hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環状アデノシン1リン酸によるシナプス伝達調節機構の研究

シナプス前末端P/Q型及びN型CaチャネルのGタンパク共役型受容体による抑制の脱抑制・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCaチャネルの脱分極による脱抑制からの回復はN型Caチャネルより遅い。・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCaチャネルの脱抑制に要する電位変化はN型Caチャネルより弱くて済む。・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCaチャネルの脱抑制に要する脱分極持続時間はN型Caチャネルより短くて済む。・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCaチャネルの活動電位による脱抑制は起こるが、N型Caチャネルでは起こらない。・以上の実験から、生後発達に伴うCaチャネルのN型からP/Q型へのスイッチはシナプス前末端にGタンパク共役型受容体からの脱抑制という性質を付加させることが示唆された。投稿準備中。シナプス小胞へのグルタミン取り込み速度の解析・空のシナプス小胞にグルタミン酸が取り込まれていく過程をシナプス前末端において再現するため、次の順序で実験を進めた。まずシナプス前末端内のグルタミン酸を還流透析することで小胞内のグルタミン酸濃度を減少させた。続いて、シナプス前末端内にケージドグルタミン酸をパッチ電極から直接注入した。ケージドグルタミン酸を用いることによって、瞬間的にグルタミン酸をシナプス小胞に暴露させることができる。次に紫外線照射によって、ケージドグルタミン酸からグルタミン酸を瞬間的に遊離させ、小胞へのグルタミン酸取り込みをシナプス後電流を指標として解析した。・グルタミン酸取り込みの時定数は室温で約15秒で、Q10は1.8であった。・以上の実験から、シナプス小胞再利用過程で1分程度の遅い経路では、グルタミン酸の敢り込みが間に合うと考えられるが、kiss&runのような1秒以内の速い再利用過程では取り込みが不十分になることが示唆された。環状アデノシン1リン酸によるシナプス伝達調節機構の研究・通常濃度Ca(2mM)及び低濃度Ca(1mM)条件下において、forskolinの自発性開口放出の頻度に対する効果を検討した。平行して、以下の実験を行った。シナプス前末端のP/Q型及びN型Caチャネルによるシナプス伝達・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCa電流は活動依存的にその振幅が増大するが、N型CaチャネルCa電流は増大しない。・P/Q型CaチャネルCaチャネルが担うシナプス伝達は高頻度刺激下における伝達効率の減少が、N型のそれより小さい。・シナプス前末端のGABAB受容体によるCa電流の抑制効果は、N型Caチャネルの方がP/Q型Caチャネルより強い。・以上の結果から、生後発達に伴うシナプス前末端のN型CaチャネルからP/Q型へのスイッチングが、高頻度刺激に対する信頼性を向上させることに役立つことが示唆された。・以上の実験から、シナプス小胞再利用過程で1分程度の遅い経路ではグルタミン酸の取り込みが間に合うと考えられるが、kiss&runのような1秒以内の速い再利用過程では不十分になることが示唆された。環状アデノシン1リン酸によるシナプス伝達調節機構の研究・生後2週齢のラットを用いて、Epac活性化薬(8CPT2Me-cAMP)をシナプス前末端に注入し、EPSC振幅に対する効果を検討した。シナプス前末端P/Q型及びN型CaチャネルのGタンパク共役型受容体による抑制の脱抑制(投稿準備中)・P/Q型Caチャネルの活動電位による脱抑制は起こるが、N型では起こらない。シナプス小胞へのグルタミン取り込み速度の解析(投稿準備中)・空のシナプス小胞にグルタミン酸が取り込まれる過程をシナプス前末端において再現するため、次の順序で実験を進めた。次にシナプス前末端内にケージドグルタミン酸をパッチ電極から直接注入した。・グルタミン酸取り込みの時定数は室温で約15秒、Q10は1.8であった。・以上の実験から、シナプス小胞再利用過程で1分程度の遅い経路では、グルタミン酸の取り込みが間に合うと考えられるが、kiss & runのような1秒以内の速い再利用過程では取り込みが不十分になることが示唆された。

シナプス前末端P/Q型及びN型CaチャネルのGタンパク共役型受容体による抑制の脱抑制・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCaチャネルの脱分極による脱抑制からの回復はN型Caチャネルより遅い。・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCaチャネルの脱抑制に要する電位変化はN型Caチャネルより弱くて済む。・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCaチャネルの脱抑制に要する脱分極持続時間はN型Caチャネルより短くて済む。・シナプス前末端でのP/Q型CaチャネルCaチャネルの活動電位による脱抑制は起こるが、N型Caチャネルでは起こらない。・以上の実験から、生後発達に伴うCaチャネルのN型からP/Q型へのスイッチはシナプス前末端にGタンパク共役型受容体からの脱抑制という性質を付加させることが示唆された。投稿準備中。シナプス小胞へのグルタミン取り込み速度の解析・空のシナプス小胞にグルタミン酸が取り込まれていく過程をシナプス前末端において再現するため、次の順序で実験を進めた。まずシナプス前末端内のグルタミン酸を還流透析することで小胞内のグルタミン酸濃度を減少させた。続いて、シナプス前末端内にケージドグルタミン酸をパッチ電極から直接注入した。ケージドグルタミン酸を用いることによって、瞬間的にグルタミン酸をシナプス小胞に暴露させることができる。次に紫外線照射によって、ケージドグルタミン酸からグルタミン酸を瞬間的に遊離させ、小胞へのグルタミン酸取り込みをシナプス後電流を指標として解析した。・グルタミン酸取り込みの時定数は室温で約15秒で、Q10は1.8であった。・以上の実験から、シナプス小胞再利用過程で1分程度の遅い経路では、グルタミン酸の敢り込みが間に合うと考えられるが、kiss&runのような1秒以内の速い再利用過程では取り込みが不十分になることが示唆された。
統合失調症新規病態仮説「脂質生合成代謝異常－脳梁形成・機能不全仮説」の検証と応用

統合失調症の重要な臨床所見の一つとして「脳梁のサイズやミエリン構造の変化」が注目されているが、その根底にある分子的機構については未解明である。研究代表者はこれまでに統合失調症患者死後脳(脳梁部位)において、特定の脂質の含量低下や脂質生合成代謝関連遺伝子の発現低下がみられることを発見した。このことから、本研究では、新規に立案した「脂質生合成代謝異常-脳梁形成・機能不全仮説(脂質生合成代謝パスウェイの異常が、統合失調症患者で観察される脳梁のサイズや構造異常の原因に関与するという仮説)」を、多角的な側面から検証・深化させることで、未だ不明な統合失調症発症・病態メカニズムの解明を目指す。
非破壊試験に基づく塩害劣化損傷度マップを活用したコンクリート部材耐力の評価手法

本研究では,塩害を受ける鉄筋コンクリート部材に対して,各種非破壊試験を駆使して「塩害劣化損傷度マップ」を作成し,これをインプットとした構造解析により部材の現有性能の評価と劣化予測を行う手法を開発することを目的としている。具体的には,(1)部材性能(耐荷性能)に与えるファクターを抽出し,これらに関わる情報を得るために必要な各種非破壊試験法を駆使した「塩害劣化損傷度マップ」の作成方法を検討した。特に,(2)鉄筋腐食に伴うコンクリートと鉄筋との付着力の変化における各種非破壊試験法の役割・適用範囲を把握した。続いて,(3)マップの情報をインプットデータとして構造解析を行ない,部材の現時点での耐荷性能を定量的に推定する手法を開発した。以下は本研究で得られた成果の概略である。(1)非破壊試験データに基づく劣化損傷度マップの作製方法の検討鉄筋コンクリート供試体を電食による塩害劣化促進試験に供し,鉄筋腐食やひび割れ等の劣化を人工的に再現した。こられの供試体に対して各種非破壊試験を適用し,供試体の劣化損傷度マップを作成した。自然電位,分極抵抗値および超音波伝播速度に基づく劣化損傷度マップは,コンクリートはつり後に確認した実際の鉄筋腐食状況と良い対応を示した。(2)付着力の変化過程における各種非破壊試験の適用範囲に関する検討付着力の変化過程において,各種非破壊試験を適宜使い分けることにより,鉄筋とコンクリートとの付着力を把握できる可能性があることがわかった。(3)劣化損傷度マップをインプットとする構造解析手法による耐荷性能の推定に関する検討上述の劣化損傷度マップをインプットとして耐荷性能を的確にアウトプットしうる構造解析手法を検討し結果,解析結果と実験結果とにはおおむね良好な対応関係が見られた。本研究では,塩害を受ける鉄筋コンクリート部材に対して,各種非破壊試験を駆使して「塩害劣化損傷度マップ」を作成し,これをインプットとした構造解析により部材の現有性能(耐荷性能)の評価と劣化予測を行う手法を開発することを目的としている。具体的には,まず,部材性能(耐荷性能)に与える影響の大きいファクターを抽出し,これらに関わる情報を得るために必要な複数の非破壊試験法を駆使した「塩害劣化損傷度マップ」の作成方法を検討する。続いて,マップの情報をインプットデータとして的確に活用した構造解析(有限要素解析)を行なうことにより部材の現時点での耐荷性能を定量的に推定する手法を開発する。以下に本年度に得られた成果の概略を示す。(1)非破壊試験データに基づく劣化損傷度マップの作成手法の検討鉄筋コンクリート供試体を電食による塩害劣化促進試験に供し,鉄筋腐食やそれに付随して発生するひび割れ等の劣化を人工的に再現した。これらの供試体に対して電気化学的手法および超音波法などの非破壊試験を適用し,供試体の劣化損傷度マップを作成した。(2)劣化損傷度マップをインプットとする(耐荷性能推定のための)構造解析手法の検討上述の劣化損傷度マップをインプットとして,実験に用いた供試体と同条件のモデルに対して有限要素法による構造解析を行い供試体の曲げ試験における力学挙動との比較を行った。解析結果と実験結果とにはおおむね良好な対応関係が見られ,基本的には期待した成果を得ることができた。ただし,超音波伝播速度から鉄筋とコンクリートとの付着損失程度を推定する基準に関してはさらなる検討が必要となっている。

○非破壊試験データに基づく劣化損傷度マップの作成手法の確立と高度化鉄筋コンクリート供試体を電食試験に供し,鉄筋腐食やそれに付随して発生するひび割れ等の劣化を人工的に再現した。上記供試体に対して各種非破壊試験を行なうことによって,供試体の劣化損傷度マップを作成するためのデータ取得方法について検討を加えた。非破壊試験としては、自然電位法および分極抵抗法などの電気化学的手法、超音波法(伝播速度の評価)、電磁パルス発振による弾性波計測、および衝撃振動試験である。今年度は、具体的には,鉄筋を埋め込んだコンクリート供試体で上記の非破壊試験を行い、その後、引抜試験により鉄筋の付着強度を評価し、さらに鉄筋の腐食量を調べ、前述の非破壊試験法による結果との相関を評価しつつ劣化損傷度マップ作成のための手順等について詳細に検討を加えた。その結果、今回対象とした形態の劣化現象の範囲内における各種非破壊試験法の役割や精度が明らかとなった。○劣化損傷度マップをインプットとする構造解析手法における精度向上上述の劣化損傷度マップをインプットとして耐荷性能を的確にアウトプットしうる構造解析手法を検討した。ここで,力学性能としては,構造部材として最も重要と考えられる耐荷性能に焦点を当て,構造解析のアウトプットとしてはこれを得ることを最重要とするが、終局に至るまでの変形性能や破壊形態も副次的なアウトプットとして得ることを試みた。その結果、塩害による鉄筋コンクリートの力学性能の低下の程度を、ある程度の範囲内で予測できる見通しが得られた。
高圧下における層状銅 化物および塩化物磁性体の軌道整列と磁性

K_2CuF_4とLa_2CuO_4とはどちらもK_2NiF_4型の結晶構造を持ちながら,前者は強磁性体,後者は反強磁性体である。本研究代表者はK_2CuF_4とLa_2CuO_4との結晶構造や格子定数,さらに各原子間の距離などを比較して,次のような現象を予想した。即ち,K_2CuF_4に圧力Pをかけると,c-面内のCu-Cu間の距離は縮まり,ある圧力P_c以上ではCuF_6-八面体はその長軸をc-面内に保てなくなり,c-軸上のCu-F完の距離が伸びて新たな長軸,またc-面内のCu-Fが短軸となり,見掛け上CuF_6-八面体の長軸がc-面内からc-軸へ回転して,軌道整列がLa_2CuO_4のそれと同じになるのではないか。もしそうなれば,K_2CuF_4の交換相互作用はもはや強磁性ではあり得ず,La_2CuO_4と同様に反強磁性になると考えられる。以上に述べた研究の動機に基づいて,高圧下におけるK_2CuF_4の磁性および結晶構造の変化を実験的に追及することを本研究の目的とした。前記した予測の下に,K_2CuF_4の高圧下における磁化率の温度依存性を測定を行ったところ,約10GPa(100kbar)で強磁性から反強磁性への転移を確認した。この磁器転移は圧力によって前に述べた軌道整列の変化が起こったために引き起こされた可能性を強く示唆している。この圧力誘起磁気転移と結晶構造の変化との関係を調べるために,高圧下でのX線回析実験を行ったところ,10GPa前後でAFDOOからFDOOへの変化を裏付ける明白な構造転移を発見した。またphonon-Raman散乱の実験でも,10GPa前後でAFDOOを特徴づけるCuF_6八面体の歪みから生じる散乱線が消失する事を確認した。この事実はAFDOOからFDOOへの転移を裏付けている。本研究の目的は常圧下において,Cu^<2+>イオンの3dホール軌道が反強磁性的な整列をなすことから生じるスピンの強磁性結合が,高圧下において強磁性的軌道整列に変化して,スピンの反強磁性結合が生じることを実証することである.まず代表的な反強磁性軌道整列をなす2次元強磁性体K_2CuF_4に対する磁化率の温度変化を010GPaの幾つかの圧力下で測定し,約9GPaで磁化率の強磁性的な温度変化が消失する事を確認した.この事実が圧力による軌道整列の変化,すなわち反強磁性的軌道整列から強磁性的軌道整列への変化,に由来していることを確かめるために,室温において020GPaの範囲の高圧下におけるX線回析実験を高エネルギー研のSORを用いて行った.その結果9.5GPaで圧力誘起による鋭い構造相転移を発見した.この圧力は磁化率の圧力依存性で確認した,スピンの強磁性的結合から反強磁性結合への変化に良く一致している.9.5GPa以上における結晶構造は,Jahn-Teller効果で歪んだCuF_6八面体の長軸がb軸方向に揃い,確かに強磁性的軌道整列が実現している。しかし当初予想した長軸がc軸き揃う構造とは違っていた.

20GPaよりはるかに高圧では,この予想した構造への新たな相転移が起こることが期待される.K_2CuF_4以外の反強磁性的軌道整列を持つ化合物磁性体として,Rb_2CuF_4と(C_2H_5NH_3)_2CuCl_4についても磁化率の圧力依存性を測定した.その結果,Rb_2CuF_4とK_2CuF_4と同様に9GPa前後においてスピンの強磁性結合が消えることを見いだした.また(C_2H_5NH_3)_2CuCl_4ではわずか12GPaにおいて磁性の急激な変化を発見したが,その詳細については現在実験を続行中である.K_2CuF_4とLa_2CUO_4とはどちらもK_2NiF_4型の結晶構造を持ちながら、前者は強磁生体、後者は反強磁生体である。本研究代表者はK_2CuF_4とLa_2CuO_4との結晶構造や格子定数、さらに各原子間の距離などを比較して、次のような現象を予想した。即ち、K_2CuF_4に圧力Pをかけると、c-面内のCu-Cu間の距離は縮まり、ある圧力Pc以上ではCuF_6-八面体はその長軸をc-面内に保てなくなり、c-軸上のCu-F間の距離が延びて新たな長軸、またc-面内のCu-Fが短軸となり、見掛け上CuF_6-八面体の長軸がc-面内からc-軸へ回転して、軌道整列がLa_2CuO_4のそれと同じになるのではないか。もしそうなれば、K_2CuF_4の交換相互作用はもはや強磁性ではあり得ず、La_2CuO_4と同様に反強磁性になると考えられる。以上に述べた研究の動機に基づいて、高圧下におけるK_2CuF_4の磁性および結晶構造の変化を実験的に追求することを本研究の目的とした。前記した予測の下に、K_2CuF_4の高圧下における磁化率の温度依存性を測定を行ったところ、約10GPa(100kbar)で強磁性から反強磁性への転移を確認した。この磁気転移は圧力によって前に述べた軌道整列の変化が起こったために引き起こされ可能性を強く示唆している。この圧力誘起磁気転移と結晶構造の変化との関係を調べるために、高圧下でのX線回折実験を行ったところ、10GPa前後でAFDOOからFDOOへの変化を裏付ける明白な構造転移を発見した。またphonon-Raman散乱の実験でも、10GPa前後でAFDOOを特徴づけるCuF_6八面体の歪みから生じる散乱線が消失する事を確認した。この事実はAFDOOからFDOOへの転移を裏付けている。
長期間のベッドレストがヒトの立位姿勢制御系に及ぼす影響

本研究は、低身体活動が人間の姿勢制御機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。身体の障害は身体全体の活動性を激減させる。そのため、障害を負ってから二次的な障害が発現する危険性を常に有している。今日、障害を有する人の寿命は医学管理の徹底により健常者とかわらない程度まで延びている。それによって、障害者の寿命が短かった時代には問題にならなかった二次障害が新たな、しかも深刻な問題として出現してきた。そのため、この面の研究は完全に遅れているという現状がある。本研究では姿勢制御系に与える影響に特に着目し、低身体活動の影響を定量的に評価することを目的とする。本年度は、長期臥床状態にあった不全脊髄損傷患者の姿勢制御特性を調べるとともに、次に上記患者5名を対象とし、ベッドレストによる機能低下のカウンターメジャーとして立位バランストレーニングを1回約30分、週3-5日の頻度で4週間行いその効果を調べた。その結果、健常者に比べて著しく劣っていた被検者の姿勢動揺は4週間のバランストレーニング期間中有意に改善した。平成18年度は、姿勢制御系に大きな影響をもつと考えられる足底部からの荷重情報の影響に絞った実験を行った。長期臥床時には足底部への荷重が喪失するため、それが姿勢制御系の機能を変調させると考えられるからである。健常被検者10名を対象とし、足底後部(踵部)への皮膚刺激(痛覚閾値以下の電気刺激)が主要な姿勢筋であるヒラメ筋の伸張反射に及ぼす影響を調べた。電気刺激を伸張反射誘発前5-100msの間隔で条件刺激として与えた。伸張反射は誘発装置を用い、50deg/sおよび200deg/sの2種類の角速度で足関節を背屈して誘発した。その結果、伸張反射誘発前30-70msの条件刺激によってヒラメ筋伸張反射は有意に増大した。この皮膚受容器からの感覚情報によりヒラメ筋伸張反射を促通する系が姿勢制御に関与することが示唆された。
能動的多点流体制御による細長物体の先進的空力特性制御技術の研究

ロケットや航空機のような細長い形状の物体が機首を上げて飛行する場合,空気の流れが非対称となり,それによって機体に横力が働いて姿勢が不安定になってしまう.この問題を解決するため,プラズマアクチュエータと呼ばれる先進デバイスを用いて,空気の流れを直接コントロールすることを試みた.結果,機体先端に設置したプラズマアクチュエータを,周期的にオンオフすることで,気体に加わる横力を連続的に変化させ,かつゼロにまで抑えることにも成功した.昨年度より引き続き,より効率的なプラズマアクチュエータの配置と駆動方法についての知見を得るため研究を行った.本年度は特に,アクチュエータの配置位置と配置方向に着目し,研究を行った.Cone-Cylinder形状の細長物体を対象にRANS-LESハイブリッド手法を用いたCFDシミュレーションを実施した.プラズマアクチュエータによる流れ制御効果はSuzenモデルと呼ばれる簡易体積力モデルにより評価した.様々なアクチュエータ配置位置について解析した結果,より物体先端に近い位置でアクチュエータを駆動することで,より大きな制御効果が得られることが分かった.これは,アクチュエータの流れ制御効果が軸方向流れによって流され,下流域にまで影響を与えるためである.しかしながら,物体先端に位置が近すぎるとアクチュエータの出力に対する比例的な制御ができなくなることが示されており,注意が必要である.また,迎角が大きくなってくると(45度以上),軸方向流れが弱まり,アクチュエータによるジェットが物体軸方向を向いた配置をすることでより大きな制御効果を得られることが明らかとなった.Cone-Cylinder形状の細型物体模型を用いた風洞実験を行い,6分力天秤による空力計測,PIV試験とオイルフローによる流れ場の可視化を実施した.実験条件は,主流流速8m(レイノルズ数30000)とした.数値シミュレーションと同様,プラズマアクチュエータの様々な配置位置と配置方向について実験を行い,軸方向ジェットを誘起するアクチュエータ配置方向が大迎角において有効であることを示した.これは,数値シミュレーションで得られた結果とも一致する.プラズマアクチュエータのモデリングについては,空間3次元における現象の再現に成功し,プラズマアクチュエータによる制御効果の3次元性を調査する準備を整えた.Cone-Cylinder形状の細型物体模型を用いて風洞実験を行い,PIV試験とオイルフローにより大迎角細長物体周りの流れ場の可視化を行った.主流流速8m,レイノルズ数30000の条件において,プラズマアクチュエータの駆動により流れの剥離が遅れ後流渦が機体表面に近づくこと,また,バースト駆動(Duty比10%,バースト周波数200Hz)によって連続駆動の場合よりも大きな流れ制御効果が得られることを確認した.RANS-LESハイブリッド手法を用いたCFDシミュレーションにより,Cone-Cylinder形状の大迎角細長物体周りの流れ場を解析し,またプラズマアクチュエータの簡易体積力モデルであるSuzenモデルを用いて流れ制御効果を調査した.まず,PIV試験との比較によりシミュレーション結果の妥当性を確認した.また,特に流れの剥離位置とプラズマアクチュエータの設置位置の位置関係に着目して解析を行い,流れ制御効果との間に相関があることを明らかにした.このことより,アクチュエータ設置位置は流れの剥離位置との位置関係を考慮して最適化を行う必要があることを示した.CFDシミュレーションにおいて,プラズマアクチュエータの制御効果を正確にモデリングすることは重要である.そこで,簡易モデルであるSuzenモデルの妥当性を検証する為,3流体モデル(正イオン・負イオン・電子)に基づいた放電プラズマのシミュレーションコードを整備し予備的にシミュレーションを行った.放電プラズマの発達と進展,体積力の印加電圧特性と周波数特性の観点から,実験結果とシミュレーション結果を比較し,放電プラズマシミュレーションの妥当性を確認した.平成26年度は平成25年度までに得た知見をもとに,細長物体の前胴から後胴まで複数の位置にプラズマアクチュエータを配置し,複数のプラズマアクチュエータを同時駆動させる風洞実験を行った.また,プラズマアクチュエータのバースト駆動(非定常駆動)についても実験を行い,バースト周波数が横力制御効果に与える影響について調査した.複数アクチュエータの駆動実験においては,今年度の実験では,残念ながら複数駆動することによる相乗効果を観察することは出来なかった.今回,同時駆動するアクチュエータの位置は単一のアクチュエータを駆動した結果をもとに決定したが,複数駆動の場合,上流側に設置したアクチュエータがもとの流れを変化させてします.これが原因で下流側のアクチュエータがうまく働かなかったものと考えられる.バースト駆動の実験においては,アクチュエータを定常駆動させるよりも横力制御において大きな成果が得られた.ただし,制御効果はバースト周波数に大きな影響を受ける.流れの特性時間に合わせて最適なバースト周波数を選択する必要があり,そのメカニズム解明は今後の課題である.プラズマアクチュエータの数値モデリングについては,今年度でシミュレーションコードの開発を概ね終了できた.また,シミュレーションコードを使った解析をもとに,出力を2倍にできる新しいプラズマアクチュエータの開発に成功した.次年度以降,この新しいアクチュエータを使った細長物体の空力制御にも取り組む.最終年度は,前年度までに得られた結果と知見を集約し,1)小さな制御入力でも大きな制御効果が得られるアクチュエータ配置(高速主流への適用を想定)において,2)横力,及びヨーイングモーメントを連続的に制御することを目標に風洞実験を行った.大きな制御効果を得られるアクチュエータ配置として,物体先端を採用した.

物体先端における制御入力に対し,流れ場は敏感に反応する為,アクチュエータの出力量(印加電圧の大きさ)をコントロールするだけでは空力を連続的に変化させる制御は不可能である.そこで,アクチュエータのバースト駆動(非定常駆動)を活用し,バースト比とバースト周波数を制御パラメータとして変化させることで制御することを試みた.結果,比較的低い迎角(50度以前)ではバースト比を変化させることで,50度以降の高迎角ではバースト周波数を変化させることで,横力とヨーイングモーメントを連続的に制御できることを実証し,また,主流10m/sの環境下においては,横力とヨーイングモーメントをゼロにまで制御することに成功した.研究期間を通し,本研究で得られた成果を以下にまとめる.1)プラズマアクチュエータによる制御効果は軸方向流に沿って伝播し,下流の流れ全体に影響を与える為,物体先端における制御が効果的である.2)流れの剥離位置とアクチュエータの設置位置も重要なパラメータであり,剥離前の設置ではバースト駆動の,剥離後の設置では連続駆動の制御効果が高い.3)物体先端に設置したアクチュエータをバースト駆動し,その駆動パラメータをコントロールすることで大迎角横力・ヨーイングモーメントを連続的に制御することが、可能であり,10m/sの主流中においては,横力とヨーイングモーメントをゼロにまで制御することに成功した.ロケットや航空機のような細長い形状の物体が機首を上げて飛行する場合,空気の流れが非対称となり,それによって機体に横力が働いて姿勢が不安定になってしまう.この問題を解決するため,プラズマアクチュエータと呼ばれる先進デバイスを用いて,空気の流れを直接コントロールすることを試みた.結果,機体先端に設置したプラズマアクチュエータを,周期的にオンオフすることで,気体に加わる横力を連続的に変化させ,かつゼロにまで抑えることにも成功した.昨年度までは数値シミュレーションと風洞実験の両面から,本年度は特に風洞実験に注力して研究を行い,プラズマアクチュエータの設置位置と配置方法についての知見を順調に蓄積できている.また,複雑な3次元流れに対してもバースト駆動(非定常駆動)が有効であることを示すことにも成功した.プラズマアクチュエータのシミュレーションモデル構築については,予定以上に進展している.放電構造の3次元性まで含めたシミュレーションコードの開発に成功し,またそのシミュレーションコードを使った解析から,プラズマアクチュエータの改良にまで成功している.航空宇宙流体力学プラズマアクチュエータの複数配置と複数同時駆動について引き続き検討する.上流側から制御効果が下流へ伝播する,という考えに基づき,下流側のプラズマアクチュエータの設置位置を再検討する.そのためには詳細な流れ場の可視化が必須である.PIV計測による流れ場の可視化に重点を置きつつ研究を行う.また,出力を向上した(推力3倍・推力電力比2倍)新型のプラズマアクチュエータを細長物体の空力制御へ適用する.
EBウイルス関連腫瘍の発症に関する民族疫学

本研究では、EBウイルス感染によって惹起される腫瘍が民族・人類集団によって異なる点に注目し、東南アジアに多発する上咽頭癌と新たに記載されたEBウイルス陽性Tリンパ腫を例として、ウイルスの亜型と発症者の人類学的背景を検索し、最終的には予防・診断へと結びつけることを目的とする。平成11年度は、東南アジア型EBV陽性Tリンパ腫の発症要因を主として検索した。患者試料を材料として分離されたDNAを用い、ウイルスの亜型、HLA、リンフォカイン、T細胞受容体の検索をおこなった。また、患者血清を用い、抗ウイルス抗体、腫瘍壊死因子の検索をおこなった。患者90例(タイ南部ソンクラ王子大学より)についての検索結果から、(1)患者はウイルス抗原に対し低い抗体価を示す、(2)患者血清腫瘍壊死因子は高濃度である、(3)T細胞受容体遺伝子再配列パタンから腫瘍細胞のクロナリティが確認された、(4)ウイルスの腫瘍遺伝子LMP-1に多様性が見いだされた。一方、EBウイルス関連疾患の1つである上咽頭癌患者病理標本40検体(タイ国立ガン研究所より)を対照として、DNAを抽出しウイルスゲノム型の検索をおこなった。
タンデム学習のガイドライン作成

本研究は、ドイツと日本のEタンデムの実践研究、およびこれまで行われた日本語に関連するタンデム学習の調査に基づき「タンデム学習のガイドライン」を作成しようとするものである。具体的には1日本語とドイツ語のEタンデム・プロジェクトを実施し、参加者への質的調査から、Eタンデムでの学習活動の特徴と、参加者のEタンデムでの学び、サポートシステムの効果について考察した。また、2文献調査等から日本語に関連する対面式タンデム学習とEタンデムの実践を整理し、その違いを記述した。研究方法:ドイツのハノーファー大学と共同で学期毎に6週間のEタンデム・プロジェクトを3期に渡り実施した。各学期に協力者を募り、2回分の学習中の会話データを収集しその特徴を分析した。また、プロジェクト期間終了後に質問紙調査とインタビュー調査を実施し、学習者の学びを分析した。さらに、Eタンデムで学習者が使用した学習ストラテジーを調査し、分類した。研究成果:1の調査の成果として、参加者が選択する学習内容と方法には一定の共通点はあるものの各ペアによって大きく異なっていたこと、パートナーをサポートする際、とくに語彙と発音に意識が向けられていたこと、Eタンデムは「学習環境が良い」「楽しい」ものだと捉えられていた一方で、目標言語レベルが低いことから、コミュニケーションに対する不安や、使用言語の偏りを感じた参加者もいたことがわかった。学習ストラテジーについては、Otto(2003)の分類にproceduralized strategyを加えて分類した。2の調査の結果としては、対面式タンデム学習とEタンデムの実践を比較した結果、両者には物理的制約、意味交渉の仕方、サポートの仕方の3点に違いがあることが明らかになった。1と2の成果として、最終的に「タンデム学習のガイドライン」を小冊子とし、ウェブ上に公開した。本研究は、ドイツと日本でのEタンデム・プロジェクトの実践研究、および日本語に関連するタンデム学習の実践の文献調査をもとに、「タンデム学習のガイドライン」を作成しようとするものである。平成28年は本研究の初年度にあたり、次のことを行った。まず、Eタンデム・プロジェクトの実践研究については、1平成28年4月6月(第1期)と平成28年10月12月(第2期)にドイツにいる日本語学習者と日本にいるドイツ語学習者がインターネットを介してタンデム学習を行う「Eタンデム・プロジェクト」を実践した。2Eタンデム・プロジェクトにおける学習活動にどのような特徴があるかを探るため、4つのペアのEタンデムの学習活動中の会話データを各ペア2回ずつ収集した。3Eタンデム・プロジェクトが参加者にどのように捉えられていたかを探るため、第1期と第2期の終了後に、参加者にアンケート調査を実施した。4参加者のEタンデムでの学びと学習に対する意識についてより深く理解するため、6名の参加者にインタビュー調査を行った。収集したデータは文字化し、分析を進めている。5タンデム学習における、よりよいサポートのあり方を探究するため、第1期と第2期の実践研究をもとに、サポートの枠組みを改善した。また、これまで申請者が行ってきたタンデム学習プロジェクトの実践について整理・記述し、日本語に関連するタンデム学習の実践研究・報告の文献収集を行った。Eタンデム・プロジェクトの実践研究については、平成28年4月6月(第1期)と平成28年10月12月(第2期)にドイツと日本でのEタンデム・プロジェクトを実施し、プロジェクト参加者のうち4つのペアの学習活動中の会話データ(各2回分)を収集し、各期終了後に参加者にアンケート調査およびインタビュー調査を行った。当初はインターネット電話を介した学習活動の録画をし、それをもとにフォローアップインタビューを行う計画であったが、録画がインターネットの接続に大きな影響を与え、学習を中断する要因になることがわかったため、録画を学習活動中の会話の録音に変更し、フォローアップインタビューの代わりに学習期間終了後に個別のインタビュー調査を実施することにした。インタビュー調査は6名の学習者に行った。プロジェクトの実践とデータ収集に関しては概ね計画通りに進んでいるが、文字化作業を依頼できる人が見つからなかったため、文字化作業と分析が計画よりもやや遅れている。また、日本語に関連するタンデム学習の実践に関する調査については、関連する文献の収集と整理を行った。しかし、当初の計画では平成28年3月にサンパウロ州立大学でTeletandemプロジェクトについてのフィールド調査を行い、記述する予定であったが、ジカ熱の流行により渡航が中止になったため行うことができなかった。本研究は、ドイツと日本のEタンデム・プロジェクトの実践研究、およびこれまで行われた日本語に関連するタンデム学習の調査に基づき「タンデム学習のガイドライン」を作成しようとするものである。Eタンデム・プロジェクトに関しては、平成29年度は平成28年度に引続き、プロジェクトの実践およびデータ収集・整理・分析を行うことが主な計画であった。第3期の実践(平成29年4月平成29年6月)は前年度の第1期、第2期の実践を踏まえ、改善された枠組みで実践した。その上で、第1期第3期までの参加者へのアンケート調査の結果を分析し、Eタンデムが参加者にどのように捉えられていたかを明らかにした。この研究成果をJASAL学会で発表した。初年度にデータ収集方法を変更したため、第1期および第2期と同じ方法で、第3期の参加者へのインタビュー調査を行った。

そして、参加者からのフィードバックをもとに、タンデム学習に使用できるタスクシートをドイツ側のコーディネーターと共に作成し、サポート体制を改善した。この内容についてはJALT学会で発表した。さらに、第1期と第2期で収集したタンデム学習中の会話の録音データを一部文字化した。日本語に関連するタンデム学習の調査については、平成29年度は前年度に引き続きタンデム学習の実践研究・報告の文献収集を行った。また、これまで申請者が実践した対面式タンデム学習の実践とEタンデムの実践を比較分析し、その3つの違いについて明らかにした。この研究成果をIIMFLIT国際学会で発表した。平成29年度の計画は1Eタンデム・プロジェクトの第3期の実践とデータ収集を行う2第1期と第2期で収集したデータの文字化と分析を進める3日本語に関連するタンデム学習の調査と記述を行うことであった。2は文字化のための適切な人材を見つけるのに時間がかかったため、やや遅れている。しかし、1と3については予定通り実施し、当初予定していなかった3の内容の一部の学会発表も行うことができたので、概ね順調に進展していると言える。本研究は、ドイツと日本のEタンデムの実践研究、およびこれまで行われた日本語に関連するタンデム学習の調査に基づき「タンデム学習のガイドライン」を作成しようとするものである。具体的には1日本語とドイツ語のEタンデム・プロジェクトを実施し、参加者への質的調査から、Eタンデムでの学習活動の特徴と、参加者のEタンデムでの学び、サポートシステムの効果について考察した。また、2文献調査等から日本語に関連する対面式タンデム学習とEタンデムの実践を整理し、その違いを記述した。研究方法:ドイツのハノーファー大学と共同で学期毎に6週間のEタンデム・プロジェクトを3期に渡り実施した。各学期に協力者を募り、2回分の学習中の会話データを収集しその特徴を分析した。また、プロジェクト期間終了後に質問紙調査とインタビュー調査を実施し、学習者の学びを分析した。さらに、Eタンデムで学習者が使用した学習ストラテジーを調査し、分類した。研究成果:1の調査の成果として、参加者が選択する学習内容と方法には一定の共通点はあるものの各ペアによって大きく異なっていたこと、パートナーをサポートする際、とくに語彙と発音に意識が向けられていたこと、Eタンデムは「学習環境が良い」「楽しい」ものだと捉えられていた一方で、目標言語レベルが低いことから、コミュニケーションに対する不安や、使用言語の偏りを感じた参加者もいたことがわかった。学習ストラテジーについては、Otto(2003)の分類にproceduralized strategyを加えて分類した。2の調査の結果としては、対面式タンデム学習とEタンデムの実践を比較した結果、両者には物理的制約、意味交渉の仕方、サポートの仕方の3点に違いがあることが明らかになった。1と2の成果として、最終的に「タンデム学習のガイドライン」を小冊子とし、ウェブ上に公開した。平成29年度は、Eタンデム・プロジェクトの実践研究については、第3期のEタンデム・プロジェクトの実践と学習活動中の会話データの収集、第3期終了後のアンケート調査の実施、参加者へのインタビュー調査を行う。
哺乳類細胞のDNA修復とアポトーシスの経路選択機構

真核細胞はDNA障害に対して、DNA修復又はアポトーシスの経路をその損傷程度を自らが判断して決める本研究ではアポトーシスの主役であるDNaseγの活性化機構の解明を行った。DNaseγはプリカーサーペプチドを持つ不活性型前駆体として合成され、成熟型のDNaseγに変換されることが明らかとなっている。そこで細胞レベルにおけるDNaseγの活性制御機構を解析するため、まず前駆体型と成熟型DNaseγのHeLaS3細胞への導入を行った。成熟型DNaseγを導入した細胞はすべてDNAがラダー状に分解され死滅し、完全長DNaseγを導入した細胞には変化はみられなかった。そこで前駆体型として導入されたDNaseγのアポトーシスに伴う活性化を調べるため、完全長DNaseγの安定発現株を作製し解析を行った。HeLaS3細胞はアポトーシス誘発によりDNAラダーの出現は観察されないが、HeLaS3/DNaseγ細胞においては細胞死に伴うDNA断片化が観察された。また、細胞内DNaseγ活性を調べたところ、DNaseγは生細胞においてすでに活性型として存在するが、アポトーシスの進行に伴い核画分におけるDNaseγ活性の上昇が観察された。DNaseγ-GFP融合タンパクを用いてDNaseγの局在変化をさらに解析したところ、DNaseγは生細胞において核膜内に存在しており、アポトーシスの誘発に伴い細胞質に放出され、C末端核移行シグナル依存的に核内へと移行することが明らかとなった。以上の結果より、DNaseγはアポトーシスの誘発に伴い活性化されDNA断片化を触媒すること、DNaseγはアポトーシス誘発以前に活性型として核膜内に存在するが、この正しい局在にプリカーサーベプチドが重要であること、DNaseγの活性化の本体は、核膜から核内への局在変化であることが明らかとなった。
アクチノイド化合物における大きな磁気抵抗効果の研究

β-US_2は、低温で狭いギャップを持つ半導体である。そのギャップは磁場や圧力などの外場に極めて敏感であり、7 Tの磁場、または8 GPa程度の圧力で電気抵抗値が6-8桁程度減少するという大きな磁気抵抗効果を持つ。このβ-US_2について大型の純良単結晶育成を行った。この単結晶を用いて、中性子散乱や高圧下や高磁場下における磁化率、電気抵抗測定などを詳細に行い、その磁気抵抗効果の性質を明らかにした。ウランカルコゲナイドは共有結合性が強く、f電子は局在的な振る舞いを示すと考えられる。斜方晶のジカルコゲナイドUSX(X,=S,Se,Te)では原子番号が大きくなるにしたがい、半導体から金属まで伝導度が変化し、これに伴い磁性も常磁性から強磁性に変化する。このなかでβ-US_2は低温において狭いギャップを持つ半導体であるが、そのギャップは磁場や圧力などに非常に敏感であり、7T程度の磁場や8GPa程度の圧力で6桁以上も電気抵抗が減少し、金属的な振る舞いを示すことを明らかにした。大きな磁気抵抗効果は容易軸方向[001]に磁場をかけたときのみ顕著に観測され、困難軸[100]方向ではほとんどみられず、異方性が大きい。低温における磁気抵抗効果について詳細な実験の結果、この磁気抵抗効果は低温でのバンドギャップが、磁場によりつぶされることによると考えられる。また2GPaで圧力秩序相が誘起されるが、この起源を探るため高圧下の磁化測定を行った。β-US_2の結晶場基底状態は一重項状態であり、第一励起状態は100Kの位置にある。常圧では磁化は降温で飽和し、一重項基底状態に対応する振る舞いをするが、加圧により磁化の値は増大することを明らかにした。これは磁気交換相互作用の増大によるものと考えられ、誘起磁気転移が起こる可能性が示唆される。このβ-US_2について中性子散乱実験を行い、8Kにおいて約7meVのシャープな非弾性散乱ピークを観測した。この非弾性ピークのQ依存性はU^<4+>イオンの磁気形状因子とよく合致し、明らかな分散関係は見られない。したがってこの非弾性ピークは結晶場励起によるもので、またその励起エネルギーは磁化率から求めた結晶場準位ともよく合致することが明らかになった。この約7meVは90Kの伝導ギャップに非常に近いことも興味深い。また100K以上でフォノン起源でない準弾性散乱ピークも現れ、非弾性ピークと共存することも明らかにした。この準弾性散乱はU-5f電子とS-2ρ電子の混成から生じていると思われるウランカルコゲナイドは共有結合性が強く、f電子は局在的な振る舞いを示すと考えられる。β-US_2について50Tまでの強磁場磁化、磁気抵抗の測定を行った。その結果、4.2Kにおける容易軸方向[001]の磁化は40Tで飽和し、50Tでは1.75μ_β/Uに達した。これに対応して50Tの磁気抵抗は約5000分の1の2×10^<-2>Ω・cmにまで減少することを明らかにした。この磁気抵抗の減少は上述したように容易軸方向[001]のみで、50Tの強磁場中でも困難軸[100]方酊では磁気抵抗効果が現れないことがわかった。この容易軸方向で現れる伝導電子は強磁場中で、5f結晶場磁気モーメントが完全に配向するときにUサイトから放出されるものと考えられる。

このようにβ-US_2の大きな磁気抵抗効果を詳細に研究を進めた。ウランカルコゲナイドは共有結合性が強く、f電子は局在的な振る舞いを示すと考えられる。斜方晶のジカルコゲナイドUSX(X = S, Se, Te)では原子番号が大きくなるにしたがい、半導体から金属まで伝導度が変化し、これに伴い磁性も常磁性から強磁性に変化する。このなかでβ-US2は低温において狭いギャップを持つ半導体であるが、そのギャップは磁場や圧力などに非常に敏感であり、7T程度の磁場や8GPa程度の圧力で6桁以上も電気抵抗が減少し、金属的な振る舞いを示す。磁場印加における大きな磁気抵抗効果は、容易軸方向[001]に磁場をかけたときのみ顕著に観測され、困難軸[100]方向ではほとんどみられず、異方性が大きい。我々はβ-US2単結晶の磁場下での容易軸方向[001]の詳細な磁化率測定を行い、その磁気的性質を明らかにした。この物質の磁化は一般的には結晶場効果による一重項状態の形成によるものと解釈できる。しかし、50 K以下のある限られた磁場と温度範囲では、磁化が磁場に大きく依存した特異なスケーリング則に従うことを見出した。これは単純な結晶場効果では説明できない。我々はこの振る舞いを常磁性的な磁気クラスターによるものとする、いわゆる磁気的なポーラロンモデルで説明できる可能性があることを示した。さらに詳細な研究が必要であるが、この結果はこの物質の巨大磁気抵抗とも関連しており、その意味でも重要な成果である。β-US_2に見られる大きな磁気抵抗効果について、強磁場や圧力下での詳細な研究ができた。アクチノイド化合物の大きな磁気抵抗効果の解明は着実に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。大きな磁気抵抗効果が見られるβ-US_2について比熱などのこれまでとは別の測定を詳細に行い、また同じ構造を持ちながら磁気抵抗効果が小さいもしくは示さないUSSe、USTeについても詳細な物性測定を行って、磁気抵抗効果の起源を解明する。
多連続環化反応によるピロロインドリジン一挙構築法の開発とアルカロイド合成への展開

目的とする分子内連続環化反応に最適な触媒およびその他の条件について精査したところ、カチオン性金触媒存在下にて三重結合の活性化、6-exo-dig型環化、アゾメチンイリドの発生が首尾よく進行し、インドリジンを単一の成績体として与えた。結晶性誘導体のX線結晶構造解析を行うことで、立体選択性の発現機構を明らかとした。最終段階のエナミンの環化反応に関してはオレフィンの異性化が問題となったため、それを排除した分子間反応を設計し研究を進めた。その結果、求電子部位としてはトリフルオロエチルエステルが最適であり、目的としたヒドロキシピロール形成までが一挙に進行し、ピロロピロリジジンを与えることが分かった。金触媒による連続環化反応を基盤としたピロロインドリジン合成法の開拓において、初年度に、一段階目の環化にあたる分子内過程でのアゾメチンイリドの発生に続く[3+2]付加環化反応が立体選択的に進行することを明らかにしてきたため、昨年度までに問題となっていた二段階目のエナミンの環化反応について重点的に検討を行った。一段階目に生じるエナミンが、続く環化に不適当な位置に異性化してしまうことが問題点の一つであったため、これが進行し得ないよう分子間反応によるアゾメチンイリド形成を設計し、N-アルケニルピロリジンの構築に成功した。さらに、二つ目の問題点として考えられた求電子部位となるエステルの活性化について、フェノールエステル、ペンタフルオロフェノールエステル、トリクロロエチルエステル、トリフルオロエチルエステル等を合成し、検討を行った。その結果、強力に活性化を行ってしまうとその不安定性のため目的とする反応に供するに至らず、また活性化が足りないと目的とする二段階目の環化が進行しなかった。最終的には、期待した反応の結果生じる電子豊富なヒドロキシルピロール核を安定化させるエステル基を配置した上で、求電子部位としてトリフルオロエチルエステルを用いると、分子間反応によるアゾメチンイリド形成ー[3+2]付加環化反応と生じるエナミンの環化反応によるヒドロキシピロール形成がワンポットにて進行し、ピロロピロリジンを単離可能であることを明らかとした。また得られたヒドロキシ基をトリフルオロメタンスルホニルエステルへと変換し、鈴木カップリング反応に適用することで更なる誘導体化を行うことができた。これらの知見を基盤として、ミルミカリン類の全合成にむけて分子内連続反応によるピロロインドリジン一挙合成を検討中である。本計画の初年度となる本年度は、金触媒を用いた連続的環化反応によるピロロインドリジン合成法の確立を目指し検討を行った。簡便に調製可能な原料を用いて、目的とする連続環化反応に最適な触媒およびその他の条件について精査したところ、CyJohnPhosAuCl/AgOTfを用いてジクロロエタン中80°Cにて加熱すると、金触媒による三重結合の活性化、イミン窒素からの6-exo-dig型環化、アゾメチンイリドの発生は首尾よく進行し、目的のピロロインドリジン骨格の構築には至らなかったものの、インドリジンをほぼ定量的に単一の成績体として与えることが分かった。二次元NMRによって成績体の立体化学を推定し、親双極子剤はアゾメチンイリドに対してendo付加していると推測した。この段階までに、ピロロインドリジン骨格の立体的要素は確定することから、立体制御下に本法を進行させる方法を確立することとした。検討の結果、不斉補助基として8-フェニルメンチル基を導入したグリシンエステルを用いて光学活性イミンを合成し、これに対して本法を適用すると、不斉補助基による不斉誘起は完全な立体制御下で進行することが判明し、単一の光学異性体を高収率で与えた。結晶化誘導体へと導いた後に単結晶を作成し、X線結晶構造解析によってその絶対立体化学を確定させることで、立体選択性の発現機構を明らかとすることが出来た。さらに、ピロロインドリジン骨格形成には、成績体のエナミン部からエステル部への環化が必須であることから、先の分子内反応でその妨げとなっているエナミン部の異性化を排除する検討が必要であると判断し、分子間反応による三成分連結型連続反応を試みた。その結果、若干の条件の修正により先と同様の反応が進行することが分かったが、やはりエナミン部からエステル部への環化は困難であることが判明した。これらの経緯は、各種学会で発表を行っている。昨年度までの計画に挙げていた金触媒による連続反応の開拓は、完全には達成されていないが、目標であるピロロインドリジン骨格の立体選択的構築とミルミカリンアルカロイド合成に繋がる重要な知見を得ることに成功しており、おおむね順調に進展していると考えている。

即ち、ピロロインドリジンの立体選択的構築には、直接的な前駆体であるインドリジン骨格の高立体選択的構築が必須であるが、これには不斉補助基の使用が適していることを発見し、高収率、高立体選択的に目的とするインドリジン骨格ひいてはピロロインドリジンを得る筋道はできているためである。また、簡便に調製可能な原料を用いて検討を進めたために、中間体のエナミンの異性化が目的としたピロロインドリジン骨格の形成を妨げているとも考えられたが、この異性化を排除できる反応系を考案し、実際に検討することで、真の原因がエレクトロフィルとしてのエステル部位の活性の不足であることを見いだすことが出来ている。研究の推進方策を考える重要なヒントを得ることが出来ているためである。単核性ミルミカリンの効率的不斉全合成を達成し、大学院生一名の協力のもと、本法の有用性を実証する。まず、直鎖状アルキルアルデヒド由来のイミノエステルを基質とした検討を行い、ピロロインドリジン前駆体を与えうるexo型エナミンからの環化を進行させ得る条件の探索を行う。現時点では、電子不足なエステルとしてフェノールエステル、ペンタフルオロフェノールエステルや、トリクロロエチルエステル、トリフルオロエチルエステルなど電子求引性の置換基を有するエステルや金触媒によって活性化されて脱離基を発生させうるヘキシノールエステルを用いる計画である。これを不斉補助基の設計に反映させて、光学活性インドリジンを構築、さらにエナミン部位からの環化により三環性エナミドを得る。これにプロピルリチウムを作用させた後、酸性条件に付し、得られる第三級アルコールのプロトン化ー芳香族化を進行させ、ミルミカリン217の簡便合成を達成する。またプロピルリチウムに替わってプロペニル求核剤を作用させることでミルミカリン215A及びBの合成を達成し、単核性ミルミカリン類の立体選択的合成に適用可能であることを実証する。また、本手法を活用して二核性ミルミカリンアルカロイドの集約的合成法の確立へと展開する。計画は順調に進んでいるが、わずかながら165円の残予算が発生した。本年はこれを合わせて、有機試薬や無機試薬、有機溶媒、硝子器具等の消耗品費に1100千円を充当し、最適反応条件の精査および全合成研究を遂行する。また、本研究の成果を発表するため、国内および国際学会への参加を計画しており、国内旅費として100千円、国外旅費250千円を計上した。また本研究の成果を論文として投稿する際に必要な英語論文校閲費用として50千円を使用する予定である。また論文作成や、研究進捗状況報告会資料作成、および論文投稿料として計100千円をその他の費用として計上した。
溜池を軸とする持続的な地域づくりと溜池学の創造

本研究は,日本全国で約20万か所ある溜池を地域資産として位置づけ,持続可能な地域づくりの軸として溜池の活用を検討するとともに,地理学における溜池研究の深化を図ることを目的とする。統計分析と現地調査により,日本・インド・中国・台湾における溜池(ダムも含む)の実態ならびにその利活用の実態を明らかにした。持続可能な地域づくりにおいて,その社会の担い手が鍵であることを指摘し,学校教育おいてその具体的な方策の提案と実践を行った。本研究は、溜池を地域資産として位置づけ、持続可能な地域づくりの軸として溜池の活用を検討するとともに、地理学における溜池研究の深化を目的とする。その目的に対して、3つのパートと6つの検討課題(パートI:溜池の実態把握(1溜池の分布と動向)、パートII:溜池をめぐる今日的課題への対応(2溜池の維持管理とまちづくり、3溜池の維持管理とムラの存続、4溜池の維持管理の次世代担い手の創造)、パートIII:溜池研究の深化(5溜池研究の国際化、6溜池学の創造))を設定し検討をおこなった。本研究の意義・重要性は,次の通りである。「パートI:溜池の実態把握」では、これまでの溜池研究の継承とその補完(研究空白地:北海道・沖縄)に加えて、既存の溜池研究では用いられていないGISを分析ツールとして導入し、溜池の分布と動向のより詳細な検討をおこなう。「パートII:溜池をめぐる今日的課題への対応」では、これまでほとんど研究がなされてこなかった中山間地域を研究事例として積極的に取り上げることにしている。また溜池を地域資源として位置づけて検討する点は,既存研究にない本研究の特色といえる。「パートIII:溜池研究の深化」では、単なる外国の事例研究にとどまらず、比較研究を通じて日本の溜池の特徴をより鮮明に明らかにしていくことをねらいとしている。溜池にかかわる学問の体系化は歴史学や農業土木学などでの試みがいくつかある。本研究では,地理学をベースにした溜池学の構築めざしている。その目的に対して、3つのパートと6つの検討課題(パートI:溜池の実態把握(1溜池の分布と動向)、パートII:溜池をめぐる今日的課題への対応(2溜池の維持管理とまちづくり、3溜池の維持管理とムラの存続、4溜池の維持管理の次世代担い手の創造)、パートIII:溜池研究の深化(5溜池研究の国際化、6溜池学の創造)を設定し検討をおこなった。「パートII:溜池をめぐる今日的課題への対応」では、これまでほとんど研究がなされてこなかった中山間地域を研究事例として積極的に取り上げる。また溜池を地域資源として位置づけて検討する点は,既存研究にない本研究の特色であるといえる。本研究では,地理学をベースにした溜池学の構築という新しいチャレンジを含んでいる。最終年度において,当初に設定した6つの検討課題ごとの成果は以下のとおりである。1溜池の分布と動向は,「1997年ため池台帳」をもとにした考察と分析の結果を,地理科学学会で口頭発表したほか,兵庫教育大学研究紀要に投稿した。2溜池の維持管理とまちづくりと