hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サケ科魚類の進化に伴うGSC制御機構の変化

その結果、これらのニジマス宿主はマスノスケ精子を三年にわたり生産し続けることが明らかとなった。また満3歳のニジマス宿主は雌個体も成熟し、機能的なマスノスケ卵を生産した。特筆すべきこととして、これらのマスノスケ卵はそのサイズがニジマスの卵より有意に大きく、通常のマスノスケ卵とほぼ同じサイズであった。このことはマスノスケ卵のサイズは生殖細胞が決定しており、卵黄や卵膜の材料を提供している宿主側の影響は小さいことが示唆された。当初は予備実験として移植を施していたマスノスケドナーを用いた実験で、卵サイズに関するユニークな地検を得ることに成功した。太平洋サケ属の魚種は進化した種は一回繁殖であるが、原始的な種は多回繁殖を示すことが知られている。また、これらの魚種では一部の雄個体が通常の成熟年齢より1年早く成熟する“早熟"個体が出現することが知られている。そこで、これら早熟雄個体の繁殖期後の生残と生殖腺内における未分化生殖細胞の生残を調査した。その結果、最も原始的なニジマスは早熟雄の殆どは繁殖後も生残し、その精巣には多数の未分化生殖細胞が残存した。また、ニジマスからわずかに進化したと考えられるヤマメでは早熟個体のほとんどが生残し、これらの個体が持つ精巣中にもニジマス同様に未分化生殖細胞が残存することが確認された。さらにマスノスケは早熟雄個体の殆どは繁殖後に死亡したが、一部の個体が生残した。またこれらの早熟個体の精巣には未分化生殖細胞が残存していることが確認された。さらに進化した種であるヒメマスは早熟雄個体は成熟後にすべて死亡したが、これらの個体の精巣中に未分化な生殖細胞は全く残存していなかった。特にマスノスケは通常年齢で成熟した場合には、精巣からすべての未分化生殖細胞が消失するため、これは太平洋サケ属魚類が、成熟後の精巣から未分化生殖細胞を消失する方向へと進化した過程で、その過渡期に見られた現象であると理解できた。また、これら生殖細胞の維持と消失を制御している機構解明を目指し、ニジマスとヒメマスの繁殖期前に定期的に生殖細胞と生殖腺体細胞のセルソーティングを行い、次世代シークエンサー解析に供した。次世代シークエンサー解析用の細胞調整にやや難航した。特にヒメマスの生殖腺から健常な細胞を調整し、分取することが困難であった。トランスクリプトーム解析の結果を踏まえ、次年度になんらかの策を講ずる必要があるかもしれない。タイヘイヨウサケ属には、多回繁殖型と一回繁殖型の魚種が存在する。前者の繁殖様式をとるニジマスでは、排精後の精巣においても、精子形成のもととなるA型精原細胞(ASG)を保持しているのに対して、後者の繁殖様式をとるヒメマスの排精後精巣ではASGが消失していることが明らかになっている。さらに、前年度までの研究でヒメマスに移植されたニジマスASGは、排精後も宿主ヒメマスの精巣において保持されることを明らかにしている。このことから、繁殖様式依存的にASGの動態の制御は生殖細胞自律的な機構がその一端を担っていることが明らかになっている。そこで、本研究では、繁殖様式依存的にASGの動態を制御する因子を単離することを目的に、排精期直前のニジマスとヒメマスASGにおける遺伝子発現を網羅的に解析した。排精期直前(35ヶ月齢)のニジマスとヒメマスの精巣から、セルソーターを用いてASGを単離し、遺伝子発現を網羅的に解析した。得られたデータを主成分分析(PCA解析)に供することにより、ニジマスASGとヒメマスASGを特徴づける遺伝子を探索した。さらに、得られた遺伝子群についてKEGGデータベースの情報を用いてpathway解析を行った。
1920年代日本の中等学校入学難問題にみる選抜の公正性に関する研究

本研究は、1920年代の中等学校入学難問題をめぐる議論のありようを総体的に明らかにし、そこにおいて選抜の公正性がどのようなものとして捉えられていたのかを明らかにするものである。特に、入学試験のあり方をめぐる議論の中で、それぞれの主張の前提・根拠となる能力観の解明に注力する。それを通して、近代日本社会に通底する「選抜の公正性」をめぐる問題系のフレームワークを解明することを研究の最終目標とする。
エンプラ型元素ブロック高分子への汎用的感光性付与法の開発

感光剤(ジアゾナフトキノン(DNQ))およびトリメトキシフェニルシラン(TMPS)を含んだポリエーテルイミド(PEI)の薄膜を作製し、超高圧水銀灯からの露光および80°Cでの露光後加熱(PEB)を行ったのちに、一級アミン/NMP/水= 4 / 1 / 1(重量比)の現像液で現像を行う反応現像画像形成(RDP)について検討を行った。その結果、アミンとしてエタノールアミンを用いた場合には75分間の現像が必要であったのに対し、PEI膜への浸透性が高い2-メトキシエチルアミンを用いた系では同条件での露光・PEB・現像において3分8秒の現像時間で良好なポジ型微細パターンを得ることができた。また、TMPS添加量、露光量、PEB時間を最適化したMOEA現像系では、TMPS未添加の反応現像型感光性PEIと比較して、40倍以上の高感度と1/8の短時間現像が達成された。これは、露光により感光剤から生成する酸を触媒としたTMPSの加水分解がPEB時に起こり、生成するシラノールと感光剤からの酸の両方が露光部での塩基性現像液の浸透を促進した結果、高感度化と短時間現像が達成されたものと考えられる。また、側鎖型RDPを応用した選択的表面修飾法によりポリ(N-フェニルマレイミド-co-スチレン)(PMS)膜表面に導入したアミノ基を足場として用い、原子移動ラジカル重合(ATRP)開始剤を膜表面に固定化した。この開始剤を用いてN-イソプロピルアクリルアミドの重合を行うことにより、膜表面へのポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)の導入に成功した。PNIPAM導入前後の膜について水接触角を測定した結果、PNIPAM鎖導入PMSにおいて大きな接触角の減少が確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。最初に、ポリシロキサン部位含有ポリエーテルイミド(SiPEI)へのRDPの適用による微細パターン形成について検討した。N-フェニルマレイミドおよび感光剤(ジアゾナフトキノン(DNQ)を含んだSiPEIの薄膜を作製し、超高圧水銀灯からのUV光を露光したのちに、水酸化テトラメチルアンモニウム(TMAH)/水/NMP/メタノール= 2 / 5 / 10 / 18(重量比)の現像液で現像することにより、ネガ型微細パターンの形成に成功した。この結果より、ポリシロキサン部位含有エンプラへの微細パターン形成が可能であることが明らかとなったが、現像液としては有機溶媒を含む現像液の使用が必要であり、環境負荷の小さいアルカリ水溶液による現像は不可能であった。そこで次に、アルカリ水溶液現像に最適化された分子構造を有するポリイミドにポリシロキサン部位を導入したマルチブロックコポリイミドであるSiPIを合成し、このポリマーへのRDPの適用を検討した。その結果、ポリシロキサンの導入量の増加とともに現像時間が長くなったものの、有機溶媒を含まない2.5wt%TMAH水溶液での現像により、ネガ型微細パターンが形成可能であることが明らかとなった。また、側鎖型RDPを応用することにより、露光部の表面にのみ選択的にアミノ基を導入することを試みた。その結果、露光量を小さくし、かつ現像を短時間で停止することにより、露光部の膜厚減少を抑えつつ露光部表面に選択的にアミノ基を導入できることが示された。さらに、露光部表面のアミノ基を利用した元素ブロック導入の可能性を確認するために、蛍光ラベル化剤と表面アミノ基との反応を行ったところ、アミノ基が存在する部位に選択的に蛍光ラベル化剤を導入できることが明らかとなった。PNIPAM

導入前後の膜について水接触角を測定した結果、PNIPAM鎖導入PMSにおいて大きな接触角の減少が確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画通り、エンプラ/無機ハイブリッドに対してRDPを適用することにより、感光性を付与し微細パターンを形成できることを証明するとともに、実用性が高い「アルカリ水溶液のみでの現像」が可能であることも明らかにした。また、当初計画には含まれていなかった「RDPの応用による露光部表面への選択的な元素ブロック導入」についての予備的な結果を得ることにも成功した。当初計画に従い、種々のハイブリッド化手法によるエンプラ/無機ハイブリッドについて、RDPに基づく微細パターン形成を達成するための検討を行う。また、光酸発生剤およびアルコキシシラン類を添加したエンプラ膜について、露光時に光酸発生剤から生じる酸を触媒としてアルコキシシランのゾルーゲル反応を一部進行させることにより露光部/未露光部間での現像液浸透性に差を生じさせる、新しいタイプのRDPを実現する。さらに、RDPの応用により露光部表面に導入した官能基への種々の元素ブロックの導入を行う。
実験的レトロウイルス脳症での局所一酸化窒素の測定

我々がフレンド白血病ウイルス(FLV)より分離したA8ウイルスは感染後3-4週で、ラット脳内で海綿状病変を形成しはじめ、感染後8-10週で病変の完成をみる。初年度は感染初期におけるミクログリアの動態を観測した。感染後3週において、小規模の穴あき部分周囲に活性化したミクログリアが認められていた。この時期にウイルス抗原が血管壁とともにミクログリアにも明らかになり始めた。また、この時期を境に我々が分離したウイルスレセプターのミクログリアにおける発現が減少し始めた。ラット新生仔由来のin vitroで初代培養したミクログリアの継代、凍結保存、細胞数の調整のための条件を検討したところ、通常のリンパ球培養方法とほぼ同様の条件でミクログリアの継代・凍結・細胞数の調整が可能であった。また、ミクログリアに、あらかじめレトロウイルスベクターを用いてlacZ遺伝子で標識するための条件を検討した実験からは、主としてベクターの濃縮方法の改善により、レトロウイルスベクターを用いてlacZ遺伝子でほぼ100%の標識に成功する条件を見いだした。以上の知見と条件を元に、培養ミクログリアにA8-Vを感染させ、これをラット脳内に移埴した。結果は残念ながら、期待したものではなかった。即ち、感染したミクログリアを移植しても海綿状脳症の病変は増幅されず、むしろウイルスを直接脳内接種した場合より軽い病変しか引き起こすことができなかった。しかし、ミクログリアに感染しても放出されるウイルスタイターは極めて低く、産生されるウイルスタイターの量比でみると圧倒的に低いタイターで病変を引き起こした。ミクログリアでのウイルス増殖の制御を確かめる必要がある。海綿状病変形成が完成するのはA8ウイルス感染後8-10週であるが、本年度は感染初期におけるミクログリアの動態を観測した。なお、血管壁でのレセプター発現はその後も生後7週くらいまでは安定して発現していた。100000MW biglican-like haematopoietic factor(BHF)による培養ミクログリアの増殖・維持の作用を検討した結果、BHFのミクログリアに対する増殖・維持機能は、BHF非存在下の培養ミクログリアに比べて、3-10倍の細胞増殖・維持機能が認められた。しかし、このファクターを投与することでレトロウイル感染が押さえられ、レトロウイルスベクターを用いて遺伝子導入には使えないことが判明した。ミクログリアに、あらかじめレトロウイルスベクターを用いてlacZ遺伝子で標識するための条件を検討した実験からは、主としてベクターの濃縮方法の改善により、レトロウイルスベクターを用いてlacZ遺伝子でほぼ100%の標識に成功する条件を見いだした。培養神経組織でのミクログリア存在下での病原性の検討を行った。神経病原性がない組換えウイルスRec2とA8ウイルスを感染させたところin vitroでは両方ともに同じような穴あき病変を誘導した。in vitroでの条件では、高タイターでの感染(高moi)が可能であるためミクログリアにウイルスが同様に感染し得たことによるものと考えられる。昨年度は感染初期におけるミクログリアの動態を観測した。

また、この時期を境に我々が分離したウイルスレセプターのミクログリアにおける発現が減少し始めた。ラット新生仔由来のin vitroで初代培養したミクログリアの継代、凍結保存、細胞数の調整のための条件を検討したところ、通常のリンパ球培養方法とほぼ同様の条件でミクログリアの継代・凍結・細胞数の調整が可能であった。また、ミクログリアに、あらかじめレトロウイルスベクターを用いて1acZ遺伝子で標識するための条件を検討した実験からは、主としてベクターの濃縮方法の改善により、レトロウイルスベクターを用いて1acZ遺伝子でほぼ100%の標識に成功する条件を見いだした。以上の知見と条件を元に、培養ミクログリアにA8-Vを感染させ、これをラット脳内に移植した。結果は残念ながら、期待したものではなかった。即ち、感染したミクログリアを移植しても海綿状脳症の病変は増幅されず、むしろウイルスを直接脳内接種した場合より軽い病変しか引き起こすことができなかった。しかし、ミクログリアに感染しても放出されるウイルスタイターは極めて低く、産生されるウイルスタイターの量比でみると圧倒的に低いタイターで病変を引き起こした。ミクログリアでのウイルス増殖の制御を確かめる必要がある。我々がフレンド白血病ウイルス(FLV)より分離したA8ウイルスは感染後3-4週で、ラット脳内で海綿状病変を形成しはじめ、感染後8-10週で病変の完成をみる。昨年度は感染初期におけるミクログリアの動態を観測した。感染後3週において、小規模の穴あき部分周囲に活性化したミクログリアが認められていた。この時期にウイルス抗原が血管壁とともにミクログリアにも明らかになり始めた。ラット新生仔由来のin vitroで初代培養したミクログリアの継代、凍結保存、細胞数の調整のための条件を検討した後、培養ミクログリアにA8-Vを感染させ、これをラット脳内に移植した。しかしながら、感染ミクログリアを移植して病変の広がりが最大になる4-5週を過ぎると病変が減弱し、移植後8ヶ月を経過すると海綿状脳症が消失し、ウイルスも中枢神経から回収できなくなった。ミクログリアでのウイルス増殖の制御と同時に、ウイルスの感染維持・増殖を抑える作用がミクログリアにあるか否かを確かめる必要がある。
亜臨界湿式燃焼の研究

本研究では超臨界水状態ではない亜臨界水状態、即ち、低圧熱水状態(6MPa、250°C)、高圧熱水状態(25MPa、260-350°C)、高温水蒸気状態(10MPa、430-490°C)でのエタノールの湿式燃焼について、網羅的研究を行うとともに、湿式燃焼の数値シミュレーションコードを開発した。その結果、低圧熱水条件では微小な気泡の発生が必要であること、高圧熱水条件では超臨界条件での反応速度の百万分の一程度であること、高温水蒸気条件では、反応速度はほぼ同じ温度の超臨界条件での反応速度と同程度であること、が明らかとなった。高温水蒸気条件の結果は、圧力を低減して、安全性、装置コストを低減しながら超臨界状態と同じ程度の高速な反応を起こすことができることを意味しており、本研究の重要な成果である。また、数値シミュレーションコードに実験で得られた反応速度を組み込み、亜臨界湿式燃焼による発熱反応の予測を行えることを示した。以上の成果は国内会議で口頭発表され、また複数の学術雑誌に査読付論文として掲載されている。1.亜臨界湿式燃焼装置の製作と評価分析方法の確立購入した高圧液体ポンプ、マスフローメータを用いて、亜臨界湿式燃焼装置を製作した。エタノールなどの有機物水溶液は高圧液体ポンプで流量制御されて反応管内に送られる。一方酸化剤である空気または酸素はガスボンベからマスフローメータで流量制御されて反応管に送られる。反応管は電気ヒータで予熱されており、反応管内で有機物水溶液と酸化剤が混合し、拡散燃焼する。燃焼後の生成物は逆止弁を通して排出し、水冷熱交換器で熱を除去した後、気液分離して成分を分析できるようにした。装置の最大圧力は10MPa、最高温度は400°Cであり、水の亜臨界状態での湿式燃焼に対応できることを確認した。また、反応管には温度測定、成分分析のための挿入口が設けられており、燃焼過程を調べることができるようになっている。さらに、反応管内の流動の様子を可視化するため、反応管の代わりに燃焼装置に組み込める耐圧アクリル樹脂管も製作した。さらに熱、物質収支を評価し、生成物の分析を行うため、温度と圧力の多点自動測定システム、気体・液体流量の測定方法、ガスクロマトグラフでエタノールや二酸化炭素などの成分分析を行う方法を確立した。2.湿式燃焼の数値シミュレーションコードの開発亜臨界から超臨界への状態変化を単一の式で記述できる状態方程式、粘性、比熱および熱・物質輸送特性のモデルを組み込み、発熱によって亜臨界から超臨界へ遷移する湿式燃焼のシミュレーションを行った。この成果は第46回燃焼シンポジウムで発表された。亜臨界水中に溶解させたエタノールに対して微小気泡状態の酸化剤を供給して亜臨界室式燃焼を起こさせることを目的に、気泡発生用の金属メッシュフィルターを設置するなど、実験装置を改良した。また、メッシュの孔径、酸化剤の供給圧力や流量による気泡発生状態を検討するため、アクリル製の反応管を用いて、気泡の発生状態を可視化した。その結果、エタノール水溶液中に直径約1mmの微細な気泡を安定に発生させることのできる孔径、流量条件を見いだした。また発生条件をレイノルズ数とエトベス数を用いて気泡形状分類ダイヤグラム状で整理すると、球形気泡の発生条件に合致することが見いだされた。次にステンレス製の反応管を用いて、酸素の微小気泡を発生させ、250°Cにおいてエタノール水溶液との反応を試みた。しかし、気泡の滞在時間が短く、エタノール水溶液と酸化剤の接触拡散時間が短いため、反応による発熱の影響は見られなかった。そこで、球形金属を充填して、滞在時間を長くすることを試みたが、それでも発熱反応は見られなかった。一方、酸素の代わりに過酸化水素を酸化剤として用いた場合は、発熱反応が起きたことから、気泡を用いた亜臨界湿式燃焼は、本研究で実現した気泡よりもさらに微小な気泡を発生させないと困難であることがわかった。湿式燃焼の数値シミュレーションについては、亜臨界水から超臨界水への遷移を表現できる状態方程式を用いた湿式燃焼の数値シミュレーションコードを完成させ,高圧亜臨界水中での実験で得られた反応速度を用いて亜臨界湿式燃焼による発熱反応の予測を行えることを示した。

また本研究の成果はCombustion Theory and Modellingに掲載された。臨界点よりも圧力や温度が低く、装置の強度や腐食の問題が少ない過熱蒸気条件(圧力1-10MPa、温度200-400°C)での湿式燃焼について研究を行った。燃料であるエタノール水溶液中に酸化剤気体を噴射する方式から過熱水蒸気中で酸化剤と燃料を混合して反応させる方式とし、燃焼装置を製作し、高温水蒸気中でのエタノール燃焼反応の反応速度を調べた。その結果、過熱水蒸気条件での反応速度はほぼ同じ温度の超臨界条件での反応速度と同程度であることが明らかとなった。これは、圧力を低減して、安全性、装置コストを低減しながら超臨界状態と同じ程度の高速な反応を起こすことができることを意味しており、本研究の重要な成果である。また、アセトアルデハイド、酢酸、一酸化炭素、二酸化炭素、メタン、エタンの濃度を反応時間毎に測定し、エタノールからアセトアルデハイドと酢酸に至る反応が並行して起きること、その後それらが分解して、一酸化炭素、二酸化炭素、メタン、エタンが生成することが明らかとなった。これらの成果は第48回燃焼シンポジウムで口頭発表され、Journal of Thermal Science and Technologyに査読付論文として掲載された。また、酸化型亜臨界水処理装置について企業と特許を出願した。
教育勅語の通史的研究――解釈・学校行事・教材としての観点から

本研究は、教育勅語の成立から廃止までを通史的に検討するものである。これまでの教育勅語研究の状況が、明治期の成立過程と御真影・教育勅語「奉読」を主な内容とする学校儀式の形成過程、日清・日露戦間期に台頭した教育勅語改訂論の系譜など明治期の分析が中心であったことへの批判から、本研究は、教育勅語の解釈、学校行事における教育勅語の取り扱い、そして教材(国定教科書の記述)としての教育勅語が、時代とともにどのように変容したのかについて、実証的に考察するものである。本年度は、教育勅語研究の基本的な文献のなかで未入手のものを調査し、古書店などを通じて入手した。また、入手困難なものについては、図書館などを通じて複写で収集した。これに、これまで収集した基本文献を含めた先行研究の読み込みを行い、当該研究の成果と研究の到達点の再確認を行った。その次に、教育勅語衍義書、及び国定教科書の記述における教育勅語解釈の変容過程に関しての考察を試みた。教育勅語衍義書書にみる教育勅語解釈については、『聖君ノ述義ニ関スル協議会報告』(文部省、1940年)の附録「教育勅語衍義書目録」に依拠して、可能な限りの教育勅語衍義書を収集した。日本大学精神文化研究所・日本大学教育制度研究所『教育勅語関係資料』を含めて総計300冊とされるもののうち、八割程度を収集するとともに、その内容の分析にあたった。詳細な結論は今後の課題となるが、教育勅語の解釈が、著者それぞれによって異なることを明らかにした。国定教科書(修身科)における教育勅語の記述と教材としての教育勅語の扱いの変化については、国定教科書児童用書、同教師用書、国定教科書編纂趣意書を主な史料にした。考察の結果、国定教科書における教育勅語解釈も一定ではなく、1940年の「聖君ノ述義ニ関スル協議会」で変更が実施されており、教育勅語解釈が一定でなかったことを明らかにした。年度当初に提出した研究実施計画に従い、研究を遂行してきた。本年度は、教育勅語発布にともなう、学校儀式の性格や内容の変化について、学校所蔵文書、教育関係雑誌などを調査することを重点に研究を行った。実施計画に記した内容については、おおむね達成できたと判断している。ただ、学校所蔵文書の調査に関して、校数が限られている点が若干の反省材料となっている。この点については、次年度以降の補充調査の対象として、調査実施の学校数を二したいと考えている。研究の成果についても論文一編、口頭発表(含む講演)2回を公にできた。以上により、おおむね順調に進展していると判断した。本研究計画は、おおむね順調に進行しているので、今後も研究実施計画に示した通りの研究を進めていきたい。今年度は、学校儀式と教育勅語の関係について通史的に分析したい。教育勅語「奉読」は、1891年10月31日の「文部省訓令第八号」により、その実施が求められるようになった。ついで、第二次小学校令の関連法令の整備の一環として「小学校祝日大祭日儀式規程」(1891年6月17日、文部省令第7号)が制定され、祝日大祭日における学校儀式の挙行が法令で義務化された。その後、式日の整理、教育勅語の「奉読」方法、儀式用唱歌の制定が行われ、1900年8月の小学校令施行規則の制定により、戦前三大節(四大節)学校儀式の定型化が完成する。本年度は、このプロセスを地方・地域の実態を含めて再検討を行いたい。つぎに、1900年に三大節学校儀式が定型化してからの後、三大節学校儀式以外の学校儀式である、入学式・卒業式、始業式・終業式などの内容が、三大節学校儀式に準拠する形に変容して行く過程を、学校所蔵文書(松本市旧開智学校所蔵史料、諏訪市高島小学校所蔵史料)、長野県庁文書、滋賀県庁文書、教育関係雑誌などを用いて分析したい。特に、卒業式・入学式に焦点をあて、当初は、個人の学習成果を基本にした儀式内容が教育勅語発布と三大節学校儀式の定型化を契機にして変化の兆しが現れ、1910年代には、天皇制国家の国民教育への心構えを確認する入学式、そして、国民教育を修了して天皇制国家の一員となったことの証としての卒業式になる、変容の過程を公文書資料や教育関係雑誌などを通して明らかにしたい。研究の中間報告としての学会報告や著書の出版などをも視野に入れて研究を進めたいと考えている。

その次に、教育勅語衍義書、及び国定教科書の記述における教育勅語解釈の変容過程に関しての考察を試みた。教育勅語衍義書書にみる教育勅語解釈については、『聖君ノ述義ニ関スル協議会報告』(文部省、1940年)の附録「教育勅語衍義書目録」に依拠して、可能な限りの教育勅語衍義書を収集した。日本大学精神文化研究所・日本大学教育制度研究所『教育勅語関係資料』を含めて総計300冊とされるもののうち、八割程度を収集するとともに、その内容の分析にあたった。詳細な結論は今後の課題となるが、教育勅語の解釈が、著者それぞれによって異なることを明らかにした。国定教科書(修身科)における教育勅語の記述と教材としての教育勅語の扱いの変化については、国定教科書児童用書、同教師用書、国定教科書編纂趣意書を主な史料にした。考察の結果、国定教科書における教育勅語解釈も一定ではなく、1940年の「聖君ノ述義ニ関スル協議会」で変更が実施されており、教育勅語解釈が一定でなかったことを明らかにした。年度当初に提出した研究実施計画に従い、研究を遂行してきた。本年度は、教育勅語発布にともなう、学校儀式の性格や内容の変化について、学校所蔵文書、教育関係雑誌などを調査することを重点に研究を行った。実施計画に記した内容については、おおむね達成できたと判断している。ただ、学校所蔵文書の調査に関して、校数が限られている点が若干の反省材料となっている。この点については、次年度以降の補充調査の対象として、調査実施の学校数を二したいと考えている。研究の成果についても論文一編、口頭発表(含む講演)2回を公にできた。以上により、おおむね順調に進展していると判断した。本研究計画は、おおむね順調に進行しているので、今後も研究実施計画に示した通りの研究を進めていきたい。今年度は、学校儀式と教育勅語の関係について通史的に分析したい。教育勅語「奉読」は、1891年10月31日の「文部省訓令第八号」により、その実施が求められるようになった。ついで、第二次小学校令の関連法令の整備の一環として「小学校祝日大祭日儀式規程」(1891年6月17日、文部省令第7号)が制定され、祝日大祭日における学校儀式の挙行が法令で義務化された。その後、式日の整理、教育勅語の「奉読」方法、儀式用唱歌の制定が行われ、1900年8月の小学校令施行規則の制定により、戦前三大節(四大節)学校儀式の定型化が完成する。本年度は、このプロセスを地方・地域の実態を含めて再検討を行いたい。つぎに、1900年に三大節学校儀式が定型化してからの後、三大節学校儀式以外の学校儀式である、入学式・卒業式、始業式・終業式などの内容が、三大節学校儀式に準拠する形に変容して行く過程を、学校所蔵文書(松本市旧開智学校所蔵史料、諏訪市高島小学校所蔵史料)、長野県庁文書、滋賀県庁文書、教育関係雑誌などを用いて分析したい。特に、卒業式・入学式に焦点をあて、当初は、個人の学習成果を基本にした儀式内容が教育勅語発布と三大節学校儀式の定型化を契機にして変化の兆しが現れ、1910年代には、天皇制国家の国民教育への心構えを確認する入学式、そして、国民教育を修了して天皇制国家の一員となったことの証としての卒業式になる、変容の過程を公文書資料や教育関係雑誌などを通して明らかにしたい。研究の中間報告としての学会報告や著書の出版などをも視野に入れて研究を進めたいと考えている。科研費による研究が初年度ということで、若干の額(約9,000円)の支出が予定より少なくなった。誤差の範囲と考えているが、次年度で調整したいと思っている。
重ヘテロ元素をπ電子ブリッジとして持つ有機化合物の合成及び電気・光学特性の研究

重ヘテロ原子を含むπ電子系化合物の合成法の確率とその物性評価を行い、次の結果を得た。(1)銅塩を用いてπ電子系を活性化することでπ電子系に直接リン原子を導入する新規の合成法を確立した。この方法を用いると今まで合成困難であったリン原子を含むπ原子系化合物が、入手容易な臭化物から一段階で合成することが出来るようになった。(2)この方法を用いて、約40種類の新規の有機化合物を合成した。(2)これらの化合物の2次の非線形光学特性を測定し、かなりの大きな非線形特性を示すものを見いだした。(3)これらのリン原子を含む化合物は、一般的に対応する窒素原子の化合物より吸収波長が大きく短波長側によったいるため、かなり短波長のレーザー光でも再吸収を起こさないため、非線形光学材料として優れていることが明らかとなった。(4)結晶構造解析を行い、大きな非線形性が実測された化合物は反転対称中心を持たない結晶構造を取ることも確認した。(5)類似の構造を持つ化合物に置いて、窒素原子を含む化合物とリン原子を持つ化合物を比較すると、前者は分子自身の光学非線形特性がそこそこあっても結晶に置いては非線形性が見られないものが多かったが、後者は結晶に追いても非線形性が見られるものが多かった。結晶構造を決定した化合物の数が少ないため確定的なことは言えないが、リン等の高周期元素は、窒素などの低周基元素と比べると一般的な電気陰性度が小さいため、その化合物の基底状態におけるダイポールが小さくなり、結晶構造に置いて比較的反転対称構造を取りにくいのではないかと予測される。
ベル・エポック期フランスの美術評論における「新精神」の形成と展開に関する研究

本研究は同時代の美術評論および芸術思潮に関わる諸言説を直接の研究対象とし、当時生起しつつあった美術界、画壇と新旧文学者たちの交渉(諸流派・グループや新しい芸術観の組織過程、芸術家と美術批評家、画商、美術収集家との関係、文芸思潮と芸術思潮との連関等)を解析し、当時の出版文化、社会文化的事象やフランス周辺諸国の芸術運動の影響も考慮に入れつつ、20世紀フランスの前衛芸術運動が組織化される過程を実証的に明らかにすることを目的としていた。そのため、資料収集、日仏の共同研究体制の強化、研究成果の公表を、3年間の研究期間の到達目標として、研究を進めてきた。資料収集と分析については、将来的な出版事業に向けて十分な準備作業を行うことができた。最終年度に当たる平成23年11月にはフランス、パリ第三大学教授のダニエル・デルブレイユ氏を京都に迎え、京都嵯峨芸術大学および同志社大学において連続講演を開催し、同時にアポリネールに関する勉強会も企画した。これにより、アポリネール研究における日仏の共同研究体制がより強固なものになったと考える。本研究は同時代の美術評論および芸術思潮に関わる諸言説を直接の研究対象とし、当時生起しつつあった美術界、画壇と新旧文学者たちの交渉(官展とアンデパンダン派の対立図式の変容、諸流派・グループや新しい芸術観の組織過程、芸術家と美術批評家、画商、美術収集家との関係、文芸思潮と芸術思潮との連関等)を精密に解析し、当時の出版文化、社会文化的事象やフランス周辺諸国の芸術運動の影響も考慮に入れつつ、20世紀フランスの前衛芸術運動が組織化される過程を実証的に明らかにすることを目的としている。我々は3年間の研究期間の到達目標を次のように設定する。1.ベル・エポック期の美術評論に関する書誌情報を集積し、データベース化する。2.研究資料を確保し、国内の研究環境を整備する。3.フランス本国との共同研究体制を強化し、研究者の国際交流を推進する(フランス人講演者の国内招聘を含む)。4.研究期間終了までに実証的基礎研究結果をまとめ、成果を国内に公表する。5.最終年度に京都においてシンポジウムを開催する。5.以上の活動により、20世紀初頭の美術評論研究に対する学術的関心を呼び起こし、出版事業・研究推進への国内的コンセンサスを形成する。初年度である平成21年度は上記の研究目的を遂行するための基礎作業に充てられた。すなわち、基礎資料の収集とデータベース化の作業である。研究チーム間での緊密な連携のもと、研究を遂行するに足る図書資料、画像資料をリストアップ、そのうち約半数の資料については、国内の資料探索、フランス国立図書館への複写請求を通して収集し得た。同時進行的に資料のデータ整理作業も進めており、作業途中ではあるが、その成果の一部を5件の学術論文の形で発表することができた。本研究は同時代の美術評論および芸術思潮に関わる諸言説を直接の研究対象とし、当時生起しつつあった美術界、画壇と新旧文学者たちの交渉(諸流派・グループや新しい芸術観の組織過程、芸術家と美術批評家、画商、美術収集家との関係、文芸思潮と芸術思潮との連関等)を解析し、当時の出版文化、社会文化的事象やフランス周辺諸国の芸術運動の影響も考慮に入れつつ、20世紀フランスの前衛芸術運動が組織化される過程を実証的に明らかにすることを目的としている。3年間の研究期間の到達目標は、1.ベル・エポック期の美術評論に関する書誌情報を集積し、データベース化する。二年目に当たる平成22年度は、前年度に引き続いて研究の基礎資料収集に力を注いだ。幸い、日本国内でもフランスのWEBサイトからの資料獲得が容易になっており、それらの助けを借りつつ、さらなる資料準備の精度を目指した。

同時に、分担者のうち3名がフランスに渡航し、フランス、パリ第三大学教授のダニエル・デルプレイユ氏を今年度中に京都に招聘し、アポリネール研究者を中心とした勉強会を企画すると同時に、講演会を開催することで同意を得ることができた。本研究は同時代の美術評論および芸術思潮に関わる諸言説を直接の研究対象とし、当時生起しつつあった美術界、画壇と新旧文学者たちの交渉(諸流派・グループや新しい芸術観の組織過程、芸術家と美術批評家、画商、美術収集家との関係、文芸思潮と芸術思潮との連関等)を解析し、当時の出版文化、社会文化的事象やフランス周辺諸国の芸術運動の影響も考慮に入れつつ、20世紀プランスの前衛芸術運動が組織化される過程を実証的に明らかにすることを目的としていた。3年間の研究期間の到達目標は、1.ベル・エポック期の美術評論に関する書誌情報を集積し、データベース化する。2.研究資料を確保し、国内の研究環境を整備する。3.フランス本国との共同研究体制を強化し、研究者の国際交流を推進する(フランス人講演者の国内招聘を含む)。4.研究期間終了までに実証的基礎研究結果をまとめ、成果を国内に公表する。5.最終年度に京都においてシンポジウムを開催する。5.以上の活動により、20世紀初頭の美術評論研究に対する学術的関心を呼び起こし、出版事業および研究推進への国内的コンセンサスを形成する。最終年度に当たる平成23年度は、前年度まで収集した基礎資料をもとに、その分析を進めることに注力した。その結果、ベル・エポック期の美術評論選集の編集に向けて下訳作業を進めることができた。さらに2011年11月にはフランス、パリ第三大学教授のダニエル・デルブレイユ氏を京都に迎えることができ、京都嵯峨芸術大学における講演「アポリネールと画家の友人たち」をはじめ、京都嵯峨芸術大学および同志社大学において連続講演を開催し、同時にアポリネールに関する勉強会も企画した。アポリネール研究における日仏の共同研究体制も確立したものと考える。
感情リスクのある判断における冷静さ向上への身体化感情再評価の有効性の実験的検討

本研究では、身体動作を伴う感情再評価が感情リスクの高い事態で冷静さを向上させるのに、方法として有効か、判断傾向と前頭葉活動の活性化状況から検討した。被験者に、負の喚起感情の再評価を行う際に、身体動作を行うよう教示が有る場合とない場合を設定し身体動作有無の操作を行い、仮想事態での判断課題を遂行させ、小型脳活動測定装置を用いて課題遂行中の前頭前野の反応を同時に測定する実験を行った。その結果、喚起した感情を再評価すること、その際身体動作を同時に伴うこと(身体化感情再評価)が、冷静な理性的判断のために貢献しうる可能性が示唆された。感情リスクの高い判断事態で、冷静さを保ち、理性的判断を行うためには、感情系の賦活の制御ができなければならない。だが、大半の人間にとってそれは相当に困難なことである。こうした事態で最小限必要なことは、意思決定直前の自己の感情に気づき、冷静さを向上させることである。本研究では、感情リスクのある判断時に冷静さを向上させる方法を探るため、感情に関する自己認識、いわば、感情の気づきを高め、判断時の冷静さを向上させるという方法を実験的に探索した。ここでは、身体動作により感情の気づきを高めること(身体化感情再評価)を冷静さの向上法として提案し、その有効性を判断過程と前頭葉活性化状況から検討することを目的とした。この目的の達成のため、小型脳活動測定装置による脳内反応を測定する判断の実験研究を実施した。具体的には、仮想事態で恐怖や不安の感情喚起操作を行い、その感情の再評価の際に身体動作を伴うこと(身体的感情再評価)の、感情リスクの高い状況での判断における冷静さの向上への有効性について、感情再評価時における身体動作がある条件と無い条件の下での判断傾向と前頭葉部脳活動の活性化状態を検討する実験室実験を行った。被験者は不快感情を喚起するような仮想のストーリーおよび動画での事態における判断を求められた。その際、被験者に小型脳活動測定装置を装着させ、前頭前野の活動を同時に測定した。結果は、感情再評価の際身体動作を伴う条件のほうが恐怖、不安の感情の再評価における主観的強度が低く、その後の当該事態での自己の行動選択の判断において冷静な判断をする傾向がみられ、喚起した不快感情の再評価の際の身体動作の随伴(身体的感情再評価)が行動選択における冷静な判断を促す可能性が示唆された。また、前額部領域の前頭前野の活性化と感情の主観的強度の評価の関係が一部にみられた。
高速VLSIのクロストーク故障に対する高信頼テスト手法に関する研究

本研究では,VLSI(大規模集積回路)におけるクロストーク故障を対象にしたテスト手法を提案した.クロストーク故障とは,隣接する2本の信号線が容量性結合することによるものである,従来の故障モデルを対象にしたテストでは検出されない.そこで,クロストーク故障の故障動作を詳細に解析し,モデル化を行い,テストパターンを生成する手法を提案した.さらに手法を拡張し,トランジスタショート故障に対する故障診断法やテストパターン生成法も提案した.本研究では,VLSI(大規模集積回路)におけるクロストーク故障を対象にしたテスト手法を提案した.クロストーク故障とは,隣接する2本の信号線が容量性結合することによるものである,従来の故障モデルを対象にしたテストでは検出されない.そこで,クロストーク故障の故障動作を詳細に解析し,モデル化を行い,テストパターンを生成する手法を提案した.さらに手法を拡張し,トランジスタショート故障に対する故障診断法やテストパターン生成法も提案した.高速VLSIの普及に伴い、高速回路で問題となるクロストーク故障に対するテストの重要性が増大している。クロストーク故障は、隣接する信号線間の容量性結合によって起こる故障であり、一方の信号線の信号値変化によってもう一方の信号線の信号値が変化し、その結果信号伝搬遅延が増大するなどの現象が起こる。クロストーク故障をシミュレートするためには、信号波形の計算が必要で、従来は高コストなアナログ波形シミュレーションなどが行われていた。本研究では,クロストーク故障によって誤りが起こる条件を論理値レベルで抽出し、高速な論理シミュレーションを行うことによって、クロストーク故障の検出可能性を計算する手法を提案した。本手法で扱う故障動作は、クロストークパルス、クロストークスピードアップ、クロストークスローダウンの3種類であり、それぞれにおいて誤りが発生する条件を考察した。また、テスト環境としては、ローンチオンシフトとよばれる環境を仮定した。ローンチオンシフトとは、スキャン設計とよばれるテスト容易化を施した回路に対して、連続する2パターンを高速に印加可能とするテスト法であり、高速VLSIのテストにおいて強力なテスト法である。このようなテスト環境をシミュレートするために、1つの回路を複製し結合した回路を作成し、既存のテストツールの利用を可能とした手法の開発をおこなった。その結果、短時間でクロストーク故障のシミュレーションを実行することができた。2008年度は,高速VLSIで問題となる遅延故障を対象にテストパターン生成法を開発し実装を行った.遅延故障を検出するためには,2パターンを連続して印加する必要があり,ここでは,組合せ回路に対して通常のスキャンテスト環境,およびローチオンキャンプチャテスト環境についての手法を提案した.ローンチオンキャプチャテストとは,通常のスキャン回路において,1パターン目で印加したテストパターンの出力をフリップフロップに取り込みその値を2パターン目のパターンとして印加する手法である,スキャンテスト環境においては,縮退故障を対象に生成したテストパターンを利用して,それらを再構成することで高速に遅延故障に対するテストパターンを生成した.また,遅延故障の検出条件を考察し,検出不可能な縮退故障の情報から,検出不可能な遷移故障の識別を行った.ローチオンキャプチャテスト環境でのテストパターン生成では,その動作を模擬するために組合せ回路部分を2倍に拡張しフリップフロップを介して接続した,2時刻展開回路を用いた.これによって,組合せ回路用故障シミュレータやテストパターン生成ツールを利用することが可能になり,高速にテストパターン生成ができた.国際会議で提案されたベンチマーク回路に対して提案法を用いて実験を行った.実験の結果スキャンテスト環境では,ほとんどの回路において100%故障検出効率を達成した.またローチオンキャプチャテスト環境では,すべての回路において100%故障検出効率を達成した.2009年度は,これまでの研究をさらに拡張し,VLSI(大規模集積回路)のゲート内部で発生するトランジスタショートに対する故障診断法およびテスト生成法を開発した.従来LSIのテストや診断においては,ゲートレベルを対象にした研究が主流であったが,高速VLSIにおいては,ゲート内部のトランジスタの故障も深刻になってきている.中でもトランジスタノードが短絡する,トランジスタショートのテストは困難である.本研究では,トランジスタショートの故障動作を論理値レベルでモデル化し,その検出条件を詳細に調べ,論理レベルでそれを明確にした.その結果ゲートレベルのシミュレータやテスト生成ツールを利用することによって,高精度な診断法および高故障検出率のテストパターン生成法を開発した.ゲートレベルのシュミレータやテスト生成ツールは多くの企業・研究所で利用されており,それらを利用可能な手法は,実装・開発において有効であり,したがって提案法の実用化への可能性が高くなると考えられる.提案法をコンピュータ上に実装し,ベンチマークとなる回路に対してシミュレーション実験を行った結果,故障診断においては,故障候補を数個程度に絞り込むことができた.またテストパターン生成においては,すべての対象故障を検出または検出不可能と判定することができた.
非可環力学系におけるエントロピーと環の構造及び従順な作用を認める群

1)研究発表の最初の論文では、従順な作用を認める離散群の自己同型写像に対するエントロピーについての結果を得た。これが、「研究の目的」、「研究実施計画」において、記した目的を達成した結果である。ここでは、特に、可算無限個の生成元を持つ自由群F(∞)の生成元の集合上の変換Tから導かれるF(∞)の自己同型写像のエントロピーを求め、その値は、ゼロとなることを証明した。群の自己同型写像は、必然的に、群から構成される作用素環、C*-環C*(F(∞))の自己同型写像θとvon Neumann環L(F(∞))の自己同型写像Θとを誘導する。したがって、この論文の結果から、von Neumann環L(F(∞))の自己同型写像Θに対するSto rmerの結果と、C*(F(∞))自己同型写像θに対するBrown-研究代表者及びDykemaが示した以前の結果は全て自動的に導かれること等の結果は、系として、得られたことにもなる。2)研究発表の2番目の論文では、作用素環の自己同型写像に対する部分環との関係を調べるために、二つの部分環に対する条件付相対エントロピーの概念を、Connes-Stormerの相対エントロピーの形式を、基にして定義した。この定義を、n次対角行列環の組(A, B)に対して適用し、全ての(A,B)に対する条件付相対エントロピーh(A|B)の値を決定した。その値は、Sommersたちが、Random Unistochastic行列を研究するために、導入した。エントロピーと、深い関係をもち、h(A|B)が最大の値log nを取るための必要十分条件は、AとBとが、Popaの定義した意味で互いに直交していること等を、証明した。従順な離散群は、例えば、整数全体のなす群に代表されるように、数学的に非常に良い性質を兼ね備えている。この「従順」という概念は、近年、作用素環の理論においては、「コンパクトな空間への、従順な作用を持つ群」という概念として、拡張された。最も、代表的なものが、自由群である。このような性質を持つ群を、作用素環の理論においては、研究課題に挙げた環の構造との関係から、イグザクト群(EXACT group)と呼ぶ。当研究においては、特に、自由群に焦点を当てて、自由群のイグザクト群としての、特質を念頭において、非可換力学系における不変量について調べた。先ず、研究代表者は、可算無限個の生成元を有する自由群F(∞)の生成元の間の変換から導かれる自己同型写像θのエントロピーha(θ)を調べて、ha(θ)=0となることを示した。作用素環の中で、最も中心的な役割を果たすものは、郡Gから構成されるC*-環C*(G)とフォン・ノイマン環L(F(G))である。当然、上記の自己同型写像θから浮上するC*(F(∞))上の自己同型写像θおよびL(F(∞))上の自己同型写像Θが存在する.これらの自己同型写像に対するConnes-Sto rmerエントロピーH(Θ),Connes-Narnhofer-Thirringエントロピーh(θ),更に位相的エントロピーht(Θ)に関するSto rmer、Brown-研究代表者、Dykemaが示した以前の結果は、それぞれ全てこの度の結果ha(θ)=0から帰結される.すなわち、が得られる。これが、研究発表の最初の論文の主結果である。1)研究発表の最初の論文では、従順な作用を認める離散群の自己同型写像に対するエントロピーについて調べた。従順な作用を認める離散群の代表例は、自由群である。

ここでは、特に、可算無限個の生成元を有する自由群F(∞)の生成元の間の変換から導かれる自己同型写像のエントロピーの値は、ゼロとなることを示した。群の自己同型写像は、必然的に、群から構成される作用素環の自己同型写像を誘導する。したがって、この論文の結果から、自由群環の自己同型写像に対するStormer、Brown-研究代表者、Dykemaが示した以前の結果は全て自動的に導かれる。2)研究発表の3番目の論文では、自由群を代表例とするhyperbolic groupを対象としてエントロピーの値を求めた。Voiculescuはヒルベルト空間上の作用素に対する或る不変量を導入した。hyperbolic groupに関連するsubshiftに対する位相的エントロピーは、Voiculescuが導入した左からの移動作用素に対する不変量の値より、常に、小さくなることを示した。3)研究発表の4番目の論文では、Voiculescuの提示したエントロピーに関する或る問題に解答を与えた。すなわち、n個の生成元からなる自由群F (n)に関連したユニタリに対してVoiculescuが導入したperturbationtheoreticentropyの値を決定した。その値はlog (2n-1)である。非可換な作用素環として最初に現われる典型的なものは、n次複素行列全体Mat(n)である。その部分環として最も基本的役割を果たすものは、n次対角行列全体D(n)である。Mat(n)の自己同型写像θは常に、あるユニタリー行列uを用いて、θ(x)=uxu^*とかける。この状況の下で、部分環D(n)とθ(D(n))の位置関係に対する情報を、エントロピーを用いて解析した。先ず、Connes-Stormerの部分環の組{A,B}に対する相対エントロピーH(A|B)の概念を基として、条件付相対工ントロピーh(A|B)を研究代表者は、定義導入した。ユニタリー行列uは、bistochastic行列の代表であるunistochastic行列b(u)を導く。Sommersたちは、bistochastic行列bに対するエントロピーH(b)を、定義した。
生物群集の種多様性に関する個体ベース空間明示モデリング

空間点過程の数学的基盤を固めるため、数学的細部の記載を伴う先行研究をゼミ形式で精読し、詳細なノートを作成し、証明や論理をより厳密なものに仕上げた。最尤法及びベイズ推定の枠組みを、非定常空間点過程モデルへ導入し有効性を検証した。方向情報を含む点分布データに対し、方向統計を用いるモデルを構築し実データに適用した。エシュロン解析によるパッチ同定法を開発し、森林樹木データに適用した。広がり情報を伴うデータに対し、情報を重心に集約させない手法を提唱し、サンゴデータに適用した。空間情報を含むデータのモデリング及びその評価法について、2つの国際シンポジウムを開催した。数学的に厳密な点過程モデルの定義から始まり、実際のデータに適用し、その統計的推定の制度について、厳密な数理的証明を与える。この厳密な数学の部分の論理を慎重に追うことに膨大な時間を要したが、従来の点過程の本は洋書・和書含めて、いずれかに偏っていたことをあらためて知るとともに、自分自身の研究の基盤を充実させた。本研究での議論も踏まえて、分担者の田中と小田は、それぞれ学会で最近の成果を報告し、代表は以前から用意していた論文に新たな修正を加えて再投稿し、受理された。その書籍の内容も含め、空間点過程モデルの大半は、等方性を仮定する。しかし、現実の生物分布では、この前提は満たされていない。近年はそうした非等方性に生物種や相互作用の特徴が反映されるといった指摘もあり、方向性への関心は高まっている。本研究ではそうした点を踏まえ、前半は方向統計学の手法を空間点分布データの解析へ適用することを試みた。そして、8月26ー27日に東京理科大学で方向統計ワークショップを企画した。そこへ、本研究で当初より研究協力者として招待を予定していた研究者も含めて、空間点分布データを解析中の研究者および方向統計研究者を招待した。実データとその解析法の試みについて意見交換し、方向統計研究者からも意見をもらった。後期に入り、改めて空間点過程書籍の精読の復活を図り、1ー3月に2日にわたる集中ゼミを2回、行なった。研究協力者の参加および協力を得て、chapter 8までの精読作業を完了させられた。空間点過程の教科書は80年代から出版されているが、それらは数学的証明を省略した直観的な記述と計算に終始するものか、または測度論に厳密に従うあまり実データへの適用目的には不適な書籍に2分された。しかし、ここで取り上げた書籍は、当初の期待以上に、その両者を兼ね備えた稀有な書籍であることに確信を抱いた。これを種本に、優れた和文教科書の執筆が具体的視野に入ってきた。最終年度の今年度は、2016年1月に本研究を総括させる国際シンポジウムの開催を中心に本研究を遂行した。まず、空間点過程モデルの多くが尤度式を解析的に導けない。そのようなモデルの評価も含め、赤池情報量規準に代表されるモデル評価に関して活発な研究を行っているMark L. Taperらのグループと連絡をとり、「What isa good model?」と題する国際シンポジウムを2016年1月12ー13日に統計数理研究所で行った。北米からの招待講演者4名、本分担者小田を含む62名が参加した。そこでは、高須(奈良女子大)に空間点分布モデルに関する話題を提供してもらった。さらに、1月21日には、日本生態学会関東支部と共催で、2名の外国人招待講演と5件の国内招待講演からなる「Ecological Statistics」という題でシンポジウムを行なった。島谷がフィールドデータを経年的に収集している青森県の調査地へ、2015年6月、分担者小田も同行し、現場を踏まえながら空間点分布データの解析法について意見を交わした。この調査地で蓄積されている空間データに代表される、不均質な点分布に対するモデリング及び未知パラメータ推定について、本分担者田中らが提唱したPalm尤度法の拡張について、島谷は10月、12月に国内シンポジウム及び招待セミナーで講演した。小田は森林に関するデータを解析した研究発表を、国際会議及び国内学会で発表した。分担者・田中の異動により書籍精読の振興が危ぶまれたが、確実に前進させられ、年度内の目標には到達できた。なお、今年度から取り入れた形式により精読する進捗は早められ、あと3ー4回で完了させられる目途が立った。同時に、この書籍を種本に、和文教科書を執筆するという本研究の目標への、具体的公算が立ってきた。時空間モデリング本年度、ゼミ形式による書籍の精読をさらに3ー4回行うことで、書籍の全体の精読を完了させる。空間点過程に関する和文教科書の執筆についても、出版社(近代科学社、進化する統計シリーズ)と具体的な打ち合わせを始める。

既存研究のreviewでなく先端研究の実践として、田中らによって開発されたパーム尤度法の発展版について、既に考案されているアイデアをもとに具体的結果を導き、論文にまとめ投稿する。1月には点過程研究者を含む研究者を国内外から招待してシンポジウムを開く。本研究の出発点においているMoller and Waagepetersen (2004) Statistical Inference and Simulation for Spatial Point Provesses. Chapman & Hall/CRCは予想外に難解で、精読にてこずっている。しかしそれで得られる収穫はそれ以上に大きく、さしひきおおむね予定通りの収穫となっている。本研究費により研究会への招待を予定していた研究者が別な研究費で参加したため。2014年度から本研究分担者田中が大阪へ異動した。今年度のゼミは、年に2ー3回、2ー3日の集中型で行う。本年度から、既存理論の徹底的な再検討に加え、具体的な成果を上げる活動を本格的に始動させる。まず、田中らが開発したPalm尤度法の新たな応用例としてline transect sampling dataがみつかり、論文として公表する方向で研究を進める。また、集中分布をもたらすモデルにコックス過程とログガウシアン過程があるが、これらを統合させることを試みる。さらに、ネイマン・スコット点過程による植物の分布拡大と拡散モデルによる分布拡大近似の理論を、点過程の立場からリンクさせる作業を長期計画で開始する。ゼミ形式の精読会は、まず各自の研究試みなどを交換し、それから精読を行い、最後に今1度各自の研究試みを議論する、という3段構成にして2ー3日かけて行う。次年度の旅費にあてる。遠方から研究会に参加する予定の研究者が別の研究費で出張したため次年度の旅費に使用する