hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞質分裂シグナル伝達と収縮環形成のメカニズム

1)分裂酵母の低分子量Gタンパク質Rho1,Rho2の下流に分裂酵母のPKCであるPck2が存在し、Rho2はPck2を通じてαグルカン合成酵素活性を調節し隔壁合成に関わっていることを明らかにした。細胞性粘菌新規RasGAPであるGAPCをクローニングし、これがGAP1ファミリーに属すること、その高発現が細胞質分裂を阻害することを明らかにした。2)ウニ未受精卵をcalyculin Aで処理することにより、卵の張力が増大すること、これが卵表層でのアクチン重合によること、同時に活性型ミオシンも卵表層に集合すること、またこの過程でミオシン軽鎖は一重、二重のリン酸化を受けていることを明らかにした。収縮環の形成機構アフリカツメガエル卵の分裂溝伸長端を詳細に観察し、まず表層の流れが起りおそらくミオシンがこれに乗って分裂溝にパッチ状に集まること、アクチン繊維はこれより遅れて同じ部位にパッチ状に集まること、アクチン繊維の集合にはアクチンの重合が寄与していること、ミオシンとアクチン繊維のパッチは連がり合ってファイバーとなり、収縮環を作ることを明らかにした。ミオシンの役割分裂酵母のII型ミオシン重鎖Myo2,Myo3の分裂溝への集積はほぼ同時に起ることを明らかにした。これまで分裂必須タンパク質として知られていたCdc4がMyo2,Myo3に共通の軽鎖であることを明らかにした。さらに新たなミオシン軽鎖Rlc1を発見し、これが主としてMyo3の調節軽鎖であることを明らかにした。Myo2が分裂溝に集積する様子を観察し、収縮環形成前にアクチン繊維に依存せずスポット状に分裂部位に集まること、スポットは網目状になり、網目がパックされて収縮環となること、網目のパッキングの過程でアクチン繊維と相互作用して収縮環を形成することを明らかにした。1.分裂酵母ミオシンIIは分裂位置付近にアクチンに非依存的にドット状に集合し、これらがアクチン繊維とともに収縮環に再編成されることが分かった。次いでドット状集合に必要な部位を限定した。ミオシンV(Myo4)は分裂時に分裂溝の収縮環に局在しまた分裂溝近辺で活発に動き回る。myo4遺伝子破壊株は細胞内に顆粒を蓄積することから、分裂溝への物質輸送を行っているらしい。トロポミオシンは収縮環形成時にアクチン脱重合タンパク質Adf1と拮抗的に働くことも分かった。2.ウニ卵にcalyculin Aで疑似分裂溝が誘導されるが、この過程の早い時期にミオシン軽鎖の活性化部位が2重リン酸化されることを示した。この結果ミオシンは表層に集積し、アクチン繊維と相互作用して表層に張力を発生させることも分かった。3.分裂酵母の低分子量Gタンパク質Rho3が細胞質分裂に関与していることを示した。またRho3の下流に新規のdiaphanous/formin For3があり細胞の極性成長に関与することを示した。さらに新たにみいだしたRhoGAPであるRga7がRho3のGAPであることを示した。4.細胞性粘菌の分裂必須IQGAP様タンパク質は分裂溝に集積するが、その過程はミオシンIIにもアクチン結合タンパク質cortexillin Iにも非依存的だった。さらにREMI法により新規の細胞質分裂必須の巨大タンパク質(約3,000アミノ酸)を同定した。このタンパク質はロイシンジッパーを一つ持つ以外に既知のモチ-
心筋/非心筋融合細胞を用いた心筋誘導因子の探究

これまでに、骨格筋培養細胞、骨髄間葉系細胞、ヒト内皮前駆細胞、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)、ヒト冠動脈平滑筋細胞株、心筋線維芽細胞のうち、HUVEC高頻度に融合細胞を形成して心筋細胞の形質を獲得すること、ラット心筋細胞とHUVECの融合細胞では、ヒト特異的心筋トロポニンIの発現を認め、また、ヒト特異的GATA4、CSX/Nkx2.5遺伝子発現を認めた。したがって、心筋細胞には通常は発現が抑制されている内皮細胞のGATA4、CSX/Nkx2.5遺伝子発現を活性化させる因子が存在することが明らかになった。本年度は、染色体のクロマチンのリモデリングを惹起して、遺伝子発現を制御するDNA脱メチル化剤やヒストン脱アセチル化酵素阻害剤をHUVECに作用させた後にラット心筋細胞と共培養し、内皮細胞には通常発現が抑制されている心筋細胞の遺伝子、蛋白発現が亢進するか検討した。その結果、HUVECを5μMの5-Azacytidineで処理すると、心筋細胞との共培養による細胞融合後に、ヒト特異的心筋収縮蛋白の発現が亢進することが明らかになった。このことは、非心筋細胞の心筋特異的遺伝子または心筋マスター遺伝子は、DNAメチル化によりその発現が制御されている可能性が示唆された。また、ナトリウム心房利尿性ペプチドまたはSERCAのレポーター遺伝子を発現させたCOS細胞およびHUVECを作成し、ヒト心筋cDNAラブラリーを遺伝子導入して、ナトリウム心房利尿性ペプチドまたはSERCAの遺伝子発現を指標にexpression cloningを行ったが、ヒト心筋cDNAラブラリーからは非心筋細胞に心筋細胞の遺伝子を発現させるcDNAは同定できなかった。1)心筋細胞と融合させる細胞の選択緑色蛍光色素(GFP)または、LacZ遺伝子を発現させた新生仔ラット心筋細胞と、GFP、LacZ遺伝子または赤色蛍光色素(RFP)を発現させた非心筋細胞を共培養し、心筋収縮蛋白を発現し、かつ二種類の標識蛋白を発現している融合細胞の割合を評価した。非心筋細胞としてマウス初代骨格筋培養細胞、C2C12骨格筋細胞株、3T3細胞、マウス骨髄間葉系細胞、ヒト内皮前駆細胞、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)、ヒト冠動脈平滑筋細胞株、マウス心筋線維芽細胞を使用した。その結果、各細胞とも心筋細胞との共培養により心筋細胞の形質を獲得した融合細胞を形成したが、C2C12、3T3細胞、平滑筋細胞株では融合細胞形成は極度に少なく、HUVECが最も高頻度に融合細胞を形成した。2)融合細胞における非心筋細胞由来のreprogramingの確認融合細胞においてラットの心筋細胞由来の何らかの因子によって、HUVECの核がreprogramingされたかを確認するために、共培養後にヒト心筋収縮蛋白および心筋転写因子の発現についてヒト特異的primerを用いたRT-PCRまたはヒト特異的抗体を用いた免疫染色法を用いて解析した。その結果、HUVECと心筋細胞の融合細胞にヒト特異的心筋トロポニンIの発現を認め、また、PCR法によりヒト特異的GATA4、CSX/Nkx2.5遺伝子発現を認めた。3)心筋細胞抽出物質による心筋分化誘導心筋細胞の粗抽出成分を作成し、double chamberを用いてHUVECと培養したが、心筋細胞への分化は認められなかった。また、低濃度のdetergentまたは、酵素によりHUVECの細胞膜の透過度を高めた後に心筋細胞の粗抽出成分を作用させたが、心筋細胞への分化は認められなかった。これは、抽出成分中の蛋白分解酵素阻害剤や細胞膜傷害による細胞毒性が原因と考えられた。今後、内皮細胞と心筋細胞の融合促進によるassayの簡略化と心筋のcDNAライブラリーの導入によるスクリーニングを予定している。

また、ナトリウム心房利尿性ペプチドまたはSERCAのレポーター遺伝子を発現させたCOS細胞およびHUVECを作成し、ヒト心筋cDNAラブラリーを遺伝子導入して、ナトリウム心房利尿性ペプチドまたはSERCAの遺伝子発現を指標にexpression cloningを行ったが、ヒト心筋cDNAラブラリーからは非心筋細胞に心筋細胞の遺伝子を発現させるcDNAは同定できなかった。
ポスト・コーポレーションとイスラーム的企業：企業の多元的展開の方向性に関する研究

本研究は、まず現代経営において普遍的で自明な経営主体と位置づけられるコーポレーションの本質を検討し、その問題性を明らかにした。次にコーポレーションとは異なる経営文化の中で機能するイスラーム企業体のシャリカと、それと表裏一体となって機能するワクフ(寄進)の歴史的発展プロセスを考察し、イスラームの企業体が本質的に有する社会的企業としての側面を明らかにした。さらに日本の伝統的経営の実践を検討した後、イスラーム経営と比較検討し、社会合理性の追求という共通点を導いた。結論として、ポスト・コーポレーションにおける社会合理的な経営のための要件を企業組織やビジネス実践の観点から提示した。経営的効率から登場した近代組織のコーポレーションは、イスラーム経営にはない組織体であるが、その理由を積極的観点から考察するために、現在のグローバル経営環現において台頭するコーポレーションのもつ問題性を、人間の非人間化、組織の人間化の両側面から考察する一方、イスラームにおけるコーポレーションの不在をイスラーム法、シャリーアにおけるワクフの位置づけとの関連にて考察を進めた。本観点の一環として、イランにおけるワクフを社会経済的観点から分析した研究に焦点をあて研究を開始した。中国企業の調査においては、中国経済の中枢を担うビッグ・ビジネスに焦点をあて、その「資本」としての一般性・共通性と、党国家体制下であるがゆえの特異性について検討した。中国のビッグ・ビジネスについては、国営企業が1978年以来の経済改革の軌跡を、企業財務制度改革、会計制度改革、原価管理改革、労務管理改革の各側面から浮き彫りにし、中国型コーポレーションは、党国家資本企業として資本が自立的に機能する組織であることを示した。タイの企業においては、仏教的道徳観にもとづくタイに固有な知足経営とそこから導かれる企業概念、およびタイ企業による社会貢献活動の形態を調査するとともに、経済成長の著しいタイにおいて日本のシステムが、日系企業を通じてタイに伝搬している事例を調査した。社会的企業(SE)の調査においては、アンケート調査の分析を行い、日本については、事業性の観点からみて英米の国と比較しても、事業性を備えている売上高1億円以上のSEが少なくなく、またSEにおける仕事では、内発的に動機づけられた自己の没入感覚を伴う「フロー(flow)」の特徴の表れるケースが多くみられ、獲得しているケースが多いことも明らかとなり、コーポレーション的企業環境のアンチテーゼの一つともいえるSEが拡大する背景の一つを明らかにした。コーポレーションの発展史を近代経営の観点から考察し、想念による組織化の問題、近代社会における人間性の否定、自己喪失への問題を明らかにした。法人に関しては前年同様、近代法人概念の発展とイスラー法における法人の位置づけについて考察を継続した。ワクフについては、イランにおいて現地調査を行い、イスラーム国家であっても近代的国家の枠組みにある限りにおいて問題として浮上する諸矛盾を抽出した。特に国家による管理の強化を強めるイランにおいては、ワクフ再考の流れがあるが、他方、従来、民衆を中心に行われていたワクフへの関心が低下する傾向も認められた。ただしその補完的役割として、NGOがワクフ的な機能を果たし、非政府性を維持した寄進行為が継続していることが明らかとなった。中国については、諸般の事情により新たな現地調査を行わなかったが、イスラームのハラール拉麺の全国展開を行う蘭州の企業家たちに関する調査のまとめを行い、中国におけるハラール市場の実態とそのネットワークについて考察を行った。タイの調査においては、バンコク郊外の日系企業の4社において調査を実施し、現地化の取り組みにおける宗教や文化面に配慮した労務管理上の工夫、タイ社会に対応したCSRの遂行の重要性などについてインタヴュー調査を行った。社会的企業(SE)の調査においては、若者を中心にソーシャル・エンタープライズ(SE)での仕事を希望する人々が増加している理由を探るため、ソーシャル・エンタープライズとミハイ・チクセントミハイが提唱する「フロー体験」の視点からSEでの仕事の特徴についての研究を行なった。さらに、そのフローと組織の業績との関係を探った。社会的起業家精神が公益と私益をつなぐカタリストの役割を果たし、その意味で、この精神は、一般の営利企業の新しい市場開拓に大きな役割を果たす可能性があることが明らかとなった。現在のグローバル経営環境においては、経営的効率から登場した近代組織のコーポレーションが台頭し権力化する中、経済格差のみならず、教育、医療、治安・平和の領域にも多大な格差を生じさせるに至っている。コーポレーションはイスラーム経営にはない組織体であるが、その理由を積極的観点から考察するために、引き続き、コーポレーションのもつ問題性を、組織の巨大化による人間の非人間化、組織の人間化の両側面から考察するとともに、イスラームにおけるコーポレーションの不在をイスラーム法、シャリーアにおけるワクフの位置づけとの関連にて考察した。具体的事例研究においては、イスラーム圏に特徴的な中小規模の企業組織、社会的企業性の研究・調査を行った。ポスト・コーポレーションのビジネスに求められる特性について考察するにあたり、近代化に取り込まれなかった非近代的特性をイスラーム的経営と日本の伝統的経営よりそれぞれ抽出し、それらが有する社会的合理性について検討した。具体的には、ワクフと会社システムについての文献研究、日本における江戸期のCSRに関する文献研究、ワクフ経営の調査(マレーシア)、ハラール・ビジネス調査(マレーシア工業団地)、企業のCSR経営とソーシャル・エンタープライズに関する調査(オーストラリア)、仏教的な経営実践(タイ、ベトナム)を行った。また次年度の研究発表(日本比較経営学会、ヨーロッパ経営学会)に向けて、研究会ならびに論文執筆を行った。さらに「ポスト・コーポレーション社会研究」の研究会を、ビジネスマンの参加を得て、文献講読、討議を中心に、毎月開催した。本年は本研究課題の最終年度に当たるため、積極的にその成果を発表した。

学会においては、ヨーロッパ経営学会(EURAM)において、Business for Societyの部会において報告を行い、共通の問題意識をもつ研究者と有意義な意見交換を行った。日本比較経営学会では、ほぼ日本の経営関連学会では初めてともいえる宗教と経営実践の関連について報告を行い、ここにおいても有益な知見を得た。ポスト・コーポレーション社会研究会においては、自己存在と他者関係に関する文献を中心に講読し、ビジネスと社会の関係を考察する手掛かりとした。研究の結論としては、イスラーム経営にみられる社会的合理性は、経済的交換の利益と社会的交換の福利が、贈与-交換の循環型ビジネスを通じて、互酬的交換、シェアされることにより均衡に達した時点で実現されるという前提のもとシャリーアにおいてさまざまな法令が定められていることである。そして社会的合理性にもとづく経営の要素を、(1)等身大の実体経営、(2)経済交換を通じての短期サイクルの利益と贈与的社会交換を通じての長期サイクルの利益のバランス、(3)関係重視型経営、(4)コーポレーションに代理されるのではない直接的な社会的責任の遂行、(5)国家から独立した自律的公共性の確立、とみなした。さらに社会的責任のあり方にも近代的な経営を母体とするビジネスとそれ以外では相違があることが明らかになった。CSRは企業が経済効率を徹底的に追求した結果もたらされた社会問題に、対症療法的な関与と解決を要請するものだが、イスラーム経営や日本の伝統的経営のそれは、経済交換の効率と社会的交換の効率のバランスをあらかじめ取るよう努めることを社会的責任ととらえ、できる限りビジネスが社会問題の根源になることを回避することにつとめており、この点について研究を進めることが今後の課題となった。本研究は、まず現代経営において普遍的で自明な経営主体と位置づけられるコーポレーションの本質を検討し、その問題性を明らかにした。次にコーポレーションとは異なる経営文化の中で機能するイスラーム企業体のシャリカと、それと表裏一体となって機能するワクフ(寄進)の歴史的発展プロセスを考察し、イスラームの企業体が本質的に有する社会的企業としての側面を明らかにした。さらに日本の伝統的経営の実践を検討した後、イスラーム経営と比較検討し、社会合理性の追求という共通点を導いた。結論として、ポスト・コーポレーションにおける社会合理的な経営のための要件を企業組織やビジネス実践の観点から提示した。イスラーム文化圏と仏教文化圏における企業の行動様式、イスラーム的企業と日本の長寿企業との比較検討を可能とする段階まで、個別研究を進めることができた。またポスト・コーポレーション社会研究も順調に進んでいる。
和漢聯句の研究

室町時代の和漢聯句作品を広く収集し、それらを研究分担者ほか研究会参加者が分担して翻字し、『室町前期和漢聯句資料集』(2008年3月)、『室町後期和漢聯句資料集』(2010年3月)の二冊の資料集を臨川書店より刊行した。また、その中の二つの和漢聯句百韻を研究会において会読した上で、詳細な注釈を作成してそれを『良基・絶海・義満等一座和漢聯句譯注』(臨川書店、2009年3月)および『看聞日記紙背和漢聯句譯注』(臨川書店、2011年2月)として出版した。研究計画は大きく二つの柱からなる。一つは、日本各地に散在する和漢聯句資料を収集し、それを翻字して世に紹介することであり、もう一つは、それらの和漢聯句の作品について注釈書を作成することである。平成十九年度は和漢聯句揺籃期の作品『至徳三年(一三八六)秋、和漢聯句百韻』の会読を毎月行った。これは二条良基、義堂、絶海らの当時の文人たちを中心とした聯句であり、和漢聯句最初期における記念碑的作品である。もちろん今日まで注釈がなされてこなかったものであり、その読解には日本文学中国文学双方の知識が必要とされるため困難を極めるが、和漢聯句を専門とする和光大学の深沢眞二教授や中国の聯句を専門とする大阪市立大学の齋藤茂教授など、外部からも多くの研究者に参加していただいて活発な議論を重ね、また和句の方は国文学研究者に、漢句の方は中国文学研究者にそれぞれ担当を分担することで、より精度の高い注釈を完成させることができた。この一年間に六十八句目まで読み進めたが、平成二十年度も引き続き会読を進め、この成果は年度末に訳注書として出版する予定である。また、和漢聯句の会読と平行して、各図書館に散らばっている和漢聯句を収集し翻刻する作業も進めていった。資料面での研究基盤整備を意図したものであり、すでに平成十九年三月の時点で中間報告として『享禄以前和漢・漢和聯句集』を制作した。だが同書には不備な点が多く見られるため、翻刻作業を一からやり直し、新たに検討を重ねていった。この成果が平成二十年三月に臨川書店より出版された『室町前期和漢聯句作品集成』である。これは最初期から享禄以前までの和漢聯句九十八点を翻刻した研究史上初の公刊された和漢聯句翻刻集であり、その資料的価値は極めて高い。平成二十年度は前年度に引き続き、四月より九月まで『至徳三年(一三八六)秋、和漢聯句百韻』の会読を毎月行った。もちろん今日まで注釈がなされてこなかったものであり、その読解には日本文学中国文学双方の知識が必要とされるため困難を極めるが、和漢聯句を専門とする和光大学の深沢眞二教授や中国の聯句を専門とする大阪市立大学の齋藤茂教授など、外部からも多くの研究者に参加していただいて活発な議論を重ね、精度の高い注釈を完成することができた。七月までに六十九句より百句の注釈を行い、八、九月に全体の内容を再検討する輪読会を持ち、十月より五ヶ月程度を原稿全体の調整、校正に宛て、三月に『良基・絶海・義満等一座和漢聯句訳注』として臨川書店から刊行した。和漢聯句の揺藍期とも言うべき南北朝期の作品については、これまで本格的な注釈が施された例はなく、本書は研究史的に高い価値を持つものである。また、和漢聯句の会読と平行して、各図書館に散在している和漢聯句を収集し翻刻する作業も進めていった。資料面での研究基盤整備を意図したものであり、平成二十年三月に臨川書店より出版された『室町前期和漢聯句作品集成』の続編として刊行を計画するものである。同書に収録を予定する作品は大半が未翻刻、未紹介のものであり、その資料的価値はきわめて高いものである。平成21年度は、21年4月より22年3月まで、新たに「応永二十五年十一月二十五日和漢百韻」の会読を行った。

これは特に著名人のつらなる聯句ではないが、それだけに、当時の標準的な知識人の手による標準的なできばえの作品と目すべきものであり、和漢聯句の揺藍期における標準的な表現のあり方を考える上で重要な位置を占める。もちろん今日まで注釈がなされてこなかったものであり、その読解には日本文学中国文学双方の知識が必要とされるため困難を極めるが、和漢聯句を専門とする和光大学の深沢眞二教授や中国の聯句を専門とする大阪市立大学の齋藤茂教授など、外部からも多くの研究者に参加していただいて活発な議論を重ね、21年度中に全体の八割程度の注釈を、高い精度で完成することができた。22年度も引き続き解読を継続し、その成果を年度内に刊行したいと計画している。また、和漢聯句の会読と平行して、各図書館に散在している和漢聯句を収集し翻刻する作業も進めていった。資料面での研究基盤整備を意図したものであり、平成20年3月に臨川書店より出版された『室町前期和漢聯句作品集成』に引き続き、21年3月に『室町後期和漢聯句作品集成』を刊行した。同書は和漢聯句の隆盛が頂点を極める天文文禄年間の作品を網羅的に翻刻・集成した資料集であり、収録された作品の過半は未翻刻、未紹介である。その資料的価値はきわめて高く、今後の研究に資すること小ならざるものがあると考える。平成22年度は、京都大学文学研究科の国文研究室、中国文学研究室に属する教員、大学院生のほか、中世連歌研究の愛知県立大学伊藤伸江教授、和漢聯句を専門とする和光大学深沢眞二教授、中国の聯句を専門とする大阪市立大学齋藤茂教授らが一堂に会する研究会を毎月一度京都大学を会場として開催し、看聞日記紙背に記された「応永二十五年十一月二十五日和漢聯句」を会読し、その議論に基づいて各担当者が作成した訳注を、さらに夏期休暇中の研究会において集中的に検討し、その成果を平成23年2月、臨川書店より『看聞日記紙背和漢聯句譯注』として出版した。解説は、当研究会教務補佐員の中村健史が執筆した。この作品は現存する和漢聯句百韻のなかでは三番目に古いものであり、草創期における和漢聯句の表現の特質を考え、和漢聯句式目の当初のあり方を知る上では大変重要なものである。その百韻についての詳しい注釈は、こんご発展すべき和漢聯句研究の礎えとなるものであることは言うまでもないが、さらには、看聞日記を記した伏見院貞成親王をめぐる日本中世文化史の研究にとっても重要な資料を提供するものであろう。この科学研究費による研究会は過去三年の間に『室町後期和漢聯句作品集成』『良基・絶海・義満等一座和漢聯句譯注』を刊行したが、それらと合わせて、和漢聯句研究めための資料を整備すること、そして作品読解のための方法論を提示するという当研究会の研究目標は、ほぼ達成されたかと考える。
トポロジカル相転移に基づくクォークの閉じ込め・ 非閉じ込め相転移の研究

量子色力学(QCD)における閉じ込め・非閉じ込め相転移をトポロジカルな観点から解明するため、虚数化学ポテンシャルとUhlmann位相を用いた研究を推進している。特に本年度は、具体的なQCDにおけるUhlmann位相の数値計算法の確立と虚数化学ポテンシャルと閉じ込め・非閉じ込め相転移のより詳細な関係を明らかにする事を目標に研究を遂行した。まずUhlmann位相の計算に関しては、単純にハミルトニアンの対角化を行うことは非常に困難であるため、カラー数が2であるQCDを例にして、そのカラー空間を記述するSU(2)行列構造を利用する手法の開発を進めた。その結果、カラー数が2のQCDにおいてSU(2)行列を利用した場合、トポロジカル秩序を示すエネルギーバンドが2本の物性系と非常に密接な類似性があることを見出した。ただし、特殊なゲージ固定条件を課す必要がある事が分かり、この点は現在検討中である。次に、虚数化学ポテンシャルと閉じ込め・非閉じ込め相転移の関係を調べるため、カノニカル法を利用した。本手法は、虚数化学ポテンシャルでの大分配関数と実数化学ポテンシャルでの大分配関数を関係づけさせるため、虚数化学ポテンシャルでの系の構造から閉じ込め・非閉じ込め相転移との議論を行うことが可能である。ただし、この手法にはPolyakov-loop paradoxという問題が知られており、わずかにではあるが手法の正当性に疑問が残っていた。そこでこのparadoxを解決するため、変形Polyakov-loopを利用する方法と積分範囲を適切に区切る手法を提案し、その正当性を示した。Uhlmann位相の数値計算法についてはゲージ固定の問題は残っているものの、その開発が順調に進んでおり、途中経過は日本物理学会九州支部例会において報告した。虚数化学ポテンシャルと閉じ込め・非閉じ込め相転移の関係に関しては、カノニカル法におけるPolyakov-loop paradoxの研究に大きな進展があり、その解決法を提案する論文を現在投稿中である。以上の研究の進展により、現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると判断した。Uhlmann位相の計算に関してはまずゲージ固定の問題を解決する必要がある。その方法と実際のアルゴリズムについて代表者と分担者との間で議論を詰めて実装する予定である。なず、クォーク質量が無限大の系においてうまく行くことを確かめ、その後クォークの寄与を取り入れた数値計算を行っていく。虚数化学ポテンシャルと閉じ込め・非閉じ込め相転移の関係については、カノニカル法に基づいた研究を更に進展させる予定である。特にLee-Yang zerosとの関係はまだ不明な点が多く、この点をまず解明していく予定である。また、虚数化学ポテンシャルでのフーリエ分解を利用した研究の進展させる必要がある。研究打ち合わせのための旅費として計上していた額について、大学業務の都合などにより一部執行が行えなかったため。次年度以降はより緊密な議論が必要であるため、旅費として使用する予定である。
超幾何函数の幾何学的研究

Gaussによる超幾何微分方程式と保型関数論と曲面論の見事な融合にもかかわらず、複素領域での線形微分方程式の研究は、従来解析的及び局所的なものが殆どであった。本研究はGaussの超幾何微分方程式を複素射影直線上の3点に特異点を持つorbifoldの一意化方程式ととらえることにより理論の一般化及び特殊化を目指すものである。平成7年度に、以下の研究業績を上げた。(1)射影部分多様体の同値問題。対称領域Dが同変に最小次元の射影空間P^Nに埋め込まれているとする。このとき課題は“部分多様体V⊂P^Nが局所的にDと射影的に同値になるための微分幾何的な条件を求めよ"である。この問題は一意化方程式の研究に不可欠である。DがIV型領域(即ち二次超曲面)の場合は佐々木武の協力により解決された。(2)配置空間(configuration spaces)の幾何。X(k, n)を(k-1)-次元射影空間内の一般の位置にあるn点の配置空間とする。この空間は今世紀始めの代数幾何(特に不変式論)の中心問題の一つであったが(特にCobleによる研究)、これが一般化された(k,n)型超幾何微分方程式の自然な定義域であることが認識されてから再び研究され始めた。(2,n)及び(3,6)の場合に配置空間の組み合わせ位相幾何的性質を明らかにした。(5)Selberg型積分の研究。(4)で述べた交点理論の完成で研究の方法が確立された.(6)超幾何写像の像。(k,n)型超幾何微分方程式の解による像は(2,n)及び(3,6)の場合以外はPlucker埋め込みされたGrassmannianにはならぬことを示した。これは内外の研究者を驚きをもって失望させた。
柔軟界面系における電気化学的不安定性発現の微視的過程の研究

微小ガラス管の先端に形成させた液液界面を用いて、「界面の電気化学的不安定性」(帯電した界面の熱力学的不安定性、以下EI)の発現に対する界面の面積の効果を調べた。界面面積の減少とともに、異常増加電流(AIIC)を引き起こすのに必要なデシルアンモニウムイオン(DeNH_3+)濃度は増加する。AIICに面積効果があるということは、不安定条件の成立とその発現形態を区別する必要があることを示唆する。デシル硫酸イオン(DeSO_4-)およびDeNH_3+の1,2-ジクロロエタン(DCE)|水界面における吸着を、ボルタモグラムと電気毛管曲線の同時測定により調べ、吸着標準ギブズエネルギーを求めた。DeSO_4^-およびDeNH_3+の所与の電位における吸着標準ギブズエネルギーは界面電位差に比例し、その比例定数はそれぞれ9.1および-9.8kJ mol^<-1> V^<-1>であった。得られた実験結果は、EIの条件下でも、AIICが常に発現するとは限らないことをしめし、上記の微小界面で得られた結果とも符合する。EI発現過程の共焦点顕微蛍光イメージング法を確立した。電位制御したDCE|水界面を蛍光性リン脂質で修飾し、共焦点顕微鏡で蛍光を観察することにより、EIのモードに入る付近の界面の微視的状況を観察した。ドデシル硫酸イオンの界面を横切る移動に伴って、界面が安定な電位域では界面からの蛍光は一様であるのに対し、EI条件を満たすと考えられる電位域では界面からの蛍光がないかきわめて弱い、暗いドメインが生成し、場所的に蛍光強度が不均一になることがわかった。この微小ドメインは、EI条件だがAIICではない電位領域では、揺らぐ、すなわち、その面積は時間について、振動的である。本年は、1)ミクロピペットを用いた微小界面における不安定性発現の検討、2)界面張力と電流ー電圧曲線の同時測定による不安定性限界の解明、3)蛍光顕微鏡による不安定性発現の可視化装置の立ち上げ、を行った。スペースの関係で、1)についてのみ以下に述べる。電気化学的不安定性(EI)条件が満たされると、界面張力が不均一となり、マラゴニ対流が生じる。マラゴニ対流の解析によると、深さに比べ界面が小さいときに流動は抑制される。EIによる流動は、研究されてきたマラゴニ対流とは駆動力が異なるが、同様に理解できると期待される。ミクロピペットを使用することで微小な液液界面を形成し、EIによって生じる流動について検討した。ピペットプラーを用いて種々の先端内径(d)を持ったミクロピペットを作成した。デシルアンモニウム(DeNH3+)を界面活性イオンとして使用した。種々の濃度のDeNH3+を含む水相をピペットに充填し、1,2-ジクロロエタン相に浸漬することで先端に微小液液界面を形成した。界面を横切るDeNH3+のイオン移動ボルタモグラムを記録した。微小界面を横切るイオン移動ボルタモグラムにおいてEIに由来する不規則な電流の増加(AIIC)が記録された。dが大きく、DeNH3+の濃度(cDeNH3+)が高い場合にはAIICが現れ、一方dが小さく、cDeNH3+が小さい場合にはAIICが現れないという傾向が得られた。AIICはEIにより発生した流動によりDeNH3+の物質輸送が増大したことを表している。dの縮小によりAIICの発現が抑制されることは、マラゴニ対流の解析に基づいた予測と一致する。cDeNH3+の増加によりAIICが発現しやすくなることは、EIに由来する流動の駆動力に界面活性イオンのバルク濃度が関係していることを示している。

本年は、昨年度に引き続き、1)界面張力と電流-電圧曲線の同時測定による不安定性限界の解明、2)蛍光顕微鏡による不安定性発現の可視化装置による不安定性の発現過程の観察を行った。1)これまでも測定を試みてきたが、ビデオ撮像と界面への電圧印加の同期が十分に取れていなかったことによって、また、界面張力測定の時間分解能が低かったことによって、実験結果の再現性と信頼度は十分ではなかった。電位制御とビデオ画像撮像システムを根本的に改良したことによって、吸着標準ギブズエネルギーの電位依存性を十分な信頼度で得ることができるようになった。改良点は、(1)電位制御と撮像のタイミングの制御を一つのコンピュータで統括して処理できるようにしたこと、(2)光学系とセルの形状を変更したことである。これにより、デシル硫酸イオンとデシルアンモニウムイオンについて、不安定領域外での吸着標準ギブズエネルギーΔGadsの電位依存性を求めることができた。その係数は、それぞれ、0.90と0.94であり、どちらの場合も親水性部分が界面の水相側の電気二重層の外に位置していることを示唆する。2)共焦点蛍光顕微鏡下に、界面電位の制御が可能なセルをセットし、1,2-ジクロロエタン側に0.2μmol dm-3の蛍光性両性リン脂質(D3815、モレキュラープローブス)を加え、ドデシル硫酸イオンの移動に伴う電気化学的不安定性の蛍光観察を行った。界面を蛍光性リン脂質によって修飾することにより、電気化学的不安定性の発現している界面に生じる界面活性イオンの吸着の不均一さを可視化することが可能となった。本手法を発展させることにより、電気化学的不安定性の発現している界面のさらに微細な構造を明らかにすることが可能である。
シプナス伝達機能の可視化による脳損傷後の高次脳機能回復メカニズムの研究

脳損傷における機能回復は基本的には成熟脳におけるシナプス伝達機能の修飾によるものであると考えられる.われわれはこの修飾機能を生体で知るためにポジトロンCTを用いて体外測定できる方法を開発してきた.今回、この方法を用いて脳損傷後の高次脳機能回復メカニズムを調べた.急性期から亜急性期の脳損傷症例においてイノシトールリン脂質シグナルの増強現象と高次脳機能の改善程度との関連では、脳卒中や脳損傷における中枢神経系損傷において増強現象は亜急性期において確立(75%)で出現した。また慢性期すなわち症状固定期では出現しないことが判った.すなわち修復期はこの2週から1ヶ月の間と考えることができる.前方連合野と後方連合野などの可塑的機能の強い領域に増強現象が出現した症例では、記銘力の向上や集中力の改善が認められた.limbictypeやcortical typeのアルツハイマー病症例においてイノシトールリン脂質シグナルの増強現象と高次脳機能の改善程度との関連を調べた.前頭連合野にトレーサーの高集積を示すradioactive spot現象を認めた.これはアルツハイマー病患者の前頭連合野に何らかの可塑的変化が存在する事が示唆された.共焦点レーザー顕微鏡及び蛍光標識DAGを新たに合成し、ミクロのレベルで増強現象の局在を調べた結果、リン脂質シグナルの増強現象は樹状突起に生じていることがわかった.一方、ラットの連続切片により出現部位を確認し、この部位を取り出しdifferential display法をもちいてシナプス伝達機能の修飾に関与する因子を検索した.しかしdifferentioa display法における対照との有意な差は認められなかった.おそらくリン脂質の変性における段階ではmRNAレベルでの変化は起こっていないと考えられた.従ってCaMKII-active抗体を用いた免疫組織化学的手法において増強現象の部位に染色が一致、Caイオン流入との関連性が示唆された.このことからCaイオン流入により誘導された細胞膜のリン脂質の変性により蛍光標識DAGや^<[11>C標識DAGが集積するものと考えられた.PI turnoverを直接ヒトで画像化した結果として、可塑性部位においてリン脂質シグナルの増強現象の存在が明らかになった.脳損傷における機能回復は基本的には成熟脳におけるシナプス伝達機能の修飾によるものであると考えられる.われわれはこの修飾機能を生体で知るためにポジトロンCTを用いて体外測定できる方法を開発してきた.今回、この方法を用いて脳損傷後の高次脳機能回復メカニズムを調べた.急性期から亜急性期の脳損傷症例においてイノシトールリン脂質シグナルの増強現象と高次脳機能の改善程度との関連では、脳卒中や脳損傷における中枢神経系損傷において増強現象は亜急性期において確立(75%)で出現した。また慢性期すなわち症状固定期では出現しないことが判った.すなわち修復期はこの2週から1ヶ月の間と考えることができる.前方連合野と後方連合野などの可塑的機能の強い領域に増強現象が出現した症例では、記銘力の向上や集中力の改善が認められた.limbictypeやcortical typeのアルツハイマー病症例においてイノシトールリン脂質シグナルの増強現象と高次脳機能の改善程度との関連を調べた.前頭連合野にトレーサーの高集積を示すradioactive spot現象を認めた.これはアルツハイマー病患者の前頭連合野に何らかの可塑的変化が存在する事が示唆された.共焦点レーザー顕微鏡及び蛍光標識DAGを新たに合成し、ミクロのレベルで増強現象の局在を調べた結果、リン脂質シグナルの増強現象は樹状突起に生じていることがわかった.一方、ラットの連続切片により出現部位を確認し、この部位を取り出しdifferential display法をもちいてシナプス伝達機能の修飾に関与する因子を検索した.しかしdifferentioa display法における対照との有意な差は認められなかった.おそらくリン脂質の変性における段階ではmRNAレベルでの変化は起こっていないと考えられた.従ってCaMKII-active抗体を用いた免疫組織化学的手法において増強現象の部位に染色が一致、Caイオン流入との関連性が示唆された.このことからCaイオン流入により誘導された細胞膜のリン脂質の変性により蛍光標識DAGや^<[11>C標識DAGが集積するものと考えられた.PI turnoverを直接ヒトで画像化した結果として、可塑性部位においてリン脂質シグナルの増強現象の存在が明らかになった.[目的]大脳は可塑性に富む事が実験的に知られ、部分的な脳損傷を受けた場合には機能回復が起こる。しかしその詳細なメカニズムは現在も解明されていない。事実、脳卒中や脳腫瘍による皮質損傷では臨床経過は決して単調ではなく、高次脳機能に時間的な変化が見られる。すなわち、修復、代償など複雑な過程が繰り返されている事が考えられる。これらの変化は脳内におけるシナプス連絡の動的リモデリングを反映しているのではないであろうか。われわれは損傷が遠隔領域の大脳皮質連合野に局所的なイノシトールリン脂質シグナルの増強を誘発することを観察したが、この増強現象は大脳皮質の失った神経回路に対する連合野の代償的な修復過程を可視化するものではないかと考えられた(論文参考)。そこで本研究では神経ネットワークのリモデリング過程を観察し連合野を介する高次脳機能の回復メカニズムの解明を試みた。[結果](1)脳卒中や脳損傷の症例でイノシトールリン脂質シグナルの増強現象と高次脳機能の改善程度との関連を調べ、増強現象が出現した皮質連合野の領域と、改善を示した高次脳機能の質的関連を検討した。改善程度との関連では、脳卒中や脳損傷における中枢神経系損傷において増強現象は亜急性期、すなわち修復期と考えられる2週から1ヶ月の間で、確率75%で出現した。

また慢性期すなわち症状固定期では出現しないことが判った。前方連合野と後方連合野などの可塑的機能の強い領域に増強現象が出現した症例では、記銘力の向上や集中力の改善が認められた。(2)神経学的な高次脳機能回復状況と皮質連合野領域の脳地図からシナプス伝達機能の修飾が起こった脳領域を統計学的に調べた結果、損傷部から離れた前方連合野と後方連合野などの可塑的機能の強い領域に増強現象は出現し、連合野におけるシナプスの修飾作用の貢献が考えられた(Imahori,et al.,NeuroReport10(1),117-121,1999)。(3)ラットを用いた実験的脳損傷モデルで増強現象を再現し、この部位を取り出しdifferential display法をもちいてシナプス伝達機能の修飾に関与する因子を検索した。その結果、mRNAの発現に大きな変化が認められた。脳損傷における機能回復は基本的には成熟脳におけるシナプス伝達機能の修飾によるものであると考えられる。われわれはこの修飾機能を生体で知るためにポジトロンCTを用いて体外測定できる方法を開発してきた。今回、この方法を用いて脳損傷後の高次脳機能回復メカニズムを調べた。急性期から亜急性期の脳損傷症例においてイノシトールリン脂質シグナルの増強現象と高次脳機能の改善程度との関連では、脳卒中や脳損傷における中枢神経系損傷において増強現象は亜急性期において確率(75%)で出現した。すなわち修復期はこの2週から1ヶ月の間と考えることができる。limbic typeやcortical typeのアルツハイマー病症例においてイノシトールリン脂質シグナルの増強現象と高次脳機能の改善程度との関連を調べた。前頭連合野にトレーサの高集積を示すradioactive spot現象を認めた。これはアルツハイマー病患者の前頭連合野に何らかの可塑的変化が存在する事が示唆された。共焦点レーザー顕微鏡及び蛍光標識DAGを新たに合成し、ミクロのレベルで増強現象の局在を調べた結果、リン脂質シグナルの増強現象は樹状突起に生じていることがわかった。一方、ラットの連続切片により出現部位を確認し、この部位を取り出しdifferential display法をもちいてシナプス伝達機能の修飾に関与する因子を検索した。しかしdifferential display法における対照との有意な差は認められなかった。おそらくリン脂質の変性における段階ではmRNAレベルでの変化は起こっていないと考えられた。
古英語格言詩 Maxims I, II に関する総合的研究

平成30年度は、平成28、29年度に作成したMaxims IおよびMaxims IIのdiplomatic editionをもとに、これらの作品のテクスト編集を行った。Maxims IIについてはおおむねその作業を終えることが出来たが、Maxims Iについては作業を通じて、今後解決すべき問題が見つかり、テクストの編集以前にそれらの問題を解決する必要があることが分かった。これについては、来年度以降引き続き作業を続ける予定である。今年度はまた、平成29年度に引き続き、Dictionary of Old English Corpusを用いながら、古英語文献を広く見渡し、Maxims Iと類似する内容や言葉遣いがどのような作品に見られるかを調査し、その結果を記録した。これは最終的に作成予定のエディションに付属する「注」に組み込まれる情報の一部となるものである。また、今年度はこれらの作業を通じて見えてきた問題点と関連する論文「古英詩Maxims IIの構造とhypermetric verseについて」を執筆・出版することが出来た。これに加え、今年度はMaxims Iの編集と関連し、この作品が含まれる写本Exeter Bookの特徴について、特にこれを筆写した写字生について、具体的なテクストを検証しながら検討し、これに基づき論文の執筆にとりかかった。次年度以降にはこれを完成させ出版したい。この他、夏季には渡英し本研究にかかる写本の実地調査及び専門家との面談も行った。昨年度より、本研究を進めるに当たり、複数の専門家の助力を必要とするような問題が見えてきたため、この部分に関して英国の専門家複数との共同研究をすることとし、「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A)]に応募したところ、採択されたため、次年度以降は本研究をより充実させるべく、共同研究も行っていく予定である。上記の通り、当初予定したスケジュールに従い、計画したことはおおむね行えているという状況であるが、予定以上に進んでいるとは言えないため、「おおむね順調に進展している」状況であるといえる。平成31年度も引き続きDictionary of Old English Corpusを利用しながらの作業を続け、エディションの「注」の一部となる情報を収集するとともに、本年度とりかかったExeter Bookについての論文を完成させ出版したい。また、エディションの「解説」に当たる部分の執筆も徐々に始める予定である。これに加え、並行して行う上記の「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A)」による研究の成果を本研究に有意義に生かすことが出来るよう、種々調整しながら作業を進めたい。研究初年度の本年度は、主に申請書類の「研究目的」欄の2c)およびd)に記した課題に取り組むことを目標としていた。c)の課題については、Maxims IIと関連の深いMenologiumの言語について、既にある程度行ってきていた研究を引き続き行い、その成果を論文としてまとめるとしていた。これについては、"Lexical Choice and Poetic Freedom in the Old English Menologium" Journal of English and Germanic Philology 115.3 (2016)として予定通り論文を出版することが出来た。また、d)については、Maxims I, IIの実際のテクストの内容を精査し、同時代の他の文学作品に述べられたことと比較しながら、特筆すべき点をリストアップする作業を行った。これは本研究で最終的に作成しようとしているエディションの一部を成すことになる両作品に対する解説および注釈を執筆する際に必要不可欠な情報を集めるための作業であり、当初から初年度だけで終えることは困難と思われるとしていた課題で、次年度以降も引き続き行う予定である。さらには、エディションの基礎となるテクストを作成する必要があることから、英国、ロンドンの大英図書館において写本の実地調査を行い、それに基づきMaxims IIのdiplomatic editionを作成することを目標としていたが、これについても予定通りの作業を行った。この他、オクスフォード大学のBodleian Library等で関連写本の調査や資料収集をしたり、同大学の専門家と本研究に関わる問題を議論したりながら、今後の研究に最新の研究動向を活かせるようにする予定であったが、これらの作業についても概ね予定通りに行うことが出来た。「研究実績の概要」の欄に示したように、当初目的としていた論文の執筆、データのリストアップ、写本の実地調査、diplomatic editionの作成、英国の図書館における資料収集、英国の専門家との意見交換等、初年度に予定していたことは全て行うことが出来ており、したがって、本研究はこれまでのところおおむね順調に進展していると言うことが出来る。平成29年度は、当初提出した研究計画書に従い、エクセター大聖堂付属図書館に所蔵の写本に基づき、Maxims Iのdiplomatic editionを作成した。これは本研究の最終目的であるエディションを作成する際の基本となるものである。また、これと並行して、Dictionary of Old English Corpusを利用しながら、古英語文献を広く見渡し、Maxims Iと類似する内容や言葉遣いがどのような作品にみられるかを調査し、その結果を記録した。これはエディションに付属する「注」に組み込まれる情報の一部となるものである。これについては次年度以降も同様の作業を継続して行い、さらなる情報を収集する。今年度はまた、これらの作業を通じて徐々に見えて来た本作品の特徴や、研究および解釈上扱いが難しい点について、この分野の専門家が多く集まる日本中世英語英文学会の全国大会において、現時点までの成果を踏まえた口頭発表を行い、これについて専門家と意見交換した。特に研究および解釈上扱いが難しい問題が徐々にはっきりと見えてきたこと、また、これについて口頭発表を機会に複数の専門家と意見交換できたことは有意義であった。

この他、研究計画書に従って、夏季には渡英し、写本の実地調査、資料収集および専門家との面談を行った。上記の「難題」の一部には、今後海外の複数の専門家の力を借りながら取り組むべき課題が含まれていると考えられるため、これについても今後方策を考えたい。上述の通り、当初の研究計画において平成29年度までに行うとしたことはすべて予定通り行われてきており、予定通り進んでいないことはこれまでのところ何もない。しかし、予定以上に研究を進めるまでには至っておらず、「おおむね順調に進展している」状況であると言える。平成30年度は、平成28、29年度に作成したMaxims IおよびMaxims IIのdiplomatic editionをもとに、これらの作品のテクスト編集を行った。Maxims IIについてはおおむねその作業を終えることが出来たが、Maxims Iについては作業を通じて、今後解決すべき問題が見つかり、テクストの編集以前にそれらの問題を解決する必要があることが分かった。これについては、来年度以降引き続き作業を続ける予定である。今年度はまた、平成29年度に引き続き、Dictionary of Old English Corpusを用いながら、古英語文献を広く見渡し、Maxims Iと類似する内容や言葉遣いがどのような作品に見られるかを調査し、その結果を記録した。これは最終的に作成予定のエディションに付属する「注」に組み込まれる情報の一部となるものである。また、今年度はこれらの作業を通じて見えてきた問題点と関連する論文「古英詩Maxims IIの構造とhypermetric verseについて」を執筆・出版することが出来た。これに加え、今年度はMaxims Iの編集と関連し、この作品が含まれる写本Exeter Bookの特徴について、特にこれを筆写した写字生について、具体的なテクストを検証しながら検討し、これに基づき論文の執筆にとりかかった。次年度以降にはこれを完成させ出版したい。この他、夏季には渡英し本研究にかかる写本の実地調査及び専門家との面談も行った。昨年度より、本研究を進めるに当たり、複数の専門家の助力を必要とするような問題が見えてきたため、この部分に関して英国の専門家複数との共同研究をすることとし、「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A)]に応募したところ、採択されたため、次年度以降は本研究をより充実させるべく、共同研究も行っていく予定である。上記の通り、当初予定したスケジュールに従い、計画したことはおおむね行えているという状況であるが、予定以上に進んでいるとは言えないため、「おおむね順調に進展している」状況であるといえる。
地熱エネルギー利用による道路凍結緩和工法の開発

北陸地方より南に位置するような暖地凍結地域を対象とした道路凍結防止工法の開発を目的として、1.環境に優しいローカル資源の利用、2.単純でメンテナンスフリー、を念頭に入れたシステムの開発を行なった。当該年度の研究成果で述べたように、アルミ棒を地中に埋め込み、その高熱伝導率を利用して地熱エネルギーを舗装体まで引き上げる方法は有効であることが観察された。コンクリート舗装体内の温度はアルミの影響によって常に12°C程度高く、かつ地中からの供給熱量は土とアルミの熱伝導率の違いに相当する程度の大きな差のあることが判った。ただし、屋外実験でかつ夜間から早朝にかけた実験ゆえに、データの数が少なく、その適用限界についての検討ができないため、引き続き実験を継続する。福原・福井は福井大学内において凍結の実験および伝熱解析を行ない、解析については積分有限差分法による解析の妥当性を室内実験におけるアルミ棒周辺の温度分布および氷板の融解の比較から検証した。杉森・宮本は本手法の経済効果を調べると共に、融雪を主眼においたパイプインパイルと称する地熱利用による融雪システムの開発を行なった。地温は地表面下3mでは1415°Cと安定しており、この温熱を積極的に利用しかつ安価な凍結防止システムおよび凍結センサーの開発の必要性を痛感し、現在開発中である。金属棒の伝熱特性と地熱を有効利用するために、2種類の実験を行なっている。一つは室内(低温室)での自然対流下の融解実験である、金属棒(アルミ製)周辺の土およびコンクリ-ト内の伝熱特性、および融解特性を定量的に評価するためのものである。もう一つは室外実験である、直径5cm、長さ3mのアルミ棒を地中に埋設し、普通コンクリ-トおよび珪石コンクリ-トに接合させた場合と普通コンクリ-トおよび珪石コンクリ-トだけの場合の4種類の路面を作った。室内実験では普通コンクリ-トにアルミ棒を接合させた場合とそうでない場合の2種類の装置を作製した。装置底面には水道水を循環させて、土中内温度およびコンクリ-ト温度が定常になった後、室内温度を0°Cにセットして土およびコンクリ-ト内の温度分布の経時変化を測定した。このデ-タおよび予備実験で求めておいた土とコンクリ-トの熱伝導率を用いて、自然対流下のコンクリ-トと空気の間の熱伝達係数を決定した。現在、低温室内の温度を周期的に変化させながら、氷板融解量の経時変化を測定している。室外実験では1月降雪における4種類の路面上の積雪深の経時変化を求めた。アルミ棒の無いコンクリ-ト土の積雪深が5cmのとき、アルミ棒のあるそれは3cmであり、地熱の影響が観察された。実験は福井大学校内に、長さ2m、直径10cmのアルミ棒を地中に埋没し、それを直径60cm、厚さ1cmのアルミ盤と連結する。舗装体として直径70cm、厚さ10cmのコンクリ-トを採用し、上述したアルミ盤がコンクリ-ト舗装体の中央に位置するように、現場打設した。本手法の効果の比較・検討のために、約2.5m離れた位置に、同じ大きさのコンクリ-ト舗装体も打設した。さらに、本手法により地中内熱エネルギ-の移動にいかなる変化が観察されるかを調べるために、アルミ棒周辺の地盤、およびコンクリ-ト中に熱伝対を合計30個取り付けた。実験の手順は次の通りである。夜間晴天時の強制対流による凍結状態を観察するために午前3時から、扇風機による送風蒸発実験を開始する。その際、両舗装体上に同量の0°Cに近い水を散水し、蒸発量および風速を測定する。こうして、約20分から30分ごとに温度分布、気温、湿度を測定し、舗装体の表面の水の凍結を確認する。以上より、得られた結果を要約する。(1)本手法は氷点下の気温が4時間程度(最低気温-1°C)続き、蒸発量が自然蒸発の6倍くらいの条件下では凍結防止に有効である。このとき、アルミ棒を含まない舗装体上の水は実験開始後、2時間程度で凍結が生じた。

(2)コンクリ-ト内温度はアルミ棒の有無により、12°C高くなる。コンクリ-ト表面では0.51°Cの差となる。このわずかな温度差は凍結を議論するとき、重要となる。(3)地中内温度は地表面下50cmまでのアルミ棒中心とした半径50cm以内の範囲で周辺よりは温度は高くなる。(4)地中内温度分布の鉛直方向勾配とアルミ棒周辺温度の鉛直方向勾配に差はなく、土とアルミの熱伝導率の比率に相当する地然エネルギ-が、アルミ棒を介して、地表まで達すると考えられる。
小学校外国語活動における児童のスライドショー制作を取り入れた持続的な海外交流実践

研究目的:画像と自分の音声で作成するスライドショーを用いて海外交流実践を行い,以下を明らかにすることを目的とする。1.相手を意識したスライドショー制作による学びが小学校外国語活動における,「伝えよう」とするコミュニケーション意欲を高めるのに有効かどうか。2.スライドショーを用いての非同期型交流が,持続的な交流活動を行うのに有効かどうか。研究方法:スライドショー制作はiOSアプリ『ロイロノート』(株式会社LoiLo)を使用。スライドショーデータをMoodle(LMSのひとつ)サーバに保存し,双方から閲覧する方法でオーストラリアと非同期型交流を行った。対象は6年生児童,交流相手はオーストラリアの学校に通う日本語履修生(ビクトリア州H. High school,中1高2生)とした。研究成果:以下の方法で検証を行った1コミュニケーション意欲についての実践前後の意識調査比較2活動記録(直接観察)分析3成果物やMoodleの記録,交流相手の様子等の分析オーストラリアの生徒と交流することで,相手の知らないことを外国語で話す必然性が生まれ児童らはより相手を意識したコミュニケーションへの意欲を高めることができた。モバイル端末を用いてのスライドショー制作は,操作性が高く児童の活発な試行改善活動につながった。またグループでの協働学習のツールとしても有効であることがわかった。スライドショー制作は短時間で制作でき,外国語活動の年間計画の流れに沿って無理なく継続的に交流をすることができることが明らかになった。交流は27年度も継続中である。