hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビジネス成功概念再考:東アジア及び西欧の企業成功の概念に関する新しい分類モデル

様々な国の視点から見たビジネス成功概念を同定するために研究の続きは本プロジェクトの最初から決まった手順に従った。しかしながら、予備研究の結果により小改正も必要になった。2005年3月末までに計画した目的を達成する事ができた。達成した目的の中に下記が含まれている:1.研究助手の雇用や養成2.供給会社を探す、選ぶや指導する事3.三角形に分けるために、日本内外における企業のメール・リストを収集、購入や確認する事4.予備インタービューや結果に続くインタービューを行う事5.通訳・逆通訳のプロセスを用い、日本語や英語の自由形式質問表を発展やテストする事6.通訳・逆通訳のプロセスを用い、日本語や英語の選択形式質問表を発展やテストする事7.層化した産業セクターから選択した日本内外の企業のサンプルに、3万以上のアンケートに基づいた調査を実行すること8.一万以上の質問表を照合、入力や検査国際専門基準に該当するトップレベルの国際雑誌記事や学術的なモノグラフを作成するために用いる、適切な、高い質のデータは収集された。企業の基本目的は投下資本に対し適切なリターンを得る事は予備結果の一つである。この基本測度と国家や企業タイプの関係は少ないということを考えられる。しかし、長期の経済的な成功は企業により非常に異なる。国家の法と会計基準の違いがあり、年にわたってその法は変動するだけではなく、公式報告は操作されるものであり、現実を示していないものになる。したがって、長期の成功の予測するために、幅広いプロキシが用いられる。トップマネージャによると会計報告ではなく、企業内用のプロキシは:(1)データ入手の容易さ(2)個人視点から見て、将来に利益を成し遂げるために一助になるものである。(2)によりビジネス成功を測度のために用いられる最終のプロキシが同定される。国家特徴との関係はこの段階ではあまり多くは収集されない。当プロジェクト研究の進捗状況は順調である。2004年3月時点に計画通りの中間目的を達成することができた。達成項目は以下の通り。1.出版物、郵便物、その他の情報提供者に対する調査、選考及び指導。2.研究において他側面からの理解を深めるため、日本国内に市ける国内・外資系企準のメール・リストの調査、資料収集、総括(編集)。3.先行研究の関連事項の聞き取り。5.日本・外資系企業を国家・規模・分野別に分類し、調査アンケートを取る。6.研究補助の養成。研究の最終目標は次年度に終結する予定である。
グリオーマ幹細胞・血管内皮細胞の浸潤複合体を標的とする新しい抗浸潤療法の開発

我々はこれまでに、グリオブラストーマ(GBM)においてグリオーマ幹細胞が正常脳の血管を引き込み、血管内皮細胞と浸潤複合体を形成することを見出した。本研究ではその現象の分子基盤を解明し、浸潤複合体を標的とする新しい抗浸潤療法の開発を目標とした。マウスGBMモデルを用いた解析より、浸潤複合体形成を規定する血管内皮細胞側の因子を同定することができた。さらに、培養脳切片を用いた浸潤抑制剤の評価により、グリオーマ幹細胞のエネルギー産出を抑制する薬剤が抗浸潤効果を示すことを見出した。代謝阻害剤の中から抗浸潤効果が高い薬剤の同定に成功し、現在、動物における抗浸潤療法のプロトコール構築を開始している。グリオブラストーマは治癒不能な脳腫瘍である。その難治性の背景は多肢に渡るが、重要な課題の一つとして、腫瘍細胞の強い浸潤能を規定する因子が解明されておらず、抗浸潤療法が確立していないことが挙げられる。私達はこれまでの研究により、浸潤能が高い腫瘍細胞が正常血管を引き込む能力を持っており、その現象こそが抗浸潤・血管新生療法の重要な標的になるという新しい概念を打ち出した。本研究ではそれらの結果に基づいて、グリオブラストーマの浸潤性及び血管引き込み現象の分子基盤を解明すると同時に、腫瘍細胞による血管引き込み現象を抑制する薬剤の開発を目標にしている。解析は独自に確立したヒトGBM様脳腫瘍モデルを用いて推進している。研究初年度の平成25年ではまず正常神経幹細胞にHRasV12を導入して作成した腫瘍起源細胞及び、腫瘍起源細胞をマウスの前脳に移植して形成させた腫瘍より単離した腫瘍幹細胞の血管引き込み能を評価した。腫瘍細胞と血管内皮細胞の3次元培養システムを用いた実験より、腫瘍起源細胞のほとんどが血管を引き込むことができないのに対し、一次腫瘍から単離した腫瘍幹細胞が血管引き込み能力を有していることが明らかになった。次に、腫瘍起源細胞、腫瘍幹細胞と共培養した血管内皮細胞からRNAを抽出した。腫瘍幹細胞の影響により血管内皮細胞において発現が上昇した浸潤関連分子を同定するため、リアルタイムPCRアレイにて84遺伝子の発現レベルを測定した。その結果、84個の遺伝子の中から、腫瘍幹細胞と共培養した血管内皮細胞において発現が有意に上昇する8つの因子を同定した。さらに、ネットワーク解析を用いて、同定した因子よりそれらを制御する候補因子を1つに絞り込むことができた。その難治性の重要な原因の一つとして、腫瘍細胞の強い浸潤能を規定する因子が解明されておらず、抗浸潤療法が確立していないことが挙げられる。平成26年では正常神経幹細胞にHRasV12を導入して作成した腫瘍起源細胞及び腫瘍幹細胞を使用し、引き続き腫瘍幹細胞による血管引き込み現象の解析を行った。1)腫瘍細胞と血管内皮細胞の3次元培養システムを用いた実験より、血管引き込み現象が血流、酸素濃度、微小環境の栄養素に依存しないことがわかった。一方、腫瘍細胞が血管内皮細胞を引きつける条件として、内皮細胞が血管様の3次元構造を作ることが必須であることを明らかにした。2)腫瘍幹細胞側の解析より、血管を引き込む細胞と引き込まない細胞とでは代謝特性が異なっていることを見出した。3)マウスの大動脈輪を用いた血管新生の評価系を確立し、腫瘍幹細胞と血管内皮細胞が形成する浸潤複合体の特性と形成条件を検証した。4)前年度の解析より浸潤複合体形成の規定因子として浮かび上がった血管内皮細胞側の8因子、腫瘍細胞側の1因子について機能的に治療の標的になりうるかどうかの検証を開始した。血管内皮細胞側の因子についてはリアルタイム・イメージングを行い、浸潤複合体形成時に発現が上昇する因子を2つまで絞り込んだ。また、腫瘍細胞側の1因子については、3次元培養システムにおいてその発現を抑制する実験を開始した。本研究ではそれらの結果に基づいて、グリオブラストーマの浸潤性及び血管引き込み現象の分子基盤を解明すると同時に、腫瘍細胞による血管引き込み現象を抑制する薬剤の開発を目標にした。平成27年度では主に二つの解析を施行した。1グリオブラストーマのマウス自然発生モデルを導入し、腫瘍幹細胞と血管内皮細胞からなる浸潤複合体の形成を確認し、構成因子を検証した。このモデルでは複数のトランスジェニック・マウスの交配によって、癌抑制遺伝子であるp53が全身、Nf1が神経組織で特異的に欠損しているマウスの作出が基本となる。すべての固体で自然にグリオブラストーマが形成され、また、神経幹細胞由来の腫瘍細胞が緑色の蛍光リポーターを発現しているため、血管や血管内皮細胞とのインターアクションが可視化できる。

自然発生モデルを用いてTEICについて検証を行った結果、GBMの移植モデルと同様に、脳腫瘍幹細胞と血管内皮細胞が複合体を形成することを確認した。さらに、腫瘍幹細胞の突起と血管内皮細胞からなる複合体を3次元でイメージングすることに成功した。また、このモデルを用いることによって、浸潤複合体に正常のアストロサイトとの突起も含まれることを見出した。2培養脳切片のアッセイ系を用いて、浸潤複合体形成及び浸潤を抑制できる薬剤の探索を行った。前年度に続き、代謝プロファイルが異なる脳腫瘍幹細胞を用いて評価を行い、浸潤を一時的に抑制できる薬剤を2種類同定した。しかし、酸化的リン酸化を利用している脳腫瘍幹細胞では細胞殺効果のある薬剤投与によって浸潤が増強する現象も確認され、この現象は抗浸潤療法における新しい課題であると考えられた。我々はこれまでに、グリオブラストーマ(GBM)においてグリオーマ幹細胞が正常脳の血管を引き込み、血管内皮細胞と浸潤複合体を形成することを見出した。本研究ではその現象の分子基盤を解明し、浸潤複合体を標的とする新しい抗浸潤療法の開発を目標とした。マウスGBMモデルを用いた解析より、浸潤複合体形成を規定する血管内皮細胞側の因子を同定することができた。さらに、培養脳切片を用いた浸潤抑制剤の評価により、グリオーマ幹細胞のエネルギー産出を抑制する薬剤が抗浸潤効果を示すことを見出した。代謝阻害剤の中から抗浸潤効果が高い薬剤の同定に成功し、現在、動物における抗浸潤療法のプロトコール構築を開始している。本研究はグリオブラストーマにおける腫瘍細胞による正常血管の引き込み現象の分子基盤の解明及び浸潤・血管新生を抑制する低分子化合物の取得を最終目標としているが、平成26年度では腫瘍細胞と血管内皮細胞が形成する浸潤複合体の形成条件と分子基盤の解析を実施した。腫瘍幹細胞と血管内皮細胞が形成する浸潤複合体(Tumor-Endothelial Cell Invasion Complex; TEIC)形成のリアルタイム・イメージングにより、前年度同定した浸潤関連因子をさらに絞り込むことに成功した。また、微小環境や腫瘍幹細胞の代謝特性の役割を解析を施行したことにってTEICを標的とする薬剤のより的確な選定が可能になった。得られた結果から、当初予定していた創薬のスクリーニングに加え代謝を標的とした薬剤のスクリーニングも施行する必要性が示唆されたため、血管引き込み現象の新しい評価系も確立し、より広範な薬剤スクリーニングの準備を整えた。27年度が最終年度であるため、記入しない。がん本年度は培養脳切片を用いた浸潤抑制剤の探索も開始する。独自に収集した既存薬ライブラリー及び低分子化合物ライブラリーを用いて、培養脳切片内における腫瘍細胞の浸潤を抑制する化合物の取得を目指す。その際、代謝を標的とした薬剤の評価も施行する。スクリーニングによって同定された低分子化合物の構造に基づいて類似化合物を入手し、それらの効果を再び同アッセイ系によって検定する。低濃度で活性をもち、細胞毒性の少ない化合物を取得し、腫瘍細胞をマウスの脳内に定位的に移植するモデル及び脳腫瘍が自然に発生する遺伝子改変マウスモデルを用いて、投与実験を行う。
社会的・認知的存在感を高める外国語コミュニケーション学習システムの開発と評価

近年、外国語教育において、実用的なコミュニケーション能力の育成の必要性が叫ばれる中で、電子メールや電子掲示板といったコンピューターを介したコミュニケーション(Computer-Mediated Communication:以下、CMCと略す)ツールが実用的コミュニケーション能力の育成に有効とされるタスクベース協調学習において使用されることが徐々に増えてきた。本研究は最近、国際的に研究知見が増えてきている社会的存在感と認知的存在感概念に焦点化した外国語コミュニケーション学習システムの開発と評価を行った。初めに整理されていなかった社会的存在感に関する理論整理を行った。また対面とCMCとの比較を行い、理論整理した結果と合わせて、システムの設計を再度行った。設計に基づき、認知的存在感を引き出すことを目的とした思考整理ツール、発言整理ツールや教材連動機能、社会的存在感を引き出すことを目的とした雑談機能、絵文字表示機能を実装したテキストチャットを開発した。システムを社会的存在感、ならびに認知的存在感の観点で評価を行ったところ、先行研究と異なり、社会的存在感と認知的存在感は負の相関があることが確認されたが、認知的存在感は強く学習パフォーマンスに関わっていることが示され、システムの有効な点とそうではない点が示された。今後の本研究を継続的に進めていく予定である。実用的な外国語コミュニケーション能力の育成が必要な中で、電子メールや電子掲示板といったCMCツールが実用的コミュニケーション能力の育成に使用されている。しかし、単にCMCを利用するだけでは、学習者間の外国語によるコミュニケーションにおいて、雑談が増え、タスク遂行に貢献する発言が少ないことにより、外国語能力が向上しないことが多い。そこで本研究では、社会的存在感と認知的存在感に着目し、タスク遂行に貢献する外国語コミュニケーション学習のためのCMCツールを開発し、そのツールの評価と授業計画の提案を目的とする。今回は主に下記の2項目について実験・実践を行った。1)社会的認知的存在感と外国語コミュニケーション能力の関係性を明らかにする実験を行ったコミュニケーションの媒体(音声・テキスト入力)、相手の動画の有無で、学習者の社会的存在感と認知に関わる心理的側面、パフォーマンスとして発言量、発言誤り修正数、定型表現利用数の3変数との関係性を明らかにするために実験を行い、データに対して、パス解析を行った。その結果、音声は直接的に学習パフォ一マンスに影響していることがわかった。動画は学習者の社会的存在感を向上させ、発言数や誤り修正数を向上させることが示唆された。2)英語コミュニケーションの授業において、発言データの収集と質問紙調査を実施した。5週間にわたり、ビデオカンファレンスとテキストチャットを英語コミュニケーションの授業で利用し、実践における評価を検討した。その結果、ビデオカンファレンスは英語コミュニケーションヘの積極性を向上させ、学習パフォーマンスの向上に寄与することがわかった。一方でテキストチャットは文法的意識を高めることは示されたが、学習パフォーマンスについては統計的有意な向上は見られなかった。平成21年度では平成20年度で整理されていなかった社会的存在感に関する理論整理を行った。
複合応答蛍光スイッチング分子システムを用いた超解像機能イメージング

光の照射により蛍光スイッチングを示すジアリールエテン分子と新しい光励起法を用いて、微小領域における構造や物理的・化学的情報を可視化する超解像蛍光顕微鏡法を創出することを目的とした。今年度は、蛍光スイッチングジアリールエテンの光応答特性(吸収・蛍光スペクトル、光反応量子収率、耐久性)に対する置換基効果について検討した。ベンゾチオフェンジオキシドを骨格とするジアリールエテンについて、末端フェニル基に電子供与性置換基を導入すると、吸収・蛍光スペクトルが長波長シフトすることを見出した。特にジメチルアミノ基を有する分子では、開環体の吸収帯が可視域まで長波長シフトするため可視光の照射による閉環異性化が可能であり、異性化により生成した閉環体は赤色の蛍光を示した。可視光による蛍光スイッチングと赤色蛍光はバイオイメージングにおいて有効と考えられる。また、末端フェニル基に電子供与性置換基を導入すると、光照射による副反応が抑制され、光照射に対する耐久性が向上する傾向が認められた。このような高耐久性蛍光スイッチ分子は、長時間の超解像蛍光イメージングや、長時間の単一分子トラッキングにおいて有効と考えられる。光反応量子収率に対する反応点置換基の効果についても検討した。反応点にネオペンチル基を導入すると、吸収・蛍光スペクトルは大きく変化することなく、光開環反応量子収率が増大することを見出した。反応点に適切なアルキル置換基を導入することで、光開環反応量子収率を合理的に制御できる可能性が示唆され、異なる原理の超解像蛍光顕微鏡法に適した蛍光プローブ分子を合成するための分子設計指針に関する知見が得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。光の照射により蛍光スイッチングを示すジアリールエテン分子と新しい光励起法を用いて、微小領域における構造や物理的・化学的情報を可視化する超解像蛍光顕微鏡法を創出することを目指している。蛍光スイッチングジアリールエテンの蛍光ソルバトクロミズム、および可視光照射によるスイッチングについて検討した。末端に電子供与性のチオフェン環を有する蛍光スイッチングジアリールエテンが、光照射により蛍光性の閉環体を生成し、またその閉環体が溶媒の極性に応答して蛍光色を変化させる蛍光ソルバトクロミズムを示すことを見出した。ヘキサン中では緑色の蛍光を示したのに対して、溶媒の極性が高くなるにつれて蛍光スペクトルは長波長シフトし、四塩化炭素中では黄色、ジクロロメタン中では橙色、ジメチルスルホキシド中では赤色の蛍光を示した。また、様々な溶媒中において0.60.8程度の比較的高い蛍光量子収率を示した。ソルバトクロミズムを示す光スイッチ型蛍光分子は、物質・細胞中の微小領域における極性情報の超解像イメージングを行うためのプローブ分子として利用できる可能性がある。蛍光スイッチングジアリールエテン開環体の溶液に対して、開環体の0-0遷移吸収帯よりも長波長の可視光(420 nm < λ< 470 nm)を照射することで、蛍光性の閉環体が生成する現象を見出した。この現象について詳細に検討した結果、可視光領域に存在する開環体のホットバンド(振動励起状態からの光学遷移による低強度の吸収帯)において光励起が起こり、閉環反応が進行することが示唆された。このような可視光領域のホットバンドを利用した光励起法に基づく蛍光スイッチング現象はバイオイメージングにおいて有効と考えられる。物質合成や合成した分子の光反応挙動・蛍光特性の測定については、特に問題なく遂行することができた。その結果、チオフェン環などの電子供与性基を末端に有するジアリールエテンが蛍光ソルバトミズムを示すことを見出し、ソルバトクロミズムを示す光スイッチ型蛍光分子の設計指針に関する知見を得ることができた。また、可視光照射による蛍光スイッチング現象を見出し、そのメカニズムを明らかにすることができた。

可視光照射に基づく光励起法を、蛍光ソルバトクロミズムを示すジアリールエテンに適用することで、微小領域における極性情報の超解像イメージングに挑戦する。それに向けて、化学修飾によるジアリールエテンの光応答機能の制御や、ポリマー膜中での極性に応じた蛍光色変化の評価などに取り組む予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
希土類の価数変化を利用した新しいタイプの高分解能X線検出材料の開発

今年度は、ホウリン酸塩蛍光体であるSr1-xBPO5にSmを0.5 mol%添加した試料を固相反応法によって作製した。粉末X線回折実験より、単相のSrBPO5(ICDD 01-089-7585)結晶が同定された。他に2種類のホウリン酸塩蛍光体を作成したが、異相も出現し単相にならなかった。X線照射前ではSm3+イオンの発光のみ見られたがX線照射後では、Sm3+イオンの発光だけでなく、Sm2+イオンの強い発光も現れ、価数変化を確認できた。照射X線は、CuKα線を用い照射量は、照射時間によって変化させた。価数変化したイオンからのPL強度は、はじめ照射時間に比例的に増加し、その後飽和する傾向を示した。それらの変化は指数関数型の時定数と飽和発光強度の2つのパラメータのみの関数でよく表現できた。この関数は、先にBaSO4に対するX線強度とPL強度の関係で見出したものと同じであり、材料系が異なってもラジオフォトルミネッセンス強度は同じ関数で表せることが明らかになった。この時定数が小さいほど早く飽和し、X線照射に対する価数変化が大きいことを意味する。飽和発光強度は、ホウ酸を添加すると増加した。その量は10mol%の時がみかけの最大となった。それ以上では、表面が荒れることにより同じ条件でPL強度が測定できなくなった。ストロンチウム量依存性は、x=0.05の時に飽和強度が高く時定数も最も小さくなった。Sr量を減らすことで、SmがSrサイトを占める割合が増加したため、飽和発光強度が増加したと思われる。Srの量を調整することはRPL強度を制御する上で重要である。この材料は1年程度は室温、大気中でSm2+イオンを保持でき、環境に対する保存性も高かった。また、PLを測定するレーザ強度(数mW)では、Smイオンの光イオン化などによる逆方向の価数変化は、生じないことを確かめた。サマリウム(Sm)を添加した硫酸バリウム(BaSO4)を固相反応法で作製し、その試料にX線照射を行い、その後のSmイオンのPL発光を調べた。試料は、焼結体から直径5mm、厚さ2mmに削りだし、X線はCuKα線(45kV、40mA)を用いて1秒から1時間照射した。PL測定は405nmのレーザで励起した。2018年度は、これらの光測定装置などの立ち上げを行った。酸化雰囲気で作成した試料では、X線照射前は、Sm3+のみからのPLが得られ、照射後はそれに加え、強いSm2+のPLが得られた。Sm2+のPL強度は、約720秒までのX線照射では、照射時間に比例して増加した。その後は、飽和する傾向が得られた。これらの結果は2016年度に行った実験の再現性の確認となり、さらに詳細な実験結果が得られた。一方、Sm3+のPL強度はX線の照射に関わらず、一定であった。得られた価数変化したSm2+イオンは数ヶ月間の空気中での保存では、安定であった。また、X線照射中のXL発光のその場観測では、酸化雰囲気で作成した試料では、Sm2+、Sm3+の両方のスペクトルが得られた。この時間依存性は未だ測定できていない。一方還元雰囲気で作製したSm2+のみ含まれる試料のXLでは、Sm2+のXLは得られなかった。これらの結果より、13価のサマリウム添加硫酸バリウムにX線を照射すると2価に価数変化することが確認できた。2X線照射により、3価のサマリウムは2価のサマリウムの発光を示し、2価のサマリウムは発光しないことが考えられるが、現在検討中である。これらの成果は2017年3月の第64回応用物理学会春期学術講演会で発表し、議論を行った。予備実験で行っていたサマリウム添加硫酸バリウムの系でSm3+からSm2+へのX線照射による価数変化を確認できた。また、その照射時間依存性を明らかにできた。一方で、SmイオンのXL発光に関して予想していなかった興味深い結果が得られた。これについては、追加して今後研究を行う。その他の系として、ホウリン酸塩系を母材とした蛍光体の作製を行った。2019年度はこの系についてのX線照射と希土類の価数変化を調べる予定である。こられのことから、順調に進捗している。1.はじめにX線照射により材料中のイオンの価数が変化し、そのイオンの光励起による発光はラジオフォトルミネッセンス(RPL)と呼ばれている。これを利用することでX線照射量の高感度な記録ができる可能性があり、研究が進められている。本研究では、発光の検出にSi検出器を用いることから、赤色で発光するRPL蛍光体が感度の点から適していると考えた。そこで、強い赤色発光を示すサマリウム(Sm)を発光中心として、母材としてゲストイオンの価数変化が報告されているホウリン酸塩を選んで実験を行っている。2.実験ホウリン酸塩蛍光体であるSrBPO5は固相反応法によって作製した。Sm2O3を0.05mol%添加し、大気中で仮焼成後、再度混合粉砕する際に追加でホウ酸をさらに最初の原料の0から100%添加し、950°Cで焼成した。結晶構造と粒径をX線回折(XRD)により求めた。

PLは室温で行った。また、熱ルミネッセンスを測定するための装置の立ち上げを行った。2.結果と考察SrBPO5、試料のホウ酸添加量20%以上では研磨後も表面にざらつきがあった。試料は、単相のSrBPO5(ICDD 00-054-0615)結晶と同定され、粒径はホウ酸を40%添加するまで増大した。また格子定数にはほとんど変化が見られなかった。SrBPO5のX線照射後は、Sm2+の電子遷移である680,710nm付近にも強いピークを観測でき、RPL現象を確認できた。ホウ酸の添加量とRPL強度の関係は、ばらつきが大きかったが、ホウ酸約10%までは添加量に伴って増加し、その後は一定の傾向を示さなかった。これは試料表面の状態が原因で、ホウ酸10%以上では、散乱光により正確なPL強度が測定できなかったことが考えられる。今回の結果から添加したホウ酸は母材に添加されずフラックスとして働き、結晶粒形を増加させる効果があることが分かった。2017年度までにこれまで行ってきたBaSO4系に続いて、ホウリン酸塩(SrBPO5)で、ラジオフォトルミネッセンスが見られることを確かめられた。また、そこで添加物の効果が新たに分かった。これらのことから、ほぼ順調に進捗している。今年度は、ホウリン酸塩蛍光体であるSr1-xBPO5にSmを0.5 mol%添加した試料を固相反応法によって作製した。粉末X線回折実験より、単相のSrBPO5(ICDD 01-089-7585)結晶が同定された。他に2種類のホウリン酸塩蛍光体を作成したが、異相も出現し単相にならなかった。X線照射前ではSm3+イオンの発光のみ見られたがX線照射後では、Sm3+イオンの発光だけでなく、Sm2+イオンの強い発光も現れ、価数変化を確認できた。照射X線は、CuKα線を用い照射量は、照射時間によって変化させた。価数変化したイオンからのPL強度は、はじめ照射時間に比例的に増加し、その後飽和する傾向を示した。それらの変化は指数関数型の時定数と飽和発光強度の2つのパラメータのみの関数でよく表現できた。この関数は、先にBaSO4に対するX線強度とPL強度の関係で見出したものと同じであり、材料系が異なってもラジオフォトルミネッセンス強度は同じ関数で表せることが明らかになった。この時定数が小さいほど早く飽和し、X線照射に対する価数変化が大きいことを意味する。飽和発光強度は、ホウ酸を添加すると増加した。その量は10mol%の時がみかけの最大となった。それ以上では、表面が荒れることにより同じ条件でPL強度が測定できなくなった。ストロンチウム量依存性は、x=0.05の時に飽和強度が高く時定数も最も小さくなった。Sr量を減らすことで、SmがSrサイトを占める割合が増加したため、飽和発光強度が増加したと思われる。Srの量を調整することはRPL強度を制御する上で重要である。この材料は1年程度は室温、大気中でSm2+イオンを保持でき、環境に対する保存性も高かった。また、PLを測定するレーザ強度(数mW)では、Smイオンの光イオン化などによる逆方向の価数変化は、生じないことを確かめた。2019年度はホウリン酸塩にSmを添加した系に対してX線照射による価数変化を調べ、硫酸バリウム系との相違点、類似点を比較することで、母材の影響を調べる予定である。また、ホウリン酸塩系以外の酸化物でも価数変化する母材を調査、作製する。X線による価数変化のメカニズムは、母材の変化だけでは難しく、励起源を変える必要を検討しなければならないかもしれないと考えている。
マルチポートハイブリッド回路の構成法に関する研究

1.マイクロストリップ線路への適応性がよいクロスオーバを利用した8ポート回路を提案した.本回路は,分岐線路部の特性インピーダンスを任意に設定できるなどの特長がある.実験的にも構成法の妥当性を確認した.2.(1)ブランチライン形8ポート回路において、1/4波長結合線路と外部整合回路を用いて広帯域化する場合の正確な設計理論を確立し,約20%の比帯域幅を実現すると共に,その帯域にわたって分配特性が著しく平坦となることを明らかにした.(2)上記1.の8ポート回路については,外部整合回路を用いた広帯域化は実現不可能であるが,分岐線路インピーダンスの選定により帯域特性が大きく変化することを明らかにした.3.ブランチライン形16ポートおよび32ポートハイブリッド回路の構成法を示し,併せて1/4波長結合線路による帯域改善法について検討した.その結果,両回路とも約15%の比帯域幅にわたって平坦な分配特性を実現できた.ポート数の増大にもかかわらず,同程度の帯域幅を維持できることは興味深い結果である.4.完全整合,分離,等分配および無損失条件から,本回路が有する散乱行列要素の一般的特性(位相関係)の理論的検討を行い,8ポート回路については一般的な関係式の導出に成功した.また,2軸対称性を有する8ポート回路では,同相/逆相または90°位相差の出力位相関係を実現できることも示した.5.本回路の応用の一つとして,8ポートハイブリッド回路を利用した4個の発振器の電力合成運転法を提案し,その特性について詳しく論じた.この運転系は4個の発振器の電力合成が可能であるばかりでなく,簡単な回路操作によって合成出力を4方向へ切り替え運転できるという特長を有している.6.他の研究者によって最近開発された回路も含めて各種マルチポートハイブリッド回路の特徴を比較検討した.1.マイクロストリップ線路への適応性がよいクロスオーバを利用した8ポート回路を提案した.本回路は,分岐線路部の特性インピーダンスを任意に設定できるなどの特長がある.実験的にも構成法の妥当性を確認した.2.(1)ブランチライン形8ポート回路において、1/4波長結合線路と外部整合回路を用いて広帯域化する場合の正確な設計理論を確立し,約20%の比帯域幅を実現すると共に,その帯域にわたって分配特性が著しく平坦となることを明らかにした.(2)上記1.の8ポート回路については,外部整合回路を用いた広帯域化は実現不可能であるが,分岐線路インピーダンスの選定により帯域特性が大きく変化することを明らかにした.3.ブランチライン形16ポートおよび32ポートハイブリッド回路の構成法を示し,併せて1/4波長結合線路による帯域改善法について検討した.その結果,両回路とも約15%の比帯域幅にわたって平坦な分配特性を実現できた.ポート数の増大にもかかわらず,同程度の帯域幅を維持できることは興味深い結果である.4.完全整合,分離,等分配および無損失条件から,本回路が有する散乱行列要素の一般的特性(位相関係)の理論的検討を行い,8ポート回路については一般的な関係式の導出に成功した.また,2軸対称性を有する8ポート回路では,同相/逆相または90°位相差の出力位相関係を実現できることも示した.5.本回路の応用の一つとして,8ポートハイブリッド回路を利用した4個の発振器の電力合成運転法を提案し,その特性について詳しく論じた.この運転系は4個の発振器の電力合成が可能であるばかりでなく,簡単な回路操作によって合成出力を4方向へ切り替え運転できるという特長を有している.6.他の研究者によって最近開発された回路も含めて各種マルチポートハイブリッド回路の特徴を比較検討した.1.新しい構成原理に基づく8ポート回路を提案した。本回路はマイクロストリップ線路への適応性がよく、分岐線路部の特性インピーダンスを任意に設定できるなどの特長がある。実験的にも構成法の妥当性を確認した。2.(1)ブランチライン形8ポート回路において、各単位ハイブリッド回路を分岐線路部より少し低い特性インピーダンス値をもつ1/4波長線路で結合することにより分離特性の帯域幅が格段に改善され、その結果回路全体の動作帯域幅が拡大されること(約20%の比帯域幅)、および外部整合回路と併用すれば、整合・分離の帯域幅が更に拡大され、それに伴い分配の周波数特性も著しく平担となることを理論的、実験的に明らかにした。(2)上記1.の新しい8ポート回路については、分岐線路部の特性インピーダンスと線路長が動作帯域幅に与える影響を明らかにしているが、動作帯域幅の改善法については目下検討中である。3.(1)上記2.(1)と同様な原理に基づいて、帯域改善された16ポートハイブリッド回路の設計、試作を行い、8ポート回路と同程度の動作帯域幅が実現できることを示した。(2)32ポート回路についても、同程度の動作帯域幅が実現可能であることを理論的に示した。今後は具体的な回路構成の検討を進める予定である。4.完全整合、分離、等分配および無損失条件から、本回路が有する散乱行列要素の一般的特性(出力位相関係)の理論的検討を行い、8ポート回路までについては明らかにした。さらに、多ポートの回路の検討を今後進める予定である。5.本回路の応用の一つとして、4方向への切り替え運転の可能な4個の発振器の電力合成運転法を提案した。1.ブランチライン形8ポートハイブリッド回路において、1/4波長線路と外部整合回路を用いて広帯域化する場合の正確な設計理論を確立した。

また、新しい構成原理に基づく8ポート回路については、外部整合回路を用いた広帯域化は実現不可能であるが、分岐線路のインピーダンスの選定により帯域特性が大きく変化することを明らかにした。2.32ポート回路の構成方法とその動作特性および広帯域化のための方策を明らかにした。1/4波長結合線路を利用することにより、16ポート回路と同程度の帯域幅(約15%の比帯域)にわたって平坦な分配特性を可能とした。ポート数の増大にもかかわらず、同程度の帯域幅を維持できることは興味深い結果である。3.無損失を仮定したマルチポートハイブリッド回路の出力位相関係については、ポート数が8個を越える回路では関係式が極端に煩雑なため統一的記述には成功しなかったが、8ポート回路については一般的な関係式を導出した。また、2軸対称性を有する8ポート回路では、同相/逆相または90°位相差の出力位相関係を実現できることも示した。4.8ポートハイブリッド回路の応用として、4個の発振器の電力合成運転法を提案し、その特性について詳しく論じた。この運転系は4個の発振器の電力合成が可能であるばかりでなく、簡単な回路操作によって合成出力を4方向へ切り替え運転できるという特長を有している。5.本研究で開発した回路に、最近G.P.Ribletによって開発された回路も含めて各種マルチポートハイブリッド回路の特徴を比較検討した。
応力多軸性に着目した鋼構造物の地震時脆性破壊制御に関する研究

本研究は,鋼構造物の耐震性能を確保する上で不可欠となる地震時脆性破壊の防止を実現するため,その発生機構,発生規準を明確化することを目的とし,材料特性,局部塑性拘束,溶接部形状等の影響について,応力多軸性に着目し,実験および解析により詳細に検討したものである.本研究は,鋼構造物の耐震性能を確保する上で不可欠となる地震時脆性破壊の防止を実現するため,その発生機構,発生規準を明確化することを目的とし,材料特性,局部塑性拘束,溶接部形状等の影響について,応力多軸性に着目し,実験および解析により詳細に検討したものである.本研究では,鋼構造物の地震時破壊の破壊機構および規準を明確にするため,起点となるき裂の発生規準の整理を行うとともに,地震時破壊に及ぼす塑性拘束に起因した局部的な応力多軸性および鋼材の材料特性,特に,破壊靭性の影響を実験および解析により分析することを目的としている.平成22年度は,以下の検討を実施した.・実構造物における局部応力多軸性の把握実大FEMモデルを用いた地震応答解析を実施することにより,兵庫県南部地震で実際に被災した鋼製橋脚などの実構造物において,地震時にどのような塑性ひずみ履歴,応力多軸性が生じているのかを明らかにし,実際の破壊発生起点と応力多軸性の観点からリスクが高いと考えられる部位に関連性があることをを明らかにした.・延性き裂の発生規準と塑性拘束の影響延性き裂を起点とする脆性破壊の分析のため,延性き裂の発生規準について,実験的に検討をおこなった.延性き裂発生には塑性拘束の程度が影響を及ぼすことが想定されたため,切欠きの大きさを変化させた丸棒引張試験片を用意し,破壊実験を実施した.その結果,表面から延性き裂が発生する場合は,応力多軸性の影響のほか,発生ひずみ量の影響が大きいことを確認した.さらに,鋼材の破壊発生規準の適用性および適用可能な条件についても検討し,表面から延性き裂が発生する場合には,発生基準においてひずみ量(相当塑性ひずみ)の影響を考慮すべきであり,その点を踏まえた新たな規準の提案が必要であることを示した.また,予ひずみを10%,20%与えた場合の影響についても検討し,切欠きの存在により,予ひずみ量よりも大きい延性低下が起こりうることを示した.平成23年度は,平成22年度に引き続き鋼材の破壊に及ぼす塑性拘束に起因した応力多軸性の影響と,材料特性の影響について研究を実施した.・鋼材の破壊に及ぼす応力多軸性と繰返しひずみ履歴の影響等方硬化則,移動硬化則,繰返しひずみ履歴による降伏曲面の拡大を再現した移動硬化則など複数の条件を考慮して,FEM動的応答解析を実施し,地震時の脆性破壊の起点なる部位での応力多軸性の状況には,材料の構成則の影響はあまり大きいものの,脆性破壊の要因となるひずみ速度には影響があり,動的効果についてはさらに詳細に検討が必要であることが分かった.・地震時脆性破壊の発生機構CTOD試験の結果を踏まえ,脆性破壊発生には,破壊靱性に依存した応力三軸度-局部ひずみレベル関係による破壊規準が規定されるべきであることが実験的に確認された.応力三軸度だけではなく,破壊靱性および局部ひずみも評価すべきことが分かったため,材料面と構造面の両面が考慮された破壊規準となる.この破壊規準は材料の種類に依存し,今後より多くの,特に高強度鋼材のデータを蓄積する必要がある.・実構造物の溶接継手を模した寸法形状を有する溶接継手試験体の破壊実験溶接材料の強度マッチングおよび溶接欠陥を模擬した試験体の繰り返し破壊実験を実施し,板組(血管の位置)により破壊強度が異なること,および,アンダーマッチング継手の方が早い繰返しの段階でき裂が発生することを確認した.
タンパク分画用低ファウリング膜の開発と応用

タンパクの分画は,医療・創薬分野や食品分野で重要な技術であり,膜を用いた手法が有望視されているが,膜が汚れるファウリングが問題となっている.本研究では,プラズマグラフト重合法を用いて,タンパク溶液を処理してもファウリングしない膜の開発を行った.本手法は高分子系平膜に対しても中空糸膜に対しても有効であった.さらに分子量の異なるデキストラン,および各種タンパクを用いて,開発膜の分画分子量を測定し,タンパク分画の実現可能性を示した.平成27年度は,低ファウリング性を有する中空糸膜の開発および低ファウリング膜の分画性能評価を行った.基膜としてポリエチレン製の精密ろ過膜を用い,膜面および細孔内壁にカルボベタイン系ポリマーを修飾することで,低ファウリング性を獲得することを試みた.カルボベタイン系ポリマーの固定にはプラズマグラフト重合法を用いた.プラズマグラフト重合法は,アルゴン雰囲気下で膜にプラズマを照射して重合活性点を生成し,これを足掛かりにビニルモノマーを逐次的にグラフト重合固定する手法であり,高分子系の膜にビニル基を有するモノマーを重合することができることがよく知られている.重合条件をさまざまに変化させながら,カルボベタインポリマーをポリエチレン製精密ろ過膜に修飾するのに適した条件を見出すことができ,またFE-SEMやFT-IRなどの分析手法を用いて膜のキャラクタリゼーションを行うこともできた.分画性能の評価も中空糸膜で行う予定であったが,今回は平膜のポリエチレン製精密ろ過膜を用いて,これにプラズマグラフト重合法によりカルボベタイン系ポリマーを固定したもので行った.ある条件で作製した膜の分画分子量を評価するため,グルコースやさまざまな分子量を有するデキストランを用いて透過試験を行い,阻止率から評価したところ,現在調製している膜の分画分子量は15万を超える程度であることが分かった.さらに重合条件を変化させることで分画分子量を制御可能であることを示唆するデータも得ることができた.実施計画書通り,検討を進めることができている.平成28年度は,平成27年度の成果に基づき,低ファウリング性を有する中空糸膜の開発と低ファウリング性の評価を行った.基膜として中空糸状のポリエチレン製の精密ろ過膜を用い,膜面および細孔内壁に低ファウリング性を有するポリマーを修飾することで,低ファウリング膜の開発を行った.低ファウリング性を有するポリマーには,昨年度に引き続きカルボキシベタイン系ポリマーを用い,また新たにノニオン系ポリマーを用いた.新しいポリマーを検討した理由は,カルボキシベタイン系ポリマーを用いた場合は細孔径の制御が若干難しかったためである.これらのポリマーの膜面への修飾には,プラズマグラフト重合法を採用した.本法は,低圧アルゴン雰囲気下で膜にプラズマを照射し,膜面に重合活性点を形成し,これを足掛かりにビニルモノマーをグラフト重合固定する手法であり,高分子系の膜に対する修飾手法としてこれまでも多くの研究例がある.本研究では,カルボキシベタイン系ポリマーとノニオン系のポリマーのどちらも膜面に均一に固定することができた.さらに修飾膜のタンパクに対する低ファウリング性の評価を行った.未処理膜と低ファウリング膜に対し,bovine serum albumin (BSA)水溶液を供給しろ過試験を行ったところ,開発した低ファウリング膜の方がBSAのファウリングを抑制できる結果を得た.ただし現状ではややポリマーの修飾量が多いようであり,もう少し修飾量を制御することが重要であると考えている.当初予定通り,検討を進めることができている.平成29年度は,これまでの結果に基づき,低ファウリング性を有する膜および膜モジュールの開発,およびタンパク分画性能の評価を行った.基膜として中空糸状あるいは平膜状のポリエチレン製の精密ろ過膜を用い,膜面および細孔内部に低ファウリング性を有するポリマー(これまでに検討したカルボキシベタイン系ポリマーとノニオン系ポリマーをそれぞれ1種類ずつ)を修飾することで,低ファウリング膜の開発を行った.膜面修飾法については,これまで検討したプラズマグラフト重合法に加え,原子移動ラジカル重合(Atom Transfer Radical Polymerization, ATRP)法の検討も行った.ATRP法を用いて作製した低ファウリング膜は,プラズマグラフト重合法で作製した低ファウリング膜と比べて,グラフト鎖密度が高いと考えられる結果が得られ,昨年度まで問題となっていたグラフト鎖による膜抵抗の増大を抑制できる可能性が示された.また膜の一括膜面修飾法の検討,およびモジュール化手法の基礎検討も行い,膜面修飾用のラボ装置をスケールアップすることで,実用レベルの膜面積を有するモジュール作製の実現可能性を強く示唆する結果が得られた.開発した膜の低ファウリング性の評価も,これまで用いたBovine Serum Albumin(BSA)とデキストランに加えて,さらに多種のタンパクを用いて行い,タンパクの種類(分子量や等電点の違い)に依らず,高いファウリング防止性を有することが示された.さらに開発した低ファウリング膜のタンパクの分画分子量曲線を得ることに成功した.たとえば,重合量を0.033 mg cm-2から0.044 mg cm-2に変化することで,分画分子量を65 kDaから51 kDaに変化させることができた.タンパクの分画は,医療・創薬分野や食品分野で重要な技術であり,膜を用いた手法が有望視されているが,膜が汚れるファウリングが問題となっている.本研究では,プラズマグラフト重合法を用いて,タンパク溶液を処理してもファウリングしない膜の開発を行った.

本手法は高分子系平膜に対しても中空糸膜に対しても有効であった.さらに分子量の異なるデキストラン,および各種タンパクを用いて,開発膜の分画分子量を測定し,タンパク分画の実現可能性を示した.実施計画書通り,検討を進めていく.当初予定通り,検討を進めていく.29年度が最終年度であるため、記入しない。膜工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
新たなソケット作製キット導入により早期義肢装着を可能にするシステム構築

急性期病院で早期退院の圧力が強くなっており、切断のリハビリテーションが難しくなっている。シリコーンライナーを揃え、その場でのソケット作成を可能にするキットを用いて、迅速な義肢装着を実現し、在院日数を短縮できた。新たなシステムを用いた群と従来の方法で義足作製をおこなった群で採型から退院までの期間を比較検討した。新たなシステムでは、採型当日に義足歩行ができて対照群よりも7日短縮され、採型から退院までの期間も35.3±14.4日と対照群の45.8±6.8日よりも短くなっていた。新しいシステムでは良好な断端も形成され、在院日数の短縮が図れ、利点も多い、普及のため診療報酬での誘導などが期待される。平成22年度は新たなソケット作製キット導入の効果を客観的に計測するための計測系の整備が主な事業であった。断端の形状変化を捉えるための3次元スキャナーの導入を行い、使用するソフトウエアへの習熟、精度検定を行った。平成22年7月には本学附属病院の研究倫理委員会に届け出、介入研究としての承認を得、UMINの介入研究公開システムに登録を行った。今回の研究費の支給額が要求額の75%程度であり、計測機器導入は比較的順調に行えたが、計測のためのソフトウエアについては割引が困難な商品であり、当初予定したソフトウエアの導入が出来なかった。そのため、実機の確認、デモンストレーションを再度行う必要が生じ、実験開始が3ヶ月ほど遅れてしまった。実際の被験者のエントリーは平成23年1月より行ったが、平成22年度中には症例がなかった。(平成23年4月に1例目をエントリーした。)また、対象となるこれまでの切断例について過去のデータからの抽出を行い、診療録の後方視的調査を開始した。対象となりうる症例のリストアップが終了し、診療録にて後方視的に切断日、切断原因、切断から義足処方、切断から歩行、本義足の作製までの期間、断端集計の変化などのデータを集めている。今年度は妥当性の検定が行え、計測に耐えることを確認できたが、実質的なデータは得られておらず、本研究に関する研究発表には至っていない。分担研究者の横井が異動のため平成22年度一杯で交替することとした。平成22年度に予備計測を行った計測方法に則り、平成23年度は症例集積と症例の計測を行った。また、従来の方法による過去の症例についてのリストアップとデータの整理を行った。平成3年の当院開院以来の下腿切断患者は65才未満が27名、65才以上19名であった。そのうち、今回の対照となるPTBソケットを処方されている患者はそれぞれ22名、14名であった。症例集積については、平成23年4月に第1例目の症例がエントリーでき、新たな方法により、病院で用意したシリコーンライナーを用いて、ギプスソケットでの義足採型を2回、新たなキットでの義足ソケット作製を2回行った。通常より早く義足歩行訓練ができ、断端のトラブルも大きな問題はなく治療が行えた。1例目については定期的に従来方法および3次元スキャナーを用いた計測を行った。3DCADソフトを用いて、断端末の体積、集計の計測を行った。今年度は症例集積が1例にとどまり、1例での計測にとどまった。下肢切断について、大腿切断の方が下腿切断よりも患者数が多く、今回の研究のクライテリアに入る患者さんがいなかった。下腿切断では他に1例あったが、合併症があり、研究への組み入れができなかった。症例数が1例しかないので、少数例での比較検討もできておらず、研究発表にも至っていない。昨年度、研究分担者の横井が退職し、後任の高倉に研究分担者を交替した。被験春のリクルート、個人錠保護管理責任者として役割をになってもらっている。平成22年度よりその場で完成できるソケット作成キットと全表面に均等に圧をかけてソケットを硬化させる加圧機を用いて作成した義足により、採型とソケット装着の時間差を無くし、頻回にソケット交換することで、より早くに断端の形状が安定し、実用的な義足歩行を獲得するシステムを用いての義足処方を行っている。評価のため、3次元スキャナーを用いて断端形状の計測を行っている。平成23年度に1例、平成24年に1例、平成25年に1例のエントリーがあり、計3例について義足処方後の経過観察で定期的に計測を行っている。

1例目では本義足作成の際に、断端末の適合が不十分なため従来のソケット作成方法に戻したが、24,25年の2例は本義足も新たしい義足作成システムを用いて作成している。この2例については、断端の形状も全面荷重方式にふさわしい形状となっており良好な経過をたどっている。従来方法の義足処方と比べて、平均で約1週短くなっており、当初の目的は達せられている。なお、エントリーが3例に留まってしまったため、従来の義足処方と統計的に検討することは難しくなっており、ケースシリーズ研究として総括する。研究報告としては、平成25年10月26,27日に佐賀県で行われた第29回日本義肢装具学会で前半の2例について症例報告を行った。全体のケースシリーズ研究としては平成26年6月5日から7日、名古屋市で行われる第51回日本リハビリテーション医学会にポスター演題として採択され、ポスター発表を行う。分担研究者の高倉朋和が昨年度末で退職し、後任の助教の花田拓也に個人情報管理など分担を依頼した。平成22年度よりその場で完成できるソケット作成キットと全表面に均等に圧をかけてソケットを硬化させる加圧機を用いて作成した義足により、採型とソケット装着の時間差を無くし、頻回にソケット交換することで、より早くに断端の形状が安定し、実用的な義足歩行を獲得するシステムを用いての義足処方を行っている。評価のため、3次元スキャナーを用いて断端形状の計測を行っている。平成23年度に1例エントリーがあり、義足処方後の経過観察で定期的に計測を行っている。平成24年度は症例のエントリーを進めたが、1例しか追加できなかった。下腿切断への義足処方は3件有ったが、新方式での義足作成に問題があったり、同意がいただけなかったりでエントリーは1例に留まっている。従って、今年度は昨年度症例の計測の継続と新規症例への義足処方、断端形状の計測を継続した。新規1例には、ギプスでの簡易ソケットを2回作成、ソケット作成キットを用いてのソケット作成を2回行って実用的な義足歩行の獲得に至っている。2例とも順調に義足処方、歩行獲得に至っているが、何分症例数が少なく統計的検討はできず、報告に至っていない。対象とすべき過去の症例については検索を進めており、データベースとして整理できた状況である。エントリーした症例数が確保できた段階で今後比較検討する。症例数が増えないため、本学附属市民総合医療センターでの症例エントリーおよび計測も検討したが、断端末の計測に時間を要すること、機材の運搬が現実的には難しい事などあり、出張での計測は断念した。本学附属病院への切断患者の紹介依頼を強化することで対応することとした。分担研究者の高倉朋和が年度末で退職のため、今年度末で分担研究者を外れ、後任の助教に分担を依頼する。下腿切断症例が少なく、さらに研究に組み入れる症例が少なかった。附属病院での下腿切断例で義足処方が可能な例はほぼ全て研究分担者の水落、高倉が診察することになっており、今年度は切断例がとにかく少なかった。切断を行う診療科の体制、医療圏の救急医療体制に変更があったわけでは無く、症例が少なかった理由については不明である。症例数が蓄積できないので、少数での報告もできず、研究発表には至っていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。症例の集積が進まず、完全に遅れている。院内の切断症例は全てリハビリテーション科にかかる仕組みになっているが、切断そのものが少ないこと、新たなシステムを適応するには断端に問題がある症例であったり、研究への同意がいただけないなどあり、症例登録が進んでいない。患者さんがいないのでどうにもならない部分である。研究に組み入れられる症例が無い状況ではいかんともしがたく、症例収集に注力する以外にない。
重心動揺測定を用いた有害因子が小脳、前庭、脊髄機能に及ぼす影響に関する研究

マイクロコンピューターを用いた重心動揺(周波数分析を含む)および眼振解折システムを確立し、これらを用いて有機溶剤、鉛、飲酒等の有害因子により、身体平衡機能に関わる小脳、前庭および深部知覚系のいずれが早期に傷害されるかを明らかにすることを目的として研究を行った。重心動揺は、増加している周波数成分により、前庭小脳型(非特異的、開眼時)、小脳前葉型(2-4Hz、閉眼時)、および深部知覚型(1Hz以下、開眼時)に区別した。以下の知見が得られた.(1)鉛作業者における調査では、重心動揺の高周波数(2-4Hz)および低周波数(1Hz以下)成分が開閉眼時に増加し、前庭小脳、小脳前葉および深部知覚系の障害が示唆された。さらに、前庭-小脳系は現在の鉛暴露レベルが、一方、小脳前葉は過去鉛暴露が影響するこどが推定された。(2)n-ヘキサン、キシレンを含む混合有機溶剤暴露作業者で、重心動揺の高周波数(2-4Hz)の成分が開眼時に増加し、この影響がn-ヘキサンによると示唆された。さらに、キシレンはこの影響に拮抗すると椎定された。(3)東京地下鉄サリン事件患者で、事件の68ヶ月後に、重心動揺の低周波数(1Hz以下)成分が開眼時に増加し、かつ中毒直後の血清コリンエステラーゼ値と有意な相関があった。これよりサリン中毒による前庭小脳系への長期影響が示唆された。これらの成果をまとめて論文発表を行った。マイクロコンピューターを用いた重心動揺(周波数分析を含む)および眼振解析システムを確立し、これらを用いて有機溶剤、鉛、飲酒等の有害因子により、身体平衡機能に関わる小脳、前庭および深部知覚系のいずれが早期に障害されるかを明らかにすることを目的として研究を行なった。以下の知見が得られた。(1)鉛作業者における調査では、重心動揺の高周波数(2-4Hz)および低周波数(1Hz以下)成分が開閉眼時に増加し、前庭小脳、小脳前葉および深部知覚系の障害が示唆された。さらに、前庭-小脳系は現在の鉛暴露レベルが、一方、小脳前葉は過去鉛暴露が影響することが推定された。(2)n-ヘキサン、キシレンを含む混合有機溶剤暴露作業者で、重心動揺の高周波数(2-4Hz)成分が開眼時に増加し、この影響がn-ヘキサンによると示唆された。さらに、キシレンはこの影響に拮抗すると推定された。これより、サリン中毒による前庭小脳系への長期影響が示唆された。現在、これらの成果をとりまとめると共に、データの追加を行なっている。第2年度はひきつづき研究を推進し、より広範な有害因子の身体平衡機能に及ぼす影響を解析する予定である。マイクロコンピューターを用いた重心動揺(周波数分析を含む)および眼振解析システムを確立し、これらを用いて有機溶剤、鉛、飲酒等の有害因子により、身体平衡機能に関わる小脳、前庭および深部知覚系のいずれが早期に傷害されるかを明らかにすることを目的として研究を行った。

(1)鉛作業者における調査では、重心動揺の高周波数(2-4Hz)および低周波数(1Hz以下)成分が開閉眼時に増加し、前庭小脳、小脳前葉および深部知覚系の障害が示唆された。さらに、前庭-小脳系は現在の鉛暴露レベルが、一方、小脳前葉は過去鉛暴露が影響することが推定された。(2)n-ヘキサン、キシレンを含む混合有機溶剤暴露作業者で、重心動揺の高周波数(2-4Hz)の成分が開眼時に増加し、この影響がn-ヘキサンによると示唆された。さらに、キシレンはこの影響に拮抗すると推定された。(3)東京地下鉄サリン事件患者で事件の68ヶ月後に、重心動揺の低周波数(1Hz以下)成分が開眼時に増加し、かつ中毒直後の血清コリンエステラーゼ値と有意な相関があった。これより、サリン中毒による前庭小脳系への長期影響が示唆された。これらの成果を取りまとめて論文発表を行った。さらに、データ追加を行っている。第3年度はひきつづき研究を推進し、より広範な有害因子の身体平衡機能に及ぼす影響を解析し、報告書を作成する。マイクロコンピューターを用いた重心動揺(周波数分析を含む)および眼振解析システムを確立し、これらを用いて有機溶剤、鉛、飲酒等の有害因子により、身体平衡機能に関わる小脳、前庭および深部知覚系のいずれが早期に傷害されるかを明らかにすることを目的として研究を行った。重心動揺は、増加している周波数成分により、前庭小脳型(非特異的、開眼時)、小脳前葉型(2-4Hz、開眼時)、および深部知覚型(1Hz以下、開眼時)に区別した。以下の知見が得られた。(3)東京地下鉄サリン事件患者で、事件の68ヶ月後に、重心動揺の低周波数(1Hz以下)成分が開眼時に増加し、かつ中毒直後の血清コリンエステラーゼ値と有意な相関があった。
患者の多声的ナラティヴを通して転換する精神科看護師の実践

近年の精神科医療においては従来の治癒や症状の軽減などを志向する医療から、症状や障害が続いていても人生の新しい意味や目的を見出し、充実した人生を生きていくことを重視する「リカバリー」の概念が拡大している。本研究では、精神科看護師が患者の語りを「多声的なものとして捉える」という経験、それによりこれまでの看護実践が「リカバリー志向」へと転換すること、それらの構造とプロセスを質的研究によって明らかにすることにある。患者にとっての語りの意味や、語りを聴く看護師の感情体験ではなく、リカバリー志向という認知的・実践的変容の様相を示し、患者の語りを聴くことの意味を新たな側面から提示することを目指す。