hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭酸塩天然コンクリーション形成に学ぶ透水性空隙・亀裂シーリングへの応用研究

球状炭酸塩コンクリーションの成因について、これまでのツノガイコンクリーションの他に、北海道および愛知県師崎のコンクリーション、また海外のイギリスおよびニュージーランドの大型コンクリーションについて、詳細な分析調査を行い、その形成速度が非常に早く、また統一的な評価手法でその生成速度を見積もることができることを明らかにした。これら調査結果に基づいた再現実験においては,海水と腐食酸(-COOH)を基本とした炭酸カルシウムの拡散に伴う沈殿形成実験を行うための実験条件を精査し、初期的な実験を開始した。その結果として、実験後の反応生成物中に,炭酸カルシウムの微小結晶が成長していることの確認もできた.実験後の解析は,名古屋大学大学院環境学研究科ES館に設置されているコンクリート構造解析実験室で行った.実験室は恒温状態が維持でき,また湿度管理も整っていることから,海底下あるいは地層中に埋没した状態で形成された炭酸塩天然コンクリーションの環境条件の再現が基本的に可能である.また、これらの実験条件下で行った結果の確認については,偏光顕微鏡,走査型電子顕微鏡(SEM)およびエックス線マイクロプローブ分析器(EPMA)等の微小領域の鉱物観察が可能な機器を用いて分析を行った.そして,試験期間や用いた試験溶液,Ca濃度と形成された人工コンクリーションの量や形態から,その形成速度を定量し,モデル化のための基本パラメータの確認を行った.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。炭酸塩コンクリーションの形成に関しての調査・化学的分析を実施し、その形成メカニズムについての解析を行った。とくに今回は、富山県八尾地域周辺に分布する地層中から産出するツノガイのコンクリーションを事例に、その形成メカニズムと形成速度の検討を行った。また、分析に関しては、成因についての炭素同位体(δ13C)の分析を集中的に実施した。初期に予定していた調査研究/成果よりも、より具体的な成果を得ることができ、その研究成果をNatureグループの電子版、Scientific Reportsに発表することができた。またその成果は、国内外で大きく取り上げられ、国内では新聞等でも発表された。天然の炭酸塩球状コンクリーションは,岩石中の亀裂や空隙に炭酸カルシウム(CaCO3)が濃集・沈殿し,完全にシーリングすることによって,数万年数十万年以上の長期にわたって地下環境中で安定に保存されているものである.これは,地下岩盤中の透水性空隙・亀裂をどのように長期にかつ安定にシーリングすることができるのかの`天然の類似現象(ナチュラルアナログ)'である.そのシーリングメカニズムには未だ不明な部分もあるが,これまでの研究から,基本的なシーリングプロセスが明らかとなってきた.とくに炭酸カルシウムが数十%以上濃集している炭酸塩球状コンクリーションは,地下岩盤中のとくに堆積岩中に普遍的に,かつ安定に存在することが確認されている.その大きさは,メートルを超えるものも存在し,数万年数十万年以上にわたる風化や変質に耐え,その形態を保つ.その理由は,コンクリーション中の空隙や亀裂が炭酸カルシウムによって充填,シーリングされることで,外部からの地下水の浸透が遮断され,地下水との反応が抑制されるためである.昨年度は,それまでの形成メカニズム,保存システムの知見を発展させ,グラウチング等の工学技術に応用し地下岩盤中の透水性空隙・亀裂の長期シーリング技術の構築を目的として.炭酸塩球状コンクリーションの国内数カ所での地質調査、採取等の野外調査を行うとともに、鉱物学的および地球化学的分析調査を行った。また、炭酸塩球状コンクリーションの形成再現実験を行うための試験装置等の準備を行った。さらには、年度末に、研究成果の紹介を大学博物館にて特別展として開催するための準備を行った。当初予定していた炭酸塩球状コンクリーション形成に関する野外調査が順調で、当初予定していたよりも早めにデータの集積が順調に進んでおり、次のステップである再現実験への段階に移行可能となっている。その結果として、実験後の反応生成物中に,炭酸カルシウムの微小結晶が成長していることの確認もできた.実験後の解析は,名古屋大学大学院環境学研究科ES館に設置されているコンクリート構造解析実験室で行った.実験室は恒温状態が維持でき,また湿度管理も整っていることから,海底下あるいは地層中に埋没した状態で形成された炭酸塩天然コンクリーションの環境条件の再現が基本的に可能である.また、これらの実験条件下で行った結果の確認については,偏光顕微鏡,走査型電子顕微鏡(SEM)およびエックス線マイクロプローブ分析器(EPMA)等の微小領域の鉱物観察が可能な機器を用いて分析を行った.そして,試験期間や用いた試験溶液,Ca濃度と形成された人工コンクリーションの量や形態から,その形成速度を定量し,モデル化のための基本パラメータの確認を行った.今後の研究内容については、昨年度の実績のもとにコンクリーションの研究事例を増やすとともに、コンクリーションの形成実験に関する検証フェーズに移行する予定である。

来年度が最終年度となるが、炭酸塩コンクリーションの再現実験を当初の予定よりも早めに開始し、形成過程、詳細は反応プロセスなどを明確にする予定である。また、引き続き必要な野外調査は実施することとし、またこれまでの研究成果の公表も、大学博物館の特別展などを通して行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
母体環境化学物質曝露が児の性分化に与える影響と遺伝子多型による修飾

母体が受ける環境化学物質への曝露が胎児ホルモン環境に影響を与え、特にステロイドホルモンを介した出生後の性腺機能および性分化へ与える影響が懸念されている。さらにその影響は、一塩基多型などの遺伝子型による様々な化学物質やホルモンへの感受性差との関連が推察される。本研究では、母体の環境化学物質曝露が、児の出生時およびその後の身体的性分化・脳の性分化・性腺機能に与える影響を検討し、さらにその影響が、性ホルモン受容体関連遺伝子や異物ステロイド代謝酵素に関連する遺伝子などに存在する多型により胎児への発現の差異を出現する可能性、すなわち遺伝子多型による環境化学物質曝露へのハイリスク群の存在を明らかにする。
子宮内膜間質細胞の脱落膜化を制御するcAMPシグナル伝達ネットワークの解明

妊娠の成立・維持に不可欠である子宮内膜間質細胞の脱落膜化(分化)と内膜腺の成熟化はcAMPシグナル伝達経路によって調節されている。我々は、古典的なプロテインキナーゼAを介したcAMPシグナル伝達経路とExchange protein directly activated by cAMP(Epac)を介したシグナル伝達経路の脱落膜化における協調的な機能とEpacシグナル関連因子の脱落膜化と内膜腺の成熟化における役割を明らかにした。本研究の目的は、妊娠の成立・維持に不可欠である子宮内膜間質細胞(ESC)の脱落膜化(分化)に関わる細胞内シグナル伝達経路の中でも特に重要なcAMPを介したシグナル伝達経路の役割を包括的に理解することである。本年度は、古典的なプロテインキナーゼA(PKA)介したcAMPの作用に加えて、Exchange protein directly activated by cAMP(Epac)を介したシグナル伝達経路の役割を解析するため、Epac2により発現制御を受ける因子として同定したカルレチキュリン(CRT)の脱落膜化における役割について解析した。ヒトESCのCRT発現をノックダウンするとcAMPアナログや卵巣ステロイドの処置による脱落膜マーカーの発現亢進と形態的分化が抑制された。また、Epac2やCRTの発現をノックダウンしたESCが老化細胞に似た特徴を示した。これらの結果はヒトESCの機能的かつ形態的な脱落膜細胞への分化にはEpac2を介したCRT発現が必須であること、また、Epac2とCRTが細胞老化に関与することを示した。さらに、着床周辺期のラット妊娠子宮におけるEpac関連因子の発現調節と役割についても検討した。Epac1、Epac2、Rap1並びにCRTは、胞胚着床部位の脱落膜細胞で強く発現しており、着床遅延モデル、人為的脱落膜化誘導モデル等を用いた検討から、Epac関連因子の発現が、卵巣ステロイドにより直接調節を受けているのではなく、着床により誘導される脱落膜化に伴い上昇することを明らかにした。また、培養ラットESCにおいてEpac1、Epac2、Rap1並びにCRTの発現をノックダウンすると脱落膜化刺激による脱落膜マーカーの発現亢進が顕著に阻害された。以上、ラットの脱落膜化におけるEpac1、Epac2、Rap1並びにCRTの重要性についても新知見を得ることができた。今年度は、昨年度に引き続きヒト子宮内膜間質細胞においてEpac2により発現制御を受ける因子として同定した小胞体シャペロンタンパク質カルレチキュリン(CRT)のラット妊娠子宮における発現調節と着床・脱落膜化との関係について解析を行った。妊娠初期子宮では着床部位でCRTの発現が劇的に増加すること、その発現高進は、卵巣ステロイドによる直接的な作用ではなく子宮間質細胞の脱落膜化と密接に関連していることを明らかにした。また、ラット子宮間質細胞を単離・培養し、CRT発現をノックダウンするとメドロキシプロゲステロンとcAMPアナログの同時処置による脱落膜化マーカー(プロラクチン、脱落膜/プロラクチン関連タンパク質)の発現誘導が減弱すること、さらに、妊娠子宮より単離した間質細胞のCRT発現をノックダウンすると脱落膜細胞で形成されるギャップジャンクションの重要な構成因子であるコネキシン43の発現が減少し、コネキシン43のクラスター形成が抑制されることを見出した。また、ヒト子宮内膜間質細胞の脱落膜化とともに胞胚受容能の獲得に重要である子宮内膜腺の成熟化におけるEpac2とCRTの役割についても検討した。ヒト子宮内膜間質細胞と同様に腺上皮細胞株においてもEpac2によりCRTの発現が正に調節されていることを確認した。また、cAMPアナログ処置による白血病抑制因子(LIF)やシクロオキシゲナーゼ2(COX2)といった着床関連因子の発現がEpac2とCRTの発現抑制により減弱するという新知見を得ることもできた。これまでにヒト子宮内膜間質細胞(ESC)におけるPKAを介したcAMPシグナル伝達経路に加えて、Exchange protein directly activated by cAMP (Epac)を介したcAMPシグナル伝達経路を活性化すると脱落膜化がさらに促進することを報告してきたが、その分子機構については不明であった。今年度は、脱落膜化過程で発現が上昇するプロラクチン(PRL)と転写因子CCAAT/enhancer-bindig protein (C/EBP)βに着目して解析した。初代培養ESCにPKA、EPAC選択的アナログまたはアデニル酸シクラーゼ活性化薬Forskolinを処置した時のPRLの転写活性を脱落膜特異的PRLプロモーター配列を用いたレポーターアッセイにて調べた結果、PKAの活性化によるPRL転写活性の増加は、Epac活性化薬との共処置によりさらに増強した。また、C/EBPβ結合配列を変異させるとEPAC活性化薬による転写促進効果が消失した。PKAの活性化を介したC/EBPβ発現は、Epac(特に、Epac2)の発現抑制により減少した。このことから、Epacは、ESCにおけるC/EBPβの発現を正に調節し、この脱落膜PRLプロモーター領域への結合を促すことによりPKAによるPRL発現をさらに増強することが示唆された。また、本年度は、脱落膜化と内膜腺の成熟におけるcAMPシグナル伝達経路と細胞内Ca2+との関係についても解析した。ヒトESCではForskolinやジブチリルcAMPによるPRLとIGFBP-1の発現はCa2+イオノフォアの処置により減少し、その一方、ニフェジピン等のカルシウム拮抗薬や小胞体内からCa2+放出を阻害するダントロレンを処置すると細胞内のcAMP量が増加し、これらの発現がさらに亢進した。さらに、ヒト内膜腺細胞株におけるcAMPシグナル伝達経路の活性化によるCOX

2発現とPGE2産生においても同様の作用が観察されたことから、cAMPシグナル伝達経路の活性化によるESCの脱落膜化及び腺の成熟過程において細胞質内Ca2+が抑制的に機能することが示唆された。妊娠の成立・維持に不可欠である子宮内膜間質細胞の脱落膜化(分化)と内膜腺の成熟化はcAMPシグナル伝達経路によって調節されている。我々は、古典的なプロテインキナーゼAを介したcAMPシグナル伝達経路とExchange protein directly activated by cAMP(Epac)を介したシグナル伝達経路の脱落膜化における協調的な機能とEpacシグナル関連因子の脱落膜化と内膜腺の成熟化における役割を明らかにした。予定していたEpacとその下流シグナル因子の脱落膜化における役割の解明について着実に成果が得られており、また、胞胚受容能の獲得に関わる子宮内膜腺の成熟におけるこれら因子の生理的意義についてもアプローチできているため。生殖内分泌学当初予定していたEpacとPKAシグナル伝達経路の関係を明らかにし、子宮内膜間質細胞の脱落膜化におけるcAMPシグナル伝達ネットワークの解明に向けてより詳細な解析を行う。ヒト子宮内膜間質細胞においてEpac2により発現制御を受ける因子として同定したカルレチキュリンの脱落膜化における役割を明らかにすることができ、また、次年度以降に予定していた計画を前倒して、げっ歯類(ラット)の脱落膜化におけるEpacと下流シグナル伝達因子RapとCRTの発現解析並びに脱落膜化におけるEpacシグナル関連因子の生理的意義の解明についても進展することができたため。予定していたヒト子宮内膜間質細胞の脱落膜化に関わるCRT以外の新規EPACAシグナル・PKAシグナル関連因子の同定とその機能解析を進めることができなかったため。ヒト子宮内膜間質細胞のin vitro脱落膜化モデルを用いて脱落膜化におけるcAMPシグナル伝達ネットワークの役割を解明するため、EpacとPKAシグナル関連因子をプロテオーム解析にて同定する。ヒト子宮内膜細胞の分化におけるEPACとPKAシグナル並びにそのシグナル関連因子を同定し、その生理的意義を明らかにする予定である。今年度予定していたヒト子宮内膜間質細胞の脱落膜化に関わるEpacとPKAシグナル関連因子の同定とその機能解析を進めることができなかったため。ヒト子宮内膜間質細胞の脱落膜化におけるEpacとPKAシグナル関連因子をプロテオーム解析により同定し、その因子の生理的意義について解析を進める予定である。
都市域における水文循環の蘇生と創出に関する基礎研究

都市化にともなって地下水循環,積雪,農業用水,水代謝系が変化し,水文循環に変化を来している。都市域においては,降雨ー蒸発散ー浸透ー地下水涵養ー流出の自然的循環系が分断され,環境問題となっている。本研究では,日本の代表的な都市として,東京,大阪,名古屋,札幌,北九州等を取り上げ,以下の項目について研究を行った。なお本研究の成果を1989年8月28日31日の期間に開催されたIHP名古屋国際会議「都市域における水の管理と保全」にて発表した。1)日本の都市域における総合的な水管理の歴史と現状についての研究2)積雪の水循環に及ぼす効果についての研究3)地下水の水循環への効果を,長期変動分析により解明4)農住混在地域における都市化,農業近代化に伴う用排水管理5)利水システムの安全度の評価について6)都市系の再循環ル-トを組み込んだ水代謝7)都市化に伴う流出機構の変化について*都市化過程での水管理を淀川流域等での現地調査を基礎にして考察し,近代化を先行的に進めてきた地域での都市化は,近代かを進め得なかった地域での都市化と比べて水管理がきわめて良好であることを確認した。*地下水の水循環への寄与では,地盤の特性により異なっており,東京では過剰揚水が地盤沈下を引き起こし,地下水管理の必要性を指摘した。*利水安全度では,安全性,回復力,深刻度の3要素を考慮して評価を行い,望ましい利水システムを構成した。*研究を総括して水循環の蘇生と創出の観点から都市の水辺空間のあり方を検討した。都市域の水循環の実態について各分担者ごとにそれぞれ、地下水、積雪、用排水管理、水代謝系について研究し、さらに利水システムの安全度評価について利根川水系等への適用を含め調査研究した。この成果を昨年8月28日31日の期間名古屋で開催されたIHP名古屋国際会議「都市域における水の管理と保全」にて発表した。1)利水安全度解析では安全度、回復力、深刻度の3つの要因を考慮し、確率水文量を取り扱う為に確率マトリックス手法を導入した。この方法を淀川水系等に適用し、利水システムの安全度評価を行い、望ましい利水システムを構成した。(池淵、竹内)2)都市域の水循環への積雪の効果を新潟県長岡市をはじめ、日本海側諸都市について資料を収集、分析して明らかにし、年変動の大きい積雪深は、都市部の水環境の特性に著しい影響を与えることを明らかにした。(樋口)3)地下水の水循環への効果を、東京、市原、長岡、熊本の地下水長期変動分析より地域特性の比較研究を行った。地盤の特性により地下水低下が地盤沈下に余り影響しない市原に比べると、東京では過剰揚水が地盤沈下災害を引き起こしたが、規制によって鎮静化している。多くの都市での地下水管理の必要性を指摘した。(榧根)4)農住混在地域における用水管理では、農業水利の近代化指標、都市化に伴う用排水整備の指標とその段階の明確化が重要で有ることを提案した。(志村)5)都市系の再循環ル-トを組み込んだ水代謝を札幌を例として豊平川に適用した。(丹保)6)以上の研究を総括するとともに、都市の水辺空間のあり方、水質浄化作用を水循環の蘇生と創出の観点から東京の隅田川、多摩川で調査研究した。(高橋、管)都市化にともなって地下水循環,積雪,農業用水,水代謝系が変化し,水文循環に変化を来している。
スマート都市・建築時代の温熱環境弱者に対する自立的活動支援マネジメントシステム

都市・建築と様々な機器が情報ネットワーク化する時代において、体温調節が困難な障がい者(主に脊損・頸損者等)が、より安全・安心で自立的な活動を行うための人間ー空間マネジメントシステム構築の先駆的基礎的検討を行うことを目的とする。この成果は近年盛んになっている障がい者スポーツや、健常者にも本質的に適応可能で、個人の特性を考慮した都市・建築の温熱環境ユニバーサルデザインが期待でき、その意義や重要度は高い。・自立障がい者を対象とした温熱環境プロフィールに基づく体温予測の基礎的検討では、実用的観点から、障害の程度と日射や照り返しのある夏季屋外環境での体温予測とその対処方法を中心に検討を行った。・携帯端末等への組み込みを目指し、体温調節が困難な障がい者および下肢欠損者の温熱環境に対する体温(深部温)・皮膚温の予測シミュレーションを、より動的な温熱環境で使用できるように改良した。体温モニタリング装置開発のための小型深部温度計の特性検証・評価や、予測シミュレーションへの組み込みについてはさらに検証が必要となった。日射の体温に対する影響は顕著であることから、体温予測シミュレーションに組み込むため、人体から見た太陽位置による日射投影面積率を車いす人体形状モデルに対する数値計算によって求めたうえで関数化を行った。・リカバリブースの基礎的検討では、周辺気流を効率よく取り込むために考案したウインドキャッチャーについて模型実験による効果、実大模型による風の取り入れ効果を検証した。さらに実用的な検討が必要である。・市街地におけるリカバリスポットの基礎的検討では、車いす乗車者に対する方向別熱放射環境を評価するための自作簡易測定開発し実測を行った。さらにシミュレーションとの統合を目指し、車いす乗車者の前方180度空間の熱放射環境等の表示方法として「サーマルリング(仮称)」を考案した。本研究では、都市・建築と様々な機器が情報ネットワーク化(スマート化)する時代において、体温調節が困難な障がい者(主に脊損・頸損者等)が、このようなネットワークを利用して、より安全・安心で自立的な活動(日常生活での外出やスポーツ等)を行うための人間ー空間マネジメントシステム構築の先駆的基礎的検討を行うことを目的とする。本年度は、主に障がい者スポーツを行っている自立障がい者を対象として、温熱環境プロフィール構築において課題となる熱的疲労についての基礎的検討、体温モニタリング装置のプロトタイプ開発およびリカバリスポットの基礎的要件について検討した。障がい者スポーツ(車いすテニス)を行っている頸損者を対象に、スポーツ練習時における熱的疲労を主とする身体の変化・心理的な状況などをヒアリングするとともに、深部温や皮膚表面温度等の測定を行い、その特徴把握を行った。この測定においては、共同研究者が開発している小型体温モニタリング装置の基礎的機能の試験も行った。これは耳内温等の生体情報と周辺温熱環境をリアルタイムで測定し、無線により遠隔でデータ収集が可能である。このシステムに本研究で開発している障がい者(頸損者等)の体温予測機能を組み込むことで、実用性が格段に飛躍するものと期待できる。リカバリスポット空間の基礎的検討では、障がい者スポーツを行っている頸損者の体温変動から、うつ熱時の熱的対処(水噴霧による冷却)の有効性を含めた特徴について検討した。この結果は暑熱時のリカバリ空間での冷却方法についての有効な知見である。・温熱環境プロフィール構築の基礎的検討では、これまでの研究の知見を基に主に頸損者の「熱的疲労」について検討した。障がい者スポーツを行っている頸損者を対象に、車いすテニス練習時での体温(耳内温など)・心拍等の生理反応、寒暑感・快適感・疲労感などの心理反応を測定した。またビデオ撮影からテニス運動の動作、車いす操作動作など回数を測定した。その結果、今回の測定では疲労感と生理反応・運動動作回数と関係は明確ではなく、今後さらに検討する必要がある。・携帯型体温モニタリングの開発では、当事者になるべく負担の少ない深部温・皮膚温測定装置のプロトタイプの開発と、障がい者の体温調節予測シミュレーションモデルの改良を行った。モニタリング装置開発では、生体情報を専門とする共同研究者による自作装置を用いて有効性について検討した。これは小型放射温度センサを用いた耳内温・皮膚温、周辺環境の温湿度等が測定可能である。これを用いて頸損者の車いすテニス時における測定、およびスポーツ観戦外出時の行程での連続測定を行って基礎データを得た。シミュレーションモデルは、これまでの頸損者・脊損者のモデルに加え、下肢欠損者についても適用できるようにした。・リカバリスポット空間の基礎的検討では、上記の車いすテニスを行っている頸損者の耳内温(深部温)等の挙動から体温からみたリカバリ空間での冷却方法について基礎的検討を行った。運動や温熱環境により極端に体温が上昇している状態では、発汗の代替として頭部等への水噴霧は体温降下に対する効果が確認された。一方で急激な体温降下は身体的負担が大きいと推測され、直接的な水噴霧による蒸発潜熱の温度降下措置よりも、対流放熱等による顕熱放熱あるいは潜熱放熱との組み合わせが効果的と考えられる。これらの知見をリカバリスポット空間の温熱環境形成方法に反映することとする。

本研究では、都市・建築と様々な機器が情報ネットワーク化(スマート化)する時代において、体温調節が困難な障がい者(主に脊損・頸損者等)が、このようなネットワークを利用して、より安全・安心で自立的な活動(日常生活での外出やスポーツ等)を行うための人間ー空間マネジメントシステム構築の先駆的基礎的検討を行うことを目的とする。この成果は近年盛んになっている障がい者スポーツや、健常者にも本質的に適応可能で、個人の特性を考慮した都市・建築の温熱環境ユニバーサルデザインが期待でき、その意義や重要度は高い。昨年度に引き続き、車いすスポーツや就労して自立生活を行っている障がい者(頸髄損傷者)を対象として研究をおこなった。温熱環境プロフィール構築において課題となる熱的疲労についての基礎的検討、体温モニタリング装置開発のために新型の小型深部温度計による温度測定とその評価、および屋外環境におけるリカバリスポットの試作と基礎的要件について検討した。温熱環境プロフィールは、本研究で新たに提案している基本概念で、特に頸髄損傷者や重度の脊髄損傷者のように体温調節ができない障がい者に対してその体温調節に関わる体感や体温維持の対処などの個人の特有の履歴を顕在化させようとするものである。この履歴において、疲労(熱的疲労を含む)の評価は、これまでに当事者へのヒアリングを通して明らかになった重要な課題である。そして、その評価手法の確立は体温モニタリング装置の開発および体温予測、さらには本研究で提案する都市・建築におけるリカバリスポット空間の諸要件のうちの重要な課題である回復(リカバリ)に深く関わるものであると考えられる。・温熱環境プロフィール構築の基礎的検討では、昨年度に引き続き基に主に頸損者の「熱的疲労」について検討した。障がい者スポーツを行っている頸損者を対象に、車いすテニス練習時での体温(耳内温など)・心拍等の生理反応、寒暑感・快適感・疲労感などの心理反応を測定した。また、3軸加速度を用いた車いす操作やラケット動作の動作解析とその評価方法について検討した。さらに、下肢切断者と健常者を対象に連続ジャンプ後の疲労やリカバリの程度の違いについて機械的筋収縮特性測定器を使用して測定した。その結果、下肢切断者の腓腹筋の収縮反応が健常者より遅延しており回復の遅延傾向が示された。・携帯型体温モニタリングの開発では、当事者になるべく負担の少ない深部温・皮膚温測定装置のプロトタイプの開発と、障がい者の体温調節予測シミュレーションモデルの改良を行った。深部温計については研究協力にある企業が新規に開発した小型深部温度計を用いて、頸損者の車いすテニス練習時、および長時間の外出時における変動を測定し、その有効性等について検討した。・リカバリスポット空間の基礎的検討では、リカバリブースの試作を行うとともに日射・照り返し熱の遮蔽、濡れ表面を用いた冷却、および気流を効率よく取り込むためのウインドキャッチャーの形状検討とそれらの効果について検討した。また、移動時を想定した車いす乗車者の大腿部部分に対する新たな日射遮蔽装置の提案と、人体形状数値モデルを用いたシミュレーションによりその効果の検証を行った。
悪性骨軟部腫瘍における細胞周期制御遺伝子および蛋白発現の研究

本研究では種々の悪性骨軟部腫瘍における細胞周期制御遺伝子(p53,MDM2,p14/ARF,RB,p16/INK4a,p21/Waf1,p27/Kip1,cyclin D1,cyclin E,CDK2,E2F)および蛋白発現の異常を調べ、特定の腫瘍で特定の遺伝子あるいは蛋白発現に異常が認められるか、またその異常と臨床病理学的事項との関係はどうか検討し、以下のような結果を得た。平滑筋肉腫;p16蛋白発現減弱例は単変量解析および多変量解析において有意に予後不良であり、p16蛋白減弱の機序は主にプロモーター領域のメチル化によるものと思われた。(Kawaguchi et al. J Pathol 2003)胞巣状軟部肉腫;hMLH1/hMSH2の発現減弱が胞巣状軟部肉腫の癌抑制遺伝子変異に関与している可能性が示唆された。(Saito et al. Hum Pathol 2003)粘液線維肉腫;p21 LI低値が粘液線維肉腫における従来の臨床病理学的予後因子に加えて新たな予後因子になり得ると思われた。(Oda et al. Hum Pathol 2003)骨巨細胞腫;局所破壊性が強く2%の症例に肺転移を起こす骨巨細胞腫においてはTGF-beta IIRはおもにp27を介して細胞増殖を制御している可能性が示唆された。(Kawaguchi et al. Hum Pathol 2004)隆起性皮膚線維肉腫;隆起性皮膚線維肉腫からより高悪性度の線維肉腫への進展に際してマイクロサテライト不安定性(MSI)は早期に関与し、p53遺伝子異常は晩期に関与している可能性が示唆された。(Takahira et al. Hum Pathol 2004)横紋筋肉腫;p53蛋白過剰発現している腫瘍において高い増殖活性がみられ、p53蛋白過剰発現が腫瘍の進展に関連している可能性が示唆された。また、胞巣型においては胎児型よりも核分裂像が多く、高いE2F-1の標識率を示した。(Takahashi et al. Mod Pathol 2004)明細胞肉腫;悪性黒色腫同様に明細胞肉腫においてもp16INK4a/p14ARF経路の異常がtumorigenesisに関与している可能性が示唆された。(Takahira et al.CancerSci 2004)脱分化型脂肪肉腫;脱分化の現象には、LOH、メチル化、遺伝子異常などのなんらかのRB1遺伝子異常が関与している可能性が示唆された。(Takahira et al. Mod Pathol 2005)粘液型/円形細胞型脂肪肉腫;粘液型/円形細胞型脂肪肉腫の悪性化および進展にはp14/p53経路の異常が関与している可能性が示唆された。(Oda et al. J Pathol 2005)悪性末梢神経鞘腫瘍;(Checkpoint withforkhead-associated domain andring finger:以下CHFR)発現減弱例は高い核分裂数、高いKi-67 labelingindexと有意に相関し、さらに予後不良因子であった。これらの結果は、CHFRが腫瘍増殖に対する抑制因子であるという仮説を支持するものである。(Kobayashi et al. Mod Pathol in press)本研究では種々の悪性骨軟部腫瘍における細胞周期制御遺伝子(p53,MDM2,p14/ARF,RB,p16/INK4a,p21/Waf1,p27/Kip1,cyclin D1,cyclin E,CDK2,E2F)および蛋白発現の異常を調べ、特定の腫瘍で特定の遺伝子あるいは蛋白発現に異常が認められるか、またその異常と臨床病理学的事項との関係はどうか検討し、以下のような結果を得た。(Takahira et al. Hum Pathol 2004)横紋筋肉腫;

p53蛋白過剰発現している腫瘍において高い増殖活性がみられ、p53蛋白過剰発現が腫瘍の進展に関連している可能性が示唆された。また、胞巣型においては胎児型よりも核分裂像が多く、高いE2F-1の標識率を示した。(Takahashi et al. Mod Pathol 2004)明細胞肉腫;悪性黒色腫同様に明細胞肉腫においてもp16INK4a/p14ARF経路の異常がtumorigenesisに関与している可能性が示唆された。(Takahira et al.CancerSci 2004)脱分化型脂肪肉腫;脱分化の現象には、LOH、メチル化、遺伝子異常などのなんらかのRB1遺伝子異常が関与している可能性が示唆された。(Takahira et al. Mod Pathol 2005)粘液型/円形細胞型脂肪肉腫;粘液型/円形細胞型脂肪肉腫の悪性化および進展にはp14/p53経路の異常が関与している可能性が示唆された。(Oda et al. J Pathol 2005)悪性末梢神経鞘腫瘍;(Checkpoint withforkhead-associated domain andring finger:以下CHFR)発現減弱例は高い核分裂数、高いKi-67 labelingindexと有意に相関し、さらに予後不良因子であった。これらの結果は、CHFRが腫瘍増殖に対する抑制因子であるという仮説を支持するものである。(Kobayashi et al. Mod Pathol in press)1.横紋筋肉腫における細胞周期関連蛋白の発現および遺伝子異常72例の横紋筋肉腫においてp53、MDM2、p21、p27、cyclin D1、cyclin E、pRb、E2F-1、MIB-1の蛋白発現を免疫組織化学的に解析した。さらに、45例においてはPCR-SSCP法を用いてp53遺伝子変異を検索し、18例においてはMDM2遺伝子増幅を検索した。さらに29例においてはH-ras遺伝子変異を検索した。72例中22例(30.6%)にp53蛋白過剰発現がみられ、45例中10例(22.2%)にp53遺伝子の突然変異が認められた。72例中9例(12.5%)にMDM2蛋白の過剰発現がみられ、18例中3例(16.7%)にMDM2遺伝子増幅がみられた。p53およびMDM2蛋白過剰発現の間に有意に相関がみられ(p=0.0002)、いずれの蛋白過剰発現症例においてもMIB-1標識率は高値を示した。E2F-1の標識率は胎児型よりも胞巣型で有意に高値を示したが(p=0.0002)、MIB-1の標識率では有意差はみられなかった。以上の結果よりp53蛋白過剰発現している腫瘍において高い増殖活性がみられ、p53蛋白過剰発現が腫瘍の進展に関連している可能性が示唆された。(Takahashi et al. Modern Pathology, in press)2.隆起性皮膚線維肉腫におけるマイクロサテライト不安定性とp53遺伝子異常隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)は低悪性度の肉腫であるが高悪性度の線維肉腫(FS)の成分を伴うことがあり、そのような例は遠隔転移をきたすことがある。9例のFSの成分を伴うDFSPと、27例の通常のDFSPにおけるマイクロサテライト不安定性(MSI)とp53遺伝子異常を比較した。
樹状細胞サブセットの選択的貪食による革新的XCL1産生腫瘍細胞ワクチンの開発

本研究で我々は、腫瘍細胞自身にXCL1を遺伝子導入してXCL1を産生できるように改変したのち、放射線照射した非増殖性XCL1産生腫瘍細胞ワクチンを開発する。XCL1がXCR1の特異的なリガンドであること、XCL1によりXCR1+ DCの遊走能が更新することから、XCL1を産生する腫瘍細胞自身をワクチンすることで、生体内で強力なCTL誘導能をもつXCR1+ DCにより腫瘍細胞が効率的選択的に貪食され、腫瘍細胞のもつ多様な抗原に対応する強力なCTLを誘導することが理論的に可能となる。ICIとの併用により抗腫瘍効果に相乗効果を生み出し、あらたなbreakthroughとなる治療法が確立される。
現地観測に基づいた土石流に起因する活火山性荒廃地域の農林災害の予測とその軽減工法に関する研究

本研究は、活火山地域における土石流による農林災害の予測とその防止を目的として、流路工底盤に作用する土石流せん断力の推定、流動時の流路内の温度上昇の原因究明、および山地斜面の侵食量予測の3項目に分けて行われた。土石流のせん断力については、鋼板の曲げ変位量と作用力との間に比例関係が成立することを利用して、L型簡易せん断応力計を試作し、予めこれに与えた検定荷重による変位量を基準値として、実測変位量から土石流流下時に作用したせん断力を推定することを試みた。計算の結果1988年9月24日および10月6日有村川で発生した土石流については0.46kg/cm^22.13kg/cm^2のせん断力が働いたと推定される。この時の流速はVTRの読み取りの結果、11.3m/sec水深は1.0mであることがわかった。また流路工底盤の破壊摩耗については、礫の落下高を約10cm、コンクリートのひずみ量を約1mmと見積っても、このとき礫による衝撃荷重は同礫の静荷重の約15倍となることから考えれば、特に巨礫の衝撃荷重は流路工底盤の破壊摩耗の最も大きな要因となることを明らかにした。一方土石流流下時の温度上昇については放射温度計および超音波距離計を持木橋の橋桁(高さ6.92m)に取り付けて行われた。1988年9月26日および10月6日発生の土石流では、0.41.5°Cの温度上昇が観測された。この温度上昇が土石流の摩擦熱によるものかどうかは現時点ではデータが少ないので判断できないが、温度上昇の起こることは明らかとなった。林地災害に直接つながる活火山地域の斜面侵食については、小規模でも長期間噴火活動が続いている桜島では、10年以上にわたって12mm/yrもの侵食速度を維持しているのに対し、大規模でも単発的であったSt.Helensでは、2年目以降は急激に低下し、活火山地域の中でも噴火活動の継続期間の長短により侵食特性に相違の現れることを明らかにした。
5～7世紀におけるモンゴルの土城址および中央アジアの交易路に関する総合的研究

近年、モンゴル国西部アルタイ山脈北麓のゴビアルタイ県のシャルガ郡に位置するハルザン=シレグ土城とその付近において大規模な農耕地跡が発見された。この地は、まず2001年に日本・モンゴル両国による共同調査が行われ、屯田地である可能性が指摘された。さらに2014年度に行われた発掘において、モンゴル支配以前の層と見られる部分から木片と骨片が出土し、C14年代測定により5、6世紀時代のものであることが判明した。これらの調査結果より、この地が大規模な屯田であったこと、さらにすでに5、6世紀から人々が居住し、農耕が行われていた可能性が考えられ、本科研費補助金によって、発掘調査が行われた。その結果、2016年9月の調査では、モンゴル帝国時代に作られた等身大の仏像の一部と思われる足と手が発見され、C14年代測定による分析結果から、13世紀後半に作成されたものであることが判明した。この時代に作成された仏像の発見は希であり、2017年にモンゴルと日本で記者会見を行った。その後、2017年9月に仏像の切り出しと保存、更に現地の発掘をすすめ、2018年度は切り出した仏像の展示をおこなった。上記のように、ハルザン=シレグ遺跡は、チンギス・ハン時代には仏像をともなった宗教施設が存在する聚落が存在した事が明らかになった。この仏像は、当時のモンゴルでは仏教が信仰されていなかったことから、現地に居住していた漢人のためのものであったと考えられ、モンゴルは漢人たちの信仰を尊重したということが証明された。また8世紀時代の陶器片なども多数発見されており、モンゴル以前よりこの地に聚落があったことが明らかとなった。残念ながら、本科研費における調査では、5、6世紀時代の遺物は発見できなかったが、前段階の調査でその時代の遺物が発見されていることから、その時代より人々の居住する聚落が存在していたことが考えられよう。平成28年度における研究実績は以下の通りである。モンゴル国立国際遊牧文明研究所研究員A.オチルは9月8日9月23日までモンゴル国ゴビアルタイ県シャルガ郡ハルザンシレグ遺跡で発掘調査を行った。日本側のメンバーである中田裕子(研究代表者・龍谷大学農学部・講師)、村岡倫(研究分担者・龍谷大学文学部・教授)、松田孝一(連携研究者・大阪国際大学・名誉教授)、松川節(連携研究者・大谷大学文学部・教授)は9月10日にウランバートル・ボグドハーン宮殿博物館で開催されたエルデニゾー430周年会議に出席し、9月11日より調査を開始した。13日は岩窟葬跡の調査を行ない、14日午前中にハルザンシレグ遺跡に到着し、発掘作業の監督にあたった。この発掘調査によって、仏像の一部と思われる足と手が出土した。仏像足部の芯棒の木片についてC14年代測定を行なった結果、骨片は13世紀のモンゴル帝国時代、木片はそれより古い年代であった。木片は実年代よりも古い時代を示すことがあり、骨片と木片は同時代と考えられる。モンゴル帝国時代の重要な軍事拠点・チンカイ城と考えられるハルザンシレグ遺跡から、このような仏像が発見されたことは歴史上大変重要な成果である。その他、56世紀とみられる地層からもいくつかのサンプルを得ることが出来た。これらの成果を元に3月27日にモンゴル国ウランバートルで、4月3日に東京・築地本願寺で記者会見を行った。新聞等メディアによる一般社会への発信に努め、国民の歴史認識向上に資することができたといえよう。平成28年度の発掘で仏像が発見されたことにより、この地は宗教施設を兼ね備えた重要な拠点であることが証明された。また、仏教を信仰する集落があったということは、漢人集団がいたことを示唆するものであり、唯一チンギスハンの軍事拠点・チンカイ城に言及する『長春真人西遊記』の内容にみえる「漢人千家が居住していた」という内容と一致する。これまで、チンカイ城の位置に定説はなかったが、このハルザンシレグ遺跡がチンカイ城である可能性がさらに高まった。上記のことから、当初の計画以上に進展しているといえる。平成29年度における研究実績は以下の通りである。モンゴル側の発掘を主導するエルデネボルト(研究協力者・モンゴル科学技術大学・准教授)は、平成29年9月11日より30日間にわたりモンゴル国ゴビアルタイ県シャルガ郡で発掘を行った。日本側メンバーである中田裕子(研究代表者・龍谷大学・講師)、松田孝一(連携研究者・大阪国際大学・名誉教授)、村岡倫(研究分担者・龍谷大学文学部・教授)、松川節(連携研究者・大谷大学・教授)は、モンゴル国における遊牧民に関する遺跡の景観調査を行った後、9月14日17日まで発掘調査に参加した。平成28年度、この地において仏像の足部と手部が発見されたものの、保存手段がなく埋め戻したが、本年度は台座から切り出しウランバートルへ移送した。さらに、仏像が発見された周辺部を発掘したところ、家屋の跡とみられる遺構が発見され、この地に宗教施設が存在したことを裏付けた。発掘で得られた骨片等は、「放射性炭素年代(AMS測定)および炭素・窒素安定同位体分析」によって分析した。その結果、やはり11世紀から14世紀後半の年代を指し示すデータが得られた。

また、平成30年度9月には仏像の足部・手部をウランバートルの博物館で展示した後、シャルガ郡近郊の博物館で再度展示する予定である。この発見では、モンゴル国の仏教伝播の歴史の一端を解明しただけではなく、重要な遺跡を発見・保存することが出来た。遺物発見するだけではなく、修復・保存し後世に伝えていくという研究者としての責務を果たしたと言えよう。平成29年度の発掘調査では、前年度に発見された仏像の足部・手部を切り出し、ウランバートルへ輸送し、修復・保存作業を行うことが出来た。さらに周辺部の発掘からは家屋の跡とみられる遺構が発見され、この地に宗教施設が存在した可能性が高まった。よって、このハルザンシレグ遺跡が宗教施設をともなう集落であったことが、あらためて確認された。また発掘された遺物はモンゴル以前の時代のものであり、この地には集落が存在し交易路の重要拠点であったことが、改めて確認された。上記のことから、当初の計画はおおむね順調に進展しているといえよう。近年、モンゴル国西部アルタイ山脈北麓のゴビアルタイ県のシャルガ郡に位置するハルザン=シレグ土城とその付近において大規模な農耕地跡が発見された。この地は、まず2001年に日本・モンゴル両国による共同調査が行われ、屯田地である可能性が指摘された。さらに2014年度に行われた発掘において、モンゴル支配以前の層と見られる部分から木片と骨片が出土し、C14年代測定により5、6世紀時代のものであることが判明した。これらの調査結果より、この地が大規模な屯田であったこと、さらにすでに5、6世紀から人々が居住し、農耕が行われていた可能性が考えられ、本科研費補助金によって、発掘調査が行われた。その結果、2016年9月の調査では、モンゴル帝国時代に作られた等身大の仏像の一部と思われる足と手が発見され、C14年代測定による分析結果から、13世紀後半に作成されたものであることが判明した。この時代に作成された仏像の発見は希であり、2017年にモンゴルと日本で記者会見を行った。その後、2017年9月に仏像の切り出しと保存、更に現地の発掘をすすめ、2018年度は切り出した仏像の展示をおこなった。上記のように、ハルザン=シレグ遺跡は、チンギス・ハン時代には仏像をともなった宗教施設が存在する聚落が存在した事が明らかになった。この仏像は、当時のモンゴルでは仏教が信仰されていなかったことから、現地に居住していた漢人のためのものであったと考えられ、モンゴルは漢人たちの信仰を尊重したということが証明された。また8世紀時代の陶器片なども多数発見されており、モンゴル以前よりこの地に聚落があったことが明らかとなった。残念ながら、本科研費における調査では、5、6世紀時代の遺物は発見できなかったが、前段階の調査でその時代の遺物が発見されていることから、その時代より人々の居住する聚落が存在していたことが考えられよう。平成28年度の研究計画に基づき,研究を継続する。研究代表者と研究分担者、連携協力者は、平成29年、30年もモンゴル国において発掘調査、景観調査を行う。また29年度は中国における史料調査を行う。柔然・高昌に関するトルファン出土文書の閲覧を行うため、新疆ウイグル自治区博物館、中国・中国国家図書館などを訪問する予定である。その他は平成28、29年度と同じであるが、過去2年度の研究成果に基づいて研究を継続し、最終年度にあたる平成30年度に日本において国際的なシンポジウムを行う。また、平成31年3月に研究成果報告書を作成する。平成30年度はこの研究の最終年度となるため、調査を補完する意味で再度モンゴル国・シャルガ郡・ハルザン遺跡の再調査・発掘を行う。
大脳基底核と小脳の時間情報処理に関する研究

修士時代からこれまでに行ってきた研究成果を英文論文を書き終え、現在投稿中である。また、線条体と小脳で行っている単一ニューロンの記録実験を継続し、両部位から記録される神経活動の感覚成分と運動成分を分離して定量化することを試みた(特別研究員申請書記載:研究I)。すでに複数頭から記録を行なっており、32年度中に論文にまとめる準備が整いつつある。さらに、線条体と小脳の神経活動が準備する運動の種類に関係するかどうか、眼球運動と手の運動をサルに訓練して調べる(特別研究員申請書記載:研究2)。研究IIでは尾状核と小脳核に加えて被殻からも課題関連の単一ニューロン記録を行い、これらの脳部位がもつ情報を比較した。研究成果は適宜国内外の学会等で発表し、論文作成の準備を進めていく。前年度は、7月に日本神経科学学会(神戸)と11月に北米神経科学学会(San Diego, CA)で発表を行い、世界中の研究者と議論を行うことで自らの研究についてより深い考察をすることができた。特別研究員申請書記載の研究1に関しては31年度中に論文にまとめる予定であったが、記録実験に予定以上の時間がかかり現在もデータの収集を継続している。特別研究員申請書記載の研究2に関しても現在記録実験を行っているが、やや時間がかかっている。本年度は、現在投稿中の論文を発表するとともに、現在進めている実験を継続して行い1刺激提示方向による感覚・運動成分の分離(別研究員申請書記載:研究1)については本年度中の論文投稿、2周期的活動への運動モダリティの影響(特別研究員申請書記載:研究2)では尾状核に加えて小脳核・被殻からも課題関連の単一ニューロン記録を行い、研究成果の国内外の学会等での発表を目指す。本年度は、10月に北米神経科学学会(Chicago, IL)で研究成果の発表をすることを目指している。
診療参加型臨床実習における学習／評価ポートフォリオ活用に関する総合的実践研究

本研究においては、近年広まりつつある診療参加型臨床実習の学習支援システムとしてのポートフォリオの構築を行った。メンター制度は構築し、学生24人に1人のメンター(全員医師)が、診療科横断的に学生のサポートに関わるようになった。電子ポートフォリオシステムの構築は、Learning Management Systemの機能も含めた形で開発を進め、モニター診療科で一部利用する段階にまで至った。今後、さらに開発を進め、学外病院でも利用可能な電子ポートフォリオの構築を目指していく。平成27年度は、6月から9月にかけて30を超える京都大学医学部/医学系研究科の全臨床系診療科(内科・外科・小児科・産婦人科・精神科等)の臨床実習担当教員(原則として准教授・講師・助教の職位にある教員)と、個別に1時間ー2時間ほどのミーティングを行った。そこでは、現在の臨床実習の状況に関する聞き取りを行うのみならず、診療参加型臨床実習を進めるにあたって「実現可能な」ゴールを共同で設定し、またそれぞれの診療科の文脈に合わせた形で利用可能な医学教育学のエビデンスを適宜提示しながら、今後のそれぞれの診療科における臨床実習をどのように展開していくべきかについて話し合った。また、ポートフォリオを用いた臨床実習の支援および評価を進めるにあたって、現在、各診療科でどのような教員の体制で、どのような学生評価が行われているのかについても聞き取りを行い、それらを系統的にまとめた。そしてIT(Information Technology)に関心を持つ教員がいるかどうかについての調査を行い、もし関心を持つ教員がいた場合は、電子ポートフォリオのパイロット運用についての依頼を行った。また、ポートフォリオに必須のメンタリング制度の運用を行うため、上記の臨床系全診療科に対してメンターを担ってくれる教員を公募し、各診療科から少なくとも1名が参加する形で、メンター制度の運用が本格的に開始された。これによってポートフォリオに必須とされる「臨床実習で得た経験の振り返り」をサポートする体制が少しずつではあるが、構築されつつある。現場の臨床実習担当教員とのミーティングをすすめることができたため、現場の状況を十分に把握した形でのポートフォリオの形態が見えてきている。<研究目的>本研究は、より高度で複雑な能力育成が重視される診療参加型臨床実習でのポートフォリオの活用について、1臨床実習生の学習プロセスの解明、2ファシリテーター(指導医)に求められる役割の明確化、3効果的な支援体制システムの構築を目指して行われるものである。臨床実習におけるポートフォリオの活用については、電子ポートフォリオに代表されるITテクノロジーの開発が進められつつあるが、その一方では、具体的な学習方法論、支援論、評価論などポートフォリオの効果的活用に不可欠な基礎的研究や議論は十分に構築されてはいない。この現状を受けて、本研究では、診療参加型臨床実習への移行とともにポートフォリオの本格的導入を検討している京都大学医学部臨床実習をフィールドとして、具体的な実践方策の提起に向けて、学生/指導医/システムの三つの視点から、総合的に研究を行う。<研究実績>オープンソースのSAKAIを基盤にして、電子ポートフォリオの構築を進めている中、メンター制度を構築し、臨床診療科から1名ずつメンターとなってもらえる教員を出してもらった。当初、4人の学生に対して1人の教員を配置し、グループ面接を行う形のメンター制度の運用を行っていたが、グループ内の問題などに対処するため、面接は原則、1対1で行うこととした。メンター制度に関して、適宜、説明会などを開催しながら、周知を図っている。診療参加型臨床実習の実施については、医学教育推進センターの改組を行って、より実質的な改善を目指していく体制を整えた。臨床実習中に診療科横断的に学生の指導に関わるメンターの役割の明確化については、教員の負担の問題があることが明らかになり、まだ課題が残る。診療参加型臨床実習の実施については、各診療科および病院によって様々という状況である。オープンソースのSAKAIを基盤にして、外部の会社とともに電子ポートフォリオの開発を進めていた。メンター制度については、各臨床診療科から1名ずつ、メンターを担ってもらえる教員を選抜してもらい、臨床実習中の2年間の間に複数回、面談をする制度を構築した。電子ポートフォリオのシステムについてだが、資金不足もあって、医療現場の学生・指導医に実査に使用してもらうレベルの開発には至らなかった。今後、これまでに構築したシステムをどのように展開していくかが課題となる。今年度は、全学の学生支援センターと協働するかたちで、ポートフォリオを基盤にした学生支援のあり方をさらに探っていく。またメンタリングにおける教員の負担などについても、実際の運用をもとにデータが集積しつつあるので、その分析と考察を進める。電子ポートフォリオシステムの導入をすすめるとともに、診療参加型臨床実習の実施に向けて、さらに各診療科との対話を進めていく医学教育学現場との距離を重要視したため、平成27年度は臨床実習の担当教員とのミーティングを行うことに時間を割いた。そのため、当初予定していたポートフォリオに関わる費用は、平成28年度以降に使用する計画とした。

医学教育推進センターの改組に伴い、研究実施体制の変化が生じ、当初予定していた研究の実施が困難になったためポートフォリオを実際に使用した際の聞き取り調査の内容の分析、また国内外のポートフォリオの使用例に関する調査費用昨年度実施できなかった電子ポートフォリオの構築を本年度は主に進めていく