hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンピュータ・ネットワークによる心的切断テスト

本研究においては、コンピュータ・ネットワークを用いて心的切断テスト(MentalCuttingTest、以下、MCT)を実施するシステムを開発した。また、これを用いてMCT調査を行い、得られた得点、および、MCT各問題の解答時間のデータについて多変量解析を行い、MCTの評価する空間認識力について考察を行った。本研究で開発したシステムは、MCT問題をコンピュータ画面上に提示し、被験者にキー操作によって解答させるもので、コンピュータ・ネットワークを使用することにより、通常の紙筆テストでは得ることの出来ない問題毎の解答時間に関するデータを一度に多数の被験者に対して得ることが可能となった。なお、当システムはワークステーション用(UNIX系)、パソコン用(Windows系)の両者を開発した。上記のシステムを利用し、東京大学教養学部、福岡大学工学部、明星大学理工学部において、理工系1年次生を対象にMCT調査を実施した。被験者総数は約1200名で、ほとんどが男子であった。各問題の解答時間についての因子分析の結果、MCTの解答過程には「イメージ解答過程」および「分析的考察過程」が見られることを示した。また、得点と解答時間についての重回帰分析の結果、高得点者は低得点者に比べ、単純なパターン判別問題については短時間でイメージを生成して解答しており、逆に、量判別問題や高難度のパターン判別問題の一部については分析的考察に時間をかけて解答していることを示した。さらにまた、解答の正誤に関するクラスター分析、および、相関分析により、MCTにおいて評価されるイメージ生成能力と分析的考察能力との間には高い相関があることを示した。これらのことから、MCTは図から立体のイメージを生成する能力を評価するテストであり、そのような能力は図から特徴を抽出しこれに意識的な考察を加えて解答する能力(分析的能力)とも高い相関にあるものと考えられる。1.コンピュータ・ネットワークを利用して、コンピュータ画面上に心的切断テスト(Mental Cutting Test : MCT)の問題を提示し、被験者にキ-操作によって解答させるソフトウェア・システム(ワークステーション用(UNIX系)、パソコン用(MS-Windows系)の両バーション)を構築した。なお、MCTは、本研究代表者が、図学教育との関連において空間認識力を評価する際の指標として提案したもので、現在、世界各国で広く使用されている。この問題は、25題の問題から成っており、従来は、ペ-パ-・ペンシル・テスト形式で実施されてきたものである。このシステムの開発によって、調査結果の整理が容易になったばかりでなく、被験者の解答時間に関する調査が可能になった。2.このシステム(ワークステーション・バーション)を用いて、東京大学教養学部において、理科系学生を対象にMCTを実施した(被験者、200名)。この得点結果を、従来、ペ-パ-・ペンシル・テスト形式で行ったMCTの結果と比較検討し、コンピュータ化によって得点結果に大きな変化はないことを確認した。3.上述の調査で得られた各被験者の問題毎の解答時間について因子分析を行った。その結果、4つの因子で全体の解答時間を説明できることが分かった。また、これらの因子について、各問題の幾何学的形状との関係を考察した結果、MCTの解答過程には、1)イメージ操作による解答過程、2)分析的思考による過程、3)奥行き認識過程、4)問題分解過程の4つが存在することが示唆された。現在、更に解析を進めている。

本研究で開発したシステムは、MCT問題をコンピュータ画面上に提示し、被験者にキー操作によって解答させるもので、コンピュータ・ネットワークを使用することにより、通常の紙筆テストでは得ることの出来ない問題毎の解答時間に関するデータを一度に多数の被験者に対して得ることが可能となった。なお、当システムはワークステーション用(UNIX系)、パソコン用(Windows系)の両者を開発した。上記のシステムを利用し、東京大学教養学部、福岡大学工学部、明星大学理工学部において、理工系1年次生を対象にMCT調査を実施した。被験者総数は約1200名で、ほとんどが男子であった。各問題の解答時間についての因子分析の結果、MCTの解答過程には「イメージ解答過程」および「分析的考察過程」が見られることを示した。また、得点と解答時間についての重回帰分析の結果、高得点者は低得点者に比べ、単純なパターン判別問題については短時間でイメージを生成して解答しており、逆に、量判別問題や高難度のパターン判別問題の一部については分析的考察に時間をかけて解答していることを示した。さらにまた、解答の正誤に関するクラスター分析、および、相関分析により、MCTにおいて評価されるイメージ生成能力と分析的考察能力との間には高い相関があることを示した。これらのことから、MCTは図から立体のイメージを生成する能力を評価するテストであり、そのような能力は図から特徴を抽出しこれに意識的な考察を加えて解答する能力(分析的能力)とも高い相関にあるものと考えられる。
芳香族オレフィンダイマーカチオンラジカルの生成と反応性

本研究ではジアリールエチレンダイマーカチオンラジカルの立体的および電子的構造と反応性の相関について以下の検討を行なった。1.一連の電子供与・求引性置換基(OMe,Me,H,F,Cl,COOMe)を有するジアリールエチレンを合成した。これらを77Kn-BuCl中でγ線照射した後、昇温しながら吸収スペクトルを測定してモノマーカチオンラジカルの減衰とダイマーカチオンラジカルの生成を観測し、ダイマーカチオンラジカルの相対強度からその生成効率を評価した。一方、分子軌道計算によりモノマーカチオンのオレフィン部の電子密度を求め、正電荷の局在化とダイマーカチオンの生成効率との相関を解明した。2.各種のジアリールエチレンダイマーカチオンラジカルをDCE中のパルスラジオリシスにより生成し、その吸収スペクトルがカチオンサイトとラジカルサイトの重ね合わせであることを見いだした。求核試薬(メタノール)およびラジカル捕捉試薬(酸素)を一連の濃度で添加した系について、カチオンサイトおよびラジカルサイトの寿命を求め、その添加物濃度依存性からそれぞれの反応速度定数を決定した。酸素雰囲気下ではカチオンサイトの吸収が長波長にシフトし、酸素がラジカルサイトに付加してパーオキシカチオンが生成したと推定された。3.アクリジニウム塩を電子受容体として光増感反応を行ない、ジアリールエチレンが効率よく電子酸化を受けることを見いだした。この反応系においても放射線照射と同様にダイマーカチオンラジカルの生成が観測された。酸素雰囲気下で光反応を行なうと酸素分子がダイマーカチオンラジカルのラジカルサイトに捕捉されて生成したと推定されるジオキサン型の生成物が得られ、パルスラジオリシスにおけるパーオキシカチオンの生成が裏付けられた。レーザーフラッシュホトリシスを行なったところ、酸素雰囲気下ではパルスラジオリシスと同様にパーオキシカチオンの生成とみられるカチオンサイトの長波長シフトが観測された。
The Impact of Market Editing Capability on Business Performance in Japanese Retailing

本研究の目的は小売企業の市場編集能力による成果への影響を理論的に解明することである。国内小売企業を対象とした質問票調査を実施することにより,先進諸国の中で最も少子高齢化の進行している国内小売市場の中で,小売企業のマーケティング行動を分析し,規模縮小市場における有効な小売マーケティング戦略を解明する。そのキーワードが「市場編集能力(Market Editing Capability)」であり,この能力が顧客関係管理,そしてサプライチェーン管理のもとで競争力および成果に及ぼす影響を実証的に明らかにする。
爆発粉体成形によるAlベース金属間化合物の創製とその評価

金属間化合物に関する研究は、これまで材料学的な研究を中心に行われてきたが、Ti/Ni/Nbアルミナイドを中心として、本格的な材料プロセスに関する研究がスタートしている。その多くが従来型の研究開発指針(1)溶解ー鋳造法により素材を作製し、高温圧延・鍛造によりニアネット成形するアプローチ、2)合金粉末を開発し、P/M法により固化・焼結するアプローチ)によるものであるが、反応焼結/SHS(自己燃焼型合成法)も最近注目されている。これは、耐酸化性に優れていること、微細結晶粒を得られることなどによるが、現状の反応成形法ではプロセス制御性に乏しく、またプロセス手順も複雑で改良が因難である。本研究では、Ti-Al系金属間化合物の爆発衝撃合成とその組織評価に重点をおいた。すなわち、Ti/Al素粉末を出発原料とし、円柱状実験セルに封入後、爆発粉体成形により反応/焼結/成形をきわめて短時間(数μs)で同時に行い、材料を回収する方法である。研究成果として明らかになったように、このプロセスは初期粉体のグリーン成形密度と爆轟速度に大きく依存し、合成されるTi-Al金属間化合物の組織構造もこの2つのプロセスパラメータによって制御される。実際、同一の爆轟速度であっても、初期密度を低下させると反応時の温度履歴が高温側にシフトするために、合成される材料のγ/α_2比におけるα_2の割合が単調に増加し、最後にはTi50-A150の組成においてもα_2単相の構造が得られることがわかった。材料組織はアトマイズ法で得られる急冷粉末組織と同様のデンドライト組織であり、プロセス後の熱処理によって組織制御が可能である。さらに興味深いのは、素粉末が短時間に機械的に混合することによってほぼ固相反応的に反応した組織が認められることであり、今後実験セルの改良などにより、高圧力履歴主導型の反応合成/成形の可能性を検討できる。
移民政策と家族生活の保護―グローバル化時代の日独移民法制―

ドイツ移民法制はヨーロッパ化により構造的な変化を経験している。家族呼び寄せ指令(2003/86/EC)の成立以後、EU加盟各国の家族呼び寄せ法制は、大幅にヨーロッパ法の規律を受けることになった。その結果として、ドイツの立法者はEU共通移民政策に適合的に国内法を整備する必要に迫られている。他方において、ドイツの国内裁判所は、国際人権法、ヨーロッパ法、国内憲法に適合する形で国家の移民政策と家族生活の保護との間に均衡を見つけなければならない。平成25年度はドイツ移民法制における家族呼び寄せについて、理論状況を整理した。具体的には次の通りである:第一に、ドイツの移民法制は2004年の移住法の成立によって大きな転換点を迎えた。この大転換に伴い、学説のレベルでも従来の外国人法の枠組みを超えた移民行政法という新たな枠組みが提案されるようになった。第二に、2007年、ヨーロッパレベルの移民立法を国内法化するためドイツ滞在法が改正され、ドイツの移民法制は大幅にヨーロッパ化した。これによって、家族呼び寄せの法理も大きく変革した。すなわち、家族呼び寄せに関するEC指令(2003/86/EC)に基づく制度が設けられ、ドイツの移民政策とは異なる政策判断が取り込まれた。第三に、EC指令の成立とその国内法化に伴い、ドイツの移民法に対して、ヨーロッパ司法裁判所(ECJ)の解釈権限が行使される道が開かれることになった。すでに、ECJは、2006年の家族呼び寄せ指令判決(C-540/03)によって、EC指令を国内法化するにあたっての加盟国の義務を明らかにしている。第四に、ヨーロッパ人権条約などの国際人権法もまたドイツの移民法制を枠づけるが、家族呼び寄せ指令が国際法を大きく取り込んだことによって、ドイツの移民政策に対する国際人権法上の制約が実効力を増してきている。以上、平成25年度の研究によって得られた成果は、論文(「グローバル化時代の移民法制と家族の保護ー家族呼び寄せ指令とドイツの新移民法制」社会科学研究65巻2号)にとりまとめ、公表した。また、アウグスブルグ大学日本法シンポジウムにて、日本における外国人の人権と日本の入管政策について報告し、日独移民法制についてドイツの法律家と議論する機会を得た。研究課題「移民政策と家族生活の保護ーグローバル化時代の日独移民法制」について、平成26年度の研究成果は次のようにまとめられる。まず、平成25年度に引き続き、ドイツおよび日本における立法の調査、判例の調査を行った。移民政策上の考慮に対抗する人権としての家族の保護について、既に平成25年度の調査によって明らかにした概要をさらに掘り下げ、具体的な事件や行政活動に原則的な法理がどのように現れるかを検討した。とりわけドイツにおいてはヨーロッパ統合との関係で、移民法制が大幅な変容を迫られていることが明らかになった。家族呼び寄せ指令とその実施については平成25年度中に研究成果をまとめたが、平成26年度は強制退去法制においてもドイツ滞在法上の規定が欧州人権条約との関係で変容してきていることが明らかになった。この成果は平成27年度に研究論文として公表予定である。次に、本研究課題についての研究報告の機会を多くもち、様々な分野の研究者からのフィードバックを受けた。平成26年8月には「移民の参加と排除に関する日仏研究会」において研究報告を行い、社会学者、国際社会学者、政治学者、憲法学者からのコメントを得た。その結果、ヨーロッパ諸国においては移民政策の相互参照が行われつつあること、そのプロセスは政治的・社会的であるだけでなく、法的にも進行していることがわかった。また平成26年12月にはEUIJ研究会においてヨーロッパ化によって変容するドイツ移民法制について、特に多元的裁判所間での判例の相互参照という観点からの報告を行った。最後に、平成26年1月にアウグスブルグで行ったシンポジウム報告の成果を公表した。日本の移民法制についてのドイツ語論文であるが、これを足掛かりに平成27年度は移民法制の日独比較を行いたい。研究の最終年度である平成27年度の研究実績は次のとおりである。第一に、平成26年度にやり残したドイツの行政実務についての専門家へのインタビューを行った。すなわち、コンスタンツ大学の移民・難民研究拠点において、実務にも明るい専門家へのヒアリングを行った。第二に、ドイツ移民法制について研究を総括する論文を執筆した(「グローバル化時代の移民法制-多元的システムから見たドイツの移民法制」『グローバル化と公法私法関係の再編』(弘文堂, 2015))。第三に、所属大学の政治学科研究会において上記論文の内容について報告を行い、法学・政治学の各分野の専門家からフィードバックを受けた。第四に、ドイツ移民法制の現状について研究成果を一般市民に発信する活動として、横浜の外国人労働者を支援する市民団体【カラバオの会】の主催する講演会で発表を行った。この機会には、支援者へのヒアリングや意見交換を行い、日本における入管実務の実態ついても、市民や外国人労働者の視点からの知見を得ることができた。上記の研究活動を通じてわかったのは、ドイツ移民法制に生じている変化(優秀な移民を獲得する移民制御のための立法・家族生活という人権を保障するという国際人権法上の要請・定住外国人の社会統合を促す法制の整備など)がドイツ固有のものではなく、ヨーロッパ化およびグローバル化と連動した現象であるということである。グローバルに対応した形で、国家の移民政策と人権法上の要請である家族の保護の間にバランスをとる移民法制の一つのモデルケースを呈示できたことに本研究の意義がある。

家族呼び寄せ指令(2003/86/EC)の成立以後、EU加盟各国の家族呼び寄せ法制は、大幅にヨーロッパ法の規律を受けることになった。その結果として、ドイツの立法者はEU共通移民政策に適合的に国内法を整備する必要に迫られている。他方において、ドイツの国内裁判所は、国際人権法、ヨーロッパ法、国内憲法に適合する形で国家の移民政策と家族生活の保護との間に均衡を見つけなければならない。立法調査、判例調査は滞りなく進展しており、移民政策と家族の保護についての法的問題の全体像が明らかになりつつある。外国人局でのインタビューの機会を得られていないため、実態調査は遅れているが、実際にドイツで移民コミュニティを調査している国際社会学者と意見交換をすることにより、可能な限り不足を補うよう努めた。研究により得られた成果を論文として公表し、研究会報告の機会を持つなど、研究成果を形にする作業も順調に進んでいる。基礎法学平成27年度は、平成25・26年度からの研究をさらに進め、移民政策と家族の保護についての理論枠組を獲得したい。その成果は日本語および外国語(ドイツ語ないし英語)で公表し、海外の研究者からのフィードバックを得られる状態にしたい。研究計画上、初年度である平成25年度の達成目標は、ドイツ移民法制における家族呼び寄せの理論状況を明らかにし、整理することにあった。この目標はおおむね達成され、家族呼び寄せをめぐるドイツの議論状況を明らかにすることができた。さらに、その成果は論文に取りまとめて公表することができた。他方、ドイツ移民法制に対するヨーロッパ法の影響は当初予想されていたよりも大きいこと、さらに、ドイツ移民法制とヨーロッパ共通移民政策は相互的な影響関係にあることが新たに明らかになった。このため、ドイツ法とヨーロッパ法の相互影響については、さらに理論研究を続ける必要がある。平成26年度中に二度目の海外出張を予定していたが実現しなかった。そのため、予算の一部は物品費に切り替えたものの、間にあわず、次年度使用額が生じた。ドイツにおける家族呼び寄せについて、ヨーロッパ法の影響が予想以上に大きいことが分かったので、理論研究の点では、ドイツ移民法制とヨーロッパ共通移民政策の関係を明らかにする。平成26年度の計画としては、ドイツの移民行政の実務について、現地でのヒアリングを視野に入れた調査を行うことを予定しているので、その準備をすすめる。理論研究、調査の双方について、得られた成果は、順次論文として公表する。平成27年度の海外出張旅費の一部として使用する。
不明熱患者に対するリキッド・バイオプシーを用いた悪性リンパ腫診断の確立

不明熱患者に対して、B細胞受容体のクローナリティを証明することで、悪性リンパ腫患者を鑑別する方法を確立することが、今回のテーマである。B細胞リンパ腫患者の血漿遊離DNAを用いて、安定的にクローナリティを証明できるかを検討するために、Biomed2プロトコールを用いて、クローナリティの証明ができるかを検討した。対象として、血管内リンパ腫患者(IVL)患者を含む、多数の悪性リンパ腫患者と、不明熱の原因疾患となりうる膠原病患者において検討を行ったが、Muliplex PCRを行った後に、Snger sequenceを行う手法を当初試みたが、安定的に測定する系を確立することは極めて困難であった。最大の原因は、想定していたよりも、症例毎に末梢血中の遊離DNAの量にばらつきがあり、今回の方法では、DNA量が少ない検体では偽陰性になることが多く、PCRの条件を様々に変更して検討したが、偽陽性が多くなるなど、特異性が上がらない結果になった。IVLと診断がついている患者においては、それでも感度・特異度ともに比較的良好に検討可能であったが、不明熱患者のコントロールとして行った、Still病や血管炎患者などの結果では、これらの患者では一部にPoly clonalにB細胞の増加をきたすことがあり、微量なDNA量検体をPCRで増幅すると、偽陽性が非常に多くなりクローナリティの証明が困難であることが分かった。当施設での実験系が上手く機能していない可能性も踏まえ、他施設においても再検を行ったが、結果としては再現性を得ることは困難であった。以上を踏まえ、これらを解決するためには、より高感度、かつ特異性が高く検討可能な実験を手法を検討する必要があると結論付け、次世代シーケンサーによる検討をする必要があると考え、現在計画を立案し、検討中である。当初計画していた実験手法にて、良好な実験結果が出なかったため。そのため、研究計画を変更し、多施設との共同研究に移行するなど、施設間の調整を行うのに時間がかかったため。現在degital drop PCRを用いて血管内リンパ腫に特異性の高い遺伝子変異であるMYD88及びCD79Bを検出する系と、さらにBCRをNGSでクローナリティを検討する系を組み合わせることで早期の診断において、感度及び特異度ともに高く、確定診断として可能であるかを検証する臨床試験を計画している。現在倫理審査を申請中であり、実際の研究計画として2019年度の夏までに開始する予定である。また、この研究計画においては、NGSの悪性リンパ腫パネルを用いて腫瘍特異的な遺伝子変異があるかを検討し、MYD88とBCRによる早期診断との整合性を検討する予定である。次年度の研究計画を行うにあたり、一部必要な試薬を臨時で購入したため。
予測切削力変化パタ-ンを用いた工作機械の予見制御に関する研究

本研究では、加工中の切削力を一定に保ちながら加工能率を最大にするという問題に対し、従来行われていた工作機械の適応制御がその応答性の点で本質的に問題点があることを指摘し、切削シミュレ-ションによる切削力変化の予測値に基づいた制御方法を提案した。さらに、この考え方に基づきマシニングセンタを用いた制御システムを構成し、有効性を切削実験により確認した。本研究の主な成果は以下の通りである。1)工作物の3次元形状モデルにもとづく切削シミュレ-ションシステムを用い、加工中の切削ベクトルの予測が精度良く行えるようになった。2)主軸回転数の変動により切削トルクの変動が感度良く観測でき、多刃工具の損傷検知に有効であることが明らかになった。3)切削シミュレ-ションにより予測された切削トルクの変化パタ-ンから、切削トルクを一定に保つような送り速度パタ-ンを求め、それを目標値として、送り系の遅れを考慮した入力指令値を求める予見アルゴリズムを開発した。この際送り系の動特性は2次系で近似した。4)マシニングセンタとパ-ソナル計算機を用いた制御システムを構成し、エンドミル加工に対し本制御方式を適用した。この結果、工作物の形状が急変する場合にも、切削トルクが設定値を一時的にも超えることなく安定した切削が可能なことが確認できた。ところで、今回開発した目標送り速度パタ-ンから入力送り速度パタ-ンを求める予見アルゴリズムは、送り系の特性を2次振動系と仮定しているなど一般性に欠く点がある。今後、理論的に整理されたより一般性のある方法を検討する必要がある。また、実時間の制御プログラムも不完全な形でしか実現できなかった。切削力推定誤差補正のためのフィ-ドバックル-プの組込と異常監視機能との統合化が今後の課題である。本年度は計算機シミュレーションに基づいた制御アルゴリズムと切削力測定システムの検討を中心に研究を行なう予定であったが、シミュレーションプログラムを購入計算機に適合させる作業に手間取り、シミュレーションによる検討が十分に行なえなかった。そのため、実験的検討を平行させて研究を進めた。主軸回転数変動信号による切削トルク測定については、エンドミル工具を用いて種々の切削条件で切削実験を行ない、回転数変動の振幅が切削トルクに比例することを明らかにし、制御用の信号として使用できることを確認した。ただし、比例関係が回転数や切削幅の影響を受けることなど実用上の問題点も明らかになった。予見制御アルゴリズムに関しては、予測切削力変化パターンをもとにNC装置に与える送り速度指令値をあらかじめ算出する部分について検討を行なった。この問題は、設定最大切削力を超えないという制約条件のもとで加工時間最短を実現するように、実現可能な値の範囲で入力値系列を求める問題である。基本的には逆伝達関数法の考え方になるが、解析的に最適解を求めるのは困難なため、ダイナミックプログラミング的な逐次計算手法を開発した。また、この計算手法の有効性を確認する目的で実験を行なった。マシニングセンタの送り特性を測定し、それを取扱の容易さを考えて2次振動系で近似した。各種工作物形状を想定して、送り指令値を計算し、実際の送りテーブルの運動を測定した。この結果シミュレーションで予測したテーブルの送り速度の変化とほぼ一致する結果が得られた。次年度は、本年度の結果をもとに、切削中の切削力の測定値および実テーブル送り速度値をフィードバックし、送り速度指令値を修正する部分のアルゴリズムをシミュレーションプログラムを利用することによって検討するとともに、全体制御システムを構成し、切削実験によりシステムの評価を行なう予定である。

本年度は、昨年度検討した制御アルゴリズムに基づいて試作システムを構成し、評価実験を行った。まず、テ-ブル位置のフィ-ドバック情報を得るために、マシニングセンタの送りテ-ブルにリニアスケ-ルを取付け、その出力を直接、制御用のパ-ソナルコンピュ-タに入力できるようにした。これは、NC装置から実時間で情報を得るのが困難であったためである。さらに、制御計算機からのパルス出力をマシニングセンタのハンド送り用パルス発生器の出力の代わりに用いて送り速度の計算機制御ができるようにした。評価実験を行う前にこの制御システムを用いた場合の、テ-ブル送りの動特性を調べ、これを予見アルゴリズム適用の容易さを考慮して2次系で近似した。評価実権は、4枚刃のエンドミル工具を用いて行った。溝削りの場合に、急激に切込み深さが変化するような工作物を想定し、切削シミュレ-ションにより切削トルクの変化を予測した。これもとに、送りテ-ブルの動特性を考慮した送り指令パタ-ンを生成した。これには、昨年度検討した予見アルゴリズムに基づいて開発した、指令パタ-ン生成プログラムを用いた。さらに、パ-ソナルコンピュ-タ上に実装した制御プログラムを用いて制御実験をおこない、予見アルゴリズムの効果を評価した。この結果、予見アルゴリズムを用いて生成した送り指令パタ-ンの場合は、制御系の遅れにともなう一時的な切削トルクの上昇が見られず、本システムのが有効性が確認できた。
コンプレックスな系におけるエイジング現象

要素問の相互作用が互いに競合しているランダム系(コンプレックスな系と呼ぶ)に固有な現象の一つとしてエイジング現象があげられる。種々のスピングラス物質やスピングラス模型における同現象を中心に、超伝導体中の磁束状態など関連分野の問題について理論(シミュレーションを含む)、実験それぞれの研究で得られた個別的な成果によって、コンプレックスな系におけるエイジング現象の基本的なメカニズム、すなわち、位相空間で見た系の自由エネルギー多谷構造に関して、より深い理解に到達した。本研究で得られた具体的成果のうち主なものは以下の通りである。1)スピングラスの階層的な構造を理論的に特徴付けるパリジ重なり分布関数を磁場中エイジング現象から捉える実験に初めて成功し、同関数の定量的な評価を行った(Orbach)。2)クラスタースピングラスとと通常のスピングラスにおけるエイジング現象の間に特徴的な違いのあることを実験的に明らかにした(伊藤)。3)大規模シミュレーションにより、有限サイズのSK模型におけるエイジング過程を統一的に捉える描像を提起した(高山)。4)数値解析により、3次元ハイゼンベルグEA模型のエイジング現象の解析を通して、カイラルグラス転移の存在を強く示唆する結果が初めて得られた(川村)。5)数値解析により、EA模型のスピングラス相転移の臨界特性が相互作用の分布に依存するという非普遍性を見出した(Campbe11)。6)オンライン学習のための種々のパーセプトロン模型を提起した(西森)。7)重い電子系Ce(Ru_<1-x>Rh_x)_2Si_2の基底状態について、フェルミ液体、非フェルミ液体、反強磁性状態の状態間で量子相転移が出現することを検証した(都、Ocio)。結晶のような規則的な構造を持たず、かつ、要素間の相互作用が互いに競合している系(コンプレックスな系と呼ぶ)に固有な現象の一つとしてエイジング現象があげられる。スピングラスや超伝導体中の磁束状態における同現象を中心に、関連分野の問題も含めて、理論(シミュレーションを含む)、実験のそれぞれの分野で個別的な研究成果を得るとともに、米国グループ主催による全体研究集会をロスアンジェルス郊外で開催し、成果についての集中的な議論を行い、次年度へ向けた研究の展望を検討した。今年度得られた具体的成果のうち主なものは以下の通りである。1)コンプレックス系のエンジング現象を理解する上で鍵となる概念は、位相空間で見た系の自由エネルギーの構造である。特にスピングラスに関してはその階層的な構造を特徴付けるパリジ重なり分布関数が知られているが、希薄磁性合金スピングラスの磁場中エイジング現象の詳細な観測から同分布関数を実験的に捉えることに初めて成功した(Orbach)。2)シミュレーションにより、同分布関数を持つような位相空間における緩和過程としてSK模型のエイジング過程が統一的に捉えられることを初めて明らかにした(高山)。3)濃厚スピングラスにおけるエイジング現象の特異な振る舞いが観測された(伊藤)。4)数値解析により、セラミック高温超伝導体におけるカイラルグラス転移の詳細が明らかにされた(川村)。6)阪大でOcioと都が共同実験を実施し、重い電子系Ce(Ru_<1-x>Rh_x)_2Si_2の逐次磁気相転移や非フェルミ液体特性を明らかにした。要素間の相互作用が互いに競合しているランダム系(コンプレックス系と呼ぶ)に固有な現象の一つとしてエイジング現象があげられる。種々のスピングラス物質、スピングラス模型における同現象を中心に、関連分野の問題も含めて、理論(シミュレーションを含む)、実験のそれぞれの分野で個別的な研究成果を得るとともに、全体研究集会を開催し、それぞれの成果について集中的な議論を行い、コンプレックス系におけるエイジング現象の基本的な要因であるところの、位相空間で見た系の自由エネルギー多谷構造についてより深い理解に到達した。

1)スピングラスの階層的な自由エネルギー多谷構造を理論的に特徴付けるパリジの重なり分布関数を磁場中エンジング現象から捉える実験をさらに進め、同関数の定量的な評価を含めて、その解析の妥当性を検証した(Orbach)。2)クラスタースピングラスと通常のスプングラスにおけるエイジング現象の間に特徴的な違いがあることを実験的に明らかにした(伊藤)。3)大規模数値シミュレーションにより、SK模型、3次元EAイジング模型、同ハイゼンベルグ模型におけるエイジング現象を詳細に解析し、その普遍的な側面と個別的な側面を明らかにした。特に、EAハイゼンベルグ模型について、エイジング現象の解析を通してカイラルグラス転移の存在を強く示唆する結果が初めて得られた(高山、川村)。4)EA模型のスピングラス相転移の臨界特性が相互作用の分布に依存するという非普遍性を見出した(Campbell)。5)オンライン学習のための種々のパーセプトロン模型を提起した(西森)。6)重い電子系Ce(Ru_<1-x>Rh_x)_2Si_2の基底状態について、フェルミ液体、非フェルミ液体、反強磁性状態の状態間で量子的相転移が出現することを検証した(都、Ocio)。
情報化学的手法による最適合成反応経路設計と評価手法の開拓

プロセス化学における生成物の純度が特に医薬品で厳しい規制基準の適応を受けることから,反応データベースの高度利用に基づく反応予測システムの開発と共に,反応によって予想外の副生成物を発生する可能性(すなわち副反応)に対処可能な副生成物予測システムの研究開発を目的とした。このための、大量の反応データベースから反応物構造の反応部位パターン認識を行うための知識を集約した反応知識ベースを自動構築するソフトウェアの開発を行った。続いて、この反応知識ベースを適用して得られた反応部位パターンに対して、反応部位変化情報を適用するソフトウェアの開発を行った。反応物構造の反応部位パターンの認識を行うとともに、反応データベースとの比較からその反応部位パターンに適応可能な反応部位から生成部位への部分構造変化情報を抽出することで生成物(副生成物)を予測する本システムの中核プログラムの構築も行った。今回開発したシステムの実用性を評価する試験を行った。反応生成物が分かっている反応を対象に反応生成物の予測を行ったところ、実験的に得られている生成物構造はもちろんのこと、それ以外の可能な生成物構造の提案された。その結果を検証したところ、その提案は受け入れ可能なものであることが分かった。目的化合物を合成するために最適な有機合成経路を設計する際には、さまざまな要素を評価する必要があるが、その中でどのような副生成物が得られるかを判断することが重要な場合が多い。本研究では、これまでに開発してきた合成設計システムから得られる各候補反応経路が与える副生成物を予測することによって、候補反応経路の評価を行うシステムの開発を行うことが出来た。
ケラチノサイトより産生される細胞増殖因子に関する研究

これまで、マウス骨髄より分離した肥満細胞をNIH3T3線維芽細胞上で共生培養する系に、扁平上皮癌細胞株KCMH-1よりえた培養上清を加えると、肥満細胞数およびヒスタミン含有量が無添加の場合に比べて数倍に増加することを明らかにした。さらに、この肥満細胞の増殖活性は、既知の肥満細胞増殖因子であるインターロイキン3、インターロイキン4、インターロイキン10に対する単クローン抗体を用いても中和できないことから、扁平上皮癌細胞株KCMH-1は新しい肥満細胞増殖因子を産生している可能性が高いと考えられる。さらに、扁平上皮癌細胞株KCMH-1の培養上清中に含まれる可溶性因子は、肥満細胞をNIH3T3線維芽細胞上で共生培養したばあいでのみ作用し、肥満細胞の単独培養では作用しないことから、NIH3T3線維芽細胞上のキットリガンドの発現亢進を誘導するかあるいはキットリガンドと共同作用により肥満細胞の増殖を促進するものと推察される。今年度は扁平上皮癌細胞株KCMH-1から遊離される因子の性状を明らかにすることを目的とした。扁平上皮癌細胞株KCMH-1の培養上清を種々のカラムクロマトグラフィで分析する方法により、この因子は分子量が約14万のペプチド様の物質であり、陽イオン交換樹脂に吸着、陰イオン交換樹脂に弱く吸着されることを明らかにした。さらに、レクチンカラムによりこの因子はConAおよびWGAに吸着されLCAおよびRCAに吸着されないことから、分子内に複合型の糖鎖を有していることが推察された。また逆相クロマトグラフィではC18カラムでアセトニトリル約40%の位置に溶出された。現在、この因子を単一物質として得るために扁平上皮癌細胞株KCMH-1の大量培養を計画している。
正常免疫機能を保持した歯髄組織を再生するための分子生物学的研究

再生歯髄組織に正常な免疫系を保持するための検索を行った。ラット臼歯を顎骨ごと組織培養し、組織中の常在性マクロファージおよび樹状細胞の動態を、レーザーキャプチャーマクロダイゼクションなどの手法を用い分子生物学的・免疫組織化学的に検索し、常在性マクロファージが、組織の炎症において、重要な働きを行っていることを報告した。また、スキャホールドへ幹細胞を移植し、再生歯髄組織内において、少なくとも2種類(貪食細胞、抗原提示細胞)のマクロファージが、幹細胞より分化することを、免疫組織学的、分子生物学的に同定した。さらにこれらのマクロファージは、再生歯髄組織の成熟とともに、貪食細胞から抗原提示細胞へと分化し、再生組織の恒常性の維持に関与することを報告した。これらの結果は,再生歯髄組織中に、正常免疫機能を保持した歯髄組織を再生可能であることを示唆している。歯髄組織の再生を目的とし,予備実験として,正常ラット歯髄の有する機能の検索,正常ラット歯髄の有する再生能・免疫能の検索,および,血管内皮細胞に速やかに血管新生を起こさせるための因子の検索を行った.ラットに実験的に歯髄炎を誘発させた後の,歯髄,歯周,および脳神経組織を,免疫組織化学的および分子生物学的手法(マイクロアレイ,real-time PCR,RT PCRなど)を用い検索した.結果として,局所のみならず中枢神経系においても,抗原提示細胞を主体とする抗原提示細胞が組織の恒常性に重要な意義を有していることが,解った.また,ラットの臼歯歯髄組織を検索対象とし,下顎臼歯を下顎骨より抜去後,培養液中で,1-7日間培養し,一定期間経過後の象牙芽細胞・免疫担当細胞・血管内皮細胞などの形態学的変化・遺伝子発現量の変化を,免疫組織化学的・分子生物学的に検索する実験を行っている.さらに.ラット臼歯に足場を移植し,どのように組織の再生が生じるかの実験を進行中である.2009年度の,主たる研究成果を以下に示した.1.2009年,日本歯科保存学会学術賞を受賞した.再生歯髄組織に正常な免疫系を保持するための検索を行った.ラット臼歯を顎骨ごと組織培養し,組織中の常在性マクロファージおよび樹状細胞の動態を検索し,さらに実験的歯髄炎を惹起後の,これらの細胞の変化を,レーザーキャプチャマクロダイゼクションによる手法などを用い分子生物学的・免疫組織化学的にけんさくした.また,歯髄炎が起きると,視床内の抗原提示細胞一種であるグリア細胞の活性化が起こることを報告した.また,幹細胞を移植したラット抜去歯の,マウス背部皮下への移植実験を行っている.Porous poly(L-lactic acid)scaffoldを作製し,移植細胞として血管内皮細胞と幹細胞を使用した,現在再生した組織に対して,Bc1-2,CXCL8などの血管新生因子に対して分子生物学・免疫組織学的に検索を行っている.以上の結果は,Journal of Dental Research,Journal of Endodonticsなどの著名な国際誌に掲載された.さらに申請者は,日韓共催シンポジウム(日本歯科保存学会)において,歯髄の再生について招待講演を行った.JADR,IADR,および日本歯科保存学会において学会発表を行った.再生歯髄組織に正常な免疫系を保持するための検索を行った。ラット臼歯を顎骨ごと組織培養し、組織中の常在性マクロファージおよび樹状細胞の動態を、レーザーキャプチャマクロダイゼクションによる手法などを用い分子生物学的・免疫組織化学的に検索し、常在性マクロファージが、組織の炎症において、重要な働きを行っていることを報告した。また、歯髄炎が起きると、視床内にN-methyl-d-aspartateレセプターの活性化が起こることを報告した。また、スキャホールドへ幹細胞を移植したところ、再生歯髄組織内において、CD68陽性のマクロファージが、幹細胞より分化することを、免疫組織学的、分子生物学的に同定した。さらにこれらのCD68マクロファージは、再生歯髄組織の成熟とともに、貧食細胞から抗原提示細胞へと分化し、再生組織の恒常性の維持に関与することを報告した。以上の結果は,再生歯髄組織中に、正常免疫機能を保持した歯髄組織を再生できたことを示唆しており、本研究の目的を達成できたと考えられた。
徳川儒学における儒礼受容とその展開：林家・昌平坂学問所の思想と実践を中心に

寛政期以降の林家と昌平黌関係者の儒礼をめぐって、同時代の中国学術の受容と、徳川日本の儒礼の実践を関係づけて検討することが、本研究の目的である。儒礼の実践を理解するために、比較宗教学、歴史文化人類学、精神医学史など、広く隣接分野の研究成果から学び、狭義の思想史研究だけでは迫れない対象を扱おうとしている。過年度までの検討に加え、プロジェクト第3年度は、第一に、美術史の成果を踏まえて祭祀儀礼での障屏画選択方針とその意図を探ろうとした。寛政期の禁裏御所造営の際に、紫宸殿を飾る「賢聖障子」の図様に対して、幕府御儒者は注文をつけ、古画の踏襲ではなく考証学的に検討を加える必要を提言していた。これは、同時期の学問所釈奠における「賢儒図像」撤去問題と無縁であるとは思われない。先例や典拠の徹底的な調査により、「古制」を正しく伝える文献や粉本の参照が求められたのは、学術界だけでなく儀礼実践においても同様だった。この関心の延長で、第二に、近世期以降の禁裏儀礼における祖先祭祀と祖霊憑依の問題を、日中の孔子と祖先の祭祀が果たす社会統合機能の比較を踏まえつつ検討した。禁裏儀礼と儒教儀礼とでは、正しい「古制」のモデルをどこに設定するのかに大きな相違がある。しかし、後期水戸学における大嘗祭の位置づけを引くまでもなく、禁裏儀礼との比較とその意味づけは、日本の儒礼を同時代の広い文脈で捉える上で欠かせない。本研究では、すでに仏教やヒトガミ信仰の影響のもとで徳川儒学の祭祀が独自な展開を遂げたことを明らかにしたが、これとの関連で禁裏の儀礼実践を理解することが課題になった。本年度の計画としては、宗教儀礼として儒礼を検討してきた欧州の研究者たちとの研究対話を予定していた。しかし、公私にわたる諸事情が重なって、国内に留まらなければならない必要が生じ、期間中に一度も海外出張の機会を設けることができなかった。また、まとまった時間の確保が難しく、想定した通りには研究成果を発表することができなかった。最終年度にむけた研究の推進方策として、林家・昌平黌を中心に徳川儒学の儒礼の特徴を思想と実践の両面からまとめ、新たな知見を提示することに力を注ぎたい。過年度に実施できなかった欧米の専門家たちとの討議と批判を受ける機会を設けたい。この研究プロジェクトを通して得た学際的な知見をもとに、執筆中の論文の改訂を重ねる。また補足調査のために史料蒐集なども行い、早期の成果の活字化をめざす。本研究は、徳川時代の儒学、とりわけ寛政期以降の林家と昌平坂学問所(昌平黌)関係者の儒礼をめぐって、同時代的な明代・清代学術の受容と、彼らの日常的な儒礼の実践を関係づけて検討しようとするものである。研究初年度の前半は在外研究期間と重なったため、半年間英国を拠点に研究調査に従事し、関連の比較思想史・宗教史分野の蓄積を吸収することに努めた。具体的には、19世紀半ばまでの中国や日本の儒礼、とくに祀孔と崇祖の実践が、英国人キリスト教宣教師たちにどのように映ったかを、教会組織の当時の機関誌や刊行著作ばかりでなく彼らが筆記した諸史料のうちに探った。本研究では、研究期間内に、儒礼を宗教儀礼の問題として検討してきた欧州の研究者たちと研究内容について対話を行うため、前提となる神や霊魂をめぐる諸概念について、漢語の翻訳問題にまで遡って検討する必要があった。またこれに関連して、儒教を「宗教」と捉える20世紀後半以降の諸研究を検討し、儒礼を論ずる理論枠組みの整理を試みた。西洋に出自をもつreligion概念とその翻訳語としての「宗教」概念の、双方のヨーロッパ中心主義的な性質と歴史的制約が指摘されて久しい。儒教が「宗教」か否かを問うことは生産的ではないが、西洋人の眼に当時religiousな事柄と映った内容が、儒教文化圏に如何なる形態で存在したかということは、歴史や思想史の分野において、いまなお有意義な問いになると考えられる。年度の後半には、徳川日本の広義の幕府儒者たちの祀孔と崇祖をめぐる思想と実践を、寛政期の釈奠改革の根本史料である「釈奠私議」などをもとに再検討した。同時代的な明代・清代学術の受容と、彼らの日常的な儒礼の実践を関係づけて検討するために、そこで挙げられている国内外の史料の引用典拠にあたりつつ分析を行った。在外研究と重なったため、当初予定していた日本国内の史料調査と解読にもとづく儒礼の実態調査よりも、儒礼を論じる際の理論的検討に比重を置くことになった。しかし、第2年度以降に海外の儒礼や宗教思想史の研究者たちとの討議を予定しており、そのために中国や欧米での理論面での研究状況を把握することは不可欠であった。儒礼にとどまらない宗教儀礼をめぐる幅広い研究の示唆を受けたこと、その検討を踏まえて、現時点での暫定的な研究見通しを論文として公刊できたことから、プロジェクトの初年度としては、おおむね順調に進展していると判断した。本研究は、徳川時代の儒学、とりわけ寛政期以降の林家と昌平黌関係者の儒礼をめぐって、同時代的な明代・清代学術の受容と、彼らの日常的な儒礼の実践を関係づけて検討しようとするものである。

その際に、釈奠使用の神像をめぐって、神仏習合した日本仏教の強い影響を受けた日本独自の伝統と、そこでの神霊の捉え方が、どのように釈奠の実践に影響しているのかを解明しようとしている。プロジェクト第2年度は、中国や日本における孔子祭祀と祖先祭祀について、思想と実践における両者の関連づけを、次の三つの観点から検討した。第一に、鬼神論における「祭祀の鬼神」との関連において、祭祀の前提である死後の霊魂とその祀り方、そしてその社会的機能を検討した。第二に、儒礼と近世期の武家霊廟にみられる人神祭祀との関連について、従来の成果を消化した上で、徳川後期の儒礼の実践を捉えようとした。これとの関連で、墓石・石塔の変遷について、文化人類学の事例調査からも示唆を受けた。第三に、神霊の依代をめぐって、より広い文脈で捉え、その現代的な意義を探るために、欧米や日本における憑依現象の事例とその医学的な解釈について学び、精神医学分野における成果を吸収した。神霊の憑依対象に注目すると、「程朱学」を標榜しつつも、仏教やヒトガミ信仰の影響のもとで独自な展開を遂げた徳川儒学の祭祀の在りようがうかがわれる。墓石の意味づけは、徳川中期の宝暦期に、死者の極楽往生(菩提)の供養塔から、死者の霊魂の依代(霊位)へと変化していくが、徳川後期の祭祀観はこのような墓石の変遷とも関連していると思われる。また祖先崇拝がその集団に帰属する人々の社会的連帯を確認し、強化する機能を果たすように、釈奠もまた、孔子の教えを信奉する社会集団としての儒者の自覚を促し、確認するものであったであろう。本年度の検討を、具体的な史料分析にいかしつつ、最終年度の成果につなげたい。今年度は、中国で開催された国際シンポジウムでも研究報告を行い、日本国内ばかりでなく東アジア研究者たちと意見交換する機会に恵まれた。また国内でも江戸儒学の鬼神論との関連で研究報告を行い、建設的な批判を受けることができた。しかし、欧州でいち早く寛政期の釈奠改革研究について数多くの仮説を提示してきた研究者たちに、年度内に本研究の暫定的な見通しを示し、その学問的有効性をめぐり意見交換することができなかった。また対象とした宗教儀礼について、厚みのある考察を行うために、比較思想史や宗教史の分野だけでなく、文化人類学や精神医学における憑依や依り代の問題にまで視野を広げた結果、研究蓄積を吸収し消化するのに予想以上の時間を要してしまった。最終年度に国際学会で成果を問うことにしているが、その準備作業として当初予定していた欧米での研究打ち合わせを実施できなかったことから、進捗状況としては、やや遅れていると判断した。寛政期以降の林家と昌平黌関係者の儒礼をめぐって、同時代の中国学術の受容と、徳川日本の儒礼の実践を関係づけて検討することが、本研究の目的である。儒礼の実践を理解するために、比較宗教学、歴史文化人類学、精神医学史など、広く隣接分野の研究成果から学び、狭義の思想史研究だけでは迫れない対象を扱おうとしている。過年度までの検討に加え、プロジェクト第3年度は、第一に、美術史の成果を踏まえて祭祀儀礼での障屏画選択方針とその意図を探ろうとした。寛政期の禁裏御所造営の際に、紫宸殿を飾る「賢聖障子」の図様に対して、幕府御儒者は注文をつけ、古画の踏襲ではなく考証学的に検討を加える必要を提言していた。これは、同時期の学問所釈奠における「賢儒図像」撤去問題と無縁であるとは思われない。先例や典拠の徹底的な調査により、「古制」を正しく伝える文献や粉本の参照が求められたのは、学術界だけでなく儀礼実践においても同様だった。この関心の延長で、第二に、近世期以降の禁裏儀礼における祖先祭祀と祖霊憑依の問題を、日中の孔子と祖先の祭祀が果たす社会統合機能の比較を踏まえつつ検討した。
炭酸ガス及び多血小板血漿（ＰＲＰ）は矯正学的歯の移動を迅速化する

本研究はPRP及び炭酸ガスの矯正治療上の有用性の確立と、現在不明な炭酸ガスの骨代謝、特に骨吸収/破骨細胞への影響を解明する。ラットを用いて歯の移動モデルを作製し、PRP投与群と炭酸ガス投与群コントロール群とにわけて、歯の移動1,3,7日後の歯の移動量と移動周囲の骨の形態学的影響と骨吸収の動態について光顕およびマイクロCTにて分析しグループ別に比較検討した。結果及び考察)PRPが有意に歯の移動や骨形態に違いが認められたが炭酸ガスはコントロール群と違いは見られなかった。原因として装置の脱落が頻発し十分なデータがとれていないことや、炭酸ガス噴霧や歯の移動時間が短いことが考えられた。本研究はPRP及び炭酸ガスの矯正治療上の有用性の確立という臨床目標と、現在不明な炭酸ガスの骨代謝、特に骨吸収・破骨細胞への影響を解明する基礎歯学的な目標の二つの面をもつ。1.骨のリモデリング(歯の移動)における炭酸ガス・PRP効果の解明A)単独使用または併用によって歯の移動量、期間に差があるかを解明する。B)各群ごと歯の移動時の歯根周囲の形態学的影響を組織学的に観察し、応答領域を特定する。2.炭酸ガス・PRPによる歯の移動後の脈管形成及び歯周組織(骨)の動態についてC)骨形成の動態についてはカルセイン、TCの蛍光染色により代謝活性を確認する。D)脈管形成動態についてはVWF、CD31及びVEGF染色により脈管新生を確認する。E)骨量・骨梁・骨密度をマイクロCTによって三次元的かつ定量的に解析する。上記を目的として、歯の移動1、3、7日例にて検討した。1、3日例においては炭酸ガス群がやや破骨細胞の活性が高い像が認められたが統計的に有意差は認められず歯の移動距離も同様であった。ただ経時的にその差は顕著になる可能性が高いと推測され本仮説を裏付ける重要な所見であると考える。問題として7日前に装置の脱落が頻発し長期予後が観察できないトラブルに陥っている。よって研究を延長し本問題の解決にあたっている。2.炭酸ガス・PRPによる歯の移動後の脈管形成及び歯周組織(骨)の動態についてC)骨形成の動態については蛍光染色により代謝活性を確認する。D)骨量・骨梁・骨密度をマイクロCTによって三次元的かつ定量的に解析する。ただ経時的にその差は顕著になる可能性が高いと推測され本仮説を裏付ける重要な所見であると考えた。問題として7日前に装置の脱落が頻発し長期予後が観察できないトラブルに陥り研究を延長し本問題の解決にあたった。臼歯部の脱落防止については歯面の接着剤塗布のさい脱灰後にGI系とレジン系セメントの二重塗布において脱落率の低下があり、前歯部においては歯支持ではなく、ミニインプラント打ち込みによって脱落率が低下した。しかしインプラント埋入によると思われる骨代謝活性が認められたため当研究効果との比較が新たに必要となった。インプラント埋入以外での方法としては、飼育ゲージの変更や飼料の変更とともに臼歯部同様の方法にて歯の移動モデルを作成した。7日例においてはPRP、炭酸ガス、コントロールにの順に歯は移動したが炭酸ガス群とその他の群の有意差は認められなかった。(研究意義・重要性)炭酸ガスの矯正治療への応用は殆どない。本研究は炭酸ガスによる骨代謝活性効果に着目し、歯の移動の迅速化について検討した。(研究成果目標)1.骨のリモデリング(歯の移動)における炭酸ガス・PRP効果の解明A)単独使用または併用によって歯の移動量、期間に差があるかを解明する。

B)各群ごと歯の移動時の歯根周囲の形態学的影響を組織学的に観察し、応答領域を特定する。2.炭酸ガス・PRPによる歯の移動後の脈管形成及び歯周組織(骨)の動態についてC)骨形成の動態についてはカルセイン、TCの蛍光染色により代謝活性を確認する。(具体的内容)11週齢のWistar系ラット(雄)を使用。上顎切歯・第一臼歯間にNi-Ti closed coil(トミー)を装着し、矯正力約10gにて第一臼歯を移動した。移動モデルをControl群(C群)、PRP群(P群)、炭酸ガス群(Co3群)の3群にわけ、P群には0.05ml/100gのPRPを、C群、L群には同量の生理食塩水を装置装着時に口蓋に局所投与した。その後Co3群は、炭酸ガスを口腔内に一日おきに30秒間噴霧をした。歯の移動1、3、7日後にラットを固定し、μ-CT撮影後、脱灰、包埋し切片を作成、光顕にて骨吸収形成動態の観察を行った。全群とも歯の移動距離は経時的に大きくなり、P群、Co3群、C群の順に移動した。現在CTにて7日例までの移動距離を計測、その後組織所見観察のためHE染色、TRAP染色にて染色し、破骨細胞の活性を観察中である。本研究はPRP及び炭酸ガスの矯正治療上の有用性の確立という臨床目標と、現在不明な炭酸ガスの骨代謝、特に骨吸収・破骨細胞への影響を解明する基礎歯学的な目標の二つの面をもつ。1.骨のリモデリング(歯の移動)における炭酸ガス・PRP効果の解明A)単独使用または併用によって歯の移動量、期間に差があるかを解明する。D)脈管形成動態についてはVWF、CD31及びVEGF染色により脈管新生を確認する。E)骨量・骨梁・骨密度をマイクロCTによって三次元的かつ定量的に解析する。上記を目的として、歯の移動1、3、7日例にて検討した。1、3日例においては炭酸ガス群がやや破骨細胞の活性が高い像が認められたが統計的に有意差は認められず歯の移動距離も同様であった。ただ経時的にその差は顕著になる可能性が高いと推測され本仮説を裏付ける重要な所見であると考える。問題として7日前に装置の脱落が頻発し長期予後が観察できないトラブルに陥っている。よって研究を延長し本問題の解決にあたっている。短期的に研究結果が得られると予想される3点についてA)グループ別の炭酸ガス・PRPの効果について、A)グループ別の炭酸ガス・PRPの効果についてB)炭酸ガス・PRP投与における歯の移動時の形態学的影響(光顕)、C)骨形成の動態以上報告予定であったが島津らの方法による歯の移動モデルは矯正力をかけるコイルと歯をセメントにて接着しており外れやすい。そのため、統計データにかけるモデル数が現在不十分であり、さらなる追加実験を必要とする現状である。7日前に装置の脱落が頻発し長期予後が観察できないトラブルに陥っている。装置の脱離はラットの処分を意味するため、現在動物実験を中止し模型を作成し装置デザインの改善に取り組んでいる。
信頼性を考慮した船舶の最終強度評価に関する研究

タンカーとばら積み貨物船の調和共通構造規則(H-CSR)では、船体縦曲げ最終強度評価を行う際にSmith法を基にした評価手法を採用しており、部分安全係数を用いて確定論的に安全性を評価している。そのため、初期不整や腐食による板厚減耗が最終強度に及ぼす影響などが正確に評価されておらず、また就航する航路の違いなどの影響も考慮されていない。そのため、日本船舶海洋工学会のストラテジ研究委員会などでも、どの不確定要因がどのように破損確率に寄与するかを信頼性評価に基づいて検討することが必要であると指摘されている。本研究では、初期不整や腐食による板厚減耗、さらには就航航路などが船体縦曲げ最終強度にどのように影響するかを信頼性に基づいて評価し、今後、優れた工作精度やメンテナスの良さなど我が国の強みが反映できる規則改正の提案などにつなげることを目的として研究を実施した。平成29年度においては、船体縦曲げ最終強度評価に際して、船体断面を構成する部材の材料物性、寸法のばらつき、初期たわみ、および腐食による衰耗量などの違いの影響を考慮して、Smith法を用いて最終強度の信頼性評価を行った。このうち、初期たわみについては、CSR-Hで規定されている縦曲げ最終強度計算の中で考慮する方法として、初期たわみ量に応じて降伏応力を低下させる方法を提案し、その手法の妥当性について検証を実施した。また、腐食影響については、腐食が進んだ部材を定期検査の際に切り替える影響も含めて評価した。最終強度の信頼性評価により以下の結果が得られた。1)部材位置および材料による相関を考慮することで、縦曲げ最終強度のばらつきは大きくなるものの、平均値の変動は生じないことを確認した。2)CSR-Hに基づく設計値は、メンテナンスが極端に悪い状態と比較しても十分な強度を確保している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
発展途上国における職業教育の意義-教育援助機関の投資動向とその効果-

下記13を中心とした資料集を作成すると同時に、研究内容の概略をまとめたものを文部省発行『教育と情報』の7月号に掲載予定である。2世界銀行、UNESCOといった国際援助機関が援助の重点を基礎教育へとシフトさせているのにつれ、途上国も基礎教育重視の政策を打ち出す傾向があるが、そのような思潮とは逆に中等教育レベルにおける職業教育拡大政策をとっている中国の政策をケースとしてとりあげた。そのため、中国人の研究者と中国に出張し、国家教育委員会政策担当者、職業学校関係者と面談、現状と課題を聴取し、出張報告書(16ページ)としてとりまとめた。