hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タンパク質立体構造における局所構造モチーフの分類と解析

(2)同じコードをもつ一つの四面体をデータベースから検索するだけでなく、それをスタートに、それに隣接し、しかも同じコード番号をもつ四面体をできる限り探し出すアルゴリズムを新たに考え、実行するためのプログラムを開発した。これによって、より大きな局所構造モチーフを取り扱うことができるようなった。こうした改良による機能強化をテストするため次のことを行った。(1)αヘリックスなどの二次構造が作る局所構造モチーフについて、モノマータンパク質あるいは単独のサブユニット内にある場合と、サブユニット間にある場合のアミノ酸の出現頻度の違いを明らかにした。(2)PROSITEのようなペプチド鎖に沿って定義された配列モチーフを、空間的に隣接する残基からなる局所構造モチーフとして再定義し、解析することが原理的に可能となった。そこで、PROSITEで定義されたいくつかの配列モチーフについて、ペプチド鎖に沿って離れたアミノ酸で、モチーフ構造に重要な役割を果たしているアミノ酸を検出できるかどうかを調べた結果、いくつかの重要な役割を果たすアミノ酸を新たに同定することができた。タンパク質の立体構造をDelaunay四面体で分割、それぞれの四面体に局所構造の特徴を反映したコード(文字列)を付与し、同じコードを付与された四面体を異なるタンパク質から収集することによって、モチーフと呼べるような、頻繁に出現する共通の局所構造を同定・解析することを目的とした研究を引き続き行った。これまでは、異なるタンパク質から四面体を一つずつ取り上げ、その類似関係を調べてきたが、これをさらに発展させ、四面体の集合体を考えた。すなわち、対応する四面体それぞれが同じコードをもつより大きな局所構造モチーフを見出すためのアルゴリズムを新たに考え、解析プログラムの開発を行った。この方法はまた、相同タンパク質間で立体構造の相違が比較的小さい、いわばrigidな局所構造の同定や、共通局所構造領域の構造アラインメントに利用することも可能である。特に後者については、ペプチド鎖に沿った通常のアラインメントとは異なり、四面体の対応関係から直接構造アラインメントができるところに特徴がある。これらの点について、既知のモチーフに適用し、検証を行ったところ、その有用性が確かめられた。なお、問題点として次のことが浮かびあがってきた。すなわち、立体構造を表現するコードが、構造のわずかな違いに対して敏感に変化する場合もあり、逆に非常に鈍感な場合もある。特に敏感さは、わずかな違いをも区別するという意味ではメリットである一方で、われわれの感覚では似ていると思われるものが異なった構造とされるときには欠点ともなり、その取り扱いが難しい。したがって、コードの類似性と局所構造の類似性について、今後、検討していきたい。
外来がん化学療法を受ける患者・家族に対するグループ介入による援助プログラムの開発

外来がん化学療法を受ける患者・家族のQOL向上を目指して、がん患者・家族の日常生活上のニードを調査し、その結果をもとにがん患者・家族を支援するためのグループ介入による援助プログラムを作成し、プログラムのあり方を検討した。その結果、本プログラムは、がん患者が外来で化学療法を受けながら日常生活上の様々な困難を解決し、主体的に療養できるためのグループ介入による援助プログラムとして効果があることが実証され、プログラムの有用性と実用性が高いことが示唆された。「外来がん化学療法を受ける患者・家族に対するグループ介入による援助プログラムの開発」に向け、本年度は、外来がん化学療法を受けている患者・家族の日常生活上のニードを明らかにすることを目的に調査を実施した。【研究方法】1.対象者:外来がん化学療法を受けている患者35名、家族30名。2.データ収集:がん治療に関するニード、外来でがん化学療法を受けながら日常生活を送る上でのニードの調査内容について、半構成的質問紙を用いて面接を行った。面接内容は、対象者の許可を得てテープに録音した。3.データ分析:録音したテープから逐語録を作成し、質的・帰納的に分析した。【結果:分析途中】1.患者の場合:データ分析の結果、患者のニードは、「医療者の対応に関するニード」「闘病意欲を向上させる情報提供のあり方に関するニード」「治療の選択に関するニード」「同病者との交流に関するニード」「副作用に対するセルフケアに関するニード」「医療費のサポートに関するニード」「今までの普段の生活の継続に関するニード」「不確かな治療を継続していくことに関するニード」「がん患者に対する世間の偏見に関するニード」「生きる力となる目標に関するニード」「家族とのかかわりに関するニード」「仕事の調整に関するニード」の12の内容が明らかとなった。2.家族の場合:家族のニードは、「医療者の対応に関するニード」「情報提供に関するニード」「同病者の家族との交流に関するニード」「患者の症状コントロールに関するニード」「経済的負担に関するニード」「療養生活を継続させるための支援体制に関するニード」「病状の進行や急変の不安に関するニード」「介護の負担に関するニード」「病人の弱気な言動への対応に関するニード」「最善を尽くすことに関するニード」の10の内容が明らかとなった。【研究目的】外来がん化学療法を受ける患者・家族を支援するためのグループ介入による援助プログラムを作成する【研究方法】昨年度の外来がん化学療法を受ける患者・家族の日常生活上のニードの調査および文献的考察、多職種の専門職の意見を交えながら、1)プログラムの構成要素と働きかけ、2)介入する集団、3)介入期間・時期と回数、時間を検討して援助プログラムを作成する。【結果】予備調査の結果と文献的考察により、1)プログラムの構成要素は、(1)適切な認知、(2)情緒安定、(3)対処能力の向上、(4)ソーシャルサポートの獲得の4つの側面から捉えることとした。そしてそれらの働きかけは認知的支援、情緒的支援、教育的支援、社会的支援とした。2)介入する集団は、グループ療法を取り入れた集団的介入とし、グループの大きさは、910人の患者・家族各々の対象集団に実施する。3)介入の期間・時期と回数、時間は、1週間に1回の開催で、全セッション5回の5週間とし、1回の介入時間は患者の心身の状態や集中できる時間を考え、90分120分が妥当であると考えられた。また介入時期は、実際化学療法を受けながら日常生活上の悩み等が出現しはじめる時期に介入することとし、外来がん化学療法を23回程度経験し、外来で化学療法を開始後1年以内の時期とする。各セッションの目標は、<第1回目>:目標:化学療法を受けながら生活していることに対する思いを出し合う。<第2回目>:目標:がんおよび化学療法によるストレスの対処方法を知り、気持ちが安定する。<第3回目>:目標:日常生活上におけるセルフマネジメントに必要な知識・技術を獲得できる。<第4回目>:目標:安心して療養できる環境を整えるための社会資源を活用することができる。<第5回目>:目標:コースを振り返り、新しい自己を創り出すことができ、自分らしい生活を送ることができる、とし、各セッションにおいて認知的支援(情報提供、話し合いなど)、情緒的支援(傾聴・共感・受容・保証、感情の吐露、リラクセーションなど)、教育的支援(コミュニケーション技法、問題解決技法、セルフケアの知識やスキルの提供、副作用の対処法など)、社会的支援(社会的資源やサポートの活用法、家族・友人・同僚および医療者との関係など)として、働きかける。研究目的:外来がん化学療法を受けながら日常生活を送るがん患者・家族を支援するために開発したグループ介入によるプログラムを実施・評価してプログラムのあり方を検討する。研究方法:介入プログラムをA県の2施設で外来がん化学療法を受ける患者・家族で研究同意が得られた者に実施する。

プログラムの効果を明らかにするために、質的データ(外来がん化学療法を乗り越えた体験や思い)、客観的評価指標(日本版POMS、がん薬物療法によるQOL調査票、日本版MAC、ソーシャルサポート)を用い、介入前・後に測定する。プログラム内容は質問紙により各セッション及びプログラム全体の評価を行う。結果:2施設3グループ(各5人)の対象集団に対し、開発したプログラムを1回/週の開催で全5回の5週間実施した。対象者は患者のみ15名(男性6名、女性9名)、平均年齢60.8歳、診断名は消化器がん、血液がん、婦人科がんであった。質問紙調査の結果、統計的に有意であったカテゴリは、情緒状態の【不安・緊張】【怒り・敵意】【疲労】【活気】、QOLの【社会性】【全体的QOL】の6つであり(P<0.05)、いずれも介入前より介入後に肯定的評価の方向にシフトした。インタビュー結果では、化学療法を継続して受けることに対する受け止めにおいて、介入前の「医師に従って仕方なく受けている」が介入後は「医師とともに積極的に取り組む」に変化した。ソーシャルサポートでは、介入前の「医師に気楽に聞けない」「患者の立場に立った情報提供の不足」の内容が介入後は「医療者との壁がなくなった」「多職種のチーム医療によって支えられている」に変化した。また介入前は同病者からのソーシャルサポートの内容はなかったが、介入後は「仲間による対処方法の情報提供」「うち解け合える仲間の存在」「分かり合える仲間の存在」という患者同士の仲間のサポートが挙げられた。
白頭山火山の活動史とマグマについての日朝中3ヶ国共同研究

頭山およびそれを包括する蓋馬溶岩台地に関して、現地調査、衛星データー解析、採集した資料の化学分析・年代分析、国内の関連地層の調査・年代分析などの手法を用いて、白頭山10世紀巨大噴火の概要、白頭山及び蓋馬溶岩台地の火山学的な実態を明らかにしようとした。開始してから1年後に北朝鮮のミサイル問題・核開発問題などの諸問題が発生し、現地での調査や研究者との交流などの実施が徐々に困難になっていった。そのため、すでに収集していた試料の分析、衛星データーの解析及び国内での調査に研究の主力を移し、可能な限りの成果を得ようとした。その結果、近年発生している白頭山における地震多発とマグマ活動との関係、存在は知られているが分布や内容が全く未知である蓋馬溶岩台地の概要が明らかになり、更に、地下におけるマグマの成因についても一定の結論を得た。混乱状態にある白頭山10世紀噴火の年代問題をふくめ、また、北朝鮮からの論文を含め、研究成果は12編の論文として論文集にまとめられつつある。本年は従来の調査結果に基づき新たな研究方向を具体化させることと、今まで難航していた北朝鮮との共同研究実現に向け行動をとることを主目的とした。そのため、本年は新たな参加メンバーのためのガイドも兼ねて、既調査地域ではあるが問題を残している中国白頭山の東方沢地域の地質調査を8月4日11日にかけ、白頭山噴出物層序の再検討を目的として行った。具体的な調査は次の3点を目的とした。第一には10世紀噴火噴出物についての再調査、第二には東方沢でのパンテレリアイト質軽石とコメンダイト質軽石の層序関係の決定、そして第三には西側山頂部の再調査であった。これらの調査に基づくと、これまでに提案してきた9世紀・10世紀噴火の噴出物層序は、9世紀噴火の否定を含めて、上位から下位にかけて次のように修正された。10世紀ユニットD/(埋没土層)/pre-10世紀火砕流堆積物/pre-10世紀コメンダイト質降下軽石/(埋没土層)/pre-historical火砕流堆積物/pre-historicalパンテレリアイト質降下軽石。これらの層序と年代の測定・推定結果を参考にすると、白頭山では過去4000年以降、約1000年に1度の割合で規模の大きな噴火が発生していることが推定された。12月19日29日にかけては、白頭山周辺での花粉分析用試料の採集と円池においてボーリング試料の採集を行った。目的は10世紀噴火に伴う気候変動の解析と、テフラから見た噴火活動の回数や推移を調査するためである。試料は現在、日本国内に持ち帰り、分析を行っている最中である。2006年2月16日20日には中国長春市において、日朝中3ヶ国の代表があつまり、白頭山の10世紀噴火と、最近の白頭山における地震活動活発化に関する議論がなされた、その結果、`白頭山10世紀噴火の地質学・岩石学'及び`現在の白頭山の活動状況'の2点について、3ヶ国で共同研究体制を確立していくことが話し合われた。本年度は、平成18年2月、中国長春での日朝中会議で合意された研究内容に基づいて研究を進める予定であった。内容としては白頭山地域の噴火史について、北朝鮮側での地質・岩石共同調査に基づいて推移や規模を調べる。北朝鮮における文献調査や遺跡調査資料を参考に歴史噴火を調査する。また、現在、明瞭化してきた白頭山の火山危機については、朝鮮地震局火山研究所からの事情徴収、観測施設の現地調査を行い、中国側の観測情報も含め、3ケ国で検討を行うことを予定していた。しかし平成18年7月5日の北朝鮮によるミサイル発射実験、10月9日の地下核実験、そして10月13日の外務省からの'北朝鮮への渡航自粛通達'と'北朝鮮に対する厳格な措置の実施'によって,北朝鮮をフイルドとする作業実施は不可能となった。そのため、北朝鮮に行かなければできない項目の中止と計画切り替えを行い,中国側調査を主体とした数百万年スケールでのマグマ活動の変遷に主眼を置くこととした。また、一部研究手法を現地調査から衛星解析に切り替えることによって問題解決を行った。さらに、白頭山の火山危機に関する研究は中国を主要な相手国とし、韓国も加わる形式の3ケ国協力で進めることにした。

10月には東北大学において日中韓3ケ国による共同研究打合せ会議と北海道大学有珠火山観測所の火山観測施設の見学を行い、19年1月には北京において日中韓での共同研究についての具体的な内容の議論を行った。これらのうち具体的な研究成果が得られたのは衛星解析であり、白頭山をふくむ蓋馬溶岩台地全体の新たな地質地形学的特徴が把握され、さらに干渉SAR解析によって、20042005年、白頭山の地下5kmの位置にはマグマが上昇してきていることが推定された。衛星解析から得られた地質地形学的知見を基に,19年度7月には地質・岩石調査を中国領内で実施し,広域にわたって調査,岩石採取を行った。調査後は採取試料の化学分析,年代測定を精力的に行い,概略ではあるが白頭山地域での過去3000万年間におけるマグマの時空変遷について明らかとなった。本年度は昨年度夏以来の日朝間の情勢変化によって,北朝鮮での調査が不可能となったため,すべて中国における調査研究に計画をきりかえて実施した。白頭山地域を主とした地質・岩石学的研究は10世紀の巨大噴火に注目してなされてきたためか,それ以外の活動については必ずしも明らかではない。そのため本年度の主な調査活動としては数百万年間という白頭山地域全体でのマグマ活動の変遷を明らかにすることを目的とし,(1)中国側白頭山における地質調査と岩石採集,(2)採取岩石試料の化学分析と年代測定,(3)白頭山を含む蓋馬溶岩台地の赤色立体図に基づく地形・地質発達史の解読,これに加えて10世紀以降の近世の活動について検討するため,(4)中国・韓国の古文書解析による噴火事象の抽出とした。(1)(3)については,調査地域全体の地質概要を把握するためにASTER画像データを用いて作成した赤色立体図を基に地形判読を行った。白頭山を含む半径70kmに達する蓋馬台地溶岩の分布域の西方に隣接した地域に地形的には比較的新しい活動と推定される単成火山群を伴う溶岩台地(渾江火山群)が存在することが判明した。この判読結果を基に2回の現地調査を行い,両火山群全域から岩石試料の採取を行った。調査で採取した試料の一部については,年代測定・化学組成分析を完了し,蓋馬台地熔岩の年代について概略は明らかになってきた。この年代測定結果に地形判読から判断される活動順序を加えて考えると白頭山地域の火山活動は南東側から北西側に向かって活動域が時間とともに拡大・移動しているといえ,最も新しく活動を開始したのが地域内で背弧域にあたる渾江火山群であることが判明した。古文書解析では李朝実録(全1649巻)に残された14-19世紀までの記述について検討し,明らかに異常現象の発生を示すと思われる記述数十箇所を抽出したが,今後はこの記述に対して,火山学的な検討を行う必要がある。標記課題のもとにはじめられた本研究は、北朝鮮によるミサイル発射や核実験による渡航制限によって、更に、中朝国境という特殊事情による中国当局の態度変化などによって、途中で現地調査が困難になった。そのため、当初の研究項目などを主として国内でも実施可能なことがらに変更した。すなわち衛星データーにもとづく地殻変動・地質解析、すでに採集した試料の化学分析や年代測定、白頭山10世紀噴火に関連した国内における火山堆積物の調査、そして日中朝3ヶ国による論文集の刊行を目指した。
地図史料批判に基づくシルクロード探検隊資料の統合と遺跡データベースの構築

平成30年度は、主に国際学会・国内学会などで従来の成果を公表し、国内外に新たな研究ネットワークを広げる成果を挙げることができた。一方で、現地の治安面の問題から、現地踏査は困難であり、今後の課題として持ち越すことになった。[国内外における成果公開]まず、国際公文書館会議東アジア地域支部(EASTICA)国際会議において本科研の研究成果を含む内容を公表し、国内外の世界遺産や世界の記憶に関する研究者と交流すると共に、今後の方針に関するフィードバックを得ることができた。さらに、国内でも人文地理学を専門とする研究者との交流を進め、今後の共同研究を目指して情報交換を行うことができた。[資料解析]平成29年度に引き続き、ウルムチ市にある新疆師範大学黄文弼特蔵館に所蔵される西北科学考察団(Sino-Swedish expedition)の中国側隊員である黄文弼が所蔵していた地図類の解析を行った。その結果、黄文弼が所蔵していた地図の性質をより詳細に明らかにすることが可能になり、黄文弼が1950年代に出版した地図に関して、Sino-Swedish expedition隊長であったSven Hedinが出版した地図に由来する部分、西北科学考察団が踏査を行った時期の最新の成果であったスタインの地図に由来する部分、そして黄文弼独自の記録に基づく部分についてほぼ区別することが可能になった。また、スタイン撮影写真、大谷探検隊撮影写真、ドイツ隊撮影写真等、各国探検隊の撮影した古写真を収集し、その撮影方法・撮影対象などの解析に着手した。平成28年度は、ベルリン国立アジア美術館所蔵の写真資料や平面図の草稿図などを用い、トルファン地区およびクチャ地区の遺跡を対象として、従来の成果に基づきさらなる遺跡照合を進めた。特にトルファン地区の遺跡においては、1.遺跡現況とドイツ隊調査遺跡の調査地不明古写真の照合、2.衛星写真とドイツ隊調査遺跡の平面図の照合、3.ドイツ隊撮影古写真と衛星写真の照合による撮影地の特定を行い、従来撮影地が不明であった調査古写真から、ドイツ隊調査のより詳細な情報を明らかにしただけでなく、衛星写真とイギリスのスタインが残した遺跡広域図を重ね合わせることによって、ドイツ隊とスタイン隊調査地の相関関係を明らかにし、その成果を国際学会で広く公開し、現地遺跡管理への還元を計っている。また、クチャ地区においては、既に作成済みで遺跡データベースへの搭載予定のツールである「マッピニング」を用いて古地図の誤差を収集し、今後の調査に用いるデータを整備した。この結果、クチャ地区においてはスタイン地図に顕著な誤差が存在していることが明らかになった。この他、クチャの一部地域で遺跡データの照合を進めた。クチャ地区ではスタイン隊の成果のみならず、ドイツ隊とフランスのペリオが行った調査が重要性を持つため、ケーススタディとしてドイツ隊が調査した遺跡についてフランス隊の調査報告と現代中国で行われた遺跡調査報告を照合し、衛星写真上での照合を行った。その結果、河川の両岸に相対応する城塞遺跡が存在することが明らかになるなど、次年度に繋がる成果を得ることができた。平成28年度は、これまでの調査成果に基づいて研究成果を提出し、今後の共同研究を行うための基礎的な情報を蓄積することができた。一方、平成28年度に行う予定であった欧州資料調査は、欧州在住の共同研究者が急遽参加不可能になったため、次年度以降に延期せざるを得なかった。平成29年度は、特に夏期に集中的に成果を挙げることができた。以下、遺跡踏査と資料収集に分けて記す。[遺跡踏査]1.中国の新疆ウイグル自治区のトルファン地区において、前回(2012年)行った高昌故城調査の補足調査を行った。前回は高昌故城の悉皆調査を実施したが、その際遺跡東北隅にある寺院Vの調査が不十分なままになっていたため、再度現地に赴き、1902年に行われたドイツ=トルファン探険隊が残した遺構スケッチおよび平面図との照合に必要な資料を収集した。2.トルファン盆地のムルトゥク遺跡において、1902年から1904年の間にドイツ=トルファン探険隊が調査し、その後所在地が不明となっていたMurtuq III Anlageという遺跡を対象に、その所在地を確認し、ドイツ隊が撮影し、ベルリン国立アジア美術館が所蔵する当時の写真の景観との照合を行った。その結果、当該遺跡がドイツ隊が調査した重要遺跡であることが確定した。また、英国隊も調査しているため、英国の調査とも照合を行い、その相互関係を確定した上で、情報を現地文物局に提供した。[資料収集]ウルムチ市にある新疆師範大学黄文弼特蔵館を訪問し、西北科学考察団(Sino-Swedish expedition)の中国側隊員である黄文弼が所蔵していた地図類を中心に調査を行った。その結果、所蔵されている地図の全貌を把握すると共に、黄文弼が所蔵していた地図の性質を明らかにする手がかりを得ることに成功し、黄文弼が1950年代に出版した地図と、Sino-Swedish expedition隊長であったSven Hedinが出版した地図の関係を解明することが可能になった。各年次において、おおむね計画通りに推移しているだけでなく、調査活動においては、予想を上回る成果を挙げることができている。

[国内外における成果公開]まず、国際公文書館会議東アジア地域支部(EASTICA)国際会議において本科研の研究成果を含む内容を公表し、国内外の世界遺産や世界の記憶に関する研究者と交流すると共に、今後の方針に関するフィードバックを得ることができた。さらに、国内でも人文地理学を専門とする研究者との交流を進め、今後の共同研究を目指して情報交換を行うことができた。[資料解析]平成29年度に引き続き、ウルムチ市にある新疆師範大学黄文弼特蔵館に所蔵される西北科学考察団(Sino-Swedish expedition)の中国側隊員である黄文弼が所蔵していた地図類の解析を行った。その結果、黄文弼が所蔵していた地図の性質をより詳細に明らかにすることが可能になり、黄文弼が1950年代に出版した地図に関して、Sino-Swedish expedition隊長であったSven Hedinが出版した地図に由来する部分、西北科学考察団が踏査を行った時期の最新の成果であったスタインの地図に由来する部分、そして黄文弼独自の記録に基づく部分についてほぼ区別することが可能になった。また、スタイン撮影写真、大谷探検隊撮影写真、ドイツ隊撮影写真等、各国探検隊の撮影した古写真を収集し、その撮影方法・撮影対象などの解析に着手した。平成29年度は、夏期に中国現地における古写真資料の調査と、秋期冬期に欧州における資料調査を予定している。最終年度においては、次のステップに向けて、最終目標である遺跡データベース作成に向けたデータを作成しつつ、引き続き古写真史料の調査および現地の遺跡調査を行う。平成29年度に入手した黄文弼関連資料については、すでに黄文弼地図作成の経緯に繋がる重要情報である、ヘディン地図との関係を明らかにし得た。平成30年度は、特に地名に焦点を絞って二種類の地図の相互関係を明らかにする。古写真調査に関しては、平成29年度に入手したドイツ隊撮影古写真の撮影場所の同定を行う。特に、クチャ地域、マラルバシ・トムシュクなど、これまで手つかずであった地域の写真を入手しているため、これらの地域に関する研究を推進する。また、これらの地域の現地調査も必要になってくるため、現地調査に向けた準備を行う。平成28年度は、共同研究者の予定変更により、当初予定していた欧州資料調査を次年度以降に変更する必要が生じたため。平成29年度・平成30年度に多めに欧州調査を行う予定である。
物質循環を記述する数理モデルの構築と地域ゼロエミッション化の予測および評価

21世紀に向けて地球に優しく安全で快適な生活を維持できる人間活動および生産活動を創生するためには、環境への排出、すなわちエミッションをできるだけゼロに近づける社会・産業・生産システムが構築されなければならない。この様な社会的要請を実現するため、文部省科学研究費補助金特定領域研究「ゼロエミッションを目指した物質循環プロセスの構築」は実施されている。中でもA03班は、「物質循環を記述する数理モデルの構築と地域ゼロエミッション化の予測および評価」という課題名で、地域ゼロエミッションを実現するための方法論とその評価手法に関する研究を行ってきた。わが国における物質の流れと利用量の現状を明らかにした上で、適当な規模の人間活動・生産活動を維持しながら資源・エネルギーの消費量と環境への汚濁負荷をどこまで削減することが可能かを検討し、ゼロエミッションをめざした新たな物質循環プロセスを構築することが重要である。環境への負荷低減を実現するのは、まずは発生源での排出削減である。そのための生産システム、社会システムそしてライフスタイルへの移行が優先されるべきである。われわれの日常活動が資源・エネルギーの消費や環境負荷にどのようなインパクトを与えているのかについての定量的な情報の提供とその理解が求められる。真に環境への負荷を低減できる社会を構築するためには、正味の資源・エネルギー消費削減を実現できる生産プロセス、社会システム、ライフスタイルはどうあるべきかを明らかにすることが求められている。本班では、産業や地域での環境へのエミッションを解析する手法、物質循環の推進によって生産プロセスや地域社会でのエミッション低減のための考え方と手法および手順、社会経済効果の定量的評価に基づいてエミッション低減施策を推進するための手法や社会制度の整備などについての研究成果を得た。本研究の課題は「物質循環を記述する数理モデルの構築と地域ゼロエミッション化の予測および評価」であり、環境へのエミッションの低減と、資源・エネルギーの有効利用をめざして、1)地域における生産、消費と廃棄を含む物質フローを解析し、2)エミッション低減のための対策の方向と、3)様々なエミッション低減対策の実効性を評価するとともに、4)エミッション低減のために求められる生産技術およびプロセスの開発と選択についての方向性を明らかにすること等を目的として研究を開始した。特定地域として滋賀県、愛知県および屋久島に着目し、地域での廃棄物を中心とした物質収支と産業構造等との相関関係、他地域との相違等について明らかにした(藤江、原科)。各種汚泥やそれらの焼却灰は様々な物質の混合物であり、リサイクルを考える場合に量的な主力となる。焼却灰からタイルを製造する場合を想定して、コスト試算と環境負荷の評価を行った(花木)。我が国の産業構造は相互依存が高いことから、複数の産業にまたがる技術・プロセスに着目し、まず鉄鋼、セメント、紙パルプ産業について物質フローモデルを作成し省エネルギー技術、リサイクル技術の評価を開始した(森)。物質フローを記述する数理モデルを構築し、シミュレーション実験を行うことによって、各種対策のエミッション低減効果の予測や、大きなエミッション削減を期待できるプロセスや産業間ネットワークを示すことができる。モデルの概念設計とモデル構築に向けて物質フローのデータベース化を開始した(迫田、後藤)。加えて、電化製品をはじめとした工業製品のLCA(稲葉)および食糧生産における地球規模での窒素循環(川島)の解析も並行して進行している本研究課題では、環境へのエミッションの低減と、資源・エネルギーの有効利用をめざして、1)地域における生産、消費と廃棄を含む物質フローを解析し、2)エミッション低減のための対策の方向と、3)様々なエミッション低減対策の実効性・経済性を評価するとともに、4)エミッション低減のために求められる生産技術及びプロセスの開発と選択及び、5)ゼロエミッションを推進するための社会的支援の手法を明らかにすること等を目的として研究を行っている。

特定地域として愛知県に着目し、地域での原材料→製品→廃棄物を中心とした物質フローと産業構造等との相間間係(藤江、胡)、物質循環活動の推進が地域経済に与える影響(宮田)について明らかにした。技術オプションの選択手法として、焼却灰からセメント原料・タイルを製造する場合の資源消費と環境負荷の評価(花木)、複数の産業にまたがる技術・プロセスに着目し7、鉄鋼、セメン卜紙パルブ産業について物質フローモデルを作成し省エネルギー技術、リサイクル技術の評価(森)を行った。。物質フローを記述する数理モデルを構築し、シミュレーション実験を行うことによって、各種対策のエミッション低減効果の予測や、大きなエミッション削減を期待できるプロセスや産業間ネットワークを示すことができる。モデル開発とそれに向けて物質フローのデータベースを構築した(迫田)。社会的支援法として、戦略的環境アセスメントによる地域ゼロエミッション計画の評価手法の開発(原科)、総合的環境品質管理による営利企業がゼロエミッションを進んで採用するような政策の検討(長沢)、ゼロエミッション型社会構築への法的政策的支援手法の検討(柳)を行った。加えて、電化製品をはじめとした工業製品のLCA(稲葉)および食糧生産における地球規模での窒素循環(川島)の解析も並行して進行している。地域ゼロエミッションを目指すためには産業部門や民生部門における物質・エネルギー面からの検討に加え、経済・住民合意・法整備およびライフスタイル等様々な面からの検討が必要であり、それらを統合したシステムを構築する必要がある。本年度はA03班計画班各班員のこれまでの成果を統合し、地域ゼロエミッションへ導くためのシステムの概念をまとめ、本システムの1部である地域物質フローを産業連関表と廃棄物実態調査から解析するシステムを開発した。統合システムは様々な地域ゼロエミッション化シナリオを評価するものであり、以下のモジュールから構成される。(1)産業系(藤江、胡)・民生系(花木)・農業系(川島)の各物質フローを検討することにより、各産業及び民生部門から排出された未利用物を他産業へ有効利用する産業ネットワークの候補を提示する(迫田)。(2)その産業ネットワークを現実のものとするための技術を選択し、その技術導入の可能性をエネルギー的な検討も加えて探る(森)。(3)その技術が導入された時の経済影響(宮田)、ネットワーク構築のために合意形成(原科)や法整備(柳)等の検討を加える。物質フローの検討では、愛知県における産業からの全未利用物質、民生部門からの下水汚泥及び農業部門における海外と日本との物質交換の試算を、技術導入の検討ではエネルギー多消費産業における技術オプションの評価を、経済影響では経済-物質循環会計行列を用いてリサイクル技術導入の影響を、合意形成ではその手法の開発と住民参加システムの構築を、法整備ではゼロエミッション法行政条例案のモデル構築の検討を、それぞれ行った。
DNA損傷における細胞ロバストネスのエピジェネティクス解析

本課題の目的は、放射線耐性となった細胞においてDNA損傷領域でのヒストン化学修飾とそれらを介した蛋白質ネットワークの存在を明らかにし、放射線耐性が生み出される仕組みをエピジェネティク制御の視点から解き明かすことである。ガンマ線照射後の細胞の中で細胞死を免れた細胞に対してI-Sce1のアデノウイルスを感染させDNA二本鎖切断を誘導した。DNA二本鎖切断領域のH2AXあるいはH4のアセチル化、H2AXのリン酸化の濃縮の度合いについてクロマチン免疫沈降法を用いて、またDNA修復能についてはHeLa/DR-GFPのシステムを用いて検討したが、両者に大きな差異は認められなかった。クロマチン構造変換に着目したDNA損傷修復の研究によりDNA損傷領域のヒストン化学修飾を介したクロマチン制御蛋白質ネットワークが、様々なストレス状況下でダイナミックに変化し、DNA修復反応に多様性をもたらしていることが明らかとなりつつある。放射線障害に対するロバストネスが、こういった多様性に起因しているのであれば、放射線耐性に特有のヒストン化学修飾とその制御蛋白質ネットワークを明らかにすることは、放射線耐性の分子レベルでの理解に繋がるものである。しかしながら放射線障害に対するロバストネスについては、未だ不明な点が多い。本課題では、クロマチン制御蛋白質ネットワークのエピジェネティクな変化に視点を置き、放射線耐性の仕組みを明らかにすることが目的である。本年度は、異なる線量で細胞に放射線を照射後、サバイブした細胞を回収し、クロマチン免疫沈降でDNA損傷領域のヒストンの化学修飾を検討する予定であったが、サバイブ細胞の増殖能が低下しており、細胞回収に少し時間を要している。その一方で、京都大学工学部の松田知成博士のご指導の下でMultiple Reaction Monitoring (MRM)法を用いた定量プロテオミクスにより放射線障害によるH2AXのアセチル化とリン酸化の変化を2種類のがん細胞で定量した。その結果、H2AXのアセチル化とリン酸化の起こる度合いが2種類のがん細胞では全く異なり、ある細胞では、H2AXのアセチル化の起こる度合いがリン酸化では優位であり、別の細胞では全く逆の現象が観察された。このことから細胞ごとに放射線障害によるH2AXのアセチル化とリン酸化を介したDNA損傷応答ネットワークが、異なることが明らかになった。この知見から放射線障害における細胞のロバストネスが生じる仕組みが、細胞ごとに異なることが予想される。本年度は、放射線照射後のサバイブ細胞の回収に少し、手間取っているが、増殖はしており、問題はないと思われる。定量プロテオミクス解析によるヒストン化学修飾の定量は、順調に立ち上がり、本年度は、論文として報告することができた。クロマチン免疫沈降については、当初の解析方法を少し改善する必要が出てきたが、この問題も容易に解決できると思われる。従って、研究はおおむね順調に進展していると思われる。放射線耐性は、放射線障害に対する剛直性、すなわちロバストネスの一つであるが、未だその分子メカニズムは不明である。放射線によるDNA損傷修復の研究は、クロマチン構造変換に着目して展開され、特にヒストン化学修飾を介したクロマチン制御蛋白質ネットワーク制御が、様々なストレス状況下でダイナミックに変化し、またその破綻を防ぐために互いに補完し合うことが明らかとなりつつある。本課題では、クロマチン制御蛋白質ネットワークのエピジェネティクな変化に視点を置き、放射線耐性の分子機構を明らかにする。我々は、DNA二本鎖切断領域においてTIP60ヒストンアセチル化酵素複合体が、ヒストンH2AXをアセチル化し、クロマチン構造変換を介してDNA損傷応答シグナルの活性化を制御することを明らかにしている。これまでに我々は、H2AXのアセチル化部位に変異を入れた遺伝子をHeLa/DR-GFPシステムの細胞に導入した安定発現細胞株を用いて放射線照射後に細胞死を免れた細胞にI-Sce1のアデノウイルスを感染させ、野生型H2AXを発現させた細胞を対照として放射線耐性を持った細胞のDNA修復能に対するTIP60によるヒストンH2AXのアセチル化の影響を検討した。その結果、DNA修復能については、放射線耐性になる前の細胞と大きな違いは認められなかった。またクロマチン免疫沈降法による損傷領域にヒストンのアセチル化及びリン酸化については耐性になった細胞では、若干、その集積が抑制されたように見受けられたが、期待ほどの大きな変化は見受けられなかった。H2AXを含む複合体の構成因子の変化は現在、検討中であるが、グリセロール密度勾配法による詳細な検討の結果、複合体の大きさに変化が見受けられ、放射線耐性を促す、H2AXを介した分子ネットワークの実態を解明する足がかりができた。我々は、ヒストンH2AXを放射線照射前後で蛋白質複合体として精製し、その構成因子として、TIP60ヒストンアセチル化酵素、ヒストンシャペロンおよびクロマチンリモデリング因子などのクロマチン制御因子、そしてリン酸化カスケードに関与する因子であるNBS1、MDC1、ATMなどを既に同定している。さらにH2AX複合体は幾つかのサブ複合体によって構成されていることも明らかにしている。

今後は、放射線に耐性となった細胞からH2AX複合体を精製し、すでに明らかにしている耐性獲得以前の細胞からのH2AX複合体のプロテオミクス解析での結果と比較しながら、放射線耐性に特異的なH2AXを介した蛋白質ネットワークとそれに伴うヒストン化学修飾の変化をH2AX複合体のグリセロールグラディエント精製(サブユニットの変化を検討するため)とMRM法を用いた定量プロテオミクス解析により検討する。これらの実験を異なる放射線線量で行う。次にH2AX複合体の構成因子の中で放射線に耐性となる際に変化が見られた因子についてすでに放射線耐性になっていることが知られているグリオーマ細胞を用いてノックダウンあるいは過剰発現を行い、グリオーマ細胞の放射線耐性能が減弱あるいは増強されるか否かをコロニー形成能で判断する。放射線生物学定量プロテオミクスを行うためのペプチドを購入する必要があるが、今年度は、放射線照射後のサバイバル細胞の回収に時間を要しており、H2AX複合体の構成因子の中で放射線耐性になる因子の定量の実験が少し遅れたのと、クロマチン免疫沈降の実験結果を評価する方法に変更が生じたため、その検討を行う為の試薬が必要となったことが次年度に使用額が生じた理由である。今回予定しているH2AX複合体精製の為の培養試薬とH2AX複合体の構成因子の定量を行うためのペプチドの購入、クロマチン免疫沈降に使用する為の抗体およびreal time PCR用の試薬などに使用する予定である。
新アグリカナーゼの同定と特異的抗体・ノックアウトマウス作製-リウマチ性関節炎の早期診断へ-

1.リアルタイムPCR法によるADAMTS遺伝子の発現岡山大学にて樹立されたヒト軟骨肉腫由来細胞株(OUMS-27)をインターロイキン(IL)-1β刺激下に培養し、ADAMTS遺伝子の発現を検討した。刺激後、6,12,24,48時間と経時的に細胞からmRNAを抽出し、リアルタイムRT-PCRを行い、各ADAMTSの発現を定量的に比較した。内部標準コントロールとしてGAPDHを用いた。ADAMTS-1,2,3,4,5,6,7,8,9のプライマー設計及びリアルタイムPCRの条件設定を行った。アグリカナーゼとしては、ADAMTS-1,4,5が報告されているが、ADAMTS-1,4,5それぞれのOUMS-27細胞におけるIL-1βに対する反応は異なっていた。また、細胞内情報伝達系の解析を行ったところ、MAPK-JNK pathwayが関与していることが明らかとなった。2.特異的抗体の作製ADAMTS-1に対する特異的抗体を2種類作成した。ADAMTS-1の2箇所のペプチドを抗原として家兎に免疫し、抗体を得た。特異性の評価は、IL-1β刺激していない培養OUMS-27細胞からタンパクを抽出し、ウエスタンブロッティングで行ったところ、約100kDaと70kDaのところに各一本ずつ明瞭なバンドを認めた。既報の通り、自己プロセッシングを受けているものと推察された。3.ノックアウトマウス海外共同研究者との間で、ノックアウトマウス作製を計画し、ES細胞への組み込みが完了した。1.リアルタイムPCR法によるADAMTS遺伝子の発現岡山大学にて樹立されたヒト軟骨肉腫由来細胞株を培養し、アグリカナーゼ活性を上昇させる条件を検討した。同細胞株はこれまでに各種報告があり、既に安定した細胞培養系として用いられてきた実績がある。刺激後の細胞からmRNAを抽出し、RT-PCRを行い、各ADAMTSの発現を比較検討した。定量的PCRに用いるプライマーの設定が重要となるが、既にADAMTS-1,2,3,4,5,6,7,8,9,10のプライマー設計を行い、リアルタイムPCRの条件設定を行ってきた。逆転写反応にはオリゴdTプライマーではなくランダムプライマーを用いることにより、内部標準コントロールとしてリボゾーマルRNAの利用が可能になっている。既に内部標準コントロールとして、18SとGAPDHを測定し、サンプル間の差は非常に小さいものであった。既に内部標準化が終了しており、順次ADAMTSのリアルタイムPCRに取り掛かっていく状態である。2.特異的抗体の作製客ADAMTSに対する特異的抗体を作成する。ペプチドを抗原としてポリクローナル抗体を作成する。特異性の評価は免疫染色・ウェスタンブロッティングだけではなく各々のADAM/ADAMTSの組換え蛋白を利用する。現在、ポリクローナル抗体をほぼ全例のADAMTSペプチドを合成し、ウサギに接種済みである。これは企業との共同研究であり、完成した抗体がリウマチ性関節炎の早期診断や早期治療薬として有効な場合には特許申請が行われる予定である。

2.特異的抗体の作製ADAMTS-1に対する特異的抗体を2種類作成した。ADAMTS-1の2箇所のペプチドを抗原として家兎に免疫し、抗体を得た。特異性の評価はまず、IL-1β刺激していない培養OUMS-27細胞からタンパクを抽出し、ウエスタンブロッティングで行ったところ、約100kDaのところに一本の明瞭なバンドを認めた。3.ノックアウトマウス海外共同研究者との間で、ノックアウトマウス作製を計画し、ES細胞への組み込みが完了した。
認知発達検査における一般妥当性のある反応を妨げる要因－生涯発達の観点からの検討－

本研究は、1成人期から高齢期にかけての認知発達過程についての基礎資料を得る。2人の情報処理過程における問題空間の理解やプランニングおよびその表現に関して、一般妥当性のある反応を妨げる要因を検討し、支援教育に関わる知見を得る。3個々の検査項目が認知発達のどの側面を測っているのかについて、生涯発達の観点から明らかにし、検査項目のアカウンタビリティを高める、という3つの目的に基いて計画されている。前年度は,1予備調査とその結果の分析、2本調査の準備、3本調査の開始、4成果の学会発表および論文作成、5ホームページ開設準備、をおこなった。本年度は、1本調査の継続、2収集データの点検、整理、入力、3成果の学会発表と論文作成、4本調査の分析の開始、をおこなった。1から4についての具体的な内容は以下の通りである。12017年度後半から開始した本調査を継続し、年度末までに約300名のデータ収集が終了した。データ収集についてはすでに予定数に達しているが、不備等のデータを除き、補充のために収集作業を継続している。2収集したデータについては、同意書および受領書の整理、検査項目の漏れの点検、SRS-2対人応答性尺度の自己評価および他者評価の記入不備の確認のうえ、データ入力をおこなった32017年度の発達心理学会で発表したものにデータを追加し、論文を作成した。また、検査項目の一部について、幼児期から70代までの通過率について検討し、学会発表をおこなった。さらに、大学生の「財布探し」結果と事後調査結果をもとに論文を作成し、投稿中である。4「財布探し」課題の遂行後の言語反応について分析方法を検討し、反応内容の分類を試みた。また、SRS-2の結果との関連についても探索的な分析を開始した。予定していたデータ収集数には達したが、収集後の確認で不備があったデータの補充のため、募集を継続している。そのため、最終データの分析に至っていない。したがって、当初の予定よりも「やや遅れている」とした。なお、学歴統制について、中卒者の協力者を得ることが困難で、高卒者を増やすことで対応している。年代および性別については当初の計画どおりコントロールできている。収集したデータはIDでSRS-2と紐づけできるようにし、言語データも8割程度入力済みである。データ入力が終了したところから分析を開始し、結果の一部について、2017年度に引き続き、2018年度は日本発達心理学会および日本LD学会にて発表するとともに、平安女学院大学研究年報にまとめた。また、2019年度の日本LD学会でも発表予定である。なお、ホームページは作成済みであるが、ホームページ上で検査参加協力者を募る必要がなくなったため、まだオープンにしていない。全体のデータ分析と論文作成および報告書の作成に取り掛かる。成果については、ホームページ上でも報告する。そのため、ホームページの整備更新もおこなう。年代×性別×学歴の統制については、シルバー人材センター等の協力により受検協力者を得ることができた。さらに、不備データの補充については個別に依頼を済ませており、早急にデータ収集を終了する予定である。今回採用した検査項目について、一部を分析したところ、性差や年代差のみられる項目があり、本年度の日本LD学会で発表予定である。今後、全体の分析を進め、性差も含めた生涯発達のプロセスを明らかにする。さらに、「財布探し」の成績とSRS-2対人応答性尺度、時計描写テスト、および言語反応との関連を分析し、一般妥当性のある反応から外れる個人的な要因について検討する。得られた結果について、学会発表および論文作成をおこなう。本研究は、次の3つの目的から計画している。1成人期から高齢期にかけての認知発達過程についての基礎資料を得る。3個々の検査項目が認知発達のどの側面を測っているのかについて、生涯発達の観点から明らかにし、検査項目のアカウンタビリティを高める。本年度は,1予備調査とその結果の分析、2本調査の準備、3本調査の開始、4成果の学会発表および論文作成、5ホームページ開設準備、をおこなった。1から5についての具体的な内容は以下の通りである。1予備調査として、大学生21名に対し、不良定義問題である「財布探し」課題を実施し、言語プロトコル分析をおこなった。さらに、既存の検査(「新版K式発達検査2001」および「WAIS-III成人知能検査」)に加え、新しく考案した認知情報処理に関連する検査項目と「発達障害の要支援度評価尺度(MSPA)」を実施した。これらの結果を踏まえて本調査の内容を検討した。2本調査に含める内容を決定した。受検協力者の募集を確実にするために、MSPAに替えて「対人応答性尺度(SRS-2)」を選択し、日本文化科学社の協力を得た。本調査の検査協力者については、京都国際社会福祉センターの協力を得て、全国から心理学関連の有資格者で心理検査経験者を募集し、講習を実施した。3本調査を2017年度後半より開始し、年度末までに約100名のデータ収集が終了した。データ入力のためのフォーマットを整え、入力を開始している。4予備調査の結果の一部については、2017年度の関西心理学会および発達心理学会で発表した。また、以前に調査をおこなった内容を含め、論文としてまとめた。5成果の公表に備えてホームページの開設準備をおこなった。

2017年度7月9月にかけて、当初の計画どおり、大学生21名に対する予備調査が実施できた。複数の大学から男女ほぼ同数の協力が得られた。予備調査結果を踏まえて成人データの調査内容を決定し、本調査を2017年度秋から開始することができた。現在約100名のデータが収集できている。調査対象者は人口統計に合わせて、年代・性別・学歴を統制しているため、一部の区分は終了している反面、募集困難な区分もあり、今後の課題である。とくに、応募を得ることが困難でな区分については募集地域や方法について検討を始めている。また、一部の認知発達検査項目については、ある区分の受検協力者の成績が他の区分に比べ低くなる傾向がみられることがわかり、背景要因についての検討を始めている。データ収集について、全国規模でおこなっているため、検査結果の回収や確認に時間がかかっている。とくに自己評定と他者評定の両方を求めているSRS-2については、項目の回答漏れが時折見受けられる。しかしながら、再回答を求める手段がないため、対策を検討している。「財布探し」課題については遂行時の言語プロトコルを収集し、適切な分析方法を検討中である。予備調査における試行的な分析結果については、2018年度に学会発表する予定である。本研究は、1成人期から高齢期にかけての認知発達過程についての基礎資料を得る。2人の情報処理過程における問題空間の理解やプランニングおよびその表現に関して、一般妥当性のある反応を妨げる要因を検討し、支援教育に関わる知見を得る。3個々の検査項目が認知発達のどの側面を測っているのかについて、生涯発達の観点から明らかにし、検査項目のアカウンタビリティを高める、という3つの目的に基いて計画されている。前年度は,1予備調査とその結果の分析、2本調査の準備、3本調査の開始、4成果の学会発表および論文作成、5ホームページ開設準備、をおこなった。本年度は、1本調査の継続、2収集データの点検、整理、入力、3成果の学会発表と論文作成、4本調査の分析の開始、をおこなった。1から4についての具体的な内容は以下の通りである。12017年度後半から開始した本調査を継続し、年度末までに約300名のデータ収集が終了した。データ収集についてはすでに予定数に達しているが、不備等のデータを除き、補充のために収集作業を継続している。2収集したデータについては、同意書および受領書の整理、検査項目の漏れの点検、SRS-2対人応答性尺度の自己評価および他者評価の記入不備の確認のうえ、データ入力をおこなった32017年度の発達心理学会で発表したものにデータを追加し、論文を作成した。また、検査項目の一部について、幼児期から70代までの通過率について検討し、学会発表をおこなった。さらに、大学生の「財布探し」結果と事後調査結果をもとに論文を作成し、投稿中である。4「財布探し」課題の遂行後の言語反応について分析方法を検討し、反応内容の分類を試みた。また、SRS-2の結果との関連についても探索的な分析を開始した。
治療的アセスメントに関する実証的研究：わが国への導入における課題と対応

平成28年度から平成32年度のまでの5ヶ年計画の3年目にあたる。これまでの研究を踏まえ、引き続き論文投稿、著書執筆、学会発表に取り組んだ。【論文】「治療的アセスメントの臨床的有効性に関する実証的研究」のひとつとして、人間性心理学研究,第36巻1号(p.79-91)で「治療的アセスメントの「まとめと話し合いのセッション」におけるクライエントの体験-EXPスケール、SEQ-5、AQ-2による5事例の分析-」(橋本忠行・坂中正義・久蔵孝幸の共著)を公刊した。また協働的なアセスメントについて人間性心理学研究,第36巻2号(p.173-179)に「水島恵一の仕事-司法と教育・福祉を中心に-」(単著)が掲載された。【著書】「ナラティヴと心理アセスメント-協働的/治療的につなぐポイント-」(田澤安弘・橋本忠行の共編著)を創元社より公刊した。橋本は「第1章協働的/治療的アセスメントとナラティヴ・セラピー」「あとがき」を執筆し、FinnとFischerによる協働的/治療的アセスメントと,WhiteとEpstonによるナラティヴ・セラピーの両概念の関連を整理し,その一例としての事例提示を行った。【学会発表】平成30年9月の日本心理臨床学会第37回大会(神戸国際会議場)で自主シンポジウム「治療的アセスメントについて考える(その8)-クライエント中心のヒューマニスティックな心理アセスメントの可能性」で「治療的アセスメントとヒューマニスティックなアセスメント」の口頭発表を行った。企画者・話題提供者の役割を担った。研究代表者が所属する大学では2018年度に新学科を開設し、さらに2020年度にむけて大学院新研究科設置準備を進めたため、研究に費やすエフォートが低下した。平成30年度に取りかかれなかった「治療的アセスメントの事例研究(複数)」について、詳細な手続きを提示することにより治療的アセスメントの有効性を更に精緻に検討したい。また「治療的アセスメントの臨床的有効性に関する実証的研究」に関して、次のステップとしてクライエントと査定者の相互作用の分析に取り組む。また司法領域における協働的/治療的アセスメントについて実践的研究を進める。またそれらの成果を実践ガイダンスのかたちで公刊する。【論文】「治療的アセスメントの臨床的有効性に関する実証的研究」のひとつとして、橋本・坂中(2012)を踏まえ「まとめと話し合いのセッション」5事例の録音記録を、人間性心理学で用いられるEXPスケール(吉良他,1992)、AQ-2(Finn et al., 1994)、SEQ-5(Stiles et al., 2002)により質的・数量的に分析した。その結果、EXPスケールのMode値は段階3から段階6に分布し、Peak値は段階6が多かったが1事例のみ段階7も認められ、心理療法としての有効性が認められた。参考値ではあるがAQ-2とSEQ-5からは、Clの高い満足度が示された。セッション内におけるEXP値の時間的推移は認められなかった。Clの発言内容を検討したところ、自己探索、フェルトセンス、そして新たなナラティブの生成といった重要な体験が生じており、ThがClとの関わりを把握する指標となることが示唆された。学術雑誌に投稿し、現在査読中である。また雑誌論文「クライエントの話から何をどう読み取るのか?-アセスメントの基本」(臨床心理学第17巻1号,27-30, 2017)では、治療的アセスメント(Finn, 2007)と個別化アセスメント(Fischer, 1985/1994)における、過程(プロセス)を重視したアセスメントの実際について論考した。【学会発表】日本心理臨床学会第35回大会自主シンポジウム「治療的アセスメントについて考える(その7)」を企画し、「治療的アセスメントにおけるパーソナリティ・認知特性の理解とCBT技法の活用」という題目で発表した。その中で、治療的アセスメントにおける自己理解のプロセスがセルフ・モニタリングの機会となること、アセスメント介入セッションを中心としたCBT技法の活用が可能であること、等について検討がなされた。初年度は、これまでの予備的研究を踏まえ、論文投稿と学会発表に取り組んだ。また治療的アセスメントの実践が行われた施設における、研究倫理誓約に関する手続きを進めることができた。平成28年度から平成32年度のまでの5ヶ年計画の2年目にあたる。これまでの研究を踏まえ、引き続き論文投稿と学会発表に取り組んだ。