hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
含水質物の液状化とその防止法に関する研究

本研究により、不飽和貨物内の空気の流れが解析できるようになり、次年度以降に、有限要素法等を用いた間隙圧力の数値解析をおこなう予定である。貨物層の一部に液状化が発生する可能性があるとき、過剰間隙圧が増加するには、その周囲の通気性、通水性が問題となる。通気性、通水性がよい場合には、過剰圧力は、間隙流体の移動に伴って速やかに減少してしまうので、液状化は発生しない。通気性、通水性は、間隙にどの程度の空気が含まれているか、すなわち飽和度に依存する。周囲の貨物の飽和度が、貨物の液状化を支配することになる。このような観点にたって、不飽和状態における微粉精鉱および石炭について、一定差圧のもとでの、その通気性を実験的に求めた。この場合、飽和度をパラメタとしている。使用した試料は、インドネシア産銅精鉱、日本産鉛精鉱、中国産硫化鉱、日本産亜鉛精鉱等である。また、粉炭貨物が海上輸送に適するかどうかを判定するための試験法として、円筒容器に詰められた貨物試料に2gの上下加速度を加え、試料表面に置かれた重りが一定時間内(6分間)に試料中に深く埋没するかどうか、により判定する方法(「貫入法」と呼ぶ)を昨年度開発した。これをさらに、微粉精鉱および類似物質に広く適用できるような一般的な方法へと改良した。この改良は、貫入ビットの形状の変更、ビット圧力の変更等を含んでいる。また、試験条件は、クライテリアの影響についての検討を詳しくおこなった。すなわち、加振加速度の大きさ、加振時間、貫入深さ、ビット圧力、およびタンピング圧力等が、適否の判定結果にどう影響するかを検討し、作業者により個人差を極力小さくするような手法へと修正をおこなった。水分値の多い貨物が液状化したかどうかを判定するには、剪断強度を計測すればよい。すなわち、繰り返し荷重を加えた試料に剪断荷重を加え、これを支え得るかどうかで、液状化が判断される。この考え方をもとにして、「貫入法」が開発された。貫入法では、水分値の既知な試料を円筒のコンテナに平に入れ、その上に貫入ビットとよばれる重りを乗せ、50/60Hz、3G(rms)の上下加速度で加振して、一定時間内に貫入ビットがクライテリア以上貫入した場合には、液状化が起こったと判断し、それ以下の場合には液状化がおこらないと判断する試験法である。銅精鉱、鉛精鉱、硫化鉄精鉱、亜鉛精鉱、粉炭に対して各種のパラメタに関する試験がおこなわれ、また、フロ-テ-ブル法との相関が実験的に調べられた。それにより、ビット圧力、試料の量、加振時間、貫入法のクライテリアが定められ、上記試料に対して、流動水分値(FMP:Flow Moisture Point)が求められた。この試験法は、フロ-テ-ブル法に比較して、作者の経験に負うところが少なく、再現性がよいことが示された。また、石炭など、フロ-テ-ブル法で試験できなかった粘着性の少ない試料に対しても適応が可能であることが明らかになった。先に述べたように、本方法は、剪断強度を計測するものであるので、液状化ではなく、単に剪断強度に小さい物質、例えば水分値の大きなニッケル鉱のような泥状の物質に対しても、それが安全に輸送可能かどうかが判断されることが明らかになった。
ジルコン酸バリウム薄膜におけるナノ構造制御とプロトン輸送

本研究の目的は、薄膜においてのみ誘起可能なナノ構造を利用し、ランタノイド置換ジルコン酸バリウム薄膜において、酸化物基板とランタノイド置換ジルコン酸バリウムの格子ミスマッチを利用してランタノイド置換ジルコン酸バリウムに歪みを導入し、プロトン(H+)伝導を制御することである。昨年度までにY置換ジルコン酸バリウムを薄膜化することでプロトン濃度が減少することが示唆されていた。本年度はドーパントをYよりイオン半径の小さなInに置換したジルコン酸バリウムをNb添加チタン酸ストロンチウム基板に堆積することで薄膜試料を作製、さらに膜厚を5 μmから68 nmと幅広く制御することで導入歪み量を制御しプロトン濃度に及ぼす影響を検討した。作製した薄膜における格子ひずみを逆格子マッピング測定により評価した。膜厚を小さくすることにより面内方向に最大0.9 %の圧縮ひずみが導入された。Y置換試料においては最大3%であったことから、格子不整合度が小さくなり、基板-薄膜界面における格子ひずみが小さくなったものと考えられる。作製した面内方向に圧縮ひずみを導入した20 mol% In置換ジルコン酸バリウムの薄膜面直方向のプロトン伝導性を評価したところ、基板界面の影響を強く反映していると考えられる膜厚の小さな試料(68 nm)において、Y置換ジルコン酸バリウム薄膜と同様にプロトン伝導性が著しく減少した。このことから、基板との格子不整合を利用してジルコン酸バリウム中に圧縮ひずみを導入すると、比較的小さな圧縮ひずみであってもプロトン濃度が減少することが分かった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、代表者が見いだしたプロトントラップ現象の制御を目指した研究である。エピタキシャル薄膜における格子不整合を積極的に利用することにより、ペロブスカイト構造のプロトン伝導性材料において、プロトン会合エネルギーを決定している水素結合角(O-H-O)を制御し、プロトンの会合エネルギー低減を目指すことを目的としている。水素結合角を制御するために、基板との格子不整合を利用する。薄膜ー基板界面における格子ひずみがプロトン拡散係数および会合エネルギーに及ぼす影響を明らかにし、高速プロトン伝導を有する新規材料開発の設計指針を提案する。本年度は、レーザーアブレーション法によるエピタキシャル薄膜の作製条件の最適化、薄膜X線回折法を用いた格子ひずみの評価およびプロトン伝導度測定を行った。イットリウムを20 mol%添加したジルコン酸バリウム薄膜作製条件を、MgO、Nb添加SrTiO3基板の2種類について探索した。2つの基板ともにエピタキシャル成長可能な条件を明らかにした。これらの作製した試料に関して、薄膜X線回折法により薄膜面直、面内方向の格子ひずみの評価を行った。基板不整合度および膜厚による格子ひずみの変化を定量的に評価することができた。作製した薄膜のプロトン導電率測定をMgO基板上の試料に関しては面内方向に、Nb-SrTiO3基板上の薄膜は面直方向にそれぞれ行った。その結果、作製した薄膜においてはジルコン酸バリウムバルク体と比較して、著しく小さなプロトン伝導度となることが示唆されている。本年度は、薄膜の作製、格子ひずみの評価、プロトン導電率測定を2種類の基板を用いて評価した。薄膜作製条件の最適化を完了し、2種類の基板上でエピタキシャル薄膜の作製に成功している。また、格子ひずみの定量評価にも成功しており、本年度予定していた全ての計画を遂行できた。さらに、次年度予定していたプロトン導電率測定に既に着手しており上記評価とした。引き続きプロトン導電率測定条件の最適化を遂行し、最適化完了後に導電率緩和法によるプロトン拡散係数の測定を行う。
戦争記憶の表象モデル構築に関する研究:戦争博物館展示の政治学的分析

世界三大戦争博物館である帝国戦争博物館(イギリス)、カナダ戦争博物館(カナダ)、オーストラリア戦争記念館(オーストラリア)および関連するアメリカの博物館を事例として、その展示方法とコレクション形成から、戦争の「記憶」をめぐる国民への表象法を探った。具体的には、(1)世界三大戦争博物館における第一次世界大戦と第2次世界戦争記憶の表象法の比較、(2)カナダやオーストラリアといった移民国における戦争記憶の表象を通じた国民統合策の検討、そして(3)戦争記憶と国内少数民族の関係について分析した。平成18年度は、わが国における戦争博物館関連の資料を網羅的に収集し、研究動向や戦争展示に関する変遷を検討した。収集した文献資料をもとに、主として日本における第1次世界大戦参戦時、大戦後、第2次世界大戦前と現在の4つの時点における戦争記憶の表象について比較分析を行った。さらに海外の戦争博物館としては、主にカナダにおける、植民地戦争、第1次世界大戦、第2次世界大戦にかかる政治学文献について収集し、分析を行った。また、日本の戦争関係博物館では、第2次世界大戦をテーマに、広島平和記念資料館(広島県広島市)、海上自衛隊教育参考館(広島県安芸郡江田島町)および呉市海事歴史科学館(広島県呉市)の3館を訪問調査し、各館のコレクション形成やその特徴、および展示について、情報を収集し、分析を行った。なお、世界的にみると戦争博物館は、コレクションや展示形態からみると、科学技術系博物館の要素が強い。このため、本研究の基礎的情報を得るために、日本の科学技術系博物館の歴史についても詳細な検討を行った。具体的には、日本、カナダおよびアメリカの資料をもとに、日本における科学技術系近代博物館の嚆矢である教育博物館の設立の経緯を明らかにした。同館は、明治初期に日本の関係者が参加したアメリカのフィラデルフィア万国博覧会におけるカナダ関係者との出会いを通じて、カナダ・トロント市の教育博物館をモデルに設立された博物館である。この研究成果については、日本とカナダにおいて学会発表を行い、高い評価を得た。平成18年度に引き続き、わが国における戦争博物館関連の資料を網羅的に収集し、研究動向や戦争展示に関する変遷を追った。さらに日本国内において、戦争をテーマとした博物館を訪問調査(平成18年度は靖国神社遊就館)し、その設立の経緯を当時の社会的政治的背景をもとに検討した。海外調査としては、オーストラリアの戦争記念館(キャンバラ市)とニュージーランドのオークランド戦争博物館の歴史とコレクションや展示の変遷について、詳細な調査を行った。前者は国立の戦争博物館であるのに対し、後者は市立の戦争博物館であり、設置者による違いも展示に反映されてはいるが、ともに第1次世界大戦参戦を契機に設立された博物館である。しかしながら植民地戦争や第2次世界大戦の表象をめぐって両者には違いがあることを明らかにした。例えば、オーストラリアは依然として第1次世界大戦後の戦争に関する展示であり、植民地戦争はいっさい言及がないが、オークランドではマリオとの戦いについても常設展示されている。一方、アメリカ合衆国については、第2次世界大戦時にアメリカ国内で唯一強制収容所体験を経験している日系人を対象にして設置された全米日系人博物館(カリフォルニア州ロスアンジェルス市)と、同じく第2次世界大戦時に日本軍による真珠湾攻撃を記念して設置されたアリゾナ記念館(ハワイ州ホノルル市)の設立経緯等について詳細な分析を行った。また、平成19年9月に開催された日本カナダ学会において、シンポジウム「記憶のかたち」を企画立案し、「カナダの史跡指定にみる歴史記憶の再構築」と題する発表を行った。世界三大戦争博物館であるイギリスの帝国戦争博物館(1mperial War Museum)、カナダのカナダ戦争博物館(Canadian War Museum)とオーストラリアのオーストラリア戦争記念館(Australian War Memorial)および関連するアメリカの博物館を事例として、その展示方法とコレクション形成から、戦争の「記憶」をめぐる国民への表象法を探った。具体的には、(1)世界三大戦争博物館における第1次世界大戦と第2次世界戦争記憶の表象法の比較、(2)カナダやオーストラリアといった移民国における戦争記憶の表象実態を明らかにし、国民統合の具体策の検討、そして(3)国内少数民族の戦争記憶のあり方の検討を行った。最終年度にあたる平成20年度は、まず(1)オーストラリア戦争記念館の設立経緯およびその後の変遷を分析することにより、「オーストラリア市民」意識形成に果たした戦争博物館の役割を明らかにした。さらに(2)第2次世界大戦後のオーストラリア戦争記念館における日本展示論争を詳細に検討することにより、戦争記憶と博物館展示との関係性を考察した。植民地形成後のオーストラリアにとって、19世紀後半から第2次世界大戦前までの間、日本は仮想敵国の1つであり、強い反日感情が醸成された時期もあった。こうしたなか、第2次世界大戦において日本軍の直接攻撃を受けた経験は、戦争博物館の展示に、当然ではあるが、大きな影響を与えてきた。本研究により、戦争記憶の表象にかかる検討は、同時に海外における日本イメージの構築という側面とも密接な関係性があることを指摘することができた。

なお、イギリス、カナダおよびオーストラリアの3か国は、第1次世界大戦を契機に戦争博物館の本格的建設に着手していることに着目し、帝国戦争博物館建設にかかるイギリスの公文書を詳細に分析することにより、大英帝国臣民意識からそれぞれの国民意識へ変容していく姿もあわせて明らかにした。
岩壁の凍結破壊と落石の発生機構

岩壁の凍結破壊とその結果としての落石の発生過程について,(1)亀裂を含む岩石試料の凍結膨脹を調べる室内実験,(2)岩壁表面に発達する節理の凍結膨脹を調べる野外観測,(3)融解期に岩壁から発生する落石の計測,の三側面から検討した.野外調査は赤石山脈のカ-ル壁および崩壊壁で行った.平成6年の5月6月と7年の4月6月にかけての融雪期に,計24回調査岩壁を訪れ,落石の分布・粒径・個数・移動軌跡および積雪の消耗量の調査を実施した.3地点に設置した無人観測システムからは,岩壁温度と亀裂変位に関する2年間の連続観測データを取得した.また,室内実験では,花崗岩試料に人工的に亀裂を作り,その中を満たす水の凍結膨脹を凍結速度を変数として測定した.野外観測データは,冬の低温期と春の融解開始期にそれぞれ1回ずつ凍結膨脹が起こったことを示す.前者は岩盤表面の一時的な溶融後の再凍結時,後者は残雪底面からの融解水の節理への侵入とその再凍結時に発生しており,いずれも節理中の水分の重要性を示している.室内実験では,0-2°Cにおける急激な凍結膨脹の発生が記録された.これは,閉鎖系にある亀裂が水で満たされる場合には,凍結が及ぶ深度付近までは亀裂の膨脹,すなわち岩壁の破壊が発生しうることを示しており,0°Cをわずかに下回る温度条件下での節理の拡大するという融解期の野外観測結果と符合する.季節的凍結層の形成・消耗期に岩盤表層部で生じた亀裂の拡大は,融解期らは落石を引き起こす原因となる.落石調査では,融解の進行とともに落石が増加する傾向が認められ,しかも落石発生のピークは岩盤の露出のピークよりも約10日遅れることが明らかになった.また,雪解け後は岩盤内部に融解が進行するとともに次第に落石径が増加した.熱伝導理論に基づく計算の結果,岩盤の季節的凍結層の融解が12m程度に達したときに,落石が多発する傾向があることが示された.岩壁の凍結破壊とその結果としての落石の発生過程について,(1)亀裂を含む岩石試料の凍結膨脹を調べる室内実験,(2)岩壁表面に発達する節理の凍結膨脹を調べる野外観測,(3)融解期に岩壁から発生する落石の計測,の三側面から検討した.野外調査は赤石山脈のカ-ル壁および崩壊壁で行った.平成6年の5月6月と7年の4月6月にかけての融雪期に,計24回調査岩壁を訪れ,落石の分布・粒径・個数・移動軌跡および積雪の消耗量の調査を実施した.3地点に設置した無人観測システムからは,岩壁温度と亀裂変位に関する2年間の連続観測データを取得した.また,室内実験では,花崗岩試料に人工的に亀裂を作り,その中を満たす水の凍結膨脹を凍結速度を変数として測定した.野外観測データは,冬の低温期と春の融解開始期にそれぞれ1回ずつ凍結膨脹が起こったことを示す.前者は岩盤表面の一時的な溶融後の再凍結時,後者は残雪底面からの融解水の節理への侵入とその再凍結時に発生しており,いずれも節理中の水分の重要性を示している.室内実験では,0-2°Cにおける急激な凍結膨脹の発生が記録された.これは,閉鎖系にある亀裂が水で満たされる場合には,凍結が及ぶ深度付近までは亀裂の膨脹,すなわち岩壁の破壊が発生しうることを示しており,0°Cをわずかに下回る温度条件下での節理の拡大するという融解期の野外観測結果と符合する.季節的凍結層の形成・消耗期に岩盤表層部で生じた亀裂の拡大は,融解期らは落石を引き起こす原因となる.落石調査では,融解の進行とともに落石が増加する傾向が認められ,しかも落石発生のピークは岩盤の露出のピークよりも約10日遅れることが明らかになった.また,雪解け後は岩盤内部に融解が進行するとともに次第に落石径が増加した.熱伝導理論に基づく計算の結果,岩盤の季節的凍結層の融解が12m程度に達したときに,落石が多発する傾向があることが示された.平成6年の5月7月にかけて野外調査,計測機器の設置,ならびに観測データの回収を実施した.計13回調査岩壁を訪れ,落石の分布・粒径・個数および積雪の消耗量の測定を行なった.その結果,落石量は5月末の約1週間にピークに達し,そのピークは岩壁の露出面積が増加するピーク期から約2週間遅れることがわかった.また,測定期間の後半ほど礫径が増加する傾向が認められた.落石のほとんどは個別に発生たが,1カ所でブロック状の岩盤の崩落が認められた.岩壁上2地点に設置したデータ収録装置からは,岩盤温度と亀裂変位のデータを回収した.平成6年夏に観測地点をさらに1カ所設定した.野外観測の結果,凍結膨脹によって節理が開く温度条件について,1つではあるが世界で最初のデータが得られた.データは,冬の最低温期ではなく,春に積雪からの融解水が節理にしみ込み凍結膨脹を引き起こしたことを示しており,水分条件の重要性が指摘される.

この結果は,世界の4つの寒冷地域での岩壁の剥離量を観測し,剥離量は寒さの程度よりも水分条件に大きく作用されるとしたMatsuoka(1991)の研究とも整合する.また,実験室内で野外の温度条件を再現し,岩石中の節理の凍結膨脹過程を調べたところ,野外観測と類似する結果が得られた.一方,落石調査から明らかになった融解期の岩盤の露出のピークより落石発生のピークが遅れるという結果,そして次第に落石径が増加するという結果は,深さ45mまで達する岩壁の季節的凍結層の融解が1カ月以上かけて緩慢に進行することを示している.研究成果のうち,岩壁の凍結・融解深度については,Earth Surface Processes and Landforms誌に発表した.平成7年度は,さらに,岩石節理の凍結膨脹と落石の発生条件との関係についての理解を深めたい.前年度に引き続き,岩壁の凍結破壊とその結果としての落石の発生過程について,野外観測と室内実験の両側面から研究を行った.平年7年の4月6月にかけて融雪期に,計11回調査岩壁を訪れ,落石の分布・粒径・個数・移動軌跡および積雪の消耗量の調査を実施した.岩壁温度と亀裂変位に関する3カ所の無人観測地点では,さらに1年間の観測データが蓄積した.また,花崗岩のブロックに人工的に亀裂を作り,その中を水で満たし凍結させた際の膨張を調べる室内実験を,凍結速度を変えながら,計13回実施した.野外観測データは,冬の低温期と春の融解開始期にそれぞれ1回ずつ凍結膨張が起こったことを示す.前者は一時的な岩盤表面の融解直後の再凍結時,後者は残雪の底面での融解水の節理への侵入とその再凍結時に発生しており,いずれも節理中の水分の重要性を示している.室内実験では,0-2°Cにおける急激な凍結膨張の発生が記録された.これは,閉鎖系にある亀裂が水で満たされる場合には,凍結が及ぶ深度までは亀裂の膨張,すなわち岩盤の破壊が発生しうることを示しており,融解期の野外観測で明らかになった0°Cをわずかに下回る温度条件下での節理の拡大を支持する.季節的凍結層の形成・消耗期に岩盤表層部で生じた亀裂の拡大は,凍結層の融解期には落石を引き起こす原因となる.3年間の融雪期の落石調査では,いずれも融解の進行とともに落石が増加する傾向が認められ,しかも落石発生のピークは岩盤の露出のピークよりも約10日間遅れることが明らかになった.また,雪解け後は岩盤内部に融解が進行するとともに次第に落石径が増加した.熱伝導理論に基づく計算の結果,岩盤の季節的凍結層の融解が12m程度に達したときに,落石が多発する傾向があることが示された.
参天台五臺山記の訳注と研究

研究対象である京都岩倉の大雲寺主成尋の渡宋記『参天台五臺山記』8巻の中、初年度および2年度の研究実績を踏まえ、最終年度は第1巻より6巻に至る訳文に補正を加えながら、第7・第8巻本文の訳文をコンピューターに入力した。また『参天台五臺山記』および成尋をめぐる先人の研究業績を学説史的に整理しつつ再検討を行い、研究論文の執筆にとり組んだ。関西大学『東西学術研究所紀要』31輯に掲載の「成尋をめぐる宋人-『参天台五臺山記箚記』2-2」及び32輯に掲載の「文書・記録の日中文化交流-博徳書と参天台五臺山記」もその成果の一つであり、これにつづき「宋代の賓礼-参天台五臺山記を手懸りに-」を執筆中である。なお主目的である訳注は厖大な量にのぼり、また補正および補筆を必要とするため、とりあえず第1巻の訳注と全8巻の語彙索引、研究論文4篇をまとめて1冊とするが、今後、順次に出版する予定である。当該研究の主たる目的は、平安時代の入宋僧として知られる京都岩倉の大雲寺主成尋の旅行記『参天台五臺山記』に訳注を施し、併せて関係する諸問題を解明することにある。それについて是非とも必要な基礎作業として、1.諸抄本、刊本の校合を行うこと2.本書の語彙索引をつくること3.宋元地方志叢書等による地名考証の三点を急務とする。それは本年度の研究計画でもあった。1.に関しては底本を大日本仏教全書本として東福寺抄本との校合、ならびに早稲田大学蔵本はじめ、大阪大学、松浦史料博物館、比叡山無動寺等の諸本を校合し、今後も数種類について実施せねばならないものがある。2.の語彙索引は大日本仏教全書本にもとづき:平成8年において作成を完了、現在点検を加えつつあり、すでに訳注を行うにあたり機能を発揮中。8巻(約18000)語彙である。3.については平成9年度も続行せねばならないが、それらは注の一環を形成するもので最終年度まで持込まれよう。なお出港地(巻1)の呼子町加部島については調査を完了しており、新知見を得ている。以上の基礎作業を行いながら訳注を進めており、アルバイトの協力を得ながら現在までのところ本文は2巻までを、パソコンに打出しを完了。注についても同時に原稿整理を急いでおり、1巻をほぼパソコンに入力することが出来た。これらは残部の訳注を行う間に訳語の統一、形式、注文の移動・追加などを含め、かなり手直しを要するであろうが、一応のスタイルを整える上でも不可欠の作業である。当該研究の主たる目的は、平安時代の入宋僧として知られる京都岩倉の大雲寺主成尋の旅行記『参天台五台山記』に訳注を施し、併せて関係する諸問題を解明することにある。それについて是非とも必要な基礎作業として8年度に実施し、今年度も継続してきた諸抄本・刊本との校合にもとづき、また作成した語彙索引により訳注を進めてきた。訳注については、8年度に全体のスタイルを整える含みもあり本文8巻中の第1・第2巻の訳文を整理してパソコンに打込み、第1巻の注を入力したが、9年度においては8年度分との調整を行いつつ、第3・4・5各巻の訳文を整理し、併せて可能な限りの注を加え入力した。まだ未解決未処理のままの問題は多く、また第6巻以降との調整上、解決や入力を後まわしにせねばならなかった積み残し部分もある。当該研究には旅行記という性格上、本来ならば初年度に出港地の呼子等を調査したように、現地調査の必要がある。これまで機会あるごとに『参記』にみえる中国側の地名とルートを調査してきたが、今年度も別途の現地訪問に恵まれ、成尋のみならず日本人の多くが必ず利用せねばならなかった大運河の調査、参詣地であった鎮江金山寺、さらには洪沢湖に沈んだ普照王寺周辺の実地見聞を行い、訳注にその成果を組み込むことが出来た。

なお本年度の研究成果として平成10年4月発行予定の『関西大学東西学術研究所紀要』31号に「成尋をめぐる宋人-朋党の影」と題する論文を印刷中である。研究対象である京都岩倉の大雲寺生成尋の渡宋記『参天台五臺記』8巻の中、初年度および2年度の研究実績を踏まえ、最終年度は第1巻より6巻に至る訳文に補正を加えながら、第7・第8巻本文の訳文をコンピューターに入力した。また『参天台五臺山記』および成尋をめぐる先人の研究業績を学説史的に整理しつつ再検討を行い、研究論文の執筆にとり組んだ。関西大学『東西学術研究所紀要』31輯に掲載の「成尋をめぐる宋人-『参天台五臺山記箭記』2-2」及び32輯に掲載の「文書・記録の日中文化交流-博徳書と参天台五臺山記」もその成果の一つであり、これにつづき「宋代の賓礼-参天台五臺山記を手懸りに-」を執筆中である。ただ7・8両巻の注は未整理であり、16巻の補注とともに、また新たに出版された記注書の再検討も含めた見直し作業と研究を継続せねばならない。
異種ソフトウェアを統合利用するための知的対話システムの構築

コンピュータ利用上の知識を用いた知的統合対話系を形成することにより、コンピュータシステムを"システム中心"から"ユーザ中心"に再構成することを計画した。この実現のために利用統合エキスパートシステムExisを開発することとし、第一段階として単一の運用組織体(東北大学大型計算機センター)の2つのコンピュータを取り上げた。1.汎用コンピュータACOS2000とそのバックエンドのスーパーコンピュータSX-1は異なるOS体系をもつので、これらを結合して利用する規約が複雑になり、現在人間の専門化に依存する部分が多い。Exisはこれをコンピュータの知的作業として組込むことにした。2.つぎの利用環境の実現を目標としてExisを設計した。(1)従来マニュアルなどの印刷物としてユーザに供給してきた利用規約およびユーザ間で私的に交換される使用経験を、コンピュータの中に知識として蓄え、(2)この利用知識をコンピュータ自身に自動的に引用・解釈させることにより、(3)異なるソフトウェアをマニュアルを参照することなく同じ対話形式で使用できるようにする。3.事例として、2つのTSSコマンドシステム(ACOS用TSS-AFおよびSX用ATSS)を取り上げた。4.知識ベースExis-KBを、マニュアル記載の外部仕様Km,運用上の規約Ku、仕様経験から集積するコマンド仕様例Ke、運用中のシステムの目録Kxの4つのモジュールで構成した。5.エンジンExis-PEを、ユーザの問い合わせに応じて格納知識を検索し紹介するPq、格納知識を用いて制御指令を自動生成するPc、ユーザとの対話インタフェースPu、各コマンドシステムへのインタフェースPsの4つのモジュールで構成した。6.Exisの開発をターミナルワークステーション上で開始した。
ナフタレンを基調とした電子欠損性π骨格とそれを有する半導体ポリマーの創出

ポリマー主鎖への電子欠損性骨格の導入は、ポリマーに高い分子間相互作用と深いエネルギー準位を与えることから、高性能ポリマーの開発において有用な手段である。本年度は主に、ナフタレンに異なるジアゾール環を有するハイブリッド型電子欠損性π骨格群とその骨格を有する半導体ポリマーの開発に取り組んだ。具体的には、片側選択的開環反応と種々の閉環反応を組み合わせることにより、6種類のハイブリッド型骨格の高収率合成を可能にした。それらの電子構造を調査するためサイクリックボルタンメトリーによりエネルギー準位を評価した。その結果、得られたハイブリッド型骨格のエネルギー準位は母骨格の中間の値をとり、導入されるヘテロジアゾール環により段階的にエネルギー準位が変化することを見出した。例えば、NOTのエネルギー準位は、その母骨格であるNOzとNTzの中間値である。つまり、ハイブリッド型骨格の電子構造は、双方のジアゾール環から均等に寄与を受けることを明らかにした。続いて、これらのUV-Vis吸収スペクトルを測定したところ、最大吸収波長が435 nmから538 nmまで精密に制御できることを見出した。最大蛍光波長も同様に制御可能である。さらに、ハイブリッド型骨格の1つをポリマー材料に導入し、有機薄膜太陽電池へ応用したところ、高い変換効率を達成した。このように、本年度開発したハイブリッド型骨格は、半導体ポリマーのビルディングユニットとして有望であり、また、半導体ポリマーのみならず広く機能性有機材料へ展開できる可能性がある。本研究成果を国内会議(3件)および国際会議(2件)にて発表した。引き続き、ポリマー合成および基礎物性解明を行うが、合成したポリマーを用いたOPV作製・評価とともにその最適化に注力する。合成したポリマーをp型半導体として用いたOPVを作製する。まずはPCBMをn型材料とするが、基礎物性から、PCBM以外に好適なn型材料がある場合にはそれを用いる。特に、NPz系ポリマーは比較的Egが大きいことが予測されるので、相補的な光吸収になるようEgが小さい低分子系化合物をn型材料として用いることも積極的に検討する。薄膜表面の解析に欠かせない原子間力顕微鏡は、大学の共通設備にて利用できるが、そのカンチレバーは各自購入する必要がある。加えて、作製したデバイスの薄膜構造評価はSPring8の施設にて行うため、その出張費が必要である。成果発表などの旅費について、半導体ポリマーの研究分野は進歩が早く、研究成果発表と同時に情報収集のために多くの学会参加が必要である。特に、それぞれ年2回行われる応用物理学会と高分子討論会への参加は必須であり、相応の学会参加費を割り当てる必要がある。
日本の企業ファイナンスに関する実態分析：企業の環境変化と金融機関のあり方

本研究の目的は、企業を取り巻く大きな環境変化の下で、金融が企業活動・実体経済に与える影響を明らかにし、企業金融や金融監督、金融政策などに関する実務的・政策的インプリケーションを得ることである。本研究の特色は、企業向けアンケート調査・金融機関向けアンケート調査・インタビュー、ならびにその他のデータを有機的にリンクさせることで豊富なデータを得た上で分析を行い、日本の中小企業に関する企業金融の実態を明らかにする点にある。得られたデータを用いた数多くの実証分析からは、被災地の復興需要の実態、地域金融機関の経営の実態、環境変化の下における中小企業の企業金融の実態等に関し、様々な知見が得られた。本年度は当初の研究計画通りに研究を進めた。まず計画中、(1)震災関連の企業(借手)向け小規模アンケート調査の設計と実施に関しては、本研究プロジェクトの前身となる前科研費基盤Bプロジェクトにおいて行ったアンケート調査データに、東日本大震災後のデータを追加するものであるが、被災企業への配慮からアンケートではなく追加的な企業情報データの購入を行った。また、これに基づき、震災前の企業の特徴と震災後のパフォーマンスに関する分析を開始した。これと並行して本年度行うこととしていた(2)金融機関向けアンケート調査の設計・準備、つまり次年度に行う金融機関向けアンケート調査の設計・準備については、計画通り準備を開始した。さらに、同じく計画していた(3)金融機関に対するインタビューについても、計画通りに行った。具体的には、次年度以降のアンケート調査項目の精査のために、地方銀行や信用金庫に対するインタビュー調査、信用組合や全国信用金庫協会・信用組合中央協会などに対するヒアリング調査を行った。また、その他利用可能なデータを用いた分析として、下記13のとおり各研究者がそれぞれ研究を進めるとともに、銀行に関する効率性仮説の検証、震災後の企業の復興過程における金融制約の問題を明らかにする研究、Loan to value ratioに関する研究等を行い、学術雑誌への投稿や学会等における発表を行った。さらに、すべての分析の基礎となる金融契約の理論に関して、立命館大学堀教授を招き、セミナーを開催した。本年度も当初の研究計画通りに研究を進めた。まず、前年度に準備・設計した、4金融機関向けアンケート調査、について、当初計画よりも実施時期は遅くなったものの、実際に調査を行った。調査の結果、20%超の回収率で金融機関から回答を得た。その成果を用いて可能であれば行うこととしていた、7金融機関向けアンケート調査・インタビューを用いた分析、については、既に調査結果の取りまとめを年度中に終了し、得られた結果について整理した上で、研究代表者・分担者が分担執筆するサマリー論文を現在執筆中である。当初予定していた、3金融機関に対するインタビュー、については、既に十分な成果が得られているため、個々の研究者の必要に応じた個別のヒアリングに留めた。本年度に金融機関向けアンケート調査と並行して行うこととしていた、5企業向け大規模アンケート調査の設計・準備、については、金融機関向けアンケートの実施がやや遅れたため本格的な設計・準備は行っていないが、次年度早々に設計を終え実施するための準備は整っている。研究計画において実施する予定としていた、6企業向け小規模アンケート調査を用いた分析、に関しては、新たに購入した企業情報データを用いた分析に代えて、研究成果を得た。小規模アンケート調査データを用いなかった理由は前年度実績報告書に記したとおりであり、被災企業への配慮に基づくものである。しかし、企業情報データによっても被災地の復興需要に関して十分興味深い研究成果が得られている(中岡・内田2014)。この他、下記13のとおり、各研究者がそれぞれ研究を進め、日本の銀行貸出市場における競争、中小企業向け金融機関貸出、不動産担保融資、銀行と企業のリレーションシップ、東日本大震災の被災地における二重債務問題、等に関する研究を行い、学術雑誌掲載や学会発表等の成果を得た。また、関連する研究分野のセミナーを開催した。本年度(平成26年度)も当初の研究計画通りに研究を進めた。まず、前年度に実施した「4金融機関向けアンケート調査」について、その結果を取りまとめた論文(内田他2014)を年度当初に発表した。また、前年度の準備に基づき、「8企業向け大規模アンケート調査」を実施した。具体的には、4月からアンケート票の設計と業者選定を進め、7月に(株)帝国データバンクに委託することを決定した。アンケート票の最終決定は8月に行い、9月に対象企業に対してアンケート票を郵送し、10月までに回答を得た。調査対象としたのは全国の13500社であり、最終的には2617社から回答を得た。アンケート調査結果に関するデータは、11月に(株)帝国データバンクから納品されている。このデータを用いて早速分析を開始し、調査全般から得られた結果を取りまとめ、2015年3月に発表した(内田他2015)。この他にも、下記13以下に示した通り、各研究者がそれぞれ研究を進め、震災不動産担保と融資、信用保証、銀行との関係とIPO、政府系金融機関の役割などに関して研究を行い、学術雑誌掲載や学会発表等の成果を得た。また、関連する研究分野に関して外部研究者を招聘したセミナーも開催した。本年度(平成27年度)も当初の研究計画どおりに研究を進めた。計画されていた研究は、大きく分けて、(1)前々年度までに行われた金融機関向けアンケート調査やインタビューの結果を用いた分析、(2)前年度に行われた企業向け大規模アンケート調査の結果を用いた分析、(3)それ以外のデータを用いた分析、の三つに分かれる。本年度はまず(2)の分析に関し、アンケート回答企業の属性に関するデータ(企業情報・財務データ)で信用調査会社のデータベースに収録されているものを購入した。

このデータは、アンケート調査で得られたデータと結合して、実際の分析のためのデータセット構築を行った。実際の分析としては、まず(1)に関する分析として、売掛金・動産担保融資(ABL)の利用に関する研究を行った。また(2)の分析として、銀行による中小企業の株式保有に関する分析、ファミリー企業に関する分析、を行った。(3)の分析としては、地域金融機関の役割、地域の経済成長、公的金融機関の役割、中小企業にとっての監査の役割、といったテーマに関して分析を行った。以上の分析の中で、株式保有に関する分析については、当初の予想に反して分析対象となる金融機関が株式を保有する企業の数が少ないため、分析を断念せざるを得なくなったが、他の研究はとりまとめを行い、学術雑誌掲載や学会発表等の成果を得たものもある。また、関連する研究分野に関して外部研究者を招聘したセミナーも開催した。本研究の目的は、企業を取り巻く大きな環境変化の下で、金融が企業活動・実体経済に与える影響を明らかにし、企業金融や金融監督、金融政策などに関する実務的・政策的インプリケーションを得ることである。本研究の特色は、企業向けアンケート調査・金融機関向けアンケート調査・インタビュー、ならびにその他のデータを有機的にリンクさせることで豊富なデータを得た上で分析を行い、日本の中小企業に関する企業金融の実態を明らかにする点にある。得られたデータを用いた数多くの実証分析からは、被災地の復興需要の実態、地域金融機関の経営の実態、環境変化の下における中小企業の企業金融の実態等に関し、様々な知見が得られた。上記9に記した通り、本年度(平成26年度)も当初の研究計画通りに研究を進め、・前年度実施の「4金融機関向けアンケート調査」に関する論文執筆・発表・「8企業向け大規模アンケート調査」の実施・同調査から得られた結果に関する論文執筆・発表・その他の研究・外部研究者を招聘したセミナー開催を行った。前年度までも研究計画通りに研究を進めている。このため、現在までの達成度としては(2)おおむね順調に進展している、と考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会科学当初の計画では、平成27年度はすべての分析を進展させてまとめるとともに、研究全体の総括を行うことを計画していた。今後はこの研究計画通りに研究を進めることを予定している。上記9に記した通り、本年度は研究計画通りに研究が進んでいるため。上記9に記した通り、本年度も研究計画通りに研究が進んでいるため。予定していた調査・出張等に変更が生じたため。今後も研究計画通りに研究を進める。今後も研究計画どおりに研究を進める。
コアーマントル相互作用の地球化学的検証

本研究は,地震波のトモグラフィーにより深部のマントルから上昇するプリュームに関係していると考えられる海洋島の火山岩に,コア-マントル相互作用の地球化学的証拠が存在するかを検証した.コアとマントル間に同位体の差があると予想される,182ハフニウム-182タングステンを用いて研究を進めた.平成19-20年度はこれまでに開発したタングステン精製法を用いて,サモア,セントヘレナなどの海洋島玄武岩,中央海嶺玄武岩の,タングステン同位体比分析を行った.ICP質量分析計を用いたタングステン同位体比測定の再現性について検討し,182W/183W比が0.3ε程度の精度で測定可能なことを確認した.各試料については,タングステン同位体比のみではなく,タングステンを含む微量元素濃度を測定した.20以上の岩石試料を分析したが,コアーマントル相互作用の痕跡を示す,タングステン同位体比の異常は認められなかった.試料中のタングステン濃度から推定したマグマの起源物質のタングステン濃度とタングステン同位体比の測定精度,コアのタングステン濃度と同位体比の推定値から,今回測定した岩石試料に含まれるコア物質は0.5%以下であると考えられる.これまでの結果をまとめると,地球のマントルにはタングステン同位体比の不均質は認められない,コアーマントル相互作用の影響も認められないということになる.南太平洋の試料について議論した投稿論文一報が受理され,全体の成果を別の論文にまとめているところである.タングステン濃度が薄い試料についての分析法の開発も行っている.本研究は,地震波のトモグラフィーにより深部のマントルから上昇するプリュームに関係していると考えられる海洋島の火山岩に,コア-マントル相互作用の地球化学的証拠が存在するかを検証した.コアとマントル間に同位体の差があると予想される,182ハフニウム-182タングステンを用いて研究を進めた.平成19-20年度はこれまでに開発したタングステン精製法を用いて,サモア,セントヘレナなどの海洋島玄武岩,中央海嶺玄武岩の,タングステン同位体比分析を行った.ICP質量分析計を用いたタングステン同位体比測定の再現性について検討し,182W/183W比が0.3ε程度の精度で測定可能なことを確認した.各試料については,タングステン同位体比のみではなく,タングステンを含む微量元素濃度を測定した.20以上の岩石試料を分析したが,コアーマントル相互作用の痕跡を示す,タングステン同位体比の異常は認められなかった.試料中のタングステン濃度から推定したマグマの起源物質のタングステン濃度とタングステン同位体比の測定精度,コアのタングステン濃度と同位体比の推定値から,今回測定した岩石試料に含まれるコア物質は0.5%以下であると考えられる.これまでの結果をまとめると,地球のマントルにはタングステン同位体比の不均質は認められない,コアーマントル相互作用の影響も認められないということになる.南太平洋の試料について議論した投稿論文一報が受理され,全体の成果を別の論文にまとめているところである.タングステン濃度が薄い試料についての分析法の開発も行っている.本研究では,地震波のトモグラフィーにより深部のマントルから上昇するプリュームに関係していると考えられる海洋島の火山岩に,コア-マントル相互作用の地球化学的証拠が存在するかを検証する.コアとマントル間に同位体の差があると予想される,182ハフニウム-182タングステン,107パラジウム-107銀の壊変系を用いることを予定している.今年度はタングステンの精製法の開発をまず集中的に行った.既存の精製法ではマグネシウム,カルシウムに富む火成岩の精製効率が悪かったため,精製法を改良した.ICP質量分析計を用いたタングステン同位体比測定法についても検討し,182W/183W比が0.4ε程度の正確さで測定可能なことを確認した.改良した分析法はAnalystに掲載の論文に報告した.まず,ヅブアイ,ルルツ,ラロトンガ,マンガイアなどの南太平洋の海洋島から採取した玄武岩を,タングステン同位体比分析に用いる予定である.本年度は,鉛同位体比分析を行い,各島の試料がどのマントル端成分と関係しているかを調べた.同時に,各試料の微量元素濃度をICP質量分析計により測定し,希土類元素やタングステンの濃度のデータを得た.今後はこの結果に基づいて,タングステン同位体比分析を行う試料を選択し,タングステンの同位体比異常の検証を行う.並行して進めている,パラジウム-銀壊変系の分析のための,銀の精製法についても成果が得られ,80%以上の高収率で多くの元素と分離可能である方法を考案した.来年度引き続き改良を行い,実試料の分析につなげる予定である.本研究では,地震波のトモグラフィーにより深部のマントルから上昇するプリュームに関係していると考えられる海洋島の火山岩に,コア-マントル相互作用の地球化学的証拠が存在するかを検証する.

コアとマントル間に同位体の差があると予想される,182ハフニウム-182タングステン,107パラジウム-107銀の壊変系を用いることを予定している.今年度は,前年度までに開発した精製法を用いて,ツブアイ,ルルツ,ラロトンガ,マンガイアなどの南太平洋の海洋島から採取した玄武岩の,タングステン同位体比分析を行った.いくつかの岩石試料についてICP質量分析計を用いたタングステン同位体比測定の再現性について検討し,182W/183W比が0.4ε程度の精度で測定可能なことを確認した.各試料については,タングステン同位体比のみではなく,鉛同位体比,タングステンを含む微量元素濃度を測定した.20以上の岩石試料を分析したが,コア-マントル相互作用の痕跡を示す,タングステン同位体比の異常は認められなかった.試料中のタングステン濃度から推定したマグマの起源物質のタングステン濃度とタングステン同位体比の測定精度,コアのタングステン濃度と同位体比の推定値から,今回測定した岩石試料に含まれるコア物質は1%以下であると考えられる.この結果は,1)南太平洋の海洋島玄武岩のマグマソースはコア-マントル境界から上昇したものではない,2)コア物質からのタングステンの寄与による同位体比変動が,マグマの上昇中におこる周囲のマントル物質との混合により希釈された3)コア-マントル相互作用ではタングステンがコアからマントルへ移動しない,などの可能性が考えられる.この結果は現在,投稿論文にまとめているところである.タングステン濃度が薄い試料についての分析法の開発も行っている.並行して進めている,パラジウム-銀壊変系の分析のための,銀の精製法についても検討を続けている.収率をあげることはできたが,化学的精製の際に混入する有機物の影響で正確の同位体比測定を困難にしていることを発見した.来年度引き続き改良を行い,実試料の分析につなげる予定である.本研究は,地震波のトモグラフィーにより深部のマントルから上昇するプリュームに関係していると考えられる海洋島の火山岩に,コアーマントル相互作用の地球化学的証拠が存在するかを検証した.コアとマントル間に同位体の差があると予想される,182ハフニウム-182タングステンを用いて研究を進めた.平成19-20年度はれまでに開発したタングステン精製法を用いて,サモア,セントヘレナなどの海洋島玄武岩,中央海嶺玄武岩の,タングステン同位体比析を行った.ICP質量分析計を用いたタングテン同位体比測定の再現性について検討し,182W/183W比が0.3ε程度の精度で測定可能なことを確認した.各試料については,タングステン同位体比のみではなく,タングズテンを含む微量元素濃度を測定した.20以上の岩石試料を分析したが,コアーマントル相互作用の痕跡を示す,タングステン同位体比の異常は認められなかった.試料中のタングステン濃度から推定したマグマの起源物質のタングステン濃度とタングステン同位体比の測定精度,コアのタングステン濃度と同位体比の推定値から,今回測定した岩石試料に含まれるコア物質は0.5%以下であると考えられる.これまでの結果をまとめると,地球のマントルにはタングステン同位体比の不均質は認められない,コアーマントル相互作用の影響も認められないということになる.南太平洋の試料について議論した投稿論文一報が受理され,全体の成果を別の論文にまとめているところである.タングステン濃度が薄い試料についての分析法の開発も行っている.
鶏の膵臓内神経節に関する研究

鶏の膵臓内神経節細胞の数、その分布、膵島からの距離を厚さ10μmの連続切片で一枚おきに検索して次の結果を得た。膵臓全体に13732.6±1416.5(n=3)の神経節細胞が散在するが、細胞の大きさは平均して直径8.22、短径5.68で卵円形をなし、末梢神経節細胞よりもかなり小さい。神経節細胞は脾葉を除き膵臓全体に分布するが、腹側腹葉(Vv)に40%、腹側背葉(Dv)に32%、背側背葉(Dd)に21%、背側腹葉(Vd)に7%を算える。画像解析装置で計算した体積から神経節細胞の密度を計算するとmm^3当りDvに22、Vvに19、Ddに17、Vdに10個存在することになる。神経節細胞と膵島との距離はA島に対して460μm、B島に対して330μmであり、しかも脾葉には神経節細胞が見られないから、A島との関係は非常に弱い。神経節細胞は蛍光を発しないが、AChE反応には陽性である。また入手出来た14種類の神経ペプチド及び4種のモノアミン合成酵素の抗体に対する免疫組織化学的反応の結果、VIP、SP及びNSEに対しては陽性の神経節細胞があり、連続切片での検索の結果、上記三種の神経ペプチドを共有するものがある他、AChE/VIP陽性そしてAChE/SP陽性のものも認められた。一方神経線維では外来性、内在性共にAChE陽性、SP陽性のものが多く、VIP陽性線維は内在性に限られ、腺房、膵管、血管の他B島内に見られた。従ってVIP陽性神経節細胞は節後細胞と判断された。またTH、AADC陽性線維が神経節内に見られたが、これらに陽性の神経節細胞は見られない。そこで交感神経幹をTH免疫染色した結果、椎傍神経節細胞は殆ど全てTH陽性であり、膵臓内TH陽性線維はここに由来する節後線維であろう。この線維はAAD陽性ではあるが、DBHとPNMTに陰性であるからdopamine作動性と推定された。
発達期視覚野の視覚情報処理における脳由来神経栄養因子の役割

哺乳類視覚野の片眼視覚遮断による変化は、発達脳の可塑性のモデルとして広く研究されてきたが、近年、この可塑性に神経栄養因子が重要な役割を果たすことが示唆されている。シナプス後皮質細胞より分泌される神経栄養因子を、シナプス前線維が競合的に受容し、その競合の結果コラムの拡大や縮小を引き起こすという仮説である。報告者はこれまで、発達期の一次視覚野に脳由来神経栄養因子(BDNF)を持続的に投与すると、すでに出来上がった眼優位性コラムがdesegregateし、コラム構造が見られなくなることを見いだした。また、片眼遮蔽を行った動物では、健常眼のコラム、遮蔽眼のコラム共にdesegregationを示した。このことはBDNFが発達期の視覚野において、視床からの入力線維の皮質内分布に影響を与えうることを示す。しかし、外部より大量に投与したBDNFの影響が、内因性BDNFの機能を反映するものかどうかは明らかでない。そこで、視覚野内でのBDNFによるシグナル伝達を阻害した場合、正常な可塑性を示すかどうかを検討した。生後4-5週の仔ネコの両側一次視覚野にステンレスカニューレを留置し、浸透圧ミニポンプを用いてBDNFの高親和性受容体であるTrk受容体の活性阻害薬K252aあるいはリンゲル液を持続投与した。その後、一方の眼を眼瞼縫合により視覚遮断した。動物を麻酔、非動化し、カニューレ周辺の皮質より多数のニューロンのスパイク活動を細胞外記録し、各ニューロンの眼優位性を調べた。その結果、リンゲル液投与部位周辺においては、ほとんどのニューロンが遮蔽眼に対する反応性を失っていたのに対して、K252a投与部位周辺においては、健常眼に対する反応の方が優位ではあるものの、多くのニューロンが両眼反応性を維持していた。この結果は、Trk受容体を介する細胞内シグナルが、発達期視覚野の可塑性発現に大きな役割を果たしていることを示唆している。
ＰＥＴ分子イメージングを用いた慢性疲労症候群における脳内免疫異常の解明

CFS患者9名と健常者10名の脳を11C-(R)-PK11195を用いてPET検査で比較した。11C-(R)-PK11195はグリア細胞におけるTSPOと結合し炎症が起きた場所を可視化することができる。患者の脳内では主に、視床、中脳、橋、海馬、扁桃体や帯状回という部位での炎症が増加しており、炎症が強い患者ほど強い疲労感を訴えることが分かった。さらに、炎症が起きた部位とCFS/MEの各症状には相関があり、視床、中脳、扁桃体での炎症が強い場合は認知機能の障害が強く、帯状回や視床の炎症が強いほど痛みの症状が、また海馬での炎症が強いほど抑うつの症状が強いことが明らかとなった。慢性疲労症候群患者(CFS)9名、健常被験者5名を大阪市立大学医学部附属病院にて募集した。被験者への同意には、大阪市立大学医学部倫理委員会にて承認済(受付番号1618:慢性疲労症候群患者における脳内セロトニントランスポーターと脳内ミクログリア活性及び脳内エネルギー代謝の変化に関するPET研究)の同意書にもとづいて行った。1疲労病態の症状、重症度評価:臨床症状、疲労の程度、精神神経症状、睡眠状態を質問紙によりスコア化。アクティグラフを用いて活動、睡眠量を、加速度脈派検査により自律神経失調症状を評価した。以上の評価項目は大阪市立大学疲労クリニカルセンターにおいて慢性疲労症候群患者を対象に研究の蓄積された項目である。脳内ミクログリア活性、脳内エネルギー代謝と臨床症状、重症度との関連を調査することが目的である。また、活動睡眠リズムと自律神経機能の客観的データと脳機能異常との相関を見ることによって、より確実な病態生理に迫ることを目的としている。2脳内における[11C]PK11195の集積を定量:解析用PCを購入し、以上の各PET分子プローブの脳内分布を動態解析を行い分布体積等を定量的に評価した。健常被験者に対しては被験者協力謝金を支払い、PET検査、採血のためのシリンジ等の消耗品を購入した。1から2の結果から、CFSと健常被験者における[11C]PK11195の脳内分布を比較し、明らかとなったCFSにおける脳内免疫異常について成果発表を各学会にて評価発表を行うとともに、臨床症状との関連についての解析をすすめた。慢性疲労症候群患者12名を大阪市立大学医学部附属病院疲労クリニカルセンターにて募集した。(1)疲労病態の症状、重症度評価:臨床症状、疲労の程度、精神神経症状、睡眠状態を質問紙によりスコア化。(2)脳内における[11C]PK11195、FDGの集積を定量:解析用PCを購入し、以上の各PET分子プローブの脳内分布を動態解析を行い分布体積等を定量的に評価した。PET検査、採血のためのシリンジ等の消耗品を購入した。(1)から(2)の結果から、慢性疲労症候群、における[11C]PK11195、FDGの脳内分布を比較しCFSにおける脳内免疫異常の部位を明らかにし、臨床症状との関連を評価、各学会にて、成果発表をおこなった。慢性疲労症候群患者、健常被験者について順調な募集を行い、PET撮像、臨床データの取得を行った。また、各学会にて発表し、関連する分野の研究者と議論を重ねた。慢性疲労症候群患者の募集を十分におこない、PET撮像、臨床データの取得をおこなった。また、諸学会にて発表し各分野の研究者と議論を重ねた。性別、年齢を一致させた被験者の募集、実験は十分ではなく、翌年度以降におこなう予定である。引き続き、慢性疲労症候群、健常被験者の募集を行い、PET撮像、臨床データの取得をおこなう。統計的に十分な例数までの到達させることを予定している。

慢性疲労症候群におけるPET撮像、臨床データの取得は順調である為、今後、これを健常被験者、慢性疲労症候群に至らないまでの慢性疲労患者に対して募集をおこない、同様にPET撮像、臨床データの取得をめざす。H24年度に同じ。例数を重ねる。対照群として健常被験者のPET研究を行うため、実験参加者に謝金が必要となる。PETプローブの購入が必要となる。PET検査、採血、髄液採取のための注射針、シリンジ等の消耗品が必要となる。血液中、髄液中の物質を測定するための委託検査費が必要となる。以上の結果を取りまとめ、学会、論文により成果の発表を行う。H23年度に同じ。例数を重ねる。以上の結果を取りまとめ、成果の発表を行う。