hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尿プロテオミクス解析による認知症予測バイオマーカーの網羅的探索

認知症患者、中でもアルツハイマー病(AD)患者の増加は著しく、ハイリスク群への予防的介入のための簡便なバイオマーカー開発がのぞまれる。尿は非侵襲的に採取できる生体試料であり、プロテオミクス解析にも適した素材である。本研究の目的は尿を用いたADの早期診断、予測バイオマーカーの探索を行うことである。これまでに、AD患者尿、認知機能正常対照尿18検体に対し非標識LC-MS/MS解析を行い、normalized spectral index法(SIN)により半定量を行いプロテオミクスデータを得た。プロテオミクスで有意に変動したタンパク質についてELISAを行ったところ複数のタンパク質が質量分析結果同様に有意な変動を示すことを見いだした。H30年度は以下を実施した。1得られたプロテオミクスデータから分子ネットワーク解析と遺伝子オントロジーエンリッチメント解析を行った。その結果、アルツハイマー病患者尿におけるタンパク質群の変化はリソソーム、糖代謝、補体活性、リポタンパク質代謝、HSP90シグナリング等の変化を示していることが示唆された。この結果について論文化しDementia and cognitive disorder extra誌に投稿発表した。2妥当性解析を行うための新規患者尿、対照尿検体を国立長寿医療研究センターバイオバンクから得、候補タンパク質のELISAによる測定を開始した。3村上コホート尿検体を用いた候補タンパク質のELISA解析を開始した。研究者自身の負傷により、実験の実施ができない期間があった。ELISA解析の残りを早急に終了し、研究結果をまとめる。質量分析結果の半定量的解析を行い、有意に増加、あるいは減少したと推定される蛋白質を得た。Surface Plasmon Resonance(SPR)法は他疾患における尿中バイオマーカー探索においての実績があり、また多種類の抗原について多検体同時に測定できる優位性があったためSPR法によりvalidationを試みたが、本研究においては質量分析の半定量結果と相関性が得られなかった。原因として、(1)質量分析結果と尿中蛋白質濃度をより確実に関連付ける方法論が不十分であった。(2)SPR法による検出が本研究で必要とされる感度を満たさなかったことが考えられた。このため、推計に用いた半定量法の見直しを行い、また、validation法についても再検討を行うこととした。対象はAD患者尿、対照尿各18検体である。患者尿はNINCDS-ADRDA診断基準に適合するAD患者18人からインフォームドコンセントを取得し、随時尿を採取した。対照尿は、村上コホート研究参加者の中からMMSE (Mini Mental-State Examination)28点以上で、性、年齢をマッチさせた18人の随時尿を用いた。(各群女性10名、男性8名、平均年齢73歳)。各尿検体に対し非標識LC-MS/MS解析を行い、1500以上の蛋白質を同定した。本年度は質量分析結果の定量値の推定法として、ネフェロメトリー法によるAlbumin値(Creatine補正)と最も相関の高かったnormalized spectral index (SIN)法を採用し、SIN法により、尿中濃度が高く、かつ患者尿、対照尿間で有意に変動したタンパク質についてELISAを行ったところ2つのタンパク質が質量分析結果同様に有意な変動を示すことを見いだした。これら分子について妥当性解析を行うための新規患者尿、対照尿検体を得るための申請を国立長寿医療研究センターバイオバンクに行った。並行して村上コホート研究の尿検体のうち189検体を用いた測定を開始した。ELISAにより質量分析結果同様に有意な変動を示すタンパク質を2つ同定できた。妥当性解析のための新規患者尿、対照尿検体取得の手続きを開始できた。また地域住民コホート尿検体を用いた測定を開始できた。

この結果について論文化しDementia and cognitive disorder extra誌に投稿発表した。2妥当性解析を行うための新規患者尿、対照尿検体を国立長寿医療研究センターバイオバンクから得、候補タンパク質のELISAによる測定を開始した。3村上コホート尿検体を用いた候補タンパク質のELISA解析を開始した。研究者自身の負傷により、実験の実施ができない期間があった。複数の半定量方法による解析を行う。尿の濃縮についても考慮し、半定量結果にクレアチニン値を組入れた結果も検討する。数種類の蛋白質についてELISAを行い、最も相関性のよい半定量方法を決定する。その方法から推定された候補蛋白質についてELISAによるvalidationを行うこととする。質量分析結果のある尿検体量が限られるため、ELISAの条件検討には村上コホートの尿検体を用いることを考えている。新規患者・対照尿検体による妥当性解析をすすめる。村上コホートからの尿検体による測定をすすめ、MMSE得点、特定健診情報、生活習慣情報などとの相関解析を行う。ELISA解析の残りを早急に終了し、研究結果をまとめる。質量分析結果の解析の見直しを行った後に改めて必要な抗体などの選定と購入を行うことととしたため。ELISAの本年度の必要数が予定より少なかったため残額が生じた。次年度の妥当性解析に充当する。研究者自身の負傷により、計画の実施が遅れたため費用が残った。残額はELISA解析などに使用する。抗体などの購入に用いる。
冷戦後のアメリカの対日政策に関する学術調査

各研究分担者は、最終年度であることを意識しながら、過去2年間の研究成果を踏まえ、取りまとめの調査研究を進めてきた。1、進藤は、日米ガイドライン、欧州通貨統合などの最新事態に焦点を当て、再度アメリカとヨーロッパで現地調査を行ない、米欧関係と関連させながら、冷戦後のアメリカの対日政策の性格と本質を明らかにしようとした。2、クオーは、アジア地域、特にアメリカの対中国政策に重点を置き、日・米・中の三角関係からその特質を調査し、さらにそれが日本にもたらす影響を解明した。3、藤本は、戦後アメリカの政治変動の歴史を振返り、アメリカの大統領選挙運動の現地調査を再度実施し、戦後アメリカ政治社会の変容過程を分析した。4、萩原は、政治経済学の視野から、日本を含めたアジア金融危機に関連し、アジア及びアメリカで現地調査を行なった。その調査によって、アジア金融危機に対するアメリカの影響を明らかにした。5、藤岡は、過去2年間の研究に引き続き、アメリカにおける軍民転換と軍需産業の統合化、「情報傘」戦略の展開などの諸問題に焦点に当て、現地調査に従事した。また、最終年度であるため、各研究担当者は3年間の調査研究の成果をまとめて、単独執筆の形で出版に向かって力を入れている。1.冷戦後のアメリカの対日政策の展開を、現地調査を踏まえ、政治、経済、外交、国際関係等の各専門分野から探求する本学術調査は、その第1年度目が当初の計画に従って、順調に進められた。また、国内での合宿研究会も、予定通り行われ、現地調査を中心とする共同研究体制の進展が効果的にはかられた。以下各研究者毎に、研究実績を概観する。2.進藤は、別途の資金をえて、96年711月までワシントン(ウッドロ-・ウィルソン国際学術センター)に滞在し、特に対日政策に関する研究を深めたが、さらに、本調査資金により、97年3月に、米国西海岸、ワシントン、メキシコ(ティファナ)、カナダを訪問し、特に軍事安全保障とNAFTAについて重点調査した。3.クオは米国の対アジア政策、中国、APECに焦点を当て、97年2月に現地調査を行い、また3月には別途資金によりカナダを訪問、米加NAFTA関係の分析を進めた。4.藤本は、米国の変貌を、米国内政治を中心に分析し、特に、96年大統領選のプロセスとその影響に焦点を当て、96年11月にワシントンとボストンを中心に現地調査をし、研究を深めた。5.萩原は、米国経済力と競争力の「復活」の意味と構造を中心に研究を進め、97年3月に現地調査を行い、クリントン再選後の経済政策の変貌を追った。6.藤岡は、所属大学より派遣され、95年9月96年2月までラトガ-ズ大学のアン・マークセン教授の下で在学研究を進めていたが、本共同研究参加後も引きつづき、ワシントンに拠点を移し、96年9月まで滞在した。特に、冷戦後米国の経済通商戦略の展開を、フォローし、現地調査した。1、冷戦後世界で相対的優位に立った対日政策とグロバ-ル化の推進に対して、研究分担者が各々所期の計画に添って、実態調査を進めた。2、進藤は、欧州地域に焦点に当て、米欧関係と日欧関係の政治経済的諸局面の現在を冷戦後世界の統合ヨーロッパの動向とからめて明らかにしようとした。3、クオ-は、アジア地域、今回は台湾に焦点に当てて、米国の対中、台湾政策を分析し、アジア通貨危機の中での米日関係の戦略的、政治的ダイナミズムの展開を明らかにした。4、藤本は、米国の政治資金の実態(特に資金量の増大、法的諸政策の働き)と米議会内の諸会派の諸動向と政治提言及び1996年中間選挙後の世論有権者の政治的態度、関心の変容に焦点を当てて、調査した。5、萩原は、クリントン第2期政権下でのハイテク産業を中心とする世界市場への積極的な政策転換をサービス貿易の自由化、アジア通貨危機、ビッグバンとのからみで、分析調査した。6、藤岡は、クリントン政権下での軍民転換政策の展開過程を引き続きフォローし、特に初期の軍縮志向が軍民両用技術戦略を介して、むしろ米産業力強化志向へと変容していく動向を調査した。
地震災害事象の通信・面接・現地調査法にもとづく組織的研究

地震災害研究における最近の機械計測の発展にもかかわらず、社会的要請の向上の故に、また関連分野の多様性・広領域性の故に、機械計測のみでは資料充足はきわめて不十分である。本研究は、この点に注目し、地震災害事象のうち機械計測が困難ないしは不可能と思われる重要事象を識別・抽出するとともに、それらを系統的かつ客観的に評価するための調査法確立を主要な目的として進められている。すなわち、地震災害関連事象を『地震動事象』・『被災・影響事象』に2大別し、従来個別的に行われている各種調査法を改善・発展させ、また新規に調査法を組み立てている。地震動事象では、震度の高精度調査・計測資料との照合、既往(古い)地震の現時点調査等が主要課題となり、被災・影響事象としては、地盤・斜面破壊、建築物被害、室内・周辺環境変化、供給系支障、人間行動・死傷・災害後遺症、生活被害、復旧過程等々が取り上げられている。さらに、両者に共通するものとしてフェースシィートの基準化・調査票の体裁・レイアウトなどについても注意を払って研究を進めてきた。研究一般の流れとしては、1)調査対象の選定2)調査法試案作成3)試行調査の実施4)調査・解析法の確立を考えており、特に2)と3)の間では度々のフィードバックをかけて進めるべく意をもちいている。とりあげた主な地震としては、濃尾(1891)、三河(1945)、福井(1948)、宮城県沖(1978)、浦河沖(1982)、日本海中部(1983)の諸地震に加えてごく最近の長野県西部地震(1984)などがある。この間、研究成果中間報告・分担者間相互協力態勢の強化等を主な目的として、関連課題毎に、ときに全体として数度の研究打ち合せ会をもった。これは研究全体の組織的かつ総合的進展にとってきわめて有意義であった。現在、成果報告の最終とりまとめの段階にある。
体性交感神経A-及びC-反射電位に及ぼす笑気の影響に関する研究

体性交感神経反射電位には、麻酔動物において、体性求心性有髄神経の興奮によって誘発されるA-反射電位と体性求心性無髄神経によって誘発されるC-反射電位とが明確に区分されて出現する特徴がある。従って、A-反射電位とC-反射電位とに及ぼす薬物の効果を比較検討することにより、動物に痛みを与えることなく、薬物の鎮痛効果の検討を行うことが可能である。この研究は笑気が体性交感神経A-及びC-反射電位に及ぼす効果を明らかにすることを目的として行った。笑気の鎮痛効果に関してはopioidとの類似性及び急性耐性の存在が指摘されてきたので、笑気の体性交感神経C-反射電位に及ぼす作用が内因性opioidと関連するか及び急性耐性が存在するかどうかを明らかにすることをも目的として行った。ウレタンクロラロース麻酔、人工呼吸下のラットで脛骨神経を電気刺激して下心臓神経において体性交感神経A-及びC-反射電位を記録した。吸入気を30%酸素及び70%窒素から30酸素及び70%笑気に20分間変更することによって、A-及びC-反射電位は笑気吸入前と比較して各々28%及び42%抑制され、この抑制の程度はC-反射電位の方が有意に大きかった。吸入気組成を30%酸素及び70%笑気に戻すとA-及びC-反射電位はほぼ笑気吸入前のレベルに回復した。次にナロキソン0.2及び2mg/kgを笑気吸入の10分前に静脈内投与した後に笑気を吸入させたが、A-及びC-反射電位の抑制の程度にはナロキソン非処置群との間に有意な差は見られなかった。70%笑気を2時間吸入させてもA-及びC-反射電位は20分吸入の時と同程度に抑制されたままであった。以上より70%笑気の吸入は体性交感神経A-及びC-反射電位を抑制し、その抑制の程度はC-反射電位の方が大きいこと、及びこの反応には内因性opioidは関与せず、急性耐性も存在しないことが示唆された。
連合学習における脳領域間ニューラルネットワーク可塑的変化の可視化

本研究の目的は,学習・記憶のメカニズムを脳領域間のニューラルネットワークの可塑的変化として捉え,その基盤の上に出現する脳活動の変化をmesoscopicなレベルで可視化,学習における各脳領域の役割を明らかにすることである。具体的には,2種類の感覚刺激を関連させて連合学習を行い,その前後で内因性信号による脳活動イメージングを行う。今年度は,(1)覚醒下・自由行動中の計測を想定したウェラブルカメラ(GoPro Hero4)によるイメージングのみならず,BITRAN社製CCDカメラ(BU-61)を用いて,両者のイメージングによる内因性信号が,脳活動を良好に捉えていることを電気生理学的信号と比較し確認した。(2)次に,オペラント条件付けの連合学習を行い,学習前後で,浅麻酔下に内因性信号を描出した。すなわち,ラットの頭窓作製術後2-3日目より,Skinner boxの中でレバー押し学習を行い,レバー押しと餌の報酬とを関連付けた。次いで,振動刺激装置付のジャケットを着せ,下肢に振動子を取り付けた。無線LAN下にcomputerで刺激装置を遠隔操作し,弁別刺激とレバー押しとの間で連合学習を行った。数日で学習は成功。刺激前後でヘモグロビン吸光由来の内因性信号を描出すると,信号強度の低下とその領域の縮小を認めたが,麻酔深度の影響がある為,慎重な結果の解釈が必要と考えられた。内容は,第21回ヒト脳機能マッピング学会で発表した。(3)マウスを用いて,音刺激に対する聴覚野の内因性フラビン蛍光イメージング技術を確立した。併せて,ローズベンガルと光照射による光化学血栓法を中大脳動脈に適用し,機能的,器質的損傷の程度を,それぞれフラビン蛍光イメージングとTTC染色で評価した。今後は,これらの基礎技術を組み合わせて,げっ歯類の連合学習前後の脳活動の可塑的変化を描出する予定である。現時点での問題点として,これまで得られた結果は,浅麻酔下のイメージングの実験である為,学習前後で,条件刺激に対する脳活動の変化があっても,それが,学習による可塑的変化か,麻酔深度などの差異によるartefactか区別ができていない。また,今後,1内因性信号の起源(ヘモグロビン吸光vsフラビン蛍光),2活動領野(体性感覚野vs聴覚野),3使用する動物種(ラットvsマウス),4麻酔下vs覚醒下,5古典的条件付けvsオペラント条件付け,などこれまでの個々の基盤技術の開発から,それぞれの脳活動パターンの差異をあきらかにしつつ,共通する連合学習の可塑的変化についてその本質を浮かび上がらせる統合的研究に組み上げていく必要がある。なお,最終的な段階として,条件刺激に対する学習前後の脳活動の変化に,他の遠隔領域,海馬や前頭葉の活動がどのように関わるのか,人為的操作を加えて明らかにすることも本研究課題のテーマの一つであるが,その段階に達していない状況がある。上記の問題点に対して,A.麻酔深度,覚醒度を評価する為の電気生理学的なモニターリングを行う。B.覚醒下で脳活動を描出する為に,頭部固定とspherical treadmillsの組み合わせ,あるいは,ウェラブルカメラを用いた頭部非固定下の計測のどちらかを行って,より正確に学習の可塑的変化を捉える。分散化した研究については,1から5まで,それぞれ独自の課題,未解決な問題がある。これらの問題を明確にして, step-by-stepに論文化する。すなわち,手前にある問題を,一歩一歩確実に解決,証明しつつ,最終的目標に向かう方策とする。具体的には,2種類の感覚刺激について関連付けて連合学習を行い,脳活動イメージングを行う。(1)はじめに連合させる予定の2つのモダリティの刺激を与えて,活動する大脳皮質領域をHemoglobin由来の内因性信号でイメージングした。今回は,頭頂葉と後頭葉が同時に観察できるよう広い頭窓を作製し,麻酔下にて,下肢の足底(後脛骨神経領域)への電気刺激と,側方からのフラッシュ光刺激の2種類の感覚刺激を連動(あるいは非連動)させて脳活動をイメージングした。そのイメージングには,覚醒下・自由行動中の計測を想定してGoPro Hero4ウェラブルカメラを用い,頭頂葉と後頭葉にある,一次体性感覚野,一次視覚野,及び,高次の領野と連合野を同一視野において活動領域を描出がした。結果は,連合学習をする前段階から,麻酔下であるにもかかわらず,2種類の刺激を様々な時間差で繰り返し与えるうちに,少なくとも,一次体性感覚野,一次視覚野の脳活動が,お互い影響を及ぼし合う非独立現象が観察された。これらの脳活動イメージング法については,第94回日本生理学会で発表した。(2)連合学習を行う為に,覚醒下・自由行動中のラットに対して,unconditioned stimulus(UCS)として片足電気刺激を行い,その下腿屈曲時の筋活動で電気刺激をオフにするfeed back回路をWi-Fi遠隔操作で実現するシステムを構築中である。筋活動をモニターする為の筋電図は,追坂電子機器製のワイヤレス湿式筋電センサーを使用し,電気刺激のOn-Offは,LabVIEWのプログラムを用いて行っている。ラットのジャケットに装着可能な小型機器で,連合学習と脳活動イメージングを行う技術を開発中である。

自由度が高く細かな調整をプログラミング可能なシステムを,低価格で実現することを目指している。刺激のOn-Offタイミングと筋電センサー,conditioned stimulus(CS)との同期化をはかるシステムの構築にやや時間を要している。本研究の目的は,学習・記憶のメカニズムを脳領域間のニューラルネットワークの可塑的変化として捉え,その基盤の上に出現する脳活動の変化をmesoscopicなレベルで可視化,学習における各脳領域の役割を明らかにすることである。具体的には,2種類の感覚刺激を関連させて連合学習を行い,その前後で内因性信号による脳活動イメージングを行う。連合させる刺激において,片側後肢電気刺激を無条件刺激(unconditioned stimulus, UCS)として固定し,条件刺激(conditioned stimulus, CS)を,A聴覚刺激(周波数弁別課題) B視覚刺激C-1前肢体性感覚刺激C-2頬ヒゲ体性感覚刺激(ヒゲ位置弁別課題)として,どれが学習,記憶の効果を脳機能マップの変化として分析しやすいかを検討した。当初,聴覚野では音周波数帯域によるtonotopyがあり,周波数弁別課題を与えた時の学習前後のtonotopyとUCSに対する後肢領域の可塑的変化を観察する予定であったが,連合する聴覚野と後肢体性感覚野を顕微鏡同一視野におくことが煩雑であった。そこで,B視覚刺激とC-1前肢体性感覚刺激に変更し,前者は頭頂-後頭部の骨窓作製,後者は頭頂-前頭・側頭部の骨窓作製で,CS-UCS連合刺激の反応領域を同一視野に収めることが可能であった。これらの内因性信号を,覚醒下・自由行動中の計測を想定してGoPro Hero4カメラを用いて検出した。結果は,連合学習をする前段階から, 2種類の刺激を様々な時間差で繰り返し与えると,一次体性感覚野内,体性感覚-視覚野間の脳活動が,相互干渉する現象が観察された。これらのGoPro Hero4カメラによる脳活動イメージング法については,第94回日本生理学会で発表した。(1)当初,聴覚-体性感覚の連合学習を想定していたが,同時イメージングが容易にできる妥当な条件刺激として,現時点では,まず体性感覚野間での連合を検討している。特に,頬ヒゲ位置弁別課題が自由行動中のラットに適用可能になれば,聴覚野のtonotopyに類似して,Whisker Barrel野も機能的column構造が明確化しているので,学習前後で,それぞれのcolumn構造がexpandするのか,regressionするのか,mesoscopicなレベルで可視化できる。このように,目的に相応しく,かつ実現可能な条件刺激の選択に時間を要し,進捗がやや遅れているとした。聴覚野については,次のステップとする。(2)現在,覚醒下・自由行動中のラットに連合学習を行わせる為に,前・後肢及び頬ヒゲの刺激をWi-Fi遠隔操作で実現するシステム(生体電位連動-植え込み型刺激装置)を工学部教員と共同で構築中である。
大学における物理の基礎教育

前年度から引き続き行ってきた「日本の大学における物理の基礎教育」のアンケート調査結果の分析作業を継続して行った。大学設置基準の大綱化に伴う教養部改組等によるその後の状況の変化を補充調査よって取り入れ、現時点における日本の大学における物理の基礎教育の状況の把握に成功した。基礎物理教育の単位数、履修状況、高校での物理の履修率、大学入試での物理の選択率等の調査結果から、物理についての十分な予備知識をもたずに、多くの学生が理科系の大学生として入学してくること、このような学生にふさわしい教育方法による適切な単位数の講義・実験等が提供されていないこと等が明らかになった。なお、この調査の中間報告書を作成し、公表した。また、前年度から引き続き「日本の大学における基礎物理実験」のアンケート調査結果の分析を行い、年間受講者数、実験室面積、経常予算、担当教員数、実験テーマ等が明らかにされ、現在でも不十分な状況が、教養部改組によって責任体制が弱まることが危惧されることが判明した。平成3年度春に行った5000人の新入生を対象とする物理の実力テストの結果、最近の学生は基礎法則・概念の理解が乏しく、自然現象の経験が少く、また両者を関連して理解していないことが明らかになった。大学入試が高校教育に大きく影響しているので、高校物理教育の改善に役立つような物理の入試問題作成のためのガイドラインを作り、全国の大学の物理入試問題作成責任者に送付した。現在の理科系の大学生に適した基礎物理教育のカリキュラムを、理工系と生物・農・医系学生対象の2種類を作成した。また、講義の教育効果を高める手軽な演示実験を開発した。7月に東京で第1回全体会議を開催し、研究計画について意見交換を行った後、予定通り4作業班を編成し、研究を開始した。11月に東京で開催した第2回全体会議、その前後に開催した合計5回の作業班の単独打ち合わせ会、および研究代表者等による研究分担者との連絡、調整などを経て、3月に中部大学で第3回全体会議を行った。これらの研究作業によって、大学における理科系(理工農医歯薬)学生を対象とする基礎物理教育に関する総合研究の次のような初年度の研究成果が挙がった。作業班1(日本の大学における基礎物理教育の調査)予備調査の結果を検討して、それに基いて日本の大学基礎物理教育のアンケ-ト調査の大綱と調査票の原案を作成した。作業班2(外国の大学における基礎物理教育の調査)諸外国の大学の基礎物理教育の実情を調査するため、アンケ-ト調査票を作成・発送した。返送されてきた回答の分析を開始したところである。作業班3(新しい基礎物理カリキュラムの検討と開発)基礎物理教育の意義と教育目標の検討を行い、それに基いた新しいカリキュラムの骨組みの素案を作成し、現代物理の取り上げ方についての叩き台を作成した。作業班4(学生実験)作業班全体で行う主な活動として、日本の大学の基礎物理教育実験について、内容、指導方法、管理方法に関する調査を行い、この結果を適当な文書にまとめ、各大学で、科目新設、カリキュラム改訂、授業内容の変更等の際の有用な参考書になるようにすることとし、基礎物理一般、とくに研究分担者の所属する大学での物理実験の実情紹介と、そのカリキュラムの構成と内容の検討とを行った。なお、大学における物理の基礎教育と深い関連のある物理の大学入試改善のための実証的な研究を開始した。研究テ-マ別の研究実績の概要を記す。(1)日本の大学における基礎物理教育の調査:昨年度に作成したアンケ-ト調査票を全国の大学の全理系学部(約350学部)に発送し、約8割の学部から回答が得られた。平成3年度中にデ-タのコンピュ-タ-への入力を終え、回答内容の分析を開始し、予備的な結果を得た。(2)外国の大学における基礎物理教育の調査:約20の外国の大学の調査を行なった。

特に、メリ-ランド大、イリノイ大、ケンブリッジ大、北京大については詳細な資料が得られた。7月に開催した全体会議における米国、中国、フィリピン、大韓民国の大学基礎物理教育研究者8名の招待講演を通じて、各国のカリキュラム開発、ビデオ・コンピュ-タ-利用教材、入試改革等に関する成果と経験を学んだ。(3)新しい基礎物理カリキュラムの検討と開発:理科系学生に対する基礎物理教育の意義と教育目標を明らかにした。この教育目標を実現し、それに加えて最近の物理学の成果を取入れて、科学技術の急速な発展に対応できる基礎物理のカリキュラムの検討と開発を行っている。(4)新しい学生実験の開発:全国の理工医系大学約170校を対象にして、基礎物理実験教育の実態、とくに設備、人員、指導方法、管理運営等についての調査を行ない、約140校からの回答を得、指導用テキストを収集した。集計を終了し、結果の分析を行なっている。(5)高校物理教育との接続の改善の研究:平成3年4月に全国の約20大学で新入生約4000人を対象とする物理の学力テストを行い、高校教育では物理現象および基礎概念の理解が軽視されていること、受験教育で重視されている計算力も十分でない等の重要な事実が発見された。前年度から引き続き行ってきた「日本の大学における物理の基礎教育」のアンケート調査結果の分折作業を継続して行った。大学設置基準の大綱化に伴う教養部改組等によるその後の状況の変化を補充調査によって取り入れ現時点における日本の大学における物理の基礎教育の状況の把握に成功した。基礎物理教育の単位数履修状況高校での物理の履修率大学入試での物理の選択率等の調査結果から物理についての十分な予備知識をもたずに,多くの学生が理科系の大学生として入学してくること,このような学生にふさわしい教育方法による適切な単位数の講義・実験等が提供されていないこと等が明らかになった。なお,この調査の中間報告書を作成し、公表した。また,前年度から引き続き「日本の大学における基礎物理実験」のアンケート調査結果の分折を行い,年間受講者数,実験室面積,経常予算,担当教員数,実験テーマ等が明らかにされ,現在でも不十分な状況が,教養部改組によって責任体制が弱まることが危惧されることが判明した。平成3年度春に行った5000人の新入生を対象とする物理の実力テストの結果,最近の学生は基礎法則・概稔の理解が乏しく,自然現象の経験が少く,また両者を関連して理解していないことが明らかになった。大学入試が高校教育に大きく影響しているので,高校物理教育の改善に役立つような物理の入試問題作成のためのガイドラインを作り,全国の大学の物理入試問題作成責任者に送付した。現在の理科系の大学生に適した基礎物理教育のカリキュラムを,理工系と生物・農・医系学生対象の2年類を作成した。また,講義の教育効果を高める手軽な演示実験を開発した。
森林における炭素バランス

2001年度には,既設の森林プロットの再測を実施した.3年間の樹高・幹直径関係の推移を測定している幌内川河畔林では,まだ明瞭な方向的推移を得るには至っていない.18年生と45年生の二次林での初期生長を,ミズナラ・イタヤカエデとカラマツ(植林樹)について,樹幹解析によって比較解析したところ,種間で応答挙動が違うことが示唆された.落葉分解観測については,ミズナラがすでに終了しているが,イタヤカエデとオオイタドリ(遷移初期種)について,幌内川河畔林内および有珠山の遷移初期植生で比較観測を実施した.森林土壌から放出される二酸化炭素の空間的なばらつきや時間的な変動の詳細を明らかにすることを目的として空間スケールの異なる4つのサイトを設営し,内部に等間隔の100個の格子点上でチャンバー法による土壌CO_2フラックスの季節変化を2001年6月から11月まで毎月観測した.その結果,大きくばらつくフラックスの値は正規分布で近似できることがわかった.CO_2フラックスの季節変動の大きさは全ての観測点で一定の傾向を持っているとは限らず,また観測地点によって最大1040倍の差が見られた.季節変動から求めた温度係数Q10は約29,平均値約5.2という値を示した.土壌分解系の機能を探る目的で,冷温帯、温帯、暖温帯の広葉樹林と針葉樹林において,落葉・土壌・土壌動物のδ15Nとδ13Cを求めた.安定同位体比には,落葉<土壌<土壌動物の関係が見られ,土壌動物の中でも落葉食者よりも肉食者で大きな値を示した.土壌中の安定同位体比は,δ15Nとδ13Cのいずれも南方ほど高く,有機物の分解速度植物を介した炭素や窒素の流れが速いことを反映していた.モデル研究では,既存モデルの適用と,シュートモジュール機能モデルの定量化を実施した.米国モンタナ大学テラダイナミクスシュミレーション研究グループの開発したBIOME-BGCモデルを苫小牧タワーサイトに導入し,水・炭素・窒素の循環と貯蔵を日間隔でシュミレートした.ほぼ妥当な純一次生産速度に対して,現存量が実測推定に対して過少に出る傾向があった.葉・シュートレベルの生態生理過程から,個体と個体群の挙動を記述するモデル(PipeTree)は,北方性モミ属個体群を想定したデータマッチングを行い,今まで報告されてきた自己間引きにともなう変化など個体群過程を再現するのに成功した.本研究は,苫小牧森林生態系観測ステーションを利用して,地球変化,とりわけ大気二酸化炭素濃度上昇にともなう森林生態系の集水域レベルでの動態と変容を観測し,平衡環境系の基では捉えることのできなかった森林生態系の自律維持機構を解明し,数百年規模での森林変化を予測する機能モデルを構築することを目的としている。本年度は,北大苫小牧演習林の河川段丘上二次林の森林生態系長期モニタリングプロット・ステーションにおいて,林木種の構造と更新・動態のモニタリング,リター分解,土壌呼吸と土壌動物の貢献,陸水微生物相の動態,そして生態系レベルでのガス交換過程の地球化学的分析を進めた。幌内川畔二次林、勇払川畔一次林,および幌内川右岸自然林について,現存量と一次生産速度を推定した結果,現存量は110180t/ha,純一次生産速度は4.27t/ha/yrだった。ミズナラ葉の分解は2年間で初期量の1/3程に減少し,日当り分解速度は0.0014だった。分解速度にはC/N比よりもリグニン含量が強く影響していた。土壌動物の土壌呼吸への貢献について4年間のデータを得た。植物根や微生物の呼吸量が低下する冷温環境下では土壌動物の貢献度が20%近くに達すること,安定同位体比からみた土壌動物の栄養段階はせいぜい34であり,短い食物連鎖網の中で有機物の分解が進んでいること,などがわかった。シュートモジュール動態から樹木・林分動態を結び付けるために,パイプモデル的制約に基づいた樹形形成モデルと,三次元光分布を記述するモデルの開発を開始した。北海道大学苫小牧地方演習林の森林生態系観測ステーションを利用して,森林生態系の集水域レベルでの動態と変容の精密な観測を実施した.ルーチン永久調査区調査として,ステーション幌内川二次林1ha(春),10ha(秋),フラックスタワーサイト0.25ha(春)勇払川原生林4ha(秋)の各毎木調査を実施した.また,幌内川二次林の1ha内では,春に樹高測定を行った.林齢の異なる二次林分の発達過程を解析するために,19年・46年・76年生の各カラマツ人工林・二次林において,カラマツ・ミズナラ・イタヤカエデ各6個体を伐採し,高さ50cm毎に円盤を採取し,樹幹解析を実施した.主要樹種・草本種50種について葉の栄養塩組成のスクリーニングを行った.ステーション内の一次林において,土壌呼吸量と腐植土中に生息する中型土壌動物の呼吸量を測定した.1時間・1平方メートルあたりの土壌呼吸量(二酸化炭素量は,初春と晩秋で8-10ml,晩春から初秋にかけて120-140mlであった.そのうち土壌動物の呼吸量が占める割合は,春と夏で5%以下であったのに対し,晩秋には10%以上となり,場所によっては約25%にも達した.

今回は腐植土層中の土壌動物だけを対象としたが,腐植土層より下で越冬するアリ,大型昆虫,両生類,爬虫類,哺乳類などを加えると晩秋から冬にかけての土壌呼吸は,そのほとんどが動物由来である可能性がある.林冠渦相関法をもちいてCO2,水,エネルギーの通年観測を実施,比較的大きな年々変動の様子を捕らえている.この変動の要因のひとつとして,林床におけるCO2の生成,逃散の変動も重要な要素になっていることが推定された.フラックスタワーサイト近く南西部に1ヘクタールのプロットを設営し10メートル5メートル間隔で観測グリッドを切った.ポータブルCO2赤外線吸光計,パームトップパソコン,フラックスチャンバーから構成される可搬式の測定装置を製作し,補正のために任意の固定点で気温とフラックスの日周変動の観測も行った.観測から,フラックスの水平分布が数十センチメートルから数メートルの空間スケールで大きく変動していることが示唆された.2001年度には,既設の森林プロットの再測を実施した.3年間の樹高・幹直径関係の推移を測定している幌内川河畔林では,まだ明瞭な方向的推移を得るには至っていない.18年生と45年生の二次林での初期生長を,ミズナラ・イタヤカエデとカラマツ(植林樹)について,樹幹解析によって比較解析したところ,種間で応答挙動が違うことが示唆された.落葉分解観測については,ミズナラがすでに終了しているが,イタヤカエデとオオイタドリ(遷移初期種)について,幌内川河畔林内および有珠山の遷移初期植生で比較観測を実施した.森林土壌から放出される二酸化炭素の空間的なばらつきや時間的な変動の詳細を明らかにすることを目的として空間スケールの異なる4つのサイトを設営し,内部に等間隔の100個の格子点上でチャンバー法による土壌CO_2フラックスの季節変化を2001年6月から11月まで毎月観測した.その結果,大きくばらつくフラックスの値は正規分布で近似できることがわかった.CO_2フラックスの季節変動の大きさは全ての観測点で一定の傾向を持っているとは限らず,また観測地点によって最大1040倍の差が見られた.季節変動から求めた温度係数Q10は約29,平均値約5.2という値を示した.土壌分解系の機能を探る目的で,冷温帯、温帯、暖温帯の広葉樹林と針葉樹林において,落葉・土壌・土壌動物のδ15Nとδ13Cを求めた.安定同位体比には,落葉<土壌<土壌動物の関係が見られ,土壌動物の中でも落葉食者よりも肉食者で大きな値を示した.土壌中の安定同位体比は,δ15Nとδ13Cのいずれも南方ほど高く,有機物の分解速度植物を介した炭素や窒素の流れが速いことを反映していた.モデル研究では,既存モデルの適用と,シュートモジュール機能モデルの定量化を実施した.米国モンタナ大学テラダイナミクスシュミレーション研究グループの開発したBIOME-BGCモデルを苫小牧タワーサイトに導入し,水・炭素・窒素の循環と貯蔵を日間隔でシュミレートした.ほぼ妥当な純一次生産速度に対して,現存量が実測推定に対して過少に出る傾向があった.葉・シュートレベルの生態生理過程から,個体と個体群の挙動を記述するモデル(PipeTree)は,北方性モミ属個体群を想定したデータマッチングを行い,今まで報告されてきた自己間引きにともなう変化など個体群過程を再現するのに成功した.
低酸素環境を用いた成長ホルモン分泌促進に関する研究

本研究の成果から、標高2000m以上の低酸素環境下での安静時暴露やレジスタンストレーニング及び高強度運動は、成長ホルモン分泌を促進させる傾向があることが明らかとなった。低酸素環境(人工的)を活用した運動は、1)筋肥大のためのトレーニング2)スポーツのパフォーマンス向上のためのトレーニング、3)怪我からの早期回復のためのリハビリトレーニング、4)体脂肪燃焼を目的としたトレーニング、等に効果的であることを示唆するものであるが、その反応には個人差も大きく、機序の解明が今後の課題であるといえよう。【目的】本研究では,低酸素環境下と常酸素環境下におけるレジスタンストレーニングによる筋の肥大(MRI撮影)および筋力(1RM測定)の変化および血液学的データについて比較し,低酸素環境下でのレジスタンストレーニングにおける効果を明らかにすることを目的とした。【方法】本研究では,健常な男子学生13名を対象とし,この中から7人を低酸素環境下でのトレーニング群(低酸素群)6人を常酸素環境下でのトレーニング群(常酸素群)に分け,実験を行なった。低酸素環境はアルティキューブ(常圧低酸素室)を用い,16%(標高2200m相当)に設定しトレーニングを行わせた。レジスタンストレーニングの内容はフレンチ・プレス,バイセップス・カールの順に非利き手側の腕で行ない,回数はフレンチ・プレス,バイセップス・カール共に10回1セットとし,4セットずつ行なった。低酸素群は,実験開始から終了までアルティキューブ内に滞在し続けた。このトレーニングを週2回×6週間の計12回行った。トレーニング前と6週蘭後にMRI撮影を行い,筋横断面積について比較した。筋力についてはトレーニング前,3週間後,6週間後の3回測定した。【結果および考察】1)MRIデーダについて上腕三頭筋,上腕二頭筋,上腕筋全ての筋断面積において,低酸素群にめみトレーニング前後で有意な増加(p<0.05)が認めらた。2)最大挙上量(1RM)について最大挙上量において,トレーニング3週間後,トレーニング6週間後で低酸素群,常酸素群ともに有意な増加(p<0.050.001)が認められたが低酸素群の方が増加率は高い傾向を示した。以上のことより,低酸素環境下におけるレジスタンストレーニングは筋量増加に有効なトレーニシグ方法であることが明らかとなった。しかし、低酸素環境下におけるレジスタンストレー二ング実施が,GHなど筋肥大に作用するホルモン等の上昇を有意に促進させる結果は得られなかった。以上の結果についての機序解明については今後の課題である。これまでの研究によって、低酸素環境に滞在するだけで(筋肥大に関与する)成長ホルモン分泌が促進する可能性が示唆されている。したがって、本研究では、酸素濃度を変化させた場合における成長ホルモンの分泌促進について検討を行い、低酸素短期滞在が成長ホルモン分泌に及ぼす効果を究明することを目的とする。実験の対象は、一般成人8名(26-37歳)とした。以下の条件で安静状態を保持してもらい、SpO2を連続測定しながら、採血を入室前、入室1時間後、2時間後、、滞在終了1時間後の計4回行った。常酸素(20.93%)(0.5時間)+低酸素の17.4%(標高1500m相当)(2時間)常酸素(20.93%)(0.5時間)+低酸素の15.3%(標高2500m相当)(2時間)(睡眠不可とした)なお。2条件の間隔は1週間以上空けて実験を行った。8名のSpo2の平均値は、安静時(標高0m)では約97%、標高1500m相当では、94.9%、標高2500m相当では、90.1%を示し、標高が高くなるにつれて低下傾向を示した。今回、着目した成長ホルモンの分泌応答については、常酸素安静時を1とした時の、8名の平均値を常酸素安静時、低酸素室1時間後、2時間後、、滞在終了上1時間後の順で標高1500m時の値をみると、1、3.2、28.9、22.5を示し、標高2500m時では、1、4.2、39.3、30.5を示し、平均値でみると低酸素短期滞在が成長ホルモン分泌に与える影響がみられている。しかし、標高2500m時のみ統計的に有意な傾向を示しており、標高1500mでは個人差が大きく有意な変化の結果を得ることはできなかった。ただし、標高2500m時であっても、入室後のどのタイミングで成長ホルモンが高値を示すのかは個人によって差異がみられ、個人差のあることが明らかとなった。また、低酸素滞在時のSpo2と成長ホルモン分泌についての関係についても検討を行ったが、密接な関係は認められなかった。以上の結果から、低酸素短期滞在は、標高2500mの高度であれば成長ホルモン分泌に及ぼす効果のあることが示唆された。
中枢神経系におけるプロスタグランジンF合成酵素の局在と発現動態の解析

プロスタグランジン(PG)F_2は生体内に広く分布し、平滑筋収縮や黄体退縮、分娩誘発、痛覚反応などの様々な作用を有する生理活性物質である。このPGF_2を合成するPGF合成酵素には肺型と肝臓型の2種類のアイソザイムが存在し、いずれの酵素もアルド・ケト還元酵素群に属する酵素である。これまでに、これらのアイソザイムの酵素学的、分子生物学的な解析は進んできたものの、形態学的な解析はあまり報告されていなかった。本研究では、中枢神経系におけるPGF合成酵素の局在について、それぞれのアイソザイムに特異的な抗体を用いて免疫組織化学的に検索することが目的である。本年度は、まずラットの脊髄における両アイソザイムの局在について光学顕微鏡・電子顕微鏡・共焦点レーザー顕微鏡を用いて解析した。その結果、両アイソザイムとも血管内皮細胞に存在した。それ以外に、肺型酵素は灰白質のmicrotuble-associated protein(MAP)2陽性の樹状突起に局在し(Brain Res.877,2000,生化学72,2000)、肝臓型酵素は肺型酵素のように樹状突起には認められず、中心管周囲のvimentin陽性の上衣細胞とタニサイトに局在することが分かった(生化学72,2000,Neuroscience投稿中)。以上の結果より、本酵素が神経系と循環器系の両方に存在し、それぞれのアイソザイムの脊髄における役割の違いが示唆された。このような、神経系における局在を示した報告はPGF合成酵素のみならずアルド・ケト還元酵素群の他の酵素についても初めてのものである。次年度は、さらに中枢神経系における本酵素の局在を明らかにし、2つのアイソザイムの局在の違いについて解析を進めるつもりである。
乳酸桿菌の培養過程中の乳蛋白質分解とその分解に関与するプロテアーゼに関する研究

1、Lb.bulgaricusが使用されているヨーグルト中のペプチドについて高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で調べた。その結果、多数のペプチドの存在を認めた。そこで、これらペプチドを分取、精製後、その一次構造を明らかにしたところ、22ピークの一次構造が決定された。その多くはβ-CN由来のペプチドでβ-CNの47-93と166-207残基の二つの領域に局在していた。κ-CN由来のペプチドも同定されたが、αs2-CNからは見出せなかった2、Lb bulgaricusの脱脂乳培養過程中に生成するペプチドについてHPLCで調べた。その結果、菌の増殖とともに多数のペプチドが出現した。主要なペプチドの一次構造を明らかにした結果、その多くはβ-CN由来ペプチドで、ヨーグルト同様47-91とC末端側の二つの領域に局在していた。κ-CN由来のペプチドも若干同定された。3、上記ペプチドの生成する関与するプロテアーゼについてLb.bulgaricusの脱脂乳培地より実際に各種クロマトグラフィーにより高度に精製した。その結果、収率3%、にしておよそ156倍に濃縮された部分精製酵素を得た。本酵素の至適pHは6.0、至適温度は35°Cであった。また、。本酵素はDIFPで強く阻害され、EDTEによっても阻害が認められるセリンプロテアーゼであった。。本酵素をカゼインに作用させた結果、αs1-CNは分解されなかった。生成するペプチドを調べた結果、αs2とβ-CN由来のペプチドを多数見つけた。また、。。乳業用乳酸菌、特にL,bulgaricusの乳中での生育機構を明らかにするため、本研究では次のような実験成果を得た。1、L.bulgaricusが使用されている発酵乳ヨ-グルトの乳蛋白の分解について電気泳動で調べた。その結果、乳蛋白カゼインは顕著な分解は認められず、また明瞭な分解産物も検出されなかった。しかし、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)でペプチドを調べた結果、多数のペプチドが見出された。これらペプチドの一次構造をアミノ酸組成とN-末端配列から決定したところ、その多くはβ-CN由来のペプチドであった。また、決定されたペプチドはβ-CNの40-100と160-209残基の二つの領域に局在していた。k-CN由来ペプチドも同定されたが、as1-とas2-CNからは見出せなかった。2、同発酵乳からプロティナーゼをDEAE-トヨパールクロマトグラフィーで分離したところ少なくとも2種類の活性画分(LP-1,2)が得られ、この培養物中には少なくとも2種類以上のプロティナーゼが存在することが知られた。活性の高いLP-1をさらに高度に生成しその性質を調べた。その結果、本酵素はDIFPで失活し至適pHを6.0に有するセリンプロテアーゼであった。本酵素をカゼインに作用させたところas1-とk-CNをほんど分解せずβ-CNをよく分解する酵素であった。カゼインの分解生成物ペプチドを逆相系カラムを用いたHPLCで調べた結果、得られたペプチドはβ-およびas2-CN由来のペプチドであった。また、β-CN由来ペプチドは、発酵乳から見出されたβ-CN由来のペプチドど一致するものが見出された。従って、発酵乳中のβ-CN由来ペプチドは本酵素によって生成された可能性が考えられた。L.bulgaricusの乳中での生育機構解明に関して、本年度で次のような研究成果を得た。1、市販ヨ-グルトより分離したL.bulgaricus MOを使用し、本菌の培養過程中の乳蛋白分解について調べた。乳蛋白カゼインは顕著な分解が認められなかったが、β-カゼインは分解されていた。また、同サンプル中の低分子ペプチドを高速液体クロマトグラフィーにより調べた結果、多数のペプチドピークを認めた。

そのうちいくつかについてはその一次構造を明らかにした。その結果、αs2-CN(186-192),同(21-30)、β-CN(6-10)、同(58-63)、同(57-71)およびκ-CN(33-41)、同(53-65)等のペプチドが同定された。2.同発酵乳よりプロティナーゼをDEAE-トヨパールクロマトグラフィー、DEAE-トヨパール再クロマトグラフィー、ゲルろ過クロマトグラフィーおよびゲルろ過再クロマトグラフィーにより分離精製した。その結果、収率5.8%、比活性にしておよそ275倍に濃縮された酵素を得た。本酵素画分を電気泳動にてその純度を調べた結果、複数の蛋白バンドが認められることから完全には精製されていないことが知られた。本酵素の至適pHは6.5、至適温度は35°Cであった。また、pH4以下および8以上で急激に失活し、45°Cまで比較的安定であった。EDTAで強く阻害され、またDIFPによっても阻害が認められた。Mn,Co,Mg及びCaによっては全く影響されなかった。本酵素をカゼインに作用させたところαs2とβ-カゼイン由来のペプチドを多数見つけた。これらペプチドには培養過程中に見出されるペプチドと一致しないものが存在した。従って、これらは乳酸菌の増殖に利用されたと考えられた。培養液からプロティナーゼをDEAE-トヨパールクロマトグラフィー、DEAE-トヨパール再クロマトグラフィーおよびトヨパールHW-55によるゲルろ過クロマトグラフィーにより本酵素を高度に精製した。その結果、収率3%、にしておよそ156倍に濃縮された精製酵素を得た。しかし、SDS電気泳動で調べた結果、数本のバンドが確認されたことから本酵素は完全には精製されていなかった。本酵素のこの段階での酵素学的性質について調べた。本酵素の至適pHは6.0、至適温度は35°Cであった。また、本酵素はDIFPで強く阻害され、EDTEによっても阻害が認められるセリンプロテアーゼであった。本酵素は水銀によって活性が低下し、マンガンによって活性が賦活された。本酵素をカゼインに作用させ電気泳動でその分解を調べた結果、β-カゼインの分解が認められ、K-およびαs1-カゼインは分解されなかった。生成するペプチドをHPLCで調べた結果、αs2-とβ-カゼイン由来のペプチドを多数見つけた。β-カゼイン由来のペプチドはβ-カゼインの164番目からC末端側であった。また、αs2-ガゼイン由来はαs2-カゼインの188番目からC末端側のペプチドであった。これら領域は疎水性が高い領域であることから本酵素は疎水領域を認識していると考えられた。
構造的要因による高等教育中退メカニズムの実証――誘引・抑止の日本的特徴

平成30年度は、申請時の検討課題(2)「Tinto(1987)が提示するメカニズムの妥当性の検討」を中心に研究を行った。昨年度から引き続き行っている、国外の既存研究の検討により、Tintoの提示したStudent Integration Modelは社会関係資本の概念を用いて捉えなおすことが可能であり、そうすることにより、これまで詳細に検討されてこなかった出身階層によるリスクの差という点にアプローチしやすくなると考えられた。本年度はこのようなアプローチの方針に基づき、以下のような活動を行った。まず、現役の学生を対象として、2種類の調査を行った。ひとつは、昨年度調査の回答者を対象としたパネル調査の2回めである。昨年度の項目を多く引き継ぎつつ、対象者の出身階層についてより多く知ることのできる項目を追加した。いまひとつは、学生が利用可能な資本が埋め込まれていると考えられるネットワーク(個々人のつながり)について、対象となる集団全体について描き出すことのできるホールネットワーク調査データを収集するものである。なお、これらデータを利用した分析の結果の一部は本年度の学会大会において報告した。また、進行中で修正が必要なものについては、来年度以降の公表を予定している。以上に加え、近年、国外において研究が蓄積されている、文化資本論との接続という観点からのStudent Integration Modelの再検討を日本においても試みるべく、分析を行い、その成果を報告した。以上の成果から、日本の大学中退を説明するうえでもTintoが提示したStudent Integration Modelは導入可能な余地があることが示唆される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)大学等中退と家庭内の社会関係資本との関連、および後期中等後教育の大衆化に伴う関連のしかたの変化について検討した。研究計画における検討課題(1)および(2)の一部に該当する。分析の結果、経済面や進学段階でのセレクションバイアスを考慮してもなお、両親の不在やきょうだい数の増加によって中退が起こりやすくなるという結果を得た。The 10th International Conference of Asian Scholarsにおいて報告した。(2)社会変動と大学等中退率の変化の連動パターンについて、男性においては構造的転換点がみられないことを明らかにし、第69回教育社会学会大会において口頭報告を行った。この成果は、研究計画における検討課題(1)の一部である。分析の結果、先行研究と同様に家計所得・合格率・奨学金受給率・学歴間賃金比・学生-教員比が男性の大学中退率と関連しており、その関連のしかたについて、丙午による出生率の変化の影響を受けたと思われる年度以外に、構造変化はみられなかった。(3)47th GESIS Spring Seminarへ参加し、Stochastic Actor Oriented Model(SAOM)によるパネルデータのネットワーク分析について、その理論とRを用いた実際の分析方法について学んだ。SAOMは比較的新しい手法であり、これを用いることでネットワークの形成・変化や、その中退への影響を直接的に検討することができるだけでなく、それらを統制した上で他の要因の影響を検討することが可能であることがわかった。(4)現役学生(大学・短大・高専・専門、休学中を含む)を対象としたインターネットモニター調査を行った。研究計画における検討課題の(2)について、分析が可能なデータを得た。有効回収数999票であった。研究課題遂行の上で最も重要な調査データの収集については、調査実施の時期はやや遅くなってしまったものの、調査項目については予定通り収集することができた。なお、調査項目には、現在在籍している学校へのコミットメント(出席日数や、その学校に在籍することの価値判断など)、成績などのパフォーマンス、調査時点までの出来事や人間関係、所属している教育機関名・学部・学科などを含んでいる。申請書にある3つのリサーチ・クエスチョンについて、国内外の先行研究等の収集や学会大会やセミナーにおける議論を通して、理論的枠組みをはっきりさせた上で、実証的にどのようにアプローチするかを見直すことができた。雑誌論文の掲載はかなわなかったものの、既存データの二次分析を進め、実証分析の結果を学会大会で報告した。また、2015年SSM調査の報告書論文を執筆した。以上を踏まえると、日本において、中退選択がいかにして起こるのかという点については、順調にアプローチできていると考える。国際比較については、理論的枠組みの修正に伴い、分析を一度保留にしているため、当初の予定よりも遅れている。しかし、諸外国における教育制度、労働への移行に関する制度・慣習についての情報収集については概ね予定通り進めることができた。

なお、これらデータを利用した分析の結果の一部は本年度の学会大会において報告した。また、進行中で修正が必要なものについては、来年度以降の公表を予定している。以上に加え、近年、国外において研究が蓄積されている、文化資本論との接続という観点からのStudent Integration Modelの再検討を日本においても試みるべく、分析を行い、その成果を報告した。以上の成果から、日本の大学中退を説明するうえでもTintoが提示したStudent Integration Modelは導入可能な余地があることが示唆される。本年度は既存データの二次分析よりも、自身で実施した調査データの分析を重点的に行う。平成29年度に収集したデータについては、特に回答者本人が持つネットワークの規模と中退意思との関連に着目した分析を既に開始している。本年度は、申請時点ての予定にそって、平成29年度調査と同じ回答者に対して、継続調査を行う。同一個人の中退意思やその他の状況の変化をとらえることが目的である。これを平成30年6月までに実施し、申請書の検討課題(2)について、より精緻な実証分析を行った上で、各学会大会での報告および論文を執筆する。国際比較においては、年次計画からの遅れに鑑み、平成30年度も情報収集を継続する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2015年SSM調査報告書教育II: 153-165、2018年3月平成30年度が最終年度であるため、記入しない。