hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正常口腔粘膜におけるランゲルハンス細胞の分布

ランゲルハンス細胞は,抗原提示細胞として働き,上皮内の免疫監視の役目をはたしている。一方,口腔粘膜には各種の疾患が生じ,そのあるものには明らかな好発部位が存在する。以上から今回私たちは正常な口腔粘膜におけるランゲルハンス細胞の分布を観察し,若干の知見を得たので報告する。材料と方法:材料は当科を受診した患者で,肉眼的に特に異常を認めない口腔粘膜とした。その内訳は,下顎智歯頬側歯肉13例,頬粘膜13例,舌背部粘膜10例,口唇粘膜6例,口底粘膜3例,硬口蓋粘膜2例の計47例である。方法はホルマリン固定後,パラフィンに包埋し,厚さ3μmの切片を作製し,H-E染色,フォンタナ・マッソン染色,S-100蛋白,抗HLA-DR抗体による免疫組織染色標本を作製し検鏡した。ランゲルハンス細胞はS-100蛋白,抗HLA-DR抗体,および形態的特徴により同定した。細胞の分布は光顕により上皮内1mm^2当たりに分布する抗体陽性細胞数を計測した。結果:抗体陽性細胞数は,硬口蓋粘膜(平均値±標準偏差,2.5±0.3/mm^2,n=2),歯肉(5.6±3.5mm^2,n=13),口底粘膜(8.3±0.4mm^2,n=3),舌背部粘膜18.8±16.8mm^2,n=10),頬粘膜(14.0±8.8mm^2,n=13),口唇粘膜(23.3±11.9mm^2,n=6)であった。以上より,ランゲルハンス細胞は角化性粘膜である硬口蓋粘膜,歯肉では少なく,非角化性粘膜の口唇粘膜では多く分布していた。試料に偏りがあるので,今後さらに症例数を増やし,また今回集めた試料を使い電子顕微鏡によるバ-ベック顆粒を観察することで今回行なった染色法の有用性を確認したい。また皮膚組織,口腔扁平苔癬,白板症の粘膜を同様の方法で,これらに分布するランゲルハンス細胞を調べ比較検討し,ランゲルハンス細胞と粘膜疾患との関係について研究をすすめたい。
インドの社会経済開発における人的資質に関する地理学的研究

調査の目的:本調査研究は、独立後懸命な社会・経済発展への努力を続けながらも、発展途上国の域を脱することが困難なインドの国民経済の停滞の実体と課題をその背景と要因を合わせて村落レベルで検証しようとするものである。その際、中央・州・県など上位レベルでの経済・社会開発計画をふまえ、それらを受け入れた農村地域において、農業をはじめ生活改善の諸事業など地域社会・経済の諸開発がどのように実施され、その結果としてどのような変容を見たかを明らかにするとともに、村落・家族・個人が各々の属性や特性に応じて、諸政策や変化に対して、どう選択し対応したかを調査・分析する。なお、都市域については、伝統的インド社会の変化の一段階と位置づけ、その生活意識や様式に関して調査し、農村との比較・検討資料とする。対象地域と調査方法:本年度は、過去のウッタル・プラデシュ州、西ベンガル州の調査をふまえて、南インドのカルナ-タカ州マンディア県下のチッカマラリとゴ-ダハリの2村と、マイソ-ル市の新興住宅地ガンゴトリ・ヴィヴァカナダナガ-ルの2地区を調査研究対象地域とした。チッカマラリ村は、マイソ-ル市の北方約35Km、コ-ベリ-川の灌漑用水の恩恵を受ける村で、1978年の調査資料をもとに追跡調査を行った。近代灌漑の普及という点で、ゴ-ダハリ村は、チッカマラリ村と比較のため今次調査で初めて選定した村であり、マイソ-ル市の北東約30Kmの国道沿いに位置する。村の調査は、調査計画に従って、各項目にわたり、悉皆によって実施した。なお、一部項目は、サンプル調査によって補った。一方、都市調査の2地区は、マイソ-ル市街地の南西部の低湿地に新たに開発されたところで、経済的なレベルによって3つのタイプに分けられた住宅から抽出調査を行った。調査の結果:調査結果を調査項目に沿って示す。ただし、悉皆調査の結果は、目下データ処理中であり、ここでは概要に留める。(村落)南インドの高原上は、気温と日照に恵まれており、水が得られれば、農業発展のための自然的条件が揃うことになる。その意味で、灌漑施設の整備は、農村振興のキ-であり、本調査でも、前回にひき続き、その点を基本とした。チッカマラリ村は、前回調査時点で灌漑水路がひかれていたが、その後の15年間で、農業のみならず、村落の生活全般に大きな変化が及んできていた。農業は、灌漑耕地が中心で、非灌漑の畑作農業は、その役割を著しく小さくしてきた。灌漑農地では、稲とさとうきびの輪作体系が確立され、多肥料投下による高生産性農業が出現した。また、一部には、養蚕の導入による多角化も試みられてきた。こうした、農業の商業的色彩の強化は、営農規模の拡大を志向させ、一方では、在村農業労働力の需要にも影響を及ぼすことになった。すなわち、農工カーストのゴ-ダを中心に、自作農は、核家族化を抑えて自家労働力を蓄え、農業労働者を雇って、農業経営者への道を志向し始めた。一方、集落の背後に開かれ政府支給住宅を中心に居住する農業労働者は、旧来の昔の村の雇用慣行から脱して、賃金契約による新しい補完関係に組み替えられてきた。ただ、こうした農業を中心にした近代化の波は、衣食や子弟の教育などの面には、未だ及ばず、農村振興の手段と波及の実証に課題を残した。次に、ゴ-ダハリ村は、丘陵性の斜面にのる新しい村落で、低いところに一部灌漑水路が通るが、大部分は、草地と畑である。村社会は、単一ジャーティ、ゴ-ダ(農耕カースト:ボッカリガ)によって構成される。そうした理由から経済的にも、比較的均一であるが、村のまとまりという点では必ずしも良好とは言えず、多カーストの織りなす中での調和というインドの伝統的農村社会との対比の例を見た。この村の農業は、畑作と養蚕であり、昨今の繭価の下落時には、草地で放牧する羊・山羊がこれを補う。灌漑の限界地域にあるこの村では、可能な限りの取水努力が行われる。これは、高原乏水地域で行われてきた旧来の畑作から、新たに普及しはじめた灌漑水田農業への移行への努力であり、農業振興の基本的側面である。かくて、この村では、やがて同一カーストの中に灌漑-非灌漑農家という経済的分化がおこり、さらに、雇用-被雇用という社会的分化へ進むことが予想されるインドの農村振興の進む一つの道である。(都市)マイソ-ル市の2つの地区の調査から、経済的レベルの如何を問わず、生活水準の農村との著しい違いが指摘できた。また、村の農業や財産について、必ずしも執着しないという面も認められた。都市化の普及してきたインドで都市に住みながらも、片足を農村へ置くという従来型の生活意識が変わってきたことを示している。3ケ年の成果;1991-93年にわたる本調査研究において、インドにおける農村地域開発の過程、成果および課題を、人的資質とのかかわり中で検証しようという当初計画に沿って、インドの3州にわたり、6つの農業村落について、ミクロなデータの収集を完了した。

人口、世帯の動態、農業における近代化とそれへの人々の対応、灌漑などインフラの整備、村の商工業の動向、村落社会の諸構成や活動、衣食住にわたる人々の生活様式とその変化、家族計画や子弟の教育などにも目を配った。これらの調査結果は、広島大学総合地誌資料センターの「地誌研年報」no.3に1991年度分を、no.4(印刷中)に1992年度分を報告した。また、1994年日本地理学会春期大会で口頭発表する。1995年には、インドで、両国の調査担当者を中心に、研究集会を予定している。調査の目的:本調査研究は、独立後懸命な社会・経済発展への努力を続けながらも、発展途上国の域を脱することが困難なインドの国民経済の停滞の実体と課題をその背景と要因を合わせて村落レベルで検証しようとするものである。その際、中央・州・県など上位レベルでの経済・社会開発計画をふまえ、それらを受け入れた農村地域において、農業をはじめ生活改善の諸事業など地域社会・経済の諸開発がどのように実施され、その結果としてどのような変容を見たかを明らかにするとともに、村落・家族・個人が各々の属性や特性に応じて、諸政策や変化に対して、どう選択し対応したかを調査・分析する。なお、都市域については、伝統的インド社会の変化の一段階と位置づけ、その生活意識や様式に関して調査し、農村との比較・検討資料とする。対象地域と調査方法:本年度は、過去のウッタル・プラデシュ州、西ベンガル州の調査をふまえて、南インドのカルナ-タカ州マンディア県下のチッカマラリとゴ-ダハリの2村と、マイソ-ル市の新興住宅地ガンゴトリ・ヴィヴァカナダナガ-ルの2地区を調査研究対象地域とした。チッカマラリ村は、マイソ-ル市の北方約35Km、コ-ベリ-川の灌漑用水の恩恵を受ける村で、1978年の調査資料をもとに追跡調査を行った。近代灌漑の普及という点で、ゴ-ダハリ村は、チッカマラリ村と比較のため今次調査で初めて選定した村であり、マイソ-ル市の北東約30Kmの国道沿いに位置する。村の調査は、調査計画に従って、各項目にわたり、悉皆によって実施した。なお、一部項目は、サンプル調査によって補った。一方、都市調査の2地区は、マイソ-ル市街地の南西部の低湿地に新たに開発されたところで、経済的なレベルによって3つのタイプに分けられた住宅から抽出調査を行った。調査の結果:調査結果を調査項目に沿って示す。ただし、悉皆調査の結果は、目下データ処理中であり、ここでは概要に留める。(村落)南インドの高原上は、気温と日照に恵まれており、水が得られれば、農業発展のための自然的条件が揃うことになる。その意味で、灌漑施設の整備は、農村振興のキ-であり、本調査でも、前回にひき続き、その点を基本とした。チッカマラリ村は、前回調査時点で灌漑水路がひかれていたが、その後の15年間で、農業のみならず、村落の生活全般に大きな変化が及んできていた。農業は、灌漑耕地が中心で、非灌漑の畑作農業は、その役割を著しく小さくしてきた。灌漑農地では、稲とさとうきびの輪作体系が確立され、多肥料投下による高生産性農業が出現した。また、一部には、養蚕の導入による多角化も試みられてきた。こうした、農業の商業的色彩の強化は、営農規模の拡大を志向させ、一方では、在村農業労働力の需要にも影響を及ぼすことになった。すなわち、農工カーストのゴ-ダを中心に、自作農は、核家族化を抑えて自家労働力を蓄え、農業労働者を雇って、農業経営者への道を志向し始めた。一方、集落の背後に開かれ政府支給住宅を中心に居住する農業労働者は、旧来の昔の村の雇用慣行から脱して、賃金契約による新しい補完関係に組み替えられてきた。
造血器腫瘍におけるp57KIP2遺伝子を中心とした発癌ネットワークの解析

CDKIの一種であるp57KIP2遺伝子がDNAメチル化によりリンパ系腫瘍において高頻度に不活化されている。本研究の当該年度にはp57KIP2遺伝子と悪性リンパ腫の病態の関連を検討した。63例のびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(DLBCL)の病変検体のp57KIP2遺伝子DNAメチル化をmethylation specific real time quantitative PCR (MS-RQ PCR)に検討した.63例中53例(84%)にメチル化を認めた。メチル化の有無とDLBCLの病変の広がり、臨床的予後予測因子との相関は認められなかった。しかし、80%を越える頻度でp57KIP2遺伝子DNAメチル化が認められたことから、DLBCLにおいては最も頻度が高い遺伝子変異であり、当遺伝子のメチル化がDLBCLのバイオマーカーとして有用であると考えられた、そのため、微小残存病変(MRD)の検出においてp57KIP2遺伝子DNAメチル化を用いることを検討した。p57KIP2遺伝子のMS-RQ-PCR法によるMRDの検出感度は10^<-4>であり、従来の分子生物学的手法での検出感度と同等であった。また.従来法と比べ簡便であり、広く応用が可能であることが示唆された。当手法によりMRD検出が系統的に行われるようにれば、DLBCLの治療選択や治療効果判定において重要な知見を与えるものと考えられる。p57KIP2遺伝子メチル化の臨床的応用:p57KIP2遺伝子の異常メチル化は約70%のびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫の患者検体で検出された。BCL2/lgHの再構成の同時検討により90%以上の症例で腫瘍の分子マーカーとなることが分かった。骨髄中のリンパ腫微少残存病変の検出目的で定量PCRを用い検討したところ1反応あたり1-2コピーまで検出が可能であった。これまでびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫における汎用性の高い分子マーカーは無かったが、p57KIP2遺伝子のメチル化とBCL2/lgHを併用することで実現できたp57KIP2遺伝子の発現抑制により遺伝子発現が影響を受ける遺伝子の解析:siRNAを用いP57KIP2遺伝子のknockdownを行った細胞株とコントロール細胞株を比較し、発現が減弱している遺伝子群、発現が増強している遺伝子群を同定した。一部の遺伝子で悪性リンパ腫において発現異常を認めた。癌関連遺伝子としての検討を進めている。我々はCDKIの一種であるp57KIP2遺伝子がDNAメチル化によりリンパ系腫瘍において高頻度に不活化されていることを発見し、当遺伝子の候補癌抑制遺伝子としての可能性と病態への関与を明らかにした。65例のびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(DLBCL)の病変検体のp57KIP2遺伝子DNAメチル化をmethylation specific real time quantitative PCR(MS-RQ-PCR)に検討した。65例中53例(82%)にメチル化を認めた。しかし、80%を越える頻度でp57KIP2遺伝子DNAメチル化が認められたことから、当遺伝子のメチル化がDLBCLのバイオマーカーとして有用であると考えられた。DLBCLにおいては最も頻度が高い遺伝子変異である事が示された。そのため、微少残存病変(MRD)の検出においてp57KIP2遺伝子DNAメチル化を用いることを検討した。また、従来法と比べ簡便であり、広く応用が可能であることが示唆された。当手法によりMRD検出が系統的に行われるようになれば、DLBCLの治療選択や治療効果判定において重要な知見を与えるものと考えられる。
特発性低身長の網羅的遺伝子解析による新規責任遺伝子の探索

大多数の低身長患者の原因は不明で,臨床的に特発性低身長症(ISS)と診断される.我が国では,ISS患者は-3SDを下回る著明な低身長であっても治療の手立てがない.特発性低身長患者は遺伝学的に多様な集団だが,責任遺伝子として確立しているのは,SHOX遺伝子のみで,日本人ISSでの頻度は3.8%である.SHOX以外の遺伝子異常を有するISS患者が多数存在し,その一部はGH治療が有効である可能性がある.本研究は低身長患者での,既知責任遺伝子異常の関与の解明,新規責任遺伝子異常の探索,さらに,この新規責任遺伝子のGHへの反応性を評価し,低身長症患者に対する治療法確立の基盤を目指す.大多数の低身長患者の原因は不明で,臨床的に特発性低身長症(ISS)と診断される.我が国では,ISS患者は-3SDを下回る著明な低身長であっても治療の手立てがない.特発性低身長患者は遺伝学的に多様な集団だが,責任遺伝子として確立しているのは,SHOX遺伝子のみで,日本人ISSでの頻度は3.8%である.SHOX以外の遺伝子異常を有するISS患者が多数存在し,その一部はGH治療が有効である可能性がある.本研究は低身長患者での,既知責任遺伝子異常の関与の解明,新規責任遺伝子異常の探索,さらに,この新規責任遺伝子のGHへの反応性を評価し,低身長症患者に対する治療法確立の基盤を目指す.
糖尿病自己管理アウトカム指標を用いた糖尿病教育ガイドラインの策定

1.【クロニックケアモデルの視察と第26回日本看護科学学会交流集会での報告】疾病構造の変化にともない、米国では、慢性疾患をもつ人々が人口の約半数に達した。糖尿病などの慢性疾患では、根治することがないので、"治癒"というアウトカムは得られない。慢性疾患では、何をアウトカムとするかについて、米国ピッツバーグ大学糖尿病研究所で、"Chronic Care Model"について、研究班活動として見学し、平成18年12月第26回日本看護科学学会年次学術集会交流集会で「米国におけるクロュツクケアモデルの動向」を報告した。2.【第2回糖尿病教育のナショナルスタンダードに関する公開シンポウムの開催】わが国では、「糖尿病教育の国家基準」が策定されていない。しかし、多くの糖尿病教育に関する研究報告かおり、糖尿病教育の有効性を示すエビデンスが集積されつつある。平成18年9月に行った本シンポジウムでは、糖尿病教育に関する研究をレビューすることで糖尿病教育の標準化をはかるとともに、糖尿病教育の構造・プロセス・アウトカムを討議した。3.【糖尿病教育ガイドラインの策定】先行する様々な疾患の診療ガイドラインを概観し、ガイドラインとして必要な要素を検討した。さらに、"ナショナルスタンダード"と、"ガイドライン"の目的の違いを明確にし、糖尿病教育を効果的に進める"糖尿病教育ガイドライン"を策定した。2.2005年8月、Motivational Interviewingの研究者であるゲリーウエルティ博士(ベイステート医療センター)のもとで、森川浩子・黒江ゆり子が研修を受けた。この研修内容を、2005年11月、第25回日本看護科学学会交流集会「動機づけ質問技法をあなたの道具箱に」で発表すると共に、2006年2月"看護学雑誌"で紹介した。3.2005年10月、"第1回糖尿病教育のナショナルスタンダードに関する公開シンポジウム"を、東京大学・京都府立医科大学で開催し、ケーティワインガー博士(ハーバード大学助教授、ジョスリン糖尿病センター上級研究員、AADE理事)による"ADA糖尿病教育ナショナルスタンダードの概念"と題する講演を行うとともに、日本での糖尿病教育の標準化について、本研究班から8人が問題提起した。本シンポジウム内容は、"第1回糖尿病教育のナショナルスタンダードに関する公開シンポジウム講演集"及び2006年2月"プラクティス"で記録としてまとめ、その概略(英文に翻訳)を、ADA(米国糖尿病学会)会長・AADE会長に送り、国際的な交流を図った。4.2005年9月に、厚生科学審議会は、"今後の生活習慣病対策の推進について(中間とりまとめ)"を報告し、ポピュレーションアプローチ・ハイリスクアプローチの相乗効果を打ち出した。本研究班では、この報告をふまえ、糖尿病セルフマネジメントの支援体制拡充のために、糖尿病教育の質の保証とアウトソーシングについて、検討した。5."第1回糖尿病教育のナショナルスタンダードに関する公開シンポジウム"を開催することで、糖尿病医療に関する学会からの反響は大きく、糖尿病診療・教育の標準化にむけて多くの示唆を得た。これらを平成18年9月"第2回糖尿病教育のナショナルスタンダードに関する公開シンポジウム"に繋げる。慢性疾患では、何をアウトカムとするかについて、米国ピッツバーグ大学糖尿病研究所での"Chronic Care Model(慢性疾患モデル)"について、研究班活動として見学し、2006年12月「第26回日本看護科学学会交流集会」で報告した。しかし、多くの糖尿病教育に関する研究報告があり、糖尿病教育の有効性を示すエビデンスが集積されつつある。2006年9月に行った公開シンポジウムでは、糖尿病教育に関する研究をレビューすることで、糖尿病教育の標準化をはかるとともに、糖尿病教育の構造・プロセス・アウトカムを討議した。3.【糖尿病教育ガイドラインの策定】

先行する様々な疾患の診療ガイドラインを概観し、ガイドラインとして必要な要素を検討した。さらに、"ナショナルスタンダード"と、"ガイドライン"の目的の違いを明確にし、糖尿病教育を効果的に進める"糖尿病教育ガイドライン"を策定した。
流通チャネルの情報化に伴う地方卸売業の変容と地方都市への影響に関する地理学的研究

本研究の目的は、流通業界における情報化の進展と、これに伴う地方中小卸売業の淘汰が、地方都市の経済基盤に与える影響を実証的に分析し、このような変化が都市の競争力に与える影響を考察することである。この目的に沿って、初年度にあたる平成13年度には、商業統計および事業所統計等の基礎資料を用いて、過去20年間における卸売業の推移に関するデータベースを構築し、地方中小卸売業の推移をマクロな視点から整理した。平成14年度には、初年度の分析に基づき、調査対象地域を東北地方に絞り込むとともに、宮城県仙台市(地方中心都市)、秋田県秋田市(県庁所在地)の消費財卸売業を対象としたアンケート講査を実施した。その結果、情報化が地方卸売業に与えた影響の程度は、都市の階次および卸売業の業種によって異なることが確認された。仙台市、秋田市の調査対象卸売業15社へのヒアリング調査を実施するとともに、得られたデータから、卸売業が淘体される過程を類型化し、その都市間格差を検討した。その結果、流通システムの情報化が、卸売業を主体とする中間流通システムの上位集中化を加速させたこと、情報化の影響は取扱商品の分野に応じて異なること、情報化が地方中心都市への機能集中を進め、都市システムにおける都市間格差を拡大させていること、を確認した。その上で、中小卸売業に有効な情報化対応が、(1)水平的協業によるスケールメリットの創出、(2)消費者直販や製造卸への転換など、製品の差別化と消費者へのダイレクトマーケティングという2つの方向性であることを指摘し、必要とされる支援政策のあり方を整理した。この目的に沿って、初年度にあたる平成13年度には、大きく3項目の研究活動を行い、以下に記した知見を得た。まず第一に、商業統計および事業所統計等の基礎資料を用いて、過去20年間における卸売業の推移に関するデータベースを構築するとともに、地方中小卸売業の推移をマクロな視点から整理した。その結果、過去20年間における地方中小卸売業の減少が小売業を上回る速度で進行する一方、その傾向には地域差があることを確認した。第二に、地方卸売業の動向を都市規模や商圏特性などから類型化し、本研究の調査対象地域の候補として、北海道、秋田県、宮城県、富山県、静岡県、岡山県などを抽出した。第二に、内外の研究文献を通じて過去の研究成果を整理し、アンケート調査を含む実査における調査項目の整理および検討を行った。以上の成果に基づき、平成14年度には、調査対象となる府県を絞り込むとともに、府県全域の卸売業を対象としたアンケート調査を実施する。ここから得られたデータの分析を通じて、卸売業が淘汰される過程を類型化するとともに、各類型を代表する企業数十社に対するヒアリング調査を分担して行う予定である。2年度目にあたる平成14年度には、初年度の分析に基づき、調査対象地域を東北地方に絞り込むとともに、宮城県仙台市(地方中心都市)、秋田県秋田市(県庁所在地)の消費財卸売業を対象としたアンケート調査を実施した。

平成15年度には、秋田県下4都市(湯沢、大館、横手、能代。いずれも県庁所在地ではない地方都市)における補足的なアンケート調査を行うとともに、企業十数社に対するヒアリング調査を行う。ここから得られたデータの分析を通じて、卸売業が淘汰される過程を類型化し、その都市間格差を検討した上で、報告書を取りまとめる。本研究の目的は、流通業界における情報化の進展と、これに伴う地方中小卸売業の淘汰が、地方都市の経済基盤に与える影響を実証的に分析し、このような変化が都市の競争力に与える影響を考察することである。この目的に沿って、初年度にあたる平成13年度には、商業統計および事業所統計等の基礎資料を用いて、過去20年間における卸売業の推移に関するデータベースを構築し、地方中小卸売業の推移をマクロな視点から整理した。平成14年度には、初年度の分析に基づき、調査対象地域を東北地方に絞り込むとともに、宮城県仙台市(地方中心都市)、秋田県秋田市(県庁所在地)の消費財卸売業を対象としたアンケート調査を実施した。その結果、情報化が地方卸売業に与えた影響の程度は、都市の階次および卸売業の業種によって異なることが確認された。仙台市、秋田市の調査対象卸売業15社へのヒアリング調査を実施するとともに、得られたデータから、卸売業が淘汰される過程を類型化し、その都市間格差を検討した。その結果、流通システムの情報化が、卸売業を主体とする中間流通システムの上位集中化を加速させたこと、情報化の影響は取扱商品の分野に応じて異なること、情報化が地方中心都市への機能集中を進め、都市システムにおける都市間格差を拡大させていること、を確認した。その上で、中小卸売業に有効な情報化対応が、(1)水平的協業によるスケールメリットの創出、(2)消費者直販や製造卸への転換など、製品の差別化と消費者へのダイレクトマーケティングという2つの方向性であることを指摘し、必要とされる支援政策のあり方を整理した。
心不全における呼気低分子化合物の意義

呼気検査の心不全患者における有用性について検討した。非虚血性心不全患者102名を対象として、呼気中のアセトン濃度を測定した。その結果、呼気アセトン濃度が右心カテーテル検査における血行動態と関連していた。また、35名の心不全のある糖尿病患者と20名の心不全のない糖尿病患者の呼気アセトン濃度を比較したところ、糖尿病患者においても心不全で呼気アセトン濃度が上昇していることが分かった。さらに急性心不全においても、呼気アセトン濃度が治療後に低下することを示した。心不全に対する呼気低分子化合物の中でも、呼気アセトン濃度が有用な非侵襲的バイオマーカーとなる可能性が示唆された。心不全患者を対象とした呼気ガス分析の臨床研究を倫理委員会での承認を得て当院にて行った。合計で約200人の心疾患患者の呼気ガスを収集することができ、呼気アセトンや呼気水素、呼気一酸化炭素濃度などを測定した。実績として、まずは、急性非代償性心不全の症例において、呼気アセトン濃度が治療経過とともに変化することをInternational journal of cardiology誌に報告した。また、呼気アセトン濃度が心不全患者の血行動態と関連していることを2015年のヨーロッパ心臓病学会で発表し、Circulation journal誌に報告した。さらに、寝る前と朝の呼気水素の変化量が、心不全の重症度と関連していることも2016年の日本循環器学会で報告した。基礎研究については、Dahl食塩感受性ラットは使用せず、モノクロタリンを用いた右心不全モデルラットと、正常ラットの呼気を測定し比較している。右心不全と呼気ガスとの関連性に関しては、只今検討中である。臨床研究としての心不全患者の呼気ガスの測定を順調に進めることができた。その結果、呼気アセトンの急性心不全の治療前後の変化、また呼気アセトンと心不全の血行動態との関連を報告することができた。2016年4月から所属機関が福島県立医科大学へ変更となったため、再度、呼気ガス研究のための倫理委員会への申請やガスクロマトグラフィーの準備を行った。2016年9月からガスクロマトグラフィーによる研究が福島県立医科大学でも可能となった。2016年9月から2017年3月までの間に、前向きに循環器内科入院患者を中心に約150名の呼気ガスを採取し、ガスクロマトグラフィーにより呼気アセトン濃度を測定の上、各種検討を行った。これまで、糖尿病合併心不全における呼気アセトン濃度の意義については明らかにされていなかったため、糖尿病合併心不全症例の検討を行った。糖尿病合併急性心不全における呼気アセトン濃度が心不全治療後に低下することについて、International Heart Journal誌に症例報告を行った(in press)。また、糖尿病合併心不全の症例を収集し、呼気アセトン濃度と各種検査所見の関連を検討し、現在雑誌に投稿中である。心不全においては、糖尿病合併患者は多く認めるため、糖尿病合併例でも呼気アセトン濃度が心不全のバイオマーカーとなることが分かれば、非侵襲的検査である呼気アセトン濃度の有用性を高めることができると考えられた。さらに心不全だけではなく、狭心症や心筋梗塞、肺高血圧患者においても、呼気アセトン濃度が有用なバイオマーカーとなり得るかどうかを、現在呼気を収集した症例において検討中である。呼気アセトン濃度の糖尿病合併心不全における新たな知見を報告することができた。また心不全のみならず、狭心症や心筋梗塞、肺高血圧症などの各種循環器疾患における呼気アセトン濃度を収集することができたので、心不全以外の疾患における意義について、検討を進めることができている。本研究において、まず102名の心不全患者における呼気アセトン濃度を測定した。その結果、呼気アセトン濃度が右心カテーテル検査における血行動態と関連していること、特に肺動脈楔入圧と正の相関があることを示した(Circ J 2016; 80: 1178-1186)。次に、35名の心不全のある糖尿病患者と20名の心不全のない糖尿病患者の呼気アセトン濃度を比較した。検討の結果、糖尿病患者においても心不全で呼気アセトンが上昇していることが分かった(BMC Cardiovasc Disord 2017; 17: 280)。急性心不全においても、呼気アセトン濃度が治療後に低下することを報告した(Int Heart J 2018, in press)。さらに、心不全患者において呼気バイオマーカーは予後予測因子(死亡や心不全イベント)となるかどうかを、平均フォローアップ期間318日にて心不全患者83名について検討した。単変量解析において、呼気アセトン濃度は心不全患者の予後予測因子とはならなかった(HR 0.891、p = 0.698)。呼気アセトン濃度以外の呼気バイオマーカーとして、まずは呼気中の水素濃度を測定した。呼気中の水素濃度の夜間の変動は、心不全の重症度と関連している可能性が示唆された(第80回日本循環器学会で発表)。引き続き、最終年度は心不全患者や狭心症患者を対象に呼気中の硫化水素、メチルメルカプタン、ジメチルサルファイドを計測し、現在はその解析を進めている。これまでの心不全に対する呼気低分子化合物の検査から、心不全患者に対する呼気アセトン濃度の測定は、有用な非侵襲的バイオマーカーになる可能性が示唆された。しかし、呼気検査は一般的な検査ではないため、検査の簡易化が今後必要になってくると考えられた。

他の検討した呼気バイオマーカーは、心不全との関連性が見られるものはあったが、呼気アセトン濃度よりは、心不全に対する臨床的有用性は低かった。呼気検査の心不全患者における有用性について検討した。非虚血性心不全患者102名を対象として、呼気中のアセトン濃度を測定した。その結果、呼気アセトン濃度が右心カテーテル検査における血行動態と関連していた。また、35名の心不全のある糖尿病患者と20名の心不全のない糖尿病患者の呼気アセトン濃度を比較したところ、糖尿病患者においても心不全で呼気アセトン濃度が上昇していることが分かった。さらに急性心不全においても、呼気アセトン濃度が治療後に低下することを示した。心不全に対する呼気低分子化合物の中でも、呼気アセトン濃度が有用な非侵襲的バイオマーカーとなる可能性が示唆された。2016年4月で所属機関が変わったため、現在の施設では呼気ガスを測定するガスクロマトグラフィーを使用できなくなってしまった。今後も研究を続けるため、現在の施設でもガスクロマトグラフィーを使用できるよう準備を進めている。ガスクロマトグラフィーが設置されれば、入院する心疾患患者の呼気ガスを測定し、各心疾患との関連を予後も含めて検討していく予定である。基礎研究については結果の解析を進める。2016年9月から2017年3月までに収集した症例に関して、非侵襲的検査である呼気アセトン濃度の新たな意義を発見するべく検討を進めていく。特に、1.心不全以外の循環器疾患との関連、2.心不全治療前後での変化、3.循環器疾患の合併が多い睡眠時無呼吸症候群との関連について、各種検査所見とともに、詳細な検討を進めている。循環器疾患国立循環器病研究センター心臓生理機能部に呼気ガス研究用の消耗品の備蓄があり、使用許可を得たため、消耗品の一部を購入することなく、使用することができたため、残額が生じた。物品費は前年度のものを一部使用できたので、想定よりも費用を要しなかった。学会参加への旅費も想定よりも要しなかった。そのため一部残金が生じた。翌年度は所属施設が福島県立医科大学に変更となったため、新たに消耗品や呼気ガスの測定機器を購入し準備する必要がある。また、呼気ガス測定用のボンベやサンプリングバックなどの消耗品の備蓄がないため、消耗品も購入していく。新たな呼気ガス検査機器の購入や消耗品である純空気の購入に役立てる予定である。
エンドソーム・リソソーム系細胞内輸送に着目したパーキンソン病発症機構の解析

パーキンソン病関連遺伝子として同定されたLRRK2、RAB7L1は細胞内小器官であるエンドソーム・リソソームまわりの細胞内輸送を調節することが示唆されている。本研究において、マウスや線虫におけるRAB7L1-LRRK2遺伝子経路の存在を示すとともに、その下流で機能する候補因子としてリソソームへの細胞内輸送に重要なAP-3複合体を同定し、LRRK2との機能的関連を明らかにした。また、パーキンソン病脳内において特徴的なαシヌクレインの神経細胞内蓄積にリソソームが関与することを示唆する知見も得られた。以上より、パーキンソン病発症にリソソーム障害が重要な役割を果たすと考えられた。パーキンソン病において複数のエンドソーム・リソソーム関連遺伝子の変異が報告されている。我々はその中でも代表的な遺伝子の産物であるLRRK2がRAB7L1やVPS35などの相互作用因子と協調してエンドソーム・リソソーム系細胞内輸送を調節することを見出していた。本研究において、RAB7L1-LRRK2経路の遺伝学的下流因子の候補としてリソソーム経路で働くアダプタータンパク質であるAP-3複合体を同定し、LRRK2とAP-3の両者がLRRK2のN末端側を介して結合すること、また免疫細胞化学的および生化学的解析から両者がともにリソソーム膜タンパク質の細胞内輸送を調節することを明らかにした。これらの結果は現在英文誌に投稿中である。また別のアプローチから、LRRK2がリソソーム障害時にその局在を変化させ、リソソームの形態維持に働くこと、またLRRK2の局在変化にオートファジーと関連した新規分子経路が関与することを見出した。これらの結果は、LRRK2ノックアウトマウスの腎臓近位尿細管などにおいて認められるリソソームの肥大化を説明できる可能性がある。一方、パーキンソン病脳内における特徴的な病理変化であるαシヌクレインの凝集・伝播をin vitroおよびin vivoで評価する実験系を初年度までに確立した。この系を用いて上記分子群を含めたエンドソーム・リソソーム経路遺伝子の関与について解析を進めている。パーキンソン病の原因遺伝子または危険因子として複数のエンドソーム・リソソーム関連遺伝子が報告されている。我々はその中の3つ、LRRK2, RAB7L1, VPS35が協調してエンドソーム・リソソーム系細胞内輸送を調節することを見出していた。本研究において、線虫・マウスにおけるRAB7L1-LRRK2経路の遺伝学的下流因子の候補としてリソソームへの細胞内輸送に重要なアダプタータンパク質AP-3複合体を同定し、LRRK2とAP-3がLRRK2のN末端側を介して結合すること、免疫細胞科学的および生化学的解析から両者がともにリソソーム膜タンパク質のエンドソーム輸送を調節することを明らかにした。一方、別のアプローチから、LRRK2がリソソーム障害時に肥大化したリソソーム膜上に集積し、リソソームの形態維持に働くことを見出した。さらにそのリソソーム膜への集積にもRAB7L1が関与することを見出した。これらの結果は、LRRK2やRAB7L1のノックアウトマウスにおいて認められるリソソームの肥大化を説明できると考えられる。一方、パーキンソン病脳内において特異的に蓄積するαシヌクレインタンパク質の凝集・伝播をin vitro, in vivoで評価する実験系を確立した。また、一部のリソソーム障害剤処理によりαシヌクレインの不溶化が亢進することをin vitroの系で確認した。マウス脳内におけるin vivoでの効果は検証中であるが、本研究を通じてパーキンソン病発症におけるリソソーム障害の関与を示唆する知見が複数のアプローチにより得られた。RAB7L1-LRRK2経路とAP-3複合体の遺伝学的および機能的関連について明らかにし、英文誌への投稿を果たした。またLRRK2のリソソーム形態維持における役割を明らかにし、さらに新規経路の関与を見出した。αシヌクレイン凝集・伝播の評価系についても計画通り初年度までに確立した。分子神経病理学LRRK2がリソソームの機能や形態を調節する分子メカニズムとして、RAB7L1-AP-3経路を介したリソソーム膜蛋白質の輸送調節が関与する可能性と、別のアプローチから見出した新規分子経路によって調節されるLRRK2自体の局在変化が関与する可能性が考えられた。今後はこれらのメカニズムをさらに追求するとともに、リソソーム肥大化が顕著に認められるLRRK2ノックアウトマウスを用いた検討を追加し、in vivoでの関与を明らかにする。またLRRK2とその周辺因子がαシヌクレインの凝集・蓄積に与える影響についてもin vitro、in vivoの両面から解析を進める。

初年度は主に培養細胞を用いて細胞内輸送に関する免疫細胞化学的および生化学的な解析を集中的に行ったが、これらの研究の遂行に必要な細胞、培地、抗体やその他の消耗品の多くについては研究開始時までに準備可能であった。また、本研究において最も費用がかかるマウスを用いたin vivoの実験については次年度に重点的に行うこととし、またヒト線維芽細胞の購入および解析を次年度に行う予定にしていたため、これらに必要な費用を次年度に多く残すこととした。さらに初年度においてLRRK2の局在変化に関する検討が進展し、そのメカニズムの研究のため次年度にプロテオミクス解析を行う必要があると判断したため、その費用を次年度に繰り越して使用することとした。次年度において、LRRK2やAP-3の遺伝子改変マウスの購入・維持および解析を集中的に行うとともに、αシヌクレインの蓄積・伝播のin vivoにおける解析のためにもマウスを用いた実験を施行する。また、パーキンソン病患者由来の線維芽細胞の購入および解析を次年度からスタートさせる予定である。加えてLRRK2局在変化時のプロテオミクス解析を行い、その結果に合わせて新たに抗体や試薬を購入して細胞生物学的解析に供する。
ｖｏｎ　Ｎｅｕｍａｎｎ　環上のフローの研究

本年度はまず, von Neumann環への群作用の分類を推し進めるためにAFD型因子環の自己準同型の近似的内部性と呼ばれる解析的性質の特徴づけの研究を仕上げた.これは雑誌「Commun. Math. Phys.」に掲載が決定した.また,関連して因子環がどのようなAFD型部分環を持つか調べた.ここで興味があるのは,中でも極大従順環と呼ばれるものである.これは83年のPopaの研究がもとになっていて, Houdayer, Bouttonet,植田などによって発展させられてきた.中でもHoudayerによる定理は強力である.しかし,まだ興味深い部分環にも極大従順であるかどうかわからないものがある.例えば,自由群von Neumann環の,本質的に自由成分と異なるような部分環の中にも,極大従順になるものが多数あってしかるべきであるが,そのような例はCameron-Fang-Ravichandran-Whiteが2010年に極大従順であると示したRadial MASAだけが知られていた.そこで私は,自由群von Neumann環の自由成分から来ていない部分環のうち,ある種の条件を満たすものが,いつ極大従順になるものを調べた.それは次のような例である.2元生成の自由群von Neumann環は,実はAFD II1型因子環2個の自由積であることが知られているが,それぞれのAFD II1型因子環から,それぞれCartan部分環を生成するようなHaar unitaryとその逆作用素をとり,得られた4個のunitary作用素を足し算すると一つの自己共役作用素が得られる.私はこれが自由積の中で生成するvon Neumann部分環が極大従順であることを証明した.この結果はHoudayerの定理とは異なる多くの極大従順部分環の例を与えたことになる.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。Von Neumann環上のフローの研究を進めました.Von Neumann環上のフローを研究する上でカギとなるRohlin性と呼ばれる性質があり,フローを分類するためにはどのようなフローがこのような性質をもつか調べることが重要です.Rohlin性は強い作用の外部性の一種と考えられています.そこで私は, 0秒目以外すべての時間において内部自己同型で近似できないような強い外部性をもつ実数群作用はRohlin性を持つに違いないと考えて,実際にこれを証明しました.この結果には, III型と呼ばれる因子環上の実数群作用をII型と呼ばれる因子環上のそれに帰着する一般的な方法がわかったという意義があります.Von Neumann環論にはII型を中心に研究している人とIII型を中心に研究している人がいますが,後者の仕事の一つは問題をII型von Neumann環の話に帰着することです.私の結果はそのようなものです.また,フローを調べる上での参考にするために,関連はあるがより取り扱いが易しいコンパクト群作用の研究をしました.コンパクト群のAFD型因子環への作用の分類定理としては, Jones-竹崎,河東-竹崎によるコンパクト可換群作用の分類定理があります.私は,これと関連することをやりました.Von Neumann環論では,因子環とその部分環の組を考えてその性質を調べたり分類したりする部分因子環論という分野があります.この部分因子環にたいする群作用を研究する分野もあるのですが,私は部分因子環への可換コンパクト群作用を分類しました.これは初めての部分因子環への連続群作用の分類定理です.本年度はまず, von Neumann環への群作用の分類を推し進めるためにAFD型因子環の自己準同型の近似的内部性と呼ばれる解析的性質の特徴づけの研究を仕上げた.これは雑誌「Commun. Math. Phys.」に掲載が決定した.また,関連して因子環がどのようなAFD型部分環を持つか調べた.ここで興味があるのは,中でも極大従順環と呼ばれるものである.これは83年のPopaの研究がもとになっていて, Houdayer, Bouttonet,植田などによって発展させられてきた.中でもHoudayerによる定理は強力である.しかし,まだ興味深い部分環にも極大従順であるかどうかわからないものがある.例えば,自由群von Neumann環の,本質的に自由成分と異なるような部分環の中にも,極大従順になるものが多数あってしかるべきであるが,そのような例はCameron-Fang-Ravichandran-Whiteが2010年に極大従順であると示したRadial MASAだけが知られていた.そこで私は,自由群von Neumann環の自由成分から来ていない部分環のうち,ある種の条件を満たすものが,いつ極大従順になるものを調べた.それは次のような例である.2元生成の自由群von Neumann環は,実はAFD II1型因子環2個の自由積であることが知られているが,それぞれのAFD II1型因子環から,それぞれCartan部分環を生成するようなHaar unitaryとその逆作用素をとり,得られた4個のunitary作用素を足し算すると一つの自己共役作用素が得られる.私はこれが自由積の中で生成するvon Neumann部分環が極大従順であることを証明した.この結果はHoudayerの定理とは異なる多くの極大従順部分環の例を与えたことになる.フローがRohlin性を持つためのよい必要かつ十分条件を得るという当初の目標は達成できていないものの, III型因子環上の場合をII型因子環上の場合に帰着することに成功した.

これは当初の目標を達成するためには重要な進歩であり,研究はおおむね順調に進展しているといえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後はII型AFD因子環上のフローがいつRohlin性を持つかを調べる.特にトレースをスケールするフローがRohlin性を持つことを簡潔に説明するような証明が見つかれば,一般的な解決につながる可能性もあるので,これを考える.27年度が最終年度であるため、記入しない。
アミロイドβ蛋白（Ａβ）４３変換酵素の同定とＡβ蓄積における役割の解明

アルツハイマー病(AD)では、アミロイドβ蛋白(Aβ)蓄積機構の解明が重要な課題となっている。近年、毒性のAβ42に加え、Aβ43の毒性もAD発症の要因になっていることが示されてきている。我々は、Aβ43が脳内にもっとも早期に沈着することを明らかにした。次に、マウス脳内にAβ43をAβ42へ変換する酵素として、ACE2を同定した。ACEとACE2がAβ43を連続的に切断し、Aβ40へ変換することが明らかとなった。Aβ40は抗アミロイド沈着および抗酸化作用を持つことから、これらの結果は、ACEやACE2による脳内のAβ変換活性の維持がADの予防や治療に重要であることを示した。我々は、血圧調節に重要なアンギオテンシン変換酵素(ACE)が、毒性の強いAβ42を神経保護作用をもつAβ40に変換する活性を有することを明らかにしてきた。近年、Aβ42に加え、Aβ43の毒性もAD発症の要因になっていることが示されてきている。本研究では、ADの予防・治療の介入点としてAβ43変換活性の促進を考え、Aβ43変換酵素同定し、Aβ蓄積におけるAβ43変換酵素の役割を明らかにする。我々は、ADモデルマウス(APPtgマウス)脳内のAβ43の沈着を調べたところ、Aβ43の沈着は、Aβ42とAβ40よりも早く出現し、神経細胞にAβ43単独の蓄積が観察された。このことは、加齢によるAβ43の早期蓄積がAD発症の一因になっていることを示唆している(Zou et al., Am J Pathol, 182:2322-31, 2013)。さらに、我々は、マウス脳内にAβ43をAβ40に変換する活性(Aβ43変換活性)が存在することを見出した。脳内のAβ43変換活性にACEが関与している場合は、二つのルートが考えられる。一つは、ACEによるAβ43からAβ41へ変換後、別のcarboxypeptidaseがAβ41をAβ40へ変換する。もう一つのルートは、carboxypeptidaseがAβ43をAβ42へ変換し、その後、ACEがAβ42をAβ40へ変換するという二段階の変換が考えられる。我々は、ACEがAβ43をAβ41へ変換することを明らかにした。ACE阻害剤をAPPtgマウスに長期投与したところ、脳内Aβ43の沈着が顕著に増加した。さらに、我々は、Aβ43をAβ42へ変換する酵素をACE2であることを同定し、ACEおよびACE2により、Aβ43がAβ40へ変換されること明らかにした(Liu et al., J Neurosci Res, in press)。脳内ACEおよびACE2の活性の維持がADの予防に重要と考えられる。このことは、加齢によるAβ43の早期蓄積がAD発症の一因になっていることを示唆している。

ACE阻害剤をAPPtgマウスに長期投与したところ、脳内Aβ43の沈着が顕著に増加した。さらに、我々は、Aβ43をAβ42へ変換する酵素をACE2であることを同定し、ACEおよびACE2により、Aβ43がAβ40へ変換されること明らかにした。脳内ACEおよびACE2の活性の維持がADの予防に重要と考えられる。本年度、我々は、APPtgマウス脳内にAβ43が沈着するか否か、Aβ42とAβ40の沈着との違いがあるか否か、また、Aβ43をAβ40へ変換する酵素の同定に着手し研究を行った。その結果、Aβ43は、家族性ADの原因遺伝子、プレセニリンの変異がなくても、Aβ42とAβ40よりも早期に脳内に沈着することを明らかにした。ADの発症および脳内Aβの蓄積にはAβ43が深く関与していることが示唆された。また、我々は、ACEがAβ43をAβ41へ変換すること、ACE阻害が脳内Aβ43の沈着を増加させることも明らかにした。さらに、Aβ43をAβ42へ変換する酵素をACE2であることを同定し、ACEおよびACE2により、Aβ43がAβ40へ変換されることを明らかにした。以上の結果により、本年度の本研究の達成度は、おおむね順調に進展していると考えている。次年度の計画では、ACE2の活性が加齢により発現や活性の変動があるか否かを検討する。3カ月から21カ月齢マウス脳を用いて、Westernblot法やリアルタイムPCR法で解析する。また、健常者と比べ、AD患者の血中ACE2活性が変化しているか否かを明らかにする予定である。さらに、ACEおよびACE2の組み換えタンパクを作成し、APPtgマウスに腹腔内投与を行う。腹腔内へ投与した組み換え蛋白は血液に吸収されることを確認されているため、ACE2が血漿Aβ43を下げるか否か、また、脳内のAβ43沈着を抑制するか否かを検討する。次年度の研究費は、本年度とほぼ同額であり、大部分はマウスの購入、飼育費用ならびに試薬、抗体およびAβのELISAキットに使用する予定である。また、論文掲載費用、英文校閲費用、国内、国際会議にて研究成果の発表にも使用する予定である。
オーステナイトステンレス鋼およびニッケル基合金単結晶の水素ぜい化に関する研究

<100>成長方向をもつ上記合金単結晶に25°80°Cで水素を電解チャージし,そのときのぜい化の程度とぜい化層の深さを引張試験および破面解析から求め,ついでその結果をもとに粒内での水素原子の拡散係数を算出することを試みた。またぜい化の結晶学的優先面などについても調べた結果,以下のことがわかった。(1)表面には{100}トレースに沿った多数の微細な割れが観察された。しかしその深さは数10μm程度で,ほぼ水素化物層の厚さに対応する。(2)断面の固さは,表面層では水素化物の生成や水素の固溶により高く,内部にゆくにしたがって減少する。(3)水素チャージにより破断応力は一度増加し,その後減少する。一方,破断伸びは単調に減少する。(4)ぜい性破面の結晶学的優先面はチャージ温度および時間によらず{100}面である。(5)破面観察によると,ぜい化層深さとチャージ時間の平方根との間には,いずれの温度でも直線関係が成り立つ。これより水素原子の拡散係数とその温度依存性から拡散の活性化エネルギーを求めることができた。
衛星観測データ・客観解析データに基づく極渦周辺擾乱の気候学

1.大気重力波は,運動量の鉛直輸送を担い,大気大循環に重要な役割を果たすと考えられている.各種地上観測や人工衛星観測により,陸上や規模の大きな重力波特性は明らかになってきたものの,海洋上小規模擾乱の実態はいまだ不明である.前年度本研究では,東大海洋研の白鳳丸にてラジオゾンデを打ち上げ,太平洋中部の赤道を含む28N48Sの70度以上の広い緯度領域の成層圏微細構造をほぼ1度ごとに観測することに成功した.観測期間は2001年11月27日12月25日のほぼ1ヶ月.国際重力波プロジェクトの解析手法に合わせ,小規模擾乱の鉛直波数スペクトル,運動・位置エネルギー解析を行った.この観測では、熱帯から亜熱帯にかけてきれいな波束が捉えられていた。今年度は、重力波理論を駆使した詳細な解析を行ったところ、北半球亜熱帯収束帯での対流活動を起源とする波長1800kmの慣性重力波と特定することができた。重力波の南向き群速度と船の進行速度がほぼ一致したために約一週間に亘り同じ波束を捉えるのに成功したことがわかった。この研究成果は、各関連国際会議で発表し、論文にまとめ、JGRに投稿した。2.平成12年度に購入,整備したヨーロッパ中期予報センターの19791993年の15年分の再解析気候データを用いて,これまで殆ど解析のなされていない南北両極の成層圏極渦周辺擾乱の解析を前年度に引き続き行った.前年度は2次元スペクトル解析、ラグ相関解析、コンポジット解析などを行って、極夜ジェット付近で正の極大となるポテンシャル渦度の南北勾配に捕捉された小規模波動の存在を示すことができた。この内容は今年度JGRに投稿、印刷予定である。今年度は、その励起源を調べるため、3次元EPフラックス解析を行った。その結果、1993年に研究代表者等により発見されたほぼ同じ空間スケールをもつ中緯度対流圏界面に捕捉された中間規模波動と深く関連することがわかった。すなわち、中間規模波動と極渦捕捉波によるジオポテンシャル高度擾乱の位相が西に傾いたとき、捕捉波は増幅する様子が捉えられた。この関連は、中間規模波動と極渦捕捉波の卓越経度帯と季節がほぼ一致することからも強く示唆される。本研究の目的(極域中層大気の擾乱特性とその作用の解明)で使用する各種データを入手、整備すると共に、各種解析プログラムを開発した。整備したデータは以下の通りである。客観解析データECMWF再解析データ(1979-1993年)、NCEP再解析データ(1958-1999年)、UKMO客観解析データ(1996-1997年)人工衛星データTOMS(1979-1999年)、ILAS(1996-1997年)開発したプログラムは、以下の通りである。・極域対応の2次元および3次元のトラジェクトリ計算・等圧面から等温位面への変換・ポテンシャル渦度の計算・等価緯度の計算、等価緯度に沿っての線積分・極夜ジェットの位置パラメータの計算現在これらの整備したデータ及びプログラムを用いて統一的にデータを解析中である。また、本研究課題の衛星観測データ、客観解析データに見られる擾乱の現実性を調べるため、専門の近い研究者による研究グループを組織し、来年度の南太平洋・南氷洋の航海が予定されている東京大学海洋研究所白鳳丸の共同利用に「赤道から南極までの広い緯度帯における海洋上成層圏の中小規模現象のラジオゾンデ観測」を応募したところ採択されたので、余剰金を用いてテスト観測等の活動を行った。さらに、極域重力波に関するレビューペーパー、本研究課題と関連する中間規模波動、極域重力波の統計解析についての論文を出版した。1.大気重力波は,運動量の鉛直輸送を担い,大気大循環に重要な役割を果たすと考えられている.各種地上観測や人工衛星観測により,陸上や規模の大きな重力波特性は明らかになってきたものの,海洋上小規模擾乱の実態はいまだ不明である.今年度本研究では,東大海洋研の白鳳丸にてラジオゾンデを打ち上げ,太平洋中部の赤道を含む28N48Sの70度以上の広い緯度領域の成層圏微細構造をほぼ1度ごとに観測することに成功した.観測期間は2001年11月27日12月25日のほぼ1ヶ月.国際重力波プロジェクトの解析手法に合わせ,小規模擾乱の鉛直波数スペクトル,運動・位置エネルギー解析を行った.陸上の平均値と比較したところ,特に熱帯において,数倍の強度を持つことがわかった.また,重力波が北半球から南半球にかけて3000km近く伝播する様子も初めて捉えることができた.2002年3月の赤道大気とその結合過程に関する国際会議にて,この研究に関する招待講演を行った.2.平成12年度に購入,整備したヨーロッパ中期予報センターの19791993年の15年分の再解析気候データを用いて,これまで殆ど解析のなされていない南北両極の成層圏極渦周辺擾乱の解析を行った.まず,極夜ジェットの存在する緯度60度の2次元スペクトル解析を行って,周期1日以下,東西波長2000km程度にピークが見られることを確認し,この擾乱をフィルター法で取り出した.そして,ラグ相関解析,コンポジット解析などから,位相速度等の力学パラメータを推定し,擾乱が,独自の物理を持って伝播する波動であることを明らかにした.