hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ATP-オートクリン/パラクリン物質としての放出とその細胞内シグナリング

その結果、精管からのATP放出は、回腸からのそれとは全く異なり、ryanodine受容体拮抗薬のruthenium red(RR)や高濃度ryanodineによりほぼ完全に拮抗されたが、phospholipase C阻害薬のU-73122、細胞内Ca^<2+>キレーターのBAPTA、さらにCa^<2+>ATPase阻害薬のthapsigarginによって全く影響されなかった。さらに、両細胞でのryanodine受容体(RyR)の分布の程度について、RT-PCR法により検討したところ、RyR-1でなく、RyR-2のmRNAの発現はいずれに対しても同程度に見られた。従って、このようなATP放出に見られる細胞内シグナルに関する異なった結果は小胞体上の両受容体のこれら細胞間での分布の違いによるものではなく、恐らく、α,β-mATPの作用するP2受容体のサブタイプが回腸と精管では異なっているものと考えられる。なお、精管では、caffeineによるATP放出も見られ、これはα,β-mATPおよびRR前投与で著しく抑制された。以上のことより、精管平滑筋細胞からのATP放出にはryanodine受容体を介する小胞体からのCa^<2+>シグナルが関与していることが明らかになった。ATPは細胞外へオートクリン/パラクリン放出された後、ほとんどすべての細胞膜上に存在するATP (P2XおよびP2Y)受容体に作用して、多彩な細胞機能の調節を行っている。本研究では、現在不明なATP放出に関与する細胞内シグナル機構がいかなるものか検討を行った。モルモットの初代結腸紐平滑筋細胞の灌流実験において、Angiotensin II (Ang II、0.3-1μM)は、この細胞からのATP放出を著しく促進した。この促進作用は、AT_2受容体拮抗薬のPD123319で影響されず、AT_1受容体拮抗薬のSC52458により著しく抑制された。さらにこの作用はphospholipase C阻害薬のU-73122やCa^<2+>-ATPase阻害薬のthapsigargin、細胞内Ca^<2+>キレーターのBAPTA/AMの、いずれによっても拮抗されたが、Ca^<2+>チャネルブロッカーのnifedipineによって全く抑制されなかった。また、Ang IIは本培養細胞においてIns(1,4,5)P_3産生を促進したが、この作用は、SC52458によって完全に拮抗された。これらの知見からAng IIによる結腸紐培養細胞からのATP放出にはIns(1,4,5)P_3受容体を介した細胞内Ca^<2+>シグナルが関与していることが明らかとなった。
スパインの形成および形態変化の機構

1。ドレブリンのcDNA全長、およびN末側半分、C末側半分をそれぞれ発光クラゲの蛍光蛋白(GFP)のcDNAとインフレームでつないだ。CHO細胞にトランスフェクトしたところ、全長、およびN末部分をつないだものは細胞のストレスファイバーに結合し、ストレスファイバーの変形、および、細胞の変形が見られた。この結果はドレブリンのアクチン結合部位がそのN末側半分にあるという報告と合致している。中枢神経の初代培養細胞に外来遺伝子を発現させる方法を確立するために、いろいろな遺伝子導入報を試み、比較した。リン酸カルシウム法では遺伝子導入された神経細胞の形態に異常が見られた。リポフェクトアミン法は毒性が高く、神経細胞は死んだ。Tfx20は導入効率は抜群であったが、アストロ細胞にのみ導入が見られた。トランスフェクタムでは導入効率は悪いが、神経細胞は外来遺伝子を発現しつつ調子よく成長した。GFPをトランスフェクタムで神経細胞で発現させ、3週間培養すると、細胞が生きたままの状態で神経突起の形態を観察することができ、スパインも確認できた。この方法でGFPをつないだドレブリンを神経細胞に発現する実験は進行中である。2。ドレブリンに対する抗体を用いた免疫沈降によりスパイン中のアクチン繊維を分離し、それを免疫源としてモノクローン抗体を作成した。神経特異的ミオシンに対する抗体が得られ、この分子がドレブリンと複合体を成していることが明らかになった。1。2。
新しいイソプレノイド代謝経路の探索

生物はその細胞内に多種多様なイソプレノイド化合物を含んでおりこれらは非常に重要な生理活性を持っている。これらイソプレノイドの生合成は大きくわけて3つの段階により行われる。第一の段階はメバロン酸経路として知られている基本イソプレノイド単位として働くイソペンテニル二リン酸までの生合成経路であり、第二の段階は最終産物の基本骨格である直鎖ポリプレニリル二リン酸の合成段階であり、最後が直鎖ポリプレニル二リン酸から多種多様な最終産物への変換段階である。しかし、これまで共通であると考えられていた第一段階、第二段階に新しいイソプレノイド生合成経路の存在を示唆する幾つかの実験結果が得られ報告されている。今回、存在が示唆されている新しいイソプレノイド生合成経路を明らかにするために酵素学的および遺伝学的研究により経路に関する酵素及びその遺伝子を探索した。酵素学的研究これら経路への関与が示唆されているピルビン酸やグリセロール3リン酸の放射性標識化合物を用いて種々の条件でイソペンテニル二リン酸の検出を試みたがほとんどの放射能はリン脂質に取り込まれてしまい新しい経路を示唆する結果は得られなかった。遺伝子学的研究第一段階を阻害することにより微生物を死に至らしめると考えられている抗生物質ホスミドマイシンを用いて耐性遺伝子のスクリーニングを行った。その結果約2kbpの遺伝子断片が得られこの塩基配列を決定したところアミノ酸406残基からなる酵素をコードしていることがわかった。現在この酵素の機能について検討中である。
明治太政官文書を対象とした分散所在史料群の復元的考察に基づく幕末維新史料学の構築

1867年の王政復古政変から1871年の廃藩置県までの維新政権期における明治太政官文書は、1873年の皇城及び太政官庁等の火災により、その大半が失われた。しかし、近年、京都に残置されていたため焼失を免れた文書が、現在は東京大学史料編纂所・国立公文書館・宮内庁の3機関を中心として分散的に所蔵・管理されており、それぞれが本来は同一の文書群に属するものであることが明らかとなった。本研究では、上記3機関に分散所在する文書を本来の文書群として復元するとともに、アーカイブズ学的・古文書学的観点から、文書群全体の構造や個別文書の様式・機能等についても分析し、幕末維新史料学の構築に寄与することを目指す。
形態弁別学習時におけるサルの下部側頭野と扁桃体ニューロン活動の時間的変化

本研究は2部から成る。1つは先年度から継続して実験中のもので、【figure】の8つの刺激図形間の弁別困難性を、サルを用いて行動学的および電気生理学的両面から調べ、その対応を調べることである。もう1つは、それら8パターン以外の図形対を広く試し、弁別困難を生じる組み合わせはどのようなものであるかを行動学的に調べることである。(1)すでに、回転図形対【figure】および四角・クロス対【figure】の弁別困難性を行動レベルで明らかにしたが、本研究ではニューロンレベルでもある程度説明できる可能性が出てきた。すなわち、調べた下部側頭回TEO野の523個のニューロンの内の約30%が刺激に興奮性に応答し、かつ刺激選択性を有する(図形によって応答の大きさが有意に異なる)ニューロンであり、それらの各刺激に対するニューロン応答を比較し、相関を調べたところ、回転図形対、四角クロス対ともに随伴性が高く、ニューロンレベルで総合的に捉えるならば、これらの図形対は混同されやすいことが明らかとなった。その他の図形対(例えば【figure】)においても行動とニューロンレベルの相関が見られ、全体として1%で有意であった。(2)その他の図形対について調べた結果、まず同じ方位性を持つ長方形と楕円(【figure】と【figure】)が混同されやすいことがわかった。方位が違えば混同はなく、長方形を回転させた場合45°の差があれば混同しないことが見出された。これによって、必ずしもすべての回転図形が弁別困難を引き起こすわけでないことが明らかとなった。その他、真円、六角形、正方形(【figure】)は相互に混同しやすいが、三角形(【figure】)は混同されないこと、主観的輪郭で示される図形との混同の程度も強いこと(【figure】)などがわかり、図形弁別困難性はかなり複雑なメカニズムを持っていることが示唆された。
マイクロプラズマによる微細チューリング構造の形成とフォトニック結晶への応用

マイクロギャップ誘電体バリア放電方式によるマイクロプラズマのチューリング型自己組織構造を、プラズマフォトニック結晶の実現の1つの方法として提案し、これに適した自己組織構造発生の条件を実験的に検討した。自己組織構造の維持機構を明らかにするため、珪酸ビスマス結晶のポッケルス効果を用いて、誘電体表面の電荷の蓄積量の測定システムを構築した。自己組織構造の微細化には、誘電体材料の低い導電率、低いガス速度、電極のパターニング、および電源の周波数調整が有効であることを実証した。本研究では、マイクロギャップ誘電体バリア放電を用いて、空間対称性が高く密度の高い自己組織構造を生成し、それを微細化する。また、この自己組織構造をフォトニック結晶とみなして、プラズマフォトニック結晶の屈折率の周期構造をマイクロプラズマの自己組織化で実現し、プラズマフォトニック結晶の実現の1つの方法として提案し、電磁波制御の可能性を検討する。平成21年度の研究では、放電の自己組織構造に対するメモリー効果の影響を調べるため、誘電体表面の電荷の蓄積量を測定するシステムを構築した。珪酸ビスマス(BSO:Bismuth Silicate)のポッケルス効果を用いた電界測定法を電荷密度測定のシステムに応用して装置を試作し、誘電体バリア放電におけるバリア表面の蓄積電荷の測定を試みた。本システムにおける蓄積電荷測定法の評価として、放電電流の値と比較する推定を行ったところ、両測定方法で帯電電荷の値はほぼ同等の値を示し、また、電荷の誘電体表面上の分布はBSO薄膜の厚さ程度の空間分解能を有することが分かり、電荷測定系は確立されたものとみなしてよいレベルに達した。マイクロプラズマが微細チューリング構造となるにはいくつかの条件が挙げられているが、平成21年度の研究においては、電界に直交する誘電体表面に添うガス流の影響を実験的に検証した。マイクロギャップ誘電体バリア放電における自己組織構造は、ギャップ長が100μm程度の短ギャップにおいて、流速が10m/s程度の低い値において安定に生成されることが分かった。自己組織構造の生成に対するその他の要素の影響については、平成22年度の研究において継続して調査を進める。平成22年度の研究では、マイクロプラズマの自己組織構造が微細化する条件を探るため、導電率の低い誘電体の使用、電界に直交する誘電体面に添うガス流速をゼロとすること、高周波化などを試み、実験的に調査した。プラズマへの投入エネルギー等の計測からプラズマの状態を調べ、幾何構造の成り立ちや構造の生成要因を探った。誘電体としてガラスを用いるときは、フィラメントの生成時から消滅時にかけてその直径が大きくなり続けるのに対し、珪酸ビスマス(BSO : Bismuth Silicate)を用いた場合は、フィラメントの直径は生成時とほぼ変わらず約0.5mmを保ち、BSOを用いることで構造は微細化することがわかった。流速ゼロの極限においては、有限の流速の場合に比べ、六角状パターンが現れるパラメータ領域が広がる。また、100kHzから200kHzの周波数の増加にしたがって、六角状パターンからストライプパターンへ転移する電圧は増加し、六角状パターンが起こりやすくなることがわかった。理論的研究・解析については、2次元拡散反応系の基礎方程式を用い、自己組織構造の発現の数値計算システムを立ち上げ、テストランまで行った。放電のパターン形成を計算するためスウォームデータをインプットパラメータとするシステムを構成し、自己組織構造の生成には、拡散係数の異なる2つ以上の成分が存在し、ある種の不安定性条件を満たし、振動励起をおこすための非線形相互作用の存在が不可欠であることがわかった。
発現量の少ないタンパク質の凝集性とシャペロン要求性の解析

昨年に引き続き、「タンパク質の凝集性と細胞内の発現量は逆相関する」という知見を基に、発現量が少ないタンパク質の維持・管理に対してシャペロンやプロテアーゼ等のタンパク質品質管理機構がどのように関わっているかを明らかにすべく研究を進めてきました。今年度は過去に行ってきた遠心分離による凝集評価方法を改良し、プロテアーゼを用いることで凝集だけでなく、in vitroにおいて合成させたタンパク質のフォールディング状態をより詳しく調べる実験系を構築することができました。この実験系を用いて数十種類のタンパク質に対してシャペロンがフォールディング状態を変化させる度合いを調べたところ、発現量が少ないタンパク質は凝集性が強いだけでなく、シャペロンによる可溶化効果も受けにくいということが明らかになりました。細胞内において微量しか存在しないタンパク質がこのような性質を持つことは、細胞内での数の制御がより複雑になるために、一見するとそのタンパク質の機能を細胞内で安定に発現させるためには不利にも思えますが、敢えてこのような制御を取り入れることに何らかの意味があると考えて、さらなる解析方法を検討していきたいと考えています。また細胞内での発現量の評価については、検出・定量のための緑色蛍光タンパク質GFPを目的タンパク質に遺伝子的に繋げて発現させるとGFPと目的タンパク質の間で切断されてしまうことが判明しました。そこで新たにsplit GFPと呼ばれるGFPを分割したものを利用することで、より正しい発現量の定量化および局在の確認を行うことができるようになりました。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、細胞内の発現量が少ないタンパク質に対し、分子シャペロン及びプロテアーゼ感受性をin vivoおよびin vitroにおいて調べることを目標としている。今年度では主にin vitroにおける実験の準備を進めてきたが、in vitroでのタンパク質発現系、分子シャペロンおよびプロテアーゼの準備はほぼ完了しつつある。一部のプロテアーゼについては、大腸菌内での大量発現までは確認できたものの、活性を有した状態での精製条件を検討している最中である。また発現させる微量タンパク質の遺伝子についても、遺伝子ライブラリからの準備が進みつつある。一方で、in vivoにおける観察の準備として、発現ベクターの準備および生細胞観察のための蛍光顕微鏡の準備も同時に行っている。顕微鏡については従来の水銀ランプによる励起では不十分なシグナルしか得られないことが示唆されたため、レーザー光源を用いて落射および斜光による照明が行えるように改良したことで、微弱なシグナルも追う事ができるようになりつつある。顕微鏡のセットアップについては、小さな大腸菌を大きく拡大して観察できるように、中間変倍を加えるなどのチューンアップを行っていく予定である。また、特定のシャペロン(GroEL/ES)について、個別に細胞内の基質を詳細に調べていった結果、一部の微量タンパク質について、実際にGroEL/ESの細胞内での基質となることが明らかとなった(Niwa T. et. al.投稿論文準備中)。上記のような微量タンパク質のin vitroおよびin vivoにおける観察を進めつつ、かつ各シャペロン及びプロテアーゼの細胞内での振る舞いを調べていくことで、今まで知られていなかった微量タンパク質のフォールディングに関する性質を明らかにし、生体内における微量タンパク質の存在の生物学的な意義についての理解を深めていきたい。研究実績の概要の項で述べた通り、in vitroにおける実験の解析結果は出ていないものの、その準備はほぼ完了しており、次年度(平成26年度)のはじめには解析結果を出せるであろう状況にある。研究実績の概要の項でも触れた通り、今後はin vivoでの観察に重きを置いていくことになる。共同研究者と密に連携を取りながら、装置のセットアップ等について学びつつ、様々な条件を試して最適な観察条件を探していく。
標準電波を利用した石造構造物探査

本研究は磁場と電場を同時に観測してその周波数成分から地下構造を推定することを目指している.古墳の石室のような石造構造物は周囲に比べて高い比抵抗を示すことが予想され,地表から比抵抗コントラストを捉えることができれば石造構造物の位置を特定することも可能となる.これを実現する探査装置を作ることが本研究の目標である.研究期間の前半では標準電波の特徴を完全に解明し,対応すべき問題点を明らかにした.研究期間の後半では実際に現場で作業する場合に必要となる周辺回路の整備と,野外観測を行った.野外観測の結果,データを取得するタイミングが重要であり,標準電波の発信形態に応じたサンプリングが必要であること,わずかな時間のずれが最終的な構造に大きく影響することも明らかになった.40kHz,60kHzの標準電波の受信に関して,広い帯域幅の観測から信号成分を分離するよりも,回路を独立に用意して観測する方が良い結果が得られることもわかった.電場成分の観測では,硫酸銅電極以外の電極(ステンレス棒,炭素棒,鉛-塩化鉛電極)を試したところ,電極の違いが結果に及ぼす影響はほとんどなく,最後に得られる構造に与える変化は誤差の範囲内であった.磁場成分の取得に関しては,コイルにホルマール線を巻く回数よりも,回路で増幅度を上げた方が効率的であることもわかった.各種検討を重ねた結果として,標準電波を利用した探査装置はほぼ完成した.当初予定した簡易軽量装置よりも重く,操作に技術を要する点もあるが,ほぼ目標を達成していると言えるだろう.本研究は磁場と電場を同時に観測してその周波数成分から地下構造を推定することを目指している.古墳の石室のような石造構造物は周囲に比べて高い比抵抗を示すことが予想され,地表から比抵抗コントラストを捉えることができれば石造構造物の位置を特定することも可能となる.これを実現する探査装置を作ることが本研究の目標である.研究期間の前半では標準電波の特徴を完全に解明し,対応すべき問題点を明らかにした.研究期間の後半では実際に現場で作業する場合に必要となる周辺回路の整備と,野外観測を行った.野外観測の結果,データを取得するタイミングが重要であり,標準電波の発信形態に応じたサンプリングが必要であること,わずかな時間のずれが最終的な構造に大きく影響することも明らかになった.40kHz,60kHzの標準電波の受信に関して,広い帯域幅の観測から信号成分を分離するよりも,回路を独立に用意して観測する方が良い結果が得られることもわかった.電場成分の観測では,硫酸銅電極以外の電極(ステンレス棒,炭素棒,鉛-塩化鉛電極)を試したところ,電極の違いが結果に及ぼす影響はほとんどなく,最後に得られる構造に与える変化は誤差の範囲内であった.磁場成分の取得に関しては,コイルにホルマール線を巻く回数よりも,回路で増幅度を上げた方が効率的であることもわかった.各種検討を重ねた結果として,標準電波を利用した探査装置はほぼ完成した.当初予定した簡易軽量装置よりも重く,操作に技術を要する点もあるが,ほぼ目標を達成していると言えるだろう.本研究は電場と磁場を同時に観測し、地下の比抵抗構造を明らかにすることを目指している。古墳の石室のような石造構造物は周囲に比べて高い比抵抗を示すことが予想され、地表から比抵抗コントラストをとらえることができれば石造構造物の位置を特定することも可能となる。これを実現する探査装置を作ることが本研究の最終目標である。本年度は探査装置の基本設計を確立するため、標準電波そのものの特徴を把握することを目的とした。電場は硫酸銅電極を用い、高入力抵抗のプリアンプで電場を受けることにより接地抵抗の影響を小さくすることができた。磁場は塩ビパイプにホルマール線を巻いて自作し、中心にフェライトコアを挿入して感度を上げた。このコイルで磁場信号を受信できることを確認した。40kHz、60kHzの電場・磁場成分を効率的に取得するため急峻なバンドパスフィルターを介して信号を受けた。これらの処理により、電場成分、磁場成分は十分に取得可能な状態になった。しかし、標準電波の発信形態を調べた所、信号は連続ではなく、1秒毎に0.2秒から0.8秒間継続するパルス状であること、また、毎15分と45分には別の信号が重なるため注目する40kHz、60kHz信号を受信することが困難なことも明らかになった。これらの電波の発信形態に対応する必要がある。本年度は標準電波の特徴をほぼ完全に解明し、対応すべき問題点を明らかにしたことが実績と言えるだろう。本研究は磁場と電場を同時に観測してその周波数成分から地下構造を推定することを目指している。これを実現する探査装置を作ることが本研究の目標である。前年度は標準電波の特徴をほぼ完全に解明し、対応すべき問題点を明らかにした。本年度は実際に現場で作業する場合に必要となる周辺回路の整備と、野外観測を行った。野外観測の結果、データを取得するタイミングが重要であり、標準電波の発信形態に応じたサンプリングが必要であること、わずかな時間のずれが最終的な構造に大きく影響することも明らかになった。40kHz、60kHzの標準電波の受信に関して、広い帯域幅の観測から信号成分を分離するよりも、回路を独立に用意して観測する方が良い結果が得られることもわかった。

電場成分の観測では、硫酸銅電極以外の電極(ステンレス棒、炭素棒、鉛-塩化鉛電極)を試したところ、電極の違いが結果に及ぼす影響はほとんどなく、構造に与える変化は誤差の範囲内であった。磁場成分の取得に関しては、コイルにホルマール線を巻く回数よりも、回路で増幅度を上げた方が効率的であることもわかった。各種検討を重ねた結果として、標準電波を利用した探査装置はほぼ完成した。当初予定した簡易軽量装置よりも重く、操作に技術を要する点もあるが、ほぼ目標を達成していると言えるだろう。
慢性肝炎が誘導する発がん関連遺伝子の同定

慢性ウイルス肝炎からの発がんを誘導する責任遺伝子を同定することを目的に、マウスモデルにおいて発がん率の異なる肝組織の遺伝子発現プロファイルを比較することによって候補遺伝子を選択した。肝発がんモデルは、B型肝炎ウイルス(HBV)トランスジェニックマウスにウイルス抗原特異的な免疫反応を誘導することによって、17ヵ月間の経過の中で慢性肝炎から異形性を伴った前がん状態を経て90%以上のマウスに肝細胞がん(肝がん)を発症する実験系を確立している。慢性肝炎の誘導に関しては、これまで報告した肝障害分子であるFasリガンド(FasL)の関与に加えて、リンパ球分画におけるCD8+ Tリンパ球が深く関与しており、発がん率(発がんポテンシャル)を亢進していることが分かった。これらの検討で得られた発がん率の異なる前がん状態(非腫瘍部)の肝組織について、遺伝子発現プロファイルを比較することにより、発がん率の変化に応じて352遺伝子(1.7%)の発現が有意に変動することが分かった(P<0.05)。なかでも、細胞死・増殖因子に関する遺伝子群の変動が4.7%と最も高率であった。さらに、発がんに関連する候補遺伝子の1例として、セリン・スレオニンキナーゼpim-3の解析を行うことによって、細胞増殖を促進しアポトーシス(細胞死)を抑制して肝がんの進展に関与していることが示唆された。
実環境大気中エアロゾルの帯電状態の解明

大気エアロゾルは、呼吸によって生体内に入り込み健康に悪影響を及ぼすことが知られている。エアロゾルの帯電状態については、それが粒子の生体沈着に関わるため重要であるにも関わらず、ほとんど研究が進んでいない。そこで本研究では、実環境大気中エアロゾルの帯電状態を解明することを目的として、その計測手法の開発を行った。平成26年度は、表面電位センサ法とファラデーケージ法を並行して利用した実験、平成27年度は、Kelvin Probe Force Microscopy (KPFM)を用いたエアロゾル個別粒子の帯電状態測定方法の開発、平成28年度は、電気移動度法を用いたエアロゾルの帯電状態の測定を進めた。そこで本研究では、実環境大気中エアロゾルの帯電状態を解明することを目的として、その計測手法の開発および年間を通じたフィールド調査を行った。平成26年度は、表面電位センサ法とファラデーケージ法を並行して利用した実験において、下記に示す重要な成果が得られた。ローボリュームエアサンプラーを用いてPM2.5をPTFEフィルター上に採取した。フィルターに捕集されたPM2.5試料は、まずファラデーケージを用いた帯電量の測定に供された。次いで、表面電位計を用いて、フィルターに捕集されたPM2.5粒子の表面電位の測定を行った。その結果、通気ブランクフィルターの帯電量はほぼ0 nC付近の値を示し、未使用フィルターの値とほぼ変わらなかった。一方で、PM2.5が捕集されたフィルターの帯電量は、明らかに通気ブランクの値とは異なり、-2.0 nC付近の値となった。従って本実験系においては、単にフィルターに通気を行うだけではフィルターは帯電せず、また、フィルターに捕集された環境大気中PM2.5の帯電量は、明確に負の値を持つことがわかった。さらに、同一のPM2.5試料について、ファラデーケージを用いた帯電量と、表面電位センサを用いた表面電位の関係性を調べた。その結果、測定対象とした48試料のうち42試料(87.5%)については、帯電量と表面電位の極性が一致した。また、36試料(75.0%)については、どちらの方法で測定しても極性が負であった。従って、エアロゾルの帯電状態が、フィルターに捕集された際にも変化しないと仮定するならば、実環境大気中PM2.5は主に負に帯電していると言える。平成27年度は、Kelvin Probe Force Microscopy (KPFM)を用いたエアロゾル個別粒子の帯電状態測定方法の開発を進め、下記に示す重要な成果を得た。KPFM測定に適したエアロゾル粒子捕集基板の材質として、PTFEフィルター、ポリカーボネートフィルター、グリッド付きガラス基板を検討したところ、グリッド付きガラスを用いた場合にガラス基板の表面電位が安定してばらつきも小さく、鮮明な像が得られた。さらに、高さ像、KPFM像、共にグリッドが明確に判別でき、また、このグリッドが粒子の高さや表面電位の測定値に影響を及ぼすことはなかった。このため、KPFM測定にはグリッド付きガラス基板が最適であると言える。また、KPFM測定した位置をCCDカメラによって記録した結果とSEMによる観察結果の比較を行い、同一グリッド番号が観察できたことから、KPFM測定を行った同一視野をSEMでも観察を行えることがわかった。測定を行った視野において、正に帯電した粒子、負に帯電した粒子でそれぞれ2個ずつKPFM測定の結果が得られた。正に帯電した粒子の表面電位はそれぞれ、+50 mV、+50 mVであり、負に帯電した粒子の表面電位はそれぞれ、-50 mV、-40 mVであった。さらに、KPFM測定を行った30個の粒子についてSEM/EDX分析を行い、バックグラウンドであるガラス基板とのスペクトルの比較を行ったところ、バックグラウンドとは明確に異なるスペクトルを示す粒子が見出された。本研究の目的は、実環境大気中エアロゾルの帯電状態を解明することである。現在までのところ、表面電位センサ法とファラデーケージ法を並行して利用した実験、およびKelvin Probe Force Microscopyと走査型電子顕微鏡を組み合わせた実験については既に結果を学術論文にて公表していることから、現在までの達成度は、おおむね順調に進展している、と判断した。そこで本研究では、実環境大気エアロゾルの帯電状態を解明することを目的として、その計測手法の開発を行った。平成28年度は、電気移動度法を用いた実環境大気中エアロゾルの帯電状態の測定を進め、下記に示す重要な成果を得た。荷電中和器を通したエアロゾル粒子のうち、荷電数0の粒子の存在割合は2530%の範囲となり、測定日による違いは最大で5%の範囲に収まることがわかった。また、測定日による荷電分布のパターンは互いによく類似していた。

したがって中和器を通過させた際には、概ね一定の荷電分布を持った粒子群を平行板デバイスに導入することができているといえる。また、中和器を通過させると粒子の荷電分布はやや負の側に偏ることがわかった。これは正負のイオン移動度の差によるものと考えられる。一方、実環境大気中エアロゾルの荷電分布の測定結果は、中和器を通過させた場合の結果とは異なっていた。例えば荷電数0の粒子の存在割合は2040%の範囲となった。また、荷電分布はやや負の側に偏っていた。次に、エアロゾルの帯電状態に対する湿度の影響を検討した。その結果、絶対湿度が低い日には、荷電数0の粒子の存在割合が増加することがわかった。また、荷電分布の形状は、測定日や気象条件が変化しても、やや負側にシフトしたボルツマン平衡荷電分布に常に類似しており、ほとんどの粒子は±3価の範囲で荷電していた。荷電数0の粒子の存在割合と絶対湿度の相関は高かった(r2 = 0.86)が、相対湿度との相関は低かった(r2 = 0.27)。これより、エアロゾルの帯電状態は相対湿度ではなく絶対湿度に大きく影響されている可能性が示された。大気エアロゾルは、呼吸によって生体内に入り込み健康に悪影響を及ぼすことが知られている。エアロゾルの帯電状態については、それが粒子の生体沈着に関わるため重要であるにも関わらず、ほとんど研究が進んでいない。そこで本研究では、実環境大気中エアロゾルの帯電状態を解明することを目的として、その計測手法の開発を行った。平成26年度は、表面電位センサ法とファラデーケージ法を並行して利用した実験、平成27年度は、Kelvin Probe Force Microscopy (KPFM)を用いたエアロゾル個別粒子の帯電状態測定方法の開発、平成28年度は、電気移動度法を用いたエアロゾルの帯電状態の測定を進めた。本研究の目的は、実環境大気中エアロゾルの帯電状態を解明することである。現在までのところ、吸引式ファラデーケージ法については予定していたよりも進捗が遅れている一方で、表面電位センサ法とファラデーケージ法を並行して利用した実験においては、当初の計画よりも進展している。また、Kelvin Probe Force Microscopyと走査型電子顕微鏡を組み合わせた方法についても進捗状況が良好であることから、現在までの達成度は、おおむね順調に進展している、と判断した。今後は、一定の電圧を印加した電極板間にエアロゾル粒子を導入し、荷電粒子の電気移動度により3つの異なる配管に分岐させることで、プラス・ゼロ・マイナスという3つの荷電状態に分別して実験を行ってゆく。分岐した流路下流において、粒子カウンターを用いて粒子数を計測することにより、エアロゾルの帯電状態をリアルタイムで測定する方法の開発を目指す。まず人工的に発生させた粒子の計測を行い、次いで実環境大気中エアロゾルの観測を行う予定である。
脳による血糖感受機構と生殖機能の統合

4日の性周期を確実に示すことを特徴とする、ウイスター今道系の雌ラットを用いて、性周期の発情周期2日目の18:00、発情前期の9:00、14:30、20:00に、ラットの視床下部を取り出して、mRNAを抽出した。これからcDNAライブラリーを作成して、マイクロチップアレイを用いて、LHサージと関連してその発現量が変化する遺伝子を選び出した。その結果、発情間期第2日の18:00と比べて、発情前期の14:30に発現量が増加している遺伝子が、3種類見つかった。それぞれの遺伝子について、RTPCR法で増加していることを確認した。今後はイムノヒストケミストリー法かin situハイブリダイゼーション法で、それぞれの遺伝子の視床下部での発現部位を特定する予定である。
ヘドニック二次分析の内生性問題に対する新アプローチ：原発事故の厚生分析への適用

福島第一原発から半径80km圏内を対象に、平成15年・20年・25年の『住宅・土地統計調査』の家賃データを活用してヘドニック家賃関数を推定し、事故後の空間線量率の上昇と家賃変動との関係を検証した。住宅の賃貸は短期的な取引の側面が強く、仮に借家人がそこに長期的に住むことの健康影響や風評を懸念するのであれば、比較的容易に他の物件に移転できるためか、線量上昇と家賃変動との間に有意な関係は認められなかった。一方、標高の高い物件の家賃は上昇しており、東日本大震災後の高台物件の需要の高まりを示す結果となった。福島第一原発から半径80km圏内を対象に、平成15年・20年の『住宅・土地統計調査』の家賃データ、及び各物件の住所を解読するためのマスターキーの利用を総務省統計局に申請し、10月30日にデータを入手した後、データの加工に取り組んだ。平成26年度はデータの入手・加工が目標であり、具体的な分析結果を得るのは次年度以降になる。福島第一原発から半径80km圏内を対象に、昨年平成26年度に収集した平成15年・20年の『住宅・土地統計調査』の家賃データを活用し、試験的にヘドニック家賃関数を推定した。また、平成25年の『住宅・土地統計調査』の家賃データ、及び各物件の住所情報を解読するためのマスターキーの利用を総務省統計局に申請し、9月15日にデータを入手した後、データの加工に取り組んだ。平成27年度までは、データの収集・加工が主な目標であり、最終的な目的であるヘドニック二次分析は平成28年度に行う。平成27年度4月に神戸大学から広島市立大学に所属が移り、職場環境の変化などが影響し、研究の進捗が遅れている。第一に、平成27年度は、平成15年・20年の『住宅・土地統計調査』の家賃データを用いて、試験的なヘドニック二次分析を行う予定であったが、一次段階であるヘドニック関数の推定にとどまった。第二に、当初予定していたデータの収集・加工作業はほぼ完了してはいるが、近年の不動産市場の動向から鑑みるに、津波の影響を受けにくい高台物件の需要が高まっているため、物件ごとの標高を算出するという加工作業を追加することにしたが、これがまだ完了していない。福島第一原発から半径80km圏内を対象に、平成15年・20年・25年の『住宅・土地統計調査』の家賃データを活用して最終的なヘドニック家賃関数の推定を行い、事故後の空間線量率と家賃変動との関係を検証した。しかし、様々な説明変数の組合せや関数形(両対数関数、準対数関数、Box-Cox関数など)で推定するなどして試行錯誤したが、線量と家賃変動との関係有意な結果は得られなかった。例えば、線量が高い場所の物件は家賃が低下している等の関係は確認されなかったということである。住宅の賃貸は短期的な取引という側面が強く、仮に借家人がそこに長期間住むことによる健康影響や風評被害を懸念するのであれば、比較的容易に他の物件に移転することが可能であるため、住宅や土地を長期資産として売買する場合に比べて、放射能汚染による影響が反映されにくい可能背が考えられる。この他、事故後に標高の高い物件の家賃が上昇していることを示す有意な結果が示された。東日本大震災の経験に基づき、津波の被害を受けにくい高台の賃貸物件に対する需要が高まっていることが強く反映された結果と言える。なお、当初の目的であるヘドニック二次分析と線量上昇による住民経済厚生変化の試算へと展開するためには、まず、空間線量率と家賃変動との間の有意な関係(シャドー・マージナル・プライス)が確認されなければならないが、家賃関数の推定結果が示す通り、それを示唆する結果は得られなかった。したがって、本研究では当初の想定通りに二次分析への展開ができない状況にはなったが、先述の通り、これは住宅の賃貸という短期的な取引を分析対象にしたためと思われるため、今後は、長期資産としての住宅・土地の売買を対象にすることを検討し、目的の達成を図っていくことにしたい。次の2つの理由により、平成26年度のデータの加工作業の進捗状況は当初予定の6割程度に留まった。第一に、データの利用申請に対する審査に時間がかかり、データの入手が当初予定よりも2ヶ月弱遅れたため、作業期間が短くなった。第二に、本事業に使用する予定だったパソコンが老朽化で故障し、代替機を購入する必要が出たため、住所解読作業の補助を目的に計上していた人件費・謝金をその購入費に充て、代わりに、研究代表者自身が解読作業を行わなければならず、作業速度が低下した。【現在までの達成度】で説明したとおり、研究実施計画の進捗に若干の遅れが生じている。残されたデータの加工作業を早期に完了し、最終目的であるヘドニック

二次分析に取りかかることにしたい。環境経済学【現在までの達成度】で説明したように、研究実施計画の進捗に若干の遅れが生じている。しかしながら、次年度以降の実施計画に十分な時間的余裕を設けているため、最終的な研究目的の達成に向け、今後の計画を次のように修正する。まず、平成26年度に完了しなかったデータの加工作業を平成27年度に実施する。それにより、仮に平成27年度に予定している中間分析(ヘドニック二次分析1)を実施できなかった場合は、これを平成28年度に回し、最終分析(ヘドニック二次分析2)と併せて実施する。所属先の移転に伴い、予定していた国際学会に参加する時間を設けることができず、200,000円強の旅費が残った。また、データ加工作業が当初予定よりも効率的に進んだため、補助員への人件費・謝金が節約され、更に100,000円弱の未使用が生じた。総務省統計局でのデータ収集を当初予定よりも効率的に進めることができたことなどが理由で、60,000円弱の旅費が残った。また、本研究を実施するうえで、新たにパソコンを購入する必要が生じ、それにデータ加工作業の補助のために計上していた人件費・謝金を充てたことで、更に5,000円程度の未使用が生じた。日本原子力学会やエネルギー資源学会などでより積極的に研究報告や情報収集を行うための旅費増額分に充てる。また、【現在までの達成度】で述べた、追加のデータ加工作業にかかる人件費・謝金にも充てる。所属先が神戸大学から広島市立大学に変わり、総務省統計局などへの出張にかかる交通費が当初予定よりもかかることになったため、上記の次年度使用額をその増額分に充てる。
X線透視画像の画像解析による実習溶接試験片の教育的評価に関する研究

研究目的本校実習工場ではX線透過試験(等級分類)を行っている.使用する溶接試験片は学生自身が溶接実習で製作したものである.一定の範囲の溶接部の中では良い所もあり悪い所もあるものだが,一様に生産現場と同じ等級分類法にそって悪い所でのみ実習評価していることが問題である.教育上では「良い所」をきちんと「良い」と評価できるシステムが必要であり,学生のやる気や向上心にもつながる.本研究では,X線透視画像から不良部分面積を数値化(画像解析)することで新しい評価法の確立を目指し,実習での溶接試験片の教育的評価法の改善に資することを目的とする.研究方法溶接試験片サンプルは学生の製作したものも含めて90枚用意した.試験片はX線透視システムによりX線透過試験をおこない,全て従来通りの等級分類をした.等級分類した結果は4級40枚,3級32枚,2級18枚であった.次にX線透過画像を画像解析した.X線透視画像はもともと白黒(グレースケール)画像であり,きずなどの不良部分は健全部分に比べ白色になる.そこでグレースケール画像を2値化し,粒子解析の方法で不良部分の面積を測定する方法を試みた.つまり,不良部分を粒子と見立て,それぞれの面積を測定しその合計面積を計算した,そして,それぞれの等級ごとに不良面積の標準偏差を求め,その標準偏差を評価の基準とし,偏差値を得点化した.研究成果溶接試験片の不良面積の偏差値を10段階に分割し得点化することによって,それまでの従来の等級分類では4段階(1級4級)の評価しか出来なかったものが,31段階(1級,2級10段階,3級10段階,4級10段階)ときめ細やかな評価をすることができるようになった.研究目的本校実習工場ではX線透過試験(等級分類)を行っている.使用する溶接試験片は学生自身が溶接実習で製作したものである.一定の範囲の溶接部の中では良い所もあり悪い所もあるものだが,一様に生産現場と同じ等級分類法にそって悪い所でのみ実習評価していることが問題である.教育上では「良い所」をきちんと「良い」と評価できるシステムが必要であり,学生のやる気や向上心にもつながる.本研究では,X線透視画像から不良部分面積を数値化(画像解析)することで新しい評価法の確立を目指し,実習での溶接試験片の教育的評価法の改善に資することを目的とする.研究方法溶接試験片サンプルは学生の製作したものも含めて90枚用意した.試験片はX線透視システムによりX線透過試験をおこない,全て従来通りの等級分類をした.等級分類した結果は4級40枚,3級32枚,2級18枚であった.次にX線透過画像を画像解析した.X線透視画像はもともと白黒(グレースケール)画像であり,きずなどの不良部分は健全部分に比べ白色になる.そこでグレースケール画像を2値化し,粒子解析の方法で不良部分の面積を測定する方法を試みた.つまり,不良部分を粒子と見立て,それぞれの面積を測定しその合計面積を計算した,そして,それぞれの等級ごとに不良面積の標準偏差を求め,その標準偏差を評価の基準とし,偏差値を得点化した.研究成果溶接試験片の不良面積の偏差値を10段階に分割し得点化することによって,それまでの従来の等級分類では4段階(1級4級)の評価しか出来なかったものが,31段階(1級,2級10段階,3級10段階,4級10段階)ときめ細やかな評価をすることができるようになった.
排水からの微量有害元素(Se,Sb,As,B)アニオンの濃縮・除去の新基盤技術

1.排水からのセレンイオン種の除去に関する基礎反応:水溶液中でセレンは4および6価の二つの酸化状態が安定であり、化学的に複雑な挙動を示し、排水基準で有害物質に指定されているセレンイオン種の除去プロセスの確立は緊急かつ重要な課題である。水溶液中のセレンイオン種を難溶性の固相として分離するプロセスの基本となる、Se(IV)-Fe(III)-H_2O、Se(IV、VI)-Ca-H_2O、Se(IV、VI)-Ba-H_2O系について平衡相図を決定し、これに基づいて水溶液からのセレンイオン種の分離プロセスを提案した。2.MgOを主剤とする土壌固化剤の基礎反応:MgOを主成分とする土壌固化剤は固化物が水と接する時に高pHを誘引しないという点でセメントよりも優れた自然環境適合性を持つと期待される。MgOは水の存在下に二酸化炭素から生成するHCO_3^-によって容易に浸出され、炭酸塩として析出することを見出した。重金属汚染土壌に固化剤と水を混合すると、水が反応場となり、重金属イオンの溶出、固化剤成分によるpH調整、重金属イオンの水酸化物の沈殿の一連の反応により、重金属成分が難溶化される。フッ化物イオンなどのアニオンもMgO表面の加水分解生成物表面の正電荷によって静電的に固定される。MgOおよびカンラン石などの固化剤成分および水の混合、これに続く凝結過程を通して、土壌の固化、有害物質の難溶化が可能であることを明らかにした。3.ハイドロタルサイト様複水酸化物の有機酸イオンのインターカレートによる機能化:有機酸イオンを複水酸化物の層間に挿入、その構造内に有している官能基の作用を利用することを目的として、EDTAやDodecylsulfate, Naphthane Sulphonateをインターカレートした複合材料を合成、金属イオン、有害有機物の除去に効果があることを示した。1.排水からのセレンイオン種の除去に関する研究本研究は、セレンイオン種を排水から除去するためのプロセスの開発に必要な基礎的なデータを系統的に得ることを目的としている。セレンについては、水溶液中で二つの酸化状態(Se(IV)およびSe(VI))のイオン種が安定であり、その化学的挙動が大きく異なる。従って、排水基準(0.1mg/L)以下の濃度まで除去するためには、それぞれのイオン種の特性に応じた化学反応に基づくプロセスが必要である。水溶液からのセレンの除去では、水酸化第二鉄との共沈および還元沈殿によってSeO_3^<2->は十分に低い濃度まで除去できたが、6価のセレンのイオン種SeO_4^<2->は通常の排水処理の条件下では除去しにくかった。これに対して、弱塩基性ポリアミン型樹脂への吸収による処理プロセスでは、酸化状態が高いSe(VI)がSe(IV)よりも効率よく除去され、難溶性の塩の生成においてもSe(VI)が優れた除去効果を示すことがあることを観察した。また、M-Se-H_2O(M=Ba, Ca, Fe)系の相平衡図を決定、Seを含む新しい化合物の存在も確認、Seの除去について考慮すべき化合物を決定した。得られた結果に基づいて、共沈、難溶性塩の生成によるSeの除去プロセスを提案した。2.排水からのホウ素の除去に関する研究近年、ホウ素は「人の健康の保護に関する環境基準」の項目に追加された。ホウ素の処理技術として、凝集沈殿法、イオン交換処理法、溶媒抽出法などがあるが、その実用化例は少なく、開発・改良が急がれている。

一方、Mg-Al系層状複水酸化物(Mg-Al LDH)は、アニオン交換能を有する層状無機化合物として知られている。Mg-Al LDHを450800°Cで仮焼して得られるMg-Al酸化物は、水溶液中で種々のアニオンを吸収して元のLDH構造を再構築する機能がある。この反応の際、Mg-Al酸化物は水溶液中にOH^-を放出する特徴がある。Mg-Al酸化物の機能・特徴を利用して、水溶液からのホウ素の除去を試みた。100mg/Lのホウ素溶液に、Mg-Al酸化物によるホウ素除去理論量に対して等量の酸化物を投入した場合には、3時間で50%程度のホウ素しか除去できなかったが、5.0倍モル量加えた場合、1時間で3mg/L程度まで除去できた。Mg-Al酸化物の投入によりpHは5.2から10まで上昇した。そのため、ホウ素は、中性溶液での安定なH_3BO_3からH_2BO_3^-に変化し、Mg-Al酸化物に吸収・除去されたものと考えられる。また、低濃度のホウ素溶液に対しても、Mg-Al酸化物は高いホウ素除去能を示した。1.排水からの微量アンチモン(Sb)の濃縮・除去プロセスの検討本研究は、排水中のSbイオン種を沈殿除去するためのプロセスの開発に必要な基礎的なデータを系統的に測定、集積することを目的としている。Sbは、水溶液中では複数の酸化状態をとり、Sb(III)、Sb(V)の金属酸イオン種が安定に存在する。これらアニオンと水酸化第二鉄との共沈に関与する難溶性化合物を決定し、生成反応を制御する因子を明らかにした。また、各アニオンを含む難溶性塩(BaあるいはCaとの塩)を含む系の相平衡関係を明らかにして、安定に存在する固相を決定した。Sbイオン種は水酸化第二鉄との共沈の挙動がその酸化状態によって異なり、水溶液からのSb(V)の共沈除去の進行は中性域の水溶液中では非常に遅く、水相に残留するSb(V)イオン濃度が保持時間とともに48時間以上にわたって低下を続けることを明らかにした。2.有機アニオンを吸蔵したハイドロタルサイト(HT)による排水からの有害物質の除去プロセスの検討HT型結晶構造を有するMg-Al複水酸化物はその層間にアニオンを吸収してホスト層の過剰電荷を中和するという特徴がある。この特性を利用して水溶液中に溶解させた有機酸イオン等を層間に含む複水酸化物を合成し、その有機酸の構造に含まれる機能性原子集団の作用を環境水浄化、特に重金属イオンや有機有害物質の吸収に利用する事を志向した。EDTAや界面活性剤のような水溶性有機物あるいは粘度の高い有機物を層間に格納する微粒結晶を得て、固体としての扱いやすさと有機物の機能を備えた材料が得られた。有機酸の構造を適宜選択して、特定の有機物、例えば内分泌撹乱化学物質と共通の構造を有するビスフェノールAを選択的に識別してこれを層間に取り込む機能を有する複水酸化物を合成し、その特性を調べ、対象物の抽出、逆抽出のサイクル使用が可能であることを示した。1.MgOを主剤とする土壌固化剤の基礎反応:MgOをフッ化物イオンを含む水に懸濁させると、懸濁時間の経過に伴ってフッ化物イオン濃度が低下することを見出し、温度、二酸化炭素の吹き込みがフッ化物イオンの挙動に及ぼす影響を追跡した。二酸化炭素が共在する系では、MgOの水和反応に加えて、MgOの浸出、マグネシウムの炭酸塩の析出が同時に進行する。フッ化物イオンの濃度は、懸濁液のpHおよびMgO粒子表面の変化あるいは炭酸塩の析出が進行しても低い値に留まった。
台湾総督府の支配確立過程の検討──地方行政における有力者の役割に着目して

本研究は台湾総督府の初期統治(1895-1905)における地方支配の確立過程を、地方有力者の役割に着目して政治社会史的に再検討するものである。従来の研究は、(a)地方統治の実態解明がなされないまま、より上位の政策にばかり重点が置かれており、(b)政策の立案・実施過程における台湾人有力者の役割が等閑視されている、という問題を抱えている。本研究ではこれまで多くの研究者が断片的にしか利用してこなかった「台湾総督府文書」のうち、県レベルの文書を利用することで、総督府の初期統治における地方支配の実態を、地方有力者の動向に則して解明した。本研究ではこれまで多くの研究者に断片的にしか利用してこなかった「台湾総督府文書」中の「旧県文書」を利用することで、総督府の初期統治における地方支配の実態を、地方有力者の動向に則して解明する。なお考察対象は台北・桃園・新竹地区とする。本年度は基礎的作業として、1街庄社長の任命状況を整理した。そこから当該時期の街庄社長は基本的に一度任命された台湾人が継続して担当していることが判明した。また保甲局成立に際してはその多くが保甲局長に就任していることも確認した。2保甲制度に着目し、地域社会における形成過程を検討した。まず基礎的作業として、各保甲局の設置時期、及び各保甲局の保甲局長、評議員、保正の人名を整理した。保甲局が各地域における土地調査事業の直前に設置されたこと、そして評議員や保正の多くが土地調査事業において土地調査委員に任命されていたことを明らかにした。以上から、当該時期は総督府によるローカルエリートの掌握過程のさなかであり、保正レベルのエリートの掌握に際して土地調査事業の実施が大きく関わっていたのではないかという仮説を導き出した。昨年度の実績報告書に記載した通り、本年度は地方行政の要である徴税、とりわけ地租を確実に徴収することを可能にするために総督府が実施した、一田両主的土地制度の改革(土地調査事業)に着目した。まず日本の台湾統治開始時点において、台湾各地で抗租が発生していたことが確認できた(ここでいう抗租は、小租戸が大租を納入しないという意味である)。劉銘伝による清賦事業以後の各地における大租納入状況が明らかではなく、また各地域の「大租」の成立過程も明らかではないので、このような状況がどのように位置づけられるかは今後の検討をまたねばならないが、大租抗納に対して大租戸は法院への提訴という手段を利用し、対して訴えられた小租戸は総督府へ陳情するというように、法院や総督府が積極的に利用されていたことが判明した。このような抗租は土地調査開始前後にも継続していたが、土地調査局はこの状況を坐視していたわけではなかった。各地で土地調査を実施するにあたって、業主を査定するための証拠書類提出の際に、大租を納入したことがわかる証書も併せて確認し、確認後にはじめて作図作業に入る方針を取ったのである。ただし実際にはそれでも欠納者は存在したことが明らかとなった。このような大小租戸の姿は従来の土地収奪により抑圧される人民というイメージでは捉えられず、むしろここに台湾人の主体性と総督府の統治の限界を見ることが可能ではないかと考えられる。おおむね当初の計画通りに文献収集と分析を実施することができた。本年度は予定を繰り上げて街庄社長の基礎的検討を実施したことで、保甲制度との関連性、及びローカル・エリートの総督府との関係構築過程に見通しをつけることができた。成果の一部は2015年5月23日に開催される日本台湾学会大会(於東北大学)で報告する。27年度が最終年度であるため、記入しない。台湾史次年度は地方行政の要である徴税の実態について、台湾の一田両主的土地制度を視野に入れながら検討する。すなわち、台湾総督府は清末劉銘伝の清賦事業を継承して、小租戸から地租を徴収したが、一方で当該時期の大租納入状況はどうであったか。大租抗納などの事態に総督府はどのように対応したのか。これらの問いを出発点として、地域社会におけるローカル・エリートの動態と、総督府による地方支配の接点を見いだしていきたい。