hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
必要的共同訴訟人間の牽制権の保障に関する歴史的・比較法的研究

第三に、平成29年2月に公刊された徳田和幸先生古稀祝賀論文集に「片面的独立当事者参加の訴訟構造」と題する論文を公表した。この論文では、片面的独立当事者参加においては、被参加人の訴訟行為により敗訴した結果、参加人に事実上不利な影響が及ぶ場合には、これを未然に防止するために、参加人が被参加人・相手方間の訴訟の被参加人側に当事者参加し、被参加人の訴訟行為を牽制することができることを明らかにした。第四に、平成29年3月に公刊された加波眞一教授退職記念論文集に「複数の株主による責任追及訴訟における必要的共同訴訟の根拠」と題する論文を公表した。この論文では、株主と会社は相互に既判力が拡張される関係にあることから、ある者の訴訟行為により不利な判決効が他の者に拡張されないために、共同訴訟人となった複数の株主は、互いに牽制権を有する類似必要的共同訴訟となることを明らかにした。複数の原告または被告が一つの訴訟手続に関与する訴訟(共同訴訟)のうち、原告全員または被告全員に対して同じ内容の判決が言い渡されなければならない訴訟(必要的共同訴訟)において、民事訴訟法40条1項が、「その1人の訴訟行為は、全員の利益においてのみその効力を生ずる」とするのは、複数の原告または被告のうちの一部が、単独で訴訟対象全体について処分すること(と同様の効果を生じさせること)を防止するためであることを、日本法およびドイツ法の沿革と両国法の比較により明らかにした。次の二つの理由が挙げられる。第一の理由として、研究課題の前提または周辺に属するテーマに関する日本法の状況を研究論文にまとめることができたことをあげることができる。これらの研究により、必要的共同訴訟の手続規律を理解するために、より幅広い知識を得ることができたと考える。第二の理由として、訴訟追行権と実体適格に関する日独における学説の展開をある程度知ることができたことがあげられる。訴訟追行権を複数の者が共同で有する場合の手続規律を知るためには、ある当事者に訴訟追行権が帰属する根拠や、その当事者に帰属した訴訟追行権の内容を理解することが不可欠であり、これらの点を知る手がかりを得ることができたと考える。日独の必要的共同訴訟や補助参加に関する文献をさらに精読し、必要的共同訴訟における共同訴訟人の訴訟追行権が他の共同訴訟人から制約を受ける根拠と限界を明らかにする。これを明らかにする論文を執筆することにより、当初の研究目標を達成することができる。民事法学2015年度は、2014年度に引き続き、訴訟追行権が複数の当事者に帰属する場合の手続規律がどのような理由からどのような規律になるべきかを知るために、訴訟追行権概念を、他の隣接概念と比較することにより、正確に理解することを、日独の文献を精読することを通じて行いたい。それと平行して、必要的共同訴訟の手続規律に関する日独の議論状況を正確に把握する作業も行いたい。これらの作業により、2016年度における研究のまとめの作業につなげることとしたい。平成28年3月に、大阪市立大学法学部とフライブルク大学法学部との学術交流シンポジウムに参加・報告するために、旅費を使う予定だったが、シンポジウムが平成28年4月に開催されることになったため、その分の旅費を使用しなかったため。2015年4月より大学を移籍することが決まったため、これまで備品として購入していた洋書を購入できなくなったため。すなわち、2014年度中に九州大学の備品として洋書を購入しても、その年度末には、大阪市立大学への譲渡の手続をとらなければならず、その煩雑な手続をすることをためらったために、洋書の購入を次年度に回すことにした。
ボンベイ改善トラストによる住宅供給事業の展開とその影響に関する研究

本研究は、20世紀初頭にインド・ムンバイで活動したボンベイ改善トラスト(BIT)を対象にその先駆的な住宅事業の特徴と現在に至る存続状況を明らかにすることを目的としている。ここでは、現存する旧BIT住宅(BITチョール)の全てについて現地調査を行い、現状を記録するとともに、様々な過去の行政記録を参照して計画上の特性を明らかにした。BITの事業は国内ではコルカタ、国外では香港の事例に計画上の共通点が指摘でき、一定の影響を及ぼしていることが確認された。本課題はこれまで研究的蓄積の少ないボンベイ改善トラスト(以下、BIT)による住宅供給事業を対象に、その歴史的展開を明らかにすると共に、供給された住宅の特性や存続状況の記録も目的としている。このBITによる住宅供給事業はアジア地域における公的住宅供給実績としては最も初期の事例の一つであり、集合住宅の建設史上極めて重要なものと位置づけられる。本年度は研究計画に従って課題に着手し、基礎的な資料収集を行うと共に、現況調査や実測調査を開始した。主な研究成果は下記の三項目に要約される。1)年次報告書資料に基づく供給実績の全貌把握大英図書館所蔵のBITの活動記録資料から全住宅供給事業を抽出し、それぞれの事業概要や建築計画上の特色を記録した.2)旧BIT事業地の存続状況の把握資料調査に基づき、現地(ムンバイ市)における旧BIT集合住宅を踏査し、19事業地の存続を確認した。これらの住宅の多くは、現地でBITチョールと呼ばれており、住棟配置や平面計画において幾つかの類型が存在することが明らかとなった。3) BITチョールの実測調査の実行現存するBITチョールのうち、近々の再開発が予定されているAgripada地区およびImamwada地区のものについて、実測調査を行った。これらのBITチョールは全事業中の初期中期にかけて建設されたものに当る。とりまとめた実測図は、この時期における住居計画の発展過程を示すもので、鉄筋コンクリートなどに代表される当時の新構法の採用といった建築的特性も確認された。本課題においては、BITチョールの計画概念が周辺諸地域における公的住宅供給事業に与えた影響の把握も主要な研究目標としている。本年度は旧英国植民地における住宅供給事業記録を予備的に調査し、英領統治下で発展した港湾都市を中心にBITに類似した事業が存在することを確認した。これらを踏まえ次年度以降の本格的な調査実施に向けた体制の構築を図っている。本年度は前年度の調査を基に、資料調査の範囲を拡大し、また他地域における同種の事業展開についても資料集並びに現地視察・調査を行った。1)BIT年次報告資料に基づく住宅供給実績の全貌把握本年度はBIT中期の資料を重点的に調査した。また関連するBombay Development Departmentによる集合住宅供給事業についても調査し、住戸計画の特徴などを記録した。このBDDによるチョールはいずれもフラットの形式を取り、従来のBITによるチョールとは便所・水回り等の使用が異なる。また、一事業地あたりの供給戸数もBITに比較して多い。BDDについては、BITの後継団体としての住宅供給事業の継承過程について資料収集・分析を継続している。2)他地域におけるトラストによる住宅供給事業の実態調査インド国内ではチェンナイ、国外ではシンガポールにおける事例を調査・視察した。シンガポールの事例については、現在も一部が存続しているが、住棟・住戸計画に相違点が多い。供給手法の比較については資料収集の必要があり、来年度以降のとりまとめを目指している。本年度は、予定した資料調査をすべて完了することができた。また,BITによる現存する集合住宅のうち、計画上特徴を持つもの、類型の代表例、また建て替えが予想されるものについて実測を行い、資料化した。1)BIT年次報告資料に基づく住宅供給実績の全貌把握本年度はBIT末期の資料を重点的に調査した。概ね1920年代以降のBIT末期の資料においては、住宅供給に関する記述が事業の存在に関わらずきわめて少ない。本文中から記述の抽出が困難なものについては、財務資料なども調査し、計画の過程の把握につとめた。

財務資料については、一定の年度ごとに電子資料化を試み、追加調査が可能なように資料の整備を行った3年にわたる資料調査の結果、BITの住宅供給に関してはほぼ全体を網羅することができ、計画上の概念の変遷など様々な角度から供給された住宅の評価が可能な状況となっている。2)現存する旧BIT集合住宅(BITチョール)の実地調査3)まとめこれまでの成果を元に、BITチョールの計画上の特性ならびにその周辺地域に与えた影響について考察を加えた。端的には住戸プランと住棟プランの変遷過程の相違、またこれらの地域的共通性が大きな特徴として指摘できた。
絵画における感性情報の抽出と表現

本研究は、絵画における印象の形成について、絵画の構成要素毎に分析的に究明すること、および、それらの情報を利用して、適当な印象を伴った絵画状画像を生成することを目標としている。本年度は、昨年度に引き続き、以下のような実績をあげた。まず、絵画の解析のアプローチでは、1)日本画(花鳥画)についてSD法による心理実験を行い、日本画の印象構造について調査した。その結果、花鳥画の印象は、それぞれ、色、構図、モチーフに対応したものが見つかった。構図による影響より、モチーフによる影響の方が強いことも分かった。2)色空間におけるクラスタリングと画像平面における領域統合の処理を組み合わせた領域分割処理により、絵画の概略モデルを作成した。3)さらにこの概略モデルを用いて、日本画における背景色の領域と、主要な色の領域を分離して抽出することを試みた。比較的簡単な処理であるが、良好に抽出できることが分かった。4)背景色領域、主要色領域の色分布より、それぞれの色に付随した印象語を求め、これを対象絵画の印象語の候補として利用することを試みた。また、絵画の合成・変形のアプローチとして、入力したカラー画像を版画調に変換する手法について検討した。これでは、1)原画像の対話的な色指定を援用する領域分割手法により、適切な版が生成できるようになった。2)この版の輪郭に対して、人間の手で彫ったような適当なゆらぎを与えるフィルタを作成し、これにより、結果の画像の印象をコントロールできるようになった。
ニホンナシにおける新規S遺伝子の発掘と遺伝子型同定システムの開発

ニホンナシでは交配により7つのニホンナシの雌しべ側S遺伝子産物としてS-RNaseが同定されている.S-RNaseにはS遺伝子間でアミノ酸配列を異にする1つの超可変領域(HV領域)が存在し,花粉と雌しべの自他認識に関与しているとされる.HV領域とHV領域に挿入されたイントロンの塩基配列をもとにS_1-S_7遺伝子を識別できるPCR-RFLPシステムを用い,主要品種遺伝子型の推定を進めた.前年度までに'新興'と'新星'にS_1-S_8-RNaseとは異なるS_9-RNase cDNA断片をクローニングし,それらの遺伝子型がS_4S_9であること示している.本年度はS_9-RNase cDNAの全塩基配列を決定するため、'新興'と'新星'の花柱からmRNAを抽出し,5'-RACEによりS_9-RNase cDNAの5'末端の塩基配列を決定した.S_1-S_9-RNaseの塩基配列に基づき新たにリバースプライマーをデザインし,ゲノムDNAからS_9-RNase断片を増幅し,塩基配列を決定した.S_1-S_9-RNaseのS_9-RNaseのHV領域とイントロンを配列も基づき,S_9-RNaseを特異的に切断する制限酵素BstBIとS_2-RNaseを特異的に切断する制限酵素AflIIを選択した.ニホンナシの雌しべ側S遺伝子産物としてS-RNaseが同定されている.S-RNaseにはS遺伝子間でアミノ酸配列を異にする1つの超可変領域(HV領域)が存在し、花粉と雌しべの自他認識に関与しているとされる.HV領域とHV領域に挿入されたイントロンの塩基配列をもとにS_1-S_7遺伝子を識別できるPCR-RFLPシステムを用い,主要品種遺伝子型の推定を進めたところ、S_1S_5であると報告されていた'市原早生'と'明月'にS_1-S_7-RNaseとは異なるS_8-RNaseを見出し、遺伝子型がS_1S_8であること明らかにしている.本年度は,'市原早生'と'明月'の花柱からmRNAを抽出し,RT-PCRによりS_8-RNase cDNAのクローニングを行い,S_8-RNaseの花柱での発現を確認するとともに,S_8-RNase型のイントロンを含む全塩基配列を決定した.その塩基配列に基づき,S_8-RNaseを特異的に切断する制限酵素を選択し,S_1-S_8遺伝子を識別できるPCR-RFLPシステムを開発した.一方,まだS遺伝子型が決定されていない'新興'と'新星'にS_1-S_8-RNaseとは異なるS_9-RNase断片を見出し,遺伝子型がS_4S_9であること明らかにした.現在,RT-PCRによりS_9-RNase cDNAのクローニングを行い,S_9-RNaseの花柱での発現を確認している.ニホンナシでは交配により7つのニホンナシの雌しべ側S遺伝子産物としてS-RNaseが同定されている.S-RNaseにはS遺伝子間でアミノ酸配列を異にする1つの超可変領域(HV領域)が存在し,花粉と雌しべの自他認識に関与しているとされる.HV領域とHV領域に挿入されたイントロンの塩基配列をもとにS_1-S_7遺伝子を識別できるPCR-RFLPシステムを用い,主要品種遺伝子型の推定を進めた.前年度までに'新興'と'新星'にS_1-S_8-RNaseとは異なるS_9-RNase cDNA断片をクローニングし,それらの遺伝子型がS_4S_9であること示している.本年度はS_9-RNase cDNAの全塩基配列を決定するため、'新興'と'新星'の花柱からmRNAを抽出し,5'-RACEによりS_9-RNase cDNAの5'末端の塩基配列を決定した.S_1-S_9-RNaseの塩基配列に基づき新たにリバースプライマーをデザインし,ゲノムDNAからS_9-RNase断片を増幅し,塩基配列を決定した.S_1-S_9-RNaseのS_9-RNaseのHV領域とイントロンを配列も基づき,S_9-RNaseを特異的に切断する制限酵素BstBIとS_2-RNaseを特異的に切断する制限酵素AflIIを選択した.
αーアミノイソ酪酸含有ペプチド性抗生物質の生合成研究

αーアミノイソ酪酸(Aib)含有ペプチド性抗生物質としては現在80種近く知られているが、それらの生合成研究は行われていない。我々はそれら抗生物質のうち特異な構造を有するTrichopolyn(TP)類を生合成研究の対象として選んだ。本物質は4種のタンパクアミノ酸の他に、αーメチル脂肪酸Aib炭素数10個の異常アミノ酸およびアミノアルコール等生合成研究にとって興味ある化合物である。そこでまずTPを産生する菌Trichoderma polysporumの6種の株につきTP高生産株の選抜および種々の培養条件の検討を行った。その結果、TPの生産量と培地成分及びpHとの間に相関があることがわかったがTPを持続的に生産する株が得られず培養条件の解明には至らなかった。そこで生合成実験を開始するにあたり同菌のTP生産量を確認する必要がある。その確認実験として、TPに確実に取込まれると考えられるAibを同菌に種々の条件下で投与した。その結果AibがTPに高比率(56%)で取込まれることが判った。次にAibの生合成前駆物質としてバリン(Val)を想定したLー〔uー^<1.4>c〕Valの投与実験を行った。Valは11.5%の比率でTPに取込まれ、ここに得た標識されたTPの分解反応により全放射活性の53%がAib残基に、また29%がTPーIIのVal残基にそのまま取込まれていることがわかった。従ってValはAibの前駆物質であることが明らかとなった。ValからAibに至るさらに詳細な生成経路を検討するために安定同位元素^<13>cで標識したValを投与することとし、glycinamideを出発原料として4工程で〔3ー^<13>c〕Val(enrichment:90%)を高収率で合成した。今後TPを持続的に生産する菌株が得られればここに合成した〔3ー^<13>c〕Valを始め〔1,2ー^<13>c〕acetate,〔uー^<13>c,^<15>N〕Val等の投与実験を行う予定である。一方TP類の^<13>cNMRスペクトルの解析もほぼ完了したがさらに確認するために種々の2次元NMRスペクトルの測定も行っている。
熟練度に対応する柔軟なヒューマンインタフェースに関する研究

以下に示す計画に従い研究を実施した。(1)3次元曲線の入力法の提案・入力装置の試作・評価実験(2)作業者の特性の検出法の提案・検出装置の試作・評価実験(3)個性や熟練度の検出法・評価法の提案と試作装置による評価実験(4)熟練度に応じて柔軟に対応するインタフェースの提案と評価実験CADシステムに用いるための3次元入力法を提案し、試作装置の精度と入力に要する時間について評価した。その結果、精度に関して300mmの曲線の長さに対して5mm程度の誤差が生じていることと、処理時間に関して作業者が違和感を覚えるとされている0.1sec以内に前ての処理が行われているとが明らかとなった。評価実験を行った結果、本入力装置のように作業者の表現内容を機械が判断し入力情報として用いる方式を用いることで未熟者であっても容易に熟練者と同じ入力処理が行えることが明らかとなった。作業者の熟練度は、作業結果や作業工程などに現れると考えられるが、作業の内容に応じて評価しなければならない。本研究では、未熟者と熟練者では作業の疲労度に差がでることから、疲労度を生理的情報を検出することで熟練度合いを評価する手法を提案した。作業の負担とならない生理情報の検出法の提案と測定装置の試作を行い、生理情報と精神的疲労度との関連を実験により明らかにした。熟練を要する作業のシミュレータを開発し、作業者の熟練度に応じてインタフェースのC/D値を作業中に変化させる実験を行った。被験者が熟練者の場合、作業成績を維持しながら作業時間が短くなった。これは、本手法を用いることによりさらに技能の習熟が進んだことを意味し、有効性が確認されたと考えられる。平成6年度の研究計画に従い研究を実施し、以下の結果が得られた。1.3次元入力法の提案・装置の試作を行い、現在精度と入力処理時間の評価を行った。その結果、精度に関して300mmの曲線長に対して最大5mm程度の誤差が存在することと、処理時間に関して作業者が違和感を覚える0.1sec以内に全ての処理が行えていることが確認できた。さらに、これらの問題点に関する解決法についても検討を行い、改良した入力システムの提案を行った。操作性についての評価はCADシステムでの運用結果により評価しなければならないが、現在ソフトウエアの開発中であり完全な評価結果は得られていないが、従来の入力装置と比較し操作感が大幅に向上しているように思われる。2.作業特性の検出と評価法については、作業者の動作を肉体的・精神的に拘束しない方法を検討し、生理学的情報・運動学的情報を検出する装置の試作を終えた。現在同装置を用いた評価実験と、計測されたデータの分析を行っている。3.作業結果の分析による作業特性の評価は、同装置の完成をまたず、シミュレーションによる実験評価を行った。その結果、試行回数の増加に伴い空間モデルの形成が確かになることと、個人差により評価結果に差異が生じていることが明かとなった。4.次年度以降の研究計画にある作業状態の検出データの分析についても、その分析・評価法についてすでに研究を進め、人体の運動解析法とその評価法を提案し、音響が作業に及ぼす効果について実験による評価を行った。その結果、音響によって作業特性に変化がみられることが明かとなった。平成7年度の研究計画に従い研究を実施し、以下の結果が得られた。(1)個性・熟練度・習熟度の評価法の提案と測定システムの開発を行った。熟練度の評価は作業結果や作業工程を観測することで可能となるが、作業対象に依存するために、本研究では作業者の負担による疲労度の変化を評価指標とした。疲労に肉体的疲労と精神的疲労に分類されるが、未熟者と熟練者の違いは精神的疲労を表れると思われる。

本研究では精神的疲労を作業中にリアルタイムに評価するために生理情報を検出し、その変化をもとに精神的疲労度を推定する手法を提案した。本手法の有効性を評価するために、作業シュミレータを開発し、昨年度試作した生理・運動学的情報を検出する計測装置を用い評価実験を行った。この結果と精神的疲労度の対応を明らかにするために、既存の精神的疲労度測定法をシュミレータに用いた計算機システム上で行う疲労度測定システムを開発し用いた。(2)作業者の特性に応じて柔軟に対応するインタフェースの提案・装置の試作・実験による評価を行った。インタフェースを物理的に作業者の熟練度に応じてリアルタイムに変化させることは不可能であるが、その特性を制御することは近年の計算機制御された機械システムにとっては容易である。前述した作業シュミレータで再現する熟練を要する作業として高周波回路の調整作業を採用した。この作業の入力装置であるボリウムの回転角度とその結果得られる調整波形のC/D値を変化させ評価実験を行った。以上の研究の結果、(a)作業結果と生理情報・運動情報と精神的疲労は相互に関連していることが明らかとなった。(b)インタフェースの変更を行った結果、熟練者の場合、作業成績を維持しつつ作業時間が短縮された。本手法を用いることによりさらに技能が向上したことにより本手法の有効性が確認できた。
犬の僧帽弁閉鎖不全症における賢機能および賢血管コンプライアンスの調節機構

心不全においては心拍出量の低下にともない腎臓の血流の減少が認められる。腎血流は交感神経・副交感神経ならびにレニン-アンギオテンシン系が複雑に協調して調節している。本研究においては僧帽弁閉鎖不全の犬にβ遮断薬のカルベジロールならびに抗酸化作用のあるビタミンEをそれぞれ投与し、腎血行動態および腎機能の変化について検討した。実験犬は成犬16頭を用い、僧帽弁閉鎖不全症(MR)のモデルを作成し、対照群7頭、MR群9頭の2群に分け、さらにMR群にカルベジロール(0.2mg/kg : Car0.2群)ならびにビタミンE(20mg/kg : VE群)を4日間1日1回投与した。PAH・チオ硫酸Naによるクリアランス試験を行った。さらにL-アルギニン(L-Arg)を投与しクリアランス試験を行った。PAH・チオ硫酸Naクリアランスにおける2回目の30分蓄尿、及び2回目の60分蓄尿で採取した尿のcGMPの測定を行った。cGMPはRIA DCC法を用いて測定した。L-Arg投与後の腎血漿流量(RPF)ならびに糸球体濾過量(GFR)は、健康犬に比較してMR-プラセボ群で有意に低値を示した。さらにMR-プラセボ群に比較してCar0.2群ならびにVE群が有意に高値を示した。僧帽弁閉鎖不全モデルは心不全の重症度で軽度ではあったが、心拍出量の低下にともなり腎血流量の低下が認められた。NOの基質であるL-アルギニンの投与によって、MR-プラセボ群のRPFおよびGFRが増加したが、その増加率は健康犬に比較して低下していた。しかし、抗酸化作用のあるカルベジロールならびにビタミンEを投与することによってRPFおよびGFRが健康犬と同じ値にまで回復した。尿中cGMP排泄量は、Car0.2群においてL-アルギニン投与前:13.2±6.0pmol/ml、投与後:12.2±6.2pmol/mlであった。VE群においては、L-アルギニン投与前:9.5±3.1pmol/ml、投与後:10.5±6.5pmol/mlであった。2年間にわたる研究により、心不全における腎血流の低下には活性酸素にが重要な調節因子であることが明らかにされ、抗酸化作用のある薬剤により、腎血管抵抗が減少し腎血管のコンプライアンスが保持される可能性が示唆された。体循環血液の約25%が腎臓に供給されており、心不全の病態においては交感神経、副交感神経ならびにレニン-アンギオテンシン系が複雑に作用して腎血流を調節している。僧帽弁閉鎖不全の犬にβ遮断薬のカルベジロールならびに抗酸化作用のあるビタミンEをそれぞれ投与し、腎血行動態および腎機能の変化について検討した。実験犬は成犬14頭を用い、僧帽弁閉鎖不全症のモデルを作成し、対照群7頭、MR群7頭の2群に分け、さらにMR群にカルベジロール(0.2mg/kg:Car0.2群)

ならびにビタミンE(20mg/kg:VE群)を4日間1日1回投与した。PAH・チオ硫酸Naによるクリアランス試験を行った。さらにL-アルギニン(L-Arg)を投与しクリアランス試験を行った。L-Arg投与後の腎血漿流量(RPF)ならびに糸球体濾過量(GFR)は、健康犬に比較してMR-プラセボ群で有意に低値を示した。さらにMR-プラセボ群に比較してCar0.2群ならびにVE群が有意に高値を示した。僧帽弁閉鎖不全症においては、心拍出量の低下にともなって腎血流量が低下していることが示さた。NOの基質であるL-アルギニンの投与によって、MR-プラセボ群のRPFおよびGFRが増加したが、その増加率は健康犬に比較して低下していた。しかし、抗酸化作用のあるカルベジロールならびにビタミンEを投与することによってRPFおよびGFRが健康犬と同じ値にまで回復した。このことから心不全においては活性酸素により腎血管抵抗が増加し、抗酸化剤により腎血管のコンプライアンスが保持される可能性が示唆された。体循環血液の約25%が腎臓に供給されており、心不全の病態においては交感神経、副交感神経ならびにレニン-アンギオテンシン系が複雑に作用して腎血流を調節している。僧帽弁閉鎖不全の犬にβ遮断薬のカルベジロールならびに抗酸化作用のあるビタミンEをそれぞれ投与し、腎血行動態および腎機能の変化について検討した。実験犬は成犬16頭を用い、僧帽弁閉鎖不全症のモデルを作成し、対照群7頭、MR群9頭の2群に分け、さらにMR群にカルベジロール(0.2mg/kg : CarO.2群)ならびにビタミンE(20mg/kg : VE群)を4日間1日1回投与した。PAH・チオ硫酸Naクリアランスにおける2回目の30分蓄尿、及び2回目の60分蓄尿で採取した尿のcGMPの測定を行った。cGMPはRIA DCC法を用いて測定した。僧帽弁閉鎖不全症においては、心拍出量の低下にともなって腎血流量が低下していることが示された。尿中cGMP排泄量は、Car0.2群においてL-アルギニン投与前:13.2±6.0pmol/ml、投与後:12.2±6.2pmol/mlであった。VE群においては、L-アルギニン投与前:9.5±3.1pmol/ml、投与後:10.5±6.5pmol/mlであった
高齢化社会における在宅福祉の条件整備のための住宅改善に関する研究

研究成果は概ね以下の通りである。平成7年度住宅改善に関る各職能集団の連携策に関するアンケート調査・・・・分担者:馬場昌子調査対象:大阪府かを対象に、大阪府保健所及び市町村保健婦、府作業療法士会員・理学療法士会員のそれぞれ1/3の抽出、府下住宅改造助成事業実施担当窓口全員主要調査項目:改善実施者の概要、改善実施過程、保健・医療・建築・福祉の強力内容、協力困難な点、コーディネート業務、家庭訪問実施状況、改善費用、改善内容、改善実施上困った点等明らかにする点:保健・福祉・医療・建築の連携の方法、及び、相互の役割の明確化調査時期、回収状況:平成7年10,11月、有効回答件数として、保健婦239件(回収率67%)、作業療法士51件(28%)、理学療法士97件(43%)、自治体窓口24件(72%)を得た。結果:全般的にみると、保健・医療領域における住宅改善の取組み経験者は少なく、回収率の低さの一因でもある。しかし、住宅改造助成事業発足を契機にどの分野も住宅改善に関わりはじめている。また、住宅改善の内容の分析からは、改善費用の妥当性、改善内容と改善効果の関係性、各職能間の連携策の妥当性、等において、どの集団においても不十分さが目立ち、各分野の人々が手さぐりで住宅改善に取組み始めた段階であるという実態が浮かび上がった。一方、建築士参加の事例が少なかった。直接住宅改善に関わっている保健婦、PT・OTの建築職への期待が、施工に関わることに限定されており、居住性能診断など建築士の職能に対する不認識が、現場からの建築士参加の要請が上がらないと推察された。平成8年度.住宅改善実施のための実践的研究・・・・分担者:馬場昌子,中田智子保健婦の地域保健活動と協力し、障害高齢者を対象に住宅改善実施のためのケーススタディを行った。協力者:府下住宅改造助成モデル事業に取り組む自治体保健婦および建築士、明らかにする点:住宅改善が個人生活に与える効果について。保健婦が住宅改善に果たすことのできる役割の整理と、今後の発展の可能性の究明結果:動線の短縮・単純化、手すり設置、家具配置の工夫による、個別動作の向上や、安全性、自立度、介護負担の軽減と言った改善効果測定を試みた。その結果、保健婦がコ-デネート業務を担っていく上で簡便な評価表作成と、住宅化意前に取り組むためのマニュアルの必要性、有効性を確認した。1.住宅改善に関る各職能集団の連携策に関するアンケート調査・・・・・分担者:馬場昌子大阪府下の下記調査対象者に対し、住宅改善に対する取組みの実態について、郵送調査を実施。

調査対象:大阪府保健所及び市町村保健婦、府作業療法士会員・理学療法士会員のそれぞれ1/3の抽出、府下住宅改造助成事業実施担当窓口全員主要調査項目:改善実施者の概要、改善実施過程、保健・医療・建築・福祉の協力内容、協力困難な点、コーディネート業務、家庭訪問実施状況、改善費用、改善内容、改善実施上困った点等明らかにする点:保健・福祉・医療・建築の連携の方法、及び、相互の役割の明確化調査時期、回収状況:平成7年10,11月、有効回答件数として、保健婦239件(回収率67%)、作業療法士51件(28%)、理学療法士97件(43%)、自治体窓口24件(72%)を得た。結果:全般的にみると、保健・医療領域における住宅改善の取組み経験者は少なく、回収率の低さの一因でもある。しかし、過去3年をみる限り、どの分野も年々住宅改善に関わる率が増大している。また、それぞれの職能集団が関わった住宅改善の内容について、個別改善事例の比較検討からは、改善費用の妥当性、改善内容と改善効果の関係性、各職能間の連携策の妥当性、等において、十分な検討がなされていない段階、すなわち、各分野の人々が手さぐりで住宅改善に取組み始めている段階であるという実態が浮かび上がった。一方、建築士参加の事例が少なかった。なぜ、建築士集団が住宅改善に取り組めないのかが今後の検討課題として残った。2.住宅改善実施のための実践的研究・・・・・分担者:中田智子・・・・・平成8年度の継続研究である。保健婦の地域保健活動と協力し、障害高齢者を対象に住宅改善実施のためのケーススタディを行った。協力者:府下住宅改造助成モデル事業に取り組む自治体保健婦および建築士、明らかにする点:住宅改善ニーズの顕在化、即ち、住宅改善の必要性を認識し、住宅改善を実施する上で、高齢者及びその家族が抱えている問題の究明を目的とし、5ケースを検討中である。研究成果は概ね以下の通りである。平成7年度住宅改善に関る各職能集団の連携策に関するアンケート調査・・・・・分担者:馬場昌子調査対象:大阪府かを対象に、大阪府保健所及び市町村保健婦、府作業療法士会員・理学療法士会員のそれぞれ1/3の抽出、府下住宅改造助成事業実施担当窓口全員主要調査項目:改善実施者の概要、改善実施過程、保健・医療・建築・福祉の協力内容、協力困難な点、コーディネート業務、家庭訪問実施状況、改善費用、改善内容、改善実施上困った点等明らかにする点:保健・福祉・医療・建築の連携の方法、及び、相互の役割の明確化調査時期、回収状況:平成7年10,11月、有効回答件数として、保健婦239件(回収率67%)、作業療法士51件(28%)、理学療法士97件(43%)、自治体窓口24件(72%)を得た。結果:全体的にみると、保健・医療領域における住宅改善の取組み経験者は少なく、回収率の低さの一因でもある。しかし、住宅改造助成事業発足を契機にどの分野も住宅改善に関わりはじめている。また、住宅改善の内容の分析からは、改善費用の妥当性、改善内容と改善効果の関係性、各職能間の連携策の妥当性、等において、どの集団においても不十分さが目立ち、各分野の人々が手さぐりで住宅改善に取組み始めた段階であるという実態が浮かび上がった。直接住宅改善に関わっている保健婦、PT・OTの建築職への期待が、施工に関わることに限定されており、居住性能診断など建築士の職能に対する不認識が、現場からの建築士参加の要請が上がらないと推察された。平成8年度、住宅改善実施のための実践的研究・・・・・分担者:馬場昌子中田智子保健婦の地域保健活動と協力し、障害高齢者を対象に住宅改善実施のためのケーススタディを行った。
内部方向に勾配を有する残留応力と塑性特性の同時計測インデンテーション法

環境助長割れや疲労破壊のような経年的な劣化や損傷を誘発する残留応力は,材料内の不均質なひずみ分布によって生じるため,数結晶レベルのような微小スケールにおける塑性ひずみと残留応力分布の計測が材料健全性評価として必要である.本研究では,インデンテーション法(押込み試験)を用いて残留応力と塑性特性を同時に計測できる方法を開発した.この方法は,パラメトリック有限要素解析結果を整理した無次元関数に,押込み試験の結果を代入することで,容易に残留応力と塑性特性の二つの材料特性を推定できる特徴を有する.さらに,材料特性が深さ方向に勾配をもつケースや,ピーニング処理や溶接材,各種コーティング材料なども検討した.本研究では,インデンテーション法(微小押込み試験)を用いて残留応力と塑性特性を同時に計測できる方法を開発する.この方法は,パラメトリック有限要素解析結果を整理した無次元関数に,押込み試験の結果を代入することで,容易に残留応力と塑性特性の二つの材料特性を推定できる特徴を有する.さらに,材料特性が内部(深さ)方向に勾配をもつケースへの展開も試みることで,ピーニング処理や溶接材,各種コーティング材料などの様々な材料の評価研究への応用が期待できる.今年度は,オーステナイト系ステンレス鋼(SUS316L)へ適用できる評価法を構築した.はじめに,有限要素法(FEM)を用いて,塑性ひずみ量と残留応力値を変化させた次元解析法を確立した.ここで,次元解析の簡素化を図る目的で,塑性ひずみが付与されると,SUS316L母材の真応力ー真ひずみ曲線において,その塑性ひずみ量分加工硬化する(塑性ひずみ量分シフトする)という条件を設けた.そのため,塑性特性は塑性ひずみ量のみで記述できるため,塑性ひずみ量と残留応力と合わせた2つの値を推定すれば良いことになる.このような材料を想定して,有限要素法を用いて押込み試験をシミュレーションする.得られた押込み曲線のパラメータ(ここでは,負荷過程と除荷過程の独立した二つ)と,材料の塑性ひずみ量および残留応力のそれぞれに関連づけた次元解析を行うことで,押込み実験結果から一意的に推定できる方法を構築した.そして,SUS316Lの納入材,塑性ひずみ材,ショットピーニング材に適用して,本手法の有効性を検証した.ただし,この手法は対象材料が限定されていること,また残留応力が等二軸状態のケースのみ適用できるという条件を設定しており,これらは次年度に継続して検討することとした.環境助長割れや疲労破壊のような経年的な劣化や損傷を誘発する残留応力は,材料内の不均質なひずみ分布によって生じるため,数結晶レベルのような微小スケールにおける塑性ひずみと残留応力分布の計測が材料健全性評価として必要である.本研究では,インデンテーション法(押込み試験)を用いて残留応力と塑性特性を同時に計測できる方法を開発する.この方法は,パラメトリック有限要素解析結果を整理した無次元関数に,押込み試験の結果を代入することで,容易に残留応力と塑性特性の二つの材料特性を推定できる特徴を有する.最終的には,本手法をピーニング処理や溶接材,各種コーティング材料などの様々な材料の評価研究に応用する.今年度は,残留応力の多軸性に関する検討および様々な材料へ展開できるような方法論の確立を目指した.残留応力の主軸に関する検討では,一軸方向の残留応力測定法を提案した.今までは,等二軸状態の評価手法であったが,一方向の引張・圧縮に関する応力状態のケースを今年度は検討した.具体的には,平坦面を有する圧子(フラット圧子)を用いた押込み試験を行い,弾性および塑性変形の曲線を用いて推定する方法である.現在は,残留応力を付与する治具を開発し,オーステナイト系ステンレス鋼評価の実験的な検証を行っている.一方,本手法を様々な材料へ展開する検討も進めており,様々な仮想材料を想定した1200通りのFEM解析を行うことで,新たな手法を確立しつつある.現在までに数値解析上では,その手法の検証を行えている.環境助長割れや疲労破壊のような経年的な劣化や損傷を誘発する残留応力は,材料内の不均質なひずみ分布によって生じるため,数結晶レベルのような微小スケールにおける弾塑性ひずみと残留応力分布の計測が材料健全性評価として必要である.本研究では,インデンテーション法(押込み試験)を用いて残留応力と塑性特性(塑性ひずみ)を同時に計測できる方法を開発した.この方法は,パラメトリック有限要素解析の結果を整理した無次元関数に,押込み試験の結果を代入することで,容易に残留応力と塑性特性の二つの材料特性を推定できる特徴を有する.始めにオーステナイト系ステンレス鋼のショットピーニング材に対する手法を開発し,成果報告を行った(国際学術誌,J. Mater. Eng. & Perform. (ASM),2015).その後,様々な金属材料へ展開できる手法を開発した.そこでは,任意の残留応力が付与できる治具を開発し,開発手法の検証を行うことを目指してきた.本年度は昨年度の内容を引き続き,残留応力が付与できる治具を開発し,インデンテーション試験中に様々な残留応力が付与できる実験方法を確立した.深さが数um領域の微小荷重試験および数百umの大荷重試験装置ともに,残留応力が付与できる治具を開発し,本手法の有用性を検証する設備を整えた.これは,単軸および多軸応力状態を付与できるため,様々な残留応力場を想定した実験が行える特徴を有している.また,

これまでは金属材料の評価を主に対象としてきたが,それ以外の材料への応用も試み,例えば高分子材料の評価を目指すとともに,最終目標である材料特性が深さ方向に勾配をもつケースへの展開を目指して研究を進めた.環境助長割れや疲労破壊のような経年的な劣化や損傷を誘発する残留応力は,材料内の不均質なひずみ分布によって生じるため,数結晶レベルのような微小スケールにおける塑性ひずみと残留応力分布の計測が材料健全性評価として必要である.本研究では,インデンテーション法(押込み試験)を用いて残留応力と塑性特性を同時に計測できる方法を開発した.この方法は,パラメトリック有限要素解析結果を整理した無次元関数に,押込み試験の結果を代入することで,容易に残留応力と塑性特性の二つの材料特性を推定できる特徴を有する.さらに,材料特性が深さ方向に勾配をもつケースや,ピーニング処理や溶接材,各種コーティング材料なども検討した.上述したとおり,今年度は,オーステナイト系ステンレス鋼(SUS316L)へ適用できる評価法を構築した.はじめに,有限要素法(FEM)を用いて,塑性ひずみ量と残留応力値を変化させた次元解析法を確立した.ここで,次元解析の簡素化を図る目的で,塑性ひずみが付与されると,SUS316L母材の真応力ー真ひずみ曲線において,その塑性ひずみ量分加工硬化する(塑性ひずみ量分シフトする)という条件を設けた.そのため,塑性特性は塑性ひずみ量のみで記述できるため,塑性ひずみ量と残留応力と合わせた2つの値を推定すれば良いことになる.このような材料を想定して,有限要素法を用いて押込み試験をシミュレーションする.得られた押込み曲線のパラメータ(ここでは,負荷過程と除荷過程の独立した二つ)と,材料の塑性ひずみ量および残留応力のそれぞれに関連づけた次元解析を行うことで,押込み実験結果から一意的に推定できる方法を構築した.そして,SUS316Lの納入材,塑性ひずみ材,ショットピーニング材に適用して,本手法の有効性を検証した.以上の成果は,国際学術雑誌Journal of Materials Engineering and Performance (American Society for Metals)に査読を経て,掲載されている.今後の方針として,実材料での検証を実施し,手法の確立を目指す.そして,学会発表や学術論文での発表を行うことで,本研究の成果を広く公表する.さらには,残留応力が不均質なケースでの測定や,今までのような金属材料対象のみではなく,高分子材料のような別の材料への手法展開を目指す.材料力学今年度に構築した手法は対象材料が限定されていること,また残留応力が等二軸状態のケースのみ適用できるという条件を設定しており,これらは次年度に継続して検討することとした.(1)単軸状態の残留応力のケース,(2)ステンレス鋼のみならず,様々な材料に適用できる手法の開発というように切り分けて,研究を遂行する.今年度は実施計画どおりに研究を遂行したが,購入品の一部がわずかながら安く購入できた.その分が227円であり,次年度に使用する予定である.物品費(消耗品)購入の一部として使用予定
組織再生を目的とした自己硬化型細胞制御膜に関する研究

本研究の目的は骨欠損部の再生再建に関する手法に関して自己硬化型細胞遮断膜を中心に検討することである。比較的小さな骨欠損部に自己硬化型細胞遮断膜(アルギン酸ナトリウム水溶液および塩化カルシウム水溶液の接触により形成されるアルジネート膜)を設置した場合、骨欠損部に骨が再生されることを見出した。また、比較的大きな骨欠損部位を自己硬化型細胞遮断膜で再建した場合に形成される骨が凹状となることを防ぐ目的で骨欠損部をあからじめアパタイトセメントやアパタイトフォームで補填する方法が最終的な骨の形態制御に極めて有用であることがわかった。一方、アパタイトセメントで骨補填を行った後に自己硬化型細胞制御膜でGBRを行った場合には骨伝導は認められるものの骨形成自体は相当遅延することがわかった。これは骨形成空間をアパタイトセメントが占めるためにアパタイトセメントの吸収が律速となるためと考えられた。一方、アパタイトフォームで自己硬化型細胞遮断膜形態を維持した場合には良好な骨再生が認められた。しかし、一部の症例でアパタイトラォームが自己硬化型細胞遮断膜を突き破るケースなどが見られた。このことから自己硬化型細胞遮断膜を用いて比較的大きな骨欠損部の骨再生を行う場合には1)気孔率の大きいアパタイトフォームなどで形態維持を図る必要がある。2)アパタイトフォームが自己硬化型細胞遮断膜を破らないような術式を選択する必要がある、とともに3)より強度の高い自己硬化型細胞遮断膜を開発することが必要である、と結論した。本研究の目的は骨欠損部の再生再建に関する手法を自己硬化型細胞遮断膜を中心に検討することである。本年は研究計画の第一年目として、自己硬化型細胞遮断膜をアルギン酸ナトリウムおよび塩化カルシウムから調整すること、骨芽細胞を用いて、自己硬化型細胞遮断膜の組織親和性を評価すること、ラットを用いて骨組織修復能力を短期的に評価すること、複合化の観点からアパタイトセメントおよび吸収性多孔体を調整することを計画し、概ね計画通りに研究が遂行できた。本年度の実験計画の遂行により、アルギン酸ナトリウム水溶液および塩化カルシウム水溶液により瞬時に骨欠損部表面において自己硬化型細胞遮断膜が形成でき、その組成がアルジネートであることが明らかになった。また、形成される細胞遮断膜の厚さはアルギン酸ナトリウムおよび塩化カルシウム濃度で制御できることも明らかにした。形成される自己硬化型細胞遮断膜に骨芽細胞を播種し、MEM中で培養した場合、骨芽細胞には増殖傾向が認められたことから自己硬化型細胞遮断膜は良好な組織親和性を示すことも明らかになった。リタイアラットラットの頸骨にモノコロチカルな骨欠損を形成した場合は同部は自己治癒したが、バイコロチカルな骨欠損を形成した場合には骨欠損部の修復形態は結合性組織による修復となり、クリティカルサイズ以上の骨欠損モデルが確立された。その条件で自己硬化型細胞遮断膜を用いてGBRを行った場合、4週目において骨再生が認められたことから本研究の自己硬化型細胞遮断膜の可能性が示唆された。なお、複合化の観点から検討したアパタイトセメントおよび吸収性多孔体に関してはその予備調整を終了した。骨欠損部にアルギン酸ナトリウム水溶液を充填し、塩化カルシウム水溶液を滴下するという極めて簡便な操作で所望の形状に形成される生体吸収性アルジネート膜が、骨欠損部への軟組織の嵌入を遮断するためGuided Bone Regeneration(GBR)における細胞遮断膜として機能することを見いだしている。しかし、アルジネート膜の強度不足のため陥没した骨再生が認められる場合もあった。本年度はアルギン酸ナトリウム水溶液および塩化カルシウム水溶液濃度を変動させて自己硬化型細胞遮断膜(アルジネート膜)を調整し、得られるアルジネート膜の機械的性質を検討するとともに、実験動物を用いて、アルジネート膜の形成条件が骨再生能力に及ぼす影響を検討した。

アルギン酸ナトリウムの濃度を増大させた場合、自己硬化型細胞遮断膜の引っ張り強さは増大した。塩化カルシウム濃度を増大させても自己硬化型細胞遮断膜の引っ張り強さの増大が認められたが硬化は限定的であった。ラット頸骨にバイコロチカルな骨欠損を形成し、自己硬化型細胞遮断膜でGBRを行った。4週後に当該組織を摘出し、病理組織学的な検討を行った結果、アルギン酸ナトリウムの増大に伴い、陥没骨の形成は抑制されることがわかった。しかしアルギン酸ナトリウムの濃度が高すぎる場合には形成されるアルジネート膜が相当残存しており、また、骨形成量に低減下傾向が認められた。したがって、アルジネート膜の強度および膜厚調整がGBRの予後に大きな影響を及ぼすことがわかった。本研究の目的は骨欠損部の再生再建に関する手法に関して自己硬化型細胞遮断膜を中心に検討することである。本年度は比較的大きな骨欠損部位を自己硬化型細胞遮断膜(アルギン酸ナトリウム水溶液および塩化カルシウム水溶液の接触により形成されるアルジネート膜)で再建した場合に形成される骨が凹状となることを防ぐ目的で骨欠損部をあからじめアパタイトセメントやアパタイトフォームで補填する方法を検討した。その結果、アパタイトセメントやアパタイトフォームによる形態保持は最終的な骨の形態制御に極めて有用であることがわかった。一方、アパタイトセメントで骨補填を行った後に自己硬化型細胞制御膜でGBRを行った場合には骨伝導は認められるものの骨形成自体は相当遅延することがわかった。これは骨形成空間をアパタイトセメントが占めるためにアパタイトセメントの吸収が律速となるためと考えられた。一方、アパタイトフォームで自己硬化型細胞遮断膜形態を維持した場合には良好な骨再生が認められた。しかし、一部の症例でアパタイトフォームが自己硬化型細胞遮断膜を突き破るケースなどが見られた。このことから自己硬化型細胞遮断膜を用いて比較的大きな骨欠損部の骨再生を行う場合には1)気孔率の大きいアパタイトフォームなどで形態維持を図る必要がある。2)アパタイトフォームが自己硬化型細胞遮断膜を破らないような術式を選択する必要がある、とともに3)より強度の高い自己硬化型細胞遮断膜を開発することが必要である。と結論した。
6π-アザ電子環状反応を用いた新規合成戦略の開拓とその展開

報告者らは、アルデヒドテルペノイドによる酵素機能阻害機構を解明する研究の過程において、6π-アザ電子環状反応を著しく促進させる新たな置換基効果を見いだしている。そこで本研究では、反応を活性化させる効果の解明と速やかな電子環状反応の実現、それに基づく新たな合成法の開発・展開を目的としてきた。すなわち、6π-アザ電子環状反応は古くからよく知られた反応であるが、その反応性を追及した研究、および、有機合成への利用例はほとんどない。報告者らは平成13年度までに、大きなフロンティア軌道相互作用に基づく温和な条件下での速やかなアザ電子環状反応を実現した。さらにこれを基盤として、不斉転写および窒素原子供給を行うことのできる新規な7-アルキル置換cis-アミノインダノール誘導体を見出し、高い立体選択性と一般性で、不斉アザ電子環状反応を実現した。次いで平成14年度は、上記の不斉アザ電子環状反応を一般化すべく、7-アルキル置換cis-アミノインダノール誘導体の大量供給を検討した結果、サレンマンガン錯体による不斉エポキシ化、続くRitter反応を鍵反応とした効率的合成法を確立することができた。さらに、インドールアルカロイドの合成を目指した基礎的な検討として、インドールの2位および3位にアザトリエン部を結合させたアザトリエナールの系について、不斉アザ電子環状反応の立体選択性を検討した。その結果、cis-アミノ-2-インダノール誘導体と別途合成した3置換トリエナールを混ぜるだけで、インドール環を有した3置換ピペリジン誘導体が、高い立体選択性で得られることを見いだした。このような不斉アザ電子環状反応の結果を基にして、インドールアルカロイドであるエピウレインの高立体選択的な不斉形式合成を達成した。このように、当初予定した研究課題をほぼ達成することが出来た。本研究は、低分子化合物による酵素機能阻害機構を解明する研究の過程で得られた6π-アザ電子環状反応による新規ジヒドロピリジン生成反応、及びその反応速度を著しく促進させる置換基効果に注目し、反応活性化効果の解明と速やかな電子環状反応の実現、それに基づく新たな合成法の開発・展開を目的としている。すなわち、6π-アザ電子環状反応は古くから知られている反応だが、その反応性を追及した研究や、積極的な有機合成への利用例はあまりない。そこでまず、(i)1-アザトリエン化合物の立体選択的合成法を検討した結果、Pd(O)触媒を用いた一般的合成法を確立することができた。次いで(ii)計算化学を利用して、軌道相互作用の観点から置換基が及ぼす反応速度への効果を考察すると共に、実際に種々の置換基について検討した結果、温和な条件下での速やかなアザ電子環状反応の一般性を理解することができた。さらに(iii)不斉アザ電子環状を実現するため、約40種の光学活性アミンについて検討し、cis-アミノインダノールが有望であることを発見した。しかし、基質によってそのジアステレオ選択性は十分でなかったため種々検討を重ねた結果、より有効な新規アミノインダノール誘導体を開発することができた。目下、その光学活性体の合成法を確立すべく検討している。一方、(iv)6π-アザ電子環状反応により生成するジヒドロピリジンを用い、インドールアルカロイドであるエピウレインの合成を検討した。その結果、光学活性な鍵中間体の合成に成功した。この鍵中間体のラセミ体の合成と、それからエピウレインラセミ体の合成はすでに報告されているので、これで光学活性エピウレインの形式的全合成を実現したことになる。このように、本年度の研究実施計画をほぼ完了することができた。

今後は、不斉6π-アザ電子環状反応の確立と、その新規アルカロイド類合成法としての一般化を検討する。報告者らは、低分子化合物による酵素機能阻害機構を解明する研究の過程において、6π-アザ電子環状反応を著しく促進させる新たな置換基効果を見いだしている。そこで本研究では、反応を活性化させる効果の解明と速やかな電子環状反応の実現、それに基づく新たな合成法の開発・展開を目的としている。すなわち、6π-アザ電子環状反応は古くからよく知られた反応であるが、その反応性を追及した研究、および、有機合成への利用例はほとんどない。報告者らは平成13年度までに、大きなフロンティア軌道相互作用に基づく温和な条件下での速やかなアザ電子環状反応を実現した。さらにこれを基盤として、不斉転写および窒素原子供給を行うことのできる新規な7-アルキル置換cis-アミノインダノール誘導体を見出し、高い立体選択性と一般性で、不斉アザ電子環状反応を実現した。そこで平成14年度は、上記の不斉アザ電子環状反応を一般化すべく、7-アルキル置換cis-アミノインダノール誘導体の大量供給を検討した結果、サレンマンガン錯体による不斉エポキシ化、続くRitter反応を鍵反応とした効率的合成法を確立することができた。さらに、インドールアルカロイドの合成を目指した基礎的な検討として、インドールの2位および3位にアザトリエン部を結合させたアザトリエナールの系について、不斉アザ電子環状反応の立体選択性を検討した。その結果、cis-アミノ-2-インダノール誘導体と別途合成した3または4置換トリエナールを混ぜるだけで、インドール環を有した3または4置換ピペリジン誘導体が、高い立体選択性で得られることを見いだした。次いで、このような不斉アザ電子環状反応の結果を基にして、インドールアルカロイドであるエピウレインの高立体選択的な不斉形式合成を達成した。このように、本年度の研究予定を、ほぼ完了することができた。
消化管運動からみたIleojejunal transpositionの意義ー消化管術後のintestinal adaptationとその対策について

以前、われわれは、遠位回腸の一部を空腸へ間置移植するIleoーjejunal transposition(IJT)により血中enteroglucagonが対照犬に比して有意に上昇すると共に、腸絨毛の過形成が認められ、吸収能が増大している可能性について報告した。これらより、IJTにはintestinal adaptationを促進する作用が確認され、腸管切除後に消化吸収障害を呈している臨床例に対するIJTの応用が期待されている。今回、われわれはIJTが消化管運動に及ぼす影響を検討する目的で以下の実験を行った。1.対象と方法:雑種成犬を対象とし、IJT群とコントロ-ル群を作成した。strain gaugeforce transducersを、両群共に小腸の8ヶ所の漿膜側に縫着した。術後の回復期間は約4週間とし、小腸運動を昼夜連続して測定した。2.結果:コントロ-ル群では空腹期に空腹期伝播性強収縮波群がほぼ一定の間隔で出現していた。摂食とほぼ同時に小腸運動は一定のサイクルを持つ収縮へと変わった。IJT群についてはいまだ一定の傾向を見いだせない状態である。今後検討を重ねて行きたい。3.考察:本来の小腸のsequenceを入れ換えると、術後3ー4週間目に強収縮波群は新しい小腸sequenceに従って伝播することが報告されている。今回の実験では術後の回復期間を4週間としたので、強収縮波群は新しい小腸のsequenceに沿って伝播することが予想される。回腸内に栄養素を注入すると胃・小腸運動が抑制される現象は“ileal brake"と呼ばれており、enteroglucagonがそのhumoral mediatorである可能性が示唆され始めている。今後は高濃度のenteroglucagonがileal brakeを引き起こすのかどうか、強収縮の伝播性にどう影響するのかを中心に検討を進めて行きたい。