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琵琶湖底質フミン物質の化学特性と湖水底質間における物質循環の解明

近年、琵琶湖など閉鎖性水域では、難分解性有機物の増加による生態系への影響が懸念されている。また、地球温暖化の影響により、琵琶湖など水深の深い湖では成層期の長期が発生し、湖底の低酸素化が頻発している。本研究では、琵琶湖の湖底底質と湖水間を含めた物質循環を明らかにすることを目的とし、底質コアを用いた湖底環境シミュレーション実験を行い、直上水及び間隙水中の化学成分の動態について検討した。また、底質に含まれる主な有機化学成分である腐植物質(フミン酸)の化学特性解析法を開発し、不溶性成分の解析も行った。その結果、底質中において水溶性のフルボ酸様物質が生成され、間隙水を介して湖水に溶出することがわかった。琵琶湖底質は、2014年8月、10月、2015年2月に滋賀県琵琶湖環境科学研究センターの協力のもと、琵琶湖北湖St.17B水深90mで不攪乱採泥器を用いて採取した。また、バンドーン採水器を用いて水深85mで底質直上水も採取した。採取した底質コアは、堆積層別(01cm, 12cm, 24cm, 410cm, 1020cm)に分取した。分取した試料は、間隙水と分離し、乾燥後、IHSS法に従い底質フミン酸と底質フルボ酸を抽出・精製した。2014年8月と10月に採取した底質コアを湖水環境シミュレーション実験の試料として用いた。堆積層別フミン物質の物性をNMR、FTIR、3-DEEM、元素分析で底質フミン物質の特性を明らかにした。また、底質フミン酸をPy-GC/MSを用いて起源別に熱分解生成物生成量への熱分解温度の影響について植物プランクトン細胞、標準フミン物質と相対的に比較評価することにより、底質フミン酸の起源について迅速に評価する方法を開発することができた。湖水環境シミュレーション実験に用いた試料は、不攪乱採泥器のサンプルシリンダー内に採取した底質コアを用い、シリンダーの上部の直上水をろ過した直上水に置き換えて調製した。窒素、酸素および二酸化炭素ガスを用いて直上水のDO値、pH値を自動制御し、化学成分の分析を継続して行った。その結果、金属元素の溶出等は、杉山らが行った結果とよい一致を示した。また、有機成分については、直上水中TOC値がシミュレーション期間中は有意な変化は見られなかったにもかかわらず、フルボ酸様蛍光物質濃度は大きく上昇した。これは琵琶湖北湖底層水で成層期にTOC値は変化せず、フルボ酸様蛍光強度が増加する傾向と一致していることから、本シミュレーション実験は湖水-底質間の有機・無機成分の物質循環を再現できていると考えられた。これら開発した方法により、琵琶湖北湖水-底質間のフミン物質の生成分解過程などを含む物質循環を解析することが可能となった。底質試料は2014年度に引き続き、季節毎に年間4回滋賀県琵琶湖環境科学研究センターの協力の下、琵琶湖北湖St.17B水深約90mの地点で不攪乱採泥器と本研究で開発した浮泥採取システムを組み合わせて採取した。得られた底質コア(長さ50cm、直径11cm)の一部は、堆積層別(0-1cm、1-2cm、2-4cm、4-10cm、10-20cm)に分取し、その他は採泥器シリンダーに入った状態のまま研究室に持ち帰り、2014年度に開発した湖水環境シミュレーション実験に用いた。また、水試料はバンドーン採水器を用いて水深85mで底質直上水も採取した。2014年度に行ったIHSS法による腐植物質の単離後Py-GC/MSで分析を行う方法では、底質に含まれる有機物の一部しか分析することができないことから、さらに多くの有機物の情報を得るために、底質乾燥試料に化学処理なしで直接分析する方法を検討した。PyーGC/MSでは、底質乾燥試料を直接試料カップに入れて分析することにより、リグニン・ポリフェノール起源、タンパク質・多糖類起源、脂質起源の熱分解生成物について評価することができた。また、湖水環境シミュレーション実験では、溶存酸素量を酸素が完全に枯渇した0mg/L、琵琶湖北湖の成層期後期に見られる低酸素化が進んだ状態の2.6mg/L、酸素が十分供給された状態である10mg/Lの3種の条件で実験を行った。その結果、底質から溶出するフルボ酸様成分、タンパク質様成分及び全溶存有機成分(DOC)と溶存酸素量との関係についての知見を得ることができた。1.異なる溶存酸素量の条件下で琵琶湖湖底環境シミュレーション実験においてそれぞれ異なった溶出成分及び底質中化学成分の変化を観測することができた。2. Py-GC/MSを用いた底質乾燥試料の直接判定量的評価法を開発することができた。この方法により、シミュレーション実験前後で得られた底質乾燥試料中有機物質の動態を分析することが可能であることがわかった。3.研究成果を複数件の学会発表及び学術論文で報告した。2015年度に引き続き、底質コアのシミュレーション(培養)実験を継続して行った。2016年5月に採取した試料は、採取直後に堆積層別に分けたコアと、溶存酸素量0mg/Lで30日間培養したコア、60日間培養したコア、120日間培養したコアをそれぞれ堆積層別に分取し、底質内部の化学成分についても経時的に変化を評価した。

その結果、直上水中のフルボ酸様蛍光物質濃度は、100日目程度まで上昇を続けてその後、一定となった。また、タンパク質様蛍光強度は、初期の値と比べて10%程度の増加しただけであり、これまでのシミュレーション実験の結果と同様であった。直上水中の溶存有機炭素量は、60日目付近で大きく増加しその後、初期値に戻るといったこれまでと異なる結果であった。30日目、60日目、120日目で底質コア中の間隙水を堆積層別に調査したところ、60日目で培養を停止したコアの内部で大きく溶存炭素量とタンパク質様蛍光強度が上昇していた。この現象は、直上水中において60日目付近で大きく溶存炭素量が上昇したことと一致し、底質コア内で60日目前後において微生物などが関与した何らかの化学変化が起こっていたことが示唆され、底質コア内での化学変化は採取したコアに含有する有機物や微生物の状態に依存することが考えられた。また、0日目、60日目、120日目で培養実験を停止した底質コアの堆積層別乾燥試料に含有する有機物の分析をPy-GC/MSを用いて行ったところ、60日目の底質コアの第2層、第3層において特にアミノ酸タンパク質起源の熱分解生成物が減少していることが確認され、底質に含有する有機物の消費機構について解析する手がかりを得た。近年、琵琶湖など閉鎖性水域では、難分解性有機物の増加による生態系への影響が懸念されている。また、地球温暖化の影響により、琵琶湖など水深の深い湖では成層期の長期が発生し、湖底の低酸素化が頻発している。本研究では、琵琶湖の湖底底質と湖水間を含めた物質循環を明らかにすることを目的とし、底質コアを用いた湖底環境シミュレーション実験を行い、直上水及び間隙水中の化学成分の動態について検討した。また、底質に含まれる主な有機化学成分である腐植物質(フミン酸)の化学特性解析法を開発し、不溶性成分の解析も行った。その結果、底質中において水溶性のフルボ酸様物質が生成され、間隙水を介して湖水に溶出することがわかった。1. Py-GC/MSを用いた熱分解温度を変化させることによる熱分解生成物生成量への影響を評価する化学特性解析法を開発し、琵琶湖底質フミン酸に適用することができた。2.湖底環境シミュレーション実験による湖水・底質間における物質循環の評価方法についてそれぞれ開発することができた。3.開発した方法を用いて琵琶湖北湖における湖水-底質間の物質循環を明らかにする準備を1年目に行うことができた。1.TD-GC/MSを用いた琵琶湖底質乾燥試料の直接分析法により、熱分解成分では明らかにできなかった化学成分の分析を検討する。特に脂質成分を解析することにより、底質に堆積する化学成分の起源解析に応用できるかを検討する。2.シミュレーション実験中の底質コア内の化学成分の動態を観測するために、同条件のシミュレーション実験を行い、0日目、30日目、60日目、120日目の底質コアを堆積層別に分離して化学成分分析を行う。3.得られた研究成果を学会発表及び学術誌へ投稿を行う。環境化学、陸水学、分析化学1.琵琶湖の循環期、成層期の底質中フミン酸及びフルボ酸の動態について開発したPy-GC/MS法および、化学成分分析により解析を行う。2.湖底環境シミュレーション実験では、低酸素化の影響と湖水・底質間における物質循環について複数の底質コアを同時に異なった条件でシミュレーション実験を行い、直上水中の溶存物質およびシミュレーション実験前後の底質コア中化学成分を比較検討することにより解析を行う。
歩行補助のための動的安定性の有する移動体のモデル化と評価システム

二年度は「下肢麻痺者のモデル化」と「評価システム構築」というように研究を二区分して推し進めた.(1)下肢麻痺者のモデル化と歩行補助制御法の構築「反射を誘発する電気刺激」と「筋肉を直接収縮させる電気刺激」を組み合わせた歩行補助制御法の構築筋麻痺を有する者は特定の神経-筋動作が不能であるだけでなく,特殊な神経-筋動作系を生じている場合がある.そこで,下肢麻痺者の「反射運動を誘発する刺激(反射刺激)系」と「麻痺筋を収縮させる刺激(直接刺激)系」を実験的に明らかにし(刺激-運動系のモデル化),歩行特性を踏まえて,反射刺激と直接刺激を組み合わせて下肢麻痺者の歩行補助を可能とする制御系の構築を行った.研究成果としては,下肢麻痺者の起立動作・歩行動作の速度向上を実現し,運動補助の可能性を示した.(2)評価システムのための歩行特性表現系歩行困難者特有の歩行特性表現系の構築を目指し,歩行時のセンサデータ群(加速度・踏圧・関節角度・表面筋電位)を主成分分析し,第一から第三主成分までを軸とする三次元特徴空間上で歩行特性を表現する情報処理法を提案した.半麻痺症状を有する被験者の協力による検証実験の結果,提案する表現系の主成分値の幾何学的軌跡が歩行特性を示し,かつ,歩行相が区分されることを確認した.すなわち,歩行動作識別の有効性を実証した.更には,歩行特性の長期的変化の計測・評価を実現するために,モバイル型マルチモーダル計測装置の開発も行った.歩行補助のための動的安定性を有する移動体のモデル化と評価システムを実現するため、本年度に取り組んだ内容は、これまでの研究成果を投稿論文としてまとめ、これからの課題との整合性を明確にするものであった。また同時にアプリケーションとなる歩行補助装置を開発し、次年度の研究基盤を確立するものであった。以下にその内容を示す。(1)動的安定性を有する脚移動モデル設計法の構築動的安定性を有する脚移動モデル設計のため、適切な『身体的特徴(機構・素材特性)』がシステムに要求される制御量・駆動力を軽減するという身体性人工知能の概念に着目した。すなわち、本研究においては動的特性を実現する身体的特徴を有し、かつ、安定な脚移動を達成するモデルの設計を目指した。提案する設計法は進化的計算手法に基づき、脚移動モデルの身体系と制御系を同時探索し、単位移動速度あたりのエネルギ消費量が少ないモデルを最良個体とするものであった。その結果として、モータ1個で2脚・4脚における動的安定移動を可能とするモデルを獲得し、実機においても同様な移動機能を確認した。(2)歩行困難者個々特有の運動感覚系の表現系動的安定移動体の評価するにあたり、まず移動特性の表現系の構築が重要な課題となる、そこで複数種類のセンサデータにより移動状態を計測し、それらデータを主成分分析し、第13主成分値を三次元表現する特徴抽出法(各主成分は各軸に対応)を提案した。この表現形により個々の移動特性が幾何学的に示されることを確認した。(3)歩行補助装置の開発歩行困難者によって異なる麻痺部に対応する補助装置を目標として、ワイヤ牽引型モジュラー装置を開発した。ワイヤ牽引型により、自由な取り付け位置を設定することができ、様々な症例に対応することが可能となった。また、モジュラー装置の性能は牽引力40[N]・牽引速度0.1[m/s]と、筋力補助に対して充分な牽引力・牽引速度を有する。次年度は、歩行困難者個々特有な感覚運動系に適応可能な歩行補助制御を提案・構築し、歩行補助装置による検証を行なう。また、それら成果を投稿論文としてまとめることにある。二年度は「下肢麻痺者のモデル化」と「評価システム構築」というように研究を二区分して推し進めた.(1)下肢麻痺者のモデル化と歩行補助制御法の構築「反射を誘発する電気刺激」と「筋肉を直接収縮させる電気刺激」を組み合わせた歩行補助制御法の構築筋麻痺を有する者は特定の神経-筋動作が不能であるだけでなく,特殊な神経-筋動作系を生じている場合がある.そこで,下肢麻痺者の「反射運動を誘発する刺激(反射刺激)系」と「麻痺筋を収縮させる刺激(直接刺激)系」を実験的に明らかにし(刺激-運動系のモデル化),歩行特性を踏まえて,反射刺激と直接刺激を組み合わせて下肢麻痺者の歩行補助を可能とする制御系の構築を行った.研究成果としては,下肢麻痺者の起立動作・歩行動作の速度向上を実現し,運動補助の可能性を示した.(2)評価システムのための歩行特性表現系歩行困難者特有の歩行特性表現系の構築を目指し,歩行時のセンサデータ群(加速度・踏圧・関節角度・表面筋電位)を主成分分析し,第一から第三主成分までを軸とする三次元特徴空間上で歩行特性を表現する情報処理法を提案した.半麻痺症状を有する被験者の協力による検証実験の結果,提案する表現系の主成分値の幾何学的軌跡が歩行特性を示し,かつ,歩行相が区分されることを確認した.すなわち,歩行動作識別の有効性を実証した.更には,歩行特性の長期的変化の計測・評価を実現するために,モバイル型マルチモーダル計測装置の開発も行った.
ヒメコマツの高芽接ぎによるマツ材線虫病抵抗性ヒメコマツの種子生産の試み

【はじめに】房総丘陵にはヒメコマツが天然に隔離分布する。これらヒメコマツ個体群は, 1970年以降,急激に個体数が減少している。東京大学千葉演習林内では,天然性ヒメコマツが1980年に比べ,約90%が枯死しており現在20本以下となっている。減少の主な要因としては,マツ材線虫病が考えられており,ヒメコマツを保全するには,材線虫抵抗性を付与した新たな種苗を作出する必要がある。千葉演習林では,ヒメコマツを植栽しており,そこから種子生産が可能であると共に,ヒメコマツへのマツ材線虫接種を実施し,マツ材線虫病に対し抵抗性の強いヒメコマツ個体を既に複数クローン保有している。しかし,自生天然個体から得られる種子が少ないために,接種によって枯死する個体も多いと言う問題を抱えている。本研究では,成熟個体と苗木個体を台木として,接種検定により抵抗性が確認された実生個体の高芽接ぎを試みる他,種子生産の実態を調査する。【方法】2月に高芽接ぎを行った。使用した台木は、成熟個体と苗木個体とし,穂木はマツ材線虫接種試験で生存した苗木個体と未接種の成熟個体とした。接いだ穂木数は, 2236本/家系とし,穂木の処理は以下とした。1.ビニール袋で覆い遮光のため寒冷紗で覆う。2.遮光による寒冷紗のみを覆う。3.無処理。種子の生産調査として、天然性の4個体からと,天然個体の接ぎ木クローンが移植された集植所の2個体から種子の充実率と発芽率を調査した。【結果と考察】通常のマツ接ぎ木では,何らかの処理を施さないと活着が難しいが,高芽接ぎでは,無処理でも約25約88%の活着率を示した。無処理において、接ぎ木後4ヶ月後の活着率と12ヶ月後の活着率で大差がなかったことから高芽接ぎは概ね4ヶ月で成否が判別できると言えよう。種子調査では,集植所由来の種子で天然個体由来に比べ充実率、発芽率が高かった。千葉演習林のヒメコマツ集団密度が小さくなったことが種子生産に影響を与えている可能性が考えられた。マツ材線虫に対して抵抗性を有する穂を高芽接ぎすればマツ材線虫病対策となる可能性が示唆された。3.無処理。
汎ネットワーク初期化機構の探索研究

ヒト免疫細胞株の細胞分化過程における転写因子約2,300個から成る転写ネットワーク解析を行った。それにより、相互に抑制しあう二つの系列から成るシステムワイドな梯子状構造が転写ネットワーク中に有り、そのシステムワイドな構造が分化する細胞の状態遷移を誘導する事が示唆された。転写ネットワーク、食物網および神経網の各ネットワーク挙動を表す数学モデルに基づいて共通の特性を探る研究を進めた。その結果、ネットワークを構成する実体に関わらない汎ネットワークなダイナミクスが示唆された。ヒト免疫細胞株の細胞分化過程における転写因子2,300個から成る転写ネットワーク解析を、本研究申請段階の予備的な解析とは異なり、より実績あるネットワーク推定法に切り替えて実施した。その結果は、当該の予備的な解析で得られたのと等しく、相互に抑制しあう2つの系列から成るシステムワイドな構造が転写ネットワーク中に有り、そのシステムワイド構造が分化する細胞の状態遷移を誘導する事を示唆した。又、細胞初期化因子をシステムワイド構造中に位置づけ、同因子をシミュレイションで発現させると、ネットワークを構成するノードモジュールの多くが発現する高ポテンシャルの発現パターンが励起し、転写ネットワークの状態遷移を促進する特異的な振る舞いが示唆された。上記の結果は論文として投稿し受理された。転写ネットワークと食物網の比較研究を進めた。そこでは、二つのネットワーク間で類似した構造があるのみならず、ネットワークの機能に関わる類似した動的な特性があることを見つけ、学会発表した。更に神経網も対象に含め、各ネットワークの数学モデルに基づいて共通の特性を探る研究を進めた。その結果からは、ネットワークの形成に関して、ネットワークを構成する実体に関わらず、時間の流れの中でネットワークを形成する共通の機構(汎ネットワーク機構)が示唆されている。本研究の成果であるネットワーク推定法及び状態遷移を含むシミュレイション法は、農作物の発現解析への応用も進めている。転写ネットワーク、食物網ネットワークに共通な性質として、伝送経路の非対称性が系の安定性を強化することがある。今年度の研究では、転写ネットワーク、食物網ネットワーク及び神経網ネットワークの三種類の生命系ネットワークに関し、(1)それらのネットワークのベクトル場には類似した性質があること、(2)ヤコビ行列のトレースと行列式が作る平面上における解析が有効であり相互作用エッジの有無が系の安定性に影響を及ぼす場合があること、を明らかにした。又、相互作用ネットワークの安定性を考察した。ここで言う安定性とは、定常状態で外乱を受けたとき、元の釣り合った定常状態に戻ろうとする性質である。ここでは、転写ネットワーク、食物網ネットワーク及び神経網ネットワークの各モデルを基礎に一般化モデルを導き、生命系ネットワークの安定性を考察した。一般化モデルに対し、固定点が存在する条件と固定点の安定性を解析した結果:(ケース1)自己生成項がない場合は、固定点の近傍で勾配が緩やかな促進的な相互作用がある時、二つのシステム要素、xとyは安定共存できる。(ケース2)自己生成項があってもそれが固定点の近傍で勾配が緩やかな自己生成であれば、安定共存できること、促進的な相互作用に加え抑制的な相互作用でも、固定点の近傍で勾配が緩やかな相互作用であれば安定共存できることを明らかにした。更に、ケース1とケース2から、定常状態の安定性に固定点近傍の相互作用および自己生成の勾配が影響していることを示唆した。更に、ネットワークの秩序を計算により評価する為、ネットワークモデルを微分方程式で与え、シャノンエントロピーを計算する解析プログラムを開発した。平成27年度中に、国際会議での口頭発表あるいは海外学術誌上での論文発表一編を完了する計画であったが、口頭発表に採択されたが、その発表時期は28年7月にずれ込んでしまった。転写ネットワーク、食物網ネットワーク及び神経網ネットワークの各モデルを基礎に一般化モデルを導き、生命系ネットワークの安定性を解析した。その一般化モデルに対し、固定点が存在する条件を含めて、固定点の安定性を解析した結果から以下の二つの性質が示唆された:(1)自己生成項がない場合は、固定点の近傍で勾配が緩やかな促進的な相互作用がある時、二つのシステム要素、xとyは安定共存できる。(2)自己生成項があってもそれが固定点の近傍で勾配が緩やかな自己生成であれば、安定共存できること、促進的な相互作用に加え抑制的な相互作用でも、固定点の近傍で勾配が緩やかな相互作用であれば安定共存できる。(1)と(2)を纏めると、定常状態の安定性に固定点近傍の相互作用および自己生成の勾配が影響していることが示唆されたことになる。以上の解析結果は国際会議(SIAM Conference on the Life Science、米国応用数理学会生命科学部門)の口頭発表として採択され、2016年7月米国ボストン市にて発表を行った。本科研費研究の基幹をなす、転写ネットワークトポロジーの解析研究の論文が受理、刊行された。

研究成果を国際会議で口頭発表するのに加え、国際的な学術誌上での論文発表を行う。情報科学生物ネットワークのモデリング及びシミュレイションに研究を集中し、1年目の研究で見通しが得られた研究結果を論文あるいは研究発表の形に纏めて発表する。27年度に、転写ネットワークの状態遷移を解析し、その結果を国際学会において発表する予定であったが、転写ネットワークを一般化したモデルで、生態系および神経網ネットワークを含めたベクトル場上での振る舞いを記述できる見通しが得られた。生物ネットワークのモデリング・シミュレイション及び論文の作成・発表に研究を集中した為、消耗品費等の物品費が予想よりも掛からなかった。博士研究員の作業を効率的に見直す事により、人件費も予想より少なくて済んだ。このため、計画を変更し一般化モデルでのネットワーク安定性解析と国際学会での発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。シミュレイションプログラムの開発を本研究費により外部委託して、研究を強化する。研究成果の論文投稿あるいは国際会議での発表を行う。
Well-being尺度日本語版の開発と日本人における実態解明

本研究課題の目的は日本人のwell-beingの現状を把握することである.Well-beingの測定には,その国際比較を可能にするためにも,国際的に利用されているwell-being尺度の日本語版を開発する必要がある.初年度(平成27年度)および2年目(平成28年度)は,well-being尺度の日本語版を開発を目標として,研究協力者の協力を得ながら,well-being尺度の英語原版の日本訳における信頼性と妥当性に検証を可能にするデータを得るための調査を中心に実施した.また,本研究目的の達成に望まれるwell-being関連尺度の開発にも取り組んだ.3年目(平成29年度)は作成されたwell-being尺度日本語版を中心とした質問紙調査によって,大学生をはじめ,就労者等を対象として,本格的なwell-beingの現状把握を実施した.中間的な報告として,本年度の時点での成果を学会発表した.初年度(平成27年度)の進捗が大幅に遅れたことから,結果的に1年延長(平成30年度)し,4年間の実施となった.最終年度となった4年目では,well-beingに関する質問紙調査を継続し,大学生,就労者によるデータを増やすことで,well-beingの現状把握を進展させることができた.具体的な結果として,就労者について,well-beingの構成要素において,女性は肯定的感情とフラリッシングが男性より有意に高かったが,否定的感情は女性の方が高かった.well-beingは30歳台で高く,40歳台と50歳台で概ね低く,U字型の傾向が認められた,一方,高齢ほど低い傾向は認められず60歳台では良好な結果であった.しかし,20歳台で否定的感情の高さが特徴的であった.本研究課題の目的は日本人のwell-beingの現状を把握することである.Well-beingは国際比較を可能にするためにも,国際的に利用されているwell-being尺度によって評定することが望ましい.そこで最新の国際的なwell-being尺度について,日本語版を開発することからはじめる必要がある.初年度である平成27年度はこのwell-being尺度の日本語版を開発することを目標とした.そこで本年度は,まず,研究協力者の協力を得ながら,well-being尺度の英語原版の質問項目をback-translationの手法を用いて日本語化したものを,大学院生数名から聴取した日本語表現等への意見を加味するなどを通じて,もととなる日本語訳を作成した.さらに,この日本語訳の精神測定学的特性を評価するために必要となるデータを,学生を対象とした質問紙調査から得る作業を行った.調査に含まれる項目は,当該尺度の日本語訳に,年齢,性、学年と言った人口統計学的変数が加えられた.さらに,妥当性を検証するためのいくつかの関連尺度を含めた.日本語訳されたwell-being尺度とこの関連尺度との得点間の関係を明らかにすることが,本研究課題における1つの要点である.関連尺度としては,大別して,当該well-being尺度とのポジティブな関係が予想されるものと,ネガティブな関係が予想されるものがある.前者には,他のwell-being尺度がある.後者としては,抑うつ,不安,心理的ストレスといった症状等がある.また調査は尺度得点の時間的安定性(再検査信頼性)を確認するために,同一対象者に対して時間をおいた2度にわたる調査機会において実施された.こうした調査は現在継続中であり,平成28年度も実施予定である,初年度である平成27年度の当初予定は,well-being尺度について日本語版を開発することを目標としていた.しかしながら,日本語版の開発には至らなかった.これには,well-being尺度の英語原版を日本語へ翻訳する作業にやや手間取る面があったことがあげられる.また,日本語化した尺度について,その心理測定学的特性を明らかにするために行うべき質問紙調査がはかどらず,思うようにデータを得ることができなかった.つまり,適切な質問紙調査を通じて,十分なデータを得ることができなかった.これらの主な原因は,本研究課題以外の業務に対して,当初予想した以上に時間をとられたことが最も大きいといえる.さらに,質問紙調査の実施機会を得ることが,想定以上に困難となってしまったこともある.本研究課題の目的は日本人のwell-beingの現状を把握することである.Well-beingの測定には,その国際比較を可能にするためにも,国際的に利用されているwell-being尺度の日本語版を開発し,既存の有用な尺度と共に利用する.2年目である平成28年度は,初年度(平成27年度)の進捗の遅れを取り戻すべく,well-being尺度の日本語版を開発を目標とした.そこで本年度の内容は,研究協力者の協力を得ながら,well-being尺度の英語原版の日本訳における信頼性と妥当性に検証を可能にするデータを得るための調査が中心であった.調査対象者は大学生であった.調査に含まれる項目は,当該尺度の日本語訳に,年齢,性、学年といった人口統計学的変数が加えられた.さらに,妥当性を検証するためのいくつかの関連尺度が含まれた.Well-being尺度の日本語訳とこの関連尺度との得点間の関係を明らかにすることが,本研究課題における1つの要点である.関連尺度としては,大別して,当該well-being尺度とのポジティブな関係が予想されるものと,ネガティブな関係が予想されるものがある.前者には,他のwell-being尺度がある.

後者としては,抑うつ,不安,心理的ストレスといった症状等がある.また調査は尺度得点の時間的安定性(再検査信頼性)を確認するために,同一対象者に対して時間をおいた2度にわたる調査機会をもうけ,実施された.初年度(平成27年度)の遅れを取り戻すことが中心となったことから,「やや遅れている」といった評価になる。初年度はwell-being尺度について日本語版を開発することであった.日本語化されたwell-being尺度の信頼性と妥当性の検証を可能にするデータを大学生を対象に得るための調査と,得られたデータを基にした分析を実施中である.本研究課題の目的は日本人のwell-beingの現状を把握することである.Well-beingの測定には,その国際比較を可能にするためにも,国際的に利用されているwell-being尺度の日本語版を開発する必要がある.しかし,初年度(平成27年度)の調査研究が予定より大幅に遅れてしまった.そこで,2年目(平成28年度)は初年度(平成27年度)の進捗の遅れを取り戻すべく,well-being尺度の日本語版を開発を目標として,研究協力者の協力を得ながら,well-being尺度の英語原版の日本訳における信頼性と妥当性に検証を可能にするデータを得るための調査を中心に実施した.また,本研究目的の達成に望まれるwell-being関連尺度の開発にも取り組んだ.当初予定では,最終年度となるべき3年目(平成29年度)は作成されたwell-being尺度日本語版を中心とした質問紙調査によって,大学生をはじめ,就労者等を対象として,本格的なwell-beingの現状把握を実施することであった.実際に,本年度はwell-beingに関する質問紙調査を着実に進め,回答者数を増やすことができた.また,中間的な報告として,本年度の時点での成果を学会発表することもできた.しかし,初年度(平成27年度)から引き続く進捗の遅れから,3年目となる本年度(平成29年度)では,well-beingの現状把握が十分に完了したとは言えなかった.新たに得られたデータを用いた成果発表の機会を設けることも含め,来年度(平成30年度)はさらにwell-beingに関する質問紙調査を継続していく予定である.初年度(平成27年度)から積み重なった遅れのため,「やや遅れている」といった評価となる。初年度はwell-being尺度について日本語版を開発することであった.また,初年度から2年目(平成28年度)にwell-being関連尺度の開発を完了しながら,本年度(平成29年度)までに,本格的なwell-beingの現状把握のための質問紙調査とその分析結果を完了させることが当初の計画であった.しかし,現時点では,well-beingの現状把握のための質問紙調査を実施途中である.また,得られたデータを用いた成果発表の機会を設けることはできたが(平成29年度),さらに補助事業期間の延長の来年度(平成30年度)に発表機会を計画中である.本研究課題の目的は日本人のwell-beingの現状を把握することである.
視覚性自己運動知覚の処理水準とプライオリティ

本来移動する動物である人間の網膜像には,外界対象の運動や構造に起因する運動成分のみならず,自己運動に起因する運動成分も含まれているが,我々は対象の構造・奥行き,そして自己運動を正しく分解し知覚している。このような処理を構造化して理解するために,特に視覚性自己運動知覚と姿勢制御を中心にし,これらがどの水準で行われているのか,運動それ自体の知覚の処理と比較してどちらが優先的に処理されるのかを明らかにすることを目指した。従来,視覚性身体動揺は,もっぱら一次運動と呼ばれる輝度定義の低次な運動刺激を用いて研究されてきた。そこで,輝度の時間分布としては左右どちらの運動方向成分も有する正弦波状グレーティングの位相反転刺激を被験者に提示し,注意によって追跡することで左右いずれかの運動方向が知覚される高次な運動知覚と身体動揺の関係を調べた。その結果,視覚刺激は物理的に同一であるにも関わらず,注意を左右どちらに向けて追跡するかによって重心動揺の方向が異なり,注意トラッキングによって知覚した運動方向と同方向に姿勢が傾いた。このことから,視覚からの姿勢制御に注意トラッキングによる高次な運動知覚処理が頁献していることが示唆された。さらに,一次運動と注意トラッキング運動を重ねて提示した場合,身体動揺は両方の成分の和を示し,低次と高次の視覚運動が共に同時に貢献していることが示唆された。但し,注意トラッキングの時には,ベクションと呼ばれる自己運動感覚は生じなかった。これらの結果から,視覚性身体動揺が比較的高次の視運動処理からも生じること,またそれは必ずしも自己運動の感覚を必要としないことが示された。したがって,身体動揺,自己運動知覚,運動それ自身の知覚は,単純な階層関係になく,相互入力しあう比較的独立な複数の経路からなる機構によって生じていると思われるが,今後さらに詳細な実験的検討が必要である。私たちは,本来的に移動・運動しながら外界を観察している.したがって,網膜像には,外界対象の運動や構造に起因する運動成分のみならず,自己運動に起因する運動成分も含まれている.そして,視覚処理系は,これらが非選択的に混在している網膜運動画像から,対象の構造・奥行き,そして自己運動を正しく分解し,知覚を生じさせている.このような光流動の分解知覚を担う処理が,脳内でどのように行われているかを構造化して理解することを研究目的とする.そのためには,それぞれの処理が,どのような処理の水準で行われているのかを明らかにする必要がある.特に視覚性自己運動知覚と視覚性姿勢制御を中心にし,これらの処理がどの水準で行われているのか,運動からの構造知覚や対象運動それ自体の知覚などの処理と比較して,どちらが優先的に処理されるのかを明らかにすることを目指す.これまで,輝度の一次統計量からなる低次運動成分は自己運動知覚にも姿勢制御にも貢献することが報告されているが,輝度の二次統計量からなる運動成分に関しては,自己運動知覚に貢献するという知見がある一方,姿勢制御にはあまり貢献しないと言う報告がある.本研究では,さらに高次な注意トラッキングによる運動成分が,姿勢制御に貢献するかを検討した.具体的には,輝度の時間分布としては左右どちらの運動方向成分も有する正弦波状グレーティングの位相反転刺激を被験者に提示し,注意によってトラックすることで左右いずれかの運動を知覚した.視覚刺激の観察と同時に被験者の重心動揺を測定した結果,視覚刺激は物理的に同一であるにも関わらず,注意を左右どちらに向けてトラックするかによって,重心動揺の方向が異なり,注意トラッキングによって知覚した運動方向と同方向に姿勢が傾いた.このことから,視覚からの姿勢制御に注意トラッキングによる高次な運動知覚処理が貢献していることが示唆された.本来移動する動物である人間の網膜像には,外界対象の運動や構造に起因する運動成分のみならず,自己運動に起因する運動成分も含まれているが,我々は対象の構造・奥行き,そして自己運動を正しく分解し知覚している。
化学結合のエネルギー表現に基づく鉄鋼の水素脆化機構の解明と量子合金設計への展開

鉄鋼中の水素脆化機構を理解するために、化学結合をエネルギースケールで統一的に表す「原子化エネルギーの方法」を提唱した。この方法を用いれば、水素と鉄鋼中の微量元素(例:炭素)や合金元素(例:クロム)との化学結合を通して、水素のトラップ作用を評価できる。また、金属炭化物(例:VC)近傍の水素のトラップ作用も理解できる。炭化物単体を用いた水素トラップ実験の結果も、定性的には原子化エネルギーによる予想とほぼ一致している。これらの情報は、耐水素脆化・鉄鋼材料の量子材料設計の基礎データとして有用である。合金元素が炭化物および酸化物として析出している場合の水素トラップ作用の電子状態計算による評価と比較するために、実験的な評価の検討を行った。合金元素の炭化物および酸化物そのものに水素をチャージし、昇温脱離法により水素をトラップする結合の強さを調べた。ここで試料への水素のチャージには、0.5MPa水素圧下におけるボールミリング(以下、水素曝露中ミリング)を施した。比較のために、アルゴン雰囲気下でのミリング後の水素曝露(以下、ミリング後水素曝露)、水素曝露のみ、アルゴン雰囲気でのミリングのみ(以下、ミリングのみ)、を施した試料および未処理の試料に対しても昇温脱離試験(以下、TDS)を行った。試料には、遷移金属Nbの炭化物と酸化物のNbC,Nb_2O_5、また典型元素A1の酸化物Al_2O_3を選択した。NbCでは、水素曝露中ミリングを施した場合にはTDSにおいて200°C付近でH_2のピークが現れ、試料に水素が取り込まれていることが示唆されたが、ミリング後水素曝露の場合にはH_2のピークが現れなかった。また水素曝露のみ、ミリングのみ、未処理の試料の場合においてのピークは確認されなかった。これらより、NbCでは試料へ水素を取り込むには新生表面が現れた時に水素が存在する必要があると考えられる。一方で、Nb_2O_5では、水素曝露中ミリングだけでなくミリング後水素曝露の場合でもTDSにピークが現れた。ここでTDSのピークはH_2Oによるもので、試験後の試料の色および吸収スペクトルの形状からNb_2O_5が還元され、H_2Oが生成していると考えられた。Nb_2O_5では新生表面が生成した後に不活性ガスから置き換わって水素に曝されても取り込むことができていると考えられる。このような実験法により、化学結合による水素トラップ作用と関係すると考えられる合金元素の炭化物と酸化物の相違が評価できることがわかった。ニオブ炭化物(NbC)、ニオブ酸化物(Nb_2O_5,NbO)の水素トラップ作用を調べた。特に、炭化物と酸化物の違い、また、酸化物において組成が異なり金属の価数が異なる場合についての違いに注目した。ここで、仮にNb_2O_5,NbOを組成式どおりであるとするとそれぞれ、Nb5+およびNb2+の状態にあると考えられる。電子配置がNb^<5+>は4d^o、Nb^<2+>は4d^3であるとすると、それぞれに水素が化学吸着する場合には電荷の偏りおよび移動が異なることが考えられるため、これら2つの酸化物を選択している。試料への水素のチャージは、ミリング中での水素の曝露によって行った。比較のために、以下の処理を施した試料も準備した[アルゴン雰囲気中でのミリング処理後の水素曝露、アルゴン雰囲気中でのミリング処理のみ(水素曝露なし)、水素曝露のみ(ミリング処理なし)、未処理]。それら試料の昇温脱離スペクトルを測定することによって上記物質の水素トラップ作用を調べた。いずれの物質もミリング中に水素曝露を施した試料では水素に関連する放出ピークが観測され、水素トラップ作用があることがわかった。NbCでは、ミリング中に水素曝露した場合のみH_2の放出が観測された。同じくNbOの場合にH_2の放出が観測されたが、Nb_2O_5の場合にはH_2ではなくH_20の形で放出されていることがわかった。また、酸化物の場合には共通してアルゴン雰囲気中でのミリング処理後に水素曝露を行っても水素をトラップすることわかった。NbOとNb_2O_5の違いを調べるためにはより正確に放出量、放出温度を評価する必要がある。ニオブ窒化物(NbN)について、同様の試料準備および測定により予備実験を行い、使用した出発試料では水素チャージの処理に関わらずアンモニアの放出があることがわかり、水素トラップ作用の評価にはそれとの分離が必要であることがわかった。鉄鋼材料の脆化をもたらす材料中の拡散性水素原子のトラップには、金属炭化物相も寄与していると考えられているが、主にそれは母相と炭化物相の界面付近によるトラップであると報告されている。

昨年度までに金属炭化物、金属酸化物試料の新生表面に水素をさらすことで、昇温脱離試験において水素の放出が観察されることが分かっており、それら試料に水素が取り込まれている可能性が示唆された。これより当該年度においては、さらに金属窒化物における水素の取り込みおよび放出を炭化物および酸化物と併せて詳しく調べるための基礎として、添加金属の炭化物について水素の取り込みが試料表面もしくは試料内部によるものか調べることを検討した。添加金属の炭化物であるTiCおよびNbCの粉末試料にボールミルによる水素雰囲気での粉砕処理を行うことで水素を付与し,昇温脱離試験により水素の放出温度および放出量を調べた。付与する水素に重水素を用いることにより、試料以外からの水素および付与前から試料に含まれている可能性のある水素の放出と区別することができ、試料から放出された水素の放出曲線を求めた。この結果より試料それぞれの水素放出量を計算した。BET法により試料比表面積を測定し、試料表面における原子数を原子面密度から見積もった。これらより、それぞれの試料における水素放出量は、試料表面に原子面密度相当分だけ水素が吸着した場合の水素量よりも多く、水素は試料内部に取り込まれている可能性があることが示唆された。研究目的に掲げている内容のうち、解析および考察に重要なデータの一つである炭化物および酸化物にトラップされた水素の放出を調べるための昇温脱離スペクトルの取得とその傾向の把握がある程度進めることができていることから、研究全体での進捗状況としてはおおむね順調といえるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。ひきつづき炭化物および酸化物、窒化物の水素トラップ作用について調べるが、特に組成依存性についても詳しく調べる。このため、より詳細な解析ができるように装置、方法等に改良を加える。結晶構造で整理した水素トラップ作用、水素脆化抑制効果、また固溶合金元素によるトラップ作用を検討するために、実験に加えて理論計算を行なう。研究計画の大幅な変更および問題点はない。
肥満を伴うサルコペニア発症予防における腸内環境の重要性

雄ラットに通常餌(脂肪成分20%)または高脂肪餌(脂肪成分60%)を3ヶ月摂取させ,通常餌群と高脂肪餌群に分ける。また、各群をヨーグルト群(通常食および高脂肪食に3%ヨーグルトパウダーを添加)とコントロール群に分ける。従って、通常食+コントロール群、通常食+ヨーグルト群、高脂肪食+コントロール群、高脂肪食+ヨーグルト群を作成する。1)T-RFLP (terminal restriction fragment length polymorphism)法を用いて、腸内細菌解析を検討する。腸内細菌の構成菌種は、16SrDNAの塩基配列が異なるため、制限酵素による切断部位は菌種固有のものとなる。これらの処理によって得られるDNA断片に対応したピークの位置(断片長)、面積(菌数)および数(菌種の多様性)を解析することで、糞便中の構成菌種およびその割合を推定する方法である。前述の4群の糞便を採取し検討する。2)門脈血中のエンドトキシン濃度を測定する。腸内細菌叢の検討を行ったところ、高脂肪餌によっていわゆる“悪玉菌"が有意に増加したが、その変化はヨーグルトパウダーの添加により改善した。また、末梢血のエンドトキシンであるlipopolysaccharide (LPS)濃度を測定したところ、高脂肪餌の投与によりLPS濃度が上昇したが、その増加はヨーグルトパウダーの添加により抑制された。以上より、高脂肪餌による悪玉菌の増加が末梢血のLPS増加をもたらしたことが推測され、これまでのところ概ね順調に進行している。高脂肪餌による末梢血LPS濃度の増加が、悪玉菌の増加に伴うものではなく、小腸での腸粘膜バリアの破綻により、腸内細菌で合成されたLPSが過剰に放出している可能性がある。このような腸粘膜バリアの破綻には、腸管の炎症性変化が関与していることが知られている。したがって、今後の研究として1)小腸内の炎症性サイトカインであるtumor-necrotizingfactor (TNF)-&#61537;および抗炎症性サイトカインであるinterleukin (IL)-10発現、さらにTNF-&#61537;/IL-10を評価する。2)小腸内における炎症性マクロファージ(M1)浸潤を組織学的に評価する。の2点について検討する予定である。
女子学生を対象とした食行動異常発現・維持の要因分析と予防教育法の開発

本研究では,増加の一途を辿る摂食障害(食行動異常)の発現・維持について,本研究課題では,その心理的メカニズムを検討するとともに,予防的心理教育プログラムの開発を行った。昨年度は,特に他者評価不満を起点とした,摂食障害(食行動異常)の発現・維持に係る心理的メカニズムを想定し,実証的に検討するとともに,同心理的メカニズムについてモデルを構築するとともに,本モデルを土台に予防的心理教育プログラムの構成を検討した。先に構築したモデルでは,身体に関する他者評価への懸念が痩身願望へとつながり,その結果として,摂食障害臨床症状に類似する食行動が発現することを提唱した。こうしたことから,摂食障害予防に際して,他者評価懸念に対するアプローチが奏功すると考えられる。以上から,今年度は,摂食障害予防に係る基礎研究を行うとともに,主として対人関係療法の要素を取り入れた摂食障害予防のための心理教育プログラムを開発した。今年度実施した基礎研究では,特に女性と男性との食行動異常発現プロセスを比較することにより,性差を踏まえた予防的支援の可能性について検討した。また,より実践的な摂食障害予防のための心理教育プログラムでは,対人関係療法においてテーマとなる「悲哀」「対人関係上の役割をめぐる不和」「役割の変化」「対人関係の欠如」を扱うためのワークブックを作成した。今後,ワークブックを用いた介入効果の実証的検討が必要になるものの,現代女子学生を対象とした予防的支援に適用可能性が高いツールの一部を開発した。本研究は現代を生きる女子学生の食行動異常予防を目的とした研究であり,(1)食行動異常ならびに摂食障害の発現・維持にかかる頑健な心理モデルの策定,(2)学校精神保健の場で実施可能な心理教育法の開発,(3)研究成果のパッケージ化を具体的な計画として遂行している。平成27年度には,(1)の計画の一部である,女子学生を対象に実施可能な食行動異常測定尺度の開発を行った。また平成27年度には,開発尺度を用いた大規模調査を実施することで,食行動異常ならびに摂食障害の発現・維持にかかる心理モデルの策定を行う計画であったものの,同尺度の開発ならびに信頼性・妥当性の確認を行い論文化するに留まった。平成28年度で平成27年度の計画の一部ならびに当初計画の研究を遂行することを予定している。開発された尺度は,既存尺度である食行動異常傾向測定尺度(Abnormal Eating Behavior Scale)の項目内容を再検討したものであり,学校教育場面において一般女子学生を対象に適用可能な食行動異常の状態像を測定するものである。また,ROC分析(Receiver Operating Characteristic analysis)を行い,感度,特異度,陽性的中率,陰性的中率,正判断率,誤判断率を算出することで,カットオフポイントが設けられていることも特徴である。本尺度は,「非機能的ダイエット尺度」(6項目),「食事へのとらわれ尺度」(5項目),「むちゃ食い尺度」(3項目)から構成され,十分な信頼性ならびに妥当性が担保された,14項目6件法の尺度(カットオフポイント41点)であり,学校精神保健の場で食行動異常の状態像を測定する有用な尺度であるといえる。平成27年度は,尺度開発と開発尺度を用いた大規模調査が達成課題であったものの,尺度開発の進捗が遅れ,大規模調査の実施時期が延期されたことから,やや遅れている。本研究では,主に女子学生(女子大学生ならびに女子専門学校生)を対象に摂食障害の発現・維持に係る心理的メカニズムを解明すること,また,そのツール(心理尺度)を開発し,信頼性・妥当性を検討すること,ツールを用いた予防教育法の開発(素案の検討)を行うことを目的として研究を実施している。本研究の成果(本年度)は,既存心理尺度を改変し,開発した心理尺度(新版食行動異常傾向測定尺度)が医学系学術雑誌(心身医学)へ原著論文として掲載されるとともに,本尺度あるいは本尺度に関連する尺度を用いた予備的研究が,各学会大会で発表された。また,本尺度を用いた小規模調査を実施した結果は,日本健康心理学会大会シンポジウムにて発表されるとともに,日本健康心理学会機関誌(Journal of Health Psychology Research)の特集号へ投稿された。加えて,女子学生の摂食障害傾向を調査するために,新たに開発した上記心理尺度をを用いた大規模調査を実施する準備を行った。ここでは,関東の大学3大学および専門学校2校,関西の大学1校を対象に調査を実施する予定で準備を進めている。さらに,摂食障害予防を目指した心理教育法の開発が本研究の重要なテーマであり,今後,上記各種基礎研究を踏まえた教育コンテンツの開発を実施する。そこで本年度は,近年の若年女性の食行動(過度のダイエット行動や摂食障害の臨床症状に類似するような食行動の異常)を,摂食障害を専門とする臨床心理学領域の研究者・実践家と精査することで,予防教育につながる情報をまとめるとともに,コンテンツとして発信する準備を行った。新たに開発し,その信頼性および妥当性を検討した心理尺度に関する論文を執筆し,学術紙への掲載を待った,大規模調査を実施する予定であったが,学術紙への掲載が当初予定より大幅に遅れ,同心理尺度を用いた調査を実施することができず,当初予定よりも若干の遅れを以って,研究を遂行している。近年,増加の一途を辿る摂食障害(食行動異常)の発現・維持について,本研究課題では,その心理的メカニズムを検討するとともに,予防的心理教育プログラムの開発を行っている。

今年度は,特に他者評価不満を起点とした,摂食障害(食行動異常)の発現・維持に係る心理的メカニズムを想定し,実証的に検討するとともに,同心理的メカニズムについてモデルを構築するとともに,本モデルを土台に予防的心理教育プログラムの構成を検討した。摂食障害(食行動異常)の発現・維持に係る心理的メカニズムの解明(心理モデルの構築)では,身体に関する他者評価への懸念が痩身願望へとつながり,そのルートから摂食障害臨床症状に類似する食行動が発現することを実証した。本成果から,心理臨床場面における摂食障害治療時に介入するポイントが明確化されるとともに,摂食障害予防に際して,他者評価懸念を鍵とした心理教育教材の開発が求められると考えられる。以上から,予防的心理教育プログラムにおいて用いる教育教材では,他者評価懸念を調整する認知行動療法的プログラムを開発した。ここでは,特に大学における学校精神保健の立場から,大学授業内で実施することを想定しているため,単に“予防を行うプログラム"といった位置づけのみならず,授業という制限された枠組の中で実施可能なプログラムを目指し,内容を精査した。研究代表者の所属先変更に伴い,当初予定していた研究環境における研究の遂行が困難となったため,一年度分遅れを以って遂行している。本研究では,増加の一途を辿る摂食障害(食行動異常)の発現・維持について,本研究課題では,その心理的メカニズムを検討するとともに,予防的心理教育プログラムの開発を行った。昨年度は,特に他者評価不満を起点とした,摂食障害(食行動異常)の発現・維持に係る心理的メカニズムを想定し,実証的に検討するとともに,同心理的メカニズムについてモデルを構築するとともに,本モデルを土台に予防的心理教育プログラムの構成を検討した。先に構築したモデルでは,身体に関する他者評価への懸念が痩身願望へとつながり,その結果として,摂食障害臨床症状に類似する食行動が発現することを提唱した。こうしたことから,摂食障害予防に際して,他者評価懸念に対するアプローチが奏功すると考えられる。以上から,今年度は,摂食障害予防に係る基礎研究を行うとともに,主として対人関係療法の要素を取り入れた摂食障害予防のための心理教育プログラムを開発した。今年度実施した基礎研究では,特に女性と男性との食行動異常発現プロセスを比較することにより,性差を踏まえた予防的支援の可能性について検討した。また,より実践的な摂食障害予防のための心理教育プログラムでは,対人関係療法においてテーマとなる「悲哀」「対人関係上の役割をめぐる不和」「役割の変化」「対人関係の欠如」を扱うためのワークブックを作成した。今後,ワークブックを用いた介入効果の実証的検討が必要になるものの,現代女子学生を対象とした予防的支援に適用可能性が高いツールの一部を開発した。上述の通り,平成27年度に実施予定であった大規模調査を平成28年度に実施するとともに,当初予定であった平成28年度計画を遂行することを予定している。本年度で,本研究で核となる心理尺度の開発ならびに信頼性・妥当性の検討を終えたため,本尺度を用いた大規模調査を行うことが可能となる。したがって,今後,本心理尺度を用いた調査を迅速に実施すると同時に,本研究課題の最終目的である予防教育法のコンテンツ開発を実施する。