hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
我が国の都道府県別健康アウトカムの比較リスク評価とその活用に関する包括的研究

これら成果については主要医学雑誌であるLancet誌で発表された。さらに、「3分析結果をより多くの研究者や一般の方が利用できるようにデータビジュアル化のためのウェブツールを作成すること」に関連し、MEDITECH FINDER(http://meditechfinder.org)で推計結果のビジュアル化の掲載を行う予定である。一方で、乏しい都道府県別の危険因子に関するデータや方法論の制約により、都道府県レベルの比較リスク評価はさらなる精緻化が求められる。次年度以降に継続して危険因子の推計及び寄与割合の推計の更新を行う予定である。危険因子に関するさらなるデータの入手、推計を継続して行い、都道府県レベルでの各種危険因子の推計、保健アウトカム指標への各種危険因子の寄与割合の推計について引き続き研究を進める。また、平成30年度の成果として、喫煙や不健康な食事といった行動リスクに起因する疾病負荷(死亡及びDALYs)が全国的に高いことがわかったが、これらを是正・行動変容することにより我が国の将来的な健康増進の余地についても推定、検討を行う。上記を実施するに際しては、疫学、統計学、計量経済学、情報工学などの数量分析手法を駆使し、国内外の疾病負荷研究統括の実績のある研究者、そして異なる学問分野で実績のある研究者が連携して行う学際的な共同研究を推進する。研究成果を広く社会へ還元するために、データビジュアル化のためのウェブツールをさらに広く展開する。次年度使用額(62,144円)は分析用の統計ソフトウェアの購入に当てる予定である。最新版がそろそろリリースされる見込みであるため、年度内の購入を控えた。
ピコメートル位置決め装置の開発とその超精密加工への応用に関する研究

本研究は,研究代表者がこれまでに考案した超精密位置決め機構を組合せることで「3モード位置決めシステム」を構築し,最終的に長ストロークでありながらピコメートルオーダの分解能を実現できる超精密位置決め技術を開発し,超精密加工への応用を計ることを目的としている.この3モード位置決めシステムでは,「ツイストローラ摩擦駆動機構」が長ストロークの粗動モードおよびナノメートルオーダの分解能を持つ微動モード位置決めに使用され,「能動型静圧案内面」による位置決め機構がサブナノメートルからピコメートルオーダの分解能での超微動モード位置決めに使用される.構築された3モード位置決めシステムでは,位置決めユニットを2組製作し,直角に配置してXYテーブルを構成し,パソコンおよびDSP(モーションコントローラ)により各位置決め機構を制御している.ツイストローラ摩擦駆動装置を用いた粗動モードでのストロークは40mmで位置決め分解能は数nm,ツイストローラ摩擦駆動装置のモータ軸を圧電素子で駆動する微動モードで分解能は0.2nmであった.能動静圧案内面を用いた超微動モードでのストロークは1μm程度であるが,分解能は25pmまで確かめている.本研究を実施する中で,摩擦駆動装置と静圧案内面を接続するために用いていた静圧継ぎ手を能動制御することを着想した。そこでこの能動静圧継ぎ手を開発して位置決めシステムに組み込んでその特性を解析した結果,無限大の接続剛性を実現できるだけでなく,サブナノメートルオーダでの位置決めも行えることが分かった.これらの知見をまとめて特許申請を行っている.今後は,本研究で得られた位置決め技術の超精密工作機械へ応用を計る一方,各位置決め機構の調整を行い,制御方法などを改良することでピコメートル位置決めの実現をめざす予定である.本研究は,研究代表者がこれまでに考案した超精密位置決め機構を組合せることで「3モード位置決めシステム」を構築し,最終的に長ストロークでありながらピコメートルオーダの分解能を実現できる超精密位置決め技術を開発し,超精密加工への応用を計ることを目的としている.この3モード位置決めシステムでは,「ツイストローラ摩擦駆動機構」が長ストロークの粗動モードおよびナノメートルオーダの分解能を持つ微動モード位置決めに使用され,「能動型静圧案内面」による位置決め機構がサブナノメートルからピコメートルオーダの分解能での超微動モード位置決めに使用される.構築された3モード位置決めシステムでは,位置決めユニットを2組製作し,直角に配置してXYテーブルを構成し,パソコンおよびDSP(モーションコントローラ)により各位置決め機構を制御している.ツイストローラ摩擦駆動装置を用いた粗動モードでのストロークは40mmで位置決め分解能は数nm,ツイストローラ摩擦駆動装置のモータ軸を圧電素子で駆動する微動モードで分解能は0.2nmであった.能動静圧案内面を用いた超微動モードでのストロークは1μm程度であるが,分解能は25pmまで確かめている.本研究を実施する中で,摩擦駆動装置と静圧案内面を接続するために用いていた静圧継ぎ手を能動制御することを着想した。そこでこの能動静圧継ぎ手を開発して位置決めシステムに組み込んでその特性を解析した結果,無限大の接続剛性を実現できるだけでなく,サブナノメートルオーダでの位置決めも行えることが分かった.これらの知見をまとめて特許申請を行っている.今後は,本研究で得られた位置決め技術の超精密工作機械へ応用を計る一方,各位置決め機構の調整を行い,制御方法などを改良することでピコメートル位置決めの実現をめざす予定である.1.空気静圧案内面を運動縮小機構として利用した超精密位置決め装置の設計と製作について本年度の課題は超精密位置決め実験装置の設計とそれに基づく実験装置の製作である。製作された実験装置は能動制御空気静圧案内面により案内されるXY2軸の位置決め軸を持ち、粗動、微動、極微動の3つの位置決めモードを持つ。粗動モードにはACサーボモータで駆動されるツイストローラ摩擦駆動機構を用い、そのストロークは40mm、位置決め分解能は5nmである。微動モードには上記サーボモータの取り付け部の弾性ヒンジに組み込まれた圧電素子で駆動される微動機構を用いる。そのストロークは約100nm、分解能は50pmである。極微動モードには空気静圧案内面に組み込まれた能動自成絞りによる運動縮小機構を用いる。そのストロークは約50nm、分解能は現状では20pmで、最終的には10pm以下をめざす。空気静圧案内面は角軸を4枚の静圧パッドにより取り囲む構造である。各静圧パッドの中央部には負荷支持のための表面絞りが加工され、両端部には位置決め制御のための能動自成絞りが組み込まれる。1枚の静圧パッドには能動自成絞りが4個組み込まれており、装置全体では32個の能動自成絞りが組み込まれる。これら32個の能動自成絞りにより極微動モードでのX, YそしてZ方向の位置決めを行う。粗動、微動モードに用いるツイストローラ摩擦駆動機構には不可避なラジアル方向振れが存在し、テーブル運動の真直度に影響していた。そこでこのたびの実験装置では、ツイストローラ摩擦駆動機構のラジアル方向振れがテーブル運動に影響しないよう、静圧軸受を用いたカップリングを新たに設計製作した。その結果、長距離移動でのテーブル運動精度が向上した。2.光ファイバ変位センサの分解能向上について本年度は上記の位置決め実験装置の設計・製作において、主要部品をすべて新たに設計、製作したために多大な時間を要した。

その結果、予定していた光ファイバ変位センサの性能向上は十分行えなかったが、センサ出力を低ノイズで10,000倍に増幅できる精密直流増幅器を設備することで、検出分解能を所望の1pmに高める見通しはついた。平成15年度の研究により完成した3モードピコ位置決めシステムの性能評価を行うことが本年度の主な研究課題である。以下においては各位置決めモードにおける性能評価結果の概要などを述べる。1.粗動モードでの位置決めについてまず、数値制御装置によりツイストローラ摩擦駆動機構を駆動し、全ストローク(40mm)移動が可能であることを確かめた。つぎに、レーザスケール(分解能70pm)によるフィードバック制御を行い、全ストロークのNC動作が可能であることを確認した。つまり、粗動モードはGコードなどによる数値制御プログラミングが可能となった。つぎにステップ位置決めを試み、位置決め分解能を探った。テーブルのステップ動作はレーザスケールフィードバックによるNC制御により実行させ、テーブル挙動は容量型変位計で測定した。その結果、粗動モードでの位置決め分解能は少なくとも10nmであることがわかった。2.微動モードでの位置決めについてモータ取付部に組み込まれた圧電素子駆動の微動機構によりツイストローラ摩擦駆動機構の駆動軸をわずかに回転させることで微動位置決めを行った。最初にストロークを測定したところ、およそ0.1μm程度であった。つぎに容量型変位計をセンサに用いたパソコンフィードバックにより位置決め分解能を解析した。その結果、微動モードでの位置決め分解能は0.5nm程度であることがわかった。3.超微動モードでの位置決めについて空気静圧案内面に組み込まれた能動自成絞りによる超微動機構はピコメートル位置決めをめざす本研究の中心的機構である。テーブル変位を光ファイバ変位センサにより検出、フィードバックするパソコン制御によりステップ位置決めを行い、位置決め分解能を探った。その結果、現時点での位置決め分解能は50pmと測定された。機構的にはさらに細かいステップ指令にも反応しているようであるが、センサノイズに隠れて確認できなかった。4.静圧カップリングの効果について本位置決めシステムに使われているツイストローラ摩擦駆動機構は機構的にマイクロメートルオーダの横方向の振動を生じる。この横振動がテーブルに伝わるのを防ぐために静圧カップリングが使われる。この静圧カップリングの効果により、テーブルの横振動を10nmオーダに減少させられることを確かめた。これまでの研究により完成した3モードピコ位置決めシステムの実用性能を評価することが本年度の主な課題である。研究の進行に伴い、新しい機構の着想も得られた。1.粗動モード・微動モード・超微動モードのNC制御3モード位置決めシステムにおいては、テーブル変位の検出にはレーザスケールによるディジタル方式と光ファイバセンサまたは容量型変位計によるアナログ方式の測定機器が用いられ、一方、アクチュエータもサーボモータと圧電素子が使われる。
離散構造の法則を発見する並列機械学習システムの開発

本課題では,離散構造の法則を発見する並列機械学習システムの開発に関する研究を行ない,平成12年度は次の2つの結果を得た.1.木構造は多くの分野でデータを表現するために使われており,木構造を持つHTML/XMLファイルに代表される半構造データからの知識発見が注目を集めている.項木とは,木構造をしたデータのパターンを表現するための,変数を含むデータ構造であり,項グラフよりも表現力が小さいが,一階項よりも表現力が大きい.仮説としての項木が表すパターンと木の適合可能性を判定することは,仮説のチェックをする際に解くべき基本的な問題であり,その計算量を調べる必要がある.よって,入力である項木と木の構造的複雑さに注目してこの問題の計算量を考察し,この問題がどのような場合に効率よく解けるかどうかを調べて,そのアルゴリズムを提案した.2.一般に,グラフは事象(頂点)とその関係を表すだけで,事象間の距離は考慮されない.しかし,地図や化学分子など,事象の位置が重要な画像データなどをグラフで表すとき,そのグラフを距離空間上で定義する必要がある.本研究課題では,距離空間上のグラフから効率良く知識を獲得するシステムを設計した.まず,この知識獲得システムの出力である仮説(知識)を表現するために,Layout Formal Graph System(LFGS)を定義した.これは,グラフを項として持つ論理プログラムであるFormal Graph System(FGS)に位置情報を加味した規則である.さらに,LFGSで用いるレイアウト項グラフでの多項式時間同型判定アルゴリズムを与えた.最後に,Brandenburgによって定義されたレイアウトグラフ文法とLFGSとの比較を行い,LFGSがレイアウトグラフ文法より表現力が大きいことを示した.これら2つの理論的結果に基づいて,HTML/XMLといったような半構造を持ったデータを対象とした機械学習システムのプロトタイプを作成し,その有効性を確認した.本課題では,離散構造の法則を発見する並列機械学習システムの開発に関する研究を行ない,平成11年度は次の2つの結果を得た.1.グラフ構造,特に木構造は,様々なデータを表現する手段として,重要な役割を果たしており,グラフ構造データ,木構造データからの知識発見が注目されている.項木(term tree)とは,木構造をしたデータのパターンを表現するための,変数を含むデータ構造である.一階項(first order term)より表現力が大きい.我々は,木構造データからの知識発見の効率化のため,正則項木と木の単一化可能性を効率的に判定するアルゴリズムを提案した.正則項木と木が単一化可能であるとは,正則項木が表すパターンに木が適合することである.我々が提案したアルゴリズムは,与えられた項木の変数次元を定数とみなし,さらに与えられた木の次数も定数とみなすことができる場合,その単一化可能性を多項式時間で計算する.また,我々は,与えられた項木の変数次元が4以上の場合の単一化可能性問題はNP完全となることを示した.2.正データから多項式時間推論可能である正則項木言語の新たなサブクラスを示した.これは,我々の以前の結果(ALT'97)を拡張したものである.この正則項木言語のクラスはキャタピラと呼ばれる木の特殊な形をベースとする正則項木から導かれる.キャタピラとは,ある直線的な構造を持った木の部分クラスであり,タンパク質やDNAのトポロジカルな構造をほぼ自明に抽出したものである.また,我々は,正則項木言語が完全データから論駁推論可能であることを示した.これら2つの理論的結果に基づいて,木構造データを対象とした機械学習システムを構築し,その有効性を確認した.我々が提案したアルゴリズムを用いることにより,現実的な時間で仮説発見を行うことができる.本課題では,離散構造の法則を発見する並列機械学習システムの開発に関する研究を行ない,平成12年度は次の2つの結果を得た.1.木構造は多くの分野でデータを表現するために使われており,木構造を持つHTML/XMLファイルに代表される半構造データからの知識発見が注目を集めている.項木とは,木構造をしたデータのパターンを表現するための,変数を含むデータ構造であり,項グラフよりも表現力が小さいが,一階項よりも表現力が大きい.仮説としての項木が表すパターンと木の適合可能性を判定することは,仮説のチェックをする際に解くべき基本的な問題であり,その計算量を調べる必要がある.よって,入力である項木と木の構造的複雑さに注目してこの問題の計算量を考察し,この問題がどのような場合に効率よく解けるかどうかを調べて,そのアルゴリズムを提案した.2.一般に,グラフは事象(頂点)とその関係を表すだけで,事象間の距離は考慮されない.しかし,地図や化学分子など,事象の位置が重要な画像データなどをグラフで表すとき,そのグラフを距離空間上で定義する必要がある.本研究課題では,距離空間上のグラフから効率良く知識を獲得するシステムを設計した.まず,この知識獲得システムの出力である仮説(知識)を表現するために,Layout Formal Graph System(LFGS)を定義した.これは,グラフを項として持つ論理プログラムであるFormal Graph System(FGS)に位置情報を加味した規則である.さらに,LFGSで用いるレイアウト項グラフでの多項式時間同型判定アルゴリズムを与えた.

最後に,Brandenburgによって定義されたレイアウトグラフ文法とLFGSとの比較を行い,LFGSがレイアウトグラフ文法より表現力が大きいことを示した.これら2つの理論的結果に基づいて,HTML/XMLといったような半構造を持ったデータを対象とした機械学習システムのプロトタイプを作成し,その有効性を確認した.
自己肝細胞バンキングによる肝移植後の自己肝復元の試み

本年度は昨年度の結果をもとに、ヒト肝細胞を購入し、培養後の移植を試みたが、viabilityが低く、移植に耐えうる細胞数を確保することが困難であった。そこで、主に転移性肝癌症例での肝切除摘出肝から、コラゲナーゼを注入し、肝細胞分離を試み、その条件設定を確立した。その細胞を凍結保存し、解凍、培養後にまずはNudeマウス、さらにはSCIDマウスに移植を試みた。肝内のヒト肝細胞の増殖を促すため、当科オリジナルである肝X線照射を施行し、さらに門脈分枝ligationを行い、移植肝へのgrowth advantageを寄与した。結果的に、肝細胞移植後16週までに95%の置換を得ることができた。また、移植肝細胞はレシピエント肝細胞を置換後、糖新生酵素の正常発現を認め、gap junctionなどの回復も観察された。従来より肝細胞移植の研究は広く行われているが、多くは遺伝性肝疾患、急性肝不全の治療で、肝臓器移植後のグラフト肝臓に自己肝細胞移植をした実験および臨床治療の報告はない。本研究では移植した自己肝細胞を分離、保存しておき、レシピエント内に戻し増殖させることにより、ドナー肝臓を自己肝臓に再構築させ、免疫抑制麹の離脱もしくは減量を可能とし、患者の移植後のQOLを向上させる目的である。本年度は、文書等により充分な同意の得られた肝移植手術をうけた症例の摘出肝を用い、コラゲナーゼを用い、肝断端の門脈より注入し、酵素分散法により分離し、実質細胞分画を精製し、肝細胞を凍結保存した。今期は末期肝硬変の患者が多く、保存時間を短くするなどの工夫をしたが、回収した分離肝細胞のviabilityは低く、傷害肝からの肝細胞分離の問題点が明らかとなった。引き続き、UW液を用いたり、保存温度を調節したりして、viabilityの向上を図る。また、小動物実験としては、DPPIV(+)ラットの代わりに機能評価も可能な高ビリルビンラット(ガンラット)を用い、正常ラット摘出肝より肝細胞を分離し、まずは初代肝細胞の状態で肝細胞移植を行った。また、放射線照射および部分肝門脈結さつも施行し、術後、血清ビリルビン値を測定し、その効果を評価した。門脈結さつ+放射線照射を行った群では確かに、血清ビリルビン値が低下しており、本実験モデルでの継続が可能であることを確認できたので、来年度の研究に継続できる。最終的には移植ラットを犠牲死させ、repopulationの%をカウントする予定である。結果:(肝移植摘出肝よりのヒト肝細胞分離)当該期間中に当科にて生体肝移植を施行した肝移植レシピエント20例について、肝細胞分離を進めた。しかし肝硬変がsevereな例が多く、viableな肝細胞の分離率が低く、培養が困難であった。そのため、肝摘出より肝細胞分離までの期間を保存液(UW液)に変更し、肝細胞のviabilityの向上を狙ったが十分な向上を得られなかった。(移植肝内の自己他臓器細胞の浸潤、増殖)男性レシピエントに女性ドナー肝を移植した場合で、特に経時的に肝生検を行った症例で、Y染色体陽性細胞をFISHにて検索し、自己肝細胞の増殖状態を検索した。肝再生の関わらない成人→小児の肝移植に部いて移植肝内にはレシピエント由来のY細胞は検出されなかった。また、成人→成人の肝移植でも経時的に生検をした症例が存在したが、移植肝内にはレシピエント由来のY細胞は検出されなかった。しかし、肝移植後急性の肝不全(グラフト不全)をきたした症例のFISHでは移植肝内にY染色体養成細胞を認め、体内での急性危機での肝外細胞の動因が示唆された。(ラット肝細胞移植)肝内の肝細胞の増殖を促すため、肝X線照射を施行し、門脈分枝ligationを行い、移植肝へのgrowth advantageを寄与した。DPP IVラットを用いたが、肝細胞移植後16週までに95%の置換を得ることができた。また、移植肝細胞はレシピエント肝細胞を置換後、糖新生酵素の正常発現を認め、gap junctionなどの開腹も観察された。今後の実験は、摘出肝のviabilityの維持が重要な因子となる。研究成果本年度は昨年度の結果をもとに、ヒト肝細胞を購入し、培養後の移植を試みたが、viabilityが低く、移植に耐えうる細胞数を確保することが困難であった。

その細胞を凍結保存し、解凍、培養後にまずはNudeマウス、さらにはSCIDマウスに移植を試みた。肝内のヒト肝細胞の増殖を促すため、当科オリジナルである肝X線照射を施行し、さらに門脈分枝ligationを行い、移植肝へのgrowth advantageを寄与した。結果的に、肝細胞移植後16週までに95%の置換を得ることができた。また、移植肝細胞はレシピエント肝細胞を置換後、糖新生酵素の正常発現を認め、gap junctionなどの回復も観察された。(意義、重要性、問題点)今回の研究ではxeno系で行い、auto系での検討まで施行はできなかったが、今後のauto系での確立に向けての取りかかりができた。本研究により今後の病的肝からの細胞分離、その後のバンキング正常肝細胞での置換の可能性が十分に示唆される結果となった。臓器移植ドナー数が少ない本邦において、本療法が確立することができれば、特にC型肝炎などの患者では、肝細胞バンキングによる将来の硬変化への不安を取り除くことができると考えられる。今後の臨床応用に向けての、第一歩が踏み出せたと考えられた。
川崎病における新規コレクチンCL-P1の役割解析

川崎病は、微生物感染が契機で発症するが、特定の微生物感染が問題ではなく、微生物感染がCRPなどの急性炎症タンパク質を高度に増加させる、全身血管の激しい炎症を特徴とする疾患である。申請者らは、CL-P1に焦点を当てて、持続的な血管炎症を惹起する病因の仮説構築を本研究で行った。はじめに、何かの原因で感染や炎症がおきると、急激なCRP上昇が起こる。つぎに、CRPはCL-P1に補足され、そのCRPが次にC1qを引き寄せ、この場で補体系を活性化させる。本研究では、CRPから発動される新たな補体活性化機構の可能性を明らかにした。川崎病の原因因子として、申請者はCL-P1に焦点を当てて、以下の2つの項目で、研究を行うことを計画している。1CL-P1分子の川崎病の関与の実際の証明(病理組織学的証明)、2CL-P1遺伝子コンディショナルノックアウトマウス作成を行い、βグルカンを用いた川崎病モデル実験系を用いて、病態の決定因子を検討する。平成26年度は、主に1の研究を中心に進めた。つまり、川崎病におけるCL-P1の発現の証明のためには、1)CL-P1のモノクローナル抗体作成、2)CL-P1モノクローナル抗体を用いた高感度免疫組織染色の樹立、3)2)を用いた川崎病病変部におけるCL-P1の発現の検討、4)3)を用いた川崎病患者における血中CL-P1存在の検討この4ステップの研究が非常に重要であり、抗体作成による、組織染色の検討を中心に進めた。また、この際に、組織染色の際に、種々の血清蛋白の介在を認める、所見が得られている。また、2の研究については、1)CL-P1遺伝子コンディショナルノックアウトマウスの作成において、相同組換えを行うvectorの構築を行っている。川崎病の原因因子として、申請者はCLーP1に焦点を当てて、以下の2つの項目で、研究を行うことを計画している。1CLーP1分子の川崎病の関与の実際の証明(病理組織学的証明)、2CLーP1遺伝子コンディショナルノックアウトマウス作成を行い、βグルカンを用いた川崎病モデル実験系を用いて、病態の決定因子を検討する。平成27年度は、主に1の研究を中心に進めた。つまり、川崎病におけるCLーP1の発現の証明のためには、1)CLーP1のモノクローナル抗体作成、2)CLーP1モノクローナル抗体を用いた高感度免疫組織染色の樹立、3)2)を用いた川崎病病変部におけるCLーP1の発現の検討、4)3)を用いた川崎病患者における血中CLーP1存在の検討この4ステップの研究が非常に重要であり、抗体作成によるヒト、マウス組織染色の検討を中心に進めた。また、この際に、組織染色の際に、種々の血清蛋白の介在を認める所見が得られている。また、2の研究については、1)CLーP1遺伝子コンディショナルノックアウトマウスの作成において、相同組換えを行うvectorの構築を行っている。1CLーP1分子の川崎病の関与の証明(病理組織学的証明)、2CLーP1遺伝子コンディショナルノックアウトマウス作成を行い、βグルカンを用いた川崎病モデル実験系を用いて、病態の決定因子を検討する。つまり、川崎病におけるCLーP1の発現の証明のための抗体作成を行っている、候補となる抗体はすでに一部得られている。得られた抗体を用いた細胞、組織染色を行い、異常部位における発現の増減を検討した。また、細胞レベルでの種々の刺激による発現を検討した。よって、2年度の研究は順調に進展していると考えている。申請者らは、CL-P1に焦点を当てて、持続的な血管炎症を惹起する仮説の検証を、本研究で行った。本萌芽研究で、申請者らは、CRP依存的な新たな補体活性化経路の存在を明らかにした(Roy, Ohtani, Wakamiya BBA,2016)。つまり、何らかの感染や炎症がおきると、自己抗体等によらないCRP上昇が起こる、その際にCRPと補体の活性化を結びつける因子としてCL-P1を候補として選定した。このCL-P1に補足されたCRPは、C1qを引き寄せこの場で古典経路を活性化させる。さらに、本経路は第2経路をも活性化させることもあきらかになり、CRPから発動される新たな補体活性化機構の存在を発見した。この補体活性化は、通常、factor Hなどの補体制御因子によって特異的に制御されるが、factor H等の補体制御機構に異常があると、補体の活性化が増幅され、補体依存的に血管内皮細胞の破壊が起こる可能性が考えられ、補体制御機構の破たんと難治性血管性との関連性も示唆された。つまり、本研究は、川崎病の難治で重篤な炎症の原因が、補体活性化の増悪サイクルである可能性を示している。

今後、動物モデル、ヒトで実際にこのような炎症メカニズムが存在するのかどうかの検証が重要になると考える。川崎病は、微生物感染が契機で発症するが、特定の微生物感染が問題ではなく、微生物感染がCRPなどの急性炎症タンパク質を高度に増加させる、全身血管の激しい炎症を特徴とする疾患である。申請者らは、CL-P1に焦点を当てて、持続的な血管炎症を惹起する病因の仮説構築を本研究で行った。はじめに、何かの原因で感染や炎症がおきると、急激なCRP上昇が起こる。つぎに、CRPはCL-P1に補足され、そのCRPが次にC1qを引き寄せ、この場で補体系を活性化させる。本研究では、CRPから発動される新たな補体活性化機構の可能性を明らかにした。川崎病の原因因子として、申請者はCL-P1に焦点を当てて、以下の2つの項目で、研究を行うことを計画している。1CL-P1分子の川崎病の関与の証明(病理組織学的証明)、2CL-P1遺伝子コンディショナルノックアウトマウス作成を行い、βグルカンを用いた川崎病モデル実験系を用いて、病態の決定因子を検討する。平成26年度は、主に1の研究を中心に進めた。つまり、川崎病におけるCL-P1の発現の証明のための抗体作成を行っている、候補となる抗体はすでに一部得られている。また、2の研究については、1)CL-P1遺伝子コンディショナルノックアウトマウスの作成において、相同組換えを行うvectorの構築を行っている。よって、初年度の研究は順調に進展していると考えている。最終年度では、以下の2つのテーマを中心に研究を進める。1.CLーP1の特異的なリガンドによる変動する細胞内分子の探索1)CLーP1に特異的に結合する因子(抗体、微生物、酸化LDL)を血管内皮細胞に反応させ、Microarrayにより増減する候補遺伝子を探索し、Realーtime PCRにより各分子を評価する2)Two hybrid法を用いたCLーP1と相互作用する因子の探索、3)CLーP1発現細胞株における細胞側のシグナル伝達の解析、4)CLーP1発現細胞株におけるCLーP1への結合によるサイトカインなどの誘導解析2.CLーP1役割解析のためのコンディショナルノックアウトマウスの作成1)CLーP1遺伝子コンディショナルノックアウトマウスの作成2)ESクローンの胚盤胞期胚へのマイクロインジェクション、生殖系伝播したキメラ作成3)キメラマウスのジャームライン・トランスミッションを確認し、コンディショナルノックアウトマウスをヘテロマス同士の交配で獲得する。4)コンディショナルノックアウトマウスを血管内皮細胞特異的にCre酵素を発現するVEーcadherinーCreマウスと交配させ、血管内皮細胞にCLーP1を発現しないCLーP1 KOマウスを作成する。5)βグルカンを用いた川崎病モデル実験系を用いて、病態の決定因子を検討する。生化学今後の2年間では、以下の2つのテーマを中心に研究を進める。1.CL-P1の特異的なリガンドによる変動する細胞内分子の探索1)CL-P1に特異的に結合する因子(抗体,微生物,酸化LDL)を血管内皮細胞に反応させ、Microarrayにより増減する候補遺伝子を探索し、Real-time PCRにより各分子を評価する2)Two hybrid法を用いたCL-P1と相互作用する因子の探索、3)CL-P1発現細胞株における細胞側のシグナル伝達の解析、4)CL-P1
位置と力の同時推定による超小型感触ディスプレイの実現

本研究の成果の特徴は以下である。(1)表面感触提示器の基本構成要素となる1次元アクチュエータのセンサレス化に取り組むとともに回路改善や周波数フィルタ導入による推定の高速化を行い、位置推定のカットオフ周波数が10Hz程度まで向上した。(2)この要素アクチュエータを2つ用いて、位置と力のバイラテラル(マスター・スレイブ)制御システムを構築した。(3)複数台のアクチュエータの振る舞いに関して理論解析を行き、基本特性を解析した。(4)2次元アクチュエータの実験器を製作したが、サイズが大きくなった。(5)幅4mm、横4mmで高さ28mm、推力約50mNの2固定子1移動子型のリニアアクチュエータを試作した。平成27年度では、表面感触提示器の基本構成要素となる1次元アクチュエータのセンサレス化に取り組むとともに、回路改善や周波数フィルタ導入による推定の高速化を行った。本研究課題は、“駆動用の低周波信号に高周波信号を重畳することで得られるインダクタンス値より位置の推定を行う"という新原理に基づいている。具体的には、1個のソレノイドアクチュエータに対し、まず基本性能試験を実施した。直流電圧と高周波電圧を重畳してソレノイドに印可し、測定した電流から直流値と交流値をFFTを用いて分離した。提案している理論式により、交流のインダクタンスを推定計算した。この値は実測値と比較して精度の高い推定値となっていることを確認した。ただし、直流電流値により、磁束の飽和が生じ、インダクタンスは一定ではないので、その補正手手法を提案し実装した。また、直流電流と吸引力の関係の実測データから、直流電流値がわかれば吸引力が高い精度で求まることを確認した。これにより、電流値の検出から、ロータの位置と吸引力が1ミリ秒のサンプル周期で推定できることを確認した。また、周波数特性の測定データによれば、位置推定のカットオフ周波数は約30 Hz、力の推定のカットオフ周波数は、数Hzであることを実験で確認した。次に、この要素アクチュエータを2つ用いて、位置と力のバイラテラル(マスター・スレイブ)制御システムを構築した。その性能測定結果、表面触覚器の要素としての基本性能を有することを実験的に確認した。予定通りに研究は進行している。前年度に引き続き、位置と力のバイラテラル(マスター・スレイブ)制御システムの高性能化を進めた。周波数特性を向上させるには、ソレノイドの摩擦係数が一番効いていることが分かったので、その改善を行った。複数台のアクチュエータの振る舞いに関しては、2次元的に隣り合うアクチュエータに仮想的なばねがある場合を想定して、理論解析を行った。形としては、波動方程式が求まった。さらに、5×5でシミュレーションを行い、波の伝搬などを確認した。次に、2次元アクチュエータの1次実験器を製作したが、サイズが大きくなり、2次元ハプティクス機器としてはさらなる小型化が求められるとの結論なった。そこで、昨年度後半から準備を進めていた小型リニアアクチュエータの研究も並行して進めた。幅4mm、横4mmで高さ28mmの2固定子1移動子型のリニアアクチュエータを試作した。1mmのストロークを通して約50mNの力を実測した。2年間の成果をまとめると、以下になる。(1)表面感触提示器の基本構成要素となる1次元アクチュエータのセンサレス化に取り組むとともに、回路改善や周波数フィルタ導入による推定の高速化を行った。(3)複数台のアクチュエータの振る舞いに関して理論解析を行った。2年目(最終年度)の研究は予定通りに実施する。工学
遊離癌細胞の生着能を利用した転移機形成序解明とあらたなHIPEC治療適応の確立

2015年度の日本における胃癌の死者数は49,129人(男32,206人、女16,923人)で、死亡者数の多い疾患である。とりわけ腹膜播種は胃癌の転移再発形式として最も頻度の高く,播種が進行すると癌性腹膜炎に伴うイレウスや水腎症,腹水貯留を併発し、全身状態を著しく悪化させる。その治療に関しては、近年、胃癌全体に対する全身化学療法の効果が期待できるようになったが、薬剤の腹膜移行性が不良であることから胃癌腹膜播種に対する標準的治療は存在していないのが現状である。近年、腹膜切除+腹腔内温熱化学療法の有用性が報告されつつあるが、侵襲性が高く術後の生活の質も著しく低下することから、治療適応を決めるあらたなバイオマーカーの確立が急がれる。本研究は、胃癌腹水洗浄水ならびに胃癌術前、さらには術中血液におけるEpiCAM陽性細胞を採取・培養し、生着・非生着の有無を培養解析することで、その臨床的意義とmolecular profileを加えることで、腹膜播種・遠隔転移形成のあらたな機序を解明する。また同定したmolecular profileを用いて、腹膜播種に対する温熱化学療法や積極的な術後化学療法を行う上でのdecision making biomarkerの確立を目指すことを目的とするTwowayapproachを行い、現在、極めて予後不良な経過をたどる胃癌腹膜播種転移に苦しむ胃癌患者の予後・QOLの向上をめざすことを目的とする。本年度は、胃癌組織や血清からのRNA抽出やDNA抽出を行い、さらにEpiCAM陽性細胞の抽出と初代培養を開始している。臨床検体からのDNAやRNA抽出、EpiCAM陽性癌細胞の初代培養系の確立にやや時間を要したため、進捗に遅れが生じている今後は、胃癌術前・術中血漿よりEpiCAM陽性CTC抽出と初代培養の試みを並行しつつ、組織柄のアプローチとして腹膜播種進展にかかわる遺伝的発現の解析をすすめる。臨床検体からのRNAやDNA抽出、EpiCAM陽性癌細胞の初代培養系樹立に時間を要したため、やや研究計画に遅れが生じたため、次年度でのさまざまな発現解析を予定している
重症感染症に対するG-CSFと抗ICAM-l抗体投与効果の検討

重症感染症におけるG-CSFと抗ICAM-l抗体投与効果について検討した。結果1)盲腸結紮・穿刺にて作成したラット腹膜炎に対してG-CSF100μlおよびG-CSF+抗ICAM-l抗体5mg/kgを投与し、生理食塩水を投与した群を対象とした。2)lCAM-lはG-CSFおよびG-CSF+抗ICAM-l抗体投与群に比較し、生理食塩水群において有意に誘導されていた。しかし、G-CSFとG-CSF+抗lCAM抗体投与群との間には有意差を認めなかった。3)白血球貪食能には3群間に有意差を認めなかった。4)活性酸素産生能は生理食塩水投与群において有意に高値を示した。5)H_2O_2産生能力は生理食塩水投与群においてのみ高値を示した。6)組織学的検討では生理食塩水投与群においてより高度の肺障害を認めた。結論G-CSFは重症感染症において、その感染症の軽減を介して臓器障害を軽減するが、一方で危惧される白血球を増加せしめることによる臓器障害増長には直接的影響がないものと介された。したがって、抗ICAM抗体投与による白血球粘着抑制の処置は不必要と考えられた。
ユニバーサル放送の実用化を目指した放送音声の音響デザイン

この研究では、聴力の低下した高齢者が聴き取りやすいテレビの放送音源の処理について検討した。方法は、テレビ放送音源を4つの周波数帯域に分割し、各帯域の増幅量や圧縮の比と閾値を調節して、軽度難聴の高齢者の実験参加者に無響室内で聴取させた。その結果、少数の高齢者は、4000 Hz以上の帯域を6 dB増幅することで、原音より有意に聴き取りやすいと評価した。しかし、高齢者の多くが原音より聴き取りやすい放送音源の処理方法は見いだされなかった。以上から、原音に対して全ての高齢者に対して聴き取りやすさの改善される処理法を定めることはできないことが示唆された。平成24年度では、防音室内で高齢者に聴き取りやすい放送音声の音響パラメータの条件設定を決定する予定であった。しかし、防音室の音響特性は、定在波の影響により500 Hz以下が10 dB以上の増幅が認められる周波数が観察された。従って実験を定在波の影響がない無響室でおこなうこととした。実験参加者は、シルバー人材センターから派遣された60歳以上の高齢者31名に聴力測定をおこない、聴力レベルの影響を出来るだけ統制するために、40 dB HL(6分法)以下の比較的聴力のよい10名とした。低周波数帯域の増幅が聴き取りやすさに与える影響について、聴取実験から検討した。圧縮増幅処理の条件中では、500 Hz以下と5001000 Hzを6または12 dB、10004000 Hzを6 dBの増幅を施したときに、本実験の圧縮増幅処理条件中では聴き取りやすさが有意に改善された。また、500 Hz以下を6 dB、10004000 Hzを6 dB増幅することで最も聴き取りやすさが改善される傾向にあることがわかった。次に、低周波数帯域の圧縮のパラメータにより聴き取りやすさがどのように影響を受けるのかについての検討をおこなった。圧縮増幅処理の条件中では、圧縮比を1.25、スレッショルドレベルをー25 dB FSとすることで有意に「聴き取りやすさ」、「自然さ」、「快さ」が改善された。また500 Hz以下、5001000 Hz、10004000 Hzの帯域に対して6 dBの増幅をおこなうことで、「自然さ」、「快さ」が改善された。しかし、原音に対して有意に聴き取りやすい処理法は、本実験中では認められなかった。今後は、低周波数帯域だけでなく、他の帯域の圧縮や増幅量を最適化することで、圧縮増幅処理により聴き取りやすさが改善される可能性があると考えられた。テレビ放送音源を4つの周波数帯域に分割し、各帯域の増幅量と圧縮比、スレッショルドレベルを調節することで、健聴者と高齢者共に聴き取りやすいユニバーサル放送の音源を作成することを当初の目的とした。昨年度の研究は、比較的聴こえの良い高齢者が実験参加者として選定されており、元々テレビ放送音源を聴き取りづらく感じていない可能性があったため、今年度は、先行研究よりも聴力レベルの約10 dB閾値が上昇した軽度難聴者を対象に、テレビ放送音源の圧縮増幅処理が高齢者の聴き取りやすさに及ぼす影響について検討することとした。最初に、先行研究と同様の聴取実験をおこない、聴力レベルの違いによる影響を検討した。その結果、圧縮増幅処理の中での有効なパラメータが先行研究の結果と類似する一方で、原音より有意に聴き取りやすいとされる処理法は認められなかった。そのため、聴力レベルの違いによる影響はほとんどないと考えられた。また、これまでの先行研究で検討されていなかった高周波数帯域について同様に聴取実験をおこなったところ、13名のうち3名が4000 Hz以上の帯域を6 dB増幅することで、原音より有意に聴き取りやすいと評価した。今回の実験から、高齢者の聴力レベルを統制しても、原音に対して全ての実験参加者で一括して聴き取りやすさの改善される処理法を定めることはできないことが示唆された。今後は放送の送出側でなく、聴取者側の高齢者に合わせて圧縮増幅処理のパラメータを調節できるような手法について検討していく必要がある。平成23年度では、高齢者に聴き取りやすい放送音声の音響パラメータの条件設定を行い、それをもとに3つのジャンルの放送音声を処理した試験用音声を作成し、高齢者について予備実験を行った。対象)実験参加者は、シルバー人材センターから派遣された60歳以上の高齢者31名とした。方法)呈示音圧レベルの設定は、最近の放送業界における音声のラウドネスに関する動向から、全ての刺激音は-24LKFSになるよう調節した。

音源処理のパラメータの設定と試験用音声の作成の処理は、周波数の帯域分割数(4チャンネル)、補充現象を考慮した圧縮増幅の圧縮((2:1)の有無、各周波数の増幅の程度(0 dB, 6 dB, 12dB)とした。これらの設定は、申請した「音声処理装置一式」で行った。音源は、ニュース(12.4秒)、スポーツ(7.4秒)、バラエティ(11.0秒)の3番組とした。実験参加者に、番組ごとに刺激音をランダム呈示し、「聞き取りやすいー聞き取りにくい」、「快いー不快な」、「自然なー不自然な」の3つの形容詞対に対し、7段階で評価させた。結果およびまとめ)スポーツ番組では、500 Hzから1k Hzの帯域を6 dB増幅し、4k Hz以上の帯域の圧縮をかけない処理において、聞き取りやすさが改善されることが示唆された。一方、バラエティ、ニュース番組において同様の傾向はみられなかったが、クラスター分析をおこなうことで、グループによっては圧縮増幅処理により原音と比較して聞き取りやすさが改善される処理方法があることが示唆された。特に、ニュース番組の一部のグループでは、スポーツ番組の結果とは異なり、4k Hz以上の帯域の圧縮をかけた処理の方が聞き取りやすさが改善されることが示唆された。平成24年度では、高齢者に聴き取りやすい放送音声の音響パラメータの条件設定の妥当性について検討した。その結果、放送音声の音響パラメータを変化させると、高齢者の聴き取りやすさが変化することが明らかとなった。しかし、比較的よい聴力レベルの高齢者では、その傾向が原音に比較して必ずしも明確ではなかった。これは、圧縮増幅が聴力が比較的よいためにあまり有効ではなかったことに起因すると考えられた。したがって、高齢者でも聴力がやや低下している方を対象に、再度実験を試みる必要がある。平成23年度は「高齢者に聴き取りやすい放送音声の音響パラメータの条件設定と試験用音声の作成」の妥当性について検討した。しかし、これらの結果を詳細に考察した結果、(1)スピーカの配置により方向性マスキングが生じる可能性がある、(2)聴きにくいとの判断は何によってなされているのかを推定する、(3)高周波数の帯域の圧縮を物理的に確認する、(4)小さいレベルの音の影響をみる必要がある、(5)高いレベルを圧縮するだけではなく、低いレベルの音を上げてダイナミックレンジを視野に入れて検討する、(6)放送音源の迫力などの演出効果を考慮した処理方法を検討する、(7)番組のカテゴリーごとの音声処理の特徴量を求める必要がある、(8)呈示する音のレベルをLKFSとするか等価音圧レベルとするかを検討する、などの課題が明らかとなった。平成25年度では、以下の2つの実験を行い、結果について取りまとめる。1)高齢者の中でも聴力の程度により高齢者を分類し、同時に圧縮増幅処理について詳細に検討していく。これにより、本法が高齢者でどのような聴力レベルに有効なのか決定する。2)実環境を模擬した室内で、無響室内で得られた最適パラメータが有効かどうかを検証する。前年度明らかとなった以下の課題について検討を行ない、およそ目途がついた時点で、再度高齢者を対象に実験を行う。(1)スピーカの配置、(2)聴き取りにくさの判断基準、(3)高周波数の圧縮の物理的解析、(4)音源の低レベルの増幅とダイナミックレンジ平成25年度は最終年度にあたるが、実験をより精度よく遂行ためにスピーカ等を購入する。
有機系太陽電池への適用を指向した近赤外光増感アップコンバージョン分子系の創製

2個の低エネルギー光子を1個の高エネルギー光子に変換できるフォトンアップコンバージョン(UC)は太陽電池の高効率化に寄与できる。本研究では、太陽光を有効利用する観点から三重項-三重項消滅型(TTA)-UC分子系の構築を目指した。具体的には、効果的なUC現象の達成にむけた反応場構築を検討した。ゲル形成はUC効率の向上に寄与しなかったが、金属錯体を添加したUC系においてマルチ発光現象を導くことができた。一方、増感剤候補化合物の探索として、近赤外線を高効率に吸収できる色素の合成に成功した。2個の低いエネルギー光子を1個のより高いエネルギー光子に変換できるアップコンバージョン(UC)は有機系太陽電池の高度化に不可欠な光捕集効率の向上に寄与する。本研究では,太陽光など低強度かつ非コヒーレントな入射光で達成可能な有機色素系三重項-三重項消滅型UCシステムの構築を目的とした。今年度は,以下の項目について知見を得た。1)ボロネートゲル中におけるアップコンバージョン特性の評価:当研究室では,有機ジボロン酸を架橋剤とする高分子ゲルの機能化研究をおこなっており,ポリビニルアルコール(PVA)の利用はボロン酸型蛍光色素のグラフトを可能にした。そこで,当該ボロネートゲルの化学修飾性に着目した取り組みの一環として, UCゲルの調製を試みた。ボロン酸リンカーを有するPt(II)テトラフェニルポルフィリン増感色素(S)を新規に合成し, PVAにグラフトした。これをDMSO中で9,10-ジフェニルアントラセン(E)および有機ジボロン酸と混合することで,橙色の透明なボロネートゲルが得られた。調製したゲルに510 nmの光を照射したところ, 435 nmに極大発光波長をもつ(E)由来の蛍光が観察され,通気条件下でもUC特性が見出された。2)近赤外光吸収増感剤の合成:UC分子系に適用可能な近赤外線吸収色素は高効率な励起三重項状態の発現が要求されるので,その合成は容易ではない。そこで,長波長領域に吸収帯をもつボロンジベンゾピロメテンに着目して,重原子を導入した関連色素体を合成した。そのうち,シクロメタル化白金錯体系色素は,近赤外光吸収特性を持つばかりでなく,励起三重項状態の形成を示唆する結果を得た。低強度かつ非コヒーレントな入射光でも達成される三重項-三重項消滅型フォトンアップコンバージョン(TTA-UC)は太陽光を有効利用できる手段として太陽電池への適用が期待されている。今年度は以下の項目について検討した。1)ゲルマトリックス中でのTTA-UCの発現と評価:安定な励起三重項状態をもつ増感剤と発光剤を組み合わせる必要から,低酸素条件下,色素間の会合を避けながら高い拡散性を達成させなければならず,流動性の低いゲルの利用はその効率を下げる,一方,ゲルは意匠性があるというメリットがある。本研究では,ポリビニルアルコール(PVA)にベンゼン-1,4-ジボロン酸を架橋させることで容易に調製されるボロネートゲルのOH基に着目し,発光剤をグラフトさせたゲルでのUC特性を調査した。まず,フェニルボロン酸アンカー部位をもつジフェニルアントラセン(DPA-BA)を新規に合成し,除酸素したDMSO中にPt(II)オクタエチルポルフィリン(PtOEP)との共存下,小型レーザーモジュールを装備した蛍光分光光度計で測定をおこなった。その結果,本系のアップコンバージョン量子収率の閾値Ithが4.3 mW cmー2と算出され,われわれの評価系で精度の高いデータがとれることがわかった。また,DPAをグラフトしたボロネートゲルが調製され、PtOEPをドープさせることで6.8%(30.5 mW cm-2)のアップコンバージョン量子収率を得た。2)近赤外線吸収色素の合成:色価が高く光安定性に優れた長波長吸収色素の提案は本課題の重要な課題である。ジピロメテンホウ素錯体(BODIPY)をコアにπ共役を拡張させた近赤外線吸収色素を合成した。また,セレノフェンを導入した類縁体について,その重原子効果により一重項酸素の発生が示唆され,励起三重項状態をとり得る可能性が見出された。小型レーザーモジュールを装備したフォトンアップコンバージョン評価系を構築することに時間がかかったが,ようやく信頼性のあるデータが取れるようになった。三重項-三重項消滅型フォトンアップコンバージョン(TTA-UC)は低エネルギー光を高エネルギー光に変換できる特性を持ち、太陽電池などの光電変換デバイスの高度化に資する。今年度は、以下の検討をおこなった。1) TTA-UC分子系におけるコバルト(II)錯体の添加効果: TTA-UCは、増感剤と発光剤との間で励起三重項状態を経由したエネルギーの移動を伴う。よって、酸素による効率低下を招く。本研究では、Co(II)(L-threonine)2錯体が酸素捕捉材として使われていることに着目し、それを添加した場合のTTA-UC挙動を調査した。増感剤として白金ポルフィリン(PtOEP)、発光剤として9,10-ジフェニルアントラセン(DPA)からなるTTA-UC系を調製した。

DMSO中、534 nmの励起光に対して、434 nmの青色発光を観測し、アップコンバージョン量子収率(ФUC)は3.66%となったが、Co(II)錯体を添加した系では、UC発光消光が観測された。その一方で、増感剤由来の燐光発光(赤色発光)はほぼ維持される結果を得た。この現象を利用することで、TTA-UCに基づくマルチ発光系の提案が示唆された。2)セレノフェン置換BODIPYの合成:上記PtOEPに代わる新規増感剤の探索をおこなった。BODIPYは可視領域に強い吸収帯をもつが、このままでは励起三重項の生成効率は低い。本研究では、重原子効果を期待してセレノフェン置換BODIPYを新規に合成して、その光学特性を調査した。3)ナフト[1,3,2]オキサザボリニン系近赤外線吸収色素:近赤外領域に優れた吸収特性を有する色素を合成した。その色素を含む単層デバイスを作製したところ、近赤外光を電流に変換する機能を示した。2個の低エネルギー光子を1個の高エネルギー光子に変換できるフォトンアップコンバージョン(UC)は太陽電池の高効率化に寄与できる。本研究では、太陽光を有効利用する観点から三重項-三重項消滅型(TTA)-UC分子系の構築を目指した。具体的には、効果的なUC現象の達成にむけた反応場構築を検討した。ゲル形成はUC効率の向上に寄与しなかったが、金属錯体を添加したUC系においてマルチ発光現象を導くことができた。一方、増感剤候補化合物の探索として、近赤外線を高効率に吸収できる色素の合成に成功した。近赤外光吸収特性と高効率励起三重項状態を併せ持つ増感剤の合成に苦労した。種々の合成検討の結果,シクロメタル化白金錯体系近赤外線吸収色素の合成に成功した。しかしながら,励起三重項状態の形成が示唆された一方で,光照射下,酸素に対して不安定である結果を得ている。状況によっては,分子を改良する事態になるかもしれない。通気条件下で,フォトンアップコンバージョン特性が維持できるゲル系の提案をおこなう。また可能性のある増感剤や新規近赤外線吸収色素の合成提案をおこなう。有機化学まずは,われわれが合成した近赤外光吸収増感色素と発光剤(ペリレンジイミド)を組みあわせ,アップコンバージョン(UC)現象を発現するかどうかを検討する。一方,ボロネートUCゲルについては,その機構に沿ったフォトダイナミクスの知見の獲得に努める。小型レーザーモジュールを装備したフォトンアップコンバージョン評価装置のセットアップに時間がかかり,研究が少し遅れているため。同内容で申請していた民間財団助成(第40回岩谷科学技術研究助成)が採択され,単年度で200万円の研究費がついたため。試薬品の購入にあてる。UC現象の詳細を解析する装置が不足している。たとえば,照射強度可変型のレーザーの購入などを検討する。
口腔健康の低下が動脈硬化性疾患の発症に及ぼす影響

1)データの収集:すでに平成2024年に国立循環器病研究センター予防健診部において歯科検診を受診した吹田研究基本健診参加者の中で初回歯科検診から4年以上経過し、文書により同意を得た者に対して研究期間中に再評価を行った。また、同時に初回歯科検診も行い、ベースライン時の調査者数の増加を図った。平成30年度内に歯科検診再評価は117名であり、初回歯科検診は13名であった。2)グミゼリー咀嚼時感応と口腔機能の変化:ベースライン時ならびに再評価時の歯科検診にいずれも参加した1068名のうち、ベースライン時に歯数が20歯以上あり、再評価時にも歯数の減少の少なかった376名の歯科データより、ベースライン時にグミゼリーの噛みづらさがあるものはない者と比較して、フォローアップ時に咀嚼能率が有意に低下しており、グミゼリー咀嚼時感応は咀嚼能率低下の予兆となる可能性が示唆された。3)咀嚼能率低下予測モデル:ベースライン時ならびに再評価時の歯科検診にいずれも参加した1201名の歯科データを用いた。再評価時の咀嚼能率を目的変数とした重回帰分析を行った結果、ベースライン時の年齢、性別、機能歯数、最大咬合力、咬合支持、唾液分泌速度が有意な説明変数となった。これらの説明変数を予測因子として構築した咀嚼能率低下予測モデルは、約5年後の咀嚼能率低下を定量的に予測し、そのリスクの高いものを同定し、必要に応じた咀嚼指導や歯科補綴治療の介入により咀嚼能率低下を予防するうえで有用なツールになると考えられる。平成29年度内に歯科検診再評価は157名であり、初回歯科検診は14名であった。2)横断解析:咀嚼能率が低下しているものは、慢性的なストレス状態にあるのかどうか、ベースライン時の約787名を調査した。ストレスについては問診を行い、ストレスマーカーとして、唾液中のIL6濃度を検査した。ストレス有無の各群における唾液中IL6高値群の割合の分布には有意差が認められた。咀嚼能率の低値群において、唾液中IL6濃度は有意に高かった。このことより、咀嚼能率の低下は慢性的ストレスと関連している可能性が示唆された。また、ベースライン時に20歯以上を保有する1,425名を対象に、咀嚼能率低値に関連する要因について検討を行った結果、歯周病の悪化、機能歯数と義歯を含めた臼歯部咬合支持域の減少、最大咬合力の低下が関連する事が分かった。咀嚼能率の低下に伴ってグミゼリーの噛みづらさも生じてくる事も明らかとなった。3)プレ縦断解析:ベースライン時ならびに再評価時の歯科検診にいずれも参加した1,068名の歯科データより、継続的な歯科定期受診が咀嚼能率の維持に有効であるか検討を行った。ベースライン時およびに再評価時ともに定期受診を行っている群、どちらか一方のみの群、ともに受診なしの群の3群に分け、咀嚼能率の変化率を検討した結果、3群間に有意差が認められた。このことより、咀嚼能率の低下を軽減する上で継続した歯科定期受診が有用である可能性が示唆された。データの収集においては、目標値には達してはいないが、解析を行うのに十分なデータを順調に収集する事が出来ている。解析については、今後縦断解析の基礎資料となる結果が得られ、プレ縦断解析においては、歯科データのみにより、咀嚼能率低下についての関連要因について、より詳細な解析を行うことが出来た。

再評価時の咀嚼能率を目的変数とした重回帰分析を行った結果、ベースライン時の年齢、性別、機能歯数、最大咬合力、咬合支持、唾液分泌速度が有意な説明変数となった。これらの説明変数を予測因子として構築した咀嚼能率低下予測モデルは、約5年後の咀嚼能率低下を定量的に予測し、そのリスクの高いものを同定し、必要に応じた咀嚼指導や歯科補綴治療の介入により咀嚼能率低下を予防するうえで有用なツールになると考えられる。前年度から引き続いてデータの収集を行う。歯科検診再評価者は前年度157名であった事より、150名を目標とする。初回歯科検診については、前年度14名であった事より、目標を14名とし、ベースライン調査者数の増加を図る。解析については、前年度に引き続き、サンプル数を追加して横断解析を行う。また、ベースライン評価からの追跡期間は4年と十分ではないが、前向きコホート調査のプレ解析として、これまでの横断解析で関連が認められた因子について縦断解析を行い、今後の前向きコホートの基礎資料を得る事を目標とする。今年度分の論文投稿に関係する費用とし計画していたが、12月より産前休暇に入ったため、復帰後の翌年度に投稿予定であり、繰り越す事となった。