hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
台湾・フィリピン・八重山地方における海洋伝承の比較研究

前年度に引き続き調査を継続するため、平成18年6月、沖縄宜野湾市のNPO法人沖縄伝承話資料センターにて全体の打ち合わせを行い、民話のデータベース化などについて話し合いを行った。8月には後藤と田和がフィリピンのピサヤ海・パナイ島の調査を行い、筏、バンカ舟、石干見などについて実見した。さらにその後、後藤はルソン島のカガヤン州海岸部にて前年度イロコス海岸で行った調査の継続を行った。同時期杉井は前年度に引き続きイロコス州海岸にて海洋に関する宗教儀礼の聞き取りおよび文献調査を行った。9月には後藤が台湾の台東および花蓮市周辺にて現住民俗であるアミおよびプユマの村落にて竹筏の調査および海洋伝承の聞き取りを行った。9月には志村が先島諸島とくに伊良部島にて海洋的な民俗語彙、とくに漁業従事者における風向の名称について聞き取りの調査を継続した。9月には国営沖縄海洋博公園管理財団30周年記念シンポジウム「沖縄海人文化の系譜」が行われ、後藤がその企画、司会および研究発表を行ったが、そのさい研究協力者の門田修がこの科研費で調査収録した沖縄の伝統舟サバニ作りの映像が披露された。そのサバニ自体は海洋博公園内海洋文化館に展示されており、また映像も同館の展示映像として保存されている。なおこの映像のダイジェスト版は本科研の最終報告にDVDとして添付される。12月には後藤が先島諸島の波照間島、黒島、小浜島、宮古島、伊良部島、池間島、来間島において津波伝承の調査を行った。とくに明和の大津波に由来するといわれる津波石などの伝説遺跡の分布確認とそれに関する伝承の聞き取りを行った。この結果は遠藤庄治が生前収集し、後藤がデータベース化していた沖縄の津波伝承の文字データとの比較が行われた。2月には丸山が八重山諸島の石垣島にて創世神話の聞き取り調査を行った。2005年5月に沖縄宜野湾市の沖縄伝承話資料センターにて全体会合を行い、調査計画および資料のデータベース化の検討を行う(センターの民話データベース構築を担当した技術者にも同席を願う)。また同月には来日していたフィリピン大学・デイリマン校のノルマ・レスピシオ教授を交えてフィリピン調査の立案を行う。同年8月には後藤、田和、杉井の3名がフィリピンに赴き、イロコス州海岸部の調査を行い、伝統的船舶の製作や航行技術、魚名、漁労伝承および関連する社会人類学的なデータの収集を行った。9月には後藤が台湾の花蓮にてアミ族の予備調査を行ったほか、台北の台湾中央研究院にて黄智恵助教授と面談し、台湾原住民の調査について情報を収集した。同年12月および2006年2月には、後藤が沖縄本島および八重山において口頭伝承、漁労伝承および伝統的船舶(サバニおよびマーラン船)製作に関する聞き取りを行った。この際映像作家門田修(スタジオ海工房主監)が研究協力者として同行し、民話の語りや船大工の作業工程について詳細な映像記録を撮った。その編集したビデオは最終報告書にDVDの形で添付する予定。2006年2月には後藤がフィリピンを訪れ、ビサヤ海の伝統的船舶製作および航行技術の調査を行った。またフィリピン・ディリマン校にある修士・学位論文の文献調査を行い、民話・神話および漁労伝承の未刊行の資料の収集を行った。同年2,3月には学生アルバイトを雇用して、八重山地方の民話および台湾ヤミ族の魚名をデータベース化するために入力作業を行わせ、次年度利用のためのめどが立った。以上、昨年度は調査による基本的な情報収集と既存データのデータベース化に向けた基礎作業を行うことができた。

前年度に引き続き調査を継続するため、平成18年6月、沖縄宜野湾市のNPO法人沖縄伝承話資料センターにて全体の打ち合わせを行い、民話のデータベース化などについて話し合いを行った。8月には後藤と田和がフィリピンのビサヤ海・パナイ島の調査を行い、筏、バンカ舟、石干見などについて実見した。さらにその後、後藤はルソン島のカガヤン州海岸部にて前年度イロコス海岸で行った調査の継続を行った。同時期杉井は前年度に引き続きイロコス州海岸にて海洋に関する宗教儀礼の聞き取りおよび文献調査を行った。9月には後藤が台湾の台東および花蓮市周辺にて現住民俗であるアミおよびプユマの村落にて竹筏の調査および海洋伝承の聞き取りを行った。9月には志村が先島諸島とくに伊良部島にて海洋的な民俗語彙、とくに漁業従事者における風向の名称について聞き取りの調査を継続した。9月には国営沖縄海洋博公園管理財団30周年記念シンポジウム「沖縄海人文化の系譜」が行われ、後藤がその企画、司会および研究発表を行ったが、そのさい研究協力者の門田修がこの科研費で調査収録した沖縄の伝統舟サバニ作りの映像が披露された。そのサバニ自体は海洋博公園内海洋文化館に展示されており、また映像も同館の展示映像として保存されている。なおこの映像のダイジェスト版は本科研の最終報告にDVDとして添付される。12月には後藤が先島諸島の波照間島、黒島、小浜島、宮古島、伊良部島、池間島、来間島において津波伝承の調査を行った。とくに明和の大津波に由来するといわれる津波石などの伝説遺跡の分布確認とそれに関する伝承の聞き取りを行った。この結果は遠藤庄治が生前収集し、後藤がデータベース化していた沖縄の津波伝承の文字データとの比較が行われた。2月には丸山が八重山諸島の石垣島にて創世神話の聞き取り調査を行った。
逆流性腎症による腎障害発生ならびに進展に関する研究

逆流性腎症による腎障害ならびに進展を臨床的に検討するため、原発性VUR754例、続発性VUR169例を分析した。結果は次でとおりである。1)腎の発育障害:原発性VURの15.5%、続発性VUR24.1%にSmall Kidneyが認められた。2) Small Kidneyの発育:初診時から観察期間を通じてSmall Kidneyであったのが72%、初診時には正常範囲でその後腎成長が遅れたものが25%であった。このような傾向は逆流防止の有無にもかかわらず、手術側と保存的症側の相方に同率でみられた。3)腎瘢痕:腎実質のScarは原発性VURの20%、続発性VURの44%に認められた。4)腎瘢痕の進展:経過観察期間中にScarが進展したのは原発性VURの7.4%、続発性VURの30%にのぼった。5)腎瘢痕進展にかかわる因子:【○!2】尿路感染症の頻度:約半数が年2回以上と頻回に腎盂腎炎に羅患していた。6)腎機能障害:血清Cr.1.0mgあるいはBUN20mg以上の腎機能障害を示した原発性VUR28例を検討したところ、V線形態的に腎機能障害を疑わせる所見には両腎がともにSmall Kidney、一側がSmallで反対側にScarを伴うとき、あるいは両腎に強いScarを有する場合であった。これらの症例での腎機能の推移はいずれも不可逆的で、逆流防止例による効果は期待できないことが判明した。I.膀胱尿管逆流(VUR)により引起される腎の不可逆性病変(逆流性腎症)の臨床統計:小児原発性VUR666名,続発性VUR112名をレ線形態的に検索し,腎の成長と腎実値の瘢痕性病変を調査した.1)腎の成長:レ線像上の腎長/椎体長比(腎長比)を用い,腎長比が各年令ごとの平均値-2SD以下をsmall kidneyとした. small kidneyの頻度は原発性VURの15.5%,続発の24.1%で,その約80%は中高度のVURを伴っていた.このようなsmall kidneyの約50%は慢性腎盂腎炎による瘢痕性萎縮, 40%は先天性低形成と見なされた.これらの腎の成長を調べたところ,手術的治療,保存的治療のいずれの場合でも3/4の腎では初診時と経過中を通じてsmall kidney, 1/4では経過中にsmall kidneyとなっていた.2)腎の瘢痕性病変:Smellie(1975)の分類に基づき,腎瘢痕の有無を検討した.原発性VURの18.6%,続発性の43.3%に瘢痕が認められた.腎瘢痕の有無とVURgradeには相関性がみられ,逆流が高度になるに従い所属腎の瘢痕形成の頻度は高くなっていた.II.逆流腎の腎機能:逆流防止術が加えられた症例について,糸球体機能と尿細管機能を測定した.1)糸球体機能:内因性クレアチニンクリアランスCC2を測定した.対象となった患児の70%は正常, 30%はCCr70ml/m以下の糸球体機能障害を示した.総腎機能が正常の症例でも,半数近くで一側CCr値が低下していた.2)尿細管機能:近位尿細管機能を示すFENa,B2MG尿中排泄率はともに糸球体機能とよく相関していた.遠位尿細管機能として自由水再吸収率を示めたが,患児の種々の条件により変動が大きかった.以上の結果をふまえ,逆流性腎症から慢性腎不全に進行する危険因子を検索する予定である.

逆流性腎症による腎障害ならびに進展を調べるため、今年度は小児VUR(原発性)834例の臨床検討を加えた。この内で主として腎機能障害を生じた症例に焦点を当て報告する。腎機能障害としては血清cr1.0myあるいはBUN20my以上とした。1)頻度:腎機能障害を示した症例の性別は男子20例、女子8例で、原発性VUR総数からみると男子の4.8%、女子の1.9%、全体の34%であった。2)臨床症状:尿路感染症が最も多く54%、その他では蛋白尿39%、発育障害14%など腎機能障害による徴候が多くみらえた。3)膀胱尿道逆流:VURは24例が両側性にみられた。一側性VUR4例ではすべて反対側腎が低形成・無形成であった。VURgredeでは86%の尿管に中高度の逆流がみられた。4)腎のV線形態:総腎機能の低下を疑わせる所見には、両腎がともに、small kidneyの場合、一例がsmall kidneyで反対側にsoarが存在する場合、あるいは両腎に強いsoarを有する場合であった。5)腎機能の推移:すでに810歳で末期腎不全に陥る症例、1415歳をすぎてから急激に腎機能が低下する症例、そして血清cr1.0mg,ccr50ml/m前後で保たれる症例の三グループに分けられた。6)逆流防止術による効果:逆流防止術後に腎機能の改善がみらえたのは3例のみで、これらの症例でも術後半年から1年後には再び腎機能障害が進行していた。統計学的分析でも腎機能障害の進行に対する外科的治療の効果はほとんど認められなかった。
調温・調湿及びVOC吸着機能を有する住宅のパッシブ型空気調和システムに関する研究

(1)調湿材料の選択とその吸放湿特性:種々の天然調湿材料を比較検討した結果、価格対調湿効果の点で、稚内層珪質頁岩が優れた特性を有することがわかり、この稚内層珪質頁岩を建材や塗料に混入させた場合の静的および動的特性について実験的に明らかにした。(2)調湿機能を有する内装材を設置した実証実験:床面積7.5m^2の部屋の内壁23.2m^2部分に、稚内層珪質頁岩を1.92kg/m^2含有する石膏ボードを設置した場合と、普通石膏ボード表面に稚内層珪質頁岩を0.68kg/m^2含有する人工漆喰を塗布した場合について、日単位で加湿、除湿を繰り返した時のパッシブ調湿作用について検討した結果、両条件とも普通石膏ボード仕上げの場合に比べて、顕著な調湿作用を示した。(3)室内調湿効果予測のためのシミュレーターの開発:室内仕上げ材に調湿機能を持つ建材を導入した時の室内湿度を予測するシミュレーターを開発した。調湿建材の使用により、たとえば東京では梅雨時期にかび発生の危険域と言われる相対湿度90%以上となる時間を10分の一以下に減少できることが示された。(4)各種ガス吸着、調湿作用がある物質のVOC吸着・脱着特性に関する実験的検討:容量20Lの密閉チャンバー内を一定温湿度に保ち、トルエン、アセトアルデヒド、標準VOC7成分のそれぞれに対して稚内層珪質頁岩の吸着量を測定した。いずれのガスに対しても、稚内層珪質頁岩は活性炭とほぼ同等の吸着性能を持つことがわかった。一方、高温・低湿度環境下において、一度吸着したガスの脱着について測定したところ、アセトアルデヒドに関しては明らかに脱着が確認されたものの、トルエン、VOC7成分に関しては活性炭と同様に脱着は見られなかった。さらに、悪臭成分のアンモニアに対する最大吸着量を調べた結果、高い吸湿性能を有する稚内層珪質頁岩は水溶性のアンモニアの吸着に優れており、最大吸着量は活性炭の30倍以上となることが明らかにされた。本年度はまず、室内空気のパッシブ型の調湿に関して種々の建材の試作とその調湿効果に実験、さらには室内調湿シミュレーターの開発を行った。(1)調湿機能を有する材料の選択とその吸放湿特性:調湿作用があるといわれる種々の天然素材の調湿効果を検討した結果、価格対調湿効果の指標から言えば、天然のままで加工せずとも大きな能力を有する稚内珪質頁岩が非常に高い価格対能力を有していることがわかった。そこで、稚内珪藻土の吸着等温線を測定すると共に、稚内珪質頁岩を混入させた種々の建材を試作して、10cm×10cmのテストピースを用いてこれらの吸放湿速度を実験から明らかにした。(2)調温特性を有する室内仕上げ材の開発とその検証実験:内壁や天井などの室内仕上げ材に調湿機能を持たせた建材を数種類試作して、その室内調湿効果をチャンバー実験から検証を行った。その結果、壁全面に本建材を張った場合、六畳間相当で換気回数0.5回であれば調湿効果が見られることを実験から明らかにした。(3)調温特性を有する室内仕上げ材の室内調湿効果予測のためのシミュレーターの開発室内仕上げ材に調湿機能を持たせた建材を導入した場合の室内湿度予測シミュレーターを開発した。

具体的には、建材側は水蒸気・熱同時移動方程式から吸放質量を求め、室内空間は一質点系で取り扱い、建材と空気との境界条件にはルイスの法則を適用して移動量を計算した。本シミュレーターを用いて調湿建材を計算した室内湿度の予測を行ったところ、梅雨時期の東京では、かび発生の危険域と言われる湿度90%以上の時間を10分の一以下に減少させることが出来ること結果が得られた。1.実空間への調湿機能を有する内装材設置した場合の調湿作用の実証実験床面積7.5m^2の部屋の内壁23.2m^2部分に、稚内層珪質頁岩を1m^2あたり1.92kg含有する石膏ボードと普通石膏ボード表面に稚内層珪質頁岩を1m^2あたり0.68kg含有させた人工漆喰を塗布したものをそれぞれ設置して、日単位の加湿、除湿条件の繰り返し条件下におけるパッシブ的な調湿作用に関する試験を行った。その結果、両者とも普通石膏ボード仕上げ時に比べて、顕著な室内空気の調湿作用があることが判明した。また、加湿時の調湿作用は稚内層珪質頁岩の含有量によるが、除湿時の差は小さいことがわかった。この結果から、調湿作用のある多孔質材を石膏ボード表面に塗布すること、または石膏ボード中に含有させることの両方共が有効であることがわかった。2.各種ガス吸着、調湿作用がある物質のVOC吸着・脱着特性に関する実験的検討吸着物質としてリファレンスをガス吸着用活性炭、比較物質として稚内層珪質頁岩、珪藻土タイル、市販の脱臭剤を選び、トルエン、アセトアルデヒド、標準VOC7成分に対する吸着性能に関する試験を容量20Lの密閉チャンバーを用いて一定湿度条件下において行った。その結果、稚内層珪質頁岩は、上記ガスいずれも対しても活性炭とほぼ同等な吸着速度性能を持つことが判明した。一方、一度吸着したガスの脱着に関して、高温・低湿度環境下において試験を行った。その結果、稚内層珪質頁岩ではアセトアルデヒドに関しては明らかに脱着が見られたものの、トルエン、VOC7成分に関しては活性炭と同様に脱着は見られなかった。次に、アンモニアとトルエンに関して最大吸着量を調べた。その結果、水溶性のアンモニアに関しては稚内層珪質頁岩は活性炭の30倍以上の吸着性能があることがわかった。しかし、トルエンに関しては、最大吸着量は活性炭の数百分の一であることが示された。
糖類からのカーボンナノチューブ合成と合成後の内包プロセスに関する研究

カーボンナノチューブ(CNT)は,バイオ医療や電子デバイス,ポリマー複合材料や量子細線といった非常に広範な分野での応用が可能であることから,有用な次世代材料の一つとして注目を集めている.これらを実現するためにはCNTの形態(長さや直径)制御が求められる-例えば,細胞レベルの薬剤カプセルとして利用するには短いものが要求される-が,現在のCNT合成技術では短さのコントロールはほとんど行われていない.これまでに,液相アーク放電をベースとして,スクロース溶液中から炭素を供給することで長さ20nm程度の短いCNTを合成してきた.しかしながら,生成量が少ないことや生成物中に不純物が混入してしまうことなどの課題があった.前年度の結果から,液中の放電環境にマイクロバブルを導入することで,金属微粒子が内包したCNTの合成量が大幅に上昇することが分かった.本年度は,さらなる生成効率の改善を目指し,導入ガス種と内包効率との関係を検討した.また,金属内包CNTの一段合成を目指し,パルスアーク放電法による合成およびパルス条件の最適化をおこなった.パルス放電に着目したのは,不純物の減少が期待できるためである.結果として,HeやArなどの不活性ガスのマイクロバブル環境下では,金属内包CNTの合成量が,酸素マイクロバブル環境下と比較して2倍以上になることが分かった.活性ガス環境下では,分解した炭素前駆体が酸化反応してしまい,CNT形成に十分な炭素を供給出来なかったと考える.一方,パルスアーク放電法を用いたケースでは,様々なパルス条件で合成したCNT生成物を透過型電子顕微鏡で調査した結果,パルス幅:5ms,Duty比:50%の場合で全合成量の30%に金属微粒子の内包が確認された.これは,パルス条件で決定される放電状態がCNT生成に影響を及ぼしているためだと考えている.しかしながら,X線回折や局所エネルギー分散X線回折の結果は,内包物質が酸化していることを示した.これらの結果は,本研究課題の達成のみならず,CNTの応用に向けた重要な知見になると考えられる.カーボンナノチューブ(CNT)は,興味深い電気的特性を持つことからナノエレクトロニクスへの応用が展開されている.その一方で,活性な表面や内部の空洞を活用したドラッグデリバリーへの応用も期待されている.ナノカプセルとしての利用を考えるならば,長くないことが要求されるが,短いCNTの生成技術の開発はほとんど行われていない.これまでに,溶液中アーク放電法をベースとしたCNT合成において,金属電極間で放電を生じさせ,スクロース溶液中から炭素を供給する方法で,長さ20nm程度の短いCNTを合成してきた.しかしながら,生成量が少ないことや生成物中に不純物が混入してしまうことなどの課題があった.本年度は,まず,炭素供給源としてのスクロース溶液の最適な濃度を見出すことを目的として,透過型電子顕微鏡観察により生成物と溶液濃度との関係を網羅的に調査した。その結果,CNT合成のために最適なスクロース溶液の濃度が1.0-2.0mol/Lであることが明らかとなった.次に,スクロース以外の糖類(グルコース,フルクトース,マルトース,ラクトース)を炭素供給源とし,上記の最適濃度で放電を行い,糖の各構造に依存して生成物に差異が生じるかを調べた.スクロース以外の糖を炭素源とした場合には,結果として,CNTが生成されないことが分かった.また,合成時の放電特性を調べるために,オシロスコープによる波形観察を行った.ところが,直流電源の制御応答性のために放電直後に200A程度の突入電流が生じた.放電回路内にインダクタを組み込むことで,これを抑制し,再現性の良い放電波形を得ることができた.突入電流を抑制させた場合に生成されたサンプルは,そうでない場合と比較して,燃焼開始温度が120%上昇したことが熱重量測定により明らかとなった.この結果は,サンプルの純度が高まったこと,および合成されるCNTの結晶性がよくなったことを示唆する.カーボンナノチューブ(CNT)は,バイオ医療や電子デバイス,ポリマー複合材料や量子細線といった非常に広範な分野での応用が可能であることから,有用な次世代材料の一つとして注目を集めている.これらを実現するためにはCNTの形態(長さや直径)制御が求められる--例えば,細胞レベルの薬剤カプセルとして利用するには短いものが要求される--が,現在のCNT合成技術では短さのコントロールはほとんど行われていない.これまでに,液相アーク放電をベースとして,スクロース溶液中から炭素を供給することで長さ20nm程度の短いCNTを合成してきた.しかしながら,生成量が少ないことや生成物中に不純物が混入してしまうことなどの課題があった.本年度は,これらの問題を解決するために,まず(1)液相アーク放電法を用いたCNT合成におけるスクロース溶液濃度の最適化を行った.次に,液相プロセスは合成環境を柔軟に変化させることが可能であるから,(2)液相環境にマイクロバブルを導入し,キャビティ存在下での金属内包CNT合成に取り組んだ,さらに,「合成後の内包プロセス」の前段階として,生成されたCNTに物質を内包させるため,(3)UV照射とオゾン水浸漬によるCNTの局所酸化も試みた.結果として,(1)スクロース溶液を炭素源としてCNT合成を行う場合,溶液濃度は薄いほうが得られるCNTの結晶度や生成量が増加することが分かった.高濃度では溶液の粘性のために放電が持続せず,CNT生成に必要な前駆体の量(スクロース分子の分解)が不十分なためであると考えられる.また,(2)キャビティ存在下では,金属微粒子のCNTへの内包効率が格段に上昇することが分かった.その理由および内包メカニズムについては現在検討中である.

(3)局所酸化については特筆すべき結果は得られていないが,144時間の処理時間でCNT表面を部分的に崩壊できることが分かった.これらの結果は,本研究課題の達成のみならず,CNTの基礎科学において非常に重要な知見になると考えられる.カーボンナノチューブ(CNT)は,バイオ医療や電子デバイス,ポリマー複合材料や量子細線といった非常に広範な分野での応用が可能であることから,有用な次世代材料の一つとして注目を集めている.これらを実現するためにはCNTの形態(長さや直径)制御が求められる-例えば,細胞レベルの薬剤カプセルとして利用するには短いものが要求される-が,現在のCNT合成技術では短さのコントロールはほとんど行われていない.これまでに,液相アーク放電をベースとして,スクロース溶液中から炭素を供給することで長さ20nm程度の短いCNTを合成してきた.しかしながら,生成量が少ないことや生成物中に不純物が混入してしまうことなどの課題があった.前年度の結果から,液中の放電環境にマイクロバブルを導入することで,金属微粒子が内包したCNTの合成量が大幅に上昇することが分かった.本年度は,さらなる生成効率の改善を目指し,導入ガス種と内包効率との関係を検討した.また,金属内包CNTの一段合成を目指し,パルスアーク放電法による合成およびパルス条件の最適化をおこなった.パルス放電に着目したのは,不純物の減少が期待できるためである.結果として,HeやArなどの不活性ガスのマイクロバブル環境下では,金属内包CNTの合成量が,酸素マイクロバブル環境下と比較して2倍以上になることが分かった.活性ガス環境下では,分解した炭素前駆体が酸化反応してしまい,CNT形成に十分な炭素を供給出来なかったと考える.一方,パルスアーク放電法を用いたケースでは,様々なパルス条件で合成したCNT生成物を透過型電子顕微鏡で調査した結果,パルス幅:5ms,Duty比:50%の場合で全合成量の30%に金属微粒子の内包が確認された.これは,パルス条件で決定される放電状態がCNT生成に影響を及ぼしているためだと考えている.しかしながら,X線回折や局所エネルギー分散X線回折の結果は,内包物質が酸化していることを示した.これらの結果は,本研究課題の達成のみならず,CNTの応用に向けた重要な知見になると考えられる.
非対称両側波帯光変調による無線信号周波数高速弁別

近年、GHzを超える帯域幅を占有する超広帯域無線システムの研究開発が進んでいる。一方で、様々な用途での電波の利用は拡大し続けており、電波資源の有効利用や周波数共用が重要となり、非常に広い周波数帯域における動的な周波数測定が必要となってきている。スペクトラムアナライザなどの従来の計測器では測定に時間がかかり、レーダなどで利用が広がる周波数が高速に変化する信号などに対応することが困難であった。そこで、本研究では光変調技術を用いた高速周波数測定技術の実現を目指す。変調により生じる側波帯の比から高周波(Radio Frequency: RF)信号の周波数を直読するもので、光源や被測定信号の強度変動の影響を受けずに測定が可能である。また、並列化することで、測定精度の向上や、周波数の直接的なデジタイズなども実現できる。初年度である今年度は、原理実証実験ならびに測定誤差の見積を行った。17GHzから18GHzまでを1マイクロ秒で周波数変化する高速広帯域周波数チャープ信号を測定対象信号として、周波数の時間変化の測定を行った。原理確認実験で用いたシステムでは測定誤差が数%程度であった。誤差の原因としては変調器駆動部や光周波数弁別部のアンバランスが考えられる。今年度以降は、装置の校正方法や対象周波数範囲の拡大のための校正、さらには周波数の情報が光出力として得られる点を活用したレーザ光源の周波数制御、位相制御への応用もあわせて検討する予定である。研究計画記載の通り、瞬時周波数測定(Instantaneous Frequency Measurement:IFM)を光単側波帯(Single Sideband: SSB)変調器により実現可能であることを原理確認実験によって示した。2つの入力をもつ光SSB変調器の光スペクトルはこれら2つの入力の位相差に依存する。あらかじめ校正された遅延線をこれらの入力の間に設けることで、周波数変化を位相変化に変換し、それをさらに光スペクトルの変化として捉えることが可能となる。今年度は、被測定信号(広帯域周波数チャープ信号)を高速任意波形発生装置で生成した。これを、光SSB変調器と光フィルタで構成される実験系に印加し、IFMが実現可能であることを17-18GHz帯で実証した。周波数掃引速度は1マイクロ秒であった。周波数測定には安価な低速なオシロスコープで十分対応できることも確認できた。原理確認とその高速性(低速のオシロスコープでマイクロ波帯の周波数の測定が可能)であることを示すことができ、初年度としてはおおむね順調に進展していると考えている。原理確認実験で評価した測定誤差を低減するために、変調器や光フィルタなど各部の効率的な校正方法について検討する。また、複数台並べることによる周波数の直接的なデジタル変換や、光出力として得られることを活用したネットワーク校正方法について研究を行い、精度向上と測定範囲の拡大を目指す。また、応用技術として、光信号のスペクトラムや周波数の高速・高精度制御についても原理の検討を行う。

原理確認実験で評価した測定誤差を低減するために、変調器や光フィルタなど各部の効率的な校正方法について検討する。また、複数台並べることによる周波数の直接的なデジタル変換や、光出力として得られることを活用したネットワーク校正方法について研究を行い、精度向上と測定範囲の拡大を目指す。また、応用技術として、光信号のスペクトラムや周波数の高速・高精度制御についても原理の検討を行う。
13〜19世紀における列島北方地域史とアムール川流域文化の相互関連に関する研究

本研究の目的は、「列島北方地域」に展開した歴史の特徴を「民族」・「交易」・「文化変容」というキーワードを基にして、「アムール川流域文化」圏に展開した歴史との相互関連を解明するところにある。この目的を達成する為に、平成17年度に研究代表者と研究分担者(研究協力者を含む)が共同で実施した諸調査と、それによって得られた知見は下記の通りである。1、アムール川最下流域のウリチ民族及び中国領ナナイ民族である赫哲族の現地調査等によって得た知見。平成16年度は、中国東三省で関係史跡及び博物館の調査を行うと共に、黒竜江省民族研究所で黒竜江省内に居住している赫哲族の現状について聞き取り調査を行ったが、調査期間の不足から赫哲族の現地調査を行うことが出来なかった。その為、平成17年度は、黒竜江省内の赫哲族の調査と、近世日本の記録に「サンタン交易」の担い手としての「サンタン人」の動向が比較的詳細に記され、かつ現在彼等の主たる担い手が現ウリチ民族の先祖とする見解が多いことから、主としてウリチ民族の調査と中国の黒竜江省内の赫哲族の調査を行った。ウリチ民族の調査は平成17年8月9日(火)16日(火)、中国・黒竜江省内の赫哲族の調査は、同年9月4日(日)11日(日)に実施した。上記の調査によって得られた新たな知見は、先ず前者の調査では、ウリチ民族のクイサリ、デハリ、ドゥワン、チュクの4姓がアイヌ系の姓であること、また現在は氏族名としては存在していないが、アイヌと結婚したウリチが多く存在すること、等の諸事実である。後者の調査では、黒竜江省の街津口赫哲族郷、八盆赫哲族郷、四排赫哲族郷の4カ所の赫哲族の調査を行ったが、彼等はロシア領のナナイ民族に比し伝統的文化が破壊されている事実を把握することが出来た。本研究課題に関わる海外調査・研究は平成17年度で終了するが、残された諸課題の内、当面急を要する大きな課題は、サハリンとアムール川流域の諸民族とのモノ・ヒト・情報の主たる担い手となった「サンタン人」の実態解明である。本研究の目的は、「列島北方地域」に展開した歴史の特徴を「民族」・「交易」・「文化変容」というキーワードを基にして、「アムール川流域文化圏」に展開した歴史との相互関係を解明するところにある。この目的を達成するため平成14年度に研究代表者と研究分担者(研究協力者を含む)が共同で実施した諸調査とそれによって得られた知見は以下の通りである。1、サハリンの現地調査概要とそれによって得た知見。

平成14年8月4日8月13日に南サハリンの現地調査を実施したが、最初にサハリンの州都・ユジノサハリンスクに行き、先ず同地の国立サハリン大学を訪問し、歴史学者ヴィソーコフ氏・考古学者ワシレフスキー氏他の研究者に会い、サハリンにおける歴史学・考古学・民族学の研究の現状に関する情報を把握し、次いでサハリン郷土博物館と国立サハリン州文書館を訪問し、前者では、主に物資料・考古資料を初め、ニヴヒ族・ウイルタ民族の生産・生活文化に関する諸資料を調査を、後者ではし、戦前の日本領時代の旧樺太庁文書とサハリンに関するロシア側の諸文書の残存状況を調査したうえで、日本の近世にアイヌ民族が居住していた南サハリン東西海岸部の各地とアニワ湾沿岸部の調査を実施した。この調査で得た大きな成果は、先ず日本では入手困難なユジノサハリンスクで出版された学術書を入手することが出来たのを初め、これまで日本の研究者が殆ど調査していないサハリン西海岸部の旧アイヌ民族の居住地を調査することが出来たことである。特に西海岸部は、交通の事情が悪いことに加え、ソ連時代及びソ連崩壊後に開発が進展しなかった地域であったために、アイヌ民族の居住地域の自然地理的環境が破壊されることなく残っていたことから、近世におけるサハリン南部のアイヌ民族の生活環境をほぼ正確に把握することが出来たことは何よりも大きな成果であった。クシュンナイ(現イリンスキー)、ナヨロ(現ベンゼンスコエ)、トマリオロ(現トマリ)、ノタシャム(現チェーホフ)等はその代表的な地である。2、アムール川下流域調査のための予備的調査とそれによって得た知見。平成14年8月26日8月30日、ハバロフスクに行き、海外共同研究者・ハバロフスク教育大学助教授のコピチコ・ヴィヤチェスラフ氏とアムール川下流域に居住しているナナイ民族・ウリチ民族の調査に関てその方法や最適な時期及び必要経費等について打合せを行った。コピチコ氏は、アムール川の中流域から下流域に至る地域の現状について豊富な知識を有しているので、今後現地調査をするに当って、多くの有益な情報を得ることが出来た。本研究の目的は、「列島北方地域」に展開した歴史の特徴を「民族」・「交易」・「文化変容」というキーワードを基にして、「アムール川流域文化」圏に展開した歴史との相互関係を解明するところにある。この目的を達成するため、平成15年度に研究代表者と研究分担者(研究協力者を含む)が共同で実施した諸調査と、それによって得られた知見は以下の通りである。1、アムール川下流域の現地調査と、それによって得た知見。前年度に行った海外共同研究者・ハバロフスク教育大学助教授のコピチコ・ヴィチェスラフ氏との打ち合わせに基づき、平成15年度のアムール川下流域の現地調査は、ナナイ地区とウリチ地区の2地域に限定して実施した。調査期間:平成15年8月25日(月)9月8日(月)。調査期間の前半は、主としてハバロフスクの博物館の調査とナナイ地区でのナナイ民族の調査を実施した。移動手段は現地でチャーターした車を利用した。ナナイ地区での調査は、トロツコエ村のナナイ民族の個人宅に宿泊し、ここを拠点にして、ナナイ地区の各博物館、民族文化館等を調査し、更にスカチャリヤン、トロイツコエ、ナイヒン、ネルゲン、リトガの各村に居住しているナナイ民族のお年寄り(インフォーマント)から聴き取り調査を行った。聴き取り調査を行った人数は、博物館長を含めて11名。後半は、コムソモールスクの博物館の調査とウリチ地区でのウリチ民族の調査を実施した。移動手段は、コムソモールスクウリチ地区ボゴロドスコエ間は高速艇を利用し、ウリチ地区内は、現地でチャーターした車を利用した。ウリチ同地区での調査は、ブラヴァ村のウリチ民族の個人宅に宿泊し、ここを拠点にしてウリチ地区の各博物館、民族文化館等を調査し、更にボゴロドスコエ、ブラヴァ、サービンスコエの各村でお年寄り(インフォーマント)から聴き取り調査を行った。聴き取り調査を行った人数は、博物館長、同学芸員を含め9名。なお、帰国後、直ちに聴き取り内容のテープ起こしを行い、平成15年12月、平成16年1月にハバロフスクの博物館の民族学研究者タチアナ・メルニコワ女史を訪問し、上記の聴き取り内容について意見を交換し内容を補充した。
アンジオテンシンIIタイプ2受容体特異的シグナル伝達物質のクローニング、機能解析

アンジオテンシンIIタイプ1(AT1)受容体とアンジオテンシンIIタイプ2(AT2)受容体の発現バランス、クロストークが心血管病態において重要であることが認識され、その病態生理学的意義の解明が急がれている。AT2受容体も、AT1受容体と同様に7回膜貫通型受容体であり、膜貫通部位を除いてAT1受容体とその相同性は低く、全体として約34%の相同性を有している。AT1受容体が、Extracelluar signal-regulated kinases (ERK)をはじめ、種々のキナーゼを活性化するのに対し、AT2受容体は、SHP-1,MKP-1などの脱リン酸化酵素を活性化し、AT1受容体によるシグナルのブレーキとして、作用し、細胞増殖抑制、アポトーシス誘導等に働くと報告してきた。また、なかでも、SHP-1が、AT2受容体のシグナル特異性を決定するサードループに直接、リンクする可能性についても報告した。AT2受容体刺激によるSHP-1活性化の生理的意義について更に検討を行ったところ、SHP-1は、Epidermal Growth Factor (EGF)の脱リン酸化を促進したり、さらにインスリン受容体によるP13Kinaseの不活性化に関与していることが見いだされ、SHP-1がAT2受容体を介する種々の生理作用に重要であることが明らかとなった。AT2受容体細胞内サードループアフィニテイカラムなどを用いた精製を試み、現在、37kDa,70kDaの2種類の異なった蛋白を得たので、アミノ酸配列等を確認しつつあり、70kDaの蛋白がAT2受容体の細胞内サードループに特定的に結合する可能性を示唆する結果を得ている。一部のシーケンスを用いcDNAをクローニングする予定である。同時に、High Throughput Screeningを行うべく、準備を進めている。さらに、AT1受容体のC-末端のみに特異的に結合するAT1 receptor associated protein (ATRAP)をクローニングし、ATRAPがAT1受容体に特徴的なインターナリゼイション、デセンシタイゼイションを引き起こし、血管平滑筋の増殖能を抑制する事、さらにATRAPが血管傷害、心肥大時にその発現が減少する事を報告してきたが、現在、その機能の解析を進めている。AT2受容体もAT1受容体と同様に7回膜貫通型受容体であり、膜貫通部位を除いてAT1受容体とその相同性は低く、全体として約34%の相同性を有している。AT1受容体がExtracellular signal-regulated kinases(ERK)をはじめ、種々のキナーゼを活性化するのに対し、AT2受容体はSHP-1,MKP-1などの脱リン酸化酵素を活性化し、AT1受容体によるシグナルのブレーキとして作用し、細胞増殖抑制、アポトーシス誘導等に働くと報告してきた。また、中でもSHP-1がAT2受容体に直接リンクする可能性についても報告した。我々はAT1受容体、AT2受容体のシグナル特異性を決定するのに細胞内サードループに焦点を絞り、AT2受容体特異的シグナルに必須の細胞内サードループ内のアミノ酸を特定、AT2受容体に結合する新規シグナル伝達物質を酵母細胞を用いたtwo-hybrid systemにより、クローニングを行いつつあるが、同時にAT2受容体細胞内サードループアフィニテイカラムなどを用いた精製を試み、現在、2種類の異なった蛋白を得たので、現在アミノ酸配列等を確認しつつある。更にAT1受容体のC-末端のみに特異的に結合するAT1 receptor associated protein(ATRAP)をクローニングしたので、その機能を解析したところ、ATRAPがAT1受容体に特徴的なインターナリゼイション、デセンシタイゼイションを引き起こし、血管平滑筋の増殖能を抑制する事を報告した。

同時に、High Throughput Screeningを行うべく、準備を進めている。さらに、AT1受容体のC-末端のみに特異的に結合するAT1 receptor associated protein (ATRAP)をクローニングし、ATRAPがAT1受容体に特徴的なインターナリゼイション、デセンシタイゼイションを引き起こし、血管平滑筋の増殖能を抑制する事、さらにATRAPが血管傷害、心肥大時にその発現が減少する事を報告してきたが、現在、その機能の解析を進めている。
スギ樽から溶出するノルリグナン類の食品成分との反応生成物解明

本研究では、日本酒(樽酒)等の保存(エージング)におけるスギ材成分と食品(飲料)成分の共存による反応生成物を解明することを目的とした。スギ心材の代表的な抽出成分であるセキリン-C等のノルリグナン類と主な日本酒の成分7種を組み合わせ共存させた溶液を用いてエージングを行った。セキリン-Cとアミノ酸の一種であるL-アラニンを組み合わせた溶液では、成分共存の影響が顕著であった。この溶液から生成物の分離・精製を行い、分析した結果、セキリン-Cの部分構造にL-アラニンが結合した物質を3種確認した。アミノ酸は日本酒の味に関わる成分であるため、樽酒のエージングにおけるセキリン-Cの味への影響が示唆された。本研究では、日本酒(樽酒)等の食品の熟成や保存(エージング)におけるスギ材由来成分と食品由来成分の共存による反応生成物を解明することを目的とした。実際にスギ樽の製造に使用されている天然乾燥された約70年生のスギ(三河産)材を入手し、心材部を粉砕、抽出を行った。得られたスギ心材抽出物から各種クロマトグラフィーによってセキリン-C及びアガサレジノールを分離し、高度に精製した。これら2種のスギ心材ノルリグナン類と主要な日本酒の成分であるL-アラニン及びL-リンゴ酸を個別に共存させて(成分共存溶液:4通り, 15%エタノール水使用)、暗所、25°Cでエージングを行った。なお、ノルリグナンのみ及び食品成分のみの溶液をコントロールとして同時にエージングを行い比較した。エージング後、高速液体クロマトグラフィーによる分析を行った結果、食品成分のみの溶液では出発物質のピークだけが存在し、生成物のピークは確認されなかった。また、L-リンゴ酸やアガサレジノールは、コントロールと成分共存溶液との間でほとんど差が現れず、反応性に乏しいことが確認された。一方、セキリン-CとL-アラニンの組み合わせでは、コントロールと成分共存溶液との間に明確な差が確認され、成分共存による特有の反応物が生成することが判明した。定量分析を行い、成分共存によって新たに生成した物質の濃度の経時変化を調べた結果(64日目まで)、16から24日で最大となる物質と64日目まで増加し続ける物質の2タイプが確認された。成分共存溶液において新たに生成、あるいは著しく増加した物質の紫外可視分光スペクトルを測定した結果、波長260nm及び350nm付近の2カ所に吸収極大を示す物質(生成物)が多く見られた。この特徴は266nmだけに吸収極大を示すセキリン-CのUV-VISスペクトルとは大きく異なり、共役系の発達した生成物の化学構造が示唆された。スギ心材成分と食品成分を共存させたエージング実験について、本課題申請以前から様々な種類の市販標品を用いて予備実験を行ったが、いずれもスギ心材成分単独での成分変化との間にほとんど差が現れなかった。一方、当年度は、スギ心材から単離したセキリン-CとL-アラニンを組み合わせることによって成分共存によって新たに生じるピーク(生成物)を複数特定することに成功した。さらに、化学分析によって最も濃度の高かった生成物は共役系の発達した部分構造を有すると推定することができた。以上のように、生成物の単離、構造決定に向けて大きく前進したため、おおむね順調に進展していると判断した。樽酒中にはスギ心材成分と日本酒由来の成分が共存するため、保存等(エージング)の過程でそれらが互いに反応し、新たな生成物の発生や組成の変化が起こる可能性がある。本研究では、日本酒(樽酒)等の食品の熟成や保存におけるスギ材由来成分と食品由来成分の共存による反応生成物を解明することを目的とした。15%エタノール水溶液を使用したモデル溶液のエージング実験によってスギ心材主要ノルリグナンの一つであるセキリン-Cに対する5種の食品(日本酒)成分の共存の影響を調べた結果、2種のアミノ酸では共存の影響があり、特にD-アラニン共存の影響が顕著であった。D-アラニン共存による生成物は昨年度に報告したL-アラニンの結果とは大きく組成が異なり、L-体の反応では全く生じない生成物も複数確認された。また、セキリン-CとL-アラニン溶液のエージングにおいて、反応速度は酸素量濃度の増加に伴って速くなることが分かった。セキリン-C標品を酸処理して調製したヒドロキシスギレジノールの高速液体クロマトグラフィー(HPLC)分析を行った結果、本成分はエージングしたモデル溶液中においては限られた期間に極微量のみ確認された。モデル溶液のエージングをL-アラニン濃度、セキリン-C濃度、容器内の酸素濃度、日数を変えて実験し、生成物の濃度が高くなる条件を決定した。さらに、酸化防止剤添加の効果を調べ、これらの条件に従って得られた反応液の分取HPLCを行い、最も多く生じた生成物を分取した。分取直後の溶離液は、ほぼ単一のピークを示した。しかしながら、乾固後、溶媒に再溶解させてHPLC分析を行った結果、目的の生成物は著しく減少しており、分取前のエージング溶液に存在する複数の生成物が生じていた。以上の結果から、今回分取した生成物は、分取後には純度を保つことができない不安定な物質であり、多様な生成物が生じる際の中間体であると推定した。昨年度は、スギ心材から単離したセキリン-CとL-アラニンを組み合わせることによって成分共存によって新たに生じるピーク(生成物)を複数特定した。

当年度は、以下の5点について研究を行った。1新たに5種の食品成分とセキリン-Cをそれぞれ組合せ、D-アラニン共存の影響が顕著であることを明らかにし、対掌体のL-アラニンの結果とは大きく異なる興味深い結果を得た。2モデル溶液は弱酸性であるため、エージングによってセキリン-Cからヒドロキシスギレジノールが生成する可能性があったが、ほとんど生成しないことを確認できた。3エージングにおける酸素濃度(溶液サンプル気相率)の影響を明らかにした。4生成物を分取するためのエージングやHPLC等の条件設定を行った。5決定した最適条件にて生成物の分取を行った。このように、年度内に計画していた実験は全て遂行し、さらに、計画には挙げていなかった実験も行い、有用な結果を得ることができたため、研究全体における進捗状況としては、おおむね順調に進展していると判断した。本研究では、日本酒(樽酒)等の食品の熟成や保存(エージング)におけるスギ材由来成分と食品由来成分の共存による反応生成物を解明することを目的とした。約70年生のスギ心材から得た抽出物からセキリン-C及びアガサレジノールを分離し、高度に精製した。これら2種のスギ心材ノルリグナン類とアミノ酸、有機酸、フルフラール類等、主な日本酒の成分8種を組み合わせ共存させて(成分共存溶液:16通り, 15%エタノール水使用)、暗所、25°Cでエージングを行った。なお、ノルリグナンのみの溶液を対照(コントロール)とした。アガサレジノールは反応性に乏しく、対照実験とほとんど差が無いことが確認された。一方、セキリン-Cとアミノ酸の組み合わせでは、対照溶液と成分共存溶液との間に明確な差異が確認され、成分共存による特有の生成物が生じることがわかった。特にL-アラニン共存の影響が顕著であった。セキリン-CとL-アラニンのエージングをスケールアップして12日間行い、生成物の分離・精製を試みた。最も生成量の多かった物質は非常に不安定で、他の生成物に容易に変化することが明らかになり、多様な生成物が生じる際の中間体と推定した。さらに、その他の主要な生成物を分離・精製し、機器分析によって構造解析した結果、セキリン-Cからカテコール核が外れ、側鎖が飽和し、側鎖部分にL-アラニンが結合した物質を3種確認した。また、L-アラニンは結合せず、側鎖が環を形成し、酸素化された物質を1種構造推定した。実際の樽酒に含有される濃度では、これらの生成物は非常に微量となったため、その機能性への寄与は低くなると推察した。他方、本研究ではセキリン-Cとアミノ酸との反応性が高いことが判明した。アミノ酸は日本酒の味に関わる成分であるため、セキリン-Cがエージングにおいて樽酒の味に影響を及ぼす可能性が示唆された。本研究では、日本酒(樽酒)等の保存(エージング)におけるスギ材成分と食品(飲料)成分の共存による反応生成物を解明することを目的とした。スギ心材の代表的な抽出成分であるセキリン-C等のノルリグナン類と主な日本酒の成分7種を組み合わせ共存させた溶液を用いてエージングを行った。セキリン-Cとアミノ酸の一種であるL-アラニンを組み合わせた溶液では、成分共存の影響が顕著であった。この溶液から生成物の分離・精製を行い、分析した結果、セキリン-Cの部分構造にL-アラニンが結合した物質を3種確認した。
軽度発達障害児を認知・神経心理学的手法から判別し、特性に応じた教育支援を実施する

本研究の目的は、学習障害(LD)、注意欠陥多動性障害(ADHD)、高機能広汎性発達障害(HFPDD)等の軽度発達障害児の特性を行動的・心理的・生理的(神経心理的)側面から検討するとともに、各児のニーズに応じた個別支援と、教育・心理・医療・福祉が連携した総合的な相談・診断・支援体制の確立を目指すことである。このため、発達障害サスペクト児を対象に、WISC-III等の心理検査や行動観察を実施するとともに、研究費で導入した機器を用いた新たな課題検査による脳電位や機能的MRIの測定を行い、各児の特性や3つの障害の共通点・相違点を比較検討した。さらに、県内の教育・医療機関や親の会等と連携して、実態把握調査を実施するとともに、事例検討会や協議会を随時行い、相談・診断や支援体制を検討した。主な研究成果として、以下の点が明らかとなった。1.実施した多角的な検査等から、3つの発達障害は、ワーキングメモリや社会性の発達に共通の問題がある一方、認知・脳機能の偏りや乳幼児期行動等に特有の傾向のあることが示唆された。2.発達障害の判別・診断という点では、従来の検査法や診断基準では、HFPDDとADHD、LDと学業不振等の判別に問題があり、認知機能や脳機能の特性も加味した観点が有効であることが示唆された。3.治療・教育の指針という点では、診断名や見かけの行動的・心理的問題にとらわれるより、背景にある認知・脳機能の特徴に応じた個別支援の指針を作成することの有効性が示唆された。4.教員や保護者対象の実態調査から、小・中学校での教育支援は比較的良好だが、幼稚園や高校以降には課題が多く、乳幼児期から就労以降も含めた生涯的支援体制を整備する必要性が示唆された。5.研究の遂行過程で、県内の療育関係者、学校教員、保護者との事例検討会や協議会を頻回に開催でき、発達障害支援のためのネットワーク体制の基盤を形成することができた。本研究の目的は、学習障害(LD)、注意欠陥多動性障害(ADHD)、高機能広汎性発達障害(HFPDD)等の軽度学習障害児の行動的・心理的・生理的特性を検討し、総合的な判別・診断と各児の特性に応じた治療・教育指針を作成することである。1本年度の経過:県内の教育・医療機関に来所した軽度発達障害サスペクト児を対象に、WISC-III等の個別検査や調査・行動観察を実施し、各児の特徴把握や仮診断を行った。さらに、設備備品の装置を用いた新たな課題検査を作成して対象児に実施し、3つの障害の共通点や相違点を比較検討した。2主な研究成果として、以下の点が明らかとなった。(1)従来の検査法や診断基準では、HFPDD児が幼少時にADHDと誤診されやすい、LDを学業不振と判別するのが困難などの問題があり、診断方法を見直す必要がある。(2)WISC-III等の心理検査から、言語/非言語、視覚/聴覚、継次/同時処理等の認知機能のアンバランスに、3つの障害それぞれ特有の傾向が認められた。(3)単語記憶や文章理解・比喩理解等の言語課題の遂行成績から、HFPDD児はLD児に比べて、単語記憶等の知覚レベルは良好だが、語義・語用論の問題が顕著であった。

(4)表情弁別や他者心情の理解等の非言語的課題の遂行成績から、HFPDD児は、声の調子等の聴覚的情報より、表情等の視覚的情報に基づく他者理解の問題が顕著であった。(5)課題時に計測した脳波・事象関連電位や機能的MRIから、3つの障害とも、ワーキングメモリに関連した脳電位や脳血流が低レベルにあり、前頭機能の障害が示唆された。本研究の目的は、学習障害(LD)、注意欠陥多動性障害(ADHD)、高機能広汎性発達障害(HFPDD)等の軽度学習障害児の行動的・心理的・生理的特性を検討し、総合的な判別・診断と各児の特性に応じた治療・教育指針を作成することである。1本年度の経過:県内の教育・医療機関に来所した軽度発達障害サスペクト児を対象に、WISC-III等の個別検査や行動観察を実施して各児の特徴把握や仮診断を行うとともに、昨年度に作成した課題検査を用いた認知・脳機能の検査を実施し、3つの障害の共通点や相違点を比較検討した。また、今後の教育支援に向けて、県内発達障害児親の会保護者を対象に実態調査を行い、支援体制のあり方を検討した。2主な研究成果として、以下の点が明らかとなった。(1)従来の検査・診断基準では、幼児期言語発達からは高機能自閉症とアスペルガー障害の鑑別が困難、HFPDD児が幼少時にADHDと誤診されやすい等の問題があり、診断基準見直しの必要性が示唆された。(2)K-ABC等の心理検査から、言語/非言語、視覚/聴覚、継次/同時処理等の認知機能のアンバランスに、3つの障害それぞれ特有の傾向が認められた。(3)単語記憶や文章理解・比喩理解等の言語課題の遂行成績から、HFPDD児はLD児に比べて、単語記憶は正常でも、文章要約や比喩理解等の高次言語機能の問題が顕著であった。(4)課題時に計測した脳波・事象関連電位や機能的MRIから、3つの障害とも、作動記憶に関連した脳電位や脳血流が低レベルにあり、前頭機能の障害が示唆された。(5)親の会保護者対象の実態調査から、軽度発達障害児に対する。小・中・養護学校の教育支援は比較的良好だが、高校・大学等の高等教育や就労支援については多くの課題のあることが示唆された。1本年度の経過軽度発達障害サスペクト児を対象に、WISC-III等の個別検査や行動観察を実施して各児の特徴把握や診断を行うとともに、昨年度に作成した課題検査を用いた認知・脳機能の検査を実施し、3つの障害の共通点や相違点を比較検討した。また、県教育委員会とも連携した実態調査を実施し、過去3ケ年も含めた診断基準や治療・教育指針の吟味を行った。さらに、県内の療育関係者や学校教員・保護者等にも協力を要請し、フォローアップの事例検討会や協議会を頻回に行って、治療・教育指針の妥当性を検討した。(1)表情弁別や他者心情の理解等の非言語的課題検査から、HFPDD児は、声の調子等の聴覚的情報より、表情等の視覚的情報に基づく他者理解の問題が大きいことが明らかとなった。(2)HFPDD児とADHD児、高機能自閉症とアスペルガー障害を鑑別する観点として、乳幼児期の特徴的行動とWISC-IIIや課題検査等による認知のアンバランスの有効性が示唆された。(3)県内の全高等学校対象の実態調査から、高等教育段階での発達障害の理解や支援の遅れが明らかとなり、乳幼児期から就労以降も含めた生涯的支援体制を整備する必要性が示唆された。