hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医学生の臨床能力を高める効果的教育法の開発とその評価

医学生の総合的判断能力を高める教育方法として、Team-based learning(TBL)を実践した。TBLはテスト、討論、講義を組み合わせた教育方法である。TBLの教育効果を測定するため、臨床問題解決能力試験(P-SAT)を開発し、その信頼性と再現性を明らかにした。さらにTBL実施群(2010年度4年生)はP-SAT平均点が非実施群(2007年度4年生)に比べ高かった事から、TBLによる教育効果が総合的判断能力であると考えられた。本研究では医学生の臨床医として身につけるべき能力(臨床能力)を伸ばす新教育法を能力測定法を含め開発する。臨床能力は総合的判断能力を基に構築されると考えられている。よって平成20年度では、実施計画における「総合的判断能力の教育法開発」「総合的判断能力評価法の信頼性、妥当性解析」を実施した。総合的判断能力の教育法開発は、Team-based leamlng(TBL)テユートリアルを医学部第4学年を対象に平成20年6月、平成21年1月に実施した。本教育法は、臨床における総合判断能力を高めるため、試験と討論を組み合わせ、個人と集団での学習を交互に実施する。またテユーターによる講義で、個人または集団の疑問点を明らかにするのが特徴である。本法導入の有無で、総合的判断能力が変化したかを検討するため、平成19年度の本学4年生と試験の結果を比較した。試験は申請者らが開発している臨床問題解決能力試験(P-SAT)を使用した。19年度に比べ20年度の4年生は、P-SATの学年平均が高かった。これらの結果から総合的判断能力の一部は、BLテユートリアルによって影響を受けることが明らかとなった。総合的判断能力評価法の妥当性、信頼性および再現性を平成17年度平成20年度の4年生のP-SAT結果を解析した。妥当性はPBLテユートリアルのテユーターによる学生評価との相関を求め、両者にわずかな相関性が認められた。信頼性はP-SATの問題を出題の狙いで分類し、分類された問題間での信頼性が認められた。さらに各年度の平均点に差がなかったことから、再現性が認められた。TBLテユートリアルは、学生の臨床能力を向上させ、その効果を測定できるP-SATの有用性が一部確認できた。この結果は医学生の臨床能力向上に大きな影響を与えると考えられる。総合判断能力の教育法の改善臨床推論problem-basedlearning(PBL)はTeam-basedlearning(TBL)に基づく学習方法で、テスト、討論、講義を組み合わせて実施する.平成20年度で実施した臨床推論PBLの改善点として自己評価と他者評価を導入した.平成21年度11月と12月に一課題を4セッション実施し,2課題(計8回)の臨床推論PBLを実施した.実施時期について前年度は,6月と11月で逢ったのに対し,今年度は臨床実習の近い時期にまとめて実施するよう変更した.実施後のアンケートではPBLテユートリアルに比べ,臨床的な課題を専門知識のある教員が教えてくれる点を学生が評価した.また新たに導入した他者評価と従来の自己評価とを比較すると,自己評価が低く他者へ高い評価をする学生が多かった.さらにこれらの評価をテキストマイニングなどの手法を用いて解析する必要がある.総合判断能力の測定TBLに基づく学習方法の実施により、学生が医師の総合的判断能力を獲得したことを明らかにするため、Problem-solvingabilitytest(P-SAT)によって、TBLによる学習群と非学習群の能力値を比較した.P-SATは東京女子医科大学が独自に開発したComputer-Basedテストである.臨床推論能力測定臨床推論PBL実施群と非実施群ではP-SATの結果は変わらなかった.P-SATの問題特異的な効果も考えられる.さらに総合判断能力を獲得するためiPodによる問題を配信し,解答させるシステムを作成中である.8回の臨床推論PBLだけでは,医師の総合的判断能力を獲得することが困難であるため,常時臨床推論PBLに近い環境を学生に提供できるシステムの開発に着手した.総合的判断能力の教育法の実践Team-basedlearning (TBL)はテスト,討論,講義を組み合わせ,推論能力を培うための教育方法である.東京女子医科大学では第4学年を対象に,TBLを平成20年度平成22年度に実施した.平成22年度は11月と12月に一課題を4セッション実施し,2課題(計8回)の臨床推論PBLを実施した.実施後のアンケートでは,グループ学習における記憶の定着度が,自己学習に比べ高いと評価した学生がコメントした.また理論的に考える訓練であると評価した学生がいた.TBLによる臨床推論能力を獲得したことを明らかにするため,Problem-solvingabilitytest (P-SAT)によって,TBL学習群(平成2010年度)とTBL非学習群(2005年度)間における平均点を比較した.

TBL学習群の平均点は,非学習群のそれに比べ有意に高かった.TBLを実施したことで,学生の臨床推論思考が活性化され,P-SATの平均点が上昇したと考えられる.また.臨床推論能力は,記憶された事象の中から仮説の棄却を繰り返し結論に到達する.そのためTBL形式が臨床推論能力を向上させる要因の一つに,個人学習から集団学習による記憶の定着が考えられる.TBLの臨床推論能力向上の要因を解明することさらに必要だろう.
精神障害者の地域移行・定着支援を担うピアサポーターの地域生活に関する実態調査

本研究では、ピアサポーターがどのような生活実態で地域生活を送っているかについて、人口学的属性、疾患と治療に関する情報、社会経済状況、ピアサポート活動状況、生活状況の聞き取り調査を行う予定である。また、同時に、心身の健康状態について、General Health Questionnaire(GHQ-28)、主観的QOLとして、MOS ShortForm 36-Item Health Survey(SF-36)を用いて質的量的に調査する。調査した結果を基にピアサポート活動の指針・支援者のサポート体制の示唆を得ることを目的としている。本研究を実施するにあたり、本研究の研究対象者となるピアサポーターの講演会、学会、当事者団体の会に参加し、研究対象者の募集と本研究に関する最新の情報を収集した。現在、本研究に関して、千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会の申請書を作成し、承認を得た段階である。大学業務における講義の準備、実習引率業務等に時間を取られてしまったことが挙げられる。出産、育児等の家庭内事情により時間を取られてしまったことが挙げられる。2019年度、4月頃から速やかに研究機関との打ち合わせを行い、早急にデータ収集活動を実施する予定である。7月頃には、分析に取り掛かり、分析が済み次第、論文執筆を行い、研究を発表する予定である。本研究の前段階の研究として、ピアサポーターの活動内容に関するこれまでの文献について文献研究を実施した。実施した結果、ピアサポーターの活動がどのような場所、内容で実施されているかを明らかにし、結果、考察について国外学会でポスター発表を行った。また、学会への参加により、本研究に関する最新の情報を収集した。本研究を実施するにあたり、ピアサポーター活動の具体的な実施内容を把握することは実態把握と本研究の考察につながる重要な研究であった。本研究では、ピアサポーターの講演会、学会、当事者団体の会に参加し、研究対象者の募集を行う予定である。前段階の研究は、研究対象者の選定にも関連した重要な研究であった。現在、本研究に関する千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会の申請書等の作成を行っており、申請が通りしだい、調査を開始する予定である。研究調査機関との関係性は良好であり、研究対象者についても候補が得られる見込みである。大学業務において、大学協定校との学部生海外演習の引率業務を担い、準備、実施、報告にて時間を取られてしまったことが挙げられる。妻の出産等家庭内事情により時間を取られてしまったことが挙げられる。今年度、千葉大学大学院看護学研究科倫理審査の通過後、6月頃には、速やかに研究機関との打ち合わせを行い、早急にデータ収集活動を実施する予定である。7月頃には、分析に取り掛かり、分析が済み次第、論文執筆を行い、今年度、研究を発表する予定である。千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会における申請を通し、調査を開始している予定であったが遅れているため、調査開始時に必要予定の物品費、旅費、その他の残額が発生した。残額について、申請後、速やかに調査を開始した際に必要予定となる見込みである。残額について、次年度、速やかに調査を開始した際に必要予定となる見込みである。
嗅神経投射により誘導される終脳形態形成の分子メカニズムの解析

脳の形成・発達には、末梢感覚器から脳への神経投射が重要な役割を果たすと考えられている。本研究では、嗅神経投射に異常を示すゼブラフィッシュ変異体を利用して、匂い情報の一次中枢である嗅球の発達における嗅神経投射の役割を解析した。その結果、嗅神経投射の欠損によって、嗅球の大きさの減少、シナプス部位である糸球構造の形成不全、嗅球内の種々のニューロンの細胞数の減少などが観察された。このことから、嗅神経投射が嗅球の発達に必須であることが明らかとなった。脳の形成・発達には、末梢感覚器から脳への神経投射が重要な役割を果たしている。特に嗅神経は発達初期の脳の先端部に投射し、嗅球を含む終脳の形態形成を誘導すると考えられている。この仮説を検証するために、ケモカイン受容体Cxcr4bの機能を欠損したゼブラフィッシュ変異体を利用した。我々のこれまでの研究から、Cxcr4b変異体は同じ遺伝的背景にもかかわらず、嗅神経投射において以下の3パターンの表現型を示すことが明らかとなっている。クラス1(44%):両鼻から正常に脳へ投射する。クラス2(28%):片鼻からは正常に脳へ投射するが、もう一方の鼻からの投射を欠損する。クラス3(28%):両鼻から脳への投射を欠損する。今年度は、各種分子マーカーを用いた免疫組織化学により、上記3クラスの表現型を比較解析した。その結果、嗅神経投射の欠損とリンクした嗅球の発達異常について以下の知見を得た。1)MAP-2およびGAD抗体により染色される糸球(嗅神経と嗅球ニューロンがシナプスを形成する機能的ユニット構造)が形成されず、嗅神経投射が正常な場合と比べて嗅球の大きさが減少する。2)介在ニューロンのマーカーであるArxの免疫活性が減少し、介在ニューロンサブセットで発現するTHの免疫活性が消失する。3)投射ニューロン(僧帽細胞)のマーカーであるTbr2の陽性細胞数が減少する。4)嗅球の嗅神経層付近に存在する性腺刺激ホルモン放出ホルモン産生細胞(GnRHニューロン)の数が減少し、GnRHニューロンの軸索が脳内に進入できずに迷走する。これらのことから、嗅神経投射が嗅球の発達に必須であることが明らかとなった。特に嗅神経は発達期において最も早く脳に投射し、嗅球を含む終脳の形態形成を誘導すると考えられている。我々のこれまでの研究から、ケモカイン受容体Cxcr4の機能を欠損したゼブラフィッシュ変異体では、同じ遺伝的背景にもかかわらず、嗅神経投射に多様性が見られることが明らかとなっている。特に約25%の個体では、片鼻からは脳に正常に軸策が投射するが、もう一方の鼻からは嗅球への投射を完全に欠損するという表現型を示す。すなわち、同一個体の左右において正常と異常の表現型を比較解析することが可能である。本研究では、この「片鼻の魚」を用いて、嗅球の発達における嗅神経投射の役割を解析した。前年度までに、嗅神経投射の欠損に伴う嗅球の発達異常として、1)糸球の形成不全、2)介在ニューロンサブセットで発現するTHの免疫活性の減少、3)性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)産生細胞の細胞数の減少を見いだしている。本年度は、匂い情報を高次中枢へと伝える嗅球投射ニューロン(僧帽細胞)について解析を行った。LIM-homeobox型転写因子である1hx2aのプロモーター領域を用いて、僧帽細胞サブセットを膜移行型YFPで可視化したトランスジェニック系統を作製した。Cxcr4機能欠損変異体と交配して嗅神経投射欠損の影響を解析したところ、YFP陽性僧帽細胞数の減少が観察された。このことから、鼻から嗅球への神経投射が僧帽細胞の発達あるいは生存維持に必須であることが明らかとなった。
高圧気相に起因する雷サージ抑制による海浜発電施設の接地雷軽減に関する研究

海浜発電設備の接地経由雷保護を目的として、高圧気相中建築材に対する雷衝撃放電実験を行い、次の結論を得た。(1) KCl塩水浸潤モルタルギャップの放電波形は単極性を示し、放電しきい値電圧は乾燥時に比べて33%に低下する。(2) 5気圧以下高圧空気中の塩水浸潤コンクリートギャップではコンクリートの沿面放電が増加するが、正負極性の放電電流最大値は共に47%に減衰する。この結果は気相圧力増加と共に塩水浸潤コンクリート内部の浸潤領域が減少して、放電抵抗が増加することを意味する。(3)接地系統周辺部から侵入する雷電流に対して、当該研究手法の適用が有効と考えられる。標準コンクリート(以下、固相と称す)の均一厚桶の外部を模擬海水で底厚まで浸した状態で、乾燥空気と共に桶内部で気相と固相を含む複合ギャップ(以下、ギャップIIと称す)を構成した。放電電極はステンレス製で桶内中心線上に配置した棒電極と桶底に接する円板電極を用いた。なお、固相外部を模擬海水で浸潤する理由は実際の海浜発電建築壁の条件に近づけるためである。このギャップIIを対象として、雷インパルス電源によるコロナストリーマ放電様相に関する実験調査を行った。1気相ー固相放電特性のギャップ長と気圧の積の依存性気相ギャップ単独のコロナストリーマ放電特性(論文にて発表済)を踏まえて、ギャップIIの放電特性を気相中等価長ギャップ放電に対するパッシェンカーブを用いて検討を行った。本実験ではd (=3.4 cm)を一定としてpを変化させることによりpd値を変化させた。その結果、ギャップIIのpd = 2,584ー15,504 Torr・cmに対して、正極棒でVs=21.7ー59.3 kV、負極棒でVs=20.0ー57.7 kVとなった。これは等価長空気ギャップのVsに比べ、正極棒で約1/8ー1/14、負極棒で1/8ー1/15に各々相当するが、高圧気相で最大3倍の放電しきい値が得られた。2最適放電抑制条件最大気圧p = 6.0 atmの放電しきい値電圧(57 kV)を一定印加し、放電波形の気圧依存性を求めた。その結果、両極性棒で電流波高値は大気圧に比べてp = 6.0 atmで56.3%に低下した。正極棒は双極性波形がp = 2.5 atmまで続き、それ以降は単極性波形となり、負極棒はp = 1.75ー2.0 atmとp = 5.0 atm以降で単極性波形となった。よって、3気圧以上の高圧気相でサージ電力が低下し、サージ波形が無歪みの単極性に収斂する傾向にあるので、これが最適放電抑制条件と考えられる。海浜の風力発電施設や原子力発電施設に対する雷防護において、海面落雷による接地雷(地層経由の雷サージ)侵入を抑制し、発電施設の電力調整機器等で発生する雷事故軽減を目的として、モデル化放電ギャップに対する標準雷インパルス放電実験を行った結果、次の結論を得た。(1)海浜発電施設の建築基礎材(モルタル)を固相、KCl塩水で模擬した海水を液相として液相経由の固相ギャップ放電を行った。乾燥固相単体に比べて放電しきい値電圧は1/3に低下し、かつ電圧および電流波形は単極性を示すことから、侵入接地雷対策には単極性SPDが有効と考えられる。(2)実際の複合ギャップを液相(模擬海水)-固相(コンクリート)-気相(高圧空気)で構成し、導入空気圧増加による放電抑制実験を行った。5気圧までの加圧空気条件下では、気相と液相との圧縮率の相違により固相表面への沿面放電が増加する一方、放電電流振幅は20%減少し、雷サージ電流の侵入が抑制されることが分かった。(3)大規模発電施設に当該研究手法を適用する場合、施設内電力機器系統に等電位化を目的として接続されるコンクリート接地場所の接地幹線周辺に局所高圧気相領域(LHGR)を介在させると、海水浸潤コンクリート経由の雷電流侵入が軽減されると考えられる。その際の課題として、等電位化によるLPZ (Lightning Protection Zone)の設計区分において、最終基幹接地から遡及してLHGRを設置すべきLPZを最大抑制効果の観点から決定することが重要であり、そのためのシミュレーション等による事前検討が必要となる。標準モルタル(以下、固相と称する)に対して、小振幅信号によるインピーダンス特性、及び標準雷インパルス電源(SLIG)によるインパルス放電様相について実験調査を行った結果をまとめた。

(a)固相のインピーダンス特性非研磨の円柱両端面間では商用周波数帯域で約5.6 kΩ、雷サージ帯域は100 kHzで約4.1 kΩ、1 MHzで約2.0 kΩを示した。周波数増加でインピーダンスが減少し、減少勾配は100 kHz付近の周波数(fo)で更に増加した。なお、大気中インパルス放電のストリーマインピーダンスを実験的に求める方法を提案(論文及び学会講演にて発表済)して、両者の比較基準を与えた。(b)固相放電特性のインピーダンス依存性(1)塩水浸潤固相固相ギャップ21.5 mmを塩水(導電率4.6 S/m)に17時間浸して実験調査した。固相インピーダンスは9 kΩでfo = 14 kΩであった。50%放電開始電圧(V50)は正極棒では約7.5 kV、負極棒で約4.4 kVであった。放電遅れ時間(td)は正極棒で17μs、負極棒で15μsであった。(2)塩水貯蔵固相注入塩水面中心位置に棒電極先端、外側面の液面位置に接地棒先端をそれぞれ接触させて実験調査した。固相インピーダンスは1.1 kΩでfo = 400 kΩであった。固相ギャップ21.5 mmのV50は、正極棒で14.9 kV、負極棒で13.4 kVであり、tdは正極棒で11.5 μs、負極棒で12.3 μsであった。(c)固相電流経路の分布特性塩水貯蔵固相に対してインパルス放電電流様相を調査した。棒電極極性に関わらず、放電開始電圧程度では固相外側面に分岐状放電発光パターンが発生し、更に電圧を上昇させるとそれまでの沿面放電パターンに加えて強発光のサージ電流が側面を取り囲むように発生した。空気(気相)とコンクリート試験体(固相)から構成される複合ギャップ(以下、ギャップIIと称す)のコロナストリーマ放電実験を実施した。ギャップIIの放電特性はギャップ長と気圧の積に依存するため、パッシェンカーブと放電波形の調査を通じて、気相ー固相放電特性のギャップ長と気圧の積の依存性および最適放電抑制条件について検討を行い、新しい知見を得ることができた。ギャップIIに組み込まれているコンクリート試験体について、当初の研究目的は達成できた。H23年度提出の研究計画は三つの調査項目から構成されているので、項目毎の達成度についてまとめた。(a)固相のインピーダンス特性円柱状固相インピーダンスの周波数特性、および桶状固相インピーダンスの周波数特性を二種類の塩水含有条件で調査した。上記調査結果により、標準モルタル試験体のインピーダンス特性を把握できた。しかし、コンクリート試験体については製作が間に合わなかったため、当初の目的は半分程度達成できた。(b)固相放電特性のインピーダンス依存性塩水浸潤固相および塩水貯蔵固相のインピーダンスに対して放電様相を調査した。上記調査結果により、標準モルタル試験体のインピーダンス状態に依存して放電特性が変化することを把握できた。なお、コンクリート試験体については製作が間に合わなかったため、当初の目的は半分程度達成できた。(c)固相電流経路の分布特性塩水貯蔵固相のインピーダンスに対して放電電流様相を調査した。上記調査結果により、桶状モルタル試験体表面の任意場所にリヒテンベルグ様の放電パターンが発生するため、定点設置の分割電極による電流捕集が難しいことが判明した。そのため、放電発光路を放電電流経路と対応させることにより、モルタル試験体の沿面電流分布を把握できた。
感覚神経経路形成を制御する細胞間情報伝達分子群の同定

我々は哺乳類脳神経回路形成の分子メカニズムを解析する目的で、現在までに遺伝子欠により哺乳行動、空間学習、情動行動の異常が明らかとなっているFynに注目して1)Fyn欠損マウスの薬理学的な脳機能解析、2)脳神経系でのFyn結合分子の解析、3)他の遺伝子欠損マウス作製による神経回路形成の分子機能の解析を行った。その結果、Fyn欠損マウスではNMDA、カイニン酸による痙攣感受性の亢進が認められた。また、興味深いことにGABAA受容体関連アンタゴニストによる痙攣感受性の違いが認められた。これらの結果はFynが神経伝達回路形成に関わっている可能性を高く示唆している。また、Fyn結合分子については現在まで7種類の分子の同定に成功しており、その内のTH82は新たなRNA結合分子であることが明らかとなった(J Neuroscience Res.,in press)。現在、他の分子については解析を進行中であるが、特に脳神経特異的に発現する新たなカドヘリンファミリーの同定に成功し解析している。また、新たに学習、神経回路形成で機能が予想されているNMDAレセプター受容体のε2サブタイプの遺伝子欠損マウスを作製した結果、脳神経回路形成での異常が認められた(Cell、1996)。また、この受容体がFynにより直接リン酸化されていることを現在までに明らかにしている。
レーザー干渉計を用いた変位雑音フリー重力波検出器の開発

2004年に提案されたまったく新しい仕組みを持つレーザー干渉計型重力波検出器、変位雑音・周波数雑音フリー重力波検出器(displacement-and frequency-noise-free interferometer,DFI)Iは、複数の干渉計の出力信号を組み合わせることにより、原理的には光学要素の変位とレーザー周波数雑音にはまったく感度がなく、重力波にのみ感度を持つという画期的な重力波検出器である。本研究で開発されたDFIの光学設計は、Y.Chenらによって2006年に提案された、マッハ・ツェンダー型干渉計を4台組み合わされたものである。DFI信号はこの4台のマッハ・ツェンダー干渉計からの4つの出力信号を、変位雑音成分はすべての周波数で消え、一方重力波信号は生き残るように組み合わせる。本研究では、原理実験としてこの3次元の光学設計をもつDFIをテーブルトップで構築した。この光学設計では、ある組の干渉計のアライメントを調整すると、もう一組のアライメントがずれてしまうという問題がある。この問題を解決するために、本実験ではオプティカル・レバーを用いたアライメント法を開発した。アライメントがとれたら、変位雑音のキャンセルを確認するために、位相変調器でミラーとビームスプリッターによる位相変位をシミュレートした。信号演算後のDFI信号では、これらの変位雑音が最大2桁低減することが確認された。一方、重力波信号は、位相変調器を複数用い、さらにそれらの測定データに適切な位相遅延をつけて足し上げることにより再現された。信号演算後のDFI信号では、理論予測と一致した重力波信号成分が残ることが確認された。新しい光学設計である変位雑音・周波数雑音フリー干渉計(DFI)は、複数の干渉計を組み合わせ、干渉計の光学要素からくる雑音をすべてキャンセルさせるというタイプの重力波検出器である。本研究で構築するDFIは4台のMach-Zehnder干渉計(MZI)を3次元に組み合わせ配置した光学設計となる。本年度に行った研究は、DFI原理検証実験として、4台のMZIのうちの2台をぬきだし、平面にやきなおした光学設計で、ビームスプリッターの変位をキャンセルさせる実験である。ビームスプリッターの変位をシミュレートするためには、ビームスプリッターのマウントに直接ピエゾアクチュエーターを取り付けた。ピエゾアクチュエーターで与えられる変位が1kHz以下なのに対し、この干渉計サイズで重力波が生き残るのが数百MHz帯域であるため、今回の実験では重力波はシミュレートしなかった。実験の結果、2台のMZIの出力信号を引き算することによって、変位信号が約30dB減衰することを確認した。本実験結果は、シドニーで行われた国際会議で発表した(ポスター発表)。さらに次のステップとして、完全な3D設計のDFI構築にとりかかった。今のところは4台のうち2台、つまり一台のbi-directional MZIを稼動させ、ミラー変位がキャンセルすることを確認した。ミラーの変位は、光路の中点にEOMを入れてシミュレートした。結果、2台の干渉計の信号を引き算することによって変位信号が減衰することが確認された。これは以前行った平面の光学設計での原理検証実験で確認されていた結果をほぼ再現するものである。今後、もう一組のbi-directional MZIを構築し、ミラー・ビームスプリッターすべての変位がキャンセルされることを確認する。また、重力波信号はある周波数ではキャンセルされないことも確認する。
Helicobacter pylori感染スナネズミにおけるp53変異の証明

He1icobacter pylori(H.pylori)に感染させたスナネズミの胃病変においてp53の変異を直接証明するために健常スナネズミp53のcDNAをクローニングしてその塩基配列を決定した。次にこのcDNAをADH1プロモーターの後ろに連結して酵母内でスナネズミp53が発現するようにした。さらにこのp53cDNAのDNA-binding domainの外側に制限酵素の認識部位を人為的につくり、制限酵素で消化した。このようにしてp53 cDNAのDNA-binding domainを取り除いた線状化ベクターをアガロースゲルから回収した。一方、スナネズミの肝臓からRNAを抽出してp53をRT-PCRで増幅した。このRT-PCR産物を前述の線状化ベクターと共に酵母にcotransformした。酵母内では両者間にhomologous recombinationが起こりp53 RT-PCR産物が酵母発現ベクターに組み込まれ環状ベクターが再構成されてp53が発現した。yeast strain yIG397の染色体DNAにはp53responsive elementである3個のRGC配列とその後にCYCl minimalpromotcr-ADE2openreading frameが連結されたプラスミドが組み込まれており、正常p53が発現すると酵母は白となり、変異型p53が発現するとde novoプリン代謝酵素であるADE2が発現しないためにアデニン代謝の中間産物が蓄積して酵母は赤になった。このようにしてスナネズミのp53 yeast functional assayが確立された。1年以上H.pyloriを感染させたスナネズミの胃組織からRNAを抽出してp53 yeast functional assayを2匹について行ったがp53変異はまだ確認されていない。その後さらに多数のスナネズミを用いてp53 yeast functionalassayを行った結果、2匹の胃においてp53機能の異常を示す赤コロニーが30%以上に達していることを見いだした。
前庭感覚電気刺激の視覚への影響に関する研究

本年度は,前庭感覚電気刺激(GVS)の視覚への影響に関する研究の最終年度にあたり,主に研究発表に注力した,発表は論文誌投稿という形では行わなかったが,昨年度に開発した物体の運動を時間軸にフィルターをかけることで視覚的に認識しやすくすることが出来るデバイスStop Motion Goggleの技術展示や招待展示として4月にフランスのLavalで開催されたLaval Virtualでの展示,9月から2010年2月までオーストリアのアルスエレクトロニカセンターにおける長期展示などを行った.また2010年2月から3月までの予定で東京都現代美術館にて同作品を展示中である.この展示において得たユーザビリティに関する知見と心理物理実験としてStop Motion Goggleを用いることで得られる視覚への影響に関する知見を基に,今後,実験を行い論文として投稿する予定である.当初計画していた前庭感覚と視覚が及ぼす影響に関する実験に関しては,一人称視点映像からの視覚刺激に対して,どのようなタイミングで前庭感覚を提示すると知覚される主観評価は変化するのかということを『臨場感』や『移動感覚』,そして『酔い』といった項目で評価するための実験系を構築した.しかしながら,実験手法および呈示刺激を生成するプログラミンなどは完成したものの実験の遂行には至っていない.今後,本実験の遂行とデータの解析などを行っていく予定である.1.概要本年度は,前庭感覚電気刺激(GVS)の視覚への影響に関する研究の初年度にあたり,主にアイカメラを製作しGVS時の眼球運動の測定を行った.これはGVSによって引き起こされる眼球運動が回旋性であるため,画像のパターンマッチングによる計測方式の方が他の測定方式よりも正確に現象を評価することができるためである.眼球運動の計測の結果,刺激として交流電流を用いたGVSにより誘起される回旋性眼球運動の振幅および刺激からの時間遅れに周波数依存性が見られた.すなわち,振幅は刺激周波数が高くなるほどその値(ゲイン)が減少するローパス特性を示した.これは,刺激周波数が0.52.0Hzでは主観的な視野の運動と眼球運動の周波数特性が同様の傾向を示しているといえる.この結果は,GVSに誘起される視野運動が,主にGVS誘因性の回旋眼球運動によって引き起こされることを示唆した自身の先行研究に対して,その妥当性を刺激周波数が0.52.0Hzにおいて支持できたといえる.さらに,本実験で得られた眼球運動が,左耳側の電極が陽極であるとき眼球は被験者視点で見ると反時計回りに回旋したことから,GVS誘因性の眼球運動は主に半規管ではなく耳石器へ刺激により誘起される耳石性の前庭動眼反射である可能性を示した.2.重要性本成果により,前庭感覚刺激による眼球運動の運動特性と視野運動の知覚特性が同様の傾向を示すこと.また,GVSにより任意に視野運動を制御できるということが明らかとなった.これはGVSを用いた前庭感覚刺激によって人に前庭感覚を付加することはもちろん,視野運動を任意に制御することで知覚的に安定した,VR酔いや映像酔いを引き起こしにくい視覚情報の提示が行えるという可能性を示している.本年度は,前庭感覚電気刺激(GVS)の視覚への影響に関する研究の次年度にあたり,最終年度に向けて前庭感覚提示を用いたインタフェースの設計を行うためのさらに詳細な知見を探った年度であった.具体的には前庭感覚を他の感覚と組み合わせることで得られる効果を臨場感の向上や映像酔いといった観点から評価するために,特に視覚との相乗効果に関して知見を広げることができた.視覚システムの機序を利用して,裸眼では鮮明に観察することができない運動物体を観察することができるデバイスであるStop MotionGoggleを開発し,その効果の定量化を行った.また,速度知覚など高次の視覚処理への影響などに関する実験なども行った.これは単体としては視覚による速度知覚ということでまとまってしまうが,速度の変化が加速度であるということを踏まえると,今後前庭感覚との同時刺激によって主観的な知覚はどのように変化するのか興味深い話題である.一方で,別の観点から前庭感覚と視覚が及ぼす影響に関する知見を得るために,2008年の11月から2009年の3月までの4ヶ月間,フランス共和国の国立研究所であるINRIA/IRISAにフィールドワークに赴き,一人称視点映像からの視覚刺激に対して,どのようなタイミングで前庭感覚を提示すると知覚される主観評価は変化するのかということを『臨場感』や『移動感覚』,そして『酔い』といった項目で評価するための実験系を構築した.実際の実験は今後行っていく予定である.成果発表としては,前述したStop Motion Goggleに関するものがほとんどであり,論文賞などを受賞した.全体として,今年度は前庭感覚と視覚それぞれを単体の感覚としてではなく相補的にとらえることができたという意味で,最終年度に向けてよい基盤ができた.本年度は,前庭感覚電気刺激(GVS)の視覚への影響に関する研究の最終年度にあたり,主に研究発表に注力した,発表は論文誌投稿という形では行わなかったが,昨年度に開発した物体の運動を時間軸にフィルターをかけることで視覚的に認識しやすくすることが出来るデバイスStop Motion Goggleの技術展示や招待展示として4月にフランスのLavalで開催されたLaval Virtualでの展示,9月から2010年2月までオーストリアのアルスエレクトロニカセンターにおける長期展示などを行った.また2010年2月から3月までの予定で東京都現代美術館にて同作品を展示中である.

この展示において得たユーザビリティに関する知見と心理物理実験としてStop Motion Goggleを用いることで得られる視覚への影響に関する知見を基に,今後,実験を行い論文として投稿する予定である.当初計画していた前庭感覚と視覚が及ぼす影響に関する実験に関しては,一人称視点映像からの視覚刺激に対して,どのようなタイミングで前庭感覚を提示すると知覚される主観評価は変化するのかということを『臨場感』や『移動感覚』,そして『酔い』といった項目で評価するための実験系を構築した.しかしながら,実験手法および呈示刺激を生成するプログラミンなどは完成したものの実験の遂行には至っていない.今後,本実験の遂行とデータの解析などを行っていく予定である.
インドネシア大都市の低層住宅地における居住者の就業地と通勤特性の分析

1年目はジャカルタ大都市圏郊外のスカブミ県における土地利用計画と交通インフラの整備実態に関わる諸問題についての検討を行った。低層住宅地の土地利用がなされるエリアにおいて、Ojekと呼ばれるバイクタクシーのインフォーマルなサービスが沿道から一定の距離圏域で運営されている実態を分析した(Hadi and Yoshida, 2017)。2年目は、低層住宅地の通勤特性の分析のために同県の工場リストを入手してその地理分析を行うと同時に、大工場の女性労働者が安価なバイクタクシーを通勤利用している実態を明らかにすることにより、インフォーマル交通と工場の関係性を一体的に考えることの重要性を指摘した(Hadi and Yoshida, 2018)。また、ディポネゴロ大学のパンデラキ博士を研究員として招へいしつつ、スマラン市の空間計画の収集を進めた。当初の想定通り、スマラン市空間計画第7条にあるような「コンパクトで効率的な都市空間利用実現のための戦略」といった抑制的な開発規定が存在していることを確認した。しかしながら実態としては、空間計画における大工場の立地制限の遅れがインフォーマルなバイクタクシーやバスサービスの需要を生み出しながら安価な労働力を供給し、それがさらなる中小工場の立地を促して慢性的な交通渋滞を引き起こすという悪循環があることを示した。最終年は、これらの結果をもとにインドネシア専門家との意見交換を進めた。2018年10月に立命館大学地域情報研究所において都市土地管理に関するインドネシア公務員の研修プログラムが実施されたことから住宅公共事業省らの専門家と、11月にガジャマダ大学行政学部クモロトモ博士、12月にはパンデラキ博士らとの意見交換を行った。主に、2年目の公刊論文をもとに研究の位置付けの検討を行ったため、公刊論文や発表は少なめで、個々の研究打ち合わせを重ねる形となった。西ジャワ州ジャカルタ大都市圏郊外の地方小都市スカブミ県における土地利用計画と交通インフラの整備実態に関わる諸問題についての検討を行った。低層住宅地の土地利用がなされるエリアにおいて、「Ojek」と呼ばれるバイクタクシーのインフォーマルなサービスが発達していることから、Ojekの運転手が集積・待機する特定地点をターミナルと定義し、ターミナルに待機する運転手の数と低層住宅地既成市街地の面積の関係性の分析を行った。それぞれのターミナルからの半径が250メートル、500メートル、1000メートルに含まれるバッファ内において住宅系土地利用がどの程度観察されるのかを検討したところ、1000メートルにおいて最も有意水準が高かったことから、本研究ではOjekの利用圏域を半径1000メートル程度と考えるのが妥当であろうと結論付けている。この内容はHadi and Yoshida(2017)に収録された。また、低層住宅地の事例選定のための探索的検討として、カリマンタン州バンジャルマシン市における低層住宅地の視察を行った。ランブンマンカラ大学工学部の協力の下で、低湿地の多い当該市における住宅地の分布状況を把握するため、河川沿いの集落地区を訪問調査した。さらに、2016年11月にはインドネシアの低層住宅地で一般的に見られる敷地内の緑化状況について、立命館大学大阪いばらきキャンパスにおいて研究セミナーを実施した。住宅敷地内において、20m2以下の緑地規模が44%、20から50m2が37%を占め、これらが全体の8割以上を占めていることの実態報告と、この現象の空間計画上の意味付けについて議論がなされた。Hadi and Yoshida(2017)を公表し、本課題における当該年度の研究実施計画の主な項目の一つが達成されたため。インドネシア・ディポネゴロ大学工学部建築学科講師のPandelaki E.E.博士を立命館大学地域情報研究所に研究員として招へいし、中央ジャワの大都市スマラン市の都市計画に関する文献の収集に助力をもらうとともに研究会活動等によって諸計画の方向性に関する議論を深めた。また、インドネシアの西ジャワ州ジャカルタ大都市圏郊外にあるスカブミ県の工場労働者の通勤行動に注目し、大工場の女性労働者が安価なバイクタクシーを通勤利用している実態を明らかにしつつ、バイクタクシーと工場労働者の通勤行動を一体的に考えることの重要性を指摘した。具体的には、スカブミ県・幹線道路沿いに分散立地する大規模工場の中から労働者数の多い順に10件の工場を抽出し、そこで勤務する工場労働者に対して行った通勤状況に関してアンケート調査を通じて分析した。分析内容は工場労働者本人の事情についてであるが、項目によっては世帯ごとの状況を調査・分析した。これによれば概数で、調査対象者の平均年齢は約25.7歳、本人の月収はおよそ248.6万ルピア(日本円で約2万円)、一世帯あたりの世帯人員は4.54人、月あたりの通勤コストは30万ルピア(日本円で約2400円)、通勤時間は29.7分、通勤距離は8.3kmなどとなっていた。98の調査対象者のうち、バイク(自動二輪)の所有者は73人、非所有者は25人となっている。本研究では特にバイクの所有の有無から各数値データのt検定を行った。これによると、一世帯当たりの労働者数は所有ありが2.16人、所有なしが1.64人で有意な差が見られた。通勤事情は所有ありが9.1kmで月額29.6万ルピア、所有なしが5.6kmで月額20.6万ルピアとなっており、バイクの所有が通勤可能距離を1.5倍に伸長するとともに、同じ比率のコスト増大を発生させていること等がわかった。

2017年度はPandelaki E.E.博士を立命館大学地域情報研究所・研究員として招へいし、空間計画の収集や低層住宅地の今後の整備方針について議論を深めた。また、Hadi, R.P. and Yoshida, T.(2018)により2編の学術論文を公表し、本課題における当該年度の研究実施計画の主な項目がおおむね順調に進展した。さらに、インドネシアの都市計画専門家との国際会議における招待講演が3件あり、予想以上の研究報告の機会が与えられた。これにより、政治経済学上、工学上の意見交換ができ、より学際的な成果が得られたと考えられた。1年目はジャカルタ大都市圏郊外のスカブミ県における土地利用計画と交通インフラの整備実態に関わる諸問題についての検討を行った。低層住宅地の土地利用がなされるエリアにおいて、Ojekと呼ばれるバイクタクシーのインフォーマルなサービスが沿道から一定の距離圏域で運営されている実態を分析した(Hadi and Yoshida, 2017)。2年目は、低層住宅地の通勤特性の分析のために同県の工場リストを入手してその地理分析を行うと同時に、大工場の女性労働者が安価なバイクタクシーを通勤利用している実態を明らかにすることにより、インフォーマル交通と工場の関係性を一体的に考えることの重要性を指摘した(Hadi and Yoshida, 2018)。また、ディポネゴロ大学のパンデラキ博士を研究員として招へいしつつ、スマラン市の空間計画の収集を進めた。当初の想定通り、スマラン市空間計画第7条にあるような「コンパクトで効率的な都市空間利用実現のための戦略」といった抑制的な開発規定が存在していることを確認した。しかしながら実態としては、空間計画における大工場の立地制限の遅れがインフォーマルなバイクタクシーやバスサービスの需要を生み出しながら安価な労働力を供給し、それがさらなる中小工場の立地を促して慢性的な交通渋滞を引き起こすという悪循環があることを示した。最終年は、これらの結果をもとにインドネシア専門家との意見交換を進めた。2018年10月に立命館大学地域情報研究所において都市土地管理に関するインドネシア公務員の研修プログラムが実施されたことから住宅公共事業省らの専門家と、11月にガジャマダ大学行政学部クモロトモ博士、12月にはパンデラキ博士らとの意見交換を行った。主に、2年目の公刊論文をもとに研究の位置付けの検討を行ったため、公刊論文や発表は少なめで、個々の研究打ち合わせを重ねる形となった。住宅地の実態調査は概ね順調に進んでいるものの、行政計画「空間計画(Spatial Plan)」自体の収集がやや遅れていることから平成29年度においては、これの収集や共有について進めて行く必要がある。研究の過程として、低層住宅地の事例収集から計画を検討するという過程を経つつあるが、逆の行程すなわち空間計画の収集から事例を考えるという方向性も必要であることから、国家機関での空間計画の位置付けに関する文献についても収集を進める必要がある。住宅地の実態調査はおおむね順調に進んでいる。空間計画(Spatial Plan)については、スマラン市の事例について収集が達成できた。その他、国際会議での報告も実現できているものの、今後はさらにこれらの成果をもとに口頭発表などによる公表活動に努める。
がんサバイバーと家族のパートナーシップを高める患者・家族教育プログラムの開発

研究目標1:がんサバイバーと家族のパートナーシップについて構造とプロセスを明らかにすることに対して、2019年3月までにデータ分析、考察を終えてまとめる。研究目標2:がんサバイバーと家族への介入研究に関する系統的文献レビューを2019年4月9月までに実施しまとめる。研究目標3:がん患者と家族の教育プログラム案の作成について、2019年10月2020年3月までこれまでの研究結果およびフィールドワークを行い、プログラム案を作成する。2018年9月に育児休暇より復職し研究を再開した。研究目標1について、研究参加者22名(11組)のがん患者と家族へのインタビューから得られたデータを再分析し、パートナーシップの構造と構成要素を明らかにした。がんサバイバーと家族員のパートナーシップの構造としては、2つの局面、7つの構成要素を抽出することができた。現在、考察も含め論文を執筆中である。2018年1月8月まで産休・育休の取得に伴い、研究活動を休止し、2018年9月より研究活動再開したため、当初計画より1年間研究期間を延長している。研究再開後は計画に沿って進められている。上記の目標に沿って、実施予定。平成28年度の研究目標は、がん患者と家族員のパートナーシップの構造と再構築のプロセスを明らかにし、教育プログラムの構成要素を抽出することである。今年度の研究目標を達成するために、3施設の協力を得て、がん患者と家族員の2人1組とし、ジョイントインタビューを行い、質的帰納的に分析を行った。現在までに、8組16人からデータ収集を行い分析を行っている。参加者の平均年齢は50.5歳、インタビュー回数は平均1回、インタビュー時間は1組平均85分。データ分析に関しては、ジョイントインタビュー方法や分析方法に関しては、先行文献も少なく、新たな分析方法の検討と開発に取り組んだ。データ分析結果に関しては、当初の予定15組(30名)程度からはまだ少なく、分析結果をさらによりよいものにするために平成29年8月までデータ収集期間を延長することとした。本研究は、がん患者と家族員2名1組を選定条件としているため、両者ともに研究参加の承諾を得ることが難しい状況にあり、予定数15組(30名)の約半数しかデータ収集が達成できていない。そのため、データ分析が十分にできず、がん患者と家族員のパートナーシップの構成要素の抽出が十分にできていない。平成29年度の研究目標は、がん患者と家族員のパートナーシップの構造と再構築のプロセスを明らかにし、教育プログラムの構成要素を抽出し、介入理論を検討することである。今年度の研究目標を達成するために、3施設の協力を得て、がん患者と家族員の2人1組とし、ジョイントインタビューを11組22人から行い、質的帰納的に分析を行った。平成29年度8月以降、健康上の問題および産休・育休にて研究活動を一時中断中である。健康上の問題および産休育休にて研究活動を一時中断しているため研究目標1:がんサバイバーと家族のパートナーシップについて構造とプロセスを明らかにすることに対して、2019年3月までにデータ分析、考察を終えてまとめる。平成29年8月までデータ収集・分析期間を延長する。また、同時に平成29年度の研究計画であるがん患者と家族員の教育プログラムの介入理論の開発検討に関しては、文献レビューを8月まで実施し、以降、研究データ結果と統合させて、介入理論の検討を行うこととする。平成30年度中には職場復帰予定のため、研究期間の延長を申請し、研究再開予定研究目標2:がんサバイバーと家族への介入研究に関する系統的文献レビューを2019年4月9月までに実施しまとめる。研究参加者の確保が難しかったため、研究協力施設を2施設増やしたこと、また、データの地域格差を解消するため、県外の施設に協力をお願いしたこともあり、交通費が予定より必要となったため。

健康上の問題と産休育休にて研究活動を一時中断。平成30年度中には職場復帰予定にて研究活動を再開予定。2018年8月まで産休・育休のため研究活動を休止していたため。新たな研究協力施設への研究協力依頼、倫理審査、研究候補者への研究協力依頼などの交通費に使用
二次性血球貪食症候群モデルマウスの樹立に関する研究

申請者らは、ワイルドタイプのマウスにおいてTLR9のリガンドであるCpG-ODNの投与により血球貪食や脾腫などのHPS類似の病態が起こることを見出した。これまでに、血球貪食と脾腫の他に必要なHPS診断基準(発熱、高トリグリセリド血症、血球減少)を検証した。また、血中における各種のサイトカイン産生の時相を検討して抗サイトカイン療法のターゲットを決定した。さらにその制御法を検討した。二次性血球貪食症候群モデルの樹立とその制御に関する研究として、その結果をまとめ、現在、論文として投稿中である。本年度は以上に加えて、CpG-ODN2006が配列特異的にヒト赤芽球系前駆細胞の分化増殖を選択的に抑制する機序について検討した。その結果、CpG-ODN2006は、赤芽球を選択的に抑制することが知られているヒトパルボウイルスB19(PV B19)と共通配列を有することを発見した。さらに、この共通配列によるヒト赤芽球のエリスロポエチン受容体の発現抑制が、選択的赤芽球抑制の原因であることを明らかにした。本研究は微生物由来の核酸による造血制御を初めて明らかにしたことで高く評価され、第72回(平成22年度)日本血液学会総会においてplenary sessionに採択された。また、日本血液学会による第一回「ヨーロッパ血液連合総会travel award」を受賞、さらに2010年アメリカ血液学会総会(オーランド)の教育講演において優れた成果として紹介された。
消化器がん個別化医療のための蛍光ウイルスを用いたデュアル体外診断システムの開発

本研究では、標的細胞への感染メカニズムとmicro-RNAのウイルスゲノム構造の異なる2種類のテロメラーゼ依存性癌特異的蛍光標識ウイルス製剤(OBP-401、OBP-1101)を組み合わせ、蛍光発現パターンを解析することで、胃癌、膵癌などのCY陽性あるいは陰性の消化器がん患者の予後をさらに層別化するデュアル体外診断システムを開発することを目的とする。OBP-401はCoxsackievirus and adenovirus receptor(CAR)を介して標的細胞に感染し、テロメラーゼ活性依存性に増殖することでGFP蛍光を発現する。したがって、CAR発現が低い血球系細胞や他の正常細胞でも、いったん感染が成立すれば、テロメラーゼ活性に応じてGFP蛍光発現が生じてしまう可能性がある。一方、OBP-1101はヒト細胞で広範に発現するCD46表面抗原を受容体として標的細胞に感染するが、細胞内で血球系細胞に特異的なmiR-142-3p標的配列が機能することで、例えテロメラーゼ酵素が活性化されていても、その増殖・複製は強力に抑制されると推測される。胃癌49例中、401陽性/1101陽性13例(27%)、401のみ陽性6例(12%)、1101のみ陽性4例(8%)、いずれも陰性26例(53%)であった。また、膵癌23例中、401陽性/1101陽性5例(22%)、401のみ陽性1例(4%)、1101のみ陽性1例(4%)いずれも陰性16例(70%)であった。予後に関しては、401のみ陽性症例へのインパクトを期待したが、症例数も少なく明確な結論は得られなかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、胃癌患者63例、膵癌患者23例で解析を行った。胃癌患者では、401陽性20例(47%)、1101陽性14例(33%)であり、401陽性/1101陽性14例(33%)、401のみ陽性6例(14%)、1101のみ陽性0例(%)であった。膵癌患者では、401陽性6例(26%)、1101陽性6例(26%)であり、401陽性/1101陽性5例(22%)、401のみ陽性1例(4%)、1101のみ陽性1例(4%)であった。今後、予後との相関を検討していく予定である。本年度は、胃癌患者63例、膵癌患者23例で解析を行い、GFP蛍光発現陽性の非癌細胞の免疫組織学的解析までは至らなかったが、複数の消化器癌においてGFP陽性細胞数のデータを十分集積で来たので、おおむね順調に進展していると言える。本年度までに、胃癌120例でOBP-401陽性症例を検討した結果、OBP-401陽性/細胞診陽性は19例、OBP-401陽性/細胞診陰性は24例、OBP-401陰性/細胞診陽性は7例、OBP-401陰性/細胞診陰性は70例で、感度73.1%、特異度74.5%であった。

胃癌49例中、401陽性/1101陽性13例(27%)、401のみ陽性6例(12%)、1101のみ陽性4例(8%)、いずれも陰性26例(53%)であった。引き続き、予後との相関を検討していく予定である。本年度は、胃癌患者から回収した腹腔洗浄液でOBP-401、OBP-1101の陽性細胞を解析し、現在、予後を確認するためのフォローアップに入っているので、おおむね順調に進展していると言える。本研究では、標的細胞への感染メカニズムとmicro-RNAのウイルスゲノム構造の異なる2種類のテロメラーゼ依存性癌特異的蛍光標識ウイルス製剤(OBP-401、OBP-1101)を組み合わせ、蛍光発現パターンを解析することで、胃癌、膵癌などのCY陽性あるいは陰性の消化器がん患者の予後をさらに層別化するデュアル体外診断システムを開発することを目的とする。OBP-401はCoxsackievirus and adenovirus receptor(CAR)を介して標的細胞に感染し、テロメラーゼ活性依存性に増殖することでGFP蛍光を発現する。したがって、CAR発現が低い血球系細胞や他の正常細胞でも、いったん感染が成立すれば、テロメラーゼ活性に応じてGFP蛍光発現が生じてしまう可能性がある。一方、OBP-1101はヒト細胞で広範に発現するCD46表面抗原を受容体として標的細胞に感染するが、細胞内で血球系細胞に特異的なmiR-142-3p標的配列が機能することで、例えテロメラーゼ酵素が活性化されていても、その増殖・複製は強力に抑制されると推測される。また、膵癌23例中、401陽性/1101陽性5例(22%)、401のみ陽性1例(4%)、1101のみ陽性1例(4%)いずれも陰性16例(70%)であった。予後に関しては、401のみ陽性症例へのインパクトを期待したが、症例数も少なく明確な結論は得られなかった。1)消化器がん患者の腹腔洗浄液の臨床検体を用いた解析:進行胃癌および他の消化器がん患者の腹腔洗浄液の臨床検体を集積し、2つの蛍光標識ウイルス試薬を用いたデュアル体外診断システムにてGFP陽性細胞数による症例の層別化を行い、前向きに予後との相関を検証することで、臨床的なPOC(proof of concept)の確立を目指す。2)治療介入を目指した前向き臨床研究の立案:本技術の利便性と有用性が認められれば、症例の層別化による集中治療、標準治療、低用量維持療法などの治療選択が、無再発生存期間や全生存期間に与える影響を比較検討する前向き臨床研究を計画する。3)臨床検体からの培養細胞系の樹立と機能解析:消化器がん患者からの腹腔洗浄液を2つの蛍光標識ウイルス試薬により分類し、それぞれを培養系に移行することで継代可能な細胞集団を樹立する。また、必要があればマウス腹腔内や背部に移植することで、in vivoでの継代や機能解析も応用する。それらの細胞の起源を免疫蛍光染色で確認するとともに、細胞生物学的および分子生物学的機能解析を行う。1)引き続き進行胃癌および他の消化器がん患者の腹腔洗浄液の臨床検体を集積し、2つの蛍光標識ウイルス試薬を用いたデュアル体外診断システムにてGFP陽性細胞数による症例の層別化を行い、前向きに予後との相関を検証することで、臨床的なPOC(proof of concept)の確立を目指す。2)消化器がん患者からの腹腔洗浄液を2つの蛍光標識ウイルス試薬により分類し、それぞれを培養系に移行することで継代可能な細胞集団を樹立する。
温度感受性変異株細胞を用いた温熱耐性とストレス蛋白誘導の分子生物学的研究

ストレス蛋白と熱耐性の関連を解明するための新しい試みとして、マウス乳ガン由来のFM3A細胞から分離された温度感受性変異株tsFT101細胞に着目した。この細胞は、33°Cでは正常の細胞分裂がおこり増殖するが、39°Cでは減数分裂は正常におこるものの、細胞質分裂が特異的に阻害されるため、細胞が多核化するという温度依存性の特性を有する。マウス乳ガン由来のFM3A細胞およびその温度感受性変異株であるtsFT101細胞を材料とし、37°Cおよび39°Cに設定した2器の炭酸ガン培養器(CO_2 incubator)を用いて、33°C39°Cの各温度にて培養した細胞を45°Cへ一定時間暴露し、その後37°Cに戻し、その細胞の生存率をコロニー・フォーメーション・アッセイにて測定し、細胞レベルの温熱耐性(温度感受性)の指標とした。同様の温度暴露処理をした細胞から蛋白を可溶化、抽出し、10%SDS-PAGE、抗HSP70抗体を用いたウエスタン・ブロッティングを行い、HSP70の誘導を検討し、以下の結果を得た。(1)tsFT101細胞の増殖能は37°Cをピークとし低温側、高温側ともに低下する、(2)33°Cから38°Cまでは、多核化はほとんど見られず39°Cではじめて多核化が生じる、(3)tsFT101細胞の温熱耐性はその親株であるFM3A細胞よりも低く、39°C培養tsFT101細胞は特に熱耐性が低い。(4)45°C30分間の加温(前処理)により温熱耐性が誘導されるが、39°C培養tsFT101細胞では、ほとんど温熱耐性が誘導されない。(5)さらに、39°C培養tsFT101細胞では同様の加温処理によるHSP70の誘導もわずかである、(6)37°C、39°Cいずれの培養温度条件下においても色素排泄試験で調べた生細胞率は95%以上であった。tsFT101細胞では、親株であるFM3A細胞に比較し、前加温による熱耐性の誘導が乏しく、HSPの誘導も極めて少ないというの興味深い特徴が明かとなった。