hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
持続的経営林としての帯状複層林の可能性評価と動態予測

本研究の目的は、樹高程度の帯幅で伐採が行われる帯状・群状複層林の成長、収益性、生物多様性を明らかにし、持続的経営林としての可能性を議論することにある。まず、大分県湯布院町にあるスギ群状択伐林を調査し、群状伐区内の18年生スギ植栽木のサイズのバラツキを予測する個体ベースモデルを構築した。垂直方向の競争指数として下木対象木から上木競争木梢端への見上角度合計を用いた結果、北方向に位置する上木による競争効果はないことがわかった。次に、宮崎県椎葉村にある群状伐区内のスギ・ヒノキ幼齢木の樹高成長に及ぼす要因を分析した。林地で直接測定した光環境(GLI)と土壌深度を変数とする重回帰モデルは精度よく樹高のバラツキを説明できたが、DEMから間接的に推定した競争指数と地形因子を用いた場合は予測精度の低下がみられ、その際、地形因子はほとんど寄与しないことが明らかとなった。また、大分県湯布院町にあるスギ帯状択伐林を調査し、伐区内の16年生スギ植栽木の樹高を予測するモデルを構築した。ここでも、垂直方向の競争指数として見上角度合計を採用した結果、植栽木サイズのバラツキの約60%を説明できることがわかった。モデルシュミレーションにより帯幅を変化させた場合の伐区内植栽木の平均樹高の変化をみた結果、帯幅が上木樹高よりも小さい場合には平均樹高が大きく減少することがわかり、帯状択伐方式の場合には少なくとも上木の樹高程度の帯幅を設定する必要があることを提示した。さらに,大分県湯布院町と宮崎県諸塚村にある帯状複層林の下層植生の多様度を隣接する一斉林と比較した結果,種数にはほとんど差異は見られなかったものの,生活型ごとに見た場合,帯状・群状複層林のほうが森林性の種が豊富であることが明らかになった。また、魚眼レンズを用いて伐区内の光環境を推定する際の留意点について考察を行った。本研究の目的は、樹高程度の帯幅で伐採が行われる帯状・群状複層林の成長、収益性、生物多様性を従来の一斉林や二段林と比較しながら明らかにし、持続的経営林としての可能性を議論することにある。まず、宮崎県諸塚村と大分県湯布院町にある帯状伐採後約30年経過したスギもしくはヒノキの帯状複層林の成長特性を調査した。下木のサイズは林縁から離れるほど大きくなる傾向があったが、林縁距離約5m以上でほぼ一定になることが分かった。上木の樹幹解析資料や一斉林の調査データを用いて一斉林の成長と帯状林下木の樹高成長を比較したところ、帯状林植栽木の樹高は少なくとも伐採帯中央では一斉林と同等であることが示唆された。また、林縁距と形状比との間には有意な相関はみられず、その平均値は7080であり、一斉林の平均的な値に近いことがわかった。次に、これらの知見をもとに、相対化の手法を用いて成長モデルを作成し、長伐期および短伐期一斉林、二段林、帯状林の林分動態および収益性を比較した。その結果、帯状林は他の林型と比較して材積成長の面からは優位とはいえないことが分かった。二段林や短伐期一斉林は材積成長は大きいものの育林費用が高いため収益性が悪く、一方、帯状林の収益性は長伐期一斉林に次いで高いことが分かった。

すなわち、帯状林では下刈省略化の可能性も期待できることから、収益性の面で優れていると推察された。続いて、宮崎県椎葉村にある群状伐区内の光環境と幼齢木の樹高成長を調査した。その結果、伐区面積が大きい場合には、伐区中央では過剰な日射量により、樹高成長が落ち込むかもしれないという仮説を提示した。さらに、大分県湯布院町にある伐採後37年経過した群状林を調査し、伐区中央の樹高成長は一斉林と同程度であること、林縁付近の樹高低下は南北方向よりは東西方向で大きいこと、隣接地の伐採により成長は改善されることを明らかにした。本研究の目的は、樹高程度の帯幅で伐採が行われる帯状・群状複層林の成長、収益性、生物多様性を従来の一斉林や二段林と比較しながら明らかにし、持続的経営林としての可能性を議論することにある。まず、大分県湯布院町にある伐採後38年経過した群状林のスギ植栽木の成長を調査し、林縁付近の樹高低下は北側の林縁付近ではみられないことを明らかにし,伐区の形状は南北方向よりも東西方向に長くしたほうが,樹高低下のみられない領域が最大化されることを見出した。また,2つの38年生伐区から計10本,19年生伐区から5本の樹幹解析を行い,過去の成長パターンを明らかにした。その結果からも,北側に位置する林木は林縁の影響を受けにくいことがわかり,ある伐区に隣接して伐採する場合には南,東,西の方向に隣接させればよいと考えられた。次に、宮崎県椎葉村にある群状伐区内のスギ・ヒノキ幼齢木の樹高成長に及ぼす要因を分析した。光環境(GLI),土壌深度,微地形(凹型,凸型,平行型)を独立変数として重回帰分析をおこなった結果,決定係数は最大で約0.5となり,3つの因子のうち,GLIがもっとも重要な因子であることがわかった。さらに,大分県湯布院町と宮崎県諸塚村にある帯状複層林の下層植生の多様度を隣接する一斉林と比較した結果,種数にはほとんど差異は見られなかったものの,生活型ごとに見た場合,帯状複層林のほうが森林性の種が豊富であることが明らかになった。本研究の目的は、樹高程度の帯幅で伐採が行われる帯状・群状複層林の成長、収益性、生物多様性を明らかにし、持続的経営林としての可能性を議論することにある。まず、大分県湯布院町にあるスギ群状択伐林を調査し、群状伐区内の18年生スギ植栽木のサイズのバラツキを予測する個体ベースモデルを構築した。垂直方向の競争指数として下木対象木から上木競争木梢端への見上角度合計を用いた結果、北方向に位置する上木による競争効果はないことがわかった。林地で直接測定した光環境(GLI)と土壌深度を変数とする重回帰モデルは精度よく樹高のバラツキを説明できたが、DEMから間接的に推定した競争指数と地形因子を用いた場合は予測精度の低下がみられ、その際、地形因子はほとんど寄与しないことが明らかとなった。また、大分県湯布院町にあるスギ帯状択伐林を調査し、伐区内の16年生スギ植栽木の樹高を予測するモデルを構築した。ここでも、垂直方向の競争指数として見上角度合計を採用した結果、植栽木サイズのバラツキの約60%を説明できることがわかった。モデルシュミレーションにより帯幅を変化させた場合の伐区内植栽木の平均樹高の変化をみた結果、帯幅が上木樹高よりも小さい場合には平均樹高が大きく減少することがわかり、帯状択伐方式の場合には少なくとも上木の樹高程度の帯幅を設定する必要があることを提示した。さらに,大分県湯布院町と宮崎県諸塚村にある帯状複層林の下層植生の多様度を隣接する一斉林と比較した結果,種数にはほとんど差異は見られなかったものの,生活型ごとに見た場合,帯状・群状複層林のほうが森林性の種が豊富であることが明らかになった。また、魚眼レンズを用いて伐区内の光環境を推定する際の留意点について考察を行った。
睡眠時無呼吸症の治療効果の予測モデルの確立と検証 －口腔内装置療法の非接触評価－

しかしOAは全ての症例に有効なわけではなく,奏功するか否かは治療を行ってみなければ,分からないのが現状である.CPAP使用が困難なため,医科より歯科にOA療法の依頼があり,OAを適用したが効果を得られず,再度CPAP適用を医科に依頼するのは時間と経費を要し,患者・医療従事者にとって望ましくない.OA治療が奏功するかを事前に見極められれば,個々の症例に応じてCPAPとOAのいずれが最適かを判定でき,よりテイラーメイドな治療が可能となるため,その果たす役割は大きい.本研究では術前の診査,問診,簡便な計測値より,治療効果を予測するモデルを構築し,その臨床応用を目指すとともに,その有用性を新規開発中の非接触の赤外線センサーを利用した計測装置を使って検証し,治療効果の予測モデルの確立を目的とする.初年度はOAを装着した年齢20歳以上,骨植の良い残存歯が20本以上のOSA患者の診療プロトコールを収集し,治療効果の有無をアウトカムとした多変量モデルを導入し,予測モデルの構築を図った.評価項目として性別,年齢,術前・術後AHI,最大下顎前方移動量,マランパチ分類スコアー等を選択し,治療効果有りの判定は,術後にAHI<5もしくはAHIが50%以上減少した場合とした.1.データ収集:OA作製を行ったOSA患者のプロトコールを収集した.症例選択の採択基準は年齢20歳以上,骨植の良い残存歯が20本以上とし,術前評価後に歯科処置の予定者,痛みや開口障害を伴う顎関節症例,重度の歯周疾患症例,精神疾患を伴う症例等は除外した.2.データ解析:評価項目として性別,年齢,術前・術後AHI,最大下顎前方移動量,マランパチ分類スコアー等を選択した.治療効果有りの判定は,術後にAHI<5もしくはAHIが50%以上減少した場合とした.治療効果の有無をアウトカムとした多変量モデルを導入し,予測モデルの構築を図った.1.新規患者での検証:予測モデルを使ってOA治療効果を予測し,OA装着後に新規開発の非接触計測器,従来型簡易評価装置(図6)で呼吸,睡眠状態を測定し,治療効果を検証する.2.モデルの妥当性,一般化可能性の検討:新規患者データを用い,モデルの再現性を検討する.さらに医科・歯科において適応症の見極め基準として運用を図る.以上よりOSA症例の術前の簡便な診査より,OA治療の効果の予測モデルを策定し,新規開発の非接触方式の簡易計測・従来型睡眠検査装置で効果を判定し,予測モデルの確立と検証,非接触評価装置の実用化を目標とする.しかしOAは全ての症例に有効なわけではなく,奏功するか否かは治療を行ってみなければ,分からないのが現状である.CPAP使用が困難なため,医科より歯科にOA療法の依頼があり,OAを適用したが効果を得られず,再度CPAP適用を医科に依頼するのは時間と経費を要し,患者・医療従事者にとって望ましくない.OA治療が奏功するかを事前に見極められれば,個々の症例に応じてCPAPとOAのいずれが最適かを判定でき,よりテイラーメイドな治療が可能となるため,その果たす役割は大きい.本研究では術前の診査,問診,簡便な計測値より,治療効果を予測するモデルを構築し,その臨床応用を目指すとともに,その有用性を新規開発中の非接触の赤外線センサーを利用した計測装置を使って検証し,治療効果の予測モデルの確立を目的とする.初年度はOAを装着した年齢20歳以上,骨植の良い残存歯が20本以上のOSA患者の診療プロトコールを収集し,治療効果の有無をアウトカムとした多変量モデルを導入し,予測モデルの構築を図った.評価項目として性別,年齢,術前・術後AHI,最大下顎前方移動量,マランパチ分類スコアー等を選択し,治療効果有りの判定は,術後にAHI<5もしくはAHIが50%以上減少した場合とした.1.データ収集:OA作製を行ったOSA患者のプロトコールを収集した.症例選択の採択基準は年齢20歳以上,骨植の良い残存歯が20本以上とし,術前評価後に歯科処置の予定者,痛みや開口障害を伴う顎関節症例,重度の歯周疾患症例,精神疾患を伴う症例等は除外した.2.データ解析:評価項目として性別,年齢,術前・術後AHI,最大下顎前方移動量,マランパチ分類スコアー等を選択した.治療効果有りの判定は,術後にAHI<5もしくはAHIが50%以上減少した場合とした.治療効果の有無をアウトカムとした多変量モデルを導入し,予測モデルの構築を図った.1.新規患者での検証:予測モデルを使ってOA治療効果を予測し,OA装着後に新規開発の非接触計測器,従来型簡易評価装置(図6)で呼吸,睡眠状態を測定し,治療効果を検証する.2.モデルの妥当性,一般化可能性の検討:新規患者データを用い,モデルの再現性を検討する.さらに医科・歯科において適応症の見極め基準として運用を図る.以上よりOSA症例の術前の簡便な診査より,OA治療の効果の予測モデルを策定し,新規開発の非接触方式の簡易計測・従来型睡眠検査装置で効果を判定し,予測モデルの確立と検証,非接触評価装置の実用化を目標とする.次年度は分析プログラムの発注と,海外での研究経過報告,情報収集を予定しているため,今年度の予算の一部を次年度分に補填した.
免疫性炎症と尿路上皮剥離の遺伝学的変化探索によるハンナ型間質性膀胱炎の病態解明

HICでは膀胱上皮の剥離やリンパ球浸潤・粘膜固有層浮腫・線維化などの炎症所見が強い一方、NHICでは組織学的変化に乏しく、炎症も殆ど認められない。HIC膀胱組織の浸潤リンパ球は主にB細胞・形質細胞であり、一部のHICでは極めてクローナリティの高いB細胞集団が膀胱に浸潤していることも特定している。すなわち、HICの病態の背景には、特定の免疫学的機序またはB細胞増殖性疾患の存在が示唆される。本事業による研究助成を賜り、ゲノミクス解析を駆使したHICの病態解明研究へ取り組んだ。トランスクリプトーム解析によって、HICが遺伝学的にもNHICとまったく異なる病態であることを示した。さらに、変動遺伝子のpathway解析により、HICでは特異的にVEGF及びBAFFシグナル伝達系遺伝子群の発現が上昇していること、qPCR及び免疫組織化学的検討により、HICの膀胱組織でVEGFとBAFF蛋白の発現が特異的に上昇していることを確認した。本研究結果から、HICとNHIC・HSBとは症状が類似するものの病態は全く異なることが示され、成果はHICの新規バイオマーカーや治療戦略の開発にも寄与する可能性が高い。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。次世代シーケンサーによる浸潤リンパ球のレパートリー解析:これまでの研究結果では浸潤リンパ球のうち、B細胞のクローナル増殖がHICでは極めて特徴的であったことから、B細胞抗原受容体遺伝子の網羅的次世代シーケンスによるレパートリー解析の症例数を蓄積した。具体的には、ハンナ型IC(HIC)25症例、またコントロールも6症例に対してB細胞のレパートリー解析を施行した。HICでは、半数以上でモノクローナルに近い、極めてクローナリティの高いB細胞集団が浸潤していることを同定した。一方、膀胱癌、慢性膀胱炎、形態的正常所見を呈する非特異的膀胱ではいずれもHICに比するとB細胞のクローナリティは低く、B細胞のクローナル増殖がHICに特徴的な所見であることが示唆される。さらに、ハンナ型IC,非ハンナ型IC,過知覚膀胱、コントロール(膀胱癌背景正常粘膜)を対象に、網羅的遺伝子発現解析(RNA-seq)を施行し、遺伝子発現の面でもハンナ型ICが特異的な疾患単位であることを同定した。さらに、ハンナ型ICにおいて、特異的有意に発現が変動していた遺伝子に対するpathway解析を施行し、BAFF(B cell activating factor)、VEGFがHICにおいて特異的に発現上昇を来しており、これらはハンナ型間質性膀胱炎における新規治療標的/バイオマーカーとなりうる候補であることを見出した(論文準備中)ハンナ型間質性膀胱炎の炎症特性や特徴的サイトカイン遺伝子発現プロファイリングなど予定していた研究計画に沿って進捗している。平成30年度は、ハンナ型間質性膀胱炎の背景遺伝子異常の探索を行う。具体的には、ハンナ型間質性膀胱炎症例の膀胱組織及び血液をサンプルとして全エクソン解析を行い、体細胞遺伝子変異を探索するとともに、RNA-seqも同時に施行して融合遺伝子の検出を試みる。また、血液サンプルのDNAデータを用いて、HLAタイピングやGWASを行い疾患感受性因子の同定に迫りたい。
エリア放送を活用した地域情報発信基盤構築のための課題解決

本研究課題は、1電波伝搬シミュレーションソフトを用いた電界強度分布の把握と測定器による信号強度・信号品質の実測より、実際の視聴エリアを同定・把握する、2PC画面に情報素材を配置しその画面を放送コンテンツとするという基本構想に基づき、ネットワークから取得できる各種情報素材に処理を施し、それらをあらかじめデザインした放送画面イメージのフレームにスケジューリングしたうえで順次マッピングすることで変化のある放送コンテンツとして生成する手法を確立する、の2項目からなる。研究項目1については、電波伝搬シミュレータの結果をもとに受信アンテナの指向性データに基づく減衰量補正処理をすることで地域世帯のTV受像機における端子電圧値を求め、視聴可能な端子電圧をカラーマップにより分布図作成し、それを航空写真と重ね合わせて表示するソフトウェアを開発した。これによりエリア放送の実際の視聴可能エリアを推定することが容易となった。端子電圧の実測値を測定した結果と照合したところ、その値はシミュレーション結果とほぼ合致することが分かった。研究項目2については、地域住民が求める情報提供に関する調査・確認と、情報提供のための情報素材の収集・活用方法について検討した。宮城地区まつり会場でのアンケート調査(有効回答数50)の結果、気象に関する情報が28%、道路状況に関する情報が20%、鉄道の運行状況に関する情報が19%と、気象及び交通情報の提供への期待が大きいことが確認できた。気象情報については気象測器検定を取得した機材を用いた気象観測システムを導入しそのデータや気象庁が提供する各種情報を情報素材として扱うことにした。一方、道路情報については国土交通省が提供する道路監視カメラの映像や道路情報版の掲示情報を利用することとし、平成29年度までに作成した放送コンテンツ生成システムのプロトタイプを用いた実験を行った。研究項目1については、既設受信アンテナ方位を考慮したエリア放送視聴可能域可視化ツールを開発した。目標とした機能を実装することができ、実質的な視聴可能域の把握が容易になったが、処理速度の向上やユーザインタフェース等に改善する余地が残されている。また実測値との比較による検証については、過去に実測した複数測定地点での計測値との比較に留まっており、計測地点を増加させてより詳細な比較検討を行う必要がある。研究項目2については、求められている地域情報やその情報発信のために情報素材として利用できるデータの調査・検討・整理が進み、地域情報発信の具体的なイメージが明確になってきた。しかし、情報の自動的な取得・保存方法についての設計・実装、放送画面の設計・実装が遅れ気味となってしまった。研究成果の公表についても、新たに発表できる成果が十分に揃わず少ない件数となったことを反省したい。研究項目1については、エリア放送視聴可能域可視化ツールの改良を進めるほか、周辺地域のより多くの地点でエリア放送電波の計測を行い、実測値との比較検討を進める。研究項目2については、遅れ気味であった情報素材として利用できる情報の自動的な取得・保存方法についての設計・実装、放送画面の設計・実装を加速させ、放送コンテンツ生成システムとの連携を図り実証実験放送の実施を目指すことを優先する。当初計画していた、自治体や町内会等からのお知らせ等の放送を提供者からの情報を責任者が承認したのちに放送されるようなフレームワークのもとでの実現については、地域の気象・交通情報提供の実装に目途が付いた時点で改めて検討することにしたい。エリア放送の事業者数が減少傾向にあり、放送無線設備の製品供給・保守についても課題が散見されることから、地域情報発信の出力先をエリア放送に特化させず、デジタルサイネージ等の別手段への応用も視野に入れての研究開発も検討する必要がある。

また実測値との比較による検証については、過去に実測した複数測定地点での計測値との比較に留まっており、計測地点を増加させてより詳細な比較検討を行う必要がある。研究項目2については、求められている地域情報やその情報発信のために情報素材として利用できるデータの調査・検討・整理が進み、地域情報発信の具体的なイメージが明確になってきた。しかし、情報の自動的な取得・保存方法についての設計・実装、放送画面の設計・実装が遅れ気味となってしまった。研究成果の公表についても、新たに発表できる成果が十分に揃わず少ない件数となったことを反省したい。研究項目1については、エリア放送視聴可能域可視化ツールの改良を進めるほか、周辺地域のより多くの地点でエリア放送電波の計測を行い、実測値との比較検討を進める。研究項目2については、遅れ気味であった情報素材として利用できる情報の自動的な取得・保存方法についての設計・実装、放送画面の設計・実装を加速させ、放送コンテンツ生成システムとの連携を図り実証実験放送の実施を目指すことを優先する。当初計画していた、自治体や町内会等からのお知らせ等の放送を提供者からの情報を責任者が承認したのちに放送されるようなフレームワークのもとでの実現については、地域の気象・交通情報提供の実装に目途が付いた時点で改めて検討することにしたい。エリア放送の事業者数が減少傾向にあり、放送無線設備の製品供給・保守についても課題が散見されることから、地域情報発信の出力先をエリア放送に特化させず、デジタルサイネージ等の別手段への応用も視野に入れての研究開発も検討する必要がある。予算執行時に生じた少額の端数であり、次年度において適切に処理できるように留意する。
14C年代測定法を用いた先史時代の植物利用に関する年代学的研究

考古編年の基礎である土器型式に^<14>C年代を与える研究が近年盛んに実施されているが,遺跡出土の植物遺体に適用した研究は少ない。遺跡出土植物遺体の研究は過去の人類の生業活動の内容を直接議論できる利点があるが,明確な所属時期が特定しにくいという弱点もある。そこで本研究では,縄文時代の遺跡から出土した種実遺体や遺構構築材などの合計110点の^<14>C年代測定を行い,植物利用の変遷を議論するための基礎的なデータを得た。日本列島の先史考古学では,考古学的編年の基礎である土器型式に14C年代を与える研究が近年盛んに実施されているが,これまで植物遺体について体系的に適用した研究は少ない。植物遺体のより確かな年代を得た上で,植物遺体から復元される人類の植物利用の傾向に関する研究と,考古遺物から復元された人類の適応の手段(道具,構築物等)に関する研究の成果を融合することが,生態系史を復元するうえで必要である。平成20年度は,栃木県寺野東遺跡から出土した縄文時代後期晩期の木組遺構の14C年代測定を実施して,寺野東遺跡の低地の遺構群の時間的変遷を明らかにし,ウイグルマッチングを実施して最も大規模な木組遺構であるSX-048の年代的位置づけを明確化した。これらを東京都下宅部遺跡の遺構群の年代と対比して,関東平野における低地利用の時間的変遷を体系的に提示した。一方,千葉県沖の島遺跡から出土した縄文時代早期のアサ果実の分析も進めた。年代測定の結果,アサの果実が縄文時代早期初頭,地質学的には完新世初頭に位置づけられることを確かめた。直接年代測定されたものとしては,現時点で最古のアサであり,アサがいつ,どのように日本列島で利用されるようになったのかといった問題を考える上で貴重なデータを得ることができた。このほか,現在,埼玉県データタメ遺跡の木組遺構や,石川県中屋サワ遺跡の木組遺構と出土木材遺体,愛知県千石遺跡の低湿地貯蔵穴出土の堅果類の分析を進めている。日本列島の先史考古学では,考古学的編年の基礎である土器型式に炭素14年代を与える研究が近年盛んに実施されているが,これまで植物遺体について体系的に適用した研究は少なかった。環境と人類活動との相関関係に関する考古学的研究を具体的に展開するためには,考古学的遺構群・遺物群の詳細な時間的位置づけについて,数値年代を用いて厳密に追求し,環境変遷史との時間的関係を分析することが必要不可欠である。平成21年度は,愛知県宮西遺跡の土器付着物および炭化材(縄文時代草創期),東京都下宅部遺跡の土器付着植物遺体(縄文時代中期後晩期),東京都下宅部遺跡のウルシ木材(縄文時代後期),愛知県寺部遺跡の低湿地貯蔵穴群(縄文時代後晩期),石川県中屋サワ遺跡の木材・木製品等(縄文時代晩期)の年代測定を進めた。また,基礎研究として行った,沖ノ島遺跡と国府関遺跡のエタノール溶液保存試料および乾燥試料の年代測定による比較自実験では,エタノール溶液が年代測定には影響を与えないことを確かめた。重要な植物遺体は腐敗・カビ発生防止のため,エタノール溶液中で保存されることも多いが,エタノールに含まれる炭素が測定に影響を与える可能性も指摘されてきたため,年代測定の対象から外されることも多かった。本研究によって,これらの植物遺体の年代測定が問題ないことを示し,植物遺体の年代測定研究の対象の拡大可能性を提示したことは,今後の研究を進展させていくうえでの基礎となった。
語彙分類の理論的整備に基づくシソーラスの改良に関する研究

日本語研究におけるシソーラスのより一層の活用を図るため、人文系日本語研究者の間でもっとも普及している『分類語彙表増補改訂版』に研究に有益な情報を付与する作業を行った。多義語として複数の分類項目に出現している見出し語27171語について、一定の基準に基づいて「代表義」を1つ決定し、その情報を付与した。作業結果は、2015年7月を目指してウェブ上で公開する予定である。これにより、意味解析上の精度が向上し、異なる分析結果の間の適切な比較が可能になることが期待される。また、旧版の分類語彙表との異動の比較を行い、結果の一部を「語彙研究」12号に発表した。2014年2月に海外の研究協力者も含めた研究会を行い、シソーラス・語彙分類についての各自のテーマにそって、研究経過報告、作業報告を行った。具体的な内容は以下のとおり。(1)『分類語彙表』元版・新版比較の見通しーア行ー(田島毓堂)は、1964年に刊行された『分類語彙表』と2004年に刊行された同書の増補改訂版とを比較し、項目間の新旧の異動について調査したものである。その結果、ア行で完全に一致するものが約43%、微差(分類番号の小数点以下3桁以降の違い)が約23%、などの結果が分かった。(2)現代日本語コーパス分析のための中間語彙層の抽出と応用(山元啓史)では、Baiduブログデータを用い、使用頻度における中間の語彙がトレンドの発見に役立つことを指摘した。(3)多義的後項動詞を含む複合動詞に関する一考察(内山清子)は、複合動詞の意味的分類による、シソーラスの拡充と複合動詞の体系化や複合動詞レキシコンと分類語彙表のリンク付けやマッピングについて事例を挙げて紹介した。(4)分類語彙表増補改訂版へ研究用アノテーション付与(柏野和佳子・山崎誠)では、複数の項目に挙がっている見出し語についてどれを代表義とするか、その作業手順について具体的に報告したものである。(5)中英日動詞補語用法オンライン辞書構築とその課題(砂岡和子)は、日本語と文法的な位置付けが異なる複合動詞の辞書作成の問題点を指摘した。(6)韓国におけるシソーラス研究の現況ー韓国語の類義語大辞典を中心にー(薛根洙)および(7)韓国におけるシソーラス研究現況ー韓国語作文辞典の構築研究を中心にー(韓有錫)は、韓国におけるシソーラス事情の紹介である。研究会では、次年度の成果報告の内容についても検討を行った。2012年11月に海外の研究協力者も含めた研究会を行った。そこでは、語彙分類の原理について、シソーラスを氏利用した研究の展開、従来のシソーラスの持つ問題点などを中心に検討した。シソーラスの改良については、分類語彙表(増補改訂版、2004)をデータとして、以下のような具体的な問題点を指摘した。(1)言語単位の長さと意味分類の問題(複合語、慣用句、ことわざなどの長い言語単位全体について意味番号を付与しようとする際の難しさ)。(2)荻野綱男(1993)で指摘された問題について(上位語の意味特性を下位語が継承しない問題、「欧米」「花鳥」のような合わせ呼び関係の語は上位下位関係になじまない)。(3)新語を追加する際に番号に空きがなく、番号の付け替えや対応表が必要になること。具体的なシソーラスの改良案としては以下の2つを提案した。(1)「寒い」という形容詞は単独の語として「寒暖」「快・喜び」に、慣用句として「貧富」「多少」に、計4箇所に現れている。テキストの意味解析に使うに当たっては、これらの多義のうちどの意味で使われたかを決めなければならないが、その手間を省くために、辞書で示されているように、基本義でシソーラス上の代表する位置を示すと便利である。(2)旧版分類語彙表(1964)もまだ利用されており、これまでそれを利用した蓄積もある。そのため、旧版と増補改訂版の対応表を作り、提供することにより、学会に対する貢献ができると思われる。日本語研究におけるシソーラスの活用を図るため、人文系日本語研究においてもっとも普及している『分類語彙表増補改訂版』に研究に有益な情報を付与する作業を行った。具体的には、多義語として複数の分類項目に出現している語について、一定の基準に基づいて「代表義」を1つ決定し、その情報を付与した。作業した語数は全体で27171語(延べ)であった。内訳は体の類15478語、用の類8776語、相の類2770語、その他の類147語である。

作業結果は2015年7月を目指してウェブ上で公開する予定である。これにより、意味解析において複数の分類項目が該当する場合の解釈の曖昧性が回避出来、異なる分析結果間の適切な比較が可能になる。作業報告については2014年9月20日に計量国語学会(東洋大学白山キャンパス)において「『分類語彙表増補改訂版』へのアノテーションー基本義の決定ー」と題して研究発表を行った。日本語学分類語彙表増補改訂版で複数箇所に登録されている語について、代表義を決める作業が予想以上に時間が掛かることが分かり、今年度は用の類(動詞)約2400語について終了したにとどまった。研究会の開催日程が秋になり、それ以降の実質的な作業にとりかかるのが遅れたこと、また、主要なデータである分類語彙表増補改訂版のデータべースをその著作権者である国立国語研究所から提供してもらうための手続きに時間がかかっているため(現時点ではデータの提供はなされていない)。シソーラスの理論的枠組みについての分析よりも、調査研究に直接有益は『分類語彙表増補改訂版』へのアノテーション作業を優先させることにした。具体的には、代表義を決めて、異なる意味分析結果の客観的な比較が可能になるようにすること、また、コーパスからの頻度情報、表記のバリエーションの情報、言語単位の情報などを付与することにより、意味の分析とその他の言語情報を組み合わせた分析が可能になるようにする。当初の目的のひとつであある、語彙分類のための理論的枠組みの整備を進める。具体的には、(1)言語単位の長さと意味との関係に基づく意味分類のあり方、(2)意味分野の粒度の問題、(3)語彙体系の変化に対応する動的語彙分類のための理論、(4)語彙分類が依拠すべき意味記述理論の検討などである。上記と同時に、シソーラスの改良の試行を行う。語彙分類の事例として日本語研究でもっともよく利用されている『分類語彙表増補改訂版』を対象にした試行版を作成し、公開する。具体的には、多義語の整理、頻度情報、語種情報、言語単位情報、旧版との照合情報等の付与を施すことである。『分類語彙表増補改訂版』に対する主たるアノテーションである代表義の決定が作業の見積もり、マニュアル化が予想よりもはるかに時間がかかっため。平成25年度は用の類(動詞)についての作業にとどまった。平成26年度に残り体の類(名詞)及び相の類(形容詞・形容動詞)の代表義の決定を行い、予算を使い切る予定である。報告書『語彙分類の原理とシソーラス改良のための試案』を平成26年度前半にまとめ、それに関する知見を日本語学会、情報知識学会等で発表する。また、改良を加えた『分類語彙表増補改訂版』データはWEB上で研究用として無償で公開する予定である。
地上・衛星同時観測によるＰｃ５地磁気脈動の励起・伝播特性の解明

極域短波レーダ及び磁力計の地上観測網とNASAの内部磁気圏探査衛星を用いた地上ー衛星同時観測により、Pc5地磁気脈動の励起特性に関する研究を行った。その結果、太陽風動圧急増時に太陽風中の速度と磁気圏境界の速度によって形成されるケルビンーヘルムホルツ不安定性によって励起される圧縮性のPc5地磁気脈動が存在することを明らかにした。また、中規模の地磁気嵐時の回復相においてPc5地磁気脈動強度が増加している様子を捉えた。H23年度は、ロシア連邦ケープシュミット(CST:北緯68.93度、西経179.45度)に設置を予定している3成分フラックスゲート磁力計及びデータロガーの調達及び動作確認を行った。ケープシュミットには、ロシア連邦宇宙物理電波伝搬研究所極東支所(IKIR)の観測所があり、今回の研究課題に対する研究協力に関して既に内諾を得ている。ケープシュミットはアラスカ州キングサーモンに設置している短波レーダ(KSR)の視野内にあるため、この地点に磁力計のデータを用いることでKSRと磁力計ネットワークによるPc5の同時観測を行うことが可能となる。また、本観測点は申請者らの磁力計が設置されているパラツンカやマガダンの観測点よりも高緯度に位置し、経度が比較的近接していることから子午面の観測網が拡充されると共に、我々が京都大学及びロシアや米国と共同でリアルタイムAE指数の作成のために実施しているRapidMAGプロジェクトの観測点であるティキシー、ペベックとほぼ同緯度であることから経度方向の観測網も拡充される。今年度は研究開始時期及び配算予算の都合により、磁力計の購入・国内での動作確認のみを実施した。磁力計は性能や仕様を比較検討した結果、データロガーが一体となっている(有)テラテクニカのFRG-604RCを購入した。購入した磁力計については、研究室内で数日間運用を行い、機器が正常に動作することが確認できた。また、IKIRの窓口担当者と連絡を取り、来年度IKIRを訪問しての研究打合せの実施に向けた相談を行った。H25年度は、昨年度に引き続き、平成23年10月以降に実施されている放射線帯探査機Van Allen Probes(VAP)と短波レーダ観測ネットワーク(SuperDARN)のとの共同観測キャンペーンを頻繁に実施し、衛星ー地上同時観測データを取得した。これらの同時観測例の中で、Pc5地磁気脈動が顕著に観測されている例数例を選んで、HFレーダ、地磁気データ、Van Allen Probes衛星データを用いたイベント解析を行った。その結果、磁場変動と電場変動の間に良い対応関係が見られる例から電離層電気伝導度の推定を行い、他の観測等と整合性のある結果が得られたほか、電場変動のパターンに緯度方向、経度方向のドリフトが見られ、経度方向の波数の推定を行うことが出来た。11月には高知で開催された地球電磁気・地球惑星圏学会(SGEPSS)及び中国昆明で開催されたアジアオセアニア宇宙天気連合(AOSWA)に参加し、イベント解析の結果について報告した。また、解析環境の整備としてデータ解析用ソフトウェアを新たに調達し、3月には、STE現象報告会にて、イベント解析の成果について報告を行った。H24年度は、研究打合せ及び観測装置(磁力計)の保守として、8月にパラツンカ、及びマガダンを訪問した。ここには、それぞれロシア連邦宇宙物理電波伝搬研究所極東支所(IKIR)の観測所があり、我々が磁力計を設置して観測を実施している。また、パラツンカにあるIKIRの研究所で現地の研究者(Sergey Smirnov、他)と打合せを行い、ロシア連邦ケープシュミット(CST:北緯68.93度、西経179.45度)の磁力計データの利用について相談を行った。9月にはアラスカ大学のJef Spaletaと米国アラスカ州キングサーモンを訪問し、現地に設置している短波レーダ(KSR)及び磁力計の保守を行った。また、2012年9月4日に打ち上げられた放射線帯探査機のVan Allen Probes(VAP)との共同観測によるPc5地磁気脈動の研究を行うために、VAPがKSRの視野の上空を通過する時に、3本のレーダービームを用いて高時間分解能で電場を計測する特別観測モード(ST-APOG)を走らせて、観測データの取得を行った。更に、本特別観測データ、及びキングサーモン、ティキシー、パラツンカ、マガダン等の地磁気データを用いてPc5地磁気脈動のイベントの初期解析を実施した。その結果、磁場変動と電場変動の間に良い対応関係があることが見られ、併せて電場変動のパターンが緯度方向、経度方向にドリフトしていることが明らかになった。また、取得した観測データ等を保存するためのハードディスク等を購入した。H26年度は、これまでと同様に、放射線帯探査機Van Allen Proves(VAP)と短波レーダ観測ネットワーク(SuperDARN)との共同観測キャンペーンを頻繁に実施し、衛星ー地上同時観測データを継続的に取得した。同時観測例の中から、太陽風動圧の急増後に汎地球的にPc5地磁気脈動が励起した例について、HFレーダ、地磁気データ、Van Allen Probes衛星データを用いたイベント解析を行った。その結果、太陽風動圧急増後の汎地球的なPc5地磁気脈動は、正午付近を除き、In-Phaseで振動していることが地磁気観測から明らかになった。

一方、地上磁場とHFレーダによる電場観測との比較から、地上磁場と電離圏電場の間には、90度の位相のずれがあり、地上の変動(少なくとも極域)が、電離圏のHall電流の変動によるものではないことが示された。また、VAP衛星の磁場観測との比較により、このグローバルなPc5地磁気脈動がK-H不安定性によって励起された圧縮性の波動に起因することが示唆された。これらの成果については、11月に松本で開催された地球電磁気・地球惑星圏学会にて報告を行った。また、観測装置の維持・整備、及び研究者との打合せのために、米国アラスカ州フェアバンクス、及びキングサーモンを訪問し、研究に関する議論、及びHFレーダ装置やアンテナ等の保守作業を実施した。H27年度は、引き続き国際短波レーダ観測ネットワーク(SuperDARN)との共同観測キャンペーンを実施し、衛星ー地上同時観測データを継続的に取得した。今年度は地磁気嵐時に動作する特別観測モードのイベントを数例解析し、地磁気嵐時にPc5帯の地磁気脈動活動が増加している様子を捉えることができた。反面、大きな地磁気嵐時には電離圏の吸収が増加し、ドップラー速度計測に用いることができるエコー数が減少し、地磁気嵐時のPc5地磁気脈動観測には中・小規模の地磁気嵐が適していることを見出した。これらの成果については、6月に英国レスターで開催されたSuperDARN Workshop、及び10月に名古屋で開催された極域・中緯度短波レーダー研究会にて報告を行なうと共に、参加した研究者と議論を行なった。また、観測装置の維持・整備のために米国アラスカ州キングサーモンを訪問し、HFレーダ装置やアンテナ等の保守作業を実施した。極域短波レーダ及び磁力計の地上観測網とNASAの内部磁気圏探査衛星を用いた地上ー衛星同時観測により、Pc5地磁気脈動の励起特性に関する研究を行った。その結果、太陽風動圧急増時に太陽風中の速度と磁気圏境界の速度によって形成されるケルビンーヘルムホルツ不安定性によって励起される圧縮性のPc5地磁気脈動が存在することを明らかにした。また、中規模の地磁気嵐時の回復相においてPc5地磁気脈動強度が増加している様子を捉えた。不連続なHFレーダデータを解析するための手法等の開発には一定の進捗が見られたものの、イベント解析例を増やして統計的な考察を行うところまでは至らなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。太陽地球系物理学H27年度は、前年度までに開発した解析手法等を活用して、解析例を増やし、統計的な観点からの考察を深めるとともに、これまでの結果を論文としてまとめたい。H23年度の研究期間が4カ月ということもあり、観測装置(磁力計)の調達のみで終了となった。当該研究課題の遂行に十分なエフォートを割くことができなかったため、多数の同時観測例を統計的に解析するところまでは至らなかった。磁力計観測ネットワーク及び短波レーダの保守、及び特別観測モードのプログラムを動作させる等の作業が実施出来たことにより、磁力計の観測データ、HFレーダの観測データの比較したPc5の解析研究が可能となった。また、地上データをイベント的に相互比較する環境が整い、初期解析を実施することができた。
血中変異PSTI蛋白マススクリーニングによる早期慢性膵炎診断法の開発

平成20年度は、正常ならびに変異SPINK1蛋白を特異的に認識する抗体の作成を行った。すなわち変異を持たない正常(wild type)のSPINK1蛋白(79アミノ酸)ならびにIVS3+2T>C変異の結果、エクソン3を欠失した変異蛋白(63アミノ酸)の抗原部位解析を行い、それぞれの蛋白を特異的に認識する抗体をウサギならびにラットにて作成した。これらの抗体を用い、血中の正常ならびに変異SPINK1蛋白を検出するためのSandwich ELISAの系を作成した。すなわちELISAプレートをラットにて作成した抗体にてコートし、IVS3+2T>C変異をホモおよびヘテロ接合にて有する患者血清を添加、captureされたSPINK1蛋白を、ウサギにて作成した抗体を結合させた後、TMB基質を用いて検出した。IVS3+2T>C変異を有する患者血清では、健常者のそれと比べて変異SPINK1蛋白濃度が高値であり、この検出系により、IVS3+2T>C変異を、遺伝子解析をすることなく簡便に多数の検体を用いて解析することが可能と考えられた。その一方で、ホモ接合とヘテロ接合間では、検討数が少ないものの、変異SPINK1蛋白レベルに差は認めなかった。これは、ホモ接合体でも野生型SPINK1蛋白を産生するためなど、種々の理由が考えられた。より症例数を増やした検討が必要と考えられた。あわせて、前年度に引き続き、急性ならびに慢性膵炎、そして膵腫瘍患者におけるSPINK1遺伝子、PRSS2遺伝子変異の解析を行った。このうちPRSS2遺伝子のG191R変異の頻度は、アルコール性および特発性慢性膵炎で健常者に比べ低頻度であった。さらにアルコール性急性膵炎患者においても、検討した59例で1例も認めなかった。このことはアルコール性急性膵炎と慢性膵炎は、単一疾患であるという考え方を示唆するものかもしれない。平成19年度は、正常ならびに変異SPlNK1蛋白を特異的に認識する抗体の作成を行った。これらの抗体を用い、血中の正常ならびに変異SPINK1蛋白を検出するためのSandwich ELlSAの系を作成した。すなわちELISAプレートをラットにて作成した抗体にてコートし、lVS3+2T>C変異をホモおよびヘテロ接合にて有する患者血清を添加、captureされたSPlNK1蛋白を、ウサギにて作成した抗体を用いて検出した。この検出系により、IVS3+2T>C変異を、遺伝子解析をすることなく簡便に多数の検体を用いて解析することが可能と考えられた。一方、急性ならびに慢性膵炎患者におけるSPlNK1遺伝子変異の解析を行った。このうち、解析を行なった急性膵炎患者中、アルコール性の3例(9.4%)、特発性の1例(2.0%)、SLE1例の計5例にN34S変異を認めたが、健常者では165例中1例(0.6%)にのみ認められた。N34S変異はアルコール性急性膵炎例で有意に高頻度であった。一方、lVS3+2T>C変異はアルコール性急性膵炎の1例(3.1%)に認め、健常者では検出されなかったが、両群間に統計学的な有意差を認めなかった。
環境ストレス誘導性転写因子ＤＲＥＢ２Ａの新規相互作用因子ＮＦ－Ｙの機能解析

本年度は、シロイヌナズナの乾燥、高温ストレス誘導性の転写因子であるDREB2Aに対するさらなる詳細な制御機構の解明と、その制御機構を用いた応用利用の検討を行った。前年度には、DREB2Aの高温ストレス特異的な標的遺伝子の発現が上昇するようなNF-Yタンパク質を単離したが、その相同タンパク質の内から、乾燥ストレス特異的なDREB2Aの標的遺伝子の発現が上昇するような因子を単離した。この因子の過剰発現体では、植物の塩ストレス耐性が向上し、さらに塩ストレス条件下においてDREB2A標的遺伝子の発現が向上することが明らかになった。また、DREB2A標的遺伝子であるHsfA3のプロモーター上において、前年度に単離したNF-Y三量体(NF-YA2、NF-YB3、NF-YC10/DPB3-1)がどの領域に作用するかを解析した。その結果、HsfA3プロモーター上における特定の領域が三量体の結合配列を含む候補として単離された。また、その領域には既知の結合配列が存在しないことから、新規の配列に三量体が結合することが示唆された。さらに、シロイヌナズナにおいて生育に悪影響を与えること無く、高温ストレス耐性を向上させることが明らかになっていたNF-YC10/DPB3-1を過剰発現したイネを作出し、高温ストレス耐性の評価を行った。その結果、シロイヌナズナNF-YC10/DPB3-1を過剰発現したイネでは、植物の生育や収量に変化を与えること無く、高温ストレスに対する耐性が向上していることが示唆された。また、いくつかの高温ストレス誘導性遺伝子の発現が、対照の植物よりも上昇していることが確認された。上記のように、本年度の研究により、転写因子DREB2Aのさらなる詳細な制御機構を明らかにし、さらにその制御機構を応用的に利用できる可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。DREB2AとNF-YC10が直接的に相互作用するということをプルダウンアッセイによって確認し、シロイヌナズナ植物体内での相互作用を共免疫沈降実験によって確かめた。また、NF-YC10が高温ストレス誘導性のDREB2A標的遺伝子プロモーターに直接結合していることをクロマチン免疫沈降実験によって明らかにした。NF-YC10と三量体を形成すると考えられるNF-YA2およびNF-YB3が植物体のどの組織で発現しているかについてプロモーターを用いたGUS染色実験で明らかにし、またGFP融合タンパク質の蛍光観察により、NF-YA2およびNF-YB3が細胞内のどこに局在しているかを明らかにした。さらにNF-YB3過剰発現シロイヌナズナでは、NF-YC10過剰発現シロイヌナズナと同様に、高温ストレス誘導性のDREB2A標的遺伝子の発現が向上しており、高温ストレス耐性が有意に向上していることが明らかになった。一方で、NF-YA2過剰発現体では、高温また乾燥ストレス誘導性の遺伝子の発現に変化は見られなかった。NF-YA2、NF-YB3、NF-YC10に関して、複数の遺伝子を過剰発現したシロイヌナズナおよび複数の遺伝子の発現を消失または抑制した変異体を作出した。今後はこれらの多重過剰発現体・変異体に関して解析を行っていく。シロイヌナズナNF-YC10がイネ、ダイズにおけるDREB2A相同タンパク質(OsDREB2B2、GmDREB2A ; 2)と相互作用することを酵母のツーハイブリッド実験とBiFC実験により確認し、NF-YC10およびイネにおけるNF-YC10相同遺伝子(OsNF-YC16)を過剰発現したイネを作出した。NF-YC10過剰発現イネに関しては、非ストレス条件下において生長に変化がないことを確認した。

上記のように、本年度の研究により、転写因子DREB2Aのさらなる詳細な制御機構を明らかにし、さらにその制御機構を応用的に利用できる可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに達成するべき課題として、シロイヌナズナではNF-YA2、NF-YB3、NF-YC10の個別の遺伝子の機能解析と多重過剰発現体・変異体の作出、イネではNF-YC10とDREB2A相同タンパク質との相互作用の確認と過剰発現体の作出が存在していた。上述の通り、これまでに示唆されていたDREB2AとNF-YC10の相互作用や協調的な役割を確かめ、NF-YA2とNF-YB3過剰発現の解析を終えている。また、今後解析に用いる多重過剰発現体・変異体の作出も行うことができた。イネに関する実験についても、おおむね計画通りに進行中である。今後は現在までに作出した植物体の解析を中心として、NF-YA2、NF-YB3、NF-YC10からなる三量体の性質を明らかにしていくと共に、環境ストレス耐性がシロイヌナズナだけでなくイネにも付与することができているかの確認を行う。まずシロイヌナズナに関してNF-YA2、NF-YB3、NF-YC10遺伝子の多重過剰発現体・変異体を用いて、ストレス条件下における遺伝子発現解析およびストレス耐性試験を行う。さらにゲルシフトアッセイにより、このNF-Y三量体がどのようなプロモーター配列に結合するかを明らかにしていきたい。イネではNF-YC10およびNF-YC10相同遺伝子の過剰発現体の高温ストレス耐性試験および遺伝子発現解析を中心に推進していき、過剰発現によってストレス耐性や遺伝子応答に変化が起きているのかを確かめる。
冠動脈血行再建戦略の最適化のための生理学的血流動態シミュレーションシステムの構築

冠動脈の仮想手術、血流評価に関するシステムを構築すべく解析の基礎研究を進め、臨床例の検証を重ねることを目指した。数例の冠動脈血流シミュレーションが行われ、validationがなされた。「一般化形状」を用いたシミュレーションが行われその妥当性が検証された。冠動脈バイパス手術の術式がモデル上で比較され長期予後に関する提言が可能であった。研究結果は論文化、学会発表などの成果があった。冠動脈の仮想手術,血流評価に関するシステムを構築すべく解析の基礎を固め,臨床例の検証を重ねることを目指した.数例での冠動脈血流シミュレーションが行われ,validationがなされたこと,また「一般化形状」を用いたシミュレーションが行われその妥当性が検証されたこと,バイパス手術の術式がモデル上で比較され長期予後に関する提言が可能であったことが挙げられる冠動脈の仮想手術、血流評価に関するシステムを構築すべく解析の基礎を固め、臨床例の検証を重ねることを目指した。数例での冠動脈血流シミュレーションが行われ、validationがなされたこと、また「一般化形状」を用いたシミュレーションが行われその妥当性が検証されたこと、バイパス手術の術式がモデル上で比較され長期予後に関する提言が可能であったことが挙げられる。研究結果は論文化されるなどの実績があった。一般化モデルを用いた検証は可能であったが、症例データの蓄積や実際の症例との比較検証がなされていないためvalidationが不十分であり、また遠隔期予後との対応を可能にする研究がなされていない。症例からのデータ蓄積と解析の遅れが原因として挙げられる。本研究は最先端の『血流可視化・解析システム』を用いて、複雑な冠動脈病変を有する虚血性心疾患症例に対し最適な血行再建戦略を提示するための『仮想手術シミュレーション』を行い、実臨床での実践を通じてフィードバックしながらシステムを構築することを目的とする。想定される複数の冠動脈血行再建術式について解析し、詳細かつ系統的な血流量評価を基に最適なバイパスグラフトデザインを決定し、理想的な冠動脈血行再建戦略を明確にする。生理学的な血流を再現した冠動脈CFD(computational fluid dynamics)モデルの構築:冠動脈バイパス手術患者の術前・術後造影CTから得られる3次元形状をもとに、心筋シンチグラフィーから得られる各冠動脈分枝の潅流域における心筋のviabilityを定量化して末梢血管抵抗を推定し、CFD上で血流をシミュレーションする。仮想手術シミュレーションによる手術術式の最適化:上記のCFDシミュレーションをもちいて、仮想手術シミュレーションを行い最適と推定されるグラフトデザインを明らかにすることができた。さらにCAD(computer assisted design)を用いて一般的な冠動脈形状のモデルを作成し検証を行った。最終年度28年度には、術中の流量計で各グラフトの流量を計測しCFD結果の評価・validationを行う予定であった。臨床例に基づくフィードバックと至適血行再建戦略の一般化を目的として、可能な限り多くの症例で解析を行い、結果を蓄積し、一般論としての至適血行再建戦略を確立することを試みたが、至適な症例と十分な症例数を蓄積することができなかったため、研究目的を完遂することはできなかった。一般化モデルを用いた検証は可能であったが,症例データの蓄積や実際の症例との比較検証がなされていないためvalidationが不十分であり,また遠隔期予後との対応を可能にする研究がなされていない.外科チームとの共同作業が必要であるが連携が不十分であったことが原因として挙げられる多施設を含み、多くの研究施設とデータの共有、補完を行い、十分なエビデンスにつながるよう、これまで蓄積した一般化モデルと臨床モデルとの比較、また実際の臨床像との比較を予定している。現在までに得られた研究成果を報告、論文化する作業を進めていく。心臓血管外科他施設を含み,多くの研究施設とデータの共有,補完を行い,十分なエビデンスにつながるよう,これまで蓄積した一般化モデルと臨床モデルとの比較,また実際の臨床像との比較を予定している.コンピューターシミュレーションによる冠動脈血流の計算が、臨床モデル数の不足により当初の見積もりより少ない症例数しか計算できていないことが理由として挙げられる。研究はまだシステム化されておらず,また多くの症例でのデータ解析と統計解析が必要であり,そのためにコンピュータ・ソフトウェアや統計解析・ソフトウェアが必要なため臨床例からの臨床モデル数を増やし、計算、統計処理を行う。計算処理・統計処理の費用として助成金を用いる。結果は国内外の学会発表・論文化を目指す。流体解析ソフトウェアと統計解析ソフトウェアに対して使用する