hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知症高齢者用の疾患特異的な移動能力指標の開発と転倒発生プロセスの解明

本研究の目的は,認知症高齢者で測定が確立されていない移動能力指標を検証・開発し,移動能力の状態に即した転倒発生プロセスの解明と予防上の指針を提示する事である。本研究の成果は,認知症ケアの主な舞台である医療施設と通所施設それぞれで,妥当性と信頼性が高い水準で支持しうる移動能力指標を明らかにした事。本指標を基に移動能力と転倒発生プロセスの関連を検討し,医療施設標本では臨床症状と共に移動能力の悪化がみられる事。移動能力が高く症状が安定している通所施設標本では臨床症状の重症度に注目すべき点を明らかにした事である。これらは転倒予防におけるリスク集団の抽出と移動能力をも含めた介入指針を提示するものである。平成26年度は,第1に既存の移動能力指標のレビューと,既に収集した一般高齢者用の移動能力指標のデータを基にした移動能力指標の尺度項目のアイテムプール,そして科学的妥当性の高い研究計画を吟味すること。第2に医療施設に入院中の集団を対象に基礎データを収集し移動能力指標の開発にむけた検討を行うこと。以上2つを取り組み課題として設定した。第1については,研究分担者・連携研究者との密な協議の基に検討。先行研究のレビューの結果,近年移動能力指標の新たな開発例は少なく考慮すべき標準的尺度は乏しいものの,尺度項目のアイテムプールの参考とした。既に収集した一般高齢者用の移動能力指標のデータを基にした検討において,Rivermead Mobility Index(以下,RMI)が認知症標本においても検者間信頼性・再現性はもとより,構造方程式モデリングによる検証的因子分析で構成概念妥当性が支持しうることを確認した。この成果は「理学療法科学」に投稿し掲載(福永裕也,齋藤圭介,他:認知症高齢者に対する行動観察に基づく移動能力指標の信頼性と構成概念妥当性の検討.理学療法科学30(1) 1-6,2015)されると共に,妥当性については第49回日本理学療法学術大会で発表し公表した。第2について,尺度開発に向け医療機関に入院中の標本で調査を進めており,確固たる因子構造モデルの構築のため対象数の蓄積を継続している。第1の検討でRMIが認知症標本において信頼性・妥当性が支持されたことを踏まえ,転倒予測に向け本指標を応用していくことも視野におき慎重に検討を進めていく必要があることを,当該年度の検討をとおして明らかにした。平成27年度は,第1に通所施設集団を対象とした移動能力指標の交差妥当性を検証すること。第2に医療施設入院標本における転倒予測研究のための高頻度反復測定データの収集を進めること。第1については,平成26年度の検討で一般高齢者用指標であるRivermead Mobility Indexの認知症高齢者標本における信頼性・妥当性を確認しており,その成果はレフリー誌「理学療法科学」で公表済みである(福永裕也,齋藤圭介,他:認知症高齢者に対する行動観察に基づく移動能力指標の信頼性と構成概念妥当性の検討.理学療法科学30(1) 1-6,2015)。しかし近年の研究でTinetti Performance Oriented Mobility Assessmentなど他の移動能力指標の認知症への応用例が複数報告されたことから,最終的な移動能力指標の確定を慎重に行うべく,医療施設標本で新たな指標の応用可能性の検討を継続した。通所施設での研究実施に向けた調整については順調に進んでおり,平成28年度に計画している通所施設標本で転倒予測研究のデータ収集と共に交差妥当性の検討を実施することを計画している。第2について,医療施設標本での縦断データの収集は順調に進んでおり,これまでに約170名のモニタリング調査を完了している。移動能力の状態を加味した新たな転倒予測モデルの構築を進め公表準備に着手しているが,確固たる転倒予測モデルの構築を目指し,次年度においても通所施設での研究と平行して対象者の蓄積を継続する予定である。研究手続きの中で労力を要する医療施設標本での縦断データの収集は,順調に進めることが出来た。通所施設集団での交差妥当性の検討については,時期を敢えて遅らせて移動能力指標開発に向けた検討を継続している。これは近年の研究で認知症高齢者への移動能力指標の応用例が見られ,それら指標を含めた検討が必要になったからである。移動能力指標の内容を変更する事となれば,再度の交差妥当性の検証,ひいては転倒予測モデルも変更しなければならなくなる事を避けるための配慮である。既に通所施設で転倒予測研究のデータ収集と共に交差妥当性の検討を行う体制は整えている。最終年度となる平成28年度は,これまで調査対象としてきた医療施設に入院している認知症高齢者標本での,移動能力指標に関するデータ収集と,転倒予測に関する測定間隔一週間・3ヶ月モニタリングの高頻度反復測定データの最終的蓄積。ならびに交差妥当性の検討を目的に,地域生活者である通所施設でのデータ収集を実施した。最終的に,医療施設入院標本については134名,通所施設標本については138名分のデータを蓄積し得た。検討の結果,移動能力指標については複数の指標候補を含めた基礎的検討を経て,最終的に行動観察式で評価する一般的高齢者用指標であるRivermead Mobility Index(RMI)が,入院標本・通所標本の集団の違いを超えて因子構造の不変性を有しており,構成概念妥当性を支持しうる事。そして種々の妥当性とともに,認知症標本でもガットマンスケールとしての特徴を具備することを確認した。

併せて,それぞれの施設で再現性,職種の違いを超えた検査者間信頼性を確認出来,交差妥当性を支持しうることを明らかにし得た。また本指標を応用した転倒発生プロセスの検討については,これまで我々が確認してきた転倒直前の知的機能や行動・心理症状の症状変化と類似の傾向を示しつつも,RMIで表現される各症例の各種姿勢と動作能力の水準ごとに異なる転倒発生プロセスの特徴の詳細を明らかにし得た。最終年度は,データの蓄積と統計解析等での慎重な吟味を優先し期間最終まで取り組んだことから,成果発表に十分繋げることは叶わなかった。しかし移動能力指標の交差妥当性に関する検討,転倒発生プロセスに関する論文執筆はほぼ完了し,レフリー誌で公表する計画である。本研究の目的は,認知症高齢者で測定が確立されていない移動能力指標を検証・開発し,移動能力の状態に即した転倒発生プロセスの解明と予防上の指針を提示する事である。本研究の成果は,認知症ケアの主な舞台である医療施設と通所施設それぞれで,妥当性と信頼性が高い水準で支持しうる移動能力指標を明らかにした事。本指標を基に移動能力と転倒発生プロセスの関連を検討し,医療施設標本では臨床症状と共に移動能力の悪化がみられる事。移動能力が高く症状が安定している通所施設標本では臨床症状の重症度に注目すべき点を明らかにした事である。これらは転倒予防におけるリスク集団の抽出と移動能力をも含めた介入指針を提示するものである。調査に関して,あえて完了させずにデータの蓄積を継続している。これは,既存の指標が信頼性・妥当性を支持しうる事が明らかとなり,尺度開発を目的とした調査に向け研究計画の基礎的検討を慎重に行う事が必要になったこと。ならびに確固たる因子構造モデルを構築するため可能な限り対象者数を増やすための配慮である。新規入院患者が発生次第,調査を実施する体制は整えている。医療施設における検討においては,認知症高齢者を対象とする移動能力指標を早期に確定させると共に,転倒予測研究のための高頻度反復測定データの収集を可能な限り継続する。ならびに,通所施設集団での交差妥当性と転倒予測モデルの一般化可能性の検討を実施し,それぞれの知見を学会発表ならびに論文化し公表を図る計画である。リハビリテーション科学・福祉工学現在実施中の調査を継続し対象数の蓄積を図る。また通所を利用している認知症高齢者に応用し,信頼性と妥当性の観点より移動能力指標の交差妥当性を検討する。調査は初年度の調査に準じ,既存の尺度の応用可能性,または尺度開発を行う2つの可能性を踏まえて実施する予定である。なお既に,当該調査実施に向けた交渉を行い,すでに研究受け入れの了承を得ている。調査実施に関わる物品費をはじめとする経費が,想定より安価で済んだからである。物品費の多くを占める統計ソフトの価格が,当初の想定よりも安価で購入出来たためである。平成28年度に関しては,通所施設標本での交差妥当性に関する検証と転倒予測研究のデータ収集に関連し,消耗品費,研究協力者との打ち合わせと学会出張旅費,対象者家族への通信費,報告書作成,文献書籍代での使用を計画している。次年度使用額は,調査関連費用と文献書籍代に充てる予定である。
シロイヌナズナの花茎の重力屈性に関する遺伝学的解析

シロイヌナズナの花茎は典型的な負の重力屈性反応を示す。この反応は重力刺激の感受・刺激の伝達・屈曲反応の3つの素過程から成り立つ。この花茎の重力屈性反応に異常を示す13の突然変異株を既に単離していたが、それらが6つの遺伝子座(SGR1-6)に分けられることを明らかにした。そして各変異株について生理学的解析を行なった結果、これらの変異株の共通の性質として花茎を倒したときに屈曲が全く起きないか遅れてみられること、側枝が真上を向かないこと、正常な光屈性を示し斜めから光を当てて育てると直接光の方向に花茎が伸びることが挙げられた。これらの性質からこれらの遺伝子群は重力屈性反応の中でも刺激の感受か伝達に関係する遺伝子であり茎細胞の伸長に関係するものではないことが示された。また、sgr1,2,4は花茎と胚軸が重力屈性異常を示し、sgr3,5,6は花茎のみが重力屈性異常を示すことを明らかにし、このことから重力屈性反応の機構の一部が花茎・胚軸・根で遺伝的に異なることが明らかにした。さらに、これらの遺伝子について子細なマッピングを行った所、SGR1は染色体3番の下部、SGR2は染色体1番の中央、SGR3とSGR4は染色体5番の中央付近、SGR6は染色体2番の上にマップされた。SGR5はまだ正確に染色体の位置が同定されていない。これらのうちSGR1,2,4は更に子細な解析を行うと共に近傍のDNAマーカーとの組換えラインの作製を行っており、それに基づいて遺伝子歩行による遺伝子の単離を始めている。
バイオバンクの品質管理とその情報を利用したパーソナルヘルスケア予測システムの構築

健康診断受診者を対象に行われているバイオリソース(BR)の保管について、保管年数によるサンプルの生化学検査の測定値の変動を調べた。初回の測定値についてはデータベースに入力された値とし、保管状況の影響について2018年度も検討を行った。2017年度において、先行研究で変動が大きいことを確認していた中性脂肪について、同一検体の小分けされたサンプルを用いて初回の測定値、先行研究時での測定値、および2017年度の測定値の変化について比較することとした。その結果として、先行研究時に明らかだったばらつきが2017年度の測定ではほとんど見られなかった。これより、当初予定していたバイオマーカーごとの使用可能期限については再検討することとなった。これらより、年度間における測定のばらつきについて再考した結果、2016年の測定ではBRを出庫してから測定までに時間を要していたことが分かった。出庫から測定の検体取扱いについては、輸送方法だけは統一していたものの到着後の保管についても、2016年の測定と2017年度の測定で異なっていることが分かった。しかしながら、2次凍結はされていないことも分かった。2018年度については、変動の原因が輸送後のBR取扱いが原因であるかを確認するために、BR到着からすぐにBRを融解し、測定を行って各年度の測定値と比較することとした。その結果、初回の測定値および2017年度の測定値から大きな変動は見られなかった。すなわち、2016年度の測定結果のみに大きな変動が見られており、融解後の時間が影響することを示唆した。以上の結果から、バンキングを行う段階での精度管理だけでなく、BRを出庫した後の使用方法にもマニュアルが必要であることが示唆された。これについては輸送方法にも大きく影響すると考えられ、マニュアル構成を見直すこととした。2017年度の結果より、これまで測定してきたデータについてサンプルの保存時間が一定でなかったことによる影響が考えられた。まずはそれを明らかにすることを本年度は行っていたので、輸送時間に関する検討まで進んでいなかった。また、2018年度は学生対応等の負担が多くなり、研究に時間を割くことが困難であった。来年度については、安定した時間を取るように講義等を工夫して研究を進める予定である。2018年度については、出庫から測定までのプロトコールを複数検討した上でマニュアルを作成すべきであるということで、出庫後の保存時間について検討を行った。2019年度については、サンプルの取扱いに関するマニュアルを完成させるために必要なデータを引き続き測定する予定である。また、現在は血清のみでデータを測定しているが、現在行われているバイオバンクでは核酸を中心としたものが多いため、こちらも検討項目に入れるべきだと考えている。また、さらに、パーソナルヘルスケアに関する情報については、6月にデータ抽出システムのバージョンが変わる予定であることから、新しいバージョンでの情報整理を行う予定である。現在は、食事調査やストレスに関する調査表が数値化されているので、健康診断情報とどのように結び付けられるかも検討課題の一つである。初回の測定値についてはデータベースに入力された値とし、保管状況の影響について検討を行った。まず、これまでの先行研究より総タンパクやアルブミンの変動は小さく、中性脂肪は大きく変動していたので、同一検体の小分けされたサンプルを用いて初回の測定値、先行研究時での測定値、および本年度の測定値の変化について比較することとした。その結果として、先行研究時に明らかだったばらつきが本年度の測定ではほとんど見られなかった。本年度の結果より、年度間における測定のばらつきについて再考した結果、2016年の測定ではBRを出庫してから測定までに時間を要していたことが分かった。出庫から測定の検体取扱いについては、輸送方法だけは統一していたものの到着後の保管についても、2016年の測定と本年度の測定で異なっていることが分かった。これらのことよりバンキングを行う段階での精度管理だけでなく、BRを出庫した後の使用方法にもマニュアルが必要であることが示唆された。これについては輸送方法にも大きく影響すると考えられ、来年度は様々なパターンを想定してマニュアルを確立する必要がある。これまでの先行研究より総タンパクやアルブミンの変動は小さく、中性脂肪等の脂質は大きく変動していたので、変動する測定項目を除外する予定であった。しかしながら、本年度の測定では中性脂肪の変動が小さかった。そこで、なぜこれまでの結果と異なったのかを研究協力者と検討した結果、-20°Cからバイオリソースを出庫した後、測定箇所まで運ぶ工程までは毎回同じであったが、そこから測定されるまでの時間が異なっていたことが分かった。数時間の保存時間があったことにより、測定値にばらつきが生じてしまったと考えられた。そのため、輸送についてのマニュアル検討まで着手することができなかった。また、データを取得するためには、出庫から測定までのプロトコールを複数検討した上でマニュアルを作成すべきであるということとなり、来年度は出庫後の保存時間および温度条件を検討することとしている。そこから、最適かつ負担の少ない条件を設定したうえでマニュアル作成に進める予定である。

初回の測定値についてはデータベースに入力された値とし、保管状況の影響について2018年度も検討を行った。2017年度において、先行研究で変動が大きいことを確認していた中性脂肪について、同一検体の小分けされたサンプルを用いて初回の測定値、先行研究時での測定値、および2017年度の測定値の変化について比較することとした。その結果として、先行研究時に明らかだったばらつきが2017年度の測定ではほとんど見られなかった。これより、当初予定していたバイオマーカーごとの使用可能期限については再検討することとなった。これらより、年度間における測定のばらつきについて再考した結果、2016年の測定ではBRを出庫してから測定までに時間を要していたことが分かった。出庫から測定の検体取扱いについては、輸送方法だけは統一していたものの到着後の保管についても、2016年の測定と2017年度の測定で異なっていることが分かった。しかしながら、2次凍結はされていないことも分かった。2018年度については、変動の原因が輸送後のBR取扱いが原因であるかを確認するために、BR到着からすぐにBRを融解し、測定を行って各年度の測定値と比較することとした。その結果、初回の測定値および2017年度の測定値から大きな変動は見られなかった。すなわち、2016年度の測定結果のみに大きな変動が見られており、融解後の時間が影響することを示唆した。以上の結果から、バンキングを行う段階での精度管理だけでなく、BRを出庫した後の使用方法にもマニュアルが必要であることが示唆された。これについては輸送方法にも大きく影響すると考えられ、マニュアル構成を見直すこととした。2017年度の結果より、これまで測定してきたデータについてサンプルの保存時間が一定でなかったことによる影響が考えられた。まずはそれを明らかにすることを本年度は行っていたので、輸送時間に関する検討まで進んでいなかった。また、2018年度は学生対応等の負担が多くなり、研究に時間を割くことが困難であった。来年度については、安定した時間を取るように講義等を工夫して研究を進める予定である。本年度に得られた結果をもとにいくつかの条件設定をしたうえで、検体の出庫から測定を行う予定である。その結果から最適条件を確認し、検体数を増やして測定を行う。条件設定の段階では、初回時の測定値が基準値内にある検体を抽出したうえで検討を行い、検体数を増やす際には、多岐にわたった検体を用いて検討を行う必要がある。この結果を早急に出したうえで、協力施設にて測定が可能であれば、NaやKなどの測定項目を増やし、より実用性の高い作業工程マニュアルの作成を計画している。また、輸送に関しては本年度に検討に至っていないため、最適な輸送ボックスの検討および管理方法について調査をする必要がある。衛生検査施設や試薬の配送等についても調査しながら、バイオリソースが高品質な状態で使用者へ届くマニュアル作成を行う予定である。
無機系先端材料強度の向上と評価

全体会議を2回(うち1回は公開シンポジウム)、総括班会議および幹事会を9回開催した。第1回の全体会議では本重点領域研究にかかはる諸疑点諸問題の抽出と、その解決の方向について広く関連研究者・産業界を含めて討議し、数項目にわたる重点的研究項目を設定した。第2回の全体会議は関連研究者・産業界を含めて公開シンポジウムをして、一年次に得られた研究成果の公開発表討論を行い、前記の諸問題と今後の発展の方向に関して討議を行った。その間、他学協会共催による2回にわたるシンポジウムの中で本領域研究の成果などについて研究発表討論を行った。さらに第2年度の夏に本領域研究者が主体となって、本研究成果を主として盛り込んだ国際会議の開催準備を行った。以上の研究成果をまとめて、平成元年度本領域研究成果報告書和文および英文の夫々をまとめて刊行した。なお、年間2号の「無機系先端材料」ニュースを発刊して、本領域研究、組織全体としての研究推進、整合性の検討各計画研究班との研究連絡、その他関連研究者、関連産業界との研究連絡.情報交換などに効果をあげた。他方、独創的・系統的研究を具体的に遂行するための実験設備をして各計画研究班にて購入しにくい下記の巨額の装置を数点設置した。すなわち(1)高温での無機系先端材料のクリープ、繰返し応力、およびその重疊でのき裂の発生、初期成長伝播、および破壊寿命のクライテリオンを創出するための無機系先端材料用高温疲労(繰返し応力)試験装置や走査電子顕微鏡を設置完了した。第2年度において実験を開始する。得られたデータは新しい解析法による解析を試み、これによって新しいクライテリオンを創出する手順を作成した。(2)本領域研究により探求された高強度超塑性化の原理の適用と立証のための無機系先端材料の創製用のホットプレス及び評価法の準備(3)接合界面および新しい複合材料における異種材、異種相界面の力学・物性挙動の解明用装置を設置完了した。
硬貨におけるアレクサンドロス大王の肖像研究－異民族への理解と配慮

本研究は、アレクサンドロス大王(以下、アレクサンドロス)の肖像に関する研究を行い、とりわけ硬貨の図像における異民族への理解と配慮について考察を試みるものである。平成30年度は、前年度に引き続きアレクサンドロスの肖像に関する資料の収集及び文献の講読を行った。2月にはメトロポリタン美術館(ニューヨーク)、ボストン美術館、ハーバード大学付属のフォッグ美術館(ボストン)において関連作品の目視調査及び撮影を行った。この現地調査によって予想以上に多くの硬貨に関する資料を収集することが出来ただけでなく、アレクサンドロスの肖像の中でも代表的なタイプの一つである「槍を持つアレクサンドロス」のヴァリアントの一つとして良く知られる、フォッグ美術館所蔵の通称≪ネリドーのアレクサンドロス≫を実見出来たことによって、アレクサンドロスの死後における表象の一端についても理解を深めることが出来た。また、本年度はエフェソスのアルテミス神殿にかつて飾られていた≪稲妻を持つアレクサンドロス≫に関する考察を行い、その研究成果を筑波大学芸術学研究誌『藝叢』に発表した。本肖像画は、≪ポロス・メダリオン≫をはじめとした多くの重要な作例との関連性が指摘されており、アレクサンドロスの肖像が東方遠征の被征服地においてどのように表され、受容されていったのかを議論する上で欠かすことの出来ない作例である。さらに硬貨に表されたアレクサンドロスの肖像の多くに神格化表現が認められることからも、本肖像画に見られる神格化表現について考察することは有意義であった。この考察によって、本作の図像解釈やアレクサンドロスの肖像における神格化の開始時期について新たな知見を得ることが出来、国内の美術史及び歴史研究者からも一定の評価を得ることが出来た。平成30年度の具体的な研究活動及び成果は以下の通りである。第一に、国内において関連資料の収集、文献の講読、及び実地調査で得た資料のデータベースの構築作業を行った。第二に、平成30年2月11日から2月20日までアメリカのニューヨークとボストンに滞在し、メトロポリタン美術館、ボストン美術館及びハーバード大学付属のフォッグ美術館で作品の実見調査、資料収集および写真撮影を行った。第三に、筑波大学芸術学研究誌『藝叢第34号』に≪稲妻を持つアレクサンドロス≫の肖像表現と設置場所に関する学術論文を投稿した。本研究誌は平成31年3月に刊行されている。以上のように、文献資料の収集・講読及び研究成果の公表については、概ね当初の予定通り進めることが出来た。硬貨に関する資料の収集も、本年度に大きく進展させることが出来た。一方海外における実地調査に関しては、本年度は当初エジプトでの調査を予定していたものの、研究の進捗状況や国際情勢等を鑑みて平成31年度に計画していた海外調査を前倒して実施した。このため、平成31年度にエジプトのカイロ、ルクソール及びアレクサンドリアでの海外調査を実施する予定である。本研究は、概ね順調に進展している。とりわけ≪稲妻を持つアレクサンドロス≫について、新たな知見を含めた研究成果を挙げられたことは大きい。本作は先行研究において、≪ポロス・メダリオン≫をはじめとした、アレクサンドロスの姿が表されていると思われる硬貨の図像との関連性が指摘されており、彼の肖像における神格化表現を考える上でも欠かせない重要な作例である。本考察を通じて、アレクサンドロスの表象研究、あるいはまた東方遠征の被征服地における彼の肖像の受容という観点から、発展的な研究の展望を得ることが出来た。平成31年度は、引き続き本研究課題に関する文献資料の収集・講読を中心に行う。また、前年度に延期したエジプトのカイロ、ルクソールおよびアレクサンドリアへの調査を予定している。なお渡航先の情勢や研究の進捗状況、あるいはまた大エジプト博物館の開館の遅延状況などを鑑みて、実地調査先をサンクト・ペテルブルグのエルミタージュ美術館に変更する可能性がある。硬貨に表された図像に関する資料は、引き続き収集を継続してデータベースの構築化を進め、図像の細部あるいは出土地域ごとに比較・分類し考察を行う。その際、適宜美術史、歴史あるいはまた古銭学の研究者たちと意見や情報の交換を行う。エジプトにおける実地調査については、アレクサンドロスの名前を冠し、今なお彼の遺体が埋葬されていると考えられているアレクサンドリアや、カイロにある国立考古学博物館を訪問するほか、ルクソール神殿内にあるバルク神殿(アレクサンドロスの聖舟安置所)に表された浮彫について、実験調査および写真撮影の実施を計画している。本作はアレクサンドロスがエジプト美術の様式を踏襲してファラオとして表されている珍しい例であり、彼の異民族に対する宥和政策の一端を端的に示す好例である。本神殿の遺構や、神殿の壁面に表された浮彫の大部分が建造当初の状態で現存していることから、その全体像を把握する上で現地での実地調査が必要不可欠であると考えられる。さらにまた、彼のアイデンティティの形勢に重要な役割を担い、自身の肖像を神格化して表すようになる契機になったとも考えられているアモン神殿跡も調査する。研究成果の公開として、全米考古学会年次大会において研究発表を行い、国外の研究者からフィードバックを得ることを目指す。本研究は、アレクサンドロス大王(以下、アレクサンドロス)の硬貨に表された肖像について考察することを目的とする。従来の研究では、硬貨だけでなくアレクサンドロスに関する美術全体について、アレクサンドロスを始めとする征服者側としての視点に重きが置かれた考察がなされることが多かった。しかし近年この傾向は見直されてきている。

その背景には、文献史料と作品に表された表現とを比較する姿勢の見直し、そして被征服者側の芸術、文化、あるいは宗教に対する関心と理解が高まり、これらのを正当に評価した研究が増えてきたことなどが挙げられる。アレクサンドロス美術研究においても研究対象への再考察がなされ、新たな知見が見出されることも少なくない。そこで本研究では、硬貨に表されたアレクサンドロスの肖像に着目して考察を行うとともに、とりわけその表現に見られる異民族への理解と配慮について考察したいと考えている。報告者は平成29年度の研究において、アレクサンドロスの肖像が表された貨幣に関する史料の収集・購読を行い、また夏季にフランスで実地調査を実施し、≪アザラのヘルマ柱≫や≪槍を持つアレクサンドロス≫など、アレクサンドロスの肖像研究を行う上で極めて重要な作品の目視調査及び撮影を行った。さらに、本年度はとりわけ大英博物館所蔵の通称≪ポロス・メダリオン≫の図像解釈に焦点を当てた研究を行った。本作の図像は、上記に挙げた≪槍を持つアレクサンドロス≫の肖像との関連性が強く指摘される作品でもある。その研究成果は民族藝術学会東京例会にて発表し、また同学会発行の学術誌『民族藝術』へ所収されている。本年度の研究活動を通じて今後の課題と展望を明らかにすることが出来たとともに、研究成果を着実に挙げられたことで、本研究の方向性に自信を持つことが出来た。平成29年度の具体的な研究活動および成果は以下の通りである。第一に、国内での関連資料の収集・文献購読、及び実地調査資料データベースの構築作業を行った。第二に、平成29年8月31日から9月8日までフランスに滞在し、主にパリのルーヴル美術館にて作品の実見調査、資料収集および写真撮影を行った。第三に、民族藝術学会第83回東京例会において口頭発表を行った。また、上記口頭発表を加筆・修正した学術論文を投稿した。拙稿を所収した『民族藝術Vol. 34』は平成30年3月に刊行されている。この口頭発表と拙稿の詳細については、10.研究発表(平成29年度の研究成果)の通りである。以上のように、文献資料の収集・購読、および夏季のフランスにおける実地調査については、概ね当初の予定通り進めることが出来た。フランスで主に調査を行ったルーヴル美術館には、ローマ時代の模刻ながら数多くのアレクサンドロス像が所蔵されている。とりわけ通称《アザラのヘルマ柱》と呼ばれる肖像は、貨幣以外ではアレクサンドロスを表していることが確実な唯一の肖像として知られ、またアレクサンドロスの彫刻を制作する特権を唯一有していた彫刻家リュシッポスの作風を最も良く伝える作例としても重要であり、硬貨の肖像表現を考察する上で本作の実見が必要であった。本調査で得た資料は次年度以降の研究にも引き続き有用である。研究成果については、当初の計画以上の成果を挙げることが出来たように思われる。とりわけ民族藝術学会例会での発表と当学会学術誌へ論文投稿を行なえたことは大きい。これらの研究活動を通じて、多分野にわたる研究者たちと意見を交わし、また多くの教示を受けることが出来たため、より多角的な視点を意識した研究を進めることが出来た。
乳歯歯髄幹細胞培養上清を用いた放射線性唾液腺障害治療への応用

幹細胞培養上清(CM)としてヒト骨髄由来間葉系幹細胞培養上清(BMMSC-CM)およびヒト歯髄幹細胞培養上清(DPSC-CM)の2種類を用意した。37°C・5%CO2で培養後、80%コンフルエントの状態で培地を無血清DMEMに交換した。48時間後培養上清を回収し、死細胞等を除去するため遠心分離して0.22 μmのフィルターを通して使用した。これら2種のCMをサイトカインアッセイにより網羅的解析を行った。次に、ヒト末梢血単球細胞をヒトT細胞増殖因子であるphytohemagglutinin (PHA)での刺激条件の下、1週間培養した。その後、2日間無血清DMEM、BMMSC-CMおよびDPSC-CM存在下でそれぞれ培養し、活性化T細胞の割合を見るために、フローサイトメトリーにてCD3+CD25+CD69+活性化T細胞の割合を算出した。サイトカインアッセイから、DPSC-CMはBMMSC-CMと比較すると、抗炎症作用のあるIL-10とIL-13が多く含まれていることがわかった。また、細胞増殖能、血管新生能を有するHepatocytegrowthfactorはDPSC-CMのみに分泌されていることがわかった。フローサイトメトリーにおいて、PHAで刺激したT細胞がDPSC-CMを加えることで、その割合が著明に低下することがわかった。以上のことから、DPSC-CMには、BMSC-CMより免疫抑制、細胞増殖および血管新生に働く液性因子が多く含まれ、T細胞の活性化を抑える働きを持つことがわかった。今後は、in vivoにて唾液腺障害モデルマウスにDPSC-CMを投与(静注または局注)し、唾液腺の病理組織像や唾液量の変化などを評価して、DPSC-CMによる新規治療法の開発に繋げたい。1.ヒト歯髄幹細胞培養上清に含まれる液性因子群の同定ヒト歯髄幹細胞(DPSC)はLonza社より購入したものを使用した。DPSCはLonza社が推奨したプロトコール通りに培養した。8割コンフルエントに培養後、培地を無血清培地に交換して48時間培養した。培養上清を0.22 μmのフィルターを通して細胞や壊死片を除去して、液性因子群として実験に使用した。DPSCが分泌する液性因子群にどのような液性因子が含まれているのかをサイトカインアレイ(Quantibody human cytokine array 6000; RayBiotech社)を使用して網羅的に検索した。比較対象として、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(BMMSC; Lonza社より購入)の液性因子群を使用した。DPSCの培養上清中に液性因子群は数百種類を超えるサイトカインやケモカインが含まれていることがサイトカインアレイより分かった。特に、DPSCの液性因子群にはBMMSCの液性因子群と比較して、抗炎症作用に関わる因子がより多く含まれていることが分かった。FollistatinやInterleukin-10、Transforming growth factor β(TGF-β1)はBMMSCより100倍以上含まれていた。また、幹細胞の遊走に関わる因子であるstromal cell-derived factor 1(SDF-1)や血管新生に関わる因子であるVascular endothelial growthfactor(VEGF)は10倍以上含まれていることが分かった。DPSC固有の因子としては、Hepatocyte growthfactor(HGF)やSiglec-9、Brain-derived neurotrophic factor(BDNF)があった。実験計画が遅れた最大の理由の一つは、当初実験計画としてヒト脱落乳歯歯髄幹細胞を使用予定であったが、国内外を検索したが、製品ベースで乳歯歯髄幹細胞が販売していなかったことが挙げられる。今後全国に普及させるためには製品ベースであることは必須であると考えているため、すでに製品として販売しており、かつ同じ効果が得られているヒト歯髄幹細胞に切り替えて今後の実験を進めていくことにした。その他、下記のような事項もあり、やや当初より研究計画が滞っている。1. DPSCおよびBMMSCのバリデーションに時間がかかったこと。2.サイトカインアレイの内容選定に時間がかかったこと。

以上のことから、DPSC-CMには、BMSC-CMより免疫抑制、細胞増殖および血管新生に働く液性因子が多く含まれ、T細胞の活性化を抑える働きを持つことがわかった。今後は、in vivoにて唾液腺障害モデルマウスにDPSC-CMを投与(静注または局注)し、唾液腺の病理組織像や唾液量の変化などを評価して、DPSC-CMによる新規治療法の開発に繋げたい。in vitroにおいて、動物の唾液腺上皮細胞を分離・培養し、放射線を照射した後、通常培地で培養した細胞を使用した培養した細胞とDPSCの液性因子群を作用させた細胞において、抗炎症作用を調べるための炎症性サイトカインの測定、ブロモデオキシウリジンを用いた細胞増殖能試験や抗炎症や細胞増殖に関連する遺伝子に関してリアルタイムPCRを行い評価を行う予定である。また、in vivoでも放射線性唾液腺障害動物モデルの確立もしくは、同じ唾液腺疾患であるシェーグレン症候群動物モデル購入し、唾液量の確認やH-E染色等で組織学的に確認する。その後、培養上清を作用させて病態が改善するかどうか形態学的・組織学的に検討する。in vitroの実験まで及ばなかったため、その器材・培地・アッセキキットの購入をしていないため。
現代韓国における植民地史の再編と文化資源化に関する研究

本研究は、1990年代末以降、地域に数多く残っている日本式建築物だけではなく、それまで否定・無視されてきた「植民地都市として開発されたローカル史」に新たな意味を付与するとともに、それらの文化資源化を積極的に進めてきた韓国全羅北道群山市を調査地に据え、当該地域で行われている重要な社会的実践としての「都市再生運動」「祝祭」「公共展示施設」を中心に〈植民地遺産の文化資源化〉の様相を明らかにするとともに、再解釈されつつあるローカル史=〈植民地期〉という過去がいかに「公的記憶」「公的歴史」に創りかえられつつあるのか、その具体的なプロセスと社会的・文化的意味を考究することに目的がある。2018年度の研究実績は次のようにまとめられる。第一に、古い郷土誌、植民地期資料、マスメディア資料などとともに、群山市・群山文化院などの刊行資料、平成26年以降のマスメディア資料、観光パンフレットなどを収集・整理し、現地調査に備えた。第二に、「群山時間旅行祝祭」の最初の現地調査を平成30年9月9日から同月17日まで実施した。この調査で得られた成果は、12018年度の群山時間旅行祝祭を観察し、記録することができたこと、2群山市行政関係者に当該祝祭の現状・課題などについて実際にインタビューを行い、行政側の立場から当該祝祭の意味づけが把握できたこと、3当該祝祭の実施期間中様々な市民団体や商店街、観光客、市内の学校などが関わっていること、4キーパーソンではなくても当該祝祭に関わっている様々な人々にその関わり方や感想が聞けたことである。さらに特筆すべきは、本研究の事例研究地域である群山のほかにも木浦、鎮海など他地域においても植民地期のローカル史を文化資源化する実践が行われていることが把握できたことである。本研究は、当初予定していた冬季の現地調査を実施することができなかったため、やや遅れている状況にある。その理由は、2018年度の冬季現地調査の対象である「群山都市再生大学」「協同組合ファンヴィレッジ(fun village)」の関係者たちとのコンタクトがうまく取れず、これらの団体を中心に据えて行うはずであった集中的な現地調査を実施しても、当初計画した通り、調査が進捗しないと判断し、実施を見送ったからである。しかし、その他の調査研究は、予定通り順調に進んでおり、遅れている部分について2019年度に実現する予定である。2019年度の研究計画は次のようにまとめられる。第一、夏季現地調査を89月中に実施し、群山時間旅行祝祭に関わる様々なアクターとしての「群山市都市再生先導地域住民協議体」「住民自治型文化クラブ」「群山都市再生大学」「協同組合ファンヴィレッジ(fun village)」の関係者とコンタクトを取り、その関わり方を明らかにする。第二は、冬季現地調査を23月中に実施し、可能であれば、市内の小中学校の学生・教員の、群山時間旅行祝祭への関わり方や感想・意見などをインタビューしたい。最後に第三は、引き続き関連文献資料の収集と整理に努める予定である。

2019年度の研究計画は次のようにまとめられる。第一、夏季現地調査を89月中に実施し、群山時間旅行祝祭に関わる様々なアクターとしての「群山市都市再生先導地域住民協議体」「住民自治型文化クラブ」「群山都市再生大学」「協同組合ファンヴィレッジ(fun village)」の関係者とコンタクトを取り、その関わり方を明らかにする。第二は、冬季現地調査を23月中に実施し、可能であれば、市内の小中学校の学生・教員の、群山時間旅行祝祭への関わり方や感想・意見などをインタビューしたい。最後に第三は、引き続き関連文献資料の収集と整理に努める予定である。次年度使用額が生じた理由は、2018年度の冬季現地調査の対象である「群山都市再生大学」「協同組合ファンヴィレッジ(fun village)」の関係者たちとのコンタクトがうまく取れず、これらの団体を中心に据えて行うはずであった集中的な現地調査を実施しても、当初計画した通り、調査が進捗しないと判断し、実施を見送ったからである。しかし、以後行政側の関係者を通して関係者たちに調査の趣旨を説明し、協力について前向きなレスポンスを得ているため、2019年度に遅れている部分について実現する予定である。
銅鏡から見た古墳時代の社会

今年度は、倭製鏡を基軸とする古墳時代の文物の流通システムを分析することを通じ、古墳時代の政治社会構造の展開を明らかにした。発表論文では、畿内王権が直径によって格付けされた倭製鏡を分配することに明示される施策を通じて、畿内地域を核とする中心-周辺関係を意図的につくりだし、倭国という政治社会を整序していたことを解明した。また、畿内王権が、他地域で醸成された祭式を吸収したのちこれ格付けを施して再分配していたことを明らかにした(「古墳時代前期倭製鏡の流通」)。これにより、求心構造の観点から国家形成過程を論じる基盤を整えた。また、数年にわたり調査に参加している古墳群の出土鏡を素材として、古墳時代前期における王権中枢と畿内王権構成勢力との政治社会関係を、具体的なデータに立脚して闡究した(「玉手山古墳群の鏡」)。さらには、国家形成論において文献史学との接点を探るべく、河内王朝論について詳細な議論を展開した(「河内王朝論と玉手山古墳群」)。口頭発表においては、如上の論議をさらに発展させるべく、有力集団内関係(レヴェルI)-有力集団間関係(レヴェルII)-東アジア内関係(レヴェルIII)なる分析視覚を導入したうえで、分析資料及び時期を拡張し、さらにはタンバイアモデルを導入して、倭王権の形成過程(及び求心構造の変遷)をより緻密かつ具体的に論じた。さらに畿内B級古墳群を検討することで、王権中枢と畿内有力集団との関係態の特質とその変遷を詳説した(「倭王権形成試論」)。以上の研究により、今年度までの研究課題を果たすとともに、次年度以降にさらに発展させてゆく中心研究の目標と見通しをえることができた。今年度は、倭製鏡の研究を基軸に据え、古墳時代前期の社会相を追及した。まず、倭製鏡を、その主像表現の略化現象を中心に大分二段階・細分六段階の精緻な編年を確立させ、古墳時代の時期決定に有効な材料を提供した。それとともに、その流通の動態とそこから窺える政治・社会・状況の変革とその画期を明らかにした。すなわち、畿内地域が自身を核として諸地域を同心円的に秩序付けるために、倭製鏡のサイズに差をつけて製作し、諸地域に配布していたことを明らかにした。さらにこの観点を推し進め、副葬品や埋葬施設の分析を通じて、畿内王権が諸地域で醸成された祭式を吸収した後、各地に格差を附帯させて配布するという、該期の社会政策の実態を刷出した。倭製鏡の製作と配布の意義は、該期における社会関係構築の状相の中に綺麗におさまることが判明した。また、前方部埋葬を検討することによって、首長層の支配構成(ヒメ-ヒコ制の前段階としてのキョウダイ分掌制)のみならず、畿内王権を核とする首長間関係を明らかにした。さらに、畿内地域の中規模古墳群を検討することで、これらは王権を中心に秩序付けられた存在で、各地との活発な交流を行い、各地の祭式を積極的に導入しており、こうした動態が、王権による諸地域の祭式の吸収再分配の前提となっていたと論じた。以上の検討によって、古代国家萌芽期にある古墳時代前期における王権の実態とその政治秩序構築の在り方、さらには首長層内/間関係を、統一的な視座において捉えた。これらの成果は、論文においてのみならず、世界各地の国家形成を比較研究する研究班(京都大学人文科学研究所「国家形成の比較研究」)において、班員として発表し、よりグローバルな視点に寄与しえた。(約700字)今年度は、倭製鏡を基軸とする古墳時代の文物の流通システムを分析することを通じ、古墳時代の政治社会構造の展開を明らかにした。
電荷輸送チャネルを発現するベンゾヘテロール類の開発と有機エレクトロニクスへの応用

これまでに,研究代表者は亜鉛を用いた分子内環化を鍵反応として,酸素原子を含む縮環II電子共役系化合物である「ベンゾジフラン」を母核とする多橡な誘導体の新しい合成法を開発するとともに,ベンゾジフラン誘導体の非晶質薄膜が高い移動度を持つ新半導体材料となることを発見・報告している。当該年度においては,両極性を有するベンゾジフランに対して構造変換により高いトリプレット準位を有する化合物を設計し,リン光ホスト材料へと応用することでフルカラーリン光発光有機EL素子を実現した.芳香環の縮環を従来のアセン型からフェナセン型へ構造変換することで高いトリプレット準位を獲得することができた.また,フラン環の酸素原子は非常に高い電気陰性度を有しているために,よりπ電子の非局在化が抑制され,炭素系骨格やチオフェン系骨格と比べて励起エネルギー準位が高いことを明らかとした.また.研究代表者はこれまでに得られた一群の合成したフラン縮環誘導体の単結晶X線構造解析を行ったところ,母核同士がπ-πスタッキングしており分子間距離が小さく非常に密なパッキング構造をしていることを明らかとした.そこで,含フラン縮環化合物を単結晶有機トランジスタにも応用展開を行った.興味深いことに,現時点で最高正孔移動度は1cm2/Vsを実現し,含フラン化合物が真に優れた電荷輸送能を有することを明らかとするとともに,共役系の拡張をはかることで,電荷の注入効串のよい材料群を新規に開発した.これまでに,亜鉛を用いた分子内環化を鍵反応として,酸素原子を含む縮環П電子共役系化合物である「ベンゾジフラン」を母核とする多様な誘導体の新しい合成法を開発するとともに,ベンゾジフラン誘導体の非晶質薄膜が高い正孔(正電荷)移動度を持つ新規p型半導体材料となることを発見・報告している.当該年度においては,ベンゾジフランに「カルバゾール」という含窒素縮環П電子共役系原子団を結合させることで,非晶質材料としては世界最高レベルの電荷移動度を示す両極性材料(略称:CZBDF)を開発し,この材料を用いて「ホモ接合」と呼ばれる簡単な構造を持つ有機EL素子を作製し,蛍光・リン光の両方を用いたEL発光ならびに青・緑・赤の三原色EL発光に成功した.CZBDFの非晶質薄膜を用いて,飛行時間法による正孔および電子移動度を評価したところ,それぞれ約4×10-3cm2/Vsと,高い移動度で両電荷をバランス良く輸送する特性を示すことを見出した.この新規両極性材料CZBDFを用いてホモ接合型有機EL素子を真空蒸着法により作成した.すなわち,ガラス基板上のITO透明電極を陽極とし,その上に順次,有機薄膜,アルミニウム金属(陰極)を真空蒸着により形成した.この有機薄膜は,CZBDFを単一のマトリックス(ホスト)として,陽極から30ナノメートルの範囲は無機酸化剤(五酸化バナジウム)との共蒸着によるp型ドーピング,陰極から20ナノメートルの範囲は還元剤(金属セシウム)との共蒸着によるn型ドーピングが施されている.これにより,電極からCZBDFへの電荷注入ならびに電荷輸送を容易にしている.また,酸化剤・還元剤がドープされていない中間層(厚さ50100nm)には,青色・緑色蛍光色素,または赤色リン光色素を各々ドープすることで,三原色のフルカラー発光を実現した.特に緑色蛍光素子は6万カンデラ/m2という高輝度において外部量子効率4.2%と,蛍光有機EL素子効率の理論限界(5%)に迫る効率を示した.これまでに,研究代表者は亜鉛を用いた分子内環化を鍵反応として,酸素原子を含む縮環II電子共役系化合物である「ベンゾジフラン」を母核とする多橡な誘導体の新しい合成法を開発するとともに,ベンゾジフラン誘導体の非晶質薄膜が高い移動度を持つ新半導体材料となることを発見・報告している。当該年度においては,両極性を有するベンゾジフランに対して構造変換により高いトリプレット準位を有する化合物を設計し,リン光ホスト材料へと応用することでフルカラーリン光発光有機EL素子を実現した.芳香環の縮環を従来のアセン型からフェナセン型へ構造変換することで高いトリプレット準位を獲得することができた.また,フラン環の酸素原子は非常に高い電気陰性度を有しているために,よりπ電子の非局在化が抑制され,炭素系骨格やチオフェン系骨格と比べて励起エネルギー準位が高いことを明らかとした.また.研究代表者はこれまでに得られた一群の合成したフラン縮環誘導体の単結晶X線構造解析を行ったところ,母核同士がπ-πスタッキングしており分子間距離が小さく非常に密なパッキング構造をしていることを明らかとした.そこで,含フラン縮環化合物を単結晶有機トランジスタにも応用展開を行った.興味深いことに,現時点で最高正孔移動度は1cm2/Vsを実現し,含フラン化合物が真に優れた電荷輸送能を有することを明らかとするとともに,共役系の拡張をはかることで,電荷の注入効串のよい材料群を新規に開発した.
パーキンソン病における脳内αーシヌクレイン凝集体の画像化とその臨床応用

パーキンソン病(PD)の病理学的特徴はLewy小体であり、その主たる構成成分はα-シヌクレイン(αS)蛋白凝集体である。我々はPDの生体脳内におけるαS蛋白凝集体の可視化を[11C]BF-227 PETを用いて検討した。PD患者群は正常者群と比較して、中心前回、中心後回で有意に集積亢進を認めた(p<0.05)。また、PD患者の経時的変化では、扁桃体、前帯状回、島、淡蒼球などで有意差をもって集積亢進を認めた(paired t-tests, p<0.05)。[11C]BF-227 PETがPDの病期進行や治療効果の判定としてのサロゲートマーカーに成り得る可能性が示唆された。パーキンソン病や多系統萎縮症は一次的にα-シヌクレイン蛋白の異常蓄積を来す疾患である。申請者らは多系統萎縮症患者の生体脳内においてはα-シヌクレイン蛋白凝集体の可視化を[11C]BF-227 PETを用いて世界で初めて可能にしてきた。本研究では[11C]BF-227 PETによる非侵襲的な生体脳内のα-シヌクレイン蛋白凝集体の蓄積量測定がパーキンソン病の早期診断、病期進行の指標、治療の効果判定に応用できるかどうかを検討することを目的としている。本研究は平成26年度から28年度までの3年計画を予定しており、平成26年度では対象患者のピックアップを中心に、簡易認知機能評価(MMSE)や重症度評価(UPDRS)などの各種評価、脳MRI及び[11C]BF-227 PET検査を行うことであった。今までに多くのパーキンソン病患者から検査同意を取得することができた。検査同意を取得できたパーキンソン病患者のうち8人について、各種評価、脳MRI及び[11C]BF-227 PET検査を行った。一方で、パーキンソン病が疑われる患者(重度の嗅覚障害がある患者、あるいはα-シヌクレインの2重重複や3重重複の遺伝子異常があり運動症状を発症していない患者など)のピックアップが遅れており、関連病院から積極的に患者を紹介してもらうことを検討している。今後、PET検査施行の症例数を増やし、画像解析を行っていく予定である。パーキンソン病の病理学的特徴はα-シヌクレイン蛋白の異常蓄積である。本研究では[11C]BF-227 PETによる生体脳内のα-シヌクレイン蛋白凝集体の蓄積量測定がパーキンソン病の早期診断、病期進行の指標、治療の効果判定に応用できるかどうかを検討することを目的としている。本研究は平成26年度から28年度までの3年計画を予定しており、平成26年度計画(対象患者のピックアップを中心に、簡易認知機能評価(MMSE)や重症度評価(UPDRS)などの各種評価、脳MRI及び[11C]BF-227 PET検査を行う)を継続するとともに、PETデータを収集し、種々の画像解析ソフトを用いて横断的に統計解析を行うことであった。今までに多くのパーキンソン病患者から検査同意を取得することができ、2年間で検査同意を取得できたパーキンソン病患者のうち17名について、各種評価、脳MRI及び[11C]BF-227 PET検査を行った。さらに、そのうち8名に2回目の[11C]BF-227 PET検査を施行した。PMDO (ver 3.6)ソフトを用いて、17名のパーキンソン病患者群と正常者群と比較したところ、前頭葉、中心前回、補足運動野、帯状回、被殻、淡蒼球に[11C]BF-227の集積亢進を認めた。8名のパーキンソン病患者の経時的変化では、前頭葉、中心前回、補足運動野、帯状回、被殻で有意差をもって経時的に集積増加を認めた。このように病期進行の指標、治療の効果判定に応用できる可能性が示唆されている。一方で、パーキンソン病が疑われる患者5名(重度の嗅覚障害がある患者、あるいはα-シヌクレインの2重重複や3重重複の遺伝子異常があり運動症状を発症していない患者など)のピックアップが遅れており、関連病院から積極的に患者を紹介してもらうように依頼をかけている。研究対象であるパーキンソン病患者の同意取得、各種評価、脳MRI検査、[11C]BF-227 PET検査施行し、横断的・縦断的評価まで順調に遂行できているが、パーキンソン病発症が疑われる患者(重度の嗅覚障害がある患者、レム睡眠期行動異常患者、あるいはα-シヌクレインの2重重複や3重重複の遺伝子異常があり運動症状を発症していない患者など)のピックアップが遅れている。

本研究は平成26年度から28年度までの3年計画を予定とし、平成28年度は対象患者のピックアップを中心に、簡易認知機能評価(MMSE)や重症度評価(UPDRS)などの各種評価、脳MRI、[11C]BF-227 PET、及び[11C]PiB PET検査を継続するとともに、PETデータを収集し、種々の画像解析ソフトを用いて横断的に統計解析を行うことであった。今回、各種評価、脳MRI、[11C]BF-227 PETを施行したパーキンソン病患者17名のうち9名に[11C]PIB PETを施行しPETデータを収集した。PMDO (ver 3.6)ソフトを用いた解析では、その9名のうち2名に[11C]PIB集積亢進を認めた。すなわち、その2名はアミロイドβ蛋白凝集体の集積を認めていた。このように、[11C]BF-227 PETと[11C]PIB PET検査の両方を施行することによって、[11C]BF-227のみ集積亢進がみられた際にはα-シヌクレイン蛋白凝集体の集積を示し、[11C]BF-227と[11C]PIBの両方の集積亢進がみられた際にはアミロイドβ蛋白凝集体の集積を示していることがわかる。今後、[11C]PIB集積亢進を認めなかったパーキンソン病患者に限って、[11C]BF-227の集積について正常者群と比較し、α-シヌクレイン蛋白凝集体の蓄積量測定がパーキンソン病の早期診断、病期進行の指標、治療の効果判定に応用できるかどうかを検討する予定である。研究対象であるパーキンソン病患者の同意取得、各種評価、脳MRI検査、[11C]BF-227 PET検査施行し、横断的・縦断的評価まで順調に遂行できているが、パーキンソン病発症前駆状態と考えられる患者(重度の嗅覚障害患者やレム睡眠期行動異常患者など)のピックアップと[11C]PIB PET検査が遅れている。パーキンソン病(PD)の病理学的特徴はα-シヌクレイン蛋白の異常蓄積である。[11C]BF-227 PETがPDの生体脳内のα-シヌクレイン蛋白凝集体を可視化でき、早期診断、病期進行の指標、治療の効果判定に応用可能かどうかを検討することを目的としている。[11C]BF-227はα-シヌクレインのみならず、アミロイドβにも結合することが知られている。[11C]PiBはアミロイドβのみに結合することから、両プローブのPETを施行することにより、[11C]BF-227がα-シヌクレインとアミロイドβのどちらに結合していたのかが判明する。最終年度は、[11C]BF-227 PETを施行したPD患者のうち4名に[11C]PiB PET検査を施行した。最終的に、[11C]BF-227 PETを18名に施行し、そのうち13名に[11C]PiB PET検査した。[11C]PiB PETを施行した13名のうち、2名に[11C]PiB集積亢進を認めた。この2名と[11C]PiB PETを施行しなかった5名を除いて、11名をPMDO (ver 3.6)ソフトを用いて解析した。また、11名のうち5名に2回目の[11C]BF-227 PETを施行し、経時的変化についても解析した。PD患者群(11名)は正常者群(14名)と比較して、中心前回、中心後回で有意に集積亢進を認めていた(p<0.05)。一方、黒質、被殻、淡蒼球、視床などでは集積亢進を認めなかった。経時的変化では、眼窩前頭回、扁桃体、前帯状回、後帯状回、島、淡蒼球で有意差をもって集積亢進を認めていた(paired t-tests, p<0.05)。また、被殻、尾状核では集積亢進傾向を認めていた。PDにおいて、α-シヌクレインは中心前回、中心後回を中心に蓄積し、遅れて大脳辺縁系に蓄積してくる可能性が示唆された。