hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知発達と動作学習の相互関連性のメカニズムに関する研究

このスポーツ的認知テストは、ボールゲーム活動を教材・内容とした体育授業の単元の事前(11月頃)と事後(2月・3月)に実施した。現在、スポーツ的認知テストの得られたデータの入力は全て終了したが、介入観察及び動作学習に関するデータを、知能テストのデータと比較可能なデータへの変換(数量化)する作業が終了しておらず、本格的な結論は、4月下旬に明らかになる見通しである。5歳児から9歳児まで、述べ203名を対象として、介入観察・実験授業及びスポーツ的認知能力テストを行った。介入観察・実験授業は、保育園5歳児クラス20名(3月17日終了予定)、小学校1年生40名、スポーツ的認知能力テストについては、小学校1年生39名、2年生111名、4年生33名、を対象に実施した。スポーツ的認知能力テストを実施した小学校2年生111名は、昨年度から継続的に追跡している被験者である(71名は、比較群)。スポーツ的認知テストは、元東京教育大学榊原清及び平沼良が開発した数研式学年別知能調査の中から、1)図系列、2)顔、3)迷路、4)絵系列、の4項目を採用し、動作学習に関する技術認識テスト1項目を加え、合計5項目の問題を設定した。尚、知能検査から選択した4)絵系列については、内容が子どもの生活全般にわたるもので構成されていたが、全てスポーツ活動に関わるものに修正・変更した。このスポーツ的認知テストは、本年度は、ボールゲーム活動を教材・内容とした体育授業の単元の事後に実施した。保育園児を対象としたテストは、上記の視点を含みつつ若干の修正を行い個別面接形式で行う予定である(3月28日実施予定)。現在、介入観察及び動作学習に関するデータを、知能テストのデータと比較可能なデータへの変換(数量化)する作業中。昨年度のデータとも照らし合わせて統計的手法で相互関連を考察する。
動物の進化における性決定遺伝子の分子進化

脊椎動物の性決定遺伝子は、XX/XY型性決定様式を持つ哺乳類及び魚類メダカにおいて、そのY染色体上にそれぞれSRY、DMYが同定されているが、その他の動物種では未同定である。本研究では、ZZ/ZW型様式のアフリカツメガエルにおいて、そのW染色体上の遺伝子DM-Wの単離、発現解析及び遺伝子導入個体の解析等を行い、DM-Wが性(♀)決定遺伝子であることを強く示唆する結果を得た(PNAS 2008)。更に、DM-Wは、構造解析から哺乳類以外の脊椎動物で精巣形成遺伝子と考えられるDMRT1の重複(転写活性化領域は欠失)によって分子進化した事、DM-Wタンパク質はin vitroでDMRT1タンパク質の転写活性化能を抑制する事、DM-Wは雌性ホルモン合成酵素アロマターゼの遺伝子発現を上方制御する事もわかった。メダカ性決定遺伝子DMY(DMRT1の欠失なき重複によって分子進化)、ショウジョウバエ・線虫の性決定に関わるDM型遺伝子(DMRT1の先祖型遺伝子)、等の現在までの知見を考え併せ、私は動物における性決定遺伝子の分子進化に関し、以下の進化的仮説を提案する。<無脊椎動物のある原始的な種で、DM型遺伝子が性の決定に関わり、脊椎動物では、そのDM型遺伝子の重複進化過程で、DMRT1が精巣形成上位の遺伝子として分子進化した。脊椎動物の性決定遺伝子は、種分化に伴い、DMRT1或はアロマターゼ遺伝子をどう制御するかというヒエラルキー闘争の中、それぞれ独自の性決定システム構築過程で分子進化した。このコンテクストにおいて、性決定遺伝子は、種分化に伴いそれぞれ異なる事が予想され、DMRT1、DMRT1重複遺伝子、DMRT1発現制御遺伝子、或はアロマターゼ制御遺伝子が性決定遺伝子となったと考えられる。哺乳類に限っては、性決定システム変換の中で、SRYが登場してきたと想像される。本研究は,動物界における進化・種分化と性決定機構との連関を考察することが目的である。初年度である本年度は,まだその分子機構がほとんど解明されていないZZ/ZW型の性決定機構を,XX/XY型の性決定機構を持つ哺乳類等の脊椎動物種のそれと比較解析することを目的として,ZZ/ZW型の性決定様式を持つ事が遺伝学的に明らかにされているアフリカツメガエル(X.laevis)を用いて,以下の仮説の検証を行った。仮説:アフリカツメガエルにおいて,我々が単離に成功した雌ゲノム特異的遺伝子(W染色体リンク)xDM-Wは,精巣決定遺伝子と推定されるxDMRT1の機能を抑制することにより,性(♀/卵巣)決定遺伝子として機能するxDM-Wタンパク質のxDMRT1タンパク質の抑制(これまでに培養細胞の過剰発現系では抑制が検出されている)を,個体レベルで調べたところ,現在までにはポジチブな結果は得られていない。並行して,xDM-W遺伝子に対するshort hairpin型のノックダウンベクターをゲノムに組み込んだトランスジェニック幼生および成体を作製し,解析を行った。性決定期後の性分化が始まる幼生期においては,非常に興味深い事に,本来は卵巣をつくるZW型のxDM-Wノックダウン個体の生殖巣が,精巣型の表現系(卵巣腔が形成されず,始原生殖細胞が皮質から髄質に移動)がある確率で見出された。また,生殖巣が十分に成熟した成体においては,ZW型のxDM-Wノックダウン個体において生殖巣の未発達および形成異常が多く認められた。更に非常に重要なことには,遺伝子導入個体の中で2匹の生殖巣が精巣を形成していた。そのうち1匹には精子も存在していた。

これらのことは,たった1つの遺伝子xDM-Wの発現抑制が,ZW型の遺伝的メスをZWオスへ性転換を誘導したことであり,xDM-Wがメスを決定する性(卵巣形成)遺伝子であることが強く示唆された。更に,性決定期直後の性決定・分化関連遺伝子の発現をRT-PCRで調べたところ,予備的な結果であるがXX/XY型の哺乳類との共通性が認められた。このことから,ZZ/ZW型とXX/XY型では性の決定をする頂点の遺伝子は違うものの性分化(精巣形成/卵巣形成)の遺伝子発現ヒエラルキーには進化的保存性が存在する事が示唆された。すなわち,1種分化と性決定機構は密接に連関する,2(哺乳類以外での性決定機構の知見から考えあわせて)哺乳類以外の脊椎動物種では精巣形成遺伝子DMRT1の制御機構の差異が性決定様式を分岐させる,という考察が考えられる。脊椎動物では、XX/XY型性決定様式を持つ哺乳類(真獣類)及び魚類メダカにおいてのみ、そのY染色体上にそれぞれSRY、DWが性決定遺伝子として同定されている。本研究では、ZZ/ZW型様式のアフリカツメガエルにおいて、そのW染色体上のDM-W遺伝子(我々が単離した)の発現及び遺伝子導入個体の解析等を行い、DM-Wが性(♀)決定遺伝子であることを強く示唆する結果が得られた(PNAS2008)。更に、1、DW-Wは、構造解析から哺乳類以外の脊椎動物で精巣形成遺伝子と考えられるDMRT1の重複(転写活性化領域は欠失)によって分子進化した。2、DM-Wタンパク質はin vitroでDMRT1タンパク質の転写活性化能を抑制した。3、DM-Wは雌性ホルモン合成酵素アロマターゼの遺伝子発現を上方制御した。これらの結果、及びメダカ性決定遺伝子DMY(DMRT1の欠失なき重複によって分子進化)、ショウジョウバエ・線虫の性決定に関わるDM型遺伝子(DMRT1の先祖型遺伝子)、等の現在までの知見を考え併せ、私は動物における性決定遺伝子の分子進化に関し、以下の進化的仮説を提案する。<無脊椎動物のある原始的な種で、DM型遺伝子が性の決定に関わり、脊椎動物では、そのDM型遺伝子の重複進化過程で、DMRT1が精巣形成上位の遺伝子として分子進化した。脊椎動物の性決定遺伝子は、種分化に伴い、DMRT1或はアロマターゼ遺伝子をどう制御するかというヒエラルキー闘争の中、それぞれ独自の性決定システム構築過程で分子進化した。このゴンテクストにおいて、性決定遺伝子は、種分化に伴いそれぞれ異なる事が予想され、DMRT1、DMRT1重複遺伝子、DMRT1発現制御遺伝子、或はアロマターゼ制御遺伝子が性決定遺伝子となったと考えられる。哺乳類に限っては、性決定システムの変換の中でSRYが登場してきたと想像される。
就学・就業行動の多様化と高等教育の制度的・機能的変容に関する国際比較研究

今年度は、次の2つの分析課題に取り組んだ。第一に、アメリカにおける非学位課程(サーティフィケート・プログラム)の普及過程について、さらに分析を進めた。一昨年後半昨年にかけては、おもにここ20年ほどの拡大の流れと全体的な普及状況を把握することに努めたが、今年度は、実務的な運用状況や制度化の詳細を、いくつかの大学の事例をもとに検討した。第二に、昨年度行った、学生の退学行動の分析をもとに、若年層のキャリア変容と高等教育制度の柔軟化との関係を理論的に整理した。第一の課題については、以下の2点が明らかになった。(1)職能団体との連携において、大学院レベルでもサーティフィケートが拡大してきていた。惇門大学院のみならず、カーネギー分類で博士号授与大学に分類されるような大学群でも、かなりの割合でサーティフィケート・プログラムの普及が見られた。(2)大規模大学の非学位課程では、しばしば、コミュニティ・カレッジの準学士課程のような正規の課程とは別に、学士課程への編入や単位移動を可能にするようなしくみの整備が見られた。以上の結果から、非学位課程が、最終的には学位課程に移籍したいと考える学生にとって、傍系ルートとして機能している様子が確認された。第二の課題については、ここ30年ほどのあいだにアメリカで起こった現象が、「制度にうめこまれたキャリア」から「市場化されたキャリア」への移行だったことが明らかとなった。学生のキャリアはより個人化し、属性にかかわらず断続的な就学行動が増える中で、高等教育の教育課程には、大学どうしの互換性があることが求められるようになり、前期課程のカリキュラム標準化を含め、共通性の高いカリキュラム構造が模索される現状があることを示した。以上の研究成果のうち、第一の部分については、雑誌『IDE現代の高等教育』および日本高等教育学会第9回大会にて発表した。第二の部分についても論文を執築中である。今年度前半は、アメリカの大学における、学位でない学歴資格(サーティフィケート)拡大の状況整理を主な作業として行った。国内外の文書資料の取り寄せ、インターネットによる情報収集、およびアメリカ教育省教育統計センターより提供されたIPEDS(統合中等後教育機関データシステム)を通じてデータセットを構築し、1970年代以降のサーティフィケート拡張の動き(とりわけ1990年代の動向)を分析した。本成果の一部は、日本教育社会学会第56回大会(「アメリカにおけるサーティフィケート・プログラムの展開-学位でない学歴資格の拡大-」)にて発表した。今年度後半は、アメリカの大学における大学生の就学行動分析の準備を中心に研究を行った。サーティフィケート拡大をはじめとした高等教育システムの柔軟化を底支えした学生の意識・行動の変化を明らかにするため、以下の2点を中心に準備を進めた。(1)これまでアメリカ内外で明らかにされてきた、学生の行動分析についての文献レビュー、(2)学生の変化を追うことのできるパネル・データの収集。(1)については、図書館所蔵雑誌、電子ジャーナルの他に、関連文献を購入し、動向を整理した。(2)については、ウィスコンシン大学およびミシガン大学ICPSRよりデータの利用許可を得、データセットの整備を中心に作業を行った。この過程で、大規模データ整理のためのコンピュータおよびソフトウェアを購入した。今年度は、以下2つの分析課題に取り組んだ。第一に、昨年度後半期に行った、アメリカにおける非学位課程(サーティフィケート・プログラム)の普及課程の分析をさらに進めた。第二に、こうした課程の増設に正当な根拠を与えた、正規の学位課程からの学生の退学行動に焦点をあてて、学生の進学・就業キャリアのより詳しい分析を行った。第一の課題については、以下の3点が明らかになった。(1)短期職業課程から始まった非学位課程は、職業課程から学術課程への転学が阻止されてはならないという政策的傾向のもとで、学術課程にも広がっていった。そこには営利大学の拡大が大きく影響していた。(2)専門職、学術、職業のいずれにも純粋には該当しない、比較的新しい学問分野や準専門職要請分野において、学位とサーティフィケートとを併設した課程が多く見られるようになった。(3)こうした課程では、従来の職業課程のように格安で教育機会が提供されることはなく、学位課程に匹敵する高額の授業料で教育機会が提供される傾向が見られた。教育機会の開放という政策的志向が、帰結として市場的な傾向を強く持った教育機会の増加につながった過程を見出すことができた。第二の課題については、以下の2点が明らかになった。(1)1960年代から1980年代にかけて、「退学はいけないことだ」という学生側の規範が緩み、退学が1つの就学選択としてありふれたものに変化した、(2)それは、若者のキャリア展望のあり方と強く関連していた。現在でも、アメリカの大学では、新入生導入教育をはじめとする退学防止策と、退学経験者をサポートしようとする退学容認的な施策とが混在しているが、単に並存させるのでなく、若者のキャリアと連関させながら両者のバランスをとる枠組みが求められることを示した。以上の研究成果は、それぞれ東京大学大学院教育学研究科紀要第45巻(印刷中)、日本高等教育学会第8回大会にてそれぞれ発表した。

一昨年後半昨年にかけては、おもにここ20年ほどの拡大の流れと全体的な普及状況を把握することに努めたが、今年度は、実務的な運用状況や制度化の詳細を、いくつかの大学の事例をもとに検討した。第二に、昨年度行った、学生の退学行動の分析をもとに、若年層のキャリア変容と高等教育制度の柔軟化との関係を理論的に整理した。第一の課題については、以下の2点が明らかになった。(1)職能団体との連携において、大学院レベルでもサーティフィケートが拡大してきていた。惇門大学院のみならず、カーネギー分類で博士号授与大学に分類されるような大学群でも、かなりの割合でサーティフィケート・プログラムの普及が見られた。(2)大規模大学の非学位課程では、しばしば、コミュニティ・カレッジの準学士課程のような正規の課程とは別に、学士課程への編入や単位移動を可能にするようなしくみの整備が見られた。以上の結果から、非学位課程が、最終的には学位課程に移籍したいと考える学生にとって、傍系ルートとして機能している様子が確認された。第二の課題については、ここ30年ほどのあいだにアメリカで起こった現象が、「制度にうめこまれたキャリア」から「市場化されたキャリア」への移行だったことが明らかとなった。学生のキャリアはより個人化し、属性にかかわらず断続的な就学行動が増える中で、高等教育の教育課程には、大学どうしの互換性があることが求められるようになり、前期課程のカリキュラム標準化を含め、共通性の高いカリキュラム構造が模索される現状があることを示した。以上の研究成果のうち、第一の部分については、雑誌『IDE現代の高等教育』および日本高等教育学会第9回大会にて発表した。第二の部分についても論文を執築中である。
極微細トランジスタ中における準弾道電子+準弾道フォノン系の統合シミュレーション

チャネル長10nm級のSi-MOSFETを対象に、内部で発生する非平衡光学フォノン分布(ホットスポット)の形成機構およびそれが素子電気特性に与える影響を高精度数値シミュレーションの活用により解析した。使用したシミュレーション手法は、分子動力学法とモンテカルロ法である。分子動力学法を活用した解析では、SiO_2/Si界面に閉じ込められたSiナノ構造中の局所的な熱エネルギーがどのような拡散機構を示すのか、その過渡状態の動的過程を詳細に調べた。酸化膜厚およびSi膜厚を様々に変化させながらシミュレーションを行い熱拡散速度のサイズ依存性を調査したところ、熱拡散速度は酸化膜厚には依存せず、Si膜厚のみでほぼ決まると考えて良いことが新たに判明した。一方、モンテカルロ法による解析では、電子およびフォノンのボルツマン輸送方程式を統合的に取り扱うシミュレータを構築し、ホットスポット形成が電流駆動力に与える影響を探った。フォノン輸送に関わるパラメータの一部の決定には、上記分子動力学シミュレーションの結果を活用した。発熱効果のon/offによるドレイン電流の変化を調べたところ、ホットスポット形成の影響は比較的小さい(1%程度)ことが分かった。ドレインに入射した電子の冷却効率が悪化することが電流低下の原因だが、もともと高いドレイン電子温度(>2,000K)に対し,100K程度のフォノン温度上昇はインパクトが小さいものと考えられる。本研究を通じてシリコンナノデバイス中での準弾道電子と準弾道フォノンの輸送を統一的に取り扱うシミュレータ技術が確立した。チャネル長の極めて短いMOSFETにおいては,ドレイン内部での電子-フォノン非弾性散乱が電流量を決定付ける重要な因子であることが指摘されてきたが,フォノン系の非熱平衡分布を考慮した詳細な解析は行われていない.本研究では,本領域のフォノン分布を分子動力学法に基づき正確にシミュレートし,得られた知見をナノスケール電子輸送シミュレータと結合することで,より現実的な非平衡フォノン存在下における準弾道電子伝導の機構を理論的に明らかにする.本年度は、統合シミュレーションの要素技術の準備として、(1)早大チームが有する原子間相互作用モデルによるフォノン解析(2)同モデルによる熱輸送シミュレーション(3)フォノンに対するボルツマン輸送方程式を直接解くモンテカルロシミュレータの開発に取り組んだ。(1)の調査では、バルクSiのフォノン分散関係がほぼ正確に再現できることが確認され,(2)のシミュレーションではSiO_2膜で覆われたSiナノ構造体とバルクSiとで熱輸送速度に違いが現れるところまで確認できた.更に(3)で開発したシミュレータでナノデバイス中の格子温度分布を計算した結果、フーリエ則に基づく従来の古典的熱拡散方程式による計算結果との間に明確な差異が認められた。フォノンの平均自由行程および緩和時間以下の空間/時間的スケールではもはや単純な拡散的熱伝導の概念は成立せず,準弾道的なフォノン伝導の考慮が必須であることが明らかとなった。
脳挫傷周囲組織における限局性脳血流障害の発生機序とその治療に関する研究

【緒言】局所性頭部外傷に分類される脳挫傷においては、受傷早期には神経学的異常に乏しく、意識状態も良好に保たれていながら、6から48時間の経過で進行性に臨床症状が悪化し不幸な転帰をとる症例がある。そこには受傷後に経時的に憎悪する二次的な病態が存在するものと考えられる。本研究では、ラットの皮質脳挫傷モデルを用い、脳挫傷組織周辺部に形成される二次的な細胞障害の形態とその原因、ならびに治療法について検討を行った。【結果】(1)組織学的には、挫傷性壊死、脳浮腫、微小血栓形成が認められ、これらは6から24時間の経過で、脳挫傷中心部から周辺部へと広がっていった。周辺部で最初に認められる変化は、細血管内の血栓形成であった。(2)局所脳血流量は、脳挫傷中心部では受傷直後より虚血レベルまで低下し回復しなかった。脳挫傷辺縁部では、脳血量は、受傷直後baselineの20%まで低下した後、いったん40から60%まで回復し、再び虚血レベルまで下がりその後は回復しなかった。(3)血小板活性化因子阻害剤の受傷前投与は、脳挫傷壊死組織の大きさを有意に縮小した。同時に脳挫傷辺縁部の脳血流低下を有意に抑制したが、脳挫傷中心部の血流低下に対しては効果がなかった。(4)挫傷脳組織の組織浸透圧は受傷直後より急速に上昇し、これに遅れる形で脳浮腫形成が認められた。(5)脳挫傷組織のナトリウム、カリウム含有量の総和は受傷後大きな変化を示さなかったことより、脳組織浸透圧の上昇に、ナトリウムをはじめとする無機イオンの関与は少ないと考えられた。【考察】脳挫傷周辺組織で進行する二次的な脳損傷には、細血管内での微小血栓形成が関与しているものと考えられた。血栓形成により局所的に脳血流が低下し、脳虚血とそれに続く脳浮腫が悪化する結果、周辺部での組織損傷が進行する。血小板活性化因子阻害剤などの抗血栓療法は脳挫傷対する新しい治療法になり得るものと考えられる。挫傷性浮腫の原因の一つとして、挫傷脳組織の組織浸透圧の著明な上昇が考えられた。この浸透圧の上昇の原因としては、細胞が持つ細胞膜などの高分子化合物の分解によるidiogenic osmoleやmetabolic intemediate osmoleの増加が考えられた。Wistar ratの大脳皮質に、controlled cortical impact deviceを用いて、脳挫傷を作成した。脳挫傷に対する各種薬剤の効果を調べるためには、一定の大きさの実験脳挫傷を再現性よく作成する必要があるが、cortical impact deviceはこの点において非常に有用であることが、今回の組織学的検討によって確認された。HE染色、PTAH染色によると、受傷1時間後では、浮腫性変化と、挫傷中心部に微小血栓形成が認められた。

受傷6時間、24時間と経過するにしたがい、血栓形成は脳挫傷中心部より周辺部へ向かって拡大していき、浮腫性変化も同様な経過を示した。^<14>C-iodo-antipyrine autoradiography法を用いて定量した脳血流量は、受傷直後に脳挫傷を中心にかなり広い範囲で低下を示した後、挫傷中心部を残して正常よりやや低いレベルまで一端回復し、その後再び脳挫傷辺縁部において低下した。以上の結果より、脳挫傷ならびににその周辺脳組織において、広範な脳血流障害が存在することが明らかとなった。この血流障害の原因としては、脳挫傷中心部から周辺部へと広がっていく血管内凝固による微小血栓の形成が関与しているものと考えられた。さらにこの血流障害は時間とともに周辺組織へと広がっていくことより、脳挫傷に伴う二次的な細胞障害に深く関与しているものと思われ、微小血栓形成を抑制することは、脳挫傷の治療となる可能性が示唆された。前年度の研究結果より、脳挫傷組織と隣接する脳組織では、外傷早期より脳血流が著明に低下することが明らかとなった。また、この血流低下の原因として細血管内での微小血栓形成の関与が推測された。平成8年度は、脳血流の低下と血栓形成の関係を以下の方法で検討した。1)脳挫傷作成直後に、血小板活性因子阻害剤etizolam(2-4mg/kg)を投与し、24時間後に組織学的検討を行った。挫傷中心部ではetizolamの効果は、明らかでなかったが、隣接脳組織での血栓形成は抑制される傾向にあった。そこでLaser-Doppler血流計を用いて脳血流量の変化をみた。脳挫傷中心部では、脳血流は外傷後直後、10から20分以内に虚血レベルにまで低下した。隣接脳組織では、外傷直後1から2時間の経過で徐々に血流が低下し、虚血レベルに達したが、その後正常の40から60%にまで改善したのち再び低下し、虚血レベルとなり回復しなかった。etizolamは脳挫傷中心部の血流低下を改善しなかった。隣接脳組織においては、etizolamの投与は、受傷直後の脳血流低下には有意の影響を与えなかったが、3から6時間後に認められる血流の再低下を抑制した。2)血液凝固因子阻害剤であるnafamostat mesilateを投与し同様の観察を行ったが、有意な改善は認められなかった。中心部での血流低下は、外傷直後より虚血レベルに達し、薬剤による抑制効果がないことより、外力による直接的な一次損傷であると考えられる。これに対して隣接脳組織で観察される脳血流低下は、二相性の変化を示すことより、二次的な組織障害が関与していると考えられる。第一相の血流低下は、細血管の攣縮などが原因であり可逆的な変化であると推測される。第二相の血流低下は、二次的な血管内皮細胞障害などにより、血栓が進行性に形成される結果であると思われる。【目的】前年度までの研究より、脳挫傷組織と隣接する脳組織では、外傷早期より脳血流が著明に低下すること、そしてこの血流低下には細血管内での微小血栓形成が関与していることが明らかとなった。脳挫傷の転帰を大きく左右する因子としては、脳血流量の低下に加えて、受傷後6時間から48時間にかけて出現する挫傷性浮腫の存在がある。本研究では、脳挫傷後に認められる脳血流低下と脳浮腫形成の関係を知る目的で、組織浸透圧の変化に注目し以下の実験を行った。【方法】ラットの大脳皮質に脳挫傷を作成し、1)挫傷性浮腫の程度を、比重法、乾燥重量法にて測定した。2)挫傷組織の組織浸透圧を、蒸気圧浸透圧計にて測定した。
肥満高血圧におけるプロレニンを介したインスリン抵抗性発生機序の解明

Obeseおよびleanの肥満合併高血圧モデルラットに(プロ)レニン受容体ブロッカーであるdecoyとそのscrambleを12週投与し、インスリン抵抗性への影響を検討した。腹腔内糖負荷テストでは、未治療群obeseがleanより血糖値は高く、scramble治療では変化せずdecoy治療で改善した。インスリン感受性テストでは、インスリン投与後90分と120分後の血糖低下が、scrambleでは改善なかったが、decoyで改善した。obese未治療群よりdecoy治療で骨格筋Arkリン酸化が亢進していた。心血管疾患の危険因子の重積により重症化するメタボリックシンドロームは社会的な問題となっている。最近、組織レニン・アンジオテンシン系の調節因子として明らかになった組織プロレニン受容体が、同病態においてどのような働きをするのかを解明することが本研究の目的である。本研究では、肥満合併高血圧モデル動物であるSHR/NDmcr-cp(コレツキーラット)に(プロ)レニン受容体ブロッカーであるHRP decoyとそのscramble decoyを投与し、(プロ)レニン受容体のインスリン抵抗性への影響を検討した。SHR/NDmcr-cpラットはleanとobeseに分け、エサは全て正塩食とし、治療はscramble decoyとHRP decoyを6週間皮下投与したものに分けた。12週後に腹腔内糖負荷テスト(ipGTT)インスリン感受性テスト(ipITT)を行った。結果はipGTTでは未治療群ではobeseが1eanより血糖値は高く、scramble治療群では血糖値はほぼ変化なかったがdecoy治療群で改善した。ipITTではインスリン投与後90分と120分後の血糖値をインスリン投与前と比較し、leanはobeseより血糖値が大きく下がった。未治療群とscramble治療群ではほぼ改善なかったが、decoy治療群ではobeseとleanの差が消失した。これらの結果から、(プロ)レニン受容体はメタボリックシンドロームのインスリン抵抗性に関与している可能性が示唆された。結果はipGTTでは未治療群ではobeseがleanより血糖値は高く、scramble治療群では血糖値はほぼ変化なかったがdecoy治療群で改善した。またウェスタンブロットを行い、obese未治療群よりobese decoy治療でArkリン酸化が起こっている傾向が見られた。
人間工学的アプロ-チにもとづく高齢者の日常生活機器活用能竜に関する研究

実験室内に各種日常生活モデル機器を設置し,操作方法や操作高の変化と作業者の操作筋力との対応関係を検討することで,高齢者と若年者間で顕在化する年代的特異性や共通性について明らかにした.モデル機器は操作性と高齢者の機能適応との両側面から整理し,ドアの開閉やコンセント等の引き抜き操作を想定した押引力機器と,ドアノブ,水道蛇口や鍵,ガス元栓等の操作を想定した回転力機器の合計10種類とし,操作高の変化によるモデル機器活用時の操作感と複数の教示筋力を計測した.計測対象者は,高齢女性12名(6878歳)と若年女性11名(1921歳)であった.操作高に関しては,(1)肘頭高を基準とした適正操作高は押引操作では若年者群が,回転操作では高齢者群が各々高めの傾向を示した.(2)操作しやすい範囲の比較では,高齢者群は若年者群よりも狭い特徴を認めた.(3)操作機器の種類により適正操作高には差が窺え,縦型取っ手を押す操作を除く他の機器の適正操作高は肘頭高よりも低めに位置しており,特に回転操作機器では肘頭高と大転子高のほぼ中央を適正操作高とした.(4)適正操作高,及び上方向,下方向で操作しにくい高さと身体寸法の間には対応関係が成立しており,とりわけ縦型取っ手やドアノブの操作は身体寸法と強い相関関係を認めた.一方,操作筋力については,(5)若年者群の最大筋力は高齢者群に比較して全般的に強い傾向を示し,特に回転操作は押引操作に比較して年代差が顕著であった.(6)最大筋力に対する普段操作する程度,まあまあ楽に操作,かなり力を入れて操作の各々の最大筋力比は,高齢者群の方が若年者群よりも高率を示す操作機器が多数を占めた.(7)操作高の違いにより最大筋力には差が認められ,両群とも適正操作高で最も高値を示した.(8)握力と最大筋力の間には対応関係の成立を見たが,押引操作での相関は回転操作に比較して弱い傾向にあった.実験室内に各種日常生活モデル機器を設置し,操作方法や操作高の変化と作業者の操作筋力との対応関係を検討することで,高齢者と若年者間で顕在化する年代的特異性や共通性について明らかにした.モデル機器は操作性と高齢者の機能適応との両側面から整理し,ドアの開閉やコンセント等の引き抜き操作を想定した押引力機器と,ドアノブ,水道蛇口や鍵,ガス元栓等の操作を想定した回転力機器の合計10種類とし,操作高の変化によるモデル機器活用時の操作感と複数の教示筋力を計測した.計測対象者は,高齢女性12名(6878歳)と若年女性11名(1921歳)であった.操作高に関しては,(1)肘頭高を基準とした適正操作高は押引操作では若年者群が,回転操作では高齢者群が各々高めの傾向を示した.(2)操作しやすい範囲の比較では,高齢者群は若年者群よりも狭い特徴を認めた.(3)操作機器の種類により適正操作高には差が窺え,縦型取っ手を押す操作を除く他の機器の適正操作高は肘頭高よりも低めに位置しており,特に回転操作機器では肘頭高と大転子高のほぼ中央を適正操作高とした.(4)適正操作高,及び上方向,下方向で操作しにくい高さと身体寸法の間には対応関係が成立しており,とりわけ縦型取っ手やドアノブの操作は身体寸法と強い相関関係を認めた.一方,操作筋力については,(5)若年者群の最大筋力は高齢者群に比較して全般的に強い傾向を示し,特に回転操作は押引操作に比較して年代差が顕著であった.(6)最大筋力に対する普段操作する程度,まあまあ楽に操作,かなり力を入れて操作の各々の最大筋力比は,高齢者群の方が若年者群よりも高率を示す操作機器が多数を占めた.(7)操作高の違いにより最大筋力には差が認められ,両群とも適正操作高で最も高値を示した.(8)握力と最大筋力の間には対応関係の成立を見たが,押引操作での相関は回転操作に比較して弱い傾向にあった.
テレビ文化のメディア史的考察

本研究は、テレビの歴史を原理的に捉え直そうとする試みだった。そのとき分析のキーワードにしたのが、「文化」と「メディア」である。テレビは原理的には、この二つの極の間を揺れ動いてきた。一方でテレビはドラマやバラエティのように、「文化」として様々な「娯楽作品」を提供し続けた。だが他方でテレビは、そうした「作品」や「娯楽」であるだけでなく、何かの出来事を伝達するための「メディア」でもあり続けた。ケネディ大統領の暗殺事件の報道から衛星中継が始まったことに象徴されるように、テレビはさまざまな出来事を「生中継」してきただろう。そこではテレビは、「作品」である前に、自らを透明なメディアとして、現在の出来事を視聴者に伝達する役割を果たしてきた。本研究は、このテレビの二つの可能性(文化/メディア)が、相互に拮抗しあいながらどのようにテレビ文化の歴史を形作ってきたかを分析した。とりわけ私たちは、こうした「文化」と「メディア」が緊張を持って交錯していた時代としての1970年代のテレビのありように注目した。1980年代のテレビを見直してみると、「元気が出るテレビ」のように、自作自演的な要素が視聴者に自覚されている「メディア」的な番組が主流になる。逆に60年代まで遡って見ると、そこには「夢であいましょう」のように、「文化」としてのテレビ番組がはっきりと見えてくる。しかし70年代にはテレビのメディア性が製作者に自覚されているにもかかわらずに、それが相変わらず文化としての相貌を持って作られていたとしか思えないのだ。それを資料の分析だけでなく、露木茂氏や山田太一氏や小谷秀穂氏などへのインタビューを通して明らかにしたのが本研究である。この1年間の研究でわれわれが共有しつつある仮説は、テレビ・メディア史における「1970年代」の重要性である。1970年代においてテレビはメディアとしての自己準拠的な空間を形成したのではないか。それまではテレビは、芸能やスポーツや日々の出来事をひとびとに伝達すべき透明なメディアとして社会的に機能していた。しかし1970年代を通して、テレビはメディアとしての不透明性を露わにし、その不透明な厚みに視聴者が無意識的に気づくようになる。そこではテレビ自体が欲望の対象になるのだ。例えば研究協力者太田省一は、研究会の発表でテレビ文化としての歌謡曲が70年代に成立したことを明らかにした。70年代の歌謡曲文化とは、商品としてのアイドルがプロダクションの戦略に基づいて不自然に歌わされていることを視聴者が楽しむ文化だった。それが60年代までに興行界を中心に成立していた歌謡界の体制を切り崩し(つまりテレビ番組はそれまでは歌謡界の秩序を伝達していたにすぎない)、テレビ文化として自律した歌謡曲文化を新たに成立させたのである。ただしそのとき視聴者と製作者はどこかですれ違ったまま遭遇していた。このテレビ文化の自己準拠性に視聴者が共犯関係的に参入していくのが1980年代である。この1980年代的な内輪としての「ギョーカイ文化」が、現代に至る日本のメディア文化を規定していくことになるのは、研究分担者の北田暁大が、『嗤う日本のナショナリズム』において、テレビを含むより広いメディア文化論の射程で明らかにした通りである。来年度はわれわれはこの大きな歴史的布置をめぐって、それぞれの分野でより精緻な研究をしていくことになるだろう。

だが他方でテレビは、そうした「作品」や「娯楽」であるだけでなく、何かの出来事を伝達するための「メディア」でもあり続けた。ケネディ大統領の暗殺事件の報道から衛星中継が始まったことに象徴されるように、テレビはさまざまな出来事を「生中継」してきただろう。そこではテレビは、「作品」である前に、自らを透明なメディアとして、現在の出来事を視聴者に伝達する役割を果たしてきた。本研究は、このテレビの二つの可能性(文化/メディア)が、相互に拮抗しあいながらどのようにテレビ文化の歴史を形作ってきたかを分析した。とりわけ私たちは、こうした「文化」と「メディア」が緊張を持って交錯していた時代としての1970年代のテレビのありように注目した。1980年代のテレビを見直してみると、「元気が出るテレビ」のように、自作自演的な要素が視聴者に自覚されている「メディア」的な番組が主流になる。逆に60年代まで遡って見ると、そこには「夢であいましょう」のように、「文化」としてのテレビ番組がはっきりと見えてくる。しかし70年代にはテレビのメディア性が製作者に自覚されているにもかかわらずに、それが相変わらず文化としての相貌を持って作られていたとしか思えないのだ。それを資料の分析だけでなく、露木茂氏や山田太一氏や小谷秀穂氏などへのインタビューを通して明らかにしたのが本研究である。
スペクトル・散乱理論とその周辺

スペクトル理論、散乱理論は数理物理に登場する種々の作用素を研究の対象とするが、従来はシュレーディンガー作業素が主流であった。ところが、最近では、研究者の数の増加と共に研究対象の多様性も飛躍的に増大し、興味ある結果が多数得られている。そのうち今年度に行われた主要なものを挙げれば次の様になる。1)透過壁ポテンシャルによる散乱問題、波動作用素の完全性、散乱作用素のユニタリ性、固有函数展開定理を証明し、散乱行列の解析性を明かにした。2)固有函数の遠方での挙動。同次の2階楕円型偏微分方程式の解の無限遠における減衰のオーダーに関する精密な評価を得た。3)経路積分、電磁場を運動するスピン0の相対論的粒子に対する経路積分による解の表現を得た。4)線型弾性論の方程式、弾性波に対するスペクトル・散乱理論を定式化し、スベクトル函数の解析性に関する考察を行った。5)散乱理論の流体力学への応用、圧縮性流体に対するオイラー方程式の解の非圧縮極限を散乱理論における波動作用素の完全性に関する結果を用いて論じた。6)散乱状態の漸近挙動、時間を含んだシュレーディンガー方程式の散乱解の時間無限大における挙動を解析した。以上の他にも多種多様な結果が、特に若い世代の研究者によって得られている。上述の結果の一部及びその他の研究成果については、1987年1月に行われた検討集会の記録に収めてある。
中学生の精神的負担感による心身症状の現状調査とそのサポートシステムの構築

中学生の精神的負担感と心身症状との関連を明確にし,その要因とソーシャルサポートの現状を把握することを目的とし,中学生722人を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。質問紙は研究者が独自に作成した生活状況に対するものと,ストレスとその影響因子を測定するPublic Health Research Foundation Type Stress Inventory : PSI(中学生用)を用いた。その結果,有効回答数586人(81%)であり,中学生は疲労感や倦怠感を感じており,ストレッサーの中でも勉強が高かった。本研究では,中学生を対象とした調査を行い,精神的負担感による心身症状とその要因,中学生が必要としている援助方法を明確にする。さらに,サポートを提供する側と受ける側の両方の視点からサポート体制の現状を把握し,心身共に健全な子ども達の育成を助けるサポートシステムを構築することを目的とし研究を推進している。平成19年度は,中学生の精神的負担感等を把握する調査票作成のための情報を得ることを目的とし,特に疲労や精神的負担感に関連する文献からの情報収集を実施した。その結果,中学生の生活習慣の特徴でもある睡眠不足や食生活の乱れ等は,疲労を助長させ,様々な身体の不調につながっていた(衛藤,2001;松田ら,2005)。また生活の乱れが"慢性疲労"につながっており,慢性疲労は判断力などの低下だけではなく,社会生活にも影響を及ぼし,不登校などの問題につながっていた(三池輝久,2001;倉恒弘彦,2001)ことが明らかとなった。中学生の心身の健康を考える上で疲労は軽視できないものであり,精神的負担感との関連性を明確にすることは,精神的負担感の軽減を図る上でも非常に重要であり,疲労や日常生活行動把握に重点を置いた質問項目の作成が必要である。また,既存のソーシャル・サポートについては,中学生用ソーシャル・サポート尺度の使用と,サポートを提供する側の現状把握のための調査内容とを継続して検討していく。今回の情報を基に,調査票の内容を検討した結果,以下の質問項目を中心に作成中である。1.対象者の属性性別,年齢,学年,同居家族,携帯電話の所有,家庭でのインターネット使用状況,塾・家庭教師などの利用,クラブ活動の所属の有無,学校以外の活動の有無。2.中学生の日常行動普段の一日の行動(起床就寝),1週間の予定,種々の活動が生活に占める割合と理想の生活像の割合3.疲労感・精神的負担感現在最も疲労感を感じること,精神的な負担を感じること本研究では,中学生を対象とした調査を行い,精神的負担感による心身症状とその要因,中学生が必要としている援助方法を明確にする。平成20年度はこれまでの文献検討の結果を基に,中学生のストレスと影響因子を把握するための尺度について情報を収集し, Public Health Research Foundation Type Stress Inventory : PSIを使用することにした。PSIには,小学生用,中学生用,高校生用の3種類があり,子どもの心の健康状態を測定する上で,一定の信頼性や妥当性を有する尺度である。これは,子どものストレス反応,ストレス反応を引き起こす大きな原因の一つと考えられるストレッサー,ストレス緩和要因としてよく知られているソーシャル・サポートを測定するための3つの下位尺度で構成されている。この尺度を用いることで,サポートシステムの構築に向けての基礎資料作成の基盤となると考えた。それはこの尺度の特徴として, (1)中学生用として作成されていること(2)本研究で明らかにしたい心身症状とその要因,ソーシャル・サポートについて簡便に測定できること(3)PSIの目的が,心理的に問題を抱えている子どもへの適切な対応やさまざまな問題行動への対策を考案するための手がかりを提供すること(坂野ら, 2007)の3つの理由からである.この尺度に加え,日常行動,疲労感,精神的負担感などを把握できる調査票の検討を進めた。今後は調査の実施と精神的負担感による心身症状とその要因の関係性について検討し,子ども達の育成を助けるサポートシステム構築に向けての基礎資料を作成する。本研究では,中学生を対象に精神的負担感による心身症状とその要因,及び中学生が必要としている援助方法を明確にすることを目的に研究を推進してきた。本年度は,質問紙調査によるデータ収集と分析を中心に実施した。調査の実施にあたり,福井大学医学部倫理審査委員会の承認を得た。対象者が所属する中学校の市教育委員会もしくは学校長に研究の趣旨等を説明し,同意の得られた教育機関(3施設)に通学する中学生(1年生3年生)計722名に対し,無記名自記式質問紙を用いた集団調査法にて調査を実施した。

質問紙は,中学生の日常生活状況と日常行動について研究者が独自に作成したものと,ストレスとその影響因子を測定するPublic Health Research Foundation Type Stress Inventory : PSI(中学生用)を用いた。調査内容は,中学生の日常生活状況及び行動として,1日の活動時間や休日の過ごし方等,ストレスと影響因子として,ストレス反応,ストレッサー,ソーシャルサポートについて調査した。対象者722名のうち,回収は681名(回収率94.3%),有効回答数586名(81.1%)であった。中学生の日常生活状況と心身症状との関連,心身症状とソーシャルサポートとの関連について分析した。その結果,ストレス反応の中でも疲労感や倦怠感集中力不足を訴える中学生が多かった。今後は,今回の結果を関連する学会で発表予定であり,精神的負担と心身症状との関連及びその要因について検討すると共に分析を進めていき,中学生が必要としている援助方法や教育のあり方について提案する。
治水事業の便益評価に関する研究

従来の治水投資の便益評価手法は、被害の軽減額を便益としているだけであり、生起確率の変化、すなわち不確実性、立地の促進による土地利用の変化を促える立地選択行動、それに波及効果などが捉えきれていない。そこで、本研究では不確実性、立地選択行動、波及効果を適切に捉えるために不確実性下の多地域一般均衡理論に基づく立地均衡モデルを構築した。また、等価的偏差の概念を拡張して、生起確率の変化に対する便益と立地選択確率の変化に対する便益を捉えることができるNon-Contingent EVを治水投資評価に最適な便益の概念として提案した。そして、事例研究を実施することで、立地均衡モデル、本研究で提案した便益の定義、および、その計測手法の適用可能性を確認した。平成7年度は治水事業の便益計測モデル構築のため、治水事業に代表される防災投資の効果を理論的にモデル化することを目的に研究を遂行した。モデルの構築に際しては、ミクロ経済的一般均衡モデルを用い、各主体(世帯・政府・企業・地主)の行動モデルを基本に各財市場(土地・労働・合成財)の需給均衡をモデル化し、防災投資の効果によって立地の魅力度が増すことが世帯の消費行動・企業の生産行動などに波及し、最終的にその効果(すなわちプロジェクト便益)を捉えることができるモデルを構築した。モデル化に際して、通常のミクロ行動モデルを応用し、防災投資のようなその効果の発生に不確実性が伴うプロジェクトの効果を捉えるために、各主体が不確実性下で将来的な要素を考慮するようモデル化を試みた。その結果、評価基準年等によって、複数の便益の定義が出来ることが確認され、その定義を整理することで便益の定義に対して、その特徴を捉えることが出来た。以上のような研究の成果は世界交通会議(オーストラリア),土木計画学研究発表会(松山)にて研究発表を行った。さらに、本研究は広義には防災投資の便益を評価できる理論モデルであるので阪神・淡路大震災に関する学術講演会(東京)にて本モデルの地震対策プロジェクトへの応用に関する研究を発表した。平成8年度は本年度の理論モデルを計測モデルへ発展させ、実際の治水事業の便益を計測することを最大の目的と考えている。さらに、その評価の考え方、計測手法の実用化に向けてマニュアル作成を行うことを考えている。従来の治水投資の便益評価手法は、被害の軽減額を便益としているだけであり、生起確率の変化、すなわち不確実性、立地の促進による土地利用の変化を捉える立地選択行動、それに波及効果などが捉えきれていない。
正標数特異点解消理論

本研究課題は世界の数学界の積年の課題である。常識的な判断では極めて困難とされる課題である。本研究課題の遂行には通常の課題の場合を遥かに超える時間が掛かる事が判っている。複雑な設定を正確に扱わないと思わぬところに落とし穴が生じる事が判っており、極めて精密正確な推論が必要な為である。3年の研究期間中多角的な考察を行った。数年前、3変数超曲面特異点の場合に満足できる成功の理論を得た。(しかし、これは広中による数十年前の結果と本質的に同じらしい。この結果は公式の形で出版されていない。ある書物の付録である。)ここでは、印象の特に強い、最も単純な場合である4変数超曲面特異点の場合のごく最近の成果を例に取って説明したい。3変数理論の枠組みの上に、1段複雑の4変数の理論を構築した。標数正の場合には標数零の場合の広中の成功の鍵である次元あるいは変数の数による帰納法は作動しない。そこで3変数と4変数の間に本質的な相違がある。変数の数による帰納法の代わりに、標数正の場合には変数と同じだけの数の異なるニュートン多面体を特異点に対応させて並べ、ニュートン多面体の並べ順に関する帰納法を用いる。この手法は標数零の場合にも適用でき、標数零の場合には特異点解消はいつでも可能であるという結論が従う。この方法により標数正の場合にも大体の場合においては標数零の場合と同じ現象が起きることが判る。ただし、標数正の場合には非常に病理的な現象がおきる少数の場合がある。この場合の解明が本質的事項である。既に判っている3つの病理的な場合の先に更に病理的な場合があるらしいことに気づき愕然とした。さらに3つ(数え方によってはそれぞれが2分され、6つ)の場合があることが判った。合計6つの場合さえ克服する手段さえ開発すれば、最終結果に繋がるのは明らかであり、大きな前進である。また、本研究費は平成14年度後半の追加採択である。採択以前から、新理論建設の為の障害になる場合の見直しを行ってきた。以前からの蓄積の膨大な手書き文献のあちこちに分散した情報を集め直し、掘り下げた。多くの場合は困難が克服できることが判った。また、以前の研究では見落としていた場合があったことが判った。克服できず困難のまま残る場合は7つの場合に類別できることが判ってきた。本質的困難は7つの場合であることがおぼろげながら判って来た頃に研究費の採択を受けた。それ以来、本質的困難の7つの場合をより精密に記述することに取り組んでいる。一つ一つの場合に膨大な時間が掛かるので、3つ程の場合を完了した時点で報告書執筆を迎えた。3つ程の場合の記述は多量の手書き文献となった。

今後は、残りの場合の精密記述を完了した後、本質的困難の7つの場合の克服法をそれぞれ発案し、全てのアイデアを組み込んだ新理論候補を作り、その新理論の整合性のチェックを行うという作業手順を計画している。5つの場合を克服するためのアイデアはある。残り2つの場合克服のアイデアは精密記述が出来れば発案できると考えている。アイデアが出来てもそれが整合性を持つかのチェックには膨大な時間が掛かるのが憂鬱である。怯まずに取り組みたい。研究期間中に密接に関連した数学教育の分野で重要な論文を一つ纏めた。本研究課題は世界の数学界の積年の課題である。常識的な判断では極めて困難とされる課題である。本研究課題の遂行には通常の課題の場合を遥かに超える時間が掛かる事が判っている複雑な設定を正確に扱わないと思わぬところに落とし穴が生じる事が判っており、極めて精密正確な推論が必要な為である。本年度はこれまでの成果の一端を紹介できる機会があった。8月6日、鹿児島大学理学部数学談話会、題目:正標数特異点解消理論建設の困難。行ってみて、現在の理論は僕の頭の中にある部分が大きく客観的に第三者に示せるものからは遠いことに気が付いた。その原因には現在までの理論の量の膨大さもあるが、「時間が掛かる」ことを理由に、基本的部分の整備を怠ってきたという側面も見逃せない。それ以来、基本的部分の整備に当たった。この部分は時間さえかければ、構築できるとの確信を持っていた。夏休みいっぱいがその作業に費え去った。数百ページの手書き原稿が出来た。しかし、秋が進んだ頃、一行にミスがあり、数百ページの手書き原稿を最初の数十ページを除いて書き直さねばならないことに気が付いた。それ以来、書き直す内容を確定する作業に取り組んだ。書き直す内容が確定したのは、年が改まっての後である。それ以来、溜まった原稿を見直し、第三者に示せる形に書き改める形に整理する作業に取り組んでいる。数分の一ほどが終了した段階で報告書の期限を迎えた。この様な試行錯誤を反復する以外の方法は無いので、この方針を継続していきたい。本研究課題の遂行には通常の課題の場合を遥かに超える時間が掛かる事が判っている。複雑な設定を正確に扱わないと思わぬところに落とし穴が生じる事が判っており、極めて精密正確な推論が必要な為である。平成16年度には未解決の場合の中で、最も単純な場合である4変数超曲面特異点の場合を熟考した。数年前の3変数超曲面特異点の場合の成功した理論(これは広中による数十年前の結果と本質的に同じらしい。この結果は公式の形で出版されていない。ある書物の付録である。)の枠組みの上に、1段複雑の4変数の理論を構築した。標数正の場合には標数零の場合の広中の成功の鍵である次元あるいは変数の数による帰納法は作動しない。そこで3変数と4変数の間に本質的な相違がある。変数の数による帰納法の代わりに、標数正の場合には変数と同じだけの数の異なるニュートン多面体を特異点に対応させて並べ、ニュートン多面体の並べ順に関する帰納法を用いる。この手法は標数零の場合にも適用でき、標数零の場合には特異点解消はいつでも可能であるという結論が従う。この方法により標数正の場合にも大体の場合においては標数零の場合と同じ現象が起きることが判る。ただし、標数正の場合には非常に病理的な現象がおきる少数の場合がある。この場合の解明が本質的事項である。
多様な分子間相互作用に制御された集積型ジイミン白金錯体の化学特性と機能

本研究では,集積することにより特徴的な発光特性や高伝導性を示す白金錯体に,様々なα-ジイミン類を組み込んで,π-π相互作用,白金間相互作用,結晶水や対イオンとの水素結合等の多様な分子間相互作用で制御された多次元的な有機-無機複合体の特異な性質と機能について研究した。1.多重相互作用系集積型ジイミン白金錯体の構築と発光特性の制御。[Pt(CN)_2(L)](L=2,2'-bipyridine(bpy),3,3'-biisoquinoline(i-biq))は,結晶状態で積層構造をとり,白金間相互作用により新たに生じた^3MLCT(^3{dσ^*→π^*(L)}発光状態からの特有の赤色発光が観測される。それらの発光スペクトルと結晶構造の温度依存性を室温から極低温まで調べた。その結果,bpy錯体系では,温度の低下に伴う白金間距離の特異的な収縮と発光波長の著しいレッドシフトが良い相関をもって見られた。方,i-biq錯体では,白金間の距離にはほとんど変化はなく,かわりに,スタック方向に対する錯体面の傾きの変化に基づくカラム間の異方的な収縮が起こり,対応して,温度に依存する多重廃光が認められた。このように,i-biq錯体系では,広がったπ共役系配位子のπ-π相互作用と白金間相互作用の競合系が実現していることが明らかとなった。また,希薄なグラス状態においても,錯体が集積して生じる興味深い発光を観測した。2.ジイミン白金錯体-有機物複合スタック系における選別集積機能。平面性のジイミン配位子に加えて,非平面型配位子のエチレンジアミン(cn)を含む系では,cnの面外方向へのかさ高さの為,白金間のスタッキングが不利になり,かわりにジイミン間のπ-π相互作用によるスタッキングが起こりやすくなる。この種の白金錯体の中で,[Pt(en)(L)]^<2+>(L=phen,bpy)が中性のフリーphenを優先的に取り込んで交互積層構造を形成することを見出した。種々の芳香属化合物を試みた中で,Phenのみが選択的に取り込まれて交互スタックを形成することがわかった。