hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クオラムセンシングに基づいた細菌の情報伝達を制御する方法に関する研究

(2) 3-oxo-C_<12>-HSLのホスト細胞への直接的な作用である、表皮細胞におけるIL-8産生誘導とマクロファージにおけるアポトーシス誘導について、その作用機構を明らかにする過程で以下のような新たな知見を得ることができた。・IL-8産生誘導におけるリガンドの構造特性を明らかにした。・IL-8産生誘導を阻害する誘導体を見出した。・アポトーシス誘導におけるリガンドの構造特性を明らかにした・アポトーシス誘導活性を阻害する誘導体を見出した。・阻害剤の構造的な特徴から、アポトーシス誘導における活性化機構を示唆することができた。・アポトーシス誘導活性を示す蛍光標識誘導体と示さない誘導体を見出し、リガンドの標的分子が細胞の中に存在することを示唆することができた。また、3-oxo-C_<12>-HSLの代謝により生成するテトラミン酸誘導体の抗菌活性について、種々の誘導体を合成し調べた結果、テトラミン酸誘導体による抗菌活性は、膜障害的な作用であることを明らかにした。しかし、3-oxo-C_<12>-HSLとそのテトラミン酸誘導体のホスト細胞における作用と感染症の関係については、まだ今後の検討が必要である。本研究3年計画の1年目を実施し、以下の項目において研究の成果が得られた。(1)緑膿菌のクオラムセンシングを制御するautoinducer(自己誘導因子)のひとつであるN-3-oxo-dodecanoyl-L-homoserine lactone (3-oxo-C_<12>-HSL)とこれが作用する転写調整因子LasRの分子モデリングからデザインした3-oxo-C_<12>-HSL誘導体の合成を行った。LasRによる3-oxo-C_<12>-HSLの認識は、5つの水素結合とホモセリンラクトン環やアシル側鎖におけるLasRと疎水-疎水相互作用によることから、水素結合に関与する官能基を除去した誘導体などを各種合成した。また、3-oxo-C_<12>-HSLのアシル側鎖に着目し、嵩高い置換基を導入した誘導体も各種合成した。現在、クオラムセンシングアッセイ系を構築し、3-oxo-C_<12>-HSL誘導体によるクオラムセンシング阻害活性を評価している。(2)我々は既に、緑膿菌のautoinducerである3-oxo-C_<12>-HSLが、好中球やマクロファージなどの免疫系細胞のアポトーシス誘導に関与していることを明らかにしているが、緑膿菌感染症と免疫系細胞におけるアポトーシス誘導の関係については明らかになっていない。これらのことを明らかにするために、幾つかの実験を行った。・3-oxo-C_<12>-HSLが作用する分子を同定するためには、光ラベル-3-oxo-C_<12>-HSL誘導体や3-oxo-C_<12>-HSL-アフィニティーカラムなどの分子プローブが必要になる。そこで、まず、アポトーシス誘導に必要な構造情報を得るために、様々な3-oxo-C_<12>-HSL誘導体を合成した。その結果、アポトーシス誘導には、L体のホモセリンラクトン環とアシル側鎖のβ-カルボニル基が必須であること、また、アシル側鎖の長さは炭素12個以上で、末端は疎水性官能基である必要があることを明らかにした。現在、これらの情報に基づいて幾つかの分子プローブを合成している。・3-oxo-C_<12>-HSLによるアポトーシスの阻害剤は、緑膿菌感染症と免疫系細胞のアポトーシスの関係を明らかにすることが期待される。そこで、上記で合成した誘導体のうち、アポトーシス誘導活性を示さなかった誘導体のアポトーシス阻害活性について検討したが、現在のところ阻害剤の発見には至っていない。本研究3年計画の2年目を実施し、以下の項目において研究の成果が得られた。(1)緑膿菌のクオラムセンシングを制御するAutoinducerのひとつであるN-3-oxo-dodecanoyl-L-homoserine lactone(3-oxo-C_<12>-HSL)の誘導体の合成を行った。

3-oxo-C_<12>-HSLは、クオラムセンシングの制御因子であるLasRに結合することから、LasRと相同性の高い植物病原菌のクオラムセンシング制御因子であるTraRのX線構造解析から得られた情報から、LasRの分子モデリングを行い、阻害剤のデザインを行った。その結果、幾つかの阻害作用を示す誘導体を見出した。しかし、現在のところ、得られた化合物は弱い阻害作用しか示さないので、今後、構造の最適化などが必要である。(2)緑膿菌のAutoinducerである3-oxo-C_<12>-HSLのホスト細胞への直接的な作用として、表皮細胞におけるIL-8産生誘導とマクロファージにおけるアポトーシス誘導などが、明らかになっている。これらの作用と緑膿菌感染症の関係を明らかにすることを目的とし、上記2つの作用について、その作用を示す構造的な特徴について明らかにしてきた。それらの結果から、更に下記のような成果を得ることができた。・表皮細胞におけるIL-8産生誘導を阻害する誘導体を見出した。・マクロファージにおけるアポトーシス誘導を阻害する誘導体を見出した。・マクロファージにおけるアポトーシス誘導活性を有する蛍光性誘導体を見出した。以上の成果は、今後、それらの作用と緑膿菌感染症の関係を明らかにし、また、作用メカニズムについて理解する手がかりになると考えている。本研究3年計画の3年目を実施し、以下の項目において研究の成果が得られた。(1)これまでに、緑膿菌のクオラムセンシングを制御するAutoinducerのひとつであるN-3-oxo-dodecanoyl-L-homoserine lactone(3-oxo-C_<12>-HSL)の誘導体の合成を行い、弱いがクオラムセンシング阻害活性を示す誘導体をいくつか見出してきた。そこで、これまでに報告された阻害剤と比較するために本研究で構築したアッセイ法で既存の阻害剤を検証したところ、弱い阻害活性を示すのみであった。他のアッセイ法も試みたが大差なく、今後、アッセイ法をいくつか比較する必要がある。(2)緑膿菌のAutoinducerである3-oxo-C_<12>-HSLのホスト細胞への直接的な作用として見出した、表皮細胞におけるIL-8産生誘導やマクロファージにおけるアポトーシス誘導と緑膿菌感染症の関係を明らかにすることを目的とし、これまでに、それらの作用を示す構造的な特徴を明らかにし、それぞれの作用における阻害剤を見出してきた。そこで、これらの阻害剤を緑膿菌感染モデルマウスに作用させ阻害剤の有無で比較したが、有効な差異は認められなかった。より高活性な阻害剤があれば比較検討することができるかもしれないが、今のところそのような阻害剤は得られていない。しかし、本実験の中で、3-oxo-C_<12>-HSLの代謝産物と考えられているテトラミン酸誘導体に顕著な抗菌作用があることを見出し、本化合物の作用機構について詳細に検討し、本化合物が病原菌の膜に作用して抗菌活性を示すことなどを明らかにした。
地盤の大変形〜流動過程を逐次解析する流動要素法(FLEM)の開発研究

個別要素法(Distinct Element Method,DEM)と同様な運動方程式による質点の逐次移動を基本とした連続体の変形解析法を開発した。この手法を流動要素法(Flow Element Method)と名付け、FLEMと略記した。この解析法は、与えられた解析領域の要素集合体への理想化、補間関数による要素内変位の近似的表示および節点力の算出等には、有限要素法(Finite Element Method,FEM)で培われてきた手順を導入している。荷重は、節点を通じて伝達されるが、それとともに生ずる節点の移動は、運動方程式によって記述される。運動方程式の解法に陽形式差分を活用して大容量のマトリックス計算を排除し、微小増分変位の積み重ねとして局所的なあるいは全体的な大変形問題も、効率的に表現する手法である。本法のように、増分法による定式化に基づく解法では、応力やひずみ、あるいはそれらの速度等に観測する座標系の運動に依存しない性質すなわち客観性(objectivity)が求められる。そこで、客観応力速度としてJaumann応力速度を導入し、理論解のわかっている純粋剛体回転や単純せん断変形の解析を実施した。さらに、この結果に基づいて、増分変形中は要素に埋込まれた局所座標系で変形を追跡するが、各増分段階での節点の移動には、空間固定の全体座標系を用いた解析手順を開発した。また、この手法の実用面への適用性を拡張するため、流動要素-個別要素法結合解析の開発、結合解析手法の3次元プログラム化にも着手し、公表例に見られるような成果を得た。個別要素法(Distinct Element Method,DEM)と同様な運動方程式による質点の逐次移動を基本とした連続体の変形解析法を開発した.この手法を流動要素法(Flow Element Method)と名付け,FLEMと略記した.この解析法は,与えられた解析領域の要素集合体への理想化,補間関数による要素内変位の近似的表示および節点力の算出等には,有限要素法(Finite Element Method,FEM)で培われてきた手順を導入している.荷重は,節点を通じて伝達されるが,それとともに生ずる節点の移動は,運動方程式によって記述される.運動方程式の解法に陽形式差分を活用して大容量のマトリックス計算を排除し,微小増分変位の積み重ねとして局所的なあるいは全体的な大変形問題も,効率的に表現する手法である.本法のように,増分法による定式化に基づく解法では,応力やひずみ,あるいはそれらの速度等に観測する座標系の運動に依存しない性質すなわち客観性(objectivity)が求められる.そこで,客観応力速度としてJaumann応力速度を導入し,理論解のわかっている純粋剛体回転や単純せん断変形の解析を実施した.さらに,この結果に基づいて,増分変形中は要素に埋込まれた局所座標系で変形を追跡するが,各増分段階での節点の移動には,空間固定の全体座標系を用いた解析手順を開発した.また,この手法の実用面への適用性を拡張するため,流動要素-個別要素法結合解析の開発,結合解析手法の3次元プログラム化にも着手し,公表例に見られるような成果を挙げた.個別要素法(Distinct Element Method,DEM)と同様な運動方程式による質点の逐次移動を基本とした連続体の変形解析法を開発した。

本法のように、増分法による定式化に基づく解法では、応力やひずみ、あるいはそれらの速度等に観測する座標系の運動に依存しない性質すなわち客観性(objectivity)が求められる。そこで、客観応力速度としてJaumann応力速度を導入し、理論解のわかっている純粋剛体回転や単純せん断変形の解析を実施した。さらに、この結果に基づいて、増分変形中は要素に埋込まれた局所座標系で変形を追跡するが、各増分段階での節点の移動には、空間固定の全体座標系を用いた解析手順を開発した。また、この手法の実用面への適用性を拡張するため、流動要素-個別要素法結合解析の開発、結合解析手法の3次元プログラム化にも着手し、公表例に見られるような成果を得た。
自己組織化単分子膜形成に伴う振動の位相変調効果

金の薄膜および銀名の粒子の表面上に芳香族チオールの有機分子を吸着し、その表面のポンプ=プローブ光反射率過渡応答計測をフェムト秒の時間スケールで行った。単分子スケールの超高感度で、分子の振動をフェムト秒スケールで実時間計測できることを示した。そこでは金属表面の凹凸や微粒子が周辺領域に生成する電場増強効果が有効に発現していることを示した。また第一原理計算との比較から、ナノ粒子のプラズマ振動から有機分子の先端部へと振動のエネルギーがピコ秒程度のスケールで伝搬していることを明らかにした。金の薄膜を基板とした表面上に芳香族チオールの有機分子を吸着して自己組織化単分子(self-assembled monolayer; SAM)膜をつくり、この表面の光反射率過渡応答計測をフェムト秒の時間スケールで行った。この測定は超短パルス=レーザーを用いたポンプ=プローブ計測に依って行い、単分子膜内部でベンゼン環の歪みのコヒーレントな振動に伴う反射率の微弱な変化を実時間計測することに成功した。この手法は単分子のスケールで分子の運動を実験的に解析できることを実証した。この超高速実時間計測の結果、チオール分子の歪みの対称性に依ってエネルギーの散逸の経路が異なることが示唆された。並行して、このような分子膜を種々の金基板上に作成してラマン分光計測も行い、ここで単分子レベルに達するほどに高感度な測定が可能になったのは、金の表面の凹凸で誘起される電場増強効果に由来するラマン過程が有効なためであることも示した。また、銀のナノ粒子の表面に長鎖チオールの有機分子を吸着し、同様に、フェムト秒のポンプ=プローブ計測光反射率の実時間計測を行った。そこでは、フーリエスペクトルに炭化水素鎖の振動に由来するモードがピークとして現れた。特に88THz付近の周波数成分はピコ秒のスケールで周波数シフトしていた。これは銀のナノ粒子コロイドのプラズマ振動からC-H伸縮へエネルギーが伝搬している様子を反映している。この結果は、金属と有機分子の接合に置いて、光照射のエネルギーが振動に伝搬する過程が超高速実時間計測を用いることで明らかにできることを意味している。超短パルス=レーザーを用いて、金属表面に自己組織化配列で整列した分子の反射率のポンプ=プローブ計測を行い、分子振動に伴う超高速過渡応答から、光励起の緩和として現れる分子の歪みを解析した。先ずシリコンウェハー上にイオンスパッタ法で作成した金の薄膜を試料基板とした。自己組織化配列する分子としては典型的な芳香族であるベンゼンチオールを用いた。このベンゼンチオールのエタノール溶液に金薄膜基板を浸潤することで、表面上に単分子の吸着配列をつくった。金表面に関しては、この分子吸着試料のラマン応答(在来光源を使った定常光計測)のプラズモン共鳴から荒さを見積もれることを示した。そして、この表面で、約8フェムト秒の時間幅を持つパルスレーザーを照射して、その後の光反射率による過渡誘電応答の変化および反射光の偏光応答による異方的なゆがみの変化をフェムト秒スケールで計測した。その結果、電子励起からベンゼン骨格の振動モードへの緩和と、その後の分子振動に依る光学応答の実時間計測に成功した。光応答は分子のゆがみと比例すると考えられ、実時間で振幅解析から分子振動に依る変位の位相を不確定性限界まで定量的に求めたところ、調和的な単振動とは異なり初期位相に振動が有ることを突き止めた。これは、吸着分子の立体障害か、吸着配列に於ける電子-格子相互作用の強さに起因していると考えら得る。また、超高真空中でアルゴンイオン衝撃によって層状物質の表面に作る原子スケールの欠陥の電子状態を明らかにした。さらに半導体表面に直接吸着する芳香族の吸着構造の電子状態を解明した。これらの表面ではラマン応答が変化することまで確認した。以上から、原子・分子のスケールで固体表面に吸着した分子の電子状態変化を明らかにするとともに、単分子スケールで超高速光計測が可能で、その結果は分子振動の実時間位相変化の解析が可能であることを示した。実時間での光学測定が単分子スケールで可能なことを示した。また原子スケールで欠陥や吸着構造をつくり、その電子状態を明らかにした。吸着分子の位相変調効果が単分子吸着以外で生ずるか、また結晶薄膜で生ずるか、またその変調効果がどのような非線形あるいは高次ポテンシャルの効果に依るものかを調べる。該当せず
極生油を含むミクロエマルションの生成条件と構造

水/非イオン界面活性剤/極性油系にはミクロエマルション(界面活性剤相)に関して2種類の相平衡が存在することを見い出し、その生成条件、相平衡を明らかにした。1つは炭化水素系と同様で水、油、ミクロエマルション(D相)からなる3相共存系が界面活性剤の可溶化能力が極大になったところで出現する。他方はD相とは異なるミクロエマルション(D'相)が水相、逆ミセル油溶液相と共存する3相系が得られる。D相は水、油両者を多量に可溶化するのに対し、D'相は水のみを多量に溶解する。極性油が同じでも分子量の大きい(会合傾向の強い)界面活性剤を用いるとD'相が出現する。また、親水性の強い界面活性剤を用いると3相共存温度は上昇しD相が出現する。このように2種類の3相相挙動は界面活性剤、油の種類に強く依存するが、その生成条件を明らかにした。さらに界面活性剤、油を選択して2つの3相共存系を重ねたところ、3成分系において水、油、D、D'相からなる4相共存系が出現することを初めて発見した。D相は水、油が連続した微細なbicontinuous構造をしているのに対し、D'相中の界面活性剤分子層内部には極性油は可溶化せず主に水連続の構造であることが推定されるので電気伝導度の測定を塩水/非イオン界面活性剤/デカノ-ル系で行った。電気伝導度は塩水【similar or equal】ミセル水溶液【greater than or equal】D'相〓D相〓デカノ-ル相の順であった。この結果、D'相は大きな会合体を含むが水連続の構造をしており、一方、D相は塩水とデカノ-ル相の中間的な値電気伝導度測定を含む研究は現在継続中であるか、以上の結果から、今までほとんど知られていなかった。水/非イオン界面活性剤/極性油系のミクロマエルションに関して大きな知見が得られた。
意味変化における語彙的観点と構文的観点

本研究では、意味変化を分析する際に語彙的視点と構文的視点という2つの視点を想定することによって、同一構文の意味変化であっても、視点の違いによって文法化と見なせたり語彙化と見なせたりすることを示した。日本語と英語等の他言語における命令形表現を中心に、共時的・通時的データを収集・分析し、ケーススタディとして国内外での学会発表や論文を通して本分析の妥当性を検証した。本研究の成果は、今後、構文の概念を重視する認知言語学、構文化を扱う最新の意味変化理論といった関連分野における研究として発展させることができる。平成24年度の研究計画は、理論的枠組を提示した上で、日本語と英語を対照させながら妥当性を検証することであった。具体的な研究成果としては、まず、日本語の否定命令文の歴史的変遷に関する論文を発表した。その中で、古代から現代に至る日本語の否定命令表現に関する先行研究を踏まえながら、「な+動詞+そ」と「動詞+な」という形式のうち、後者の形式に一元化される経緯を記述するとともに、それが英語等の他言語の否定表現の変遷と同様であることを示すことができた。これで、日本語否定命令文の変化は一般的傾向に沿っていることが明らかになったことになる。次に、前年度のThe 21st Japanese/Korean Linguistics Conferenceで発表したものを修正し、語彙的視点と構文的視点を組み合わせた意味変化のパターンに基づいて、形式と意味が一致しない表現について日本語と英語の対照分析を行った。この考察を通して、「そっちのけ」「もってこい」「いわば」「なこそ」等、これまであまり注目されなかった定形表現を文法化・語彙化の観点から統一的に扱えるようになったと思われる。また、「構文化」という文法化理論における最近の動向を踏まえつつ、両視点で意味変化を捉える本提案が、共時的な構文文法と通時的な文法化・語彙化研究をつなぐ役割を果たせる可能性を示した。最後に、日本語の命令形が条件の解釈を示す例として、「Vてみろ」形式を持つ命令文について共時的・通時的考察を試み、条件解釈が生じる理由と他の類似表現との違いを明確にした。条件の意味のみを持つ「Vてみろ」条件命令文は、文法化が進んで、後件とともに全体として副動詞構文であることを提案し、この再分析構造が他にはない条件解釈の基盤であることを示した。これよって、「Vてみろ」条件命令文の特異性とともに類似表現とその差異を理論的に説明できるようになった。最終年度の成果は大きく4つである。まず、高橋英光氏のA cognitive Linguistic Analysis of the English Imperativeの書評をEnglish Linguisticsで行った(Mori 2013)。この中で、最新の命令文研究の動向を整理し、命令文研究における今後の課題を明らかにした。2点目は、『言語研究』の論文(森2014)として、「Vてみろ」条件命令文のモダリティと再分析構造を共時的・通時的視点からまとめ、当該構文が副動詞構文として文法化している可能性を示した。3点目は、日本語否定命令文における否定辞の研究(森2013)を発展させ、否定命令文の日英対照研究を開始した。これは『大庭幸男教授退職記念論文集』に所収予定である。具体的には、否定命令文に現れる日本語「な」と英語don'tの構造的相違として、前者は後者に比べて再分析されやすい構造であることを歴史的な観点から提案した。最後に、学会発表(Mori 2014)で、授与動詞「くれる」に着目し、日本語依頼表現「Vてくれ」の文法化の過程を探った。日本文化特有の「恩」の概念を考慮し、文法化研究における社会文化的要因の必要性を論じた。一方で、研究開始当初の計画を踏まえると、意味変化理論のさらなる精緻化と対照研究の充実が必要である。意味変化における語彙的視点と構文的視点の区別は、学会発表のMori (2011)に、「Vてみろ」条件命令文の副動詞構文への文法化の事例研究として、森(2014)を統合させる予定である。対照研究に関しては、中国語と韓国語のデータ収集のレベルにとどまっているので、これまでの日英対照研究の中に反映させる。具体的には、条件命令文(「Vてみろ」相当表現)、否定命令文(「Vな」相当表現)、依頼表現(「Vてくれ」相当表現)の包括的な対照研究としたい。平成23年度の研究計画は、本研究における理論的枠組を提示し、日本語を中心とした事例研究を遂行することであった。研究成果は、各種学会での発表機会があり、他の研究者と意見交換をすることができた。具体的な内容としては、9月にポーランドで開催された国際学会Cognitive Perspective on Contrastive Grammarでは、意味変化の文法化と語彙化の観点から、英語と日本語の発話動詞を使った命令形定型表現"Talk about X"と「うそつけ」の歴史的発達について考察した。

両言語は歴史的、地理的につながりはないものの、発話動詞の意味変化に関してはかなりの類似点が見られる。これは、人間の認知作用が言語の意味変化に強く影響していることを示し、言語研究における認知的視点の重要性を示唆している。また、10月に韓国ソウルで開催されたThe 21st Japanese/Korean Linguistics Conferenceでは、本研究の中心となる意味変化における2つの観点(語彙的視点と構文的視点)について、日本語の条件命令文「Vてみろ」の先行研究をメタ的に考察することによって、意味変化のメカニズムの理解を深めた。同一の構文であっても分析の視点が異なると、文法化における一方向性仮説に反する場合とそうでない場合とが出てくることを実証した。さらに、この2つの視点が、挨拶表現として機能する「さらば」や植物名としてのforget-me-notなど、他の慣用表現の発達を論じる際にも有効に働くことも分かり、本研究の方向性が妥当であることを示している。最後に、本研究の理論的枠組みとは直接は関連しないが、本研究の主要言語現象である命令文に関して、mirativityの観点から分析するという着想を得て、Australian Linguistics Societyの年次大会で発表できた。学会発表をする機会はなかったものの、前年度の成果を踏まえた各種論文の完成度が高まり、その意味ではほぼ当初の目標を達成できたと考えている。具体的には、日本語と英語を対照させた否定命令文の歴史的変遷についての論文を仕上げることができた。また、前年度The 21st Japanese/Korean Linguistics Conferenceで発表した日本語の命令形表現に関して、語彙的視点と構文的視点に基づいて意味変化のメカニズムを明らかにしようとした論文も現在、学術雑誌に投稿中である。そして、日本語の条件命令文「Vてみろ」についても、学会誌への投稿が終わり、現在修正中である。当初の理論的枠組の全体像が形成されつつあり、今年度は、より多くの言語現象によって妥当性の検証をすることになる。3種類の学会発表を通して、本研究に関わる言語現象ならびに理論的背景の理解を深めることが出来たという点で、当初の目標を達成している。ただ、学術雑誌等への論文投稿の機会が遅れがちになってしまったので、平成23年度内に論文の刊行は実現しなかった。現在、学会発表した内容を加筆修正して、プロシーディングズ論文として査読中である。平成25年度の研究計画としては、これまでの理論的枠組みの応用可能性を、日本語、英語、そして韓国語や中国語等、より多くの言語を利用して検証する一方、枠組みそのものを精緻化していく予定である。これまで理論構築に傾倒してきたため、日本語と英語以外の言語の調査・分析がやや手薄になってきた。ただ、必要な文献は揃いつつあるので、まずは文献調査から開始し、関連学会への参加、そして、目標言語の基本構造を理解した上で実際のデータ収集と分析を行っていくつもりである。平成24年度の研究計画としては、理論的な枠組みの検証として、日本語と英語を対照させながらの事例研究を主軸に進める予定である。
スパースモデリングによる潜在構造の抽出

スパースモデリング班(B01-2)による研究は3つの課題について行われた.課題1ではベイズ推定によるスペクトル分解法の実データ適用の他,ノイズ分散推定法や,L1正則化つき回帰を利用した計算量が軽く高次元スペクトルにも適用可能な手法を開発した.課題2では基底が不明な場合にSpDMDを用いた基底の推定と選択を行う手法の開発,実データへの適用を行った.課題3では,全数探索を用いて複数の基底の組み合わせの適切さを評価する手法を開発し,実データへの適用を行った.これら3課題の研究によって,SpMを用いて潜在構造を抽出する普遍的な手法が開発され実データによる検証が行われた.大量の高次元観測データが得られる一方で,データの肥大化により,研究者の直感的行為である思索や試行錯誤が追いつかなくなり,科学の実践に必須の仮説/検証ループに基づくモデル化が著しく困難になっている.本計画研究では,この困難をスパースモデリングにより解決し,生物学・地学における実験・計測データから,系の潜在構造としての物理特性を抽出する普遍的手法を開発する.平成25年度では,計画研究で対象とする3つの課題のうち,以下の2つの課題に着手した.【課題1】スペクトル分解を用いたモデリングX線光電子分光法(XPS)において,開口時間が短くS/N比が著しく悪くなっていく状況において,どの程度のS/N比まで適切な情報抽出が可能かを,ベイズ推論の枠組みで議論する新たな手法を開発し,各パラメータのベイズ事後分布を評価することで,情報抽出に必要最小な開口時間が求められることを明らかにした.また,大自由度班(C01-3)班と協働で,スペクトル分解にWBICと呼ばれる情報量規準を適用し,精度を保ちつつ計算量を削減できることを示した.【課題3】モンテカルロ法による高速全数検索を用いたモデリング与えられたデータにおいて,意味のある特徴量を選択する特徴選択問題において,LASSOやSLRなどの既存のスパース推定手法では,手法に依存して異なった特徴選択結果を導いてしまう.この問題に対して,解の組み合わせ候補全てについて予測性能を評価する全状態探索法を行い,そもそも与えられたデータが,背後に十分な情報を備えているかを判別する手法を開発した.また,レプリカ交換モンテカルロ法により,効率的に最適な組み合わせを多数列挙するアルゴリズムを開発し,状態密度関数に対応する予測誤差に関する頻度分布を推定する手法を提案した.大量の高次元観測データが得られる一方で,データの肥大化により,研究者の直感的行為である思索や試行錯誤が追いつかなくなり,科学の実践に必須の仮説/検証ループに基づくモデル化が著しく困難になっている.本計画研究では,この困難をスパースモデリングにより解決し,生物学・地学における実験・計測データから,系の潜在構造としての物理特性を抽出する普遍的手法を開発する.平成27年度では,対象とする3つの課題のうち,以下の2つの研究課題に着手した.【課題1】スペクトル分解を用いたモデリング昨年度では,情報抽出に必要最小な計測時間を見積もる手法を開発した.今年度では,核磁気共鳴分光法(NMR)の多次元性や,時間分解XPSに代表される時空間スペクトルに対応する手法開発を行った.具体的には,スペクトルに関する単一データに関して開発したベイズ推論の手法に,時系列データ解析手法である自己回帰(AR)モデルを組み合わせた手法開発を行った.【課題3】モンテカルロ法による高速全数検索を用いたモデリング昨年度開発した,特徴選択問題における全状態探索を,様々な分野へ応用した.地球科学班(A02-1)と共同し,津波堆積物の含有元素データから,津波由来かどうかを判別する際に重要となる元素を選択する問題に,全状態探索を適用した.また,市川公募班(B01)とは,発達障害児におけるASD群とADHD群の識別に全状態探索を適用し,重要なチャネルの組み合わせの抽出に成功した.課題1であるスペクトル分解に関しては,時空間スペクトルへの拡張は今年度課題に含まれておらず,当初の計画以上に進展しているといえる.大量の高次元観測データが得られる一方で,データの肥大化により,研究者の直感的行為である思索や試行錯誤が追いつかなくなり,科学の実践に必須の仮説/検証ループに基づくモデル化が著しく困難になっている.本計画研究では,この困難をスパースモデリングにより解決し,生物学・地学における実験・計測データから,系の潜在構造としての物理特性を抽出する普遍的手法を開発する.平成27年度では,対象とする3つの課題のうち,1つに着手するとともに,新たな課題を設定し,遂行した.【課題2】ブラインドセンシング(BS)を用いたモデリング自然科学ではデータが希少であり,基底を一から学習する従来のBSを適用できない場合が少なからず存在することが明らかになった.そうした背景に基づき,本年度では,過完備基底による次元削減に着目し,その性能解明を統計力学的解析を利用することで行った.その結果,過完備基底を用いると,従来利用されている貪欲法や凸緩和法に比べ,誤差と削減率の点で性能に優れることが明らかになった.【課題4】情報処理の結果の妥当性を判断する枠組みの構築課題2でも述べたが,研究を遂行する上で,データや計算資源が少ないために,SpMが機能しない場面に直面した.こうした現状を鑑み,SpMの適用限界を解明する必要性から本課題を設定した.

具体的には,ベイズ推定と統計力学の共通点に着目し,ベイズ比熱という量を定義し,データ数やノイズレベルを変化させたときに,推定の成否が変わる場所で比熱が発散するケースを発見した.研究遂行の状況を鑑み,新たな研究課題を設定し,それに対して,ベイズ比熱という量を導いたことは,当初計画では予定されておらず,計画以上に進展している.高次元観測データにより,科学の実践に必須の仮設/検証ループに基づくモデル化が著しく困難になっている.本計画研究では,この困難をスパースモデリングにより解決し,生物学・地学における実験・計測データから,系の潜在構造として物理特性を抽出する普遍的手法を開発する.下記で説明するように,【課題1】ベイズ的スペクトル分解による情報抽出の限界評価,【課題2】SpDMDによるコヒーレントフォノン信号のモード分解解析,及び,【課題3】全状態探索による線形回帰のスパース変数選択について研究遂行した.【課題1】ベイズ比熱という新たな統計量を導入し,スペクトル分解における数値実験において,統計的推測において必要なデータの量あるいはノイズの大きさについて明らかにした.【課題3】平成28年度では,スパースモデリングを深化させるため,少数の説明変数の組み合わせを網羅的に探索し,線形回帰の変数選択を行う手法を提案した.また,説明変数の組合せ爆発に対して,交換モンテカルロ法を用いて効率的に探索する手法についても提案した.本手法を天文学における高次元データに適用した結果,近似的スパースモデリングでは抽出できなかった,最適な説明変数の組み合わせを導いた.さらに,説明変数の分かっているシミュレーションデータに対しても適用することで,実データ解析結果の妥当性の検証を行った.データが十分にある場合には埋め込んだ説明変数を抽出できることを確認した.またデータが不足している場合には埋め込んだ説明変数以外の変数も抽出される現象を示した.当初計画では予定されていなかった,SpDMDによる時空間モード展開の実データへの適用が完了したとともに,全状態探索法についても識別問題だけでなく応用範囲の広い回帰問題への新たな展開をみせているため,計画以上に進展している.本計画研究では,高次元観測データにおける仮説/検証ループに基づくモデル化の困難をスパースモデリングにより解決し,実験・計測データから系の潜在構造として物理特性を抽出する普遍的手法を開発してきた.本年度はまず,SpDMD(スパース動的モード分解)を物性科学のコヒーレントフォノンの時系列信号解析に適用し,物質内のスパースな減衰振動モードを自動抽出する方法を開発した.本手法により,従来のフーリエ変換やウェーブレット変換による解析では困難な,物性の機能発現を担う励起時の減衰振動ダイナミクスを明らかにした.本研究は,コヒーレントフォノン信号のみならず,様々な減衰振動波形の解析に応用可能で,物性研究を広範囲に一層加速させることが期待される.次に,全状態探索法を利用し,潜在構造(記述子/モード/基底)抽出の性能に関する研究を行なった.まず,神経活動データによる二値判別課題や天文データによる回帰課題を対象とし,最適な構造の組が複数存在する例を見出した.こうした状況では,一般的な手法では単一解しか出力できず,潜在構造を見誤る可能性がある.全数探索し,自由エネルギーやCVEを基準に選ぶと,一般には真の組が判別可能だが,人工データを用いた実験により,データ数が少ない場合,全状態探索法でも失敗し得ることを発見した.さらに,MCMC法を利用した全状態探索法の確率的定式化を行い,その有用性を検証した.
社会性ホルモンバソプレシンの嗅覚系神経回路の解明

オキシトシン(OT)及びバソプレシン(VP)は、社会性の絆形成、認識、記憶など様々な局面で作用する脳内ペプチドホルモンである。視床下部にある視索上核(SON)や室傍核(PVN)に存在するOT神経やVP神経から産生されており、OTやVPの脳内作用部位や、作用機序、生理機能については多くの研究が齧歯類でなされている。しかし、社会性情報が感覚器からどのように入力処理されるのか、また、VPやOTがその入力情報経路や、フィードバックの情報処理経路にどのように関与するかについては、未だ不明な点が多い。申請者は、齧歯類の社会性情報を含む外界情報の入力は、嗅覚系が優位なことに着目し、嗅覚系から入力される社会性情報処理機構を明らかにしたいと考えた。そこで、本研究では、嗅覚系のVP神経の神経回路を明らかにし、匂いによる社会性情報処理機構を検討する。方法として、変異型狂犬病ウイルスを用いたトランスシナプス標識法を用いて、嗅覚VP神経の入力及び投射経路の同定を行う。変異型狂犬病ウイルスは、感染した細胞から、一段階だけ上流に位置するシナプス前細胞(入力する細胞)に感染するので、この方法を用いると、スタート細胞から逆行性に位置する細胞を同定できる。申請者はこのトランスシナプス標識法を用いて、嗅覚VP神経に入力する神経を同定する。さらに、このトランスシナプス標識法は、バソプレシン神経の投射先も同時に同定できることから、非常に利便性の高いシステムである。ラットの嗅覚系バソプレシン細胞の局在及び生理的役割に関しては報告がある(Nature,2010)。一方で、申請者は、先行研究にて報告された部位以外に、梨状皮質にもVP神経群が存在し、僧帽細胞から直接入力があることを報告した(Tsuji, Journal of Neuroendocrinology, 2017)。しかし、マウスの嗅覚系に存在するバソプレシン細胞については先行研究が存在しない。我々は、マウスの嗅覚系バソプレシン細胞の局在を確認し、ラットとのバソプレシン細胞の局在を比較した。この結果をもとに、ウイルス導入部位を特定した。現在Addgene社から購入したウイルスを用いて実験を行っているが、ウイルスの発現が安定せず条件検討をおこなっている。今後、Addgene社のウイルスの発現が安定しない場合は、市販のウイルスのみならず、共同研究先からウイルスを導入し、引き続きバソプレシン細胞の入力及び投射経路の検討を行っていく予定である。

今後、Addgene社のウイルスの発現が安定しない場合は、市販のウイルスのみならず、共同研究先からウイルスを導入し、引き続きバソプレシン細胞の入力及び投射経路の検討を行っていく予定である。本課題で支出予定だった設備備品(固定装置用電動マイクロマニピュレーター、固定装置用電動マイクロインジェクター、小型脳定位固定装置)について、本年度は、学内施設にて共通機器として借りることができたため、余剰分は次年度に繰越し研究の充実にあてる。
パート看護職から正規職員への転換モデルの構築

[目的・方法]本年度は非正規職員であるパートタイム看護職から正規職員への転換モデルの構築を検討するために必要な基礎資料を得ることを目的とした。全国調査の前段階として半構成的面接を用いた聞き取り調査を実施し、その結果を踏まえて自記式質問紙による全国調査を実施した。研究の対象は、全国の200床未満の病院の事務部門長、看護師長、看護職員(正規職員と非正規職員)の三者とし、それぞれ34部、183部、3,117部を配布した。[結果]1.回収数は事務部門長が16部、看護師長が101部、看護職員が1,219部で、それぞれ回収率は47.1%、55.2%、39.1%であった。2.対象病院の設置者は、公益法人・医療法人が13施設(81.3%)であり、一般病床数:平均値97.7(±52.3)、療養病床数:平均値62.3(±26.2)であった。3.看護職の多様な雇用形態の導入に関する27項目(5件法:5.非常に思う1.思わない)に関して三者間で多重比較したところ、三者間で有意(p<0.05)な差があった項目は「看護職員のストレスが軽減される」、「看護職の人材確保につながる」、「優秀な看護職を獲得できる」、「看護職の職場への定着が進む」など12項目であった。看護職員は事務部門長または看護師長にくらべて多様な雇用形態の導入に関する波及効果を肯定しにくい傾向にあった。4.職務満足度(須藤、2010)を同様に三者間で多重比較したところ、事務部門長、看護師長、看護職員の順で職務満足度が高くなっていた(p<0.001)。5.組織の成熟度(須藤、2010)では三者間での認識の差はみられなかった。6.看護職員について、看護職の多様な雇用形態の導入に関する波及効果を非正規職・正規職員2群で比較したところ、33項目中19項目で有意差(p<0.05p<0.001)があった。非正規職員は正規職員にくらべて多様な雇用形態の導入を肯定的に認識していた。7.看護活動におけるチームワーク度(高山、2009)では、同僚関係において正規職員は非正規職員より有意に高かった(p<0.05)。
強相関電子系における光誘起相転移の電子ダイナミクスの解明

本研究では、自作した非同軸オプティカルパラメトリックアンプから発生させた超短パルス光を利用した高時間分解能のポンプープローブ分光測定を行うことで、強相関電子系であるモット絶縁体や有機電荷移動錯体における光励起後の電子ダイナミクスを解明した。特に、二次元モット絶縁体であるNd2CuO4において、磁気ポーラロンの生成や2マグノン励起に関わるコヒーレント振動といった電荷・スピンダイナミクスを実時間観測することに成功した。強相関電子系の物質では、超高速・高効率の光誘起相転移現象が見出されており、将来の光スイッチングデバイスへの応用が期待されている。また、学術的にも、新しい非平行物理学のトピックスとしても注目を浴びている。本研究では、これまで自作してきた非同軸パラメトリックアンプ(NOPA)を改良し、高時間分解能のポンプープローブ分光を行うことによって、強相関電子系物質の光誘起相転移の初期電子応答の実時間観測を行うことを目的とした。NOPAを改良することによって、パルス幅6.5fsの可視超短パルス光を得ることに成功した。この超短パルス光を利用したポンプープローブ分光測定を、一次元モット絶縁体である塩素架橋Ni錯体[Ni(chxn)2Cl(NO3)2]に適応した。励起子遷移を励起した後のブリーチング信号を反射率変化として測定することによって、励起子生成の初期電子過程を実時間観測することができる。得られた反射率変化の時間発展には、4つのコヒーレント振動モードが重畳することが分かった。2つはラマン散乱スペクトルから得られた振動の周波数と一致することから、フォノンによるものであることが分かった。これらに関しては、励起状態を安定化させるために格子が歪み、それにともなってコヒーレント振動が生じたものであると考えられる。残り2つのモードに関しては、一光子許容励起子と一光子禁制励起子の状態間・一光子許容励起子と連続状態の下端の状態間の量子振動であることが予想された。つまり、励起子生成直後には異なる状態が重なり合っている状態となっているため、状態間の干渉が生じ、結果的に反射率変化に振動構造が現れるということである。このように、高時間分解能のポンプープローブ分光測定を行うことによって、一次元モット絶縁体での励起子生成の初期電子過程を明らかにしたことが、本研究の成果である。NOPAを改良することによって、パルス幅6.5 fsの可視超短パルス光を得ることができた。それを利用することによって、一次元モット絶縁体における励起子生成の初期電子過程を実時間観測することに成功した。この研究によって、励起子状態を安定化させるための格子歪を明らかにすることができた。また、励起子生成直後は、幾つかの量子状態の重ね合わせとなっており、それらの間の量子干渉が生じることが新たに分かった。このように、高時間分解能のポンプープローブ分光測定系を整備でき、実際に一次元モット絶縁体の励起子生成の初期電子過程を明らかにできたので、研究はおおむね順調に進展しているといえる。また、学術的にも、新しい非平行物理学のトピックスとして注目を浴びている。昨年度までに、NOPAを改良することによって、パルス幅6.5fsの可視超短パルス光を得ることに成功した。そして、この超短パルス光を利用したポンプープローブ分光測定を、一次元モット絶縁体である塩素架橋Ni錯体に適用した結果、励起子生成の初期電子過程を実時間観測することに成功した。本年度では、有機電荷移動錯体における電子と分子内振動間の相互作用を解明するために、キャリアエンベロープ位相安定な中性外光パルスをポンプ光とし、NOPAから発生させた6.5fsパルスをプローブ光としたポンプープローブ測定系を構築した。有機電荷移動錯体であるTTF-CAのイオン性相にこの測定を適用した結果、分子内振動モードを直接励起することでTTF分子とCA分子の間に生じる電子移動を実時間観測し、電子・分子内振動相互作用の存在を実証することに世界で初めて成功した。以上のように、6.5fsの可視超短パルス光を発生させる装置を構築し、そのパルス光を利用したポンプープローブ測定を行うことで、強相関電子系の電子ダイナミクスを捉えることに成功したことが、本研究の成果である。今後は、有機電荷移動錯体TTF-CAの光誘起中性→イオン性転移の初期電子応答の実時間観測を目指す。

光誘起中性→イオン性転移は近赤外領域にあるCT遷移の励起によって生じる。そのため、NOPAのアイドラ光を利用して、近赤外超短パルス光を利用したポンプープローブ分光測定系を構築する。可視光領域にあるTTFの分子内遷移はTTFからCAへの電荷移動量の変化に対し敏感に変化するため、可視光パルスの反射率変化を測定することによって、光誘起中性→イオン性転移の電子ダイナミクスの情報が得られる。特に、光励起後20 fsまでの時間領域で生じる多重電荷移動の実時間観測を目指す。また、イオン性相に転移した場合、対称性の破れが生じる。そのため、中性相を光励起すると、一光子禁制である偶対称性のCT遷移が、一光子許容である奇対称性のCT遷移の高エネルギー側に現れると予想される。そこで、近赤外光をプローブ光に用いることによって、光誘起中性→イオン性転移における対称性の変化の情報を得る。また、光誘起イオン性→中性転移に関しても同様の測定を行い、光誘起中性→イオン性転移の場合と比較して、多重電荷移動の効率の違いを明らかにする。更に、他の有機電荷移動錯体において系統的な測定を行うことにより、誘電性の違い(強誘電・反強誘電・量子常誘電など)による光誘起中性ーイオン性転移の初期過程の違いを明らかにする。光物性
ミューオン・電子転換過程探索に関する革新的な実験方法の研究

ミューオン電子転換過程は、超対称性シーソー理論などにおいて10^<-14>程度の頻度で観測できる可能性が示唆されている。ミューオンの異常磁気モーメント測定からも、10^<-14>レベルでミューオン電子転換過程が起る可能性が指摘されている。これは、素粒子の標準理論を超えたTeV領域の物理現象であり、発見されれば宇宙・素粒子の研究に大きなインパクトを与える。本研究の目的は、プロダクションターゲット中に生成されるミューオニックアトムから直接放出される電子を測定することによってミューオン・電子過程の探索を行う実験方法の開発を行うことにある。本年度は、J-PARC MLFで行う実験のデザインを具体的に行った。まず、カナダ国TRIUMF研究所と協力して、大立体角新設ビームライン(Hライン)のコンセプトを確立した。本ビームラインは多様な用途に使用する事ができるように設計されており、ミューオンg-2測定実験等、他のミューオン物理とのシナジーが大きい提案とすることができた。また、J-PARC MUSEグループとの共同研究において、プロダクションターゲットとしてシリコンカーバイドを使用する事に思い至った。プロンプトキッカーや検出器のデザインも行い、その結果をJ-PARC実験プロポーザル(P41)として提案した。また、KEK物構研S型課題としても申請を行った。いずれの審査委員会においても、本実験提案の物理的な意義などに対して非常に高い評価を得る事ができた。加速器からのパルス陽子ビームの時間構造に関しても、J-PARC RCS加速器グループと共同で測定を進める事ができた。これまでの測定では、本実験に必要とされるプロトンビーム時間構造の達成は可能であるとの感触を得ている。これに関しては引き続き研究を進める予定である。本研究の目的は、本邦におけるミューオン電子転換過程の実験的研究のアクティビティーを早期に立ち上げることを目指して、新しい発想にもとづく実験方法の開発を行うことにある。すなわち、プロダクションターゲット中に生成されるミューオニックアトムから直接放出される電子を測定することによってミューオン・電子過程の探索を行う実験方法の開発を行う。本年度はJ-PARC MLFのD2ビームラインを実際に使用して、ミュオン・ターゲット中に生成されているミューオニックアトムの崩壊で発生する遅延電子の収量を実測した。これと、G4Beamlineで評価したD2ビームラインのアクセプタンスを用いることにより、ミューオニックアトムの収量として8×10^9/sec(J-PARC RCSビームパワー1MW当たり)を得た。また、J-PARC RCSからのパルス陽子ビームのパルス構造品質として、遅延タイミングでRCSから飛来してしまう陽子の割合の上限値10^<-8>を得た。この値は測定方法で制限されているため、実際はもっと小さいと思われる。また以上の結果を元にして実験装置の概念デザインを行い、J-PARC MLFの高運動量崩壊ミュオンビームポートに大立体角新設ビームラインを設置することによってミューオン・電子転換過程の探索を<10^<-14>の領域まで推し進める提案を行った。これらの結果をEoIとして公開した。
分裂期染色体の構造解析(クロマチンイメージング)に基づく核ゲノム機能の解明

直径2nm、全長2mにも及ぶヒトゲノムDNAは、まずピストンに巻かれ、ヌクレオソームになり、さらに折り畳まれて直径約30nmのクロマチン繊維を形成するとされている。しかしながら、このクロマチン繊維がどのようにして、最終的に直径約0.7〓mの分裂期染色体を作るのかについては全くの謎であり、長年に渡って生物学者たちの興味を集めてきた。古くから提唱されているモデルでは、「30nmのクロマチン繊維が、100nm、200nmと、らせん状の階層構造を形成している」と予想されている。研究代表者らは染色体の構造理解を目的として研究を進め、主に電子顕微鏡をもちいて解析をおこなってきた。しかしながら本解析によって、染色体構造、とりわけ染色体軸が存在する中心部は予想以上に「複雑」であることが判明した。さらに、顕微鏡観察は試料中における観察範囲が限定され、内在する規則性構造の全体像を捉えることが非常に困難である。このため、研究代表者らはX線小角散乱解析(SAXS)をおこなうことにした。X線小角散乱は、計測したい非結晶試料にX線を照射し、その散乱パターンからその試料に内在する構造や規則性を知る手段である。したがって染色体中の規則性構造の検出に非常に適していると考えられる。研究代表者らはこれまでSPring-8の理研SAXSビームラインであるBL45XUを用いて、単離した染色体と細胞核のX線小角散乱の予備的な測定を繰り返し、染色体中に6nm,12nm,30nmの散乱のピークを検出している。これらはそれぞれ、コアヒストンの幅、ヌクレオソームの直径、30nm繊維に相当すると考えられる。現在まで、30nm散乱のピーク以上の大きな構造は検出されていない。このことは、古くから提唱されているモデルが必ずしも正しくない可能性を示唆している。さらに、散乱パターンを解析すると30nm以上の範囲では、クロマチン繊維がランダムに折り畳まれていることを示唆している。このことは共同研究としておこなっているクライオ電子顕微鏡をもちいた染色体観察とも一致している。真核細胞に存在する細胞核は個々の細胞に即したクロマチンorganizationを支えることにより、DNA複製や個々の遺伝子調節に関与していると考えられている。このorganizationは核膜が崩壊し、ゲノムがむき出しになっている分裂期染色体においても何らかの形で保持されていると考えられている。このため、分裂期染色体構造の解明は核のクロマチンorganizationを知る上においても非常に重要である。また、分裂期染色体は細胞が分裂する際、複製されたゲノムの遺伝情報を2つの娘細胞に正確に分配するために必須な構造体であり、それ自体、長年にわたって多くの生物学者たちの興味を集めてきた。それでは、分裂期染色体はどのようにして1本の長いクロマチン繊維から折り畳まれているのだろうか?この問いに答えるため、私は凝縮を司ると考えられているトポイソメラーゼIIやコンデンシンの染色体中でのクロマチン結合部位を透過電子顕微鏡を用いてマッピングした。まず、透過電子顕微鏡で染色体中のクロマチン繊維が見えるような試料作製条件の検討から始めた。その結果、新しく確立した方法では1本1本のクロマチン繊維がはっきりと観察できるようになった。これと免疫染色を組み合わせることによって、染色体を輪切り方向と水平方向から解析した。すると、トポイソメラーゼIIやコンデンシンは放射状に広がるクロマチンループの根元付近に存在することがわかった。また、セントロメア付近ではトポイソメラーゼIIやコンデンシンがより密に存在し、クロマチンのループ自体は短くなっていることが観察された。以上の知見は、今後この方法と電子顕微鏡tomographyを組み合わせて、染色体の3次元再構築をおこなうための土台となるものである。

このことは、古くから提唱されているモデルが必ずしも正しくない可能性を示唆している。さらに、散乱パターンを解析すると30nm以上の範囲では、クロマチン繊維がランダムに折り畳まれていることを示唆している。このことは共同研究としておこなっているクライオ電子顕微鏡をもちいた染色体観察とも一致している。
フィットネス・クラブにおけるジェンダー・アイデンティティ構築様式の変容について

本研究の目的は、現代日本におけるジェンダー・アイデンティティ(以後GI)構築様式の変容を浮き彫りにすることである。旧来の研究では、それは階層文化や家父長主義がしっけや教育によって意識に植え付けられる、といった風に「社会意識」から説明されたり、場面場面での人間関係や言語活動における「コミュニケーションの権力作用」から分析されることが多かった。しかし本研究では、通俗的には不変の常数と考えられがちな「身体」とGIの関係に注目した。我々の研究手法の柱は、(1)フィットネス雑誌等の記事分析、(2)フィットネス・クラブ参加者へのインタビューと、(3)フィットネス・インストラクターや美容整形外科医といった身体実践の専門家からのヒアリングにある。初年度はドイツや韓国との比較調査を中心に行ったが、最終年の二年目は国内での実態調査に焦点を当てた。具体的には、東京、名古屋、大阪といった日本の主要都市をフィールドとした。これらの調査から確認されたことは、おおまかに言えば以下のようなことだった。(1)現代のGI構築様式は、身体に関わる領域においては、科学的な身体管理法が取り入れられたことによって、男女の性差を強調しない方向に向かっている。(2)フィットネス雑誌の記事分析の知見として、20年前と比べ、昨今はひとつのジェンダー内でも理想とする身体イメージが収束しつつある。(3)フィットネス・クラブ参加者には、ルールの遵守に関する「潔癖症」がみられ、その独特の身体意識との関連が伺われた。(4)しかし、ドイツと比べると日本のフィットネス・クラブでは自己の身体と向き合う者ばかりではなく他者(特にインストラクター)との交流に力を入れる者が目立った。今年度の活動としては、大きく分けて以下の五つが挙げられる。1.ドイツでのインタビュー調査2.韓国でのインタビュー調査3.フィットネス・クラブでの参与観察4.名古屋・京都・大阪・兵庫でのアンケート調査5.本の出版このうち最初のドイツ調査は2005年9月に行った。ミュンヘンではプライベートなフィットネス・クラブを訪れ、そのメンバーにインタビューを行い、その身体観やフィットネス活動に対する意識を聞き取りした。ベルリンではある意味でフィットネス運動の先駆けとなった「ツルネン」と呼ばれる実践の現状を見学し、両者の差異を検証した。次の韓国調査では、今や世界でも有数の美容整形大国である韓国で、フィットネス運動がどう受容されているのかについて調べた。主に美容整形の医師と患者にインタビューしたが、同時にそれ以外の一般人のフィットネス・クラブ(韓国では「ヘルス・クラブ」と呼ぶ)に対する意識も聞き取りした。これら外国の事例に対し、肝心の日本がどうなっているかを知るためには、大阪の衛星都市でフイットネス・クラブのintensiveな参与観察を行った。その他、名古屋でも比較のためいくつかのクラブを見学した。これと平行して、まだフィットネス・クラブに入会するには若すぎる大学生を対象にアンケート調査を行い、変容しつつある日本の身体観の一端を明らかにしようとした。最後にこれらの活動を踏まえ、得られた知見を2005年に西山が執筆していた著書に盛り込んだ。その『近代スポーツ文化とはなにか』は、2006年5月に世界思想社から刊行される。旧来の研究では、それは階層文化や家父長主義がしつけや教育によって意識に植え付けられる、といった風に「社会意識」から説明されたり、場面場面での人間関係や言語活動における「コミュニケーションの権力作用」から分析されることが多かった。旧来の研究成果を否定するものではないが、本研究ではGI構築に関して「身体」をテーマとすることで、「意識」や「コミュニケーション」といった水準ではなく、GI構築の新しい様式を「存在」の水準で明らかにすることを目指した。我々の研究手法の柱は、(1)フィットネス雑誌等の記事分析、(2)フィットネス・クラブ参加者へのインタビューと、