hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
菌状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症における分子遺伝学的異常と病理形態変化の相関性

1.分子遺伝学的検索歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)13剖検例の各症例について、前頭葉のフォルマリン固定パラフィン包理切片を用いてDNAを抽出し、KoideらおよびNagafuchiらの方法に準じてPCR法の後、アガロースゲルおよび5%ポリアクリルアミド電気泳動法により、各症例のCAGリピート数を検索した。得られたCAGリピート数は5580にわたり、全例で増大していた。2.病理形態学的検索DRPLA13剖検例の各症例について、中枢神経系の肉眼的および組織学的病変部位と重症度を検索した。主病変部位である歯状核と淡蒼球およびその他の部位における組織学的重症度を、残存神経細胞数とグリオーシスの程度とから軽度(+)、中等度(++)、高度(+++)の3段階に区分した。3.分子遺伝学的異常と病理形態変化の相関の有無についての検討脳重量、脳幹萎縮、主病変部位である歯状核と淡蒼球、ならびにその他の部位の形態所見とCAGリピート数との間に一定の相関は認められなかった。本年度は初年度であり,当初計画した次の点について検索を完了ないし続行中である。1.病理形態学的検索歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)剖検例13例の各症例について,中枢神経系の肉眼的および組織学的病変部位と重症度を明らかにした。ただし,主病変部位である歯状核,赤核,淡蒼球,ルイ体の病変の重症度については,残存神経細胞数を組織定量的に数える必要があり,13例中5例については検索を終了したが,他の例については現在続行中である。2.分子遺伝学的検索13剖検例の各症例について,前頭葉のフォルマリン固定パラフィン包埋切片を用いて,DNAを抽出した。次いでKoideら(Nature Genet6:9-13,1994)およびNagafuchiら(Nature Genet6:14-18,1994)の方法に準じて,PCR法の後アガロースゲルおよび5%ポリアクリルアミド電気泳動法により,各症例のCAGリピート数を検索した。この検索は,当初の計画通り13例全例について終了した。得られたCAGリピート数は5580にわたっており,従来DRPLAで報告されているように増大していた。3.分子遺伝学的異常と病理形態変化の相関の有無についての検討。DRPLAの病変部位である歯状核,赤核,淡蒼球,ルイ体における残存神経細胞数の組織定量的検索が未だ検索途上であるため,最終的な結論は当初の計画通り来年度に出す予定である。現時点では,脳重量とCAGリピート数が負の相関を示す傾向があること,主病変以外の部位(被殻,尾状核,小脳プルキンエ細胞および顆粒細胞など)の組織学的重症度とCAGリピート数との間には相関はみられないことなどの成績が得られている。1.分子遺伝学的検索歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)13剖検例の各症例について,前頭葉のフォルマリン固定パラフィン包埋切片を用いてDNAを抽出し,KoideらおよびNagafuchiらの方法に準じてPCR法の後,アガロースゲルおよび5%ポリアクリルアミド電気泳動法により,各症例のCAGリピート数を検索した。この検索は13剖検例の全例について終了した。得られたCAGリピート数は5580にわたり,全例で増大していた。2.病理形態学的検索DRPLA13剖検例の各症例について,中枢神経系の肉眼的および組織学的病変部位と重症度の検索を終了した。主病変部位である歯状核,赤核,淡蒼球,ルイ体における組織学的重症度については,残存神経細胞数の組織定量的検索を行っており,13剖検例中9例について終了したが,他の4例については続行中である。3.分子遺伝学的異常と病理形態変化の相関の有無についての検討現時点ではCAGリピート数は脳重量と負の相関をしめす傾向が認められること,副病変(被殻,尾状核,小脳プルキンエ細胞,大脳白質)の組織学的重症度とCAGリピート数との間には相関はみられないことなどの成績を得ている。4例における主病変部位の残存神経細胞数の組織定量的検索を終了させた後,CAGリピート数との相関の有無について結論を出す予定である。
２０世紀法史における旧東ドイツ法

旧東ドイツの司法権のあり方を中心に研究を進めた。共産党/社会主義統一党は、司法権について具体的な構想を有していなかったが、ただ終戦前から、単なる非ナチ化を超えて司法部の人事を根本的に刷新することを目指し、法曹養成方式を根本的に変更し、民主集中制、権力の一元制の原則に基づき、政治の道具としての司法部を作り上げた。社会主義統一党は、一般大衆の司法への参加にも力を入れた。しかし一般市民の司法に対する関心は必ずしも高まることはなく、また彼らが積極的に参加する場合には、必ずしも党の欲する結果が出たわけでもなかった。また、司法官や法学者の間では、繰り返し、党の政策に対する隠れた抵抗が続き、ここに東ドイツにおける法的なディシプリンの独特のあり方が見られる。特に1956年のスターリン批判に触発された自由化の傾向の中で、指導的な者も含めて、多くの法学者たちが、法の自立性を高めることにより市民の権利を強化することを主張したが、ハンガリー動乱の影響で抑圧された。さらに1960年代にはウルブリヒトの「新経済システム」構想との関連で、計画経済の客体である社会主義的企業に一定の自立性を認め、企業間の法的関係を私法的契約関係として把握しようとする試みが、本来行政機関である「国家契約裁判所」をも舞台として行われた。このような努力も、最終的にはウルブリヒトの失脚によって潰えることとなり、ホネッカー期の停滞は東ドイツの消滅を準備することになる。研究初年度のため、文献調査を中心に行ない、また2017年3月から4月にベルリンに出張し、図書館、文書館等で、日本で体系的に収集されていない旧東ドイツ時代の実務関係文献および旧東ドイツ社会主義統一党とその関係機関の文書を閲覧検討した。文献調査としては、いわゆる旧東ドイツを始めとするソ連型社会主義圏における法概念、社会的裁判権、検事総長による裁判判決の再審査等の問題について、最近の研究を検討し、研究状況を確認した。このうち旧東ドイツにおける法概念については、旧東ドイツ体制崩壊後の研究の多くには、抽象的・理論的に法理論、法概念を分析する傾向が見られるが、このような研究方法によっては、法学研究が圧倒的な政治的圧力のもとで行われていた旧東ドイツの法理論の展開を明らかにすることは難しい。国内・国際政治との関連で法学のあり方を分析することが必要である。その意味でも、1958年4月のいわゆるバーベルスベルク会議が旧東ドイツにおける法学と法概念の理解のために重要である。その前史および後代への影響について、史料を深く分析した研究がないため、ベルリンの連邦文書館に収められている社会主義統一党関係の文書およびポツダム大学文書館に収められている「ドイツ国家・法学アカデミー」関係の文書を研究した。収集した文書は現在分析中であるが、ソヴィエト共産党第20回党大会におけるいわゆる「スターリン批判」が引き金となって、旧東ドイツ法学界でも多様な自由化や開放の動きが出ていたこと、すでに1958年4月の会議以前にアカデミー内部の党組織を通して社会主義統一党がそのような自由化の運動に厳しい批判と制裁を加えていたことが具体的に明らかになった。文献調査については、研究開始前から現在のドイツで研究が及んでいる範囲は確認しており、また出張時に面会したドイツ人研究者によっても私の認識に誤りがないことが確認されたため、だいたい予想の範囲の文献を調査することが出来た。また文書館での史料調査については、旧東ドイツの史料を扱うのが初めてだったので、困難が生ずる可能性もあったが、連邦文書館の資料整理が行き届いていたのでとくに困難もなく史料の検討をすすめることが出来た。昨年度に引き続いて、ドイツ民主共和国(以下DDR)における社会主義統一党(以下SED)による法学の統制について、ベルリンの諸文書館の調査を実施した。バーベルスベルク会議における法学に対する批判が具体的に誰に対して、どのような角度から行われているかを細かく分析し、基本的に大衆団体や事業所の、法実務担当者以外の党活動家たちから、現実生活と党活動からの遊離という批判が前面に出ていること、さらにそれまで研究者の発表を党の方針の観点からコントロールする立場にあった法学雑誌の編集部自体が批判の対象とされるという、現実的にはSED自体にとっても深刻な状況が生じていたことを明らかにした。そのため、1955年12月に開催された第2回大学コンファレンスと58年2月から3月にかけて開催された第3回大学コンファレンスの間で極めて顕著な方針転換が見られ、バーベルスベルク会議が、単に1956年のスターリン批判や東欧の自由化への動きに対する反動であっただけではなく、それ以前からのSED内部の動向に対する「保守派」からの巻き返しという側面を持ち、それをSED内部の党内闘争との関連で理解する事ができるのではないかという可能性が生まれた。これとの関係で、バーベルスベルク会議でも批判の対象となった行政法学における重要な論点としての行政の裁判的統制の可能性に関し、1956年前後にどのような議論がなされていたのかを、実証的に検討した。さらにSEDや諸国家機関による司法のコントロールの、研究文献の調査、司法官や弁護士たちのメモワールやSEDおよび検察庁の文書の分析を通じて検討し、大学入学許可に始まって裁判官の日常生活に至るまでいかなる統制の可能性が存在し、それに対して法律家たちがどのように対応していたのか、またSEDの統制にはどのような限界があったのかを明らかにし、一つ論文を完成した。

ベルリン連邦文書館の資料整理が行き届いていることと、同文書館に併設されている、DDRの大衆組織と政党の文書を収集整理している財団の図書館において効率よく調査研究ができたため、順調に研究を進めることができた。旧東ドイツの司法権のあり方を中心に研究を進めた。共産党/社会主義統一党は、司法権について具体的な構想を有していなかったが、ただ終戦前から、単なる非ナチ化を超えて司法部の人事を根本的に刷新することを目指し、法曹養成方式を根本的に変更し、民主集中制、権力の一元制の原則に基づき、政治の道具としての司法部を作り上げた。社会主義統一党は、一般大衆の司法への参加にも力を入れた。しかし一般市民の司法に対する関心は必ずしも高まることはなく、また彼らが積極的に参加する場合には、必ずしも党の欲する結果が出たわけでもなかった。また、司法官や法学者の間では、繰り返し、党の政策に対する隠れた抵抗が続き、ここに東ドイツにおける法的なディシプリンの独特のあり方が見られる。特に1956年のスターリン批判に触発された自由化の傾向の中で、指導的な者も含めて、多くの法学者たちが、法の自立性を高めることにより市民の権利を強化することを主張したが、ハンガリー動乱の影響で抑圧された。さらに1960年代にはウルブリヒトの「新経済システム」構想との関連で、計画経済の客体である社会主義的企業に一定の自立性を認め、企業間の法的関係を私法的契約関係として把握しようとする試みが、本来行政機関である「国家契約裁判所」をも舞台として行われた。このような努力も、最終的にはウルブリヒトの失脚によって潰えることとなり、ホネッカー期の停滞は東ドイツの消滅を準備することになる。バーベルスベルク会議の位置づけの重要性は確認できたので、今後まずこの問題について、原史料にもとづいて検討を加える。その際の大きな問題として、ポツダムの大学図書館所蔵の文書については、十分なカタログ化ができていなかったため、一部のみを包摂するに過ぎない内容別カードで検索し得た限りの文書は閲覧したが、それ以外のものへのアクセスが可能か否かを検討する必要がある。社会的裁判権については、一方では旧東ドイツ時代に刊行されていた実務のためのハンドブック類を分析することで制度設営者側がこれに期待していた機能と、認識していた問題点を明らかにするとともに、実際の利用頻度等、裁判権としての活動実態についての資料を検討したい。さしあたり行政の司法的統制に関する当時の議論を整理した論文を執筆したうえで、法学のあり方についてまとめ、そこからさらに契約法、労働法等、DDRの法の特徴的な領域についてまとめていくことにする。2017年3月4月に年度を跨ぐ出張を行ったため。購入を予定していた図書が絶版等のため入手できなかったため。翌年度分として請求した助成金をあわせて、複写物の取り寄せ等の形で入手を試みる。次年度にかかる10日分の旅費として支出する予定である。
関西陶磁技術の成立をめぐる膳所焼を中心とした美術工芸史・考古学の総合研究

本研究では、滋賀県大津市の膳所焼大江窯跡の発掘調査を実施し、焼成室の全長が約8mで、6室の連房式登窯を検出した。その成果を伝世品・古文書などとあわせて検討した結果、17世紀に操業したと考えられることや、窯の規模が同時期の瀬戸・美濃や肥前に比べて小さく、茶入・茶碗といった茶器を専焼する高級品志向であったこともわかった。こうした窯が、窯体構造や窯道具の組成などから、瀬戸・美濃系の技術伝播によって生まれたことが明らかとなり、関西の近世窯業が成立する状況を知る重要な手がかりとなった。現地調査平成18年11月に、佐藤隆(研究代表者)・岡佳子(研究分担者)・畑中英二(研究協力者)が中心となって、滋賀県および大津市教育委員会と現地調査実施に関する手続きなどの確認を行い、あわせて地権者・地元にあらためて了解を求めた。同12月16日・17日には測量調査(第1次調査)を実施し、現状の窯跡の遺構を観察して平板による実測を行った。この作業によって、窯の床面はかなりの部分が良好に遺存していること、窯跡の周辺においても陶片・窯道具が多量に分布していることを確認した。その結果、次年度の発掘調査では窯跡の部分だけでなく、その周辺についてもトレンチ調査を行う必要があることが明らかとなった。なお、この測量調査の基準点に対する世界測地系に基づく平面座標の取り付けについては、専門業者(国際航業株式会社)に委託して実施した。現地での測量調査の終了後、測量結果については佐藤(研究代表者)・尾野善裕(研究分担者)・畑中(研究協力者)を中心に検討し、図面・データの整理を行った。表面採集によって得られた遺物については現在整理中である。資料調査現地調査の準備・実施と並行して、研究代表者(佐藤)・分担者(岡・尾野・伊藤嘉章)および協力者(畑中・西田宏子)全員により、伝世品・既出土資料(近隣の採集資料および他地域の窯跡出土資料)を所蔵する機関・所蔵者のリストアップを進め、今後の熟覧・写真撮影・実測などの作業計画を検討した。成果報告10月には研究代表者(佐藤)が京都国立博物館において開催された東洋陶磁学会・歴史土器研究会・京都国立博物館共催シンポジウム「考古学による"京焼"研究の最前線」において研究発表を行い、本研究の準備段階までの成果と今後の見通しについて報告した。現地調査への準備平成19年10月に、佐藤隆(研究代表者)・畑中英二(研究協力者)が地権者・地元にあらためて了解を得るとともに、滋賀県・大津市教育委員会に対して現地調査実施に関する届出などの事前手続を行なった。また、調査開始に先立って、上記2名と岡佳子・尾野善裕・西田宏子(すべて研究分担者)を含めて研究会を実施し、昨年度の測量調査(第1次調査)の成果報告と併せて発掘調査の方法や役割分担についての検討を行なった。現地調査平成19年11月10日から20日まで、佐藤・尾野・岡・畑中を中心に発掘調査(第2次調査)を実施した。調査区は窯体か露出していた部分を中心に3箇所、および昨年度の測量調査の際に陶片・窯道具が分布することを確認した周辺部分に3箇所の計6箇所(約25m^2)設けた。調査の結果、全長約8mで6室の焼成室をもつ17世紀の連房式登窯が良好な状態で遺存していることが明らかになり、陶片・窯道具などの出土資料を得た。また作業と並行して、この成果を広く公開するために、11月15日には報道機関に現地を公開し、17日には一般向けの現地説明会を行なった。近隣の住民のほか、全国の陶磁器研究者など93名の参加を得た。現地調査の終了後、佐藤・尾野・畑中を中心に図面・データの整理や出土遺物の基本的整理を行なった。平成20年1月には研究会を実施して、伊藤嘉章(研究分担者)を含めた研究者全員で現地調査の総括および出土遺物の検討を行ない、併せて今後の活動方針、特に報告書作成に向けての準備について協議を行なった。資料調査現地調査の準備と並行して、佐藤か泉屋博古館東京分館・根津美術館所蔵陶磁器資料の調査を行なった。特に膳所焼茶入「大江」については根津美術館学芸部長でもある西田とともに観察し、膳所焼の胎土について検討した。1.整理作業平成20年5月以降、連携研究者・研究協力者と共に調査図面をもとにした製図や、写真画像データの選別、出土遺物の破片数集計・実測といった作業を行った。こうした作業をもとに、大江窯跡が茶陶を主体的に生産した窯であることや、操業年代が元和延宝年間(16151681)ごろにおさまり、特に前半期に主体があることがわかった。

2.資料調査平成20年11月から12月にかけて、佐賀県立九州陶磁文化館「土の美古唐津-肥前陶器のすべて-」での展示資料の熟覧、大津市歴史博物館所蔵の膳所焼茶入の熟覧、美濃陶磁歴史館に併設された元屋敷窯跡保存施設での窯細部の観察、愛媛県歴史文化博物館での砥部焼陶片・窯道具の熟覧などの資料調査を、必要に応じて連携研究者・研究協力者と共に行った。また、連携研究者により、膳所焼あるいは大江窯に関する古文書の調査も並行して行った。元屋敷窯跡の観察では、大江窯の窯構造が肥前から瀬戸美濃へ連房式登窯の技術が伝わってからほどない時期の特徴を有することがわかり、窯道具の組成や、上記の年代観とも整合していることが確認できた。3.成果報告と成果報告書の作成平成20年5月には、現地調査の概要成果を公表するため連携研究者・研究協力者と共に日本考古学協会においてポスターセッション形式による発表を行った。また、平成20年12月には研究会・打合せを行い、上記の成果などを共有化しながら近世前期の関西窯場において大江窯をどのように位置づけることができるかといった問題を中心に成果報告書の内容や体裁について検討した。その後、連携研究者・研究協力者を含めて執筆・編集を行い、平成21年3月に成果報告書を刊行した。
有機合成化学的技法を用いたスピロ環を有する生物活性物質に関する研究

・スピロアセタールの新規立体制御法の発展とポリケチド天然物の合成研究これまでの研究ではEnders不斉アルキル化反応を用い,スピロ中心の立体化学を制御するスピロアセタールの新規構築法を開発した。一方,本研究では不斉アルドール反応を用いることで,立体選択的にアルキル鎖を導入するのみならず,生成する水酸基の立体化学も制御できると考えられる。これまで開発したスピロアセタールの構築法を発展させるべく,不斉アルドール反応を用いた立体制御法の確立に取り組んだ。昨年度の結果を踏まえ,不斉アルキル化反応を行いアルキル基を導入した後に不斉アルドール反応の検肘を行った。即ち,出発化合物に対し不斉アルキル化反応を行いモノアルキル化体に導いた。続いて,不斉アルドール反応の検討を種々行ったが,アルドール付加体を得ることはできなかった。原因としてアルドール反応が制御できない点が挙げられることから,基質の検討が必要であることが明らかとなった。・ネッタイシマカに対する殺虫活性を有するryanodane類の合成研究Ryanodanol及び14-O-methylryanodanolはコカノキErythroxylum passerinunの熟果から単離された, ryanodaneジテルペンであり,デング熱を媒介するネッタイシマカAedesaegytpiの幼生に対しては殺虫活性を示すことが明らかとなっている。Ryanodaneジテルペンは複雑な炭素骨格と多くの酸素官能基を有しており,その全合成は困難を極めており,炭素骨格の効率的な構築が不可欠である。そこでryanodane骨格の高効率的構築法の開発に取り組んだ。酸素官能基の導入にプレボスト・ウッドワード反応を応用した手法を立案し,その前駆体の合成を行った。即ち,本研究で効率的な合成法を確立したビシクロ[3.2.1]オクタンに対し六員環セグメントの共役付加反応およびSEM基の脱保護を行いトリオンに導いた。続いて,分子内アルドール反応および脱硫を行うことでメチル基を除くryanodaneジテルペンの全炭素骨格の合成を達成した。得られた全炭素骨格に対し,プレボスト・ウッドワード反応を応用することで,ジオールを経由せずにオルトエステルに導けるものと考えられる。後に酸素官能基およびメチル基の導入を経て, Ryanodanol及び14-0-methylryanodanlの全合成を行う予定である。一つ目のスピロアセタール構築法研究では,側鎖の立体化学と生じる水酸基を同時に制御するという挑戦的なテーマであったが,ポジティブな成果が得られなかった。二つ目のリアノダノールの合成研究では,炭素骨格の効率的な構築を健とするリアノダンジテルペンの合成に取り組んでいる。リアノダノールは5員環と6員環が複雑に縮環した構造を有しており,そのため全合成が困難を極めていたが,短工程にてメチル基を除く全炭素骨格を構築する手法の開発に成功した。この成果は,リアノダンジテルペンの全合成にとって大きな一歩である。(抄録なし)・スピロアセタールの新規立体制御法の発展とポリケチド天然物の合成研究これまでの研究ではエンダース不斉アルキル化反応を用い,スピロ中心の立体化学を制御するスピロアセタールの新規構築法を開発した。出発化合物である,SAMPヒドラゾンの不斉アルドール反応を行った。種々の検討の結果,不斉アルドール反応の制御が困難であり,アルドール付加体は得られなかった。現在は,これまでの構築法によって得られたモノアルキル化体に対し不斉アルドール反応を行い,アルドール付加体を得る検討を行っている。・ネッタイシマカに対する殺虫活性を有するリアノダン類の合成研究リアノダノール及び14-O-メチルリアノダノールはコカノキの一種の熟果から単離された,リアノダンジテルペンであり,デング熱を媒介するネッタイシマカの幼生に対しては殺虫活性を示すことが明らかとなっている。リアノダンジテルペンは複雑な炭素骨格と多くの酸素官能基を有しており,その全合成は困難を極めており,炭素骨格の効率的な構築が不可欠である。そこでリアノダン骨格の高効率的構築法の開発に取り組んだ。既知の化合物より3工程でカテコール誘導体へと導いたのち,プロパルギルアルコールとの逆電子要請型ディールス・アルダー反応を用いビシクロ[2-2-2]オクタンを得た。続いて,ルイス酸を用いた転位反応によりビシクロ[3.2.1]オクタンへと変換し,6員環フラグメントとの1,4-付加反応,1,2-付加反応により,メチル基を除くリアノダンジテルペンの全炭素骨格を有する鍵中間体の構築に成功した。現在は,リアノダノールの全合成に向け種々の検討を行っている。これまで開発したスピロアセタールの構築

法を発展させるべく,不斉アルドール反応を用いた立体制御法の確立に取り組んだ。昨年度の結果を踏まえ,不斉アルキル化反応を行いアルキル基を導入した後に不斉アルドール反応の検肘を行った。即ち,出発化合物に対し不斉アルキル化反応を行いモノアルキル化体に導いた。続いて,不斉アルドール反応の検討を種々行ったが,アルドール付加体を得ることはできなかった。原因としてアルドール反応が制御できない点が挙げられることから,基質の検討が必要であることが明らかとなった。・ネッタイシマカに対する殺虫活性を有するryanodane類の合成研究Ryanodanol及び14-O-methylryanodanolはコカノキErythroxylum passerinunの熟果から単離された, ryanodaneジテルペンであり,デング熱を媒介するネッタイシマカAedesaegytpiの幼生に対しては殺虫活性を示すことが明らかとなっている。Ryanodaneジテルペンは複雑な炭素骨格と多くの酸素官能基を有しており,その全合成は困難を極めており,炭素骨格の効率的な構築が不可欠である。そこでryanodane骨格の高効率的構築法の開発に取り組んだ。酸素官能基の導入にプレボスト・ウッドワード反応を応用した手法を立案し,その前駆体の合成を行った。即ち,本研究で効率的な合成法を確立したビシクロ[3.2.1]オクタンに対し六員環セグメントの共役付加反応およびSEM基の脱保護を行いトリオンに導いた。続いて,分子内アルドール反応および脱硫を行うことでメチル基を除くryanodaneジテルペンの全炭素骨格の合成を達成した。得られた全炭素骨格に対し,プレボスト・ウッドワード反応を応用することで,ジオールを経由せずにオルトエステルに導けるものと考えられる。後に酸素官能基およびメチル基の導入を経て, Ryanodanol及び14-0-methylryanodanlの全合成を行う予定である。一つ目のスピロアセタール構築法研究では,ポジティブな成果が得られていないものの,側鎖の立体化学と生じる水酸基を同時に制御するという挑戦的なテーマである。二つ目のリアノダノールの合成研究では,炭素骨格の効率的な構築を鍵とするリアノダンジテルペンの合成に取り組んでいる。リアノダノールは5員環と6員環が複雑に縮環した構造を有しており,そのため全合成が困難を極めていたが,短工程にて炭素骨格を構築する手法の開発に成功した。この成果は,リアノダンジテルペンの全合成にとって大きな一歩である。一つ目のスピロアセタール構築法研究では,側鎖の立体化学と生じる水酸基を同時に制御するという挑戦的なテーマであったが,ポジティブな成果が得られなかった。二つ目のリアノダノールの合成研究では,炭素骨格の効率的な構築を健とするリアノダンジテルペンの合成に取り組んでいる。リアノダノールは5員環と6員環が複雑に縮環した構造を有しており,そのため全合成が困難を極めていたが,短工程にてメチル基を除く全炭素骨格を構築する手法の開発に成功した。研究実績の概要に記載した通り,今後も本研究課題を推進する。
磁力を用いたヒト培養細胞のポジショニングと組織的細胞集合体の構築

近年、ヒト培養細胞を用いて生体外で組織・臓器を構築し、移植治療に用いるTissue Engineeringの研究が進んでいる。厚みを持った三次元な構造をしている組織・臓器を構築するためには、直径10μmほどの小さな球体である細胞で、厚みを持った細胞集合体を構築する必要がある。本研究において私は、細胞集合体の構築に磁気ラベルした細胞を磁力で動かすMag-TEを応用することを試みた。細胞の磁気ラベルにはマグネタイトナノ粒子を中心にもつ正電荷リポソームを用いた。従来のTissue Engineeringの手法では、細胞を培地中にバラバラに漂っている懸濁液という状態で操作していたため、意図した箇所に細胞を三次元的に配置することは困難であった。しかし、Mag-TEを用いると、細胞自身の位置を磁力で非接触的に直接操作することが可能となり、細胞を目的の位置に三次元的に配置し集合させることが可能となった。具体的には、1.Mag-TEにより心筋組織の構築し、構築した組織が実際に電気的な結合を保持していることを確認することが出来た。2.Mag-TEにより間葉系幹細胞組織を構築し、ラット頭蓋骨欠損部に移植することで、作製した組織の骨治療への有効性を示すことが出来た。3.Mag-TEにより管状担体の周囲に細胞を効率よく配置させる技術を開発し、ヒト血管を模倣した組織の構築に成功した。以上、本研究では磁性微粒子と磁力をTissue Engineeringに応用し、培養細胞を目的の場所に配置し三次元的に集合させる技術を開発し、組織的な細胞集合体を構築することに成功した。
琉球列島における石灰岩からなる崖の崩落後退に関する研究

本研究は石灰岩が広く分布する琉球列島の島々で,石灰岩が急斜面(崖)をつくる場所,石灰岩台地の縁,石灰岩の海岸をとりあげて,石灰岩の崖・石灰岩の崖の基部にあるノッチの深さ・崖の前面にある崩落ブロックの大きさ・石灰岩の崖の陸側にあるテンションクラックの測量、および撮影年度の異なる空中写真の判読によって、石灰岩の崖の崩落後退による地形変化を定量的に明らかにし,地形変化をもたらす石灰岩の崖の崩落を板状崩落のモデルを用いて力学的に解明しようというのが目的である。沖縄島荒崎海岸,万座毛海岸,宮古島東平安名崎の海食崖,喜界島の段丘崖を研究対象として,岩石の物性に関する室内試験と現地調査を行い,以下の結論を得た.(1)琉球石灰岩の一軸圧縮強度は,調査地点とは無関係に,密度あるいは間隙率と良い相関関係がある.(2)琉球石灰岩の一軸圧縮強度は,寸法効果をもつことが判明し,寸法効果による岩盤強度を推定する式を作成した.(3)片持ちはりのモデルに岩盤強度の推定式を用いて海食崖に関する力学的安定解析を行ったが,より現地の状況に即した安定解析を行うため,海食崖に発達するテンションクラックの深さの影響を考慮した新たなモデルを作成した.このモデルによる安定解析によって,すべての海食崖の崩壊を説明できることがわかった.したがって,琉球石灰岩からなる海食崖の崩壊は,寸法効果による岩石強度とノッチの発達に伴うテンションクラックの深さによって,コントロールされうることがわかった.しかしながら,喜界島の海成段丘に発達する琉球石灰岩からなる段丘崖の崩落条件について,本研究で作成したモデルを適用したところ,うまく説明できなかった.したがって,本研究で作成されたモデルは海食崖の崩壊について有効であることが示唆される.本研究は石灰岩が広く分布する琉球列島の島々で,石灰岩が急斜面(崖)をつくる場所,石灰岩台地の縁,石灰岩の海岸をとりあげて,石灰岩の崖・石灰岩の崖の基部にあるノッチの深さ・崖の前面にある崩落ブロックの大きさ・石灰岩の崖の陸側にあるテンションクラックの測量、および撮影年度の異なる空中写真の判読によって、石灰岩の崖の崩落後退による地形変化を定量的に明らかにし,地形変化をもたらす石灰岩の崖の崩落を板状崩落のモデルを用いて力学的に解明しようというのが目的である。沖縄島荒崎海岸,万座毛海岸,宮古島東平安名崎の海食崖,喜界島の段丘崖を研究対象として,岩石の物性に関する室内試験と現地調査を行い,以下の結論を得た.(1)琉球石灰岩の一軸圧縮強度は,調査地点とは無関係に,密度あるいは間隙率と良い相関関係がある.(2)琉球石灰岩の一軸圧縮強度は,寸法効果をもつことが判明し,寸法効果による岩盤強度を推定する式を作成した.(3)片持ちはりのモデルに岩盤強度の推定式を用いて海食崖に関する力学的安定解析を行ったが,より現地の状況に即した安定解析を行うため,海食崖に発達するテンションクラックの深さの影響を考慮した新たなモデルを作成した.このモデルによる安定解析によって,すべての海食崖の崩壊を説明できることがわかった.したがって,琉球石灰岩からなる海食崖の崩壊は,寸法効果による岩石強度とノッチの発達に伴うテンションクラックの深さによって,コントロールされうることがわかった.しかしながら,喜界島の海成段丘に発達する琉球石灰岩からなる段丘崖の崩落条件について,本研究で作成したモデルを適用したところ,うまく説明できなかった.したがって,本研究で作成されたモデルは海食崖の崩壊について有効であることが示唆される.本研究は石灰岩が広く分布する琉球列島の島々で,石灰岩が急斜面(崖)をつくる場所,石灰岩台地の縁石灰岩の海岸をとりあげて,石灰岩の崖・石灰岩の基部にあるノッチの深さ・崖の前面にある崩落ブロックの大きさ・石灰岩の崖の陸側にみられるテンションクラックの測量および空中写真判読を行うことによって石灰岩の崖の崩落後退による地形変化を定量的に明らかにし,地形変化をもたらす石灰岩の崖の崩落後退を板状崩落のモデルを用いて力学的に解明しようというのが目的である.本年度の研究では弟四紀琉球石灰岩が広く分布し,海崖をなす沖縄島中部と南端の海岸において海崖の測量,弾性波によるクラックの測量,シュミットロックハンマーを用いて岩盤強度の測定,琉球石灰岩の圧縮強度測定を行い,板状崩落のモデルを用いた力学的な解明に必要な海崖の地形,岩石物性のデータを集めた.琉球石灰岩は強度試験に用いる試料の大きさによって強度が変化し,試料の大きさが大きくなるほど強度が低下する.弾性波速度も試料の大きさが大きくなるほど低下する.このことから,岩盤が大きくなるほど岩盤の強度がクラックの影響を受けて低下していることが理解される.海崖の基部にノッチが形成され海崖が崩落後退する場合は,崖が安定を保てる限界突出長さは,崖の高さと石灰岩の強度に比例して大きくなる.岩盤の強度は,岩盤が大きくなるにつれてクラックの影響を受けて低下するので,クラックの発達が海崖の限界突出長さを小さくしていることが理解された.

本研究は石灰岩が広く分布する琉球列島の島々で、石灰岩が急斜面(崖)をつくる場所、石灰岩台地の縁、石灰岩の海岸をとりあげて、石灰岩の崖・石灰岩の基部にあるノッチの深さ・崖の前面にある崩落ブロックの大きさ・石灰岩の崖の陸側にみられるテンションクラックの測量および空中写真判読を行うことによって石灰岩の崖の崩落後退による地形変化を定量的に明らかにし、地形変化をもたらす石灰岩の崖の崩落後退を板状崩落のモデルを用いて力学的に解明しようというのが目的である。本年度の研究では、第四紀琉球石灰岩が広く分布し、海崖をなす宮古島東平安名岬において海崖の測量、弾性波によるクラックの測量、シュミットハンマーを用いて岩盤強度の測定、琉球石灰岩の圧縮強度測定を行い、板状崩落のモデルを用いた力学的な解明に必要な海崖の地形、岩石物性のデータを集めた。その結果を沖縄島中南部の琉球石灰岩の海崖と比較した。宮古島の琉球石灰岩は沖縄島中南部の琉球石灰岩よりシュミットハンマー反発値は大きいが、試料の大きさが大きくなるほど強度、弾性波速度とも低下している。このことから、宮古島の琉球石灰岩も沖縄島中南部の琉球石灰岩と同様に岩盤が大きくなるほど岩盤の強度がクラックの影響を受けて低下していることが理解される。岩盤強度への供試体の寸法効果が認められたので、海崖の崩落後退を説明する岩盤の引張強度は、5mの大きさの供試体の引張強度を用いてうまく説明できそうである。本研究は石灰岩が広く分布する琉球列島の島々で,石灰岩が急斜面(崖)をつくる場所,石灰岩台地の縁,石灰岩の海岸をとりあげて,石灰岩の崖・石灰岩の崖の基部にあるノッチの深さ・崖の前面にある崩落ブロックの大きさ・石灰岩の崖の陸側にあるテンションクラックの測量、および撮影年度の異なる空中写真の判読によって、石灰岩の崖の崩落後退による地形変化を定量的に明らかにし,地形変化をもたらす石灰岩の崖の崩落を板状崩落のモデルを用いて力学的に解明しようというのが目的である.本年度の研究では,琉球石灰岩が広く分布し,石灰岩台地の縁で崖をなす喜界島において崖の測量,弾性波によるクラックの測量,シュミットハンマーを用いて岩盤強度の測定,琉球石灰岩の圧縮強度測定を行い、板状崩落のモデルを用いた力学的な解明に必要な崖の地形,岩石物性のデータを集めた.その結果を沖縄島中南部の琉球石灰岩の海崖,宮古島東平安名岬の海崖と比較した.海食崖に発達するテンションクラックの深さの影響を考慮した新たなモデルを作成し,このモデルによって全ての海食崖の崩落を説明できることが明らかになった。しかし,このモデルは喜界島の琉球石灰岩からなる段丘崖の崩落はうまく説明できなかった、本研究では,海食崖にさまざまな深さのテンションクラックが発達していると仮定して力学的安定解析を行った.今後このモデルの有効性を検証するためには,ノッチが発達する個々の海食崖について,その崖上面に存在するテンションクラックの深さを測定する必要がある.
２０世紀型一国的政党配置の変容からみる２１世紀型グローバルな政治改革の実証研究

20世紀議会制民主主義では、組織政党が重要な統合的役割を果たしてきた。グローバル化が進行する現在、既成政党と政治エリートへの不信感が強まり、ポピュリズム政党が台頭している。欧州社民政党を例に、国境を超える政党間、シンクタンク組織間の協働の在り方を研究する。課題となるのは新しい「政治関係資本」を構築することである。ネットワークづくりは解決の前提にすぎない。社民政党の伝統的な「政治資源」は衰退してきている。その背景に、「ポスト・デモクラシー、ポスト・ナショナル」というグローバル時代の新しい政治的枠組みがある。それを「デモクラシーとポスト・ナショナル」という政治連合に組み替えることが鍵となる。第1回の現地調査は、11月24日から12月1日まで、欧州社民政党及びそのシンクタンク組織をヒアリング調査した。具体的には、ベルリンのエーベルト財団本部、社民党国会議員団調査部、さらにドイツ社民党議員、ブリュッセルでの欧州議会センター、欧州社会党のシンクタンク組織欧州進歩研究財団(FESP)などである。第2回目の現地調査は、12月8日から12月15日までの、ドイツ、フランス、イギリスでの社民系シンクタンク組織のヒアリング調査である。具体的には、ハノーバーでのドイツ社民党大会の傍聴、パリでのフランス社会党、ジャン・ジョレス財団と機関誌"laRevueSocialiste"編集委員長、さらにはロンドンでの、労働党系ポリシー・ネットワークの上級研究員、フェヴィアン教会副フェビアン協会副書記長、イギリスとドイツのコーディネータである、Social Europa Journal編集者などとのヒアリング調査である。この調査ののち、ヒアリング調査の部分はテープを起こして、資料としてデータ化する予定である。2013年3月から、科研テーマに関連する調査や資料を、ホームページ上で、できる限り公開し、そのために個人ブログを立ち上げる作業に着手した。ヒアリングの部分は、一部は論文として活用し、全体として、PDFファイルとして、検索可能にしておきたい。さらに、2014年度に予定していた韓国の政党政治に関して、2012年11月5日、エーベルト財団ソウル事務所が、韓国のいくつかの学会や市民団体と企画した、国際シンポジウム"Devision and Welfare"に、日本側の報告者として招待され、予備調査を行う機会があった。2013年9月10日から18日まで、第一回目の現地調査。F.エーベルト財団、SPD本部、H.ベル財団(ベルリン)、T.マイヤー教授(ボン)を訪問。欧州進歩財団FEPSのシンポジウム(ブリュッセル)に参加。ベルリンでは、ドイツ人の日本関係の専門家の小集団をまえに、2013年参議院選挙結果と日本政治を講演。10月21日、衆議院議員会館国際会議室において、「良き社会をつくる」国際シンポジウムをエーベルト財団東京事務所とともにに開催。前年、ロンドンでヒアリング調査をしたH.マイヤー博士、Chr.ケラーマン博士が報告するシンポジウムの司会者として論点整理の作業、日本側報告者は宮本太郎中大教授。2014年2月19日から24日まで、チュニジアのチュニスでの第2回現地調査。欧州社民政党やアラブ、アジア諸国の社民政党、NPOやシンクタンク組織・研究者の「進歩連合」第3回グローバル会議の傍聴と、ワーキンググループへの参加。欧州社民政党だけではなく、インドやアセアン諸国との接点もでき、次の課題とする。21世紀に入り、旧西側諸国の自由民主主義体制と政党政治は大きな転換期を迎えている。これまで一国を超えるEU社会党、欧州とアメリカの進歩主義に立つ協働の可能性を論じてきた。26年度は、欧米型自由民主主義体制の下での政党モデルが、アジア・アフリカ諸国、社会主義体制からの移行諸国などで、どのような形で根付くことができるのかという課題が重要となる。1990年、冷戦終結直後に楽観された複数政党制の下での議会主義への移行は、この20年で停滞、あるいは逆行すら見られるからである。とりわけ工業化が進展するアジア諸国で、市場主義に立つ政党打鍵ではなく、生活や社会的安定を目指す社会民主主義政党が発展できるかどうかは、地域の安定に大きな意味を持つ。この関連で欧州発の「国際進歩連合」の結成・展開とその可能性を検討した。ドイツ社民党とブリュッセルの欧州進歩研究財団の資料や国際会議・セミナーをを軸に、そのグローバルな活動を追った。この関連で、ベトナム社会科学院とエーベルト財団ハノイ事務所の共催で行われた国際会議(2014年5月6ー7日、ベトナムのハノイ郊外で開催された、Modern Market Economy, and the International Integration in Vietnam)は、ベトナムの市場経済への統合が、EU社会民主主義、日本の市民社会・政治改革、シンガポール、中国、ラオスなどの比較をとおして論じられる、興味ある会議であった。季刊誌「アジア社会民主主義」に加入する、東南アジア諸国の社民系政党や研究者、ジェーナリストなどのネットワークは存在するが、それらはまだ欧州社会党や「国際進歩連合」が期待するほど成熟していない。当面は、雇用政策、社会保障、労働条件などの領域で共通の基盤や価値を形成する段階である。しかしTPPなどここでも国際化が進行しており、ネオリベラルな勢力以外の政党組織の在り方が問われている。アメリカでの欧州社会民主主義とEU型福祉国家の研究を概観するため、2015年度アメリカ政治学会(9月27日サンフランシスコ)の関連部会を中心に参加した。具体的には第11部会比較政治学、第15部会欧州政治と社会などである。後者ではセッション(5)選挙政治と欧州議会、(9)政党間競争と福祉国家、(13)選挙とガバナンスに関する政党の戦略などが研究計画に関連した。

EUは通貨同盟や21世紀の新しい政治体制(超国家組織、マルチレベル・ガバナンス、移民問題など)に直面し、解決を模索しているにもかかわらず、20世紀を特徴づける諸制度、つまり主権国家、政党政治、議会制民主主義、福祉国家などが、世界のどの地域よりもなお大きく現実政治を規定しているというパラドックスがみられる。その結果、ポピュリズム、ナショナリズム政党の台頭など、反体制派ミニ政党の台頭がみられ、その研究も盛んだが、この研究計画ではそれは周辺テーマである。また国際進歩連合(Progressive Alliance)が組織した、マレーシアのペナンでの国際セミナー(9月2427日)にオブザーバーとして参加し、欧州社民政党とアジア社民政党の共通の政策課題、組織的な協働などについて情報を得た。「成長と包摂」というグローバルな現代的課題がセミナーのテーマであり、「経済成長」は20世紀の中心テーマであったが、21世紀型政党には、「包摂inclusion」を基盤とする新しい政策体系と政党のあり方が問われている。ヨーロッパ社民に関しては、20世紀型政治の危機の時代の「新しい政治関係資本」の活性化としてシンクタンク組織の役割を分析した。「欧州社会党と国境を超えるシンクタンク組織の新しい役割ー政治関係資本の活性化としての21世紀型政党のために」(日本女子大学大学院紀要家政学研究科・人間生活学研究科第22号21ー227参照。昨年度で研究終了の予定であったが、(1)昨年度から家政学部長に就任し、外国での調査が9月やその他の短期間の休暇に限定され、(2)さらにパリとブリュッセルのテロ事件で、EU本部や欧州社会党へのヒアリング調査は延期せざるを得なかった。さらに研究計画の出発点として、21世紀に入り、社民政党とエコロジー政党などを中心としてグローバルな政党配置の変動を設定したが、新自由主義のグローバル市場とグローバル企業が優位に立つシステムの中で、すべての政党の根拠が問われており、先進諸国の政党システム自体の再検討が必要とされるようになった。研究課題は、20世紀末ー21世初頭の「第3の道」政治の新しい展開であったが、社民政党とエコロジー政党のシンクタンク組織のグローバルな新しい結びつきを中心に、その展開を考察しようとした。この基本軸に変化ないが、先進諸国の代議制民主主義と政党政治自体が信頼を失いつつある中で、政党ー政治家ーシンクタンク組織ー(国家を超える)行政組織という構造が強化されている事態と、一国レベルで政党政治を媒介として代表を選出するという議会制デモクラシーと主権者たる国民のかい離という、二つの事態が並行して進展していることが現代の特徴となっている。したがって、政党間のグローバルな政党配置の再構成だけではなく、デモクラシーの政治資源のグローバル時代での適切な活性化についても言及しなければならなくなっている。1年間しかないが、こうした課題を追加して、研究を進める。
開発途上の地震国における組積造建物の耐震性能向上と補強法の開発研究

本研究では,開発途上国において地震に強い安全な住環境づくりのため,中南米諸国の組積造建物に多用されている枠組組積造壁体の耐震性向上について検討を行った。以下に研究成果の概要を示す。1.曲げ破壊先行型壁体の耐震性能一定軸力下における水平加力実験の結果から,1)れんが壁体と周辺の鉄筋コンクリート(RC)造拘束柱の間に配筋される中国式の連結筋と,れんが壁体内に連続に配筋される水平補強筋は,ともに壁体の曲げ耐力の向上には有効ではないが,曲げ降伏後の変形性能の向上に有効であり,特に軸力が低い場合にその効果が顕著である,2)壁体の曲げ耐力は,RC造拘束柱の主筋を端部曲げ補強筋とみなせば,既往の曲げ耐力算定法で推定できることがわかった。2.2方向水平力を受ける直交壁付き壁体の耐震性能水平2方向の加力実験の結果から,1)無補強組積造壁体とれんが壁体内に補強筋がない枠組組積造壁体では,大変形時に壁体交差部において縦方向のひび割れ幅が大きくなるが,れんが壁体内に補強筋を有する場合はそれがかなり抑制される,2)RC造拘束柱の有無は最大耐力に影響を及ぼす,3)れんが壁体内に水平補強筋と中国式の連結筋を配筋することは,壁体の変形性能の向上に有効である,4)2方向載荷を受ける壁体は1方向載荷を受ける壁体よりも最大耐力が低い,5)一方,変形性能は2方向に載荷の場合が1方向の場合よりも若干高いか同程度であることがわかった。3.水平補強筋が壁体のせん断強度と変形性状に及ぼす影響一定軸力下における水平加力実験の結果から,1)水平補強筋の有無は壁体のせん断耐力に影響を及ぼす,2)水平補強筋のない試験体はせん断破壊により早期に限界変形に至ったが,水平補強筋を有する場合は変形性能がかなり改善される,3)しかしながら,水平補強筋の配筋量と最大耐力・変形性能の間には明確な相関はみられないなどの結果を得た。本研究の目的は,開発途上国において地震に強い安全な住環境づくりのため,中南米諸国の組積造建築に多用されている壁体の代表的な構造形式である枠組組積造壁体(粘土焼成れんがまたは空洞コンクリートブロックにより構成される無補強の組積造壁体周辺を現場打ち鉄筋コンクリート造の柱と梁部材等で補強する構造方式で,同様の方式が現代の中国でも採用されている地域がある)を採り挙げ,ローコストで耐震的な組積造壁体の開発を行うとともに,地震国である開発途上国に多数存在している無補強の既存組積造建物に対する有効な耐震補強法の開発を行うことである。研究の初年度である平成15年度は粘土焼成れんがを用いた枠組組積像壁体を対象とし,壁体内の配筋方法を異にする実大の約1/2スケールを有する曲げ破壊先行型の試験体を8体に対して2種類の一定鉛直軸方向力の下で繰り返しの水平加力実験を行った。その結果,れんが壁体と周辺の鉄筋コンクリート造拘束柱の間に配筋される中国式の連結と,れんが壁体内に連続に配筋される水平方向補強筋のそれぞれの存在は,枠組組積造壁体の曲げ耐力の向上には有効ではないが,壁体が曲げ降伏した後の変形性能の向上に有効であり,特に軸方向力が低い場合にその効果が顕著であることがわかった。

また,枠組組積造壁体の脚部が曲げ破壊する時の水平荷重は,鉄筋コンクリート造の拘束柱の主筋を端部曲げ補強筋と見なして既往の補強組積造壁体の曲げ強度算定法に基づいて推定可能であることなどを明らかにした。本研究の目的は,開発途上国において地震に強い安全な住環境づくりのため,中南米諸国の組積造建築に多用されている枠組組積造壁体(粘土焼成れんがまたは空洞コンクリートブロックにより構成される無補強の組積造壁体周辺を現場打ち鉄筋コンクリート造の柱と梁部材等で補強する構造方式で,同様の方式が現代の中国でも採用されている地域がある)を採り挙げ,ローコストで耐震的な組積造壁体の開発を行うとともに,地震国である開発途上国に多数存在している無補強の既存組積造建物に対する有効な耐震補強法の開発を行うことである。本年度は壁体内の配筋方法を異にする実大の約1/2スケールを有する枠組組積造の3次元H形試験体に対して行った2方向水平加力実験の結果から,1)無補強組積造とれんが壁体内に補強筋がない枠組組積造壁体では,大変形時に壁体交差部において縦方向のひび割れ幅が大きくなるが,れんが壁体内に補強筋を有する場合はそれがかなり抑制される,2)RC拘束柱の有無は最大耐力の向上に影響を及ぼす,3)れんが壁体内に水平補強筋と中国式の連結筋を配筋することは,れんが壁体の変形性能の向上に有効であることなどがわかった。また,2方向載荷と1方向載荷による実験結果の比較を行った結果,4)2方向載荷を受ける壁体は1方向載荷を受ける壁体よりも最大耐力が低くなる,5)一方,変形性能は2方向に載荷の場合が1方向に載荷の場合よりも若干高いか同程度であることなどもわかった。さらに,本研究室で今まで行ってきた枠組組積造壁体の水平加力実験により得られた壁体のせん断終局強度と5つの既往のせん断強度算定式との対応について検討した結果,既往の算定式によるせん断終局強度計算値は実験値を過大評価する傾向があったが,富井,江崎氏により提案された耐震壁の半理論式による計算値と実験値の比の平均値が最も1に近く,平均的な評価を与えることなどがわかった。本年度はれんが壁体内の水平方向の補強筋量が壁体の耐震性能に及ぼす影響について検討するため,水平補強筋の量を異にする実大の約1/2スケールの2次元壁体試験体4体を用いて実験研究を行った。その結果,1)水平補強筋を有する試験体の最大水平耐力はそれのない試験体の約1.3倍であり,水平補強筋の有無が壁体の最大耐力に影響を及ぼす,2)水平補強筋のない試験体はせん断破壊により早期に限界変形に至ったが,水平補強筋を有する場合は変形性能がかなり改善される,3)しかしながら,水平補強筋の配筋量と最大耐力・変形性能の間には明確な相関はみられない,などの結果を得た。さらに,壁体のひび割れ強度ならびにせん断終局強度について既往の実験資料も含めて検討を行った結果,4)曲げひび割れ強度は既往の理論式で概ね評価できること,5)せん断ひび割れ強度は既往の実験式を一部修正することにより概ね評価できること,6)せん断終局強度は既往の実験式を一部修正することにより評価精度が向上するが,水平補強筋の影響は妥当に評価できない傾向があること,などを明らかにした。
グローバル化と労働ガバナンス：中国と日本における労働と社会運動に関する研究

当初の予想以上に研究を進めることができた。まず成果として、Jake Linは英文書籍Chinese Politics and Labor Movement(単著)を完成させた。すでにパルグレイブ・マクミラン社の指定する査読審査を通過し、同社との出版契約を完了し、2019年度中に発刊の見込みである。また国際学術会議にフルペーパーを提出し、報告が認められた。いずれも使用言語は英語である。第1の会議は2018年7月21-25日にブリスベンで開催された国際政治学のIPSA World Congressの第25回大会である。パネル「RC29.02公共の空気:社会・経済的相互作用と心理的相関」に出席して、“意識の抵抗:ポスト社会主義時代における中国の労働運動から社会運動への変遷」と題する報告を行った。また討論者として、パネル討論「新興勢力の台頭と中間勢力の未来に向けた戦略:経済と規範の次元から」に参加し、コメントを行った。第2の会議は、5月3日-6日にかけて開催されたマルクス生誕200周年記念シンポジウム「マルクス200:社会主義政治理論」(ローザ・ルクセンブルグ財団)に出席して、報告をおこなった。さらに東京外大の「地域社会研究概論IIB」にゲスト講師として招聘され、講義の形で成果の社会還元を行った。成果の概要に記述したとおり、英文書籍の出版契約を締結し、その原稿をすべて年度内に入稿することができたのは、計画以上の成果であった。契約にいたるピア・レビュー(査読)過程に時間がかかったが、日本で得た専門家の助言や見解を活かして、当初の予想を上回る充実した一冊の本をまとめることができた。今までどおり続ける。2019年度は、4月から9月の6か月しかないため、これまでの成果を仕上げるとともに、新たな研究の手がかりとなるペーパーを執筆する予定である。具体的には、4月から5月において、Palgrave Macmillanの担当編集者と密接な連絡をとりながら、査読結果にもとづいて細部を調整し、索引をつけるなどの作業を集中的に行う。8月-9月:8月末に上記の英文単著が出版される見通しである。また東京外国語大学の国際関係研究所において、研究発表を行う。さらに日本学術振興会に対する報告書を完成させる。今回の外国人特別研究員の任期が終了したのちは、日本で研究職に就くことができるようにしたい。今までどおり続ける。
エキソソーム表面のヒアルロニダーゼに着目した膀胱癌浸潤・転移機序の解明

近年、がん細胞の浸潤や転移におけるエクソソームの役割が注目されている。膀胱癌細胞が伸ばす足場(浸潤突起:Invadopodia)が浸潤・転移に必須であり、浸潤突起はエキソソームを分泌する。エキソソームの中にはmRNA、miRNA、酵素などが存在するが、未だ不明な点が多い。エキソソームはあらかじめ生存しやすい環境(前転移ニッチ)を整えて癌の浸潤・転移を補助している可能性がある。エキソソーム内には細胞バリアであるヒアルロン酸を分解する酵素がに含まれていることから、エキソソーム内容の伝達に重要である可能性が高い。しかしエキソソームとヒアルロニダーゼの点から癌の浸潤・転移を検討している研究はないため、本研究では膀胱癌細胞株の浸潤突起が分泌するエキソソーム内のヒアルロニダーゼに着目し膀胱癌浸潤・転移機序の解明を行う。本研究ではH30年度に以下の研究を行った。13種の尿路上皮癌細胞株、KK47、RT-4、YTS-1から、超遠心により比較的大量にエキソソームを調製する方法を確立した。調製されたエキソソームの粒度・粒径を、ナノ粒子マルチアナライザーqNanoを使用して測定した。また、ウェスタン・ブロッティングによって、エキソソーム・マーカーであるCD9、TSG10の発現を検出した。上記2つのデータから確かにエキソソームの調製ができたことを確認した。さらに、蛍光色素PKH67を用いてエキソソームを蛍光標識し、細胞内とインキュベートした際に細胞内に取り込まれる過程を追跡する方法を確立した。2尿路上皮癌細胞株YTS-1を用いて、この浸潤突起形成に必須のタンパク質であるコータクチン(Cortactin)の発現を、shRNAにより抑制したCortactin KD YTS-1株を樹立した。本研究計画4つのうち、1の計画を完遂し、さらに、Cortactin KD YTS-1細胞を樹立した。ここまでの結果で、2で掲げたエキソソームが癌細胞の浸潤・転移に果たす役割を検討する実験の準備が整った。以下の研究を行った。1尿路上皮癌細胞株からエキソソームを分離し蛍光標識する。3種の尿路上皮癌細胞株、KK47、RT-4、YTS-1から、超遠心により比較的大量にエキソソームを調製する方法を確立した。2エキソソームが浸潤・転移に果たす役割について検討する。癌細胞が浸潤・転移するためには、浸潤突起と呼ばれる膜突起の形成が必須である。尿路上皮癌細胞株YTS-1を用いて、この浸潤突起形成に必須のタンパク質であるコータクチン(Cortactin)の発現を、shRNAにより抑制したCortactin KD YTS-1株を樹立した。Cortactin KD YTS-1からのエキソソームの回収は、対照の細胞に比べて著しく低かった。このことは、エキソソームの分泌には、Cortactinによって形成される浸潤突起の形成が必須であることを示唆する。本研究計画14のうち、1の計画を完遂し、さらに、Cortactin KD YTS-1細胞を樹立した。このことから、本研究計画は、現在のところおおむね順調に進捗していると評価できる。今後の予定は以下である。まずエキソソームが浸潤・転移に果たす役割について検討する。続いて、臨床検体におけるエキソソームの検出、TMEM2の発現と予後の関係についての検証を行う。その後、臨床検体を用いたエキソソーム測定法の確立および表面マーカーと予後との関係についての検証を行う。