hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遠隔診断支援のための顎顔面の形態と機能の三次元可視化システムの構築

近年、顎顔面骨格形態と顎機能の関係について多くの研究が見られるようになってきた。しかしながらこれまでに、同じ座標系の中で機能と形態を三次元かつ同時に表示、解析する方法はほとんど報告されていない。そこでわれわれは被験者の頭部3次元CT(Computed Tomography)画像を顎運動データに合わせて動かすシステムを新しく構築した。歯は3次元表面形状レーザー計測装置、顎運動は6自由度動作計測装置で計測し、これらをセラミック球を用いてCT頭部画像に統合した。一方、CTは頭部の立体的構造を正確に表示できる利点があるが、撮影装置が高価であり、また被験者へのエックス線被爆も大きい。そこでわれわれが報告した日本人の標準頭部立体モデルを側方頭部エックス線規格写真と歯列模型の計測値で変形させる方法を用いて、被験者の歯・顎顔面形態を立体構築するシステムを構築した。そしてこのモデルを3D-CTの場合と同様な方法で顎運動データに合わせて駆動するシステムを併せて開発した。2つの三次元頭部モデルの下顎運動表示にはいずれもコンピュータグラフィックの技術を用いた。これらは下顎運動のパターンと骨格形態や咬合の関係を同時に把握することができる。したがって患者への理解し易い説明用ツールとして応用できるとともに、インターネットを通した遠隔診断にも応用できるシステムになる可能性が示唆された。現在は本研究の当初の計画通り、顎運動機能と咬合接触や顎関節空隙との関連に加えて、表情や発語動作の研究に発展させている。以上の研究成果は原著9編に発表し日本矯正歯科学会と日本顎機能学会から学術奨励賞が授与された。また19演題の学会口頭・パネル発表を行い、そのうち1演題が優秀発表賞を獲得した。本研究成果は2つの海外学会の特別講演で発表した。形態異常の改善を主訴として来院してくる矯正患者に対し、頭部エックス線規格写真(セファロ)や顔面規格写真を分析して異常部位を診断することが通常行われている。しかしながらセファロは骨構造の位置によって拡大率が異なり変形しているため分析値は実測値と異なっている。一方、断層エックス線写真から三次元構築した3D-CTによって立体的把握は可能であるが、高価な設備であるため設置が特定の施設に限られており、多量のエックス線被曝が必要となる。さらに近年ITの発達は著しく静止画像だけでなく動画像の遠隔送信も容易になってきた。本研究は、医師のチェアーサイドのパーソナルコンピュータ上にインターネットを介して送られてきた患者のセファロや顔面規格写真などの形態情報ならびに表情や顎運動などの動画像(ビデオ)データを用いて形態と機能を三次元に再構築するとともにその動きを可視化し、遠隔診断システムとして臨床に応用することを目的としている。歯科矯正治療においては、患者の頭部エックス線規格写真上の計測点間距離や角度計測によって顎顔面の形態分析が行われ、一方ノギスを用いて歯列模型上の歯幅や歯列弓の計測値より歯・歯槽系の形態分析が行われている。しかしいずれも立体的構造物を二次元あるいは一次元に落とした分析法であり、エックス線においては有限焦点であるために画像は歪んでいる。本研究ではそれらの問題点を解決すべく、(1)2枚の規格エックス線画像から頭部構造を立体構築する。(2)それに歯列模型画像を組み入れる。(3)顎運動などの機能データをもとに三次元画像をCGで動かすシステムを構築する。(4)結果をインターネットを通してユーザーへ送信する。以上のことを計画した。(1)(2)に関して、頭部規格エックス線規格写真より立体構築した画像に歯列画像を合体する方法をAmer J Orthod & Orthop(研究業績の1)に、顎変形症への応用方法をOrthodontic Waves(研究業績の2)に報告した。

(3)に関しては、顎口腔機能を三次元画像に組み入れた四次元解析システムを日本顎口腔機能学会誌(研究業績の3)に投稿した。平成18年度には仕上げとして(4)について研究を進める予定である。論文以外では、平成17年度に第105回アメリカ矯正歯科学会をはじめ、第15回日本顎変形症学会に2題(そのうち1題は優秀発表賞)、第64回日本矯正歯科学会大会に2題を学会発表した。現在は硬組織(骨構造)だけでなく軟組織(顔表面)の三次元構築の研究も始めており、今後はそれに表情のシミュレーションを追加していく。また、CTが一般臨床家の設備として広まりつつあることを視野に入れて、CT画像を用いた形態と機能の可視化についても研究範囲を広げていく計画である。なお本研究テーマに関して、日本矯正歯科学会より平成17年度学術奨励賞が授与された。本研究は顎顔面形態を三次元で表示し、機能測定値に基づいて動かす形態と機能の三次元可視化システムを構築するとともに、これをインターネットを通して遠隔診断に応用することを目的として開始した。個人の三次元頭部画像は2つの方法によって構築した。1つは従来から用いられている頭部3次元CT(Computed Tomography)画像であり、もう一つは研究代表者らが新しく開発したもので、正側の頭部X線規格写真(Cephalogram)、顔面写真、歯列模型から構築した三次元個人頭部モデルである。これらの頭部立体画像の顎運動シミュレーションにはモーションキャプチャリング法を用いた。下顎骨の動きは顎顔面骨格上および歯列上に設定した任意の解剖学的特徴点の運動軌跡とともに、歯科医や患者に分かり易い動画として表示することを可能にした。平成18年度には、上記の顎運動の可視化システムについての研究成果を学会および論文として、また大学院生の博士号テーシス論文として発表した。いっぽう顔を他への情報伝達器官として考えるとき、スマイルや発語時における顔表面の動きは顔の重要な機能を担っていると考えられる。そこでこれまでの顎運動解析に加えて、顔表面の動きを三次元的に解析する方法とそのシミュレーションに関する研究を18年度に実施した。歯列上に前歯咬合の異常を模倣するアタッチメントを装着して発語動作がどのように変化するかについてモデル実験をしたところ、前歯のかみ合わせの異常は口唇の発語による動きを歪ませていることが素札された。また外科矯正手術が必要だと診断された患者を対象にスマイル動作を調べたところ、正常者と比べて下口唇の動きが大きく、上口唇や口角の動きが小さいなど、スマイルの様相が異なっていることが分かった。これらの研究結果から、かみ合わせや顎の大きさ、位置の異常は顔の情報伝達の機能を阻害している可能性が示唆された。研究結果は日本矯正歯科学会誌に発表および投稿中である。遠隔診断への臨床応用については、現在開発中の顎顔面計測点の自動認識プログラムが完成すれば実施できる状況にある。
ジュニアスポーツにおける親と子の相互関係パターンの検討

高い競技レベルで活動するジュニア選手とその親を対象とし,親の関わり方と子どもの心理的発達について,心理臨床的アプローチを用いて検討した.予備検討として実施した親子関係のパターンを明確にする尺度については,基礎的データを分析したところ,尺度の修正が必要となり,今後の課題とした.同時進行していた事例的アプローチでは,積極的干渉の強い親は,子どもの活動を応援する中で,子どもの父親像あるいは母親像の形成に大きな影響を与えていることが明らかとなった.高い競技レベルで活動するジュニア選手とその親を対象とし,親の関わり方と子どもの心理的発達について,心理臨床的アプローチを用いて検討した.予備検討として実施した親子関係のパターンを明確にする尺度については,基礎的データを分析したところ,尺度の修正が必要となり,今後の課題とした.同時進行していた事例的アプローチでは,積極的干渉の強い親は,子どもの活動を応援する中で,子どもの父親像あるいは母親像の形成に大きな影響を与えていることが明らかとなった.本研究の目的達成に向け,研究者自身の心理臨床実践能力を研鑽する必要のあること,また,体育・スポーツ分野における心理臨床に関する最新の情報収集の必要性により,次のような研修会に参加した.スポーツ選手のカウンセリングなどの事例が多く報告され,身体に関わる諸現象を心理臨床学的なアプローチにより理解を深めようとする日本臨床心理身体運動学会が主催する定例研修会では,本研究のテーマである親子関係に関わる事例が紹介された.主訴の背景に,選手の父親との関係が転移している様子が指定討論者により指摘されるなど,難しいケースであった.周囲のチームメイトを含め,彼女の身体レベルでの訴えなど,専門家による傾聴の必要性が改めて強調された.また,心理臨床実践からも,選手の訴える主訴の背景に,幼少期の親子関係の在り方が潜んでいることが推察された.現段階では,プライバシーの保護,守秘義務などにより発表できる段階ではないが,近年中に成果をまとめることができそうである.さらに,調査インタービューを成年アスリートに行った.ここでは,調査対象者の幼少期におけるスポーツへの取り組み方,それぞれの発達期における親の関わりを振り返ってもらったが,表面上では,過干渉に思われる関わり方であるが,その根底にある子どもに対する肯定的な態度が,子ども自身にとっては,自己を支える拠り所となっていることが理解できた.次年度への課題として,何らかの親の関わりの特徴を見いだし,パターン化することが挙げられる.本研究課題を達成するために,次の二つの下位検討課題を設定した.検討課題1:子どものスポーツにおける親と子の相互関係パターンを"メッセージ"という視点から同定し,スポーツ活動における親子関係診断尺度の作成及び尺度を用いた調査を試みる.検討課題2:青年・成人競技者の回顧的資料及び青年・成人競技者の心理臨床事例から,親と子の相互関係パターンが,選手の競技を通した心理的発達(人格の発達)にどのように作用してきたかを力動的に捉え検討する.検討課題1については,尺度作成後,予備調査を行った時点で,尺度の再構成が必要となった.そのため尺度作成に重点を置き,20年度に他の変数を含めた調査を行うことにした.検討課題2については,心理臨床による実践及びインタビュー調査により資料収集を行った.心理臨床事例においては,クローズドの検討会で発表し,親子の関わりによる対象者の心理的発達を力動的に捉えることの可能性を示唆できた.また,インタビュー調査もクローズドの検討会で発表し,選手のスポーツを中心とした生活への親の関わりが,彼らの心理的発達に大きな影響を与えていることが示唆された.特に,親の影,父性・母性,個性化のテーマといった心理力動的視点からの考察を行った.これについては,近年中に学術論文として発表できると思われる.次年度は,事例を中心とした調査を重ねることと,それらを成果発表することが課題となった.本研究課題を達成するために,次の二つの下位検討課題を設定した.検討課題1:子どものスポーツにおける親と子の相互関係パターンを"メッセージ"という視点から同定し,スポーツ活動における親子関係診断尺度の作成及び尺度を用いた調査を試みる.検討課題2:青年・成人競技者の回顧的資料及び青年・成人競技者の心理臨床事例から,親と子の相互関係パターンが,選手の競技を通した心理的発達(人格の発達)にどのように作用してきたかを力動的に捉え検討する.検討課題1については,尺度の再構成(簡素化)が必要となったため尺度作成に重点を置いたが,実質的な調査には至らなかった.しかしながら,検討課題2については,心理臨床による実践及びインタビュー調査により資料収集を行った.特に,所属機関変更により心理臨床実践が豊富となり,そこからデータを得ることが多くなった.継続中の実践を踏まえても,成人選手のスポーツを中心とした生活への親の関わりが,彼らの心理的発達に大きな影響を与えていること明らかであり,特に,干渉型の関わりにおいて,選手の自我の発達の妨げとなっていることが推測される.実践終了後,学術論文として発表できると思われる.直接的な成果ではないが,これまでの一連の研究を含む内容で啓蒙雑誌に寄稿した.
体積膨張するソフト多孔性結晶の噴霧乾燥法における凝集体の構造制御と形成機構の解明

ソフト多孔性結晶(SPC)は構造転移(体積膨張)を伴い吸着量がステップ状に増加する特異な吸着挙動を発現するため様々な応用が期待されている。しかし,合成される材料は微粒子であるためハンドリング性が悪く,それが開発・実用化の発展を妨げている。本研究では,噴霧乾燥法を用いて,体積変化するSPCの特性に適した凝集体を形成することで,従来までの課題を解決する。本研究は噴霧乾燥過程における凝集体形成メカニズム解明に立脚した凝集体の構造制御によるSPCの実用化に向けた取り組みである。
微生物への利用を目的としたときの可視光応答型酸化チタン光触媒のポテンシャリティ

光触媒の抗菌作用については多くの研究例が報告されているが,いずれも光触媒を機能させるためには紫外線しか利用できないので,抗菌作用について紫外線の効果と光触媒の効果とを区別して議論することは不可能であった。本研究では我々のグループが開発した可視光応答性酸化チタン光触媒を用いることにより,上記の問題点の解決を図った。検討項目は以下の3項目である。(1)微生物の影響を調査するのに好ましい光触媒の薄膜化(2)原核微生物として大腸菌を対象に可視光-光触媒の効果を確認(3)真核微生物として酵母を対象に可視光-光触媒の効果を確認(1)については,ゾルゲル法をベースとする方法で可視光応答性酸化チタン光触媒の薄膜化に成功した。具体的には,硫酸チタンを原料としてアンモニアで加水分解後,過酸化水素を加えて加水分解物を解コウして得た過酸化チタン前駆体ゾルを得た。薄膜は前駆体ゾルにアンモニアを加え,パイレックスガラス基材表面にスピンコーターでコーティングし,乾燥後,350°Cの温度で1時間焼成することで成膜した。(特許出願)(2)可視光応答型酸化チタン光触媒をコーティングしたパイレックスガラス基材表面に大腸菌(E.coli from)を含む水滴を滴下し,4°Cで水分が蒸発しない条件で青色および緑色LEDを照射し,光照射による影響を生菌数によって評価した。その結果,LEDを照射した場合のcell numberは,青色LEDでは0.12×10^2,緑色LEDでは0.23×10^2,と光を照射しないときの4.13×10^2と比較すると明らかに減少し,光触媒の効果が確認された。(3)酵母を対象に(2)と同様の実験を行ったところ,光触媒の効果はほとんど見られなかったことから,光触媒の作用は原核細胞には有効であるが,真核細胞には効果は薄いことが示唆された。
ユビキチンコードのケミカル合成

ユビキチン化はタンパク質の翻訳後修飾としてよく知られており、プロテアソーム依存的なタンパク質分解の誘導に加えて、シグナル伝達やタンパク質の輸送などを制御する。このユビキチンの多彩な機能は、ユビキチンの構造多様性とユビキチン結合タンパク質の多様性に由来する。ユビキチン修飾には、モノユビキチン化に加えて、8種類の異なる連結様式を含むポリユビキチン鎖、混合鎖、分岐鎖が存在しており、さらに鎖長も重要な要素となるため、これらのユビキチン構造に内包された膨大な情報はユビキチンコードと称されるに至っている。しかし、その存在量や機能、役割について未知なものが多く、コードの全容は未だ不明である。その最も大きな障壁となっているのが、個々のユビキチン修飾の構造多様性・不均一性であり、定義された構造(連結様式や長さなど)をもつユビキチン鎖を調製することが困難であることが、ユビキチン研究の進展を妨げている。もし化学的に裏打ちされた正確なユビキチン鎖合成プロトコルを確立することができれば、自在にユビキチンコードを創ることが可能となり、ユビキチンコードの分子レベルでの理解が飛躍的に進展すると考えられる。ユビキチンは、76アミノ酸からなっているため、従来のペプチド固相合成法によって一気に収率良く作成することは困難であり、また、多様なポリユビキチン鎖のコンビナトリアル合成にもフィットしない。一方で、幸いにしてユビキチンはシステインを有していないので、システイン類縁体から誘導できるアラニンもしくはグリシンのN側でユビキチンを2つのフラグメントに分割した。それらのフラグメントペプチドの合成、ケミカルライゲーションによるフラグメントの連結、ライゲーションに用いられたシステインの脱硫反応によってユビキチンを化学合成した。ユビキチンの合成が終了し、合成法が確立された。この方法を用いることによって大概のユビキチンを合成することができる。最終的な目標はポリユビキチン鎖を合成することであり、もう少し時間が必要である。ユビキチン鎖の分岐は、イソペプチド分岐箇所のe-Lys-Glyのために特別に保護された人工アミノ酸を新規に合成することによって対応する。このアミノ酸を用いた場合、各フラグメント合成の後にプロキシマルユビキチンフラグメントとディスタルユビキチンフラグメントの間をGly-Glyで結合する必要があり、これについては最新の除去可能なメルカプトエチル基をe-Lys-Glyにあらかじめ導入することで解決する。このような特殊e-Lys-Glyを適切に導入したフラグメントをあらかじめ用意しておくことによって、多様なポリユビキチン鎖をコンビナトリアルに化学合成できる。特に、構造機能解析に十分なサイズの4つのユビキチンから構成されるK48鎖およびK63鎖、K48/K63分岐鎖、K63/M1混合鎖の合成に着手する。また、蛍光色素や光親和性標識などを部位特異的に導入したユビキチンを作製する。蛍光色素として微視的構造環境に応答するチアゾールオレンジや微視的極性環境に応答するプロダンなどを用いる。機能性蛍光色素をユビキチンの適切な位置に導入することによって、ユビキチン鎖の形成とそのフォールディングを試験管内および細胞内で可視化するとともに、脱ユビキチン化の過程もモニターできるようになると思われる。この手法を用いる場合、例えばK48を介するユビキチン間結合によって生じる近位側ユビキチンと遠位側ユビキチンの間の疎水性空間を修飾するのが有効であると考えられ、この空間に位置するアミノ酸を蛍光性人工アミノ酸に置き換えることによって、K48ユビキチン鎖形成を蛍光発光を通じて観測することができるようになる。

ユビキチンの合成が終了し、合成法が確立された。この方法を用いることによって大概のユビキチンを合成することができる。最終的な目標はポリユビキチン鎖を合成することであり、もう少し時間が必要である。ユビキチン鎖の分岐は、イソペプチド分岐箇所のe-Lys-Glyのために特別に保護された人工アミノ酸を新規に合成することによって対応する。このアミノ酸を用いた場合、各フラグメント合成の後にプロキシマルユビキチンフラグメントとディスタルユビキチンフラグメントの間をGly-Glyで結合する必要があり、これについては最新の除去可能なメルカプトエチル基をe-Lys-Glyにあらかじめ導入することで解決する。このような特殊e-Lys-Glyを適切に導入したフラグメントをあらかじめ用意しておくことによって、多様なポリユビキチン鎖をコンビナトリアルに化学合成できる。特に、構造機能解析に十分なサイズの4つのユビキチンから構成されるK48鎖およびK63鎖、K48/K63分岐鎖、K63/M1混合鎖の合成に着手する。また、蛍光色素や光親和性標識などを部位特異的に導入したユビキチンを作製する。蛍光色素として微視的構造環境に応答するチアゾールオレンジや微視的極性環境に応答するプロダンなどを用いる。機能性蛍光色素をユビキチンの適切な位置に導入することによって、ユビキチン鎖の形成とそのフォールディングを試験管内および細胞内で可視化するとともに、脱ユビキチン化の過程もモニターできるようになると思われる。この手法を用いる場合、例えばK48を介するユビキチン間結合によって生じる近位側ユビキチンと遠位側ユビキチンの間の疎水性空間を修飾するのが有効であると考えられ、この空間に位置するアミノ酸を蛍光性人工アミノ酸に置き換えることによって、K48ユビキチン鎖形成を蛍光発光を通じて観測することができるようになる。
MPO遺伝子欠損を利用したMPO-ANCA関連血管炎の発症機構の解析

本研究において、血管炎の発症に関連する好中球機能、myeloperoxidase(MPO)の性状、血清中の好中球抗体MPO-ANCA値について血管炎モデルマウスを用いて解析した。腎炎や血管炎発症モデルマウスは、自然発症のNZB/WF1、MRL、SCG、IRF-8/ICSBPマウスおよびCandida albicans-derived substances(CADS)誘発冠状動脈炎マウスを用いて解析した。また、血管炎にMPOおよびMPO-ANCAの関与は、われわれのグループで作製したMPO遺伝子欠損マウスを用いて解析した。その結果、MPOがMPO-ANCA産生の主要な抗原の一つになり、MPO-ANCAが血管炎進行に関与することを明らかにした。また、好中球異常を示す転写因子IRF-8/ICSBPの欠損マウスにおいて、好中球異常がMPO-ANCA産生に関与することを認め、MPO-ANCAは加齢とともに上昇することが判明した。一方、血管炎、腎炎の発症への好中球の関与を明らかにする目的で、半月体形成性糸球体腎炎を高率かつ急速に自然発症するSCG/Kjマウスを用い解析し、腎炎の発症、進行の初期段階(尿たんぱく300mg/dl以下)の末梢好中球が無刺激でMPOの易放出性を示し、活性化状態になっていることを示した。一方、LECT2は、肝細胞で高発現し肝炎などの肝細胞障害によりそのmRNA発現が低下した。現在、LECT2の機能解析が進行しており、LECT2は、血管炎にともなう多臓器不全の機構解析に有用な因子となると推定される。研究要旨:血管炎に伴い、血中にMPO-ANCAが上昇するモデルマウスの血清中の値、その対応分子MPOの自己抗原としての関与と血管炎の発症との関係について解析する。ヒトと同様にマウスMPO(mMPO)をE.coliに発現させ、リコンビナントmMPO(r mMPO)を精製した。また、native mMPOもマウス腹腔より調整した。Candida albicans-derived substances(CADS)誘導の血管炎をつくるモデルマウスにMPO欠損遺伝子を導入し、血清中のMPO-ANCA値をELISA法により測定した。rmMPOが得られた。そのrmMPOに対する抗体を作成し、mMPO特異的抗体を得た。CADS誘導の冠状動脈血管炎発症に伴う血中MPO-ANCA値の上昇は、MPO-KOマウスにおいて、野生型マウスに比べ低下し、血管炎の頻度も低下した。これらの結果から、CADS誘導によるMPO-ANCA関連血管炎は、MPOが主因となっていることが明らかになった。このことはMPOがMPO-ANCA産生に関与し、さらに血管炎発症を誘導していることを強く示唆している。腎炎や血管炎発症モデルマウスは、自然発症のNZB/WF1、MRL、SCG、IRF-8/ICSBPマウスおよびCandida albicans-derived substances (CADS)誘発冠状動脈炎マウスを用いて解析した。また、好中球異常を示す転写因子IRF-8/ICSBPの欠損マウスにおいて、好中球異常がMPO-ANCA

産生に関与することを認め、MPO-ANCAは加齢とともに上昇することが判明した。一方、血管炎、腎炎の発症への好中球の関与を明らかにする目的で、半月体形成性糸球体腎炎を高率かつ急速に自然発症するSCG/Kjマウスを用い解析し、腎炎の発症、進行の初期段階(尿たんぱく300mg/dl以下)の末梢好中球が無刺激でMPOの易放出性を示し、活性化状態になっていることを示した。一方、LECT2は、肝細胞で高発現し肝炎などの肝細胞障害によりそのmRNA発現が低下した。現在、LECT2の機能解析が進行しており、LECT2は、血管炎にともなう多臓器不全の機構解析に有用な因子となると推定される。
熱的活動の前駆的現象に着目した氷衛星熱進化史の新展開：衛星系共進化の理解へ

研究計画書にある後半部分(ディオーネのDark TerrainとWispy structuresの年代比較に関するカラー比・地形解析)に取り組んでいた。前年度、基礎部分として衛星の地理情報データ解析のための技術的手法・画像データの収集・解析が概ね完了していたのに続いて、今年度は、Dione表面に認められるWispy構造の斜面上のDark terrain堆積物の定量的な調査をおこなった。より具体的に述べると、土星衛星DioneにはWispy構造と呼ばれる正断層帯が存在している。このWispy近辺にはDark materialと呼ばれる暗い堆積物が降り積もっている。前年度において、このうちDark materialの年代が1ー50Maであることがレイクレーターの研究から明らかにできている。本年度はまずWispy構造がDark terrain堆積物によって汚染されているか否かについて調査を行う予定であった。当初の予定では、カラー比・スペクトル調査を行うことで、汚染の強さの定量的な評価ができると考えていた。しかし、地形データの解析にあたっては精度面で難点があることがわかった。一方で、これと並行して、クレーターの切った切られたの関係に基づく年代測定法を用いた、Wispy構造の年代制約にも取り組んでいた。この方法は、衝突クレーターは衝突地点とその周囲を破壊してしまうことに着目した手法である。もし正断層帯が出来た後にクレーターが生じた場合、そのクレーター近傍では正断層斜面が損傷を受けているはずである。逆の場合、クレーターは損傷を受けていない正断層帯によって切られているはずである。この解析は、かなり順調に推移し、すでに論文としてまとめ、査読付き国際誌において受理された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。当初の計画通り推移している。まず本研究計画の基礎部分となる各衛星の地理情報データ解析のための技術的手法を確立した。その上で画像データの解析も概ね完了した。衛星表面でのクレーターの記載・整理・計測も順調に推移している。衛星のクレーター形状の調査については現在準備している。これらの手法を通じて本年度は2つの論文を出版することが出来た。まず計画の前半段階にあたる土星衛星ディオーネのレイクレーターについての研究を順調に終えた。この成果は国際学会誌に掲載された。レイクレーターは最新のクレーター生成率と表層風化速度を反映しており、その消滅期間は惑星地質学的に重要であると考えられている。解析結果として、ディオーネのレイクレーターの分布・数密度からそれらの寿命が数千万年程度とかなり短いことを明らかにした。また、その寿命は、Dark materialと呼ばれる物質の堆積作用によって決定されていることを発見した。この物質は土星系において広く認められイアペタスやハイペリオン等に存在するものが顕著である。この発見から、土星系に認められるDark materialの形成年代を初めて制約することができた。このレイの研究はディオーネで現在起きていると考える膨張と関連があると見られ、計画における論文の前半段階を構成しており、その後半にあたるディオーネのDark TerrainとWispy structuresの年代比較のためのカラー比・地形解析に現在取り組んでいる。またこれらの過程で、クレーター数密度の半球集中を発見した。土星衛星のクレーターがオールト雲由来かもしれないという興味深い示唆を得た。この発見も、国際学会誌において出版された。研究計画の予定通りに進捗が得られた。その過程で新たな発見があり、それらの成果も併せて2つの論文を出すことができたため研究計画書にある後半部分(ディオーネのDark TerrainとWispy structuresの年代比較に関するカラー比・地形解析)に取り組んでいた。これまでに確率した研究手法を用いて、ディオーネのDark TerrainとWispy structuresの年代比較のためのカラー比・地形解析に取り組みたい。また、クレーター形状の調査・解析を進めて、天体の粘性緩和等の熱的活動の検出にも挑みたいと考えている。
アイデンティティ形成とニッチトップ達成の結びつきのメカニズム解明

本研究は、高知県に本社や生産拠点を置くニッチトップ型企業(ニッチ分野において高いシェアを有し、優れた経営を行っている中堅・中小企業)である株式会社技研製作所、兼松エンジニアリング株式会社、YAMAKIN株式会社、廣瀬製紙株式会社、宇治電化学工業株式会社、株式会社太陽、株式会社ミロクなどを対象として、企業家や組織のアイデンティティが戦略の実践とその成果である持続的競争優位の確立に結びつくプロセスとメカニズムを詳細に記述するものである。
シンガポールの初等・中等教育における宗教理解の論理

平成27年度は、シンガポールの教育政策における宗教理解教育の理念と制度的枠組みを明らかにするために、2014年に新に導入されたシチズンシップ教育の改革理念と、そこで求められる宗教理解教育の理念を関連資料の分析から明らかにした。そこでは特に、それまでの宗教理解教育を中心的に担っていた初等・中等教育段階の科目である「市民・道徳教育」(Civics and Moral Education)と2014年に導入された「シチズンシップ・人格教育」(Citizenship and Character Education)との比較分析を行った。平成28年度は、「市民・道徳教育」および「シチズンシップ・人格教育」の比較の視点から、「シチズンシップ・人格教育」のカリキュラムにおける新たな宗教理解教育の位置づけと、そこに求められる望ましい宗教理解の在り方および実践方法を、小学校および中学校の教材分析によって明らかにした。平成29年度から平成30年度にかけては、シンガポールの小学校および中学校における宗教理解教育の実態を検証し、その制度的および実践的課題を明らかにした。平成27年度は、シンガポールの教育政策における宗教理解教育の理念と制度的枠組みを明らかにすることを目的とし、2014年に新に導入されたシチズンシップ教育の改革理念と、そこで求められる宗教理解教育の理念を分析した。研究資料として、シンガポール国立教育研究所(National Institute of Education)の附属図書館および国立図書館(National Library)において、シチズンシップ教育の新シラバスや政策文書、新聞記事などを収集した。それらの資料をもとに、旧来の「市民・道徳教育」の何を課題とし、何を刷新したのかを検証するために、1各種会議録、政策文書、新聞記事、首相、教育大臣らのスピーチの分析、2シチズンシップ教育の旧シラバスと新シラバスの内容の比較分析、3シチズンシップ教育に求められる新たな宗教理解教育の理念を分析し、新旧の宗教理解教育の理念にどのような連続性、断絶性が見られるのかを明らかにした。当初の計画通り、平成27年度は、シンガポールの教育政策における宗教理解教育の理念と制度的枠組みを明らかにするという目的を達成することが出来た。平成28年度は、シンガポール現地において、国立教育研究所(National Institute of Education, NIE)の附属図書館および国立図書館(National Library)での資料収集を行った。NIEの図書館においては主に、シチズンシップ教科、公民科、ならびにその他の宗教理解教育に関わる記述のある教科書および教員の指導書、教材等を複写した。また、国立図書館では、宗教理解教育に関わる言説を新聞記事や機関誌等から複写した。これらの資料をもとに、シンガポールのカリキュラムにおける新たな宗教理解教育の位置づけと、そこに求められる望ましい宗教理解の在り方および実践方法を明らかにした。具体的には、第一に、小・中学校の全教科のシラバスとの関連から、シチズンシップ教科、公民科、ならびにその他の宗教理解教育に関連するプログラムの位置づけを検証した。第二に、新たな宗教理解教育に求められる望ましい宗教理解の在り方とその実践方法を明らかにした。具体的には、教科書、その他教材における望ましい宗教理解の在り方に関する描写および宗教理解に関する取組み内容を分析することにより、新たな宗教理解教育において、どのような宗教理解が望ましいとされ、それがどのような実践によって目指されているのかを明らかにした。当初の計画通り、平成28年度は、シンガポールのカリキュラムにおける新たな宗教理解教育の位置づけと、そこで求められる望ましい宗教理解の在り方および実践方法を明らかするという木庭を達成することが出来た。平成29年度はシンガポールの小学校における宗教理解教育の実態を検証することを目的として、国立教育研究所(National Institute of Education)の附属図書館および国立図書館(National Library)での資料収集と小学校における宗教理解教育の実施状況についてのインタビュー調査を行った。資料収集においては、シチズンシップ教育ならびに宗教理解に関する政策文書や現地の論文、報告書等を入手した。インタビュー調査は、5校の小学校でシチズンシップ教育の担当教員を対象として行った。インタビューの主な問いは、1政府が求める宗教理解の在り方についての教員の解釈、2教科書および教員の指導書の中で求められている宗教理解を促す実践を学校においてどの程度実践しているのか、3学校で独自に形成される宗教理解教育の論理とはどのようなものか、4その論理は、いかなる背景から形成されてきたのか、という点を中心に構成した。今年度のインタビュー調査からは、宗教理解に関する政府側の理念と学校現場での宗教理解教育の実態との関連を明らかにするうえで重要な情報を入手することができ、次年度の研究目的につながる成果を得ることができた。当初の計画通り、平成29年度は、シンガポールの小学校における宗教理解教育の実態を検証するという目的をおおむね達成することができた。平成28年度は、カリキュラムにおける新たな宗教理解教育の位置づけと、そこに求められる望ましい宗教理解の在り方および実践方法を、小学校および中学校の教材分析によって明らかにする。

平成29年度は、シンガポールの小学校における宗教理解教育の実態を、小学校教員へのインタビュー調査をもとに検証する。平成30年度は、シンガポールの中学校における宗教理解教育の実態を検証するとともに、本研究の総括として、シンガポールの宗教理解教育の制度的課題および実践的課題を明らかにする。
ニューロンの軸索初節と軸索流

軸索初節の微細構造を小脳プルキンエ細胞で調べようと、ラットの小脳を固定した。プルキンエ細胞の細胞体および樹状突起に扁平な滑面小胞体が多数層状に重なる層板小胞体がプルキンエ細胞の樹状突起の細胞質に出現したり、しなかったりする。どうしてか、今まで経験したことがなく、またこの問題を不問に付して先に進むことができず、まずこの問題を解決することを優先させた。色々な条件を想定して実験を試みた。動物の年令、部位差、リンゲルでの長時間灌流、冷固定液での灌流など、あらゆる可能性を検討した。その結果、心臓にカニューレを挿入するために胸郭を開き、灌流を開始するまでの極めて短時間ではあるが置かれる酸欠状態により層板小胞体が出現することがわかり、実験的に証明した。酸欠0分の樹状突起では滑面小胞体は管状で互いに連続する網目を形成する。酸欠23分では微小管で貫抜かれた有窓小胞体が多数出現し、酸欠45分では層板小胞体が細胞質を占める。プルキンエ細胞の樹状突起の滑面小胞体は短期間の酸欠により管状から有窓そして層板と著しい形態変化を示す。この変化は大脳皮質錐体細胞にはみられず、また酸欠3分は可逆的であるが、5分では不可逆的となる。プルキンエ細胞の樹状突起はIP_3受容体を豊富に含む細胞として知られ、特に層板小体に局在することが報告され、セカンドメッセンジャーとしてのカルシウムの役割が議論されて来た。今後はしばらく、酸欠と滑面小胞体の形態変化とIP_3受容体の動きを調べ、カルシウムイオンの役割を明らかにする。
Er:YAGレーザー照射による歯質の微細構造変化に関する研究

レーザーによる齲蝕治療は,従来のタービンなどに変わる治療器具として研究されている.Er:YAGレーザーを用いてエナメル質を蒸散した場合,形成されたmicrocrackは表層の網目状構造と下層のひも状構造に分けられる.これらの構造はコンポジットレジンと歯質との接着強さに影響を与えると考えられる.そこで本研究では,蒸散歯質の微細構造を詳細に観察し,その機能について検討した.レーザー発振装置はEr:YAGレーザー(Erwin,モリタ社製),実験歯は新鮮抜去ヒト大臼歯(4°C冷蔵保存)を用いた.照射出力はコンタクトチップ先端出力50,150mJ/pulse,繰り返し速度10pps,供給水量25ml/minの注水下とした.照射方法は単照射(一定の出力のみ)と重複照射(150mJ照射後,50mJを追加照射)を用いた.実験歯にレーザーを照射し,ボンディング材を塗布後,コンポジットレジンを填塞した.得られた試料を用いて引っ張り接着試験を行い,さらに破断した試料をSEMにて観察した.その結果,破断面はボンディング材とエナメル質の交じり合った混合破壊を呈した.破断部は照射面下の網目状構造を呈する部位で多くみられ,深部のひも状構造部での破壊は少なかった.照射条件の違いでは,50mJ単照射では比較的なだらかな照射面であったのに対し,150mJ単照射では粗造な面を呈した.150mJ+50mJ重複照射では,150mJと比較しなだらかな照射面であった.引っ張り接着試験より,重複照射は単照射より高い接着強さを示した.以上より,Er:YAGレーザー照射後のエナメル質にコンポジットレジンを充填する際,接着を阻害するのは照射面下の網目状構造と考えられ,重複照射を行うことはこの構造を除去あるいは減少させて,接着強さを向上させる方法のひとつとして有効と考えられる.レーザーによる齲蝕治療は,従来のタービンなどに変わる治療器具として研究されている.Er : YAGレーザーを用いて歯質を蒸散した場合,形成されたmicrocrackは表層と下層とでは形態が異なる.表層部の網目状構造は脆弱な形態のため,コンポジットレジンとの接着を阻害し,下層の糸状のmicrocrackはボンディング材が浸透することにより,接着力の増加が期待できる.そこでEr : YAGユーザーをより効果的に臨床応用していくために、本研究では蒸散歯質の微細構造を観察した.レーザー発振装置はEr : YAGレーザー(Erwin,モリタ社製),実験歯は新鮮抜去ヒト大臼歯(4°C冷蔵保存)を用いた.照射条件はコンタクトチップ先端出力50,150mJ/pulse,繰り返し速度10pps,供給水量25ml/minの注水下とした.コンタクトチップを実験歯のエナメル質頬側面に垂直になるように接触させ,レーザー照射を行った.照射面に低粘性のボンディング材を処理し,コンポジットレジンを填塞した.得られた試料を縦断し,エポキシ樹脂に包埋し,鏡面研磨したものをSEM用試料とした.照射面下の微細構造をSEMにて観察した.その結果,照射面下にmicrocrackの形成が確認された.その走行はエナメル小柱の配列方向に準じ,さらにそれらを横断するものが存在して,網目状として認められた.また一方では,エナメル小柱に沿った糸状のcrackが確認された.150mJ/pulseでは照射面下に網目状構造が顕著にみられ,さらに深層に糸状の構造が認められた.50mJ/pulseでは網目状の構造は顕著に認められず,照射面直下に糸状の構造が主に認められた.照射面下の影響はエナメル小柱の走行方向に関与すると思われるが,照射方向により影響を及ぼす深度が変化することが考えられ,さらに詳細な検討が必要と思われる.レーザーによる齲蝕治療は,従来のタービンなどに変わる治療器具として研究されている.Er:YAGレーザーを用いてエナメル質を蒸散した場合,形成されたmicrocrackは表層の網目状構造と下層のひも状構造に分けられる.これらの構造はコンポジットレジンと歯質との接着強さに影響を与えると考えられる.そこで本研究では,蒸散歯質の微細構造を詳細に観察し,その機能について検討した.レーザー発振装置はEr:YAGレーザー(Erwin,モリタ社製),実験歯は新鮮抜去ヒト大臼歯(4°C冷蔵保存)を用いた.照射出力はコンタクトチップ先端出力50,150mJ/pulse,繰り返し速度10pps,供給水量25ml/minの注水下とした.照射方法は単照射(一定の出力のみ)と重複照射(150mJ照射後,50mJを追加照射)を用いた.実験歯にレーザーを照射し,ボンディング材を塗布後,コンポジットレジンを填塞した.得られた試料を用いて引っ張り接着試験を行い,さらに破断した試料をSEMにて観察した.その結果,破断面はボンディング材とエナメル質の交じり合った混合破壊を呈した.破断部は照射面下の網目状構造を呈する部位で多くみられ,深部のひも状構造部での破壊は少なかった.

照射条件の違いでは,50mJ単照射では比較的なだらかな照射面であったのに対し,150mJ単照射では粗造な面を呈した.150mJ+50mJ重複照射では,150mJと比較しなだらかな照射面であった.引っ張り接着試験より,重複照射は単照射より高い接着強さを示した.以上より,Er:YAGレーザー照射後のエナメル質にコンポジットレジンを充填する際,接着を阻害するのは照射面下の網目状構造と考えられ,重複照射を行うことはこの構造を除去あるいは減少させて,接着強さを向上させる方法のひとつとして有効と考えられる.
ハイパフォーマンス・ネットワークのモデル化と性能評価

ハイパフォーマンス・ネットワークの設計・管理に関する基礎理論をシステム工学的観点から確立することを目指して研究を行い、下記の研究成果を得た。・バースト的な性質をもつトラヒックを入力とするMAP/G/1待ち行列モデルを考察し、他のトラヒックが割り込む場合を含めて解析を行った。・輻輳時にはプッシュアウト方式に従って廃棄が起こり、バケ-ショのある待ち行列モデルを考察し、その解析結果を示した。・システムの総合的な性能を定量的に把握するために、理論的な解析とシミュレーション技法を融合した環境を提供する性能評価システムであるasqを開発中であるが、その核となるオブジェクト指向シミュレータ構築の方法論を提案した。・マルチメディア・トラヒックをLANで送受信するために提案されているDemand-Priority方式のモデル化を行い、その数学的な性能解析法を示した。・無線環境下でマルチメディア情報を高速に送信するための通信プロトコルであるCSMA/CD-PSのモデル化を行い、その性能評価手法を示した。・画像情報などのようにトラヒック特性がバースト的で、しかも自己相似性・長時間依存性を持つトラヒックを数学的に記述するための表現法を提案し、その有効性を確認した。・ATMネットワークにおいて、MPEGにより符号化された画像情報が交換機を多段に亙り送信された場合のジッターを評価するためのシミュレーション・モデルを開発し、実行を行った。・ATM交換機におけるセル伝送特性を評価するためにランダム順処理規則に従い、リトライのある待ち行列モデルを考察し、その理論的解析を行った。・複数のトラヒック源を入力とし、リ-キ-バケット方式によりトラヒックの平滑化を行う多重化装置における呼損確率を計算する方法を提案した。・セル型無線通信網においてセルを階層化した場合のトラヒックモデルを提案し、その性能解析を行った。ハイパーフォーマンス・ネットワークの設計・管理に関する基礎理論をシステム工学的観点から確立することを目指して研究を行い、本年度はこの種のネットワークで送受信されるマルチメディアトラヒックの通信品質を性能評価するためのトラヒック・モデルを考察し、その数学的解析を行った。得られた主な成果は下記の通りである。1.マルチメディアトラヒックのようなバースト性のあるトラヒックを記述するためのMAP入力を持つMAP/G/1待ち行列モデルを考察し、他のトラヒックが割り込むことを想定したバケーションのある場合を含めて解析を行った。2.セルあるいはパケットが輻輳時にバッファヘ収容されずに失われる場合に古いものから捨て去る方式に関して、呼損確率を始めとする特性を考察するためにプッシュアウト方式に従い、バケーションのある待ち行列モデルを解析した。3.LANなどにおけるマルチメディアトラヒックの通信品質を考察するために、ランダム順処理規則に従うゲート式M^<[x]>/G/1待ち行列モデルを解析した。4.分散データベースがマルチメディアネットワークを介して利用される場合にネットワークの送信遅延が与える影響を特に多版方式に関して考察し、その性能解析を行った。5.バケーションを許すゲート式M/G/1/K待ち行列モデルにおいてランダム順および後着順処理を行った場合を考察し、待ち時間分布を導出した。6.マルチメディアLANにおける異常を自動的に検出することを目指して、トラヒック理論に基づく方法を提案した。ハイパフォーマンス・ネットワークの設計・管理に関する基礎理論をシステム工学的観点から確立することを目指して研究を行い、本年度は前年度の研究成果を踏まえ、さらなる理論的な研究の進展を図るとともに、実際に適用する場合に生じ得る問題点をも視野に入れ、シミュレーション技術との融合も図った。

1.システムの総合的な性能を定量的に把握するために、理論的な解析とシミュレーション技法を融合した環境を提供する性能評価システムであるasqを開発中であるが、その核となるオブジェクト指向シミュレータ構築の方法論を提案した。2.マルチメディア・トラヒックをLANで送受信するために提案されているDemand-Priority方式のモデル化を行い、その数学的な性能解析法を示した。3.無線環境下でマルチメディア情報を高速に送信するための通信プロトコルであるCSMA/CD-PSのモデル化を行い、その性能評価手法を示した。4.画像情報などのようにトラヒック特性がバースト的で、しかも自己相似性・長時間依存性を持つトラヒックを数学的に記述するための表現法を提案し、その有効性を確認した。5.ATMネットワークにおいて、MPEGにより符号化された画像情報が交換機を多段に互り送信された場合のジッターを評価するためのシミュレーション・モデルを開発し、実行を行った。6.ATM交換機におけるセル伝送特性を評価するためにランダム順処理規則に従い、リトライのある待ち行列モデルを考察し、その理論的解析を行った。7.複数のトラヒック源を入力とし、リ-キ-バケット方式によりトラヒックの平滑化を行う多重化装置における呼損確率を計算する方法を提案した。8.セル型無線通信網においてセルを階層化した場合のトラヒックモデルを提案し、その性能解析を行った。
悪性グリオーマの浸潤性を標的とし、受容体を中心に据えた分子治療戦略の基礎構築

脳の神経細胞を支えるグリア細胞由来のグリオーマは、悪性化すると周囲組織への浸潤が激しく予後不良である。この高い浸潤能に重要な細胞外マトリクスの分解酵素MMP-2阻害薬は、臨床的実用化に成功したものはない。申請者らは、グリオーマにおけるMMP-2の発現亢進に、Wnt-5aと受容体RYKが必要であることを明らかにした。このシグナルメカニズムを明らかにできれば、高い浸潤能の阻害が可能となり、グリオーマの予後が改善される。そこで、新たに開発し特許申請したスクリーニング方法を用い、Wnt-5a/RYKシグナルメカニズムを明らかにする。これにより悪性グリオーマを標的とした、創薬に向けた基礎を構築する。
高齢者本人と家族の意向を尊重した療養場所選択のための意思決定支援ガイドの開発

本研究の目的は、高齢者本人と家族の意向を尊重した療養場所選択のための意思決定ガイドの開発を行うことである。本年度は開発した意思決定ガイドを提供する群と提供しない群の2群に分け、ランダム化比較試験を行うためのプロトコールを作成した。また、実行可能性の評価のためのパイロットスタディを施行中である。介入研究を行うにあたり、多施設の倫理審査委員会の承認に時間を要したが、当初のプロトコール通りに研究協力施設の協力を得ることができ、実施に至っているため。意思決定ガイドの実行可能性の評価を実施するにあたり、研究対象者は、介入群10名、対照群10名を予定している。現在ランダム化比較試験は、プロトコール通りに実施されており、介入群2名、対照群8名が終了している。今後も継続して対象者を募り、意思決定への葛藤や参加への効果について統計学的手法を用いて評価を行い、さらなる意思決定ガイドの洗練を行う予定である。本研究の目的は、高齢者本人と家族の意向を尊重した療養場所選択のための意思決定支援ガイドの開発を行うことである。本年度は、高齢者本人と家族の療養場所選択の意思決定の特徴を明らかにするため、文献検討を行い、高齢者の尊厳の定義と意思決定支援ガイドの根幹である「情報」と「価値観」についてのガイド案を作成した。高齢者の療養場所選択の意思決定場面では、高齢者本人の意向が尊重されず、家族と医療者間で療養先が決定している現状であった。そのため、まずは、「高齢者の尊厳」の定義を明らかにするため、CINAHL、MEDLINE、PsycINFO、SocINDEX、医中誌web ver.5の5つのデータベースを用いてRodgersの概念分析を行った。その結果、高齢者の尊厳を「個人の高齢者像を基盤に、人としての待遇を受けることにより、自己と他者を尊重する関係性が形成され、自分らしく生きることへの肯定に繋がるプロセス」と定義することができた。さらに、高齢者本人の代わりに家族の希望する退院準備、退院後の生活を見据えた社会資源の紹介などが優先されていた。しかし高齢者本人と家族には、退院後の生活についてのイメージ、疾患や障害に関する認識、家族に対する思い、介護保険や社会資源の利用に対するずれが生じやすく、退院支援・調整を困難にしていた。このような中、Ottawa Health Research Instituteを中心に意思決定支援ガイドが開発されており、知識の増大、選択時に生じる葛藤や価値の不明確さを減少させる効果があると報告されているものの日本での普及はあまりなされていない。そこで、先行研究を参考に、医療と保健福祉の両面の項目から成る情報のガイド案と生活環境の快適さ、退院先にかかる費用などの項目から成る価値観のガイド案を作成した。本年度の計画では、療養場所の選択をした経験を持つ高齢者本人と家族からニーズ調査を行い、意思決定支援ガイドの基盤から作成する予定であった。しかし、平成28年度の診療報酬改定に伴う退院支援加算により、ますます退院支援・調整の体制は促進されてきており、先行研究も多く見受けられた。そのため、先行研究や既存の資料を用いて、意思決定支援ガイドの根幹である「情報」と「価値観」についてのガイド案を作成することが可能であった。今後は、実際に療養場所選択の意思決定を行う必要のある高齢者本人と家族、専門職から確認、評価を行うためのインタビュー調査を実施する予定である。当初計画していた研究方法が変更となったが、おおむね順調に進展している。本年度は、回復期リハビリテーション病棟に入院している高齢者本人と家族の療養場所選択時の意思決定の特徴を明らかにするため、1)病院のカルテレビュー調査、2)多職種(医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、ソーシャルワーカー)への質問紙調査、3)高齢者本人と家族へのインタビュー調査を行った。これにより、療養場所選択時の意思決定支援ガイドの基盤となる地域や病院の特徴、専門職や高齢者本人・家族のニーズ、価値観を明らかにした。さらに昨年度、文献検討から作成した情報ガイド(案)と価値観のガイド(案)についての評価も同時に行った。本年度は高齢者本人と家族の療養場所選択時の意思決定の特徴を明らかにするため、病院のカルテレビュー調査、専門職側からの質問紙調査、高齢者本人と家族側からのインタビュー調査を行った。さらに昨年度、先行研究から作成した意思決定支援ガイドの基盤となる情報のガイド(案)と価値観のガイド(案)の評価も同時に行った。現在インタビュー調査を数名残すのみで、他の調査は終了しており、おおむね順調に進展している。本研究の目的は、高齢者本人と家族の意向を尊重した療養場所選択のための意思決定ガイドの開発と評価を行うことである。本年度は、昨年度から実施していた1カルテレビュー、2多職種(医師、看護師、リハビリセラピスト、MSW)への質問紙調査、3高齢者本人と家族へのインタビュー調査と解析が終了した。それらから見出された結果と海外で開発された療養場所選択のための意思決定ガイド、市町村のパンフレット、Ottawa Health Research InstituteにあるOttwa Personal Decision Guideを参考とし、また、Decision Aid作成のための国際基準International Patient Decision Aid Standards instrument(IPDASi)の基準を満たすように意思決定ガイド試案を作成した。

さらに、高齢者本人、家族、多職種以外に、高齢者の療養場所選択場面に関わることの多い地域包括支援センターの保健師(ケアマネジャーの資格あり)とMSW、退院支援看護師、訪問看護師、一般高齢者、意思決定研究に詳しい者総勢21名を対象に、内容適切性の評価を行った。その結果、意思決定ガイドの使用方法の明確さ、長所と短所の明確さ、情報内容の詳細さ、レイアウトなどに修正が必要であると判断された。最終的に、追加・修正のプロセスを経て、「ADLの自立度」「社会資源と費用」「家族関係」「療養環境」「疾病管理」の5つの価値観を基盤としたA4サイズ12ページの意思決定ガイドを開発した。本年度は1カルテレビュー、2多職種への質問紙調査、3高齢者本人と家族へのインタビュー調査が無事に終了し結果を見出すことができた。さらに、多角的な視点から意思決定ガイド試案を作成し、内容適切性の評価を行った上で、追加・修正というプロセスを経て開発に至ることができたため。本研究の目的は、高齢者本人と家族の意向を尊重した療養場所選択のための意思決定ガイドの開発を行うことである。本年度は開発した意思決定ガイドを提供する群と提供しない群の2群に分け、ランダム化比較試験を行うためのプロトコールを作成した。また、実行可能性の評価のためのパイロットスタディを施行中である。介入研究を行うにあたり、多施設の倫理審査委員会の承認に時間を要したが、当初のプロトコール通りに研究協力施設の協力を得ることができ、実施に至っているため。今後は、先行研究から得られた情報と価値観のガイド(案)を用いて、実際に高齢者本人と家族、専門職(医師、看護師、リハビリセラピスト、SWなど)にインタビューを行いながら確認を行い、ガイド(案)の内容の評価、修正を行う。さらに、Ottawa Health Research Instituteにある意思決定ガイドのワークブック、国際基準International Patient Decision Aid Standards instrument; IPDASiを用いて、信頼性と妥当性を検討し、多職種で利用できる高齢者本人と家族の価値観を重要視した療養場所選択のための意思決定支援ガイドを開発し、評価する予定である。今後は、開発した意思決定ガイドを提供する群としない群の2群に分け、ランダム化比較試験により、意思決定の葛藤や参加への効果を検証していく予定である。意思決定ガイドの実行可能性の評価を実施するにあたり、研究対象者は、介入群10名、対照群10名を予定している。現在ランダム化比較試験は、プロトコール通りに実施されており、介入群2名、対照群8名が終了している。今後も継続して対象者を募り、意思決定への葛藤や参加への効果について統計学的手法を用いて評価を行い、さらなる意思決定ガイドの洗練を行う予定である。本年度は主に文献検討を行い、先行研究から意思決定支援ガイド案を作成しており、フィールドでの研究を行わなかったため。高齢者本人と家族の意向を尊重した療養場所選択のための意思決定支援ガイドの開発と内容の洗練に向けたフィールドワークが継続するため。本年度は主に、収集したデータの解析や郵送による内容