hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「しまなみ」架橋による地域方言の変化

沿線における方言の臨地調査の結果を総括し、さらに本年度に行った補充的な調査の成果を盛り込みながら、研究分担者各自が、「言語地図から見た備後南部地域-広島県内で見る-(友定賢治)」、「しまなみ架橋時代のアクセント-伯方島のアクセントを中心に-(佐藤栄作)」、「しまなみ海道地域諸方言におけるいくつかの音声現象について(有元光彦)」、「言語流通経路としてのしまなみ街道域方言-『瀬戸内海言語図巻』語彙項目地図より-(灰谷謙二)」、「芸予接境域における高校生の言語意識-瀬戸田高校・弓削高校全校方言調査より-(村上敬一)」という、研究開始当初に企図したテーマに沿う質の高い報告をまとめることができた。しかしながら、西瀬戸自動車道の開通後、まだ数年しか経過していないこと、それがいまだ住民たちの本当の「生活道」になりきっていないことなどから、劇的な言語変化をとらえることはできなかった。「ことばの変化は、急激なようで遅々としている」というのが本研究の結論であろうか。しかし、新たな動きも随所に出はじめており、この地域の今後の継続的な研究の必要性を痛感する次第である。そのように考えれば、この時期のこの地域のことばの現状を、今回このような形で残すことができたことは大きな成果であった。研究代表者が作成してきたデータ分析用ソフトウェアについても、本年度の研究により汎用性が高まり、全日本を視野に入れたプログラムとして完成に近づいてきた。何らかの形で学界に提供するべく準備中である。
蒙古系人種における歯・顎・顔面の遺伝性疫患に関する疫学的研究

上海第二医科大学口腔医学院と本歯学部とは1986年(昭61)年に国際交流締結を行った。両校間でプロジェクトをもった研究交流をすすめるために、本科研費を得ることができた。大学歯学部では研究者は個々に専門分化しており、同一疫患や同一研究テ-マを共有することは少い。従ってグル-プによる研究プロジェクトとして、同一土俵に乗せるために、歯・顎・顔面領域の遺伝性疾患をとり上げた。本研究では大別して4疾患を対象とした。これらの疾患が世界的にみて、蒙古系人種において特微的であるわけではない。蒙古系人種の中で中国人(漢民族)と日本人は比較的近い関係にある。そこで両民族間においてこれらの遺伝性疾患を調査することによって、ほぼ同様な結果が得られることが推測された。しかし疾患によっては遺伝性要因の関与が低く、発症には習慣や環境要因の影響が強く考えられるものもあり、その場合の調査結果は両民族間で違いが生じると考えられた。以下3年間に実施してきた共同研究の実績を項目に分けて記す。1.相互研究訪問の実施毎年、両校から相互に1回ずつの研究訪問を行い、講演会を開くと共に、研究打合わせによって、相互の研究の進展状況の把握と調整を図った。時には上海側の研究調査の現場に日本側も加わった。また、本研究関連施設の見学も相互に行った。まず初年度(昭和63年度)には九大側から6人の研究者を派遣し、上海側から2人を招聘した。2年度(平成元年度)には九大側から2人が相互に訪問した。2.共同研究講演会の開催定例として両校による相互訪問の際には、研究講演会を開き、相手側の研究進展状況を知ると共に、研究討論を行った。第1回共同研究講演会では日本側から5人の研究者の研究発表を行った。第2回では上海側2人の研究者が九州大学歯学部で研究発表を行った。第3回では九大側5人、第4回では上海側3人、第5回では九大側3人の研究発表が行われた。3.共同調査の実施中田等は石等(上海第二医大)と共に上海における幼稚園において、調査を実施協力し、上海における小児の口腔状況の観察と調査を行った。さらに、北京や香港においても石等と共に同様な研究調査を行った。4.研究発表の概略(1)論文発表田代等は「口唇裂口盍裂患者の臨床統計的観察一経年的変遷についてー」と題して論文を著した。森岡等は「3歳児歯科検診でみられた乳歯先天性異常に関する研究」と題して論文を著した。研究期間内における既発行論文は2件であるが、別冊にまとめた研究正課報告書の中には、その他13編の研究論文があり、学術誌掲載の準備をすすめている。(2)学会等における発表過去3年間の研究期間内の研究発表は24件行った。口唇裂口盍裂に関するもの8件、小児齲蝕に関するもの9件、先天性乳歯異常に関するもの5件、家族性大腸ポリ-プ症に関するもの2件である。5.研究成果のまとめ以上の研究実行によりいくつかの成果が得られ、研究成果報告書をまとめた。以下に研究項目毎にその概略を示す。(1)口唇裂・口盍裂の疫学的分析:4編の研究論文をとりまとめた。(2)小児における齲蝕の疫学的分析:6編の研究論文をまとめた。(3)先天性異常乳歯の疫学的分析:4編の研究論文を著した。(4)家族性大腸ポリ-プ症における顎骨変化のX線学的分析:3編の研究論文をまとめた。以上によって、約4種の遺伝性疫患について、日本および中国における疫学的特微を解明することができた。2.共同研究講演会の開催

定例として両校による相互訪問の際には、研究講演会を開き、相手側の研究進展状況を知ると共に、研究討論を行った。第1回共同研究講演会では日本側から5人の研究者の研究発表を行った。第2回では上海側2人の研究者が九州大学歯学部で研究発表を行った。第3回では九大側5人、第4回では上海側3人、第5回では九大側3人の研究発表が行われた。3.共同調査の実施中田等は石等(上海第二医大)と共に上海における幼稚園において、調査を実施協力し、上海における小児の口腔状況の観察と調査を行った。さらに、北京や香港においても石等と共に同様な研究調査を行った。4.研究発表の概略(1)論文発表田代等は「口唇裂口盍裂患者の臨床統計的観察一経年的変遷についてー」と題して論文を著した。森岡等は「3歳児歯科検診でみられた乳歯先天性異常に関する研究」と題して論文を著した。研究期間内における既発行論文は2件であるが、別冊にまとめた研究正課報告書の中には、その他13編の研究論文があり、学術誌掲載の準備をすすめている。(2)学会等における発表過去3年間の研究期間内の研究発表は24件行った。口唇裂口盍裂に関するもの8件、小児齲蝕に関するもの9件、先天性乳歯異常に関するもの5件、家族性大腸ポリ-プ症に関するもの2件である。5.研究成果のまとめ以上の研究実行によりいくつかの成果が得られ、研究成果報告書をまとめた。以下に研究項目毎にその概略を示す。(1)口唇裂・口盍裂の疫学的分析:4編の研究論文をとりまとめた。(2)小児における齲蝕の疫学的分析:6編の研究論文をまとめた。(3)先天性異常乳歯の疫学的分析:4編の研究論文を著した。(4)家族性大腸ポリ-プ症における顎骨変化のX線学的分析:3編の研究論文をまとめた。以上によって、約4種の遺伝性疫患について、日本および中国における疫学的特微を解明することができた。
ストレッチ負荷歯根膜細胞に誘導される新奇な転写因子の解析

[研究目的]咬合性外傷は、歯周炎を増悪する重要な因子の一つであり、歯根膜や歯槽骨まで波及している歯周炎とこの咬合性外傷が合併した場合には歯周組織の急速な破壊がみられる。このような歯周炎と咬合性外傷の共同作用で起こる歯周組織の破壊には、過剰な咬合圧負荷(メカニカルストレス)および歯周病原菌の刺激に対する歯根膜組織の過剰応答が深くかかわっていると考えられるが、そのメカニズムについては不明な点が多い。本研究では、ストレッチ負荷が歯根膜細胞に与える影響について、炎症性サイトカインの発現動態を指標にしてin vitroで調べた。ついで、ストレッチ負荷とリポ多糖(LPS)共刺激によるこれらの発現の修飾についても検討した。さらに、歯根膜細胞にかかるメカニカルストレスの細胞内情報伝達物質、特にストレッチ負荷によって特異的に誘導または活性化される因子で同定・解析するために、本年度はストレッチ負荷ヒト歯根膜細胞において誘導されるCD14分子の動態の解析とこの時同時に活性化される転写因子およびその結合部位の同定をこころみた。[研究結果]1.培養歯根膜細胞に間歇的なストレッチを負荷すると.IL-6.IL-8.G-CSF.M-CSF.VEGFの産生が誘導された.2.ストレッチ負荷歯根膜細胞をさらにP.intermedia LPSで刺激すると.同細胞からのIL-1aの発現が認められるようになった.また.IL-6.IL-8.およびVEGFの産生は、このストレッチ・P.intermedia LPS共刺激によって増強された.一方.M-CSFの産生は.ストレッチ・P.intermediaLPS共刺激によって減少した.3.ストレッチ負荷によってCD14分子の発現が、タンパクおよびmRNAレベルで増強された。4.CD14遺伝子転写開始点の上流域(-1.873-1878)にストレッチ負荷によって転写因子が結合する領域(GAGACC)が存在することが明らかになった。5.ゲルシフトアッセイの結果、4.の領域に結合する転写因子はNF-κβであることが明らかになった。以上のことから.過剰な咬合力が歯根膜に加わると.歯根膜細胞におけるCD14の発現が増強され.歯周病関連菌のLPSへの同細胞の感受性が高まり.炎症性サイトカインの発現の増大がおこることによって.歯周組織の急速な破壊が促される可能性が示唆された.[研究目的]咬合性外傷は、歯周炎を増悪する重要な因子の一つであり、歯根膜や歯槽骨まで波及している歯周炎とこの咬合性外傷が合併した場合には歯周組織の急速な破壊がみられる。以上のことから.過剰な咬合力が歯根膜に加わると.歯根膜細胞におけるCD14の発現が増強され.歯周病関連菌のLPSへの同細胞の感受性が高まり.炎症性サイトカインの発現の増大がおこることによって.歯周組織の急速な破壊が促される可能性が示唆された.[研究目的]咬合性外傷は、歯周炎を憎悪する重要な因子の一つであり、歯根膜や歯槽骨まで波及している歯周炎とのこの咬合性外傷が合併した場合には歯周組織の急速な破壊が見られる。

本研究では、歯根膜細胞にかかるメカニカルストレスの細胞内情報伝達物質、特にストレッチ負荷によって特異的に誘導または活性化される因子で同定・解析するために、本年度はまず、ストレッチ負荷ヒト歯根膜細胞が発現する各種増殖因子および炎症性サイトカインを経時的に調べ、同因子の発現レベルとメカニカルストレス・LPS共刺激との関連ならびにそれらの歯周組織破壊への関与の可能性について検討した。[研究結果]ストレッチ負荷歯根膜細胞において、IL-6、IL-8、G-CSF、M-CSFおよびVEGFの経時的な発現増強が認められた。IL-1α、IL-8、およびVEGFは、P.intermedia LPS刺激によって誘導されたが、さらにメカニカルストレスが後でまたは同時に負荷されることによってそれらの発現は増強された。BMP-4 mRNAの発現はストレッチ負荷によってその発現は増強された。一方、BMP-2mRNAの発現は、ストレッチング負荷およびP.intermedia LPS・ストレッチ共刺激によってその発現がみられなくなった。以上の結果から、過剰なメカニカルストレスは歯周病関連細菌とあいまってヒト歯根膜細胞からの炎症性サイトカインの誘導を増強する一方、増殖因子の発現も修飾して、歯周組織破壊を助長する可能性が考えられた。[研究目的]咬合性外傷は、歯周炎を増悪する重要な因子の一つであり、歯根膜や歯槽骨まで波及している歯周炎とこの咬合性外傷が合併した場合には歯周組織の急速な破壊がみられる。このような歯周炎と咬合性外傷の共同作用で起こる歯周組織の破壊には、過剰な咬合圧負荷(メカニカルストレス)および歯周病原菌の刺激に対する歯根膜組織の過剰応答が深くかかわっていると考えられるが、そのメカニズムについては不明な点が多い。本研究では、歯根膜細胞にかかるメカニカルストレスの細胞内情報伝達物質、特にストレッチ負荷によって特異的に誘導または活性化される因子で同定・解析するために、本年度はストレッチ負荷ヒト歯根膜細胞において誘導されるCD14分子の動態の解析とこの時同時に活性化される転写因子およびその結合部位の同定をこころみた。。[研究結果]1.歯根膜細胞へのストレッチ負荷によってCD14分子の発現が、タンパクおよびmRNAレベルで増強された。2.CDl4遺伝子転写開始点の上流域(-1,873-1878)にストレッチ負荷によって転写因子が結合する領域(GAGACC)が存在することが明らかになった。3.ゲルシフトアッセイの結果、2.の領域に結合する転写因子はNF-κβであることが明らかになった。
歯肉及び皮下結合組織における毛細血管新生に関する形態的研究

ゴールデンハムスター歯肉の内縁上皮下には毛細血管がヘアーピン状のループを形成している.歯肉刺激を与えると,このループは伸展し,拡張を示すようになる.この時毛細血管ループ尖端部の内皮細胞は,木の芽が膨化するように分化,増殖する.ゴールデンハムスターの舌側粘膜下に形成された腫瘍より分泌される血管新生因子は腫瘍細胞周囲に血管を増殖させる.このとき,血管新生障害剤のプロタミンを投与すると,内皮細胞に襞状のくびれを生じ,芽が膨化するようにして増殖しようとする内皮細胞の動きを抑制しているのがうかがわれた.一方,同様な部位に血管新生促進剤であるヘパリンを投与すると内皮細胞は著しく伸展して,結合組織のなかに管腔のない,内皮細胞の突起を延ばしている.このとき,伸展している内皮細胞の周囲には基底膜が欠如している.このような動きをする内皮細胞をそのものに培養条件下で血管新生因子,プロタミン,ヘパリンをあたえて内皮細胞の動きをコントロールしている細胞骨格の変化を観察した.その結果によると,血管新生因子を加えた群と,ヘパリンを加えた群ではストレスファイバーが細胞長軸に平行に配列し,特に増殖の著しいヘパリン群では細胞辺縁部に多数存在した.抑制剤のプロタミンを投与するとマイクロフィラメントの網目が小さくなり,ストレスファイバーは出現しなくなる.マイクロフィラメントの合成阻害剤のサイトカラシンを投与するとストレスファバーは消失する.このとき細胞は球形化しプロタミン投与群と同一の細胞形状を示して伸展性が低下した.新生血管の増殖抑制剤のプロタミンに,このように内皮細胞の運動性を阻害する作用があることから,内皮細胞の運動性(移動能)が血管新生の大きな因子になっていることが判明した.しかし,分化増殖能の抑制との関連,さらに周囲に存在する細胞外基質との関連については判明しなかった.ゴールデンハムスター歯肉の内縁上皮下には毛細血管がヘアーピン状のループを形成している.歯肉刺激を与えると,このループは伸展し,拡張を示すようになる.この時毛細血管ループ尖端部の内皮細胞は,木の芽が膨化するように分化,増殖する.ゴールデンハムスターの舌側粘膜下に形成された腫瘍より分泌される血管新生因子は腫瘍細胞周囲に血管を増殖させる.このとき,血管新生障害剤のプロタミンを投与すると,内皮細胞に襞状のくびれを生じ,芽が膨化するようにして増殖しようとする内皮細胞の動きを抑制しているのがうかがわれた.一方,同様な部位に血管新生促進剤であるヘパリンを投与すると内皮細胞は著しく伸展して,結合組織のなかに管腔のない,内皮細胞の突起を延ばしている.このとき,伸展している内皮細胞の周囲には基底膜が欠如している.このような動きをする内皮細胞をそのものに培養条件下で血管新生因子,プロタミン,ヘパリンをあたえて内皮細胞の動きをコントロールしている細胞骨格の変化を観察した.その結果によると,血管新生因子を加えた群と,ヘパリンを加えた群ではストレスファイバーが細胞長軸に平行に配列し,特に増殖の著しいヘパリン群では細胞辺縁部に多数存在した.抑制剤のプロタミンを投与するとマイクロフィラメントの網目が小さくなり,ストレスファイバーは出現しなくなる.マイクロフィラメントの合成阻害剤のサイトカラシンを投与するとストレスファバーは消失する.このとき細胞は球形化しプロタミン投与群と同一の細胞形状を示して伸展性が低下した.新生血管の増殖抑制剤のプロタミンに,このように内皮細胞の運動性を阻害する作用があることから,内皮細胞の運動性(移動能)が血管新生の大きな因子になっていることが判明した.しかし,分化増殖能の抑制との関連,さらに周囲に存在する細胞外基質との関連については判明しなかった.
新生児脳における酸素代謝の自発的律動のメカニズムの解明

脳血流の周期的変化については、超音波ドップラー法や機能的核磁気共鳴装置置(fMRI)などを用いた研究で報告が見られる。近赤外分光法(NIRS)による新生児の脳組織表面のヘモグロビンの酸素化状態に関して、心拍数や血圧の変動との1対1的な相関が見られない律動的な変動が見られている。どの報告も律動の周期は1-6サイクル/分である。我々が見出したのもほとんど同じ周期の変動であった。我々の結果が先の研究結果と異なる点は、この変動が数平方cmにわたって見られ、生直後では全領域で同期しており、1ヶ月時ではこの同期現象が消失していたことである。またこの律動的変動は酸化および還元型ヘモグロビンの双方に見られたことであり、二つの時期に共通していた。そして、なおかつ還元型ヘモグロビンの変動に続いて酸化ヘモグロビンが変化したことである。しかし、その変動の位相差は生直後はほぼ一定であったのに比べて、生後1ヶ月では一定の位相差は見られなかった。また、新生児仮死の症例ではこの律動的変動が非常に強く見られるものもあった。生後12ヶ月ごろ新生児の視覚野においてはシナプスの形成が急速に見られるようになる。この時期にほぼ一致してfMRIでは光刺激に対する反応がまったく逆転することをすでに我々は報告している。今回の研究でも生後1ヶ月で、自発的律動的変動が大きく変化した。シナプスの数が大きく増加するに伴って酸素代謝の状態が大きく変わることは受け入れやすい事実である。この現象が何らかの脳機能を反映していることが示唆されたといえよう。さらに生後2ヶ月以降の症例や脳障害の可能性のある症例での検討が必要である。先の実験で我々は新生児期の視覚野において光のどの刺激に関係なく、酸化ヘモグロビンと還元ヘモグロビンが自発的でかつ律動的に変動をしていることを報告した。今回は生後1ケ月児で同様実験を行った。対象は1ケ月検診に訪れ、神経学的診断によって正常であると判断され、親のインフォームドコンセントが得られたものである。前回の報告と同じように日立社製光トポグラフィーを用いて、児の後頭部にプローベを装着し、安静睡眠時に計測を行った。その結果、前回と同じような自発的律動的変化を視覚野で確認することができた。しかし、酸化と還元ヘモグロビンの変化の関係は新生児とは大きく違っており、位相差は新生児では一定していたにもかかわらず、生後1ケ月児では大きくばらついていた。さらに新生児では二つのヘモグロビンの変化が広範囲にわたって同期していたが、今回はそうしたことがなかった。二つのヘモグロビンの自発的律動現象についてはいくつかの報告があり、前回我々はその位相差などからいわゆるBOLD効果によく似た現象ではないかと考察したが、今回も位相差にばらつきはあるものの、還元ヘモグロビンの変化に遅れて酸化ヘモグロビンが変化するといった関係は変わらなかった。生後2ケ月頃、視覚野ではシナプスの過形成が始まり、血流が成人よりも明らかに増大することが知られている。今回の我々の結果も、そうした時期に新生児期とは明らかに違った反応があることを示唆するものと考えられる。今後、脳波などとの関連を調べることにより、この変化のメカニズムや意義について明らかにしていきたい。脳血流の周期的変化については、超音波ドップラー法や機能的核磁気共鳴装置(fMRI)などを用いた研究で報告が見られる。

我々の結果が先の研究結果と異なる点は、この変動が数平方cmにわたって見られ、生直後では全領域で同期しており、1ヶ月時ではこの同期現象が消失していたことである。またこの律動的変動は酸化および還元型ヘモグロビンの双方に見られたことであり、二つの時期に共通していた。そして、なおかつ還元型ヘモグロビンの変動に続いて酸化ヘモグロビンが変化したことである。しかし、その変動の位相差は生直後はほぼ一定であったのに比べて、生後1ヶ月では一定の位相差は見られなかった。また、新生児仮死の症例ではこの律動的変動が非常に強く見られるものもあった。生後12ヶ月ごろ新生児の視覚野においてはシナプスの形成が急速に見られるようになる。この時期にほぼ一致してfMRIでは光刺激に対する反応がまったく逆転することをすでに我々は報告している。今回の研究でも生後1ヶ月で、自発的律動的変動が大きく変化した。シナプスの数が大きく増加するに伴って酸素代謝の状態が大きく変わることは受け入れやすい事実である。この現象が何らかの脳機能を反映していることが示唆されたといえよう。さらに生後2ヶ月以降の症例や脳障害の可能性のある症例での検討が必要である。
入居者の行動に配慮した痴呆性老人グループホームの物理的環境の評価

研究代表者が設計した痴呆性高齢者グループホーム(3ユニット)において監視カメラを用いて全入居者の行動観察を行った。先行した1ユニット目の一年目の調査と並行して,隣地に2ユニットのグループホームを建設した。この2ユニットでは調査の途中結果も組みいれ,平屋のプランに1棟目同様の以下に示すコンセプトを実現しようとした。(1)視覚効果による生活空間の明確な分節化,(2)入居者による共有空間の選択性,(3)生活空間と管理空間の間の視覚的バリアー,(4)日常生活中の自然なリハビリによる身体能力維持など。さらに3ユニット全体の新たなコンセプトとして(5)ユニット間の擬似的な近隣関係,(6)安全な外部空間を入居者に提供することを試みた。(1)では,洗面台を「トイレが近くにある」サインとし,さらに夜間はトイレ前や居室位置の失認のある入居者の部屋前のスポットライトを点灯することでトイレや居室の失認が減少するという仮説をたてた。各ユニットとも入居直後から,ほとんどの入居者がトイレや居室を間違えなかったが,新しい2ユニットの各1部屋が比較的認知しにくい配置であったこと,トイレ近辺の避難誘導灯の光により,1名の入居者がトイレ自室双方を完全に把握するのに半年ほど要した。しかし,避難誘導灯の光量を下げスポットライトの光量を上げる工夫により,入居後間もない時期からトイレに正しくたどり着ける確率が約1/10から1/3程度まで飛躍的に上がったことで,スポットライトによる光の誘導効果が確認できた。(2)では,人間関係が形成されるにしたがい,状況に応じて共用空間を選択できるように,食堂と居間の双方向の視覚的接続などを考慮し,その効果が各ユニットで確認できた。(3)の視覚的バリアーは,状況設定を工夫することで効果に差異が見られた。(5)(6)については,一つのユニットが閉鎖的に運営せざるを得ない状況になったため,本調査期間中には効果を確認できなかった。研究代表者が基本設計から携わった札幌の痴呆性高齢者グループホームにおいて4台のビデオカメラに接続したタイムラプス・ビデオを用いて全入居者の行動観察を行った。現在,入居一年後の調査まで終了し,分析を進めているところである。痴呆性高齢者の場合,引っ越しや居室の入れ替えなどの急激な環境移行への適応力が健常者に比べきわめて低い事が既往研究から明らかになっている。そこで,研究代表者は,本研究の主たる調査対象グループホームを以下のようなコンセプトに基づき設計した。(1)視覚効果による生活空間の明確な分節化。(2)入居者による共有空間の選択性,(3)生活空間と管理空間の間の視覚的バリアー(4)日常生活中の自然なリハビリによる身体能力維持など。(1)では,洗面台を「トイレが近くにある」と連想させるサインとし,さらに夜間はトイレ前や居室位置の失認のある入居者の部屋前のスポットライトを点灯することにより,居室群とトイレなどの共用空間群の明確な分節可を助け,トイレや居室の失認が減少するだろうとという仮説をたてた。入居直後の2日目から,ほとんどの入居者が,トイレや居室を間違えなかったが,それでも彼らが位置関係を完全には把握していないことが調査結果から見て取れた。(2)では,人間関係が形成されるにしたがい,状況に応じた共用空間の選択できるように,2階から1階への一方的な視覚的接続や,食堂と居間の双方向の視覚的接続などについて考慮して設計した。調査結果から,2ヶ月目までほとんどこの仕掛けが利用されることはなかったが,3ヶ月後には人間関係がある程度複雑化し始め,急速に利用されるようになってきた。さらに1年1カ月後には,2階からの一方的な視覚的つながりが,2階入居者全員の頻繁な行動としてみられるようになった。他のコンセプトに関しては,未だ上手く利用できていない現状である。

(2)では,人間関係が形成されるにしたがい,状況に応じて共用空間を選択できるように,食堂と居間の双方向の視覚的接続などを考慮し,その効果が各ユニットで確認できた。(3)の視覚的バリアーは,状況設定を工夫することで効果に差異が見られた。(5)(6)については,一つのユニットが閉鎖的に運営せざるを得ない状況になったため,本調査期間中には効果を確認できなかった。
抗糖鎖抗体による運動神経疾患の発症機構の解明

本研究では自己免疫疾患の1つであるGuillain BarreSyndrome(GBS)の発症機序を解明する目的で以下の実験を行った。GBS患者から分離されたC.jejuni(Penner type 19)のリポ多糖を分離精製し、神経成分とのリポ多糖との分子相同性を証明する。またGBSの亜型であり抗GQ1bガングリオシド抗体が検出されるFisher's syndrome患者から分離したC.jejuni(Penner type 2)のリポ多糖を分析しGQ1b構造が存在することを調べ、病原体と神経の分子相同性による末梢神経疾患の発症機構を分子レベルで解明する。GBS患者には神経成分であるGM1ガングリオシドに対する抗体が上昇している。そのGBS患者から分離された先行感染菌C.jejuni(Penner type 19)のリポ多糖中にGM1ガングリオシドと同じ糖鎖が存在することをガスクロマト/質量分析、プロトンNMR,によって分析し,その構造(Galβ1-3GalNAcβ1-4(NeuAcα2-3)Galβ-)を化学的に明らかにした。またFisher's Syndrome患者の血清中に上昇している抗GQ1bガングリオシド抗体の抗原となる糖鎖構造が患者から検出されたC.jejuni(Penner type 2)のリポ多糖に存在すること免疫学的手法によって確認した。これらの成果から、病原体の感染によって産生された抗ガングリオシド抗体が神経筋接合部に作用して障害考えられる。その発症機序は、病原体成分(リポ多糖)と神経成分(ガングリオシド)との分子相同性に基づくことを分子レベルで明らかにした。
神経再生に伴うシュワン細胞の分裂と動態について

1、シュワン細胞のマ-カ-として、二種類のS100蛋白にたいする抗体を使用した所、S100のβ鎖にたいするモノクロナ-ル抗体(日本抗体研究所)とS100蛋白に対するポリクロナ-ル抗体(DAKO)では、細胞の染色性に差がみられ、再生過程のシュワン細胞は、正常のものと異なる蛋白組成のS100蛋白を持っている可能性が示された。2、切断された神経束のシュワン細胞は、単独で移動出来る(7日で約2mm程度)が、より遠く(10mm以上)まで移動するためには、再生軸索の存在が必要であることがわかった。3、分裂の起こる場所については、ほぼ、切断部近傍であることは判明したが、障害を受けたシュワン細胞のみが分裂するのか、より広範囲に分裂出来るのかについては、明確な結果が得られなかった。これは、主に、BrdUに対する、免疫染色が、teasing材料では、必ずしも安定しないためであり、この点を克服し、さらに検討する予定である。4、正常のシュワン細胞は、数100ミクロンの範囲にわたり軸索を巻いているが、再生時に現われるシュワン細胞も、既にほぼこれと同程度の長さを持っていることが明らかとなった。以上より、シュワン細胞は、障害を受けると、その近くで分裂し移動するが、新しく分裂したシュワン細胞は、正常時に存在するシュワン細胞とは異なるタイプのS100蛋白を持つ可能性があり、また、再生軸索が存在するとより遠くまで移動できるものと考えられる。
表面プラズモン励起蛍光分光法を用いた吸着タンパク質の配向・形態解析

材料表面に吸着したタンパク質の配向・形態変化をin situで評価できる手法の確立を目指し,蛍光標識した抗体の吸着挙動を表面プラズモン励起蛍光分光法(SPFS)を用いて測定した。蛍光標識抗体を吸着させると,抗体の吸着状態によって蛍光分子-金表面間の平均距離が変化し,その距離に依存した蛍光エネルギー移動による消光が起こることを利用した。具体的には,抗体吸着時の反射光強度および蛍光強度を同時計測した。反射光強度変化は吸着量に比例し,蛍光強度は吸着量および蛍光分子-金間距離に関する2つの情報を含んでいる。このため,蛍光強度を反射光強度で割り,抗体分子当たりの蛍光強度を様々な基板表面間で比較した。23年度は,メチル基(CH_3)およびアミノ基(NH_2)を有する自己組織化単分子膜(SAM)をモデル表面として用い,蛍光標識した抗α-フェトプロテイン(AFP)抗体の吸着状態を比較した。抗体分子当たりの蛍光強度を比較すると,NH_2-SAMの方が低くなったことから,NH_2-SAM上の抗体は変性もしくは表面に横たわった形態(side-on)を取ることによって蛍光分子-金の平均距離が小さくなったと考えられる。24年度は,抗体がその抗原認識部位を基板表面側に向けて吸着(下向き吸着)したときの蛍光強度を評価した。NH_2-SAM表面にフルオレセイン(FITC)を固定化し,FITCに対する抗体(蛍光標識済み)を結合させた。そのときの蛍光強度を測定すると,NH_2-SAM表面に吸着させたときよりも高い値を示したことから,蛍光計測によってside-on吸着と下向き吸着を区別可能であることが分かった。以上の結果から,SPFSを用いた蛍光計測によって,吸着した抗体の量的な評価(吸着量)だけではなく質的な評価(配向や形態変化など)も可能であり,タンパク質吸着解析の新たなツールとなり得ることが分かった。蛍光標識抗体を吸着させると,抗体の吸着状態によって蛍光分子ー金表面間の平均距離が変化し,その距離に依存した蛍光エネルギー移動による消光が起こる。この蛍光の消光現象を利用してセンサー表面上の抗体の吸着状態の評価を試みた。メチル基およびアミノ基を有する自己組織化単分子膜(SAM)をモデル表面として用いた。蛍光標識した抗α-フェトプロテイン(AFP)抗体をSAM表面上に流し,そのときの反射光強度および蛍光強度の経時変化を測定した。抗体の環流中,反射光強度および蛍光強度は時間と共に増加した。反射光強度変化は吸着量に比例し,蛍光強度は吸着量および蛍光分子ー金間距離に関する2つの情報を含んでいる。このため,蛍光強度を反射光強度で割り,抗体分子当たりの蛍光強度を比較すると,アミノ基を有するSAMの方が低くなった。アミノ基SAM上の抗体は変性もしくは表面に横たわった形態(side-on)を取ることによって蛍光分子ー金の平均距離が小さくなったと考えられる。次に,吸着した抗体への抗原(AFP)結合量を調べたところ,アミノ基を有するSAM上に吸着した抗体の方が低かった。蛍光測定の結果と合わせると,アミノ基SAM上の抗体は吸着に伴う変性または形態変化によって抗原結合活性が低下したと考えられる。このことから,SPFSを用いることで抗体の吸着形態に関する情報を得られることが分かった。蛍光標識条件を検討することで,抗体への蛍光色素標識数をSPFS測定に適した値(抗体1分子あたり蛍光色素数1分子)に制御することができた。

蛍光標識抗体の吸着挙動をSPFSを用いてリアルタイム測定したところ,抗体を吸着させる表面特性によって蛍光強度が大きく異なること,および蛍光強度変化と吸着抗体の抗原結合活性に相関性があることが新たに見いだされた。このことから,本手法によって吸着した抗体の量的な評価だけではなく質的な評価(配向や形態変化など)も可能であることが示唆され,所定の成果をおおむね達成したと言える。しかし,蛍光強度の解釈については幾つかの可能性が残されており,蛍光強度から抗体の吸着状態を一義的に決定することについては残された課題である。この課題を解決するために,来年度は様々な状態で吸着した抗体のSPFS測定を行い情報の蓄積を行うと共に,吸着状態を一義的に決定する手法を検討する。本年度で残された課題(蛍光強度と吸着形態の相関性)については,抗原を固定化した表面へ蛍光標識抗体を結合させ,そのときの蛍光強度変化を他の吸着状態の結果と比較する。次に,遺伝子組み換え技術を用いて低分子化抗体への位置選択的な蛍光標識を行う。低分子化抗体(scFv)のN末端またはC末端へヒスチジンタグを導入し,蛍光色素とのキレート化によって蛍光色素を抗体に結合させる。様々な表面に対する標識抗体の吸着挙動をSPFSを用いてリアルタイム測定し,蛍光強度と吸着形態および抗原結合活性との相関性について調べる。また,細胞接着性タンパク質への位置選択的な蛍光標識についても検討する。上述のヒスチジンタグを用いた末端への蛍光標識だけでなく,クリック反応(アルキン-アジド反応)を用いた生理活性部位近傍への蛍光標識について取り組む。蛍光標識タンパク質が予定通り作製できれば,それを用いて材料表面への吸着挙動解析を行う。SPFS測定に必要なガラス基板や試薬類は,これまでのSPFSを用いた研究における使用頻度に基づいて購入する。遺伝子組み換え実験および細胞培養実験についても,その実験に見合った量の試薬・器具を購入する。また,2,3回の国内学会成果発表(国外は1回)を予定しており,その参加費や宿泊費に充てる。さらに,研究成果を論文発表するにあたり必要な英文校正費にも使用予定である。
蘚類培養細胞の再分化に伴う無機窒素代謝系諸酵素の発現パターンの解析

当研究室では、近年、蘚苔植物の蘚類、苔類、ツノゴム類よりそれぞれ数種のカルスを分離し安定な液体培養系を確立している。それらの性質を調べたところ高等植物とは異なる特性がいくつか見いだされた。そのなかの一つに、母植物では他の植物と同様に窒素源として硝酸塩を利用できるにも拘らず得られたカルス細胞のうち多くの種では、窒素源としてアンモニウル塩は利用できるが硝酸塩は利用できないという性質がある。そこで、これらのカルスのうちで再分化能を有している蘚類フナガタミズゴケSphagnum imbricatum細胞を用いてカルスから配偶体への再分化に伴う無機窒素代謝系諸酵素の活性変動を調べることにより植物細胞の分化過程と窒素代謝系との関連を調べた。光独立栄養条件下で液体培養し、窒素源をアンモニウム塩から硝酸塩に変えることにより、カルス細胞から配偶体へと同調的に再分化させることが可能となった。そこで液体培養によって得られる充分量の培養細胞を用いて、in vitroでの硝酸環元酵素NaR、グルタミン合成酵素GS、グルタミン酸生成酵素GOGAT、グルタミン酸脱水素酵素GDH、の活性を測定した。各酵素の反応の至適条件を調べたところ、GDH活性は助酵素の依在性と至適pHにおいて他の植物と異なっていた。決定された至適条件を用いて、カルス細胞と再分化植物での各酵素のin vitro活性を調べたところ、GSとGOGAT活性は両者で差は見られなかった。一方、GDH活性はカルス細胞では高い活性が得られたが再分化植物では全く検出できなかった。(1)蘇類のフナガタミズゴケのカルス細胞は,明所・有機栄養条件下で継代維持している.この細胞は窒素源としてアンモニウム塩は利用できるが硝酸塩は利用できなかった.この細胞を光独立栄養条件に移したところ窒素源がアンモニアの場合は,カルス状態でよく生長した.この条件下で,継代維持している細胞を窒素源を硝酸塩のみ含む培地に移すと,細胞の生長は一時停止し,やがて高頻度で幼植物体が形成された.これにより,液体培養下で,窒素源を切り換えるだけでカルス→原系体→配偶体という再分化過程を追跡できる系が得られた.(2)無機窒素同化系諸酵素のin vitroの検出方法について検討した.硝酸還元酵素・亜硝酸還元酵素については,既に,有機栄養条件下で成育したカルス細胞を用いてin vitro活性の検出方法を検討してある.そこで,アンモニア同化系諸酵素〔グルタミン酸脱水酵素(GDH),グルタミン合成酵素(GS),グルタミン酸合成酵素(GOGAT)〕のin vitro活性測定の至適条件をまず有機栄養条件下で成育したカルス細胞の粗酵素抽出液を用いて検討した.GDHでは, NADH及びNADPH依存の活性, GSはシンセターゼ及びトランスフェラーゼ活性, GOGATはフェレドキシン依存の活性におけるpH,基質濃度, cofactorの種類及び濃度等の至適条件を調べた. GSのシンセターゼの至適pH以外は,すべての条件が,既に検討されているウキクサの条件に類似していた.また,どの酵素活性も,ウキクサの場合と同様に高い値を示した.苔3種,蘇2種,ツノゴケ類1種で,各酵素活性を比較すると,どの酵素についても種間の差はあまりなくウキクサと同様に高い値を示したが,ミズゴケのGDH活性だけは,他と比べ著しく低い値であった.本年度の研究により,無機窒素同化系酵素のin vitro活性の検出法が検討できた.62年度の研究より、蘚類フナガタミズコケSphagnum imbricatum培養細胞を用い、カルスから配偶体へと同調的に再分化させ得る系を確立した。

本年度は、再分化に伴う無機窒素代謝系諸酸素(硝酸還元酵素NaR、グルタミン合成酵素GS、グルタミン酸生成酵素GOGAT、グルタミン酸脱水素酵素GDH)のin vitro活性の変動を調べた。まず、上記諸酵素の活性測定の至適条件を、当研究室で分離され生長生理学的解析の進んでいる苔類フタバネゼニゴケMarchantia paleacea var.diptera培養細胞を用いて決定した。NaRについては、その助酵素依存性が他の緑色植物とは異なっていたがTakio 1987,Takio and Hino 1988)、GS、GDH、GOGAT、については反応の至適条件は他の植物と類似していた。このフタバネゼニゴケでの結果を参考にして、フナガタミズゴケ培養細胞の上記諸酵素の至適条件を決定した。NaRは助酵素の依存性がフタバネゼニゴケ細胞と異なり、他の緑色植物で報告されているものと同じであった。GS、GOGATは、フタバネゼニゴケ培養細胞と同様に他の植物と同じ性質であった。しかし、GDHは、その助酵素の依存性及び至適PHがフタバネゼニゴケ培養細胞や他の植物とは著しく異なっていた。決定された至適条件を用いて、フナガタミズゴケのカルス細胞と再分化植物でのGS、GOGAT、GDH活性を測定したところ、GS、GOGAT活性では両者に差が見られなかった。一方、GDH活性は、カルスでは高い値が得られたが再分化植物では全く検出できなかった。
歯胚発生過程におけるプログラム細胞死に関連したシグナル伝達の分子生物学的解明

プログラム細胞死は発生の過程において、その形態や機能の正常な発現を現すために必要不可欠のものである。本研究は歯胚発生過程、特にその初期におけるブログラム細胞死に関連したシグナル伝達の分子生物学的解明を研究し、これにより歯胚形成のメカニズムを解き明かしていくことにより、歯牙顎骨領域における再生の可能性とその実現に近付くことを目的としている。本研究の土台となるcDNAブローブを含むコンストラクトについては、多大なる時間がかかってしまったが、現時点で培養細胞を用いたテストの結果も含めて、完了したといってよい状態である。つまり、in situ hybridization法(ISH)に必要なcRNAプローブについては完了したことになる。しかし、口腔上皮および間葉組織を分離培養、もしくは顎の器官培養に関しては多くの問題があり、現時点では上皮-間葉組織の相互作用を含めて研究の評価対象にできる状態に至っていない。この点について、さらなる原因究明と培養方法の確立を目指さなくてはならない。また、培養がうまく行っていないために組織切片を用いて予備実験を行ったのだが、発表できるに足るデータを得るにいたってはいないのが現状である。プローブや手法には問題はないはずであるので研究内容に関して、現在、考慮中である。本科研はここで終了してしまうが、今後も本研究の問題点を調査、原因究明し、さらに培養組織内での蛋白の産生やその過剰発現およびノックアウトの実現を目指すことを予定している。本研究は歯胚発生過程、特にその初期におけるプログラム細胞死に関連したシグナル伝達の分子生物学的解明を研究し、これにより歯胚形成のメカニズムを解き明かしていくことにより、歯牙顎骨領域における再生の可能性とその実現に近付くことを目的としている。まず、insitu hybridization法(ISH)に必要なcRNAプローブを作る鋳型となるcDNAプローブを用意している最中である。必要と思われるプローブの準備が終了し、培養細胞を用いてテストを行っているが、現時点ではうまく作動しないコンストラクトがいくつかあるため、その原因究明に可及的すみやかに全力を尽くしているところである。このコンストラクトはISH法のみならず、培養歯胚内にて特定の遺伝子の過剰発現もしくは蛋白の産生をノックアウトするために用いるものであるため、このコンストラクトの善し悪しがこの研究の最も基本的なところにして重要なところとなることは、今後の研究経過において明白である。このコンストラクトはISH法に用いるcRNAプローブの作製のみならず、上記のような場合の特定の蛋白質の産生を行わせる場合においてもその過剰に産生された蛋白質が培養器官由来かそれともコンストラクト由来のものかが区別できるような仕組みに設計されている。そのため、コンストラクト自体の構造が複雑であり、また、in vitroで蛋白を産生させた時にその蛋白のテストも行わなくてはならない。そのテストも現在、一部のコンストラクトについて進行中である。そのため、不具合の出たものに関しては、その原因いかんによっては最初から作り直す予定としている。
創生した高じん性軽合金(SS-ECAP材)による超薄肉角型筺体成形プロセスの研究

半凝固鋳造を行ったAC4CHアルミ合金(以下,SS材)を本研究に使用した.さらに,この材料に対してECAP加工を施した超微細粒組織材料(以下,SS-ECAP材)も創製した.薄肉筐体を作製するインパクト成形によってこれらの材料の塑性加工性を評価した.この成形法は,バルクに高速で衝撃荷重を与え,そして高圧により狭いクリアランスから後方へ押出す.その結果,AC4CH合金に半凝固鋳造法とECAP加工を施すことで,機械的特性の向上だけでなく加工性も大きく向上した.通常インパクト成形の肉厚は0.7mm程度が限界とされているが,SS-ECAP材を用いれば0.4mmの超薄肉形状の箱型筐体が成形可能であった.SS-ECAP材(半凝固鋳造後にECAP加工)のインパクト成形における成形性を明らかにすることを目的に,肉厚を0.5mm→0.3mmと変化させた金型を用い,A3003(焼鈍材),F材(AC4CHの熱未処理),SS材(AC4CH半凝固),SS-ECAP材の4種類で計5種類(ECAP加工Pass回数が4と8の違い)を供試材として,円形薄肉筐体の成形実験を行った.成形性の評価方法は,外観観察,肉厚分布測定,加工時の押出荷重の測定,組織観察,機械的特性の評価として,引張り試験,ビッカース硬さ試験である.結果として以下のことが分かった.1外観観察から,全ての材料種類でインパクト成形可能であったが,薄肉化するほど成形負荷は上昇し不良率は増加した.2F材とSS-ECAP材を比べると,引張強さが約2倍,破断ひずみが約4倍向上した.3SS材のECAP加工による違いを見るとPass回数の増加と共に,押出荷重は減少した.そして,引張強さを維持したまま破断ひずみが大きくなった結果,薄肉化による割れ率は減少した.4ECAP加工により伸びが大きくなった理由として,半凝固組織が初晶と共晶が別々に微細化され材料伸びが改善されたためと推測されるが,ビッカース硬さの結果からもインパクト加工による加工硬化は見られず,上記の推測を裏付ける結果となった.以上の結果から,従来は高硬度・高強度材(降伏応力が高い材料)でのインパクト成形は困難であり,割れ防止のため焼き鈍しにより硬度(強度)を下げた後にインパクト成形していた.しかし,SS+ECAP加工のような強ひずみ加工によって延性部分の組織を微細化し,大きな伸びが確保できる材料に改変すれば,インパクト成形のような急激な塑性変形を伴う加工においても,加工硬化による伸びの低下は生じず,高強度の材料特性を維持しつつ割れを抑えることが可能であることが分かった.半凝固鋳造を行ったAC4CHアルミ合金(以下,SS材)を本研究に使用した.さらに,この材料に対してECAP加工を施した超微細粒組織材料(以下,SS-ECAP材)も創製した.薄肉筐体を作製するインパクト成形によってこれらの材料の塑性加工性を評価した.この成形法は,バルクに高速で衝撃荷重を与え,そして高圧により狭いクリアランスから後方へ押出す.その結果,AC4CH合金に半凝固鋳造法とECAP加工を施すことで,機械的特性の向上だけでなく加工性も大きく向上した.通常インパクト成形の肉厚は0.7mm程度が限界とされているが,SS-ECAP材を用いれば0.4mmの超薄肉形状の箱型筐体が成形可能であった.過去の研究では,半凝固鋳造のAC4CH合金(以下,SS材),さらにECAP加工を施したSS-ECAP材と通常のAC4CH合金(以下,F材)が円筒容器形状で押出し時間が1/10秒から1/100秒ときわめて短いインパクト成形によって比較された.その結果,鋳造材であるAC4CH合金が半凝固(Semi-Solid)+強せん断(ECAP)加工を施すことにより引張強度および伸びが最も向上した.また,Liイオン電池筐体に使用されているA3000系のアルミニウム合金との比較でも,4回のECAP加工を施したSS材(以下,SS-ECAP-4材)の方が高強度であった.本年度は高強度でかつ伸び特性も向上した通称SS-ECAP材の加工性を評価するため,角型筐体のインパクト成形にトライした.インパクト成形の通常肉厚は0.7mm程度が限界とされている.そこで,今回は特に成形困難な縦横比1:10の角型でかつ肉厚が0.5mmと0.4mmの超薄肉形状とした.その結果,SS-ECAP-4材は,角型筐体形状においても十分な塑性流動性が保持され,また伸びも十分に確保できた結果,F材やSS材で発生した塑性流動によって生じる引張変形による縦割れや強度不足による横割れが発生せず,0.5mm,0.4mmのいずれにおいても成形可能であった.また,成形品から切り出された引張り試験片による機械的特性の評価では,通常のA3000系以上の高品質であることが確認された.AC4CH合金以外のアルミ合金(5000系,6000系,7000系)をSS-ECAP材としてその加工性を検討した結果,まだまだ十分なサンプルを得ていないが(理由は,半凝固材の作成時にバルク材内部に多数の気泡あり),加工性の向上は確認できた.A3003系およびAC4CH

アルミ合金を用いて,半凝固の有無(半凝固材をSS材と呼ぶ)およびECAPのPass数の影響を調べた.その結果,各材料の引張り強さ,破断ひずみの大きさは,A3003は110(MPa)で30(%)程度,AC4CH合金の焼き鈍し材は160(MPa)で8(%)程度となった.一方,半凝固の有無で比較すると,半凝固材は320(MPa),破断ひずみは22(%)で,半凝固化により引張強さが2倍,破断ひずみが3倍程度向上した.ECAP加工のPass数の影響では,Pass数の増加と共に,引張り強さを維持したまま,破断ひずみ(伸び)が大きくなり,SS-ECAP材は高強度でありながら,破断ひずみが向上することを確認できた. SS-ECAP材を用いて丸型筐体のインパクト成形を行った結果,以下のことが分かった.(1)SS-ECAP材では,インパクト加工時の最大圧縮荷重は加工数の増加と共に低下し,成形性が向上した.(2)材料の流動性に関しては,側面部および下部では,大きく圧縮を受けて流動し,SS-ECAP材における初晶及び共晶が引き伸ばされたような結晶組織になる.(3)インパクト成形性を各材料で確認した結果,AC4CH合金の焼き鈍し材は,成形品に割れや高さのばらつきは生じたが,A3003系やSS-ECAP材では生じない.(4)A3003,AC4CH焼き鈍し材,半凝固AC4CH材では,スラグと比較して成形品の硬さの値は高くなるが,ECAP加工のpass数の増加と共に,半凝固AC4CH材では加工硬化が生じず,硬さが低下する.割れないインパクト成形を実現するには,衝撃押出し中の加工硬化では高強度化(降伏点の上昇)せず,さらに加工硬化によっても,伸びが低下しないSS-ECAP材のスラグが製造するプロセスにおいて重要であることを明らかにした.SS(半凝固材)+ECAP加工材での丸形筐体のインパクト成形に関しては0.3mmの薄肉化の成形実験までは終了し,高強度でありながら割れの無い良成形品を得ており,インパクト成形にとって如何に伸びを確保した材料を用いるかが最も重要であることを明らかにしている.一方,A3000系の半凝固の固相率を2040%と変化させた材料の試作は,トライ中でああるが良サンプルの試作には至っていない.さらに,最終目的の超薄肉化を目指した0.2mm薄肉用の金型準備は終えているものの,良成形品を得るには至っていない.一方,角形筐体の実験において,標準の試験材料となるAC4CH合金SS+ECAP加工材の試作は順調に進んでいるものの,1薄肉化に伴うインパクト成形時の成形負荷(押出し荷重)の増加による金型耐久性の問題,2成形品厚さを決定するパンチとのクリアランスの精度,および3パンチの座屈変形等の考慮不足による金型設計の不備が先の丸形筐体の成形実験から想定された.その結果,角形筐体金型の設計に対して再検討が繰り返され,製作開始時期に遅れが生じた.そして現状,角形筐体のインパクト成形は,本年度末において金型製作が終了し,成形実験を開始する準備が終了した状態で留まっている.AC4CH合金を用いて半凝固の有無やECAPのPass数の影響を丸型筐体のインパクト成形で検討した結果,金型精度の悪さから大きな肉厚分布(0.30.7mm程度)となったが,従来のPass数の増加による加圧力の低下やインパクト成形後も高強度ながら大きな伸びを維持していることなど今年度の目標であった丸型筐体についてはほぼ達成できた.また,肉厚分布が精度良く成形出来なかったことから,金型の課題を抽出した結果,高精度の角型筐体の金型を試作することが出来,次年度以降は,高精度の角型筐体の金型により超薄肉成形にトライする準備が整った.まず,丸形筐体において今年度は肉厚0.3mmの筐体が限界であったが,次年度以降で超薄肉0.2mmにトライする.
第二言語ライティングに対する日本語学習者ビリーフ調査、およびライティング教材開発

今回の研究課題においては、日本語学習者が日本語ライティングにおいてどのようなビリーフを持つか、またそのビリーフの特徴と学習者の作文プロダクトの間に何らの関連が見られるかどうかを主な研究目的とした。これまで日本語教育におけるビリーフ研究では、教師ビリーフや学習者ビリーフを扱う研究が多かった。そのため、まずライティングに特化したビリーフ調査の項目の策定を目指し、関連文献の渉猟、またそれにもとづいた基礎的な調査を行った。研究期間途中で、研究代表者の事情により研究をいったん中断したため、本格的なビリーフ調査の実施、ならびに作文プロダクトに関する調査は今後の課題となった。平成21年度においては、本研究課題の研究機関の初年度に当たるため、本研究の主眼の一つであるライティングのビリーフ調査に向けて、先行研究の渉猟および関連文献の収集が主な研究活動となった。その結果、日本語教育の分野におけるビリーフ調査については、日本語学習者もしくは日本語教員に対象とし、日本語の学習や指導に関するビリーフを調査するものが大半である傾向がうかがえる。本研究での研究目的であるライティングのビリーフを扱った先行研究も希少ながら存在するが、調査対象や質問項目の精査の余地があると見られる。そこで、平成21年度の文献調査より得られた知見に基づき、ライティングに特化したビリーフ調査の作成および実施を平成22年度の主な研究活動とする予定である。平成21年度の研究成果発表として、下記のとおり、口頭発表を行った。「接続詞の使用と作文のわかりやすさについて-接続のスコープの観点から-」長谷川哲子(大阪産業大学)第12回専門日本語教育学会研究討論会(2010年3月6日東京工業大学)この発表においては、日本語非母語話者による作文における接続詞使用を考察対象とした。作文評価(大学教員による作文の分かりやすさの評価調査による)とその作文における接続詞の使用との間には、数的および量的関連は見出しにくいことを示し、従来の作文研究における接続詞使用の研究の問題点を指摘した。また、実際の接続詞の運用においては、数的傾向ではなく、使用に関する質的傾向を考察すること、およびその成果を作文教材に反映させることの必要性を述べた。平成22年度は、平成21年度に引き続き、ビリーフ調査項目の作成のための基礎的な文献の渉猟、および、調査項目確定のためのパイロット調査の実施を予定していた。まず、基礎的な文献として日本語教育、特に作文教育の分野において、ビリーフ調査を使用した先行研究にはどのようなものがあるか、またその調査手法はどのようなものかを調べ、調査項目作成のための資料とした。また、作文教育やライティング指導の分野における先行研究や関連文献にあたった。その結果、日本語教育におけるビリーフ調査は、おおむね教師ビリーフや学習者ビリーフに関するものであり、本研究で扱うライティングのような、特定のスキルや技能に着目したビリーフ調査を行っているものは、数が少なく、この分野における十全な研究の余地があることが明らかになった。これらの結果をふまえて、ビリーフ項目を作成するための基礎的な調査として、国内の大学における研究協力者に依頼し、パイロット調査を実施する予定であったが、研究代表者の事情により、年度途中に研究を中断したため、平成22年度に予定していた調査を年度内に実施することができなかった。ここで実施できなかった調査については、平成23年度に実施を予定している。平成22年度の主な研究成果報告は、以下のとおりである。長谷川哲子(研究代表者)・堤良一(研究分担者)「アカデミックライティングにおける「分かりにくさ」の要因は何か?-意見文の分析を通じた一考察-」『大阪産業大学論集人文・社会科学編』11,pp.21-34,大阪産業大学学会(2011年2月発行)平成23年度は、平成22年度に引き続き、ビリーフ調査項目の作成のための基礎的な文献の渉猟、および、調査項目確定のためのパイロット調査の実施を主な研究活動とした。日本語教育の分野において、ビリーフ調査を使用した先行研究や調査手法に関する研究としてはいくつか新しい研究成果が公刊されているが、その大半は日本語教師のビリーフや日本語学習者ビリーフに関するものであり、作文やライティングに特化してビリーフ研究を行っているものとしては、管見の限り、特に目新しい知見を発見することができなかった。このことから、本研究課題の扱う範囲に十全な研究の余地が残されていることが再確認された。こうした研究動向をふまえて、ビリーフ項目を作成するための基礎的な調査として、国内の大学における研究協力者に依頼し、パイロット調査を計画した。その後、研究協力者の所属機関(大学)で学ぶ留学生を対象とし、PAC分析の手法を援用した調査を行った。また、同じ内容の調査を、日本語や日本語学に関連する分野を専攻する大学院生を対象として実施した。これらの調査結果は現在分析中であり、必要に応じて、回答結果に対するフォローアップインタビューを実施することを検討している。