hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソーシャル・キャピタルを用いたメタボ対策等行政施策評価に関する実証的研究

特定保健指導のような保健施策の効果評価は容易でない。本研究は、ソーシャル・キャピタル(SC)を指標とした施策評価を目的とした。既存データ解析から、SCを結合型と橋渡し型に分けて測定する意義が示唆された。横断調査の結果、愛育委員等による声かけが有意に希死念慮を減少させることが示唆され、地域における声かけを行う小規模な介入を予定したが、東日本大震災に伴う計画の遅れから、企業における運動介入評価を実施した。平成21年度は、岡山市におけるソーシャル・キャピタルと健康の調査について、分析を行った。調査対象に含まれている、20小学校区(全87小学校区中)の、各種ソーシャル・キャピタル指標の高低と、愛育委員活動の活発さ等について、岡山市保健所担当者との意見交換を行うとともに、分析結果の一部は、第68回日本公衆衛生学会総会(奈良)などで発表を行った。また、ソーシャル・キャピタルに関わる研究では、公衆衛生学領域よりもむしろ、経済学・政治学などの領域の方が歴史も実績もあり、また、極めて学際的研究領域であることから、平成22年3月に東京で開催されたシンポジウム「ソーシャル・キャピタルの政策的含意」にも参加し、意見交換を行った。行政内データミクロレベルリンケージについては、協議を重ねているが、現在のところ岡山県・岡山市におけるリンケージについての進捗はあまりなく、必要に応じて、より先進的な他府県・市町村との調整も進める予定とする。小地域介入については、研究デザインの精緻化を進め、次年度、Harvard School Of Public Healthの、Kawachi教授、Subramanian准教授に助言をいただくための準備として、平成21年度内の他の目的での来日に際して、何度か直接の相談を行った。平成21年6月にボストンで開催された、International Symposium on Social Capital and Healthに参加し、他の研究者との情報交換を行うとともに、特に職場のソーシャル・キャピタルについて話題提供も行った。本シンポジウムの第2回は、平成22年6月に岡山にて開催予定であり、現在準備を進めているが、Policy Implications of Social Capital Researchと題するセッションを設け、行政からの期待、アカデミックからの回答とともに、SC醸成のための介入手法としての先進事例の報告を行う。平成22年度は、既に調査が完了していた岡山市におけるソーシャル・キャピタル(SC)と健康の調査結果について、論文として発表した(Iwase T, 2010, Ueshima K, 2010)。特にIwase Tらの研究は、これまで理論的に紹介されていたいわゆる結束型と橋渡し型SCの健康影響の実証研究として意義が高い。また、引き続き、岡山県において実施された、高梁市・吉備中央町・鏡野町の65歳以上の全高齢者(約22,000人)を対象とした調査について、調査デザイン等について助言を行い、データセットが確定し、基礎集計を行った。また上記調査に関連して、対象とする行政施策について、当初予定していたメタボ対策から、地域自殺対策緊急強化基金により行われる自殺対策事業を想定して、研究デザインの修正を行った。昨年度から継続して行っている学際的研究の一環として、日本大学稲葉らが編集した「ソーシャル・キャピタルのフロンティア」において、健康をアウトカムとしたレビューをまとめた。行政内データミクロレベルリンケージについては、継続して調整を行っているが、先駆例として、吉備中央町において上記調査後の小地域介入に関して調整を行っている。本介入デザインおよび評価指標について、Harvard School of Public Healthの、Kawachi教授と直接相談するとともに、New Zealandにおける研究についてOtago大学のBlakely教授とも意見交換を行った。平成23年度は、主たる研究目的であるソーシャル・キャピタル(SC)を用いた行政施策評価を行う予定であった。しかし、東日本大震災の影響により、行政の協力が得られにくくなった。そのため代替案として、企業において運動介入プログラムを実施し、介入効果について運動量等に加えて、職場のSCについて評価を行なった。暫定的な結果は、それぞれ100名程度の運動介入群と対照群(待機群)との比較において、有意ではないが運動量の増加(IPAQ shortで測定)と精神的健康の改善(K6で測定)が認められた。一方で、SC(Finlandのグループが用いている8項目版を用いて評価;8-40点)については、介入群、対照群とも約30点で、介入前後において変化は認められなかったが、結束型SCと橋渡し型SCに層別したところ、橋渡し型SCにおいては有意ではないものの介入群では改善、対照群では不変であった。本結果の解釈については、運動介入のグループ構成が事業所内の複数部署にまたがったことにより、あまり面識のなかった部署の異なる社員同士でのコミュニケーションが促進された可能性について言及できると考えた。その他、岡山県で実施した高齢者の調査(約22,000人)結果については、論文としてまとめつつある。また、自殺対策を対象とした行政施策評価の試行については、年度途中より吉備中央町との調整を再開している。平成23年6月には、Manchesterで開催された第3回International Symposium of Social Capital and Healthに参加し、情報交換を行った。

成果については、研究期間中を通じて日本公衆衛生学会総会(奈良、東京、秋田)自由集会等において、市町村担当者や大学研究者への普及啓蒙を継続して行った。
高圧力赤外分光法によるサマリウムカルコゲナイドのエネルギーギャプの消長

我々の目的はSmモノカルコゲナイド(SmS, SmSe, SmTe)の示す金属-絶縁体転移(以下「M-I転移」と称す)を高エネルギー分解能スペクトロコピーの観点から追跡することである。SmTeのギャップのつぶれ方には次の2通りあろうと予測される。1.水素の金属化に見られる場合。圧力に応じてギャップが小さくなって行きついに光が通らなくなる(金属化)。この場合にはエネルギーギャップは次第に小さくなるから先ず可視光の光から順に赤外光へと不透明になって行く筈である。2.フェルミ順位近傍に存在する4f電子順位が圧力によって不安定になって次第にフェルミ順位に接近し、ついには横切って伝導帯にキャリアーを供給する場合。この場合には光でみると先ず伝導帯のキャリアーによって遠赤外の光がブロックされることになろう。SmTeの場合この2つのどちらかはっきりさせるため平成6年度では光の透過率を調べた。その結果、(1)常圧での絶縁体特有のフォノンによる残留線バンドの確認、(2)試料の圧力を加えると常圧スペクトルに対して約4GPaまで圧力下で透過率が急激に減少しほぼ光が通らなくなる、事等を見いだした。即ち、この研究で目的とした金属-絶縁体転移がはっきりと観測できることが分かった。しかしこの透過法ではSmTeの吸収係数が大きいためにフォノンによる吸収体全体の変化を観測することが出来ない。ギャップが上述の二つの場合のどちらからつぶれて行くのか更に明確に知るためにはスペクトル全体の圧力変化を知る必要がある。そこで本年度はこれまでの装置に加えて遠赤外領域における高圧下での反射測定が出来るように装置の開発を行った。装置のテスト試料としてスペクトルがよく知られたKCIを用いてダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧力下での反射スペクトルを測定し、開発した装置がうまく稼働することを最終的に確認した。遠赤外領域で高圧下の反射測定実験はこれまで皆無であり、我々は分子科学研究所の放射光施設を利用することでこの種の実験を可能とした。この装置を用いて現在SmTeについての高圧反射実験を続行中であり、近々新しい知見が得られる見通しでる。
走査電子顕微鏡による表面形状の測定機能向上に関する研究

走査電子顕微鏡(SEM)を用いて表面粗さ,表面粗さを二次元的に並べた表面形状を測定することについての基礎的な研究はこれまでにも進めてきていたが,弟子顕微鏡の試料台が固定されていたこと,電子ビームの加速電圧が一定であったこと,試料台と検出器の間の距離が固定化されていたこと,画像の倍率も十分には大きくできなかったこと等の制約があり,上記の諸条件や試料材料物性と形状とを求める反射電子画像信号の性質との関係が明確ではなく,測定の対象とする試料の種類,形状測定の信頼度や裕度については検証が十分ではなかった.本研究では従来進めてきた, 4個の反射電子検出器を用い,球形試料を標準として表面形状を求める方法について,これらの点の特性を明らかにすることを考慮して進展を図っている. 4個の反射電子半導体検出も10mm*10mmと従来より大きなものを用いて検出感度を上げ,大きな倍率で容易にかつ鮮明に画像が得られるようにしている.電子ビームの走査は外部周期によって行い,検出対象を画像の視野内で効率的に検出できるようにしている.信号はパーソナルコンピュータに取りこみ処理されるが, SEM側信号処理の速度とAD変換速度の周期, 4検出器の感度の補正,微弱な信号の増幅に伴う雑音の除去等を考慮した装置の構成を図っている.測定対象には,従来も用いていたヴィッカース硬さ試験の圧痕を標準的なものとして,圧痕の向きと検出器との相対的な方向関係による測定された形状への影響を調べ,方向には関係なく精度よく測定できることを明らかにしている.新たな試みとして反射電子信号の強度分布のモデルについて球形試料を対象に検証し,対向する二つの検出器の間の差信号の特性が対象面の傾斜を求めるために適したものであることを新たに見いだし,非球面形状の測定に適用を試みている.走査電子顕微鏡(SEM)を用いて表面粗さ,表面粗さを二次元的に並べた表面形状を測定することについての基礎的な研究はこれまでにも進めてきていたが,弟子顕微鏡の試料台が固定されていたこと,電子ビームの加速電圧が一定であったこと,試料台と検出器の間の距離が固定化されていたこと,画像の倍率も十分には大きくできなかったこと等の制約があり,上記の諸条件や試料材料物性と形状とを求める反射電子画像信号の性質との関係が明確ではなく,測定の対象とする試料の種類,形状測定の信頼度や裕度については検証が十分ではなかった.本研究では従来進めてきた, 4個の反射電子検出器を用い,球形試料を標準として表面形状を求める方法について,これらの点の特性を明らかにすることを考慮して進展を図っている. 4個の反射電子半導体検出も10mm*10mmと従来より大きなものを用いて検出感度を上げ,大きな倍率で容易にかつ鮮明に画像が得られるようにしている.電子ビームの走査は外部周期によって行い,検出対象を画像の視野内で効率的に検出できるようにしている.信号はパーソナルコンピュータに取りこみ処理されるが, SEM側信号処理の速度とAD変換速度の周期, 4検出器の感度の補正,微弱な信号の増幅に伴う雑音の除去等を考慮した装置の構成を図っている.測定対象には,従来も用いていたヴィッカース硬さ試験の圧痕を標準的なものとして,圧痕の向きと検出器との相対的な方向関係による測定された形状への影響を調べ,方向には関係なく精度よく測定できることを明らかにしている.新たな試みとして反射電子信号の強度分布のモデルについて球形試料を対象に検証し,対向する二つの検出器の間の差信号の特性が対象面の傾斜を求めるために適したものであることを新たに見いだし,非球面形状の測定に適用を試みている.本年度は走査電子顕微鏡(SEM)表面形状測定機能向上についての基礎的な研究をすすめた。これをすすめる上での設備として電子加速電圧0.530KV(32段)の可変、電子ビーム入射角±7゚の可変、最小ビーム径5nm、最大観測可能試料径125mmφのSEMの設備をはかった。上記性能のうち、電子ビーム/可変の機能は特註のものである。この他、可能な限りの多量の反射電子を検出するような反射電子検出器の配置とすること、画像信号のディジタル信号処理を可能とすること、電子ビーム自体のディジタル走査を可能とすること等について配置を終ると同時に、一部は次年度の完成を目指して製作をすすめている。これらの機能向上を可能とする設備の設置、充実に加え、これらが利用可能となった時に従来の方法の限界をSEMの機能向上に対応して向上しうるように、すでに開発してきた方法の整備をはかっている。すなわち、法線検出による形状測定の方法では、対象試料の反射電子像の信号の強さを標準球の像の信号の強さとを比較して、標準球の法線に対応して試料の任意の点の法線を求めている。しかし、これまでは、像を構成する信号の強さの幅と、ディジタル処理をする際のビット情報のもちうる幅とは対応が充分でなく、像の構成信号の持つ情報を充分に生かしえないきらいがあった。像構成信号の規準化とディジタル処理信号との対応化を作表することによって容易に行いうるようにし、ディジタル処理の機能を生かした測定精度向上可能となるようにしている。従来の方法によっても、回折格子、ダイヤモンドバイトの刃先等の形状測定が可能であったが、新しいSEMの機能に加え、上述の諸準備によって、測定分解能の向上、信号の処理による新たな知見の獲得等が期待される。
小・中学生の命に関する意識の時代変化と精神保健教育に関する研究

本研究の目的は、中学校に勤務する養護教諭が捉える生徒の心の健康問題とそれにきづくサイン、および支援方法を明らかにすることである。最初に14名の養護教諭を対象に面接調査を実施し、その結果をもとに質問紙を開発し、実態調査を行い、1802名のデータを得た。分析の結果、養護教諭は、引きこもり・不登校や発達障害の問題にもっともよく関わっていた。養護教諭は、生徒の身体的訴えを心の健康問題のサインとして捉え、誰でも来室しやすい保健室づくりに配慮していた。生徒の心の健康問題のサインを捉えるために、生徒を集団として観察していた。また、学校内での連携は良く行っていたが、学校外との連携はあまり実施していなかった。本研究の目的は、わが国の小・中学生の「命に関する意識とこころの健康」に関する実態調査を実施し、時代変化を明らかにするととともに、養護教諭への子どもの心のケアの実態調査を通して、「命とこころの健康教育プログラム」を開発し、実施・評価することで、子どもたちが生命を尊重し未来へ向けて生き生きと生きるための養護教諭を主体とした教育的支援の一方法を明らかにすることである。本年度の研究実施計画は、1.子どもの命に関する意識(死生観)と心の健康に関連した文献の詳細な検討、2.「子どもの命に関する意識と心の健康」の調査用紙の開発、3.「子どもの命に関する意識と心の健康」の予備調査の実施とした。研究者らは月1回会議を行い、子どもの命に関する意識と心の健康に関して、看護や心理学、親、自殺、養護教諭の役割、命の授業などの観点から文献検討を行った。また、外部講獅を招聘し「子どもたちの精神障害への早期介入」について学びを深めた。同時に「子どもの命に関する意識と心の健康」の調査用紙を小学校高学年用、中学生用にそれぞれ作成した。「子どもの命に関する意識」は、1982年に増田陸郎が使用した項目を基盤とした。「心の健康度」は、中学生版QOL尺度Kid-KINDL^R Questionnaireの日本語版と子ども用うつ尺度Depression Self-ratingScale for Childrenを使用した。その後、本学倫理委員会への申請と予備調査を行った。予備調査は、研究者らのネットワークを通じて得られた中学生3名と掛川市の小・中学校の代表者に回答を依頼し、実現可能性、内容妥当性について検討した。その結果、質問項目や実施方法の精練が必要であることが判明したため、再検討を行っている。また、養護教諭への「子どもの心のケア」の実際についての聞き取り調査に向け、研究計画の立案、本学倫理委員会への申請の準備を行った。本年度の研究実施計画は、1.養護教諭への「子どもの心のケア」の実際についての聞き取り調査、2.全国の養護教諭を対象とした「子どもの心のケア」アンケート調査、3.「命とこころの健康教育プログラム」の開発、4.海外視察、5.研究成果の発表であった。1.養護教諭への「子どもの心のケア」の実際についての聞き取り調査は、「中学校に勤務する養護教諭が直面する生徒の心の健康問題とその支援方法」として、平成24年度より継続し、14名の養護教諭へのインタビューを行い、結果を分析した。2.全国の養護教諭を対象とした「子どもの心のケア」アンケート調査は、1.の養護教諭の聞き取り調査の結果と先行研究から、調査用紙を作成した。対象者は、全国の中学校を国立・公立・私立で層化無作為抽出を行った約7600校に勤務する養護教諭である。すでに本学の倫理委員会の承認を得て、対象者へアンケート用紙を配布した。3.「命とこころの健康教育プログラム」の開発については、研究者らのネットワークがある静岡県掛川市の中学校で、教育プログラムを実施した。4.海外視察については、アメリカのサンフランシスコへ出向き、カリフォルニア大学サンフランシスコ校の名誉教授Dorothy Oda先生や看護学の教員より、アメリカの養護教諭の教育プログラム、養護教諭の現状について情報収集を行った。さらに、カリフォルニア州立大学サクラメント校の准教授Dain Baker先生からメンタルヘルスに焦点をあてた養護教諭プログラムについて情報収集を行った。本年度の研究実施計画は、1.養護教諭への「子どもの心のケア」の実際についての聞き取り調査、2.全国の小中学生を対象とした「子どもの命に関する意識と心の健康」調査用紙の精錬、3.全国の小中学生を対象とした「子どもの命に関する意識と心の健康」の大規模調査の実施であった。1.養護教諭への「子どもの心のケア」の実際についての聞き取り調査として、「小・中学校に勤務する養護教諭が直面する児童生徒の心の健康問題とその支援方法」を実施した。

本調査の目的は、小・中学校に勤務する養護教諭が直面している児童生徒の心の健康問題とその支援方法を明らかにすることであり、研究者らのネットワークを通じて、協力を得られた養護教諭を対象とした。2.全国の小中学生を対象とした「子どもの命に関する意識と心の健康」調査用紙の精錬については、先行研究をふまえ、調査用紙を作成した。3.全国の小中学生を対象とした「子どもの命に関する意識と心の健康」の大規模調については、パイロットスタディとして、調査用紙の内容妥当性を検証するため、児童生徒と中学校の教育者へ回答を依頼した。複数の中学校の教育者より、現在の教育現場ではこの調査を児童・生徒へ実施することは困難であるとの回答を得た。そのため、平成25年度に実施予定の養護教諭を対象とした「子どもの心のケア」アンケート調査の実施へと計画を変更し、現代の子どもの心の健康問題と養護教諭による支援方法の実態を把握することとした。4.世界保健連盟(WFMH)の学会への参加を行った。本学会は「21世紀のメンタルヘルスへのアプローチ」をテーマに、平成24年10月にオーストラリアのパースで開催された。学会に参加し、世界各国において子どものメンタルヘルスは深刻さを増しており、各国における小中学生のメンタルヘルス支援の実際を把握することができ、今後の研究の方向性について貴重な示唆を得た。本年度の研究実施計画は、1.「中学校に勤務する養護教諭が直面する生徒の心の健康問題とその支援方法の実態調査」の実施、2.「命とこころの教育のプログラム」の開発・実施・評価、3.海外視察(米国サンフランシスコ)、4.養護教諭の専門家の招聘、5.研究成果の発表であった。1.「中学校に勤務する養護教諭が直面する生徒の心の健康問題とその支援方法の実態調査」の実施は、1,802人の養護教諭から回答を得て、結果を分析した。2.「命とこころの教育のプログラム」の開発・実施・評価」は、静岡県掛川市の中学校にて、教育プログラムを実施し、結果を分析している。3.海外視察(米国サンフランシスコ)については、カリフォルニア州立大学サクラメント校の教授Dian Baker先生から、大学院レベルでのメンタルヘルスに強い養護教諭教育プログラムの評価研究について情報収集を行った。4.養護教諭の専門家の招聘については、Dian Baker先生を招聘し、発達障害、いじめ、養護教諭のためのメンタルヘルスの介入のトレーニングに焦点をあて、講義を行って頂いた。5.研究成果の発表は、東京女子医科大学看護学会誌(演題名:日本の中学校に勤務する養護教諭が捉える生徒の心の健康問題のサインとそれに関わる養護教諭の技術)に投稿し、平成27年4月に発刊の予定である。さらに、平成27年8月26から28日に新潟で行われる日本教育心理学会にて、示説発表(演題名:中学校に勤務する養護教諭が生徒の心の健康問題に気づくサインの特徴)が予定されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に予定していた文献検討、調査用紙の開発、予備調査については計画通り遂行している。次年度に予定している養護教諭への聞き取り調査について、現在研究計画書の作成、倫理委員会への申請準備を行っており、当初の計画以上に進展している。今年度予定していた養護教諭を対象とした聞き取り調査、教育プログラムの開発は実施した。
低酸素環境下での持久性運動がコンディション関連指標に及ぼす影響

過去に実施した研究においては、運動強度を条件間(低酸素または通常酸素)で相対的に統一して外因性のグルコース酸化動態を検討した。しかしながら低酸素環境下においては最大酸素摂取量(VO2max)が低下するため、運動強度を相対的に統一(%VO2max)した場合、絶対的な運動強度(走速度)は低酸素環境下において有意に低下する。これに伴い低酸素条件での運動は、通常酸素条件での運動と比較して運動中のエネルギー消費量が有意に低下する。運動中のエネルギー消費量はエネルギー基質の酸化量に大きく影響を及ぼすため、運動中のエネルギー消費量を統一した条件下において外因性のグルコース酸化動態を検討することが必要となる。そこで本年度は低酸素環境下で行う持久性運動が外因性グルコースの酸化動態に及ぼす影響を、通常酸素環境下で行う同一走速度での運動時と比較・検討した。9名の活動的な男性を対象に、最大酸素摂取量(VO2max)の65%に相当する走速度での30分間のランニングを通常酸素環境(吸入酸素濃度:20.9%、通常酸素条件)で実施した。また、低酸素環境下(吸入酸素濃度:14.5%)において通常酸素条件と同一走速度(低酸素A条件)および相対的同一走速度(低酸素R条件)での運動をそれぞれ異なる日に実施した。運動開始直前に安定同位体(13C)を標識したグルコースを摂取し、運動中の呼気中に含まれる13CO2/12CO2の比から13C排出量を算出し、外因性のグルコース酸化動態を評価した。低酸素A条件は通常酸素条件と比較して運動に伴う血中乳酸濃度の上昇の亢進および運動中における糖の酸化量(呼吸交換比による評価)が有意に高値を示した。一方で、運動中における外因性のグルコースの酸化(13CO2/12CO2)は低酸素A条件が通常酸素条件と比較して有意に低値を示した。昨年度は1つの研究を実施し、2編の原著論文が国際誌に掲載された。また、今年度は最後の研究課題となる実験に着手する予定である。今年度は最後の研究課題となる実験を実施予定である。上半期までに被験者のリクルート、実験、結果解析を完了する予定である。
論理的な日本語表現を支える複合辞形式に関する総合研究

本研究は、研究代表者らがこれまでに『現代語複合辞用例集』などの形で積み上げてきた複合辞についての記述研究をふまえ、そうしたそれまでの成果を理論的にもまた個別形式の記述においても深めていくことを意図して企画したものであり、補助金の交付期間中にも、(1)複合辞についての従来の研究を見直して、問題点を明らかにするとともに、(2)複合辞各形式についての各論的記述を深める、という点を中心に研究が進められた。まず、第一点の従来の研究の見直しと問題点の明確化という点については、研究代表者藤田により、本研究の初年度に「複合辞の記述研究の展望と現在」と題する研究発表が行われ、現段階の問題点が総括されたほか、研究分担者松木により複合辞研究史についての一連の論文が発表され、学説史の総括が試みられた。第二点の各論的記述の深化については、研究期間内にかなりの成果を上げることができた。具体的に取り上げられた形式は、格助詞的複合辞(もしくは副助詞的複合辞)としては、「について」「において」「をめぐって」「に限って」「によって」(「によっては」との比較を中心に)、接続助詞的複合辞では「として」「からには」「ばかりか」「くせに」「につれて」「にしたがって」「うえで」「こともあって」「ことだし」、助動詞的複合辞としては、「どころではない」などで、それぞれについて各論的研究論文が公にされ、個々の形式の意味・用法に関する詳細な知見が得られた。そのほか、複合辞に関連して、複合辞と助詞「は」の関わりやコピュラ・形式名詞、韓国語・中国語との複合辞的形式の対照などについても研究が進められ、それぞれその成果は論文として公にされた(上記には、研究協力者による研究成果をも含む)。これまでの複合辞研究を記述的に一段深化させるという点で、本研究は相応の成果を上げることができたものと考える。科学研究費交付の通知を承けて、研究課題について研究代表者及び分担者が各自研究推進の態勢に入ったが、本研究では、(1)複合辞についての従来の研究を見直して、問題点を明らかにするとともに、(2)各論的記述を進め、(3)その成果を生かして、『現代日本語複合辞用例集』の増補・改訂を行っていくという計画であるので、初年度に当たる平成14年度は、研究代表者が主として(1)の研究史的概観と問題点の整理を行い、各分担者が各時の問題意識に沿って(2)の各論的研究を進めた。研究代表者藤田は、上記の成果を「複合辞の記述研究の展望と現在」として表現学会・近畿例会(10/5・於帝塚山大学)において発表した。秋には、各自の研究成果を集約し、意見・情報交換を行うべく、第1回の「科研・複合辞研究会」(11/17・於国立国語研究所)を開催して、研究発表形式でそれまでの成果を持ち寄り、検討した。当日の発表題目は、藤田「複合辞の記述研究のために-『トシテ』を例にして-」・中畠「複合辞『として』をめぐって」・山崎「新聞記事データに見る『につれて』」・江口「多重条件から単一条件へ:

『によって』と『によっては』」と関連発表として丹羽哲也(大阪市大・研究協力者)「接続助詞・格助詞・複合格助詞につく『は』について」である。以上のうち、藤田・山崎の発表は従属節的な節を形成するいわゆる接続助辞的な複合辞に関するものであり、中畠・江口の発表は格助詞的とされる複合辞に関するもので、こういった複合辞についての知見が深められたことは成果である。また、次年度以降の研究の準備として、『現代日本語複合辞用例集』の内容について検討を進め、作成時に収集した用例を再整理した。本研究は、(1)複合辞についての従来の研究を見直して、問題点を明らかにするとともに、(2)各論的記述を進め、(3)その成果を生かして、『現代日本語複合辞用例集』の増補・改訂を行っていくという計画であるので、2年目に当たる平成15年度は、研究代表者及び各分担者を中心に、研究協力者の参加も積極的に求め、各自がそれぞれの問題意識に沿って、主として(2)の各論的研究を進め、その成果を研究会で確認した。夏には、「複合辞研究の諸問題」というテーマで公開の形の研究会(7/26・於岐阜聖徳学園大学)を開催し、成果を研究グループ外にも問うた。この場では、複合辞研究の問題点と今後の方向を展望する砂川の発表と、三井及び服部匡(研究協力者)の各論的問題についての発表が行われ、研究の新たな展開が模索された。また、冬には、昨年度に続く内部の第2回研究発表会(1/24・於国立国語研究所)を行い、三井及び杉本武・前田直子(ともに研究協力者)が研究成果を発表した。更に、年度末近くには、内部の第3回研究発表会(3/6・於甲南大学)を行い、研究代表者藤田が本年度の研究の一部を発表した。以上のうち、三井の研究は格助詞的とされる複合辞「において」などに関するものであり、杉本の研究も格助詞的なものとされる「をめぐって」に関するものである。また、前田の研究は、接続助辞的な複合辞「からには」などについてのものであり、服部の研究も、接続助辞的な性格の強い形式「ばかりか」に関するものである。そして、藤田の研究は、副助詞「だけ」などとも比較される「に限って」についての意味・用法の考察である。以上のとおり、本年度は、個々の複合辞的形式についての各論的記述が活発に進められたことが、目だった成果であるといえる。本年度は共同研究の最終の3年目に当たるので、引き続き複合辞に関する各論的研究を進めるとともに、学説史的な考察や対照言語学的な研究、複合辞と関連する辞的形式についての考察なども併せて行い、3年間の研究を幅広いものとして総括するよう努めた。その成果は、内部の研究会で確認するとともに、研究代表者藤田及び各分担者全員(江口・砂川・田野村・中畠・松木・三井・山崎)が書き下ろしの研究論文の形で研究報告書にまとめた。報告書は、さらに5名の研究協力者(丹羽哲也・塚本秀樹・服部匡・馬場俊臣・前田直子)も加え、13名の書き下ろし論文を集めて、今回の共同研究を集大成する形でまとめられた。内容を概観すれば、まず各論的なものとしては、複合辞「くせに」について検討した藤田論文、複合辞「につれて」「にしたがって」を新聞データから分析した山崎論文、複合辞「について」を主に統語機能から考察した三井論文、複合辞「うえで」について論じた馬場論文、原因理由にかかわる接続助詞的複合辞「こともあって」「ことだし」「言う」から派生する複合辞を広く整理記述した砂川論文、一貫して進めてきた研究史的な考察の一つである松木論文がある。
スキ-板、金具、靴および人体より構成されるシステムの運動に関する研究

1.スキ-板の機械特性の測定法の開発スキ-板の曲げ剛性分布およびねじり剛性分布を極めて簡単に測定し得る測定器を開発した。2.スキ-板の機械特性の測定結果構造,製法,長さ等の異なるスキ-板を4本切断して線密度を測定し、平均線密度に対する部分線密度の比と無次元長との関係を検討した.その結果,スキ-板の部分線密度は,スキ-板の全質量と全長より簡単に推定できることが明らかになった。次に,実験的モ-ダル解析法により,減衰比の周波数特性および固有振動数を測定した.実験に用いたスキ-板は43本であり,市販されるスキ-板の減衰特性の概要が明らかになった.さらに,曲げ剛性分布におよびねじり剛性分布を測定した.その結果,両特性の分布ともにスキ-板により大幅に異なることが明らかになった.曲げ剛性はスキ-板の基本特性であると共に,スキ-滑走時の安全性にも関係が深いので,機械特性の中でも特に各社の創意工夫を凝らすところである.測定が困難であるため,曲げ剛性分布およびねじり剛性分布は今まで公表されていない.本研究により,貴重なデ-タが得られた.3.スキ-靴および金具の機械特性の調査それぞれの有力メ-カを訪問し,種類,特長,問題点,各種の規格等について調査を行った.スキ-滑走時のシュミレ-ションのためには,金具は傷害に対する安全装置としてのみ考慮すれば良いが,靴はその変形に対する動特性を十分検討する必要があるとの結論に達した.1.スキ-板の機械特性の測定法の開発スキ-板の曲げ剛性分布およびねじり剛性分布を極めて簡単に測定し得る測定器を開発した。2.スキ-板の機械特性の測定結果構造,製法,長さ等の異なるスキ-板を4本切断して線密度を測定し、平均線密度に対する部分線密度の比と無次元長さとの関係を検討した.その結果,スキ-板の部分線密度は,スキ-板の全質量と全長より簡単に推定できることが明らかになった。次に,実験的モ-ダル解析法により,減衰比の周波数特性および固有振動数を測定した.実験に用いたスキ-板は43本であり,市販されるスキ-板の減衰特性の概要が明らかになった.さらに,曲げ剛性分布およびねじり剛性分布を測定した.その結果,両特性の分布ともにスキ-板により大幅に異なることが明らかになった.曲げ剛性はスキ-板の基本特性であると共に,スキ-滑走時の安全性にも関係が深いので,機械特性の中でも特に各社の創意工夫を凝らすところである.測定が困難であるため,曲げ剛性分布およびねじり剛性分布は今まで公表されていない.本研究により,貴重なデ-タが得られた.3.スキ-靴および金具の機械特性の調査それぞれの有力メ-カを訪問し,種類,特長,問題点,各種の規格等について調査を行った.スキ-滑走時のシュミレ-ションのためには,金具は傷害に対する安全装置としてのみ考慮すれば良いが,靴はその変形に対する動特性を十分検討する必要があるとの結論に達した.
メタマテリアルを含む1次元フォトニック結晶波長可変型超高速THzスイッチの開発

メタマテリアルと1DPCの融合による波長可変型超高速THzスイッチに関する研究遂行のために,以下のような要素技術に関する研究を行った.まず,半導体基板上にカットワイヤや電気的分割リング共振器のようなTHz帯メタマテリアルを作製し,光学特性を評価した.次に二色レーザー誘起プラズマ法により空気からの広帯域高強度THz波発生を行った.そしてワイヤーグリッドを利用したファブリーペロー微小共振器の共振特性を解析し,その中にメタマテリアルを導入した場合にモード分裂が起こることを見出した.これによりより簡便な波長可変型THzスイッチが可能となる.メタマテリアルと1DPCの融合による波長可変型超高速THzスイッチに関する研究遂行のために,まず光励起により誘電関数が超高速に変化するようなTHz域のメタマテリアルが必要である.今年度は要素技術の確立としてTHz域のメタマテリアル試料の作製を行った.長さ,幅,そして相互の間隔の異なる様々な金属カットワイヤ構造の透過特性をFDTD法により計算し,サンプル設計を行った.そしてフォトリソグラフィー法により実際に作製し,THz時間領域分光法によりそれらの透過スペクトルを測定した.長さの違いによる共鳴周波数の変化や間隔の違いによるQ値の変化などが観測でき,所望の周波数帯で様々なスペクトル設計ができるようになった.また,屈折率が大きな構造として知られているI型構造の設計・作製も行っており,今後その透過測定を詳細に調べる.一方,光励起によるスペクトル変化を調べるための光ポンプTHzプローブ分光計の構築も行っており,現在その整備中である.それに加えて再生増幅器を利用した空気プラズマからの高強度THz波発生実験を行っており,光ポンプTHzプローブ分光のみならず,高強度THzポンプ光もしくはTHzプローブ分光の実験も開始した.これによりTHz帯の非線形現象の観測が期待でき,当初の計画以上の研究の広がりが期待できる.現在,高強度THzによるスペクトル変調を利用した超高速スイッチも視野に入れ,半導体を欠陥層に含むTHz帯1次元フォトニック結晶を試料としたTHz波の透過スペクトルの強度依存性について調査中である.半導体基板上のTHz帯メタマテリアルの作製に関して,本年度はFDTDによる数値計算を通じたサンプル設計,リソグラフィー法による実際の作製などの一連の流れを確立することができた.これは当初の計画にほぼ沿ったものである.一方,光ポンププローブ分光に関しては今年度は大きな進展はなかったものの,以前にも行ったことがある技術であり,今後の整備は期待できる.メタマテリアルと1次元フォトニック結晶(1DPC)の融合による波長可変型超高速THzスイッチに関する研究遂行のために,まず光励起により誘電関数が超高速に変化するようなTHz域のメタマテリアルが必要である.今年度は高屈折率を示すとされているI型メタマテリアルの設計・作製・およびその光学特性の評価を行った.高屈折率を示すところまでは行かなかったもののI型構造の作製には成功した.一方,これまで共振器構造として誘電体多層膜構造である1DPCを想定していたが,ワイヤーグリッド構造の反射特性を利用した新規の共振器構造を考案し,そのFDTD解析を行った.これにより良好な共振器特性を示すことがわかったので,今後はこの方向性を進める予定である.更にこの共振器中にI型メタマテリアルなどを挿入した系の透過特性のFDTD解析を行った結果,共振モードの分裂が確認された.これは結合共振器モードとも考えられると同時に共振器-励起子系における共振器ポラリトンと同様の現象とも考えられ,今後の詳しい研究が必要であることが分かった.光励起によるスペクトル変化を調べるための光ポンププローブ分光に関しては装置の不調などのため,若干停滞しているが,その一方で別の実験系における二色レーザー誘起空気プラズマからの高強度THz波の発生を行っており,THz域の非線形光学効果を視野に入れたTHzポンププローブ実験も行っている.THz帯のメタマテリアルと微小共振器複合体のみならず,可視域の共振器ポラリトンを示す試料を利用した超高速スイッチに関する研究にもこの実験は適用できるため,研究が当初計画以上の広がりを見せ始めている.当初計画にもあった高屈折率を示すことが期待できるI型メタマテリアルの作製には成功している.またより簡便に作製できるワイヤーグリッド共振器の考案とその特性解析も行っており,試料作製に関して進展があった.一方,超高速分光系に関して現在精力的に高強度THz波を用いた系の整備を行っており,近いうちにその実証実験に着手する予定である.メタマテリアルと1次元フォトニック結晶(1DPC)の融合による波長可変型超高速THzスイッチに関する研究遂行のため,まず光励起により誘電関数が超高速に変化するようなTHz域のメタマテリアルが必要である.27年度は金属カットワイヤ構造,28年度は高屈折率I型構造の設計と作製を行った.さらに29年度は純粋な電気応答を示す電気的分割リング共振器構造設計及び作製を行った.本構造は過去2年間のものと比べて作製条件がシビアで試行錯誤を繰り返したが,最終的にFDTD計算したものとほぼ同じ透過スペクトルを有する設計通りのものの作製に成功した.これらにより様々なメタマテリアル構造の作製ノウハウを得ることができた.また,昨年度より1DPCではなくワイヤグリッド構造を利用したより制御性の良い微小共振器のほうへ方針転換した.今年度は実際にこの構造を作製した.

この研究を通じて単なるメタ表面ではなく,立体構造の作製が可能となった.光励起によるTHz域のスペクトル変化を調べるための光ポンプTHzプローブ実験に関しては,昨年同様装置の不備により停滞したが,その一方で,別の実験系における二色レーザー誘起空気プラズマからの高強度THz波発生を行っており,THz域の非線形光学効果を視野に入れたTHzポンププローブ分光などに着手した.今年度は発生したTHz電場の絶対値測定法を確立し,系の整備を行うとともに,共振器ポラリトン状態を示す有機分子を含む可視域の1DPC微小共振器に対して,THzポンプ光プローブ測定を行った.しかし,高周波数側THz波の基板による吸収が予想以上に大きく,現時点では特記できる成果は得られていない.現在,この系の再整備を行うとともに適切な試料の作製を行い,今後につなげたいと考えている.メタマテリアルと1DPCの融合による波長可変型超高速THzスイッチに関する研究遂行のために,以下のような要素技術に関する研究を行った.まず,半導体基板上にカットワイヤや電気的分割リング共振器のようなTHz帯メタマテリアルを作製し,光学特性を評価した.次に二色レーザー誘起プラズマ法により空気からの広帯域高強度THz波発生を行った.そしてワイヤーグリッドを利用したファブリーペロー微小共振器の共振特性を解析し,その中にメタマテリアルを導入した場合にモード分裂が起こることを見出した.これによりより簡便な波長可変型THzスイッチが可能となる.次年度は高屈折率のTHzメタマテリアルの作製を目標とするとともに,光励起によるスペクトル変調の確認を行っていく予定である.1次元フォトニック結晶中にこれらのメタマテリアルを導入することも視野に入れるとともに,当初予定にはなかった高強度THz波を用いたTHz帯の非線形現象の実験も加えてメタマテリアルと1DPCの融合による波長可変型超高速THzスイッチに関する研究全体に広がりを見せたい.次年度はワイヤーグリッド共振器の作製と評価,そしてそれにメタマテリアルを導入した試料の作製と評価を行う.また高強度THz波を用いたTHz帯の非線形現象の実験も加えて,メタマテリアルと微小共振器の融合による波長可変型超高速THzスイッチに関する研究全体をさらに推進していきたい.光物性物理学・量子非線形光学予定していた出張を取りやめたことなどで,使用額が浮いた.これを利用して次年度,物品購入に役立てようと考えた.予定していた旅費が多少安くなったため,使用額が浮いた.これを利用して次年度,物品購入などに役立てようと思った.サンプル作製技術の確立により,測定頻度が増加したことに伴い,もう一系統,THz時間領域分光実験系を増築する予定であり,そのための物品費に用いる予定である.論文の英文添削や出張旅費等に役立てる予定である.
大学の形態的・機能的分化に関する実証的研究

高等教育の大衆化にともなって大学の多様化が進んできたことはいうまでもない。その多様化の構造を把握することなしには、現代日本の高等教育システムの特質を理解できないばかりではなく、今後の18才人口の減少に際して、日本の高等教育システムがどのように変容していくかも明らかにすることはできないだろう。そのような観点から本研究は、個別大学について、(1)大学の組織形態(2)教授団と教育機能(3)教育機能と学生の三点にわたって、情報を収集し、これを分析することを目的とした。具体的には、以上の点にわたってデータベースを作成し、これにもとむいて、様々な側面から大学の分布を測定した。その結果、以下の点があきらかになった。即ち、(1)日本の大学は様々な点において分化しているが、特に私立大学については、新制大学時に大学となった第一世代大学、1960年代からの0年中ころまでに設置された第二世代大学、それ以降に設置された第三世代大学、の三つの分類によって様々な行動の違いが比較的よく説明される。(2)特に財政面からみれば、第一世代のうち中核的なt大学が独自の行動を示しており、これは国立大学との競合から生じたものと考えられる。第2世、第3世代大学はむしろ授業料を高水準に維持してきた。しかしそれは今後は急団に困難となる。(3)入学難易度については、第一世代、第二世代、第三世代の順にペッキイング・オーダーが生じており、それはあまり変化しない。平成6年度には、主に下の作業を行った。(1)国公私大学について、1955年から1994年に至るまでの期間について、学部別に在学者定員(恒常定員、臨時定員)、在学者総数、主な大学特性指標、等を資料からコンピュータに入力した。(2)上のデータを、個別大学データベースとして統合する作業を試験的におこない、一部については分析をおこなった。これらの作業を通じて、以上のデータ項目のみでも、データベースの規模はかなり大きくなり(1メガバイト程度)、通常のパソコンでは能力を越える場合もあるなど、技術的に検討するべき点が少なくないことが分かった。特に、大学組織が変更される例が多く、その経緯についての情報をも含めた、体系的なデータベースを形成することが必用である。そのためには機械的なデータベース作成は適当ではなく、ソフトウェアとしても、SPSS、1-2-3、データベース・ソフトを併用して、独自の方法を開発する必用がある。データの収集などにおいては、ほぼ当初の目的どおり進行した。しかし、それをデータベースに統合する段階で、予想以上に技術的な問題が大きく、この点についての作業を進めている。しかしこれについての経験の蓄積が進めば、実証分析は急速に進むものと考えられる。大衆化のすすんだ大学が、いかに多様化してきたのか。その構造を把握することによって、現代日本の高等教育システムの特質を理解し、18才人口の減少期にむかって、それがどのような方向で変化するのか、あるいは個別大学がどのような変容をとげねばならないかを明らかにするのが、この研究の目的である。そのため、次の作業をおこなった。(1)国公私立の大学について、分析の基礎となる指標を収集し、データベース化した。(2)これを整理した指標を個別大学に関するデータベースに統合し、大学間の分化の構造を数量的にした。(3)以上の作業といくつかの大学への訪問調査ににもとづいて、まず数量的な分析結果を機能的に解釈し、これをもとに大学の類型を理論的に構成し、類型別に機関としての行動、直面する問題点、を分析した。
先端固体NMR法によるpolyamorphous構造およびダイナミクスの精密解析

本研究では、これまで明らかにされなかった非晶構造およびダイナミクスの精密解析を可能にするNMR手法の開発およびその高分子材料への応用を行った。非晶性高分子の局所構造を詳細に解明することを目的として、化学シフト異方性(CSA)を利用したゼロ量子dephasing(ZQ-CSA-dephasing)NMR法を開発した。この方法では、結晶性・非晶性を問わず固体材料中の特定部位に対する各コンホメーション(あるいは配向)の存在比およびそれらのねじれ角(あるいは相対配向の角度)を定量的に決定することができる。ポリエチレンテレフタレート(PET)の^<13>CH_<2^->^<13>CH_2部分のtrans/gauche比およびそれらのねじれ角を、ZQ-CSA-dephasing法により決定した結果、非晶PETにおいては、amorphous trans : amorphous gauche=12:88(±3)、およびamorphous transのねじれ角が180°を中心として、標準偏差σ=16°で分布していることが明らかとなった。また、結晶化させたPET(T_<1ρ>測定による結晶化度:26±5%)の測定を行ったところ、crystalline trans : crystallinegauche : amorphoustrans : amorphous gauche=23:0:20:57(±5)であることが明らかとなった。結晶化試料においては、非晶成分中のamorphous trans量は20/(20+57)x100=26%であり、非晶試料中のamorphous trans量(12%)よりはるかに多い。このことから、結晶化に伴い、非晶成分が秩序化していくことが明らかとなった。この手法により、非晶状態においてもコンホメーションの定量化ができたことに加え、これまで観測することができなかった非晶中におけるtrans成分(amorphous trans)を選択的に観測することができた。また、このZQ-CSA-dephasing法は、MAS下で測定を行うため、CP/MASスペクトルにおけるコンホメーションの帰属にも用いることができる。また、非晶状態における分子間パッキングを、二次元二量子遷移(2D DOQSY)固体NMR法により調べた。さらに、二次元magic angle turning(MAT)法を用い、ポリアクリロニトリルの熱処理過程における構造変化を観察するとともに、非晶性高分子の局所ダイナミクスを精密に解析した。ガラス状高分子は、物理エージング(physical aging)と呼ばれる、ガラス転移温度近傍での熱処理により多様な構造をとることができる。この物理エージングにより生じる構造変化は、基礎研究として興味深いものであるとともに、材料の実用化に大きく貢献している。しかし、ガラス状態での精密な構造解析が困難であったため、これまでその微視的詳細は明らかにされてこなかった。本研究では、非晶ポリエチレンナフタレート(PEN)試料のT_g直下での熱処理による局所構造・ダイナミクスの詳細な変化を固体NMR法により検討した。エステル交換法により合成したPENを窒素雰囲気下280°Cで10分間融解したのち、氷水中0°Cで急冷し非晶PEN試料を得た。この非晶PEN試料を窒素雰囲気下110°Cで所定時間熱処理することにより物理エージングされた試料を得た。得られた試料に対し固体NMR法によりスピン格子緩和時間(T_<1C>)測定を行った。T_<1C>減衰曲線をKWW関数(exp{-(t/T_<1C>)^β})により解析したところ、カルボニル炭素およびナフタレン環炭素のT_<1C>は物理エージングにより長くなり、メチレン炭素のT_<1C>は逆に短くなった。この結果から、物理エージングによりナフタレン部位ではパッキングが密になることにより剛直さが増す一方、メチレン部位では逆に運動性の増大が示唆された。βの値からは、ナフタレン環部位のダイナミックスはかなり均一であるが物理エージングとともに不均一になっていくことが、またメチレン部位のβはかなり小さく、不均一な状態にあることが示唆された。また、非晶性高分子であるフェノキシ樹脂において、OH_<-π>相互作用が存在すること、およびそのダイナミクスを明らかにした。また、乱れた構造をもつポリアクリロニトリルのコンホメーションを明らかにした。また、結晶化させたPET(T_<1ρ>測定による結晶化度:26±5%)の測定を行ったところ、crystalline trans : crystalline

gauche : amorphoustrans : amorphous gauche=23:0:20:57(±5)であることが明らかとなった。結晶化試料においては、非晶成分中のamorphous trans量は20/(20+57)x100=26%であり、非晶試料中のamorphous trans量(12%)よりはるかに多い。このことから、結晶化に伴い、非晶成分が秩序化していくことが明らかとなった。この手法により、非晶状態においてもコンホメーションの定量化ができたことに加え、これまで観測することができなかった非晶中におけるtrans成分(amorphous trans)を選択的に観測することができた。また、このZQ-CSA-dephasing法は、MAS下で測定を行うため、CP/MASスペクトルにおけるコンホメーションの帰属にも用いることができる。また、非晶状態における分子間パッキングを、二次元二量子遷移(2D DOQSY)固体NMR法により調べた。さらに、二次元magic angle turning(MAT)法を用い、ポリアクリロニトリルの熱処理過程における構造変化を観察するとともに、非晶性高分子の局所ダイナミクスを精密に解析した。
高速イオン-固体薄膜衝突における多重放出2次電子の研究

1.多重放出二次電子相関器を設計し、制作に取り掛かった。(1).大口径マルチチャンネルプレート(77mmφ)を購入し、その出力部にマルチアノード(96チャンネル)を設置した。(2).上記のマルチアノードからの出力を取り出すため、超高速プリアンプ(【t_R】<1ns)を設計試作した。(4).上記(1)(3)により得られる時間情報及び位置情報を取り込むためのdata処理系を導入した。2.予備実験として、イオン-固体薄膜衝突に於ける放出二次電子の数分布を測定した。従来二次電子イールドとして平均値に関する報告例はあったが、その数分布について測定したのは今回がほぼ初めてと言える。現在までのところ、(1)高速陽子イオン(0.4-2.5MeV)については、二次電子イールドが2-3の場合でも電子を一つも放出しない確率が数10%もあること、(2)二次電子イールドは標的膜の出口表面付近でのエネルギー損失に関係しており、分子イオンを使い入射エネルギーや標的膜厚を変えることにより、クラスターイオンのエネルギー損失について核間距離依存性に関する情報が得られること、(3)重イオンについては、二次電子の数分布はその出射荷電状態に依存すること、等がわかった。3.次年度には、上記多重放出二次電子相関器を完成し、いろいろな衝突系に応用することを目指す。これにより荷電粒子-固体相互作用に関する種々相、とくに特に固体内に誘起されるwake potentialに関する情報が得られるものと期待される。