hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性肺障害の慢性化過程に動的な生体内レドックスリモデリングが果たす役割の追究

昨年度の研究成果と合わせて,TXR1はHIF-1活性化を促進すること,HIF-1はTXNIPの発現を促進するが,TXNIPはTRX1の活性化を抑制するという関係が存在することが明らかになった。このことは細胞のレドックス環境が複数の分子の微妙なバランスの上に存在することを示唆する。今年度はさらに外因性物質であるPAMPsと内因性物質であるalarminsを含むDAMPs(damage-associated molecular patterns:傷害関連分子パターン)を用いた検討を行いHIF-1の活性化を確認した。肺線維症の原因となり得るタバコ抽出液により肺胞,気管支上皮由来の細胞において活性酸素依存的にTRXの発現誘導とHIF-1の活性化をもたらすことを見いだした。#動物モデル-昨年度は着手できなかった動物モデルを構築した。敗血症モデルと低酸素モデルをマウスを用いて構築してサンプルの採取に着手し酸素代謝に関わる分子とサイトカイン・ケモカインの発現を測定する実験系を確立した。また肺線維症の原因となり得るタバコ煙の吸引が肺において活性酸素依存的にHIF-1の活性化をもたらすことを見いだした。低酸素から酸素ホメオターシスの破綻まで解析対象を広げ、生体内レドックス制御因子であるチオレドキシン(TRX)を中核として、その結合タンパク質TXNIPと転写因子hypoxia-induciblefactor 1(HIF-1)との相互作用の解析を通して敗血症から急性肺障害への過程の理解と臨床への応用を指向した研究を遂行した。TXR1はHIF-1活性化を促進すること、HIF-1はTXNIPの発現を促進するが,TXNIPはTRX1の活性化を抑制するという関係が存在することが明らかになった。このことから細胞のレドックス環境が複数の分子の微妙なバランスの上に存在することが明らかになった。動物実験系の立ち上げを行い、所期の目的の達成を目指す。動物実験系を用いた研究をさらに推進していき培養細胞を用いた研究から得られた知見を確実な物にしていく。麻酔科学動物モデルの構築に着手できずその分の研究費が次年度以降に繰り越しとなった。動物モデルの構築に年度の後半から着手しその分の研究費が持ち越しとなった。動物モデルの構築を始めて研究費を適切に使用していく予定である。動物実験系を用いた研究をさらに推進していき計画調書の計画に沿って適切に使用していく予定である。
機能性RNA分子のX線構造解析

RNAは生体内で,多様な高次構造をとり,多彩な機能役割を行う。機能性RNA分子の高次構造を原子レベルで明らかにするためにX線構造解析を行った。今課題で取り上げたRNA分子は,bacteriophage T4のintercistronicregionに高頻度で見られるUUCGの配列をもち,非常に熱安定なヘア-ピン構造をとることがNMR測定などの溶液実験より明らかになっているものである。塩基配列はUGAGCUUCGGCUCの13merである。このRNA分子の結晶化に成功し.解析をほぼ終えた。解析法は分子置換法で初期座標を設定し位相を求めた。電子密度分布に適合した構合モデルを作成し、構造モデルの精密化を最小自乗法によって行った。結晶構造では13merはヘア-ピン構造を採っておらず,2量体となって2重らせん構造を形成していた。2重らせん構造の中央には,通常のワトソンークリック塩基対とは違うG=U,U=C,C=U,U=G塩基対が連続して配列していた。これらの新規な塩基対の形成には水分子の介在が不可欠であり,2重らせんの糖ーりん酸骨格には大きな構造変化は見られていない。2量体はA型構造を採っているが,分子の両端部分は通常のA型構造とは違って,らせん軸に対して塩基対が傾いてはおらず,B型に近い構造となっていた。5'末端にある塩基Uは隣接2売体の同じU塩基との間に塩基対を形成しており,結晶格子の形成に寄与していた。13mer分子が結晶中でヘア-ピンを採らなかったことは,今回の結晶化条件のRNA分子の濃度が高いために,2量体形成系に平衡が片寄っているためと考えられる。従って結晶化の条件を独検討することが必要と考えられる。また,今回明らかになった構造に基ずいて構造化学的考察を行っている。とりわせU=C塩基対の形成にどの程度の普遍性があるのかを,DNA分子,隣接する塩基配列の影響などについて検討する必要がある。
急速眼球運動の記録分析と発生機構の解明

光源に対する角膜表面からの反射像(第1プルキンエ像)と水晶体裏面からの反射像(第4プルキンエ像)との相互の位置関係を自動分析することによって眼球運動を記録する本装置は、計画当初、ビームスキャナー(Gー120D)と半導体ポジションセンサーの組み合わせによるメカニカル方式を用いる予定であった。しかし、この方式では、斜行性眼球運動の分析に際して、XーY軸にズレが生じノイズの原因となることがわかった。このためビームスキャナー(KDGー16105C)と受光器(KDGー26017ー02)による電子スキャナー方式を用いてこの問題を解決し、装置を開発した。本装置をつかって、正常被検者の水平、垂直、斜行の急速眼球運動を記録したが、本装置は、ダブルプルキンエ像を用いたCornsweetらの従来の方式に比べて、電子スキャナー方式を用いたため、瞬目運動の除外が容易となり、空間分解能は5分の1度、時間分解能は約1msecとかなり精度の高いものとなった。しかし、測定範囲は、瞳孔の大きさと、プルキンエ像をつくる光源(平行光)の関係から、±10度以下に制限され、またプルキンエ像ができる平面が、急速な眼球運動(特に斜行性)の際に、微妙に変化するため、記録の一部が不安定となった。これらの問題を解決するため、光源のエネルギーロスを少なくするための光学系の改良と、プルキンエ像の安定した像でとらえるための自動焦点システムの採用が必要であることがわかった。本研究は,光源に対して,眼球内にできる角膜表面からの第1プルキンエ像と水晶体裏面からの第4プルキンエ像との相互関係を自動分析することによって,被験者に全く負担を与えず,急速眼球運動を記録する装置を作製し水平系と垂直系の中枢性動眼機構の相異を解明することを目的としている.当初の計画では,第1,第4プルキンエ像を高速高精度のビームスキャナーによって半導体ポジションセンサーの中央でとらえるメカニカル方式を用いる予定であった.しかし,この方式では,本研究の目的である斜行性眼球運動の分析に際して,わずかではあるがXーY軸にズレが生じ,ノイズの原因となることが判明した.このため,ビームスキャナーと受光器とによる電子スキャナー方式を採用し,この問題を解決した.また,装置作製のための基礎実験において,眼球からの反射光は,光量,焦点位置,ノイズレベル等が,被験者によって変化することがわかった.このため,パターン認識法を用いてパターン像認識による自動レべル設定を行うことによって,これらの問題を解決し,眼球反射像測定装置の作製を可能にした.本装置によって,眼球運動を記録するにあたっては,第1,第4プルキンエ像に対する自動レベル設定に要する時間が計測のための準備時間の大半を占める.そこで,本装置に改良を加えて,計測中の眼球をモニターすることにした.その結果,自動レベル設定が,実験当初に比して数段容易となり,準備時間の短縮,引いては被験者の負担を軽減させることができた.光源に対する角膜表面からの反射像(第1プルキンエ像)と水晶体裏面からの反射像(第4プルキンエ像)との相互の位置関係を自動分析することによって眼球運動を記録する本装置は、計画当初、ビームスキャナー(Gー120D)と半導体ポジションセンサーの組み合わせによるメカニカル方式を用いる予定であった。
植物細胞分裂予定位置より伸長するアクチンの電子顕微鏡による解析

細胞分裂がどのような方向で起きるかは、植物組織の形作りにおいて重要な要因である。高等植物の細胞においては、細胞分裂に先行して将来の分裂予定位置の細胞表層に前期前微小管束(Preprophase band:PPB)と呼ばれる微小管の束が出現し、紡錘体形成と共に消失することが知られている。細胞板が伸長する時期にはPPBは存在しないため、PPBの機能は分裂予定位置に何らかの情報を残すことと考えられているが、情報の実体は未だに不明である。アクチンフィラメントは微小管と並ぶもう一つの主要な細胞骨格系である。細胞質内質を遠心処理により移動したシダ原糸体においては、PPBの存在する分裂予定位置の細胞表層から細胞中央に向かってアクチンフィラメントが伸長することを私は発見した。また、反対に、タマネギ根端細胞などではPPBの消失後の分裂予定位置の細胞表層にはアクチンフィラメントが存在しないことが報告されている。分裂予定時期細胞表層におけるアクチンフィラメントの存在状態が、分裂予定位置に残された情報の実態を探る上で重要と考えられるが、アクチンの分布は蛍光顕微鏡レベルでしか調べられていない。本研究開始の当初は、シダ原糸体を材料とし、急速凍結法と細胞モデル作成法を用いて分裂予定位置のアクチンフィラメントの存在状態を電子顕微鏡レベルで解析する計画であった。しかしながら、シダ原糸体における解析は難しかったため、加圧凍結法を用いたタバコ根端を用いて解析を行った。通常のオスミウムのみによる凍結置換ではアクチンフィラメントの同定は不可能だったが、凍結置換液に酢酸ウランを加え、切片の厚さを通常の約半分(40nm)にし、細胞膜に平行な切片を作成したところアクチンフィラメントが多数観察された。現在、PPBの発達前後の分裂予定位置におけるアクチンフィラメントの分布の解析を進めている。本年度は、ホウライシダ原糸体細胞のPreprophase band(PPB)近傍に存在するアクチンをHeavy meromyosin(HMM)処理により電子顕微鏡レベルで検出するための条件検討として、ホウライシダ原糸体細胞の細胞モデルを作成し、アクチンフィラメントの安定性を検討した。赤色光下で前培養した原糸体を青色光下に移し、細長い原糸体細胞の先端部にPPBを誘導した。同調的にPPBが形成された細胞を細胞の基部方向に遠心(2800xg、15分)し、核、葉緑体などを含む細胞質内質を基部方向に移動させた後に、細胞先端部を0.5mg/mlのHMMを含むLysis buffer(50mM Pipes,5mM EGTA,1mM MgSO_4,50mM KCl,1mM DTT,50μg/ml leupeptin,5% glycerol,0.1%Triton X-100)中でカミソリの刃を用いて切断することにより、PPBを持つ細胞モデルが得られた。細胞モデルをHMMを含むLysis buffer中で10-20分処理した後に固定し、抗チューブリン抗体、抗アクチン抗体で蛍光2重染色を行った。PPBの微小管は細胞モデル作成20分後でも残っていたが、アクチン繊維は断片化していた。このアクチンの断片化の原因は、細胞モデル中のアクチンの脱重合による可能性とアルデヒド固定によるアクチン繊維の断片化の二つの可能性が考えられる。HMMによるアクチンの矢じり構造を電子顕微鏡レベルで調べる前に、アクチンフィラメントをさらに安定化させるための条件検討が必要と考えられたため、現在ファロイジンによるアクチンフィラメントの安定化を試みている。
骨オルガノイドの創成とその骨疾患研究への応用

本研究は同一ゲノム情報を有する、異なる種類の細胞を得ることが出来るという多能性幹細胞の利点を活用して、申請者が独自に開発した骨分化誘導法を用いて、骨芽細胞及び骨細胞を誘導し骨基質を形成させ、更に前破骨細胞及び破骨細胞を同一のiPS細胞から誘導し、これらを共培養することで、3次元構造を有する骨オルガノイドを創成し、in vitroで骨リモデリング過程を再現することを目的とする。平成30年度は下記の成果を得た。1.蛍光標識ヒトiPS細胞の作成:骨芽細胞と骨細胞を標識するために、DMP1及びSOST遺伝子の3'側に、CRISPR/Cas9システムを用いて蛍光色素遺伝子をGFP遺伝子で標識されたiPS細胞に対して挿入した。現在iPS細胞からそれぞれの分化段階に誘導して、遺伝子発現と蛍光マーカーの発現が一致するクローンの同定を進めている。2.ヒトiPS細胞からの破骨細胞の誘導と機能解析:既報(Yamaguchi et al. PLoS One, 2013)に準じた方法を用いて、ヒトiPS細胞からTRAP陽性細胞を誘導することに成功した。現在、破骨細胞である実証を得るために、機能評価実験を計画中である。3.ヒトiPS細胞からの骨オルガノイド作製:I型コラーゲンをコートした培養皿を用いて、レチノイン酸シグナルを応用した分化誘導法により、iPS細胞から骨芽細胞及び骨細胞を分化誘導し、オステオカルシン(OCN)及びPHEXの二重染色を行い、共焦点顕微鏡により解析した。細胞表面の細胞はOCN陽性で、一部PHEX陽性、ゲル内に移動していった細胞はPHEX陽性で、表層近くは立方型で深部になると多数の細胞突起を有する星状を呈する細胞となり、骨芽細胞から骨細胞への分化過程を再現していると考えられた。平成29年度は下記の成果を得た。1.蛍光標識ヒトiPS細胞の作成:まず骨芽細胞と骨細胞を標識するために、前者ではBSP遺伝子、後者ではDMP1及びSOST遺伝子の3'側に、CRISPR/Cas9システムを用いて蛍光色素遺伝子をGFP遺伝子で標識されたiPS細胞に対して挿入した。3.ヒトiPS細胞からの骨オルガノイド作製:iPS細胞の段階から10日間培養後、細胞と基質を重層化した組織として回収し、遺伝子発現解析、組織学的解析(光顕及び電顕)、免疫組織化学染色で骨基質を確認し、骨芽細胞と骨細胞が混在していることを確認した。更にGFP標識iPS細胞とタイムラプス解析を用いて、骨様結節の形成過程を可視化することに成功し、結節表面を覆う骨芽細胞のシートから、骨細胞が結節内に移動する過程が観察された。1.蛍光標識ヒトiPS細胞の作成:骨芽細胞及び骨細胞の標識に関して、目的とする遺伝子改変細胞の作製までは順調に進んでいる。破骨細胞に関しては、今後標的遺伝子の選定から組換え遺伝子の作製に進む予定である。2.ヒトiPS細胞からの破骨細胞の誘導と機能解析:基盤となる誘導法は確立できたので、この項目に関しても順調に進んでいる。今後は機能解析から破骨細胞としての実証を進める。3.ヒトiPS細胞からの骨オルガノイド作製:GFP標識iPS細胞とタイムラプス解析を用いて、骨様結節の形成過程を可視化することに成功したことは、骨芽細胞から骨細胞への分化過程の理解において大きな進歩であり、骨オルガノイド作製法の確立に向けて、本項目も順調に進んでいる。

3.ヒトiPS細胞からの骨オルガノイド作製:I型コラーゲンをコートした培養皿を用いて、レチノイン酸シグナルを応用した分化誘導法により、iPS細胞から骨芽細胞及び骨細胞を分化誘導し、オステオカルシン(OCN)及びPHEXの二重染色を行い、共焦点顕微鏡により解析した。細胞表面の細胞はOCN陽性で、一部PHEX陽性、ゲル内に移動していった細胞はPHEX陽性で、表層近くは立方型で深部になると多数の細胞突起を有する星状を呈する細胞となり、骨芽細胞から骨細胞への分化過程を再現していると考えられた。1.蛍光標識ヒトiPS細胞の作製:計画した標識遺伝子の目的部位に蛍光色素遺伝子が挿入されていることを確認したが、クローンによっては、内在性遺伝子の発現と蛍光が一致しない場合があることから、至適なクローンを選択する作業を進めている。2.ヒトiPS細胞からの破骨細胞の誘導と機能解析:破骨細胞としての機能解析に加えて、骨芽細胞等との共培養実験のためには、常に一定数の破骨細胞を供給することが必要であることから、より高効率な誘導法の検討を進める。3.ヒトiPS細胞からの骨オルガノイド作製:骨様結節の形成過程をより詳細に解析するために、1で作製した標識iPS細胞を用いて、骨芽細胞から骨細胞への分化する過程を可視化するとともに、遺伝子発現解析等により、分化の分子機構を明らかにすることを目指す。購入を必要とする消耗品の供給が、研究費使用が可能な年度内に困難であったため、購入を平成30年4月以降に延期し、そのための該当費用を平成30年度分として請求した。
複製停止を感知する複合体による停止フォーク安定化機構の解明

フォーク安定化因子による停止フォーク認識機構の解析は、複製再開始反応の全容解明に必須の課題である。本研究において大腸菌フォーク安定化因子PriAを指標に、複製停止とその再開始を観察したところ、新たに活性化される複製起点の存在を示唆する結果を得た。通常の制御機構に依存しないこの複製開始様式は、RNA-DNAハイブリッドの形成に依存する可能性が示唆され、より原始的な複製機構を反映しているものと考えられる。これは、真核細胞における多数の複製起点が活性化するシステムへの進化の過程を明らかにしうる、重要な知見である。細胞内で停止したDNA複製フォークは、フォーク安定化因子により保護・安定化される。真核細胞では、分裂酵母のMrc1とSwi1-Swi3複合体が、フォーク安定化因子として知られ、我々は、これまでにこれらの因子が合成停止フォーク構造を特異的に認識することを報告した。この、フォーク安定化因子による停止フォークの認識は、フォーク安定化機構の最初期で極めて重要な機能であるが、これらの因子が細胞内で実際に停止フォークに結合していることを示す証拠は報告されていない。フォーク安定化の分子機構解明のためには、停止フォークの安定化因子による特異的認識様式を明らかにすることが必須となる。大腸菌におけるフォーク安定化因子であるPriAタンパク質を、細胞内におけるフォークの停止を示すインジケーターとして利用し、染色体免疫沈降法(ChIP)と組み合わせたマイクロアレイ(chip)解析(ChIP-on-chip)と、免疫染色による直接観察を重ねて行い、チミン枯渇処理をした細胞において、ChIP-on-chipで複製起点近傍にピークのクラスターを、免疫染色によって核様体内に特異的スポットを検出、枯渇から解放すると、これが拡散することを見出した。また、複製起点非依存的に開始される特殊な複製開始経路においては、複製終結点付近において新たに複製が開始されている可能性を示唆する結果を得た。実際にこの領域を欠く変異体は、複製起点非依存的には生存できないため、この複製様式に於いては複製起点ではなく、複製開始のための新たな領域が必要とされることを示している。以上の結果は、複製停止から停止フォーク安定化を経て複製再開始に至る機構に新たな洞察を与えるのみならず、原核細胞から真核細胞へ、複製機構がどのように進化してきたかに関わる重要な知見を示しており、複製回復機構に関わる分子機構の全体像解明に寄与することが期待される。これまでに、真核細胞で、Mrc1とSwi1-Swi3複合体が、フォーク安定化因子として合成停止フォーク構造を特異的に認識することを報告した。この認識は、複製再開始反応の最初期に必須の極めて重要な機能であるが、これらの因子が細胞内で実際に停止フォークに結合していることを示す証拠は報告されていない。複製再開始の分子機構解明のためには、安定化因子によるフォークの認識様式を明らかにすることが必須となる。大腸菌のフォーク安定化因子であるPriAタンパク質を、細胞内におけるフォークの停止を示すインジケーターとして利用して、染色体免疫沈降法(ChIP)と組み合わせたマイクロアレイ(chip)解析(ChIP-on-chip)を行った。チミン枯渇処理をした細胞において、複製起点oriC近傍にピークのクラスターを検出し、また、oriC-DnaA非依存的に開始される特殊な複製開始機構においては、複製終結点付近において新たに複製が開始されていることを示唆する結果を得た。組換えタンパク質RecAがこの領域に結合していることを新たに見出し、RecA依存性のR-loop形成がoriC-DnaA非依存性複製の開始に重要な役割を果たしている可能性を示唆する結果を得ている。実際にこの結合領域でDNA合成が開始される様子を、BrdUでパルスラベルしたゲノムを用いた、抗BrdU抗体によるChIP-on-chipで確認した。以上の結果は、複製停止から停止フォーク安定化を経て複製再開始に至る過程で起こる現象の直接的証拠を初めて示すものである。また、oriC-DnaA非依存性複製は、より原始的な現象を反映していると考えられることから、本研究は、複製機構の進化について、新たな視点を提供するものである。細胞内で停止したDNA複製フォークは、フォーク安定化因子により保護されることが知られている。真核細胞では、分裂酵母のMrc1とSwi1-Swi3複合体が、フォーク安定化因子として知られ、我々は、実際にこれら因子が生化学的に合成停止フォーク構造を特異的に認識することを報告した。複製回復機構の全体像を解明するために、これらの因子と複製複合体を構成するタンパク質群との相互作用の検出を試みた。まず、フォーク安定化因子と、複製フォーク進行において重要な働きをするMCMヘリカーゼ、および、MCMの活性化因子としての役割を持つCdc45との相互作用を検出するため、フォーク安定化因子に対する特異的抗体を用いたin vitro免疫沈降法により、これらのタンパク質の検出を試みた。

その結果、Cdc45が弱いながらMrc1-Swi複合体と相互作用する可能性を示唆する結果を得た。その他の因子とは明確な相互作用が検出されず、今後の条件検討を要する。一方、大腸菌におけるフォーク安定化因子と予想されているPriAタンパク質が、in vivoで停止フォークに結合していることを示すため、染色体免疫沈降法(ChIP)とマイクロアレイ(chip)による解析(ChIP-on-chip)と、免疫染色によるPriAの検出を重ねて試みた結果、チミン枯渇処理をした細胞においては、前者において特異的なピークのクラスターが、後者においては核様体内に特異的スポットが検出され、枯渇から解放すると、これが拡散することを確認した。以上の結果は、真核細胞における複製回復機構に関わる複合体の機能解析に寄与する可能性を示し、さらに大腸菌PriAタンパク質が、染色体脆弱部位を検出したり、停止後の再開始反応で複製装置がどう振る舞うかを解析するための有用なツールとして利用できる可能性を強く示唆している。進行中の複製フォークは様々な原因で停止し、再開始反応により回復するが、生細胞内における、停止フォークの安定化および複製再開始の分子機構の詳細は明らかにされていない。これを解明するためには、フォーク安定化因子と複製複合体との相互作用の解明、および停止フォークを検出する技術の確立を達成する必要がある。大腸菌においては、PriAタンパク質が停止フォーク構造を特異的に認識・結合するが、細胞内でこれを直接示した報告はない。今回、PriAタンパク質が生細胞内の停止フォークに結合していることを直接示し、その解析から、複製再開始に必須の新たなゲノム領域を、複製基点以外に見出したことは、複製再開始反応の分子機構の確立に寄与する重要な知見であると考えている。真核細胞における複製再開始に関わる因子群の相互作用については、現在伸展がなく、やや遅れている。進行中の複製フォークが様々な原因で停止することは知られているものの、実際の生きた細胞内における、停止フォークの安定化と複製再開始の分子機構は詳細に明らかにされていない。これを解明するためには、フォーク安定化因子と複製複合体との相互作用とその振る舞いの解明、および、停止フォークを検出する技術の確立を達成する必要がある。大腸菌においても、PriAタンパク質が停止フォークを認識することは試験管内で以前から示されてきたが、細胞内で直接示した報告はない。今回、真核細胞のフォーク安定化因子と複製装置構成因子との物理的相互作用を検出し、また、PriAタンパク質が生細胞内の停止フォークに結合している可能性を示唆したことは、実際の細胞内でのフォーク停止およびその回復に関わる因子の振る舞いを同定する可能性を示すものであり、本分子機構の確立に向けた大きな前進と考えている。大腸菌においては、あたらに見出された複製再開に必須の領域を欠く変異体や、再開始点として機能するDNA構造の解析を行い、フォーク安定化から複製再開始に至る分子機構のモデルを確立し、真核生物における同機構解明に応用する。
脳死下臓器提供における家族看護ケア指針の開発

【研究の目的】本研究の目的は、脳死下臓器提供した患者家族の思いとその家族ケアをする看護師の実践の調査から、脳死下臓器提供における家族看護ケア指針を開発し、その効果を検証することである。平成30年度は、脳死下臓器提供した患者家族の思いを調査するために、臓器移植コーディネーターの家族ケアを明らかにし調査内容の構築を行った。【研究の概要】研究デザイン:フォーカスグループインタビューによる質的記述的研究デザイン。対象者:臓器移植コーディネーター6名。調査内容は、脳死下臓器提供のプロセスに応じた「臓器提供の説明」、「臓器提供の意思確認」、「臓器提供の承諾」、「法的脳死判定の手続き」、「臓器摘出までの対応」、「臓器摘出後の対応」「退院後の対応」における移植コーディネーターの家族ケアの実践と課題を調査した。分析は、語られた内容を録音から起こした逐語録を質的データとし、質的帰納的分析した。結果:「臓器提供の説明」では、説明前の家族の構成・関係性の確認、家族の語りを傾聴、反応の確認などがあった。「臓器提供の意思確認」では、家族の関係性、個別の対応と確認、情報提供などがあった。「臓器提供の承諾」・「法的脳死判定の手続き」では、緊張する家族への声掛け、家族の反応・態度・医療者間の連携などがあった。「臓器摘出までの対応」では、検査や処置の説明、家族の傍に寄り添う、家族の安楽、患者と家族だけの時間確保などであった。「臓器摘出後の対応」では、退院後の説明などがあった。「退院後の対応」では、家族の思いを傾聴、家族の状況確認などがあった。平成30年度は、臓器移植コーディネーターの家族ケアの実態調査を追加したため、臓器提供した家族の思いについての調査が未実施である。家族ケアの実態調査を踏まえ調査項目を構築したため来年度以降家族の思いについての調査を実施する計画である。本研究は、脳死下臓器提供した患者家族の思いとその家族をケアする看護師の看護実践の調査から、脳死下臓器提供における家族看護ケア指針を開発し、その効果を検証することである。研究デザインは、前向き前後比較研究とする。介入の効果は、脳死下臓器提供における看護師の実践と家族の思いを評価するものである。本年度は、介入前の脳死下臓器提供で家族ケアを実践した看護師の実践と脳死下臓器提供した患者家族の思いを調査することとした。<脳死下臓器提供で家族ケアを実践した看護師の実践>本年度は、介入前調査として看護師の実践について概念枠組を作成し項目を洗練した。その内容は、【脳死とされうる診断】、【選択肢提示】、【代理意思決定支援】、【法的脳死判定】、【臓器管理】、【死後のケア】、【医療チームの連携】、【悲嘆ケア】とした。対象となる看護師は、日本臓器移植ネットワークのHP・学会誌・学会発表等で公表している施設に勤務している看護師とすることとした。<脳死下臓器提供した患者家族の思い>本年度は、介入前調査として家族の思いについての概念枠組みを作成した。調査項目は、重症救急患者家族ニーズ、終末期におけるケア指針、悲嘆尺度を用いることとした。対象となる家族は、看護師と同様に脳死下臓器提供を公表した施設で脳死下臓器提供した患者の家族とすることとした。家族の死別後46週間は、最も悲嘆反応が現れる時期といわれ、調査により家族の精神状態に影響を及ぼす危険性も高いため死別後7週間を経過した家族とすることとした。本年度の後半から調査を実施する予定であったが、介入前調査内容の概念設定や調査項目が複雑で多岐にわたるため時間を費やした。そのために調査の実施開始が遅れた。本研究は、脳死下臓器提供した患者家族の思いとその家族ケアをする看護師の実践の調査から、脳死下臓器提供における家族看護ケア指針を開発し、その効果を検証することである。平成29年度は、脳死下臓器提供した患者家族の思いを明らかにするために、家族の思いの概念枠組みを作成した。研究デザインは、文献研究とした。まず、国内外の脳死下臓器提供する患者家族のケアと臓器提供した家族の論文をレビューし、脳死下臓器提供した家族の思いをまとめた。その結果、脳死下臓器提供のプロセスから「脳死とされうる状態」、「選択肢提示」、「代理意思決定支援」、「法的脳死判定」、「臓器提供」、「看取り」のカテゴリーにおける家族の思いが導き出された。「脳死とされうる状態」では、脳死状態についての理解、感情の表出、病状説明のわかりやすさなどがあった。「選択肢提示」では、患者と家族の意向、家族の心理状態、看護師や他職種からのサポートなどであった。「代理意思決定支援」では、家族間の相違、患者の意志尊重、代理意思決定する苦悩などであった。「法的脳死判定」では、法的脳死判定の説明、見守り、移植コーディネーターの介入などであった。「臓器保護」では、患者に行われている処置の説明、患者の傍にいる、感情の表出などであった。「看取り」では、別れの時間、患者に触れるまたは、傍にいる、死後のケアなどであった。各カテゴリーに共通した要素として、「情報収集」、「患者ケア」、「家族ケア」、「他職種連携」の4つが抽出された。「情報収集」は、脳死下臓器提供のどの時期においても家族が状況を理解するために重要な要素であった。

「患者ケア」は、患者に十分常なケアがされていると思いたい。「家族ケア」は、家族がサポートを受けたいという思いがあった。「他職種連携」は、多くの医療者に連携して関わってもらいたい思いがあった。本年度は、家族調査をする予定であったが、家族への質問紙の作成や死別した家族の調査時期の検討、家族の選定について時間を費やした。そのために調査の実施開始が遅れた。【研究の目的】本研究の目的は、脳死下臓器提供した患者家族の思いとその家族ケアをする看護師の実践の調査から、脳死下臓器提供における家族看護ケア指針を開発し、その効果を検証することである。平成30年度は、脳死下臓器提供した患者家族の思いを調査するために、臓器移植コーディネーターの家族ケアを明らかにし調査内容の構築を行った。【研究の概要】研究デザイン:フォーカスグループインタビューによる質的記述的研究デザイン。対象者:臓器移植コーディネーター6名。調査内容は、脳死下臓器提供のプロセスに応じた「臓器提供の説明」、「臓器提供の意思確認」、「臓器提供の承諾」、「法的脳死判定の手続き」、「臓器摘出までの対応」、「臓器摘出後の対応」「退院後の対応」における移植コーディネーターの家族ケアの実践と課題を調査した。分析は、語られた内容を録音から起こした逐語録を質的データとし、質的帰納的分析した。結果:「臓器提供の説明」では、説明前の家族の構成・関係性の確認、家族の語りを傾聴、反応の確認などがあった。「臓器提供の意思確認」では、家族の関係性、個別の対応と確認、情報提供などがあった。「臓器提供の承諾」・「法的脳死判定の手続き」では、緊張する家族への声掛け、家族の反応・態度・医療者間の連携などがあった。「臓器摘出までの対応」では、検査や処置の説明、家族の傍に寄り添う、家族の安楽、患者と家族だけの時間確保などであった。「臓器摘出後の対応」では、退院後の説明などがあった。「退院後の対応」では、家族の思いを傾聴、家族の状況確認などがあった。平成30年度は、臓器移植コーディネーターの家族ケアの実態調査を追加したため、臓器提供した家族の思いについての調査が未実施である。家族ケアの実態調査を踏まえ調査項目を構築したため来年度以降家族の思いについての調査を実施する計画である。平成29年度は、平成28年度に作成した調査用紙を再考して質問紙を完成させ、調査を実施する。質問紙調査結果は、分析した後、介入として実施する家族ケアの基本となる。平成30年度は、臓器提供した家族に調査を実施する。調査した結果から、家族ケアの専門家のピュアレビューを行い脳死下臓器提供における家族看護ケア指針(案)を作成する。平成29年度に家族調査が実施できなかった。平成30年度実施するため、調査用紙の印刷費、通信費、出張費(施設への調査依頼)を計上した。家族調査を予定していたが、次年度に延期したため残額が生じている。今後実施予定である家族ケアの調査用紙の印刷代と郵送代として計上している。
エネルギー加速器施設の光子・速中性子混合場に適合する個人被ばく線量計の開発

1.10MeV以上の速中性子に適用可能な個人被ばく線量計を開発する最初の試みとして、我々は二層型CR-39線量計を用いて速中性子(0.25、0.55、5、15MeV)によって発生する二次重荷電粒子のLET分布測定を行った。この検出器は0.9mm厚2枚のCR-39から構成され、1層目がラジエータ、2層目が検出器の役割を果たす。研究の結果以下のことがわかった。(1)数百keVの速中性子に対する正しいLET分布及び線量を得るためにはCR-39検出器のバルクエッチ量を5μm以下にする必要がある。(2)バルクエッチ量を15μmにした場合、5MeV中性子のLET分布を精度よく測定でき、LETが10keV/μm以上の線量当量と平均の線質係数は、ICRP74の与える中性子フルエンスから線量への換算係数及びICRP60の与える放射線加重係数に良く一致する。(3)15MeV中性子に対しては、より厚いラジエータ(2mm)が必要である。我々は、本CR-39線量計の構造とエッチング方法を改良することにより数百MeVから数十MeVの速中性子線量計測のためのLET分布測定の精度を向上させることができると考える。2.多数の核飛跡エッチ検出器(nuclear track etch detector)を自動でスキャンするためのサンプルチェンジャー付きスキャン装置を新しく開発した。我々は、装置の性能を高エネルギー重荷電粒子並びに速中性子で照射したCR-39試料を用いて調べた。本装置の試料交換、試料ID番号読み取り、エッチピット画像取得及びエッチピット画像解析に要する全スキャン速度は従来の画像解析装置と比べて格段に早い。速中性子線量計測に用いた場合、4cm^2/試料を1日当たり100試料処理できる。3.新しいソフトウエア"LETDose"が個人被ばく線量計解析のために開発された。このソフトウエアはTLDで測定した吸収線量とCR-39で測定したLET分布を組み合わせ、光子及び速中性子からなる放射線場の吸収線量及び線量当量を自動計算する。平成16年度の研究実績は以下のとおりである。1.固体飛跡検出器用「高速顕微鏡システム」と「エッチピット画像解析システム」を用いて、東北大速中性子実験室で照射済みのサンプル(中性子エネルギー範囲0.25-15MeV)を解析し、中性子による核反応でCR-39プラスチック中に生成する二次荷電粒子(反跳陽子、α粒子、反跳原子核など)のエッチピット画像の解析方法の最適化(二値化しきい値、BG除去、斜め入射粒子エッチピット抽出)及び、吸収線量、線量当量の算出方法を検討した。研究成果は、"The 22nd International Conference on Nuclear Tracks in Solids, Barcelona (Spain),23-27 August 2004"で発表した。2.上記項目の検討結果に基づいて、中性子線量自動解析・計算用ソフトウエア「LETDOSE」の改良を行った。これにより、BG除去やマニュアルで再解析を必要とするオブジェクトの抽出などが容易になり解析速度が向上した。4.原研・TIARA施設で数十MeVの準単色中性子の照射実験を行った。

照射サンプルを用いて、CR-39の検出面に対する中性子ビームの入射角度が、中性子誘導二次荷電粒子の検出効率にどのように影響するか実測データを得ることができ、これは、個人被ばく線量計としてCR-39を使用した場合の線量評価方法の基礎データとなる。速中性子線とガンマ線の混合場において、吸収線量D[Gy]、放射線の線質係数QF(L)に基づく線量当量H=QF_<av>×D[Sv]、場の平均の線質係数QF_<av>、を精度良く測定できる積算型線量計とその高速自動解析システムを開発することを目的に研究を行った。特に、数十MeV以上の中性子の線量計測を可能にするため、組織等価物質に入射した中性子によって発生する重荷電粒子のLET分布をCR-39固体飛跡検出器で測定する手法を研究した。また、CR-39に記録された重荷電粒子のエッチピットの形状解析データを用いて、効率良く自動で線量評価が行えるよう、LET分布計算と線量評価のためのプログラム「LETDOSE」を開発した。現在、このプログラムをサンプルチェンジャー付き自動解析システムに組み込むことを行っており、完成すれば測定面積4cm^2、取得画像分解能0.3μm/画素、平均エッチピット密度が数千/cm^2/サンプルの条件で約100サンプル/日の解析速度でLET分布計算と線量評価が自動で行えるようになる。東北大学・速中性子実験施設、原研のTIARA加速器施設や欧州CERNのCERF施設で高エネルギー中性子の照射実験を行い、これら中性子照射サンプルや放医研のHIMAC加速器からの重イオン照射サンプルを用いて、この解析システムの精度や再現性の試験も行った。その結果、このシステムは、エッチピット形状解析精度、画像取得・解析・線量評価の処理速度、操作性等の点では、現段階でも線量評価用としては実用化が可能な性能を持っていると判断される。今後は、このシステムを用いて、統計精度に優れ、従来の固体飛跡検出器の解析で大きな問題となっていたエッチピット解析における属人誤差を排除したデータを系統的に蓄積することが可能になった。高エネルギー中性子の校正を行うための標準場の整備や、中性子輸送計算コードの改良にも役立つ計測データを供給できるよう手法の詳細を検討しさらに改良を加えてゆくことが今後の課題である。
種特異的プリオン蛋白結合因子の同定

クロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)の原因因子としてプリオン仮説が提唱されている。プリオン病の種間のバリヤ-を構成する因子として、従来はプリオン蛋白の一次構造こそが主な構成成分と考えられていたが、ヒト型プリオン蛋白よりも、C末端をマウスプリオン蛋白に変更したキメラ型プリオン蛋白の方が感染実験に適することが知られるようになり、プリオン蛋白結合因子の存在が示唆されるようになってきた。そこで、酵母を用いたTwo hybridsystemにより、プリオン蛋白の結合因子を同定することを本研究の目的とした。ヒトおよびマウスのプリオン蛋白遺伝子を、PGBTプラスミドにクローニングし、PGADプラスミドベクターに入った_cDNAライブラリーと同時に酵母入に導入し、ヒスチジンによる選択をかけて、陽性のクローンを検索した。その結合、マウスの_cDNAライブラリーより2種類のクローンを、ヒト_CDNAライブラリーより1種類のクローンを同定している。現在は、それぞれのクローンを用いて、完全長の_CDNAのクローニングおよびゲノムDNAのクローニングを行っている。プリオン蛋白の結合因子が、プリオン蛋白異常化の因子となるかどうかは、それぞれの結合因子のノックアウトモデルを作製し、感染実験で証明することが必要である。本萌芽的研究では、プリオン蛋白の異常化のメカニズムの解明に関して、まさにその糸口となる蛋白分子の同定を行い得た。今後のノックアウト・モデルおよび、結合因子のヒト化マウスモデルの作製と進展すべき研究である。
ユーザ適応型オンライン教科書の自動生成に関する研究

本研究の目的は,Web上に多量に散在する電子教材や学習オブジェクト等の教育コンテンツを自動収集,分析し,ユーザに適応した再構成を行うことで,ユーザ適応型オンライン教科書を自動生成する手法を開発することである.このため,まず,教育コンテンツのフィルタリングシステムを開発した.これは,Web上に存在する,教育コンテンツとして有用と考えられるWebページやPDFといったデータを多量に自動収集するものである.次に,これらのデータからの特徴抽出,分析,分類システムを開発し,教育コンテンツを意味内容の類似度に応じて関連づけて表示することを実現した.本研究では,Web上に多量に散在する電子教材や学習オブジェクト等の教育コンテンツを自動収集,分析し,それぞれの学習者に適応したオンライン教科書を自動生成する手法を開発することを目指す.研究目的を達成するために,平成26年度は,(1)理論的枠組みとツールの先行研究調査,および,(2)Web上の教育コンテンツの自動収集を行った.(1)理論的枠組みとツールの先行研究調査については,OpenCourseWareやMOOCsといったWeb上の教育コンテンツの配信の形態や,米国のMERLOT等の学習リソース共有・再利用機関に関する文献調査やWeb調査を行った.また,近年注目されているビッグデータの解析手法の適用事例の収集等を行った.(2)Web上の教育コンテンツの自動収集については,あるWebページが「教育コンテンツに関するページ」であるか否かを判別する仕組み(フィルタ)を開発するための予備段階として,HTMLだけではなくWord, Excel, PDF,画像,動画など様々なフォーマットの教育コンテンツを収集し,教材構造や,よく用いられるキーワードや特徴量などの分析を行った.具体的には,(a)検索エンジンで収集しようとする教育コンテンツの種となるWebページを収集する,(b)Web巡回ソフトを利用し,種となるWebページからリンクされているWebページおよび,Word, Excel, PDF,画像,動画など教育コンテンテンツとして利用される可能性が高いと思われるファイルを収集する,(c)上記の処理を繰り返すことで,教育コンテンツに関連する可能性のある膨大な量のデータを収集,分析するという枠組みの実現を行った.教育コンテンツを高い精度で多量に収集できたとしても,そのままでは,必ずしも学習者にとって必要な情報を,理解しやすい形で提示できるわけではない.このため,平成27年度は,収集した教育コンテンツをその学習内容に応じて,自動的に関連づけ,分類・提示する手法を開発した.分類・提示手法を確立することで,教育コンテンツを体系化でき,学習者は,自分が学びたい内容を容易に選び出し,利用することができるようになる.具体的には,それぞれのWebページの3次元空間中での座標については,対応分析により求めた.まず,Webページの文字コードを揃えるとともに,HTMLファイル内の,タグや,Webページのデザインのためのスタイルや,処理を行うためのJavaScriptの記述を削除した.その後,形態素解析ソフトChaSenを用いて,単語ごとに分割する処理を行い,出現頻度が高い順に,約200の単語を選択した.そして,各ページごとに,これらのキーワードの出現頻度のベクトルを作成し,この出現頻度のベクトルを特徴量として,対応分析を行った.対応分析は,テキストマイニングなどで広く利用される手法であり,類似度が高いもの同士を近くになるように配置することができる.対応分析結果の表示には,X3Dを利用した.X3Dは,3次元空間を記述する言語であるVRMLの後継となる言語であり,XMLベースで3次元空間の記述を行うことができる.X3DをWebGLベースで表示するためのJavaScriptライブラリであるX3DOMを利用することで,Webブラウザ上で,関連するWebページの表示を実現した.本研究の目的は,Web上に多量に散在する電子教材や学習オブジェクト等の教育コンテンツを自動収集,分析し,ユーザに適応した再構成を行うことで,ユーザ適応型オンライン教科書を自動生成する手法を開発することである.このため,まず,教育コンテンツのフィルタリングシステムを開発した.これは,Web上に存在する,教育コンテンツとして有用と考えられるWebページやPDFといったデータを多量に自動収集するものである.次に,これらのデータからの特徴抽出,分析,分類システムを開発し,教育コンテンツを意味内容の類似度に応じて関連づけて表示することを実現した.平成26年度は,Web上の教育コンテンツ,特にプログラミング関連コンテンツの自動収集手法を開発した.これにより,現状で,数千件規模のプログラミング関連Webコンテンツの収集を実現した.また,収集したデータの教材構造や,記述項目,特徴量の集計・分析を行うことで,教育コンテンツの分類体系について検討した.この結果により,特にプログラミング関連コンテンツの場合,"/*"や"*/","//"といったソースコードに特有なキーワードを用いることで,プログラミングについて一般的に記述したWebページと,ソースコードに関するWebページを分類できる可能性があることが明らかになった.以上の成果により,本研究は,おおむね当初の予定通り進行していると考えられる.情報工学平成27年度は,収集した教育コンテンツの分析・体系化手法について,更に検討を行う.平成26年度は,Web上の教育コンテンツ,特にプログラミング関連コンテンツの収集を行ったが,教育コンテンツを高い精度で多量に収集できたとしても,そのままでは,必ずしも学習者にとって必要な情報を,理解しやすい形で提示できるわけではない.このため,収集した教育コンテンツを自動的に関連づけ,分類・提示する手法を開発する.これにより,教育コンテンツを体系化でき,学習者は,自分が学びたい内容を容易に選び出し,利用することができるようになると考えられる.
連鎖解析による遺伝性対側性色素異常症の原因遺伝子染色体座位の決定

遺伝性対側性色素異常症(Dyschromatosis Symmetrica Hereditaria)は、手背、足背等、四肢末梢部に粟粒大または半米粒大の色素斑及び、網状または斑状の脱色素斑が混在する臨床症状を呈する遺伝病である。遺伝様式は浸透率ほぼ100%の常染色体優性遺伝であることが分かっているが、原因は不明で有効な治療法も無い。本研究では、DSH原因遺伝子の座位を決定するため連鎖解析を行い、将来的には病因遺伝子を同定することを目的としている。本症を持つ家系、つまり秋田23人、岩手49人、青森32人、北海道9人の4家系について解析を進めた。このうち実際に採血を行いDNAを抽出して解析したのは計75名であった。75名の血液から染色体DNAを抽出し、22対の染色体について、計約200のマイクロサテライト・マーカーと本症との連鎖解析をColumbia UniversityのJurg 0tt作成のソフトウエアLINKAGE packageを用いて行った。2点解析、多点解析の結果、LODスコア6を超える候補領域が捕まった。さらにハプロタイプの検討からその候補領域の縮小を試み、その縮小した領域内ですでにヒトゲノム計画により判明している遺伝子の中から候補遺伝子を選択し、ショット・ガン的に変異遺伝子の検索を進めている。遺伝性対側性色素異常症色素異常症(Dyschromatosis symmetrica hereditaria;以下DSHと略す。)は、1910年遠山により最初に報告された色素異常症である。四肢の末梢、特に手背、足背に粟粒大から米粒大の色素斑、網状または、斑状の脱色素斑を生ずるのが特徴で、内臓疾患等、特記すべき症状の併発はない。染色体及びDNA修復能も正常である。遺伝様式は、常染色体優性遺伝で、浸透率はほぼ100%である。原因遺伝子、発症の機序は不明であり、有効な治療法もない。近年、連鎖解析法とPositional Cloningにより、多くの疾患の原因遺伝子が見つかっている。本研究では、まずDSH原因遺伝子の座位を明らかにするため、連鎖解析法を行うことにした。まず手始めに対象とする染色体は、イタリアでDSHとの同時発症が報告された、Idiopathic torsion dystoniaの原因遺伝子のDYT 1 geneを含んでいる9番染色体とした。遺伝性対側性色素異常症(Dyschromatosis Symmetrica hereditaria,以下DSHと略す)は、1910年遠山らにより最初に報告された色素異常症である。四肢の末梢、特に手背、足背に米粒大の色素斑と脱色素斑を混在するものである。遺伝様式は常染色体優性遺伝で浸透率はほぼ100%である。原因遺伝子、発症機序は不明であり、有効な治療法はない。我々はDSHの原因遺伝子を解明する研究を開始した。近年、連鎖解析法とPositional cloningにより多くの疾患の原因遺伝子が見つかっている。本研究では、まず原因遺伝子の座位を明らかにするため、連鎖解析を行うことにした。研究対象は血縁のない3家系の75人について検討を行った。連鎖解析のためのmarkerとしてはPerkin Elmer社のLINKAGE MAPPINGSETを用いた。このSETのprimerを用いてPCRを行った後、microsatellite markerのsizeをPerkin Eimer社のGenotyper,Oxford UniversityのAlan Young作のGASを用いてsizeをallele numberに変換し、Rice UniversityのAlejandro Shuffer作のPASTLINKで連鎖の指標であるLOD scoreを計算した。現在までに2、3、4、10、11、12、13、19、20、21、22番染色体について2-point解析が終了したが、連鎖の指標となるLOD scoreが3を越えるマーカーは見い出されていない。原因遺伝子は、解析の終わっていない残りの染色体上に存在すると考えられ、今後残りの染色体の解析を進める。

遺伝様式は浸透率ほぼ100%の常染色体優性遺伝であることが分かっているが、原因は不明で有効な治療法も無い。本研究では、DSH原因遺伝子の座位を決定するため連鎖解析を行い、将来的には病因遺伝子を同定することを目的としている。本症を持つ家系、つまり秋田23人、岩手49人、青森32人、北海道9人の4家系について解析を進めた。このうち実際に採血を行いDNAを抽出して解析したのは計75名であった。75名の血液から染色体DNAを抽出し、22対の染色体について、計約200マイクロサテライト・マーカーと本症の連鎖解析をColumbia UniversityのJurg 0tt作成のソフトウエアLINKAGE packageを用いて行った。2点解析、多点解析の結果、LODスコア6を超える候補領域が捕まった。さらにハプロタイプの検討からその候補領域の縮小を試み、その縮小した領域内ですでにヒトゲノム計画により判明している遺伝子の中から候補遺伝子を選択し、ショット・ガン的に変異遺伝子の検索を進めている。
PeerEducationプログラムの再検討と実践的研究

本研究では「Peer Educationプログラムの再検討と実践的研究」で,Peer Educationプログラムの開発及び実践とレリバンス検討を行った結果,生徒自らが行動を起こすことで自己の意識変革と行動変容が見られることが明らかになった。具体的には,高校生がPeer Educationプログラムを作成し,生徒保健委員会の宿泊研修会でPeer Educationを実施した。同時に,高校生に喫煙や飲酒,薬物に対する意識調査用紙作成や調査の実施,結果をまとめ,Peer Educationとして高校生対象に発表する啓発活動を毎年続けられるようになってきた。さらに,喫煙防止に対して,「最初の一本のタバコに手を出さない重要性とその行動選択の必要性」に関して全校生を対象にポスター制作,展示や1年生に対してのPeer Education,校外での禁煙推進活動やインタビュー調査,イベントに複数回参加する生徒も出てくるなど,生徒たち自身が行動を起こすことで自己の意識変革と行動変容が見られた。さらに「禁煙推進の会えひめ」からの依頼で,平成22年2月の禁煙フォーラムでは、シンポジストとして高校生2人が意見を述べた。また、平成23年5月の世界禁煙デーに際しては,喫煙防止および禁煙推進のイベントを生徒たち自らが企画して運営する予定となっており,Peer leaderとしての取組みが広がるなどの研究実践成果もあがっている。このように,高校生が自らの健康意識を高める時間・空間・仲間をもつことは,自分だけでなく,周りの友達や地域の人々への啓発活動にも結びつくことが明らかになった。また,私自身も高校生が社会の健康課題に対して身近な問題として考え,行動できるための指導を今後も継続する重要性と必要性を確信する貴重な機会となった。ESDにおいて教育の10年が実現することとして,参加・対話・体験が提唱されているが,Peer Educationという教育手法は,学校保健活動の中でESD達成のために有効で広がりのある方法であることが明らかになった。
オブジェクト指向設計による木版刷チベット文献のイメージ文字自動認識に関する研究

本研究で認識対象として用いた文献は東北大学中央図書館に保存しているデルゲ版木版刷チベット文献である。これらの木版刷文献の多くは幅10cm程度で、長さはおよそ35cmから45cmと、A3版より長い文献献(Pecha Paper)である。このような文献をA3版のスキャナに置ける大きさまで縮小した文献上にチベット学研究者に1音節文字ごとにカラーの区切り線を挿入していただいた。この作業は、チベット文献を見ながら表音文字へ変換し、それをキーボードから入力する手間に比較すると、大変容易な作業であることが分かった。そこで、チベット学研究者らが挿入したその区切り線をコンピュータにより自動識別し1音節イメージ文字の生成実験を行い、当初の目標である95%程度の生成率を得ることに成功した。失敗した5%は、ほとんどが上下行からの繋がり文字である。このようにして生成されたオブジェクトイメージ文字の重ね合わせ法による認識実験を行うためには、同じ文字サイズに正規化する必要がある。1音節文字は子音1文字から4文字から構成されており、1文学から4文字までの文字幅情報に認識文字のクラス分けを試みた。1から4のクラスに、はっきりとクラス分けすことは出来なかったが、2、3のクラス分けが可能となった。また、切り出し時からの文字特徴情報をそれぞれ継承して属性として持たせるための文字特徴情報抽出を行った。辞書文字を作成した文字による認識実験(クローズ実験)では90%台の認識率を得ることができた。実用とするためには、オープン実験が重要であり、引き続いてオープン実験を現在、行っている。本研究の特徴は、文献文字の切り出しから認識実験までをオブジェクト指向設計法で一貫して行っている点である。本手法により、チベット学者らにとって、真に有効な木版刷チベット文献の文字認識システムの構築が可能となった。