hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵臓がん浸潤部の葉酸受容体β発現マクロファージとがん幹細胞の相互作用の解析

本研究では膵繊維化とがん幹細胞の浸潤への関連性を検討した。がん幹細胞様の特性を示すCD133発現膵癌細胞が免疫不全マウスの膵臓内移植で間質の線維化増強および活性マクロファージの高発現を示した。活性マクロファージの多くはFRβを発現し浸潤部位に存在した。血中可溶性FRβ測定系を確立し、膵癌20例の臨床データとの相関を検討した結果、血清可溶性FRβ高値群はリンパ節転移の可能性が高く、臨床応用が示唆された。また、CD133発現膵癌細胞はEMT関連遺伝子の発現を介して血行性転移を有意に増強した。さらに、miR-30 familyがCD133発現膵癌細胞の浸潤に重要な役割を果たしていることを見出した。1.CD133高発現膵癌細胞株とそのCD133ノックアウト株の上皮間葉転換(EMT)関連mRNA発現をDNAマイクロアレイおよびreal-time RT-PCRで解析した結果、CD133発現がEMT関連のSlug, N-cadherin, fibronectinのmRNA高発現を来たした。一方、ヌードマウスの肺転移および肝転移モデルで、CD133高発現株が肺転移および肝転移を示した。そこで、シグナル伝達系の解析を行った結果、CD133/ERK/SRCシグナル系によるN-cadherinの高発現がEMT現象を誘導し、浸潤・転移に強く関与することを見出した(Mol Cancer, 2014)。2.転移プロセスの癌浸潤と間質組織との相互作用の解明を行うために、ヌードマウスを用いて少量caeruleinの反復投与法で、本研究に適切なcaerulein誘導慢性膵炎の作製が可能となった。caerulein誘導慢性膵炎では、小葉間の繊維化、細胞浸潤、小葉の変性、委縮が認められた。次いで、caerulein誘導慢性膵炎へのヒト膵癌細胞の膵臓移植モデルを作製し、環境因子としての膵炎の関与を免疫組織化学的方法で、正常膵と比較検討中である。CD68マクロファージの腫瘍浸潤部への集積が観察され、炎症性マクロファージの中にサブタイプとして存在すると考えられるFRβ-腫瘍関連マクロファージの同定を進めている。また、正常膵と膵癌および膵炎と膵癌の組み合わせによる組織でのmRNAおよびmiRNAの発現をDNAマイクロアレイとmiRNAマイクロアレイを用いて比較解析中である。3.癌のFRα抗原とマクロファージのFRβ抗原の両者を標的とするCDRグラフトによるヒト化抗FRαβ抗体を作成して、さらにCDR部分に変異を入れることで高親和性の抗体の作製に取り組んでいる。1.葉酸リセプター抗体:葉酸リセプターαとβはアミノ酸レベルで70%のホモロジーがあるが、双方に反応する抗体は作成されていない。今年度、葉酸リセプターαとβに反応する抗体を作成した。この抗体は、がん組織の葉酸リセプターα発現がん細胞と葉酸リセプターβ発現がん関連マクロファージに反応した。また、これらの細胞に、ADCC,CDC,ADCP能を示した。更に、CDRグラフト法により、ヒト化抗体を作成した。抗体の親和性は10ー9であり、今後がんのイメージングや抗体療法に有用と考えられる。2.CD133+膵癌細胞浸潤におけるFRβ発現の腫瘍関連マクロファージ(FRβ-TAMs)との関連性:ヒト膵癌幹細胞のモデル株としてCD133+膵癌細胞株(M9)を樹立し、CD133の機能解析のために同細胞のCD133をknockdownしたshCD133 M9細胞株を本研究に供している。ヒト膵癌細胞の浸潤メカニズムを検討するために、ヌードマウスでcaerulein慢性膵炎モデルを作製し、同マウスと正常ヌードマウスにM9を同所移植した。炎症の有無による腫瘍形成能、組織学的所見に有意な相違は見い出せなかったが、M9で腫瘍周囲の線維化が高度で、M9の線維化部分にはマクロファージの浸潤度が有意に高かった。CD133+膵癌細胞は線維化の促進およびマクロファージの誘導能が高いことが示唆された。3.CD133+膵癌細胞におけるmiRNA発現の解析:CD133+膵癌細胞(M9)におけるmiRNAの役割を調べるため、miRNAマイクロアレイ法でM9とshCD133 M9のmiRNA発現プロファイルを比較した結果、M9でmiR-30ファミリーの発現が高いことが分かった。同細胞にレンチウイルスを用いてmiR-control, miR-30a, 30b, 30cを遺伝子導入し、性質の変化を解析した。増殖能、スフェア形成能に関しては変化が見られなかったが、遊走能、浸潤能、ゲムシタビン耐性についてはmiR-30a,30b,30c導入細胞がコントロール細胞に比べて増加することを見出した。1.葉酸リセプター抗体:我々はFRαとFRβに同様な高親和性を示すラット抗ヒトFRαβ抗体を作成した。本抗体はFRα発現腫瘍株やFRβ発現マクロファージに対して、補体依存性細胞傷害能(CDC),抗体依存性細胞傷害能(ADCC)やFRα発現がん細胞株に抗体依存性細胞貪食能(ADCP)を示した。抗FRαβ抗体はがん組織のFRα発現がん細胞とFRβ発現がん関連マクロファージを傷害できる可能性がある。

さらに、この抗体遺伝子のフレームワークと類似したヒトIgG1遺伝子をDNAバンクから選び、CDR遺伝子を導入(CDRグラフト)するとともにCDRのT細胞エピトープを除くため点変異を導入したVH,VLそれぞれ3種のDNAクローンを得た。これらの9例の組み合わせの内2例においてヒトFR,FRに反応がみられた。また、体液、血液における可溶性FRβ測定系を確立し、膵臓がん20例の臨床データと可溶性FRβ値の相関を検討した。血清可溶性FRβ高値群はリンパ節転移症例との高い関連性が示唆された。2. CD133発現膵癌細胞におけるmiRNA発現の解析:CD133発現膵癌細胞ではmiRNAマイクロアレイ法でmiR-30ファミリーの発現が高いことが分かった。次いで、CD133がmiR-30ファミリーの発現を制御していることと、miR-30a, 30b, 30cがCD133発現膵癌細胞の遊走浸潤、化学療法耐性を増強させることを見出した。miR-30ファミリーの発現はCD133によって調節されており、CD133発現膵癌細胞において遊走浸潤能を促進することが示された。私たちの知る限り、この研究は膵癌におけるmiR-30ファミリーの効果と幹細胞マーカー候補のCD133によるその制御を調べた最初の研究である。これらの結果はmiR-30ファミリーに対する標的治療がCD133発現膵癌幹細胞に対する新しい治療の開発に寄与することを示唆している。本研究では膵繊維化とがん幹細胞の浸潤への関連性を検討した。がん幹細胞様の特性を示すCD133発現膵癌細胞が免疫不全マウスの膵臓内移植で間質の線維化増強および活性マクロファージの高発現を示した。活性マクロファージの多くはFRβを発現し浸潤部位に存在した。血中可溶性FRβ測定系を確立し、膵癌20例の臨床データとの相関を検討した結果、血清可溶性FRβ高値群はリンパ節転移の可能性が高く、臨床応用が示唆された。また、CD133発現膵癌細胞はEMT関連遺伝子の発現を介して血行性転移を有意に増強した。さらに、miR-30 familyがCD133発現膵癌細胞の浸潤に重要な役割を果たしていることを見出した。概ね順調に進展している。セルレイン膵炎ヌードマウスモデル作成に関して、至適セルレイン濃度の設定が難しく想定以上の時間を要した。かつ、薬剤性炎症の有無にかかわらずCD133+とCD133-の膵癌細胞の腫瘍形成能に差は無く、CD133+膵癌細胞に線維化が高度に認められた。この結果より、NOJマウスを用いる実験モデル作成にはより多くの時間を要し、かつ、その結果に意義が認められない可能性が考えられる。したがって、予定を変更し、ヌードマウスモデルにおける浸潤性マクロファージの免疫染色による解析を進める予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。消化器外科学1.本年度に作成したFRα+βレセプターに対するヒト化抗体の機能解析を進める。2.免疫不全マウスをもちいて、移植されたCD133+膵癌周囲の線維性間質に集積するFRβ-マクロファージ、新生血管、等を免疫染色で解析し、CD133ー膵癌と比較検討する。3.CD133+膵癌細胞の浸潤能とmiR-30familyの関連性を解析する。おおむね順調に進展しているが、caerulein誘導慢性膵炎に関しては、報告を基にその作製を試みたが本研究に適切なモデル作製に難渋し試行錯誤した結果、ようやく作製することが可能となった。この実験に予想以上の時間を費やしたため、ヌードマウス以外のNOD/SCIDおよびNOJマウスでの作製が遅れている。
胆道がんの臨床病理学的特徴を規定する遺伝子発現・異常の同定と診断・治療への応用

難治性がんである胆道領域がんの治療成績向上、さらには発がん機構の解明のためには、胆道領域がんを子細に観察して得られた生物学的特性に関わる臨床病理学的特徴を、分子病理学的・免疫組織学的手法を用いて詳細に解析し、得られた機能分子が病理学的診断や治療への応用・適応が可能か否かを検証することが有効な研究手法のひとつと考えられる。本研究においては、豊富な胆道領域がんバイオリソースを用いて分子病理学的検討を施行するだけでなく、胆道領域がん前臨床試験の効率的なシステムの構築と放射線・化学療法による胆道領域がんの新たな臨床病理学的効果判定の確立を目指し、治療成績向上に寄与する機能分子の診断と治療への応用・適用の検証を行っている。平成30年度は、平成29年度に続き細胆管細胞癌を特徴づける候補遺伝子の検索を行った。当初行った遺伝子変異に関しては、検体数が少なく有意な結果を得られなかった。そこで、腫瘤形成型肝内胆管癌病変と細胆管細胞癌の特徴を有する病変の遺伝子発現データを比較して検討した。これらの病変間で差のある発現プロファイル解析、GeneSetEnrichmentAnalysisを行うと、腫瘤形成型肝内胆管癌病変は細胆管細胞癌の特徴を有する病変に比較して肝内胆管癌予後不良遺伝子と強い相関を示した。一方、胆道癌細胞株17種類を用いて放射線感受性および放射線照射後の核形態の変化、細胞の機能変化の検討を行った。平成29年度に行った、in vitroで放射線照射と各細胞ごとの感受性や核形態変化を検討による基礎データに基づき、平成30年度は放射線照射後の細胞株の機能解析(増殖能および遊走能)の検討を行っている。現時点では、放射性感受性が認められた細胞株は、核の形態変化を伴い、遊走能と浸潤能は低下する傾向が認められた。昨年度からの検討で、細胆管細胞癌と通常型肝内胆管癌を比較して遺伝子変異の側面から解析を試みたが、症例数が少ないために有意な分子検索ができなかった。そこで、今年度は発現レベルでの比較をGeneSetEnrichmentAnalysisに変えて検討したため、やや遅れていると判断した。一方、放射線照射による細胞障害の検討とその細胞機能への影響に関しては、解析機器への習熟に時間がやや要したことと、細胞株の状態が不良であったため、解析結果の詳細な検討には至らなかったため、こちらもやや遅れていると判断した。細胆管細胞癌の生物学的特徴を規定すると考えられる候補分子に対して、検索手法を変更したが、候補遺伝子に関しては実際の組織検体由来の核酸を用いた定量的Real-Time PCR法による解析を用いて確認または、直に免疫染色による検討を行う予定である。同時に、慶應義塾大学病理学教室において、凍結組織包埋剤を用いて凍結保存し蒐集されている胆道領域がんの手術材料(診療の為に使用された残余の組織)を用いて定量的Real-Time PCR法による解析をvalidation studyとして行い確認する。一方、放射線照射による細胞障害と細胞機能の変化に関する検討では、引き続き胆道癌細胞株に核内に発現する蛍光タンパク質を導入し、定点連続撮像機械を用いて、放射線照射後の核形態の評価および、遊走能や浸潤能などの機能評価を行う予定である。平成29年度は、血流動態をはじめとする様々な臨床病理学的特徴が通常の腫瘤形成型肝内胆管癌と異なる細胆管細胞癌を研究対象とし、その生物学的特性を規定する臨床病理学的特徴と深く関連する候補分子の同定を試みた。具体的には、遺伝子解析結果と紐付けされた腫瘤形成型肝内胆管癌45症例の組織学的検討を行い、細胆管細胞癌の特徴を有する病変として12症例を抽出し、通常の腫瘤形成型肝内胆管癌と分け、遺伝子変異データおよびRNAマイクロアレイデータを用いて両者に差がある遺伝子を候補分子として、抽出を試みた。さらに、胆道癌細胞株17種類を用いて放射線感受性および放射線照射後の核形態の変化、細胞の機能変化の検討を行った。平成29年度は、多数の細胞株に対してin vitroで放射線照射を行い、各細胞ごとの感受性や核形態変化を検討し、基礎データの取得を行った。さらに実臨床で行われた放射線治療後標本との比較検討も行った。胆道領域がんの生物学的特性を規定する臨床病理学的特徴と関連する候補分子の同定に関しては、細胆管細胞癌を研究のターゲットにし、通常型肝内胆管癌と比して、有意な遺伝子発現や変異がないかを“紐付け"可能な分子病理学的データベースを用いて解析することで、候補分子を複数抽出した。しかし、症例数が少ないために、有意な機能分子となるかの検討が充分ではない状態であり、さらに、実際の組織検体由来の核酸を用いた定量的Real-Time PCR法による解析を用いて確認まで実行されていないため、やや遅れていると判断した。

一方、放射線照射による細胞障害の検討と組織学的治療効果判定基準の作成への試みに関しては、in vitroでの方法論確立がやや難渋しているが、研究予定では平成30年度に行う予定であったことから、比較的順調と判断した。しかし、当初の計画では薬剤添加後に放射線照射を行い、実臨床に近い形で胆道領域がん前臨床試験の効率的なシステムの構築と放射線・化学療法による胆道領域がんの新たな臨床病理学的効果判定の確立を行う予定だったが、基本的な放射線照射による細胞株の感受性や細胞障害のデータを取得することがまずは重要と考え、抗がん剤添加の前処理は行わず、放射線照射のみの検討とした。難治性がんである胆道領域がんの治療成績向上、さらには発がん機構の解明のためには、胆道領域がんを子細に観察して得られた生物学的特性に関わる臨床病理学的特徴を、分子病理学的・免疫組織学的手法を用いて詳細に解析し、得られた機能分子が病理学的診断や治療への応用・適応が可能か否かを検証することが有効な研究手法のひとつと考えられる。本研究においては、豊富な胆道領域がんバイオリソースを用いて分子病理学的検討を施行するだけでなく、胆道領域がん前臨床試験の効率的なシステムの構築と放射線・化学療法による胆道領域がんの新たな臨床病理学的効果判定の確立を目指し、治療成績向上に寄与する機能分子の診断と治療への応用・適用の検証を行っている。平成30年度は、平成29年度に続き細胆管細胞癌を特徴づける候補遺伝子の検索を行った。当初行った遺伝子変異に関しては、検体数が少なく有意な結果を得られなかった。そこで、腫瘤形成型肝内胆管癌病変と細胆管細胞癌の特徴を有する病変の遺伝子発現データを比較して検討した。これらの病変間で差のある発現プロファイル解析、GeneSetEnrichmentAnalysisを行うと、腫瘤形成型肝内胆管癌病変は細胆管細胞癌の特徴を有する病変に比較して肝内胆管癌予後不良遺伝子と強い相関を示した。一方、胆道癌細胞株17種類を用いて放射線感受性および放射線照射後の核形態の変化、細胞の機能変化の検討を行った。平成29年度に行った、in vitroで放射線照射と各細胞ごとの感受性や核形態変化を検討による基礎データに基づき、平成30年度は放射線照射後の細胞株の機能解析(増殖能および遊走能)の検討を行っている。現時点では、放射性感受性が認められた細胞株は、核の形態変化を伴い、遊走能と浸潤能は低下する傾向が認められた。昨年度からの検討で、細胆管細胞癌と通常型肝内胆管癌を比較して遺伝子変異の側面から解析を試みたが、症例数が少ないために有意な分子検索ができなかった。そこで、今年度は発現レベルでの比較をGeneSetEnrichmentAnalysisに変えて検討したため、やや遅れていると判断した。一方、放射線照射による細胞障害の検討とその細胞機能への影響に関しては、解析機器への習熟に時間がやや要したことと、細胞株の状態が不良であったため、解析結果の詳細な検討には至らなかったため、こちらもやや遅れていると判断した。細胆管細胞癌の生物学的特徴を規定すると考えられる候補分子に対して、実際の組織検体由来の核酸を用いた定量的Real-Time PCR法による解析を用いて確認を行い、候補分子のさらなる絞り込みを行う予定である。
CD22低発現と加齢によるBリンパ球腫瘍化モデル作成およびその発症機序の検討

CD22はB細胞表面に発現する分子でB細胞の機能調節と免疫寛容の維持に関与する。高齢のCD22欠損マウスを用いて,CD22の発現量低下と加齢がB細胞の腫瘍化に及ぼす影響について検討した。CD22欠損マウスの腎臓の組織像を検討したが腎炎は認められなかった。半数のCD22欠損マウス(7/14)において脾臓にB細胞の巣状の稠密な浸潤像が認められたが野生型マウスではB細胞の稠密な浸潤を認めたものはなかった。CD22欠損マウスのうちの2匹では,腎臓に異型B細胞が巨大な集塊を形成しB細胞リンパ腫の組織像と考えられ,脾臓にもB細胞のびまん性増殖像がみられた。平成19年度には脾臓のリンパ腫の表面マーカーなどを解析したが,7匹中1匹ではCD5陽性のB細胞リンパ腫を認めた。脾臓細胞の免疫グロブリンH鎖DJ領域の遺伝子再構成の検討では,異型Bリンパ球の浸潤を認めた脾臓ではmonoclonalityが認められ,リンパ腫であることが確認された。これらのB細胞の腫瘍化の機序に関連して,高齢のCD22欠損マウス由来B細胞における活性化マーカーCD44やクラスII抗原の発現量増加を明らかにした。この結果からB細胞の活性化が示唆されたが,このことを機能面から確認するため高齢のCD22欠損マウスの抗体産生能を検討した。その結果高齢のCD22欠損マウスではIgGとIgMの産生増加,抗DNA抗体などの自己抗体産生増加が認められ,B細胞が活性化状態にあると考えられた。以上の結果から,CD22の欠損と加齢はB細胞の活性化を介して,その腫瘍化を引き起こす可能性が示唆された。今回CD22の発現量低下と加齢がB細胞の腫瘍化に及ぼす影響について高齢のCD22欠損マウスを用いて検討した。CD22欠損マウスは抗DNA抗体を産生することが知られているので腎臓の組織像を検討したが腎炎は認められなかった。CD22欠損マウス(6/11)において野生型マウス(1/7)より高頻度に腎臓にB細胞の巣状の稠密な浸潤像が認められた。次に脾臓からDNAを抽出しPCR法を用いて,免疫グロブリンH鎖DJ領域の遺伝子再構成を調べた。その結果,異型Bリンパ球の浸潤を認めた脾臓ではmonoclonalityが認められ,リンパ腫であることが確認された。次にこれらのB細胞の腫瘍化とBリンパ球の機能異常の関連を明らかにするため高齢のCD22欠損マウスのB細胞表面マーカーの発現についてフローサイトメーターを用いて検討した。高齢のCD22欠損マウスでは野生型マウスおよび若年のCD22欠損マウスと比較して,末梢B細胞におけるIgMリセプターの発現量低下とCD44などの活性化マーカーの発現量増加が認められた。以上の結果から,CD22の欠損はB細胞を活性化させ加齢とともにその腫瘍化を引き起こす可能性が示唆された。平成18年度には高齢のCD22欠損マウスを追加して,CD22の発現量低下と加齢がB細胞の腫瘍化に及ぼす影響について検討した。

CD22欠損マウス(7/14)において野生型マウス(1/9)より高頻度に腎臓にB細胞の巣状の稠密な浸潤像が認められた。CD22欠損マウスのうちの2匹では,腎臓に異型B細胞が巨大な集塊を形成しB細胞リンパ腫の組織像と考えられ,脾臓にもB細胞のびまん性増殖像がみられた。脾臓細胞の免疫グロブリンH鎖DJ領域の遺伝子再構成の検討では,異型Bリンパ球の浸潤を認めた脾臓ではmohoclonalityが認められ,リンパ腫であることが確認された。これらのB細胞の腫瘍化の機序に関運して,平成17年度に高齢のCD22欠損マウス由来B細胞における活性化マーカーの発現量増加を明らかにした。この結果からB細胞の活性化が示唆されたが,このことを機能面から確認するため高齢のCD22欠損マウスの抗体産生能を検討した。その結果高齢のCD22欠損マウスではIgGとIgMの産生増加,抗DNA抗体などの自己抗体産生増加が認められ,B細胞が活性化状態にあることが支持された(抗体産生のデータをJ.Autoimmun.27,196,2006に報告)。以上の結果から,CD22の欠損と加齢はB細胞の活性化を介して,その腫瘍化を引き起こす可能性が示唆された。CD22はB細胞表面に発現する分子どB細胞の機能調節と免疫寛容の維持に関与する。平成18年度には高齢のCD22欠損マウスを追加して,CD22の発現量低下と加齢がB細胞の腫瘍化に及ぼす影響について検討した。CD22欠損マウスの腎臓の組織像を検討したが腎炎は認められなかった。平成19年度には脾臓リンパ腫の表面マーカーなどを解析したが,7匹中1匹ではCD5陽性のB細胞リンパ腫を認めた。脾臓細胞の免疫グロブリンH鎖DJ領域の遺伝子再構成の検討では,異型Bリンパ球の浸潤を認めた脾臓ではmonoclonalityが認められ,リンパ腫であることが確認された。これらのB細胞の腫瘍化の機序に関連して,平成17年度に高齢のCD22欠損マウス由来B細胞における活性化マーカーの発現量増加を明らかにした。その結果高齢のCD22欠損マウスではIgGとIgMの産生増加,抗DNA抗体などの自己抗体産生増加が認められ,B細胞が活性化状態にあることが支持された。
遷移金属の配位様式に依存する多核錯体の集積化と制御

本研究では、多核錯体の合理的な構築法を開発するため、金属間を架橋できる配位原子や配位子を有する単核錯体と金属イオンとの反応性を種々の結合様式に基づく集積化の観点から追求し、目標とする多核錯体を選択的に構築する合成経路の開発を指向した。本年度は特に以下のプロジェクトを推進した。(1)パイ電子系を有する多核錯体の集積化と制御:生物学的にも重要であるチオラト基を有する平面型単核錯体を用い、平面型配位様式を有する制御された多核錯体の創成手法の開発を試みた。種々のパイ電子系を有する配位子間のπ-π相互作用を用いて金属間を制御し、その金属間を単核錯体で架橋配位させ、多核構造を選択的に集積化することを追求した。この集積化反応で4核錯体を選択的に生成することに成功した。この4核錯体では、平面型配位子のπ-π相互作用に依存して、平行になった金属間を2分子の単核錯体部分が架橋配位し、集積化して安定な錯体を形成できた。さらに、類似配位子についても現在研究を進めており、これら錯体のd-π相互作用や光物性等について、検討を進めている。(2)不対電子系を有する多核錯体の集積化と制御および酸化還元挙動:面配位できる八面体型単核錯体で、複数の酸化数を容易に取りやすいモリブデンイオンを多核構造中に制御して取り込むことを試みた。この結果、モリブンデンイオンの酸化数に単核錯体部分の性質が反映されることを明らかにした。つまり、単核錯体部分を選択することで、中心モリブデン金属イオンの酸化数や酸化還元挙動を制御できることが示唆された。(3)その他:八面型単核錯体と平面型金属イオンの反応性についても検討している。この様に、多核錯体を立体的な制御に基づいて構築し、特異な機能・物性を有する集積型金属錯体に対する合理的な合成法の確立をさらに目指す予定である。
植物ウイルスの感染によって誘導される発熱反応の解析

タバコモザイクウイルス(TMV)またはトマトモザイクウイルス(ToMV)が抵抗性N遺伝子をもつタバコ(Nタバコ)に感染すると過敏盛反応(HR)により局所壊死斑が形成され、ウイルスは壊死斑の周辺に閉じ込められる。これまでに、感染部位で壊死斑形成前に発熱が誘導されることが報告されている。本研究ではHRに伴い誘導される発熱に着目し研究を行った。まず、発熱ならびにHRを効率的に誘導する目的でアグロインフィルトレーション法によりN遺伝子のエリシターであるToMVのヘリカーゼ領城をタバコ葉で発現させる実験系を確立した。この実験系を用いた解析の結果、Nタバコ葉のToMVヘリカーゼ発現領域では壊死斑形成前に発熱(PreTI)が誘導され、PreTIは壊死斑形成の直前に消失すること、さらに壊死斑形成後には壊死斑周辺で発熱(PostTI)が誘導されることを見いだした。また、発熱組織での抵抗性関連遺伝子の発現を調べたところ、PreTI組織ではシアン耐性呼吸酵素(AOX)遺伝子、PostTI組織の壊死斑近接領域では病原特異的タンパク質(PR)遺伝子PR-1ならびにPR-3の発現が上昇していた。次に、壊死斑形成と発熱の関係を調べるために、Nタバコで壊死斑を形成せずに全身感染するTMV-Ob、ならびに壊死斑を形成し、かつ全身感染するTMV-ObYWのヘリカーゼ領域をNタバコ葉で発現させた。その結果、Obヘリカーゼ発現領域ではPreTIは観察されたが、壊死斑形成ならびにPostTIは観察されなかった。これより、PreTIは必ずしも細胞死を伴わないと考えられた。また、ObYWヘリカーゼを発現させた場合には、ToMVヘリカーゼを発現させた場合に比べ68時間遅れて発熱を伴うHRが誘導された。これらより、N遺伝子によるウイルスの封じ込めは、発熱を含む-連のHRが迅速に誘導される必要があると考えられた。
同変トポロジーによる有限群の幾何学的表現の構成

トーラスなどの良い群作用を持つ空間のトポロジーは、しばしば離散的対象を用いて記述できる。例えば、旗多様体はワイル群や対称多項式、トーリック多様体は多面体や単体複体を用いて、多くの構造が明らかにされてきた。また逆に、組み合わせ論の問題が、これらの対応を通して空間レベルに持ち上げられることで、トポロジーを用いて解決される例も多い。このように同変トポロジーの一つの側面として、トポロジーと他の分野を繋げ、様々な道具立てを使って空間の構造を調べること、逆に空間のトポロジーに帰着することで、他分野の問題を解決することが挙げられる。本課題では、旗多様体と実トーリック多様体を、対応するワイル群や単体複体と関連づけて調べることが主な目的である。ホモトピー論の手法を用いて、組合せ論の道具を空間へ持ち上げて適用する手段の開発を目指す。本年度は、旗多様体の懸垂空間を、簡単な空間の一点和へホモトピーの意味で分解することを考察した。そのために、ワイル群の群環におけるidempotentとunstable Adams operationをホモトピー型のレベルに持ち上げて融合するという手法を用いた。得られた結果の応用として、旗多様体から自分自身への写像全体のなすホモトピー集合を計算する方法を与え、いくつかの具体例について決定した。この成果は論文で発表した。またワイル群の群環における計算を行うコンピュータープログラムを開発し、誰もが利用できるよう公開した。以前は旗多様体上のループ空間を、ホモトピーの意味で簡単な空間の直積に分解する手法を考察したが、本年度の研究は、それと双対をなし、旗多様体上の懸垂空間のウェッジ和への分解を与えた。これらの結果を合わせ、旗多様体のホモトピー型に関する理解が進んだ。次年度以降は、ワイル群に付随する実トーリック多様体のコホモロジーを考察する。これまでに、A型B型の場合には、ワイル群の表現として有理コホモロジーを決定しているが、続けて環構造を考察する。コホモロジーはワイル群に付随する単体複体の組合せ論を反映し、オイラーのジグザグ数列と呼ばれる対象で添え字づけられるため、トポロジーから定まるコホモロジーの環構造は、これらの数列の間の積構造となり、組合せ論の立場からも興味深い。海外から共同研究者を長期で招聘する予定であったが、ビザ取得の問題で日程が大幅に変更された。
面発光半導体レーザを用いた超高速光フリップ・フロップの研究

面発光半導体レーザの発振偏光の双安定スイッチングに関する研究を行ない、以下の点について具体的な成果を得た。(1)面発光半導体レーザのピッチフォーク型偏光双安定にもとづく、全光型フリップ・フロップ動作の、スイッチング速度を明らかにした。全光型フリップ・フロップは、面発光半導体レーザの発振偏光と直交する偏光の光パルスをトリガーとして入射すると、入射光と同じ偏光にスイッチし、トリガ光がなくなってもその状態を維持することにより生ずる。測定結果から、スイッチング速度は約7psであり、世界最高速の光フリップ・フロップ動作が実現できた。(2)面発光半導体レーザに偏光が互いに直交する光パルス列を注入することにより実現される、フリップ・フロップ動作のより一層の高速化を実現するため、レート方程式を用いて詳細な解析を行った。その結果、フリップ・フロップ動作の特性は、トリガ光のパルス幅や強度に大きく依存し、これらを最適化することにより、極めて高速(>300Gbit/s)のフリップ・フロップ動作が実現できることがわかった。(3)半導体レーザでピッチフォーク型偏光双安定の生ずる原因は、半導体レーザのバンド内緩和効果から生ずる利得飽和効果によると考えられる。密度行列の運動方程式を摂動で解くことにより飽和係数を得た。計算された各飽和係数は偏光の異なる3つの光(2つの偏光が直交する発振光と1つのトリガ光)の波長が近ければ強結合条件が成りたち、双安定動作が期待できることがわかった。(4)面発光半導体レーザの偏光双安定特性を用いて、時間多重された光信号から全光型で、ビット長の変換機能をもつ超高速の多重分離(DEMUX)回路が構成できる。従来の方法では困難であった100Gbit/sの信号から数Gbit/sへのDEMUXが可能になった。10Gbit/s→1Gbit/sへの変換では20dB程度のON-OFF比が得られるが、高速になるほど劣化すること、時間ジッターは0.2ps程度であることがわかった。平成8年度は、前年度につづき、面発光半導体レーザの発振偏光の双安定スイッチングに関する研究を行ない、以下の3点について具体的な成果を得た。約1psの短光パルス列を2つの直交する偏光をもつトリガ光として用い、高速のフリップ・フロップ動作を実現した。測定結果から、スイッチング速度は約6psであり、世界最高速の光フリップ・フロップ動作が実現できた。この様な超高速スイッチングが得られている状態においても、トリガーパルスが入力された後、長時間にわたり安定なメモリ作用がみられた。(2)トリガ光の波長と面発光半導体レーザの発振波長が異なる場合もとりあつかうことができるレート方程式を用いて、双安定スイッチングやフリップ・フロップ動作の詳細な解析を行った。

その結果、フリップ・フロップ動作の特性は、トリガ光の波長と発振波長の差に大きく依存し、波長差が小さい場合には注入同期により、トリガ光と同一の波長で極めて高速のフリップ・フロップ動作が実現できることがわかった。又、波長差の大きい場合には、比較的大きなトリガ光を必要とするものの、トリガ光とは異なる面発光半導体レーザの共振波長で決まる発振波長でフリップ・フロップ動作が得られることがわかった。(3)半導体レーザでピッチフォーク型偏光双安定の生ずる原因は、半導体レーザのバンド内緩和効果から生ずる利得飽和効果によると考えられる。半導体レーザ媒質の利得飽和効果およびそれによる発振モード間の場合について、密度行列法を用いて、理論解析と数値解析を行っている。平成9年度は、前年度につづき、面発光半導体レーザの発振偏光の双安定スイッチングに関する研究を行ない、以下の3点について成果を得た。(1)面発光半導体レーザの偏光双安定性を用いたフリップ・フラップ動作の解析面発光半導体レーザに偏光が互いに直交する光パルス列を注入することにより実現される、フリップ・フロップ動作のより一層の高速化を実現するため、レート方程式を用いて詳細な解析を行った。その結果、フリップ・フロップ動作の特性は、トリガ光の波長と発振波長の差に大きく依存し、波長差が小さい場合には注入同期により、トリガ光と同一の波長で極めて高速(>200Gbit/s)のフリップ・フロップ動作が実現できるることがわかった。(2)全光型DEMUX動作の解析面発光半導体レーザの偏光双安定特性を用いて、時間多重された光信号から全光型で超高速の多重分離(DEMUX)回路が構成できる。信号光とゲート光は同一の偏光(0°)をもち、2つの光が同時に入ったときに、双安定素子のAND動作により、面発光の出力が0°に設定される。面発光の偏光は双安定素子のメモリ作用により、直交する偏光(90°)をもつリセット光が注入されるまで、0°に保持される。従って、面発光レーザの出力の0°偏光成分を信号出力とすれば、ビット長の変換機能をもつ、DEMUX動作が実現される。従来の方法では困難であった100Gbit/sの信号から数Gbit/sのDEMUXが可能になった。(3)利得飽和の理論的検討半導体レーザでビッチフォーク型偏光双安定の生ずる原因は、半導体エ-ザのバンド内緩和効果から生ずる利得飽和効果によると考えられる。InGaAsP/InPレーザのパラメーターを用い、密度行列の運動方程式を摂動で解くことにより飽和係数を得た。計算された各飽和係数は偏光の異なる3つの光(2つの偏光が直交する発振光と1つのトリガ光)の波長が近ければ強結合条件が成りたち、双安定動作が期待できることがわかった。平成10年度は、本研究の最終年度として前年度につづき、面発光半導体レーザの発振偏光の双安定スイッチングに関する研究を行ない、以下の3点について成果を得た。(1)面発光半導体レーザの偏光双安定性を用いたフリップ・フロップ動作の解析面発光半導体レーザに偏光が互いに直交する光パルス列を注入することにより実現される、フリップ・フロップ動作のより一層の高速化を実現するため、レート方程式を用いて詳細な解析を行った。その結果、フリップ・フロップ動作の特性は、トリガ光のパルス幅や強度に大きく依存し、これらを最適化することにより、極めて高速(>300Gbit/s)のフリップ・フロップ動作が実現できることがわかった。(2)全光型DEMUX動作の解析面
細胞接着因子を利用した脳選択的ドラッグデリバリー

脳選択的感染性を示すポリオウイルスは、lgスーパーファミリーに属する接着因子の一種と考えられる受容体が、その感染に密接に関与している。また、大腸癌細胞の肝臓への転移にはセレクチンのリガンドであるシアリルルイスX(sLe^Xが関与している。本研究は、ウイルス及び細胞の臓器選択的性を薬物動態学の観点から明らかにすることで、脳選択的デリバリーの新規方法を開発することを目的とした。^<35>S-メチオニンで標識したポリオウイルスを用い、ポリオウイルス受容体遺伝子発現マウス(Tg21)とそのwild type(ICR)に静脈内接種後の組織中濃度の経時変化を測定した。Tg21の血液脳関門(BBB)透過速度は強毒株のMahoneyとワクチン株のSabin1はほぼ同じとなり、いずれも、^<125>l-アルブミンに比べて約100倍以上の脳移行性を示した。さらに、ICRについても同様の結果が得られたことから、ポリオウイルス受容体以外の因子がポリオウイルスの血液脳関門透過性に関与していることが示唆された。次に、sLe^X発現量が異なる癌細胞の体内動態を解析したところ、初期分布過程に顕著な初回通過効果が関与することが明らかになった。sLe^Xの発現量は細胞の初期分布過程に影響しないが、その後の接着、侵潤などの過程を制御していることが示唆された。一方、脳への選択的デリバリーにおいて脳内移行した後に再び脳から排出される機構を解明することは重要である。本研究ではさらに、BBBにp-糖蛋白以外の排出輸送系が存在し、薬物の脳選択的デリバリーの障害となっていることを明らかにした。以上の結果から、接着因子を利用した臓器選択的デリバリーには臓器特異的に発現している接着因子を利用することに加え、初期分布効率を向上させること、脳からの排出輸送系に認識されないことが重要であることが示された。本年度は、中枢選択的に感染するウイルスとして知られるポリオウイルスについて、その受容体に対するin vitro結合特性とin vivo組織発現特性を明らかにした。抗ポリオウイルス受容体抗体(P286)及びポリオウイルスワクチン株(sabin1)について、ポリオウイルス受容体遺伝子を導入した細胞(Lα)を用いて結合性を測定した。P286及びsabin1のKd値は、それぞれ5.33 nM,0.272 nM、Bmaxとして58.1fmol/10^5 cells,5.21fmol/10^5 cellsが得られた。さらに、ポリオウイルス受容体遺伝子を導入したトランスジェニックマウスTg21に対して、P286或いはsabin 1を静注後の各組織における組織血漿間濃度比を測定したところ、ウイルス受容体とウイルスの組織間分布特性に良好な相関関係が得られた。したがって、ポリオウイルスの感染初期過程としての組織分布過程にポリオウイルス受容体が支配要因として働いていることが明らかになった。一方、血液脳関門にこのポリオウイルス受容体が選択的に発現していることが脳選択的感染の機構を説明する最も有力な仮説として提唱されてきたが、本研究では抗ポリオウイルス受容体抗体の脳への分布性は非常に低い結果が得られた。この原因としてトランスジェニックマウスにおける導入遺伝子の発現の組織選択性がヒトと異なる可能性ある。さらに、ポリオウイルス毒性株(mahoney)について検討したところ、sabin1より少なくとも10倍高い脳移行性が見られた。さらに、この組織分布性はP286で完全に阻害されたことから、組織分布にウイルス受容体の介在が示された。

今後は、ウイルス受容体を介した血液脳関門透過機構と中枢選択的感染性の関係について検討する予定である。脳選択的感染性を示すポリオウイルスは、Igスーパーファミリーに属する接着因子の一種と考えられる受容体が、その感染に密接に関与している。本研究は、ウイルス及び細胞の臓器選択性を薬物動態学の観点から明らかにすることで、脳選択的デリバリーの新規方法を開発することを目的とした。^<35>S-メチオニンで標識したポリオウイルスを用い、ポリオウイルス受容体遺伝子発現マウス(Tg21)とそのwild type(ICR)に静脈内接種後の組織中濃度の経時変化を測定した。Tg21の血液脳関門透過速度は強毒株のMahoneyで0.164ul/min/g brain,ワクチン株のSabin 1で0.223ul/min/g brainとなった。いずれも、^<125>I-アルブミンに比べて約100倍以上の脳移行性を示すことが明らかになった。一方、ICRについても同様の結果が得られたことから、ポリオウイルス受容体以外の因子がポリオウイルスの血液脳関門透過性に関与していることが示唆された。一方、接着因子の一種セレクチンのリガンドであるシリアルルイスX(sLe^x)が多く発現している大腸癌細胞は肝臓に転移しやすい。sLe^x発現量が異なる細胞の体内動態を解析したところ、初期分布過程に顕著な初回通過効果が関与した。一方、sLe^xの発現量は細胞の初期分布過程に影響しないが、その後の接着、侵潤などの過程を制御していることが示唆された。したがって、接着因子を利用した臓器選択的デリバリーには臓器特異的に発現している接着因子を利用することに加え、初期分布効率を向上されることが重要であることが示された。脳への選択的デリバリーにおいて脳内移行した後に再び脳から排出される機構を解明することは重要である。本研究ではさらに、BBBにp-糖蛋白以外の排出輸送系が存在し、薬物の脳選択的デリバリーの障害となっていることを明らかにした。
島皮質における味覚と嗅覚の統合

食物を口に含んだ時に感じる「flavor」の知覚には、味覚と嗅覚の統合が重要な役割を果たす。本研究では島皮質における味覚と嗅覚の統合メカニズムを明らかにすることを目指している。本研究によって、味覚、嗅覚の同時刺激によって強い応答する細胞(→flavor刺激に選択性を持つ細胞)が島皮質で見つかった。現在無麻酔下動物を用いて、このような細胞の応答が経験依存的にどのように変化するかを明らかにしつつある。本年度は、麻酔下動物のヘッドアンカー式動物固定法の確立と、32点シリコンプローブ電極によるシングルユニット多チャンネル同時記録システムの立ち上げを中心に行った。市販のヘッドアンカー式動物固定装置(成茂科学:SR-8N)をベースに独自に改良を重ねた。SR-8Nのヘッドアンカー固定部を特注部品により12mm前方に移動させ、ヘッドアンカー間隔を調節することにより、島皮質へのアプローチを損ねることなく動物を固定することに成功した。次に自発発火頻度の低い麻酔下島皮質ニューロンの発火活動を効率的に記録する多チャンネル記録系の開発を行った。Neuronexus社製プローブを用い、さらにPlexon社製ヘッドアンプをプローブ直上に配置することによって、島皮質内で自発LFPおよび自発発火活動が記録できるようになった。32点のうち16点から同時記録することが可能であり、1回のサンプリングでおよそ10個から25個のニューロンから同時に記録できることが確認できた。匂い刺激を行ったところ、毎回複数個のニューロンでスパイク応答が起こることが観察され、ガラス微小電極によるシングルユニット記録と比較して効率よくにおい応答を記録できることが確認できた。また嗅覚皮質、前頭皮質等味覚・嗅覚統合に関与する可能性のある部位においても、同様ににおい刺激に対するスパイク応答が記録できることを確認した。現在、多点記録系を用いて島皮質ニューロンの味覚応答及び、嗅覚・味覚同時刺激系による応答を解析中である。本研究では、覚醒下ラットを用いて味覚と嗅覚の連合学習を行い、味覚情報と嗅覚情報の統合が島皮質(そして関連する前頭皮質、嗅皮質)でどのように表現されるのか?学習依存的な変動が観察できるのか?を明らかにすることを目的としている。今年度は本研究において必須である覚醒下動物のヘッドアンカー式動物固定法と記録法の確立を中心に行った。最初に、麻酔下で歯科用セメントを用いて筒状ヘッドアンカーを頭蓋骨に固定した。さらに島皮質背側部の頭蓋骨及び硬膜を切除し、後日の記録日まで軟シリコンによる仮蓋を施した。麻酔から覚醒後2週間回復させ、覚醒下で筒状ヘッドアンカーを用いて動物固定装置(成茂科学: SR-8N改)に固定した。動物固定装置上で動物が安静状態を保てるよう、12時間絶水を行い、動物固定装置上で給水させるトレーニングを1週間行った。このような覚醒実験条件下、現在バナナ香と蔗糖水(甘み)、オレンジ香とキニーネ水(苦み)の弁別連合学習パラダイムを遂行中である。またこの記録システムを用い、弁別連合学習前の動物からバナナ香、オレンジ香の嗅覚応答及び蔗糖水、キニーネ水に対する味覚応答を記録している。弁別連合学習が成立した個体では、バナナ香と蔗糖水の両者に応答する細胞数の上昇及び、同時刺激による応答増強、また蔗糖水味覚応答のオレンジ香による抑制等が連合学習前より頻繁に観察されることが期待される。また、味覚刺激と嗅覚刺激の組み合わせを逆転させ(reverse learning)、味覚嗅覚同時刺激の効果の変化を観察する予定である。
顎関節における微量滑液検査法の確立

本課題について以下の各研究テーマを設定し、それらから得られた成果の概要を示す。1.顎関節における滑液採取法に関する検討(1)MRIにおける滑液貯留部位の検索(柴田):顎関節では閉口時には上関節腔の関節結節直下に、開口時には下顎窩内側に滑液が貯留する頻度が高い。(2)原液採取法の改良(柴田):前項の結果から、滑液採取時の穿刺部位を関節結節直下に換え、滑液原液採取の成功率を高めた。(3)外部マーカー(VB_<12>)による希釈回収法における希釈率の算出法の検討(村上、藤田):希釈回収法の希釈率算定のために、希釈液中に外部マーカーとしてVB_<12>を混和する方法の有用性を確認するとともに、問題点を明らかにした。(4)生理食塩液パンピングによるHA回収率の検討(In vitro)(柴田):分子量80万の1%ヒアルロン酸ナトリウムを生理食塩液1.0mlでパンピングし、パンピング回数が回収率に与える影響を実験的に調べたところ、1および3回と5、7および9回の間に明らかな差がみられた。2.顎関節滑液(原液採取)中の軟骨破壊マーカーの解析3.顎関節滑液(希釈回収)中の炎症マーカーの解析(1)IL-1、-6、-8の測定(久保田、柴田):顎関節滑液中のIL-1、-6、-8の同定。(2)MMP-2、-3、-9の測定(久保田):顎関節滑液中のMMP-2、-3、-9の同定。(3)PGE_2の測定(村上):顎関節滑液中のPGE_2濃度はVASスコアなど疼痛を表す指標と関連が認められなかった。以上から、顎関節における微量滑液検査は、検査法としてさらに検討および改良を加えることにより、顎関節ばかりでなく他の小関節におけるRAとOAとの鑑別および早期OAの判定などに臨床応用の道が開けると思われる。1)原液採取法(柴田,藤田)では,まず,MRI検査により滑液貯留が認められる患者を対象に滑液採取を行い,採取法の改良を図るとともに検体を凍結保存した(30検体)。2)希釈回収法(村上,久保田)では,顎関節二重穿刺による関節洗浄法を用い,滑液を回収する。希釈液に混和するマーカーの選択,量を検討し,希釈回収法の改良を図るとともに,検体を凍結保存した(20検体)。3)凍結保存された検体を分析担当者(宮崎)まで冷凍輸送する。ヒアルロン酸,コンドロイチン硫酸A,およびC,ヘパリンの定量分析は高速液体クロマトグラフィーにより,ケラタンおよびデルマタン硫酸の分析は酵素抗体法を用いて行う。4)滑液採取法ごとの分析結果を検討し,分析限界濃度を推定した(柴田,村上,久保田,宮崎)原液採取法による滑液分析結果と希釈回収法による滑液分析結果とを比較検討した結果,滑液マーカーによってはその値に100倍以上の差が生じていることが判明した。その差違が生じた原因として,希釈回収法における関節腔-希釈液容積比,希釈液注入圧,パンピング回数が密接に関与していることが予測され,希釈回収法では,貯留滑液のみならず滑膜内の成分まで回収する可能性が高いことが示唆された。ついては,それらの要因を十分に考慮した希釈回収法のプロトコール作製がきわめて重要となることが判明した。

1.顎関節原液採取を行った30例(女性、WR7、WOR13、OA5)について滑液の原液採取およびその分析を特異酵素消化後、HPLC法にて行った。全採取滑液の平均重量は70mgで蛋白、HA、C6S、C4Sの平均濃度は、それぞれ103.51mg/ml、5.63mg/ml、48.35μg/ml、19.76μg/mlであった。疼痛のある関節では、ないものに比べHA濃度が有意に低かった(P<0.01)。3群間ではHA濃度で、OA<WOR<WR、C6S/HAおよびC4S/HAで逆にOA>WOR>WRと、いずれも有意の差が認められた(P<0.05)。3.16症例17関節について、希釈回収法により上関節腔から滑液採取を行い、IL-1,HA,C4S、C6SおよびPGE2を定量し、これらを臨床所見、関節鏡所見と比較検討した。IL-1の算出濃度は最低28.3、最高1518.5、平均615【.+-。】423.7pg/mlであい、PGE2濃度との相関はなく、またVAS、Pain score,関節鏡によるOA所見との関連もなかった。4.原液採取された滑液中の炎症性サイトカイン濃度を測定するとともに、希釈回収滑液のそれと比較検討したところ、希釈回収検体が原液採取検体より約11倍高い値を示した。蛋白濃度では逆に後者が前者の約79倍高い値を示し、共に有意であった。このことは原液採取検体は貯留滑液そのものであるのに比べ、希釈回収検体は貯留滑液ばかりでなく滑膜組織中の成分まで洗浄回収していることを示唆するものといえる。本課題について以下の各研究テーマを設定し、それぞれ研究から得られた成果の概要を示す。1.顎関節における滑液採取法に関する検討(1)MRIによる滑液貯留部位の検索(柴田):顎関節では閉口時には上関節腔の関節結節直下に、開口時には下顎窩内側に滑液が貯留する頻度が高い。(2)原液採取法の改良(柴田):前項の結果から、滑液採取時の穿刺部位を関節結節直下に換え、滑液原液採取の成功率を高めた。(3)外部マーカー(VB_<12>)による希釈回収法における希釈率の算出法の検討(村上、藤田):希釈回収法の希釈率算定のために、希釈液中に外部マーカーとしてVB_<12>を混和する方法の有用性を確認するとともに、問題点を明らかにした。(4)生理食塩液パンピングによるHA回収率の検討(In vitro)(柴田):分子量80万の1%ヒアルロン酸ナトリウムを生理食塩液1.0mlでパンピングし、パンピング回数が回収率に与える影響を実験的に調べたところ、1および3回と5,7および9回の間に明らかな差がみられた。2.顎関節滑液(原液採取)中の軟骨破壊マーカーの解析(1)C64,C4S,HAの不飽和二糖のHPLC法による解析(柴田、村上、宮崎):顎関節滑液中のC64,C4SおよびHAの測定値は変動係数が大きく、比較のためにはC6S/C4S,C4S/HA,C6S/HAなどの比が有効であり、特にC6S/C4S比ではRAとIDとの間に有意差がみられた。3.顎関節滑液(希釈回収)中の炎症マーカーの解析(1)IL-1,-6,-8の測定(久保田、柴田):顎関節滑液中のIL-1,-6,-8の同定。(2)MMP-2,-3,-9の測定(久保田):顎関節滑液中のMMP-2,-3,-9の同定。(3)PGE_2の測定(村上):顎関節滑液中のPGE_2濃度はVASスコアなど疼痛を表す指標と関連が認められなかった。以上から、顎関節における微量滑液検査は、検査法としてさらに検討および改良を加えることにより、顎関節ばかりでなく他の小関節におけるRAとOAとの鑑別および早期OAの判定などに臨床応用の道が開けると思われる。
比較の手法にもとづく環境リスクと対応の評価

広範に存在する環境リスクを社会がどう受けとめ、対応の仕組みがどう形成されているかをいくつかの手法で比較し、わが国の環境リスク対応の政策課題の一端を明らかにするのが本研究の目的である。平成3年度は、わが国の硝酸性窒素地下水汚染とアメリカ合衆国における果物への残留農薬汚染をとりあげて地下水汚染のリスク対応の比較を行うと共に、アンケート調査を通し環境リスクの知覚に関する分析を行った。平成4年度は勇気塩素系農薬使用禁止以降の環境動態の検討と、DEMATEL法によるアンケート調査を通し、リスク評価の技術的課題について検討した。本年度は、リスク事象の展開経緯と変遷の構図を時間と空間の広がりを意識して比較し、わが国の環境リスク対応の制度上かの特徴と課題を検討した。時間的広がりを意識して採用したのは初年度事例とは別のクロム漏洩地下水汚染事例である。汚染発生以降の経緯と健康リスク情報の獲得について考察し、米国における法・制度との比較ものとで、わが国のリスク対応の一つの特徴である「リスクの封じ込め」について検討した。空間的広がりを意識して採用したのは途上国への直接投資にともなう有害廃棄物問題で、リスクの越境移送と現地における対応、特に諸国のリスク対応が相互に干渉しあう際の齟齬の問題について、上記地下水汚染事例の分析を比較のベースに含めて考察した。
半構造化文書情報からのデータベース形成と多重オブジェクトビューに関する研究

本研究では,試行錯誤的な集約作業を必要とする半構造化データを段階的に構造化するための枠組みとして階層構造グラフモデルを導入し,有効性を示した.集約作業に関しては,データの集合化と属性の付与の2つの構造化作業について議論した.このモデルは利用者の視点を陽に扱い.視点をデータとして取り扱うという特徴がある.視点の役割は,利用者の興味に応じたデータの範囲を規定し,データへのアドホックな属性の付与と集合化作業における操作単位である.階層構造グラフは,有効グラフを基本としており,グラフ構造を表すオブジェクトとその要素を表すオブジェクトの2段構造で構成することで,複数の視点から多様な構造を持つデータを柔軟に構造化することができる.また,視点に応じた半構造化データの多重な表現を与える目的で,仮想オブジェクトの概念を導入し,利用者の仮説や直感に基づく上記のデータの構造化業を支援している.仮想オブジェクトは実行時に生成でき,利用者はデータとして取り扱うことができる.本モデルは,様々な情報資源から得られたマルチメディアデータ,研究作業のための基礎資料となるデータ,計測機器で観測されたデータなどの構造化に直接的に適用することができ.応用範囲が広い.また,本モデルのプロトタイプシステムを構築し,モデルの有効性を確認した.本研究では,試行錯誤的な集約作業を必要とする半構造化データを段階的に構造化するための枠組みとして階層構造グラフモデルを導入し,有効性を示した.集約作業に関しては,データの集合化と属性の付与の2つの構造化作業について議論した.このモデルは利用者の視点を陽に扱い.視点をデータとして取り扱うという特徴がある.視点の役割は,利用者の興味に応じたデータの範囲を規定し,データへのアドホックな属性の付与と集合化作業における操作単位である.階層構造グラフは,有効グラフを基本としており,グラフ構造を表すオブジェクトとその要素を表すオブジェクトの2段構造で構成することで,複数の視点から多様な構造を持つデータを柔軟に構造化することができる.また,視点に応じた半構造化データの多重な表現を与える目的で,仮想オブジェクトの概念を導入し,利用者の仮説や直感に基づく上記のデータの構造化業を支援している.仮想オブジェクトは実行時に生成でき,利用者はデータとして取り扱うことができる.本モデルは,様々な情報資源から得られたマルチメディアデータ,研究作業のための基礎資料となるデータ,計測機器で観測されたデータなどの構造化に直接的に適用することができ.応用範囲が広い.また,本モデルのプロトタイプシステムを構築し,モデルの有効性を確認した.