hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚弱高齢者の余命予測を確実にするための指標の開発―日常生活の観察データを用いて

初年度は高齢者介護施設等で死に至った高齢者について遡及的にデータ収集し、データの信頼性が担保された対象者約100名における死亡時の年齢、性別、身長、月毎に測定された体重およびBMI、提供された各食事の栄養量と毎食の摂食量から得られる食事摂食量(kcaL)、毎日の水分摂取量(mL)をパラメータとして分析を行った。分析については、対象者の基本属性を記述統計により明らかにし、死亡前1年間に対し死亡2年前から1年間の変化量についてROC分析により比較を行った。またROC曲線からAUCおよび有意差を明らかにし、さらに閾値およびオッズ比を求めた。その結果、各パラメータの死亡前1年間に対し死亡2年前から1年間の変化量はAUCにおいて、BMIは0.645、食事摂取量は0.912、水分摂取量は0.775であり各パラメータは有意に変化していた。またオッズ比においてもBMIが1.82、食事摂取量は9.36、水分摂取量は3.70であり、各パラメータは虚弱高齢者の予後予測に有用であることが検証された。上記の結果については、第23回日本緩和医療学会学術大会(招待講演)、第42回死の臨床研究会年次大会(招待講演)、シンガポール国立大学TREND Seminarで発表を行った。また、これらの結果を参考として、介護職員の看取りに対する受け止め方について日本緩和医療学会誌に原著論文を投稿し、査読の結果、同誌14巻1号で公表された。さらに上記の調査結果と分析を一般の方々にもわかるように記述し、単著で2018年11月に『家で死んでもいいんだよ』(法研)を刊行した。研究計画書どおり、おおむね順調に進展している。現在データ収集を行っている高齢者介護施設等での収集データを増やす。これにより、性別、死亡時の年齢階層別の分析が可能となるようにする。複数の施設等、また300以上の対象者のデータを分析することにより、虚弱高齢者の予後予測を確実にするための指標として数理モデルを用いる等の開発を行う。さらにケアの記録におけるキーワーズについて、死亡5年前から高頻度に記述されるようになるキーワーズの出現頻度を分析し、クラスター分析等を行うことにより上記の数理モデルに加えさらに予後予測に資する指標モデルの開発を行う。その後、上記の指標を実際に活用することにより、有効性の検証まで行う。翌年度は研究対象施設の拡大に伴う業務請負費の増加、研究対象施設への訪問に関わる旅費の増加が見込まれる。また海外ジャーナルへの投稿に伴う英訳、データ分析に関する統計分析のコンサルティング等に関わる費用の支出が見込まれる。
放牧飼養における牛の摂取栄養成分の消化管部位別消化動態に関する研究

1.供試動物の作出ホルスタイン種去勢牛4頭の反芻胃、十二指腸前位部および回腸末端にシンプルカニューレを装着した。2.放牧飼養条件下における去勢牛の摂取栄養成分とそれらの消化管部位別消化動態との関連供試動物の作出時期が放牧期間後半になってしまったため、消化管部位別消化に関する実験は1994年度内には実施できなかったが、INTACTの育成牛を供試し、放牧期間における牧草の炭水化物および窒素化合物含量とこれらの成分の摂取量の推移と反芻胃内容液および血液性状の推移との関連について検討した。1994年度に得られた結果は以下のとおりである。(1)短日条件下に比べ長日条件下では牧草の構造性炭水化物およびADF中の窒素含量が多く、長日条件下では草丈の伸長にともないこれらの成分含量は増加し、放牧草地からの乾物摂取量は減少した。(2)牧草の成分含量と反芻胃内容液の揮発性脂肪酸含量との間には明確な関連は認められなかったが、ADF中の窒素含量の増加にともない反芻胃内容液との間には負の相関が認められた。(3)血中尿素態窒素濃度は反芻胃内容液のアンモニア濃度の増加に伴い増加し、揮発性脂肪酸含量との間には負の相関がみられた。(4)これらのことから放牧草地の短草利用により乾物、非構造性炭水化物および窒素摂取量は増加するが、窒素の利用性は低く、必ずしも家畜生産量の向上に結びつかないことが示唆された。
C型肝炎ウイルスの感染中和エピトープの同定

C型肝炎ウイルス(HCV)の感受性細胞(HPBMa細胞)への吸着侵入阻止を指標とする抗体測定系を確立し、HCV持続感染患者における抗体出現の変化を調べた。輸血後C型肝炎患者の急性期(H77)および13年後の慢性期血しょう(H90)をターゲットウイルスとして用い、同患者から経時的にサンプリングした血清の吸着阻止能を測定した。この結果、HCVの持続感染において中和抗体の産生は起るが、それは分離株特異的であり変異ウイルスに対応して産生される後年の抗体によって中和されると考えられた。この結果はチンパンジーを用いたin vivoでの中和実験でも確認された。即ちH77と1979年に採取された血清を試験管内で反応させた後、チンパンジーに接種した所、HCVの感染は認められなかった。H77とH90のウイルスの塩基配列を比較すると超可変領域(E2/NS1,アミノ酸384-410)に大きな変異がみられることからここが中和エピトープになっている可能性がある。今後この部位に対する抗体を作製しその中和活性を調べていく。
アスベスト災害を事例とした社会的災害に対する公共政策研究

本研究の目的は、アスベスト災害を対象事例として、労働災害や公害・環境汚染等の社会的災害に対して求められる公共政策のあり方を明らかにすることであり、特に過去の被害事例(大阪府泉南地域のアスベスト工場群)と現行のアスベスト取扱作業(建築解体工事等)を中心に議論し、災害予防の推進・徹底の政策を志向するものである。本研究の最終実績として、特に大阪府泉南地域のアスベスト産業の地域的・歴史的な実態解明の遂行を進めてきている。すでに理論研究として先行して執筆・公表していた「社会的災害対策の実効性と当事者行動の制度経済学的分析」の続編(下)として、実態に即しての過去のアスベスト産業の災害予防と経済活動についての行動分析、過去の政府による労働衛生ならびに環境政策の検証や教訓等についての検討を行い、求められる公共政策としての社会的災害対策の展望を示すものである。それとともに、制度経済学や行動経済学等に関連する学術書を中心とした文献調査に基づく理論的考察を続けており、人間の心理的側面からの災害に対する行動原理や教育やリスクコミュニケーションの手法を含めての環境政策を実行する上での課題といった点について、論文や講演等の発表を行いつつ継続的に取り組んでいる。その主な成果物である論文「ストック災害とリスクコミュニケーション」で分担執筆した部分において、行動経済学の観点や分析手法でのアスベスト災害を巡る考察を行った。短期的な損得勘定でアスベスト対策を実施しないことによる費用回避(対策不履行)が選択されやすい特徴が明確に捉えられる。規制遵守を徹底させるためには、当事者(所有者、業者、周辺住民等)を対象に政策的にアスベスト対策の重要性の認知を促進し、対策実施の合意形成を目指すことが求められ、その核として地域コミュニティとリスクコミュニケーションの論点が注目される。平成28年度は初年度であり、本研究期間途上での最初の成果として論文「社会的災害対策の実効性と当事者行動の制度経済学的分析ー大阪泉南地域のアスベスト産業を事例とした検討ー」を発信する。本論文は概ね、アスベスト災害のような複合的ストック災害の予防対策についての理論的整理・検討と、その知見に基づく事例分析で構成する。理論的整理・検討において、従来の経済学における個人の選択・行動および将来的なリスク評価に関する理論を整理した上で、新自由主義的な社会経済・政策対応では災害対策が困難であることを明確とする。複合的ストック災害の場合は将来に対策に係る社会的費用が発生する上に時間選好によって現在利益を優先してしまう心理的誘因も強い。さらに将来リスクが不確実なため、個人の判断に委ねるのでは費用・リスクを過小評価あるいは無視されやすい。対策実行へ誘導するために、経済的インセンティブや教育活動による当事者意識や判断基準への働きかけも有効な手段であるのは間違いないが、問題は各個人が対策実行の選択をしようとした場合にそれを受容しうる社会・経済・制度であることが条件として必要である。さらに、対策不実行の選択に係る誘因があるため、定言命法的な強い公的規制・介入がなければ当事者の対策実行の選択が困難であることも想定できる。このことから、個人の心理的側面に働きかける行動経済学的アプローチ(リバタリアン・パターナリズム)にも限界があり、必要不可欠な対策実行については共通認識された社会状態に移行することが重要である。そこで社会的秩序を軸として災害予防政策の理論を追求する。次に、大阪泉南地域での災害事例について、そのアスベスト製品市場・地域社会等の実態を踏まえた上で、新自由主義的対応やリバタリアン・パターナリズムでの対策の困難さを実証的に捉え、社会的秩序を中心としての政策対応の重要性を明らかとする。本研究はアスベスト災害のような社会的災害に対する公共政策の理論的追求と事例検証を行うものであり、大阪泉南地域のアスベスト産業と建設労働者の事例を取り扱うものである。現状では研究実績に示した通り、理論的追求と大阪泉南地域の事例については一定進めているところである。特に泉南地域の過去のアスベスト工場の網羅的把握として、過去の工場名鑑や地図情報、電話帳等のありうる限りの資料を用いて、時系列的情報も含めた総合的データ整理を行った。ただし、地域社会や工場操業当時の実態についてのヒヤリング調査等は十分に行えていない。そして建設労働者の調査には取り組めておらず、これらは平成29年度に特に注力して取り組んでいく。本研究課題がやや遅れている事情として、平成28年度の専門研究員としての雇用原資および業務時間上の専念義務が他の科研費(基盤研究A「アスベスト災害・公害の予防・補償・救済と国際的連関」、基盤研究B「有害性災害廃棄物処理と地域復興の行財政研究」)の研究遂行であったことが背景にある。ただし、そこでの研究内容・成果は本科研費の研究活動と有機的に連関している。例えばロシアの原料アスベスト産業の調査研究を通じてアスベスト産業の市場行動の特徴やその産業の立地する地域経済についての考察や、震災被災地でのアスベスト災害に対する住民等の意識・心理状況についての検討など、得られた理論的知見は本研究に寄与している。そのため、これら別の研究課題への取り組みは単なる停滞原因ではなく、本研究課題の推進に役立つものである。

本研究期間の実績として、特に大阪府泉南地域のアスベスト産業の地域的・歴史的な実態解明の遂行を進めてきている。この作業過程を通じて得られた知見は、個別事例の実態解明のみならず、過去のものとして消失しつつある地域の経済・社会の歴史を顕在化させて今後の政策的考察の素材とする上での一般性を有する学術的方法論を提示しうるものである。この方法論の提起・考察ならびに本研究課題の事例調査における基礎的なデータに基づく検討をディスカッション・ペーパーとしてとりまとめる(「地域産業の実態解明を目的としたデータベース作成とその方法論」)。また、制度経済学や行動経済学等に関連する学術書を中心とした文献調査に基づく理論的考察を続けており、人間の心理的側面からの災害に対する行動原理や教育やリスクコミュニケーションの手法を含めての環境政策を実行する上での課題といった点について、2度の講演発表に際してその成果発信の一端とした。端的にはアスベスト災害は将来的な被害(損失)であり、その予防対策は将来的な利益に直結するものであるが、現在において対策費用としてしか認識されず、実際の被害のイメージも想起されにくいために、対策の意義は無視されやすい。これは環境政策の実行の上で講じなければならない重要な点である。当初の見通し以上に自身の雇用原資となっていた別科研費によるプロジェクト研究を担う等で他の業務で多忙であったことがあり、研究成果の作成・発信の作業が遅れている状況にある。ただし、継続的に文献調査・理論的検討、統計資料の収集・分析、事例の当事者らとの交流活動を続けており、研究の遂行・蓄積は漸次進めている。それらの具体的成果は次年度にとりまとめていく予定である。なお、昨年度成果物として発信した論文「社会的災害対策の実効性と当事者行動の制度経済学的分析」について、大阪府泉南地域の事例検証の部分はより詳細な調査を踏まえた成果とすべく、理論研究の部分のみをとりまとめて論文の(上)として発行し、事例検証にあたる続編の(下)は次年度中に発刊することとした。本研究の目的は、アスベスト災害を対象事例として、労働災害や公害・環境汚染等の社会的災害に対して求められる公共政策のあり方を明らかにすることであり、特に過去の被害事例(大阪府泉南地域のアスベスト工場群)と現行のアスベスト取扱作業(建築解体工事等)を中心に議論し、災害予防の推進・徹底の政策を志向するものである。本研究の最終実績として、特に大阪府泉南地域のアスベスト産業の地域的・歴史的な実態解明の遂行を進めてきている。すでに理論研究として先行して執筆・公表していた「社会的災害対策の実効性と当事者行動の制度経済学的分析」の続編(下)として、実態に即しての過去のアスベスト産業の災害予防と経済活動についての行動分析、過去の政府による労働衛生ならびに環境政策の検証や教訓等についての検討を行い、求められる公共政策としての社会的災害対策の展望を示すものである。それとともに、制度経済学や行動経済学等に関連する学術書を中心とした文献調査に基づく理論的考察を続けており、人間の心理的側面からの災害に対する行動原理や教育やリスクコミュニケーションの手法を含めての環境政策を実行する上での課題といった点について、論文や講演等の発表を行いつつ継続的に取り組んでいる。
新興経済圏(エマージングエコノミー)の会計システム選択についての研究

先進国中心で国際会計基準・国際財務報告基準への基準統合化が進行する影で、新興経済圏(エマージングエコノミー)は取り残されてしまった感がある。本研究では新興経済圏の会計システム選択について、理論および実態の両面から検討している。国際会計研究では、従来、先進国の優れた会計基準の研究に焦点が当てられてきたが、本研究では先進国で研究・開発された会計基準が新興経済圏にとってどのようなメリット・デメリットがあり、反面、どのような不具合があるのかを理論的に解明し、これまで十分に研究されてきたとは言いがたい、「新興経済圏の会計研究」を開拓する。新興経済圏諸国は、自国基準を開発、改良する間もないままに、資本市場との統合化に直面し、グローバル化の波にさらされた。通常の会計基準の作成プロセスに則るならば、自国基準の検討と他国基準との比較研究、自国企業(作成者側)のニーズの調査を経て、最も望ましい会計基準の開発へと向かうはずである。しかし、新興経済圏の場合は、迫るグローバル化への対処が急務である。結果として、自国基準の開発・作成よりも、既に体系化された会計基準のいずれをどのように「選択」するかが、課題となってしまった。本研究では、新興経済圏に影響を与えた先進国の会計システムがもつ規準と戦略(ないしは対応)の変遷を明らかにしようとする視点から検討した。意思決定有用性アプローチが不具合を起こす先例を示すとともに、一方で勘定組織案型の会計システムもグローバル化した経済環境においては行き詰りつつあることを明らかにした。同時にIASB(国際会計基準審議会)でのSME(中小会社および新興経済圏諸国)のための会計基準開発に関する議論を紹介し、説明責任と認識・測定原則の研究が必要とされることを指摘した。先進国中心で国際会計基準の統一化が進行する影で、取り残されてしまった新興経済圏の会計システム選択を取り上げ、理論と実態を明らかにするのが本研究の目的である。英米仏が新興経済圏に対してとってきた戦略およびその基底に存在する企業会計の考え方を理論的に整理する。経済的にも、政治的にも強大で、国際会計基準審議会(IASB)リエゾン国でもあるこれら主要3ヶ国が影響を与えた諸国・地域を対象とする。本年度は、先行研究のレヴューを行った。具体的には、英米の研究者たちが「歴史的な関係」や「制度比較」など切り口を変えながら「会計制度の受容と伝播」という共通の課題に取り組んだことを確認し、例として、会計基準設計に独自路線を貫いたフランスおよび欧州の国際会計基準の受容を研究した。国際的な資金調達を望む巨大企業のために、フランスは、「国際的な」会計基準の適用を容認する商事会社法規定と選択的適用処理を用意し、企業が実質的に国際会計基準に準拠可能な仕組みを制度上作った。積年のうちに形成された国内の会計目的、特に税務の要請と、国際的な対応を同時に達成しようとする措置である。(研究成果は、拙稿「会計基準設計の系譜-テストケースとしてのフランスの考察」『JICPAジャーナル』第16巻第11号、pp.42-47に掲載された。)また、リエゾン国と新興経済圏の会計制度移転ならびに制度受容の例として、ベトナムを検討対象として研究を開始したが、本年度は論文として完成の域に達しなかった。1998年以降IASCの基準開発は米国会計基準との調和化を加速させた。一方IASB構成国の大部分は相対的に小規模な資本市場しかもたない。

本研究では、(1)種々の研究・調査の整理を通じて、先行研究の到達点を明らかにし、(2)「国際的な」会計基準における会計目的の理解のされ方に注意しつつ、(a)国際会計論におけるアプローチ(1990年頃まで)および調和化から統合化移行期におけるアプローチ(1990年以降)を類型化し、新興経済圏の会計研究の位置付けを行った。その結果、会計実務のサーベイ型研究から実証研究型に移行しつつあること、ならびに、伝統的な「会計基準」研究型、「言語圏」別・「地域経済圏」別研究が多く採用されていることが分かった。このことは新興経済圏諸国の会計研究が、徐々に成熟した資本市場を前提とした会計制度研究に変化しつつあることを示す。会計システム選択の視点からは、新興経済圏諸国が自国で会計基準設計をできないのであれば、先進的な基準設計に成功した諸国ないしは機関から学習(または模倣)を行うのは自然である。同時に、最適な会計基準を模倣(受容)するために制約から解放されるための条件を発掘しなければならない。Principle-based論に依拠した会計基準設計はIAS/IFRS受容の論理を正当化する考え方となるであろう。Principle-basedの原義からすれば詳細な会計規則を作成しないか、他の会計機関に設定を委ねるので、新興経済圏諸国の会計「原則」が論証されれば、現下の新興経済圏諸国のIAS/IFRS受容行動を、矛盾なく説明できるようになるかもしれないからである。なお、研究成果の一部は、日本会計研究学会第76回九州・沖縄部会(2005年8月6日、九州産業大学)において「新興経済圏(エマージングエコノミー)の会計システム選択-アプローチの整理と開題」として口頭報告した。
抗酸化酵素をターゲットとした光学活性なスピン剤の開発

研究の全体構想である「抗酸化酵素と強い会合体を作る光学活性なスピン剤の開発」を確立するために,「1.血液-脳関門を通過するMC-PROXYLおよびその誘導体の合成方法の確立」,「2.安定なイソインドール系のトラップ剤であるTMINOの改良」,および「3.光学活性な置換基を有するDMPO型スピントラップ剤の合成」を行い,効率的な合成方法を開発すると共に,安定性において有用なスピン剤を見出した.研究の全体構想である「抗酸化酵素と強い会合体を作る光学活性なスピン剤の開発」を確立するために,「1.血液-脳関門を通過するMC-PROXYLおよびその誘導体の合成方法の確立」,「2.安定なイソインドール系のトラップ剤であるTMINOの改良」,および「3.光学活性な置換基を有するDMPO型スピントラップ剤の合成」を行い,効率的な合成方法を開発すると共に,安定性において有用なスピン剤を見出した.近年、活性酸素種による酸化ストレスが、糖尿病、脳梗塞、認知症等の様々な疾患を引き起こす原因となることが明らかとなってきている。しかし、細胞レベルでの活性酸素種の作用機構の解明は十分ではなく、抗酸化酵素の活性酸素種に対する生体内における作用機構の解明と抗酸化物質の生体内での挙動の解明が求められている。本研究では、スピン剤に光学活性構造を付与し抗酸化酵素と強い会合体を作るスピン剤の開発を行い、作用機構の解明につなげることを目的としており、本年度は、光学活性なDMPO型スピントラップ剤の合成を検討した。申請時の計画通り、光学活性なピロリジンカルボン酸誘導体であるL-(S)-ハイドロキシプロリンを出発物質とし、カルボキシル基のエステル保護、アミノ基の保護、さらに、3位のヒドロキシル基のベンジルまたはシリルで保護により、3位の不性炭素を立体的に固定した。次に、アミノ基の脱保護、カルボキシル基の脱保護を行い、中間体であるL-(S)-アルコキシシプロリンに誘導した。さらに、本合成計画の鍵反応である過酸化水素共存下におけるタングステン触媒を用いた脱カルボキシル化を伴うN-オキシド生成反応により、一段階でのN-オキシド生成反応を試みた。本反応は論文既知反応であるため、効率よく反応が進行すると思われたが、論文記載の条件では反応が全く進行せず、合成ルートの変更を余儀なくされた。そこで、別ルートでの検討を種々行った結果、L-(S)-ハイドロキシプロリンを出発物質として、脱カルボキシル化反応、アミノ基の保護、さらに、3位のヒドロキシル基のベンジル保護により、3位の不性炭素を立体的に固定することができた。その後、アミノ基の脱保護、アミンのα位の酸化反応が成功し、現在、N-オキシド中間体を得るにいたった。今後、N-オキシド中間体でのストック量を増やし、グリニア反応を用いて、光学活性なスピン剤への誘導を行う。近年,活性酸素種による酸化ストレスが,糖尿病,脳梗塞,認知症等の様々な疾患を引き起こす原因となることが明らかとなってきている.しかし,細胞レベルでの活性酸素種の作用機構の解明は十分ではなく,抗酸化酵素の活性酸素種に対する生体内における作用機構の解明と抗酸化物質の生体内での挙動の解明が求められている.本研究では,スピン剤に光学活性構造を付与し抗酸化酵素と強い会合体を作るスピン剤の開発を行い,作用機構の解明につなげることを目的としており,本年度は,昨年度に合成が達成したN-オキシド中間体からN-オキシドージメチル付加体への合成を行った.昨年度合成を達成したN-オキシド中間体は,室温で比較的不安定な化合物であり,N-オキシド中間体を合成して,すぐに次の反応に用いなければならないことが明らかとなった.まず,N-オキシド中間体に対して,メチルマグネシウムブロマイドを作用させたところ,低収率ながら,目的化合物であるN-ヒドロキシルアミン-メチル付加体が得られた.次に,N-オキシドーメチル付加体を合成するために,N-ヒドロキシルアミン-メチル付加体の酸化条件を検討した.種々の酸化条件を検討したところ,アンモニア水-メタノール混合溶媒中で,銅触媒を用い,空気酸化する方法が,比較的高い収率でN-オキシドーメチル付加体を与えることを突き止めた.N-オキシドーメチル付加体を合成した後に,さらに,もう一度,メチルマグネシウムブロマイドと反応させることで,N-ヒドロキシルアミン-ジメチル付加体へと導き,さらに,先ほどの銅触媒を用いる酸化条件で酸化し,最終目的生成物であるN-オキシドージメチル付加体を合成した.
管水路網システムにおける非定常流の汎用化解析手法に関する研究

管水路網システムにおける、特に農業用水の場における管水路システムを対象として、統一的、汎用的な過渡現象の解析手法について考究した。解析の汎用性を高める目的で、有限要素法を数値解析の基本に置くことを考え、まず、単一管路における水撃作用を例にとって、解析の基本アルゴリズムの妥当性の検討を行った。この結果、有限要素法による管水路流解析は、従来から多様される特性曲線法と同程度の現象の再現性を示すものであることが判明した。さらに、解析解の安定性や、精度についてより詳細な理論的検討を行い、数値解析の安定限界を導出し、振幅および位相に関する解の精度についてそれを定量的に把握することに成功した。また、無摩擦状態における水撃作用の理論解と数値解析を比較することによって、解析モデルが含む各種パラメータと解の再現性との関係を明らかにした。このような基礎的な考察に次いで、複雑な管水路網に対する解析アルゴリズムの構築を試み、より汎用性の高いシステムモデルと定式化法について考察した。その結果、灌漑用管水路システムに導入される各種水利施設のそれぞれについて、水理機構をモデル化し、それらを数値解析アルゴリズムに組み込める一つの有効な方法を創出することができた。本研究を通じて、実用上の要請に答えるだけの再現性を持って有限要素法によって管水路の非定常流解析が可能であることが明かとなり、また、複雑な農業用管水路システムに対しても、そのシステム構成に関する入力のみで極めて容易に非定常流解析が可能であることを示すことができた。
腫瘍関連移植抗原に対する免疫応答の細胞性及び分子機構の解析とその応用

本年度は主として、我々がこれまで開発して来たヘルパーT細胞-抗腫瘍エフェクター間のT-T細胞間相互作用による抗腫瘍免疫の誘導増強を、昨年開発した新しいBCG-MDPハプテン系を用いた免疫療法に応用して腫瘍特異的免疫療法モデルを作成することを目的とした。以下の三つの腫瘍モデルに応用した。(1)マウス固型腫瘍モデル:C3H/Heマウス及び同系腫瘍X5563骨髄腫を用いた。予めBCGに感作されたC3H/HeマウスにX5563腫瘍細胞を皮内に移植し、7日後、腫瘍塊内にMDPハプテンを注入した。BCG非感作群ではハプテン注入によって腫瘍の増殖に何ら変化をきたさなかったが、BCG感作群においては、約半数に腫瘍退縮・治ゆをみた。(2)腫瘍転移形成阻止モデル:X5563腫瘍を同系マウス背部皮内に移植し、9日又は10日目に腫瘍切除を行なうと約90%が転移で死亡する。予めBCGに感作されたC3H/Heマウスに、上記の如く腫瘍移植、切除を行ない、術後X5563細胞にMDPを結合させたMDP修飾X5563細胞で免疫を行なったところ著名な生存率の向上が認められた。(3)マウス慢性白血病モデル:BCG感作マウスにBC【L_1】生細胞を移入し人為的に白血病にし、その一週後よりMDP-BC【L_1】での免疫による白血病発症阻止効果をみたところ、90%以上のマウスにおいて21週以上にわたり白血病の発症を認めなかった。以上、今回の結果は、BCG-MDPハプテン系を用いた抗腫瘍免疫誘導増強法が、腫瘍特異免疫療法に応用可能であるものとして注目される。又BCG-MDPを用いた系は、日本人の大半が結核菌に感染あるいはBCG接腫を受けすでに感作状態であり、またたとえ非感作状態の人でもBCG接腫は比較的安全に行えることなどを考えると、大きな利点をもち臨床応用への可能性を示唆するものであろう。
水稲の出芽調節機構の生理・分子生物学的基礎

水稲の直播栽培の安定化に不可欠とされる出芽能力を向上させるために必要とされる諸形質の解明のための試験を行った。まず、アミラーゼのなかで最も基本的な酵素であるα-アミラーゼのIsoformと出芽の関係を調査した。この結果、低温湛水条件下での鞘葉伸長に対しては、これまで発芽時のデンプン分解に関わる主要酵素とされてきたアイソフォームAではなく、RAmy3D遺伝子から翻訳されるアイソフォームHがより深い関わりを持つ可能性を明らかにした。また、Northern Blotとin situ hybridizationを用い、RAmy3Dの発現パターンは鞘葉伸長のできる品種とできない品種の間で明らかに異なることを示した。これらの結果から、RAmy3Dα-アミラーゼが湛水土壌中でのデンプン分解過程の主要な律速課程であり、この発現はpost-transcriptionのレベルで調節されている可能性が高いことを示した。ついで、嫌気条件下での鞘葉伸長に関わる糖以外の要因としてアルコール脱水素酵素(ADH)との関連性について検討した。その結果、湛水土壌中条件下で鞘葉伸長ができる品種ではADHアイソフォームは3本見られたのに対し、鞘葉伸長が出いない品種では1本しか検出されないこと、更に、嫌気条件に近い湛水土壌中ではADH活性と鞘葉伸長程度は常に平行的に変化するとは限らないことを示した。最後に鞘葉伸長に深く関わるもう1つの重要な要因であるα-expansin遺伝子をとりあげた。その結果、α-expansin遺伝子のアイソフォーム4つのうち2つのものがイネ嫌気条件下での鞘葉の伸長に関わっていることを、ノーザーン法およびin situ hybridization法により明らかにした。このように、水稲の出芽の制御機構は、糖の分解過程、低酸素条件下で特有のアルコール脱水素酵素、さらにはα-expansinなどが関与する複雑系であり、各々の寄与度についての評価ができたと考えられる。湛水条件下で行われる水稲の直播栽培の安定化に不可欠とされる出芽能力を向上させるために必要とされる諸形質の解明のための試験を行った。まず、アミラーゼのなかで最も基本的な酵素であるα-アミラーゼのisoformと出芽の関係を調査したが、湛水土中からの出芽に当たってはこれまで知られているisoformではなく、鞘葉の伸長をより強く支配する新たなisoformによっていることを明らかにした。また、胚を単離して十分に糖を与えた場合にも鞘葉の伸長に大きな違いが見られることを明らかにした。このことはこれまで主として対象とされてきたデンプン分解系ではなく、鞘葉の伸長を直接支配する形質が出芽を支配する可能性を示唆するものであろうと考えられ、expansinなど鞘葉の伸長機構について新たな研究を展開する必要があると考えられた。低温湛水土壌条件下での鞘葉伸長に対しては、これまで発芽時のデンプン分解に関わる主要酵素とされてきたアイソフォームAではなく、RAmy3D遺伝子から翻訳されるアイソフォームHがより深い関わりを持つ可能性を明らかにした。また、Northern blotとin situ hybridizationを用い、湛水土壌中ではRAmy1A遺伝子の発現が強く抑制されたのに対し、RAmy3Dの発現が高く、RAmy3Dの発現パターンは鞘葉伸長のできる品種とできない品種の間で明らかに異なることを示した。これらの結果から、RAmy3Dα-アミラーゼが湛水土壌中でのデンプン分解過程の主要な律速過程であり、この発現はpost-transcriptionのレベルで調節されている可能性が高いことを示した。

ついで、切り離した胚を空気中と窒素ガス中におき、これらをそれぞれ異なる糖濃度下で培養、培地中糖濃度と鞘葉伸長の関係を検討した。この結果、同じ糖濃度でも品種により鞘葉の長さは著しい変化を示しており、鞘葉伸長には糖以外の要因が関わることを示した。嫌気条件下での鞘葉伸長に関わる糖以外の要因としてアルコール脱水素酵素(ADH)との関連性について検討した。その結果、湛水土壌中条件下で鞘葉伸長ができる品種ではADHアイソフォームは3本見られたのに対し、鞘葉伸長ができない品種では1本しか検出されないこと、さらに、ADH活性の増加速度は嫌気条件に近い湛水土壌中で最も速いのに対し、鞘葉伸長は嫌気条件よりは酸素濃度がわずかに高い水中で最も速いことを明らかにした。この結果から、ADH活性と鞘葉伸長程度は常に平行的に変化するとは限らないことを示した。また、前述した代謝に関わる諸要因以外の要因として鞘葉の形態に大きな影響を及ぼすと考えられてるα-expansin遺伝子と鞘葉伸長の関係について検討に着手し、プローブの作成まで完了した。低温湛水土壌条件下での鞘葉伸長に対しては、これまで発芽時のデンプン分解に関わる主要酵素とされてきたアイソフォームAではなく、RAmy3D遺伝子から翻訳されるアイソフォームHが湛水土壌中でのデンプン分解課程の主要な律速過程であり、この発現はpost-transcriptionのレベルで調節されている可能性が高いこと、さらには鞘葉伸長には糖以外の要因が関わることを、また、この嫌気条件下での鞘葉伸長はアルコール脱水素酵素(ADH)のみでは説明できないことを示した。本年は鞘葉伸長に深く関わるもう1つの重要な要因であるα-expansin遺伝子をとりあげた。その結果、α-expansin遺伝子のアイソフォーム4つのうち2つのものがイネ嫌気条件下での鞘葉の伸長に関わっていることを、ノーザーン法およびin situ hybridization法により明らかにした。このように、水稲の出芽の制御機構は、糖の分解過程、低酸素条件下で特有のアルコール脱水素酵素、さらには、α-expansinなどが関与する複雑系であり、各々の寄与度についての評価ができたと考えられる。
波浪を気候要素とした全球気候モデル開発と気候変動による沿岸災害評価

気候変動が顕在化し台風や豪雨などの極端な気象現象による災害の深刻さが増大するなか,適応策としてのインフラ整備計画・防災対策のために将来気候変動予測の重要性が増している.気候変動予測の核となる全球気候モデルの改善が必須であり,そのために有力視されている導入要素が波浪である.波浪は大気海洋間相互作用の重要な役割を担う物理過程であるが,現行の全球気候モデルにおいて,波浪は陽に表現されていない.本研究では,気候システムへの波浪の働き・波及効果を解明したうえで,波浪を考慮した気候モデリングを世界に先駆けて達成し,気候変動影響評価・適応策に必要となる気候変動予測を改善することを目的とする.気候変動が顕在化し台風や豪雨などの極端な気象現象による災害の深刻さが増大するなか,適応策としてのインフラ整備計画・防災対策のために将来気候変動予測の重要性が増している.気候変動予測の核となる全球気候モデルの改善が必須であり,そのために有力視されている導入要素が波浪である.波浪は大気海洋間相互作用の重要な役割を担う物理過程であるが,現行の全球気候モデルにおいて,波浪は陽に表現されていない.本研究では,気候システムへの波浪の働き・波及効果を解明したうえで,波浪を考慮した気候モデリングを世界に先駆けて達成し,気候変動影響評価・適応策に必要となる気候変動予測を改善することを目的とする.
Waller変性に陥った神経幹の組織延長法による延長の試み -延長のmechanism,特にSchwann細胞の延長時の動態の解明を目的として-

末梢神経の損傷に伴い生ずるSchwann細胞の増殖に関して免疫組織化学的,生化学的検討を行い、また、神経延長法を用いることでwaller変性に陥った神経管の延長の可能性と、そのメカニズムを明らかにした。1、神経損傷後のSchwann細胞増殖におけるpolymineの役割に関して2、waller変性に陥った神経幹の延長に関してラット坐骨神経圧座モデルを用いwaller変性に陥った神経幹の延長を試み、機能検査と組織学的検討を通じて、waller変性に陥った神経幹であってもSchwann細胞の急速な増殖を伴いつつ神経延長が可能であることが示され、また機能回復がこの神経延長という侵襲により損なわれることがほとんどないことが示された。更に神経延長におけるSchwann細胞の増殖においてもポリアミンが重要な役割をなし、神経幹内ポリアミン濃度が神経延長後に増加しなくなる神経損傷後3週に至るとSchwann細胞の増殖も誘発されなくなることも明らかとなった。3、今後の展望現在はシリコンチャンバーを用いた実験により神経損傷後のSchwann細胞の増殖、遊走に関わるメカニズムを明らかにし、また、得られた知見をフィードバックしてSchwann細胞の急速大量培養法開発に挑むべく実験を行っている。細胞の分裂に際し極めて重要な働きを有するとされるポリアミンのSchwann細胞増殖における役割を明らかにする目的で以下の実験を行った。wistar系ラットを用いた。神経切断後5日目に神経下にtissue expanderを挿入し神経延長を5日間かけて行った。ラットは経時的に屠殺し、半数の神経はポリアミン合成の律速酵素であるornithine decarboxylase(ODC)活性の計測用に用い、残りの半数はproliferating nuclear cell antigen(PCNA)とs-100抗体を用いた2重染色による免疫組織化学的検討用とした。以下の3点が明らかとなった。1、神経切断後3から8日目に見られる生理的なSchwann細胞の増殖反応は切断末梢側神経内ODC活性の値と相関する。2、生理的Waller変性においてはSchwann細胞の増殖が減速する5日目以降でも神経延長により変性神経内のODC活性が上昇し、これに伴いSchwann細胞の増殖が再度活性化する。3、神経延長終了4日目より神経内ODC活性が減少するが、これと平行してSchwann細胞の分裂数も減少し、延長終了7日目には分裂を確認できなくなる。以上により、Waller変性におけるSchwann細胞の分裂にはポリアミンが重要な役割を果たすことが確認された。その後の研究により神経延長によるODC活性の上昇、Schwann細胞の増殖は神経損傷後3週を過ぎると生じないことが解った。そこで現在、種々のSchwann細胞のmitogenを用い晩期延長における影響を検討中である。また、Rutkowskiに従い成獣の坐骨神経より採取したSchwann細胞の培養系を用い、in vitroの系でもポリアミン及び種々のmitogenの作用機序を検討している。末梢神経の損傷に伴い生ずるSchwann細胞の増殖に関して免疫組織化学的、生化学的検討を行い、また、神経延長法を用いることでwaller変性に陥った神経管の延長の可能性と、そのメカニズムを明らかにした。2、waller変性に陥った神経管の延長に関してラット坐骨神経圧座モデルを用いwaller変性に陥った神経管の延長を試み、機能検査と組織学的検討を通じて、waller変性に陥った神経管であってもSchwann細胞の急速な増殖を伴いつつ神経延長が可能であることが示され、また機能回復がこの神経延長という侵襲により損なわれることがほとんどないことが示された。更に神経延長におけるSchwann細胞の増殖においてもポリアミンが重要な役割をなし、神経管内ポリアミン濃度が神経延長後に増加しなくなる神経損傷後3週に至るとSchwann細胞の増殖も誘発されなくなることも明らかとなった。
両手協調動作に係る大脳-小脳の機能差と連関

本研究は,両手協調動作すなわち複数の制御対象の運動をコントロールする際に,大脳および小脳がどのように役割分担かつ連携しているかを探ることを目的とした.ヒトを対象とした心理物理実験と脳機能測定法を組み合わせる研究とともに,サルを対象とした手首運動中の小脳内ニューロン活動の記録も行い,上肢運動中の脳活動について2つのレベルの視点から検討を行った.その結果,ヒトより測定する脳血流量変化を指標とした2つの研究では,(1)大脳,小脳の運動関連領域がともに詳細な運動指令パターンを反映した脳活動を示すこと,(2)同部位がともに両手協調動作において重要な役割を担うことが認められた.一方サルより測定したニューロン活動記録では,上肢運動時には(1)大脳運動関連領域で作成された運動指令と同等の活動が苔状線維によって小脳運動関連領域に入力しており,小脳入力層の働きによって精緻化された上で,プルキンエ細胞に受け渡されている可能性が示唆された.また,(2)プルキンエ細胞の出力を受ける小脳核は,その分布位置によって運動遂行における役割が異なっている可能性が示された.その意味するところは,大脳内の異なる部位への投射であり,運動遂行の段階に応じて大脳と小脳は担当部位を変えながら常に連携してコントロールを行っている可能性がある.この制御ルールは両手協応動作でも保たれていると考えられる.本研究は,両手協調動作すなわち複数の制御対象の運動をコントロールする際に,大脳および小脳がどのように役割分担かつ連携しているかを探ることを目的とした.ヒトを対象とした心理物理実験と脳機能測定法を組み合わせる研究とともに,サルを対象とした手首運動中の小脳内ニューロン活動の記録も行い,上肢運動中の脳活動について2つのレベルの視点から検討を行った.その結果,ヒトより測定する脳血流量変化を指標とした2つの研究では,(1)大脳,小脳の運動関連領域がともに詳細な運動指令パターンを反映した脳活動を示すこと,(2)同部位がともに両手協調動作において重要な役割を担うことが認められた.一方サルより測定したニューロン活動記録では,上肢運動時には(1)大脳運動関連領域で作成された運動指令と同等の活動が苔状線維によって小脳運動関連領域に入力しており,小脳入力層の働きによって精緻化された上で,プルキンエ細胞に受け渡されている可能性が示唆された.また,(2)プルキンエ細胞の出力を受ける小脳核は,その分布位置によって運動遂行における役割が異なっている可能性が示された.その意味するところは,大脳内の異なる部位への投射であり,運動遂行の段階に応じて大脳と小脳は担当部位を変えながら常に連携してコントロールを行っている可能性がある.この制御ルールは両手協応動作でも保たれていると考えられる.両手協調動作に大脳と小脳がどのように係わり,また,互いに連関するかについての研究を目指している.今年度は実験手法として,機能的磁気共鳴画像法(fMRI),近赤外線分光法(NIRS),経頭蓋磁気刺激法(TMS),および電気生理的手法による脳内の神経細胞活動の記録を行った.まずは全ての方法で,片手の動作による基礎データの構築を行った.fMRIでは大脳の運動野および同側小脳の5葉において,細かな運動パターンに応じた類似の活動が発見され,これらの部位で大脳と小脳の連関が密であることが示唆された.この実験結果については,論文として発表した. NIRSで同じ現象が発見できれば,より自然な運動課題での検証が可能であると考えられたが,空間分解能の問題により,同等のデータ取得は困難であることが明らかになった.TMSでは,課題遂行中の様々な脳部位の興奮性の変化が検証でき,これは次年度への課題として残っている.電気生理的手法では,運動遂行中のサルの小脳5葉より神経活動の記録を行い,大脳から小脳への入力層における情報処理について検討した.大脳から小脳へは,大脳運動関連が作る運動指令とほぼ同じ情報が入力していることが明らかとなった.また,入力層に存在するゴルジ細胞が構築するフィードバックループおよびフィードフォワードループを擁する入力層を通過した情報は,情報内容がより先鋭化される可能性が示唆された.この実験結果については,すでに学会発表を行ったうえ,現在論文にまとめている最中である.両手協調動作に大脳と小脳がどのように係わり,また,互いに連関するかの解明を目指し,ヒトを対象としたfMRI実験および,サルを対象とした小脳内ニューロン活動の記録を行った.ヒトを対象にした研究では,成人健常者10名に両手の協調動作(親指と人差し指によるタップのタイミングの位相を左右で90度ずらしたもの)を行ってもらい,その際の脳活動を記録した,動作中は円軌道を描く2つの光点がスクリーン上に示された.各光点は左右それぞれのタップに応じて円を描き,その始点を変えることで,課題動作が正しく行われると左右対称に円が描かれる条件と,90度の位相ずれをもって描かれる条件を設けた,すなわち被験者は同一の動作を行うが,動作の結果として示される視覚刺激が異なる環境下におかれた,その結果,左右対称に見えるとき補足運動野,右感覚運動野,右視覚野,左右小脳後部が強く活動し,90度ずれて見えるとき,両側背側運動前野,右感覚運動野,右島皮質,右腹側運動前野,右頭頂連合野が強く活動した.条件間比較では,感覚情報統合の座といわれる右島皮質が,90ずれのときに他方より強く活動した.

これは,ずれて見えながら動作する場合に,より多くの感覚情報統合が必要であった可能性を示す.当初小脳に条件差がみられると予想し,実際に安静時と比較して小脳活動が顕著なのは左右対称条件のみだったが,条件間比較では差がなかったため,小脳の貢献はいずれの条件でも同等といえる.本実験をまとめた論文を作成中である.サルを対象にした研究では,右小脳核の広範囲より,課題動作遂行中のニューロン記録を行った.左右協調動作に関連する脳活動を検討する準備として,訓練済みの右手手首による8方向へのステップトラッキング中のニューロン活動を記録した.その結果,内側の核では運動遂行時に方向性が明確なニューロンが見られた一方で,外側では方向情報の有無にかかわらず運動準備の時点で活動変化がみられる高次運動関連活動が見られた.今後は,両手を協調させる際にこの高次運動関連領域がいかなる変化を見せるかが検討の対象となる.
解毒・排出器官としての消化管-食品因子によるその制御機構の分子基盤解析

消化管の解毒排出に関わる第1相(CYP等)、第2相酵素(UGT等)、第3相トランスポーター(MDR、MRP等)の活性を調節する食品因子の探索と分子機構の解析を行った。まず、ヒト腸管上皮細胞株を用いてMDR1に直接作用する制御因子を食品素材中に探索し、2-モノパルミチンを同定した。一方、核内受容体PXRは異物代謝調節に関わることから、PXR活性化作用を持つ食品因子の探索をレポーターアッセイ系を用いて行った。いくつかのフラボノイド、テルペノイドにPXR活性化作用を見出し、それらがmRNA縲怎^ンパク質縲怺・ォレベルでMDR1発現を亢進することを明らかにした。また、転写因子AhRを介して第1相酵素の発現を抑制するフラボノイド、PXRを介して第1相酵素発現を抑制するテルペノイド、第2相酵素の活性調節作用を持つフラボノイド、テルペノイド、アミノ酸、イソフラボンとその代謝物などを見出した。各種の食品因子によるCYP1A1、UGT1A1、MDR1、MRP2などの解毒酵素発現誘導パターンから、食品因子は解毒・排出のプロセスを協調的にかつ多様に動かしていること、食品因子が転写因子と直接結合しその核内移行を誘導することなどを示した。さらに、機能性食品因子が生理活性を発現する上で解毒系が重要な役割を果たすことも明らかにした。食品の解毒代謝の意味合いを単なる有害物質の無毒化・排除という安全面の問題と捉えず、「食品成分の機能性の向上作用」のような機能性の調節という問題として捉える必要があることを明確にしたこと、食品因子にはダイオキシンや有機金属などの環境化学物質と同様にある種の消化管の解毒・排出系の活性を変動させる作用があることを明確にしたことは、本研究のもっとも重要な成果である。腸管の異物応答・排出機能を明らかにするために、腸管培養細胞を用いた実験系による詳細な実験を開始した。特に腸管上皮細胞内の解毒酵素および異物排出(多剤耐性)トランスポーターに着目し、名大グループは主に前者を、東大グループは後者を中心に研究を開始している。本年度はモデル細胞でのこれら機能分子の特性解析や活性測定法の確認を主要課題とした。細胞モデルを検討した結果、ヒト腸管上皮由来Caco-2細胞が有用であると判断され、東大グループではその排出トランスポーター(MDR1,MRP1-6,ABCA1など)の発現の様子を確認するとともに、蛍光や放射活性基質を用いた排出活性測定法を確立した。また、一部のトランスポーターに関してはその高発現株の作製を試みた。各種トランスポーターの活性や発現状態を評価する実験系をある程度構築することが出来たので、MDR1の活性調節に関わる実験を予定に先行して行ったところ、内分泌撹乱物質TBTがMDR1発現を上昇させると言う新規な知見も得られ、この系が有用であることが示された。名大グループもCaco-2を用い、アブラナ科植物由来の6-メチルスルフィニルイソチオシアネート(6-HITC)によるグルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)などの解毒酵素誘導機構を解析した。その結果、Caco-2では分化に応じてGSTアイソザイム問で異なる発現変動が観察され、またそれらアイソザイムの6-HITCに対する応答能も分化度に応じて著しく変化することを見いだした。また、抗酸化食品因子であるクルクミノイドによる制御機構を、腸管上皮細胞での吸収・代謝時に化学的に変換されるテトラヒドロクルクミノイドとの比較から解明することを目的に、酸化関連酵素や解毒酵素を中心にDNAチップを用いた網羅的な解析を行なった。

また、抗酸化フラボノイドによる解毒酵素誘導機構の解析も進めている。前年度に確立した実験系を用い、腸管の解毒・排出機構が食品関連因子によってどのような調節を受けるかについて、細胞レベル、分子レベルの解析を進め、以下のような成果を得た。(1)ワサビ由来イソチオシアネートである6-methylsulfinylhexyl isothiocyanate (6-HITC)による第2相解毒酵素(特にグルタチオンSトランスフェラーゼ:GST)誘導の分子メカニズムの解析を行い、6-HITCがプロテアソームに作用することを見出した。プロテアソーム阻害剤(MG132など)を用い、解毒酵素誘導活性を検討した結果、プロテアソーム阻害剤はGST P1アイソザイムのみを選択的に誘導することを明らかにし、さらにその標的遺伝子上のGST P1プロモーターを同定した。(2)腸管上皮細胞Caco-2を用い、分化過程における解毒酵素誘導に関して、タンパク質及び遺伝子レベルでの解析を行った。その結果、分化に応じたGST A1及びGST P1アイソザイムの高発現が観察された。アンチオキシダント応答機構に関与するのはGST A1のみであることを明らかにした。(3)Caco-2を用いて、第3相解毒タンパク質(異物排出トランスポーター:MDR1)の調節作用を示す食品関連成分を野菜中に探索した結果、ニガウリ抽出物にMDR1の活性を短期的に抑制する活性を見出し、その活性成分の単離、精製を行った。活性成分の一つとしてモノパルミチンが同定されたことから、このような食品脂質分子によって腸管での脂溶性異物排出が調節される可能性が示唆された。(4)内分泌かく乱作用が知られるトリブチルスズの長期処理により、Caco-2のMDR1が遺伝子レベルで誘導されることを見出し、MDR1遺伝子上流のPXR応答領域がその調節に関わることを明らかにした。(1)界面活性成分による薬物排出トランスポーターMDR1の抑制が示唆されたことから、食用乳化剤の作用をヒト腸管Caco-2細胞を用いて解析した。Tween20のような界面活性剤はMDR1活性を抑制したが、多くの食用乳化剤はMDR1よりも細胞膜に作用してマーカー物質の細胞内への透過性を高めることが示唆された。(2)PXR応答領域を組み込んだレポーターベクターと核内受容体RXRを腸管上皮細胞に発現させたレポーターアッセイ系を用いて、PXRを介して解毒排出機能の調節をおこなう食品因子の探索を進めた。その結果、ある種のフラボノイドやテルペンにMDR1発現を上昇させる活性を見出した。特にフラバノールがMDR1発現を亢進させる効果は、マウスへの投与実験によっても確認された。また。AhRを介して解毒酵素系を活性化する成分を評価するためのレポーターアッセイ系も構築し、活性物質の探索と解析を開始した。(3)ゴマリグナン類、特にセサミノールに関して小腸上皮や肝臓において発現する第一相薬物代謝酵素であるシトクロムP450を用いて生体内代謝を検討した。P450とセサミノールを反応させ、反応生成物と考えられるピークを単離、解析したところ、セサミノールのメチレンジオキシ構造が解裂しカテコール構造を有する化合物に変化していることが明らかとなった。(4)ヒト腸管Caco-2細胞を用いて、ワサビの機能性因子6-HITCによる解毒酵素発現誘導機構について検討した。