hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
G2M細胞周期制御遺伝子ChK1を標的とした甲状腺未分化癌の治療戦略の開発研究

(目的)甲状腺未分化癌は、いかなる集学的治療法に対しても抵抗性であり、ほとんどの症例が1年未満の短期間で死に至る。未分化癌の治療には、殺細胞効果を狙った従来型の治療法ではなく、細胞生物学的特徴を把握し、効果的な標的分子を攻略する新しい分子標的治療法の開発が必要である本研究課題では、(1)Chk1選択的阻害剤UCN-01が甲状腺未分化癌細胞株に対して与える影響とその分子機構を、細胞周期・DNA傷害の面から解析する。さらに臨床応用を目的として、(2)至適投与用量、至適投与期間、併用治療法の可能性についてもin vitro、in vivoの前臨床試験を行う.(方法)3.殺細胞効果についてはATP assayを行う.(結果)強力な殺細胞効果が確認された.原発性甲状腺癌および培養細胞株におけるChk1の変異は確認できなかった.さらに、Chk1の発現抑制に関連して複数のmicroRNAの変動が確認され、なかでもmiR-138の発現は細胞周期関連蛋白質の発現との相関を認めた。さらにmiR-138はBCL6の発現抑制に関与しており,chk1の機能にも何らかの影響を与えている可能性が示唆された.(今後の方向性)UCN-01単独は培養細胞株において甲状腺末分化癌に対しても,著明な殺あることが示された.加えて,miRNAの発現制御を介したChk1の発現抑制機構について解析する。さらに臨床応用を目的として、(2)至適投与用量、至適投与期間、併用治療法の可能性についてもin vitro、in vivoの前臨床試験を行う.(方法)3.殺細胞効果についてはATP assayを行う.(結果)UCN-01は著明にChk1のリン酸化を阻害した.強力な殺細胞効果が確認された.原発性甲状腺癌および培養細胞株におけるChk1の変異は確認できなかった.以上については論文発表予定である.(今後の方向性)UCN-01単独は培養細胞株において甲状腺末分化癌に対しても,著明な殺あることが示されたが,さらに他剤との併用における甲状腺未分化癌増殖抑制治療戦略の立脚に関する検討を行う.目的)甲状腺未分化癌は、いかなる集学的治療法に対しても抵抗性であり、ほとんどの症例が1年未満の短期間で死に至る。さらに臨床応用を目的として、(2)至適投与用量、至適投与期間、併用治療法の可能性についてもin vitro、in vivoの前臨床試験を行う.(方法)(1)培養細胞を用いたG2M check pointに関わる遺伝子異常の解析3.殺細胞効果についてはATP assayを行う.(結果)UCN-01は著明にChk1のリン酸化を阻害した.強力な殺細胞効果が確認された.原発性甲状腺癌および培養細胞株におけるChk1の変異は確認できなかった.さらに、Chk1の発現抑制に関連して複数のmicroRNAの変動が確認され、なかでもmiR-138の発現は細胞周期関連蛋白質の発現との相関を認めた。さらにmiR-138はBCL6の発現抑制に関与しており,Chk1の機能にも何らかの影響を与えている可能性が示唆された.(今後の方向性)

UCN-01単独は培養細胞株において甲状腺末分化癌に対しても,著明な殺あることが示された.加えて,miRNAの発現制御を介した
環境認証とEU/Switch-Asia プログラムの戦略性の研究

2018年度は、本研究課題の目的のうち、EU公共調達においてプライヴェートな環境認証をいかに活用しようとしてきたか、その政策過程におけるアクターの動向を明らかにするという点については、これまでに収集した資料の分析を終えることができた。加えて、前年度の作業において明らかになった、EU(欧州連合)の域内標準化政策というよりも、EU開発政策・環境政策とSwitch-Asiaプログラムの関連性が見られるのではないかという、知見をもとに、調査を行った。上記の点に関して、具体的な作業としては、関西の国立国会図書館における関連資料の収集を行った。また、ドイツ・デッサウのドイツ環境省図書館、およびベルギー・ブリュッセルのEU中央図書館、さらには、持続可能な生産と消費、Switch-Asiaに関して積極的に関わっている、ドイツ・ブッパータール研究所において文献資料調査を行った。ブッパータール研究所においては、前所長のPeter Henicke博士と面会し、同研究所の関連文献に関して助言を得るととともに、持続可能な消費と生産に関してドイツ国内の事情について有益な知見を得ることができた。これらの作業と並行して、この研究成果の一部を日本国際政治学会(2018年10月、於埼玉市)部会「グローバル・ガバナンスの最前線」において報告し、参加者との討論を通じて有益な示唆を得ることができた。また、2019年日本平和学会春季大会(福島大学)において「持続可能な生産の消費(SCP)アプローチの位相」というテーマで報告(決定済)を予定しており、報告に向けて現在論文にまとめる作業を行っている。昨年度は、新たに職場が変わり、大学を異動したため、特に年度前半において研究に十分な時間を割くことができず、年度後半の聴き取りをはじめとする作業に関して準備が不十分な点が多かった。資料面においては、特に開発政策に関連したEUの戦略性に関わる資料が、当初予期していたものより限定された範囲でしか収集することができなかった。実証面においては、関連資料の収集に一定程度の成果を得たが、資料の分析や競合する説明の有効性を踏まえた検証など分析面においては、次年度に向けて、一部積み残した作業がある。最終年度である2019年度においては、まず6月に予定されている学会報告およびそれに対する応答を踏まえて、EU-Switch Asiaの戦略性の位相に関して提起した説明・分析の妥当性に改めて確認する作業を行うこととしたい。また、前年度に引き続きヨーロッパにおける資料収集や関係者に対する聴き取り作業を行う予定である。2019年度は、特に、前年度必ずしも十分な資料をえられなかった開発政策に関連した部分に注力して行いたいと考えている。そして、これら一連の作業を踏まえて、最終年度のまとめとして、EU-Switch AsiaにおけるEUの対外戦略の背景に関する論文を刊行したいと考えている。平成29年度は、主に、EUのグリーン公共調達や環境認証制度など、本研究の基礎となる部分について確認するため、文献収集の作業を行った。また、海外における大会の参加による関係者とのネットワークの構築、さらには一部関係へのインタビューを行うことができた。このうち、海外調査に関しては、6月にスイス・ジュネーブで開催されたISEAL(国際社会環境表示連合)の年次総会に参加して、参加した欧州のNGO関係者と意見交換を行い、今後の研究への示唆を得ることができた。また、9月には、マレーシア・マラッカで開催された、アジア太平洋持続可能な消費と生産ラウンドテーブル(APRSCP)」の年次大会に参加し、欧州のSwitch-Asiaの政策コーディーネーターと意見交換を行った。この中では、欧州レベルの環境ラベルの多元化状況、それを踏まえてSwitch-Asiaプログラムを展開している現状を確認することができた。また、合わせて、日本の協力機関であるIGESの関係者との知遇を得て研究の方向性について有益な意見を伺うことができた。また、11月の末には、ベルギー・ブリュッセルを訪問し、EUの当局者に対して聴き取りを行うことができた。この中で明らかになった限りでは、標準化部門や環境総局は、Switch-Asiaプログラムには関係していないことが明らかになり、むしろ開発部門が主導していることが伺われた。これを踏まえて、次年度以降は、EUの開発部門や開発NGOなどに焦点をあてた調査を行っていきたいと考えている。なお、これまでの一連の考察は、11月東アジア国連システム・セミナー(於北九州市)において一部を発表し、参加者から有益なコメントを得ることができた。平成29年度は、Switch-Asia関係者とのネットワーク構築を行うことができたほか、一部EU当局者に対する聴き取りを行うことで、域内の環境認証政策と必ずしも関連していない事実を明らかにすることができた。

これらの作業と並行して、この研究成果の一部を日本国際政治学会(2018年10月、於埼玉市)部会「グローバル・ガバナンスの最前線」において報告し、参加者との討論を通じて有益な示唆を得ることができた。また、2019年日本平和学会春季大会(福島大学)において「持続可能な生産の消費(SCP)アプローチの位相」というテーマで報告(決定済)を予定しており、報告に向けて現在論文にまとめる作業を行っている。昨年度は、新たに職場が変わり、大学を異動したため、特に年度前半において研究に十分な時間を割くことができず、年度後半の聴き取りをはじめとする作業に関して準備が不十分な点が多かった。資料面においては、特に開発政策に関連したEUの戦略性に関わる資料が、当初予期していたものより限定された範囲でしか収集することができなかった。実証面においては、関連資料の収集に一定程度の成果を得たが、資料の分析や競合する説明の有効性を踏まえた検証など分析面においては、次年度に向けて、一部積み残した作業がある。平成30年度以降は、公共調達制度については、文献の収集は進展したが、まだ理解が不十分な点もあり、学会発表などを通じて他の研究者からの示唆を得たいと考えている。また、前年度の聴き取りを通じて明らかになったEUの開発政策との関連を解明するため、聴き取りの対象の変更などの点において、研究アプローチを若干、修正する必要があると考えられる。研究計画でも言及していたが、今年度よりSwith Asiaに正式に参画するドイツ国際開発公社(DIZ)の動向については、特に注視して、可能であれば聴き取りなどを行いたいと考えている。これらの研究計画の遂行のため、前年度に引き続き複数回の海外調査を行う予定である。最終年度である2019年度においては、まず6月に予定されている学会報告およびそれに対する応答を踏まえて、EU-Switch Asiaの戦略性の位相に関して提起した説明・分析の妥当性に改めて確認する作業を行うこととしたい。また、前年度に引き続きヨーロッパにおける資料収集や関係者に対する聴き取り作業を行う予定である。2019年度は、特に、前年度必ずしも十分な資料をえられなかった開発政策に関連した部分に注力して行いたいと考えている。そして、これら一連の作業を踏まえて、最終年度のまとめとして、EU-Switch AsiaにおけるEUの対外戦略の背景に関する論文を刊行したいと考えている。研究分担者として参加している、基盤研究B「プライベート・ソーシャル・レジームの有効性の比較分析」における調査が本研究にも利用できた。また、旅費が想定より安く済んだことで、未使用額が生じた。次年度使用額が生じた理由としては、主に以下の3つである。第1に、2018年度より、大学が異動したことにより学内業務等の関係で、当初予定していた海外での国際学会出張を取りやめざる得なかった。
内向き整流Kチャネルの生合成・細胞内輸送および細胞膜上における分布様式の解析

内向き整流Kチャネルは種々の細胞に存在し,静止膜電位の保持,活動電位持続時間の調整,細胞の興奮性の調節などに機能していると考えられている。我々はマウス・マクロファージ由来の細胞からcDNAクローニングされた内向き整流Kチャネル(IRK1)をCOS1細胞にトランスフェクトする実験系を用いて以下の結果を得た。1.IRK1のcDNAをCOS1細胞に導入すると心筋内向き整流Kチャネルと同様のコンダクタンスを持つKチャネル活性が発現できた。2、このチャネルの外向き電流は細胞内Mgによってブロックされ,またμMレベルの細胞内Mg存在下で単一電流の1/3と2/3の大きさのサブレベルが出現する。3、IRK1のH5領域にある138番目のグルタミン酸をグルタミンに変換したmutant(E138Q)はKチャネル活性を発現しなかった。しかしながら,wild typeとE138Qを直列に連結した2量体cDNAをCOS1細胞に導入した場合には通常よりコンダクタンスの小さいKチャネル活性が出現した。H5領域の138番目のグルタミン酸はコンダクタンスに関係していると思われる。4、部位指定突然変異法を用い,IRK1が直列に連結された2,3,4,5,6,7,8量体cDNAを作製し,それぞれをCOS1細胞に導入した。その結果28量体全ての場合にKチャネル活性が発現した。さらにIRK1の236番目のIleからC末端まで(193アミノ酸残基)をglutathione S-transferaseと融合させたfusion-geneを作製し,大腸菌に融合蛋白質を作製させた。SDS-PAGEで分析したところ分子量約5万の融合蛋白質が検出された。現在,この蛋白質を大量精製し家兎に免疫している。
南極海におけるペンギン類の長期生態変動メカニズムの解明

南極海におけるペンギン類の個体数変動の種間・地域間の違いをもたらすメカニズムを明らかにするために、最新の動物装着型記録計による採餌行動の研究を行った。ペンギンの採餌行動とその環境要因(特に海氷分布)との関係は、同所的に生息する種間および同種の地域間で異なることが明らかになった。採餌行動の種間・地域間の違いにより、海洋環境変化がペンギンの繁殖に与える影響は異なり、それによって個体数変動の違いが生じていることが示唆された。本研究は、南極海海洋生態系の主要構成種であるペンギン類について、海洋環境の変動により長期的な個体数・生態の変動が生じるメカニズムを明らかにすることを目的としている。具体的には、ペンギン類の採餌行動・繁殖成績を、近年の個体数傾向が異なっている西南極地域と東南極地域の両方で調査し比較することで、地域的な海洋環境の変化とペンギンの個体数・生態変動との関係を明らかにする。具体的には、ペンギン類の採餌・繁殖にとって重要な海洋環境特性を、近年の個体数動向が異なっている西南極地域と東南極地域の両方で調査し比較することで、地域的な海洋環境の変化とペンギンの個体数・生態変動との関係を明らかにする内容となっている。今年度は、ペンギン類の採餌生態に関する野外調査を、西南極地域にある英国サウスジョージア・バード島基地と東南極地域フランス・ケルゲレン島基地の2カ所で行った。GPSデータロガー、画像データロガー、加速度データロガーといった動物装着型の記録計をマカロニペンギン、ジェンツーペンギンに装着し、これらペンギン類の移動軌跡や採餌深度に関する情報を取得した。南極海に生息するペンギン類について、GPSによる高精度・高時間分解能で移動軌跡が得られた事例はほとんどなく、これらペンギン類の詳細な海洋環境利用が明らかになると期待される。また、今年度は西南極地域のキングジョージ島で得られているジェンツーペンギンの潜水行動・画像情報データの解析も実施した。キングジョージ島周辺の水深の浅い(<100m)海底でジェンツーペンギンがナンキョクオキアミを頻繁に補食しており、南極沿岸の底層域がジェンツーペンギンの採餌にとって重要なハビタットとなっていることを明らかとなった(Takahashi et al.2008)。具体的には、ペンギン類の採餌・繁殖にとって重要な海洋環境特性を、近年の個体数傾向が異なっている西南極地域と東南極地域の両方で調査し比較することで、地域的な海洋環境の変化とペンギンの個体数・生態変動との関係を明らかにする内容となっている。今年度は、まず、昨年度までに得られた西南極地域でのペンギンの採餌生態データを解析し、成果発表を行った。GPS-深度データロガーによって記録されたキングジョージ島のヒゲペンギン・ジェンツーペンギンの採餌位置、潜水行動を種間で比較したところ、ジェンツーペンギンは沿岸海域の底層を、ヒゲペンギンは外洋海域の表層を利用するという生態の違いが明らかになった。西南極地域において、ヒゲペンギンの個体数は減少傾向にあるのに対し、同じ場所で繁殖するジェンツーペンギンの個体数は増加・安定傾向にあり、こうした個体数傾向の違いが採餌生態の違いと関連することが示唆された。また、カメラロガーによって記録された西南極地域シグニー島のアデリーペンギン・ヒゲペンギンの採餌環境を分析したところ、ペンギンが餌と遭遇する深度が、海氷の分布状態によって変化することが明らかになった。海氷の分布状態は餌の分布状態の変化を通じてペンギンの採餌行動に強く影響することが示唆された。また、今年度は、ペンギン類の採餌生態に関する野外調査を、キングジョージ島韓国セジョン基地で行い、GPS、画像、加速度データロガーによって移動軌跡や採餌深度に関する新規データを取得した。昨年度までに得られている同様のデータと今後比較を行っていくことで、海洋環境の年々変化がどのようにペンギンの生態の変動をもたらすか明らかにできると期待される。今年度は、(1)東南極地域にある日本・昭和基地周辺でペンギン類の行動・生態に関する野外調査を実施した。GPS-深度データロガー、加速度データロガー、画像・動画データロガーをアデリーペンギンに取り付け、ペンギンの海上での移動軌跡、採餌環境に関する新規データを取得した。

昨年度まで調査を実施した西南極地域に比べ昭和基地周辺では海氷の密接度が高く、ペンギンの移動経路や採餌場所が海氷分布によって大きな影響を受けていることが予備的解析から示唆された。昭和基地周辺におけるペンギンの今年度の繁殖状況は悪かったため、海氷の密接度がペンギンの餌や採餌行動を通じて繁殖に影響を与えたメカニズムについての解析を進めている。(2)昨年度までの調査で得られた西南極地域のペンギンの採餌行動データを解析し、成果発表を行った。まず、キングジョージ島で繁殖するヒゲペンギン、ジェンツーペンギンの頭に加速度データロガーを装着する新規手法によってペンギンの捕食行動をより詳細に捉えられることを示し、ペンギンの採餌と海洋環境との関連についての解析にとって大きな進展となることを報告した。また、シグニー島で繁殖するペンギン類の移動軌跡から採餌の集中するエリアを解析したところ、こうしたエリアが沿岸域に広く点在しており、繁殖地周辺でパッチ状に広く分布する餌生物への依存が示唆されることを報告した。本研究は、南極海海洋生態系の主要構成種であるペンギン類について、海洋環境の変動により長期的な個体数・生態の変動が生じるメカニズムを明らかにすることを目的としている。具体的には、ペンギン類の採餌・繁殖にとって重要な海洋環境特性を、近年の個体数傾向が異なっている西南極地域と東南極地域の両方で調査し比較することで、地域的な海洋環境の変化とペンギンの個体数・生態変動との関係を明らかにする内容となっている。今年度は、本研究の最終年度にあたり、これまでの野外調査で得られたペンギンの採餌行動に関するデータ解析を進め、とりまとめの成果発表を行った。東南極地域にある日本の昭和基地で昨年度得られたアデリーペンギンの移動軌跡を解析したところ、海面が定着氷に覆われたこの地域では、ペンギンの採餌場所が海岸にそって広がる氷のクラックに限定されており、海氷の分布がペンギンの採餌行動を強く制限していることが明らかとなった。また、ペンギンの背中に取り付けたビデオ記録を解析したところ、ペンギンは中層においてオキアミを捕食するだけでなく、定着氷の直下の浅い深度(2-5m)に分布する魚類であるボウズハゲギスも頻繁に捕食することが明らかになった。調査年のアデリーペンギンの採餌トリップ長・繁殖成功率を、昭和基地での過去の調査結果、また西南極地域での調査結果と比較したところ、採餌トリップ長は長く、繁殖成功率は低かった。定着氷が発達した東南極地域の環境は、ペンギンにとってボウズハゲギスなどの海氷に強く依存した餌生物の利用を可能になるというベネフィットがある一方、採餌場所を制限されるというコストも大きいと考えられた。海氷の張り出し強度による採餌場所の制限から繁殖成功が変動する現象は、ペンギンの個体数の変動をもたらすメカニズムの一つとして重要であることが示唆された。
特殊抗体と合成ペプチドを用いたプロテインキナーゼCの細胞内動態の解析

プロテインキナーゼC(PKC)のダウンレギュレーションの引き金と考えられている、カルパインによるPKCの限定分解を特異的に検出するための特殊抗体(切断部位特異抗体)を開発した。PKCにカルパインをin vitroで作用させて調製した断片の末端アミノ酸配列に基づいて、ハプテンとして使用するペプチドを合成した。これをウサギに免疫して得た抗体は、45-kDaのPKC断片に特異的に結合し、カルパインによる切断を受けていない80-kDaポリペプチドとは反応しなかった。カルシウムイオノフォア処理をして細胞内のカルシウムイオン濃度を上昇させた血球系培養細胞において、同様にして作成した活性型カルパインに対する切断部位特異抗体によってカルパイン前駆体の活性化とともにPKCの限定分解を検出した。これらの抗体を、血清除去によって細胞死(アポトーシス)を誘導したヒト繊維芽細胞TIG-3に適用すると、活性型カルパインおよびPKCαの断片がアポトーシス細胞に観察された。カルパイン阻害剤によってアポトーシスの亢進がおこることと併せて考えると、カルパインは細胞死を負の方向に制御し、PKCαがカルパインによるタンパク質分解の標的分子のひとつとしてアポトーシス抑制に関与している可能性が示唆される。
照射硬化に寄与する微小欠陥クラスター蓄積過程のモデル化

照射硬化に寄与する欠陥クラスターの形成・移動(拡散)・蓄積過程は,時間的にも大きさ的にもマルチスケールな現象であり,中でも1nm以下のサイズの微小クラスターは実験的に観測することが極めて難しいにも関わらず,照射硬化メカニズムを解明する上で重要になることが多い。今年度は,昨年度に引き続き微小格子間原子クラスターの挙動,特に,ひずみ場における拡散挙動を分子動力学法により解析したことのほか,新たに,ヘリウム照射下またはヘリウムーはじき出し欠陥共存下においてみられるヘリウムー原子空孔クラスターの形成エネルギー評価を分子動力学法によって解析した。その結果,以下に示す新たな知見を得た。なお,解析には科研費で購入した計算機を用い,研究成果は,照射理論・モデリングに関する国際会議や日米ワークショップ,国内学会などに公表した。(1)微小格子間ループのひずみ場における移動挙動に関する分子動力学計算金属中の格子間ループが一次元高速拡散することは昨年度の報告書において述べたが,今年度はひずみ場におけるループ移動挙動について分子動力学計算を行った。その結果,ループの移動は,きわめてひずみ場に敏感であり,同じ温度であってもひずみ場によって拡散係数,および拡散容易方向がかなり異なるという知見を得た。中でも,数パーセント以上の大きなひずみ場においては,ループの構造が自発的に(非熱的に)変化し,特に一軸引張方向に拡散しやすいという大変興味深い知見を得た。(2)ヘリウムー原子空孔クラスターの形成エネルギー評価鉄中のヘリウムバブル核形成過程を明らかにするために,ヘリウムー空孔クラスターの形成エネルギー・結合エネルギーを分子動力学法により評価した。ヘリウムー空孔の結合はかなり高いこと,ヘリウムの存在によってバブルの熱的安定性が飛躍的に向上することなどの知見が得られた。異なる照射場における材料挙動を定量的に結びつけるための照射相関則の構築は、既存の原子炉やイオン加速器を用いた照射実験データをもとに、現存しない核融合炉の材料設計を行う場合などに必要である。今年度は、分子動力学法を用いた計算機シミュレーションを実行し、欠陥蓄積過程に大きな影響をもたらすと考えられる微小格子間原子クラスターの挙動解析を行い、興味深い知見を得た。また、反応速度論的モデル計算により、現在便宜上照射相関パラメータとして用いているdpaの有効性について検討を行った。(1)分子動力学法による微小格子間原子クラスター挙動の解析まず、分子動力学計算に必要な経験的原子間ポテンシャルを開発した。平衡状態で成立する多体型Finnis-Sinclairポテンシャルと高エネルギー部分で成立するZBL universalポテンシャルをベースに、材料の圧力-体積関係を満足するRose方程式に合うような補正を行った。このポテンシャルをもとに、微小格子間原子クラスターの移動度を長時間シミュレーションにより算出した。対象は核融合炉材料として候補に挙げられているバナジウム、タンタル、銅である。その結果、格子間原子クラスターは非常に高速に一次元拡散することが明らかになったが、この移動度はクラスターの安定構造と密接であること、また、安定構造は金属固有の積層欠陥エネルギーによって整理されるであろうことが示された。(2)損傷指標のdpaの再検討さまざまな原子炉やイオン加速器を想定し、照射場固有の中性子スペクトルから一次はじき出し原子エネルギースペクトルを算出し、dpa速度、分子動力学の知見をもとに得られる正味の欠陥生成量、自由欠陥生成量を求め、それぞれの相関関係を導出した。反応速度論モデル計算から求められる照射誘起硬度上昇に有効で、かつ、dpaより相関性のよいパラメータを提案した。
チトクロームC酸化酵素の活性中心モデル錯体の構築とその酸素との反応

チトクロームc酸化酵素は、ミトコンドリアにおいてATP合成に関わる金属酵素である。我々は、チトクロームc酸化酵素の反応機構を解明するためモデル錯体の合成を行った。1.ヘムa_<3->Cu_B部位モデル錯体の構築Cu_Bサイトの銅イオンには3つのヒスチジンが配位しているので、これをトリスピリジルメタンによりモデル化した。ポルフィリンとトリスピリジルメタンを化学反応性に強いエーテル結合で連結した。ポルフィリンに鉄3価イオンを、トリスピリジルメタンに銅2価イオンを導入した。合成された錯体は、吸収スペクトル、NMR、ESR、MSスペクトルの測定により、ヘム鉄と銅イオンの間に架橋配位子をもたないこと、磁気的相互作用がないことがわかった。本研究の結果、酵素のヘムa_<3->Cu_Bサイトには架橋配位子が存在することが示唆された。2.反応中間体モデルの構築チトクロームc酸化酵素は、CompoundI類似の反応中間体をとることがラマンスペクトルの研究により明らかにされている。CompoundI中間体の電子構造を解明するため、チトクロームc酸化酵素のCompoundI中間体のモデル化を行った。チトクロームc酸化酵素のヘムa_3は、ヒスチジン由来のイミダゾールを軸配位子としてもつ。配位力の極めて弱い過塩素酸イオンを軸配位子として用いること、また配位性のイオンを生成しないオゾンを酸化剤として用いた結果、イミダゾールを軸配位子としてもつCompoundIモデル錯体の合成に初めて成功した。合成された錯体は、鉄4価ポルフィリンπカチオンラジカル状態であること、HOMO軌道に変化がないこと、配位したイミダゾールにはほとんどラジカル電子が分布していないことが明らかとなった。
繰り返す干ばつは古代マヤの都市を衰退に追いやったか？　―極端気象の直接証拠―

マヤ文明の衰退に気候変動がおよぼした影響を探るため、メキシコのマヤの遺跡内にある湖で年縞堆積物を採取する。年縞とは、1枚の縞模様が1年の時間に相当する特殊な地層である。年縞に含まれる元素の変化を詳細に調べることで、数週間数か月の時間スケールで起こる気候変動(極端気象)を、過去6,000年間にわたって復元する。さらに、顕微鏡による縞の観察と元素の変動パターンをもとに、年縞を数え上げる。この結果を多数の放射性炭素年代と統計的に組み合わせることで、データに最高精度の年代軸を与える。主観の入る余地のない、「圧倒的に」高品質な地質学的記録を歴史記録と比較することで、気候変動と文明衰退の因果関係に迫る。
じん肺症における肺線維化とサイトカインに関する研究

塵肺症は肺の繊維化を主体とした疾患であり、その進行過程に免疫系の関与が知られているが、肺のみならず全身の免疫機能異常を起こすアジュバント病でもある。近年、肺の繊維化の発現における炎症性サイトカインの役割が明らかにされつつあることから、今回は富山県東部の出稼ぎトンネル作業による粉じん暴露者の血清中サイトカインを数種同時に測定し、塵肺に起因した全身性の炎症に関連する免疫異常に対するサイトカインの関与を検討した。対象は検診等により健康管理をしている富山県東部の出縁ぎトンネル作業者で平成7年の塵肺検診を受診した66歳以上の男性82名であり、検診受診時に採血した血清中のTNFα、IL-lβ、TGFβ、IL-8をELISA法にて測定した。また、コントロールとしては石川県内N町の老人検診受診者で粉じん作業歴のない男性42名を用いた。その結果、コントロールのTNFα、TGFβ、IL-8の75%タイル値である20pg/ml、1290pg/ml、700pg/mlを、IL-1βについては測定限界値である5pg/mlをカットオフ値として対象者およびコントロールのサイトカインの陽性率を比較したところ、出稼ぎ粉じん群の血清中TNFαはコントロールと比べ有意に陽性者が多く、IL-1βは多い傾向であった。しかし、TGFβとIL-8は有意なコントロールとの差を認めなかった。また、胸部X線病型が1型以上の者のTNFαの陽性率は0型の者より有意に高く、2型以上の者のIL-1βの陽性率は0-1型に比べ高いことが明らかとなった。さらに、粉じん暴露者ではTNFα陽性者は血沈やCRP、RAHAが陰性者に比べ有意に高く、IL-1β陽性者は呼吸機能が良好であるが貧血であった。以上より、トンネル作業による粉じん暴露者では塵肺の進行に伴いTNFαやIL-1βが血中にも増加し、全身の炎症性変化と関連のあることが認められたが、IL-1β陽性者の呼吸機能が良好であることなど、今後さらに詳細な検討が必要と考えられた。本研究は、じん肺症における肺線維化とサイトカインとの関連性をみることを目的としており、じん肺症において線維化と関連するといわれているIL-1、IL-8、TNF-α、TGF-βの4種のサイトカインの血清中濃度をELISA法を用いて測定し検討する。今年度は健常人での基礎データを得るために、検診受診者の中で粉じん作業歴のない健常人男性の血清を用いて、各種サイトカインの測定を行った。サイトカインはELISA法を用いて測定するキットを用いたが、測定をスムーズに行なうため既設のマイクロプレート用のセルウォッシャーを用い、吸光度測定のためにマイクロプレートリーダーを新たに購入し測定した。現在、測定結果を集計・解析し、健常人での血清中サイトカイン濃度の正常範囲の設定を行っている。また、年齢や喫煙といったものが各種サイトカイン濃度に影響していないかについても検討を行っている。来年度はこれらの基礎データを基に粉じん作業者での各種サイトカイン濃度を測定し、肺線維化との関連について検討する。じん肺症の肺線維化とサイトカインとの関連性をみることを目的に、富山県東部の出稼ぎ

粉じん作業者及び石川県内の地域住民の血清を用い、ELISA法を用いて血清中のサイトカイン(IL-1β、IL-8、TNF-α、TGF-β1)を測定した。粉じん作業者の血清中TNF-α、TGF-β1濃度は対照者に比べ有意に高かったが、血清中IL-1β、IL-8濃度に差は認めなかった。粉じん作業者においてじん肺X線病型別に検討すると血清中TNF-α濃度は14型は0型に比べ有意に高く、血清中IL-1β濃度は02型に比し3・4型は有意に高くなっていた。次に、現在、鋳物製造業等にたずさわっている粉じん作業者で、血清中のサイトカイン及び肺線維化の活動度の指標となると考えられる血清中のプロコラーゲンIIIペプチド(P-III-P)濃度、血清プロリルヒドロキシラーゼ(PH)活性を測定し、その関連について検討した。この集団では、対照者と粉じん作業者の間で血清中のP-III-P濃度や血清PH活性に差は認めず、また、これらと血清中のサイトカイン濃度にも関連性は認めなかった。胸部X線を指標としたじん肺の重症度と血清中のサイトカイン濃度の間には、これまでの気管支洗浄液中のサイトカイン濃度が上昇するといった報告と同様の結果が得られたが、線維化の活動度を示す血清中のP-III-P濃度や血清PH活性との間には関連性は認めなかった。今後は、動物実験や粉じん作業者の気管支洗浄液でのサイトカインの測定で肺線維化との関連性をみていく必要があると思われる。
日本人の言語説得能力を養成するための英語コミュニケーション・プログラム

日本人学生に単なる好き嫌いを超えた価値判断、自己目的の達成手段の設定、民主主義社会の構成員としての権利と責任などの視点を英語コミュニケーション教育に取り入れることによって、本研究プロジェクトは、今後の日本の教育改革に多大な貢献ができるものと確信する。さらに、日本人のための英語コミュニケーション教育を、社会的な問題や国際的な問題を分析して、解決案についてインターアクトし説得するプロセスまでを含めたものとすることで、21世紀における日本という国家の教育研究、政治、そしてビジネス分野におけるサバイバルと再生に対する貢献も同時に目指した。(1)第1章「問題解決とコミュニケーション」、第2章「リーダーシップとコミュニケーション」(編)鈴木健、他『問題解決のコミュニケーションー学際的アプローチ』白桃書房、2012年10月26日、pp. 1-22, 23-43。第1章では、ディベートの理論を用いて、問題解決型、利益追求型、ゴール至上命令型の問題解決の手法を説明した。第2章では、変革型リーダーシップ理論を中心にして、リーダーシップを学ぶ方法を解説した。(2)2012年8月2-4日の日本ディベート協会主催、第4回国際議論学会議(於、上智短期大学部)において、東日本大震災時に発生した福島第一原発事故をThomas FarrellとG. Thomas Goodnightの提唱したルートメタファー分析を用いて、どのようなメディア報道がなされたかを分析した。(3)2012年10月中旬に政治コミュニケーション論の大家であるThomas Hollihan教授(南カリフォルニア大学)を10日間招聘して、共同研究を行った。(4)2012年11月15-18日に開催された全米コミュニケーション学会(於、アメリカ合衆国フロリダ州)の日本USコミュニケーション学会(JUCA)分科会セッションに参加して、日米の政治コミュニケーションの比較に関する発表を行った。特に、東日本大震災後の日本の政治家の対応を題材に、問題先送りや決断力のなさ、なんでも「想定外」で処理しようとして、危機管理に向き合わない点が議論された。(5)2013年3月7-10日に国立高雄師範大学のLin-Lee Lee教授を訪問して、台湾におけるコミュニケーション教育と英語教育の実体に関して聞き取り調査を行った。日本以上にダイレクトメソッドが用いられていることが分かった。また、研究代表者による日本のアニメ「ベルサイユのばら」を題材とした物語論分析の英語での実験授業が行われた。本研究は、英語コミュニケーション活動のための言語教育Teaching English for Communicative Purposesの確立を目指して、2つの目標を立てた。最初が、コミュニケーション学の専門家による「日本人のための段階別英語プログラム」の構築である。今まで「コミュニケーション学」と言った場合、システム論や機械的コミュニケーションの延長としての対人コミュニケーションというとらえ方が多すぎた。しかしながら、近代を「市民社会が形成され、個々の構成員に権利と責任が生じた時代」としてとらえた時には、日本に「コミュニケーション教育の思想」と呼ぶべきものが欠如していることは明らかである。「道具」、「機械」を近代のキーワードと考えるのではなく、「個人」、「自律」が近代を規定するキーワードととらえた議論が、求められている。つまり、「功利主義」や「効率」を第一義とする思考を脱却して、市民社会の構成員として「公的な徳」や「社会的な善」を指向するような態度が要求されるべきなのである。目指したのは、1960年代にすでに時代遅れであると指摘されていた知識偏重・暗記重視型の一方通行型教育(one-sided education)への処方箋である。今、生徒一人一人に考えさせる余地と、他の生徒との交流を持たせる学習(co-operative learning)の必要性が示されている。グローバリゼーション化、マルチメディアとネットワーク発展を背景として、コミュニケーション教育には、他人の経験・意見・議論を理解した上で、自身の文化から離れて新たに第3の文化を創り出し、他人に社会的なストーリーを語れるようにするためのコミュニケーション教育の方法論を確立する使命が、課せられている。特に、英語教育において、日本が国際化社会に対応して、さらに国際社会の構成員の一員として積極的に貢献できる人材の育成という任務を担っている。(1)1年目にFrans van Eemeren(アムステルダム大学)、2年目にThomas Hollihan(南カリフォルニア大学)を招聘して、それぞれ欧州とアメリカにおける議論学研究の最先端理論を学ぶことができた。(3)1年目に『コミュニケーション・スタディーズ入門』、2年目に『問題解決のコミュニケーション』と順調に業績を社会に還元できている。(4)1年目から2年連続で全米コミュニケーション学会に於いて研究発表ができており、現地でアメリカのコミュニケーション学者とのコンタクトも順調に取れている。特に、Thomas Hollihan教授とは、日中の領土問題をめぐる論争の分析の共同プロジェクトを立ち上げることが決定した。理想的なタイミングで「コミュニケーション的有能さ」(communicative competence)に関して、著作を発表できる出版社(『コミュニケーション・スタディーズ入門』大修館書店)が見つかった。

さらに、日本のレトリックや議論学に関して、海外にもかかわらず発表を認めてくれる学会が複数あり、会議の研究者からフォードバックを受ける機会を得ることができた。また、急な依頼にもかかわらず、議論学の権威であるイームレン博士を招聘することができた。結果として、早稲田大学、慶応大学、南山大学等の研究者と将来的な共同研究プロジェクトに関して、相談することができた。(1)これまで欧米中心だったコミュニケーション研究のアジアにおける発展を知るために、国立高雄教育大学のLin-Lee Lee教授を2013年に招聘予定である。(2)これまで欧米人中心だったコミュニケーション研究の日本人による発展の可能性を考察するために、メンフィス大学の松田由貴准教授を2013年に招聘予定である。(3)2013年度8月にアルタ議論学会において、議論と啓蒙の関係に関する日米比較の発表をG. Thomas Goodnight教授(南カリフォルニア大学)と行う予定である。次年度は、北米地区から専門家を招聘して、初年度の欧州の専門家の知見との比較検討を行いたい。また、同時に海外の学会における論文発表を継続して、海外の研究者からのフィードバックを継続して受ける機会を確保したい。また、ディベートやリーダーシップをキーワードとして、言語とコミュニケーションの問題を掘り下げたいと考えている。(1)資料整理用のデスクトップコンピュータを購入予定。(2)国立高雄師範大学のLin-Lee Lee教授を台湾より招聘予定。(3)メンフィス大学の松田由貴准教授をアメリカより招聘予定。(4)アルタ議論学会に参加予定。(5)報告書の作成予定。本年度は、アメリカ大統領選挙年に当たるため、さまざまな説得キャンペーンが行われることが予想されているため、当該分野の専門家であるトーマス・ホリハン博士(南カリフォルニア大学)を招聘したい。また、4年に一度開催されるウエイク・フォレスト大学ベニスキャンパスでの国際議論学会議にも、参加予定である。
日韓の初等教育高学年における英語学習動機が授業の満足度に及ぼす影響

本研究の目的は,(1)日韓の初等教育高学年児童の英語学習動機は,どのような因子から構成されているのかを明らかにする,(2)日韓の初等教育高学年児童の英語学習動機の差異及び学年間の差異を明らかにする,(3)日韓の初等教育高学年の英語学習動機は英語授業の満足度にどのように影響を及ぼしているのかを明らかにする,であった。研究方法は,(1)日韓の初等教育高学年児童約800名(各400名)に質問紙調査を行い,両国児童の英語学習動機を探索的因子分析により分析する,(2)各因子得点を多重比較することにより,日韓両国の英語学習動機の差異及び学年間の差異を分析する,(3)日韓の英語学習動機は授業の満足度にどのような影響を及ぼしているのか多変量解析により分析する,(4)韓国の高学年英語授業を観察,ビデオ記録し,韓国の授業の特徴が児童の授業の満足度にどのように影響を及ぼしているのかを検証する,の5つの手順をとることとした。研究を進めるにあたっては,8月と12月に現地調査を行い,現在,統計ソフトを活用して,アンケートを分析している段階である。現在分析途中であるが,「内発的」,「外発的」,「有用性・不安回避」,「異文化への興味」からなる4因子が見出されている。今後は,満足度がそれらの因子にどのように影響しているのかパス解析を行い,日韓の比較を行う。調査の結果を関連学会に論文発表する予定であるが,現在はまだ分析の段階であり,研究発表を行っていない。
乳癌進展における微小環境シグナリングのリン酸化プロテオミクス解析と組織での可視化

癌がより悪性度を増す段階である癌進展には、癌細胞の変化だけではなく、周囲の間質も重要な働きをしている。癌間質には細胞外マトリックス(ECM)と増殖因子などで形成される特異な微小環境が存在している。癌間質に特異なECMのひとつとしてテネイシン-C(TNC)が知られており、TNCは癌細胞のみならず間質細胞にも様々な効果を示す。TNCが引き起こす細胞内シグナルのリン酸化プロテオミクス解析から、SRCの活性化が特徴的であり、その下流にある数種の分子のリン酸化は乳癌組織の切片で検出でき、癌細胞のみならず間質細胞にも存在していることが明らかとなった。癌間質の微小環境を標的とした治療法の開発が期待される。本研究では、増殖因子・細胞外マトリックスなどで構成される癌組織内の微小環境からのチロシン(Tyr)リン酸化シグナルを対象として、実際の乳癌組織と培養細胞モデルのリン酸化タンパクとその部位を、リン酸化プロテオミクスの手法で比較する。これにより、リン酸化部位特異抗体による免疫組織化学研究に科学的な根拠を与える。プロテオミクス解析で関与シグナル分子とTyrリン酸化部位を網羅的に同定することにより、癌浸潤などの機構を研究するために有用な新規のリン酸化部位とその特異抗体を提供する。また、癌幹細胞のシグナルについてもプロテオミクス解析で検討する。これらの目的を達成するために、1)ヒト乳癌組織内のTyrリン酸化のプロテオミクス解析、2)微小環境を再構成した培養細胞を用いたTyrリン酸化と細胞機能との関連、3)ヒト乳癌組織内でのTyrリン酸化シグナルの免疫組織化学による解析、4)Tyrリン酸化と癌幹細胞との関連の解析を行っている。24年度では、1)10例のヒト乳癌組織から、正常部、癌境界部、癌中心部をそれぞれ採取し、タンパク試料を採取した。この試料のプロテオミクス解析に先んじて、2)の培養細胞サンプルのプロテオミクス解析を行い、細胞外マトリックスタンパクTenascin-C(TNC)とTGF-β1の添加がSRCとFAKのリン酸化を亢進させることを2D-WBで確認した。リン酸化チロシン抗体によるWBでも処理前後で差異が見られたものの顕著ではなく、検出が困難であることが示唆された。3}では1)で採取された組織を特殊な固定液を用いることにより、すくなくともFAK925の癌細胞での意味があると考えられる染色像を検出でき、他の抗体でも可能性がある染色像が観察できた。4)では、MDA-MB-231乳癌細胞株へのTNC+TGF-β1添加により、乳癌幹細胞の分画が2倍に増加することが明らかとなった。本年度では、テネイシン-C(TNC)とTGF-β添加後の細胞におけるリン酸化状態を、逆相タンパク質アレイ(RPPA)を用いて網羅的に検討を行った。Western blot法により、SRCとFAKのTyrリン酸化は処理により増強することを再確認したサンプルを用いたが、RPPA法ではリン酸化の増強が確認できなかった。Ser/Thrのリン酸化については、TGF-β添加でのリン酸化シグネチャとTNCやTNC+TGF-βのシグネチャは明らかに異なっており、後者ではPDK1、P70S6K、RSK2、cRAF、ELF4Gなどでリン酸化の増強がみられ、ERK1/2やRSK1は低下傾向にあった。その他にTyrリン酸化で、cMetのリン酸化の軽度亢進をみとめたのみであった。Tyrリン酸化は、Ser/Thrリン酸化に比較し、量的に少なくRPPA法では検出が困難であることが示唆された。これらについて、Western blotで結果を検証したところ、cRAFとElf4Gのリン酸化の亢進は確認できた。また、ERAK1/2では逆の結果でリン酸化の亢進がみられた。これらのリン酸化タンパク質については、組織標本での検出を試みているところで、ERK1/2については培養細胞と癌細胞と間質細胞での発現が染色で観察できた。また、別の検討で、マクロファージについては、TNC処理により、NFkBのリン酸化と核移行が観察されることから、癌間質のマクロファージ(TAM)へポジティブな作用が考えられる。乳癌幹細胞については、フローサイトメトリで幹細胞リッチな分画を培養細胞の種類によっては十分量確保できることがわかったので、RPPA法とWestern blotでの解析を今後行う予定である。RPPA(Reverse Phase Protein Array -逆相タンパク質アレイ)を用いた細胞内のキナーゼシグナルネットワーク解析では、分子数が多くリン酸化比率の高いSerine-Threonineのリン酸化は検出可能であるが、本研究で目的とするTyrosine(Y)リン酸化の変化の検出は困難であった。

そのため、リン酸化データベースを利用し、いままでの研究から重要と思われるSRCキナーゼを起点とし、細胞内に量的に多く存在する下流分子のYリン酸化部位を検索し、テネイシン-C(TNC)添加によるそれらの分子のSRC基質部位のリン酸化の変化の検討を行った。リン酸化部位特異抗体を用いたWestern blot法では、いくつかの候補分子のうち、乳癌細胞で比較的よく発現しているFAK、RAF1,CORTACTINなどで、TNC添加およびTGF-betaの共添加でSRC基質部位のリン酸化の増強が検出できた。これらの抗体を用いて、ヒト乳癌組織を染色したところ、乳癌細胞を初めとし間質の線維芽細胞、血管内皮細胞、マクロファージ、リンパ球に強い陽性像を認めた。これらはTNCの沈着の分布と一致しており、実際の癌組織内でもさまざまな細胞にシグナルが存在すると考えれた。癌組織からの抽出部で正常部との量的な比較を試みたが、通常の抽出法ではうまく抽出できておらず、今後の検討が必要である。癌幹細胞における特異的なリン酸化についても検討を行った。MDA-MB-231を用いてALDEFLUORにより幹細胞分画を得て、SRCとFAKのリン酸化について非幹細胞分分画と比較したが、処理中に脱リン酸化されていることが判明した。Estrogen(E2)添加によりMCF-7細胞で幹細胞を誘導し、抗体を用いて同様の実験を試みたが、やはり処理中に脱リン酸化を生じて解析ができなかった。E2添加の有無で比較したところ、幹細胞が多い群でTNCの産生は有意に増加し、有意差はないもののSRCとFAKのリン酸化が増強する傾向がみられた。TNCの幹細胞誘導の可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。人体病理学26年度が最終年度であるため、記入しない。タンパクの2DゲルおよびそのWestern blotの解析は出来ているが、はっきりとした差異を示すスポットの確定およびその微量なタンパクのマススペクトロメトリーを行い検出するのがかなり困難であることがわかった。また、微量な検出を行う最新のマススペクトロメトリーの装置の本格的な稼動が遅れている。本年度から、TNC添加による擬似的な癌進展が進んだ細胞の網羅的リン酸化解析のため、RPPA法を行うことにした。このためにはかなり多量のTNCを必要とする。その精製を行っていたが、産生細胞が不調となり産生が少なく量がとれなくなった。そのため、産生細胞を新たに購入し、再度産生系を立て直す必要が生じた。また、精製機械が老朽化しており、故障が頻回に生じたため、装置の一部の入れ替えを行い、精製系も再構築を行った。この研究の根幹部分の不具合のため、実験の進行が遅れた。現在はいずれも回復し、来年度の実験に必要量のTNCは確保できている。上記の理由により、マススペクトロメトリー解析に遅延が生じた。リン酸化については180ヶ所のリン酸化部位およびタンパクを直接かつ網羅的に検出するRPPA法によっても解析を始める。この方法では、TyrのみならずSer,Thrのリン酸化も検出可能である。
敏感期以降における日本人英語学習者の、冠詞、時制の獲得に関する理論的・実証的研究

(1)第二言語の熟達度における個人差を、脳活動の変化としてとらえることが可能である。(2)敏感期以降の日本人英語学習者でも、統語論においては経験以上の知識を得ることが可能であり、外国語環境でも母語で機能する生物学的制約が機能している。(3)統語論の基本原理(構造依存性)に関しては、敏感期以降でも機能する。(4)冠詞、時制の誤りはランダムではなく体系性があり、普遍文法と素性の再構成という観点から、原理的な説明が可能である。(5)明示的教授は少なくとも、言語運用面においては効果がある。(6)本研究の結果は、学習文法の改善に役立つ。本研究は、日本人英語学習者が豊かな言語経験にも関わらず(長年英語学習をしているにも関わらず)獲得が非常に難しい、冠詞と時制(特に、三人称単数現在のs)の獲得の問題を、素性をキーワードとして、言語理論、脳機能イメージング、および第二言語獲得理論の観点から多角的かつ総合的に研究し、教授法への提案を行うことを目的としている。初年度であるH21年度は、日本人英語学習者の冠詞獲得に焦点をあて、次年度以降の研究の基礎となる文献調査を行い、共同研究者との研究会を開催し、次年度以降の研究基盤の形成を行った。このなかで、母語に存在しない素性の獲得可能性や、プロソディーからのアプローチを含め従来の主な研究成果を検討した。特に、普遍文法の観点から、定性(definiteness)、特定性(specificity)、前提性(presuppotionality)に関する素性の果たす役割を調査した。さらに、日本人英語学習者が、英語の冠詞に関して、どのような言語知識を有しているのかを探る脳機能イメージング実験の検討を始めた。また、冠詞獲得の研究成果の一部は、アメリカ応用言語学会(AAAL2010)等で発表し、さらに編纂中の『言語の可能性第9巻言語と哲学・心理学』で、関連する原稿を執筆した。さらに、脳機能イメージング、文処理、第二言語獲得、音韻論関連の論文を多数執筆し、学会発表を行った。さらに、次年度に、冠詞の獲得に関する国際ワークショップを開催することを決定し、準備にとりかかっている。本研究2年目であるH22年度は、日本人英語学習者の冠詞獲得の問題点に焦点をあてた。まず、冠詞獲得に関する実験を行い、特定性(specificity)が大きな役割を果たすことを明らかにすると同時に、冠詞獲得における否定証拠の役割に関する実験結果を得た。研究課題の成果を社会に還元する目的で、公開ワークショップ「日本人英語使用者の冠詞習得の問題点」を10月に開催し、約110名の参加者があった。また、日本言語学会夏期言語学講座「第二言語習得(初級)」を担当し、本研究の成果でる冠詞獲得の問題を講義で扱った。また、教授が冠詞獲得に及ぼす影響に関して、アメリカ応用言語学会(AAL2011)のコロキアムで研究成果を発表した。生成文法が教室での教授に及ぼす著書が海外で出版予定であるが、その一章に本研究成果が掲載されることになった。また、公開ワークショップの成果も、日本語で出版物としてまとめ、日本人の英語冠詞の問題点に関して、情報発信を行う予定である。さらに、脳機能イメージング、文処理、第二言語獲得、音韻論関連の論文を執筆し、学会発表を行った。脳機能イメージング研究は、第二言語獲得における生得性と教授の関係に関するfMRIを用いた実験成果を扱った論文がJournal of Cognitive Neuroscienceに採択された。また、次年度に行う、冠詞と時制の脳機能イメージング実験の刺激文を作成し検討を行った。本研究最終年度であるH23年度は、次のような成果をあげることができた。第二言語獲においても構造依存性が機能し、日本人英語学習者が、適切な教授(トレーニング)で、教授以上の知識が獲得することが可能であることを、fMRIを用いて示すことに成功した論文を出版した。この結果は,外国語環境でも母語で機能する生物学的制約が依然として働いていることを脳科学から示唆した。すなわち,人間言語の中心的原理(構造依存性)に関しては,年齢効果がなく,この意味において,母語と第二言語の言語処理は根本的には異ならないことになる。それに対して、冠詞は第二言語獲得で困難を伴う領域である。冠詞選択(定性、特定性、総称性)と冠詞の知覚に関する実験から、冠詞の知覚の方は教授が容易であるが、冠詞選択は明示的な教授(否定証拠を含む)にもかかわらず教授効果が上がらず、学習文法から学んだ過度に一般化された知識が宣言的知識となっており冠詞獲得の弊害になる可能性を示唆した。研究成果は、Universal Grammar and Classroom Instraction(出版予定)に掲載予定である。

また、国内の英語学習者向けにも、昨年度のワークショップに基づいた書籍を出版予定である。時制獲得については、Yusa(2008)で扱った"He is often play tennis"のようなBe動詞の過剰生成と、三人称単数形-sの問題を扱かい、三人称単数sの獲得を促す教授資料を作成した。また、冠詞、時制の第二言語獲得の項目を含むテキストを執筆し、海外から出版予定である。さらに、研究課題の成果を社会に還元する目的で、公開ワークショップ「日本人英語使用者の時制習得の問題点」を開催し、約80名の参加者があった。研究課題に関する、脳機能イメージング、文処理、第二言語獲得、音韻論関連の論文を執筆し、学会発表を行った。
内因性アルデヒドは術後痛覚過敏を増悪させるか？

手術のストレスにより体内で合成される内因性アルデヒドは臓器障害を引き起こし術後の有害事象の発生に影響を及ぼす可能性がある。日本人はアルデヒドデヒドロゲナーゼの遺伝子変異率が高く、一部の患者では術後の内因性アルデヒドが高値となるおそれがある。我々は乳腺悪性腫瘍手術術後患者の急性痛を1週間にわたり記録した。その結果、術後痛の強さは3群の異なる時間経過をたどるサブグループに分類できることが明らかになった。しかしながら、術前に調査したアルコール過敏性とサブグループとの間に有意な関連は認めなかった。一方、内因性アルデヒドの蓄積を調査するため、ラットにアルデヒドデヒドロゲナーゼ阻害剤であるシアナマイドを投与して術後痛モデルを作成、行動解析をすすめ、安定したモデル作成を完成させた。