hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
園芸作物の機能性物質探索と生理機能攪乱作用に対する機能性物質の作用阻害機構の研究

園芸作物より機能性物質の単離・探索と機構解析を行い、dihydropyrazine(DHP)類の人体への有害性と機能性物質による阻害効果を明らかにすることを目的とした。その第一段階として微生物を利用しDHPの細胞毒性・遺伝毒性と機能性物質の阻害機能を評価する必要がある。評価法の知見を検討した。遺伝的に改変したE.coli株(uvrB)の遺伝子変異を染色体上のrpoB遺伝子の遺伝子変異作用を詳細に解析した。DHPの誘導体である関連物質HTMP,DHDMPについても検討した。DHP,HTMP,DHDMPのそれぞれの遺伝子改変(G:CからT:A・A:T)作用を確認した。スイートピーやサツマイモにおけるPolyphenolics類(POPs)に着目をした。サツマイモ茎葉におけるカフェオイルキナ酸POPs類の単離・同定および生理機能解析した。単離・同定されたサツマイモ茎葉におけるPOPsのうち3,4,5-tri-o-caffeoylquinic acidの生理活性が極めて高く、抗酸化機能をはじめ生理活性機能を確認した。スイートピー花弁には、主に3種類のPOPsを確認した。2種類の化学構造を決定した(ケンフェロール-3-O-ラムノシド,ケルセチン-3-O-ラムノシド)。花弁・葉のPOPsの活性酸素ラジカル種(ROS)の消去能をESR分析。また、それらの物質の抗ガン作用、アポトーシス誘導作用はHL-60細胞を用いて検討した。POPs処理により、ROSの生成は阻害され、増殖抑制・アポトーシス小体・DNAのラダー化が起きた。さらにCaspase3/9の活性化が確認された。つまり、POPs-誘導による細胞死の機構が機能したことが示唆された。花弁の品種の違いによるPOPs成分の質と量によりHL-60細胞への影響が観察された。今後、POPs各種の機能性として、DHP類に対する阻害機構について詳細に検討しなければならない。平成16年度の研究成果の概要は以下とおりである。Sweetpeaの葉よりポリフェノール物質(POPs)を単離し、ESR解析で抗酸化機能を解明。さらに、HL-60(ガン細胞)を用いてアポトーシス細胞死を誘導することを、生化学・細胞工学・分子生物学的に解析、核の凝縮・DNAの断片化など、誘導機構を詳細に解析・検討した。Sweetpeaの花弁よりポリフェノール関連物質・アントシアニン類を単離し、DDPH解析で抗酸化機能を解明。さらに、HL-60(ガン細胞)を用いてアポトーシス細胞死を誘導することを、生化学・細胞工学・分子生物学的に解析、核の凝縮・DNAの断片化など、誘導機構を詳細に解析した。dihydropyrazine (DHP)類の作用に関してこれまでに、・DHP類がradicalを発生することにより、DNA鎖を切断することが認められた。・DHP類が細胞のアポトーシスを惹起させることが認められた。・DHP類は脳ならびに数種の臓器で蓄積することが認められた。加えてDHP類が大腸菌の増殖を阻害し、Cu存在下で増殖阻害が増進することが認められた。糖由来の変成化合物dihydropyrazine類の生理効果を解析した。大腸菌に対する致死作用ならびに突然変異誘発能を解析した。また、園芸農産物であるトマト・キンカン果実よりDHP類の作用阻害活性を解析・確認した。DHPのin vitroでのDNA切断はグアニン末端での切断が優先される特異性を有している。

故にDHPのDNA切断活性と変異原性の関連を明らかにするために、変異原性試験において変異が誘発された菌株について、その変異部位決定のため選択マーカー遺伝子をPCR法により増幅・収集した。収集したDHP暴露による誘発突然変異体について、PCR法を利用したdirect sequence法により変異配列を一部決定した。平成17年度の研究成果の概要は以下とおりである。Sweetpeaの葉よりポリフェノール物質(POPs)を単離し、ESR解析で抗酸化機能を解明。さらに、HL-60(ガン細胞)を用いてアポトーシス細胞死を誘導することを、生化学・細胞工学・分子生物学的に解析、核の凝縮・DNAの断片化など、誘導機構を詳細に解析・検討した。Sweetpeaの花弁・葉よりポリフェノール関連物質・アントシアニン類を単離し、DDPH/ESR解析で抗酸化機能を解明。さらに、HL-60(ガン細胞)を用いてアポトーシス細胞死を誘導することを、生化学・細胞工学・分子生物学的に解析、核の凝縮・DNAの断片化など、誘導機構を詳細に解析した。その他の園芸農産物より生理活性物質を単離・機能性を詳細に解析中である。dihydropyrazine(DHP)類の作用に関してこれまでに、・DHP類がradicalを発生することにより、DNA鎖を切断することが認められた。・DHP類が細胞のアポトーシスを惹起させることが認められた。・DHP類は脳ならびに数種の臓器で蓄積することが認められた。加えてDHP類が大腸菌の増殖を阻害し、Cu存在下で増殖阻害が増進することが認められた。糖由来の変成化合物dihydropyrazine類の生理効果を解析した。大腸菌に対する致死作用ならびに突然変異誘発能を解析した。また、トマト・ピーマン・キンカン・マンゴー果実よりDHP類の作用阻害活性を解析・確認した。DHPのin vitroでのDNA切断はグアニン末端での切断が優先される特異性を有している。平成18年度の研究成果の概要は以下とおりである。Sweetpotatoの茎葉よりポリフェノール物質(POPs)を単離し、ESR解析で抗酸化機能を解明。カンショ茎葉におけるカフェオイルキナ酸ポリフェノール類の単離・同定および生理機能解析を検討した。それらの物質の抗ガン作用、アポトーシス誘導作用をHL-60細胞を用いて検討した。POPs処理により、ROSの生成は阻害され、増殖抑制・アポトーシス小体・DNAのラダー化が起きた。さらにCaspase3の活性化が確認された。つまり、POPs-誘導による細胞死の機構が機能したことが示唆された。
世帯を中心とするミクロ経済データベースの編成の理論と応用

この研究は、実質的には58、59、60年度の3年計画で実施されたものであり、今年はその最終年度にあたる。研究の主目的は、家計の経済行動をカバーする分析用のデータ・ベースを作成することにあり、そのためのデータとしては(1)家計調査、(2)全国消費実態調査、(3)貯蓄動向調査、(4)就業構造基本調査、(5)農家経済調査、(6)社会生活基本調査、(7)労働力調査、(8)国勢調査が考えられる。今回の作業では(1)-(3)について、現在のデータを可能な限りデータベース化するとともに、その利用を可能とするための利用技術を開発した。これらのデータ・ベースは学術研究のための共同利用に供する予定である。データ・ベースをより総合的に利用するための新らしい技術として、統計的マッチングがある。今年の研究では、作成されたデータ・ベースを利用して若干の実験をおこなった。
ソーシャル・サポートを活用した中途視覚障害者支援システムの構築に関する実証的研究

事故や病気で失明した人は心理面で深刻な状況に置かれる。本研究では当事者の心理に寄り添うソーシャル・サポートに着目し、援助方法を検討した。その結果、(1)直接かかわりあう他者と本人のメンタルヘルスに有意な関連が示された。(2)この分野で先駆的なイギリスとドイツを調査した結果、地域における社会資源の連携や多職種連携においてわが国が参考にすべき支援システムがみられた。(3)本研究で得られた援助方法を試行した結果、従来の方法で解決困難な事例に一定の効果がみられた。中途視覚障害者問題の把握:職業リハビリテーション施設における中途視覚障害者の適応状況を調査し、前回調査(平成16年度)との比較を試みた。さらに筑波大学が平成22年に実施した全国視覚障害児者実態調査、その他の統計資料を分析し、中途視覚障害者問題の全体状況を把握した。ICF(WHOの国際生活機能分類)の視点からの考察:中途視覚障害者援助における研究上の諸問題を「障害受容モデル」を中心に検討し、研究課題を明確化した。上記の調査で明らかとなった中途視覚障害者が抱える問題をICF(国際生活機能分類)の視点から考察した。その際、障害者自立支援法下における生活問題、平成19年に開始された特別支援教育における就労支援の問題、リハビリテーション医療やリハビリテーション心理領域における障害受容の問題を検討に加えた。中途視覚障害者の心的困難(調査):視覚障害者の困難を理解するために、受障原因の多くを占める代表的な眼疾患に着目し、その病理と障害特性、生活上の困難、メンタルヘルスに及ぼす影響を調査した。その際、糖尿病性網膜症に代表される加齢性の眼疾患の増加に伴い中途視覚障害者が近年急増している問題に着目し、その対応を分析した。調査対象は視覚障害者の自立を支援する社会資源とし、1障害者地域生活支援センター、2眼科医療、3視覚障害リハビリテーション病院、4理療師養成を中心とした職業リハビリテーション施設を取り上げ、支援の現状と諸課題を分析した。なおこの調査に関しては、名古屋盲人情報文化センター(名古屋ライトハウス)、筑波大学附属視覚特別支援学校、全国特別支援学校校長会視覚障害部会、名古屋市総合リハビリテーションセンターと連携し研究協力を進めた。名古屋市内の障害者相談支援センターの協力を得て、中途視覚障害者に対するピア・サポート活動の効果に関する調査を実施した。調査の目的は、1支援センターにおけるピア・サポート活動に参加する在宅の視覚障害者の実態を把握するとともに、2参加者へのグループインタビューを通してピア・サポート活動の効果について考察することとした。調査の対象は、本研究の趣旨に賛同した10人(男性2名、女性8名)である。障害のレベルは身体障害者手帳1級が5人、同2級が5人である。インタビューでの質問項目は、1ピア・サポート活動に参加した契機、2活動に参加することによって得られたこと、3活動に参加することによる精神面の変化とした。調査は1回60分程度とし、3回に分けて実施した。得られたデータはコードとして取り出し、類似したコードをカテゴリーにまとめた。抽出されたカテゴリーは、1生きづらさを補うための活動への参加、2障害を抱えて生きることの苦しみ、3活動の目的は点字の習得から仲間との交流へ、4活動による心理面の回復である。リハビリテーションの臨床現場において「元気」と「自信」は、受障者の心理的回復の目安として着目する専門職は多い。ピア・サポートを受けた参加者の多くは元気と自信を取り戻すことによって、社会参加に向けた取り組みが増えている。例えば外出の機会が増える、あきらめていた趣味に再び取り組む姿などである。本調査の結果、支援センターの活動は閉じこもりがちな視覚障害者の社会参加と心理面の回復を促進する効果を持つことが明らかとなった。各種の活動を主催する支援センターは参加者にとって安心できる居場所となっているが、全国的にその存在に偏りがある。活動場所を広げていくためには公的な支援が求められる。さらに相談員の絶対数や待遇は満足できる水準にほど遠いのが現状であり、その改善が求められることが示唆された。イギリス・ドイツにおける視覚障害者支援(実地調査):イギリスでは眼科医療機関で障害告知がなされる際、英国視覚障害者協会から派遣されたECLO(Eye Clinic Liaison Officer)が立ち会い、退院後の地域生活に向けた支援が開始される。実地調査では、ECLOが果たす役割について詳細に調査した。ドイツでは受障後の回復に向けた独創的な取り組みがみられる。実地調査では視覚障害教育と視覚障害リハビリテーションとの連携(Carl-Strehl-Schule)、ロービジョンケアと就労支援との連携(Berufsforderungswerk Wurzburg)について詳細に調査し、本研究で提案する支援システムとの比較検討を行った。支援システムの実証的検討と考察:平成25年度と同26年度の研究結果をふまえて、名古屋盲人情報文化センター、名古屋市総合リハビリテーションセンター、筑波大学附属視覚特別支援学校の協力を得て、援助方法を実証的に検討した。さらに従来の援助方法で解決が困難とされた中途視覚障害事例に効果的と思われる支援システムについて考察した。社会福祉方法論研究における本研究の位置づけを明確化するため平成28年度の関連学会においてシンポジウムを企画し、実践上の諸課題を明確化する予定である。研究報告書の作成:研究結果報告書を速やかに作成し、関連学会で報告するとともに、研究協力機関、障害当事者並びに当事者団体、全国の視覚障害リハビリテーション施設、都道府県立特別支援学校(盲学校)、眼科医療機関等に情報提供し、援助方法に関する議論を深める予定である。

本研究では当事者の心理に寄り添うソーシャル・サポートに着目し、援助方法を検討した。その結果、(1)直接かかわりあう他者と本人のメンタルヘルスに有意な関連が示された。(2)この分野で先駆的なイギリスとドイツを調査した結果、地域における社会資源の連携や多職種連携においてわが国が参考にすべき支援システムがみられた。(3)本研究で得られた援助方法を試行した結果、従来の方法で解決困難な事例に一定の効果がみられた。研究期間中の達成目標の1中途視覚障害者のメンタルヘルスと関連要員の検討、同じく達成目標の2孤立しがちな中途視覚障害者に対する支援システムの検討は、名古屋市内の障害者相談支援センターの協力を得て調査を実施した。なおその成果は査読論文として研究誌に掲載されている。達成目標の3欧州における研究上の情報収集については、訪問先の事情によって平成26年度中の実施は困難であった。障害者福祉平成27年度中に本研究領域において先進的な取り組みが見られるドイツとイギリスを訪問し、研究上の情報収集を進める。さらに平成26年度までの研究結果をふまえて、中途視覚障害者に対する援助方法を実証的に検討する。援助実践の試行は名古屋市内の障害者地域生活支援センター、リハビリテーションセンター、全国の視覚特別支援学校を予定している。平成27年度は研究の最終年度に当たる。社会福祉方法論における本研究の位置づけを明確化するため、関連学会においてシンポジウムを企画し、そこでの議論を整理するとともに実践上の諸課題を明確化する。また研究成果をまとめた報告書を作成し、研究協力者や関連研究機関等に配布する。研究期間内の達成目標の1(中途視覚障害者問題の現状把握)については、厚生労働省が平成25年度に発表した「生活のしづらさに関する調査」を新たに検討に加え、中途視覚障害者の現状を把握している。同2(従来の援助方法における問題点の整理と研究課題の設定)については、中途視覚障害者の相談支援にあたるソーシャル・ワーカーと連携し、研究上の課題を設定した。同3(事例調査に基づく支援内容の分析)については名古屋盲人情報文化センターでピアサポートを受ける障害当事者を対象にグループ・インタビューを実施し、その結果を分析中である。マインツ(ドイツ)で予定していた視覚障害者支援施設への調査が訪問先の都合で取りやめとなった。このため旅費が予算額を下回ったことによるもの。平成26年度中にこの領域で先進的な取り組みがみられるドイツを訪問し、研究上の情報収集を進める。さらに研究期間内の達成目標の4(開発した支援システムの実証的検討)に向け、中途視覚障害者に対する援助方法の構築に向けた作業仮説を検討し、実証研究に向けた基礎固めを進める。未使用額は平成26年度に予定していたマインツ(ドイツ)の視覚障害者支援施設への調査に充てる。なお研究協力者として専門家の同行を予定している。
モモノゴマダラノメイガに対する糸状菌代謝産物中の産卵誘引カイロモンに関する研究

モモノゴマダラノメイガに対する効果的誘引剤の開発の基礎とするため,人工培地上で産卵誘引活性糸状菌を特定し,また活性物質の生産様相を室内,野外実験で解析した.得られた成果の概要は以下の通りである.モモノゴマダラノメイガに対する効果的誘引剤の開発の基礎とするため,人工培地上で産卵誘引活性糸状菌を特定し,また活性物質の生産様相を室内,野外実験で解析した.得られた成果の概要は以下の通りである.これまでに得られた研究の成果は以下のとおりである。1.モモノゴマダラノメイガ雌成虫に対して産卵誘引活性物質を産生する糸状菌として、リンゴあるいはモチからPenicillium sp.Aspergillusfumigatus,Cladosporium sp.,Mucor sp.を分離同定した。3.異なる糖成分を含む培地上で各菌を培養し、菌の基質特異性と活性発現の関係を調べたところ、Mucor sp.を除く3種の菌は培地中の単糖類と二糖糖のいずれも活性物質へ代謝するが、Mucor sp.は単糖類を代謝できるが、二糖類は代謝できなかった。4.植物病原性糸状菌のなかにも上述の4種と同様の産卵誘引活性物質を生産する種類が発見され、Alternaria solaniとEndothia parasiticaは強い活性を示した。5.Penicillium sp.を培養したCzapek培地を誘引源とする野外網室試験でも、室内試験と同様に強い誘引活性が確認され、同誘引物質を野外でモモノゴマダラノメイガ成虫の誘殺に利用できる可能性が明らかになった。6.活性物質産生菌を培養した培地から得た揮発性物質をガスクロマトグラフィーで分析した結果、活性成分と思われる数種の成分を検出した。7.活性成分は菌の液体培養系でも十分に産出され、同法により活性成分を大量に得られると判明した。
国際的生産ネットワークに関する理論的・実証的研究

投入係数を価格の関数として内生化する独自のモデルを開発し,2008年の世界貿易の急激な減少(貿易大崩壊)における生産ネットワークの役割を実証的に分析した。国際的生産ネットワーク(垂直的特化)の発展を貿易大崩壊の主たる原因とするこれまでの定説に反し,垂直的特化の進展はむしろ国際的波及を安定化させる要因であり,貿易大崩壊は約4%の輸出価格プレミアムの発生による供給関数のシフトによって説明できることが明らかになった。また,産業連関モデルと応用一般均衡モデルを結合する事により生産ネットワークと東アジア経済の構造変化の実証分析をも行い,自由貿易協定は東アジアのデカップリングを強めることを見いだした。GTAPデータに基づく独自の国際産業連関表およびオランダフローニンゲン大学のWIODプロジェクトの作成した国際産業連関表(1995-2008)に基づき世界経済の相互連関が分析可能なモデルを開発した。GTAPデータを拡張したデータに基づく分析は研究分担者の伴ひかりが中心として進められ,特にFTAの経済効果について重要な知見を得ることができた。地域を東アジアに限定した場合,FTAがマクロ経済に及ぼす影響は大きくなく見えるが,結果を産業別に詳細に分析すれば,それは生産ネットワークを深化させる効果が大きいことが明らかになった。一方,WIODの国際産業連関表に基づき,直接的に世界の生産ネットワークを分析する試みは研究代表者の得津によって進められているが,十分な成果を得たとは言い難い状況にある。モデルの開発およびそれに基づく分析は既に終わっているが,国際的生産ネットワークの役割ついての従来の研究結果とは正反対の研究結果を示したからである。具体的には,作成したモデルは,2008年の世界金融危機における世界規模での貿易の縮小をまったく追跡することができない。これまで,当時の世界規模での貿易の縮小の7割は国際的生産ネットワークによって説明されると言われていたが,包括的,自己充足的なWIODデータに基づくわれわれの分析ではたとえ従来の方法に正確に従ったとしても20%を説明するに過ぎない。すなわち,世界貿易の構造の劇的な変化に際し,生産ネットワークの果たす役割は極めて小さいことが明らかになった。このことはわれわれのモデルの欠陥というよりは,むしろこれまでの研究が基礎としていた統計データが不十分であり,そのため分析結果の核心部分が曖昧になっていたためである。このことを包括的・自己充足的な統計データに基づいて再検討することで明らかになったという点で本研究は一定の役割を果たしたと言える。2012年の4月に世界投入産出データベースプロジェクトが公表した国際産業連関表は,1995年から2009年にかけて国・産業間の中間原材料の取引を体系的・網羅的に記述した極めて重要な統計資料である。本研究はこの国際産業連関表に基づき,国際的な生産ネットワークの構造を実証的に分析することを目的としている。具体的には,独自の計量経済モデルを用いて,第1に2008年の金融危機における世界同時不況と国際的生産ネットワークの構造,第2にFTAと産業構造,についての数量的分析の結果を報告する。第1の課題について,2008年における世界貿易の急激な減少(貿易大崩壊)の原因を実証的に分析した。これに関する学界の学術的合意は,生産の垂直的特化の発展が国際的経済波及を増幅し,その過程で主として中間財貿易の減少が,貿易大崩壊の主たる原因でいうものであった。しかしながら,投入係数を価格の関数として内生化する独自のモデルによる分析結果は,垂直的特化の進展はむしろ国際的波及の形態を安定化させる要因であることを示した。さらに貿易大崩壊は平均的に約4%の輸出価格プレミアムの発生による供給関数のシフトによって説明できることが明らかになった。第2番目の課題について,単年データ(2008年)ではあるが,関税構造について,より詳細な情報を有するGTAPデータに基づき,東アジアFTAの経済構造への影響を,応用一般均衡分析に産業連関分析を組み合わせて分析した.FTAにより東アジアのデカップリングは強まるが,日本は,実質ではアジアとの生産ネットワークを若干弱めることが明らかになった。上記の研究成果については神戸大学で開催した当科研費による研究集会において報告し,参加者からの助言や問題点の指摘に基づき最終論文とし,いずれも国際的査読付き雑誌に投稿審査中であり,2014年度に開催される国際学会にける報告が確定している。国際的生産ネットワークの分析のための基礎資料として,GTAPデータを補足的に加工することで世界全体の国際産業連関表(以下世界表)を作成した。世界表は全世界を,EU15国,その他EU,アメリカ,NAFTA,中国,日本,その他アジア,南米,ROWの9地域,耐久産業財,非耐久産業財,サービス他の3部門に分割し,地域間の財の貿易に関して個別に輸送費,関税の両方が把握できる網羅的・体系的な完結表である。本研究の目的は,生産ネットワークの世界的な変貌の要因を実証的に明らかにすることである。

世界表を作成したことはそのための基礎資料として第一級の重要性を持つ。本年度は,この世界表に基づき2008年における世界貿易の急激な減少を生産ネットワークの拡大に求める分析を試みた。分析に用いたモデルは独自に開発した数量・価格が同時に決定される産業連関モデルである。一国で生じた需要の外生的な変化は,生産ネットワークによる中間財の貿易によって増幅され,現実の需要の変化以上の貿易の変化を生じさせる。事実,2008年の世界不況時には世界全体の需要の変化率の約3.8倍の貿易の減少率が観察された。しかし,われわれの分析では生産のネットワークによる貿易量の減少は需要の減少の1.96倍に過ぎない。この値は数量だけを決定する通常の産業連関分析モデルの値2.08よりも若干小さい。すなわち生産ネットワーク以外の要因をモデルに組込む必要性を示唆している。数量・価格が同時に決定されるわれわれのモデルは,同時期に観察された生産物価格の低下の追跡が可能であり,さらに需要主導モデルである通常の産業連関モデルとは異なり,金融部門の供給制約をモデルに組込むことも可能である。そのため,基本的に金融部門の機能不全によって生じた2008年の世界不況の特徴を実証的に把握することが可能なモデルを開発したことが本年度の研究の意義である。「研究実績の概要」でも述べたように,WIODの国際産業連関表による生産ネットワークの分析は,従来の研究とは異なる結果を示している。具体的には国際的生産ネットワークによって説明できるのは近年における貿易の変化のごく一部分であり,むしろ頑健な「国際的生産ネットワーク」は貿易の構造を安定化させる効果が大きいことがわかった。そのため,モデルの構造を根本的に考え直さなければならない状況である。これはわれわれのモデルの欠陥というよりは,一時点の断面データに基づく従来の研究が,需要構造の変化という分析の核心部分について推測値を用いていたため,生産ネットワークの影響について過大評価をしていたためと考えられる。われわれはこの問題を解決すべく時系列産業連関表を用いたためこの点が明らかになった。また従来の研究のように固定係数を用いた分析では,生産ネットワークのダイナミックな変化を追跡することは困難であることが明らかになった。2008年表と2009年表(前年度価格表示の実質表)との貿易の現実の変化を,各国の生産量の変化によってもたらされる部分と投入係数の変化によってもたらされる部分に分解したところ,前者は23%後者は77%である。この意味においてわれわれの呈示する可変投入係数モデルの正当性が裏付けられているが,実は可変投入係数モデルの現実説明力は伝統的な固定投入係数モデルと大差はなく,むしろ価格に対する反応は貿易の変化を抑制する傾向がある。この点を解決するため,輸入価格プレミアムを導入するモデルを作成したが,プレミアムを外生的に与える限り,価格プレミアムを誘因とする不均衡の発生は結局はプレミアムを正確に解消する方向に動くとくことを数学的に示すことに予想外に時間がかかったことが研究の進捗に負の影響を与えた。
QSIとDTIを用いた高分解能MRマイクロイメージングに関する研究

1.高分解能MRマイクロイメージング(MRM)の撮像を3T及び7TのMRI装置を用いて行った。2.全身の各臓器の高分解能MRMに適合する様々な形状のRFコイルについて撮像実験を行った。3.実験用ファントムを用いて高分解能MRMの撮像実験を施行した。スピンエコー法、高速スピンエコー法、グラディエントエコー法及びエコープラナー法による高分解能MRMを施行することにより、空間分解能、コントラスト分解能及び時間分解能を検討した。最適な高分解能MRM像の得られるパルス系列、繰り返し時間(TR)、エコー時間(TE)、フリップ角、field-of-view (FOV)、マトリックスサイズ、スライス厚を検討した。4.実験動物を用いた高分解能MRMの撮像実験を施行した。実験動物の臓器についてスピンエコー法、高速スピンエコー法、グラディエントエコー法及びエコープラナー法による高分解能MRMを施行し、各臓器ごとに最適な高分解能MRM像の得られるパルス系列、TR、TE、フリップ角、FOV、マトリックスサイズ、スライス厚を検討した。5.実験動物から臓器の組織標本を作製し、それぞれの臓器における高分解能MRM像と組織像との相関性を検討した。6.手術によって摘出された検体を用いて、高分解能MRMによる病理組織学的なレベルでの病変描出能力と質的診断能力を検討した。7.消化管腫瘍、口腔腫瘍及び子宮腫瘍については、q-Space Imaging (QSI), Diffusion-Tensor Imaging (DTI), Diffusion Kurtosis Imaging (DKI)及びテクスチャ解析(TA)を施行し、QSI, DTI, DKI及びTAを用いた高分解能MRMの検討を行った。様々な病変の質的診断とともに、腫瘍の壁深達度、リンパ節転移及び組織学的グレードの評価、更には患者の予後の予測に関してQSI, DTI, DKI及びTAを用いた高分解能MRMの有用性を確認することができ、現在も引き続きその診断能力を詳細に検討している。1.高分解能MRマイクロイメージング(MRM)の撮像を3-TのMRI装置と7-TのMRI装置を用いて行った。2.全身の各臓器の高分解能MRMに適合する様々な形状と大きさのRFコイルについて撮像実験を行った。スピンエコー法、高速スピンエコー法、グラディエントエコー法及び高速グラディエントエコー法による高分解能MRMを施行することにより、RFコイルの空間分解能、コントラスト分解能及び時間分解能を検討した。この結果に基づいて、最適な高分解能MRM像の得られるパルス系列、繰り返し時間(TR)、エコー時間(TE)、フリップ角、field-of-view (FOV)、マトリックスサイズ、スライス厚を検討した。実験動物の臓器についてスピンエコー法、高速スピンエコー法、グラディエントエコー法及び高速グラディエントエコー法による高分解能MRMを施行し、各臓器ごとに最適な高分解能MRM像の得られるパルス系列、TR、TE、フリップ角、FOV、マトリックスサイズ、スライス厚を検討した。6.手術によって摘出された人体の臓器を用いて、高分解能MRMによる病理組織学的なレベルでの病変描出能力と病変の質的診断能力を検討した。7.消化管腫瘍については3-TのMRI装置と7-TのMRI装置を使用してq-Space Imaging (QSI)とDiffusion-Tensor Imaging (DTI)を施行し、QSIとDTIを用いた高分解能MRMの検討を行った。病変の質的な診断とともに、病理組織学的な壁深達度、リンパ節転移の有無並びに腫瘍の病期診断に関してQSIとDTIを用いた高分解能MRMの有用性を確認することができ、現在も引き続きその診断能力について詳細な検討を行っている。現在までのところ、研究は交付申請書の研究実施計画の内容に従って、おおむね順調に進行している。従って、交付申請書に記載された研究の目的はおおむね順調に進展しているものと考えられる。

7.消化管腫瘍については、3T及び7TのMRI装置を使用してDiffusion Kurtosis Imaging (DKI), q-Space Imaging (QSI)及びDiffusion-Tensor Imaging (DTI)を施行し、DKI, QSI及びDTIを用いた高分解能MRMの検討を行った。様々な病変の質的診断とともに、腫瘍の壁深達度、リンパ節転移の有無並びにステージングに関してDKI, QSI及びDTIを用いた高分解能MRMの有用性を確認することができ、現在も引き続きその診断能力を詳細に検討している。現在までのところ、研究は交付申請書の研究実施計画の内容に従って、おおむね順調に進行している。従って、交付申請書に記載された研究目的の達成はおおむね順調に進展しているものと考えられる。1.高分解能MRマイクロイメージング(MRM)の撮像を3T及び7TのMRI装置を用いて行った。2.全身の各臓器の高分解能MRMに適合する様々な形状のRFコイルについて撮像実験を行った。3.実験用ファントムを用いて高分解能MRMの撮像実験を施行した。スピンエコー法、高速スピンエコー法、グラディエントエコー法及びエコープラナー法による高分解能MRMを施行することにより、空間分解能、コントラスト分解能及び時間分解能を検討した。最適な高分解能MRM像の得られるパルス系列、繰り返し時間(TR)、エコー時間(TE)、フリップ角、field-of-view (FOV)、マトリックスサイズ、スライス厚を検討した。4.実験動物を用いた高分解能MRMの撮像実験を施行した。実験動物の臓器についてスピンエコー法、高速スピンエコー法、グラディエントエコー法及びエコープラナー法による高分解能MRMを施行し、各臓器ごとに最適な高分解能MRM像の得られるパルス系列、TR、TE、フリップ角、FOV、マトリックスサイズ、スライス厚を検討した。5.実験動物から臓器の組織標本を作製し、それぞれの臓器における高分解能MRM像と組織像との相関性を検討した。6.手術によって摘出された検体を用いて、高分解能MRMによる病理組織学的なレベルでの病変描出能力と質的診断能力を検討した。7.消化管腫瘍、口腔腫瘍及び子宮腫瘍については、Diffusion Kurtosis Imaging (DKI), q-Space Imaging (QSI)及びDiffusion-Tensor Imaging (DTI)を施行し、DKI, QSI及びDTIを用いた高分解能MRMの検討を行った。現在までのところ、本研究は交付申請書の研究実施計画の内容に従って、おおむね順調に進行している。
2ウェイアクチュエータによる高速・精密位置決め装置の開発

研究代表者を含むグループは従来から,非常に広い帯域をもつような制御仕様に対して,2ウェイアクチュエータ(オーディオの2ウェイスピーカに模したもの)を用いた制御を行うことを提案している.この2ウェイアクチュエータは,位置決め装置における粗動・微動アクチュエータにまさに合致するものである.しかし,従来のアクチュエータの駆動方法は,シーケンシャルな手続きによるものであり,アクチュエータをいわば1ウェイとしか使用していない.一方,申請者らの提案する2ウェイアクチュエータでは,2つのアクチュエータが並行して駆動することを考えており,位置決め装置における粗動・微動アクチュエータに対してこの方式を適用すれば,高精度化のみならず高速化も可能であると期待できる.本年度は,位置決め装置を構成する各パーツに関する前年度に得られた特性をもとに,コンピュータシミュレーションを行った.とくに,精密な位置決めを行う場合でも,PWM制御を前提とした制御則が有効であることを示した.また,位置の計測については,ロータリエンコーダとボールねじの組み合わせによる方法を採用し,本手法に用いるための工夫を,ソフトウェア面で検討した.PWM制御を前提としたフィードバック制御系は,理論的解析が従来あまりなかったが,本研究ではいくつかの具体例についてPWM制御系を解析し,注意すべき点を指摘した.また,同一の位置センサを2つ併用し,単一のセンサよりも高精度かつPWM制御に適した複合センサを提案した.研究代表者を含むグループは従来から,非常に広い帯域をもつような制御仕様に対して,2ウェイアクチュエータ(オーディオの2ウェイスピーカに模したもの)を用いた制御を行うことを提案している.この2ウェイアクチュエータは,位置決め装置における粗動・微動アクチュエータにまさに合致するものである.しかし,従来のアクチュエータの駆動方法は,シーケンシャルな手続きによるものであり,アクチュエータをいわば1ウェイとしか使用していない.一方,申請者らの提案する2ウェイアクチュエータでは,2つのアクチュエータが並行して駆動することを考えており,位置決め装置における粗動・微動アクチュエータに対してこの方式を適用すれば,高精度化のみならず高速化も可能であると期待できる.本年度は,位置決め装置を構成する各パーツを選定し,それらの特性を求める作業に着手した.まず,アクチュエータとして用いるDCモータをいくつか選定し,それらを駆動する電子回路の設計を行った.本手法では,モデルベースの制御を考えおり,さらに精密な位置決めを目指しているので,DCモータだけでなく,それを駆動する電子回路も含めたモデルを求める作業を行った.また,負荷を課したときのDCモータによる位置決めの基礎実験を,本手法で提案する方法に合致する制御則をマイクロコントローラに実装した上で,実施した.とくに,精密な位置決めを行う場合でも,PWM制御を前提とした制御則が有効であることを示した.また,位置の計測については,ロータリエンコーダとボールねじの組み合わせによる方法を採用し,本手法に用いるための工夫を,ソフトウェア面で検討した.研究代表者を含むグループは従来から,非常に広い帯域をもつような制御仕様に対して,2ウェイアクチュエータ(オーディオの2ウェイスピーカに模したもの)を用いた制御を行うことを提案している.この2ウェイアクチュエータは,位置決め装置における粗動・微動アクチュエータにまさに合致するものである.しかし,従来のアクチュエータの駆動方法は,シーケンシャルな手続きによるものであり,アクチュエータをいわば1ウェイとしか使用していない.一方,申請者らの提案する2ウェイアクチュエータでは,2つのアクチュエータが並行して駆動することを考えており,位置決め装置における粗動・微動アクチュエータに対してこの方式を適用すれば,高精度化のみならず高速化も可能であると期待できる.本年度は,位置決め装置を構成する各パーツに関する前年度に得られた特性をもとに,コンピュータシミュレーションを行った.とくに,精密な位置決めを行う場合でも,PWM制御を前提とした制御則が有効であることを示した.また,位置の計測については,ロータリエンコーダとボールねじの組み合わせによる方法を採用し,本手法に用いるための工夫を,ソフトウェア面で検討した.PWM制御を前提としたフィードバック制御系は,理論的解析が従来あまりなかったが,本研究ではいくつかの具体例についてPWM制御系を解析し,注意すべき点を指摘した.また,同一の位置センサを2つ併用し,単一のセンサよりも高精度かつPWM制御に適した複合センサを提案した.
周期性発熱を伴う高IgD症候群における代謝異常と発熱の解明

自己炎症症候群を疑う患者の同意を得て末梢白血球からの核酸抽出、MVKシグナル塩基配列領域の増幅しシークエンス解析した。この自己炎症症候群を疑う患者のなかでメバロン酸の高値を伴う患者を見出し塩基配列解析の結果、新たに1例目と同じ変異を持つ新たな高IgD症候群の家系を見出した。このためG326R変異は日本で潜在していることが推察された。高IgD症候群を引き起こすメバロン酸キナーゼの活性低下は現在のところメバロン酸の代謝異常と発熱を伴う炎症との関連について不明である。このため炎症病態における代謝異常症の関係について検討した。・高IgD症候群の引き起こす病態解析自己炎症症候群を疑う患者の同意を得て対象遺伝子の全エクソンをシークエンス解析した。対象とした自己炎症症候群は高IgD症候群、家族性地中海熱、TNF受容体関連周期性発熱症候群、CINCA症候群で、それぞれの対象遺伝子MVK、MEFV、TNFRSF1A、CIAS1の末梢血白血球からの核酸抽出、シグナル塩基配列領域の増幅、シグナル塩基配列の解析を行った。各患者の炎症極期あるいは鎮静期に発現している特異的なサイトカインプロファイルをCytometric Bead Array(CBA)にて多項目のサイトカインを測定した。また、臨床症状を比較検討し、高IgD症候群の病態を解析した。乳幼児での自然免疫応答による炎症反応について、末梢血白血球より分離した単球を用いTLRリガンドによる刺激を行い炎症性サイトカインのmRNA発現と細胞内蛋白発現により検討を行った。発熱時のサイトカインプロファイルおよび臨床症状を比較検討した。・メバロン酸キナーゼ活性の測定および細胞株の樹立対象患者の予後不良のため、これらの検討は行えなかった。高IgD症候群を引き起こすメバロン酸キナーゼの活性低下は現在のところメバロン酸の代謝異常と発熱を伴う炎症との関連については不明である。自己炎症症候群を疑う患者の同意を得て末梢白血球からの核酸抽出、シグナル塩基配列領域の増幅、シグナル塩基配列をシークエンス解析した。この自己炎症症候群を疑う患者のなかでメバロン酸の高値を伴う患者を見出し塩基配列解析の結果、1例目と同じ変異を持つ新たな高IgD症候群の家系を見出した。高IgD症候群との鑑別のため家族性地中海熱、TNF受容体関連周期性発熱症候群、CINCA症候群の塩基配列解析も併せて行った。各患者の発熱期と無熱期のサイトカインプロファイルを比較したところ炎症性サイトカインが明らかに高いため抗サイトカイン抗体を用いた遮断について効果を検討した。末梢白血球より分離した単球を用いメバロン酸添加時とシンバスタチン添加時のサイトカインのmRNA発現と細胞内タンパク発現により比較した。
超大型船対応コンテナターミナルでのバース・クレーン運用計画

本研究課題には、以下の3つの研究項目がある。(1)荷役時間予測手法の開発(2)一般型バースでのクレーン・バース同時割り当て問題(3)ドック型バースでのクレーン・バース同時割り当て問題この内、(1)に関しては、静的なコンテナヤードトレーラルーチングをもとにした荷役時間予測モデルの開発を行い、さらにスリランカのコロンボ港のコンテナターミナルでの荷役実績データを用いてバース割り当て問題を研究し、荷役時間予測モデルの妥当性を検証した。その成果を、Transportation Research Part-E誌に発表した。(2)に関しては、遺伝的アルゴリズムをもとにした、クレーン・バース同時割り当て問題の解法を完成させ、この研究成果はTransportation Research Part-E誌に掲載予定である。今回の科研では、在来型バースでのクレーン・バース割り当て計画しか完成しなかった。ドック型バースにおけるこの計画問題は、次の(3)を考慮して、将来の研究課題である。(3)に関しては、ドック型バースでのバース割り当て問題の近似解法を開発し、その研究成果をまとめてIAINで発表し、さらにEuropean Journal of Operational Research誌に発表した。(1)荷役時間予測手法の開発(2)一般型バースでのクレーン・バース同時割り当て問題(3)ドック型バースでのクレーン・バース同時割り当て問題この内、(1)に関しては、現在までのところ静的なコンテナヤードトレーラルーチングをもとにした荷役時間予測モデルの開発が終了している。この予測モデルをもとに、スリランカのコロンボ港のコンテナターミナルでの荷役実績データを用いてバース割り当て問題を研究し、荷役時間予測モデルの妥当性を検証した。その成果を、現在、Transportation Research Part-E誌に投稿中である。現在、ヤードでの動的なトレーラルーチングのシミュレーションモデルを開発中であり、これが完成次第、これをもとにした荷役時間予測モデルを開発する予定である。(2)に関しては、遺伝的アルゴリズムをもとにした、クレーン・バース同時割り当て問題の解法を完成させ、この研究成果をEuropean Journal of Operational Research誌に投稿中である。(3)に関しては、現在の所、研究の準備段階としてドック型バースでのバース割り当て問題の近似解法を開発した。この解法には、メタヒューリスティクスである、遺伝的アルゴリズムと擬似焼き鈍し法の2つの手法を使っている。この研究成果の一部を、すでにThe 1st International Conference on Transportation Logisticsで発表した。この研究項目の主要部分は2段階からなるが、それぞれの成果を纏め、European Journal of Operational Research誌ならびにTransportation Science誌に投稿中である。(1)荷役時間予測手法の開発(2)一般型バースでのクレーン・バース同時割り当て問題(3)ドック型バースでのクレーン・バース同時割り当て問題この内、(1)に関しては、昨年度、静的なコンテナヤードトレーラルーチングをもとにした荷役時間予測モデルの開発が終了し、今年度、スリランカのコロンボ港のコンテナターミナルでの荷役実績データを用いてバース割り当て問題を研究し、荷役時間予測モデルの妥当性を検証した。
アメリカの青年期教育における教師・生徒関係の歴史的研究

(1)予想していたとおり,青年期教育における教師・生徒関係に焦点をあわせた歴史的研究はいたってとぼしい.研究著書・論文ばかりでなく,この主題に迫るための便利な刊行史料の類もあまり期待できない.このことは,メァリーランド大学のバーバラ・フィンケルシュタイン教授との文通その他を通じてほぼ確認できた.とくに史料については,現地へ行って個別学校レベルや,地方公共図書館などを調査しなくてはならない. (2)先行研究と史料状況が上記のとおりであるから,多様な文書等のなかに断片的に埋れている事実を効果的に掘りおこすことができるように,方法論を工夫し,しっかりとした枠組を考案しなければならない.その点で,少し古いが,デーヴィッド・リースマンの『孤独な群衆』はたいへん示唆的であった.これは歴史的研究ではないが,巨視的な時系列に沿った変化をとりあつかっている.そのなかで,「伝統指向」,「内部指向」,「他人指向」のそれぞれの時代における両親の役割,教師の役割の特徴が描かれている.とりわけ「内部指向」の時代の教師と生徒の関係はインパースナルであることが特徴であったという指摘は興味ぶかい.内面性を重視するがゆえに教師はそこへ介入することを控え,知的な教育にとどまり,価値の教育は両親の役割とみなされた,というのである.このほかリースマンは,各時代ごとの仲間関係やメディアの影響にも目を配っている.これはもちろんおおまかなシェーマである.しかしこれを史実によって肉づけしたり精密にする仕事ですらあまり着手されていないが,十分に啓発的であるように思う.(3)時代と領域を限った個別研究ではあるが, David F.Allmendinger Jr.のPaupers and Scholars(1975)は19世紀の中葉のカレッジにおける学生のライフスタイルの変化が教授の権威の変質を伴うことを描いていて参考になる.(1)予想していたとおり,青年期教育における教師・生徒関係に焦点をあわせた歴史的研究はいたってとぼしい.研究著書・論文ばかりでなく,この主題に迫るための便利な刊行史料の類もあまり期待できない.このことは,メァリーランド大学のバーバラ・フィンケルシュタイン教授との文通その他を通じてほぼ確認できた.とくに史料については,現地へ行って個別学校レベルや,地方公共図書館などを調査しなくてはならない. (2)先行研究と史料状況が上記のとおりであるから,多様な文書等のなかに断片的に埋れている事実を効果的に掘りおこすことができるように,方法論を工夫し,しっかりとした枠組を考案しなければならない.その点で,少し古いが,デーヴィッド・リースマンの『孤独な群衆』はたいへん示唆的であった.これは歴史的研究ではないが,巨視的な時系列に沿った変化をとりあつかっている.そのなかで,「伝統指向」,「内部指向」,「他人指向」のそれぞれの時代における両親の役割,教師の役割の特徴が描かれている.とりわけ「内部指向」の時代の教師と生徒の関係はインパースナルであることが特徴であったという指摘は興味ぶかい.内面性を重視するがゆえに教師はそこへ介入することを控え,知的な教育にとどまり,価値の教育は両親の役割とみなされた,というのである.このほかリースマンは,各時代ごとの仲間関係やメディアの影響にも目を配っている.これはもちろんおおまかなシェーマである.しかしこれを史実によって肉づけしたり精密にする仕事ですらあまり着手されていないが,十分に啓発的であるように思う.(3)時代と領域を限った個別研究ではあるが, David F.Allmendinger Jr.のPaupers and Scholars(1975)は19世紀の中葉のカレッジにおける学生のライフスタイルの変化が教授の権威の変質を伴うことを描いていて参考になる.
燐酸化チロシンに対する特異的モノクロ-ナル抗体の開発と量変化ー腫瘍の診断ならびに情報伝達機構の解明のためにー

本年度は、燐酸化チロシンに対する抗体を作製する時の抗原として、チロシン燐酸化酵素をコ-ドする癌遺伝子vーablを大腸菌に発現させ大腸菌中のさまざまな蛋白をチロシン燐酸化させたものを抗原として用いた。BALB/Cマウスのhind padに上記の大腸菌蛋白を200400μg,3日4日おきに4回注射免疫し、最終免疫4日後にリンパ節より得たリンパ球1×10^8個とSP2/0ミエロ-マ細胞3×10^7個をPEG法にて細胞融合を行った。スクリ-ニングには自己燐酸化インスリン受容体の免疫沈降を用いた。その結、燐酸化チロシンに対する特異的モノクロナル抗体1D7を得ることができた。この抗体についてその特異性を検討すると、イムノブロッティング法において、インスリン刺激後の細胞において95Kのインスリン受容体βサブユニット,64K,61K,54K,41Kの蛋白を認識し、これらは燐酸化チロシンの存在により消失したが、燐酸化セリン、燐酸化スレオニンの存在では全く影響をうけなかった。以上より、このモノクロナ-ル抗体が、燐酸化チロシンを特異的に認識しているのは明らかである。また、インスリン刺激後に認識されるチロシン燐酸化蛋白についても、昨年度迄に我々が作製したモノクロナル抗体あるいはすでに米国において市販されている抗燐酸化チロシンモノクロナル抗体PY20とかなり異ることが明らかとなった。すなわち,185Kのチロシン燐酸化蛋白は、我々が作製したモノクロナル抗体でよく認識されるが、今回の1D7やPY20ではあまりよく認識されない。一方、I型PIキナ-ゼ活性は、PY20によりよく免疫沈降されるが、1D7ではその10%程度しか免疫沈降されないことが明らかとなった。燐酸化チロシンに対するより良い抗体を作製するために、N-bromoacetyl-o-phosphotyramine、4ーbromoacetylamino benzylphosphonic adid,N-bromoacetyl-p-arsanilic acid、P-azobenzyl phosphonateの4種類を化学的に生合成し、KLHに結合して家兎に免疫した。家兎より採血しIgG分画のみとした後、それぞれの化合物が結合したアフィニティカラムで特異的な抗体のみを得た。この純化した抗体について、その特異性、力価について検討した。培養肝癌細胞(H35)をインスリン処理後、SDS-PAGEで解析しその蛋白をニトロセルロース紙に移し上記の抗体を用いたイムノブロッティング法にて検討した。その結果、いずれの抗原を用いた燐酸化チロシン抗体でも検出される蛋白が存在し、特異性は保たれていることが明らかとなった。しかしながらその力価の強さならびに検出されるバンドは、phosphotyramin、arsanilic acidを抗原とした抗体で最も強くまた多く検出された。次にphosphonic acidを抗原とした抗体で検出された。p-azobenzyl phospnonateを抗原とした抗体は、力価も弱くインスリン依存性にチロシン燐酸化される蛋白を検出し得なかった。今後は、phosphotyramineあるいはarsanilic acidを抗原として、燐酸化チロシンに対するモノクロナル抗体の作製を試みることとする。5種類の抗原を用いて抗燐酸化チロシン抗体の作製を試みた。このなかではphosphotyramineを抗原とした場合に、affinityとspecificityの高い抗体が安定して得られることが明らかとなった。従って、phosphotyramineを抗原としてマウスに免疫し、血清で抗燐酸化チロシン抗体ができている事を確認してから、モノクロナル抗体を作製した。現在の所、2つのクロ-ンの抗燐酸化チロシンモノクロナル抗体が得られている。これらのモのクロナル抗体について、インスリン依存性に燐酸化される蛋白の検出能力を示標として、検討した。その結果、現在得られているモノクロナル抗体は、高いspecificityを示すもののaffinityはポリクロナル抗体と同程度かそれ以下であることが明らかとなった。さらに、この2つのモノクロナル抗体間には、そのaffinityならびにspecificityに関して相違が認められた。このことは、より多くのモノクロナル抗体の作製を試みれば、affinityの高い、ユニ-クな抗燐酸化チロシンモノクロナル抗体が得られる可能性を示しており、今後クロ-ンの数を増やして更に検討する価値のあることを示唆している。2種類のモノクロナル抗体のうち、affinityの高い方の抗体を用いて免疫蛍光染色を試みた。現在迄に、組織としては、各種の悪性新生物、とりわけ癌化した細胞やリンパ腫細胞を用いて検討したが、この抗体によって特異的に癌化した細胞のみが染色されるという結果は得られなかった。今後、この点についてもより詳細な検討が必要であると考えている。

この抗体についてその特異性を検討すると、イムノブロッティング法において、インスリン刺激後の細胞において95Kのインスリン受容体βサブユニット,64K,61K,54K,41Kの蛋白を認識し、これらは燐酸化チロシンの存在により消失したが、燐酸化セリン、燐酸化スレオニンの存在では全く影響をうけなかった。以上より、このモノクロナ-ル抗体が、燐酸化チロシンを特異的に認識しているのは明らかである。また、インスリン刺激後に認識されるチロシン燐酸化蛋白についても、昨年度迄に我々が作製したモノクロナル抗体あるいはすでに米国において市販されている抗燐酸化チロシンモノクロナル抗体PY20とかなり異ることが明らかとなった。すなわち,185Kのチロシン燐酸化蛋白は、我々が作製したモノクロナル抗体でよく認識されるが、今回の1D7やPY20ではあまりよく認識されない。一方、I型PIキナ-ゼ活性は、PY20によりよく免疫沈降されるが、1D7ではその10%程度しか免疫沈降されないことが明らかとなった。