hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
赤痢菌エフェクターによる新規標的タンパク質認識、感染機構の構造生物学的解析

エフェクターIpaHファミリーはE3活性を有し、宿主の防御機構に関与するタンパク質にユビキチンを付加し、プロテアソームによる分解へと導くことで感染に寄与している。赤痢菌IpaHファミリーはこれまでに10種類報告されているが、標的となる宿主タンパク質の多くは不明である。近年、IpaH1.4とIpaH2.5が炎症性サイトカイン遺伝子の発現に必要な転写因子NF-κBの活性化に関わるユビキチンリガーゼ複合体LUBAC(linear ubiquitin chain assembly complex)を標的としていることが報告されたことから、その基質認識機構の解明を目指し、IpaH1.4およびIpaH2.5の基質認識ドメインの精製、結晶化を行い、IpaH1.4基質認識ドメインの結晶化に成功した。また、IpaHファミリーの一つIpaH9.8において新たな基質としてGBP1が報告されたことから、IpaH9.8によるGBP1認識機構の解明を目指し、複合体の精製を行った。赤痢菌などの腸管系病原細菌は感染時にエフェクターと呼ばれるタンパク質を宿主細胞に分泌し、宿主の持つ防御機構を妨げることで感染を拡大する。本研究では赤痢菌エフェクターによる宿主標的タンパク質の認識および感染メカニズムを構造生物学の手法を用いて解析し、赤痢菌OspIによる宿主ユビキチンリガーゼ阻害機構、IpaH9.8による基質認識機構を明らかにした。また、新規モチーフによりユビキチンリガーゼ活性を示すことが報告されたYopMの構造解析を行った。赤痢菌エフェクターによる宿主内標的タンパク質の認識機構はIpaH9.8やOspIの構造解析により計画通りに進行している。そのため、これらの研究を継続し、IpaHファミリータンパク質と標的タンパク質との複合体構造解析により、認識機構の解析を進める。また、新規エフェクターの基質の探索、構造解析を行う。感染機構の解析では、全長でのIpaHファミリーのX線結晶構造解析と共にX線小角散乱による溶液構造の解析や物理化学、生化学的手法を用いた解析を行うことにより、病原細菌エフェクターの機能発現機構の解明を目指す。赤痢菌エフェクターによる標的タンパク質の認識および感染機構の解析はOspI、IpaH9.8の研究により順調に進行しており、これまでに決定した立体構造情報をもとに、メカニズムの解析を継続する。また、新規標的タンパク質認識機構の解析では単独状態の精製、結晶化を行ったことから、標的タンパク質との複合体X線結晶構造解析を行う。さらに、複合体構造情報をもとに、物理化学、生化学的手法を用いた解析、X線小角散乱による溶液構造の解析により、病原細菌エフェクターの機能発現機構の解析を行い、感染メカニズムの解析を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。構造生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
核融合炉トリチウム増殖溶融塩材料の化学的挙動

本研究では、核融合炉液体ブランケットトリチウム増殖材料として有望視されている溶融塩増殖材料(LiF-BeF_2)からのトリチウム放出特性と同材料の構造材料との両立性を、核融合炉ブランケット環境を模擬した条件下で明らかにすることを目的にして研究を行った。トリチウム放出特性に関しては、東京大学高速中性子源炉「弥生」照射孔内に中性子高温照射体系を設置し、照射容器中でLiF-BeF_2試料を500-700°Cで中性子照射し、生成したトリチウムの化学形・拡散係数・放出速度などを測定した。また、トリチウムの放出化学形や放出速度についてのデータをもとに、トリチウム放出メカニズムのモデル化を行った。さらに、二重配管構造をもった試料容器を用いることによりトリチウムの構造材料壁透過速度を測定した。そして、実験によって得られた結果を基に、トリチウムの構造材料透過を抑え、効率良くトリチウムを回収する方法について検討した。構造材料との両立性に関しては、550°Cに保持したLiF-BeF_2溶融塩中に構造材候補材料であるMo、W、M、Feなどの金属やこれらの合金の試料およびSiC/SiC_f複合材料を、浸漬し、一定時間保持した後、試料を取り出し、X線回折法やラザフォード後方散乱法、走査型電子顕微鏡、X線電子分光法などを用いて試料表面の組成変化や腐食層の構造を測定し、腐食速度を決定するとともに、熱力学計算から得られた結果との比較を行い、その際の腐食のメカニズムについて検討した。本研究では、溶融塩増殖材料(LiF-BeF_2)からのトリチウム放出特性と構造材料との両立性を、核融合炉ブランケット環境を模擬した条件下で明らかにすることを目的として研究を実施している。本年度は3年計画の初年度であり、具体的に以下の作業を行った。(1)LiF-BeF_2溶融塩からのトリチウム放出挙動の解明東京大学高速中性子源炉「弥生」照射孔内に中性子高温照射体系を設置し、照射容器中でLiF-BeF_2試料を500-700°Cで中性子照射し、生成したトリチウムの化学形・拡散係数・放出速度などを測定した。その結果、トリチウム放出化学形は体系内の水素ポテンシャルやフッ素ポテンシャルの影響を受け、前者が後者に比べて大きい場合には、トリチウム放出化学形は分子状水素が主体になるが、その逆の場合には、トリチウムはフッ化トリチウムとして放出されることが明らかになった。トリチウム放出速度も体系中のこれらのポテンシャルの影響を受けることから、トリチウム放出には複数のプロセスが関与している可能性が考えられた。現在、そのモデルに従って数値解析を実施中である。(2)LiF-BeF_2溶融塩の腐食挙動LiF-BeF_2溶融塩を核融合炉ブランケットで使用したときの核変換の効果も考慮に入れることにより、腐食の熱力学モデルを構築し、構造材料との両立性に関する熱力学的検討を実施した。その結果、実際のブランケット体系においては、核変換によって生成するTFによる酸化の効果のみならず、フッ素からの核変換によって生ずる酸素の効果が重要であるという知見が得られた。これらの結果を基に、両立性実験の設計を行うとともに、実験装置を組み立て、予備試験を行った。平成10年度は特に、トリチウムの放出化学形や放出速度についてのデータをもとに、トリチウム放出メカニズムのモデル化を行った。また、二重配管構造をもった試料容器を用いることによりトリチウムの構造材料透過速度を測定した。

さらに、得られた結果を基に、トリチウムの構造材料透過を抑え、効率良くトリチウムを回収する方法について検討した。構造材料との両立性に関しては、550°Cに保持したLiF-BeF_2溶融塩中に構造材候補材料であるMO,W,V,Feなどの金属やこれらの合金の試料を浸漬し、一定時間保持した後、X線回折法やラザフォード後方散乱法、走査型電子顕微鏡、X線電子分光法などを用いて試料表面の組成変化や腐食層の構造を測定し、腐食速度を同定するとともに、熱力学計算から得られた結果との比較を行い、その際の腐食のメカニズムについて検討した。本研究では、核融合炉液体ブランケットトリチウム増殖材料として有望視されている溶融塩増殖材料(LiF-BeF_2)からのトリチウム放出特性と同材料の構造材料との両立性を、核融合炉ブランケット環境を模擬した条件下で明らかにすることを目的にして研究を行った。トリチウム放出特性に関しては、東京大学高速中性子源炉「弥生」照射孔内に中性子高温照射体系を設置し、照射容器中でLiF-BeF_2試料を500-700°Cで中性子照射し、生成したトリチウムの化学形・拡散係数・放出速度などを測定した。また、トリチウムの放出化学形や放出速度についてのデータをもとに、トリチウム放出メカニズムのモデル化を行った。さらに、二重配管構造をもった試料容器を用いることによりトリチウムの構造材料壁透過速度を測定した。そして、実験によって得られた結果を基に、トリチウムの構造材料透過を抑え、効率良くトリチウムを回収する方法について検討した。構造材料との両立性に関しては、550°Cに保持したLiF-BeF_2溶融塩中に構造材候補材料であるMo、W、V、Fなどの金属やこれらの合金の試料およびSiC/SiC_f複合材料を浸漬し、一定時間保持した後、試料を取り出し、X線回折法やラザフォード後方散乱法、走査型電子顕微鏡、X線電子分光法などを用いて試料表面の組成変化や腐食層の構造を測定し、腐食速度を決定するとともに、熱力学計算から得られた結果との比較を行い、その際の腐食のメカニズムについて検討した。
リン酸化を介するWntシグナル伝達経路の制御機構の解析

細胞外分泌蛋白質Wntのシグナルが、LRP/Frizzled受容体複合体から細胞内分子Dvl、蛋白質リン酸化酵素GSK-3β、β-カテニンへと伝達されると、β-カテニンは核に移行して転写因子TCFと複合体を形成し、遺伝子発現を促進して、細胞の分化や増殖、初期発生における体軸形成を抑制する。AxinはDvlやβ-カテニン、癌抑制遺伝子産物APCと複合体を形成し、GSK-3βによるβ-カテニンのリン酸化と分解を促進することが明らかになっている。カゼインキナーゼIε(CKIε)はDvlと結合し、アフリカツメガエルの二次体軸形成を誘導することから、Wntシグナル伝達経路を正に制御していると考えられるが、その作用機構は不明であったので、Wntシグナル伝達経路におけるCKIεの分子作用機構を解析した。CKIεは細胞内においてDvlやAPCをリン酸化した。CKIεはin vitroにおいてDvlやAPC、Axin、β-カテニンを直接リン酸化したが、GSK-3βはリン酔化しなかった。したがって、少なくともDvlとAPCは細胞内でCKIεの直接の基質になると考えられた。CKIεはDvlと直接結合し、細胞内においてCKIε/Dvl/Axinの三者複合体を形成した。CKIεとDvlは相乗的に作用して、核内のβ-カテニン蓄積やTCFの転写活性化能の促進、ツメガエルの二次体軸の誘導を引き起こした。キナ-ゼネガティヴ型CKIεやCKIε非結合型Dvl変異体ではこの相乗的な促進は認められないことから、Wntシグナル伝達経路におけるCKIεの作用には、リン酸化酵素活性とCKIε/Dvl/Axinの三者複合体を形成することが必要である事や、CKIεはDvlと共にAxin上に結合することにより、β-カテニンの分解を抑制することが明らかとなった。今後さらにこの複合体中でのCKIεによるDvlやAPCのリン酸化の生理的意義を明らかにする予定である。細胞外分泌蛋白質Wntのシグナルは細胞膜上のレセプターFrizzledから、Dvl、GSK-3β、APC、β-カテニン、TCFへと伝えられ、β-カテニンは核に移行してTCFと結合し、遺伝子発現が促進されて、細胞の分化や増殖、初期発生の体軸形成を制御する。GSK-3β結合蛋白質Axinが見出され、AxinがDvlやβ-カテニン、癌遺伝子産物APCと複合体を形成しGSK-3βによるβ-カテニンのリン酸化と分解を促進することが明らかとなっている。今年度はβ-カテニンのリン酸化におけるAPCの役割を解析し、GSK-3βによるβ-カテニンのリン酸化はAxinやAPCの存在下で著明に促進され、Axinに結合したGSK-3βがAPCを介してAxinと複合体を形成したβ-カテニンを効率良くリン酸化することを明らかにした。次に、GSK-3βによるAPCのリン酸化がβ-カテニンとAxinの存在下で亢進すること、蛋白質リン酸化酵素2A(PP2A)が直接Axinに結合してGSK-3βによりリン酸化されたAPCを脱リン酸化することを見出した。したがって、Axinを中心とした複合体上でβ-カテニンとAPCのリン酸化状態は、GSK-3βとPP2Aにより拮抗する制御を受けている可能性が示唆された。さらに、β-カテニンと結合する新規結合蛋白質Duplinを同定し、本蛋白質がβ-カテニンとTCFの複合体形成を抑制することを明らかにした。Duplinはアフリカツメガエル初期胚に導入すると頭部形成を抑制し、Wntやβ-カテニン依存性の二次体軸形成を抑制したので、β-カテニンの下流でWntシグナルを抑制的に制御すると考えている。したがって、本研究計画の主要部分を達成したと考えられる。キナ-ゼネガティヴ型CKIεやCKIε非結合型Dvl変異体ではこの相乗的な促進は認められないことから、Wntシグナル伝達経路におけるCKIεの作用には、リン酸化酵素活性とCKIε/Dvl/

Axinの三者複合体を形成することが必要である事や、CKIεはDvlと共にAxin上に結合することにより、β-カテニンの分解を抑制することが明らかとなった。今後さらにこの複合体中でのCKIεによるDvlやAPCのリン酸化の生理的意義を明らかにする予定である。
金属アルコキシドを利用したセラミックスフォームの製造

金属アルコキシドから得られたSrTiO_3微粒子を用いて調整したサスペンジョンに、ポリスチレンマイクロ球を添加し、濃縮して得られたスラリーを用いて形成した膜から、溶媒抽出によりポリスチレンマイクロ球を除去するポリマー溶出法により、球形気孔を有するセラミックスフォーム前駆体を得ることができた。このセラミックスフォーム前駆体は熱処理することにより、セラミックスフォームとなった。上記の方法によって、セラミックスフォームを合成する場合、ポリスチレンマイクロ球だけに由来する気孔を有する、良好なセラミックスフォーム前駆体を得るためには、SrTiO_3微粒子サスペンジョンにバインダー(PVA)だけでなく、界面活性剤を添加し、SrTiO_3微粒子の分散性を向上させることが必要であった。今回の実験で検討した12種類の界面活性剤のうちでは、アデカコールp10-59(油性アルキルベンゼンスルホン酸塩)が最も良好な分散性及び成膜性の向上を示した。気孔形成のために添加したポリスチレンマイクロ球は、ベンゼンによる抽出により100%膜中より除去することが出来た。セラミックスフォーム前駆体の熱処理に伴う収縮率は、長さ方向で38%から33%、厚さ方向で33%から45%で、気孔率の増加に伴って増加する傾向がみられた。セラミックスフォーム中の気孔率は、SrTiO_3微粒子サスペンジョンに添加するポリスチレンマイクロ球の添加量を変化させることにより制御することが可能であった。
青年期から老年期の脚筋力の推移及び循環器疾患、介護･死亡予防のための疫学的検討

青年老年期の対象者に、継続してベースライン調査としての脚筋力測定及び追跡調査を実施した。本年度は、研究期間中に新たに得られた追跡情報をもとに、青年期の脚筋力がその後の転倒等に及ぼす影響について検討を行った。本検討における調査対象は、18歳以上30歳未満の学部生・院生等の正規学生(留学生を除く)のうち、20112014年度の各年度の在籍者36,179人(延べ人数)の中で、1年後も在籍していた26,679人とした。調査対象のうち、ベースライン時に集団健診を受診した22,659人中10,309人について脚筋力測定を完了し、脚筋力測定完了者の84.8%(8,740人)が翌年も集団健診を受診し、うち「1年間の転倒等の有無」についてのアンケートに回答した者は8,094人であった。なお、脚筋力の評価には、既報と同様に、両足同時測定による膝関節伸展筋力を体重で除したWeight Bearing Index(以下WBI)を用い、男性はWBIが1.0未満、1.0以上、1.2以上、1.5以上、1.8以上の5群に、女性は1.0未満、1.0以上、1.2以上、1.5以上の4群に区分して比較した。WBIとその後の1年間に転倒した者の頻度について、WBI低値群の5.6%の者が1回以上転倒ありと回答しており、WBI増加に伴い転倒の頻度は低下した。一方、女性では1回以上の転倒では明らかな傾向性を示さなかったが、2回以上転倒した者の割合は、WBIが増加するにつれて減少傾向を示した。また、サブ解析において、転倒ありの者のうち、男性の11.4%、女性の9.0%が携帯やスマホ等を使用していたと回答していた。これらから、青年期においても脚筋力の保持・増進は重要であることが明らかとなり、また、無用な事故の予防のためにも、「歩きスマホ」に気を付ける必要があることも明らかとなった。近年、欧米を中心として、筋力が糖尿病・循環器疾患・早死と関連するとの報告がある。一方、我が国では若者・中高年の体力が低下してきていると言われて久しく、これらの層が循環器疾患発症及び介護の必要となる年齢に至った際には、健康づくり・医療及び介護費等のさらなる問題が懸念される。そこで本研究では、既存の追跡集団及び新たに設定する若者壮年期の集団を対象に、脚筋力の実態調査(年齢階級別)、及び追跡調査による疾病予防のための脚筋力値の設定、これと関連する生活習慣・身体活動の検討を行うことを目的としている。研究初年度である本年度は、若者(大学生)の集団における脚筋力測定及び生活習慣調査を実施し、3,706名の測定を実施し、過去の測定と併せて延べ13,714名の測定を完了した。また、予備調査として壮年期集団を対象に計183名に、老年期(満70歳)を対象に32名の実施を行った。さらに壮年期老年期集団については追跡調査を継続して実施し、新たな脳卒中・心筋梗塞発症を計91名把握した。これらの調査指標の中で、若者のうちBMI(4分位)が男性では25.0以上、女性では23.5以上の群においてWBI(等尺性の随意最大膝伸展筋力(両脚同時測定)÷体重)の減少が認められ、WBI<1.0の者が男性の9.4%、女性の56.1%に認められた。また、追跡調査の対象集団の基礎的解析においては、朝食を毎日摂取する群と比べ、食べない群の相対危険度(RR: Relative Risk)は1.194(0.787-1.812;95%CI)とわずかに増加を示していたが有意差はなかった。唯一、週に3回摂取する群においてのみRRが2.346(1.091-5.046)と有意な増加を示していたが、全体としては明らかな傾向性は認められなかった。本研究計画通り、次年度以降、調査対象数を本格的に拡大して継続して実施する予定である。研究2年目である本年度は、若者(大学生)の集団における脚筋力測定及び生活習慣調査を実施し、3,341名の測定を実施し、過去の測定と併せて延べ17,055名の測定を完了した。また、予備調査として壮年期集団を対象に計169名(延べ352名)に、老年期(満70歳)を対象に33名(延べ51名)の実施を行った。さらに壮年期老年期集団については追跡調査(発症調査)を継続して実施し、新たな脳卒中・心筋梗塞発症を計12名把握した。これらの中で、壮年期以降の追跡調査の対象集団において、生活習慣のうち、早寝早起きが脳卒中発症及び死亡に及ぼす影響について検討を行った。

その結果、脳卒中発症と総死亡では結果がやや異なり、脳卒中は早寝早起き・遅寝遅起きでもリスクが高まる傾向を認め、総死亡では早寝普通起き(遅起き)でリスクが高まる傾向を認め、追跡開始2年以内のイベントを除外した解析でも同様の結果であることを明らかにした。本研究計画通り、次年度以降、生活習慣及び疾病罹患との関連解析を確立したことにより、次に脚筋力等の筋力との関連解析を進める予定である。青年老年期の対象者に、継続してベースライン調査としての脚筋力測定及び追跡調査を実施した。本年度は、研究期間中に新たに得られた追跡情報をもとに、青年期の脚筋力がその後の転倒等に及ぼす影響について検討を行った。本検討における調査対象は、18歳以上30歳未満の学部生・院生等の正規学生(留学生を除く)のうち、20112014年度の各年度の在籍者36,179人(延べ人数)の中で、1年後も在籍していた26,679人とした。調査対象のうち、ベースライン時に集団健診を受診した22,659人中10,309人について脚筋力測定を完了し、脚筋力測定完了者の84.8%(8,740人)が翌年も集団健診を受診し、うち「1年間の転倒等の有無」についてのアンケートに回答した者は8,094人であった。なお、脚筋力の評価には、既報と同様に、両足同時測定による膝関節伸展筋力を体重で除したWeight Bearing Index(以下WBI)を用い、男性はWBIが1.0未満、1.0以上、1.2以上、1.5以上、1.8以上の5群に、女性は1.0未満、1.0以上、1.2以上、1.5以上の4群に区分して比較した。WBIとその後の1年間に転倒した者の頻度について、WBI低値群の5.6%の者が1回以上転倒ありと回答しており、WBI増加に伴い転倒の頻度は低下した。一方、女性では1回以上の転倒では明らかな傾向性を示さなかったが、2回以上転倒した者の割合は、WBIが増加するにつれて減少傾向を示した。また、サブ解析において、転倒ありの者のうち、男性の11.4%、女性の9.0%が携帯やスマホ等を使用していたと回答していた。これらから、青年期においても脚筋力の保持・増進は重要であることが明らかとなり、また、無用な事故の予防のためにも、「歩きスマホ」に気を付ける必要があることも明らかとなった。調査の全般について、当初の計画通り調査対象者の勧誘、測定実施、及び追跡調査が進行しており、次年度以降の継続が十分に可能である。過去からの科研費において精緻な発症調査(疾病登録)と追跡体制を確立し、現在までの解析において、循環器疾患発症などのリスク因子について、相対危険度が0.51.4程度の間に入る比較的リスクの少ない生活習慣因子の解析が可能となってきている。今後、本助成金により、新たな指標の追加(脚筋力等)を組み込んで追跡期間を延長することにより、さらなる循環器疾患予防・介護予防等の解析が可能となり、健康対策の推進のための重要な資料作成が可能となる。本研究課題においては、本来大学の教員に与えられている校費(いわゆる基盤研究費)等を併せて実施しており、本年度は同経費を主として利用し、次年度以降の本格調査を確実に遂行するために本研究経費の節約を行った。その結果、次年度以降、重点的に予算を投入する事が可能となり、より精緻な調査が実施可能となった。
高分子多次元構造における光・電子プロセスの解明

電子機能を有する高密度グラフト膜を作製するため、まずレドックス能を有するフェロセンモノマーを合成し、原子移動ラジカル重合を行った。その結果、合成した機能モノマーはリビング重合性を示すことを明らかにした。また、石英基板上において表面開始グラフト重合を行ったところ、1nm^2あたり0.2本の高密度グラフト膜を作製できた。そこで、同モノマーを用いてITO透明電極上に高密度グラフト膜を作製し、電解質溶液中において電気化学測定を行ったところ、フェロセン基の可逆な酸化還元波が明瞭に観測され、レドックス活性な膜として機能することが分かった。この高密度グラフト膜中における一次元ホール輸送特性を電位ステップ法により評価したところ、溶液系や薄膜系に対して一般に用いられるコットレル式にはしたがわないことを見出した。この結果は、フェロセンの酸化にともない膜厚が大きく変化するという高密度グラフト膜の特異な物性を示している。このような膜厚の変化は、溶媒の種類を変えることによっても観測され、同様に一次元ホール輸送特性に大きく影響を及ぼすことが分かった。交互吸着膜では、異なる種類の擬二次元高分子薄膜をヘテロ積層することにより三次元多層膜を構築した。ヘテロ積層により機能分子のポテンシャル勾配を構築することによって、二次元界面において発生した電子・正孔対をそれぞれ反対電極へ導き効率よく光電流として取り出すことができた。また、SnO_2ナノ多孔膜と導電性高分子からなる有機-無機ハイブリッド膜の界面にフラーレンを化学修飾することにより、三次元界面において発生した電子・正孔対に対しても効率よく光電流として取り出すことができた。また、本年度に備品として申請したタングステンランプは、光量安定化装置と組み合わせることにより超高安定なモニター光源とすることができた。これにより、薄膜系に対する過渡分光測定装置を構築することができた。
地域一般住民における潜在性甲状腺機能障害と動脈硬化・無症候性脳血管障害との関連

今年度は、滋賀県草津市から無作為に抽出された地域一般住民男性(4079歳)の前向きコホート研究滋賀動脈硬化疫学研究SESSAの20062008年の初回調査対象者の保存血清検体を用いて測定した甲状腺ホルモンTSH・FT4値の結果から、調査対象者のうちデータが有効な1,090名について潜在性甲状腺機能障害と各動脈硬化指標との関連について解析を行った(今回の測定系における基準値、各群の定義については昨年度報告書を参照)。潜在性甲状腺機能低下および亢進のある者の各群についてそれぞれ甲状腺機能正常群をreferenceとした各動脈硬化指標ー冠動脈石灰化、大動脈石灰化、頸動脈プラーク、ABI値の低下、および脳MRI検査におけるラクナ梗塞、微小出血、白質病変(深部白質病変、脳室周囲白質病変)、脳動脈狭窄、脳動脈瘤ーが陽性となるリスクのオッズ比を、多重ロジスティック回帰分析を用いて解析した〔調整項目:年齢、BMI、LDLコレステロール値(Friedewald式による計算値)、飲酒習慣、喫煙習慣、運動習慣、高血圧および糖尿病の有無、CT種別(冠動脈石灰化、大動脈石灰化のみ)〕ところ、甲状腺機能正常群をreferenceとした潜在性甲状腺機能低下のある群の頸動脈プラークが陽性となるリスクのcrudeオッズ比は1.80(95%信頼区間:1.023.17、P=0.04)と有意に高値であったが、年齢調整後のオッズ比は1.15(95%信頼区間:0.632.07、P=0.65)、上記すべての項目で調整したオッズ比は、1.16(95%信頼区間:0.642.13、P=0.63)と高値ではあるものの有意な関連ではなくなった。また、それ以外の指標については有意な関連を認めなかった。なお、潜在性甲状腺機能亢進のある群ではすべての指標について有意な関連を認めなかった。潜在性甲状腺機能低下の頸動脈プラーク陽性との関連の可能性については、さらなる検討を行いたい。1)倫理委員会の認可本研究では既存の男性前向きコホート研究において、新たに対象者の血液検体を用いて甲状腺関連ホルモンの検査を行うため、滋賀医科大学倫理審査委員会で追加検査を承認頂いた。2)甲状腺関連ホルモンの測定本申請研究費により、2006年から2008年ベースライン調査を実施した男性対象者1,094名のうち、外部委託機関に依頼し、ベースライン調査で既に採取・凍結保存済みの血清検体を用いて甲状腺関連ホルモン(TSH、FT3、FT4)を測定した。3)統合データベースの構築血圧測定値、血清脂質、ウェスト周囲径、体脂肪率、胸腹部CTによる腹部内臓脂肪や心周囲脂肪などの異所性脂肪の量、胸部CTによる冠動脈および大動脈石灰化、頚動脈超音波検査による頚動脈内膜中膜肥厚・プラーク、頭部MRIによるラクナ梗塞・微小出血・白質病変などの無症候性脳血管障害や脳萎縮の評価、24時間血圧測定・ホルター心電図による不整脈の評価などの追跡調査成績および画像解析結果データを含む、既に構築された基礎データベースに、本申請研究で行い入力した甲状腺関連ホルモンの測定結果を突合し、統合データベースを構築した。さらに、外れ値や欠損値を確認し、データ・クリーニングを行った。本研究は、研究計画通りに、おおむね順調に進展している。本研究は、滋賀県草津市から無作為に抽出された地域一般住民男性(4079歳)の前向きコホート研究滋賀動脈硬化疫学研究SESSAの20062008年の初回調査対象者の保存血清検体を用いて甲状腺ホルモンTSH・FT4・FT3を測定し、潜在性甲状腺機能障害の有病率、潜在性甲状腺機能障害と古典的リスク要因や生活習慣等心血管疾患リスク要因、各動脈硬化指標との関連について検討を行うものである。今年度は、潜在性甲状腺機能障害の有病率について、以下の解析を行った。初回調査の対象者のうちデータが有効な1,090名(平均年齢64.1±9.9歳)について、解析検討を行った[今回の測定系における基準値(FALCO) TSH:0.544.54μIU/mL、FT4:0.971.72ng/mL、FT3:2.14.2pg/mL]。対象者全体でTSHの最大値は111.90μIU/mL、最小値は0.118μIU/mLであった。TSHが基準値を上回るもののFT4は基準範囲内であるものを潜在性甲状腺機能低下、TSHが基準値を下回るもののFT4は基準範囲内であるものを潜在性甲状腺機能亢進と定義したところ、1,090名のうち大多数の922名(全体の84.6%、平均年齢63.4±10.1歳)において甲状腺機能は正常であり、潜在性甲状腺機能低下がある者は104名(有病率9.5%、平均年齢68.3±7.0歳)、潜在性甲状腺機能亢進がある者は17名(有病率1.6%、平均年齢64.0±12.1歳)であった。また、潜在性甲状腺機能低下について、年齢階級別の有病率は40代で0.79%、50代で6.09%、60代で10.77%、70代13.22%と年齢が上がるほど増加していた。次年度は、潜在性甲状腺機能障害と古典的リスク要因や生活習慣等の心血管疾患リスク要因・各動脈硬化指標との関連について解析を行う予定とする。

地域一般住民における潜在性甲状腺機能障害および甲状腺機能障害の有病率等の記述疫学についての統計解析を進めることができた。今年度のデータ解析計画のうち潜在性甲状腺機能障害と各種動脈硬化との関連についての解析を次年度も継続して行い、学会での研究成果発表・論文執筆を行う必要がある。今年度は、滋賀県草津市から無作為に抽出された地域一般住民男性(4079歳)の前向きコホート研究滋賀動脈硬化疫学研究SESSAの20062008年の初回調査対象者の保存血清検体を用いて測定した甲状腺ホルモンTSH・FT4値の結果から、調査対象者のうちデータが有効な1,090名について潜在性甲状腺機能障害と各動脈硬化指標との関連について解析を行った(今回の測定系における基準値、各群の定義については昨年度報告書を参照)。潜在性甲状腺機能低下および亢進のある者の各群についてそれぞれ甲状腺機能正常群をreferenceとした各動脈硬化指標ー冠動脈石灰化、大動脈石灰化、頸動脈プラーク、ABI値の低下、および脳MRI検査におけるラクナ梗塞、微小出血、白質病変(深部白質病変、脳室周囲白質病変)、脳動脈狭窄、脳動脈瘤ーが陽性となるリスクのオッズ比を、多重ロジスティック回帰分析を用いて解析した〔調整項目:年齢、BMI、LDLコレステロール値(Friedewald式による計算値)、飲酒習慣、喫煙習慣、運動習慣、高血圧および糖尿病の有無、CT種別(冠動脈石灰化、大動脈石灰化のみ)〕ところ、甲状腺機能正常群をreferenceとした潜在性甲状腺機能低下のある群の頸動脈プラークが陽性となるリスクのcrudeオッズ比は1.80(95%信頼区間:1.023.17、P=0.04)と有意に高値であったが、年齢調整後のオッズ比は1.15(95%信頼区間:0.632.07、P=0.65)、上記すべての項目で調整したオッズ比は、1.16(95%信頼区間:0.642.13、P=0.63)と高値ではあるものの有意な関連ではなくなった。また、それ以外の指標については有意な関連を認めなかった。なお、潜在性甲状腺機能亢進のある群ではすべての指標について有意な関連を認めなかった。潜在性甲状腺機能低下の頸動脈プラーク陽性との関連の可能性については、さらなる検討を行いたい。1)データの解析これまでで得られ入力を完了したデータを用いて、以下の項目につき解析を行う。1.地域一般住民における、潜在性甲状腺機能障害の有病率。2.潜在性甲状腺機能障害と古典的リスク要因、リポ蛋白粒子数など新規バイオマーカー、生活習慣、社会的要因などの心血管疾患リスク要因との関連。3.潜在性甲状腺機能障害と24時間ホルター心電図で評価した心房細動などの不整脈との関連。4.潜在性甲状腺機能障害と胸腹部CTで定量的に評価した腹部内臓脂肪、心周囲脂肪などの異所性脂肪との関連。5.潜在性甲状腺機能障害と、冠動脈および大動脈石灰化、頸動脈内中膜肥厚およびプラーク、ABI・PWV、そしてラクナ梗塞・微小出血・白質病変などの無症候性脳血管障害などの各潜在性動脈硬化指標との関連。2)研究成果の報告解析結果をもとに、漸次研究成果を国内および国際学会にて発表する。また、併せて論文を執筆・投稿し研究成果を公表していく。これらを通じて、潜在性甲状腺機能障害という新しい視点から、動脈硬化および心血管疾患予防のために有益な資料を提供する。1)さらなるデータの解析これまでで得られ入力を完了したデータを用いて、以下の項目につき継続して解析を行う。(1.地域一般住民における、潜在性甲状腺機能障害の有病率→→終了、)2.潜在性甲状腺機能障害と古典的リスク要因、リポ蛋白粒子数など新規バイオマーカー、生活習慣、社会的要因などの心血管疾患リスク要因との関連。
痴呆性老人のQOLを高めるケア技術の確立とその効果測定方法の検討

痴呆性老人に対する看護ケアの質保証、質改善を推進する必要性は高まってきているが、その具体的な指標は未だ確立されていない。そこで我々は、痴呆性老人の生活の質(QOL)はその生活場面で提供されるケアの質(QOC)と密接に関連しているという前提のもと、痴呆性老人のQOLを高めるケア技術と痴呆性老人に見られる変化について、特に施設における痴呆性老人への日常的・直接的な関わりとその効果にテーマを限定して明確化し、効果測定方法を検討した。まず痴呆性老人のケアに従事する看護職にインタビューを行い、良いケアの結果痴呆性老人に見られる具体的変化の抽出と内容の分類から質問項目を作成、全国の痴呆性老人入所型施設の看護職に対し質問紙調査を実施した。718部の有効回答をクラスター分析した結果、5群55項目からなる構造が明らかとなった。さらにそれらの項目間相関の検討と、看護熟練者へのインタビューによる対象特性との関連や変化の起こる時期等の検討をふまえ、24の変化項目として洗練した。また先行研究で得られた、ほとんどの看護職が痴呆性老人のQOLを高めるためのケアであると捉えている関わり10項目と、今回明らかとなった変化項目とについて質問紙調査を行った。315部の有効回答をクロス集計した結果、看護職が実際に行っていると回答した6つの「ケア過程項目」と、QOLを高めるケアとの関連が予測された10の「ケア結果項目」が特定された。これらの項目を第三者評価による測定指標として開発するためパイロット調査を行い、項目内容の観察可能性や統一性、タイムスタディの適切性などを検討した。痴呆性老人にあらわれるケア結果の個人差等に課題を残したものの、ケア過程項目出現頻度の比較は個人に対する良いケアの指標となり得ることや施設間でのケアの質比較に利用できる可能性等が示唆された。今年度は看護者がケア効果の判断基準にしている、効果的なケアによる痴呆症高齢者に見られる変化を明確化するために、痴呆症高齢者のケアに携わっている看護熟練者に対してインタビューを行い、そのインタビュー内容をもとに作成した質問紙調査を実施した。インタビューは痴呆症高齢者を対象とする専門施設6カ所に勤務する看護者15名(痴呆症高齢者の専門的ケア従事年数平均4.2年)を対象に半構成的面接を行った。面接の逐語録を質的に分析し、看護者の関わりが成功した結果痴呆症高齢者に見られる具体的な変化を抽出・整理した。その結果「身体的健康の変化」「ADLの変化」「社会的健康の変化」「精神的健康の変化」「問題行動・行動障害の変化」「全体的な生活の活性」の6カテゴリーが抽出された。これら6カテゴリーに含まれた痴呆症高齢者の変化に関する293項目について内容妥当性等を検討して質問項目化し、プレテストを経て作成した「ケア効果としての痴呆症高齢者の変化」に関する調査票(72項目,リッカート式尺度)を、痴呆症高齢者入所型関連施設744ケ所に勤務する痴呆症高齢者の専門的なケア経験がある看護者に対し郵送留め置き法を行った。その結果718名の有効回答があった(老人性痴呆疾患治療病棟勤務28.9%療養病棟勤務8.8%老人保健施設痴呆専門棟勤務17.5%痴呆加算棟勤務44.7%、保健婦0.3%看護婦・士42.2%准看護婦・士57.5%、痴呆症高齢者の専門的ケア従事年数平均6.2年)。

72項目について階層的クラスター分析(最遠隣法)を行った結果、痴呆症高齢者の変化は「自立性の回復」「情緒の安定」といった元々のその人らしさをみるものと、痴呆であるが故の行動をみる「行動の安定」をみるもの、という個人の内的要素をみる3つの群。また「自発性の発現」「対人関係・社会性の広がり」という周囲との関係性をみる2つの群の、合わせて5つの群に分類された。今後これらを痴呆症高齢者へのケアのアウトカム指標作成に向け検討を重ねていく予定である。昨年の調査で明らかとなった、「ケア効果としての痴呆性高齢者の変化」5群について検討を深めるために、最近の研究動向を探った。以前の文献検討時は「痴呆性老人のQOL」を扱った研究は殆ど見られなかったが、1999年に入りMeryl BrodらによるThe Dementia Quality of Life Instrument(DQoL)の研究や、Peter V.RabinsらによるAlzheimer's Disease-Related Quality of Life(AD-HRQoL)の研究などが進められていた。文献では痴呆の患者といえども本人の主観を手がかりとしうること。失われた機能がどこまで回復されたかという観点よりは、患者自身の自己認識や楽しみの感覚がQOLの大切な要素となりうることなどが明らかとなった。5群の中にも「自発性の発現」「対人関係・社会性の広がり」という群が見られたが、これらの群は調査対象とした臨床の看護職達が、ケアの結果として患者の中から生まれ出る自発性や関係の広がり具合をケア効果の手がかりとしていることを表しており、痴呆性老人のQOLを考える上では重要な要素になることが示唆された。これらを踏まえてケア結果を評価する指標となるよう55項目をさらに洗練するために、痴呆専門施設でケアに携わっている看護熟練者8名にインタビューを行い、実在の事例には答え辛い項目や文章表現の不備などについて、あるいはそれらの変化がどの程度の期間をおけば確認できるかなどについて意見を聞いた。また個々の項目間での相関をみた結果、類似した内容を問うていると思われる項目や、群の異なる項目と多数相関している項目などが明らかとなった。以上の結果を、痴呆性老人を専門に実践・検討会を行っているグループに提示し、そこでの意見を参考にしながら、最終24項目からなる「ケア結果質問紙」を作成した。現在、上記「結果質問紙」と先行研究で明らかになった「ケア過程に関する質問紙(10項目)」を合わせて調査を実施している。今後はその結果を踏まえ、具体のケア技術と、それが効果的に実施されているかを評価できる結果測定スケールを開発予定である。痴呆性老人へのケアの効果を測定する方法の検討に向けて、痴呆性老人のケアの過程と結果の関連性を明らかにするため、先行研究で得られた関わり項目と変化項目を同時に尋ねる質問紙調査を看護職に対し行った。有効回答315部の集計およびχ^2検定を行った結果、痴呆性老人のQOLを高めるケアとして実際行われていると予測された6つの「ケア過程項目」と、QOLを高めるケアと関連する痴呆性老人にあらわれるケアの結果であると予測された10の「ケア結果項目」が特定された。これらの項目を痴呆性老人のケア効果測定スケールとして開発していくために、ケア過程項目、ケア結果項目が対象者の日常生活場面においてどの程度発生し、同時にそれは第三者の観察によるデータ収集が可能かどうかを検証する必要性から、パイロットスタディを行った。倫理的な配慮を踏まえた上で、入院・入所中の痴呆性老人4事例を対象に、対象者自身や身の回りで起こっている現象について日中8時間を7日間、研究者が直接観察を行いケア過程項目とケア結果項目を評価した。
アンキオテンシン.bcl-2の腎発生、形態形成への役割り

研究計画のひとつであったbcl-2遺伝子欠損マウスの腎臓発生異常のメカニズムについては、約90匹のマウスを用いて、発生初期の未分化腎間葉細胞におこるアホトーシスが胎生後期のネフロンの分化が起こらなくなった結果として低形成腎が発症することを報告した。さらに、間葉細胞のアポトーシスによる減数が、尿管芽の分岐や形態形成を停止させ、結果として、間葉細胞の過剰な細胞死を促す可能性をあわせて報告した。器官培養系での抗bcl-2抗体添加実験では、抗bcl-2抗体添加細胞では、ボ-マン嚢上皮細胞に強い細胞死が見られたことから、bcl-2が糸球体形成過程においてボ-マン嚢上皮の生存に関与することを見いだした。アンギオテンシノゲン遺伝子欠損マウスでの実験は、水腎症、腎動脈平滑筋の過形成が認められた。さらに、平滑筋と関連したメサンギウム細胞の形質変換を見いだし、アンギオテンシノゲンは生後の血管系、とくに平滑筋細胞の分化を調節していること、それには胎児期からのレニン産生の亢進が関与していることを報告した。一方、腎臓の発生異常は明らかではなかった。細胞レベルで検討するために、マウス器官培養を用いた。遺伝子欠損マウスから摘出した腎臓を外因性のアンギオテンシンIIを加えた培養下でも尿細管や糸球体の形態形成は変わらなかったことから、アンギオテンシノゲンは腎臓の形態形成には必須ではないことをあわせて報告した。bcl-2遺伝子欠損マウスの実験では、電子顕微鏡や、in situ Nick end labelingなどの方法と、従来のレクチン結合試験などを組み合わせてin vivoの腎臓発生を細かく観察し、bcl-2の欠損がもたらす決定的な腎発生の欠損を明らかにした。すなわち、このマウスに低形成腎が起こることを見いだし、その原因はnephrogenic zoneの形成期に間葉細胞を中心としておこる過剰な細胞死によるネフロンの誘導が起こらないことを突き止めた。さらに間葉細胞の減少により尿管芽の伸展発達が阻害され、次の発生過程での間葉細胞の細胞死の原因となる可能性を示した。そして、時間的、空間的なbcl-2の役割について仮説を立てることができ、さらなる研究課題を明らかにできた。この結果はいくつかの内外の学会で発表しAm J Pathにin pressである。一方、Angiotensinogenの遺伝子欠損マウスでは腎臓の発生は予想に反し、ほぼ正常であったが、レニンの遺伝子、蛋白の発現と共に血管平滑筋細胞の異常増殖が起こることが明らかになった。さらに、このマウスの胎児腎を器官培養することでangioten sinogenの腎臓発生に必須の関わりについて次のように考察した。すなわち、renin-angiotensin系は発生の段階で必須とは言えないが、生後の血管発達において平滑筋細胞の増殖を制御する働きがあるのではないかと推察した。この結果は現在投稿準備中である。

さらに、平滑筋と関連したメサンギウム細胞の形質変換を見いだし、アンギオテンシノゲンは生後の血管系、とくに平滑筋細胞の分化を調節していること、それには胎児期からのレニン産生の亢進が関与していることを報告した。一方、腎臓の発生異常は明らかではなかった。細胞レベルで検討するために、マウス器官培養を用いた。遺伝子欠損マウスから摘出した腎臓を外因性のアンギオテンシンIIを加えた培養下だも尿細管や糸球体の形態形成は変わらなかったことから、アンギオテンシノゲンは腎臓の形態形成には必須ではないことをあわせて報告した。
人工ヒト子宮頸がん幹細胞株の成立・維持機構の解析とその排除を目指した分子標的検索

子宮頸がん幹細胞性の成立・維持に関与する候補因子の発現機能抑制法の開発子宮頸がんの第一のリスク因子であるHPVがん遺伝子E6,E7に加えHrasV12、およびc-Mycの計4つの遺伝子導入でがん幹細胞様細胞の樹立が可能であることを示した。更なる解析の結果、c-Mycを除いたE6,E7、HrasV12の3遺伝子でがん幹細胞性の獲得に十分であることを示した。外因性のc-Mycの遺伝子導入が不要な理由はHrasV12の下流で制御される内因性c-Mycの蛋白レベルでの安定化による発現亢進が、がん幹細胞性の発現・維持、分化抵抗性に中心的な役割を果たしていることを示した。HrasV12の下流シグナルを解析した結果、PI3K-Akt経路、ERK経路のみの活性化ではがん幹細胞性獲得には不十分で、さらにc-Mycの発現亢進が必要であることが判明した。つまり、Rasの主要な下流シグナル経路であるPI3K-Akt経路、ERK経路に加えてRas-Myc経路ががん幹細胞性獲得に非常に重要であることを示した。さらにMycの役割について解析を進め、その下流でTSC2,4EBP1,survivinの発現が亢進しmTOR経路が活性化されることを確認した。Rasの下流で活性化されるmTOR経路はPI3K-Akt経路を介したものであると考えられているが、Ras-Myc経路の下流でも活性化されることを示した。ここで、Ras-Myc経路ががん幹細胞性のもっとも重要な担い手であると推測し、E6E7,Hras発現子宮頸がん幹細胞モデル細胞株にMycの機能を抑制する因子Omomycの発現誘導を行ったところ、平皿上での細胞増殖は抑制しないが、足場非依存性の増殖能およびヌードマウスの皮下における造腫瘍能を著しく抑制可能なことが判明した。このことから、Omomycはがん細胞特異的にその増殖を抑制しうると考える。また、Mycの増幅を認めない腫瘍でRasの変異がある場合はMycの高発現が在りうること、増殖因子等の下流でもRas-Myc経路が重要な働きをしている可能性を示唆している。Mycを標的としたがん治療法は現在考えられているよりもその適応範囲が広い可能性が考えられる。正常子宮頸部上皮細胞を用い、腫瘍原性獲得に必要な最小限の遺伝子(E6、E7、HrasV12,c-mycの4遺伝子導入)を同定し、わずか10細胞のヌードマウス皮下移植で造腫瘍性を示す人工ヒト子宮頸がん幹細胞株を樹立した。そこで、がん幹細胞の成立機序とその維持機構をin vitroで詳細に解析し明らかにする。まずE6E7遺伝子の重要性を解析した。E6E7遺伝子の導入なしにHrasV12あるいはc-myc遺伝子の導入を行うと、細胞死が誘導され、細胞株樹立が困難であることを確認している。そこで人工ヒト子宮頸がん幹細胞株樹立後のHPV E6およびE7のがん幹細胞性維持への貢献度を解析するためshRNAを導入しその腫瘍原生が優位に低下することを確認した。またtet-offシステムを用いDOX添加によりE6E7遺伝子の発現が抑制される細胞を樹立した。ヌードマウスの皮下における腫瘍形成後に遺伝子発現を抑制してもその腫瘍増殖が抑制されることから、HPVがん遺伝子E6、E7を標的とした治療法が末期の子宮頸がんにも有効であること示唆された。また、さらに解析を進め、E6、E7、HrasV12の3遺伝子導入で十分ながん幹細胞性が付与されることが判明した。Hrasの下流で制御されるmycががん幹細胞性の成立・維持に非常に重要であることが示唆され、この制御機構及びmycの下流でがん幹細胞性の維持に寄与する因子について解析を進めている。

ここで、Ras-Myc経路ががん幹細胞性のもっとも重要な担い手であると推測し、E6E7,Hras発現子宮頸がん幹細胞モデル細胞株にMycの機能を抑制する因子Omomycの発現誘導を行ったところ、平皿上での細胞増殖は抑制しないが、足場非依存性の増殖能およびヌードマウスの皮下における造腫瘍能を著しく抑制可能なことが判明した。このことから、Omomycはがん細胞特異的にその増殖を抑制しうると考える。また、Mycの増幅を認めない腫瘍でRasの変異がある場合はMycの高発現が在りうること、増殖因子等の下流でもRas-Myc経路が重要な働きをしている可能性を示唆している。Mycを標的としたがん治療法は現在考えられているよりもその適応範囲が広い可能性が考えられる。
動的構造生命科学研究領域における海外ネットワーク形成を目指した支援活動

(1)国際版バイオAFM夏の学校.海外からの参加のための旅費を支援.タイ,米国,イギリス,オランダの若手研究者・学生5名を受け入れた.担当:安藤敏夫(金沢大学).(2)海外からの研究者の受け入れ: 2名の若手研究者(ドイツとオランダ)が1-2ヶ月間滞在して高速AFMの実験を行った.担当:安藤敏夫(金沢大学).(3)海外からの共同研究者の受入.Takuya Fabian Segawa(ETH,スイス)が京都大学に長期滞在してナノダイヤモンド中に窒素空孔中心を作る技術開発を行った.担当者:白川昌宏(京都大学).(4)海外からの共同研究者の受入.孔三根,准教授(公州大学校自然科学大学,韓国)が九州大学に2週間ずつ2回滞在して,植物蛋白質とアクチンの相互作用を見るために電子顕微鏡観察を行った.それぞれ2名の学部学生が帯同した.担当者:神田大輔(九州大学).(5)海外からの共同研究者の受入.Slavica Jonic,教授(CNRS,仏)とSergei Grudinin (CNRS & INRIA Grenoble,仏)が名古屋大学に1週間滞在した.担当者:Tama Florence(名古屋大学).(6)海外からの共同研究者の受け入れ.Joshua James Ziarek,助教(インディアナ大学,米国).担当者:甲斐荘正恒(首都大学東京).(7)国際学会への3人の国内留学生の参加を援助. Trends in Computational Molecular Biophysics(2018年11月,金沢)(8)公募班員に対する海外渡航旅費の援助:A01奥村正樹(東北大学);A01中林孝和(東北大学);A02西山雅祥(近畿大学); A02伊藤隆(首都大学東京);A03杉本宏(理研);A03重松秀樹(理研).平成27年度は以下の3つの活動を支援した.平成27年度は活動の初年度なので確度が高い3つの計画を優先した.特に,教員と大学院生の計4人が特別な実験機器を使うために,ドイツの研究室に10日間に渡って滞在するなど,通常の枠組みでは経済的な支援が困難な国際共同研究活動を支援することができたことは,国際支援活動として大変価値があった.(1)国際版バイオAFM夏の学校:高速AFMや超解像AFMの普及活動の一環として、アジア諸国からの若手研究者、学生4名を受け入れた。担当:安藤敏夫(金沢大学)。(2)バイオAFM国際ワークショップの開催:蛋白質分子を対象にしたバイオAFMや1分子計測技術の分野で国際的に高い評価を受けている海外の研究者13名を招聘した。(3)サバティカル教授の受入:支援対象者:Mikael Oliveberg,Professor,ストックホルム大学, Sweden。受入担当者:白川昌宏(京都大学)。(4)海外からの共同研究者の受入:九州大学。支援対象者:孔三根、公州大学校自然科学大学、准教授,韓国。受入研究者:神田大輔(九州大学)、学部4年生1人も一緒に来日。(5)海外からの共同研究者の受入:支援対象者:Slavica Jonic, Professor, CNRS Pierre and Marie Curie University, France、受入研究者:Tama Florence(名古屋大学)。(6)海外からの共同研究者の受入:平成27年度より継続、首都大学東京。支援対象者:Joshua Ziarek, Harvard Medical School, USA,ポスドク。受入研究者:甲斐荘正恒(首都大学東京)。(7)海外講師招聘ワークショップ:RRR workshop 2017:支援対象者:Prof. Walter J. Chazin, Vanderbilt University, USA, Prof. Volker Dotsch, Goethe University Frankfurt, Germany, Prof. MasatoKato, University of Texas Southwestern Medical Center, USA。受入研究者:白川昌宏(京都大学)。(8)公募班員に対する援助、公募班員に対する支援の公募と支援活動を行った。初めての試みのため平成28年度は試行期間とした。A01班支援対象者:菅倫寛(岡山大学);A02班支援対象者:伊藤隆(首都大);A03班支援対象者:杉本宏(理研)と重松秀樹(理研)平成28年度は2年目であり、初年度の3件に対し7件の支援活動を行った。単なる海外の学会参加等の通常の国際活動とは異なる国際連携としての意義の大きい活動として、サバティカル教授の受け入れ、海外からの研究者の受け入れを支援した。また、公募班員に対する支援を初めて行った。どのようにして支援対象者を選び、予算措置を講ずる方法に関して、不明確な要素が多かった。そこで各班の担当責任者を定めて支援を行った。A01班担当:塚崎智也(奈良先端大)、A02班担当:西田紀貴(東京大学)、A03班担当:杉田有治(理研)。結果として、公募班員4人に対して支援を行った。以上まとめて、計画班および公募班全体に対して、有意義な支援ができたと考える。(1)国際版バイオAFM夏の学校:海外の若手研究者と学生の参加のための旅費を支援した.今年度はコロンビア,カナダ,中国,フランス,インドの5名を受け入れた.担当:安藤敏夫(金沢大学).(2)海外からの研究者の受け入れ: 2名の若手研究者(ポーランドとベルギー)が2ヶ月間滞在して高速AFMの実験を行った.担当:安藤敏夫(金沢大学).

(3)海外からの共同研究者の受入:支援対象者Takuya FabianSegawa, ETH,スイス.京都大学に半年間滞在してナノダイヤモンド粒子の特性検査を行った.担当者:白川昌宏(京都大学).(4)海外からの受入:支援対象者:孔三根,准教授,公州大学校自然科学大学,韓国.九州大学に2週間ずつ2回滞在して蛋白質の発現と精製を行った.それぞれ1名と2名の学部学生が帯同した.担当者:神田大輔(九州大学).(5)海外からの受入:支援対象者Huan-Xiang Zhou,教授,イリノイ大学,米国.理化学研究所に3ヶ月間滞在した.受入担当者:杉田有治.(6)海外からの共同研究者の受入:支援対象者Carlos Oscar Sanchez Sorzano,教授,CSIC,スペインとSlavica Jonic,教授,CNRS,仏.SCIPIONワークショップの講師として名古屋大学に1週間滞在した.担当者:Tama Florence(名古屋大学).(7)海外からの受け入れ:支援対象者Joshua James Ziarek,助教,インディアナ大学,米国.首都大学東京に長期滞在して安定同位体標識体を作成.担当者:甲斐荘正恒(首都大学東京).(8)公募班員に対する援助:A01菅倫寛(岡山大学);A02Richard Wong(金沢大学); A02西山雅祥(京都大学);A03杉本宏(理研);A03重松秀樹(理研).平成29年度は3年目であり,8件の支援活動を行った.海外の学会参加等の通常の国際活動とは異なる国際連携としての意義の大きい活動として,海外からの共同研究者を長期間(2週間半年間)の受け入れた事例が5件あったことが特筆される.また,公募班員に対する支援が2年目となり,初年度の経験を生かした支援活動ができた.今年度は公募班員5人に対して支援を行った.各班の担当責任者を定めて支援を行った.以上のように,計画班および公募班全体に対して有意義な国際活動の支援ができた.(1)国際版バイオAFM夏の学校.海外からの参加のための旅費を支援.タイ,米国,イギリス,オランダの若手研究者・学生5名を受け入れた.担当:安藤敏夫(金沢大学).(2)海外からの研究者の受け入れ: 2名の若手研究者(ドイツとオランダ)が1-2ヶ月間滞在して高速AFMの実験を行った.担当:安藤敏夫(金沢大学).(3)海外からの共同研究者の受入.Takuya Fabian Segawa(ETH,スイス)が京都大学に長期滞在してナノダイヤモンド中に窒素空孔中心を作る技術開発を行った.担当者:白川昌宏(京都大学).(4)海外からの共同研究者の受入.孔三根,准教授(公州大学校自然科学大学,韓国)が九州大学に2週間ずつ2回滞在して,植物蛋白質とアクチンの相互作用を見るために電子顕微鏡観察を行った.