hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Dirac－Klein－Gordon方程式系の解の漸近解析

本年度は,まず,空間2次元における,非線形項に微分を含む2次のシュレディンガー方程式系に対する解の漸近挙動に関する研究を行った.これは片山聡一郎氏(和歌山大)と砂川秀明氏(大阪大)との共同研究である.まず,空間2次元において2次の非線形項を持つシュレディンガー方程式は,線形解の摂動として取り扱うことが難しい興味深い状況である.すなわち,非線形項の構造までを考慮するに入れる必要がある.そこで,我々,あるシュレディンガー方程式系が大域解を持つための十分条件を提唱し,そして実際にその条件下では大域解が存在し,さらに解が漸近自由になることを示した.また,絶対値の冪乗型の非線形項を持つ非線形シュレディンガー方程式の解の爆発についての研究を行った.昨年,若杉勇太氏(阪大)と共同で非線形項の次数がある値よりも小さければ小さな初期値に対する解の爆発の結果が得られることを示した.しかし,その指数より大きい場合の大域解の存在・非存在は依然未解決問題として残っていた.そこで,されに研究を進めることにより,より大きな指数の範囲に対して,時間局所解が大域的には伸ばせないことを示した.また,解の存在時間についての評価も行った.さらに非線形消散型波動方程式についての解のライフスパンの上からの評価を導出した.これは高次元においては長い間未解決であった問題である.また,より一般の変数係数の摩擦項を持つものに対してもライフスパンの上からの評価を導出した.今年度の私の研究テーマは「空間2次元におけるディラック・クライン・ゴルドン方程式系(DKG)の散乱理論の構築」と「非線形シュレディンガー方程式(NLS)の小さな初期値に対する解の爆発」についてです.DKGに対しては,空間3次元において,2011年に林氏とNaumkin氏との共同研究で既に散乱作用素が低階のソボレフ空間の上で得られるいました。しかし空間次元が低くなればなるほど解の時間減衰が悪くなり,非線形項の制御が困難になり問題が難しくなるので空間2次元に対しては未解決問題でした。そこで,今回ディラック場とクライン・ゴルドン場の質量がある非共鳴条件を満たす場合に,ディラック方程式の非線形項の構造を調べることにより,波動作用素の存在を比較的低階のソボレフ空間の上で示すことが出来ました.この結果は現在国際誌に投稿中です.また,砂川氏,下村氏との共同研究で先の波動作用素の存在を示したときと同様のアイデアを用いて逆波動作用素の存在を証明することにも成功しました。この結果は最近国内誌に採録が決定した内容です.しかし,定義域と値域にまだ不自然さの残るもので,散乱作用素の存在は未解決問題となっております.次に,私は若杉氏と共に絶対値p乗の非線形項を持つシュレティンガー方程式の小さな初期値に対する解の爆発について研究しました。この方程式に対して局所可解性は1987年の堤氏の論文からすぐに従うものです。しかし大域解の存在・非存在は長い間未解決でした,今回我々は非線形熱方程式や非線形消散型波動方程式で近年良く用いられているテスト関数の方法を用いてpがある範囲に存在する場合,そのNLSに対して大域解の非存在と局所解の最大存在時刻で解の2乗積分が発散しているということを示しました。この結果は現在国際誌に投稿中です。本年度は,まず,空間2次元における,非線形項に微分を含む2次のシュレディンガー方程式系に対する解の漸近挙動に関する研究を行った.これは片山聡一郎氏(和歌山大)と砂川秀明氏(大阪大)との共同研究である.まず,空間2次元において2次の非線形項を持つシュレディンガー方程式は,線形解の摂動として取り扱うことが難しい興味深い状況である.すなわち,非線形項の構造までを考慮するに入れる必要がある.そこで,我々,あるシュレディンガー方程式系が大域解を持つための十分条件を提唱し,そして実際にその条件下では大域解が存在し,さらに解が漸近自由になることを示した.また,絶対値の冪乗型の非線形項を持つ非線形シュレディンガー方程式の解の爆発についての研究を行った.昨年,若杉勇太氏(阪大)と共同で非線形項の次数がある値よりも小さければ小さな初期値に対する解の爆発の結果が得られることを示した.しかし,その指数より大きい場合の大域解の存在・非存在は依然未解決問題として残っていた.そこで,されに研究を進めることにより,より大きな指数の範囲に対して,時間局所解が大域的には伸ばせないことを示した.また,解の存在時間についての評価も行った.さらに非線形消散型波動方程式についての解のライフスパンの上からの評価を導出した.これは高次元においては長い間未解決であった問題である.また,より一般の変数係数の摩擦項を持つものに対してもライフスパンの上からの評価を導出した.当初の計画に入れていた空間2次元におけるディラック-クライン・ゴルドン方程式系に対して最終値問題を非質量共鳴条件下において解決することが出来た。クライン・ゴルドン場の質量が0の場合についても当初の予定で,これは未解決だが,その代わりに非線形シュレディンガー方程式に対して長い間未解決であった問題に対して結果を得ることができた.以上の2点から考えておおむね順調に進展していると言える.今後はディラック-クライン・ゴルドン方程式系に対して当初の課題であった空間3次元においてクライン・ゴルドン場の質量がない場合の解の漸近挙動について研究を遂行していく予定です。

この場合,質量がある場合より解の時間減衰が悪くなり,その上,クライン・ゴルドン方程式の解とディラック方程式の解の属する適当な関数空間に違いが生じることから問題はより難しくなることが知られています。クライン・ゴルドン方程式の解の微分の最適な減衰評価が必要であると思われ,また微分のないクライン・ゴルドンの解の2乗とディラック方程式の解の積である3次の項の処理も必要になる.この2点の困難さを乗り越える解決案を考案することが問題解決の鍵となります.
Perfusion CTを用いた重症急性膵炎における早期の膵実質血流の解析

ヒト重症急性膵炎を対象として、発症早期における膵虚血の有無をPerfusion CTを用いて定性的に評価すれば、膵壊死の予測が可能であり、ひいては予後予測に大変有用であることを論文発表した。(Clin Gastroenterol Hepatol.2007 Dec;5(12):1484-92.)同様の研究を米国のMayo Clinicといった世界的に高名な施設も行っていたが、発表においては我々が先んじた。つまり、Perfusion CTを用いることで、"ヒト急性壊死性膵炎における膵壊死の全段階として、膵虚血が存在する。"という説のPriorityを有することに成功した。ついで、平成19年度の目標であったPerfusion CTによる膵血流測定における定量性をイヌ膵にて確認し(Eur J Radiol 2009 Jul17.Epub ahead of print)、また、放射線被ばくに関する安全性について(Pancreas.2010 in press.)論文として報告した。このような、我々自身によるPilot Studyや動物実験、安全性の検証を行った後、これら結果に基づいて、重症急性膵炎・発症早期における膵壊死予測法としてのPerfusion CTの有用性を明らかにすべく、2009年7月より、2年間の予定で、前向きの多施設共同のコホート研究を開始した。(UMIN000001926)2010年3月に行った、中間解析では、40例の症例が登録されたが、Perfusion CTの壊死予測法の感度は100%、一方、通常の造影CTの感度は50%であり、有用性が示された。感度の差から必要とされる登録症例数は約80名と計算され、重症急性膵炎臨床における興味深い結果が得られると推測された。つまり、Perfusion CTを用いることで、"ヒト急性壊死性膵炎において、発症早期に膵虚血が存在する。ついで、平成19年度の目標であったPerfusion CTによる膵血流測定における定量性の確立のために豚膵虚血再還流モデル(N=8)を対象に、帯広畜産大学にて実験を行った。回復ののち膵臓を頭部と体尾部で離断し、膵頭部の血流をコントロールとし、体尾部のみ虚血再還流障害を生じせしめ、膵血流を大きく変動させた。膵頭部ならびに体尾部における血流変化をレーザー血流計ならびにPerfusion CTにより測定し、同一個体において統計的に比較した。また、実験終了後膵頭部ならびに体尾部における病理学的なダメージを免疫染色も交えて評価した。結果として、レーザー血流計による膵血流実測値とPerfusion CTによる膵血流測定結果は、膵実質の障害の程度に関係なく、有意に相関した。レーザー血流による測定は開腹して行わなければいけないが、Perfusion CTは開腹を要せず安全でありかつ定量性を有した大変優れた検査法であることが示,された。今後、この結果を元に、定性的ではなく定量的にヒト膵疾患の血流を評価し、病態理解ならびに治療戦略の確立へと結びつけるべく、研究を進める予定である。急性期のPerfusion CT法の壊死予測法としての感度および特異度は、それぞれ100%および95.3%であり、非常に優れた検査結果であった。また、この結果は、ヒト重症急性腸炎発症早期に、Perfusion CTという新しい画像診断法を応用すれば、ヒト重症急性膵炎発症早期に膵血流障害を診断でき、後の膵壊死化を予測し、ひいては膵膿瘍の合併や腎不全、ARDS、腸管壊死などの多臓器不全の発症を予測できることを、世界で初めて報告したものであった。本報告は大きな注目を集め、アメリカ消化器病学会誌の表紙を飾った。またPerfusion CTを膵疾患に応用する試みを広く流布させるために厚生労働省難治性膵疾患研究班において2008年度より共同研究テーマとして取り上げられた。

つまり、Perfusion CTを用いることで、"ヒト急性壊死性膵炎における膵壊死の全段階として、膵虚血が存在する。"という説のPriorityを有することに成功した。ついで、平成19年度の目標であったPerfusion CTによる膵血流測定における定量性をイヌ膵にて確認し(Eur J Radiol 2009 Jul17.Epub ahead of print)、また、放射線被ばくに関する安全性について(Pancreas.2010 in press.)論文として報告した。このような、我々自身によるPilot Studyや動物実験、安全性の検証を行った後、これら結果に基づいて、重症急性膵炎・発症早期における膵壊死予測法としてのPerfusion CTの有用性を明らかにすべく、2009年7月より、2年間の予定で、前向きの多施設共同のコホート研究を開始した。(UMIN000001926)2010年3月に行った、中間解析では、40例の症例が登録されたが、Perfusion CTの壊死予測法の感度は100%、一方、通常の造影CTの感度は50%であり、有用性が示された。感度の差から必要とされる登録症例数は約80名と計算され、重症急性膵炎臨床における興味深い結果が得られると推測された。
新規ヒトカルボキシペプチダーゼgp180の構造と機能

ダックB型肝炎ウィルス粒子と特異的に結合する宿主膜蛋白質として発見されたgp180は、N末端側にカルボキシペプチダーゼドインを3個(N末端よりドメインA、BおよびC)タンデムに配列し、またC末端側に膜貫通領域、55残基からなる細胞質領域をもつユニークなアミノ酸一次構造をした新規蛋白質である。本研究では、gp180の構造と機能を理解するため、ヒトgp180(Hgp180)を対象にカルボキシペプチダーゼ活性と細胞質領域の機能について解析した。本研究を進めるにあたり、まずHgp180検出のためのモノクローナル抗体の作製を試みた。この結果、Hgp180ドメインAに特異的に結合する3つのモノクローナル抗体が得られた。そのうちのひとつ、抗体6-2-3は、Hgp180ドメインAのN末端側109137番アミノ酸配列内にエピトープマッピングされた。Hgp180を強制発現させた293T培養細胞の粗抽出液を用いた酵素活性の測定実験により、Hgp180がカルボシキペプチダーゼとして機能することを初めて証明した。また、Hgp180のカルボキシペプチダーゼ活性は、1、膜貫通領域を必要とするが、細胞質領域はいらない、2、ドメインAB領域でドメインCは不必要である、3、3つのドメインのうち、ドメインBのみ活性をもつことがわかった。gp180、は、その95%以上が細胞内に局在する。そこで、この細胞内局在性とHgp180細胞質領域との機能相関について、細胞質領域の各種変異体を作製し検討した。その結果、細胞質領域N末端側アミノ酸残基13341344番が細胞内局在に重要であることがわかったが、そのシグナルは新規の配列であった。
エクソソーム内T-UCRコード非翻訳RNAの胃癌・前立腺癌の診断治療における意義

超保存領域(transcribed-ultraconserved regions: T-UCRs)コード非翻訳RNAの胃癌、前立腺癌における解析の結果、癌において発現の変動するいくつかのT-UCRを見いだした。特に、発現亢進を示すUc.416+AはmiR-153によって制御を受けており、IGFBP6, HOXB5/B6を介して増殖に関わることを明らかにした。さらに、Uc.416+Aは細胞外に分泌され、癌患者血清ではレベルの高い傾向にあった。Liquid biopsy系への応用が期待される。細胞外に分泌されエクソソームは、癌・間質相互作用、増殖・浸潤、血管新生、EMTを制御している。一方、ヒトゲノムには超保存領域(T-UCR)から転写される非翻訳RNA(ncRNA)がエクソソーム内にも存在することが想定されている。本年度は、胃癌・前立腺癌におけるエクソソーム内に存在するT-UCR-ncRNAの発現とその機能を明らかにした上で、T-UCR-ncRNAを標的とした診断・治療への展開を目的とし、以下の通り研究を実施した。1.胃癌・前立腺癌におけるエクソソームの調整胃癌細胞株について、超遠心法によりエクソソームを準備した。エクソソームの確認は、CD63にて行なった。さらに、エクソソーム膜に存在するtetraspanin 8のsiRNAノックダウンによっても確認した。胃癌および前立腺癌におけるT-UCRの発現とメチル化による制御、癌に特徴的に発現亢進を示すT-UCRの同定とその発現制御並びに下流遺伝子の探索を行なった。代表的T-UCRの発現を胃癌細胞株・前立腺癌細胞株およびそれぞれの正常組織とで比較したところ、胃癌・前立腺癌ともに癌で発現低下を示すT-UCR(Uc.118+A, Uc.158+A, Uc.241+A, Uc.244+, Uc.249+,等)の多いことが分かった。その内、Uc.158+Aでは転写調節領域が癌において高頻度にメチル化されており、ルシフェラーゼアッセイによってメチル化による転写活性低下が確認された。一方、癌で発現亢進していた3種のT-UCRの内、Uc.416+Aでは臨床検体においても癌における発現亢進が確認された。生物学的機能解析では、siRNAによるノックダウンにより細胞増殖能が有意に抑制された。Uc.416+Aの発現制御機構、下流の標的遺伝子に関する検討を行なっている。超保存領域(T-UCR)から転写される非翻訳RNAはエクソソーム内にも存在することが想定されている。本研究は、胃癌・前立腺癌におけるT-UCR-ncRNAの発現と機能解析、T-UCR-ncRNAを標的とした診断・治療への展開を目的とし、特に最終年度である本年度は以下の通り実施した。1.胃癌・前立腺癌に特徴的T-UCR-ncRNAのmicroRNAによる発現制御:特に胃癌で発現亢進し、細胞増殖に関わるUc.416+Aでは、UCbaseとmiRbaseの検索で、miR-153と相補的配列を有することを見いだした。miR-153の強制発現でUc.416+Aの発現および転写活性の抑制が確認された。胃癌臨床検体においても、U.416+AとmiR-153の発現は有意な逆相関を示した。前立腺癌細胞株でも同様の結果が得られた。3.特徴的T-UCR-ncRNA, Uc.416+Aの細胞外分泌と癌患者血清における検出:培養上清あるいは血清からTotal RNAを抽出、RT-PCR法にてT-UCRを検出した。胃癌細胞株MKN-1、MKN-45、MKN-74、前立腺癌細胞株DU145の培養上清からUc.416+Aの分泌を確認した。血清でもUc.416+Aの検出は可能であり、前立腺癌患者で高い傾向にあった。本年度の計画通り、胃癌細胞株についてエクソソームの調整を行なうことができた。手法が確立されたため、前立腺癌細胞株および組織サンプルについても順次滞りなく調整することができる。また、代表的なT-UCRの発現解析では、癌細胞株と正常組織との比較で抽出した発現異常を示すT-UCRについて、臨床サンプルに対する定量的RT-PCRにより、いくつかのT-UCRでは発現異常が確認できた。機能解析に関しても、組織サンプルにおける発現と臨床病理学的事項との相関解析に加え、MTTアッセイ、invasionアッセイを行い、T-UCRの生物学的特性制御に関する知見を得ることができた。医歯薬学当初の計画に従って研究を推進する予定である。即ち、T-UCR-ncRNAとmiRNAの発現相関解析とその制御に関わるmiRNAの同定と転写活性の検証、特徴的T-UCR-

ncRNAと臨床病理学的事項・治療情報との関連解析、Liquid biopsy診断系の確立ならびにsiRNA等による治療実験、等である。技術的、設備的には問題なく遂行することができる。
食道癌に対する放射線増感型光感受性Drug Delivery Systemの開発

本研究においては、ヒト食道癌細胞皮下移植ヌードマウスモデルの腫瘍組織のネクローシス周辺部での低酸素環境下で産生亢進が知られているHypoxia-inducedfactor-1(HIF-1)の高発現を確認した。また、光感受性物質であるクロリンe6と低酸素細胞選択的放射線増感物質であるEtanidazoleの両者を含有する自己会合型ハイブリッドリポソームを、食道癌細胞株移植皮下腫瘍ヌードマウスモデルに静脈内投与後、光線力学的療法および放射線治療の併用を行ったところ、有意な腫瘍縮小効果およびHIF-1強陽性部位に一致するアポトーシス誘導の増強を認めた。最終的に、開腹後、食道癌細胞株を腹部食道粘膜下に移植した、食道癌同所性移植ヌードマウスモデルに対し、同リポソームを投与後、光ファイバーを用いて腫瘍組織に対し光線力学的療法および放射線照射装置により放射線照射を行った。腫瘍移植28日後(治療14日後)に(a)レーザー光照射群(b)X線照射群、(c)両者併用群、(d)無治療群間において腫瘍サイズを比較したところ、(c)群において有意な腫瘍縮小効果(P=0.03667 ; (c)vs(d))を認めた(論文投稿準備中)。本研究の成果は、ハイブリッドナノパーティクルによる腫瘍選択的な薬物送達技術を応用した放射線治療および光線力学的療法の併用は、相乗効果を介して、腫瘍低酸素領域の治療抵抗性の改善に役立つものと期待される。食道癌は、リンパ節転移や隣接臓器への浸潤の可能性が高く、非常に予後が悪い。根治的に開胸術を要することが多く術後合併症が、また、高齢者に好発し耐術不能症例も大きな問題となる。そのため低侵襲・高効率な集学的治療法の開発が急務である。近年、食道癌に対して行われつつある、Photodynamic therapy (PDT)の効果は、腫瘍組織に集積した光感受性物質への励起光照射により発生する一重項酸素の細胞毒性に基づく。しかし、治療可能領域は、励起光が到達する範囲に制限され、深部病巣に対しては効果が発揮されない。そこで、現在、食道癌に対し、一般的に行われている放射線治療の併用が有効と思われた。また、放射線治療においても、腫瘍内には、放射線治療抵抗性を示す再発能力の高い低酸素状態の細胞が存在し、低酸素細胞選択的放射線増感物質であるEtanidazole (EZ)などのさらなる併用は、より一層有効な手段と思われた。EZは、好気的条件下にある細胞に対しても無視できない程の毒性を発揮し、正常組織にも低酸素細胞が存在するといった欠点があるため、リポソーム等による腫瘍選択的なDDS (Drug delivery system)の併用が不可欠である。今回、我々が以前開発した、光感受性物質含有ステルスリポソームに、EZを包埋した放射線増感物質含有光感受性リポソームを新規に作製し、放射線照射装置および食道癌細胞株を用いて、その効果を検討したところ、濃度依存的なPhotodynamic effectおよび放射線増感作用を発揮した。平成17年度以降において、食道癌移植動物モデルを作製し、放射線治療効果の改善の程度およびPDTとの相加・相乗効果の有無について明らかにしていく。食道癌は、根治的に開胸術を要し、高齢者に好発するため、術後合併症や耐術不能症例が大きな問題となり、非常に予後が悪い。しかし、治療可能領域は、励起光の到達範囲に制限され、深部病巣に対する効果は期待できない。そこで、現在、食道癌に対し、一般的に行われている放射線治療の併用が有効と思われる。また、腫瘍内には、放射線治療抵抗性を示す再発能力の高い低酸素状態の細胞が存在し、低酸素細胞選択的放射線増感物質であるEtanidazole (EZ)などのさらなる併用は、より一層有効な手段と思われる。しかし、EZは、好気的条件下にある細胞に対しても無視できない程の毒性を発揮し、正常組織にも低酸素細胞が存在するといった欠点があるため、リポソーム等による腫瘍選択的なDDS (Drug delivery system)の併用が不可欠である。今回、平成17年度研究におけるin vitro実験の至適条件においてEZを包埋した放射線増感物質含有光感受性リポソームを新規に作製した。食道癌細胞株移植皮下腫瘍ヌードマウスモデルに同リポソームを静脈内投与後、PDTおよび放射線治療の併用を行ったところ、有意な相乗的な腫瘍縮小効果を認めた。平成18年度研究においては、より臨床に近い動物モデルである食道癌同所性移植ヌードラットモデルを作製し、摂食量・体重減少・腫瘍サイズをエンドポイントとして、放射線治療およびPDTの併用による相加・相乗効果について明らかにしていく。

また、光感受性物質であるクロリンe6と低酸素細胞選択的放射線増感物質であるEtanidazoleの両者を含有する自己会合型ハイブリッドリポソームを、食道癌細胞株移植皮下腫瘍ヌードマウスモデルに静脈内投与後、光線力学的療法および放射線治療の併用を行ったところ、有意な腫瘍縮小効果およびHIF-1強陽性部位に一致するアポトーシス誘導の増強を認めた。最終的に、開腹後、食道癌細胞株を腹部食道粘膜下に移植した、食道癌同所性移植ヌードマウスモデルに対し、同リポソームを投与後、光ファイバーを用いて腫瘍組織に対し光線力学的療法および放射線照射装置により放射線照射を行った。腫瘍移植28日後(治療14日後)に(a)レーザー光照射群(b)X線照射群、(c)両者併用群、(d)無治療群間において腫瘍サイズを比較したところ、(c)群において有意な腫瘍縮小効果(P=0.03667 ; (c)vs(d))を認めた(論文投稿準備中)。本研究の成果は、ハイブリッドナノパーティクルによる腫瘍選択的な薬物送達技術を応用した放射線治療および光線力学的療法の併用は、相乗効果を介して、腫瘍低酸素領域の治療抵抗性の改善に役立つものと期待される。
微動を用いた地下速度構造推定手法の3次元不規則境界面領域への適用限界と拡張

微動の水平と上下の振幅比を用いた探査手法は強震動予測に必要となる堆積盆地構造の推定に有用である。しかしながら、既往の手法は一次元構造(地表面と平行な地層)モデルに基づいており、水平方向に地層形状が変化する領域での適用限界が明確化されていない。そこで、大阪堆積盆地モデルを対象に微動伝播の三次元シミュレーションを行い、水平と上下振幅比を地表面全体について計算した。その結果、堆積層と周辺山地との境界域など地層の形状が水平方向に変化する領域では一次元モデルによって求めた堆積層厚さは実際とは全く異なることを示した。本年度は1)3次元堆積盆地構造における長周期微動の数値シミュレーションモデルの構築と2)平行成層地盤の仮定に基づいて実施されてきた微動の分散曲線と水平と上下のスペクトル比(H/Vスペクトル)を用いた地下構造同定手法の適用限界を実観測に基づいて調べた。前者については,大阪堆積盆地モデルを対象にクラスター型計算機を用いた3次元有限差分法による微動波形を計算しH/Vスペクトルを求めた。H/Vスペクトルは福島区で直交する東西・南北の2つの測線上で求めた。その結果,次のことが確認できた。卓越周波数において,大阪湾西方が最も低くなり上町断層西側の平野部では0.150.2Hzに存在すること,平野周縁部の山地境界域や上町断層付近において,それらが急激に高周波数(0.250.35Hz)へシフトする。さらに,H/Vスペクトルの卓越周波数と地下構造の急変領域が一致しており,その領域のH/Vスペクトルにおいてブロードなピークを示す。次に後者については,大阪堆積盆地南端部に位置する泉南地域において地震基盤まで達したボーリング地点に対して微動の位相速度の分散曲線とH/Vスペクトルそれぞれから求めた地下構造の比較を行った。その結果,基盤面傾斜が緩やかな臨海部においてボーリングによる基盤面深度と微動による2つの探査結果が整合した。一方,基盤面傾斜が急な丘陵部においてボーリングによる基盤面深度とH/Vスペクトルによる結果は整合したが,SPAC法による位相速度が小さめに評価され,その結果分散曲線による推定基盤面深度が実際より3倍程度深く評価されることが分かった。上記1),2)は既往の研究では行われておらず,不規則地下構造における微動の適用性について貴重な情報を有していると思われる。来年度は3次元と1次元モデルによるH/Vスペクトルの卓越周波数とスペクトル形状および位相速度の比較から平行成層モデルの仮定に基づく地下構造推定の適用限界について,理論的に調べる予定である。微動観測記録に基づく地下速度構造の推定手法について、傾斜基盤面(泉南地域)に適用した結果、微動位相速度に基づくSPAC法およびFK法による大きな推定誤差が見らる反面、H/Vスペクトル法では観測点直下の構造を適切に評価可能であることが分かった。この結果について論文に纏め掲載された。他方、大阪堆積盆地モデルを対象に脈動の数値実験を行い、H/Vスペクトルの空間変動について1次元モデルに基づくレイリー波の同スペクトルと比較検討した。その結果以下のことが分かった。沿岸部を除き基盤面深度の変化が小さな地域のピーク値は大きく、レイリー波の卓越周波数とも良く一致する。断層帯近傍など基盤面深度の変化が大きな地域ではピーク値は小さく多峰性を持つブロードな形状となり、レイリー波の卓越周波数との差が大きい。基盤面深度の変化が比較的大きな地域の0.3Hz以上の卓越周波数において、数値実験結果はレイリー波より高くなる傾向がある。北摂域の地溝帯において水平成分の振幅異方性が見られる。以上の結果は既往の観測結果とも良く整合していることも分かった。以上の成果は、次年度に実施予定である1次元構造モデルに基づく位相速度やH/Vスペクトルを用いた速度構造推定手法としての適用限界の把握において有意義な情報であると共に、将来の検討課題である1次元構造モデルを前提とはしない3次元不規則地下構造の逆解析手法開発上のパラメター選定への重要な情報を有している。強震動予測に欠かせない不規則領域を含む堆積盆地構造推定のための微動の適用性について観測及び数値計算に基づいて調査研究を行ってきた。1)盆地端部では平行成層構造が必ずしも仮定できないため、不規則構造モデルにおける微動場の3次元差分法による計算を行った。さらに、2)これまで多く適用されてきた平行成層モデルによるH/Vスペクトルとの比較から、後者のモデルの適用限界について考察を行った。上記の1)に関して以下のことが分かった。H/Vスペクトルの卓越周波数付近のスペクトルのピーク形状が不規則構造領域上では不明瞭となり複雑となった。

微動の主要なエネルギー成分が盆地構造へ到来する方向が異なると、H/Vスペクトルの卓越周波数とピーク値が盆地中央部以外で20%程度変動した。平行成層モデルよるにレイリー波のH/Vスペクトルの卓越周波数と比較した結果、上記の不規則構造領域上やその近傍において20%程度の範囲で差が生じた上記の2)に関して以下の調査を行った。大阪平野における既往の微動観測があまり行われていない泉北地域及び新淀川流域において単点微動観測を実施し、丘陵部および伏在断層帯域の基盤面形状が不規則な領域におけるH/Vスペクトルの空間変動を調べた。その結果、断層帯近傍において微動水平振幅の方位依存性を観測と数値計算において確認した。これらの結果は、既往の平行成層モデルでは再現ができないことであり、地下構造の3次元モデル化に基づく微動を用いた不規則構造推定手法の高精度化に寄与できるものと考えられる。
タンパク質細胞内局在部位予測知識ベースシステムの改良・発展

本研究では、タンパク質の細胞内局在部位予測システムPSORTを最新のデータや知見に基づいて改良することを目標にした。タンパク質の局在化シグナルは、たいていぼんやりとした一次配列上の特徴しか備えていないので、予測に際しては推論全体のバランスを考慮しなければならないが、この特徴は現在のPSORTシステムが“if-then"型の知識ベース構成をしていることにとって不利である。そこで、多少の推論の融通性は犠牲にしても、全体の見通しがよく、パラメータ調整も容易なモデルとして、J. Pearlらの確率推論の考え方を推論木による分類問題に適用したモデルを作った。これを酵母データに適用した場合、予測能力については、クロス検証や冗長データ除去を行ってもほとんど学習データの結果とかわらないという良好な結果が得られた。一方、推論木に与えられる予測変数自体を改良するために、判別分析法を用いたミトコンドリア移行シグナル検出法の改良に取り組んだ。いろいろな変数の中から変数選択法によって判別分析を行ったところ、平均で92.4%予測ができた。10回のテストで、常に選ばれた変数は、Arg(N末20アミノ酸中含量),75度の疎水性モーメント,Gly,酸性アミノ酸,Ser/Thrであった。新しい推論モデルの採用により、簡単にシステムのパラメータを決定できるようになったので、従来は不可能であったクロス検証法による予測能力の評価が可能になった。反面、曖味なルールや例外的なルールを取り入れるのがやや難しくなったため、近々予定しているシステムの全面改訂に向けて、知識全体を今一度見通しよく整理する必要に迫られている。また、ミトコンドリア移行シグナルの予測について、従来より優れた変数が得られた。結果を見ると、塩基性のアミノ酸の重要性がいわれているわりには、Lys残基頻度が判別に無力なのは意外であった。
皮質脊髄路シナプスの形成・可塑性・臨界期とそのメカニズム

我々は皮質脊髄シナプスがその発達過程において一旦脊髄全体に形成されるがその後、腹外側からNMDA受容体依存的に除去され、これが7-12 DIVに臨界期を有することをin vitro皮質脊髄スライス共培養系を用いて示してきた。本研究で、臨界期の終了は発達に伴いNMDA受容体が2B型から2A型優位にシフトすることで決定され、2B発現を操作することにより臨界期を操作可能であることを示した。またin vivoにおいて成体齧歯類では直接皮質脊髄シナプスを受けない運動ニューロンが遠位筋支配群に限っては幼若期にこれを受けているおり、この系が今後in vivoにおける細胞レベルでの研究標的となることを示した。1)皮質脊髄(coricospinal:CS)シナプスの腹側からの除去の臨界期終了はGluN2B→2Aのシフトで説明できるか?臨界期にNMDA阻害剤のAPVを適用しておき、臨界期終了後にこれを除去して、臨界期後もシナプス除去(可塑性)が出現するかどうかをみた。2Aの発現がない2AKOマウスではシフトが起こりえないため、2Bが野生型(WT)でめ臨界期終了後も高いレベルで発現している。この2AKOでは臨界期後もシナプス除去がみられることがわかった。更にWTにおいて2Bの発現をupregulateするmGluR5阻害剤のMTEPまたはproBDNFを適用することにより臨界期終了後でもシナプス除去がおこる、即ち、臨界期の再開窓を起こしうる。2)CS細胞の皮質内分布:第7頸髄に投射するCS細胞を逆行性標識するとこれまで考えられていた体部位局在からは予想できないほどの広い領域が標識され、しかもこれが発達により範囲は概ね不変であるが、密度が低下することが分かった。一方第4腰髄では、このような広範な分布、発達による変化は見られず、前肢、後肢の運動を制御する系が構成、その形成において本質的に異なっていることが示唆された。3)脊髄内終末の順行性標識:第7頸髄に投射するCS細胞を包括的に標識し、その終末の発達をexo uteroelectroporationでEYFP遺伝子を導入して観察する予定であったが、上述のように範囲が広すぎてこれは断念せざるを得なかった。代わりに前脳神経細胞にEYFPが発現している遺伝子改変マウスを用いて解析をすることにした(後述参照)。4)CS線維と運動ニューロンの直接接続;急性の脊髄スライスを用いてCS路(後索腹側端)を電気刺激して筋肉から逆行性標識した運動ニューロンからホールセル記録を行い単シナプス性EPSCが記録できた。更にChR2遺伝子をAAVをベクターとしCS細胞に導入し、光刺激により選択的にCS線維を刺激することを可能にし、この方法を用いて単シナプス接続の存在証明を更に確実なものにした。皮質由来軸索のみが脊髄において蛍光標識されている遺伝子改変(CST-YFP)マウスと前年度までに我々が開発した画像処理技法を用いて、脊髄(C7)灰白質における皮質脊髄軸索分布の発達を継時的かつ定量的に解析し、運動ニューロン等が存在する脊髄腹外側の軸索終末がP14でピークとなりその後減少することを示した。これでIn vitroスライス培養系で示した脊髄腹側からの皮質脊髄軸索/シナプス除去のin vivoにおける対応現象がその時期とともに明確になった。これと関連して、昨年までに齧歯類においても発達早期においては皮質脊髄路軸索が前肢遠位筋支配運動ニューロンに対して直接シナプス接続をしていることを電気刺激ならびに光遺伝学的手法を用いて示したが、25年度は更に変異狂犬病ウィルスを用いて前肢遠位筋から運動ニューロンを介して越シナプス性に直接接続している皮質細胞を標識することに成功し、上記結果を確認するとともにその空間分布を明らかにすることに成功した。皮質脊髄スライス培養系においてNMDA受容体のNR2B/2Aシフトが皮質シナプス除去の可塑性における臨界期終了を決定していること、抑制の発達がそれを修飾していることをデータを更に蓄積して論文にまとめた(投稿中)。我々が皮質脊髄スライス培養系において発見したシナプトフィジンクラスター(シナプス小胞塊と考えられる)の逆行性、超低速、長距離運動について結果をまとめ、シナプス形成における意義につき考察して論文化した(投稿中)。1)前年度、スライス培養(in vitro)における皮質脊髄(CS)シナプス除去の臨界期がGluN2B依存性で、これをもとに臨界期が操作可能であることを示したが、現在、視覚皮質などにおいて発達期可塑性の臨界期を決定する要因として興奮/抑制バランスが重要な役割を果たしているとの説が有力である。

我々の系でも抑制をstrychnine等で抑えて2Bを介するCa流入量を増大させると臨界期が延長させうることがわかり、抑制の発達が臨界期終了の修飾因子となっている可能性が示唆された。前年度in vivoや急性スライスで導入したChR2をin vitro実験においても導入し、CS軸索のoptogeneticな選択的刺激が可能となり、また軸索終末の分布の評価にも使えるため方法的に大きな前進となった。2) In vivoにおいては、皮質脊髄路軸索と運動ニューロン(MN)を前者はChR2-YFP,後者はTMNで標識して電顕で追跡する技術を開発し、両者間の関係やシナプス構造とその発達を追跡する基礎を固めた。3)前年度、幼若期における皮質脊髄単シナプス結合を電気生理学的に証明したが、MNからのホールセル記録時にNeurobiotinを注入しておいたMNの形態を詳細に観察解析した。MNは従来より星状細胞の代表格で、その異質性には注目されていなかったが、皮質脊髄シナプスを受けるMNは樹上突起の配向に特徴があること、MNプール毎に形態的特徴があることが示唆された。現在それらの定量的評価法を開発しつつある。4)皮質脊髄線維の脊髄内終末の発達変化を頸膨大(C7)、特にシナプス除去が起こることが予測される腹外側部において研究するため、P7から成体に至るまで終末を網羅的かつ定量的に、画像処理ソフトにより自動解析する方法を確立した。上述のように計画はほぼ順調に達成できている。ただし、皮質脊髄軸索の順行性標識では苫戦し、方法を変えざるを得ず、方法変吏後も脊髄内終末の定量化で苦労しているが、その理由の一つである日齢による蛍光蛋白の発現量の差は皮質での蛍光で正規化することにより回避できそうである。一方、ChR2を用いたoptogeneticな手法は、対象が幼若動物のため十分な蛋白発現がえられるか、ウィルス(AAV)がうまく感染してくれるか不安であったが、どちらも適切に条件検討をすると、予想以上に良好な結果が得られ、光による皮質脊髄路選択的刺激という電気生理ばかりでなく形態学にも使用できるほどであった。両者をあわせて自己評価(2)としたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。1) in vitro実験は担当者の個人的事情などにより進捗が必ずしも十分ではなかったが、現在、興奮/抑制のバランスで説明できるとされている臨界期の決定機構において、少なくとも我々の系においては、2Bから2Aへのシフトが主軸であり、抑制の発達がその修飾因子であることを示し得たことは上述のChR2の導入とともに大きな成果であった。そのため、当初の研究計画ではGluN2B下流のシグナルとしてのCaMKIIの関与を示すことが主要課題の一つであったが、こちらが進行していない。しかしこの実験自体はノックイン(KI)、ノックアウト(KO)動物が入手、利用できれば、現在の技術の延長上で比較的容易に遂行可能である。2)実績概要にも述べたように、in vivo系においては、25年度以降の発展の基礎となる実験法、解析法の開発に成功し、目標達成に具体的な展望が開けている。ただし、成体脊髄の急性スライスにおいてMNからホールセル記録をとることはラットばかりでなく、よりMNが小型のマウスにおいてもかなり困難である。以上より当初の計画外の成果も得られているが、そのためもあって若干遅れた部分もあり、自己評価は(2)とさせて頂くことにする。ほぼ研究計画書通りに進められると思われる。順行性標識によるCS終末分布の発達変化が大きな課題である。
悪性黒色腫、乾癬の新しい治療戦略におけるＩＬ－２３とＩＬ－２７の役割とその応用

マウスを用いた実験モデルにおいて、悪性黒色腫および乾癬におけるインターロイキン27(IL-27)の治療有効性について検討を行った。B16メラノーマ腫瘍内CD4+ Tリンパ球除去とOX40アゴニストによる抗腫瘍相乗効果の機序を明らかにした。また、IL-27トランスジェニックマウスとWSX-1欠損マウスにおけるイミキモド誘導性乾癬様皮膚炎の解析を行った。(悪性黒色腫に関する研究)マウスB16メラノーマ細胞を皮下に接種後の7日目に抗CD4抗体の局所投与を行い、その際に誘導される抗腫瘍効果の詳細を解析し、またOX40アゴニストを投与するとさらにその抗腫瘍効果が増強することを確認した。その作用機序は、抗CD4抗体の局所投与を行うと腫瘍組織内にCD8T細胞やNK細胞などの抗腫瘍細胞が著しく増加することによるものであったが、同時に骨髄由来抑制性細胞という免疫抑制に作用する細胞も増加していることも明らかになり、この骨髄由来抑制性細胞をさらに減少させる治療を併用すると、さらに抗腫瘍効果が増強できることが示唆された。またOX40アゴニストはIL-12と相乗的な抗腫瘍効果を示したが、IL-27とは示さなかった。以上の結果を論文投稿し、多くの追加実験を経て最終的にJournal of Investigative Dermatologyに受理された。(乾癬に関する研究)既報告のモデルを参考に、隔日に組み換えIL-23蛋白の皮内投与を行い、長期にわたる慢性炎症モデルの基礎実験を行い、有用なモデルであることを確認した。(乾癬に関する研究)imiquimodを用いたモデルを中心に野生型マウス、IL-27トランスジェニックマウスおよびWSX-1欠損マウスにて解析を行った。IL-27トランスジェニックマウスでは、野生型マウスに比してimiquimodによる皮膚炎症の減弱傾向を認め、逆にWSX-1マウスでは増強する傾向を認めた。しかし、IL-23の皮内注モデルでは有意な差を認めることができなかった。糖尿病合併乾癬の患者さんにおいて、DPP-4阻害薬が乾癬の皮膚病変に有効であった症例を経験し、大変興味深かったため、英文での症例報告を行った。現在行っているマウスの乾癬モデルにも有効である可能性があったため、動物実験の申請を行ったうえで、imiquimodモデルにて検討を行ったが有意な差は認めなかった。(悪性黒色腫に関する研究)ヒト悪性黒色腫の細胞株を用いて、IL-27と化学療法剤の相乗作用についてまずin vitroの系にて解析を行った。増殖抑制効果について明らかな相乗作用を確認することができなかった。(悪性黒色腫に関する研究)最近、IL-27が黒色腫細胞のPD-L1分子の発現を増加させるという論文が発表された。PD-L1は、腫瘍を攻撃するために活性化したリンパ球に発現するPD-1に結合することによって、リンパ球を死滅させる機能を有する分子である。これまで、申請者はIL-27の悪性黒色腫に対する抗腫瘍効果について研究を行ってきたが、上記論文は、IL-27がむしろ抗腫瘍免疫療法を抑制する機能も有している可能性を示唆するものであり、その検証を行った。その結果、我々が有しているヒト悪性黒色腫細胞株においても、IL-27は有意にPD-L1を発現亢進することを確認した。また、PD-L1と同様、腫瘍免疫に対して抑制性に作用するIDO(インドールアミン-2,3-ジオキシゲナーゼ)の発現についても調べたところ、IL-27がヒト悪性黒色腫細胞のIDO発現を亢進させることが明らかになった。そのため、当初の併用療法の予定であった化学療法剤、抗IL-23p19抗体のかわりに、優先的に抗PD-1抗体やIDO阻害剤との併用効果を調べる予定とした。(乾癬に関する研究)前年度の研究結果から、ある実験条件下では、IL-27がやはりimiquimodを用いた乾癬様皮膚炎を抑制する可能性があるのではと考え、その仮設を裏付けるin vitroの基礎実験を行った。今後、追加実験を行っていく予定である。IL-27p28/IL-23p40複合体を用いた検討では、IL-27p28/IL-23p40複合体の精製が難しく、十分な解析を行えていない。前年度に発表した糖尿病合併乾癬に対するDPP-4阻害剤の有効性を示す論文をきっかけに、最近注目されているメタボリック症候群と乾癬の関連性を調べる研究を行い、継続中である。前年度に前研究課題関連の追加実験を行う必要があったため、全体として今も遅れてしまっている。また当初の予想と異なる結果となっている部分があり、予定通り進めていくことができていないところもあるため。皮膚科学乾癬の研究については、IL-27p28/IL-23p40複合体蛋白の投与実験を行う予定である。悪性黒色腫に関する研究では、Stat3阻害剤、抗IL-23p19抗体を用いた実験を行う予定である。

前科学研究費課題の中で行っていた黒色腫に関する研究成果を論文に投稿し、そのリバイスのための追加実験に多くの時間がかかってしまったため(最終的に論文は、Journal of Investigative Dermatologyに受理された)。その関係で、乾癬に関する研究も当初の予定よりもやや遅れてしまった。残額が5244円と少額であったので、試薬を購入することができず、次年度の研究費とあわせて試薬を購入しようと考えた。悪性黒色腫モデルは、当初の予定通りStat3阻害剤による効果を確認する実験を進めていく予定である。乾癬モデルも、当初の予定通り、慢性炎症におけるIL-27の効果を確認していく予定である。次年度の研究費とあわせて試薬を購入し、有意義に使用する。残額が1272円という少額であったので、試薬を購入することができず、次年度の研究費とあわせて試薬を購入しようと考えた。次年度の研究費と併せて必要な試薬を購入し、有意義に使用する。
共鳴的相互作用を利用した1分子の力学・電子物性計測

本研究では、我々が独自に開発した「表面局在相互作用分光法」を活用して、固体表面上に形成された電子・光デバイスとして機能をもつ単一分子の構造とその結合状態・電子状態を原子スケールで解析することを目的とした。表面局在相互作用分光法は、非接触原子間力顕微鏡(nc-AFM)を利用するナノ力学的分光法である。原子間力顕微鏡の探針と試料間に印加された電圧がもたらすフェルミ準位の変化を利用したナノ構造と界面の物性評価法を確立する。超高真空走査型相互作用分光顕微鏡の高感度化と共に、超高真空極低温環境で動作する走査型相互作用分光顕微鏡を開発した。また、従来のカンチレバーに変わる高感度力センサーの開発に向けて、市販のチューニングフォーク型と長辺振動型水晶振動子センサーを試験した。さらに、東北大学との共同研究で、水晶Z板を用いて、屈曲振動させるタイプと、伸縮振動させるタイプの水晶振動子力センサーを設計・試作した。清浄Si探針先端にGeを蒸着して特異なファセット構造をもつGeクラスターを成長させ、そのクラスターの頂点を探針として利用する。探針を大気中AFMでGeクラスター探針を用いたところ、未処理のSi探針に比べて像の解像度が改善した。また、Geクラスター探針を摩滅させた後、超高真空中で500口に加熱すると再び先端にクラスターが成長した。Geクラスター探針は安定なファセット面で囲まれているため非常に安定な構造であり、加熱により再生能力があり、何度でも同じ電子状態の探針を作れることが示唆された。清浄なSi(111)-7x7にπ共役系分子である4,4" -diamino-p-terphenyl(DAT)を超高真空中で蒸着し、その吸着状態を調べた。また、現実デバイスとの整合性を取るため、原子レベルで平坦なエピタキシャル成長ITO薄膜を単結晶YSZ基板上に形成し、ITO/YSZ基板上への機能性分子の成膜を試みた。ITO基板をアミノ化し、両端にアルデヒド基を持つπ共役系分子と反応させる。本研究では、我々が独自に開発した「表面局在相互作用分光法」を活用して、固体表面上に形成された電子・光デバイスとして機能をもつ単一分子の構造とその結合状態・電子状態を原子スケールで解析することを目的とする。原子間力顕微鏡の探針と試料間に印加された電圧がもたらすフェルミ準位の変化を利用したナノ構造と界面の物性評価法の確立と、そのナノスケール加工技術への応用をめざす。さらに、先鋭化金属・Si探針を異原子・分子で精緻に化学修飾し、探針-試料間距離・印加電圧を変化させ、探針と単一分子との結合状態を準安定な状態から化学的に安定な状態にまで変化させ、そこで発現する結合状態・トンネル/接触電流・エネルギー散逸の特性変化を解析する。表面局在相互作用分光法の高感度化をめざして、自己検出力センサーとして水晶振動子力センサーを導入する。チューニングフォーク型と長辺振動型水晶振動子を用い、振動特性を計測した。従来取り組んできた探針清浄化・先鋭化技術をベースとして、超高真空中で清浄化した探針先端に活性分子を修飾する。現有の非接触原子間力顕微鏡用超高真空チャンバー中に少量のガスを導入し、探針のみを加熱して、探針のみに選択的にガス分子を吸着させる。まず、水素ガスを導入してシリコン探針上に水素吸着を試みた。

清浄探針およびガス吸着探針を用いて、Si(111)7x7表面の非接触原子間力顕微鏡像を観察し、探針にガス吸着させると像が変化した。未だ探針先端にどの様な構造で水素が吸着しているかは解析できていない。本研究では、非接触原子間力顕微鏡(nc-AFM)を利用する力学的分光法である「表面局在相互作用分光法」を活用して、固体表面上に形成された電子・光デバイスとして機能をもつ単一分子の構造とその結合状態・電子状態を原子スケールで解析する。原子間力顕微鏡の探針と試料間に印加された電圧がもたらすフェルミ準位の変化を利用したナノ構造と界面の物性評価法の確立と、そのナノスケール加工技術への応用をめざす。本年度は、極低温で動作する超高真空nc-AFMの調整、分子試料調製装置および試料搬送装置を設計・試作しつつ、探針の調製・評価を行った。本研究で用いる表面局在相互作用分光法は原子スケールで鋭利な探針を試料原子に近づけて測定するので、その成否は探針先端の鋭さ、原子配列構造や電子状態あるいは元素組成などの探針の特性が握っている。このため探針の調製は本研究の重要なキイである。超高真空中で清浄化したSi探針先端にGeを蒸着して特異なファセット構造をもつGeクラスターを成長させた。Geクラスター探針は安定なファセット画で囲まれているため非常に安定な構造であり、加熱により再生能力があり、何度でも同じ電子状態の探針を作れることが示唆された。また、Siナノピラー探針とSi表面間にポイントコンタクトを形成し、コンダクタンスー印加電圧特性を計測したところ、コンダクタンスの量子化が観察された。これは、Siの微小接触領域に不連続な電子準位が存在し、印加電圧を上げていくと、その準位を超したときに電流に寄与する電子がステップ的に増加していくとためであると予想している。離散的準位をもつ分子を介在したときのも同様の振る舞いが観測されると期待される。【表面局在相耳作用分光法の高感度化】超高真空極低温環境で動作する走査型相互作用分光顕微鏡の開発を進めてきた。本年度は装置本体の全面的な改造を行い、振動・電気ノイズの低減をめざした。また、相互作用分光スペクトルなど大量なデータを解析するソフトをLabVIEW言語により開発を進め、周波数シフトデータを力の次元に変換するソフトが完成した。また、従来のカンチレバーに変わる高感度力センサーの開発に向けて、東北大学との共同研究で、水晶Z板を用いて、屈曲振動させるタイプと、伸縮振動させるタイプの水晶振動子カセンサーを設計・試作した。【化学的にもよく規整された先鋭化探針の作製】清浄Si探針先端にGeを蒸着して特異なファセット構造をもつGeクラスターを成長させ、そのクラスターの頂点を探針として利用する。探針を大気中AFMでGeクラスター探針を用いたところ、未処理のSi探針に比べて像の解像度が改善した。また、Geクラスター探針を摩滅させた後、超高真空中で500°Cに加熱すると再び先端にクラスターが成長した。Geクラスター探針は安定なファセット面で囲まれているため非常に安定な構造であり、加熱により再生能カがあり、何度でも同じ電子状態の探針を作れることが示唆された。【機能分子試料の調製】一般的に有機電子デバイスは、ガラス上のITO膜上に形成される。しかし、ガラス上のITOの表面粗さは、その表面に形成される単分子の長さ、またはそれ以上に大きい。