hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反跳ドップラーシフト測定装置によるN=Z近傍の電磁モーメントの測定

(2)Si・ボールを用いて、A=60-80領域のN=Z近傍核の超変形状態および種々の形状状態の探索の実験を国内のガンマ・スペクトロスコピー共同実験として行ない、Zn-Geの多くの核種に於ける低励起状態の準位構造について新たな知見を得た。*当研究計画は予定通りに遂行されており、大きな問題は生じていない。1.Si・ボールとプランジャー装置の同時使用九大で開発されたΔE Si検出器よりなる荷電粒子多重度測定装置であるSi・ボールは高い反応チャンネルの選別能力をもつ。またプランジャー装置によるDoppler shift Recoil-DistanceMethodによる寿命測定はpsecからnsecの核準位の寿命測定に有効である。本研究では両装置の特徴を生かして多くの出口チャンネルが同時に開く質量数A=80近傍の遷移領域である^<83>Sr、^<85>Zrの電磁モーメントを測定する。これにより原子核の形状が球形から葉巻型またはパンケーキ型に変形していく状況を探り、その追求する予定である。このシステムの有効性及び問題点を洗い出すために九大タンデムによる実験を既知のデータがみいだされる^<69>As、^<72>Seを(^<58>Ni+^<16>O)反応により各々αpおよび2p出口チャンネルで生成した。その結果は次のようにまとめられる。1)寿命測定は既知の結果と一致した。2)γ線のSingles測定で圧倒的に強いAu BackingおよびRecoil核へのAu Catcherによるクーロン励起成分は荷電粒子の多重度により除去された。(ターゲット製作が容易になる。)3)荷電粒子の多重度により同時生成される目的外の核種からのγ線寄与が大幅に減った。4)異なる多重度を持つスペクトルが同時生成されるので異なる核種に属する同じエネルギーのγ線に対する崩壊を区別できた。2.ソフトな核でかつ異なる形状が共存するAs,Se核種の研究3.その他主として北欧諸国の研究者と安定核から遠く離れた^<102>Sn探索実験をSi・ボールを用いて行なった。また国内外の研究者と共にNBIにおいてPEX共同実験としてSi・ボールを用いて大きな変形状態が期待されるN=Z近傍のZn-Ge領域の実験を行い現在解析中である。前年度では、42面体のSi・ボールとプランジャー装置を同時使用して、(^<58>Ni+^<16>O)反応で異なる形状が混在するAs,Se核種の寿命測定を行った。Si・ボールの反応チャンネルの選別は予定通りであったが、ターゲットのバッキングとして使用した市販Au膜には表面の平滑さに問題があり、距離の測定精度が良くなかった。しかしながら、既知の寿命は良く1致した。As,Seの幾つかのγ線に対して、スペクトルのclean-upを用いた解析を進めている。本年度は筑波大学の加速器センターのGe-クリスタル・ボールにより^<85>Zrに対するプランジャー実験を行った。^<85>Zrは120MeVの^<33>Sを^<58>Niに照射し、α2pチャンネルにより生成された。筑波のクリスタル・ボールは中心部には直形10cmφの空簡しかないので、12面体枠の小型のSilicon ballを使用した。九大実験の経験に基づき、プランジャー装置、Chamber、ターゲット、ストッパーに改良が加えられた。其の結果を次へまとめる。1)高い検出効率の荷電粒子とγ線の同時
生体防護機能向上の定量化を目的とした確率論的健康リスク評価の開発

生体防護機能を考慮した放射線に対する発がんリスク評価手法を開発するため、ベイズ型統計モデルの一つである状態空間モデルを用いて、代表的な発がんモデルである二段階クーロン増殖モデルと広島長崎の被爆者の最新の疫学調査のデータを結び付けた。そして、細胞動態のモデルパラメータ(突然変異率・増殖率・死滅率)を推定し、被ばく時年齢、がん到達年齢及び被ばく線量によるパラメータの変化を検討した。本年度は、状態空間モデルを用いた発がんリスク評価手法を構築し、突然変異率のパラメータ推定の試計算を行った。研究開始当初は、従来のマルコフ過程を用いた発がんモデルを用いて、細胞の突然変異率の点推定を行う予定であった。しかし、マルコフ過程を用いた従来の発がんモデルでは、モデルが複雑になりすぎるため、個々のパラメータの推定が困難になることを文献調査により見出した。この事実は、原子放射線の影響に関する国連科学委員会の報告書には記載がなく、原子力・放射線の分野ではほとんど知られていないと思われる。この問題を解決するために、原子力発電所の最新のリスク評価手法として用いられている階層ベイズモデルの一種である、状態空間モデルを用いるにより、直接観測できない細胞の突然変異率などのパラメータを個々に推定することを見出した。状態空間モデルを用いた放射線による発がんリスク推定はこれまでにない研究である。状態空間モデルとは、観測モデルとシステムモデルからなる逐次推移の構造をもつベイズ型統計モデルである。状態空間モデルのフレームワークの元で、時系列モデルを統一的に扱うことが可能になり、モデルパラメータの推定、時系列の予測などが可能になる。現在は、発がんモデルの一種である多段階突然変異モデルを状態空間モデルに拡張した新たなモデルを開発し、発表に向けてパラメータ推定結果をとりまとめ、細胞実験データなどとの比較を行っている。本年度は、生体防護機能を考慮した放射線に対する発がんリスク評価手法の開発として、時系列解析を統一的に扱うことが可能なベイズ型統計モデルの一つである状態空間モデルを用いて細胞動態のパラメーター(突然変異率・増殖率・アポトーシス率)の年齢及び被ばく線量による変化を広島長崎の被爆者の最新の疫学調査のデータから逆推定した。従来の発がんモデルに基づく解析では、疫学データから細胞動態のパラメーターをそれぞれ単独で推定することはできず、重畳した値として推定されるのみであった。このため細胞実験によって突然変異率などのデータ求めても、疫学データに基づく発がんモデルでの解析にその結果を反映することは困難であった。そこで、状態空間モデルを用いることにより、細胞レベルの現象と疫学データを結びつけることを可能にし、従来は困難であった細胞実験データをヒトの発がんリスク評価に反映する手法の第一段階を開発した。得られた知見として、被ばく時年齢が0-9歳の集団のデータを検討した結果、がんリスクを下げる生体防護機能として重要なアポトーシスは、年齢と線量に対してはほぼ一定の値を取ることが判った。また、被ばく線量が1000mGy以上の集団では突然変異率が線量と共に上昇することを確認したが、1000mGy以下の線量領域では突然変異率は95%ベイズ信用区間を考慮すると明確な変化はないことが判った。以上より、状態空間モデルを用いて放射線に対する発がんリスク評価に必要な細胞の動態のパラメーターを推定する手法を開発した。得られた知見は、放射線の健康リスク評価の高精度化や健康増進対策の指標の開発に貢献できると考える。従来の発がんモデルではパラメータ推定が不十分である事を見出したことにより、当初の健康リスク推定手法を見直す必要が生じたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。放射線被ばく者の疫学データを用いた発がんの状態空間モデルの開発を進め、放射線が細胞に及ぼす影響の定量化を行う。さらに、たばこなどの他の発がん物質による影響との比較を行い、リスクコミュニケーションのためのデータ整備を行う。また、突然変異率のパラメータ情報を更新するために、細胞・動物実験の結果のデータベース化を試みる。細胞・動物実験による突然変異率パラメータのデータベース化が困難な場合は、数例の調査に留め、データベース化は今後の展開とする。そして、生体防護機能の定量化に向けて、突然変異率低減に伴う発がんリスク低減効果を状態空間モデルにより算出する。
授乳時期によるラモトリギンの乳汁移行変動と乳児への影響

○研究目的授乳婦に薬物を投与する際には医療用医薬品添付文書を参考にするが、多くの薬剤が動物実験における乳汁移行データをもとに、「授乳を中止すること」「投与を回避すること」と記載されている。しかし、母乳には多くのメリットがあり一律に授乳を中止すべきでないことは言うまでもない。抗てんかん薬のラモトリギンは他の抗てんかん薬に比べて先天奇形発生のリスクが低く、2011年には双極性障害にも適応拡大したため、授乳婦が服用するケースは増えてきている。ラモトリギンは母乳中に移行するとの報告があるがその情報は限られており、さらに授乳時期における乳児への影響を検討した報告は見当たらない。そこで、授乳時期におけるラモトリギンの乳汁移行性と乳児への影響を明らかにすることで、より安全で有用な医薬品情報を提供することを目的とした。○研究方法当院で出産し、ラモトリギンを継続服用している授乳婦とその出産児の母体血漿中濃度・乳汁中薬物濃度・乳児血漿中濃度を出産直後・産後1ヶ月の時期に測定した。得られた値からM/P比(乳汁/血漿中薬物濃度比)やRID(相対的乳児薬物摂取量)を算出し、乳児の臨床症状や変動因子など総合的な評価のもと、各授乳時期における乳児への薬物影響を検討した。○研究成果高速液体クロマトグラフ法を用いたラモトリギンの薬物濃度測定方法の基礎的検討を行った。また、患者検体を用いたラモトリギンの血漿中濃度・乳汁中薬物濃度測定方法の確立を継続している。
季節ごとのオゾン暴露がおよぼす植物影響の特異性評価

ポット植えの苗木を、対象とする季節に開放系オゾン暴露実験施設(03-FACE)に設置することで、オゾン暴露実験をおこなった。実験は、6月初めから9月終わりまでおこない、前期(6月7月)および後期(8月9月)に分け、それぞれのオゾン暴露が気孔コンダクタンスおよび光合成速度におよぼす影響を調べた。対象植物として冷温帯植生を代表とする植物種であるウダイカンバを用いた。また、対象植物の季節ごとのオゾン暴露による成長量の違い(樹高、直径、葉数など)を調べた。前期のオゾン暴露によって、ウダイカンバ苗の幹直径増加量は、7月以降、低下傾向を示した。一方で,樹高成長量に対しては、オゾンの影響は認められなかった。育成終了時の乾重量は、前期のオゾン付加によって低下傾向を示したが、後期のオゾン暴露の影響は認められなかった。以上の結果から、ウダイカンバは成長期の早い時期においてオゾンによる成長低下の影響を受けやすいと考えられる。本実験では、春葉の展開が落ち着いた時点でオゾン付加を開始したが、実験開始後3週間の時点で、すでに幹直径増加量に対する有意なオゾンの悪影響が認められていた。このことから、ウダイカンバの春葉はオゾンの悪影響を受けやすい可能性が考えられる。一方で、北海道におけるオゾン濃度は春季に高くなることが知られており、春季のオゾン濃度の高まりは、ウダイカンバの成長に対して悪影響を与えている可能性がある。一方で、葉内の光合成能力は、オゾン吸収量にともない、低下した。また、一度、オゾンによって光合成速度が低下した葉でも、オゾン濃度が下がれば光合成速度が回復する場合がある事が明らかになった。この事は個葉においてもオゾンにさらされる時期によって、引き起こされるオゾンの影響が異なる事を示しており,オゾン害からの回復に関する研究も今後必要であると考えられる。
DNA複製前複合体構築の分子的機序とその異常に応じたクロマチン動態の変化

本研究では、DNA複製前複合体構築に関与するタンパク質の脱制御によるDNA複製の異常について検討することにより、DNA複製制御機構の一端に迫ることを目標とした。Xenopus卵抽出液中に過剰量のCdt1を添加すると再複製が誘発されるが、同時にDNA複製の抑制反応も誘導されることを示した。この抑制反応はgemininの結合によって阻害されるが、DNA複製前複合体構築反応に必要とされる活性以外の機能によって発揮されるものと考えられた。また、このCdt1の作用はcheckpoint機構のようにDNA複製開始を抑制するものではなぐ、DNA複製時の新生鎖伸長反応を抑制することによることが明らかとなった。これらの結果より、Cdt1のDNA複製前複合体構築への活性をモニターしてDNA複製を抑制する機構が細胞内に用意されていることが示唆された。同様の実験により、Cdc6を卵抽出液に添加した際の影響を検討したところ、やはりDNA複製の顕著な抑制が観察された。このDNA複製の抑制は、CDKによるDNA複製開始活性化以前の過程への効果であること、ATM/ATRを経由するcheckpoint機構を介するものではないことを示唆する結果を得た。このとき、Mcm2-7複合体、Cdk2、Cdc7の両kinaseのクロマチン結合は抑制されなかったが、Mcm4のリン酸化が顕著に抑制された。さらに、このときのCdc7のリン酸化も抑止されていることが観察された。しかしながら、同じくDNA複製開始過程でCdc7の基質となると考えられているMcm2のリン酸化には影響は見られなかった。以上より、Cdc6がCdc7 kinase活性を間接的に阻害することによってDNA複製開始を負に制御している可能性が考えられた。Xenopus卵抽出液中に過剰量のCdt1を添加すると再複製が誘発され、同時にcheckpoint機構を阻害することにより過剰な再複製が誘導された。一方、Cdt1阻害タンパク質gemininの欠失変異体のうちCdt1と結合するが機能は阻害しないものを過剰量のCdt1と同時に卵抽出液中に添加した場合にも再複製の増加が観察された。このとき、geminin変異体による再複製の誘発はCdt1のタンパク質分解の阻害や内因性gemininとの競合によるものではないことが確認された。また、このgeminin変異体はcheckpoint機構を阻害しなかった。さらに、checkpoint機構阻害時の再複製では短い新生鎖DNAが蓄積するのに対し、geminin変異体の添加では通常の複製と同程度の鎖長のDNAが蓄積していた。これらの結果より、Cdt1の量をモニターしてDNA複製を抑制する機構が細胞内に用意されていることが示唆された。次に、Cdc6を卵抽出液に添加し、その影響を検討したところ、予想に反して卵抽出液におけるDNA複製の顕著な抑制が観察された。このとき、Mcm複合体のクロマチン結合は抑制されなかったが、Mcm4のリン酸化が顕著に抑制されていた。さらに、Mcm4のリン酸化に関与すると考えられているCdc7のクロマチン結合にはCdc6添加による明確な影響は認められなかったが、このときのCdc7のリン酸化も抑止されていることが観察された。以上より、Cdc6がCdc7 kinase活性を直接あるいは間接的に阻害することによってDNA複製開始を負に制御している可能性が考えられた。
金属リサイクルプロセスにおけるハロゲン化物の生成挙動と排出制御に関する基礎的研究

本研究では、CuCl_2添加グラファイト試料に尿素をさらに添加してdenovo合成実験を行い、炭素酸化速度、有機塩素(AOX)およびダイオキシン類(PCDD/Fs)生成反応へ及ぼす影響について検討を行った。以下に得られた知見を示す。(1)尿素添加によって、昇温時におけるAOX排出量は72%抑制されるが、昇温後は37%に留まる。また、ガス側および固体側のPCDD/Fs量は、それぞれ89、59%減少する。(2)尿素添加試料における固体試料中の窒素は、昇温時に87%が揮散消失する。その後も、時間と共に除々に減少していくが、CuCl_2添加試料におけるN濃度を下回ることはない。TPD測定を通じて、尿素はシアヌル酸などの熱的に安定な窒素化合物へ変化し、固体試料中に存在するためと考えられる。一方、Cl濃度はCuCl_2のみの添加試料と同様な挙動を示す。(3)尿素添加によって実験時間中の炭素酸化総量は大きく変化しない。したがって、共存する銅成分の炭素酸化反応に対する触媒能は大きく変化せず、PCDD/Fs生成のための炭素骨格の生成量も顕著に変化しないものと推察した。(4)尿素添加試料の排出ガスにおいて、2,2,2-トリクロロアセトアミド、4-クロロベンゾニトリル、4-クロロ-2-メチルベンゼンアミン、2,6-ジクロロベンゾニトリルといった含窒素有機塩素化合物を検出した。これは、尿素分解反応によって-NH_2および-CN基で置換された化合物が生成されるためであることを指摘した。また、ペンタクロロピリジンも検出され、炭素表面上に形成されたC-CN結合の-CN基同士の縮合反応が影響すると考察した。炭素の酸化反応に伴うダイオキシン類(PCDD/Fs)生成挙動について実験的検討を行った。具体的には、炭素酸化速度と有機塩素生成速度との関係、金属塩素化合物、窒素化合物、硫黄化合物との共存について考察を行った。得られた知見を以下に示す。(1)炭素酸化速度、有機塩素生成速度およびPCDD/Fs生成速度への種々の金属塩素化合物の影響を定量化し、塩化銅の重要性および塩化鉄と塩化鉛の特異的性質を明らかにした。(3)気相中HClは金属酸化物の塩素化反応を進行させるため、有機塩素生成に対する触媒能を活性化する可能性があるものの、一方では、炭素酸化反応を抑制する可能性を見出した。(4)気相中NH_3は有機塩素生成に顕著な影響を及ぼさないが、PCDD/Fsの生成量を減少させる。(5)固体試料への尿素添加はPCDD/Fsの生成量を低減させる効果がある。特に、PCDD/Fs排出量(排ガスへの排出)が顕著に減少する。(6)炭素表面上の窒素の存在状態を昇温脱離実験結果から考察を行った。また、排ガス中に存在する窒素および塩素を含む炭化水素類を同定、定量し、PCDD/Fs生成抑制メカニズムを検討した。(7)SO_2ガスの共存による有機塩素およびPCDD/Fs生成抑制効果を確認した。さらに、熱力学計算を行い、PCDD/Fsの生成が抑制される理由を考察した。以上の研究成果は、オリジナル論文2件、関連レビュー1件、口頭発表5件(海外1件、国内4件)によって公表された。
マイクロ流体デバイス及びMEMS技術の細胞毒性測定への応用に関する研究

マイクロ流体デバイスを用いると、微細構造の三次元性、微小空間の効果ならびに培養液の潅流による栄養分や酸素の連続的な供給が可能であることなどから、肝細胞や内皮細胞を良好に培養できる。また、デバイス内部にセンサアレイ構造を集積化し、細胞の動的な挙動を計測することによって毒性・薬物動態試験に応用可能なデバイスとして用いることが期待されている。しかしながら、実際にマイクロ流体デバイスとして細胞毒性測定を行うにあたり、微小空間内において培養される細胞が、その生理的状態を分子レベルでどのように維持しているのかについては、未だ明らかでなく、詳細な検討が必要である。本研究は、細胞を培養するマイクロ流路の寸法ならびにアスペクト比、を様々に変化させ、細胞の生理的機能との関係を詳細に検討し、さらに、細胞を担持したゲル粒子をマイクロ流路内に導入する新しい方法を用いることによって、細胞間の空間的な配置を制御する方法についても検討を行い、マイクロ流体デバイスを用いた細胞毒性測定技術を確立しようとするものである。研究初年度には、培養細胞に対するマイクロ流路の寸法の効果を詳細に調べるため、寸法の異なる流路内部において肝細胞や内皮細胞などの培養を行い、それらの生理的機能について分子レベルの詳細な検討を加えた。マイクロ流体デバイスにおいて細胞培養を行う際の流路寸法と細胞の活性や増殖との関係を調べるため、PDMS(polydimethylsiloxane)を材料として製作した数十mm数百mmの異なる流路幅と1/1010程度の流路断面のアスペクト比を有する流路内部において肝細胞や内皮細胞などの培養を行った。その結果、流路高さが100μmの場合には細胞が十分に増殖することができず、また、300μm及び500μm高さの場合には、細胞が三次元的な構造を形成することが確認されると同時に、500μmの方が活性が高いことが明らかになった。その後、マイクロ流体デバイスにおける細胞培養とその評価に関わる技術として、流路表面の異種材料コーティングによる細胞の形態及び活性変化:デバイスの材料であるPDMS表面上にパリレン(parylene-C)をコーティングすると、PDMSの際に見られた3次元的な形態ではなく、2次元状に増殖することを見出した。その理由を調べるために、培養時に細胞外マトリクスとして使用するコラーゲンの様相を原子間力顕微鏡等を用いて分析するとともに、細胞膜表面に発現するタンパク質等を含め、細胞活性について詳細な検討を行った。当該年度内に論文発表には至らなかったが、この結果については既に論文投稿中である。マイクロ流体デバイスを用いると、微細構造の三次元性、微小空間の効果ならびに培養液の潅流による栄養分や酸素の連続的な供給が可能であり、これまでに肝細胞や内皮細胞を良好に培養できることを確認されている。研究初年度である平成19年度は、培養細胞に対するマイクロ流路の寸法の効果を詳細に調べるため、数十μm数百μmの異なる流路幅と1/1010程度の流路断面のアスペクト比を有する流路内部において肝細胞や内皮細胞などの培養を行い、それらの生理的機能について分子レベルの詳細な検討を加えた。マイクロ流路構造は、シリコーンゴムの一種であるPDMS(polydimethylsiloxane)を材料として、ソフトリソグラフィ法によって製作し、これを培養液潅流系に接続する。今年度は細胞間の空間配置を積極的に制御することは行わず、細胞懸濁液を直接流路内に導入、一定時間静置する方法で細胞を播種した上で流路底面に付着させてから潅流培養を開始し、一定期間培養を行ってから細胞機能の計測を行った。細胞胞毒性測定を行うにあたり、流路幅やアスペクト比の相異によって、細胞固有の酵素活性などの機能がどのように影響するかについても詳細な検討を行った。その結果、PDMSを材料として製作したマイクロ流路内部において、細胞が三次元的な構造を形成することが確認されると同時に、複数の染色方法を用いて、細胞の活性、染色体の状態、ミトコンドリアの活性、アポトーシスの発生などを並行して観察する方法を確立した。

マイクロ流体デバイスにおいて細胞培養を行う際の流路寸法と細胞の活性や増殖との関係を調べるため、PDMS(polydimethylsiloxane)を材料として製作した数十mm数百mmの異なる流路幅と1/1010程度の流路断面のアスペクト比を有する流路内部において肝細胞や内皮細胞などの培養を行った。その結果、流路高さが100μmの場合には細胞が十分に増殖することができず、また、300μm及び500μm高さの場合には、細胞が三次元的な構造を形成することが確認されると同時に、500μmの方が活性が高いことが明らかになった。その後、マイクロ流体デバイスにおける細胞培養とその評価に関わる技術として、流路表面の異種材料コーティングによる細胞の形態及び活性変化:デバイスの材料であるPDMS表面上にパリレン(parylene-C)をコーティングすると、PDMSの際に見られた3次元的な形態ではなく、2次元状に増殖することを見出した。その理由を調べるために、培養時に細胞外マトリクスとして使用するコラーゲンの様相を原子間力顕微鏡等を用いて分析するとともに、細胞膜表面に発現するタンパク質等を含め、細胞活性について詳細な検討を行った。当該年度内に論文発表には至らなかったが、この結果については既に論文投稿中である。
１２世紀後半のドイツにおける国王宮廷が果たした役割について

本研究は、人的結合国家から領邦分立体制への過渡期とされる12世紀ドイツにおいて国王宮廷が果たした役割について、伺候した側である諸侯に焦点を当てることにより、従来の王権を中心とした宮廷研究と異なる、新たな側面を明らかにすることを目的としている。今年度は前年度に変更した研究計画に従い、ザルツブルク大司教・フライジング司教・パッサウ司教に焦点を当て、初期シュタウフェン朝期(王コンラート3世治世[1138-1152年]および皇帝フリードリヒ1世治世[1152-1190年])における、彼らによる国王宮廷への伺候の傾向(伺候の頻度・国王宮廷の場所・本拠地からの距離)の変化と、彼らの政治的動向について研究し、それらの関係について分析を行った。その成果として、バイエルンの聖界諸侯においては従来の定説と異なり、諸侯による領域政策の進展と伺候の傾向の相関は弱く、伺候の傾向に大きな影響を与えたのは周辺勢力との関係を含めた政治的状況であること、そしてフリードリヒ1世治世末期の積極的な伺候の傾向は従来指摘されてきた帝国の分裂傾向とは逆の方向性を示していることを明らかにした。更に前年度の世俗諸侯に関する研究成果と比較検討することで、前年度に明らかにした王権と伺候した諸侯の関係の修復という国王宮廷の役割を、伺候する側の諸侯が自身の意思をもって選択的に活用していたことを明らかにした。今後、比較対象とする諸侯を増やすこと、および諸侯の置かれていた政治的状況に関する研究の精度を高めることにより、この時期の国王宮廷が果たした役割について更なる発見が可能であると期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は当初の計画通り、バーベンベルク家とヴィッテルスバッハ家に焦点を当て、王コンラート3世治世(1138-1152年)から皇帝フリードリヒ1世治世(1152-1190年)における、両家門による国王宮廷への伺候の傾向(伺候の頻度・国王宮廷の場所・本拠地からの距離)の変化と、彼らの政治的動向について研究し、それらの関係について分析を行った。その成果として、従来の研究では強い相関があると考えられてきた、諸侯による伺候の傾向と、諸侯の領域政策の進展の関係について、家門ごとに大きな違いがあることを明らかにした。更に伺候を個別的に、その都度の政治的文脈の中に位置づけて分析することにより、従来指摘されてきた国王宮廷の役割と異なる、王権と伺候した者の関係を修復し、また伺候した者にとって不都合な王権の政策を抑制するといった側面が明らかとなった。このことは、伺候する諸侯の側も、積極的に国王宮廷を政治的に利用していたことを表している。次年度には上記の二家門とまた異なる政治的状況に置かれた、他の諸侯に関する個別研究を予定しており、今年度の研究成果と比較することで、更なる研究の進展が期待できる。また今年度は指導委託により4ヶ月間、ミュンヘン・ルートヴィヒ・マクシミリアン大学にて研究を行った。その間、史料の調査・収集を行うとともに、現地の研究者たちから本研究に関して指導を受けた。今年度は申請時には予定していなかった指導委託により、ミュンヘン・ルートヴィヒ・マクシミリアン大学にて長期間研究を行う機会を得た。このことは、まず本研究のための一次史料および二次文献へのアクセスを非常に容易にした。特に日本で目にすることが難しい、多くの一次史料を入手することが出来たことは、今年度のみならず、今後の研究の進展のための大きな成果であった。また次年度に研究対象として予定している諸侯に関しても、研究の準備を進めることができた。

更に同大学で現地の研究者から本研究に関して指導を受け、私がこれまで重要視してこなかった、諸侯が伺候していない小規模な宮廷の重要性や、後世の偽造史料の活用方法などを学ぶとともに、本研究において比較対象となりうる他の諸侯を提示された。特に最後の提示は下記のように、今後の研究の推進方策に影響を与えている。以上の理由により、研究課題の遂行は当初の計画以上に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。申請時には次年度の研究対象として、ズルツバッハ家とアンデクス家を設定し、今年度に焦点を当てたバーベンベルク家とヴィッテルスバッハ家に関する研究成果と合わせて比較することを予定していた。しかし調査を進める中で、一次史料および先行研究の乏しさから、これらの家門に関して、今年度の研究対象であった二家門と同等の研究成果を挙げることは難しいとの結論に至った。そのため、同様に政治的立場が大きく変動したバイエルンの聖界諸侯に目を向け、研究対象としてザルツブルク大司教、フライジング司教、パッサウ司教を設定することとした。彼らを研究対象に加えることで、当初の計画よりも多角的に、当時の国王宮廷が果たした役割を分析することができるようになる。なお今年度の史料調査・収集により、彼らに関する主だった史料は収集しており、計画の変更による進捗状況への影響は小さい。
イオン・電子伝導体-イオン伝導体界面のフェーズフィールドモデル

電気化学プロセスに対するフェーズフィールドモデルを構築し、電子伝導体-イオン伝導体界面の安定性解析を行った。本年度は、従来のモデルにおいては簡略化されていた系の電流をNernst-Planck方程式により正しく記述することにより、電極/電解質の相間電位と両相間の化学ポテンシャル差を関係づけることができた。また、両相間に化学ポテンシャル差を与えた条件でフェーズフィールドモデルにより解析した相問電位はNernst式を満足することが示された。そこで、このモデルを用いて2次元平衡界面形状を解析した結果、界面曲率と相間電位差変化量の間で界面エネルギー異方性を考慮したGibbs-Thomsonの関係が成り立つことを確認した。また、相間電位差、異方性強さの変化による界面安定臨界波長を求め、その値が成長速度の平方根に反比例することを示した。さらに、モデル水溶液系における電析デンドライト成長の解析を行い、定常成長におけるデンドライト先端曲率半径が成長速度の-112乗に比例することを示した。また、この先端曲率半径は同条件で求めた界面安定臨界と線形関係にあり、凝固デンドライトと同様のスケーリング則を満足することを示した。また、本研究で開発したフェーズフィールドモデルの応用として、Ag/Ag2S系原子スイッチにおけるAg柱成長とスイッチング挙動の解析を行った。その結果、Ag/Ag2S界面でのAg+の還元反応に必要な過剰エネルギー(過電圧)を仮定することにより、電圧印可時のAg柱の一様な成長および電圧掃引によるスイッチング挙動を再現できることを示した。本研究は、電気化学プロセスに対するフェーズフィールドモデルの構築と伝導体界面の安定性解析を目的としている。今年度は、これまでに開発したモデルを用い、界面領域における電流と電極電位の関係を表すモデルを新たに構築し、そのモデルにより硫酸銅水溶液からの1次元電析を解析した。一般に電流はキャリアの電気伝導度と電気化学ポテンシャル勾配で表され、界面領域における全電流は、各相の電流に相分率を乗じたものとなる。ここで、各相の電流は同電位勾配下で互いに独立ではなく、各相の伝導度の比により結ばれるとすると、界面領域の電流式が導かれる。この電流式を界面領域で積分するとNernstの式が得られ、電極電位は界面における電極-電解質の化学ポテンシャル差として扱えることが示される。上記のモデルを用い、解析領域両端に銅電極、電極間に電解質水溶液を配置した1次元モデル硫酸銅水溶液からの銅の電析解析を行った。まず、電極と電解質の化学ポテンシャル差を-300020000J/molの範囲で変化させ、平衡状態における電極電位を求めた。その結果、化学ポテンシャル差を与えるとNernstの式と一致した電極電位が得られた。次に、化学ポテンシャル差を-300020000J/molとし、印加電位0.0020.01Vとした条件での電析成長を解析し、成長速度と電極電位および印加電圧の関係を求めた。その結果、電析解析では、カソードの電析速度とアノードの溶解速度はほぼ一致していること、電析速度と印可電圧の間には直線関係があることが示された。
骨髄ミクロキメリズムによる抗原特異的免疫寛容の導入

移植臓器特異的な寛容を導入する方法の一つとしてドナー由来の骨髄細胞による骨髄移植が有効であることが知られている。我々はドナー特異的な寛容の誘導の際のclonal deletionとclonal anergyの役割を明らかにすることを目的とし、限定された抗原とそれに対して反応するT細胞レセプターを認識するVβ抗体を用いて骨髄キメリズム、T細胞のclonal deletion、そして皮膚移植片生着期間の関係を解析することを試みた。移植抗原としてはEαを、骨髄キメリズムのマーカーとしてはLy5のアロタイプを、またI-E反応性のT細胞の存在はVβ11抗体により解析した。その結果、1)骨髄キメリズムの高さとVβ11陽性T細胞のdeletionの程度には正の相関があること、2)皮膚片の長期生着には骨髄キメリズムが30%以上という閾値が存在することをあきらかにし、胸腺内でのT細胞のclonal deletionに必要な抗原量を定量的に解析する系を確立することができた。また上記の結果は純化した造血幹細胞を移植することによって得られた骨髄キメラマウスにおいても基本的に同じであった。一方で、我々はadultマウス肝臓の中に造血幹細胞が存在することを実験的に証明し、最近ヒトの肝臓移植長期生着例で報告されたドナーに対する特異寛容が、肝臓中に存在していたドナー造血幹細胞による肝移植後の骨髄キメラ状態によるものである可能性を強く支持する所見を得ることができた。
イントラネット技術を用いた附属小学校の情報化による教育実習の改善

本研究によって,次のことが明らかとなった。(1)2単位の必須科目「コンピュータ利用教育」を受講していれば,htmlを使っての学習指導案のWebページ化が十分可能であること。(2)学生は学習指導案をWebページ化して,お互いに共有することに意義を見出していること。(3)教育実習の指導教官の作成した学習指導案のデータベースの作成を実習生は望んでいること。(4)データベースソフトとWWWを連携することにより,htmlを知らなくても,指導案を容易に作成できるシステムが完成し,試行により,その利用に期待がよせられていること。今後の課題(1)指導案を一般に公開することついては,教育実習の指導教官からの賛同を得ることが困難であり,この問題の解決策を工夫しなければ,本研究の成果が実際の教育実習の改善に結びついていかない。(2)学校内に教育実習生が自由に利用できる情報コンセント,コンピュータのさらなる設置が望まれる。(3)電子メール,VODなど,教育実習の他の情報化。初年度として次のように研究を進めた。(1)イントラネット技術を利用した学校事例の調査をインターネットのホームページを利用して行った。(2)イントラネットを導入することを前提とした学校建築の計画について検討し、その成果を「情報化と学校施設の複合化」として取りまとめた。(3)附属小学校のコンピュータ、理科室、理科研究室、家庭研究室をネットワークで接続し、児童のための電子メール、データベース環境を実現し、理科の授業を中心に試行を行った。(4)教育実習を終えた学生を対象にホームページを作成する方法を説明し、教育実習中に自分で行った最もよかった授業の指導案をホームページ化した。(5)教育実習をまだ経験していない学生を対象に情報教育に関する授業を設計させ、指導案としてホームページ化した。(6)これらの指導案のホームページを附属小学校の教師に評価してもらい、指導案をホームページ化することの問題点、可能性などについて意見を聞いた。(7)指導案のホームページをデータベース化する方法として、AccessとTangoを利用することを検討し、その試行を行った。(1) 2単位の必修科目「コンピュータ利用教育」を受講していれば,htmlを使っての学習指導案のWebページ化が十分可能であること。今後の課題(1)指導案を一般に公開することについては,教育実習の指導教官からの賛同を得ることが困難であり,この問題の解決策を工夫しなければ,本研究の成果が実際の教育実習の改善に結びついていかない。
血管内皮細胞機能不全におけるシグナル伝達と治療戦略に関する研究

本研究課題は血管内皮細胞機能不全におけるシグナル伝達系を特に低分子GTP結合蛋白質RhoA活性化の観点から解明し、血管内皮細胞機能不全の治療戦略を検討したものである。酸化LDL、単球接着は血管内皮細胞機能不全を誘導する。酸化LDLのリン脂質成分であるlysophosphatidylcholine(LPC)は内皮細胞のRhoAをすみやかに活性化するとともにCa^<2+>シグナルも誘導し、Ca^<2+>シグナルとRhoA活性化との関連に示唆を与えた(Circulation,2002;105:962)。LPC刺激の心筋細胞膜電流においてもRhoの関与が示された(Mol.Pharmacol.2002;62:602)。末梢血単球の血管内皮細胞への接着系において、単球接着により速やかに内皮細胞のRhoAが活性化し、NF-kBのリン酸化、組織因子遺伝子発現増加が誘導された。ドミナントネガティブRhoA遺伝子導入により、単球接着による内皮細胞での組織因子発現増強にはRhoA活性化/NF-kBリン酸化が重要であることが示された(Arteriscler.Thromb.Vasc.Biol.2003;23:681)。さらに、血管内皮細胞のeNOS発現調節にRhoA活性化は重要であり、酸化LDL刺激によるRhoA活性化の上流に膜結合形のmatrix metalloproteinaseが何らかの関与をしていることが示唆され、また、単球培養系でも血栓関連遺伝子発現におけるRhoAの重要性が示された(BBA.2002;1590:123,Atherosclerosis,2002;163:39)。いずれの系においてもスタチンの有効性が示されている。心外膜側冠動脈内皮損傷により誘導される冠微小血管攣縮モデルを用いて、微小血管内皮細胞機能不全の病態について検討したところ、フリーラジカルの関与についての成果を示すことができ、低分子G蛋白質との関連についてはさらに検討が必要と思われた(Coron.Artery.Dis.2004;15:21、Coron.Artery.Dis.2004;15:137)。また、虚血における内皮機能不全の病態解明を目的にラット冠動脈狭窄モデル系に用いた系では、レニン・アンジオテンシン系の阻害が虚血心筋リモデリングに対して有効であることが示された(Am..J.Physiol.2003;285:H359)。以上の結果より、血管リモデリングの初期病態である血管内皮機能不全にRhoAは深く関与している可能性が示され、スタチンによるRhoA阻害は血管内皮細胞機能不全に対する治療戦略の重要なひとつとして捉えられるものと思われる。今後、RhoA活性化に至る上流のシグナル伝達系の解明が血管内皮細胞機能不全の病態解明と新たな治療の確立に重要と考えられる。

以上の結果より、血管リモデリングの初期病態である血管内皮機能不全にRhoAは深く関与している可能性が示され、スタチンによるRhoA阻害は血管内皮細胞機能不全に対する治療戦略の重要なひとつとして捉えられるものと思われる。今後、RhoA活性化に至る上流のシグナル伝達系の解明が血管内皮細胞機能不全の病態解明と新たな治療の確立に重要と考えられる。本課題は血管内皮細胞機能不全におけるシグナルを特に低分子GTP結合蛋白質Rho活性化の観点から解明し、内皮機能不全の治療戦略を検討したものである。本年度は血管内皮細胞への単球接着系における病態的意義と酸化LDLによる内皮不全の病態についての成果が得られた。ヒト末梢血単球とヒト冠動脈由来血管内皮細胞との共培養系を用いて検討したところ、単球接着によりすみやかに(単球添加後15分)内皮細胞のRhoAが活性化した(pull-down法及び膜移行法により同定)。しかし、他の低分子GTP結合蛋白質のRacやCdC42の活性化は不変であった。同時に施行したプロモーターアッセイやWestern法により、単球接着は内皮細胞の組織因子発現を転写レベルで増強させた。RhoA活性化と組織因子発現との関連を明らかにするために、血管内皮細胞にドミナントネガティブRho遺伝子を導入しRhoを阻害したところ、単球接着による組織因子発現増強は完全に阻止された。以上のことより、単球接着による内皮細胞での組織因子発現増強にはRhoA活性化は必須であることが証明された。さらに、スタチンはゲラニルゲラニル化阻止を介しRhoA活性化を抑制することにより組織因子発現も抑えることがわかった。これらの結果はArteriscler Thromb Vasc Biol.に受理され本年5月掲載予定である。酸化LDLは内皮細胞においてeNOS発現低下を誘導し、その調節は転写後であった。酸化LDLは1分以内に内皮細胞のRhoAを活性化し、C3 exoenzyme処理やドミナントネガティブRho遺伝子導入によりRhoA活性化を阻止すると、酸化LDL誘導によるeNOS発現低下は阻止された。これらのことより、血管内皮細胞のeNOS発現調節にRhoA活性化は重要であることが示された。これらの結果は本年の日本循環器学会総会Featured Research Sessionにて発表予定であり、今後RhoA活性化とeNOS mRNAの安定性との関連について検討を進め、RhoA活性化によるeNOS発現調節がさらに明らかになると思われる。本課題は血管内皮細胞機能不全におけるシグナル伝達系を特に低分子GTP結合蛋白質Rho活性化の観点から解明し、内皮機能不全の治療戦略を検討したものである。本年、血管内皮細胞への単球接着系、酸化LDL添加、トロンビン刺激によるRhoA活性化と各種遺伝子発現との関連について以下のような研究成果が得られた。ヒト末梢血単球のヒト冠動脈由来血管内皮細胞への接着系において、単球接着により速やかに内皮細胞のRhoAが活性化し、引き続きNF-kBのリン酸化が誘導された。同時に施行したプロモーターアッセイやWestern法により、単球接着により内皮細胞の組織因子発現が転写レベルで増強した。血管内皮細胞にドミナントネガティブRhoA遺伝子を導入したところ、単球接着によるNF-kBのリン酸化と組織因子発現増強は阻止された。以上のことより、単球接着による内皮細胞での組織因子発現増強にはRhoA活性化/NF-kBリン酸化が重要であることが示された(Arteriscler Thromb Vasc Biol.2003;23:681-687)。
病因物質を生体内の別の代謝経路から除去する新たな治療法・メタボリックスイッチング

本プロジェクトでは、体内の正常な代謝経路を利用して、蓄積した病因物質を除去するというメタロリックスイッチング機構を利用した新たな薬物代謝治療法(Drug Navigated Clearance System; DNCS)の開発した。βIIミクログロブリンを透析アミロイドーシスのモデル物質として選択して、病因物質を代謝経路へと誘導するナビゲータ分子の設計と合成、マウスを用いた薬物輸送効果について検討した。その結果、病院物質をナビゲータ分子により肝臓細胞へ誘導できる可能性を見出すことができた。本研究では、代謝異常に対する新たな治療戦略を確立する目的で、体内で病因物質をトラップし別の代謝経路へと誘導して体外へ排泄させる“メタボリックスイッチング"という新たな治療メカニズムの実現化に挑戦している。昨年度までに、リウマチ疾患に対するナビゲータ分子としてApoEとIgGをポリエチレングリコールリンカーを介して合成した複合体を作製し、細胞を用いた病院物質誘導効果ならびにリウマチモデルマウスを用いた血中での病院物質誘導効果をin vivoイメージャーにて評価した。その結果、病院物質を肝臓組織へ効率的に輸送できる事が見出されたことから、ApoEとIgGとの複合体を用いることによるメタボリックスイッチングの可能性を見出すことができた。再現性の検討、ならびに本概念の他の疾患への拡張性について検討するため、25年度ではアミロイドーシスを想定した実験系において開発した複合体の有効性を検討した。βII-ミクログロブリンに対するIgG抗体と、ApoEとを結合させた複合体をヌードマウスに投与し、血中βIIミクログロブリン量の変化と動態を検討した。その結果、予め投与していたヒトβIIミクログロブリンは、ナビゲータ分子の投与により肝臓組織への集積が3倍増加することが認められた。またin vitro実験においてもその集積を認めたことから、ApoEとIgG抗体との複合体は、透析アミロイドーシスにおいても誘導効果を発揮した。リウマチのみならず、アミロイドーシスにおける系でも誘導効果を認めたことから、提唱したこの概念を一般的な薬理作用に拡張できる可能性が考えられる。今後、定量的な解析データの蓄積を図ることで、メタボリックスイッチングという薬剤概念の現実性についての検証をさらに進める。初年度では、Protein AとLDLレセプターへ結合できるペプチド結合体(ナビゲータ分子)の作製を進めた。肝臓細胞を用いた取り込み効果の検討を進める中で、ナビゲータ分子と細胞との非特異的な結合力が強く、それがペプチド配列の認識能の低さであることが問題点として見出された。さらに、Protein AとApo Eとの結合体との合成も進めたが、2分子からなる複合体が安定に形成できないという問題があった。そこで新たに、病因院物質に対するIgG抗体にSH基を導入し、さらにポリエチレングリコールかなるリンカーを介してApo Eを結合させることで、安定にタンパク複合体を作製できることを見出した。さらに、この分子を用いて肝臓細胞に対する病因物質誘導効果を共焦点レーザー顕微鏡にて評価した。その結果、選択的に分子を細胞内へ誘導できることが明らかとなった。また、リウマチモデルマウスを用いて、血中の病因物質である自己抗体の除去効果をin vivoイメージャーにて評価した。予備的データではあるが、ナビゲータ分子により選択的に肝臓細胞へ病因物質を誘導出来る可能性を見出した。今後、分子構造の最適化とin vivo実験の再現性や、定量的な解析を進めることで、メタボリックスイッチングという薬剤概念の実現性についての検討をさらに進める。本研究では、代謝異常に対する新たな治療戦略を開発する目的で、体内で病因物質を補足して本来とは異なる代謝経路へと誘導することで体内に蓄積する物質を除去する"メタボリックスイッチング"という新たな治療メカニズムの実現化に挑戦した。これまでの研究において、ポリエチレングリコールリンカーを介したIgG抗体とApoEタンパク質との複合体(ナビゲータ分子)を作製してin vivoイメージャーによる病因物質誘導効果を検討した。その結果、マウスの体内におけるナビゲータ分子の局在が経時的に肝臓へと移行する様子を確認した。さらに、適応範囲を広げ一般化した手法へと拡張する目的で、透析アミロイドーシス患者の治療を目的としたβIIミクログロブリン除去用のナビゲータ分子も合成し、in vitro, in vivoでの効果を評価した。マウスへ予め投与した血中の蛍光標識βIIミクログロブリンを体内トラッキングした結果、肝臓組織への集積が認められ、集積効率は投与前と比べ3倍増加することが示された。有効性が示された一方で、用いたナビゲータ分子の誘導効率をさらに向上させる目的で、最終年度では、ナビゲータ分子のタンパク複合体を効率的にする目的で、オリゴDNA分子をリンカーとした複合体作製条件を検討した。

この合成法により、種々のバリエーションのタンパク複合体をDNAの安定した結合により複合化で、1対1のタンパク複合体を定量的に作製できる。HPLCや電気泳動法によりタンパク質へのoligoDNAの結合やタンパク複合化条件を検討することで、最適な合成法を確立できた。これにより様々のタンパク分子の複合化が容易に設計でき、メタボリックスイッチングという薬物概念の一般化に必要なナビゲータ分子合成手法を確立することもできた。バイオマテリアル昨年度、新たに設計したApoEとIgGとの複合体を薬剤分子として用いることで、リウマチ疾患モデルマウスにおいて、病因物質の誘導効果を見出すことに成功した。本年度は、その概念の再現性ならびに拡張性について検討するために、アミロイドーシスをターゲットとした薬剤へと分子を変更して、その誘導効果について検討した。その結果、リウマチ疾患と同様に、病因物資であるβIIミクログロブリンを肝臓組織へ誘導している結果が得られた。これは昨年度に得られた成果の再現性を支持するものであり、ApoEとIgGからなる薬剤の有効性を裏付けるものである。この成果は、当初の研究計画において予定していたメタボリックスイッチングを実現化するための薬剤設計の確立において目指していたものであることから、当初の研究目標を概ね達成していると考えている。一方で、肝臓組織への取り込み効率についての定量的な評価や、取り込まれた後の病因物質の挙動については未だ不明な点が多いことから、最終年度においてこれらの点を解明したいと考えている。初年度では、研究計画に記述した2つのナビゲータ分子の作製を検討した。作製した分子は、LDLレセプターに対する認識配列ペプチドとProteinAとの結合体と、Protein AとApo Eの2分子タンパク複合体である。前者は、細胞を用いた検討においてLDLレセプターに対する選択的結合が十分に示されず、また後者は安定した合成経路が確立できなかった。新たに設計した分子であるIgG抗体とApoEからなるタンパク複合体は、ポリエチレングリコールリンカーを用いて安定に作製でき、さらに細胞実験のみならずリウマチモデルマルスを用いたin vivo実験においても選択的な病因物質除去効果を示すことができた。研究計画で初年度目標としていたナビゲータ分子の設計については、上記のような工夫により概ね予定通りに遂行することができた。昨年度までに、メタボリックスイッチングにおいて病因物質を体内から肝臓組織へ誘導する分子として、ApoEとIgGとをポリエチレングリコールリンカーで結合させた複合体が有効であることを見出してきた。最終年度では、定量的な解析や、メカニズムについての基礎データの充実を図る。リウマチ疾患やアミロイドーシスの系において得られた成果を学術論文へ投稿することを目指し、共焦点レーザー顕微鏡による肝臓細胞への取り込み効率の定量化、ならびにコンペティションアッセイによるリガンド特異性について検討する。
建築内外装仕上構法の変遷に関する研究(2)

建築材料・部品は開発当初から様々な理由で変化しており、それにつれて、材料・部品を受け入れる側としての建物の構法も変化している。今後の建物の構法を考えるにあたっては、各材料・部品や構法の変遷、及びその理由や必然性を把握しておく必要がある。本研究では我が国において広く一般に普及した建築材料・部品や構法のうち、主な建築内装材料及び外装材料とその仕上構法を対象とし、近代以降、現代に至るまでの我が国における変遷を示した。具体的には、塗り壁構法、木質系床構法の一部(縁甲板張り・フローリング)、フリーアクセスフロア・OAフロアを対象とし、材料の開発と普及、それに伴う構法の変化、変遷の社会的・技術的要因を調査した。また、各時代に開発された主な建築内外装製品の販売時期と製品の特徴を、雑誌の新製品紹介記事から調べることにより、各時代で求められた機能や社会背景との関連、及びそれらの変化を示した。結果として、各種床構法の変遷で共通して見られる傾向としては、時代に応じた要求を満足する製品が、まず海外から輸入され、その後国産化・改良されて時代の主流となり、また新たな要求が発生すればそれを満足する製品の登場によって主流が変化するということが明らかとなった。塗り壁については、今日主に使用されている左官吹付材料は、無機系材料からアクリルなどの有機系材料に変化していったこと、既調合化されてきたこと、また近年では環境問題に対応した製品が登場してきている傾向があることが分かった。また、従来は鏝が使われていたが、吹付けやマスチックローラーといったものが登場し、施工性が向上し、それまでの鏝作業は下地調整や補修といった工事に変わっていったことが分かった。我が国に於いて広く一般に普及した主な建築内外装材料とその仕上構法について、近代以降、現代に至るまでの我が国に於ける変遷を明らかにした。本年度は、塗り壁構法、木質系床構法の一部(縁甲板張り・フローリング)、フリーアクセスフロア・OAフロアを対象とし、材料の開発と普及、それに伴う構法の変化、変遷の社会的・技術的要因を下記の方法により調べた。1,部位毎の材料・構法の概要把握と分類、内外装製品の現状調査:今日まで用いられている材料・構法を部位別に分類し、その概要を把握した。また、実際の建築を対象に、内外装製品の現状を調べた。これらをもとに、我が国における床及び壁の最も一般的な仕上材料のなかから、下記の材料を研究対象として選んだ。(1),床仕上:木質系床構法の一部(縁甲板張り・フローリング)、フリーアクセスフロア・OAフロア(2),外面壁仕上:塗り壁構法2,文献調査:社史・業界史、社内資料、雑誌各種、材料や構法に関する古今の書籍から、内外装仕上材料と構法の変遷に関する記述を収集した。3,アンケート・ヒアリング調査:企業等で戦後の製品開発に携わった方々や、施工に従事してきた方々など、変遷に詳しい人を対象に、変遷に関する情報を収集した。4,データベースの作成:収集した情報は、近代以降の建築物の構法調査をはじめ、さまざまな場面で基礎資料として活用できるよう、各種観点から検索可能な形でデータベース化した。5,分析とまとめ:作成したデータベースから、製品の変化や各時代に求められた機能を把握し、社会背景と比較考察した。次年度は、各時代に発売された主な建築内外装製品の発売時期と製品の特徴を、雑誌の新製品紹介記事から調べることにより、各時代で求められた機能や社会背景との関連、及びそれらの変化を示す。

本研究では我が国において広く一般に普及した建築材料・部品や構法のうち、主な建築内装材料及び外装材料とその仕上構法を対象とし、近代以降、現代に至るまでの我が国における変遷を示した。具体的には、塗り壁構法、木質系床構法の一部(縁甲板張り・フローリング)、フリーアクセスフロア・OAフロアを対象とし、材料の開発と普及、それに伴う構法の変化、変遷の社会的・技術的要因を調査した。また、各時代に開発された主な建築内外装製品の販売時期と製品の特徴を、雑誌の新製品紹介記事から調べることにより、各時代で求められた機能や社会背景との関連、及びそれらの変化を示した。結果として、各種床構法の変遷で共通して見られる傾向としては、時代に応じた要求を満足する製品が、まず海外から輸入され、その後国産化・改良されて時代の主流となり、また新たな要求が発生すればそれを満足する製品の登場によって主流が変化するということが明らかとなった。塗り壁については、今日主に使用されている左官吹付材料は、無機系材料からアクリルなどの有機系材料に変化していったこと、既調合化されてきたこと、また近年では環境問題に対応した製品が登場してきている傾向があることが分かった。また、従来は鏝が使われていたが、吹付けやマスチックローラーといったものが登場し、施工性が向上し、それまでの鏝作業は下地調整や補修といった工事に変わっていったことが分かった。
マルチ・チャンネルSQUID磁束計を用いた脳磁界計測システムの開発

人間の脳において行われている種々の情報処理に伴って、脳の内部に活動電流が流れる。この活動電流によって頭皮面上に発生する磁界が脳磁界である。本研究の目的は、この脳から発生する微弱な脳磁界を頭皮面上の数個所で同時に計測し、活動電流の流れている部位、すなわち、脳神経の興奮している場所の推定できるマルチ・チャンネルSQUID磁束計を用いた計測システムの開発を行い、その応用として、頭皮面上での生体磁界を計測するものである。SQUID磁束計については、種々の基礎的な検討を行った後、島津製作所の協力を得て、7チャンネルSQUID磁力計を作製し、それを用いて、マルチ・チャンネル生体磁界計測システムを完成した。一方、脳磁界計測が脳の各種の疾患の診断に役立てるためには、生理学的な検討も必要である。そのため、本研究では神経レベルでの活動電流の大きさや波形、ならびに、それによって発生する磁界をヤリイカの巨大軸索膜を用いて実験し、それがHodgkin-Huxleyモデルを用いた理論解析と一致するかどうかについても検討している。頭皮面上から計測される磁界には脳内の活動電流によって発生するものの他に、眼球運動に伴って発生するものがある。本研究では、この磁界の性質も良く理解する必要があるため、眼磁界についても計測し、種々の見地から検討を行っている。今回、開発したマルチ・チャンネルSQUID磁力計を用いた生体磁気計測システムが脳の診断にどの程度有効であるかについては、来年度以降更に深く検討する必要がある。このため、62年度からは宇宙科学研究所の人工衛星計測用の磁気シールドルームを借用し、この中で脳に異常のある人間の脳から発生する各種の脳磁界を計測し、従来からある脳波計などと比較検討を行う。