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子宮内膜症の発生病理に関する研究

子宮内膜症は,生殖年齢層婦人に好発し,今日不妊症の原因疾患として最も注目を集めているものの一つである.本症は最近増加傾向にあり,新来患者の3%,入院婦人科手術患者の20%に達しようとしている.かように,不妊症との関連においても本症の発生病理の解明は必須で産婦人科の急務であろう.初年度(昭和60年)は,自ら開発したエストロゲン,レセプタの形態学的検出法を用いて,内性子宮内膜症(子宮腺筋症)12症例の検討を行った.その結果,異所性の増殖期内膜5例および,増殖期様を呈する異所内膜腺管上皮12例中4例において,染色性の強弱はあれ,陽性所見を得た.先の電子顕微鏡学的検討から明らかにされた本症の類腫瘍性増殖の可能性とともに,子宮内膜症にエストログンが多分に関与している事が示され,今後の子宮内膜症の臨床や発生病理の解明に示唆を与える可能性がある.次年度(昭和61年)は,主としては化学的に子宮内膜症(とくに子宮腺筋症)におけるコラーゲン成分の分析を行った.子宮腺筋症,子宮筋腫の各10症例のコラーゲン成分の分析の結果,両者は,総コラーゲン量としては差異を認めないが,相対的に腺筋症においてIII型コラーゲンの割合が少ない事が判明した.この事は腺筋症腺管の細胞間間質への侵入と対応していると考えられ,子宮内膜症の発生病理に多くの示唆を与えるものと思われた.最終年度(昭和62年)は,これらの結果をもとに,血清CA125値に着目し,本症の診断的価値並びに不妊症との関連から,子宮内膜症の保存療法の確立を図った.ホルモン療法と保存的手術療法を主体とする保存療法により,子宮内膜症が原因疾患とみなされる不妊症患者で, 33症例に46妊娠を得る事に成功した.子宮内膜症管理例33症例46妊娠の予後は,切迫流産27%,自然流産20%,切迫早産27%,早期産14%,正期産66%,帝王切開36%であった.子宮内膜症は,生殖年齢層婦人に好発し,今日不妊症の原因疾患として最も注目を集めているものの一つである.本症は最近増加傾向にあり,新来患者の3%,入院婦人科手術患者の20%に達しようとしている.かように,不妊症との関連においても本症の発生病理の解明は必須で産婦人科の急務であろう.初年度(昭和60年)は,自ら開発したエストロゲン,レセプタの形態学的検出法を用いて,内性子宮内膜症(子宮腺筋症)12症例の検討を行った.その結果,異所性の増殖期内膜5例および,増殖期様を呈する異所内膜腺管上皮12例中4例において,染色性の強弱はあれ,陽性所見を得た.先の電子顕微鏡学的検討から明らかにされた本症の類腫瘍性増殖の可能性とともに,子宮内膜症にエストログンが多分に関与している事が示され,今後の子宮内膜症の臨床や発生病理の解明に示唆を与える可能性がある.次年度(昭和61年)は,主としては化学的に子宮内膜症(とくに子宮腺筋症)におけるコラーゲン成分の分析を行った.子宮腺筋症,子宮筋腫の各10症例のコラーゲン成分の分析の結果,両者は,総コラーゲン量としては差異を認めないが,相対的に腺筋症においてIII型コラーゲンの割合が少ない事が判明した.この事は腺筋症腺管の細胞間間質への侵入と対応していると考えられ,子宮内膜症の発生病理に多くの示唆を与えるものと思われた.最終年度(昭和62年)は,これらの結果をもとに,血清CA125値に着目し,本症の診断的価値並びに不妊症との関連から,子宮内膜症の保存療法の確立を図った.ホルモン療法と保存的手術療法を主体とする保存療法により,子宮内膜症が原因疾患とみなされる不妊症患者で, 33症例に46妊娠を得る事に成功した.子宮内膜症管理例33症例46妊娠の予後は,切迫流産27%,自然流産20%,切迫早産27%,早期産14%,正期産66%,帝王切開36%であった.子宮内膜症は、子宮内膜組識の異所性増殖に起因するものであるが、それ故、月経時に高度の月経痛(月経困難症)を主症状とする。内性子宮内膜症(腺筋症),外性子宮内膜症(チョコレート嚢胞)ともに、生殖年齢層婦人に好発するため、本症は、近年、不妊症の原因疾患としてとみに注目を集めてきた。すなわち、本症の根治的手術療法の対象となり得ない生殖年齢層婦人に対しては、薬物療法、つまり本症の発生病理からも明らかな如く、ホルモン療法がクローズ・アップされよう。当該年度では、かかる観点から、子宮内膜症の発生病理に迫るべく、子宮内膜症患者のホルモン療法にスポットを当てた。爾来、ホルモン療法は、子宮内膜症の保存療法の主役を担うものであるが、われわれは、LH・RHagonist等の新しいホルモン療法を駆使して、子宮内膜症が原因疾患とみなされる不妊症患者33症例について、46妊娠を得るに成功している。すなわち子宮内膜症管理例33症例46妊娠の経過の割合は、切迫流産27%,自然流産20%,切迫早産27%,早産14%,正期産66%,帝王切開36%であった。

このように、ホルモン療法は、臨床的にも妊孕率の上昇という成果を通して、子宮内膜症の発生病理に大なるヒントを与えてくれるのである。又、われわれは、以前よりCA125(卵巣癌より作成された単クローン抗体)が、子宮内膜症と関連を有する事を以前より指摘している。当該年度は、殊に血清CA125値測定が、子宮内膜症の保存療法のパラメータと成り得るかを検討した。その概要は以下の如くである。1.子宮内膜症は婦人科良性疾患のなかでも平均値、陽性率ともに高値を示した。2.保存療法における血清CA125値の変動は、ボンゾール400mg/日内服を3ケ月以上持続させる事により、15例中13例は正常域に低下した。以上から、CA125は本症の経過観察に重要である。
Ｔｏｌｌーインターロイキン１受容体ドメインの結合特異性を利用した免疫抑制法の開発

本研究では、自然免疫を担う中心的受容体であるToll様受容体(TLR)シグナル伝達及びサイトカインIL-1/18/33のシグナル伝達経路を対象としたタンパク構造及び機能解析を通じて、自己炎症性症候群や慢性炎症性疾患等の免疫異常疾患に対する効果的な治療法開発への道を開くことを目指している。具体的にはアダプター分子MyD88を標的とし、MyD88と相互作用する受容体群及びアダプター分子群のToll-Interleukin-1受容体(TIR)ドメインとの直接相互作用を詳細に解析し、IL-1ファミリー/TLRシグナルの流れを遮断・調節するような薬剤候補物質を開発することになる。平成23年度には、細胞内タンパクであるMyD88の優性阻害変異型(DN)を細胞内に外部から浸透させるためのドメイン(Protein transduction domain, PTD)を融合したPTD-MyD88-DNを大腸菌タンパク発現系で発現精製させることに成功しているが、エンドトキシンの夾雑によりこのタンパクの機能評価が困難であった。そこで、機能評価の検討方法としてTLR1及びTLR2、NF-κB reporter gene遺伝子が安定発現した細胞株を新たに導入した。また、MyD88-TIRタンパクが非還元環境ではドメイン構造の表面露出したシステインを介してS=S結合により多量体を形成してしまうことが判明したため、システインをセリンに置換したC203S-C280S(CS)変異体を構築した。本研究では、Toll様受容体(TLR)シグナル伝達経路上の中心的なアダプター分子MyD88を標的とし、MyD88と相互作用する受容体群及びアダプター分子群のToll-Interleukin-1受容体(TIR)ドメインとの直接相互作用を詳細に解析し、IL-1ファミリー/TLRシグナルの流れを遮断・調節するような薬剤候補物質を開発することを目的としている。方法:細胞内タンパクであるMyD88の優性阻害変異型(DN)を細胞内に外部から浸透させるためのドメイン(Protein transduction domain, PTD)を融合したPTD-MyD88-DNを大腸菌タンパク発現系で発現精製し、それによるTLRシグナル伝達への影響を検討する。結果: PTD-MyD88-DNの精製に成功したが、大腸菌由来のエンドトキシンの夾雑があり、このタンパクの機能評価が困難であった。そこで、機能評価の検討方法として以下の対策を行った。1. TLR1及びTLR2、NF-κB reporter gene遺伝子が安定発現した細胞株を新たに導入した。2. MyD88-TIRタンパクが非還元環境ではドメイン構造の表面露出したシステインを介してS=S結合により多量体を形成してしまうことが判明したため、システインをセリンに置換したC203S-C280S(CS)変異体を構築した。MyD88-DNは非還元環境では凝集するが、MyD88-DN-CSは非還元環境でも単量体で存在することが確認できた。一方で、MyD88-DN-CSは遺伝子レベルでの発現では、Pam3CSK4によるTLR1/2シグナル経路の活性化を有意に抑制するが、PTD-MyD88-DN-CSタンパクを添加したところ、リガンド非依存性にNF-κB活性の上昇が認められた。考察: pcDNA3.1+により細胞内に発現させたタンパクと、PTDにより導入したタンパクでは細胞内の局在に差異が生じ、結果として炎症応答への機能修飾様式が異なるものと推測される。具体的にはこれらのシグナル経路上に存在するアダプター分子MyD88を標的とし、MyD88と相互作用する受容体群及びアダプター分子群のToll-Interleukin-1受容体(TIR)ドメインとの直接相互作用を詳細に解析し、IL-1ファミリー/TLRシグナルの流れを遮断・調節するような薬剤候補物質を開発することになる。今年度は、細胞内タンパクであるMyD88の優性阻害変異型(DN)を細胞内に外部から浸透させるためのドメイン(Protein trunsduction domain, PTD)を融合したPTD-MyD88-DNを大腸菌タンパク発現系で発現精製させることに成功した。さらにこれを用いて、TLR4-MD2-CD14発現HEK293細胞にて、LPS刺激による反応応答を用量依存性に阻害することができることを証明した。しかし、一方で大腸菌宿主で精製したタンパクであるため、エンドトキシンの夾雑が問題となっており、単球系培養細胞であるTHP-1細胞でのLPS応答性では明らかな阻害効果を認めることができなかった。また、TIRドメイン間のヘテロ複合体の構築については、TLR2、TLR1、Mal、MyD88のTIRタンパクを精製し、それぞれの組み合わせでNMR滴定実験を行ったが、Mal-MyD88間の相互作用以外は検出不能であった。次年度以降、精製方法の改善によりエンドトキシンの除去を試みる、あるいはタンパク発現宿主を大腸菌から昆虫細胞培養系に変更することを検討する予定である。Protein transduction domain融合MyD88優性阻害型タンパクを安定に発現精製可能な実験系が確立され、さらにCS変異体により安定な単量体タンパクが大量に精製できている。多量体化の抑制によりエンドトキシンの夾雑も大幅に削減できた。

しかし一方で、予想外のことに作成したPTD-MyD88-DN-CSタンパクが遺伝子レベルの発現系と異なる挙動を示している。次年度以降はこの問題点について追求していく。Protein transduction domain融合MyD88優性阻害型タンパクを安定に発現精製可能か実験系が確立され、さらにLPS刺激によるTLR4シグナルの活性化が有意に抑制可能であることが証明された。このため概ね本研究は順調に進展していると考えている。課題であるエンドトキシンの夾雑についても新たにエンドトキシンを強力に除去する液体クロマトグラフィー用のカラムを導入し、除去を試みる予定である。一方、TIRドメイン間のヘテロ複合体構築は、各ドメインタンパクの精製は高純度のサンプルが精製可能となっているが、安定複合体形成条件が不明なままである。こちらも次年度以降バッファー条件等を検討する予定である。次年度以降、遺伝子レベルの発現系とタンパクレベルの細胞導入の表現型の違いが何に起因するものか追求する予定である。具体的には細胞に導入されるタンパクの局在が異なるのではないかと考えている。遺伝子レベルの発現系及びリコンビナントタンパクにGFP等の蛍光タンパクを融合させ、局在を確認する予定である。また、MyD88を標的とした阻害剤の開発には遺伝子レベルの発現と同様の部位へのタンパク導入が必要であり、使用するPTDの変更も視野に入れる。Protein transduction domain融合MyD88優性阻害型タンパク(PTD-MyD88-DN)のエンドトキシンを、工業用の高性能エンドトキシン除去カラムを使用して、除去する。エンドトキシンフリーPTD-MyD88-DNを用いて、種々の培養細胞系において、TLRシグナル及びIL-1ファミリーシグナル応答の阻害効果を確認する予定である。TIRドメイン間のヘテロ複合体構築は、安定複合体形成にバッファー条件等を検討する予定である。評価方法は、NMR滴定実験、液体クロマトグラフィ-法等で評価する。安定複合体が完成次第、タンパク構造解析に向けた、結晶化条件の探索に移行する予定である。該当なし本研究の研究経費の使用用途の大半は、消耗品である。すなわち種々の蛋白質を大量発現・精製するため、発現ベクター作成のためのDNA合成、分子生物学試薬が必要となる。大腸菌や昆虫細胞SF-9を使った蛋白質の大量調製のための各種消耗品・試薬も必要である。また、主としてタンパク間相互作用の検討に利用するためのNMR用の蛋白質を安定同位体で標識するため15N塩化アンモニウムや13Cグルコース、安定同位体標識アミノ酸が必要である。さらに、蛋白質結晶化のための結晶化試薬・スクリーニング・キットが必要である。In vitroで行なう蛋白質相互作用解析や、細胞を使ったアッセイのための各種生化学試薬が必要である。
人文社会学のための空間情報科学の体系化

第1の目的は、人文社会科学、特に経済学、人文地理学、考古学において利用されている地理的要因を扱う方法を、空間情報科学の手法(GIS)を適用して高度化し、汎用性の高い手法集である「研究道具箱」を開発することである。第2の目的は、経済学、人文地理学、考古学をはじめ空間データを利用する人文社会科学の様々な研究を支援する「空間データ基盤システム」の開発と整備を行い、東京大学空間情報科学研究センターの支援受けて運営をすることである。当研究により人文社会科学分野における研究手法の高度化をはかることができ、必要とする空間データを使いやすい形式で容易に入手することが可能になり、空間データを使う多くの人文社会科学の研究を効率的に進めることができる素地ができた。具体的主な成果は、次の通りである。(1)効率的に3次元空間データを取得する手法を開発し、ティール遺跡の調査で活用した。(2)地域統計データ、都市圏データ、地価・土地利用データ、過去100年間の人口分布メッシュデータ、不動産文化財空間データなどの空間データを研究にすぐ使える形式で整備した。(3)空間データ検索システム(クリアリングハウス)を開発し、上記の空間データのメタデータを整備して運営をしており、人文社会研究用空間データをインターネットで容易に検索することができるようになった。(4)空間データ共用システムを開発し、上記空間データを搭載して運営をして共同利用しており、稼働してから2年間で100余りの共同研究が行われている。(5)空間分析の研究道具箱であるSAINF、FreeSAT、SANETなどを開発し、無料で公開している。世界の研究者に広く利用されており、国際的学術誌、ハンドブックにも紹介されている。当研究の大きな目標は、1.人文社会科学、とりわけ経済・経営学、人文地理学、考古学で個別に培われてきた素朴な地理的データの収集、管理、分析方法を体系化して「空間情報科学」としての汎用的方法を確立する。2.空間情報科学に関連する研究を支援する共同利用の「空間データ基盤システム」の開発研究を行い、それを整備することである。この目的を6年間で達成すべく、6年間の研究を行ってきた結果、以下のような成果を得た。(1)6年間に渡り収集、構築した人来社会科学の研究に基盤的な空間データを、研究に直ちに使える形で提供出来るデータベースを作成した。(2)上記収集した基盤的なデータを、地図を利用して検索するウェブシステム『クリアリングハウス」を東京大学空間情報科学研究センター(CSIS)と共同して開発し、実用運用を行っている。(3)収集した基盤的な空間データを、広く全国の研究者と共用して使う「空間データ共用システム」をCSISと共同開発し、実用運転を行っている。(4)経済・経営学、人文地理学、考古学を始めとする多くの分野で利用される既存の空間分析手法を整理してウェブそれらのソフトウェアを入手するウェブシステムを開発し、実用運転を行っている。(5)人文社会科学の多く,の分野で利用される既存の空間分析手法を新たに開発してソフトウェアとして実装し、それらウェブシステムを提供している。1年間の運用で、既に世界各国の多くの研究者に利用されるようになった。当研究の第1の目的は、諸人文社会科学で共通に切望されている空間データを[取得・構築→管理→分析→表示・伝達]する汎用的な方法を開発すること、すなわち「空間情報科学」の創世をすることであり、第2の目的は、研究開発用の共同利用できる知的情報基盤を作ることである。今年度は、これらの目的に照らし、初年度であることから、6年間の研究を効率的に行える研究推進体制を整備することに重点を置き以下の研究を行った。第1の研究目的に関しては、1.経済学・経営学班、人文地理学班、考古学班で利用する空間データの入手方法、構築方法の検討と、実際の研究に必要な基礎的空間データの整備、2.入手した空間データの管理方法の検討と、研究に実際的に利用できる実用的な空間データベースシステムの構築、3.収集したデータでの初期的な分析。第2の研究目的に関しては、1.各班の研究で使用予定の空間データ形式の整理と、異なるデータ間の形式変換の方法についての検討、2.国際標準機構のTC211案を念頭に置き、空間データの内容を記述するメタデータ形式の検討と試行。研究の成果を広く公表し、ご批判を受けるため、日本語のみならず英語のホームページを開設した当研究の最終目的は、新たな学問である空間情報科学を創生すること、空間情報科学に関連する研究を支援する共同利用の空間データ基盤を整備することである。この目的を6年間で達成すべく、6年間を3期に分けて研究計画を立てている。第1期(平成10,11年度)は、主に空間データ基盤の整備を行うことを目標にした。この目標のもとで行った平成11年度の研究成果は、以下の5つにまとめられる。第1に、空間データを効率的に作り上げる方法について開発を行い、具体的には遺跡調査で利用される3次元空間データ取得システム、古地図からのデータ作成法を開発した。第2に、各研究班で使用する空間データの作成と関連する基本的な空間データを利用しやすいような形式に変換を行なった(空間データリストは下記ウェブを参照されたい)。第3に、整備した空間データの内容を記すメタデータの形式をISO/T211の国際標準に従って決め、そのメタデータを研究者が各自で作成することができるマニュアルを作成した。このマニュアルは公開され当研究以外でも利用され始めている。第4に、メタデータマニュアルに従って収集した空間データのメタデータを各班で作成した。

第5に、メタデータをネットワークで検索できるシステム(クリアリングハウス)を作成し、メタデータの公開を始めた(下記ウェブ参照)。これにより当研究で収集した空間データを全国の研究者がネットワークで知ることができるようになった。第6に、収集した空間データをネットワークで提供するシステムを開発し、テキストベースの空間データについては、研究者に提供を始めた。当研究の大きな目標は、(1)人文社会科学、とりわけ経済・経営学、人文地理学、考古学で個別に培われてきた素朴な地理的データの収集、管理、分析方法を体系化して「空間情報科学」なる学問を創生すること、(2)空間情報科学に関連する研究を支援する共同利用の「空間データ基盤システム」の開発研究を行い、それを整備すること、である。この目的を6年間で達成すべく、6年間を3期に分けて研究計画を立てている。第1期(平成10,11年度)は、主に空間データの整備、第二期(平成12,13年度)は、空間データ基盤システムの実用的稼働と、個別分野の空間的手法の整理を目標にした。この目標のもとで行った平成12年度の研究成果は、以下の5つにまとめられる。第1に、都市経済学で長年の課題であった都市圏の確定法を開発し、広く研究者が共通に使うことのできる都市圏単位の空間データの整備を行った。第2に、インターネット地理情報システムを開発し、多くの研究者が使える研究ツールを開発した。第3に歴史的地図から人口データを作成するシステムを開発し、関東地区で実際に明治期の人口分布を復元して歴史的に空白となっていたデータを公表した。第4に、遺跡調査用3次元データ取得システムを開発し、ティール遺跡で実際に使用して遺跡調査で大きな成果を挙げた。第5に、各班で作った空間データのメタデータを研究者がインターネットで検索できるクリアリングハウスを稼働し、実用上の問題を検討して、使い勝手のよいシステムに改良した。現在、このクリアリングハウスはオンラインで多くの研究者が利用できる。この目標のもとで行った平成13年度の研究成果は、以下の5つにまとめられる。第1に、都市経済学で広く利用される都市圏データ、歴史的地図から明治期の人口分布を復元したメッシュデータ、奈良文化研究所で所有している遺跡データを整備し、研究者にネットワークで公開できる実用的なシステムを開発した。第2に、各班で作った空間データを検索できるクリアリングハウスを実際稼働し、より使い勝手のよいシステムに改良した(下記サイトで公開)。
日本における男性と性行為を行う男性の多様な性の様式とHIV感染予防に関する研究

現在日本では、MSM(Men who have Sex with Men、男性と性行為を行う男性)のHIV感染が問題となっている。そのため疫学は、MSMをHIV感染予防施策の重点的な対象としてきたが、そこでは主に「ゲイ」や「同性愛者」を自認するMSMが対象とされてきた。一方本研究は、MSMのなかでも「ゲイ」や「同性愛者」だと自認しない女装するMSMや、女装するMSMと性行為を行う(異性愛者を自認する)MSMに着目する。これらの人々は、従来のHIV感染予防施策の主な対象とされてこなかったが、潜在的なHIV感染リスクにさらされている。したがって本研究では、これらの人々の生きる文化的文脈を考慮したHIV/AIDS予防対策について考案する。平成25年度は、MSMのなかでも「ゲイ」や「同性愛者」を自認するMSM10名へのインタビューを中心に行った。インタビューの内容は、性自認や性行動のほか、カミングアウト、家族関係、雇用など多様であり、性自認や性行動の背景にあると考えられることについても詳細な聞き取りをおこなった。一方、これらの「ゲイ」や「同性愛者」を自認するMSMに対するインタビューの結果、女装するMSMのみならず、「異性愛者」を自認するMSMが一定の層存在することが明らかとなった。したがって、本研究が当初想定していたよりも、今後より広いMSM層への調査が必要となる。平成27年度は、平成2526年度に収集した事例の分析と考察を行うが、主に過去2年間に収集できなかったデータを補足的に集めることに努めた。調査の内容を整理しながら、学会等でも随時発表した。論文としては、関連する学術雑誌への投稿の準備を行っている。平成27年度より職場が変わったため、これまで行っていた地域での調査が困難になり、旅費など予算の関係もあり、継続的な調査が難しくなったため。一方本研究は、MSMのなかでも「ゲイ」や「同性愛者」だと自認しない女装するMSMや、女装するMSMと性行為を行う(異性愛者を自認する)MSMに着目した。したがって本研究では、これらの人々の生きる文化的文脈を考慮したHIV/AIDS予防対策について考案した。平成28年度は、平成2527年度に収集した事例の分析と考察を行ったが、主に過去3年間に収集できなかったデータを補足的に集めることに努めた。論文としては、関連する学術雑誌への投稿の準備を行い、本の出版の準備も合わせて進めた。調査の内容を整理しながら、今後もさらに研究成果を学会でも発表していく予定である。データの収集については、当初、「ゲイ」や「同性愛者」を自認しないや女装するMSMへのインタビューを中心に行う予定だったが、想定していた以上にラポール形成に手間取った。

ラポール形成や当該コミュニティとのつながりができたものの、まだ十分なデータ収集ができていない場合もあったため、本研究は今後も継続して行い、その成果をこれからまとめる予定である。今後この研究を、MSMの家族形成や生殖医療の問題とも絡めながらさらに進めていく予定である。現在日本では、MSM(Men who have Sex with Men、男性と性行為を行う男性)のHIV感染が問題となっている。そのため疫学は、MSMをHIV感染予防施策の重点的な対象としてきたが、そこでは主に「ゲイ」や「同性愛者」を自認するMSMが対象とされてきた。一方本研究は、MSMのなかでも「ゲイ」や「同性愛者」だと自認しない女装するMSMや、女装するMSMと性行為を行う(異性愛者を自認する)MSMに着目する。これらの人々は、従来のHIV感染予防施策の主な対象とされてこなかったが、潜在的なHIV感染リスクにさらされている。平成26年度は、3名のMSMへのインタビューと、FtM(Female-to-Male)が多く集まる場でのフィールド調査を実施した。しかし、異性愛男性を自認するMSMを対象としたインタビューは行えなかった。そのため最終年度の平成27年度は、異性愛男性やバイセクシュアル男性のMSMを対象としたインタビュー調査を実施し、その成果を研究論文としてまとめる準備を行う。また平成25年度に行ったインタビューは文字起こしをし、現在分析を進めている。調査地域を変更し、必要なインタビューのデータを平成28年度もいくつか補足的に収集した上で分析を行い、学会誌への投稿を目指す。文化人類学平成26年度末の段階で結婚し子供もいるMSMへのインタビューを行う目処が立ち、彼らのネットワークを利用しながら、さらにインタビューの層を広げることが可能となる見込みである。平成27年度はこれらのMSMへのインタビューを行う。また現段階までの調査のまとめを、平成27年にイスタンブールで開催される国際学会(Japan Anthropology Workshop)で発表する。今年度は、MSMのうちでも1「ゲイ」を自認するMSMへのインタビューが中心となった。そのため、MSMのうちでも2「異性愛者」を自認するMSMや3女装するMSMに対するインタビューがあまり行えなかったため、平成26年度以降は2と3のMSMへのインタビューを集中的に行うこととする。勤務地の変更に伴い、当初平成27年度に計画していたインタビューが終了できなかったため。平成26年度に実施する予定だったインタビューが、予定通りに進まなかったため。調査地を変更した上で、3人ほどのインタビューを追加で行い、分析結果をまとめて論文発表の準備を行う。今年度行った1「ゲイ」を自認するMSMへのインタビューを通して、2「異性愛者」を自認するMSMや3女装するMSMの存在がより明らかとなり、今後はこれまでにインタビューを行った1のMSMのラポールを通して、2や3のMSM層へより接近する。その際1とのラポールをより強固にし、2や3のMSM層に警戒心を抱かせないよう、調査協力者に対する守秘義務の順守など事前のより丁寧な説明が必要となる。平成26年度に行えなかったインタビューは、平成27年度に繰り越して行う予定である。平成25年度に実施する予定だったインタビューは12人に行う予定であったが、10人にしか行えなかったため。
温度ストレスに応答する植物トランスポゾンの転移制御に関わる分子機構

本年度得られた研究成果は次の通りである。[1]Tam3転移酵素の細胞内局在解析Tam3転移酵素とGFP(緑色蛍光タンパク質)を融合してキンギョソウ細胞で発現させ、その細胞内局在性を調査した。その結果、Tam3転移酵素は低温育成条件下で特異的に核内に局在し、高温育成条件下では細胞質に蓄積することを明らかにした。さらにTam3転移酵素の核内輸送は24時間以内の低温処理に応答することを明らかにした。また、この様な育成温度に依存した細胞内局在性はキンギョソウ特異的であり、タバコBY2細胞では高温育成時にもTam3転移酵素は核内に局在した。[2]Tam3転移酵素に含まれる核局在抑制ドメインGFPを融合したTam3転移酵素のデリーションクローンの細胞内局在性を調査した。その結果、N側55番目から230番目のアミノ酸領域存在下でのみ、高温育成細胞で核内輸送が阻害される事を見出した。[3]Tam3転移酵素と相互作用するキンギョソウタンパク質の単離Tam3転移酵素の核局在抑制ドメインと相互作用するキンギョソウタンパク質を酵母ツーハイブリッドスクリーニング法によって11種類同定し、T3IF1-T3IF11と命名した。その中でT3IF5の遺伝子発現が24時間以内の低温処理に応答して抑制されることを明らかにした。さらにT3IF5遺伝子をタバコBY2細胞で過剰発現させた場合、Tam3転移酵素の核内輸送が阻害された。従って、T3IF5がトランスポゾンTam3の低温依存性転移の分子機構を制御する因子である可能性が高い。[1]Tam3転移酵素のDNA結合解析大腸菌で発現精製したTam3転移酵素タンパク質を用いてゲルシフト解析を行い、N末端から250アミノ酸残基中に末端配列に結合するドメインが存在することを明らかにした。更に配列にメチル化シトシンを導入した場合には結合が阻害されることを確認した。[2]薬剤処理による脱メチル化時のTam3転移挙動調査予備実験でキンギョソウゲノム全体に低メチル化を誘導できる5-aza-cytidine処理濃度を決定した後、処理カルスでTam3の転移挙動の調査を行った。しかしながら、ゲノムの低メチル化に相関したTam3の転移活性化は観察されなかった。この原因として、5-aza-cytidine単独ではシトシンの低メチル化が不十分である可能性が考えられた。今後、新たな低メチル化誘導剤と併用し、より詳細な解析を進めたい。[3]DNAメチル基転移酵素遺伝子のアンチセンス形質転換体の昨出マウスのDnmt1と相同なキンギョソウの維持型DNAメチル基転移酵素遺伝子を6コピー単離した。これらの配列中の極めて保存性の高い領域をRNAi用バイナリーベクターに導入し、現在アグロバクテリウム法を用いて形質転換体を作成中である。[4]低温ストレス非依存性変異体の後代形質の吟味花の斑入りがTam3の転移頻度を反映する系統から、転移に低温ストレスを必要としない個体を分離した。その個体の自殖後代から生じた斑入り頻度の異なる3系統(斑多・斑中・斑少)を材料とし、これらの系統から採種した後代の表現系を調査した結果、3系統の自殖後代は全て、斑入りの着色系統と非着色系統が3:1に分離した。さらに、斑少由来の系統でのみ、育成温度に依存しない安定した斑入りの表現系を示した。今後は斑少系統由来の系統でより詳細な調査が必要である。[1]メチル化シトシンとTam3転移との関連性メチル化阻害剤である5-aza-cytidineとエチオニンを併用し、キンギョソウカルスに低メチル化を誘導した後、Tam3の転移挙動の調査を行った。しかしながら、Tam3配列の低メチル化は確認された一方、転移の活性化は検出されなかった。そこでメチル化と転移活性の因果関係を解明すべく、低温ストレス条件下でもTam3転移活性化が起こらない系統とメチル化プロファイルの比較を行い、「低温ストレス条件下での脱メチル化はTam3転移酵素タンパク質(Tam3-TPase)に依存する」、「脱メチル化はTam3転移酵素タンパク質結合サイトのシトシンに生じる」事を明らかにした。抗Tam3-TPase抗体を作成しウェスタン解析を行い、非ストレス条件下でも完全長Tam3-TPaseと推定されるバンドを検出した。[3]酵母2ハイブリッドスクリーニング用キンギョソウcDNAライブラリーの作成Tam3-TPaseと相互作用するキンギョソウタンパク質を同定するため、キンギョソウcDNAライブラリーを構築した。今後、酵母2ハイブリッドスクリーニング法によって相互作用因子を同定する。

[2]Tam3転移酵素に含まれる核局在抑制ドメインGFPを融合したTam3転移酵素のデリーションクローンの細胞内局在性を調査した。その結果、N側55番目から230番目のアミノ酸領域存在下でのみ、高温育成細胞で核内輸送が阻害される事を見出した。[3]Tam3転移酵素と相互作用するキンギョソウタンパク質の単離Tam3転移酵素の核局在抑制ドメインと相互作用するキンギョソウタンパク質を酵母ツーハイブリッドスクリーニング法によって11種類同定し、T3IF1-T3IF11と命名した。その中でT3IF5の遺伝子発現が24時間以内の低温処理に応答して抑制されることを明らかにした。さらにT3IF5遺伝子をタバコBY2細胞で過剰発現させた場合、Tam3転移酵素の核内輸送が阻害された。従って、T3IF5がトランスポゾンTam3の低温依存性転移の分子機構を制御する因子である可能性が高い。
電子スピン共鳴(ESR)線量測定と年代測定法の開発

数回に渡る研究発表会合により(1)ESR年代測定、(3)ESRイメージングに関する討議を進め、研究分野を分担することにより各分野の発展をはかった。以下に分野毎についての成果の主なものについて記す。1.ESR年代測定本総合研究の中心的課題の「ESR年代測定」では、活断層の年代測定および信号強度ゼロになる機構の解明が進んだ。東大による圧縮試験機の試作や筑波大院生による断層活動の熱発生とESR信号のゼロセットが、ここ数年の成果である。また、浜名湖ボーリングコアーや砂漠の堆積物の年代測定が行われた他、琉球サンゴでは、年代値の判った標準信号が用意された他、伊豆大島の火山噴出物の酸化過程が追求された。アラニンをはじめとする放射線量計測が、特に画像で行われるようになった。特記すべきことは、小型安価なESR線量計用の永久磁石が、NdBFeを用いて試作された他、直接人体歯牙を測る研究が行われた。特に、被曝者や事故放射線とX線の分離方法が開発された。3.ESR画像計測ESR画像計測と年代または線量計測を結びつけることにより、画像計測が大きく進んだ。特に、ESR顕微鏡として、ミクロな画像を得る幾つかの独創的方法が発明され、人体歯牙のミクロドジメトリーや化石中の堂磁性イオンや照射効果信号の磁気共鳴画像が得られた。分担者により「ESR画像化の意味」の研究講演会も開催し、医学関係者も参加した。特に西独で開かれた「第2回ESR線量計測と応用」国際シンポジウムを成功された。本研究は特に本告書を出版することになった。広い分野に応用が広がりつつあるESR放射線量計測・年代測定を総合的に発展させるため,研究上の問題点を洗い出し,組織的に研究を進めるために分野毎の研究計画作成会議を行った.第1回会合総合研究A:線量測定・年代測定総合会議(於東京,野口英世会館)第2回会合ESR画像処理による線量測定打合せ会(於大阪,阪大理)第3回会合ESR年代測定班研究打合せ会(於大阪,阪大理)初年度として,各々の研究についての報告と今後の計画について聞き,いくつかの「共同プロジェクト」の可能性について討議した.また,この情報交換のため,他に数名のメンバーを追加することも検討した.ESR線量計測については,チェルノブイリ事故のこともあり,欧米での歯牙の線量計測が始まっていることや, 1988年度の「第2回ESR線量計測とその応用」国際シンポジウムの進展状況も踏まえ,歯科医師も交えた研究の重要性も指摘された.ESR画像処理については,いくつかのグループを訪ね,総括調査することとなった.数回に渡る研究発表会合により(1)ESR年代測定、(2)ESR放射線量計測、(3)ESRイメージングに関する討議を進め、研究分野を分担することにより各分野の発展をはかった。

3.ESR画像計測ESR画像計測と年代または線量計測を結びつけることにより、画像計測が大きく進んだ。特に、ESR顕微鏡として、ミクロな画像を得る幾つかの独創的方法が発明され、人体歯牙のミクロドジメトリーや化石中の常磁性イオンや照射効果信号の磁気共鳴画像が得られた。分担者により「ESR画像化の意味」の研究講演会も開催し、医学関係者も参加した。特に西独で開かれた「第2回ESR線量計測と応用」国際シンポジウムを成功させた。本研究は特に報告書を出版することになった。
アルツハイマー病のBPS(行動学的,精神学的症候)に対する治療の指針 -コリンエステラーゼ阻害薬および抗精神病薬治療,認知機能,PET局所脳糖代謝率との関連-

BPS(行動学的,精神学的症候)を呈する軽症から重症のアルツハイマー病患者を対象として,これらの症候に対するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬の効果と,セロトニン・ドーパミン拮抗薬を併用した場合の効果とを比較検討した.また同時に,BPSの改善が(1)患者の認知機能障害の程度と関連するのか,(2)PETによる局所脳糖代謝率の変化と関連するかを検討しようとした.ただし,予定した局所脳糖代謝率測定が諸般の事情により研究途中で実施困難となったため,その後は99mTcHM-PAO SPECT脳血流検査を実施した.対象はN1NCDS-ADRDAの診断基準でPossible ADあるいはProbable ADをみたす外来通院中のアルツハイマー病患者のうち,信頼できる介護者と同居し,80歳以下で,BPSを呈し,本研究実施に書面同意した39人であった.BPSの内訳は,頻度の高い順に無為,異常行動,妄想,易刺激性,抑うつ,不安,脱抑制,興奮であった.このうち28人に対してはアセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみを使用し,11人に対してはセロトニン・ドーパミン拮抗薬を併用した.アセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみ服用群においては,無為、抑うつが改善され,セロトニン・ドーパミン拮抗薬の併用群においては,妄想,異常行動,易刺激性,興奮が改善した.認知機能障害の重症度とBPSの改善度の関連は明らかではなかった.また,BPSの改善が局所脳糖代謝率の変化と関連するかどうかについては十分検討することはできなかった.アルツハイマー病のBPSのうち最も頻度の高い無為や中等度の頻度の抑うつは,アセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみでも改善すること,しかし妄想,異常行動,易刺激性,興奮などに対しては,セロトニン・ドーパミン拮抗薬の併用が必要なことが示された.BPS(行動学的,精神学的症候)を呈する軽症から重症のアルツハイマー病患者を対象として,これらの症候に対するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬の効果と,セロトニン・ドーパミン拮抗薬を併用した場合の効果とを比較検討した.また同時に,BPSの改善が(1)患者の認知機能障害の程度と関連するのか,(2)PETによる局所脳糖代謝率の変化と関連するかを検討しようとした.ただし,予定した局所脳糖代謝率測定が諸般の事情により研究途中で実施困難となったため,その後は99mTcHM-PAO SPECT脳血流検査を実施した.対象はN1NCDS-ADRDAの診断基準でPossible ADあるいはProbable ADをみたす外来通院中のアルツハイマー病患者のうち,信頼できる介護者と同居し,80歳以下で,BPSを呈し,本研究実施に書面同意した39人であった.BPSの内訳は,頻度の高い順に無為,異常行動,妄想,易刺激性,抑うつ,不安,脱抑制,興奮であった.このうち28人に対してはアセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみを使用し,11人に対してはセロトニン・ドーパミン拮抗薬を併用した.アセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみ服用群においては,無為、抑うつが改善され,セロトニン・ドーパミン拮抗薬の併用群においては,妄想,異常行動,易刺激性,興奮が改善した.認知機能障害の重症度とBPSの改善度の関連は明らかではなかった.また,BPSの改善が局所脳糖代謝率の変化と関連するかどうかについては十分検討することはできなかった.アルツハイマー病のBPSのうち最も頻度の高い無為や中等度の頻度の抑うつは,アセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみでも改善すること,しかし妄想,異常行動,易刺激性,興奮などに対しては,セロトニン・ドーパミン拮抗薬の併用が必要なことが示された.アルツハイマー病をはじめとする痴呆性疾患においては,認知機能障害に加えてBPSD(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia)として表現される行動異常や精神症状がみられることがほとんどである.本研究では,研究の3年間を通じて,BPSを呈する,軽症から重症の60人のアルツハイマー病患者を対象として,これらの症候に対するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬の効果と,セロトニン・ドーパミン拮抗薬を併用した場合の効果とを比較検討する.また同時に,BPSの改善が,(1)患者の認知機能障害の程度と関連するのか,(2)PETによる局所脳糖代謝率の変化と関連するかを検討する.対象はNINCDS ADRDAの診断基準でPossible ADあるいはProbable ADをみたす外来通院中のアルツハイマー病患者のうち,信頼できる介護者と同居し,80歳以下で,BPSを呈し,本研究実施に書面同意した患者である.本年度はPossible ADあるいはProbable ADをみたし,信頼できる介護者と同居し,80歳以下の外来通院中のアルツハイマー病患者は63人であった.このうちBPSを呈した患者の詳細の分析は未実施であるが,その治療として予定したセロトニン・ドーパミン拮抗薬はほとんど使用されておらず,かつ予定した局所脳糖代謝率測定は諸般の事情によりほとんど実施されていない.ただし,そのかわりに99mTcHM-PAO SPECT脳血流検査がほとんど全例に実施されている.このような本年度の研究状況を考慮し,次年度は治療薬の偏りを減らして臨床データの収集を続ける予定である.また局所脳糖代謝率測定にかわり,引き続き局所脳血流分布測定をおこなう予定である.

本研究では,研究の3年間を通じて,BPSを呈する軽症から重症の60人のアルツハイマー病患者を対象として,これらの症候に対するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬の効果と,セロトニン・ドーパミン拮抗薬を併用した場合の効果とを比較検討する.また同時に,BPSの改善が(1)患者の認知機能障害の程度と関連するのか,(2)PETによる局所脳糖代謝率の変化と関連するかを検討する.ただし,予定した局所脳糖代謝率測定が諸般の事情により研究途中で実施困難となったため,かわりに99mTcHM-PAO SPECT脳血流検査を実施している.対象はNINCDS-ADRDAの診断基準でPossible ADあるいはProbable ADをみたす外来通院中のアルツハイマー病患者のうち,信頼できる介護者と同居し,80歳以下で,BPSを呈し,本研究実施に書面同意した患者である.本年度はPossible ADあるいはProbable ADをみたし,信頼できる介護者と同居し,80歳以下の外来通院中のアルツハイマー病患者は43人であり,このうちBPSを呈した患者は18人であった.また、本年度は,現在までの知見についての総説を数編発表した..最終年度の次年度はこれら臨床データのさらなる収集に加え、解析と総合的なまとめをおこなう予定である.BPS(行動学的,精神学的症候)を呈する軽症から重症のアルツハイマー病患者を対象として,これらの症候に対するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬の効果と,セロトニン・ドーパミン拮抗薬を併用した場合の効果とを比較検討した.また同時に,BPSの改善が(1)患者の認知機能障害の程度と関連するのか,(2)PETによる局所脳糖代謝率の変化と関連するかを検討しようとした.ただし,予定した局所脳糖代謝率測定が諸般の事情により研究途中で実施困難となったため,その後は99mTcHM-PAO SPECT脳血流検査を実施した.対象はNINCDS-ADRDAの診断基準でPossible ADあるいはProbable ADをみたす外来通院中のアルツハイマー病患者のうち,信頼できる介議者と同居し,80歳以下で,BPSを呈し,本研究実施に書面同意した39人であった.BPSの内訳は,頻度の高い順に無為,異常行動,妄想,易刺激性,抑うつ,不安,脱抑制,興奮であった.このうち28人に対してはアセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみを使用し,11人に対してはセロトニン・ドーパミン拮抗薬を併用した.アセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみ服用群においては,無為、抑うつが改善され,セロトニン・ドーパミン拮抗薬の併用群においては,妄想,異常行動,易刺激性,興奮が改善した.認知機能障害の重症度とBPSの改善度の関連は明らかではなかった.また,BPSの改善が局所脳糖代謝率の変化と関連するかどうかについては十分検討することはできなかった.アルツハイマー病のBPSのうち最も頻度の高い無為や中等度の頻度の抑うつは,アセチルコリンエステラーゼ阻害薬のみでも改善すること,しかし妄想,異常行動,易刺激性,興奮などに対しては,セロトニン・ドーパミン拮抗薬の併用が必要なことが示された.
メチル水銀汚染地域住民の老化過程とその規定因子に関する研究

メチル水銀の地域住民に対する後影響を追跡観察し、併せてその健康管理を行うために、1984年以来水俣病患者多発地区A町の40歳以上全人口約3,200名を対象に、年1回の総合的な健康調査を実施してきている。本研究では、住民の老化の特徴を明かにするために、その定量的尺度として生物学的年齢の推定を行った。このテーマを取り上げたのは水俣病患者の生存率が60歳代で地域住民より有意に低いこと、水俣病のの中核症状が加齢により修飾されることによる。生物学的年齢の推定には、古川らの方法を参考に、私共が実施している健康調査の測定値について線形回帰分析を行い、回帰式を求め、暦年齢との関連性を検討した。その結果、生物学的年齢の説明因子として、聴力(6,000HZ及び8,000HZの平均値)、肺活量(1秒率)、眼底動脉硬化度(シャイエ分類)、血清総コレステロール、血清LDHがとりあげられ、Y(生物学的年齢)=54.4+0.218×聴力-0.0414×FEV_1+0.055×T-CHOL+0.028×LDH+113×シャイエの推定式が得られた。暦年齢と生物学的年齢との間には、いわゆる健康者群(健康調査で異常が認められなかった群)では、漁村部の男性にのみ有意差、つまり加齢の促進がみられた。そこで、メチル水銀の健康影響の可能性を含む神経内科的所見との関係を検討したところ、所見の有無による差は認められなかった。また、少数ながら水俣病認定患者では生物学的年齢のばらつきが大きく、一定の傾向はみられなかった。これらのことから、漁村地区男性の加齢促進は漁船のディーゼルエンジンによる騒音(80db(A)以上)の曝炉による高周波帯域の聴力低下の関与が示唆され、メチル水銀の摂取による直接的加齢影響を肯定する結果は得られなかった。メチル水銀の地域住民に対する後影響を追跡観察するために、1984年以来水俣病患者多発地区A町の40歳以上全人口約3,200名を対象に10年間に亘り、年1回の総合的な健康調査を中心に健康管理を行なってきた。水俣病患者の生存率が地域住民より有意に低いこと、水俣病の中核症状が加齢により修飾されることから、本研究では健康調査のプログラムの中に老化度の定量的な尺度として、生物学的年齢をとりあげた。古川らの方法に準じて肺活量(1秒率)、血清総コレステロール、血清LDH、眼底動脉硬化度(シャイエ分類)を測定し、検査時年齢へのこれら測定値の線形重回帰分析を行ない、全項目ともに暦年齢と有意の相関々係にあることを確かめ、y(生物学的年齢)=71.8-0.632×FEV_1+0.082×T-CHOL+0.034×LDH+12.3×Sheieの重回帰式を得た。重相関係数は0.730と有意であった。こうして得られた重回帰式による推定生物学的年齢と暦年齢の相関性を検討したところ、水俣病患者多発地区の漁村部(gamma=0.759、y=0.987chi)とその他の地域(gamma=0.771、y=0.950chi)の間には生物学的年齢と暦年齢の回帰直線、相関係数に有意差はみられず、何らかの疾病に罹患していることによるagingの修飾と促進の傾向(漁村:gamma=0.634、y=0.996chi)がみられた。

このように、メチル水銀汚染地域住民の老化はむしろ自然の老化に伴う所見と異なるところはないことが示唆された。今後、生物学的年齢の推定方法を検討するとともに、調査対象に水俣病患者集団と非汚染漁村地区住民を加え、水俣病の中核症状である中枢神経病変の関与を本法を用いて確認する必要があると思われる。メチル水銀の地域住民に対する後影響を追跡観察し、併せてその健康管理を行うために、1984年以来水俣病患者多発地区A町の40歳以上全人口約3,200名を対象に、年1回の総合的な健康調査を実施してきている。本研究では、住民の老化の特徴を明かにするために、その定量的尺度として生物学的年齢の推定を行った。このテーマを取り上げたのは水俣病患者の生存率が60歳代で地域住民より有意に低いこと、水俣病の中核症状が加齢により修飾されることによる。生物学的年齢の推定には、古川らの方法を参考に、私共が実施している健康調査の測定値について線形回帰分析を行い、回帰式を求め、暦年齢との関連性を検討した。その結果、生物学的年齢の説明因子として、聴力(6,000HZ及び8,000HZの平均値)、肺活量(1秒率)、眼底動脉硬化度(シャイエ分類)、血清総コレステロール、血清LDHがとりあげられ、Y(生物学的年齢)=54.4+0.218×聴力-0.0414×FEV_1+0.055×T-CHOL+0.028×LDH+11.3×シャイエの推定式が得られた。暦年齢と生物学的年齢との間には、いわゆる健康者群(健康調査で異常が認められなかった群)では、漁村部の男性にのみ有意差、つまり加齢の促進がみられた。そこで、メチル水銀の健康影響の可能性を含む神経内科的所見との関係を検討したところ、所見の有無による差は認められなかった。また、少数ながら水俣病認定患者では生物学的年齢のばらつきが大きく、一定の傾向はみられなかった。これらのことから、漁村地区男性の加齢促進は漁船のディーゼルエンジンによる騒音(80db(A)以上)の曝露による高周波帯域の聴力低下の関与が示唆され、メチル水銀の摂取による直接的加齢影響を肯定する結果は得られなかった。
活性酸素シグナル伝達を制御するCーS切断酵素

前年度の成果より、解糖系の中心的役割を演じているグリセルアルデヒド-3-リン酸脱水素酵素(GAPDH)が1,2-NQによりCys152を介して化学修飾(S-アリル化)を受けても、細胞内グルタチオン(GSH)を利用してS-トランスアリル化による自身から1,2-NQをGSHに転移させることを見出した。本年度は、GAPDHが細胞内の親電子修飾を制御している可能性について検討した。複数のGAPDH siRNAをA549細胞にトランスフェクトして、1,2-NQ曝露による細胞内タンパク質の化学修飾の変動を調べた。その結果、用いた4種類のsiRNAはGAPDHを効率よくノックダウンしたが、1種類のsiRNAを除いて1,2-NQによるタンパク質のS-アリル化は変動しなかった。我々は別の研究より、GAPDHと同様にGSH依存的なS-トランスアリル化を触媒するタンパク質として、ユビキチンC末端加水分解酵素Ubiquitin carboxyterminalhydrolase L1 (UCH-L1)を同定した。そこで、UCH-L1のRNA干渉による1,2-NQで見られる細胞内タンパク質のS-アリル化の変化を調べた。その結果、用いた3種類のUCH-L1 siRNA全てにおいて、1,2-NQによるタンパク質の化学修飾は増加した。以上より、UCH-L1は自身の親電子修飾をS-トランスアリル化を介して解除しているだけでなく、細胞内親電子修飾も制御するタンパク質であることが示唆された。UCH-L1の親電子修飾制御能に関して、1)モノユビキチンプールの維持による親電子修飾タンパク質の分解、2)ユビキチン-GSHのプロセッシングによる細胞内GSH量の保持が考えられるので、現在検討中である。親電子物質の標的分子として、グリセルアルデヒド-3-リン酸脱水素酵素(GAPDH)が知られている。非細胞系において、1,2-NQはGAPDHに濃度依存的に共有結合して本触媒活性を阻害した。ところが、1,2-ナフトキノン(1,2-NQ)をヒト肺上皮由来A549細胞に曝露すると、複数の細胞内タンパク質と共有結合したが、GAPDHへの共有結合および細胞内GAPDH活性低下は全く観察されなかった。このことは、細胞内において、本タンパク質は1,2-NQとの共有結合を回避できることを示唆している。そこで、我々は2つの可能性を想定した。すなわち、1つはGAPDHは1,2-NQ還元酵素としての活性を有しており、分子内のシステイン残基と共有結合する前に、不活性な1,2-NQH_2に変換する。もう1つはGAPDHは1,2-NQに化学修飾を受けても、細胞内求核置換基を有するグルタチオン(GSH)を利用してトランスアルキル化を生じる。前者に関して、GAPDHはNADHを補酵素として1,2-NQを1,2-NQH_2(そのジアセチル誘導体として同定)に還元できることが明らかとなった。後者に関しては、GAPDHの1,2-NQ結合体を調製してGSHと反応した結果、1.2-NQの共有結合が減少して、代わりに1,2-NQのGSH結合体(このものは共有結合能無し)の生成が確認された。以上より、細胞内タンパク質の中で、少なくとも解糖系の主役を演じるGAPDHは1,2-NQのような親電子物質を2電子還元することで共有結合を抑制することが示唆された。併せて、GAPDHは自身に共有結合した親電子物質に対してGSHを用いてトランスアルキル化することで自浄することも示された。