hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マニ教、キリスト教、イスラム教の写本における挿絵の横向き配置の問題

本奨励研究の2年目(平成14年4月平成14年3月)は、研究計画に基づき、英国(ロンドン)大英図書館で資料収集・調査を行ったほか、平成14年7月に英国・オックスフォード大学で開催された国際学会(Aram Society for Syro-Metropolitan Studies:シリア・メソポタミア研究学会)に出席し、研究発表を行った。また、11月にも、American Academy of Religionのマニ教研究セミナー年次総会(トロント・カナダ)において、研究成果の発表を行った。本研究の第1の目的は、挿し絵を横向きに配置する一群の東方キリスト教(アルメニア・シリア等)の装飾写本の存在を確認することであるが、今年は、東方キリスト教の装飾写本を大英博物館で確認し、マニ教写本と比較研究を行った。本研究の第2の目的は、マニ教・キリスト教写本の間における、レイアウト上の関係に関する論文の執筆であった。本論考に基づき、7月にAram Society for Syro-Metropolitan Studiesで、11月にもAmerican Academy of Religionで研究成果の発表を行った。発表では、主にマニ教のケースについて述べ、西アジア・メソポタミアの同種の装飾写本との関連を示した。比較資料は・8世紀から11世紀の東方キリスト教(アルメニア・シリア)装飾聖書と、10世紀から17世紀のイスラム関係装飾写本(コーラン、文法書等)である。これらの書物におけるレイアウト、テキストと図を比較検討し、挿絵の横向き配置は、8世紀から11世紀の西アジア・中央アジアでは稀な事例ではなく、イスラム関連書物では17世紀に至るまで使用されていたことを明らかにした。本奨励研究の初年度(平成13年4月-平成14年3月)は、研究計画に基づき、アメリカ合衆国インデアナ大学ブルーミントン校、アリゾナ大学フェニックス校・フラグスタッフ校図書館において2度にわたる調査を行った。本研究の第一の目的は、挿絵を横向きに配置する一群の東方キリスト教(アルメニア・シリア)装飾写本の存在を確認することであった。中世装飾写本のレイアウト上の諸特徴は、美術史文献にも稀にしか言及されず、予備調査の大部分は、ほとんど世に知られていない定期刊行物や古書の探索にあてねばならなかった。本計画が専門図書館施設の利用を必要とした所以である。本調査の結果、10-16世紀の装飾本聖書のうちアルメニア関係12本、シリア関係10本が本比較研究の対象となりうることが判明した。第二の目的は、マニ教・キリスト教写本間におけるレイアウト上の関係に関する草稿の執筆であったが、本論考はすでにARAM Society for Syro-MesopotamianStudies(シリア・メソポタミア研究学会)に提出・受理され、平成14年7月オックスフォード大学で開催される国際学会で発表の予定である。ここではマニ教のケースについて略述したが、これは西アジア・メソポタミアにおける同種の装飾写本との関連を示すためである。比較資料は811世紀の東方キリスト教(アルメニア・シリア)装飾聖書と、1017世紀のイスラム教関係装飾写本(コーラン、文法書、本草書)である。これらの書物におけるレイアウト、テキストと図の相関的なつながりを検討した結果、挿絵の横向き配置は、811世紀の西アジア、中央アジアではまれなことではなく、イスラム関連書物では17世紀に至るまで使用されていたことが確認できたのである。
極微機械要素ハンドリングシステムの試作研究

機構の微小化に伴う機械要素の単純化を背景とする大変形弾性ヒンジを対偶部に持ち,プラスチックをリンク(節)部に持つパンタグラフ機構(マイクロ接着システム)を提案し,まず,ヒンジの材質として5種類の材料を取り上げ,幾つかの性質を考慮してヒンジとして適していると思われるポリエチレンを採用した.このポリエチレン製の弾性ヒンジについて,モーメントに対する角変位および回転中心移動量に関する実験を行い,大たわみ非線形曲げ理論による解析結果と比較・検討し,解析理論の妥当性を確認した.つぎに,最大作業領域およびアクチュエータの性能等を考慮することによって,リンクと弾性ヒンジが一体形のパンタグラフ機構の設計方法をフローチャートで示している.ついで,設計例として,ハードディスク内の浮動ヘッドスライダとアームとのマイクロ接着のための微小マニピュレータを取り上げ,大変形弾性ヒンジとリンクとを一体化したパンタグラフ機構の設計を行い,実際に小形射出成形機を用いて製作した.さらに,得られた微小マニピュレータの入出力変位関係には線形性のあることが分かり,大変形弾性ヒンジとリンクの一体化微小マニピュレータの設計指針の妥当性を確認した.機構の微小化に伴う機械要素の単純化を背景とする大変形弾性ヒンジを対偶部に持ち,プラスチックをリンク(節)部に持つパンタグラフ機構(マイクロ接着システム)を提案し,まず,ヒンジの材質として5種類の材料を取り上げ,幾つかの性質を考慮してヒンジとして適していると思われるポリエチレンを採用した.このポリエチレン製の弾性ヒンジについて,モーメントに対する角変位および回転中心移動量に関する実験を行い,大たわみ非線形曲げ理論による解析結果と比較・検討し,解析理論の妥当性を確認した.つぎに,最大作業領域およびアクチュエータの性能等を考慮することによって,リンクと弾性ヒンジが一体形のパンタグラフ機構の設計方法をフローチャートで示している.ついで,設計例として,ハードディスク内の浮動ヘッドスライダとアームとのマイクロ接着のための微小マニピュレータを取り上げ,大変形弾性ヒンジとリンクとを一体化したパンタグラフ機構の設計を行い,実際に小形射出成形機を用いて製作した.さらに,得られた微小マニピュレータの入出力変位関係には線形性のあることが分かり,大変形弾性ヒンジとリンクの一体化微小マニピュレータの設計指針の妥当性を確認した.
リアリティ追求を目的とした多重解像度システムに関する研究

本研究は、全体が高精細な画像を見たときと印象が変わらない多重解像度立体画像システム(中心部から周辺部に行くに従って解像度が徐々に劣化するような画像を提示するシステム)の作成を目指したものである。システム構成を検討するために心理物理学的実験を行った。刺激として、仮想空間に小球体を多数表示した画像を用いた。実験1と2では、中心部に表示する高精細領域の大きさと周辺部に表示する画像の解像度の劣化程度を操作し、全体が高精細な原画像と印象が変わらない二重解像度画像について検討した。最初に原画像を1秒間提示し、次に原画像かあるいは二重解像度画像を1秒間提示した。被験者には画質が変化したかどうかを回答させた。実験3は、三重解像度画像、二重解像度画像、全体が低精細な画像を用い、それぞれが原画像と識別することができるかどうかの弁別実験をおこなった。その結果、三重解像度画像では原画像とほとんど識別できないことがわかった。実験結果に基づき、3つの撮影画角の異なるカメラ画像(撮影画角:21度、42度、68度)を、画像処理により撮影画角と対応するように重ね合わせて提示する、三重解像度立体画像システムを作成した。撮影装置には左右眼用にそれぞれ3台のカメラを用いた。画像の中心領域となる画像を得るカメラ(撮影画角21度と42度)は、重ね合わせた画像の境界部を完全に一致させるため、ハーフミラーを利用してカメラの光軸を一致させた。コンピュータでこれらの画像を合成し、表示した。左右眼用の画像は、2鏡式ホイートストン立体鏡を用いて、観察者が立体視できるようにした。来年度に構築するシステムの仕様を決定するため、本年度は、装置に必要な解像度を調べる視覚心理実験を行った。実験に用いる画像として、バーチャル空間に立方体を多数表示した画像(原画像:視角54度、解像度2048×1536pixel)と、中心部の解像度は原画像のままで周辺部の解像度が低くなるようにした画像(処理画像)を作成した。処理画像として、中心部領域の大きさが8通り(視角5、10、15、20、25、30、35、40度)、周辺部領域の解像度が5通り(320×240、640×480、1024×768、1280×960、1600×1200pixel)の計40種類を用意した。実験の手続きは、以下の通りであった。まず、被験者に原画像を提示し、画像の中心を注視させた。次に、被験者のマウスクリックにより、原画像か処理画像のいずれかが1秒間提示され、その後、数字が0.1秒間提示された。これらの提示後、被験者は、提示された原画像と刺激画像との画質変化の有無、ならびに提示された数字を答えた。数字の読み取り課題は、被験者が画像の中心を注視しているかを確認するために行った。また、画像を2次元的に提示した場合と3次元的に提示した場合の比較も実施した。実験の結果、注視点からのずれ(中心部領域の視角)が大きくなるについて、周辺部の解像度が低くても、原画像の画質と同様の印象を得られることがわかった。2次元提示、3次元提示のいずれの場合においても、注視点から20度以上ずれた周辺部において解像度が1024×768pixel(原画像の4分の1の解像度)でも原画像と同様の印象が得られた。また、注視点から10度以上ずれた周辺部の解像度が1600×1200pixelに低下した際、2次元提示では画質の印象が悪くなったが、3次元提示では原画像と同様の印象が得られることがわかった。最初に、多重解像度立体画像システムに要求される解像度を調べる実験を行った。

提示画像として、仮想空間に小球体を多数表示した立体画像(原画像:視角68度、解像度2048×1536pixel)と3種類の立体処理画像(三重解像度画像、二重解像度画像、低解像度画像)を用意した。三重解像度画像の解像度は、矩形(縦3:横4)の対角視角20度未満が原画像と同じで、2040度が1024×768pixel、4068度が640×480pixelであった。二重解像度画像は、視角20度未満が原画像と同じで視角2068度が640×480pixelの解像度であり、低解像度画像は画像全体が640×480pixelの解像度であった。実験では、最初に被験者に原画像を提示し、画像の中心を注視させた。次に、被験者のマウスクリックにより、原画像か処理画像かいずれかを1秒間提示した。被験者は継時提示された画像における画質変化の有無を回答した。被験者が画像中心を注視していることはビデオカメラで撮影した眼球の動きにより確認した。実験の結果、三重解像度画像は原画像とほぼ同様の印象を持つことがわかった。実験結果に基づき、3つの撮影画角の異なるカメラ画像(撮影画角:21度、42度、68度)を、画像処理により撮影画角と対応するように重ね合わせて提示する、三重解像度立体画像システムを作成した。撮影装置には左右眼用にそれぞれ3台のカメラを用いた。画像の中心領域となる画像を得るカメラ(撮影画角21度と42度)は、重ね合わせた画像の境界部を完全に一致させるため、ハーフミラーを利用してカメラの光軸を一致させた。周辺領域の画像を得るカメラ(撮影画角68度)の光軸は一致させなかった。これは、ハーフミラーをさらに使うと画質が著しく低下すること、視野周辺部では境界部に多少のズレが生じても知覚されないことを考慮したためである。
患者・家族が抱える医薬情報ニーズの体系化とMIPSの開発に関する研究

患者およびその家族が必要とする情報が簡易に探し出せるツールとして、図書館情報学分野で注目されるパスファインダーの思想に基づいた新たなツールを思案するため、医療従事者に対するインタビュー調査・アンケート調査を継続しながら、これまでの医療情報提供に関わる現況と問題点について、情報探索過程に関連した研究文献を整理し、Medical Information Pathfinder-Sheet(MIPS)のためのモデルを作成した。患者およびその家族が必要とする情報に、(1)インフォームドコンセント時に理解できなかった診断内容および治療法等を補完するための情報、(2)セカンドオピニオンを適切に得るための手順と情報源、(3)処方された薬の関連情報及び副作用情報、(4)予後生活の仕方(食事法・リハビリ法)など日常生活に関連する医薬情報などがある。その際、最も重要な手がかりとなるのは、世の中にどのような情報源があり、どうすれば情報が入手できるのかという「手段としての情報」である。平成22年度は、その「手段としての情報」を総合的に収集するべく、患者及びその家族、あるいは医療従事者を対象としたインタビュー調査・アンケート調査を行い、データを収集した。また、実際の闘病のプロセスと患者及びその家族の心理状態が記録された闘病記等を収集し、その内容分析を行った。医薬情報を入手するためにどのような不都合を抱えているのか、また逆に、医療従事者から患者に知ってほしい情報・知識とは何かについて、(1)医薬関連データベースの利用が一般的でないこと、(2)患者およびその家族には追体験可能な情報源を欲していること、(3)患者会でのインフォーマルコミュニケーションの必要性等が明らかにされた。なお、現在も医療従事者、患者・家族に対するインタビュー調査・アンケート調査は継続中である。患者およびその家族が必要とする情報が簡易に探し出せるツールとして、図書館情報学分野で注目されるパスファインダーの思想に基づいた新たなツールを思案するため、医療従事者、患者・家族に対するインタビュー調査・アンケート調査を継続しながら、これまでの医療情報提供に関わる現況と問題点について、「2010(平成22)年厚生労働省委託事業「あなたの思いを聞かせてください!がん対策に関するアンケート調査(調査対象:入院・通院患者2273人)」、『厚生労働省白書』および関連文献、情報探索過程に関連した研究文献を基本に整理した。結果として、(1)対がん戦略総合研究事業において情報提供サービスの重要性は唱えられてはいるものの、具体的な所作については今後の課題となっていること、(2)「IT戦略の今後のあり方に関する専門調査会」が提示した「i-Japan戦略2015」に見られるように、情報を管理するための「機械的な仕組み」に施策の焦点が合わされていること(コンテンツベースではない)、(3)メディカル情報の恒常的な新規性を担保し、それら情報を簡易に入手する体系的な方法論が確立されていないこと、(4)従来のメディカル情報に加えて、「ピア・サポート(Peer Support)」がかなりの比重で有用であること(相談窓口含む)、(5)情報コンテンツの提供に社会的な役割を果たす図書館が、パスファインダーを基礎としたメディカル情報サービス(文部科学省「大学図書館における先進的な取り組みの実践例-大学の学習・教育・研究活動の質的充実と向上のために-」に記載)を展開しつつあるが十分でないこと、等を明らかにした。また、これらの問題点に対処するために、医療従事者・第三者の患者(がんサバイバー等)を「模倣」=「仮想化」することの重要性と、現実、その行為によってこそ合理的な情報探索が可能となること、そして、目標としたプロダクトを開発するためのモデルを提示した。
北海道における近代都市の成立に関する比較地誌学的研究

上記の課題を達成するための第一段階として今年度では、道内における近代都市の成立と展開に直接、間接の両方に関連した様々な史資料の調査収集とその系統的な整理に研究の大半の時間が費やされた。具体的には、北海道において明治以降に成立した大半の都市市街地に関連した、官製と民間製作の双方からなる様々な地域・団体文献やそれぞれの都市史誌類などを主要な情報源とした上で、電気や水道・ガス並びに軌道鉄道等の公益事業の展開に関わる都市史的資料、また経済生活保護や屠殺場・墓地・塵芥処理場・火葬場等の経営に関する都市社会事業関連諸資料、更には、それら様々な主として都市自治体行政上の事業にも直接、間接に関連した大小の民間事業資本・団体の歴史的・地理的展開過程に関連した史資料等々の網羅的かつ系統的な調査収集と、当研究費で導入したパーソナル・コンピュータを利用したそのデータ・ベース化の一連の基礎的作業が実施された。更に、これと平行して、地理学・歴史学をはじめとして広く社会科学一般に広がる近代都市成立論関連の理論・実証双方の夥しい諸研究に対する当面の整理展望を目指した文献研究も行われた。ここで、広義の比較地誌学的研究関心との関連から特に注目がなされたのは、英領北アメリカや西領ラテンアメリカなど長期の植民支配地域における近代都市成立とその政治経済的機能に関する諸研究である。このように些か壮大な枠組に基づいた本研究は、好運にも当研究費の補助を受けて初年度としてようやくその骨格を整えるには至ったものの、一連の研究成果として公刊の運びとするには様々な時間空間的制約によって未熟、展開不足の点も数多く、今後とも研究実践の持続を通じて、先の独自の北海道都市史誌データ・ベースの一層の充実と理論的並びに比較研究の一層の深化を現在期す所大である。
DNAマーカーによるクルマエビ科甲殻類の遺伝的多様性保全に関する研究

本研究では、遺伝的多様性解析によるクルマエビ科甲殻類の資源管理計画の立案をめざし、本年度は研究対象種のクルマエビについてマイクロサテライトDNA多型とミトコンドリアDNA多型を用いて集団の遺伝的多様性解析を行った。また、ウシエビについては、マイクロサテライトDNA多型により、タイ王国におけるウシエビの導入海域と複数の養殖場の遺伝的様性について、養殖池の生産性との関連性について評価した。クルマエビのマイクロサテライトDNA多型において遺伝的多様性の指標となる各地点のアリル数の平均値は15.519.8、ヘテロ接合体率の期待値は0.8370.863であり、いずれの集団においても高い値を示した。また、集団間の遺伝的距離を示すデンドログラムを作成したところ、下関の集団は他の集団とは全く別のクラスターを形成するとともに日向灘の4集団は極めて近縁であることが示された。ミトコンドリアDNA多型のRFLP解析においても、同様の傾向を示した。以上のことから、宮崎県4地点の天然クルマエビは遺伝的に近く、その多様度は高い値を示すことがわかった。一方、下関の個体群は、他の個体群と異質であるとともに遺伝的多様度が低いことが明らかになったが、これは下関でのクルマエビの放流個体数が全国で最も多いことが関係していると考えられる。今後、種苗放流において、地域集団の遺伝的多様性および差異を考慮に入れ、天然クルマエビ資源を保全管理していく必要があると考えられる。天然ウシエビ集団は、遺伝的多様性が高いことを示したが、養殖種苗においては、1ペアの種苗を用いている養殖場から、遺伝的多様性の高い種苗を用いている養殖場まで様々であり、用いられている種苗は程度の差はあれ、少数の親エビから生産されていることを示した。本研究では、遺伝的多様性解析によるクルマエビ科甲殻類の資漂管理計画の立案をめざし、本年度は研究対象種のクルマエビ科甲殻類それぞれについて、遺伝的多様性解析を行うためのDNAマーカーの検出条件の最適化を行った。また、コウライエビについては、アイソザイム解析により、遺伝的多様性解析を行った。クルマエビにおいては、日本各地の天然集団においてクルマエビのサンプリングを行った。また、遺伝的多様性解析を行うためのマイクロサテライトDNAマーカー座5種(CSPJ-002*,-010*,-012*,-014*,-015*)の検出条件の最適化を行った。さらに、ミトコンドリアD-loop領域を効率良く増幅するためのプライマーを開発、実用化することに成功した。ウシエビにおいてマイクロサテライトDNAマーカー座5種(CUPmo18*,Pmo-25*,-27*,TUZXPm-4.82*,-4.55*)の検出条件の最適化を行ったところ、いくつかのマーカー座についてはタッチダウンPCR法によるアニーリング温度の管理が必要であることが示唆された。コウライエビについては、11集団について5遺伝子座のアイソザイム解析を行い、日本の移植集団の遺伝的多様性が低いこと、人工集団、日本の移植集団および中国の天然集団がそれぞれ異質性が高いことが判明した。上記のことは、本年度の研究実施計画がほぼ遂行されたことを意味し、来年度に実施する予定であるクルマエビ科甲殻類の遺伝的多様性解析を遂行する段階にあることを示している。
脂肪酸トランスポーターCD36は結核菌感染成立に関与するか?

培養マクロファージ(RPMI培地)に結核菌液を添加し,培養・洗浄後に単位容積あたりの結核菌数(抗酸菌染色)と細胞数とを決定し,両者の比率を感染の指標とした。この感染実験を抗CD36抗体存在下および非存在下で行って,結核菌/細胞数比を求め比較した。5回の実験の結果,CD36抗体添加は比に有意な影響を与えなかった。また,タイプI CD36欠損者から採取した単球由来マクロファージに対して、感染実験を行ったところ,欠損者マクロファージ(n=3)の結核菌/細胞数比は正常コントロールと差を認めなかった。共焦点レーザー顕微鏡による検討から、結核菌感染後のCD36分子は感染前と比較して,細胞表面に分布する割合が多い印象があったが,結核菌との明瞭な関係は観察されなかった。結核菌感染によりCD36分子の発現は低下傾向を示し、PPARγ発現も低下傾向を認めたが統計学的に有意な変化ではなかった。キャピラリーガスクロマトグラフィーで感染実験後のマクロファージ脂肪酸濃度は,未感染細胞との比較では低下傾向を示していたが有意ではなかった。脂肪酸分画では感染後にもともと存在した多価不飽和脂肪酸が減少する傾向(統計学的に有意ではない)のほか,結核菌体由来と思われる長鎖脂肪酸の新たなピークが認められた。総合すると、結核菌のマクロファージへの感染においてCD36が直接に関与するという証拠は得られなかった。しかし、結核菌感染により元々存在した脂肪酸が消費され、一方で結核菌による脂肪酸分画の変化が起き,それらがCD36発現やPPARγ発現へ負の影響を与える可能性も否定できない結果であった。結核菌感染がCD36やPPARγの発現の変化を通じてマクロファージ活性化を抑制する可能性についてより精細な検討を続ける必要がある。平成14年度においては以下の成果をあげた。1)末梢血単球由来マクロファージ培養結核菌の染色に必要な抗酸菌染色が加熱操作を必要とすることから、支持体を従来のプラスチックからガラスに換えてマクロファージ培養条件を検討し、確立することができた。2)マクロファージ脂肪酸濃度および分画の測定キャピラリーガスクロマトグラフィ法による脂肪酸濃度と分画の測定法を確立することができた。3)マクロファージのCD36およびPPARγ遺伝子発現測定特異的プライマーを用いるTaqMan PCR法により、培養マクロファージのCD36遺伝子およびPPARγ遺伝子発現量を測定する方法を確立した。4)結核菌DNA定量結核菌特異的プライマーを利用してのTaqMan PCR法により、液体培地における結核菌数と良好な直線的関係を認める結核菌DNA定量法を確立できた。5)共焦点レーザーによるマクロファージの観察これまでに共焦点レーザー顕微鏡の基本条件の設定をおこない、培養マクロファージのCD36分子を観察することができた。以上のように、ほぼ計画どおり研究は進行しており、平成15年度の感染実験に向けて進んでいる。平成15年度は結核菌とマクロファージの相互作用の検討を行った。1)培養マクロファージへの結核感染実験固形培地(7H10)にて培養した結核菌細胞株(H37Rv)を培養マクロファージに添加し、感染の起こる条件を検討した。抗酸菌染色により感染を確認できた。2)抗CD36抗体の結核感染成立への影響の検討感染実験を抗CD36抗体存在下で行ったところ、感染は非存在条件と同様に観察され、CD36以外の経路で感染が起こることが示唆された。3)CD36欠損者のマクロファージに対する感染実験CD36欠損者から採取した単球由来マクロファージに対して、感染実験を行ったところ、正常マクロファージと同様の感染を認めた。

4)共焦点レーザー顕微鏡によるCD36分子と結核菌との3次元的関係の観察結核菌に対する抗体とCD36分子に対する抗体を利用して、両者の関係を観察したところ結核菌とCD36分子との明らかな相互作用は観察されなかった。5)感染によるCD36およびPPARγの発現への影響感染によりCD36分子の発現は低下し、PPARγ発現も低下傾向を認めた。この時、マクロファージ脂肪酸濃度は低下傾向を示していた。以上を総合すると、結核菌のマクロファージへの感染成立においてCD36が直接に関与するという証拠は認めなかった。しかし、結核菌感染により細胞内脂肪酸が消費され、それがCD36発現やPPARγ発現へ負の影響を与えている可能性が考えられた。このことはマクロファージの活性化の抑制を招来すると考えられ、炎症反応による結核菌排除機構を抑制することに、CD36が間接的に関与する可能性を示唆する。
近代イギリスの地方都市における公共政策の実践過程に関する研究

本研究は、近代イギリスにおける公共政策の実践過程に迫るために、救貧社と呼ばれる半官半民の組織を具体的な研究対象としている。救貧社は17世紀以降、地方都市を中心に数十カ所に設立された。救貧社は地域エリートによって運営され、幅広く地域の社会福祉活動を実践していた。これらの組織のいくつかは18世紀中のみならず19世紀に至ってもその活動を継続し、地域レヴェルでの公共政策の実践を支え続けた。救貧社の活動については、これまでのところ18世紀後半以降についての研究が手薄であり、本研究は特にこの時期の救貧社の活動実態を解明することに取り組んだ。事例として、史料の残存状況がよいという理由でイングランド南西部の主教座都市エクセタの場合を取り上げた。本年度の研究実績は、1.資料(史料)の収集(a.夏期に実施したイギリスでの調査を通じて末端の行政組織(教区会)にかかわる史料を収集b.国内のマイクロフィルム史料の分析)、2.成果の公表(雑誌論文の発表:19世紀初頭のエクセタ救貧社の活動実態を解明)、3.展望の提示(東京と仙台で開催された研究会における口頭報告とその後の討論:19世紀半ば以降の救貧社の活動と都市の行政改革との関係を検討)に分けることが出来る。上記のように、昨年度来の研究を引き継いで研究実績をあげるとともに、来年度以降に向けて一定の方向性を提示することが出来た。成果の公表が当初予定していたよりもやや遅れている点に問題があるものの、調査については過去2年間に予定していたものをほぼ完了した。これを受けた分析と成果の公表、並びに19世紀半ば以降の状況の解明は、課題として来年度以降に持ち越されている。本研究では、近代イギリスにおにる公共政策の実践過程に迫るために、救貧社と呼ばれる半官半民的な組織を具体的な研究対象としている。救貧社は、18世紀はじめ以来、地方都市を中心に複数の地域設立され、地域エリートを中心に幅広い社会福祉活動を実践した機関である。救貧社が地域社会の中でとくに大きな役割を果たしたのは18世紀から19世紀にかけてであるが、このうち18世紀後半以降の救貧社の活動については相対的に研究が手薄である。本年度は、この時期の救貧社の活動実態を解明することに取り組んだ。本年度の研究実績は、1.資料(史料)の収集と2.成果の公表に分けることが出来る。1.資料(史料)の収集(1)日本国内・二次文献の調査収集:ウェッブ夫妻による近代イギリスの地方行政に関する古典的な研究書をはじめ、関連する文献を収集し研究の基礎的な条件を整えることに取り組んだ。・東京大学図書館他に所蔵されているイギリス議会文書にくわえ、パンフレット類などの一次史料の収集をすすめた。(2)イギリス・夏期に実施した約一ヶ月間のイギリス滞在中に、国内では入手が困難な文献・史料の収集に努めた。当初の予定をややこえて、スコットランド国立文書館所蔵の史料を収集することが出来たのは大きな成果であった。2.成果の公表(1)口頭報告:日本西洋史学会第51回大会(2001年5月12・13日)小シンポジウムI「ヨーロッパの政治社会-長い18世紀の連合王国-」報告タイトル「地域政治のダイナミズム」(2)共著『長い18世紀のイギリスその政治社会』(山川出版社、2002年)執筆担当第二章地域社会のダイナミズム以上のように、本年度は一定の研究実績をあげることが出来た。反省点は、学内業務多忙のために、国内における資料収集と分析が、当初予定していた地点まで到達できなかった点である。これについては、次年度以降に持ち越さざるをえなかった。
証券市場におけるバブル発生メカニズムの分析

証券市場でバブルが発生する原因を、投資家行動のモデルを用いて分析し、数値シミュレーションと経済実験によりその過程を確認した。市場に私的情報が存在する場合、マーケットメーカーは投資家の行動から彼らが持つ私的情報を推察する。私的情報の存在が不確かな場合、マーケットメーカーは投資家の行動から私的情報の存在確率を推定する。市場ではこの2種類の学習が同時並行して行われる。私的情報が存在しないとき、マーケットメーカーは私的情報が存在すると誤認し、バブルを発生させる。しかし、十分に学習が進むと、資産価格は適正価格へと収束する。数値シミュレーションと経済実験によりバブルの発生、成長、消滅の過程を確認した。オンラインデータベースを用いて証券バブルに関する論文検索を行い、関係する30本ほどの論文を入手した。これらを各カテゴリに分類し、先行研究のサーベイを行った。今後はこれらの論文の参考文献から、さらに関連する論文を探す予定である。次に、情報の非対称性下でマーケットメーカーが他の投資家の行動から彼らが持つ情報をベイズ学習するモデルの構築を行った。これを用いて、コンピュータ上で数値シミュレーションを行い、バブルの発生、成長、崩壊が起こる一連の過程を確認した。また、現実に近い状況での市場の振る舞いを確認するため、情報の非対称性下で証券の取引を行う経済実験をデザインし、Carnegie Mellon大学が開発したFinancial Trading Systemを用いて、2013/5/1と2013/12/11に合計2回の実験を行った。これにより実験室においてもバブルの発生が確認された。平成25年度で行った先行研究のサーベイ、ならびに、予備実験での結果を踏まえて、情報の非対称性下で発生する証券バブルのメカニズムを探るため、合計13回の経済実験を行った。(2014/10/22:1、2014/10/31:2回、2014/11/7:2回、2014/11/12:2回、2014/11/28:2回、2014/12/10:2回、2014/12/19:2回)これらの研究の成果は、第239回MPTフォーラム(2014/4/3、東京経済新報社)、日本ファイナンス学会第22回大会(2014/6/1、中央大学)、Europe ESA Conference(2014/9/4、プラハ大学)、日本経営財務研究学会第38回全国大会(2014/10/5、明治大学)第18回実験社会科学カンファレンス(2014/12/14、岐阜聖徳学園大学)、行動経済学会第8回大会(2014/12/6、慶應義塾大学)、JAFEE冬季大会(2015/1/23、筑波大学)、実験アセットプライシング・コンファレンス(2015/3/9、青山学院大学)で研究報告を行い、国内外の研究者と意見交換を行った。平成27年度は本研究課題の最終年度として、これまでの研究成果の発表を中心に活動を行った。具体的には以下の学会、研究会で研究報告を行った。平成28年度まで研究期間の延長を行い、さらに国内外の学会で研究報告を行う予定である。平成27年度は本研究課題の最終年度として、国内外4つの学会および研究会で計5件の研究報告を行い、多くの研究者から有益なコメントをいただいた。それらを踏まえて、研究内容を2本の英文論文として執筆した。これらは既に校正が終わっており、海外ジャーナルに投稿する準備が整っている。平成28年度は本研究課題の最終年度として、これまでの研究成果の発表を中心に活動を行った。また、これらの論文を海外の学術雑誌に投稿し、審査結果を待っている。平成26年に予定していた研究実施計画はすべて行うことができた。なお、当初の計画では平成26年度に6回の実験を行う予定していたが、実験内容を再検討した結果、実施回数を増やすこととし、最終的には13回の実験を行った。また、これらの研究成果は国内学会・研究会で研究発表を8回、国外で研究発表を1回行った。研究期間を1年間延長し、2016/6/18-19に名古屋大学で行われる日本経済学会、2016/6/26-28にタイ・バンコクで行われるAsian Finance Associationで研究報告を行う予定である。また、作成した2本の英文論文をそれぞれ海外ジャーナルに投稿する計画である。ファイナンス実験のデザイン、パラメーター等を調整したうえで、追加検証用の実験を数回行う。3年間の研究の成果をまとめ、国内外の学会で発表するとともに、完成した論文をジャーナルに投稿する予定である。平成25年度に予定していた以下の研究実施計画はすべて実施することができた。1.先行研究のサーベイ2.投資家行動のモデル化

3.プロトタイプ実験の実施(2回)4.国内外での学会発表(国内4回、国外1回)平成26年度までに行った経済実験により必要なデータが得られたため、平成27年度は追加実験の実施を見送り、国内外の学会で研究報告を行うことに注力した。そのため、実験協力者の謝礼として予定していた予算が残となった。実験の実施回数を増やすため旅費を節約し謝金を増やしたが、謝金は実験結果に応じて支払う方式のため、若干の残が出てしまった。本補助事業による研究成果を、2016/6/26-28にタイ・バンコクで開催されるAsian Finance Association 2016Conferenceで発表する予定であり、そのための旅費として使用する計画である。今後は、これまで行ってきたプロトタイプの経済実験をもとに、実験のデザイン、パラメータ等を調整したうえで、本格的な実験を複数回行い、理論モデルの応用可能性を検討する。また、これらの研究成果を国内外の学会で発表する。最終的には論文としてまとめ、海外ジャーナルに投稿する計画である。当該助成金は平成27年度の助成金と合せて、実験の謝金として使用する計画である。共同研究者が急遽出張を取りやめたため、予定していた旅費810,000円の一部が未使用として残った。平成26年度の研究実施の中で、学会報告のための旅費として使用する計画である。
生体ドナーの適応拡大が及ぼす心理、社会的影響についての研究

【背景】平成15年10月、日本移植学会は生体ドナーの適応範囲を「6親等以内の血族と3親等以内の姻族」に拡大し、条件つきで親族以外の第三者からの臓器提供も認める倫理指針を出した。これに対し、生体ドナーの適応拡大は現代の家族形態から見て広すぎる、脳死体からの移植促進が先決である、といった批判があがっているが、いまだこれらの議論に結論が出ているとはいえない。国内で生体臓器移植を実施している施設が採用するドナーの適応範囲等についても、明らかにした研究はなく、現時点での実態は不明である。そこで本研究では、生体肝移植を行う医療施設における、ドナーの適応範囲および移植医の態度を明らかにすることを目的に質問紙調査を行う。生体ドナーの適応範囲に関する議論や政策作成における基礎資料として、国内の移植機関の現状を明らかにする本研究の結果は意義のあるものになると考える。【方法】郵送による質問紙調査(無記名)を行う。送付先に関しては、「日本肝移植研究会会員名簿」を使用し、施設会員(総数125名)宛に質問紙を郵送する。質問内容は以下の3部で構成されている:(1)demographic information、(2)生体ドナーとして臓器提供が認められる(あるいは、臓器提供してもよい)関係についての意識調査、(3)各移植施設におけるドナーの適応範囲に関する実態調査。特に(2)については、15項目の関係性(親、子、きょうだい、配偶者など)について記述統計(回答率が高ければ回帰分析)を行う。【今後の予定】本研究は、施設内倫理委員会からの承認をすでに受けている。現在、「日本肝移植研究会会員名簿」の使用許可手続きなど、質問紙の郵送準備等を行っている。質問紙の郵送は4月下旬、回収は5月中、分析および結果をまとめた論文の執筆は平成19年度内を目途に考えている。日本における臓器移植は、腎臓で約80%、肝臓で98%以上が生体ドナーに依存している。これまで生体ドナーの適応範囲は、各医療施設の判断によって概ね2親等から4親等の親族に限られてきた。親族以外からの臓器提供では、さまざまな利害関係(臓器売買など)の生じる可能性が懸念されるからである。しかし、平成15年10月、日本移植学会は生体ドナーの適応範囲を「6親等以内の血族と3親等以内の姻族」に拡大し、条件つきで「親族以外」からの臓器提供も認める倫理指針(改定)を出した。しかし一方で、生体ドナーの適応拡大は現代の家族形態から見て広すぎる、脳死体からの移植促進が先決である、などの批判もあがっている。何らかの政策や指針を導入する際には、それによって影響を受ける人々の意識をまず調査し、慎重に検討することが重要である。特に、人々の関心や社会的合意がその成功を左右する生体移植のような新しい医療領域においては、必要不可欠な手続きと言える。しかし、先述した倫理指針の改定も、それに引き続くさまざまな批判も、充分な調査を行い、社会的議論を尽くしたうえで行われたものとは言い難い。そこで本研究では、生体ドナーとして臓器提供してもよいと考えるレシピエントとの関係性とは一般に「どの範囲」を指すのか、質問紙調査によって明らかにすることを目的とした。生体ドナーの適応拡大(特に親族以外のドナーや匿名ドナー)については、近年主に欧米諸国からの研究報告が散見するようになった。平成17年度は主に、わが国における生体ドナーの適応拡大について考察を加え、質問紙を作成すべく、諸外国の現状や拡大後の社会的影響などについての先行研究をレビューした。
水棲動物の化学受容機構

平成7年から平成8年度の2カ年に亘り、研究組織を構成する5名の研究者、鈴木教世(代表者)、栗原堅三、John Caprio、Tine Valentincic、丸井隆之が、それぞれの国の研究機関を拠点に、その研究機関所属の研究者を主体とし、他の研究者が協力するかたちで「水棲動物の化学受容機構」(Chemoreception Mechanisms in Aquatic Animals)に関する共同研究を行った。以下の主要項目について研究を進め新しい知見を得ると同時に、今後の研究発展の方向性を明らかにした。1)魚類の嗅覚、味覚末梢系における化学受容機構:ニジマス、ナマズ、コイの嗅上皮、味上皮から、嗅細胞、味細胞を分離し、パッチクランプ法による技法と従来の電気生理学的技法により、嗅細胞、味細胞の応答を調べた。ニジマス、ナマズの嗅上皮には、絨毛型と微絨毛型の2種の嗅細胞が含まれ、両型の嗅細胞には、興奮性応答と抑制性応答があり、4種の代表的単一アミノ酸については、異なる応答スペクトラムを示し、電気生理学的には、個々の嗅細胞には複数のアミノ酸受容体が分布することが明らかとなり、既に他の研究者グループにより唱えられている仮説(一個の嗅細胞に一個しか発現していない嗅覚受容体とそれに連関する嗅覚変換機構で行われるとする仮説)以外の嗅覚変換機構の存在が示唆された。2)サケ科魚類の母川回帰の嗅覚機構:広塩性魚類のサケ科魚類のモデルとしてのニジマスの嗅上皮の塩濃度環境変化に伴う嗅細胞のアミノ酸応答変化を調べ、塩濃度が変化してもアミノ酸応答に影響を与えないこと、また、サケの母川水組成の分析から、母川回帰時のサケは母川水のアミノ酸類の組成の違いを嗅覚で識別していることが示唆された。また、母川の匂記憶に関して、母川回帰時に嗅覚神経系に特異的に発現する蛋白質や嗅覚神経系の興奮に伴い一過性に発現するc-fosを指標に母川水の記憶の神経部位の同定を進めている。3)魚類味覚中枢の化学刺激情報処理:ナマズの味覚中枢神経核ニューロンのアミノ酸及び触刺激応答から、味覚刺激のみ、触刺激のみ、それら両刺激に応答するニューロン群があることが分かった。これら中枢ニューロンの応答特性は、末梢味神経の味覚刺激のみ、触刺激のみ、それら両刺激に応答する末梢神経群の広範な組み合わせのシナプス収斂によるものであると結論された。また、末梢の味覚神経のアミノ酸や触応答は、1mM程度のキニン(quinine-HCl)により抑制された。これは、味細胞膜に分布するCa-チャンネルのキニンによる抑制的薬理効果であることが示唆され、現在その点を分離味細胞で確認することが進行中である。4)魚類の化学間隔索餌行動:ナマズについてアミノ酸刺激に対する嗅覚条件付け行動をヴィデオ解析の結果、ナマズが単一のアミノ酸液に条件づけられると他の多数の単一アミノ酸類を識別することが分かった。また、電気生理学的に同強度の二種アミノ酸、ロイシンとノルバリンの混合物に条件づけされると、ナマズは混合物中のより強度の高いものを指標に、他の二種のアミノ酸混合物を識別することが明らかになった。これらの行動観察の結果は、サケの母川回帰において、河川により異なる水のアミノ酸組成、即ち混合物を嗅覚手がかりとして母川識別する行動の基盤を示唆している。5)魚類味覚変換機構:コイの味細胞における味覚受容体-G蛋白質連関変換機構の存在を明らかにするため、コイの味蕾からG-蛋白質のmRNAを抽出し、cDNAのクローニングを行い、それらの一つについてDIGプローブによるin situ hybridizationを行った結果、コイの味蕾細胞先端部での発現分布が確認された。しかし、金魚、ゴンズイ、ナマズの味蕾には発現が見られなかったので、これが、コイに特異的なものかどうかをさらにノーザンブロット法などで確認を進行中である。2)サケ科魚類の母川回帰の嗅覚機構:広塩性魚類のサケ科魚類のモデルとしてのニジマスの嗅

上皮の塩濃度環境変化に伴う嗅細胞のアミノ酸応答変化を調べ、塩濃度が変化してもアミノ酸応答に影響を与えないこと、また、サケの母川水組成の分析から、母川回帰時のサケは母川水のアミノ酸類の組成の違いを嗅覚で識別していることが示唆された。また、母川の匂記憶に関して、母川回帰時に嗅覚神経系に特異的に発現する蛋白質や嗅覚神経系の興奮に伴い一過性に発現するc-fosを指標に母川水の記憶の神経部位の同定を進めている。3)魚類味覚中枢の化学刺激情報処理:ナマズの味覚中枢神経核ニューロンのアミノ酸及び触刺激応答から、味覚刺激のみ、触刺激のみ、それら両刺激に応答するニューロン群があることが分かった。これら中枢ニューロンの応答特性は、末梢味神経の味覚刺激のみ、触刺激のみ、それら両刺激に応答する末梢神経群の広範な組み合わせのシナプス収斂によるものであると結論された。また、末梢の味覚神経のアミノ酸や触応答は、1mM程度のキニン(quinine-HCl)により抑制された。これは、味細胞膜に分布するCa-チャンネルのキニンによる抑制的薬理効果であることが示唆され、現在その点を分離味細胞で確認することが進行中である。4)魚類の化学間隔索餌行動:ナマズについてアミノ酸刺激に対する嗅覚条件付け行動をヴィデオ解析の結果、ナマズが単一のアミノ酸液に条件づけられると他の多数の単一アミノ酸類を識別することが分かった。また、電気生理学的に同強度の二種アミノ酸、ロイシンとノルバリンの混合物に条件づけされると、ナマズは混合物中のより強度の高いものを指標に、他の二種のアミノ酸混合物を識別することが明らかになった。これらの行動観察の結果は、サケの母川回帰において、河川により異なる水のアミノ酸組成、即ち混合物を嗅覚手がかりとして母川識別する行動の基盤を示唆している。5)魚類味覚変換機構:コイの味細胞における味覚受容体-G蛋白質連関変換機構の存在を明らかにするため、コイの味蕾からG-蛋白質のmRNAを抽出し、cDNAのクローニングを行い、それらの一つについてDIGプローブによるin situ hybridizationを行った結果、コイの味蕾細胞先端部での発現分布が確認された。しかし、金魚、ゴンズイ、ナマズの味蕾には発現が見られなかったので、これが、コイに特異的なものかどうかをさらにノーザンブロット法などで確認を進行中である。以下の主要項目について研究を進め新しい知見を得た。1)ニジマス、ナマズの嗅粘膜をタンパク分解酵素処理し、パッチクランプ法を適用出来る分離嗅細胞標本を得る技法及び嗅細胞や味細胞にアミノ酸類を与える刺激装置の開発を行い、嗅細胞の応答を調べた。ニジマス、ナマズの嗅粘膜には、繊毛型と微絨毛型の2種の嗅細胞が含まれ、繊毛型嗅細胞は、アミノ酸について異なる応答スペクトラムを示し、個々の絨毛型嗅細胞には複数のアミノ酸受容体が分布することが分かった。2)ナマズの嗅細胞のアミノ酸応答のクエン酸付加による効果を調べた。ナマズの嗅細胞のアミノ酸応答は、微量のクエン酸付加により増強され、EOGや嗅神経応答に周期的応答波を誘起することが明らかになった。3)コイの味細胞膜片のアミノ酸結合と神経応答の関係を調べ、又、味蕾からmRNAを抽出し、G蛋白質のcDNAのクローニングをPCR法で行い、in situhybridizationにより味蕾細胞での発現分布を調べた。コイ味細胞膜片のアミノ酸結合と味神経応答には、相関関係があった。
次元形容詞と名詞の結合のイメージスキーマによる体系化の試み

今年度は本研究のまとめとして,イメージスキーマを利用した形容詞の辞書記述,特に外国人学習者向けの記述を試みるために,理論的に検討すべき事項の検討を行った。その一つは,次元形容詞の空間的用法から非空間的用法への用法上の拡張が日本語独自のものであるのか,それとも人間の認知にとって言語を越えて一般的な傾向を示すものの一環として存在するのかという点である。このような関心はSweetser(1990)などに示された方向と軌を一にするものである。それは昨年度の成果をまとめた『次元形容詞の空間的用法と非空間的用法』(2000)と題した論文でも指摘した点であるが,形容詞の用法の拡張の背景には,名詞で示される対象に対する把握の仕方つまりイメージがどのようなものかということが大きく係わっており,そこに普遍的な傾向が見られるならば,個々の事例を学習する必要はなく,一般的な原則さえ見出せれば十分ということになる。例えば,試行的に中国語について次元形容詞の一部の非空間的用法の比較を行ったが空間から時間への拡張は類似している。もしそうならば,名詞の意味記述をする場合,次元形容詞との共起を念頭に置くならば,空間量的なイメージを持つのはどのような点においてなのかが明確になるような記述法が必要になる。そこで今年度はPustejovsky(1995)などで提案されているいわゆる特質構造に基づく記述法の可能性について検討を行った。その成果は『メトニミーの成立条件』(2001)としてまとめた。そこでは比喩的な拡張を可能にする意味要素の記述法として特質構造による記述が有効であることはわかったが,拡張の様相の全体を捉えるには不十分な点もあることが確認された。しかし,イメージスキーマとして捉えうる要素も記述的に捉えることが可能であることが示された。今年度は、次元形容詞と名詞との結び付きを検討するための予備的な作業としてランダムに選定した新書類10冊から形容詞と名詞の結合例を収集し、それと並行して、形容詞一般と名詞との結合パターンについての検討をまずおこなった。その結果、まず装定用法から述定用法への転換を行った場合に不自然になるか、もとの表現と異なる意味になるパターンとして、少なくとも4つのものが区別された。一つは形容詞と名詞が同義的内容を持つ場合(例「古い昔」)、二つ目は節による修飾などの場合に外の関係と呼ばれるものに類似したもので形容詞が一種の引用的な機能を持ち、名詞がその発話行為種類を命名するような機能を果たしているもの(例「寂しい気持ちになる」)、三つ目は形容詞が名詞句内の一部の要素の意味にかかわるもの(例「厳しい批判者」)、四つ目は形容詞が名詞の指示対象に対する評価を示すもの(例「楽しい誤解」)である。このような結果から名詞の指示のあり方によって形容詞のかかわる対象のあり方も様々であることが推測される。一方次元形容詞と抽象名詞の結合においては装定から述定への転換の可能なものが多いが、これは次元形容詞と抽象名詞の結びつきが上に挙げた4つのパターンとは異なる結びつきをしているということが予想される。今年度の作業から以上のような結果を得た。今年度は,前年度に引き続き新書類などからの形容詞の用例収集を行い,それらの用例に基づいて7組の次元形容詞の用法について,具体的物を対象とする用法(空間的用法)と非具体物(非空間的用法)の2つの用法間での意味のあり方を検討した。その結果,空間的用法ではどの形容詞も空間内に存在する対象の空間量を表現するものである点で共通しているのに対して,非空間的用法によって表現するものの意味領域は必ずしも一様ではないことが見いだされた。例えば「高い」は,「高い関心」など対象の顕著さあるいは価値について言及するものであるが,「長い」は「長い話」など時間量を表現するものとして使われている。しかし,このような非空間用法での意味のあり方は,空間用法における性質の違いを反映したものになっていると考えられる。空間用法では,対象がなにものかの一部として捉えられている場所系(高低など)と,独立したものとして捉えられるモノ系(長短など),汎用系(大小)と分類できると思われるが,場所系の形容詞では対象の内的な性質に注目したものになっているのに対して,モノ系のものでは外的な属性に注目したものになっている。また、モノ系では「長い」が時間を対象とするのに対して,「太い」が人間関係の強さを示すことが多いなど,意味領域により大きなズレが見られる。また,「大きい/な」は空間的用法ではいくつかの次元形容詞と分布の重なりを持っていたが,非空間的用法では「大きな意義」など独自の分布を持つものになっているのも特徴である。また,形容詞の意味のあり方を検討するために接辞「まる」「み」のつく形容詞と意味を検討した。その結果,ここでもこの2つの接辞の接続条件として,両接辞ともに対象(名詞)に何らかの内的な変化要因を持つことが共通の特徴であることが予想された。

それは昨年度の成果をまとめた『次元形容詞の空間的用法と非空間的用法』(2000)と題した論文でも指摘した点であるが,形容詞の用法の拡張の背景には,名詞で示される対象に対する把握の仕方つまりイメージがどのようなものかということが大きく係わっており,そこに普遍的な傾向が見られるならば,個々の事例を学習する必要はなく,一般的な原則さえ見出せれば十分ということになる。例えば,試行的に中国語について次元形容詞の一部の非空間的用法の比較を行ったが空間から時間への拡張は類似している。もしそうならば,名詞の意味記述をする場合,次元形容詞との共起を念頭に置くならば,空間量的なイメージを持つのはどのような点においてなのかが明確になるような記述法が必要になる。そこで今年度はPustejovsky(1995)などで提案されているいわゆる特質構造に基づく記述法の可能性について検討を行った。その成果は『メトニミーの成立条件』(2001)としてまとめた。そこでは比喩的な拡張を可能にする意味要素の記述法として特質構造による記述が有効であることはわかったが,拡張の様相の全体を捉えるには不十分な点もあることが確認された。しかし,イメージスキーマとして捉えうる要素も記述的に捉えることが可能であることが示された。
いじめ防止等のためのピア・サポート実践の多様性と効果に関する調査研究

いじめの長期的影響やピア・サポート実践に関する文献のレビューを行い、いじめの長期的影響に関する部分は、専門書の1つの章として出版した。「ピア・サポートの多様性と相互の関係」に関する調査を、香川大学の宮前義和助教授の協力を得て、平成16年度に実施し、調査結果をまとめた。鳥取大学教育地域科学部附属小学校では、紙上相談ピア・サポート実践評価調査を3回にわたって実施し、学会発表・論文発表するとともに、同附属小中学校の研究発表大会「健康教育」領域の「小中学校におけるピア・サポート活動の進め方」に共同研究者・指導助言者として参加した。金沢大学教育学部附属中学校におけるピア・サポート実践評価調査(在校生調査と卒業生郵送調査)を行った。日本教育心理学会第45回総会にて、準備委員会企画シンポジウム「実践現場のニーズと心理教育プログラム」とのテーマで、ピア・サポート、ソーシャルスキル教育、ストレスマネジメント教育などの導入と評価の問題について議論をした。その際、企画・司会を務めた。2004年3月に大阪教育大学にて、「ピア・サポート実践交流会」を学校危機メンタルサポートセンター教授と共同で企画し、運営した。2005年11月には、大阪教育大学・学校危機メンタルサポートセンターにて「第2回ピア・サポート実践交流会」を行った(主催は、同センター瀧野揚三教授)。また、長野工業高等専門学校のリーダーズ研修にて、本研究の成果をもとに、「ピア・サポート実践の高等教育機関における活用」と題する講演及び演習を行った。2006年1月にも、同校において「第3回ピア・サポート研修会」の講師を担当した。本年度の計画としては、文献のレビューを行い、調査を企画するまでという予定であったが、実践校の事情のために計画を前倒しし、下記の内容を実施した。<レビュー>・いじめの長期的影響やピア・サポート実践に関する文献のレビューを行った。いじめの長期的影響に関する部分は、専門書の1つの章として出版した。<調査の実施と発表>・鳥取大学教育地域科学部附属小学校における紙上相談ピア・サポート実践評価調査(その1)の一部を学会発表し、論文としても発表した。さらに、同附属小学校における紙上相談ピア・サポート実践評価調査(その2)を、(その1)の成果をふまえて実施した。・金沢大学教育学部附属中学校におけるピア・サポート実践評価調査(在校生調査と卒業生郵送調査)については、中学校の養護教諭、保健委員会有志(生徒)の協力を得て質問紙を作成し、調査を実施した。<関連するテーマでのシンポジウムと実践交流会の企画>・日本教育心理学会第45回総会にて、準備委員会企画シンポジウム「実践現場のニーズと心理教育プログラム」とのテーマで、ピア・サポート、ソーシャルスキル教育、ストレスマネジメント教育などの導入と評価の問題について議論をした。議論の内容は、「教育心理学年報」に掲載。・2004年3月に大阪教育大学にて、「ピア・サポート実践交流会」を学校危機メンタルサポートセンター教授と共同で企画し、運営した。岡山県教育センター、兵庫教育大学、奈良教育大学、鳥取大学、立命館大学等の実践者・研究者から発表があり、香川大学、大阪府教委、大阪市教委などからの出席者とともに、ピア・サポート実践について議論を行った。<調査企画>・鳥取県内の公立小学校での紙上相談ピア・サポート実践、香川県内でのピア・サポート実践の評価研究について、検討を始めた。平成16年度は、質問紙調査2件と資料収集調査1件、および学会発表・研究発表大会助言などを行った。<調査の実施>・「ピア・サポートの多様性と相互の関係」に関する調査を、香川大学の宮前義和助教授の協力を得て実施した。・金沢での10年間にわたる紙上相談ピア・サポート実践の資料(発行紙)収集を行った。・鳥取大学附属小学校におけるピア・サポート実践の効果に関する、児童及び保護者対象のアンケート調査を実施した。この結果は、下記の「研究発表大会」で報告された。<調査結果の学会発表