hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種単原子分子を用いた音響気体温度計による熱力学温度の高精度測定

本研究では、音響気体温度計(AGT)システムを開発して、温度Tおよび圧力Pが極めて安定化された球共鳴器に充填した単原子分子気体中に音響共鳴および電磁波共振を発生させ、そのときの音響共鳴周波数f(T)および電磁波共振周波数fσ(T)を測定することによって熱力学温度Tを決定する。一方、同球共鳴器に設置し、国際温度目盛ITS-90に基づいて校正された標準白金抵抗温度計を用いT90を測定するによって、熱力学温度と国際温度目盛の差(T-T90)を導出する。2018年度は、以下の技術開発および測定を行った。AGTにおいて、高精度に熱力学温度を決定するためには、1Lという大型の共鳴器の温度の均一性を確保する必要がある。既存のAGTでは、音響共鳴周波数の測定に使用したマイクロホンのプリアンプの発熱が、共鳴器の温度安定性に1 mKを超える影響を与えており、熱力学温度値の測定不確かさを大きくしていた。本研究では、球共鳴器の設置方法を改良することで、このプリアンプからの発熱の影響を1 mKを下まわるまでに抑制することに成功した。また、この改良を加えたシステムにより、熱力学温度と国際温度目盛の差(T-T90)をガリウムの融解点(29°C)で測定し、その結果を国際学会で発表した[1]。また、AGTでの測定に用いる温度計を、ガリウムの融解点において、異なる測定システムを用いて校正し、システムに依存せず、校正結果が一致していることを確認することで、国際温度目盛の信頼性を向上するとともに、その結果を国際学会で発表した[2]。これまで開発してきた共鳴器は、アルゴンのみによる測定システムであったが、アルゴンに加え、ネオンやヘリウムという異種の単原子分子気体を互いに汚染することなく、別々に導入することを可能とするように、共鳴器を改良すると共に、専用のガスハンドリングシステムの開発を進めた。上記研究実績の概要に対し、以下の技術開発および測定を行った。これまで開発してきた球形の共鳴器(QSR)は、水平円周方向からの三点固定の設計であった。本年度は、マイクロホンの発熱が外部に逃げやすい構造にするため、QSRを下部で固定するように改良を加えた。その結果、マイクロホンのプリアンプの発熱の影響を抑制することに成功し、QSR温度の均一性を1.5 mK以内から0.8 mK以内に低減することに成功した。AGTをアルゴンとは異なる単原子分子気体であるネオンを用いて測定が可能になるように、ネオンガス専用のガスハンドリングシステムを設計・製作した。AGTにおいて、QSR温度の均一性が、熱力学温度測定に大きな測定不確かさをもたらす。温度の均一性はQSRの数ヶ所に設置したキャプセル型標準白金抵抗温度計(CSPRT)によって確認する。信頼性の高い測定には、不確かさの小さいCSPRTの校正が重要であり、QSRに設置するCSPRTを水銀の三重点(-40°C)、水の三重点(0.01°C)およびガリウムの融解点(29°C)で国家標準を用いて校正した。特にガリウムに関しては、異なる測定システムで校正を行い、システムの違いに関係なく校正結果が一致している結果を得ることで、その信頼性を確認した。また、熱力学温度の測定を、より高温域まで可能にすることを目的に、本年度ではインジウムの凝固点(150°C)まで使用可能なCSPRTを準備し、インジウムの凝固点での校正を行うための、校正システムの改良のための設計に着手した。上記改良型QSRを用いて、水の三重点とガリウムの融解点において、熱力学温度の測定を行った。得られた結果から(T-T90)を導出し、既存の測定値と1 mK以内で一致していることを確認した。
理論的高精度強震動予測手法の開発と京都盆地における地震災害予測に関する基礎研究

京都盆地をターゲットとして,強震動予測に必要な地下構造情報をもとに地下構造モデルを構築し,地震動のモデリングをもとに地下構造モデルの妥当性と改良を行って,強震動予測及び地震災害予測の高精度化を計ることを目的とする.地震動アレイ観測とデータ収集:京都盆地における地震観測アレイを,詳細地下構造調査情報が得られていてモデルとの対比が可能な京都市南部久世橋通り沿いで展開し,観測を開始した.また,京都盆地及びその周辺部における地震動観測とデータの蓄積を行った.地下構造モデルの構築のための資料の収集:これまでに収集されている地下構造情報に加えて,今年度京都市で取り組まれた地下構造調査情報資料を収集した.またそれらにもとづいて地震動のモデリングに適切な形の京都盆地の地下構造のモデル化を開始した.地下速度構造情報収集のために京都盆地南東部の京都大学宇治キャンパス内及び周辺部で微動アレイ観測を実施し,堆積層のS波速度構造を推定した.構造物被害と強震動の関係:木造建築物の地震動特性の解明のため,2000年10月の鳥取県西部地震,2001年3月の芸予地震での震源強震域における木造家屋の地震動特性を調査した.震源の特性化:上記の2地震の震源モデルの構築や,既往研究の震源モデル情報及び活断層情報をもとにして,シナリオ地震時の震源モデル構築法について検討した.高精度強震動予測方法の開発:上記の不均質震源の特性化や地下構造情報が収集された時に,地震シナリオをどのように構築するかの検討を行い,マニュアル化をすすめた.精度よい理論的強震動予測手法を確立するには,(1)震源の特性化と(2)地下構造モデルの構築が重要であり,これらのモデル化の正当性を確認するために,(3)地震動の観測や(4)地震動記録の収集とその解析を行う必要がある.京都盆地は京都市において科学技術庁振興調整費によって98年度より地下構造調査が行われており,基礎的な地下構造のモデルが提供される.本研究においては京都盆地をテストサイトとして,上記4項目の研究課題を推進するために既往の資料収集を主に行った.(1)既往断層モデルの収集:国内外の内陸地震の震源モデルを収集し,コンパイル,震源モデルの特性化とそのパラメータ吟味を行った.(2)京都盆地の地下構造情報の収集とモデル化:京都市で行われている地下構造探査情報や既往の調査結果を収集した.(3)京都盆地周辺地域における地震記録の収集と整理:京都盆地においては科技庁(KNET),大学,京都市などが強震観測を行っており,貴重なデータベースとなっている.本研究で推進される地下構造のモデルの妥当性検討のためにこれらの波形データの収集を行った.(4)2次元アレイ観測の設置:(1)で得られた地震観測点は広域に設置されており,盆地全体の地震動特性を把握するには都合がよいが,地下構造モデルの妥当性を検討するには,波群処理解析ができる高密度のアレイ観測が都合がよい.そのため,多点広帯域地震観測装置による高密度のアレイ観測設置準備と観測点の整備を行った.当該地域において既往の地下構造探査情報を収集した.京都盆地をターゲットとして,強震動予測に必要な地下構造情報をもとに地下構造モデルを構築し,地震動のモデリングをもとに地下構造モデルの妥当性と改良を行って,強震動予測及び地震災害予測の高精度化を計る.今年度に行われた研究は以下の通りである.地震動アレイ観測とデータ収集:展開されている地震観測アレイ及び京都盆地及びその周辺部における地震観測記録の蓄積を継続した.地下構造モデルの構築のための資料の収集:これまでに収集されている地下構造情報に加えて,今年度京都市で取り組まれた地下構造調査情報資料を収集した.またそれらにもとづいて地震動のモデリングに適切な形の京都盆地の地下構造のモデル化を開始した.地下速度構造情報収集のために京都盆地南東部の京都大学宇治キャンパス内及び周辺部で微動アレイ観測を実施し,堆積層のS波速度構造を推定した.構造物被害と強震動の関係:特に京都市内に多数ある木造建築物の地震動特性の解明のため,2000年10月に起きた鳥取県西部地震での震源強震域における木造家屋の地震動特性を調査した.震源の特性化:既往研究の震源のモデル化と特に活断層情報をもとにして,発生確率の高い活断層で生じる地震の震源特性化を行い,震源モデル構築法について検討した.高精度強震動予測方法の開発:上記の不均質震源の特性化や地下構造情報が収集された時に,地震シナリオをどのように構築するかの検討を行い,マニュアル化をすすめた.これらの研究成果の一部は,日本地震学会,世界地震工学会議,米国地球物理学連合学会,日本建築学会シンポジウム等で発表され,論文として公表された.京都盆地をターゲットとして,強震動予測に必要な地下構造情報をもとに地下構造モデルを構築し,地震動のモデリングをもとに地下構造モデルの妥当性と改良を行って,強震動予測及び地震災害予測の高精度化を計ることを目的とする.地震動アレイ観測とデータ収集:京都盆地における地震観測アレイを,詳細地下構造調査情報が得られていてモデルとの対比が可能な京都市南部久世橋通り沿いで展開し,観測を開始した.また,京都盆地及びその周辺部における地震動観測とデータの蓄積を行った.地下構造モデルの構築のための資料の収集:これまでに収集されている地下構造情報に加えて,今年度京都市で取り組まれた地下構造調査情報資料を収集した.またそれらにもとづいて地震動のモデリングに適切な形の京都盆地の地下構造のモデル化を開始した.

地下速度構造情報収集のために京都盆地南東部の京都大学宇治キャンパス内及び周辺部で微動アレイ観測を実施し,堆積層のS波速度構造を推定した.構造物被害と強震動の関係:木造建築物の地震動特性の解明のため,2000年10月の鳥取県西部地震,2001年3月の芸予地震での震源強震域における木造家屋の地震動特性を調査した.震源の特性化:上記の2地震の震源モデルの構築や,既往研究の震源モデル情報及び活断層情報をもとにして,シナリオ地震時の震源モデル構築法について検討した.高精度強震動予測方法の開発:上記の不均質震源の特性化や地下構造情報が収集された時に,地震シナリオをどのように構築するかの検討を行い,マニュアル化をすすめた.京都盆地をターゲットとして,強震動予測に必要な地下構造情報をもとに地下構造モデルを構築し,地震動のモデリングをもとに地下構造モデルの妥当性と改良を行って,強震動予測及び地震災害予測の高精度化を計る.今年度に行われた研究は以下の通りである.地震動アレイ観測とデータ収集:京都盆地における地震観測アレイを,詳細地下構造調査情報が得られていてモデルとの対比が可能な京都市南部久世橋通り沿いで展開し,観測を開始した.また,京都盆地及びその周辺部における地震観測記録の蓄積を継続した.地下構造モデルの構築のための資料の収集:これまでに収集されている地下構造情報に加えて,今年度京都市で取り組まれた地下構造調査情報資料を収集した.またそれらにもとづいて地震動のモデリングに適切な形の京都盆地の地下構造のモデル化を開始した.地下速度構造情報収集のために京都盆地南東部の京都大学宇治キャンパス内及び周辺部で微動アレイ観測を実施し,堆積層のS波速度構造を推定した.構造物被害と強震動の関係:木造建築物の地震動特性の解明のため,2001年3月に起きた鳥取県西部地震での震源強震域における木造家屋の地震動特性を調査した.震源の特性化:既往研究の震源のモデル化と特に活断層情報をもとにして,発生確率の高い活断層で生じる地震の震源特性化を行い,震源モデル構築法について検討した.高精度強震動予測方法の開発:上記の不均質震源の特性化や地下構造情報が収集された時に,地震シナリオをどのように構築するかの検討を行い,マニュアル化をすすめた.これらの研究成果は,日本地震学会,日本建築学会シンポジウム等で発表され,論文として公表されたもの,及び準備を進めている.ここまでに得られている研究成果に,今年度開始した観測データを加えて分析,とりまとめる予定である.
新規神経栄養因子 MANF ファミリーによる細胞保護機構の解明

■MANF欠損細胞株の樹立およびその性状解析本研究では、以前当研究室で構築した簡便な薬剤選択によるCRISPR/Cas9システムを用いてマウス神経細胞株N2aにおけるMANF欠損細胞株を樹立した。小胞体ストレス誘導剤ツニカマイシン(Tm)処理をおこなったところ、樹立した欠損細胞ではMANFの発現量が完全に消失していたものの、小胞体ストレスマーカーの発現量は野生型細胞と同様であった。一方で、小胞体関連分解(ERAD)に関わる因子の発現量変化を解析したところ、Tm誘導性小胞体ストレスにより、レクチン様タンパク質OS9の発現量が野生型N2a細胞に比べ有意に増加していた。■ERADモデルタンパク質NHKの二量体化に対する簡便な解析法の構築α-1 antitrypsin変異体NHKをERAD基質モデルタンパク質として用いて、MANF欠損がERAD機構に及ぼす影響を解析した。NHKの多量体化に着目した解析をおこなったところ、MANF欠損型N2a細胞では、Tm誘導性小胞体ストレス時でのOS9発現誘導が増加したにもかかわらず、Tm処理時での多量体NHKは野生型N2a細胞と同程度であった。いくつかの小胞体局在タンパク質はERAD基質となることが報告されているため、MANFがOS9の安定性に寄与している可能性がある。今後、MANFがOS9又は、他の小胞体局在タンパク質に及ぼす影響を検討することがMANFの生理機能解明に必要である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
日本人大臼歯の歯冠構造における遺伝的変異性

ヒト第一大臼歯のサイズへの環境の影響を分析するため,異性二卵性双生児と同性双生児の性差を比較した。ノギスを用いて歯冠サイズを計測した。上顎歯では,異性双生児は同性双生児より女性で平均値が大きく,男性で小さい傾向があった。近心の咬頭では両双生児間の差が大きく,異性双生児では性差がとくに小さかった。下顎歯においては両双生児間に性差パターンの違いは認められなかった。Dempsey, et. al.(1999)は異性双生児では性ホルモンの影響が男女の胎児に同じように現れるため,歯冠サイズの性差が小さかったと述べている。上顎の結果は彼女らの仮説を支持していた。下顎歯には上顎歯よりも強く遺伝的な要因が働いたものと考えられる。次に咬頭面積の遺伝的変異性を分析した。咬合面観の写真上で各咬頭の面積を計測した。男女間の分散パターンに異質性はなかったので男女のデータをプールして共分散構造分析を行った。上顎大臼歯のプロトコーンとメタコーンを除いてAEモデル(相加的遺伝要因と非共有環境要因)が最も適合していた。プロトコーンとメタコーンは赤池の情報基準量によってCEモデル(共有環境要因と非共有環境要因)が選択され,遺伝要因の寄与が検出できなかった。遺伝率は上顎では4784%,下顎では6285%であった。歯冠全体の面積では比較的高い遺伝率を示したが,各咬頭はやや低かった。最も低い遺伝率を示したのはパラコーンであった。以上からパラコーンは進化的に最も安定た咬頭であり,遺伝的変異性が小さいことが示された。ヒトの歯における胎児環境の影響を分析するため、異性二卵性双生児の調査を行った。対象は東京大学総合研究博物館および東北大学大学院歯学研究科口腔器官構造分野に保管されている日本人双生児の石膏模型である。これらの資料は故藤田恒太郎教授、故埴原和郎教授、故佐伯正友教授によって19511970年に収集されたもので、対象は主に東京大学附属中等教育学校の学生とその志願者で、年齢は9歳15歳である。計測した資料は異性二卵性双生児58組、一卵性双生児326組、同性二卵性双生児94組である。卵性は血液型(ABO,MN,Rh,Q)、唾液分泌型、耳垢、PTC味盲、指紋等の遺伝子マーカーを用いて総合的に診断された。本研究では遺伝因子を分析しないので、一卵性双生児および同性二卵性双生児については各ペアの片方の個体の計測値のみを分析した。ノギスを用いて歯冠近遠心径、頬舌径および咬頭径(中心窩から各隅角までの距離)を計測した。性差は性差百分率(Garn et al., 1967)によって比較し、その差はt検定によって検出した。異性二卵性双生児では一卵性双生児、同性卵性双生児と比較して、女性の歯が大きく、男性の歯が小さかった。この結果はオーストラリア白人の双生児を分析したDempseyら(1999)の結果と一致していた。彼女らは胎生期の性ホルモンの影響が異性二卵性双生児では男女の胎児に同じように作用するため性差が小さくなったと考察している。咬頭径の計測値を比較すると発生の早い近心の咬頭では性差が小さく、発生の遅い遠心の咬頭では性差が大きい傾向があった。異性二卵性双生児では発生の早い咬頭では性差が著しく小さくなり、発生時期と性差の関係が他の双生児より強調されていた。

以上から胎生期の性ホルモンの影響は発生のステージが進むほど男女間での違いが大きくなると考えられた。ヒト第一大臼歯のサイズへの環境の影響を分析するため,異性二卵性双生児と同性双生児の性差を比較した。材料は東京大学総合研究博物館および東北大学大学院歯学研究科で保管されている双生児石膏模型(同性双生児491組異性双生児68組)である。ノギスを用いて歯冠近遠心径・頬舌径のほか,上顎では咬頭径(中心窩から各隅角までの距離),下顎では歯冠ユニツトのサイズ(トリゴニットおよびタロニッドの近遠心径,頬舌径)を計測した。遺伝要因は分析しないため同性双生児は各ペアの一方の計測値をデータとした。上顎歯においては,異性双生児は同性双生児より女性で平均値が大きく,男性で小さい傾向があったが,両双生児間の差は有意ではなかった。近心の咬頭では両双生児間の差が大きく,異性双生児では性差がとくに小さかった。下顎歯においては男女ともに同性双生児の平均値が大きかったが,両双生児間に性差パターンの違いは認められなかった。Dempsey et al(1999)は異性双生児では性ホルモンの影響が男女の胎児に同じように現れるため,歯冠サイズの性差が小さかったと述べている。上顎歯の結果は彼女らの仮説を支持していたが,下顎歯では性ホルモンの影響が男女に同等であったにもかかわらず歯のサイズにおける性差は同性双生児と変らなかった。すなわち,下顎歯には上顎歯よりも強く遺伝的な要因が働いたものと考えられる。異性・同性双生児ともに発生の早い近心部で性差が小さかった。この結果は発生初期には性ホルモンの影響が弱かったためと考えられる。上・下顎第一大臼歯の咬頭の大きさの遺伝的変異性を分析した。材料はヨーロッパ系オーストラリア人双生児の石膏模型152組である。その内訳は一卵性双生児(MZ)81組,同性の二卵性双生児(DZ)41組,異性二卵性双生児(OS)30組である。咬合面観の写真上で各咬頭の面積を計測した。双生児ペア間の級内相関はMZでは0.4930,926で,0との検定ではすべての計測項目で有意となった。同性DZでは-0.0580.796,OSでは-0.0760.527であった。DZでは相関係数が有意とならない項目が多数あった。以上よりMZはDZに比べて相関が高く,歯冠面積には環境要因より遺伝要因が強く影響していることが示唆された。男女間の分散パターンに異質性はなかったので男女のデータをプールして共分散構造分析を行った。上顎大臼歯の2つの咬頭(プロトコーンとメタコーン)を除いてAEモデル(相加的遺伝要因と非共有環境要因)が最も適合していた。プロトコーンとメタコーンは赤池の情報基準量によってCEモデル(共有環境要因と非共有環境要因)が選択され,遺伝要因の寄与が検出できなかった。遺伝率は上顎では4784%,下顎では6285%で,下顎の方がやや高い傾向があった。歯冠全体の面積では比較的高い遺伝率を示した。各咬頭は歯冠全体よりはやや低く,近心より遠心の歯冠ユニットがやや高い値を示した。最も低い遺伝率を示したのはパラコーンであった。この結果からパラコーンは進化的に最も安定した咬頭であり,遺伝的変異性が小さいことが示された。
「植物ゲノムの転写単位新生能」を定量的に評価する手法の確立と応用

植物ゲノムで配列のシャフリング(DNA鎖の混ぜ合わせ=切断・交差・組換え、構造遺伝子の挿入・転移など)が生じたとき、それまで全く転写物の見られなかったDNA領域に突如として新規の転写産物が出現することがある。言い換えれば、プロモーターの無かったはずの領域で転写が始まる、ということである。このような現象が、本研究で対象とする「転写単位の新生」である。この現象は植物のゲノムや遺伝子システムの可塑性やダイナミズムを左右する重要な要因と考えられるが、これまでまとまった研究は行われていない。本研究では、この現象を定量的に解析する実験系を確立し、この現象の性質とその背後にある分子機構について、解析の端緒を開くことを目的としている。<本年度の成果>。(1)挿入発現系統の転写開始点を効率よく決定するために、cap-trapper法を用いた転写開始点のハイスループットマッピングを行い、良好な結果が得られた。そこで、昨年度まで主にRNase protection法で行っていた解析作業を、順次、本法に変更した。(2)上記の変更によって、転写開始点の解析スピードが大巾にアップしたため、新たに、以下の挿入系統の解析に着手した。・エキソントラップ系統植物でマーカーの発現が確認されているもの=T2世代、約300系統・IRESを含むトラップ系統植物で発現が確認されてるもの=T2世代,約400系統・エキソントラップ植物のT1種子=1数万系統に相当(3)本報告書作成時点で、上記(2)の解析を進めており、近日中にその成果をまとめたい。本年度の研究進捗状況は以下の通りである。(1)プロモーターのないマーカー遺伝子をシロイヌナズナの核にランダムに挿入し、野生型の転写単位とは無関係に挿入マーカーが発現した植物系統をT2,T3世代で同定し、新生プロモーターの候補を多数収集した。(2)それらの新生プロモーター候補について、周辺転写地図の作成等の詳細な解析を行うため、それぞれの挿入系統から種子(主にT4世代)を大量に採取した。(3)T4世代の幼植物から核酸を抽出し、解析を進めているが、ノーザンハイブリダイゼーションやRNase保護実験などで得られるシグナルの強度が、しばしば、T2,T3世代の解析結果から予想されていたシグナル強度に遥かに及ばない。(4)現在、マーカー挿入部位周辺のクロマチンに、T4世代でエピジェネティックな発現抑制が生じた可能性などを含めて、上記の差違が生じた原因を検討している。<本年度の成果>。
障害児等の家族支援プログラムと家族QOLアセスメントの開発

近年、我が国においては障害がある子どもの家族支援の重要性が増していることを鑑み、本研究は、障害児の家族QOLアセスメントの開発を行い、それを活用した家族支援サービスを体系化することを目的とした。研究の結果、カンサス大学のチームによる"The Beach Center FQOL Scale"を基に、日本版の家族QOLアセスメントを開発するに至り、さらに家族QOLの動向に関する量的及び質的研究を通じて、本アセスメントを活用した家族支援のシステムを提案することができた。本研究は、障害がある子の家族支援プログラムの作成と家族QOLアセスメントの開発を目的に、柱となる3つの研究(研究I、II、III)を通して4か年にわたり行うものである。研究Iは、日本版障害児の家族QOLアセスメント作成のための調査研究であり、研究IIは、米国等諸外国における家族支援サービスの実態及び家族QOLアセスメントの活用に関する調査研究、そして研究IIIは、障害児(者)の家族支援サービスのプログラムの作成に向けた調査研究である。これらの研究は相互に関連しており、年度によっては同時進行で進めていく計画である。初年度にあたる平成25年度は、研究Iの基礎研究となり「障害児の家族アセスメント作成のための基礎調査」を行うための文献研究を実施した。文献研究から海外で開発された二つの家族QOLアセスメントの開発と活用等に関する研究の存在が浮かびあがった。平成25年度前半は、さらにその二つに焦点をあてた文献研究を進め、それらに関する研究動向や家族QOLアセスメントとしての特徴を明らかにし、第51回日本特殊教育学会で発表した。年度後半は、日本版のアセスメントの基礎調査を実施するためのベースとなるアセスメントしていずれのツールが適当であるか検討した。2名の翻訳者により翻訳を実施し、浮かび上がった問題点などから検討を試みた。これら二つの比較研究については、平成26年に開催される第52回日本特殊教育学会で報告予定である。本研究は、障害がある子の家族支援プログラムの作成と家族QOLアセスメントの開発を目的に、主に3つの研究(研究I、II、III)を4か年を通して実施するものである。研究Iは、日本版障害児の家族QOLアセスメントを作成するための調査研究、研究IIは、米国等諸外国における家族支援サービスの実態及び家族QOLアセスメントの活用に関する調査研究、そして研究IIIは、障害児(者)の家族支援サービスプログラム作成に向けた調査研究である。2年目となる平成26年度は、前年に実施した研究Iの文献研究の結果(第52回日本特殊教育学会(高知県高知市)で発表)を受けて、米国で開発された“BEACH CENTER Family Quality of Life Scale"をもとに日本版の家族QOLアセスメントの開発を行うことを決定し、日本語の翻訳版を2名の研究者で実施した。パイロット調査を実施後、翻訳版の改良を行った後、関東南部に位置するT地区の児童発達支援センター及び特別支援学校とT県の特別支援学校を中心に調査協力を依頼し、児童生徒の保護者等家族を対象とした日本語版家族QOLアセスメントの有効性に関する調査を実施した。調査の結果、有効性が確認された。本調査の結果等、研究の成果は、平成27年9月に宮城県で開催予定の第53回日本特殊教育学会および、平成27年10月に米国アリゾナ州フェニックスで開催予定の13th ISQOLS Conferenceで発表予定である。また、将来の家族支援プログラムの体系化に向けた研究の第一歩として、家族支援のシンポジウムを開催した。この報告は、保育系の研究大会で発表予定である。研究Iは、家族QOLアセスメントの作成にあたっての調査研究、研究IIは、海外の家族支援サービスと家族QOLアセスメントの活用に関する研究、研究IIIは、障害児(者)の家族支援サービスプログラム作成に向けた調査研究である。3年目の平成27年度は、研究Iとして、平成26年度末に米国で開発されたアセスメントから日本版障害児の家族QOLアセスメントを開発するために実施したアンケート調査のデーターを用い、妥当性と信頼性の検証を継続して行った。その結果、日本版アセスメントの有効性を確認し、第53日本特殊教育学会(平成27年9月仙台)にてその成果を発表した。次に、対象とした障害がある子の家族QOLの実態を明らかにすることを目的に、子どもの年齢による特性があるか否か、幼児期、学齢期前半、学齢期後半の3群間で比較する研究を実施し、得られた知見を米国で開催された13th ISQOLS Conference(平成27年10月フェニックス)で報告した。研究IIでは、すでにスペイン版家族QOLアセスメントが開発されているスペインの首都マドリッドの特別支援教育の現場を訪問し、教育と家族支援の実態に関するヒアリングを実施し、スペイン都市部での動向を把握した。研究IIIでは、家族支援プログラムの体系化に向けた研究の一環として実施した、遊びの活動とシンポジウムの実践報告を第54回全国保育士養成協議会研究大会(平成27年9月札幌)にて行うと共に、第2回目の実践活動を11月に実施した。今後も継続していく予定である。本研究の全体構想は、障害児(者)の家族がよりQOLの高い生活が享受できる社会環境の充実を目的に障害児(者)の家族支援サービスの体系的構築とサービス提供で活用する障害児(者)の家族QOLアセスメントの開発を行うことである。

本研究期間の4年間においては、日本版家族QOLアセスメントの作成を終え、それを活用した家族支援サービスの在り方について提言するまでを目標としている。研究期間前半の2年間においては、ほぼ計画どおり米国で開発された家族QOLスケールをもとに、国内で活用するための日本版家族QOLアセスメントを作成する段階まで到達した。これにより、家族支援の実践におけるアセスメントを活用した試行的な実践研究が実施できる見通しとなった。3年目は、実際に障害がある子どもの家族の家族QOLの実態を子どもの年齢や障害種別での特性の有無など、様々な視点から検証した。また昨年度から平成27年度へと繰り越した諸外国における家族支援と家族QOLアセスメントの活用に関する訪問調査もまず、スペインの中心都市であるマドリッドを対象に年度中に実施することができた。その調査結果を通し、家族支援の動向は把握できたが、家族QOLアセスメントの実際の支援における活用の実態は見られなかったため、今後も継続した調査の必要性が感じられた。先行研究において海外に先駆的な取り組みを見出すまでには至っていないため、実践研究の方法については、再検討し、変更を行った。これにより、最終年度に予定している実践研究を開始するための準備が概ね整ったところである。本研究は、障害がある子と家族が地域でよりQOLの高い生活が享受できるよう、家族支援プログラムの作成並びに家族QOLアセスメントを開発することを目的としたものである。本研究では、研究Iとして家族QOLアセスメントの作成にあたっての調査研究、研究IIとして海外の家族支援サービスと家族QOLアセスメントの活用に関する研究、研究IIIとして、障害児(者)の家族支援プログラム作成に向けた調査研究の3つの研究を通して遂行してきた。研究期間の最終年度にあたる平成28年度は、1これまでの研究の成果のまとめと発表、2研究IIIのアセスメントを活用した家族支援プログラムの作成に向けた実践研究、3オーストラリア(シドニー及びアーミデール)の家族支援に関する訪問調査を行った。成果発表としては、研究Iで前年度までに行った日本版家族QOLアセスメントの妥当性と信頼性の検証結果を「家族QOLアセスメント(日本版FQOL Scale)の妥当性と信頼性に関する研究)」として「児童研究」(平成28年8月発刊第95号)で発表した。また、研究IIIの家族支援プログラムの作成に向けた調査研究の一環として家族QOLの実態から障害特性による支援ニーズを見出せるか検証した結果を、第54回日本特殊教育学会にて発表した。本研究は、家族支援プログラムの作成に向けた最終段階に入り、家族QOLの状況と構造を理解することは支援ニーズを明らかにする上で重要であり、支援計画に基づく支援においてアセスメントは有用なツールになるという見解に至ったため、新たに5つの家族を調査対象とした実践研究を年度前半に開始した。今回、研究期間を1年延長し、平成29年度前半まで実践研究を続け、その結果を踏まえ、まとめる予定である。
摂食によるストレス緩和作用の機序の解明

摂食に伴い、ストレス刺激に対する視床下部の神経内分泌細胞の反応が減弱する。本研究の目的は、この摂食によるストレス反応緩和の脳内機構を解明することであった。末梢満腹シグナル因子であるCCKを投与するとプロラクチン放出ペプチド(PrRP)含有ニューロンが活性化される。PrRPを投与したところ不安行動が抑制され、逆にPrRP中和抗体を投与すると不安行動が増強した。従って、摂食後に活性化されるPrRPニューロンが摂食によるストレス緩和に寄与している可能性が考えられた。一方、自由摂食下においては、摂食を制限した場合に比べ、血中レプチン濃度が上昇しグレリン濃度が減少する。レプチンを投与したところ侵害刺激に対する視床下部のノルアドレナリン放出が減弱しACTH分泌促進反応が減弱した。グレリンを投与すると、逆に、侵害刺激に対するノルアドレナリン放出が増強し、ACTH反応が増大した。従って、摂食時のストレス反応の減弱に血中レプチン濃度の増加とグレリン濃度の低下が関与している可能性がある。また、摂食すると体液の浸透圧が一時的に上昇する。食塩水負荷により体液浸透圧を上昇させると、侵害刺激に対する視床下部のノルアドレナリン放出反応が減弱し、オキシトシン放出反応が減弱した。しかし、食塩水を負荷しても侵害刺激に対するノルアドレナリン神経細胞体の活性反応は有意には変化しなかった。浸透圧上昇に伴い視床下部のGABAの放出が増加した。以上のデータから、体液の浸透圧が上昇すると視床下部におけるGABA放出が増加し、ストレス刺激に対する視床下部のノルアドレナリン放出がシナプス前に抑制され、その結果、神経内分泌系のストレス反応が減弱すると考えられた。以上のデータから、摂食に伴うPrRPニューロンの活性化、グレリンの低下、レプチンの上昇、体液浸透圧の上昇が摂食に伴うストレス反応減弱に寄与している可能性が示唆された。摂食に伴い、ストレス刺激に対する視床下部の神経内分泌細胞の活動が減弱する。本研究はこの機構の解明を目的とした。摂食に伴い、プロラクチン放出ペプチド(PrRP)が活性化される。そこで、PrRPを外来性に投与した。PrRP投与により不安行動が抑制され、PrRP中和抗体投与で不安行動が増強した。従ってPrRPが摂食に伴う不安減弱に関与する可能性がある。一方、自由摂食させた動物においては、摂食を制限した動物に比べ血中レプチン濃度が上昇し、グレリン濃度が減少する。レプチンを外来性に投与すると侵害刺激に対するノルアドレナリン放出が減弱しACTH反応も減弱した。グレリンを外来性に投与すると逆に侵害刺激に対するノルアドレナリン放出が増強し、ACTH反応も増大した。また、摂食に伴い、体液の浸透圧が上昇する。そこで、次に体液の浸透圧上昇がストレス反応を減弱するかを検討した。食塩水負荷をすると、侵害刺激に対するオキシトシン放出反応が減弱した。侵害刺激に対する視床下部におけるノルアドレナリン放出反応も減弱した。さらに、ノルアドレナリンの起始核である延髄のA1ノルアドレナリンニューロンの細胞体の活動も、浸透圧上昇で減少するかをFos蛋白質の発現で検討した。しかし、食塩水を負荷しても侵害刺激によるFos蛋白質発現の増加は有意には変化しなかった。浸透圧上昇に伴い、オキシトシンニューロンの細胞体が局在する視索

上核においてGABAの放出が増加した。以上のデータから、体液の浸透圧が上昇すると視床下部におけるGABA放出が増加し、ストレス刺激に対する視床下部のノルアドレナリン放出がシナプス前に抑制され、その結果、神経内分泌系のストレス反応が減弱する可能性がある。プロラクチン放出ペプチド(PrRP)が、摂食と神経内分泌系のストレス反応と情動行動において果たす生理的役割を検討した。PrRPと摂食:PrRPを脳室内に投与すると、摂食量が減少した。逆に抗PrRP中和抗体を投与すると、夜間の摂食量が増加した。昼間においては、中和抗体を投与しても摂食は誘発されなかった。絶食させた後に昼間に再摂食させた場合には、昼間であっても中和抗体の投与により摂食量が増加した。従ってPrRPは摂食しているときに摂食に対し抑制的に働いていると考えられた。さらに、中和抗体投与による摂食量の増加の原因は、主に一回摂食量が増えたためであり、摂食頻度は有意には変化していなかった。これらのデータと、満腹物質であるCCKの投与によりPrRPニューロンが活性化されることと合わせて考えるとPrRPが脳内における満腹シグナルを担っていることが考えられた。PrRPと神経内分泌系のストレス反応:抗PrRP中和抗体投与により、ストレス刺激に対する視床下部室傍核のFos陽性細胞数が減少し、条件恐怖刺激に対するオキシトシン放出反応が減弱した。視床下部に投射するPrRPニューロンがストレス刺激により活性化されるという私の既報と合わせて考えると、ストレス刺激が加わるとPrRPが視床下部内に放出され、神経内分泌系に対し促進的に働いていることが示唆された。PrRPと情動行動:PrRPの脳室内投与により高架十字迷路による不安行動が減少した。逆に、抗PrRP中和抗体投与により高架十字迷路の不安行動が増加した。このデータは、行動においては、神経内分泌系とは異なりPrRPは抗ストレス的に働いていることが示唆された。この作用部位と作用機序については今後の課題である。以上のデータから、摂食によりPrRPが脳内に放出され、摂食を終了させる方向に働くと同時に、行動上では抗ストレス的に働いていることが示唆された。
人工内耳動物モデルを用いた聴覚の可塑性

人工内耳埋め込み患者が、電気的に与えられた聴覚へどの程度の適応能力を持つか、については術前に予知する方法はなかった.本研究では、人工内耳動物モデルおよび人工内耳患者において、聴覚の可塑的変化の予知、その程度の推測の可能性について検討した.I.人工内耳動物モデルを用いた聴覚の可塑性の研究.カナマイシンにて聾とし、内耳に刺激電流を埋め込んだ人工内耳動物モデルを作成し、電気聴性脳幹反応(EABR)を記録した.聴覚の正常な動物を対照とし、誘発電位を比較すると、その域値には差がないが、刺激・振幅直線の勾配は聾動物で有意に小さかった.これは、電気刺激により活性化される聴神経の数が聾動物では少ないことを意味している.聾患者において、機能している聴神経の数、程度を知ることができれば、最も正確に術後の言語聴取能を予測することができる.EABRの刺激・振幅直線の勾配から、機能している聴神経の数を予測できることを示す結果であった.また、電気的に与えた聴覚によって中枢聴覚系におこる変化を、細胞内で働く二次情報伝達物質であるFos蛋白の発現から調べた.この結果、背側蝸牛神経核に最もFosの発現が多くみられ、この部位が電気的に与えた聴覚により最も賦活されやすい部位であることがわかった.II.人工内耳患者における聴覚の可塑性の研究.人工内耳装用者の言語聴取能を経時的に調べ、人工内耳の各電極の電気生理学的因子(T-,C-level,dynamic range)との相関を検討した.これにより時間経過に対応した言語聴取能の改善と、電気生理学的因子の変化が明かとなり、ヒトの聴覚経路においても可塑的な変化がおこっていることが明かとなった.以上の、二つの研究からいったん聾となった個体におこる聴覚の変化について考察した.人工内耳埋め込み患者が、電気的に与えられた聴覚へどの程度の適応能力を持つか、については術前に予知する方法はなかった.本研究では、人工内耳動物モデルおよび人工内耳患者において、聴覚の可塑的変化の予知、その程度の推測の可能性について検討した.I.人工内耳動物モデルを用いた聴覚の可塑性の研究.カナマイシンにて聾とし、内耳に刺激電流を埋め込んだ人工内耳動物モデルを作成し、電気聴性脳幹反応(EABR)を記録した.聴覚の正常な動物を対照とし、誘発電位を比較すると、その域値には差がないが、刺激・振幅直線の勾配は聾動物で有意に小さかった.これは、電気刺激により活性化される聴神経の数が聾動物では少ないことを意味している.聾患者において、機能している聴神経の数、程度を知ることができれば、最も正確に術後の言語聴取能を予測することができる.EABRの刺激・振幅直線の勾配から、機能している聴神経の数を予測できることを示す結果であった.また、電気的に与えた聴覚によって中枢聴覚系におこる変化を、細胞内で働く二次情報伝達物質であるFos蛋白の発現から調べた.この結果、背側蝸牛神経核に最もFosの発現が多くみられ、この部位が電気的に与えた聴覚により最も賦活されやすい部位であることがわかった.II.人工内耳患者における聴覚の可塑性の研究.人工内耳装用者の言語聴取能を経時的に調べ、人工内耳の各電極の電気生理学的因子(T-,C-level,dynamic range)との相関を検討した.これにより時間経過に対応した言語聴取能の改善と、電気生理学的因子の変化が明かとなり、ヒトの聴覚経路においても可塑的な変化がおこっていることが明かとなった.以上の、二つの研究からいったん聾となった個体におこる聴覚の変化について考察した.成熟ラットにおいて、一側の耳を破壊し聾とした時の脳幹における細胞間および細胞内伝達物質の発現の変化を調べた。ニューロペプタイドであるエンケファリンの前駆物質であるプレプロエンケファリンのmRNA(PPE-mRNA)をin situ hybridization法にて測定した。その結果、手術側の前庭神経核、下オリーブ核において術後1-5日間mRNAの発現の増強がみられエンケファリンの産生が増加していることがわかった。しかし、蝸牛神経核、上オリーブ核における変化はみられなかった。次に、標的遺伝子に結合しその活性化を促進するFOS蛋白の発現を免疫組織化学法(ABC法)にて調べた。その結果、一側内耳破壊後2-5時間後に前庭神経内側核、舌下神経前位核においてFOS陽性細胞が多数発現することがわかった。これらの結果は、内耳破壊により聾となった動物では前庭系における変化は著明である反面、成熟動物の聴覚系においては可塑的変化がおこりにくいことを示している。以上の研究の結果は、Molecular Brain Res 19;237-240(1993)に発表した。現在、生直後よりカナマイシンを投与し両側聾とした動物において、一側の内耳電気刺激を続けており、FOS蛋白の発現を調べている。一側の耳を破壊し聾としたラットにおいて、脳幹における細胞間および細胞内伝達物質の発現の変化を調べてきた。平成5年度はエンケファリンの前駆物質であるプレプロエンケファリンおよび標的遺伝子に結合しその活性化を促進するFOS蛋白の発現について調べ報告した.

平成6年度は神経障害時に細胞内に発現するペプタイドとして知られているガラニンについて免疫組織化学法(ABC法)を用いて調べた.その結果、同物質が一側聾としたラットの蝸牛および前庭遠心系細胞に発現することを見いだし発表した(Brain Res 644:135-143,1994).次に、内耳毒であるカナマイシンを投与し、両側を聾としたラットにおけるFOS蛋白について調べ、蝸牛神経背側核、孤索神経核に発現していることがわかった.現在、内耳電気刺激(人工内耳動物モデル)の影響を検討中である.
腹臥位換気法の長期連続施行における適用限界の有無について

ウサギを対象に低酸素負荷に対する体位の影響をin vivo実験で循環動態について、in vitro実験(摘出灌流肺)で肺の傷害度について検討した。心拍数は腹(伏)臥位(P)群が、心拍出量は仰臥位(S)群が高値を示し、P群は圧、S群は流量依存性の反応を示した。灌流肺実験ではP群の乾湿重量比は有意に高く、肺血管外水分透過量は負荷前後で有意に増加した。肺内血液滞留量が多いP群の低酸素状態での長期間の適用には問題があると推測された。仰臥位換気法に対して腹臥位換気法は肺酸素化能に優れているとされているが、傷害あるいは傷害に及ぶ可能性のある肺に対して長期に及ぶ施行においても有効性が保障されるかどうか、若しくは肺欝血状態をもたらすと考えられる腹臥位法の限界を超えた長期施行は肺傷害を惹起させることになるのではないか、を検討するために以下の実験を行った。申請時の計画に従い低濃度酸素(0_2:12%)による換気を試みたが、酸素化能の減弱化(PaO_2/F_1O_2<300)を招来させるには、健常ウサギを対象にした場合、長時間を必要とし(48時間観察)、時間的な因子が循環動態等を介して作用したと考えられる個体間でのバラツキ(気道内圧等機能障害発現時間)が大きくなり、両体位間の差異を弁別する方法としての該法の応用意義は統計的に認められないものと判断せざるを得なかった。そこで、肺障害を誘発しながら両体位間の差異を検討すべく、高容量換気法(TV:25ml/kg)に転じたが、結果は、低酸素換気法と同じく個体間でのバラツキが大きく、体位差を明確にする方法とはならなかった。最終的に、Lipopolysaccharideを肺動脈から投与する方法とし(0.5mg/kgが適当と判定)、循環動態の測定、ならびに左肺は肺洗浄液採取(上葉、下葉に分けてTNF-α、IL-8、HMGB-1、Myeloperoxidase活性の測定)、右肺は組織病理鑑定に供し、体位間で3葉毎に比較することとして現在続行中である(本年度は決定通知後の12月に心拍出量計測器を発注したために実質実験期間は2ヶ月強であった)。目的:日本白色種雄性家兎18匹を仰臥位(Supine:S群)および腹(伏)臥位(Prone:P群)の2群に分け、低酸素吸入負荷における循環動態を観察した。方法:ペントバルビタールナトリウムで麻酔し(維持は筋弛緩剤を併用)、気管切開・挿管後、3cmのPEEP、6ml/kgの一回換気量で換気し、仰臥位状態でnormocaniaとなるように呼吸回数を調節、管理した。外科処置終了後30分経過した時点でコントロール値を測定した。測定後直ちにS群とP群の2群とに無作為に分け、吸入気酸素濃度を15%に切り替え、6時間にわたって循環動態、呼吸・酸塩基情報を測定し、両群間の差異を観察した。統計は分散分析により危険率0.05をもって決定した。結果:心拍数の推移動態は体位によって差異が認められた。平均肺動脈圧の推移に関しては、両群間に差は認められなかったが、6時間値はいずれもコントロール値に対して有意な値を示した。Rate Pressure Productの推移についてはP群では低酸素負荷に対して恒常性が維持されていたが、6時間目に至って有意に低下した。一方、S群は負荷後漸減し続け、4.5時間後には有意な変化となった。P群の心拍出量は全経過を通じて概して変化しない推移を示し、コントロール値に対して最大変化率は6時間値の-5%で、S群は4。5時間後の+26%であった。結果、後半時において両群の変化の態様は有意に異なるものと判定された。StrokeVolumeついては3時間目以降の推移様態に両群間で差が認められた。P群ではコントロール値に対する6時間時の変化率は-4%で、S群は+24%と有意に増加していた。両群間に於ける動静脈血酸素含量較差の推移は有意な差を示した。酸素供給量は群間に差は認められなかった。一方、両群間の酸素消費量の差は3時間以降で認められた。0_2 Extraction Ratioは両群共に低酸素負荷により増加したが、P群の最高値が0.33に止まったのに対してS群は1.5時間以降0.4を上回る有意な値を示し両群間で差が認められた。ウサギを用いたin vivo実験を終え、肺を限定としたときの体位の影響を検証すべく、ウサギ摘出灌流肺を対象に低酸素負荷による肺の傷害度について検討した(in vitro実験)。

ウサギ摘出灌流肺を無作為に2群に分け(各群n=6)、自作した体位別の固定具に付置し、流量30ml/kg/minで灌流し(灌流液は自家血12%、hydroxyethyl-starch 3%からなるphysiological salt solution)、5%酸素で2時間換気する低酸素負荷を与えた。肺の傷害の程度を負荷前後の肺血管抵抗分画値、肺血管外水分透過量、および肺乾湿重量比(左肺)、肺洗浄液ミエロパーオキシダーゼ活性(右肺)について検討した。肺血管外水分透過量、ミエロパーオキシダーゼ、血管抵抗に差は認められなかったが、平均値はいずれもprone(伏臥位)群が高かった。乾湿重量比はprone群の方が有意に高く、乾重量は両群で差はなかったことからprone群の肺内血液滞留量は有意に多いことが示された。In vivo実験によるデータと統合すると、心拍数、rate pressure productはprone群が、心拍出量、酸素パラメータ(消費量、抽出量、動静脈含量格差)はsupine(仰臥位)群が高値を示したことから、すなわち、prone群は圧、supine群は流量依存性の反応であると推測された。心拍出量の低下したProne群の酸素化能は見かけ上の所産であり、酸素供給量はsupine群に比して少なく、低酸素状態での長期間のprone体位の適用には問題があると推測された。
非線形射影の視点からの極大単調作用素の零点問題の研究

本研究では,工学や経済学等で応用される極大単調作用素の零点問題を扱い,解への近似法である近接点法の研究を行った.特に距離射影に着目し,その非拡大性である(P)型写像の性質の解明および関連する零点問題・不動点問題の近似法の研究を行い,解への新しい近似法を提案した.また,(P)型写像に関連が深い(R)型写像に関する不動点問題の解への近似法の成果も得た.今年度は「1.タイプ(P)型写像の縮小射影法による不動点近似法の考察」「2.ブレグマン距離を用いたタイプ(R)型の近接点法の考察」を行った.1に関してはこれまでの研究を発展させ点列を構成する際に誤差を認めた不動点近似法を考察した.近接点法の点列構成には極大単調作用素から生成されるリゾルベント作用素を利用する.これは逆写像を用いた定義のため,実際にリゾルベント作用素の値を求めるのは困難な場合がある.それゆえリゾルベント作用素の値から誤差を認め点列を構成する方法は実用性が高くなると考えられる.タイプ(P)型写像の不動点近似法において誤差を認めた点列構成での収束性が考察でき,現在論文執筆中である.この結果は近接点法への適応も期待でき継続して研究を続けている.また,2に関してはタイプ(R)型写像はタイプ(P)型写像との間に恒等写像との差を取ることで裏表の関係にあることが知られいる.タイプ(P)型写像の解明は難解であるので,あらゆる角度からタイプ(P)型写像の解明を行うために進めている研究である.これに関しては,昨年度得られた不動点近似法の結果を進展させ近接点法へ適応が期待できることが確認でき継続して研究を続けている.また,国際会議や国内の研究集会に参加することで,関連する研究分野の研究者と広く議論することで不動点近似法および近接点法の点列の構成方法に関する考察を行うことができた.1に関する成果はこのような議論の場で得られた成果である.本研究の目的は,バナッハ空間における非線形射影,特に距離射影に関連する近接点法の解明を行うことで,本年度の研究実施計画の第一は「タイプ(P)型写像の不動点近似法に関連する性質の解明」第二は「近接点法で新しい点列の構成方法の考察」である.タイプ(P)型写像の解明は難解であるので多角的な視点で考察を行う必要がある.タイプ(P)型写像は,研究代表者がこれまで研究を行なってきたタイプ(R)型写像と呼ばれる写像との間に恒等写像との差を取ることで裏表の関係にあることが知られている.それゆえ,今年度はタイプ(R)型写像の視点から考察を行った.タイプ(R)型写像の定義にはノルムを利用した非負値の2変数関数を利用しているが,この関数の代わりにノルムより一般的な凸関数を用いたブレグマン距離の概念を用いて再定義を行った.そして,このクラスを含む写像に関しての不動点近似法の考察・研究を行い結果を得ることができた.関数のクラスを抽象化することで不動点近似法に必要な写像の性質を浮き彫りにすることができた.これは表裏の関係にあるタイプ(P)型写像の不動点近似法に必要な性質の解明の一部と捉えている.また,今回の研究成果では不動点近似法としてはMann型の点列構成を利用した.この成果によりMann型の点列の構成方法を利用した近接点法の考察も行うことができた.また,国際会議や国内の研究集会に参加することで,関連する研究分野の研究者と広く議論することで近接点法の点列の構成方法に関する考察を行うことができた.今年度は「1.(P)型写像の不動点近似法の研究」「2.(R)型の近接点法および不動点近似法の研究」「3.(P)型写像の近接点法の多角的な視点からの研究」を行った.1に関してはこれまでの研究を発展させ点列を構成する際に誤差も認めた近似法を考察した.これは2の成果とも絡んでおり,(P)型,(Q)型,(R)型と3つのタイプの写像に関しての結果を得ており現在論文を執筆中である。2に関しては通常の(R)型写像に関するHalpern型の近接点法の結果を得た.その成果は応用分野の研究集会で発表し,論文集に掲載された.この結果をブレグマン距離を用いる一般化の成果も期待でき現在継続して研究中である.さらに,不動点近似法の研究においてはブレグマン距離を用いた(R)型写像に関するPazy型とBaillon型の結果を得た.また,通常の(R)型写像にW写像の概念を用いた共通不動点への近似法の結果も得た.これらの2つの結果はそれぞれ論文として現在投稿中である.3に関しても,1と同様にこれまでの研究を発展させ点列を構成する際に誤差も認めた近似法を考察した.バナッハ空間における成果の前段階としてヒルベルト空間における研究を行い結果を得た.この結果は論文として現在投稿中である.また,バナッハ空間における一般化の成果も証明でき,これは(P)型のみならず(Q)型、(R)型への拡張も可能であり現在論文を執筆中である.また,国際会議や国内の研究集会に参加することで,関連する研究分野の研究者と広く議論することで不動点近似法および近接点法に関する考察および情報収集を行うことができた.最終年度である今年度は前年度に目標にあげた「1.(P)型写像の誤差つきの不動点近似法の研究」

「2.(P)型写像の誤差つきの近接点法の研究」「3.ブレグマン距離を用いた(R)型写像の不動点近似法・近接点法の研究」を行った.1と2に関しては点列を構成する際に誤差も認めた近似法である.これまでの誤差付きの近似法の研究では誤差が0に収束するような条件を課すことが多く,ステップ数が大きくなると実値にかなり近くなければいけないとう課題があった.今回取り入れた近似法では誤差が0に収束する必要がなく最終的な誤差を任意の範囲に設定することが可能である.1に関しては前年度より執筆中であった(P)型,(Q)型,(R)型と3つのタイプの写像に関しての成果を得おり,その結果は査読付き国際論文誌に掲載が決定(2016年度中に刊行予定)している.2に関しては(P)型,(Q)型の2つのタイプのリゾルベントに関しての成果を得ており,その結果は査読付き国際論文誌に掲載済みである.3に関しては,本研究課題の研究を進める上で(P)型写像の解明に関連した新たな研究課題である.不動点近似法の成果としてはブレグマン距離を用いた(R)型写像のMann型の不動点近似法,通常の(R)型写像に関するW写像を用いた共通不動点を求める近似法の成果が得られ,査読付きの国際論文誌に掲載済みである.本件研究課題は(P)型写像に関連した極大単調作用素の零点問題の解へ近似理論の研究である.最終的には,応用上より有用性の高い誤差付きの構成での成果を得ることができた.また,関連した非拡大性を満たす非線形射影の不動点近似法の成果も得ることができた.さらに一連の研究で(P)型写像に関する研究には,関連の深い(R)型写像に関する研究の重要性と成果も得ることができた.本研究では,工学や経済学等で応用される極大単調作用素の零点問題を扱い,解への近似法である近接点法の研究を行った.特に距離射影に着目し,その非拡大性である(P)型写像の性質の解明および関連する零点問題・不動点問題の近似法の研究を行い,解への新しい近似法を提案した.また,(P)型写像に関連が深い(R)型写像に関する不動点問題の解への近似法の成果も得た.現時点において,研究の達成度は「おおむね順調に進展している」と評価できる.その理由は当初の計画にある本年度の「実施計画」および昨年度報告書の「今後の推進方策」に沿って研究成果を得たことにある.ただ、本年度の成果としての論文数は少なく感じるが実際は研究成果以外に3本の論文を現在投稿中,1本の論文が投稿に向けての最終段階の校正中,さらに2本の成果も証明が確認できており現在論文を執筆中である.本年度だけの成果を見ると若干遅れているように感じるが,それは本年度は研究代表者の所属の異動による影響で若干の論文執筆の遅れである.ただし,先に記載の通り成果は順調に得ており,本研究全体の流れとしては最終年度の成果に向けては順調に進んでおり,若干の遅れも最終年度で十分にカバーできる範囲のものである.非線形関数解析学最終年度はこれまでの結果を生かしてバナッハ空間における距離射影に関連する近接点法と不動点近似法の解明を行うことである.第一に「タイプ(P)型写像の誤差つきの近接点法の研究」、第二に「タイプ(P)型写像の誤差つきの不動点近似法」,第三に「ブレグマン距離を用いたタイプ(R)型写像の近接点法」の成果を得ることである.前年度までにそれぞれ一定の成果を得ており,それぞれ前年度より引き続き執筆中および継続研究中である.これらの成果を得れれば本研究課題の成果を得たといえよう.さらに,前年度に引き続き国際会議及び国内の研究集会に積極的に参加し研究成果の発表を行う.その際には非線形解析および関連分野の国内外の研究者たちと幅広く意見交換および情報収集をおこなう予定である.このことでさらにより進んだ成果を得るのが目的である。