hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歴史的港湾都市レブカにおける住宅等の歴史的建造物の起源と発展に関する実証的研究

本研究はフィジー諸島共和国オバラウ島レブカにおいて、集落及び町並みを構成する住居を中心とする歴史的建造物について、その間取、意匠、構造などの特徴の成立及び変遷を、実測調査に基づく復原的手法によって実証的に明らかにすることである。特に、レブカにおいて最も特徴があり、建築史学的にも価値があると考えられるベランダコロニアル形式の戸建住宅について主として調査を行い、また、町家の実測調査を行い、その特徴と歴史的な変遷について明らかにすることができた。歴史的建造物の実測調査は140件155棟におよび、戸建住宅の調査は78件となった。各戸について1現状平面図、2現状断面図、3現状配置図、4復原平面図(変遷図を含む)を作成した。また、構造と部材に関する新たな調査、建物の写真撮影、各住宅の沿革、生活の変化等に関する聞き取り調査などを行った。調査によって、戸建住宅についてはベランダから室内に変化する過程が痕跡調査等によって実証的に明らかになり、メインストリートに建つ町家についても、倉庫から併用住宅に変わる過程が明らかになった。ベランダコロニアルの戸建住居の起源はフィジーの伝統的住居である「ブレ」とヨーロッパの植民地からもたらされた「バンガロー」形式の折衷様式と考えられ、1室の身舎に開放のベランダが回ったものであったと考えられた。調査によって実証的に、ベランダが徐々に室内化される過程が明らかになり、身舎も区切られて個室化し、廊下が造られるなど、生活の変化と共に発展する様子が確認された。類例調査によって、オーストラリアのシドニーやニューカレドニアのヌメアにおいて、20世紀初頭のカタログハウスによるベランダコロニアルの発展が確認され、フィジーのバヌアレブ島にはレブカと同じベランダハウスが発展しているのが確認され、また、旧形式の村落形態が残り、更なる調査の必要性が認められた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はフィジー諸島共和国オバラウ島レブカにおいて、集落及び町並みを構成する住居を中心とする歴史的建造物について、その間取、意匠、構造などの特徴の成立及び変遷を、実測調査に基づく復原的手法によって実証的に明らかにするものである。レブカの住宅は周囲に庭をもち主として高台に建つ一戸建ての住宅(戸建住宅)と通りに面して建つ町家に分けられるが、初年度はレブカにおいて最も特徴があり、建築史学的にも価値があると考えられるベランダコロニアル形式の戸建住宅についての調査を主として行った。また、一部に町家の実測調査を行った。実測調査は住宅54棟、町家10棟について行い、1現状平面図、2現状断面図、3現状配置図、4復原平面図(変遷図を含む)を作成した。調査によって、当初の予想通りに、戸建住宅についてはベランダから室内に変化する過程が痕跡調査等によって実証的に明らかになり、メインストリートに建つ町家についても、倉庫から併用住宅に変わる過程が一部明らかになった。1次調査によって、調査の望まれる歴史的建造物が120棟存在することが判明した。このうち住宅58棟が含まれる。これまで九州大学等により歴史的建造物43棟が調査され、本研究において64棟が調査を完了している。そのうち住宅は54棟調査し、町家10棟を調査した。今回の調査で住宅においては未調査が4棟となり、本研究の主たる目的である住宅についてはほぼ調査を完了しつつあり、28年度に計画した実測調査の予定は、おおむね順調に進展しているといえる。景観調査については、保存地区全体の歴史的な景観要素となる保存すべき物件等の調査を進めており、ほぼ半分が完了した状況である。また、意識調査については、担当者に地区を調査してもらい、住民の状況等を把握し、アンケート調査の項目について決定し、29年度に地元の住民に訪問調査をしてもらうように手配した。

ベランダコロニアルの戸建住居の起源はフィジーの伝統的住居である「ブレ」とヨーロッパの植民地からもたらされた「バンガロー」形式の折衷様式と考えられ、1室の身舎に開放のベランダが回ったものであったと考えられた。調査によって実証的に、ベランダが徐々に室内化される過程が明らかになり、身舎も区切られて個室化し、廊下が造られるなど、生活の変化と共に発展する様子が確認された。類例調査によって、オーストラリアのシドニーやニューカレドニアのヌメアにおいて、20世紀初頭のカタログハウスによるベランダコロニアルの発展が確認され、フィジーのバヌアレブ島にはレブカと同じベランダハウスが発展しているのが確認され、また、旧形式の村落形態が残り、更なる調査の必要性が認められた。本研究はフィジー諸島共和国オバラウ島レブカにおいて、集落及び町並みを構成する住居を中心とする歴史的建造物について、その間取、意匠、構造などの特徴の成立及び変遷を、実測調査に基づく復原的手法によって実証的に明らかにするものである。レブカの住宅は周囲に庭をもち主として高台に建つ一戸建ての住宅(戸建住宅)と通りに面して建つ町家に分けられるが、初年度はレブカにおいて最も特徴があり、建築史学的にも価値があると考えられるベランダコロニアル形式の戸建住宅についての調査を主として行った。また、一部に町家の実測調査を行った。実測調査は住宅54棟、町家10棟について行い、1現状平面図、2現状断面図、3現状配置図、4復原平面図(変遷図を含む)を作成した。また、構造と部材に関する新たな調査、建物の写真撮影、各住宅の沿革、生活の変化等に関する聞き取り調査などを行った。調査によって、当初の予想通りに、戸建住宅についてはベランダから室内に変化する過程が痕跡調査等によって実証的に明らかになり、メインストリートに建つ町家についても、倉庫から併用住宅に変わる過程が一部明らかになった。1次調査によって、調査の望まれる歴史的建造物が120棟存在することが判明した。このうち住宅58棟が含まれる。これまで九州大学等により歴史的建造物43棟が調査され、本研究において64棟が調査を完了している。そのうち住宅は54棟調査し、町家10棟を調査した。今回の調査で住宅においては未調査が4棟となり、本研究の主たる目的である住宅についてはほぼ調査を完了しつつあり、28年度に計画した実測調査の予定は、おおむね順調に進展しているといえる.ただし、平成29年11月、現地の実測調査物件の依頼と調査の調整をしている研究協力者が急遽、職を変更したため、現地調査の調整等が不可能となった。本研究協力者は元レブカの市長で建造物調査の依頼等の遂行上に不可欠な人物であった。現地で同様の信頼のおける人物を選定する必要が生じたが、確保までに4か月の期間を要した。なお、現地の調査体制の調整と確認のため平成30年2月に現地へ行く必要が生じた。
大気圧プラズマシミュレーションの開発－次世代プラズマプロセスの実現を目指して－

本研究は、大気圧ストリーマ放電のモデリングを行い、実験とシミュレーション結果の比較・検討を繰り返しながら、高性能なシミュレーションモデルの確立を目指したものである。前年度までの研究においては、放電中の現象(放電開始から1μ秒以内の現象)のモデリングを行い、放電発光やラジカルの生成分布を高精度に再現することに成功した。これに対し、本年度は放電後の現象(放電開始から1μ秒以後の現象)のモデリングに取り組んだ。放電後の重要な現象として、放電空間中の乱流の発生があげられる。放電後に発生する乱流は、化学反応率に大きく影響する。したがって乱流の制御は、ストリーマ放電を用いた応用技術のエネルギー効率に関係する重要な課題であり、無視することは出来ない。ラン州はは、ストリーマ放電の発生に伴い、放電空間中に微弱な衝撃波が発生することに起因するものであるが、その衝撃波の生成機構は未だ明らかにされていなかった。このような状況に対し、本研究ではストリーマ放電における放電エネルギーの遷移過程に着目し、分子の内部エネルギーの変化まで詳細にモデリングを行うことにより、問題の解決に取り組んだ。その結果、シミュレーションによる放電後の衝撃波の再現に成功した。ストリーマ放電における衝撃波の生成は、放電により陽極近傍のガスが急激に加熱されるために生じる。そしてその加熱は、放電により生成された分子の電子励起種(N_2 (A, B, C), O (D)など)が、放電後にエネルギー緩和を起こす過程により生じることがわかった。またシミュレーション結果より、分子の電子励起種のエネルギー緩和は、放電空間中の空気を加湿することにより加速されることが明らかになった。つまり、加湿空気中では放電エネルギーの緩和速度が加速され、ガスが加熱されやすくなる。このような現象は、現在までに実験的には観測されていたが、物理的な説明は与えられずにいた。以上の結果により、ストリーマ放電におけるガスの加熱現象と、それに伴う衝撃波の発生をシミュレーションで再現するためには、分子の内部エネルギー状態の変化まで詳細に考慮することが必要であることが明らかになった。(抄録なし)本研究の目的は、実験と理論の両面から大気圧プラズマの反応機構解明に取り組み、実験結果に裏打ちされた世界初の大気圧プラズマシミュレーションを開発することである。この目的を達成するために、本年度は以下の項目について研究を行った。(1)シミュレーションとの比較実験に適した放電装置の開発と、その特性計測(2)プラズマ中のO,OHラジカル計測(3)シミュレーション結果と実験結果の比較(1)に関しては、放電のノイズやばらつきが極力抑えられるような新しい放電装置・放電リアクタの開発を行った。その結果、放電ノイズが、放電そのものや計器に及ぼす影響を大幅に低減することに成功した。これにより、実験計測の精度が向上し、シミュレーション結果との比較が行いやすくなった。(2)では、(1)で開発した放電装置を用い、プラズマ応用にとって重要な役割を果たしている0,0Hラジカルの計測をおこなった。特に、放電電圧波形が、ラジカルの生成に及ぼす影響について調べた。その結果、放電電圧波形の立ち上がり速度が、ラジカルの生成量や生成効率に大きな影響を与えていることが分かった。現在まで、放電電圧波形が放電様相に影響を与えていることは報告されているが、ラジカル生成に与える影響は分かっていなかった。今回の研究により、放電電圧波形を細かく制御することにより、それぞれの応用技術に適したプラズマを生成することが出来る可能性が示唆された(論文投稿中)。(3)では、本研究室で以前に行った実験計測結果と(2)の実験結果に対して、同様の条件でシミュレーションを行い、プラズマ中の化学反応過程の解明を行った。その結果、O,Nラジカルの生成機構(Komuro A et. al., JPD, 45, 265201)と、OHラジカルの生成機構(Komuro A et. al., JPD,掲載確定)が明らかになった。これらの基礎研究結果は、全てのプラズマ応用技術の発展に通じるものである。

またシミュレーション結果より、分子の電子励起種のエネルギー緩和は、放電空間中の空気を加湿することにより加速されることが明らかになった。つまり、加湿空気中では放電エネルギーの緩和速度が加速され、ガスが加熱されやすくなる。このような現象は、現在までに実験的には観測されていたが、物理的な説明は与えられずにいた。以上の結果により、ストリーマ放電におけるガスの加熱現象と、それに伴う衝撃波の発生をシミュレーションで再現するためには、分子の内部エネルギー状態の変化まで詳細に考慮することが必要であることが明らかになった。ほぼ計画通りに研究が進み、その成果を定期的に論文や、学会発表といった形で報告することが出来ている。初年度はほぼ計画通りに研究を遂行することが出来たので、次年度も引き続き研究計画に従い、研究を行っていく。余裕があれば、実験計画書には記載しなかった他のラジカル(NOや03等)に関しても実験とシミュレーションを行い、その反応機構の解明を行っていきたいと考えている。(抄録なし)
排ガス監視用高性能マルチアレイ車載センタの開発

自動車排ガス中の大気汚染物質を低減させるために、自動車排ガス処理システムを制御および監視できるセンサが望まれている。本研究では、検知極材料の探索およびその構造を検討することにより、自動車排ガス中の窒素酸化物(NOx)、炭化水素(HC)およびアンモニア(NH_3)を高感度かつ選択的に検知できる検知極を見出し、これらのガスを同時検出可能な車載用YSZ系マルチアレイセンサの研究を進め、本年度は以下のような成果を得た。1)NH_3センサの応答特性:新たに見出したNiO/Au系積層型検知極素子の応答特性を調べたところ、20100ppmの濃度範囲でNH_3を高感度、高選択的に検知できることがわかった。また、NH_3感度は共存する水蒸気の影響をほとんど受けず、作動させた約2ヶ月間安定であることがわかった。2)Ni-Co系検知極の検討:高温でNO_2を検知できることを見出しているNiO検知極のさらなる特性改善を目指して検討した。その結果、Ni_<1-x>Co_xO固溶体検知極が800°Cにおいて、固溶体組成によってNO_2を高感度または高選択的に検知できることがわかった。これは、気相触媒活性や電気化学反応活性を制御できたためであると考えられる。3)トータルHC濃度の測定:Zn系酸化物を検知極に用いたセンサ素子を作製し、そのガス応答特性について評価したところ、ZnCr_2O_4検知極が作動温度550°CにおいてHCに対して選択的に応答した。この時、ガス感度は共存するCO_2、水蒸気および酸素の各濃度変化にほとんど影響されずに安定に作動した。また、種々のHCに対する感度は炭素数に比例し、数種類のHCを混合したガスに対する感度がトータルHC濃度に比例した。さらに、検知極にYSZ厚膜層を付加して積層構造とすることで、応答特性が大幅に改善されることがわかった。自動車から排出される大気汚染物質の低減が求められており、新規排ガス浄化触媒を最適に制御させるためのセンサの実用化が望まれている。本研究では、検知極材料の探索や特性評価を行うことにより、排ガス中での窒素酸化物(NOx),炭化水素(HCs)およびアンモニア(NH_3)の検出が可能な車載用YSZ系マルチアレイセンサの開発を目指して研究を進め、本年度は以下のような成果を得た。1)検知極材料の特性評価:検知極としてはCr_2O_3, TiO_2, NiOをYSZ基板上にスクリーン印刷し、1400°Cで焼成することでセンサ素子とした。NiOを用いた素子が800°CにおいてNO_2に最も高い起電力応答を示した。次に、検知極材料がNO_2感度に与える影響を考察するために、気相触媒活性および分極曲線を測定し比較した。NiOは気相でのNO_2分解触媒活性が最も低く、電極界面でのNO_2カソーディク反応活性、酸素のアノーディク反応活性がそれぞれ最大、最低であることが分かった。その結果、混成電位値が正電位側にシフトして感度向上を引き起こしたと結論できた。2)積層型検知極素子の応答特性:NiO(+WO_3)検知極を用いた素子のNO_2選択性向上を目指して、Cr_2O_3を積層させた素子を作製した。その結果、この素子の作動温度を895°Cとして気相触媒活性を制御することで、NOやHCsの他ガスに対する感度を大幅に低下させることができ、優れたNO_2選択性を達成することができた。3)新規NH_3センサの提案:優れた選択性発現の可能性のあるAu薄膜上にNiO, Cr_2O_3あるいはZnOを積層し、1000°Cで焼成することでYSZ素子を作製した。これらの素子の中でNiO/Au検知極を用いた場合に、最大のNH_3感度が得られた。この時、800°Cにおいて感度はNH_3濃度の対数と20100ppmの範囲で良好な直線関係を示し、同時に優れたNH_3選択性が得られることが分かった。

この時、ガス感度は共存するCO_2、水蒸気および酸素の各濃度変化にほとんど影響されずに安定に作動した。また、種々のHCに対する感度は炭素数に比例し、数種類のHCを混合したガスに対する感度がトータルHC濃度に比例した。さらに、検知極にYSZ厚膜層を付加して積層構造とすることで、応答特性が大幅に改善されることがわかった。
溶融塩電解析出法による耐熱・耐食被膜の合成

タンタルをステンレスや銅などの構造材上に析出させて、被膜を形成すれば、極めて優れた耐熱性・耐食性機能を付加することが可能である。しかし、タンタルは化学的に活性であり、一般的に行われている水溶液からなる電解浴では、バルブ金属に属するタンタルを電解メッキはできない。そこで本研究では溶融アルカリ金属ハロゲン化物を電解浴として用いて溶融塩電解析出により被膜を形成する方法を開発することを目的として行った。15年度は特に溶融塩電界析出の機構を解明し、さらに析出形態および組成を制御した厚膜を形成するための最適電解析出条件を明らかにすることを目標とした。非定常電気化学法による析出機構の検討を行った。700°CではTaはTaF_7^<2->およびTaOF^<5->なるイオン種として存在し、前者はニッケル参照極に対して-0.5Vで、後者は-0.55Vで金属にまで直接還元されることが分かった。とくに後者の還元析出においてはCaF_2の存在により酸化物イオンの放出が促進され、平滑な、均質な厚さの析出物が得られる事が分かった。析出基板をタングステン、ニッケルと変化させて析出形態への影響を検討した。タングステンを析出基板とした場合は緻密な析出を生ずる電流密度範囲は極めて狭いが、ニッケルを基板とした場合にはタンタルよりも約0.25V貴な電位で析出した。SEM観察によるとW-Ni金属管化合物としてまず析出し、続いて純粋なTaが析出し、基板への密着性に優れる析出が得られることが分かった。Ta(五価)のTa(二)への還元も確認され、電解浴中では不均等化・均等化反応が生じており、その制御が密着性の良好な析出を得るために重要であることが分かった。0.51.0kA・m^<-2>の定電流密度電解により緻密かつ平滑なタンタル被膜を得ることが分かった。これよりも高電流密度では、析出膜は多孔質であり、これ以下では析出物は得られなかった。成果を学術雑誌に投稿し、掲載された。14年度は特に溶融塩電界析出の機構を解明し、さらに析出形態および組成を制御した厚膜を形成するための最適電解析出条件を明らかにすることを目標とした。とくに後者の還元析出においてはCaF_2の存在により酸化物イオンの放出が促進され、平滑な、均質な厚さの析出物が得られることが分かった。Ta(五価)のTa(二)への還元も確認され、電解浴中では不均等化・均等化反応が生じていおり、その制御が密着性の良好な析出を得るために重要であることが分かった。

タングステンを析出基板とした場合は緻密な析出を生ずる電流密度範囲は極めて狭いが、ニッケルを基板とした場合にはタンタルよりも約0.25V貴な電位で析出した。SEM観察によるとW-Ni金属管化合物としてまず析出し、続いて純粋なTaが析出し、基板への密着性に優れる析出が得られることが分かった。Ta(五価)のTa(二)への還元も確認され、電解浴中では不均等化・均等化反応が生じており、その制御が密着性の良好な析出を得るために重要であることが分かった。0.51.0kA・m^<-2>の定電流密度電解により緻密かつ平滑なタンタル被膜を得ることが分かった。これよりも高電流密度では、析出膜は多孔質であり、これ以下では析出物は得られなかった。成果を学術雑誌に投稿し、掲載された。
ブドウ膜炎における一酸化窒素(NO)の発現を介した免疫抑制剤の作用について

一酸化窒素(NO)がブドウ膜炎の際に産生され重要な役割を果たしていることが知られている。さらに近年サイクロスポリンAなどの免疫抑制剤が誘導型一酸化窒素合成酵素の発現を抑制しているという報告があるが、免疫抑制剤がブドウ膜炎の病態にかかわるNOにどう影響を及ぼしているか確認されていない。したがって我々はエンドトキシンブドウ膜炎のモデルを用いて、サイクロスポリンAがブドウ膜炎の際に産生されるNOと炎症反応にどのような影響を与えているか検討した。雄ルイスラットの足皮下にリポポリサッカライド(LPS)200μgを注射し、エンドトキシンブドウ膜炎を惹起した。LPS投与時にサイクロスポリンA20mg/kg腹腔内に注射した。注入後24時間後に前房水を採取し、NOを測定した。さらに蛋白濃度を測定した。前房水のNO代謝産物(NO3-)はコントロール群において19.9±0.74μmol、LPS投与群において85.8±0.25μmol、LPS+サイクロスポリンA投与群において64.6±0.82μmolと、サイクロスポリンAは有意にNOの発生を抑制させた(P<0.0005)。さらに蛋白濃度は、コントロール群において1.89±0.11mg/ml、LPS投与群において10.81±0.58mg/ml、LPS+サイクロスポリンA投与群において5.02±0.33mg/mlと、サイクロスポリンAは有意に蛋白濃度を減少させた(P<0.0001)。以上より、サイクロスポリンAは、ブドウ膜炎の際に産生されるNOを有意に低下させ、それにより眼内炎症を低下させている可能性が示唆された。雄ルイスラットの足皮下にリポポリサツカライド(LPS)2OOμgを注射し、エンドトキシンブドウ膜炎を惹起した。前房水のNO代謝産物(NO3-)はコントロール群において19.9±0.74μmol、LPS投与群において85.8±0.25μmol、LPS+サイクロスポリンA投与群において64.6±O.82μmolと、サイクロスポリンAは有意にNOの発生を抑制させた(p<0.0005)。さらに蛋白濃度は、コントロール群において1.89±0.11mg/ml、LPS投与群において10.81±0.58mg/ml、LPS+サイクロスポリンA投与群において5.02±0.33mg/mlと、サイクロスポリンAは有意に蛋白濃度を減少させた(p<0.0001)。
若年層の労働と生活ー経済、ケア、愛着、権力にみる世帯内依存関係のジェンダー分析

本研究は深刻化する貧困と拡大する格差について若年層の生活の質に焦点を当てたデータのジェンダー分析を行った。特に世帯への包摂の質、つまり世帯内依存関係を視野に入れた生活の質を分析対象とした。その結果次の知見を得た。1女性は男性と異なり、自分の納得する生き方の選択(エイジェンシー)が幸福度を低下させる傾向がある(マイナス効果)。2既婚女性の暴力リスクは概して高く女性の収入増によりさらに高くなる(バックラッシュ型)。3既婚女性の幸福度は他の婚姻同居形態に比べて高いが、既婚女性間の比較では専業主婦の自尊感情は雇用者に比べて低い。4親同居未婚者は男女とも一人暮らしや既婚者に比べて収入も幸福度も低い。平成26年度に実施したウェブ調査結果の分析から国内外での学会発表を行った。また平成26年度に実施した学会報告に基づき研究論文の投稿を行った。今年度は未婚者の世帯内依存関係に焦点を当てた分析を行った。世帯内依存関係については既婚者の配偶者間依存関係は近年研究が蓄積されてきたが、親が健在である親同居未婚者のジェンダー分析は管見においては前例を見ない。本研究では一人暮らし男女と親同居未婚男女の比較分析を行った。その結果、親同居未婚者は一人暮らしと比較して、男女とも収入や貯金など経済的条件が有意に低く、生活満足度、幸福度についても同様であることがわかった。とくにディストレス、自尊感情において有意に低く、家族間の関係についてもとくに女性は父親への依存に関して否定的な認識を持っている傾向が明らかになった。また2014年に行った研究報告(既婚男女についての分析)の知見を論文として日本フェミニスト経済学会に投稿した。本研究は前回調査に加えていくつかの追加項目に関する調査を実施する予定であり、「暴力をふるわれる/ふるう怖れ」をはじめ、質問項目の作成をほぼ完成し、今年度は実施、分析を予定している。国内外での学会報告、論文投稿は予定通り進めている。追加調査については調査項目作成をおおむね予定通り進め、実施を控えた段階にまで至っている。私たちの研究グループは平成2426年度に基盤研究(C)「経済危機下における若年女性層の労働と生活に関する調査研究:非正規労働者を中心に」(課題番号24510380)に取り組んだ。本研究は、その成果をふまえて、若年層の仕事と生活についての追加ウェブ調査を実施し、若年層の生活の質の世帯内分析をさらに進めることをめざすものである。2016年度は本研究のメインである、2014年に実施したウェブ調査の回答者を対象とする追加調査によって、前回調査で明らかになった「暴力の怖れ」のさらに詳しい内容、およびそれに関連して自尊感情、幸福度、幸福度に回答するときに判断基準とする項目などを調査し、居住形態、婚姻状況、収入などの条件と生活の質の関係の詳細分析に必要なデータを整えた。先行研究の中でも、とくにケイパビリティ概念を検討し、ケイパビリティ概念における自尊感情や自己尊重感の中心性をふまえ、生活の質を測る主要な基準のひとつとすることで分担者間の合意を得た。既に分析を進めていたパートナーのいる女性の生活の質についての論文をまとめ、日本フェミニスト経済学会誌「経済社会とジェンダー」第1号に投稿、採用された。得られた主な知見は次のとおりである。1パートナーのいる若年女性でパートナーが正規雇用者ではない者は20%強存在する。2パートナーのいる若年女性の自尊感情は夫の収入に規定されず、3自身の収入が独身者の生活保護水準を超えているかどうかに規定される。2016年は7月に開催された国際フェミニスト経済学会(アイルランド)や、日本フェミニスト経済学会での研究交流をふまえ、現在初年度に国際フェミニスト経済学会(ドイツ)で報告した親同居の若者の生活の質についての論文作成を進めている。本研究は従来調査研究が重視してこなかった世帯内に包摂された若年層の生活の質を経済、ケア、権力などの観点から調査し、その実態と課題を解明することである。従来調査研究では世帯内包摂は目的のひとつでもあり、その内実は必ずしも関心を向けられて来なかったと言える。そうした観点から27年度は関連する先行調査研究の十分な検討を行い、それをふまえて28年度には予定通り研究の中心となる調査を実施した。若干の追加調査の必要性も生じたが、それも含めて予定通り実施することができた。調査データ分析は、まず結婚家族に包摂された女性の生活の質の分析、親同居の若者の生活の質についてのジェンダー分析を行い、得られた知見についての報告を国内外の学会で進めている。今年度も新たな知見についての国際学会報告を予定している。本研究は貧困を単に経済的剥奪ではなく生活の質の問題として定義し、世帯に包摂されているために見過ごされ勝ちな若年層男女の生活の質を解明することを目指しており、おおむね順調に成果をあげつつあると判断している。本研究グループは平成24-26年度に基盤研究(C)「経済危機下における若年女性層の労働と生活に関する調査研究:非正規労働者を中心に」(課題番号24510380)の成果をふまえ、若年層の仕事と生活についての追加ウェブ調査を実施し、家族と暮らす若年層の生活実態を経済やケアに加えて愛着や権力関係の観点から研究を進めることをめざした。27年度には未婚者の世帯内依存関係に焦点を当てた分析を行った。

世帯内依存関係については既婚者の配偶者間依存関係が従来研究の中心であるが、親が健在である親同居未婚者のジェンダー分析は新たな課題である。本研究では一人暮らし男女と親同居未婚男女の比較分析を行い、親同居未婚者の一人暮らしと比較しての生活の質の低さを明らかにした。28年度には26年実施ウェブ調査の回答者を対象とする追加調査によって前回調査で得られた「暴力の怖れ」の内容の詳細を中心に自尊感情、幸福度および回答時の判断基準などを調査し、生活の質の観点からの世帯内関係の詳細分析に必要なデータを整えた。また既に分析を進めていた有配偶女性についての分析を論文として発表した(「経済社会とジェンダー」1号)。得られた主な知見は1有配偶若年女性の夫が正規雇用者など安定した稼ぎ手とは言えないケースは少なくない(20%強)2有配偶若年女性の自尊感情は夫ではなく自身の収入と関連する、等である。以上から家族への包摂は必ずしも女性個人の良好な生活の質を保証するものではなく、包摂の質が問われなくてはならない、との結論を得た。さらに29年度の分析では、女性の特徴として意思決定と幸福度に正の相関が見られない、女性の収入の上昇は暴力の経験をむしろ増加させる等の結果が得られ、世帯内分析の目標として、女性の自己決定権等を含む行為主体性(agency)に着目した研究への発展を、研究の次のステップとして目指すことになった。本研究は深刻化する貧困と拡大する格差について若年層の生活の質に焦点を当てたデータのジェンダー分析を行った。特に世帯への包摂の質、つまり世帯内依存関係を視野に入れた生活の質を分析対象とした。その結果次の知見を得た。1女性は男性と異なり、自分の納得する生き方の選択(エイジェンシー)が幸福度を低下させる傾向がある(マイナス効果)。2既婚女性の暴力リスクは概して高く女性の収入増によりさらに高くなる(バックラッシュ型)。3既婚女性の幸福度は他の婚姻同居形態に比べて高いが、既婚女性間の比較では専業主婦の自尊感情は雇用者に比べて低い。4親同居未婚者は男女とも一人暮らしや既婚者に比べて収入も幸福度も低い。2年目に当たる今年度は追加調査の実施と分析をすすめ、高卒以下を対象とする本研究調査データの大卒者データとの比較検討を行う予定である。とくに先行調査研究ではあまり焦点があてられてこなかった親や配偶者などを含む人間関係、つながりの質についてのジェンダー分析を進め、若年層の課題を明らかにする。今年度は追加調査も含めた調査報告書を作成し、研究成果をまとめる作業を行い、最終年度である2017年度にはソウルで開催される予定のInternational Association for Feminist Economicsにおいて報告を経て、研究成果の報告を出版等の形で実現したい。最終年となる今年度は調査分析のまとめを行い、6月29日7月1日にソンシン女子大学(韓国・ソウル)にて開催される国際フェミニスト経済学会で特別セッションへの参加および研究報告、また8月30日9月2日にノヴァ・デ・リスボン大学(ポルトガル・リスボン)にて開催されるヨーロッパ日本学会でパネル研究報告を予定している。報告準備と併せて研究成果の出版準備を進める。世帯内包摂の内実を多角的に検討し、「絆」の質を問う分析・考察を行う。分析考察の分担の概略は次のとおりである。
口腔上皮腫瘍性病変早期診断のための画像工学的解析手法を用いた細胞診判定基準の確立

口腔癌のスクリーニング検査として行われた口腔粘膜擦過細胞診では,採取された細胞の異型の有無を判断することが最も重要である。口腔粘膜擦過細胞診では,採取される細胞のその大部分が表層型扁平上皮細胞である。しかし,細胞診ガイドライン消化器2015年度版(臨床細胞学会,金原出版)における診断のフローチャートには,判定のキーポイントが深層型扁平上皮細胞であると記されている。しかし,細胞の判別基準等の明確な判定基準がしめされておらず,深層型扁平上皮細胞の異型判別については,病理医にゆだねられている。本研究の目的は,口腔細胞診において深層型扁平上皮細胞について,画像解析の手法を用いて細胞診判定別に比較検討を行い,細胞像の特徴を明文化することである。日本大学松戸歯学部付属病院にて擦過細胞診を行った症例のうち,舌縁部からのみ検体の採取がなされた384症例を対象とした。対象のPapanicolaou染色スライドガラス標本を1名の細胞診専門歯科医がOLYMPUS社UPlanSApoシリーズの対物レンズを装着した正立明視野顕微鏡BX51にて対物レンズ10倍以上で観察した。症例内の細胞と比較してN/C比が高く,細胞質がライトグリーンに濃染する粘膜上皮細胞を,対物レンズ40倍の状態で,前記顕微鏡にCマウントカメラアダプタ0.63Xにて接続された顕微鏡用デジタルカメラDP74を用いてcellSens Standard(オリンパス)で細胞像の撮影を行った。形態学的解析では,陰性と陽性の面積については大きい開きがみられた。顕微鏡的に正常なものと腫瘍性のものを見比べた場合,腫瘍性細胞の核が大きく,数値によって裏付けが取れたが,N/C比については大きな隔たりはなかった。これは,細胞自体の大きさも腫瘍性のものでは大きくなっており,その結果としてN/C比に大きな違いが生じなかったものと推察された。本研究の目的は、細胞異型の計測および細胞質輝度の測定に基づく細胞判定基準の明文化である。本研究を推進するうえで最新式顕微鏡用デジタルカメラおよび画像解析ソフトウェアの導入が必要であった。画像解析を可能とする機器およびソフトウェアの選定のために、実際にモデル機器を使用するなど時間を要した。最終的に既存のオリンパスBX51に接続可能な顕微鏡用デジタルカメラ(DP74)とオリンパス付属ソフトウエア(cellSens Standard)が最適と判断した時期が秋であり、その結果、細胞画像解析の開始が遅れた。本研究では,フローチャートの最初の分岐点である深層型異型細胞に着目し、扁平上皮癌の好発部位である舌縁部の細胞のみを対象としている。口腔粘膜には様々なバリエーションがあるため,場所や粘膜による差異が存在する可能性を考慮して,今後は別の部位に関しても検討を行っていく必要がある。また,疑陽性の症例は44症例あったが,扁平上皮細胞が出現していた症例はうち1症例のみであった。従って,本研究結果から,疑陽性症例における扁平上皮細胞の一般的な所見を述べることはできない。疑陽性症例における深層型扁平上皮細胞についても明らかにすることが望まれる。深層型異型細胞の明文化を2019年度中に完成させる。さらに口腔上皮性腫瘍(浸潤癌も含む)は表層分化が特徴であるため、表層型異型細胞に対する画像解析が必要である。表層分化型異型細胞は、核異型に加えて細胞質の輝度の変化により病理医が主観的に評価してきた。他領域(子宮頸部など)と比較し、口腔上皮腫瘍性病変の核異型の変化は乏しく、細胞質の色の所見が非常に重要である。そこで、輝度の解析では,24bitフルカラー画像を用いて,核と細胞質それぞれの平均の輝度値を明らかにし,輝度分布のヒストグラムから歪度と尖度を求める予定である。

これは,細胞自体の大きさも腫瘍性のものでは大きくなっており,その結果としてN/C比に大きな違いが生じなかったものと推察された。本研究の目的は、細胞異型の計測および細胞質輝度の測定に基づく細胞判定基準の明文化である。本研究を推進するうえで最新式顕微鏡用デジタルカメラおよび画像解析ソフトウェアの導入が必要であった。画像解析を可能とする機器およびソフトウェアの選定のために、実際にモデル機器を使用するなど時間を要した。最終的に既存のオリンパスBX51に接続可能な顕微鏡用デジタルカメラ(DP74)とオリンパス付属ソフトウエア(cellSens Standard)が最適と判断した時期が秋であり、その結果、細胞画像解析の開始が遅れた。本研究では,フローチャートの最初の分岐点である深層型異型細胞に着目し、扁平上皮癌の好発部位である舌縁部の細胞のみを対象としている。口腔粘膜には様々なバリエーションがあるため,場所や粘膜による差異が存在する可能性を考慮して,今後は別の部位に関しても検討を行っていく必要がある。また,疑陽性の症例は44症例あったが,扁平上皮細胞が出現していた症例はうち1症例のみであった。従って,本研究結果から,疑陽性症例における扁平上皮細胞の一般的な所見を述べることはできない。疑陽性症例における深層型扁平上皮細胞についても明らかにすることが望まれる。深層型異型細胞の明文化を2019年度中に完成させる。さらに口腔上皮性腫瘍(浸潤癌も含む)は表層分化が特徴であるため、表層型異型細胞に対する画像解析が必要である。表層分化型異型細胞は、核異型に加えて細胞質の輝度の変化により病理医が主観的に評価してきた。他領域(子宮頸部など)と比較し、口腔上皮腫瘍性病変の核異型の変化は乏しく、細胞質の色の所見が非常に重要である。そこで、輝度の解析では,24bitフルカラー画像を用いて,核と細胞質それぞれの平均の輝度値を明らかにし,輝度分布のヒストグラムから歪度と尖度を求める予定である。次年度繰越金が生じた原因は、顕微鏡用デジタルカメラ(DP74)、cellSens Standardを含む諸費用が、計画時よりも値引きされた価格で購入されたためである。本研究計画は、平成31年度(2019年度)から共同研究者の退職により計画時よりも1名減少したことにより、その労力を液状検体自動標本作製装置で補うべく変更した。標本作製自動化に伴ない必要となる消耗品(標本作製用フィルター、細胞固定用バイアル、専用スライドガラス)の購入に充てる。
L1/L2 use by students of German during classroom activities

この研究の目的は、ペアワークにおいて目標言語の使用頻度を上げることにより、ドイツ語学習者のコミュニケーション能力を向上させることである。このために調査したのは,ドイツ語の授業中に課されるグループワークにおいて、学習者が母語(L1)あるいは目標言語(L2)のどちらを使用するかを決定する要因は何かということである。データを収集するために、授業の観察、授業中の課題として行う口頭でのインタビューの録音、学生へのアンケートを行った。調査の結果、学習者はコミュニケーション上の問題を解決するため、L2の語彙や文法構造についてこれまでの学習を振り返り問題を解決するために頻繁にL1を使用することが示唆された。本科研プロジェクトの計画初年度には、主として、他の教員の授業参観をし、教員並びに学生に対してクループ作業やパートナー作業の際の言語使用に関する聞き取り調査を行った。この授業参観と聞き取り調査の目的は、そのような作業の際に学習言語の比率を高めようとした場合、授業を行う際にどのような問題が生じるかについてより正確な知見を得ることであった。上記調査に加え、教科書分析も行った。具体的には、日本でよく使われているドイツ語教科書の中から20個を抜き取り調査するという形で、どの程度の範囲でまたどのような方法論的なアプローチのもとで協同学習のための練習課題がその中に含まれているかに関して調査した。さらに、研究代表者自身の授業において予備研究も行った。具体的には、学習者のグループ作業やパートナー作業を録音機を使って録音し、TAの協力を受けてそれらを書き起こし、これらの活動における言語使用を分析した。これらの調査の暫定的な結果に関しては日本独文学会(2014年5月千葉)ならびにJALT大会(2014年11月筑波)で発表した。その際に得られた他の研究者からの意見を通して、来年度における研究方向に関する示唆を得ることができた。本科研プロジェクト2年目の研究活動の中心は、計画の初年度に授業参観や、教員・学生に対する聞き取り調査によって得られた、タスク中心型のグループ作業やパートナー作業時におけるドイツ語または日本語の使用に関する知見を実証的に調査することであった。そのため、大学2年生用のドイツ語授業で毎週行われた会話練習に、研究目的のための変更を加え、それを科学的に調査した。その際、学習者がインタビュー形式の応答課題を行うさまを録音しTAの協力を受けながら学習者の対話を書き起こし、ドイツ語と日本語の使用状況を分析した。量的かつ質的なデータの評価を通じて考慮したのは、課題の実現に伴う特定の機能ごとの学習者による言語の選択と並んで、意味が対話者間のやりとりを通じてどのように決定されるか、相手の言っていることが理解できないという問題がどのように回避されたり、発話を通じて表現されたりするかであり、また誤りが自分から修正されるのか、あるいは相手からの働きかけによって修正されるのかということであった。授業終了後の学習者に対する書面での聞き取りという手段で、この課題が持つ、学習者の発話能力を向上させるという当初の目的にとって、その構想と実施がどれほど適切であったかを検証するための批判的な評価も引き続き行った。それらによって得られた結果についてはJALT全国大会(2015年11月静岡)で発表済みである。データ分析を行っている過程で、新たな課題が見つかり、さらに詳しく分析する必要が生じた。データ分析の量が多かったこと、さらに、他大学での調査前に本大学で準備調査を行う必要があり、調査方法を変えたため。3年目となる本年は、これまでの分析から得られたグループワークおよびペアワークにおける教員の言語使用に関する知見を、学習者が目標言語(すなわちドイツ語)をより多く使用することのできるペアワークのための、より良い課題の開発に役立てたいと考えている。課題および課題の導入方法の開発、そして開発した課題の評価を、これまでの知見を基に新しいコンセプトで行うことが、第3年度のおける研究の中心である。この研究の成果として、教材および教員用の教授用資料を作成する予定である。言語学,外国語教育本大学の研究分担者2名とともに授業のデータを集め、分析を行う。その結果によって、他大学の調査の計画を立てる。当初は、広島大学とほかの大学の調査を計画していたが、広島大学の調査結果で興味深い点が出てきたため、広島大学での調査をさらに行う必要が出た。その結果、予定していた他大学での調査を延期したため、出張の必要がなくなり、旅費が余った。広島大学での更なる調査に使用する。
多層薄膜の残留応力評価に関する研究

本研究は,積層化された皮膜に対しX線回折法を用いることにより,各層の結晶状態と残留応力を非破壊的に評価することを目的としている.試料としてはPVD法の一種であるアーク放電方式イオンプレーティング(AIP)法によりガラス基板上にTiN皮膜を形成し,その上層にスパッタリング法によってCu膜を形成したCu/TiN二層膜を用いた.この二層膜における両層の結晶状態と残留応力状態を実験的に検討した.これまでに得られた結果から,ガラス基板上にAIP法により形成されたTiN皮膜は[111]軸が基板表面法線方向に優先配向する{111}配向膜となることがわかっている.そこで,スパッタリング法によってガラス基板上に作製したCu膜についてX線回折法により結晶状態を検討した.その結果,Cu膜からは強いCu111および222回折線と弱いCu200回折線が得られることからCu膜は主に{111}配向の結晶で構成されるが一部にランダムな結晶も存在していることがわかる.また,Cu膜には約400MPaの引張残留応力が存在していた.次に,Cu/TiN二層膜における上層の結晶状態を検討した.その結果,上層のCu薄膜からはCu111および222回折線のピークしか得られておらず,下層の影響を受けて上層の結晶配向性が良くなることがわかった.また,残留応力については二層膜では下層TiN膜の存在による上層Cu膜の引張残留応力の低減が確認できた.さらに,Cu/TiN二層膜に熱サイクルを加えた場合の上層Cu膜の残留応力変化について実験的に検討した.しかし,残留応力変化に明確な傾向を見出すことができず,詳細の解明は今後の研究課題である.本研究では,積層化された皮膜にX線回折法を用いることにより各層の結晶状態と残留応力を非破壊的に評価することを目的としている.平成11年度はPVD法の一種であるアーク放電方式イオンプレーティング(AIP)法により鉄鋼基板上にTiN皮膜を作成し,皮膜の結晶状態が基板および下層の結晶状態にどの程度影響されるのか調査を行った.まず,同じ鉄鋼材料ではあるが結晶構造の異なる2種類の基板上に成膜条件を変えてTiN皮膜を形成したところ,形成されるTiN皮膜の結晶状態は基板の結晶構造には影響されず,成膜時に基板に印加する負のバイアス電圧の影響により結晶の[110]もしくは[111]軸が基板表面法線方向に優先配向することがわかった.次に,下層に{110}もしくは{111}配向膜を形成し,それぞれの上層にさらに{110}および{111}配向膜が形成される条件で皮膜を形成したところ以下の結果が得られた.(上層および下層の結晶状態)下層上層({111}配向条件) ({110}配向条件){110}配向膜-- {111}配向{110}配向{111}配向膜--{111}配向ランダム配向以上の結果により,TiN皮膜を積層化したときの上層の結晶状態が明らかとなった.したがって,今後の予定としては積層化されたTiN皮膜の各層における残留応力評価を試みる.さらに,異種材料を積層化させた場合の各層の結晶状態と残留応力評価の可能性についても検討する.本研究は,積層化された皮膜に対しX線回折法を用いることにより,各層の結晶状態と残留応力を非破壊的に評価することを目的としている.試料としてはPVD法の一種であるアーク放電方式イオンプレーティング(AIP)法によりガラス基板上にTiN皮膜を形成し,その上層にスパッタリング法によってCu膜を形成したCu/TiN二層膜を用いた.この二層膜における両層の結晶状態と残留応力状態を実験的に検討した.これまでに得られた結果から,ガラス基板上にAIP法により形成されたTiN皮膜は[111]軸が基板表面法線方向に優先配向する{111}配向膜となることがわかっている.そこで,スパッタリング法によってガラス基板上に作製したCu膜についてX線回折法により結晶状態を検討した.その結果,Cu膜からは強いCu111および222回折線と弱いCu200回折線が得られることからCu膜は主に{111}配向の結晶で構成されるが一部にランダムな結晶も存在していることがわかる.また,Cu膜には約400MPaの引張残留応力が存在していた.次に,Cu/TiN二層膜における上層の結晶状態を検討した.その結果,上層のCu薄膜からはCu111および222回折線のピークしか得られておらず,下層の影響を受けて上層の結晶配向性が良くなることがわかった.また,残留応力については二層膜では下層TiN膜の存在による上層Cu膜の引張残留応力の低減が確認できた.さらに,Cu/TiN二層膜に熱サイクルを加えた場合の上層Cu膜の残留応力変化について実験的に検討した.しかし,残留応力変化に明確な傾向を見出すことができず,詳細の解明は今後の研究課題である.
精神障害者地域ケアーの援助方法の歴史

〈先行研究〉精神障害者地域ケア施設の理念や設立の経緯、維持・運営と援助の方法は、これまでの文献ではそれぞれ別に検討されているものがほとんどであった。また、看護学の文献ではこれらについて書かれたものは少なく、医学・福祉等幅広い分野の文献を検討する必要性が示唆された。〈文献の収集・分析〉精神障害者地域ケア施設の設立は研究の範囲とした1945年以降のどの時代においても、障害者の家族によってされたものが多かった。1980年代中ごろまでは、病院への社会的入院に対する選択肢として精神障害者の就労を最終目標とした地域ケアが多かった。就労の替わりとなるような、障害者にある程度賃金を渡すようなケアを目指したものも目立ったが、その賃金で十分生計を立てることが出来るほどのものはなかった。それ以降は、就労とは関係なく居場所やくつろぎの提供等を目指したものが現れたが、そういった施設の中にも居場所であるにとどまらず、何らかの社会に役立つ活動を目指すように変化していくものもあった。また、制度の変化は地域ケア施設の理念・維持と運営の方法・援助の方法に関与しているが、制度の中でも補助金の金額や運用方法が大きく影響していることが分かった。しかし、補助金の金額等は地方自治体によって大きな差があり、さらにその差に着目した検討が必要と考えられる。さらに精神障害者を取り巻く地域住民の精神風土にも地方によって大きな差があると見られるので、この点についても地域ケア施設の理念・維持と運営の方法・援助の方法との関連を検討する必要がある。精神障害者地域ケア施設の理念や設立の経緯、維持・運営と援助の方法の関係に関するこれまでの文献を検討をはじめたところ、当初平成11年度に行う予定であった分析に活用しようと考えていた法や制度による時代区分は有用であると考えられた。また、文献は看護学の分野よりも、精神障害者の家族や精神障害者、福祉・保健・医学の分野のほうが古くから精神障害者地域ケア施設に着目したものがみられ、今後、より幅広い分野からの文献検索と整理・分析が必要と考えられた。さらに、今日でも施設数や支える制度の地域間格差が激しいことや、地域住民との摩擦もなお多く見られることがわかった。タイプの異なる精神障害者地域ケア施設(小規模作業所・グループホーム・デイケア・援護寮・授産施設など)について法や制度の変遷を検討するなかで、精神障害者地域ケア施設のタイプの分け方として、当初から考えていたような対応する制度による区分以外にも、主に設立の経緯・理念による区分の可能性が示唆された。これを、制度の変遷の歴史と重ね合せると、おおよそ、精神障害者の家族が設立したり設立に重要な役割を果たした施設ができ、その後ケアに従事していたスタッフが理念を実践に移すべく設立した時代が続き、精神障害者本人たちが運営上役割を果たすケア施設ができたといえるが、これらに地域間格差があったり、以前に設立されたケア施設も活動を続けていて、いろいろな経緯・理念の施設が混在して現在に至っている。今後、より幅広く文献の検索・整理をつづけ、制度の変遷の歴史との関係を検討したい。
光遺伝学的手法を用いた脊髄損傷後の光リハビリテーション治療の開発

オプトジェネティクスは特定の神経細胞の活動や行動を光で制御することが可能な手法であり、近年、標的神経回路の同定することで臨床の治療への応用が進んでいる。しかしながら、現在まで、オプトジェネティクスを用いて重症脊髄損傷後の歩行機能再建に成功した報告はない。我々はオプトジェネティクスと薬剤をいて、完全麻痺後のchannelrhodopsin2-Venusトランスジェニックラットの2足歩行機能再建に成功した。これらの手法は重度の脊髄損傷後の後遺症のある患者の運動機能を改善する新たな手法として期待される。現在まで、脊髄損傷における有効な治療法は確立されておらず、本研究では光遺伝学的手法を用いた脊髄損傷後の新たなリハビリテーション治療開発を確立する。特定の脊髄介在神経細胞にSFO遺伝子を導入するために、3種類のプロモーター(CBA、GAD1、CAMKIIプロモーター)を作製した。各AAVを腰髄部に注入し、感染3週間後にそれぞれパラホルムアルデヒド還流固定を行い、組織学的に検証した。その結果、3種類のAAV感染させた脊髄切片では、SFO蛋白の末端に遺伝子挿入したVenusの発現が観察されたことから、作成したAAVは神経細胞特異的な遺伝子導入に有用であることを確認した。また、チャネルロドプシンを遺伝子導入した神経細胞を青色光で興奮させるために、覚醒下で青色光を脊髄へ照射する手法を確立した。本研究では、光遺伝学的手法を用いた脊髄損傷後の歩行機能再建法を開発してきた。これまでの研究で脊髄に光を照射する手法を確立したので、本年度は完全麻痺の脊髄損傷ラットに対して光遺伝学的手法が歩行機能再建に有効であるか検証を行った。チャネルロドプシン遺伝子を強制発現させたラットに対して胸髄完全離断を行い、完全麻痺ラットを作製した。損傷5-6週間後に歩行中枢のある腰仙髄部に青色光を照射するために、脊髄窓を移植した。その後、脊髄損傷後に脊髄のどの位置を光刺激すると関節運動が増加するかを検証するために、完全麻痺ラットを体重免荷2足歩行装置に設置し、腰髄から仙髄までの7か所について光ファイバーを用いて光刺激した。その結果、腰髄下部を刺激した場合、光刺激に反応した関節運動が増加し、歩行機能に必要な左右交互運動も観察された。これらの結果を元に、LEDアレイを用いて腰髄下部を光刺激し、トレッドミル稼働中に完全麻痺ラットの歩行機能が回復するかを検証した。完全麻痺ラットではトレッドミル稼働中に、関節運動が観察されず、後肢は麻痺したままであったが、光刺激を行うと、股、膝、足関節の関節運動が観察され、光刺激によって歩行ステップが引き起こされた。これらの歩行ステップをさらに促進させるために、セロトニンアゴニストを投与したところ、光刺激中に股、膝、足関節の関節角度変化がさらに大きくなり、明らかな歩行運動が観察された。これらの結果から、セロトニンアゴニスト投与とオプトジェネティクスの併用治療によって、完全麻痺ラットの歩行機能を回復させることに成功した。光遺伝学的手法を用いた脊髄損傷治療は歩行機能再建に有効であることが明らかになった。脊髄に長期的、安定的に青色光を照射する方法の確立が困難なため、長期的な歩行リハビリテーションの結果を得られていない。具体的には、まずチャネルロドプシン遺伝子を強制発現させたラットに対して胸髄完全離断を行い、完全下半身麻痺ラットを作製した。損傷5ー6週間後に歩行中枢のある腰仙髄下部に青色光を照射し、トレッドミル稼働中に歩行運動を誘発させることに成功した。さらに、この歩行運動を促進させるために、セロトニンアゴニストを投与したところ、下肢の関節角度運動が増加し、体重免荷も軽減した。これらの研究成果をまとめて、国際誌に論文投稿を続けている。チャネルロドプシンを遺伝子導入した神経細胞を興奮させるために青色光を用いるが、光源と組織間に血や線維芽細胞などが浸潤してしまい、青色光を減衰させずに神経細胞に照射するのが非常に困難であったため。現在までの成果をまとめて有名国際誌に論文投稿中である。リハビリテーション、神経科学本年度は脊髄損傷ラットに対して光刺激を行い、運動機能回復効果を検討する。光刺激条件であるパルス幅と刺激頻度が運動機能に及ぼす影響を検討する。当初の計画では通常ラットにAAVを感染させて遺伝子導入することになっていたが、AAV注入後の組織損傷による組織浸潤が大きく光刺激実験を行うことが困難であったために、トランスジェニックラットの使用に変更する。成果をまとめ、その論文が受理されるまでに時間がかかってしまっているため。論文投稿料及び学会発表のための旅費等に使用する。