酸バリウムや、有力な可変波長レーザー材料であるTi :サファイアの単結晶膜作成をPLD(パルスレーザーデポジション)法で試み、その特性を評価した。レーザー分光法の重要な道具である可変波長レーザーは、従来の色素レーザーから固体化したものに進みつつあるが、究極的には一枚のチップ上に励起源から同調素子、波長変換器までを集積化した「集積可変波長レーザー」の開発が将来的には重要であろうと思われる。本研究はその一段階として、(1)同調素子とレーザーとを導波形として一枚のチップ上に集積化する研究、(2)LD励起が可能なCr: LiSAF等の結晶について、その導波化に関する基礎的研究を行なう。本年度の研究成果は以下の通りである。1.PMMA光導波路にロ-ダミン色素をドープし、分布帰還(DFB)を用いた集積形色素レーザーを開発した。励起はNd: YAGレーザーレーザーを用い二光波の干渉によりDFBを得たが、導波路中に回折格子を焼き込むこともできた。2.LD励起のCr: LiSAFレーザーに回折格子を用いて単一モード発振を得た。またファイバーグレイティングと結合させコンパクトな単一モードCr: LiSAFレーザーを構成できることも示した。本研究ではその第一段階として、プラスチック・ドープの色素レーザーの集積化を試みるとともに、無機結晶の薄膜導波路化についての基礎的研究を行なった。1.ロ-ダミン色素をドープしたPMMA薄膜導波路を試作し、Nd:YAGレーザーを励起源として、分布帰還(DFB)型のレーザー動作を実現した。3.第2高調波発生に有効なチタン酸バリウムや、有力な可変波長レーザー材料であるTi:サファイアの単結晶膜作成をPLD(パルスレーザーデポジション)法で試み、その特性を評価した。
多胎家庭への地域ネットワークを基盤とした当事者主体の包括的な育児支援方法の開発

当事者主体の多胎育児支援を目指して育児支援の方法について取り組んできた。多胎家庭の特徴として、妊娠期から様々なリスクにさらされており情報の不足もあって妊婦は心身ともに不安定な状況にある。また多胎児を迎える家族も同様に育児の方法はもとより母親をどのように支えて良いかわからない状況にある。本研究において、多胎家庭のへの調査をもとに、妊娠期から乳児期にかけての育児ニーズを明らかにし、支援の内容と時期を明確にした。また支援の方法として当事者によるピアサポートを実施しその有効性を明らかにした。当事者主体の多胎支援の方法については、地域での専門職とのネットワークを基盤とした組織的な方法を開発した。地域での多胎育児支援の活性化を図るため、今年度は多胎児家庭に対しニーズ調査を行った。全部で170件でした。3歳未満のグループ(1)が82件、3歳以上のグループ(2)は88件。平均の在胎週数はどちらも36週で、平均出生体重は(1)はI児2330g、II児2268g、(2)はI児2239g、II児2201gでした。三つ子は2組で平均在胎週数は34週3日、平均出生体重は、I児2065g、II児1798g、III児1406gであった。生後すぐにNICUに入院の経験は、(1)では52%、(2)では63%でした。出生体重やNICU入院を比べると、最近の出産の方が、児の健康状態は改善されてきている。卵性をみると(1)では、74.4%、(2)では、69.3%が2卵性でした。最近では2卵性の方が増えてきています。3歳を超えると、保育所や幼稚園に行っているお子様が増えますが、3歳未満では、9割が母親が主な養育者となってた。2)里帰り出産については、(1)が64.6%、(2)が76.2%で最近の方が里帰りは減っていた。里帰り期間は、どちらとも2か月というのが最も多いのだが、(1)では、1か月の割合が減り、46か月が増えています。里帰り期間は長期化の傾向にあるようだ。家族構成としては、最近の方が核家族が増えている。(1)では70.7%が核家族である。3)妊娠中の異常には、2グループの差は大きくありません。どちらも切迫早産(50%、47%)貧血(35%)切迫流産(19%、22%)妊娠高血圧症(20%)です。また出産前の入院については、7375%で、約4分の3の多胎妊婦さんが妊娠期に入院をしていた。入院回数も1回が最も多く、(1)では58.3%、(2)では65.2%でした。3回以上の入退院の繰り返しをされた妊婦さんも、(1)では11.7%、(2)では7.6%であった。4)不妊治療については、(1)は56.1%、(2)は48.9%。不妊治療での双子の出産は増えている。不妊治療に際して多胎妊娠の可能性に関する説明については、(1)(2)とも変化はなく、83%の方が説明は受けていた。生活にかかわる指導は十分ではなかった。23年度は、計画に基づいて多胎育児支援のための指導媒体の作成とピアサポートの研修会を行った。平成22年度の計画を引き継ぎ、昨年度のプログラム開発で提示した内容に基づき、ピアサポーター養成講座に開催に使用する教材を作成した。当事者にわかりやすい内容でA県での育児支援の情報を含めたものとする。また地域や医療施設の看護職への多胎に関する研修や情報提供の必要性は、これまでの研究代表者の研究により明らかになっているので、看護職への情報提供に用いる教材やマニュアルも作成する。新たに作成した教材は、「ふたごの妊娠出産育児」という冊子と「岐阜県版ふたごの育児マニュアル」である。「ふたごの妊娠出産育児」は、以前作成した冊子の改訂版であり、A4版でイラストを用いてわかりやすい解説を心掛けた。また岐阜県版のふたごの育児マニュアルは22年度に実施したニーズ調査の結果を盛り込み、県内の育児支援情報を基にした内容で、両方を育児支援教室で用いることで利用者の便利を図ることをねらいとした。これらの教材は、23年度よりピアサポーター養成講座と多胎妊娠のための両親学級で使用し、当事者のエンパワーメントに役立てるとともに、行政や医療関係者への啓発活動にも利用した。23年度は、ピアサポート研修会を3回実施した。参加者は合計15名であり、利用者は自分の体験を思い出し自分自身の子育てを振り返る機会にもなったという感想が聞かれた。

また共感的に聞くということを学び、相手のことを考えながらじっくりと話を聞いてあげるのは、人間としても成長しないといけないとおもったなど多くの学びがあげられた。ピアサポーターの養成では、今回初めて参加した継続的に当事者を支援していくことの必要性が明らかになった。24年度は、計画に基づいて多胎育児支援のための指導媒体の作成とピアサポートの研修会を行った。平成23年度の計画を引き継ぎ、昨年度のプログラム開発で提示した内容に基づき、ピアサポーター養成講座に開催に使用する教材を作成した。当事者にわかりやすい内容でA県での育児支援の情報を含めたものとする。また地域や医療施設の看護職への多胎に関する研修や情報提供の必要性は、これまでの研究代表者の研究により明らかになっているので、看護職への情報提供に用いる教材やマニュアルも作成した。新たに作成した教材は、「ふたごの妊娠出産育児」という冊子と「岐阜県版ふたごの育児マニュアル」である。2つの冊子を1冊にまとめ「ふたごナビ」を作成した。A4版でイラストを用いてわかりやすい解説を心掛けた。育児支援教室で用いることで利用者の便利を図ることをねらいとした。これらの教材は、23年度よりピアサポーター養成講座と多胎妊娠のための両親学級で使用し、当事者のエンパワーメントに役立てるとともに、行政や医療関係者への啓発活動にも利用した。24年度は、ピアサポート研修会を3回実施した。参加者は合計15名であり、利用者は自分の体験を思い出し自分自身の子育てを振り返る機会にもなったという感想が聞かれた。また事例検討会も岐阜県内の3地域で実施した。さらにピアサポート訪問は全部で15件実施し、ふたごの家庭にピアが2人組で訪問した。23年度は、ピアサポーター養成講座と育児教室を実施する予定であったが、行政との説明会や日程調整が予定通りではなく次年度に持ち越された。また当事者の調査についても、聞き取り調査について研究代表者との日程調整の関係で次年度に持ち越された。24年度は、ピアサポーター養成講座と育児教室を実施する予定であり、実施できた。次年度以降、行政との協働でさらに研究をすすめ、評価をしていく段階である今年度計画としては、育児支援のためのニーズ調査を実施し、妊娠中から4歳までの育児支援ニーズを年齢ごとに明確にする。またその支援ニーズを用いて、県内の専門職に勉強会を実施し、医療施設と地域の切れ目のない支援が行われるように準備し、妊娠中の両親学級から育児期の育児教室まで継続的な支援プログラムを開発する。今後は、ピアサポートの効果について、サポートを受けた母親や家族とサポーターである双子の母親について、ピアサポートの活動を通じて、良かったことや改善していきたいことなど聞き取り調査を行い、当事者主体の支援活動についてまとめる予定である。
保育現場における発達支援のための運動分析技法の自動化に関する研究

発達支援のための運動分析技法(Kestenberg Movement Profile=KMP、ケステンバーグムーブメントプロフィール)の自動化のため、運動分析技法の専門家3名および情報工学やプログラミング等の専門家2名へのインタビューを実施し、それぞれの専門分野からの自動化に対する知見を得ることができた。8月に情報工学およびプログラミングの専門家へのインタビューを行い、その対話の中で得られた知見を踏まえて、運動分析の専門家へのインタビューを9月と翌年2月に実施したところ、分析自動化のためのプログラミング構築の前段階として、データ入力をどのように行うか、というこれまで検討できていなかった点について、多様な意見や考えを得ることにつながった。当初は、分析家によって手描きで記録されていたリズムラインを、スキャナーなどの既存の装置で読み取り入力する前提であったが、プログラミングを行う場合は、数値化が可能なデータとしての入力が必至であり、そのための入力装置の検討が新たに必要となった。そのため、情報工学の専門家及び運動分析の専門家双方から、入力装置に関する具体的なアイディアを得ることが出来た。そこで、新たな課題として運動分析の専門家がリズムラインの記譜の際に求められる身体的な共感感覚を、入力装置にどのように反映するのかという検討課題が浮上した。この課題に取り組むために、情報工学の専門家が参集する国際学会において、ワークショップを企画し、多方面からさらなる意見交換を行い、新たに分担研究者として本研究に関わる手続きを進め、来年度のプログラミングの構築に向けた入力装置作成の基盤を整える準備が出来た。インタビュー終了後も、継続してインタビュー協力者とメール連絡を行い、意見交換ができていることが、大きな要因である。当初予定していなかった入力装置に関する新たな課題に対して、インタビュー協力者が専門家を新たに紹介してくださったことで、プログラミングを前提とした入力装置の開発について、常に2名の専門家が情報を共有しながら、意見交換が継続的ている。さらに、インタビュー協力者の1名は、上記2名双方とも協力体制が整っており、国際学会でのワークショップ開催など、本研究が着実に前進していくための助言を行うなど、継続的にサポートを受けることが出来ている。また、アメリカ在住の運動分析専門家とも、インタビュー後も継続して研究の進捗状況に応じて、随時コンタクトを取り、その都度助言を受ける体制が整っているため、研究推進のためのコミュニケーションが容易にとれていることが、研究進展の基盤となっている。研究2年目の5月末には、国際学会において、開発担当の分担研究者と共に、ワークショップを開催することとなった。昨年の研究開始当初、想定していなかった入力装置開発の課題に対し、早急に方向性を見極めたうえでのプログラミングが不可欠であるためである。今後、国際学会でのワークショップ形式での議論や体験を踏まえ、入力装置作成のための方向性を定め、すでに作成が進んでいる試作品の改善へとつなげていく。同時に、運動分析の専門家へメールなどを通じて、入力装置の使い勝手などの意見を訊ね、最終的なリズムラインのプログラミングへの準備を整えていく。こうした流れの中で、自動化のためのプログラミングに必要なITサポートについても、知見をまとめていく予定である。昨年の研究開始当初、想定していなかった入力

装置開発の課題に対し、早急に方向性を見極めたうえでのプログラミングが不可欠であるためである。今後、国際学会でのワークショップ形式での議論や体験を踏まえ、入力装置作成のための方向性を定め、すでに作成が進んでいる試作品の改善へとつなげていく。同時に、運動分析の専門家へメールなどを通じて、入力装置の使い勝手などの意見を訊ね、最終的なリズムラインのプログラミングへの準備を整えていく。こうした流れの中で、自動化のためのプログラミングに必要なITサポートについても、知見をまとめていく予定である。
高脂肪食摂取下の前立腺癌増殖・進展におけるmicroRNAの役割

高脂肪食下の前立腺癌増殖へのmicroRNAの関連を検討した。高脂肪食下で増殖したLNCaP xenograft腫瘍内で発現変化する59のoncogenic-およびsuppressive-microRNAを同定した。その中でmiR-130aは前立腺癌細胞株で低発現し、高脂肪食摂取マウス血清培養液中で増殖する前立腺癌細胞株で低発現した。miR-130aの標的タンパクとしてMET、AR、DICER1が候補となり、ヒト前立腺癌上皮ではmiR-130a発現が低下すると共に、肥満前立腺癌患者の癌上皮細胞質ではMETが高発現した。miR-130a/MET経路は高脂肪食下前立腺癌進展に関与する可能性がある。高脂肪食は前立腺癌の危険因子と言われているが、その機序は不明である。今回我々は高脂肪食摂取下前立腺癌増殖におけるmicroRNAの役割について検討した。In vivoの検討で、高脂肪食を摂取した前立腺癌xenograftは低脂肪食群に比べて有意に腫瘍増殖が亢進した。また高脂肪食摂取群と低脂肪食摂取群の腫瘍組織内のmicroRNA発現を網羅的microRNA発現解析で比較すると高脂肪食群で有意に発現が亢進する314のoncogenic-microRNAと有意に発現低下する54のsuppresive-microRNAが同定された。特に発現変化の大きな10mircroRNAに関して定量PCRでその発現差を再確認できた。また抽出した候補microRNAに関して、3種類の前立腺癌細胞株(LNCaP、PC-3、DU145)と1種類の前立腺細胞株PNT1Bの発現を比較すると3種類の前立腺癌細胞株でmir-130aの発現が有意に低下していた。Ex vivoの解析で、高脂肪食マウス血清を用いて培養した前立腺癌細胞株は細胞増殖が亢進し、miR-130aが低下した。miR-130aを高発現した前立腺癌細胞株ではMETが亢進し、標的遺伝子である可能性が示唆された。ヒト前立腺組織をレーザーキャプチャイクロダイゼクションを用いて癌と正常上皮に分離し、miR-130aの発現を比較すると癌上皮でmiR-130aの発現が有意に低下していた。高脂肪食は複数のmicroRNAの発現変化を伴い癌増殖を促進させ、特にmiR-130/MET経路は高脂肪食下前立腺癌増殖に関与する可能性があると考えられた。高脂肪食を摂取した前立腺癌マウスxenograftは低脂肪食群に比べて有意に腫瘍増殖が亢進した。また高脂肪食摂取群と低脂肪食摂取群の腫瘍組織内のmicroRNA発現を網羅的microRNA発現解析で比較すると高脂肪食群で有意に発現が亢進するoncogenic-およびsuppressive-miRNAを複数同定した。抽出した候補microRNAに関して、3種類の前立腺癌細胞株と1種類の前立腺細胞株PNT1Bの発現を比較し、全3種類の前立腺癌細胞株でmir-130aの発現が有意に低下していた。更に、高脂肪食マウス血清を用いて培養した前立腺癌細胞株は増殖が亢進し、miR-130aが低下した。miR-130aを高発現した前立腺癌細胞株ではMET、DICER1、ARが亢進し、標的遺伝子である可能性がある。ヒト前立腺組織をレーザーキャプチャマイクロダイゼクションで癌と正常上皮に分離すると癌上皮でmiR-130aの発現が有意に低下していた。また前立腺癌全摘組織のMET発現がBMIの高い群で高値になる傾向が見られた。以上より高脂肪食はmiR-130/MET経路の亢進を介して、前立腺癌増殖に関与する可能性があると考えられた。また今回は詳細な検討ができなかったが、miR-665、miR-24、miR-27aも高脂肪食摂取下の前立腺癌増殖進展に関わっている可能性があり、miR-130aはDICER1やARなど重要な下流標的因子の候補が存在する。本研究はこれまで解明されていなかった生活習慣と前立腺癌の関与の一機序を解明したのみではなく、miR-130a/MET経路阻害が食生活による癌増悪防止につながる可能性があると考えられ、前臨床モデルでの今後の再検証が待たれる。泌尿器科腫瘍研究実績報告書の通り、網羅的発現解析から候補microRNAと標的遺伝子を絞り込むことができている。現在本成果を報告すべく、論文作成中で有り、また同時に標的microRNAを対象とした前臨床モデルでの治療効果検討を進めているところである。これまでの研究で発見された候補microRNAと標的遺伝子を標的とした前臨床モデルでの治療効果検討を進めているところである。
遺伝子組換えイバラキウイルスを用いた二本鎖RNAウイルス病原性発現機序の解明

本年度はまず、流行性出血病ウイルス血清型2(EHDV-2)に属するイバラキウイルス(IBAV)をbackboneとして、外殻タンパク質であるVP2とVP5をEHDV-6もしくはEHDV-7に置き換えたリアソータントEHDVを作製した。これら2種類のリアソータントEHDVの増殖能をIBAVおよびEHDV-7と比較したところ、リアソータントEHDVの増殖能の方が低かった。特にEHDV-6の外殻を持つEHDV(EHDV6/2)の増殖能は約50%低下した。次に、感染の可視化のために、VP6に蛍光タンパク質を挿入したEHDVをそれぞれ作製した。蛍光タンパク質は、ニホンウナギ由来のビリルビン存在下で緑色蛍光を発するビリルビンセンサー、UnaGを用いた。UnaG遺伝子は420bpと小さく、10回以上ウイルス継代後も安定してゲノム中に保持されていた。各UnaG標識EHDVの増殖能は、UnaGを挿入していないEHDVよりも低かった。また、UnaG標識EHDV6/2の増殖能は特に低かった。以上より、外殻のみをEHDV-6にした場合、感染性粒子の産生量が低くなることが示唆された。2015年のアウトブレイクの原因であるEHDV-6の遺伝情報より、2015年のEHDV-6株は、外殻であるVP2とVP5に加えて、内殻タンパク質のVP7もEHDV-6型であることが分かった。EHDV6/2およびUnaG標識EHDV6/2のBHK細胞への感染は2015年に兵庫県下で発生したEHDV-6のアウトブレイ時に、「イバラキ病様疾病」を起こしたウシの血清により中和されたが、IBAVを接種したマウスの血清では中和されなかった。一方、他の血清型の外殻を持つウイルスの感染はUnaG標識の有無にかかわらず、EHDV-6感染牛の血清では中和されず、外殻がIBAV由来のウイルスのみマウス抗IBAV血清で中和された。本年度は、地震で、今後利用予定であった大阪大学超高圧電子顕微鏡センター等が被害を受けたため、実験計画の変更をした。まず、感染細胞の三次元再構成については、切削ブロック面観察法(SBF-SEM)や収束イオンビーム観察法(FIB-SEM)とCLEMを合わせた三次元CLEM解析を行うことにした。先端バイオイメージング支援プラットフォーム(ABiS)の支援を受けるため、三次元CLEMについて久留米大学医学部先端イメージングセンターの太田啓介先生に、分担研究者である万谷から連絡を取り、支援を受けることが可能かどうかのプレコンサルタントを受けた。支援可能だとの返事を受けたが、回数に限りがあるため、事前にデーターをかなり詰める必要があるため、神戸大学内の電子顕微鏡ならびに、大阪大学微生物病研究所の施設を用いて、まずはデーターの集積をし、2019年度後半もしくは2020年度にFIB-SEMの支援を受けることになった。現在、ABiS支援の申請準備中である。また、日本国内のEHDV株を用いた研究を遂行するため、農研機構動物衛生研究部門の白藤浩明先生と、共同研究のための手続きを開始し、2019年度中に共同研究を開始できることになった。以上より、本年度は、研究の進行がかなり遅れているものの、2019年度以降に挽回できると考えられる。2019年度は、まず、本年度に引き続いて、リアソータントEHDVの作製と性状検査を行い、どの血清型のどのタンパク質がウイルスの病原性に影響を与えているかを明らかにする。また、マウス肝細胞(NMuLi)におけるEHDV増殖性について詳細に解析を行い、NMuLi内でEHDVのタンパク質の合成が可能になる要因を探索する。現在、研究代表者が保持しているウイルス株に加えて、白藤先生から分与いただく予定のウイルス株についても同様にリアソータントEHDVを作製する。また、蛍光標識EHDVを用いて、EHDVと宿主因子の動態を可視化する。さらに、神戸大学内や、大阪大学微生物病研究所の施設を用いて、FIB-SEM利用に向けての前段階として、まず、FIB-SEMに適した、観察条件の検討を行う。2015年のアウトブレイクの原因であるEHDV-6の遺伝情報より、2015年のEHDV-