hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
少数多体系におけるパイ中間子光生成に関する研究

平成7年度は、平成6年度に引き続き3核子系への応用として「ヘリウム(^3He)におけるパイ中間子光生成」の研究を行なった。本年度、具体的に行なったことは、以下の通りである。(1)3核子系でのパイ中間子光生成振幅と断面積の表式の導出とそのチェック。これは平成6年度中に導いたものであるが、再度チェックを行なった。(2)本研究で必要なヘリウム原子核の波動関数の導出とそのプログラミング。本研究にはヘリウム原子核中での核子およびデルテ粒子の波動関数が必要であるが、最も簡単なGauss型を仮定した波動関数を計算しプログラムを作成した。本研究では、デルタ粒子の寄与の大きさのオーダーを評価することが目的であり、第1次近似として適当であると考えられる。(3)核子およびデルタ粒子のスペクトラルの関数の導出およびそのプログラミング。本研究でも最も重要なスペクトラル関数の数値計算の為のプメグラミングを行なった。(4)(1)-(3)で導出した表式およびプログラミングを用いて、「ヘリウムにおけるパイ中間子光(電子)生成断面積」の数値計算の為のヌログラミングを行なった。上記のプログラムを用いて、幾つかのキネマティックスにおいて「ヘリムにおけるパイ中間子光(電子)生成断面積」を計算した。特に、この生成断面積が核内のデルタ粒子の存在確率にどの程度センシティブかを評価した。詳細は、「科学研究費助成金研究成果報告書」にゆずる。平成6年度は,3核子系への応用として「ヘリウム(^3He)におけるパイ中間子光生成」の研究を行ない,現在も進行中である。現段階では未だ数値計算を行なっておらず、結論をここで述べることが出来ない。本年度具体的に行ったことは以下の通りである。(1)3核子系でのパイ中間子光生成振幅および断面積の表式の導出を行なった。これは、数値計算を行なう前に、最初に理論的に導かなければならない重要な表式である。(2)本研究で必要なヘリウム原子核の波動関数を計算した。3核子系の波動関数の計算は、それ自身が複雑な問題であり、専門家達が長い年月をかけて研究しているテーマである。本研究では、最も簡単な模型を仮定した。即ち、3個の核子がS状態のGauss型をした波動関数を用いた。本研究では、デルタ粒子の寄与の大きさのオーダーを評価することが最初の目的であり、第一次近似として適当であると考えられる。もし、デルタの寄与が重要であれば、より精密な波動関数を用いることが計画されている。(3)次にデルタ粒子の自由度を取り入れた場合の波動関数を計算した。デルタ粒子のスピン、アイソスピンは3/2であり、選択則により、その角運動量の固有状態が核子だけの場合と異なる。本研究では、最も簡単なGauss型のS、P、D状態の波動関数を用いて計算した。(4)これらを基にして、核子のスペクトラル関数およびパイ中間子光生成断面積の表式を数値計算に乗せるべくプログラミングを行なっている。(2)本研究で必要はヘリウム原子核の波動関数の導出とそのプログラミング。本研究にはヘリウム原子核中での核子およびデルタ粒子の波動関数が必要であるが、最も簡単なGauss型を仮定した波動関数を計算しプログラムを作成した。(3)核子およびデルタ粒子のスペクトラル関数の導出およびそのプログラミング。本研究で最も重要なスペクトラル関数の数値計算の為のプログラミングを行なった。

(4)(1)-(3)で導出した表式およびプログラムを用いて、「ヘリウムにおけるパイ中間子光(電子)生成断面積」の数値計算の為のプログラミングを行なった。上記のプログラムを用いて、幾つかのキネマティックスにおいて「ヘリウムにおけるパイ中間子光(電子)生成断面積」を計算した。特に、この生成断面積が核内のデルタ粒子の存在確率にどの程度センシティブかを評価した。詳細は、「科学研究費補助金研究成果報告書」にゆずる。
発癌プロモーターとプロテインキナーゼCとの結合様式の有機化学的解析

プロテインキナーゼC(PKC)は、細胞内情報伝達におけるキ-エンザイムであると同時に、強力な発癌プロモーター・フォルボールエステルの主要なターゲットとしても注目されている。最近、フォルボールエステルはPKCの調節領域(C1領域)に結合することが示されてきているが、その結合に関与しているアミノ酸残基は全く不明である。光アフィニティーラベリングはこの問題を解明するための一手段であることから、本研究においては、多彩な光反応性フォルボールエステルとともに、光アフィニティーラベリングに用いるPKCモデルペプチドを合成した。これまでの構造活性相関の知見に基づき、光反応性ジアゾアセチル基をフォルボールの3、12、あるいは13位に導入した新しいプローブ3種類を合成した。これらのプローブのメタノール中での光照射実験により、ジアゾアセチル基特有のWolff転位があまり起こらないことが判明し、光反応性プローブとして十分使用可能であることが示唆された。これらのトリチウム標識は二酸化マンガンにより20位アルデヒド体としたのち、市販のトリチウム標識水酸化ホウ素ナトリウムを用いることにより達成された。ところで光アフィニティーラベル実験には少なくとも10mg程度の純粋な酵素標品が必要であるが、多くのアイソザイムからなるPKCではそれを天然より得ることはきわめて困難である。そこでPKCのC1領域に存在するシステインに富んだ配列を持ったペプチドを複数合成したところ、ラット脳PKCγの101番目から151番目のアミノ酸からなる僅か51残基のペプチドがフォルボールエステルに大して天然のPKCの約1/50という高い結合能を有し、かつきわめてよく似た生化学的性質を有することを初めて見いだした。今回合成したプローブはいずれもこのPKCモデルペプチドに有意に結合した。
新しい溶融・塩燃料電池における電池反応および腐食の研究

筆者は現在,新しい燃料電池として溶融炭酸塩(Na_2CO_3-K_<2E2CO>3E2)と塩化物の混合塩を電解質とするものを考えている。本研究では電池反応(特に正極反応である酸素の還元反応)と予想れる材料の腐食について検討した。1.溶融炭酸塩(Na_2CO_3-K_<2E2CO>3E2)と塩化物の混合塩中の部分浸せきAu電極における酸素の還元反応の電気化学的測定を行い、混合塩の場合、炭酸塩単独と反応次数、活性化エネルギーがほぼ同じであるという結果を得た。即ち、炭酸イオンをアニオンとする溶融塩中において塩化物イオンが少量添加されても反応機構に変化がないことが明かとなった。2.本電池の基本となる電解質であるNa_2CO_3-K_<2E2CO>3E2とNaCl-KCl共晶溶融塩におけるNi,NiO(負、正極材料)および各種金属の熱力学的安定性を明らかにした。3.部分浸せきAu電極における酸素の還元反応に関して、薄膜モデルを導入して検討した。4.筆者はNi-ポリマー複合電着膜を酸化することにより得た酸化物粒子が0.01から数μmの範囲の開気孔を有し、各サイズの孔の体積率が制御できることを示した。5.この研究成果は今後、多孔質電極を作製し電気化学的測定を行い、MCFCへの組み込みまで行う予定である。初年度は電気炉の整備、電気化学的測定装置の設置が完了し、予備的に次の成果が得られた。1.本溶融炭酸塩型燃料電池は、電池特性の正極、負極反応の研究も重要であるが、その前に環境との共存性の検討が必要である。本電池の基本となる電解質であるNa_2CO_3ーK_2CO_3とNaClーKCl共晶溶融塩におけるNi,NiO(負、正極材料)及び各種金属の熱力学的安定性が明らかにされた。(NaClーKClおよびNa_2CO_3ーK_2CO_3共晶溶融塩中における金属の電位ーpO^2ー線図,材料と環境、40巻、110(1991))2.1.の研究の結果、NaClーKClとNa_2CO_3ーK_2CO_3浴中の正極としてNiO電極が安定と判明したので、次に、NaClーKCl浴中の部分浸せきAu電極を用いて正極反応である酸素の還元反応の電流ー電位曲線を測定した。これらの電流ー電位曲線は簡単な三相帯界面モデルを用い、コンピュ-タシュミレ-ションを行った。この結果は電気化学の雑誌に投稿予定である。3.本燃料電池の特徴である溶融炭酸塩ー塩化物混合塩における部分浸せきAu電極における酸素の還元反応の電気化学的研究を行った。結果として、酸素還元反応のi_0、反応次数、見かけの活性化エネルギ-を得た。以上の結果は次回電気化学の学会で報告予定である。初年度の総括として、当初の研究計画は多孔質電極を用いて電気化学反応のパラメ-タを求めることであったが、Au電極を用いての分極曲線の測定にとどまった。今年度は多孔質電極(NiO)を用いて、同様の電気化学的測定の段階に進む予定である。さらに、各種溶融塩浴における水の溶解度の測定に取り組む予定である。次年度においては次の成果が得られた。1.現在、溶融炭酸塩型の燃料電池は電解質としてK_2CO_3ーLi_2CO_3ーリチウムアルミネ-トの混合物が用いられているが、電池の性能に関して正極における三相帯での電極反応が重要な役割をはたしている。筆者は完全に浸せきした電極での酸素の還元反応が解明されているNaClーKCl共晶溶融塩を用い、板状電極を部分浸せきした電極での酸素の還元反応をコンピュ-タシミュレ-ションで解析した。この結果は、現在電気化学協会誌に投稿中である。

一方、現行の燃料電池の電解質に近いNa_2CO_3ーK_2CO_3共晶溶融塩中の部分浸せき電極における酸素還元反応に関しては、シミュレ-ションのモデル多少変更し現在研究を継続中である。2.Na_2CO_3ーK_2CO_3にNaClーKClを所定モル比含む部分浸せきAu電極での酸素の還元反応の電気化学的研究は本年度を持って完了した。研究成果は、本年度学会発表を行い、現在投稿準備中である。3.電解浴を上記炭酸塩と塩化物の混合塩とした場合、電池反応の電圧効率ε(=V/E,V作動電圧、E理論起電力)を水の生成を考慮にいれた検討した。次年度の総括として、研究のフェ-ズは、本研究の特長である炭酸塩に少量の塩化物を含んだ電解質における酸素の還元反応に移った。今後、実験室で行える電池を想圧し、電池反応および材料の問題を検討する予定である。最終年度においては次の成果が得られた.1.溶融炭酸塩型燃料電池(MCFC)は電解質として,K_2CO_3-Li_2Co_3-リチウムアルミネートの混合物が用いられているが,これは米国の研究機関でR&Dが成されたものである.(現在,我国では1000kW級のセルスタックが開発されている.)筆者は,電解質としてNa_2Co_3-K_2CO_3(750°C)が,前者と比較し利点があるものと考え,これらの浴中での酸素の還元反応の電気化学的パラメータを検討してきた.これらの結果は近く投稿予定である.2.Na_2CO_3-K_2CO_3におけるAu部分浸せき電極における酸素の還元反応のコンピュータシュミレーションによる検討を行った.("93年日米電気化学大会で発表予定である.)3.筆者はNi-ポリマー複合電着膜を酸化することにより得たNi酸化物粒子が0.01μ数μの範囲の開気孔を有し,各々のサイズの孔の体積率が制御できることを初めて示した.この研究成果は今後,多孔質電極を作製し,電気化学的測定を行い,MCFCへの組み込まで行う予定である.(電気化学,コミュニケーション掲載予定,JACS投稿準備中)
計算機合成ホログラムにおける光線追跡法を用いた高速汎用計算法の開発

研究の目的は計算機合成ホログラム(以下CGH : Computer-Generated Hologram)において写実的な像を表示するための多様なレンダリング技術を確立し、リアリティの高い3次元像を表示するである.そこで本研究では、多様な仮想物体を表現可能な汎用的かつ高速な計算手法の開発に取り組んできた,通常CGHの表示に用いるデバイスでは単色の3次元像のみ表示され、さらに視域・視野が非常に狭いことから再生像の観察が困難であるという問題があった.そこで本研究では視野を拡大する手法として、フーリエ変換光学系を基にしたフルカラーホログラフィックディスプレイを採用した.フーリエ変換光学系では通常のCGH計算法では、元の仮想物体を構成する点光源の存在する位置と再生される像の位置が異なり、歪んだ像が再生されてしまう.そこで光線追跡法で求めた仮想物体の位置に直接像を再生するために、CGHの光波伝搬に用いる点光源群の座標位置の補正計算式を導出した.フーリエ変換光学系を用いることでフレネルホログラムに比べて単眼での視野角が約3.5倍広く得ることが出来た.また共役像や0次光を除去することにより再生像のみを観察することが可能である、提案したフーリエ変換光学系のための補正計算式により正しい奥行き・大きさに表示するかを確認するために光学生成実験を行い、再生像のフーリエ変換光学系のための補正計算式が正しいことを碓認した.またCGHの再生像をフルカラー化するために白色LEDを用いており,白色LEDのRGB各色の発光タイミングと,各波長で計算されたCGHの表示タイミングを同期し高速に切り替える時分割表示方式を用いた.本研究においてCGH計算の殆どはGPUによる高速化が図られ、短時間で写実的な3次元像を表示するCGH計算に成功し、CPU計算に比べて及び300倍の高遠化が行われた.(抄録なし)研究の目的は計算機合成ホログラム(以下CGH : Computer-Generated Hologram)において写実的な像を表示するための多様なレンダリング技術を確立し、リアリティの高い3次元像を表示するである.そこで本研究では、多様な仮想物体を表現可能な汎用的かつ高速な計算手法の開発に取り組んできた,通常CGHの表示に用いるデバイスでは単色の3次元像のみ表示され、さらに視域・視野が非常に狭いことから再生像の観察が困難であるという問題があった.そこで本研究では視野を拡大する手法として、フーリエ変換光学系を基にしたフルカラーホログラフィックディスプレイを採用した.フーリエ変換光学系では通常のCGH計算法では、元の仮想物体を構成する点光源の存在する位置と再生される像の位置が異なり、歪んだ像が再生されてしまう.そこで光線追跡法で求めた仮想物体の位置に直接像を再生するために、CGHの光波伝搬に用いる点光源群の座標位置の補正計算式を導出した.フーリエ変換光学系を用いることでフレネルホログラムに比べて単眼での視野角が約3.5倍広く得ることが出来た.また共役像や0次光を除去することにより再生像のみを観察することが可能である、提案したフーリエ変換光学系のための補正計算式により正しい奥行き・大きさに表示するかを確認するために光学生成実験を行い、再生像のフーリエ変換光学系のための補正計算式が正しいことを碓認した.またCGHの再生像をフルカラー化するために白色LEDを用いており,白色LEDのRGB各色の発光タイミングと,各波長で計算されたCGHの表示タイミングを同期し高速に切り替える時分割表示方式を用いた.本研究においてCGH計算の殆どはGPUによる高速化が図られ、短時間で写実的な3次元像を表示するCGH計算に成功し、CPU計算に比べて及び300倍の高遠化が行われた.(抄録なし)
新たな耳石技術を用いたサケ科魚類における生活史スイッチング機構の解明

5月に調査地点となる北海道の河川を選定し、水温計測用のデータロガーを設置した。その後、6月に幼魚を、イワナの産卵時期にあたる10月に成熟魚を各河川で採捕した。一部河川では増水等の影響が見られたが、ほぼ予定通りにサンプルを採集することができた。採捕時には環境要因の影響を考慮するために、採捕を行った地点の海からの距離、川幅等の物理環境も併せて計測した。採捕個体について、体長と体重の計測、雌雄の判別、耳石の摘出を行った。摘出した耳石は、齢査定と耳石核の微量元素分析に用いるために、洗浄と研磨を行った。また、生活史間の卵サイズ差を調べるために、採捕した雌成熟魚から卵を採集し、5 %ホルマリンに保存した後、卵サイズの指標として卵重量を計測した。耳石核の微量元素比を指標とした母親の由来判別手法の有効性を確認するために、東京大学大気海洋研究所にて耳石核のSrとBa、Ca等の濃度を測定した。残留型と回遊型の両方を含むサンプルについて分析を行い、現在までに約40個体の分析を終了させた。本課題は初年度での中途辞退となったため計画の一部しか実行出来なかったが、本課題で初めて取り組んだ耳石の微量元素分析手法について理解を深めるとともに、一部のサンプルについて分析を完了させることができた。今後は、中途で打ち切りとなってしまった本課題を完了させるために、新たな予算獲得を目指すとともに、身につけた研究手法を今後の研究活動に役立てていきたい。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
大阪方言におけるピッチアクセント型の変化　-　語と句の音韻・統語分析

大阪方言をはじめとする関西方言では、共通語には見られないような現象、すなわちピッチアクセントが語彙的に撥音に起こるのは、音響的にも母音の/u/とよく似た分析がされることが分かった。また、関西方言の撥音ではアクセントピークの検出もpraat分析でできることも分かった。共通語ではそのようなフォルマントの分析は見られない。これをエレメントセオリーの立場からUエレメントの主部性があるかないかの違いで起こることを提案、Uエレメントに主部性がある関西方言の撥音/N/はその拍が語彙のアクセントを持ちうる、すなわち、語の領域の主部となりうること、逆に主部性のない撥音を持つ共通語では/N/には語彙アクセントはない、すなわちその語の領域の主部にはなりえないことが分かった。2018年にはニースでのPhonological Theory Agoraに出席し、貴重な意見交換や他言語における音韻現象との、比較をすることができ、さらなる研究を進める準備ができたので、これから更に統率音韻論における韻律分析を進め、理論の発展にも寄与できるモデルを考案中である。なお、現在、2020年の3月に統率音韻論中心に音節構造、認可関係についての研究会を京都で開催できるように調整中である。親の介護への支援が様々な方向で得られるようになったことで、前年度より研究が進み、論文としてまとめることもできたため、計画に近づいて来ている。大阪方言についての研究を進めてきているわけだが、学会などで東京方言との比較を明確にしたほうが良いという指摘もいただき、少し東京話者のデータを録音しておきたいと思う。したがって、更なる大阪方言の研究に加え、今までの同じデータを東京話者を集めて録音、分析したいと思う。理論的な考察をさらに深め、統率音韻論の韻律分析を確立させたい。1990年代生まれの大阪市内出身者、5人の各種和語のデータをとることができた。様々な研究に基づき立ててきた仮説の通り、3モーラ語では、たまご(LHL)に代表されるいわゆる中高型のピッチ型に、全員において増加傾向が見られたが、中高型の全3モーラ語に占める割合がほぼ同じであるのに、中高型を持つ語彙には話者間でばらつきが観察された。部分的に、以下の2点の報告をまとめた。これをもとにさらにデータを取り、研究をつづけてゆきたい。1.「大阪方言らしさとは?3モーラ和語における中高型」『現代音韻論の動向ー日本音韻論学会20周年記念論文集』日本音韻論学会[編]開拓社.この論文では基本的な和語の語彙について、どのようなアクセントのパターンが減少、または増加しているか検討し、予測通り、中高型の3モーラ和語が増加していることを杉藤(1995)に記録のある1930年代、1960年代生まれの話者のデータと、今回収集した1990年代の話者達の年代差によるパターンの比較を示して論じた。語中の1モーラだけ高ピッチがあるものが増加、2モーラ以上高いピッチのつくものは減少の一途であった。2.「ピッチ・アクセントに於ける無アクセントとは」音韻研究の新展開ー窪薗晴夫教授還暦記念論文集ー.田中真一ピンテール=ガーボル小川晋史儀利古幹雄竹安大(編)開拓社.こちらではいわゆるアクセントのない語彙に高いピッチがどのように知覚されることとなるのか、関西方言の名詞句の独特な統語的性質に焦点を当てながら論考した。このためには被験者から得たピッチ・アクセントのデータが活用されている。立てていた予測がうまく機能していたことから、被験者からのデータ収集の結果もスムーズにまとめることができている。最終的には和語全体の分析を展開したいが、もちろん、語のサイズによってピッチ型と観察経過が異なるので、1モーラ和語、2モーラ和語、3モーラ和語、それよりも長い和語の分析を個々に積み重ねてゆく予定である。現在、3モーラ和語の研究が進んでいる。最も論争の的となる3モーラ和語の分析が進んでいることは特筆すべきであろう。ここからすべての和語の分析に向けて、大変よい土台ができた。被験者の選択も概ね上手く行っているが、幼少期から大阪市内在住のものにおいても、親世代が他地域の出身者である場合には、やはり、当然のこととはいえ、二世代遡って大阪市在住の話者とは異なるピッチ型を観察する傾向がみられ、このような例からも大阪市在住話者のピッチ型の特徴を特定してゆく手がかりとなったので、有意義なことであったことを申し添えておく。大阪方言の1990年代後半生まれの若者世代被験者による録音の分析を行い、大阪方言における撥音の特性を音響的観点から見出し、共通語との違いを明確にさせてきた。

これをエレメントセオリーの立場からUエレメントの主部性があるかないかの違いで起こることを提案、Uエレメントに主部性がある関西方言の撥音/N/はその拍が語彙のアクセントを持ちうる、すなわち、語の領域の主部となりうること、逆に主部性のない撥音を持つ共通語では/N/には語彙アクセントはない、すなわちその語の領域の主部にはなりえないことが分かった。親の介護のため大阪方言をはじめとする関西方言では、共通語には見られないような現象、すなわちピッチアクセントが語彙的に撥音に起こるのは、音響的にも母音の/u/とよく似た分析がされることが分かった。また、関西方言の撥音ではアクセントピークの検出もpraat分析でできることも分かった。共通語ではそのようなフォルマントの分析は見られない。2018年にはニースでのPhonological Theory Agoraに出席し、貴重な意見交換や他言語における音韻現象との、比較をすることができ、さらなる研究を進める準備ができたので、これから更に統率音韻論における韻律分析を進め、理論の発展にも寄与できるモデルを考案中である。なお、現在、2020年の3月に統率音韻論中心に音節構造、認可関係についての研究会を京都で開催できるように調整中である。親の介護への支援が様々な方向で得られるようになったことで、前年度より研究が進み、論文としてまとめることもできたため、計画に近づいて来ている。ここまでは予測通りに被験者からのデータ収集の結果をまとめることができているので、今後は今までに収集したデータのさらなる分析を進めると同時に、さらに話者を募ってデータを収集し、分析を進めたい。大阪方言において英語などと同様、trochaic(強弱) footが認められるのか、2モーラ語のピッチ・アクセントの位置とその分布などから世代差も考慮に入れつつ検討してゆきたい。頭高型が圧倒的に多ければ英語と同様、trochaic footを想定することが可能であり、また若い話者の間で他のアクセント・パターンから頭高型への移行が確認された場合にはこの分析が強く裏付けられる。大阪市内出身者には近い身内にほかの地方の出身者がいることも多く、なかなか被験者を絞ってゆくことが難しいので、この被験者選びが大きな課題である。すでに被験者をつとめていただいた大阪市在住者の情報をもとに、さらに広く募って、話者の絞り込みをしてゆきたい。撥音の研究はよく進んできているが、統語的な分析がまだあまり進んでいないので、こちらの分析をさらに進めてゆきたい。さらにデータの収集を進めると同時に、海外の音韻論学者たちの目も統語的分析に向かっているのでそのような研究者との意見交換を通じて研究を進めてゆく予定である。大阪方言についての研究を進めてきているわけだが、学会などで東京方言との比較を明確にしたほうが良いという指摘もいただき、少し東京話者のデータを録音しておきたいと思う。したがって、更なる大阪方言の研究に加え、今までの同じデータを東京話者を集めて録音、分析したいと思う。理論的な考察をさらに深め、統率音韻論の韻律分析を確立させたい。共同研究者を招いての研究会の開催予定を翌年に見送ったため。介護のため計画が遅れたため、大阪方言に強くかかわるエレメントのheadednessに関するワークショップをまだ開催できていない。現在、Lyon大学のUlfsbjorninn氏らとワークショップを計画中である。
障害者の選挙アクセシビリティの改善に関する研究

1.選挙のアクセシビリティの研究平成16年度:電子投票と選挙に関する新見での選管担当者と障害有権者への聞取調査の結果、有権者は同システムの有用性に満足するもそのアクセシビリティ配慮がより広範には活用できていないこと等が明らかになった。17年度:新見調査を踏まえ、都市部の四日市での同様の調査の結果、(1)高齢者の筆記の不安解消、点字の書けない全盲者や知的障害者が独自に投票できたが、(2)両市とも電子投票導入時や機種選定時の障害者の参加機会がなく、引きこもりがちな障害者向け啓発が困難で、配慮とニーズの齟齬があり、(3)電子投票の信頼性への要求が高く、(4)投票機も改良の余地があり、(5)第三者認証、最低限アクセシビリティの法文化も必要なこと等が明らかになった。2.総合支援システムの研究16年度:(1)模擬電子投票後アンケートの分析やバリアフリー専門家討論会による電子投票のアクセシビリティ調査、(2)上記の新見調査の結果、電子投票機の最低限アクセシビリティの確認と、より多様な障害者向けユーザビリティに残る課題、アクセシビリティ等の客観的評価手法やその配慮保障のための法制整備の必要性等が明らかになった。17年度:四日市調査等の結果、(1)点訳選挙公報等の情報入手が困難で、(2)知的障害者も支援次第で参加可能なこと等、選挙参加促進の総合支援策の必要性が明らかになった。3.選挙とまちづくりの研究16年度:バリアフリーのまちづくりのための当事者参加型ワークショップの分析の結果、投票環境整備にはまちの日々のあり方が重要で、障害者のバリアを、彼らを交えたワークショップを通して体験的に理解する必要性が明らかになった。17年度:四日市調査の結果、公共施設の投票所のバリアフリー化が進むも最寄りの小規模集会所等を投票所にするのに難があること等が明らかになった。平成16年度は研究計画に沿って、1選挙のアクセシビリティの研究として、(1)電子投票選挙の実施自治体において、選挙実施担当者と視覚障害のある当該システム利用者への面接調査と、(2)現に投票所とされた施設のアクセシビリティ観察調査、2総合支援システムの研究として、(1)電子投票実用機体験会における模擬投票操作時のビデオ撮影と投票後のアンケートの分析を通しての選挙に関する最先端支援技術のアクセシビリティ調査と、(2)バリアフリーの有識者等による討論会を通しての当該システムのアクセシビリティ調査、さらに、(3)上記1の選挙実施自治体に対する選挙時における障害のある有権者向けの配慮の実施状況調査、3選挙とまちづくりの研究として、バリアフリーのまちづくりのための当事者参加型ワークショップによる実践研究と分析を通しての投票環境の研究、を実施した。その結果、1では、電子投票システムにアクセシビリティ配慮が必須の視覚障害のある利用者は当該システムの有用性に満足しているが、当該システムのアクセシビリティ配慮がより広範には活用できていないこと、などが明らかになった。2では、電子投票実用機の最低限のアクセシビリティの確認と、より多様な障害のある人向けのユーザビリティに残る課題、アクセシビリティ等の客観的評価手法やその配慮保障のための法と制度の整備の必要性、などが明らかになり、『第13回視覚障害リハビリテーション研究発表大会論文集』と『ヒューマンインタフェースシンポジウム2004論文集』に発表した。

3では、投票環境整備のためには、まちの日々のあり方が重要であることから、障害のある住民が直面するバリアを彼らを交えたワークショップを通して体験的に理解する必要性について「市民と進める福祉の交通まちづくり講習会」の場で検証したほか、分析成果を『日本福祉のまちづくり学会第7回全国大会概要集』などで発表した。平成17年度は、1、選挙アクセシビリティの研究として、前年度における電子投票の新見調査を踏まえ、本年度は、都市部における障害者の選挙アクセシビリティについて、投票過程、選挙情報入手、投票所アクセス等の観点から四日市の選管担当者や障害のある投票者への聞き取り調査を行った。2、総合的支援システムの研究として、障害のある有権者の選挙情報入手や投票所アクセスに関する人的支援の実態検証のため、同様の聞き取り調査を行った。別に、知的障害のある有権者の選挙参加支援の状況も調査した。3、選挙とまちづくりの研究として、同様の聞き取り調査などを通して、投票所の指定基準等の把握を図った。その結果、1では、(1)両市とも、障害者への事前調査や機種選定等への障害者参加の機会がなかったこと、しかし、(2)結果的に高齢者の筆記の煩瑣や不安の解消、点字の書けない全盲者や漢字の苦手な知的障害者の独自で容易な投票が可能になったことなどの実例が見られること、(3)両市とも、個人宅への持込や、障害者団体・施設での模擬体験の実施など、操作困難が予想される障害者等への理解促進は図ったものの、特に都市部で顕著な孤立しがちな在宅者等への施策、を要すること(4)電子投票には、アクセシビリティのほか、安全性や信頼性への要求が高いこと、(5)機種によっては、画面式から音声式への途中切替が困難等、投票機の改良の余地があること、などが明らかになった。また、2では、(1)点訳選挙公報などの情報入手が困難なこと、(2)選挙参加のための介助員利用がないこと、(3)知的障害者も支援次第で参加可能なことなど、総合的な選挙参加促進支援策の必要性が明らかになった。3では、公共施設の投票所のバリアフリー化が進んでいるものの、最寄りの小規模集会所等を投票所にする要望があっても難があるなど利用しやすい投票所の確保に腐心していることが明らかになった。
アルツハイマー型痴呆脳におけるカルシウム結合蛋白発現に関する分子生物学的研究

ヒトのカルシウム結合蛋白であるcalbindin-D28K(CB)およびparvalbumin(PV)cDNAに特異的なアンチセンス・オリゴヌクレオチドプローブを合成し,アルツハイマー型痴呆(ATD)患者および神経疾患や痴呆症状を認めなかった正常対照患者の死後脳の前頭葉皮質に発現する各々のmRNAを検出するためにradioactive in situ hybridization法を施行した。得られたfilm autoradiogramとemulsion autoradiogramより各々のmRNAの発現をイメージアナライザー(MCID;imaging research社,Canada)を用いて定量した。同部位におけるCB mRNAおよびPV mRNAの発現量は,正常対照群に比べてATD群において有意な減少が認められた。ATD脳に生じる神経細胞死やCBおよびPV免疫陽性細胞の減少所見などを併せて考慮すれば,本疾患の病態に神経細胞機能の維持調節にかかわる細胞内カルシウムホメオスタシスの障害が関与している可能性が示唆された。アルツハイマー型痴呆(ATD)患者および神経疾患や痴呆症状を認めなかった正常対照患者の死後脳の前頭葉皮質組織より,acid guanidin-phenol-chloroform変法にてtotal RNAを抽出した後、ランダムヘキサマーおよび逆転写酵素を用いて1st strand cDNAの合成を行った。ヒトのカルシウム結合蛋白であるcalbindin-D28k (CB)およびparvalbumin(PV)cDNAに特異的なプライマーを作成し,RT-PCRカイネティクス分析法により両対象群の同部位におけるCB mRNAおよびPV mRNA発現量の半定量的比較を行った。
脳梗塞後の組織炎症におけるアストロサイトの神経保護作用の可視化解析

脳梗塞は、詳細な病態解明が十分には進んでおらず、根治的な治療法の確立が難しい。特に、病態を増悪していると考えられている梗塞後の組織炎症については、神経細胞のみならずグリア細胞などの多くの細胞が関与するため、病態進行機序は非常に複雑で、詳細は不明なままである。そこで、本研究では、グリア細胞の多くを占めるアストロサイトと神経細胞に注目し、梗塞後の脳組織におけるアストロサイトの神経細胞への作用を解明することを目的としている。当該年度では、脳梗塞後の炎症過程を忠実に再現するため、血栓塞栓による脳梗塞マウスモデルの確立に取り組んだ。このマウスモデルでは、脳梗塞後の脳血流を実際の病態に合わせるため、脳への主要な血流供給経路である総頚動脈および内頚動脈に損傷を与えないよう、外頚動脈から逆行性に血栓を注入する。この脳梗塞を実現する血栓とその脳梗塞領域については、脳透明化やMRIによる撮像を用いて評価を行った。また、二光子励起顕微鏡を用いてアストロサイトの活動を可視化し、生理的な条件下での長時間撮影に成功している。これらの技術を用いることで、脳梗塞後のアストロサイトの活動を詳細に捉えることができる。続いて、アストロサイトによる神経細胞への作用を解明するため、グリオトランスミッターとして働くATPの蛍光イメージングにも取り組んだ。ATPを特異的に検出する蛍光インジケータを脳内に導入することで、細胞外ATP濃度の時空間ダイナミクスを検出することが可能である。このイメージング技術を脳梗塞後の炎症過程へ応用し、アストロサイトの神経細胞への作用を解明し、脳梗塞後の炎症過程の解明につなげたい。当初の申請計画に基づき、脳梗塞モデルの作製と評価を進めた。また、アストロサイトの活動動態可視化も実現している。さらに、アストロサイトから放出されるシグナル分子であり、神経細胞に作用する細胞外ATPの蛍光イメージングにも取り組んでおり、申請計画以上に進捗している。今後は、当初の申請計画に基づき、脳梗塞モデルマウスにおいて、アストロサイトの活動動態と神経細胞への作用の可視化解析を行う。アストロサイトの活動動態は、すでに実現したアストロサイトの細胞内カルシウムイメージングを用いて行う。また、アストロサイトの神経細胞への作用については、アストロサイトと神経細胞の活動イメージングに加え、細胞外ATPイメージングにより行う。細胞外ATPイメージングが予定より順調に進捗したため、ATPイメージング実験を一部先倒しして行ったことにより、種々のトランスジェニックマウスの実験を一部次年度へ先送りにしたことにより、マウスの飼育に関わる予算の一部に変更が生じたため。
小児がん患者における鉄代謝調節因子の遺伝的背景の解明

小児がん治療では化学療法の副作用である骨髄抑制に対して頻回輸血が必要であるが輸血後鉄過剰症や、酸化ストレス防御機構の破綻と重篤な晩期合併症である二次がんの発生との関連についての検討は少ない。本研究では、小児がん患児を対象に、従来のフェリチン、トランスフェリン等の鉄代謝マーカーに加え、鉄輸送膜蛋白フェロポーチン、鉄代謝調節ホルモンであるヘプシジンの産生調節に関わる因子、酸化ストレス防御機構に関与する因子の遺伝子異常や多型の解析を行う。鉄過剰症、二次がん発症とのそれぞれの関連を明らかにし、適切な時期の介入による鉄過剰症の予防と早期治療、二次がん発症機構の解明への応用を目指す。
高配位有機セレンおよびテルル化合物を活用する新規有機合成反応の開発

無機および有機のテルルアニオンが関与した有機化学反応について検討した結果,次の二つの反応について新しい知見を得た。一つはTe^<2->イオンを用いるhypervalent(超原子価)なテルルを有する環状テルリドの合成であり,もう一つはArTe^-イオンを触媒とするニトロアルカン,ニトロアルケン類の還元反応である。まず,1,2ービス(クロロメチル)ー1,1,3,3ーテトラメチルジシロキサンとテルル化ナトリウムとの反応により,酸素と珪素とテルルを一つの環内に有する新規六員環状テルリド,2,2,6,6ーテトラメチルー1ーオキサー4ーテルラー2,6ージシラシクロヘキサンを合成した。そのジヨウ素体のX線構造解析に成功し,六員環は少し歪んだ舟形であること,テルル回りは擬八面体の6配位をとっており,hypervalent(超原子価)な性質をもっていることなどが明らかとなった。次に,アルカリ性エタノ-ル中,触媒量のジアリ-ルジテルリド存在下,ニトロアルカンおよびニトロアルケンをNaBH_4で還元すると対応するオキシムが生成することを見出した。この反応のkey stepはArTe^-のニトロ基Nへの求核攻撃であり,まずニトロソ化合物が生成し,それが異性化して最終生成物を与えるものと結論した。また,昨年度に続きアルキルフェニルセレニド,テルリドのmークロロ過安息否〓〓酸化によるPhSe基,PhTe基の求核置換反応の研究も行い,溶媒としてジメチルホルムアミドを用いることによりヒドロキシ基とホルミル基に収率よく置換できることを見出した。以上の成果を平成3年7月大阪で開催された第6回SelTe化学国際会議で発表し,さらに平成4年3月大阪で開催予定の日本化学会春季年会でも発表する予定である。
IGBP/IGACの企画推進と国際対応

IGBP(地球圏-生物圏国際協同研究計画)のコア・プロジェクトであるIGAC(地球大気化学国際協同研究)に関わる日本国内における研究を企画・推進し、国際対応をはかるため、以下のような活動を行った。まず、(1)定期的に研究打合せ会を開き、研究者組織の確立をはかり、研究連絡・情報交換を行うとともに、第II期におけるIGAC研究の推進について検討した。また、将来の合同観測実施に向けて、野外実験の候補を捜すため、各地で調査を行った。次に、(2)第2回IGAC国際科学会議および第8回CACGP国際シンポジウムを1994年9月に富士吉田で開催した。このため国内組織委員会を開き、会議の準備およびまとめを行った。会議の準備には、プログラム作成、参加登録、宿泊受付、会期中のロジスティックスなど、会議の事務局の役割を果たした。また、会議発表論文のアブストラクト集を編集・刊行した。同上会議の参加者は260名で、わが国の参加者は81名であった。会議のメインテーマは(1)温室効果気体の発生と分布、(2)対流圏オゾンと光化学、(3)窒素と硫黄のサイクル、(4)エァロソルとその気候への役割、であり、口頭・ポスター併せて275篇の論文が発表された。わが国の発表論文集は58篇で、わが国のIGACに関係する活動成果を外国研究者に紹介し、彼らとの交流・討論の場を身近に持てたことは、大きな収穫であった。CACGPないしIGACの国際シンポジウムは地球大気化学全般をカバーし、世界の第一線級の研究者が集う国際科学会議として唯一のものであり、この会議をアジア地区で初めて開催し意義は大きい。特に、今後アジアの研究者の組織化に向けて動き出す端緒となった。
経営戦略にもとづくIoTとPLMの有機的導入の具現化

平成30年度は、前年度に定義した「経営戦略にもとづくIoTとPLMの有機的導入イメージ」をもとに、IoT活用バリューチェーンの流れである「収集、分析、制御、価値創造」の観点から定義したものを、実際のPLMツールを活用し、目で見て操作ができる環境を構築することで理解しやすい様に具現化した。これらの結果は、各種学会の全国大会にて発表し、論文として学会誌へ掲載することができた。1「生産管理業務プロセスにおけるIoT付加価値創造の具現化」では、生産管理業務プロセスの作業モデルに着目して、技術経営戦略にもとづく付加価値創造を実現するためのIoTによる施策と、作業レベルまでの連鎖を具現化する道具として考案した「IoT付加価値創造シート」の作成例を示した。2「付加価値創造を実現できるIoT人材スキル標準定義」では、IoT時代における付加価値創造を実行できるIoT人材タイプ、人材像、およびスキル標準の定義を行った。また、それぞれの人材タイプに対して目指すべきスキル標準を5段階のレベルに分け定義した。3「経営戦略にもとづくIoTとPLMの有機的結合の具現化」では、製品ライフサイクル上でIoTを活用する場合を想定し、どのように付加価値創造し、評価するかという“具現化"の手順を示し、これを管理の道具として利用することの提案を行った。4「PLMの業務プロセスに着目した技術経営診断手法の提案」では、これまで技術経営における、業務プロセスに対する評価方法がなかったという問題を解決するための一つの手段として、技術経営診断手法を提案することである。本研究では「価値創造マップ」が、それぞれの指標ごと、どの程度できているかを評価できるように、「技術経営診断シート」を作成した。次年度以降に予定していた戦略的ものづくりに必要なPLM実務スキルを体系化に先立ち、学生や社会人向けの教育プログラムの骨子をまとめ、その有効性をアンケートなど検証することが出来た。次年度の研究では、定義したIoT-PLM価値創造マップならびにPLMツールを活用して、具現化した操作環境をもとに、戦略的ものづくりに必要なPLM実務スキルを体系化し、学生や社会人向けの教育プログラムを構築して、学生向け演習カリキュラム、社会人向け教育講座の開講などにより、産業界、教育界および地域社会分野への有効性を検証する。平成29年度は、経営戦略にもとづくIoTとPLMの有機的導入イメージを定義した。IoT活用バリューチェーンの流れである収集、分析、制御、価値創造の観点からIoT-PLM価値創造マップを独自に作成し、実際に企業に調査・活用することにより、その有効性を検証した。具体的には、他分野の研究者、企業関係者などとの学際的な共同研究体制により、IoT-PLM価値創造マップを作成した。IoTには2つのイノベーションがあり、次世代ものづくりとしてのバリューチェーンイノベーション実現は、企業規模におけるPLMプロセスでの業務改革の取り組みの一つであり、重要な戦略的経営システムの一つとして位置づけられており、経営戦略にもとづくIoTとPLMの有機的導入では、IoT活用バリューチェーンの流れである収集、分析、制御、価値創造の観点からIoT-PLM価値創造マップを作成し、実際に企業に調査・活用することにより有効性を検証した。さらに、作成したIoT-PLM価値創造マップをもと、PLMの業務プロセスに着目した技術経営診断手法への活用として、技術経営診断シートおよび診断手法としても提案することが出来た。また、付加価値創造プロセスを実行できるIoT人材およびIoTスキル標準レベルを独自に定義し、情報処理技術者団体の全国大会において説明した上で、パネルディスカッションやアンケート調査などにより、その有効性を検証することが出来た。これらの検証結果は、各種学会の全国大会にて発表し、論文として学会誌へ掲載している。次年度以降に予定していたPLM実務スキルの体系化に先立ち、付加価値創造プロセスを実行できるIoT人材およびスキル標準レベルの定義を実施し、その有効性をアンケートなどにより検証することが出来た。

次年度の研究では、経営戦略にもとづくIoTとPLMの有機的導入イメージを、IoT活用バリューチェーンの流れである収集、分析、制御、価値創造の観点から定義したものを、実際のPLMツールを活用し、実際に目で見て操作ができる環境を構築することで理解しやすいように具現化する。次年度の研究では、定義したIoT-PLM価値創造マップならびにPLMツールを活用して、具現化した操作環境をもとに、戦略的ものづくりに必要なPLM実務スキルを体系化し、学生や社会人向けの教育プログラムを構築して、学生向け演習カリキュラム、社会人向け教育講座の開講などにより、産業界、教育界および地域社会分野への有効性を検証する。専門的知識の提供としての(PLMツールの活用)費用および、学生アルバイト料としての(資料収集・解析補助)、(アンケート作成補助)費用に誤差が生じたため専門的知識の提供としての(PLMツールの活用)費用および、学生アルバイト料としての(資料収集・解析補助)、(アンケート作成補助)費用に誤差が生じたためであり、翌年度もほぼ計画通り、専門的知識の提供としての(PLMツールの活用)費用および、学生アルバイト料としての(資料収集・解析補助)、(アンケート作成補助)費用として使用予定である。
薬物の細胞膜透過性調節因子の遺伝子異常と遺伝子発現に関する研究

MDR3 mRNA発現はdoxorubicinによって誘導されることを示した。DoxorubicinによるMDR3 mRNA発現誘導は、活性酸素種の消去剤によって拮抗されることから、doxorubicinによって産生される活性酸素によってMDR3発現を誘導させると考えられた。また、この誘導効果は、PMAによって減弱することを見出した。MDR3 mRNA発現はtumor necrosis factor alpha (TNFabha)の持続的な刺激によっても濃度および時間依存性に低下すること、この低下はmitogen-activated protein kinase (MAPK)kinase阻害剤及びPKC阻害剤で拮抗されることを見出した。さらに、PMAによるMDR3 mRNA発現低下もMAPK kinase阻害剤で拮抗されることを見出した。これらのことから、TNFalphaによるMDR3 mRNA発現低下はPKC、MAPKを介する情報伝達系を介して起こることが示唆された。MDR3 mRNAはforskolinによって発現低下し、protein kinase A阻害剤で回復されることからprotein kinase AもMDR3 mRNA発現に対して負の調節的に働くことを見出した。Dubin-Johnson症候群は肝細胞毛細胆管側膜上の有機アニオントランスポーター(cMOAT)異常症であり、胆汁中への抱合型ビリルビンの排泄障害により黄疸を呈する常染色体劣性遺伝疾患である。複数の医療機関の協力により、Dubin-Johnson症候群の患者さん6名の同意の基で、疾患原因遺伝子とされるcMOAT(MRP2)遺伝子の変異解析を行なってきた。これまでの解析により、2症例については既知の変異のhetelozygoteであるが、既知の変異を全く有さない症例が2症例あり、また既知の変異を1 alleleのみに有する症例が2例あった。Alleleの50%には既知の変異が存在するものの、残る50%については不明である。現在、変異の未知な患者さんについて変異の有無を証明すべく、cMOAT(MRP2)遺伝子の全領域についてSSCPとdirect sequenceにより解析を行なっている。MDR3はPhosphatidylcholineのflippaseとして機能する膜タンパクで、この遺伝子の異常は或る型のfamilial intrahepatic cholestasisの原因となることが報告されている。培養Chang肝細胞においてMDR3mRNA発現量を検討し、低レベルではあるがこのmRNAが発現していることを既に確認して来た。この遺伝子の発現に与える薬物や生理活性物質の影響を検討したところ、アドリアマイシンによってmRNA発現の増強、ホルボールエステルのTPAによって低下を認めた。TPAによるMDR3 mRNA発現低下はprotein kinase Cの阻害剤で拮抗されたこと、protein kinase C刺激活性の無いホルボールエステルではmRNA発現低下が起こらないことから、MDR3 mRNAの発現はprotein kinase Cによって負の調節を受けることが示唆された。DoxorubicinによるMDR3mRNA発現誘導は、活性酸素種の消去剤によって拮抗されることから、doxorubicinによって産生される活性酸素によってMDR3発現を誘導させると考えられた。MDR3mRNA発現はtumor necrosis factor alpha(TNFalpha)の持続的な刺激によっても濃度および時間依存性に低下すること、この低下はmitogen-activated protein kinase (MAPK) kinase阻害剤及びPKC阻害剤で拮抗されることを見出した。
イランの思考表現スタイルと学校文化ー日米仏との比較からー

2018年度は、現地調査が叶わなかったため、翻訳が終了した歴史・社会科教育の教科書と作文の教科書の分析を、フランスの歴史教育教科書及びフランス語(国語)教育の教科書、バカロレア試験における論文の書き方の指南書と比較しつつ、イランの書き方・語り方の特徴を抽出する事に専念した。イランの作文教育の教科書からは、5パラグラフエッセイの型を基本にしながらも、イランの国語教育のテーマに頻出する四季や家族、正しく生きる道筋などを扱うことにより、定型化された作文教育が行われている事がうかがわれる。書く事に関して新しい技術を取り入れながらも、それをいかにイランの文化的な文脈に沿うように使えるかに注意が払われているのが分かる。イランでは大学入試はマークシート方式で行われ、一切書くことが求められないため、小論文の比較分析は難しいが、文献調査からは、エッセイの様式は取りながらも言葉の定義に紙面を割いたり、定型化した結論に議論をまとめていく傾向が見られる事が示唆されている。イランの政治・経済情勢により、現地での調査が難しくなってしまったため、現地調査に替わる方法を模索し、資料を収集しつつ翻訳を進めている。日本在住のイラン人研究者(ペルシャ語母語者のコミュニケーションスタイルの研究者)の協力を得て、ペルシャ語で書かれたイランの論文作成に関する論文を収集するとともに、フランスの文学教育やバカロレアの論文試験との比較からイランの特質を分析する。本研究は、コミュニケーションの基本である「書く・語る」様式に現れる思考とその表現法がイランの学校でいかに教えられ、それらによりいかに児童・生徒が社会化されるかを、申請者がこれまで行ってきた日本・アメリカ・フランスとの比較から明らかにする事を目的とする。日米仏にイランを加えることにより、思考表現スタイルのモデル(理念型)を完成させることが最終目的である。初年度は、4月末から5月に計画していた調査に行けなかったため、3年前にイランを訪問した際に入手したデータと現地からのデータ(授業風景と教科書)の分析と、文献の読み込み(教育システム、社会科と歴史教育についての調査文献、歴史教科書の分析)を行った。それをもとに、歴史教育の4カ国比較の分析を行い、比較教育学会でその成果を発表するとともに、英語で論文を仕上げ国際誌ジャーナルへの投稿準備を終えた。過去を「どう語るか」を知る為の歴史教育の分析においては、イランでは教師主導で教科書を忠実に読み込みつつ、どの程度教科書の暗記が行われているかが授業でチェックされている。教科書では王朝の興亡やイスラム教の導入の詳細が語られながらも、その根底にはひとつの支配的なアナロジーが存在し、過去から教訓を学ぶことが歴史を学ぶ目的とされている。この教科書の叙述と教師による授業の語りの傾向は、イスラムとイランの歴史叙述の特徴とも呼応している。こうした語りに見られるアナロジーを通した過去理解の方法は、未来をどう把握するのかとも深く関連しており、常にアナロジーを参照しながら、とるべき行動が指針として教えられている。こうした語りは、マクロで目的論的な未来予測の形とそこから導かれる合理的な行動を示していると考えられ、論文ではこの形をイランの思考表現スタイルを表すものとしてモデル化した。4月から5月にかけて予定していた調査には行く事ができなかったが、入手可能なデータや文献を使い、「書き方・語り方」(作文・国語教育と歴史教育)のうちの、語り方(歴史教育)については、まとめまで行えたたため、順調に進展していると自己評価を行った。今後は、イランにおける小論文の構造とその思考法の分析、そして「書き方」の教育を、作文の教科書やイランの作文法についての論文の読み込みを中心に明らかにしていきたい。実地調査が困難な場合は、イラン教育省の日本への訪問団へのインタビューや、イラン人学生へのインタビューなどで補いつつ、機会を待ちたい。2017年4月末から5月にかけて予定していた現地調査に行けなかったためイランの政治・経済状態の悪化から、現地調査が出来なかったため。
再生不良性貧血におけるHIF-1αを介したVEGFの調節機構の解明

再生不良性貧血の進行に血小板内のVEGFが関与していることを以前証明したが、今回VEGFの転写因子であるHIF-1αが再生不良性貧血の進行に関与しているかを評価した。再生不良性貧血患者の骨髄の有核細胞を用いてHIF-1αのmRNAの発現量を評価したが、急性に進行する患者と慢性に進行する患者では有意差はなかった。VEGFには別の因子が働いている可能性があることを示唆した。今後巨核球を用いた実験系を確立する予定である。再生不良性貧血の臨床経過はさまざまであり、急激に重症化し造血幹細胞移植等の治療が必要になる症例もあれば、一方で長期間重症化せずに経過する症例も存在する。これまでの後方視的な検討では、これらを鑑別する方法は見つかっていない。我々は、再生不良性貧血の病態に基づいた方法を確立する必要があると考えた。再生不良性貧血では、いくつかのサイトカインが重要な役割を果たしていることが知られる。血管内皮増殖因子(VEGF)は血管内皮細胞の増生や血管透過性に働くが、造血幹細胞の維持、再構築能に大変重要であることが知られている。これまでに我々は、慢性に経過する患者では血小板あたりのVEGFが、急速に進行する患者よりも有意に高いことが明らかにしていた。VEGFはその転写因子である低酸素誘導因子(HIF-1α)によって調節されている。本年度において、我々は再生不良性貧血患者の骨髄細胞中のCD34陽性造血幹細胞を用いて、VEGFとHIF-1αの発現量を検討した。評価した13症例の再生不良性貧血のうちCD34陽性細胞のうちリファレンス遺伝子が確認できたのが8症例であった。CD34陽性細胞が少ないことが原因と考えられた。この8例うち急性に進行した症例が7例、慢性の経過の症例が1例であった。Real time PCRによる検討ではVEGFは慢性の症例は急性の症例に比較して7倍高く発現していた。いずれの例でもHIF-1αは再生不良性貧血のCD34陽性細胞では発現量が少なかった。以上の研究結果からは再生不良性貧血患者のCD34陽性細胞において、VEGFは慢性期において増加し、急性増悪時には低下しているとわかった。さらにCD34陽性細胞ではHIF-1αは再生不良性貧血においてVEGFを調節している因子かどうか明らかでなかった。今後は、TPO、IL-1、IL-3、ILGFなどVEGF産生を調節している他の因子について検討する予定である。また細胞数が少ない問題を克服するために、骨髄単核細胞や、CD34陽性細胞の培養細胞を用いたり、間葉系幹細胞を用いて同様の検討を行う予定である。(研究目的)再生不良性貧血の進行に血小板内のVEGFが関与していることが、以前のわれわれの研究で判明した。今回その機序をさらに検討するために、VEGFの転写因子として知られているHIF-1αを検討した。(方法)当院で再生不良性貧血と診断した13名を対象として、凍結保存した骨髄単核球内のHIF-1αのmRNAの発現量をリアルタイムPCRで測定した。臨床経過で13名中7名が急性型(診断後2年以内に重症に至る)、6名が慢性型(診断後2年以上中等症または軽症で推移)に分類された。正常検体として6名の血液腫瘍性疾患でない小児の骨髄を使用した。また発現量はコントロール細胞からの相対量として数字化した。(結果)再生不良性貧血患者のHIF-1αの発現量は中央値で1.82(0.17-3.77)で正常検体では1.16(0.83-2.02)であったが有意差はなかった(p=0.273)。また再生不良性貧血の臨床経過での評価をせこうした。慢性の再生不良性貧血の発現量は1.13(0.69-2.62)、急性の再生不良性貧血では2.20(0.17-3.77)で両者に有意差はなかった(p=0.153)。(考察)慢性の再生不良性貧血で血小板内のVEGFが高値であるのに、その転写因子であるHIF- 1αが関与している可能性を検討したが、我々の予測と異なり、慢性型でHIF-1αの発現量は高くなく、有意差はなかったが低い傾向にあった。これは血小板内のVEGFの発現に関して骨髄の単核球レベルでのHIF-1α関与していない可能性が示唆された。細胞数が少ないため困難であるが、骨髄の巨核球レベルでの検討も必要と考えている。