hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高周波WバンドパルスESR装置の試作

装置の時間分解能は、150MHzの帯域を持つプレアンプの導入により、6ナノ秒まで向上させることができた。コンピュータによる装置の自動計測についてもプログラムの作成を行なった。2.光導入部のファイバーについては、新たにファイバー付きのサンプルホルダーを設計・製作したこのホルダーは密閉性も良く、サンプル温度を極低温(4.2K)まで下げることが可能となった。また、サンプル管へのファイバーの出し入れを外部から調節することができるように設計した。これにより、サンプルへの光強度や共振器のQ値を制御することが可能になった。3.フラーレン励起三重項のWバンドESRスペクトルを観測して、試料サンプルの作成法、効率的な光照射の方法を検討した。その結果、サンプルは脱気・封じ切をした後にアルゴン下で開管してファイバーを立て、ホルダーのファイバーと結合させるという最適条件を見出した。亜鉛ポルフィリンについても、初めて溶液中で励起三重項の高周波ESRの広幅信号を観測することができた。従来のEPRに比べて高スペクトル分解,高時間分解が可能なW-バンドマイクロ波を用い,フーリェ変換,スピンエコーによる核変調効果,スピン緩和,電子-電子二重共鳴などの測定をするための高周波(95GHz)パルスEPR装置を試作した.以下の装置を組み立て,初めて高周波FID信号の観測に成功した.さらに,光導入部に関しても、大きな改良を加えた.1.サンプルホルダー内のファイバーを稼動化することによって,ファイバーをサンプルチューブ内まで導入することを可能にした.これによって、光照射の効率を一桁向上させることができた.さらに、脱気サンプルチューブに効率よく光を導入させる方式を確立した.2.装置の信号増幅器を、6MHzから150MHzに変えることによって、装置の時間分解能を150ナノ秒から20ナノ秒へと高速化することができた.また2つの増幅器の切り替え回路も作製した.3.パルスブリッジによる共振器の共振モードを観測するために,周波数掃引装置およびQuadrature検出信号の絶対値演算回路を試作した.周波数を掃引した場合,共振器からの反射波の位相変化のためにベースラインが大きく変化して共振を示すQ-DiPを観測できないが,反射波の絶対値を取ることによってこれを容易に観測できるようになった.4.パルスブリッジの電源回路制御装置を製作して,ブリッジ電源部の制御を容易にした.5.ブリッジテスト用の簡易型パルス発生器を試作し,これを用いてMgOに希釈したMn^<2+>イオンの高周波EPR信号をFIDで観測することに成功した.250mWのパルス出力で,90°パルス幅は20ns以下であった.これは市販の装置の100-150nsよりもはるかに短い.6.本装置では,異なる周波数のマイクロ波を照射することも可能である.
加速器質量分析による超重元素測定に向けた負イオン源の研究開発

本研究では、極めて高い感度を有する分析法である加速器質量分析法で「安定の島」の超重元素を探索することに向けて、セシウムスパッター型負イオン源における超重元素の負イオン化に関する調査と、生成された超重元素の電子親和力の測定に関する研究を行うことを目的とする。前者では超重元素と化学的な性質が近いと考えられる同族の元素を利用して、負イオンを効率良く生成するための条件を調べる。次に、生成された負イオンの電子親和力の測定システムを構築し、超重元素の電子親和力の測定に向けた研究開発を行う。
美術館博物館の展示における性別役割分業観とその社会的影響の研究

美術館博物館施設は、社会教育・生涯学習の場であり、展示によって、認識の変革が行われる場でもある。しかし、実際には、旧来の性別役割分業観に基づいた展示が無自覚のままに行われ、性別役割分業意識の再生産が行われる場合が多い。そこで、研究代表者、分担者の専門知識に基づき、展覧会、常設展示などの展示状況の実態調査と図録等関連資料に反映された性別役割分業観や芸術分野間の序列等を分析することとした。それとともに、大学での講義の一環として受講生に展示の見学をしてもらい、ワークシートへの参加をしてもらうことによって、展示における性別役割分業観や展示に対する消費者のニーズなどの実態を調査し、変革の展望についての可能性を探った。その結果、次のことが明らかにされた。1.美術館博物館におけるさまざまな職種には、強固な性別役割分業が存在する。2.博物館行政においては、男女共同参画の課題が実現されているとはいいがたい。3.考古学研究においては、女性の視点からする研究を今後大いに推進する必要がある。4.明治以来、官主導で進められてきた工業と芸術の重点化政策は、市民(なかでも女性)の意見を無視したものである。5.地域博物館等における「地域」活動においては、異質性と均質性を見据えた「地域」概念の再検討が必要である。6.本研究遂行中に開催されたいくつかの展覧会は、男女平等の理念にもとづいていない。7.美術館博物館の展示においては、分野によって異なる、男女比の大きな偏りが存在する。8.展示のなかの女性表現について不快に感じる観覧者が多数存在する。本年度は初年度であるため基礎調査として各地の美術館博物館の実態調査をおこなった。関西地方では下記の研究会にて調査をおこなった施設のほか、京都国立博物館・京都府立京都文化博物館・大阪市立東洋陶磁美術館、すまいのミュージアム、香雪美術館、奈良県立万葉文化館・犬養万葉記念館、彦根城博物館、近江商人博物館、各百貨店内展示施設、北陸地方では富山県水墨美術館、富山県立近代美術館、佐藤美術館、万葉歴史館、高岡市美術館、立山博物館、関東地方では栃木県立美術館、東京国立博物館、根津美術館、五島美術館、東京都現代美術館、東海地方では徳川美術館、九州地方では福岡アジア美術館等の調査をおこなった。また、研究会では共同研究者以外に、考古学、文学、国際関係学の専門家をまねき、幅広く意見交換をおこなった。研究会の開催日時、見学施設は下記のとおり。第1回研究会8月1112日国立民族学博物館第2回研究会8月2526日宇治源氏物語ミュージアム第3回研究会10月8日大阪人権博物館(リバティ大阪)第4回研究会12月26日神戸市立博物館以上により判明した問題点は、考古学展示における性別役割分業、源氏物語ブームにみられる女性像、地方公共団体による博物館運営のありかた、子どもむけ展示のありかた、親しみやすい博物館づくり事業の是非、女性裸体の展示の実態、等であり、今後継続して解決に向けた議論を行っていく予定である。本年度は、昨年度にひきつづき、国内主要美術館博物館の展示調査を行なうとともに、新しい共同研究者、福田珠己氏を迎えて、地域博物館についてもできるかぎり調査を行なった。研究会は、第一回を9月15・16日に京都府立大学で、中古文学研究者石原美紀氏と、考古学研究者菱田淳子氏を招いて意見交換し、各地の文学館や考古学博物館の展示の理念に近年のジェンダー研究が反映されていないことを明らかにした。第二回研究会は、12月25日に京都府立大学において、社会学研究者藤田嘉代子氏に「主婦論の現在と課題」、NHK近畿メディアプランディレクター湯浅真紀氏に「展覧会業務について」と題してそれぞれ講演してもらい、現代社会における「主婦」の位置や、「主婦」を対象に展覧会が組み立てられる事例につき明らかにした。そしてこれまでの成果を踏まえて、二度にわたり研究発表を行なった。

第一回目は、10月6日にイメージアンドジェンダー研究会(東京)において、「女性とミュージアム」と題して森が発表した。第二回目は、11月9日に女性史総合研究会第108回例会(京都)において「ミュージアムとジェンダー」と題し、原口・福田、および研究協力者の石原美紀氏・菱田淳子氏により、共同発表を行なった。個々の発表者のサブテーマは、菱田「行政からみた展示とジェンダー」、石原「『国民文学』と「体感展示』をめぐって」、原口「工業、工芸、美術とジェンダー」、福田「共感の先にあるもの」である。二度の研究発表を通じて、美術史・歴史学・文学・女性学など多岐にわたる分野の、ミュージアムや大学の研究者と意見交換をし、また各地のミュージアムにおける性別役割分業の実態につき情報を得るなどした。さらに、首都圏の美術館博物館数十館、関西圏の美術館博物館数十館において、大学生を対象として、展示における性別役割分業観を考えるワークシートを実施した。来年度は、ワークシートの実施結果の分析を行なうとともに、研究の総括に向けて取り組んでいく予定である。研究期間の最終年度に当たる本年度は、報告書の作成を中心に研究活動を進めた。報告書作成に向けて、各論についての議論・考察が深まると共に、総合的な考察にむすびつけることができた。各論とは、美術館博物館における性別役割分業、行政・博物館とジェンダーの関係、考古学と女性の視点、工芸・工業・美術とジェンダー、地域博物館における地域のとらえかたについて、などである。これらにより、美術館博物館において、性別役割分業に無自覚な展示が行われた場合、そこは、固定的な性別役割分業観の再生産の場となり、男女差別・女性蔑視の温床となりうる危険があることが明らかにされた。なお、報告書の構成は以下のとおりである。第1部には、各研究者による論考をおさめた。それぞれの専門知識から、本研究のテーマに対するアプローチがなされている。第2部は、展覧会評をおさめた。本研究遂行中に各地で開催された展覧会について、本研究の視点からの評論を行なったものである。なるべく幅広い分野の展覧会をとりあげるようつとめたが、研究者の専門分野や居住地により、偏りのある結果となったのが残念である。第3部は、「コラム」として、まとまった論考にまではいたらなかった、いくつかのテーマについて、各人の考え方を述べた。今後の研究活動につなげて行くことを目指している。第4部には、本研究の成果の発表の概要や、外部講師を招いての講演会の記録などをまとめた。第5部には、本研究において実施したワークシートの結果と考察をまとめた。巻末にワークシートの見本を収録している。
土器出現期の日本列島人類を探る：日向洞窟出土縄文草創期人骨の考古科学的研究

(1)山形県高畠町に所在する日向洞窟は、隆起線文土器や爪形文土器など縄文時代草創期の土器が出土したことで著名であり、同町内の複数の草創期洞窟遺跡とともに国史跡に指定されている。日向洞窟では、1955年以降数次にわたり発掘調査が実施され、草創期の土器のほか、縄文時代早期から弥生時代にかけての土器や石器、多量の動物骨、そして複数個体分の散乱人骨が得られている。人骨については、出土層位の情報が曖昧なこともあって長らく確定的な年代評価が与えられていなかったが、本研究(本科研の予備的調査を含む)において、複数個体の人骨標本から縄文草創期および縄文早期に相当する放射性炭素年代が得られ、またmtDNAの分析によりハプログループを確認することができた。現在、これらの人骨についての年代測定結果、mtDNA分析結果、および形態学的検討結果を論文にまとめ、国際学術雑誌への投稿準備を進めている。また、本科研の調査の過程において、これまで公にされていなかった未同定の人骨・動物骨資料が多数存在することを確認し、その同定・整理作業も進行中である。(2)本科研に関連して、日本列島(琉球列島を除く)で動物資料が出土した更新世人類遺跡を集成し、書籍『東北日本の旧石器時代』(東北日本の旧石器文化を語る会編、六一書房、2018年)にて「旧石器時代の動物考古学をめぐる諸問題」として発表した。同論文において、後期旧石器時代の日本列島で小・中型哺乳類狩猟が行われていたことを、動物考古学的成果に基づいて指摘した。資料の分析は予定通りに進んでおり、放射性炭素年代測定・DNA分析・形態学的分析などのの結果が得られている。現在、研究成果を論文にまとめて国際学術雑誌に投稿する準備を進めており、概ね当初計画の通りに進捗している状況にある。(1)現在までに得られた研究成果を論文にまとめ、国際学術雑誌に投稿する。(2)次世代シーケンサーによる日向洞穴出土人骨の核DNAの解析を実施する。(3)本科研を進める過程で新たに確認された日向洞穴出土新資料について、人類学的基礎整理と年代測定およびDNA解析を実施する。山形県高畠町に所在する日向洞窟は、隆起線文土器や爪形文土器など縄文時代草創期の土器が出土したことで著名であり、同町内の複数の草創期洞窟遺跡とともに国史跡に指定されている。人骨については、出土層位の情報が曖昧なこともあって長らく確定的な年代評価が与えられていなかったが、研究代表者らは本研究計画の開始に先立ち予備的調査を実施し、3個体の人骨標本から、縄文時代草創期に相当する放射性炭素年代測定値と、ハプロタイプを識別できる良好なDNA情報を確認した。2017年度に本科研費が採択されたことで分析費用を確保し、人骨資料と動物骨資料から測定試料を追加して放射性炭素年代測定および古DNA人類学的データの蓄積に努めた結果、新たな人骨2点について、更新世に遡る縄文時代草創期前半の年代測定値を得ることに成功した。また、縄文時代早期の前半期に相当する人骨の年代測定値が複数得られ、日向洞窟の人骨群が縄文時代草創期から縄文時代早期にわたる年代の資料から構成されていることの見通しを得た。さらに、形態人類学的分析を実施した結果、断片資料であるがゆえに限局的な解明に留まるものの、草創期の年代値が得られた人骨の形態特徴が、これまで知られていた縄文時代人の特徴と共通することを見出した。その他、調査の過程において、未同定の人骨・動物骨資料が存在することを新たに確認した。新たに確認された資料については、2018年度に基礎整理を実施したうえで、年代測定およびDNA分析を追加していく予定である。資料の分析は予定通りに進んでおり、放射性炭素年代測定・DNA分析・形態学的分析の結果も得られている。現在、研究成果の最初の公表について協議する段階に達しており、進捗状況は順調であると評価できる。

(2)本科研に関連して、日本列島(琉球列島を除く)で動物資料が出土した更新世人類遺跡を集成し、書籍『東北日本の旧石器時代』(東北日本の旧石器文化を語る会編、六一書房、2018年)にて「旧石器時代の動物考古学をめぐる諸問題」として発表した。同論文において、後期旧石器時代の日本列島で小・中型哺乳類狩猟が行われていたことを、動物考古学的成果に基づいて指摘した。資料の分析は予定通りに進んでおり、放射性炭素年代測定・DNA分析・形態学的分析などのの結果が得られている。現在、研究成果を論文にまとめて国際学術雑誌に投稿する準備を進めており、概ね当初計画の通りに進捗している状況にある。1)これまでに得られた研究成果をもとに、国際学術雑誌への論文投稿の準備を進める。2)日向洞窟人骨について、次世代シーケンサーによる核DNAの解析を実施する。3)2017年度の調査において、未同定の日向洞窟資料の存在を確認したので、その基礎整理を実施し、年代測定およびDNA解析を実施する。(1)現在までに得られた研究成果を論文にまとめ、国際学術雑誌に投稿する。(2)次世代シーケンサーによる日向洞穴出土人骨の核DNAの解析を実施する。(3)本科研を進める過程で新たに確認された日向洞穴出土新資料について、人類学的基礎整理と年代測定およびDNA解析を実施する。
低い温度伝導率を持つ高温金属融体のトリガリング現象の研究

本研究の目的は、マシ-ゾーンを含めた表面クラストの役割の再検討にあり、流体の組織的運動に基づく「大規模構造」の発生を意識しつつ、多量の熱エネルギーを持つ高温融体の水中落下挙動を観察することである。すなわち、高温融体が潜熱を含めて多量の熱エネルギーを保持した状態で、冷却材と流体力学的に相互作用した場合、高温融体の凝固と冷却材の沸騰という相変化が生じる系でどのような大規模構造(形)が発生し、蒸気爆発に至る熱流体力学的挙動にどのような影響を与えるのかを検討することである。実験は、昨年度報告している溶融錫の知見との関連も意識し、塩類水溶液(NaCl,CaCl_2)のクエンチ領域を利用し、これまでは自発的蒸気爆発が発生しないとされてきた溶融亜鉛(20g)を主体に対比のため溶融銅も利用して蒸気爆発現象を観察した。これらの観察に基づけば、昨年度に報告した冷却材のエントレインメントに基づくクラスト内部での自発的トリガリングは、クエンチ領域では溶融物の種類に関わらず、普遍的現象であることが明らかになった。具体的に次の結論を得た。(1)水中では通常発生しない溶融亜鉛の水蒸気爆発が塩類水溶中では容易に発生した。なお、水蒸気爆発はNaCl水溶液中よりもCaCl_2水溶液中(小さなサブク-ル度かつ低い塩濃度でも)で容易に発生した。(2)水中では発生しにくい溶融銅の水蒸気爆発が、CaCl_2水溶液中(大きなサブク-ル度かつ高い塩濃度で)で発生した。(3)いずれの実験でも流体工学でいうところの組織的運動に基づく大規模構造と見なせる花瓶状のクラストが出来、冷却材がエントレインメントされた後に、下端の内部から水蒸気爆発が生じた。(4)昨年度報告した溶融錫での水蒸気爆発現象を含め、数十から百グラムの溶融物がクエンチ環境下を落下する場合、クラストの拘束効果が自発的トリガリングを引き起こしていると推定される。
環境看護の視点からみた病院環境の評価

患者と看護師に対する病院環境についてのアンケート調査と、病院における騒音、照度、温度、湿度、気流(風速)の環境測定を実施した。衛生状態、騒音、明るさ、総合評価で、看護師に比べ患者のほうが有意に良い回答をしていた。看護師では温度(「暑い」)と湿度(「蒸し暑い」)で、患者では湿度(「蒸し暑い」)と気流(「弱い」)で冬期と比較して、夏期で有意に高い割合が認められた。病院での環境測定実習結果から病院環境を評価し,患者だけでなく医療従事者にとってもより適切な環境を構築するために,環境看護の視点からの基礎資料を得ることを目的とした。環境測定項目は,騒音、照度、温度、湿度、気流、である。2009年度の冬期にA特定機能病院で前記項目の測定を行った。また、ほぼ同じ時間帯に患者と看講師に対するアンケート調査を行い、環境測定結果とアンケート調査結果との比較検討を行った。各測定結果(Max.-Min.)は次のようになった。騒音(dB)は、病室では43.6-55.6、デイルームでは51.2-55.6、外来では48.0-60.9であった。照度(lx)は、病室では入口が80-358、中央で170-564、窓側で400-1801、デイルームで538-1577、外来では235-652であった。温度(°C)は、病室では入口が24.9-27.8、中央が25.4-28.0、窓側が26.1-30.1、デイルームでは24.4-27.1、外来が23.4-26.2となっていた。湿度(%)は、病室では入口が27.4-43.0、中央で31.6-42.6、窓側が27.9-40.6であった。デイルームでは、30.7-34.3、外来では37.2-46.8となっていた。気流(m/s)は、病室では、入口で0-0.03、中央で0-0.02、窓側で0.02-0.29、デイルームでは0.01-0.05となっていた。アンケート調査は、病棟の患者55名、外来の患者50名、看護師26名を対象に行った。(1)騒音:患者では大部分が「気にならない」としていたが、看護師では約7割が「やや騒がしい」としていた。(2)照度:患者は大部分が「良い」としていたが、看護師では約4割が「やや暗い」としていた。(3)温度:病棟患者では、「暑い・やや暑い」が約4割、外来患者では約4割が「暑い・やや暑い」約3割が「やや寒い・寒い」と答えていた。看護師では、「暑い・やや暑い」が約4割であった。(4)湿度:患者、看護師ともに約3割が「やや乾燥・乾燥」と答えていた。(5)気流:患者も看護師も「普通」が大部分であった。以上のように患者に比べ、看護師でより評価が厳しい傾向が認められた。基本的な環境測定項目である騒音、照度、温度・湿度、気流(風速)の測定結果は前年度に冬期の測牢結果を得ているが、本年度は前年度と同じ病棟よ病室、ディルーム)、外来で病院内測定を、主として夏期と冬期で著しく異なる温度・湿度、気流(風速),を中心に夏期での測定を行った。また、同時に患者および医療従事者(看護師等)に対して、上記測定項目の快適・不快に関するアンケート調査を行い、比較検討を行った。各測定結果(Max....Min.)は、次のようになった。照度(1x)は、病室では、入口が111-740、中央で209-1880、窓側で303-4550、ディルームでは465-2300、外来では152-682であった。温度(°C)は、病室では入口が28.0-30.3、中央が27.6-29.7、窓側が25.5-29.9、ディルームでは28.4-29.6、外来が27.2-29.5となっていた。湿度(%)は、病室では入口が48.1-57.3、中央が49.5-58.6、窓側が49.3-60.6、ディルームでは45.3-49.0、外来は49.9-59.0となっていた。気流(mls)は、病室では、入目で0.02-0.11、中央で0.01-0.33、窓側で0.02-0.63、ディルームで0.02-0.06、外来では0.02-0.48となっていた。アンケート調査結果では、外来患者では、衛生状態で診察室のほうが良いと答えたものが多い傾向が見られたが、全体的には待合室とほぼ類似の傾向であった。

病棟患者の場合も、病室とディルームで大きな違いは見られず、差はなかった。看護師の場合、「本人の印象」と「患者の視点」と比べると、病室、ディルームともに、全体として有意差は見られなかった。看護師と病棟患者の実際の結果の比較では、病室、デイルームともに病棟患者のほうが看護師よりも有意に良い評価をしていた。これらの結果は、前年度の冬期での結果と合わせて、環境看護の視点からの夏期での基礎資料となりうるものと考えられた。冬期における物理的環境要因に対する患者と看護師の認識の違いについては初年度に報告し、昨年度は夏期において同様の調査を行い報告した。最終年度である本年度は、冬期と夏期という季節による違いについて検討することを目的とした。外来患者は診察室、待合室について、病棟患者と看護師は病室とデイルームについて、(1)衛生状態、(2)温度、(3)湿度、(4)気流、(5)騒音、(6)明るさ、(7)総合評価、の7項目からなる「病院環境に関するアンケート調査」を実施し、アンケート調査とほぼ同時間帯に温度、湿度、気流、照度について環境測定を実施した。外来患者、病棟患者ともに「良い」「普通」を合わせると全体の大部分をしめていた。看護師では、「本人の印象」と「患者の視点」と比べたが、両者間に有意差は見られなかった。看護師と病棟患者の比較では、病室の場合、衛生状態、湿度、騒音、総合評価で病棟患者のほうが看護師よりも有意に良い評価をしていた。デイルームでは、衛生状態、温度、湿度、騒音、総合評価で病棟患者のほうが看護師よりも有意に良い評価をしていた。環境測定結果は冬期と比べると、夏期の場合にすべての測定結果で値が高くなっていた。病室の衛生状態、湿度、騒音、総合評価で、看護師よりも患者評価のほうが有意に高かった。このことから、看護師にとっては自分の職場であるのに対し、患者にとっては一時的な居住空間であること、また看護師は環境をより厳しく見る傾向があるものと考えられた。冬期の結果と夏期の結果を比較すると、患者と看護師の間で「明るさ」で有意差がなくなり、新たに「湿度」で有意差が見られたことで、冬期と夏期による季節の違いが出たものと考えられた。
糖尿病性腎症における核内受容体PPARδの分子機構の解明と臨床応用

これまで核内受容体PPARγやPPARαの腎臓における機能とそのアゴニストによる腎保護効果は知られていたが、PPARδについてはまったく不明であった。本研究において、PPARδアゴニストが糖尿病性腎症の進展を抑制する可能性を示した。糖尿病性腎症モデルにおいて、PPARδの活性化によりケモカインであるMCP-1の発現が低下し、糸球体および間質のマクロファージ数が減少した。したがって、PPARδアゴニストは糖尿病性腎症の成因の一つである慢性炎症を主に是正することにより治療効果を発揮することが示唆された。糖尿病動物モデル(ストレプトゾトシン誘発糖尿病マウス)を用いて、核内受容体PPARδアゴニスト(GW0742)の糖尿病性腎症への治療効果を検討した。糖尿病誘発後8週の時点でGW0742の投与により尿中アルブミン排泄量の有意な減少を認めた。また、腎糸球体の肥大やIV型コラーゲンの蓄積といった組織学的変化もGW0742の投与により改善を認めた。さらに慢性炎症の評価である腎組織内のマクロファージの浸潤や炎症性サイトカインの遺伝子発現も検討した。その結果、GW0742の投与によりMCP-1、CCR2、TGF-β、オステオポンチン(OPN)の遺伝子発現は減少したが、TNF-α、ICAM-1の遺伝子発現に影響はなかった。またマウスマクロファージ細胞においては高糖濃度刺激によりBcl-6発現が減少し、GW0742の添加により改善した。さらにPPARδ抗体を用いた免疫沈降法を用いて核内におけるPPARδとBcl-6の関係を検討したところ、高糖濃度刺激によりPPARδに結合するBcl-6が増加しfree Bcl-6が減少していたが、GW0742添加によりそれらが改善した。MCP-1、OPNの遺伝子発現は高糖濃度刺激で増加し、GW0742添加で減少した。以上の結果より、リガンドが結合していないPPARδにはBcl-6が結合しておりMCP-1の転写抑制に利用されていないが、PPARδアゴニストが結合することで、Bcl-6が遊離し、MCP-1の転写抑制因子として働くと考えられた。さらにPPARδアゴニスト投与でOPNの発現が抑制されていることから、PPARδの活性化によるOPNの発現抑制が糖尿病性腎症の進展の抑制に関与している可能性も示唆された。その結果、GW0742の投与によりMCP-1、CCR2、TGF-β、OPNの遺伝子発現は減少したが、TNF-α、ICAM-1の遺伝子発現に影響はなかった。今年度の研究により、1型糖尿病マウスにおいてPPARδアゴニスト投与により糖尿病性腎症の指標である尿中アルブミンの有意な減少を認め、腎組織においてはマクロファージの浸潤や糸球体肥大が抑制されることが明らかになった。また、培養細胞を用いた実験によりPPARδアゴニストは炎症に関与するBcl-6、MCP-1を介して炎症を抑制することにより糖尿病性腎症の進展を抑制することを明らかにした。腎臓由来の糸球体上皮細胞、近尿細管細胞、メサンギウム細胞、集合管細胞株を用いて核内受容体PPARδの発現を検討する。また、高糖条件下で培養した際の発現変化を検討する。

さらに2型糖尿病モデルであるdb/dbマウスを用いて同様の検討を行う。平成23年度の研究費にて上述の研究を実施し、残金(9391円)が生じたため、次年度は今年度の残金と次年度の研究費を合わせて、各種培養細胞およびdb/dbマウスの購入、細胞培養試薬、RNA抽出キット、PCR関連試薬の購入にあてる。
ラット小腸縦走潰瘍の治癒過程に関する研究

雄ウイスターラットを用い、アモバルビタール麻酔下にインドメサシン24mg/kgを大腸内投与して小腸病変を誘発し、病変が好発する中部小腸からmRNAを抽出後、reverse transcription(RT)-PCR法を用いてインドメサシン投与3および6時間後のtransforming growthfactor(TGF)-β1、hepatocyte growthfactor(HGF)、insulin-like growthfactor(IGF)-1、およびnerve growthfactor(NGF)のmRNA発現を検討した.検討はPCRサイクルを20から40回の条件で行い、電気泳動後にethidium bromideで染色し紫外線下の発色を観察した.対照ラット、インドメサシン投与3時間後、および6時間後でTGF-β1の発現には明らかな差はなかったのに対し、IGF-1とHGFの発現はインドメサシン投与後に明瞭となり、NGFは不明瞭となった.以上よりインドメサシン小腸潰瘍においてはHGFとIGF-1を介して比較的早期に治癒過程が始まっていることが示唆された.これに対しNGFは抗炎症作用を有するサイトカインと考えられているので、本研究においてNGFの発現が低下したことからNGFの調節異常がインドメサシン小腸潰瘍の進展に関与する可能性が示唆された.しかしながら、NGFの消化管粘膜に対する作用は未だ不明な点が多く、腸病変におけるNGFについては今後の検討が必要と思われる.雄ウイスターラットを用い、アモバルビタール麻酔下にインドメサシン24mg/kgを大腸内投与して小腸病変を誘発し、病変が好発する中部小腸からmRNAを抽出後、reverse transcription(RT)-PCR法を用いてインドメサシン投与3および6時間後のtransforming growthfactor(TGF)-β1、hepatocyte growthfactor(HGF)、insulin-like growthfactor(IGF)-1、およびnerve growthfactor(NGF)のmRNA発現を検討した.検討はPCRサイクルを20から40回の条件で行い、電気泳動後にethidium bromideで染色し紫外線下の発色を観察した.対照ラット、インドメサシン投与3時間後、および6時間後でTGF-β1の発現には明らかな差はなかったのに対し、IGF-1とHGFの発現はインドメサシン投与後に明瞭となり、NGFは不明瞭となった.以上よりインドメサシン小腸潰瘍においてはHGFとIGF-1を介して比較的早期に治癒過程が始まっていることが示唆された.これに対しNGFは抗炎症作用を有するサイトカインと考えられているので、本研究においてNGFの発現が低下したことからNGFの調節異常がインドメサシン小腸潰瘍の進展に関与する可能性が示唆された.しかしながら、NGFの消化管粘膜に対する作用は未だ不明な点が多く、腸病変におけるNGFについては今後の検討が必要と思われる.
肝線維化治療の標的分子同定にむけたヒトiPS細胞由来肝組織様オルガノイドの開発

研究代表者らは、1.ゲノム編集により標的遺伝子を改変したヒトiPS細胞から肝前駆細胞を分化誘導し、病態を再現しうる新たな肝疾患病態解析モデルを構築すること、2.ヒトiPS細胞由来肝間葉系細胞(星細胞)の分化誘導法を確立し、標的遺伝子の修飾により肝星細胞としての誘導効率化を目指すこと、3.ヒトiPS細胞由来肝前駆細胞と同・間葉系細胞との新規共培養系確立により、肝組織を一部模倣しうる培養体<iPS-derived Liver Organoid>を作成し、治療標的分子を抽出すること、の3点を目的とした研究を行い、今年度の成果として下記を得た。ゲノム編集により先天性肝線維症の原因遺伝子であるPKHD1を欠損させたヒトiPS細胞株を樹立した。これを胆管細胞に分化誘導して解析することにより、この疾患モデル胆管細胞は、IL-8を多量に産生していること、分泌されたIL-8によって胆管細胞自体の細胞増殖が異常に促進されるとともに、CTGFの産生が亢進することを明らかにした。さらにこれらの変化は、遺伝子の異常によって、胆管細胞に存在する一次繊毛が変質することで、細胞内MAPキナーゼ経路が異常に活性化することに起因することを示した(J Hepatol, 2019 in press)。また、ヒトiPS細胞から、成長因子と低分子化合物を組み合わせて培養することで、ヒトiPS由来肝星細胞を誘導を可能とする系を開発した。誘導したiPS由来肝星細胞は、生体の肝星細胞とよく似た性質を示し、炎症刺激を加えることで肝硬変の状態をつくりだす筋線維芽細胞へと変化した。LHX2遺伝子を強く発現させたヒトiPS由来肝星細胞は、肝前駆細胞のアルブミン発現を100倍以上に上昇させるなど肝前駆細胞の成熟化をさらに強く促進した(Sci Rep, 2019)。まず、「ゲノム編集により標的遺伝子を改変したヒトiPS細胞から肝前駆細胞を分化誘導し、病態を再現しうる新たな肝疾患病態解析モデルを構築する」ことに関しては、極めて順調に研究を進行させることができた。先天性肝線維症モデルiPS細胞の研究結果は、胆管細胞が産生するIL-8とCTGFが、先天性肝線維症でみられる胆管形成の異常と進行性の肝線維化に重要な役割を果たすことが解明された。この病気は小児期に肝移植が必要となることもある難治性の病気であり、新規治療法の開発にむけた病態解明が急務とされていた。本研究で解明したIL-8とCTGFを抑制する治療を開発することが、先天性肝線維症の治療に有用である可能性を示しており、現在は肝移植以外には治療法がない難治性疾患の治療開発への応用が期待される結果だった。本研究の成果は、国際的な評価の高いヨーロッパ肝臓学会機関誌Journal of Hepatology(Impact Factor 15.040)に採択され、その研究成果は国内の新聞でも報道された。次に、「ヒトiPS細胞由来肝間葉系細胞(星細胞)の分化誘導法を確立し、標的遺伝子の修飾により肝星細胞としての誘導効率化を目指す」ことに関しても極めて順調に研究を進行させることができた。ヒトiPS由来肝星細胞には、未熟なiPS由来肝前駆細胞を成熟させる機能があること、その機能はLHX2発現を調節するとさらに促進されることを解明した。この結果は、ヒトiPS由来肝星細胞を利用するとヒトiPS由来肝細胞の未熟性を克服できる可能性を示し、将来的な肝再生医療への応用が期待される。同時に、今回の技術を応用すると肝硬変を治療するための画期的創薬研究への基盤技術となることが期待され、こちらの研究成果についても、論文公表時に国内の新聞で報道された。以上のように計画以上に研究は進展していると考えられる。今後の研究は、予定通り1.ゲノム編集により標的遺伝子を改変したヒトiPS細胞から肝前駆細胞を分化誘導し、病態を再現しうる新たな肝疾患病態解析モデルを構築する、2.ヒトiPS細胞由来肝間葉系細胞(星細胞)の分化誘導法を確立し、標的遺伝子の修飾により肝星細胞としての誘導効率化を目指す、の両項目に関して、さらなる研究の発展を図ってゆく。今後は、これまでに示した分子以外にも研究の対象を広げることで、新たな学術的知見を得るとともに、創薬対象となる分子のスクリーニングも進めてゆく予定である。並行して、「3.ヒトiPS細胞由来肝前駆細胞と同・間葉系細胞との新規共培養系確立により、肝組織を一部模倣しうる培養体<iPS-derived Liver Organoid>を作成し、治療標的分子を抽出する」に関しても、さらに研究を進めてゆく。ヒトiPS細胞由来肝前駆細胞あるいは成熟肝細胞とヒトiPS細胞由来肝間葉系細胞を共培養し、肝組織を模倣しうる培養体の構築を進める。初期は2種類の細胞を用いた培養とするが、前記で誘導した胆管細胞系譜の細胞、既に誘導可能な内皮細胞も用いて、多細胞種を用いたAll-iPS共培養系の構築を計画している。その際には、平面培養系で新たな細胞種を用いること、全てiPS由来細胞を用いること、足場となる細胞外マトリックスには新規技術を導入した培養系を用いることでbreakthroughを試みる。作成した<iPS-derived Liver Organoid>の機能判定として,当初はin vitroでのアルブミン合成能や尿素合成能などを指標として機能評価を進め、その後にマウスへの移植系でも評価を進めてゆく予定である。

研究代表者らは、1.ゲノム編集により標的遺伝子を改変したヒトiPS細胞から肝前駆細胞を分化誘導し、病態を再現しうる新たな肝疾患病態解析モデルを構築すること、2.ヒトiPS細胞由来肝間葉系細胞(星細胞)の分化誘導法を確立し、標的遺伝子の修飾により肝星細胞としての誘導効率化を目指すこと、3.ヒトiPS細胞由来肝前駆細胞と同・間葉系細胞との新規共培養系確立により、肝組織を一部模倣しうる培養体<iPS-derived Liver Organoid>を作成し、治療標的分子を抽出すること、の3点を目的とした研究を行い、今年度の成果として下記を得た。ゲノム編集により先天性肝線維症の原因遺伝子であるPKHD1を欠損させたヒトiPS細胞株を樹立した。これを胆管細胞に分化誘導して解析することにより、この疾患モデル胆管細胞は、IL-8を多量に産生していること、分泌されたIL-8によって胆管細胞自体の細胞増殖が異常に促進されるとともに、CTGFの産生が亢進することを明らかにした。さらにこれらの変化は、遺伝子の異常によって、胆管細胞に存在する一次繊毛が変質することで、細胞内MAPキナーゼ経路が異常に活性化することに起因することを示した(J Hepatol, 2019 in press)。また、ヒトiPS細胞から、成長因子と低分子化合物を組み合わせて培養することで、ヒトiPS由来肝星細胞を誘導を可能とする系を開発した。誘導したiPS由来肝星細胞は、生体の肝星細胞とよく似た性質を示し、炎症刺激を加えることで肝硬変の状態をつくりだす筋線維芽細胞へと変化した。LHX2遺伝子を強く発現させたヒトiPS由来肝星細胞は、肝前駆細胞のアルブミン発現を100倍以上に上昇させるなど肝前駆細胞の成熟化をさらに強く促進した(Sci Rep, 2019)。まず、「ゲノム編集により標的遺伝子を改変したヒトiPS細胞から肝前駆細胞を分化誘導し、病態を再現しうる新たな肝疾患病態解析モデルを構築する」ことに関しては、極めて順調に研究を進行させることができた。先天性肝線維症モデルiPS細胞の研究結果は、胆管細胞が産生するIL-8とCTGFが、先天性肝線維症でみられる胆管形成の異常と進行性の肝線維化に重要な役割を果たすことが解明された。この病気は小児期に肝移植が必要となることもある難治性の病気であり、新規治療法の開発にむけた病態解明が急務とされていた。本研究で解明したIL-8とCTGFを抑制する治療を開発することが、先天性肝線維症の治療に有用である可能性を示しており、現在は肝移植以外には治療法がない難治性疾患の治療開発への応用が期待される結果だった。本研究の成果は、国際的な評価の高いヨーロッパ肝臓学会機関誌Journal of Hepatology(Impact Factor 15.040)に採択され、その研究成果は国内の新聞でも報道された。次に、「ヒトiPS細胞由来肝間葉系細胞(星細胞)の分化誘導法を確立し、標的遺伝子の修飾により肝星細胞としての誘導効率化を目指す」ことに関しても極めて順調に研究を進行させることができた。ヒトiPS由来肝星細胞には、未熟なiPS由来肝前駆細胞を成熟させる機能があること、その機能はLHX2発現を調節するとさらに促進されることを解明した。この結果は、ヒトiPS由来肝星細胞を利用するとヒトiPS由来肝細胞の未熟性を克服できる可能性を示し、将来的な肝再生医療への応用が期待される。
芳香族C-H結合のオレフィンへの触媒的付加反応の開発

本研究では、新触媒反応である芳香族C-H結合のオレフィンへの付加反応において、適用可能な基質を検討し、本触媒反応の適用範囲の一般性を高め、また本触媒反応の合成化学における有用性を確立することを目的とした。種々の置換基を有する芳香族ケトンを合成し、置換基が反応性および選択性におよぼす影響を系統立てて調べ、新触媒反応の特徴を系統立てて調べた。具体的には、以下の検討を行った。1)種々の遷移金属錯体を合成し、それらの触媒能を検討した。また、反応条件を種々変化させ反応条件の最適化をはかった。また、錯体の構造および金属上の配位子を系統立てて変え、錯体の構造および配位子の性質が反応性におよぼす影響を調べた。2)種々の置換基を有する芳香族ケトンを合成し、置換基が反応性、および選択性におよぼす影響を系統立てて調べた。3)多様な型のオレフィンおよび芳香族ケトンを合成し、構造の違いに起因する反応性や選択性の変化を系統立てて調べた。その結果、低原子価のルテニウム錯体のみが触媒活性を示すこと、並びに配位子としてアリールホスフィンを有する錯体が高い触媒活性を示すことが明かとなった。本触媒反応が適用できる基質の組み合わせの範囲が広いこと、および有機合成反応で使用する反応スケールでも同等の効率および選択性で生成物を得ることが明かとなった。また、ケトンおよびオレフィンの立体因子が反応性および生成物の選択性に大きな影響を与えることが明かとなった。ケトンカルボニル基の酸素原子がルテニウムに配位することが、効率の良い触媒反応の達成に必要であるという重要な知見も得られた。
日尼比の看護学生および看護師の職業的アイデンティティ構築に関する国際比較研究

日本は、フィリピン、インドネシアと経済連携協定(EPA)に合意した。この合意に基づき、外国人看護師の受け入れが開始された。そこで、日本人とフィリピン人、インドネシア人看護師および看護学生の職業的アイデンティティの確立過程に差異があるかを比較した。その結果、日本人とフィリピン人の職業的アイデンティティ比較では、日本人は看護師および看護学生共にフィリピン人よりも有意に低かった。現在、インドネシア人のデータを分析中である。本研究は、日本とインドネシア、フィリピン間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、インドネシア人、フィリピン人の外国人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性が考えられる。その際、職業的アイデンティティの差異、低下による様々な弊害を避けるため、看護師としての職業的アイデンティティを同じ程度確立していく必要があると考える。そこで、本研究は、受け入れ国となる日本人と送出国であるインドネシア人、フィリピン人看護師の職業的アイデンティティの実態を明らかにする。また、看護師としての職業的アイデンティティは、看護学生の時から発達、確立するため、それぞれの国の看護学生の職業的アイデンティティの発達、確立過程に差異があるかを比較し検討することを目的とした。平成25年度は、前年度に行った調査のデータを分析し、その成果を日本国際保健医療学会、日本看護科学学会、日本看護研究学会、日本看護学教育学会等で発表した。さらに、平成26年3月にフィリピンへ渡航し看護学生、看護師の追跡調査を実施した。現在、そのデータを分析中であり、上記を含む学会で発表予定である。インドネシアについては、89月に渡航に向け、調査予定機関の担当者との連絡、調整を重ねているところである。今後、インドネシア、フィリピンの両国とスムーズに調査を進められるよう調査機関とのネットワーク構築、連携強化を図っていく。平成24年度は、調査予定機関の担当者との連絡、調整を重ね、平成25年3月にフィリピンへ渡航し看護学生、看護師の調査を実施した。現在、そのデータを分析中であり、今後、日本国際保健医療学会、日本看護科学学会、日本看護研究学会、日本看護学教育学会等で発表予定である。インドネシアについては、89月に渡航、調査に向け、現在、調整中である。今後、インドネシア、フィリピンの両国とスムーズに調査を進められるよう、調査機関とのネットワーク構築、連携強化を図っている。本研究は、日本とインドネシア、フィリピン間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、インドネシア人、フィリピン人等の外国人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く事が考えられる。その際、職業的アイデンティティの差異、低下による様々な弊害を避けるため、看護師としての職業的アイデンティティを同程度、確立することが重要である。平成26年度は、インドネシアにフィールドを開拓、渡航し、看護学生を対象に調査を実施した。現在、得られた日本人、インドネシア人、フィリピン人看護学生のデータについて3国間の比較検討をするため分析中である。医歯薬学・看護学・看護教育学平成25年度は、海外の調査機関との研究、調査の理解と協力への啓蒙とネットワーク構築、連携を図った。これまで調査予定機関の担当者との連絡、調整を重ね、3月にはフィリピンに渡航し、看護学生、看護師を対象に調査を実施した。得られたデータ分析から、質問票の信頼性・妥当性の検証と共に質問票の検討、必要時、修正し、本調査へと進める準備とする。研究初年度である平成24年度は、海外の調査機関との研究、調査の理解と協力への啓蒙とネットワーク構築、連携を図った。得られたデータ分析から、質問票の信頼性・妥当性の検証と共に質問票の検討、必要時、修正をし、本調査へと進める準備とする。今後、インドネシア、フィリピンの両国とスムーズに調査を進められるよう調査機関とのネットワーク構築、連携強化を図る。特に、フィリピンにおける調査は実施済みのためインドネシアとの連携強化を優先的に行う。インドネシアについては、89月に渡航、詳細な打ち合わせを行い、その後、再渡航し調査に向け調整中である。インドネシアについては、89月に渡航、調査に向け調整中である。

海外へ渡航し調査を実施したのが年度末であったため、その成果発表のための旅費が年度内に執行不可能であった。次年度の研究費の使用計画は、主として本年度で得られたデータを分析し、その成果発表のための国内や国外旅費、また、海外調査のための国外旅費に充当する予定である。
加害と再犯を防ぐための行動変化サポートに関する研究－当事者の視点に注目して

平成27年度は、現在国内外で再犯防止を目的として実施されている、回復共同体プログラムの礎を築いた「アルコホーリクス・アノニマス(アルコール依存症者の自助グループ、以下AA)」を対象に研究を行った。前年度に引き続き、AAに参加するアルコール依存症の当事者にインタビューを行った。これまでは女性へのインタビューが中心であったが、依存症の背景・回復過程における男女の性差を比較し、研究結果を一般化するために男性へのインタビューを実施した。インタビュー内容は、アルコール依存症になる過程、医療機関・AAへのつながり、AAへの参加を通して変化したこと、なぜ変化が生じたと感じているか、などであった。約1年かけてフィールドワークを行い、17名の男性からインタビュー・データ(90から120分)を収集した。また、関西・関東のアルコール依存症の居住型・通所型ケア施設を複数訪問し、施設でのグループプログラムや12ステッププログラムを実際に体験した。これまでのフィールドワークから既に当事者とのネットワークを築いており、九州から関東までの広範な地域において、幅広い年齢層の対象者に語りを聞くことができた。さらに、インタビューの過程で、かつて長期的に犯罪に従事していたが、現在は犯罪から離脱している「離脱者(desister)」からも話を聞くことができた。これにより、加害および依存という「行動化」からの離脱プロセスをより詳細に分析することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究1「自助グループおよび治療共同体を通した回復の探索的調査」については、「行動化および加害行動からの回復をもたらす共同体にはどのような要素が共通しているのか」というテーマに沿って、国内外の自助グループ・治療共同体プログラムの基礎を築いた「アルコホーリクス・アノニマス(無名のアルコール依存症者たち、以下AA)」を対象に研究を進めた。平成26年度は、関東・関西圏のAAおよび、AAに参加する女性のグループにおいて継続的に参与観察を行うほか、女性18名を対象としてインタビューおよび質問紙調査(心的外傷後成長尺度、世代継承性尺度、人生満足度尺度、PTSD出来事チェックリスト)を実施した。また、北米のAAメンバーで構成される会議"29th Annual Delegates' Reunion"に参加し、北米の女性当事者にグループ・インタビューを行った。結果、従来男性中心に行われてきた回復研究と異なり、女性の場合は家庭との関係性が問題行動の原因となりやすい一方、回復資源にもなること、女性当事者の多くに性被害体験・PTSD様体験が存在することがわかった。さらに、上記の研究成果を共著で出版した。研究2「加害行動変化に向けた心理・教育的介入アプローチの開発」については、最新の性犯罪行動変化プログラムである「グッドライフ・アプローチ」の実践書を共同翻訳・出版した。また、イギリスの先進的取り組みであるG-map(性加害行動のある青少年のための治療機関)およびバーミンガム大学、グレンドン刑務所等を訪問し、翻訳および実践についての助言を得た。研究課題に沿って実現可能な複数の研究計画を立てており、1現場における探索的研究、2実践アプローチの開発、1と2について国内・海外の専門家との意見交換・スーパーバイズなどの各研究が段階的に進行しているため、次年度の取り組みにスムーズにつなげることができる。平成27年度は、引き続き自助グループ「アルコホーリクス・アノニマス」において参与観察を行うほか、前年度に聞き取った女性18名のインタビュー・データについてより詳細なコード化分析を行い、「女性のアルコール依存症とAAを通した回復」として論文発表する。また、平行してAAの男性メンバー20名にインタビューを行う。女性メンバーのみを対象としたこれまでの研究と合わせて、回復をもたらす共同体にはどのような要素が共通しているのか、性差に関わらない治療効果および、男女の心理発達特性と自助グループが及ぼす効果の違いについて考察する。
片頭痛発症における脳内ｐＨ調整機構の意義

片頭痛の広義の意味で発症の可能性があるかを現在までデータベースで報告されているNBCe1のSNPを作成し、発現機能をチェックしたところK558Rの変異はWTと比べて機能は半分以下であった。このことから人口で1%程度のSNPがNBCe1の機能が落ちる可能性を報告した。更にNBCe1は二量体を形成することが知られているがDominant Nagetive効果が他の近似輸送体(重炭酸輸送体群)で知られている。このことから膜発現をしないL522P変異をWTで共発現したところ、明らかなDominant Negative効果が起こり、WTの機能も著明に低下することを報告した。NBCe1(SLC4A4)遺伝子解析:NBCe1は4q21の片頭痛感受性遺伝子座(Am J Hum Genet73:986,2003)の近傍に位置する遺伝子座SLC4A4に属し、サブタイプのNBCe1Cは主に脳に限局して発現している。このNBCe1のホモ変異によって引き起こされる近位尿細管性アシドーシス(OMIM60428)症例は眼症状や片頭痛を伴う。同定された変異はNBCe1の各エクソンに広く分布している。現在精力的に片頭痛症例および対照群DNAでNBCe1のゲノム解析を行なっている。IRBIT(AHCYLI)遣伝子解析:IRBITがNBCe1のB,Cヴァリアントに特異的なN末配列に結合することによりその正常機能発現に必須であり、NBCe1の機能低下の原因として病態への関与が示唆されている。片頭痛患者においてゲノム解析を試みている。NBCe1完全機能欠損およびヴァリアント特異的機能欠損マウスの解析:野生型、NBCel機能完全欠損マウス(NBCe1^<W516X/W516X>)、およびNBCe1ヴァリアント特異的機能欠損マウス(Ahcyl1l^<tm1Kmik>)の大脳皮質から既報の方法(J Neurosci17:6850,1997)に従い培養アストロサイト細胞を試みていく。NBCe1変異の機能解析=NBCe1変異体の機能解析については、アフリカツメカエル卵母細胞のtwo-electrode voltag clamp法を用いてNBCe1電流を測定とHEK293細胞に遺伝子発現させてNBCe1輸送活性を測定する。また変異体やWTと共発現させて細胞膜発現機能の異常の有無を検討している。片頭痛の発症メカニズムに関して、神経シナプス間隙側のグリア細胞膜にはNBCe1が存在する。このNBCe1の遺伝子異常は常染色体劣性で近位尿細管アシドーシスを引き起こす。この患者の中で細胞膜発現を障害する変異で高率で片頭痛を合併することからシナプス間隙をこのNBCe1が調整し、障害されることで片頭痛発症の可能性を提示した。今回、片頭痛の広義の意味で発症の可能性があるか現在までデータベースで報告されているNBCe1のSNPを作成し、発現機能をチェックしたところK558Rの変異はWTと比べて機能は半分以下であった。このことから人口で1%程度のSNPがNBCe1の機能が落ちる可能性を報告した(Yamazaki et al, Pflueger Arch 2011)。このことから膜発現をしないL522P変異をWTで共発現したところ、明らかなDominant Negative効果が起こり、WTの機能も著明に低下することを報告した(Yamazaki et al, Pflueger Arch 2013)。以上からNBCe1の機能低下を起こす素因はSNP、DN効果を考えれば頻度が高いと考える。その他、NBCe1機能低下のマウスモデルのホモは早期に死亡し、ヘテロでは片頭痛の所見は確認できなかった。IRBITのKOマウスやNBCe1ヘテロとのモデルは作成できなかった。NBCe1のSNPデーターベースのコンストラクト解析により、50%程度の機能低下を引き起こすSNPを報告している。更にNBCe1のノックインマウスの解析を報告し、眼症状(白内障)や重篤な近位尿細管性アシドーシスを生じていることが確認できた。現在長期生存を試み、脳症状出現や病理的変化の検討を行なっている。また片頭痛のデーターベースよりNBCe1の変異体の確認は順調に行われている。25年度が最終年度であるため、記入しない。KOマウスの作成は困難を極めているが、NBC1のDominant Negative効果について論文としてまとめることができたこと。また片頭痛患者のNBC1など遺伝子解析が順調に進んでいることから上記判断とした。片頭痛患者の遺伝子解析からNBCe1の変異体(hetero/homo)の更なる確認作業と確認された変異体の機能解析を行なっていく。

25年度が最終年度であるため、記入しない。アストロサイト特異的NBCe1機能欠損マウスの解析:まずIRBIT完全欠損・NBCe1ヘテロ欠損マウス脳から培養アストロサイトを樹立し、高K溶液潅流に対する細胞内pH上昇反応の度合いを定量化し、同胞のIRBIT完全欠損・NBCe1野生型マウスから得られた細胞と比較してNBCe1輸送活性がさらなる減弱を示していることを確認する。次に平成23年度研究計画に準じて海馬領域および視床皮質スライスを取り出し、電気生理学的手法を用いてCSD,DIAなどを比較検討することにより、特にアストロサイトに発現するNBCe1機能と片頭痛発症機構の関連を明らかにする。これらの実験は主に山田と関が担当する。NBCn2変異の機能解析:遺伝子解析により同定されたNBCn2の機能解析についても、NBCe1と同様に複数の発現系を組み合わせて解析する。具体的にはpcDNA3.1ベクターに組み込んだNBCn2ヴァリントに、遺伝子解析により同定された変異を導入する。この輸送体はNBCe1と異なり電気的に中性であるため、アフリカツメカエル発現系においては微小pH電極もしくはpH感受性蛍光色素を用いた細胞内pH測定により輸送活性を比較する。またHEK293細胞においてはpH感受性蛍光色素を用いて細胞内アシドーシスからの回復反応から輸送活性を比較する。さらにGFP-NBCn2コンストラクトをHEK293, C6グリオーマ細胞などに発現させ、共焦点レーザー顕微鏡を用いて細胞内局在変化についても見当する。これらの実験は主に山田と堀田が担当する。