hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
手技に応じて適切な力で運針結紮可能な小児内視鏡外科手術支援システムに関する研究

この目的を実現するために本年度は操作部設計の研究を遂行した.小児内視鏡外科手術では成人外科と比較して臓器が脆弱であるため,直感的に術具を操作可能という要求機能に加えて,安定して術具先端部を操作可能という制約条件が術具操作部に必要とされると考えられる.そこで,直感性と操作中の安定性を考慮した操作部を,前年度評価実験で使用した既存持針器よりも安全に運針可能な小径多自由度持針器を対象に設計・製作した.設計・製作の際に,直感的に操作可能な操作部の要求機能と安定して操作可能な操作部の要求機能を細分化,各要求機能に対して考慮すべき項目を考え操作部の設計方法を構築し実践した.本年度製作した直感性と安定性を考慮した操作部の操作中の安定性が向上しているかを検証するため,前年度多自由度持針器評価実験に使用した直感性のみを重視した操作部と本年度製作した操作部の操作中の先端部の安定性を比較する実験を遂行した.実験の結果,直感性と安定性を考慮した操作部の方が直感性のみ重視した操作部よりも操作時の先端部の揺れを減少可能であることが明らかになり,本年度構築した操作部設計の方法が正しいことが分かった.以上の研究成果は安全に運針結紮可能な小児内視鏡外科手術支援システムに適用可能であるだけでなく,操作対象に対して直感的かつ安定した操作が要求機能に含まれる道具の操作入力部に広く適用可能であると考えられる.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。運針動作において安全性と正確性に関する評価項目は,小児外科医を対象とした多自由度持針器を用いた垂直面運針実験より,運針時の針の角度,運針の深さ,運針対象を引っ張る力が適切であることを明らかにすることができた.これは一年目の研究計画の中で最も重要なものであり,今後この結果を基に安全性と正確性を向上するための情報提示手法を考案していく.第一に,開発した多自由度持針器が動物実験を通して安全に運針可能であることを示すことができたためである.加えて,小児内視鏡外科支援システム構築に向けたシミュレーションや新しい手技評価項目の発見があったためである.前年度の垂直面運針実験結果から得られた安全性・正確性の評価項目として適切である運針角度,運針深さ,組織破断方向の力を術者にフィードバックするシステムを構築し,より安全・正確に運針可能なシステムを構築する予定である.今年度は, 25年度の研究成果をさらに発展させて小児内視鏡外科支援システムの構築を目指す.具体的にはシミュレーションをさらに進めて開発した多自由度持針器の定量的評価と最適な視野とワークスペースを得ることができるカメラ位置計算を遂行する予定である.
大脳前頭連合野における仮想上の動作プランが認知と運動の統合過程に果たす役割

当該年度は,仮想上の動作プランを形成することが必要な運動と,一方で見えている物に手を伸ばすという直接的な運動の違いに着目し,2つの認知-運動統合過程において,前頭前野と運動前野を中心とする前頭連合野がどのように関与するかを調べた.2つの過程はそれぞれ「抽象的動作」と「視覚空間」の視覚情報を用いることで検証した.被検体に「抽象的動作」と「視覚空間」を表す視覚指示に基づいた到達運動課題を行わせ,被検体の運動前野から神経細胞活動を記録して視覚指示への応答を調べた.運動前野の神経細胞は「視覚空間」の指示によく応答した.一方で「抽象的動作」の指示には運動前野背側部(PMd)がよく応答した.「視覚空間」情報は90ミリ秒でPMdと運動前野腹側部(PMv)に到達したが,「抽象的動作」は150ミリ秒でPMdに到達した.また,運動前野は記録半球とは対側の「視覚空間情報」に強く応答する傾向があったが,「抽象的動作」の指示内容である「左右」には,左(対側)指示や右(同側)指示への優先的な応答傾向はなかった.これらの結果により,運動前野は「視覚空間」と「抽象的動作」の情報を異なる経路から受け取ることが示唆された.また,PMdとPMvが空間情報に基づく直接的な運動に,PMdが抽象的動作に基づいて仮想上の動作プラン形成を介した運動に主要な役割を果たすことが示唆された.この成果は欧文専門誌Journal of Neurophysiology誌に筆頭著者として発表した.前頭前野については仮想上の動作プラン形成においてモニタリング機能を果たすことが明らかになりつつあり,その成果は当該年度において国内外の学会で発表した.また,前頭前野と運動前野の比較により2領域の並列した情報処理様式が示されつつあり,本研究を通して,認知と運動の統合過程における情報処理機構に関して機能的な示唆を提供することができた.本研究は認知と運動の統合過程を理解することを目指した。この研究では、認知情報に基づく運動には「実際の運動」が企画される以前に、脳内にのみ存在する「仮想上の動作プラン」を扱う段階が存在することに着眼した。行動課題では、サルの前にモニターを設置し、ある物体を画面に映す。サルはその物体の色/形に応じて、続いて画面上の様々な場所に表れる左右2枚のパネルのうちのどちらかにタッチする。サルは正しいパネルにタッチすることで報酬を獲得する。このとき、最初に提示した物体と次にタッチパネルを表示するまでには時間が開けてある。このため、パネルが表示されるまでにサルは、物体の色/形から、「右」と「左」のどちらにタッチするか、という仮想上の動作プランを形成することが要求される。そして、後に表れたタッチパネルの位置を見て初めて、実際の運動を決定することができる。この到達運動課題をマカクザルに学習させ、課題遂行中のサルの運動前野から細胞活動を記録した。運動前野背側部は到達運動の発現過程において重要な役割を果たすことが示唆されており、解析の結果、運動前野背側部では、視覚刺激の呈示後に仮想上の動作プランを表現する細胞が高い割合で見られた。一方、選択刺激が呈示されると仮想上の動作プランを表す細胞の割合は急激に減少し、代わって実際の運動(モニタ上のどの標的に到達するか)を表現する細胞や、選択刺激の位置を表す細胞が優勢となった。これらの結果から、運動前野背側部は仮想上の動作プランを実際の動作に変換する過程に関与することが明らかになった。この成果は、北米神経科学学会年次集会に発表するとともに、Journal of Neuroscience誌に第二著者として発表した。当該年度は,仮想上の動作プランを形成することが必要な運動と,一方で見えている物に手を伸ばすという直接的な運動の違いに着目し,2つの認知-運動統合過程において,前頭前野と運動前野を中心とする前頭連合野がどのように関与するかを調べた.2つの過程はそれぞれ「抽象的動作」と「視覚空間」の視覚情報を用いることで検証した.被検体に「抽象的動作」と「視覚空間」を表す視覚指示に基づいた到達運動課題を行わせ,被検体の運動前野から神経細胞活動を記録して視覚指示への応答を調べた.運動前野の神経細胞は「視覚空間」の指示によく応答した.一方で「抽象的動作」の指示には運動前野背側部(PMd)がよく応答した.「視覚空間」情報は90ミリ秒でPMdと運動前野腹側部(PMv)に到達したが,「抽象的動作」は150ミリ秒でPMdに到達した.また,運動前野は記録半球とは対側の「視覚空間情報」に強く応答する傾向があったが,「抽象的動作」の指示内容である「左右」には,左(対側)指示や右(同側)指示への優先的な応答傾向はなかった.これらの結果により,運動前野は「視覚空間」と「抽象的動作」の情報を異なる経路から受け取ることが示唆された.また,PMdとPMvが空間情報に基づく直接的な運動に,PMdが抽象的動作に基づいて仮想上の動作プラン形成を介した運動に主要な役割を果たすことが示唆された.この成果は欧文専門誌Journal of Neurophysiology誌に筆頭著者として発表した.

前頭前野については仮想上の動作プラン形成においてモニタリング機能を果たすことが明らかになりつつあり,その成果は当該年度において国内外の学会で発表した.また,前頭前野と運動前野の比較により2領域の並列した情報処理様式が示されつつあり,本研究を通して,認知と運動の統合過程における情報処理機構に関して機能的な示唆を提供することができた.
膠芽腫におけるmicrogliaの役割とそのin vivo MRイメージング

MRレポーター遺伝子として有望であるMagAを用いた膠芽腫におけるマイクログリアのin vivo MRイメージング技術を確立することを目的とした。MagAトランスジェニックマウスを用いたキメラマウスの作成は可能であるが、MagA陽性細胞を脳腫瘍モデルを用いてMRIで画像化することはできなった。これは、MagAの過剰発現がマウスでは致死的であることが影響しているものと考えられた。しかしながら、本研究を通して、MRIのT2強調画像を用いた、新規画像解析技術を開発し、その技術により脳腫瘍性状を客観的に評価することが可能となった。この新技術をもちいて腫瘍の分子生物学的状態を評価することが期待される。本年度の研究目的は「1magA/ EGFPトランスジェニックマウスの作成、2magA/ EGFPキメラマウスの作成」であった。magAトランスジェニックマウスより骨髄細胞を採取し、野生型マウスへ骨髄移植を行うことで骨髄由来細胞がmagAで陽性にラベルされたmagAキメラマウスを後述するように作成すること、ならびにmagA/ EGFPトランスジェニックマウスを利用し、骨髄細胞のみがMagA/EGFP陽性であるmagA/ EGFPキメラマウスを作成すること、が具体的な研究目標であった。MagA / EGFPトランスジェニックキメラマウスの作成を行っており、当初の予定通り、EGFPマウスとMagAトランスジェニックマウスの交配を行っている。MagAマウスのジェノタイピングも順調に進行しており、目的のMagA / EGFPトランスジェニックマウスの作成に成功出来ていると考えている。現在、得られたマウスから野生型マウスへの骨髄移植を行っており、これによりMagA/EGFPキメラマウスが近々得られるものと考えている。またこの研究期間に得られた、付随する研究成果として、MRIを用いた脳腫瘍の個体差を補正した、発生分布を検証するためのソフトウエアの開発にも成功しており、このような技術は本研究を遂行していくうで、正確なマイクログリアの遊走位置をMRI上で同定する上で必要なものであると考えている。本年度は研究計画書の「magA/ EGFPキメラマウスを用いてのMRIによるGBM発育における宿主骨髄細胞のin vivo画像化、組織学的検証」ならびに「CD38欠損環境下/TGF-β阻害下でのGBMにおけるmicrogliaのMRイメージング」に該当する研究を行った。C57BL/6由来のGBM細胞株であるG261を使用し、C57BL/6で作成したmagA/ EGFPキメラマウスに対して、脳内移植を行い、GBMモデルを樹立したうえで、モデルマウスを経時的にMRIで観察した。MRIではMagAにより細胞内に貯留した磁性粒子はT2強調画像ならびにgradient echo法で著しい低信号を呈することが確認された。実験動物より脳組織標本を取得し、Prussian blue染色により酸化鉄(磁性粒子)の存在部位を組織学的も検証することもできた。組織学的検証では、さらにはGBM存在下でのmicrogliaによる免疫寛容状態を評価するためにregulatory T cellをFOXP3で検出し評価することができた。また、この他に、MRIで細胞浸潤を評価するためのあらたな画像評価指標の開発に成功した。この画像評価指標は、本研究に使用したマウスでの利用を超えて、人の脳腫瘍の画像評価にも応用可能であることが確認できた。脳腫瘍、MRI、画像解析当初の研究目標を達成しており、かつ付随的な研究成果も得られており、順調と考えている。当初の研究計画どおり、次年度は「3magA/ EGFPキメラマウス上でのGBMモデルマウスの作成、4magA/ EGFPキメラマウスを用いてのMRIによるGBM発育における宿主骨髄細胞のin vivo画像化、組織学的検証」へと研究を進める予定である。
利益調整の範囲と粉飾決算の誘因

会計情報の信頼性や比較可能性を高めるために利益調整の幅を減少させるとしても,それが粉飾決算に関する経営者の意思決定に影響を与えるとすれば興味深い.本研究ではこの点が検討され,結果として,タイプ間の企業価値の差異とコストの大きさが,粉飾決算の意思決定における本質の要素のひとつとなること,現時点の経済状況ではなく,将来の期待に粉飾決算の意思決定は依存していること,利益調整の幅が大きい場合には粉飾決算が起こらず,利益調整が認められなくなると生じることを指摘した.利益調整の幅を縮小することで会計情報の信頼性や比較可能性を確保しようとする見解に対して,逆に,粉飾決算の可能性が増加することを指摘できた.研究期間の初年度となる平成25年度は,文献サーベイの徹底と,利益調整を考慮にいれた粉飾決算のモデルを再検討することが目標となっていた.本研究は,粉飾決算だけでなく,利益調整も重要な要素となる.したがって,本年度では,利益調整にかんする先行研究は多く存在するため,分析系の先行研究,とりわけ海外の経済・会計・ファイナンス系のトップジャーナルを中心に,再度,徹底した文献サーベイをおこなった.また,統計スキルを獲得するため,研究代表者は,研究分担者の大学院の講義を受講し,基本的な統計スキルの学び直しをおこなった.これは,3年目からの研究の基礎となるものである.なお,本年度では,文献サーベイの内容を報告するために,年に6回程度おこなわれている分析系会計研究会や制度会計研究会,さらには学習院大学の川本教授の大学院の講義に出席し,そこで交通費を使用する予定であった.また,研究分担者の主導により,実証研究で使用するデータの整理をおこなうために統計データ関連の支出をおこなう予定であった.この点は,本務校で当該年度から役職に就かざるを得なかった関係で十分な活動ができていない.この点は,本年度で役職を解かれることから後半の研究活動で挽回したい.また,当該年度では,既存のモデルの精緻化も意図していた.Kamimura and Suzuki(2012)では,シグナリングゲームのモデルを使用している.これを粉飾決算のモデルに応用すれば,直観的にも,良い企業が粉飾決算をおこなうという先行研究と同様の結果が導出される.まずは,この是非を文献サーベイと合わせて再検討したうえで,粉飾決算のモデルに利益調整の範囲を考慮してモデルを精緻する予定であった.この点は,日本会計研究学会での発表において他の研究者から有益なコメントを頂戴した.現在は,その修正作業をしている最中である.研究期間の2年目となる平成26年度は,Kamimura and Suzuki(2012)で採用されたモデルを基礎としたうえで,前年度に実施予定だったモデルの精緻化を受け,少なくとも,分析で使用するモデルを確定させることが目標であった.具体的には,サーベイを終了し,モデルを確定させ,それを海外の学会で問うことであった.しかしながら,共同研究者共々,学部の執行部の役職につかざるをえず,想像以上の業務負担により,研究が大きく遅延した.また,休日も学内業務がたびたびあり,研究会への出席もままならない状況にあった.そうした時間制約もあいまって,本年度中に,モデルの計算にミスがあることが発覚し,振り出しに戻っってしまったことも研究の遅延に大きく影響している.とはいえ,当該役職は2年で終了したため,3年目からの挽回が可能である.研究期間3年目となった前年度は,粉飾決算のケースを1本,『企業倫理と社会の持続可能性』という著書に収容することができた.また,エジプトとマレーシアの国際会議において海外発表を2度,国内でも日本会計研究学会で発表を行い,研究成果に対する研究者の反応を確かめることができた.そうした作業により,多くの研究者の意見を参考に研究を発展させ,これまでの結論をより進化させ,状況によって結果が変化しうることを計算で確かめることができた.具体的には,従来は,おおざっぱにいえば,より良い企業が粉飾するという結果であったが,コストの設定を変化させることで,いわゆる分離均衡のみならず,プーリング均衡が出現することを確かめた.これは,実際のケースにおいても重要な示唆があり,粉飾決算を行った企業に対するペナルティーを軽くすると,社会的にはプーリング均衡が生じうることを示している.すなわち,よい企業も悪い企業も同じシグナルを財務諸表によって発することになり,市場はそれを区別できないということになるわけである.こうした状況は,市場の資源配分をゆがめることになり,社会的な最適化を行うことができなくなる.本研究では,こうした結論を導きだすことができた.4年目となる本年度は,1年間の延長をさせていただいたことを生かし,今年度中に論文としてまとめ,海外を中心に提出していきたいと考えている.おおよそ,夏をめどに脱稿して,早ければ冬までには搭載を確定させたい.なお,本研究に付随したケースについても,3年目に1本作成したが,本年度中に2本程度は公表できるようにしたいと考えている.そもそも,1年間の延長をさせていただいたことから全体としては遅れているといえるが,延長させていただいたことで,なんとか結論を進化させ,本年度中にペーパーとして完成させることができそうである.最終年度では,これまでの研究活動を総括するとともに,サーベイを強化した.その過程で,実際のケースからの知見をえるために東芝のケースを掘り下げ,国際会議で報告した.

具体的には,研究の結果としては,優良企業が,そうでない企業の粉飾をさせないために,みずから粉飾するという結論を得ていたが,そうした結論をえる前提を変更することで,優良企業は粉飾せず,そうでない企業が粉飾する状況を確認することができた.すなわち,それぞれの意思決定の前提を明らかにすることができた.こうした知見は他の先行研究では見られないもので,本来であれば,これを論文としてまとめ,パブリッシュしていなければならないはずであるが,論理や計算は終了しているものの,論文の脱稿までには至っていない.なお,本研究のサーベイそれ自体もサーベイ研究として公表すべく作成しているが,これも脱稿には至っていない.今後の予定としては,サーベイ論文を脱稿した段階で,その要約を本研究の論文の一部として登載して,投稿するつもりである.また,東芝のケースについても実際の東芝の動向が落ち着いた段階でケースをまとめ上げ,海外に発表する予定である.会計情報の信頼性や比較可能性を高めるために利益調整の幅を減少させるとしても,それが粉飾決算に関する経営者の意思決定に影響を与えるとすれば興味深い.本研究ではこの点が検討され,結果として,タイプ間の企業価値の差異とコストの大きさが,粉飾決算の意思決定における本質の要素のひとつとなること,現時点の経済状況ではなく,将来の期待に粉飾決算の意思決定は依存していること,利益調整の幅が大きい場合には粉飾決算が起こらず,利益調整が認められなくなると生じることを指摘した.利益調整の幅を縮小することで会計情報の信頼性や比較可能性を確保しようとする見解に対して,逆に,粉飾決算の可能性が増加することを指摘できた.勤務校における執行部の業務により,研究時間を確保することが困難となった.共同研究者も学内業務の主要なポジションにつき,状況はよいとはいえなかった.しかしながら,実績はなかったものの,不十分ではあるものの,次年度にむけての準備を進めることだけはできた.今後は,夏にもう一度,海外の発表を予定しているが,それ以外は,論文の完成に集中する予定である.具体的には,これまでのサーベイをもう一度確認し,論旨を整理したうえで,海外のジャーナルに投稿する予定である.財務会計次年度は最終年度でもあり,論文の執筆と学会発表は確実に実行されなければならない.今のところ,日本の学会の他,エジプトとマレーシアで開催される国際学会での発表を予定しており,そうしたなかで研究の改善を行い,今年度中に論文の発表までこぎつけたいと考えている.本研究は,申請当初では予定していなかった勤務校の役職にともなう活動により,大幅に時間制約が強まった.共同研究者もともに勤務校の役職についており,あまりよい状況にない.ただし,役職は,本年度で解かれる予定であり,後半に挽回することが可能であると思われる.研究期間の2年間は共同研究者ともども学内の役職についたことから,従来,3年間で完結させる予定であった研究計画が遅延し,4年となったことが主たる原因である.最終的な論文の脱稿と学会発表の遅れが具体的な要因である.想像以上の学内業務により,十分な研究時間を確保することができず,次年度使用額が生じてしまった.とはいえ,本年度で役職に関する業務は終了したため,次年度で挽回することが可能である.本年度において,最終的な論文の脱稿と学会発表を行うために使用する.
サンプル値区分的アファインシステムの解析と制御

本年度は,サンプル値区分的アファインシステム(コンピュータによって決定される論理(スイッチ)が含まれるシステム)に対し,最適制御に関するつぎの結果が得られた.(1)最適制御問題が可解であるための必要十分条件(2)最適連続制御入力の構成法(3)最適切換え時刻制御のための基礎結果(スイッチドシステムの最適切換え制御)(4)移動ロボットの配置問題への応用に向けた基礎的結果(移動ロボットの幾何学的配置問題の解)(1)および(2)では,連続時間の入力設計問題を扱い,サンプル値区分的アファインシステムに対するこの種の問題の完全な解法を与えた.本結果は,制御分野で最も権威のある学術雑誌のひとつである「Automatica」にレギュラーペーパーとして採択されている.(3)ではサンプル値区分的アファインシステムの最適切換え時刻制御のための基礎的結果として,スイッチドシステムの最適切換え制御問題を解いた.また,(4)では,(1),(2)の実システムへの応用例として,移動ロボットの配置問題を考えた.これに対しては,最初のステップとして,移動ロボットの幾何学的配置問題の解を与えた.(3),(4)も国際学術雑誌(Nonlinear Analysis : Theory, Methods & Applications, International Journal of Human-friendly Welfare Robot Systems)への掲載が決まっている.本年度は,サンプル値区分的アファインシステム(コンピュータによって決定される論理(スイッチ)が含まれるシステム)に対し,可制御性(制御可能か否か)・可到達性(システムの状態を任意の状態に到達させられるか否か)の検討を行い,つぎの結果が得られた.(1)システムが可制御/可到達であるための必要十分条件およびその幾何学的構造(2)計算複雑度の解析および可制御性/可到達性を実用的な計算時間で解析する確率的計算法(1)に関しては,状態軌道に関する仕様を満たす初期状態の集合を線形不等式によって特徴付けることによって,見通しのよい条件が得られている.特に,その初期状態の集合が,ある有限個の凸多面体の和集合で表現されるという幾何学的特徴も示した.一方,(2)に関しては,可制御性・可到達性問題の計算複雑度が極めて大きいことを示した上で,確率的手法を可制御性/可到達性解析に応用した.具体的には,確率的手法の適用がしやすい定式化を行ったうえで,この問題の特徴を最大限利用したランダマイズドアルゴリズムを示した.このような,(ハイブリッドシステムの)可制御性/可到達性を確率的な手法で行うという試みは,従来にない新しい考えであり,本研究において特に強調したい点のひとつである.以上によって,サンプル値区分的アファインシステムの可制御性・可到達性問題は完全に解かれた上,実用的な計算量で制度の保証された解を与える近似解法が得られたことになる.本年度は,サンプル値区分的アファインシステム(コンピュータによって決定される論理(スイッチ)が含まれるシステム)に対し,最適制御に関するつぎの結果が得られた.(1)最適制御問題が可解であるための必要十分条件(2)最適連続制御入力の構成法(3)最適切換え時刻制御のための基礎結果(スイッチドシステムの最適切換え制御)(4)移動ロボットの配置問題への応用に向けた基礎的結果(移動ロボットの幾何学的配置問題の解)(1)および(2)では,連続時間の入力設計問題を扱い,サンプル値区分的アファインシステムに対するこの種の問題の完全な解法を与えた.本結果は,制御分野で最も権威のある学術雑誌のひとつである「Automatica」にレギュラーペーパーとして採択されている.(3)ではサンプル値区分的アファインシステムの最適切換え時刻制御のための基礎的結果として,スイッチドシステムの最適切換え制御問題を解いた.また,(4)では,(1),(2)の実システムへの応用例として,移動ロボットの配置問題を考えた.これに対しては,最初のステップとして,移動ロボットの幾何学的配置問題の解を与えた.(3),(4)も国際学術雑誌(Nonlinear Analysis : Theory, Methods & Applications, International Journal of Human-friendly Welfare Robot Systems)への掲載が決まっている.
創薬を志向した細菌の細胞分裂タンパク質の構造―機能相関解明

昨年度に引き続き高速AFMによるFtsZフィラメントの観察に注力した。昨年度は基板上でFtsZフィラメントが形成・成長していく様子を捉えることに成功していたが、今年度は前回の測定結果の再現性を確認しつつ、新たな条件での測定も行った。その結果、バッファーやタンパク質濃度、GDP濃度といった条件を検討することにより、FtsZフィラメントが基板上で解離していく様子を観察することに成功した。高速AFMの高いフレームレートにより、従来のAFMでは観察不可能であった時間スケールでのFtsZフィラメントの成長・解離過程を可視化できたことはFtsZのダイナミクスについて理解するための重要な手掛かりとなる。結晶構造から得られる情報と組み合わせながらそのメカニズムについて明らかにしていきたい。現在は共同研究者と連携しながら詳細な画像解析を進めている最中であり、本研究成果は論文として投稿予定である。その他にも、SaFtsZペプチド-SaFtsA複合体のX線結晶構造解析、FtsZ周辺タンパク質のX線結晶構造解析等に取り組んだが良い成果は得られなかった。また、昨年度から執筆中であった2報の論文が学術雑誌に掲載された。1報はSaFtsZの機能に重要な2種類のコンフォメーションの結晶構造を決定し、その構造変化機構をMD計算により提案したものである。もう1報はFtsZおよびその薬剤耐性変異体と阻害剤の複合体の結晶構造を決定し、阻害剤の結合様式と阻害活性、薬剤耐性変異との関連について構造的に考察したものである。特別研究員としての3年間の研究成果を形にし、世の中に発信することができたと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。細菌の細胞分裂においては、収縮するリング状構造を形成するFtsZが特に重要な役割を担っている。リングの収縮のためにはFtsZの重合およびコンホメーション変化が重要だと考えられている。本研究の目的はX線結晶構造解析を中心とした手法の組み合わせによりFtsZをはじめとする細胞分裂タンパク質の構造-機能相関を解明し、阻害剤開発の足掛かりとすることである。本年度はFtsZ単体のX線結晶構造解析を行い、これまでに知られているものとは異なるコンホメーションの同定に成功した。これによりリングの収縮に重要だと思われる2種類のコンホメーションを同一種由来のもので初めて決定した。また共同研究先のMD計算により、一方からもう一方への構造変化が起こりうることが示された。よってこれらの構造は実際生体内においても存在し、その構造変化がFtsZの機能に重要な役割を果たしている可能性は極めて高いといえる。今後はFtsZ変異体のX線結晶構造解析を行うことで機能に重要な残基の特定を行う予定である。また、別の共同研究先から複数の新たなFtsZ阻害剤の提供を受けた。これらの阻害剤はFtsZへの変異導入により菌に対する感受性が変化することが分かっている。我々はFtsZとこれらの阻害剤との複合体の結晶化を試み、その結晶構造を決定することに成功した。構造の類似した阻害剤においても結合様式の違いが観察され、これが薬剤耐性に関係していることが示された。阻害剤スクリーニングやイメージングについては様々な実験条件を検討したが、良好な結果が得られず進展していない。しかし、FtsZ単体のX線結晶構造解析によりこれまでとは異なるコンホメーションの同定に成功したほか、新たな阻害剤との複合体の結晶構造も決定し、FtsZの機能および薬剤耐性発現メカニズムの一端を明らかにすることができた。昨年度に構造決定したSaFtsZの2種類のコンホメーションおよび共同研究先のMD計算に基づき議論を進めた結果、コンホメーション間における構造変化に重要な残基を特定することができた。この残基に変異を導入するとGTPase活性が大きく低下することも分かった。さらにこの変異体についてX線結晶構造解析およびMD計算を行ったところ、野生型からずれた構造をしており、各コンホメーションの安定性に大きく寄与していることが明らかになった。これらの成果は現在論文として投稿中である。SaFtsZと阻害剤の複合体結晶構造については、昨年度のデータでは阻害剤に相当する電子密度が弱く、結合様式をはっきりと決定するには至っていなかった。これは、FtsZの結晶に阻害剤をソーキングする際に結晶の規則性が一部失われてしまったためであると考えられる。そこで、沈殿剤の濃度を下げ、ゆっくりと結晶を成長させることでソーキングに耐えうる強い結晶を作製した。その結果、SaFtsZ-阻害剤複合体の結晶構造を高分解能で決定することに成功した。さらに異なる種類の阻害剤と野生型FtsZとの複合体、および既知の薬剤耐性変異を導入した変異体との複合体についても構造決定に成功した。これらの構造を詳細に比較することで、薬剤耐性変異が阻害剤結合能に与える影響について、また特定の阻害剤が薬剤耐性変異を克服する理由について考察することができた。この結果について、米国の共同研究者と連携しながら論文執筆を進めている。また、SaFtsZのイメージング系として高速AFMに着目した。金沢大学バイオAFM先端研究センターが主催するセミナーにて予備実験を行ったところ、FtsZフィラメントが形成・成長していく様子を捉えることに成功した。この成果を論文としてまとめるためにさらなる追加実験を行う予定である。FtsZが構造変化を起こすために重要な残基を特定し、その役割について解明することができた。

また、結晶の質の改善により阻害剤との複合体構造を高分解能で決定し、詳細な結合様式および薬剤耐性変異との関係について明らかにすることができた。さらに、新たなイメージング系において予備的ではあるがFtsZフィラメントの観察に成功しているため、おおむね順調に進展していると考えられる。昨年度に引き続き高速AFMによるFtsZフィラメントの観察に注力した。昨年度は基板上でFtsZフィラメントが形成・成長していく様子を捉えることに成功していたが、今年度は前回の測定結果の再現性を確認しつつ、新たな条件での測定も行った。その結果、バッファーやタンパク質濃度、GDP濃度といった条件を検討することにより、FtsZフィラメントが基板上で解離していく様子を観察することに成功した。高速AFMの高いフレームレートにより、従来のAFMでは観察不可能であった時間スケールでのFtsZフィラメントの成長・解離過程を可視化できたことはFtsZのダイナミクスについて理解するための重要な手掛かりとなる。結晶構造から得られる情報と組み合わせながらそのメカニズムについて明らかにしていきたい。現在は共同研究者と連携しながら詳細な画像解析を進めている最中であり、本研究成果は論文として投稿予定である。その他にも、SaFtsZペプチド-SaFtsA複合体のX線結晶構造解析、FtsZ周辺タンパク質のX線結晶構造解析等に取り組んだが良い成果は得られなかった。また、昨年度から執筆中であった2報の論文が学術雑誌に掲載された。1報はSaFtsZの機能に重要な2種類のコンフォメーションの結晶構造を決定し、その構造変化機構をMD計算により提案したものである。もう1報はFtsZおよびその薬剤耐性変異体と阻害剤の複合体の結晶構造を決定し、阻害剤の結合様式と阻害活性、薬剤耐性変異との関連について構造的に考察したものである。特別研究員としての3年間の研究成果を形にし、世の中に発信することができたと考えている。阻害剤スクリーニングやイメージングについては今回の系の構築が困難であることが分かったため、他の系を用いて行うことを検討している。またX線結晶構造解析については、FtsZ変異体についての結晶構造解析を行い機能に重要な残基を同定するだけでなく、ペプチド化したFtsZとFtsAの複合体の結晶化スクリーニングを行い、FtsZ-FtsA相互作用の詳細を解明する。FtsZの高速AFMによるイメージング系を用いて、変異導入や阻害剤の影響について調べる予定である。またX線結晶構造解析については、引き続きペプチド化したFtsZとFtsAの複合体の結晶化スクリーニングを行い、FtsZ-FtsA相互作用の詳細を解明する。また、細胞分裂に重要なタンパク質群のうち、構造情報が少ないものについて新たに研究ターゲットとして検討し、構造決定を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
観客論的視点から見た英国ルネサンス演劇のマルティプル・プロット構造の研究

本研究は、英国ルネサンス演劇に特徴的な、一つの劇に複数の筋が共存するいわゆる「多元的プロット」の存在意義を、おもに観客の観劇意識に訴える作者の配慮の一環と捉えることによって解明しようとする研究である。具体的には、ロバート・グリーン(Robert Greene)の『修道僧ベイコンとバンゲイ』(Friar Bacon and Friar Bungay)とヘンリー・メドウォール(Henry Medwall)の『フルゲンスとルークレース』(Fulgens and Lucres)を対象に研究を行った。その結果、グリーンの『修道僧ベイコンとバンゲイ』においては、"state"の概念が多元的プロット構造の結節点になっていること、さらにこの"state"概念は、大学、国家、身分という複合的な意味を担ってこと、等の新知見を得た。後者の『フルゲンスとルークレース』においては、観客の現実世界と劇の虚構世界との間に明確な境界線が設定されず、虚構世界の問題は観客の現実の「いま・ここ」と密接な関係性を保ち得るという観劇意識が「多元的プロット」生成の核に存在し、この意識は"pageant"の概念に集約されていること、等の新知見を得た。英国ルネサンス演劇には、一つの劇の中に複数の筋が共存する「マルティプル・プロット」構造を持つ劇がきわめて多い。従来の研究は、この構造を主に作品の内的な関連性の観点から考察してきたが、それらの研究は筋の有機的関連から見ると分裂としか言いようのない作品が数多く存在する理由を適切に説明することができなかった。本研究は、従来の研究には見られない観客論的な視点から考察することによって、複数の筋の分裂的な共存に一定の合理性と必然性を与えようとするものである。英国ルネサンス演劇におけるマルティプル・プロット構造を、筋の有機的な構成の観点からではなく、使われている言葉や表現の細かい側面に着目してみると、複数のプロットの分裂に統一的な視点を提供する言葉や概念が存在している場合が多い。このよう旨な言葉や概念を手がかりにして、複数の筋を多面的・総合的に受容することができたのは当時の観客だけである。当時の劇作家は、観客が批判的・複眼的な視点を通して複数の筋の構成を解釈することができるような仕組みを組織しようとしていたのである。平成22年度は、英国ルネサンス演劇におけるマルティプル・プロット構造の嚆矢とも言うべきロバート・グリーンの『修道僧ベイコンとバンゲイ』(1589)を取り上げて、本作品のマルティプル・プロット構造の意義を、観客論的な視点から研究した。結果として、この作品においては、"state"という言葉が、「国家」・「大学共同体」・「身分と財産」という多義的な意味を持ちながら、複数のプロットに複合的な視点を提供していることが確認された。このような言葉や概念を手がかりにして、複数の筋を多面的・総合的に受容することができたのは当時の観客だけである。平成23年度は平成22年度の研究によって明らかになった、英国ルネサンス演劇の顕著な特質の一つであるプロット構造の複合性が、英国初期近代演劇の観客の(政治的な文脈をも含む)複合的な視点を巧妙に取り込む機能を果たしていた事実に対して高度な実証性を与えるために、前年度の研究対象についてさらに詳細な分析を行った。

本研究では、Henry MedwallのFulgens and Lucreを取り上げ、英国演劇史の観点からこの作品に決まって与えられる"the first English secular play"というレッテルを離れて、この作品が英国演劇史において最初に複合的な劇構造を採用した作品であることに着目して、この作品の劇構造の特殊性と普遍性について考察した。具体的には、AとBが織りなす脇筋の猥雑なアクションは、単に主筋に添えられた喜劇的な息抜き(comic relief)などではなく、主筋の主題を観客の日常世界の事象に再現(represent)する機能を果たしていること、この作品の複合的な構造は"pageant"という言葉に凝縮されて示されていること、最後に"pageant"という言葉が、「世界という劇場」と「劇場という世界」が明確には区別されていなかった時代において持っていた、ある特殊な意味を解明した。英国ルネサンス演劇のプロット構造の複合性と英国初期近代の観客の視点との相互依存関係について、新しい知見を得たことから、おおむね順調に進展していると評価している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、平成23年度までの研究によって得られた英国ルネサンス演劇についてのさまざまな知見を、英国近代演劇をも視野に入れながら、観客の受容意識の変遷という観点から統一的に説明する作業を行う予定である。平成23年度は英米近代演劇を対象に、観客の演劇的知をめぐる諸要素について、データ・ベース化による精読という手法で、詳細な分析を試みる。英国ルネサンス演劇から英国近代劇への移行という歴史的変遷の中で、観客の受容意識がどのように変化したのかについて、包括的な知見を得ることが24年度の研究計画である。
局在プラズモン共鳴を利用する有機薄膜太陽電池の開発

本年度は、金属ナノ粒子の接近場に基づく電場増強の効果を検討するため、形状と粒径がほぼ同じ金および銀ナノ粒子の合成を行った。Poly (methyl methacrylate)(PMMA)をスペーサとして金族ナノ粒子層とポリチオフェン層の間に挿入した構造のサンプルを作製した。蛍光測定によって、金および銀ナノ粒子のLB膜のプラズモン特性がポリチオフェン薄膜の光化学特性に及ぼす影響の距離依存性を検討した。その結果、金属ナノ粒子とポリチオフェン薄膜の距離を増大すると、プラズモンに基づく蛍光増強の効果が減少することが、実験から明らかにした。さらに、金属の表面エネルギー遷移がポリチオフェン薄膜の蛍光特性に及ぼす影響を検討するため、プラズモンバンド異なる球状金属ナノ粒子を使用して、波長532nmの光を励起光として、ポリチオフェン薄膜の蛍光を測定した。その研究に、球状の金・銀・銀コア金シェルナノ粒子を合成し、LB方法でグラス基板に付着し、粒子膜のプラズモンバンドはそれぞれ420nm, 530nm, 700nmである。球状金ナノ粒子のプラズモンバンドが励起波長に最も近いでも、金ナノ粒子が存在するポリチオフェン薄膜の蛍光強度が最も低い。銀ナノ粒子存在する場合、ポリチオフェン薄膜の蛍光最も高い。その結果、銀ナノ粒子の方がプラズモン基づく電場増強の効果が高いことを、実験からのアプローチによって明らかにした。さらに、安定性が高いコアシェル構造の銀ナノ粒子を有機薄膜太陽電池に導入することで、太陽電池の変換効率を向上させることに成功しました。FDTDシミュレーションを併用して銀ナノ粒子の電場増強効果についても検討し、それらの研究成果を現在投稿論文として執筆中であります。2013年4月から2014年3月まで、サイズ異なる銀ナノ粒子がポリチオフェン(電子供与体)-フラーレン(受容体)系に導入した光電極の光電変換特性及ぼす影響の結果がPhys. Chem. Chem. Phys.という学会誌に発表した。安定性が高いコアシェル構造の銀ナノ粒子を有機薄膜太陽電池に導入すること成功した、FDTDシミュレーションを併用して銀ナノ粒子の電場増強効果についても検討し、それらの研究成果を現在投稿論文として執筆中である。両親媒性球状金および銀ナノ粒子を合成し、ポリチオフェン薄膜の蛍光特性及ぼす影響を検討した。その結果、銀ナノ粒子の方がプラズモン基づく電場増強の効果が高いことを明らかにした。金ナノ粒子より銀ナノ粒子の方がプラズモンに基づく電場増強の効果が高い。金ナノ粒子の方がプラズモン共鳴エネルギーの遷移の効果が高い。電場増強はポリチオフェン薄膜の蛍光強度の増強を起こす。これらの現象に基づいて、金と銀ナノ粒子をポリチオフェンーフラーレン有機薄膜の内部に導入した太陽電池を構築し、理論計算を併用してプラズモンの近接場効果が光電変換特性へ及ぼす影響を理論と実験の両面から検証を進めていことにより、有機薄膜太陽電池におけるプラズモン増強効果を確立することが可能となる。本年度は、金属微粒子のプラズモンの効果を定量的に検討するために、クエン酸で保護された直径7mと64nmの銀ナノ粒子の作製を行った。基板に固定した銀ナノ粒子の光学特性を検討し、銀ナノ粒子をポリチオフェン(電子供与体)-フラーレン(受容体)系に導入した光電極の光電変換特性を検討した。その結果、64nmの銀ナノ粒子は7nmの場合より光電変換の増強効果が大きいことが明らかとなった。さらに、その銀ナノ粒子をポリチオフェン薄膜に導入し、ポリチオフェン分子の蛍光寿命への影響を検討した。その結果、銀ナノ粒子表面のポリチオフェン分子の蛍光減衰速度が加速されることが明らかとなった。サイズの異なる銀ナノ粒子のプラズモン特性を比較するため、離散双極子近似という方法で銀ナノ粒子の光学効率(消失・散乱・吸収)と近接場増強のシミュレーションを行った。64nmの銀ナノ粒子は、7mものより強いプラズモン共鳴の効果があることがわかった。これらの成果を2013年の福岡での国際学会で発表し、論文も準備した。さらに、逆型ポチオフェンーフラーレン太陽電池を作ることを計画した。銀ナノ粒子は、耐熱性が弱いので、まずは、銀ナノ粒子-酸化チタン系のコアシェル型銀ナノ粒子の作製を行った。その結果、150度まで加熱しても、粒子の形状は保持された。その粒子を酸化チタン層に導入し、逆型ポチオフェンーフラーレン太陽電池を作製し、光電変換特性を測定した。銀ナノ粒子のプラズモン共鳴効果で光電変換効率の増強効果が見られた。これらの成果はベルギーでの国際会議で発表する予定である。

その研究に、球状の金・銀・銀コア金シェルナノ粒子を合成し、LB方法でグラス基板に付着し、粒子膜のプラズモンバンドはそれぞれ420nm, 530nm, 700nmである。球状金ナノ粒子のプラズモンバンドが励起波長に最も近いでも、金ナノ粒子が存在するポリチオフェン薄膜の蛍光強度が最も低い。銀ナノ粒子存在する場合、ポリチオフェン薄膜の蛍光最も高い。その結果、銀ナノ粒子の方がプラズモン基づく電場増強の効果が高いことを、実験からのアプローチによって明らかにした。さらに、安定性が高いコアシェル構造の銀ナノ粒子を有機薄膜太陽電池に導入することで、太陽電池の変換効率を向上させることに成功しました。FDTDシミュレーションを併用して銀ナノ粒子の電場増強効果についても検討し、それらの研究成果を現在投稿論文として執筆中であります。2012年4月から8月まで、学位論文を準備し、卒業ためのいろいろな事項をやったので、学会と論文の投稿が遅れた。投稿論文は現在作成中である。コアシェル型銀微粒子の合成に成功した。太陽電池への導入に要求される熱安定性を検討するとともに、太陽電池の最適化に向けた実験を開始することができた。2013年4月から2014年3月まで、サイズ異なる銀ナノ粒子がポリチオフェン(電子供与体)-フラーレン(受容体)系に導入した光電極の光電変換特性及ぼす影響の結果がPhys. Chem. Chem. Phys.という学会誌に発表した。安定性が高いコアシェル構造の銀ナノ粒子を有機薄膜太陽電池に導入すること成功した、FDTDシミュレーションを併用して銀ナノ粒子の電場増強効果についても検討し、それらの研究成果を現在投稿論文として執筆中である。両親媒性球状金および銀ナノ粒子を合成し、ポリチオフェン薄膜の蛍光特性及ぼす影響を検討した。その結果、銀ナノ粒子の方がプラズモン基づく電場増強の効果が高いことを明らかにした。おおむね計画通りに進んでいる。銀と金のナノ粒子について、密度や粒径を変えて検討することにより、プラズモン電場の効果がポリチオフェン-フラーレン有機膜の光電変換へ及ぼす影響が明確化されてゆくと期待される。そのために、理論計算によるシミュレーションも行い、プラズモン電場の分布や強度について、理論と実験の両面から検証を進めてゆく計画である。成果は論文として公表する計画である。金ナノ粒子より銀ナノ粒子の方がプラズモンに基づく電場増強の効果が高い。金ナノ粒子の方がプラズモン共鳴エネルギーの遷移の効果が高い。電場増強はポリチオフェン薄膜の蛍光強度の増強を起こす。これらの現象に基づいて、金と銀ナノ粒子をポリチオフェンーフラーレン有機薄膜の内部に導入した太陽電池を構築し、理論計算を併用してプラズモンの近接場効果が光電変換特性へ及ぼす影響を理論と実験の両面から検証を進めていことにより、有機薄膜太陽電池におけるプラズモン増強効果を確立することが可能となる。
神経変性疾患におけるタウ蛋白の蓄積機構

アルツハイマー病や、ピック病(PiD)、皮質基底核変性症(CBD)、進行性核上性麻痺(PSP)など、多くの変性疾患では変性部位に異常リン酸化タウの蓄積を認める。タウの異常蓄積は、死にゆく細胞の変化を反映したものと考えられ、病気の発症、細胞死の機構を明らかにする上で重要と考えられる。今年度は、in vitroのタウの線維形成モデルを使ってその線維のプロテアーゼ耐性中心領域の解析を行うと共に、タウオパチー剖検脳に蓄積するタウの生化学的解析を行った。3リピート(3R)タウ、4リピート(4R)タウ、3R+4Rタウを用いて線維を作製した後、トリプシン消化し、電気泳動を行ったところ、3Rタウ線維からは約4kD、4Rタウ線維からは約8kD、3R+4Rタウ線維からはその両方が検出された。これらのN末端のアミノ酸配列解析を行ったところ、3R+4Rタウ線維のバンドからは、AD脳のPHF解析で同定されたものと同じ268、299番目のアミノ酸からはじまる微小管結合領域の配列が検出されたのに対し、3Rタウ、あるいは4Rタウ単独で作製した線維からはこれよりもN末端側の配列が検出された。以上のことから線維を構成するタウのアイソフォームの種類によりそのプロテアーゼ抵抗性の中心領域が異なることが示された。次に患者剖検脳のタウ線維についても同じことが観察されるかについて検討を行った。3Rタウと4Rタウの両方が蓄積するAD、主に3Rタウ線維の蓄積を認めるPiD、4Rタウの蓄積を認めるCBD、PSPの剖検脳から不溶性タウを調製し、トリプシン消化し電気泳動したところ、疾患によって異なる移動度のトリプシン耐性のタウのバンドが検出された。これらの結果から、蓄積するタウの分子種の違いにより線維の構造、プロテアーゼに対する抵抗性が異なり、患者剖検脳の病理や髄液中のタウに反映される可能性が示唆された。
減数分裂における染色体分配に関与する蛋白質の機能と解析

これまで同定されていた動原体蛋白質とは明らかに異なる分子量(約12万ダルトン)を持つ動原体蛋白質について、その構造を明らかにするために、蛋白質の精製・抗体の作成・ヒト精巣の発現型cDNAライブラリーのスクリーニングをおこなってきた。独立に作成された2種類のヒトcDNAライブラリーを、徹底的にスクリーニングした結果、得られた最長cDNAクローンの大きさは約2.2kbであった。塩基配列を決定したところ、このクローンはmRNAのポリ(A)配列を含む3′側から由来することが判明した。RNAブロットハイブリダイゼーションから推定されるmRNAサイズは3.6kbであるため、5′側の約1.4kbがまだ未回収と考えられた。上記の最長クローンも含めてcDNAライブラリーのスクリーニングから得られたクローンの多くは、コーディング鎖側のグアニン残基に富む領域でcDNAの伸長が停止しており、この領域を越えるものは見いだせなかった。したがって、mRNAのこの領域には、逆転写酵素の伸長合成を阻むような2次構造が存在するものと考えている。今後、耐熱性DNAポリメラーゼのいくつかに見いだされている逆転写活性を利用して、この領域よりも5′側のcDNAをクローン化し、問題の蛋白質の全構造を明らかにする予定である。
結婚・出産・育児と就業に対する主観的期待確率の測定とそれに基づく育児支援策の評価

平成30年度は、前年度に実施した「青年の将来の結婚、出産、育児に対する期待」のアンケートデータを整備し、それに基づいて実証分析を行った。それに加えて、同データに基づき、2018年秋から、「青年の将来の収入や資産の期待」の調査・実証分析を推進した。この二つの実証分析の結果を併せて総合的に分析することにより、日本の家族形成や、就業の状況に関する、多面的で包括的な研究成果を得ることができた。この研究結果に基づき、研究論文を2本執筆し、その内容を、2018年9月に開催されたWorld Social Science Forum(WSSF2018,世界社会科学フォーラム)において、日本経済学会共催の招待講演の一環として報告した。その他の研究活動の成果としては、学術専門図書1冊、査読付き国際学術誌に論文2本、及び、査読付き国内学術誌に論文1本を刊行し、国際学会で4回の招待講演を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、当該研究全体の研究方針と問題意識をメンバーで共有した。そのため、関連する国内外の既存研究をサーベイして、当分野の研究活動の現状を確認した。具体的には、人々の結婚、出産・育児、就業状態の互いの関係性や、育児支援策がそれに与えている影響を分析した国内外の実証研究を検討した。加えて、今後実施する社会調査の調査方法や、その質問票の内容について具体的な検討を開始した。同時に、国内外の研究会に参加して、関連する最新の研究報告について多くの研究者と議論をし、当該研究に対する知見やアドバイスを得た。平成28年度は、夫婦間の家事の分担が、夫婦それぞれの満足度にどのように影響しているのかを、日本の個票データを用いて分析した論文を執筆し国際的な査読付き学術誌に公刊した。この論文では、片働きの夫婦は、妻の家事分担が多いほど、夫だけでなく妻自身の満足度が高くなるのに対し、共働きの夫婦は、夫は妻の家事分担が多いほど、妻は夫の家事分担が多いほど、それぞれ満足度が高くなる傾向があることを示した。本論文の結果は、夫婦間での家事の分担や満足度を改善するため、どのような育児政策が有効かを考えるうえで有益であり、今後予定している社会調査の方向性に重要な示唆を与えるものである。平成28年度は、1全体の研究方針と問題意識をメンバーで共有・確認し、2国内外の既存研究をサーベイし、4研究の具体的内容を固めた。さらに、来年度以降の社会調査の方向性に基礎を与える研究論文を公刊した。平成29年度は、青年男女の、将来の結婚、出産・育児、就業状態への期待に関する社会調査を実施した。当該年度の前半は、社会調査で用いる質問票の作成に取り組んだ。具体的な個々の質問内容や、質問票の構成、収集したデータの分析手法について、メンバーで多角的な視点から検討した。それにあたっては、本調査に先駆けるパイロット調査として、小規模のサンプルに対して限定的なインタビュー調査を実施した。それによって、本調査における質問内容や構成の妥当性を、事前に十分に吟味することに努めた。そうした過程において、特に、注目し注力した点は、質問票に掲載される質問内容を回答者が正しく理解しているか、質問内容が回答者にとり答えやすい聞き方になっているかである。さらには、個々の質問を、どのような流れの分かり易い順番で配置するのが適切か、有効性の高い調査方法の選択などについて詳細に検討した。当該年度の後半は、これらの準備を万端に整えた上で、作成した質問票をアンケート調査を実施した。本研究の平成29年度における活動として、平成28年度の研究から得た知見を基にして、社会調査を準備する。特に、結婚、出産・育児、就業状態と育児支援策との因果関係のメカニズムについての研究を深化させる。本研究の平成30年度における活動として、平成29年度に実施した社会調査の調査結果と新しい計量手法を用いて、青年男女が将来の結婚、出産・育児、就業状態についてどのような期待を形成しているのかを、実証分析により究明する。