hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸素活性種を含む金属錯体の創製と機能制御

生体系には,酸素運搬能を有するHemocyanin(Hc)や,チロシンのフェノールを水酸化するTyrosinase(Tyr)などがある。いずれも二核銅中心を持ち酸素分子と反応して(μ-η^2:η^2-peroxo)二核銅(II)錯体を生成するが,その機能は全く異なっている。また,メタンをメタノールに酸化するParticulatemethanemonooxygenase(pMMO)の反応中間体でも二核銅-酸素錯体の可能性が示唆されているが,現在のところ詳細は不明である。本研究では,このような銅酵素で見出されている活性中間体を小分子で再現し,その反応性を調べることを目的とした。二核化配位子1,3-bis[bis(6-methyl-2-pyridylmethyl)aminomethyl]benzene(L)を含む二核銅(I)錯体は,-80°Cの低温で酸素分子と反応して(μ-η^2:η^2-peroxo)二核銅(II)錯体を生成する。このペルオキソ錯体は,低温でも反応性に富み配位子に組込んだキシリル基を親電子的置換反応で水酸化し,Tyrと類似の反応性を有している。本錯体のDFT計算により推定される構造から,ペルオキソ基への外部基質の接近が可能であることが分かった。そこで,本錯体と様々なC-H結合解離エネルギー(75-89kcal mol^<-1>)を持つ脂肪族化合物との反応性を調べた。その結果,ペルオキソ基は水素原子引き抜き能を持つことが分かった。速度論的研究により,この水素原子引抜き反応はラジカル的反応であることを明らかにし,pMMOと同様にC-H結合を活性化する能力を持つことが明らかとなった。さらに,本錯体のペルオキソ基の反応性をクミルペルオキシドラジカルと比較検討した結果,これら両者は非常に良く似た反応性を持つことが明らかとなった。本研究では,様々な酸素活性種を含む金属錯体の合成を試み,それらの構造・電子状態および反応性を明らかにした。(μ-η^2;η^2-peroxo)二核銅(II)錯体によるアレン水酸化とオレフィンのエポキシ化反応:(μ-η^2;η^2-peroxo)二核銅(II)錯体による外部基質との反応性の研究はほとんど無い。本研究ではキシリル基を架橋基として含む二核化配位子(HL)を用いた(μ-η^2;η^2-peroxo)二核銅(II)錯体が配位子に組込んだキシリル基を水酸化反応することを見出した。さらに,この錯体は外部基質であるスチレンのエポキシ化反応をもほぼ定量的に行うことを見出し,(μ-η^2;η^2-peroxo)二核銅(II)錯体によるオレフィンのエポキシ化反応にはじめて成功した。銅(II)-hydroperoxo錯体は,アルカンの水酸化を行う銅酵素であるdopamine βmonooxygenase(DβM)やpeptidylglycine α-hydroxylating monooxygenase(PHM)などの重要な活性反応中間体であると提案されている。これらのモデル化合物として様々な単核銅(II)-ヒドロペルオキソ錯体が報告されているが,上記機能を持つ錯体の報告例はない。

一方,最近二核銅(II)-hydroperoxo錯体は,アレン類の水酸化反応を行うとの報告が出されたが,その実験的証拠はない。そこで本研究では銅(II)-hydroperoxo錯体の反応性を明らかにする目的で,立体的にかさ高い三脚型四座配位子(Ph_3-tia=tris(1-methyl-2-Phenyl-4-imidazolylmethyl)amine)を用い(μ-1,1-hydroperoxo)(μ-hydroxo)二核銅(II)錯体([Cu_2(Ph_3-tia)_2(OOH)(OH)]^<2+>)の単離と構造解析に成功し,その構造と反応性相関を詳細に調べた。その結果,下記の興味ある結果を得ている。1)hydroperoxo基は,配位子が作りだしている疎水的環境に囲まれており,さらに配位していないイミダゾリル基との強固な水素結合により安定化されていること,2)固体状態での分解で,配位子に反応プローブとして組込んだフェニル基の水酸化よりも,サイドアーム部のメチレン基が水酸化されること,などを見出した。これらの実験事実から,この水酸化反応は,ヒドロペルオキソ基とメチレン基の水素原子との協奏的反応機構で進行していることを提案した(J.Am.Chem.Soc.2005,127,5212-5223)。生体系には,酸素運搬能を有するHemocyanin (Hc)や,チロシンのフェノールを水酸化するTyrosinase (Tyr)などがある。いずれも二核銅中心を持ち酸素分子と反応して(μ-η^2:η^2-peroxo)二核銅(II)錯体を生成するが,その機能は全く異なっている。また,メタンをメタノールに酸化するParticulatemethanemonooxygenase (pMMO)の反応中間体でも二核銅-酸素錯体の可能性が示唆されているが,現在のところ詳細は不明である。本研究では,このような銅酵素で見出されている活性中間体を小分子で再現し,その反応性を調べることを目的とした。二核化配位子1,3-bis[bis(6-methyl-2-pyridylmethyl)aminomethyl]benzene(L)を含む二核銅(I)錯体は,-80°Cの低温で酸素分子と反応して(μ-η^2:η^2-peroxo)二核銅(II)錯体を生成する。このペルオキソ錯体は,低温でも反応性に富み配位子に組込んだキシリル基を親電子的置換反応で水酸化し,Tyrと類似の反応性を有している。本錯体のDFT計算により推定される構造から,ペルオキソ基への外部基質の接近が可能であることが分かった。そこで,本錯体と様々なC-H結合解離エネルギー(75-89kcal mol^<-1>)を持つ脂肪族化合物との反応性を調べた。その結果,ペルオキソ基は水素原子引き抜き能を持つことが分かった。速度論的研究により,この水素原子引抜き反応はラジカル的反応であることを明らかにし,pMMOと同様にC-H結合を活性化する能力を持つことが明らかとなった。さらに,本錯体のペルオキソ基の反応性をクミルペルオキシドラジカルと比較検討した結果,これら両者は非常に良く似た反応性を持つことが明らかとなった。
生体機能観察のための新規光開始型色素の設計

光による分子操作は、生体素材を標的にした分子観察において必須の手段である。分子を遠隔操作することにより、生体素材へのダメージを極力小さくすることができると同時に、結果を知りたい標的だけの分子観察を可能にする。特に、光照射により分子に取り付けられた「留め金」が外れ、分子が機能を示すようになる「光ケージド」系は、分子観察だけでなく生体分子の新たな制御法として世界的に注目されている。特に生体分子と相互作用することによって蛍光を示す蛍光色素に対して「光ケージド」系を応用することは、生体内の時空間的分子イメージングを容易にするに違いない。前年度の研究では、新規光ケージド系の設計のために、数種類の光ケージド系を考案しそれらの合成を試みた。その中で合成できた色素について、ケージ解除に必要な照射波長と反応量子効率の相関や分解生成物の同定などの反応の基盤に関わるデータを詳細に収集した。その結果に基づいて、本年度は引き続き、光ケージド蛍光ヌクレオチドを開発した。モノクロメーターを利用した単色光を照射して、各照射波長での反応量子収率を求めた。光開裂反応の反応条件(温度・時間・塩濃度・pHなど)が反応量子収率の増減にどれほど関与するかも検討し、それらのデータに基づいて光開裂反応の条件最適化を行った。光ケージド系の多色化については、生体素材の多色検出に有効であり、価値が高い。チアシアニン誘導体を含む種々の色素(できればメチン鎖を含む色素から選択)を用意し、同様の光ケージド系として機能することがわかった。まず、新規光ケージド系の設計のために、数種類の光ケージド系を考案しそれらの合成を試みた。モノクロメーターを利用した単色光の照射によって、各照射波長での反応量子収率を求めた。光ケージド系の多色化は、生体素材の多色検出に有効であり、価値が高い。チアシアニン誘導体を含む種々の色素(できればメチン鎖を含む色素から選択)を用意し同様の光ケージド系として機能するかも検討した。現在のところ、まぢ、脱ケージングできる波長が400nmを超えておらず、もっと効果的な分子を設計する必要がある。
家族・家庭をつくるシティズンシップ教育の言語活動と実践構図

本研究の目的は、家族・家庭をつくるシティズンシップ教育の言語活動と実践構図を明らかにすることである。理論上の検討では、「私」と「公」の境界を疑うことによって、生活課題をミクロ、マクロな政治的な問題として捉えた。実践分析では、ディビソンのディスコース論を本研究の理論枠組みとして教師のポジショナリティを分析し実践構図を検討した。教師の役割は、活動と対話のフレームワークをつくることである。その学習過程は、第一次ディスコースと第二次ディスコースの相互作用であり、生徒がシティズンシップを身につける過程であった。第二次ディスコースを変容させ、教師のディスコースをも批判的に問い直すものである。本研究の目的は、家族・家庭を主体的につくる資質と能力を育むシティズンシップ教育の言語活動と実践構図を解明することである。今年度の研究成果として、理論研究が進んだことがあげられる。家族や家庭をつくる資質と能力をシティズンシップ教育に位置づけることを試みた。まず、若者が抱える困難とシティズンシップについてジョーンズとウォーレス(1992)の研究を検討した。つぎに政治思想研究者である岡野八代のシティズンシップ論(2009)を補助線としてジョーンズらが指摘したシティズンシップ概念の拡張について考察した。岡野は、「私」と「公」に境界線を引き,私的領域と,シティズンが活動する場が公的領域を峻別してきたことに問題が孕まれていると指摘する。岡野によれば、これまでのシティズンシップ論は,たとえば,「子どもたちに心配りを払う母親の必要性」と「自立したシティズンという価値」が対となって構造化されている。このような「私」と「公」が対となって構造化されるシティズンシップ論においては,自立したシティズンは,一定のものたち(例えば母親たち)を二級市民へと囲い込み続けると批判した。つまり,これまでのシティズンシップ論は、具体的な市民一人ひとりに対する応答ではなく,一般的な原理・規則の遵守が強調され,具体的な他者に対する無関心が醸成されてしまう。岡野は,責任はつねに関係性の中でこそ新しく生まれてくるのであるから,ヴァルネラブルな者をケアする責任を社会の中で分有し,ケアが必要な者が放置されない仕組みが必要であると論じている。本研究の意義は、これらをふまえた家庭科の「家族」の授業がシティズンシップ教育として構想されることを明らかにしたことにある。他方、小学校の食教育、中学校の幼児の会話を用いた保育の授業における教師の言語活動をディスコース分析し、教師が生徒との関係においてどのような立ち位置で授業を作っているかを解明した。本研究の目的は、家族・家庭をつくるシティズンシップ教育の言語活動と実践構図を理論化することである。本年度は、英国のシティズンシップ教育研究者であるディビソン(Davison 2000)のディスコース理論を援用して、小学校、中学校、高等学校の家庭科の家族に関わる授業実践をディスコース分析し、教師の立ち位置と実践構図を理論化することができた。特に教師が授業でどのような権力性と空間的布置を取っているかという教師のポジショナリティに着目して分析した。分析対象とした小学校の授業実践は、家族に関する絵本を教材として、家族はどうやって家族になっていくのだろうと考える授業である。中学校の授業実践は、幼児の会話教材を用いて、他者の行動や特徴を読み解く授業である。高等学校の授業実践は、家族に関するできごとを生徒がテーマ設定して探求し議論する授業である。分析した結果、教師は、私的で個人的な問題を公的に位置づけるために権力性を「活動の指示」や「質問」に用いてフレームワークを構成していた。また、生徒の発話を繰り返す「再話」によって、聞きあう空間にしていた。教師は、生徒が既有の知識と家庭から提供された知識で探求する活動を指示する。そして、生徒が教師から習う知識を変形できるようにフレームワークを構成しそれを見守る者として立つことである。他方、生徒の学びの文脈に即して教育目標としての知識やスキルを提供する役割も残されている。すなわち、教師は、単なる教え込みにならないように授業の文脈にそって、権力を「活動の指示」に用い、生徒が発話するたどたどしさを支える方略と、そこで議論されていることを意味づける知識によって、生徒の興味関心と教科内容と社会のディスコースを結びつけ、社会のディスコースを批判する教室のディスコースを生成することが重要であった。シティズンシップを獲得する公共的な空間は、生徒たちが親密な聞きあう関係となる空間であることが分析された。本研究では、子どもや若者が自分の家族や家庭を主体的につくる資質と能力を育むシティズンシップ教育の言語活動と実践構図を解明した。

英国のシティズンシップ教育論や日本の子どもや若者が抱える困難の先行研究を検討し、目指すべきシティズンシップを「ケアが必要な者が放置されない仕組みを探求する新しい社会性」と定義し、「市民」を「シティズンシップを享受し、政治参加の権利あるいは義務を持つ者」とした。研究対象は、小学校、中学校、高等学校における家庭科の家族・家庭の授業である。研究方法は、授業における言語活動をすべて文字に起こし、教師がどのようなポジショナリティ(立ち位置)を採っているかディスコース分析した。結論として、家族・家庭のシティズンシップ教育の授業には、子どもが自分の生活から、たどたどしいことばでも安心して発話できることや排除されない仕組みが求められる。教師の役割は、授業のフレームワークを構成することであり、刻々と変化する子どもの学びを見取り、授業のフレームワークを再構成することである。特に重要なことは、子どもの参加を重視することであった。子どもが声を出すとそれが他の子どもの声を引き出した。こうして同世代が影響を与えあいながら、子どもたちは、私的で個人的な家族や家庭を見直し、これからつくる家族や家庭に対する選択肢を広げ、家族や家庭を社会的・公的な人や制度と関連して考えられるようになった。シティズンシップ教育における教師の役割は、私的で個人的な問題を公的で社会的な課題と結びつけるディスコースを作り出すことである。そのためには、教師の権力性を自覚し、コントロールしていくことであった。子どもが受け止められたと感じる聞きあう公共的な空間をつくるために、教師は、「活動の指示」「質問」「再話」など子どもの発話に対して、13項目のポジショナリティをとっていた。家族をつくるためのシティズンシップ教育授業実践を論文や著書にまとめることができた。来年度計画であった実践構図の理論化も著書として刊行できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。フランスの学習指導要領改訂後の家族に関する教科書収集をしたので、それに関する研究論文をまとめる。
生体分子の直接高偏極化を可能にする核偏極貯蔵空間の開発

triplet-DNPは、特定の有機分子を光励起し、項間交差により三重項電子に出現するスピンの偏極(向きの偏り)を核スピンへと移行することで、NMRやMRIの感度を室温で飛躍的に向上させる技術である。しかしその研究は、未だ有機結晶やガラス等の基礎的な媒体の高核偏極化に止まっており、媒体から観測したい分子への偏極移行に関しては、ごく数例しか報告が為されていない。本研究では、triplet-DNPを多孔質材料である有機金属錯体(MOF)へと新たに展開し、MRI技術と結びつける。構成分子から内部空間の機能や性質を自在に設計可能なMOFを用い、核偏極の貯蔵と移行、そして高感度MRIへの応用を目指す。
神経幹細胞のニューロスフェア培養における増殖プロセス評価

本申請課題「神経幹細胞のニューロスフェア培養における増殖プロセス評価」では,神経幹細胞の増殖特性ならびに細胞集塊の生成機構,さらには集塊内における未分化/分化細胞の判定と品質評価に関し,定量的な規範を策定することを目的とし,以下の視点からの検討を集中して行なった.培養初期段階における単一細胞の移動(遊走性)と細胞合一頻度との関係神経幹細胞の培養では,播種された単一細胞は,培養面に強固に接着することなく培養面を移動する(遊走性を示す)ことが認められている.この遊走性が細胞の合一における推進力,ひいてはニューロスフェア形成のトリガーとも考えられる.細胞の遊走性に関しては,細胞観察と画像解析ツールを活用し,神経幹細胞の遊走性を定量的に把握したところ,遊走性の増大は,集塊形成を促進していることがわかった.細胞集塊内のポピュレーション(未分化/分化細胞)評価と培養プロセスパラメータとの相関集塊の品質評価の観点から,集塊内におけるポピュレーションバランスを解析するための「Imagecytometory」システムを開発した.まず,細胞集塊の組織切片を作成し,種々の状態の細胞種を識別するため蛍光染色を施す.異なる培養条件から得られた組織切片サンプルを共焦点レーザースキャン顕微鏡下で観察し,蛍光画像を取得する.上記項目で得られたデータも考慮して,神経幹細胞のニューロスフェア培養における,増殖・分化といった細胞のアクティビティとクオリティーに関する総合的評価を可能とした.本申請課題「神経幹細胞のニューロスフェア培養における増殖プロセス評価」では,神経幹細胞の増殖特性ならびに細胞集塊の生成機構,さらには集塊内における未分化/分化細胞の判定と品質評価に関し,定量的な規範を策定することを目的とし,以下の視点からの検討を集中して行なった.培養初期段階における単一細胞の移動(遊走性)と細胞合一頻度との関係神経幹細胞の培養では,播種された単一細胞は,培養面に強固に接着することなく培養面を移動する(遊走性を示す)ことが認められている.この遊走性が細胞の合一における推進力,ひいてはニューロスフェア形成のトリガーとも考えられる.細胞の遊走性に関しては,細胞観察と画像解析ツールを活用し,神経幹細胞の遊走性を定量的に把握したところ,遊走性の増大は,集塊形成を促進していることがわかった.細胞集塊内のポピュレーション(未分化/分化細胞)評価と培養プロセスパラメータとの相関集塊の品質評価の観点から,集塊内におけるポピュレーションバランスを解析するための「Imagecytometory」システムを開発した.まず,細胞集塊の組織切片を作成し,種々の状態の細胞種を識別するため蛍光染色を施す.異なる培養条件から得られた組織切片サンプルを共焦点レーザースキャン顕微鏡下で観察し,蛍光画像を取得する.上記項目で得られたデータも考慮して,神経幹細胞のニューロスフェア培養における,増殖・分化といった細胞のアクティビティとクオリティーに関する総合的評価を可能とした.
骨髄幹細胞の可塑性とそのメカニズム

1)造血幹細胞の多様性と階層性の解明5あるいは6カラー解析とソーティングを用いることにより高度に純化された造血幹細胞分画であるCD34-KSL細胞をさらに他の抗原で細分画することを試みた。50以上の抗体をスクリーニングしたが、CD34-KSL分画をさらに一部のみ染色する抗体は僅かで、ほとんどは全て陽性あるいは陰性であった。その中でSLAMファミリーの一つで造血幹細胞のマーカーとして最近報告されたCD150はCD34-KSL細胞をある程度分画したのでCD150強陽性CD34-KSL細胞とCD150陰性CD34-KSL細胞について移植実験を行った。その結果、どちらの分画も同じ頻度で長期骨髄再建能を持つ細胞を含んでいたが、CD150強陽性分画の細胞の方が立ち上がりが遅い傾向が認められ、CD150の発現と造血幹細胞の未分化性に相関があることが示唆された。同様にSP分画細胞とCD34-KSL細胞を6カラー解析によって詳細に解析を行ったところCD34-KSL細胞の半分はSP分画にあるが、半分は非SP分画にあること、そしてどちらの分画にも同じ数の造血幹細胞が含まれていて活性も同等であった。Bcrp-1の発現は遺伝子レベル、タンパクレベルでも差はなかった。さらにSP-CD34-KSL細胞を移植しても非SP-CD34-KSL細胞が出現するし、その逆も起こりえることが示された。また、bcrp-1を造血幹細胞に遺伝子導入して強制発現させるとSP細胞は増加したが、そこに含まれる造血幹細胞の数は増加していなかった。以上より、bcrp-1の発現が造血幹細胞活性とかなり強く相関しているものの、造血幹細胞の自己複製や分化とbcrp-1の機能の間には直接的な関連性は低いことが示唆された。2)造血幹細胞の多分化能および自己複製能を規定する分子の同定アダプター分子であるLnkが自己複製を負に制御すること、Lnk欠損造血幹細胞が野生型造血幹細胞に比してTPOに対して高感受性であり、TPOの刺激によって有意に対称性自己複製の頻度が高くなることを実験的に示した。これらのデータはLnkがTPOの受容体であるc-mplの下流にある自己複製シグナルを負に制御する分子であることを示している。そこでc-mpl下流のどのシグナル伝達経路が関与しているかを明らかにするため、我々が開発したin-droplet single cell immunostaining法を基本にしたSingle Cell Immunophophorylation AssayによりTPO刺激後の各種シグナル伝達系のリン酸化状況を解析した。その結果、Lnk欠損造血幹細胞においてはSTAT5ならびにAktのリン酸化が野生型造血幹細胞と比較して著明に亢進していること、P38MAPKの不活性化が亢進していることが示され、造血幹細胞の自己複製に関与するシグナル伝達系を始めて明らかにすることができた。1)GFPトランスジェニックマウスならびにROSA26マウス由来のCD34-KSL細胞、あるいはSPKSL細胞をBDF1マウスのblastcystに顕微鏡下で注入し、生まれてきたマウスについて注入した細胞がどのような組織・臓器に分化しているかを詳細に解析した。LacZ、GFPどちらのマウス由来の細胞も生まれてきたマウスの組織・臓器には全く認められなかった。高度に純化した造血幹細胞を用いてblastcycstの段階から移植しても、その可塑性を確認することはできなかった。2)SP phenotypeの責任分子として同定したBcrp-1を膀帯血CD34陽性細胞に導入して強制発現させ、コロニーアッセイでその分化や未分化性維持に与える影響を解析した。Bcrp-1を強制発現した細胞はコントロールと比してコロニー数は変わらないものの、コロニーのサイズが小さい傾向が認められた。細胞の種類では有意にBFU-eならびに巨核芽球コロニー数が増加していた。未分化性維持をはじめとするBcrp-1の機能の詳細を解明するには誘導型の遺伝子発現システムを導入することが必要と考えられた。3)造血幹細胞の未分化性維持に関与すると考えられる候補遺伝子群の中で活性型STAT5ならびに活性型STAT3について機能解析を行った。これらの遺伝子を導入されたCD34-KSL細胞においては、9日間の培養後にコントロールと比して有意に細胞数ならびにHPPコロニー数の増加が認められた。1)造血幹細胞の未分化性維持に関与する転写制御因子Bmi-1造血幹細胞の分化と自己複製は骨髄微小環境からのシグナルが最終的に核内に伝達され、転写制御因子を介して幾つかの遺伝子の発現を制御することにより決定されていると考えられる。我々は転写制御因子の中でもクロマチン修飾による転写制御に関与するポリコーム群(polycomb group : PcG)タンパク質に着目し、これらの分子の造血における機能を解析することを試みた。PcGタンパク質はPRC1(PcGm)とPRC2(PcGi)の二種類の複合体を形成するが、ノックアウト(KO)マウスの解析からPRC1複合体の方により多く造血系の異常が報告されている。PRC1複合体を形成する分子の造血系での発現を解析すると、Bmi-1,M33,Mphl/rae28,Mel-18は未分化な造血細胞とリンパ球で強い発現が認められる。実際、Bmi-1KOマウスでは生後、造血障害が徐々に進行し、再生不良性貧血の病態を呈する。

さらに詳細に解析を行うと、骨髄中の造血幹細胞数が激減しており、野生型マウスへの造血幹細胞移植も全く成立せず、Bmi-1が造血系細胞の発生には関与しないが未分化な造血細胞の維持に必須の分子であることが示唆された。一方で、Bmi-1遺伝子を造血幹細胞に強制発現させるとex vivoで造血幹細胞活性を維持・増強できることが確認された。さらにBmi-1欠損マウスの精巣を解析したところ、精子の幹細胞である精原細胞の数が加齢に伴って有意に減少していることを確認した。最近Bmi-1が神経幹細胞の自己複製にも関与しているという興味深い結果が報告された。Bmi-1に代表されるPcGタンパク質は、クロマチン修飾を介して体性幹細胞の未分化性維持を制御する因子として重要な役割を担っていることが強く示唆された。2)造血幹細胞の分化と自己複製の様式造血幹細胞は分化と自己複製を繰り返しながら自分を枯渇させることなく血液細胞を供給すると考えられているが、この詳細は不明である。我々は高度に純化された造血幹細胞一個から培養を開始し、最初と分裂の際に娘細胞をマイクロマニピュレーションで分離する、いわゆる対娘細胞解析を行い、造血幹細胞の分化と自己複製の様式を解析した。その結果、娘細胞間で全く異なる細胞系譜に分化する例が多数認められ、造血幹細胞が非対称性の分裂を行うことを強く示唆するデータを得た。1)幹細胞の未分化性維持に関与する転写制御因子Bmi-1クロマチン修飾を介した転写制御に関与するポリコーム群(polycomb group : PcG)タンパク質のなかでPRC1複合体を形成するBmi-1,M33,Mph1/rae28,Mel-18は未分化な造血細胞とリンパ球で強い発現が認められる。Bmi-1欠損マウスにおいて造血幹細胞の自己複製能の低下があることを昨年明らかにしたが、さらにBmi-1,M33,Mph-1/Rae28,Mel18などの複合体構成遺伝子をレトロウイルスを用いて造血幹細胞に強制発現したところ、Bmi-1のみ有意な造血幹細胞の増幅を示した。以上の所見は、Bmi-1がポリコーム群タンパクによる造血幹細胞制御の中心的な分子であることを示しており、その発現・機能制御により造血幹細胞操作が可能であることが強く示唆される。2)精子幹細胞の自己複製とBmi-1免疫組織染色によりBmi-1はspermatogoniaにおいて強く発現されていることを明らかにした。Bmi-1欠損マウス精巣ではspermatogoniaが加齢に伴って減少すること、またBmi-1欠損精子幹細胞をBusulfan投与したマウス精巣に移植したところ、ほとんど精巣を最構築できないことが明らかになった。これらのデータはBmi-1が造血幹細胞、神経幹細胞のみならず精子幹細胞の自己複製にも直接的に関与していることを示唆するものであり、Bmi-1が体性幹細胞を特徴づける機能分子の一つであることが明確に示された。3)血幹細胞の活性を定量的に解析する方法の開発とLnk欠損マウスにおける造血亢進LnkはSH2ドメインを持つアダプター分子で、c-kitの下流のシグナルを抑制的に制御すると考えられている。Lnk欠損マウスでは造血能が亢進していることが移植実験で示されている。
サルコメア蛋白遺伝子のエピゲノム異常に着目した拡張型心筋症の病因解明

DCM群および対照群から採取した心筋生検組織を対象とし、サルコメア蛋白遺伝子群(β-ミオシン重鎖1遺伝子、トロポニンT遺伝子、トロポニンI遺伝子およびα-トロポミオシン遺伝子)をコードするCpGサイトのDNAメチル化解析を行い、DCMに特異的なDNAメチル化部位を同定する。上記のサルコメア蛋白遺伝子のトランスクプトーム制御するmicroRNA発現異常について解析を行い、DNAメチル化との関連解析を行いDCMの発症のメカニズムを探求する。病態の進行および生命予後に関連するエピジェネティクス制御異常を探索する。
ハイエントロピー合金の調和組織制御と力学特性

ハイエントロピー合金(High Entropy Alloy: HEA)は、5種類以上の元素から構成されるほぼ等原子量の組成を有する合金であり、単純な結晶構造を有する単相固溶体で形成される。このようなHEAは、構成原子間の非線形相互作用により、低温で高強度・高靱性などの従来合金には見られない優れた力学的特性を発現する。一方で、調和組織制御は、結晶粒径勾配を利用した独特な網目状組織制御法であり、高強度と高靱性という相反する力学的特性を同時に付与できる。本研究では、HEAに調和組織制御を適用し、HEAの持つ優れた力学特性を極限まで引き出すための最適な組織制御と、その力学特性発現メカニズムを解明する。
高精度放射線治療のための三次元CTシミュレータシステムの開発とその臨床応用

1。精度確認用ファントムによる「ゆがみ」の定量化:前年度に作成した三次元CT装置のゆがみの精度の確認用ファントムを用いて「ゆがみ」を定量化した。具体的には、種々の撮像条件の中でCTスライス厚とテーブル移動速度、そして画像再構成アルゴリズムが、CT画像の辺縁輪郭とCT画像辺縁の「ゆがみ」値に影響することが確認された。その上で、テーブル移動速度が5mm/sec以下ならば、CT画像上に現れる辺縁輪郭の「ゆがみ」は0.5mm以内にとどまっていた。これらのことより、放射線治療計画においてもこの範囲内でもスキャンならば、らせん型スキャンの臨床応用が可能であると考えた。また、らせん型スキャンCT画像の撮影条件によるCT値への影響は、境界面のCT値も同様にCTスライス厚とテーブル移動速度の影響を受けることが証明された。各々の数値が低い方が、CT値の変化は境界面で急峻であった。今後は、これらのCT値の線量計算値への影響を実験する予定である。2。三次元CTシミュレータの開発:現在までに、三次元CTシミュレータと治療計画装置間のネットワーク化を完了した。具体的には、種々のラセンスキャンを応用した三次元画像を治療計画装置に転送し、三次元線量計算を行った後に、照射野情報をレーザー投光器に転送して患者体表面上に照射野を表示することが可能になった。現在までに試験的な臨床応用を開始しているが、本年4月より本格的に臨床稼動する予定である。1。2。1。精度確認用ファントムの作成と「ゆがみ」の定量化:現在までに、三次元CT装置のゆがみの精度の確認のために、精度確認ファントムを2種類作成した。一方のファントムは、円錐上のアクリル板に位置精度の確認できる格子状の座標マーカーを設定した。各断面におけるCT画像は、固定スキャンの場合は正確な円型になるはずであるが、ラセン型スキャンの場合はやや辺縁にゆがみを生じる。現在までに、実験的スキャンを開始しており、すでに画像の辺縁におけるゆがみは確認している。現在は、その数値的な定量化をすすめている。もう一方のファントムは細かい空洞で、CTで撮像可能な各種液体を注入可能といた。このファントムは、アクリル円柱断面と連続しており、直立保持可能である。このファントムを用いた特に各種密度組織の境界断面画像におけるラセン型スキャン画像の三次元線量計算への影響の定量化を開始した。2。三次元CTシミュレータの開発:現在までに、三次元CTシミュレータのソフトウエアの基本設計を終了した。具体的には、種々のラセンスキャンを応用した三次元画像を治療計画装置に転送し、三次元線量計算を行った後に、照射野情報をレーザー投光器に転送して患者体表面上に照射野を表示する。現在までにCT転送画像が、三次元治療計画装置にDICOM-3.0プロトコールで通信可能となった。本年度は治療計画結果の投光器への転送プロトコールを開発し、その臨床応用を開始する予定である。1。これらのことより、放射線治療計画においてもこの範囲内でのスキャンならば、らせん型スキャンの臨床応用が可能であると考えた。また、らせん型スキャンCT画像の影響条件によるCT値への影響は、境界面のCT値も同様にCTスライス厚とテーブル移動速度の影響を受けることが証明された。

今後は、これらのCT値の線量計算値への影響を実験する予定である。2。三次元CTシミュレータの開発:現在までに、三次元CTシミュレータと治療計画装置間のネットワーク化を完了した。具体的には、種々のラセンスキャンを応用した三次元画像を治療計画装置に転送し、三次元線量計算を行った後に、照射野情報をレーザー投光器に転送して患者体表面上に照射野を表示することが可能になった。現在までに試験的な臨床応用を開始しているが、本年4月より本格的な臨床稼働する予定である。
熱硬化性樹脂を用いた環境低負荷ナノ多孔体の作成

本研究の目的は熱硬化性樹脂用いた微細多孔体作成時において、粘弾性制御を必要としない発泡体作成方法を確立することである。多孔体作製手順の検討、超音波照射時間の検討、精製水の添加量の検討、硬化剤の添加手法の検討を行うことで、熱硬化性樹脂中に低分子材料を微細に分散させ、低分子材料がコアギュレーションする前にマトリクス材料を硬化させることで、熱硬化性樹脂中に微細な空孔を作製した。本研究の目的は熱硬化性樹において、粘弾性制御を必要としない発泡体作製法を確立することである。本研究により、今まで極めて困難であった熱硬化性樹脂からなる微細多孔体を容易に作製することができれば非常に意義がある。また発泡剤として水を用いることで化学発泡剤や有機溶剤は不要となり、環境に与える負荷は小さくまた発泡剤の分解に伴う分解残渣もないため電子材料分野に用いるにも好適である。1.空孔源となる水をマトリクス材料中に微細に分散させることが、微細多孔体を作製する上で必要不可欠である為、マトリクス材料への水の混練方法の確立を行なった。マトリクス材料と水の混練手法を種種検討した結果、水を微細に分散させるためには超音波ホモジナイザーを用いることが適していた。また超音波照射時間の増加に伴って水が微細に分散することが分かった。2.超音波ホモジナイザーを用いて微細に分散させた水を、硬化したマトリクス樹脂中に留めることが必要な為、マトリクス材料の硬化方法の確立を行なった。マトリクス材料の硬化条件について検討した結果、比較的硬化速度のはやいものを用いて硬化させることで水の凝集・合一を抑制することが可能であることが分かったしかし反応速度が速い硬化剤を用いた場合、重合時に発生する熱により水が気化してしまう為、硬化剤を加えた後に速やかに金属板の上に取り出し、反応熱を外に逃がすことが必要である。これらの事から、超音波ホモジナイザーを用いて水を分散させ、反応速度の速い硬化剤を用いて硬化させることで平均空孔径1mmの熱硬化性樹脂多孔体を作製した。次年度はさらなる気泡の微細化を図る。本研究の目的は、エポキシ樹脂中で化学発泡剤や物理発泡剤などを用いずに樹脂中に多数の微細な空孔体を作成する手法を検討することである。今年度は、硬化方法の検討、及び超音波照条件が水の分散性と最終的に形成される空隙に与える影響について検討を行った。以下に成果の具体的な内容を示す。遅硬化性を有する硬化剤を用いた場合、精製水のコアギュレーションにより微細な気泡は得られなかった。次に速硬化性グレードの硬化剤では、超音波照射時間の増加にしたがって、樹脂中に得られる空孔径は減少したが、同時に精製水が減少していることもわかった。超音波照射時間の影響と精製水の添加量の影響は、精製水の添加量を変化させたサンプルの方が空孔に与える影響は小さいので、超音波照射時間の影響の方が大きいと考えられる。また、エポキシ樹脂と精製水の乳化液にすばやく硬化剤を均一に分散させるために、硬化剤を予め少量のエポキシに混合してから、乳化液に加えた。この方法により、エポキシ樹脂を素早く硬化することに成功し、コアギュレーションを抑制することで200nm程度の空孔を持つ空孔体を作成することができた。上述の通り、従来困難とされてきた熱硬化性樹脂の微細発泡を、これまでのようなレオロジー制御にとらわれない方法で行うことができた。これは今後の熱硬化性樹脂の微細発泡技術の発展において意義のある結果であると考える。
光学活性多元素環状金属錯体の合成と反応性に関する研究

高選択的かつ高い触媒活性を発現する不斉触媒の開発を目的として極めて剛直な光学活性キレート錯体の合成を試みた.まず,最初に新しい不斉ホスフィン配位子の設計と合成を行った.新たに設計した配位子は,4員環骨格を有するホスフィン(ホスフェタン)の二量体であり,t-ブチルホスフィンより,1-t-ブチルホスフェタンボランを経て合成した.この配位子のロジウム(I)錯体の触媒活性をデヒドロアミノ酸の不斉水素化で検討した結果,ほぼ100%のエナンチオ選択性の発現が観測された.この高い選択性は二つの4員環と5員環ロジウムキレートが縮環した高度に歪んだ分子構造とt-ブチル基による立体遮蔽によるものと考えられる.一方,さらに高いひずみをもつと考えられるベンゾホスフェタンの二量体の合成も行った.この合成では,1-t-ブチルベンゾホスフェタンオキシドを分取用光学活性カラムを用いて光学分割し,それぞれのエナンチオマーを二量化することにより目的物を得た.この配位子の不斉触媒能をデヒドロアミノ酸の不斉水素化で評価した結果,96%の選択性の発現が観測された.この配位子と類似の1,2-ビス[t-ブチルフェニルホスフィノ]エタンを用いた不斉水素化のエナンチオ選択性がわずか6%であることより,ベンゼン環とホスフェタン骨格を縮環した効果がエナンチオ選択性に著しく反映していることがわかった.これまでに我々が合成した光学活性多元素環状化合物を触媒として用いて,α,β-不飽和ホスホン酸誘導体の不斉水素化を試みた.その結果,最高98%のエナンチオ選択性で水素化物が得られた.また,この手法を用いて医薬品中間体であるα-アミノホスホン酸誘導体を高い光学純度で得ることができた.リン原子上に不斉中心をもつ光学活性ホスフィン部位とイミノ基,エーテル,またはスルフィドを同一分子内にあわせ持つ,いわゆるP/N,P/O,P/Sハイブリッド配位子を設計・合成し,それらの不斉触媒能について検討した。P/N配位子に関しては,光学活性オキサゾリン環またはピリジン誘導体をもつ配位子を多数合成し,それらの不斉触媒反応に及ぼす配位子の立体構造と電子的影響について調べた。オキサゾリン環を有する配位子の場合には,パラジウム錯体触媒不斉アリル化において,配位子とパラジウム原子との比を1/1から2/1に変えることによって,反応性が著しく向上するとともに,生成物の立体化学が95%(S)から59%(R)に大きく逆転することが分かった。一方,ピリジン環を有するイリジウム錯体をイミンの不斉水素化に適用した結果、約70%の不斉収率の発現が見られた。P/O配位子として,光学活性t-ブチル(o一ヒドロキシフェニル)メチルホスフィンを合成し,その銅錯体を用いてα,β-不飽和ケトンへのジエチル亜鉛のMichael付加反応について検討した。その結果,最高95%鏡像体過剰率をもつ生成物が得られた。ベンゼン環と5員環が縮環した剛直かつ効果的な触媒不斉空間が形成されたためと考えられる。P/S配位子のひとつである光学活性t-ブチル(o-メルカプトフェニル)メチルホスフィンの合成を試み,その前駆体までをほぼ100%の光学的純度で得ることができた。一方,アミノベンジルホスホニウム塩と酸無水物との反応を試み,分子内環化を経るインドール誘導体の合成法を見いだした。また,アミノフェニルプロペニルホスホニウム塩を用いた場合には,一炭素減成を伴って,インドール環が生成することがわかった。さらに,これらの新規環化反応の反応経路を明らかにした。高選択的かつ高い触媒活性を発現する不斉触媒の開発を目的として極めて剛直な光学活性キレート錯体の合成を試みた.まず,最初に新しい不斉ホスフィン配位子の設計と合成を行った.新たに設計した配位子は,4員環骨格を有するホスフィン(ホスフェタン)の二量体であり,t-ブチルホスフィンより,1-t-ブチルホスフェタンボランを経て合成した.この配位子のロジウム(I)錯体の触媒活性をデヒドロアミノ酸の不斉水素化で検討した結果,ほぼ100%のエナンチオ選択性の発現が観測された.この高い選択性は二つの4員環と5員環ロジウムキレートが縮環した高度に歪んだ分子構造とt-ブチル基による立体遮蔽によるものと考えられる.一方,さらに高いひずみをもつと考えられるベンゾホスフェタンの二量体の合成も行った.この合成では,1-t-ブチルベンゾホスフェタンオキシドを分取用光学活性カラムを用いて光学分割し,それぞれのエナンチオマーを二量化することにより目的物を得た.この配位子の不斉触媒能をデヒドロアミノ酸の不斉水素化で評価した結果,96%の選択性の発現が観測された.この配位子と類似の1,2-ビス[t-ブチルフェニルホスフィノ]エタンを用いた不斉水素化のエナンチオ選択性がわずか6%であることより,ベンゼン環とホスフェタン骨格を縮環した効果がエナンチオ選択性に著しく反映していることがわかった.これまでに我々が合成した光学活性多元素環状化合物を触媒として用いて,α,β-不飽和ホスホン酸誘導体の不斉水素化を試みた.

その結果,最高98%のエナンチオ選択性で水素化物が得られた.また,この手法を用いて医薬品中間体であるα-アミノホスホン酸誘導体を高い光学純度で得ることができた.
MRIを用いた頭頸部腫瘍における機能情報の非侵襲的画像化に関する研究

今回の研究によって、MRIを用いて非侵襲的に頭頸部扁平上皮癌における腫瘍血流(定量値を反映させたマップ)、腫瘍細胞増殖能(間接的な半定量値を反映させたマップ)、腫瘍内の低酸素の度合い(間接的な半定量値を反映させたマップ)をそれぞれ作成した。臨床応用として、治療前、治療途中に撮像されたそれぞれのマップが最終的な治療予後を反映させるかどうかを探索した。治療前と治療途中での腫瘍増殖能の変化率が、特に治療後の予後と強く相関することが判明し、今後も臨床応用に活用することが出来る可能性が示唆された。本研究はMRIを用いて、頭頸部腫瘍における機能的情報(腫瘍増殖能、腫瘍血流、低酸素領域の同定)を非侵襲的に画像化する技術を開発することであるが、初年度である平成25年度は主にそれぞれの画像の基礎的開発、およびそれぞれの機能の指標となるGold standardと開発した画像との比較を中心に行った。腫瘍増殖能に関しては腫瘍の糖代謝を画像化するFDG-PETをGold standardとした。MRIの技術のひとつであるIVIM法によって得られた遅い拡散成分の情報をもとに疑似的に細胞密度を計測し、間接的に細胞増殖能を反映させた画像を作成した。FDG-PETとの比較では中等度の相関が得られ、増殖能を間接的に画像化することができたが、精度が十分とはいえず、他の画像情報も合わせた上での改良が必要と考えられた。腫瘍血流に関しては、MRIのASLの技術を用いて腫瘍の血液灌流を反映した画像を取得し、さらにそこから頭頸部腫瘍に準じた定量モデルを作成し、より精度の高い血流画像を得ることが可能であった。造影剤を用いた灌流画像をGold standardとして比較したが、高い相関および一致率が得られた。腫瘍内の低酸素領域に関しては、磁化率強調像によって算出される静脈内の脱酸素化ヘモグロビン量から腫瘍の酸素化の度合いを間接的に算出する予定であったが、頭頸部領域で問題となる空気などによる磁化率アーチファクトが通常の磁化率強調像のシーケンスデザインでは顕著であったため、撮像法自体の改良が必要であると考えられた。土台となるシーケンスデザインの中の構造を改変、および上述の腫瘍血流の情報も掛け合わせて精度を高めるといった試みを行い、検討中である。昨年度に開発した腫瘍血流、腫瘍増殖能、低酸素領域マップを用いて、動注化学療法を行う頭頸部腫瘍患者群に、治療前、治療中の撮像を行った。動注療法の術前情報として臨床的に有用性があるかどうかについての検討を開始した。検討のために、動注療法前と治療中の撮像において得られた腫瘍血流、腫瘍増殖能、低酸素領域の数値的情報のそれぞれに関して、治療前と治療中の間での変化率を算出した。撮像された患者には、治療後評価および短期的な経過観察によって、それぞれの原発腫瘍が制御されたかどうかを判定し、患者群を予後良好群と不良群に分割した。予後良好群と不良群において、それぞれ腫瘍血流、腫瘍増殖能、低酸素領域の治療中における変化率を対応のない2群間の平均値として統計学的に検討した。その結果、腫瘍増殖能の値が予後良好群-不良群間で有意差を認め、この値が実際の治療内容の調整に寄与する可能性が示唆された。この結果をもとに、実際の治療における動注療法の薬剤投与量、各血管における投与量の調整を、腫瘍増殖能の値の治療前-治療中における変化率も考慮に入れた上で施行する予定であったが、その他の因子(腫瘍体積、腫瘍の内部性状等)も含めた複合的な要素の中で解析しなおす必要があると考えられたため、実際の治療への応用の前に、その他の考えられる因子を加えた上で、多変量解析の中での腫瘍増殖能の値の位置づけを再確認した後に、今後、治療内容の活用への検討へ進めていく方針とした。画像診断学画像化を目標とする機能的情報(腫瘍増殖能、腫瘍血流、低酸素領域の同定)のうち、特に腫瘍血流に関してはASL法を用いた手法をベースとして独自の定量解析を施すことによって、画像化がほぼ完成しており、臨床応用可能な段階まで到達している。腫瘍増殖能に関してもIVIM法をベースとしてGold standardとするFDG-PETと有意な相関がみられるところまで画像化が完成している。低酸素領域に関しては、画像化を検討中であるが、次に施行すべき画像の撮像法の方針も決定しており、順次画像化を目指していく予定である。いずれの機能的情報の画像化も停滞している部分はなく、一定の成果も得られており、おおむね順調と判断できる。腫瘍血流の画像化はほぼ完成しており、次の段階である臨床応用へ移行する。すなわち、動注化学療法の治療前の術前情報および治療中の中間評価情報として、予後予測因子となりうるか、治療法改善の指標となりうるかを最終的な治療結果(原発制御の有無)と比較して検討する。

腫瘍の増殖能に関しては、IVIM法のみならず腫瘍血流など他の情報も加えた上で精度の向上を目指す。Godl standardのFDG-PETと高い相関が得られれば、それを画像化の完成として、次の段階として前述の腫瘍血流画像と同様に、臨床応用へ移行する。低酸素領域の同定に関しては、ベースとなるシーケンスのリードアウトなどを磁化率のアーチファクトに強い撮像条件へ改変する。また、前述の腫瘍血流画像などと掛け合わせたほうが精度が高くなるようであれば、最終的に複数の画像を用いた上での、低酸素領域の画像化を行う。2013年12月の学会で発表する予定だった演題があったが、研究を進めるうちにその演題内容が次年度(2014年)の5月に開催される学会で発表したほうがより学会の趣旨に合致するという見解が得られ、発表予定の学会がひとつ次年度にシフトしたため、その分の旅費に相当するおおよその額が次年度に移行した。また、機能画像作成において3つの大きなテーマが存在していたが、そのうちのひとつの低酸素領域の同定に関しては、得られた画像の画質が現段階では不十分であったため他の方法も併用して新たに作成することを考えている。ゆえにこの画像作成に必要なものとして購入予定であった解析ソフト、書籍の購入を現時点では行っていない。次年度以降に他の方法も併用して十分な画質の画像を取得したのちに、その解析にもっとも適したものを購入する予定である。当初の予定にはなかった2014年度の5月に開催される学会の旅費および、2013年度に購入予定であった解析に必要なものをそれぞれ翌年度分としてシフトして請求する予定である。2014年度分の助成金は当初の計画通り使用する予定である。
自動車販売流通システムの国際比較研究

この研究ではディーラーフランチャイズシステムが国際的にどう変貌することになるのかを展望し、ディーラーもしくは韓国のような直営店方式の流通販売システムの問題点を比較考察する。そのために小規模フランチャイズディーラー経営の限界や訪問販売の問題点、自動車メーカーとの取引関係から発生する流通在庫や小売り段階での基準の定まらない値引き販売の実施と問題点などを明確にしようとした。第2年度においては自動車販売流通に大きな変化が起こりつつある北米を焦点に、ビックスリー及び日本自動車メーカーのこれに対する新たな対応と、他方における自動車流通を担ってきたフランチャイズディーラーの動きとフランチャイズ方式の今後の推移について調査を行った。新しい変化とは、インターネット情報革命とこれまでのフランチャイズディーラーを統合したオートネーション、カーマックスなどのチェーン方式のビッグストアの登場であるが、その実施とこれについてのメーカーとディーラーの評価、ならびに新興勢力を支援している証券アナリスト、そしてこの分野に詳しい専門マーケティング学者のヒヤリングを行った。さらに韓国及び欧州についても、フランチャイズ方式と情報革命活用の直接販売の試みについて調査を行っている。このほかメーカーとディーラーの取引関係の中で、在庫販売と受注生産の関連、取引在庫の管理についても研究を進めた。さらに3年度においては次のような研究調査に取り組んだ。世界的なインターネットによるe-Commerceの発展は先進国の自動車流通における変革に益々拍車をかけている。この年度はアメリカにおける自動車メーカーにおけるe-Commerceに対する戦略とディーラーフランチャイズの変貌、さらにオートバイテルを始めとする情報プロバイダーの動向についての調査を実施するとともに、これまでの研究成果のとりまとめを行った。本年度は、自動車販売流通に大きな変化が起こりつつある北米を焦点に、ビックスリ-および日本自動車メーカーのこれに対する新たな対応と、他方における自動車流通を担ってきたフランチャイズディーラーの動きとフランチャイズ方式の今後の推移について調査を行なった。新しい変化とは、インターネット情報革命とこれまでのフランチャイズディーラーを統合したオートネーション、カ-マックスなどのチェーン方式のビッグストアの登場であるが、その実態とこれについてのメーカーとディーラーの評価、ならびに振興勢力を支援している証券アナリスト、そしてこの分野に詳しい専門マーケティング学者のヒヤリングを行なった。さらに韓国および欧州についても、フランチャイズ方式と情報革命活用の直接販売の試みについて調査を行なっている。このほかメーカーとディーラーの取引関係の中で、在庫販売の受注生産の関連、取引在庫の管理についても研究を進めている。グローバルな自動車メーカーの競争の新展開によって、先進国の自動車流通システムに大きな変革が起ころうとしている。顧客満足度の高度化と市場の変化のスピードの速さもまたこの変革に拍車をかけている。そのことに加えてインターネット情報革命の影響で自動車流通にも新しい情報サービスやディーラーの全国チェーン、無店舗販売、ディーラーの統合などが進もうとしている。このような動向を踏まえて本年度は4月にBrown教授、Chu教授を招請し欧州と韓国における自動車流通の変化についてのシンポジウムを法政大学産業情報センターの主催で実施し研究交流を深めた。更に11月には下川、西村が渡米し、オートネーションJ.Dパワー、在米日本メーカーでそれぞれフランチャイズ統合と販売流通システムの変化、インターネット販売の実態と将来展望について調査を行った。研究業績では、二つの下川論文は自動車流通再編の現状と展望および情報革命が自動車マーケティングに与えるインパクトを分析している。また二つの西村論文では自動車に限らず、流通コストの国際比較と経済変動に伴う流通経路の競争条件の変化をマク口経済の観点から分析し広い意味での自動車流通コスト分析の手がかりとなっている。藤本ワーキングペーパーは一昨年の訪米調査の結果を踏まえたアメリカ自動車流通の新しい展開を分析している。世界的なインターネットによるe-Commerceの発展は先進国の自動車流通に於ける変革に益々拍車をかけている。本年度はアメリカにおける自動車メーカーのe-Commerceに対する戦略とディーラーフランチャイズの変貌、さらにオートバイテルを始めとする情報プロバイダーの動向についての調査を実施するとともに、これまでの研究成果のとりまとめを行った。下川浩一、岩沢孝雄編著「情報革命と自動車流通イノベーション」(文眞堂)がその成果のまとめとして4月上旬に刊行される。この外にアメリカにおけるe-Commerceと自動車流通についての権威であるBobson大学のMartin Anderson教授を1月に招き、専門家による研究集会ならびに法政大学産業情報センター主催による公開講演会を実施した。