hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対流活動に伴うインドネシア対流圏界面領域の時空間構造変化に関する観測的研究

8月に出版となった論文では、高層気象観測データを基に、インドネシア国内における圏界面温度/高度の季節・経年変化とその空間構造について示した。その中で、インドネシアにおいては、他熱帯域で知られていたような年周期変動に加え、約1K/0.5kmの温度/高度上昇が2月/45月に現れていることを指摘した。即ち、季節変化はむしろ半年周期変動に近い。そこで本年度は、ECMWFが提供している再解析データ(ERA-40)等を用いて、この半年周期成分の熱帯における空間的広がりや成因について解析をおこなった。結果として、温度場における半年周期変動(成分)は、A)東半球赤道域(150°E以西)と、B)西半球赤道域(120°W,40°W付近のみ)及びその高緯度側(15°NS付近)の2領域においてのみ現れ、100hPa対流圏界面の限られた高度範囲で年周期変動に対して半分の振幅をもつことがわかった。このように出現範囲の局所性から、成因は下部成層圏に存在するBD循環の強度変化(年周期変動はこれに由る)ではなく、別の要素によるものと判断される。また、位相(北半球冬季における温度上昇の時期)は、A)2月上旬から下旬にかけ、出現領域の東西両端からインド洋にかけて徐々に時間差をもって現れるのに対し、B)1月下旬でほぼ同時であった。特にA)においては、この一時的な温度上昇と、同高度帯における西風シアーや南半球側における雲活動がよく一致していた。即ち、南半球側での季節的な積雲活動の活発化(インドネシア側、アフリカ大陸側からインド洋に向かって発達する)によって、150hPaレベルでの風速場が強まり(アウトフロー)、それが赤道上では東風を強めるセンスを持つことから、相対的に西風シアーとなっていたと考えられる(実際、この季節の温度と風速場は温度風の関係でよくバランスしている)。一方、B)は対流圏の熱源応答として現われる冷たい領域(中央太平洋、南アメリカ大陸)の東側に相当する。この冷たい領域は12月末から1月上旬にかけて最も東西に拡大(発達)する。また、3月末にかけて大陸上の対流活動域が北遷、赤道上に位置し、同高度を広い範囲で再び冷やす。すなわち、B)では1月下旬の前後でその高度域が冷やされ、結果的に1月下旬の温度が相対的に高くなることで強い半年周期成分を持つことがわかった。このように、同じ半年周期成分(北半球冬季の温度上昇)として現われていても、東西両半球でその出現構造が異なっていることがわかった。この出現構造の違いは、ケルビン波・MJOなどの季節変動以下の周期成分をもつ擾乱の伝播に大きく作用すると考えられる。インドネシア域における対流圏界面を、深い対流雲の到達高度(約14km)から東西一様な上昇が現れる高度(約19km)までの幅をもった遷移領域(TTL : Tropical Tropopause layer)として捉え、その生成機構と構造解明を目的とした研究を行ってきた。本年度は研究代表者が大学院博士課程時代に取り組んでいたインドネシア対流圏下部成層圏温度場の季節変化の記述に加え、それらと再解析データとの比較、対流圏界面各要素(温度・高度・気圧)の緯度・経度構造、またENSO時におけるそれらの構造変化に関する解析を行った。特に再解析データとの比較においては、上部対流圏下部成層圏での実際の温度構造を比較的再現されているといわれているERA40との系統的な差を指摘することができた。この差はインドネシアとその周辺領域で大きく違っており、インドネシア国内の高層気象観測データが品質も高く、理学的解析には充分使えるものでありながらもこれら再解析データにとりこまれていないことの重要な証拠となった。経年変化においては、再解析データの解析からはENSOに伴って西太平領域の圏界面温度と高度が正相関で変化することが知られていたが、実際には必ずしもその関係が成り立っておらず、個別のケースで考える必要があることがわかった。以上の成果は国外の研究会で発表し、学術論文にまとめて投稿済みである。昨年度から取り組んできた、インドネシア定常高層観測資料に基づく対流圏界面遷移層の温度場(季節変化)に関する研究を取りまとめ、Journal of Geophysical Research誌に投稿、受理された。この論文では、全世界に通報・公開されている高層観測資料や再解析データと我々が独自に収集した資料との比較を行い、公開高層観測資料におけるエラーは通報途中に混入したもので観測自体は正確に行われていること、再解析データには上部対流圏成層圏で実際の観測データに対してバイアスが存在すること、対流圏界面温度の季節変化は他経度帯と同じ年周期が卓越するが、緯度構造は東西平均した描像とは異なること(赤道直上で高温、高緯度側で低温)などを明らかにした。先の論文で示した圏界面温度/高度の季節変化では、年周期変動に加えて約1K/0.5kmの上昇が2月/45月に見られた。この変動は年周期振幅に対して半分程度の振幅をもち、季節変化に対するインパクトも大きいことから、ECMWFが提供している再解析データを用いてその空間構造の把握を行った。結果として、温度上昇は東半球熱帯域やタイを中心に高度方向には上部対流圏下部成層圏とに限った場所で見られるのに対し、高度上昇は上部対流圏に最大振幅をもち全熱帯域で現れることがわかった。これらのメカニズムについては引き続き解析を進めている。年度後半にはインドネシアスマトラ島コトタバンで行われた集中観測に参加、高層気象観測を実施した。

同時にインドネシア気象庁の協力を得、国内7地点における定常高層気象観測データと1時間毎の地上気象観測データの収集(2005年1012月)に取り組んだ。東進MJO(季節内変動のひとつ)の構造がインドネシア通過時に東西でどう変化するか等を対流圏界面まで含めて明らかにするのが目的であり、先の集中観測のデータを含めてデータ整備を行った(現在も進行中)。8月に出版となった論文では、高層気象観測データを基に、インドネシア国内における圏界面温度/高度の季節・経年変化とその空間構造について示した。その中で、インドネシアにおいては、他熱帯域で知られていたような年周期変動に加え、約1K/0.5kmの温度/高度上昇が2月/45月に現れていることを指摘した。即ち、季節変化はむしろ半年周期変動に近い。そこで本年度は、ECMWFが提供している再解析データ(ERA-40)等を用いて、この半年周期成分の熱帯における空間的広がりや成因について解析をおこなった。結果として、温度場における半年周期変動(成分)は、A)東半球赤道域(150°E以西)と、B)西半球赤道域(120°W,40°W付近のみ)及びその高緯度側(15°NS付近)の2領域においてのみ現れ、100hPa対流圏界面の限られた高度範囲で年周期変動に対して半分の振幅をもつことがわかった。このように出現範囲の局所性から、成因は下部成層圏に存在するBD循環の強度変化(年周期変動はこれに由る)ではなく、別の要素によるものと判断される。また、位相(北半球冬季における温度上昇の時期)は、A)2月上旬から下旬にかけ、出現領域の東西両端からインド洋にかけて徐々に時間差をもって現れるのに対し、B)1月下旬でほぼ同時であった。特にA)においては、この一時的な温度上昇と、同高度帯における西風シアーや南半球側における雲活動がよく一致していた。即ち、南半球側での季節的な積雲活動の活発化(インドネシア側、アフリカ大陸側からインド洋に向かって発達する)によって、150hPaレベルでの風速場が強まり(アウトフロー)、それが赤道上では東風を強めるセンスを持つことから、相対的に西風シアーとなっていたと考えられる(実際、この季節の温度と風速場は温度風の関係でよくバランスしている)。一方、B)は対流圏の熱源応答として現われる冷たい領域(中央太平洋、南アメリカ大陸)の東側に相当する。この冷たい領域は12月末から1月上旬にかけて最も東西に拡大(発達)する。また、3月末にかけて大陸上の対流活動域が北遷、赤道上に位置し、同高度を広い範囲で再び冷やす。すなわち、B)では1月下旬の前後でその高度域が冷やされ、結果的に1月下旬の温度が相対的に高くなることで強い半年周期成分を持つことがわかった。このように、同じ半年周期成分(北半球冬季の温度上昇)として現われていても、東西両半球でその出現構造が異なっていることがわかった。この出現構造の違いは、ケルビン波・MJOなどの季節変動以下の周期成分をもつ擾乱の伝播に大きく作用すると考えられる。
低血糖ラット脳細胞のブドウ糖感受性に対するモノカルボン酸トランスポーターの関与

平成13年度は主に電位感受性色素を用いた光学的測定法で薬理学的実験を行った。正常ラット新鮮脳薄切片へ低グルコース・クレブス液を投与すると、神経興奮伝搬は一定の時間で抑制されるが、前もって低グルコース液に暴露させると、その抑制は同時間では起きにくくなる(低血糖への急性適応)。この現象はモノカルボン酸トランスポーター(MCT)阻害剤前投与にても同様に見られたが、最初の低グルコース液投与から正常グルコース液に戻した後の興奮抑制からの回復時間はMCT投与により延長した。慢性インスリン低血糖ラット脳切片は正常ラット脳に比し、低グルコース液による神経興奮伝搬抑制は少なく(低血糖への慢性適応)、MCT阻害剤前投与によりその現象は部分的に解除され、MCT未投与の低血糖ラット脳に比し興奮伝搬抑制が増強した。以上より、MCTが急性低血糖からの回復過程や慢性的な低血糖状態による低血糖適応状態に関与することが示唆された。平成14年度では、正常ラットおよび慢性低血糖ラット脳組織から抽出した総RNAから、MCT1、MCT2をプローブとしてノーザンブロッティングを行いRNAの発現量の検討を行った。正常ラット脳では、MCT1、MCT2ともRNA発現は認めなかったが、慢性低血糖ラット脳では、MCT1、MCT2のRNAの同様な発現を認めた。正常ラット脳を低グルコース液で前処置し、もとの通常グルコース液に戻した後の脳組織からも同様に検討した所、MCT1、MCT2ともにわずかにRNAの発現を認めた。各脳組織から蛋白を調整し、抗MCT1、MCT2抗体を用いたウエスタンブロッティングで蛋白の発現量を検討した。正常ラット脳では、MCT1、MCT2蛋白発現は認めなかったが、慢性低血糖ラットで有意な発現を認めた。以上より、脳は低血糖に曝されると、通常発現していなかったMCTが神経細胞やグリア細胞に現れ、これが脳神経細胞興奮性の低血糖に対する適応の要因となる可能性が示唆された。電位感受性色素を用いた光学的測定法ならびに薬理学的、電気生理学的手法による実験をおこなった。コントロールラット新鮮脳薄切片を前もって低グルコース液に暴露させると、非暴露脳切片に比し、再度の低グルコース液による神経活動性変化は起き難くなるが(低血糖への急性適応)、この現象はモノカルボン酸トランスポーター(MCT)阻害剤存在下にても同様に見られた。しかし、コントロールラット脳切片において、低グルコース液投与後通常グルコース液再投与での神経活動性抑制のリカバリー時間はMCT阻害剤投与下にて延長した。また、慢性低血糖ラット、急性低血糖ラットの脳切片はコントロールラットに比し、低グルコース液投与による神経活動性抑制は減少したが、慢性低血糖ラットにおいて、より顕著であり(慢性適応)、MCT阻害剤の前暴露により低グルコース液に対する神経活動性抑制の減少は部分的に解除された。以上より、急牲低血糖では、MCTがその神経活動性抑制からのリカバリーに関与し、慢性低血糖では、MCTが、再度の同様な低血糖状態で神経活動性抑制を呈さない低血糖への慢性適応状態に関与することが示された。次にノーザンブロッティング法を用い、コントロールラット、急性低血糖ラット、慢性低血糖ラット(各々N=3)の全脳からのMCT1、MCT2、GLUT1、GLUT3のRNA発現量の検討を行った。急性、慢性低血糖ラットともコントロールに比し、GLUT

1、GLUT3の遺伝子レベルでの発現量は増加する傾向にあった。MCT1、MCT2の発現量に関しては、慢性低血糖ラットにおいてコントロールに比し有意に増加していたが、急性低血糖ラットでは、増加傾向を示した程度であった。これらの成績は光学的、電気生理学的手法により得た成績に矛盾しないものであった。今後は、例数を増やすと共に、各トランスポーターの蛋白量の測定とその評価、及び、Glucose regulated peptide等のストレス蛋白の関与を解明していく予定である。平成13年度までの電気生理学・光学的研究にて、正常ラット新鮮脳薄切片への低グルコース・クレブス液投与後の脳神経興奮性抑制からの回復過程や、慢性インスリン低血糖ラットの新鮮脳薄切片で低グルコース液投与により神経興奮性抑制を起こさないといった低グルコースに対する慢性適応状態にモノカルボン酸トランスポーター(MCT)が関与することが示された。そこで、正常ラット(N=10)および慢性低血糖ラット(N=13)脳組織から抽出した総RNAから、それぞれMCT1、MCT2、およびグルコーストランスポーター(GLUT)1、GLUT2をプローブとしてノーザンブロッティングを行い、RNAの発現量の差異の検討を行った。正常ラット脳では、MCT1、MCT2ともRNA発現は認めなかったが、慢性低血糖ラット脳では、MCT1、MCT2のRNAの同様な発現を認めた。また、慢性低血糖脳で、正常ラット脳に比し、GLUT1は約1.5倍、GLUT3は約2倍のRNA発現量の増加を認めた。また、正常ラット脳を低グルコース液で前処置し、もとの通常グルコース液に戻した後の脳組織(N=8)からも同様に検討した所、MCT1、MCT2ともにわずかではあるが、RNAの発現を認めた。次に上記各脳組織から蛋白を調整し、抗MCT1、MCT2、GLUT1、GLUT3抗体を用いてウエスタンブロッティングを行い蛋白レベルの発現量の差異を検討した。正常ラット脳では、MCT1、MCT2蛋白発現は認めなかったが、慢性低血糖ラットで有意な発現を認めた。また正常ラット脳に比し、低血糖ラット脳でGLUT3蛋白発現の増加を認めた。以上より、脳は低血糖に曝されると、通常発現していなかったMCTが神経細胞やグリア細胞に現れ、これが脳神経細胞興奮性の低血糖に対する適応の要因となる可能性が示唆された。
超高速切削加工における高感度・高時間分解能工具損耗モニタリング装置の開発

超高速切削における工具損耗機構を究明しこれを高精度に監視するためには,切削現象に伴う3軸方向の切削分力を高い時間分解能で計測するとともに,工具損耗現象とその支配因子との関連についても基礎的に理解することが必要である.そこで,本研究ではまず,コーティングを施した各種工具の損耗現象の究明を目的として,高速回転時のエンドミル工具の1切れ刃当たりの3軸方向の切削分力を高い時間分解能と感度で計測する手法を開発した.具体的には,主軸回転数(40,000rpm)と工具切れ刃数(6枚)を考慮して,応答周波数が数10kHz100kHzで高感度の3軸衝撃荷重測定センサ(インパクトセンサ)を利用した切削動力計と計測システムを試作・構築し性能評価を行った.つぎに,試作した切削力モニタリングシステムを用いて,切削条件と工具損耗との関連を切削抵抗から定量的に求めるとともに,工具損耗の支配因子を特定し加工条件にフィードバックできるアルゴリズムを提言した.本研究は,高速度で互いに干渉する工具-被削材間の高応力場を高い時間分解能で計測する新しいシステムを確立し,これを応用して高速切削時の工具摩耗のメカニズムの究明とモニタリングへの適用を可能にしたものであり,当該分野における工業的な波及効果は大きい.また,測定された切削力に関する知見は,従来の切削実験の結果や解析結果とも比較し得るものであり,切削メカニズムや加工表面性状を議論するうえでも極めて重要な情報を与えてくれるものと期待される.超高速切削における工具損耗機構を究明しこれを高精度に監視するためには,切削現象に伴う3軸方向の切削分力を高い時間分解能で計測するとともに,工具損耗現象とその支配因子との関連についても基礎的に理解することが必要である.そこで,本研究ではまず,コーティングを施した各種工具の損耗現象の究明を目的として,高速回転時のエンドミル工具の1切れ刃当たりの3軸方向の切削分力を高い時間分解能と感度で計測する手法を開発した.具体的には,主軸回転数(40,000rpm)と工具切れ刃数(6枚)を考慮して,応答周波数が数10kHz100kHzで高感度の3軸衝撃荷重測定センサ(インパクトセンサ)を利用した切削動力計と計測システムを試作・構築し性能評価を行った.つぎに,試作した切削力モニタリングシステムを用いて,切削条件と工具損耗との関連を切削抵抗から定量的に求めるとともに,工具損耗の支配因子を特定し加工条件にフィードバックできるアルゴリズムを提言した.本研究は,高速度で互いに干渉する工具-被削材間の高応力場を高い時間分解能で計測する新しいシステムを確立し,これを応用して高速切削時の工具摩耗のメカニズムの究明とモニタリングへの適用を可能にしたものであり,当該分野における工業的な波及効果は大きい.また,測定された切削力に関する知見は,従来の切削実験の結果や解析結果とも比較し得るものであり,切削メカニズムや加工表面性状を議論するうえでも極めて重要な情報を与えてくれるものと期待される.超高速切削における工具損耗機構を究明しこれを高精度に監視するためには,切削現象に伴う3軸方向の切削分力を高い時間分解能で計測するとともに,工具損耗現象とその支配因子との関連について基礎的に理解することが必要である.この目的を達成するため,本年度は衝撃的な切削力の3軸方向成分を一切れ刃毎に計測できる切削力モニタリングシステムを新たに試作・構築した.具体的事項について以下に示す.1.高速回転で使用するエンドミル工具の1切れ刃当たりの切削分力の3軸成分を高い時間分解能と感度で計測する手法を開発した.具体的には,主軸回転数(40,000rpm)と工具切れ刃数(6枚)を考慮して,応答周波数が高くで高感度の3軸衝撃荷重測定センサ(インパクトセンサ)を利用した切削動力計と計測システムを試作・構築した.2.試作した切削動力計に静荷重および衝撃荷重を疑似的に負荷した場合の基本性能を評価するとともに,問題点を抽出し改良を加えた.3.現有の超高速切削加工装置に試作した切削動力計を搭載し,金型鋼材を対象に切削速度と切込みをパラメータとした加工実験と工具損耗試験を行い,切れ刃当たりの切削分力の特異性と工具損耗との関連性を明らかにした.次年度は,試作した切削力モニタリングシステムを用いて,切削条件と工具損耗との関連を定量的に求めるとともに,工具損耗の支配因子を特定し加工条件にフィードバックできるアルゴリズムを提言していく.コーティングを施した各種工具の損耗現象の究明を目的として,衝撃的な切削力の3軸方向成分を一切れ刃毎に計測できる切削力モニタリングシステムを新たに試作・構築した.これを用いて,切削条件と工具損耗との関連を定量的に求めるとともに,工具損耗の支配因子を特定した.得られた結果は以下の通りである.(1)現有の超高速切削加工機に試作した切削動力計を搭載し,各種被削材を対象に切削速度と切り込み量をパラメータとした加工実験と工具損耗試験を行い,切れ刃当たりの切削分力の特異性と工具損耗との関連性を明らかにした.(2)高速切削時の工具摩耗のメカニズムの究明とモニタリングへの適用の可能性を明らかにした.(3)切削条件と切削力,工具損耗との関連を定量的に求めるとともに工具損耗の支配因子を特定し,加工条件にフィードバックできるアルゴリズムを提言した.

(4)すくい角とねじれ角gそれぞれ異なるエンドミル工具を用いて高硬度材の切削実験を行った結果,負のすくい角と強ねじれ角の工具が高速切削に適していることを切削抵抗から定量的に明らかにした.
幼児期における時間的拡張自己の発達とその機能に関する研究

本研究は,幼児が過去や未来に視点を動かしてメンタル・タイムトラベルを行い,時間的拡張自己を構成するプロセスを検討し,その発達が幼児の生活世界にどのような変化をもたらすのかを検討することを目的としている。関連する研究をレビューし,2つの実験的研究と1つのインタビュー研究を行い,次のことが明らかになった。1.未来の自己や外界の状況を予想して,行動を計画する能力の発達を「トリップ課題」によって調べた(研究1)。これは,夏の海や冬の山に持って行くものを選択するものであり,3歳児は現時点での好みや提示された場面から蓮想されるものを選ぶ傾向があったが,4歳児は未来において必要となる事態を考慮した選択が可能になった。この時期は,過去の出来事を自伝的に想起することが可能になる時期と対応しており,過去を想起することと未来を想像することには共通した認知的基盤が想定される。2.「トリップ課題」において,各選択アイテムが必要となる可能性を考慮して,優先順も含めた判断を求めた(研究2)。その結果,こうした出来事の生起可能性を含めた判断能力は,「円系列化課題」によって測定された系列化操作能力と関連していることが示唆された。3.お泊まり保育などの行事への不安についてインタビューしたところ(研究3),トリップ課題で未来の不確実な出来事を想定できている幼児は不安について言及する傾向が認められた。このことは,自らの視点を未来において出来事を想定する能力の発達が,自己に関わる情動とも関連していることを示唆するものである。本研究の目的は,幼児が過去や未来に視点を動かしてメンタル・タイムトラベルを行い,時間的拡張自己を構成するプロセスを検討し,その発達が幼児の生活世界にどのような変化をもたらすのかを考察することである。2005年度は主に,幼児が未来にむけて自己を拡張するプロセスについて,以下の2つの点から検討した。1.約束行為の日常観察:時間的視点を未来に移動させて自己や他者をとらえることは,社会的文脈において,未来にむけて他者と約束を交わすという社会的行為となって現れると考えられる。これまで発達心理学において,日常場面における約束行為の生起に関する研究はないため,今年度は幼稚園における幼児の観察から,約束行為の生起について分析した。その結果,未来において他者の行為を確約する言語行為は3歳児においてもみられるが,その履行を相互に求める実質的な約束行為は4歳児以降で多く観察された。この結果は,他の研究で時間的拡張自己が成立するとされる時期と対応しており,こうした自己発達と社会的集団のありようが関連していることを示している。2.未来を志向した計画能力の査定方法の開発:未来の自己や外界の状況を想定して,行動を計画することは,時間的拡張自己の重要な構成要素となっている。今年度は先行諸研究をレビューし,「トリップ課題」と命名した課題を考案し,実施段階にある。この課題では,炎天下の海や雪山に遠足に出かけるという設定で,こちらが用意した持ち物のうち,「必ずもっていくもの」,「もう一つ持っていけるとしたら持っていくもの」,「もしかしたらいるかもしれないもの」を各1個ずつ,幼児に選択させる内容となっている。これによって,未来に自分の身に何らかの事態が起こる可能性を,どれくらい見積もって計画を立てられるかを調べることができると考えられる。来年度はこの結果を受けて,課題の改良を進める予定である。2006年度は,以下の2つの点から検討した。1.幼児期における未来の出来事を予測する能力の発達:未来の自己や外界の状況を予想して,行動を計画する能力の発達を調べた研究を展望し,「トリップ課題」と呼ばれる課題の改良を行った。

これは,夏の海や冬の山に持って行く持ち物を選んでもらう課題で,未来の出来事に関する予測する能力を調べるものである。本研究では「もしかすると必要になるかもしれないもの」という項目(例:バンドエイド)を加えて,不確実な出来事を予想しそれに対処する能力について調べた。その結果,4歳頃より,夏の海や冬山で必要となるものを選ぶ傾向が高まり,また「必要になるかもしれない」項目の存在についても考慮することが可能になった。他方,5歳後半以降で,使用が不確実な項目をあえて選ばない子どもが見られ,その理由を尋ねると,その可能性の低さを答えたり,それが起こった場合の対処法を答えたりしていた。5歳後半で出来事の生起確率の判断がより精緻になる可能性があり,さらに詳細な発達的検討が求められている。2.未来の出来事への期待と不安:今回対象とした保育園では,年齢ごとに,綿密な計画のもとに合宿が保育計画に盛り込まれていた。それぞれ実施前に,この合宿にむけた期待と不安について個別にインタビューを行ったところ,1の課題において不確実な出来事に関する判断ができていた子どもは,これから迎える合宿に対して期待と同時に不安も感じていることが明らかになった。未来の出来事に関して一定の見通しがもてているほど,未来への不安も喚起されやすいことが示唆された。1.本研究の目的本年度は特に,未来の出来事を想像して対処する思考能力に焦点を当てて,次の実験的研究を行い,未来に関する思考能力の発達について検討した。2.未来に関する思考能力の発達:実験的研究の概要年長児25名(平均76か月)と年中児30名(平均64か月)を対象に,a)夏の川にカニを捕りに行く,b)山奥の畑に芋掘りに行くのに,それぞれ,必ず絶対もっていくものと持っていった方がいいかもしれないものを,必要度の高いもの,やや高いもの,ディストラクタのアイテム群から選択させた。あわせて,選択肢以外で必要なものがあるかどうかも質問した。なお,昨年度の研究結果を踏まえ,先行情報の影響をみるために,必要アイテムを持っていないために困った人の物語を聞いてもらったグループと聞かないグループとに分けた。その結果,次のような知見が得られた。(1)アイテムの選択傾向は年長児と年中児でほぼ同じであり,昨年度の研究結果とあわせると,未来の出来事を想像して対処する思考能力は4歳頃から発達するといえる。(2)先行情報の有無は,アイテム選択傾向には影響を及ぼさなかったが,年中児は選択肢以外で必要なものを答える際,先行情報に限られた回答をする傾向が認められた。(3)年長児は,自分からいろいろな可能性を想定して回答していた。3.幼児期における時間的拡張自己の発達に関する考察本研究の知見を総合すると以下のようなことが示唆された。(1)過去ないしは未来に視点を動かして,過去を想起することと未来を想像することは,発達的にほぼ同時期に出現し,ともに4歳過ぎには可能になる。(2)4歳代における未来に関する思考は,おとなから提示された枠内に留まるが,5歳後半以降になると,過去の出来事をふり返りつつ,さらにさまざま条件や状況を自ら仮定してみて思考する傾向がある。
大強度相対論的電子ビーム・プラズマ系における乱流電場の分光測定

強い電子ビームを非磁化プラズマ中に入射するとビーム・プラズマ不安定性により大振幅の静電波が励起されプラズマは乱流状態になる。本研究は,大強度電子ビーム・プラズマ系ではどのような乱流状態が実現されているかを調べるための最初のステップとして,乱流電場の大きさを分光的に測定する手法を確立することを主たる目的として行われた。成果は次のようにまとめられる。1.BarangerとMozerのプラズマ・サテライト法及びシュタルク・シフトの測定のための現有のジャーレル・アッシュ0.5mのモノクロメーターの8ツャンネルのポリクロメーターへの改造を完成した。各チャンネルの分解能は0.3Aで,カバーする波長範囲は最小3.2Aである。2.真空容器中に20mTorrのヘリウム・ガスを充填し,レール銃によりカーボン・プラズマを生成し,その中に大強度相対論的電子ビームを入射し,Hel447.2nm及び492.2nm線の近傍にそれぞれ禁制線447.0nm及び492.0nmが現れることによりプラズマが乱流状態になっていることを確認した。3.Hel501.5nm及び667.8nm線のシュタルク・シフトの測定より,110125kV/cmもの強さの電場もプラズマ中に存在すること,電場の分布はガウシアンであることが分かった。4.電子ビームが終わった後でも乱流状態が約1μsの間続くことが分かった。5.分光測定の結果は,プラズマ中には密度が薄く振動電場が強い領域であるキャビトンが幾つも生成・崩壊・バーンアウトしながら存在し,且つ,乱流はキャビトン群とバックグランドの弱い波群とからなっているとする乱流2成分説で説明できそうである。6.レーザー誘起螢光法に用いる色素レーザー励起用の窒素レーザーを製作し色素レーザーを発振させた。7.ビーム電子密度とプラズマ電子密度の比が約0.01を越えると大出力マイクロ波放射及び電流増幅現象が現れるが,分光測定ではこの密度比依存性は見られなかった。大強度相対論的電子ビ-ムを非磁化プラズマ中に入射し大振幅ラングミュア波を励起させるとプラズマはいわゆるラングミュア乱流状態になる。現在この状態は理論的に波のエネルギ-密度とプラズマの熱エネルギ-密度との比によって弱い乱流領域と強い乱流領域とに分けられているが、我々のこれまでのマイクロ波放射の実験では、我々のビ-ム・プラズマ系ではビ-ムの電子密度とプラズマ密度が同程度の場合には強い乱流状態をさらに上回る非常に強い乱流状態になっているのではないかと推測される結果が得られている。本研究の主たる目的は、我々のビ-ム・プラズマ系ではどのような乱流状態が実現されているのかを調べるための最初のステップとして、乱流電場の大きさを分光的に測定する手法を確立することである。本年度の研究経過は次のとおりである。1.BarangerとMozerのプラズマ・サテライト法及び2次シュタルク・シフトの測定のために、現有しているジヤ-レル・アッシュの0.5mモノクロメ-タのポリクロメ-タへの改造を完了した。このポリクロメ-タは約3Aを8チャンネルでカバ-するものである。2.ヘリウムガス真空チェンバ-に充填し、これまでの軸方向に密度勾配のあるプラズマ生成法を用いてプラズマを生成して相対論的電子ビ-ムを入射し、上記ポリクロメ-タ-でスペクトル測定を行う実験が進行中である。3.軸方向にできるだけ一様な密度分布のプラズマについて実験を進めるためにコイル型のカ-ボンプラズマ銃を製作し、軸方向に一様な密度分布でかつ密度をこれまでよりも広範囲に変化させることができるようになった。これにより乱流の重要なパラメ-タであるビ-ムの電子密度とプラズマ密度の比を広範囲に変化させることができる。4.川崎と尾田のプラズマ・サテライト法へのレ-ザ-誘起螢光法の応用のために色素レ-ザ-を購入し、これの励起用の窒素レ-ザ-の設計製作を始めた。

5.分光測定の結果は,プラズマ中には密度が薄く振動電場が強い領域であるキャビトンが幾つも生成・崩壊・バーンアウトしながら存在し,且つ,乱流はキャビトン群とバックグランドの弱い波群とからなっているとする乱流2成分説で説明できそうである。6.レーザー誘起螢光法に用いる色素レーザー励起用の窒素レーザーを製作し色素レーザーを発振させた。7.ビーム電子密度とプラズマ電子密度の比が約0.01を越えると大出力マイクロ波放射及び電流増幅現象が現れるが,分光測定ではこの密度比依存性は見られなかった。強い電子ビ-ムを非磁化プラズマ中に入射するとビ-ム・プラズマ不安定性により大振幅の静電波が励起されプラズマは乱流状態になる。本研究は、大強度電子ビ-ム・プラズマ系ではどのような乱流状態が実現されているかを調べるための最初のステップとして、乱流電場の大きさを分光的に測定する手法を確立することを主たる目的として行われた。成果は次のようにまとめられる。1.BarangerとMozerのプラズマ・サテライト法及びシュタルク・シフトの測定のため、現有のジャ-レル・アッシュ0.5mのモノクロメ-タ-の8チャンネルのポリクロメ-タ-への改造を完成した。各チャンネルの分解能は0.3A^^°で、カバ-する波長範囲は最小3.2A^^°である。2.真空容器中に20mTorrのヘリウム・ガスを充填し、レ-ル銃によりカ-ボン・プラズマを生成し、その中の大強度相対論的電子ビ-ム(1.5MeV、27kA、30ns)を入射し、Hel447.2nm及び492.2nm線の近傍にそれぞれ禁制線447.0nm及び492.0nmが現れることよりプラズマが乱流状態になっていることを確認した。3.Hel 501.5nm及び667.8nm線のシュタルク・シフトの測定より、110125kV/cmもの強さの電場もプラズマ中に存在することが分かった。4.分光測定の結果は、強い乱流シミュレ-ションで示されているような、プラズマ中には密度が薄く振動電場の強い領域であるキャビティが幾つも生成消滅しながら存在するという描像に矛盾しない。5.電子ビ-ムが終わった後でも乱流状態が約1μsの間続くことが分かった。このことは最近提唱された、乱流はキャビティ群とバックグランドの弱い波群とからなっているとする乱流2成分説で説明できそうである。6.レ-ザ-誘起螢光法に用いる色素レ-ザ-励起用の窒素レ-ザ-を製作した。7.直線放電によりヘリウム・プラズマを生成する新しいプラズマ源を製作した。これらを用いる研究を続行している。
高選択的JNK1阻害剤創出を目指した超高分解能X線及び中性子線構造解析

研究目的達成のために必須となる大型結晶の調製には、高純度JNK1サンプルの安定的かつ大量供給が成功のカギとなる。不安定要因である7つのシステイン残基をすべてアミノ酸置換することで、安定なJNK1サンプルの大量供給を可能にした。スクリーニングの結果から、微小結晶(20μm程度)を得た。X線回折予備実験を行い、4Å分解能までの回折点を観測した。今後、実験を継続して超高分解能及び中性子構造解析実験を進め、高選択的JNK1阻害剤を創出する。本研究では平成19年度20年度において超高分解能X線結晶構造解析と中性子線構造解析を相補的に用いることにより、水素原子を含めたJNK1の高精度構造を明らかにする。平成19年度はJNK1の超高分解能結晶構造解析を行った。(1)JNK1変異体遺伝子(大腸菌コドンを使用←高発現、7つのCysをAlaあるいはSerに変異←安定性)を発現プラスミドpET21bに組込み、大腸菌BL21(DE3)を形質転換、遺伝子発現を確認した。(2)形質転換した大腸菌に対してIPTGにより発現誘導をかけたところ、Wildタイプに比べて100倍以上のJNK1が生産されていることがわかった。大量培養した大腸菌を超音波破砕後、可溶性画分から高純度JNK1が、基質であるc-Junをリン酸化することをp-cJun抗体を使ったウエスタンブロットにより確認した。(3)得られた高純度サンプルを5mg/mlまで濃縮した溶液に阻害剤SP600125をけん濁して結晶化サンプルとした。結晶化条件の初期スクリーニングをCrystal Screen(Hampton Research)で行い、複数の条件で微小結晶を得た。現在、それぞれの条件の最適化を行っている。平成20年度は、19年度未達であった(4)(5)得られた結晶について、大型放射光において超高分解能X線回折データを測定し、JNK1-SP600125複合体の高精度構造を解析なう。さらに独自の種結晶法により結晶を大型化し、中性子線回折実験可能な結晶を得て構造解析を行う。本研究は糖尿病の標的蛋白質であるJNK1について、超高分解能X線構造解析と中性子線構造解析を相補的に進めて、創薬に有用な高精度構造を明らかにすることが目標である。この高精度構造により、副作用の少ない糖尿病治療薬の創出が期待できる。昨年度までに安定かつ大量にJNK1サンプルを取得して微結晶を得ており、平成20年度は結晶化条件の最適化から開始した。しかしながら、目的である構造解析に見合う品質、サイズの結晶を得るに至らず、JNK1由来と思われるアモルファス状の沈殿が多く見られた。これはサンプル内に凝集を誘発する成分が含まれているためだと考えて、ゲルろ過法による、さらなる精製を試みた。わずかに残っていた高分子量の不純物を分離することができたので、再度結晶化条件の最適化を行った。その結果、微小であるが(20μm程度)、これまでにない良質の結晶を得ることに成功した。この微小結晶を用いてX線回折実験を行ったところ、6A分解能までの回折点を観測することができた。格子定数は、a=b=158A, c=8 4A, γ=120°であることが確認できている。このX線による予備実験結果と中性子実験に必要な高純度サンプルの大量調製法を確立していることから、今後実験を進めていき、構造解析レベルのサイズのJNK1結晶を調製し、当初の目的を完遂させることは可能であると考えている。なお、期間内には論文や学会発表する機会に恵まれなかったが、これまでの結果をまとめる意味で、2009年度蛋白質科学会年会で発表する。
「健康日本21」の目標達成度を測定するための疫学指標の開発と評価

以下の研究到達目標をたてて本研究を実施した。1)市町村レベル、医療圏レベル、都道府県レベルの健康水準および生活習慣に関する既存資料を用いて,目標達成度を評価するための相互比較可能性に視点を置いた指標を開発する。2)市町村レベルで実施できる健康水準、生活習慣の現状把握と目的達成度の評価方法を提示する。3)目標達成度の評価に必要な資料の収集を目的とした標準的な調査方法を提案する。これらの目標に沿って、3年間に以下の研究を実施した。1「健康日本21」地方計画における事業実施と評価2「健康日本21」地方計画の目標値設定に関する現状把握3「健康日本21」地方計画における喫煙対策の現状-全国市町村現状調査より-4健康増進法による受動喫煙に関する規程の効果5全国市区町村における「健康日本21」による歯の健康に関する項目の現状把握と目標達成見通し6健康日本21「運動・身体活動に関する健康づくり事業」における保健師の役割と多職種連携7「健康日本21」地方計画評価のための調査マニュアル8「健康日本21」に関連する事業の現状と課題-飲酒対策から-9全国市町村の「健康日本21」の地方計画における栄養・食生活対策の現状以下の研究到達目標をたてて本研究を実施した。1「健康日本21」地方計画における事業実施と評価2「健康日本21」地方計画の目標値設定に関する現状把握3「健康日本21」地方計画における喫煙対策の現状-全国市町村現状調査より-4健康増進法による受動喫煙に関する規程の効果5全国市区町村における「健康日本21」による歯の健康に関する項目の現状把握と目標達成見通し6健康日本21「運動・身体活動に関する健康づくり事業」における保健師の役割と多職種連携7「健康日本21」地方計画評価のための調査マニュアル8「健康日本21」に関連する事業の現状と課題-飲酒対策から-9全国市町村の「健康日本21」の地方計画における栄養・食生活対策の現状1.市町村の生活習慣病危険因子と生活習慣の改善方法の解明全国の市町村を対象に、「健康日本21」の策定状況に関する現状調査を実施した。調査項目としては、地方計画の策定状況、中間評価および最終評価の実施予定・実施方法、各論として取り上げた分野についての実施による効果、目標達成の見通しなどが含まれている。2.歯の健康に関する現状把握健康日本21による歯の健康に関する対策の実施状況を調査した。調査項目としては、う歯のない3歳児の割合、フッ化物歯面塗布ありの割合、12歳児平均う歯数、定期健診受診者の割合(学齢・成人)、歯間部清掃用具使用者の割合、進行した歯周炎を有する人の割合、自分の歯を有する人の割合、定期的に歯石除去や歯面清掃を受けている人の割合などで、現状把握、目標値の設定状況、目標値を設定している場合の達成見込みについて調べた。3.国民栄養調査による「健康日本21」目標達成度評価の試み本研究の目的は、地方計画にもっとも多く取り上げられている栄養・食生活及び身体活動・運動に関する項目のうち、国民栄養調査から得られる指標について、最近6年間の推移を観察し、国全体としての目標達成の見通しを立てた。具体的には、6年間の回帰係数を求め、10年後の予測値を計算した。さらに、可能な項目については、年齢別(項目によっては性、年齢別)の回帰係数を求め、どの年齢群に重点を置くべきかを明らかにした。1.市町村の健康増進活動に関する現状把握全国の市町村を対象に、「健康日本21」の策定状況および、健康増進活動の施策に関する調査を実施した。平成19年3月10日現在、調査対象1840市町村のうち1311か所(回収率71%)から回答があった。平成19年度にかけて市町村別、都道府県別、人口規模別、合併の有無別の観察を行い、健康増進活動の現状把握及び阻害要因、促進要因の解析を行う予定である。2.医療生協加入者を対象とした健康と生活習慣の実態把握医療生協さいたまの組合員を対象に、健康と生活習慣についての意識調査を実施した。調査項目としては、健康状態、健康づくりに関する行政施策に対する認識・関心度、健康づくり活動に対する意欲・行動・参加、健康情報の収集状況、居住地における健康環境(健康資源の利便性等)などについて調べた。3.健康増進法による受動喫煙に関する規定の効果健康増進法が2003年5月に施行されてから、多数の者が利用する施設を管理する者の受動喫煙防止の努力義務が規定された。同法施行による市町村の喫煙対策への効果を明らかにする目的で、完全禁煙を実施している公立小中学校割合、庁舎内分煙・禁煙を実施している市町村割合、学校で禁煙教育を実施している市町村割合の年次推移(2000年、2003年、2005年の3時点)を観察した。いずれも著しい変化が認められ、健康増進法の施行により、喫煙対策に対する認識が変化したと考えられた。

「健康日本21」地方計画評価のための調査マニュアルの作成「健康日本21」地方計画策定後5年前後の時点で中間評価をするためのマニュアルを作成して、地方自治体が科学的に正しい評価を実施するための手引き書として役立てることとした。マニュアルの内容には、対象の選定、標本数、調査方法、調査票のひな形、個人情報保護の扱い、データ入力、統計処理、解析方法、予算など、調査間隔などを含めた。「健康日本21」地方計画における事業実施と評価「健康日本21」地方計画の評価方法、事業効果の評価などの実態を明らかにする目的で、地方計画策定済み(予定を含む)市区町村953か所に質問調査を実施した。評価のための中間調査に用いる資料は、統計資料の利用、独自の質問調査の実施、健康診断成績の利用、他目的で実施した調査利用などであった。事業実施は、栄養・食生活、身体活動・運動、歯の健康などが多く、たばこ、歯の健康、アルコールは10万人以上の市区町村で高率で、休養・こころの健康づくり、がん、糖尿病は、1万人未満で低率であった。事業の効果評価は、身体活動・運動とたばこで約半数と高く、アルコールで2割と低かった。「健康日本21」地方計画における各分野の課題多くの市町村が「健康日本21」地方計画で取り上げた分野のうち特に重要な、たばこ、飲酒、栄養・食生活、身体活動・運動、歯の健康について、現状を明らかにし、今後の課題と解決方法を指摘した。
パーキンソン病診断を目指した血液、髄液リン酸化αシヌクレイン新規検出法の開発

パーキンソン病(PD)のバイオマーカーにαシヌクレイン(αS)が検討されている。本研究ではウェスタンブロットで、pαSと非リン酸化αS(non-pαS)の量比を検討した。血漿、脳脊髄液ではpαSは微量で検出が困難であった。その為、pαS、non pαS、総αSをPD患者および疾患コントロールの赤血球を用いて解析した。赤血球中総αSは両群で有意差はなかった。pαS、pαS/non-pαS比、pαS/総αS比はPD患者で有意に低値で、その差はpαS/non-pαS比で最も顕著であった。赤血球中pαSの減少はPDで減少している可能性が示唆された。検体数を増やし再現性が得られるか確認する必要がある。パーキンソン病(PD)の生物学的マーカーの一つとしてαシヌクレイン(αS)が検討されている。リン酸化αS(p-αS)がPD患者の血漿、髄液で上昇することが報告されている。しかし、正常者との重なりが大きく、PDを正常者や他のパーキンソン症候群から高感度に鑑別することは出来ていない。本研究課題ではp-αSの変化を非リン酸化αS(non-p-αS)の量比として検出することによって診断能力が向上するか検討することを目的としている。PD患者、コントロール群の脳脊髄液、血液検体については、既に保有している検体を使用する為の承認を倫理委員会より得た。脳脊髄液中のαS、p-αSをウェスタンブロットで検出するための検討、準備を併せて行っている。パーキンソン病(PD)のバイオマーカーの一つとしてαシヌクレイン(αS)が検討されている。リン酸化αS(p-αS)がPD患者の血漿、髄液で上昇することがELISAで報告されているが、正常者との重なりが大きく、PDを正常者や他のパーキンソン症候群から高感度に鑑別することは出来ていない。本研究課題では従来ELISAでは検出できなかった非リン酸化αS(non-p-αS)を検出し、p-αSと非リン酸化αSnon-p-αSの量比を検討することによって診断能力が向上するか検討することを目的とした。平成27年度は、p-αSを分離する他の方法の検討し、その結果、尿素PAGEによって精製αSをCasein kinase 2によってリン酸化したサンプルをp-αSバンドとnon-p-αSバンドに分離することができた。髄液、血漿、赤血球中αSの中で、血漿および脳脊髄液ではp-αSは微量のため定量することが困難であったため、赤血球中αSを検討する方針とした。しかし、赤血球中αSは尿素PAGEではp-αSとnon-p-αSに対応する以外に多数のバンドが出現した。Ser129リン酸化以外の翻訳後修飾の影響が想定された。その為Urea-PAGEによりヒトサンプル中のαSをp-αSとnon-p-αSに分離することは困難と考えた。これまで複数の抗αS抗体を用いて、αSをp-αSとnon-p-αSに分離することを検討してきた。その過程で、数種の抗αSのp-αS、non-p-αS、またはTotalαSに対する特異性を検討し、non-p-αSに特異的な抗αS抗体を同定した。αシヌクレイン(αS)をリン酸化αS(p-αS)と非リン酸化αS(non-p-αS)に分離する実験系の確立が困難であった為、実験計画に遅れを生じた。平成28年度はこれらの抗体を用いて、患者検体でp-αS、non-p-αS、総αS量をウェスタンブロットで検討した。血漿および脳脊髄液ではp-αSは微量で定量することが困難であったため、赤血球中αSで検討した。PD患者15例および疾患コントロール13例の赤血球を用いた。赤血球中αSのうち総αSはPD患者群、疾患コントロール群で有意差はなかった(p=0.843)。p-αSはPD患者で疾患コントロールに比べ低値であった(p=0.014)。p-αS/non-p-αS比はPD患者で有意に低値であった(p=0.001)。p-αS/総αS比もPD患者で有意に低値であった(p=0.009)。この中で、p-αS/non-p-αS比が、PD患者と疾患コントロール群で差が大きかった。赤血球中p-αSの減少はパーキンソン病の病態と関連する可能性が示唆された。今後は検体数を多くして、再現性が得られるか確認する予定である。

その為、pαS、non pαS、総αSをPD患者および疾患コントロールの赤血球を用いて解析した。赤血球中総αSは両群で有意差はなかった。pαS、pαS/non-pαS比、pαS/総αS比はPD患者で有意に低値で、その差はpαS/non-pαS比で最も顕著であった。赤血球中pαSの減少はPDで減少している可能性が示唆された。検体数を増やし再現性が得られるか確認する必要がある。神経内科次の方法として、一次元の電気泳動でリン酸化体を分離する方法として、電荷に従って分子を分離することが期待できる尿素PAGEを検討中である。これが上手くいかなかった場合、等電点電気泳動法を検討する予定である。総αシヌクレイン(total-αS)をリン酸化αS(p-αS)と非リン酸化αS(non-p-αS)にハイスループットに分離する方法を見出したい。併行して、血漿、脳脊髄液を用いた検出法の準備も行う。方法が確立次第、PD患者髄液、血漿での解析をすすめる。同時に、PD患者検体の採取も進め、研究を遂行したいと考えている。実験計画の遅れから、当初予定していた学会参加、発表を行なわなかったことが主な理由である。総αシヌクレイン(total-αS)をリン酸化αS(p-αS)と非リン酸化αS(non-p-αS)に分離する為に当初予定していたPhos-tag SDS-PAGEを用いて解析することが困難と考えられた。その為Phos tag購入のために見積もった額の一部を使用しなかった。その為予算額に変更が生じた。また、解析用デスクトップコンピューターの購入を次年度に持ち越したことが主たる要因である。平成28年度は、ウェスタンブロット関連試薬、抗体、その他試薬類の費用として研究費を使用する予定である。平成27年度は、ウェスタンブロット関連試薬、抗体、その他試薬、解析用デスクトップコンピューターの購入、学会の参加費として、費用を使用する予定である。
近代ドイツにおけるベートーヴェン作品の解釈と演奏の系譜:後期ピアノ・ソナタを例に

本研究は、難解とされてきたベートーヴェンの後期ピアノ・ソナタに関する19世紀以降のさまざまな解釈をとり上げ、作品解釈と、指づかいやフレージングといった演奏実践の関係を明らかにした。先行研究において「楽譜」中心主義、「原典」至上主義として位置づけられてきたハインリヒ・シェンカーによる後期ピアノ・ソナタ解釈と演奏指南を批判的に読み直すことで、当該テーマに関するこれまでの枠組みを再文脈化し、19世紀の「実用版」楽譜の立場も新たに歴史化した。本研究は、19世紀後半から20世紀前半にかけてのドイツ語圏において、ベートーヴェンの作品がいかにして解釈されてきたかについて研究を行うものである。なかでも、難解とされてきたベートーヴェンの後期ピアノ・ソナタに関する当時代のさまざまな解釈を採り上げ、作品解釈の特徴や、それと指つかいやフレージングといった演奏指南や演奏実践との関係を調査し、考察することを主目的とした。1年目である平成23年度においては、主要な研究対象となる19世紀に出版された各種のエディション--「実用版」の代表とされるビューローによる版、ピアニストであったダルベールによる版、音楽理論家として著名なリーマンによるフレージング版、シェンカーによる原典版、同じく原典版と称するクレプスによる版など--の収集を行った。これらの版は、シェンカーの著書『ベートーヴェンの最後のピアノ・ソナタ校訂版OP.109』のなかで挙げられているものである。したがって、シェシヵーがこれらの版にいかなる評価を下していたかという点から、各版の特徴を読み解く作業を行った。主として着眼したのは、以下の2点である。1つ目は、校訂者が譜面に何を書きこむかという点である。作者ベートーヴェンが書きこんだもの以外に、とりわけ原典主義者とされるシェンカーがop.109においてどのような書き込みを行っているかを、ビューロー版と比較しつつ調査し、口頭発表を行った。2つ目には指づかいの指示である。原典主義者シェンカーにあっても、ベートーヴェンが指示していない指づかいだけは独自に書きこまれているためである。この指づかいの指示が各版においていかなる意図のもとに行われているが、各版を比較する際の重要な観点となる。それゆえ、各版の指づかいを比較するため、op.109、op.110、op.111、op.101に関して研究協力者の協力を得て、指づかいのデータベース化を行っている。本研究は、難解とされてきたベートーヴェンの後期ピアノ・ソナタに関する19世紀以降のさまざまな解釈をとり上げ、作品解釈と、指づかいやフレージングといった演奏実践との関係を明らかにした。本研究では、出版当時は需要があったものの現代日本では入手することのできないエディションや、手紙等の一次資料を数多く扱い、シェンカーの時代の言説に沿って丹念に内容をたどりつつ、当時の価値観を分析した。この作業のために、ドイツ・オーストリアを中心に資料調査を行い、19世紀の中古楽譜を収集して回った。収集した楽譜資料は、詳細に読み解き、翻訳や研究作業の基礎素材とし、研究の実証性を高めた。また、19世紀から20世紀初頭にかけて出版されたベートーヴェンのピアノ・ソナタのさまざまなエディションをとり上げて、その異同を明らかにした。エディション間にみられる類似や相違が、校訂者の思想的背景とどのように関連づけられるのか、あるいは関連づけられないのかを明らかにし、作品解釈史や演奏史の歴史化を試みた。一方で、作品解釈の特徴と校訂実践との関係を探るために、シェンカーや周辺の音楽家がピアノ・ソナタやその他のジャンルの作品をどのような価値観のもとに解釈していたかについて、主として物語論の概念を応用して分析した。以上の研究成果について、国内外で口頭発表をおこなって今後の研究活動のためのネットワークを構築すると同時に、学術雑誌に論文を投稿し、成果を公的に発信した。本研究の出発点としてピアノ・ソナタop.109を採り上げシェンカーの原典版とビューローらの実用豚との比較を行い、原典主義者シェンカーという従来のイメージに一石を投じるような解釈や校訂手法の揺れを明らかにした。また、シェンカーの著作では他の音楽家の解釈が引用されているが、これらは英訳されていない。平成23年度にop.109の邦訳書を翻訳し終え出版のめどが立ったことは、国内の音楽学研究にとって意義深いことだろう。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の後半に行った指づかいのデータベース化をもとに、各版の指づかいがどのような意図のもとになされているかについて詳細な考察を行い、口頭発表や論文投稿を通して研究成果を広く発信していく必要がある。また、翻訳作業として引き続きop.110の翻訳を計画的に続け、平成24年度中の刊行を目指す。

これらのために、データベース化のための作業協力や専門的知識を提供する研究協力者の協力が不可欠であるので、今後も積極的に協力を依頼する予定である。また、自筆譜や筆写譜等の一次資料をすみやかに収集する必要がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。