hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病原真菌における細胞外ステロール取り込みと病原性の関係

病原真菌Candida glabrataは宿主に感染時に、細胞外ステロール取り込みを活性化させて、病原性を発揮すると考えられる。本研究では、ステロール取り込み活性化機構およびステロール取り込みが病原性において果たす役割を明らかにすることを目的とした。C. glabrataにおいて鉄欠乏条件でステロール取り込みが活性化されること、また、マウス感染実験においてステロール取り込みができないAUS1遺伝子破壊株の臓器定着率が低下することを明らかにした。またマンノプロテインTIR3も細胞外ステロール取り込みに必須であることを見出した。病原真菌Candida glabrataは宿主に感染した際に、細胞外ステロール取り込みを活性化させて、病原性を発揮するという仮説をたてた。本研究では、1ステロール取り込みが宿主体内で起こるかどうか、2ステロール取り込みが活性化される分子機構、および3ステロール取り込みが病原性において果たす役割を明らかにすることを目的とする。<今年度の成果>昨年度はC. glabrataにおいて鉄欠乏条件でステロール取り込みが活性化されることを見出した。また、マウス感染実験においてステロール取り込みに必須であるAUS1遺伝子を破壊した株の臓器定着率が低下することを明らかにした。今年度は、1.鉄欠乏条件においてDNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を行った。2.鉄欠乏条件で発現量が増加しかつステロール取り込みに関わると予想されるマンノプロテイン遺伝子破壊株を複数作製した。3.マンノプロテイン遺伝子破壊株のうち、TIR3破壊株においてステロール取り込みができなくなることを見出した。TIR3はAUS1と同様に細胞外ステロール取り込みに必須であることが示された。4.AUS1の発現量調節にかかわる領域をプロモーターアッセイによって同定した。AUS1のコーディング領域の上流900-1000bpの領域が鉄欠乏による発現量調節に必要であることを明らかにした。以上の結果より、C. glabrataのステロール取り込みに必須である因子を同定し、ステロール取り込みの生理的役割と活性化機構の一端を解明できたと考えられる。病原真菌Candida glabrataは宿主体内で細胞外ステロールを利用して生育する可能性が示唆されている。細胞外ステロール取り込みに必須であると予想されるステロールトランスポーター遺伝子AUS1に着目し、遺伝子発現解析、ステロール分析、マウス感染実験を行い、C. glabrataにおける細胞外ステロール取り込みの活性化機構と病原性との関係を明らかにすることを目的とした。<今年度の成果>AUS1破壊株を用いたステロール解析の結果、細胞外フリーステロールの取り込みにおいてAUS1が主要な役割を果たすことを明らかにした。また、血清存在下で鉄欠乏シグナルを介したステロール取り込みが活性化されることを明らかにした。さらにマウス感染実験においてAUS1破壊株は腎臓への臓器定着率が有意に低下することを見出した。以上の結果より、宿主体内(血流感染時)では遊離鉄濃度が減少し、C. glabrataの細胞外ステロール取り込みが活性化されることが推測された。また、ステロール取り込みが臓器定着効率すなわち病原性にも関係する可能性が示唆された。2年間で行う4項目の研究のうち以下の2項目について終了させることができ、論文発表を行った。1.ステロール取り込みを活性化させることのできる培養条件の検討2.マウス感染実験モデルによる、ステロール取り込みの病原性における重要性の検討遺伝子破壊株の作製、ステロール分析、マウス感染実験などのこれまでにほぼ確立していたた実験系を用いて、まず明らかにすべき項目から着手した。実験条件の最適化などの時間が不要であった。さらに、実験結果がほぼ予想通りのものであったため、条件検討などが不要であった。C. glabrata感染マウス腎臓内よりRNAを抽出し、DNAマイクロアレイ解析による網羅的遺伝子発現解析を行う予定であったが、十分なクオリティのRNAを調製することが困難であると考えられる。本項目については鉄欠乏条件を感染時の遺伝子発現状態に類似するものであると仮定し、実験を行う予定である。また、質量分析によるAUS1プロモーター領域に結合する転写因子の同定については、技術的に困難な部分が大きいため、現時点ではAUS1の転写活性化に必要な領域の確定までは終了させる予定である。DNAマイクロアレイ解析に約半額を使用する予定である。残りは、AUS1のプロモーター解析に必要な試薬・キット類の購入や、消耗品の購入、謝金などに用いる予定である。また、年度末に海外学会発表を行う予定である。
マウス皮膚創傷治癒において好中球エラスターゼが及ぼす効果の解析

好中球由来のエラスターゼが皮膚の創傷治癒に関連していると仮定して研究を行った。8週齢の好中球エラスターゼ欠損マウス(Ela2-/-)の背部に全層皮膚欠損創を作成し治癒過程を観察したところ、欠損マウスにおいては野生型と比較して約2日分の治癒遷延を認めたが14日後にはいずれも治癒した。組織学的検討の結果、欠損マウスにおいては治癒後の瘢痕形成が軽微で、毛包など皮膚付属器の再生を認めた。その機序としてProgranulin、TNFαが関与することが示唆された。好中球エラスターゼが皮膚の創傷治癒に及ぼす影響について検討するために研究を行った。好中球エラスターゼを遺伝的に欠損するマウスを用いて、背部皮膚に直径8mmの全層欠損創を作成し、創傷治癒過程を観察、野生型マウスと比較した。創傷面積の縮小速度については、野生型と比較して、好中球エラスターゼ欠損マウスにおいて、5日後、7日後に有意に遅れることが分かったが、14日後にはいずれも治癒した。創傷部位に形成される肉芽組織を組織学的に検討したところ、欠損マウスにおいては、αSMA陽性の筋線維芽細胞がまばらに存在し、創の収縮が弱いことが示唆された。また、創部に集積する炎症細胞をFACSによって解析したところ、エラスターゼ欠損マウスの創部では、好中球およびマクロファージの集積が野生型より約1日遅れ、また有意に長く創部にとどまっていることが分かった。さらに、創傷作成後14日目の創部組織を観察したところ、エラスターゼ欠損マウスにおいては創中央部に皮膚と垂直に走行する線維性の瘢痕組織が少なく、まは創中央部付近にも毛包の新生が認められ、硬い瘢痕組織の形成が抑えられていることが示唆された。以上より、好中球エラスターゼは、マウス皮膚創傷治癒過程において、炎症細胞の集積に関与しており、創の収縮することにより、硬い瘢痕組織の形成を促進することが示唆された。エラスターゼの活性を調節することによって、皮膚の瘢痕形成を抑制する治療法の開発につながると考えられた。本研究は、好中球エラスターゼが皮膚の創傷治癒において果たす役割を明らかにすることを目的とする。まず、好中球エラスターゼ欠損マウス、および野生型の対照群について、8週齢オスのマウスを用いて、背部に直径1cmの皮膚欠損創を作成し、創傷面積の変化を観察した。4日目まではほとんど違いを認めなかったが、創傷作成後5日目7日目においては、野生型の方が面積がやや小さいという結果が得られた。14日目には両群ともに治癒が達成された。肉眼的に、好中球エラスターゼ欠損マウスの創部は瘡蓋が少なく、赤みを帯びていたため、両者を組織学的に検討した。すると、好中球エラスターゼ欠損マウスにおいては、創傷作成後2日目以降に形成される創部皮下の肉芽組織の血管系が均一であり、浸潤細胞も少ない傾向があり、さらに表皮の肥厚が軽度であるという特徴を認めた。4日目の創部では、SMA陽性の筋線維芽細胞が野生型と比較して分散して存在していた。14日目の創部では、野生型においては表皮から筋膜へ垂直に伸びる線維性結合組織が瘢痕として形成されているのに対して、好中球エラスターゼ欠損マウスにおいては瘢痕組織を認めないず、panniculus carnosusが再生している個体が散見された。(ただし、個体によるばらつきが大きかった。)生後1日目の新生仔においても同様の実験を行い、成獣とほぼ同様の結果が得られた。この結果は、好中球エラスターゼという単一の酵素が皮膚の創傷治癒において大きな役割を果たしていることを示す。瘢痕形成は身体の機能障害や醜状のもととなり、患者のQOLを著しく低下させる。本研究を継続的に行い、瘢痕形成を抑制する治療を開発することは医学的に大きな進歩となる可能性がある。マウスの繁殖の速度や実験の失敗などがあり、若干予定の遅れを認めているものの、おおむね計画通りに進展している。本研究の最終的な目的は、患者において外傷後や手術後の瘢痕を薬剤治療により抑制するという臨床応用を確立することである。そのため、平成24年度は、平成23年度の研究結果を踏まえて、計画通り研究課題を推進していく予定である。具体的には、薬剤(好中球エラスターゼ阻害薬)を用いてノックアウトマウスと同様の結果が得られるかどうかの検証、ブタなど、よりヒトに近い環境での追加実験を進めていく。また、これまでの結果がどのようなメカニズムによって起こっているのかについての分析も追加する予定である。

23年度からの繰越額が発生している理由は、マウスの繁殖が予定通りにいかなかったこと、それにより予定していた標本の採取が遅れたことが挙げられる。上記の方策に則り、研究費は主に実験動物や薬品の購入に充てる予定である。また、成果発表のための学会の旅費、報告書作成のための費用としても使用させていただく。23年度からの繰越額については、23年度中に行う予定であったマウス創部の組織標本の作成、切片の染色、遺伝子発現解析などの費用として使用する予定である。
ヒト皮膚におけるＴ細胞の加齢に伴う変化

本研究では、ヒトにおける皮膚T細胞が構築され、長期に生存する際の、外来・内在性抗原の影響を明らかにすること、皮膚を介した感染症や皮膚炎症性疾患への皮膚T細胞の加齢変化の影響を探究することを最終目標にしている。ヒトにおけるデータとして、高齢者では統計学的に敗血症などの全身性感染症を生じやすくなることから、抗原に対する応答が総合的に減弱すると考えられているが、これらの報告は、主眼が血中免疫細胞のみで検討していることが問題である。皮膚などそれぞれ実際に感染症が起こっている臓器では、血中と異なる応答を示す可能性が高く、抗原応答能の加齢変化について、血中と皮膚中に分けて解析し明らかにしていく。
Mgー脱離酵素,クロロフィリド-Mgーデキレタ-ゼの研究

シロザのクロロフィル分解機構の解析およびその分解過程で重要な役割を果たしている未知の酵素,クロロフィリドーMgーデキレタ-ゼの存在について検討した.クロロフィルの分解産物を経時的に分析したところ,クロロフィリド,フェオフォルビド,ピロフェオフォルビドの順序で出現し,生体内と異なり,最終産物としてピロフェオフォルビドが蓄積して来ることがわかった.このことから,シロザ抽出液でのクロロフィルの分解過程は下記の順序で起こること考えられる.クロロフィルー→クロロフィリドー→フェオフォルビドー→ピロフェオフォルビドさらにこれらの反応を触媒する酵素系については(1)の反応では,水溶性のクロロフィラ-ゼが多量に存在すること.(2)の反応はMgによって強く阻害されることからその存在が示唆されており,(3)の反応はカルボメトキシラ-ゼによるもので,この活性が存在することは実験的に確かめられている.ミカンの果皮抽出液と基質としてラベルされたクロロフィルを用いた実験でもこの結果を確認した.クロロフィルは加齢した生体内で分は無色の物質まで分解されるが,抽出液では何故ピロフェオフォルビドが蓄貯して来るのであろうか.この問題は反応抽出液中に阻害剤が存在するためであることが抽出液を分画することにより明らかになった.また分解酵素はイオン交換クロマトグラフィ-等により精製が進んでおり,フラビンを含むベルオキシダ-ゼ型の未知の酵素であることがわかった.シロザのクロロフィル分解機構の解析およびその分解過程で重要な役割を果たしている未知の酵素,クロロフィリドーMgーデキレタ-ゼの存在について検討した.クロロフィルの分解産物を経時的に分析したところ,クロロフィリド,フェオフォルビド,ピロフェオフォルビドの順序で出現し,生体内と異なり,最終産物としてピロフェオフォルビドが蓄積して来ることがわかった.このことから,シロザ抽出液でのクロロフィルの分解過程は下記の順序で起こること考えられる.クロロフィルー→クロロフィリドー→フェオフォルビドー→ピロフェオフォルビドさらにこれらの反応を触媒する酵素系については(1)の反応では,水溶性のクロロフィラ-ゼが多量に存在すること.(2)の反応はMgによって強く阻害されることからその存在が示唆されており,(3)の反応はカルボメトキシラ-ゼによるもので,この活性が存在することは実験的に確かめられている.ミカンの果皮抽出液と基質としてラベルされたクロロフィルを用いた実験でもこの結果を確認した.クロロフィルは加齢した生体内で分は無色の物質まで分解されるが,抽出液では何故ピロフェオフォルビドが蓄貯して来るのであろうか.この問題は反応抽出液中に阻害剤が存在するためであることが抽出液を分画することにより明らかになった.また分解酵素はイオン交換クロマトグラフィ-等により精製が進んでおり,フラビンを含むベルオキシダ-ゼ型の未知の酵素であることがわかった.シロザのクロロフィル分解活性の性質およびクロロフィリドよりMgを脱離させる酵素、Mg-デキレタ-ゼの存在について検討した。クロロフィルの分解過程を経時的に調べたところクロロフィルは急速に分解され1時間後には完全にフィト-ルのとれたクロロフィリド類に変化していることがわかった。このことはシロザ抽出液には強いクロロフィラ-ゼ活性が存在していることを示している。分光的な測定の結果、この中にはフェオフェルビドも含まれており、DEAE-トヨパ-ルを用いたカラムクロマトにより分離して定量した結果、約40%はフェオフォルビドとして存在していることがわかった。この結果はC_<18>-HPTLCやこの科研費によって購入されたHPLCを用いたクロマトの分析結果とも一致している。クロロフィルの分解活性は主に膜成分に存在し、熱処理により失活すること、またクロロフィルではなく、クロロフィリドからMgが脱離しフェオフォルビドが生成することがわかった。分解活性は1mMのSH試薬、KCN、Tironでは阻害されないが、アスコルビン酸やpropylgallateで9%の阻害がみられた。EDTAなどのキレ-ト剤では13-25%の促進がみられ、Mn添加では8%の促進が、Mgでは逆に強い阻害がみられた。このことは、MgではクロロフィリドからのMgの脱離反応が阻害されることを示している。以上の結果より、シロザのクロロフィル分解活性は酵素によるもので、フェオフォルビドの特異的生成とそのMgによる阻害はMg-デキレタ-ゼの存在を示すものである。このことについては論文の投稿を予定している。また、ラベルされたクロロフィルを基質としてみかんの果皮でも実験を行い、同様の結果を得ている。このことは現在論文として印刷中である。次年度はMg-デキレタ-ゼの精製を行ないその性質を明らかにする予定である。シロザのクロロフィル分解機構の解析,特に分解過程が何故ピロフェオフォルビドの部位で停止するのか.またクロロフィル分解系で作用している酵素について検討した.クロロフィル加齢した生体内では無色の物質まで分解されるが,抽出液では,ピロフェオフォルビドが蓄積して来ることがわかっている.このことはミカンの果皮抽出液と基質としてラベルされたクロロフィルを用いた実験でも確認されている.クロロフィルの分解はピロフェオフォルビドと科学量論的に起こるのではなく,一部のクロロフィルは無色の物質まで分解されることから,阻害などによる結果であると考えられる.

この問題は反応抽出液中に阻害剤が存在するためであることが抽出物をアセトン分画することにより明らかとなった.クロロフィル分解酵素系の中で水溶性のクロロフィラ-ゼが多量に存在することは確認されているが,Mgーデキレタ-ゼ,カルボメトキシラ-ゼが個々に存在するのかどうか,またその実体は現在のところ明らかになっていない.しかし,後で述べるオキシダ-ゼがこれらの反応を同時に触媒している可能性が高い.ピロフェオフォルビドを無色の物質まで分解する酵素,仮称クロロフィルオキシダ-ゼはイオン交換クロマトグラフィ-等により精製が進んでおり,フラビンを含むベルオキシダ-ゼ型の新種の酵素であることがわかった.このことは生成したピロフェオフォルビドは酸素の存在下で短時間に無色の物質まで分解されることを示しており,抽出物の反応とも一致している.現在はこの酵素の物理化学的性質について検討を行っている.
共振型３次元メタマテリアルの作製と機能評価

共振型三次元メタマテリアルの実現を目指し,さまざまな加工アプローチからその可能性を検討した.フェムト秒レーザーを用いて線幅100nmの三次元金属構造を自由に加工できる技術や,DNAを用いて金ナノ粒子を結合し自己組織的にメタマテリアル共振器を作製する技術,外部磁場で金属微粒子の配列を制御する技術などを開発した.さらに,電子線描画法と金属の残留応力による自己組織化を併用して,三次元メタマテリアルを高効率に加工する手法を開発した.またブロックコポリマーや生物が持つ多様な形状をテンプレートとして利用したメタマテリアルの大量生産法や,高アスペクト比の金属ナノ構造を大面積に作製できる加工法も開発した.共振型三次元メタマテリアルの実現を目指し,さまざまな加工アプローチからその可能性を検討した.フェムト秒レーザーを用いて線幅100nmの三次元金属構造を自由に加工できる技術や,DNAを用いて金ナノ粒子を結合し自己組織的にメタマテリアル共振器を作製する技術,外部磁場で金属微粒子の配列を制御する技術などを開発した.さらに,電子線描画法と金属の残留応力による自己組織化を併用して,三次元メタマテリアルを高効率に加工する手法を開発した.またブロックコポリマーや生物が持つ多様な形状をテンプレートとして利用したメタマテリアルの大量生産法や,高アスペクト比の金属ナノ構造を大面積に作製できる加工法も開発した.1)量産性の高いナノ構造作製手法である自己組織化を応用し、メタマテリアルの素子となる金属のナノリング構造を作製することを目指した。DNAテンプレートを用いて金ナノ粒子を円環状につなげる手法により、直径20nmの金ナノ粒子からなる三量体リングのコロイド溶液を作製した。この金ナノ粒子三量体リングの石英基板上への固定化技術を確立し,金ナノ粒子三量体リングの透過スペクトルを測定した.その結果,三量体リングは530nmと590nm付近に表面プラズモン励起による共鳴吸収があることを確認した。単量体と二量体との比較を行い、構造によるスペクトルの違いを検討した。2)誘電率と透磁率の両方に様々な波長分散を有するメタマテリアル中に、量子ドットや蛍光分子などの発光体を導入した際の、量子電磁力学効果について理論解析を行った.その結果,メタマテリアルを用いると、所望の分散関係と状態密度を有する伝搬あるいは非伝搬モードを生成できるため、これに伴う自然放出も自由に制御できることがわかった.3)ブロックコポリマーの自己組織化構造と藻類のらせん構造をテンプレートに用い、共振計測セットアップに適した金属ナノ構造の作製法の開発を開始した.具体的には,藻類スピルリナへの表面金属めっきを検討し、微細マイクロコイルの大量作製に成功した.4)金属ナノコーティングをベースとして高アスペクト比を有する金属ナノ構造体の大面積アレイ作製を行った。これによりナノギャップを有する金二重ピラーアレイ並びに金ナノフィンアレイの作製に成功した。そして,金二重ピラーアレイが高いプラズモンセンサーとして機能することや,近赤外領域において、そのフィン幅やフィン周期構造に応じて非常に半値幅の狭い吸収を持つという興味深い事実を見出した。田中チームは、DNAテンプレートの自己組織化を利用した金ナノ三角構造の作製技術のさらなる改良を行った.三量体リング構造の物理的な強度を高めるために,ソラーレンを用いたクロスリンクによるDNA構造の固定と,リング構造をガラス基板に固定する際のガラス表面の化学修飾法の検討を行った.試料の光学特性は,15mm角の石英基板上に均一に分散、固定化した三量体リングの可視一紫外スペクトルを測定して評価した.その結果,金ナノ粒子同士がナノメートルの間隔を開けて結合していることを示す,特徴的な可視光吸収スペクトルの測定に成功した。また化学的に合成した金ナノ微粒子は完全な真球ではなく回転楕円体状に歪んでおり,それが基板に固定される際に表面プラズモンの共鳴波長に影響を及ぼすという新たな知見を得た.彌田チームでは、ブロックコポリマーナノ相分離構造および藻類マイクロ螺旋構造を鋳型とした金属自己組織化リングやスパイラル構造の作製と新規物性の発現を目指している。計画が遅延していた螺旋藻類スピルリナの効果的な構造転写(バイオテンプレート)と無電解めっきを用いた金属コートを達成した。さらに、萩行グループとの連携により、得られた金属スパイラル構造のテラヘルツ旋光性を見出すことに成功した。藤川チームでは,金属ナノ共振器構造をmmcmオーダーで作製する基本技術確立をめざし、自身が開発したナノコーティングリソグラフィー法をメタマテリアルの加工に展開した。その結果高いアスペクト比を有する金属ナノフィンアレイの大面積作製を実現した。このナノフィンは、近赤外領域にフィンピッチや高さに依存した急峻な光吸収を示した。このフィン構造特異的な光吸収挙動は、フィン間およびフィン周辺の媒体雰囲気に依存し、周辺部の媒体屈折率の変化に応じて吸収波長シフトが観測され、屈折率センサーとしての可能性が見出された。田中は,2光子還元法の高分解能化に加えて,DNAテンプレートを用いた金ナノ微粒子の集積化手法の高効率化を行った.

2光子還元法については,レーザースポットの安定性と最適な露光条件を洗い出し,高い分解能を維持したまま,長時間の露光ができるようにシステムを改良した.DNAテンプレートについては,金属ナノ構造の形成後,それを基板に固定する工程において,DNA鎖が壊れてしまう問題があったが,ソラーレンをクロスリンカーに用いた固定手法の改良により,目的とする金ナノ粒子の三角構造の収率を43%にまで高める事に成功した.彌田は,光メタマテリアルの作製プロセスの開発を目指し,当該年度は,ブロックコポリマーテンプレート法を用いた3次元集積ナノ構造作製の検討を行った.ブロックコポリマーのナノシリンダー相への選択的化学修飾を介した,金属,金属酸化物,導電性高分子のナノピラーアレイ構造の作製プロセスを確立するに至った.藻類由来の左巻き螺旋構造をテンプレートとした金属マイクロコイルを作製し,媒体中に分散することにより,30 cm角のマイクロコイルシートを作製するに至った.大阪大学萩行教授との共同研究を通じて,テラヘルツ波領域における構造特異的な電磁波応答特性を見いだした.藤川はブロックコポリマーの自己組織的ナノ相分離構造を鋳型として、金ナノ粒子が円形に配置された疑スプリットリングナノ構造アレイの大面積作製とその光学特性評価について検討した。この単一スプリットリング構造の光学特性を評価するため、徳島大学の岡本らと共同研究を実施した結果、単一のスプリットリング構造での偏向応答を直接的に測定できることが示唆された。また高アスペクト比のフィン構造での光学特性は、数値解析によってその反射スペクトルにおける低反射波長(吸収波長)では、フィン間に低次から高次の定在波モードが存在することを明らかにした。田中チームは,DNAテンプレートを用いた金ナノ微粒子の自己組織化構造形成手法に関する研究において,用いる金ナノ微粒子の形状が僅か数ナノメートルだけ楕円形に歪むだけで,それらを基板に固定した際,プラズモン共鳴波長が短波長側にシフトするという現象を見出した.また,2種類の特性の異なる磁性微粒子と,外部から印加する静磁場を利用して,自己組織的にメタマテリアルの共振器構造を形成する技術について実験を行った.その結果,磁場のOn-Offのみでメタマテリアルの構造の形成と破壊とを繰り返し行える,全く新しい能動的メタマテリアルが実現できることを示した.また,二光子還元法を用いたレーザー加工装置についても,光学系の改良によりレーザー光の利用効率を上げる事に成功し,加工速度を2倍に高めることに成功した.彌田チームは,左巻きらせん形状の藻類スピルリナをテンプレートに,無電解めっきによる銅マイクロコイルを量産するバイオテンプレート技術を開発し,その分散シートのテラヘルツ帯域電磁波応答を明らかにした.また,突然変異体の右巻きスピルリナ,および培養条件によるらせんピッチの異なるスピルリナかららせん構造の異なる系統的な銅マイクロコイルを作製し,それらの分散シートからテラヘルツ帯域の円二色性を明らかにした.藤川チームは,ブロックコポリマーの自己組織的ナノ相分離構造を鋳型として,金ナノ粒子が円形に配置され疑スプリットリングナノ構造アレイの大面積作製とその光学特性評価について検討した.とりわけ今年度は,可視光領域での光学応答を狙うため,直径が100nm以下の擬スプリットリングアレイの作製に注力した.特にこの単一スプリットリング構造の光学特性評価を実施し,単一のスプリットリング構造での偏向応答を直接的に測定できることが示唆された.
藻場と赤潮水域の赤潮藻殺藻細菌相の比較解析,及び藻場の殺藻細菌の赤潮予防への応用

沿岸海域で発生した赤潮の消滅過程において殺藻細菌は重要な役割を演じており,赤潮の予防や駆除等に向け将来の実用化が期待されている。我々は,沿岸域に繁茂する大型海藻の表面に膨大な数の殺藻細菌が付着している事実(時に100万/g湿重のオーダー)を発見し,殺藻細菌の供給源として藻場が重要である可能性を示した。本研究では,藻場水域と赤潮水域の殺藻細菌群を比較し,この仮説の検証を試みる。大阪湾沿岸の潮間帯海域と関西国際空港の緩傾斜護岸の藻場において多くの殺藻細菌を分離し,16SrDNA解析を行った結果,α-プロテオバクテリア,γ-プロテオバクテリアおよび滑走細菌(CFBグループ)に属していた。α-プロテオバクテリアは初記載である。赤潮の発生する海域からの既報のものと同様に,Alteromonas, Pseudoalteromonas, Cytophaga属が多かった。播磨灘を対象水域として,夏季に現場調査を実施して有害プランクトンの動態を把握すると共に,浮遊細菌(<3μm)と粒子付着細菌(>3μm)に分けて殺藻細菌を分離した。浮遊細菌は293株が分離され,殺藻細菌は24株分であった。粒子付着細菌は458株分離され,殺藻細菌は191であり,浮遊細菌に比べ著しく頻度が高かった。このように,海水中では,殺藻細菌が粒子に付着して高密度に生息することが初めて明らかとなった。大阪湾のアマモ場において,海水とアマモ葉体に付着する殺藻細菌を分離し,検出計数を行った。アマモ葉体表面には,約1千万-9千万/g湿重の殺藻細菌が付着していた。アマモ場海水中には約1千-1万細胞/mLの密度で赤潮藻殺藻細菌が検出された。これらの成果は世界初の発見である。またアマモ場の植物プランクトンは,有害種を含む鞭毛藻類珪藻類共に沖合に比べごく低密度であった(20細胞/mL以下)。以上から,アマモ場を造成し,そこに生息する豊富な殺藻細菌を活用するという,実効的な赤潮の発生予防策を提案できる。沿岸海域で発生した赤潮の消滅過程において殺藻細菌は重要な役割を果たしており,赤潮の予防や駆除等の防除に向けて,将来の実用化が期待されている。我々は,沿岸域の藻場に繁茂している紅藻マクサGelidium sp.や,緑藻アオサUlva sp.の表面に膨大な数の殺藻細菌が付着している事(多い時は100万/g湿重のオーダー)を偶然に見出し,殺藻細菌の供給源として藻場が重要な役割を果たしている可能性を示した。本研究では,藻場水域と赤潮発生水域の両生態系の殺藻細菌群を比較し,この仮説の検証を試みる。本年度は,分離した殺藻細菌の殺藻レンジを調べ,16S rDNA塩基配列を基にこれら殺藻細菌の同定を行った。大阪湾の岬町沿岸からマクサとアオサを採集後,滅菌海水の入った瓶中で強振して細菌を剥離し,マイクロプレートMPN法で殺藻

細菌の検出計数を行うと同時に,陽性のウェルから殺藻細菌の分離を試み,10株分離することができた。分離細菌について殺藻レンジを調べ,16S rDNA解析による同定を行った。実験に用いた赤潮藻は,ラフィド藻のChattonella antiqua, Fibrocapsa japonica, Heterosigma akashiwo,渦鞭毛藻のKarenia mikimotoiである。16S rDNA解析による同定の結果,海藻から分離された殺藻細菌は,α-プロテオバクテリア,γ-プロテオバクテリアおよび滑走細菌(CFBグループ)に属していた。α-プロテオバクテリアは初記載である。沿岸海域からの既報のものと同様に,Alteromonas, Pseudoalteromonas, Cytophaga属が多かった。7月にVibrio属の殺藻細菌がアオサとマクサの両方から分離され,同じ殺藻レンジを示したが,同種と同定された。藻場は殺藻細菌の豊富な場であり,藻揚付近の沿岸海域へ殺藻細菌を供給する源になっている可能性が考えられた。沿岸海域で発生した赤潮の消滅過程において殺藻細菌は重要な役割を演じており,赤潮の予防や駆除等に向け将来の実用化が期待されている。我々は,沿岸域に繁茂する大型海藻の表面に膨大な数の殺藻細菌が付着している事実(時に100万/g湿重のオーダー)を発見し,殺藻細菌の供給源として藻場が重要である可能性を示した。本研究では,藻場水域と赤潮水域の殺藻細菌群を比較し,この仮説の検証を試みる。本年度は,藻場に生息する細菌をデトライタス付着細菌,浮遊細菌,及び海藻付着細菌に分け,藻場海域に生息する赤潮藻殺藻細菌の生理生態的特徴を対照海域との比較によって明らかにする事を目的とした。兵庫県淡路島由良,福井県小浜市安納,関西国際空港で調査を行い,藻場海域と対象海域(沖合または近傍の藻場でない海域)の表層水を採取し,孔径3μmのフィルター上に捕集された粒子に付着しているものをデトライタス付着細菌,これを通過して孔径0.2μmのフィルター上に捕集されたものを浮遊細菌とした。また,各藻場で優占していた3種の海藻の表面から剥離した細菌を海藻付着細菌とした。各試料につき,寒天平板培養法によって生菌数を算出し,各々30コロニーを無作為に抽出して5種の主要赤潮藻に対する各細菌株の殺藻活性を調べた。藻場と対象海域を比較した場合,総殺菌数はあまり変わらなかったが,細菌の生息状態に注目するならば,藻場ではデトライタスに付着した細菌の占める割合が対象海域より高かった。単離細菌株による殺藻試験の結果,藻場と対象海域を比較すると藻場に,また生息状態に注目するとデトライタス付着画分に,赤潮生物に対して殺藻活性を示す細菌が高い頻度で検出された。すなわち,藻場のデトライタス付着細菌群に,最も高頻度高密度で殺藻細菌が生息している事が判明した。さらに,藻場の海藻表面からも高密度の殺藻細菌が検出された。本年度は,これまでに度々有害赤潮が発生し,養殖魚介類に斃死被害が与えられてきた播磨灘を対象水域として設定し,夏季に現場調査を実施して有害プランクトンの動態を把握すると共に,出来るだけ多くの殺藻細菌の分離を試みた。調査は原則として週に1回実施し,孔径3マイクロメーターのフィルターを通過するものを浮遊細菌,フィルター上に補足されるものを粒子付着細菌とした。
シナプス小胞放出の分子機序

シナプトタグミン1(SytI)の機能SytIは一般に神経刺激によって誘発される速いシナプス伝達のCaセンサーであると考えられている。SytIには2つのCa結合ドメイン、C2AとC2Bとがあり、それぞれにCaが結合する。そこで我々はショウジョウバエの突然変異体を用いてその同定を試みた。我々は3種類の突然変異体を用いた。sytI^<AD4>は完全欠失株であり、sytI^<AD1>はC2Bを欠失している。またsytI^<AD3>はC2Bにおける一つのアミノ酸に置換がおきている。sytI^<AD4>においてはシナプス伝達が著しく低下していた。残存するシナプス伝達はCa依存的に変化した。しかしその依存度は低く、sytIが主たるCaセンサーであるという考えを裏付けている。sytI^<AD1>においてもシナプス伝達は低下していた。しかしCa依存性はsytI^<AD4>と同じで残存するC2Aドメインは単独では機能していないことを示唆している。sytI^<AD3>においてはシナプス伝達の効率は他の2つの変異体に比べずっと良いがそれでも1/20ほどであった。ii)SytIのC2Bドメインの2つのCa結合部位、Ca1とCa2C2Bドメインの2つのCa結合部位におけるアミノ酸を置換してCaが結合しないようにした形質変換株を用いた。Ca1結合部位を壊した変異株ではシナプス伝達は全く起こらなかったが、Ca2の変異株ではある程度はシナプス伝達が起こり、Ca依存度を測ることができた。予想通りそのCa依存度は低下しており、C2Bドメインのこの二つの結合部位がCaを感受するために重要であることがわかった。iii)神経誘発性の速いシナプス伝達にはSytIのオリゴメリゼーションが関与している。Caの代わりにSrを用いた場合SytIのオリゴメリゼーションは起こらないと報告されている。そこでsytIのオリゴメリゼーションがシナプス伝達にどのように関与しているのかを調べるためにCaの代わりにSrを用いてシナプス伝達を調べた。Srを用いると神経刺激によって誘発される速いシナプス電達は著しく低下しCa依存性も低下していた。このことからsytIのオリゴメリゼーションが関与していることが示唆された。シナプス小胞放出の分子機序Syt Iはシナプス伝達の際の伝達物質小胞放出のためのCa^<2+>センサーとして働いていると考えられているが、その詳細に関しては不明な点が多い。そこで我々はショウジョウバエのSyt I変異体を用いて、その機能を解明すべく研究を続けている。平成15年度においては、二つの新しいTransformantを用いてCa^<2+>結合部位を特定することを試みた。Syt Iには2つのCa^<2+>結合ドメインC_2AとC_2Bとがあるが、最近の研究でC_2Bドメインが小胞放出のために重要であることがわかっている。そこでC_2Bドメイン内にある2つのCa^

<2+>結合部位に変異を入れることによってCa^<2+>が結合しないようにしたTransformantを入手し、その幼生におけるシナプス伝達を詳しく調べた。その結果2つあるCa^<2+>結合部位(Ca1,Ca2)のうちCa1が欠失すると神経誘発性シナプス電流は完全に消失する。しかし自発性シナプス電流はのこり、その頻度はCa^<2+>依存性がある。もう一つのCa^<2+>結合部位Ca1は欠失すると神経誘発性シナプス電流のCa^<2+>依存性が著しく低下する。しかし外液中のCa^<2+>濃度が高い場合はシナプス伝達は残存する。自発性シナプス電流の頻度のCa^<2+>依存性は野生型とあまり変わりがない。これらのことからC_2BドメインのCa1結合部位が神経誘発性シナプス電流のCa^<2+>センサーであり、Ca2はその感受性を増強する役割を持っていることがわかった。シナプトタグミン(Syt I)は一般的にシナプス伝達の際のカルシウム・センサーであると考えられている。我々はシナプトタグミンIの機能をさらに解明するためにショウジョウバエの突然変異体を用いてシナプス伝達の解析を行った。Syt Iにはカルシウム・センサーとしての作用以外に、神経終末に活動電位が到着してシナプス伝達がおこるとき以外の時間にシナプス小胞が放出されないようにする負の制御分子としての役割があると考えられている。この考えはSyt Iを過剰発現させると自発性シナプス小胞放出がおさえられること、またSyt I欠失変異体においては微小シナプス電位の頻度が高いことから提案されたものである。そこで我々はショウジョウバエ突然変異体を用いてこの考えを立証しようと試み、次のような知見を得た。i)Syt Iの完全欠失株の幼生においては微小シナプス電流の頻度は対照に比して増加はしていなかった。しかし、この欠失株においてはシナプス小胞の数が著しく減少していることから、残存するシナプス小胞の放出頻度は増大していると考えられる。ii)アミノ酸一つが置換をおこした突然変異体(AD3)では、神経刺激におっておこるシナプス伝達は中程度に抑制されているが、微小シナプス電流の頻度はSyt I完全欠失株よりも、さらに低下していた。このことはAD3-Syt Iは積極的に自発性シナプス小胞放出をおさえていると考えられる。iii)Syt IのC2Bドメインのアスパルテートをアルギニンに置換した変異体(B-D1,2N)では、高K^+液中での小胞放出頻度がカルシウム依存的に抑制された。以上のことから我々はSyt Iには自発性小胞放出をカルシウム依存的に抑制する機能があることを示すことができたと考える。
膜蛋白質のエクトドメインシェディングによる血管ー神経相互作用の制御

ゼブラフィッシュ視蓋形成をモデルとし、神経前駆細胞には、基底側・脳室側間でのエレベーター運動後に脳室側での分裂、基底側の神経層の近傍sub-basal領域での分裂様式があり、後者が神経細胞の産生につながることを示した。この神経細胞産生にはErbBシグナルが関与し、膜型増殖因子NRG1 TypeIIがそのリガンドであることを示した。NRG1は、プロテアーゼによる細胞外ドメイン切断により制御される。NRG1の切断評価プローブを開発し、細胞外ドメイン切断がNRG1の時空間制御を担うことを示した。また細胞外ドメイン切断に関与するADAM8, ADAM12, ADAM19の新たな役割を明らかにした。本研究は、血管-神経ワイヤリングに関与するADAMプロテアーゼとその機能を明らかにすることを目指す。ADAMプロテアーゼは試験管内では一見基質特異性が低く見えるが、生体内では個々のADAMが異なる細胞間相互作用を制御することを明らかにした。これまでに、マウスADAM19(メルトリンβ)が神経再生・心臓形成に関与すること、心臓形成においては内皮由来の弁や内膜組織の発達に神経堤細胞で発現するADAM19が必要とされること、神経再生においては神経細胞の膜画分に局在するグリアのミエリン化活性がADAM19を必要とすることなどから、ADAM19はSchwann細胞の分化を制御することがわかってきた。そこでSchwannn細胞分化におけるADAM19の役割・メカニズムをさらに精査するため、ゼブラフィッシュを用いて、Schwann細胞と神経軸索の挙動のライブイメージングを行った。その結果、ADAM19の欠損により、Schwann細胞は軸索を移動した後、生存できないことがわかった。この効果は、マウスにおけるErbB3ノックアウトマウスの表現型と一致するもので、ADAMI9がNRG1切断活性をもつことを考え合わせると、このプロテアーゼがNRG1の切断・ErbBシグナリングのジャクスタクライン活性化を介して、Schwann細胞の生存に関与することがが示唆された。(未発表)。さらに、ADAM8が胚における血液循環開始に関わることを発見した。ADAM8は赤芽球で発現し、循環開始の際ピンポイントで接着因子のシェディングを行うことにより、血液細胞の血管からの接着を解除する、という血液循環の新しいメカニズムを提唱した(Iida et al., Current Biol., in press)ADAM8は神経系でも発現することから、そこでの役割も検討している。発生や再生における細胞間シグナリングや細胞接着は、精緻な時間的・空間的制御を必要とする。我々は、そのような制御における翻訳後制御、特にADAMプロテアーゼファミリーの役割と機能の解明に焦点を絞った研究を行ってきた。本研究では、血管-神経ワイヤリング制御に関与するADAMプロテアーゼを同定し、その作用機序を明らかにする事により、血管系と神経系とのクロストーク機構に迫ることを目的としている。本年度は、ADAM19,ADAM8など注目するADAMのノックアウトマウスの解析を行っている。その結果、ADAM19が冠状動脈形成に関与することがわかってきた。B6/129mixed backgroundでADAM19ノックアウトマウスはその約15%が生後一ヶ月以上生き延びる。これらの生き延びるノックアウトマウスの超音波解析を行った結果、これらのマウスのn=5/6において、冠状動脈のポジショニングに関して明らかな異常を認めた。ADAM19は主に神経堤細胞で発現する。冠状動脈形成に、ADAM19がどのように関与しているのか、現在検討中である。一方、血管・神経形成の可視化が可能であり、かつADAMの発現や機能を生体内で調べることのできるゼブラフィッシュを用いた解析も行った。そのうち、マウスで血管形成・神経組織形成に関与するADAM10は、ゼブラフィッシュにおいてふたつのアイソフォームがあり、ひとつが血管系、ひとつが神経系で特異的に発現していることがわかった。さらに、血管系で特異的に発現するADAM10アイソフォームに関しては、ゼブラフィッシュにおいても血管形成に関与することを確認した。一方、神経系組織特異的に発現するADAM10の発現阻害では、血管形成に異常は見られなかった。血管系ADAM10アイソフォームの機能阻害を行い神経形成への影響を、神経系ADAM10アイソフォームの機能阻害を行い血管形成への影響を調べることによって、血管形成・神経組織形成のクロストークがあるかどうか、検討する基盤ができた。ADAMファミリーに属する膜型メタロプロテアーゼは、膜貫通型の細胞間シグナル分子や細胞間接着因子の脂質二重層近傍での限定的な切断(エクトドメインシェディング)に関わる主たる酵素である(Weber S and Safitig P, 2012)。我々は、神経ー血管ワイヤリングにおけるADAMの役割と機能の解明を通じて、両細胞の移動や分化・神経軸索伸長や血管形成などに関与する細胞間シグナリングや細胞基質間接着の新たな制御機構の解明に取り組んできた。(1)まず、心臓神経堤細胞に発現するADAM19が、神経堤細胞の分化制御に関わること、また心臓冠状動脈の正常な形成に必要であることから、後者の走行や正常な発達に、神経堤細胞の分化が必要であることを見いだした。現在、その分子機構の解明に取り組んでいる。(2)また、ADAM19ノックアウトゼブラフィッシュを作成し、神経軸索のミエリン化を行うグリア細胞の生存に、ADAM19が必要であることを見いだした。

ADAM19は、試験管内で膜型のグリア増殖因子の切断活性があることから、その活性との関連を追及している。(3)さらに、血管形成と神経分化にはどのような関係があるのかを知る目的で、ゼブラフィッシュ中脳視覚統合領域である視蓋の形成をモデルとして、神経分化の制御機構を調べた。その結果、生きた胚の脳で神経幹細胞、神経前駆細胞、神経細胞を可視化することによって、受精後ほぼ決まった時間に脳の基底側(外側)から細胞分裂を終えた神経細胞の産生が始まり、そこから脳室側(内側)に向けて産生された脳細胞が蓄積していくこと、神経分化には、グリア増殖因子ーErbBシグナルが必要であることを見いだした。さらに、ErbBインヒビターを用いて、神経前駆細胞の増殖には影響を与えず、神経の最終分化のみを抑制する条件を見いだした。脳の発達において脳の大きさや形の重要な要因となる神経前駆細胞(NPC)の増殖と神経産生のタイミングの制御に、何らかの細胞間シグナリングが関与するのか、或いはもっぱら神経細胞自律的に決まっているのだろうか。ゼブラフィッシュ中脳視覚統合領域である視蓋の形成をモデルとして、この問題に取り組んだ。神経幹細胞、神経前駆細胞、神経細胞を可視化することにより、生きた胚の脳では、脳の基底側(外側)から細胞分裂を終えた神経細胞の産生が始まり、そこから脳室側(内側)に向けて産生された脳細胞が蓄積することを見いだした。さらに神経前駆細胞のイメージングを行い、神経前駆細胞にはふたつの分裂様式があること、ひとつは基底側・脳室側間でのエレベーター運動の後に脳室側で分裂するタイプ、もう一つは基底側の神経層の近傍sub-basal領域にあって、移動を伴わずに分裂するタイプであり、後者の分裂だけが神経細胞の産生につながることを見出した。そして一過的に胚をErbBインヒビター処理することにより、sub-basal領域におけるNPCからの神経細胞の産生に、ErbBシグナルが直接的に関与すること、ErbBリガンドのうち膜型増殖因子NRG1 TypeIIがそのプロセスに関与していることを示し、脊椎動物の脳発生における神経分化には、NRG1-ErbBシグナリングが関与することを明らかにした。一方NRG1はプロテアーゼによる細胞外ドメインの切断により制御されることが知られる。そこで、NRG1がいつどこで切断されるのか、切断はどのように制御されているのかを解明するため、NRG1の切断活性を評価できるプローブを開発した。そしてこのプローブを用いて、NRG1の細胞外ドメイン切断がNRG1の時間的空間的な制御を担うことを証明した。ゼブラフィッシュ視蓋形成をモデルとし、神経前駆細胞には、基底側・脳室側間でのエレベーター運動後に脳室側での分裂、基底側の神経層の近傍sub-basal領域での分裂様式があり、後者が神経細胞の産生につながることを示した。この神経細胞産生にはErbBシグナルが関与し、膜型増殖因子NRG1 TypeIIがそのリガンドであることを示した。NRG1は、プロテアーゼによる細胞外ドメイン切断により制御される。NRG1の切断評価プローブを開発し、細胞外ドメイン切断がNRG1の時空間制御を担うことを示した。
木材風化の気象指標(CI)の策定-国際木材保存会議に向けて-

近年、木材を屋外の景観施設材料として使っていきたいという要望が、世界はもちろんわが国において、非常に高まっている。しかし、屋外においては木材は風化作用によって、その表面性を損なうだけでなく、割れの発生から内部腐朽へと進展して構造信頼性にも影響を及ぼす。木材の風化では、日光の作用と風雨による摩耗と溶脱が主要な原因であり、これに空気、温度、湿度などの因子が複雑に関係する。特に、気象の影響が大きい。この企画調査では、代表者や分担者の元に蓄積され、あるいはその他公表されている木材の耐候性のデータをもとにして、変色及び重量減少率のそれぞれについて、気温、降水量、日照時間などの気象因子の寄与率をまず算出し、より信頼性の高い風化の基本的な評価指数である気象指標(CI-クライメート・インデックス)を提案した。この気象指標CIにAMe DAS情報から得られた実際の全国の気象データを入力し、気象劣化マップを作成することができた。策定されたCIをクラスター分析し、予測される劣化の程度によって全国を大まかに46地域に分類することができた。この解析過程で風化には降水量の影響が大きいことが明らかになった。各々の数値指標と地域毎の実際の風化の状況の整合性を検討するため、屋外暴露試験や風化の調査を含む共同研究を提案した。また、わが国の気象環境は欧米に比べて高温多湿であり、屋外使用の木材にとって非常に苛酷な環境であるといえる。この点から、日本における風化の研究成果は、世界における風化の先導的なモデルケースとして考えられ、平成13年5月に奈良市で開催が予定されている『国際木材保存会議-Internation al Research Group on Wood Preservation』において、研究成果を提案する。
郷土の自然災害調査の手引き「近江の自然調査法」の作成と実証授業の研究

防災に関する授業は,地震災害や豪雨による土石流の報道を契機に,国内外の関心が近年急速に高まってきており,その開発が待たれている。環境先進県を標榜する滋賀県では,人と自然の共生を目指す水環境保全のさまざまな取り組みが進められており,これらに関連させて,基盤地質や気象現象の学習に際して,防災の視点を取り入れた環境教育の実践がのぞまれている。環境保全や防災に関して,本校生徒はどのような意見を持っているのか調査を行った結果,人任せにせずに自らの科学認識を高めることが大切だと考えている生徒や,郷土の自然を学習することが必要だと考えている生徒が多数を占めていることが明らかになった。そこで,中学生に適した自然調査法を多数開発し,必修理科だけでなく,郷土の自然史や琵琶湖を取り巻く環境問題をテーマに掲げることの多い選択学習や総合的な学習にも活用できる手引書「近江の自然調査法」を編纂した。単に,滋賀県の自然史を網羅するのではなく,教科書には載っていない発見や驚きを与えるように配慮し,この手引書を出発点として,自ら調べてみようとする意欲を喚起する項目を選定した。この手引書を配布する一方で,一部の内容を担当学年の単元に組み込んだ。手引書の内容を組み込んだ授業実践では,郷土の自然の成り立ちを理解させるとともに,自然災害に立ち向かった先人の献身的な努力と,現在もなお進歩する防災科学技術における人間の英知をとらえさせて,郷土を愛する心情を育みつつ,積極的に社会貢献ができる態度を育成することを目指した。あわせて,本校は市街地の中心にあるため,本研究費で充実した撮影機材やプレゼン機材を十分に活用して,さまざまな教材提示の工夫を行った。その結果,生徒の基礎的事項の定着が図られる一方で,発展的な内容に対して好奇心を満足させている生徒の変容が明らかになった。
イギリスにおける反アパルトヘイト市民運動と反人種主義規範の広がり

本研究では、旧植民地からの移民流入を背景に、「国内問題」としての「人種問題」への認識を強めつつあったイギリス社会において、主に国内に目を向ける「反人種主義運動」と国外(かつての植民地である南アフリカ)の人種主義に反対する「反アパルトヘイト運動」のつながりを1950年代から1970年代を中心に検証した。特に後者が同時期に「反人種主義運動」への機運を高めつつあったブラック・コミュニティとの連携を積極的に進められなかった背景として、運動を主導した「白人リベラル」層にとっての国内問題への認識のあり方を一つの要因として指摘している。今年度はさらなる資料収集と、研究課題をより明確化することを目標とした。イギリスにおける反アパルトヘイト運動への非白人コミュニティの関わりを明確にするためには、非白人コミュニティおよびマジョリティによる反人種差別運動の詳細とその連携の限界を明らかにする必要があると思われたため、イギリスにおける反人種主義運動、ブラック・ポリティクスなどの切り口からの二次文献の精読とともに、収集したパンフレット類、新聞記事などの分析を進めた。また、2012年6月に東京(青山学院大学)で開催されたイギリス帝国史研究会例会でSusan Pennybacker教授(ノースカロライナ大学チャペルヒル校)の、20世紀におけるトランスナショナルな「人種」に関わる政治文化をテーマとした講演のコメンテータを務めた際、これまでの本研究の分析の視点からコメントを行った。イギリスへの移民流入により生じたイギリス国内での「人種差別」への問題意識が、ほぼ同時期に政治的な盛り上がりを見せた反アパルトヘイト運動に与えた影響(もしくはその欠如)、反アパルトヘイト運動への非白人コミュニティの政治的動員がさほど顕著ではなかったこと(そしてそれがイギリスの反人種差別運動における「人種」的な分裂としばしば評価されること)を改めて検証し、イギリスにおける「人種」と政治をめぐる複雑な様相、具体的には白人中流階級リベラルと非白人コミュニティとの間に存在した「説明しがたい距離」(S. Hall)の存在とその原因を検証し直すことの意義について述べた。現在、反アパルトヘイト運動におけるイギリスへの亡命者の活動について研究を進めている同教授と意見交換できたことは、今後の研究に資するところが大きくあったように思われる。本研究課題は、1950ー70年代のイギリスにかつての植民地から移民が流入した結果、「人種問題」への意識が高まり、「反人種差別」の規範が社会に根付く過程と、ほぼ同時期に大きな盛り上がりを見せたイギリスにおける南アフリカのアパルトヘイトに反対する市民・政治運動の関わりを明らかにしようとするものである。これまでの資料調査では、イギリスの「反アパルトヘイト運動(Anti-Apartheid Movement, AAM)」のニューズレターの分析などを通じて、イギリスにおける反人種主義運動において一定の役割を担った「白人」リベラルの人々が、「反アパルトヘイト運動」において中心的な役割を担った人々と人的にオーバーラップすることが指摘できる一方で、AAMにおいては、常に人種的なマイノリティの人々との協調が欠けていたこと(そして、それが団体内部でも問題視されていたこと)がわかってきている。今年度は、労働党左派の議員であり、1950年代後半に議会に人種差別禁止法案の導入を9度に渡って試み、その一方で反アパルトヘイト運動にも関わっていたフェナー・ブロックウェイ(Fenner Brockway)の1950年代から60年代の運動に関する発表を韓国で行ったが、その中で、彼のような「白人」左派リベラルであり、反植民地主義運動の活動家であった人物の活動において、イギリスの法的な枠組みの中に反人種主義の規範が位置づけられることと、反アパルトヘイト運動のような国際的な反人種差別運動が深く関連し合うものとして認識されていたことを示すことができた。今後はさらに、イギリスにおける反アパルトヘイト運動が国内の人種的マイノリティによる反人種差別運動をなぜ効果的に協調へと組み入れることが困難であったか、という点について検証を深めていきたいと考えている。本研究課題は、1950年代70年代にかけてのイギリスにおける反アパルトヘイト市民運動と、イギリス国内に第二次世界大戦後に非白人移民が流入したことを背景とする反人種差別市民運動との有機的な関わりを検証することを目的としている。本年度は反アパルトヘイト運動に関する基礎的な文献の精読を行う他、さらなる研究課題の精緻化を行った。これまでの資料調査(反アパルトヘイト運動の団体によるニューズレターや年次活動報告書の分析など)によって、現代イギリスの市民運動のあり方に大きな影響を及ぼしたこの二つの「反人種差別市民運動」には左派リベラル層が中心的役割を果たすなど、人的重なりなどの繋がりが指摘できる一方で、前者が後者との協調をうまく図れなかった部分が明らかになりつつある。これには、前者の運動を担った「白人」リベラルと後者の主な担い手であった移民コミュニティとの間の意識のずれ(さらに言えば、国内の「人種」問題をどこまで旧植民地における「人種」問題とのパラレルとして認識できるか、ということに対する意識の違い)という要因が指摘できるように思われる。