hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組換えDNA実験のグリーン化・効率化を支援する熱失活性及び低温活性酵素の開発

今後プライマーの配列を検討し、さらにPCRを試みる予定である。当該研究は、フェノール処理などの操作を不要とすることにより、組換えDNA実験のグリーン化を進めることを目指し、熱失活性酵素の開発を行う。また、通常低温で行われる連結反応の効率化を目指し、低温において高い活性を有するDNAリガーゼの開発も行う。本年度は、熱処理により失活しないRNase Aおよび制限酵素BglIIの熱失活性変異体を取得するために、これらの遺伝子のファージ上へのディスプレイを試みた。RNase A遺伝子は、10本の合成オリゴDNA断片をPCRによりつなぎあわせて構築した。BglII遺伝子は、Bacillus subtilis(Ehrenberg)のゲノムよりPCRにより取得した。M13ファージのpIIIコート蛋白質遺伝子のN末端にこれらの酵素遺伝子を挿入した。挿入する酵素のN末端には、6×Hisタグ配列を付加した。構築した遺伝子をもつ大腸菌にヘルパーファージを感染させ、ファージ粒子を調製した。得られたファージのNi-NTAプレートへの結合を、抗M13抗体を用いたELISA法により調べたが、プレートへの特異的結合はみられなかった。したがって、酵素がファージ上へうまくディスプレイされていないと考えられ、現在コート蛋白質の発現量を増加させるなどの検討を行っている。低温菌DNAリガーゼについては、近縁でゲノム配列の解読されているS.oneidensisのDNAリガーゼの遺伝子の配列をもとにPCRプライマーを合成し、SIB1株のゲノムDNAを鋳型としてPCRを行った結果、600bpの断片が増幅された。この断片の塩基配列を決定したところ、そのコードするアミノ酸配列は、S.oneidensisのDNAリガーゼと77%の同一性を示し、SIB株のDNAリガーゼ遺伝子の一部であることがあきらかとなった。現在、全長の遺伝子の取得を進めている。
ユーラシア市場の「比較劣位優良企業」の産業分析と戦略・組織能力に関する研究

「比較劣位優良企業」は当該国の比較劣位産業にあって例外的に成功し,活躍している優良企業である。当該企業は経営思想が明確で,企業者行動が経営を特徴付けている点に特長がある。市場環境の変化を冷静に見極め,自社の競争優位の発揮可能な分野を抽出する能力に優れ,ニッチ市場を開拓するだけでなく,新規市場の開発にも成功している。これらが当該企業の経営戦略上の強みである。比較劣位の下では,自社の戦略を社員と共有し,社員の動機付けを高め,社員の能力開発に力を入れ,社員の就業目的と会社の経営目的を合致させることは特に重要である。それが当該企業の経営組織上の強みである。本研究の対象である「比較劣位優良企業」というのは,比較劣位産業にあって例外的に優れた経営成果を上げている優良企業である。それら企業が厳しい経営環境下にもかかわらず存続可能な理由と,高い競争力を保持できる背景を明らかにすることが本研究の目的である。優れた経営戦略の策定・実行,それを可能にする組織能力の本源を探る。本プロジェクトの初年度は,国際ビジネスに関する理論研究をレビューし,その貢献と課題を整理した。そして,申請者が提唱するFLフレームワーク(国際ビジネスを企業活動とビジネス立地の相互作用として把握)の精緻化を図り,当該優良企業とビジネス立地が共進化する関係について検討した。「比較劣位」の意味を深耕することで,産業単位ではなく,企業ごと,製品ごとに立地資産活用の可能性を追求すべきことを明らかにした。初年度の調査対象は,それ以前に予備調査を実施してきた,国内の稲作,コメ流通農業法人,造船会社,台湾の自転車組立,部品会社などであり,加えて新たに中国東北部でのウェディングサービス会社などでの聞き取り調査を実施した。これら企業は,市場環境の変化を冷静に見極め,自社の競争優位の発揮可能な分野を抽出する能力に優れている。さらに,自社製品の投入によって,ニッチ市場を開拓し,ニッチに留まらない新たな市場開発に成功していることも分かった。また,組織論的には,自社の戦略を成員と共有することによって,社員の動機づけを高め,社員の能力開発を通じて,社員の目的と組織目的を合致させることに成功していることが分かった。それら企業は比較劣位産業ゆえに,通常は厳しい経営環境におかれるが,存続可能なだけでなく,高い競争力を保持している。それはなぜか,そして背景になにがあるのかを明らかにすることが,本研究の目的である。優れた経営戦略の策定と実行,それを可能にする組織能力の本源を探る。初年度は,理論研究のレビューを踏まえたフレームワーク作りと「比較劣位」の意味を深耕した。そして,いくつかの会社への取材を通じて,それらの企業が市場環境の変化を冷静に見極め,自社の競争優位を発揮可能な分野を抽出する能力が優れていることを発見した。また,ニッチ市場を新たな市場開発につなげる経営戦略に優れていることもわかった。2年目の昨年度も,比較劣位優良企業候補の発掘と取材を通じて,本プロジェクト研究を進めた。台湾の自転車メーカーおよび同部品メーカーへの数回にわたる取材を通じて,比較劣位産業が競争優位に転化し,主要企業が世界的リーダーに成長した軌跡とその要因を明らかにした。インドについては,取材はかなわなかったが,これまでの情報収集と分析を踏まえ,インド市場で情報通信分野の世界的企業が生成したり,国際ビジネスの新たなモデルが誕生したりしていることを踏まえ,新興市場ビジネスの将来を展望した。ロシアでは,市場経済化から四半世紀が過ぎ,エネルギー・天然資源などの主要産業ではない,サービス産業や縫製業などの周辺産業において優れた起業家が現れ,ロシアの市場経済が新たな局面に入っていることを示した。また,ボーイングやノキアンタイヤのような西側企業もロシアにおいて,かつてのロシアではあり得なかった企業家精神にあふれた企業行動を展開していることを明らかにした。初年度は理論研究にもとづくフレームワーク作りを行うとともに,「比較劣位優良企業」の発掘と取材を行った。2年目も引き続き当該企業の発掘と取材を進める一方,研究成果を学会発表と論文執筆を通じて明らかにした。ただし,例えば,台湾の自転車メーカーおよび同部品メーカーについては,学会発表は行ったものの論文執筆には至っていない。また,2年目の取材成果の公表も一部に留まっている。インド,北欧,中近東,中央アジア市場での取材については,当初対象と考えていた候補企業を含め,現地経済の混乱等があり,計画に比べ,やや遅れている。ただし,候補企業は当初より余裕をもってリストアップしており,それらの中から適切な企業を優先順位と取材可能性に鑑み,調査研究を進める。なぜ,そうした企業が存続し,高い競争力を保持しているのかを,明らかにすることが本研究の目的である。初年度と2年目はフレームワーク作りと事例に基づく実証研究を重ねてきた。3年目の本年度は調査研究を加速するとともに,研究成果の公表に力を入れてきた。インタビュー調査は中国へ2回,ロシア,そして国内では広島で実施した。また,他の研究プロジェクトに合わせ,タイやラオスなど東南アジアでも,本研究に関する調査を行った。

新興市場における多国籍企業のビジネス活動と経済発展に関して著した単著では,新興市場で比較劣位優良企業が誕生することの困難さとそれにもかかわらずそうした企業が独自の経営戦略と優れた組織能力を発揮していることを明らかにした。ラオスにおける日本企業の農業生産と台湾の自転車・部品メーカーはこれまで積み重ねてきた調査実績を取りまとめる形で論文を発表した。比較劣位とされる日本の農業へのヒントと「衰退」産業を復活させ,付加価値の異なる高次元へ移行させるために必要な企業者行動の本質について明らかにした。そして,本研究の目的と到達点を明らかするため,フレームワークの精緻化を図った。同時に,これまでの事例研究を集約し,比較劣位の環境下,企業がどうすれば存在感のある事業を育て,維持できるのかについて提言した。また,ロシアのサンクトペテルブルグ大学では本研究に関する研究発表を行い,研究者と活発な議論を行った。また,ロシアでの調査を深化させるため,ロシア人研究者と共同研究を実施することで合意した。他方,国内では国際ビジネス研究学会でも同様に論文発表を行い,国際ビジネス研究者と活発に議論し,今後の研究の方向性についての示唆を得た。当初の研究計画との対比ではおおよそ順調に調査研究および研究成果の発表は進んでいる。しかし,ロシアでの「比較劣位優良企業」探索と調査がやや遅れ気味で,ロシア人研究者との連携に時間を要したため,調査が次年度にずれ込んだ。また,国際学会での発表についても,校務が多数発生したことと,他の研究テーマとのバランスを図るため,次年度に繰り越された。本研究の対象である「比較劣位優良企業」というのは,比較劣位産業にあって例外的に優れた経営成果を上げている優良企業である。そうした企業が存続し,高い競争力を維持する理由を,経営戦略と組織能力の両面から明らかにすることが本研究の目的であった。初年度と2年目は研究フレームワーク作りと精緻化に努めた。並行して初年度より順次実証研究を積み重ねてきた。最終年度の4年目も引き続き新たな事例の発掘に努めるとともに,これまでの研究成果を国内外の学会等の大会や国際会議で研究発表を行うことができた。4年目のインタビュー調査は国内のみならず,中国,モロッコ,キューバを訪問し実施した。特徴的な事業を展開する日本企業および現地企業の経営戦略とマネジメント手法について聞き取り調査を行い,事例研究を積み重ねることができた。モロッコに関する論説は,新興国がどのように自国の強みを発見し育成できるか,そして世界との関係で自国の強みを強化するにはどのような方策が有効か検討した。ロシアについての検討は,新規ビジネスの立ち上げ,競争優位を構築する起業家の企業者行動と経営戦略に注目し,ロシアビジネスの非連続性に力点を置いた考察を行った。キューバについても同様の視点から検討している。研究発表は戦略研究学会の年次大会,同学会の定例研究会,ロシア・サンクトペテルブルク国立大学高等経営学院で開催された国際会議(GSOM Emerging Market Conference 2017)で行った。関連分野の多くの研究者と議論することで,本研究に関する考察を深化させることができた。「比較劣位優良企業」は当該国の比較劣位産業にあって例外的に成功し,活躍している優良企業である。
パッチクランプ法を用いMg2+の抗不整脈作用を単一ラット心筋細胞レベルで解明する

1.マグネシウム前処理のTorsades de pointsなどの心室性不整脈に対する予防効果の検証【方法と結果】ウサギを対象とし,マグネシウム前投与した群としない群において薬剤性に心室性不整脈の誘発を試みたところ、マグネシウム投与群において有意に心室性不整脈の発生が少なかった。【得られた知見】マグネシウムの前処理は薬剤誘発性心室性不整脈を有意に抑制したことからマグネシウムの心室性不整脈予防効果の有効性が確認された。Torsades de pointsなどの心室性不整脈発生には心筋細胞の脱分極から再分極までの遅延が原因とされており、またこの遅延のメカニズムとしてKチャネルの抑制が挙げられている。現在のところKチャネルサブタイプのうち電位依存性Kチャネルがもっとも注目されている。【方法と結果】アメリカツメガエルの卵細胞に電位依存性Kチャネル(HERG potassium channel)を発現させ,whole cell patch clamp法を用いてカリウムチャネルを通る電流を測定した。過量投与にて心室性不整脈を誘発する薬剤キニジンはこのKチャネルの抑制をもたらした。マグネシウムの前処理はキニジンによるKチャネルの抑制を緩和することはなかった。【得られた知見】マグネシウムの抗心室性不整脈効果のメカニズムはHERG potassium channelに対する作用ではない可能性が示唆された。マグネシウムの抗不整脈作用の検討をする実験の前に、本年度はマグネシウムイオンの心刺激伝導系におよぼず電気生理的効果を検討した。【方法】薬理学的自律神経遮断下のイヌに対しマグネシウムを投与し、心電図および6極電極ヒス束電位図用カテーテルと石房ペーシング用4極電極カテーテルを用いて洞結節回復時間、補正洞結節回復時間、洞房伝導時間、房室結節有効不応期、Wenckebach cycle length、房室伝導時間を測定した。マグネシウムイオンは硫酸マグネシウムのかたちで80,160および240mg/kg/hで投与し、各投与速度で20分経過した時点で各パラメーターの変動を投与前と比較した。【結果・考察】硫酸マグネシウムの3段階増量持続投与により、血清マグネシウムイオン濃度は0.38mMから1.28、1.69および2.0lmMへ上昇し、このイオンは測定パラメータである洞結節回復時間、補正洞結節回復時間、洞房伝導時間、房室結節有効不応期、Wenckebach cycle length、房室伝導時間のいずれも濃度依存性に延長させた。このマグネシウムイオンによる濃度依存性の陰性変時・変伝導作用は、このイオンのカルシウムチャネルブロッカーとしての作用以外に、ナトリウムおよびカリウムチャネルに対する抑制作用を介してもたらされたと考える。血清マグネシウムイオン濃度が正常の5倍レベルにまで上昇しても心ブロックや不整脈を発生させなかったことから、マグネシウムイオンの刺激伝導系に対する安全性は高いといえる。【得られた新たな知見】マグネシウムイオンは、0.38から2.01mMの血清濃度範囲で心刺激伝導系に濃度依存性の陰性変時・変伝導効果を発揮し、また心ブロックや不整脈を発生させなかった。
サブミクロンエアロゾル生成・成長における塩基性有機窒素化合物の役割の解明

山梨大学甲府キャンパス(甲府市;都市大気)及び富士山科学研究所実験林圃場(富士吉田市;森林大気)におけるエアロゾル及び塩基性ガス成分試料の採取を行なった。採取された試料は超純水で抽出・回収後、全窒素濃度、無機態窒素成分濃度を定量し、有機態窒素濃度を求めた。また、アミン、アミノ酸の定量も行なった。最終年度は特に、塩基性有機態窒素化合物であるアミンについて、そのエアロゾル及びガス相中濃度や有機態窒素への寄与、ガスからエアロゾルへの転換メカニズムの解明を中心に研究を展開した。アミン化合物の中でも特にメチルアミン(MA)に注目してこれらの研究を進めた。MAは、エアロゾル及びガス相の両相に検出されたが、特に微小エアロゾルに高い濃度で検出された。ガス相中にも有意な濃度で検出された一方、粗大エアロゾル中の濃度は非常に低かった。微小エアロゾル:粗大エアロゾル:ガス相におけるMAの濃度比はおよそ77:6:17であった。微小エアロゾル及びガス相中MAの濃度は夏季に高い季節変動を示し、特にガス相中MA濃度は気温及びアンモニア濃度と良い相関を示した。MAのガス相から微小エアロゾルへの転換率(GPC率)を求めたところ、微小エアロゾル中硫酸濃度と高い相関関係を示した。これらの結果から、気温の高い暖候期にアンモニアと同様の土壌からの揮発などのプロセスによりガス状MAが発生し、これが光化学反応で生じた硫酸との酸塩基反応を経て微小エアロゾル中のMAとなるプロセスが考えられる。更に興味深いこととして、このGPC率は硫酸濃度と高い相関を示す一方で、硫酸とアンモニウム塩の濃度差、すなわち酸濃度とは相関を示していない。このことは、MAの硫酸との反応による粒子化はアンモニアによる妨害を受けないことを意味しており、均質的な粒子発生にMAがアンモニアより優先的に機能している可能性を示唆している。山梨大学甲府キャンパス(甲府市;都市大気)及び富士山科学研究所実験林圃場(富士吉田市;森林大気)において、継続的にエアロゾル及び塩基性ガス成分試料の採取を行なった。これら試料を超純水で抽出・回収後、全窒素濃度、無機態窒素種濃度を定量し、有機窒素濃度を求めた。なお、塩基性ガス成分濃度の測定は、甲府サイトでリン酸溶液塗布デニューダと同溶液含浸フィルターの並行比較実験を行った上で、富士吉田サイトでは省力化のため含浸フィルターのみで行なった。都市大気、森林大気のいずれにおいても、エアロゾル中有機窒素濃度は、全窒素のおよそ12%を占めており、エアロゾル中の生物利用可能態窒素種としての有機窒素の重要性が再確認された。一方、ガス相には大気中有機窒素のおよそ2050%が存在していることも確認された。大気中生物利用可能態窒素種として、これまで測定例のほとんどないガス相中有機窒素種が重要であることが明らかになった。次に、これら有機窒素種の構成成分として塩基性成分がどのくらい寄与しているかを確認する必要がある。そこでまず、低分子アミン化合物の定量方法の検討を行なった。最初に、PITC誘導体化-HPLC法によるメチルアミンの定量を試みた。その結果、ガス相中有機窒素の最大で20%をメチルアミンで説明できることが明らかになった。メチルアミン以外の低分子アミン化合物については、上法での定量性に問題があることも確認されたため、イオンクロマトグラフによる分離・定量方法の検討を行なった。エチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミンについては分離が確認されたが、ブランクの影響も含めた定量性の検討が課題として残った。エアロゾル及びガス試料のサンプリングは予定通りに行われた。また、エアロゾル中有機窒素の定量、ガス相中の塩基性有機窒素の定量に関しても、採取された試料すべてに対して完了した。これらの項目に関しては予定通り或いはそれ以上の進捗状況となったが、一方で、エアロゾル及びガス相中の塩基性有機窒素の化合物レベルでの定量に関しては、メチルアミンについては手法が確立できたが、エチルアミンやジメチルアミン等については定量性に問題が残っており、手法として確立されるに至っていない。また、これらアミン化合物の定量方法の検討に予定を超えて時間がかかったこともあり、エアロゾル中の塩基性有機窒素の定量法の検討も始まったばかりであり、実サンプルへの適用はまだ先である。以上の点から、上記の評価区分とした。山梨大学甲府キャンパス(甲府市;都市大気)及び富士山科学研究所実験林圃場(富士吉田市;森林大気)におけるエアロゾル及び塩基性ガス成分試料の採取を、昨年度に引き続き行なった。採取された試料は、超純水で抽出・回収後、全窒素濃度、無機態窒素成分濃度を定量し、有機態窒素濃度を求めた。本年度は新たにこの他、北海道利尻島(海洋大気)で採取されたエアロゾルについても、分析の対象とした。昨年度と同様、有機態窒素がエアロゾル中全窒素の1020%程度を占めていること、ガス相に大気中有機態窒素の2050%が存在していることが、本年度得られたデータからも確認された。本年度では特に、エアロゾル中有機態窒素の生成メカニズム(=粒子化メカニズム)の考察を深めた。利尻島で採取されたエアロゾル試料からは、非海塩起源硫酸イオンと硝酸イオン、メタンスルホン酸イオン、アンモニウムイオンのバランスから求められる酸性度と有機態窒素の濃度に相関関係があり、しかも当量比で両者は1:1の関係に近いことが確認された。

類似の傾向は甲府市で採取されたエアロゾル試料からも確認されており、有機態窒素の多くが塩基性画分であり、酸塩基反応による塩生成を経て粒子化するプロセスが示唆された。一方で、ガス相及びエアロゾル中有機態窒素の分配についても考察を深め、ガス相とエアロゾル相をあわせた大気中有機態窒素総量が春季から夏季に増大し、森林内における生物活動にその起源を求めることができること、そしてガス/エアロゾル分配が夏季にエアロゾル側にシフトすることから、光化学反応による硫酸などの酸性成分の生成が夏季に卓越し、これらとガス相中の塩基性有機態窒素成分が反応して粒子化するプロセスが示唆された。この他、昨年度より引き続きエアロゾル及びガス相中アミンについても分析を行ない、季節的なデータを蓄積した。エアロゾル及びガス試料の採取は予定通りに行なわれた。また、エアロゾル中有機窒素の定量、ガス相中の塩基性有機窒素の定量に関しても、予定通り行なわれた。エアロゾル及びガス相中アミン化合物の定量法も、ほぼ確立した。これらの項目については概ね予定通りの進捗状況となったが、エアロゾル中の塩基性有機態窒素の定量に関しては、定量法の検討の段階でブランク値が高いなどの問題があり、実サンプルに適用できる段階でなく、遅れている。一方で有機態窒素化合物のガス/エアロゾル分配やエアロゾル中の有機態窒素成分の生成メカニズムに関しては、フィールドで得られたサンプルの分析結果の解析より、上記概要に記したとおり興味深い知見が得られており、論文として発表することもできた。従って上記の評価区分とした。山梨大学甲府キャンパス(甲府市;都市大気)及び富士山科学研究所実験林圃場(富士吉田市;森林大気)におけるエアロゾル及び塩基性ガス成分試料の採取を行なった。採取された試料は超純水で抽出・回収後、全窒素濃度、無機態窒素成分濃度を定量し、有機態窒素濃度を求めた。また、アミン、アミノ酸の定量も行なった。最終年度は特に、塩基性有機態窒素化合物であるアミンについて、そのエアロゾル及びガス相中濃度や有機態窒素への寄与、ガスからエアロゾルへの転換メカニズムの解明を中心に研究を展開した。アミン化合物の中でも特にメチルアミン(MA)に注目してこれらの研究を進めた。MAは、エアロゾル及びガス相の両相に検出されたが、特に微小エアロゾルに高い濃度で検出された。ガス相中にも有意な濃度で検出された一方、粗大エアロゾル中の濃度は非常に低かった。微小エアロゾル:粗大エアロゾル:ガス相におけるMAの濃度比はおよそ77:6:17であった。微小エアロゾル及びガス相中MAの濃度は夏季に高い季節変動を示し、特にガス相中MA濃度は気温及びアンモニア濃度と良い相関を示した。MAのガス相から微小エアロゾルへの転換率(GPC率)を求めたところ、微小エアロゾル中硫酸濃度と高い相関関係を示した。これらの結果から、気温の高い暖候期にアンモニアと同様の土壌からの揮発などのプロセスによりガス状MAが発生し、これが光化学反応で生じた硫酸との酸塩基反応を経て微小エアロゾル中のMAとなるプロセスが考えられる。更に興味深いこととして、このGPC率は硫酸濃度と高い相関を示す一方で、硫酸とアンモニウム塩の濃度差、すなわち酸濃度とは相関を示していない。
蛍光色素法を用いた摘出心臓における、加齢による筋小胞体機能の変化と麻酔薬の影響

加齢による麻酔薬の循環変化についてのメカニズムは十分に解明されていない。そこで、本研究は幼若・成熟・老齢ラットの摘出心臓標本を用いて、加齢による直接心筋作用の変化のメカニズムを解明することを目的とした。成熟ラットの摘出心臓においては、静脈麻酔薬であるチアミラールにより左室収縮能の有意な低下が認められたが、収縮期細胞内カルシウム濃度は影響を受けなかった。一方、同じ静脈麻酔薬であるプロポフォールは成熟ラットでは左室収縮能に影響を示さず、細胞内カルシウム動態にも変化は認められなかった。このことから、プロポフォールは心機能と心筋細胞内カルシウム濃度への影響が小さいが、チアミラールはミオフィラメントのカルシウム感受性低下により心機能抑制作用を示すことが示唆された。次に、老齢ラットと幼若ラットにおいても検討を加えた結果、プロポフォールでは、加齢により心機能抑制作用が増強されることが示された。また、加齢によって細胞内カルシウム濃度は影響を受けなかったことから、加齢によるミオフィラメントのカルシウム感受性低下がプロポフォールの心機能抑制作用の原因であることが示唆された。更に、吸入麻酔薬による心筋虚血保護作用についても検討を加えてみた。これまでの結果では、吸入麻酔薬であるセボフルランには虚血再灌流時の不整脈発生を有意に軽減する効果が認められた。吸入麻酔薬であるイソフルランも虚血再灌流時の不整脈を軽減し、加齢によりこの保護作用が減弱する結果が得られつつある。そこで、吸入麻酔薬による心筋保護作用は、虚血プレコンデイショニング保護効果と同様に、加齢により減弱する可能性が考えられる。吸入麻酔薬による心筋保護作用の加齢性変化に関しては、研究年度内には十分には検討できなかったが、今後の研究の展開として、吸入麻酔薬の心筋虚血保護作用の加齢による変化について、その実証と筋小胞体機能の関わりを解明したい。加齢による静脈麻酔薬の循環変化についてのメカニズムは十分に解明されていない。そこで、本研究は若・成熟・老齢ラットから摘出した心臓において、各種静脈麻酔薬が筋小胞体機能に与える影響を検討し、加齢による直接心筋作用の変化のメカニズムを解明することを目的とした。今年度で行った研究では、まずコントロールとして成熟ラットの摘出心臓において、主要な静脈麻酔薬であるプロポフォールとチアミラールの影響を比較検討した。その結果、チアミラール投与により心拍数と左室収縮能の有意な低下が認められたが、収縮期細胞内カルシウム濃度は影響を受けなかった。一方、プロポフォールは心拍数と収縮能に影響を示さず、細胞内カルシウム動態にも変化は認められなかった。このことから、成熟ラットにおいては、プロポフォールは心機能と心筋細胞内カルシウム濃度への影響が小さいが、チアミラールはミオフィラメントのカルシウム感受性低下により心機能抑制作用を示すことが示唆された。さらに、今年度において成熟ラットの虚血心臓においてもプロポフォールとチアミラールの影響を比較検討した。その結果、虚血再灌流時の細胞内カルシウムの増加をチアミラールは用量依存性に抑制した。これに対しプロポフォールは有意な影響を示さなかった。心臓の虚血再灌流障害には細胞内カルシウムの増加が関わっているとされており、チアミラールは再灌流障害に対して保護的に働く可能性が考えられた。しかし、再灌流後の心機能抑制が強く、実際の臨床では使いにくいと考えられた。今後の研究の展開としては、成熟ラットに加えて幼若と老齢ラットのデータ数を増やして各種静脈麻酔薬がもつ直接心筋作用の加齢による変化を筋小胞体の機能の面から解明する。

また、静脈麻酔薬は人工心肺使用時に使用されることが多いため、加齢と心筋虚血との関わりについても心筋細胞内の筋小胞体機能の面から検討を進める予定である。プロポフォールをはじめとする静脈麻酔薬投与後の心機能の変動は患者の状態により異なる。この原因の一つとして患者の年齢が挙げられているが、加齢により静脈麻酔薬に対する循環動態の反応がなぜ変化するかについてのメカニズムは十分に解明されていない。そこで、本研究は幼若・成熟・老齢ラットから摘出した心臓において蛍光色素法を使用し、各種静脈麻酔薬が筋小胞体機能に与える影響を検討し、加齢による直接心筋作用の変化のメカニズムを解明することを目的とした。平成12年度は、幼若、成熟、老齢ラットから摘出した心臓において、プロポフォールによる心機能と細胞内カルシウム動態の変化が加齢によりどのように影響を受けるかを検討した。その結果、低濃度(20μM)のプロポフォールは全年齢のラットで心機能に有意な影響を示さなかった。中濃度(50μM)のプロポフォールは、幼若ラットでは心機能に影響を示さなかったが、成熟と老齢ラットでは有意な心機能抑制作用を示した。高濃度(100μM)のプロポフォールは全年齢のラットで心機能の抑制作用を示した。一方、全年齢のラットにおいて、どの濃度のプロポフォールも、細胞内カルシウム濃度、冠流量、心筋酸素消費量に影響を与えなかった。これらの結果から、摘出心臓において、プロポフォールの心機能抑制作用は加齢により増強されることが示された。さらに、加齢によって細胞内カルシウム濃度は影響を受けなかったことから、加齢によるミオフィラメントのカルシウム感受性低下がプロポフォールの心機能抑制作用の原因であることが示唆された。今後の研究の展開としては、静脈麻酔薬は人工心肺使用時に使用されることが多いため、加齢と心筋虚血との関わりについても心筋細胞内の筋小胞体機能の面から検討を進める予定である。静脈麻酔薬や吸入麻酔薬の心機能に及ぼす影響は患者の状態により異なる。患者の年齢差がこの要因の一つとして挙げられるが、加齢による心機能抑制作用の変化に関するメカニズムは十分に解明されていない。そこで、本研究は幼若・成熟・老齢ラットから摘出した心臓において蛍光色素法を使用し、麻酔薬が筋小胞体機能に与える影響を検討し、加齢による直接心筋作用の変化のメカニズムを解明することを目的とした。本研究の結果から、静脈麻酔薬であるプロポフォールの心機能抑制作用は、加齢により増強されることが示された。更に今年度では、吸入麻酔薬による心筋虚血保護作用についても検討を加えてみた。これまでの結果からは、吸入麻酔薬であるセボフルランには虚血再灌流時の不整脈発生を軽減する効果が認められた。更に、吸入麻酔薬であるイソフルランも虚血再灌流時の不整脈を軽減し、加齢によりこの保護作用が減弱する結果が得られつつある。吸入麻酔薬の心筋虚血に対する保護作用は、虚血プレコンディショニングと同じ機序によるのではないかと最近指摘されている。
言語力の体系と系統に関する実践研究

第九次学習指導要領において求められる「言語力」の体系を解明し、育成にあたっての教育実践のスタンダードを小学校、中学校段階において構築することを目的としている。中でも、思考力、知的能力、方法知との関連を図る上で重要点となる選択力、再出力の体系と系統、その行為化をどのような系統のもとにどのような学習指導を軸として具体化していくかを明らかにする。学習指導と評価方法のスタンダードを明らかにする上では、言語力育成の基本となる視写、書き抜き、書き込み、書き替えがどの教科、領域でどのような段階を捉えて指導されているか、国内外の先進的実践および戦後新教育における教科書研究をもとに検討する。平成28年度は、ヴァルドルフ・スクール調査(ミュンヘン、フランクフルト)と、国内の研究協力者の授業実践の収集と記録を行った。平成29・30年度は、国内の研究協力者の授業実践の収集と記録を継続して行った。ここまでの実績として、教師の創意による教材の選択が学習者の選択力、再出力育成の根幹にある点である。ヴァルドルフ・スクールでは第二外国語(第7学年)の授業において副読本として近年の著作「マンデラ大統領」の伝記が選択される一方、聖書の一節を絵にする等の不易の学習がいずれも教師の創意によって選択され体系と系統を構想している。一方、静岡市内中学校における指導においても、教科書に加えて、一定期間の見立てのもとに個々の生徒に適切な書籍を選ぶことによって学習や生活の安定につなげている。また静岡大学教育学部附属静岡中学校の指導においても、文化的実践を構想する上で、各教科創意の教材が選択され「対話」の題材となっている。いずれも教師(集団)創意で教材を選択している点が共通しており、体系と系統を柔軟に変化させていくその過程に重要点があることが明らかになっている。平成30年度は静岡大学教育学部附属静岡中学校の管理職として、国語科のみならず各教科における授業実践を観察、記録することができた。また奈良教育大学附属中学校に訪問調査を実施できた。しかし、管理職としての校務のため、他の学校調査(ドイツおよび国内)ならびに教科書調査が進まず、平成31年度に残されている。同様の理由で、平成30年度の成果発表が予定よりかなり遅れている(現在校正中)。平成31年度は、国内・国外の学校における実践調査の継続と、昭和20年代教科書調査を中心にすすめていく。なお、新規ホストコンピューターと静岡中学校との連携のためのコンピューター設置も同時に進めていく。研究の視点は以下のとおりである。国内外のヴァルドルフ学校調査、静岡大学教育学部附属附属静岡中学校調査・分析、昭和20年代の教科書調査(国語科を中心に社会科を含む、教材と「手引き」の実際等)、「言語力」の系統と体系の捉え等)。第九次学習指導要領において求められる「言語力」の体系を解明し、育成にあたっての教育実践のスタンダードを小学校・中学校段階において構築することを目的としている。中でも、思考力・知的能力・方法知との関連を図る上で重要点となる選択力・再出力の体系と系統、その行為化をどのような系統のもとにどのような学習指導を軸として具体化していくべきかを明らかにする。小・中学校において育成すべき選択力・再出力の系統と、学習指導と評価方法のスタンダードを探る上で、言語力育成において基本となる視写(書き抜き)・書き込み・書き替えがどの教科・領域でどのような段階を捉えて指導されているか、国内外の先進的実践および戦後新教育における教科書研究をもとに検討する。平成28年度は、ヴァルドルフ(シュタイナー)学校調査(ミュンヘン・フランクフルト)と、国内の研究協力者の授業実践の収集と記録を行った。ヴァルドルフ学校では、視写(書き抜き)・書き込み・書き替えという観点、さらに文化・伝統・教養を再出するという観点から、小・中学校段階のフォルメン線描およびエポックに関する授業と、英語科・数学科授業を記録・分析した。国内の研究協力者の授業実践については、小学校低学年・高学年、中学校段階を対象として国語科を中心に収集と記録を進めた。小学校低学年と高学年の国語科を中心とした学習指導については、それぞれの分析を雑誌に掲載した。当初は授業撮影を予定していたが、個人情報保護の観点から行えていない。国内外の学校調査、授業実践の記録についてはおおむね予定通りであるが、昭和20年代の教科書調査はやや遅れている。なお、研究代表者と研究協力者との連絡・連携が良好であるため、新規ホスト・コンピューターの立ち上げ等は次年度に行うこととした。中でも、思考力、知的能力、方放知との関連を図る上で重要点となる選択力、再出力の体系と系統、その行為化をどのような系統のもとにどのような学習指導を軸として具体化していくかを明らかにする。平成28年度は、ヴァルドルフ・スクール調査(ミュンヘン、フランクフルト)と、国内の研究協力者の授業実践の取集と記録を行った。平成29年度は、国内の研究協力者の授業実践の取集と記録を継続して行った。ここまでの実績として教師の創意による教材の選択が学習者の選択力、再出力育成の根幹にある点である。

ヴァルドルフ・スクールでは第二外国語(第7学年)の授業において副読本として近年の著作「マンデラ大統領」の伝記が選択される一方、聖書の一節を絵にする等の不易の学習がいずれも教師の創意によって選択され体系と系統を構想している。一方、静岡市内中学校における指導においても、教科書に加えて、一定期間の見立てのもとに個々の生徒に適切な書籍を選ぶことによって学習や生活の安定につなげている。いずれも教師(集団)創意で教材を選択している点が共通しており、体系と系統を柔軟に変化させていくその過程に重要点があることが明らかになっている。平成28年度は、国内外の学校調査、授業実践の記録について予定通り進め、昭和20年代の教科書調査についてはやや遅れている状況であった。成果としては、ヴァルドルフ・スクール(ミュンヘン・フランクフルト)を幼稚園から高等学校段階まで実地調査できたことがある。なお、研究代表者と研究協力者との連携連絡が良好であるため、新規ホストコンピュータの立ち上げは行わなかった。平成29年度は、本務校の学務の負担が増大し、平成28年度の継続研究にとどまった。継続研究としては、静岡市内での協力校のみ行うことができた。中学校段階においての読書活動に関わる実践記録では、大きな成果を得ることができた。実践研究は以上にとどまっているが、ドイツを含めた他の研究協力校との連絡調整は順調に進捗している。平成30年度以降の研究調査は可能である。第九次学習指導要領において求められる「言語力」の体系を解明し、育成にあたっての教育実践のスタンダードを小学校、中学校段階において構築することを目的としている。中でも、思考力、知的能力、方法知との関連を図る上で重要点となる選択力、再出力の体系と系統、その行為化をどのような系統のもとにどのような学習指導を軸として具体化していくかを明らかにする。学習指導と評価方法のスタンダードを明らかにする上では、言語力育成の基本となる視写、書き抜き、書き込み、書き替えがどの教科、領域でどのような段階を捉えて指導されているか、国内外の先進的実践および戦後新教育における教科書研究をもとに検討する。平成28年度は、ヴァルドルフ・スクール調査(ミュンヘン、フランクフルト)と、国内の研究協力者の授業実践の収集と記録を行った。平成29・30年度は、国内の研究協力者の授業実践の収集と記録を継続して行った。ここまでの実績として、教師の創意による教材の選択が学習者の選択力、再出力育成の根幹にある点である。また静岡大学教育学部附属静岡中学校の指導においても、文化的実践を構想する上で、各教科創意の教材が選択され「対話」の題材となっている。
次世代シークエンサーによる新しい多発性嚢胞腎診療

多発性嚢胞腎の成人例は常染色体優性多発性嚢胞腎(ADPKD)というPKD1/PKD2遺伝子の変異による疾患と考えられているが、家族内発症がない患者の遺伝学的背景については十分に解明されていなかった。我々は様々な嚢胞性腎疾患を網羅的に解析できる遺伝子診断パネルを作成し、家族歴のない成人多発性嚢胞腎患者を検討したところ、一部の患者がADPKD以外の疾患であると診断された、遺伝背景による臨床的特徴も明らかになった。この結果は遺伝子診断パネルによる遺伝学的診断の有用性を示しており、今後、治療適応の決定や遺伝子カウンセリングなどへのさらなる臨床的な活用が期待される。遺伝性嚢胞性腎疾患の原因遺伝子は多岐にわたり、遺伝学的に正確な診断や診療方針を決めるためにも遺伝子診断は重要である。今回、私たちは次世代シークエンサーにおける嚢胞性腎疾患遺伝子診断パネルを構築した。Human Gene Mutation Databaseや過去の報告、専門家の意見をもとに常染色体優性多発性嚢胞腎や常染色体劣性多発性嚢胞腎、ネフロン癆を含む9つの嚢胞性腎疾患の原因遺伝子70個を対象としたRNAプローブライブラリーを作成した(アジレント・テクノロジー社)。シークエンスにはMiSeq(イルミナ社)を使用した。変異解析にはBWA、SAMtools、GATK、VEPおよびGEMINIソフトウェアを用い、CONTRAにてコピー数多型解析を行った。臨床的に遺伝性嚢胞性腎疾患と診断された患者を解析し、PKD1遺伝子変異を21例(うち新規変異14例)、PKD2遺伝子変異を5例(うち新規変異4例)、PKHD1およびCEP290の複合ヘテロを1例ずつ認め、嚢胞性腎疾患関連遺伝子を網羅的に解析可能な診断パネルは有用であることが示唆された。嚢胞性腎疾患患者に限っても、すでに78名の解析を施行し、新規PKD1/PKD2遺伝子変異を14変異検出しただけではなく、ARPKD症例, NPHP症例、Joubert症候群症例などの遺伝学的診断を行っている。次世代シークエンサーによるPKDパネル作成が完成しており、アメリカ腎臓学会に発表。さらに、すでに臨床研究がスタートしている状況であるため。多発性嚢胞腎は腎臓に嚢胞が多発することで腎機能が低下する遺伝性の腎臓疾患であり、ほとんどが成人になって発見されて病気が進行する常染色体優性多発性嚢胞腎(ADPKD)はPKD1およびPKD2という遺伝子の異常が原因とされている。家族にADPKD患者がいる場合は画像検査で腎臓の嚢胞の数を調べるだけで診断できる一方、家族内発症がない場合、臨床の現場ではADPKDとして診療されることが多いものの、その他の嚢胞性腎疾患の可能性も否定できず、正確な遺伝学的背景は十分に明らかになっていなかった。我々は、次世代シークエンサーを用いて嚢胞性腎疾患の原因となる69個の遺伝子を網羅的に解析できる遺伝子診断パネルを作成し、家族内発症がない成人の多発性嚢胞腎患者53名を対象に、遺伝学的背景と臨床所見の関係を調査した。その結果、53名中32名にはPKD1またはPKD2遺伝子の変異を認めたが、3名の患者は、ADPKD以外の嚢胞性腎疾患と遺伝学的に診断された。さらに、PKD1/2に変異のある患者とない患者を比較すると、変異のある患者の腎臓が大きく、肝嚢胞が多発し、血圧が高いという臨床的特徴があることが明らかになった。(Clinical Genetics誌2018に報告)本研究は、嚢胞性腎疾患網羅的遺伝子診断パネルを用いることで、家族内発症のない多発性嚢胞腎患者群におけるADPKD以外の遺伝性嚢胞性腎疾患を正確に診断した。さらに、その中でPKD1/2に変異のある患者の臨床的特徴を初めて明らかにした。これらの結果は、研究グループが作成した嚢胞性腎疾患診断パネルによる遺伝学的診断の有用性を示しており、今後、家族歴のない多発性嚢胞腎の診断だけでなく、薬剤治療適応の決定や遺伝子カウンセリングなどへのさらなる臨床的な活用が期待される。すでに我々は、画像診断上ADPKDとされるべき症例の中にNPHPやARPKDなどが混在していることを発見しており、孤発例や非典型例に注目しつつNGS診断パネルを用いた遺伝子診断を重ね、遺伝子プロファイル作成を行う。また、PKD1/PKD2に変異がない症例は随時、全エクソン解析を行うことで、新規PKD原因遺伝子を明らかする。

さらに東京医科歯科大学腎臓内科とその関連18施設でのトルバプタン使用症例は60例を超えており、すでに当該関連施設との多施設共同コホート研究を5報報告しており(BMC Nephrol. 2013,Clin Exp Nephrol. 2016x3報など)、同様に多施設共同研究としてこれらについてもNGS診断を行い、遺伝子データを包括するトルバプタン使用症例レジストリを作成し、後述の遺伝学的バイオマーカー開発につなげていく。また、組織サンプルを活用し、体細胞変異についても検討を進めていく。腎臓内科学
なぜ大手製薬企業ではバイオ医薬品の研究開発効率性に差異が生まれるのか

本研究では、欧米の大手製薬企業におけるバイオ医薬品の研究開発効率性を分析のうえ、その研究開発効率性の差異をもたらす要因を明らかにすることを目的として、研究を実施している。本年度は、以下の4点を実施する予定であった。1点目は、バイオ医薬品の研究開発に関する既存研究の追加調査を行うことである。2点目は、欧米の大手製薬企業におけるバイオ医薬品の研究開発に関する計量分析用データを収集することである。3点目は、それぞれの大手製薬企業におけるバイオ医薬品の研究開発効率性を明らかにすることである。4点目は、研究代表者と研究分担者で研究打ち合わせを行い、バイオ医薬品の研究開発効率性の高い欧米の大手製薬企業を特定することである。1点目の、バイオ医薬品の研究開発に関する既存研究の追加調査については、研究代表者が主に経営学分野の既存研究の調査を開始し、研究分担者が主に経済学分野の既存研究の調査を開始した。2点目の、欧米の大手製薬企業におけるバイオ医薬品の研究開発に関する計量分析用データの収集については、データの収集作業が遅れており、これからの追加収集が必要な状況である。3点目の、それぞれの大手製薬企業におけるバイオ医薬品の研究開発効率性の分析については、計量分析を実施するための設備の準備は終えたものの、計量分析用データが不足しており、分析には至っていない状況である。4点目の、研究代表者と研究分担者で研究打ち合わせを行い、バイオ医薬品の研究開発効率性の高い欧米の大手製薬企業を特定することについては、その見通しが立った状況である。本年度は、当初の計画よりもやや遅れ気味であるものの、バイオ医薬品の研究開発に関する既存研究の追加調査を開始した。また、当初の計画通り、計量分析を実施するための設備も準備した。しかしながら、計量分析用データの収集が遅れており、計量分析の実施には至らなかった。計量分析用データの収集が遅れているため、計量分析用データの収集作業を加速する。また、それらの計量分析用データに基づいて、それぞれの大手製薬企業におけるバイオ医薬品の研究開発効率性の分析を行う。本年度は、既存研究の追加調査と計量分析用データの収集作業が大幅に遅れた。次年度は、遅れている既存研究の追加調査と計量分析用データの収集作業を実施するために、これらの経費を使用する。また、当初予定をしていた事例分析用データの収集作業を実施するためにも、これらの経費を使用する。
咀嚼運動が脳機能と全身身体機能に与える影響の解明：非侵襲的脳機能測定法を用いて

1、前歯/臼歯部咬合の違いによる咀嚼運動時の神経機構の同定:前歯部および臼歯部咬合時のfMRI-筋電図同時計測を行い、脳賦活領域および脳賦活パタンを同定し、またそれらの違いを検討することを行ってきた。今年度は、筋電図データをパラメータとした上で、前歯/臼歯部咬合の直接比較を行い、脳賦活パタンの違いを検討した。具体的には、仮説に基づいた関心領域を設定し、前歯/臼歯部咬合時における、咀嚼筋筋活動と脳賦活の相関の強さを比較検討した。その結果、関心領域の相関の強さが、前歯/臼歯部咬合により異なることが示された。この結果より、前歯/臼歯部の役割の違いについて、解剖学的形態の違いに基づいた説明のみならず、中枢神経における咀嚼運動制御機構、特に力の制御の観点から説明することができると思われる。2、咀嚼が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明:食物に対する注意力を指標とし、ガム咀嚼条件、実際に食物を摂取する摂食条件、何もしない安静条件にて、食物関連の視覚刺激に対する反応時間および眼球運動を測定した。結果として、食物関連の視覚刺激に対する反応時間・眼球運動ともに、ガム咀嚼前後と摂食前後で有意に変化し、食物への注意力が減少したが、安静条件前後では変化が認められなかった。この結果は、国際雑誌に掲載された。3、東京医科歯科大学でのfMRI実験プロトコール作成および予備実験遂行:咀嚼が高次中枢摂食調節機構に与える影響についてfMRIを用いて解明することを目的とし、予備実験を行ってきた。昨年度に行った予備実験より、解剖画像とfMRIデータの画像の重ね合わせを可能とするfMRI撮像のパラメータを決定したが、今年度は更に、脳の摂食中枢における信号値の抽出を行うために最適な撮像パラメータ決定のための予備実験を行い、検討した。また、今年度はfMRI実験プロトコールの作成および検討も同時に行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究の目的は、咀嚼運動に必要不可欠な「歯」の機能障害が、高次中枢を介して、どのように全身身体機能に影響を与えるかについて全容を解明することである。咬みしめによる上肢筋促通とその高次中枢の役割の解明:近年、遠隔性の筋収縮による四肢の骨格筋機能の促通が咬みしめによって認められ、この作用に上位中枢が関与していることが示唆されているが詳細は不明であった。そこで共著者がfMRIを用い、咬みしめに伴う握力の促通作用とその際の脳賦活パタンについて関与する脳領域を同定した(Neuroscience Research 79:67-75, 2014)。これを発展させた研究として、咬合状態の違いが脳活動に影響を与えるかを検討するため、予備実験として正常咬合を有する被験者を詳細に分類することを計画し、握力発揮時に習慣性咬みしめを行う/行わない群に分け、咬みしめの有無による握力の変化を測定した。成果として、2群において握力の変化が逆になる傾向が得られた。前歯/臼歯部咬合の違いによる咀嚼運動時の神経機構の同定:前歯部および臼歯部咬合時のfMRI-筋電図同時計測を行い、脳賦活領域を同定、またそれらの違いを検討することを行ってきた。筋電図は左右側頭筋および咬筋を測定した。今後も引き続き、被験者数を増加し解析を行う予定である。東京医科歯科大学・歯学部附属病院のfMRI実験立ち上げ:新たに導入された東京医科歯科大学・歯学部附属病院の3TMRIマシンにて、fMRI実験のセットアップを行ってきた。各実験において個々のセットアップが必要となるが、fMRIの撮像が可能となった。咀嚼が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明:空腹時に視覚刺激提示下、咀嚼有/無の条件で反応時間の測定を行い、咀嚼が食物への注意力に変化をもたらすかを検討した。成果として、咀嚼の有無により反応時間が有意に異なった。本研究の目的は、咀嚼運動に必要不可欠な末梢器官である「歯」の機能障害(歯の喪失や不正咬合等)が、高次中枢を介して、どのように全身身体機能に影響を与えるかについて全容を解明することである。●咬みしめによる上肢筋促通とその高次中枢の役割の解明:四肢の骨格筋筋力発揮時に、咬みしめによって四肢運動機能の促通が生じ、この作用に上位中枢が関与していることが示唆されているが詳細は不明であった。そこで共著者がfMRIを用い、咬みしめに伴う握力の促通作用とそれに関与する脳領域を同定した。●前歯/臼歯部咬合の違いによる咀嚼運動時の神経機構の同定:前歯部および臼歯部咬合時のfMRI-筋電図同時計測を行い、脳賦活領域を同定、またそれらの違いを検討することを行ってきた。

fMRIと同時計測を行った筋電図は、左右側頭筋および咬筋を測定した。前年度に引き続き、被験者数を増加し解析を行っているが、今年度は特に、今後筋電図データをfMRIデータのパラメータとして用いるために、筋電図データの詳細な解析を遂行した。●咀嚼が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明:空腹時および満腹時に、食物関連の視覚刺激に対する反応時間を、咀嚼有/無の条件にて計測し、食物への注意力が咀嚼の有無により変化するかに関して検討した。成果として、咀嚼の有無により食物関連の視覚刺激に対する反応時間が有意に異なった。さらに、今年度は同条件下にて眼球運動測定も測定したところ、咀嚼の有無により食物への初期注意力の変化が認められた。これらの成果を国内学会に発表した。●咬みしめによる上肢筋促通とその高次中枢の役割の解明:咬みしめに伴う握力の促通作用の検討において、正常咬合を有する群を握力発揮時に習慣性咬みしめを行う/行わない2群に分けて検討を行う必要性があると考えられ、握力測定の予備実験を行ったところ、咬みしめの有無による握力変化が異なる傾向が得られた。脳機能測定の前段階として、握力測定実験がさらに必要であると考えられる。●前歯/臼歯部咬合の違いによる咀嚼運動時の神経機構の同定:前歯部および臼歯部咬合時のfMRI-筋電図同時計測実験は、順調に進んだと考えられる。さらに今年度は、筋電図データの詳細な解析を遂行し、fMRI同時計測により生じるアーティファクトの除去に関して、より洗練した方法を模索した。また、各被験者の課題遂行の正確性の検討も行った。●咀嚼が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明:空腹時および満腹時に、食物関連の視覚刺激に対する反応時間を、咀嚼有/無の条件にて計測し解析を行った。さらに、研究計画において付加的に測定する予定だった、同条件下の眼球運動測定も行うことができた。これらの成果を、国内学会に発表したので、実験が順調に進展したと思われる。本研究の目的は、咀嚼運動に必要不可欠な末梢器官である「歯」の機能障害(歯の喪失や不正咬合等)が、高次中枢を介して、どのように全身身体機能に影響を与えるかについて全容を解明することである。1、前歯/臼歯部咬合の違いによる咀嚼運動時の神経機構の同定前歯部および臼歯部咬合時のfMRI-筋電図同時計測を行い、脳賦活領域および脳賦活パタンを同定し、またそれらの違いを検討することを行ってきた。前年度に引き続き、被験者数を増加し解析を行っているが、今年度は特に、筋電図データをパラメータとした脳賦活パタンの詳細な解析を遂行した。そして、前歯/臼歯部咬合の違いにより、咀嚼運動時の脳賦活パタンが異なることが示唆された。この結果より、前歯/臼歯部の役割の違いは、歯科医学分野においては解剖学的形態の違いに基づいて説明されているが、脳賦活パタンの違いに着目することにより、運動制御の観点からも説明することができると思われる。2、咀嚼が高次中枢摂食調節機構に与える影響の解明ヒト高次中枢摂食機構に関する研究において、空腹時および満腹時の食物に対する注意の違いが報告されている。よって、咀嚼条件にて、食物関連の視覚刺激に対する反応時間および眼球運動を測定し、食物への注意力が咀嚼により変化するかに関して検討した。成果として、ガム咀嚼条件と摂食条件において、食物関連の視覚刺激に対する反応時間は、ガム咀嚼前後と摂食前後ともに有意に変化し、食物への注意力が減少した。さらに、眼球運動測定においても、ガム咀嚼前後と摂食前後で、食物への初期注意力の有意な変化が認められた。これらの成果を国際学会に発表した。この研究から、咀嚼が摂食調節機構に与える影響について解明され、肥満予防の客観的なエビデンスを提示できると考えられる。