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新規酵素翻訳後修飾機構の解析

J1菌の保持するもう1つの高分子量(H-)型NHaseもL-NHaseと同様にself-subunit swapping機構により翻訳後修飾され活性化することを実証した。動的光散乱法によりH-NHaseのアポ酵素とホロαg_2複合体の粒径を測定したところ、それぞれ単一の粒子径ピークが確認でき、各々のサイズは計測中変化しなかった。アポ酵素とホロαg_2複合体を混合し、self-subunit swappingが起こっている反応溶液中の粒子径を測定したところ、ホロαg_2複合体の粒子径に相当するピークとアポ酵素より大きい粒子径に相当するピークの2つが検出された。計測中、ホロαg_2複合体に相当する粒子径は変化しなかったが、もう一つはアポ酵素より大きい粒子径で様々な粒子径変動が確認できた。これらの結果より、self-subunit swapping中に確認されたアポ酵素より大きい粒子はアポ酵素とホロαg_2複合体からなる中間複合体と示唆された。また、中間複合体は様々なサイズ分布を示すことから、様々な大きさの中間複合体の存在が示唆された。これらの結果を考慮し、self-subunit swappingによる翻訳後成熟化機構モデルを新たに提唱した。
仏教における種姓論の発展形態の研究－瑜伽行派における展開を中心に－

本研究は、瑜伽行派の典籍に現れる種姓(gotra)説の研究と、それに基づいた種姓説と関連する思想の研究との2つが軸となる。本年度の具体的な研究成果について、第1の瑜伽行派の典籍に現れる種姓説として、『大乗荘厳経論』「種姓品」各偈頌の所説と『瑜伽師地論』の中の『菩薩地』およびその他の『瑜伽師地論』の種姓に関する教説の対応関係を整理し、『大乗荘厳経論』「種姓品」は、『菩薩地』「種姓品」の構成や内容に依拠しながら、『菩薩地』やその他の『瑜伽師地論』に散在する種姓に関する教説を統合し、種姓説の体系化を推し進めていることを指摘した。さらに、『大乗荘厳経論』独自の種姓説を、「種姓品」内と外の展開という2つの視点から明らかにした。この研究をうけて、『大乗荘厳経論』「種姓品」の中で、種姓の存在することが主題の第2偈を取り上げた。偈頌の成立前として、『瑜伽師地論』に源泉を辿り、偈頌の成立後として、ヴァスバンドゥの註釈に基づき、両書の関係を考察し、同偈頌に対する2通りの解釈の可能性を提示した。両解釈の比較を通じて、ヴァスバンドゥの註釈の独自性を見出し、彼以降の註釈を踏まえ、彼の註釈以降の種姓説の展開を明らかにした。第2の種姓説と関連する思想として、三乗と一乗の問題に関連して、『菩薩地』における衆生の成熟および教化、特に教化の手立てに焦点をあてた。教化と成熟に共通の手立ては「力種姓品」所説の四摂事であることを指摘し、特に利行に関連する相違した意楽を持つ手立てが教化の手立てであることを明らかにした。最後に、瑜伽行派の基本典籍として、『菩薩地』「種姓品」に関して、4本の梵文写本を用いた梵文校訂テキストを作成し、校訂テキストに基づく翻訳を完了した。上述の研究は、瑜伽行派の種姓説を整理し解明する点で意義があり、特に『瑜伽師地論』『大乗荘厳経論』は最初期の種姓説を伝えている点で重要度が非常に高い。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は瑜伽行派の典籍に現れる種姓(gotra)説の研究と、それに基づいた種姓説と関連する研究の2つが軸となる。本年度実施した研究成果について、第1の瑜伽行派の典籍に現れる種姓説の研究が中心となり、いずれも瑜伽行派の基本典籍である『瑜伽師地論』(Yogacarabhtimi)を扱うものであった。具体的には、『瑜伽師地論』の中の『菩薩地』(Bodhisattvabhtimi)に見られる種姓に立脚した者(gotrastha)の否定概念であるagotrasthaに焦点をあて、agotrasthaに関する教説を網羅的に検証することで、agotrasthaとはどのような者か、および、成熟や教化に際してのagotrasthaに対する菩薩の態度を明らかにし、さらには、『菩薩地』において種姓という語を用いる場合に、修行者自身の能力の区別と衆生の能力の区別という視点の相違があることを指摘した。上述の研究は、『瑜伽師地論』の中に散在する種姓説を整理し解明する点で意義があり、『瑜伽師地論』以降の種姓説の思想潮流を捉える上で基盤となるため非常に重要である。この他にも第1の研究については、『瑜伽師地論』に対する諸註釈や『大乗荘厳経論』『中辺分別論』等の諸文献に見られる種姓説を抽出し読み進めることで、『瑜伽師地論』を中心とした瑜伽行派の種姓論の展開に関して研究を着実に進めている。一方、第2の種姓説と関連する思想の研究については、当初の計画を越えて広い文献を扱っているためすべてを網羅できていないが、特に三乗と一乗の問題に関して、カマラシーラの『中観明』所説の一乗に関する議論を通して、中観派の一乗説から瑜伽行派の三乗説を考察した。本研究は鍮伽行派の典籍に現れる種姓(gotra)説の研究と、それに基づいた種姓説と関連する思想の研究との2つが軸となる。本年度の具体的な研究成果について、第1の鍮加行派の典籍に現れる種姓説の研究として、agotrasthaと称される者の救済可能性を、菩薩の発願という観点から考察し、この者が将来的には救済され得ることを指摘した。さらに先の考察に加えて、「新たな種姓の獲得を前提とするか否か」という視点から、agotrastha救済の3つの可能性を提示し、後の瑜伽行派における展開と関連付けた。

そして、これまでまとめてきた『瑜伽師地論』の種姓説を踏まえた上で、成立時期が直近し『菩薩地』同様「種姓品」を有する『大乗荘厳経論』に注目し、『大乗荘厳経論』「種姓品」が『菩薩地』を基軸にしながら、『瑜伽師地論』中に散在する種姓説を統合していること、ならびに、『大乗荘厳経論』独自の種姓説の展開を指摘した。また、『瑜加師地論』の註釈書『瑜伽師地解説』を通して、般涅槃の到達や菩提の獲得に関して、アーラヤ識説を反映するか否かに応じて、『瑜加師地論』のなかに種姓の立場と真如所縁縁種子の立場との2つの立場があることを明らかにした。この研究をうけて、第2の種姓説と関連する思想の研究として、種姓に代わる概念である『瑜加師地論』「摂決択分」所説の真如所縁縁種子に注目し、真如所縁縁種子を導入した修道体系の思想背景と、この種子が修行で果たす役割とを指摘し、『摂大乗論』の聞薫習種子説への展開と関連付けた。上述の研究は、鍮加行派の種姓説を整理し解明する点で意義があり、特に『瑜加師地論』『大乗荘厳経論』は最初期の種姓説を伝えている点で重要度が非常に高い。本研究は、瑜伽行派の典籍に現れる種姓(gotra)説の研究と、それに基づいた種姓説と関連する思想の研究との2つが軸となる。本年度の具体的な研究成果について、第1の瑜伽行派の典籍に現れる種姓説として、『大乗荘厳経論』「種姓品」各偈頌の所説と『瑜伽師地論』の中の『菩薩地』およびその他の『瑜伽師地論』の種姓に関する教説の対応関係を整理し、『大乗荘厳経論』「種姓品」は、『菩薩地』「種姓品」の構成や内容に依拠しながら、『菩薩地』やその他の『瑜伽師地論』に散在する種姓に関する教説を統合し、種姓説の体系化を推し進めていることを指摘した。さらに、『大乗荘厳経論』独自の種姓説を、「種姓品」内と外の展開という2つの視点から明らかにした。この研究をうけて、『大乗荘厳経論』「種姓品」の中で、種姓の存在することが主題の第2偈を取り上げた。偈頌の成立前として、『瑜伽師地論』に源泉を辿り、偈頌の成立後として、ヴァスバンドゥの註釈に基づき、両書の関係を考察し、同偈頌に対する2通りの解釈の可能性を提示した。両解釈の比較を通じて、ヴァスバンドゥの註釈の独自性を見出し、彼以降の註釈を踏まえ、彼の註釈以降の種姓説の展開を明らかにした。第2の種姓説と関連する思想として、三乗と一乗の問題に関連して、『菩薩地』における衆生の成熟および教化、特に教化の手立てに焦点をあてた。教化と成熟に共通の手立ては「力種姓品」所説の四摂事であることを指摘し、特に利行に関連する相違した意楽を持つ手立てが教化の手立てであることを明らかにした。最後に、瑜伽行派の基本典籍として、『菩薩地』「種姓品」に関して、4本の梵文写本を用いた梵文校訂テキストを作成し、校訂テキストに基づく翻訳を完了した。上述の研究は、瑜伽行派の種姓説を整理し解明する点で意義があり、特に『瑜伽師地論』『大乗荘厳経論』は最初期の種姓説を伝えている点で重要度が非常に高い。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の2本柱のうち、第1の瑜伽行派の典籍に現れる種姓説の研究については、当初の計画通りに文献の読解を進め、研究の基盤となる『瑜伽師地論』に現れる種姓説に関して研究成果を発表した。一方、第2の種姓説と関連する思想の研究については、当初の予定より幅広く文献を検討する必要があるため、所期の文献を十分に網羅できていないが、広い視野から種姓に関連する思想を捉えることが期待できる。本研究の2本柱のうち、第1の瑜伽行派の典籍に現れる種姓説の研究については、当初の計画通りに文献の読解を進め、研究の基盤となる喩伽行派における種姓説の展開に関して研究成果を発表した。一方、第2の種姓説と関連する思想の研究については、当初の計画より幅広い文献の検討の必要性から、所期の文献を十分に網羅できていないが、着実にその成果を発表しており、当初の計画よりも広い視野から種姓説を捉える点で、本研究の目的に大いに資している。今後の研究の推進方策として、本研究の2本柱のうち、第1の瑜伽行派の典籍に現れる種姓説の研究については、当初の計画通りに進んでいるため、今後の研究も計画に従って進める。

第2の種姓説と関連する思想の研究については、所期の文献を網羅できていないという問題に関して、今後重点的に研究を行うことで対応し、新たに検討する必要のある文献を柔軟に取り入れつつ、各文献の所説を扱う思想ごとに整理し読解を進めることで、当初の計画よりも広い視野をもって種姓とそれに関連する思想との関係を解明する。
脂肪酸代謝異常病態におけるビタミンB1の果たす役割について

脂肪酸代謝異常病態におけるビタミンB1の果たす役割を明らかにする目的で、糖代謝とビタミンB1代謝関連分子についての挙動を評価した。糖代謝関連分子として、グルコース輸送体(GluT)とヘキソキナーゼ(HK)について検討した。脂肪酸代謝異常病態モデルであるJVSマウス(細胞膜カルニチン輸送体欠損マウス)心臓において、GluT4とHK2は、mRNAレベルは低いにもかかわらず、タンパク質レベルは高い傾向を示した。JVSマウス心臓において、これらタンパク質の分解が抑制されている可能性が示唆された。ビタミンB1代謝関連分子として、ビタミンB1輸送体(THTR)、ビタミンB1キナーゼ(TPK)、ミトコンドリアビタミンB1輸送体(mTPT)について検討した。mTPTは、JVSマウスにおいて、mRNAレベルが高い傾向を示したが、THTRとTPKは、JVSマウス心臓で、mRNAのレベルが低い傾向を示した。また、尿中ビタミン排泄量の評価を実施し、摂食量が変わらない条件で、JVSマウスにおいては、ビタミンB1排泄量が低い傾向を示した。以上のことから、脂肪酸代謝異常病態におけるエネルギー利用スイッチの結果、糖代謝が亢進しているが、ビタミンB1代謝関連分子群は、要求性に関して一定の方向に動いていない可能性が示唆された。本検討を通じて、自動転写式電気泳動装置を用いたWestern blotting法を実施し、従来に比べて、より正確なタンパク質定量法の確立を試み、一定の結果を得ることができた。糖代謝・ビタミンB1代謝について、mRNAレベル、タンパク質レベルでの評価は当初の予定通り実施できた。また、尿中ビタミンB1測定についても実施ができた。一方、in vivo実験であるビタミンB1投与実験は、特殊食(ビタミンB1含有)の検討にとどまり、実施が遅れている。以上の状況を踏まえて、(3)やや遅れていると判断した。ビタミンB1代謝に関しては、関連分子の活性や、臓器・血中レベルのビタミンB1レベルの測定を試みる。また、in vivo実験であるビタミンB1添加の影響を評価するために、特殊食の調製を試みる。特殊食調製後、in vivo実験を実施し、病態への影響を早急に評価する必要があると考えている。in vivo実験に関する経費は、次年度で使用するため。
多孔質ガラス導光型光化学反応器の開発研究

光化学反応の効率は、基質や光触媒の本質的な反応活性に加えて、原料濃度と励起光量に強く依存する。しかし、濃厚条件下で反応器内の基質に十分な光量を同時に提供できる反応器は、マイクロチャネルのような狭い流路を持つ反応器に限定されていた。これをスケールアップして有機合成や太陽光による水素発生反応などに適用する方策としてマイクロチャネルを並置したナンバリングアップがあるが、流路の閉塞と高コスト等の課題がある。本研究では、ガラスカラムに多孔質ガラス構造を充填・融着し、多孔質ガラスを介した導光路と、多孔質の間隙を並列流路とするマイクロチャネル構造を兼備した新規光化学反応器を開発した。この反応器では、多孔質ガラスを介して励起光が導光される一方、反応溶液はガラス多孔質体の間隙を流れるため、溶液の流路と励起光の光路が完全に分離され相互に干渉することがない。また、間隙は細部で相互に連結して数百もの平行するマイクロチャネルを形成し、一部が閉塞した場合にも容易に迂回路を経由して流路を確保できる。モデル反応としてイソホロンの光二量化反応を検討すると、1Mもの濃厚溶液でも効率的に光二量化反応が進行した。また、内壁に光触媒を担持した反応器では、水質汚染の基準物質の一つである4-クロロフェノールを効率よく分解できることが分かった。さらにシンプルなマイクロチャネル反応器として、二重ガラス管の間隙を流路とする環状ガラス反応器を検討した。類似形状の既往反応器が報告されているが、数十μmスケールの間隙を調製する技術を開発することにより汎用のマイクロチャネル反応器を形成できる点に特徴がある。イソホロンの光二量化と4ークロロフェノールの光分解にも効果が確認され、多孔質反応器よりも小スケールながら汎用の有機合成や小型浄水器などへの応用も期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。光化学反応を物質生産のプロセスとして利用するためには、実験室スケールから大幅に規模を拡大する必要がある。しかし、反応容器を大きくすると受光面積/体積比が低下するとともに、合成反応の濃度条件では反応器に充填した原料溶液の表面近傍で入射光が吸収または散乱され、反応器内の大半の物質には光が届かないため反応性は著しく低下する。本研究では、Pyrexビーズを充填融着した多孔質ガラス導光型反応器を試作し、多孔質ガラス内部の導光路と間隙を利用する物質流路を完全に分離することにより、濃厚・懸濁溶液系で光化学反応をスケールアップするための具体的な解を見出した。H25年度の成果として、直径5 mmのガラスビーズを直径3 cm長さ40 cmのガラス円筒に充填・融着させた反応器を試作し、この反応器の周囲に20 Wブラックランプ6本を配置した反応装置を試作した。この反応の受光光量を、トリスオキサラト鉄(III)酸カリウム溶液を光量計として測定したところ、毎秒約10 μmolの光子を受講していることを明らかにした。この反応器の内壁にアナターゼ型酸化チタンをコーティングして、4-クロロフェノールの光触媒分解反応をモデルとして活性を評価した。ビーズを含まない単純な円筒型反応器と比較して、ビーズ導光型反応器は約6倍に活性が向上した。さらに、直径10μmのガラスビーズをガラス基板上に積層した膜の導光性をミクロ分光法で評価し、直径10μmのビーズを10層積層した多孔質層では概ね定量的に導光することを明らかにした。そこで、直径5 mmのガラスビーズを融着した多孔質ガラスの内部表面に直径10 μmのガラスビーズの積層層を第二階層として形成した反応器を試作した。ところが、圧力損失は見られなかったが、数百μmの主流路を大半の溶液が素通りするため、μmスケールの流路形成による活性向上効果は見られなかった。

類似形状の既往反応器が報告されているが、数十μmスケールの間隙を調製する技術を開発することにより汎用のマイクロチャネル反応器を形成できる点に特徴がある。イソホロンの光二量化と4ークロロフェノールの光分解にも効果が確認され、多孔質反応器よりも小スケールながら汎用の有機合成や小型浄水器などへの応用も期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。H25年度は、Pyrexビーズを充填融着した多孔質ガラス導光型反応器の導光特性と光反応活性評価として、1)ビーズの導光特性の測定、2)多孔質ガラス反応器内部への導光特性評価、および3)多孔質ビーズ反応器の光化学反応活性の評価を計画した。項目1)の導光特性は、直径10μmと直径5 mmのガラスビーズを結着して多孔質ガラス構造を試作し、直径10μmのビーズを10層積層した多孔質層では概ね定量的に光が透過し、直径5 mmのガラスビーズでは約7連結まで光が透過することを明らかにした。項目2)は直径5 mmのガラスビーズで多孔質ガラス体を形成した反応器を試作し、反応器に入射する光量を化学光量計で測定した。ガラス多孔質体を含まない円筒型反応器と概ね等量の受光量となることを明らかにした。これらの知見は、多孔質ガラス反応器の重要な設計指針を与える。さらに、項目3)については、4-クロロフェノールの光分解反応をモデルとして、この反応器の活性を評価した。直径5 mmのガラスビーズで形成した多孔質構造を持つ反応器では、多孔質構造を持たない円筒型反応器と比較して約6倍の活性向上が見られた。以上の結果は、H25年度の研究計画を概ね網羅していることから、達成度は95%と評価している。これらの知見から、多孔質ガラス反応器の構造最適化が望まれるが、適切な形状のガラス部品の入手が極めて困難であり、また高価なため十分な構想最適化が進んでいない。一方、反応のバリエーションを高めるため、いくつかの光触媒反応や直接励起、色素増感反応など多様な反応への適用性を検討する必要がある。H25年度の研究では、多孔質構造を階層化してmmとμmスケールの二種類の細孔を導入し反応器の内部表面積を高めたが、μmスケールの細孔には溶液が滞留したため、実質的な光化学反応はmmスケールの細孔内で起こり、μmスケールの多孔質構造を形成しても反応活性は向上しないことが明らかとなった。そこでH26年度の研究課題として、より均質な多孔質構造を形成し、多孔質ガラスの細孔を効果的に光化学反応に利用できる反応器を開発することを目的とする。具体的な目標として、導光、内部表面積の増加および溶液の通過に好適なガラス多孔質体の細孔径を探索し、この観点で最適化された多孔質ガラス構造を持つ光化学反応器を試作する。多孔質ガラス反応器が受光できる総受光量を化学光量計を用いて測定し、反応器のサイズと受光量の関係を調査する。また、反応器中の溶液流れを流速を変えながら観察して不均質な流れを生じないことを確認する。典型的な光化学反応をモデルとして、試作した光化学反応器の活性を評価する。例えば、基質を直接励起する反応のモデル系としてシクロヘキセノン類の光[2+2]反応を検討する。この反応は典型的な二分子光反応であり基質濃度に強く依存する。基質分子の励起寿命の間に別の基質に出会わなければ反応しないため、高濃度条件が好ましい。多孔質ガラス導光路を備えた本反応器では多孔質ガラスを介して反応器の中央部分まで導光可能なため、流路サイズを調節すれば反応器全体に入射光を導光することが期待できる。
大強度ビーム実験のための次世代データ収集システム

本研究では、シリアルバックプレーンを用いた次世代データ収集システムの開発を行った。昨年度までにデータ収集モジュールを開発してきたが、本年度はルーターモジュールを開発し、これまでのデータ収集モジュールを多数接続し、実際にデータを読み出す試験を行った。ルーターモジュールの開発により、データ転送能力が許す限り、自由に拡張可能なデータ収集システムを構築することができた。本研究では、40chまでの動作確認をおこなった。現在さらに、実際の使用環境での試験を進めている。本研究では、バックプレーン上のデータ転送と、ケーブルによる接続がまったく同等に扱われており、これによりバックプレーンをまたがる拡張が容易になるという特徴を持っている。本研究で開発したシステムは、規模によりμTCAからATCAへとスムーズに拡張できる規格を採用している。これらの規格は国際協力で議論が進められている。2007年のフェルミ国立研(アメリカ)でのワークショップに続き2009年ドレスデン(ドイツ)でのワークショップなどの規格化のための議論がおこなわれ、本研究の成果により日本からも規格化作業に貢献することができた。試作したシステムは、今後さまざまな分野での応用が予定されている。ATCA規格のFADCモジュールを用い、大強度ビームにおける実験のためのパイプライン処理を行うシステムの開発を行った。さらに、実際の検出器からの信号処理を実証するための実証システムを構築し、実証試験を始めた。開発したシステムは500MHzのFADCシステムである。FADCのハードウエアは既に開発されていたシステムを用い、本年度はパイプライン処理を行う部分のデータ処理回路を開発した。大強度ビームを用いた実験では信号のパイルアップが頻繁に起こる。今回開発したシステムは、これをデッドタイムなく効率よく弁別・収集するためのシステムである。今年度は信号発生器を用いパイルアップした信号を擬似的に発生させ、回路の開発を行った。また、シリアルデータラインの信号テスターを開発し、データ転送速度のモニターを行い、その性能向上を行った。このようなシステムは必ずしも大強度ビームに限らず必要とされており、いくつかの実験で同時に実証試験を行っている。この開発に関しては日本物理学会において3月に発表する。
東京臨海部における時間・空間の生産・流通・消費と編成の社会学的研究

本研究は、東京臨海部を具体的な対象として、大都市臨海部の歴史的形成過程とその現状を解明すると共に、グローバリゼーション、消費社会化、情報ネットワーク化を背景とした、臨海副都心計画やオリンピックなどの巨大プロジェクトによるこの地域の変容の動向を社会学的に調査・分析・考察したものである。この研究により、現代都市における社会的諸活動の時間的・空間的編成の過程と構造が、東京臨海部における都市空間とそのイメージ、インフラの重層的な構造という点から説明されることが示された。平成27年度は,東京臨海部の歴史と現状に関して利用可能なデータにどのようなものがあるのかを、文献資料を中心に調査・収集し、分析した。収集した資料は『東京港史』のような公的な歴史資料、東京湾の埋め立てや開発についての研究書やノンフィクション、湾岸開発の経済的インパクトについての政策提言書、現代における水と都市の関係についての研究書、『東京人』のような雑誌などである。これらの文献資料のテーマと切り口、論述の立場の広がりは、東京臨海部と都市社会の関わりの多様性・多層性と、それらをめぐる政治的・経済的・文化的に異なる社会的な立場と価値観の多様性・多層性、そしてそれらの歴史的変遷を示している。本年度の研究では、東京臨海部が経済活動、政策、社会運動、文化活動など、社会生活上のさまざまな活動により、どのような場所として対象化され、いかなる思想や理念や構想の下に何がなされ、それによって現在「東京湾岸」や「東京臨海部」と呼ばれる領域がどのように形成され、また思考されてきたのかを、これらの文献資料のテーマ・主題・言説の広がりと内容から把握するための分析と検討を行った。その結果、東京臨海部は自然地理学的地形と生態系を基礎に、城下町江戸と隣接する千葉、神奈川の漁村が結びついた漁業港湾空間として形成された後、幕末以降は軍事化・近代港湾化・工業地帯化・都市開発による埋立によって近代都市空間の一部となり、高度経済成長期以降の都市の構造転換による臨海副都心開発から現在のオリンピック計画になどによって、新たな歴史的局面を迎えていることが明らかになった。また、そのようにして形成された場の空間性と時間性の構造を分析する理論的モデルとして、時間・空間の「物質性」「生命性」「人間性」「文明性」「近代性」「現代性」の重層構造のモデルを構築し、その検討を行った。平成27年度の研究では、文献資料の広がりと収集はほぼ順調に行われ、対象領域である東京臨海部の社会的な場としての存立の構造と、そうした構造が形成されていった歴史的な過程についての概略はほぼ把握することができた。他方、当初予定した実地のフィールドワークについては十分に行うことができなかったため、これについては次年度以降に持ち越して実施することとなった。以上の理由から、「おおむね順調に進展している」と評価した。平成28年度は、臨海副都心とその周辺を中心とする陸上および海上のフィールドワーク、前年度に引き続いての文献資料の収集と分析に加えて、1980年代以降の東京臨海部をめぐる言説がどのように変遷してきたかについての雑誌の記事の調査分析を実施した。フィールドワークでは、臨海副都心・中央防波堤・晴海・夢の島・大井などの東京臨海部の都市空間の現状を、東京都心や周辺地域との関係においてそれらの地域がもつ立地や機能、移動・流通空間として捉えた際のスケールや隣接関係、風景等の点から概観した。文献調査では、臨海部が東京という都市の中でもつ社会的な実定性と〈社会の地形〉を、空間形成の歴史的過程、都市空間の機能と意味、スケール、中心とエッジというトポロジカルな構造、交通・流通の体系のローカルおよびグローバルな機能と構造、陸と海・水路の関係構造等の点から読み解き、東京という都市の中で臨海部がもつ都心とも郊外とも異なる意味や機能を構造的に把握するための作業と議論を行った。雑誌の記事分析では、行政による都市計画における地域と名称の設定とメディアにおける都市イメージの形成の関係を分析し、行政とメディアの間の言説とイメージの循環が、時代ごとに異なる臨海部の意味とイメージの産出にあずかっていたことなどが明らかとなった。これらの調査・分析を通じて、臨海部という空間が近・現代の都市における「陸と海」の関係構造、ローカルおよびグローバルな産業構造の変動、都市が生み出した廃棄物やエントロピーの増大の埋め立てによる都市構造への組み込み、そのように生産された空間の機能や意味の付加をめぐる社会的諸アクターの競合や折衝、生産された空間を受容し消費する人びとの感覚や欲望、情報化と消費社会化の進展などに重層的に規定されて生み出された〈社会の地形〉であることが明らかになった。フィールドワークと文献調査、雑誌記事調査を通じて、東京臨海部が東京および東京都市圏という都市の中でもつ意味や機能、構造を分析的に捉えるための視点と枠組みの構築を進めることができた。また、そのような枠組みを代表者・分担者ならびに補助メンバーの間で共有しつつ、フィールドワークや研究会で経過報告とブレインストーミングを繰り返すことで、研究チーム内で研究成果を相互に深めつつ共有し、次年度に向けた調査分析の展望を得ることができた。さらに、研究チーム全体およびメンバー各自の研究課題の成果の検討を通じて、研究のまとめに向けた方向性と今後の課題を確認し、最終年度である29年度の研究計画もまとめることができた。上記の理由により、「おおむね順調に進展している」と評価できる。前年度に引き続き資料の収集を行うと共に、東京臨海部を対象とするフィールドワークを実施し、それらの結果の分析・報告・討論を行い、研究成果のとりまとめを行った。

フィールドワークは、5月に複数の交通機関を利用した品川・芝浦・大井・羽田地区の実地調査と巨大物流拠点施設の見学調査、6月にゆりかもめを用いた臨海副都心の地域・施設の調査、7月に東京スーパーエコタウン見学会参加による資源リサイクル施設の調査を実施した。品川・芝浦・大井・羽田調査では臨海部の地域構造・産業構造・交通体系と地域の景観や人びとの生活環境・生活構造の関係を観察すると共に、現代の物流システム改革と都市構造・社会構造・生活構造の関連についての情報収集を行った。臨海副都心では計画時の街区イメージや90年代のメディアでの同地区の取扱いと現在の状況の比較をし、開発四半世紀を経た臨海副都心の現状を具体的に調査した。スーパーエコタウンの調査では、リサイクル施設の集積という大都市郊外周辺部と同様の機能を臨海部も担っていることを確認した。上記調査と資料分析を通じて、鉄道・高速道路・一般道論、新交通システム・船舶・飛行機などの多様な交通機関が集積する交通空間であると同時に、巨大スケールの居住施設・オフィス施設・物流施設・エネルギー関連施設などを擁する多層的・多面的な人工空間が、大都市のエッジであると同時に都心でもあるという両義的な位相をもつ領域を形成するという東京臨海部の特徴を明らかにすると共に、その歴史的形成過程と、それらの空間領域が社会生活の空間的及び時間的秩序をどのように支えているのかを検討した。上記成果を元にして本研究は、平成3032年度科学研究費基盤研究(C)「東京臨海部を対象とする現代大都市の空間的・時間的構造の社会学的研究」(課題番号18K02014)へと引き継がれ、さらなる調査研究が行われる予定である。本研究は、東京臨海部を具体的な対象として、大都市臨海部の歴史的形成過程とその現状を解明すると共に、グローバリゼーション、消費社会化、情報ネットワーク化を背景とした、臨海副都心計画やオリンピックなどの巨大プロジェクトによるこの地域の変容の動向を社会学的に調査・分析・考察したものである。この研究により、現代都市における社会的諸活動の時間的・空間的編成の過程と構造が、東京臨海部における都市空間とそのイメージ、インフラの重層的な構造という点から説明されることが示された。平成28年度は、前年度十分に行うことができなかった実地の調査を複数回実施すると共に、文献資料の収集と分析も前年度に継続して行い、関連機関や住民を対象とするインタビュー調査や観察調査等を実施する。具体的には:1地域の現況を、歴史的痕跡や現在進行中の計画も含めて、地図・文献と照合しながら調査し、現実の都市空間上における「東京臨海部」の現在のあり方の全体的な構造を記述・分析する。2丹下健三の「東京計画1960」以来、現在のオリンピック計画にいたるまでの建築・都市計画のなかで東京臨海部がどのような位置づけが与えられてきたのかを調査する。3臨海副都心の巨大商業施設における立地・空間と利用実態を分析する。4臨海部の物流施設の立地、空間構造の分析を行う。5湾学空間に「住まうこと」をめぐる地域イメージと空間構成、消費の欲望に関する住宅広告、住宅情報誌などの分析を実施する。平成29年度は、地域と経路を限定したフィールドワークを数次にわたり実施することで、より具体的な実地データの収集と分析を行うと共に、住民や開発関係者を対象としたインタビュー調査も実施する予定である。
オンライン分離濃縮ープラズマ発光法による超微量元素の分析方法に関する研究

誘導結合高周波プラズマ(ICP)発光分光分析法の感度と選択性を飛躍的に向上させる目的でオンライン分離濃縮を組み入れる前処理システムについて検討した。これらの結果の概要は次の通りである。(1)溶媒抽出法ICPに有機溶媒を導入する場合、誘電率が低く、かつ沸点と粘度の積が小さい値をもつ溶媒ほど高い増感効果を示すことを明らかにし、四塩化炭素、クロロホルム、キシレンがICPに導入する場合に最適な溶媒であることを見い出した。ついでDDTC/四塩化炭素抽出系により、多孔性テフロン平膜による液ー液セパレーターを用いるカドミウム(II)、大環状ポリアミンキレート/四塩化炭素系により、T字形ガラスセパレーターを用いる銅(II)、およびacacキレート/クロロホルム系により、多孔性テフロン膜チューブセパレーターを用いるベリリウム(II)のオンライン溶媒抽出システムをそれぞれ確立した。これらの前処理システムを用いることにより、検出限界を数250分の1のレベルにまで低下させることができた。(2)水素化物気化導入法原子吸光法では十分な感度が得られないゲルマニウムを対象元素に選び、小容量スケールのFIA方式によるオンライン水素化物発生システムを検討した。この場合、多孔性テフロン膜チューブによる気液セパレーターを試用した好結果を得た。検出限界はコールドトラップ法に匹敵する高感度化が達成できた。(3)イオン交換カラムクロマトグラフ法銅と鉛を対象元素に選び、キレート樹脂をタイゴンチューブに充填したミニカラム(1.6mmi.α.×10mm)を用い、サクシヨンカップにより小量の試料を通して両元素を捕集後、数100μlの希酸で溶離してオンラインでICPに導入する高感度定量法を確立した。(4)黒鉛炉気化導入法微小試料の気化導入法としては最も優れた手法であるが、市販品の黒鉛炉気化部に改良を加え、検出限界を数数10分の1までに低下させた。誘導結合高周波プラズマ(ICP)発光分析法の感度と選択性を飛躍的に向上させる目的でオンライン分離濃縮を組み入れるシステムについて検討した.本年度においてはオンライン気化導入法について特に,水素化物気化法と黒鉛炉加熱気化法について詳細に検討した.これらの結果の概要は次の通りである.(1)水素化物気化導入法ここでは原子吸光法で十分な感度が得られないゲルマニウムを対象元素に選び,小型で高性能なオンライン前処理システムを確立し,標準化した.すなわち,還元系にNaBH_4溶液とリン酸塩緩衝溶液(pH 6.5)を用い,1mlの試料溶液をまず緩衝溶液と混合し,ついでNaBH_4溶液と混合してGeH_4を発生させる. GeH_4はテフロン製多孔性膜チューブ気液セパレーターによって液相から分離し,オンラインでICPに導入してゲルマニウムの発光強度を測定する.この方法による検出限界は0,4ng/mlであり,原子吸光法に比較して約360倍の感度向上を達成した. RSD(n=10,Ge10ng/ml)は3%であり,1時間当り約150検体の分析が可能である.本法を単結晶ヒ化ガリウムならびにポリエチレンテレフタレート樹脂中のゲルマニウムの定量に適用し,十分に実用しうることを確認した.(2)黒鉛炉気化導入法この方法は550mlの微小試料で足り,直接溶液噴霧導入法に比べて高度感が得られる特長をもつが,共存元素の影響を大きく受ける難点がある.

この点を改善して実用性を高めるため,カドミウムと鉛を対象元素に選びmatrix modifierによる干渉抑制法について検討した.共存元素の妨害を抑制するためには,黒鉛炉上で気化後,テフロン輸送管へ送入するまでに起こるチャンバー内壁への吸着量を少なくし,かつ一定にすることが有効であることを確認した.そのためには,共存イオンのほぼ100500倍量のリン酸を添加することが極めて効果的であり,共存イオンの干渉を完全にマスクできることを明らかにした.前年度に続き、誘導結合高周波プラズマ(ICP)発光分析法の感度と選択性を飛躍的に向上させる目的でオンライン分離濃縮を組み入れる新しいシステムについて検討した。本年度においては特にイオン交換カラムによる前濃縮法と溶媒抽出法に重点をおいて検討した。これらの結果の概要は次の通りである。(1)オンラインイオン交換カラム前濃縮分離法銅と鉛を対象元素に選び、小量スケールでの重金属元素の濃縮に効果的なキレート樹脂Muromac A-1(100200mesh)をタイゴンチューブに充填したミニカラムを用い、次のように分析操作法を標準化した。カラムサイズを1.6mmi.d.×10mmとし、これに試料溶液の一定量(5ml)をサクションカップを通して送入する。別に流しているクエン酸塩緩衝液(IM,pH6.8)と混合させながら銅(II)と鉛(II)をカラムに捕集する。次いで溶離液として銅については8M硝酸鉛では6M硝酸400μlをそれぞれサクションカップから注入する。溶離した銅、鉛はそのままオンラインでICPに送り、発光強度を測定する。検出限界は銅については常法の1/50、鉛については1/20にそれぞれ改善された。(2)オンライン溶媒抽出前濃縮分離法、ベリリウムを対象元素に選び、多孔性テフロン膜チューブによる液一液セパレーターを用いる新しいオンライン溶媒抽出システムについて検討し、次のように分析操作を標準化した。ベリリウム(II)の抽出系としてacac/四塩化炭素を用いた場合、テフロン膜チューブセパレーターは気孔率70%でサイズが1mmi.d.×10cmの膜チューブを3mmi.d.のテフロン管に組み込んだものが好適であり、抽出コイルはテフロン管(1mmi.d.)2mで十分であった。試料溶液および四塩化炭素の流速をそれぞれ0.5ml/min、0.7ml/minとした場合、常法に比べて1/3の検出限界が得られ、試料処理能力は25件/hであった。上記のシステムによる実試料の分析でも満足すべき結果を得た。
肺癌患者における5HT3受容体拮抗薬の経口剤および点滴剤の有効性と安全性の検討

本研究では、抗がん剤投与に関連する急性(点滴後0-24時間)の悪心・嘔吐の予防効果において5-HT3受容体拮抗薬の注射薬に対する内服薬の非劣勢を証明するために、岐阜大学医学部附属病院呼吸器内科で高・中リスクの抗がん剤を投与された患者を対象とし、アザセトロン錠(アザセトロン群)とグラニセトロン注射液(グラニセトロン群)を用いてオープンラベル無作為化比較試験を実施した。本邦では急性悪心・嘔吐の予防には注射薬が主に用いられているが,内服薬が使用可能となれば薬価が注射薬の約4分の1と安価である(グラニセトロン注射薬:5,667.0円、アザセトロン錠:1,480.4円)ことから医療費抑制においては非常に有利である。現時点で本研究に組み入れられた患者数は106名で、その内の試験が終了した90名について解析を行った。有用性の一次評価項目は急性期に中高度の悪心なし、嘔吐なし、救済的制吐薬投与なしの3条件を満たす完全制吐率とした。2次評価項目として遅発期(24-120時間)の完全制吐率、全期間(0-120時間)の完全制御率、血液毒性、非血液毒性とした。急性期の悪心・嘔吐おけるアザセトロン群およびグラニセトロン群の完全抑制率はそれぞれ97.7%および97.8%となり有意な差は認められなかった。遅発期および全期間における完全制御率はアザセトロン群およびグラニセトロン群の完全抑制率はそれぞれ68.2%および65.2%となり有意な差は認められなかった。副作用の評価においては、血液毒性および非血液毒性共に両群間に有意な差は認めなかった。これまでの結果より医療経済的に優れているアザセトロンの経口投与はプラチナ製剤を含む肺がん化学療法において有用な薬剤と考えられた。
漆紙文書の総合的研究

漆紙文書に関する総合的研究として、次のような研究を推し進めることができた。1.全国各地出土の漆紙文書の集成全国出土漆紙のほぼ全点について実見することができ、しかも最大の出土量を誇る鹿の子C遺跡の漆紙文書については復原作業と形状詳細な観察さらには再撮影により鮮明な写真資料を作成した。全国各地の主要な資料について情報公開の準備体制をほぼ整えることができた。2.漆紙の残在状況の分析各地資料の漆および漆紙そのものの残在状況の観察と科学的分析による生漆かクロメ漆かの判定は漆塗作業の工程を推測し、反故紙の調達経路および年代を知る手がかりとなる。そのいくつかのデータを得ることができた。3.朱の使用状況の把握将来、漆紙文書に依存する朱印・朱書を検出する方法を開拓するための基礎データとして、遺存する各種の朱の成分分析を実施した。その結果、とくに集落遺跡におけ朱の使用はほとんどがベンガラであることが判明した。4.中世の漆紙の発見漆のふた紙は現代工人の使用でも明らかなように古代以来変わらぬ技術であると強調してきた。その予測どうおり最近中世の遺跡から漆紙が発見され、分析を実施して今後における古代の資料との比較研究を可能とした。5.地方官衛における文書の整理・保存と反故のしくみの解明当館蔵の正倉院文書の精密な複製を用いて古代の地方官衛において公文書や具体階級の作成の過程およびその保存さらに反故に至る経過を解明した。漆紙文書の発見は年々増加しているだけに、今後一層、学際的な総合研究を推進することが急務であると思う。漆紙文書に関する総合的研究の第1年目として,次のような研究を推し進めることができた.1.全国各地出土の漆紙の集成とその残存状況の分析最大の出土量を誇る茨城県鹿の子C遺跡の漆紙文書は釈文の紹介のみで,個々の形状の観察がなく,しかも報告書の写真が不鮮明で,その復原も行われていない.そこで復元作業と形状の詳細な観察を実施するとともに再撮影を全体のほぼ1/3について試みた.この鹿の子C遺跡が完了すれば,ほぼ全国の主要な資料の情報公開も可能となる.またこうした資料の漆そのものの科学的分析も併行して実施した.漆紙に付着する漆が生漆かクロメ漆かの判定は漆塗作業のいずれの工程であるかを推測することができ,反故紙の調達の経路および年代を知る手がかりとなる.2.集落遺跡における漆および朱の使用状況の把握近年,東日本各地の一般集落遺跡で漆や漆紙の付着した土器が数多く出土している.それらのうちのほぼ全点について,平川・永嶋が観察し,漆の分析は永嶋が実施し,古墳時代や奈良・平安時代の集落において予想を上回る漆や朱使用の実態と膨大な分析資料を得ることができた.3.地方官衛における文書の整理・保存と反故のしくみの解明当館蔵の正倉院文書の精密な複製を用いて古代の地方官衛において公文書作成の過程およびその保存さらに反故に至る経過を近江国計帳を例として解明した.これは漆の"ふた紙"として利用される公文書の反故紙はいかに調達されたかを知るための基礎作業である.このように,本年度は漆紙の全国各地の資料集成とそれらの資料に基づいて漆紙文書の資料的価値および考古資料としての意義づけなどについて基本的な見解をほぼ整理することができた.漆紙文書に関する総合的研究の2年目として、次のような研究を推し進めることができた。1.全国各地出土の漆紙の集成とその残存状況の分析最大の出土量を誇る茨城県鹿の子C遺跡の漆紙文書について、前年度に引き続き復元作業と形状の詳細な観察を実施するとともに再撮影を全体のほぼ^2/_3について完了した。この他の遺跡出土の資料についても集成作業を実施した。

一方、こうした資料の残存状況の観察から集落遺跡に特に多い土器に付着した漆紙はパレットとして用いられたはほかに、漆紙の廃棄の際に利用された例もあることが判明した。また、鹿の子C遺跡の漆紙の観察から焼き焦げた部分を発見し、漆紙の廃棄は焼却されるケースも予測できることがわかった。2.中世における漆紙の検討最近、中世の遺跡から漆紙が発見されている。広島県草戸千軒町遺跡・岡山県友野遺跡・石川県西川島遺跡などで、それらの実例を詳細に観察した結果、基本的には古代と相異するものではなかった。ただ、友野遺跡の例は推定径27cmを超える大型な漆紙であるが、反故文書を用いていない点、中世の紙生産の増加を暗示するのかもしれない。3.現代工人との共同作業として、漆紙の実験的研究実際の漆を使用し、文書や朱書の紙をふた紙として種々の試料を作成し、その観察・分析を実施し、今後の漆紙文書の残存状況との比較研究の資料とした。4.漆紙文書の復原的研究一地方官衛における文書の保存と反故一今年度出土した東京都武蔵野台遺跡具注暦断簡について、残存量わずかに24cm、13日分の暦をもとに復原した結果、天平勝宝9歳暦(757)・1年1巻は約6.23mと判明した。
学校に収蔵された標本類を通した博学連携

歴史のある高校には、しばしば多数の生物標本が保管されている。こうした標本は(1)分類学的、博物学的な授業のための標本、(2)生徒が授業や部活動のなかで作成した標本。(3)解剖学等の授業のための標本の3つに大別される。いずれも自然史科学的に見て貴重な資料だが、(1)は希少野生生物の記録として、(2)は過去の地域自然誌を復元していく上で、それぞれ価値が高い。本研究では、学校標本の価値を再評価し、自然史研究上貴重な標本を記載するとともに、自然史研究と学校教育の双方に貢献できるモデルの構築し、このモデルを幅広く周知し全国の学校標本の再評価を促進するためのマニュアルの作成と、企画展示の開催を行う。
癌化学療法性心筋障害の診断指標及び治療標的分子としてのAPE1の意義に関する研究

DOX誘発性心筋障害マウスモデルを確立しその経時的解析を行った。10-12週齢の雄性C57BL/6JマウスにDOXを多段階用量で適用し、血液検体と心筋の経時組織学的解析とともに高解像度心エコー機能解析を行い、合わせて心筋障害バイオマーカーおよび心機能障害指標としてのAPE1の検証を目的として、DOX投与前後のAPE1 (ELISA)の経時的変化を、現在非特異的マーカーとして用いられるTroponin, BNPと比較検討した。DOX心筋障害の経時組織学的変化とAPE1発現の相関を検討し、DNA損傷、核酸塩基損傷産物、塩基損傷修復機構の変化、関連miRNAの変動、酸化ストレス指標とアポトーシスの変動と比較検討した。さらに、心機能の経時的変化を高解像度心エコーにより収縮・拡張両機能の面から評価して、DOXによる心筋障害・心機能障害の推移とAPE1の時間的・空間的分布の推移との関連を明らかにしつつある。APE1導入による心筋障害軽減効果の検証に向けて、培養心筋細胞のDOX添加細胞障害に対するAPE1の修飾効果を検討するため、マウス培養心筋細胞に既報のごとくDOX添加細胞障害を誘発し、ヒトAPE1遺伝子組み込みレトロウイルスによるAPE1過剰発現条件とsiRNAによる消去条件を適用し、APE1導入の効果を細胞レベルで検討を進めている。また次のステップとして、生体におけるDOX誘発性心筋障害・心機能障害に対するAPE1の効果を既報のAPE1導入Sca1陽性心筋幹細胞を適用し、高解像度心エコーによる心収縮・拡張両機能評価からDOX誘発性心機能障害に対するAPE1導入の効果を検討予定である。これらによって、DOX誘発性心筋障害を早期に検知する新規バイオマーカーとしてのAPE1の意義を確立し、DOX誘発性不可逆的心筋障害の治療標的分子としてのAPE1の可能性を明らかにするものである。当初予定のごとく概ね順調に進展している。現在市販のELISAキットで初期の目的は達成出来ているが、APE1の心筋障害バイオマーカーとしての意義を確立するにはより高感度のELISAが求められ、今後の課題として改良を進行中である。DOX誘発性心筋障害の心機能・組織の経時的変化をとらえる事が出来ており、その本質が、収縮能のみならず拡張能障害を伴う炎症性・変性性変化を主体とするものであることを確認し、酸化ストレスおよびアポトーシスの関与も検出して、今後のAPE1介入処置による修飾効果の判定に供する事が出来る状況にある。治療標的としてのAPE1の意義を確立するため、マウス培養心筋細胞に既報のごとくDOX添加細胞障害を誘発し、ヒトAPE1遺伝子組み込みレトロウイルス処置することによるAPE1過剰発現条件とsiRNAによる消去条件を適用し、細胞レベルでの効果を明らかにする。また次のステップとして、生体におけるDOX誘発性心筋障害・心機能障害に対するAPE1導入の効果を既報のAPE1導入Sca1陽性心筋幹細胞を適用し、高解像度心エコーによる心収縮・拡張両機能評価からDOX誘発性心機能障害に対するAPE1導入の効果を明らかにする予定である。

DOX誘発性心筋障害の心機能・組織の経時的変化をとらえる事が出来ており、その本質が、収縮能のみならず拡張能障害を伴う炎症性・変性性変化を主体とするものであることを確認し、酸化ストレスおよびアポトーシスの関与も検出して、今後のAPE1介入処置による修飾効果の判定に供する事が出来る状況にある。治療標的としてのAPE1の意義を確立するため、マウス培養心筋細胞に既報のごとくDOX添加細胞障害を誘発し、ヒトAPE1遺伝子組み込みレトロウイルス処置することによるAPE1過剰発現条件とsiRNAによる消去条件を適用し、細胞レベルでの効果を明らかにする。また次のステップとして、生体におけるDOX誘発性心筋障害・心機能障害に対するAPE1導入の効果を既報のAPE1導入Sca1陽性心筋幹細胞を適用し、高解像度心エコーによる心収縮・拡張両機能評価からDOX誘発性心機能障害に対するAPE1導入の効果を明らかにする予定である。今年度分は比較的安価な消耗品のみで推移したが、次年度は遺伝子操作等の高額物品費が生じるため、計画通りの支出になる予定である。
サービス貿易自由化の波及効果についての実証分析

本研究の目的は、まずサービス貿易に関する諸統計を国際貿易統計と整合性を保ち、WTOのサービス貿易協定のもとでの自由化を把握出来るように整備することである。次にこれらの統計をもちいて、サービス貿易と財貨貿易との関連などの波及効果を計量的に把握することである。WTOのサービス貿易協定においては、サービス貿易の範囲を国境をこえて商業拠点を設立して行うサービスの供給、自然人によるサービスの供給を含む。そのため従来の国境取引を主体とした国際収支統計をもちいた分析では充分に自由化の効果を把握出来ない。本研究では国境間貿易だけを対象にした狭義のサービス貿易と要素移動を含む広義のサービス貿易の違いを国際収支統計から説明した。サービスの多くは財貨生産の中間投入としてもちいられる。本研究では1985年と1990年の日本の産業連関表をもちいて、財貨に体化されたサービス、分離されたサービスの貿易動向を計測した。また日本貿易のサービス集約度の比較を1985年と1990年について行った。サ-ビス貿易は消費者の移動や企業の設立(直接投資)を伴う貿易取引を含む。従って国際収支統計のうち、直接投資にかかわる統計の整備が本研究の遂行にあたっての急務である事を痛感した。発表論本〔佐々波〕(3)は日本の対欧直接投資を把握するにあたって、日銀、大蔵省、JETRO、通産省等の既存の直接投資統計が、それぞれどのような長所(もしくは短所)をもち、サ-ビス貿易の実証分析を行う際に留意すべき問題点を指摘した。また当論文においては対欧直接投資(1951ー89)の47%は金融保険部門に集中していることが明らかになった。日本の国際収支統計が金融サ-ビスの輸出入のうち直接投資によって生じる配当金受取や事務所経費ぐらいしか計上していないことは、同統計をもちいての実証分析が波及効果を過少評価する可能性がきわめて強いことを裏づけてるかたととなった。〔浦田〕はサ-ビス貿易統計に関する主要文献のサ-ベイを行い、サ-ビス貿易の統計が国際的にどのような問題点をかかえているかを明らかにした。ここでも要素移動を伴うサ-ビス貿易の把握とその定義の国際的整合性の有無が指摘された。またサ-ビス貿易のうちサ-ビス部門にわける海外直接投資が対欧直接投資のなかで大きな比重をしめ、製造業部門における現地販売の促進に、アフタ-サ-ビスの提供、消費者金融の支援といったかたちで密接に結びつけていることが佐々波(3)の分析において明らかになった。海外直投資を経営サ-ビスの輸出と考えるならば、日本とアジアとの財貨貿易の拡大についてもかかるサ-ビスの輸出は大きな関わりをもっている。発表論文〔浦田〕(3)の分析は直接投資を通じて、アジア各国に形成される生産工程別特化は、規模効果にもとずく効率性の高い分業を可能にし、コスト低下という便益を通じて消費者と生産者に利益をもたらす。企業設立を伴うサービス貿易取引(直接投資)の拡大は、サービス部門の規制緩和によって更に加速するものと考えられる。ただし、前年度のまとめにおいても指摘したように、その統計的把握は多くの問題点を含む。佐々波(1)及び浦田(3)はサービス貿易統計の推計がどのように行われているかを明らかにした。そのうえで生産者サービスの移転である直接投資の成長誘発効果-浦田(4)参照-と製造業部門へのサービス供給が特にアジア地域でどのように行われているか-佐々波(2)-を明らかにした。その概要は以下の通りである。各国のサービス貿易の自由化は、金融・保険、流通、運輸、通信等さまざまな分野における規制緩和というかたちで進んでいる。特にアジア諸国においては近年の高度成長の結果、所得水準の向上によるサービス需要の急増とこの自由化が相乗効果を生み、日本のサービス関連企業にビジネスチャンスを与えた。浦田(4)によれば日系企業によるサービス輸出は、サービスが国内財という特徴をそなえているために、アジア諸国の輸出に過度に依存した経済構造を是正し、国内市場の拡大をもたらすという効果をもった。佐々波(2)は日系企業のサービス輸出を、製造業部門に対する補完的サービスの供給を目的とする、金融サービスと商業サービス、消費者向けサービスの供給を目的とするスーパー、コンビニエンスストア等の卸売、小売サービスに分けて分析した。

その結果、サービス貿易の拡大はアジア地域における製造業部門間の相互依存性の深化だけでなく国内市場と海外市場との相互連関効果を高めるためにきわめて重要な働きをしているという事が明らかになった。今年度は日本のサービス輸出の波及効果を中心にとりあげた。もとより日本のサービス輸入の波及もきわめて重要であり、次年度の課題としてとりくみたい。サービスの国際間取引を形態別に分けてみると(I)国境取引のほかに生産者或は消費者が移動する(II)要素収益取引-生産者のみ移動-(III)現地取引-消費者のみ移動-(IV)第3国取引-生産者及び消費者の移動となる。この他にサービスの多くが中間財であり財に体化されて取引されるという形態の分析も重要である。本年度は産業連関表(1985年.1990年)をもちいて(I)の形態のサービス貿易と中間財として財の取引に体化されるサービス輸出入の特徴を分析した。その結果輸出に集約的に用いられるサービスは商業、運輸・通信、不動産であり、輸入に集約的に用いられるサービスは電気・ガス、水道、その他サービス、金融であることが明らかになった。これらに(I)の形態を加えたものが、直接・間接に取引されるサービスである。(浦田秀次郎「財貨の体化されたサービス貿易(世界経済評論より近刊予定に発表)このほか日本の(II)の形態の取引は1980年代中頃からきわめて盛んになった。ことに商業、金融、保健、卸売・小売のサービス貿易は財の貿易取引や現地生産を円滑に行ったために必要な支援的なサービスを提供する。このような支援的サービスは特にアジア地域で重要である。本年度はアジア地域への日本の(II)の形態によるサービス貿易の現状についての分析を行った。その結果、アジア諸国とのサービス貿易は香港・シンガポールとは金融サービス、台湾韓国とは小売サービス、インドネシアとは観光サービスというように分野が異り、アジア地域全体としての財の生産及び流通に対してネットワーキング支援を行っていることが明らかになった。(yoko Sazanami “Japanese Service Enterprises in the pacific"in Sletmo,G.K,and Gavin Boyd(ed)Pacific Service Enterprises and Pacific Cooperation Westview Press,1993に発表)本年度行った研究はあまり行われていない分析視覚によるものであることを付記する。