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精索静脈瘤患者精子機能に関する研究

精索静脈瘤(以下本症)は陰嚢部の精系静脈が鬱滞,怒張する病態であり,造精機能を障害し,また手術により精液所見が改善することが知られている。しかし本症患者精子機能はこれまで精子濃度,運動率により判定されてきた。本研究では本症手術前後の精子について精子自動分析装置による精子濃度,運動能,トリプテイン標本を用いた先体機能,頭部形態という様々な機能を比較した。50例の本症患者を対象とし,その精液検体を使用した。精子濃度および運動能(運動率,運動速度,運動直進性)は精液自動分析装置を用いて分析した。精子先体反応はトリプルステイン法により観察した。すなわちトリンパンブルー,ビスマルクブラン,ローズベンガルよりなる第1,2,3染色を施し,第1染色により生存、死滅精子の判定,第2,3染色により先体反応の有無を判定し,先体反応陽性率を求めた。精子頭部形態はWHOの基準に従って分類後,頭部正常形態率を算定した。以上の精子濃度,運動能,先体機能,頭部形態を本症術前,術後3ヶ月で比較した。精液自動分析装置を用いた精子濃度および運動能は、すべての項目が術後有意に改善した。先体反応陽性率は術前9.1%,術後16%と有意に上昇した。また頭部正常形態率は術前39%,術後56%と有意に増加し、変形頭部を有する精子の比率が減少した。50例個々の本症患者の手術効果判定を試みてみると、精子濃度は54%,運動率は52%の症例で改善が見られ,運動速度,運動直進性はともに60%の改善率が得られた。さらに先体反応陽性率は84%,頭部正常形態率は86%の症例で手術後上昇していた。以上より本症手術により精子濃度,運動能(尾部機能),先体反応(先体機能),頭部形態(頭部機能)という検討したすべての精子機能が改善したことが示された。また先体機能,頭部機能の改善率がより高率であったことは,精子機能にも改善度に差異があることが示唆された。
関節リウマチの骨関節破壊機序・機械的ストレスが滑膜細胞に及ぼす影響

関節リウマチ(RA)で炎症の主座となる滑膜は関節の運動に伴い機械的ストレスに曝露される。滑膜細胞に機械的(伸張)ストレスを再現性よく加えることができるFlexercellシステムを用いた。RA滑膜組織から得られる細胞を継代してタイプIコラーゲンをコーティングした上で培養し、伸張ストレスをかけることにより、滑膜細胞の形態変化が観察され機械的ストレスに反応していることが確認された。機械的ストレスによって影響を受ける低分子量G蛋白質Rho、Rac、Rasのprenylationを阻害するビスフォスフォネートのひとつアレンドロネートはRAにおける骨吸収を抑制した。関節滑膜における機械的(伸展)ストレスの関節破壊における役割を臨床的に明確にするために、骨びらんの形成部位と関節のストレスのかかる方向との関連を調査した。早期のRA患者における検討では、第1指では尺側に骨びらんの形成が多い傾向があり、第2指においては橈側により有意に骨びらんの形成が多いという結果が得られ、いずれも滑膜に対し機械的刺激がより強く加わる部位に骨びらんが多く形成されていた。伸張ストレスを受けやすいと考えられるRA患者由来腱鞘滑膜組織より分離した滑膜細胞を用いて培養すると破骨細胞様細胞が形成されdentine slice上に吸収窩を形成した。PCRではRA由来関節滑膜と腱鞘滑膜の滑膜細胞の双方にMMP-1,2,3,13とTIMP-1,2の発現を認めた。RAでは関節滑膜と腱鞘滑膜にほぼ同様のTNF-α、IL-1β、IL-6の発現が見られ、OAよりも発現が強かった。また破骨細胞分化誘導因子のRANKLが、関節滑膜のみならず腱鞘滑膜にも発現が認められた。TNF-α刺激によってOA由来滑膜細胞でも炎症性サイトカインの発現誘導が認められた。機械的ストレスは滑膜細胞に炎症性サイトカインやRANKL、さらにMMPsの発現を誘導し、滑膜の炎症のみならず関節破壊も増強にも関与している可能性が示唆された。関節リウマチ(RA)で炎症の主座となる滑膜は関節包を裏打ちするように存在しているが、関節の運動の方向により、滑膜は伸張されたり弛緩したりする。すなわち関節の運動に伴い滑膜は機械的ストレスに曝露される。RA患者の病態において関節に加わる機械的ストレスの意義を明らかにし、治療においてこれに対する予防あるいは対策の必要性を導くのが本研究のひとつの目的である。まず関節滑膜における機械的(伸展)ストレスの関節破壊における役割を臨床的に明確にするために、骨びらんの形成部位と手指関節のストレスのかかる方向との関連を調査した。手指のピンチ動作において、MPおよびPIP関節にかかるストレスは、第1指では橈屈方向に、第2指においては尺屈方向に主なストレスがかかると考えられる。すなわち関節包にかかる伸展刺激としては第1指では尺側に、第2指においては橈側により強いストレッチ刺激が加わると考えられる。そこで比較的早期のRA患者の手の単純レントゲン写真を用いて、骨びらんの形成部位が橈尺側のいずれに多いかを調査した。その結果、第1指では尺側に骨びらんの形成が多い傾向があり、第2指においては橈側により有為に骨びらんの形成が多いという結果が得られた。続いて、滑膜細胞に機械的ストレス、特に生体内でかかっていると考えられる伸張ストレスを負荷する実験系を準備中である。

RA患者の人工関節置換術時に切除される滑膜組織から得られる細胞を継代して用い伸張ストレスを再現性よく加えることができるFlexercellシステムを用いてコンピューター制御下に再現性よく陰圧をかけることが可能である。専用の6穴プレートにコーティングする細胞外基質としてタイプIコラーゲンで実験を再現性よく行えることを確認した。また、機械的ストレスによって影響をうけると考えられる低分子量G蛋白質であるRho、Rac、Rasのprenylationを阻害するアミノビスフォスフォネートのひとつであるアレンドロネートが関節リウマチにおける骨びらんの進行を遅延させることを明らかにした。関節リウマチ(RA)で炎症の主座となる滑膜は関節包を裏打ちするように存在しているが、関節の運動の方向により滑膜は伸張されたり弛緩したりする。すなわち関節の運動に伴い滑膜は機械的ストレスに曝露される。RA患者の病態において関節に加わる機械的ストレスの意義を明らかにし、治療においてこれに対する予防あるいは対策の必要性を明らかにするのが本研究の目的のひとつである。まず関節滑膜における機械的(伸展)ストレスの関節破壊における役割を臨床的に明確にするために、骨びらんの形成部位とストレスのかかる方向との関連を、早朝のRA患者の手のレントゲン写真を用いて調査した。手指のピンチ動作において、MPおよびPIP関節にかかるストレスは、第1指では橈屈方向に、第2指においては尺屈方向に主なストレスがかかると考えられ、関節包にかかる伸展刺激としては第1指では尺側に、第2指においては橈側により強いストレッチ刺激が加わると考えられる。その結果、第1指では尺側に骨びらんの形成が多い傾向があり、第2指においては橈側により有為に骨びらんの形成が多いという結果が得られた。続いて、滑膜細胞に機械的ストレス、特に生体内でかかっていると考えられる伸張ストレスを負荷する実験系を確立した。実験にはRA滑膜組織から得られる細胞を継代して用いた。Flexercellシステムを用いてコンピューター制御化に陰圧を加えることによって伸張ストレスをかけることが可能であった。伸張ストレスを加えた滑膜細胞はストレス方向に配列し機械的ストレスに応答していることが確認された。また、機械的ストレスによって影響をうけると考えられる低分子量G蛋白質であるRho, Rac, Rasのprenylationを阻害するアミノビスフォスフォネートの一つであるアレンドロネートが関節リウマチにおける骨びらん形成の進行を遅延させることを明らかにした。関節リウマチ(RA)で炎症の主座となる滑膜は関節包を裏打ちするように存在しているが、関節の運動の方向により、滑膜は伸張されたり弛緩したりする。滑膜細胞に機械的ストレス、特に生体内でかかっていると考えられる伸張ストレスを負荷する実験に、細胞に伸張ストレスを再現性よく加えることができるFlexercellシステムを用いた。RA滑膜組織から得られる細胞を継代して専用の6穴プレートにタイプIコラーゲンをコーティングした上で培養し、伸張ストレスをかけることにより、滑膜細胞の形態変化が観察され機械的ストレスに反応していることが確認された。
非局所CPA法によるスピントロニクス材料の電子輸送特性の第一原理計算

本研究の目的は、シングルサイトコヒーレントポテンシャル近似(シングルサイトCPA)を超えてスピントロにクス材料の磁気特性や電子輸送特性を第一原理から計算することである、本年度は昨年度に引き続き、スピントロニクス材料設計でやはり非常に重要な希薄磁性半導体中の磁性不純物間の磁気的相互作用について、局所環境効果を取り入れた計算を行った。シングルサイトCPAで計算した有効媒質中に数十原子を含むクラスターを考えその中に磁性不純物をランダムに配置し局所的環境効果を取り入れる(クラスター法)。この方法により磁気的相互作用の計算については、シングルサイトCPAに基づく方法(Liechtensteinら)を超えた取り扱いが可能となった。特に今年度はプログラムの高速化を行い、いろいろな系に本手法を応用できるようにした。(Ga, Mn)N,(Ga,Mn)As,(Ga,Cr)N等について交換相互作用を計算し、得られた不純物配置に依存する交換相互作用を用いて乱雑位相近似(RPA ; G.Bouzerar et al.,EuroPhys.Lett.69(2005)812)によりキュリー温度を計算した。第一近接間の相互作用は不純物配置に大きく依存するが、この相互作用は低濃度領域では磁気的パーコレーション効果のためキュリー温度には大きな影響を与えない。そのため、得られたキュリー温度はLiechtensteinの方法で求めた交換相互作用を使った場合とあまり変わらない。また、不純物配置と交換相互作用の関係について整理するために、局所環境効果を取り入れた場合の電子状態密度を計算するサブルーチンを作成した。さらに、希薄磁性半導体の磁気励起特性についての情報を得るために、Bouzerarらの方法を応用してスピン波の分散関係と状態密度を計算するサブリーチンセットを開発し、磁気励起特性に不規則性が与える影響を調べた。本研究の目的は、シングルサイトコヒーレントポテンシャル近似(シングルサイトCPA)を超えてスピントロニクス材料の電子輸送特性を第一原理から計算することである。本年度はスピントロニクス材料設計でやはり非常に重要な希薄磁性半導体中の磁性不純物間の磁気的相互作用について、局所環境効果を取り入れた計算を行った。その結果以下のことが明らかになった。(1)liechtensteinの方法では完全に計算されていない不純物間の電子の多重散乱により、特に第一近接原子間の磁気的相互作用の大きさがLiechtensteinの方法による値からかなり大きく変わる。この効果はグリーン関数の減衰を反映して遠距離では急速に小さくなる(特に高濃度の時)。(2)局所環境効果は非常に大きく、不純物の配置によって磁気的相互作用は大きくばらつき、符号を変える場合もある。3)磁気的相互作用は不純物配置に大きく依存するが、配置平均はCPAでかなりよく計算さている。ただしこのときも電子の多重散乱を計算に取り入れていることが必要で、Liechtensteinの方法で計算した磁気的相互作用は不純物は位置に依存した磁気相互作用の配置平均とはならない。次年度はこの方法により計算した磁気的相互作用を用いてより高精度のキュリー温度計算を行うこと、またこのクラスター法を電子輸送特性に応用することを行う予定である。
多キラル中心を有するマクロリド系抗生物質の合成と、その合理的方法論の開発

5または6のようなマクロリド抗生物質の合成を行うためには3のセコ酸のマクロラクトン化が鍵段階になる。セコ酸の配座計算を行い、セコ酸をデザインし、実際セコ酸誘導体を合成しマクロラクトン化を検討して配座計算結果との比較を行った。先ず、1a,bの配座を計算した結果、1aはラクトン体xの配座に近い配座を取り、閉関しやすいことが予測されるのに対し、3bは9,11ジオールの6員環アセトニドが閉関しずらい捩れ舟型であった。実際1aを合成し高収率でのマクロラクトン化を経て5の全合成を達成した。又、1bを合成しラクトンかを試みたが、1aの配座計算から予想されたように低収率でしかラクトン体がえられなかった。2の合成の前駆体のセコ酸2aの配座計算では閉環体に近い配座を取りえない事があきらかとなったが、実際合成したセコ酸2aからラクトン体4aを得ることが出来なかった。現在8位をエキソメチレンにしたセコ酸を経由する6の合成を検討している。以上、配座計算による反応予測を基本とした合理的逆合成計画はかなり有力な手段であることを明らかにすることが出来た。今後複雑な構造の天然物の合成ためにますます重要な手段となりうるとおもわれる。1の全合成に関しては、先ず1のセコ酸のモデルとして3aをオレアンドマイシンから誘導し、ラクトン化反応を検討した。このセコ酸誘導体のコンピュウタ-による配座計算(大澤等により開発されたConflex3を用いた)ではほぼラクトン体と同じであり、閉環しやすいことが予測される。この配座シミレ-ションはNMRによる配座解析結果と良く一致している。実際このセコ酸は、予測どうりラクトン化しやすく、高度希釈を用いなくても通常濃度で室温で約50%の収率でラクトン体を与える。そこで、セコ酸3b(R^1=(3S,2R)ー3ーbenzyloxyー2ーmethylーbutylー,R^6=H,R^7=Mes,R^8=R^9=Me)をデザインし、1の合成を行なうこととした。3bの合成が出来たのでマクロラクトン化を経て1の合成を完成させる。又、2の合成に関しては先ず2の化学分解によりセコ酸誘導体3b(R^1=Me,R^6=H,R^7=Mes,R^2=R^3=CH_2,R^8=H,R^9=Mes)を合成しそのラクトン化を検討した。室温で通常濃度ではラクトン体はまったくえられないが、室温、高度希釈条件出は48%で、130・C、高度希釈条件では78%の収率でラクトン体が得られた。コンピュウタ-を用いた配座計算によれば3bは、3aに比べて閉環しずらい配座を取ると予測され、上の述べた結果と良く一致する。

以上、配座計算による反応予測を基本とした合理的逆合成計画はかなり有力な手段であることを明かにすることが出来た。今後複雑な構造の天然物の合成ためにますます重要な手段となりうるとおもわれる。
日英語二言語環境に育つ生徒の言語習得過程と母語の探求ー日本と海外とを繋ぐ言語話者

本研究は日英語二言語環境に育つ児童・生徒の言語習得過程と母語を探求することである。彼らは将来、日本と海外とより潤滑な関係を保つ上で、異言語・異文化理解に貢献する人材の一端を担うと考えられる。その立場にある二言語話者の内、日本国内在住で国際学校に通学する者の言語使用や言語形態、言語発達といった言語習得過程を精査する。二言語話者の習得過程に頻出する誤りの中で、日英語の単語の意味習得と意味を修正していく過程の方略使用を探る。日常会話を定期的に録音、音声言語データを詳細に記述分析、コーディング、概念化し、形態素の習得の過程と母語レベルへの過程の言語学習方略使用を見出し、彼らの母語とは何かを探究する。
過冷却液体領域における超音波振動下での金属ガラスの相安定性と構造変化

本研究では、力学的な視点から金属ガラスのガラス転移現象の理解に資する知見を得ることを目的とし、実験、理論解析および分子動力学法によるシミュレーションを行った。実験では、電磁超音波共鳴法を用いて、低温域(約5K)から結晶化温度を超える高温域において、Cu基バルク金属ガラス(Cu_<60>Zr_<30>Ti_<10>,Cu_<60>Hf_<25>Ti_<15>)に対する弾性定数の精密計測を行った。低温計測の結果、いずれの金属ガラスにおいてもG/B(剛性率/体積弾性率)比は結晶と比較して顕著に小さく、またせん断モードフォノンの振動数も相対的に低いという傾向を得た。一方、高温計測の結果、加熱に伴う構造緩和によって弾性率はいずれもわずかに上昇するものの、その後のガラス転移温度近傍において急速な減少が認められた。この際、剛性率の減少は特に顕著であり、この傾向は、ガラス転移現象が本質的に固体→液体(過冷却液体)への相転移であるという一般的な理解と一致する。熱力学、およびマイクロメカニクス(微視力学)を用いた理論解析の結果、金属ガラス内の弾性的結合力のゆらぎを考慮することで、上記の低温および高温域における異常な弾性特性を定量的に説明できることを明らかとした。したがって、金属ガラスに生じるガラス転移現象は、弾性的結合力の弱い領域が優先的かつ局所的な融解現象として理解され、その性質は熱弾性型相転移に類似すると考えられる。また、上記の研究と平行して、Cu単成分系金属ガラスに対する分子動力学シミュレーションを行った。得られた結果についてボロノイ多面体解析を行った結果、ガラス内部には弾性的な結合力のゆらぎが存在し、また弱結合領域は互いに隣接する傾向にあることを見出した。この結果は、上記の実験・理論解析の結果と定性的に一致している。過冷却液体領域における金属ガラスの物性を明らかとすることは、金属ガラスの相安定性を理解する上で必要不可欠である。とりわけその弾性特性は、本質的には構成原子間の結合状態を反映した物性値であることから、ガラス転移現象の物理的特徴、および過冷却液体相の相安定性を理解する上で、きわめて重要な知見をもたらすものと考えられる。そこで本研究では、電磁超音波共鳴法を用いて、Cu基金属ガラスの極低温域過冷却液体領域における弾性率・内部摩擦の定量計測を行い、弾性特性という観点からその相安定性の起源に関する知見を得ることを目的とする。今年度は、(i)高真空中での弾性定数計測システムの開発、(ii)ガラス転移点結晶化温度近傍における弾性定数の定量計測、(iii)ガラス転移点直下における呼吸振動モード・せん断振動モードの超音波照射と結晶化加速現象の定量評価、という3点を目的として研究を行った。その結果、超音波振動下では結晶化温度の顕著な低下が認められ、また結晶化直前では、弾性定数のC_<11>成分に比べ、C_<44>成分がわずかに減少するという現象を見出した。一方、内部摩擦には結晶化前後においてQ_<11>^<-1>成分に大きなピークが現れることを見出した。この結果は、結晶化時には体積変化に対する変形に対して大きなエネルギーの吸収が生じることを意味している。これらの研究に加えて、極低温域(5K)における弾性率・内部摩擦の計測も行った。計測結果をEinsteinの格子モデルに基づいて解析した結果、金属ガラスに共通して認められる極めて小さなC_<44>/C_<11>比は、格子の非調和性に起因した熱振動効果ではなく、非晶質という特有の原子配置に起因したものであることを示唆する結論を得た。現在は、金属ガラス中における原子の結合モデルを考慮中である。
アフリカにおけるろう教育の形成史とその影響に関する応用人類学的研究

今年度は中部アフリカのカメルーンにおけるろう教育とその歴史に関する補足的調査を行うとともに、3年間の研究成果を発信し、さらに英文で出版するための準備を進めた。ろう者のためのキリスト教ミッション(CMD)がろう教育事業を展開した中部アフリカのカメルーンを訪れ、現地調査を行った。カメルーンのろう者団体の協力のもと、ろう者およびろう教育関係者に対するインタビュー、文献資料収集、手話のビデオ収録を行い、この地域のろう者によるろう教育事業の遺産ともいうべき接触手話言語.(フランス語圏アフリカ手話)の記載のためのデータを手に入れた。3年間にわたる本研究の成果を、おもに以下の三つのテーマに沿わせつつ、複数の論文、書籍、学会発表の形で公表した。(1)アフリカという個別地域のろう者と手話言語に関する記載的研究。(2)少数言語を話すろう者のエンパワーメントに資する新しい開発モデルの提唱。(3)文化人類学的なフィールドワークの手法が言語的・文化的マイノリティの人間開発に対して行いうる寄与に関する検討。アフリカにおける手話言語とそれを話すろう者の個別研究を通じ、応用人類学/実践人類学の領域に新たな知見を加える研究を行い、発表した。さちに、国際開発学会奨励賞を受賞した本研究の成果『アフリカのろう者と手話の歴史』(単著、明石書店、2006年)を英文出版するための準備を進めた。本研究は、文化人類学的手法によるアフリカ現地調査に基づき、この地域のろう教育の形成史とその影響の全容を世界で初めて明らかにするとともに、ろう者のための教育開発に関する新たな提言を行うことを目的としている。本年度は、西アフリカのガーナ共和国とアメリカ合衆国における現地調査を行い、そのデータ整理と関連文献収集を行った。ガーナは、西アフリカで初めてろう教育が開始された国であり、ろう者たち自身が運営したろう教育事業のモデルケースとなった国でもある。このアフリカろう教育のルーツであるガーナを訪問し、同国におけるろう者団体とろう教育の現状、ろう教育形成史、ろう者のためのキリスト教ミッション(CMD)に関わったろう者たちへの聞き取り、文献・写真収集などを行った。とくにオーラル・ヒストリーの手法を用いて、文字として残されていないろう者の証言を記録し、ろう教育の歴史を再構成するための重要な手がかり得ることができた。これらの結果を分析することで、アフリカにおける手話言語の伝播ルートと時期が特定され、この地域のろう者の言語文化形成史が明らかになった。また、アメリカ合衆国での短期調査を行った。アフリカでろう教育事業を展開した「ろう者のためのキリスト教ミッション(CMD)」(本部:ミシガン州)を訪問し、その設立50周年記念行事を取材するとともに、このミッションのスタッフや、その教育事業に関わってきたガーナやベナンなどのアフリカ諸国出身の高齢ろう者とのインタビューを行った。これら現地調査で得られたインタビューの記録作成や、手話ビデオ映像の分析、文献研究に基づいて論文の執筆を進め、成果の一部はすでに公開されている。成果の主要部分はすでに英文でまとめられており、2005年のアメリカ人類学会大会で発表された。次年度には英文雑誌への投稿を予定している。本研究は、文化人類学的手法によるアフリカ現地調査に基づき、この地域のろう教育の形成史とその影響の全容を世界で初めて明らかにするとともに、ろう者のための教育開発に関する新たな提言を行うことを目的とする。2006年度は、西アフリカのナイジェリアにおけるろう教育とその歴史の概要を把握する調査を中心に研究が進められた。2006年8月-9月に、ナイジェリアのラゴス市およびイバダン市において現地調査を行った。現地のろう者団体の協力のもと、ろう者およびろう教育関係者に対するインタビュー、文献資料収集、手話のビデオ収録などを行った。とくに、本研究で注目している、アフリカ13力国でろう教育事業を展開した「ろう者のためのキリスト教ミッション(CAD)」がイバダン市に本部を置いていることから、この団体の協力を得た調査を重点的に行った。ナイジェリア現地調査の主な成果は次の通りである。(1)CMDの本部に保管されていた大量の古い文献資料を発見し、一部の分類、整理を行った。(2)同本部に保管されていた大量の古い写真を発見し、一部の分類、整理を行った。(3)1960年代からろう教育事業に関わりをもってきた高齢のろう者や教育者らとのインタビューを行い、ナイジェリアおよび近隣諸国のろう教育と手話言語の成立史の一端を明らかにした。(4)ナイジェリアのろう者と手話の歴史に関わる書籍を複数入手した。(5)ナイジェリア手話の会話のビデオ撮影を行い、言語学的分析のためのデータを得た。今年度の成果公開としては、単著『アフリカのろう者と手話の歴史』(明石書店、2006)、分担執筆著書『アフリカの医療・障害・ジェンダー』(晃洋書房、2007)が出版された。また、ノルウェーのオスロ大学で開催されたアフリカ言語・教育会議に参加し、発表を行った。この他、2件の論文集の分担執筆、11件の雑誌論文執筆、4件の国内学会発表を行った。

3年間にわたる本研究の成果を、おもに以下の三つのテーマに沿わせつつ、複数の論文、書籍、学会発表の形で公表した。(1)アフリカという個別地域のろう者と手話言語に関する記載的研究。(2)少数言語を話すろう者のエンパワーメントに資する新しい開発モデルの提唱。(3)文化人類学的なフィールドワークの手法が言語的・文化的マイノリティの人間開発に対して行いうる寄与に関する検討。アフリカにおける手話言語とそれを話すろう者の個別研究を通じ、応用人類学/実践人類学の領域に新たな知見を加える研究を行い、発表した。さちに、国際開発学会奨励賞を受賞した本研究の成果『アフリカのろう者と手話の歴史』(単著、明石書店、2006年)を英文出版するための準備を進めた。
マルチメディア教材の情報通信による共同開発と共同利用に関する研究

本研究は、教育現場で使利用可能な様々な教育教材の遠隔共同開発と共同利用をインターネット上で効果的に実現するシステムを設計・試作した。本研究の動機は、インターネットが学校教育の中で普通の学習環境として取り入れられていく中で、これを教育場で有効に活用することであった。現にインターネット上には、CAI(Computer Assisted Instruction)やITS(Inteligent Tutering System)のみならず、様々な学習教材が利用可能である。さらに、教育文化施設の科学館・美術館・図書館、新聞社など各種情報機関では、ホームページを使ってインターネット上で教材となり得る情報を提供している。本研究の成果は、学習教材の共同利用を目指して、インターネットのリンク機能を使ってこれら各種教材を集め、次のURLで呼び出せるホームページの開設に成功したことである。この中には、本研究課題の中で我々が自主開発したCAIも含まれている。我々のインターネットによる教材遠隔共同利用の方策は、3つのモードからなる。第1は、インターネット上でそのまま直接に使える教材を対象にした“直接モード"である。これには、インターネットで利用することを目的に開発された学習教材や、科学館、美術館、情報機関で提供されているホームページがある。第2は、インターネットではサービスしていないが、スタンドアロンのパソコンで使っている学習教材を、インターネットを介してファイル転送で提供される教材を対象にした“間接モード"である。第3は、情報提供のみの“問い合わせモード"である。本研究では、こうしてモード分け有効性を実践と通して明らかにすることができた。初年度にあたる本年度は、マルチメディア教材の共同開発と共同利用に密接に関連するマルチメディア・パソコンの機能・性能の特徴、インターネットなど情報通新機能の活用方法など、情報システム基盤を調査・研究してきた。これにより、次の点から明らかになった。1.文字情報のデータ転送についてテキスト形式の文書やコンピュータ・プログラムを情報通信で転送する際のコンピュータ相互の互換性はよい。2.音声・画像情報のデータ転送について画像情報や音声情報の転送は、一方向通信であれば余り困難はないが、会話的な双方向通信では、多くの制約条件がある。3.サーバーとクライアントの役割分担の方法サーバー側に過剰な負担をかけないためには、CAIの共同利用に際してサーバーとクライアントで情報処理機能を役割分担させる際に、相互に時間的に密接な関連を持たせることは避けるのが望ましい。これらの研究成果を踏まえ、次年度における情報システムの設計・試作に向けて、共同開発および共同利用にふさわしいCAIの事例を整備している。第2年度にあたる本年は,現有のワークステーション上にマルチメディア教材のデータベース化を進めた。さらに,ネットワークを介して,教材の共同利用・共同開発を実現するための環境整備を進め,その試験的システムを開発してきた。それによって得られた成果は,次の13である。1.マルチメディア教材をデータベース化するための基本設計の提案従来より様々なプラットホーム上で開発された教材をデータベース化するためのモデルを明らかにした。これにより,マルチメディア教材のデータベース化とその共同利用環境が整備された。2.データベース化されたマルチメディア教材の検索技法の開発1.により,データベース化されたマルチメディア教材を効果的に利用するためには,データベース化された教材の検索技法を確立する必要がある。本年度は,そのプロトタイプとなるシステムをワークステーション上に試験的に実装した。3.マルチメディア教材の共同利用・共同開発システムの試作マルチメディア教材の分散管理と教育場面での共同利用を進めるにあたり,本年度は,現有のワークステーション上に学習教材を試作した。されに,インターネットを介した共同利用を試験的な運用を行った。これらの成果を踏まえて,次年度では,本年度に作成した試験的システムの改善と諸問題を明らかにした上で,インターネットを介したマルチメディア教材の共同利用・共同開発環境の実現に向けて,システム全体に求められる基本構成と必須機能の方式を継続して研究していく。

本研究の動機は、インターネットが学校教育の中で普通の学習環境として取り入れられていく中で、これを教育場で有効に活用することであった。現にインターネット上には、CAI(Computer Assisted Instruction)やITS(Inteligent Tutering System)のみならず、様々な学習教材が利用可能である。さらに、教育文化施設の科学館・美術館・図書館、新聞社なで各種情報機関では、ホームページを使ってインターネット上で教材となり得る情報を提供している。本研究の成果は、学習教材の共同利用を目指して、インターネットのリンク機能を使ってこれら各種教材を集め、次のURLで呼び出せるホームページの開設に成功したことである。この中には、本研究課題の中で我々が自主開発したCAIも含まれている。我々のインターネットによる教材遠隔共同利用の方策は、3つのモードからなる。第1は、インターネット上でそのまま直接に使える教材を対象にした“直接モード"である。これには、インターネットで利用することを目的に開発された学習教材や、科学館、美術館、情報機関で提供されているホームページがある。第2は、インターネットではサービスしていないが、スタンドアロンのパソコンで使っている学習教材を、インターネットを介してファイル転送で提供される教材を対象にした“関接モード"である。第3は、情報提供のみの“問い合わせモード"である。本研究では、こうしてモード分け有効性を実践と通して明らかにすることができた。
抗生物質処理のための木質系廃棄物からの酸化グラフェン・ナノTiO2複合材料の開発

本研究では、ナノTiO2と酸化グラフェン(GO)の複合材料により難分解性物質が分解されることに着目し、これらによる抗生物質の除去・分解を探求する。また、従来のGO合成方法はコスト高となることから、炭素系材料である木質系廃棄物からGOの合成方法を検討する。本研究の目的は、1木質系廃棄物から得られるGOとナノTiO2の複合材料の合成プロセスの最適化、2抗生物質を対象として、GO・ナノTiO2複合材料による抗生物質の除去機構、特に光触媒反応による抗生物質の分解速度・経路の解明;3複合材料の実用化を目指し、環境水中共存有機物とイオン等の影響を把握し、複合材料の再生・利用性を検討することとする。
特異多様体上の留数

研究代表者諏訪を中心に,特異多様体上の留数等に関する研究を行った.具体的には次のような成果を得た:1.特異多様体上のベクトル束の切断の組による,Chern類の局所化理論を展開した.前年度までの研究で、孤立特異点における留数の解析的,代数的および位相幾何的な具体的表示を与えたが,本研究ではさらに特異点集合が非孤立の場合に具体的表示を与えた.2.上記1の応用として,特異多様体上の解析的交叉理論を展開した.これは大域的な交叉と局所的交叉,およびそれらの間の関係を明らかにするもので,大域的場合はChern類の局所化理論が有効で,局所的場合は特異多様体上のGrothendieck留数を用いて記述できる.3.J. -P. BrasseletおよびJ. Seadeとの共同研究の集大成として,ベクトル場の指数,留数を用いた特異多様体の特性類の理論に関する書物をほぼ完成させた.これは,特異多様体の局所Euler障害に対して基本的な"proportionality theorem"の新しくかつ簡単な証明等も含む.4.M. Abate, F. Bracci, F. Tovena等との共同研究で,複素ベクトル束のAtiyah類の局所化理論の構成を開始した.これは今後の発展と多くの応用が期待される.5.上記の他、大本は群作用に対する特性類理論とその応用等,岡は代数曲線のcomplementの基本群等,齋藤はLie環と特異点等,田島はMilnor数とTjurina数等,與倉はmotivicな特性類等の研究に関して顕著な成果を得た.研究代表者諏訪を中心に,特異多様体上の留数等に関する研究を行った.具体的には次のような成果を得た:1.特異多様体上のベクトル束の切断の組による,Chern類の局所化理論を展開した.前年度までの研究で、孤立特異点における留数の解析的,代数的および位相幾何的な具体的表示を与えたが,本研究ではさらに特異点集合が非孤立の場合に具体的表示を与えた.2.上記1の応用として,特異多様体上の解析的交叉理論を展開した.これは大域的な交叉と局所的交叉,およびそれらの間の関係を明らかにするもので,大域的場合はChern類の局所化理論が有効で,局所的場合は特異多様体上のGrothendieck留数を用いて記述できる.3.J. -P. BrasseletおよびJ. Seadeとの共同研究の集大成として,ベクトル場の指数,留数を用いた特異多様体の特性類の理論に関する書物をほぼ完成させた.これは,特異多様体の局所Euler障害に対して基本的な"proportionality theorem"の新しくかつ簡単な証明等も含む.4.M. Abate, F. Bracci, F. Tovena等との共同研究で,複素ベクトル束のAtiyah類の局所化理論の構成を開始した.これは今後の発展と多くの応用が期待される.5.上記の他、大本は群作用に対する特性類理論とその応用等,岡は代数曲線のcomplementの基本群等,齋藤はLie環と特異点等,田島はMilnor数とTjurina数等,與倉はmotivicな特性類等の研究に関して顕著な成果を得た.研究代表者諏訪を中心に,特異多様体上の留数等に関する研究を行った.具体的には次のような成果を得た:1.特異多様体上のベクトル束の切断の組によるChern類の局所化理論を展開した.この場合の孤立特異点における留数の解析的,代数的および位相幾何的な具体的表示は前年度までの研究で与えられていたが,さらに特異点集合が一般の場合にもこの留数をホモロジー類として具体的に明らかにした.またこれを基礎に特異多様体上の交叉理論を展開した.これは多くの応用を持つことが期待される.2.特異多様体上のベクトル場の指数にはいくつか重要なものがある.その内の一つに諏訪がD.LehmannとM.Soaresの共同研究で導入した"仮想指数"がある.特異曲線上のベクトル場に対し,仮想指数の代数的公式を与えた.これは計算可能であるのみならず,幾何学的意味も明確に見える公式である.3.特異多様体の特性類の研究において,いわゆる"Proportionality Theorem"は基本的かつ重要な役割を果した.J.-P.BrasseletおよびJ.Seadeとの共同研究で,この定理の幾何学的で簡明な証明を与えた.4.上記の他,大本は群作用のある特異多様体のChern類の理論を展開した.これはR.MacPhersonの著名な理論を拡張するのみならず,群作用に関する多くの古典的結果を統一的に証明するものでもある.また,岡は代数曲線の補集合の基本群等,齋藤は特異点理論とリー環のルート系に関し,田島はquasihomogeneousな特異点の代数解析的研究において,與倉はmotivicな特性類等に関してそれぞれ顕著な成果を得た.研究代表者諏訪を中心に,特異多様体上の留数等に関する研究を行った.具体的には次のような成果を得た:1.特異多様体上のベクトル束の切断の組による,Chern類の局所化理論を展開した.前年度までの研究で、孤立特異点における留数の解析的,代数的および位相幾何的な具体的表示を与えたが,本研究ではさらに特異点集合が非孤立の場合に具体的表示を与えた.また,その応用として,特異多様体上の解析的交叉理論を展開した.

これは大域的な交叉と局所的交叉,およびそれらの間の関係を明らかにするもので,大域的場合はChern類の局所化理論が有効で,局所的場合は特異多様体上のGrothendieck留数を用いて記述できる.2.J.-P. BrasseletおよびJ. Seadeとの共同研究の集大成として,ベクトル場の指数,留数を用いた特異多様体の特性類の理論に関する書物をほぼ完成させた.これは,特異多様体の局所Euler障害に対して基本的な"proportionality theorem"の新しくかつ簡単な証明等も含む.3.M. Abate, F. Bracci, F. Tovena等との共同研究で,複素ベクトル束のAtiyah類の局所化理論の構成を開始した.これは今後の発展と多くの応用が期待される.4.上記の他、大本は群作用に対する特性類理論とその応用等,岡は代数曲線のcomplementの基本群等,齋藤はLie環と特異点等,田島はMilnor数とTjurina数等,與倉はmotivicな特性類等の研究に関して顕著な成果を得た.
レーザ爆縮プラズマの原子過程

昭和61年度に引続き,レーザ爆縮プラズマの原子過程に及ぼす諸効果の中,特に,(1)重い原子や部分電離重イオンを不純物として含む高密度プラズマ中の原子過程,(2)X線輻射輸送と爆送と爆縮ダイナミックス,(3)高密度プラズマ中の粒子輸送の3課題につき,3つのサブ班を設け,各班内での自主的研究協力を通じて,研究成果の蓄積を計った. (1)ではThsmasーFermiーDiracーWeizsackerの統計模型でえられる,イオンの実効ポテンシヤルに対して1電子Schrodinger方程式を解き,電離度で決まるイオン内電子数が自己無撞着に決定できることを示すと共に,淺いRydberg状態のエネルギー準位,固有関数の高精度の数値解析が可能になった.これらの結果は,淺い準位にある電子の束縛・束縛,由由・束縛遷移に伴うX線輻射強度の計算に直ちに適用できる.孤立イオン模型に対して開発されて来た数値解析コードを,隣接イオン間相関や自由電子の誘電応答を考慮する模型に適用することは容易である.淺い準位の状態数に関して半古典論による定式化が新しく提案され,Sahaの電離平衡の公式の拡張が試みられた.相対論的HartreeーFock方程式の自己無撞着解析が続行される一方,高密度・高温プラズマが9個の原子(イオン)を含むbcc模型で模型化されXa HartreeーFockーSpater分子構造コードにより解析された. (2)のX線輻射輸送等については,高密度プラズマを模擬できる3次元粒子コードが新たに開発され,多成分プラズマからの制動輻射が計算された.キャノンボール標的中のX線輻射輸送の光線追跡法による解析,標的内球内面からのX線輻射スペクトルと爆縮ダイナミックスとの関係についての研究も平行して行われた. (3)の粒子輸送では爆縮過程でのエネルギー輻射損失と関連してレーザ・プラズマの凝縮不安定性の可能性の検討が始まり,荷電粒子間相関効果を含む輸送係数の定式化,有限半径の高密度イオン系の構造解析等が行われた.昭和61年度に引続き,レーザ爆縮プラズマの原子過程に及ぼす諸効果の中,特に,(1)重い原子や部分電離重イオンを不純物として含む高密度プラズマ中の原子過程,(2)X線輻射輸送と爆送と爆縮ダイナミックス,(3)高密度プラズマ中の粒子輸送の3課題につき,3つのサブ班を設け,各班内での自主的研究協力を通じて,研究成果の蓄積を計った. (1)ではThsmasーFermiーDiracーWeizsackerの統計模型でえられる,イオンの実効ポテンシヤルに対して1電子Schrodinger方程式を解き,電離度で決まるイオン内電子数が自己無撞着に決定できることを示すと共に,淺いRydberg状態のエネルギー準位,固有関数の高精度の数値解析が可能になった.これらの結果は,淺い準位にある電子の束縛・束縛,由由・束縛遷移に伴うX線輻射強度の計算に直ちに適用できる.孤立イオン模型に対して開発されて来た数値解析コードを,隣接イオン間相関や自由電子の誘電応答を考慮する模型に適用することは容易である.淺い準位の状態数に関して半古典論による定式化が新しく提案され,Sahaの電離平衡の公式の拡張が試みられた.相対論的HartreeーFock方程式の自己無撞着解析が続行される一方,高密度・高温プラズマが9個の原子(イオン)を含むbcc模型で模型化されXa HartreeーFockーSpater分子構造コードにより解析された. (2)のX線輻射輸送等については,高密度プラズマを模擬できる3次元粒子コードが新たに開発され,多成分プラズマからの制動輻射が計算された.キャノンボール標的中のX線輻射輸送の光線追跡法による解析,標的内球内面からのX線輻射スペクトルと爆縮ダイナミックスとの関係についての研究も平行して行われた. (3)の粒子輸送では爆縮過程でのエネルギー輻射損失と関連してレーザ・プラズマの凝縮不安定性の可能性の検討が始まり,荷電粒子間相関効果を含む輸送係数の定式化,有限半径の高密度イオン系の構造解析等が行われた.
マルチビュービデオコミュニケーションの入力方法

平成24年度は,動的3次元シーンの幾何情報をネットワーク・コミュニケーションのためにコンパクトに表現する問題について検討してきた。特に,複数の近接点から得られたdepth mapで表現する方法について検討した。デコーダーで受信されたDepth mapは,さまざまな3次元画像のアプリケーションで有効である.例えば、Depth-image-based rendering(DIBR)による自由視点画像合成などである。Depth mapの効率的な圧縮については現在、H.264とHEVCのマルチビュー拡張としてMPEG標準で集中的に検討が行われている.我々はTexture-plus-depthフォーマットのマルチビュービデオの圧縮性能を向上させるため,2つの方法を開発した。最初に開発した方法では,Depthmap上で検出したオブジェクトの輪郭を使って、対応するテクスチャマップ上のコードブロックを2つの任意形状のサブブロックに分割した。これにより、例えば「前景のオブジェクト」と「背景」というように2つのサブブロックで別々に動き補正ができるようになった。サブブロックごとに動きベクトルを持つことにより、コンパクトで正確なモーションフィールドの表現が可能になり、圧縮ゲインが得られるようになった。2つ目の方法では、任意形状の動き補正のために,arithmetic edge coding(AEC)を使ってdepthビデオフレームの中のdepth counterを符号化することを提案した。この研究の新しい点は、直前のエッジをlinear regression predictorに入力し、次のエッジの方向を予測することだった。我々は,3Dビジュアルデーターの圧縮に着目し,マルチビュー動画のtexture-plus-depthフォーマットの中で、奥行き画像の情報を利用して、カラーイメージをより効率的に圧縮する方法を検討た。具体的には、奥行き情報を用いて、ブロックをバックグランドとフォーグランドと二つサブブロックに分けて、別々でmotion predictionを行った。提案した圧縮方法によって、PSNR(Peak signal-to-noise ratio)の1dBほど利得が得られました。その提案と結果を論文にまとめ、国際会議のPicture Coding Symposium 2012で採択された。なお、奥行き画像のサブブロックmotion compensationを行うためにlosslessエッジ符号化が必要であり、我々は,arithmetic edge codingという手法を提案した。また,検出された輪郭を効率的に符号化するために、直近のエージを用いてモデルのパラメーターを計算して、次のエッジの方向の確率の算出を行った。算出した確率をスタンダードのarithmeticcoderに入れることでエッジを符号化することができる。その結果,従来技術のMPEG ACCより圧縮率が3倍になることが証明された。その提案と結果を論文にまとめ、International Conference on Image Processingに採択された。マルチビュー動画の圧縮という研究テーマで二つ手法を提案し,二つ国際会議にて論文も採択された。3Dビジュアルデーターをネットワーク上伝達する際にデータを圧縮する必要があり、どの基準で大量の撮影されたカラーイメージや奥行き画像をコンパクトな表現(representation)で表現できるかを検討することが重要である。今後,3次元データをコンパクトな表現として記述する方法について検討していく。
化学気相成長法による薄膜製造の高効率化

化学気相成長(CVD)法による薄膜は,母材と異なる耐摩耗,耐酸化,低光損失,高強度および超伝導性などの優れた特性を示し,半導体分野のみならず材料分野においてもその広範囲な用途から将来性が注目されている。しかし,材料としてこれらの特性を十分に活用するためには,膜厚と組織の均一性及び高い定着性が必須であり,従って,薄膜製造においてはこれらの条件を含めた生産性の高さが要求されることになる。(1)化学気相成長(CVD)法による薄膜製造法の現状,および工業材への応用技術ついて物理的方法を含めて調査され,各種データが収集された。(2)原料ガス流中の核生成-拡散・輸送と基板上での凝集・成長の過程に対して,温度・濃度共存場における速度論を展開し,その過程を明らかにした。(3)微粒子生成と基板上での衝突捕集による膜厚さ・表面構造に対する操作因子の影響をin situな実験により明らかにし,理論との対比のもとで薄膜の成長機構を明らかにした。(4)高効率な装置の最適化の基礎を確立した。本研究は,基礎的なアプロ-チとしての化学気相成長(CVD)法の反応成長機構について速度論的に追究し,それに基づき運転条件の最適化を含めた薄膜製造の高効率化を図ることを目的とするものである.本年度は,当初の計画に沿って行われ以下の成果を得た.(1)化学気相成長法による製造法についての現状,および工業材としての応用ついて,物理的方法を含めて調査され,デ-タが収集された.(2)それに基づき,加熱材料を内蔵した試験容器ーガスコントロ-ル系ー排気処理系ー測定部からなる実験装置が設計製作された.(3)基礎実験を行い,操作パラメ-タの影響を含めた気相中での粒子生成についての基礎資料を得た.さらに,(4)対流場での粒子の生成とその動的挙動を速度論的に解析し,基礎実験結果との比較検討により,気流中での粒子生成ー輸送機構が粒子生成条件を含めて明らかにされた.化学気相成長(CVD)法による薄膜は、母材と異なる耐摩耗、耐酸化、低光損失、高強度および超伝導性などの優れた特性を示し、半導体分野のみならず材料分野においてもその広範囲な用途から将来性が注目されている。しかし、材料としてこれらの特性を十分に活用するためには、膜厚と組織の均一性及び高い定着性が必須であり、従って、薄膜製造においてはこれらの条件を含めた生産性の高さが要求されることになる。(1)化学気相成長(CVD)法による薄膜製造法の現状、および工業材への応用技術ついて物理的方法を含めて調査され、各種データが収集された。(2)原料ガス流中の核生成ー拡散・輸送と基板上での凝集・成長の過程に対して、温度・濃度共存場における速度論を展開し、その過程を明らかにした。(3)微粒子生成と基板上での衝突捕集による膜厚さ・表面構造に対する操作因子の影響をin situな実験により明らかにし、理論との対比のもとで薄膜の成長機構を明らかにした。
新規キラル有機酸化剤の設計とその応用

これまでに申請者は、phenyliodine diacetate(PIDA)やphenyliodine bis(trifluoroacetate)(PIEA)がタリウム、水銀、鉛などの毒性の高い重金属酸化剤に代わる安全で取り扱い易い優れた反応剤であることを明らかとし、各種の生物活性天然物の全合成に応用してきた。本研究では、これまでに効果的な方法が全く見出されていない超原子価ヨウ素反応剤を用いる不斉反応の実現に挑戦する。昨年度の本研究を通じて、スピロ型キラル反応剤がフェノール類の不斉酸化を高選択的に起こすことが明らかとなったので、本年度は合成に多工程を有する反応剤の触媒的利用と構造修飾によるリサイクル化について検討し、より合成的に有用な方法へと発展させた。触媒的利用技術を活用し、一連の誘導体の不斉触媒能のスクリーニングを行うことで、より高選択的な不斉ラクトン化反応剤を見出した。本成果は、有機触媒を用いるフェノール類の不斉酸化の初めての例である。また、本反応の検討中に、そのエナンチオ選択性と用いる溶媒の極性との強い相関関係を見出し、フェノール類の酸化反応における協奏的な反応機構の存在を明らかとした。現在、これらの成果を応用し、ラクトナマイシンFを含む2, 3の有用な生物活性を有する天然物の合成を検討中である。上記の結果に加え、フェノール類の多官能基の際に有用な独自の変換技術として、有機ヨウ素を触媒とする世界で初めてのC-C結合形成反応、金属を用いないフェノール側鎖の選択的なC-H官能基化、および種々のヨウ素反応剤の新規反応性の開拓に成功した。毒性の高い鉛(IV)、水銀(II)やタリウム(III)などの重金属酸化剤の代替となる3価の超原子価ヨウ素反応剤PhI(OAc)_2 [Phenyliodine diacetate (PIDA)]、PhI(OCOCF_3)_2[phenyliodinebis(trifluoroacetate)(PIFA)]は特に有機合成上有用であり、その用途を更に広げる改良型反応剤や新型反応剤の開発は意義深い。本研究ではこれまでに効果的な例が全くない超原子価ヨウ素反応剤を用いる不斉反応の開発に挑戦する。本年度はそのために必要な基盤反応の開発、新規キラル反応剤の設計とその一般合成法について、およびこれらを用いるフェノール類のモデル酸化反応の検討を行った。1.骨格自身にキラリティーを有し、反応を通じてヨウ素周りの不斉環境が保持される剛直なスピロビインダン骨格を持つ新しいキラル有機ヨウ素反応剤を設計した。3価のジアセタート型化合物を初めとし、活性ヨウ素部位が効果的に導入された架橋型アセタート化合物および他の強酸誘導体等の一群の類縁化合物の合成を完了した。また、不斉アリール化剤として有望なヨードニウム塩型化合物の合成に成功した。2.合成したキラル反応剤の評価系として、フェノール類の分子内オルト位スピロ閉環反応を設計した。PIDAやPIFAを用いるモデル反応で、有機ヨウ素の競争的脱離機構に基づくスピロ化合物の一般合成法に成功した。
食料問題解消後の中国における穀物需給調整システムに関する研究

本研究では、中国の穀物需給調整システムの効果と問題点について分析した。第一に最低価格買付制度や直接補助金給付は主産地を中心に全国的な穀物生産の回復・増大の効果をもたらしたことを明らかにした。第二に、河南省の硬質小麦産地の事例分析から、最低価格買付制度、ミニマムアクセス小麦の輸入制度及び備蓄小麦の放出制度は、産地育成に対して十分な効果を発揮していないことを明らかにした。第三に、浙江省の兼業深化地域の稲作の事例から、「省長責任制」の下で地方財政による補助を含めた強力な穀物生産の維持体制が組まれており、比較優位の劣る産地の温存が行われていることを明らかにした。本年度は、中国の食料政策、特に生産者への直接補助金給付制度と最低価格買付による価格支持制度の概要について、政策文献などを収集して整理を行った。まず、現行の穀物需給システムが、1990年代を起点に農業構造調整が進んだことを背景に形成されてきていることを、農業政策の転換過程をトレースすることで明らかにした。現行のシステムに関する定量的分析としては、小麦と水稲を中心に全国の省別の価格データ、作付・生産統計、生産費調査データを用いて、食糧直接補助と呼ばれる補助金給付政策が、穀物生産の収益性増大にあまり寄与しておらず、むしろ価格政策の効果が高いことが検証された。これは、中国国内の多くの研究者の結論と一致するものであった。また、価格支持政策については、対象を小麦主産地である河南省など華北平原地域の諸省に絞って、国内の卸売価格データと政府の市場介入実績に関するデータを収集し、価格支持政策の効果と限界について明らかにした。まず、価格支持政策は、政府の委託を受けた国有会社が主産地で集中的に介入することで、市場価格を引き上げるという方法で行われ、価格支持の効果を上げている。しかし、最低価格買付けで買い入れた小麦は、冬季の需要繁忙期に消費市場で放出され、それが小麦の価格を抑制する作用を及ぼしている。さらにミニマムアクセス小麦の放出は、国内で成長しつつある硬質小麦産地の成長を阻害する可能性があることを明らかにした。平成23年度は、研究計画に沿って第1に中国の揚子江以南の稲作地域の浙江省を取り上げて、兼業深化地域においても地域自給主義的な稲作保護政策が採用されていることを明らかにした。まず、政策文献の整理を行い、2008年の農業政策において、技術革新・生産の合理化推進を前提に、消費地でも食糧作付面積を維持し、現有の自給率を低下させないことが提起されたことを明らかにした。次いで、資料分析により、近年では、移入に依存する都市的な地域での食糧生産の比較優位低下の問題よりも全国市場・国際市場での調達・調整リスクを重視して食糧生産の維持のために、財政支援を通じて家族経営から企業的農場経営への急速な移行が進展していること明らかにした。具体的には、様々な財政支援が、(1)生産資材価格の高騰、(2)耕地利用料金の上昇、(3)製造業に影響された賃金水準の上昇の影響を軽減することで、比較優位の小さい食糧生産の持続性を支えていることを明らかにした。第2に平成22年度に十分に行えなかった、トウモロコシ主産地である吉林省の調査を行った。そして、政府の備蓄食糧積み増しの方法で、産地市場に介入することで、価格を下支えしていることが、産地における飼料加工・工業用でんぷん加工企業の経営を圧迫していることが明らかになり、平成22年度に分析した小麦産地と類似した現象が起きていることが分かった。ただ、吉林省では飼料用専用品種の普及を試みたが、末端市場において普通品種との差別化が図られていないため、普及に失敗していることも分かった。1.研究の目的:本研究では、2004年以降に本格実施された直接支払、回転備蓄、農業インフラ整備を主な内容とする中国の新しい穀物需給システムについて、市場の統合性と比較優位に応じた主産地の発展と生産構造の効率化という視点からその機能と性格を実証的に解明することを課題している。2.平成24年度の研究実施計画:(1)前年までの品目別の分析の継続として水稲を取り上げ、兼業深化地域の浙江省を事例に、穀物生産の比較優位の乏しい地域での穀物需給システムの実態についての調査、(2)とうもろこしを対象としたデータ分析、(3)穀物全体を対象とした総括的分析を行うことを計画した。3.平成24年度の研究実績概要:(1)上記計画のうち、兼業深化地域の水稲を対象とした需給システムの調査は、浙江省慈渓市を選定し、平成24年8月19日から24日の期間に慈渓市政府および産地の機械作業受託組織や大規模稲作農場の事例調査を実施した。