hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
π結合が中程度に解離した新規π共役分子の設計・合成・物性測定と無限共役系への展開

一重項ビラジカルの単分子および分子集合状態での電子構造を詳細に解明するために研究を行った。まず単分子の研究として2つのフェナレニルを有する3種類のπ共役分子の物性を詳細に調査した。一光子および二光子吸収、三重項状態のエネルギーから、一重項ビラジカル性を初めて実験的に決定した。次に分子集合状態の研究として3種類の分子の不対電子の分子内と分子間の相互作用の相対的な強度を調査した。電子スペクトル、磁化率測定から、いずれの分子も分子内よりも分子間に強い相互作用を発現することを明らかにした。単分子で不対電子が分子内で相互作用している分子が、分子集合状態で分子間にさらに強い相互作用を生み出しており、一重項ビラジカルの特異な電子構造を実験的に捉えることに成功している。一連の研究をさらに発展させるために、次元性の向上を目的としてアルキル鎖を導入した分子の合成にも成功した。結晶中ではフェナレニル部位での軌道の重なりは見られず、アルキル鎖間の相互作用が支配的であった。結晶構造を強力に支配すると考えていた不対電子の分子間相互作用が、アルキル鎖間の相互作用程度で遮断できることを示す結果であり、分子間相互作用を制御するための一つの知見が得られた。強相関係に起因する物性の発現を目指して研究した電荷移動錯体の合成では、様々な電子アクセプターとの電荷移動が確認され、現在結晶化の条件を検討している。さらに一重項ビラジカルの電子構造の一般性を理論的に明らかにする目的でグラフェンナノリボンの量子化学計算を行った。グラフェンナノリボンも一重項ビラジカル性を有しており、不対電子はアームチェアー端には現れず、ジグザグ端のみに現れることを明らかにした。不対電子の現れる位置はClarのSextetで説明でき、電子構造が容易に予測できることを示している。以上の研究から一重項ビラジカルの電子構造を実験的かつ理論的に詳細に解明した。一重項ビラジカル性と物性の関係を詳細に解明するために、二つのフェナレニルをアントラセンでつないだ新規π共役分子ADPL誘導体を設計し合成した。合成した分子の酸化還元電位、電子スペクトルの測定から、HOMO-LUMOギャップが小さいことを明らかにした。ADPL誘導体を合成したことで、フェナレニルを基盤とした一重項ビラジカル性の異なる三種の化合物が合成され、一重項ビラジカル性と物性の関係を系統的に研究できるようになった。また、分子集合体の性質を明らかにするために結晶化を行った。フェナレニル部位での特徴的な重なりは見られなかったが、不対電子が分子内だけでなく分子間でも強く相互作用していることが明らかになった。現在、フェナレニル部位での特徴的な重なりを実現するために、ADPLの別の誘導体を設計し、合成を行っている。フェナレニルを基盤とした一重項ビラジカル性を有する分子は、HOMOとLUMOが非結合性軌道であるフェナレニルのSOMOを反映していることから電子の授受が容易である。また、結晶構造からフェナレニル部位を通じた分子間でのキャリヤーの移動も容易であると考えられた。そこでFET測定を行ったところ、p型、n型両方のFET特性が観測された。両性のFET特性を示す化合物は非常に少なく、一重項ビラジカル性を有する化合物が、両性FETの今後の設計指針になることが期待される。さらに新しい展開として、一重項ビラジカル性を有する分子の二光子吸収測定を行った。その結果、分子内に電子供与性や電子吸引性の部位がないにも関わらず、非常に大きな二光子吸収特性が観測された。一重項ビラジカル性を有する分子が大きな二光子吸収特性を示すことはこれまで理論的に予測されていたが、本研究で初めて実験的に明らかになった。二光子吸収特性に関しても、今後の設計指針を与えるものである。一重項ビラジカル性と分子集合状態の電子構造の関係を詳細に解明するために、二つのフェナレニルをアントラセンでつないだπ共役分子ADPL誘導体を設計し合成した。この分子は結晶中でフェナレニル部位が分子間で完全に重なった一次元鎖を形成しており、分子集合状態で不対電子が分子内および分子間で強く相互作用すること明らかにした。結晶での吸収は単分子と比べて低エネルギーシフトしており、電子構造が単分子と分子集合状態では大きく異なっていることが示唆された。一重項ビラジカル性の異なる化合物と比較すると、不対電子の分子内相互作用が弱くなったときに結晶の吸収はより高エネルギー側に観測された。また偏光反射スペクトルで、遷移方向はフェナレニル部位での重なりの方向に偏っていた。以上の結果から不対電子は分子集合状態で分子内よりも分子間で強く相互作用していることを明らかにした。フェナレニルを基盤とした非局在型一重項ビラジカルの一連の研究から、分子集合状態での不対電子の分子内および分子間相互作用と電子構造の関係を詳細に明らかにした。また、不対電子の分子内および分子間相互作用が拮抗する系の構築を目指して、二つのフェナレニルをベンゼンでつないだπ共役分子IDPLの誘導体を合成した。この分子も結晶中、フェナレニル部位で特徴的に重なった一次元鎖を形成しており、不対電子が分子内および分子間で強く相互作用することを明らかにした。さらに結晶での吸収エネルギーは温度や圧力によって大きく変化した。

X線結晶構造解析から、温度低下に伴いフェナレニル部位の面間距離が縮まり、フェナレニルとベンゼンをつなぐ結合が伸長していた。以上の結果から、不対電子の分子内および分子間相互作用が互いに相互作用していることを初めて実験的に明らかにした。分子集合状態で不対電子の分子内および分子間相互作用が拮抗しているために外場の影響を受けやすくなっていると考えられる。一重項ビラジカルの単分子および分子集合状態での電子構造を詳細に解明するために研究を行った。まず単分子の研究として2つのフェナレニルを有する3種類のπ共役分子の物性を詳細に調査した。一光子および二光子吸収、三重項状態のエネルギーから、一重項ビラジカル性を初めて実験的に決定した。次に分子集合状態の研究として3種類の分子の不対電子の分子内と分子間の相互作用の相対的な強度を調査した。電子スペクトル、磁化率測定から、いずれの分子も分子内よりも分子間に強い相互作用を発現することを明らかにした。単分子で不対電子が分子内で相互作用している分子が、分子集合状態で分子間にさらに強い相互作用を生み出しており、一重項ビラジカルの特異な電子構造を実験的に捉えることに成功している。一連の研究をさらに発展させるために、次元性の向上を目的としてアルキル鎖を導入した分子の合成にも成功した。結晶中ではフェナレニル部位での軌道の重なりは見られず、アルキル鎖間の相互作用が支配的であった。結晶構造を強力に支配すると考えていた不対電子の分子間相互作用が、アルキル鎖間の相互作用程度で遮断できることを示す結果であり、分子間相互作用を制御するための一つの知見が得られた。強相関係に起因する物性の発現を目指して研究した電荷移動錯体の合成では、様々な電子アクセプターとの電荷移動が確認され、現在結晶化の条件を検討している。さらに一重項ビラジカルの電子構造の一般性を理論的に明らかにする目的でグラフェンナノリボンの量子化学計算を行った。グラフェンナノリボンも一重項ビラジカル性を有しており、不対電子はアームチェアー端には現れず、ジグザグ端のみに現れることを明らかにした。不対電子の現れる位置はClarのSextetで説明でき、電子構造が容易に予測できることを示している。以上の研究から一重項ビラジカルの電子構造を実験的かつ理論的に詳細に解明した。
下顎癌術後患者への咬合誘導板作成に関する検討

【研究目的】平成23年度の舌圧の評価実験から引き続き、舌癌での舌骨運動解析を行い、結果、有用な嚥下機能の評価となりうるかを研究する。なお、下顎骨の連続性を欠如した症例での研究は健常人および舌癌に対して半側切除、頸部郭清、前腕皮弁再建を施行した患者の検討後に予定している【研究方法】舌半側切除患者の術前術後のVF画像を撮影し、側方からの透視で舌骨のポイントを設定し、DITECTイメージ動画計測・解析ソフトを使用し解析を行う。【結果】まだ症例数は少ないため詳細な解析はまだであるが、印象として運動範囲および移動速度の低下は認められている【研究目的】平成23年度の舌圧の評価実験から引き続き、舌癌での舌骨運動解析を行い、結果、有用な嚥下機能の評価となりうるかを研究する。【結果】まだ症例数は少ないため詳細な解析はまだであるが、印象として運動範囲および移動速度の低下は認められている
脂肪肝グラフト部分肝移植における機能不全の解明と統合的治療法の開発

わが国での肝移植の大半は生体肝移植であるが、近年のメタボリック症候群の増加に伴いドナー候補の脂肪肝が問題となっている。そこで脂肪肝モデルを作製し、その病態において肝移植と多くの共通点を有する虚血再還流障害や大量肝切除モデルを用いて脂肪肝グラフト部分肝移植において想定される機能不全の機序解明や治療法開発のための検討を行った。小胞体ストレス応答の関与など新たな知見が得られ、MHN-02, Follistatinなど新規治療法開発の可能性が示された。今後は臨床応用に向けて肝移植モデルでの研究を継続する。〔研究の目的〕(1)脂肪肝グラフトにおける機能不全機序解明と生体肝移植での適用、(2)脂肪肝における虚血再潅流傷害・肝再生の制御を通して、(3)脂肪肝過小グラフトの包括的治療法の確立を目的とする。〔研究実施計画〕平成20年度:脂肪肝モデルを作成し、肝切除・虚血再潅流傷害モデルでの検討を行う。平成21年度以降:20年度で得られた知見を応用して肝移植モデルでの検討を行う。〔研究実績の概要〕1.ラット脂肪肝モデルの作成:WisterラットにMCDD(メチオニン・コリン欠損食)を負荷し、脂肪肝モデルの作成を試みた。4週間のMCDD投与後に犠死させ、肝臓を摘出し組織学的に肝細胞内の高度の脂肪滴を確認した。またOLETFラット(2型糖尿病発症モデル)に同様にMCDDを投与し非アルコール性脂肪性肝炎モデルを確立した。2.ラット脂肪肝モデルでの虚血再潅流傷害挿制の試み:1で作成したラットの脂肪肝に温虚血をかけ、脂肪肝の温虚血再潅流傷害モデルを作成した。我々は抗酸化、抗炎症作用を有する半消化態濃厚流動食、MHN-02に注目し、これを脂肪肝温虚血再潅流傷害モデルに投与した。コントロール群と比較して、MHN-02投与群では肝傷害が抑制され、生存率が者明に改善した。3.ラット肝虚血再潅流傷害に対するfollistatin投与の郊果に関する検討:Statinは心、腎の虚血再潅流傷害に対する保護効果、また肝再生効果を有すると報告されている。ラット肝虚血再潅流傷害モデルにおいてfollistatinを投与すると、activin βa、AST、ALT、LDHが有意に低下し、生存率が著明に改善した。4.ラット脂肪肝肝移植モデルの作成:最終的な研究目標はラットで脂肪肝部分肝移植を行い、実際の臨床生体肝移植に近いモデルでの検討を行うことである。現在ラット肝移植の手技を習得中である。〔研究の目的〕脂肪肝グラフトにおける機能不全機序解明と生体肝移植での適用、脂肪肝における虚血再還流障害・肝再生の制御を通して、脂肪肝過小グラフトの包括的治療法を確立することを目的とする。〔研究実績と展開〕2. Severe NAFLmodel ratにおける肝虚血再灌流障害に対するMHN-02の効果:上記Severe NAFL model ratに対し全肝虚血施行。MHN-02投与群では生存率の改善、ALT, AST値の減少、サイトカインの減少を認めた。またミトコンドリア代謝での非共役輸送に関係するUCP-2も有意に減少し、MHN-02による酸化ストレスの制御が示唆された。3.ラット肝虚血再灌流傷害に対するfollistatin投与の効果に関する研究:Follistatinは心、腎の虚血再灌流傷害に対する保護効果、また肝再生効果を有すると報告されている。ラット肝虚血再灌流傷害モデルにfollistatinを投与すると、生存率の改善、血液生化学検査にてAST、ALT、LDHの低下、さらにRT-PCRにてIL-6の有意な低下を認めた。4.脂肪肝虚血再灌流傷害における小胞体ストレス応答の解明と制御に関する研究:小胞体ストレス応答は生体内での恒常性維持に働き、肝では細胞の保護作用、apoptosis作用を持つ。上記Severe NAFL model rat及び正常のマウスに対し全肝虚血施行。正常肝では虚血再灌流障害において、小胞体ストレス関連遺伝子CHOPの発現の増加を認めた。今後steatosis、I/Rの程度を変化させ検討し、小胞体ストレス主要3経路のknockoutマウスでの検討も行う。5.脂肪肝肝切除におけるRegTの役割:当科においては生体肝移植症例にてRegTを経時的に測定し、末梢血中RegT比率の変化が肝移植後急性期の合併症など手術侵襲を反映する可能性があるとの知見を得た。

今後、脂肪肝に肝切除を加えた際の肝障害・障害肝の肝再生におけるRegTの役割に関する検討を行う予定である。6.ラット脂肪肝肝移植モデルの作成:今後はラットで脂肪肝部分肝移植を行い、実際の臨床生体肝移植に近いモデルにて検討する。ラット肝移植の手技は既に習得し、拒絶反応ラット脂肪肝・肝移植モデルの検討も行う予定である。〔研究の目的〕脂肪肝グラフトにおける機能不全機序解明と生体肝移植での適用、脂肪肝における虚血再還流障害・肝再生の制御を通して、脂肪肝過小グラフトの包括的治療法を確立することを目的とする。〔研究実施計画〕平成20,21年度:脂肪肝モデルを作成し、肝切除・虚血再潅流傷害モデルでの検討を行う。平成22年度:21年度までに得られた知見を応用して、さらに肝移植への適用を目指した検討を行う。〔研究実績と展開〕1.Severe NAFLmodel ratにおける肝虚血再灌流障害に対するMHN-02の効果:平成21年度までにSevere NAFL modelに対し全肝虚血施行。MHN-02投与群では肝機能・生存率の改善を認めた。ミトコンドリア代謝に関係するUCP-2も有意に減少しMHN-02による酸化ストレスの制御が示唆された。さらに実際の肝移植レシピエントにMHN-02を投与し術後2週目前後の肝機能障害の改善効果(AST/ALT低下)および抗炎症効果(CRP低下)を確認した。2.ラット大量肝切除モデルにおける脾摘の効果:生体肝移植では過小グラフト対策として摘脾が行われている。そこで過小グラフトモデルとしてラット90%肝切除術を行い摘脾の効果を検討した。肝切除術後生存期間は脾摘群が有意に延長していた(P<0.05)。肝体重比、肝再生率ともに脾摘群が有意に高値であった。ALT/AST値、T-BiI値は摘脾群で術後48時間に有意な改善が認められた。細胞保護作用を示すHO-1発現は摘脾群において術後48,72時間で有意に高値であった。したがって摘脾は過小グラフトにおける肝障害軽減作用と共に肝再生を促す可能性が考えられた。3.脂肪組織幹細胞を用いた肝再生促進効果:幹細胞を用いた再生医療は肝不全改善や肝再生促進が期待できる。そこで組織脂肪幹細胞(ADRC)を用いた再生医療の可能性を検討した。ヒトADRCを自動分離装置にて分離し、70%および90%肝切除後に経静脈的に投与した。肝切除術24時間後の再生肝にDiRで標識したADRCは特異的にhomingした。また、同時期の肝機能は有意に改善した。今後、脂肪肝モデルにて同様の評価を行い、その有用性を検討する予定である。4.ラット脂肪肝肝移植モデルの作成:現在ラットで脂肪肝部分肝移植を行い実際の臨床生体肝移植に近いモデルを作成中である。今後はこれまでに得られた知見を本モデルにて検証し臨床応用へと展開する予定である。
神経筋疾患の診断とCA-IIIの臨床的応用

血清筋酵素マーカーとしてCreatine Kinase(CK)、Aldolase、LDHなどが用いられてきたが、炭酸脱水水素酵素アイソザイムIII型(Carbonic anhydraseIII、以下CA-III)はCKと異なった筋疾患マーカーと考えられ、神経筋疾患における臨床的意義、モノクローナル抗体作成と測定系の確立、および従来検討されていない領域での臨床的応用の可能性を検討した。健常者99名(男性52名、女性52名)と非神経筋疾患の110件の血清を対照とし、種々の神経筋疾患353件の血清を2ステップサンドイッチELISA系を用いCA-IIIの測定、検討した。健常者の血清CA-III濃度は対数正規分布を示し、95%信頼限界から正常上限は20ng/mlで、性別、年齢差では一定の傾向はみられず、非神経筋疾患の大多数は正常範囲内に分布した。神経筋疾患では進行性筋ジストロフィー、多発筋炎が高値を示し、遠位型ミオパチー、運動ニューロン疾患などで中等度の上昇がみられた。モノクローナル抗体作製と測定系の確立は、継代培養したP3U1細胞から作成したハイブルドーマをエマルジョンにした抗原1mg/mlを皮下注したBALB/Cマウスの腹腔へ移植し、腹水液を採取した。移植腹水からIgG分画に精製し、15クローニングを得た。精製モノクローナル抗体の大部分はIgG1であったが、一部はIgG2bであり、抗体価は2.9x10^33.2x10^4であった。Sandwich ELISA系での標準的な測定法をモノクロナール抗体とポリクローナル抗体のペルオキシダーゼ標識の過ヨーソ酸法で検討し、モノクロナール抗体ではほぼ同程度の標準曲線が得られ、標識ポリクロナール抗体よりも測定感度が高いことが明らかにした。神経筋疾患以外の領域では、心筋梗塞時のCA-IIIとミオグロビン量の比が有用であり、今後、さらに検討すべき課題と思われる。1)各種神経筋疾患でのCA-IIIの測定:炭酸脱水水素酵素アイソザイムIII型(Carbonic anhydrase III、CA-III)は骨格筋格筋タイプII繊維に多く存在するcreatine kinase (CK)と異なった筋疾患マーカーといえる。CA-IIIの測定は各種神経筋疾患353件の血清で2ステップサンドイッチELISA系を用い施工した。また、非神経筋疾患の110件の血清および健常者99名(男性52名、女性52名、2252歳)の血清を検討対象とした。健常者の血清CA-III濃度は対数正規分布を示し、95%信頼限界から正常上限は20ng/mlで、性別・年齢差では一定の傾向はみられなかった。各種神経筋疾患でのCA-III濃度は、進行性筋ジストロフィー、多発筋炎で高値を示し、遠位型ミオバチ-、運動ニューロン疾患などで中等度の上昇がみられた。また、非神経筋疾患の大多数は正常もしくはごくわずかの上昇にとどまっていた。2)抗CA-IIIモノクローナル抗体作製:等量のFCA(フロイントコンブリートアュウバンド)と混合し、エマルジョンにした抗原(CAIII)1mg/mlをBALB/Cマウス5匹に皮下注で2週間毎免疫し、脾臓又はリンパ組織を摘出した。一方、継代培養したP3U1細胞の対数増殖期の細胞をリンパ球に対して54:1の割合で調製した。免疫リンパ球とP3U1細胞を遠心操作後、細胞融合し、マイクロプレートで培養した。ELISAプレートを用い、抗体スクリーニングを行い、限界希釈法でクローニングした。増殖したハイプルド-トをBALB/Cマウスの腹腔へ移植し、腹水液を採取した。移植腹水に等量の飽和硫安を加え沈殿するγ分画を調製後、プロテインA結合カラムにてlgG分画に精製した。精製抗体の純度はSDS-PAGE12.5%(還元)にて検定した。現在まで、15クローニングを終了した。1)抗CA-」

モノクローナル抗体の検討:昨年度に精製、作戎したCA-」に対するモノクロナール抗体の11クローンの性状を検討した。11クローンのsubtypeの一部はIgG2bであったが、大部分はIgGlであった。固相化CA-」を用いたELISAで、最吸光度の50%を与える抗体1mg/m1の希釈倍数から、その抗体価は2.9x10^33.2x10^4であった。また、CA-」のSandwich ELLSA系での標準的な測定法をモノクロテ-ル抗体およびポリクローナル抗体のペルオキシダーゼ標識の過ヨ-ソ酸法で検討した。幾つかのモノクローナル抗体クローンを固相化した際に標準割線が得られるが、測定感度は低い。固相に反応性の高低よあるが、どのクローンでも標準曲線が得られ、測定感度から幾つかのクローンが本測定系に適切と判断され、今後の測定に使用していくとした。また、ペルオキシダーゼ標識過ヨ-ソ酸法の検討では、モノクロナール抗体ではほぼ同程度の標準曲線が得られこと、および、標識ポリクロナール抗体を用いた場合よりも測定感度が高いことが明らかとなった。2)臨床的応用の検討:各種神経筋疾患でのELISA系を川いたCA-」の測定では、筋ジストロフィー、多発筋炎で高値、遠位型ミオパチー、が筋萎縮性側索硬化症などで中等度の上昇がみられたことを、症例数を増やして継続的に検討した。また、神経筋疾患以外では、心筋障害時のCA-」とミオグロビン量の経時的変化の検討の着手にかかっている。筋収縮、筋力低下を呈する神軽筋疾患の臨床診断には、血清の筋酵素マーカーとしてCreatine Kinase(CK)、アルドラーゼ(Aldolase)、LDHなどが用いられてきたが、炭酸脱水水素酵素アイソザイムIII型(Carbonic anhydrase III、以下CA-III)は骨格筋タイプII繊維に多く存在するCKと異なった筋疾患マーカーと考えられる。今回、神経筋疾患領域以外でのCa-IIIの臨床的応用の可能性を検討した。基礎的データとしての各種神経筋疾患を対象にELISA系を用いたCA-IIIの測定を、さらに検討対象症例数を増やして継続的に検討したが、筋ジストロフィー、多発筋炎が高値を呈し、遠位型ミオパチー、筋萎縮性側索硬化症などで中等度の上昇を示した。また、非神経筋疾患では、その大多数が正常、あるいはごくわずかの上昇を示した。一方、神経筋疾患以外の領域では、心筋梗塞などのマーカーとしては、CK iszyrneやLDH、GOT、GPTなが用いられており、また、myoglobin、cardiac specific maker(tyoponin I)も有用とされきた。しかしながら、myoglobinは心筋障害以外でも上昇がみられるので、今回、心筋障害ではmyoglobin/CA-IIIの比率での評価が有用であること、また、CA一IIIとミオグロビン量の経時的変化に有用性がみられ、今後、さらに検討すべき課題であると考えられた。
葉層構造の研究

1.余次元1葉層の幾何学:余次元1の葉層は幾何的手法によりその定性的性質を調べることが出来る。又その結果をAnosov流等力学系の問題に応用することが出来る。3-多様体上のものは比較的よく調べられているが,高次元では未知の部分が多い。これについて多様体の位相が葉層の構造に及ぼす影響を調べるのが我々の目標の一つであった。我々は基本群が可解の多様体の上の閉葉を持たない葉層で,非自明なホロノミーが孤立固定点のみを許容するとき,その葉層は本質的にアフィンであるということを示した。これにより,基本群が可解の多様体上の余次元1Anosov流はトーラスの双曲的自己同相の懸垂であるというVerjovsky予想を完全に解決した。2.離散的ゴドビヨン-ヴェイ類:C^2-級の葉層に関するゴドビヨン-ヴェイ類とよく似た類(離散ゴドビヨン-ヴェイ類という。)が区分的にC^<1+r>級の葉層に対し定義されるが,これについて,3-多様体上のPL葉層の離散ゴドビヨン-ヴェイ類の値の取る範囲を考える問題がある。これと関連して,曲面群のPL表現の剛性の問題があり,特別の場合これを解決した。3.Lie葉層の葉の遠端:Gをコンパクト群を商群として持たないLie群とする。このとき,コンパクト多様体上のLieG葉層の葉の遠端は,1点か,2点か,カントール集合であるが,Gが可解かつ非アーベル群のとき,1点であることを示した。また,この遠端は,ホロノミー群のみにより定まることを示した。4.横断的にアフィンな流れ:閉3-多様体上の横断的にアフィン構造を持つ流れのうち,次のようなものを分類した。(1)完備なもの(2)ホロノミー群が面積を保ちかつ一点を固定するもの。(3)ホロノミー群が面積を保ち,かつホモトピー持ち上げ性を有するもの。
自由を支える社会関係的資源：ネットワークの形成と利用可能性

研究計画最終年度にあたる2018年度は,主として以下の作業をおこなった.1.今日の日本社会において,交際・結婚・出産育児は禁じられないという意味で「平等に自由」である.だが実際にそれを望めば選択できるか否か(実質的自由)には,社会的資源に応じた不平等がある.そこで本研究では,2015年インターネット調査データを用いて,交際・結婚・出産育児を選好する男性サンプルを分析し,以下を明らかにした.20代から60代まで,個人収入が多い階層ほど交際・結婚・出産育児を実現できる.またこの交際・結婚・出産育児の経験の有無は,若い世代ほど個人収入と強く関連している.それゆえ,低収入層に十分な収入と将来への安心を与えることが,交際・結婚・出産育児の実現を促進するのに有効だと考えることができる.(書籍の論文として発表)2.差別をいかに概念化し分析するかについては,長く社会科学・哲学上の問いとなっている.本研究では,主に国内の社会学における重要な理論的展開と,それによって社会学的な差別研究が幅広い現象を射程に収めることが可能になったことを跡づけた.また差別か否かをめぐる争いも含め,差別関連現象を総合的に扱うことが社会学では有効だと主張した.そのうえで,社会学的な「相互行為の理論モデル」を基に,さまざまな差別の要因を体系的に整理する有効な分析枠組みを提示した.(シンポジウムにおける講演後,学術雑誌の特集論文として掲載決定)3. 2017年度に実査をおこなった自治体調査のデータ入力および納品をうけて,データクリーニング作業をおこなった(N=1608, 53.6%).この調査データは,本研究計画の中心的テーマであるサポートネットワークのネームジェネレターや,さまざまな規範,選好,信念などを含むものであるため,本格的な分析の準備作業となる基礎的な集計作業をおこなった.(紀要論文として刊行)本研究課題では,社会関係的な資源の有効性,責任ある自由な行為者として人びとが生活をおくるための条件と,その社会的メカニズムを探るための調査研究を計画している.それに関連して,平成26年度は以下の作業をおこなった.社会学において資源分配を扱う社会階層研究の分野では,その成立以来の最重要な問題として「機会の平等」が研究されてきた.だが,その指標として長く用いられてきた「完全移動=世代間の地位の無関連性」に対して,近年するどい批判が投げかけられている.そこで,基礎概念である「機会の平等」の意味をシンプルな理論モデルで分析し,完全移動の概念をその指標として適切に用いるための条件を明らかにした.個人の自由と社会制度ないし秩序との関係を明らかにすることは,社会学の中心問題の一つである.そこで,とくに具体的な社会現象としての就職時の統計的なジェンダー差別の問題に着目し,企業が統計的情報(予言)をもとにしておこなう差別的な採用行動が,個々人の離職傾向には男女差がなくても,実際に離職確率および離職率の男女差をもたらし,事後的に企業の差別行動を合理化するという,予言の自己成就のメカニズムを明らかにした.そして,そうした離職率の差があたかも本人たちの自由な選択による性別分業であるかのように現れることを指摘した.近年,社会調査の標本抽出台帳として用いられることの多い選挙人名簿の電子化が進んでいる.それにともない具体的な標本抽出作業が大きく異なってくる.そこで,東京都の全自治体の選挙管理委員会事務局に対する質問紙調査をおこない,また八王子市において自らおこなった標本抽出作業の経験をもとにして,実践的ノウハウをまとめ,今後への示唆をおこなった.次年度以降に計画している社会調査のための準備作業をおこなった.すでに得ているデータの分析作業を継続し,さらなる調査研究に必要な調査項目を検討した.本研究課題の目的は,責任ある自由な行為者として人びとが生活する条件としての,社会的資源および社会関係的資源(サポートネットワーク)の効果を明らかにすること,そしてその社会的メカニズムを探ることである.平成27年度は主に以下の研究成果を発表した.1.全国調査プロジェクトにおいて提案し採択された「主観的自由」項目を用いて,さまざまな社会的資源および社会関係的資源が個人の自由に与える効果の基礎的分析をおこなった.主な結果を以下に示す.(1)本人収入・教育年数・健康という個人的資源はその持ち主が「自分の生き方は自分で自由に決めている」と回答しやすい環境をもたらす.だが,世帯収入のような本人以外の資源は自由を高める効果をもたない.(2)自律的で意思決定権のある職業的地位は自由にプラスの効果をもちうる.(3)サポートネットワークの大きさは自由を高める効果をもつ.だが,配偶者・子ども・世帯人数などの家族要因は自由への制約として働きうる.2.社会関係的資源と個人の自由との関係について,上記の全国調査データに加えて独自の自治体調査データを分析し,その社会的な階層性とメカニズムを明らかにした.(1)サポートネットワークの大きさが持ち主の自由を高める上記の効果には,本人収入との交互作用があること,すなわち,低収入階層の人びとの場合,サポートネットワークが自由を高める効果が大幅に減少してしまうことを明らかにした.(2)そこでさらにそのメカニズムを解明するため,自治体調査データを用いた分析をおこなった.その結果,サポートネットワークにおける人びとの援助行為が,相手への利他性に基づく贈与ではなく,相手との相互性(互酬性)に基づく交換であることが分かった.ここからは,経済的資源が少ない低階層の人びとは交換関係に参加しづらいため,社会関係的資源を実際に利用することが難しくなるというメカニズムがあることが示唆された.

本研究課題は,人びとの社会関係的資源の保有とその利用可能性とを区別し,資源の社会的分配と利用可能性それぞれの規定要因を探ったうえで,メカニズムについて理論化することを目的としている.現代社会は自由主義的制度を規範的な基礎とし,そのメンバーを「責任ある自由な行為者」として想定する.しかし,社会経済的資源の分配における貧困や格差は,人びとの自由の程度の不平等をもたらし、自らの責任において自由に生活を営むことが困難な人びとも生じうる.その「責任ある自由な行為者」たる社会の成員に必要な資源の一つとして,社会関係的資源を考えることができる.逆に社会関係的資源を欠く人びとは,もはや自らの自由な選択によって活動するのが困難な「社会的排除」の状態にあるとされうる.だが,こうした社会関係的資源と自由との関係については,とくに社会調査データに基づく分析によって実証的に確認する必要がある.そこで本研究課題においては,(1)社会関係的資源の分配と自由との関連について経験的データから明らかにすること,(2)その関連を規定するメカニズムはいかなるものなのかを明らかにすることが重要になる.平成27年度はこの本研究課題の中心テーマに関して,独自調査によるパーソナル・ネットワークのデータと,全国調査プロジェクトのデータを用いて分析をおこない,一定の成果を上げたうえで,その成果の学会報告をおこなった(成果の詳細については「研究実績の概要」を参照されたい).現在はこの成果に基づき,さらに残された課題の検討をおこなっているところである.この検討によって,あらたな調査に盛り込むべき調査項目などの絞り込みとブラッシュアップをおこない,今後平成28年度から29年度に計画している新規の社会調査において活かすことができる.以上より,本研究課題はこれまでのところおおむね順調に推移していると判断できる.本研究課題では,人びとが責任ある行為者として生活するための「自由」を支える資源として,他者との社会的ネットワークによる社会関係的資源が効果をもつか否か,その条件は何かを明らかにすることを目的とする.そこで,社会生活の中で行為者の自由の程度が規定される社会的メカニズムを探るための調査研究を計画している.これに関連し,平成28年度は主に以下の作業をおこなった.(1)大規模調査プロジェクト(SSPプロジェクト)において提案し採用された「主観的自由」の項目を用いた分析を引き続きおこなった.まず,行為者の主観的自由を高めるような状況を効果的にもたらす社会経済的資源に関する基礎的分析をおこなった.その成果のうえで,平成28年度は社会的サポートネットワークに行為者の自由を高める効果があること,またその効果がおよそ下位20%の低収入階層においては非常に小さくなることを明らかにした.さらにこの分析結果については,他者からの「援助行為(サポート提供)」が利他的な贈与であるのか,相互的な交換であるのか,という観点から理論的考察をおこない,相互的な交換のメカニズムによる説明が適合的であることを明らかにした.以上の分析結果については,査読付き雑誌論文として掲載決定した.(2)上記(1)の成果に関連して,20122013年度に独自におこなった自治体調査によるネットワークデータを分析した.
筋および腱の力学的特性からみた「バネ」の機能的役割と可塑性

最大下の等尺性足底屈筋力発揮中に、急速に足背屈させた際のトルクおよび筋線維長変化から、収縮条件下での筋ステイッフネス(Active筋ステイッフネス)を定量した。この手法を応用して、陸上短距離選手のActive筋ステイッフネスは一般成人と差がみられなかったが、長距離選手は有意に高い値を示した。さらに、12週間のプライオメトリックトレーニングにより、Active筋ステイッフネスが有意に増加し、急速な筋収縮中における腱伸張量が有意に高まった。これらの結果より、プライオメトリックトレーニングにより、筋および腱の力学的特性が伸張ー短縮サイクル運動に適したものに変化することが示された。(研究1)足底屈筋群のActive条件での筋ステイッフネスの測定法の確立我々が最近試作した足関節トルク測定器は、非常に短い時間での筋の伸張を実現するモータを装備している。この装置を用いて、ヒト生体でα法を応用している先行研究(Foure et al. 2010Int J Sports Med)と同様な角速度条件で、関節角度変化を用いたα法での筋ステイッフネス、および超音波法から実測される筋線維長変化から求められた筋ステイッフネスを比較した。その結果、発揮筋力が増加するにつれて、両測定法による筋ステイッフネスともに増加した。しかし、各発揮筋力レベル毎における筋ステイッフネスは、10%MVCを除いてα法と実測法との間に有意な相関関係は認められなかった。以上の結果から、関節角度変化から推定されるα法よりも、筋線維長変化を実測する本手法が正しく筋ステイッフネスを評価できることが示唆された。(研究2)陸上長距離選手の足接地パターンとアキレス腱特性との関連陸上長距離選手を対象にして、ランニング中における足接地パターンとアキレス腱特性との関連を検証した。被検者は大学で長距離競技を専門に行う選手41名であった。トレッドミル上で時速18kmの速度で走行している際の足接地部を高速度カメラで撮影し、足接地パターンによりつま先着地群、足裏中央部着地群、踵着地群の3群に分類した。また、等尺性足底屈筋力発揮中のアキレス腱の伸張量を実測し、「張力ー伸張量」関係から腱の最大伸張量およびステイッフネスを測定した。その結果、アキレス腱の大伸張量およびステイッフネスは3群の間で有意な差は認められなかった。以上より、長距離選手における足接地パターンは、アキレス腱特性には影響を及ぼさないことがうかがえた。(研究1)陸上長距離選手の足底屈筋群におけるactive筋ステイッフネス最近、我々はヒト生体におけるactive条件での筋ステイッフネスの定量法を開発した(Kubo 2014 J Appl Physiol)。本研究ではその手法を応用し、陸上長距離選手の足底屈筋群におけるactive筋ステイッフネスを一般成人と比較することを目的とした。被検者は、長距離選手群20名および一般成人24名であった。等尺性最大筋力の30%90%を維持させている間に急速に足関節を背屈させた際の足底屈トルクおよび腓腹筋内側頭の筋束長の変化から、active筋ステイッフネスを算出した。長距離選手のactive筋ステイッフネスは一般成人と比べて有意に高い値を示した。固有振動法などにより測定された筋腱複合体のステイッフネスは長距離選手が一般成人よりも高いとする結果は、長距離選手におけるactive筋ステイッフネスが高いことと関連していることが示唆された。(研究2)陸上長距離競技成績に及ぼす下肢筋群の腱組織の力学的特性の影響本研究では多人数の陸上長距離選手を対象にして、競技成績に及ぼす下肢筋群腱組織の力学的特性の影響を検証することを目的とした。被検者は、高度にトレーニングされた陸上長距離選手64名であった。超音波法により、膝伸筋群および足底屈筋群における筋厚、腱厚、腱ステイッフネスを測定した。5000mベストタイムは、膝伸筋群の腱ステイッフネスと有意な負の相関関係、足底屈筋群の腱ステイフネスと有意な正の相関関係が認められた。その他の筋および腱における測定値と5000mベストタイムとは有意な関係はみられなかった。以上の結果より、膝伸筋群および足底屈筋群の腱組織は、走トレーニングに対する適応と長距離競技成績に及ぼす影響がそれぞれ異なることが示唆された。この研究課題で開発した、ヒト生体における「active筋ステイッフネス」の測定法を応用して、競技選手と一般成人と比較することにより、横断的なデータを取得することができた。さらに、多人数を対象にした研究から、腱特性と競技パフォーマンスとの関連についても明らかにすることができた。(研究1)陸上短距離選手の足底屈筋群におけるactive筋ステイッフネス一昨年、我々は急速伸張中のトルク変化および筋束長変化から、収縮条件での筋ステイッフネス(active筋ステイッフネス)を算出する手法を開発した(Kubo 2014 J Appl Physiol)。本研究ではこの手法を用いて、陸上短距離選手の足底屈筋群におけるactive筋ステイッフネスを一般成人と比較した。陸上短距離選手14名と一般成人24名が、本研究に参加した。等尺性最大筋力の10、30、50、70、90%を維持させている間に、急速に足関節を背屈させて足底屈筋群を伸張した。その間の足底屈トルクおよび腓腹筋内

側頭の筋束長の変化から、active筋ステイッフネスを算出した。短距離選手と一般成人との間には、active筋ステイッフネスに有意な差は認められなかった。跳躍中における関節トルクおよび関節角度変化から算出される関節ステイッフネスは短距離選手が一般成人よりも高いことが知られているが、今回の結果は両群における関節ステイッフネスの差はactive筋ステイッフネスでは説明できないことが示された。(研究2)プライオメトリックトレーニングによるactive筋ステイッフネスの変化本研究では、12週間のプライオメトリックトレーニングがactive筋ステイッフネスに及ぼす影響を検証した。11名の被検者が、週に3回の足関節のみによるプライオメトリックスを実施した。その前後で、active筋ステイッフネスおよび腱ステイッフネスを測定した。その結果、トレーニング後にactive筋ステイッフネスが有意に増加し、腱ステイッフネスには変化が見られなかった。これらの結果より、12週間のプライオメトリックスにより、筋および腱の力学的特性が伸張ー短縮サイクル運動に適したものに変化することを示された。最大下の等尺性足底屈筋力発揮中に、急速に足背屈させた際のトルクおよび筋線維長変化から、収縮条件下での筋ステイッフネス(Active筋ステイッフネス)を定量した。この手法を応用して、陸上短距離選手のActive筋ステイッフネスは一般成人と差がみられなかったが、長距離選手は有意に高い値を示した。さらに、12週間のプライオメトリックトレーニングにより、Active筋ステイッフネスが有意に増加し、急速な筋収縮中における腱伸張量が有意に高まった。これらの結果より、プライオメトリックトレーニングにより、筋および腱の力学的特性が伸張ー短縮サイクル運動に適したものに変化することが示された。これまで定量することができなかった、ヒト生体における能動的条件下での筋ステイッフネスの定量法を確立することができたので、今後はその手法を応用した研究の展開が期待できる。active筋ステイッフネスの横断的研究データに基づいて、3ヶ月間のトレーニング実験を実施して縦断的なデータと併せて、active筋ステイッフネスの可塑性を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。運動生理学平成26年度に確立できた本手法を他の部位(膝伸筋群)でも、応用を試みる。さらに、さまざまな条件によるトレーニング実験により、筋ステイッフネスの縦断的変化についても検証を加える。短距離選手を対象とした本実験を遂行予定で、被検者謝金、MR使用量などを計上していたが、当初予定していた競技力(100mの公式記録)を有する被検者を十分な人数確保することができず、予備実験レベルのデータ取得にとどまってしまったため。当初予定していた競技力(100mの公式記録)を有する被検者を研究代表者が所属する東京大学だけでなく、他大学にも協力を要請して被検者の確保をして本実験を遂行する予定である。
リピート異常に起因する神経筋疾患の病態解明

筋萎縮性側索硬化症(ALS)および前頭側頭型認知症(FTD)は、分子生物学的な病態が明らかでなく、有効な治療法が無い。近年、ALS/FTD発症の原因としてC9orf72遺伝子の異常な繰返し配列((GGGGCC)n)が報告された。このC9orf72遺伝子異常を伴うALS/FTD(C9-ALS)患者由来の細胞では、PR(プロリン・アルギニン)ポリペプチドを含む病的な毒性ポリペプチドが作られ、その標的がLC(low-complexity)配列を有するタンパク質であることが明らかになってきた。本研究では、この毒性ポリペプチドの解析を通じて、神経変性疾患及び類似疾患を含む神経難病の病態解明を目指す。
磁気検出を利用した定量的なホモジニアス免疫検査システムの開発

本研究では、磁気マーカー、検出用ポリスチレンビーズ及び超伝導磁気センサー(SQUID)を用いたホモジニアスな定量的免疫検査システムを開発できた。本システムにおいて適切な検出手法を開発し、種々のタンパク質、真菌類、スギ花粉抗原の検出実験を行い、ナノモルアトモルレベルでの微量検出が可能であることを示すことにより、本手法の有効性と高感度性を実証した。これにより、臨床検体だけでなく、環境汚染因子や食物検査などへの応用も期待できる。平成25年度は、主に開発した免疫検査システムの臨床的評価にスポットをあて、各種蛋白質(免疫グロブリンやサイトカイン)、及びスギ花粉の検出実験を通して、BF分離不要な液相での磁気的検査法の定量性を確立し、その優位性を実証した。これまで、IL-4, IL-8, IgG, IgE,TSH, pTHについて安定的な検量線が得られており、かつ一次抗体固定化ビーズを導入することにより大幅な手間と検出時間の短縮が成果として挙げられる。現在、それら成果の臨床応用を視野に入れ、ヒト血液サンプル中の検出を行うとともに、環境分野への応用を目指し、スギ花粉の検出技術を開発・検討中である。本成果は、平成25年5月にイタリアで開催された国際臨床化学会(IFCC)にて報告し、ポスターウォークディスカッションのテーマにも選定された。1)微粒子改良(磁気マーカーの粒径制御技術の開発):磁気/高分子複合粒子の粒径制御について検討を行い、全体のサイズが100 nm程度かつ溶液中において高い分散性を示す複合ナノ粒子作製の可能性について、市販の磁気マーカーとの比較検討を行いながら吟味した。検討点は、(1)コーティング剤(高分子繊維素材)の材質検討、(2)粒子に付着させる電荷の検討、(3)マーカー液の添加剤(有機的分散剤、界面活性剤、pH等)であった。その結果、現状で市販のマーカーと同程度の性能をもつマーカーは作製可能であったが、理想とする分散性を持つマーカーの作製という点において、来年度以降に引き続き検討を行うこととなった。2)臨床評価(検査プロトコールの確立):各種蛋白質(免疫グロブリンやサイトカイン)、及びカンジダ菌等の検出実験を通して、磁気的検査のための検査工程を開発し、BF分離不要な液相での磁気的検査法の定量性を確立した。現在、IL-4, IL-8, IgG, IgE,TSHについて安定的な検量線が得られており、かつ一次抗体固定化ビーズを導入することにより大幅な手間と検出時間の短縮が成果として挙げられる。加えて、がん関連物質であるIL-2R、ホルモンであるpTHの微量検出についてもフェムトモルレベルで成果が出つつある。本成果は、平成25年度に国際臨床化学会(IFCC)にて報告予定である。平成26年度は本研究課題の最終年度であり、これまで構築してきた磁気免疫検査システムの臨床評価、および平成25年度から実施しているスギ花粉抗原(Cry J1)の検出実験を引き続き実施した。その結果、システムに使用する一次抗体ポリスチレンビーズは、通常の検査に使用することが十分可能なレベルであることを実証できた。しかしながら、昨年度より遅れていたテーマである微粒子の開発は、市販品と同等レベルのものしか得ることができなかった。結果として、本システムは現在実用化されている免疫検査システムよりも数十倍高感度なものであることは実証できたが、当初の目標であった「血液1滴からの臨床検査」には耐えうるものでなく、成分分析には数マイクロリットルの血液が必要なレベルのものにとどまった。磁気検出システム(装置)、検出手法等の確立はおおむね達成しているので、今後磁気マーカーの開発が進めば、この問題点もクリアできるものになると考えている。またスギ花粉抗原の検出においては、同じシステムを用いて100pgまで検出できることを実証した(論文作成中)。1ng、10ngと抗原の絶対量が増えるとそれに伴い磁気強度も大きくなる正比例の関係は得られたが、傾きが1より大幅に小さく、実用的なものとはなっていない。今後の課題として、タンパク質としての抗原量の測定は可能であるが、花粉そのものを使用した検出を行う必要がある。Cry J1は花粉の表面抗原であり、理論的には先の研究課題で測定可能なことを示した真菌類と同じような検出手段となるため、十分に可能であると考えられる。臨床検査医学平成25年度は、計測技術開発、微粒子開発、臨床プロトコールの開発を予定していた。このうち、計測技術については、最適な磁場モーメント負荷の大きさとタイミングについて検討し、おおむね順調に推移した。また、臨床プロトコール開発については、一次抗体固定化ビーズの開発がほぼ完了し、実用化に十分耐えうるビーズであることを実験結果として得ており、その成果を学会にて公表した。現在論文を作成中である。一方、微粒子開発については、市販品を超える性能(分散性)を持つ磁気マーカーについての検討を行ている最中であるが、当初予定より遅れている。このように、計画より進展している小テーマ、計画より遅れている小テーマが混在しているが、総じておおむね当初予定通り進行していると考えられる。

平成24年度に設定した目標は、微粒子開発、臨床プロトコール開発、磁場検出技術の改良の3点である。このうち、磁場検出技術については、装置製作者である日立製作所と共同で最適な磁場負荷のタイミングを検討し自動化に対する目途をつけた。また、臨床プロトコール開発については、一次抗体固定化ビーズの開発がほぼ完了し、実用化に十分耐えうるビーズであることを実験結果として得ている。今後、論文発表、学会発表等を通じその成果を公表予定である。一方、微粒子開発については、市販品を超える性能(分散性)を持つ磁気マーカーについての検討を重ねているところであるが、現実にはまだ完成していない。このように、計画より進展している小テーマ、計画より遅れている小テーマが混在しているが、総じておおむね当初予定通り進行していると考えている。今年度(平成26年度)は最終年度であり、臨床評価に耐えうるシステムの開発を目指す。すでに基礎的検討を終えた検出物質を中心に、IFCC(International Federation of Clinical Chemistry)の基準に従った国際単位での統計学的解析を行い、既存の検査装置に対する優位性を示す。同時に、未修得な知的財産権(使途特許・国際特許を含む)の申請を行う。一方で、実用に耐えうる自家製磁気マーカーの開発が遅れており、この微粒子開発を急がねばならないと考えている。現状では、市販のマーカーでもある程度の結果が出ているが、独自の微粒子を開発することで、検出限界の向上等、優位性がさらに強まるものと思われる。本手法において、検出感度の向上に資する重要な点は、分散性の良い磁気微粒子を開発することであり、これによりノイズの減少および検出限界の向上が見込まれる。しかしながら、この小テーマのみ当初予定より遅れて進行しており、本年度はこの微粒子開発に重点をおいて研究を進めていく。また、システム全体としてはある程度出口が見え始めてきており、臨床的に使用できるシステムとしての完成形を作り始めていきたい。具体的には、臨床検体(ヒトサンプル)を用いた総合的・実用的な免疫検査システムの完成を目指し、臨床評価を始めたい。免疫検査システム(抗原抗体反応)に使用する予定であった抗体の作製を業者に依頼したが、その完成が遅れ、次年度に持ち越しとなったため。完成した抗体の作製料に使用予定である。市販品の磁気マーカーや反応用基盤(特注)など、消耗品に使用する予定である。研究費が繰り越された理由は、(1)複数の納入業者による競争の結果生じた試薬納入価格の低下、及び(2)磁気マーカーの新規開発の遅れに起因するもの、であり、(1)については特に問題はなく今年度も引き続きそのような制度のもとで安く試薬を購入したいと考えている。また、(2)については当該研究の遅れを取り戻すために磁気微粒子開発の費用に全額を使用したいと思っている。
人間の安全保障からレジリエンスへ？世界経済危機後の政治的アイデンティティ

本研究では、世界経済危機が南アジアとヨーロッパ、中南米における宗教的マイノリティの政治的アイデンティティと人間の安全保障に与えた影響を批判的に分析した。尚、本研究成果は著書Religion, Identity and Human Security (Routledge: 2014)として出版された。この中で、本研究の理論的枠組を提示している。実地調査は、主としてヨーロッパや南アジアの宗教的マイノリティのコミュニティにて実施した。4月から6月までかけて、宗教、アイデンティティおよび安全保障に関する書籍の理念的な部分の執筆が完了し、概要を9月の「人間の安全保障学会」年次大会で発表した。同書籍原稿は同夏に英国国立図書館で完成し、9月30日付けでロンドンの出版業者の手に渡った。この書籍のうち二つの章(それぞれ、南アジアと日本に関する内容)は3月27日トロントおよび3月20日にアデレードで開催されたInternational Studies Association年次大会で発表した。本研究課題である「人間の安全保障からレジリエンスへ?」の理念的枠組みについては、すでに以下の3つのワークショップで発表されたところである。1)6月のデュースブルグエッセン大学(ドイツ)学会にて"Rethinking Governance in a World of Complexity"について発表。2)スウェーデン国際問題研究所(ストックホルム)75周年記念国際ワークショップでNew Authoritarian Capitalismについて発表。3)ニコシア大学(キプロス)ワークショップでReconstructionsに関して発表。国際関係学、人間安全の保障学、国際政治経済学内での教育義務および役職者としての業務が多かったが、2013年度の所期目標は達成したと考えている。まず、書籍は無事2014年4月にイギリスRoutledge社より刊行された。本書籍の理念的な箇所は2013年6月に、また実証的な箇所は同年9月までに完成していた。本書籍の骨子は9月学会で発表し、原稿も同月中に出版社に渡った。さらに三つのワークショップで論文発表も実現した。学内の役職のため特別研究期間取得が延期となったことから、海外出張を含む研究費を次年度にとりおく必要が生じた。2014年度の上四半期においては、政治的主観性に与えた世界金融危機の影響についての理論的背景を固めていく。人間の安全保障問題の枠組みを通じて金融危機により生じた政情不安に迫るという方法ではなく、「レジリエンス」の概念を適用することでこの問題に取り組む。この概念は、新自由主義的統治体制が正当化される背景にあっては、ますます強まる枠組みといえるからである。現地調査は2014年7月のラテンアメリカの最南端(「コーノ・スール」地帯)を中心に実施する予定である。これは、この地域がいわゆる新自由主義発祥の地とされていることに理由がある。「占拠せよ」運動の代表にも同じくインタビューを試みる。新自由主義政策に対する集合的抵抗のありかたを比較検討するためである。予備的研究成果は2月18日21日にアメリカ・ニューオリンズで開催予定のISA年次総会にて発表予定。次年度予算とあわせて海外出張旅費等に充当する。年度末の海外出張旅費の精算を年度内にできなかったため、さらに2014年度は夏に海外出張を多く予定しているのでそのための旅費としてとりおいたため。上記旅費精算後の残額は、2014年度配分額と合わせて海外出張旅費に充当する予定。