hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超分子グラフトポリマーの創製

我々は,超分子カプセルの形成を利用した新たなグラフト法を開発した。カプセル分子に包接される複数のゲスト分子を組み込んだポリマーを合成し,そこに分子カプセルを添加するとゲスト部位が選択的に認識され,グラフト鎖が効果的に導入された。この超分子グラフトはポリマー主鎖の構造に大きな変化を誘起した。ポリマー主鎖はランダムコイルを形成していたが,超分子グラフト鎖の導入によりポリマー主鎖はらせん構造に転移することがわかった。また,超分子グラフトポリマーに対するカプセル分子の包接に不斉増幅現象が確認された。また,ミクトアーム型の超分子グラフト構造の創製にも成功した。フラーレンとカリックス[5]アレーンの会合とポルフィリンとTNF分子の会合,水素結合錯体の三種類のSelf-Sortingを利用したABCの配列構造をもつ配列制御された三元共重合ポリマーの合成にも成功した。三元共重合構造の繰り返し単位は質量スペクトル,NMRを用いて確認した。超分子ポリマー構造は原子間力顕微鏡による観察によりポリマーサの直接観測に成功した。グラフト共重合体や三種類のモノマーからなる高分子の配列構造を制御するためには,二種類以上の重合反応を制御する必要があるため,現在においても困難である。我々は,配列制御の問題を解決するために超分子ポリマーに着目した。超分子ポリマーはホスト分子とゲスト分子の分子認識を駆動力に,Self-Sortingによって重合する。したがって,選択性の高い超分子錯体を巧みに利用することでモノマーの配列構造が制御されたポリマーを合成できると考えた。本研究課題では,特異性の高いホストゲストペアーを巧みに利用することで,配列構造が精密に制御された超分子グラフトポリマーおよび超分子(ABC)nポリマーの合成に成功した。今後は、多様なグラフト鎖導入について検討を行う。例えば、フラーレン・カリックスアレーンやポルフィリン・TNFのような分子認識計を用いて新規グラフと法を検討する。これらが成功したのちは、ナノ構造制御をこれらのグラフトポリマーを用いて検討する。今後の研究方針は,超分子グラフト構造の合成とナノ構造制御について検討を行う。我々が開発した三元共重合構造にそれぞれ異なるポリマー側鎖を組み込むことで,三種類のポリマー側鎖が自発的に自己組織化(Self-Sorting)これまでに例のない三元共重合超分子グラフトポリマーを合成する。この手法は,幹ポリマーに複数の性質の異なるグラフト鎖を自在に配列制御できることから,極めて有効な高分子の立体的および物理的性質の制御法となる。また,グラフトポリマーの自己集合により生成するナノ構造はグラフト鎖の構造や物性により大きく支配されるため,側鎖を自在に導入できる本方法はナノ構造制御の有力な手段を提供する。29年度が最終年度であるため、記入しない。超分子化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔インプラントの細胞遺伝子治療に関する基礎的研究

口腔インプラント治療は、歯の欠損に対する予知性の高い治療法として確立されてきた。しかし、オッセオインテグレーションの獲得までに一定の治癒期間を要することが患者の負担となっている。この問題を解決する方法としてインプラントの周囲に骨再生を遺伝子治療により促進する方法が考えられる。本研究は、生体から取り出した細胞に遺伝子を導入して体内にもどす細胞遺伝子治療のための基礎的検討なとして、非ウィルス性ベクターの細胞への遺伝子導入効率の検討を行った。用いたベクターはレポータ遺伝子であるβガラクシトシダーゼ遺伝子をコードしたプラスミドDNAである。又,用いた細胞はSDラットの脛骨から骨髄細胞をフラッシュアウトして得た付着性細胞である。遺伝子導入法として、リポフェクション法、ソノポレーション法、さらに両者を併用した場合について検討した。そして、それぞれの場合の遺伝子導入効率と細胞毒性を検討した。また、ソノポレーション法については超音波の出力強度と時間が導入効率におよぼす影響を検討した。リポフェクション法、ソノポレーション法、ではそれぞれコントロール群と比較して遺伝子導入効率の向上を認めた。また、細胞毒性はリポフェクション法において濃度依存的に上昇したが、マイクロバブルを用いたソノポレーション法ではコントロール群と同程度に低くほとんど細胞毒性を認めなかった。また、ソノポレーションとリポフェクションを併用すると試薬が沈殿した。また、ソノポレーション法については超音波の出力強度と時間とプラスミドDNA濃度の間に最適条件があることが示唆された。条件が悪い場合には細胞毒性は上がり、遺伝子導入効率が低下する傾向が認められた。この間題を解決する方法として、インプラントの周囲に骨形成を促進する遺伝子の働きを促進することによりオッセオインテグレーションの獲得期間が短縮されることが期待できる。今年度は、生体外で遺伝子導入を行った骨芽細胞を生体内に移植するex vivo遺伝子導入法の前段階の実験として、骨芽細胞への遺伝子導入効率の向上を目指してin vitroで検討を行った。まず、ラット骨髄ストローマ細胞から骨芽細胞様細胞を分化誘導して培養して酸処理を行ったチタンプレート上に播種した。その後、蛍光タンパク質で標識したプラスミド・ベクターの遺伝子導入を行った。遺伝子導入に際してカチオンリポソームを用いたリポフェクション法を用いた。そして、超音波パルス波を用いたソノポレーション法を併用した場合としない場合について遺伝子導入効率を比較した。その結果、リポフェクション法とソノポレーション法を併用すると遺伝子導入効率の向上が認められた。また、超音波パルス波の出力や照射時間により遺伝子導入効率の変化が認められた。また、超音波パルス波の出力が強すぎるとチタンプレートから細胞の剥離が認められた。次年度は、遺伝子導入効率の向上を目指して照射する超音波の至適条件を検討する予定である。ここでは、あらかじめ細胞に骨再生を促す遺伝子を導入した細胞を付着させた口腔インプラントを埋入する術式を考える。細胞への遺伝子挿入に用いるベクターは重篤な副作用の報告があるウィルスベクターよりも副作用が少ないことが期待できる非ウィルスベクターが望ましいと考える。しかし、非ウィルス性ベクターは遺伝子導入効率が低く、核への移行が起こりにくい。そこで本研究は、生体から取り出した細胞に遺伝子を導入して体内にもどす細胞遺伝子治療のための基礎的検討なとして、非ウィルス性ベクターの細胞への遺伝子導入効率の検討を行った。

又,用いた細胞はSDラットの脛骨から骨髄細胞をフラッシュアウトして得た付着性細胞である。遺伝子導入法として、リポフェクション法、ソノポレーション法、さらに両者を併用した場合について検討した。そして、それぞれの場合の遺伝子導入効率と細胞毒性を検討した。また、ソノポレーション法については超音波の出力強度と時間が導入効率におよぼす影響を検討した。その結果、リポフェクション法、ソノポレーション法、ではそれぞれコントロールと比較して遺伝子導入効率の向上を認めた。また、細胞毒性はリポフェクションにおいて濃度依存的に上昇したが、マイクロバブルを用いたソノポレーション法ではコントロール群と同程度に低く低出力超音波を用いた場合ではほとんど細胞毒性を認めなかった。ソノポレーションとリポフェクションを併用する場合は、細胞毒性が高くなることが示唆された。また、ソノポレーション法については超音波の出力強度と時間とプラスミドDNA濃度の間に最適条件があることが示唆された。条件が悪い場合には細胞毒性は上がり,遺伝子導入効率は低下した。
発展途上国における森林をめぐる土地所有の形成過程に関する研究

タイを対象とした研究では、次のことが明らかにされた。王室林野局を事業主体とする森林村事業は地元住民を密接に組込んだ森林経営事業であり、農村開発事業である。耕作権という特殊な土地制度が森林局により策定され実施されている。ブラジル・サンパウロ州の造林協会を対象とした研究では、次の点が明らかにされた。ここでは木材を消費する事業体では消費された木材に見合う分の造林が義務付けられている。造林の対象森林を所有していない場合は、代償として造林費用を納めそれを農民所有の森林への造林費用に充てている。所有を超えた森林経営(資源造成)の形成と、社会的な森林造成の要請と木材消費者のニーズを結びつけた制度を解析した。ラオスの森林所有を対象とした研究では、市場経済化を達成した以前と以降について木材の生産とそれを規定する土地所有の在り方について、ビエンチャン特別市における木材工業を事例として解析した。インドネシアの林野所有については植民地期の内領・外領という統治形態を反映した発展の仕方をしている。内領についてはジャワ島、外領については西カリマンタン州において調査を行い農地の登記がどのように行われているかについて明らかにした。また、地域資源管理における問題点を明らかにするために、集落領内にある丘陵地とそれに隣接する国有林それぞれの土地利用について、衛星画像解析を行うとともに、98年の経済危機以降拡大した林野開墾に伴い国有林をめぐる制度がどのように変化したかについて現地における資料収集を行い解析した。ケニアの森林利用と森林利用と森林所有についての研究ではケニア・カカメガ国有林における木材の生産・流通と土地所有に関し調査を行い解析を行った。タイでは、王室林野局が実行している森林村事業において、土地を持たない農民に対し、所有権ではなく暫定的な耕作権を与えるという政策が行われている。それは屋敷地と農地を合わせて2.4haを上限とし、売却・譲渡・担保権の設定は認められない。この政策は、一方では耕作権を与えることによって農民の入植を進め、国有林が以前から行っている造林・保育事業に対する労働力の確保をめざすと同時に他方では制限されているとはいえ土地に対する権利を認め、自給的自作農の創設をもめざしているという。今年度はタイ東部の森林村を事例として、この新しい土地政策の具体的対応について実態調査を行い、新たな知見を得た。インドネシアの林野所有については、植民地期の内領・外領という統治形態を反映し、ジャワ島では林地は国有化される一方、農地においては私的所有が確立している。しかし外領とよばれる地域では、林地国有化は地図上の線引きにすぎず、慣習上の諸権利とともに二重構造をなしている。そこで今年度は西カリマンタン州において予備的調査を実施し、農地の登記がどのように行われているかについて明らかにした。●インドネシアの地域資源管理に関する調査地域資源管理における問題点を明らかにするために、集落領域内にある丘陵地とそれに隣接する国有林それぞれの土地利用について、衛星画像解析を行うとともに、98年の経済危機以降拡大した林野開墾にともない、国有林をめぐる制度がどのように変化したかについて、現地における資料収集を行った。●ケニアの森林利用と森林所有についてケニア・カカメガ国有林における木材の生産・流通と土地所有に関する調査資料の整理を行い、論文作成の準備を行った。●ラオスの森林所有市場経済化を達成したラオスにおいて、それ以前と以降における木材の生産とそれを規定する土地所有の在り方について、従前から行っていた調査資料の分析を行い、ビエンチャン特別市における木材工業を事例とした論文を作成し、筑波大学農林技術センター演習林研究報告に投稿した。●ブラジル・サンパウロ州の森林所有と土地利用に関する調査平成13年2月より、ブラジル・サンパウロ州における農民的造林の展開と土地利用の実態を明らかにする調査を行う。調査対象は、サンパウロ州環境局森林院他で、この調査を予備調査として、課題の深化を図る計画となっている。

タイを対象とした研究では、次のことが明らかにされた。タイの森林局を事業主体とする森林村事業は、地元住民を密接に組み込んだ森林経営事業であり、農村開発事業である。森林開発事業の目的は、国有保全林内の荒廃林地での再造林、保育事業に必要な雇用労働力の安定的な確保、および耕作権や灌漑施設などの社会基盤の整備による農村社会の自立的発展の実現にある。そこでは、土地なし農民や保全林内に散居する人々に耕作権を分配して土地利用を固定化し、行政村を建設して住民の永住化を促進する。それ故、耕作権という特殊な土地制度が森林局によって策定され、森林村の住民によるその遵守が事業の遂行に必要とされた。次にブラジル・サンパウロ州における造林協会を対象とした研究では、次の点が明らかにされた。ブラジル・サンパウロ州では木材を消費する事業体(紙パルプ産業・煉瓦および瓦生産工場・製材工場など)では、消費した木材に見合う分の造林が義務づけられている。造林すべき対象の森林を所有していない事業体では、造林の代償として造林費用を一種の税金のような形で造林協会に納め、それを利用して農民などが所有する森林への造林が行われている。ある意味では所有を越えた森林経営(資源造成)の形成と、社会的な森林造成の要請と木材消費者のニーズを結びつけた制度として、サンパウロ州で展開している造林協会の活動は興味深い。
衝撃波閉じ込め領域の制御に向けた壁面表面設計

本研究では,工業,新エネルギー,材料開発で重要な課題である,衝撃波の多重閉じ込め現象を制御する壁面表面形状の設計指針の獲得と、その実験的実証を行う.噴流誘起衝撃波の壁面-噴流先頭間反射による多重閉じ込め現象を,時間分解観測することで,衝突平板壁面の形状と閉じ込めの効率の関係を明らかにし,圧縮性流体のシミュレーションにより閉じ込めが起こる条件での圧力・密度・速度を調べ,閉じ込めに必要な物理条件を明らかにする.その結果に基づいて,壁面-噴流間の反射による多重閉じ込め現象を制御する壁面形状を実際に設計・製作し,表面形状設計の効果を実証する.本研究では,工業,新エネルギー,材料開発で重要な課題である,衝撃波の多重閉じ込め現象を制御する壁面表面形状の設計指針の獲得と、その実験的実証を行う.噴流誘起衝撃波の壁面-噴流先頭間反射による多重閉じ込め現象を,時間分解観測することで,衝突平板壁面の形状と閉じ込めの効率の関係を明らかにし,圧縮性流体のシミュレーションにより閉じ込めが起こる条件での圧力・密度・速度を調べ,閉じ込めに必要な物理条件を明らかにする.その結果に基づいて,壁面-噴流間の反射による多重閉じ込め現象を制御する壁面形状を実際に設計・製作し,表面形状設計の効果を実証する.
教師の国語科授業力を自主的に伸長させる研修プログラムの開発に関する研究

教師として学習者に授業を通して国語の力を意図的・計画的につけていく力を、「国語科授業力」と呼び、それを他から強いられて育てるというのでなく、自ら主体的・積極的に伸ばしていこうとする研修プログラムを作成・実施し、検証を試みた。4年間継続して研究した成果は下記の5点である。1.国語科授業力に関して、提唱者(野地潤家博士)の論述を組織的に蒐集し、発表年代を追ってその成立・発展の過程を探り、国語の授業の成立・創造につながる狭義の授業力の解明から、国語の授業を支える国語科授業評価力や国語科授業構想力などを含めた広義の国語科授業力へととらえ方を広げていったことを明らかにした。2.共同研究においてもこの広義の国語科授業力を念頭に置いて、定義を再確認し、受講者の受けとめやすさも考えて、国語教材把握力(発掘力)/国語科授業構想力/国語科授業実践力(国語学把握力・国語学習深化力・教育話法)/国語科授業評価力という4つに区分することが妥当であると確認することができた。3.受講者の個性的な国語教育実践を理解して研修を進めるため、(1)受講者自身の実践の歩みと課題とを略述し、(2)自らの国語科授業力診断をしてもらった方が研修の焦点が見極めやすく、成果もあがると考え、国語科9領域について国語科授業力診断表(8つの柱、40項目)を作り上げ、レーダーチャートによってどこに問題があるか自ら気づけるようにした。4.受講者が診断したそれぞれの国語科授業力の実態に即して伸ばす研修プログラムを9領域ともに作り上げ、そのうち先行実施する5領域については、実行計画にまで具体化したこと。5.福岡県下の中・高等学校教諭等11名を招いて、研修プログラムを公開して、予備的に検討した。その上で、福岡県・福岡市など4教育委員会の後援を得て小学校教諭40名を対象に2日間の「国語科授業力を高める教員研修会」を実施し、研修プログラムの有効性を確かめ、なお改善すべき点を見いだすことができたこと。1.研究計画の再検討...到達点となる研究プログラムをどのようなものにしていくかという点から根本的に検討された。中谷雅彦・前田眞證が考えていた国語授業力の定義→それを四分節にすることについて承知する→下位項目を領域ごとに設け、段階設定をするということにも、そこから直接研究プログラムを考察することにも疑義が出され、下記のように修正された。(1)国語科授業力の基底となる国語科授業観については、提唱者(野地潤家博士)が国語科の授業構造を、国語の目的(何のために)-目標(何をめざして)-内容(どんなことを)-方法(どんな手だてで)-評価、と見抜いたことと深く結びついており、改めて考察の対象に据え、意義づける。また、国語科授業力の定義、着想の過程と意義についても、解明していく。(2)国語科授業力を、国語教材把握力/国語科授業構想力/国語科授業実践力/国語科授業評価力と分けることについては、共通に確認した。ただし、国語教材把握力は、(1)国語教師が、自らの教育的情熱や作品(作文)に対する発見や子どもの言語能力や態度の実態から、こういうことを教えたいということを明確にする力の意味であり、(2)命名も作文や話しことば領域では、さらにふさわしいものを考案する。(3)国語科授業力の下位項目ごとの段階設定は、原案通り、芦田恵之助・大村はま・西尾実・野地潤家などの望ましい国語科授業力を身につけた方の到達点から帰納することを原則とする。ただし、国語科授業力の診断項目は、そこからただちに導き出すのではなく、現場の教師が理解しやすいように、問題別に作り直して設定する。以上のことをふまえて、年度末まで、各領域の授業力の段階を設定するまでゆきつく計画である。

5.福岡県下の中・高等学校教諭等11名を招いて、研修プログラムを公開して、予備的に検討した。その上で、福岡県・福岡市など4教育委員会の後援を得て小学校教諭40名を対象に2日間の「国語科授業力を高める教員研修会」を実施し、研修プログラムの有効性を確かめ、なお改善すべき点を見いだすことができたこと。1.研修プランの構成の再検討・・・・原案の順序を見直し、(1)国語教育実践史の問題史的記述→自らの課題とする領域の選択→診断表への記述・レーダーチャートの作成による国語科授業力診断→研修プログラムを受講し、主体的に国語教育実践課題を追究し、国語科授業力の伸長の契機にする。(継続的な伸長に資する国語教育個体史の記述をおりこむ。)→研修終了後の国語教育個体史記述・研究の継続という順序に改めた。これによって、平成15年度に福岡県教育センターに出向いて、10年経過研修を実施する際の見通しが得られるようになった。2.領域ごとの国語科授業力診断表の作成・・・・文学(散文/韻文)教育領域、説明・論説指導領域、作文教育領域、話しことば教育領域、言語事項指導領域、語彙指導領域、書写教育領域、古典教育領域といういずれの領域とも、国語科授業力の4文節(国語教材把握力/国語科授業構想力/国語科授業実践力/国語科授業評価力)をさらに2つに分け、それぞれ5項目の問いを用意することによって、レーダーチャート(八角形の)による国語科授業力の自己診断の手がかりを提供できた。また、この40項目は実践課題決定の際の手がかりにも、参考にされよう。3.領域ごとの研修プログラムの具体化・・・・上記の自己診断を経て、自らの課題意識に基づいて国語科授業力を自主的・主体的に伸長させる研修プログラムに具体化することができた。以上の全容を科研の中間報告書にまとめ、公にすることができた。来年度の本格的な研修の実施に向けて、国語科授業力の伸長を促す研修プログラムを一層具体化した。研究業績としては、下記の三点が挙げられよう。(1)主体的に国語科授業力を高める研修プログラムを半日公開し、高い評価を得る----平成15年8月22日午後に、福岡県下の中・高等学校教諭や福岡市教育センター指導主事など11名の方を招いて、趣旨を説明し、研修プログラムへの質疑に答え、さらに国語科授業力伸長の研修にテレビ会議システムを実地に用いて、その有効性を体験してもらった。来年本格実施されれば、是非受講したいとの声が聞かれた。(2)実行プランの検討----主体的に国語科授業力を高める研修プログラムを実行プランにするための検討会を持って、研修プログラムを柔構造化することとした。したがって、(1)受講者一人ひとりの国語教育実践史を時期区分して略述してもよいが、簡単な口頭発表にしてもよく、(2)自らが選んだ領域の診断表に記入し、自己採点した結果を合計してレーダーチャートを作り、自己の国語科授業力の長短を見直すことも、そのような意欲を湧かせるだけでも十分意味のあることである。(3)研修プログラムを受講しながら授業者自身がかけがえのない国語の授業創造の担い手であることの自覚を促すが、それを理論的に説くことはしなくてもよく、(4)研修後に、自らにも、学習者にも新鮮な国語の授業創出に努め、文章化して講師の助言を仰いで伸び続けるようにするが、あくまで主体性を尊重する。(3)放送大学方式の録画どりを試み、講師の教育話法を練り上げる契機にした。1.国語科授業力の診断項目の明確化...
セラミックスと金属との超格子薄膜による高強度延性セラミックス材の開発

本研究はセラハックス薄膜と金属薄膜とを積層し,積層効果と界面効果によって新しい物理的,機械的特性を持つ材料の開発を目的としている.そのために高真空下で,原子レベルの制御によって多層薄膜が作製可能なイオンビームスパッタ装置を設計・試作した.材料にSiC及びAlを選び,本装置や高周波二極スパッタ装置を用いて, SiC薄膜やAl/SiC層薄膜を作製しそれらの微視構造を検討した.得られた主な結果を下に記す.1.基板温度が300゚C以下の場合, SiC薄膜は非晶質構造を示した.複合ターゲットを用いて作製したa-S_<i1-x>C_x薄膜の赤外線吸収スペクトル測定, X線・透過電子線による散乱実験から,膜内のC量xが00.5の範囲内では十分均一に分布しており, 4配位をほぼ保っていることがわかった.2.a-S_<i0.5>C_<0.5>(a-SiC)薄膜の表面層のみの情報を持つRHEEDパターンに見られたハローピークの位置は,薄膜全体の構造を平均化した情報を示すX線・透過電子線散乱で観察されたハローピークの位置とは異なっており,表面層と内部では異なった構造をとっている可能性が示唆された.この表面層の構造を正確にモデル化することはできなかったが,原子間の結合距離が長くなるとともに内部に比べて歪が大きくなり,ダングリンボンドの密度が高くなっていると考えられる.3.a-SiC薄膜上へAlを成長させた.この二層薄膜の反射電子線回折像の解析,およびオージェ電子分光の測定結果から, Al/a-SiC界面には成長初期段階から何らかの反応層が存在する可能性が見い出された.本研究はセラハックス薄膜と金属薄膜とを積層し,積層効果と界面効果によって新しい物理的,機械的特性を持つ材料の開発を目的としている.そのために高真空下で,原子レベルの制御によって多層薄膜が作製可能なイオンビームスパッタ装置を設計・試作した.材料にSiC及びAlを選び,本装置や高周波二極スパッタ装置を用いて, SiC薄膜やAl/SiC層薄膜を作製しそれらの微視構造を検討した.得られた主な結果を下に記す.1.基板温度が300゚C以下の場合, SiC薄膜は非晶質構造を示した.複合ターゲットを用いて作製したa-S_<i1-x>C_x薄膜の赤外線吸収スペクトル測定, X線・透過電子線による散乱実験から,膜内のC量xが00.5の範囲内では十分均一に分布しており, 4配位をほぼ保っていることがわかった.2.a-S_<i0.5>C_<0.5>(a-SiC)薄膜の表面層のみの情報を持つRHEEDパターンに見られたハローピークの位置は,薄膜全体の構造を平均化した情報を示すX線・透過電子線散乱で観察されたハローピークの位置とは異なっており,表面層と内部では異なった構造をとっている可能性が示唆された.この表面層の構造を正確にモデル化することはできなかったが,原子間の結合距離が長くなるとともに内部に比べて歪が大きくなり,ダングリンボンドの密度が高くなっていると考えられる.3.a-SiC薄膜上へAlを成長させた.この二層薄膜の反射電子線回折像の解析,およびオージェ電子分光の測定結果から, Al/a-SiC界面には成長初期段階から何らかの反応層が存在する可能性が見い出された.a-SiC/Al/a-SiC三層薄膜を真空中で673K以上の温度に加熱すると,界面でa-SiC中のSiとCが解離し,結晶Siの折出およびAl_4C_3の形成という反応が生じた.本研究は、セラミックス薄膜と金属薄膜とを積層し、積層効果と界面効果によって新しい物理的・機械的特性を持つ材料の開発を目的としている。そのため本年度は、所望の新素材を容易に作製できるように現有のスパッター蒸着装置を改良すると共に、界面の微視的構造に関して基礎的知見を得た。1.装置の改良現有のスパッター蒸着装置を、イオンビームスパッター方式に改め、それに伴い精度よく多層化できるように回転式ターゲット台を装備し、基板台は温度を最高700°Cになるよう改装する、以上3点について設計・改良を加えた。またドライな超高真空の得られる拝気系を設備した。改装した装置の性能を現存検討中である。2.金属/SiC界面の構造を調べるため、Al、Mo薄膜とSiC薄膜との多層薄膜を作製し、その界面を透過電顕、反射電子線回折、オージェ電子分光法等によって解析し、次のような結果を得た。(1)(001)Siウエハ基板上に作製したSiC薄膜は、基板温度が300°Cまでは非晶質状(a-SiC)で、これを結晶化するためには1000°C以上の温度で熱処理する必要があった。(2)a-SiC薄膜上のAlの成長過程のRHEED観察結果から、Al成長核は三次元的なものになりやすく、かつ成長初期に(110)配向をとる傾向にあることがわかった。(3)AlやMoとa-SiC薄膜界面には、基板温度が室温でもAl、MoとCとの化合物が存在した。(4)a-SiC/Al/a-SiC三層

薄膜の透過電顕内加熱連続観察の結果、300400°CでAl層内へSiの析出・結晶化が生じ、500°C以上に保持中に界面へ、【Al_4】【C_3】が形成されることがわかった。
思春期・青年期の問題傾向と家族構造および家族内コミュニケーションとの関連性の検討

最終年度において,青年期の子どもの家族(父-母-子)141組を対象に,両親に1ヶ月の間課題を提示し,課題前と課題後の家族関係(結びつき・会話量・勢力・攻撃性)や家族全体の凝集性の変化の過程を子どもの視点から比較検討した。実験課題としては,家族内のコミュニケーションが肯定的になるような5つの課題を設定した。具体的には,"父子間の直接的コミュニケーションを操作する群(A群)","母子間の直接的コミュニケーションを操作する群(B群)","父母間の直接的コミュニケーションを操作する群(C群)","父子間で母親の事柄に関する情報伝達を操作する群(D群)","母子間での父親の事柄に関する情報伝達を操作する群(E群)"の五つの課題を提示した。以上の5群を実験条件として設定し,実験協力者をランダムに振り分けた。その結果,"E群"が,"A群"よりも父子間での会話量が増加することが示唆された。また,"E群"が,"B群"や"C"群"よりも家族全体の凝集性を高まることが明らかにされた。以上の知見は,家族内のコミュニケーションに関する先行研究では,子どもと一方の親(例:母親)との間で,他方の親(例:父親)についての情報伝達がされることで,子どもと他方の親との関係性にも影響を与えるという点,つまり間接的な影響という点が欠如していた問題点を解消する一つの知見をになった。さらに,カウンセリング場面で,親子関係を変化させる際に,必ずしも父子間の直接的なコミュニケーションを操作するだけではなく,母親を介して父子関係や家族の凝集性を変化させる可能性が示された。この知見は,家族支援に関わる援助者が,両親を通じて効率的に家族関係を調整していくための重要な知見になった。本年度では、思春期・青年期の子どもの各問題傾向を捉えるための指標として「思春期・青年期問題傾向尺度」を新たに作成することを目的とした。具体的には、先行研究で家族との関連性で扱われた子どもの神経症傾向、攻撃行動傾向、抑うつ傾向、摂食障害傾向、引きこもり傾向、対人関係能力等の問題を1つの尺度で把握することが可能な簡略した尺度の作成を試みた。その後、上記の下位項目の中でとりわけ、"子どもの親に向けた攻撃行動"が家族内の関係性や家族内のコミュニケーションと密接に関連していることが明らかにされた。その点から、子どもの問題傾向を"親に向ける攻撃行動"として設定し、家族内の勢力関係(母子間・父子間・父母間)と子どもの親への攻撃行動との関連性、さらには家族内のコミュニケーションと子どもの親への攻撃行動との関連性を調査した。本研究での攻撃行動は、身体的攻撃行動(ex.殴る)、言語的攻撃行動(ex.暴言を吐く)、回避的攻撃行動(ex.無視する)の3つである。調査協力者は、男性125名と女性122名の大学生,大学院生であった。調査結果としては、父親への攻撃行動は、主として母親が認知する父親の勢力と関連していた。一方、母親への攻撃行動は、主として子どもの認知する母親の勢力と関連していた。また、母子間で父親の事柄に関する否定的な間接的コミュニケーションは子どもの父親への攻撃行動を助長する可能性が明らかにされた。同様に、父子間での母親の事柄に関する否定的な間接的コミュニケーションにおいても母親への攻撃行動を促す可能性が示された。以上のように家族内の関係性やコミュニケーションの偏りによって子どもの親への攻撃行動が生成されるメカニズムが示唆された。これまでの研究において"母子間で父親の事柄に関する否定的な話題を話すこと"は子どもの父親への攻撃行動を助長する可能性が示唆された点から、1)母親から青年に対しての父親の事柄についての情報伝達する場合(以下:直接的コミュニケーション)と父親が自身の事柄についての情報伝達する場合(以下:間接的コミュニケーション)の機能の差異に着目をおこなった。具体的には、場面想定法を用いて、直接的コミュニケーションと間接的コミュニケーションでは、受け手である青年のメッセージの認識にどのような違いがあるか,2)母親から青年に対しての父親の事柄についての情報伝達および父親が自身の事柄についての情報伝達後の青年の認知する父親の勢力や青年の父親に対する攻撃性の変化の差異について検討した。調査協力者は、215名(男性86名,女性129名)の大学生であった。調査結果としては、(1)父親が自身の事柄について情報伝達する直接的コミュニケーションよりも,母親から父親の事柄についての情報伝達する間接的コミュニケーションの方が,メッセージの信頼感が高いことが示された。(2)直接的コミュニケーションよりも,間接的コミュニケーション方がメッセージの拒否感が低いことが示された。(3)青年の認知する父親の参照・専門勢力は,肯定的な間接的コミュニケーションによって高まるのに対して,青年の認知する父親の賞・罰勢力は,直接的なコミュニケーションによって低下する可能性が示唆された。(4)肯定的な情報伝達において父親が自身の事柄について情報伝達する直接的コミュニケーションよりも,母親から父親の事柄についての情報伝達する間接的コミュニケーションの方が,父親への攻撃性が低下することが明らかにされた。以上の知見から,母親が父親の事柄についてどのように伝えているかということが,家族内の父子関係に影響を与える重要な要因であるといえる。

最終年度において,青年期の子どもの家族(父-母-子)141組を対象に,両親に1ヶ月の間課題を提示し,課題前と課題後の家族関係(結びつき・会話量・勢力・攻撃性)や家族全体の凝集性の変化の過程を子どもの視点から比較検討した。実験課題としては,家族内のコミュニケーションが肯定的になるような5つの課題を設定した。具体的には,"父子間の直接的コミュニケーションを操作する群(A群)","母子間の直接的コミュニケーションを操作する群(B群)","父母間の直接的コミュニケーションを操作する群(C群)","父子間で母親の事柄に関する情報伝達を操作する群(D群)","母子間での父親の事柄に関する情報伝達を操作する群(E群)"の五つの課題を提示した。以上の5群を実験条件として設定し,実験協力者をランダムに振り分けた。その結果,"E群"が,"A群"よりも父子間での会話量が増加することが示唆された。また,"E群"が,"B群"や"C"群"よりも家族全体の凝集性を高まることが明らかにされた。以上の知見は,家族内のコミュニケーションに関する先行研究では,子どもと一方の親(例:母親)との間で,他方の親(例:父親)についての情報伝達がされることで,子どもと他方の親との関係性にも影響を与えるという点,つまり間接的な影響という点が欠如していた問題点を解消する一つの知見をになった。さらに,カウンセリング場面で,親子関係を変化させる際に,必ずしも父子間の直接的なコミュニケーションを操作するだけではなく,母親を介して父子関係や家族の凝集性を変化させる可能性が示された。この知見は,家族支援に関わる援助者が,両親を通じて効率的に家族関係を調整していくための重要な知見になった。震災の影響により,3ヶ月間研究がストップしてしまったため,本来の研究計画に比べてやや遅れているといえる。これまでの研究はあくまで相関研究や場面想定法を用いた限られた実験手法である。そのため,因果関係の規定が欠如していた。また,これまでの研究は,送り手と受け手のインタラクションが欠如しているという問題が含まれていた。今後の推進方策としては,実際の家族を対象に直接的・間接的コミュニケーションを操作することによる家族関係への影響過程を実験的に明らかにすることが望まれる。
３次元センサによる頑健な大規模平面認識

本研究では,3次元センサによる大規模平面認識手法の開発を行った.平面認識は,3次元センサにより得られるデータの処理のうち,様々な用途の基礎となる処理の一つである.大規模データを扱うために有利な局所処理による平面認識であること,特有の空間的な解像度の不均一性に対応するために複数の解像度間での関係が明確な検出であることが特徴である.本研究では,解像度を変更したときに不変性のある離散モデルを検討し,解像度間での不変性を保証する平面パターンを生成した.また,大規模データの取扱いのために,点や平面パターンをビット表現し,処理をビット演算にすることで高速な処理を可能とするソフトウェアを開発した.本申請では,3次元センサによる頑健な大規模平面認識手法を開発する.平面認識は,3次元センサにより得られる距離データ処理のなかでも,基本となる処理の一つである.本研究では,大規模距離データ特有の空間的な解像度の不均一性を考慮し,ユーザがパラメタを設定することなく頑健に平面を推定することが可能な手法の開発を目指している.本申請で研究している手法の特徴は,大規模データを扱うの有利な局所的な処理を複数解像度で階層的に行うことで平面判定を行うこと,複数視点で得たデータを用いた平面認を行うことである.大規模データでは,従来から平面認識でよく用いられるRANSAと呼ばれる手法のように全計測データを用いた処理を行うと多大な処理時間がかかり効率が悪い.さらに,データの粗密により,ユーザが望む結果を得るために適切なパラメタを調整するのは難しい.そこで,本申請では,各計測点の26近傍のみに着目した手法を階層的に適用することにより,平面を抽出する手法を開発する.これは申請者らが解像度が均一な小規模データに対して開発した手法を基にし,解像度が不均一なデータに適用できるよう改良することにより行う.H25年度は,複数解像度での局所的な平面判定結果の統合に関する研究を行った.従来より開発している局所平面認識手法は,26近傍の計測点の配置から,平面かどうかを判定し,平面である場合には向きにより平面のパターンを分類する.局所的に得られる離散的な点の配置からわかるのは,厳密な平面の向きではなく,範囲を持っている.平面を認識するためには,各計測点が平面かどうかを認識するだけではなく,同じ平面に含まれる計測点がどれかを判定する領域分割を行うことが必要である.このとき,粗い解像度で平面パターンを得て平面の向きを絞ってより細かい解像度で解析するが,解像度間でどのパターンとどのパターンが関連付けられるかを解析した.本研究では,3次元センサによる大規模平面認識手法の開発を行った.平面認識は,3次元センサにより得られるデータの処理のうち,様々な用途の基礎となる処理の一つである.大規模データを扱うために有利な局所処理による平面認識であること,特有の空間的な解像度の不均一性に対応するために複数の解像度間での関係が明確な検出であることが特徴である.本研究では,解像度を変更したときに不変性のある離散モデルを検討し,解像度間での不変性を保証する平面パターンを生成した.また,大規模データの取扱いのために,点や平面パターンをビット表現し,処理をビット演算にすることで高速な処理を可能とするソフトウェアを開発した.本申請では,3次元センサによる頑健な大規模平面認識手法を開発する.平面認識は,3次元センサにより得られたデータの処理のうち,様々な用途において最も重要な処理の一つである.大規模データ特有の空間的な解像度の不均一性を考慮し,ユーザがなんらかのパラメタを設定することなく頑健に平面を推定することが可能な手法の開発を目指す.開発予定の手法の主たる特徴は,大規模データを扱うために有利な局所的な処理により平面判定を行うこと,複数視点で得たデータを用いた平面認を行うことである.大規模データでは,RANSACのように全計測データを用いた処理を行うと効率が悪い.そこで本申請では,各計測点の26近傍のみに着目した手法を開発する.これは申請者らが解像度が均一な小規模データに対して開発した手法を基にし,解像度が不均一なデータに適用できるよう改良することにより行う.H24年度は,計測システムの構築を行う予定であったが,計画を変更し,局所的な平面判定手法の開発を行った.データをバイナリ表現を用いることでデータ量を圧縮して多重解像度で表現し,複数の解像度での近傍計測点を効率よく取り出すアルゴリズムを開発した.さらに,複数の解像度で計測点の26近傍に着目して平面パターンを検出するアルゴリズムを実装した.本申請では,3次元センサによる頑健な大規模平面認識手法の開発を行った.平面認識は,3次元センサにより得られたデータの処理のうち,様々な用途において最も重要な処理の一つである.大規模データ特有の空間的な解像度の不均一性を考慮し,ユーザがなんらかのパラメタを設定することなく頑健に平面を推定することが可能な手法を開発した.提案手法の主たる特徴は,大規模データを扱うために有利な局所的な処理により平面判定を行うこと,複数解像度での認識を行うことによりデータの不均一性に対応できることである.本研究では,解像度を変更したときの不変性がある離散モデルについて検討し,不変性を保証する離散モデルを利用して,局所的に平面であると判定されるパターンを生成した.本研究では,4×4×4の大きさのボクセルの全ての点について,各ボクセルの点が物体の内部にあるか外部にあるかの情報から,そのボクセルの基準となる点が平面とみなせるかどうかを判定する.

平面とみなせるパターンをあらかじめ生成する必要があるが,このとき,4×4×4のボクセルの点全てが物体の内部にあるかどうかの組合せをチェックすると計算量が膨大であり,計算が不可能である.そこで,平面の断面が直線であることを利用し,まず4×4のピクセルの点すべてについて直線のパターンを生成し,直線のパターンを組み合わせることにより平面のパターンを生成した.さらに,解像度間での関係を明確にすることにより,粗い解像度であらかじめ検出した平面パターンを用いて絞り込みを行うことができるようになった.また,大規模データの取り扱いのために,点の座標や平面パターンをビット表現することで,平面の検出をビット演算で高速に行うことができるソフトウェアを開発した.知能情報処理本研究では,複数解像度での局所的な処理により大規模データの平面認識を行うアルゴリズムを開発し,評価をすることを目的としている.現在までに,大規模データを効率よく扱うために,バイナリ表現を用いた多重解像度表現によるデータ構造の実装,複数解像度での局所的な平面のパターンの解析を行った.しかし,評価を行うために必要なのデータ収集のための計測システムの構築をまだ行えておらず,予定よりも遅れている.当該年度に妊娠出産に伴う休暇を取得し,計測システムのための機種選定が行えなかったため,予算の執行が出来なかった.当初H24年度に実施予定であった計測システムの構築ができなかったので,H25年度はアルゴリズムの構築を先に行った.早急に計測システムの構築とデータ取得のためのプログラム開発を行い,手法の評価を行いたい.当初H24年度に実施予定であった計測システムの構築ができなかったので,H25年度は早急に計測システムの構築とデータ取得のためのプログラム開発を行う.H24年度に,多重解像度表現のためのデータ構造を実装し,局所的な平面判定プログラムは実装済みであるので,計測システムの開発と同時に,複数の解像度で得られた解を統合するアルゴリズムに関する検討を進める.当初は計画開始時に計測システムの構築を行う予定であったが,昨年度妊娠出産に伴う休暇を取得し,今年度も看護休暇や自身の体調不良による休暇を取得したこと,さらに,予算策定時に予定していた機器の販売を行っていた会社がなくなってしまったため,機種選定遅れ,予算の執行が出来なかったため.H24年度に計測システムを構築する予定であったが上記の理由により実施できず,現在までアルゴリズム構築を先に行った.できるだけ早い時期に業者との打ち合わせと機種選定を行い,予算を執行して計測システムを構築し,評価を行いたい.H24年度に計測システムを構築する予定であったが上記の理由により実施できず,H25年度に実施予定であった局所的な平面判定プログラムの開発はH24年度に実施した.そのため,H25年度はできるだけ早い時期に業者との打ち合わせと機種選定を行い,予算を執行して計測システムの構築を行う.
流れ刺激依存的な血管機能の変化に対するリゾホスファチジン酸の影響

平成16年度には流れ刺激下にあるマウス大動脈組織切片中の内皮細胞及び平滑筋細胞の細胞内カルシウム動態と血管機能を二光子励起顕微鏡を用いて評価する実験系を構築し、生体活性リン脂質の一つとして注目されるリゾホスファチジン酸(LPA)の作用を検討した。その結果、LPAは流れ刺激存在下で内皮依存的な血管収縮応答を引き起こし、そのメカニズムとして内皮細胞からのトロンボキサンA_2遊離の関与が示唆された。同時に持続的なCa^<2+>上昇を起こす内皮細胞では細胞膜の損傷を誘発することを明らかにした。17年度には大動脈から分岐し不均一な流れ刺激に曝されている腎動脈におけるLPAの作用を比較検討した。その結果、LPAによるシェアストレス依存的な内皮細胞のCa^<2+>応答増強作用は、血管部位や恒常的に曝されているシェアストレス強度の違いに関わらず認められ、LPAの血管内皮細胞に対する作用は普遍的であると考えられた。また、この作用は18:1LPA特異的な現象であることが示唆された。このことから、LPA存在下に認められた内皮細胞Ca^<2+>応答は、18:1LPA特異的な既知、または未知LPA受容体、あるいは18:1LPAに対して特異的な反応性を示す作用部位を介して生じる可能性が示唆された。今回行った腎動脈などの血管の分岐部では、高濃度LPAの状態では部位間の反応性の違いが助長され、内皮細胞機能に多大な影響を与えると考えられるため、内皮細胞機能変化を伴う血管病変の発症には血流による流れ刺激だけでなくLPA濃度の変動が大きな要因になることが示唆された。また、このような状態では、内皮細胞依存的な腎動脈収縮が誘発され、その結果として腎血流量低下、腎機能低下などが生じる可能性が考えられた。以上のことから、LPAはシェアストレス変化に伴う血管機能の生理的、病態生理的な変化に対し多大な影響を与える生体リゾリン脂質であると考えられた。私たちはこれまでに活性リン脂質であるリゾホスファチジン酸(LPA)が,培養ウシ大動脈内皮細胞と同様にマウス大動脈組織標本において,内皮細胞における流れ刺激受容の初期応答として,LPA濃度及び流れ刺激強度に依存した,特徴的な[Ca^<2+>]_i上昇現象(Ca^<2+>Spots)を引き起こし、その後の血管組織応答として収縮応答を引き起こすことを明らかにしてきた。本研究ではそのメカニズムについて以下の方な検討を行った。ddY系雄性マウスの胸部大動脈を摘出後,血流方向に切り開き,fluo-4/AMを負荷した後,自作の流れ刺激負荷装置の流路部分に固定した。流れ刺激はシリンジポンプを用いて負荷し,個々の細胞のCa^<2+>応答は,多光子励起レーザー走査型蛍光顕微鏡システム(RTS200MP, Bio-Rad ; Ti : S laser, Spectra-Physics)を用いて観察した(Ex ; 780nm, Em;450-600nm)。1μMLPA適用及び流れ刺激(20or40dyne/cm^2)により内皮細胞のCa^<2+>応答と,それに遅れて平滑筋細胞のCa^<2+>オシレーションが観察され、ほぼ同時に平滑筋の長軸方向に沿った短縮が認められた。

LPAにより誘発される血管収縮反応は,トロンボキサンA_2/プロスタグランジンH_2受容体阻害薬であるSQ-29548(300nM)の適用およびトロンボキサンA_2合成系の合成酵素阻害薬であるOKY-046(100nM)並びにアスピリンの前処置(30μM)によりほぼ完全に抑制された。以上の結果から,LPAは,シェアストレス存在下で,内皮細胞のCa^<2+>応答を介してトロンボキサンA_2/プロスタグランジンH_2の産生・遊離を促進し,これらの物質による血管組織の収縮反応を誘発することが示唆された.すなわち、病態時に高まることが想定される高濃度のLPAは,高いシェアストレス(20or40dyne/cm^2)が共存する状況下で,内皮細胞のCa^<2+>応答(Ca^<2+>-spot)を介した,プロスタグランジンH_2/トロンボキサンA_2の産生・遊離反応を促進し,その結果,血管組織の収縮反応を誘発することが示唆された。流れ刺激下にあるマウス大動脈組織切片中の内皮細胞及び平滑筋細胞の細胞内カルシウム動態と血管機能を二光子励起顕微鏡を用いて評価する実験系を構築し、生体活性リン脂質の一つとして注目されるリゾホスファチジン酸(LPA)の作用を検討した。その結果、LPAは流れ刺激存在下で内皮依存的な血管収縮応答を引き起こし、そのメカニズムとして内皮細胞からのトロンボキサンA_2遊離の関与が示唆された。同時に持続的なCa^<2+>上昇を起こす内皮細胞では細胞膜の損傷を誘発することが明らかとなった。さらに大動脈から分岐し不均一な流れ刺激に曝されている腎動脈におけるLPAの作用を比較検討した。その結果、LPAによるシェアストレス依存的な内皮細胞のCa^<2+>応答増強作用は、血管部位や恒常的に曝されているシェアストレス強度の違いに関わらず認められ、LPAの血管内皮細胞に対する作用は普遍的であると考えられた。また、この作用は18:1LPA特異的な現象であることが示唆された。このことから、本研究で認められた内皮細胞Ca^<2+>応答は、18:1LPA特異的な既知、または未知LPA受容体、あるいは18:1LPAに対して特異的な反応性を示す作用部位を介して生じる可能性があるが、詳細についてはさらなる検討が必要である。今回行った腎動脈などの血管の分岐部では、高濃度LPAの状態では部位間の反応性の違いが助長され、内皮細胞機能に多大な影響を与えると考えられるため、内皮細胞機能変化を伴う血管病変の発症には血流による流れ刺激だけでなくLPA濃度の変動が大きな要因になることが示唆された。また、このような状態では、内皮細胞依存的な腎動脈収縮が誘発され、その結果として腎血流量低下、腎機能低下などが生じる可能性が考えられた。以上のことから、LPAはシェアストレス変化に伴う血管機能の生理的、病態生理的な変化に対し多大な影響を与える生理活性脂質であると考えられた。
ボルナ病ウイルスの中枢神経系への持続感染とプリオン病態

ボルナ病は、ウマに脳膜脳脊髄炎をもたらす疾患である。ボルナ病を発症したウマは、歩行不全、知覚過敏などの神経症状を呈する。その後、この疾患はボルナ病ウイルス(Borna Disease Virus : BDV)と名付けられたウイルスの中枢神経系への感染が原因で引き起こされることが明らかとなった。BDVは、ウマの他にヒツジ、ウシ、ネコ、イヌ、ダチョウなどの動物にも自然感染している。さらに、1985年にドイツ・ギーセン大学のRottらにより、精神分裂病患者の脳脊髄液中にBDVに対する抗体が存在することが報告され、BDVがヒトにも病原性を持つ可能性が初めて示唆され、BDVと内因性精神疾患との関連性が注目されるようになった。このように、BDVは広範に分布している神経親和性のウイルスであり、しかも感染複製による細胞障害能を持たないウイルスであることから、神経系細胞に容易に持続感染を成立する。一方、神経系細胞に発現している正常型プリオン蛋白質は、ストレス応答性の蛋白質として認識されている。そこで、BDVの持続感染を受けた神経系細胞が、プリオン蛋白質発現に何らかの影響を受けるのではないかと考え、非感染とBDV持続感染間でプリオン蛋白質発現について比較検討した。その結果、非感染C6(ラットグリオーマ由来)細胞では3種類のプリオン蛋白質(2糖、1糖、0糖付加型)が同定できたが、BDV持続感染細胞では0糖付加型のみの発現が確認できた。プリオン蛋白質の発現量には大きな違いが認められなかった。このBDV持続感染細胞で認められたプリオン蛋白質の電気泳動上の移動度は、非感染細胞に糖付加をブロックするツニカマイシン存在下で培養した場合のものに一致したことから、BDV持続感染により、糖付加のための転移酵素への影響が現れると考えられた。0糖付加型のプリオン蛋白質は、異常型プリオン蛋白質への標的とする報告も多く、今後BDVの持続感染が与える、プリオン病原性獲得機序への影響について検討することは重要である。プリオン病を引き起こすプリオンは、基本的には正常プリオン蛋白質の高次構造が変化したものと認識されている。すなわち、Proteinase Kに感受性の正常プリオン蛋白質(PrP^c)から、異常型プリオン蛋白質(PrP^<sc>)への変化である。すなわち、α-helix構造からβ-sheet構造への変化である。正常のプリオン蛋白質は、glycosylphosphoatidylinositol(GPI)結合により、細胞表面に糖蛋白質として発現している。カルボキシ末端に2ヶ所(Asn-181とAsn-197)にN型糖鎖修飾を受けており、2糖型、1糖型、無糖型の3本のバンドとして、ウェスタンブロットで検出される。この糖修飾は、プリオンの機能に重要と考えられている。私たちは、神経親和性のボルナ病ウイルス(BDV)の持続感染による、プリオン蛋白質発現への影響を検討した。ラットグリオ?マ由来のC6細胞株を用いて検討した結果、BDV持続感染した細胞では無糖型が主なプリオンバンドとして認められ、非感染C6細胞の3本のバンドと大きく異なっていた。Tunicamysin処理したC6およびBDV持続感染C6のプリオン蛋白質の比較では、両方に大きな分子サイズ変化が認められなかった。以上、BDV持続感染した細胞では、プリオン蛋白の糖修飾に大きな影響が出ていると考えられた、今後は、この糖修飾への影響が、正常プリオンが異常型化する時に影響を与えているかどうかについて、培養細胞およびモデル動物を用いて検討する予定である。

0糖付加型のプリオン蛋白質は、異常型プリオン蛋白質への標的とする報告も多く、今後BDVの持続感染が与える、プリオン病原性獲得機序への影響について検討することは重要である。