hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新任期における教師の成長のナラティブスタディ-生きられた経験としてのカリキュラム

本研究は、現在初任期を生きている教師の語りの分析を通して、若手教師の初任期における経験と成長の様相をとらえることを目的とした。クランディニンのナラティブ・インクワイアリーの方法に基づき、個々の教師と信頼に基づいた関係を保つ研究者が、子ども時代から今日までのライフストーリを聞いた。またほぼ一年後に教師同士が共に語りあえる場を設定し、経験の語り直しに互いに耳を傾けた。語り直しにおいては、以前には言語化されなかった内容の新たな言葉でのとらえ直しが示され、省察の深まりが示された。また教師像・学級像のとらえ直しや、自己理解といったものも、こうした協同のナラティブの場において深められることがわかった。初年度であるH27年度は、初めに三人の研究者で研究デザインに関する研究会を持った。パイロットスタディとしてのインタビューを各自が行い、それに基づいて、予め設定されたインタビュースケジュールの項目を練り直すと同時に、ナラティブ探究の方法論の特質をどのように活かすかについて検討した。地域の異なる三人の研究者のインタビュー条件の違いをどのように活かすかという問題や、研究倫理に関する話し合いも行った。次に、各研究者の本インタビューの結果を持ち寄り、インタビューのありかたや成果について相互に批評すると同時に、二年目のフォーカス・グループ・インタビューについても話し合いを行った。各人がそれぞれにモノグラフを作成することを今年度のとりあえずの課題とした。次に来年度の課題として、同じインタビュー記録を、三人の研究者が共有して、それぞれの異なる視点からストーリーに分析を加えることを決めた。これを通して方法論上の問題提起も行うことをも目ざす。当初の目標としてあげた、ナラティブスタディの方法論についての議論とパイロット研究を経て、インタビュースケジュールの精緻化を行うことができた。また三人の研究者がそれぞれに担当地域での、教師の新任期の経験についてのインタビューを行い、ナラティブ探究の特徴について、実際のデータをもとに確認できた。三人の研究者がそれぞれにインタビューから得た知見を交流することができた。現在、個別にモノグラフを作成しているが、その次の段階として一つのインタビューに異なる視点からの分析を加えるべく、インタビューデータを共有する段階まで進んだ。これらのことから、初年度の研究はおおむね順調に進展したと考えている。第二年目であるH28年度は、初年度に行った初任期教師へのインタビューを継続することによって、初任期に特有の教職経験と、教師という仕事への意識の変容に光を当てることを目ざした。またフォーカスグループを実施し、研究参加者と研究者の共同でのリフレクションの意義を検討することを第二の課題とした。フォーカスグループでは、個別インタビューから見えてくる初任期教員を支える種々の要素についてより詳しく語り直すとともに、学校環境やその他の環境の違いの意識を通して、自己の直面する問題への考察を深める場を作り出すことを一つの課題とした。共通のインタビュースケジュールによって実施した一年目のインタビューの内から、二名のグループインタビューによる研究参加者を選び、個別インタビューに関して三人の研究者の異なる解釈をつきあわせることにより、教師の言葉の意味の再解釈を行った。初年度のインタビューに含まれていなかった問いを加えて、フォーカスグループを実施した。その結果について相互の批評を行っている。また初年度のインタビューから三名の教師を選び、モノグラフの分析検討を三人の研究者の協同で行った。教職キャリアにおける初任期が、養成期との連続性を持つ特別な時期として見直された。すなわち、長い教職キャリアにおける初任期のこの時期が、単に教職の開始時期、または養成期の終点から初任期の始点へというような単純な移行期ではなく、養成期に得た知見や経験が色濃く残る、初任期と養成期との重なりを持つ特別な時期として、その特徴と意義が見直された。若手教師の成長の契機として重要になる、支えとなる人との繋がりのあり方、メンター教員との関わりなどが、この視点から解釈され、初任期における教師の成長の特徴と、それを支える要素がとらえ直された。初年度のインタビューに基づき、研究方法論上の議論も行い、フォーカスグループによる研究に進んだ。モノグラフによる詳細な検討を通して、教職キャリアにおける初任期が、単に養成期の終点から初任期の始点へといった単純な移行ではなく、また養成機関の公的な意図や枠組に収まらない主体的な学生時代の経験に色濃く影響される期間であることが見出された。また、教師の成長の契機として、支えとなる人との繋がりの種々のあり方も見出された。本研究が依拠したクランディニン等の実践的研究の実際的な成果について深く学び、同時にナラティブ研究の理解を拡げるための、研究会、シンポジウムを計画中で、打ち合わせが進行中である。これらのことから、二年目の研究はおおむね順調に進展したと考えている。最終年度であったH29年度には、現在初任期を生きている2名の教師の語りの分析を通して、若手教師の初任期における経験と成長の様相をとらえること、とりわけ経験を語り直すことで明らかにされる教師の省察の深化について考察することを目的とした。特に約一年の時を置いてなされた同一の事象に対する語り直しに表れる教師の意識の変容、事象をとらえる枠組みの変容に着目することで、若手教師の成長のありかたをとらえることができ、そこから教師の成長を支えるための環境や枠組みについての示唆が得られた。「語り直し」は、教職を続ける自信が持てなかったほどの初年度の経験の苦しさについての客観視を助け、サポート環境の問題や、思わぬ支えを認識するというように複眼的な見直しを促し、同時に若手教師の自己理解を深める機会となったことがわかった。

またグループインタビューの設定は、同じような経験を共有できる他者の声に触発されて、以前には言語化されなかった内容なり揺らぎなりを新たに表現し、語ることを通して省察する場となることが示された。協同のナラティブの場がこうしたとらえ直しを引き出すということ自体が、教師の仕事を支える力となるといえる。ナラティブ・インクワイアリーの研究方法の本来的な特徴の一部と考えることができる。当初2年目に計画していたカナダのDr. D. J. Clandininとの研究交流が、最終年度である今年度に実現した。クローズドの研究セミナーにおいては、ナラティブ・インクワイアリーの哲学的ベースについて質疑を行い、研究方法の特徴に関する理解を深めた。また、本研究のグループインタビューの解釈について、更に話し合うことができた。講演会においては、クランディニン博士のグループの初任期教師の研究について、振り返りやその後の展開についても詳しく聞くことができ、今後の教師教育実践への示唆が得られた。本研究は、現在初任期を生きている教師の語りの分析を通して、若手教師の初任期における経験と成長の様相をとらえることを目的とした。クランディニンのナラティブ・インクワイアリーの方法に基づき、個々の教師と信頼に基づいた関係を保つ研究者が、子ども時代から今日までのライフストーリを聞いた。またほぼ一年後に教師同士が共に語りあえる場を設定し、経験の語り直しに互いに耳を傾けた。語り直しにおいては、以前には言語化されなかった内容の新たな言葉でのとらえ直しが示され、省察の深まりが示された。また教師像・学級像のとらえ直しや、自己理解といったものも、こうした協同のナラティブの場において深められることがわかった。二年目であるH28年度は、三人の研究者がそれぞれの担当のインタビューを継続するとともに、フォーカスグループインタビューを行い、初年度のインタビューとの比較検討を通して、教師の新任期の問題や成長に関する知見を得るとともに、グループにおけるナラティブの質の違いにも着目する。また、初年度に得られたインタビューのうちから二つを選び出して共有し、三人の研究者の異なる視点でストーリーを分析することから、当初のモノグラフとは異なる知見を得るとともに、研究方法論上の問題提起を行いたい。三年目であるH29年度は、フォーカスグループにおいて捉えられる教師の成長の要素を、個別インタビューにおいて見出された諸要素との対比において検討し、新任期の問題や成長に関する知見を得ることをめざす。また、異なるインタビューアーによるフォーカスグループの記録によりながら、三人の研究者の視点でストーリーを分析することから、当初のモノグラフを越える知見を得るとともに、複数のフォーカスグループにおけるナラティブの質の違いにも着目し、研究方法論上の問題提起を行いたい。教育方法学インタビューのデータを集約して、トランスクリプトの作成を行うため研究者招聘をH29年度にすることにしたので、今年度の予算執行を控えたため。
移動の映像政治学ー人種と社会的公正をめぐるテクノロジー

本研究は、人種の表象と社会的公正について考察し、戦争、テロリズムが次々と勃発する現代社会における「公共性」をトランスナショナルな視点から構想し新たに構築する可能性を模索するものである。とりわけ、デジタルメディアを用いた映像の製作と流通に目を向け、トランスナショナルな視点から人種とそのイメージを探究する新しい展開であり、研究成果は以下の二つの次元からなる。(1)人種と公共性をめぐる理論の再考と刷新、(2)デジタルメディア時代における映像によるエスノグラフィの可能性、具体的にはインディペンデント系映画、アーティストによる映像作品の考察、制作者および視聴者、鑑賞者へのインタビューを通した実証研究。本研究はグローバル化によって加速する多文化社会において「公共性」がどのように再編されているのか、その可能性と問題点についてトランスナショナルな視点から探究するものである。とりわけ、「人種」とそのイメージの形成について、マスメディアとインディペンデントメディアとのギャップを分析しながら、メディアの制作と受容のあり方についてフィールド・インタビューを通じて考察するものである。平成25年度は、以下の点を主要な目的として調査を行い、その成果は、国内および海外(シンガポール、韓国、エジンバラ)の学会で報告し、またそれぞれ単著、共著、論文として発表した。今後さらに解明すべき課題については平成26年度の調査研究を通じて明らかにしていく予定である。(1)人種、移動、資本主義に関する最新の理論、文献を整理し、その可能性と問題点を明らかにした。(2)ディアスポラ映画として在日映画の歴史的起源と代表的作品を分析した。在日映画を中心にアジアのトランスナショナル文化の変化と流れを、とりわけデジタル・メディアの拡張という観点から、制作者によるインタビュー調査を行い考察を進めた。(3)デジタル・メディアの普及と拡散について、非公式な流入によるトランスナショナルなアジアとアメリカの大衆文化の流れが日本、韓国、北朝鮮社会(とくに金正恩時代の北朝鮮のメディア政策および北朝鮮社会の韓流収容の実態)にいかなる影響を及ぼしているのかを調査し考察した。(4)嫌韓流論からヘイト・スピーチへ、新たな局面に迎える日本社会におけるマイノリティー文化として韓流の最新の動向を調査し考察した。本研究は、デジタルメディア時代において映像文化がどのような社会的役割を果たしているのか、その可能性と課題を考察するものである。本年度は主に以下の点に重点をおいて研究を進めた。1)デジタルメディア時代において、中国、日本、韓国を中心とするアジア映画の代表的な作品を比較しながら表象分析を試みた。同時にそれらの作品がトランスナショナルな文化の生成にどのように機能しているのかを考察した。とりわけ、アジアにおいては、北朝鮮のイメージを中心に、ハリウッド映画によって生産された北朝鮮のイメージがいかに拡大再生産されているのかを資料及びインタビューにより詳細に分析した。その結果、以下の3点が明らかになった。1北朝鮮による軍事的挑発とハリウッド映画の表象が巧みにリンクしながら流通し、消費されている。2ハリウッド映画が描き出すステレオタイプな人種表象が、北朝鮮だけでなく、北朝鮮住民、韓国人、在日、朝鮮族、アメリカにおけるコリアン・ディアスポラにおいて差異をともないながらかなり固定したイメージとして流通している。2)デジタルメディアに関する映像の制作状況、及び理論的展開について、研究会を開催しながら考察を深めた。英国、ドイツなど欧米においては相次いで「多文化主義の失敗」が語られるなかで、トランスナショナルな文化をめぐる議論がどのように更新されているのかを理論的に考察した。具体的には、映像理論としてニューマテリアリズム関連の文献を、また社会、文化理論として、ジャック・ランシエール、ジュディス・バトラー、スラヴォイ・ジジェク、ネグリ/ハートらの理論を整理しながら考察を進めた。今後はこれらの理論的な可能性とそのジレンマを突破する手法を、ドキュメンタリー映画および現代アートの制作過程から考察して、その成果をまとめていく予定である。本研究は、移動や移住の経験を通じて形成されつつある新たな主体と共同性の可能性に目を向け、多文化社会におけるメディアの公共性について考察するものである。具体的には、移動する人々を表象する映像文化の制作、受容、流通過程をテクスト分析及び聞き取り調査から考察し、それぞれの過程において他者のイメージがいかに形成され流通しているのか、その力学を明らかにしていった。それにより他者との共同性の可能性と限界を浮かび上がらせ、新たな公共性のあり方を提案することを試みた。最終年度にあたる本年度は、これまでの研究の成果を国内及び国際学会において発表し、国内外の研究者との議論を通して得た知見をもとに論文及び著書にまとめた。欧米における人種、他者、敵のイメージの生成と変容について理論的な考察を試みた清水は、現代アートにおいてニコラ・ブリオーによって提示されたキーワードである「関係性の美学」と「オルターモダン」を切り口に、現代社会における他者との共生の可能性について、その可能性と課題を国内の学会シンポジウムで提示し、またインドネシアで開催された国際学会で、芸術におけるイメージの「不寛容性」について具体的な芸術作品と検閲の問題をとりあげながら新たな理論的地平を提示した。これらの発表の成果に加え、現代のリベラル社会における宗教的な他者と多文化主義の陥穽に関する論考をふくめ、その成果を共著書4冊に論文としてまとめた。一方、アジアを中心に考察した李香鎮は、主にアメリカにおいて北朝鮮の映像イメージがどのように受容されたのかという視点から、日本、韓国、米国において聞き取り調査を重ね、その結果をインドネシア、韓国、米国で開催された国際学会および研究会で発表し、国際学会誌及び英語での共著本としてまとめた。いずれも数々の有益な助言を得ることができた。その成果は2016年度中に著書として刊行される予定である。

本研究は、人種の表象と社会的公正について考察し、戦争、テロリズムが次々と勃発する現代社会における「公共性」をトランスナショナルな視点から構想し新たに構築する可能性を模索するものである。とりわけ、デジタルメディアを用いた映像の製作と流通に目を向け、トランスナショナルな視点から人種とそのイメージを探究する新しい展開であり、研究成果は以下の二つの次元からなる。(1)人種と公共性をめぐる理論の再考と刷新、(2)デジタルメディア時代における映像によるエスノグラフィの可能性、具体的にはインディペンデント系映画、アーティストによる映像作品の考察、制作者および視聴者、鑑賞者へのインタビューを通した実証研究。今年度は2年目にあたるので、国内外のインタビュー調査、資料収集に努めると同時に、昨年の成果を学会、論考で発表した。概ね計画通りに進行している。1)2014年7月に「共生社会における日韓の若者の歴史認識と新たなアイデンティティ」と題してトランスナショナル映画シンポジウムを立教大学で開催した。関連分野の研究者、映画監督の講演をもとに一般公開で開催し有意義な議論ができた。2)2014年8月には李が日本学術会議が主催した「環日本海の文化交流」に参加し、「東アジア伝統演劇とメロドラマ映画の諸相」のコメンテーターとして発表し意見交換を行った。3)海外では、2014年5月に李がイスラエルのヘブライ大学と韓国の梨花女子大学で日本における韓食文化とコリアンタウンで行われている反韓示威に対する講演及び発表を行い、また7月、11月に韓国のソウルおよび大田で開催された国際学術大会でアジアの映像文化とニューメ・ディアに関する論考を3回にわたって発表した。9月には清水がロンドンで欧米のメディア文化における人種、社会的公正についてのインタビュー調査、資料収集を行い、またメディア研究者と意見交換を行った。2014年11月及び2015年1月には清水が国内の研究会において研究成果を発表した。比較文学・文化理論今年度は最終年度にあたるため、3年間の総括としてシンポジウムを開催し、その成果を出版物として公開する準備を進める予定である。1)昨年度までの調査を国内外の学会において発表し、意見交換を行う。学会発表については、すでに5月に国内において、6月にアメリカ、7月にポルトガル、8月にインドネシアで開催されるパネルで発表することが決定している。2)秋に三年間の成果を総括する国際シンポジウムを開催し、その成果を著作として刊行する予定である。平成25年度は新たに出版された公共性、人種、メディアに関する理論的な文献を読みこなし、具体的にいくつか主要な映像テクストを分析し、同時に以下の公開シンポジウム、学会発表においてその成果を発表した。
電界誘起の構造相転移を用いた巨大な圧電応答の実現

本研究では、優れた特性を示す非鉛圧電材料体を実現することを目的に、電荷印可による結晶構造相転移を利用した材料開発を行った。具体的な対象として、結晶構造的に不連続な二つの結晶相をとり、さらに両者の生成エネルギーが拮抗した状態を実現することが可能と期待できるBiFeO3-BiCoO3固溶体薄膜を選択した。薄膜の組成、厚さおよび基板を最適化することで、菱面体晶構造と巨大な正方晶歪みを有する構造を作り分けることに成功した。巨大な正方晶歪みを有する薄膜について詳細な結晶構造解析と圧電特性の評価を行い、圧電特性を向上させる上で、電界誘起の分極回転が重要な役割を果たしていることを明らかにした。本研究は、結晶構造的に不連続な二つの結晶相をとることが可能なビスマスペロブスカイト強誘電体薄膜について、両者の生成エネルギーが拮抗した状態を実現し、さらに電界印可による結晶構造相転移を誘起することで、巨大な圧電応答を実現することを目的としている。本年度は、パルスレーザー堆積法によりSrTiO3(001)基板上にCoの置換量が15%のBi(Fe,Co)O3薄膜を作製し、上述のエネルギー拮抗状態の実現を試みた。厚さが50 nm程度ではBiFeO3由来の菱面体晶(厳密には単斜晶)単相の薄膜が得られるのに対し、200 nm程度の膜さでは薄膜表面にBiCoO3由来の巨大なc/a比を有した正方晶相が偏析することを確認した。膜厚を最適化することで、100 nm程度の厚さの薄膜において、単相の菱面体晶相を有したBi(Fe,Co)O3薄膜を得ることに成功した。この状態は正方晶相が出現する直前であり、両者の生成エネルギーが拮抗した状態と言える。本研究では、優れた特性を示す非鉛圧電体を実現することを目的に、電界印可による結晶構造相転移を利用した材料開発を行った。菱面体晶構造の薄膜において、圧電特性がCo置換量とともに向上することが明らかとなった。一方、巨大な正方晶歪みを有する薄膜については、詳細な結晶構造解析の結果、結晶構造が単斜晶構造であること、そして、単斜晶歪みが大きいほど圧電特性が向上することが明らかとなった。このことは優れた圧電特性を実現する上で、電界誘起の分極回転も重要な役割を果たしていることを示している。本研究の一つ目の目的である、結晶構造的に不連続な二つの結晶相のエネルギーが拮抗した状態を実現できた。材料科学これまでに得られた薄膜について、圧電応答顕微鏡を用いて電界誘起相転移の有無を確認する。並行して、LaAlO3基板上に巨大なc/aを有するBi(Fe,Co)O3薄膜を作製し、それらの薄膜についても、エネルギー拮抗状態を実現する。
線虫感染に伴うマスト細胞の増殖とE-カドヘリンの機能に関する研究

マスト細胞は即時型アレルギーの病態形成や炎症・免疫反応に関与し、粘膜型マスト細胞は小腸の粘膜免疫と線虫感染防御機構において重要な役割を演じ、マスト細胞に発現する接着分子は重要な研究課題の一つである。我々の一連の研究でE-カドヘリン、インテグリンαEβ7は粘膜型マスト細胞の局在に深く関与していることが示唆された。しかし上皮系細胞と接していない腹腔マスト細胞(結合織型マスト細胞)においてもE-カドヘリンが発現し、E-カドヘリンの接着阻害抗体を作用させると脱顆粒が抑制されることからマスト細胞に発現するE-カドヘリンは接着能以外に未知の機能が存在することが予想される。本研究の目的は(1)マスト細胞における未知の接着分子を発見すること、(2)E-カドヘリンを含めた接着分子の機能を明らかにすることである。培養粘膜型マスト細胞を用い種々の接着分子発現を解析した結果、接着分子Ep-CAM(Epithelial Cell Adhesion Molecule)とtight junctionの裏打ち蛋白であるZO-1、E-カドヘリンの細胞内結合蛋白α-カテニンやアクチンフィラメントと結合しカドヘリンを介する細胞間接着の構成要素であるVinculinの発現を新たに認めた。次いでマスト細胞におけるE-カドヘリンを含めた上記接着分子の遺伝子ノックダウンマスト細胞の作製を試みた。方法は細胞正電荷リポソーム法により合成siRNAを培養粘膜型マスト細胞(BMMC)、マスト細胞株(P-815,IC-2)にトランスフェクションし、RNAiを誘導した。現時点での結果は目的遺伝子のノックダウンを確認中(分子レベル:リアルタイムPCR、蛋白レベル:FACS、ウエスタンブロット)である。マスト細胞は即時型アレルギーの病態形成や炎症・免疫反応に関与し、粘膜型マスト細胞は小腸の粘膜免疫と線虫感染防御機構において重要な役割を演じている。我々は粘膜型マスト細胞のモデルとして骨髄細胞にIL-3を添加培養して得られたマスト細胞にE-カドヘリンが発現し、E-カドヘリンを発現する細胞との間でホモフィリックな接着能を有することを明らかにした。また、骨髄細胞にIL-3,SCF,IL-9,TGF-β1を加え培養し得られたマウスマスト細胞プロテアーゼ-1を発現する培養粘膜型マスト細胞にE-カドヘリンとそのヘテロリガンドであるインテグリンαEβ7が同時に発現しE-カドヘリンを介した接着能を有すること、線虫感染マウスの小腸粘膜型マスト細胞にインテグリンαEβ7が発現することを明らかにした。一連の研究でE-カドヘリン、インテグリンαEβ7は粘膜型マスト細胞の局在に深く関与していることが示唆された。本年度は培養粘膜型マスト細胞を用い種々の接着分子発現をmRNA、蛋白レベルで解析した結果、tight junctionの裏打ち蛋白であるZO-1、接着分子Ep-CAM(Epithelial Cell Adhesion Molecule)の発現を新たに認めた。ZO-1はE-カドヘリンの細胞内結合蛋白α-カテニンやアクチンフィラメントと結合しカドヘリンを介する細胞間接着の機能的な構成要素の一つである。Ep-CAMはカルシウム非依存性、ホモフィリックな結合をする接着分子で、腸管においては上皮細胞、上皮細胞間リンパ球(IEL)、樹状細胞などに発現する。今後、上記の遺伝子ノックダウンマスト細胞を作製し、粘膜型マスト細胞に発現する接着分子と上皮への侵入・局在に関与する解析を行なう予定である。

我々の一連の研究でE-カドヘリン、インテグリンαEβ7は粘膜型マスト細胞の局在に深く関与していることが示唆された。しかし上皮系細胞と接していない腹腔マスト細胞(結合織型マスト細胞)においてもE-カドヘリンが発現し、E-カドヘリンの接着阻害抗体を作用させると脱穎粒が抑制されることからマスト細胞に発現するE-カドヘリンは接着能以外に未知の機能が存在することが予想される。本研究の目的は(1)マスト細胞における未知の接着分子を発見すること、(2)E-カドヘリンを含めた接着分子の機能を明らかにすることである。培養粘膜型マスト細胞を用い種々の接着分子発現を解析した結果、接着分子Ep-CAM (Epithelial Cell Adhesion Molecule)とtight junctionの裏打ち蛋白であり、E-カドヘリンの細胞内結合蛋白α-カテニンやアクチンフィラメントと結合しカドヘリンを介する細胞間接着の構成要素であるZO-1とそれに結合するcculudinの発現を新たに認めた。次いでマスト細胞におけるE-カドヘリンを含めた上記接着分子の遺伝子ノックダウンマスト細胞の作製を試みた。方法は細胞正電荷リボソーム法により合成siRNAを培養粘膜型マスト細胞(BMMC)、マスト細胞株(P-815,IC-2)にトランスフェクションし、RNAiを誘導した。現時点での結果は目的遺伝子のノックダウンを確認中(分子レベル:リアルタイムPCR、蛋白レベル:FACS、ウエスタンブロット)である。今後、効率の高いトランスフェクション方法の検討を含め、上記接着分子の機能をin vivoで解析する予定である。
光照射時の葉緑体からミトコンドリアへの電子移動の検証

1.呼吸促進による光合成の制御:ミトコンドリア呼吸と葉緑体光合成との相互作用の存在を証明するため、呼吸活性を促進する刺激を与えた際の光合成電子伝達への影響をクラミドモナスを用いて解析した。細胞を通常培養温度より10°C高い温度下のおくことで呼吸活性(酸素吸収速度)が1.6倍に促進された。これにともない、光化学系IIの量子収率が低下することが蛍光測定から明らかになった。またこの過程には二相性があり、初期の反応はチラコイド膜のΔph形成に依存した光化学系IIのdown regulationであり、それに続いてstate2 transitionによる光化学系IIの実効アンテナサイズの減少が起こることが推定された。また、ミトコンドリアの呼吸活性の促進と同時にチラコイド膜のプラストキノンが光照射に依存せず還元されることも明らかになった。同様な現象が、呼吸基質として酢酸を細胞に添加し、呼吸活性をほぼ4倍に高めた際にも観察された。以上のことから、ミトコンドリアの呼吸活性の上昇が、葉緑体チラコイド膜のプラストキノンの還元の原因となり、結果として光化学系IIの量子収率の低下をまねくものと推定される。2.呼吸電子伝達阻害剤の効果:ミトコンドリアの呼吸電子伝達鎖の阻害剤、ロテノン、アモバルビタール、TTFA、アンチマイシン、オリゴマイシン、SHAM、アジドは、すべて、光化学系IIの量子収率を低下させた。これを1.の結果とあわせて推定されることは、ミトコンドリアで過剰が還元力(NADH)が、呼吸活性の促進や電子伝達の阻害によって生じた場合、これが葉緑体に運ばれプラストキノンを還元することである。
自律分散型生産システムにおける制御機構の研究

変種変量生産に即応できる超フレキシブル生産システムが必要とされている。その実現方法として、自律分散型生産システムが研究され、本研究では生産進行制御機構の設計に着目して、2つの課題に取り組んだ。まず、具体的な対象職場としている機械加工製品を製造するジョブショップでは、それぞれの加工作業について実行可能な設備が複数あり、加工作業の実行先設備を決める作業差立ルールによって生産効率が変化する。従来研究では、ECT(Earliest Completion Time)ルールが最もリードタイムの短縮や生産量増大を実現している。しかし、生産負荷が高く、設備間に能力差がある場合では、ECTルールよりも設備間の負荷を均一化させるルールの方が良い場面があることを確認している。そこで、ECTルールと負荷均一化ルールが有効な生産条件を明確にした。その結果、生産負荷と設備間作業スピード差の関数で、設備選択ルールを決定することが可能であることを、待ち行列による理論的解析にて示し、シミュレーションにて確認した。今後の課題は、個々の設備やジョブに対する指示系や、ショップ全体の状況把握ができない自律分散型生産制御システムにて、負荷均一化ルールでの設備選択を実現するための方法として考えている目標達成型制御を実現することである。さらに、自律した設備は自身の状況を詳細に把握することが可能であるので、詳細な作業計画を作成することが可能となる。しかし、従来の作業計画の方法には、作業の所要時間の多くを占める段取り作業については、計画ロジックが作成されていないため、計画した作業内容と実際の作業内容が異なってしまう。その結果、予定通りの生産を困難にし、生産リードタイムの増加や、生産量の減少を引き起こす。そこで、特に直前加工作業による段取り状態を考慮した冶具・工具段取り作業計画機能を開発した。変種変量生産への即応を目指して、自律分散型生産システムが研究されている。自律分散型生産システムでは、生産システムの各構成要素が自律し利己的に働くために、システム全体の目的に合わせて生産進行することが困難となる。そこで、システム全体の目的に合う生産進行を、各構成要素間の調和によって実現する新たな制御方法の開発が必要である。また、変種変量生産におけるシステム全体の目的は、生産量の最大化を目指したい場合、リードタイムの最短化を目指したい場合やそのバランスをとりたい場合などShopへの要求の変化に合わせて、常に変化する。このようなShopへの要求に対して、生産量またはリードタイムの片方の最適化を目指した制御方法では対応できないので、リードタイムと生産量の両方を考慮し、それぞれの目標値を達成するための制御方法が必要となる。そこで、自律分散型生産進行において、生産量とリードタィムの両方の目標値を実現するために、設備に作業を差し立てる場面で起きる設備間の競合を制御する方法を提案した。この方法では、システム全体の目的として与えられる目標生産量と目標リードタイムを達成するために、生産負荷などの生産環境に応じて、各ジョブには目標進捗度が設定され、各設備には目標稼働率が設定されることを前提として、ジョブが設備を選択する意思決定において、ジョブの目的だけでなく設備の目標関数である稼働率を制約条件として用いることで、競合を制御する。具体的な競合制御の方法は、目標進捗度からある一定値α以上に進捗の早いジョブは、目標稼働率からある一定値β以上に稼働率の高い設備からの応募を受け付けない応募制限条件を付ける方法である。この方法を用いた場合の生産シミュレーションを行った結果、自律分散型生産進行において、目標リードタイムと目標生産量に近づけられることを確認した。

まず、具体的な対象職場としている機械加工製品を製造するジョブショップでは、それぞれの加工作業について実行可能な設備が複数あり、加工作業の実行先設備を決める作業差立ルールによって生産効率が変化する。従来研究では、ECT (Earliest Completion Time)ルールが最もリードタイムの短縮や生産量増大を実現している。しかし、生産負荷が高く、設備間に能力差がある場合では、ECTルールよりも設備間の負荷を均一化させるルールの方が良い場面があることを確認している。そこで、ECTルールと負荷均一化ルールが有効な生産条件を明確にした。その結果、生産負荷と設備間作業スピード差の間数で、設備選択ルールを決定することが可能であることを、待ち行列による理論的解析にて示し、シミュレーションにて確認した。今後の課題は、個々の設備やジョブに対する指示系や、ショップ全体の状況把握ができない自律分散型生産制御システムにて、負荷均一化ルールでの設備選択を実現するための方法として考えている目標達成型制御を実現することである。さらに、自律した設備は自身の状況を詳細に把握することが可能であるので、詳細な作業計画を作成することが可能となる。しかし、従来の作業計画の方法には、作業の所要時間の多くを占める段取り作業については、計画ロジックが作成されていないため、計画した作業内容と実際の作業内容が異なってしまう。その結果、予定通りの生産を困難にし、生産リードタイムの増加や、生産量の減少を引き起こす。そこで、特に直前加工作業による段取り状態を考慮した冶具・工具段取り作業計画機能を開発した。
海跡湖の湖底・湖岸の微地形分類を基礎とした湖沼環境変遷図の作成とデ-タ・ベ-ス化

本研究では、近年水質・水文環境や生態系の変化が著しい海跡湖において、環境の変化を総観的に捉え評価するため、湖岸・湖底の微地形分類を基礎として、湖岸低地・沿岸帯での土地・水域利用および地形改変に関する情報を「湖沼環境図」としてまとめた。本年度は霞ケ浦南岸および土浦入り北岸を対象とし、とくに沿岸帯における挺水植物群落の分布状況と、湖岸低地・沿岸帯での人間活動との関係について考察した。対象とした湖岸では、低地の約70%が水田や蓮田として利用され顕著な地形改変は認められない。しかし、沿岸帯では堤外の挺水植物群落地を切り開いた蓮田、漁港・養殖施設、砂利採取地などの地形改変地が44.6%に達し、湖岸低地に比較して地形改変を伴う土地・水域利用の度合いが高い。一方対象とした湖岸のうち、挺水植物群落地が良好に発達しているのは31%で、36%の湖岸では部分的にしか分布せず、残りの33%の湖岸では全く認められない。これらの挺水植物の分布状況と、湖岸地域の土地・水域利用および地形改変との関連について検討した結果、湖岸低地、沿岸帯とも顕著な地形改変が行われていない場合、その約80%の湖岸で挺水植物群落物地が良好に発達している。しかし湖岸低地で顕著な地形改変が認められなくとも、沿岸帯で何らかの地形改変が行われている場合は、その約70%の湖岸で挺水植物の分布は部分的であり、約30%の湖岸では全く認められない。また大規模改変地のうち、もとの湾入部を干拓した部分では挺水植物群落は良好に発達しているが、湖棚の部分に張り出して造成された干拓地や掘削地・埋め立て地の湖岸では、挺水植物は全く認められない。すなわち、挺水植物群落地の発達や分布は、湖岸低地や沿岸帯での土地・水域利用や地形改変の度合いと相反する傾向を持ち、特に沿岸帯での様々な人工施設の構築・設置や地形改変が、挺水植物群落地の良好な発達を強く規制していると考えられる。
エンドセリンの伊東細胞活性化と肝線維seへの閏子の検討

研究目的:肝線維化進展過程におけるエンドセリン、エンドセリン受容体の動態を明らかにする本年度の研究成果本年度は四塩化炭素誘導肝線維化ラットを用いた検討を行い、以下の結果を得た。1)エンドセリンの伊東細胞からのコラーゲン産生への影響線維化程度が異なるラットから分離培養した伊東細胞にエンドセリンを添加し、コラーゲン産生量、コラーゲン遺伝子発現量を解析したが、伊東細胞の培養が困難でわずかな細胞しか得ることが出来なかったため、コラーゲンタンパク発現量、遺伝子発現量ともにごく低値で、有意な検討を施行できなかった。2)エンドセリン受容体アンタゴニストによる肝線維化の抑制四塩化炭素投与ラットにエンドセリン受容体アンタゴニストを投与し、肝線維化が抑制されるか検討しているが、残念ながら現在のところ有意な結果を得るには至っていない。残念ながら、本研究の結果からはエンドセリンの肝線維化への関与を明らかにすることは出来なかった。今後は、近年心筋の線維化を抑制することが明らかとなったACE阻害剤が伊東細胞のコラーゲン産生に及ぼす影響を、同様の方法を用いて検討する予定である。研究目的:肝線維化進展過程におけるエンドセリン,エンドセリン受容体の動態を明らかにする本年度の研究成果インターフェロン治療や肝線維化の進展の評価のために肝生検を施行した慢性c型肝炎症例の生検肝組織を材料に(尚,生検前に患者に生検材料の一部を本研究に用いることを説明し承諾を得たものを用いた.),マウス抗ヒトエンドセリン-1モノクローナル抗体(フナコシRB-0300-50)を用いた免疫組織学的手法により,エンドセリンの肝内分布を検討した.超音波処理したホルマリン固定標本,生標本を用いて検討したが,残念ながら線維化進展の程度に関わらず,エンドセリン陽性細胞を肝内に検出することは出来なかった.そこで,ヒトエンドセリン特異的プライマーを作製し,それを用いたRT-PCR法により生検肝組織内のエンドセリンのmRNA量を,βアクチンを内部プライマーを用いて半定量的に測定した.エンドセリンのmRNA量は症例により異なっていたが,線維化の進展度とは相関を認めなかった.現在,エンドセリンのmRNA量と4型コラーゲン,MMP,TIMPのmRNA量の相関を検討中である.研究目的:肝線維化進展過程におけるエンドセリン、エンドセリン受容体の動態を明らかにする本年度の研究成果本年度は四塩化炭素誘導肝線維化ラットを用いた検討を行い、以下の結果を得た。
尿細管上皮細胞の低浸透圧抵抗性に対するpIC1nの作用分子機構の研究

細胞生命維持にとって細胞容積の維持は必須で、細胞は低浸透圧に曝されると一時的に膨潤するが、数分以内に容積感受性Clチャネルが開くことで細胞容積を回復する。回復しなければアポトーシスを起こす。この容積感受性ClチャネルとしてcDNAがクローニングされたpICln分子の生理機能について、pIClnは確かに低浸透圧耐性を著しく上げるが、MDCK細胞では免疫組織化学的に細胞膜には検出されないこと、可溶性に存在することから容積感受性Clチャネルの調節因子と見なされ、その後の研究報告から様々な説が提出された。われわれは、(1)pIClnは、ブタ腎では可溶性画分と不溶性画分の双方に存在するが、ラット腎では不溶性画分にのみ存在し、免疫組織化学的にHenle's loop上行脚(希釈セグメント)から遠位尿細管の管腔面に局在すること、(2)ラット骨格筋ではpIClnの1分子がGアクチン約6分子と結合しオリゴマーとして可溶性に存在すること、(3)LLC-PK1細胞は低浸透圧に曝すと核周辺に存在していたpIClnが細胞質内に広がることなどを示し、さらにpIClnは精巣に最も高密度に存在すること明らかにした。これらはpIClnの細胞内機能が組織・細胞によって異なる可能性を示唆している。その後の研究で、pIClnに類似するタンパクが存在しないE.ColiへのpICln発現が、菌の低浸透圧耐性を著しく増すことに気づいた。低浸透圧耐性を与えるpICln中のドメインを検索し、46アミノ酸からなる酸性ペプチド部分("46-ペプチド")がpIClnの全長と同程度の耐性を菌体に与えることが分かった。"46-ペプチド"の機能は、低浸透圧の細胞内情報伝達経路中にE.Coliと哺乳動物細胞に共通したドメインを持つ因子の存在を推定させる。"46-ペプチド"を手がかりとして、低浸透圧のシグナリング解明に着手した。
コンピュータグラフィックスによる質感表現に基づく感性情報の抽出と記述の研究

コンピュータ・グラフィックス(CG)における感性情報の解析に関して、モデルの構成、および、感性情報発現の状況の定量的計測、の二つの面から研究した。まず、一番目のCGにおける感性情報のモデルに関しては、CGによる映像生成の過程の中でモデルと感性情報の関与する形態について考察し、典型的な場合5種類をあげて考察した。また、医用画像における感性情報は同じCG応用ではあってもかなり異なる性格があることを指摘し、医用画像における感性情報の意義、種類、発現状況、等について実例を含めて明らかにした。次に、二番目の感性情報の定量計測に関しては、具体的な事例について検討した。すなわち、実際に劇場公開されたインタラクティヴアニメのメインキャラクタをもちいて、その顔形状をデザイナ-が自分の意図するものに仕上げていくプロセスを観察し、5段階の変形プロセスのそれぞれにおける3次元顔形状モデルのどの部分がどの様に変形されているかを、モデルを構成する3角形パッチの幾何学的変形量、および、その上にシェ-ディングを施した結果(2次元濃淡画像=できあがった映像)における濃淡分布の変化、の2面から計測し、その結果を可視化した。これらは、人の感性情報の発現とその処理に関する今後の研究の基礎として役立つと思われる。また、CGによる映像を実験対象とすることは、モデルを計算機内部に持つため映像生成プロセスを任意に制御できることから、これまでの他の研究にみられない実験が可能であり、今後の発展が期待される。
ガスタービン高性能化のための等温膨張燃焼ノズルに関する基礎的研究

ガスタービン単体の効率を改善するための一つの方向性であるタービン入口温度の上昇は,材料の耐久性等により制限される.そこで,違った観点から熱効率向上させるための方法として,等温過程を導入することが考えられる.具体的には,タービン動翼内で燃焼を行うことを想定する.一般的にタービンにおいては断熱膨張をし,仕事の抽出が行われ,同時に作動ガスの全温度が低下するが,全温一定膨張燃焼タービンにおいては,制御した燃焼を行うことで全温一定条件を保ちつつ,仕事の抽出を行う.まず,等温膨張燃焼ガスタービンサイクルのサイクル解析を行った.理想的なガスタービンサイクルに等温過程を導入することは,熱効率にとってマイナスの影響を及ぼす.しかしながら,タービンに断熱効率が存在する実機を想定すると,等温膨張燃焼過程の導入により,効率の改善が期待できる.また,断熱効率の影響により,過度の高圧化は熱効率を悪化させるが,等温膨張燃焼過程を組み込んだサイクルでは高圧領域でも,熱効率は改善される.また,近年,注目されているマイクロガスタービンにおいても,等温膨張燃焼は効果を発揮する.マイクロガスタービンにおいては,タービンの断熱効率が低いことが熱効率向上の足枷となっているが,等温膨張燃焼過程の導入により大幅に熱効率を改善することができることが明らかになった.また,この等温膨張燃焼に関する実験にも着手した.マイクロガスタービンの半径流タービンにおける等温燃焼を想定し,同程度の流量・温度が実現できる高温・高速風洞を作成した.その風洞から出される高温の空気を自動車の過給用のターボチャージャーに導入し,タービンの基本的な特性を測定した.そのタービン部に燃料を投入し着火しようとしたものの,種々の問題があり,燃焼を完全に行うことができてはいない.しかし,問題点を明白にし,それぞれ克服のための方向を確認できた.火力発電においてはガスタービンによる発電が主力であるが,ガスタービン単体の効率を改善するための最も明快な手法であるタービン入口温度の上昇は,材料の耐久性等により制限され,その方向での劇的な効率向上は難しいのが現状である.燃焼は一般に定圧,あるいは,定容積という条件下で行われているが,実際には膨張過程を用いれば燃焼を等温条件下で行うことが可能である.この等温膨張燃焼は燃焼により生成するエネルギーを熱ではなく運動エネルギーの形態で流体に蓄積する燃焼法と言える.本研究の目的は,この等温膨張燃焼を組み込んだサイクルの解析を行い従来のものと比較し,さらに,流体力学的考察を踏まえた上で等温膨張燃焼実現のための実験を行うことである.まず,等温膨張燃焼を導入したガスタービンサイクルのサイクル解析を行った.その結果,等温膨張燃焼ガスタービンサイクルは従来のサイクルと比較し,最高温度を上げずとも圧力比を大きくすることにより効率を改善することが可能であることが明らかになった.また,排出ガスの温度は比較的高いため,再生サイクルとした場合やコンバインドサイクルのトッピングとして利用する場合に更に有利であるという特質が示された.また,並行して行われた熱流体力学的観点からの考察によると等温膨張燃焼は高温・高速流中に行われる必要があることが明らかになった.そこで,コンプレッサにより加圧された空気を外部の燃焼ガスと熱交換することにより温度を向上させる装置を製作し,それにより産み出された空気を用いて高温・高速流中における燃焼実験を行っている.ガスタービン単体の効率を改善するための一つの方向性であるタービン入口温度の上昇は,材料の耐久性等により制限される.そこで,違った観点から熱効率向上させるための方法として,等温過程を導入することが考えられる.具体的には,タービン動翼内で燃焼を行うことを想定する.一般的にタービンにおいては断熱膨張をし,仕事の抽出が行われ,同時に作動ガスの全温度が低下するが,全温一定膨張燃焼タービンにおいては,制御した燃焼を行うことで全温一定条件を保ちつつ,仕事の抽出を行う.まず,等温膨張燃焼ガスタービンサイクルのサイクル解析を行った.理想的なガスタービンサイクルに等温過程を導入することは,熱効率にとってマイナスの影響を及ぼす.しかしながら,タービンに断熱効率が存在する実機を想定すると,等温膨張燃焼過程の導入により,効率の改善が期待できる.また,断熱効率の影響により,過度の高圧化は熱効率を悪化させるが,等温膨張燃焼過程を組み込んだサイクルでは高圧領域でも,熱効率は改善される.また,近年,注目されているマイクロガスタービンにおいても,等温膨張燃焼は効果を発揮する.マイクロガスタービンにおいては,タービンの断熱効率が低いことが熱効率向上の足枷となっているが,等温膨張燃焼過程の導入により大幅に熱効率を改善することができることが明らかになった.また,この等温膨張燃焼に関する実験にも着手した.マイクロガスタービンの半径流タービンにおける等温燃焼を想定し,同程度の流量・温度が実現できる高温・高速風洞を作成した.その風洞から出される高温の空気を自動車の過給用のターボチャージャーに導入し,タービンの基本的な特性を測定した.そのタービン部に燃料を投入し着火しようとしたものの,種々の問題があり,燃焼を完全に行うことができてはいない.しかし,問題点を明白にし,それぞれ克服のための方向を確認できた.
臨床検査値を指標とする副作用モニタリング管理ツールの開発

【目的】定期的に臨床検査の実施が必要な医薬品を使用の際には、重篤な副作用発現を回避するために、臨床検査値を指標とした副作用のモニタリングが重要である。しかしこれらの薬剤の処方患者の抽出、患者個々に臨床検査値の確認や薬剤毎に検査の実施頻度が異なることから、これらの情報収集に多くの手間を要していた。そこで、簡便かつ短時間で必要な情報の検索、抽出や情報の共有化が可能なプログラムを付加した管理ツールを構築した。この管理ツール導入による効果を検証した。【方法】徳島大学病院の入院患者を対象とし、臨床検査が必要な薬剤の処方患者及びその臨床検査値の抽出に、電子カルテからのデータの抽出し、抽出したデータはデータベースソフトに取り込んだ。【結果・考察】作成した管理ツールを用いた結果、検査の実施時期である旨を表示するアラートなどを病棟薬剤師に通知ができ、情報収集が簡便になった。さらに病棟薬剤師は、医師に対して臨床検査の実施依頼を適正時期に行うことができるようになった。管理ツール導入後における臨床検査の実施率は導入前と比べて高く、また導入前で一か月当たりの業務時間は約4時間であったのに対し、導入後では1時間となり、業務時間が大きく短縮された。このことから、今まで薬剤師が患者個々に副作用モニタリングしていた作業が、薬剤師の経験年数やスキルに問わず、一元化して業務を行うことができるようになった。医療従事者との連携や情報の共有が可能となり、医薬品の適正使用に寄与できると考えられる。
微小き裂の存在と疲労寿命に及ぼす過大および過小応力の影響の相互関係に関する研究

本研究では、き裂からの、き裂発生限界応力σ_W及び、き裂寸法の相互関係に注目して、過小応力が疲労寿命に与える影響について、また修正マイナー則にもとずく累積疲労損傷値Dは、どの程度まで小さくなりうるかについても検討をおこなった。得られた新しい知見は次のとおりである。(1)過小応力σ_Lがき裂からのき裂発生限界応力σ_Hより高い場合と低い場合とでは、き裂伝ぱ挙動におおきな違いが生じる。σ_L>σ_<W1>の場合は、初期から過小応力が疲労損傷に大きく寄与する。(2)修正マイナー則にもとずくDはσ_Hとσ_Lの組合せ次第で1.0よりいくらでも大きくなる。しかし、実際問題として重要なのはDが1.0.よりかなり小さい値をとる場合である。例えば、本実験で得られたDの最小値は0.18である。本研究では、σ_Hとσ_Lの組合せが与えられたときDの最小値を予測する1つの方法を示した。Dがこのような広い範囲で変動するのは材質の統計的ばらつきのためでなく、応力の変動と微小き裂寸法の相互関係によるもので、明確な力学的理由によるものである。(3)変動応力下において過小応力が疲労被害に与える影響は、応力の大きさとそのときのき裂長さの相互関係により大きく異なることが本研究の結果から予測できる、したがって、変動応力下において応力順序が変化すると寿命が異なる原因もこの点から理解できる。微小き裂の伝ぱ挙動に注目して過小応力を含む二段繰返し試験を行い,次の結果を得た.1).過小応力σ_Lが疲労被害に与える影響は,過小応力に切換えたときのき裂長さlと,次式ΔK_<th>=3.3×10^<-3>(H_v+120)(√<area>)^<1/3>(1), σ_w=1.43(H_v+120)/(√<area>)^<1/6>(2)より推定されるlw, lwiの大小関係によって大きく異なる.l≦lwiの範囲では,過小応力は疲労損傷としてほとんど寄与しない.2).累積疲労損傷値Dは,過少応力の負荷のしかたによってどのようにでも変りうる.したがって,これまでの研究報告の実験結果のうち統計的ばらつきと考えられたものの一部は,過小応力と微小き裂の相互関係から再解釈することが可能である.3).二段多重疲労試験において,修正マイナー則に基ずく線形累積疲労損傷値の下限値Dminは,過小応力が寄与しはじめるまでの過大応力の単独の疲労損傷値D^*にまで近ずく可能性がある.すなわち, l【equal or similar】lwiに達するまではσ_Lを負荷しても疲労被害として寄与しないために, l=lwiとなるまではσ_Hだけを負荷した場合が最も累積繰返し数比は小さい.その後はσ_Lが寄与するためσ_Hとσ_Lの組合せ方によってごくわずかのσ_Hでも破断に至ることが考えられる.このとき修正マイナー則に基ずくN_Lは非常に大きいのでn_L/N_Lの値は小さく, DはD^*とほとんど変らない値となる.例えば,本実験の繰返し数比の組合せにおいては, σ_H=284.2MPa, σ_L=215.6MPaでD=0.6642.111の範囲の値となったが,繰返し数比の組合せを変えると下限値はDmin【equal or similar】D^*=0.28となる可能性がある.同時にσ_H=284.2MPa, σ_L=156.8MPaではD=0.7581.129となったが,これも下限値はDmin【equal or similar】D^*=0.45となる可能性がある.

このような理由からDの値はどのようにも変りうるが,材料に初期欠陥が存在すると, Dは欠陥がないとして予想したDminよりさらに小さくなる危険性がある.すでに存在するき裂からのき裂発生限界応力に注目して、過大応力と過小応力を頻繁に繰り返す2段多重疲労試験を行い、累積疲労損傷値Dの変動の範囲とその変動理由を明らかにした。得られた結論は以下のようにまとめられた。(1)過小応力σLがき裂のからのき裂発生限界応力σHより高い場合と低い場合とでは、き裂伝ぱ挙動におおきな違いが生じる。σL>σWiの場合は、初期から過小応力が疲労損傷に大きく寄与する。(2)修正マイナー則にもとづくDはσHとσLの組合わせ次第で1.0よりいくらでも大きくなる。しかし、実際問題として重要なのはDが1.0よりかなり小さい値をとる場合である。例えば、本実験で得られたDの最小値は0.18である。本研究では、σHとσLの組合わせが与えられたときDの最小値を予測する1つの方法を示した。Dがこのような広い範囲で変動するのは材質の統計的ばらつきのためでなく、応力の変動と微小き裂寸法の相互関係によるもので、明確な力学的理由によるものである。(3)変動応力下において過小応力が疲労被害に与える影響は、応力の大きさとそのときのき裂長さの相互関係により大きく異なることが本研究の結果から予測できる。したがって、変動応力下において応力順序が変化すると寿命が異なる原因もこの点から理解できる。
科学を活用した芭蕉布生産改善

この研究では、衰退している芭蕉布生産の保全や改善に、充分に活用されていない科学的手法を用いる。すなわち、芭蕉布生産衰退の原因である、原材料確保から採繊に至る生産工程前半の科学的解析を行い、最適条件の数値化を行う。原材料のイトバショウの簡易な判別法を確立して、原材料として利用可能な潜在量を調べ、並行して、精練など採繊工程について歴史的文献調査と現地での科学的調査を行う。この調査より得られた条件をもとに精練の再現実験を行い、採繊条件の数値化を行う。最終的には研究協力者と充分に意見交換して、結果を冊子にまとめる。この冊子は一般への啓蒙だけではなく、若手職人への技術伝達に役立てられるものを目指す。