hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイノリティのアイデンティティ形成と「承認」に関する研究――部落問題を事例として

本研究の目的は、「日本社会」におけるマイノリティの社会的アイデンティティが顕在したうえで、マジョリティとの結合的な集団関係がいかにして形成されうるのかを、部落問題を事例として検証することであった。三世代にわたる当事者へのインタビューや、各種調査報告書を用いた分析を通じて、部落解放運動が機能している地域においては、家族を通じた肯定的なアイデンティティを形成する条件が整っているが、いったんそうした地域を離れるとマジョリティによる部落問題への無理解は否めず、アイデンティティを顕在化させることが困難な現状を明らかにした。本研究の目的は、「日本社会」におけるマイノリティの社会的アイデンティティが顕在したうえで、マジョリティとの結合的な集団間関係がいかにして形成されうるのかを、部落問題を事例として検証することである。現代「日本社会」におけるマイノリティの付置構造を把握すると同時に、その社会的アイデンティティが「承認」され、マジョリティとの結合的な集団間関係が形成されるための条件を探究している。具体的には、1「部落民」アイデンティティ獲得-継承のプロセス研究、2「部落民」アイデンティティが顕在化する条件研究、3「部落民」への部落外マジョリティの対応研究の3つを実施しているが、平成25年度はおもに1と2を進めることができた。1については、以前に「部落民」アイデンティティを顕在化している千葉県の被差別部落の若者へのインタビューを実施していたが、その母親・祖母にもインタビューを実施し、若者がアイデンティティを顕在させるための経過について、より詳細に聞き取ることができた。世代間生活史法により、今後は分析を深めていくことになる。また、同様に、東京・三重の若者へのインタビューを以前に実施していたが、年度内に彼/彼女らの関係者にアポをとることができた。平成26年度にインタビューを実施する予定である。2については、部落解放運動、同和対策事業、学校教育、地域特性について、その歴史的な経過を明らかにするために、全国レベルのみならず、千葉・東京といった各地域の部落関係の文献を収集することができた。具体的には、1「部落民」アイデンティティ獲得-継承のプロセス、2「部落民」アイデンティティが顕在化する条件、3「部落民」への部落外マジョリティの対応の3点とその相互関係の分析を行っている。1については、これまで蓄積してきた部落出身の若者のインタビューデータの再検討に加え、新たに三世代5名へのインタビューを実施し、家族を経由してアイデンティティが獲得されるメカニズムについての検討を行った。2については、インタビューを実施した地域の部落解放運動、同和対策事業、学校教育、地域特性について、関連する文献を収集し、分析を行いつつある。3については、主に部落差別事象の収集を行っており、兵庫県・山口県・島根県等でヒアリングを実施し、現代の部落差別の特徴を明らかにしつつある。具体的には、1「部落民」アイデンティティ獲得-継承のプロセス、2「部落民」アイデンティティが顕在化する条件、3「部落外」マジョリティの対応の3点と、その相互関係の分析を行った。1ならびに2については東京都・高知県・熊本県などの全国各地で「部落民」アイデンティティを顕在化させている部落出身の若者とそれを取り巻く人びとへのインタビューを実施し、「部落民」アイデンティティが家族や地域での部落解放運動を通じて獲得され、さらには部落解放運動を媒介として顕在化するメカニズムの一端を明らかにした。3については、長野県・東京都・福岡県・群馬県・大阪府などで近年生じている部落差別事象の収集を行ったほか、近年都府県で実施されている人権に関する意識調査をすべて収集し、その結果から、同和問題に対する認知・忌避的態度などの現状について分析を行った。そのうえで、同和問題の認知状況は各地で大きな格差が見られること、いずれの地域においても20歳代の若年層において認知度が低いことなどを明らかにし、これら認知していない層への教育・啓発の重要性などを指摘した。これら3点の分析を通じて、部落解放運動が機能している地域においては肯定的なアイデンティティを形成する条件が整っているが、いったんそうした地域を離れるとマジョリティによる部落問題への無理解は否めず、アイデンティティを顕在化させることが困難になる状況を明らかにした。生活史インタビューを複数実施する予定であったが、結果的には1家族5名のインタビューを行うにとどまった。今後、インタビュー対象を拡大する予定である。社会学1「部落民」アイデンティティ獲得-継承のプロセスについては、今後、さらに三世代生活史法にもとづくインタビューを実施する予定である。

2「部落民」アイデンティティが顕在化する条件ならびに3「部落民」への部落外マジョリティの対応については、東京都・群馬県・長野県・三重県・鳥取県・高知県・長野県・福岡県などで、2の条件を析出するとともに、3の典型事例としての現代の差別事件についてヒアリングを実施する予定である。平成25年度中に生活史インタビュー調査を複数実施する予定であったが、結果的には2名に留まった。平成26年度にはより多くのインタビューを実施する予定である。生活史インタビューの実施件数が少なかったために、旅費・謝金等の支出額が予定よりも下回ったため。1「部落民」アイデンティティ獲得-継承のプロセス研究については、大阪・奈良・滋賀・兵庫と対象範囲を拡大し、生活史インタビューを重ねて行く予定である。2「部落民」アイデンティティが顕在化する条件研究、3「部落民」への部落外マジョリティの対応研究についても当該地域の部落問題に関連する資料の収集を進め、分析を深めていく予定である。インタビュー等の現地調査を実施するため、主に旅費・インタビューに関する文字おこしにかかる謝金に等に支出する予定である。年間10名程度のインタビュー調査、ならびに現地調査を実施するため、主に旅費、インタビューに関する文字おこしにかかる謝金等に支出する予定である。
重粒子線に誘発された二次性腫瘍の臨床検体を用いた新規がん関連遺伝子探索

重粒子線治療は、本邦が放射線医学総合研究所を中心に、世界に先駆け実運用に成功した技術であり、2015年までに世界で約1万9千名の患者が粒子線治療を受け、うち約1万6千名が国内での加療であるが、これまでその副作用として二次性腫瘍の臨床報告は無かった。我々は粒子線治療後に出現する病変として、放射線壊死や血管障害の他に、誘発腫瘍発生にも留意する必要があることを改めて示した(World Congress on Advances in Oncology, 2015&2016)。本研究の目的は、重粒子線治療後に誘発された二次性腫瘍の初の臨床2症例(頭蓋顔面骨骨肉腫および頭蓋内海綿状血管腫)の検体を用い、1ヒトにおける重粒子線による遺伝子変異の様式2骨肉腫を発生させる新規遺伝子3海綿状血管腫の新規遺伝子、を明らかにすることである。我々は重粒子線治療の副作用としての発癌および二重鎖切断に基づく染色体構造異常という稀有(過去、粒子線治療を受けた16万人中2人)であるが決定的、といえる事象を捉えることに成功しており、結果、新たな発癌に関わる因子同定に至ることができる可能性を考えている。1に関しては二重鎖切断による転座や欠失が、複数箇所に臨床例においても生じていることをmulticolor FISHおよびG band染色にて証明した。23に関しては上記染色体分析に加え、腫瘍CGH+SNPアレイにて有力な候補領域を絞り込んだ。来年度以降でサンガー法および次世代シークエンスにて配列決定を行い、融合遺伝子の存在を明らかにしてゆく。症例1の骨肉腫は転移を来しやすいことから予後が悪く、症例2の頭蓋内海綿状血管腫は有病率も出血率も高いにも関わらず、大多数を占める孤発例での原因遺伝子は不明であることより、これらの疾患の遺伝子特定が治療に直結する研究に与える可能性は大きく、臨床面での意義も高い。重粒子線照射後の二次性腫瘍発生に関しては、過去にはマウスを用いた報告があるのみ(Ando, J Radiat Res 2005)であったが、基礎研究で示されているような二重鎖切断による転座や欠失(Ritter, Mutat Res 2010)が臨床症例においても生じていることを我々はG band染色およびmulticolor FISHにて証明した。当初は続けて昨年度までに、網羅的に複数の変異部位を明らかにするため次世代シークエンシングにより全ゲノムの比較変異解析を行う予定であったが、次世代シークエンスにかかる費用は未だ高額であり、コスト低減目的に最終年度にすべての実験を纏めて行うこととしたため、遅れが生じている。本研究の研究期間は3年である。まずは1骨肉腫2海綿状血管腫の各症例の手術検体(凍結検体および培養細胞)を用いて解析を進める。具体的には、昨年度までに、培養細胞よりG band染色およびmulticolour FISHを行い、染色体構造異常の有無を確認した。次年度以降には、異常接合部の塩基配列を求めTumorigenesisに関与していると考えられる変異部位を同定する予定である。

当初は続けて29年度中に、網羅的に複数の変異部位を明らかにするため次世代シークエンシングにより全ゲノムの比較変異解析を行う予定であったが、30年度以降で新規の次世代シークエンサーの登場に伴い、一検体当たりの費用を低減できる見込みが出てきたことから、その工程分を30年度以降に延期することとしたため、遅れが生じている。重粒子線治療は、本邦が放射線医学総合研究所を中心に、世界に先駆け実運用に成功した技術であり、2015年までに世界で約1万9千名の患者が粒子線治療を受け、うち約1万6千名が国内での加療であるが、これまでその副作用として二次性腫瘍の臨床報告は無かった。我々は粒子線治療後に出現する病変として、放射線壊死や血管障害の他に、誘発腫瘍発生にも留意する必要があることを改めて示した(World Congress on Advances in Oncology, 2015&2016)。本研究の目的は、重粒子線治療後に誘発された二次性腫瘍の初の臨床2症例(頭蓋顔面骨骨肉腫および頭蓋内海綿状血管腫)の検体を用い、1ヒトにおける重粒子線による遺伝子変異の様式2骨肉腫を発生させる新規遺伝子3海綿状血管腫の新規遺伝子、を明らかにすることである。我々は重粒子線治療の副作用としての発癌および二重鎖切断に基づく染色体構造異常という稀有(過去、粒子線治療を受けた16万人中2人)であるが決定的、といえる事象を捉えることに成功しており、結果、新たな発癌に関わる因子同定に至ることができる可能性を考えている。1に関しては二重鎖切断による転座や欠失が、複数箇所に臨床例においても生じていることをmulticolor FISHおよびG band染色にて証明した。23に関しては上記染色体分析に加え、腫瘍CGH+SNPアレイにて有力な候補領域を絞り込んだ。来年度以降でサンガー法および次世代シークエンスにて配列決定を行い、融合遺伝子の存在を明らかにしてゆく。症例1の骨肉腫は転移を来しやすいことから予後が悪く、症例2の頭蓋内海綿状血管腫は有病率も出血率も高いにも関わらず、大多数を占める孤発例での原因遺伝子は不明であることより、これらの疾患の遺伝子特定が治療に直結する研究に与える可能性は大きく、臨床面での意義も高い。重粒子線照射後の二次性腫瘍発生に関しては、過去にはマウスを用いた報告があるのみ(Ando, J Radiat Res 2005)であったが、基礎研究で示されているような二重鎖切断による転座や欠失(Ritter, Mutat Res 2010)が臨床症例においても生じていることを我々はG band染色およびmulticolor FISHにて証明した。当初は続けて昨年度までに、網羅的に複数の変異部位を明らかにするため次世代シークエンシングにより全ゲノムの比較変異解析を行う予定であったが、次世代シークエンスにかかる費用は未だ高額であり、コスト低減目的に最終年度にすべての実験を纏めて行うこととしたため、遅れが生じている。本研究の研究期間は3年であるが、まずは1骨肉腫2海綿状血管腫の各症例の手術検体(凍結検体および培養細胞)を用いて解析を進める。具体的には、29年度までに、培養細胞よりG band染色およびmulticolour FISHを行い、染色体構造異常の有無を確認した。30年度以降は、異常接合部の塩基配列を求めTumorigenesisに関与していると考えられる変異部位を同定する。本研究の研究期間は3年である。まずは1骨肉腫
グラフ言語の多項式時間学習アルゴリズムとその応用

本課題では、グラフ言語の多項式時間学習アルゴリズムとその応用に関する研究を行い、我々は、実世界のグラフ構造データを表現可能ないくつかのグラフパターンを提案し、それらに対する学習アルゴリズムの設計と知識発見システムの開発を行った。主な結果は次のとおりである。1.ウェブデータを木構造データとみなしたとき、その木の高さはほとんどの場合小さい。そこで、高さ制約代入を用いた木構造パターンの多項式時間照合・発見アルゴリズムを提案し、学習モデルとして正データからの多項式時間帰納推論および質問学習を用いて、現実的に意味のある代入制約の下で提案した木構造パターンのクラスが多項式時間学習可能であることを証明した。2.区間グラフとは、各頂点が数直線上の互いに異なる区間に対応し、2つの区間が重なっているとき、対応する2つの頂点は辺で結ばれる、というような性質を持つグラフである。我々は、区間グラフに共通するパターンを表現する方法として、単体頂点を変数として持つ区間グラフパターンを定義し、この区間グラフパターン言語のクラスが正データから多項式時間帰納推論可能であることを示した。3.化学化合物のほとんどが、グラフ理論的には外平面的グラフである。そこで、化学化合物データベースからのデータマイニングを行うために、ブロック保存型外平面的グラフパターン(BPOグラフパターン)を定義し、BPOグラフパターンの多項式時間照合アルゴリズムと頻出グラフパターン発見アルゴリズムを提案した。さらに、そのアルゴリズムを用いてデータマイニングシステムを作成し、計算機実験によってその有効性を確認した。以上が、本研究課題で得た研究成果の概略である。本課題では、グラフ言語の多項式時間学習アルゴリズムとその応用に関する研究を行い、平成17年度は次の結果を得た。申請者等は、平成16年度までに、木構造データの共通パターンを表現する柔軟性に富む木構造パターンとそのクラスを定義し、そのクラスに対する帰納学習あるいは例からの概念学習とよばれる基礎的研究を行った。これにより得られた一連の研究成果は、HTMLやXMLデータのような木構造データからの知識発見にはたいへん有効であった。一方、ウェブグラフや地図情報、表といったような循環リンクを持っているデータに対する知識発見のためには、木構造パターンでは限界があり、循環リンク構造を持つグラフ構造パターンによる知識発見アルゴリズムとその学習理論の構築が必要である。そこで本年度は、木構造パターンの表現可能性を明らかにしつつ、TTSPグラフと区間グラフで表されるデータを対象とする2つのグラフパターン言語の学習可能性を考察した。具体的には以下のとおりである。TTSPグラフとは、明確に区別された2つの頂点とそれらを結ぶ1つの辺から始めて、直列操作または並列操作を繰り返し行うことにより得られるグラフである。TTSPグラフは電気回路のモデルとして扱われる。申請者等は、TTSPグラフに基づくグラフパターンとして線形項TTSPグラフを定義し、そのグラフパターンのクラスが正データから多項式時間帰納推論可能であることを示した。区間グラフとは、各頂点が数直線上の互いに異なる区間に対応し、2つの区間が重なっているとき、対応する2つの頂点は辺で結ばれる、というような性質を持つグラフである。申請者等は、区間グラフに共通するパターンを表現する方法として、単体頂点を変数として持つ区間グラフパターンを定義し、この区間グラフパターン言語のクラスが正データから多項式時間帰納推論可能であることを示した。以上が、本年度に得た研究成果の概要である。本課題では、グラフ言語の多項式時間学習アルゴリズムとその応用に関する研究を行い、平成18年度は次の結果を得た。本課題では、グラフ構造データベースに対するデータマイニングを行うための機械学習理論の構築を目的のひとつとしている。サイクルを持たないグラフ構造を表現するパターンとして木構造パターンがあるが、循環リンク構造を持つグラフ構造パターンによる知識発見を目的とした場合、その表現能力には限界がある。そこで、平成18年度において、我々は、新たなグラフ構造パターンの設計を行い、それらに対する知識発見アルゴリズムの開発とその理論的解析を行った。具体的には、化学化合物データベースからのデータマイニング技術の開発を行い、次の結果を得た。

ある化学化合物データベースに含まれる化学化合物のほとんどが、グラフ理論的には外平面的グラフであることが知られている。そこで、我々は、構造に制限を加えたブロック保存型外平面的グラフパターンとよばれるグラフパターンのクラスを新たに定義し、それを用いた頻出グラフパターン発見アルゴリズムを提案した。また、そのアルゴリズムを用いてデータマイニングシステムのプロトタイプを作成し、計算機実験を行い、その有効性を確認した。円弧グラフとは、各頂点が円周上の互いに異なる円弧に対応し、2つの円弧が重なっているとき、対応する2つの頂点は辺で結ばれる、というような性質を持つグラフである。円弧グラフは区間グラフの上位クラスであり、スケジューリングなどの応用が知られているが、円弧グラフの線形時間同型性判定アルゴリズムは知られていなかった。そこで、我々は、円弧の重なり程度を表す指標として円弧被覆度を定義し、円弧被服度4以上の円弧グラフに対する線形時間同型性判定アルゴリズムを提案した。以上が、本年度に得た研究成果の概要である。本課題では、グラフ言語の多項式時間学習アルゴリズムとその応用に関する研究を行い、平成19年度において我々は、木構造パターン、区間グラフパターン、外平面的グラフパターンなど、実世界のグラフ構造データを表現可能なグラフパターンを提案し、それらに対する学習アルゴリズムの設計と知識発見システムの開発を行った。主な結果は次のとおりである。順序項木とは、超辺置換に基づく代入操作ができる木構造パターンで、変数にグラフの構造に基づく代入制約を持たせることができる。HTML/XMLファイルなどのウェブデータは木構造データとみなすことができ、そのようなファイルから特徴的なパターンを発見することで情報検索技術の発展が期待できる。一方で、ウェブデータは統一的な記述スタイルが存在するわけではないので、対象を限ったとしても1つのパターンで全体を表現することは難しい。そこで我々は、学習モデルとして有限和の質問学習モデルを用い、順序項木言語の有限和集合を説明する有限個の順序項木を発見する多項式時間アルゴリズムを提案した。また、平成18年度に引き続き、化学データベースからの知識発見システムの開発を行った。我々は、化学データベースに含まれる化学化合物のほとんどが、グラフ理論的には外平面的グラフであることを考慮し、ブロック保存型外平面的グラフパターン(BPOグラフパターン)とよばれるグラフパターンを提案している。本年度は、BPOグラフパターン言語の正データからの多項式時間帰納推論アルゴリズムを提案し、このアルゴリズムを頻出グラフパターン発見システムに導入し、パターン発見のために必要な計算時間の高速化を達成した。
大動脈血流に生じる乱流遷移構造の解明

ヒト等の大形哺乳類の大動脈内の血流速度変動に心拍毎に乱流遷移が観察されることが報告されている。血液の乱流への遷移は、血液内でのO_2やCO_2といったガス交換やコレステロール等の物質混合が促進される反面、血球や血管壁に対する応力が大きく変化するため溶血・血栓・粥状動脈硬化などの原因と考えられている。モデル流路内に振動流を発生させ乱流遷移の検討を行ってきた。熱線流速計を用いた計測により周期的な変動を伴う振動流の乱流では周期毎にほぼ同位相において乱流への遷移現象が発生する。この時管断面内の遷移位相の違いを観察すると、壁近傍(ストークス層内部)でわずかに速い位相で乱流へと遷移するが、他の管断面内の領域では同時に乱流へと遷移するという定常流に於ける乱流遷移とは異なる非常に特徴的な現象が観察される。また、周期毎にほぼ同位相において遷移現象が発生することは、ある種の流れの安定性を示唆する可能性があると考えている。実験的手法では乱流場中の数点のデータしか得ることが出来ず、流れ場全体としてどの様な遷移が発生しているかを検討するために、直接数値シュミュレーション(DNS)を適応した。計測結果の解析より最小渦径を決定し、計算時の最小メッシュサイズを決定した。その結果、現有の計算機資源(NEC SX-4)では3Dメッシュ(1200万)の場合の非定常計算は困難、2Dメッシュ(16万及び64万)で20秒程度の非定常のDNSを行うのに数ヶ月1年の計算時間を要する。しかしながら、これまでに30秒程度までの解析が終了した流動条件では、実際の計測と同じく周期的に乱流遷移発生し、断面内同位相で遷移する現象も観察された。流動条件を変化させることによる現象の変化も観察された。さらに流れ方向での乱流渦の発生、伸展なども観察できた。現在、計算結果と計測結果との統計解析に基づく比較検討をおこなっている。人や犬などの大動脈の血流は乱流に遷移することが知られており、乱流への遷移は血管壁に対する影響などが多いと考えられてきた。そこで、モデル流路内に振動流を発生させ乱流遷移の検討を行ってきた。モデル実験の結果によると、周期的な変動を伴う振動流の乱流では、周期毎にほぼ同位相において乱流への遷移現象が発生する。この時管断面内での遷移位相の違いを観察すると、壁近傍(ストークス層内部)でわずかに速い位相で乱流へと遷移するが、他の管断面内の領域では同時に乱流へと遷移するという非常に特徴的な現象が観察される。この遷移の位相における剪断応力の増大は、大動脈内においての乱流の遷移が血球、血管に対する影響の大きいことを示唆するものと考えられる。しかし、熱線流速計では乱流場のなかの1点(ないし数点)でしか同時計測ができず、乱流遷移などの構造を詳細に知る上では限界があった。本年度は上記のような実験的に結果の得られている振動流に発生する乱流を直接数値シュミュレーション(DNS)を用いることで現象の理解を深めることが出来ないかを探ってきた。計算資源との兼ね合いで現在のところ2次元のメッシュ上での流れではあるが、実際の乱流に似た周期的に乱流の発生・発達・減衰・消滅が繰り返すという結果が得られた。この手法の妥当性をさらに検討し、様々な周期的な流れ場での乱流遷移を検討している。
一九世紀中国の社会変動に対する清朝の政策と旗人官僚-ある旗人高官の家族を例に-

本研究では,清代に著名な官僚を多数輩出した旗人の名家であった完顔氏一族を取り上げながら, 19世紀後半の中国四川省における清朝の諸政策とその政策を担った旗人官僚の位置・役割について検討した。この検討によって,清代後期における完顔氏一族の歴史の一齣を紐解くことができたほか,その一員であった崇実が地方官僚として活動した19世紀後半の四川省における清朝の行政処理過程と,その過程のなかにおける崇実の旗人官僚としての位置・役割について,その一端を解明することができた。研究年度の一年目にあたる本年度は、本研究の進展に必要となる基本史料の収集・整理と、麟慶・崇実・崇厚らの官僚としての活動の背景となる彼ら一族の歴史に関する考察に重点を置きつつ、次年度以降の研究進展に向けての基礎的な調査を進めた。前者についてはまず、既に入手を済ませている麟慶・崇実・崇厚らによる年譜、日記、その他各種文書の記載内容の分析を進め、その整理と内容把握を完了した。また、本年度に入手した19世紀清朝の地方行政に関わる記載のある上諭档その他各種の漢文档案のなかから、中国東北地域と中国各地における麟慶・崇実・崇厚らの地方官僚としての活動について記された上奏文や上諭文の抽出を行なった。さらに、麟慶と崇実が地方官僚として活動していた時期に著した上奏文の原稿を入手し、その内容把握を進めているところである。加えて、18-19世紀の中国東北地域における清朝の経済政策に関する基本史料の内容を把握するため、満洲語档案資料の整理も一部進めた。未刊行の史料の収集・整理については、東洋文庫や東京大学・一橋大学などの国内の諸研究機関に加え、北京・中国国家図書館に所蔵されている崇実の手による稿本や抄本を現地で調査・収集し、それらの多くを複写によって入手した。また、それらの史料と既に調査済みの史料とを活用しつつ、崇実の文人としての活動内容についての若干の考察を進めた。他方、後者については、上記の史料調査や若干の検討・考察を通じ、麟慶・崇実・崇厚並びに彼らを輩出した完顔部の先祖の事跡・動向についてほぼ確認できつつあり、清初から19世紀に至る彼ら家族の大凡の歴史的復元は着実に進められてきている。ただ、それらの成果公表については、関連史料の調査を若干まだ残しているため、早急に残りの調査を行ったうえで公表する予定である。なお、清末の盛京における行政改革に関する別稿が次年度に発行予定であることを付言しておく。本研究の二年目となる今年度は、前年度に課題として残っていた麟慶・崇実・崇厚らを輩出した完顔部の先祖の事跡・動向についての確認と清初以降から19世紀に至る彼ら家族の大凡の歴史的復元を行い、その成果の一部を「崇實・崇厚の諸子とその配偶者に関するノート」として公表した。次に、中国東北地域以外の中国各地(麟慶・崇実・崇厚らの活動した地域を中心に)、特に崇実が地方官僚として活動した四川省及び中国東北地域での秩序維持策に関する基本史料書籍群(過年度までに購入したものを含めて)のなかから、当該時期の四川省・中国東北地域における清朝行政のありかたを記した史料や、麟慶・崇実・崇厚らが関わった上奏文や上諭などを一部分抽出した。ただ、現在のところ、それら個々の記載内容を詳細に検討する段階までには至っていない。また、過年度には入手できなかった基本史料書籍(地方志など)を一部購入し、それらの書籍から関連史料の抽出と記載内容の確認を少しずつ進めているところである。さらに、前年度から進めてきた未刊行史料の調査を継続した。今年度は、中国(北京)に所蔵されている崇実乃至はその一族の手による(もしくは彼らに関わる)未刊行史料の他、台湾(台北)に所蔵されている麟慶・崇実・崇厚らによる上奏文を調査し、それらの諸史料を筆写・複写によって入手した。当該入手史料の詳細な内容把握については既に少しずつ進めているものの、その多くは次年度の課題として残っている。現在のところ、こうした史料調査・整理と並行して、四川省及び中国東北地域を始めとする中国辺境地域における清朝政府の諸政策についての検討を開始した段階にある。辺境地域における旗人官僚の動向、中国辺境で施行された地方行政改革とそのあり方、その変容過程に対応する際の八旗満洲籍に属する旗人官僚の存在や役割などに関して総合的に検討することを次年度の主たる課題の一つとしておきたい。本研究の最終年度となる本年度は、清代後半以降の華北地域における社会経済の変容過程を論じた英文著書に対する書評を公表したほか、麟慶・崇実・崇厚を官僚として輩出した満洲旗の名家である完顔氏一族を例に、19世紀後半の中国辺境地域における清朝の諸政策やその政策を実施した旗人官僚の活動、さらには、当該時期の中国社会の変容過程に対応する旗人官僚の役割などについての考察を試みた。

(1)麟慶・崇実・崇厚の活動を中心に、中国辺境地域における清朝の諸政策とその政策を実施した旗人官僚の活動・役割に関する史料部分の抽出・整理を進めた。また、この作業に並行して、完顔氏一族(特に麟慶・崇実・崇厚)による著作や当該一族に関する記載を有する文献を整理し、その一覧を作成した。(2)抽出・整理した関連史料の分析を進め、中国各地、特に崇実が地方官僚として活動した咸豊・同治年間の四川省における秩序維持策やその他の清朝による行政処理、並びにその行政処理における崇実の旗人官僚としての役割について若干の検討をおこなった。まだ公刊するまでには至っていないが、この検討を通じ、内蒙古やチベットなどの非漢族居住地域における各種儀礼への派遣や、陜西・四川両省における官僚不正事件の処理のための特使としての派遣といった崇実の異動人事においては、満洲旗人としての崇実個人乃至は完顔氏一族と咸豊帝との繋がりが少なからず影響を及ぼしていたこと、また、崇実が四川省で行なった数々の行政処理においては、漢人官僚が担当していた地方行政の監視や、八旗軍の指揮を通じた四川省での軍事的混乱状況の回復と地域秩序の形成、さらに、成都駐防八旗軍の立て直しといった旗人官僚が専ら担うべき役割のあったことなどを窺うことができた。これに加え、上記の検討を踏まえつつ、19世紀後半の中国辺境地域での政治・社会変容に対応した旗人官僚の役割についても若干の仮説的考察を試みた。
SLE由来T細胞におけるカテプシンEの発現上昇とDNAメチル化による発現制御

昨年度は,主にバイサルファイトシーケンス解析およびChIP-PCR法によるイントロン1領域のDNA低メチル化領域の転写制御機構の解析, CTSEのSLEの機能解析を行った.バイサルファイトシーケンス解析にて、CTSEイントロン1領域内のCGCG配列で、B6に比較しMRLでDNAメチル化が有意に低下していることを確認した。同領域に結合するメチル化感受性転写因子の候補として、Kaisoに着目した。KaisoはC2H2 zinc-finger domainによりメチル化DNA配列(mCGmCG)を特異的に認識し、さらにSMART/ NCoR・HDAC3)複合体をリクルートすることで、遺伝子発現を抑制するとの報告があり、同転写因子が同定したメチル化CGCG領域に結合し、CTSEの発現を負に制御する可能性が示唆された。CGCG配列へのKaisoとHDAC3の結合についてChIP-PCRを行い、MRLにおける同配列への結合能の低下を確認した。さらに、5-azaCとTSA処理後マウスリンパ腫細胞株(EL-4細胞)にて、同様にChIP-PCRで検討したところ、脱メチル化・ヒストンアセチル化状態にあるCGCG配列では有意にKaisoおよびHDAC3の結合能が低下し、CTSEのmRNA発現亢進を認めた。また, CTSEのsiRNAをEL-4にエレクトロポレーションで導入し, PMA/Ionomycin刺激を行ったところ, CTSEをノックダウンすると, IL-10の産生が有意に増加し、細胞増殖も抑制された。なお、ヒト末梢血単球細胞において、健常者に比較しSLE患者で有意にCTSEのmRNAの発現が上昇していた。さらにバイサルファイトシーケンス解析により、ヒトでもCTSEのイントロンでメチル化がSLEで有意に低下する部位を認めた。おおむね達成している。平成28年度、CTSEイントロン1領域内のCGCG配列で、コントロール(C57BL/6JJcl; B6)と比較しSLEモデルマウス(MRL/MpJ-Faslpr/J; MRL)でDNAメチル化が有意に低下していることを確認した。さらに同領域に結合するメチル化感受性転写因子の候補としてKaisoに着目し、CGCG配列へのKaisoの結合についてChIP-PCRを行い、MRLにおける同配列への結合能の低下を確認した。以上より、SLE由来T細胞におけるCTSE発現亢進にイントロン1内のKaiso結合部位の低メチル化が関与している可能性が示唆された。さらに、B6とMRLで同部位の塩基配列に違いを認めたため(B6:CGCG, MRL:CGGG)、平成29年度は、各々のメチル化配列をプローブとしたElectrophoresis mobility shift assay (EMSA)及びKaiso抗体を用いたsupershift assayを施行し、Kaisoの同領域への結合能を比較した。また、Kaiso結合領域含有DNA低メチル化領域とプロモーター領域をサブクローニングし、ルシフェラーゼ遺伝子含有ベクターに挿入したプラスミド(pGL4)をマウスT細胞株(EL4細胞)に遺伝子導入し、ルシフェラーゼアッセイにてメチル化プラスミドと非メチル化プラスミドの転写活性を比較した。平成28年度の実験結果より、CTSE発現の差異によるSLEの病態形成への関与として、IL10産生への影響が示唆された。CTSEに対するsiRNA (siCTSE)導入EL4細胞ではIL10蛋白レベルは有意差をもって低下しており、MRLマウスではIL10 mRNAレベルは亢進していた。同時にMRLマウスにてIL10翻訳を抑制するprogramed cell death 4 (Pdcd4)の発現低下を確認した。今後は、CTSEのT細胞での機能解析を中心に行っていくことを予定している。カテプシンファミリーは,細胞のオートファジーにおいて,オートファゴソームでの分解に関連しており(Biochem J 441(2): 523-540), SLEのT細胞ではオートファジーが過剰になり, T細胞のapoptosis増加に関連している可能性が示唆されている(Stem Cells Int 2016: 4062789).そこで我々は, MRLでのCTSEの増加が,オートファジーの亢進やT細胞増殖に関連するかを検討(以下12)し,さらにオートファジーのどの工程に最も関連を認めるかをLC3, p62等のWestern blottingやFACSで検討を行う.さらにCTSE阻害薬(Pepstatin A)の投与実験も検討する.2CTSE遺伝子を組み込んだレトロウイルスベクターを大腸菌にトランスフォーメーションしてプラスミドを回収,これをパッケージングレトロウイルスとHEK293Tにコトランスフェクションし,リコンビナント・ウイルスパーティクルを産生させる.これをEL4に感染させ, CTSEの過剰発現系を作成し, 1同様にproliferation assay (BrdU, ELISA)等を検討する.リウマチ膠原病学
生体光イメージングを利用した膠芽腫幹細胞の機能解析と分化誘導療法の新規開発

我々は、幹細胞マーカーの1つであるOct-3/4が膠芽腫の治療抵抗性に関与すると共に、腫瘍辺縁部分に局在していることを明らかにした。また、同部位ではHIF-1α、VEGFなどの血管新生因子の発現性が上昇しており、血管新生阻害を行うことが腫瘍幹細胞の破綻に繋がる可能性を考え、Oct-3/4のHIF-1発現誘導機構への関与を検討したところ、AKT阻害剤を使用することでHIF-1発現が低下することを発見した。そこで、in vivo光イメージングにて細胞動態解析を詳細に行い、Oct-3/4陽性細胞の血管新生機構への関与を検討したところ、血管新生阻害時における同細胞の細胞浸潤動態が明らかとなった。本研究は、血管新生阻害剤が悪性神経膠腫の腫瘍幹細胞性破綻に与える影響を解明することで革新的な膠芽腫治療の開発を行うことを目的としている。以下、H25年度の研究計画に沿って本年度の研究進渉状況および研究成果について記載する。まず、ヒト膠芽腫細胞株(T98G、U251)およびヒト悪性神経膠腫摘出組織由来の初代培養細胞株を用いてOct-3/4遺伝子を過剰発現させた細胞株(GB-Oct-3/4)を樹立した。引き続いて、同細胞株を用いて悪性神経膠腫の治療抵抗性に関わる因子(浸潤能、遊走能、血管新生能、薬剤耐性能)についての評価を行い、Oct-3/4が悪性神経膠腫の治療抵抗性に関与している事実を明らかにした。さらに、同細胞株より自己複製能、多分化能、腫瘍形成能を有するOct-3/4陽性の腫瘍幹細胞を単離、NOD-SCID mouseを用いた脳内移植モデルを作成し、in vivoにおける同細胞株の動態を病理学的に解析すると、Oct-3/4陽性細胞は腫瘍辺縁部分に局在して存在する傾向があることが明らかになった。なお、同部位ではHIF-1αおよびVEGFなどの血管新生因子の発現性が高いことも明らかとなり、血管新生阻害を行うことが腫瘍幹細胞の幹細胞性破綻につながる可能性が示唆された。そこで、今後はin vivo光イメージングを用いた詳細な細胞動態解析を行うと共に、Oct-3/4陽性腫瘍幹細胞の血管新生機構への関与を検討することを計画している。以下、H26年度の研究計画に沿って本年度の研究進渉状況および研究成果について記載する。まず、H25年度にヒト膠芽腫細胞株(T98G、U251)およびヒト悪性神経膠腫摘出組織由来の初代培養細胞株を用いて樹立したOct-3/4遺伝子を過剰発現させた細胞株(GB/Oct-3/4)を用いて、悪性神経膠腫の治療抵抗性に関わる因子(浸潤能、遊走能、血管新生能、薬剤耐性能)についての評価を行い、Oct-3/4が悪性神経膠腫の治療抵抗性に関与している事実を明らかにした。さらに、同細胞株より自己複製能、多分化能、腫瘍形成能を有するOct-3/4陽性の腫瘍幹細胞を単離し、NOD-SCID mouseを用いたin vivoにおける細胞動態を解析すると、Oct-3/4陽性細胞は腫瘍辺縁部分に局在して存在することが明らかになった。さらに、Oct-3/4のPI3K/AKT経路を介したHIF-1発現誘導機構への関与を検討致したところ、AKT阻害剤を使用することでHIF-1発現が低下することがわかり、Oct-3/4のHIF-1発現誘導機序にはAKTが関与している可能性が示唆された。そこで、今後はin vivo光イメージングを用いた細胞動態解析を詳細に行うと共に、Oct-3/4陽性腫瘍幹細胞の血管新生機構への関与を検討することを計画している。以下、本研究の研究計画に沿って最終年度の研究進渉状況および研究成果について記載する。さらに、H26年度よりOct-3/4のPI3K/AKT経路を介したHIF-

1発現誘導機構への関与を検討致したところ、AKT阻害剤を使用することでHIF-1発現が低下することがわかり、Oct-3/4のHIF-1発現誘導機序にはAKTが関与している可能性が示唆された。そこで、in vivo光イメージングにて細胞動態解析を詳細に行い、Oct-3/4陽性細胞の血管新生機構への関与を検討したところ、血管新生阻害時における同細胞の細胞浸潤動態が明らかとなった。我々は、幹細胞マーカーの1つであるOct-3/4が膠芽腫の治療抵抗性に関与すると共に、腫瘍辺縁部分に局在していることを明らかにした。また、同部位ではHIF-1α、VEGFなどの血管新生因子の発現性が上昇しており、血管新生阻害を行うことが腫瘍幹細胞の破綻に繋がる可能性を考え、Oct-3/4のHIF-1発現誘導機構への関与を検討したところ、AKT阻害剤を使用することでHIF-1発現が低下することを発見した。Oct-3/4陽性膠芽腫細胞株の樹立を行い、同細胞株の腫瘍形成能や血管新生因子の遺伝子発現、in vitro、in vivoにおける血管新生能の解析を行った。また、Oct-3/4が有する高い血管新生能にはHIF-1遺伝子が関与すること、HIF-1蛋白の発現誘導機序にはAKTシグナル伝達経路が関与していることを明らかにした。現在は、HIF-1遺伝子を恒常的に抑制した膠芽腫細胞株を樹立している過程であり、同細胞株を用いてOct-3/4およびHIF-1が血管新生に与える影響や同因子の腫瘍形成過程における関連性を検討する予定である。上記は、H26年度に計画していた事項であり、研究は概ね順調に経過していると判断する。外科系臨床医学・脳神経外科学樹立したOct-3/4過剰発現膠芽腫細胞株、恒常的抑制細胞株を免疫不全マウス脳内に移植し、in vivo光イメージングを用いることでOct-3/4遺伝子の血管新生への関連性を時間的、空間的に解析する方針としている。また、その解析方法については、現在、詳細を検討中であり、技術的支援に関しても当大学のプロテオ医学研究センターに依頼済みである。上記は、H25年度に計画していた事項であり、研究は概ね順調に経過していると判断する。樹立したOct-3/4過剰発現膠芽腫細胞株、恒常的抑制細胞株を免疫不全マウス脳内に移植し、in vivo光イメージングを用いることでOct-3/4遺伝子の血管新生への関連性を時間的、空間的に解析する方針としている。
様々な実用的光システムの構築が可能なブロック状光学実験教材の開発

ブロック状光素子は,受講者がその機能を直感的に理解でき,かつ取扱いが容易で,安価に提供することができる新しい光学実験教材として申請者らにより提案・開発されてきた実験キットである。その基本的な形状は,立方体もしくは直方体であり,光が透過する面は,すべて同一の大きさの正方形(本研究で試作した素子は20mm×20mm)に統一されている。原則的に光のビームがこの正方形断面の中心を通るように定めることで,各光学素子の配置や光軸の調整を容易にしている。本研究では,その優れた特徴は維持した上で,固定法を抜本的に改善するとともに,電子部品も内部に組み込み,安定性に優れた実用的光システムも構築できる新しい汎用性に富む光学実験教材を開発することを最終的な目的としている。平成30年度は,ブロック状光素子を用いた実用的な光システムの例として,光ピックアップや糖度計等をとりあげ,その試作と改良を行った。先ず,それらを構成するために必要なレーザ光源,偏光子,偏光ビームスプリッタ,λ/4板,光デティクタ,液体試料用のセル等のブロック状光素子を多数製作した。レーザは,市販のレーザーポインタを分解してブロック内に収まるように加工し,複屈折を持つ透明プラスチックシートをλ/4板として出射端に貼り付け,円偏光を出力するようにして,別にアクリルブロックに偏光フィルムを貼り付けて製作した偏光子と組み合わせることで,容易に任意方向の直線偏光を同程度の出力強度で取り出せるようにした。また,増幅器等の電子部品部などもブロック状光素子のシステムに組み込むことができるように開発した。最終的には光ピックアップ等において,良好な動作をする光システムを,ブロック状光素子を用いて実現することができた。次年度以降は,ブロック玩具をベースにしたプロトタイプのシステムを構築して,検証を進めていく予定である。研究の過程で見出された細かな問題点も順調にクリアしできている。例えば,使用者の安全を考慮して,レーザの出力を弱くしたため,日光や室内照明等の外部光の影響により,一部の実験メニューで測定誤差が大きくなる傾向が見られたので,様々な対応策を考案して実験的に比較し,最も簡便な方法として,光デティクタに波長フィルタ(色セロファンで代用)を装着する方法を選択して,良好な結果を得ることができた。その結果,最終的には光ピックアップ等において,良好な動作をする光システムを,ブロック状光素子を用いて実現することができている。平成31(令和元)年度は,ブロック玩具をベースにしたプロトタイプの試作とそれを用いた実用的光システムの試作・検証とブロック状光素子をマウントする治具の改善を行う。令和2年度は,素子の最終形の確定と公開講座や本校のPBL授業等での教育効果の検証を行ない,得られた結果を取りまとめ,成果の発表をおこなう。なお,本研究は,申請者の単独研究であり,研究分担者はいない。

令和2年度は,素子の最終形の確定と公開講座や本校のPBL授業等での教育効果の検証を行ない,得られた結果を取りまとめ,成果の発表をおこなう。なお,本研究は,申請者の単独研究であり,研究分担者はいない。年度末に計画していた国内出張を2件,校務対応のため中止したため,最終的に若干の残金を出してしまった。次年度予算として計上していた物品費等と併せて執行する計画である。
在宅医療推進に向けた学外ゼミ介入プログラムの効果検証

A市在住の一般市民6183歳と看護学生1826歳が共に学び在宅医療推進に向けた「学外ゼミ」を毎週1回,180分,合計8回実施した。【世代間ギャップ】等の懸隔は,徐々に相互理解や共感,【ラポール形成】へと変化し,学生にとっては【学ぶべき人生の先輩】を通し,各世代の考え方や価値観,健康観の理解を深めた。また,A市の高齢者を支援する見守り組織に参加する109名を対象に,ソーシャルキャピタル調査を実施した。高得点群ほど近所づきあい,ボランティアや地縁的活動,スポーツ・趣味等への積極的な参加及び信頼できる友人や地域ボランティア等の相談相手の存在があった。26年度は積極的社会参加とソーシャル・キャピタル(以下SC)の定量化と特徴を把握。高齢者見守組織の109名を対象に無記名自記式調査票配布,郵送法回収。調査票は総務省が実施した調査(14年)を枠組に記述統計および各構成尺度合計得点平均値から高・低群の2群に分け,属性との関係はχ2検定,各項目間と2群間は母平均値差の検定を実施。倫理面は所属倫理審査委員会承認後口頭書面で説明。回収率64.2%,男性42名(60%),女性28名(40%),年齢は6064歳(34.3%),6569歳(28.6%),5054歳,5559歳,7074歳(3区分共8.6%),戸建持家(95.7%)に居住し,現地域に20年以上生活(92.9%),今後も現在の居住地域に住み続けたい(85.7%)。構成要素「信頼」は居住年数(χ2=22.7442,df=4,p<0.000),同居家族数(χ2=23.120,df=10,p<0.010),年齢(χ2=26.023,df=12,p<0.011)に関係があり,高得点群ほど町内会や子ども会等地域活動が活発な地域と感じ(t(63.567)=-2.448,<0.017),スポーツ・趣味活動に積極的参加(t(66)=-3.363,p<0.001)。「つきあい・交流」高得点群は居住環境や家族構成等には影響されず年齢(t(59.725)=-2.908,<0.005),相談相手として信頼できる友人(t(49.819)=2.765,<0.008),地域のボランティアの人々の存在(t(52.297)=-3.450,<0.001)が大きく影響。「社会参加」は属性には全く影響されず地縁的活動(t(30.000)=-4.655,<0.000),ボランティア参加(t (30.000)=-9.287,<0.000),近所づきあい(t (68)=-2.374,<0.020)に強く影響。高齢者と看護学生が共に学ぶ「学外ゼミ」を開設し,「2025年問題」の当事者同士による在宅医療推進に向け課題解決を目指した新しい看護教育のプログラムを試作し今回は「世代間交流」に焦点を当てて検討した。同意の得られた看護学科1年生及び市民を対象に67名3グループ編成とし,PBLチュートリアル学習法による課題学習を毎週1回,2コマ(180分),合計8回実施した。効果の評価は,参与観察及び自記式質問紙の自由記述内容を質的に分析した。倫理的配慮は所属大学の倫理審査委員会承認後(承認番号:14-P-9),単位認定はしないこと,参加有無が学生としての不利益はないこと等口頭及び書面で説明・協力を得た。参加者6183歳(男性5名,女性5名)の市民及び1826歳(女性10名)の学生計20名を調査対象とし,市民6名,学生4名より質問紙を回収した(回収率50%)。「世代間交流」に焦点をあてた記述内容分析として18コード,7サブカテゴリー,4カテゴリーを抽出した。ゼミ開始時,市民は学生に対し【世代間の懸隔】を抱き,『自分の若い時と考え方や常識の相異』『世代間ギャップ』『日常的に接点のないシニア世代や高齢者のイメージがしにくい』『合同ゼミは正直無理』と感じていたが,徐々に相互理解や共感を覚え,ゼミ修了時には『若者の考えが理解できた』『学ぶ姿勢に頼もしさや今後お世話になることへの安心感』を覚えるなど【ラポール形成】に変化した。また,学生にとっては『高齢になっても元気に学ぶ』モデルであり【学ぶべき人生の先輩】を通し,各世代の考え方や価値観,健康観を理解しようと傾聴していた。『回を重ねる毎に議論が深まり』『徐々に身近な存在』から『他人とは思えないような親近感』に発展した。ゼミ開始時、互いが抱いた世代間ギャップは、徐々に相互理解や共感により払拭され、学生は在宅看取りについての意識を思索し、シニアは自己の人生終焉を具体的に考える好機となった。A市近隣住民と看護学生より有志を募り、少人数ではあるが合計20名よりトライアルを実施し概ね計画通り進行している。次年度の修正点・課題点の明確化を行っており準備を進めているところである。

「2025年問題」の当事者同士による『その人らしい終末期療養の場』をテーマに,「世代間交流」「テーマ別交流」「実地交流」の構成で,在宅医療や地域活動等実践から学びを発展させた。同意の得られた看護学生(1826歳,女性10名)及びシニア(6183歳,男性5名,女性5名)を対象に67名3グループ編成とし,PBLチュートリアル学習法による課題学習を毎週1回,2コマ(180分)を合計8回実施し,自記式質問紙の自由記述内容を質的に分析した。「テーマ別交流」は,42コード,11サブカテゴリー,7カテゴリーを抽出し,双方とも『改めて「2025年問題」の渦中にいることを実感』,互いを【当事者・支援者としての問題意識】を高めていた。学生は,『在宅医療や看取りを考えるきっかけ』となり,シニアは『今までの生活を振り返り地域の良さを再確認』する【人生の振り返りと死生観の確認】の好機となった。課題解決に向け現場から学んだ「実地交流」は,80コード,24サブカテゴリー,16カテゴリーを抽出した。学生は,ボランティア等から「地域へ関心を寄せ」【地域活動への参加】を望むように変化,同時にシニアも自治会の行事や『地域活動に積極的に参加』し【地域との絆を深める】事の重要性を実感した。学生は,一人では何もできないが『何かしなければ』と感じ【できることから始める】と模索し,シニアは認知症になっても生活できる【希望と安心できる地域づくりへの貢献】のために『自分にできる事から始めよう』と実感していた。在宅医療については,『自宅で今まで通りの生活を送りたい』(学生),『最後は自宅で迎えたい』(シニア)と双方とも在宅看取りを望む一方で,在宅医療が整っていない地域では,『家族の負担軽減』に向けた支援システム構築を望み,特にシニアは『延命治療は望まない』『リビングウィルの必要性』を自己の人生終焉に照らし合わせていた。A市在住の一般市民6183歳と看護学生1826歳が共に学び在宅医療推進に向けた「学外ゼミ」を毎週1回,180分,合計8回実施した。【世代間ギャップ】等の懸隔は,徐々に相互理解や共感,【ラポール形成】へと変化し,学生にとっては【学ぶべき人生の先輩】を通し,各世代の考え方や価値観,健康観の理解を深めた。また,A市の高齢者を支援する見守り組織に参加する109名を対象に,ソーシャルキャピタル調査を実施した。高得点群ほど近所づきあい,ボランティアや地縁的活動,スポーツ・趣味等への積極的な参加及び信頼できる友人や地域ボランティア等の相談相手の存在があった。平成26年度(初年度)においては,さらなる文献検討を重ねることで,SC尺度の概念および尺度構成の整理を実施した。また,介入群の選定および自記式質問紙を作成した。さらに介入群尺度得点の把握を実施した。また,介入プログラム内容と構成概念の妥当性の検討し,試作プログラムを作成した。初年度計画としては,おおむね計画どおりに実施し,達成できたと考える。平成27年度の修正より看護学生のみでなく理学療法学科など他領域の学生との連携を追加しゼミナールの実施を行う予定であり、プログラムの完成を目指す。さらに研究対象者群の居住地域のソーシャル・キャピタルの把握と社会参加との関連性について検討を加える予定である。看護教育学平成27年度以降の計画として,介入プログラムの実践およびその評価を実施する予定である。介入プログラムの評価としては1自記式質問紙による定量評価,2自記式質問紙の自由記述による定性評価を実践からプログラムの修正を行い,完成度を上げる予定である。また,SC尺度得点については,抽出された介入群の居住区の一般市民を母集団とする無作為抽出法によるSC尺度得点の把握と比較検討を実施する予定である。社会保障制度改革の大きな変革の時であり、関連する研究論文や図書を最新のものを入手することが望ましい。また、論文作成時においても最新の文献を収集し、文献検討し活用したい。次年度使用額が発生した理由として、研究分担者の申請した消耗品類について納入の遅れが発生した。