hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
協調設計のための建築CADモデルの共有化技術に関する研究

本研究の目的は、オブジェクト指向による建築モデルを拡張し、協調設計のための建築CADシステムに利用できる枠組みを提案することである。協調設計システムにおいては、特定のメディア(設計図書)の表現慣習に依存しない知識としての建築モデルが存在するという前提が不可欠であり、建築モデルの枠組みとして「建築設計のための知識表現モデル・日本建築学会計画系論文報告集443号」において提案されたAKMをベースに、ネットワーク分散環境のための基本的枠組みとしてOMGが提唱しているCORBAの技術を取り入れた。特に試験的な実装を通じて、AKMが分散アプリケーション構造におけるプレゼンテーション/セマンティック分離の階層にマップできることを確認した。分散環境における建築モデルは、建築デザインを構成する建築要素について、それが本来保持すべき属性とそのパースペクティブ(見識)に固有な表現上の属性を、オブジェクトとして切り分けれることで、実現した。分離のメカニズムでは、プレゼンテーションオブジェクトを通じて、セマンティックの属性が変更されると、ORBは関連するプレゼンテーションオブジェクトにネットワークを通じてIDLに従った変更メッセージを送信するために、セマンティックが保持する最新の属性値を、常にそれぞれのプレゼンテーションに反映させることが可能になった。以上、ネットワーク分散環境内でAKMにおける建築オブジェクトを共有できることを確認し、これらの成果を第18回情報システム利用技術シンポジウム(日本建築学会)において発表した。
ナノチューブ内マイクロ環境を利用した分子進化工学の高度化に関する研究

生物進化過程で保存されてきたある種の生理活性ペプチドの分子骨格は、ランダムな配列を空間提示するのに都合がよく、それを鋳型とするランダムペプチドライブラリからの試験管内分子進化技術は標的認識分子の創製にとって極めて有効である。本研究において有機ナノチューブ存在下で生理活性ペプチドの無細胞翻訳を行ったところ、ペプチドのリフォールディングが促進され、その活性回収率が向上することを見い出した。この研究成果により、目的とする特異的認識分子の単離・同定に至る時間の大幅な短縮、リード探索の効率化が可能となり、引いては創薬の迅速化に繋がることが期待される。試験管内進化(IVE)技術は、標的分子を特異的に認識する分子を創製する有効な手段であり、バイオマーカー検出用の分子プローブや細胞内特定分子のイメージングツール、また抗体医薬に代わるバイオ医薬等を創出する技術として期待されている。我々は、生物進化の過程で保存(選択)されてきたある種の生理活性ペプチドの分子骨格が、ランダムなアミノ酸配列を空間提示するのに都合が良く、それを鋳型とするペプチドライブラリからのIVE法によりそのライブラリが標的多様性を示すことを見出した(Mol. Brain, 2011; Anal. Biochem. 2011; Toxicon, 2012)。この鋳型となる分子骨格は、ジスルフィド結合やβ構造を有するコンパクトで堅牢な構造を特徴とする。そのため、これらの構造を如何に天然に近い形で効率よく再現できるかがIVE法の鍵となる。生体内ではシャペロンを始めとする巧妙な仕組みにより、複雑な構造を有するタンパク質やペプチドのリフォールディングが実現している。本研究では、有機ナノチューブが変性タンパク質の正しいリフォールディングを促進し活性タンパク質を再生するのに極めて有用という最近の知見(ACS Nano, 2012)に基づき、IVEのプロセスに有機ナノチューブのミクロ環境を利用してより安定したリフォールディングの達成によりIVE技術の高度化・汎用化を目指した。研究は、(1)多様な有機ナノチューブゲルの調製、(2) IVE法で用いるペプチドライブラリの構築に適した分子骨格を有し、分子量やS-S結合の数の異なる複数の生理活性ペプチドについて無細胞タンパク質合成した産物の生理活性評価、(3) (2)のプロセスに(1)で得た種々の有機ナノチューブゲルを組合せ適正なリフォールディングによる生理活性を示すか検証し、そのための最適条件を探求。以上3段階のプロセスから成る。試験管内分子進化(in vitro evolution, IVE)技術は、標的分子特異的認識能を有する分子を創製するための有効な手段で、バイオマーカー検出用の分子プローブ作製やイメージングツール、抗体医薬に代替するバイオ創薬などに広く活用できる。我々は、生物進化の過程で保存されてきたある種の生理活性ペプチドの分子骨格がランダムな配列を空間提示するのに都合がよいことを見出し、それを鋳型とするランダムペプチドライブラリからの効率の良いIVE技術を確立した(Nucleic Acid Res, 2009; Molecular Brain, 2011; Anal. Biochem, 2011; Toxicon, 2012他)。鋳型となる分子骨格は、disulfide (S-S)結合やβ構造などによりコンパクトで堅牢な構造を持つ。そのため、これらの構造を如何に天然に近い形で効率よく再現するかが、ペプチドIVE法の鍵となる。本研究提案では、有機ナノチューブが変性タンパク質のリフォールディングを促進し活性タンパク質を再生するのに極めて有用であるという最近の知見(ACS Nano, 2012)に基づき、IVEのプロセスに有機ナノチューブのミクロ環境を利用したより安定で収率の高いペプチドリフォールディングを達成し、IVEの高度化・汎用化を目指した。研究のプロセスは次の3段階からなる。(1)多様な有機ナノチューブゲルの調製、(2)IVE法で用いるペプチドライブラリ構築において鋳型となる生理活性ペプチドの分子骨格の決定、(3)(1)および(2)の組合せにおいて反応液中で適切なリフォールディングが行われる至適条件を探究。ランダムペプチドライブラリは、IVEのプロセスで始発材料となる。そのため、ランダム配列を空間提示するための分子骨格の選択とランダム部分での偏りの少ない質の高いライブラリの構築は極めて重要である。今年度は、4種類の異なる分子骨格を有するランダムペプチドライブラリを構築した。ライブラリの鋳型とした生理活性ペプチドは、(a) &#61537;-conotoxin(イモガイ由来)、(b)クモ毒由来でT-type Caチャネルブロッカーとして同定したICK (inhibitor cystine knot)モチーフを有するGTx1-15、(c) Kunitz型のタンパク質加水分解酵素阻害剤であるBPTI (Bovine Pancreatic Trypsin Inhibitor)、(d)蛇毒由来の神経毒であるスリーフィンガー型ペプチドのMicTx3の4種類である。これらは、アミノ酸残基数、S-S結合数、立体構造が異なる。このアミノ酸配列の中で進化速度が速くvariationの豊富な領域を選んでランダム配列(NNS or NNB)を組み込んだcDNA libraryを構築した。cDNAlibraryより転写反応によりmRNAを合成し、puromycinを含むリンカーをmRNAと結合した。これを無細胞タンパク質合成系においてタンパク質合成を行うと同時にpuromycinのC末端への取込みによるmRNA-peptideの連結を達成する。ここでは、昨年度の成果に基づき特定の有機ナノチューブ共存下でタンパク質合成を行うことにより個々の生理活性を発揮し得るライブラリの構築を行った。これを用いて腫瘍マーカーやリガンド依存性イオンチャネル(LGIC)の細胞外領域を標的として設定した試験管内分子進化を行い、現在までに標的認識活性を有する候補ペプチドを複数同定することができた。

標的分子との結合活性および細胞を用いた生理活性の確認が進行中である。試験管内分子進化(IVE; in vitro evolution)技術は、標的分子特異的認識能を有する分子を創製するための有効な手段で、バイオマーカー検出用の分子プローブ作製やイメージングツール、などに広く活用できる。特にペプチドをベースとしたIVEは、抗体医薬に代替するバイオ創薬を担う技術として期待されている。我々は、生物進化の過程で保存されてきたある種の生理活性ペプチドの分子骨格がランダムな配列を空間提示するのに都合がよいことを見出し、それを鋳型とするランダムペプチドライブラリからの効率の良いIVE技術を確立した(Nucleic Acid Res, 2009; Molecular Brain, 2011; Anal. Biochem, 2011; Toxicon, 2012他)。鋳型となる分子骨格は、disulfide (S-S)結合やβ構造などによりコンパクトで堅牢な構造を持つ。そのため、これらの構造を如何に天然に近い形で効率よく再現するかが、ペプチドIVE法の鍵となる。本研究では、有機ナノチューブが変性タンパク質のリフォールディングを促進し活性タンパク質を再生するのに極めて有用であるという最近の知見(ACS Nano, 2012)に基づき、IVEのプロセスに有機ナノチューブのミクロ環境を利用したより安定で収率の高いペプチドリフォールディングを達成し、IVEの高度化・汎用化を目指した。研究では、IVE法で用いる有機ナノチューブの選択(1)とペプチドライブラリの鋳型となるペプチドの分子骨格(2)の最適な組合せ、および適切にリフォールディングされる至適条件を探究した。生物進化過程で保存されてきたある種の生理活性ペプチドの分子骨格は、ランダムな配列を空間提示するのに都合がよく、それを鋳型とするランダムペプチドライブラリからの試験管内分子進化技術は標的認識分子の創製にとって極めて有効である。本研究において有機ナノチューブ存在下で生理活性ペプチドの無細胞翻訳を行ったところ、ペプチドのリフォールディングが促進され、その活性回収率が向上することを見い出した。この研究成果により、目的とする特異的認識分子の単離・同定に至る時間の大幅な短縮、リード探索の効率化が可能となり、引いては創薬の迅速化に繋がることが期待される。ジスルフィド結合により安定した構造を維持する生理活性ペプチドの典型例として4種類[α-conotoxin(イモガイ由来)、クモ毒由来でT-type Caチャネルブロッカーとして同定したICK (Inhibitor Cystine Knot)
レーザーによる超高圧非平衡物質回収技術の開発

レーザーアブレーションの反作用に伴う衝撃波を利用して物質の合成などに応用することができる。レーザー誘起衝撃波はレーザーの集光強度に依存して高くなるため、一般的にはパルスレーザーが用いられる。パルス幅が短ければ短いほど高い圧力が得られると考えてもよいが、超高圧力にさらされた材料のほとんどはアブレーターとして失われ、レーザー照射の終了とともに材料内部の衝撃波は急激に減衰する。本研究では、この問題を解決するために、チャープパルスレーザーを用いたり、超ロングパルスレーザーを用いてガラスのブレークダウンを制御し、アブレーションをガラスに閉じ込め、非平衡物質の凍結・回収を目的とした。本研究の目的では、媒質中での圧力上昇と閉じ込め効果を最大限に活用することにある。閉じ込め容器としてのガラス媒体の選定、レーザーのスペクトルに伴うチャープ計算、および作成を行った。さらに、閉じ込められた試料の計測技術として光干渉計を用意し、その動作を確認した。もっとも作成に困難をきたしたのが、試料の作成である。当初、ガラス自体を回収試料の対象とすることも含めていたが、ガラス内部に閉じ込めた場合の作用する領域が一か所にまとめることが難しく、媒質中でレーザーのエネルギーを一気に放出するためにも、数百オングストロームのアルミの層を作成し、その内部にフラーレンの膜を数十ミクロン積層することで実験を設計した。フラーレンは昇華性の材料であり、このフラーレン層を作成するのにかなりの困難を要した。結果的に50×50mmのガラス基板上に、アルミ258nm、フラーレン層を3000nm積層させ、同様の基盤を2枚作成し、フラーレン側から合わせることで、Glass-Al-C60-Al-Glassの積層試料を作成した。さらに、レーザー入射側のガラス基板前方には、ガラスの破壊を防止するための100×100×100mmのガラス媒質を設置し、レーザーのチャープを計算しながら照射用のターゲットを作成した。圧力の開放時に圧力の閉じ込め効果を狙ったガラスが割れてしまわないように、厚いガラスの保持用のステージや、後ろ面のサポート治具などを含めて、現在作成中である。非平衡物理における物質の高圧相転移を利用した新物質生成には、衝撃波という非平衡状態を利用することが有効である。昨今のレーザー技術の発展に伴い、高出力のレーザーを用いた超高圧力発生が可能となってきた。いわゆるレーザーアブレーションの反作用に伴う衝撃波の利用である。パルス幅が短ければ短いほど高い圧力が得られると考えてもよいが、超高圧力にさらされた材料のほとんどはアブレーターとして失われ、レーザー照射の終了とともに、材料内部の衝撃波は急激に減衰する。このため、ガラスなどでサンドイッチにした薄膜材料を用いて、衝撃波の減衰を防ぐ方法があるが、レーザーの強度が高くなると、ガラス自体が誘電破壊(ブレークダウン)を起こしてレーザーのエネルギーが試料に到達できなくなる。この問題を解決するために、チャープパルスレーザーを用いたり、超ロングパルスレーザーを用いて、ガラスのブレークダウンを抑制し、試料表面でアブレーションが起こるように工夫した。試料内部の衝撃波伝搬速度と励起用レーザーパルスの関係から、試料の厚みは10μmのカーボン60を1μmのアルミでサンドイッチ状態にし、さらにその外側から5mm圧のクオーツでサンドイッチにした試料を作成した。レーザー入射側にはさらに100mmのクオーツを設置して、レーザーがアルミ面に照射された時点で強度が最大になるように分散やパルス幅、さらには集光径をコントロールした。裏面からの光学計測用のLine-VISARシステムを設置し、実験を実施した。クオーツの内部を伝搬するレーザーの強度調整は非常に難しく、現状、期待された新物質の析出には至っていないが、システムが完成し、条件探しをうまくすれば、将来的にレーザーによる高圧非平衡物質合成が可能となると確信するレーザーアブレーションの反作用に伴う衝撃波を利用して物質の合成などに応用することができる。実験に用いようとしているレーザーのチャンバー構成から、若干ステージなどの設計が遅れていること、レーザーのコンプレッサーの性能評価がまだ行えていないが、試料作成に関しては比較的予定通りに行うことができたと考えている。当初はこの試料作成が最も問題になると考えていたため、おおむね順調に進展している。試料作成に関しては大面積で、比較的厚い膜圧を要するため、温度を管理しながら蒸着を行ったが、一様な蒸着がなかなかできなかった。当初の計画では、媒質であるガラスそのものの回収評価を考えていたが、誘電破壊の領域が長くなってしまい、必要な圧力を保持するのに不適切であると考え、当初の計画では2年目に行う予定のC60膜の作成を実施した。C60は昇華性の物質であり、この物質でミクロンオーダーの膜を積層するために、やや時間を要した。最終的には蒸着が可能となり、試作品の作成に成功した。

もともとは厚いガラスで閉じ込められるような設計をしていたが、蒸着作業を行う中で、このような大きなガラスに蒸着作業を行うことが困難であることが分かり、設計を一部変更しながら蒸着作業を進めた。最終的に当初の計画通りになるように、ガラスブロックをくみ上げて、試料を作成することができた。ただし、試料自体が大きくなったため、既存のシステムに設置するためのステージや試料のホールドの方法、コントロールを行う方法を新たに考え直す方法があるため、現在検討中である。高圧力科学今回作成した資料により、当初の計画にある試料を簡単に作成する方法論が確立されたため、レーザーチャンバー内での設置方法や、チャープパルスのコントロールができるようになれば、繰り返し実験が可能となる。既存の装置にこのターゲットを設置するには、ターゲットホルダーの設計が必要となり、当初の計画と異なり、試料がブロックのくみ上げ式になったことから、設計を一部変更するために治具の作成が必要である。これらが完成すれば、レーザー照射自体はすぐに行えるため、回収する試料の構造的評価・物性評価・機械的特性などを中心に調べる予定である。レーザーの媒質中での伝搬に関する計算コードもすでに作成しており、干渉計を用いたその場観測などを通した計測も行っていく予定である。作成した試料は比較的高価であり、作成にも時間がかかるため、レーザーとの相互作用のためには、事前にガラス基板などによるテストが必要であり、その場観察を行いながら最適条件を探す必要がある。このため、光学レンズやステージなどの最適化も含めた予備実験用の光学系の構築が必要になる。予備実験に必要な計測装置はすべてそろっている。回収試料は非常に小さなものになる可能性もあり、X線回折、ラマン散乱、ナノインデンテーション法など、多角的に行う予定である。
代謝酵素遺伝子ノンコーディングｍＲＮＡの食餌による発現制御機構の解明

1.本研究課題では、線虫のアミノ酸代謝酵素をコードする遺伝子の発現が食餌に応答してmRNA前駆体からノンコーディングmRNAを産生する転写後プロセシングにより制御される現象の分子機構として作動エレメントと作動装置の実体を解明することを目指している。2種類の細菌をそれぞれ餌として飼育した線虫のmRNAの大規模シーケンス解析を行い比較したところ、細菌の種類によるノンコーディングmRNAの発現量の違いは予備実験ほど顕著ではなかった。そこで、このノンコーディングmRNAの発現量が変動する条件をよく検討した結果、3時間の摂食と絶食によって可逆的に変動することが明らかとなった。また、この酵素のノンコーディングmRNAの発現は自身のコピー数によっても変動することから、代謝産物による間接的な選択的スプライシングの制御機構の存在が示唆された。現在は、作動装置変異体のスクリーニングを可能にするため、ノンコーディングmRNAの発現量を可視化する蛍光レポーターの作製を進めている。また、ノンコーディングmRNAの発現を変動させる大腸菌の成分の特定を試みており、これまでに、熱で失活すること、DNA分解酵素やRNA分解酵素に対しては安定であることを見出している。2.線虫のリボソームタンパク質をコードする遺伝子のうち8つがノンコーディングmRNAを産生する選択的スプライシングを受けることで発現量の恒常性が維持されていることを見出し、そのうちL10aタンパク質がL10AREと命名した作動エレメントに直接結合することで選択的スプライシングを自己制御することを報告した。3.線虫のRNA結合タンパク質PTB-1が哺乳類の相同遺伝子と同様に自身のmRNA前駆体の選択的スプライシングを制御してノンコーディングmRNAを産生させることで発現量を負に自己制御していることを報告した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、線虫のメチオニン代謝回路の酵素をコードする遺伝子の発現が食餌に応答してノンコーディングmRNAを積極的に産生するmRNA前駆体の転写後プロセシングにより遺伝子発現が制御される現象の分子機構として作動エレメントと作動装置の実体を解明することを目指している。食餌によってノンコーディングmRNAの発現が制御される遺伝子を新たにゲノムワイドに同定するために2種類の細菌を餌として飼育した線虫のRNAの大規模シーケンス解析を行い、解析中である。また、ノンコーディングmRNAの発現パターンを線虫生体内で可視化するための、1つの遺伝子についてすでにトランスジェニック蛍光レポーターを作製し、ゲノムへの組み込みを行っている。食餌によってノンコーディングmRNAを産生するような選択的スプライシング制御の変化を解析するための実験プロトコルの検討を行い、孵化後3時間の食餌で選択的スプライシングが変化すること、36時間の絶食で食餌前のスプライシングパターンに戻る遺伝子があることを見出した。食餌により変化する選択的スプライシングを受ける遺伝子が自身や互いの遺伝子の選択的スプライシングに与える影響を解析し、負の自己制御を受ける遺伝子があること、母親世代の酵素のはたらきが孵化時の他の遺伝子の選択的スプライシングに影響を与える可能性を見出した。解析している酵素の一つは4つの相同遺伝子によりコードされうち3遺伝子がノンコーディングmRNAを産生すること、これらのスプライシングや発現量が発生段階によっても変化することを見出した。特任助教または技術補佐員を採用して研究を推進する計画であったが、学内採用手続きの変更により従来よりも採用までに長い期間を要し、特任助教の採用が11月半ばにずれ込んだため。代謝酵素遺伝子の選択的スプライシングが摂食により制御される分子機構を探るため、ノックダウンや変異体スクリーニングによる遺伝学的な探索を行う。また、レポーターミニ遺伝子を利用して作動エレメントの探索を行う。摂食によるスプライシング変化がインスリン様

シグナルやTORシグナルなど一般的なシグナル伝達に依存するか食餌中の特定の成分によるか解析するため、食餌の種類や成分の抽出など生化学的な解析と、シグナル伝達分子変異体での解析を行う。代謝酵素自身による自己制御の機構を探るため、ノックダウンや過剰発現が選択的スプライシングに与える影響を解析する。その他は、当初計画に従って進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。
グローバル時代に高度看護実践を支える看護管理教育のありかた

この研究は、グローバル時代における専門看護師(CNS)教育に求められる看護管理の教育内容について調査を行い、今後のCNS教育に資することを目的とする。12領域のCNSを無作為抽出し質問紙を郵送し152名の回答(回収率35.2%)を分析対象とした。46.6%がグローバル化を感じており、看護管理の基礎的知識、組織経営と変革についての教育内容が求められていた。この内容を機縁法で得た7名のCNSに提示してインタビューを行った。これらの結果から、現場の課題を組織・社会から見る能力、異文化看護、およびイノベーターとして必要な知識技術などを強化すべきであり、継続教育で取り組む必要性が明らかになった。専門看護師のカリキュラムについて、米国を中心に文献検討を行った。大きく変化する医療の中で、将来のニーズを見すえた能力を身につけるために、質の改善、生涯学習をとおして素晴らしい文化を前進させる、チームでの共働、ヘルスケアシステムの誘導や統合、エビデンスの実践活用などを基盤とし、実践領域は多様であっても、次の9項目は重要項目として明示されている。すなわち、1.科学と人類愛の視点に基づく実践、2.組織やシステムにおけるリーダーシップ、3.質の改善と安全、4.学術的知見の実践への橋渡しや統合、5.情報学とヘルスケアテクノロジー、6.健康政策とその提唱、7.患者と集団の健康の改善のため専門職内の協働、8.健康改善のための臨床的予防と集団の健康、9.修士レベルの看護実践である。この項目の中の27は、日本における基礎教育の看護管理学の学習内容に包含されてはいるが、修士レベルのカリキュラム内容として整理はされていない。また、35、7については、近年、急速に新しい知見が公表されている領域である。医療のグローバル化推進は、政府の施策にも含まれており、グローバル医療の基準と考えられているJCI(Joint Commission of International)を受審する医療施設も増え、13施設が認証されている。このような時代を先導する人材を育成するためには、今年度、文献検討で明らかになった内容を基に検討している調査票を用いて、平成27年度は、高度実践に携わっている専門看護師の実態調査を行う予定である。1)医療のグローバル化と教育についての情報収集1病院の国際認証審査であるJCI受審経験のある病院管理者、看護管理者から情報収集を行った。JCIでは、手洗いの徹底などリスク軽減のための基本的事項が管理されていることを評価していることが明らかになった。グローバル化の中で安心できる安全な医療を提供できるかが詳細に評価されている。医療のグローバル化を知るうえで、QSENの内容ならびに大学院教育における内容について情報を収集したことは、一定の意義があると考える。特に、患者中心のケアについての教育内容は、倫理や管理という内容に関連した内容が含まれており、アメリカ看護系大学協会から示された、知識、技術、態度の内容について(2012)、吟味し、日本の大学院教育におけるCNS教育のカリキュラムの内容を検討し、グローバル化に対応できる人材育成を検討する必要がある。類似した看護管理能力についての調査が検討されており、この研究の内容をと峻別するために時期をずらして調査等を実施することを検討した。1.調査研究の延期研究代表者、及び研究分担者が所属する学会で、類似の調査研究が実施されることになった。そのため、対象者ならびに調査内容を再検討して、平成29年度に調査が実施できるよう、研究期間の1年間延長申請を行った。グローバル化に対応できる看護師の高度実践を支える看護管理教育のあり方を検討するに資する調査を実施するための調査方法、調査票について検討を重ねた。2.グローバル化のネットワークづくり本研究助成以外の大学の業務として台北医科大学に出張、他、シンガポール国立大学病院の医療の仕組みを見学する機会があり、両病院ともにJCI(Joint Commision of International)の認証を継続して受けており、アジアの中で、医療のグローバル化が進展していることを確認し、本研究の意義を再確認した。類似した看護管理能力についての調査が実施され、本研究と内容を峻別するため、調査時期を延期し、対象を変更するため、研究期間の1年延長を申請した。グローバル時代における専門看護師教育に求められる看護管理の教育内容について調査を行い、今後の専門看護師教育課程における教育に資することを目的として研究を行った。研究方法は、専門看護師のおかれている現状を明らかにし、教育内容を検討するために、まず、質問紙調査を行った。次に、協力の得られた専門看護師にその分析結果を提示しフォーカスグループインタビューを実施した。質問紙調査の対象は、専門看護師として日本看護協会に情報を公開している1862名のうち、所属を公開していない180名を除いた1682名、12領域の専門看護師を無作為抽出し、450名の所属先住所に送付し152名の回答(回収率35.2%)を分析の対象とした。平均年齢、42.95歳、看護師として経験年数、19.49年、専門看護師としての経験年数、5.32年であった。対象者のうち、46.6%が日常的にグローバル化を感じると回答していた。在学中学んだ程度と強化する必要性について20項目の質問に対する回答を分析したところ、学んだ程度、強化する必要性に共通していたのは、倫理的意思決定、意思決定論であった。

グローバル化の影響として、多様性を知るのみならず、折り合いをつけて統合する能力や、看護は文化に関係するので意思決定支援や倫理的な支援は、その人たちの大切にしてきた習慣・価値観を大切にしながら支援する能力の必要性が示された。グループインタビューの分析結果からは、看護管理学を専門する人と専門看護師を目指して学ぶ人と目的が異なるので、学ぶ目的にひきつけられる授業の展開が必要であること、大学院修了後、リフレッシュセミナーや、専門看護師の更新の際などに段階的に管理やグローバル化に必要な内容をe-learningなどで学べる取り組みが必要なことが明らかになった。この研究は、グローバル時代における専門看護師(CNS)教育に求められる看護管理の教育内容について調査を行い、今後のCNS教育に資することを目的とする。12領域のCNSを無作為抽出し質問紙を郵送し152名の回答(回収率35.2%)を分析対象とした。46.6%がグローバル化を感じており、看護管理の基礎的知識、組織経営と変革についての教育内容が求められていた。この内容を機縁法で得た7名のCNSに提示してインタビューを行った。これらの結果から、現場の課題を組織・社会から見る能力、異文化看護、およびイノベーターとして必要な知識技術などを強化すべきであり、継続教育で取り組む必要性が明らかになった。他の調査研究と合わせて、看護管理能力についての国内外の文献検討が進んだことは評価できる。しかし、専門看護師のフォーカスグループインタビューが、日程調整が難しく、逸話として3名からインタビュー協力を得ることができたのみである。その中で、JCI審査の際の基準などを加案する必要を考えている。平成27年度は、専門看護師のみならず、JCI審査の認証を受けた組織などの情報も反映した調査票を再度検討し、調査を実施する予定である。今後は、平成26年度、27年度に収集した情報を反映させた質問紙を作成し、グローバル化を反映した看護師の高度実践における看護管理教育にかかわる内容の精錬のための調査を実施する予定である。今後は検討した質問票を吟味し、グローバル化に対応した看護師の高度実践における看護管理教育の検討に資する調査結果が得られるよう、調査を実施し、公表する。看護管理学平成27年度は、検討中の調査票を精錬し、専門看護師を対象とした調査を実施するとともに、アジア圏でJCI審査を受けている組織を中心に情報収集を検討している。平成27年度の専門看護師を対象とした調査を実施する予定であったが、内容が類似した調査が予定されており、調査の内容を峻別する必要が生じた。また、海外の現状調査を計画していたが、平成28年3月に参加した国際学会で、東アジアを中心に情報を収集したり、ネットワークを構築することができた。そのため、平成27年度は、国際標準の審査を受けた病院関係者からの情報収集、国際学会でのネットワーク構築を行い、実際の調査は、平成28年度に行うことを計画したため。内容が類似した調査が学会等で予定していることがわかり、調査の内容や対象を検討する必要が生じた。また、そのため、平成28年度は、調査票や調査対象の検討を行い、研究期間の1年延長を申請し、平成29年度に調査を行い公表する計画である。当初、専門看護師を対象としたフォーカスグループインタビューを実施する予定であったが、日程調整の都合で、延期になっている。
Optical biopsyを利用した間質性肺炎の非侵襲的病理診断法の確立

プローブ型共焦点顕微鏡(pCLE)を用いたびまん性肺疾患の病理診断法の確立を目的として、気管支鏡下pCLEで末梢肺を観察した。UIPでは自家蛍光が全体に減弱し肺胞壁も断片化、圧縮している所見が多くNSIPの肺胞壁は圧縮所見が中心で断片化の所見が少なかった。外科的肺生検標本を用いたpCLE観察では肺胞壁の不規則変化、構造改変、不規則な肺胞圧縮がUIPに特徴的な所見として抽出された。肺胞蛋白症例の早期例に対するpCLE画像では蛍光の増強した巨大細胞群、肺胞内を流動する淡い蛍光を有する無構造物質、非常に細い線状所見が極めて特徴的な所見として抽出できた。プローブ型共焦点レーザー顕微鏡(pCLE)は内視鏡下に蛍光組織所見を観察でき生検を行わない病理診断の可能性が期待されている(optical biopsy)。今年度は以下の2つの方法で広くびまん性肺疾患のpCLE像を記録解析した。1びまん性肺疾患の病理像とpCLE像を対比解析する目的で胸腔鏡下肺生検検体を直接観察したpCLE所見を、慢性線維化を来すUIP/IPF、fibrotic NSIPおよびCPFE(combined pulmonary fibrosis and emphysema)で比較検討した。pCLE像の異常所見を, 1肺胞壁irregularity, 2肺胞壁に固着する細胞所見、3無蛍光スペースの増大、4屈曲断裂を伴う肺胞圧縮、5断裂を伴わない肺胞圧縮に分類して、病理学的に蜂巣肺所見を持つIPF, NSIP,CPFEの3群で比較検討すると、IPFでは1,3,4 CPFEでは3,5の所見が強くNSIPではいずれの所見も比較的均等であった。IPFでは4の所見が、NSIPでは2の所見が他の2群に比較して有意で、3疾患それぞれに特徴的なパターンを呈する傾向が示された。2胸部CTのみで病変を指摘できる早期肺胞蛋白症(PAP)3症例に対して、CTで病変区域の責任気管支を同定しガイドシース法を併用してpCLEを挿入した。PAPのpCLE像では肺胞領域に輝度の高い流動性物質と強い蛍光を発する大型の細胞が多数認められ、肺胞壁に軽度の肥厚を認めた。これは肺胞内に充満したサーファクタント由来物質とそれを貪食した泡沫状マクロファージを映していると考えられPAPに特徴的な所見と考えられた。PAPに対するoptical biopsyは挿入するだけで極めて特徴的な画像所見を得る事ができ、早期病変に対しても生検を実施することなく確定診断できる可能性が示された。今年度の解析をもとに次年度からは、びまん性肺疾患とくに慢性線維性間質性肺炎を中心に気管支鏡検査時のreal time pCLE像を収集し、外科的生検などの大きな組織での病理所見と対比させることができる。次年度は蛍光像で得られた細胞image、特に肺胞マクロファージの自家蛍光輝度に注目し、病態との関連を解析することができる。プローブ型共焦点顕微鏡(pCLE)を用いたびまん性肺疾患の病理診断法の確立を目的として、気管支鏡下にpCLEで末梢肺病変の微細構造を観察し、各種びまん性肺疾患に特徴的な所見を探索した。まず、早期の肺胞蛋白症例に対してpCLE画像と病理、画像所見との比較解析を行った。肺胞蛋白症の初期例ではCT上、crazy pavement appearance所見を呈する小病変部が散在しているが、気管支超音波技術(EBUS-ガイドシース法)によって正確に病変部に到達する事ができる。この技術を応用して病変部に残したガイドシースを通してpCLEを病変に到達させた。病変部のpCLE画像では、蛍光発色の増強した巨大細胞群、肺胞内を流動する淡い蛍光を有する無構造物質、非常に細い線状所見が特徴的に見られ、これらは、蛋白を処理できない泡沫状の巨大マクロファージ、肺胞内のPAS陽性物質、線維化を来していない肺胞壁にそれぞれ相当する所見と考えられた。これらの所見は肺胞蛋白症進行例でのpCLE像の既存の報告と一致しており、我々の検討で肺胞蛋白症は初期段階から、病変部には進行期と同じような病態が形成されており、病変の成立は不均一に起こることが示唆された。また間質性肺炎についてはUIP,NSIP,OPについて外科的生検あるいは臨床検査所見から診断確実と考えられた症例のみを対象として、同意の得られた症例に通常の気管支鏡検査施行時にpCLEによる観察を同時に行い、画像集積と解析を行った。その結果、UIPでは末梢肺の自家蛍光が全体に減弱する傾向にあり肺胞壁も断片化、圧縮している所見が多かった。これに対してNSIP, OPでは肺胞内のマクロファージの自家蛍光が強く、数も増加していた。肺胞壁はNSIPでは圧縮所見はあるもののUIPに比較して断裂、断片化の所見は少ない傾向であった。肺胞蛋白症は比較的稀な疾患であるが、胸部CT検診の広がりもあり、肺野のごく一部にcrazy pavement appearanceを呈する早期症例4症例を経験することができた。肺胞蛋白症では特に特異的なpCLE像を得る事ができ、特徴的なCT画像とも組み合わせれば、生検を必要とすることなくpCLE所見を得るだけで確定診断可能な疾患の一つになり得ると考える。現在、肺胞蛋白症のpCLE画像知見の解析結果を整理して、投稿準備中である。

一方、間質性肺炎については、一つの特徴的なpCLE所見のみで疾患を代表できるものではなく、UIP, NSIP, OPそれぞれ画像所見パターンの特異的な組み合わせを抽出する方法がpCLEによる間質性肺炎鑑別診断の具体的手段として妥当であろうという仮説に至った。これは外科的肺生検などでの組織像による診断も、基本的には病理所見パターンの組み合わせによっていることを考えれば当然ともいえる。一方で、気管支鏡下のpCLE画像には呼吸性変動によるぶれが大きく影響すること、任意の気管支に挿入できるとはいえプローブを経気管支的に挿入する以上、得られる画像が直線上に分布する極めて狭い領域に限定されること、などから画像のsamplingが真にその肺領域を代表する所見なのかどうかということが問題にあげられた。現在、外科的肺生検を行った間質性肺炎の新鮮標本を用いて切除断面にpCLEプローブを接触させて得られた画像所見を病理標本と対比させながら解析を進めている。呼吸による変動がなく、安定かつ明瞭な画像をより広い範囲で観察でき疾患別の画像所見パターンの解析に進んでいる。成績の一部は呼吸器学会、呼吸器内視鏡学会、Annual meeting of American Thoracic Societyで発表済みあるいは発表予定である。プローブ型共焦点レーザー顕微鏡(probe type confocal microendoscopy : pCLE)を用いて間質性肺炎を中心としてびまん性肺疾患を解析した。気管支鏡検査施行時にpCLEによる観察を同時に行い、画像集積と解析を行った。その結果、UIPでは末梢肺の自家蛍光が減弱しており肺胞壁が断片化、圧縮している所見が多かった。これに対してNSIP, OPでは肺胞内のマクロファージの自家蛍光が強く細胞数も増加していた。肺胞壁はNSIPでは圧縮所見があるもののUIPに比較して断裂、断片化の所見が少なかった。これらの所見を確認するために外科的(VATS)肺生検標本を採取直後にpCLEを用いて観察した。肺胞壁の変化、肺胞内細胞所見、構造改変所見、肺胞圧排所見の4項目にわけて、UIP/NSIPに限定して比較した。肺胞壁の不規則変化、構造改変所見、不規則な肺胞圧縮がUIPに特徴的な所見として抽出された。また、肺胞蛋白症例(特に早期例)に対してpCLE画像と病理、画像所見との比較解析を行った。肺胞蛋白症の早期例ではCT上、crazy pavement appearance所見を呈する小病変部が散在しているのみであり、気管支超音波技術(EBUS-ガイドシース法)によって正確に病変部に到達しpCLE画像を記録した。病変部では、蛍光発色の増強した巨大細胞群、肺胞内を流動する淡い蛍光を有する無構造物質、非常に細い線状所見が特徴的に見られ、それぞれ泡沫状巨大マクロファージ、肺胞内PAS陽性物質、線維化を来していない肺胞壁に相当する所見と考えられた。このように肺胞蛋白症ではpCLEによる極めて特徴的な所見を得る事ができ、pCLE画像のみで確定診断と出来る事が考えられた。また肺胞蛋白症は初期段階から、病変部には進行期と同じ病態が形成されており、病変は不均一に成立することが示唆された。プローブ型共焦点顕微鏡(pCLE)を用いたびまん性肺疾患の病理診断法の確立を目的として、気管支鏡下pCLEで末梢肺を観察した。UIPでは自家蛍光が全体に減弱し肺胞壁も断片化、圧縮している所見が多くNSIPの肺胞壁は圧縮所見が中心で断片化の所見が少なかった。
レーザーによる連鎖反応の制御に関する研究-メタンからメタノールの一段合成-

レーザーは、単色性、強い光子場、超短パルス発振などの、通常光では得られない特徴を持った光源であり、これを連鎖反応の開始仮定等に用いて反応を制御する試ろみは、合成化学等にとって興味ある研究過程である。本研究では、主要な対象として、メタンからメタノールへの連鎖的な反応機構による一段合成を選んだ。また酸化的な連鎖反応の究極の一つは燃焼と考えられるので、メタノールの発火過程をレーザー照射で開始させ、その制御の可能性を併せ検討した。1.メタンからメタノール合成の実験的な検討のために、温度可変の石英製反応セルを試作し、この中へメタンと酸素、さらにレーザー光の吸収剤としての一酸化二窒素を添加し、エキシマーレーザー光(193nm)により反応開始させた。反応温度は、室音-300°C、圧力は300-600Torrである。生成物は、メタノールを含め幾種かの含酸素化合物、C_2、C_3の炭化水素類、CO、CO_2であった。メタンの転化率とメタノールの選択率は酸素の共存下で増加し、このことから、連鎖反応が進行し、メタノールの合成にも有効に働いていることが明らかになった。同時に、計算機シミュレーションの結果とも併せ、メタノールの一段合成の可能性が示唆された。燃焼開始の制御の可能性を、メタノール/空気の予混合気のレーザー発火過程につき検証した。ノズルバーナー上の発火をレーザー光(193nm)で開始させ、この時必要なレーザーフルーエンスの当量比依存性を求め、これを計算機シミュレーション結果と併せ検討した。この結果、レーザー発火では、熱とラジアル種の同時的生成が特徴であることが結論された。以上、2種の反応系につき、レーザー光照射による酸化的連鎖反応制御が可能であることが示された。レーザーは,単色性,強い光子場,短いパルス発振といった通常光では得られない特色ある光源であるが,今までこれらの利点が化学合成プロセスに有効に利用された例はほとんど無い.理由の一つは,光子のコストが高い事であるが,まだ十分広く応用の可能性が検討されていないことにもよる.本研究では,気相の連鎖反応系を対象に,実験と計算機シミュレーションの方法により,レーザーによる反応の開始や制御の可能性を検討した.具体的にはメタン/酸素の系を対象として,一段でメタノールの合成の可能性の有無を検討することを目的とした.実験にはスタティックな温度可変の反応セルを整備し,この中に基質のメタンと酸素,更にレーザー光の吸収剤として亜酸化窒素を添加し,エキシマーレーザー光(193nm)により反応を開始させた.反応の進行途中で一部ずつサンプリングして質量分析やガスクロマトグラフ等で安定な生成物を分析した.反応温度は200-300°C,圧力は300-600Torrである.生成物は幾つかの含酸素化合物とC2-C3の炭化水素類,一酸化炭素や二酸化炭素である.生成物には目的とするメタノールも見い出された.メタンの転化率やメタノールの選択率は酸素の存在下で増加したが,これは連鎖反応が加速されたことを意味する.これらの実験結果は反応シミュレーションにより説明できるものと期待され,メタノールの一段合成への可能性が示唆された.第二年次には以上の実験的な検討及び反応シミュレーションによる検討を更に進めてメタノールの合成への外部制御条件を一層明確にする.同時に,反応の進行過程をより直接的に追跡するために,中間体ラジカル類のレーザーによるモニターも計画している.このための色素レーザーの倍波システムは本年度に整備した.

レーザーは、単色性、強い光子場、超短パルス発振などの、通常光では得られない特徴を持った光源であり、これを連鎖反応の開始過程等に用いて反応を制御する試みは、合成化学や、化学反応の関与する種々の工学的プロセスにとって興味ある課題である。本研究では第一年度に、メタンと一酸化二窒素の混合系にArFエキシマーレーザー光を照射することにより、メタンからメタノールの合成が、その収率は小さいものの可能であることを示した。本年度はさらに計算機シミュレーションの手法によって、上述の結果が妥当であることを示した。また色素レーザーを用いたレーザー誘起蛍光法によって、系中に、予想どおりOHラジカルが生成、存在していることを証明した。酸化的な連鎖反応の一例として、予混合気の発火の過程がある。そこで今年度は、連鎖反応の制御の観点から、メタノール/空気の予混合気へのArFエキシマーレーザー光の照射による発火開始の可能性を、実験と計算機シミュレーションにより追跡した。実験には、小さな短型断面のバーナーからメタノール/空気の予混合気を噴出させたところへレーザー光を照射し、発火の有無を判定し、さらに発火に必要なレーザーフルーエンスを予混合気の当量比の関数として決定した。この必要フルーエンスは、当量比が1つの近傍で最小となり、当量比の増加に伴って上昇する傾向を有した。この傾向は、熱面発火など従来の発火における傾向とは異なった、レーザー発火の特徴である。さらに、多数の素反応からなる発火の化学反応モデルを用いて計算機シミュレーションを行った。この結果、上述のレーザー発火における傾向は、レーザー照射により、熱とラジカル種が同時に生成することによるものと判断された。このことは、レーザーを用いて発火の反応過程が制御できることを示している。
戦後教育改革期の標準学力検査に関する研究

2018年度は「標準検査の記録」欄が設けられた戦後最初の指導要録を対象とした研究に取り組んだ。具体的には、1948(昭和23)年の「児童学籍簿」に続き、翌年文部省が公表された中等学校の新学籍簿である「累加記録摘要」を対象とし、その特質を明らかにするとともに、次期指導要録への改訂の経緯などを手がかりにして、戦後教育改革期の学籍簿・指導要録に期待された機能とその変化について明らかにした。なお、主たる史料として国立教育政策研究所「戦後教育資料:大島文義旧蔵文書」を用いた。文部省は戦後初めての学籍簿改訂に際し、「小学校学籍簿」を「個々の児童について、全体的に、継続的に、その発達の経過を記録し、その指導上必要な原簿となるもの」と説明している。これは、新学籍簿の教育的機能を重視するとの意味であり、戦後教育改革の理念を具体化する道具として活用する旨を示したものである。また、「累加記録摘要」も「学籍簿を教育簿へ」転換することを目指すものであった。「累加記録摘要」は中等学校の枠組で作成され、その公表は「小学校学籍簿」が1948(昭和23)年11月の文部省学校教育局長による通知「小学校学籍簿について」により行われたこととは異なり、学籍簿作成委員会が記した図書『中学校・高等学校の生徒指導』に掲載する形で行われた。その後、「累加記録摘要」は「生徒指導要録」と名称変更され、同じく名称変更された「児童指導要録」と共に1955(昭和30)年に改訂される。しかし、このとき文部省はその性格を「児童生徒の学籍ならびに指導の過程、結果の要約を記録し、指導および外部に対する証明等のために役立つ簡明な原簿」とし、教育的機能よりも対外証明的な役割、言わば戸籍簿的機能に軸足を置くとした。つまり、1955(昭和30)年の指導要録改訂では、「累加記録摘要」の趣旨と異なる立場が示されたことになる。研究計画では、2018年度に標準学力検査に係る技術的課題に関する検討を行う予定であった。具体的には、標準学力検査の種類や問題の作成主体および実施の背景等を、市販された標準学力検査問題や都道府県が作成した標準学力検査問題、教育雑誌に掲載された記事などを基に分析することとしていた。しかし、その際発掘・検討した、『教育統計』(文部省)、『測定と評価』(日本文化科学社)、『児童心理』(金子書房)他の記事から、まずこの時期の指導と評価の関係性や学力観について明らかにすることに目的を修正した。また、国立教育政策研究所「戦後教育資料:大島文義旧蔵文書」の中に、文部省担当課における指導要録改訂に関する打ち合わせの記録を発見したことから、「指導と評価を一連のものとする」ツールとしての学籍簿・指導要録の存在に着目し、1948(昭和23)年公表の「児童学籍簿」や翌年の「累加記録摘要」等の検討に取り組むこととした。そのため、当初の研究計画に比べて若干の遅れが生じていると言える。ただし、このことにより研究の方向性や主たる研究方法の大幅な変更は生じない見込みである。今後は、2018年度に行った研究を継続するとともに、研究計画で当初行う予定であった標準学力検査に係る技術的課題に関する検討や、それに続き行う予定であった教育的課題に関する検討を行うこととしたい。特に後者については、学力検査問題の標準化と学力の基準性に対する考え方や学校における指導との関連を、この期の教育雑誌に掲載された記事や学籍簿・指導要録およびその解説、実際の指導要録の記載内容などを基に分析する。なお、主な資料として『新簿学籍の記入法』金子書房1948、『生徒指導要録記入資料』新光閣1951、この時期の小学校の指導要録の記載内容などを用いる予定である。また、研究成果については2019年度、2020年度にそれぞれ全国学会発表と論文投稿を行う予定である。

その後、「累加記録摘要」は「生徒指導要録」と名称変更され、同じく名称変更された「児童指導要録」と共に1955(昭和30)年に改訂される。しかし、このとき文部省はその性格を「児童生徒の学籍ならびに指導の過程、結果の要約を記録し、指導および外部に対する証明等のために役立つ簡明な原簿」とし、教育的機能よりも対外証明的な役割、言わば戸籍簿的機能に軸足を置くとした。つまり、1955(昭和30)年の指導要録改訂では、「累加記録摘要」の趣旨と異なる立場が示されたことになる。研究計画では、2018年度に標準学力検査に係る技術的課題に関する検討を行う予定であった。具体的には、標準学力検査の種類や問題の作成主体および実施の背景等を、市販された標準学力検査問題や都道府県が作成した標準学力検査問題、教育雑誌に掲載された記事などを基に分析することとしていた。しかし、その際発掘・検討した、『教育統計』(文部省)、『測定と評価』(日本文化科学社)、『児童心理』(金子書房)他の記事から、まずこの時期の指導と評価の関係性や学力観について明らかにすることに目的を修正した。また、国立教育政策研究所「戦後教育資料:大島文義旧蔵文書」の中に、文部省担当課における指導要録改訂に関する打ち合わせの記録を発見したことから、「指導と評価を一連のものとする」ツールとしての学籍簿・指導要録の存在に着目し、1948(昭和23)年公表の「児童学籍簿」や翌年の「累加記録摘要」等の検討に取り組むこととした。そのため、当初の研究計画に比べて若干の遅れが生じていると言える。ただし、このことにより研究の方向性や主たる研究方法の大幅な変更は生じない見込みである。今後は、2018年度に行った研究を継続するとともに、研究計画で当初行う予定であった標準学力検査に係る技術的課題に関する検討や、それに続き行う予定であった教育的課題に関する検討を行うこととしたい。特に後者については、学力検査問題の標準化と学力の基準性に対する考え方や学校における指導との関連を、この期の教育雑誌に掲載された記事や学籍簿・指導要録およびその解説、実際の指導要録の記載内容などを基に分析する。なお、主な資料として『新簿学籍の記入法』金子書房1948、『生徒指導要録記入資料』新光閣1951、この時期の小学校の指導要録の記載内容などを用いる予定である。また、研究成果については2019年度、2020年度にそれぞれ全国学会発表と論文投稿を行う予定である。2018年度は、資料収集に係る「旅費」は概ね計画に沿った支出であったが、「物品費」により購入予定であった古書が国立国会図書館他で複写可能であったため、「その他」として資料複写代金を措置した。これにより次年度使用額が生じている。
地域医療連携と病床再編に関する調査研究

医療資源の有効活用という視点から、病床再編と地域医療連携の問題をとらえ、日英制度比較、入院と在宅療養の相違、将来の療養環境の選択に関する意思決定要因の把握を試みた。全人的なケアが必要である高齢者の場合は、医療だけでなく介護との連携が重要であり、地域に資源が不足する場合は、退院遅延の要因になることが明らかになった。本研究の目的は、厚生労働省が平成24年を目標に準備を進めている療養病床の再編が医療・介護提供体制に与える影響把握および再編後の供給体制の効率化に向けた政策提言を行うものである。特に、慢性疾患の高齢者の長期入院の問題(社会的入院含む)に焦点を当てる。最終的には、(1)高齢者の療養環境選択(医療機関への入退院、高齢者介護施設等への入退所、在宅療養)の決定要因の把握、(2)適切な転院・退院、在宅療養を支援する環境要因の把握を行うことで、療養病床の再編の影響をシミュレーションすることを目的とする。まず、初年度である本年度は、高齢者の療養環境選択および長期入院(社会的入院含む)に関連する、学術文献、調査報告書、専門誌等の文献レビューを行い、どのような条件下でどのような療養環境が選択されているのか、どのように資源が使われているのか情報収集を開始した。一方、日本に比較して平均在院日数が短い欧米諸国においても、不必要な長期入院の防止および早期退院は財政面から重要な課題と考えられていた。特に1980年代に病床削減を行った英国は、退院遅延問題が90年代の政策問題として対策がとられた。以上より、国内だけでなく、英国を中心に関連文献の収集精査および、欧米諸国における慢性疾患の高齢者医療および福祉に関する諸制度、取組みについても比較研究を開始した.本研究の目的は、厚生労働省が平成24年を目標に準備を進めている療養病床の再編が医療・介護提供体制に与える影響把握および再編後の供給体制の効率化に向けた政策提言を行うものである。本年度は、昨年度に引き続き高齢者の療養環境選択および長期入院(社会的入院含む)に関連する、日本および英国の文献調査を行い、どのような条件下でどのような療養環境が選択されているのか、どのように資源が使われているのかを把握するとともに、療養型病床(介護、医療)、在宅療養支援診療所、訪問看護ステーション、老人保健施設など再編の影響を受ける施設に対して聞き取り調査を実施した。また、将来の高齢者医療、介護の在り方について大学生にアンケート調査を行った。昨年度からの継続研究として、国内外の高齢者の療養環境選択および長期入院に関連する学術論文、調査報告書、制度関連資料等の文献収集および精査を行った。こうした文献レビューおよび昨年度実施した、医療機関、高齢者介護施設等で働く職員へのインタビュー(ヒアリング)をふまえて、高齢者の療養環境選択(社会的入院含む)の決定要因の定性的な概念モデルを構築した。また、既に実施した若者の将来の療養環境選択の調査と同様の調査を現在健康である高齢者に対して実施し意識の相違を比較検討した。その結果、若者のほうが高齢者よりも自宅志向が強く46%、介護保険施設29%であった。高齢者は自宅34%、介護保険施設32%、医療療養病床21%であった。また、在宅療養が必要な家族がいる場合、若者、高齢者ともに、在宅療養・介護環境を整える(同居)という回答が多いが、高齢者では、高齢者介護施設、有料老人ホームを探すという回答も多く、両者を合わせると在宅療養・介護環境を整えるという選択よりも多くなる。また、疾病が、脳梗塞、癌終末期、認知症では、癌終末期で在宅療養を選択する割合が高齢者、若者ともに高い。社会保障水準を維持するために必要な負担増については、若者よりも高齢者ほうが合意しやすい傾向にあることが明らかになった。これらの調査等で得られた結果を参考に特定の条件下における必要な療養病床数、施設病床数、訪問看護師数等の医療・介護資源のシミュレーションを行うべく、必要な基礎データの収集を行った。