hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
将来志向の予算管理実務に関する実証的研究

2018年度の成果として、以下の4点がある。1つめは、本研究を含む研究著書(「組織を創るマネジメント・コントロール」)を刊行したことである。著書では、本研究の成果を取り込み、将来志向の予算管理研究は、「実行(活用)」に加えて「探索」を重視したマネジメント・コントロールの理論の展開に大きな役割を及ぼしていることをあきらかにした。マネジメント・コントロールの運用方法とコントロール手段の多様化、目標自体の再探索、達成手順の改善、イノベーション促進、環境に適応した組織変化の起動および調整といったトピックに関する理論的考察は、本研究の成果である。2つめとして、国内の情報産業に属する企業を中心に「将来志向の予算管理実務に関する実態調査」を実施した。先進的な実務の状況についてヒアリングすることができた。具体的には、デジタルマーケティングが予算管理実務にどのような影響を及ぼしているかについて資料収集および訪問調査を実施した。3つめに関連するテーマで学会報告を実施した。従来型の予算管理の見直しが迫られているのは、環境変化に即応した組織変化への強い要請がもたらした結果である。学会報告を1回実施し、論文1編を公表した。4つめに、顧客を含む組織間マネジメント・コントロールに研究対象を拡張することができた。マネジメント・コントロールの対象は、現在では、必ずしも企業内だけに限定されなくなった。企業境界外のサプライヤーからも、適切な行動をひきだすことが期待されている。価値連鎖の構築方法が多様化したことを受け、グローバルに見て、もっとも効率のよい価値連鎖の設計が模索されている。製品・サービスの重要部分を他社に委ねる場合、サプライヤーの行動をコントロールできなければ、自社の評判は地に堕ち、存続に関わる事態を招く。信頼に値する取引先かどうかを常時チェクし、的確にコントロールする機構について予備調査を実施した。「企業予算は、企業活動全体を計画し統制するために、多くの企業が利用するきわめて重要な管理用具」(岡本ほか(2008), p.115)であり、マネジメント・コントロールの中核をなす企業経営に不可欠なコントロール機構である。予算管理システムは、圧倒的多数の企業で実施されているが、運用方法は多様である。調査の方法として、ヒアリング調査、質問票調査、文献研究を想定していた。研究のサブテーマとして、本研究では、1「見込管理」(事後管理から事前管理へのシフト)、2「学習志向の予算管理」(統制型から仮説検証型へのシフト)、3コントロール・パッケージ(財務偏重から経営システム全般の重視)の3点を考えていた。当初は、1から3を相互に密接に関連する個別のトピックとして考えていたが、本研究の中間成果物となる著書(「組織を創るマネジメント・コントロール」)では、マネジメント・コントロールが実行だけを期待されていた段階から、実行と探索を同時に実施することを求められる段階へと移行したことにともなう現象として包括的に理解することとした。まとめかたについては大きなは変更があったが、1から3いずれのトピック、3つのすべての調査方法も円滑に計画に沿って、実施できたと考えている。研究の結果については、質問票調査では、意図したようなデータが得られなかった。理論モデルを反映した、さらなる調査方法の改善または理論モデル自体の見直しが必要だと考えられる。イノベーション促進のためのマネジメント・コントロールについての理論の進展が把握できたこと、スタートアップ企業におけるマネジメント・コントロールについて理論および実務に関する情報を多数収集できた。以上は当初想定していなかったメリットである。思い通りにいかない部分もあったが想定外の成果も得られたことから、研究全体としておおむね順調に進展していると評価することができる。成果発表のまとめかたを変更した。当初予定していたのは、1「見込管理」、2「学習志向の予算管理」、3「コントロール・パッケージ」の3点のサブテーマごとに整理する方式であった。サブテーマ間の相互関連性が強く、論点も錯綜していることから、きれいに切り分けられず、成果報告がまとめにくいとの実感と持つに至った。そこで、サブテーマごとに成果報告する形態から、相互に関連するトピックを一括して「探索型マネジメント・コントロール」として表現する形態にあらためた。この方法を次年度以降も踏襲するのが適切であろうと現時点では考えている。本研究における調査方法については、引き続き、3種類のアプローチを併用することを想定している。3種類の方法論とは、ヒアリング調査、質問票調査、文献研究である。(A)ヒアリング調査に関しては、デジタルマーケティング導入企業を中心に、予算管理システムに関する先進実務についての視察、聞き取りをさらに拡充する。時系列変化の視点、部門間における相違点なども調査対象に加える。特に各プロセスにおけるコンバージョン率などのKPI、マーケティングファネルの管理方法、業績と報酬の連動制などについて重点的に調査する予定である。(B)質問票調査に関しては、これまでの理論研究の成果を反映させ、最終年度に質問票調査を実施することを考えている。したがって、今年度に関しては、準備(予備調査)のための1年として位置付けている。(C)文献調査については、これまで通りに継続的に実施する。特に組織変化とマネジメント・コントロールの関係性及びイノベーションのためのマネジメント・コントロールについて、先行研究を分析し、論点整理を進めたい。本研究の中間成果については、関連学会での学会報告という形態で実施する予定である。フィードバック情報を反映させて、可能な限りの改善を加え、論文として成果物を公表する予定である。当該年度の成果は、大きく以下の2つに大別できる。1つめは、「将来志向の予算管理実務に関する実態調査の実施」である。

将来志向の予算管理システムの運用実態を把握するために、不確実な環境下における事業評価の手法として定評のあるMcGrath & MacMillan(2000)によって概念化されたDDP(discovery driven planning)に着目し、国内企業における利用実態について、ヒアリング調査を実施した。これと並行して、一昨年度に収集した質問票を分析し、予算管理及びそれに付随する業績評価の特徴について検討した。当該年度においては、将来志向の予算管理システムの採用率が高いと考えられる業種、機能部門として、デジタルマーケティング担当部門に対象を絞り込み、追加的な調査を実施した。予算管理実務を含め、デジタルマーケティングにおける管理会計実務について、ヒアリング調査を実施し、学会報告を2回、論文3編を公表した。2つめは「理論研究の継続」である。従来型の予算管理の見直しが迫られているのは、環境変化に即応した組織変化への強い要請が要因として挙げられる。企業組織は、ある一定時点でよい状態でもあまり意味がなく、変化しつつある環境に適応していかなければならない。マネジメント・コントロールについては、伝統的には、所与の戦略を効率的に実行する役割が想定されてきた。それ自体は今でも重要な問題ではあるが、近年、組織変化への貢献が期待されるようになっている。ただし、それらの研究がそれぞれ組織変化研究の全体像の中のどこに位置づけられるのかは、必ずしも明確化されてはいない。本研究では、組織変化に関するマネジメント・コントロール研究を整理して、その全体像を明らかにすることを試みた。学会報告を1回実施し、論文1編を公表した。「企業予算は、企業活動全体を計画し統制するために、多くの企業が利用するきわめて重要な管理用具」(岡本ほか(2008), p.115)として広く知られている。予算管理システムは、多くの企業で採用されているが、企業環境の変化にともない、その運用方法や利用目的には大きな違いが観察される。予算管理の実務には、現在、イノベーションが起きている。本研究では、1「見込管理」(事後管理から事前管理へのシフト)、2「学習志向の予算管理」(統制型から仮説検証型へのシフト)、3コントロール・パッケージ(財務偏重から経営システム全般の重視)の3点に着目し、有効性および普及状況について、国内外の企業の予算管理実務を調査し、効果的な予算管理システムの運用方法について考察することを研究目的に設定した。(1)調査の方法として、3種類のアプローチを併用した。それぞれについて記述する。(A)ヒアリング調査については、デジタルマーケティングを手掛かりに幅広い企業について、インタビューを実施した。「見込管理」、「学習志向の予算管理」の採用・普及状況について把握することができた。
東日本大震災被災自治体の地域見守り訪問活動の効果と効果的活動に必要な要素の明確化

【背景】見守り活動として様々な活動が報告されているが、それぞれの活動とその特徴について十分に整理されていない。そこで2019年度は、見守り活動の活動内容とその特徴を整理した。【方法】医学中央雑誌Web版を用いた文献検討を行った。「見守り」and「高齢者」をキーワードに、「抄録あり」の条件で、検索対象期間を設定せずに検索し498件を得た。その内、見守り活動について具体的な記載がないもの等を除外し、90件を対象文献とした。分析は、対象文献に記載されている見守り活動の、具体的な活動内容と、誰が見守りを行ったのか等の特徴を抜き出し、類似するものをグループ化した。【結果】見守り活動は「対象者宅に行く」、「機械を介して対象者の様子を確認する」、「サロン活動を行い対象者に来てもらう」の三つの大項目に整理された。さらに、対象者宅に行く活動は、「対象者に直接会う活動」と「会わない活動」に、機械を介して対象者の様子を確認する活動は、「血圧計や体重計等の測定機器を用いる活動」、「スマートフォンや固定電話を用いる活動」、「センサーを用いる活動」、「ロボットを用いる活動」に分けられた。これらの活動は、以下の点で特徴が異なっていた。活動で把握される内容について、「対象者に直接会う活動」と「ロボットを用いる活動」では健康状態と生活状況の両方を把握できるのに対し、他の活動ではどちらか一方のみであった。対象者と見守りを行う人との関わりについて、「対象者に直接会う活動」や「サロン活動」では、対象者と交流できるのに対し、「機械を介して対象者の様子を確認する活動」では、異常時にしか直接的な関わりがなかった。見守りを受けるために対象者が行う行動について、「サロン活動」、「血圧計や体重計等の測定機器を用いる活動」、「スマートフォンや固定電話を用いる活動」では、対象者が行う行動があった。2018年度に地域見守り活動の文献検討を行った事により、以下の三点が整理できた。まず、見守り活動は、活動で把握される内容、対象者と見守りを行う人との関わり方、見守りを受けるために対象者が行う行動があるかで特徴が異なっていた。特徴の違いは、どのような見守り活動が対象者に適するかの指標として活用できる可能性がある。次に、対象者と見守りを行う人の関わりに濃淡があった。関わりが濃い活動は、対象者の孤立予防に寄与できる可能性がある。最後に、見守りを受けるために対象者が行動する必要のある活動があった。対象者が行動する必要があることは、対象者の新たな役割となる可能性がある。活動内容やその特徴が整理されたことで、研究しようとする見守りが、多様な見守り活動のどの部分に位置づく活動であるかがより明確になった。2019年は東日本大震災の被災自治体の災害公営住宅等、仮設住宅を退去した住民や、仮設住宅で見守りを実施した民生委員、生活支援相談員、社会福祉士、保健師等に仮設住宅での見守りの意味や効果に関するフォーカスグループインタビュー行い、東日本大震災の被災自治体における見守り活動の効果を検討する。

次に、対象者と見守りを行う人の関わりに濃淡があった。関わりが濃い活動は、対象者の孤立予防に寄与できる可能性がある。最後に、見守りを受けるために対象者が行動する必要のある活動があった。対象者が行動する必要があることは、対象者の新たな役割となる可能性がある。活動内容やその特徴が整理されたことで、研究しようとする見守りが、多様な見守り活動のどの部分に位置づく活動であるかがより明確になった。2019年は東日本大震災の被災自治体の災害公営住宅等、仮設住宅を退去した住民や、仮設住宅で見守りを実施した民生委員、生活支援相談員、社会福祉士、保健師等に仮設住宅での見守りの意味や効果に関するフォーカスグループインタビュー行い、東日本大震災の被災自治体における見守り活動の効果を検討する。
空間線量観察のための多次元マジックレンズ

福島第一原子力発電所の事故によって放射性物質が沈着した地域では,その状況を把握するための手段が求められていた.日本原子力研究開発機構では,福島県との協力の下,路線バスに線量計を搭載し,日常的に空間線量率を計測し,公開している.本研究課題では,これらのデータを誰でも観察できるように,スマートフォンやタブレットPC等で動作する高次元空間線量率観察アプリケーション「マジックレンズ」を開発した.スマートフォンやタブレットPCでは,位置情報を取得する機能が搭載されている.この機能を用いることで,観察者がいる位置を知ることができ,その位置での空間線量率を取得し,提示できる.また,スマートフォンやタブレットPCでは,カメラが搭載されており,観察者がいる場所から見える景色画像を取得することができる.この機能を用いることで,目の前に広がる景色と空間線量率を重ねて描画し,提示できる.つまり,計測データ・位置情報・景色画像を用いることで,現実世界に空間線量率を重ねて描画する拡張現実(オーグメンテッドリアリティ:AR)システムを構築した.初年度,2年目は,アプリケーション化して広く利用を促した.今年度は,空間線量率を現実世界であるカメラ画像に重ね合わせて提示する際に,感覚的可視化を導入した.感覚可視化とは,従来のように値をグラフ化して提示するのではなく,日常生活で触れるものを模した形で様々なデータを観察できるような可視化技術である.提示媒体であるモニタを覗くと,現実世界と仮想物体がリンクして提示されるマジックレンズとなる.また,モニタは観察者の目となり自由に移動させることができる.高次元データを扱う際には,視線の移動によってできた時間方向の隙間に高さ方向の高度軸を設定し,4次元+線量データを同時に見せる時空を超えた可視化を可能とした.福島県で実施されている線量測定結果をヒトの直感と結び付けて提示する可視化ツール開発に向け,本年度はタブレットPCをプラットフォームとしたモニタリングデータの可視化ツールを開発し,バス会社に提供し,試運用を開始した.福島県では,住民の身近な移動手段である路線バスに線量計が積まれ,毎日の運行時に空間線量を測定している.この測定データを研究者や専門家だけでなく一般市民も観察でき,欲しい情報を容易に取得できるような可視化ツールを開発した.本年度は,情報提示媒体の開発,データの計測・格納,計測データの提示それぞれで必要な技術開発に取り組んだ.情報提示媒体では,モニタに搭載されたカメラから外の風景を取得し,ディスプレイに表示する.このとき,表示した値が私有地である民家や田畑に提示されると,そこで計測した値と勘違いされるおそれがあり,風評被害につながる可能性がある.そこで,計測値は計測した地点に正しく提示されるよう,提示領域を道路上に限定する.そのために,景色画像から,道路の領域を特定する技術を開発した.具体的には,まず多重解像度解析技術を用いて輪郭を抽出する.これによって建物のような3次元物体の輪郭だけでなく,道路の道端に位置する輪郭も抽出する.次に,道路は景色の下から上に向かって平行に存在する2本の直線で囲まれているという性質を利用して,2本の直線で囲まれた領域を特定する.このようにして情報を提示する道路領域を限定する技術を開発した.また,データの計測・格納では,同じバスが前日以前に計測したデータをタブレットPCに転送しておき,GPSによって得られた位置情報から画面に表示されている空間領域のデータを選択し,提示する技術を開発した.本技術を組み込んだ可視化ツールをインストールしたタブレットPCをバス会社に提供し,乗客が実際に線量データを観察できるよう試運用を実施した.バス会社での試運用を実施するにあたり,バス会社だけでなく市町村等関係する団体との打ち合わせが必要であり,また提示する情報に対して精査する必要があったため,研究の進みは当初の計画から多少遅れている.しかし,運用が軌道に乗ったことと,データ提示に関して実績のある共同研究者の協力が得られることから,今後は研究に注力でき,予定通りの進み具合になる予定である.福島県で実施されている線量測定結果をヒトの直感・感覚と結び付けて提示する可視化システムの開発に向け,昨年度はタブレットPCをプラットフォームとしたモニタリングシステムを開発し,試運用した.今年度はバス会社に提供し,路線バスを用いて実運用を開始した.また,並行して新しい空間線量データの見せ方について研究開発した.まず,路線バスに線量計を積み,毎日の運行時に空間線量を測定し,このデータをバスの乗客に提示するモニタリングシステムを構築してバス会社に提供した.ここでは,計測したデータは一度サーバーに格納され,ノイズを除去し,ある範囲内のデータの平均値をとり,モニタリングシステムを通じて乗客に提示する.運用に関しては一定の実績を得られた.現在の運用システムでは,空間線量値は地図上に表示している.そこで,より臨場感をもって使用できるようにするために,タブレットPCに搭載されたカメラから外の風景を取得し,風景画像上に空間線量値を表示することも検討した.これを実現するためには,まず,空間線量値を提示する領域を決定する必要があった.これは,私有地である民家や田畑に空間線量値を提示すると,そこで計測した値と勘違いされるおそれがあり,風評被害につながる可能性があるためである.空間線量値の提示領域は道路に限定し,エッジ抽出とハフ変換による領域分割を用いて道路領域を特定した.

また,道路だけでなく,上空,左右の面を特定し,直方体の面に画像を貼り付けることで疑似的に2次元画像を3次元的に扱うことができるTour Into the Pictureという技術を利用し,より臨場感を高める工夫をした.次に,空間線量値の提示方法に関しては,まずは情報可視化技術として受け入れられている半透明折れ線グラフ,積み上げグラフ,色によるマッピング等を用いて提示した.バス会社での運用も本格的に開始され,課題点もみえてきた.可視化の提示方法については,まずは普段使い慣れている情報可視化手法で空間線量率を提示することとしたが,ヒトの直感・感覚を用いた提示についても実装を進めており,順調に進展している.福島第一原子力発電所の事故によって放射性物質が沈着した地域では,その状況を把握するための手段が求められていた.日本原子力研究開発機構では,福島県との協力の下,路線バスに線量計を搭載し,日常的に空間線量率を計測し,公開している.本研究課題では,これらのデータを誰でも観察できるように,スマートフォンやタブレットPC等で動作する高次元空間線量率観察アプリケーション「マジックレンズ」を開発した.スマートフォンやタブレットPCでは,位置情報を取得する機能が搭載されている.この機能を用いることで,観察者がいる位置を知ることができ,その位置での空間線量率を取得し,提示できる.また,スマートフォンやタブレットPCでは,カメラが搭載されており,観察者がいる場所から見える景色画像を取得することができる.この機能を用いることで,目の前に広がる景色と空間線量率を重ねて描画し,提示できる.つまり,計測データ・位置情報・景色画像を用いることで,現実世界に空間線量率を重ねて描画する拡張現実(オーグメンテッドリアリティ:AR)システムを構築した.初年度,2年目は,アプリケーション化して広く利用を促した.今年度は,空間線量率を現実世界であるカメラ画像に重ね合わせて提示する際に,感覚的可視化を導入した.感覚可視化とは,従来のように値をグラフ化して提示するのではなく,日常生活で触れるものを模した形で様々なデータを観察できるような可視化技術である.提示媒体であるモニタを覗くと,現実世界と仮想物体がリンクして提示されるマジックレンズとなる.また,モニタは観察者の目となり自由に移動させることができる.高次元データを扱う際には,視線の移動によってできた時間方向の隙間に高さ方向の高度軸を設定し,4次元+線量データを同時に見せる時空を超えた可視化を可能とした.今年度は計測データ提示に重点的に開発を進める.日常的な感覚でデータの値の分布を観察し,捜査するために,「時空を超えたデータ探索可能な高次元データ提示空間の作成」と「高次元空間への適切な線量データマッピング手法の検討」に取り組む.これは言い換えると,高次元データに対して,ヒトの直感を利用したデータ提示技術,日常に溶け込んだユーザインタフェースの開発に挑戦することとなる.ここでは,日常空間を覗くように高次元計測データを探索する可視化システムを実現するために,時空間画像という2次元画像を時間方向に整列した3次元データを用いる.この時空間画像は,時刻と水平方向に断面を切ることである地点での変量データの時間変化を観察できることが知られている.このような従来の情報の見せ方に加えて,それぞれの時刻での計測データを紙芝居の紙とみなして,ぱらぱらめくるように興味ある時空間を探索できるようにする.興味ある時刻が特定できた場合には,その時刻軸方向に高さ方向の空間軸zをとり,3次元空間を作り出すこともできる.
動物園希少動物の遺体に関する三次元画像情報データの確立と形態機能解析理論の構築

本年度も大量の遺体を研究現場に導入し、その処理と標本化を進めた。DICOMフォーマットを基軸にして、世界中でさまざまな解析に利用可能な、標準化された汎用データファイルを作製した。大量のデータの集積に必要な記憶媒体を整備しつつ、標準化三次元情報を快適に閲覧し、解析するための手法づくりに取り組んだ。骨格形状の類似性を定量的に比較する手法、運動機能性や適応性を定量化する解析手法として、遺体三次元データからのモデリングへの試みに力を入れた。三次元化された骨格形態の表面を構成する位置ベクトルの集合体を比較し、形状を把握議論できる扱いやすい研究手法を検討した。最終的な運動のモデル化を視野に入れつつ、それと従来の形態学的データの間の互換性にも踏み込んで検討を加えた。連携スタッフを中心に、代表者・分担者の所属機関と動物園の間に、動物遺体の綿密な研究体制を広げ、三次元デジタル情報の高精度入力を行うとともに、解析に用いやすいデータセットを準備した。医療用画像機器は依然として臨床診断のための出力システムしか備えていないため、CAD・CG関連ツールで活用するべく、標準化したうえで蓄積を開始している。骨格の機能形態学的解析からは、関節の可動性を検討し、それを加味して運動を記載し、骨格筋を動力とした運動モデルを起案、再現性の高い運動の記述に取り組んだ。本年度は、霊長類アジアコロブスの咀嚼装置、非特殊化哺乳類の胎子頭蓋、有尾両棲類の体幹と四肢、走鳥類の後肢などが、運動モデルおよび骨化データの充実した研究対象となった。来年度以降もさらなる遺体収集に重ねる必要があるが、脊椎動物の肉鰭・四肢運動システム、家禽の骨格筋質量分布、野生鳥類の脳神経メカニズムなどが、遺体からの三次元的理論構築の主題として浮かび上がってきた。動物園動物の遺体に関する三次元デジタル情報の構築・蓄積とその解析手法の確立を企図して研究を開始した。おもに動物園より生じる動物遺体について、譲渡を受け、集積、解剖、収蔵を開始した。遺体は三次元形態情報を大容量のベクトル情報に置き換えて、デジタル空間に導入することを試みた。研究組織はこれまでに動物園からの遺体収集活動を構築しつつあるため、搬送困難な大型種を含めて、大量の遺体を標本として収集し、データ蓄積を進めることに成功している。特に本年度は、遺体解剖を進めながら、骨格などの標本作製を進め、動物体の入力方式、データ保存方式、そしてデータ公開技術の高度化を図ることが骨子となった。解析については、高精度のボクセル・DICOMデータおよびポリゴン・STLデータを抽出し、まず骨格形状の解析体制を確立しつつある。骨格標本を比較検討できるだけの、標本、三次元データ、比較解析手法を揃えていくことが研究の核心となった。入力装置としては、医療用CTスキャナーと三次元レーザースキャナーを用いている。DICOMフォーマットを基軸にして、世界中でさまざまな解析に利用可能な、データファイルの作成と蓄積を進めた。医療用CTを運転している解析ユニットでは、三次元情報からの定量的理論化を実現、標準化三次元情報を公開し、解析するための手法を具体化した。三次元化された骨格形態の表面形状を構成するデジタルデータの集合体を比較し、形態学的形質を把握議論できる環境を整備した。運動機能や循環機能に着眼点を置きながら、遺体や標本資料から得られた大量のデジタルデータから、解析環境を完備しつつある。
緑地の大気浄化機能を用いた都市開発計画評価手法に関する研究

本年度は、昨年までの成果を基に、土地利用予測モデルの改良と、植生の大気汚染ガス吸収量を評価指標とした市街化規制の評価、持続可能な市街地形態の予測を行った。研究対象地域は徳島都市圏(徳島、鳴門、小松島、松茂、北島、藍住、石井)である。まず、昨年度の成果を基に、ニューラルネットワーク(NN)とセルオートマトン(CA)モデルを組み合わせることで、市街化予測モデルを開発した。このモデルでは、まず、NNにより360mメッシュ単位で市街地比率を予測し、この結果を市街化ポテンシャルとして用いることで、120mメッシュ単位で市街化を予測する。この2段階予測により、昨年のモデルよりも予測精度向上を図ることができた。次に、このモデルを用いて、2010年までの市街化を予測、その結果と植生データとを重ね合わせ、植生の大気汚染ガス吸収量の変化を予測した。市街化予測では、(1)現状維持、(2)対象地域全域で区域区分を廃止した場合、(3)徳島市以外の市街化区域を調整区域にした場合、(4)1997年時点のCO2吸収量が10%減少するまで市街化を続けた場合の4つのシナリオを想定してシミュレーションを行った。その結果、シナリオ(1)では、主に市街化区域縁辺部で、シナリオ(2)では、既存市街地周辺かつ交通アクセス性の高い地域で、シナリオ(3)では徳島市内を中心に、市街化が予測された。これらの結果を用いて大気汚染ガス吸収量を推計したところ、シナリオ(1)と(2)では、NO2とSO2吸収量に大差は見られなかったが、CO2吸収量は、シナリオ(1)の方が、(2)に比べて2,976[t/yr]多かった。シナリオ(3)では、徳島市に市街化が集中したため、徳島市のCO2吸収量が最も低くなった。シナリオ(4)の結果をみると、市街化区域縁辺部や、徳島市南部、小松島市付近を中心に市街化が予測された。今後は、これらの地域に市街化を誘導するような施策を行うことで、CO2吸収量の減少(1997年比)を10%まで抑えることができる。本年度は、評価手法の基礎情報となる大気汚染ガス濃度推計モデルと、ミクロレベルの土地利用予測モデルの開発を行った。研究対象地域(徳島市周辺部)の道路網、土地利用、人口、幹線道路の交通量、施設の位置(工場、役場、駅)、標高、傾斜、区域区分、観測点別大気汚染ガス濃度観測値のデータをGIS上で整備し、それらを用いて、数量化I類分析を行った。目的変数は観測点別大気汚染ガス濃度観測値、説明変数は前述したこれ以外のデータである。用いた大気汚染ガス濃度は、対象地域およびその周辺の20箇所とし、NO2とSO2を分析対象とした。数量化1類分析から得られる推計式を用いて、100mメッシュ単位でNO2とSO2の推計を行った。その結果、大まかな濃度分布傾向を捉えることはできたが、精度の向上が課題として残った。土地利用予測モデルの開発では、これまで研究代表者らが研究を進めてきたモデル開発で得られた知見を踏まえ、より精度を向上させるために、ミドルスケール、ミクロスケールの2段階で予測が可能なモデルを考案した。ミドルスケールでは、3次メッシュ(約1km)単位で、ニューラルネットワーク(NN)を用いた土地利用予測モデルを開発した。次年度はこの3次メッシコ.別土地利用予測モデルの結果を用いてミクロスケール(約100mメッシュ単位)で、土地利用動向の予測が可能なモデル開発を進める予定である。次年度は大気汚染ガス濃度推計モデルを改良し、土地利用予測モデルと組み合わせ、大気汚染ガス吸収量を指標とした、都市開発計画評価手法の開発を行う予定である。

シナリオ(4)の結果をみると、市街化区域縁辺部や、徳島市南部、小松島市付近を中心に市街化が予測された。今後は、これらの地域に市街化を誘導するような施策を行うことで、CO2吸収量の減少(1997年比)を10%まで抑えることができる。
トランスポーター周辺タンパク質は抗がん薬多剤耐性克服のターゲットとなり得るか？

これまで肝臓において検討を進めてきた,トランスポーター周辺タンパク質の機能低下によるトランスポーター活性の低下についてがん細胞株での検討を行った。がん細胞ではトランスポーターの発現および機能亢進が知られており,それが抗がん薬多剤耐性の原因のひとつとされる。抗がん薬は複数の排出トランスポーターの基質となり,がん細胞内から細胞外へと排出されるため,期待される細胞内濃度が得られない場合がある。本研究では,がん細胞での排出トランスポーター活性の調節を行うための新規ターゲットとしてERMタンパク質(ezrin/radixin/moesin)を標的とした検討を行った。ヒト肝がん由来細胞株HepG2細胞を用い,ERMタンパク質に対するsiRNAを用いノックダウン時のトランスポーター活性をトランスポーターの蛍光基質の細胞内蓄積量から見積もった。その結果,radixinノックダウン細胞においてMRP活性が有意に低下することが明らかになった。これは複数の臓器由来のがん細胞で共通してみられたことより,がん細胞においてradixinノックダウンはMRP活性低下のターゲットタンパク質となる可能性が示された。なお,P-gpに対する影響もわずかではあるがみられ,radixinノックダウンによりP-gp活性も低下傾向を示すことが明らかとなった。このときのトランスポーター発現量を測定したところ,細胞質タンパク質ではほとんど変化しなかったものの,膜タンパクではMRP2の発現量の有意な低下がみられた。以上のことより,がん細胞におけるradixinノックダウンはMRP2の膜局在およびMRP活性の低下を引き起こすことが明らかとなった。予定していたin vitroにおけるERMタンパク質ノックダウンのトランスポーター活性について検討を行い,次年度につながる一定の成果が得られたため,おおむね順調に進展しているを選択した。具体的には,これまで肝臓で検討を進めていたERMタンパク質とトランスポーター活性の関連を3種のがん細胞での評価につなげることができた。また,LC-MS/MSを用いたトランスポーター発現量の測定についても予定どおり実施することができた。また,トランスポーターの蛍光基質を用いたトランスポーター活性評価も計画どおり実施した。ERMタンパク質のうち,radixinノックダウンによりがん細胞でのMRP活性を有意に低下させた。トランスポーター周辺タンパク質として,他の候補であるPIP5KおよびEBP50について今後検討を行う予定である。こられの標的のうち,PIP5Kはがん細胞で上昇している可能性があり,radixinに比べがん細胞選択的な効果が期待される。これらの検討より得られた結果に基づき,複数のトランスポーター周辺タンパク質を同時にノックダウンしたときのトランスポーター活性に対する影響についても検討を行う予定である。なお,これらの検討はこれまでの検討結果より,ヒト肝がん由来細胞HepG2細胞を用い検討し,必要に応じて他の臓器由来のがん細胞を用いた検討を行う予定である。さらに,in vitroで抗がん作用に与える影響を検証した後に,in vivoにおいても抗がん薬デリバリー効率に与える影響について評価する予定である。

なお,これらの検討はこれまでの検討結果より,ヒト肝がん由来細胞HepG2細胞を用い検討し,必要に応じて他の臓器由来のがん細胞を用いた検討を行う予定である。さらに,in vitroで抗がん作用に与える影響を検証した後に,in vivoにおいても抗がん薬デリバリー効率に与える影響について評価する予定である。ERMタンパク質のノックダウンに用いたsiRNAおよび細胞材料が当初予定を下回り,次年度使用額が生じた。それらのターゲットについて次年度引き続き検討を行うため,ノックダウンするためのsiRNAおよび細胞材料費として次年度計画している実験遂行のために使用する。
高齢者における筋血流量を用いた新しい運動イメージ評価法の確立

高齢者において運動イメージ時にみられる筋血流応答を用いて運動イメージ出力を定量的・可視的に評価する方法を確立することを目的とした。下肢自転車運動イメージ時に2チャンネル近赤外分光法を用いて下肢の血流動態指標であるOxy-Hbを計測し、運動イメージ出力と主観的鮮明度との関連を調べた。高齢者の主観的イメージ鮮明度は若年者と同程度であった。全身循環応答は変化しなかったが、外側広筋Oxy-Hbは若年者と同程度に増加したことから、高齢者においても運動イメージは局所筋血流量を増加させることが示唆された。運動イメージに伴うOxy-Hb応答を計測することで、高齢者の運動イメージも量的評価できる可能性がある。1本研究計画では、運動イメージに対する筋血流応答を用いて、高齢者における運動イメージ出力を客観的に評価することを目標とした。今年度は、6名の健常高齢者(66±2歳)を対象に、下肢エルゴメーター運動イメージ時の左右外側広筋における筋血流応答を、2チャンネル型近赤外分光装置(NIRS)を用いて評価した。得られたデータのうち、局所筋血流量を反映すると考えられる酸素化ヘモグロビン濃度(Oxy-Hb)を分析した。実験では、まずエルゴメーター運動を行わせた。運動強度は運動時心拍数が年齢予測最大心拍数の40%相当に達する負荷とし、60rpmのペースで1分間行わせた。運動直後にBorg Scaleを聴取し、中強度負荷であることを確認した。次に、この運動の一人称イメージを閉眼で1分間行わせた。イメージ遂行直後にはイメージ鮮明度をVisual Analog Scale(VAS)を用いて[0(全くできない)10(最高に鮮明)]の11段階評価で聴取した。2Oxy-Hb増加は運動イメージ開始直後から緩やかに始まり、開始後約30秒の時点でピークに達した。イメージ終了後に、Oxy-Hbは緩やかに減少し約2分かけて安静値に戻った。イメージ鮮明度(VAS)は5±1であった。さらに、H26年度に購入した超音波診断装置(Doppler)を用いて、計測部位の筋層がどのくらい深部に存在した。その結果、筋層は皮膚表面から2-3cmの深部に存在することを確認した。近赤外光は皮膚から2-3cm程度の深部まで到達し組織ヘモグロビンによる吸収を受けることから、今回計測したヘモグロビン動態は外側広筋の血流動態を反映すると考えられる。また、下肢全体への血流量評価のために、Dopplerを用いて大腿動脈血流反応の計測を予備的に行った。3以上より、健常高齢者において、下肢運動イメージは筋血流応答を引き起こすことが示唆された。1本年度は、健常高齢者6名(66±1歳)を対象に2チャンネル型近赤外分光装置(NIRS)を用いて、下肢の筋血流応答を誘発する要因について明らかにすることを目的とした。1分間の両脚エルゴメーター運動の運動イメージに加えて片脚エルゴメーター運動の運動イメージ、精神ストレス課題であるストループテスト、ならびに会話を行った際の左右外側広筋Oxy-Hb反応を計測した。2結果は以下のとおりだった。1)高齢者においても若年者と(Ishii et al.,2012)と同程度のイメージ鮮明度で片脚エルゴメーター運動の運動イメージが行えた。2)このとき、高齢者においても若年者と同程度の左右外側広筋Oxy-Hbの増加が生じていた。3)高齢者において、若年者と同様に運動イメージ中に血圧・心拍数の有意な変化は見られなかった。4)ストループテストおよび会話に対して、左右外側広筋Oxy-Hbは増加しなかった。3以上の結果から、高齢者においても運動イメージは局所組織血液量の増加を両側性に引き起こしうることが示唆された。NIRSを用いて運動イメージに伴うOxy-Hb応答を計測することで、若年者だけでなく高齢者においても運動イメージは量的評価できる可能性がある。ただし、現時点ではDopplerを用いた導管血管における大腿動脈血流量の計測が難しく、局所組織Oxy-Hbと下肢全体への血流量との関連の評価については、明白な結果を得るに至らなかった。視覚的入力および筋機械的入力を与えた際に主観的イメージ鮮明度ならびに運動イメージ中の筋血流量は増加しなかったことから、運動イメージの鮮明化に関わる因子について視覚的入力および筋機械的入力の影響を明白にすることはできなかった。NIRS照射部位である局所筋組織構造には加齢変化が生じている可能性や、運動の肢位・強度において若年者の実験との違いがあるため、様々な条件において今後さらなる検討が必要である。

平成26年度の研究目的である、高齢者において運動イメージ時に下肢筋でみられるOxy-Hb動態をNIRSによって計測し、筋血流量変化ならびに運動イメージ鮮明度のデータを得た。さらに、Dopplerを用いて計測部位である外側広筋の筋層がどのくらい深部に存在するかを確認した。その結果、外側広筋の筋層は皮膚表層から2-3cmの深部に存在していることを確認した。NIRSでは近赤外光が皮膚から2-3cm程度の深部まで到達し、組織におけるヘモグロビン吸収を受けることから、今回NIRSによって計測したヘモグロビン動態は、外側広筋の血流動態を反映しているものと考えられる。高齢者においても下肢運動イメージ中に、運動に関連した下肢筋肉における筋血流応答が生じることを明らかにした。また、Dopplerを用いて大腿動脈血流反応の計測を予備的に行った。以上のことから、当初の研究計画はおおむね順調に進捗している。循環生理学、高次脳生理学平成26年度は健常高齢者を対象に下肢エルゴメーター運動の遂行中および運動イメージ中にみられる下肢筋血流量指標を計測しデータを得た。その結果は、健常高齢者において下肢筋血流応答は主観的運動イメージによって増加するが、この増加反応は若年者と比較して減少することを示唆した。運動イメージによって下肢筋血流応答が生じにくい要因、あるいは下肢筋血流応答を誘発する要因とは何かという疑問は残された課題であり明らかにする必要がある。また、NIRSにより骨格筋ヘモグロビン動態の計測は遂行できたが、実際に末梢の筋血流量が変化するならば、下肢全体への血流量も増加するのか、という課題も残されている。そこで平成27年度は、上記の課題を研究するために特に高齢者において下肢の筋血流応答を誘発する課題を明らかにするために実験デザインを改良する。当初の研究目的であった、下肢の運動イメージ鮮明化に関わる因子について明らかにするために、視覚的入力おより筋機械的入力が主観的イメージ鮮明度ならびに筋血流量を増加させるか否かについても調べる。これらの課題を検証するため、筋血流量計測のため客観的指標として、携帯型近赤外線組織酸素モニタ装置を用いて運動に関わる末梢肢におけるOxy-HbおよびDeoxy-Hbを計測するのに加えて、Dopplerを用いて導管血管における下肢全体への血流量測定を行う。この研究成果は運動イメージを用いたより効率的なリハビリテーション実践の基礎的データに繋がることを期待する。次年度使用額が生じた理由は、平成26年度には超音波診断装置(Vivid i, GE Healthcare製)を購入するために不足する予算を前倒し請求したが、この予算額と実際の購入額には若干の差額があったためである。平成27年度においては、繰越額と平成27年度研究費とを合わせて、謝金・旅費・消耗物品費などに執行して、研究を進捗させる予定である。
齲蝕、歯周病ワクチンの開発

本研究ではコレラ毒素(CT)と毒素原性大腸菌の易熱性毒素(LT)のアジュバント誘導メカニズムの違いが何に起因するかを明らかにするために、CT-AサブユニットとLT-Bサブユニットのキメラ分子(CT-A/LT-B)およびLT-AサブユニットとCT-Bサブユニットのキメラ分子(LT-A/CT-B)を作製し、それぞれのアジュバント作用メカニズムを解析した。その結果、CTおよびLTはそれぞれのBサブユニットを介するシグナルによってIL-12レセプターの発現とそれに続くTヘルパーサイトカイン応答を制御していることが示唆された。そこで、無毒化変異型CT(mCT)E112KのAサブユニットとLT-Bサブユニットのキメラ分子(mCT-A/LT-B)を作製することにより、無毒であり、かつIgEの産生を抑えたアジュバントの開発を試みた。mCT-A/LT-BはADP-ribosyltranferase活性は検出されず、マウスの腸管を用いたileal loop試験においても下痢誘導効果は認められなかった。次にmCT-A/LT-Bを破傷風トキソイド(TT)とともに経鼻免疫した結果、高いレベルのTT特異的な分泌型IgA、血清IgGおよびIgA抗体応答が誘導された。しかしながら、IgE抗体はほとんど検出されなかった。さらに、インフルエンザワクチンをmCT-A/LT-Bとともに経鼻免疫したマウスはインフルエンザウイルス感染を防御した。以上の結果から、mCT-A/LT-Bはそのアジュバント作用誘導に際して、下痢誘導効果およびIgE産生応答を示さないことが示され、安全で有効な粘膜アジュバントであることが示唆された。申請者らはこれまで無毒化コレラ毒素(mCT)のアジュバント誘導メカニズムを解明するために,抗原提示細胞,CD4^+T細胞におけるmCT,CTおよび毒素原性大腸菌の易熱性毒素(LT)の効果について解析し、LTはIL-4に依存しないTh2型サイトカインを誘導するシグナル伝達経路を有し,そのIL-4非依存性Th2型サイトカインにより粘膜面におけるIgA産生を促すことが示唆された.本研究ではmCTの有するアジュバント誘導活性がアラキドン酸活性に依存するかどうかをprostaglandin D2欠損マウスを用いて解析した。prostaglandin D2欠損マウスに破傷風類毒素(TT)をmCTとともに経鼻免疫した結果、全身系、粘膜系組織ともに野生型と同様なTT特異的抗体応答が誘導された。したがって、mCTのアジュバント誘導に際して、アラキドン酸活性が関与していないことが示唆された。一方、これまでのmCTの調整ではmCT10μg中に2.5-12ngのリポ多糖(LPS)が含まれていた。LPSは様々な生物学的活性を有するため、mCTの持つアジュバント効果にLPSが関与している可能性が示唆される。また、ヒトに応用するアジュバントにおいてはGMPレベルでの調整が要求され、LPSの混入を極力避ける必要がある。そこで、エンドトキシン吸着カラムを用いてmCTに含まれるLPSを除去し、LPS除去mCTのアジュバント効果を測定した。その結果、1ng/10μg以下のLPSを含むmCTが得られた。このLPS除去mCTをアジュバントとしてタンパク抗原であるdiphtheria toxoid(DT)とともにマウスに経鼻免疫した結果、血清中に野生型CTをアジュバントとして用いた群に匹敵するDT特異的IgG抗体応答が誘導された。さらに、唾液、鼻腔洗浄液中にDT特異的IgA、肺洗浄液中にIgG、IgA抗体応答が認められた。また、免疫したマウスの血清および肺洗浄液を用いてジフテリア毒素に対する中和活性を測定した結果、血清では1/512、肺洗浄液では1/4の中和抗体価が認められた。以上の結果より、LPS除去mCTは効果的なアジュバントであることが示された。

以上の結果から、mCT-A/LT-Bはそのアジュバント作用誘導に際して、下痢誘導効果およびIgE産生応答を示さないことが示され、安全で有効な粘膜アジュバントであることが示唆された。
軟骨細胞分化を誘導する因子のクローニングに関する研究

本研究は、肢芽発生過程において、軟骨新生を誘導する分化機構を分子の変化として捉えるために、軟骨分化誘導因子をクローニングすることを目的として、現在までに鶏胚の肢芽Stagc20(間葉系細胞)とStage24(軟骨細胞系)からmRNAを抽出し、前者からcDNAライブラリーを作製、後者から引き算し、残りのcDNAをPCRで増幅することにより前者に陽性であって後者に陰性であるクローンを選び出し、これらのクローンについて、そのポリペゾチド構造、遺伝子構造と発現様式を検索し、性質を調べ、軟骨を誘導する機能を有するか否かを調べてきた。取得クローンについて:1)間葉系細胞mRNAと軟骨細胞系mRNAを用いたノザンプロット、2)データーベースによる既報の情報の入手、3)重複久ローン単離により翻訳部位のアミノ酸配列、4)鶏胚全身in situハイブリダイゼーションによる発現パターンの検索、を行ってきた。間葉系細胞と軟骨細胞RNAを抽出し、引算ハイブリダイゼーションPCR法によって、前者に陽性であって後者に陰性であるcDNAクローンを選び出した結果、このなかで興味ある発現パターンを示すいくつかのクローンについて重点的に、ポリペプチド構造と発現部位の同定、他の軟骨特異的遺伝子群との発現時期の比較、等の性質を詳細に検討してきた。得られた複数のクローンが間葉系細胞RNAに強くハイブリダイズし、これらのなかに間葉系細胞を軟骨へと分化を誘導する因子が含まれていることを示唆した。
ヌクレオチド結晶にみられる水蒸気圧誘起相転移の研究

核酸の構成要素であるヌクレオチド結晶が、結晶周りの水蒸気圧に依存し一次相転移を起こす現象を見いだしX線回折法、ラマン分光法等を用いた解析を進め、以下の結果を得た。1.結晶内には、分子の層状構造が形成され、層間に結晶水と対イオンからなる領域が存在する。結晶水数の変化は、層間距離の変化、水素結合の切り替え、対イオンへの配位の再構成を引き起こす。また、マルテンサイト様の転移が起こる系(シチジン5′ーリン酸ニナトリウム;Na_2CMP)が存在する。2.相転移前後の構造における構造揺らぎについての検討を行なった。高水和状態の結晶(Na_2CMP.9H_2O)において、プリセション写真に散漫散乱が観測され、分子層に位置の乱れがあることが示された。分子層間の結晶水領域の結晶水数に、空間的または時間的な揺らぎがあり、その結果、分子層の間隔に乱れが生じているとみられる。3.結晶は同形であるが分子構造に由来し層内の分子間相互作用に差異のあるイノシン(C_<10>H_<12>N_4O_5)とグアノシン(C_<10>H_<13>N_5O_5)の構造転移の比較を行った。グアノシンの相転移が可逆的であるのに対し、イノシンの構造転移は不可逆で、無水状態から第3の構造に転移する。水和水が抜けた状態でも層状構造を保持し得るだけの分子間相互作用が可逆的な相転移に必須であることが示された。4.フォノン領域(-200cm-1200cm-1)のラマンスペクトル測定を行い、構造転移前後を通じ、核酸の集団振動モードに対応するSモードは保存されていることを確認した。また、偏光ラマンスペクトル測定を行い、Sモードの属する規約表現を確定した。5.熱分析(示差熱分析、熱重量測定)を行ない、結晶水1モルあたりに換算したエンタルピー変化量が、水の気化熱とほぼ同程度(40kJ/molH_2O)と、その半分程度(1520kJ/molH_2O)の値となる結晶水の離脱過程が存在することを明らかにした。核酸の構成要素であるヌクレオチド結晶が、結晶周りの水蒸気圧に依存し相転移を起こす現象を見いだし、相転移機構の解明をめざし、X線回折法、ラマン分光法等をもちいて、相転移に伴う結晶水や格子振動の振る舞いの解析を進めている。平成7年度においては、1.水蒸気圧誘起相転移が起こるアデノシン5'-モノフォスフェイトのナトリウム塩結晶(Na_2AMP)について、常温高水蒸気圧下における結晶構造解析を行った。常温高水蒸気圧下では10水和物であり、結晶内には、AMP分子のカラム構造、およびナトリウムイオンのチャネル構造が形成されていることが明らかになった。2.これまで常温において、水蒸気圧を制御し、相転移の解析を進めてきたグアノシンについて、水蒸気圧制御下(0.8、1.5、2.2kPa)で、温度変化(室温90°C)の実験を行ない、X線回折法をもちいて構造変化を追跡した。常温での水蒸気圧変化と同様のヒステリシスを持った相転移が起こることを確認するとともに、転移温度の水蒸気圧依存性を明らかにした。3.アデノシン5'-モノフォスフェイトのナトリウム塩結晶(Na_3AMP_2)、シチジン5'-モノフォスフェイトのナトリウム塩結晶(Na_2CMP)について、比較的大きな単結晶を得ることができたので、これを用いて格子振動領域(200cm-1以下)の偏光ラマンスペクトル測定を行った。本研究で注目している20-30cm-1領域に依存する核酸と共通した集団振動(Sモード)に、顕著な偏光特性が観測されることが明らかになった。

4.フォノン領域(-200cm-1200cm-1)のラマンスペクトル測定を行い、構造転移前後を通じ、核酸の集団振動モードに対応するSモードは保存されていることを確認した。また、偏光ラマンスペクトル測定を行い、Sモードの属する規約表現を確定した。5.熱分析(示差熱分析、熱重量測定)を行ない、結晶水1モルあたりに換算したエンタルピー変化量が、水の気化熱とほぼ同程度(40kJ/molH_2O)と、その半分程度(1520kJ/molH_2O)の値となる結晶水の離脱過程が存在することを明らかにした。核酸の構成要素であるヌクレオチド結晶が、結晶周りの水蒸気圧に依存し1次相転移を起こす現象を見いだしX線回析法等・ラマン分光法等を用い、解析を進めている。平成8年度は、シチジン5'-モノフォスフェイト二ナトリウム(Na_2CMP)結晶の相転移を中心に解析を進めた。Na_2CMP結晶では、水蒸気圧に依存性し、A(89水和物),B(6.5水和物),C(3水和物),D(1水和物)の4状態間で相転移が進行する。結晶内には、CMP分子の層状構造が形成されており、分子層間にNa^+と結晶水からなる領域が存在する。平成8年度は、新たに6.5水和物の結晶構造解析に成功した。既に構造決定を終えている9水和物の結晶構造と比較すると、分子層間距離の減少とともに、分子層に数オングストロームのずれの変位が生ずることが明らかになった。また、結晶水およびNa^+の位置には顕著な変位が認められ、水素結合網、Na^+まわりの配位の再構成がみららる。分子層の変位は速やかに起こるが、初期構造は乱れが大きく(B')、ゆっくりと安定構造(B)へ移行する。これと相関し、BからB'からでは異なる相(C1,C2)を経てDへ移行することが明らかになった。また、相移転に伴うエネルギー変化に関し知見を得ることを目的とし、シチジン5'ーリン酸、グアノシンの系について、示差熱分析、熱重量測定を行なった。ヌクレオチド結晶からの結晶水の離脱は数ステップで進行するが、相転移は、結晶水1モルあたりのエンタルピー変化量が異なる2つのタイプに大別されることが明らかになった。今後、結晶構造に基づき、結晶水の水素結合状態とエンタルピー変化の相関についての検討を行う予定である。核酸の構成要素であるヌクレオチド結晶が、結晶周りの水蒸気圧に依存し一次相転移を起こす現象を見いだしX線回折法、ラマン分光法等を用い、解析を進めている。最終年度にあたる平成9年度においては1.X線回折写真(プリセション写真、ワイセンベルグ写真)測定を行ない、相転移前後の構造における構造揺らぎについての検討を行った。高水和状態の結晶(Na_2CMP.9H_2O)において、プリセション写真に散漫散乱が観測され、分子量に位置の乱れがあることが示された。分子層間の結晶水領域の結晶水数に、空間的または時間的な揺らぎがあり、その結果、分子層の間隔に乱れが生じているとみられる。2.結晶は同形であるが分子構造に由来し層内の分子間相互作用に差異のあるイノシン(C_<10>H_<12>N_4O_5)とグアノシン(C_<10>H_<13>N_5O_5)二水和物の構造転移の比較を行った。イノシンはグアノシンの塩基部分の2位のNH_2基を欠いた構造をしている。従って、イノシンでは、グアノシン結晶においてNH_2基が担っていたヌクレオシド分子間および結晶水との相互作用が欠落している。グアノシンの相転移が二水和物-無水物間で可逆的であるのに対し、イノシンの構造転移は不可逆で、無水状態から第3の構造に転移するという結果が得られた。このことは、水和水が抜けた状態でも層状構造を保持し得るだけの分子間相互作用が可逆的な相転移に必須であることを示している。3.Na_2CMP.9H_2Oの偏光ラマンスペクトル測定を行い、Sモードの属する規約表現を確定した。