hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイコン青変症の原因遺伝子の特定と発症制御機構の解明

このことは、インドールグルコシノレートの代謝に関連する遺伝子の発現によって、青変しやすさが制御されているものと考えられた。青変しやすいダイコン品種`福誉'、青変しにくい`耐病総太り'および、中間的な`勇人'各3個体を用いて、それぞれの根からRNeasy Plant Mini Kitを用いてRNAを抽出精製した。RNAサンプルは,3μgずつ3反復を混合してRNA-seqの試料とした。核酸定量後、Agilent 2200TapeStationによる品質検定を行い、TruSeq Standard mRNA Sample Prep Kitを用いてmRNAライブラリを作成した。Agilent 2100Bioanalyzerを用いてシーケンスライブラリーの品質を検定後、NovaSeq 6000を用いて、150 baseペアエンドシーケンス(約1億リード/検体)によるRNA-seq解析を行った。マッピングには、ゲノム配列として、GCF_000801105.1_Rs1.0_genomic.fna.gz、遺伝子情報として、GCF_000801105.1_Rs1.0_genomic.gff.gzを用いて、インドールグルコシノレート代謝関連酵素遺伝子の発現量を比較したところ、青変しにくい`耐病総太り'と、他の青変しやすい品種との比較では、glucobrassicinから青色色素の前駆物質となる4-hydroxyglucobrassicinおよび、青色色素の前駆物質にならない1-hydroxyglucobrassicinに分岐する部分の特定のCYP81系遺伝子の発現量に有意な差が認められた。このことは、インドールグルコシノレートの代謝に関連する遺伝子の発現によって青変しやすさが制御されているものと考えられた。本年度の実験結果から、ダイコン品種による青変程度の違いは、インドールグルコシノレート代謝関連酵素遺伝子の発現量の違いに由来すると考えられたことから、インドールグルコシノレート代謝関連酵素遺伝子等のリアルタイムPCRを行い、品種や部位による発現量の差異を調べる。また、RNA-seqのマッピング解析の結果から、関連する遺伝子の塩基配列の変異についても可能性を検討する。これら、ダイコン青変症にかかわる生理的メカニズムを明らかにすることによって、品種改良に役立つ知見を得る。一方で、食品由来としては珍しい青色色素の高度利用の観点から、前駆物質生成に及ぼす栽培条件の影響など、青色色素前駆物質の高含有化についても検討する予定である。効率的な予算執行と、経費の節約に努めたため、次年度使用額が発生した。次年度は、未使用額とあわせて、遺伝子発現解析に用いる試薬の等の購入に充てる。
染色体凝縮期特異的ヒストンH3キナーゼの精製

ヒストンH3キナーゼの細胞内の活性領域を同定するために、H3キナーゼでリン酸化されるヒストンH3(Ser10)のペプチドを合成し、うさぎに投与して抗血清を得た。その抗血清、H3P(Ser10)の特性について、Western blottingによって検索した結果、次のような点が明らかになった。1。H3-P(Ser10)抗体はHeLa細胞のM期H3ヒストンを認識する。これによって、Ser10がH3のM期リン酸化サイトであることが証明された。2。この抗血清は他のヒストンのセリンリン酸化とは全くクロスしない。僅かに、リン酸化H1とクロスするのみである。3。HeLa細胞をオカダ酸で処理すると、H3(Ser10)リン酸化が増加し、クロマチンの凝縮の誘導と対応していた。これと反対に、低血清処理細胞ではこのリン酸化が低下し、クロマチン構造の"ひかん"を反映していた。4。クロマチンの凝縮が見られるアポトーシス細胞(HL-60)では、Ser10のリン酸化は生じていなかった。したがって、アポトーシスではM期に見られるH3のリン酸化とH3キナーゼの活性化が生じていないことが分かった。これらの結果を踏まえて今後、核及び染色体におけるH3キナーゼの活性領域につい解析する。1。2。3。4。
タンパク内で起こる協同的プロトン・電子移動反応の量子論的解析

生体内エネルギー変換を司るタンパク質であるチトクロム酸化酵素に関して量子論に基づく解析を行った。特にD経路とよばれるプロトン輸送経路の入り口付近のエナジェティクスとダイナミクスを解析し、(1)タンパク質環境がプロトン輸送のポテンシャルを平坦化しているため少ないエネルギーで輸送可能なこと、(2)His側鎖の回転によってポテンシャルのバランスがD経路内側に水素を運ぶ方向に傾くことでプロトン輸送を不可逆にすることを明らかにした。本研究課題の目的は、量子論に基づくタンパク内プロトン結合電子移動(PCET)反応機構の解析である。ターゲットは、生体内エネルギー変換を司る巨大膜タンパクであるチトクロム酸化酵素である。このタンパクには3つのプロトン輸送経路(D,H,K経路)があり、どの経路がプロトンポンプを担うのか?は実験的にもまだ論争中であり、定量的で信頼できる理論解析が望まれている。本研究課題で想定している問題は、近年我々が提唱している準量子キュミュラント動力学(QCD)理論に基づくPCET反応解析法の確立、プロトン・電子輸送を伴うチトクロム酸化酵素内での協同的PCET反応の全容解明である。本年度は、チトクロム酸化酵素のD経路入り口付近でのプロトンの取り込み機構に関する研究を遂行した。D経路の入り口はpH濃度の高い水相から自発的にプロトンを取り込む事が出来る事を示した。また、入り口付近にある2つのアミノ酸残基、アスパラギン酸(D91)とヒスチジン(H503)の間には結晶構造で見られる様に水分子が1分子配置しており、これらが周囲のタンパク質環境場の影響で、プロトンを非局所的に安定化する事が判明した。つまり、この部位はプロトンを長く保持する事を可能としており、一種のプロトンの貯蔵部位である事が示唆される。このようなアスパラギン酸ヒスチジンのペアはタンパク質では良く見られる構造であり、このような構造を持ったアミノ酸部位に置けるプロトンの安定性を、有効静電相互作用モデルを用いて解析した。この研究に関して、論文1報がJournal of Physical Chemistry B誌に掲載された。本研究課題の目的は、量子論に基づくタンパク内プロトン結合電:子移動(PCET)反応機構の解析である。本研究課題で想定している問題は、近年我々が提唱している準量子キュミュラント動力学(QCD)理論に基づくPCET反応解析法の確立、プロトン・電子輸送を伴うチトクロム酸化酵素内での'協同的PCET反応の全容解明である。D経路の入りロはpH濃度の高い水相から自発的にプロトンを取り込む事が出来る事を示した。特に、酸化還元反応に伴い、構造が反転するHis503の役割の解明を目指し、第一原理分子動力学法とメタダイナミクス法を組み合わせた計算手法で、His503回転に関する自由エネルギーを算出した。プロトンが還元反応に伴って取り込まれ、還元状態でAsp-Hisdiadに非局在化していたプロトンが、酸化反応によってAsp9lに局在化するメカニズムを提案した。この研究に関して、論文1報がBiophys.Biochem.Acta誌に掲載された。また、この件に関する国際学会の招待講演が2件と、キュミュラント動力学法に関する招待講演が2件あり、国際的に高い評価を得たといえる。さらに、アミノ酸のpKaを第一原理的に高精度に算出する新たな計算手法を開発し、アミノ酸や小さなタンパク質の側鎖のpKaを予測する事に成功した。この件に関して、Phys.Chem.Chem.Phys.誌に1報掲載された。タンパク内では、合成反応・分解反応・酸化還元反応等々、様々な化学反応が起こり、その精緻な組み合わせにより生命の活動が維持されている。つまり、生命現象の本質はタンパク質が駆動する一連の化学反応であると言える。その反応機構の原子レベルでの解明には、タンパク質の立体構造、特に、化学反応の場(機能中心)を構成するアミノ酸残基や水分子、補因子の空間的配置の決定が不可欠であり、得られた立体構造情報の知見を、これまでの生化学的・分子生物学的方法による機能研究の知見と照らし合わせることにより、タンパク質のもつ立体構造と生物機能との相関の解明が、現代生命科学の最重要課題の一つとなっている。中でもプロトン結合電子移動(PCET)は、生体内のエネルギー変換機構として非常に重要な現象である。このタンパクには3つのプロトン輸送経路(D, H, K経路)があり、どの経路がプロトンポンプを担うのか?は実験的にもまだ論争中であり、定量的で信頼できる理論解析が望まれている。

本研究課題で想定している問題は、近年我々が提唱している準量子キュミュラント動力学(QCD)理論に基づくPCET反応解析法の確立、プロトン・電子輸送を伴うチトクロム酸化酵素内での協同的PCET反応の全容解明である。25年度はキュミュラント動力学を統計力学理論へと拡張し、化学反応経路を探索する方法などの開発を行った。その成果は、Molecular ScienceにReviewとして掲載されている。また、国内外において招待講演などを通して成果発表などを積極的に行った。チトクロム酸化酵素(CcO)におけるO2還元反応とプロトン電気化学ポテンシャル差形成のエネルギー変換効率は7 0%に達すると推定され、高効率なエネルギー変換機構の物理化学的解明は長年にわたって生体エネルギー学分野における中心的な研究課題である。これまでの所、CcOはバクテリアと牛心筋由来の結晶構造が解かれている。能動的プロトン輸送の経路に関しては、バクテリアにおいて、その一つのネットワーク(D経路)のアミノ酸残基をプロトン輸送不可能なものに部位特異的変異によって変換することにより、プロトンポンプ活性がO2還元活性とともに消失するという事実が示され、D経路はプロトンの供給と能動輸送の2つの機能を有する事が示唆された。バクテリアの呼吸鎖はミトコンドリアのそれによく類似している(バクテリアCcOのアミノ酸シーケンスは牛心筋CcOに対し70%程度の非常に高い相同性を示すことが知られている)。ゆえに牛心筋においてもD経路を介した輸送が定説となっているのが現状である。局所的なアミノ酸残基配置とプロトンポンプ機能の関係を明らかにする事を目的として、完全酸化(Oxidized)・還元(Reduced)状態の各々の構造に対し、D経路入り口付近のプロトン移動経路とそのエナジェティクスを解析し、機能との相関を考察することを目的としている。本年度は特に、牛心筋CcOの間の構造の僅かな違いが、経路に沿った反応のエナジェティクスにどの程度影響を及ぼすのかを、密度汎関数理論に基づく分子動力学シミュレーションを用いて調べ、酸化還元にともなう構造変化がプロトンのくみ上げに寄与することをしめした。また、共同研究により、金属中心であるCuBサイトのCu2S2構造と電子状態の相関を明らかにした。本研究はチトクロムc酸化酵素のプロトン輸送経路の機能を探るため、第一原理に基づく方法を用いて研究する課題である。プロトン輸送経路は非常に大きいため、本研究では入り口付近と内部の構造・機能相関を個別に取り扱っている。この2年間の研究成果により、入り口付近の重要なアミノ酸残基の機能解明は達成されており、順調に研究が進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。プロトン輸送経路は非常に大きいため、本研究では入り口付近と内部の構造-機能相関を個別に取り扱っている。
連続・離散ハイブリッド領域のための区間制約プログラミング技術

連続的または離散的な振る舞いをするハイブリッドシステムを区間制約プログラミングのアプローチで記述・求解するとともに,さまざまな解析を高信頼に実施する技術を設計・実装した.解析では,実数計算の精度保証,関数集合を記述した微分方程式,時間軸上の性質を記述した時相論理式等を扱うが,提案手法はこれらを制約プログラミングの枠組みでとらえる点を特徴とする.実装にあたっては,一部を検証済みコードとして信頼性を高めるとともに,求解処理を並列化してスパコンを利用した効率化をはかった.ハイブリッドシステムの例を基本的なものから産業界由来のものまで収集し,提案手法の有効性を実験により評価した.非線形ハイブリッドシステムの高信頼な解析を可能にすることを目標に、下記の3項目を実施した。(a)信号時相制約の成否および頑強度の区間計算手法の開発:ハイブリッドシステムの区間シミュレーションを利用して、信号時相論理の成否および頑強度を高信頼に計算する方法を提案、実装した。提案手法では、原子命題の成否が切り替わったり頑強度が極値となる時点を区間ニュートン法により検出し、検出された時間区間を時相論理演算子に応じて伝播することにより信号時相制約を評価する。非線形ハイブリッドシステムの有限長の振る舞いに対して、信頼性高くかつ効率よい方法により、一般の時相論理式を評価することを可能にした。(b)信号時相制約の頑強度に基づくパラメタ化システムの統計的な最適化手法の開発:連続値をとる状態変数を持つプラントと制御器からなるシステムを考え、その制御特性を信号時相制約により記述、頑強度を最小化する制御パラメタを求める最適化問題を定式化した。MCMC法に基づき統計的最適化を実施、最適なパラメタ値を効率よく見つける手法を提案した。さまざまな特性を信号時相制約で記述し、柔軟にパラメタチューニングすることを可能にした。(c)TSUBAME2スーパーコンピュータ上での区間制約ソルバーの大規模並列化:並列区間制約ソルバーをGLB (global load balancing)ライブラリを用いて再実装、パラメタチューニング、再実験を行った結果、900コアまで線形に近い速度向上(最大751倍)が得られた。研究計画に従い,区間シミュレーションに基づく時相制約の充足判定および頑強度の計算手法を実現した。パラメタ化システムの軌道集合に関する解析手法として、統計的最適化手法に取り組んだ。当初予定していた区間解析に基づきベクトル場を近似計算するアプローチには未着手である。また、区間制約ソルバーの並列化を行い、数百コアを用いて提案手法による速度向上が得られることを示した。ハイブリッドシステムの高信頼な解析を可能にすることを目標に、下記の3項目を実施した。(a)非線形式で記述されるハイブリッドオートマトンと、その振る舞いに関する性質記述とを入力とし、振る舞いのシミュレーションと性質の成否判定を区間計算により高信頼に実施するためのツールHySIAの整備を行った。HySIAを用いて、これまでに提案してきた専用の区間計算手法の性能を評価したり、非線形ハイブリッドシステムを複数例示したりして良好な実験結果を得た。(b)ハイブリッドシステムの専用モデリング言語や対話的インターフェースを備えるAcumenツール上に、信号時相論理に基づくモニタリング機能と統計的モデル検査機能を実装した。これにより、Acumen付属の多数の例題に対し、Acumenのシミュレーションエンジン切り替え機能を使って、柔軟な検証を行う環境を実現した。(c)これまで開発してきた区間制約充足問題用の並列ソルバーを改変し、最適化問題用の並列ソルバーを構築した。一部の問題インスタンスについて良好な速度向上を得た。また並列化にあたっては、並列探索用の負荷分散ライブラリに暫定的な最適値をワーカ間で伝播する機能を追加するアプローチをとっているため、ライブラリを一般の最適化問題の並列求解にも利用することができる。(d)産業界で用いられているMATLAB/Simulinkの大規模・複雑なモデルを調査した。モデルに対し、静的解析のみを用いた検証は難しく、数値シミュレーションに基づく検証手法や、区間解析による部分的な静的解析が有用であることを確認した。実績(a)で開発したツールHySIAは使用アルゴリズム・実装がともに複雑なものとなり、ツール自体の信頼性を確保しながら開発を進めるのが難しくなった。そこで実績(b)では既存のツールAcumenを利用して見通しのよい再実装に取り組み、今後(a)と同等の機能を実装する予定である。当初予定していたベクトル場の区間近似計算や、ハイブリッドシステム検証器の並列化は実施していない。並列区間制約ソルバーは最適化問題を扱えるよう拡張した。ハイブリッドシステムの高信頼な解析を可能にすることを目標に、2017年度は下記の3項目を実施した。(a)これまで、高信頼数値シミュレーションに基づきハイブリッドオートマトンを検査するツールとしてHySIAを開発してきたが、その整備を行った。時間的な性質に対する頑強性を区間値で計算する手法やウェブインターフェースを実装し、複数の解析例を示した。また、ツールの簡潔な実現方法として、ハイブリッドシステム記述用言語であるAcumenにより、HySIA同様の頑強性計算の機能を簡潔に実現する方法を検討した。Acumenツール上で統計的モデル検査を実施する例を示した。さらに、HySIAやAcumenをはじめとするツールの信頼性を高めるため、基本的な区間演算コードについて、ホーア論理とSMTソルバーを用いたプログラム検証を実施した。結果の区間値が、真解を包含し、かつtightなものであることを機械的に証明した。(b)大規模PCクラスタにおいて、最適化問題を並列探索に基づき求解するための枠組みとして、X10 GLBOライブラリを構築した。完全木に基づくベンチマーク問題を考案し、GLBOの評価実験を行った。

求解中に暫定最適値を並列ワーカー間で効率よく共有する方法を実装し、504ワーカーによる求解において1.4倍程度の性能向上が得られることを確認した。(c) MATLAB/Simulinkで記述された小・中規模のモデルを収集し、テストケース生成や2モデル間の適合性検査のための静的解析の方法を検討した。モデルを制約充足問題に変換し、SMTソルバーと区間制約ソルバーで求解することにより、既存ツールでは静的解析が難しい場合も扱えることがわかった。非線形式を記述したモデルや中規模のモデルにおいても提案手法が有効であることを確かめた。連続的または離散的な振る舞いをするハイブリッドシステムを区間制約プログラミングのアプローチで記述・求解するとともに,さまざまな解析を高信頼に実施する技術を設計・実装した.解析では,実数計算の精度保証,関数集合を記述した微分方程式,時間軸上の性質を記述した時相論理式等を扱うが,提案手法はこれらを制約プログラミングの枠組みでとらえる点を特徴とする.実装にあたっては,一部を検証済みコードとして信頼性を高めるとともに,求解処理を並列化してスパコンを利用した効率化をはかった.ハイブリッドシステムの例を基本的なものから産業界由来のものまで収集し,提案手法の有効性を実験により評価した.下記3項目に取り組み並列ハイブリッドシステム検証器の開発を進め、応用実験を行う。(a)パラメタ化システムの解析手法:信号時相論理の頑強度計算に取り組み有望な結果を得たが、応用実験において記述や計算方法が煩雑になる問題が生じたため、新しい頑強度を導入することを検討する。あわせて専用の統計手法や区間解析に基づくパラメタ空間の探索手法を開発する。(b)ハイブリッドシステム検証器の並列化:実数制約最適化ソルバーの並列化に取り組む。局所的な解を効率よくワーカ間で共有する方法を検討する。また、無作為シミュレーションの繰り返し処理をワーカに分散し、パラメタ空間の探索手法の並列化に取り組む。(c)ハイブリッドシステムの実用的モデルの検証:SimulinkやModelicaによるモデリング例の検証に取り組む。感度特性や安定性などを信号時相論理の頑強度に落とし込む例を蓄積し、(a)の手法の有効性を確かめる実験を行う。下記2項目に取り組み、並列ハイブリッドシステム検証器の開発を進め、応用実験を行う。(a)ハイブリッドシステムのモニタリング機能と統計的モデル検査機能の開発を進め、新しい頑強度の定義、統計的評価手法、区間解析手法などを新たに実装し、大規模・複雑なモデルを扱うことが可能なツールの実現を目指す。(b)区間制約最適化問題とハイブリッドシステム検証について、1000コア程度までスケール可能な並列化に取り組む。
「利益誘導」と政党ネットワーク:地方公共投資の配分と日仏伊戦後一党支配の比較分析

本研究は、中央政府が地方自治体に配分する公的投資資金(補助金や公的金融機関の融資など)の配分(「利益誘導」)が、政権党の党派ネットワーク(地方議員や首長との関係を含む)にどのような影響を与えたか、という観点から、第二次大戦後の日仏伊三カ国の比較分析を行ない、三カ国の保守一党支配体制が、それぞれ異なる基盤・構造を持ち、結果として異なる命運を辿ったことを示した。特にフランスについては、一次史料に基づいて中山が4本の論文・ペーパーを英仏邦語で執筆した。本研究が対象とする日仏伊の三カ国は、1980年代まで、中央集権的な中央地方関係と、国家中心の経済運営という政治構造の基本的特徴を共有し、50年代末以降、保守政党が長期一党支配を継続したことでも共通している。いずれの国においても、戦後の保守一党支配を説明する際には、中央政府が地方自治体に配分する公的投資資金の配分が不可欠の要因となってきた。本研究は、中央政府が地方自治体に配分する公的投資資金(補助金や公的金融機関の融資など)の配分(「利益誘導」)が、政権党の党派ネットワーク(地方議員や首長との関係を含む)にどのような影響を与えたか、という観点から、第二次大戦後の日仏伊三カ国の比較分析を行なうことを目的とする。本年度は、本研究課題の中核となる2つの工程、(1)各国毎の歴史過程の実証分析、(2)比較分析の枠組の構築のうち、(1)に重点が置かれ、得に、フランスとイタリアに関するケーススタディの選択・実施が中心的課題となった。フランスについては、選定されたケース(県単位)について、中山が現地での史料収集などを進め、実証研究が大きく進展した。その中間的な成果は、学部紀要(『国家学会雑誌』)に連載中の論文(六回連載を予定。来年度前半には完結の見込み)の後半部分(第二部)において公表される予定である。併せて、本研究のもう一つの鍵概念である「党派ネットワーク」について、フランスにおける歴史的展開を英文論文に纏めた。イタリアについては、地方モノグラフも含めて、先行研究が多数あることがわかったため、伊藤がその分析・整理を進めた。その成果の一部は、既に入稿済みの論文(比較政治学会の研究叢書への寄稿:ミネルヴァ書房から近刊予定)に活用された。いずれも研究会で報告し、討議を通じて成果を共有した。以上の作業によって、来年度以降、比較分析を進めるための基礎が築かれた。本年度は本研究課題の中核となる2つの工程、(1)各国毎の歴史過程の実証分析、(2)比較分析の枠組の構築のうち、(3)の作業の補足と成果の公表を行いつつも、(2)に重点を移すべく、作業を進めた。(1)のうち、フランスについては、選定されたケース(県単位)について、これまでの実証研究の成果を取り纏め、学部紀要(『国家学会雑誌』)連載論文(主に後半=第二部)として順次発表した(継続中)。執筆中に追加的に必要となった史料の収集などを進め、高い水準の実証度を実現した。間もなく連載が完結するので、概要をフランス語・英語でも発信すべく段取りを進めた。イタリアについては、前年度までの成果を引き継ぎ、新たな研究動向をフォローして補足する作業を行なった。日本についても、地方(県単位)の事例に関するモノグラフを収集・分析に着手したところである。以上の作業によって、日本については(実証作業の比重の軽さを考えても)若干作業が遅れてはいるものの、各国に関する事例分析は概ね出揃い、来年度以降、分析枠組を調整しながら、(2)の比較分析について、本格的な作業を進める準備が整った。本研究が対象とする日仏伊の三力国は、1980年代まで、中央集権的な中央地方関係と、国家中心の経済運営という政治構造の基本的特徴を共有し、50年代末以降、保守政党が長期一党支配を継続したことでも共通している。

本研究は、中央政府が地方自治体に配分する公的投資資金(補助金や公的金融機関の融資など)の配分(「利益誘導」)が、政権党の党派ネットワーク(地方議員や首長との関係を含む)にどのような影響を与えたか、という観点から、第二次大戦後の日仏伊三力国の比較分析を行なうことを目的とする。本年度は本研究課題の中核となる2つの工程、(1)各国毎の歴史過程の実証分析、(2)比較分析の枠組の構築のうち、過去2年間に行われた(1)の成果を補足しつつ、(2)の作業を重点的に進めた。(1)のうち、フランスについては、選定されたケース(県単位)について、これまでの実証研究の成果を取り纏め、学部紀要(『国家学会雑誌』)連載論文を完結させた。補足的な史料の収集などを進め、高い水準の実証度を実現した。パリで開かれた預金供託金庫主催の研究集会でも成果の一部を紹介する報告を行ない、報告原稿は近く公刊される予定である。日伊については、地方(県単位)の事例に関するモノグラフの収集・分析を続け、60年代までについては概ね目途が付いた。フランスに関して新たな重要史料が発見されたために、(1)の補完作業に思わぬ時間を要してしまったが、(2)についても、60年代までの三か国を比較する枠組の調整もほぼ整い、現在、邦語・英文で成果を公表する準備を進めている。
19－20世紀転換期スウェーデンにおける生活文化をめぐる諸運動と「国民教育」

国民の高負担のうえに成り立つ福祉国家は、強固な国民意識なしには維持できない。それはいかにして形成されてきたのか。本研究ではこの問いについて、生活環境への働きかけによって国民意識の形成を目指した諸運動(景観保存運動、ヘムスロイド運動、近代デザイン運動、「社会美」運動等)の展開とそれを支えた思想から検討した。これらの担い手は社会民主主義運動にも関与し、民衆教育運動を媒体として国民の「良き趣味」の形成に取り組んでいたことが明らかとなり、ここから、現代に継承されているスウェーデンの日常物質文化(特に国際市場で高い評価を得てきた産業デザイン)と福祉国家体制との理念的なつながりの一端が把握できた。本研究は、スウェーデンにおいて福祉国家を支える国民意識がいかにして育まれてきたのかを、福祉国家形成期以前に展開した、生活環境をつくりかえることによって国民意識の形成を目指した諸運動(インフォーマル[非定型的]な「国民教育」)の検討を通じて明らかにすることを目的としている。平成26年度は、1890年代以降に展開した諸運動のうち、農村の生活文化に見られる「スウェーデンらしさ」を称揚し伝統的な民俗文化の保護に努めた農村地域の諸運動について調査した。1890年代には、ナショナル・ロマンティシズムの思潮を生活環境のなかで体現しようとした人々が、画集や著作、博物館の設立などを通して、昔ながらの農村生活の中に見出される伝統的な美しさを次々と称賛した。代表的な人物として、ナショナル・ロマンティシズムの中心人物の一人でスウェーデンの国民画家と呼ばれるカール・ラーションや、イギリスのウィリアム・モリスらの思想をスウェーデンに紹介し、生活環境を美化することによる社会改良を主張した社会批評家エレン・ケイ、伝統的な住居や日用品、民俗衣装などを大規模に収集し、独自の展示法による博物館を構想した民衆教育家アルトゥール・ハセリウスらがいる。ケイやハセリウスは、自らの思想を反映した教育活動にも尽力していた。平成26年度はかれらの著作を検討し、博物館等の概要についても調査した。また、ハセリウスの活動に触発されて活発化した景観保存運動や、同時期に展開したヘムスロイド運動についての文献資料を収集し、内容の検討に着手した。8月に実施した現地調査では、北欧博物館、野外民俗博物館スカンセンなどの調査をおこなったほか、王立図書館等で資料収集をおこなった。また、ファールン市のダーラナ博物館においてダーラナ地方の郷土保護運動に関する資料を調査し、ファールン近郊のスンドボーンにあるカール・ラーション自邸を訪問した。本研究は、スウェーデンにおいて福祉国家形成期以前に展開した、生活環境をつくりかえることによって国民意識の形成を目指した諸運動(インフォーマル[非定型的]な「国民教育」)の検討を通じて、福祉国家を支える国民意識の形成過程の一端を明らかにすることを目的としている。平成27年度は、モダニズムの影響を受けながら展開された住宅政策やデザイン政策、および、その背後にあった「社会美」の思想と運動について検討した。19世紀末以降のナショナル・ロマンティシズムの思潮のもとで形成された「社会美」思想の嚆矢として、住まいを整えることによって「美的感覚」を育成することの重要性と、それが社会形成に及ぼす多大な影響について論じたエレン・ケイの諸著作があげられる。彼女の思想については平成26年度に中心的に検討したが、平成27年度においては、こうした思想がウィリアム・モリスの思想やアーツ・アンド・クラフツ運動、ドイツ工作連盟などの影響を受けながら国民の美的感覚の涵養に関与してきたことに注目した。先行研究においては、モダニズムの精神を現実のものとすることができた唯一の国はイギリスでもドイツでもなくスウェーデンであったと指摘されており、本研究ではこれを受けて、スロイド協会、モダニストの建築家、消費生活協同組合といった諸アクターの活動と、社民党政権の住宅政策とを照らし合わせながら、「社会美」の現実化のプロセスを解明する作業をおこなった。その作業を通じて、この時期に世界各地で進行していた生活改善運動との連続性やスウェーデン独自の性格が析出され、スウェーデンの近代デザインと福祉国家体制との理念的なつながりも明らかになりつつある。また、上記の検討作業に加えて、生活環境、とりわけ住環境が人間形成に与える影響について教育学的に考察するための分析枠組みの検討にも着手した。計画した調査を順調に進めることができている。本研究は、スウェーデンにおいて福祉国家を支える国民意識が育まれてきた過程の一端を明らかにすることを目的とするものである。特に、福祉国家形成期以前に展開した、生活環境をつくりかえることによって国民意識の形成を目指した諸運動を、インフォーマル(非定型的)な国民教育とみなし、その詳細を検討することによって、上記の問いに迫ることを目指した。最終年度である平成28年度は、主として農民や労働者層の生活環境に多大な影響を与えたと言われる近代デザイン運動に注目し、夏期の現地調査では、そこで展開されていた消費者教育の内実について、関連諸団体のアーカイブスや王立図書館に所蔵されている当時の雑誌資料を閲覧し精査した。その結果、20世紀前半に規模を拡大していた労働者教育および民衆教育の諸団体とデザイン関連団体のネットワークの存在や、そうした団体間に存在した複雑な協力関係のありようを確認することができた。さらに、平成28年度は、生活環境、とりわけ住環境が人間形成に与える影響について教育学的に考察するための分析枠組みを検討するという課題にも取り組んだ。この作業で得られた枠組みと、および研究期間全体を通じておこなってきたスウェーデンでの調査結果にもとづき、年度後半は本研究で得られた知見を単著にまとめる作業に取り組んだ。

勤務校における制度改革関連の業務がきわめて多忙であったため、執筆時間を十分に確保することができなかったが、引き続き執筆を継続し、早期の刊行を目指したい。国民の高負担のうえに成り立つ福祉国家は、強固な国民意識なしには維持できない。それはいかにして形成されてきたのか。本研究ではこの問いについて、生活環境への働きかけによって国民意識の形成を目指した諸運動(景観保存運動、ヘムスロイド運動、近代デザイン運動、「社会美」運動等)の展開とそれを支えた思想から検討した。これらの担い手は社会民主主義運動にも関与し、民衆教育運動を媒体として国民の「良き趣味」の形成に取り組んでいたことが明らかとなり、ここから、現代に継承されているスウェーデンの日常物質文化(特に国際市場で高い評価を得てきた産業デザイン)と福祉国家体制との理念的なつながりの一端が把握できた。平成26年度に計画していた北欧博物館、野外民俗博物館スカンセン、およびダーラナ地方の郷土保護運動の調査は、問題なく実施することができた。また、平成27年度に予定している調査内容に深くかかわる先行研究が発表されたことにより、調査計画をより精緻化することができた。最終年度となる平成28年度は、社民党政権下における住宅政策およびデザイン政策の内実に関する調査を継続することに加えて、主に労働者階級の生活環境に多大な影響を与えたと考えられる建築や日用品について、当時の諸運動を通じていかなるデザインがどれほどの規模で生産・消費されたのか、広く出回ったデザインにいかなる思想(とりわけ人間形成の構想)が内包されていたかを、スロイド協会や消費生活協同組合のアーカイブ資料をもとに検討する。年度後半においては、これまでの研究成果を単著として出版するための作業に着手する。教育社会学2年目となる平成27年度は、同時期に展開した諸運動のうち、工業製品を積極的に受け入れながら、近代的な生活様式のなかに伝統文化をうまく取り込んでいくことを目指した都市部の諸運動について調査する。その主導者であったモダニストたちの思想は、社会民主党の「国民の家」構想と結びつき、住宅政策やデザイン政策に積極的に取り入れられた。また、民衆教育との結びつきも指摘されている。のちに世界最大規模の家具販売店に成長したIKEAの企業戦略もこの時期の文化運動の流れを汲んでおり、福祉国家形成にも密接に関わっていたことが、平成26年秋に発表された現地研究者の調査で明らかとなっている。福祉国家を支える国民意識の形成過程を解明しようとする本研究にとって、この事実はきわめて重要であるため、平成27年度はこの点についても合わせて検討することとする。夏季に約2週間の現地調査を予定していたが、他の業務のために調査期間を確保することができず、10月に期間を5日間に短縮して調査をおこなったため。購入を予定していた資料について、年度内の購入手続きが間に合わなかったため。平成28年度の現地調査を当初の予定より長く実施する。購入予定であった資料を購入する。
造血幹細胞移植種と口腔粘膜障害の重症度との関連性に関する研究

研究目的造血細胞移植期に頻発する口腔粘膜障害は、耐え難い疼痛を引き起こすとともに感染のリスクを高める。骨髄非破壊的同種移植は前処置が弱いため口腔粘膜障害が軽症であるとう認識は一般的にあるが、それを示した研究は少ない。口腔粘膜障害の発症に関してハイリスクな患者を知ることは、より効果的なケアにつながると考える。本研究では、骨髄破壊的同種移植・骨髄非破壊的同種移植・自家移植の3つに大別し、移植の種類と口腔粘膜障害の重要度との関連を調べ、各移植間での口腔粘膜障害のリスクの違いを知ることを目的とした。研究方法本院で過去3年間に造血移植前処置を受けた93名を対象とした。移植の種類は、骨髄破壊的同種移植:41名、骨髄非破壊的同種移植:39名、自家移植:13名であった。移植前処置開始から生着まで連日、当血液内科作成の口腔内観察表でのモニターを継続し、Groenwaldらの記載(Cancer Nursing,1993)に従って、口腔粘膜障害の程度を5段階のスケールを用いて評価した。各患者の移植期の最大スケールを求め、各移植種間での違いを調べた。結果及び考察骨髄破壊的同種移植と比較し、移植前処置が弱い骨髄非破壊的同種移植では、ロ腔粘膜障害が軽減する傾向であることがわかった。一方で、骨髄非破壊的同種移植であっても、口腔粘膜障害が重症化する患者もみられ個人差が大きかった。同一移植種の中でもさらに前処置の種類別に細かく調べることにより、より予知性をもって効果的な口腔粘膜障害対策が行なえるようになる可能性が考えられた。
脳機能画像法を用いた発達性協調運動障害の神経基盤の解明

<臨床的特徴の解明>不器用(運動困難)を持つ児童の臨床的特徴の解明のために、評価判定法を作成し,その有用性を検討した.対象は発達障害児を含めた40例である.1.評価判定法:問診12項目の点数と診察5項目の陽性数によって判定する.問診は,球技やはしの使い方等の学業や日常の活動に関する運動の発達を含めた過去と現在の状況を聞く.診察は,閉眼片足立ち,回内回外運動などの微細神経学的徴候を評価する.2.有用性の検討:40例を判定法により運動困難の有・疑・無に判定し,運動発達検査Movement Assessment Battery for Childrenの結果と比較した.結果,有群14例中10例,疑群10例中3例が運動検査で運動障害を認め,無群では16例中全例運動障害を認めず,概ね判定と検査結果は一致した.よって,この運動困難の判定法は有用で,発達性協調運動障害を診断する指標になると考える.3.臨床的特徴:さらなる検討より,運動困難の有・疑判定の子どもは,バランスに問題を持つことが分かった.<神経基盤の解明>不器用の神経基盤の解明のために,脳機能画像法(機能的核磁気共鳴画像法)を用いた.ポインタ(●)をジョイスティックで操作し、直線上を反復して動く輪(○)の中に入れる追従課題と操作しない追視課題を設定した.対象は発達性協調運動障害児群(DCD児)6例,健常児群5例である.1.結果:追従課題から追視課題を引いた各群の脳活動は,DCD児群では明らかな活動が見られなかったが,健常児群では,左上頭頂葉,左補足運動野,右の下後頭葉,右の中心後回に活動が見られた.2.神経基盤:さらなる検討が必要であるが,視運動に関連する脳領域が明確に活動しないことがDCD児群の特徴であることが示唆された.=臨床的特徴の解明=不器用さを持つ児童の臨床的特徴の解明のために、半構造化面接を確立し、医学的診察、微細神経学的徴候の検討、運動発達検査を含む種々の検査を実施した。対象は不器用さを持つ症例10名(9-12歳)、健常対照児62名(6-12歳)である。1.半構造化面接周産期、発達歴、家族歴、感情障害などの合併症状の情報を収集した。結果、症例群は運動発達の遅れを認め、また不器用さをもつ家族の存在、ADHDやLDの合併が多くみられた。2.医学的診察視覚・聴覚・触覚・位置覚の検討を行ったが、両群とも明らかな異常は認めなかった。SNSは9歳未満では健常児群でも多くみられるが、過去の報告と同様に9-10歳頃に消失する。一方、症例群は同年齢でもSNSが見られる率が高く、健常群より消失する時期が遅れるという知見を得た。また、SNSのバランスと協調運動に注目し検討している。さらにバランスでは、片足で立ちつつ姿勢を変化させる新しい課題を作成し検討をしている。この課題では、片足でバランスを「保持」するだけではなく、姿勢の変化に対応して「調整」する能力が必要とされ、バランスが乱された時の姿勢応答の側面も評価できると考えている。協調運動では、加速度計を用いて前腕の回内回外の変換運動と反対側の付随運動の計測を試みている。変換運動の周期の変動より、評価の難しい協調運動の拙劣さを数量的に評価できると考えている。4.運動発達検査9-10歳の症例群では、特に手先の器用さ(ナットをボルトに入れる課題)、ボールの両手捕球、静的・動的バランスが悪いとの知見を得た。今後さらに詳細な解析を行うと共に考察を加え、成果をまとめていく予定である。平成18年度は、半構造化面接の確立やSNSの詳細な検討を行った。今年度はその経験を活かし、更なる臨床的特徴の解明をすると共に、機能画像測定をしていく予定である。<臨床的特徴の解明>不器用(運動困難)を持つ児童の臨床的特徴の解明のために、評価判定法を作成し,その有用性を検討した.対象は発達障害児を含めた40例である.1.評価判定法:問診12項目の点数と診察5項目の陽性数によって判定する.問診は,球技やはしの使い方等の学業や日常の活動に関する運動の発達を含めた過去と現在の状況を聞く.診察は,閉眼片足立ち,回内回外運動などの微細神経学的徴候を評価する.2.有用性の検討:40例を判定法により運動困難の有・疑・無に判定し,運動発達検査Movement Assessment Battery for Childrenの結果と比較した.結果,有群14例中10例,疑群10例中3例が運動検査で運動障害を認め,無群では16例中全例運動障害を認めず,概ね判定と検査結果は一致した.よって,この運動困難の判定法は有用で,発達性協調運動障害を診断する指標になると考える.3.臨床的特徴:さらなる検討より,運動困難の有・疑判定の子どもは,バランスに問題を持つことが分かった.<神経基盤の解明>不器用の神経基盤の解明のために,脳機能画像法(機能的核磁気共鳴画像法)を用いた.ポインタ(●)をジョイスティックで操作し、直線上を反復して動く輪(○)の中に入れる追従課題と操作しない追視課題を設定した.対象は発達性協調運動障害児群(DCD児)6例,健常児群5例である.

1.結果:追従課題から追視課題を引いた各群の脳活動は,DCD児群では明らかな活動が見られなかったが,健常児群では,左上頭頂葉,左補足運動野,右の下後頭葉,右の中心後回に活動が見られた.2.神経基盤:さらなる検討が必要であるが,視運動に関連する脳領域が明確に活動しないことがDCD児群の特徴であることが示唆された.
三原色光触媒/カーボン複合コアシェル型マイクロビーズの創成と環境保全色材への応用

光触媒,酸化チタンは超微粒子であるため,ハンドリングが難しいうえに,意匠性においては白色であり,色材用担体としては用途が限定される。開発した真球状のセルロースカーボン/光触媒の複合ミクロ微粒子は,ハンドリングが簡単で,ミクロンオーダーであるにもかかわらず,有害物の除去機能は従来のナノオーダーの光触媒よりも優れている。しかしながら,灰色を呈していることにより意匠性に劣ることから用途が限定される。そこで本研究では1)有害物除去機能を維持し、2)意匠性,3)操作性にも優れる赤、黄、青、緑、白の三原色光触媒を開発した。(1)ビスコース相分離造粒法を用いて、セルロースとの複合粒子化を実施した。炭化ケイ素系、セリア系、アルミナ系、コバルト系、ニッケル系顔料などの数種の無機材料とセルロースとのコンポジット化を行い、無機材料の表面電位と粒子中の分布の関連性を検討した。電気泳動移動度がマイナスの均一な電位を有するほど、表面に露出することが確認された。(2)無機材料の分散性が大きく関与し、凝集体になると複合粒子に内包され、分散性が良好になると表面に分散することが確認された。したがって、表面電位というより、電気泳動に関与することが示唆された。(3)それに伴い、酸化チタンの表面露出の制御できることがわかり、光触媒能の制御も可能であることを確認した。(4)耐久性を調査した結果、白色の酸化チタン/セルロース微粒子は、紫外線に対する耐久性に乏しいが、無機顔料を複合した微粒子に関しては、紫外線に対する耐久性が確認された。(5)パウダーレオメーターの測定により、従来の粉体との比較を行った結果、微粒子の流動性が証明された。光触媒,酸化チタンは超微粒子であるため,ハンドリングが難しいうえに,光触媒活性は紫外光に示すだけで,可視光領域の光には示さない。意匠においては白色であり,色材用担体としては用途が限定される。申請者らが開発した真球状のカーボン/光触媒の複合ミクロ微粒子は,ハンドリングが簡単で,ミクロンオーダーであるにもかかわらず,有害物の除去機能は従来のナノオーダーの光触媒よりも優れている(J.Mol.Cat.Chem A他多数公表)。しかしながら,これも紫外光にのみにしか応答しないこと,灰色を呈していることにより意匠性に劣ることから用途が限定される。そこで本研究では1)従来のナノオーダーの光触媒よりも,有害物除去機能を維持し、2)意匠性,3)操作性にも優れる色材用光触媒を開発している。(1)ビスコース相分離造粒法を用いて、粒子化することを念頭に置いているが、初年度は、酸化セリウム、ダイヤモンド、サファイア、アルミナ、すず、ジルコニア、コバルト系顔料、ニッケル系顔料などの複数種の無機材料とセルロースとのコンポジット化を行い、ゼータ電位測定装置を用いて、表面電位とその関係を検討した。その結果、表面電位がマイナス側で、均一な電位を有するほど、表面に露出することが確認された。(2)無機材料の分散性が大きく関与し、凝集体になると複合粒子に内包され、また、分散性が良好になると表面に分散することが確認された。表面電位の不均一性が大きく関与していることが確認できた。(3)また、それに伴い、酸化チタンの表面露出の制御が可能であることがわかり、光触媒能の制御も可能であることを確認した。(4)(1)(2)の知見から、表面に出る無機材料と酸化チタンを選択し、赤色、黄色、青色、緑色、白色の光触媒能を有する三原色光触媒を得ることができた。今後は、その耐久性および複合粒子のサイズ制御と光触媒能との関連性を調査する予定である。

光触媒、酸化チタンは超微粒子であるため、ハンドリングが難しいうえに、光触媒活性は紫外光に示すだけで、可視光領域の光には示さない。意匠においては白色であり、色材用担体としては用途が限定される。開発した真球状のセルロースカーボン/光触媒の複合ミクロ微粒子は、ハンドリングが簡単で、ミクロンオーダーであるにもかかわらず、有害物の除去機能は従来のナノオーダーの光触媒よりも優れている。しかしながら、これも紫外光にのみにしか応答しないこと、灰色を呈していることにより意匠性に劣ることから用途が限定される。そこで本研究では1)従来のナノオーダーの光触媒よりも、有害物除去機能を維持し、2)意匠性、3)操作性にも優れる色材用光触媒を開発している。(1)ビスコース相分離造粒法を用いて、セルロースとの複合粒子化を実施した。アルミナ系、コバルト系、ニッケル系顔料などの数種の無機材料とセルロースとのコンポジット化を行い、無機材料の表面電位と粒子中の分布の関連性を検討した。表面電位がマイナスの均一な電位を有するほど、表面に露出することが確認された。(2)無機材料の分散性が大きく関与し、凝集体になると複合粒子に内包され、分散性が良好になると表面に分散することが確認された。(3)それに伴い、酸化チタンの表面露出の制御できることがわかり、光触媒能の制御も可能であることを確認した。(4)(1)(2)の知見から、表面に出る無機材料と酸化チタンを選択し、赤色、黄色、青色、緑色、白色の光触媒能を有する三原色光触媒を得ることができた。(5)耐久性を調査した結果、白色の酸化チタン/セルロース微粒子は、紫外線に対する耐久性に乏しいが、無機顔料を複合した微粒子に関しては、紫外線に対する耐久性が確認された。2007 MRS Fall Meetingに投稿予定。(6)パウダーレオメーターの測定により、従来の粉体との比較を行った結果、複合球状粒子の流動性が証明された。光触媒,酸化チタンは超微粒子であるため,ハンドリングが難しいうえに,意匠性においては白色であり,色材用担体としては用途が限定される。開発した真球状のセルロースカーボン/光触媒の複合ミクロ微粒子は,ハンドリングが簡単で,ミクロンオーダーであるにもかかわらず,有害物の除去機能は従来のナノオーダーの光触媒よりも優れている。しかしながら,灰色を呈していることにより意匠性に劣ることから用途が限定される。そこで本研究では1)有害物除去機能を維持し、2)意匠性,3)操作性にも優れる赤、黄、青、緑、白の三原色光触媒を開発した。炭化ケイ素系、セリア系、アルミナ系、コバルト系、ニッケル系顔料などの数種の無機材料とセルロースとのコンポジット化を行い、無機材料の表面電位と粒子中の分布の関連性を検討した。電気泳動移動度がマイナスの均一な電位を有するほど、表面に露出することが確認された。したがって、表面電位というより、電気泳動に関与することが示唆された。(4)耐久性を調査した結果、白色の酸化チタン/セルロース微粒子は、紫外線に対する耐久性に乏しいが、無機顔料を複合した微粒子に関しては、紫外線に対する耐久性が確認された。
咬合違和感症候群（ODS）の顎顔面領域の触・圧覚に関する研究

われわれはこれまでに咬合違和感症候群患者の知覚異常を検出する目的で,頬側面および咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲の設定し,いずれの歯種においても咬合面方向からの歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲が頬側面方向からのそれと比較し,上方へ偏移したことから,咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を用いることで,鋭敏となる知覚異常を検出できる可能性が示唆され,知覚異常をより広範に検出できる可能性を見出した.しかしながら,咬合違和感症候群患者は中高年者に多いにもかかわらず,基準範囲の設定に供した被験者の多くは20歳代の被験者であった。このことから,歯根膜触・圧覚閾値の加齢変化を調べる目的で、中高年健常有歯顎者12名(男性7名,女性5名,平均年齢51.3±6.8歳)を被験者として頬側面および咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値を計測したところ,すべての歯種において,いずれの被験者の歯根膜触・圧覚閾値とも20歳代健常有歯顎者から得られた基準範囲内に収束した.このことから,歯根膜触・圧覚閾値の加齢に対する影響は軽微であり,中高年者にも20歳代健常有歯顎者から得られた歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲が適用可能であることが示唆された.当初の計画に基づいて,中高年健常有歯顎者を対象として計測を行っていたが,被験者数の確保に苦慮したことに加え,研究以外の診療および教育等の業務により,進捗状況がやや遅れることとなった.咬合違和感症候群患者の三叉神経支配領域における触・圧覚の計測,可逆的治療前後のVASと歯根膜触・圧覚閾値の変化について検討する.咬合違和感症候群患者は主訴である咬合違和感をこれまでに訴えており,他院での治療により咬合接触に異常を認めることが多い.その為,正当に評価するためには初診時および適正な咬合接触の付与を可逆的に行うスプリント療法後に再評価する必要がある.スプリント療法の有無の決定には咬合接触分析装置による咬合接触検査を行なう.この結果と各種器質的検査の結果によりスプリント療法の有無を決定する.各種器質的検査を受けた咬合違和感症候群患者50名において,静,動的触覚検査,頬側面および咬合面方向からの歯根膜触・圧覚閾値の計測,VASを行う.基準範囲は先行研究にて得られた基準範囲を用いる.各種知覚検査はそれぞれの基準範囲と比較し,歯根膜触・圧覚閾値およびVASはスプリント装着前後で比較検討する.1.改良型SWモノフィラメント開発知覚検査に用いられる従来型SWモノフィラメント(TOUCH TEST、North Coast Medical社製)では困難な、臼歯部咬合面方向からの刺激を目的として、従来型SWモノフィラメントのフィラメント部分およびヘッド部分を切断し、改良型SWモノフィラメントを製作した。各フィラメント圧接時の荷重を分析天秤(AUX-320、島津製作所社製)にて10回計測し、その平均値を各フィラメントの荷重値とした。計測は本法を熟知した歯科医師2名が行い、級内相関係数ICC(1, 10)およびICC(2, 2)を求めた。その結果、ICC(1, 10)は1.0、ICC(2, 2)は0.999であり、再現性の高い計測が可能であった。2.改良型SWモノフィラメントを用いた歯根膜触・圧覚閾値の計測矯正治療の既往がなく、咬合接触に異常を認めない男性成人健常有歯顎者2名(26歳、27歳)を被験者とした。上下顎左右側第一小臼歯から第二大臼歯までの計16歯を対象歯とした。改良型SWモノフィラメントを用いて咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値を、従来型SWモノフィラメントを用いて頬側面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値をそれぞれ計測した。咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値は頬側方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値より高い傾向を示した。また、咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値は、頬側方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値と同様に後方の歯にいくに従って高い傾向を示した。以上のことから、改良型SWモノフィラメントの計測再現性は高く、臨床応用可能であることが示された。これまでわれわれは咬合違和感症候群患者における知覚検査の有用性に着目し、SWモノフィラメントを用いた歯根膜触・圧覚閾値の計測を行ってきた。そしてその基準範囲を設定し、基準範囲からの逸脱を確認することで、咬合違和感症候群患者を検出してきた。しかし、予備研究において、非常に鋭敏である歯根膜触・圧覚閾値では、頬側方向からの刺激時における基準範囲を用いることで、鈍感となる異常を検出したが、鋭敏となる異常は検出しなかった。以上のことから、歯根膜感覚は非常に鋭敏であり、頬側方向からの刺激のみでは、基準範囲の下限から逸脱する異常を基準範囲に含めてしまう可能性が考えられた。

咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値は、頬側面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値と比較して25倍鋭敏であるとされている。そのため、咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を設定し、その基準範囲を用いることで、鋭敏となる咬合違和感症候群患者を検出できる可能性があると考えられる。そこで、本研究では、まず、咬合面方向からの刺激が可能な改良型SWモノフィラメントを製作し、高い計測再現性を確認したうえで、それらを用いて20歳代健常有歯顎者における咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を設定することを平成28年度の目的としたために、研究計画の変更が必要となり、進捗状況がやや遅れることとなった。1.成人健常有歯顎者における咬合面および頬側面方向からの臼歯部歯根膜触・圧覚閾値咬合違和感症候群における知覚検査を行なう上で,鋭敏側から鈍麻側までより広く知覚異常を検出することを目的とし,咬合面および頬側面両刺激方向から得られた歯根膜触・圧覚閾値を比較検討した.矯正治療の既往がなく,咬合接触に異常を認めない成人健常有歯顎者10名(平均年齢26.7±3.1歳)を被験者とし,上下顎左右側第一小臼歯から第二大臼歯までの計16歯を対象歯として,咬合面および頬側面方向からの歯根膜触・圧覚閾値を計測した.各刺激方向からの歯根膜触・圧覚閾値をwilcoxonの符号付順位和検定にて比較したところ,いずれの歯種においても咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値が頬側面方向からの刺激時におけるそれより有意に大きい値を示した.2.健常有歯顎者の咬合面方向からの刺激時における臼歯部歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲上記1の研究結果を受け,咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を設定することを目的とし,同等の条件を有する成人健常有歯顎者50名(平均年齢25.7±2.3歳)を被験者とし,同部位の対象歯について,咬合面および頬側面方向からの歯根膜触・圧覚閾値を計測した.飯塚・久米の方法を用いて歯種ごとに各刺激方向からの歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を設定した.両刺激方向からの基準範囲を比較したところ,いずれの歯種においても咬合面方向からの歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲が咬合面方向からのそれと比較し,上方へ偏移した.以上のことから,咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を用いることで,鋭敏となる知覚異常を検出できる可能性が示唆され,知覚異常をより広範に検出できると考えられる.前年度,歯根膜触・圧覚閾値において,頬側面方向からの刺激のみでは鈍感となる知覚異常は検出できるが,鋭敏となる知覚異常を正常範囲に含めてしまう懸念があり,頬側面方向からの刺激と比較して25倍鈍感であるとされる咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を設定する必要が生じ,研究計画の変更が必要となった.そこで,29年度はこれの遂行にあたり,咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を設定することができた.現在,当初の計画に基づいて,高齢健常有歯顎者を対象として計測を行っているところであるが,被験者数の確保,上記変更に基づく計測項目の追加等により,進捗状況がやや遅れることとなった.われわれはこれまでに咬合違和感症候群患者の知覚異常を検出する目的で,頬側面および咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲の設定し,いずれの歯種においても咬合面方向からの歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲が頬側面方向からのそれと比較し,上方へ偏移したことから,咬合面方向からの刺激時における歯根膜触・圧覚閾値の基準範囲を用いることで,鋭敏となる知覚異常を検出できる可能性が示唆され,知覚異常をより広範に検出できる可能性を見出した.しかしながら,咬合違和感症候群患者は中高年者に多いにもかかわらず,基準範囲の設定に供した被験者の多くは20歳代の被験者であった。