hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学歴達成過程の構造と変容

本研究の目的は、学歴達成に及ぼす出身階層の影響を、その達成過程の中で、換言すれば教育経歴の各段階における出身階層の進学行動への影響という観点から明らかにすることにあった。この目的を達成するために学科・設置体など1985年社会階層と社会移動(SSM)全国調査(男性B調査・女性調査)データですでに明らかな情報に加えて、各高校(普通科)の進学率も付加して分析を行った。この分析で明らかになったのは、以下の3点である。1.中学校から高校への進学機会の出身階層間格差は、高校進学率の上昇に伴って縮小する傾向にあるが、進学者の中での全日制普通科への進学機会の格差は、男女とも維持される傾向があり、男女間の普通科進学率の差異、ならびに出身階層構造(父世代の職業構造や学歴構造)の変化による影響を除去すると、基本的には不変であることが明らかになった2.全日制普通科を進学校・非進学校に分けた場合、ノンマニュアル層や高等教育層と進学校および私立校との結びつきが昭和30年代後半から強まっており、早期の選抜段階から出身階層の影響が顕在化する傾向が窺われた。3.大学進学段階でみると、ノンマニュアル層や高学歴層でいわゆる「有名校」への進学者が徐々に増加しており、この段階での格差が拡大する傾向がみられた。学歴水準という面でみた出身階層間の進学機会の格差が基本的には維持される傾向がみられることはすでに明らかにされているが、上記の結果は同じ傾向が学歴達成のよりミクロな過程にも存在していることを示している。なお、高校の分類に関してはまだ不十分な面もあり、この点を修正して再度分析し、最終的な報告をまとめる予定である。
高強度レーザー生成プラズマにおける高エネルギー負イオンのダイナミクス

高強度レーザーをガスターゲットに照射すると高エネルギーの荷電粒子やX線、γ線が発生する。本研究では、ガス密度プラズマからの高エネルギー負イオン及び正イオンの加速過程の研究を行い、新しい加速過程の提案を行った。具体的には、最近の実験で観測されたMeVを超える負イオンの加速過程を説明するクーロン爆縮モデルを提案し、実験結果の幾つかを説明することに成功した。また、ガスターゲットからの正イオン加速機構として磁気渦加速モデルを提案した。このモデルでは加速効率がシース場加速に比べ一桁程度高いことから、医療応用等を目的としたレーザー駆動イオン源の研究開発の進展にも寄与すると考えられる。高強度レーザーを物質に照射することで高エネルギー密度プラズマが生成され、それを利用した高エネルギー量子線発生の研究が精力的に進められている。近年、負イオンの運動を考慮することの重要性を示唆するレーザー加速実験が報告されたが、これまでのレーザー・プラズマ相互作用の研究では負イオンの運動に着目した研究はこれまで殆ど行われていない。そこで本研究では、近年報告された、高エネルギー負イオン発生の実験結果を解明する理論モデルの提案を行った。先行実験において、クラスターターゲットに高強度レーザーを照射することで、正イオンと同時にMeV程度の負イオンが観測された。このエネルギーは正イオンのエネルギーより一桁程度低い。この実験を、本研究で提案したクーロン爆発モデルで説明することができた。レーザーをクラスターに照射した場合、クラスター内の電子がレーザーによりはぎ取られ、残ったイオンはイオン間の静電界により等方的に加速されることが分かっている。これはクーロン爆発モデルとして、理論的に説明されており、そのエネルギーは実験及びシミュレーションと良い一致を示している。このクラスター内部に若干の負イオンが存在する場合、負イオンは正イオンのクーロン爆発により誘起される電磁場内で運動する。クーロン爆発モデルで与えられる自己相似解を、負イオンも存在する系の電子及び正イオンの運動に対する第一近似として用い、負イオン運動の解析解を導出した。これにより、負イオンのエネルギースペクトル及び、正・負イオンのエネルギー比を理論的に説明することができた。ガス密度プラズマにおいても負イオンが加速されることを示し、これは1次元クーロン爆縮モデルで説明された。また、磁気渦により正イオンと負イオンの加速方向の依存性が大きく異なることが、シミュレーションにより明らかになった。臨界密度近傍のプラズマ中に超高強度レーザーを伝播させると、ソリトンや磁気渦が形成される[1,2]。特に、レーザー及びプラズマパラメータを適切に選ぶことで、安定な磁気双極子渦を形成することが可能である[3]。本研究では、磁気双極子渦の非一様密度プラズマ中での運動を理解し、それを制御することで高エネルギーイオンの発生が可能であることを明らかにした[4]。具体的には、磁気渦を密度勾配のあるプラズマ中に形成し、その磁気渦の膨張過程を利用する。その結果、急峻なイオン面の形成及び、磁気渦先端部における静電界の誘起が起こる。この静電界が磁気渦の膨張と共に動き、イオンが渦先端部で局所的に加速される。これを磁気渦加速と呼び、新しい高効率なイオン加速法として提案した。レーザーイオン加速の研究は、ガン治療用小型加速器の実現可能性があることから世界中の多くの研究機関において進められている。従来の加速手法(シース場加速)に比べ、磁気渦加速はその加速効率が10倍程度高く、現存するレーザーで医療応用に必要な200MeV陽子の発生が可能であり、癌治療用加速器の実現を可能にする新しい手法として期待されている[5]。また、磁気渦加速における負イオンの挙動を粒子シミュレーションにより解明し、正イオンが磁気渦の運動前方に加速されるのに対し、負イオンは磁気渦中ではあまり加速されずレーザーチャネル中においてより効率的に加速されることが分かった。[1]V.Kozlov, et al., Sov.Phys.JETP, 49,75(1979).[2]G.Mourou, et al., Plasma Phys.Rep.28,12(2002).[3]T.Nakamura and K.Mima, Phys.Rev.Lett.100,205006(2008).[4]T.Nakamura, et al., Phys.Rev.Lett.106,135002(2010).[5]福田祐仁、中村龍史、特願2010-264833.
特異的タンパク質ノックダウン法を用いた細胞外基質と骨形成シグナルの相互作用の解析

マウス筋芽細胞であるC2C12細胞を培養し本研究に用いた.この細胞にBMP2を加えて培養するとアルカリフォスファターゼ(ALP)活性が増加するとともに,骨芽細胞に特異的なオステオカルシンの発現が誘導され,骨芽細胞へ分化しうる.ノーザンプロット法を用い細胞接着因子のmRNA発現を検討したところ,E-カドヘリンならびにα5 integrinの発現が見られた.カドヘリンの細胞内裏打ちタンパク質であるβ-cateninはLef/Tcf1と結合してDNAに結合し転写調節の機能も有している.そこで,Lef/Tcf1応答領域レポーター(pTOP-FLASH)をC2C12細胞にトランスフェクトした.GSK-3によるリン酸化部位を欠失させた活性型β-cateninもしくはWnt3aを導入すると,pTOP-FLASHの活性は増大した.他方,non-canonical WntであるWnt-5aによっては,その活性は増加しなかった.Wnt3aと同時にBMP2を添加したところ,その活性は低下した.これらの結果から,C2C12細胞においてもWntのcanonical経路が存在しBMP2はこれに抑制的に機能することがわかった.RNAiを用いたノックダウンを行うために,α5 integrin等のインテグリンやGSK3βの一部のmRNA配列相当の合成ヌクレオチドをU6プロモーターベクターに挿入したコンストラクトを作製した.このプラスミドをC2C12細胞にトランスフェクトさせノックダウンを行い,機能解析を行ったところ,ALP活性,オステオカルシンmRNA発現の減少ならびにId1遺伝子のBMP2応答領域に対する反応性が低下し,骨芽細胞への分化が抑制された,これらの結果からインテグリンからのシグナルはβ-cateninを介して骨芽細胞分化を制御していることが明らかとなった.マウス頭蓋冠由来のMC3T3-E1細胞,ラット由来のROB細胞ならびにヒト骨肉腫由来株化細胞MG-63細胞を培養骨芽細胞として研究に用いた.これらの細胞を培養し,ノーザンブロット法を用い細胞接着因子のmRNA発現を検討した.いずれの細胞においてもE-カドヘリンならびにα5 integrinの発現が見られた.カドヘリンの細胞内裏打ちタンパク質であるβ-cateninの機能を調べるため,Tcf/LEF結合領域を用いたレポーター(pTOP-FLASH)をMC3T3-E1細胞にトランスフェクトした.GSK-3によりリン酸化される部位を欠失させた活性型β-cateninを同時に導入すると,ルシフェラーゼ活性は増大したが,Wnt-3aはMC3T3-E1細胞においては変化しなかった.この細胞ではWnt3aに対する反応性を欠失していると考えられた.他方,活性化していないβ-cateninやnon-canonical WntであるWnt-5aによっては,pTOP-FLASHのLuc活性は増加しなかった.これらの結果から,骨芽細胞においても,Wntのcanonical経路が存在することがわかった.University of MichiganのDr.Turnerらのグループが開発したU6プロモーターベクターを用い,α5 integrinなどのインテグリン分子群タンパク質の一部のmRNA配列の合成ヌクレオチドを挿入させたRNAi発現コンストラクトを作製した.このプラスミドをMC3T3-E1細胞にトランスフェクトさせノックダウンを行い,機能解析を行ったところ,アルカリフォスファターゼ活性の低下ならびにヒトId1遺伝子のBMP-2応答領域レポーターに対する反応性が低下し,骨芽細胞分化が抑制されることが明らかとなった.マウス筋芽細胞であるC2C12細胞を培養し本研究に用いた.この細胞にBMP2を加えて培養するとアルカリフォスファターゼ(ALP)活性が増加するとともに,骨芽細胞に特異的なオステオカルシンの発現が誘導され,骨芽細胞へ分化しうる.ノーザンプロット法を用い細胞接着因子のmRNA発現を検討したところ,E-カドヘリンならびにα5 integrinの発現が見られた.カドヘリンの細胞内裏打ちタンパク質であるβ-cateninはLef/Tcf1と結合してDNAに結合し転写調節の機能も有している.そこで,Lef/Tcf1応答領域レポーター(pTOP-FLASH)をC2C12細胞にトランスフェクトした.GSK-3によるリン酸化部位を欠失させた活性型β-cateninもしくはWnt3aを導入すると,pTOP-FLASHの活性は増大した.他方,non-canonical WntであるWnt-5aによっては,その活性は増加しなかった.Wnt3aと同時にBMP2を添加したところ,その活性は低下した.これらの結果から,C2C12細胞においてもWntのcanonical経路が存在しBMP2はこれに抑制的に機能することがわかった.RNAiを用いたノックダウンを行うために,α5 integrin等のインテグリンやGSK3βの一部のmRNA配列相当の合成ヌクレオチドをU6プロモーターベクターに挿入したコンストラクトを作製した.このプラスミドをC2C12細胞にトランスフェクトさせノックダウンを行い,機能解析を行ったところ,ALP活性,オステオカルシンmRNA発現の減少ならびにId1遺伝子のBMP2応答領域に対する反応性が低下し,骨芽細胞への分化が抑制された,これらの結果からインテグリンからのシグナルはβ-cateninを介して骨芽細胞分化を制御していることが明らかとなった.
肌荒れ・乾燥度計測のための携帯用触覚センサの開発研究

現在一般の人が皮膚の微妙な変化を知る方法としては鏡を見る,自分の手触り感に頼るなどの主観的な方法しかない。客観的な肌状態の評価方法としては肌荒れや皺を画像的に取り込むマイクロスコープ,表皮水分含有量を計測する経表皮性水分喪失分量器や高周波伝導度計,皮膚組織内の赤血球の動きを計測するレーザードップラー血流計測器,さらに皮膚の伸展性や粘弾性を計測する皮膚吸引カトメーターやねじりメーターがすでに開発されており医療現場に応用されている。しかしながら,これらの機器は高価でありその取り扱いに専門的な知識を必要とする。そこで本研究は受感材として高分子圧電フィルムを用いた触覚センサを試作し、保護膜などを使用し改良を行った。試作改良したセンサを用いてまず、掌、腕、足の裏など表面粗さの明らかに異なる部位について測定し信号処理を行い判別可能であることを確認した。更に精度を向上させために、同じ部位の皮膚を薬品で意図的に荒れた状態にし、薬品を使う前と後で計測を行いデータを解析した。その際に比較検討のために、皮膚表面の電気伝導度を測定するSkiconメータと水分損失量を測定するエバポリメータにより、脱脂前と脱脂後の値を測定した。それらとの対応のために、現在肌の状態を表すのに最適な情報をどのように表すべきか様々な信号処理を行っている。またこれらの実験によってセンサ表面にの保護膜状に付ける砥粒を対象とする表面粗さに対応できるようなものにする必要があり、さらにPVDFをはりつけた母材については対象物との接触で生じる振動を吸収していない物にする必要があることが分かった。
先天性免疫不全症の責任遺伝子の解明とその機能解析

我々は、伴性劣性高IgM症候群(XHIM)の責任遺伝子がCD40リガンドであることを見出したが、その後の多数例の遺伝子変異の検討で、XHIMの中で軽症が存在することを見出し、軽症である理由をCD40リガンドの立体構造から解析し、CD40リガンドの遺伝子変異と臨床像との相関を明らかにした。また免疫不全症であるClassII欠損症ではCD40リガンドの発現が低下していること、それが低ガンマグロブリン血症の原因となっていることを示した。CD40の刺激が入らないことによる高IgM症候群が存在し、増殖、クラススイッチが起きないことも明らかにした。次に、Wiskott-Aldrich症候群(WAS)の責任遺伝子であるWASPの検討を行った。まず、国内14症例のWASP遺伝子変異を検索し多彩な変異を見出したが、血小板減少のみを症状とするWASの軽症型X-linked thrombocytopenia (XLT)ではmissense mutationであり、WASPタンパクの発現もほぼ正常であった。次にCOS細胞にWASPを過剰発現させる系を用いWASPがアクチン重合脱重合に関与する蛋白であることを示した。また、WASPがGrb2と結合し、WASP自体もチロシンリン酸化することを見出した。以上WASPはシグナル伝達と細胞骨格調節に関わる分子であることを示した。さらに、WAS患者では巨核球コロニー形成とproplatelets形成能が低下し、WASPの異常が巨核球分化過程にも障害をもたらすことを示した。
光学活性支持電解質の創製と有機電極反応によるエナンチオ選択的不斉合成反応の開発

本研究では、有機電極反応における支持電解質の果たす役割とその重要性に着目し、光学活性支持電解質を分子設計、合成すると共に、それを用いた電気化学的酸化還元反応により、エナンチオ選程的な不斉合成反応を開発することを検討した。前年度はメタノール中、D-カンファースルホン酸ナトリウムを用いてエノールエステル類及びウレタン類の電極酸化不斉メトキシ化反応について検討したが、効果は見られず、溶媒にアセトニトリルを添加した場合は塩の溶解性が低下するなどの問題点が出たため、カンファースルホン酸テトラエチルアンモニウムを合成した。今年度はまずその塩の収率の向上を検討し、精製収率42%まで向上させることができた。酢酸中におけるテトラロンエノールエステルのアセトキシ化反応ではα-アセトキシ化物とα-アセトキシナフタレンの混合物が得られたため、支持電解質に酢酸ナトリウムを添加して反応を行ったところ主生成物としてα-アセトキシ化物を得たが、その不斉導入率は1%前後であった。一方、還元反応に有効であることが期待される第四級アンモニウムイオンの合成に着手し、二つの三級窒素原子を有するキニーネのエチルp-トルエンスルホネートによるモノエチル化四級塩を合成することができた。しかし、スパルテインの四級塩の合成は容易ではなく、選択性、収率が悪く四級塩を得ることはできなかった。そこでキニーネ由来の支持塩を電極還元反応と同じ電子移動型反応であるMg金属還元法による芳香族アルデヒドの還元反応に適用することを試み、反応系に基質と当量の塩を添加して反応を行ったところ、塩が存在しない系と同様に反応は進行したが、その不斉導入率は同様に1%前後にとどまった。さらに、キニーネの四級アンモニウム塩は電極還元反応に有効なDMFに溶解性が悪く、新たな第四級アンモニウム塩の調製が必要であることも明らかになった。本研究では、有機電極反応における支持電解質の果たす役割とその重要性に着目し、光学活性点を持つ支持電解質を分子設計し、合成すると共に、それを用いた電気化学的酸化還元反応により、エナンチオ選択的な不斉合成反応の開発を目指している。支持電解質の選定については酸化反応ではスルホネートイオンのように支持電解質のアニオン部分に、還元反応では第四級アンモニウムイオンのようなカチオン部分に光学活性を有する支持電解質が適当であると考えられるので、それらの合成反応を検討した。まず、本年度は酸化反応について不斉誘導の可否を検討することとし、エノールエステル類及びウレタン類の電極酸化メトキシ化反応において反応を試みた。ウレタン類の酸化においては市販されているカンファースルホン酸ナトリウム-メタノール系で反応の検討を行ったが、メトキシ化反応はカンファースルホン酸ナトリウムを支持電解質として用いた場合でも起こることが確認できたものの、NMRでテトラエチルアンモニウムトシレートを支持電解質にした場合と生成物に差異が認められなかった。そこで次に、溶媒をメタノール-アセトニトリルとしその混合比を変化させたが、メタノールの比率が高いときには生成物の構成に変化はなく、アセトニトリルの比率が増大すると電位の上昇が顕著になり、酸化反応が円滑に進行しなくなったので、支持電解質をカンファースルホン酸のテトラアルキルアンモニウム塩に変更し、その合成を行った。この支持電解質はテトラエチルアンモニウムトシレートの合成法と同様に合成することができることが判明したが、収率が必ずしもよくないため、精製方法を中心に収率改善を同時に検討している。また、現在、一部精製したカンファースルホン酸テトラエチルアンモニウムを用いてウレタン類及びエノールエステル類の酸化反応において不斉合成の進行の可否検討を行っている。
カロテノイドのサルコペニアリスク軽減効果－喫煙との交互作用に着目した長期縦断研究

喫煙はサルコペニアの危険因子であるが、その機序は不明である。もし過酸化が関与しているのであれば、カロテノイドのような抗酸化物質は特に喫煙者においてサルコペニアを軽減する可能性がある。本研究では筋量の加齢変化にカロテノイド、喫煙およびその交互作用が及ぼす影響を検討した。対象者は地域在住高齢者コホートの参加者である。混合効果モデルで解析した結果、喫煙には筋量を低下させる方向の、いくつかの血清カロテノイドには筋量を保護する方向の主効果が男性では認められた。β-クリプトキサンチン摂取量と喫煙には交互作用が認められ、喫煙男性においてその摂取は筋量の低下を抑制していた。本研究は地域在住中高年者の縦断データを用いて、抗酸化物質であるカロテノイド摂取が、喫煙のサルコペニア発症リスクを軽減するかどうかを明らかにすることを目的としている。1.研究の具体的内容平成27年度は初年度の基礎解析として、地域在住中高年者3,983人の最長12年間の縦断データを用いてカロテノイド摂取量の縦断的変化やサルコペニア診断の構成要素である、筋量、筋力(握力)、身体機能(歩行速度)の縦断変化について検討した。筋量は特に男性で加齢に伴い顕著に減少したが、女性ではその変化は緩徐であった。歩行速度は一定年齢まで変化量は少なかったが、70歳代以降男女ともに減少した。さらにアジアでのサルコペニア診断基準(AWGS診断基準,2014)を用いて直近データでのサルコペニアの頻度やサルコペニアと身体機能との関わり、さらにサルコペニアのリスクファクターを検討した。性・年齢を調整したコックス比例ハザードモデルでは喫煙はサルコペニアの有意な危険因子とはなっていなかった(ハザード比1.30, 95%信頼区間0.69-2.45)。2.研究成果の意義と重要性初年度の研究成果としてサルコペニアやその構成要因の加齢に伴う縦断変化の様相が明らかになった。またシンプルな縦断解析モデルでは、喫煙とサルコペニアとの関連は有意ではなかった。カロテノイドなど抗酸化物質の個人差がサルコペニアに対する喫煙の影響を不明瞭にしている可能性がある。今後カロテノイドの摂取量と喫煙の交互作用を検討することによって、喫煙によるサルコペニアリスクをカロテノイド摂取が減弱させるかどうかを明らかにする。喫煙のように依存性のある嗜癖は中断が困難であるが、野菜や果物の摂取量を増やすことによって、サルコペニアのような老年疾患を喫煙者で防ぐ可能性が示されることは今後の老年疾患と食事や喫煙との関係を考える上で大きな刺激となると考えられる。交付申請書での本年度の研究実施計画では、1解析に必要な縦断データの整備、2筋量・筋力、身体機能やサルコペニア有症率の加齢変化の検討や縦断調査での各調査時期におけるカロテノイド摂取量を明らかにすることになっている。縦断データの整備はすべて終了し、カロテノイド、サルコペニアの指標の加齢に伴う縦断変化についてもおおよそ検討は終了した。さらに今後の解析に調整要因として必要となる、サルコペニアの危険因子についても解析を進めることができた。従って、研究はおおむね順調に進展している、と判断できると考える。本研究では酸化ストレスモデルとしての喫煙に焦点をあて、地域在住中高年者3,983人の最長12年間の縦断データを用いて、サルコペニア発症に対するカロテノイドと喫煙との交互作用を検討し、カロテノイドが特に喫煙者においてサルコペニアリスク軽減効果を示すかどうかを明らかにすることを目的とした。1.研究成果の具体的内容;平成27年度の基礎解析に引き続き、本年度はサルコペニアや骨格筋量の加齢変化に対する喫煙・カロテノイドそれぞれの主効果について検討した。具体的な研究成果として1)無作為抽出された地域住民コホートの縦断データを用いて我が国の高齢者におけるサルコペニアの推定新規発症率・発症者数を明らかにした。2)喫煙がサルコペニアや筋量の低下に及ぼす影響について中高年男性で検討し、喫煙者は非喫煙者に比して骨格筋量が2.1%低下していること、喫煙の影響はすでに中年期には固定化しており、その後の喫煙の持続の有無により、筋量低下量に有意な差は認められないことを明らかにした。3)カロテノイドの摂取量および血中濃度が骨格筋量の縦断的変化に及ぼす影響を検討したところ、高齢男性で有意な結果が得られ、βカロテンおよび緑黄色野菜摂取量が高い集団では骨格筋指数(四肢骨格筋量を身長の2乗で除した指数)が有意に高く、血清リコペン・血清βクリプトキサンチン値が低い集団では骨格筋指数が有意に低値を示すことを明らかにした。2.研究成果の意義と重要性;本研究の根幹の仮説である「喫煙は筋肉量・サルコペニアに悪影響を及ぼしている」、「カロテノイドは筋肉量(サルコペニア)の加齢変化に対して予防的作用を持つ」を本年度の研究で実証できたと考える。これらはサルコペニアの予防を考える上で極めて重要な知見であり、特に男性においてサルコペニアが顕在化する中年期より前に禁煙することの重要性を示すことができたことは社会的にも重要な成果である。平成28年度までの研究目標は、喫煙とカロテノイド、それぞれがサルコペニアや骨格筋量の縦断的変化に及ぼす影響を明らかにすることであった。この目標をすべて達成し、結果として当初の研究仮説に合致した結果が得られた。

このことから研究課題の進捗状況は順調であり、平成29年度(最終年度)の研究課題に向けての準備が整っていると考える。本研究では酸化ストレスモデルとしての喫煙に焦点をあて、地域在住中高年者3,983人の最長12年間の縦断データを用いて、サルコペニア発症に対するカロテノイドと喫煙との交互作用を検討し、カロテノイドが特に喫煙者においてサルコペニアリスク軽減効果を示すかどうかを明らかにすることを目的とした。1.研究成果の具体的内容初年度にはサルコペニア、喫煙状況、カロテノイド摂取量および血中カロテノイド濃度に関する基礎解析を行い、2年目にはサルコペニア発症に対する、喫煙・カロテノイドそれぞれの効果について検討し、最終年度にはサルコペニアに対する喫煙・カロテノイドの交互作用について関連要因を調整して検討した。その結果、男性喫煙者では非喫煙者に比して筋量が2.1%低下していた。喫煙の影響は中年期に固定化し、その後の喫煙の有無による筋量低下への有意な影響は認められなかった。カロテノイドは高齢男性で縦断的に筋量低下を抑制する作用を示した。交互作用に関してはβ-クリプトキサンチン摂取量が少ないと喫煙者では非喫煙者に比して縦断的な筋量低下を来しやすいが摂取量が多い群では有意な差が認められないことが明らかになった。2.研究成果の意義と重要性本研究は喫煙による筋量低下リスクをカロテノイドが軽減しうるかどうかを検討した、世界で初めての研究である。結果として我が国で多く食されるミカンに由来するβ-クリプトキサンチンに男性喫煙者の筋力低下を抑制する作用があることが示された。サルコペニアは特に高齢男性で頻度が高いが、喫煙によるサルコペニアリスクを日常摂取可能な量でのカロテノイド摂取が抑制する可能性が示されたことの医学的・社会的意義は大きい。喫煙はサルコペニアの危険因子であるが、その機序は不明である。もし過酸化が関与しているのであれば、カロテノイドのような抗酸化物質は特に喫煙者においてサルコペニアを軽減する可能性がある。本研究では筋量の加齢変化にカロテノイド、喫煙およびその交互作用が及ぼす影響を検討した。対象者は地域在住高齢者コホートの参加者である。混合効果モデルで解析した結果、喫煙には筋量を低下させる方向の、いくつかの血清カロテノイドには筋量を保護する方向の主効果が男性では認められた。β-クリプトキサンチン摂取量と喫煙には交互作用が認められ、喫煙男性においてその摂取は筋量の低下を抑制していた。本年度の解析で、性・年齢を調整したのみの比較的単純な縦断モデルでは、喫煙はサルコペニアの有意な危険因子となっていなかった。これは「サルコペニアへの喫煙の影響はカロテノイド摂取の多寡によって異なる」という本研究の仮説と矛盾するものではない。次年度にはサルコペニアと喫煙との関連について、さらなる交絡要因を調整して検討する。また計画書の予定に沿って、カロテノイドの摂取が筋量・筋力・歩行速度・サルコペニアに及ぼす影響について縦断解析により、検討する。最終年度には、縦断モデルにカロテノイドと喫煙との交互作用項を投入することによって、サルコペニアに対する喫煙の影響がカロテノイド摂取量の多寡によって異なるのか、カロテノイド摂取が喫煙のサルコペニアに対する悪影響を減弱させるのかどうかを明らかにする。
風力発電用直線翼縦軸風車の空力性能改善に関する研究

直線翼縦軸風車の性能予測を数値解析とフィールド試験の両面から行った。この結果、実用化が可能な性能が得られることが確認された。数値解析においては、第1段階として単独翼の性能を解析するため、メッシュ分割を行い、乱流モデルの検討を行った。後に回転翼の改正を行う必要があったため、できるだけ粗いメッシュで実験性能に合う結果を得るための乱流モデルを試行したところ、Spalart-AllmarasモデルによるDES解析が安定で高性能であることがわかった。このメッシュ分割と乱流モデルを用いて回転翼の解析を行った。3枚の翼を120度間隔で設置した風車をスライディングメッシュを用いて回転させた。この計算においては流れが2次元的であるという制約を除いてはきわめて現実的な解析で、非定常の失速を表現できている。解析の結果として、NACA0018対称翼を用いてソリディティー0.079、周速比3.75で運転するとき、出力係数0.45を得ることができることが確認できた。さらに、フィールド試験においては、実機モデルによる実験を行い、周速比一定運転のための制御ソフトの開発を行い、これにか回転防止のためのブレーキとその制御システムを組み合わせた。これらにより自動運転が可能となり、性能の評価を行うことができた。運転結果より、周速比3のあたりで、先に開発した理論性能曲線に近い出力が得られることを確認した。2008年度の成果として、大きくは翼まわりの流れの数値解析手法の検討と、実験用中規模風車の改造がある。流れの数値解析においては、一様流中の単独翼の数値解析において、乱流モデルの設定により翼の失速の捕らえ方が大幅に違うことがわかり、k-e、LESの解析を行った。しかし、適切な解を得ることができなかったため、調査したところ、失速を捕らえるためにはDESが有効であるとの情報を得た。早速DESによる解析を行い、迎角14度で大きな失速が発生する現象を数値解析で再現できた。今後はDESにおける領域分けの工夫を進めることで、より精度の高い解析を目指して研究を進める足がかりが得られた。また、一連の数値解析を実施したことで、メッシュ分割のノウハウを獲得でき、今後回転スライディングメッシュを用いた解析への道筋を得ることができた。風車の改造については、我々が従来より構築してきた実験用風車(定格出力2.7kW)を、片持ちハリから両端支持に改造を行った。従来片持ちバリで開発してきたが、回転があがると軸が振れ振動を起こし、不安定であった。また、片持ちであるため、大きな軸受け(120mm)を私用していたことにより、軸受け抵抗が大きく、起動特性に影響を及ぼしていた。今回、両端支持にして軸受けを40mmの小型にできたことで、回転数が上がっても振動を発生することは少なく、安定な回転ができるように装置を改造することができた。また軸受け抵抗を大幅に減らすことができ、自己起動特性が向上し、今後の研究の展開の上で好条件を整えることができた。1.風車性能を数値計算によって評価するためには、翼の性能を高精度に解析できる数値計算法が必要になる。そのため、本年度の研究では、NACA0018の単独翼を用いてはく離が顕著に見られる失速角付近の解析を行い、はく離を精度よく捉え、失速角付近の失速特性が適切に把握できるような翼周りのメッシュ分割と乱流モデルの選定を行った。そして、翼近傍のみ解像度を高くし、翼回りのメッシュ分割数を600分割、乱流モデルにDES(k-ωSST)モデルを用いた。その結果、計算コストを抑えつつ、実験と同じ迎角12°で失速による揚力の減少を正確に捉えることが可能となった。2.直線翼縦軸風車の実験による性能評価を試みた。スケール効果による影響を回避し、風速が変動する実際の稼動条件においで実験を行うことが重要であると考えたため、実スケールの実験用風車を用いたフィールド試験による性能評価を行った。まず、フィールド試験を行うために、ディスクブレーキ機構と負荷制御装置を利用した実験用風車の自動運転制御を実現した。

次に、実験用風車の自己起動特性を調査した。その結果、実験用風車が風速0.45m/sにて自己起動することがわかった。さらに、実験用風車の周速比と出力係数の関係を調査した。実験により得られた風車の性能曲線から、数値シミュレーションにより求めた理論性能と異なり、周速比が2.6を下回る領域においても出力係数が正の値を示すことが明らかになった。本年度(平成22年4月1日から平成23年3月31日)は主として以下の研究を実施した。1.風車性能の数値解析による評価:平成21年度までの研究成果に基づき,直線翼縦軸風車全体の流体力学的特性をLES・DESによる大規模乱流流れ解析手法により解析し、その性能を評価する。2.平成22年度に構築した試作風車のコンピュータコントロールシステム、高回転時の自動ブレーキシステムを用いて、屋外自然風下での運転を行い、ビンの方法を用いて実運転時の制御性能の改善を実施し、直線翼縦軸風車の実用化を目指す。その結果、それぞれについて以下の知見を得ることができた。3.DES乱流モデルを用いた風車全体の流れ解析を、さまざまなパラメータのもとで実施した結果、回転半径3.2m、翼長3.2mの実用化モデルに対して、翼弦長260mmの3枚翼(ソリディティー0.079)の翼を、周速比3.75で回転させたときに、最大出力係数0.38を得ることができ、定格時の12m/sで3kWの発電が可能であることが確認できた。4.構築したコンピュータ制御システムを用いて自然風による自動運転を行い、性能評価を試みた。人王子市内はさほど風況が良いとは言えない状況の中で、限られた周速比(3程度)において、2006年の渋谷による性能予測に近い値が便の方法で確認できた。以上の成果により、風車実用化の方向性が示されたことにより、NEDO新エネルギーベンチャー技術革新事業に採択され、実用化を目指す方向が強化された。
口腔粘膜上皮におけるストレスMAPキナーゼ分子群の役割の解明

超高齢化社会を迎えた我が国において、顎口腔領域における癌、炎症、免疫疾患の克服とその機能保全は極めて重要な課題であるがいまだ達成されていない。その一因として、顎口腔組織における細胞の分化、再生、死の分子メカニズムに関する検討が十分になされていないことが挙げられる。そこで本研究課題では、特に口腔粘膜上皮細胞の分化、再生、死に関わる細胞内シグナル伝達機構を明らかにすることを目標とし、遺伝子ノックアウトマウスの作製を主な手法とした解析を行った。2004年度までに申請者は、真核細胞生物の細胞内シグナル伝達機構の根元を構成するMAPキナーゼシグナル伝達経路、特にストレス感受性MAPキナーゼ経路(ASK1-JNK・p38経路)の解析に精力的に取り組んできた。この研究基盤を元に、2005、2006年度においては、ストレス応答性MAPキナーゼファミリーの一員で、ASK1と同じくJNK・p38経路を活性化するMEKK2の活性化機構を明らかにするため、酵母Two-hybrid法を用いてその結合分子の探索を行った結果、タンパク質分解経路に関わるE3ユビキチンリガーゼの一つCHIPを同定した。2007年度はCHIPの機能解析、ならびにMEKK2への役割について検討を行った結果、CHIPがMEKK2のリン酸化状態を認識して結合し、分解することで負の制御を行うことを明らかとした。またASKファミリー分子に関しては、ASK2ノックアウトマウスの作製を終え、その解析を行い、ストレスMAPキナーゼシグナル伝達機構が「口腔粘膜上皮細胞の一生(分化、機能、死)」において生理的、病態科学的にどの様な役割を果たしているかを解明することを中心に取り組んだ。そこで本研究課題では、特に口腔粘膜上皮細胞の分化、再生、死に関わる細胞内シグナル伝達機構を明らかにすることを目標とし、遺伝子ノックアウトマウスの作製を主な手法とした解析を行う。この研究基盤を元に、2005年度においては、ストレス応答性MAPキナーゼファミリーの一員で、ASK1と同じくJNK・p38経路を活性化するMEKK2の活性化機構を明らかにするため、酵母Two-hybrid方を用いてその結合分子の探索を行った。その結果、タンパク質分解経路に関わるE3ユビキチンリガーゼの一つCHIPを同定した。現在その機能解析、ならびにMEKK2への生理的役割について検討を行っている。またASKファミリー分子に関しては、ASK2ノックアウトマウスの作製を終え、現在その解析を行っている。今後は引き続き上記研究内容を継続、応用させることにより、ストレスMAPキナーゼシグナル伝達機構が「口腔粘膜上皮細胞の一生(分化、機能、死)」において生理的、病態科学的にどの様な役割を果たしているかを解明することにつなげる。この研究基盤を元に、2005年度においては、ストレス応答性MAPキナーゼファミリーの一員で、ASK1と同じくJNK・p38経路を活性化するMEKK2の活性化機構を明らかにするため、酵母Two-hybrid法を用いてその結合分子の探索を行った。その結巣、タンパク質分解経路に関わるE3ユビキチンリガーゼの一つCHIPを同定した。2006年度はCHIPの機能解析、ならびにMEKK2への役割について検討を行った結果、CHIPがMEKK2のリン酸化状態を認識して結合し、分解することで負の制御を行うことを明らかとした。

2004年度までに申請者は、真核細胞生物の細胞内シグナル伝達機構の根元を構成するMAPキナーゼシグナル伝達経路、特にストレス感受性MAPキナーゼ経路(ASK1-JNK・p38経路)の解析に精力的に取り組んできた。この研究基盤を元に、2005、2006年度においては、ストレス応答性MAPキナーゼファミリーの一員で、ASK1と同じくJNK・p38経路を活性化するMEKK2の活性化機構を明らかにするため、酵母Two-hybrid法を用いてその結合分子の探索を行った結果、タンパク質分解経路に関わるE3ユビキチンリガーゼの一つCHIPを同定した。2007年度はCHIPの機能解析、ならびにMEKK2への役割について検討を行った結果、CHIPがMEKK2のリン酸化状態を認識して結合し、分解することで負の制御を行うことを明らかとした。またASKファミリー分子に関しては、ASK2ノックアウトマウスの作製を終え、その解析を行い、ストレスMAPキナーゼシグナル伝達機構が「口腔粘膜上皮細胞の一生(分化、機能、死)」において生理的、病態科学的にどの様な役割を果たしているかを解明することを中心に取り組んだ。
核磁気共鳴法による酸化物高温超伝導体の超伝導発現機構の研究

酸化物高温超伝導体では電子スピンの揺らぎや電荷の揺らぎが、その超伝導発現機構を担っている可能性もあり、超伝導相に隣接している反強磁性相の性質、及びそれをもたらすスピン相関の知見を得ることはきわめて重要なことである。本研究においては、各原子サイトにおける微視的電子状態の知見を得るため核磁気共鳴法での核スピン緩和時間等の測定を行い、以下の成果を得た。1.八面体Cu-Oを含む結晶構造の正孔注入型La_<2-x>Sr_xCuO_4系において、^<139>La-NQRを観測し、超伝導相と3D-反強磁性相の間に緩和率の異常を伴う新しい磁気秩序相を発見した。この転移点では内部磁場の大きさは不連続に増大しかつ電気四重極相互作用も変化することが明らかになった。2.La_<2-x>Sr_xCuO_4のx>0.12以上でCu-NQR信号を観測することに成功した。超伝導状態でT_1は急速にのび、スピンの揺らぎは抑えられる。このT_1の温度変化は他の酸化物超伝導体のそれと類似であり、酸化物系での異常な超伝導を示している。一方х>0.3の正常状態ではT_1T=Const.のKorringa関係が広い温度範囲(1-100K)で成りたっており系は金属的であることが解った。またxが小さいところでの1/T_11/T_2の大きな増大はχ(q,ω)のq=Qの成分の増大によるものであろう。3.電子注入型Nd_<2-x>Ce_xCuO_4系のx<0.1でCuの反強磁性がゼロ磁場NMRの観測で確認された。この系でも最も注目されることは、x>0.14の超伝導を示す領域では電気四重極相互作用が極めて小さくなり、電子ド-プによる電子状態の変化は正孔注入型のそれとは大きく異なることが明らかになった。
一原子から生体高分子までを鋳型として用いる自在金属配列法

金属配列をオングストロームからナノメートルのスケールで精密に制御することは、金属イオンの数、種類、配列に特有の新しい電子構造を創発するために必要不可欠である。本研究は「炭素フレーム」「合成分子」「生体分子」の三つのタイプの鋳型配位子を用い、有限個もしくは無限個の金属イオンを一次元構造、環状構造などに自在に配列化できる手法を開発した。さらに、得られた金属配列構造や金属錯体を活用することにより、触媒反応や分子運動制御へと展開できることを示した。本研究は、炭素フレーム・合成分子・生体分子を鋳型配位子とする自在金属配列法を確立し、その配列に基づく新しい構造・物性・機能を創発することを目的とした。【炭素フレームを鋳型とする金属配列】炭素一原子を核とするカチオン性6核Au(I)クラスターの金属交換反応(C-M→C-M')、およびマルチ単座配位子による、炭素原子が複数種の金属イオン(例:Au(I), Ag(I), Cu(I))に囲まれた混合金属クラスターを合成を目指した。配位子の合成に成功し、現在混合金属クラスター合成のためのビルディングブロック金属錯体の合成を検討中である。【合成分子を鋳型とする金属配列】芳香族系大環状化合物の精密な分子設計に基づき、単位構造中の金属の数や種類を変え、様々な分子電線の結束構造を構築した。このような会合は溶媒の極性に大きく影響されるため、化学修飾による溶解度の調節も重要である。会合体の形状は、AFMを用いて明らかにした。【生体分子を鋳型とする金属配列】DNAや蛋白質のような配列情報を有する生体高分子は、構成するビルディングブロックの配列に一義的に対応する折りたたみ反応により、分子認識や化学反応に必要な構造を形成する。本年度は、人工DNA二重鎖や三重鎖内に金属イオンを配列できること、また、三叉路型DNAのジャンクション部位の空間に金属錯体を導入できることを利用し、これらの二つの構造モチーフとDNA特有の配列設計性を生かして、ジャンクション部位を有する分岐型金属配列構造にアプローチした。その結果、人工DNA二重鎖に新たに希土類金属イオンを配列できること、さらに金属配位部位と水素結合部位を兼ね備える人工核酸塩基を用いて、金属イオンの有無で会合構造が大きくスイッチングする分子システムを構築することに成功した。本年度は、炭素フレーム・合成分子・生体分子を鋳型配位子とする自在金属配列法を確立を目指した。炭素フレームとして炭素一原子およびベンゼンを鋳型として、水素を金属イオンに置き換える合成の条件を種々検討した結果、カルベン型配位子が有効であることを見いだした。カルベン型配位子はデザイン性が高く、金属イオンに結合する炭素原子の性質を容易に調整できるため、様々な物性や機能を持つ金属錯体の構築が可能となった。また、芳香族系大環状配位子は、環内の金属イオンの数や相対位置を設計できるだけでなく、配位子間相互作用により金属配列が誘起されるというマルチ機能を持つことを明らかにした。これまでに見られなかった金属間相互作用による物性発現が見られている。さらに、配列情報および多様な構造を持つDNA分子固有の特性により、金属イオン配列の多様性が実現されつつある。人工核酸塩基がこれまで用いていたCu(II)イオンで分解することがわかったため、他の金属イオンを試した結果、一連の希土類金属イオンを配列できることがわかり、金属の多様性という点で大きく発展することが期待されている。また、人工DNAを天然酵素で合成することに成功したため、長鎖の金属ワイヤーの構築が可能になりつつある。以上のように、初年度のみで、一原子、合成分子、生体高分子を鋳型とする金属配列化法の基礎を固めることができ、今後の展開が飛躍的に加速したと判断する。平成27年度は、C1ユニットおよびベンゼン骨格、環内に金属配位部位を有する環状分子、人工DNAを鋳型配位子とした、金属イオンの一次元配列、分岐配列、環状配列構造の構築に焦点を当てた。固有の電子構造を有する金属イオンが様々な配列構造を形成することにより、配列構造に特異な物性・機能の発現を期待した。以下に、具体的な成果を示す。(1)一炭素中心にカルベン配位子をもつ金(I)イオン6個が結合した炭素中心金クラスターの合成に成功した。また、カルベン配位子の立体的嵩高さを変えることにより、金(I)イオン4-5個の配列も可能であった。これらのX線構造解析および蛍光分析による分子構造や分光学的性質を明らかにした。(2)二つのフェナントロリン配位子を環内に有する大環状配位子の白金(II)二核錯体の合成を行い、そのシス・トランス異性体の分離法も確立した。これらの大環状白金(II)錯体は溶液中で環がスタックしたひも状の集積構造を形成することを、AFMにより明らかにし、現在、金属間相互作用の詳細を検討中である。(3)人工DNAを鋳型配位子として、ガドリニウム(III)イオン等の希土類イオンをDNAのらせん軸に沿って配列することに成功した。

尚、平成27年6月に炭素原子を鋳型とした金属配列化の開発を行う過程で、カルベン配位子をもつ金(I)イオンを配列化できるという知見を得たため、高い触媒活性や特異な物性を示すことが知られているカルベン錯体の配列化に関する研究を計画に追加し、世界初のカルベン配位子を持つ炭素中心金(I)クラスターの合成に成功した。平成27年度は、C1ユニットおよびベンゼン骨格、二つの二座配位子を有する大環状配位子、複数の配位子型核酸塩基を有する人工DNAを鋳型配位子とした、様々な金属イオン配列(一次元配列、分岐配列、環状配列)の構築に焦点を当てた。固有の電子構造を有する金属イオンが様々な配列構造を形成することにより、配列構造に特異な物性・機能の発現を期待した。以下に、現在までの進捗状況を示す。(1)一炭素中心にカルベン配位子をもつ金(I)イオン6個が結合した安定な炭素中心金(I)クラスターの合成に成功した。また、カルベン配位子の立体的嵩高さを変えることにより、金(I)イオン4-5個の配列も可能になった。これらのX線構造解析により、金(I)イオン間の有意な相互作用が検出されたが、金(I)イオンの数が少なくなるにつれて、金(I)イオン間の距離が長くなり相互作用の強さは弱まると考えられた。これらの構造の違いは、蛍光の性質に反映されていた。(2)二つのフェナントロリン配位子を環内に有する大環状分子の白金(II)二核錯体の合成を行い、そのシス・トランス異性体の分離法も確立した。これらの大環状白金(II)錯体は溶液中で環がスタックしたひも状の集積構造を形成することを、AFMにより明らかにし、現在、金属間相互作用の詳細を検討中である。(3)人工DNAを鋳型配位子として、ガドリニウム(III)イオン等の希土類イオンをDNAのらせん軸に沿って配列することに成功した。ガドリニウム(III)イオンが配列した人工DNAは熱的に安定であり、その溶液内の構造については、核磁気共鳴法を用いて議論を行った。本研究は、炭素フレーム・合成分子・生体分子を鋳型配位子とする自在金属配列法を確立し、その配列に基づく新しい構造・物性・機能を創発することを目的とした。【炭素フレームを鋳型とする金属配列】炭素一原子を核としてN-heterocycle配位子に支持されたカチオン性六核Au(I)クラスターの吸収・発光特性と電気化学性質を検討し、リン配位子に支持されたクラスターと詳細は比較を行った。これらの構造・物性の違いは、配位子のσドナー性の違いにより説明できた。また、マルチ単座配位子による二核Au(I)錯体の合成し、Au(I)からAu(III)への化学的および電気化学的酸化を検討し、この過程が混合原子価錯体を経由する段階的反応であることを見出した。【合成分子を鋳型とする金属配列】二つの二座配位子を環内に有する芳香族系大環状配位子を用いて、フェロセンを環内に捕捉させることによる、M-π-M-π-Mの配列化に成功した。また、フェロセンの酸化電位は包接により著しく変化することを見出した。【生体分子を鋳型とする金属配列】イミド基と水酸基を隣接して有する配位子型核酸塩基(5-ヒドロキシウリジン塩基)は、希土類イオンを介する熱的に安定な塩基対を形成し、希土類イオンの精密配列に有用であることを見出した。この人工塩基は、アデニン塩基との水素結合と金属イオンとの配位結合の両方が可能であるため、金属イオンの濃度変化により、鎖交換反応が可能であることを見出した。また、三叉路型DNAのジャンクション近傍に人工配位子を導入し、金属錯体形成における不斉誘起を試みた。
がん化学療法による悪心・嘔吐における神経ペプチドのバイオマーカーとしての有用性

がん化学療法に伴う悪心・嘔吐、食欲不振は、患者の訴えで最も頻度が高い副作用である。これらの発現には消化管機能を司るghrelinなどの神経内分泌ペプチドが関連していることが報告されているが、副作用を評価する定量的な指標は存在しないため、食道癌患者6名におけるがん化学療法実施後の血中神経内分泌ペプチド濃度(計5回採血)と消化器症状発現との関連性について検討した。その結果、がん化学療法実施後の血中ghrelinおよびsubstance P、motilin濃度が悪心・嘔吐および食欲不振の症状を反映するバイオマーカーとなることが明らかとなり、消化器症状対策の個別化に応用可能であることが示唆された。平成25年度は食道癌患者への化学療法実施後のCINVの発現と、CINVバイオマーカーの候補物質として考えられている神経内分泌ペプチドの血中濃度との関連について引き続き検討した。化学療法(シスプラチン+5-Fu)が実施された食道癌患者10例について、化学療法実施前、実施後1、3、8、28日目の起床時に前腕部より血液を3ml採取し、確立したEIA法により、血漿中のacylghrelin、des-acylghrelin、leptin、motilin、somatostatin、vasoactive intestinal polypeptide、calcitonin gene-related peptide濃度および血中プラチナ濃度を測定した。また、化学療法実施前および実施後1ー8日目まで、Visual analogue scale(VAS)scoreによるCINV発現状況、摂食状況および副作用症状を評価した。その結果、血漿中acylghrelinおよびsubstance P濃度が化学療法後8日目に有意に減少していた。また、acylghrelin/total acylghrelin比とVAS scoreおよびsubstance PとVAS scoreに相関が認められた。血中acylghrelinとsubstance P濃度はCINVの症状を反映するバイオマーカーになることが示唆された。本研究の結果は、化学療法患者に対する制吐療法の個別化にすぐにでも応用可能であることから、大変重要な知見であると考えられる。本研究の結果は、2014年7月開催の第12回日本臨床腫瘍学会学術集会にて発表予定であり、また現在、論文に投稿中である。悪性腫瘍に対するがん化学療法時に高い頻度で発現する消化器症状,特に悪心,嘔吐(chemotherapy-induced nausea and vomiting: CINV)は治療を受ける患者にとって,大きな苦痛を感じる副作用のひとつであるが,症状の程度を反映する定量的な指標は現在まで明らかにされていない。CINVのバイオマーカーとなりうる候補物質としては,消化管の機能を司る神経内分泌ペプチドが挙げられる。本研究では,CINVと種々の神経内分泌ペプチドの血液中濃度変化との関連を明らかにし,バイオマーカーとしての有用性を検証することを目的とした。はじめに当院で化学療法が施行された患者95名においてCINVの発現状況について後向きに解析した。その結果,嘔吐の完全抑制率は90%以上と高かったが,悪心は30%以上,食欲不振は5%程度認められた。このことから,制吐薬が適正に使用されていても未だ悪心・食欲不振などの発現率は高いことが明らかとなった(学会報告)。次に,新規神経内分泌ペプチドとして,ghrelinおよびmid-regional adrenomedullin等の血液中濃度のEIA法による測定法を確立した。最後に,化学療法施行症例(2例)における各種神経内分泌ペプチド濃度を測定したところ,健常人に比較し,化学療法施行後ghrelin濃度が低値を示したが,他の神経内分泌ペプチド濃度に変化は認められず,また副作用発現との明らかな関連性は認められなかった。今後は化学療法施行後の神経内分泌ペプチド濃度と副作用発現との関連性について,患者の集積と神経内分泌ペプチド濃度の測定を進める予定である。また,CINVモデル動物を用いた基礎実験についても併行して行い,その結果を学会および論文等で公表する予定である。1.CINVの動物モデルを用いた採血方法・血液中神経内分泌濃度の測定方法の確立に時間を要したため。2.CINV患者を対象とする試験プロトコール作成および倫理委員会への申請において時間を要したため。3.患者の症例集積に時間を要したため。試験対象症例の集積に時間を要しているため,他科への協力要請も考慮していく。また,CINVを発現した患者を対象として,申請者がこれまでのパイロット研究により薬効とCINVの病態と関連性の深い神経内分泌ペプチド変動との関連性を明らかにした消化器用薬の有無と投与前後の神経内分泌ペプチドの血液中濃度推移と症状の変化との比較を行う。さらに,患者の同意が得られれば、投与された各種消化器用薬の血中濃度をHPLC法により測定し,得られた値より薬物動態パラメーターを算出し,神経内分泌ペプチド濃度との関連性も検討する。EIAに使用する試薬・備品類については既存のものを使用したため今年度物品の購入は行わず,学会・講習会等で主として情報収集を行った。

既存のものを引き続き試薬・備品類の購入に使用する。・ペプチド標品・抗血清類・EIAキット:100万円・EIA用マイクロプレート、イムノチューブ等備品:1万3千円・遺伝子解析用試薬:20万円・学会発表:7万円