hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報セキュリティ行動と有効な情報セキュリティ対策に関する実証研究

本研究の目的は、企業組織や労働者を対象としたアンケート調査から得られたデータを定量分析し、企業および従業員の情報セキュリティ対策のあるべき姿を明らかにすることである。この目的を達成するために、Web(インターネット)アンケート調査を実施し、収集・蓄積した個票データを行動経済学やミクロ経済学の視点を踏まえてデータ分析を行った。その結果、多くの情報セキュリティ行動に影響を与えている要因として職場における環境が影響を与えていることが多いため、まず職場環境の改善に取り組むべきあることを明らかにした。本研究の目的は、労働者等を対象としたアンケート調査から得られたデータを定量分析し、企業および従業員の情報セキュリティ対策のあるべき姿を明らかにし、有効かつ実現可能な情報セキュリティ対策および政策のグランドデザインを具体的に提示することにある。本年度は、まず情報セキュリティ対策において不適切な行動(情報セキュリティポリシー違反や顧客情報の社外持ち出し等)を取り上げ、そのような行動と個人の意識、リスクへの態度、職場コミットメント等の関係を、これまで収集蓄積していた「労働者の情報セキュリティ意識に関する調査(2011年、2012年および2013年)」の調査データ等を用いて、分析した。その主要な結果は以下の通りである。1)情報セキュリティ意識を高めることや職場環境を改善するによって職場でのルール違反の発生確率を減らすことができる。2)組織コミットメントを高めることは組織の生産性を高めるとともに、情報セキュリティポリシー違反等の情報セキュリティ対策において不適切な行動の発生確率を減らす効果がある。次に、同調査結果を用いて、個人所有のパソコン等に対する情報セキュリティ対策の価値を価格感度分析を行った結果、経年的に見ると、妥協価格と最適価格、最低価格、最高価格ともに大きな変化は見られなかった。さらに、情報セキュリティインシデントの1つであるコンピュータウィルスが日本経済に及ぼす影響についてマクロ経済の観点から定量的に検証した結果、インシデントに伴うシステムやデータの復旧に伴う作業によって、年間で4694億円程度の損失があった可能性があることを示した。これらの分析結果および最近のセキュリティエコノミックスの動向を踏まえて、質問内容を一部改訂した「労働者の情報セキュリティ意識に関する調査2014年」を実施した。この調査結果を用いた分析は来年度実施する。本研究では、継続的に実施している労働者を対象としたアンケート調査から得られたデータを定量分析し、高度情報化時代における安心・安全社会を実現するために必要とされる企業および従業員の情報セキュリティ対策のあるべき姿を明らかにし、有効かつ実現可能な情報セキュリティ対策および政策のグランドデザイン(投資対効果を含む)を具体的に提示することにある。本年度は、まず、これまで竹村(研究代表者)が収集・蓄積してきた労働者の情報セキュリティ意識・行動に関する調査の調査データを用いて、1)現在社会問題となっている炎上に参加しようとする個人(企業の従業員)に関する実証分析、2)情報漏えいにつながる行動に関する実証分析、を行った。1)に関して個人の意識の問題であると同時にその個人が所属する組織の環境からも影響を受けることがわかった。2)に関して情報漏えいにつながる行動をとらせないようにするためには、不正容認風土を改善することが最も大きな効果があること、またコンプライアンス意識の向上は直接的な効果はそれほど大きくないものの、様々な要因を介した間接的な効果を踏まえた総合効果は不正容認風土の改善に次ぐ効果があることを明らかにしている。さらに、これらの結果を踏まえて、情報セキュリティ教育・トレーニングにおいて必要とされる内容についても示唆を与えている。続いて、これらの分析結果および新しいトピックを組み込み、質問項目を改定した調査票を作成し、2015年3月に「労働者の情報セキュリティ意識・行動に関する調査2015」を実施した。この調査結果の速報を竹村のウェブサイト(http://ecolab.eco.saga-u.ac.jp/inf_sec/)にて順次公開おり、また本格的な実証研究については来年度実施する予定である。本研究では、継続的に実施している労働者を対象としたアンケート調査から得られたデータを定量分析し、高度情報化時代における安心・安全社会を実現するために必要とされる企業及び従業員の情報セキュリティ対策のあるべき姿を明らかにし、有効かつ実現可能な情報セキュリティ対策および政策のグランドデザイン(投資対効果を含む)を具体的に提示することにある。本年度は、竹村(研究代表者)がこれまで収集・蓄積してきた調査データを用いて、1)パスワード管理に関する実証分析、2)情報漏えいにつながる行動に関する実証分析、3)情報セキュリティポリシー違反意図に関する実証分析を、行った。1)に関しては不適切なパスワード管理に影響を与えている要因としてリテラシーやその個人を取り巻く職場環境などがあることを明らかにした。2)に関しては構造方程式モデリングという手法を用いて、情報漏えい行動に直接的・間接的に影響を与える要因(不正容認環境など)を明らかにした。3)に関しては意図的なセキュリティポリシー違反行動に影響を与えている個人要因・環境要因を明らかにした。これらの結果を踏まえて、情報セキュリティ教育や職場環境のあるべき姿についての提案を行った。この他にも、情報セキュリティ・インシデントによる経済損失の試算を行い、それに見合った対策を各企業が行うとともに、政策としてすべきことについても示唆を行った。また、サイバーセキュリティ保険に関する企業の行動分析を行い、サイバーセキュリティ保険の今後の可能性についても示唆を行った。これらの分析結果および行動経済学に関するトピックを踏まえて、質問項目を改定した調査票を作成し、2016年2月に「労働者の情報セキュリティ意識・行動に関する調査2016」を実施した。この結果の速報は竹村のウェブサイトで公開しており、更なる分析結果については順次公開していく予定である。

本研究の目的は、企業組織や労働者を対象としたアンケート調査から得られたデータを定量分析し、企業および従業員の情報セキュリティ対策のあるべき姿を明らかにすることである。この目的を達成するために、Web(インターネット)アンケート調査を実施し、収集・蓄積した個票データを行動経済学やミクロ経済学の視点を踏まえてデータ分析を行った。その結果、多くの情報セキュリティ行動に影響を与えている要因として職場における環境が影響を与えていることが多いため、まず職場環境の改善に取り組むべきあることを明らかにした。当初計画していた通り、前年度に収集蓄積したアンケート調査結果を用いた分析を行い、それを学会報告し、論文としてまとめることができた。また、アンケート調査票の改訂も最新のトピックを盛り込むことができ、新しい更なる分析を行う準備ができた。さらに、2本の論文を査読誌に投稿することができた。セキュリティエコノミクス・産業組織論・行動経済学平成27年度は「労働者の情報セキュリティ意識・行動に関する調査2015」の調査データを用いた分析を行い、それを学会報告し、論文としてまとめる。また、これらの分析結果を踏まえて調査項目の改訂を行い、「労働者の情報セキュリティ意識・行動に関する調査2016」を実施する。そして、これまでの研究蓄積をもとにして、有効かつ実現可能な情報セキュリティ対策の在り方についてまとめる。さらに、実務家を交えて公開研究会の開催を行い、研究結果をより広く公開をはかる。当初計画していた通り、過去に収集蓄積したアンケート調査結果を用いた分析を行い、それを論文としてまとめることができた。また、アンケート調査の実施を行うことができた。申請当初は調査を2種類実施する予定であったが、質問数・回答者数を十分確保することができないため、1種類の調査のみの実施となった(管理者対象の調査についてはインタビュー調査を別途実施した)。平成26年度は「労働者の情報セキュリティ意識に関する調査2014年」の調査データを用いた分析を行い、それを学会報告し、論文としてまとめる。また、これらの分析結果を踏まえて、調査項目の改訂を行い、「労働者の情報セキュリティ意識に関する調査2015年」を実施する。さらに、実務家等を交えて公開研究会の開催を行い、研究結果をより広く公開する。生じた繰越額は最終年度である次年度に実施する調査の内容をさらに充実させるための調査費用、また研究成果の報告(学会報告)などのための旅費に利用する。申請当初は調査を2種類実施する予定であったが、質問数・回答者数を十分確保することができないため、1種類の調査のみの実施となった。生じた繰越額は次年度の調査の内容を更に充実するために利用することにした。
固体燃焼・ガス化プロセスにおける灰の挙動に関する学理構築

本研究では、石炭、廃棄物、バイオマス等による燃焼・ガス化プロセスにおける燃料中の灰成分に関する物理・化学的挙動ならびに炉外への排出特性を、定量的かつ速度論的に解明し、その学理を構築する。主要な研究内容は、1)燃料中に含有している灰成分の存在形態の定量化によるキャラクタリゼーション2)燃焼・ガス化実験による反応過程中における灰粒子の凝集・分裂挙動の速度論解明3)灰付着実験による炉内における灰付着挙動の速度論解明4)炉外への灰粒子の排出特性定量化である。主要な研究内容は、1)燃料中に含有している灰成分の存在形態の定量化によるキャラクタリゼーション2)燃焼・ガス化実験による反応過程中における灰粒子の凝集・分裂挙動の速度論解明3)灰付着実験による炉内における灰付着挙動の速度論解明4)炉外への灰粒子の排出特性定量化であり、平成19年度は1)および2)の一部を実施した。得られた結果として、固体燃料中の灰成分には炭素質に包含されているインクルードミネラル粒子と独立して存在するエクスクルードミネラル粒子の両者が混在しており、それらの粒径分布、元素組成分布等を灰粒子毎に計測し、各燃料の灰の存在形態に関するキャラクタリゼーションを実施した。中でも、木質系バイオマス中の灰分については、粒径が1ミクロン以下であり、また、カリウムが主成分であった。つぎに燃料種によって燃料中灰分のインクロードおよびエクスクルードミネラル粒子の割合が異なっていたことから、ほぼ同一燃料性状で異なる石炭を燃焼させ、灰生成に及ぼすインクルードおよびエクスクルードミネラル粒子の影響を実験したところ、インクルードミネラル粒子を多く含む石炭は、比較的粗粒子の灰を生成した。これは燃焼過程において炭粒内でインクルードミネラル粒子が相互に凝集したことによる。一方、エクスクルードミネラル粒子を多く含む石炭は、1ミクロン以下の微粒子を多く生成した。これはエクスクルードミネラル粒子が熱衝撃により分裂したこと、ならびに、粒子中に含有している低沸点化合物成分が蒸発し冷却過程で微粒子化したことによる。得られた結果として、固体燃料中の灰成分には、炭素質に包含されているインクルードミネラル粒子と、炭素質とは独立して存在するエクスクルードミネラル粒子の両者が混在しており、それらの粒径分布、元素組成分布等を灰粒子毎に計測し、それらと実験で得られた灰付着量との相関を、化学熱力学平衡論を用いて理論的に解明にした。つぎに、石炭燃焼実験を電気加熱式ドロップチューブ炉で実験した結果、生成灰粒子は1μm以下と数ミクロンのバイモーダルな粒径分布になった。さらに、1μm以下の微粒子中に、反応過程中で揮発化し易い微量金属成分(Pb,、Cd、Na、K等)が高濃度で濃縮している傾向があることも判明した。最後に、燃焼炉内における灰付着を軽減する方法として、伝熱管表面にNi系の材料を溶射することにより、付着する灰の量が軽減できる結果を得た。また、この現象を熱力学平衡論の観点から理論的に検証した。得られた結果として、固体燃料中の灰成分には、炭素質に包含されているインクルードミネラル粒子と、炭素質とは独立して存在するエクスクルードミネラル粒子の両者が混在しており、それらの粒径分布、元素組成分布等を灰粒子毎に計測し、それらと実験で得られた灰付着量との相関を化学熱力学平衡論を用いて理論的に解明にした。

つぎに、燃焼条件とガス化条件における生成灰粒子の差異を電気加熱式ドロップチューブ炉で実験した結果、ガス化条件では、ガス化過程で生成してしまう微粒のすす粒子が影響して、燃焼条件よりも多量の微粒子が排出されることを実験的に明らかにした。また、ガス化条件の場合、生成したすす粒子中に、反応過程中で揮発化し易い微量金属成分が高濃度で濃縮している傾向があることも判明した。最後に、炉内における灰付着を軽減する方法として、伝熱管表面にNi系の材料を溶射することにより、同一燃料および同一反応雰囲気であっても付着する灰の量が軽減できる技術も開発した。
イネ高温登熟耐性としての機能的緑葉維持能力の機構解明と遺伝資源利用

止葉切片インキュベ-ションにより暗黒下35°Cにおいて広範な温度域でのStay-greenの品種間差を検出できた。同方法により日本および世界のイネコアコレクション品種に大きな品種差があった。これらの品種をポット栽培し登熟期に高温を与えたところ緑葉維持能力と光合成と生産性とに関連があった。緑葉維持能力の異なる品種を交配したF2のインキュベ-ションによる緑葉維持能力は大きな変異を示した。典型的4品種を島根県と沖縄県で水田栽培したところ緑葉維持と生産に違いが認められた。以上からイネの登熟期における緑葉維持能力には品種間差があり、今後高温下を含めた生産性向上に寄与できる可能性がある。登熟期高温条件下でのイネ緑葉維持能力の高い品種を検索するために、日本のイネコアコレクション品種をポットおよび水田で栽培した。ポットイネは製作した屋外型チェンバーにより登熟期に高温を与え、SPAD値と乾物重を測定した。また、水田栽培イネは止め葉を温度30°Cの湿潤暗黒条件下で6日インキュベーションしてSPAD値の経過を測定した。その結果、早稲品種で暗黒下でのSPAD値の低下が高い品種と低い品種があり、チェンバーで高温にさらした場合にも同傾向のある品種があった。これらのインキュベーション法は大量の品種の簡易な緑葉維持能力の検定に利用できることが確認された。また、Stay greenの突然変品種は野生型に比べSPAD値がインキュベーション下でも高く保たれた。また、沖縄においてこれら突然変異緑葉維持系統2品種の栽培ならびに種子繁殖を行った.緑葉維持系統2品種とそれらの野生型の出穂期等の形質を調査した結果,野生型との間には差は認められなかった.冬季の栽培においては,ビニールハウス等での保温が必要であることが分かった.また、松江で今後の圃場栽培試験の実施のために突然変異系統を含む複数水稲品種種子の増殖を行い圃場栽培試験が実施できる種子量を確保した。また、突然変異系統と野生型の品種の出穂期はほぼ同時期であることを確認した。さらに現在、栄養成分の吸収と遺伝的背景等について解析を進めつつある。日本のコアコレクション品種の早生と中生から35°Cインキュベーション法によって予備選抜した品種について、ヒーターと熱交換器を備えた温室で出穂期以降高温を与えて、葉色、葉面積、光合成速度を継時的に測定し、屋外の個体と比較した。その結果、いくつかの品種はインキュベーション法と異なる傾向を示したものの、積算気温に対して葉色と光合成速度が低下しにくい品種としやすい品種があった。コシヒカリのStay greenミュータントは葉色が低下しにくいにもかかわらず光合成速度が低下した。また、出穂前後において葉温2035°Cの間ではミュータントと野生型との間に大きな差は認められなかった.35°Cインキュベーション法で選抜したところ世界のコアコレクション品種にも緑色維持に品種間差が認められた。コシヒカリと日本晴の高温条件下(温度傾斜型温室内の水田)および自然条件下で生育した日本晴とコシヒカリミュータントの精玄米収量は、それぞれの野生型品種である日本晴、コシヒカリより低収となり、玄米品質も低下(精粒歩合の低下および乳白粒率の増加)する傾向が認められた。さらに、屋外でコシヒカリとコシヒカリミュータントを栽培したところ、登熟中期の葉身SPAD値は、野生型コシヒカリより大きく、登熟中期において、コシヒカリミュータントの葉色は濃く保たれた。しかし、両者の間に収量差は認められず、乳白粒および青未熟粒、青死米の増加のために、コシヒカリミュータントの整粒歩合はコシヒカリに比べて約15%低下した。従って、コシヒカリミュータントは葉色が保たれるものの、生産性、品質の向上につながらない非機能的ステイグリーンと考えられた。コアコレクションの中からFunctional stay green品種を見出す必要がある。さらに、窒素等の吸収と分配について解析中である。葉片インキュベ-ト法によってstay-greenおよび非stay-greeen候補となったJRC品種から一品種づつおよび高収量品種タカナリとstay-greenmutantのsgr-2を交配し温室で世代促進後F2種子を得、水田に約200系統を栽培した。これらについて出穂期の止め葉をインキュベ-トしたところ大きな系統差が認められた。緑葉維持能力は交配両親と同等かやや高いもの、低いものと違いがあり、これらについて着生籾数から潜在収量を推定したところ緑葉維持能力が高くかつ潜在能力の高い系統があった。これらの品種について遺伝的背景を明らかにするためのアソシエ-ソン解析の試みを進めている。また、JRC品種からインキュベ

-ト法でstay-greenおよび非stay-greeen候補となったそれぞれ2品種を松江および琉球大学において栽培し、緑葉維持能力、光合成および関連形質、生産量を測定し比較した。収量は在来品種のため低いレベルであったものの、緑葉維持能力には圃場条件下でも品種間差が認められた。また、高温条件下にあった中国武漢の華中農科大学において多数の現地品種についてインキュベ-ション法により緑葉維持能力を比較したところ、高収量品種であっても大きな品種間差が認められた。以上の結果を島根大学においてセミナ-を行い取りまとめた。前年度までに緑葉維持能力の高いとみなされた数品種をポット栽培し、出穂期から加温温室に入れ、登熟にとって重要な出穂後20日間のSPAD値、光合成速度、クロロフイル蛍光、乾物増加量を測定したところ、緑葉維持能力の高い品種では高温下で光合成が高く保たれる傾向があるものの、乾物増加と子実重には特性が見られなかった。緑葉維持突然変異系統のSPAD値は自然型よりも高く推移したにもかかわらず、光合成速度とそれらのパラメーターはむしろ自然型よりも低かった。光合成過程を見ると緑葉維持突然変異系の緑葉維持能力は高いものの光化学系では自然型に比べて特性が見られず、非機能的緑葉維持能力とみなされた。機能的緑葉維持系統の選抜を行う必要がある。これらの品種間の栄養成分の違いの予備調査中である。これらの緑葉維持能力の高いとみなされた品種の種子増殖を兼ねて収量ポテンシャルを調べたところ、精玄米収量はコシヒカリ>オッカモドン>ヒナノモチ≒日の出>赤毛≒細稈となり、選抜されたのが日本のコアコレクションにおける古い品種であることからもコシヒカリより低収量となった。この低収量の主因は、登熟歩合が50%未満と顕著に低かったことと考えられた。緑葉維持品種では登熟に影響を与えている可能性もあり今後検討する必要のあることが示唆された。緑葉維持系統と非維持系統の交配を行い、温室において世代促進を行いF1種子を得ようとしており、今後それらの後代の遺伝的背景について明らかにするための試料の作成を行った。日本及び世界のコアコレクション品種からStay greenと推測される品種が見いだされさらに光合成特性が確認されたものが見つかった。これらの品種を用いて交配系を作り出せる可能性がある。25年度が最終年度であるため、記入しない。日本及び世界のイネコアコレクションから日本で栽培可能な品種についてインキュベート法および小型加温装置による緑葉維持能力と光合成速度等の比較を行い、品種間差を認め詳しい光合成過程およびその機作について明らかにしつつある。これらの品種の圃場条件下での能力の発揮と収量への貢献について検討している。また、緑葉維持系統の交配と世代促進を行いつつあるので、当初の目的をおおむね達成しているとみなした。緑葉と光合成の維持が実際の乾物生産や子実重の維持と関連しているかの確認と、さらに群落状態での特性確認が必要である。これらには温度勾配温室の利用とさらには高温地帯での屋外栽培の可能性を探る必要がある。
高脂血症薬の副作用回避ストラテジーの構築~新規薬物相互作用の解明~

本研究はトランスポータの発現制御を担う核内受容体LXR(liver X receptor)に着目し、LXRの活性に影響を及ぼす脂質異常症治療薬(スタチン)投与時の薬物動態変動の可能性を明らかにし、薬物-薬物相互作用の要因の一端を明らかにすることを目的としている。本研究により脂質異常症に対する安全かつ適正な薬物治療の一助となる。本研究では、高脂血症薬であるスタチンが肝臓でのトランスポータ発現に与える影響およびその制御機構の解明を目的とした。この機構を明らかにすることでスタチン投与時の薬物動態変動を予測することが可能となり、スタチンの適正使用につながると考えられる。8種のスタチンをヒト肝臓癌由来株化細胞HepG2に24時間曝露した後のABCトランスポータ発現変動を解析した。その結果、肝臓から胆汁中への薬物排出に関わるMRP2はmRNAレベルで増大することが明らかとなった。さらにスタチン(30mg/kg)をラットに経口投与後24時間後の肝MRP2発現も同様に増大した。またスタチンの種類によりその増加の程度は異なり、特にシンバスタチン、ピタバスタチン、プラバスタチンにおけるMRP2 mRNA発量の増大が顕著であった。スタチンがMRP2に与える影響を考察するにあたり、同じく肝臓に発現するABCトランスポータであるABCA1に着目した。肝臓においてHDL合成に関わるABCA1は、核内受容体LXRにより転写調節を受ける。そこでスタチンがABCA1に与える影響を検討した結果、薬物間に差はあるものの、スタチン曝露によってABCA1 mRNA量は増大することが明らかとなった。さらにスタチンによるMRP2発現変動とABCA1 mRNA発現変動との関連性を検討したところ非常に高い相関性を有する(r=0.758, p<0.0001, n=24)ことが明らかとなりMRP2発現変動にLXRを介した調節機構が関与していることが強く示唆された。本検討によりスタチン投与時においてMRP2の基質となる薬物の胆汁中への排泄が促進される可能性が示唆された。今後は、LXR活性化がMRP2発現に与える影響を詳細に解析するとともにMRP2とならび代表的なABCトランスポータであるP-gp, BCRPに与える影響について検討を行っていきたい。本研究では、核内受容体LXR(liver X receptor)に着目し、高脂血症薬スタチンにより変動する生体内LXRアゴニストが薬物動態に関わるトランスポータに与える影響を明らかにすることを目的とした。トランスポータとして異物排出に寄与するMRP2,P-gp,BCRPを選択し、8種のスタチン投与による発現変動および基質となる薬物の動態変動を解析することにより、これらトランスポータを介した相互作用を回避できると考えた。まずスタチンが肝臓でのトランスポータ発現に及ぼす影響およびその制御機構の解明を目的に種々検討を行った。その結果、HepG2細胞およびラット肝臓においてスタチン曝露によりMRP2,P-gp,RCRPmRNAおよび蛋白質発現が誘導されることを見出した。またスタチン間でトランスポータに及ぼす影響は異なることが明らかとなった。さらにLXRアゴニストおよびsiRNAを用いた検討により、スタチンによるMRP2誘導メカニズムにLXRが関与していることを明らかにした。一方でP-gp,BCRPはLXRによる調節を受けないことが示された。次にスタチンが核内受容体LXRに及ぼす影響を検討した。スタチン曝露後のLXRの核への移行を免疫染色により検討したところ、核移行を促進し、LXRを活性化することを明らかにした。以上、本検討によりスタチンの投与が肝臓からの薬物排出に寄与するトランスポータを誘導したことから、基質となる薬物の効果減弱の可能性が示唆された。またスタチン間で変動の程度が異なることから、併用薬に応じたスタチンの選択が重要になると考えられた。今後は、MRP2の機能面に及ぼす影響および詳細か機構を明らかにすることでスタチン投与時の薬物動態変動を予測することが可能となり、スタチンの適正使用につながると考えられる。さらに薬物-薬物相互作用を考察する上で重要な知見になることが想定される。
フランスの区分所有建物の荒廃から正常化へ向かう管理のあり方の研究

第1に、フランスで区分所有再生は、民間住宅・社会住宅の修復再生が進んだ後に住宅政策の中で取残された分野として着手された。第2に、2014年法は区分所有再生対策を、区分所有の状況を健全から修復不能6段階に分け、その段階に応じて荒廃の予防、荒廃からの回復、解消・取壊しと体系化した。第3に、その体系は区分所有の状況の段階に応じて再生の担い手を代える。第4に、担い手は区分所有の状態が深刻になると「官」が中心になる。第5に、区分所有のガバナンスモデルは、状況が軽度の段階では消費者保護、深刻になると会社更生である。フランスへの現地調査を行なった。調査先は、1中央政府のうち法務省と住宅省、2事業を実施しているマントゥ=ラ=ジョリ市とクリシィ市の事業組織、3ベルギーのブリュッセルに本部を置く、EU加盟各国の不動産仲介・管理業者の業界団体のEU向け連合体であるヨーロッパ不動産業評議会である。1法務省と住宅省では、区分所有法に最新の改正をもたらした2014年3月24日の住宅へのアクセスと都市計画の改訂に関する法律(Loi pour l'acces au logement et un urbanisme renove)の立法担当者に対してインタビューを行ない、新法の概要を把握した。その結果、この法律の区分所有に関する第2編は、区分所有の登録制度の創設、修繕積立金の義務化、管理業者が預かる管理費の口座の個別化、管理業者の委託費の内容の明確化などを規定していることが分かった。2具体的な事業実施地では、パリの西郊約50キロのマントゥ=ラ=ジョリ市とパリの北西隣のクリシィ市を訪れ、各々市が出資する第3セクターの事業会社の担当者へインタビューを行ない、荒廃区分所有建物の更生・処分制度の運用を把握した。その結果、パリから遠いマントゥ=ラ=ジョリ市では社会住宅を含む住宅団地の修復・改善事業の一環として行なわれていること、パリに近いクリシィ市では旧市街地の修復改善事業の一環として行なわれて、荒廃区分所有建物を再生する場合には区分所有法に基づく制度を、取り壊す場合には不衛生や危険な住宅に対処する不適格住宅制度を用いていることが分かった。3管理業者団体であるヨーロッパ不動産評議会では、ヨーロッパ各国の管理業者制度の異同ならびにEUとの交渉についてインタビューをした。26年度は、25年度にフランスで行なった調査の結果を整理し、日本の区分所有関連法制の改正動向と比較検討した。前年度の調査から、フランスでは荒廃区分所有建物の正常化あるいは処分について、私法である区分所有法と公法である建設住居法典等が適用されていること、さらに2014年3月14日の「住宅へのアクセスと都市計画の改訂に関する法律」はこの双方の改正を含んでいることを明らかにしていた。今年度の研究実績は次の3点である。1)フランスでは、1区分所有建物の荒廃の認定にあたって管理組合の機能不全に重点を置いていること、22014年の新法を分析すると、荒廃区分所有建物の正常化を区分所有法に定める手続きによって開始しても、荒廃が是正されずに区分所有権自体の制限や移動が必要になると、建設・住居法典等の公法が規定している手続きを用いることを明らかにした。2)日本では、1建築基準法第9条に同法違反の建築物に対する措置が定めれられているが、構造計算偽装問題など稀にしか適用されていないこと、2平成7年の阪神淡路大震災直後に制定された被災区分所有建物再建特別措置法、平成14年のマンション建替え円滑化法、平成26年のマンション建替え円滑化法改正は、いずれも公法的規定も含むとは言え、区分所有者間の合意形成を前提としていることを明かにした。3)以上から、荒廃区分所有建物の正常化・処分のガバナンスについて、フランス法の手続きは、管理組合の運営・財務の再建を図り、それが見込めない場合は公的に介入して問題を解消させる会社=公的介入モデル、日本法の手続きは、区分所有者同士が何らかの合意に到達することを期待しそれを促すコミュニティ・モデルを採っているとの仮説を打ち出した。本研究は、フランスにおける区分所有建物の荒廃に対処する区分所有の管理・処分の実務および法改正の方向を分析し、日本の区分所有法改正論議と比較することを目的としていた。最終年度の今年度は、1)成果の中間発表を英語(アジア太平洋住宅研究ネットワーク2015年大会)と日本語(日本マンション学会第24回大会)で行うとともに(文献は昨年度実績報告書に記載済み)、2)フランスの不適切住宅対策の調査を実施した。今年度の調査対象を、不適切住宅対策とした理由は、過去2年間の調査で次の2点を明らかにしたからである。すなわちa.2014年の区分所有法改正が不適切住宅対策も改正して合わせて荒廃区分所有の対策としたこと、b.荒廃区分所有建物の専有部分に影響を及ぼす処分を行なったとして調査した全事例において不適切住宅対策制度が用いられていたことである。3年間の研究を通じて明かにしたことは次の2点である。第1にフランスでは先行していた社会住宅の修復対策に追いつくべく荒廃区分所有対策が進められ、その実務を反映した2014年の法改正では荒廃の予防、荒廃から正常な状態の回復、荒廃から立直れない場合の取壊しという一連の流れで制度が整えられた。第2にフランスと日本の荒廃区分所有建物対策の法制度は、次の4点で比較しできる。1)区分所有管理法制は、フランスでは管理者主導、日本では管理組合主導である、

2)区分所有の「荒廃」は、フランスでは管理組合の財務・運営面の機能不全に注目するのに、日本では建物・設備の物理的劣化の注目する、3)荒廃区分所有に対処する法改正は、フランスでは私法の区分所有法と公法の住居建設法典とを合わせて実施しているのに対し、日本では私法の区分所有法と公法でも事業法のマンション建替え円滑化法で行なわれている、4)区分所有のガバナンスモデルとしてフランスでは消費者保護、日本ではコミュニティを想定している。第1に、フランスで区分所有再生は、民間住宅・社会住宅の修復再生が進んだ後に住宅政策の中で取残された分野として着手された。第2に、2014年法は区分所有再生対策を、区分所有の状況を健全から修復不能6段階に分け、その段階に応じて荒廃の予防、荒廃からの回復、解消・取壊しと体系化した。第3に、その体系は区分所有の状況の段階に応じて再生の担い手を代える。第4に、担い手は区分所有の状態が深刻になると「官」が中心になる。第5に、区分所有のガバナンスモデルは、状況が軽度の段階では消費者保護、深刻になると会社更生である。平成27年4月に開催される2つの学会(アジア太平洋住宅政策研究ネットワーク2015Asia-Pacific Network for Housing Research 2015と日本マンション学会第24回大会)で研究の途中結果を発表するにあたって、研究全体の取りまとめの方向について仮説を構築することができた。すなわち、荒廃区分所有建物の正常化・処分の比較検討を1区分所有管理法制、2区分所有建物の「荒廃」概念、3「荒廃」対策のための区分所有法改正、4区分所有管理のガバナンスという4段階で整理することにする。ただし、学会報告の準備を優先させたために2度めのフランス現地調査の実施が遅れており、27年9月に実施する予定である。都市法、住宅法フランスで1「荒廃」しかかった状態から正常化した区分所有建物、2処分された区分所有建物の双方について現地調査を、正常化・処分手続きの過程、手続きを進めた原動力に焦点を当てながら調査し、そこで機能したガバナンス・モデルを抽出する。さらに、25年度調査で収集した、2014年新法および市街地再開発型荒廃区分所有建物処分事業にかかる資料の紹介も急いで行なう予定である。日本については、他の研究者や専門家の力を借りて、荒廃区分所有建物の処理事例の知見を増やす。この両者を合わせて、荒廃区分所有建物の正常化あるいは処分のあり方について、フランスと日本を比較する。フランスの新区分所有法をめぐる国会審議が長引いて制定が遅れたために、フランスへの現地調査を、当初予定していた平成25年9月から半年延ばしたために、作業が全体として遅れており、25年度中に予定した収集資料の整理を26年度に行なう。交付申請書では26年度中に実施する予定だった第2回フランス現地調査を、27年4月の2件の学会報告の準備を優先させて実施を遅らせたため。フランスの調査については、25年度調査で収集した資料の分析を早急に終え、その時点で研究成果として公けにできる部分を論文として発表する。さらに、個々の事業ならびに同一地区における複数の事業に参画する当事者の動きに注目した現地調査を行なう。日本の調査については、昨年度改正された被災マンション法など新しい法律の規定を整理する。
非フェルミ液体状態を示す重い電子系物質のドハース・ファンアルフェン効果

本研究の目的は、「非フェルミ液体」的振る舞いを示す典型物質であるCeNi2Ge2のフェルミ面を、ドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果の測定により実験的に決めること、そのために必要な純良な単結晶を作成することである。また参照物質として、LaNi2Ge2,CePd2Ge2についても、結晶育成とdHvA効果の測定を試みた。また、CeNi2Ge2における磁気相関および超伝導相の存在を調べるための実験を行った。CeNi2Ge2の結晶育成:単結晶育成は、テトラアーク溶解によるチョコラルスキー法によって行った。(1)原材料となるCeを予めエレクトロトランスポート法(SSE)によって純良化すること、(2)引き上げられた単結晶に対してさらにSSEを行うこと、(3)C軸方向を成長方向とするように種結晶を使って引き上げることにより、ネッキング部分から20mmまでの部分に、残留抵抗値が低く、かつサブグレインやモザイク構造のない完全性の高い結晶が得られる。dHvA効果の測定:LaNi2Ge2については、dHvA効果の測定が完了し、バンド計算の結果とのほぼ完全な対応が得られた。CeNi2Ge2については、なおdHvA効果の観測に成功していない。これは、純良試料作製方法が明らかになってきたものの、なお十分純良な試料による測定ができていない事によると考えている。CeNi2Ge2の超伝導と磁気相関:圧力下での電気抵抗の測定を行い、常圧および2-5GPaの圧力下、300mK以下の温度領域で、超伝導相の存在が明らかになった。また、単結晶試料を用いた中性子非弾性散乱の実験から、30K以下の温度において反強磁性相関が存在することを明らかにした。本研究の目的は、「非フェルミ液体」的振舞いを示す典型物質であるCeNi2Ge2のフェルミ面を実験的に決めることである。そのためにドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果を測定する事を計画した。本研究においては、純良単結晶作製の成否が決定的に重要であることから、11年度は純良結晶育成を中心に捉えた研究を行った。結晶育成について得られた知見は以下のとうりである。1原材料であるCeを、エレクトロトランスポート法または超高真空浮遊帯溶融法によって予め純良化することが、不純物の少ない結晶育成に重要である。2結晶は[001]方向に成長させることにより、サブグレインやモザイク構造の無い結晶を育成できる。溶解時のNiとGeの組成比を化学量論比から1%振ると、c軸の格子常数が約0.1%変化するとともに、残留抵抗値も大きくなる。この理由は、NiとGeの置換によるものと考えられるが、系統的な研究が今後の課題である。3育成した単結晶を、さらにエレクトロトランスポート法により純化することによって、残留抵抗値(0.5K)が1.5μΩcm以下の結晶を、恒常的に育成できるようになった。ここで得られた試料を用いて、dHvA効果の観測を試みる予定である。なお、参照物質としてのCePd2Ge2の単結晶引き上げも行った。

(1)原材料となるCeを予めエレクトロトランスポート法(SSE)によって純良化すること、(2)引き上げられた単結晶に対してさらにSSEを行うこと、(3)C軸方向を成長方向とするように種結晶を使って引き上げることにより、ネッキング部分から20mmまでの部分に、残留抵抗値が低く、かつサブグレインやモザイク構造のない完全性の高い結晶が得られる。dHvA効果の測定:LaNi2Ge2については、dHvA効果の測定が完了し、バンド計算の結果とのほぼ完全な対応が得られた。CeNi2Ge2については、なおdHvA効果の観測に成功していない。これは、純良試料作製方法が明らかになってきたものの、なお十分純良な試料による測定ができていない事によると考えている。CeNi2Ge2の超伝導と磁気相関:圧力下での電気抵抗の測定を行い、常圧および2-5GPaの圧力下、300mK以下の温度領域で、超伝導相の存在が明らかになった。また、単結晶試料を用いた中性子非弾性散乱の実験から、30K以下の温度において反強磁性相関が存在することを明らかにした。
動脈硬化プラーク脆弱化の分子機構の解明と急性冠症候群予測因子の同定

動脈硬化プラーク脆弱化の分子機構を明らかにするために、臨床材料ならびに動物モデルを用いて検討を行った。冠動脈疾患患者の冠状静脈洞採血において、核内非ヒストン蛋白質であるHMGB1の濃度が亢進していた。特に、急性心筋梗塞、不安定狭心症患者において、健常者の10倍程度の上昇が認められた。また、動物実験の結果から、HMGB1-DNA複合体シグナルが、骨髄由来細胞のTLR9を刺激して、血管壁の不安化に貢献していることが明らかになった。動脈硬化の進展と破綻における心臓周囲脂肪細胞の役割を調べるために、冠動脈バイパス手術を行う患者(CAD群:38例)、および弁形成術を施行する患者(Non-CAD群:40例)において心臓周囲脂肪および皮下脂肪を採取した。mRNAを抽出し、定量的RT-PCRにてサイトカイン発現を調べた。CAD群の心臓周囲脂肪においては、Non-CAD群に比べて、IL-6,TNFαといった炎症性サイトカインの発現が亢進していた。組織学的検討では、CAD群ではnon-CAD群に比較して、T細胞、マクロファージの浸潤が亢進していた。また、脂肪組織中に浸潤したマクロファージのサブタイプを免疫染色で調べたところ、炎症性サイトカインの発現とマクロファージの極性(M1/M2 ratio)は正の相関関係を示した。一方で、M1/M2 ratioと抗炎症性サイトカイン(IL-10,AMAC-1)との間には、負の相関が認められた。また、M1/M2 ratioはGensini scoreと良い相関を示した。さらに、冠動脈疾患患者における心臓周囲脂肪組織における炎症反応は、病原体センサーである、TLR1,TLR2,TLR5,MyD88の発現が亢進していた。また、急性冠症候群患者の末梢血においては、病原体センセーのリガンドであるHMGB-1の濃度が上昇していた。冠動脈における動脈硬化病変の形成には、冠動脈周囲の脂肪組織における炎症性マクロファージの浸潤と、炎症性サイトカインの発現亢進が影響を及ぼしている可能性が示唆された。急性冠症候群の多くは,軽度内腔を狭窄する動脈硬化プラークの破裂やびらんを基礎とした血栓性閉塞を原因とする。この動脈硬化プラーク脆弱化の分子機構を明らかにするために、臨床材料ならびに動物モデルを用いて検討した。(1)動脈硬化の進展における心臓周囲脂肪組織の役割について、臨床材料を用いて検討した。心臓手術中に36名の冠動脈疾患患者ならびに46名の非冠動肺疾患患者(主として心臓弁膜症)患者から、心臓周囲脂肪組織ならびに皮下脂肪を採取した。冠動脈疾患患者では、非冠動脈疾患に比較して、心臓周囲脂肪組織における浸潤マクロファージ数が増加しており、その極性が相対的にM1側へシフトしていた。また、このような変化は、MCP-1,TNFα、IL-1βなどの炎症性サイトカイン、TLRなどの病原体センサーの発現の亢進を伴っていた。興味深いことには、皮下脂肪に関しては、冠動脈疾患患者と非冠動脈疾患患者で違いは認められなかった。また、冠動脈疾患患者においても、内胸動脈周囲脂肪組織では、皮下脂肪と同様に炎症性の変化亢進してしなかった。心臓周囲脂肪組織における慢性炎症が、冠動脈疾患の病態に関与していること、周囲脂肪組織の性状によって内胸動脈が動脈硬化性ストレスから保護されていることが示唆された。(2)冠動脈疾患患者の冠状静脈洞採血において、HMGB1の濃度が亢進していた。その病態生理学的意義を明らかにするため、遺伝子欠損マウスと骨髄移植を用いた実験を行った。血管傷害後血中のHMGB1濃度が亢進することと、HMGB1-DNA複合体がマクロファージのTLR9を介して病的炎症を惹起することから、HMGB1-DNA複合体が動脈硬化の病態に関与することが明らかとなった。Wire傷害後の血清HMGB1濃度は、傷害4日目に高値となった。抗HMGB1抗体は、血管傷害後の新生内膜増殖を有意に抑制した。また、傷害血管局所へのHMGB1投与は、TLR9を刺激し、新生内膜形成の増悪を引き起こすだけでなく、血管外膜周辺のマクロファージの誘導を有意に増強することがわかった。

骨髄由来細胞におけるTLR9と血管リモデリングとの関連を検討するため、C57BL/6とTLR9ノックアウト(KO)マウスを用いて骨髄移植実験を行ったところ、骨髄由来細胞におけるTLR9が新生内膜形成に重要であることが明らかとなった。また、C57BL/6とTLR9KOマウスから単離した腹腔内マクロファージに対して、HMGB1とTLR9の合成リガンドであるCpG-ODN(CpG-oligodeoxynucleotide)の共刺激を行い、培養上清中のTNF-αの発現量を検討したところ、HMGB1-DNA複合体シグナルがTLR9を介して相乗効果的に炎症反応を増悪させ、新生内膜形成を引き起こしている可能性が示唆された。以上の結果より、HMGB1-DNA複合体シグナルは、TLR9を介して病的炎症を血管壁に惹起しており、血管壁の不安化に重要な役割を担っていると考えられた。HMGB1を、急性冠症候群の発症予測に使用するための手段を現在開発中である。予定どおりの研究が進行し、成果が得られ、論文として発表して高い評価を得ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。進行した動脈硬化病変モデルにおいて,不安定プラークに認められる遺伝子発現とその制御因子を探求する。モデル動物を用いて得られた知見が、実際に動脈硬化患者で生じているかどうかを臨床材料を用いて検討する。その解析のために、研究体制は確立しており、倫理委員会の承認なども得ている。
量子群の対称性による量子スピン鎖模型の解析

交付申請書に記した研究実施計画の項目番号に対応させ、本年度に得られた新たな成果、新たな課題を列挙することにする。1.B、D型の量子アフィン代数に対応する1次元スピン鎖模型の励起エネルギー、運動量を量子群の表現論を使って厳密に計算することができた。2.C型の場合にも同じアプローチを適用できるように工夫する計画だったが、これについては十分な成果が得られなかった。3.対称性アプローチの計算の系統化については名古屋大学の研究者との数度にわたる研究打ち合わせにより新しいアイディアが生まれた。この課題については継続して研究していく。4.1で述べたB、D型の結果を量子逆散乱法による結果と比較して一致することが確かめられた。相対論的極限をとることによって、散乱行列の理論から得られる質量とも一致することが確認された。また、量子群の表現を変えても質量は変わらないだろうという経験則も得ることができた。また、量子アフィン代数の表現論を使って、アフィン代数の指標のフェルミオニック表示に関しても一つ結果を得ることができた。
ホウ素置換基の効果の精密解明：空軌道のもたらす新奇な反応性

本研究を通して以下の項目を達成した。(1)ボリルアニオンを2つ有するLiのアート錯体が水素分子およびベンゼンを脱プロトン化可能であること、ボリル置換アルコールは塩基性条件下で転位を起こすこと、ボリル置換ジホスフェンのnBuLi付加体・ラジカルアニオン・ジアニオンはホウ素の置換基効果により安定化できること、および(2)非対称ジボラン(4)がCOおよびイソシアニドの三重結合を切断すること、非対称ジボラン(4)がアルキンと反応してジボリルアルケンが得られること、非対称ジボランがイソシアニドと反応してBpin環が縮小すること、対称ジボランが水素分子と直接反応すること、を見いだした。平成26年度は研究計画に示した項目のうち、(1)-(a)ボリルアニオンの炭化水素溶液の大量調製法確立、(1)-(d)ホウ素置換典型元素化合物群の合成と性質の解明、(2)-(a)非対称diborane(4)と一酸化炭素・イソニトリルとの反応の詳細解析、に加えて、(1)-(c)ボリルアニオンと水素分子の反応における反応機構解明、(1)-(a)追加項目:ボリルアニオン炭化水素溶液の特異な反応性の解明、(2)-(b)の一部:非対称diborane(4)とアルキンの反応、(2)-(c)の一部:非対称diborane(4)の電子受容性解明、について研究を行った。(1)-(a)では炭化水素中での混合ボリルアニオン塩の調製条件の確立を行い、これが最強の塩基としてベンゼンおよびビシクロ[4.1.0]ヘプタンを脱プロトン化することがわかった。論文作成中。(1)-(c)では反応機構をDFT計算により解明し、論文発表した。(1)-(d)ではホウ素置換ジホスフェンの合成を行い、これの1電子還元によるラジカルアニオン塩の合成を達成した。論文作成中。(2)-(a)では非対称diborane(4)とCOおよびイソニトリルの反応機構をDFT計算により解明し、論文発表した。また、イソニトリルとの反応においてピリジンを共存させると、ピリジンのオルト位が官能基化されることも判明している。(2)-(b)では非対称diborane(4)と末端および内部アルキンが無触媒で反応し、末端アルキンの場合には反応条件を変えることにより主生成物の作り分けができることを明らかにした。(2)-(c)では非対称diborane(4)の電気化学測定を行うと共に、1電子還元によるラジカルの単離を行い、その高い電子受容性の起源がB-B間での二面角に依存したLUMO準位であることをDFT計算により明らかとした。平成27年度は研究計画に示した項目のうち以下を行った。(1)-(b) bora-Brook転位反応の開発:速度論解析を行い、各種置換基効果を明らかにして論文を発表した。(1)-(c)混合ボリルアニオンとベンゼンの反応:速度論解析およびDFT計算による反応機構の解明を行い、現在論文作成中。(1)-(d)ホウ素置換典型元素化合物群の合成と性質の解明:ボリルリチウムとB(OMe)3の反応および続くBBr3との反応でジアミノジブロモジボラン(4)を合成、これを還元することで水素架橋型テトラボラン(6)が発生することを見出した。(2)-(a)非対称diborane(4)とイソニトリルとの反応の詳細解析:ピリジン存在下での反応を行うと、ピリジンのオルト位水素が脱離する反応が起こることを見出した。論文作成準備中。(2)-(b)非対称diborane(4)とアルキンの反応:アルキンの基質汎用性の確認、中間体の単離、推定反応機構の提唱、この反応を用いた蛍光発光性分子の短工程合成法の確立、を行い、論文を投稿した。また、反応機構の詳細解析を行うために反応速度解析、重水素ラベル実験、DFT計算を行い、複数の反応が同時に起こっていることを明らかにしたため、これについても論文を投稿予定である。(2)-(d) diborane(4)のライブラリ構築:新規対称型diborane(4)である(o-tol)2B-B(o-tol)2の合成法の確立を行い、電気化学測定によりその電子受容性解明を行った。また、この分子が水素分子と反応することを見出した.現在論文作成中。研究項目(1)においては初年度に(1)-(a),(c),(d)を行い、計画に沿った結果を得た。2年目には(1)-(b)も達成および論文発表を行った。一部論文発表が間に合っていない項目があるが、3年目にこれを達成する予定である。研究項目(2)においては初年度に(2)-(a),(c)を行い、2年目には(2)-(b)においてアルキンのジボリル化反応を達成した。この反応は蛍光発光性分子の短工程合成法の確立へつながったこと、その反応機構が複数の反応を含んでいることを速度論解析およびDFT計算により見出したことから、予想以上の進展を見せていると言える。これらのことより、当初の研究実施計画以上に進展していると言えるだろう。(1)ボリルアニオンの化学の深化ボリルアニオン2つがLiに配位したアート型錯体を合成・単離し、これがベンゼンを脱プロトン化できることを明らかとした。

合わせて、DFT計算によりその遷移状態においてベンゼンがLiに配位してプロトンの酸性度が上がることを見いだした。また、ボリルアニオンを用いてホウ素置換ジホスフェンを合成し、その構造を明らかにすると共に、nBuLiとの反応により生成する付加体がボリル基の効果により効率良く安定化していることを明らかとした。また、得られたホウ素置換ジホスフェンの1電子還元によるラジカルアニオンの合成と物性解明、2電子還元によるジアニオンの合成とそのブタジエン型の電子特性を明らかにした。(2)ジボラン(4)の化学の開拓28年度は非対称ジボラン(4)とピリジンおよびイソシアニドとの反応の基質一般性を検討し、種々の置換ピリジン誘導体においてオルト位のC-H結合が切断された生成物を与えること、イソシアニドの当量により生成物の構造が変化することが明らかとなった(論文執筆準備中)。また、非対称ジボラン(4)とイソシアニドのみを反応させると、通常は安定だと考えられているBpin基が環縮小反応を起こして4員環のオキサボレタンが生成することもわかった。一方、対称ジボラン(4)が水素分子と直接反応することを明らかとし、これの詳細な反応機構解析および遷移状態構造の特性の解明をDFT計算により行い、ボリルアニオンとしての反応性を有することも見いだした。本研究を通して以下の項目を達成した。(1)ボリルアニオンを2つ有するLiのアート錯体が水素分子およびベンゼンを脱プロトン化可能であること、ボリル置換アルコールは塩基性条件下で転位を起こすこと、ボリル置換ジホスフェンのnBuLi付加体・ラジカルアニオン・ジアニオンはホウ素の置換基効果により安定化できること、および(2)非対称ジボラン(4)がCOおよびイソシアニドの三重結合を切断すること、非対称ジボラン(4)がアルキンと反応してジボリルアルケンが得られること、非対称ジボランがイソシアニドと反応してBpin環が縮小すること、対称ジボランが水素分子と直接反応すること、を見いだした。研究項目(1)においては当初の計画通り初年度に(1)-(a)および(1)-(d)を検討し、計画に沿った結果を得た。一部前倒しとなるが追加で(1)-(c)も行ったところ、高反応性ホウ素化合物ボリルアニオンがルイス塩基として作用する際、同時に対カチオンがルイス酸として作用しており、FLP様の反応性を示すことが明らかになった。研究項目(2)においては当初の計画通り初年度に(2)-(a)を行うと共に、前倒しとはなるが(2)-(a)の一部と(2)-(c)の一部についても検討を行うことができた。後者の検討によりアルケニルボランの効率的合成法を確立できたことに加え、非対称diborane(4)の高い電子受容性の起源を明らかにすることができた。これらのことより当初の研究実施計画通り進展していると言えるだろう。27年度中に論文投稿へ至らなかった課題を詰めると共に、研究項目(1)-(d), (2)-(b), (2)-(d)を行う。(1)-(d)ホウ素置換典型元素化合物群の合成と性質の解明:ここでは既に得られたジアミノジブロモジボラン(4)の還元によって生成する水素架橋型テトラボラン(6)の性質の完全解明を行うと共に、ホウ素置換ホウ素多重結合diboreneおよびdiboryneの合成を目指した検討を行う。(2)(b)非対称diborane(4)のライブラリ構築と各種結合切断反応活性の比較
有機スズ化合物の神経毒性及び免疫毒性に関する実験的研究

【目的】免疫毒性の検討に続き、トリブチルスズ(TBT)化合物の中枢神経毒性について検討した。脳各部位の神経伝達物質を指標にTBTの亜急性経口投与による神経毒性に関し検討した。【結果】1日当たりの餌、水の摂取量が125ppm投与群で他の群に比べ有意に低かった。投与期間中、125ppm投与群では516日目まで体重が有意に低下した。脳各部位の神経伝達物資及びその代謝産物に群間で有意な平均値の差はなかった。神経伝達物質とその代謝産物との比で、中脳のHVA/DAの平均値が125ppm群において他の投与群に比べ有意に高く、対照群と比べても高い傾向にあった。【考察】餌や水の摂取の125ppm投与群での有意な摂取量の低下は、このレベルでの全身影響、神経系との関わりが示唆される。神経伝達物質では中脳におけるHVA/DAが125ppmで高値で、TBTは特にこの部位でDA代謝に影響を及ぼしているのかもしれない。他の神経伝達の指標と合わせての検討が必要である。【目的】トリブチルスズ(TBT)の免疫毒性について、脾臓マクロファージのTNFα,IL-1β,IL-6産生に対する影響、脾リンパ球のIFNγ産生に対する影響を指標に、亜急性経口投与の評価を試みた。【方法】マウス30匹に対し1群6匹とし塩化TBTをそれぞれ0、1、5、25、125ppm含む試料を自由に4週間摂取させた。投与後、肝臓、脾臓を摘出、脾臓については処理後、分離細胞を培養し、プレートに付着した細胞をマクロファージとし、上清中の浮遊細胞はリンパ球とした。マクロファージをLPSで、リンパ球についてはPHAにて活性化しRNAを抽出し上清を保存した。ELISAにてマクロファージ上清のTNFα,IL-1β,IL-6量、リンパ球上清のIFNγを定量した。またRT-PCR法を用い、マクロファージのTNFα,IL-1β,IL-6、リンパ球のIFNγのmRNA発現を検討した。【結果】体重は125ppm投与群に一時的減少が見られた。肝臓の相対重量は125ppm投与群で、対照群、1ppm、5ppm投与群に比べ有意に高かった。脾臓重量については用量依存性の低下が見られた。mRNAの発現については全てのサイトカインに有意差はなかった。マクロファージ上清中のIL-1β濃度については、TBT暴露群全てで対照群に比べ有意に低下した。TNFαでは1ppm及び25ppm投与群の平均値が対照に比べ有意に低く、1ppm群は125ppm群に対しても有意な低値を示した。IL-6濃度では1ppm及び5ppm投与群の平均値が対照、125ppm群に比べ有意に低かった。IFNγは対照群で高値であった。【考察】TBT化合物の脾マクロファージのサイトカイン産生に対する影響は比較的低濃度で起こるが、用量依存性の反応ではなく。また、抑制のメカニズムは転写より後の段階で起こる可能性がある。