hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アメリカ世紀転換期の文学テキストと社会的言説の関係

アメリカ世紀転換期の消費社会化、帝国主義、産業主義の言説を参照枠として、「自然主義」(R・H・デイヴィスからJ・ロンドンまで)の作品を読み解くことを目標としたこの研究は、まず、ロンドンのクロンダイク--帝国主義的進出の地である--での足跡をまとめる成果をあげた。だがこれは、結果として、伝統的な伝記研究以上の視点を提供してくれた点に真の成果があったと言えると思う。クロンダイク作品を一つのローカル・カラー文学と考える時、彼が最晩年にハワイ、タヒチなどに興味を示して「南海もの」というジャンルの、ローカル・カラーの作品の残したことは、この時代の言説との関わりにおいて示唆的である。なぜなら、どちらも、「地方」を中心、あるいは本国に結びつけて、アメリカがワールド・パワーとしての国家建設をなし遂げたことを陰画として映しているからである。そこには、白人から見た異民族との身体的な接触により、非白人を--ロンドンは、これをローカル・カラーと呼ぶ--生産のための消費者にしていく過程が描かれる。血縁という「自然」のカテゴリーに分類されるものが「文化的」に生産されるのである(「南海もの」)。同時に、白人が白人としてのアイデンティティーを獲得ないし生産していく姿も描かれ(クロンダイク」もの)、これは、ちょうどアメリカが「成人」するためにクロンダイク、メキシコ、太平洋諸島という他者を必要としたという歴史と相似形をなしている。(これについては、論文を準備中である。)では、男性作家の「自然主義」に対して、従来女性作家を分類する時に用いられてきたローカル・カラーの作家はどうであったろうか?現段階ではデイヴィスの例までしか研究が進んでいないが、同様のプロセスがあったと言ってよいだろう。「結婚市場」という短篇を残した作家は、地方が(ニュー・イングランドやルイジアナ)商業化されて、いわば国家の内面が帝国としてのアイデンティティーを獲得してゆく姿を『アメリカ生活の影』に書き残している。
エンテロウイルス７１の神経病原性の分子基盤

これまでエンテロウイルス71(EV71)の毒力を評価することは困難だった。我々はEV71受容体であるScavenger receptor B2を発現するトランスジェニックマウスモデルを作製した。マウスはEV71感受性を獲得し、神経細胞での増殖やヒトの重症化例と類似の病態を示した。マウスに種々のウイルス株を接種すると異なった毒力の強さを示したことから、毒力測定に適したモデルであることが示唆された。そこで我々はVP1 145番がGとEのアミノ酸置換の影響を調べた。EのウイルスはGのウイルスと比較して毒力が強かったことからこれはEV71の毒力を決定する重要なアミノ酸の一つであることが判明した。エンテロウイルス71(EV71)は通常手足口病の原因となるが、近年アジアを中心に流行し、乳幼児に急性脳炎を引き起こしを大きな問題となっている。このウイルスの神経病原性発現機構の分子基盤を明らかにするために、EV71はEV71受容体であるScavenger receptor B2(SCARB2)を発現するマウスを作成して、EV71の神経毒力を測定する動物モデルを確立し、そのモデルを用いてウイルスの病原性の強弱を決定する分子機構を明らかにする。本年はSCARB2マウスモデルの確立を行った。現在までの結果でEV71の個体への感染、特に神経細胞への感染に最も重要な受容体はSCARB2であると考えられる。ヒトSCARB2遺伝子全長を含むBACクローンをトランスジーンとしたトランスジェニック(tg)マウスの作製を行った。またヒトSCARB2タンパクのexon 4をマウスScarb2 exon 4と置換するとキメラSCARB2はヒトと同等の感染が成立することから、exon4領域をヒト型に置換したノックインマウスの作製を行った。tgマウスは6系統が樹立され、どの系統もウイルスの脳内接種により、ヒトと同様な中枢神経系の病変が観察された。tgマウスは現在までのところ経口感染の成立が確かめられていないが、脳内接種の他、腹腔内接種、静脈内接種によりヒトと同様な病態を示すことが判明している。ノックインマウスは置換により正常なスプライシングが妨げられ、期待したキメラタンパクが正確に作られず、高いウイルス感受性を得ることができなかった。今後はtgマウスがより期待できるので、tgマウスモデルを用いて実験を継続する。昨年度までにヒトSCARB2を発現するトランスジェニックマウスモデル(C57BL/6 Tg(hSCARB2)10, 16, 22,並びに24系統)を作製し、これらのマウスがEV71感受性を示し、ヒトと類似の中枢神経内の部位に病変を生じることを示した(Fujii et al 2013 PNAS)。さらにTg10系統を用いて2つの株Isehara株とBrCr株の病原性を評価したところ、株によって病原性の強さが異なり、Isehara株の方が毒力が高かった。これらの事実はSCARB2-tgマウスモデルを用いて、分離株の毒力を評価できる可能性を示していた。そこで今年度はTgマウスによって測定したウイルスの病原性の程度が霊長類モデルであるカニクイザルでも同様に示されるかどうかを調べるために、上記2種類の株についてカニクイザルに対する接種実験を行った。サルを用いた実験は時間が掛かるため現在病理学的、ウイルス学的解析が進行中である。また、さらに6種類の分離株(SK-EV006株、C7 Osaka株、Nagoya株、Bulgaria株、Hungary株、NETH株)についてTgマウスで病原性の強さの違いを調べた。これらの合計8種類のウイルス株においても毒力の違いを判別することができ、Isehara, Nagoya > SK-EV006, C7 Osaka, Bulgaria > Hungary, NETH, BrCrとなった。これらの結果をもとにウイルスの毒力を決定する遺伝情報の同定を試みている。エンテロウイルス71(EV71)は通常手足口病の原因となるウイルスであるが、近年アジアを中心に流行し、乳幼児に急性脳炎を引き起こし、ウイルス学・公衆衛生学上の大きな問題となっている。現在までこのウイルスの感染動物モデルは乳のみマウスモデルとサルモデルが用いられているが、どちらにも欠点がある。我々はこれまでにEV71の受容体としてScavenger receptor B2 (SCARB2)を同定した。そこでこのウイルスの神経病原性発現機構の分子基盤を明らかにするために、SCARB2発現するトランスジェニックマウス(SCARB2tgマウス)を作製・確立し、そのモデルを用いてウイルスの神経病原性の強弱を決定する分子機構を明らかにすることを目的としている。平成24年度は前年度に引き続きSCARB2tgマウスモデルの確立を行った。ヒト

SCARB2遺伝子全領域を含むBACクローンを導入したtgマウス6系統のうちの一つSCARB2tg10系統はウイルス感受性があり、繁殖効率も良好であった。今年度はこのマウス系統にEV71 Isehara株、SK-EV006株、BrCr株、C7株等を接種し、その病原性を比較した。BrCr株、C7株は乳のみマウスモデルでは病原性を示さないが、SCARB2tgマウスではすべての株で脳内接種、腹腔内接種、静脈内接種により神経症状を示した。Isehara株が最も神経毒力が高く、他の3株の毒力はより低かった。これらの株がtgマウスにおいて異なった毒力を示したことは、このマウスモデルを用いてウイルス株間の毒力差を測定できる可能性を示している。今後接種方法や評価方法を詳細に検討し、複数の野外分離株を接種してその毒力を検討することなどにより、ウイルス側の毒力決定基の検索を行っていく予定である。Enterovirus 71 (EV71)の神経病原性の分子基盤をヒトSCARB2を発現するトランスジェニックマウスモデルを用いて明らかにすることを研究目的としている。hSCARB2 Tg10系統はEV71を接種するとヒトと類似の中枢神経病変を生ずることが昨年度までに確認できている。このマウスモデルを用いて、神経病原性に関与するEV71の遺伝情報の検索を行った。サックリングマウスモデルを用いてEV71 VP1 145番目のアミノ酸の変異により病原性が異なることがこれまでに報告されている。それによるとGly(G)であるものに比べて、Glu(E)であるものが病原性が高いとされているが、これはVP1 145Eのウイルスがサックリングマウスに発現している未知の分子を受容体として利用可能になったためにおこったhost range adaptationと考えられており、ヒトSCARB2に依存した感染の毒力を反映するものか否かは不明である。この変異の毒力の変化をtgマウスモデルを用いて検証した。SK-EV006株、C7 Osaka株、Nagoya株、Isehara株について二つのアミノ酸をもつ株を作製し、マウスに接種した。adult nonTgマウスではG、E株ともに病原性は示さず、hSCARB2 Tg10ではVP1 145 E株ははVP1 145G株よりも高い病原性を示した。このことからこのアミノ酸変異は一般的にSCARB2依存的な感染を起こす場合においても毒力に関与するアミノ酸であることが示された。どのようなメカニズムによって毒力の変化が起こっているかについてはさらに検討中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルス学26年度が最終年度であるため、記入しない。ヒトSCARB2遺伝子の導入によりマウスはEV71感受性を獲得することが明らかになった。このマウスモデルを用いて次年度以降の研究を進展させることが可能である。Tgマウスで毒力が強いIsehara株と毒力が比較的弱いBrCr株をサルに接種する実験を開始することができた。現在その結果の解析中である。
部活動学習到達度尺度を用いた「教育活動としての部活動」の具体化にむけた実証的研究

中等教育の部活動において生徒からみて学習目標とされている内容を,先行研究を基にアンケート及びインタビュー調査によって定性的・定量的に検討し,部活動における具体的な学習目標の項目で構成される部活動の学習到達度尺度を作成した.「競技力・専門性」「内面的成長」を含む6因子,30項目,5件法の尺度であった.30の項目は,部活動における具体的な学習目標であり,評価規準としての機能を持ち,生徒の学習目標達成度の評価を可能とした.また,本尺度をもとに部活動指導プログラムを作成し,中学校,高等学校の顧問教員を対象とした研修会および教育学部の授業で導入し,実践事例の検証を通じてプログラムの実効性を高めた.中学生・高校生用の部活動の学習目標を抽出し,その到達度を評価できる尺度(部活動学習目標到達度尺度)を作成するために,先行研究の結果に基づき作成された54項目の質問紙を用いて中学生および高校生(5,735名)を対象に横断的な質問紙調査を実施した。その結果,因子分析(最尤法,Promax回転)によって,6つの因子(「友人」「専門性・競技力」「ルール・マナー」「貢献」「支援」「公正さ・配慮」)が得られた。学年との関係について検討した結果,「貢献」は中・高校生ともに3年生が他学年と比較して有意に高い値を示した。性差では,「専門性・競技力」が男子は女子と比べて高い値であった。また,中学生では,「友人」「ルール・マナー」「支援」で女子が有意に高い値を示し,「公正さ・配慮」では中・高校生ともに女子が有意に高い値であった。部活動の種類による違いを検討した結果,有意な主効果がみられた。以上の結果から,部活動における学習目標を概念的に整理することができ,部活動場面における生徒の理解と豊かな部活動の発展に対して,新たな視点からの貢献ができる可能性を得ることができた。また,本尺度と部活動の適応感尺度(「存在感」と「不安感」の2因子で構成)との関係を検討した結果,「専門性・競技力」「貢献」「支援」と「不安感因子」には有意な関係は認められなかったが,「友人」「ルール・マナー」「公正さ・配慮」は「不安感因子」と有意な負の相関がみられ,部活動を通した活動によって生徒指導への有用性が示唆された。研究成果は,三重県教育委員会研修会,日本スポーツ教育学会の論文掲載で発信した.また,「体育科教育」(大修館)への掲載,日本応用心理学会と日本体育学会の研究発表を通じて発信した.さらに,琉球大学教育学部の教職科目(部活動教育の理論と実践)で,研究成果の内容を用いて講義を実施した.本研究において,中学生・高校生用の部活動の学習目標を抽出(部活動学習目標到達度評価尺度の作成)できたことから,その学習目標の達成に必要な学習内容・指導内容の抽出に向けて,部活動顧問教員による上述の本尺度を用いた教育実践・検討を三重県教育委員会と共同で行った.その成果を,免許更新講習「部活動教育の理論と実践」(琉球大学)と本研究の一環として実施した5回の研究会(東京で開催)に参加した顧問教員(各15都道府県,延べ260名)に発信した.同時に,その機会に顧問教員への研修を通じて指導者育成カリキュラム内容の検証も行った.その結果,本尺度の30の学習目標に関連する(学習目標の達成に効果が期待できる)学習内容・指導内容を実践的に整理することができ,部活動における顧問教員による学習指導内容を具体的にすることができた.さらに,中学校顧問教員よりニーズがみられた本尺度の小学校から中学校への移行に関連する有効活用に向けて,中学1年生用に特化した学習目標の抽出と,その小学生への適用について検討を試みた.その結果,本尺度の21の学習目標については,中学校1年生と小学校高学年生で共通にできる可能性を得ることができた.以上の成果を学会発表(日本応用心理学会,日本体育学会・体育心理分野)および論文(身体運動文化論攷)で発信した。中学生・高校生用の部活動の学習目標の抽出に加えて,顧問教員からニーズがあった小学校から中学校へのスムーズな移行を視野に入れた校種間の指導連携に,具体的な方法を示すことができる可能性を得ることができた(中学校1年生および小学生用の学習目標の抽出).そのことは,「教育活動としての部活動」の具体化の推進に向けて,校種間で連続性を視野に入れた指導者育成カリキュラム作成につながるものと考えている.

本年度は,教育委員会との連携及び自主的研究会の開催を通じて,顧問教員を対象に,本研究において作成した指導者育成カリキュラム内容の実施と検証を進め,教育活動としての部活動を具体化するための知見を蓄積した.また,本尺度(新版)への回答結果を入力すれば,チーム全体や生徒個々の結果が図表で視覚的に示されるシステムを開発し,本尺度の実用性を高めた.研究期間全体を通じて本研究が示した特徴的な意義としては,次の3点が挙げられる.2つには,部活動の学習指導内容の明確化により,部活動指導の多角的評価が可能になった点である.従来の部活動指導における指導者の評価は,競技力を向上させる点に目が向けられがちであったが,学習指導内容を明らかにすることで,教育的側面からの人間的な成長促進など,新しい視点で部活動指導者を評価できるようになり,競技成績至上主義からの脱却が可能になることが期待できると考えられる.3つには,部活動の指導者育成カリキュラムを提案することができた点である.現在,実証的研究の成果に基づく部活動の指導者育成カリキュラムは,確認できていない状況にあるが,本研究によって指導者育成のカリキュラムの妥当性が実証されると,教員養成課程や現職教員に対する指導者育成法を提案することができ,指導者の人材育成に貢献することが期待できると考えられる.以上のように,本尺度(新版)を活用することにより,「教育活動としての部活動」を具体化する方法を示すことができたと考えられる.中等教育の部活動において生徒からみて学習目標とされている内容を,先行研究を基にアンケート及びインタビュー調査によって定性的・定量的に検討し,部活動における具体的な学習目標の項目で構成される部活動の学習到達度尺度を作成した.「競技力・専門性」「内面的成長」を含む6因子,30項目,5件法の尺度であった.30の項目は,部活動における具体的な学習目標であり,評価規準としての機能を持ち,生徒の学習目標達成度の評価を可能とした.また,本尺度をもとに部活動指導プログラムを作成し,中学校,高等学校の顧問教員を対象とした研修会および教育学部の授業で導入し,実践事例の検証を通じてプログラムの実効性を高めた.部活動学習到達度尺度の標準化に向けた実証的研究を行い,横断的調査を通じて部活動の実施形態等が部活動学習到達度に与える影響を明らかにし,尺度を標準化することができた.また,本尺度と他尺度を合わせて実施し,併存的妥当性を検討しながら,生徒理解の有用的な資料として用いることができる可能性を得ることができた.さらに,教育委員会の協力を得て,本尺度を用いた縦断的調査を実施し,多数の顧問教師の実践データを基に,部活動による教育効果を検討することができた.本研究において部活動学習目標到達度評価尺度を作成できたことにより,30の学習目標を抽出し,それに関連する学習内容・指導内容を,本尺度を用いた顧問教員の実践結果を検討し実証的に整理することができた.今後は,教育委員会との連携及び自主的研究会の開催を通じて,顧問教員を対象に指導者育成カリキュラム内容の実施と検証を進める.また,本尺度結果を入力すれば,チーム全体や生徒個々の結果が図表で視覚的に示されるITシステムを開発し,本尺度の実用性を高めていく.さらに,他尺度と関連を検討し,学習目標に影響を与える要因を具体的に見いだし,指導者育成カリキュラムの内容充実につなげていく。以上の成果を学会,論文,著書で発信する.生徒指導部活動学習到達度尺度を基にして,部活動の学習指導内容・指導者育成カリキュラムを策定するよう理論サーベイと文献調査を行うとともに,三重県教育委員会と共同で顧問教師を対象にした研修会を実施し検討を進める.また,東京,大阪,群馬,沖縄において現職教員を対象とした研修を実施し,指導者を対象とした自由記述アンケート調査と生徒を対象とした本尺度の調査によって研修の効果を検証する.それらの結果について研究会(代表者,分担者,協力者)を開催し具体的成案を作成する.
各種咬合記録材による歯列模型の咬頭嵌合位の再現性と咬合接触状態の関連について

間接法により補綴物を製作する場合,咬頭嵌合位を咬合器上に正確に再現することは顎口腔系に調和した補綴物を製作する上で重要なことである.そのためには歯列模型の精度はもちろんのこと,採得される咬合記録にも高い精度が要求されてくる.本研究では,昨年度使用した,咬合記録を用いないと歯列模型上で咬頭嵌合位が不安定となる,左側下顎第一大臼歯欠損で第二小臼歯と第二大臼歯を支台歯としたブリッジ症例の測定用模型を用い,実際に超硬石膏により歯列模型を製作し,各種咬合記録材を用いて咬合器(バーティキュレーター)に装着したときの咬頭嵌合位の再現性について昨年度と同様の検討を行った.測定に使用した咬合記録材は,印象用石膏,ポリエーテル・ラバー印象材のラミテック,付加型シリコーン・ラバー印象材の,PRESIDENT JET BITE(PRE),EXABITE(EXA),Stat・BR(SBR),BITESIL(BIT),MEMOSIL(MEM),MUSHPRINT(MUS)である.評価方法は,咬合器に装着した歯列模型上で硬石膏により石膏コアを採得し,その石膏コアを上顎をフリーの状態にした測定用模型に介在させ,咬合記録採得前の測定用模型の咬頭嵌合位と石膏コアを介在させた測定用模型の咬頭嵌合位を昨年と同様の方法により比較することにより行った.その結果,歯列模型の浮き上がり量は,昨年度の測定用模型による浮き上がり量に比べ大きくなったが,浮き上がりの傾向は同様であった.付加型シリコーン・ラバー印象材による咬合記録材は他の材料に比べ咬頭嵌合位の再現性に優れていたが,MEMは他の付加型シリコーン・ラバー印象材による咬合記録材に比べ劣ることが示された.現在,測定用模型の咬合接触部をデジタルカメラでパーソナルコンピューターに取り込み,咬頭嵌合位の再現性を咬合接触状態から評価するべく検討中である.間接法により補綴物を製作する場合,咬頭嵌合位を咬合器上に正確に再現することは顎口腔系に調和した補綴物を製作する上で重要なことである.そのためには歯列模型の精度はもちろんのこと,採得される咬合記録にも高い精度が要求されてくる.本研究では,咬合記録を用いないと歯列模型上で咬頭嵌合位が不安定となる,左側下顎第一大臼歯欠損で第二小臼歯と第二小臼歯を支台歯としたブリッジ症例について,昨年度の報告で最も優れていた付加型シリコーン・ラバー印象材による咬合記録材を用いて,咬合器に装着するときの咬頭嵌合位の再現性について昨年度と同様の検討を行った.さらに咬合記録材の理工学的性質を明らかにし,咬頭嵌合位の再現性と理工学的性質との関連について検討を行った.咬頭嵌合位の再現性に影響を及ぼすと考えられる理工学的性質としてADASNo.19に準じ,材料の圧縮ひずみ,永久ひずみ,寸法変化率について測定を行った.測定に使用した付加型シリコーン,ラバー印象材による咬合記録材は,PRESIDENT JET BITE(PRE),EXABITE(EXA),Stat・BR(SBR),BITESIL(BIT),MEMOSIL(MEM),MUSHPRINT(MUS)である.その結果,歯列模型の浮き上がり量は,採得範囲が支台歯のみの場合,支台歯側である左側臼歯部のみ浮き上がり,前歯部と右側臼歯部では変化がないかあるいは低くなった.採得範囲を1/3顎まで広げると,左側臼歯部および前歯部が浮き上がり,右側臼歯部ではほとんど変化がなかった.付加型シリコーン・ラバー印象材による咬合記録材は咬頭嵌合位の再現性に優れていたが,MEMは他に比べ劣ることが示された.BITとMEMは前歯部について採得範囲の影響が大きく他の材料と異なった傾向を示した.付加型シリコーン・ラバー印象材による咬合記録材の咬頭嵌合位の再現性は,材料の永久ひずみおよび寸法変化率に影響されることが推察される.間接法により補綴物を製作する場合,咬頭嵌合位を咬合器上に正確に再現することは顎口腔系に調和した補綴物を製作する上で重要なことである.そのためには歯列模型の精度はもちろんのこと,採得される咬合記録にも高い精度が要求されてくる.本研究では,昨年度使用した,咬合記録を用いないと歯列模型上で咬頭嵌合位が不安定となる,左側下顎第一大臼歯欠損で第二小臼歯と第二大臼歯を支台歯としたブリッジ症例の測定用模型を用い,実際に超硬石膏により歯列模型を製作し,各種咬合記録材を用いて咬合器(バーティキュレーター)に装着したときの咬頭嵌合位の再現性について昨年度と同様の検討を行った.

測定に使用した咬合記録材は,印象用石膏,ポリエーテル・ラバー印象材のラミテック,付加型シリコーン・ラバー印象材の,PRESIDENT JET BITE(PRE),EXABITE(EXA),Stat・BR(SBR),BITESIL(BIT),MEMOSIL(MEM),MUSHPRINT(MUS)である.評価方法は,咬合器に装着した歯列模型上で硬石膏により石膏コアを採得し,その石膏コアを上顎をフリーの状態にした測定用模型に介在させ,咬合記録採得前の測定用模型の咬頭嵌合位と石膏コアを介在させた測定用模型の咬頭嵌合位を昨年と同様の方法により比較することにより行った.その結果,歯列模型の浮き上がり量は,昨年度の測定用模型による浮き上がり量に比べ大きくなったが,浮き上がりの傾向は同様であった.付加型シリコーン・ラバー印象材による咬合記録材は他の材料に比べ咬頭嵌合位の再現性に優れていたが,MEMは他の付加型シリコーン・ラバー印象材による咬合記録材に比べ劣ることが示された.現在,測定用模型の咬合接触部をデジタルカメラでパーソナルコンピューターに取り込み,咬頭嵌合位の再現性を咬合接触状態から評価するべく検討中である.
早期子宮頚癌におけるセンチネルリンパ節の微小転移診断法の確立と縮小治療への応用

早期子宮頸癌における術中センチネルリンパ節(SN)同定法の確立のため、術中色素法とRIによる術前シンチグラフィ法、術中ガンマプローブ法の有用性を比較検討した。九州大学病院倫理委員会の規則に則りで文書にて同意を得た子宮頸癌手術症例を対象とした。手術前日午後に、子宮頸部腫瘍周囲粘膜下3,5,7,9°に^<99m>Tc-フィチン酸、計148MBqを注入し、経時的にシンチグラフィを撮像した。手術当日、術中に骨盤後腹膜を展開した後、ガンマプローブにてHot nodeを同定した。同時に子宮頸部粘膜下3,5,7,9°にインジゴガルミンを注入し、色素法にてBlue nodeを同定した。症例は27例で、年齢は20-71(中央値48)歳であった。Ib1期16例、Ib2期7例、IIb期4例であった。組織型は扁平上皮癌18例、腺癌9例であった。RIによる術前シンチグラフィ法では25例のHot nodeが同定でき、検出率は92.6%であった。また60分以降の撮像において集積像に変化はなかった。術中ガンマプローブ法では25例でHot nodeを同定でき、その検出率は92.5%であった。また両側検出率は66.7%であった。術中色素法ではBlue nodeを同定できたのは16例であり検出率は59.3%であった。またBlue nodeは全てHot nodeと一致していた。組織学的にリンパ節転移を6例に認め、2例はいずれの方法でもSNを同定できなかった症例であり、その他の4例はSNに転移を認め偽陰性率は0%であった。^<99m>Tc-フィチン酸を用いた我々のRI法での術前シンチグラフィ法および術中ガンマプローブ法は検出率が高く、その方法は妥当であり多くの臨床の場で有用であると考えた。またSNの同定できた25例においての偽陰性率は0%であり、本結果は子宮頸癌におけるセンチネルリンパ節理論の妥当性の証明の一助と成り得ると考えた。子宮頸癌の術中センチネルリンパ節(SN)の同定法の確立を目的として、色素法とRI法の有用性を検討した。九州大学病院倫理委員会の規定に則り、子宮頸癌手術症例で文書にて同意を得た症例を対象とした。手術前日に、子宮頸部粘膜下3,5,7,9°に^<99m>Tc-フィチン酸を局注しシンチグラフィを撮影した。術中に骨盤後腹膜を展開した後、子宮頸部粘膜下3,5,7,9°にインジゴガルミンを局注し、染色されるリンパ節を同定した。その後ガンマプローブにて、陽性となるリンパ節を同定し、同リンパ節をSNとして摘出した。症例は12例で年齢は20-71歳(平均48.4歳)であった。IB1期6例、IB2期4例、IIB期2例であった。組織型は扁平上皮癌9例、腺癌3例であった。いずれの症例も有害事象は認めなかった。

RI法では11例でSNの同定が可能であり、その内2箇所(両側)に認めた症例は6例、3箇所(両側)は2例、1箇所は3例であった。部位別では基靭帯節1、内腸骨節4、閉鎖節9、外腸骨節5、総腸骨節2であった。色素法では10例、17箇所で陽性であり、いずれもRI法で同定されたSNと一致していた。組織学的にリンパ節転移を2例に認め、1例はSNにのみ転移、1例はSNを同定できなかった症例であった。本法による子宮頸癌のSNの術中同定法は安全に行われ、RI法では11/12例、色素法では10/12例で同定することができ、本法は有用であると考えた。子宮頸癌のSNは、基靭帯、閉鎖、内腸、外腸、総長骨リンパ節であり、膨大動脈リンパ節や鼠径リンパ節には認めなかった。以上の研究より、センチネルリンパ節の同定法は確立された。今後は、症例を増やし採取された検体で免疫組織化学やRT-PCR法により微小転移の診断法を確立し、センチネル理論の妥当性を検証していき縮小治療への応用を確立していく予定である。早期子宮頸癌における術中センチネルリンパ節(SN)同定法の確立のため、術中色素法とRIによる術前シンチグラフィ法、術中ガンマプローブ法の有用性を比較検討した。九州大学病院倫理委員会の規則に則りで文書にて同意を得た子宮頸癌手術症例を対象とした。手術前日午後に、子宮頸部腫瘍周囲粘膜下3,5,7,9°に^<99m>Tc-フィチン酸、計148MBqを注入し、経時的にシンチグラフィを撮像した。手術当日、術中に骨盤後腹膜を展開した後、ガンマプローブにてHot nodeを同定した。同時に子宮頸部粘膜下3,5,7,9°にインジゴガルミンを注入し、色素法にてBlue nodeを同定した。症例は27例で、年齢は20-71(中央値48)歳であった。Ib1期16例、Ib2期7例、IIb期4例であった。組織型は扁平上皮癌18例、腺癌9例であった。RIによる術前シンチグラフィ法では25例のHot nodeが同定でき、検出率は92.6%であった。また60分以降の撮像において集積像に変化はなかった。術中ガンマプローブ法では25例でHot nodeを同定でき、その検出率は92.5%であった。また両側検出率は66.7%であった。術中色素法ではBlue nodeを同定できたのは16例であり検出率は59.3%であった。またBlue nodeは全てHot nodeと一致していた。組織学的にリンパ節転移を6例に認め、2例はいずれの方法でもSNを同定できなかった症例であり、その他の4例はSNに転移を認め偽陰性率は0%であった。^<99m>Tc-フィチン酸を用いた我々のRI法での術前シンチグラフィ法および術中ガンマプローブ法は検出率が高く、その方法は妥当であり多くの臨床の場で有用であると考えた。またSNの同定できた25例においての偽陰性率は0%であり、本結果は子宮頸癌におけるセンチネルリンパ節理論の妥当性の証明の一助と成り得ると考えた。
抗ハプテンIgEによるアレルゲン多様化モデルの検討

本研究ではハプテンなど抗原の一部に共通のIgEエピトープがあれば、IgEがアジュバントとなって同じハプテンの結合した別のキャリアータンパク抗原に対するIgEが作られることが明らかとなった。そのメカニズムとして、好塩基球がIgE依存性にIL-4を産生し、Th2細胞を誘導することで、一つの抗原がアレルゲンになることをきっかけに、多様な抗原に対してもTh2細胞が誘導され、IgEを産生する。アレルギー発症におけるアレルゲン特異的Th2細胞が誘導されるメカニズムは不明である。本研究では好塩基球がIgE依存性にTh2細胞を誘導することで、一つの抗原がアレルゲンになることをきっかけに、多様な抗原に対してもTh2誘導、IgE産生する機序を明らかにすることを目的とする。前年度に好塩基球が抗原特異的にIL-4を産生すること、DNP-HSA/alumで免疫したマウスにDNP-OVA, OVAを投与するとOVA特異的IgEを誘導できることを示した。最終年度は、免疫複合体でTh2細胞が誘導されるメカニズムを抗原提示細胞に焦点をあてて解析した。IgE免疫複合体(IC)免疫における好塩基球と樹状細胞の関与を調べるため、CD11cDTRマウスの骨髄細胞を野生型マウスに移植し、DTを投与して樹状細胞を欠損するマウスを作製した。樹状細胞除去後、DO11.10CD4陽性T細胞とICを投与してOVA特異的T細胞応答を検討したところ、樹状細胞欠損マウスではT細胞の反応は減弱していた。一方、DNP-HSA/alumで免疫したマウスにDNP-OVA, OVAを投与してOVA特異的IgEを誘導する系に、抗FceRIa抗体投与によって好塩基球を除去するとIgE産生が抑制された。ICを投与した場合、ICは好塩基球と樹状細胞の両方に取込まれ、抗原提示をしてT細胞を活性化し、好塩基球由来のIL-4によってTh2誘導あるいはB細胞クラススイッチが起こっていると考えられる。本研究により、ハプテンなど抗原の一部に共通のIgEエピトープがあれば、IgEがアジュバントとなって新たな抗原に対するIgEが作られることが明らかとなった。このメカニズムにより多様な抗原に対してIgEを産生してアレルギーを引き起こす可能性があることから、IgEや好塩基球をターゲットとしたアレルギー治療戦略が有効と考えられる。アレルギーの発症におけるアレルゲン特異的Th2細胞が誘導されるメカニズムは未だに明らかではない。1.内因性IgEと抗原で刺激された好塩基球の生体内でのIL-4産生G4(GFP/IL-4)ヘテロマウスをOVA/Alumで免疫し、10-14日後にOVAをi.v.投与して末梢血中および脾臓、リンパ節、骨髄中のGFP陽性細胞をフローサイトメトリーにて探索したところ、好塩基球がGFP陽性細胞であった。つまり、抗原特異的IgEを持つマウスに抗原が侵入すると、好塩基球がこれに反応してIL-4を産生することが明らかとなった。2. DNP-HSA免疫マウスにDNP-OVAを投与し、さらにこのマウスにOVAを追加投与すると好塩基球依存的に抗OVA-IgEが誘導されることマウスをDNP-HSA/Alumで免疫し、10-14日後DNP-OVAをi.v.投与し、さらにOVAのみをi.v投与し、経時的な血中OVA特異的IgE濃度の変化を調べたところ、血中にOVA特異的IgEが検出された。つまりDNP-HSAで免疫したマウスに、新たなアジュバントなしで抗OVA-IgE抗体が誘導されることが示された。そのメカニズムとしては、内因性抗DNP-IgE抗体と外来DNP-OVAが結合した免疫複合体(IC)を好塩基球が取り込み、T細胞にOVAペプチド抗原を提示して新たなOVA特異的Th2細胞を誘導している可能性が考えられる。3.好塩基球とIgEが増加する寄生虫感染(Strongyloides venezuelensis)において、IgE上昇と好酸球性肺炎誘導にIL-33が関与することを明らかにした。内因性IgEと抗原によって生体内で好塩基球がIL-4を産生することを明らかにした。さらにDNP-HSAで免疫したマウスに、新たなアジュバントなしで抗OVA-IgE抗体が誘導されることを示した。これは当初の計画通りである。免疫複合体でTh2細胞が誘導されるメカニズムを抗原提示細胞、IL-4産生細胞に焦点をあてて解析する。1. IC免疫における好塩基球と樹状細胞の関与を調べるIC投与で好塩基球依存的にTh2細胞/IgEが誘導される際の樹状細胞の関与は不明である。そこでCD11cDTRマウス

[樹状細胞にジフテリアトキシン受容体(DTR)を発現]にDTを投与して、樹状細胞を除去後、ICを投与してOVA特異的IgE誘導およびTh2誘導を検討する。樹状細胞不在化でもTh2,IgEともに誘導されると予想されるが、できなかった場合は、BasTreckマウスを用いて再度好塩基球の役割を検討する。両方が必要な場合は、それぞれがIgE産生に貢献していると考えられる。2. IC投与マウスの好塩基球と樹状細胞の役割の解析(IL-4産生、抗原提示能)平成23年度1.で、GFP陽性細胞が増加していた組織内での好塩基球と樹状細胞の局在を免疫染色し、CD4T細胞と位置関係を明らかにする。好塩基球の免疫染色法は既に確立している。また好塩基球、樹状細胞表面の共刺激分子の発現パターンの変化を調べる。またIL-3を投与して好塩基球を増やした正常マウスにICを投与し、24時間後に脾臓(あるいはGFP陽性好塩基球の多い時間、臓器)から好塩基球を回収する。これをOVA特異的TCRトランスジェニック(Tg)マウスDO11.10由来ナイーヴCD4T細胞とともに培養し、ICで刺激された好塩基球が抗原提示能を持つこと、ICから取り込んだ抗原をT細胞に提示できること、さらにTh2を誘導できることを明らかにする。抗原提示能が認められない場合は、同マウスより樹状細胞を回収し、同様に抗原提示能を検討する。以上より、抗ハプテンIgE依存的にタンパク質抗原特異的Th2が誘導されるメカニズムを解明する。国内の学会等の日程から海外の学会への参加を取りやめたため、旅費がかからず、次年度への繰越金が発生した。次年度は申請時の予定では210万円であったが、請求額130万円+繰越し分約30万円となるため、抗体などの試薬30万円、ELISAキット45万円、実験用動物で25万円、その他10万円、旅費50万円を使用する予定である。
Navier-Stokes方程式の解の減衰の解析

水のような非圧縮粘性流体において、駆動力のようなデータの無限遠方での減衰に異方性があるとき、即ち減衰冪が方向によって異なるとき、解の減衰の異方性を導いている。減衰冪が方向によって異なる関数は、通常のL^p空間上で考えることはできず、直交座標x=(x_i),i=1,2,・・・,nにおいて、iよってpが異なるルベーグ空間上での議論を試みた。この空間はBenedek A.,Caldero^^'n A.P. & Panzone R.,Convolution operators on Banach space valued functions,Proc. Nat. Acad.Sci. USA 48,356-365(1962)によって導入され、mixed normを持つ空間と呼ばれている。この空間はその後、とりわけロシアの研究者らによっていわゆるBesov空間への応用として理論的な発展をなされていったが、具体的な問題への応用としては注目されることはなかったようである。非圧縮粘性流体の基礎方程式であるNavier-Stokes式は非線形であるが、非線形性を直に扱う有効な手法はこれまで発見されておらず、線形問題の摂動として扱われているのが現状であり、ここでもそのように扱う。まず線形問題に関する主要な命題、すなわち、ストークス方程式の解の先験的評価、空間微分、時間微分からなるソボレフ空間における埋め込み定理、ヤングの不等式などの証明をおこなう。解の減衰冪を導くために、方程式に荷重関数をかけ、荷重関数をかけられた解を荷重関数をかけられたデータによって評価する。次に荷重関数をかけられた非線形項の評価に取り組む。この証明は、Hilbert変換にあらわれる積分核のような、いわゆる特異積分核のmixed normを持つ空間の上での評価(Benedek A.,Caldero^^'n A.P. & Panzone R.,Convolution operators on Banach space valued functions,Proc. Nat. Acad.Sci. USA 48,356-365(1962))に基礎をおく。荷重関数として、データの減衰と解の減衰の差が等方的となる場合と、等方的とならない場合も扱うことが可能である。後者の場合、これは減衰に対して支配的なGauss核が異方的な振る舞いをするのではなく、評価が異方的であるに注意が必要である。近年、Navier-Stokes式の解の減衰冪評価の研究が盛んであるが、これはS.Takahashi, A weightedequationapproach todacayrate estimates for the Navier-Stokes equations, Nonlinear Analysis,37(1999)751-789.に端を発するものであり、方程式に荷重関数をかけるという手法もここで開発されたものであった。
スギ材および低質広葉樹材の化学改質-エクステリア用材ならびに家具用材の開発-

スギ材および低質広葉樹材からのエクステイリア用材や家具用材などの開発を目的として、フェノール樹脂注入処理を検討した。フェノール樹脂注入処理の効果をより十分なものとし、実用を進めるためには遊離のフェノール、ホルムアルデヒドおよび縮合重合体の含量の小さい中性微酸性のメチロール化フェノール単量体混合物が望ましい。現在樹脂メーカーが製造している樹脂液では不十分であり、メチロール化フェノール単量体混合物の合理的な製造方法の確立が必要である。このため、フェノールの水酸化ナトリウム触媒下におけるメチロール化反応を速度論的に検討した。フェノールから2種類のモノメチロールフェノール、2種類のジメチロールフェノールを経てトリメチロールフェノールが生成するまでの過程の7つの反応をコンピュータシミュレーションの手法で解析し、速度定数と活性化エネルギーの値を求めた。それらの結果から、水酸化ナトリウム/フェノールのモル比が高いほど、また、反応温度は低いほど遊離のフェノールが少なくなることが明らかになった。スギの円柱材や角材へのフェノール樹脂注入を検討し、割れの発生が抑制されること、および耐候性が改善されることから、柵やベンチなどを試作してアウトドア用材としての性能を検討した。また、フェノール樹脂注入スギ角材の表面層圧密化を行い、テーブル材としての性能評価を行った。アウトドア用材は屋外暴露試験を継続中であるが、良好な成績が期待される。また、表面層圧密化したフェノール樹脂注入スギ材は軽量で十分な表面硬さを有し、家具材として十分な性能であることがわかった。1.平成6年7月に研究打合せ会議を、平成7年2月に研究結果の検討会議を、いずれも福岡市において研究組織全員の参加により開催した。2.木材改質のための注入用樹脂としてのメチロール化フェノールの合成条件と生成物組成の関係について、ホルムアルデヒド/フェノールモル比、アルカリ/フェノールモル比と6種の生成モノマーの組成比の関係が明らかになった。3.未反応フェノール5:モノメチロールフェノール15:ジメチロールフェノール40:トリメチロールフェノール40(モル%)のモノマー組成の樹脂を用いて、スギロータリー単板、ブナロータリー単板、スギ挽板、スギ角材への注入試験、注入材の乾燥試験、注入樹脂の加熱硬化試験を行なった。その結果、以下のことが分かった。(1)ブナロータリー単板では常圧下での1日の浸せきで、スギロータリー単板では減圧脱気後常圧下での1日の浸せきで、材と等重量の樹脂液が注入される。(2)スギの挽板および角材では、減圧脱気-常圧下浸せきによる注入は不十分で、部位や個体による注入状態の差異が大きい。減圧脱気(750mmHg)10分、加圧(10kgf/cm^2)30分の注入で、53mm×53mm×750mmの角材、30mm×80mm×1150mmの挽板の場合は木材重量の2.5倍前後の樹脂液が注入される。この注入量は市販の強化木用アルカリ性フェノール樹脂のそれに比べてはるかに大きく、CCAなどの防腐剤液のそれよりも大きい。(3)樹脂液を注入したスギ単板およびブナ単板の乾燥は容易であるが、積層材を製造するには、パンクやフクレの発生を防止するため105°Cで60分程度の加熱乾燥が必要である。(4)表面加熱圧密化により、家具用材として十分な表面硬さが得られる。1.平成7年10月20日,21日に研究組織全体による研究結果中間報告・検討会議を福岡市において開催した。2.スギ剥き丸太への中性フェノール樹脂の減圧・加圧注入試験を行い以下のことが分かった。(1)注入量は材の含水率が低いほど、また心材率が低いほど多いという従来からの知見どおりの結果であるが、4級アンモニウム化合物系の防腐剤液に比べて2倍近い注入量(液量)が得られる。(2)濃度10%程度の樹脂液の注入で材の乾燥割れが著しく抑制される。

また、割れのある材への注入で割れが閉じたり狭まるなどの修復も起こる。これらは剥き丸太の製品歩留まりと商品価値を高める上で大いに有用である。3.中性フェノール樹脂注入処理スギラミナで集成材を作り、木製サッシを試作した。サッシへの加工には問題はなく、釘の引き抜き抵抗は樹脂注入により向上し、寸法安定性も表面硬度も無処理材より格段に高い。実使用による試験を開始した。4.スギ材の家具用材としての利用では、屋内用家具には他材料との競争という観点からスギの軽いという特徴を生かすことが重要であるという結論に達した。そのためには材内部までの樹脂注入は行わず表面層のみへの注入を行うこと、および表面圧密化により表面を強化することで実用化を目指すことにした。屋外用家具には耐候性を持たせるために材表面層のみでなく材内部へも樹脂注入を行い、表面炭化処理や塗装などを検討することにした。5.フェノール樹脂注入処理材の廃棄処理あるいは廃材の利用として炭化処理と炭化物の利用を考え、炭化処理条件と生成ガスおよびタール成分についての研究を開始した。過去2年間の検討結果から、スギ材やブナ材などからエクステリア用材や家具用材を開発するための化学処理としてはフェノール樹脂注入処理が、性能およびコストの面からみても、最も可能性が高いと判断した。このフェノール樹脂注入処理をより有効にし、実用化を促進するためには特に良質の注入用樹脂の供給体制を整えることが重要であることがわかった。注入性、作業性および寸法安定化効果の点から注入用樹脂としては「未反応のフェノールおよびホルムアルデヒドを含まないメチロール化フェノール単量体混合物」が理想的であり、この理想に近い樹脂の安価で合理的な製造法を確立することが必要である。また、製品の付加価値を高めるために、処理材の美観を向上させるあるいは保持する塗装などの処理について検討する必要があることがわかった。そこで本年度は、樹脂の合理的な合成反応操作を確立する目的で、フェノールのメチロール化反応について、5種類のメチロール化フェノール単量体生成の速度定数と活性化エネルギーおよびこれらに及ぼす反応条件の影響を詳しく調べた。また、透明塗装を中心に、樹脂注入材の塗装の耐候性についてDew panel weather meterを用いて調べるとともに、製品を試作して屋外暴露等の試験を行った。さらに、廃材の処理も問題となるので、フェノール樹脂注入材の炭化処理を検討し、生成炭化物の利用として成型物(ボード)の製造、および、粉末状炭化物による気中ホルムアルデヒドの吸着除去を検討した。これらの検討結果をとりまとめて成果報告書を刊行した。
スポーツ領域における個人の身体への介入としての科学：性別確認検査を事例に

本研究では、性別確認検査の導入をめぐり1930年代以降のスポーツ医学界と国際オリンピック委員会がどのような関係性を構築していったか、そしてオリンピック大会における性別確認検査の導入および実施がどのように社会に伝えられたかについて明らかにした。またスポーツ領域において身体や性をめぐって生じる公平性や権利保護の問題に関してどのように考えるべきか、法学の視点から考察した。以上の研究結果をふまえ、競技スポーツの基本原理である男女二元制に対してどのように対峙すべきかについて検討した。本研究では性別確認検査という新たな知識が1930年代にスポーツ領域そして社会全体に普及していく過程を歴史学・法学・社会学の視点から明らかにする。そのためにa)スポーツ医学界の組織化、b)性科学的知識、c)医学会からスポーツ界への知識の伝達、d)社会への伝達と受容、という4つのテーマを設定している。2014年度はイギリス、ドイツ、スイスの3カ国の実地調査を行い史料・資料を収集した。2015年1月27日から訪問したドイツでは3名がコブレンツ専門大学において、オリンピック研究家であるOtto Schantz博士と面会した。Schantz博士からは192030年代の国際オリンピック委員会内におけるアスリートの身体に関する議論についての情報提供を受け、また同時にドイツ国内における20世紀初頭の性科学に関する文献をリストアップしていただいた。ドイツに引き続いて訪れたスイスでは1名がローザンヌにあるOlympic Study Centerを訪問し、1930年代の国際オリンピック委員会と国際スポーツ医学会との書簡を中心として史料を収集した。2015年3月4日8日に実施したイギリス調査では2名がロンドンのBritish Libraryを訪問した。そして192030年代、1963年1973年、1995年2005年の3期間における図書、雑誌、新聞を対象としてスポーツ界の性別確認検査に関する報道史料を収集した。以上の現地調査によって収集した史料・資料の整理と分析を進めている。そのためにa)スポーツ医学界の組織化、b)性科学的知識、c)医学界からスポーツ界への知識の伝達、d)社会への伝達と受容、という4つのテーマを設定している。2014年度にはイギリス、ドイツ、スイスにおいて現地調査を行い、史料・資料を収集した。2015年度は収集したこれら史料・資料の整理と翻訳、分析を行った。BritishLibrary(イギリス)において収集した1930年代以降の新聞記事(Guardian紙)検索データ約120点について精査し、本研究テーマに関係すると思われる記事を選別して翻訳作業を進めた。また日本社会における性別確認検査という知識の普及について把握するために、日本の三大紙を対象として検索作業と分析を行い、その結果について学会発表を行った。以上は主に「d)社会への伝達と受容」に関する作業である。「a)スポーツ医学界の組織化」「c)医学界からスポーツ界への知識の伝達」に関する作業としては、2014年度には不十分に終わった国際オリンピック委員会(IOC)医事委員会、国際スポーツ医学連盟(FIMS)、IOC医事委員会委員長に関わる史料・資料収集をIOCオリンピック研究センター(ローザンヌ、スイス)において行った。20142015年度にわたって収集したIOCならびにFIMSに関わる史料・資料は膨大であり、目下整理と分析を進めている。「b)性科学的知識」については関連する国内外の文献を収集した。それらの内容を精査し、検討・分析すべき部分を選別して翻訳作業を進めた。2015年度はaからdの各パートにおいて史料・資料の整理と分析に多くの時間を費やした。収集した史料・資料が膨大であるため、その作業は2016年度も継続して行う必要があるが、おおむね順調に進んでいる。そうした作業の部分的な成果は、いくつかの口頭発表や論文として公表されている。「d)社会への伝達と受容」に関しては2015年度にアメリカにおいて現地調査を実施して資料を収集する予定であったが、諸々の理由により実現しなかった。この対応としては、以下でも説明するように、データベースを使ったインターネット経由の検索作業に切り替える。本研究の目的は、性別確認検査という新たな知識が1930年代にスポーツ領域そして社会全体に普及していく過程を歴史学・法学・社会学の視点から明らかにすることにある。そのためにa)スポーツ医学界の組織化、b)性科学的知識、c)医学界からスポーツ界への知識の伝達、d)社会への伝達と受容、という4つのテーマを設定した。今年度は特に「c)医学界からスポーツ界への知識の伝達」と「d)社会への伝達と受容」について昨年度までに収集した資料・史料の整理と分析を進め成果として公表した。「c)医学界からスポーツ界への知識の伝達」については2014年度と2015年度にIOCオリンピック研究センター(ローザンヌ、スイス)において収集した資料に基づき、IOCと国際陸上競技連盟とのやり取りの全体像を把握し、IOC内に医事委員会が設立され性別確認検査がルール化されていく過程を明らかにした。

「d)社会への伝達と受容」については2014年度にBritish Library(ロンドン、イギリス)において収集した1930年代以降の新聞記事(The Guardian紙)の翻訳と分析を進め、オリンピック大会において性別確認検査を実施することの是非をめぐる各国医学界(会)のヘゲモニー闘争、また性別確認問題の背後にはドーピング問題があり、それとの関わりから医学的知識の重要性が高まっていたことなどを明らかにした。また性別確認検査を無事にクリアできなかった国内外のアスリート事例を集め、そうした事例をめぐる医学的、法的な問題点について考察した。本研究では、性別確認検査の導入をめぐり1930年代以降のスポーツ医学界と国際オリンピック委員会がどのような関係性を構築していったか、そしてオリンピック大会における性別確認検査の導入および実施がどのように社会に伝えられたかについて明らかにした。またスポーツ領域において身体や性をめぐって生じる公平性や権利保護の問題に関してどのように考えるべきか、法学の視点から考察した。以上の研究結果をふまえ、競技スポーツの基本原理である男女二元制に対してどのように対峙すべきかについて検討した。2014年度に予定していた調査は概ね終了した。しかし、スイス調査においては1)国際スポーツ医学会の資料を入手できなかった、2)Olympic Study Centerにおける史料収集が完全ではない。1)については学会の担当者との連絡はとれており、資料収集の目処は立っている。2)については予算を確保してあるので、2015年度中に再調査を実施する予定である。aからdの各パートにおける作業はおおむね順調に進んでいる。ただし収集した史料・資料が膨大であるため、2016年度もそれらの整理・分析作業を集中的に行っていく必要がある。その作業効率を上げるために、週末や長期休暇中に作業日を設定し、少人数のグループで集中的に作業を進める予定である。また現状では、2015年度までの作業を通じて得た成果が各パート内、あるいは各研究分担者内にとどまっているため、2016年度はそれをプロジェクト全体のものとして共有していく必要がある。これについては当初の予定通りではあるが、プロジェクト内の研究会の回数を増やし、成果の共有を進めていく。スポーツ社会学、スポーツジェンダー論基本的に研究計画および方法に変更はない。2015年度はまずアメリカ合衆国の現地調査を行い、アメリカ国内における1)スポーツ医学界の組織化、2)性科学的知識、3)性別確認検査という知識の社会への伝達と受容についての史料・資料を収集する。また2014年度のスイス調査で閲覧しきれなかった史料があるので、2015年度中に再度Olympic Study Centerを訪問し、史料収集を完了させる必要がある。今後は資料の分析と解釈が中心課題となる。研究目標にてふれた4つのサブテーマ、a)スポーツ医学界の組織化、b)性科学的知識、c)医学会からスポーツ界への知識の伝達、d)社会への伝達と受容、に沿って史料・資料を整理し、分析して各サブテーマについて考察する。