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高速三次元ＡＦＭの開発とそれを用いた分子吸着構造のサブナノスケール観察技術の確立

本研究では、原子間力顕微鏡(AFM)をベースに開発した三次元走査型力顕微鏡(3D-SFM)を用いて、産業実用薄膜材料の複雑な3次元分子吸着構造を分子スケールで直接可視化する手法の開発を目指した。サンプルモデルとして、ハードディスク(HD)表面の防汚や潤滑のために塗布するフッ素系潤滑層の分子吸着構造計測に取り組んだ。昨年度までの研究で、液中環境化の3D-SFM計測でHD用潤滑層の3次元力分布像を安定に取得できることを示した。また、力分布像には、理論モデルと高い相関性が見られる、水平方向に横たわる複雑な繊維状の構造が含まれることを確認した。この繊維状コントラストは、潤滑剤分子の骨格そのものを表していると考えられる。実際に、末端構造を変化させた潤滑剤の計測や、膜厚を変化させた時の計測を行うと、3D-SFMで得られる力分布像は潤滑層成膜条件に対する依存性を示した。また、これらを定量的に解析するために、3次元画像処理手法の確立に取り組み、細線化やラベリングの画像処理を用いて、繊維状構造の密度や配向性を抽出した。本年度は、よりHDの実環境に近い環境下での計測を可能にするために、雰囲気制御AFMを開発した。そして、開発した雰囲気制御AFMを用いて、窒素環境下や大気中でHD用潤滑剤の3D-SFM計測を行った。大気中で取得した力分布像には分子スケールの繊維状構造が見られたが、窒素環境下で取得した力分布像には局所的なコントラストが見られなかった。現在、この結果の理由を理解するために解析を行っているが、計測環境下の違いによる潤滑剤分子の揺動性の変化が観察できたのではないかと考えている。今後、引き続きAFMや探針の開発を進めることで、まずはHD用潤滑剤の3次元分子吸着構造解析手法を完成させる。そして、最終的には、HD用潤滑剤以外の多くの産業実用材料研究に本手法を直接応用させることを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、固液界面構造をサブナノスケールで可視化することが可能な三次元走査型力顕微鏡(3D-SFM)を応用し、複雑な構造を持つ実用材料の3次元構造解析手法の確立を行う。本手法を用いたこれまでの先行研究では、マイカや脂質膜などの比較的平坦な表面における3次元計測が行われてきたが、本研究では、従来よりも複雑な構造をもつ実用材料の3次元計測を実現し、本手法の幅広い研究分野への応用を目指す。これを実現するために、複雑な試料表面上でも3次元計測を可能とする装置改良や、それを用いた実用材料の3次元計測を行う。本年度は、1安定性の高いカーボン探針の開発(装置改良)と、2産業実用材料の3次元分子吸着構造計測(応用研究)を行った。1カーボン探針の開発では、汎用的なAFM探針と比べて大幅に機械的強度が高いカーボン探針を作製するプロセスの検証を行った。具体的には、カーボン探針の密度や形状を変化させて機械的強度の高い探針を設計し、その探針を実現するための電子顕微鏡の条件を調整し、安定な3D-SFM計測を可能とする探針を開発した。2産業実用材料の3次元分子吸着構造計測では、産業実用材料のサンプルモデルとしてハードディスク(HD)用潤滑剤の3D-SFM計測を行った。1で開発したカーボン探針を用いて3D-SFM計測を行ったところ、取得した3次元力分布像には、分子スケールの繊維状コントラストが確認された。この繊維状コントラストは、これまで予想されていた潤滑剤分子の吸着構造と類似しており、潤滑剤の分子鎖の骨格を表しているものと考えられる。また、これらは3次元空間上で複雑な構造と分布を示しており、実環境下では潤滑剤分子が非常に複雑な吸着構造を有している可能性が示された。以上のように、本年度は、3D-SFMが産業実用材料に直接応用できる可能性を示す重要な研究成果を得ることに成功した。本研究は、順調に進展している。本年度は、基礎的な検証実験として、ハードディスク用潤滑剤の3D-SFM計測を行ったが、潤滑剤分子の骨格と思われる繊維状コントラストの3次元計測に成功した。3次元空間上に存在する個々の分子の可視化や解析は未だ達成されていないが、3次元画像処理手法の開発や改良を進めることで、個々の分子の可視化や構造解析が実現できると考えている。本研究では、周波数変調原子間力顕微鏡(FM-AFM)をベースに開発した三次元走査型力顕微鏡(3D-SFM)を応用し、産業分野で使用されている薄膜の複雑な3次元分子吸着構造を可視化する手法の確立を目指している。昨年度は、ハードディスク(HD)用潤滑剤の3次元分子吸着構造の3D-SFM計測に取り組み、3D-SFMで計測される3次元力分布像に水平方向に横たわる繊維状の構造が確認された。これは、潤滑剤の構造から予想されている分子吸着構造に相関性のあるコントラストであり、潤滑剤分子の骨格そのものを表していると考えていた。本年度は、HDに汎用的に用いられている潤滑剤(両末端に水酸基が付随)以外に、片方の末端のみ水酸基が付随しているものや、水酸基の位置、末端構造を変化させた潤滑剤の計測を行った。

実験開始前は、これらの潤滑剤構造を反映したコントラストが力分布像に表れると考えていたが、実際には、分子スケールの繊維状構造は確認されたものの、その分子種依存性を定性的に評価することが困難な程度に複雑な3次元分布を有しており、明瞭な分子種依存性を示すことができなかった。これは、3D-SFM計測で取得する力分布像には、潤滑剤分子以外に、その周囲の水和構造の影響が含まれているため、それらが複雑なコントラストを形成していると考えられる。現状では、力分布像から潤滑剤分子と水和構造を明確に分離することは困難であり、これが分子種依存性の比較の妨げとなっている。今後、雰囲気制御AFMを開発することにより、ヘリウムガス環境下で同様の3D-SFM計測の手法を確立することにより、水分子の影響を排除し、3D-SFM像の繊維状構造に関して分子種依存性を定性的に示すことができると考えられる。本研究は、順調に進展している。本年度は、ハードディスク用潤滑剤の分子種を変化させた時に、3D-SFMで計測される力分布像に明瞭な分子種依存性が見られるかどうか検証した。結果としては、溶液中における計測では明瞭な分子種依存性が見られなかったが、力分布像に潤滑剤分子とその表面の水和構造の複雑な分布を可視化している可能性を示す結果が得られた。この結果を基に、これらの課題点を克服するためのAFM装置改良を進めることで、潤滑剤分子そのものの3次元分子吸着構造の可視化が実現できると考えている。本研究では、原子間力顕微鏡(AFM)をベースに開発した三次元走査型力顕微鏡(3D-SFM)を用いて、産業実用薄膜材料の複雑な3次元分子吸着構造を分子スケールで直接可視化する手法の開発を目指した。サンプルモデルとして、ハードディスク(HD)表面の防汚や潤滑のために塗布するフッ素系潤滑層の分子吸着構造計測に取り組んだ。昨年度までの研究で、液中環境化の3D-SFM計測でHD用潤滑層の3次元力分布像を安定に取得できることを示した。また、力分布像には、理論モデルと高い相関性が見られる、水平方向に横たわる複雑な繊維状の構造が含まれることを確認した。この繊維状コントラストは、潤滑剤分子の骨格そのものを表していると考えられる。実際に、末端構造を変化させた潤滑剤の計測や、膜厚を変化させた時の計測を行うと、3D-SFMで得られる力分布像は潤滑層成膜条件に対する依存性を示した。また、これらを定量的に解析するために、3次元画像処理手法の確立に取り組み、細線化やラベリングの画像処理を用いて、繊維状構造の密度や配向性を抽出した。本年度は、よりHDの実環境に近い環境下での計測を可能にするために、雰囲気制御AFMを開発した。そして、開発した雰囲気制御AFMを用いて、窒素環境下や大気中でHD用潤滑剤の3D-SFM計測を行った。大気中で取得した力分布像には分子スケールの繊維状構造が見られたが、窒素環境下で取得した力分布像には局所的なコントラストが見られなかった。現在、この結果の理由を理解するために解析を行っているが、計測環境下の違いによる潤滑剤分子の揺動性の変化が観察できたのではないかと考えている。今後、引き続きAFMや探針の開発を進めることで、まずはHD用潤滑剤の3次元分子吸着構造解析手法を完成させる。そして、最終的には、HD用潤滑剤以外の多くの産業実用材料研究に本手法を直接応用させることを目指す。来年度は、3次元画像処理手法の開発に取り組み、3D-SFMで取得した3次元像から潤滑剤分子の骨格を取得して、個々の分子鎖の可視化や、局所的な吸着構造や被覆率・膜厚等の定量的な解析の実現を目指す。
親権に関する理論的枠組みの再構築と各論の検討

研究3年目は、比較法研究II期として、引き続きドイツ法やオーストリア法を中心とした比較法研究を実施するとともに、親権に関する各論的問題を取り上げ、解釈論・立法論的検討を行った。(1)面会交流の実施について、日本とドイツ、韓国を比較法的に検討し、その研究内容の一部について、家裁調査官と意見交換を行った。(2)特別養子制度や嫡出推定制度の見直しに関する議論との関係において、法的親子関係と親権のあり方についての考察を行った。具体的には、親権の停止・喪失と養子縁組に対する親の同意(権)との関係、嫡出否認権と親権との関係について、ドイツ法を比較法的素材として検討を行った。(3)特別養子制度に関する改正議論を素材として、子の社会的養護をめぐる法的整備のあり方について、考察を行った。検討内容の一部については、日本司法書士会連合会にて報告し、実務上の問題について、意見交換を行った。(4)親権の行使の態様について、最三小決平成29年12月5日(民集71巻10号1803頁)について検討を行った。これに関わる派生的問題として、民事執行法の見直しにおける子の引渡しのあり方や国際私法上の問題についても研究を行った。(5)Katharina Boele-Woelki教授(the Utrecht Center for European Reserach into Family Law)を招へいし、家族法学とその他の隣接分野との横断的研究の手法に関する知見を獲得することができた。(6)ウィーン大学・京都大学による日墺比較法セミナーにおいて、法的親子関係に関する現代的課題について報告するとともに、オーストリア法に関する資料収集を行った。これらの成果の一部については、論文や判例評釈において公表している。これまでの3年間の研究を通じて、ドイツ法を中心とした比較法ならびに、日本法における個別問題について、いずれも順調に研究を遂行することができている。3年目にあたる平成30年度については、特別養子縁組や最新判例を素材とした各論的検討や実務家との意見交換を活発に遂行することができた。もっとも、憲法学や家族社会学的観点をふまえた基礎理論的検討については、比較法的検討を含め、必ずしも十分な考察に至らなかったたため、今後の研究課題として検討を進めていく必要がある。本研究課題の最終年度にあたる2019年度は、これまで進めてきたドイツ法を中心とした比較法的研究から得られた知見を総合的・包括的な観点から整理し、日本法の検討・分析へと展開させる。憲法学等の観点をふまえ、親権概念や親権の意義についての基礎理論となる考え方を提示するとともに、各論的テーマ(親権の帰属・行使)について具体的な解釈論・立法論的提言を行う。本研究は、親権の帰属・行使や親権の喪失・制限に関する現代的課題を受け止めるために、親権に関する理論的研究として、1親権の基礎づけや性質、2その性質や行使制限のメカニズム、3各効力の意味内容と位置付け等に関する検討・分析を行うものである。平成28年度は、まず、日本親権法について、親権の基礎づけや性質に関する従来の議論を整理した。具体的には、親権の帰属・行使者や親権の喪失・制限に関する諸問題についての議論状況を検討・分析し、従来の日本の親権法研究が抱える問題点を明らかにする作業を行った。比較法研究としては、ドイツ親権法を中心とした外国文献を調査し、主にとして親権の帰属・行使者に関する資料収集と調査研究に従事した。これらの研究を通じて、とくに、法的親子関係の成立との関係で、法的親子関係の効果の一つである親権の位置づけについて考察を行った。また、別の観点からの考察として、未成年の責任無能力者をめぐる不法行為責任に関する判例を素材として、親権者の監督義務の観点からも、親権の内容についても検討を進めている。また、京都家庭裁判所の調査官や京都大学大学院教育研究科所属の研究者と定期的に意見交換をし、法学的知見に加えて、心理学的・教育学的なアプローチをふまえた親権の行使や制限、面会交流の在り方に関する検討を行った。このほかに、再婚家庭や同性カップルなど現代社会における家族形態について、家族社会学に関する文献調査を行った。研究初年度であった平成28年度は、日本法における従来の議論の整理やドイツ法に関する文献調査に着手したが、その内容量と議論の深さに加え、多様な分析観点を絞りきることができなかったため、必ずしも順調に研究を進めることができたとは言い難い。また、ドイツでの外国文献調査にも十分な期間をあてることができなかった。法的親子関係の成否からの分析や監督義務者の不法行為責任といった具体的な素材を扱った研究については、ある程度進めることができたが、親権の帰属・行使、喪失・制限に関する一般論やそれを支える基礎理論的研究をより一層進める必要がある。一方で、家庭裁判所調査官との意見交換などからは、親権や面会交流の家裁実務に関する有益な情報を獲得することができており、これらの知見は具体的な親権や面会交流に関する具体的な制度設計や運用に対する提言にあたって役立つものと考えられる。本研究は、(α)親権の帰属・行使者、(β)親権の喪失・制限に関する各論的研究を行うとともに、親権の基礎づけや性質に関する基礎理論について検討・分析するものである。平成29年度は、平成28年度に続いて、ドイツ親権法を素材として、比較法研究を行った。具体的には、各論的分析として、次の点に関する研究を行った。1第一は、親権の内容ならびに親権の行使方法に関する検討である。

これについては、とくに、近時注目を集めた子の割礼に関する親の権利をめぐる裁判例・学説、そしてドイツ民法の改正を素材として、親権行使におけるドイツ基本法上の親の権利(6条2項)や自己決定(2条1項)について検討を行った。この研究にあたっては、ドイツの家族法学者にヒアリングを行い、意見交換をした。2第二は、親権の喪失・制限に関する検討・分析である。昨年度の研究に続き、ドイツ民法の改正の変遷をたどり、現行法の内容に関する学説の議論状況を整理した。この点についても、親の権利に対する国家の介入と子の保護の必要性の観点から、ドイツ民法や実務における具体的な親権制限・喪失の仕組みやそれを支える基礎的考え方を明らかにする検討を行った。3第三は、ドイツにおける面会交流に関する民法や関連法規の内容、実務運用に関する検討・分析である。この検討においては、理論的研究に加えて、ドイツでの面会交流における具体的な支援システム体制を調査するとともに、日本やその他諸外国(アメリカ、韓国)などもあわせて比較研究を行った。これについては、家庭裁判所の裁判官、調査官との間で意見交換を行った。研究2年目の平成29年度は、主として、ドイツの親権法に関する比較法研究を順調に進めることができた。今年度の研究では、親権の内容・行使、親権の喪失・制限、面会交流について、個別具体的な主要テーマに焦点を当て、それぞれについて制度内容や学説・判例を調査することができ、各論的内容に関する綿密な検討・分析を行うことができた。また、これらの分析を通じて、基本権や法的親子関係の意義、婚姻・家族制度のあり方にも関する理論的研究も行うことができた。とくに、ドイツ基本法における親の権利や親の自律についての考え方、ならびにそれらを具体化した法制度の枠組みに関する検討内容は、日本親権法の分析、あるい再構成にとって非常に有用なものであると考えている。また、これらの研究にあたっては、ドイツ法研究者からの情報提供や意見交換を通じて、検討内容を精査することができたことも非常に有意義であった。加えて、面会交流の検討・分析においては、家庭裁判所の裁判官・調査官、教育学研究者等との意見交換を通じて、日本の実情に関する知見を深めるとともに、比較法分析にあたっても有益な示唆を多数得ることができた。以上のように、平成29年度は、ドイツ親権法に関する比較法研究を中心として、十分な比較法調査を行うことができたとともに、日本法の検討・分析に必要な知見、示唆を獲得することができた。研究3年目は、比較法研究II期として、引き続きドイツ法やオーストリア法を中心とした比較法研究を実施するとともに、親権に関する各論的問題を取り上げ、解釈論・立法論的検討を行った。(1)面会交流の実施について、日本とドイツ、韓国を比較法的に検討し、その研究内容の一部について、家裁調査官と意見交換を行った。(2)特別養子制度や嫡出推定制度の見直しに関する議論との関係において、法的親子関係と親権のあり方についての考察を行った。具体的には、親権の停止・喪失と養子縁組に対する親の同意(権)との関係、嫡出否認権と親権との関係について、ドイツ法を比較法的素材として検討を行った。(3)特別養子制度に関する改正議論を素材として、子の社会的養護をめぐる法的整備のあり方について、考察を行った。
２００％の外部量子効率を示す有機太陽電池の作製に向けた一重項分裂性材料群の創出

一重項分裂(SF)とは、一つの一重項から二つの三重項を生成する過程であり、有機薄膜太陽電池(OPV)の効率向上に向けて注目されている。しかし、SFの発現には一重項エネルギーの半分以下の三重項エネルギー(E(S1)>2E(T1))を持つ必要があり、一般的な有機材料においてこの条件を満たすことは困難であるため、これまでOPV素子に応用可能なSF材料はアセン類に限られていた。本年度は、フルオレン環同士を二重結合で連結した9,9 ́-ビフルオレニリデン(BFN)骨格に着目し研究を進めた。BFN骨格の立体障害に着目し、二面角の増加に伴う励起エネルギーの連続的な低下を量子化学計算より明らかにした。化学修飾による二面角の操作が可能であれば、エネルギー準位の任意な制御が期待される。特に、40度以上の二面角にてSFのエネルギー条件を満たすことが示唆された。OPVへの応用に向けて、低分子型と高分子型のBFN誘導体を合成した。量子化学計算によって低分子型誘導体のエネルギー準位を求め、SF特性を有することが示唆された。合成した材料をドナーとして使用し、アクセプターとしてフラーレン誘導体を用いて素子を作製した。低分子型誘導体を用いた素子は、代表的SF材料であるペンタセンを用いた素子を凌ぐ1.3%の光電変換効率(PCE)を達成した。一方、高分子型BFN誘導体を用いた素子においては、PCE4.9%と汎用的OPV材料よりも十分に高い値が得られ、BFN骨格の有用性が示された。電荷生成にSFが関与している場合、外部からの印加磁場に依存して光電流が低下することが知られている。低分子型BFN誘導体を用いた素子で光電流の磁場依存性測定を行い、印加磁場の増加に伴う光電流の減少が示された。三重項励起子からの電荷分離が光電流の増加に寄与が示され、素子内部でのSFの発現が証明された。非アセン類のSF性材料の拡充を達成した。28年度が最終年度であるため、記入しない。SFを発現するためには三重項エネルギーの2倍以上の一重項エネルギーを持つ(E(S1) >2×E(T1))必要があるが、一般的な有機材料においてこのエネルギー準位を持つことは困難であるため、これまでOPVに応用可能なSF性材料はペンタセンなどのアセン類に限られていた。本年度は、二重結合の末端にフルオレンを有するチエノキノイド化合物を中心に研究を進めた。チエノキノイド化合物は基底状態でキノイド-ビラジカル共鳴構造が存在するため、ビラジカル性の寄与によるE(T1)の抑制を期待した。また、二重結合末端には電荷移動度と安定性の向上、電子ドナー的性質の付与などを目的にフルオレンを採用した。合成したチエノキノイド化合物をドナー材料として使用し、アクセプター材料としてフラーレンC60とペリレンジイミド誘導体PDIF-CN2を使用して蒸着法にてOPVを作製した。OPV中でのSFの発現は、光電流磁場依存性測定を用いて判定した。PDIF-CN2との素子では、印加磁場の増加に伴う光電流の低下が観測された。これはゼーマン分裂によるSF速度の低下を示しており、これらの化合物におけるSFの発現を証明している。一方、C60との素子では、印加磁場の増加に伴う光電流の増加が観測された。C60との間で形成される電荷遷移状態のエネルギー(E(CT))よりも合成材料のE(T1)が低いため、SFが励起子失活過程として働いているためと考えられる。以上のように光電流の磁場挙動およびアクセプター材料のLUMO準位依存性から、これら3種のチエノキノイド化合物のSF特性が証明された。アセン類ではない非縮合多環系の骨格を有する材料を用いたOPVデバイス中でのSFの発現を実証した。本年度は、チエノキノイド化合物を用いた素子の光電流の磁場挙動から一重項分裂の発現を証明した。非アセン類の分子における一重項分裂の観測という今年度の目標を達成しており、研究は順調に進行していると考える。この成果は国際学会、学術論文などで筆頭著者として発表している。さらに、それらのチエノキノイド化合物について化学修飾によるエネルギー準位の推移を系統的に調査し、三重項励起エネルギーとカチオン形成エネルギーの個別制御を実証した。分子設計指針を提示するとともにエネルギー準位の任意かつ詳細なチューニングによる素子効率へのフィードバックも期待される。他方、一重項分裂性材料の創出だけでなく、材料や素子の一重項分裂特性の評価法を確立できたことも大きな成果と考える。単結晶X線構造解析、量子化学計算、光電流磁場依存性測定などの要素技術は今後の分子設計、材料評価に対して明確な指標となることが期待される。

本年度は、フルオレン環同士を二重結合で連結した9,9 ́-ビフルオレニリデン(BFN)骨格に着目し研究を進めた。BFN骨格の立体障害に着目し、二面角の増加に伴う励起エネルギーの連続的な低下を量子化学計算より明らかにした。化学修飾による二面角の操作が可能であれば、エネルギー準位の任意な制御が期待される。特に、40度以上の二面角にてSFのエネルギー条件を満たすことが示唆された。OPVへの応用に向けて、低分子型と高分子型のBFN誘導体を合成した。量子化学計算によって低分子型誘導体のエネルギー準位を求め、SF特性を有することが示唆された。合成した材料をドナーとして使用し、アクセプターとしてフラーレン誘導体を用いて素子を作製した。低分子型誘導体を用いた素子は、代表的SF材料であるペンタセンを用いた素子を凌ぐ1.3%の光電変換効率(PCE)を達成した。一方、高分子型BFN誘導体を用いた素子においては、PCE4.9%と汎用的OPV材料よりも十分に高い値が得られ、BFN骨格の有用性が示された。電荷生成にSFが関与している場合、外部からの印加磁場に依存して光電流が低下することが知られている。低分子型BFN誘導体を用いた素子で光電流の磁場依存性測定を行い、印加磁場の増加に伴う光電流の減少が示された。三重項励起子からの電荷分離が光電流の増加に寄与が示され、素子内部でのSFの発現が証明された。非アセン類のSF性材料の拡充を達成した。現段階での最大変換効率は1%程度と低い値に留まっている。本年度得られた知見を活かし、来年度でのさらなる発展が求められる。変換効率の向上に向けた指針として(1)高い三重項エネルギーを有する一重項分裂材料の創出と(2)量子ドットアクセプターへの展開が考えられる。チエノキノイド化合物を用いた素子においては、三重項エネルギーよりも電荷遷移状態のエネルギーが大きいため、三重項励起子が電荷分離できず低効率化していると考えられる。また、低すぎる三重項エネルギーが素子の解放端電圧を低下させ、高効率化の妨げになっていると考えられる。素子の高効率化に向けて三重項エネルギーの向上は必須条件と言える。また、有機薄膜太陽電池においては、電荷移動度と成膜性に優れるフラーレン誘導体がアクセプター材料として標準的に使用されるが、逆にフラーレンのエネルギー準位(E(T1) = 1.3 eV, LUMO = 4.0 eV)に適したドナー材料でなければ高効率化は見込まれない。近年、一重項分裂性材料層を量子ドット太陽電池などの既存の太陽電池デバイスへ電流増幅ユニットとして組み込む報告がなされている。量子ドットは成形サイズによってバンドギャップを調節できる利点があり、三重項励起子の電荷分離と効率的な電荷輸送の両立が期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。
DNAマイクロアレイを用いた精神疾患の素因と発病準備性の探索的研究

我々は、神経伝達・免疫・内分泌あるいはストレス応答に関連する千数百種のmRNA発現量をマイクロアレイによって一括定量する画期的な方法を確立した。必要なサンプルはわずか2.5mlの血液であり、定量精度は従来のマイクロアレイ法をはるかに上回る。本研究は、このマイクロアレイを用いて罹患時に対照群に比較して発現の増減が認められ、その変化が回復後にも持続しているmRNA群を探索するものである。このようなmRNA群は素因あるいは発症準備状態に関連している可能性がある。従来の素因研究とは異なった観点から、精神疾患の素因あるいは発症準備性にアプローチすることを可能とする新たな研究戦略である。これまでに気分障害約30例、統合失調症約10例、不安障害約20例について、治療前と回復後のサンプルを得て、順次マイクロアレイ解析を終了している。研究期間内には、うつ病の解析が最も進み、治療前に全例にほぼ共通して有意に発現量が変化している遺伝子約20種が見つかった。また、クラスター解析から、うつ病の半数では変化するが残る半数では変化しない遺伝子群も約50種存在した。これらの変化は、健常者のストレス負荷時の所見や統合失調症の所見とは異なっていた。以上の所見は、mRNAの発現パターンが、うつ病の診断や治療の評価方法としてきわめて有用なことを示唆している。これらのうつ病における所見のうち、うつ病の半数で発現量の変化する遺伝子群は治療後に正常化するのに対し、全例に共通して発現量の変化する遺伝子の多くは治療後にも変化が見られなかった。したがって、後者の変化は素因と関連する可能性が示唆された。現在論文を準備している。またうつ病以外の精神疾患に関しても予備的なデータを得ている。マイクロアレイ法で発現量の変動している遺伝子群に注目して、素因解明につなげてゆく手法は、先駆的な報告が始まったばかりである。本研究によって神経伝達・免疫・内分泌あるいはストレス応答に関連する遺伝子に着目する我々の方法の有効性が実証された。これまでに気分障害約30例、統合失調症約5例、不安障害約20例について、治療前と回復後のサンプルを得て、順次マイクロアレイ解析を終了している。治療前に疾患特異的に変動する遺伝子を数多く見出しているが、回復後には反対方向に変化する場合や、一定の変化を示さない場合など様々である。今後さらに解析症例をまし、マイクロアレイデータのクラスター解析に取り掛かり、治療前に増減がみられしかもその回復後にもその増減が持続している遺伝子の絞り込みを行う。マイクロアレイ法で発現量の変動している遺伝子群に注目して、遺伝子多型解析につなげてゆく手法は、先駆的な報告が始まったばかりである。神経伝達・免疫・内分泌あるいはストレス応答に関連する遺伝子に着目する我々の研究は有望なもののひとつである。
トランプエレメントの鉄基合金の包晶反応・変態への影響の直接観察

工業用純鉄と純銅を秤量し、アーク溶解炉に真空中で溶解し観察用試料を作製した。鉄-10%銅合金について包晶反応・変態のその場観察実験を行った。観察は共焦点走査型レーザー顕微鏡と赤外線ゴールドイメージ炉を組み合わせた観察装置を用いた。観察中は雰囲気ガス中の酸素分圧を抑え、試料の酸化を防止するために酸素ゲッター炉を使用した。また、試料の酸化の程度を推定するために、ジルコニア固体電解質を用いて雰囲気ガス中の酸素分圧を測定する装置を設置し、観察時に併用する工夫を行った。た。これらの装置の改善を踏まえて、Fe-10%Cu合金の観察を実施した。観察では、試料を部分的に溶解後冷却させることにより、包晶反応が非常に短時間でおこり、固体と液体の界面にγ相が形成する様子を観察することができた。その後γ相は液体が凝固しつつ広がっていった。さらに、示差走査熱量計による相変態温度の測定も実施した。測定された相変態温度は従来の文献値と良く一致した。示差走査熱量計により決定した相変態温度と観察された現象より、観察中の温度を決定した。また、Fe-Ni系の合金についても同様の観察結果を得ていたので、この合金系については包晶反応・変態の観察結果のまとめを行った。鉄-ニッケル合金では急冷した試料をEPMAにより分析し、ニッケルの濃度分布を調べた。その結果は、ニッケルの濃度は、ほぼ状態図の示すとおりに、液層、γ相、δ相に分配されていることが明瞭に観察された。このことからも、高温における観察結果は包晶反応・変態であることが示された。また、鉄-ニッケル系の合金の変態の速度は鉄-炭素系に比べて非常におそいことが観察されたが、これはニッケルの拡散が炭素に比べて遅いためと考えられる。た。資源循環型の社会を構築するためには鉄くずのリサイクルが重要であることは衆目の一致するところである。しかし、トランプエレメントの分離は容易ではなく現在はトランプエレメント含む溶鋼を希釈することによって無害化している。そこで、むしろトランプエレメントを合金元素として積極的に利用することができれば有用であると考えられる。そのための基礎的な情報は未だに十分とはいえない現状である。また、鉄-銅合金での組織制御をするためには、その生まれである凝固現象を理解することが重要である。そこで、鉄-10%銅合金の包晶反応および変態を直接観察し、トランプエレメントの相変態への影響を調べる。本年度はつぎのことを実施した。アーク溶解炉を用いて、過包晶組成の鉄-10%銅合金の作製を行なった。得られたボタン状の試料を、高温で観察に使用する横長のアルミナるつぼの形状に一致するように機械加工を施した。また、一方向凝固を実現するための赤外線ゴールドイメージ炉の調整を行い、るつぼの長手方向に温度勾配が生じるようにした。観察を成功させるために不可欠であるチャンバー内の雰囲気ガス中の酸素濃度についても、できるだけ試料が酸化しないように酸素ゲッター炉を整備した。これらの準備を踏まえて、Fe-10%Cuの観察を実施した。観察では、試料の昇温に伴い試料表面がわずかに酸化したが、1100°C付近で酸化物が溶解し試料表面を観察することができた。次に試料を部分的に溶解し、温度勾配下で一方向凝固させた。固相率が高くなったところで、固体/液体界面にガンマ相の生成が観察できた。その後ガンマ相は液体が凝固しつつ広がっていく様子がわかった。

しかし、固体側へのガンマ相の成長は観察されなかった。このように本年度は高温での観察手法の整備に重点をおいて研究を実施した。平成17年度は鉄-10%銅合金について平成16年度に引き続き包晶反応・変態のその場観察実験を行った。観察は共焦点走査型レーザー顕微鏡と赤外線ゴールドイメージ炉を組み合わせた観察装置を用いた。平成16年度に整備した酸素ゲッター炉を用いて実験を行った。また、試料の酸化の程度を推定するために、ジルコニア固体電解質を用いて雰囲気ガス中の酸素分圧を測定する装置を設置した。これらの装置の改善を踏まえて、Fe-10%Cu合金の観察を実施した。観察では、試料を部分的に溶解後冷却させることにより16年度と同様の観察を行い、包晶反応が非常に短時間でおこり、固体と液体の界面にγ相が形成する様子を観察することができた。その後γ相は液体が凝固しつつ広がっていった。さらに、示差走査熱量計による相変態温度の測定も実施した。測定された相変態温度は従来の文献値と良く一致した。示差走査熱量計により決定した相変態温度と観察された現象より、観察中の温度を決定した。また、Fe-Ni系の合金についても同様の観察結果を得ていたので、この合金系については包晶反応・変態の観察結果のまとめを行った。鉄-ニッケル合金では急冷した試料をEPMAにより分析し、ニッケルの濃度分布を調べた。その結果は、ニッケルの濃度は、ほぼ状態図の示すとおりに、液層、γ相、δ相に分配されていることが明瞭に観察された。このことからも、高温における観察結果は包晶反応・変態であることが示された。また、鉄-ニッケル系の合金の変態の速度は鉄-炭素系に比べて非常におそいことが観察されたが、これはニッケルの拡散が炭素に比べて遅いためと考えられる。同様の考察を鉄-銅合金系にっいても実施した。
オーバートレーニングを検出する血中バイオマーカーの確立に向けた研究

レジスタンストレーニング(いわゆる筋力トレーニング)は骨格筋量を維持・増大させる手段であるが、高頻度でトレーニングを行うと、回復時間が不足し、オーバートレーニングに至る。しかしながら、オーバートレーニングの発生を検出するツールは未だ発見されていない。その理由として、オーバートレーニングによる運動効果の阻害メカニズムが不明である点が挙げられる。本課題では、オーバートレーニングのメカニズムを解明し、そこから得られた知見を活かしてオーバートレーニングの血中バイオマーカーの同定を目指す。平成30年度は、オーバートレーニングによる運動効果の阻害メカニズムを検討した。C57BL/6Jマウスを、レジスタンス運動を72時間毎、24時間毎、8時間毎に行う3群に分類し、それぞれ右腓腹筋に対して3回のレジスタンス運動(3秒間の最大等尺性収縮を10回5セット)を実施した。各群最終セッションの6時間後に筋を摘出し、筋タンパク質合成及び関連する因子について検討した。その結果、72時間毎・24時間毎に行う群では生じていた筋タンパク質合成の活性化が8時間毎に行う群では消失しており、さらにそれが酸化ストレスの蓄積に伴う翻訳開始因子複合体の形成不全による可能性が示唆された。当初、これらの結果を踏まえて8時間毎に行う群に抗酸化剤を投与することを予定していたが、酸化ストレス自体も運動効果の一因となりうるため予定を変更し、酸化ストレスが抑制されるまで最終の運動終了からの回復時間を延長する検討を行った。その結果、運動終了12時間後には酸化ストレスの蓄積が解消され、筋タンパク質合成の活性化も生じることが明らかとなった。以上のことから、オーバートレーニングによる運動効果の阻害メカニズムには、酸化ストレスの蓄積が関与する可能性が示唆された。今後は、酸化ストレスに関連する指標を検討し、血中バイオマーカーの確立を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
無重力下実験による電気粘性流体における粘性抵抗の役割の解明

微小重量下において、空気中に分散させたガラス球の挙動を印可電場下において高速ビデオカメラを用いて観測した。微小重力下においては、浮遊に必要な流体がない、One phaseでも電場印可によってポリスチレン球が柱状に整列する電気粘性効果を示すことを始めて発見した。この実験結果から整列応答時間、粘性抵抗係数の印可電圧依存性等を解析した。誘電体派柱の大きさは通常のTwo phaseのそれと比較すると極めて大きいことが分かった。有限要素法を用いて歪みに対する電気エネルギー密度の変化を解析し、得られた結果が、特に低電圧領域での理論予測と良い一致を示すことが分かった。電気粘性流体と呼ばれる、溶媒に誘電体微小球を分散させた流体に外部から電場を印可すると、10msec程度の短い時間に電場に平行に微小球が柱状に配列する。印可電場をさらに強くすると隣接する柱同志が引き合い、三次元構造が形成されることが知られている。この形成過程には溶液の粘性と重力が重要な役割を演じていると考えられ、幾つかの有力なモデルの提案とシミュレーションがなされているが、いずれも実験結果を充分には説明しきれていない。本研究は無重力下での実験により決定的な確証を得て、この電気粘性流体における長年の懸案課題である『粘性抵抗と重力の役割』を解明することが目的である。本年度は下記の課題について研究を実施した。(1)自由落下実験用測定モジュールの改良と試作(2)重力下実験による電気粘性流体中の誘電体微小球の分散挙動のその場観察(3)重力下実験による粘性抵抗の測定と解析(4)自由落下実験による電気粘性流体中の誘電体微小球の分散挙動のその場観察(5)自由落下実験による粘性抵抗の測定と解析最終年度の本年度は下記の課題について研究を実施した。(1)自由落下実験用測定モジュールの改良(2)自申落下実験による電気粘性流体中の誘電体微小球の分散挙動のその場観察実験の解析(3)自由落下実験による粘性抵抗の測定の解析と数値解析シミュレーション前年度は微小重量下において、空気中に分散させたガラス球の挙動を印可電場下におけて高速ビデオカメラを用いて観測した。この成果はSoft Mattersに掲載されHighlight paperに選ばれる等高い評価を得た。さらに、得られたパラメーターを用いて数値解析シミュレーションプログラムを作成し、シミユレーションを行い、実験結果の再現を試みた。現在、通常の粘性抵抗のあるTwo phaseでの特性を再現した。引き続き、One phaseの場合について解析する。
せん妄の治療，予防，医療安全に関する実証研究

メラトニンアゴニストであるラメルテオンのせん妄予防効果を、プラセボ対照ランダム化比較試験で実証した。これはせん妄の機序におけるメラトニン神経伝達の関与を示唆する。これらの成果は、せん妄臨床を治療から予防へパラダイムシフトさせる。さらに、ナチュラル・キラー細胞活性の推移による予測の有用性を実証した。実効性ある予防法の開発により、せん妄予測の意義が増大する。一般病院での常勤精神科医による管理下では、せん妄に対する抗精神病薬の重篤な副作用は極めて低く、効果は大きいことを実証した。これらの予防、予測、治療に関する研究成果は、せん妄の臨床指針改訂に資する。目的:睡眠覚醒リズムに関与するmelatoninのアゴニストであるramelteonはせん妄予防効果をもつか、せん妄発症と炎症機序の関連性からIL-1βおよびNK活性の変化はせん妄発生の予測指標となるか、せん妄に対する抗精神病薬投与は重篤な副作用を惹起するかついて検証した。方法:平成23年7月25年3月、多施設共同研究グループを組織し、救急入院する患者を対象にramelteonあるいは乳糖にランダム割付し、その後のせん妄発生の有無を評価するとともに,入院後最短の早朝およびその翌朝のIL-1β、NK活性を測定した。23年10月24年9月には、34の総合病院でせん妄に対して抗精神病薬投与する症例を蓄積した。研究計画は順天堂大学医学部附属練馬病院および各共同研究施設の倫理委員会の承認を得、インフォームド・コンセントを得て実施した。結果と意義(1)乳糖群では34例中11例にせん妄が発生したが、ramelteon群では33例中せん妄が発生したのは1例のみであった(32% vs. 3%, p=0.0028)。ランダム化臨床試験において、国際的に初めてramelteonのせん妄予防効果を実証した。(2)せん妄発生群は非発生群と比較して入院当初のNK活性が有意に増加(5.6% [SD 8.0]vs. -1.1 [8.0], p=0.019)し、陰性尤度比0.16といった結果も含めてせん妄予測のバイオマーカーとして有用であることを初めて実証した。(3) 2,453例のうち重篤な有害事象は22例(0.9%、うち嚥下性肺炎17例)であり、それによる死亡例は発生しなかった。これに対して平均CGI-Iは2.02 (SD 1.09)で54%が1週間以内に収束しており、抗精神病薬の効果は明瞭であった。医学的管理下でのせん妄に対する抗精神病薬の安全性と効果を大規模な前向き観察研究水準で実証した。目的:睡眠覚醒リズムに関与するmelatoninのアゴニストであるramelteonはせん妄予防効果をもつか、せん妄発症と炎症機序の関連性からIL-1βおよびNK活性の変化はせん妄発生の予測指標となるか、せん妄に対する抗精神病薬投与は重篤な副作用を惹起するかについて検証した。成果はJAMAPsychiatryに掲載され、Editorialにて、せん妄の臨床を治療から予防にシフトさせるものと評価された。(2)せん妄発生群は非発生群と比較して入院当初のNK活性が有意に増加(5.6% [SD 8.0]vs. -1.1 [8.0], p=0.019)し、陰性尤度比は0.16であった。入院時のDRS-R98の評点を組み合わせると陽性尤度比は7.8になり、せん妄予測のバイオマーカーとして有用であることを初めて実証した。

一般病院での常勤精神科医による管理下では、せん妄に対する抗精神病薬の重篤な副作用は極めて低く、効果は大きいことを実証した。これらの予防、予測、治療に関する研究成果は、せん妄の臨床指針改訂に資する。1.目的:神経内分泌免疫系機能とせん妄発症との関連性を示唆する先行研究から、IL-1βおよびNK活性の変化はせん妄発生の予測指標となるか、およびramelteonはせん妄予防効果をもつかについて検証した。2.方法:平成23年7月24年6月の12ヶ月間(本報告は24年1月末日登録症例までの中間解析である)、多施設共同研究グループを組織し、救急入院する患者を対象とした。患者登録時にramelteonあるいは乳糖にランダム割付し、その後のせん妄発生の有無を評価するとともに,入院後最短の早朝およびその翌朝のIL-1β、NK活性を測定した。研究計画については順天堂大学医学部附属練馬病院倫理審査委員会および各共同研究施設の倫理委員会の承認を得、予めインフォームド・コンセントを得て実施した。3.結果:(1) ramelteonに割付けられた11例にせん妄は発生しなかったが、乳糖群では11例中4例にせん妄が発生した(0% vs. 36%, p=0.09)。(2)せん妄発生群と非発生群との間の入院当初のNK活性の推移の差異を見出すには、まだ症例数が不足している(5.3+4.0% vs. -2.5+9.8%, p=0.20)。4.考察:本ランダム化比較試験において、現時点では傾向の水準にとどまるが、設定した統計学的パワーに達する症例数に至れば、ramelteonのせん妄予防効果が実証される可能性が高い。同様に統計学的パワーに達する症例数に至れば、入院当初のNK活性の推移からせん妄発生を予測できる可能性がある。目的:睡眠覚醒リズムに関与するmelatonin agonistのramelteonはせん妄予防効果をもつか、せん妄発症と炎症機序の関連性からNK活性の変化はせん妄発生の予測指標となるか、せん妄に対する抗精神病薬投与は重篤な副作用を惹起するか、治療薬推奨について検証した。方法:多施設共同で、救急入院する患者を対象にramelteonまたは乳糖にランダム割付し、その後のせん妄発生の有無を評価するとともに,入院後最短の早朝およびその翌朝のIL-1β、NK活性を測定した。34の総合病院でせん妄に対して抗精神病薬投与する症例を1年間蓄積した。研究計画は順天堂大学医学部附属練馬病院および各共同研究施設の倫理委員会の承認を得、informed consentを得て実施した。専門医にせん妄治療薬推奨のコンジョイント分析を実施した。結果と意義:1)せん妄発生は乳糖群32%(11/34)、ramelteon群3%(1/33)のみで(P=0.0028)、RCTにおいて国際的に初めてramelteonのせん妄予防効果を実証した。成果はJAMAPsychiatryに掲載され、Editorialにてせん妄臨床を治療から予防にシフトさせると評価された。2)せん妄発生群は非発生群と比較して入院当初のNK活性が有意に増加(5.6% [SD 8.0] vs. -1.1 [8.0], P=0.019)して陰性尤度比は0.16、入院時のDRS-R98の評点を組み合わせると陽性尤度比は7.8になり、せん妄予測バイオマーカーとしての有用性を示した。3) 2,453例のうち重篤な有害事象は22例(0.9%、うち嚥下性肺炎17例)で、それによる死亡例はなかった。
リンパ節転移がんに有効な制がん剤ドラッグデリバリーシステムの開発

(1)我々が開発した酵素的リン脂質誘導体の合成法を応用して、DPP-CNDAC約10gを活性評価用サンプル(10g)を合成した。リン脂質誘導体の化学合成は一般的には繁雑であり、また、CNDACは、2'-位で異性化しやすいために化学変換が困難であるが、我々が開発したホスフォリパーゼDの触媒するホスファチジル基転移反応を応用したホスファチジン酸エステルの合成法を用いることにより、DPP-CNDACを簡便に合成できた。(2) DPP-CNDACは安定なリポソームを容易に形成し、DPP-CNDAC含有の細網内皮系回避型リポソームとして投与することでDPP-CNDACの制がん活性が増強されることを既に明らかにした。今回・同リポソームのマウスでの体内分布をPositron Emission Tomography(PET)により解析した。その結果、B16BL/6細胞を尾静脈移植して作製したマウス肺転移モデルにおいて特異的にDPP-CNDAC含有リポソームが肺に集積することが明らかとなった。その理由は明らかではないが、このような肺への特異的集積は、B16BL/6細胞を移植したマウスのみに認められ、がんを移植していないマウスでは観察されなかった。(3)上記の結果に基づき、B16BL/6肺転移モデルでのDPP-CNDAC含有リポソームの効果を検討した。その結果、顕著な肺転移結節の縮小及び結節数現象が見られた。DPP-CNDACを種々の剤形で投与し、その効果を比較検討した結果、この抗肺転移効果は、DPP-CNDACをコレステロール含有リポソームとして投与したときにのみ発現し、DPP-CNDAC自体、またはコレステロールを含まないリポソームとしてDPP-CNDACを投与した場合は認められないことが判った。
ペストアニマルの生態遺伝学と環境監視生物としての評価

ドブネズミに関する調査:2年の研究期間で当初目的としていたタンパク多型分析による核遺伝子系とミトコンドリア遺伝子系の2種類の標識遺伝子系を使い、都市圏に生息するドブネズミの遺伝分化の特性を明らかにすることができた。先ず、豊明豚舎における反復試料採取で遺伝子構成の通時的安定性がいずれの標識遺伝子からも確認できた。1地点の結果ではあるが、視覚的に集団単位が識別しにくいネズミ類の繁殖構造を考える上でも、またこの動物を環境監視に利用する上でも貴重な知見と考える。一方、各地から集めた試料をもとに、空間的な遺伝分化の特徴を検討した結果では、核とミトコンドリアの遺伝子系で異なる知見が得られた。集団の遺伝的変異性レベルは核遺伝子系では冠島に象徴されるように地理的隔離の著しい集団の低変異性という傾向を示したのに対し、ミトコンドリア遺伝子系では環境との相関が認められた。特に、物流が盛んでネズミの長距離移住の効果が強いと予想された港湾施設の集団では分子構造に違いの大きい変異型が混在する多型状態が検出されたことが興味深い。また、地点間の距離と遺伝分化の関係にも核とミトコンドリアの遺伝子系では異なる傾向が認められ、遺伝標識利用を多面的に進めて環境監視に生物を利用することが重要と考えられた。カニクイザルに関する調査:非原産地に人為的に導入されたカニクイザルの遺伝的特性を血液タンパク多型を標識に検討した。びん首効果はペストアニマルの集団消長過程にも作用していると予想できる。今回対象にしたアンガウル島とモ-リシャス島のサル集団では、rare variantの消失速度とヘテロ接合率の減少速度の違いによりびん首通過直後の集団の変異性が必ずしも低くならない可能性が示唆された。移住や隔離の起こりやすい生物について、集団内遺伝的変異性を問題にするときには、世代時間、集団成長速度等とびん首効果に注意が必要と考えられる。ドブネズミに関する調査:血液、臓器タンパク変異、ミトコンドリアDNA変異を遺伝標識として国内各地の集団の遺伝子構成を調査した。従来調べている本州、四国に加え、今年度は新たに九州、沖縄にまで調査を広げることができた。定地点の長期調査の結果、タンパク、DNAいずれの遺伝標識からも野生ドブネズミ集団内の遺伝子構成は経時的に安定していることが確認され、一回の調査結果で特定集団の遺伝子構成を代表させ地域比較を行いうると判断した。各地の集団を比較したこれまでの結果では、地域間の遺伝的分化が地理的な距離と明暸な相関を示さず、集団間の遺伝的分化の程度はこの動物では顕著であるとの証拠が得られつつある。また、母系に片寄った半数体性の遺伝様式をとるミトコンドリアDNAの変異型分布では、生息環境によって集団内変異性のレベルが大きく異なり、対象生物を通じて環境査定を行う糸口がみいだされつつある。カニクイザルによる調査:人為導入された小島の集団(モ-リシャス、アンガウル)の遺伝的特性を検討した。血液タンパク多型を遺伝標識として原産国(東南アジア)集団との比較を行った結果、少数の基礎個体から創られた隔離集団の遺伝的変異性が予想とは異なり低下していないことが明らかになりつつある。隔離直後に新たな生息環境に適応し集団サイズを急速に増加させたことがこの原因と予想される。また、人間との共生関係を形成した歴史が短かいことを示唆する特性として非連関群に属する2遺伝子座の遺伝子間の一部にランダムでない出現傾向(Gametic Disequilibrium)が検出されたことは興味深い。

ドブネズミに関する調査:国内各地で採用した標本個体のミトコンドリアDNA多型の分析結果を総合的に検討した結果、集団に保有される遺伝的変異性のレベルに採集地間で相違が認められた。養琢場、民家、地下街に生息する集団の多くが個体変異を欠いていたのに対し、物流が盛んと予想される港湾地区の集団では分子構造の違いが大きい変異が混在する傾向が認められた。また、地理的距離と遺伝的距離の相関を検討した結果、生息地間の地理的な隔たりとは無関係にDNAの分化が生じていることが示唆された。これらの結果は、ドブネズミが少数個体をもとに新しい環境へ侵入すること、動物自身の移動能力だけてなくその拡散には人為的影響が強いことを予想される。従ってこの動物の生態的、行動的特性を遺伝子を標識に調査して、人間の諸活動を評価する指標として役立てることは意味のあることと考えられる。カニクイザルに関する調査:前年度に引き続き、人為的に移植され短期間に集団サイズを急増させた島嶼隔離集団の遺伝的特性を比較し、論文として公表した。処女地への侵入にともなうびん首効果について問題にしたアンガウル島やモ-リシャス島のカニクイザル集団中では、高度に多型状態にある少数の多型座位が存在すること、非連関群の遺伝子座間にみられるgametic disequilibriumが注目された。ニホンザルに関する調査:福井県、滋賀県を中心とする猿害(サルによる農作物と森林の被害)発生地域では有害鳥獣駆除が群れや地域群に及ぼす影響が問題にされ、環境変化にともなうニホンザル地域個体群の動態を把握する必要が生じている。標識遺伝子から群分裂の系譜や出生群を離脱した成体雄の拡散を検討するためミトコンドリアDNA変異の分布について調査を開始した。標本数はまだ不十分だが地域固有変異が確認されつつある。