hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X染色体上の哺乳類特異的レトロトランスポゾン由来の遺伝子Sirh7の機能解析

Sushi-ichiレトロトランスポゾンに由来するSirh7はX染色体上に存在する哺乳類特異的遺伝子である。ノックアウトマウスの解析から、この遺伝子が正常なマウス胎盤における3層構造の形成に必須の機能をもつことを明らかにした。この研究により、申請者が既に報告したPeg10、Peg11同様、レトロトランスポゾンに由来していることを証明した。「哺乳類特異的臓器である胎盤の構造形成・機能獲得に、哺乳類ゲノムに新たに挿入されたレトロトランスポゾンが関わっていた」という新しい概念の構築に大きく貢献するものと考える。1、Sirh7ノックアウトマウスの作製Sushi-ichiレトロトランスポゾンに由来し、哺乳類の内在性遺伝子として機能していると考えられる遺伝子群であるSirh(sushi-ichi retrotransposon homologues)familiyは11個ある。これまでに解析したPeg10(Sihr1)、Peg11(Sirh2)は父親性インプリンティング遺伝子であり常染色体に存在していたが、Sirh7はX染色体上に存在し胎盤ではX染色体不活性化を受ける。この遺伝子は、膵臓ガンで発現昂進が報告されているLdoc1遺伝子と同じものであるが、申請者と共同研究者のグループの解析からSirh7/Ldoc1がPeg10と同様、発生の非常に初期の胎盤で高発現していることが確かめられた。このため、この遺伝子が胎盤形成・胎盤機能に重要な役割を果たしている可能性が高いと考えられ、それを検証するためにノックアウトマウス作製を行っている。Sirh7コードするタンパク質は、sushi-ichiレトロトランスポゾンのGagタンパク質にのみ相同性を示す。このタンパク質のコーディングフレームをPeg10、Peg11の時と同様にloxPで挟んだNeo遺伝子と置き換える。すでに相同組み換えを起こしたES細胞をスクリーニングでき、キメラマウスを作製している段階で、着実にKO遺伝子をもつマウスラインの樹立にむけて進んでいる。Sirh7は発生初期の胎盤において高発現することがRT-PCR実験から確認されているが、実際にSirh7タンパク質の発現を確認するため、予想されるアミノ酸配列からSirh7のモノクローナル抗体の作製をラットを用いた新しい方法で行っている。また、in situ hybridizationのための条件検討も進め、正常個体発生におけるSirh7の発現の詳細を明らかにすると同時に、作製したSirh7ノックアウトマウスにおいて遺伝子発現の消失が起きていることを検証するための準備を行った。Sirh7タンパク質の発現とノックアウトマウスの作製申請者らは、哺乳類において」Peg10とPeg11/Rt11という2つの父性発現インプリンティング遺伝子は、それぞれ胎盤形成.胎盤構造維持に重要な働きをしていることを明らかにしてきた。この2つはsush-ichiレトロトランスポゾンに由来する哺乳類特異的遺伝子であるが、この遺伝子のグループは哺乳類ゲノムには全部で11個存在する。Sirh7はその一つでX染色体上に存在し、suslli-ichiレトロトランスポゾンのGagから由来したロイシンジッパー構造を有するタンパク質をコードしている。今回、Sirh7の予想タンパク質に対するペプチド抗体を作製し、免疫染色によりSirh7タンパク質の発現を解析した。その結果、RT-PCRや血訪αハイブリダイゼーション実験の結果と同様に、着床直後の胎盤での高い発現が確認できた。このため、Sirh7が、Peg10とPeg11と同様に胎盤において重要な機能を果たしていることが予想された。一方、Sirh7のコーディング配列を除いたノックアウトマウスの作製に関しては、キメラマウスからノックアウトアリルが伝わった子供が生まれたことを確認した。これらのノックアウトマウスではSirh7タンパク質の発現が無いことは確認できたため、現在、父親から欠失が伝達される揚合(Pat・KO)と母親から伝達される場合(Mat・KO)でのノックアウトマウスの致死性を含めた表現型の解析と胎盤の異常の有無の解析を調べている。Sirh7のノックアウトマウスの解析による機能解析申請者らは、哺乳類特異的に存在するレトロトランスポゾン由来の遺伝子Peg10とPeg11/Rt11が、それぞれ胎盤形成.胎盤構造維持に重要な働きをしていることを明らかにした。哺乳類ゲノムには、このsushi-ichiレトロトランスポゾンに由来する遺伝子が全部で11個存在する。Sirh7はその一つでX染色体上に存在し、sushi-ichiレトロトランスポゾンのGagから由来したロイシンジッパー構造を有するタンパク質をコードする。昨年度、免疫染色で、これが胎盤形成の初期段階から高発現を確認し、Peg10とPeg11/Rt11と同様に、胎盤形成に重要な機能をはたす事が予想された。実際に、タンパク質コーディングフレームを欠失したノックアウトマウスでは、マウス胎盤の3層構造が大きく乱れ、スポンジオトロプォブラスト細胞が迷路部へ大きく浸潤していることが確認できた。ノックアウトマウスにおいて発生の過程を追ってみると、Sirh7はスポンジオトロプォブラスト細胞の分化に影響を与えていることが確認できた。

ここで見られた胎盤構造の異常は、体細胞クローンマウスや亜種館交配で見られるものと酷似していることから、これらの表現型と関係する可能性が高いと考えられた。本研究により、sushi-ichiレトロトランスポゾンに由来する3つの遺伝子が、胎盤形成のそれぞれ異なる時期に、異なる機能をもって関係していることが証明され、生物進化上で、哺乳類が胎盤形成能を獲得するためにレトロトランスポゾンが大きな役割を果たしている事が明らかとなった。
非線形波動モデルにおけるパターンダイナミクス

散逸や不安定性の効果を持つ非線形波動方程式で知られるBenney方程式について昨年度に続いて更なる解析を行った。KdV方程式の摂動として捉えてKdVでは無数にあるソリトン解やcnoidal波解のうちそれぞれひとつの振幅・速度のもののみ選択されてBenney方程式の解になり得ることが昨年度明かにされたことである。そこでそれらの解の安定性を調べることが今年度の課題であった。まず周期境界条件で有限区間の問題として捉えると区間の長さに応じて高々有限個の進行波が存在するが、数値計算によりモード数の低い解は不安定になることが示唆された。これはBenney方程式が元来持っている低波数モードの波を増長するという不安定性に起因することであり、現在数学的に解析中である。逆にモード数の高い解は数値的には安定であることがわかった。区間の長さをパラメーターとしたときある長さの整数倍のところでHoph分岐として各モードの解が出現するがこれらは1モードを除いて不安定である。そこでこれの2次分岐を追跡するのもこれからの課題である。また無限区間での進行波解の安定性についてはまだ手かかりがつかめたばかりだが、KdV方程式の安定性を扱った結果を応用して2-timing法的に扱える可能性がでてきた。これについては横浜市立大学の栄伸一郎と現在共同研究中である。上記数値的安定性不安定性について平成5年12月の応用数学合同研究集会にて発表を行った。またその不安定性の数学的解析結果を平成6年4月の日本数学会にて発表予定である。
南太平洋,クック諸島の完新世海面変化と海岸環境変化に関する研究

クック諸島のラロトンガ島,アイツタキ島,マンガイア島において,海岸平野とサンゴ礁の地形と堆積物の調査から,海岸平野を構成する諸地形の分布,後氷期と最終間氷期の海岸地形形成の関係,完新世の海岸環境変化と海面変化を検討した.中心的に調査したラロトンガ島では,完新世の海岸低地は,海面が5,000-6,000年前に現海面に達したのち,全体としては過去約4,000-5,000年前から離水が開始され,順次汀線が前進してきた.クック諸島のラロトンガ島,アイツタキ島,マンガイア島において,海岸平野とサンゴ礁の地形と堆積物の調査から,海岸平野を構成する諸地形の分布,後氷期と最終間氷期の海岸地形形成の関係,完新世の海岸環境変化と海面変化を検討した.中心的に調査したラロトンガ島では,完新世の海岸低地は,海面が5,000-6,000年前に現海面に達したのち,全体としては過去約4,000-5,000年前から離水が開始され,順次汀線が前進してきた.1.ラロトンガ島の更新世離水サンゴ礁の分布する北岸と東岸において,完新世離水サンゴの調査を行った.この調査において,これまで報告された更新世の離水サンゴに付着した完新世サンゴは更新世サンゴの巨礫に付着したものであることが確認された.その結果,完新世の確実な高海面は依然として見いだされないことが明らかとなった.北岸から東岸に散在する巨礫に付着した完新世サンゴに関してこれまで報告された年代からみて,これらの巨礫が特定の時期に生じた津波などのカタストロフィックな作用に由来する可能性が示唆された。これらの巨礫が津波堆積物に由来する可能性を考慮すると,これらの巨礫に付着した完新世サンゴの年代を数多く集積し,巨礫群の堆積年代と由来を求めることの必要性が明らかとなった.2.後期完新世の海面変化と浜堤列平野の形成の解明を行うために,浜堤列平野域において全島に渡って32本の地形断面の測量を行った.浜堤列は幅の狭い北東岸で標高が大きく,最大6mに達し,主にサンゴ礫からなっていることが明らかとなった.他の海岸では平均して標高3mから4mほどである.広い礁原を持つ南岸の浜堤は主に砂からなっている。これらの各地形断面線沿いに,簡易ボーリングとシャベルによる掘削を行い,貝・サンゴ片の^<14>C年代測定試料を採取した3.詳細な海底地形図を入手した結果,裾礁の縁辺に沈水礁原とみられる海底平坦面を見いだした.全島に及ぶ32本の断面線について,浜堤列平野・礁原・海底平坦面の幅を計測した結果,次のような特徴を見いだした.現成の礁原の幅は,東岸から北岸にかけて平均117mと狭く,南岸で平均685mと広いが,浜堤列平野の幅は東岸から北岸にかけては481mとなり,南岸では313mと狭く,礁原の幅とは逆の対応をしており,浜堤列平野・サンゴ礁・海底平坦面の全体の幅は全島に渡ってあまり変化しないことが明らかとなった.浜堤列平野が東岸から北岸域で広く形成されたのは,方位的・地形的に東岸域から北岸域の完新世の礁原上に砂礫が堆積しやすい海岸環境であったことによることが明らかとなった.1.ラロトンガ島のいくつかの海岸域に分布するサンゴ巨礫の由来について,前年の調査との比較や聞き取りから,サイクロン時の大波によりもたらされたものであることが明らかとなった.2.アイツタキ島において,海岸低地形成の基本資料を得るために,測量機器により地形断面図を作成した.西岸では海岸低地が段丘化しているところが見られるが,南岸や東岸では,顕著な段丘化は認められない.こうした違いは,隆起の違いというよりも,西岸はバリアリーフの発達が悪いのに対し,南岸や東岸はバリアリーフが発達し,広いラグーン域に面した海岸であることによる侵食の違いによるものである考えられる.島の北岸において,離水マイクロアトール群を見いだした.それらは少なくとも次の2段の水準にある.(1)それは低潮位時には離水しているが,高潮位時にはほぼ水没する.(2)高潮位面から完全に離水している.精度のよい測量機器を使ってこれらの地形の断面図を作成した.現在これらのサンゴを年代測定中であり,その高度と年代の結果は完新世海面変化の研究に重要な資料となろう.3.ラロトンガ島において,海進の及んだ範囲と高さ及び時期を明らかにするために,最内陸の主要な後背湿地の発達する場所で,ピートサンプラーによる掘削を行った.全体的に腐泥からなり,泥炭などの湿地堆積物は少なく,その深度も浅いことが判明した.一般的に背後の最終間氷期の離水扇状地性海岸平野が海岸側において明瞭な海食崖を持っていないところが多いことと合わせて考えると,完新世海進頂期において,海進が内陸側の離水更新世扇状地に及ぶ前に浜堤が形成され,これによって海進が阻まれたために,海岸低地背後に連続して分布する最内陸の湿地には海進が及ばなかったと考えられ,日本列島や南西諸島では一般にみられない発達過程が明らかとなった.4.現生の巻貝の殻色と生息環境の関係について調査した.

1.クック諸島において標式的な完新世海面変化曲線が得られているマンガイア島において,完新世離水サンゴ礁と海岸地形の調査を行った.注目すべき点は,現海面付近のマイクロアトールの^<14>C年代測定から,これまで不明であった海面上昇過程の年代と海面高度が特定され,さらに詳しい海面変化曲線が整備されたことである.よって,現海岸には上昇期のサンゴ礁が広く残されている可能性があることが明らかにされた.2.ラロトンガ島とアイツタキ島において,前年度の海岸陸域での海岸低地断面調査に引き続き,礁原の断面調査と地形調査を行った.ラロトンガ島においては,海底地形図で認められたサンゴ礁を縁どる水深およそ10mの浅海平坦面について,潜水による地形観察により,礁原の沈水の可能性が確認された.これは海面上昇過程の中で,海面が安定したことを示唆する.3.ラロトンガ島の完新世汀線変化の全体像を把握するために,これまで詳細な変化過程の得られている東岸に加えて,南西海岸の砂堤低地において横断方向に^<14>C年代測定を行い,汀線変化の過程を明らかにした.さらに,その他の数地点で最内陸の砂堤堆積物の年代決定を行った.これまでの調査結果と統合して考えると,最も海進が及んだ時期は5,000-6,000年前で,海岸低地の形成開始は5,000-4,000年前ごろから開始された.その後,もっとも幅の広い,東岸,南西岸では順次汀線が前進していった.4.北東岸のカレカレ湿地は,地形的には完新世の砂堤列地形によって閉塞され,閉鎖以前に海の進入が予想されていた。しかし,泥炭によって埋積されており,海の進入の痕跡はなく,その理由が不明であった,今回,基盤の吏新世サンゴ石灰岩を地表面付近の数地点で確認し,これが完新世の海進を阻止していたことが明らかとなった.5.南太平洋大学クック分校においてこれらの成果に関する講演を行った.これは,地元の新聞でも取り上げられた.
有機系浮遊物質用リアルタイム計測システムの開発

空気中に浮遊するカビの胞子、排気ガス中に含まれるPM2.5等の微粒子、ハウスダストなどは、様々な病気の原因となる。本研究は、加熱された金属酸化物薄膜表面で、上記の有機系微粒子が接触燃焼することに伴い、そのサイズや種類に依存して薄膜の電気伝導が変化するという新規な検出原理を利用して、有機系浮遊微粒子をリアルタイムで検出するセンサのプロトタイプを開発し、開発したセンサによる検出実験を行った。開発したセンサは、MEMS(Micro Electro Mechanical Systems;微小電気機械システム)技術および薄膜技術を用いた低電力消費のセンサと、基本特性の研究に使用する薄膜型センサの2種類である。MEMS技術を用いたセンサについては、ダイヤフラムの作製法として、ウェットプロセスを使用したセンサ以外に、センサの微小化と製造時間の短縮化に適したドライプロセスを使用したセンサも開発した。MEMS型センサを用い、ディーゼルエンジンから排出された微粒子DPM(Diesel Particulate Matter)およびハウスダストによる検出実験を行った。その結果、検出された微粒子の大きさに対応した電気伝導の変化幅、立上り時間、立下がり時間が観測されるだけでなく、DPMの外殻部に含まれる硫酸塩および硝酸塩や、ハウスダストに含まれるダニの死骸に対して、電気抵抗値が低下する前か後に一旦上昇する特異な応答パターンが得られた。これらのデータから、花粉やカビの胞子との識別が可能であることが明らかになった。識別のための電子回路・ソフトウェアの開発も行った。また、薄膜型センサを用い、各種の有機系浮遊微粒子に対する応答を調べた結果、検知膜として使用してきた酸化第二錫ではなく、酸化亜鉛を使用すると、各種の妨害ガスに対する感度が低いため、有機系浮遊微粒子に対する選択性が向上することが明らかになった。加熱された金属酸化物薄膜表面で、有機系浮遊粒子が接触燃焼することに伴い、薄膜の電気伝導が変化するという新規な原理を利用して、PM2.5、PM0.5、ハウスダスト、空中浮遊菌等の有機系浮遊粒子をリアルタイムで検出するセンサのプロトタイプを開発することに成功した。センサの要素として、シリコン基板上の絶縁物薄膜(ダイヤフラム)上に、金属酸化物の薄膜を堆積した検出部と、同様なシリコン基板上の絶縁物薄膜(ダイヤフラム)上に、薄膜を加熱するためのヒータを作製したヒータ部が必要であり、僅かな空隙を隔てて両者を向かい合わせることにより新規なセンサを組み立てた。センサ膜は原理的に約10μm以下に微細化する必要があるので、CADソフトを用いて微細なパターンの設計を行い、ホトマスクを外注した。そして、スパッタリング法によるセンサ膜、ヒータ膜、絶縁膜、保護膜等の堆積後、作製したホトマスクを用いて、ホトリソグラフィープロセスによる微細加工を行った。これらの作製技術は、MEMS技術に基いている。このように作製したセンサを用い、有機系浮遊粒子としてPM2.5およびハウスダストを用いて検出実験を行った。その結果、検出された粒子の大きさに対応した電気伝導の変化、立上り時間、立下がり時間が観測されるだけでなく、その成分の違いに対応した特徴的な電気伝導の応答が得られた。これらの応答パターンから、粒子の大きさだけでなく、その成分についての情報が得られることが明らかになった。当初の研究計画通り、CADソフトを用いてセンサを作製する上で必要なパターン計12種類の設計を行い、そのデータに基づいたホトマスクの外注を行った。また、スパッタリング法によりセンサ膜およびヒータ膜の他に、絶縁膜や保護膜、接着膜を堆積した後、作製したホトマスクを用いて、ホトリソグラフィープロセスによる上記の膜の微細加工を行い、センサのプロトタイプを作製した。このようにして作製したセンサを用い、ディーゼルエンジンから排出された微粒子(DPM)およびハウスダストに対して、検出実験を行った。その結果、微粒子1粒がセンサ膜に到達するごとに、パルス的な電気伝導の変化が得られ、それらが検出可能であることが明らかになった。また、電気伝導の変化幅、立上り時間、立下がり時間は粒子のサイズに対応していることから、粒子サイズの識別の可能性が示された。また、過去に行った実験では、花粉やカビの胞子に対して、電気伝導度がパルス的に増加する応答が見られたが、DPMに対しては、硫酸塩を含む微粒子に対して、電気伝導度が一旦減少した後に、増加するという過去の結果と異なる応答パターンが観測された。したがって、このパターンから、浮遊粒子の成分についての情報も得られる可能性があるという新たな知見が得られた。加熱された金属酸化物薄膜表面で、空気中に浮遊する有機系微粒子が接触燃焼することに伴い、そのサイズや種類に依存して薄膜の電気伝導が変化するという新規な検出原理を利用して、様々な病気の原因となるハウスダスト、PM2.5、カビの胞子、花粉等の有機系浮遊微粒子をリアルタイムで検出するセンサのプロトタイプを開発し、開発したセンサによる検出実験を行った。また、サイズの異なるポリスチレンビーズを用いて検出実験を行い、粒子サイズとセンサ応答の関係を調べてセンサの検量線を作製した結果、粒子サイズの定量的な計測が可能となった。前者のセンサを用い、ハウスダストによる検出実験を行った。その結果、検出された微粒子の大きさに対応した電気伝導の変化幅、立上り時間、立下がり時間が観測されるだけでなく、ハウスダストに含まれるダニの死骸に対して、電気抵抗値が一旦低下してから上昇する特異な応答パターンが得られた。これらのデータから、花粉やカビの胞子、ディーゼルエンジンから排出された微粒子(DPM)との識別が可能であることが明らかになった。

また、後者のセンサを用い、各種の有機系浮遊微粒子に対する応答を調べた結果、これまで検知膜として使用してきた酸化第二錫ではなく、酸化亜鉛を使用すると、各種の妨害ガスに対する感度が低いため、有機系浮遊微粒子に対する選択性が向上することが明らかになった。当初の研究計画通り、スパッタリング法によりセンサ膜およびヒータ膜、絶縁膜、保護膜、接着膜を堆積した後、設計・外注したホトマスクを用いて、ホトリソグラフィープロセスによる上記の膜の微細加工を行い、さらに、MEMS(Micro Electro Mechanical Systems;微小電気機械システム)技術を用いたセンサのプロトタイプを作製した。センサ膜およびセンサ膜を加熱するヒータ膜を形成するダイヤフラムの作製法として、従来から用いてきたウェットエッチング技術に加え、ドライエッチング技術も採用し、有用であることを確認した。このようにして作製したセンサを用い、ディーゼルエンジンから排出された微粒子(DPM)、および、ハウスダストに対して、検出実験を行った。その結果、微粒子1粒がセンサ膜に到達するごとに、パルス的な電気伝導の変化が得られ、それらが検出可能であるとともに、電気伝導の変化幅、立上り時間、立下がり時間が微粒子のサイズに対応していることから、粒子サイズの識別の可能性が示された。さらに、DPMに対しては、硫酸塩を含む微粒子に対して、電気抵抗値が一旦増加した後に、減少する特異な応答パターンが観測された。また、ハウスダストに含まれるダニの死骸に対しては、電気抵抗値が一旦低下した後に、上昇する特異な応答パターンが得られた。これらのパターンから、DPMやダニの死骸を選択的に検出できる可能性があることが明らかになった。また、これまでセンサ膜として使用してきた酸化第二錫ではなく、酸化亜鉛を使用する薄膜型センサを開発した。このセンサは、各種の妨害ガスに対する感度が低いため、花粉等の有機系浮遊微粒子に対する識別能力が向上することが明らかになった。空気中に浮遊するカビの胞子、排気ガス中に含まれるPM2.5等の微粒子、ハウスダストなどは、様々な病気の原因となる。本研究は、加熱された金属酸化物薄膜表面で、上記の有機系微粒子が接触燃焼することに伴い、そのサイズや種類に依存して薄膜の電気伝導が変化するという新規な検出原理を利用して、有機系浮遊微粒子をリアルタイムで検出するセンサのプロトタイプを開発し、開発したセンサによる検出実験を行った。開発したセンサは、MEMS(Micro Electro Mechanical Systems;微小電気機械システム)技術および薄膜技術を用いた低電力消費のセンサと、基本特性の研究に使用する薄膜型センサの2種類である。MEMS技術を用いたセンサについては、ダイヤフラムの作製法として、ウェットプロセスを使用したセンサ以外に、センサの微小化と製造時間の短縮化に適したドライプロセスを使用したセンサも開発した。MEMS型センサを用い、ディーゼルエンジンから排出された微粒子DPM(Diesel Particulate Matter)およびハウスダストによる検出実験を行った。
低次元磁性体の臨界現象の研究

1. S=1交替ボンド鎖の臨界現象の研究および実験の解析これはS=1反強磁性鎖では一般にエネルギーギャップがあるが交替して強度が変化する場合はギャップがゼロになる場合があることが予言されていた。これについてはNi(333-tet)(μ-N_3)(ClO_4)がこれに近い物質であることが考えられたので量子モンテカルロ計算や厳密対角化の計算を行い、理化学研究所の萩原氏達との実験結果と比較し、良い一致が得られた。2.長距離相互作用のあるスピン系の研究長距離相互作用のある系は短距離相互作用の系と異なる性質がある。例えば一次元及び二次元の短距離相互作用系に有限温度での相転移はないが、我々は、複数の近似の共通する結果として、長距離の相互作用を持つ系が有限温度で相転移を示したり、相関距離の低温でののびかたが変化する様子を明らかにした。3.強磁性ハイゼンベルグ鎖の磁化についてのユニバーサルなスケーリング関数4.ランダム磁場中のアンダーソン転移の数値解析3次元ランダム磁場の系におけるアンダーソン転移の臨界指数を転送行列の方法を用いて解析した。これにより、ユニタリークラスにおけるアンダーソン転移の普遍性を数値的に確認するができた。研究概要:低次元磁性体の臨界現象の研究スピン3/2の一次元量子スピン鎖は一般にギャップがないが、ボンドの強さを強弱交替させると、ギャップが現れる。この強さの関数として、ギャップが記述されるが、ある有限の強度のところで、ギャップが消滅する点がある。我々は密度行列くりこみ群の方法を使って、この点を決定した。この公式はgが小さい場合の式であるが、gが大きい場合の漸近展開の式も得られた。t-J模型の基底状態のモンテカルロ計算は巾乗法と呼ばれる方法で実行することが出来る。この方法で2次元t-J模型の相図を求めることに成功した。スピン1/2の一次元磁性体で基底状態が厳密に知られている系にMujumdar-Ghosh模型が知られている。これは2体スピン相互作用の系で最近接相互作用J_1と第2近接相互作用J_2の比が2:1の場合である。このとき基底状態はダイマー状態と呼ばれる状態である。この基底状態を持つハミルトニアン系はMajumdar-Ghosh模型ばかりでなく、多数存在することをしめした。またスピン1の系ではAKLT模型が厳密な基底状態が求められているが。これは最近接相互作用の系であるが、第二近接相互作用をする系でも同種の基底状態を持つ場合を発見した。スピン1/2の反強磁性XXZ模型は1次元で磁化曲線はとびがないが2次元以上ではスピンフロップが起こり一次相移転を起こす。この様子をモンテカルロ法を使って詳細に調べた。強磁性ハイゼンベルグ模型の低温での磁化曲線はm【similar or equal】f(H/T^2)というスケーリング則に従い、この関数f(g)の具体的計算を高次まで行なった。この公式はgが小さい場合の式であるが、gが大きい場合の漸近展開も得られた。またスケーリング関数にシステムの長さを導入し、より一般的スケーリング関数を得ることに成功した。本年度は梯子状の格子での研究が進展した。またダイマー化した系の研究も行った。これは2体のスピン相互作用の系で最近接相互作用J_1と第二近接相互作用J_2の比が2:1の場合である。S=1反強磁性鎖では一般にエネルギーギャップがあるが交替して強度が変化する場合はギャップがゼロになる場合があることが予言されていた。

これについてはNi(333-tet)(μ-N_3)(ClO_4)がこれに近い物質であることが考えられたので量子モンテカルロ計算や厳密対角化の計算を行い、理化学研究所の萩原氏達との実験結果と比較し、良い一致が得られた。これは大学院生や学振研究員であった河野君や、中野君との共同研究である。また可解模型では一般に無限個の保存量が存在するが、これを使ってある種の相関関数の計算を行った。またギャップがある場合の一次元系の絶対零度での磁化曲線はm=(H-H_C)^<1/δ>の形を持つが多くの場合にδ=2であることを示すことができた。これにはS=3/2の一次元鎖やボンド交替のある場合や、磁化プラトーの場合も含まれる。長距離相互作用のある系は短距離相互作用の系と異なる性質がある。例えば一次元及び二次元の短距離相互作用系に有限温度での相転移はないが、我々は、複数の近似の共通する結果として、長距離の相互作用を持つ系が有限温度で相転移を示したり、相関距離の低温でののびかたが変化する様子を明らかにした。また、長距離相互作用の系で、ダイマー状態やVBS状態と言った厳密に書き下せる基底状態を持つハミルトニアンが数多く存在することも見い出した。
非文字資料にもとづく中世日本仏教の思想史的研究

絵画や宗教的儀礼といった非文字資料を手がかりとして、仏教思想が庶民の間にどのように浸透していったかという日本中世仏教の基盤的構造を明らかにすることを研究目的とし、特に浄土宗西山派の証空について、浄土教思想と絵画および儀礼の関係の一端を明らかにした。証空は、奈良・当麻寺の「当麻曼陀羅」が、善導の観無量寿経疏にもとづいていることを発見し、当麻曼陀羅の転写本の作製や、縁起の作製に関わっている。また当麻寺において現在もおこなわれている「二十五菩薩練供養」と呼ばれる迎講に、証空と西山派が関わっていたと推測できる。証空の思想と、絵画および儀礼との関係を検討した結果、(1)証空における往生思想の特質、(2)絵画と儀礼の関係とその意味、(3)非文字資料と証空の思想の関係、について次のような結論を得た。(1)証空における「即便往生」思想とは、無量寿経における阿弥陀仏の誓願を領解するところに往生があるとするものである。「臨終平生一同」とし、往生の時点を現在只今においている。(2)当麻寺の迎講儀礼は、当麻曼陀羅の演劇化、あるいは実践とみなすことができる。迎講は単に来迎思想の演劇化というだけでなく、擬死再生思想の儀礼的実践として捉えることができる。(3)証空の説く即便往生の思想とは、浄土教思想のみならず、山岳信仰における擬死再生思想を基盤として成り立っていると言える。このような日本仏教の実態は、浄土思想の日本化の過程として、思想史的に位置付けていく必要があるものと考える。今後も、さらに研究対象を広げ、日本仏教の基盤的構造を明らかにしつつ、その上で仏教教義的な相違の問題を、思想史としてとらえなおしていく作業をおこなっていく予定である。
看護学生の自己超越及び成長に関する理論的モデル検証と教育的支援策に関する研究

平成30年度は、本研究を国際共同研究へ発展させるための準備を進めた。平成30年度の9月には、平成29年度に参加した国際学会において意見交換を行ったことから国際共同研究の申し出を受けた国外の研究者と、実際の研究実施に関する検討を進めるための研究会議を国外で持つことが出来た。その結果、研究枠組みや構成概念の明確化について検討し、お互いの対象者についての共通理解を図りながら、具体的な質問紙の選定にまで至ることができた。また、国内の他大学から、この国際共同研究実施を支援してくれる研究協力者についても内諾を得ることが出来た。しかしながら、研究代表者の教育・大学運営業務負担が大きく、研究のためのエフォート確保ができない状況が継続し、研究倫理審査申請提出の準備に取り掛かることができず、結果として平成30年度内の研究実施に至ることができなかった。令和元年での調査実施に向けて、研究エフォートを確保できるよう努力するつもりである。研究成果の発表については、平成28年度に実施したパイロット調査の更なる結果について、平成30年度中にも国内外で研究発表をする予定でいたが、先述した業務負担の大きさから、研究発表の準備をすることができず、平成30年度内の発表を実現することができなかった。しかし、平成30年度に準備を整えることができたため、令和元年(平成31年度)の看護系国際学会では成果を発表する予定である。最後に、当初予定していた理論開発者の講演会については、オンライン講演会実施の予定で検討を継続している。しかし、研究としては、オンライン講演会の開催よりも、むしろ国際共同研究のための調査実施の方が優先度が高いと考えるため、まずは研究倫理審査申請の準備を進め、実際の調査を終了させることに焦点を当てて進めていく。平成30年度は、研究代表者の所属大学内での業務負担が大きく、研究実施のためのエフォートが確保できない状況に陥ったことが研究実施の遅れの主な原因である。平成30年度は、所属大学で新しいカリキュラムが開始されたが、新カリキュラムと旧カリキュラムが同時進行することとになり、新規の授業内容の構築・調整等に時間を要した。更に、研究代表者が責任者となる授業科目数が多いこと、大学運営のための委員会等の所属数が多いこと、かつ、教育を円滑に進めるために、比較的経験の浅い教員の教育に時間を要したことなどにより、数か月間、研究のためのエフォートが取れない状況が続いたことが研究が遅れた主な要因である。また、本研究を国際共同研究へ発展させることはできたが、研究のエフォートが確保できない状況から、具体的な研究会議を持つまでに時間がかかり、研究会議後も、研究倫理審査申請等、研究遂行のために必要な準備を行うことが困難であった。更に、研究代表者同様、国外の共同研究者についても、管理的立場にいることから業務が煩雑になり、平成30年度のうちに実際の調査実施にまでに至ることができなかった。平成31年度(令和元年)は、(所属大学において新カリキュラムと旧カリキュラムが同時進行することに変わりはないが)担当授業科目の整理を進めて科目担当数について弱冠の減少を図ることができ、また委員会所属数も少し減少している。従って、一昨年度・昨年度と比較すると、研究代表者の大学における教育・運営の業務負担が軽減され、研究のエフォートを確保することが可能になり、研究を推進することができると考える。令和元年の調査実施と終了へ向けて、前期のうちに研究倫理委員会からの承認を得たいと考える。そのため、研究倫理審査申請のための準備を進める。国外での調査実施についても、国外の共同研究者と連携し、当該研究実施のために必要な研究倫理審査申請を行う。当初予定の研究計画よりも、調査対象が拡大され、かつ国際共同研究となったことで、準備に時間がかかることが予想されるが、研究代表者は、研究のエフォートを確保するための出来る限りの努力を行い、まずは所属大学における研究倫理審査申請提出へ向けて準備を進める。研究倫理審査についての承認を得た後、調査を実施してデータを収集し、分析を行い、研究成果をまとめる。また、国際的な比較を行うために、国外の共同研究者との研究会議を設ける予定である。更に、研究成果について、国内・国外での学会発表や論文投稿を行うための準備を進める。秋には国際学会での発表を控えているため、その際にも国外の研究者と意見交換を行い、本研究を今後更に発展させていくための示唆や協力を得たいと考える。最後に、本研究の実施の進行を優先しつつではあるが、可能であれば、本研究の基本となる理論について、その理論を生み出した理論家のオンラインによる講演会を開催することも考えている。平成28年度は、文献検討、概念分析及び尺度開発を継続して行ったが、使用予定の尺度を用いて当初予定にはなかったパイロット調査を年度初めに実施した。自己超越に関する2つの尺度及びウェルビーイング概念規定について、本研究の対象となる大学生への信頼性や妥当性を確認する上で、試行的に調査を行うことが重要であると判断し実施した。調査は、ある1つの大学における看護学部生1年次から4年次生を対象に実施し、更に4年次生については、入学時学生と卒業間近の学生を比較するために、卒業前にも調査を実施した。現在、その調査結果を分析している。調査結果の一部についてはまとめており、平成29年の10月に開催される国外の看護学会で発表する予定である。平成28年度末には、国外出張にて、尺度の翻訳に関する日本語の妥当性を国外の大学所属の研究者と検討し改善点を見出した。

また、同じ国外出張で、自己超越理論の開発者である研究者を訪ね、試行調査結果について討議し、今後の方向性についての打ち合わせを行った。試行調査結果の分析によって、本調査へ向けての課題が明らかになったため、まずは概念規定と尺度の信頼性・妥当性の検討を行い、本調査に向けて研究の精度を高めることを重視することとした。従って、当初予定していた他大学への調査依頼等はまだ行っていない状況である。この打ち合わせでは、平成30年に予定している成果発表会における理論開発者の講演会についての依頼も行った。更に、看護系大学生への教育的方策への示唆を得ることを目的に、国際的にも評価の高い米国の2つの大学の看護学部の施設見学と授業・演習の視察並びに大学の看護教育に携わる看護教育者数名との意見交換会も行った。パイロット調査を実施したという点では、当初の計画よりも進展していると言えるが、パイロット調査の分析が遅れたことにより、分析結果の検討も遅れ、それが本調査の実施の遅れにつながっている状況である。この遅れの最大の原因は、大学の所属領域における構成員の欠員であると考える。本研究の研究者は、全員が同一の大学の同一領域に所属しているが、平成28年度はこの領域に2名の欠員が発生し、1年間補充が為されなかった。そのため、各研究者の教育負担が増大し、パイロット調査自体は終了していても、学期が終了する平成28年度末まで調査結果の分析を行うことができなかった。また、当初秋に予定していた、理論開発者らとの打ち合わせや意見交換会ののための国外出張も、教育負担増大のために、年度末まで延期せざるを得ない状況となり、結果として、本調査実施に遅れが生じた。しかしながら、当初予定よりもかなり早い段階で試行調査を行ったこととその試行調査結果をもとに国外の研究者と議論を重ねたことにより、本調査へ向けた課題が明らかになった。本調査の実施は遅れている状況ではあるが、調査自体の精度を高めることが可能になったと考えている。平成29年度は、平成28年度に実施したパイロット調査の結果の一部を国外の学会で発表した。その際、本研究課題の中心概念である自己超越について精通している研究者と意見交換をする機会を得ることができた。その意見交換の中で共同調査実施の可能性が生じてきたこともあり、国際的比較が可能になるように、理論的枠組みや使用する調査票(尺度)について精査検討を行っている状況である。この精査・検討によって、本調査の実施は当初予定よりかなり遅れが生じていることは事実ではあるが、可能であれば、この本調査を国内だけで終了させるのではなく、国際的な共同調査へと発展させることができたらと考えている。また、この国際学会の参加では、看護教育の方法について、グローバルに転換が起こっている現状を理解することも可能になった。本調査の実施が遅れているため、この研究期間内でどの程度の具体性を持って教育支援策を見出すことができるかはまた明らかではないが、学問としての看護、看護教員の能力及び看護教育体系が、日本より数段発展している国々の実際的な教育方法を学ぶとともに、国外の看護教育研究者と意見交換が出来たことで、今後の方策を考える上での示唆を得ることができた。更に、平成28年度末に見学を行った米国の大学における看護教育の内容の一部については、実践報告としてまとめ整理している。
B型肝炎に対するワクチン療法におけるウイルス排除機構と新しいワクチン療法の開発

HBs抗原パルス樹状細胞(マウス):マウスの脾臓を摘出し、樹状細胞を単離した。樹状細胞に、HBs抗原100μgを加えて、48時間培養しパルスをおこなった。パルスを行わなかった樹状細胞と比較して、フローサイトメトリーによる観察ではCD86、HLA classの発現が亢進した。allogenic MLRではT細胞幼若化補助能は亢進し、培養液中のIFNγ、IL-12、TNFαなどのサイトカイン産生が有意に上昇した(P<0.05)。HBVキャリアモデルに対する治療ワクチンとしてHBs抗原パルス樹状細胞を1×10^6細胞/回、2週おきにHBVトランスジェニックマウスに腹腔内投与を合計2回行った。4週後には全例で、anti-HBs抗体産生を確認し、4ヶ月以上抗体の産生が持続している。免疫抑制されたマウスでも効果を確認した。ヒト:学内の倫理委員会ヘプロトコールを提出し、十分な審査を受けた後に、承認された。ヒトの末梢血から樹状細胞を誘導し、HBワクチンを用いてHBs抗原パルス樹状細胞ワクチンを作成した。ワクチン作成時の培養上清中にエンドトキシンなどがないことを確認した。健常人ボランテェアへ十分なインフォームドコンセントを行った後に、樹状細胞ワクチンを皮下に投与した。投与後倫理委員会に提出したプロトコールに従い自覚症状の確認に加えて血液検査を実施した。副作用を疑う他自覚症状の出現はなく、また肝機能腎機能検査などにも異常は見られなかった。抗核抗体の誘導はなく、樹状細胞ワクチン療法の安全性を明らかにした。また2週間で抗原特異的な抗体の誘導を確認し、液性免疫誘導に効果があることを明らかにした。HBs抗原パルス樹状細胞(マウス):マウスの脾臓を摘出し、シャレーで付着など作業を行い、樹状細胞を誘導した。樹状細胞に誘導した後に、HBs抗原100μgを加えて、48時間培養しパルスをおこなった。フローサイトメトリーでパルスを行わなかった樹状細胞と比較して、CD86、HLA classの発現亢進し、allogenic MLRではT細胞幼弱化補助能は亢進し、また培養液中のIFNγ、IL-12、TNFαなどのサイトカイン産生が有意に上昇していた(p<0.05)。HBVキャリアモデルに対する治療ワクチンとしてHBs抗原パルス樹状細胞を1×106細胞/回、2週おきにHBVトランスジェニックマウスに対して腹腔内投与を合計2回行った。またHBVトランスジェニックマウスの肝臓から、肝臓樹状細胞をとり、サイトカイン産生についても検討を行っており、IL-10やIL-12の産生がHBVトランスジェニックマウスの脾臓由来の樹状細胞と比較して低下していることを確認した。ヒトに対しては現在、学内の倫理委員会へプロトコールを提出し、まずは健常人での樹状細胞ワクチン療法の安全性について検討を行う予定としている。B型肝炎ウイルスのトランスジェニックマウスでHBs抗原パルス樹状細胞ワクチンの安全性とその効果を確認した後に、学内の倫理委員会へ健常人に対する樹状細胞ワクチンの投与に関するプロトコールを提出し、十分に審査された後に承認された。ヒトでの樹状細胞ワクチンめ作成方法:ヒトの末梢血から末梢血単核球を遠心分離し、IL-4およびGM-CSFを用いて一部自己血清を用いて培養し、樹状細胞を誘導した。

HBs抗原が含まれるHBワクチンを用いて樹状細胞をパルスし、樹状細胞ワクチンとした。投与前にワクチン作成時の培養上清中にエンドトキシンなどがないことを確認した。樹状細胞ワクチンはヒト専用ワクチン作成専用室で、滅菌試薬を用いて作成した。健常人ボランティアへ十分なインフォームドコンセントを行った後に、樹状細胞ワクチンを皮下投与した。投与後倫理委員会に提出したプロトコールに従い他自覚症状の確認に加えて血液検査を実施した。副作用を疑う他自覚症状の出現はなく、また肝機能と腎機能検査などにも異常は見られなかった。抗核抗体の誘導や免疫グロブリンの上昇は見られず、自己免疫現象の誘発もなかった。健常人においてHBs抗原パルス樹状細胞ワクチンが安全であることを明らかにした。また2週間で抗原特異的な抗体の誘導を確認し、液性免疫誘導に効果があることを明らかにした。
マイクロダイセクションによるライムギ由来小型染色体の分子的解析

本研究では、ライムギの細胞質を有する六倍性コムギ(cereale)-Chinese Spring(CS)に特異的に存在する小型染色体(midget)の分子構造をマイクロダイセクション法により詳細に解析し、座乗する遺伝子群を同定、解析することを目的としている。我々はまず、PALM装置(カールツアイス社)を用いて、試験的にコムギのダイテロソーミックスを用いて、特異的なテロ染色体1BSをマイクロダイセクションすることを試みた。その結果、掻き取った1BS染色体10本からDNAを増幅することに成功した。これまでは、ギムザ染色した染色体標本を用いていたが、コンタミネーションなどの問題も生じたため、無染色の標本を用いた。また、DNAの増幅は、DOP-PCRキット(ロシュ社製)を用いて行ったが、十分な増幅が得られなかったため、Fast Taq DNAポリメラーゼ(ロシュ社製)を添加する必要があった。この方法により、小型染色体9本を掻き取り、DOP-PCRにより増幅した。この増幅断片をディゴキシゲニンでラベルし、FISHを行ったところ、小型染色体に特異的なシグナルが現れた。このことから、本研究で開発したマイクロダイセクション法の有効性が示された。さらに、増幅した配列を調べるため、TAベクターにクローン化したものの塩基配列を決定した。その結果、ライムギに特異的に存在する反復配列(R173ファミリー)が同定された。又、これ以外にもコムギのESTクローンと高い相同性を示す配列が見つかり、これらが小型染色体から由来した可能性が高い。しかしながら、ヒトDNAと高い相同性を示す配列も多く見つかり、コンタミしたDNAがDOP-PCRによって増幅することも示された。今後は、これらのコンタミを極力抑えるために、カタパルト法などの回収法も検討する必要があろう。現在まで、試験的にコムギのダイテロソーミックスを用いて、特異的なテロ染色体1BSをマイクロダイセクションすることを試みた。これまでは、ギムザ染色をした染色体標本を用いていたが、コンタミネーションなどの問題も生じたため、無染色の標本を用いた。DNAの増幅は、DOP-PCR.によったが、市販されているキットでは十分な増幅が得られなかったため、数種のTaq DNAポリメラーゼを用いて、最適条件を検討した。その結果、Fast Taq DNAポリメラーゼがDOP-PCRに最も適していることが示された。これまでの解析から、増幅したDNA断片には、ESTや既知遺伝子のコーディング領域とホモロジーを示す配列がかなりの割合で含まれていることがわかった。現在は、同様の方法を用いて、ミジェット染色体のマイクロダイセクションを行っている。しかし、染色体が1BS染色体よりもさらに小型であるため、無染色の標本ではこの染色体を同定することが困難である。現在は、蛍光染色した標本の有効性を検討している。まず、PALM装置を用いて、小型染色体9本を掻き取り、DOP-PCRにより増幅した。

このことから、本研究で開発したマイクロダイセクション法の有効性が示された。さらに、増幅した配列を調べるため、TAベクターにクローン化したものの塩基配列を決定した。その結果、ライムギに特異的に存在する反復配列(R173ファミリー)が同定された。又、これ以外にもコムギのESTクローンと高い相同性を示す配列が見つかり、これらが小型染色体から由来した可能性が高い。しかしながら、ヒトDNAと高い相同性を示す配列も多く見つかり、コンタミしたDNAがDOP-PCRによって増幅することも示された。今後は、これらのコンタミを極力抑えるために、カタパルト法などの回収法も検討する必要があろう。
哺乳動物由来生化学マーカーを応用したチョウザメの雌雄判定技術開発

ベステル種およびアムール種について、当歳魚の時点から、1カ月ごとに体重、体長、生残率を測定すると同時に、血液採取を行った。生化学マーカーの定量を行ったところ、ビテロジェニン濃度に個体差が見られる傾向が認められた。しかしながら、血液採取をした個体は、飼育途中の死亡あるいは生育不良が続出し、サンプリング方法の改良が必要と考えられた。ベステル種の1歳魚、2歳魚、雌雄判明した3歳魚についても、同様に、血液、尿を採取して、生化学マーカーの定量を行ったが、雌雄に有意な差はなく、エサ由来の環境ホルモンが影響していると考えられた。魚体が大きくなると、環境ホルモン量を考慮する必要があることが分かった。チョウザメは、キャビアとなる魚卵が採れるまでには最低でもふ化後8年以上かかり、他の養殖魚に比べても飼育期間が非常に長い.また、魚卵の価値が高いために、メスは、オスの20倍以上の価格差があるが、オスはほとんど価値がない.そこで、メスのみを育てたいが、形態からの雌雄判別は困難で、確実に判別できるまでには最低でも3年以上かかる.本研究では、チョウザメについて、あくまで機能的な性の違いを出来るだけ早い段階で、誰でも、簡単、迅速に、安価に鑑定できる技術開発を行うことを目的としている.今年度は、ベステル種の当歳魚を100匹購入し、1カ月ごとに体重、体長、生残率を測定すると同時に、一部の個体にナンバーリングし、血液採取を行った.また、1歳魚、2歳魚、雌雄判明した3歳魚についても、血液、尿を採取した.採取した試料は、エストロゲン類(エストラジオール、エストリオール、エストロン)等の生化学的マーカーの定量を行い、雌雄とホルモン濃度について検討を進めた.なお、チョウザメ飼育は研究協力者である小林建設養殖場で行っている.ベステル種の性分化が終わるとされる1年半には、次年度の途中までサンプリングしなくてはならない.そのため、全サンプルが揃ったわけではないが、現段階では、ホルモン濃度と雌雄の関係について明らかな関係は見出されていない.これは、個体差、エサ成分の影響などが考えられ、測定する生化学マーカーの再検討に時間を要している.チョウザメは、キャビアとなる魚卵が採れるまでには最低でもふ化後8年以上かかり、他の養殖魚に比べても飼育期間が非常に長い。また、魚卵の価値が高いために、メスは、オスの20倍以上の価格差があるが、オスはほとんど価値がない。そこで、メスのみを育てたいが、形態からの雌雄判別は困難で、確実に判別できるまでには最低でも3年以上かかる。本研究では、チョウザメについて、あくまで機能的な性の違いを出来るだけ早い段階で、誰でも、簡単、迅速に、安価に鑑定できる技術開発を行うことを目的としている。これまで、ベステル種およびアムール種について、当歳魚の時点から、1カ月ごとに体重、体長、生残率を測定すると同時に、一部の個体にナンバーリングし、血液採取を行った。また、1歳魚、2歳魚、雌雄判明した3歳魚についても、血液、尿を採取した。採取した試料は、エストロゲン類(エストラジオール、エストリオール、エストロン)等の生化学マーカーの定量を行い、雌雄とホルモン濃度について検討を進めた。なお、チョウザメ飼育は研究協力者である小林建設養殖場で行っている。ベステル種について、生後2年程度まで定期的に血液を調べたところ、個体間のビテロジェニン濃度の経過に違いが見られたことから、ベステル種の性分化が終わるとされる1年半よりも早く、雌雄判別できる可能性が示唆された。現在、他の生化学マーカーについても検討を続けている。また、2年目からは、ベステル種に加えてアムール種も研究対象に加えた。また、雄のチョウザメ個体では生後1年2年の間に確実に雄と判別できる様子が多数見られ、雌より成熟が速いことが期待できた。チョウザメは、キャビアとなる魚卵が採れるまでには最低でもふ化後8年以上かかり、他の養殖魚に比べても飼育期間が非常に長い。本研究では、チョウザメについて、あくまで機能的な性の違いを出来るだけ早い段階で、誰でも、簡単、迅速に、安価に鑑定できる技術開発を行うことを目的とした。生化学マーカーの定量を行ったところ、ビテロジェニン濃度に個体差が見られたが、飼育途中で死亡あるいは生育不良になる個体が続出したため、今回用いたサンプリング方法は、魚体に負担が大きいことがわかった。成育過程の生化学マーカーを把握するためには、魚体に負担のかからないサンプリング方法の開発が必要である。また、ベステル種の1歳魚、2歳魚、雌雄判明した3歳魚についても、血液、尿を採取した。採取した試料は、エストロゲン類(エストラジオール、エストリオール、エストロン)等の生化学マーカーの定量を行い、雌雄の差とホルモン濃度について検討を進めた。その結果、開腹して生殖腺の形態から雌雄が明らかでも、測定値には幅があり、雌雄の差が明らかにできない個体が認められた。この原因としてはエサなどの影響も考えられ、今後さらに検討する。

さらに、チョウザメを生かしたまま簡易に測定できる部位として、ヒレあるいは体表等より各種RNAを抽出する方法について検討した。今後、RNAを調べることにより、雌雄間での遺伝子発現レベルの違いを明らかにする。ベステル種およびアムール種について、当歳魚の時点から、1カ月ごとに体重、体長、生残率を測定すると同時に、血液採取を行った。生化学マーカーの定量を行ったところ、ビテロジェニン濃度に個体差が見られる傾向が認められた。しかしながら、血液採取をした個体は、飼育途中の死亡あるいは生育不良が続出し、サンプリング方法の改良が必要と考えられた。ベステル種の1歳魚、2歳魚、雌雄判明した3歳魚についても、同様に、血液、尿を採取して、生化学マーカーの定量を行ったが、雌雄に有意な差はなく、エサ由来の環境ホルモンが影響していると考えられた。魚体が大きくなると、環境ホルモン量を考慮する必要があることが分かった。2年目もベステル種の当歳魚を用意し、さらにサンプル数を増やす.現段階では、ホルモン濃度と雌雄の関係について明らかな関係は見出されていないことから、測定する生化学マーカーや分析手法の検討を重点的に行っていく.これまで、雌雄判別前の若齢魚に関して検討を続けてきた。今後は、これに加えて雌雄判別を終了した個体に対し、メタボロミクス解析を試みて、雌雄判別に有効な生化学マーカー等の探索を行う。また、既知DNA配列で性決定因子に関わると期待できる遺伝子マーカーをもとに、最終目標を抗原抗体反応とし実験を進める。雄のチョウザメで成熟が速いことから、今までの雌特有ホルモンだけでなく、雄特有のホルモンを中心に検討を進める。水産化学、食品科学出張予定の変更等があり、少額の予算残が生じたため.出張予定の変更等があり、少額の予算残が生じたため。消耗品試薬類の購入に充てる.消耗品試薬類の購入に充てる。
イトミミズにおける不等卵割機構の解析

環形動物貧毛類イトミミズ(Tubifex hattai)第1卵割の分裂装置は卵の中央で形成され、紡錘体はその一方の極にのみ星状体を備え、他方には見いだされない。この分裂装置の非対称構造は分裂装置形成にただ1個の中心体が関与することに基因する。星状体はこの中心体から形成される。中心体は卵由来であり、複製することなく第1卵割周期に入る。イトミミズの中心体は構成成分としてγ-tubulinを含む顆粒状構造であるが、星状体の欠如した極にもγ-tubulinが検出される。同様の紡錘体の非対称構造は卵を細長く変形してもつくりだされ、分裂も不等割となる。ところが、第一極体放出を抑えると第一卵割は等割となる。この場合、星状体は両極に備わっており、第1成熟分裂紡錘体から由来する2個の中心体がともに第1卵割に参加している。以上のことから、イトミミズ第1卵割の不等性は分裂装置の非対称構造によってもたらされること、この非対称性は分裂装置自体に内在する要因によってつくりだされていること、更には、他の動物で知られているような分裂装置を偏在させる機構がイトミミズ卵には欠如していることが示される。イトミミズ第2卵割は、第1卵割とは対照的に細胞表層からの働きかけによってその不等性を獲得する。即ち、分裂装置の一方の極が第1分裂面に接着した場合にのみ分裂装置構造が非対称となり、分裂も不等割となる。この細胞表層との相互作用を遮断すると、分裂装置は対称構造をとり,分裂も等割となる。イトミミズ第1卵割機構はこれまでに例をみない極めてユニークなものである。一方、第2卵割機構は広く動物界で保存された機構のように見える。イトミミズ第一卵割は不等割である。この不等性をもたらす要因を明らかにする目的で、分裂装置形成過程および中心体(centrosome)の起源について調べた。分裂装置は卵の中央で形成され、紡錘体はその一方の極にのみ星状体を備え、他方には見いだされない。分裂の進行とともに星状体は紡錘体領域を除く卵全体に放射状に広がり卵表まで到達している。この星糸の分布する領域としない領域との境界がちょうど卵割溝形成部位と一致する。同様の非対称的紡錘体構造は、卵を細長く変形してもつくり出され、分裂も不等割となる。中心体の動態を調べると、第二極体放出後、第一卵割周期の間、核とともに行動する中心体はただ1個である。即ち、他の動物の場合とは異なり、第二極体放出後、卵内で中心体が複製されるようには見えない。おそらく、正常な分裂装置形成にはただ1個の中心体が関与し、星状体はこの中心体から形成されるものと考えられる。この中心体が卵、精子のいずれから由来するのかを明らかにするために、人工付活した卵あるいは第一、第二極体放出を抑えた卵での中心体数を調べたところ、第一極体を放出したものではすべて各卵に1個の中心体が見い出された。第一極体放出が抑えられた場合(第二極体放出も抑えられる)にのみ中心体は2個見い出され、第一卵割紡錘体は両極に星状体を備えていた。しかもこの場合の分裂は等割になる。また、付活した未受精卵が正常に成熟分裂を経た場合には正常卵と同様の両極非対称紡錘体を形成し、不等分裂を行なう。