hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多機能性タンパク質ヌクレオリンが介在するカドミウムと鉛による血管病変発症機構

多機能性タンパク質であるヌクレオリンは,血管内皮細胞やがん細胞の細胞表面に高く発現しており,増殖因子の活性調節などを通じてそれらの細胞の機能調節に影響を及ぼすことが示されているが,その機能には不明な点が多く残されている.平成30年度では,血管内皮細胞の細胞増殖並びに細胞防御応答機構へのヌクレオリンの役割について検討した.ヒト血管内皮細胞株EA.hy926細胞にヌクレオリンに対するsiRNAを導入し,ヌクレオリンノックダウン細胞を作製した.この細胞と対照細胞の細胞増殖能を比較したところ,細胞密度の低下と生細胞数の減少が認められた.また,抗ヌクレオリン抗体処理によっても同程度の増殖阻害効果が認めれれたことから,細胞表面のヌクレオリンが内皮細胞の増殖能に寄与していると考えられる.また,カドミウムにより発現誘導される各種防御因子の発現に及ぼすヌクレオリンノックダウンの影響について対照細胞との比較検討を行ったところ,カドミウム曝露によって誘導される生体防御因子であるメタロチオネイン(MT-1X),ヒートショックプロテイン(HSP90)及びヘムオキシゲナーゼ(HO-1)の発現誘導にヌクレオリンが関与することが明らかとなった.さらに,HO-1の発現誘導に関して転写因子Nrf2とヌクレオリンの関係性を調べたところ,両者は異なる経路を介してカドミウムによるHO-1発現誘導に関わることが示唆された.すなわち,ヌクレオリンはNrf2の活性化を介したHO-1発現誘導には関与していないと考えられる.今後,血管内皮細胞のヌクレオリンの機能や役割についてさらに検討をすることでヌクレオリンの関わる増殖シグナル伝達経路やカドミウムによる血管毒性発現メカニズムの解明につながることが期待された.多機能性タンパク質であるヌクレオリンは、増殖因子の活性調節などを通じて、血管内皮細胞の増殖制御に関わっている。本研究では、動脈硬化などの血管病変の発症に関わるとされるサイトカイン・増殖因子及び有害重金属による血管内皮細胞のヌクレオリン発現並びに局在に対する影響を検討し、有害重金属の内皮細胞機能障害並びに動脈硬化発症へのヌクレオリンの関与を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、血管内皮細胞のヌクレオリン発現に対するサイトカイン・増殖因子の影響として、形質転換成長因子β(TGF-β)に着目し検討したが、TGF-β処理によってヌクレオリンのmRNAレベルはわずかに低下したもののタンパク質レベルはほとんど影響を受けず、TGF-βはヌクレオリン発現にほとんど影響を与えないことが示唆された。次に、ヌクレオリン発現に対する重金属の影響として、鉛およびカドミウムについて検討を行った。コンフルエントの血管内皮細胞を鉛で処理したところ、ヌクレオリンのmRNAレベルおよびタンパク質レベルはほとんど変化しなかった。また、スパースな血管内皮細胞を鉛で処理してもヌクレオリンのタンパク質レベルはほとんど変化しなかった。次に、血管内皮細胞をカドミウム存在下で培養し、ヌクレオリンのmRNAレベルおよびタンパク質レベルを調べたところ、カドミウムもヌクレオリンのmRNAレベルおよびタンパク質レベルにほとんど影響を与えなかった。そこで、siRNAによってヌクレオリンをノックダウンした血管内皮細胞を作成し、カドミウム毒性を検討したところ、ヌクレオリンのノックダウンはカドミウムの細胞毒性を増強することが観察された。従って、ヌクレオリンは、カドミウムの毒性発現に対して防御的に関与している可能性が考えられた。今後さらに、カドミウムの血管内皮細胞毒性発現におけるヌクレオリンの関与を検討する予定である。平成28年度は、1血管内皮細胞のヌクレオリン発現並びに細胞内分布に対するサイトカイン・増殖因子の影響、並びに2血管内皮細胞のヌクレオリン発現並びに細胞内分布に対する重金属の影響を明らかにすることを目的として検討を行った。サイトカイン・増殖因子については、内皮増殖阻害に係わるTGF-βについて検討し、重金属については、動脈硬化症発症の危険因子とされる鉛とカドミウムについて検討し、上記の研究実績の概要で示した結果を得た。不十分な点はあるものの、概ね当初の研究計画にそって順調に進行していると考えている。多機能性タンパク質であるヌクレオリンが、血管内皮細胞における血管内皮増殖因子(VEGF)の遺伝子発現誘導に関与することが報告されている。また、ヌクレオリンが転写因子に結合し、その転写活性を調節することも報告されている。したがって、血管内皮細胞のヌクレオリンが何らかの転写因子に作用し、遺伝子発現の調節を介して血管新生や血管傷害の修復に関与している可能性が考えられる。平成29年度は、血管内皮細胞におけるカドミウムに対する細胞防御因子の発現誘導機構におけるヌクレオリンの関与について検討した。カドミウムの毒性軽減に関わる転写因子としてNrf2およびMTF-1が知られている。血管内皮細胞をカドミウム処理したところ、Nrf2の下流遺伝子(HO-1、NQO-1)およびMTF-1の下流遺伝子(MT-1A、MT-2A)の発現上昇が確認されたことから、血管内皮細胞においてもカドミウム曝露に応答してMTF-1およびNrf2の活性化が引き起こされると考えられる。次にsiRNAによってヌクレオリンをノックダウンした血管内皮細胞を作成し、カドミウムによる遺伝子発現レベルを確認したところ、ヌクレオリンのノックダウンはカドミウムによるHO-1およびNQO-1の発現上昇を有意に低下させた。一方、ヌクレオリンのノックダウンはカドミウムによるMT-1AおよびMT-2Aの発現上昇を低下させることはなかった。

したがって、ヌクレオリンは血管内皮細胞におけるカドミウムによるNrf2の活性化機構を正に制御している可能性が考えられた。今後、血管内皮細胞の核内におけるヌクレオリンとNrf2の相互関係ならびにカドミウムの毒性発現との関係性においてさらなる検討を行うことにより、カドミウムによる血管毒性発現メカニズムの解明につながることが期待される。平成28年度は、血管内皮細胞のヌクレオリン発現と細胞内分布に対するサイトカイン・増殖因子並びに重金属の影響を明らかにすることを目的に検討を行い、一定の成果を得ることができた。今年度(平成29年度)は、血管内皮細胞におけるカドミウムに対する細胞防御因子の発現誘導機構におけるヌクレオリンの関与について検討し、「研究実績の概要」で上述したように、ヌクレオリンは血管内皮細胞におけるカドミウムによるNrf2の活性化機構を正に制御している可能性を見出した。不十分な点は少しあるものの、概ね研究計画にそって順調に進展していると考えている。多機能性タンパク質であるヌクレオリンは,血管内皮細胞やがん細胞の細胞表面に高く発現しており,増殖因子の活性調節などを通じてそれらの細胞の機能調節に影響を及ぼすことが示されているが,その機能には不明な点が多く残されている.平成30年度では,血管内皮細胞の細胞増殖並びに細胞防御応答機構へのヌクレオリンの役割について検討した.ヒト血管内皮細胞株EA.hy926細胞にヌクレオリンに対するsiRNAを導入し,ヌクレオリンノックダウン細胞を作製した.この細胞と対照細胞の細胞増殖能を比較したところ,細胞密度の低下と生細胞数の減少が認められた.また,抗ヌクレオリン抗体処理によっても同程度の増殖阻害効果が認めれれたことから,細胞表面のヌクレオリンが内皮細胞の増殖能に寄与していると考えられる.また,カドミウムにより発現誘導される各種防御因子の発現に及ぼすヌクレオリンノックダウンの影響について対照細胞との比較検討を行ったところ,カドミウム曝露によって誘導される生体防御因子であるメタロチオネイン(MT-1X),ヒートショックプロテイン(HSP90)及びヘムオキシゲナーゼ(HO-1)の発現誘導にヌクレオリンが関与することが明らかとなった.さらに,HO-1の発現誘導に関して転写因子Nrf2とヌクレオリンの関係性を調べたところ,両者は異なる経路を介してカドミウムによるHO-1発現誘導に関わることが示唆された.すなわち,ヌクレオリンはNrf2の活性化を介したHO-1発現誘導には関与していないと考えられる.今後,血管内皮細胞のヌクレオリンの機能や役割についてさらに検討をすることでヌクレオリンの関わる増殖シグナル伝達経路やカドミウムによる血管毒性発現メカニズムの解明につながることが期待された.現在のところ、研究計画にそっておおむね順調に進行しているので、基本的には平成29年度以降も当初の研究実施計画に基づき研究を遂行していく予定である。平成29年度の研究実施計画としては、1血管内皮細胞の機能異常におけるヌクレオリン分子の関与、並びに2ヌクレオリン発現に対する重金属の毒性発現機構の解析を予定している。
多文化主義としての「アメリカ」研究-文学と映像を媒介に

本研究の目的は、十九世紀後半から二十世紀前半にかけてのアメリカ合衆国における「文化現象」とりわけ文学と映画を取り上げ、アメリカが「文化的」に作り上げようとしてきた「虚」と「実」に分け入り、イデオロギー化した「アメリカ」を文化面からできるだけ実証的に浮かび上がらせることに置かれた。その意味で言えば、映像分野の研究成果を含めて、本来ならばもっと研究内容が多岐にわたるはずだったが、時間の制約もあって、ここでは映画が発生してくる前の十九世紀中葉から後半にかけての文学と大衆文化を中心とした研究に終始してしまったが、取り敢えずはその成果を「中仕切り」という形で公表することとした。とはいえ、ここでの成果は、さらに次のような研究内容の前提条件となるはずである。(1)アメリカ映画の草創期に『アンクル・トムの小屋』や「ミンストレル・ショー」がアメリカ映画の「ストーリー」性確立にどのような役割を果たしたかを、草創期の映画監督エドウィン・ポーターの映画作品(たとえば『アンクル・トムの小屋』や『アメリカ消防夫の生活』や『列車大強盗』など)を通じて実証的に考察する研究。(2)十九世紀の文学・演劇・大衆芸能が二十世紀の文化的特徴形成にどうかかわったかを、「アメリカ映画の父」と言われたD.W.グリフィスなどの映画作品(たとえば『国民の創生』など)から検証する作業。そこでは、グリフィスの長編映画の技法確立と、ハリウッド映画の「白人優越主義」的なストーリー性との関係などが考究されるはずである。(3)世界最初のトーキー映画『ジャズ・シンガー』にそくして、アメリカにおけるユダヤ人の「白人化」と、ブラックフェイスによるジャズの大衆化に関する研究。(4)フィルム・ヌワールと呼ばれた映画ジャンルと、そこでの女性の描き方を通して「金髪・青い目・白い肌」の「美女」とジェンダーに関する考察、等々。平成17年度の研究は主要に次の三つの研究発表とそのための準備過程という形で実質化されていた。(1)特別講演「もうひとつの<ルネサンス>-黒さと創造力」(日本ナサニエル・ホーソーン協会第24回全国大会、2005年5月)。ここではホーソーンの文学と十九世紀アメリカの社会や歴史の関係が考究された。たとえば、当時の大衆による街頭行動である「シャリバリ」や「ミンストレル・ショー」などと重ねて、ホーソーンの作品が分析された。(2)研究発表「黒さと記憶と創造力」(多民族研究学会第四回全国大会シンポジウムでの報告、2005年7月)。ここでは、現在の世界の状況あるいは文明の問題点を、文化や文学の方向からどう考えたらよいかということが考究された。具体的には、研究者ホミ・バーバの所論と、小説家トニ・モリスンやシャーリー・アン・ウィリアムズらの作品とが重ね合わせて分析された。(3)「アメリカの文化表現-ストウ夫人とトマス・ディクソン」(立教大学アメリカ研究所主催の連続セミナー「視覚文化論」第二回発表、2005年12月3日)。ここでは、映画を切り口として視覚文化論に関連した考察がおこなわれた。具体的には、十九世紀アメリカ文化の流れを振り返る過程で、「ミンストレル・ショー」や「ブラックフェイス」の検討が行われ、そうした十九世紀の大衆芸能が二十世紀の映画の誕生とその発展にどう影響していたかが、『アンクル・トムの小屋』や『国民の創生』さらには『ジャズ・シンガー』などの分析を通して解明された。本年度の研究は前年度に引き続き、十九世紀アメリカの文学と文化にあらわれた諸特徴を、アメリカの「政治と社会」と関連づけて分析・考察・記述することにおかれた。具体的には、第一に、アメリカン・ルネッサンスの代表的な「文人」

ナサニエル・ホーソーンの1840年代50年代にかけての文学活動を、その時代の動向と関連づけて浮かび上がらせることに努力を傾けた。次に、欧米の「正典」たる文学と思想がいかにカリブ海諸島の文化・文学・思想と裏腹な関係にありながら、その関係性を消去しているかといった歴史的実態をあきらかにしようと意を注いだ。さらに三つ目の作業として、「変容するアメリカ研究のいま」を概観するとともに、他の研究者との協働の作業において、その実証化に取り組んだ。本年度の成果に関しては、「ホーソーンとその時代」が代表例にふさわしいと思えるので、以下にこの論文の章題を示しておく。1.旧牧師館の新婚生活2.ホーソーンのロマンス論3.ホーソーン作品の「特異な」位置4.「ロジャー・マルヴィンの埋葬」の多義性5.「若いグッドマン・ブラウン」の<分かりにくさ>6.「アメリカ文学」創造という使命7.ホーソーンの政治性8.メルヴィルとホーソーン9.『ニッカーボッカー』対「若きアメリカ」10.ニューヨークとニューイングランドの対立11.シェークスピア劇上演と民衆暴動12.初期「ジムクロウ」のもつカーニヴァル性13.「ジムクロウ」から「ミンストレル・ショー」へ14.『七破風の屋敷』をどう読むか。以上。
SPring-8オンライン赤外分光光度計の開発とバイオ活性サイトの反応過渡種計測

本研究の目的は、赤外レーザーや赤外放射光といった高輝度赤外光源を用いて、タンパク質微結晶(結晶サイズ100 μm以下)に適用可能な高感度顕微赤外分光技術を開発し、赤外分光とX線結晶構造解析との相補利用を促進することである。最終的にはX線結晶構造解析のビームラインでのon-line分光計測を目指す。X線結晶構造解析において、同一試料のon-line分光計測は、試料状態の評価、特にX線損傷の評価や反応中間体の同定などに有用である。本研究では、カビ由来一酸化窒素還元酵素(P450nor)を用いて、結晶の赤外分光の技術開発ならびにX線結晶構造解析との相補利用を進める。P450norは、脱窒において生成する細胞毒NOをN2Oにまで還元するヘム酵素である。昨年度は常温母液環境下にある結晶の赤外測定技術を開発したが、本年度はX線結晶構造解析で通常用いられる凍結結晶に適用可能な赤外測定技術を開発した。低温の窒素ガスを結晶に直接吹き付けることで100 Kを維持した。厚み30 μm程度のP450norのNO結合型結晶に応用し、SPring-8/BL43IRにて基質NOのNO伸縮振動を観測した。その振動数の値(1853 cm-1)から、ヘムに結合したNOは中性ラジカル状態であり、N-O結合距離は1.15オングストローム程度であることが示唆された。最近われわれは、SACLAのフェムト秒X線パルスを用いてNO結合型P450norの無損傷X線結晶構造解析に成功したが、赤外分光で評価されたN-O結合距離の情報をNO配位構造の精密化に活かすことで、赤外分光とX線結晶構造解析の相補利用例を示した(論文投稿中)。P450nor以外にも、チトクロム酸化酵素や光化学系IIに対して結晶の赤外分光とX線結晶構造解析の相補利用を試みている。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、一酸化窒素還元酵素(NOR)の中間体の解析を通して、X線結晶構造解析ならびに赤外分光の技術開発・相補利用を進める。NORは、微生物の嫌気呼吸を担っており、細胞毒であるNOをN2Oにまで還元するヘム酵素である。本年度は、on-line赤外分光装置のベースとなるon-line可視分光装置を完成させた。赤外分光への発展を念頭に、装置は全て反射光学系で構築した。装置は、SPring-8構造ゲノミクスビームライン(BL26B2)に設置し、カビ由来NOR結晶(NO結合型)のX線損傷の評価に応用した。X線照射下でヘムの可視吸収スペクトルを実時間でモニターした結果、わずかsub-MGyのX線吸収線量でヘムが損傷される様子が観測された(J. Synchrotron Rad. 2016)。無損傷のX線結晶構造解析を行なうためにはSACLAのフェムト秒X線を用いる必要があるため、今後はSACLAでのon-line分光計測も視野に入れる必要がある。また、SPring-8 BL43IRにおいて、カビ由来NOR結晶(NO結合型)の赤外分光測定を行なった。テーパー型赤外フローセルを開発し、結晶を常温・母液環境下で安定にマウントした。まずは100 μm以上の大型結晶を用いて、NO伸縮振動(1855 cm-1)の観測に成功したところである。on-line赤外分光装置のベースとなるon-line可視分光装置を開発し、NORへの応用例とともに、誌上発表できたため本研究の目的は、赤外レーザーや赤外放射光といった高輝度赤外光源を用いて、タンパク質微結晶(結晶サイズ100 μm以下)に適用可能な高感度顕微赤外分光技術を開発し、赤外分光とX線結晶構造解析との相補利用を促進することである。

その振動数の値(1853 cm-1)から、ヘムに結合したNOは中性ラジカル状態であり、N-O結合距離は1.15オングストローム程度であることが示唆された。最近われわれは、SACLAのフェムト秒X線パルスを用いてNO結合型P450norの無損傷X線結晶構造解析に成功したが、赤外分光で評価されたN-O結合距離の情報をNO配位構造の精密化に活かすことで、赤外分光とX線結晶構造解析の相補利用例を示した(論文投稿中)。P450nor以外にも、チトクロム酸化酵素や光化学系IIに対して結晶の赤外分光とX線結晶構造解析の相補利用を試みている。on-line可視分光装置をベースに、on-line赤外分光の計測系を開発する。赤外光源としては、軽量で持ち運び可能な量子カスケードレーザーを用いる予定である。また、高輝度赤外光源である赤外放射光(SPring-8/BL43IR)を利用したタンパク質微結晶の赤外分光も推進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
重い電子状態における電子正孔対称性：高圧での分光実験による検証

CeCoIn5, CeRhIn5, YbNi3Ga9, YbAl2, YbCu2Ge2などについて、高圧下の赤外分光実験を行った。その結果、光学伝導度に現れる特徴的な中赤外ピークのエネルギーに関して、Ce系とYb系で反対の圧力シフトが観測された。一方ピーク幅についてはどちらも圧力と共に拡がった。つまり光学伝導度から得られる電子状態には、Ce系とYb系で反対の圧力応答を示す部分と、同様の圧力応答を示す部分があることがわかった。電子正孔対称性も考慮した詳細な電子状態の解析を、理論家の助けも借りて今後進める。Ce3+とYb3+はぞれぞれf電子1個(f1)およびf正孔1個(f13)を持ち、単純に考えると両者の間には電子正孔対称性が存在する。事実Ce化合物とYb化合物は共に重い電子状態を示すが、一方で両者の物性には多くの違いもある。そこで本研究では、Ce化合物およびYb化合物における「重い電子状態」で、電子と正孔の対称性がどの程度成り立つのか、申請者らが発展させてきた「高圧下の赤外分光による電子構造の測定手法」により、フェルミ準位近傍のミクロな電子構造の立場から調べることを目的とした。初年度はCe化合物の例としてCeAl2を、またYb化合物の例としてYbCu2Ge2を取り上げ、その高圧・低温での光学伝導度スペクトルを測定し、両者の電子状態の類似点、相違点を調べた。高圧での分光実験は高圧発生装置ダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いて行うが、DACの制限された試料空間での赤外分光をより正確に行うため、大型放射光施設SPring-8の赤外ビームラインBL43IRにおいて、高輝度放射光を赤外光源として用いた。その結果、YbCu2Ge2では圧力印加と共に中赤外領域の光学伝導度が大きく変化した。特に常圧ですでに観測されていた顕著な吸収ピークが、加圧と共に低エネルギー側へ大きくシフトした。これはf電子状態の局在性が増していく過程に対応していると考えられる。一方CeAl2では中赤外スペクトルの圧力依存性は非常に小さかった。これより、電子状態の圧力依存性はさらに低エネルギーの遠赤外領域に現れるものと推測でき、遠赤外での測定が今後の課題である。またこの研究テーマで従来より測定を行っていたCe化合物CeCoIn5については、その結果を強相関電子系の国際会議SCES2015(フランス)で発表し、査読論文として出版した。Ce3+とYb3+はそれぞれf電子1個(f1)およびf正孔1個をもち、単純に考えると両者の間には電子正孔対称性が存在する。事実Ce化合物とYb化合物は共に重い電子状態を示すが、一方で両者の物性には多くの違いも知られている。そこでCe化合物とYb化合物の重い電子状態において、電子と正孔の対称性がどの程度成り立つのか実験的に調べることが本研究の主目的である。実験手法としてはダイヤモンドアンビルセルを用いて試料に常圧から20 GPa程度までの高圧力を印加し、大型放射光施設SPring-8の赤外ビームラインの高圧赤外分光実験装置を用いて、赤外反射スペクトルの圧力、温度依存性を調べた。H27年度は本課題の2年目であり、まずは初年度のYb化合物に関する実験を継続した。すなわちSPring-8での高圧赤外分光実験をYbCu2Ge2について行い、1年目で10 GPaまでで中断していた実験を、16 GPaまで拡張した。その結果、10 GPaまでで観測されていた、スペクトルの顕著な圧力依存性は、10 GPa以上でも継続する結果を得た。また過去に実験を行っていたYbAl2についても再実験を行い、以前のデータよりも精度良く10 GPaまでの光学伝導度を測定することに成功した。この物質でも圧力印加によって大きくスペクトルが変化し、その電子状態の圧力依存性が大きいことを示している。両物質とも、反射スペクトルから光学伝導度を導出して、その電子状態を考察している。一方Ce系物質については、実験時間の不足により新たな測定を行うことができなかった。当初計画通りに高圧低温での赤外分光実験を行い、Ce化合物とYb化合物での光学伝導度の比較が行えているため。Ce系での実験が若干滞っているが、最終年度で十分挽回できると考えている。本研究では、Ce系重い電子物質とYb系重い電子物質を対象として、孤立したCe3+イオンのf1電子配置と孤立したYb3+イオンのf13電子配置の間に存在する電子正孔対称性が、これら化合物の電子状態においてどのように影響しているかを実験的に調べてきた。実験手法としてはダイヤモンドアンビルセルを用いて試料に常圧から20 GPa程度の圧力を加え、大型放射光施設SPring-8の赤外ビームラインの高圧赤外分光実験装置を用いて、赤外反射スペクトルの圧力、温度依存性を調べた。H28年度は本課題の最終年度であり、YbNiGe3を対象とした高圧赤外分光実験を継続すると共に、これまで測定してきた多くのCe化合物、Yb化合物の結果を系統的に理解するためのデータ解析などを行った。

特に2つのCe化合物CeCoIn5, CeRhIn5で得られた結果と、3つのYb化合物YbAl2, YbCu2Ge2, YbNi3Ga9で得られた結果は、いずれも赤外スペクトルの圧力応答が非常に大きく、これら化合物の電子状態におけるCe-Yb対称性を考える上で、多くの有用な情報が得られた。例えば、フェルミ準位の近傍でf電子と伝導電子が混成した電子状態(cf混成状態)に起因する赤外領域の吸収ピークが、Ce系では加圧と共に高エネルギー側にシフトするのに対してYb系では低エネルギー側にシフトした。つまりCe系とYb系で逆の圧力依存が観測され、これはCe系とYb系の対称性に起因すると考えられる。一方で赤外ピークの幅については、Ce系、Yb系の両方で加圧と共に拡がり、同様の圧力応答を示すことが示唆された。他の結果も含めて現在論文執筆しつつあり、12年のうちに出版できると考えている。CeCoIn5, CeRhIn5, YbNi3Ga9, YbAl2, YbCu2Ge2などについて、高圧下の赤外分光実験を行った。その結果、光学伝導度に現れる特徴的な中赤外ピークのエネルギーに関して、Ce系とYb系で反対の圧力シフトが観測された。一方ピーク幅についてはどちらも圧力と共に拡がった。つまり光学伝導度から得られる電子状態には、Ce系とYb系で反対の圧力応答を示す部分と、同様の圧力応答を示す部分があることがわかった。電子正孔対称性も考慮した詳細な電子状態の解析を、理論家の助けも借りて今後進める。YbCu2Ge2, CeAl2について、当初の予定通りの測定を終えることができたため。研究結果の概要で述べたように、H27年度はYb系での実験は順調に進んだが、Ce系での実験が思ったように進められなかった。そこで最終年度であるH28年度は、まず圧力誘起超伝導体であるCeCu2Ge2の高圧赤外分光実験を行い、Ce系でのデータ蓄積に努める。同時にこれまでの研究結果をまとめ、Ce系とYb系での実験結果を系統的に解析、考察し、学会発表や論文執筆を行う予定である。光物性上の結果を受け、YbCu2Ge2では光学伝導度の圧力依存性データを、さらに詳しく解析する。CeAl2では遠赤外領域の測定を行う。またCeRhIn5, YbNi3Ga9についても測定を行う。高圧実験に用いるダイヤモンドアンビルの破損に備えて物品費(消耗品)を多めに計上していたが、幸い破損が起きなかったため。本課題開始当初は予測できなかった事態として、当該年度初めに代表者が神戸大学から徳島大学へ異動した。このためH27年度については大学院生が不在となり、H28年度のSPring-8での実験のための課題申請において、課金が免除される大学院生による申請が不可能となった。このためH28年度前期のSPring-8実験では50万円程度の費用負担が新たに生じる見込みであり、これを補うために本繰越金を用いる予定である。
多指ロボットハンドによるパワーグラスプの計画・計画・制御

パワーグラスプとはロボットの多指ハンドによる物体の把握形態の一つであり、指の先端部だけでなく中間リンクや掌を含めた多点同時接触によって、物体を拘束して把握する形態をいう。1988年にMITのK. Salisburyがこのような把握の重要性を指摘して以来、いくつかの研究がなされてきた。パワーグラスプではロボットハンドがトルク一定で物体を把握していても、ある範囲の外乱力に対して自動的に接触点での力を調節して把握を保とうとするロバスト性が機構的に存在する。一方従来の指先把握では、関節トルクを変化させることによってしか外乱力に抗することができない。パワーグラスプの機構的なロバスト性は突発的に加わる外乱力に対してフィードバック等の遅れなしに瞬時に対応できる点で、指先把握より優れており、その応用が望まれてきていた。本研究では(1)パワーグラスプにおいて許される外力の集合を評価してパワーグラスプを計画すること、(2)指の多点同時接触において接触点と接触力を指の関節トルクと各指の根本に取り付けられた6軸力覚センサで計測する方法、(3)パワーグラスプを実際に多指ロボットハンドに行わせる制御によって外乱に対するロバスト性を実験的に検証することなどに関して成果を上げることができた。把持とあやつりの多面凸解析とパワーグラスプ多面凸集合とその代数を用いる把持とあやつりについての理論を構築するための新しい解析法を示しながら,パワーグラスプを含む一般的な把持とあやつりの運動学と力学を構築した.従来の接触仮定を緩和して,運動学において,対象物の速度と関節角速度との関係,力学において,対象物に働く力と関節トルクとの関係を明かにした.さらに,ハンド機構が内力によって自動的に行う適応機能を有効に利用するという目的から,把持のロバスト性とパワーグラスプを数学的に再定義した.仮想仕事率を用いるロバスト性を評価する方法を提案している.最後に,把持が耐えられる外力の実験を行い,実験結果と理論解析の結果を比較して,本研究で構築した理論の有効性を示した.この成果は多指ロボットハンドの分野にはとどまらず,接触のような不等式で記述する拘束条件を伴う運動学系,力学系にも広く適用できる手法である.反射的行動に基づく多指ロボットハンドの制御人間がなにかものを把握するときの行動は多くの場合意識を主体にした行動ではなく反射的な行動の積み重ねであると考えられる.この観点から明確なモデルを持たずにセンサ情報と結びつけられた反射的行動を繰り返しながら作業目標を達成しようというビヘ-ビアベースドなアプローチを多指ロボットハンドの制御に応用した.具体的には視覚及び力覚情報に基づく多数の反射的行動を用意しその中から状況に適した複数の行動を同時に重ね合わせて実行するシステムを構築し,実験によりその行動の多様性を確認した.平成7年度の本研究の成果は以下のようにまとめられる。(1)パワーグラスプが自由度の不十分な接触点によって拘束されるために生じる。この現象の力学的解析から,関節トルクを変化させて抗することのできる外力の集合を「許容外力空間」、関節トルクを変化させずに抗することのできる外力の集合を「限界外力空間」と定義し、これらの空間を一連の等式と不等式で表現した。(2)「許容外力空間」および「限界外力空間」を凸解析法に基づいて効率的に計算する方法を開発した。これによれば凸錐の内部表現・外部表現の変換によって集合演算がおこなえ9次元の多面凸集合として、ロボットの指がだす力の空間がもとまる。先の二つの外力空間は9次元多面凸集合の6次元空間への線形写像として求めることができる。(3)「限界外力空間」を実験に用いる3指9関節ハンドに計算させるアルゴリズムを開発し、インプリメントした。6次元空間の頂点の座標がワークステーションで約2秒で計算できた。6次元空間の凸包と体積の計算にはまだ効率的な一般的計算法が知られていない。このため、把時物体に注目点を設定し、その点に純粋力(モーメント零の力)が外力として加わる場合に、関節トルクを変化させずに耐えることのできる3次元外力の集合を計算することを提案しその計算法を確立した。

(4)実時間画像処理による視覚、力覚、関節角度センサを同時につかって反射的に物体の把握を行うシステムの構成論を研究し、それにもとづいた基礎実験を行い有効性を確認した。
高輝度電子ビームによる赤外自由電子レーザーの開発

産研電子ライナックを用いた赤外自由電子レーザー(FEL)の研究で、次のような成果が得られた。高輝度単バンチビームによる自発放射光自己増幅型FELの実験を行い、波長20,40μmでFELの発生に成功した。このような短い波長域での観測例は他にない。放射光の特性を測定し、FEL発生の確認を行った。入射電子の単バンチあたりの電荷量を細かく変えて放射光を観測し、増幅の初期過程についての知見を得た。また高いピーク光出力を得るために、光共振器配置による2回増幅を行うための、時間間隔が可変で高輝度な2バンチビームを発生させることに成功した。新しい型のFELの開発が期待される。マルチバンチビームをマクロパルス全域にわたって均一に発生させ、エミッタンスなどの特性を測定した。このビームを用いて共振波長40μmで自発放射光の測定を行った。この結果、インコヒーレントな放射に対して約3倍の強度の放射を観測し、増幅を確認した。光共振器による増幅は観測されていない。電子銃の改善により、低エミッタンスビームを発生させて特性を測定した。この結果、発振実験の条件を向上させることができた。3.光源の確立現在得られている、赤外FELのパルス幅は約20psと推定される。赤外検出器の感度を黒体輻射光源で測定し、この短パルス光に対する応答特性を調べ、入射光強度と信号強度との比例性を確認した。また加速器室から室外への赤外光の輸送系を最適化して、光源として利用する環境を整備した。産研ライナックの高輝度電子ビームを用いて赤外自由電子レーザー(FEL)の実験を行った結果、次のような成果が得られた。ピーク電流1KAの高輝度単バンチビームによる自発放射光自己増幅型FELの実験を行い、波長20μm、40μmでFELの発生に成功した。この型のFELでこのような短い波長域での観測例は他にない、FELのスペクトル、光の広がり、偏光特性などを測定しFEL発生の確認を行うと共に、光源として利用するための基礎データとした。波長40μmでの光のパルス幅は約20psと推定され、ピーク出力の最大値は14Wであった。このFELはレーザー増幅型と異なり波長選択性がある。キロワットの出力を得る準備を進めており、またピコ秒パルス光源としての計測システムを設置し、光利用の基礎研究を進める。エネルギー17Mev、ピーク電流70Aのマルチバンチビームをマクロパルス全域にわたって均一に発生させ、エミッタンス、バンチ形状などの特性を測定した。このビームを用いて共振波長40μmで自発放射光の測定行った。この結果、インコヒーレントな放射に対して約3倍の強度の放射をウイグラー軸上で観測し、増幅を確認した。光共振器を構成し共振器長を変化させて実験を行ったが、複数回の増幅は観測されていない。これは共振器調整の困難さなどによるものと考えられ、今後利得を顕著に向上させるために電子銃の改良による電子ビームの低エミッタンス化を進める。高輝度単バンチビームによる波長20,40μmの自発放射光自己増幅型FELが現在得られている。このFELの発生系は単純な構成なので光の増幅過程を調べるのに適している。入射電子の単バンチあたりの電荷量を細かく変えて放射光を観測し、インコヒーレントな自発放射光から増幅が始まる過程についての知見を得ることができた。またキロワット級のピーク光出力を得るために光共振器配置による2回増幅を試みた。

これに必要となる、時間間隔が可変で高輝度な2バンチビームを発生させることに成功した。このビームによる新しい型のFELの開発が期待される。第一段階の発振実験は、エネルギー17MeVのマルチバンチビームにより、共振波長40μmで行っている。電子銃の改善により、低エミッタンスビームを発生させて特性を測定した。さらに光学系の整備によって光共振器の精度を改善した。この結果、発振実験の条件を向上させることができた。3.光源の確立現在得られている、赤外FELのパルス幅は約20psと推定される。赤外検出器の感度を黒体輻射光源で測定し、この短パルス光に対する応答特性を調べ、入射光強度と信号強度との比例性を確認した。また加速器室から室外への赤外光の輸送系を最適化して、光源として利用する環境を整備した。
無重力環境下での骨芽細胞の遺伝子発現と分化機能発現に及ぼす歯周病原性因子の影響

本研究では培養骨芽細胞を用いて,模擬無重力環境下で骨芽細胞の石灰化能や遺伝子発現がどのように変動するか,さらに歯周病原性因子であるP. gingivalis由来リポ多糖(P-LPS)を培地に添加した場合にどのように変動するかについて調べた。その結果,培養骨芽細胞では模擬無重力環境下で石灰化指標は上昇し,これらはP-LPSで抑制される可能性が示された。またDNAマイクロアレイ解析を行って遺伝子の変動を網羅的に解析した結果,無重力環境環境下での歯周炎におけるkey moleculeとしてカスパーゼ12を同定した。平成23年度に培養骨髄細胞を用いて骨芽細胞への分化および石灰化に対する模擬無重力環境の影響,模擬無重力環境で歯周病原性因子添加による影響を調べ,さらに平成24年度は株化骨芽細胞のMC3T3-E1細胞を用いて同様の検討を行った。すなわちP. gingivalis由来リポ多糖(P-LPS)を培地に50-1000μg/mlの濃度で添加して,無重力群,無重力・P-LPS添加群,重力付与対照群,重力付与・P-LPS添加群の4群を設定し,アルカリフォスファターゼ(ALP)活性を測定した。模擬無重力は昨年度同様,3D-Clinorotatorにより付与した。その結果,重力付与対照群と比較して,無重力群ではALP活性が上昇した。これらはP-LPS濃度依存的に減少し,いずれの濃度においても模擬無重力環境の方が酵素活性は高かった。この結果は培養骨髄細胞の場合と同様の結果であった。次にラット大腿骨由来の培養骨髄細胞を用いて,模擬無重力環境および模擬無重力環境でP-LPS添加により影響を受ける遺伝子を網羅的に調べた。培養および模擬無重力付与は上記と同じ条件で行い,P-LPSは500μg/mlの濃度で添加した。培養終了後、細胞から総RNAを抽出しcDNAを合成し,DNAマイクロアレイにより遺伝子の変動を解析した。その結果,骨代謝マーカーでは,P-LPS添加,非添加ともに重力付与群と無重力群の間で2倍以上発現が変動した遺伝子は認められなかった。しかしP-LPS添加,非添加ともに模擬無重力の付与によりアポトーシスに関与するカスパーゼ12の遺伝子発現が約2倍上昇した。小胞体ストレスが過大になるとカスパーゼ12が活性化することが知られていることから,骨芽細胞の無重力環境での小胞体ストレス増加が示唆された。また,重力や荷重による刺激を受けると発現するペリオスチンが模擬無重力の付与により抑制された。本年度は、培養骨髄細胞を用いて骨芽細胞への分化およびその石灰化に対する模擬無重力環境の影響、さらに模擬無重力環境で歯周病原性因子添加による影響を検討した。ラット大腿骨より骨髄細胞を採取し、培養フラスコ(底面積12.5cm2)に播種した。次に骨芽細胞へ分化させるために培地中にβーグリセロリン酸とアスコルビン酸を添加し、模擬無重力環境を与えることのできる3D-Clinorotatorを用いて3日間培養した。また、歯周病原性因子としてP. gingivalis由来リポ多糖(P-LPS)を培地に50-1000μg/mlの濃度で添加し、同様に模擬無重力を付与した。実験では、無重力対照群、無重力P-LPS添加群、重力下対照群、重力下P-LPS添加群の4群を設定して、培養終了後、細胞を回収し、アルカリフォスファターゼ(ALP)活性の測定、RT-PCR法による骨マーカー(cbfa-1、オステカルシン;OCN、オステオポンチン;OPN)および炎症性マーカー(IL-6、IL-1α、IL-1β、TNF-α)のmRNA発現量の測定を行った。その結果、通常の重力下対照群と比較して、無重力群ではALP活性および骨マーカーのOCNの発現が上昇した。これらはP-LPS濃度に依存して減少し、何れの濃度においても模擬無重力環境の方が酵素活性および遺伝子発現量は高かった。一方、炎症性マーカーではIL-6のみ無重力・P-LPS添加群で遺伝子発現が亢進し、その他の炎症性マーカーへの影響は認められなかった。この結果は予想する結果と逆であり、無重力環境下では骨芽細胞の分化が促進され、P-LPSによってそれらが抑制される結果となった。培養骨髄細胞に模擬無重力を加えると、当初の予想では骨芽細胞の分化が抑制されるであろうと考えられたが、実際実験してみると、全く逆の結果(分化の促進)が得られたことから、本年度は培養条件の検討を行うなど、予想以上の時間を費やした。そのためH23年度に行う予定だったマイクロアレイ分析は繰り越すこととした。H24年度は今回の結果(分化の促進)の妥当性についてさらに調べるために、別の骨芽細胞培養系を用いて引き続き検討を行う予定である。

以上より、平成23年度は、予定していたマイクロアレイ解析実験を行うことができなかった点はあるものの、研究は概ね順調に遂行されているものと自己評価する。次年度は、株化骨芽細胞であるMC3T3-E1細胞を用いて本年度と同様の実験を行う。さらに、tail-suspension法により、実験的歯周炎ラット(臼歯部に絹糸結紮を行って実験的歯周炎を惹起させる)を用いて、模擬無重力環境における歯槽骨吸収量測定および免疫組織染色を行い、無重力によって影響される分子の変動を形態学的に確認する予定である。H23年度は備品(3Dクリノスタット)に多くの予算を費やしたが、H24年度は、実験遂行のための消耗品(細胞培養関連費用、分析用の各種キット、実験動物、組織染色消耗品など)に予算の大部分を使い、一部は学会発表や情報収集のための旅費に使う計画である。
新興国における自動車産業のグローバルマーケティング

1.6月、ブラジルサンパウロ大学で研究成果を発表した。ブラジルの日系部品メーカー、日系自動車メーカー、アルゼンチンの日系自動車メーカーの調査を実施し、ブラジルとアルゼンチンおける日系メーカーおよび部品メーカーの市場浸透戦略、主要自動車企業の現状と今後の課題についてデータを収集した。2.9月、中国のEV用バッテリー生産拠点、日系自動車メーカー、中国汽車流通協会、中国亜運汽車市場、FAW、Toyota Research & Developmentを調査し、EVシフトの渦中にある中国における日系メーカー、部品メーカー、および新規参入者の市場浸透戦略についてデータを収集した。さらに、日系独立系自動車部品メーカーの中国南京の海外子会社、中国柳州の海外合弁企業を調査し、日系部品メーカーの新興国における海外戦略に関するデータを収集した。3.中国の自動車産業における部品国産化,太平洋島嶼国における放置車両問題について学会発表した。自動車リサイクル業界の団体や企業の調査を実施しデータを収集した。4.7月、欧州組織学会EGOSで研究報告を行った。9月に立命館大学大阪いばらきキャンパスにて、知識創造理論国際共同研究プロジェクトのリサーチワークショップも実施した。(一橋大学野中郁次郎名誉教授を筆頭に、10名の欧米諸国の大学研究者と共催)。学術誌出版では、2017年度の研究実績をもとに、中国、米国、カナダの学術誌で出版を達成した。・新興国における自動車メーカーや自動車部品メーカー、自動車関連サービスメーカーの調査を順調に進め、データ収集を行っている。これまでの研究成果を論文としてまとめ、学会や実業界に発表し、社会に還元する。また、研究遂行の過程で、新たなに浮上した重要な問題、特に、EVシフトや自動運転技術の進展といった技術環境変化が、日系企業の新興国市場へのマーケティング戦略に対して如何なるインパクトを及ぼし得るかについて研究を加える。加えて、中国の自動車産業における部品国産化,太平洋島嶼国における放置車両問題に取り組む。1.自動車部品・設備メーカーの新興国における成長戦略を調べるため、ヒロテックの本社および本社工場を実地調査した。同社は、特に、主力事業のドアやスタンピング金型には大きな問題がないが、マフラー事業などの製造において、調整が必要と同社は認識していることが分かった。2.静脈産業の企業の国際化を調べるため、会宝産業の本社工場を実地調査した。3.アイスランドとノルウェーの日系自動車メーカーのディストリビューター及びディーラーを訪問調査した。ノルウェーの新車市場において、近年急速なグリーンシフト(EV、PHVの普及など)が行われており初期においては、VWなど欧州メーカー、日産によって牽引されてきたが、近年においては、テスラ以外、韓国の現代・起亜自動車もEVを強化しており、中国メーカーの参入も予定されている。これらの新興国の自動車メーカーは、グリーンシフトを節目に、従来のブランドイメージからの脱却を狙っていると見受けられた。4.中国・北京でカーシェアリングを進めている企業を訪問調査し,そのシステムを取材した。アラブ首長国連邦を訪問し,日本から送られてくる中古車および中古部品のオークション,流通、トヨタ自動車の現地のディストリビューターおよびディーラーを訪問調査した。イタリアでは、小規模のディーラーの経営を調査し,ディーラーの生き残り策を検討した。韓国・ソウルにて日系の部品メーカーを調査した。フィジー共和国のスバとナンディにて,自動車解体工場6箇所,廃車放置場2箇所張を取材し,放置車両(廃車ガラ)問題が同国の環境に影響を与えるほど深刻な問題になっていることを調査した。5.こうした取材調査の成果は,多国籍企業研究会,産業学会、国際ビジネス学会、アジア経営学会全国大会,経営史学会全国大会,GERPISA、ICMP、英国経営史学会(ABH)の年次大会等での研究報告に結びついている。1.自動車メーカー、ディストリビューター、ディーラー、自動車部品メーカー、自動車リサイクル業者などの研究取材を行い、研究データや研究資料を収集することができた。2.これらの調査結果は、多国籍企業研究会,産業学会、国際ビジネス学会、アジア経営学会全国大会,経営史学会全国大会,GERPISA(フランス)、ICMP、英国経営史学会(スコットランド)の年次大会等での研究報告学会発表に結びついている。1.昨年に引き続き、自動車メーカー、自動車部品メーカー、ディーラー、中古車販売会社、中古車オークシヨン会社、中古車輸出企業、自動車リサイクル企業へのグローバル展開および自動車流通の国際比較に関する調査を行う。今年度はブラジル,アルゼンチン,フィンランド,アイルランド,中国および日本の現地調査を行う。

2.技術経営の視点から京セラの事業ポルトフォリオにおける今後の自動車産業との関わりそのものと新たな展開についての研究を進める。3.研究成果は、GERPISA(ブラジル)をはじめとする国際学会等で発表していく。これまでの研究成果を論文としてまとめ、学会や実業界に発表し、社会に還元する。また、研究遂行の過程で、新たなに浮上した重要な問題、特に、EVシフトや自動運転技術の進展といった技術環境変化が、日系企業の新興国市場へのマーケティング戦略に対して如何なるインパクトを及ぼし得るかについて研究を加える。加えて、中国の自動車産業における部品国産化,太平洋島嶼国における放置車両問題に取り組む。ブラジルや日本で2018年に開催されるGERPISAをはじめとする国際学会の旅費や参加費と学術調査(アルゼンチン、アラブ首長国連邦、中国等)に研究費が必要になるため日本で2019年に開催されるIFEAMAをはじめとする国際学会や国内学会(日本商業学会、多国籍企業学会、日本産業学会等)の旅費や参加費と学術調査(中国他)に研究費が必要になるため
視覚的注意が運動視の情報処理に及ぼす影響

本研究は、視覚的注意が運動視の情報処理に影響を与える時のメカニズムについて視覚誘導性眼球運動を調べることで明らかにしようとするものである。本年度ではこれまでの結果を再現するモデル構築および理解をさらに進めるための実験を行った。モデル構築の研究では、追跡眼球運動発現の制御システムモデルを構築し、視覚刺激の動きの信号が視覚的注意によって増大するという考え方でこれまでの結果を説明できることがわかった。また実験的研究においては、追跡眼球運動を対象とした実験において、受動的注意の効果が現れるまでに数十ミリ秒程度、能動的注意の効果が現れるまでに300ミリ秒程度の時間がかかること、視標への視覚的注意の効果は視標の動き始めの位置と動きの方向の両方に依存し、視標が現在視線を向けている位置に向かって動く時のみに追跡眼球運動開始時の眼の動きが増強されること等が新たにわかった。過去の研究において、追跡眼球運動の開始時の眼の動きには、視標が中心方向に向かう場合に大きいという非対称性が報告されているが、今回の結果はこの非対称性が視覚的注意と関係することを示唆する。また、追従眼球運動を対象とした研究において、眼球運動の対象の選択時に相互抑制メカニズムが関係することを示唆する所見を得た。本課題では、視覚的注意が運動視に及ぼす効果について、追跡・追従眼球運動開始部の眼の動きに着目して調べ、その効果が刺激タイプ(一次運動、二次運動)によらないこと、視覚的注意の効果の時間的特性、視覚的注意の効果の非対称性、視覚的注意の基づくゲイン制御と相互抑制機構を示唆する所見を得た。これらの所見は、追跡眼球運動を用いた運動視における注意機能の測定法の開発に役立つと考えられ、今後さらに研究を発展させていく予定である。本研究は、視覚的注意が運動視の情報処理に影響を与える時のメカニズムを視覚誘導性眼球運動を調べることで明らかにしようとするものである。脳が行う視覚刺激の動きの計算には、刺激輝度の時空間スペクトラムから動きを計算する一次運動検出機構と、それでは抽出できない動きを計算する二次運動検出機構がある。本年度では、一次運動、二次運動検出機構で検出される動視覚刺激を被験者が見ている時に起こる眼球運動を調べるための行動実験課題を作成し、それを用いて眼球運動の記録を行った。提示する視覚刺激はコンピュータを用いて作成し、それを眼前に置いたCRTディスプレイ上に呈示した。その刺激を被験者が見ている時の眼球運動を電磁誘導式眼位計測装置かプルキンエ像を利用した眼位計測装置を用いて計測した。本年度ではまず、一次運動と二次運動によってどのような眼球運動が起こるかを調べるために、広い視野の動きで起こるサルの追従眼球運動と小さい視角領域の動きで起こるヒトの追跡眼球運動について調べた。その結果、追従眼球運動は主として一次運動の動きによって起こることがわかった。この成果の一部は11月に行われた北米神経科学会で報告し、また学術雑誌(Vision Research)に掲載された。追跡眼球運動は一次運動刺激に属する視覚刺激でも、二次運動刺激に属する視覚刺激でも起こることがわかった。追跡眼球運動課題についてさらに詳細に検討し、視覚的注意の効果を調べることができるように実験課題の改善を行い、確立した課題を用いて4人の被験者から眼球運動を記録した。その結果、被験者の視覚的注意が一次運動検出機構と二次運動検出機構の両方の検出機構に影響を及ぼすことを強く示唆するデータを得た。この結果は次年度7月に京都で開催される日本神経科学学会(京都、7月)での報告を予定している。脳が行う視覚刺激の動きの計算には刺激輝度の時空間スペクトラムから動きを計算する一次運動検出機構とそれでは計算できない動きを抽出する二次運動検出機構がある。これらの運動検出機構で検出される動視覚刺激を視標として用い、視標を動きに先行して呈示する時の先行時間を変えることで被験者の注意の状態を外因的な方法により変える実験課題を作成してヒトの追跡眼球運動を調べた。その結果、刺激タイプによらず、先行時間が長く注意を惹くことのできる条件程大きくなり、200ミリ秒から300ミリ秒までに最大になることが分かった。Neuro2006(7月、京都)でこの結果を報告した。また、サルの追跡眼球運動における視覚的注意の効果を調べる同様の実験課題を作成し眼球運動を調べた。作用の時間経過は上記の結果とよく似ていることが分かった。この結果はJ.Neuophysiolに掲載された。これらの結果は視覚的注意が動き検出から運動指令構築までの情報伝達効率を変化させるというモデルで説明できる。また、被験者の視覚的注意を惹き付けるための方法として、視標が動き出す前に視標がどこから動き始めるかを知らせる抽象的な手がかりを提示する方法を用いた実験課題を作成し、追跡眼球運動におけるトップダウン的注意の影響について調べた。その結果、抽象的な手がかりを提示する方法により注意を惹き付けた場合には、手がかり刺激提示後200ミリ秒より長い時間が必要であることを強く示唆する結果を得た。さらにボトムアップ的注意の効果についても調べ、数十ミリ秒で現れることを強く示唆する結果を得た。これらの結果は次年度9月に横浜で開催されるNeuro2007での報告を予定している。

本研究は、視覚的注意が運動視の情報処理に影響を与える時のメカニズムについて視覚誘導性眼球運動を調べることで明らかにしようとするものである。本年度ではこれまでの結果を再現するモデル構築および理解をさらに進めるための実験を行った。モデル構築の研究では、追跡眼球運動発現の制御システムモデルを構築し、視覚刺激の動きの信号が視覚的注意によって増大するという考え方でこれまでの結果を説明できることがわかった。また実験的研究においては、追跡眼球運動を対象とした実験において、受動的注意の効果が現れるまでに数十ミリ秒程度、能動的注意の効果が現れるまでに300ミリ秒程度の時間がかかること、視標への視覚的注意の効果は視標の動き始めの位置と動きの方向の両方に依存し、視標が現在視線を向けている位置に向かって動く時のみに追跡眼球運動開始時の眼の動きが増強されること等が新たにわかった。過去の研究において、追跡眼球運動の開始時の眼の動きには、視標が中心方向に向かう場合に大きいという非対称性が報告されているが、今回の結果はこの非対称性が視覚的注意と関係することを示唆する。また、追従眼球運動を対象とした研究において、眼球運動の対象の選択時に相互抑制メカニズムが関係することを示唆する所見を得た。本課題では、視覚的注意が運動視に及ぼす効果について、追跡・追従眼球運動開始部の眼の動きに着目して調べ、その効果が刺激タイプ(一次運動、二次運動)によらないこと、視覚的注意の効果の時間的特性、視覚的注意の効果の非対称性、視覚的注意の基づくゲイン制御と相互抑制機構を示唆する所見を得た。これらの所見は、追跡眼球運動を用いた運動視における注意機能の測定法の開発に役立つと考えられ、今後さらに研究を発展させていく予定である。
癌の再発に対する不安の研究-乳癌再発患者および癌羅漢経験者を対象として

平成8年度9年度の科学研究費所保金【基礎研究(C)(2):課題番号08610149】によって、癌患者に対するインフォームド・コンセントが患者からパーソナリティに如何に大きな影響をもたらすかを確かめることができた。引き続き、平成10年度11年度の本科研費を受けることにより、今回、我々は癌患者の再発に対する不安に焦点を当てて研究を進めることとした。平成10年度の研究の方法と成果を次に要約する。1.被験者:(1)京都警察病院乳腺外科で受診し、初めて乳癌(段階IIおよびIII)と診断された女性30名。平均年齢45歳。(2)(1)の被験者のうち、2年以内に再発した患者3名(死亡者は除く)。(3)滋賀県下の病院で受診し乳癌と診断され、4年以内に再発した女性4名(平均年齢47歳)。3.被験者が了解した場合のみ、癌の体験について手記(2000字程度)を書いてもらった。4.2および3の結果をまとめると、再発患者の不安は、初発患者に比べて極めて高いことが明らかとなった。また、まだ再発していないにもかかわらず、癌患者への再発への不安は高いことも明らかとなった。しかし、再発患者のショックの強さは、彼らの手記や死の不安を通して、初発のショックに比べて有意に高いことが結論された。5.今後の研究課題は、彼女らの高い不安をいかにして緩和することができるかということである。彼女らは、最低でも月2回は筆者と心理的カウンセリングすることを切望している。本年度は、各被験者に、月1回の面接とカウンセリングを実施して、かなりポジティブな効果を上げることができた。【参考文献】平成8年度9年度内科学研究費補助金【基盤研究(C)(2):課題番号08610149】によって、癌患者に対するインフォームド・コンセントが患者らのパーソナリティに如何に大きな影響をもたらすかを確かめることができた。引き続き、平成10年度11年度の本科研費を受けることにより、今回、我々は癌患者の再発に対する不安に焦点をあてて研究を進めることとした。平均年齢45歳。4. 2および3の結果をまとめると、再発患者の不安は、初発患者に比べて極めて高いことが明らかとなった。しかし、再発患者のショックの強さは、彼女らの手記や死の不安テストへを通して、初発の時のショックに比べて有意に高いことが結論された。5.今後の研究課題は、彼女らの高い不安を如何にして緩和することができるかということである。彼女らは、最低でも月2回は筆者と心理学的カウンセリングをすることを切望している。本年度は、各被験者に、月1回の面接とカウンセリングを実施して、かなりポジティブな効果をあげることができた。【参考文献】平成8年度9年度の科学研究費所保金【基礎研究(C)(2):課題番号08610149】によって、癌患者に対するインフォームド・コンセントが患者からパーソナリティに如何に大きな影響をもたらすかを確かめることができた。平均年齢45歳。【参考文献】本研究は乳癌患者(再発患者を含む)を対象として、彼女らの再発(あるいは再々発)および転移に対する不安を感情心理学ならびに臨床心理学の立場から分析・考察した。