hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔細菌カプノサイトファガをトリガー細菌とする歯周病発症機構の解明

C. ochracea ATCC27872のゲノムからそれぞれの遺伝子をクローニングし、その遺伝子の途中にテトラサイクリンカセット耐性遺伝子を挿入し、ターゲッティングベクターを構築した。そのベクターをエレクトロポレーション法にて、C. ochracea内に組み込み、遺伝子の相同組換えを起こさせることで、変異株のセレクションをテトラサイクリン含有血液寒天培地上で行った。だが、3種類のECFシグマ因子すべてについて、テトラサイクリン耐性変異株を得ることができなかった。そこで、薬剤耐性マーカーをテトラサイクリンからエリスロマイシンに変更し、再度ターゲッティングベクターの構築を行った。現在Coch_0230遺伝子のみ、エリスロマイシン耐性遺伝子挿入ベクターの作製に成功している。また我々は、酸素ストレス消去に関与すると考えられるOxyRタンパクのエリスロマイシン耐性遺伝子挿入変異株の作製には成功している。そこで今年度に、野生株と変異株を用い阻止円形成法にて酸素ストレス感受性試験を行った。その結果、野生株に比べ変異株にて有意に酸素ストレスに対する感受性が増加した。この結果より、C. ochracea OxyRタンパクも他の細菌と同様に酸素ストレス防御に関与することが初めて示唆された。当初の計画では本年度中に、C. ochraceaのECFシグマ因子(Coch_0230, Coch_0529, Coch_1288)全てについて、変異株作製に成功している予定であった。だがテトラサイクリン耐性変異株は全ての遺伝子について成功せず、エリスロマイシン耐性変異株の作製に方向転換している。エリスロマイシン耐性変異株にも成功しない結果となれば、C. ochraceaのECFシグマ因子は致死遺伝子であり、その遺伝子を変異させると、生存することができないという推測ができる。また、そうであればC. ochraceaの環境ストレス消去や増殖過程においてECFシグマ因子は重要な役割を果たしている可能性も示唆される。だがそうであれば、変異株作製を出発点とする研究方針を大幅に変更する必要がある。ECFシグマ因子に関する研究の進展が遅れているため、同じ転写因子であるOxyRタンパクの研究も同時進行し進めている。この転写因子については変異株作製に成功しているので、野生株とともにストレス感受性試験を行って、どの環境ストレスに関与するか決定することが求められる。だが、OxyRの研究はほかの細菌において酸素ストレス消去に関与するという報告が複数あるので、まず最初に酸素ストレス感受性試験を行った。その結果、C. ochraceaのOxyRも酸素ストレス消去に関与する可能性が高まった。来年度は、ECFシグマ因子の変異株作製の可否を早急に決定し、その結果次第ではECFシグマ因子の研究を一旦中止し、OxyRに関する研究を中心に行うか、もしくは他の研究対象候補となる転写因子タンパクを複数探索し、変異株作製を試みる方向転換の必要性も考えている。「現在までの進捗状況」でも記載したが、来年度早期にECFシグマ因子の変異株作製の可否を早急に決定したいと考える。ECFシグマ因子の変異株作製に成功した場合、当初の予定通り、以下の2種類の解析を行う予定である。1C. ochraceと早期定着細菌である口腔レンサ球菌との共生について解析する。C. ochraceaとデンタプラーク中の初期定着菌群の中で過酸化水素を産生する口腔レンサ球菌Streptococcus gordoniiやStreptococcus sanguinisとの共培養実験系にて、野生株と比較し、変異株の場合の変化の有無について、バイオフィルム形成量をクリスタルバイオレット染色法や共焦点レーザー顕微鏡解析にて測定する。その結果、野生株と比較し転写因子欠損株にてバイオフィルム形成量の低下が認められれば、C. ochraceaのECFシグマ因子が過酸化水素を産生する口腔レンサ球菌との共生に重要な役割を果たすことが判明する。2C. ochraceaと後期定着細菌である歯周病原細菌との関わりについて解析する。C. ochraceaとレッドコンプレックス細菌を中心とする歯周病原細菌の間に共生および拮抗の関係があるのではないか予想し、次世代シーケンサーを使用したRNA-seqおよびメタゲノム解析にて検証する。ECFシグマ因子の変異株を得ることができなかった場合には、ECFシグマ因子の代わりにOxyR変異株を使用して上記の実験系1C. ochraceと早期定着細菌である口腔レンサ球菌との共生、2C. ochraceaと後期定着細菌である歯周病原細菌との関わりについて解析を行う予定である。また、OxyR相補株を作製することも並行して進行させる。

この結果より、C. ochracea OxyRタンパクも他の細菌と同様に酸素ストレス防御に関与することが初めて示唆された。当初の計画では本年度中に、C. ochraceaのECFシグマ因子(Coch_0230, Coch_0529, Coch_1288)全てについて、変異株作製に成功している予定であった。だがテトラサイクリン耐性変異株は全ての遺伝子について成功せず、エリスロマイシン耐性変異株の作製に方向転換している。エリスロマイシン耐性変異株にも成功しない結果となれば、C. ochraceaのECFシグマ因子は致死遺伝子であり、その遺伝子を変異させると、生存することができないという推測ができる。また、そうであればC. ochraceaの環境ストレス消去や増殖過程においてECFシグマ因子は重要な役割を果たしている可能性も示唆される。だがそうであれば、変異株作製を出発点とする研究方針を大幅に変更する必要がある。ECFシグマ因子に関する研究の進展が遅れているため、同じ転写因子であるOxyRタンパクの研究も同時進行し進めている。この転写因子については変異株作製に成功しているので、野生株とともにストレス感受性試験を行って、どの環境ストレスに関与するか決定することが求められる。だが、OxyRの研究はほかの細菌において酸素ストレス消去に関与するという報告が複数あるので、まず最初に酸素ストレス感受性試験を行った。その結果、C. ochraceaのOxyRも酸素ストレス消去に関与する可能性が高まった。来年度は、ECFシグマ因子の変異株作製の可否を早急に決定し、その結果次第ではECFシグマ因子の研究を一旦中止し、OxyRに関する研究を中心に行うか、もしくは他の研究対象候補となる転写因子タンパクを複数探索し、変異株作製を試みる方向転換の必要性も考えている。「現在までの進捗状況」でも記載したが、来年度早期にECFシグマ因子の変異株作製の可否を早急に決定したいと考える。ECFシグマ因子の変異株作製に成功した場合、当初の予定通り、以下の2種類の解析を行う予定である。1C. ochraceと早期定着細菌である口腔レンサ球菌との共生について解析する。C. ochraceaとデンタプラーク中の初期定着菌群の中で過酸化水素を産生する口腔レンサ球菌Streptococcus gordoniiやStreptococcus sanguinisとの共培養実験系にて、野生株と比較し、変異株の場合の変化の有無について、バイオフィルム形成量をクリスタルバイオレット染色法や共焦点レーザー顕微鏡解析にて測定する。
世界一流バドミントン選手のスマッシュの3次元動作解析

一流バドミントン選手のジャンピング・スマッシュ動作を16mm高速度カメラを用いて撮影し、3次元的映像分析を行い、肩、上腕および肘などの運動を定量的に解析した。インパクトにおける手の位置は、最高点より6.7±0.4cm低いところにあった。肘はある程度の屈曲角度を保ちながらインパクトを迎え、インパクトにおける肘の平均屈曲角度は160.0±4.6度であった。インパクトに向かう上腕の動作は、肩の水平位内転、肩の外転、肩の内旋及び肘関節の伸展などによって構成されている。インパクト直前に急激に行う肩の内旋と肘の伸展動作が認められ、その二つの関節運動は、スマッシュ動作における主な動作だと考えられる。インパクトに向かう上腕の運動は、二つの運動に構成されていると考えられる。一つは肘が伸展しながら上腕が肩を回転中心にする後ろから前への運動、もう一つは、肘が屈曲したままでの肩の内旋による前腕の運動である。スマッシュ動作は、「できるだけ肘を伸ばすこと」と「できるだけ肘を曲げること」という、相反する課題を同時的に果たさなければならない運動の過程になる。このような相矛盾する二つの課題からなるスマッシュの理想モデルは、絶対的に一つのモデルとして設定されるものでなく、両モデルの寄与し合う割合が、その両極の間に、無限の組み合わせとして存在すると推測できる。本研究で算出した肘の160.0度のインパクト角度は、選手らが実践に応じて、パワーと打点の間に極めて選択した合理的な数値だと考えられる。
経路積分ー時間分割法で創造する経路空間上の解析

経路積分の従来の数学研究は、擬微分作用素などの数学で開発された方法を、シュレディンガー方程式に対する時間分割近似法に適用し、物理で用いられる経路積分の存在を正当化することが中心であった。しかし、擬微分作用素は元々、様々な方程式を扱う一般理論であり、シュレディンガー方程式に限定されるべきではない。本研究は、逆に時間分割近似法を擬微分作用素などの数学で開発された方法に適用し、数学的存在だけの観点から様々な形の経路積分を創造し、数学的正当性だけの観点から可能となる演算を提案する。
東南アジア島嶼部の消滅の危機に瀕した言語、ネグリート語、台湾原住民語の研究

この調査・研究は、フィリピンと台湾の原住民のうち、特に、消滅の危機に瀕している少数民族に注目して、それらの言語が代々踏襲しているオーラル・トラディションを映像と共に、録音し、音声記号による記述、保存を目的としている。森口は、フィリピンのカラオ語、イヴァタン語、バブヤン語を、山田は、イトバヤット語を、海外研究協力者のE. Constantinoは、ルソン島のカリンガ語、ネグリート語の一言語であるアグタ語を調査し、テキストの作成を行った。本年度は、この調査研究の最終年度であり、山田が昨年度発表したYamada Y.(2002): Itbayat-English Dictionary.の欠けている部分を補充し、また、E. Constantinoは、現在では歌う人すべてが死に絶えてしまい、彼が独自に録音したテープでしか聞くことの出来ない大部なネグリート語の叙事詩の記述とそれらに分析・解説を加えたConstantino E.(2003) : The Abduction and Wedding of two Negrito Maidens.を公にした。その叙事詩を所有する民族の居住地への低地の人々の進入による都市化に伴いもともと狩猟・採集民で定住していない情報提供者を探し出すのにも非常に困難を伴うものであるために、このテキストの重要性は、より増して来るのである。現在、森口、山田は、それぞれの調査を継続していて、今後とも続ける予定であるが、学校教育の普及と国語の教育により少数民族の言語の消滅が目に見えている。そのために、これらの言語の調査、記録、資料の保存、出版の緊急性が、実感される。この調査・研究は、フィリピンと台湾の原住民の言語の内、特に消滅の危機に瀕している少数民族のに注目して、それらの言語の昔から踏襲しているオーラル・トラディションを映像ととも録音し、音声記号による記述を目的としている。森口は、フィリピンのカラオ語、イヴァタン語、台湾のブヌン語を、山田は、イトバヤット語を、海外研究協力者のE.Constantinoは、ルソン島のネグリートの1言語であるアグタ語を調査し、それぞれ、テキストの記録を行った。今年度は、Constantino氏のよるネグリートの叙事詩の記述とそれらに分析、解説を加えたものを出版する予定である。このテキストの重要性は、それを所有する民族の居住地が、ピナトゥボ火山のような火山地帯にあったり、もともと狩猟・採集民であるために定住していないため情報提供者を探し出すのにも非常に困難なものになっている。それゆえ、現在記録し、公刊する事は、この上もなく価値あるものである。現在、森口、山田は、それぞれ調査を行っているが、学校教育の普及と国語の教育により少数民族の言語の統一化が進んでいて、その調査が急がれる。森口は、民間伝承と語彙を、山田も伝説と語彙を収集し、現在、整理と分析、及び、データの入力中であり、2001年度、2002年度にに公刊する予定である。この調査・研究は、フィリピンと台湾の原住民諸言語のなかで、特に消滅の危機に瀕している少数民族に注目して、それらの言語の過去何世紀も踏襲しているオーラル・トラディシヨンを映像とともに録音し、音声記号による記述保存を目的としている。森口は、フィリピンのイヴァタン語、カラオ語、台湾のプヌン語、ヤミ語を、山田は、イトバヤット語を、海外研究協力者のE. Constantinoは、ルソン島の北部のネグリート語と中部のカリンガ語を調査し、それぞれテキストの記録を行った。今年度は、10月にConstantinoによるNanang : I Taguwasi anna I Innawagann.(フィリピン、ラビン・アグタ・ネグリート叙事詩「タグワシとイナワガン」)を出版し、3月末には、山田による「イトバヤット語辞書」、Constantinoによる「カリンガ・ウラリム」を出版の予定であり、特に、後者は脱稿して、目下、印刷中である。現在、森口は、イヴァタン語、ヤミ語、ブヌン語の調査を、山田は、イトバヤット語の追加調査を継続中である。しかし、学校教育の普及と国語の教育、マス・メディアなどにより少数民族の言語の統一化が進んでいて、その調査は、緊急度が高い。また、Constantinoが行っているネグリート調査は、この叙事詩を所有する民族の居住地が、災害や都市化のために離散していて、さらなる調査研究が必要になる。今後は、森口の台湾のヤミ語、ブヌン語、フィリピンのイヴァタン語、及び、その周辺地域の言語の記述テキストを発表する予定である。

その叙事詩を所有する民族の居住地への低地の人々の進入による都市化に伴いもともと狩猟・採集民で定住していない情報提供者を探し出すのにも非常に困難を伴うものであるために、このテキストの重要性は、より増して来るのである。現在、森口、山田は、それぞれの調査を継続していて、今後とも続ける予定であるが、学校教育の普及と国語の教育により少数民族の言語の消滅が目に見えている。そのために、これらの言語の調査、記録、資料の保存、出版の緊急性が、実感される。
不斉ニトロオレフィン化反応の改良と新規不斉合成素子の開発研究

1。不斉ニトロオレフィン化反応の改良プロリノールの水酸基にトリチル基やTBDMS基を導入した6種の新規ニトロエナミンを合成し、従来法のSMPを有するニトロエナミンを不斉反応剤とするラクトンの不斉ニトロオレフィン化反応を検討した。この結果、TBDMS基を導入した新規ニトロエナミンが不斉収率および化学収率において最も高い値を示すことが確認された。特に従来法で欠点となっていた5員環ラクトンにおける不斉収率が大幅に改善され、本不斉ニトロオレフィン化反応は5員環および6員環ラクトンのいずれのラクトン類にも適用出来るようになった。次に従来法ではラクトンエノラートが3当量以上必要であったが、反応温度を-78°Cから-40°Cに上げることにより2当量で収率良く進行することが明らかとなった。2。ニトロオレフィンの新規反応性の検討(1)ニトロオレフィンとDanishefskyジエンとのエキソ選択的Diels-Alder反応β位に四級炭素を有するニトロオレフィンとDanishefskyジエンとの反応でエキソ付加体が優先して得られたことに着目し、各種ニトロオレフィンとの同反応を検討したところβ位の置換基が芳香族や脂肪族、およびそれらの嵩高さにかかわらず全てエキソ付加体が優先的に得られた。一方、通常のジエン類との反応ではエンド付加体が優先的に得られることから、上記反応はニトロオレフィンのニトロ基とDanishefskyジエンのシリロキシ基との静電的反発に起因すると結論された。また、本付加体をメタノール中過剰のp-TsOHを用いて過熱還流するとニトロ基の脱離したm-置換アニソール(新規芳香化)が収率良く得られることを確立した。(2)ニトロオレフィンからオキシムへの官能基変換各種ニトロオレフィンをPd-C触媒下、NaH_2PO_2を還元剤として反応したところ、アルドキシムへの変換は低収率であったが、ケトキシムへの変換は高収率で一般化することができた。3。天然物および医薬品の不斉合成上記不斉ニトロオレフィン化反応と新規芳香化反応を利用して天然アルカロイドの(-)-Aphanorphyneと合成鎮痛薬である(-)-Eptazocineの不斉合成を達成することができた。1。2。3。
クロマチン調節因子に着目した胃癌(特にEBV関連胃癌)の病態解明

胃癌、特にEBV関連胃癌におけるARID1AとEZH2の役割を、in vitro実験及び外科手術材料の形態学的研究の両面から行った。マイクロアレイでは胃癌細胞株にARID1Aをノックダウンすると細胞増殖やDNA合成を促進する遺伝子発現変化が起きることが分かった。胃癌切除検体の非腫瘍粘膜において多数切片で免疫染色を行うと、ARID1Aが消失した微小な病変が複数見出され、EBV関連胃癌の発生素地となっている可能性が示唆された。EBVに感染した胃癌細胞株でEZH2はSTAT3メチル化を引き起こしていること、EBV関連胃癌でEZH2過剰発現が予後不良因子となることを見出した。胃癌細胞株MKN74及びNUGC3でARID1AのsiRNAによるノックダウンを行い、48時間後に回収したRNAを用いて、microarrayにより発現の変動する遺伝子を探索した。その結果、ノックダウンにより両細胞株で共通して発現が上昇する遺伝子を約200個余り同定した。これはノックダウン24時間後に回収したRNAでmicroarray解析を行った際に検出された遺伝子数(約15個)よりも極めて多く、ARID1A発現低下による細胞の反応には48時間程度の時間が必要であることが示唆された。Gene Ontology解析では細胞周期、細胞増殖、DNA複製に関わる経路がenrichされていた。上記1)の結果を踏まえ、ARID1A発現低下がウイルスの細胞内での増殖を促進する可能性を考慮し、ARID1Aノックダウン後にEBVを癌細胞に感染させると、ノックダウンなしの場合に比べ癌細胞中のEBVコピー数が増加するのではないかと考えた。そこでEBNA1/GAPDH比のRT-PCR法による測定を試みた。しかしウイルスDNAコピー数(EBNA1コピー数)の増加は認められず、ARID1A遺伝子変異がEBV胃癌に多い理由は他にあると考えられた。3)EZH2による癌細胞の変化既にEZH2ノックダウンにより胃癌細胞株、特にEBV感染胃癌細胞株で細胞増殖が低下することを我々は確認していたが、近年になりGlioblastoma細胞株でEZH2がSTAT3をメチル化して活性化させるという報告があったため、胃癌細胞株においても免疫沈降法による検討を行った。その結果、EBVを感染させた胃がん細胞株においてEZH2とSTAT3の直接の相互作用、及びSTAT3のメチル化が認められた。ARID1Aノックダウンにより発現が上昇する遺伝子を多数同定することができた。この中には細胞周期やDNA複製に関わる遺伝子が多数含まれており、EBV感染とウイルス増殖にも関わる遺伝子が含まれている可能性が高く、ARID1A発現低下がEBV感染効率を高めるメカニズムの解明につながる可能性がある。またEZH2が癌細胞の増殖を促進するメカニズムの一つとして、STAT3メチル化を確認することができた。平成29年度は特に発癌初期におけるARID1A変異と発現低下の意義を解明するため、多数の外科手術症例において非腫瘍性胃粘膜のARID1A発現低下を免疫組織学的に解析した。具体的には77症例の外科的胃切除検体の背景粘膜(小弯)に対し免疫染色を行い、17症例の23か所において形態学的には非腫瘍性だが上皮のARID1A発現が消失している粘膜(1腺管数mm程度までの微小な病変)を見出した。また手術例3例について胃を全割してARID1Aの免疫染色を行ったが、やはり複数のARID1A消失病変が認められた。比較のためTP53の免疫染色も行ったが、ARID1Aより低頻度であるもののTP53過剰発現を示す腺管を見出した。これらはゲノムシークエンス研究で非腫瘍粘膜から低頻度でTP53やARID1A遺伝子変異を検出したという他施設からの報告(Shimizu T et al. Gastroenterology 2014)を形態学的側面から裏付けるものであり、重要な知見と考えられた。また近年日本でも増加傾向のあるバレット食道及び食道腺癌についてもARID1Aの意義を調べるべく、症例豊富なドイツへ赴き免疫組織学的検討を行った。(2) EZH2について28年度までの検討で、siRNAによるEZH2発現低下がEBV感染胃癌細胞株の増殖を強く抑制し、またEZH2はSTAT3と相互作用していることが示された。そこでEZH2の臨床検体(胃癌切除検体)での発現を調べるため、約300例の胃癌Tissuemicroarrayを用いてEZH2発現の臨床病理学的意義を解析した。その結果、EZH2の発現が非EBV関連胃癌よりEBV関連胃癌に多いことが再確認された。またEBV関連胃癌の中でも特にEZH2がびまん性に高発現を示す一群は、予後が不良であることを見出した。

ARID1Aノックダウンによる癌細胞1個あたりに含まれるウイルスコピー数の増加は確認できなかったが、今後はウイルスゲノムが細胞内で安定して増幅するメカニズムとの関連やアポトーシスの回避等に着目し、ARID1AがEBV関連胃癌の成立を促進するメカニズムを明らかにしたい。なお我々はこれまでの検討から胃癌におけるARID1A変異、発現消失の意義は発癌の初期段階で作用していると考えており(Abe H et al. Virchows Arch 2012)、胃の非腫瘍組織でのARID1A発現の状態についても、外科手術材料を用いた免疫組織学的検討を進めていく予定である。EZH2に関しては、EBV関連胃癌での発現亢進とEBV関連胃癌細胞の増殖における重要性が明らかになりつつあり、成果をまとめる予定である。EZH2とARID1Aの相互作用について、siRNAによるノックダウンや阻害剤により両者の働きを阻害した場合にどのような変化が生じるか、胃癌細胞株を用いた実験的検討を試みたいと考えている。人体病理学当初予定していた海外学会発表を行わず,次年度に行う方針となったため,旅費が当初予定より少なくなった.また論文投稿に伴う諸費用(英文校正等の人件費,投稿料など)も次年度に使用する予定である.次年度は海外発表を1ー2回予定しており,旅費が発生する予定である.論文投稿に伴う英文校正費用,投稿料等に費用が発生する予定である.また本年度は多数症例の免疫染色も予定しており,試薬等に必要な金額も本年度に比較し増加する予定である.
がん患者末梢血浮遊DNAの全身性炎症反応への役割の解明

一部のがん患者は、非感染状態でも発熱や倦怠感といった全身性炎症反応を呈する。これらは腫瘍熱、悪液質と呼ばれる。また、全身性炎症反応自体が、がん薬物療法の治療効果に対して負の側面を持つことが示唆されている。近年、担がん患者の末梢血中には腫瘍細胞由来DNAが浮遊していることが明らかとなってきた。免疫学的にはDNAは免疫細胞のパターン認識受容体を介して炎症を惹起し、生体防御に関わる強力な免疫刺激性分子である。そのため、本研究では、がん患者における末梢血浮遊DNAの全身性炎症反応への関与を解明することを目的とする。
法的規制と家族の多様性-養子制度をめぐる合理的行動の分析と法の作用に関する研究

まず、わが国では養子縁組の数が次第に減少している現実があり、この傾向が何を意味するかを家族の多様性という動きの中で探った。第二に、養子制度をそのいわば多くの"競争相手"との対比から検討した。まず、背景には家族に関する戦後の文化や価値・意識の変化や中絶の容易さがあり、また今日の晩婚化・少子化の現象が存在している。つぎに、里親制度・特別養子制度があり、医学や産科技術の発展は人工授精や代理母などを生み出している。これらの類似の制度が養子制度に与える影響と意義を把握しようとした。第三に、子どもには愛情とともに、養育や教育などの費用、また育てることに費やされる親の時間などを含めて多くの投資を必要とするため、前述の多様な競争相手の出現によって、他人の子を家族の一員に加えるという行動と選択はどのような変化を受けているかを考察した。家庭における愛情(ケア)という場面において人々がどのような行動をとっているかの検討は、子や養子をめぐる法規制の前提となるべきものである。本年度は、最終年度に当たるため、とくに前年度で得られた知見やデーターをもとに、法への応用の可能性および派生する問題を点検したが、前年度で得られた仮説を細部において補正する必要があった。また、法学はもちろんとくに心理学や社会学など広く養子制度の研究者ならびに児童相談所などでの意見交換やレヴィユーを経た。これまでの検討と分析によって得られた知見をとりまとめ、派生する諸問題を検討して、わが国の養子制度と法規制の相互的影響を合理的選択行動という観点から研究をまとめる。本年度では、つぎの理論、実態把握、法的視点3つの面から研究を進めた。(1)理論的研究として、わが国の養子制度に関する文献や理論の展開と成果をフォローして、法学に適用可能な理論を検討した。また、"養子先進国"であるアメリカ合衆国での文献やデーターを収集し、検討した。これらを基にして、養子縁組やその選択面での法的主体の合理的選好と意思決定のあり方を研究した。合理的選択行動一般については、広く研究と適用が存在するが、本年度はとくに家族領域での応用の可能性を模索した。(2)つぎに、養子行動の分析には実態的なデーターが必要であるが、児童相談所、民間の斡旋団体・個人および産科医師、家庭裁判所、また養親・養家族などへの調査とインタビューを行った。とくに誰が家族の一員であるかの視点から、養う親・家族の側の意思決定や行動を聴き取ろうとした。とくに各人の家族のイメージの幅は多様で広いことが認識された。これを基にして、多様な要因が介在する親子関係の形成という場面で人々がどのような行動をとるかの実態的分析を行った。(3)さらに、法学的視点からの研究を行った。上記(1)(2)の研究および調査から、とくに家族問題や養親子関係の形成においては、伝統的に非合理的行動が対象となると考えられてきた側面があるため、当事者の養子縁組における行動様式や意識を考慮する必要があった。上記(1)(2)での理論的・実証的研究と検討の結果得られる結論と(3)において得られた法的検討結果とを考慮に入れて、研究をさらに精緻化する必要がある。
触媒CVD法による太陽電池炭化シリコン層作製についての基礎的研究

本年度は、シラン/メタン系でのラジカル検出に先立って、アンモニア/シラン系での気相診断を行ったCat-CVD(Catalytic Chemical Vapor Deposition)法では、通電加熱した金属触媒体表面上で原料ガスが分解され、ラジカルが発生する。本研究では四重極質量分析計を用いてシラン/アンモニア系に水素を添加した際のアンモニアの分解効率の変化を測定した。その結果、1sccm程度の少量でもシランを添加することによりアンモニアの分解効率が減少するが、この減少が水素の添加により回復することを見出した。一方、シラン無添加系ではアンモニアの分解効率は水素流量にあまり依存しない。シラン添加によってアンモニアの分解効率が低下するのはシランの分解で発生するシリコン化合物が触媒体(タングステン)表面に長時間滞在し、アンモニアの吸着と分解を妨げるためと考えられる。一方、水素分子の分解から生じた水素原子は、アンモニアと直接反応することはないが、触媒体表面のシリコン化合物を除去して触媒体を再活性化させると考えられる。水素の添加による水素原子の増加は、121.6nmの真空紫外レーザー吸収法による直接検出によっても裏付けられた。なお、アンモニア流量の増加に伴ない、アンモニア/シラン系でのアンモニアの分解効率に対する水素の添加効果は減少した。これは、触媒体表面上のシリコン化合物をさらにアンモニアが覆い、水素原子のアタックを妨げるためと考えられる。
正常ヒト造血幹細胞の増殖・分化におけるMAPキナーゼとSTAT系の機能解析

正常ヒト造血幹細胞(CD34陽性細胞)を用いた解析から、特定のMAPキナーゼサブタイプカスケード(MEK-ERK、MKK3/6-p38及びMKK4/7-JNK)がサイトカイン(SCF、G-CSF、TPO、GM-CSF、IL-6/sIL-6R、IL-3、IL-1β、TNFα、IFNα及びIFNγ)特異的に活性化され、また、STAT3、STAT5a、STAT5b及びSTAT1がこれらのサイトカイン特異的にチロシンリン酸化されることを明らかにした。さらに、SCF、IL6/sIL-6R及びG-CSFを用いて、STAT3のセリンリン酸化を詳細に解析すると、SCFはERK、IL-6/sIL-6RはH7感受性キナーゼ、G-CSFはERKとH7感受性キナーゼを介してSTAT3のセリンリン酸化を誘導していることが判明した。また、STAT3のセリンリン酸化はPI-3キナーゼによっても制御されていた。さらに、これらのサイトカインを用いて、CD34陽性細胞に対する増殖、生存及び細胞周期への導入を解析し、ERKとSTAT3の協調作用によりCD34陽性細胞の生存、細胞周期への導入及び増殖が相乗的に促進されることを明らかにした。これらの解析から正常ヒトCD34陽性細胞において特定のサイトカインにより活性化される細胞内シグナル伝達系の一覧表を作製することができた。これらの結果は、細胞株を用いて得られた結果とは多くの点で相違が認められ、正常細胞を用いた解析が白血病化の解明に極めて重要であることを示している。今後は、これらの結果を踏まえて、それぞれのシグナル伝達系の機能解析、細胞分化に伴うシグナル伝達系活性化の変化とその機能的役割、これらのシグナル伝達系のクロストークとその機能を明らかにしたいと考えている。
職場の生産性決定のマイクロエコノメトリックス

本研究では、職場における訓練需要の決定メカニズムおよび生産性ショックに対応するための組立ラインの組内の持ち場のローテーションおよび組間の配置転換を通じた組織変化と訓練需要との関連を分析した。具体的には、OJT(職場での仕事をしながらの訓練)の決定要因に関する推定とOJTが生産性に影響を与える効果についての推定を行った。この分析を行うために、二つの自動車組み立て企業における組み立てラインの作業員と組長について継続的な独自調査を行なった。二つの製造業大企業の製造ラインの従業員とその管理監督者に対して、訓練、生産性、人的資源管理などに関する継続調査を行いそのデ-タをもとに、従業員レベルでのOJT、OffJT、自己啓発の量と生産性の関係を明らかにする。また、インタ-ネットにより高卒者・卒業予定者へ意識調査を行い、高校時代の生活や進路指導、成績などが卒業後の進路や労働条件にどのような影響を与えているかを明らかにする。「企業内訓練と人的資源管理策-決定要因とその効果の実証分析」という論文では、製造業事業所に対して行った独自アンケート調査の結果を用いて、企業内訓練や人的資源管理の決定要因や生産性に与える影響を分析した。その結果、職場外訓練(Off-the-job-Training)や小規模集団活動が事業所の生産性を有意に引き上げているものの、職場内訓練(On-the-job-Training)については、有意な関係を発見できなかった。また、人的資源管理については、頑健な推定結果を得ることはできなかった。人的資源管理の諸施策と訓練と相互連関や生産性との間の厳密な因果関係を明らかにすることは、今後の課題となっている。また、本年度においては、ある製造業大企業の製造ラインの従業員とその管理監督者に対して、訓練、生産性、人的資源管理などに関する継続調査を開始した。この調査は、製造ラインに従業員を半年ごとに2年間調査を行うことで、訓練と生産性との関係について因果関係を明らかにすることを目指している。同一労働者を継続的に調べることで、労働者の個人による能力の違いをコントロールした上で、訓練が生産性に与えた影響を分析することができる。生産性の指標としては、管理監督者の評価に加えて改善提案件数も調べている。同一企業の同一製造ラインにいる労働者の訓練、生産性に関する継続調査という世界的にも例がないデータをもとに来年度は、訓練の効果を計量経済学的に明らかにする予定である。本年度は、二つの製造業大企業の製造ラインの従業員とその管理監督者に対して、訓練、生産性、入的資源管理などに関する継続調査を行った。そのデータをもとに、従業員レベルでのOJT、OffJT、自己啓発の量と生産性の関係を明らかにした。特に、OJTが従業員の生産性を高めることについて統計的に有意な結果を得た。また、職場レベルでのOJTの量や個人間、チーム間での差についてはじめて統計的に明らかにされた。論文は、Trans-Pacific Labor Seminarという国際会議で報告した。この調査は、1社については来年度も継続する予定である。また、高卒労働者の就業状況に関して、2か月おきに継続調査を行うというインターネット調査も行った。この結果、高校時代の学業成績や遅刻・欠席と正社員就職との間に統計的に有意な影響があることを見出した。職場レベルの訓練は本当に生産性を高めているのか。一つ一つの作業はそれほど熟練を要しない工程が多いにもかかわらず経験が長い従業員がOJTを受けているのはなぜなのか。職場訓練は予想外のショックに対応して複数の工程をこなす上で有効なのか。こうした疑問について計量的に答えた研究は今までなかった。

本研究では、これらの疑問に答えるために、自動車の組み立てを行っている製造業の2社の製造ラインにおける職場レベルの組み立て作業員と職長の双方について、訓練および生産性と職場の状況に関する継続調査を行った。具体的には、2つの自動車製造組み立てラインにおける約100名の従業員と約20の組長について3回ずつ、訓練量、生産性、ラインスピードの変化、組における総工程数、従業員の実施可能工程数などについて追跡調査を行った。その調査をもとに、OJT, offJT,自己啓発の実態を明らかにし、訓練の決定要因と訓練が従業員の生産性に与える影響について実証的に明らかにした。その結果、勤続年数が長い従業員であってもOJTを受けていること、OJTを受けるのはラインスピードの変化による作業工程の内容の変化と従業員の組間移動が発生しているためであることを計量経済学的に明らかにした。また、OJTを受けた量と主観的生産性の伸びとの聞には、統計的に有意な相関があることも明らかにした。本研究は、今まで定性的な研究しか存在しなかった職場レベルの訓練と生産性の実態について、同一従業員を追跡し、数量的なデータを集めて計量経済学的な分析を行って、日本の自動車組み立て企業の職場レベルの訓練の実態を明らかにした。
フランソワ・ラブレーの描写における技巧と形象の研究

本研究は、フランソワ・ラブレー作品における描写技巧と描かれたものの形象の分析を通して、描写の同時代的な役割を探るものである。『ガルガンチュア・パンタグリュエル物語』全五作の描写表現を抽出し、各作品が書かれた時代背景を検討しながら、描写技巧と著者の意識の変遷を明らかにした。他方で、ラブレーの描写と当時の造形芸術作品(主に建築)との照応を行い、また日本におけるそれらの先行研究の調査を行った。本研究初年度となる平成24年は、フランソワ・ラブレー作品の描写技巧および描かれたものの形象と16世紀の造形芸術との比較研究を行うため、『ガルガンチュア物語』『パンタグリュエル物語』全五作品における描写表現の抽出と、主にイタリア、フランスの建築家および建築物の調査、研究を行った。まず、これまで調査を行ってきた『第四の書』における描写技巧の総括の第一段階として、描かれる怪物の虚構と現実の様態について分析を行った。『第四の書』のシャチヨン枢機卿への書状において、ラブレーは自ら一連の作品を「パンタグリュエルのミトロジー」とし、さらに「ミトロジー」に注釈を付して「架空の物語、記述」としている。そのことから、本書においては前作に比べてより熟考された形で現実と虚構の遊戯が試みられていると考えられた。したがって16世紀における虚構の概念の調査を行った後、特に『第四の書』に登場する怪物をとりあげ、虚構の度合いを比較した。16世紀の虚構概念についての調査をさらに掘り下げる必要がある。ラブレー作品の描写表現の抽出とその分析作業については、特に第一作『パンタグリュエル物語』に関しては、造形芸術との関連性が弱いという点が明らかになりつつあり、それは本作がラブレーのイタリア旅行前であるという観点からも証明される。また、24年度は重点的に実地調査を行った。とりわけ、イタリアのファルネーゼ宮には、当時のフレスコ画、スタッコ装飾、サテュロスの像などが残されているが(大使館内であるため見学は一部のみ)、それらの美術作品がフランス(特にフォンテーヌブロー城)と密接に関係していることが分かった。建築物についての二次資料は多く出版されているものの、必ずしも細部への言及がなされているわけではないため、この成果はラブレーとイタリア旅行および装飾芸術の問題を考察するにあたって有益な資料となった。本研究最終年度となる平成26年度は、フランソワ・ラブレー作品の描写技巧および描かれたものの形象と16世紀の造形芸術との比較研究の総括を行うため、造形芸術分野の調査と国王の文化政策におけるラブレーの描写技巧研究を行い、それらの発表を行った。平成25年度から引き続きラブレー全5作の描写技巧分析を行いながら、それらの時代背景をより詳細に検討し、各作品の描写技巧に反映された時代的要請と、著者の描写技巧へ意識の違いを明らかにした。造形芸術分野の調査においては、ラブレーが作中において言及する建築家に焦点をあて、彼らが展開する建築理論および実践様式とラブレーの描写技巧の照応を行った。また、平成26年6月に開催されたフィリベール・ド・ロルム学会においては、建築学の諸アプローチに接し、研究内容のみならず調査方法の面での知見を広めることができた。以上の調査結果により、国王の特使としてイタリアに派遣されたギヨーム・デュ・ベレーの周囲において、ラブレーは諸芸術家と出会っており、それらの交流がラブレーの描写に少なからぬ影響を与えていることが明らかになった。今後の課題として、技巧および形象の双方において、後年発展することになるマニエリスム芸術との関連性が確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。ヨーロッパ文学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の作業はフィールドワークおよび資料収集が大部分を占めた。事前に文献調査を行い、ラブレーが目にした可能性のある造形芸術作品のうちのいくつかを訪ねた。ファルネーゼ宮が現在フランス大使館として使用されているため、見学可能な場所が制限され、また、フェッラーラでは、スキファノイア宮殿やエステンセ城のほとんどのフレスコ画が、2012年のエミリア・ロマーニャ地方の地震の被害を受けて剥がれ落ちていたため、予想ほどの資料収集ができなかったが、研究を進める上で重要な造形芸術品は数点確認することができた。今回の実地調査で確認できなかった分は、今後の資料調査で補う予定である。また、調査の順については前後する可能性があることを予測していたため、研究の方針に大きな変更はない。24年度でおおまかなフィールドワークを終え、25年度はそれらの総括と文献調査により研究を推進する。研究最終年度となる平成25年度は、24年度までに収集した資料をもとに、造形芸術とラブレーの描写の結びつきを、人的関係の調査から明らかにし、改めてラブレーの描写の意義を読み解く。ラブレー作品の描写表現の抽出とその分析作業を継続しながら、作家がイタリア旅行周辺で交流をもった人的関係の調査を行う。

そこで明らかになったフランスおよびイタリアの建築家の建築理論や美学理論から、ラブレーが創作の際に想を得た特定の理論を浮き彫りにできると考えている。虚構性のテーマについては、16世紀全般の虚構概念の調査をさらに掘り下げる必要があるが、本研究のテーマの範囲を超える可能性があるため、25年度は描写技巧と造形芸術の比較およびその意義の範疇に留める予定である。また成果の発表に関しては、23年度までと比べるとフランスへの渡航が容易ではないため、国外での学会発表の機会が減少しているが、学内の紀要等で発表していく予定である。
腸内細菌叢による発達障害（神経発達症）の行動特性への影響の解明

近年、腸と脳機能の相互関係に関心が高まっている。我々は、この脳腸相関を腸内細菌叢と脳機能の相互関係と捉え、腸内細菌叢が宿主のストレス反応に影響を及ぼすことを明らかにした。さらに、発達早期の腸内細菌叢がストレス反応だけでなく、宿主の精神活動や行動に影響を及ぼすと考え、無菌マウスを用いて行動解析を行い、無菌マウスでは、常在菌叢マウスとの比較において活動性と不安症状が高まることを解明した。多動性や不安症状は、発達障害(神経発達症)に特徴的な所見であることから、我々は、発達早期の腸内細菌叢が発達障害の行動特性に影響を及ぼすという仮説を立てた。本研究では、発達障害の行動特性である衝動性と攻撃性や、発達障害である自閉スペクトラム症に特徴的な社会的行動に腸内細菌叢が影響するかについて、無菌マウスを用いた行動解析によって解明することを目的とした。当該年度は主に攻撃性について検討を進め、一定の成果を確認した。攻撃性については、まず、無菌マウスを、無菌マウス群と無菌マウスに常在腸内細菌叢を投与した群の2群に分類し、各群のマウスをアイソレーター内で飼育・繁殖し、2世代目のマウスを作出した。そして、母子分離後子どものマウスを単独で飼育し、各群において同週齢の同群の去勢マウスを対戦相手とし、1対1で対戦させ攻撃行動を観察した。去勢マウスを使用したのは、去勢により攻撃性を抑えることで対象のマウスの攻撃行動を観察しやすくするためであった。神経発達症の行動特性である攻撃性について検討を進め、一定の成果を確認した。また、社会性については、実験の準備をおおむね順調に進めている。攻撃性についてはある程度の目処が立ったため、今後は主に社会性について、無菌マウス群と無菌マウスに常在腸内細菌叢を投与した群の相違の解明を進めたい。各群のマウスをアイソレーター内で飼育・繁殖し、2世代目のマウスを作出した上で、母子分離後子どものマウスを単独で飼育し、各群において同週齢の同群のマウスを観察する。しかし、社会性については、無菌環境下での行動解析の実験系が確立しているとは言い難い。したがって、当面は、無菌環境下で社会性を観察する実験系の確立を推進したい。物品費が、当初の見積もりよりも低くなったため、繰越金が発生した。次年度助成金は、無菌マウスの飼育と繁殖に必要な経費や、アイソレーター内の無菌状況を維持するための滅菌用品の費用、無菌マウスの管理補助を行う研究補助員への謝金に使用することを計画している。
連鎖複合型災害現象のメカニズムと人口急減社会での適応策

プロジェクト初年度の本年度は,「連鎖型複合現象のメカニズム」と「連鎖現象ー社会間のつながり」に関する既往の知見をメンバーが持ち寄り,また外務有識者から得て,プロジェクト全体で共有を図るとともに,個別課題の分析をそれぞれの視点から深めた.既往知見は4回開催されたプロジェクト研究会およびセミナーで共有された.個別課題の分析結果は学術論文や関連学会で発表した.対象とした災害は,1) 2018年9月の北海道胆振東部地震に伴う土砂災害,2) 2016年8月の北海道豪雨に伴う十勝平野西部での土砂・洪水災害,3) 2016年4月の熊本地震に伴う土砂災害,4) 1991年の雲仙普賢岳の火山災害,5) 18世紀の北海道渡島大島の噴火に伴う地すべりが引き起こした津波災害,6)今後予想されている千島海溝を震源とする巨大地震に伴う北海道太平洋沿岸での津波災害,等である.具体的には,土砂災害リスクに関連した斜面崩壊や土石流の発生(地形条件・土層条件・気象条件)及びそれらが引きこす地形変化(現河床・河成段丘)に関する分析,洪水災害リスクに関連した洪水流量(の変化)と河岸侵食メカニズムに関する実験と分析,火山災害リスクに関連した火山山体モニタリングとその手法開発,津波災害リスクに関連した津波発生メカニズムの分析や津波予測への数値計算手法の開発,風雪害リスクに関連した吹雪の発生(場)予測への数値計算手法の開発,沿岸での被害リスク(波浪リスク等)に関連した現象分析,連鎖型複合災害リスクに関連した地震動ー津波ー余震の連鎖事象に対する住家被害と人的被害の影響評価手法の開発,および連鎖事象被害の軽減対策の提示(建物耐震化,救出救助活動,水平・垂直避難,地域地区計画等),災害時の避難に関した津波浸水想定の時間発展と避難訓練参加者の行動軌跡と合わせて可視化するシステムの開発(避難訓練支援),などを実施した.初年度である本年度はプロジェクト研究会およびセミナーを4回開催してプロジェクト課題の共有を行なうとともにメンバー間の連携を促進した(例えば,論文の共同執筆).その結果,「連鎖型複合現象のメカニズム」に関しては,「地震ー豪雨」の連鎖を熊本地震に伴う土砂災害などで,「流域上流部での土砂流出ー下流部での洪水被害拡大」の連鎖を北海道豪雨に伴う十勝平野西部での土砂・洪水災害などで,「沿岸部の大規模斜面崩壊ー津波」の連鎖を北海道渡島大島の地すべりに伴う津波災害などで具体的に分析し,その結果を論文執筆や学会発表を通じて公表してきた.「連鎖現象ー社会間のつながり」については,有識者をプロジェクト研究会に招き,北海道特有の自然環境と社会構造に基づく地域的な防災・減災の課題,他の研究機関(北海道道立総合研究機構)における地域防災研究の具体例などの知見を得て,連鎖事象被害の軽減対策の検討などの参考としてきた.2年度目もプロジェクト研究会とセミナーを中核として,プロジェクトにおける情報共有,メンバー間の連携,関連する外部情報の入手を促進し,「連鎖型複合現象のメカニズム」の解明と「連鎖現象ー社会間のつながり」の分析を進める.2018年9月の北海道胆振東部地震災害は厚真町・鵡川町・安平町など震源地地域だけでなく,北海道全域の電力供給など多面的な影響を与えた連鎖型複合現象であり,他の災害とともにこの災害にも特に注目して分析を進める計画である.プロジェクト初年度の本年度は,「連鎖型複合現象のメカニズム」と「連鎖現象ー社会間のつながり」に関する既往の知見をメンバーが持ち寄り,また外務有識者から得て,プロジェクト全体で共有を図るとともに,個別課題の分析をそれぞれの視点から深めた.既往知見は4回開催されたプロジェクト研究会およびセミナーで共有された.個別課題の分析結果は学術論文や関連学会で発表した.対象とした災害は,1) 2018年9月の北海道胆振東部地震に伴う土砂災害,2) 2016年8月の北海道豪雨に伴う十勝平野西部での土砂・洪水災害,3) 2016年4月の熊本地震に伴う土砂災害,4) 1991年の雲仙普賢岳の火山災害,5) 18世紀の北海道渡島大島の噴火に伴う地すべりが引き起こした津波災害,6)今後予想されている千島海溝を震源とする巨大地震に伴う北海道太平洋沿岸での津波災害,等である.具体的には,土砂災害リスクに関連した斜面崩壊や土石流の発生(地形条件・土層条件・気象条件)及びそれらが引きこす地形変化(現河床・河成段丘)に関する分析,洪水災害リスクに関連した洪水流量(の変化)と河岸侵食メカニズムに関する実験と分析,火山災害リスクに関連した火山山体モニタリングとその手法開発,津波災害リスクに関連した津波発生メカニズムの分析や津波予測への数値計算手法の開発,風雪害リスクに関連した吹雪の発生(場)予測への数値計算手法の開発,沿岸での被害リスク(波浪リスク等)に関連した現象分析,連鎖型複合災害リスクに関連した地震動ー津波ー余震の連鎖事象に対する住家被害と人的被害の影響評価手法の開発,および連鎖事象被害の軽減対策の提示(建物耐震化,救出救助活動,水平・垂直避難,地域地区計画等),災害時の避難に関した津波浸水想定の時間発展と避難訓練参加者の行動軌跡と合わせて可視化するシステムの開発(避難訓練支援),などを実施した.初年度である本年度はプロジェクト研究会およびセミナーを4回開催してプロジェクト課題の共有を行なうとともにメンバー間の連携を促進した(例えば,論文の共同執筆).

その結果,「連鎖型複合現象のメカニズム」に関しては,「地震ー豪雨」の連鎖を熊本地震に伴う土砂災害などで,「流域上流部での土砂流出ー下流部での洪水被害拡大」の連鎖を北海道豪雨に伴う十勝平野西部での土砂・洪水災害などで,「沿岸部の大規模斜面崩壊ー津波」の連鎖を北海道渡島大島の地すべりに伴う津波災害などで具体的に分析し,その結果を論文執筆や学会発表を通じて公表してきた.「連鎖現象ー社会間のつながり」については,有識者をプロジェクト研究会に招き,北海道特有の自然環境と社会構造に基づく地域的な防災・減災の課題,他の研究機関(北海道道立総合研究機構)における地域防災研究の具体例などの知見を得て,連鎖事象被害の軽減対策の検討などの参考としてきた.2年度目もプロジェクト研究会とセミナーを中核として,プロジェクトにおける情報共有,メンバー間の連携,関連する外部情報の入手を促進し,「連鎖型複合現象のメカニズム」の解明と「連鎖現象ー社会間のつながり」の分析を進める.2018年9月の北海道胆振東部地震災害は厚真町・鵡川町・安平町など震源地地域だけでなく,北海道全域の電力供給など多面的な影響を与えた連鎖型複合現象であり,他の災害とともにこの災害にも特に注目して分析を進める計画である.
国際倒産法制の展望と新たな挑戦

平成30年度の前半においては、多国籍企業の国境を超える国際倒産をめぐる問題について研究を行った。この問題については、近年の国連国際商取引法委員会(UNCITRAL)の倒産法部会において、モデル法の作成に向けた議論が行われてきているが、その作成背景、モデル法の草案、今後の課題等を整理して公表した。これは、リーマンブラザーズの国際倒産事件を素材とした実務家、研究者を交えた研究会で報告した研究成果の一つであるが、研究会での議論とモデル法を比較すると、モデル法では取り扱われていない、実体的併合をはじめとする、実体権の取扱いについては、依然として解釈によって補う必要があることが明らかになった。さらに、研究者、実務家との意見交換を通じて、モデル法と現在の日本の国際倒産法制及び、倒産事件を比較することにより、現在十分に手当てされていない、裁判所間の協力を充実させていくことの必要性を明らかにした。平成30年度の後半においては、上記で明らかになった問題の一つである相殺の問題について、最高裁判例の研究、分析を開始するのに加えて、同じくUNCITRALで取り扱われた倒産に関連する判決の承認執行に関するモデル法について、研究者や役人等が参加する研究会で報告を行い、モデル法を採択する場合の課題について議論を行った。さらに、現在の日本の国際倒産法制に至るまでの経緯、それほど数は多くないは実際の倒産の承認の事例、そこから明らかになった上記のような問題を外国に紹介するための論文をまとめる作業を行った。日本法の国際倒産をめぐる状況について、法整備の経緯、過去の事例から明らかになった課題等をまとめることができたため。国内の状況を整理することができたため、他国の国際倒産をめぐる法制・事例について文献調査を行ったり、研究者や実務家と意見交換を行う。新しいモデル法を紹介するとともに、これが日本に与える影響について、引き続き検討を行う。本研究の目的は、国際的な倒産をめぐる最近の諸問題について、現在の日本の状況と諸外国の状況を比較検討し、現行の制度では補い切れていない問題についての解決策を提示することにある。その目的を実現するために、平成29年度は、これまでに日本が直面した、あるいは現在直面している国際的な倒産事件に関する資料を収集、閲読するとともに、実務家への聞き取り調査や意見交換を行った。そして、現在の外国倒産手続の承認援助の際の問題として、DIP型の外国倒産手続の承認援助処分として、必ずしも財産処分に裁判所の許可を経ないとする実務が、国内債権者の保護につながっていない現状の問題を明らかにし、対応策を考えて講評した。さらに、外国倒産手続で出された決定の承認執行についても、前年度から開始していた調査、分析を続けた。例えば、実務上、事業譲渡や債務免除などの決定の国外の効力が問題となるが、現在の日本制度では通常の判決の承認執行手続によるところ、承認要件など考慮すべき問題があること、さらに国連商取引法委員会(UNCITRAL)で検討が進められていることを公表した。そのほかにも、国外から高く評価されている日本の中小企業の倒産手続において報告をしたり、グループ企業の国際倒産をめぐる現在のUNCITRALの取組みについて報告の準備を開始した。これまでのグループ企業の倒産に関する国際的な立法ガイドの概要を整理するとともに、多国籍のグループ企業の国際倒産においてどのような国際的な規律が作成されようとしているのか、また、日本が対応すべき問題について、整理、分析をした。日本における国際倒産をめぐる諸問題については、そもそも事件数がそれほど多くないこともあり、ある程度全体像を把握することができた。また、国際倒産に関する国際的なモデル法や立法ガイドについても、その規律や背景にある考え方を整理し、理解することはできた。他方で、国外の状況については、モデル法の採択の有無を含めた概況はわかったものの、個々の国の制度の詳細な検討にまでは至らなかった。今後は、日本の企業がかかわる外国倒産手続の承認援助をめぐる事件の整理を続けながら、海外、例えばアジア諸国、アメリカ、EU諸国における外国倒産手続の承認援助の規律と現状の調査を行う。

また、UNCITRALで現在検討が進められているグループ企業の国際倒産や倒産に関する判決・決定の承認についても、引き続き海外の規律を調査しつつ、国内法で対処すべき事項を検討する。国内の状況を整理することができたため、他国の国際倒産をめぐる法制・事例について文献調査を行ったり、研究者や実務家と意見交換を行う。新しいモデル法を紹介するとともに、これが日本に与える影響について、引き続き検討を行う。テロの危険性が高まり海外での学会参加を差し控えたこと、英文校閲をアルバイトではなく業者に頼んだことなどにより次年度使用額が生じたが、国内外での調査のための旅費や、資料収集の補助のための費用に補うことを計画している。UNCITRALの議論を追ううちに、本年度の後半になり、EU域内で独特の制度があることや、それが域外でも影響を与えていることが明らかになり、新たに文献調査、資料収集の計画を検討する必要が生じた。そのため、書籍等を購入するための物品費や、資料調査のための旅費等を繰り越し、次年度にEU域内の制度や他国への影響の調査のために使用することとした。