hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ASEANの理科教育におけるエスノサイエンスの再定位に関する研究ータイを事例に

開始:岩手県内の学校で地域復興を目指す総合学習の課題についてタイとの比較を行った。その結果、釜石市等被害の大きかった地域を中心に、理科・社会科と融合した防災教育と連動して、エスノサイエンスを導入した授業が継続されていることが明らかになった。また、本学の教員養成課程では、以前から選択科目で「いわての復興」教育を実施していた。本研究の成果から1グローバルな視点からの内容改善と2各教科での教材研究に関わる講義との連動が必要であることが指摘され、改善点を踏まえ全員必修の授業としてカリキュラム開発を行うことが決まった。第一に、タイ教育省のカリキュラム改革担当部門との協力で、IPSTでの資料収集とインタビュー調査を予定通り遂行した。その結果、文書からは明らかにならなかったタイ科学教育改革の課題に対する対応策について具に状況を把握することができた。また、岩手県の防災と連動したエスノサイエンスの実践について発表・議論し、「防災は環太平洋地域共通の課題であり、ぜひ県内の実践を共有したい」という依頼を受け、共同研究を開始することができた。第二に、本研究の成果を受け、大学の教員養成カリキュラムでエスノサイエンスに関わる内容が導入されることとなった。当初カリキュラムへの応用は3年目に想定していたが、選択科目を実施してきた担当者との協議の中で、地域復興に資する科学教育を行える教員の育成は喫緊の課題であること、エスノサイエンスの導入がアジア諸国で進んでいるという状況を踏まえ、本学が地域復興と連動したエスノサイエンス研究の先進校となるべく、カリキュラムへの応用研究を開始し、実践成果の蓄積を開始することとなった。この点に関しては当初の予定より進行している。タイでの学校調査について、当初は29年度にバンコク、30年度に地方での研究を予定していたが、教育省での協議からまず地方での実践視察を進め、政策や目標との乖離を把握した上でバンコクの先進校での調査を行うこととなった。この点では順序が変更となった以外概ね予定通りの進行である。以上の理由から「当初の計画以上に進展している」と判断した。2018年度は、1岩手県の復興教育におけるエスノサイエンス実践に基づく教職課程科目のカリキュラム開発、2タイでの調査結果の書籍化(共著)、3国際シンポジウムの主催、を中心に行った。1)岩手県の復興教育におけるエスノサイエンス実践に基づく教職課程科目のカリキュラム開発:復興教育・防災教育などに取り組んできた学校現場との協働による実践と、本研究をはじめとする、社会的背景と教科内容に関する各教科・領域の研究を結びつけることにより構築された「学校安全学」を教員養成カリキュラムで実践するものとして「学校安全学と防災教育」という教職必修科目の創設が決まり、科学教育と防災教育がどのようにリンクするべきかという観点から本科目のカリキュラム開発に関わった。2)タイでの調査結果の書籍化(共著):タイの科学教育の改革について、現時点での成果を共著『比較教育学原論』(協同出版、2019年(印刷中))にて書籍化した。3)国際シンポジウムの主催:タイ教育省のカリキュラム改革担当部門との共同研究成果を公表した。
健康な入浴環境設計のための血圧予測モデルの作成

近年高齢者を中心に浴室内での事故が多く発生しているが、その原因として1周辺環境の急激な変化による血圧変動により引き起こされる心血管系疾病、2入浴時の行為に伴う血流変化による立ち眩みが挙げられており、従って安全な入浴には浴室周りの温熱環境の適切な設計と共に入浴時の行動に伴う温熱生理応答を理解することが不可欠である。本研究は安全で健康的な入浴を可能とする入浴環境設計を行うための基礎として、与えられた温熱環境および身体活動における体温や血圧などの人体生理応答を適切な精度で予測する生理量予測モデルを構築することを目的とする。今年度は、(a)被験者実験により椅座安静時における生理応答(各部皮膚温度、深部温度、血流、血圧など)を測定し、得られた測定結果を人体生理応答の理解の基礎とするとともに、作成する解析モデルの妥当性検討に用いた。(b)基礎的な生理応答情報として、心臓や静脈などの血管系の時間的な変化を超音波画像診断装置を用いて測定し、これにより心拍出量の時間的変化を調べ、これを元に解析モデルに用いるコンプライアンスの推定を試みた。(c)例えば冷たい浴槽に手が触れる状況、下半身のみが湯に浸かっている場合、背中がまだ冷えた浴槽に接する場合などを考慮できるように、人体周辺環境の非一様性を考慮したうえで人体の皮膚表面温度や筋温度、深部温度を予測する人体熱モデルの作成、(d)心臓および血管などの循環系のメカニズムを表現し、血圧を予測することができる心臓血管制御モデルの作成を行った。被験者実験による生理応答(各部皮膚温度、深部温度、血流、血圧など)の測定、得られた測定結果による人体生理応答の基礎的な理解、人体周辺環境の非一様性を考慮したうえで人体の皮膚表面温度や筋温度、深部温度を予測する人体熱モデルの作成とその妥当性の検討、心臓および血管などの循環系のメカニズムを表現し、血圧を予測することができる心臓血管制御モデルの作成は順調に進められた。ただ、超音波画像診断装置を用いた心臓や静脈などの血管系の(血流、血圧の)時間的な変化の測定に関しては、装置の選定と入荷に想定していた以上の時間を要し、満足が行く測定には至らなかった。従って、全体としては「おおむね順調に進展」と自己評価した。今年度は、基本的には申請時の予定通りに研究を進める予定である。ただ、浴槽入浴という形式は日本独特であり、世界的にはシャワー入浴が一般的である。本研究で提案する人体温熱生理モデル、心臓血管モデルは人体の部位における違いを考慮できるモデルであり、従ってシャワー入浴にも適用できると考えられるため、研究対象にシャワー入浴を含め、より普遍性を有し世界的に適用できる研究としたい。
複雑食物網の構築・解析による生物群集維持機構の解明

食性調査に基づき、琵琶湖生態系における魚類を中心とした定性的食物網構造を推定した。また、生理学的実験や漁業統計分析を通じて、代謝速度や生物量と言った定量的食物網構築に不可欠な基礎的情報を得た。また、琵琶湖産魚類の窒素・炭素同位体比データから、MCMC法による食性解析を通じて、各種の沿岸/沖帯食物連鎖への依存性を推定した。さらに、数理モデルを利用した理論研究から、種間相互作用網の複雑性や多様性が生物群集・生態系機能の維持に深く関わりうることを示した。本研究では、(1)不確かな情報をもとにして詳細な食物網構造とその動態への影響を評価する新しい手法を提案し、(2)それを利用することで、詳細食物網解析に足る琵琶湖水系の魚類食物網構造とその特徴を明らかにし、(3)数理モデルを利用した動態解析を通じて、生物種間相互作用ネットワークの視点から多種共存の機構を明らかにすることを目的としている。平成22年度は、予算内でできる限りの調査・解析・研究をすすめるために研究計画の練り直しを行うとともに、採集分析計画を決定した。また、この計画のもと、琵琶湖の食物網構造推定のために、平成22年9月から平成23年1月にかけて6度の魚試料採集を行い、そこでえられた試料をもとに業務委託による胃内容分析を開始している。数理モデルによる動態解析の食物網間比較に先立って、琵琶湖以外の生態系の食物網データを本研究費申請時にすでに収集・電子化を終えていた食物網データに加えて文献調査によって収集した。さらに、「琵琶湖生物資源調査団(1962-1965)」による琵琶湖生物群集調査のデータをもとに、60年代における琵琶湖の定性的食物網を構築した。また理論的には、食物網構造の決定機構と動態との関係性について研究を進め、3報の学術論文として発表した。それぞれ、進化の存在下で成立する食物網構造に関する研究、種の多様性が生態系機能を安定化するメカニズムに関する研究、実証的に得られた食物網構造をもとに安定性を評価する方法とそのから得られた食物網構造のパターンに関する研究である。また、実証研究としては、マラウィ湖に生息する10種のシクリッドを材料に、縄張り行動に由来する種間相互作用の強度に関するパターンの発見とその生態学的意義の考察をおこない学術論文として発表した。本年度は、胃内容物試料解析結果をもとに、琵琶湖生態系における魚類を中心とした定性的食物網構造の推定を行った。また、魚類の代謝速度測定を通じて、定量的食物網構築に利用する相互作用強度に関する基礎的情報を得た。さらに、漁業統計に基づく生物量推定をおこなうことで、各生物種のバイオマスに関する基礎的情報も得た。また、琵琶湖産魚類の窒素・炭素同位体比データから、MCMC法による食性解析を試み、各種が沿岸/沖帯食物連鎖にどの程度依存しているかを推定した。この中には、既存の食性情報が極めて少ないビワマスなども含まれる。種間相互作用の異質性や多様性が生物群集の動態に及ぼす影響に関する理論研究をおこなった。これをもとに、捕食-被食関係のみならず、相利関係・競争関係をも取り入れた生物群集動態モデルを構築・解析し、種間相互作用の多様性が生物群集の安定性に寄与すること、さらにこの安定化効果によって正の複雑性ー安定性関係が生じることを発見し、Science誌において発表した。これをもとに、捕食-被食関係のみならず、相利関係・競争関係をも取り入れた生物群集

動態モデルを構築・解析し、種間相互作用の多様性が生物群集の安定性に寄与すること、さらにこの安定化効果によって正の複雑性ー安定性関係が生じることを発見し、Science誌において発表した。当初の目標であった琵琶湖食物網構造の決定と群集動態モデルの作成に必要な基本的な情報はほぼ集積し、数理モデルのひな形も完成している。これらのことより、研究はおおむね順調に進展していると評価している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、数理モデルの変数推定をより洗練された方法で行うことで、より現実的な数理モデルに修正していくことが必要である。特に、漁業統計に最尤推定を適用することで魚類バイオマスの推定を可能にする最近の研究成果を利用することで、魚類群集のバイオマス構造のより高度な推定が可能となり、数理モデルの信頼性を増すことができると考える。このような知見をもとに修正した数理モデルに、群集生態学的な解析を加えることで琵琶湖生態系の特徴のみならず、食物網の持つ構造的特徴を明らかにすることができるようになると考えている。
カルシウムイオン受容タン白質の化学構築

この研究班は、カルシウムイオン受容蛋白質をひろく検索し、それらのアミノ酸配列順序を決定して、構造の解析・比較を行い、化学構築の特徴をあきらかにしようとしている。このような基礎的知見にもとづいて、カルシウムシグナルと生理活性発現の関連も洞察できる小浜は新しいタイプのカルシウムイオン受容蛋白質を、粘菌から分離し、さしあたりその分子量にあわせて14K蛋白となづけて、その一次配列を、高木との協力のもとに決定した。この蛋白質はカルシウムシグナルをうけて、生理活性を抑制するという新しい機能をしめす。VD依存28K蛋白の一次構造も決定された。高木は、EFハンド型に分類されている蛋白質の中では、もっとも大きいVD依存28Kのカルシウイオン結合部位の化学構造とその数を考察している。戸田は酵母カルモデュリンの一次構造を決定し、他のカルモデュリンと異なり、ホモロジーは60%と異常に少ないことに注目し、分子進化の1つの物指しとし有益な知見をえられるものと、期待している。公募班員である榊は、エクオリンを遺伝子操作により合成するシステムを完成し、部分特異的変異法をもちいた研究が進展しており、活性点の特定アミノ酸1ケの役割を1つづつあきらかにすることが、可能となった。カルシウムイオン受容蛋白質は、標的となる酵素や細胞骨核蛋白質と結合した状態で、それぞれの機能を発揮している。標的蛋白・カルシウムイオン受容蛋白質・カルシウムイオン共存系の研究は、トロポニン複合体とカルモデュリン・ミオシン軽鎖キナーゼの系について行われ、細胞内におけルカルシウムイオンの動態があきらかにされて来た。また、デスモゾーム形成過程でのカルシウムイオン要求性から、カルシウム系への糖蛋白の関与が、はじめて取上げられた。
ヒューマンエラー発生予測及び制御のための認知行動モデルの開発研究

産業事故の起因源として、ヒューマンエラーがある。ヒューマンエラーは、作業者本人の注意力を喚起することでカバーされがちである。しかし、このことは裏返すと、注意をしなくてはならない作業機器、あるいは作業システムに作業に従事させていることが問題であるといえる。また作業者本人に注意を期待する場合であっても、具体的に何に、どの様に注意すればよいのかが明らかにされなければならない。そのためには、ヒューマンエラーの発生条件を対策指向で明らかとした上で、ヒューマンエラー防止指針が示される必要がある。本研究では、いかなる環境条件においてヒューマンエラーが発生するものかを明らかとする認知行動モデルを作成し、エラー抑止のためのシステム設計指針を得ることを目的とした。まず各種認知行動モデルの収集を行った。そして原子力発電所などでの人間要因に起因する事故事例を幅広く収集し、各事故を梯子モデル上で検討した。その結果、認知型のヒューマンエラーは、熟練レベルにより発生形態が異なり、熟練とともに、内的記述型スリップエラーが増加すること等が示唆された。そこで、熟達過程と認知行動との関係を検討する実験を行った。その結果、熟練とともに知識が内的に蓄積されるので、予測行動は出来るが、判断が省略され、状況の変化に気がつかないという、いわゆる不注意型エラーが発生することがうかがわれた。これらの成果をもとに、エラー防止のためのシステム設計ガイドラインへ盛り込むべき内容について産業場面への調査を行い、その結果を踏まえ、「ヒューマン防止のためのシステム設計指針」を作成した。認知型ヒューマンエラーは従来、本人の不注意、と片づけられ、エラー発生のメカニズムについて、注意深い解析、対応がなされてきたとは言い難い。しかし、一見再現性の無いヒューマンエラーも、ある条件が整うと、必ずといってよいほど再現されると思われる。そこで、本研究では、いかなる環境条件において人間のエラーが発生するものかを明らかとする新たな認知行動モデルを作成し、さらにそのモデルの妥当性を実験により実証することを目的とした。平成11年度は、研究の初年度として、以下の検討を行った。1.ヒューマンエラー事例の収集:新聞記事を中心に、ヒューマンエラーによる事故事例を約200例収集した。2.事例の分類:収集した事例を、その外形的類似性、及び、Normanらのヒューマンエラーモデルなどをもとに、分類した。3.発生形態の検討:分類ごとに、エラー発生者、タスク内容などの、エラー発生形態を検討した。以上により、以下が明らかとなった。1.初心者が知識不足によるエラーを起こしがちなのに対して、認知エラーは熟練者が起こす。2.知覚エラーは、初心者も熟練者も起こすが、熟練者では、欠落する情報を過去の経験により補う行動をとる。このことは、通常と同じ状況であればエラー回避につながるが、通常とは異なる状況であれば、見込み違いの認知エラーとなる。3.運動エラーは、技量不足の初心者熟練者では、ある程度、巧緻能力により回避される。4.時間的切迫感が、強力な行動形成因子として作用し、各エラーを発生しやすくする。5.作業環境、職場環境等の行動形成因子は、職場離脱願望として作用し、結果的に時間切迫感と同等の作用をする。以上の結果をもとに、認知型を含む人間の能力に関係するヒューマンエラー発生の枠組みを明らかとし、その枠組みを説明するための基本モデルを作成した。さらにヒューマンエラーコントロールのための実験方法について検討した。認知型ヒューマンエラーは、ある一定の条件が整うと、きわめて再現性よく発生する。本研究では、いかなる環境条件において人間のエラーが発生するものかを明らかとする認知行動モデルを作成し、さらにそのモデルの妥当性を実験により実証することを目的としている。平成11年までに、ヒューマンエラー事例の収集と分析を行った結果、初心者が知識不足によるエラーを起こしがちなのに対して、認知エラーは熟練者が起こしがちであること等、熟練度とエラーとの関係が見られた。そこで、本年度は、熟達過程と認知行動との関係を検討する実験を行ない、経験による認知エラーの発生状況について検討した。

実験としては、食器洗浄作業とし、シンク内の所定数の食器を洗浄し、脱水籠に収める作業を繰り返し行わせた。その結果、初心者も熟練者も、動作時間自体に違いはないものの、初心者は、局所観察的な場当たり的行動であるのに対して、熟練者は、籠への収納性を考えた予測行動がなされていることが明らかとなった。しかし、慣れすぎると、食器状態の変更に気づかず、従前の行動に流されてしまう傾向が見られた。このことより、経験とともに、内的知識が蓄積されるので、判断が省略され時間が短縮されるが、逆に、状況変化の摘出が適切になされないためのいわゆる不注意が増大することがうかがわれた。この結果をもとに、平成13年度は熟達過程とエラーとの関係を説明できる、認知行動モデル開発を目指す予定である。認知型ヒューマンエラーは、ある一定の条件が整うと、きわめて再現性よく発生する。本研究では、人間のエラーの発生過程を示す認知行動モデルを作成し、さらにそのモデルの妥当性を実験により実証することを目的としている。平成11年までに、ヒューマンエラー事例の収集と分析を行った結果、熟練度とエラーとの関係が見られた。平成12年度は、熟達過程と認知行動との関係を検討する実験を行ない、経験と認知エラーの発生状況について検討し、経験と状況把握との間に密接な関係があることを把握した。この結果をもとに、平成13年度は、状況とエラーの関係の説明のための認知行動モデルとして、M.R.EndsleyのいうSituatlon Awareness(状況認知)モデルをベースにしたエラー表現モデルを考察した。さらに、認知型ヒューマンエラー以外のエラーについても、経験との関係で考察し、ヒューマンエラーの再現状況を抽象整理することにより、ヒューマンエラー防止のためのシステム設計原則を取りまとめた。
電気泳動電着法による超耐アルカリ性ゾル/ゲル皮膜の新コ-ティングプロセスの開発

Al陽極酸化皮膜の耐アルカリ性を向上させるために、紫外線照射を利用したゾル/ゲル法による常温におけるZr酸化物被覆と、そのZr酸化物被覆層の厚膜化を図るためのゾルの電気泳動法について検討した。紫外線照射を利用したプロセスでは、ゲル膜中残留有機物を光励起反応により分解・除去することにより緻密化を図り、一方の電気泳動法を利用した方法では、強制的にゾル中コロイド粒子を基板に泳動・電着させることによる被覆層の厚膜化を図った。ディップコ-ティング法によりゾルへの浸漬と紫外線照射を繰り返しながら常温にてコ-ティングした場合、78回のコ-ティングにおいて、従来の573Kにて加熱した皮膜をも凌駕する超耐アルカリ性皮膜が得られた。この原因として、皮膜中のNaOH水溶液の侵入経路となる微細な欠陥において、化学的に安定な腐食生成物の形成と溶解の重畳による自己修復効果によるものと考察した。次に、ゾルの電気泳動と常温の紫外線照射を組み合わせてコ-ティングした場合、被覆による基板の単位面積当たりの質量増加を表わした被覆量はHelmholtz-Smoluchowski式に従い、電位勾配、印加時間及びゾル溶液中のアルコキシド濃度の増加とともに増大した。例えば、100V/cmで1.8ksの電気泳動により作製した皮膜は、従来の573Kの加熱処理を行いディップコ-ティングを8回繰り返して作製した皮膜とほぼ一致する被覆量に達した。また、この電気泳動法において、基板側を陰極とした場合に被覆量が増加した原因として、ゾル中の微量の水が分解されて発生したH+がゾルを構成するコロイド粒子に吸着し、これらのコロイド粒子が陰極基板上に析出するものと考察した。なお、電気泳動法による複合皮膜断面のFE-SEM観察の結果、被覆層の厚さはディップコ-ティング法より電気泳動法の方が薄くなったが、陽極酸化皮膜の多孔質層においてかつてないZr酸化物の充填が観察された。ゾル溶液中に浸漬した基板と対極との間に電圧を印加させ、強制的にゾルのコロイド粒子を基板に泳動・電着させる電気泳動法により、緻密かつ被覆層を短時間で形成するプロセスの構築を図った。A1板に100150nmと約1nmの細孔径を有する厚さ約1μmの陽極酸化皮膜を作製し基板として用いた。ゾル溶液はモル比でZr(O-iBu)_4、DEG、H_2O、EtOH=1:2:2:50の割合に調整したものを用いた。基板をゾル溶液に浸漬してから、基板を陰極、Pt板を陽極として4100V/cmの電位勾配で一定電圧を所定時間印加した後、基板を3mm/sの一定速度で引上げ、続いて大気中乾燥、常温における紫外線照射を行った。なお、被覆による基板の単位面積当たりの質量増加を被覆量として表した。被覆量はHelmholts-Smoluchowskiの式に従い、電位勾配、印加時間及びゾル溶液中のアルコキシド濃度の増加とともに増大した。例えばX=1の粘度1.6mPa・sのゾル溶液を用いて100V/cmで1.8ksの電気泳動により作製した複合層皮膜は、従来の573Kの加熱処理を行いディップコーティングを8回繰り返して作製した皮膜とほぼ一致する被覆量に達した。また、同じ被覆量の皮膜は、X=2の粘度1.8mPa・sのゾル溶液を用いた場合、125V/cmでは0.6ksの電気泳動により得られた。

これらの皮膜断面のFE-SEM観察の結果、被覆層の厚さはディップコーティング法より電気泳動電着法の方が薄くなったが、陽極酸化皮膜の多孔質層においてかつてないZr酸化物の充填が観察された。さらに、泳動時間を短縮するために、X=1のゾル溶液を用い、基板のゾル溶液への浸漬から100V/cmにて0.12ksの電気泳動、続いて乾燥・紫外線照射までの一連の操作を3回繰り返した結果、多孔質層におけるZr酸化物の充填と被覆層の厚膜化が進行することが判った。Al陽極酸化皮膜の耐アルカリ性を向上させるために、紫外線照射を利用したゾル/ゲル法による常温におけるZr酸化物被覆と、そのZr酸化物被覆層の厚膜化を図るためのゾルの電気泳動法について検討した。紫外線照射を利用したプロセスでは、ゲル膜中残留有機物を光励起反応により分解・除去することにより緻密化を図り、一方の電気泳動法を利用した方法では、強制的にゾル中コロイド粒子を基板に泳動・電着させることによる被覆層の厚膜化を図った。ディップコーティング法によりゾルへの浸漬と紫外線照射を繰り返しながら常温にてコーティングした場合、78回のコーティングにおいて、従来の573Kにて加熱した皮膜をも凌駕する超耐アルカリ性皮膜が得られた。この原因として、皮膜中のNaOH水溶液の侵入経路となる微細な欠陥において、化学的に安定な腐食生成物の形成と溶解の重畳による自己修復効果によるものと考察した。次に、ゾルの電気泳動と常温の紫外線照射を組み合わせてコーティングした場合、被覆による基板の単位面積当たりの質量増加を表わした被覆量はHelmholtz-Smoluchowski式に従い、電位勾配、印加時間及びゾル溶液中のアルコキシド濃度の増加とともに増大した。例えば、100V/cmで1.8ksの電気泳動により作製した皮膜は、従来の573Kの加熱処理を行いデイップコーティングを8回繰り返して作製した皮膜とほぼ一致する被覆量に達した。また、この電気泳動法において、基板側を陰極とした場合に被覆量が増加した原因として、ゾル中の微量の水が分解されて発生したH+がゾルを構成するコロイド粒子に吸着し、これらのコロイド粒子が陰極基板上に析出するものと考察した。なお、電気泳動法による複合皮膜断面のFE-SEM観察の結果、被覆層の厚さはディップコーティング法より電気泳動法の方が薄くなったが、陽極酸化皮膜の多孔質層においてかつてないZr酸化物の充填が観察された。
口腔悪性腫瘍におけるPKM2の機能および関連因子間制御機構の解明

1.舌扁平上皮癌組織におけるPKM2およびTGIF2発現解析(免疫組織化学的解析); 1)PKM2は分化が低くなるほど発現が顕著で低分化紡錘型細胞で核内発現が顕著であった。2)TGIF2は核内に発現がみられ、低分化になるにつれ発現が減弱した。3)脈管侵襲およびリンパ節転移例でPKM2発現は有意に高かった。2.口腔扁平上皮癌細胞株のEMT誘導におけるPKM2、TGIF2のタンパク発現動態解析;1)EMT誘導によりPKM2の細胞質から核内への発現局在の移行がみられた。2)EMT誘導によりTGIF2の核内発現が抑制された。3.PKM2のEMT誘導およびTGIF2発現への関与(siRNA導入によるPKM2の発現抑制解析); 1)EMT誘導によるTGIF2の核内発現の抑制がみられず、TGIF2の核内発現は維持された。2)EMT誘導でTGIF2タンパクの核内発現は抑制されたがmRNA発現は維持され相違をみた。4.PKM2のTGIF2タンパク発現制御解析(MG-132によるプロテアソーム機能阻害によるタンパク翻訳後制御解析); 1)HSC-4, SASにおけるプロテアソーム阻害により、EMT誘導時、TGIF2タンパクの核内から細胞質への発現局在の移行がみられた。2)1)の結果より、核内発現PKM2はTGIF2と相互作用しTGIF2を細胞質へ移行させることでユビキチン-プロテアソーム系による分解を誘起することが考えられた。5.PKM2の機能解析(siRNA導入によるPKM2の発現抑制解析); 1)癌細胞株の増殖・遊走・浸潤能の抑制がみられた。2)1)の結果より、核内発現PKM2は癌細胞において増殖・遊走・浸潤能を促進し、癌の進展に関与することが考えられた。対象症例の抽出もスムーズにいき、PKM2, TGIF2の免疫染色法においても抗体も有効に機能したため染色手技も早期に確立できた。検体からのタンパク、mRNA抽出手技も順調に行えた。口腔扁平上皮細胞癌細胞株の入手も問題なく検討対象に合致していたためEMTやPKM2の機能解析も順調に行えた。以上の手技が予定より順調に行えたため、MG-132によるプロテアソーム機能阻害によるタンパク翻訳後制御解析まで行うことができた。以上の結果から、報告できるだけの結果が揃ったことから一区切りとして研究成果を発表できる段階に至り、論文を急ぎ作成しOncotargetに投稿したところマイナーリバイスで受理されpublishとなった。以上の状況より、(1)当初の計画以上に進展している、と自己評価した。以下の点について今後研究を発展させていく予定である。1.PKM2の4量体から2量体への変換と核内移行のメカニズム(特にPin1発現との関連)。3.PKM2のOSCCの増殖促進機序の解明(特にEGFRシグナリングとの関連について)。4.TGIF2の癌の進展における機能解析(siRNAを用いたTGIF2発現抑制解析)。5.転移組織、例えば転移リンパ節でのPKM2、TGIF2および関連因子の発現動態をチェックし、転移腫瘍のEMTあるいはMET状態の比較を行い、転移結節形成との関連を明らかにする。対象症例の抽出もスムーズにいき、PKM2, TGIF

2の免疫染色法においても抗体も有効に機能したため染色手技も早期に確立できた。検体からのタンパク、mRNA抽出手技も順調に行えた。口腔扁平上皮細胞癌細胞株の入手も問題なく検討対象に合致していたためEMTやPKM2の機能解析も順調に行えた。以上の手技が予定より順調に行えたため、MG-132によるプロテアソーム機能阻害によるタンパク翻訳後制御解析まで行うことができた。以上の結果から、報告できるだけの結果が揃ったことから一区切りとして研究成果を発表できる段階に至り、論文を急ぎ作成しOncotargetに投稿したところマイナーリバイスで受理されpublishとなった。以上の状況より、(1)当初の計画以上に進展している、と自己評価した。以下の点について今後研究を発展させていく予定である。1.PKM2の4量体から2量体への変換と核内移行のメカニズム(特にPin1発現との関連)。3.PKM2のOSCCの増殖促進機序の解明(特にEGFRシグナリングとの関連について)。4.TGIF2の癌の進展における機能解析(siRNAを用いたTGIF2発現抑制解析)。5.転移組織、例えば転移リンパ節でのPKM2、TGIF2および関連因子の発現動態をチェックし、転移腫瘍のEMTあるいはMET状態の比較を行い、転移結節形成との関連を明らかにする。H30年度の予算が1万円ほど残ったため、H31年度の予算に繰り越して消耗品を購入する予算に割り当てる予定とした。
高頻度発火型GABAニューロンを中継する梨状－島皮質間の新規性局所神経回路の同定

「匂い刺激によって痛みが和らぐ」という、全く新しい大脳皮質嗅覚野-無顆粒島皮質の神経回路を同定し,急性疼痛に加え,慢性疼痛や癌性疼痛に対して革新的な治療法の基盤を確立することを本研究の目標とした。初年度は,チャンネルロドプシン2 (ChR2)の発現に最適な条件を設定し,スライス標本にて実験を行った。光ファイバーの先端をスライス表面に設置し,ごく短時間の光照射によって,記録するニューロンから光照射誘発性の活動電位が発生した。これらの活動電位発生パターンは,発火特性にて弁別されるニューロンタイプによって差異が生じた。興奮性細胞の興奮応答を強力に抑制をかける高頻度発火型抑制性ニューロンは,光刺激に呼応した活動電位の発火を示した。一方で,複数の興奮性細胞において,それら細胞の発火が著明に抑制されることが示されたことから,梨状皮質近傍に存在する島皮質錐体性細胞は,嗅覚情報によって発火パターンが修飾される可能性を示唆し,これは匂いなどの嗅覚情報によって島皮質に収斂される痛み,味情報,口腔内の情報処理が変わりうるという可能性を示す。また次年度には,扁桃体に微量注入したコレラトキシンB (CTB)によって染色された島皮質錐体細胞の発火を強力に抑制したことから,嗅覚性の情報が,島皮質から扁桃体に入力するインパルスを修飾する可能性を示唆する。これらの可能性は,嗅覚情報が,島皮質に存在する抑制性および興奮性ニューロンの興奮性応答の修飾を介して,情動を司る扁桃体ニューロンの興奮性を修飾する可能性を示唆するものである。従来の刺激電極による電気刺激は,電極周辺部に位置するニューロンの動員に加え,視床などの他の神経核・領域から投射する線維の動員が予想されるため,記録ニューロンから得られる応答が皮質からの応答であるか,視床からの応答であるかを判別できない。近年,光遺伝学的手法の適用により,チャネルロドプシン2(Ch2R)を発現させることでLOTだけを光で刺激し,興奮させることが可能になった。島皮質に微量注入されたGABA受容体亢進薬が無痛や知覚過敏といった痛みを感じにくくさせる効果を示すことが報告されるが,FSN集団の動員でも同じ効果が生じるか不明である。これらFSN集団の軸索は無顆粒皮質第5層深層ー第6層に終止することから,これら集団は,深層に局在する興奮性の出力ニューロンに抑制をかけ,島皮質からの出力を減弱する能力を有し,疼痛閾値の上昇に寄与すると考えられる。本研究では,これらの島皮質出力ニューロンに抑制をかけるFSN集団と嗅覚情報の中継核である嗅球ならびにLOTに焦点をあてた。これらFSN集団の動員を誘発させると予想される嗅球からの匂い情報の入力が,種々の痛みを感じにくくさせ,除痛効果をもたらす可能性を検証する。初年度,申請者は光遺伝学的手法を用いて,嗅球から梨状皮質ならびに島皮質に投射する線維束にChR2を発現させ,その線維を光にて刺激した。ベクターウイルスによる遺伝子導入が成功しているスライス標本にてChR2の発現に最適な条件を設定した。申請した研究・実験内容にしたがって,(1)嗅球へのウイルス微量注入条件ならびに動物に対する処置の最適化,(2)発現したChR2および蛍光タンパクであるmCherryの評価方法,(3)光照射条件の最適化,(4)光刺激にて誘発したシナプス応答の評価方法の最適化の確立を初年度の目標とした。(1)および(2)の項目において,嗅球に微量注入したウイルスの条件設定のために,順行性色素のfast-blueを嗅球に注入し,嗅球注入に必要な頭蓋骨の窓の大きさや,最適な深さ,量を詳細に検討した。また,その動物の嗅球スライスを作製し,嗅球内で広がる色素液の分布に基づき注入量を決定した。アデノ随伴ウイルス注入の数週間後に島皮質を含む急性脳スライス標本を作製し,mCherryで蛍光ラベルされた嗅球由来の投射線維の分布および蛍光強度の強弱の度合いにて,注入量を再調整した。(3)落射式LED光刺激装置やグラスファイバー式光刺激装置といった様々な刺激・照射条件を準備し,最適な刺激条件を検討した。島皮質内の記録ニューロン近傍に光を照射すると興奮性シナプス応答が誘発され,一方でニューロンから遠位の外側嗅索に照射したところ抑制性シナプス応答が誘発された。このことから,本実験では,落射式ならびにファイバー式の光刺激のいずれも,外側嗅索上が適していると推察されるに至った。(4)扁桃体に逆行性蛍光色素を微量注入し,扁桃体に投射する島皮質の出力ニューロンを同定し,光刺激を行ったところ,これまで観察された同様の応答を観察した。また,双極性刺激電極を島皮質に設置し,光刺激用ファイバーを外側嗅索上に設置した。光刺激誘発性シナプス応答は,電気刺激にて誘発させた局所性シナプス応答を強力に抑制することが判明した。

「匂い刺激によって痛みが和らぐ」という、全く新しい大脳皮質嗅覚野-無顆粒島皮質の神経回路を同定し,急性疼痛に加え,慢性疼痛や癌性疼痛に対して革新的な治療法の基盤を確立することを本研究の目標とした。初年度は,チャンネルロドプシン2 (ChR2)の発現に最適な条件を設定し,スライス標本にて実験を行った。光ファイバーの先端をスライス表面に設置し,ごく短時間の光照射によって,記録するニューロンから光照射誘発性の活動電位が発生した。これらの活動電位発生パターンは,発火特性にて弁別されるニューロンタイプによって差異が生じた。興奮性細胞の興奮応答を強力に抑制をかける高頻度発火型抑制性ニューロンは,光刺激に呼応した活動電位の発火を示した。一方で,複数の興奮性細胞において,それら細胞の発火が著明に抑制されることが示されたことから,梨状皮質近傍に存在する島皮質錐体性細胞は,嗅覚情報によって発火パターンが修飾される可能性を示唆し,これは匂いなどの嗅覚情報によって島皮質に収斂される痛み,味情報,口腔内の情報処理が変わりうるという可能性を示す。また次年度には,扁桃体に微量注入したコレラトキシンB (CTB)によって染色された島皮質錐体細胞の発火を強力に抑制したことから,嗅覚性の情報が,島皮質から扁桃体に入力するインパルスを修飾する可能性を示唆する。これらの可能性は,嗅覚情報が,島皮質に存在する抑制性および興奮性ニューロンの興奮性応答の修飾を介して,情動を司る扁桃体ニューロンの興奮性を修飾する可能性を示唆するものである。本研究計画で提示したスライスを用いたin vitroにおける実験は,予定通りに進行し,申請者が予想した結果が得られていいる。したがって,次年度では,(1)疼痛モデルにおいて認められる,島皮質のシナプス伝達亢進モデルから得られたスライス標本をもちい,本回路の動員がシナプス伝達の亢進に与える影響を詳細に検討する予定である。また,実際に動物に光ファイバーを植立し,神経因性疼痛モデル形成過程において,本回路が与える影響を精査する予定である。ベクターウイルスは海外ラボから購入するため,為替変動の影響をうける。その動向に注視したが,購入時期のタイミングで価格変動が生じ,予定価格よりも安価にて購入することができた。次年度使用額および30年度助成金と合わせて,次年度のウイルス購入費やガラス器具,交換用灌流チューブに使用する予定である。
ゲストからホストへ-学生主体の小学生対象演示実験

本研究では,学生の主体性を伸ばすための試行として,学生による演示実験開発の学生組織「サイエンス・ラボ」を立ち上げた。その立ち上げ方,そこに参加した学生の誘導の仕方,彼らの活動の観察等々を通して,彼らに「ゲスト」(受動的学習態度)から「ホスト」(能動的学習態度)へと変容してもらう方法を研究した。また,演示実験の対象となる方々にも,科学に対してより能動的になってもらうような工夫を模索した。サイエンス・ラボを実施して取り入れた要点と共にまとめると以下のようになる。(1)明確な課題。初めは教員から明確なテーマを与え,その実践経験の後に,テーマを考え出してもらうことを期待した。初めのテーマは,彼らの知識の範囲にある,小中高の教科書の内容から選んだ。テーマは与えるが,どう達成するかは学生に任せる。(2)装置の操作・作成。演示実験でものを作る際は,教員は準備をせず,材料の調達,予算から計画させ,検討させる。机上の学習の他に手を動かして考える過程を取り入れた。(3)頻繁な報告。教員は指導はせず,誘導する。ただし,学生と教員の接触の機会を増やす工夫として,各テーマの企画・進捗状況報告を頻繁に行なう事にした。特に、各人にノートを与え,記録をとることを義務化し,文章化したものに基づいて議論し結果も文章化する事を決めた。(4)小人数の研究室の中での活動。同じ学年では,お互いの関係が固定している。年齢に伴う責任感を育てるため,各テーマはできるだけ異なる学年の学生で構成した。(5)学外での発表。演示実験の発表の場所をできるだけ学外とし,学外者を対象とした。その結果,サイエンス・ラボの運営を通して,実践的学習の効果を見る事ができた。特に,学生は学外での発表に大きな責任を感じていた。学外で発表することで,学生は,自分が演じていることの社会的意義や責任を認識し,「自己表現の場」を体験した。この経験は,学生の意欲を増す方向に役立っている。学ぶという「ゲスト」の立場とは異なる,演じたり教えたりする「ホスト」の立場に自分を置く経験が重要と考える。本研究の目的はA)学生が主体的に考え判断をする訓練の場として,演示を目的とした物理実験授業の企画・開発・試行。B)小学生が理科に継続的に興味を示す演示法・発展法の開発。からなる。本年度の目標として(1)物理実験の企画・開発のための組織の学生自身による立ち上げ。(2)小学生対象の演示機会の確保。(3)学生の主体性の成長,小学生の理科に対する興味の発達に関する評価法の試行。を掲げた。以下に進行状況をまとめる。(1)7月にポスターを掲示し,応募した10名の学生で活動開始。学生間宣伝効果もあり参加者は増加。最終的に約30名の参加,実験種目ごとにグループを作り活動を開始し,演示実験を行なった。並行して,物理学科以外からの希望者も出た事もあり,学生が今後の組織のあり方・発展方向について議論を始めた。(2)今年度演示実験の機会は,a)H17.11.3金沢大学理学部見学会b)H17.11.11羽咋市立西北台小学校c)H17.11.28加賀市立橋立小学校d)H18.2.11金沢子ども科学財団おもしろ実験教室の4件。実施の機会の確保が緊急の課題である。学部学生のために土日等に学生の演示機会を模索する。現状では,金沢子ども科学財団を通じ土曜の機会を確保しており,更に検討する。(3)この研究の効果測定に関しては模索中。学生が組織運営の発展方向を自主的に考え始めたこと,新たな演示種目を自ら提案し始めたことは,評価してよいと考える。一過的な演示実施でなく,継続性が高次の主体性を引き出すと考えている。状況は小学生に対しても同様で,一日限りの演示実験が多く,小学生の反応を把握しきれない。今後,小学校の先生方との信頼関係を構築し,批評・その後の様子等を把握できる体制を考える。できれば,二回程度の演示形態を提案する。本研究を実施したことにより,大学から出,社会における主役としての場を作ることができ,その場で活躍した学生がいることは事実である。様々な形態で場を作ることが学生の主体性・能動性を育むと考える。(1)明確な課題。

机上の学習の他に手を動かして考える過程を取り入れた。(3)頻繁な報告。教員は指導はせず,誘導する。ただし,学生と教員の接触の機会を増やす工夫として,各テーマの企画・進捗状況報告を頻繁に行なう事にした。特に、各人にノートを与え,記録をとることを義務化し,文章化したものに基づいて議論し結果も文章化する事を決めた。(4)小人数の研究室の中での活動。同じ学年では,お互いの関係が固定している。年齢に伴う責任感を育てるため,各テーマはできるだけ異なる学年の学生で構成した。(5)学外での発表。演示実験の発表の場所をできるだけ学外とし,学外者を対象とした。その結果,サイエンス・ラボの運営を通して,実践的学習の効果を見る事ができた。特に,学生は学外での発表に大きな責任を感じていた。学外で発表することで,学生は,自分が演じていることの社会的意義や責任を認識し,「自己表現の場」を体験した。この経験は,学生の意欲を増す方向に役立っている。学ぶという「ゲスト」の立場とは異なる,演じたり教えたりする「ホスト」の立場に自分を置く経験が重要と考える。
下水および下水処理水中の日和見感染菌の定量と再利用水の安全性評価に関する研究

下水および処理下水中の日和見感染菌であるレジオネラ菌(Legionella pneumophila)を従来法である選択平板培地によって分離検出することは、下水中に混在する多様な選択圧耐性菌の出現によって極めて困難である。そのため、本研究ではPCR法とDNAハイブリダイゼーション法(特にコロニーハイブリダイゼーション法)によってレジオネラ菌のみを定量する識別定量方法について検討した。これによって新たに開発できた方法を下水に適用して、レジオネラ菌が下水処理工程においてどのような挙動を示すかについて調査し、下水処理水の再利用における衛生工学的安全性をこの日和見感染菌の生残値を指標として評価した。得られた研究実績の概要は以下の通りであった。(1) L.pneumophilaの種特異部位であるmipDNAをPCRによって増幅し、ジゴキシゲニンで標識したプローブとハイブリダイズさせるサザンハイブリダイゼーションによって、下水中の日和見感染菌を高感度で検出することが可能であることが知られた。(2)下水処理工程におけるL.pneumophilaの生残性をPCRとスロットブロットハイブリダイゼーション法によって調査したところ最初沈殿池越流水、最終沈殿池越流水および滅菌放流水中にこの細菌が残存することが強く示唆された。(3)本研究によって新たに開発したメンブレン培養・コロニーハイブリダイゼーション法によって、生残している増殖可能なL.pneumophilaを検出することができた。(4)実際の下水サンプルについて生残するL.pnemophilaを測定した結果は、未処理下水4620cells/100mL、二次処理水70 cells/mL、塩素滅菌処理水52 cells/mLであった。(5)これらのことから、PCR法および本研究で開発したDNAハイブリダイゼーション法による下水中のLegionella属細菌のような日和見感染菌のモニタリングは、今後処理下・廃水の再利用とその安全性を評価するために利用可能であると考えられた。下水および下水処理水の衛生学的安全性を確保する上で水中の病原微生物の検出と定量技術を確率しておくことは重要である。すでに感染性・病原性が明確な微生物に関しては十分な検査方法が確率されており安全性の確保体制が確率されているが、平素無害菌である日和見感染菌についてはまだ十分な検査方法や安全性の評価方法が確立されておらず、下水からの除外や消毒については十分な評価体制ができていない。本研究はこのような日和見感染菌の代表的な例としてLegionella pneumophila(在郷軍人病菌、以下レジオネラ菌と称する)を取り上げ、高感度な検出を可能とするPCR法とDNAプローブによるコロニーハイブリダイゼーション法によって、この日和見感染菌の定量的検出への適用性を明らかにしようとするものである。得られた研究成果の実績は、以下のようにまとめられる。(1)レジオネラ菌選択培地(4種の構成物質を含む)上に滅菌メンブランフィルターを置いてその表面にレジオネラ菌等をアプライし培養することによって、レジオネラ菌を含む微生物のコロニー形成が可能であることを明らかにした。(2)(1)で形成されたメンブラン上のコロニーをレジオネラ菌特異性のDNAプローブを用いてコロニーハイブリダイゼーションさせることによって、ハイブリダイゼーション温度が60°C以上とする場合に、他のコロニー形成微生物から識別してレジオネラ菌の特異的なコロニー検出が可能であり、したがってレジオネラ菌の生菌数を定量することが可能であることを明らかにした。

(3)上記の方法を下水とその処理水およびクーリングタワー水に適用したところ、この方法によってこれらの試料水中のレジオネラ菌の検出が可能であることが知られた。しかし多様な雑菌の混入も観察され、さらにレジオネラ菌の選択性を高める方法を開発する必要が認められた。これについては次年度の研究項目に含めたい。下水および処理下水中の日和見未感染菌であるレジオネラ菌(Legionella pneumophila)を従来法である選択平板培地によって分離検出することは、下水中に混在する多様な選択圧耐性菌の出現によって極めて困難である。そのため、本研究ではPCR法とDNAハイブリダイゼーション法(特にコロニーハイブリダイゼーション法)によってレジオネラ菌のみを定量する識別定量方法について検討した。これによって新たに開発できた方法を下水に適用して、レジオネラ菌が下水処理工程においてどのような挙動を示すかについて調査し、下水処理水の再利用における衛生工学的安全性をこの日和見感染菌の生残値を指標として評価した。得られた研究実績の概要は以下の通りであった。(1) L.pnemophilaの種特異部位であるmip DNAをPCRによって増幅し、ジゴキシゲニンで標識したプローブとハイブリダイズさせるサザンハイブリダイゼーションによって、下水中の日和見感染菌を高感度で検出することが可能であることが知られた。(2)下水処理工程におけるL.pneumophilaの生残性をPCRとスロットブロットハイブリダイゼーション法によって調査したところ最初沈殿池越流水、最終沈殿池越流水および滅菌放流水中にこの細菌が残存することが強く示唆された。(3)本研究によって新たに開発したメンブレン培養・コロニーハイブリダイゼーション法によって、生残している増殖可能なL.pneumophilaを検出することができた。(4)実際の下水サンプルについて生残するL.pneumophilaを測定した結果は、未処理下水4620cells/100mL、二次処理水70 cells/mL、塩素滅菌処理水52 cells/mLであった。(5)これらのことから、PCR法および本研究で開発したDNAハイブリダイゼーション法による下水中のLegionella属細菌のような日和見感染菌のモニタリングは、今後処理下・廃水の再利用とその安全性を評価するために利用可能であると考えられた。
中世における今様受容に関する多角的研究

本研究の目的は中世における今様受容の実態とその意義を探ることである。歌われる「場」を離れ、文学に受容されることで生命力を持ち続けた今様に着目し、中世文学作品における今様の意義を明らかにする。そのような目的意識のなかで、前年度は主に『とはずがたり』における今様場面を扱い、後深草院の今様と当該酒宴場面に新たな解釈を提示した。その内容は、東京大学国語国文学会編の『國語と國文学』第94巻9号に掲載された(2017年9月)。前年度の成果を踏まえ、本年度ではとくに『平家物語』に描かれる今様の文化史的背景を検討してきた。取り上げたのは『平家物語』千手前場面における朗詠・今様である。具体的には、朗詠「羅綺重衣タル」「雖十悪猶引接ス」「十方仏土中」と今様「極楽ヘ参ラン人ハ皆」である。これら朗詠・今様については、従来の研究では『和漢朗詠集』をはじめとする「歌詞集」から典拠を指摘するという文芸的研究がその中心で、「歌謡」としての特質(実際にどのような人物によって、どのような「場」で唱われたのか)は明らかではない状況であった。そこで、古記録や寺院関係史料・諸朗詠譜などからできる限り実演の記録を辿り、「歌謡」としての朗詠・今様が実際にどのような場で歌われてきたのか検討することで、物語が重衡と千手前との「場」をどのような文化圏で創りあげていったのか、『平家物語』当該場面の背景に想定される文化史的状況を考えた。また、前年度から今年度にかけて、歌謡の文化史的背景を検討するために日本史学の手法を用い、あらゆる古記録や史料を調査してきたが、そのなかで、『除秘抄附』の翻刻と解読を進めたり、『小右記』の著者藤原実資のプライベート活動の一端を示すなど(2018年6月に掲載予定)、多角的な研究成果を挙げることができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度では主に『とはずがたり』・『続古事談』の二作品に描かれる今様を対象に研究を進めた。まず、『とはずがたり』巻一、文永十一年秋、後深草院が大宮院との酒宴で二曲の今様を歌う場面である。院の今様に関する先行研究は決して多いとは言えない状況にあったが、調査の結果『五節間郢曲事』に載る今様「鶴之群入」と類似することが判明した。そこで「鶴之群入」唱歌の実例を検討したところ、それは「推参方淵酔」で歌われるにふさわしい今様で、大宮院も実聞の経験があることがわかった。さらに、院の今様が「淵酔」という儀礼と密接な関係にあることから、後深草院生存時の諸記録を手がかりに当時の「淵酔」の実態について調査した結果、後深草・大宮両院が淵酔に積極的に関与していたことや、活況を呈した淵酔の様子が見いだされた。また、淵酔の行事が内包される「五節のまね」を見ることで、五節・淵酔の儀式次第や定番歌謡に人々の共通認識があったこと、「まね」の成立に歌謡の力が大きく作用することを明らかにした。以上の考察に加え、当時の大宮院と後深草院との政治的関係性を踏まえた上で、『とはずがたり』巻一における院の今様と当該場面に新解釈を提示することができた。次に取り上げたのは、『続古事談』巻一・二十二話である。本説話は、保延四年、藤原公能が「殿上一種物」を再興したときの話である。十世紀から十二世紀の古記録を精読することで、本話に描かれる余興の次第(肩脱ぎ・推参)や芸能(朗詠・今様・乱舞)がまさに当時の「殿上淵酔」の次第と同様であることを立証し、『続古事談』に描かれる「殿上一種物」再興説話に当時の「殿上淵酔」の趣向が反映されていることを明らかにした。さらに、企画者である藤原公能が美声の持ち主で諸芸能に長けていることが判明し、「殿上一種物」の余興に、淵酔の豊かな流行芸能の世界を採り入れた公能の采配が影響している可能性を示し得た。『とはずがたり』巻一および『続古事談』巻一・二十二話の今様唱歌場面の背景に「淵酔」という宮廷儀礼が存在することを明らかにした点は大きな成果である。とくに前者では、後深草院の今様と当該場面に文学的新解釈を提示しただけでなく、『弁内侍日記』や『公衡公記』『妙槐記』『民経記』など、十三世紀の資・史料を駆使することで、宮廷社会における「淵酔」の活況や「五節のまね」の流行の様子を指摘することができた。これは鎌倉時代後期の宮廷社会の文化史的様相を解明することにもつながり、日本史学の分野でも活かされる成果であるといえよう。この内容は2016年6月25日開催の「中世歌謡研究会」で報告し、会場でも好評を得るに至った。平成29年度には外部査読雑誌に掲載される予定である。

また、後者においても、十一世紀から十二世紀頃の「淵酔」の実態を丹念に追求したことによって、宮廷社会における今様の流入と定着の「場」として「淵酔」の重要性が再確認された。この研究結果は、2016年9月7日に大韓民国高麗大学校で行われた国際学術会議「東アジア文学と歴史の新たな照明」で報告し、発表内容は『日本古代学』第九号に掲載された(2017年3月)。本年度は主に『とはずがたり』・『続古事談』という二作品の今様しか扱うことができず、中世文学全体における今様の把握には至らなかった。しかし、今様が歌われた場の一つである「淵酔」の実態調査を大幅に進めることができた。これによって、従来の研究において院政期以降「衰退した」と片付けられることの多い今様が、なぜ物語文学において生命力を持ったのか、という本研究テーマの一端を解明することができた。したがって、研究はおおむね順調に進展していると判断する。本研究の目的は中世における今様受容の実態とその意義を探ることである。歌われる「場」を離れ、文学に受容されることで生命力を持ち続けた今様に着目し、中世文学作品における今様の意義を明らかにする。そのような目的意識のなかで、前年度は主に『とはずがたり』における今様場面を扱い、後深草院の今様と当該酒宴場面に新たな解釈を提示した。その内容は、東京大学国語国文学会編の『國語と國文学』第94巻9号に掲載された(2017年9月)。前年度の成果を踏まえ、本年度ではとくに『平家物語』に描かれる今様の文化史的背景を検討してきた。取り上げたのは『平家物語』千手前場面における朗詠・今様である。具体的には、朗詠「羅綺重衣タル」「雖十悪猶引接ス」「十方仏土中」と今様「極楽ヘ参ラン人ハ皆」である。これら朗詠・今様については、従来の研究では『和漢朗詠集』をはじめとする「歌詞集」から典拠を指摘するという文芸的研究がその中心で、「歌謡」としての特質(実際にどのような人物によって、どのような「場」で唱われたのか)は明らかではない状況であった。そこで、古記録や寺院関係史料・諸朗詠譜などからできる限り実演の記録を辿り、「歌謡」としての朗詠・今様が実際にどのような場で歌われてきたのか検討することで、物語が重衡と千手前との「場」をどのような文化圏で創りあげていったのか、『平家物語』当該場面の背景に想定される文化史的状況を考えた。また、前年度から今年度にかけて、歌謡の文化史的背景を検討するために日本史学の手法を用い、あらゆる古記録や史料を調査してきたが、そのなかで、『除秘抄附』の翻刻と解読を進めたり、『小右記』の著者藤原実資のプライベート活動の一端を示すなど(2018年6月に掲載予定)、多角的な研究成果を挙げることができた。引きつづき、今様が描かれる中世文学作品を素材に、その受容の実態と意義を探求する。とくに、今様場面が最も多い作品は『平家物語』である。本年度でも、延慶本『平家物語』における平康頼の今様に着目した研究内容を発表し(2016年9月24日開催の「中世歌謡研究会」)、康頼の今様解釈に祭文の表現を敷衍させ得る可能性を指摘したが、今様の詞章の表記自体に疑問が残ることや読解の困難さから未だ考察の余地があり、論文としてまとめるには至っていない。康頼が今様を歌うのが熊野参詣結願の日であり、熊野権現を称揚する意図があることから、今様の正確な読解のためには熊野関係資料や仏教歌謡の情報収集を促進することが必要であると認識している。それと関連して、今後は「寺院」に注目するつもりである。なぜなら、和讃や訓伽陀・教化など、法会の場における仏教歌謡が今様の源泉となる場合があり、今様の生成と保存に寺院が重要な役割を果たしてきたからである。寺院関係史料や仏教歌謡関係資料を視野に入れることで、中世文学に受容されながらも「典拠不明」とされる今様の正確な読解とその実態を探る大きな手がかりとなるはずである。本年度は、今様享受の場の一つである「淵酔」の実態を追求するにあたって「日本史学」の手法を多分に活用することができたが、今後も「文学」という枠組みに留まらず、日本史学・歌謡史学・芸能史学・宗教史学などあらゆる領域を統合し「多角的な」今様研究を続ける予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。