hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トーラス型核融合プラズマの閉じ込め研究

本計画立案時点において、トーラス型プラズマ装置として核融合科学研究所(NIFS)ではJIPP T-II U及びCHSが稼働中であり、準定常運転を目指す大型のLHDが建設中、他方合肥の等離子体物理研究所(ASIPP)ではHT-6M装置が稼働中、準定常運転を目指す大型のHT-7が建設中であった。またこの時点では「高ベータプラズマの閉じ込め研究」を共同研究の主要なテーマとしたが、基本となるプラズマ加熱が未だうまく行かない状態にあったASIPP側では大電力イオンサイクロトロン加熱の実現をHT-6Mの第一優先項目としたので、本計画もこの方面への研究協力に力点を置くことにした。本計画の3年間に、日本から合肥への派遣延べ21名,合肥から日本への招聘延べ18名を含む交流が実行された。平成5年度:ASIPPは採用していたカーボンリミターの材料の選択に問題があるとしてこれを撤去した。引き続きイオンサイクロトロンアンテナのファラデイシールドと呼ばれる部分の構造に問題があるというNIFS側の指摘に基づきこれも撤去した。これらの結果として、加熱の効果を示す「アンテナの負荷抵抗の増大」が観測された。NIFSのイオンサイクロトロン加熱において実績のあるチタンゲッターをHT-6Mに持ち込み不純物の制御を試みた。その結果ターゲットプラズマの質が向上した。入射電力は多少増大したものの未だ本格的な加熱には至らなかった。平成6年度:NIFSにおいて実績のある、固体ボロンを使ったボロニゼーションを試みた。不純物の流入が減少し、表面加熱に関する実験を行なう事が出来た。不純物の問題はいくらか改良されたものの、アンテナは絶縁破壊が起り大電力入射を妨げている。これを解決するために「長いアンテナ」を製作することにした。NIFSは2イオン共鳴加熱に移行することを主張していたが、HT-6Mでは磁場を0.9T以上にする上での技術的問題とASIPP内の実験テーマの優先順位の問題があって、2イオン共鳴加熱への移行は持ち越すこととなった。NIFSではLHDのイオンサイクロトロン加熱のための技術開発研究を行なっている。この一部としてASIPPの同軸切替器を改造して使用することにした。平成7年度「長いアンテナ」を装着し、第2高周波加熱以外に2イオン共鳴加熱の実験も行なった。予備的なものであったが、水素と重水素の成分比等の基本データも得られた。プラズマの電流崩壊が頻発し大電力入射を妨げることについて対策を議論した。当初の「長いアンテナ」(3/4ターン)を1/2ターンにする案、サイドリミターを付ける案等が出された。また、共鳴層をプラズマ中心に置くために周波数を更に下げる必要性を指摘した。笹尾が実験に酸化した平成7年末から8年元旦頃には1/2ターンアンテナへの改造が終了しており、高周波周波数も15MHzに下げた。加熱手法の適切化、真空容器内壁処理、計測の充実など3年間の努力の蓄積により実験は成功裏に進行した。頻発していた電流崩壊を阻止することに成功し、その結果として300kWの高周波電力を入射することが出来た。笹尾のHT-6Mのイオンサイクロトロン加熱実験結果の成否を確認すべくNIFSの中性子計測器を持ち込んだ。中性子計測は、300個/ショットの中性子を数え、加熱が順調に行なわれていることを証明した。重水素の第2高調波加熱の可能性はあるが、イオン温度はイオンサイクロトロン加熱の結果として150eVから550eVに上昇したものと推測される。上記イオンサイクロトロン加熱以外に、計測・理論・安全管理・データ処理などの各分野においても活発な交流が行なわれた。HT-7は3月末イオン温度300eV、電子温度1.5KeV、電子密度1×10^<13>cm^<-3>、放電継続時間1.3秒のプラズマを得るに至った。これらのパラメタ計測には、中性粒子計測・トムソン散乱計測・反磁性計測・ミリ波干渉計測・分光計測等の技術の交流が貢献している。また、HT-7のイオンサイクロトロン加熱システムは建設中であり、HT-6Mでの経験が十分とり入れられている。理論に関しては、相互の研究者が相手の研究所のコンピューターを使う段階に達している。今後の展望今後の課題は、HT-6Mの加熱されたプラズマを全ての計測器で同時測定し、正確に記述することである。加熱の第一段階をクリヤし、再現性が良くなった現在、この新しい目標を達成することは可能である。LHDにおいては大久保らがイオンサイクロトロン加熱と低域混成波電流駆動との重畳実験の準備を進めており、HT-6Mでも同種の実験が行なわれているので双方に興味あるテーマとして今後さらに稔りある協力が生まれるものと期待される。最終年度、ASIPPから霍裕平所長,万元熈副所長,王孔嘉所長助理の3人がNIFSを訪問し、飯吉厚夫所長、藤原正巳総主幹等と将来の共同研究の在り方に関して議論した。LHD、HT-7ともに超電導コイルを使用する装置であり、準定常プラズマ実験での長期的視野に立った研究協力の必要性を相互に認識した。ASIPPでは次期装置HT-7Uの建設が認められる可能性が高まっており、超電導コイルの設計を含め、HT-7Uの建設研究計画の策定においてもNIFSの協力を要請した。

本計画立案時点において、トーラス型プラズマ装置として核融合科学研究所(NIFS)ではJIPP T-II U及びCHSが稼働中であり、準定常運転を目指す大型のLHDが建設中、他方合肥の等離子体物理研究所(ASIPP)ではHT-6M装置が稼働中、準定常運転を目指す大型のHT-7が建設中であった。またこの時点では「高ベータプラズマの閉じ込め研究」を共同研究の主要なテーマとしたが、基本となるプラズマ加熱が未だうまく行かない状態にあったASIPP側では大電力イオンサイクロトロン加熱の実現をHT-6Mの第一優先項目としたので、本計画もこの方面への研究協力に力点を置くことにした。本計画の3年間に、日本から合肥への派遣延べ21名,合肥から日本への招聘延べ18名を含む交流が実行された。平成5年度:ASIPPは採用していたカーボンリミターの材料の選択に問題があるとしてこれを撤去した。引き続きイオンサイクロトロンアンテナのファラデイシールドと呼ばれる部分の構造に問題があるというNIFS側の指摘に基づきこれも撤去した。これらの結果として、加熱の効果を示す「アンテナの負荷抵抗の増大」が観測された。NIFSのイオンサイクロトロン加熱において実績のあるチタンゲッターをHT-6Mに持ち込み不純物の制御を試みた。その結果ターゲットプラズマの質が向上した。入射電力は多少増大したものの未だ本格的な加熱には至らなかった。平成6年度:NIFSにおいて実績のある、固体ボロンを使ったボロニゼーションを試みた。不純物の流入が減少し、表面加熱に関する実験を行なう事が出来た。不純物の問題はいくらか改良されたものの、アンテナは絶縁破壊が起り大電力入射を妨げている。これを解決するために「長いアンテナ」を製作することにした。NIFSは2イオン共鳴加熱に移行することを主張していたが、HT-6Mでは磁場を0.9T以上にする上での技術的問題とASIPP内の実験テーマの優先順位の問題があって、2イオン共鳴加熱への移行は持ち越すこととなった。NIFSではLHDのイオンサイクロトロン加熱のための技術開発研究を行なっている。この一部としてASIPPの同軸切替器を改造して使用することにした。平成7年度「長いアンテナ」を装着し、第2高周波加熱以外に2イオン共鳴加熱の実験も行なった。予備的なものであったが、水素と重水素の成分比等の基本データも得られた。プラズマの電流崩壊が頻発し大電力入射を妨げることについて対策を議論した。当初の「長いアンテナ」(3/4ターン)を1/2ターンにする案、サイドリミターを付ける案等が出された。また、共鳴層をプラズマ中心に置くために周波数を更に下げる必要性を指摘した。笹尾が実験に酸化した平成7年末から8年元旦頃には1/2ターンアンテナへの改造が終了しており、高周波周波数も15MHzに下げた。加熱手法の適切化、真空容器内壁処理、計測の充実など3年間の努力の蓄積により実験は成功裏に進行した。頻発していた電流崩壊を阻止することに成功し、その結果として300kWの高周波電力を入射することが出来た。笹尾のHT-6Mのイオンサイクロトロン加熱実験結果の成否を確認すべくNIFSの中性子計測器を持ち込んだ。中性子計測は、300個/ショットの中性子を数え、加熱が順調に行なわれていることを証明した。重水素の第2高調波加熱の可能性はあるが、イオン温度はイオンサイクロトロン加熱の結果として150eVから550eVに上昇したものと推測される。
特異的相互作用を利用した新規タンパク質集合体の構築と高効率酸化反応への展開

本研究は、優れた生体酸化触媒として注目されているシトクロムP450の触媒反応におけるタンパク質問電子伝達効率を向上させ、より高度な新規バイオ酸化反応系を構築することを目的としている。具体的には、アビジン-ビオチン相互作用を用いて、3つ以上のタンパク質から構成されるP450反応系のタンパク質集合体を調製し、タンパク質集合体ならではの擬似的な分子内相互作用効果を利用した高効率な電子伝達系の構築を行うことを検討した。本年度は、P450camタンパク質へのビオチンの導入を行うために、遺伝子組換え実験を行った。その結果、ビオチンが結合するペプチドタグをP450camタンパク質へ導入することに成功した。本研究は、P450の機能を十分活用するために、人工的に集合体を形成させる新しいバイオ酸化系の構築を目指すものである。既存のタンパク質集合体を構築する研究は、遺伝子工学的手法や化学修飾により盛んに行われてきた。しかし、遺伝子工学的手法では、融合タンパク質として一本のポリペプチド鎖で発現せざるを得ず、構築方法の選択肢は少ない。また、一般に多数のタンパク質を融合タンパク質として発現させることは容易ではない。化学修飾法では部位特異的に結合させることは困難である。それらと比較して、本研究における最大の特色は、相互作用分子と足場分子の特異的な結合を利用することにより、遺伝子工学的手法よりも容易で、化学修飾法では困難な部位特異的なタンパク質結合形成が期待できる点にある。この新規システムの確立は、土壌中の芳香族系の環境汚染物質分解や医農薬系化合物の生産プロセスに繋がる可能性があり、社会的意義は大きい。さらに、本実験系の構築だけでなく、複数のタンパク質を必要とする他の酵素系を構築する際の有用な指針になると考えられる。
ペプチドループ配座と配位結合を利用したウイルス状巨大有限集合体の構築

平成30年度は、ペプチドループ配座と配位結合を利用した人工βバレル構造の機能化を行った。平成29年度において化学合成に成功した人工βバレル構造(J. Am. Chem. Soc. 2018, 140, 8644-8647.)は、水や種々の有機溶媒に対して溶解性を示さなかったことから、本年度は、この構造の溶液構造を観測するべく構成するペプチドを可溶性の官能基で修飾し、βバレル構造の可溶化を目指すこととした。ペプチドを構成するアミノ酸のうち、βバレル構造の外部を向いているフェニルアラニン残基の側鎖に対して、可溶性のジエチレングリコール(DEG)鎖を導入してβバレル構造の構築に取り組んだ。錯形成条件の検討の結果、望みのβバレル構造の単結晶が得られ、単結晶X線構造解析により、導入した官能基がβバレル構造の外部を修飾していることを明らかにした。この構造から、βバレル構造が有機溶媒への溶解性が向上していることが期待されたが、βバレル構造の溶解性が望み通り向上していることを溶液NMR測定によって明らかにした。有機溶媒中での溶解性は確認されたものの、通常のタンパク質と同様の解析手法を用いることは依然として困難である。たとえば、タンパク質の溶液中での二次構造を推定する円二色性分光法は、有機溶媒中で測定することが困難であった。今後、βバレル構造の水系溶媒中への可溶化を行い、さまざまな構造解析手法で引き続き解析を進める予定である。βバレル構造の外部にフェニルアラニン側鎖が存在することがβバレル構造の形成に寄与していると考えられたため、続いてペプチド配列のうち、フェニルアラニンの芳香環を可溶性の官能基で修飾することを検討した。先に得られているβバレル構造の結晶構造からは、フェニルアラニン側鎖のパラ位が立体的に空いており、官能基修飾が可能であると考えられたため、この位置に官能基を導入することとした。導入する官能基としては、より高極性の溶媒への可溶化を目指すためにジエチレングリコール(DEG)鎖を選択した。このような人工アミノ酸を合成するため、チロシンのフェノール性水酸基をウィリアムソンエーテル合成を用いてDEG鎖で修飾した。さらに、先に示した配列のフェニルアラニンを合成したアミノ酸で置き換えたペプチド配位子を液相合成法によって合成した。合成したペプチドとヨウ化亜鉛の自己集合を検討したところ、元々のβバレル構造を得る条件と同様の条件で単結晶が得られることを見出した。単結晶X線構造解析によって、同様の幾何構造を有するβバレル構造が得られたことを明らかにした。また、導入したDEG鎖は、設計通り、βバレル構造から周辺部へと伸びていることも明らかとなった。得られたβバレル構造は、導入した可溶性のDEG鎖によって、有機溶媒への溶解性を示したため、NMR測定による溶液構造の解析も行った。プロトンNMR測定の結果、溶液中では金属イオンが解離したペプチド配位子と、対称性の高い、βバレル構造が熱平衡状態にあることが明らかとなった。さらに、より高濃度の錯形成条件では、平衡がβバレル構造へと偏ることも見出した。昨年度に引き続き、得られたβバレル構造の機能化を進める予定である。昨年度に合成に成功したβバレル構造は、比較的低極性の有機溶媒への溶解性はみられたものの、水系の溶媒へは溶解性がみられなかった。通常のタンパク質と同様の構造・機能解析を行ううえで、水系の溶媒系へと溶解させることが必要であると考えられる。この課題を解決するため、昨年度に行ったβバレル構造の機能化を水溶性の官能基を用いて行う。昨年度に用いた官能基は、ジエチレングリコール(DEG)鎖の末端がメチル基で修飾されたものであり、これが水系への溶解性を示さない理由の一つと考えられる。そこで、DEG鎖の末端が修飾されていない、ヒドロキシ基のものを合成し、水系溶媒への溶解性を検証する。水系への溶解性が向上した場合には、通常のタンパク質と同様の構造解析手法(NMR、DLS、CDなど)を用いて構造を解析する。さらに、期待されるβバレル構造は、外部が親水性かつ内部が疎水性であるため、バレル構造内部への有機分子の取り込みも検討する。ペプチドループ配座と配位結合を利用した自己集合構造の創出を目指し、平成29年度は、人工βバレル構造の構築を行った。この構造は、βシートが円筒状に巻いたものであり、これまで人工的な合成が困難とされてきた。中心のβシート部位は、ペプチド主鎖間水素結合によって非常に強固な構造であり、円筒状構造の上下には、ペプチドループの部位が存在する。この安定構造を基盤として、ループ配座を取り得るペプチド配列の探索を目指した。βストランドとループ配座をもつ8残基のペプチドと金属塩の自己集合を行うと、βバレル構造が単結晶として得られた。大型放射光施設(Spring-8)にてX線回折実験を行い、βバレル構造の詳細な分子構造を明らかにすることに成功した。構造内部には空孔が存在し、有機小分子を取り込む骨格としての応用も期待される。つづいて、先行研究と本研究で用いたPGP配列のペプチドが天然に存在するタンパク質中においてもループ配座をとりやすいことを確認するため、タンパク質構造データバンク(PDB)においてPGP配列のペプチドを検索した。約4000種類の天然タンパク質のうち、約130種類のタンパク質構造を抜粋し、構造中のそれぞれの配座を調べた。

その結果、折れ曲がったループ配座(先行研究で観測された配座)と伸びきったループ配座(本研究で観測された配座)の2種類が、約90%の割合で支配的に存在していることが明らかとなった。この結果は、PGP配列のペプチドがループ配座をとりやすいという当初の仮説を支持するものであり、ウイルス状集合体の構築にも大きく寄与する知見が得られたと考えている。βストランドをとりやすいペプチドとループ配座をとるペプチドを芳香族アミノ酸を介して連結し、両末端をピリジル基で修飾した8残基のペプチドの設計と合成を行った。続いて、このペプチドと種々の金属塩との自己集合によって良質な単結晶(収率69%)が得られることを見出した。大型放射光施設Spring-8にて、得られた単結晶のX線構造解析を行った。その結果、得られた構造は、βストランドが円筒状に精密集積したβバレル構造であることが明らかとなった。これは、2本のペプチドと2分子の金属イオンからなる環状の逆平行型βシートが3つ精密に集積したβバレル構造であった。なお、このβバレル構造の内部には空孔が存在していた。このように、内部空孔を有するβバレル構造の化学合成は今回が初の例である。なお、このとき、PGP配列のペプチドは伸びきったループ配座をとっていた。なお、このループ構造は先行研究で観測されたものとは全く異なる形状であり、ウイルス状構造の創出にも有用なループ配座を見出したと考えられる。平成30年度は、ペプチドループ配座と配位結合を利用した人工βバレル構造の機能化を行った。平成29年度において化学合成に成功した人工βバレル構造(J. Am. Chem. Soc. 2018, 140, 8644-8647.)は、水や種々の有機溶媒に対して溶解性を示さなかったことから、本年度は、この構造の溶液構造を観測するべく構成するペプチドを可溶性の官能基で修飾し、βバレル構造の可溶化を目指すこととした。ペプチドを構成するアミノ酸のうち、βバレル構造の外部を向いているフェニルアラニン残基の側鎖に対して、可溶性のジエチレングリコール(DEG)鎖を導入してβバレル構造の構築に取り組んだ。錯形成条件の検討の結果、望みのβバレル構造の単結晶が得られ、単結晶X線構造解析により、導入した官能基がβバレル構造の外部を修飾していることを明らかにした。この構造から、βバレル構造が有機溶媒への溶解性が向上していることが期待されたが、βバレル構造の溶解性が望み通り向上していることを溶液NMR測定によって明らかにした。有機溶媒中での溶解性は確認されたものの、通常のタンパク質と同様の解析手法を用いることは依然として困難である。たとえば、タンパク質の溶液中での二次構造を推定する円二色性分光法は、有機溶媒中で測定することが困難であった。今後、βバレル構造の水系溶媒中への可溶化を行い、さまざまな構造解析手法で引き続き解析を進める予定である。βバレル構造の外部にフェニルアラニン側鎖が存在することがβバレル構造の形成に寄与していると考えられたため、続いてペプチド配列のうち、フェニルアラニンの芳香環を可溶性の官能基で修飾することを検討した。先に得られているβバレル構造の結晶構造からは、フェニルアラニン側鎖のパラ位が立体的に空いており、官能基修飾が可能であると考えられたため、この位置に官能基を導入することとした。
注意が連続操作における運動主体感に与える影響の解明

本研究では注意が運動主体感の生起に与える影響について,行動レベルおよび神経基盤レベルでの検討を行った.平成27年度では,注意の処理資源,覚醒度,および処理レベルが運動主体感に与える影響を調べた.その結果,注意の処理資源の減少または覚醒度の低下が運動主体感の生起を妨害し,さらに,注意の処理レベルが運動主体感の生起の下位プロセスの優位性に大きく影響することが分かった.平成28年度では,注意が運動主体感に与える影響の神経基盤について脳波を用いて調べた.運動が行う前,または感覚フィードバックを受けた後,運動主体感をモニタリングする注意に関連する脳活動を明らかにした.平成27年度では注意が運動主体感に与える影響について,行動実験および脳波を用いた実験で検討してきた.行動実験では,計画通りに,注意の処理資源,覚醒度,および処理レベルを操作し,運動主体感の変化をそれぞれ調べた.注意の処理資源において,処理負荷が大きい場合,自分の行動と外界の変化を比較する感覚レベルの処理が妨害され,運動主体感の判断が,行動の結果より直感的に推論するといった高次なプロセスに依存する現象を発見した.この研究成果は,Frontiers in Psychology誌に学術論文として掲載された.注意の覚醒度に関して,操作の対象の色(赤vs.黒)を用いて覚醒度を操作し,操作に対する主体感を調べた.その結果,顕在的な主体感は覚醒度に影響されなかったものの,Intentional Binding Effectという運動主体感の潜在的な側面を反映する効果が促進されたことが明らかになった.この研究成果は,Consciousness and Cognition誌に学術論文として掲載された.注意の処理レベルに関して,操作に目標が提示されると,運動主体感が大きく影響され,また目標達成のフィードバックに基づく運動主体感の推論は,場合によって感覚レベルの処理よりも優位であることが,実験の結果から明らかになった.これらの成果は,PloS ONEおよびConsciousness and Cognition誌に学術論文として掲載された.これらの行動実験の成果は,運動主体感の生起のメカニズムの解明に大きく貢献したと考えられる.また,平成27年度では,脳波を用いて運動主体感の神経基盤と注意の変化を解明してきた.運動主体感が伴う行動の直前の神経活動が,運動主体感に対する予期の情報が含まれ,運動準備電位という神経活動の指標に反映されており,後に提示される刺激に対する注意にも影響を及ぼすことが明らかになった.この成果は国際学会での発表を行った.現在では引き続きデータを収集し,解析している最中である.平成27年度では,当初計画した行動実験をすべて実行し,その成果として,第1著者の英語論文を4本発表し,第2著者のレビュー英語論文を1本発表した.また,国内・国際の学会においても研究成果を複数回発表し,社会に向けて発信してきた.さらに,平成27年度では,脳波を用いて,運動主体感が生起する際の注意の変化および「予期」といった高次な認知処理の神経基盤を検討し,初歩的な成果を挙げ,運動主体感のメカニズムの解明に重要な知見を提供できた.以上の取り組みと成果によって,本研究は当初の計画以上に進展していることが言える.本研究では注意が運動主体感の生起に与える影響について,行動レベルおよび神経基盤レベルでの検討を行った.平成27年度では,注意の処理資源,覚醒度,および処理レベルが運動主体感に与える影響を調べた.その結果,注意の処理資源の減少または覚醒度の低下が運動主体感の生起を妨害したことが分かった.さらに,注意の処理レベルを操作し,感覚フィードバックまたは課題パフォーマンスに注意が払われた場合,運動主体感の生起の下位プロセスの優位性が大きく変わることが分かった.運動主体感の下位プロセスの優位性はさらに,運動主体感が注意の処理資源は覚醒度から受ける影響の大きさにかかわることが分かった.これらの成果は,国際ジャーナルに学術論文として多数発表した.平成28年度では,注意が運動主体感に与える影響の神経基盤について脳波を用いて調べた.研究の当初はfMRI実験を計画したが,研究費用および設備の制限により断念し,脳活動を高い時間解像度で測定できる脳波の手法を採用した.その研究成果として,運動が行う前,運動主体感に関連する注意はすでに運動準備電位に含まれることが分かった.また,運動した後感覚フィードバックを受ける際に,運動主体感の増加または減少によって,注意の配分が触発され,その情報はP170とP300という2つの事象関連電位に含まれることが分かった.これらの成果は,国際会議で発表したとともに,複数の学術論文にまとめ,現在投稿中または投稿準備中である.本研究では注意が運動主体感の生起に与える影響について,行動レベルおよび神経基盤レベルでの検討を行った.平成27年度では,注意の処理資源,覚醒度,および処理レベルが運動主体感に与える影響を調べた.その結果,注意の処理資源の減少または覚醒度の低下が運動主体感の生起を妨害し,さらに,注意の処理レベルが運動主体感の生起の下位プロセスの優位性に大きく影響することが分かった.

平成28年度では,注意が運動主体感に与える影響の神経基盤について脳波を用いて調べた.運動が行う前,または感覚フィードバックを受けた後,運動主体感をモニタリングする注意に関連する脳活動を明らかにした.今後の研究では,引き続き脳波を用いて運動主体感の神経基盤を解明する予定.脳波は神経活動に対する時間解像度が優れているため,脳波信号を用いて,運動主体感の生起およびその過程における注意の変化を解明する.さらに,同時並行として,2年目に計画していたtDCSとfMRIの実験を遂行し,運動主体感が生起する際に,注意にかかわる脳領域の活動変化を調べ,注意が運動主体感に影響を及ぼす神経基盤を解明する.認知科学H27年度の予算計画で購入予定であった経頭蓋直流刺激(tDCS)装置は,直接経費が不足のため,購入を断念した.その費用を行動実験の装置,謝金,および解析ソフトに使用した.その結果,残額が残り,次年度で使用することにした.次年度では神経実験を複数予定しており,機材の使用料,消耗品,実験参加者に対する謝金など,多額の研究費用が見積もられるため,今年度で繰り越した金額で充填する予定である.
脂肪合成系遺伝子発現調節における新たに発見した遺伝子の機能解析

我々は果糖食による肝臓での転写因子SREBP-1cの発現亢進に関わる核内蛋白としてRNA-binding potif protein chromosome X (RBMX)を同定した。RBMXはSREBP-1cプロモーター活性を5-7倍増加させるが、イーストone-hybrid systemを用いたDNA結合能の解析では、RBMXそのものはDNA結合能を持たなかった。そこで、SREBP-1cプロモーター領域に結合し、なおかつRBMXに結合しうる蛋白をyeast one-hybrid/two-hybridsystemを用いて検索し、LOC673353を同定した。LOC673353はSREBP-lcプロモーター領域に結合する活性があり、-468番塩基の変異によりその結合活性が異なった。また、ラット肝細胞株であるFao細胞に過剰発現させたところRBMX依存的にマウスCBA系統のSREBP-lcプロモーター活性を増加させた。しかしながら、DBA系統のSREBP-lcプロモーター活性は有意に増加しなかった。一方、siRNAによる発現抑制によりRBMXのSREBP-lcプロモーターへの結合が抑制され、RBMXによるSREBP-lcプロモーター活性の活性化作用が消失した。以上の検討から、今回新たに同定したLOC673353はSREBPlcプロモーターの-468番塩基の変異を認識して結合し、RBMXと複合体を形成してSREBPlcプロモーター活性を増加させることが明らかになった。
中枢神経系における非接触性細胞間相互認識に関する研究

中枢神経系における骨形成因子シグナル系の非接触性細胞間相互認識への関与をについて検討を加え、骨形成因子シグナル分子、また、その受容体そして、阻害蛋白ともに、細胞質に加えて、樹状突起、軸索、さらには、細胞外にも豊富に発現していることを明らかとすることができた。このことは、骨形成因子シグナル系が投射ニューロンとそれを受容するニューロン間で非接触性細胞間相互認識に関与していることが考察できる。今後、実際にこの相互認識がどのような情報を伝えているかを明らかとしていきたい。本年度は以下の研究を行った。まず、各種遺伝子改変動物に対する検討を行った。ニューロジェネシンノックアウトマウスを完成し、平成23年度中に実験に提供することができた。また、BMP2,4,7等のリガンドや、noggin等のantagonistのホモノックアウトマウスは胎生致死であるが、多くの研究室で、神経系でのみそれらの蛋白を欠失するコンディショナルノックアウト動物を作成しており、それらの遺伝子改変動物を入手し、実験に供した。それらを用いて以下の実験を行なった。まず、形態学的解析として各種遺伝子改変動物の神経系を中心にそのマクロな表現系を解析した。更に、免疫組織化学法、免疫電顕法をもちいて、神経系の微細構造の変化について観察した。更には、逆行性、あるいは順行性tracerを用いて、様々な神経回路のtargetingの異常について詳細に検討した。その結果、BMPシグナル系がtargetに深く関与している事が明らかとなった。次に、機能的解析として、各種遺伝子改変動物について、知覚や運動、行動の異常の有無を検討する。更に、ノックアウトマウスから、各種ニューロンの初代培養やスライス培養を調整し、BMPシグナル関連蛋白を培地に加えたときの軸策伸張の様子を、ワイルドタイプマウスと比較検討した。その結果、BMPシグナルが軸索の成長を制御していることが明らかとなった。以上より、神経回路形成及びその維持におけるBMPシグナリング系の役割の一端を明らかにすることができた。中枢神経系の複雑な回路を形成・維持するには、細胞間の微細な非接触性相互認識メカニズムが不可欠である。しかし、それらのメカニズムの詳細は未だ明らかとなっていない。我々のcloningした骨形成因子のアンタゴニストであるニューロジェネシンは、知覚性上行路に特化して発現しており、知覚神経回路の非接触性細胞間の相互認識に骨形成因子シグナル系が関与することを強く示唆している。本研究では、この疑問について検討を加えた。平成23年度においては、まず、骨形成因子(BMP)シグナリング系関連蛋白,すなわちリガンド、アンタゴニスト、受容体の詳細な発現動態をin situ hybridization法、免疫組織化学法によって詳細に調べた。具体的には、BMP2-15、また、既知のBMPアンタゴニストであるnoggin, chordin,そしてニューロジェネシンの遺伝子、さらには受容体としてBMPRIA, BMPRIB、BMPRI、さらにはアクチビン受容体等の蛋白である。、その結果、これらの因子が知覚上行路の様々な領域に特異性を有して発現していることが確認できた。さらに、免疫電顕法を用いて、BMPシグナリング系関連蛋白の細胞内、細胞外の局在を詳細に検討した。その結果、リガンドは、細胞外スペースに豊富に観察された。また、ほとんどの構成要素が神経の軸索に豊富に発現していることも確認された。この事は、軸索輸送によって、これらの構成要素が順行性に逆行性にも、輸送されていることが想定された。このことは、これらの因子が知覚神経系の回路形成に重要な役割を果たしていることを強く示唆する結果であった。また、後根神経節細胞の初代培養において、培地内に各種BMP蛋白やBMPアンタゴニストを加え、それらのニューロンの軸策伸展様式について検討を加えた。その結果、分子毎に多様な結果を得られることが明らかとなった。平成23年度においては、骨形成因子(BMP)シグナリング系関連蛋白,すなわちリガンド、アンタゴニスト、受容体の詳細な発現動態をin situ hybridization法、免疫組織化学法によって詳細に調べることができた。また、さらに、免疫電顕法を用いて、BMPシグナリング系関連蛋白の細胞内、細胞外の局在を詳細に検討する。また、後根神経節細胞を始めとする初代培養において、培地内に各種BMP蛋白やBMPアンタゴニストを加え、それらのニューロンの軸策伸展様式について検討を加える事ができた。しかし、RCAS retrovirus systemを用いて,各種BMP蛋白やBMPアンタゴニストの遺伝子、あるいはニューロジェネシンのdominant negative蛋白をマウス胚の様々な神経系の回路形成領域に強制発現させ,その後の回路形成、シナプス形成について検討を加える段階までは進めることができなかった。故に、概ね順調に進展していると評価した。

平成23年度に得た結果を基に、RCAS retrovirus systemを用いて,各種BMP蛋白やBMPアンタゴニストの遺伝子、あるいはニューロジェネシンのdominant negative蛋白をマウス胚の様々な神経系の回路形成領域に強制発現させ,その後の回路形成、シナプス形成について免疫組織化学法、免疫電顕法などをもちいて検討を加える。さらに、知覚性上行路においては、後根神経節に存在する一次知覚ニューロンが、二次ニューロンとの回路形成におい、骨形成因子シグナリング系関連蛋白がその投射先である上位ニューロンを規定する可能性を調べるために、tracer法を用いて、targetingの乱れについて検討する。さらには、モノアミン系を始め様々な神経回路について、同様の実験を行い、それぞれの回路に特徴的な所見を探し出していく。この実験によって骨形成因子シグナリング系関連蛋白の回路形成における役割がより一層明らかとしていく。BMP2,4,7等のリガンドや、noggin等のantagonistのコンディショナルノックアウト動物を用いて各種遺伝子改変動物の神経系を中心にそのマクロな表現系を解析する。更に、免疫組織化学法、免疫電顕法をもちいて、神経系の微細構造の変化について観察する。更には、逆行性、あるいは順行性tracerを用いて、様々な神経回路のtargetingの異常について詳細に検討する。各種遺伝子改変動物について、知覚や運動、行動の異常の有無を検討する。更に、ノックアウトマウスから、各種ニューロンの初代培養やスライス培養を調整し、BMPシグナル関連蛋白を培地に加えたときの軸策伸張の様子を、ワイルドタイプマウスと比較する。上記データを基に、神経回路形成及びその維持におけるBMPシグナリング系の役割を明らかにしていく。各種試薬の購入、動物の購入等に使用する。
多変量分布の新たな視点に基づく解析

多変量分布に関して次のような新しい知見が得られた。1)ウィシャート分布の母集団分散共分散行列の固有根がグループ単位で限りなく広がった際に、標本固有根や固有ベクトルがどのような分布になるかについての考察。2)多変量正規分布の母集団分散共分散行列の固有根の推定量で、基準化された二乗損失に関して、許容的なものの導出。3)楕円分布の母集団固有根の寄与度に関して、従来使用されていた推定量の欠点を改良。(1)古典的分布における未解決問題の解決古典的な分布においては、非常に多くの成果があるが、それにもかかわらず、まだ結果の知られていない、或いは証明されていない問題が多く残されている。これらの問題の中には、従来の解析的なアプローチでは解けないと思われるものが多く、代数あるいは幾何的なアプローチが必要と思われる。(2)新しい分布の開発・発見古典的分布においては、その表現は多くの場合、密度関数、分布関数、特性関数等の解析的な表現が使用されている。しかし、一方でそれらとは違った形の表現、特に代数や幾何的な扱いの中で出てくる分布の表現についての研究が重要であるように思われる。古典的な分布を拡張する際、代数や幾何的な視点は、何らかの自然な拡張方法を与えてくれるのではないかと考えている。19年度は、以下のような研究を行った。1)情報幾何的なアプローチが統計学に新たな分野を切り開いたのは、記憶に新しいが、多変量分布を新たな視点から研究するために、微分幾何的なアプローチが有効ではないかと考えている。こうしたアプローチに必要な基礎的な知識の習得を行った。微分幾何の入門書(Boothby「An introduction to differentiablemanifolds and Riemannian geometry」)に目を通し、多様体、微分形式、リーマン計量、測地線等の基礎的な概念を学んだ。一方で、これらの概念が、統計学にどのように使われるかに関して、主として情報幾何の観点から書かれた教科書(Kass & Voss「Geometrical foundations of asymptotic inference」)を読み始めたが、まだこれはほんの一部しか読んでいない。2)ユークリッド空間を抽象化したものとして、ベクトル空間が考えられる。従来の多変量分布は、ユークリッド空間に値をとる確率変数をその対象として考えてきたが、これを一般のベクトル空間に値をとる確率変数の場合に一般化することは、理論的に興味のあることである。これに関して、Eatonの著名な教科書「Multivariate Statistics. Avector space approach」(1983)を読み始めた。現在、約三分の一を読み終わったところである。一方、ユークリッド空間の部分空間(例えば、正の値の実数空間やシンプレックス)に適当な演算・ノルムを導入することで、それらは新たなベクトル空間となる。これに上記のアプローチを導入することで、新たな統計手法が生まれる可能性がある。これらに関して、ここ数年書かれた論文を入手してその理解に努めた。多変量分布を幾何学的なアプローチからとらえることが、今回の目標の一つであるが、それに関して、次のような研究を行った。2)微分幾何の統計学への応用:微分幾何の基本的な概念を統計学に応用した成果は、既にいくつかの研究書・モノグラフにまとめられているが、そのうちの一つ("Differential Geometry and Statistics" M.K.Murray & J.W.Rice)を読み始めた。現在、半分ほど読み終わったところである。3)リーマン幾何の基本的な理解:幾何的なアプローチの中でも、特に統計学への応用の観点から重要なのは、リーマン計量を用いたリーマン幾何学の応用である。リーマン幾何の入門書(「リーマン幾何学」加須栄篤)を読み始めた。現在4分の1ほど読み進んだ。4)分散共分散行列が、時系列に沿って変化しているときに、その動きを幾何的に捉え、予測に生かせないかを研究した。具体的には、直交行列群の測地線にそった移動を考えることで、よりよい(あるいは数学的に自然な)予測が可能になるのではないかと考えている。5)母数パラーメーターが無限に拡散した極限状態における散共分散行列の分布の挙動についての結果を論文にして発表した。2)リーマン幾何の某本的な理解:幾何的なアプローチの中でも、特に統計学への応用の観点から重要なのは、リーマン計量を用いたリーマン幾何学の応用である。リーマン幾何の入門書(「リーマン幾何学」加須栄篤)を読み終えた。3)信州大学全学教育機構の高野嘉寿彦教授と、経済データの情報幾何的アプローチに関して共同研究を行った。高野教授が求めたAR(1)過程の情報幾何的性質、特に測地線の解を利用して、経済データの動学的な変化をうまく解析できないかを試みた。具体的には、以下の二点の研究を行った。3-1)株価指数の日次・月次データ存

対数変換後、差分をとったものをAR(1)にあてはめ、AR(1)のパラメーターがいくつかの時間帯で、どう変化しているかを観祭し、それらか測地線にそった動きをしていないかどうかを見てみた。残念ながら、測地線にそった動きはしていなかった。3-2)上記の分析で使った自然なパラメーターを等長変換によって通常の二次元ユークリッド平面に変換した後で、モデルの時間的な変化を見出す作業を行って見たが、特徴的な動きは見られなかった。最終年度である本年には、以下のような成果を得た。1)楕円分布は、多変量正規分布の自然な拡張の一つであるが、そこから導出される統計量が、場合によっては多変量正規分布のそれと同一であることがある。その一つが固有根の比や寄与率であるが、後者に関して、新しい推定量の開発を行った。新しい推定量は、リスクの点から古典的な推定量をドミネイトすることを証明し、また因子分析や主成分分析において、古典的な推定量の持つ欠点(次元を過小評価師がち)を修正していることを、シミュレーションで示した。この結果は、論文としてまとめ終わり、投稿中である。2)多変量正規分布の分散共分散行列の固有根の推定量について、許容的な推定量を導出することに成功した(東京大学、竹村彰通教授との共同研究)。母集団の固有根の推定は、非常に重要な問題であり、今まで多くの研究がなされてきたが、許容的な推定量はこれまでに得られたことがなかった。許容的な推定量が得られたことは、固有根の推定問題に関して重要な成果であり、これを基にした応用、例えば、次元が標本数を上回る特異な状況への拡張などが期待される。この成果は、昨年度中に論文にされ投稿したが、その後改訂作業を得て、今年度国際雑誌に受容された。3)前年度に引き続き、情報幾何の視点から多変量分布の導出について考察した。特に、正規分布に、裾野が重たい分布が混ざった場合を考え、前者で後者を近似する際の情報の損失がどうなっているかについて研究を行った。どのような形で近似すれば、損失が少なくなるかについて考察中である。
呆け老人, 家族援助と地域保健活動に関する研究

在宅呆け老人とその家族の実態を知り,地域の保健活動のあり方を探るために,保健社会学的あるいは公衆衛生看護的な観点から多面的な研究を3年間にわたって行い,下記のとおりの研究成果を得た.I.呆け老人・家族の実態とニードの分析埼玉県所沢市の65歳以上の老人全員に調査を実施し(回収14084人,94%),一定の基準(高崎1985)によりスクリーニングを行った.呆け老人は579人(4.1%)であった.このうち軽い呆け症状の老人を除く350人(2.5%)に面接調査を実施した結果,男女により発症率や発症年齢に差がある,発症には精神的あるいは環境的・社会的要因も大きく関与している,また異常精神症状の発現や家族の介護上の困難の訴えの表出は,老人とその家族のおかれた状況に影響を受ける,などの点が明らかになった.II.呆け老人の3年間の追跡調査上記二次調査対象者(有効数306人)の3年間の追跡調査を行ったところ,死亡者数は1年間後46人, 2年後46人, 3年後39人の計131人(42.8%)であり,生存率はそれぞれ85%, 70%, 57.2%とほゞ直線的に下降していた.ADLレベル,配偶者の有無,家族構成の違いなどにより,死亡率に差がみられた.III.呆け老人・家族支援と援助活動の評価呆け老人とその家族に対して訪問活動等を実施し,その経過を分析することにより,地域の保健福祉活動のあり方と,サービスのネットワークの必要を浮きぼりにした.呆け老人・家族へのフォーマルとインフォーマルなコミュニティ・サポートにはそれぞれ独自の役割と機能があること,そして行政には,老人・家族への直接サービスと,家族の会,老人クラブ,友人の支えなどのインフォーマルなサポートを支援,育成する責務が重要であることを指摘した.在宅呆け老人とその家族の実態を知り,地域の保健活動のあり方を探るために,保健社会学的あるいは公衆衛生看護的な観点から多面的な研究を3年間にわたって行い,下記のとおりの研究成果を得た.I.呆け老人・家族の実態とニードの分析埼玉県所沢市の65歳以上の老人全員に調査を実施し(回収14084人,94%),一定の基準(高崎1985)によりスクリーニングを行った.呆け老人は579人(4.1%)であった.このうち軽い呆け症状の老人を除く350人(2.5%)に面接調査を実施した結果,男女により発症率や発症年齢に差がある,発症には精神的あるいは環境的・社会的要因も大きく関与している,また異常精神症状の発現や家族の介護上の困難の訴えの表出は,老人とその家族のおかれた状況に影響を受ける,などの点が明らかになった.II.呆け老人の3年間の追跡調査上記二次調査対象者(有効数306人)の3年間の追跡調査を行ったところ,死亡者数は1年間後46人, 2年後46人, 3年後39人の計131人(42.8%)であり,生存率はそれぞれ85%, 70%, 57.2%とほゞ直線的に下降していた.ADLレベル,配偶者の有無,家族構成の違いなどにより,死亡率に差がみられた.III.呆け老人・家族支援と援助活動の評価呆け老人とその家族に対して訪問活動等を実施し,その経過を分析することにより,地域の保健福祉活動のあり方と,サービスのネットワークの必要を浮きぼりにした.呆け老人・家族へのフォーマルとインフォーマルなコミュニティ・サポートにはそれぞれ独自の役割と機能があること,そして行政には,老人・家族への直接サービスと,家族の会,老人クラブ,友人の支えなどのインフォーマルなサポートを支援,育成する責務が重要であることを指摘した.本年度は60年に引き続き、埼玉県所沢市における呆け老人・家族の実態調査の結果をさらに多面的に分析・検討すること、及び地域の援助活動の組織化の要因と方法を研究課題とし、以下の通りの成果と知見を得た。1.在宅呆け老人・家族への援助活動の要因と方法について本課題については、保健所の老人精神保健事業、市町村を拠点とした活動家族の会等のボランティア活動など活動主体の異る事例に着目し、現在分析評価の作業を進め、地域における組織的活動の要因と方法を検討している。2.所沢市在宅呆け老人・家族の実態調査結果の分析本課題については、「所沢市痴呆性老人実態調査報告書」(61年4月)、「呆け老人の生活背景と性格特性-非呆け老人との比較を通して-」(第45回日本公衆衛生学会10月)、「ぼけ老人の精神症状の発現と関連要因-生活背景と介護状況を中心に-」(第28回日本老年社会科学会10月)、「ぼけ老人介護上の困灘の訴えと関連要因-老人及び介護者の状況を中心に-(同上)、「埼玉県所沢市における在宅呆け老人・家族の実態調査(1)」保健婦雑誌Vol.43No2、62年2月)および、「ぼけ老人の性格特性と社会活動心の健康、Vol.2No1(62年月予定)に、その研究成果を発表した。これらの発表の主な内容をあげると、対照群(非呆け老人)との比較において差のみられた項目は、配偶者の有無.家族構成.居住年数.現在の病気(特に脳卆中動脈硬化)、性格(呆け老人には内閉性.自己顕示性が多い)社会的活動であったことなどである。

また異常精神症状の発現状況や家族の介護上の困難の表出状況も含め、呆け老人特有の問題として従来から経験的に述べられていた内容を、今回統計的に検証する結果が得られた。今後は、さらに分析を進め、援助活動の評価も加え、地域保健活動の方向を示す研究成果を得たいと考える。
フエノール性歯髄鎮痛薬のサブスタンスPを中心として作用機序解明

知覚神経の豊富な器官では、侵害刺激に応じてまず、サブスタンスP(SPと略)が神経末端から逆行性に遊離し、これがtriggerになって歯髄炎や疼痛を誘発するという、いわゆる、神経原性炎症の概念が新たに導入されている。我々は、歯髄組織にSP含有神経が存在することを確認し、歯髄炎もまたSPが関与する神経原性炎症の一つであることを示唆して来た。本研究では歯髄消炎鎮痛薬として繁用されてきたフェノール性薬物が、SP遊離に関与しているのではないかと考え、代表的SP遊離枯渇薬であるカブサイシンを指標にしてユ-ジノール(EG)、グアヤコール(GC)、チモール(TM)の鎮痛作用並びに血流増加作用、SP遊離作用について比較検討した。1.鎮痛作用は熱刺激、圧刺激、化学刺激の三方法で調べた。マウス脊髄内投与では、EG>GC>TMの順で鎮痛作用を認めた。しかしカプサイシンに比して約1/10の効力であった。2.レーザー式組織血流計(科研設備備品)によるラット足蹠皮膚の実験では、EFにSP拮抗薬によって消失する血流増加を認めた。これはカプサイシンと同様の作用であった。3.ラット下顎切歯6本の歯髄を細切し、特製のグラスチャンバーに入れ生食水で灌流する実験を行ったところ、EG、GCでは薬物投与に応じてSPが遊離することが認められたが、カプサイシンに比べて1/10の量であった。しかし脊髄切片からのSP遊離では、EG、GCはカプサイシン33muM/10mul投与と同等の値いであった。以上の実験からEG、GCなどのフェノール性歯髄鎮痛薬には、カプサイシンのように第二次疼痛の主たる伝導路である細経知覚神経からSPを遊離枯渇化させる神経毒としての作用があり、その結果消炎鎮痛作用を発現している可能性が強く示唆された。またカプサイシンを歯科用の歯髄鎮痛薬として用いる可能性も本実験から浮上してきた。現在注目されている神経ペプチドのひとつであるサブスタンスP(SP)は、侵害刺激時に知覚神経末端より軸索反射によって遊離した後、末梢血管拡大と透過性亢進を誘起し、加えて各種炎症のchemical mediatorの遊離を促進すると考えられている。また、SPは歯髄炎症においても血筋拡大と透過性亢進を誘発し、歯髄疼痛の原因物質となりうることを我々は既に報告してきた。今回は歯髄鎮痛薬として代表的なeugenol(EG),thymol(TM),guaiacol(GC)の化学構造が、代表的なSP遊離枯渇薬であるcapsaicin(CAP)の芳香環部分と共通していることに注目し、これら歯髄鎮薬の薬理作用がCAPと同じSP遊離枯渇化にあるのではないかと考え、以下の実験を行った。1)脊髄内投与による鎮痛活性比較:脊髄はSP含量が高く、かつSPの痛覚伝達物質としての役割が確立している部位である。マウス脊髄L5L6間のクモ膜下に被検薬50μgを注入して、鎮痛活性をHot plate,Haffner,Formalinの各法によって検討した。Hot plate法では,CAP〉EG〉GC〉TMの順で鎮痛作用を認めた。特にEGには24時間以上持続する鎮痛がみられたが、CAPでは20日間も持続する強い活性を観察した。Formalin法では、CAP〉EG〉GC〉TMの順で10日間以上持続する顕著な鎮痛活性を認めた。

しかし圧刺激法では、CAP以外に薬理活性はみられなかった。2)脊髄投与後のSP含量変化:各薬物50μgをクモ膜下投与2日後に脊髄のSP量をRI法で定量した。CAP同様EGは有意にSP量を減少させた。GC,TMは作用が弱く、増量して検討中である。3)血流量測定よりみたSP遊離作用:CAPの足蹠皮下注入による血流量増加は、SP拮抗薬で消失することから、CAPによって遊離したSPを介した作用とされている。我々の実験でも、CAPと同じくEGによってSP拮抗薬で消失する血流増加を観察した。TM,GCについては目下検討中である。以上EG,TM,GCには、SP遊離枯渇化の作用があるものとして更に検討中である。炎症或は、疼痛に関する研究領域では最近、神経原性炎症という概念が新たに導入されている。知覚神経の豊富な器官では、侵害刺激に応じてまず、サブスタンスP(SPと略)が神経末端から逆行性に遊離し、これがtriggerになって肥満細胞からヒスタミンを遊離させ、更に他のケミカルメディエーターの生成、遊離を誘発すると考えられている。我々は、歯髄組織にSP含有神経が存在することを確認し、歯髄炎もまたSPが関与する神経原性炎症の一つであることが示唆された。そこで、歯髄消炎鎮痛薬として繁用されてきたフェノール性薬物が、SP遊離に関与しているのではないかと考え、SP遊離枯渇薬とされるカプサイシンを指標にしてユージノール(EG)、グアヤコール(GC)、チモール(TM)の鎮痛作用並びに血流増加作用、SP遊離作用について検討した。1.鎮痛作用は熱刺激、圧刺激、化学刺激の三方法で調べた。マウス脊髄内投与では、EG>GC>TMの順で鎮痛作用を認めた。しかしカプサイシンに比して約1/10の効力であった。2.レーザー式組織血流計(科研設備備品)によるラット足蹠皮膚の実験では、EGのみにSP拮抗薬によって消失する血流増加を認めた。これはカプサイシンと同様の作用であった。3.ラット下顎切歯6本の歯髄を細切し、特製のグラスチャンバーに入れ生食水で潅流する実験を行ったところ、EG、GCでは薬物投与に応じてSPが遊離することが認められたが、カプサイシンに比べて1/10の量であった。しかし脊髄切片からのSP遊離では、EG、GCはカプサイシン33μM/10μl投与と同等の値いであった。以上の実験からEG、GCなどのフェノール性歯髄鎮痛薬には、カプサイシンのように細経知覚神経末端からSP遊離枯渇化させ、その結果鎮痛作用を発現している可能性が強く示唆された。またカプサイシンを歯科用の歯髄鎮痛薬として用いる可能性も浮上してきた。
ASCAによる広域深宇宙探査の光学追求観測

1、深手宙探査についてやまねこ座領域については、既に選定してあった可視対応天体候補の可視分光観測をアメリカ国立光学天文台の4m望遠鏡で行なった。その結果、X線の2-10keVバンド領域での宇宙X線背景放射の20-30%程度についてはその起源を明らかにでき、その大部分の可視対応天体は1型のクエーサーであることがわかった。これまでの観測ではわずか2-3%しか解明されていなかったので、この進展は大変大きいと言える。また、昨年度に発見していた、2型の高赤方偏移クエーサーについて、近赤外域での分光観測を英国4m赤外線望遠鏡を用いて行なった結果、Hα線でも幅の広い輝線はみられず、確かに2型であることが確認できた。また、近赤外での撮像データもハワイ大学2m望遠鏡で取得し、この天体が非常に赤い天体であることもわかった。これらのデータの許しい解析は現在進行中である。2、広域探査について既に取得していた撮像データより深い限界等級を持つ、撮像データを、ハワイ大学2m望遠鏡で取得した。対象は、X線領域でハードなスペクトルを持つものと、銀河団候補天体である。銀河団候補については、この観測でほぼ確実に同定することができた。赤方偏移は0.2-0.3程度と考えられる。またこれらのうち一部は、この天域近くに存在する赤方偏移0.2の宇宙の大規模構造の延長上に存在している可能性がでてきた。ハードソース(広域探査のなかで最もハードなソース)については、この撮像データとアメリカ国立光学天文台4m望遠鏡での分光観測と合わせて、2型のセイファート銀河であることがわかり、ハードソースの正体についての解明が進み始めたところである。