hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝学的手法を用いた簡易高感度う蝕リスク診断法の開発

本研究では、まず、S.mutansの血清型(c、e、f)をPCR反応にて特定するために不可欠と思われる、血清型特異多糖抗原のグルコース側鎖形成に関与するグルコシルトランスフエラーゼ遺伝子のクローニングを行い、S.mutans Xc株(血清型c)のグルコース側鎖形成に関与している領域を特定した。存在する5つのORFをXcにおいて挿入失活したところ、2つの遺伝子(rgpHとrgpl)が側鎖形成に関与していることが明らかとなった。次に、S.mutans血清型eおよびfにおけるグルコース側鎖の転移に関与する領域のクローニングを試みた。Xc株の糖鎖抗原合成遺伝子群の解析結果に基づき設計したプライマーを用いて、S.mutans LM7株(血清型e)およびMT6219株(血清型f)の染色体DNAからグルコース側鎖の転移に関与する遺伝子群をPCRにより増幅した。各血清型の側鎖合成領域にはXc株で5個、LM7株で4個、MT6219株で3個のORFが存在し、これらの領域を異なる血清型間で置き換えたところ、血清型の変化が認められた。さらに、血清型特異配列を選び、合成されるDNA断片が315726bpになるようにプライマーを設計して、精製した染色体DNAを鋳型にしてPCRを行った結果、3つの血清型を同定することができた。さらに、3歳7ヶ月から4歳7ヶ月までの幼児198名について、う蝕の歯面別診査の結果とPCRによるS.mutansの血清型分布との関係について調べたところ、198名の幼児のS.mutansの血清型分布はc型が84.8%、e型が13.3%、f型が1.9%であった。血清型分布とdfsとの関係については、単独感染児のdfsは5.58 ±0.6、混合感染児のdfsは11.27±2.97であり、混合感染児の方が単一感染児に比べて、う蝕経験が有意に高かった。本年度の研究では、S.mutansの血清型(c、e、f)をPCR反応にて特定するために不可欠と思われる、血清型特異多糖抗原のグルコース側鎖形成に関与するグルコシルトランスフェラーゼ遺伝子をクローニングすることを目的とした。まず、血清型特異多糖抗原のラムノースポリマー産生能力を賦与された大腸菌を作成し、S.mutans Xc株(血清型c)の染色体DNAクローンバンクで形質転換したところ、血清型c特異多糖抗原を産生できる形質転換株を得ることに成功した。サブクローニングの結果、グルコース側鎖形成に関与している領域を特定することができ、その領域の塩基配列を決定し、存在する3つのopenreading frameをXcにおいて挿入失活したところ、2つの遺伝子(rgpHとrgpI遺伝子)が側鎖形成に関与していることが明らかとなった。これらの遺伝子をさらに詳しく調べたところ、RgpHはグルコシルトランスフェラーゼとして機能しているが、RgpIはRgpHの酵素学的活性を正方向に調節していることがわかった。すでに、グルコース側鎖の転移に関与することが報告されているrgpE遺伝子を加えると、S.mutansにおいてはグルコース1分子を転移するのに3つの遺伝子が必要であることが明らかになった。従来の研究報告では、1分子の糖を転移するには1つの遺伝子で十分であり、S.mutansの血清型特異多糖抗原の生成機構は既知のものとは異なることが示唆された。

現在、上記の結果をもとにして、血清型eおよびfにおけるグルコース側鎖の転移に関与する領域のクローニングを行っているところである。本年度の研究では、最初にS.mutans血清型eおよびfにおけるグルコース側鎖の転移に関与する領域のクローニングを試みた。S. mutans Xc株(血清型c)の糖鎖抗原合成遺伝子群の解析結果に基づき設計したプライマーを用いて、S. mutans LM7株(血清型e)およびMT6219株(血清型f)の染色体DNAからラムノースポリマーの合成ならびにグルコース側鎖の転移に関与する遺伝子群をPCRにより増幅した。クローニングしたDNA断片の塩基配列を決定し、血清型間で相同性検索を行った結果、LM7株およびMT6219株には、Xc株とほぼ同一のラムノースポリマー合成に関与する遺伝子群を含むrgpクラスターが存在し、その直下にグルコース側鎖の転移に関与する遺伝子座が見つかった。各血清型の側鎖合成領域にはXc株で5個、LM7株で4個、MT6219株で3個のORFが存在し、これらの領域を異なる血清型間で置き換えたところ、血清型の変化が認められた。さらに、血清型特異配列を選び、合成されるDNA断片が315726bpになるようにプライマーを設計して、精製した染色体DNAを鋳型にしてPCRを行った結果、3つの血清型を同定することができた。次に、3歳7ケ月から4歳7ケ月までの幼児198名について、う蝕の歯面別診査の結果とPCRによるS. mutansの血清型分布との関係について調べたところ、198名の幼児のS. mutansの血清型分布はc型が84.8%、e型が13.3%、f型が1.9%であった。血清型分布とdfsとの関係については、単独感染児のdfsは5.58±0.6、混合感染児のdfsは11.27±2.97であり、混合感染児の方が単一感染児に比べて、う蝕経験が有意に高かった。
加速度応答の非線形性検出による構造損傷推定法に関する研究

建物が地震動を受けて、構造部材がき裂や破断などの損傷を生じると、その瞬間に建物の特性が急激に変化するため、揺れに不連続性が生じる。この不連続性を検出し、構造部材の損傷を検出するため、本研究では揺れの加速度の二階微分(snap)を用いた検出手法を提案した。snapは簡易な数式で表されるため、どの程度の損傷が生じるとsnap値がいくつになるか、また損傷検出を行うためには計測ノイズをどの程度に抑える必要があるか、などを事前に推定することができる。この点はこの手法の大きな特徴である。本研究課題においては、この手法を振動解析や振動台実験の計測記録に適用し、概ね理論通りの検出が可能であることを示した。本研究は、地震時に計測された応答加速度の2階微分(以後snapと呼ぶ)に着目し、この値と構造物の非線形性発現との理論的関係性を明らかにすることにより、構造損傷の程度を判定する構造ヘルスモニタリングのための一手法として活用可能とすることを目指すものである。これまでの研究でごく簡便な1質点系の応答であれば、snapが非線形性を検出可能であることが示されているが、本研究課題ではこれまでの研究を発展させ、実際の多層構造物への応用可能性について検討する。本年度は、これまで進めてきた1質点系を対象としたsnapに関する理論を拡張し、多質点系における層レベルの非線形性検出理論の定式化を行った。多層骨組が多質点せん断系とみなせる場合には、1質点系の組み合わせとして考えられるため、この理論を用いて層レベルの非線形性検出が可能である。ただし、実際の骨組は必ずしもせん断系ではなく部分的に曲げ成分を含むことや梁が損傷した場合にはその層よりも上層部にも非線形成分が検出されることから、本理論により非線形検出は可能であるものの、どの層が非線形性を生じたか(すなわち損傷したか)を直接的には確定しにくいことがわかった。これについては、次年度以降の解析および実験結果を用いて、定量的な評価が必要である。また、上記検討の過程で、ノイズ除去方法の基礎理論拡充の必要性が認められたため、これについて検討を行い、より合理的なノイズ除去のためのパラメタを設定する方法を確立した。さらに、構造部材の振動台実験結果を用いて検証を行い、この方法が概ね適切であることを確認した。また、別組織における振動台実験に参加し、加速度記録の取得を行った。これについては次年度以降分析を行う予定である。本年度予定した計画としては主に、多層骨組へ適用するための理論構築、多層骨組解析に向けた解析モデルの構築、および振動台実験の加速度データ収集の3点が挙げられる。「多層骨組へ適用するための理論構築」については、概ね達成出来ており、次年度以降の実証作業への準備が完了した。「多層骨組解析に向けた解析モデルの構築」については、その構築を開始した状況にある。ただし検討を進める中で、このモデルを用いた解析のみにより実用性・応用性の確認を十分には出来ない可能性があるため、この解析モデルは比較的簡易なものに留めることとし、次年度以降は振動台実験データを活用した検証を行うよう、若干の方針変更を行った。「振動台実験の加速度データ収集」については、他研究者の協力も得て既往データの提供を受け、共同で実験計測を行うことによりデータ収集を行っている。また、次年度以降も共同して実験を行う計画を検討しており、継続的にデータ収集を行う道筋をつけることが出来た。上記のように、若干の方針修正はあるが、概ね当初計画した目標は達成したものと考えられる。本研究は、地震時に計測された応答加速度の高次微分により構造物に非線形性が生じたことを検出し、構造損傷を推定する理論と方法の確立を目指すものである。本手法の特徴は、検出値が物理的現象と理論的に対応しており、ノイズ低減のためのパラメタやしきい値などが一義的に定められる点であり、前年度までにおいては、1層建物および多層建物への適用性検証を通じ、この特徴を確認してきた。本年度は適用性の確認とその拡大を図るため、昨年度開始した、建築研究所等と合同で行った振動台実験を継続し、加速度記録の取得を試みると共に、その分析を進めた。この実験は、柱梁を取り出した部分骨組を振動台実験で加振するものである。加速度時刻歴の積分を行う通常の方法でも変形量は算出可能であるが、構造物が非線形性を有する場合にはその精度が低下し、塑性変形量や残留変形量を算出するのが難しい。そこで本研究においては、加速度応答の高次微分により塑性化開始時刻を検出し、それ以降に進展した変形を塑性変形量として総和することにより、塑性変形量および残留変形量を算出する方法を示した。精度としてはかならずしも十分ではないが、通常の方法では算出できない塑性変形量を算出できたことは有益である。上記の方法は、大地震時における加速度を記録して損傷を推定する方法であるが、振動台実験をすすめる中で、常時微動レベルの小さな振動を用いた損傷検知手法についても必要性を感じたため、合わせて検討することととした。通常用いられる弾性ひずみゲージ、塑性ひずみゲージを加え、特に高精度でひずみが計測できるピエゾ素子センサや半導体ひずみゲージを導入し、常時微動レベルの極めて微細なひずみを検出することによる損傷検知手法についても適用性の検討を行った。昨年度からの振動台実験による加速度データ収集を継続して行った。

振動台実験は部分骨組であるため、損傷検出理論の多層骨組への適用性の検証が困難であることが問題ではあるが、実際の構造物が損傷する過程を記録出来た点では有益なデータが得られた。しかし、試験体数が少なく、加速度応答による非線形性検出理論という範囲においては十分な分析がしにくいこと、また加速度記録からのみでは部材の損傷箇所の同定に困難さが残るといった問題点も浮かんできた。このため、今年度はこれまでの加速度記録の収集・分析に加え、常時微動下における微小ひずみ記録の収集・分析にも力を注いだ。このため、加速度記録のみの分析という当初の方向性からは若干離れたが、総合的な損傷検知理論の検証・確立という意味では研究は進展したものと考えている。本研究は,振動系の絶対加速度を高次微分した物理量に着目し,その物理量を用いて損傷を定量的に検出・評価する方法を提案することを目的するものである。本研究においては応答絶対加速度の2階微分をsnapと呼ぶ。このsnap値は、振動系の剛性変化率と応答速度の積に大きく依存し、剛性変化が大きくかつ応答速度が大きいときに、瞬間的なピークを呈する。本研究で提案する手法はこの特性を用いた損傷検出手法である。例えば、弾塑性を有する振動系が降伏すると、その瞬間に剛性が変化するため、大きなsnap値が現れる。その値の大きさは、応答速度に大きく影響を受けるが、応答速度は降伏後の塑性化の程度を支配するため、塑性化の程度が大きいほどsnap値は大きくなる。すなわち、検出すべき塑性化の程度を想定して、損傷検知のための閾値を理論的に定めることができる。ノイズが大きい場合、剛性変化が小さい場合、また応答速度が小さい場合などは、本手法の適用が困難な場合も考えられるが、定式化の過程で、snapに含まれるノイズの影響も定量化されるため、検出可能範囲を数式により定めることができ、事前に適用性を判断することが可能である。この点が本手法の最大の特徴である。この提案した損傷評価手法の適用性を数値解析結果、および振動台実験計測記録の分析によって検討した。数値解析による検討においては、さまざまな特性を有する多数の振動系に対し、本手法を適用し、検出の可否および事前に得られた検出可能範囲が適切かどうかを検討した。また、柱脚や柱梁接合部などの部材振動台実験、1層骨組の振動台実験および多層骨組の振動台実験で記録された加速度記録に本手法を適用し、概ね適用可能であることを示した。建物が地震動を受けて、構造部材がき裂や破断などの損傷を生じると、その瞬間に建物の特性が急激に変化するため、揺れに不連続性が生じる。この不連続性を検出し、構造部材の損傷を検出するため、本研究では揺れの加速度の二階微分(snap)を用いた検出手法を提案した。snapは簡易な数式で表されるため、どの程度の損傷が生じるとsnap値がいくつになるか、また損傷検出を行うためには計測ノイズをどの程度に抑える必要があるか、などを事前に推定することができる。この点はこの手法の大きな特徴である。本研究課題においては、この手法を振動解析や振動台実験の計測記録に適用し、概ね理論通りの検出が可能であることを示した。今後の研究推進方策は、概ね当初計画通りとする。ただし、当初は応答解析を主体とした検証をすすめることとしていたが、他研究者らと共同で振動台実験を継続して行う目処が立ったため、この実測記録による検証に焦点を当てて進めることとする。
神経ペプチド、サブスタンスPによる骨代謝調節機構の解明

骨代謝に対する神経ペプチド、substance P(SP)の影響については、まず免疫細胞化学的に骨組織にSP陽性神経が分布していること、そして骨芽細胞、破骨細胞、骨細胞にSPのreceptorであるneurokinin-1 receptor(NK_1-R)が存在することを確かめた。破骨細胞に対するSPの影響については、1回のSPの投与では破骨細胞の骨吸収は変化がないのに対し、反復して投与を行うと骨吸収が増加することを見い出した。また、このSPの作用はSP antagonistならびにNK_1-R antagonistによって抑制されることから、SPがreceptorを介して行われていることが確かめられた。また、ヒト末梢血単球より破骨細胞を分化させる系においては、SPの添加により破骨細胞への分化が促進された。一方、骨芽細胞に関してはNK_1-Rの遺伝子発現をラット骨芽細胞様細胞Rosとラット頭頂骨由来骨芽細胞で調べた結果、Rosおよび培養初期(培養4日目)の骨芽細胞にはNK_1-Rの発現が認められなかったのに対し、骨形成期(培養10日目)の骨芽細胞にはNK_1-Rの発現が認められた。さらに蛍光標識したSPを投与した場合でも骨形成期の骨芽細胞にSPの結合が認められた。Tacykinin familyのうちではSPならびにneurokinin Bで骨形成の増加が認められたが、neurokinin Aでは増加は認められなかった。以上の結果により、SPはNK_1-Rを介して破骨細胞の分化ならびに骨吸収を促進し、骨芽細胞に対しては骨形成期に骨芽細胞にreceptorが発現することによりSPが骨形成を促進することが明らかとなった。培養ウサギ破骨細胞にサブスタンスP(SP)を投与した場合、最初の1回だけの投与であると破骨細胞の骨吸収能の上昇は認められないが、12時間ごとなど適当な間隔をおいて反復投与を行うと破骨細胞の骨吸収能の増加が認められる。そのメカニズムを調べるために我々は蛍光標識されたSPを用いSP刺激前と刺激12時間後の破骨細胞上の結合したSPの数を蛍光顕微鏡にて調べた。その結果SP刺激12時間後は刺激前に比べ有為に単位細胞あたりの結合SP数は増加が認められた。この結果により、SPの反復投与による骨細胞の骨吸収能の増加は、SPの刺激によりSPのレセプター数が増加することにより、破骨細胞のSPに対する反応性が上昇したためと考えられた。次に、骨芽細胞にSPのレセプターであるニューロキニン1レセプター(NK1-R)が存在するかどうかを、ラット胎児頭頂骨由来骨芽細胞を用い、経日的に抗NK1-R抗体を用いて蛍光標識を行い検索を行った。その結果、培養開始後10日目頃までは骨芽細胞にはNK1-Rの標識は認められなかったが、12日目頃の骨芽細胞がコロニーを作り石灰化が開始される頃になると骨芽細胞に標識が認められた。さらに培養を進めると、より明瞭な標識が石灰化物周囲の骨芽細胞と思われる細胞に認められた。これらの結果により、SPは骨芽細胞の培養初期の分化や増殖には関与しないが培養後期、特に石灰化開始期にSPレセプターが現われSPの作用を受けるものと思われた。これらの結果により、SPは骨組織に持続的に作用した場合に、破骨細胞に対しては骨吸収能を上昇させ、骨芽細胞に対しては石灰化の後期に作用する事が示唆された。そのメカニズムを調べるために10^<-4>M-10^<-10>Mの濃度のSPを加えて12時間後のレセプターの数の変化を抗neurokinin 1-receptor(NK1-R)抗体、もしくはFITC標識SPを用いいて調べた。

その結果、10^<-6>,10^<-8>M SPを加えて12時間後、有為にレセプター数の増加が認められた。これにより、SP反復投与による破骨細胞の骨吸収能の増加は細胞上のレセプター数の増加が関与している事が示唆された。また、骨芽細胞におけるNK1-Rの発現については過去の報告では否定的な報告もあったので、我々は今回ラット頭蓋骨初代培養系骨芽細胞もしくはcell lineのRosやSaos-2を用い、RT-PCR法によってNK1-Rが発現しているかどうかを調べた。また、ラット頭蓋骨初代培養系骨芽細胞については経時的にNK1-Rの遺伝子発現を調べた。その結果、従来の報告の通りRosやSaos-2にはNK1-Rの発現が認められなかったが、ラット頭蓋骨初代培養系骨芽細胞にはNK1-Rの発現が認められた。また、ラット頭蓋骨初代培養系骨芽細胞でも培養8日目のまだ石灰化の開始前にはNK1-Rの発現がほとんどないのに対し、培養12日目以降の石灰化期にはNK1-Rの発現が認められた。以上により、骨芽細胞におけるNK1-Rの遺伝子発現は初代培養系の石灰化に認められる事が明かとなった。この事は、SPが培養後期の石灰化を促進した我々の結果を支持するものであると思われる。一方、破骨細胞に関してはヒト末梢血単球を活性型ビタミンD3、M-CSF, RANKL存在下で破骨細胞に分化させる系においてSPの影響を調べた。その結果、10(-8)-10(-10)M SPを加えた時に破骨細胞の形成が促進された。また、ヒト末梢血単球にもNK_1-Rが存在することが免疫染色によって明らかになった。以上の結果により破骨細胞の分化に関しては、SPは破骨細胞の前駆細胞である単球にNK_1-Rを介して直接的に分化を促進していることが示唆された。
長鎖アルキル尿素誘導体の準プラスティック相の結晶設計と特異物性

ブチル尿素、オクチル尿素、ジブチル尿素、ドデシルチオ尿素には「準プラスティック相」が発見された。結晶構造はこれらの結晶相の特徴がアルキル基の動的ディスオーダーであることを示している。ブチル尿素、ジブチル尿素結晶中のアルキル基の動的挙動特性をNMR法により解析した。アルキル尿素にはしばしば相転移が観測されが、その機構は水素結合で構成される超分子のラメラ面の相対的ずれであることが明らかなった。メチルアルキルチオ尿素は予想に反して相転移示さない。こ現象には、trans-cis型分子が形成する二次元超分子のパッキングから生じるアルキル基の「相互かみ合わせ」構造が寄与している。ウレイド(n=4,5)結晶はカテナン型インターロッキングを持った特異な水素結合性二重超分子を構成単位とすることが分かった。これは結晶設計予測と一致する。ブチル尿素、ドデシルチオ尿素結晶は半導体領域の伝導性を示す。この機構はプロトンジャンプと推察される。アルキル尿素、トリプチセンキノンなどの有機結晶混晶の物性と局部的分子間相互作用の関係、三置換尿素誘導体の異常高融点とCH...O型の水素結合の関係などを明らかにした。本研究は、有機分子水素結合系と長鎖アルキルの組み合わせに基づく,新たなメソフェーズの結晶設計および物性研究に寄与すると思われる。N-アルキル尿素(H_2NCONHR、R=炭素数nのアルキル基、C_n-Uと略記)の熱分析と結晶構造解析を系統的に行い以下の成果を得た。1 C_<3-5,8,10,12-15,17-19>-Uに相転移が見られ、C_<4,8,15,19>-Uの転移エントロピー(ΔS_t)は融解のエントロピーの1/3-1/2に達する(rotator phase類似現象)。2 C_<2,4-14>-Uの17の結晶相(C_4-Uの低温相を除く)は同族同形(単斜晶系、空間群P2_1/c)を示す。これらの結晶中には共通した水素結合ネットワークに基づく類似超分子が存在し、そこではアルキル基は交差配列する。各結晶は超分子のbc面平行積層により構成され、結晶構造の相互の差は超分子のc軸方向の相対位置による。C_4-Uの低温相にはこれらとは全く異なる超分子が存在し、分子は平行配列する。3 C_<10,12-14>-Uの相転移は空間群変化を伴わず、超分子のc軸方向への「ずれ」によって起こる。C_<8,12>-Uの転移では空間群が変化し(P2_1/c-C2/c)、超分子がb,c両軸方向へ「ずれ」る。C_n-Uの転移は超分子の結晶軸方向への「ずれ」をその一般的特徴とする。4 C_8-Uの高温相ではメチル基がトランス、スキュー位置に無秩序配列し、また他の炭素原子の熱振動振幅も異常に大きい。転移は秩序無秩序型でありΔS_tは無秩序構造と大振幅格子振動に帰せられる。5 C_4-Uの室温相-中間相転移では、一部の分子が平行配列から交叉配列に移行する。また中間相にはブチル基の無秩序配列など大きな構造の乱れが存在する。この転移は秩序無秩序型であり、一種の界面溶融現象である。ΔS_tの大部分は無秩序構造に帰せられる。6本研究計画の予想通り、N-アルキル尿素が準柔粘性結晶になり得ること、またC_<4,8>-Uの転移点を混晶形成により制御できること、さらにプロトンジャンプによる電気伝導の可能性(C_4-U)などが明らかになった。C_n-U以外の尿素およびチオ誘導体についても興味ある知見を得た。

1 2H-C_n-TU(n=1-5,7,8,11-13,15)分子は結晶中においてtrans-cis形をとるため,二量体型,直線型両水素結合を基にした特異な二次元水素結合ネットワークを形成する.これは2H-C_n-U(trans-trans形)結晶中に常に見られる1次元直線型水素結合ネットワークとは全く異なる.2H-C_n-TU(n=5,7,8,11-13,15)結晶中では,R基の「相互かみ合わせ」が生じ,Rの乱れによる相転移が起こり得ないことが分かった.2 3H-C_n-TU(n=8,10,12)結晶は2次元超分子のラメラ面の積層により形成され,3H-C_n-U(昨年度報告)の場合と同様に多数の相転移を起こす.転移エントロピーの大きさから,3H-C_<12>-TUの高温相は準プラスチック相であることが分かった.3 3H-C_4-U結晶の比電導度は半導体領域にあり,その温度依存性も半導体特性を示す.プロトン伝導機構と思われる.固体NMRにより相転移に関連した分子の動的特性を明らかにした(金沢大理との共同研究).4 2H-dRUには大きなエントロピー変化を伴う相転移が見られ,高温相は準プラスチック相の可能性が高い.固体NMRによりブチル誘導体の動的性質を明らかにした(岐阜大教育との共同研究).5 C_<4,5>-URD結晶の基本構成単位は水素結合による2次元ひだ折れ型超分子であり,この超分子のカテナン型インターロッキングが見つかった.これは3H-C_n-Uを基にした結晶工学的予測とよく一致した.
自発的行動に起因する発声学習表現型の個性創発の神経分子基盤の解明

自発的な発声学習行動によって、発達過程における脳内遺伝子発現及び、エピジェネティクス動態がいかに影響を受け、その後の個体レベルでの行動様式の「個性」創発に関わるのか検証することを目的として研究を進めてきた。研究対象としたキンカチョウは、学習臨界期に1日につき数百回以上の発声練習を自発的に繰り返すことにより歌を完成させ、獲得した歌はその後一生涯維持される。しかし、この自発的な発声練習量に個体差が存在する。前回の公募研究では、学習臨界期中の発声練習回数・頻度をコントロールし、人為的に発声行動量の個体差を誘導し、その学習効率及び、学習臨界期への影響を検証した。その結果、学習臨界期中の発声練習量を制御した場合、本来であれば歌パターンが固定化する成鳥になっても、幼鳥のような未熟な歌を出し、さらにその時点からでも発声学習ができることが明らかになった。また、ソングシステムにおける遺伝子発現動態をゲノムワイドに検証した結果、多くの遺伝子群が正常個体と同様に日齢により発現調節されるなか、脳部位(歌神経核RA)特異的に発声練習時にだけに発現誘導され、かつ発声学習の終了と共に読み出されなくなっていく119個の神経活動依存的遺伝子群の存在を明らかにした。これらの結果は、発声学習臨界期制御は、日齢ではなく発声経験の蓄積が重要な行動因子になること、そしてこの自発的に生成される発声行動に個体差が生じる余地があることを意味する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当初に予定していた実験の結果をえて、現在解析を進めることができている。H30年度においては、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤や・DNAメチル化酵素阻害剤の脳内ソングシステムへの局所投与により、エピジェネティクス動態の人工的な改変を誘導し、発声学習効率・学習戦略・学習臨界期間制御といった個体差が観察される発声行動表現型への影響を実験的に検証する。
気孔孔辺細胞の青色光情報伝達に関わるプロテインホスファターゼの機能解析

本研究では気孔孔辺細胞の青色光情報伝達に関わるプロテインホスファターゼの機能解析を目的として研究を行った。まず、既知の真核生物type1及びtype2A protein phosphatase(PP1及びPP2A)触媒サブユニットにおいて高度に保存されている領域からPCRプライマーを設計し、PCRを行った。その結果、孔辺細胞では少なくとも2種類のPP1触媒サブユニット、3種類のPP2A触媒サブユニット、そして2種類のPPX触媒サブユニットが発現していた。そのうち、vfPP1c-1,vfPP2Ac-1,VfPP2Ac-2,vfPP2Ac-3の全長のcDNA単離した。これらのcDNAがコードする蛋白質は、植物の既知のPP1及びPP2A触媒サブユニットとアミノ酸レベルで80-90%の同一性が見られた。PT-PCR解析により、これらの遺伝子は孔辺細胞のみならず根、葉においても発現していることが明らかとなった。さらに、vfPP1c-1及びvfPP2Ac-1を大腸菌の発現ベクターpGEX-2Tに挿入し、グルタチオンSトランスフェラーゼとの融合蛋白質として発現後、精製し生化学的性質の解析を行った。リン酸化ホスホリラーゼaを基質として脱リン酸化活性を測定したところ、これらの組み換え蛋白質は、プロテインホスファターゼ活性を持ち、その活性は阻害剤であるオカダ酸やカリクリンAによって阻害された。以上の結果より、vfPP1c-1,vfPP2Ac-1がPP1及びPP2Aの触媒サブユニットをコードすることが確認された。これは、孔辺細胞からプロテインホスファターゼの遺伝子を世界で初めて単離したものである。今後は、これら触媒サブユニットと相互作用を示す調節サブユニットのcDNAを単離し、より詳細な機能解析を行いたい。本研究では気孔孔辺細胞の青色光情報伝達に関わるプロテインホスファターゼの機能解析を目的として研究を行い、以下のような結果を得た。まず、既知の真核生物タイプ1プロテインホスファターゼ(PP1)触媒サブユニットにおいて高度に保存されている領域からPCRプライマーを設計し、PCRを行った。その結果、ソラマメ孔辺細胞では少なくとも4種類のPP1触媒サブユニットが発現していた。そのうち、発現レベルの比較的高いGCPP1-1の全長のcDNA単離を行い、1,497bpのcDNAを単離した。GCPP1-1がコードする蛋白質は、植物の既知のPP1触媒サブユニットとアミノ酸レベルで80-90%の同一性が見られた。RT-PCR解析により、GCPP1-1は孔辺細胞のみならず根、葉、葉肉細胞においても発現していることが明らかとなった。さらに、GCPP1-1を大腸菌の発現ベクターpGEX-2Tに挿入し、グルタチオンSトランスフェラーゼとの融合蛋白質として発現後GCPP1-1を精製し生化学的性質の解析を行った。リン酸化ホスホリラーゼaを基質として脱リン酸化活性を測定したところ、GCPP1-1は高いプロテインホスファターゼ活性を持ち、その活性はPP1の阻害剤であるinhibitor-2(IC_<50>=100nM)、オカダ酸(IC_<50>=80nM)やカリクリンA(IC_<50>=2.5nM)によって阻害され、典型的なPP1触媒サブユニット活性を持つことが明らかとなった。今後は、このGCPP1-1と相互作用を示す調節サブユニットのcDNAを単離するため、farWestem解析やtwo-hybid systemを行う予定である。
細胞接着・伸展性の高い細胞培養基板の創成と滅菌・表面改質の同時処理技術開発

(1)表面処理条件の検討:添加ガスの影響笑気ガスは毒性が強いため、今年度はアンモニアを用いてポリスチレン表面に窒素系の親水基の導入による親水性の表面改質を試みた。ポリスチレン表面は活性酸素処理後には窒素系官能基がわずかではあるが付与され、表面の親水化が進んだ。しかし処理後のポリスチレン基板上で細胞培養した結果、初期接着は良好であったが、その後細胞は剥離した。したがって、本研究で付与した窒素系官能基は必ずしも細胞接着に良好ではないことが分かった。(2)活性酸素の表面作用量の計測と、滅菌バッグ内での化学反応の解明滅菌バッグ内で起こる化学反応のモデルを構築すると共に、従来技術との差異を明確にする。メチレンブルー薄膜とスピントラップ法を用いて、不織布内の活性酸素の分布をモニタリングする手法として1面が解放されているアルミニウム製の直方体容器で解放されている面を不織布で覆った試験容器を試作した。不織布面に平行に3段のトレイを設置し、それぞれのトレイに色素インジケータ薄膜やスピントラップ剤含有の水溶性高分子薄膜を3段に設置し、不織布からの距離の違いにより色素インジケータの脱色程度とESRによる活性酸素のトラップ率からOH*の濃度分布と不織布内でのOH*の生成メカニズムについて考察した。その結果、活性酸素種の一つで、不織布外で生成した比較的長寿命であるオゾンが不織布を通り内部にまで拡散し、不織布内部に存在する水分子と反応することで不織布内にOH*が生成したものと推測された。(1)表面処理条件の検討:活性酸素処理における各種パラメータの影響(添加ガスの影響)アンモニアなどの添加ガスは細胞接着・伸展を目的にした表面改質には有効ではないことが分かった。(2)活性酸素の表面作用量の計測と、滅菌バッグ内での化学反応の解明については、おおむね順調に進んでいる。(1)表面処理条件の検討:平成30年度までの検討で終了。(2)活性酸素の表面作用量の計測と、滅菌バッグ内での化学反応の解明:色素インジケータがなぜ、活性酸素種の中でOH*のみに反応するのか、そのメカニズムを解明する。(3)細胞分化と遺伝子解析:細胞接着・伸展が予想されるほど顕著な効果は得られなかったので、平成31年度は(2)に注力する。(1)表面処理条件の検討:活性酸素処理における各種パラメータの影響(処理槽内の温度・湿度の影響、圧力の影響)今年度は,ポリスチレン(PS)製細胞培養基板に対する活性酸素曝露による表面改質効果の向上を目指し,活性酸素生成源である紫外線ランプとの距離が活性酸素生成および表面改質効果に与える影響を調査した.さらに,活性酸素曝露によって処理されたポリスチレン表面と,酸素プラズマ照射が施された市販品の表面特性を比較し,細胞接着性向上に関わる表面特性を考察した.その結果,紫外線ランプとの距離を近づけることによって紫外線照度が上昇し,活性酸素濃度が増加することによって表面改質効果が向上することがわかった.また,細胞培養試験を行った結果,未処理のPS製細胞培養基板と比較して良好に細胞が接着し,市販品と同等に細胞が接着することが示された.(2)活性酸素の表面作用量の計測と、滅菌バッグ内での化学反応の解明電子スピン共鳴(ESR)と色素インジケータによって、不織布内に存在する活性酸素種の計測手法を見出してきた。励起一重項酸素分子(1O2)とOHラジカルはスピントラップ剤によってトラップしてESRにより計測した。従来はPVAを使用してゲル化していたが、より酸素透過度の高いHPMCを用いることで、検出感度が向上した。また、1O2の寿命は従来報告されているものと比べて長い可能性が示唆された。また、OHラジカルはメチレンブルー(MB)をナフィオン等の高分子材料を用いて薄膜化することにより、滅菌バッグ内での活性種とPSの反応メカニズムを明らかにすることを試みた。今年度はMBとプルランを用いたOHラジカルインジケータで、OHラジカルのみに反応するメカニズムについて検討を行った。薄層クロマトグラフ(TLC)とNMRの結果から、MBとプルランが弱い結合をしているという結果が示唆された。(1)表面処理条件の検討:活性酸素処理における各種パラメータの影響(処理槽内の温度・湿度の影響、圧力の影響)若干の遅れはあるものの申請時の計画通り進んでいる。(2)活性酸素の表面作用量の計測と、滅菌バッグ内での化学反応の解明おおむね順調に進んでいる。

メチレンブルー薄膜とスピントラップ法を用いて、不織布内の活性酸素の分布をモニタリングする手法として1面が解放されているアルミニウム製の直方体容器で解放されている面を不織布で覆った試験容器を試作した。不織布面に平行に3段のトレイを設置し、それぞれのトレイに色素インジケータ薄膜やスピントラップ剤含有の水溶性高分子薄膜を3段に設置し、不織布からの距離の違いにより色素インジケータの脱色程度とESRによる活性酸素のトラップ率からOH*の濃度分布と不織布内でのOH*の生成メカニズムについて考察した。その結果、活性酸素種の一つで、不織布外で生成した比較的長寿命であるオゾンが不織布を通り内部にまで拡散し、不織布内部に存在する水分子と反応することで不織布内にOH*が生成したものと推測された。(1)表面処理条件の検討:活性酸素処理における各種パラメータの影響(添加ガスの影響)アンモニアなどの添加ガスは細胞接着・伸展を目的にした表面改質には有効ではないことが分かった。(2)活性酸素の表面作用量の計測と、滅菌バッグ内での化学反応の解明については、おおむね順調に進んでいる。(1)表面処理条件の検討:添加ガスの影響笑気ガスは毒性が強いため、エタノール、アンモニアを用いて実施する。(2)活性酸素の表面作用量の計測と、滅菌バッグ内での化学反応の解明滅菌バッグ内で起こる化学反応のモデルを構築すると共に、従来技術との差異を明確にする。従来技術とはプラズマによる改質であり、実施するにあたって当研究室保有の装置を使用して進める予定であるが、メインテナンスが必要であり、申請経費の一部はこのメインテナンスに充てる予定である。(1)表面処理条件の検討:平成30年度までの検討で終了。(2)活性酸素の表面作用量の計測と、滅菌バッグ内での化学反応の解明:色素インジケータがなぜ、活性酸素種の中でOH*のみに反応するのか、そのメカニズムを解明する。(3)細胞分化と遺伝子解析:細胞接着・伸展が予想されるほど顕著な効果は得られなかったので、平成31年度は(2)に注力する。研究の過程で本研究の優位性を示す必要があり、比較となるプラズマ処理について検討する必要が生じた。そのため次年度に装置のメインテナンスが必要になった。このメインテナンスに次年度使用額を投じて執行する予定である。2018年度当初、使用する実験装置(活性酸素精製装置とその比較実験で使用するプラズマ処理装置の保守・整備のための予算を確保するために科研費の予算を計上する予定であったが、学事予算で対応できることとなった。そのため2019年度は繰り越した予算を含め、研究を加速するために消耗品や一部の備品、研究成果の公表などに計上したい。
「多親媒性」ふっ素化合物による分極したベクトル性分子膜の構築

二分子膜は、構成脂質が向かい合って配列した組織体である。この「表/裏対称な分子層」を打開しない限り、膜の垂直(Z)方向の組織性を使用する分子組織体としての展開は困難である。本研究は、「表/裏」が区別されたベクトル性の分極した水分散分子膜を構築することを目的に遂行した。ここでは、指向性をもって整列させる新しい力を得るためにフッ素フルキル鎖の持つ撥油性と疎水性を同時に利用する分子設計を行った。具体的には、「中性親水基/柔軟な炭化水素鎖/フッ素アルキル長鎖/カチオン性親水基」から構成された「多親媒性」ふっ素化合物の合成を展開した。非対称性フッ素化合物は、(1)1,4-ジョードパ-フルオロブタンのCd触媒下での二量化反応による1,8-ジョードパ-フルオロオクタンの合成、(2)長鎖アルキル末端オレフィン化合物と先のジョードフッ素誘導体からAIBNを利用したラジカル反応によるモノアルキル長鎖基を有するモノヨード化合物の合成、次いで(3)残されたヨード部位をヒドロキシブテンによりラジカル的にカップリングさせ、パ-フルオロオクタンの片端にアルキル長鎖、残りの端に水酸基を導入するルートを開発した。また、ジョードフッ素アルカンに対して、ニトロベンゼンとの銅触媒によるカップリング、ニトロ基還元、オレイルクロリドとのアミド化により多親媒性フッ素化合物の合成を試みたが、ラジカルカップリング時の収率が低くこのルートでの合成を断念した。また、いくつかのフッ素誘導体の精製は、本研究費で購入したHPLCを利用した。本研究途中で合成したフッ素中間体を用いオイル媒体中での二分子膜形成に対する研究も展開した。
造血器腫瘍治療における敗血症性ARDS/ALIの新たな治療戦略とバイオマーカー

TAM受容体(Tyro3, Axl, Mer)は自己免疫疾患や悪性腫瘍の病態に関与する。リガンドはGas6及びプロテインSである。抗癌剤による骨髄抑制、造血幹細胞移植で発症する敗血症に続発するARDSは、高サイトカイン血症による肺胞・毛細血管関門に生じる炎症傷害により血管透過性亢進型の肺水腫を呈し呼吸不全に至る。ARDSの病態には、サイトカインによる内皮細胞障害や血小板血栓、凝固異常がARDSの病態に寄与する。我々は選択的TAM阻害剤がARDSマウスのBALの好中球及び単球を著明に減少させ、重症肺障害を改善させることを示した。本研究はARDSの新たな治療薬候補、バイオマーカーの発見を目的とするTAM受容体(Tyro3, Axl, Mer)は自己免疫疾患や悪性腫瘍の病態に関与する。本研究はARDSの新たな治療薬候補、バイオマーカーの発見を目的とする
放射性ヨード標識MIBGを用いた褐色脂肪の機能評価と肥満の画像診断への応用

(1)7週齢メスWistar rat(以下rat)を用い、MIBGシンチグラフィ製剤(^<123>I-MIBG)25mCi/kgを大腿静脈から投薬後よりガンマカメラにて1次間までのダイナミック撮像と24時間まで経時的撮像を行った。肩甲間部の集積を視覚的に検討したところ、1時間までの像で室温群、寒冷負荷群(5°C環境下に1週間飼育)ともに集積が認められた。ラットにおける褐色脂肪へのMIBGの集積実験は投与から1時間以内の検討をすることに決定した。寒冷負荷群は室温群よりも集積のdynamic curveは急峻であったが集積程度は低かった。(2)Ratの大腿静脈から25mCiの^<125>I-MIBGを投薬し、1時間後にエーテル麻酔後、凍結し矢状断切片のオートラジオグラムを作成した。正中近傍の肩甲間部の脂肺組織内に、明瞭な分葉状の集積が認められた。(3)上記集積部位はHE染色にて褐色脂肪の形状を呈し、uncoupling protein (UCP)を染めるUCP-1抗体染色にて陽性をしめしたことから褐色脂肪組織への集積であることが確認された。以上の検討により、褐色脂肪組織にMIBGが集積することが確実であると証明された。通常褐色脂肪は寒冷負荷により活性化される。寒冷負荷群での集積がdynamic curveにて室温飼育群よりも急峻であったことはその活性を反映していると思われるが、集積程度が低かったことについては寒冷負荷がひきおこす心肺機能なども含めた全身の代謝、心拍数などの低下が関連していると考えられた。
カテプシン類を特異的に阻害する新規ピロリノン誘導体の合成開発

σ対称分子であるケトマロン酸ジエチルとプロピオル酸ジアニオンとの反応によりエチニル体を合成し、酵素認識部位として常法により別途合成したL-lle-L-Pro-OHあるいはL-lle-L-Pro-OBu′、L-Phe-NHBzlをアミド結合を介して導入した。次いで、含水エタノール水中1NKOHを用いる塩基性条件下に分子内環化させ、3-プロリン-2-オン誘導体へと変換することに成功した。3-ピロリン-2-オン環の5位に生じた新たな不斉炭素原子に由来するジアステレオ異性体は分離精製し、X線結晶解析の結果と化学変換による各誘導体間の構造の相関を基盤とし、それらの絶対配置を決定した。さらに、酵素阻害活性発現の機構解明のため、3-ピロリン-2-オン環のピロリジン環への還元、5位エチルエステルのベンジルアミドへの変換、5位水酸基のフッ素原子への変換、5位水素基のMOM化あるいはTES化等を実施した。また、3-プロリン-2-オン環をマレイミドやコハク酸イミド、フタルイミド、1,2,3,6-テトラヒドロフタルイミド、3,4,5,6-テトラヒドロフタルイミドに置換した化合物も合成した。合成したすべてのカテプシン類阻害剤候補化合物について、カテプシンBおよびLの酵素加水分解反応に対する阻害活性を測定したところ、酵素認識部位としてL-lle-L-Pro-OHを有する5S-3-ピロリン-2-オン誘導体はカテプシンBに対して1×10^<-7>Mで91%という阻害活性を示した。さらに、カテプシンLに対しては1×10^<-5>Mにおいても全く阻害活性を示さなかったことから、本化合物はカテプシンBに対する特異的阻害剤として有望な候補化合物であることが明らかとなった。
食生活の偏りが自己免疫疾患やアレルギー疾患に及ぼす影響と腸内菌叢の関わりについて

免疫系が関与する疾病が食生活の乱れによってどのような影響を受けるのか、そして症状の悪化に腸内菌叢の変化が関与するのかどうかを明らかにする目的で、リューマチ様関節炎および1型糖尿病のモデルマウスに高脂肪高蔗糖食を与えた。しかし、今回の実験系ではこれらの疾患に対して促進する効果は見られなかった。また、自己炎症性疾患の原因遺伝子として同定された変異遺伝子X'を欠損するマウスに高脂肪食を与え、炎症状態に影響が見られるかどうかを検討したが、血清中の炎症性サイトカイン量は影響を受けなかった。以上の結果から、少なくとも今回の実験系では食事成分の変化が免疫関連疾患の発症に影響を与えないと考えられた。食生活の偏りが起きているのと同時に、アレルギー疾患などの免疫系が重要な役割を果たしている病気が増加しているが、免疫系が関与する疾病が食生活の乱れによってどのような影響を受けるのかは完全に明らかにされていない。昨年度行った研究結果より、リューマチ様関節炎のモデルマウスでは脂肪と蔗糖の過剰摂取は関節炎発症に悪影響を与えなかったことから、今年度は自己免疫疾患である1型糖尿病のモデルマウスを用いて実験を行った。4週齢のNODマウス(オス13匹、雌17匹)を2群に分け、通常食(オリエンタル酵母工業製MF diet)または高脂肪高糖分食(オリエンタル酵母工業製F2HFHSD diet、脂肪30%、ショ糖20%含有)を与えて飼育した。このマウスは薬剤の投与なしで1型糖尿病を自然発症するので、尿糖および血糖値の測定を定期的に行い、発症を観察した。高脂肪高糖分食群ではオス、メスとも実験開始から1か月で体重増加が通常食群よりも高い傾向を示し、3か月後には統計学的にも有意な増加となった。通常食群において1型糖尿病の自然発症はメスでは4か月後から見られ始めたが、オスでは11か月後に初めて見られた。しかし、高脂肪高糖分食群では1型糖尿病の発症はメスでは8か月後から見られ始め、オスでは実験期間内に発症が見られなかった。実験開始から18か月経過した時点での発症率は、メスの通常食群が75%(8匹中6匹発症)であるのに対し、高脂肪高糖分食群では33.3%(9匹中3匹発症)であった。オスの場合、通常食群では発症率が28.6%(7匹中5匹発症)であったが、高脂肪高糖分食群では0%(6匹中0匹発症)であった。これらの結果より高脂肪高糖分食はNODマウスの自然発症型1型糖尿病に対し、少なくとも促進する効果はないと考えられた。これまでに行った研究より、リューマチ様関節炎のモデルマウスでは脂肪と蔗糖の過剰摂取は関節炎発症に悪影響を与えなかったこと、および1型糖尿病のモデルマウスであるNODマウスの自然発症型1型糖尿病に対し、高脂肪食は少なくとも促進する効果はないという結果が得られた。そこで今年度は、ヒトの自己炎症性疾患で原因遺伝子として同定された変異遺伝子を欠損するマウスに高脂肪食を与え、炎症状態に影響が見られるかどうかを検討した。遺伝子欠損マウスに高脂肪食(オリエンタル酵母工業製F2HFHSD diet、脂肪30%含有)を与えて飼育し、体重の変化を観察した。高脂肪食群では実験開始から1か月で体重増加が通常食群よりも高い傾向を示し、3か月後には統計学的にも有意な増加となった。6か月後にマウスを屠殺し、血清中の炎症性サイトカインを定量したところ、通常食群では野生型マウスの4匹中1匹に、欠損マウスの6匹中4匹にサイトカインが確認できたのに対し、高脂肪食群では野生型マウスの4匹中0匹に、欠損マウスの6匹中4匹にサイトカインが確認された。これらの結果より高脂肪食は今回用いた遺伝子欠損マウスの炎症状態誘導に対し、少なくとも促進する効果はないと考えられた。食生活の偏りが起きているのと同時に、アレルギー疾患などの免疫系が重要な役割を果たしている病気が増加している。近年、免疫系の正常な発達、維持には腸内菌が重要な役割を果たしていることが示されていることから、食生活の偏りが腸内菌叢の乱れを引き起こし、免疫系のバランスを崩す可能性が考えられ、このことが病気の増加の要因の一つではないかと考えられる。しかし、免疫系が関与する疾病が食生活の乱れによってどのような影響を受けるのかは完全に明らかにされていない。

そこで、脂肪と蔗糖の過剰摂取が自己免疫疾患であるリューマチ様関節炎の発症に及ぼす影響をモデルマウス用いて検討した。7週齢の雄のDBA/1Jマウスを6匹購入し、3匹ずつ2群に分けて通常食(オリエンタル酵母工業製MF diet)および高脂肪高糖分食(オリエンタル酵母工業製F2HFHSD diet、脂肪30%、ショ糖20%含有)を与えて飼育した。飼育開始から3日後および24日後に完全フロイントアジュバントで懸濁した牛由来の2型コラーゲンをマウス1匹あたり200μg皮下投与し、関節炎を誘発させた。飼育開始から26日目に高脂肪高糖分食投与群の体重は29.8 gとなって通常食投与群の約1.3倍に増加し、その後も体重の差は継続して観察された。関節炎は通常食投与群では26日目から、高脂肪高糖分食投与群では32日目から発症が見られ、高脂肪高糖分食投与群の方が遅かった。最終的な関節炎発生率も通常食投与群では3匹中3匹が発症したのに対し、高脂肪高糖分食投与群では3匹中2匹しか発症しなかった。また、関節の腫れをスコア化した関節炎スコアでも通常食投与群では2.83であったのに対し、高脂肪高糖分食投与群では1.50であった。これらの結果より高脂肪高糖分食は2型コラーゲン投与によるDBA/1Jマウスの関節炎に対し、少なくとも促進する効果はないと考えられた。予想に反して、高脂肪高糖分食はNODマウスにおける自然発症型1型糖尿病に対し、少なくとも促進する効果はなく、むしろ抑制気味に働いたので、現在、再現性を確認する為の実験を準備中である。確認実験ではマウスの匹数を増やし、脂肪および糖分の含有量を増加した飼料を使用する予定である。予想に反して、高脂肪高糖分食は2型コラーゲン投与によるDBA/1Jマウスの関節炎に対し、少なくとも促進する効果はなく、むしろ抑制気味に働いたので、現在、再現性を確認する為の実験を準備中である。これまでの研究成果により、高脂肪高糖分食を与えると2型コラーゲン投与によるDBA/1Jマウスの関節炎発症、およびNODマウスにおける自然発症型1型糖尿病を促進するどころか、むしろ抑制する傾向を示した。この結果の再現性を確認する為、マウスの匹数を増やし、脂肪および糖分の含有量を増加した飼料を使用して実験を行う。そして実験飼料による影響がこれらのモデルマウス実験系において再確認された場合、適切な部位の組織学的検査を行い、炎症性細胞の浸潤の程度などを比較検討する。また、腸内菌叢の変化との関連を調べるため、T-RFLP法を用いて腸内菌叢を解析し、腸内菌叢の解析で顕著な変動を見せた腸内菌を用いてモデルマウスの擬似的ノトバイオートを作成したり、各種抗生物質を投与して腸内菌叢に変化を与えたマウスを作成したりして、腸内菌叢の変化がこれらの自己免疫性疾患発症に与える影響を検討する。免疫学的、血清学的検討を行うため、病巣部位や腸管、脾臓、リンパ節などを回収し、CD3、CD4、CD8、B220などのリンパ球表層マーカーや、IL-10、IL-17、IFN-γ、TNF-αなどのTh1・Th2サイトカインに対する標識抗体を用いて細胞外染色、細胞内染色を行い、フローサイトメーターでリンパ球の特徴付けを行う。また、血清中のサイトカイン濃度を、ELISA法を用いて測定する。分子レベルでの機序の解析を行うため、試験食を与えたモデルマウスに抗マウスCD98抗体を腹腔内投与し、自己免疫性疾患発症におけるCD98分子の影響を検討する。高脂肪
近現代ロシアにおける公衆／公論概念の系譜と市民の「主体性（ａｇｅｎｃｙ）」

18世紀末に流通を始めたロシア語obshchestvennost'(公衆・公論・公共性)の含意や政治的・社会的機能の変遷に着目した本研究は、19世紀後半からソ連後期までの約100年間を対象に、様々な社会層による公共性を帯びた「市民的」活動を多面的に考察した。それを通じて、強力な国家と弱い社会のイメージで語られがちな近現代ロシアにおける国家・社会関係に新たな知見を提供した。なお、研究成果の一部は、本科研プロジェクトが組織した二つの国際カンファレンスに提出された複数の英文ペーパーにもまとめられている。本研究は、公衆や公論等を概ね含意するロシア語のobshchestvennostの機能や働きを、19世紀後半から現在に至る各時期の歴史的事象や文脈に照らして検討することで、近現代ロシアにおける公衆/公論の政治的社会的役割を考察するとともに、その中に市民の主体性(agency)を見いだすことを目的とする。平成23年度は、本研究プロジェクトメンバー(研究代表者・分担者・協力者)がそれぞれ対象とする時期と具体的な研究課題を確定し、その上で、キー概念であるobshchestvennostが各時代でどのような意味合いをもって使われていたのかについて調査を進めた。と同時に、研究代表者がこのキー概念をめぐる先行研究の知見を整理することで、本研究プロジェクトを進めていくうえでの共通理解の構築を目指した。以上の作業をとりまとめるために7月31日に第1回研究会を早稲田大学で開催し、意見交換を行った。ロシアの各文書館の夏季休暇が終わる9月以降、プロジェクトメンバーの多くは、各自の研究課題に関わるアーカイヴ調査をロシアや関係国(フィンランドや米国)で実施し、作業を進めた。その成果報告を兼ねて、平成24年3月10日に第2回研究会を日本大学で開いた。第2回研究会では、各メンバーがそれぞれ本年度の研究の進捗状況を報告し、今後の研究作業の進め方についても意見交換を行った。また、研究代表者が、本研究プロジェクトのもう一つのキー概念である主体性(subjectivity/agency)について、社会学や文化人類学などの知見を交えて理論的整理を行い、分析概念としての有効性の有無につき意見を交わした。以上の作業の結果を踏まえて、研究プロジェクト2年目が終了する平成24年度末までには、全てのメンバーが、一定の完成度を伴った研究報告を実施できるとの見通しを得た。本年度は、本プロジェクトの最終年度であり、これまでに積み重ねてきた共同研究を取りまとめるとともに、その成果を公表する作業を中心に行った。研究代表者、研究分担者、研究協力者はそれぞれ担当する時代とテーマに関して原稿を執筆する作業を進め、その成果発表を以下のような形で実施した。(1)ロシア史研究会大会(平成25年10月13日、明治大学で開催)にパネル「ソヴィエト的公衆・公論・公共性ーobshchestvennost'概念を手がかりに」を設置し、研究代表者の松井康浩が趣旨説明と司会、研究分担者の浅岡善治、中地美枝が研究報告、研究協力者の河本和子がコメンテイターを務めた。なお、もう一人のパネラーとして、本研究分野に関わる卓越したモノグラフを発表しているアレクセイ・ユルチャク氏(UCバークレー)を招聘し、研究報告をお願いした(本パネルの使用言語は英語)。以上二つの国際会議を通じて、本プロジェクトの成果を広く学会その他に向けて公開した。本プロジェクトの最終目標は、研究成果を英文書籍として公刊することである。年度末までに作業を完了できなかったが、メンバーの多くが執筆論文を代表者に提出済みであり、まもなく全員の原稿が出そろう予定である。それと並行し、海外の出版社に出版の打診を開始する。本研究は、公衆や公論等を概ね含意するロシア語のobshchestvennost'の機能や働きを、19世紀後半から現在に至る各時期の歴史的事象や文脈に照らして検討することで、近現代ロシアにおける公衆/公論の政治的社会的役割を考察するとともに、その中に市民の主体性(agency)を見いだすことを目的としている。平成24年度は、本研究プロジェクト・メンバー(研究代表者・分担者・協力者)がそれぞれの分担する研究課題を飛躍的に前進させるため、個人の研究作業に集中することとした。そのため、昨年度に引き続き、メンバーの一部はロシアのアーカイヴ調査におもむき、資料基盤の拡大を図った。各自の研究成果を互いに確認する目的で、平成25年3月9日(土)・10日(日)の二日間をかけて福岡で研究会を開き、各自の研究報告と討議を行った。以上の作業により、19世紀前半に本格的に流通を始めたobshchestvennost'という言葉は、20世紀初頭、とりわけロシア革命前後の自発的な大衆運動が盛り上がりを見せた時期にはその使用頻度が下がり、1920年代に入って、ソヴィエト政権が労働者や農民の自発性を「動員」しようとする文脈で意識的に再定義され、流通度を増したことが確認された。