hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人の食肉由来回虫症の感染源対策：南九州における牛と鶏の疫学的役割と制御法の探索

ヒトの食肉由来回虫症の感染源動物として考えられている鶏および牛の診断ツールとして、豚回虫およびトキソカラ回虫(犬回虫、猫回虫)の血清抗体を特異的に検出するELISA法を開発した。これを用いて疫学調査を実施したところ、地鶏農家や肉用牛農家において人の動物由来回虫症の原因回虫が蔓延している可能性が示唆された。また、今後必要な疫学ツールとして、鶏および牛から回虫幼虫のDNAを検出できるreal-time PCR法(豚回虫検出)とnested multiplex PCR法(豚回虫、犬回虫、猫回虫検出)を開発した。鶏を用いて犬、猫、豚、鶏回虫の感染実験を行い、豚回虫成虫虫体抽出抗原(AsSWAP)、犬回虫と豚回虫の幼虫排出分泌抗原(TcES、AsES)を用いたELISA、およびTcESを抗原とするウエスタンブロット法(TcES-WB)の診断有用性について評価した。その結果、AsSWAPが全回虫種感染のスクリーニング抗原として有用であることが示された。また、虫種特異性の高いES抗原では、TcESとAsESに対する反応性の違いからトキソカラ回虫(犬、猫回虫)感染の判別が可能と考えられた。さらに、TcES-WBでは犬、猫回虫の特異的バンドが犬、猫回虫感染鶏でのみ確認された。一方、豚、鶏回虫感染鶏はAsESに対して陽性反応を示し、ES抗原ELISAでは感染虫種の判別は困難であったが、鶏回虫成虫虫体抽出抗原(AgSWAP)による吸収処理を行うことにより、豚回虫感染鶏のみがAsESに対して強い陽性反応を示し、本法により豚回虫と鶏回虫感染の鑑別が可能であると考えられた。次に、本法を用いて9農場の178羽の地鶏を検査したところ、豚回虫陽性鶏1羽(1農場)、トキソカラ回虫陽性鶏21羽(5農場)が検出され、地鶏において人の動物由来回虫症の原因回虫が蔓延している可能性が示唆された。一方、宮崎県内2か所のと畜場から肉用牛の血清332検体を入手し、AsSWAPを用いて検査したところ、86検体が抗体陽性となった。この86検体に対して、牛回虫の交差反応を除外するため、牛回虫成虫抽出抗原で吸収処理した後、ES抗原ELISAを行った。その結果、トキソカラ回虫が39検体で、豚回虫が17検体で陽性となり、肉用牛農家においても回虫類の汚染経路が存在する可能性が示唆された。農家における調査が未着手であるが、それ以外の項目に関してはほぼ計画通りに進行している。本年度は主に鶏の豚回虫感染に焦点をあてて実験を行った。1)犬、猫、豚、鶏回虫の成虫抽出抗原及び幼虫排泄分泌抗原を作成し、実験感染より経時的に得た鶏の陽性血清との反応性をウエスタンブロット法により比較したところ、豚回虫成虫抽出抗原に含まれる38kDa抗原が豚回虫感染に特異的に反応していることがわかり、種特異的診断抗原としての有用性が示された。本抗原をMALDI-TOF-MS法により解析したところ、aldose reductaseであることがわかった。2)鶏の回虫抗体価保有状況の評価資料を得るため、感染の頻度と抗体価の推移との関係を感染実験により観察した。鶏へ単独(1回)、2回、多数回感染を行って抗体価の推移を観察したところ、単独および2回感染群では、抗体価が初め一過性の上昇を示し、その後、低下するというパターンが観察された。繰り返し感染群においても最終感染後に抗体価が維持されずに低下した。しかしながら、いずれの群においても最終感染後4週目まで抗体価は陽性値を維持していた。鶏での豚回虫感染では、大多数の幼虫が気管型移行後に体外へ排出され、全身型移行により組織に留まるものはほとんどいないことが報告されており、これが抗体価の動態に影響していると考えられた。3)ITS1領域をターゲットとして、Real-time PCR法による鶏肉及び牛肉内の幼虫DNAの高感度検出法を開発した。本法により、マウス肝臓500mgに1隻の幼虫の混入を検出することが可能となり、食肉・食鳥検査において、豚回虫感染の特徴である肝白斑の類症鑑別に貢献すると考えられた。実際、鶏への実験感染で得られた肝白斑から豚回虫DNAが検出された。農家における調査が未着手であるが、今年度は検査系の充実を図った。本年度は肉用牛に対して以下の検討を行った。平成27年度の検査でと畜場から入手した332血清検体のうち、ELISA検査でトキソカラ属回虫感染疑いとなった33検体について、ヒトの確定診断に用いられる犬回虫分泌排泄抗原を用いたWestern Blot検査を行った。その結果、32検体で陽性を示唆するバンドが得られ、トキソカラ属回虫の感染の可能性がより濃厚となった。これに加え、nested multiplex PCR法による豚回虫、犬回虫、猫回虫DNAの検出法を開発し、食肉衛生検査で検出された牛の肝臓の白斑病変部位17検体について検査を行ったが、すべて陰性であった。肝臓の白斑病変は回虫感染の特長であることから、サンプル数を増やして検討を継続することが望ましいと考えられた。一方、鶏については、平成28年度に行った豚回虫の1回、2回、繰り返し感染群から得た血清抗体の豚回虫抗原に対するavidity評価を実施した。

各群とも感染後継時的にavidityが上昇したことから、抗体のavidity評価により、感染後の期間を推測できると考えられた。さらに、本年度は、豚回虫の1回、2回感染群と非感染群の3群を設けて、抗体価の上昇の推移を長期間観察した。鶏の血清を豚回虫分泌排泄抗原ELISAで評価したところ、抗体価は1回感染群では感染24週後をピークに低下し、感染後14週後には非感染群のレベルまで低下した。2回感染群では再感染後に2次応答による高い抗体価の上昇が認められたが、再感染2週後をピークに低下し、再感染10週後には非感染群のレベルまで低下した。したがって、12回感染では抗体価が短期間しか維持されず、これは豚回虫の鶏体内での移行動態、すなわち豚回虫幼虫は鶏体内では留まらず、感染した幼虫は気管型移行を行って短期間で排泄されている可能性が示唆された。ヒトの食肉由来回虫症の感染源動物として考えられている鶏および牛の診断ツールとして、豚回虫およびトキソカラ回虫(犬回虫、猫回虫)の血清抗体を特異的に検出するELISA法を開発した。これを用いて疫学調査を実施したところ、地鶏農家や肉用牛農家において人の動物由来回虫症の原因回虫が蔓延している可能性が示唆された。また、今後必要な疫学ツールとして、鶏および牛から回虫幼虫のDNAを検出できるreal-time PCR法(豚回虫検出)とnested multiplex PCR法(豚回虫、犬回虫、猫回虫検出)を開発した。鶏に関しては、平成27年度に引き続き、感染実験を行って感染条件の異なる場合における抗体価の推移を観察するとともに、陽性農家に対して調査協力を要請して疫学調査を開始する。平行して、鶏の病変部からの回虫DNA検出法を開発して、鶏肉類における虫体検出法を実践する。牛に関しても、平成27年度の調査を継続し、牛回虫との交差反応など、牛における診断システムの精度を検証するとともに、と畜場から入手する検体の検査結果から陽性農家を特定して、調査協力を要請して疫学調査を開始する。鶏に関しては、感染期間を延ばして抗体価の推移を評価する必要があるが、平行して、陽性農家に対して調査協力を要請して疫学調査を開始する。牛に関しても、牛回虫との交差反応を精査し、と畜場から入手する検体の検査結果から特定した陽性農家に対して調査協力を要請し、疫学調査を開始する。獣医寄生虫学当初計画で計上した人件費・謝金を使用せずに研究を遂行できたため。研究遂行に必要な試薬類の購入に充てる。
スピン制御による半導体超構造の新展開

特定領域研究「スピン制御による半導体超構造の新展開」では、平成9-11年度の3年間、スピン物性を顕著に発現する半導体超構造の作製法の確立とそのスピン物性の解明・制御、およびそれらのデバイス応用の観点から4つの研究班を組織し研究を進めた。特定領域研究が終了した本年度、総括班は、(1)特定領域研究の研究成果を発表し世界に情報発信をするとともに、内外の研究者が研究成果を発表することができる国際会議を開催、(2)和文の研究報告書のとりまとめ、(3)英文の研究報告書と論文集の作成、(4)報告書の主要部分のインターネット上への公開を行った。具体的には、以下の通りである。平成12年9月13-15日の3日間、仙台国際センターにおいて17カ国から162名(うち69名は海外から)の参加者を集め、「半導体中のスピン関連現象の物理と応用に関する国際シンポジウム(PASPS2000)」と題して国際会議を開催した。会議では、17件の招待講演を含む132件の論文が発表された。プロシーディングスは学術雑誌Physica Eに発表される。会議中に海外からの参加者の要請で急遽第2回目の会議を2002年にドイツ・ウルツブルグ大学で開催する運びとなった。報告書に関しては、和文171ページ、英文700ページ(論文別刷含む)の2冊をまとめ、主要部分を本特定領域研究では、Nature,Scienceに4件の論文を発表したのをはじめ、半導体中のスピン応用に関する多くの知見を得た。米国では本領域研究に範を取り、新たにSpins in Semiconductorsなるプロジェクトが10倍の研究費規模で開始された。このように本領域は「半導体中のスピン」を一つの領域として国内外において確立することに成功した。同時に、本特定領域研究が先駆けて開拓した領域において、世界的にリードし続ける組織的対応が求められている。重点領域研究「スピン制御による半導体超構造の新展開」では,スピン物性を顕著に発現する半導体超構造の作製法の確立とそのスピン物性の解明・制御,およびそれらのデバイス応用の観点から4つの研究班を組織し研究を進めている。本総括班では、重点領域研究者間の研究討論と協力を密接なものとし、さらに内外の研究者が研究成果を発表することができるフォーラムを提供するために、重点領域全体研究会、重点領域研究報告会に加えて、テーマを絞ったミニ研究会、広く一般からも講演希望者を募ったシンポジウムを企画、開催した。平成9年度の開催実績は以下の通りである。重点領域研究会(平成9年6月5,6日、学士会分館、報告書あり)、「半導体スピン工学の基礎と応用」シンポジウム(平成9年11月17,18日、仙台国際センター、講演件数57件、参加者118名、報告書あり)、ミニ研究会(第1回、平成9年8月29日、東京大学、第2回、平成9年12月25日、東京大学、第3回、平成10年1月23日、東京工業大学)、研究報告会(平成10年2月5,6日、大阪大学、報告書あり)。また、ニューズレターをこれまでに2回(報告会の内容を掲載した第3号を準備中)発行して、本重点領域研究の研究活動の広報に努めた。さらに、磁性半導体分野で長年の実績を有するポーランドの研究者との2国間研究会「日本-ポーランド希薄磁性半導体ワークショップ」(平成9年9月11,12日、ワルシャワ大学)において成果発表をおこなった。特定領域研究「スピン制御による半導体超構造の新展開」では、スピン物性を顕著に発現する半導体超構造の作製法の確立とそのスピン物性の解明・制御、およびそれらのデバイス応用の観点から4つの研究班を組織し研究を進めている。本総括班では、特定領域研究者間の研究討論と協力を密接なものとし、さらに内外の研究者が研究成果を発表することができるフォーラムを提供するために、昨年度に引き続き、特定領域全体研究会、特定領域研究報告会に加えて、テーマを絞ったミニ研究会、広く一般からも講演希望者募ったシンポジウム、さらに本年度は初学者を対称とした「スピン制御半導体」スクールを企画、開催した。特に全体研究会は研究者間の交流を深めるより密接に研究を行えるよう二泊三日の泊まり込み形式とした。平成10年度の開催実績は以下の通りである。特定領域全体研究会(平成10年6月1,2日、伊豆長岡富士見ハイツ、報告書あり)、「半導体スピン工学の基礎と応用」シンポジウム(平成10年12月3,4日、仙台国際センター、講演件数57件、参加者117名、報告書あり)、衛星通信を使ったスペースコラボレーションによるミニ研究会(平成10年8月11日、会場全国4大学、平成10年9月4日、同全国9大学)、特定領域研究報告会(平成11年1月28,29日、大阪銀杏会館、報告書あり)。また、ニューズレターを本年度2回(報告会の内容を掲載した第3号(通算第6号)を準備中)発行して、本特定領域研究の研究活動の広報に努めた。特定領域研究「スピン制御による半導体超構造の新展開」では、スピン物性を顕著に発現する半導体超構造の作製法の確立とそのスピン物性の解明・制御、およびそれらのデバイス応用の観点から4つの研究班を組織し研究を進めてきた。本総括班では、特定領域研究者の研究討論と協力を密接なものとし、さらに内外の研究者が研究成果を発表することができるフォーラムを提供するために、本年度も、(1)全体研究会、(2)広く一般からも講演希望者募った「半導体スピン工学の基礎と応用」

シンポジウム、(3)初学者を対象とした「スピン制御半導体」スクール、(4)ミニ研究会、(5)特定領域研究報告会を開催した。全体研究会は研究者間の交流を深めより緊密な共同研究が行えるよう二泊三日の泊まり込み形式とした。また、報告会では3年間の成果概要と今後の展望に関して公開シンポジウム「スピンは巡る:スピン制御とその展開」を併せて開催した。平成11年度の開催実績は以下の通りである。(1)全体研究会(平成11年5月27日,28日、伊豆長岡富士見ハイツ、報告書あり)、(2)「半導体スピン工学の基礎と応用」シンポジウム(平成11年12月16、17日、仙台国際センター、講演件数78件、参加者128名、報告書あり)、(3)「スピン制御半導体」スクール(平成11年12月18,19日、東北大学金属材料研究所)(4)衛星通信を使ったスペースコラボレーションによるミニ研究会(平成11年7月19日、会場全国5大学、平成11年9月6日、全国6大学、平成11年9月21日、全国5大学の計3回)、(5)報告会と公開シンポジウム(平成12年1月27日-29日、東京大学生産技術研究所、報告書あり)。また、ニューズレターを3回発行して、本特定領域研究の研究活動の広報に努めた。特定領域研究「スピン制御による半導体超構造の新展開」では、平成9-11年度の3年間、スピン物性を顕著に発現する半導体超構造の作製法の確立とそのスピン物性の解明・制御、およびそれらのデバイス応用の観点から4つの研究班を組織し研究を進めた。特定領域研究が終了した本年度、総括班は、(1)特定領域研究の研究成果を発表し世界に情報発信をするとともに、内外の研究者が研究成果を発表することができる国際会議を開催、(2)和文の研究報告書のとりまとめ、(3)英文の研究報告書と論文集の作成、(4)報告書の主要部分のインターネット上への公開を行った。具体的には、以下の通りである。平成12年9月13-15日の3日間、仙台国際センターにおいて17カ国から162名(うち69名は海外から)の参加者を集め、「半導体中のスピン関連現象の物理と応用に関する国際シンポジウム(PASPS2000)」と題して国際会議を開催した。会議では、17件の招待講演を含む132件の論文が発表された。プロシーディングスは学術雑誌Physica Eに発表される。会議中に海外からの参加者の要請で急遽第2回目の会議を2002年にドイツ・ウルツブルグ大学で開催する運びとなった。報告書に関しては、和文171ページ、英文700ページ(論文別刷含む)の2冊をまとめ、主要部分を本特定領域研究では、Nature,Scienceに4件の論文を発表したのをはじめ、半導体中のスピン応用に関する多くの知見を得た。米国では本領域研究に範を取り、新たにSpins in Semiconductorsなるプロジェクトが10倍の研究費規模で開始された。このように本領域は「半導体中のスピン」を一つの領域として国内外において確立することに成功した。同時に、本特定領域研究が先駆けて開拓した領域において、世界的にリードし続ける組織的対応が求められている。
加賀太キュウリ果実における苦味の発現機構の解明

本研究は,苦味のない高品質の`加賀太'キュウリの栽培体系の確立を目的として,植物体の齢あるいは栄養生長の強弱と苦味果の発生との関係さらに苦味発現と窒素代謝との関係について検討した.1.着果位置が主枝に近くなるほど苦味果が多発したことから,より若齢の植物体で発育した果実では苦味が発現すると考えた.茎,葉では上位節になるほど苦味が強く,果実では未熟の時に強く成熟すると弱くなった.草勢が旺盛になる台木を用いると,また窒素施与量が多いと苦味果が多発した.これらより,若齢の植物体で発育した果実,齢の若い茎,葉や果実では,また施肥により窒素レベルが高くなると,窒素代謝が活発となり苦味の発現が助長されるものと考えた.2.苦味果が多発する植物体の葉,苦味のある葉及び果実では硝酸態窒素含量は低く,アミノ酸態窒素含量は高かった.窒素吸収量が多いと葉中の全窒素,硝酸態窒素およびアミノ酸態窒素含量が高くなった.苦味果が多発する生育初期あるいは定植時期が早いと,葉中の全窒素及びアミノ酸態窒素含量は高くなった.これらより,苦味果が多発する植物体の葉,苦味の強い葉や果実では,吸収された硝酸態窒素が活発に有機態の窒素に生合成されている結果,全窒素含量が同じ場合には,硝酸態窒素含量は低くなり,アミノ酸態窒素含量が高くなるが,全窒素含量が高い場合には,硝酸態窒素・アミノ酸態窒素含量が高くなると考えた.以上をまとめると,苦味が発現する器官では,窒素代謝,特にキュウリの苦味物質,ククルビタミンCの生合成過程に関与する様々な酵素の生合成がより活発に作動する結果,ククルビタミンCが多くなり苦味の発現が助長されるものと考えた.今後は,苦味の発現と酵素・遺伝子との関係について研究を進めていく.一方,系統分離育種を行った結果,より苦味果の発生が少ない系統を選抜できたので,ここ数年のうちに,以上の結果を総合的に組合わせ,早春から苦味がなく味のよい太キュウリを生産できる栽培体系を確立する.本研究は,苦味のない高品質の`加賀太'キュウリの栽培体系の確立を目的として,植物体の齢あるいは栄養生長の強弱と苦味果の発生との関係さらに苦味発現と窒素代謝との関係について検討した.1.着果位置が主枝に近くなるほど苦味果が多発したことから,より若齢の植物体で発育した果実では苦味が発現すると考えた.茎,葉では上位節になるほど苦味が強く,果実では未熟の時に強く成熟すると弱くなった.草勢が旺盛になる台木を用いると,また窒素施与量が多いと苦味果が多発した.これらより,若齢の植物体で発育した果実,齢の若い茎,葉や果実では,また施肥により窒素レベルが高くなると,窒素代謝が活発となり苦味の発現が助長されるものと考えた.2.苦味果が多発する植物体の葉,苦味のある葉及び果実では硝酸態窒素含量は低く,アミノ酸態窒素含量は高かった.窒素吸収量が多いと葉中の全窒素,硝酸態窒素およびアミノ酸態窒素含量が高くなった.苦味果が多発する生育初期あるいは定植時期が早いと,葉中の全窒素及びアミノ酸態窒素含量は高くなった.これらより,苦味果が多発する植物体の葉,苦味の強い葉や果実では,吸収された硝酸態窒素が活発に有機態の窒素に生合成されている結果,全窒素含量が同じ場合には,硝酸態窒素含量は低くなり,アミノ酸態窒素含量が高くなるが,全窒素含量が高い場合には,硝酸態窒素・アミノ酸態窒素含量が高くなると考えた.以上をまとめると,苦味が発現する器官では,窒素代謝,特にキュウリの苦味物質,ククルビタミンCの生合成過程に関与する様々な酵素の生合成がより活発に作動する結果,ククルビタミンCが多くなり苦味の発現が助長されるものと考えた.今後は,苦味の発現と酵素・遺伝子との関係について研究を進めていく.一方,系統分離育種を行った結果,より苦味果の発生が少ない系統を選抜できたので,ここ数年のうちに,以上の結果を総合的に組合わせ,早春から苦味がなく味のよい太キュウリを生産できる栽培体系を確立する.加賀太キュウリの果実における苦味の発現を解明するため、平成7年度に研究を行い、以下の知見をえることができた。1.整枝・着果位置の影響(1)“主枝"の近くに着果するほど"苦味果"が多発する。このことは、齢の若い植物体に着果・発育した果実に苦味が発現しやすいことを示唆している。2.台木の影響(1)いわゆる"草勢"が旺盛となるような台木を用いると苦味果の発生が高くなる。3.植物体における苦味の偏在(1)節間部および葉の苦味は上位節のものほど苦くなる。このことは、齢の若い節間部および葉では苦味が発現しやすいことを示唆している。4.果実発育に伴う苦味の増減(1)果実における苦味は、果長が10cm前後の時期に最も強くなり、その後果実発育に伴い減少する。このことは、齢の若い果実では苦味が発現しやすいことを示唆している。5.本葉中のNO_3含量および総窒素量の影響(1)苦味果が多発する植物体の葉中のNO_3^-含量は低かった。

(2)葉中の総窒素含量は苦味果発生の多少に関係なくほぼ一定であった。以上より、いわゆる"草勢"が旺盛な植物体、あるいは齢の若い植物体に着果・発育した果実に苦味果が多発すること、また、そのような植物体の葉では硝酸態窒素含量が低くなることが明らかとなった。これらより、苦味果が多発する植物体の葉では、根から吸収された硝酸態窒素が活発に有機態窒素に生合成され、その結果多量の苦味物質が生成されるものと考えられる。加賀太キュウリで、4月頃に強い苦味を有する果実が多発する.窒素肥料を多用すると苦味果が多く発生することから,苦味発現には窒素代謝が関係していると考えられる.苦味果の発生しにくい系統(無苦味系統)と苦味果の発生しやすい系統(苦味系統)の葉における窒素含量の比較,苦味のある葉および果実における窒素含量と苦味の無いものとの比較を行い,苦味が発現する器官における窒素代謝について検討した.1.無苦味系統と苦味系統の葉における窒素含量の比較(1)茎長や根重などの栄養成長は,無苦味系統より苦味系統で大きくなった.(2)葉中の全窒素,硝酸イオンおよびアミノ酸態窒素含量は,無苦味系統より苦味系統で高くなった.2.苦味を有する葉・果実と有しないものとの窒素含量の比較(1)葉における苦味は,下位葉より上位葉の方が強くなった.(2)全窒素含量およびアミノ酸含量は下位葉より上位葉で,無苦味果より苦味果で高くなった.(3)硝酸イオン含量は,下位葉より上位葉で低く,無苦味果より苦味果で高くなった.以上より,加賀太キュウリでは,栄養生長の旺盛な苦味系統では無苦味系統に比べ,また苦味が発現する葉および果実では苦味が発現しないものに比べ,窒素代謝,特にアミノ酸の生合成が活発に行われていることが明らかとなった.本研究は,苦味のない高品質の`加賀太'キュウリの栽培体系の確立を目的として,植物体の齢あるいは栄養生長の強弱と苦味果の発生との関係さらに苦味発現と窒素代謝のと関係について検討した.苦味果が多発する植物体の葉,苦味のある葉及び果実では硝酸態窒素含量は低く,アミノ酸態窒素含量は高かった.窒素吸収量が多いと葉中の全窒素,硝酸態窒素およびアミノ酸態窒素含量が高くなった.苦味果が多発する生育初期あるいは定植時期が早いと,葉中の全窒素及びアミノ酸態窒素含量は高くなった.これらより,苦味果が多発する植物体の葉,苦味の強い葉や果実では,吸収された硝酸態窒素が活発に有機態の窒素に生合成されている結果,全窒素含量が同じ場合には,硝酸態窒素含量は低くなり,アミノ酸態窒素含量が高くなるが,全窒素含量が高い場合には,硝酸態窒素・アミノ酸態窒素含量が高くなると考えた.以上をまとめると,苦味が発現する器官では,窒素代謝,特にキュウリの苦味物質,ククルビタシンCの生合成過程に関与する様々な酵素の生合成がより活発に作動する結果,ククルビタシンCが多くなり苦味の発現が助長されるものと考えた.今後は,苦味の発現と酵素・遺伝子との関係について研究を進めていく.
全身性エリテマトーデスのゲノムワイド連鎖解析と疾患遺伝子の同定

全身性エリテマトーデス(SLE)の発症には多因子が関与しているため、従来のゲノム関連解析で遺伝要因を解明することは困難であった。本研究では、メンデル遺伝形式で発症するSLE家族症例を対象に、ポジショナルクローニング法を適用し、責任遺伝子を同定することを目的とした。本研究で集積したSLE家族症例のうち、3名の同胞がSLEを含む自己免疫疾患を発症した血族家系を対象にポジショナルクローニングを行い、二つの候補遺伝子座(FSLE-1:0.7Mb、FSLE-2;1.1Mb)を同定した。MLOD値はそれぞれ1.7、2.5であった。FSLE-1領域には遺伝子は含まれず、FSLE-2領域には40個の遺伝子が存在していた。今後、FSLE-2領域についてはCapture-resequencingを行う予定である。全身性エリテマトーデス(SLE)は、罹患頻度が高く、慢性で難治性の経過をとることから、その病態解明は現代医療における最重要課題の一つである。SLEは多因子疾患であり、発症に関連する遺伝的要因の解明を目的として、孤発症例を対象とした大規模な関連解析が国内外で精力的に行われ、MHC, CTLA-4, FCRL3など免疫機能分子の遺伝子多型が疾患感受性に関与することが解明されてきた。しかし、それらの疾患発症への効果は弱く、発症を規定する決定的な遺伝的要因の全貌は未解明である。そこで、本申請では、家族性SLEを対象としたポジショナルクローニング法により、発症に大きく影響する新規疾患遺伝子を同定し、SLEの病態を解明することを研究目標とした。平成21年度は、4名の同胞のうち3名が、SLEを含む自己免疫疾患を発症した血族家系を対象としてホモ接合体マッピングを行い、共通祖先由来の疾患遺伝子変異の同定を試みた。SNPによるホモ接合体マッピングの結果、二つの候補遺伝子座(FSLE-1 : 0.7Mb、FSLE-2 ; 1.1Mb)を同定した。両遺伝子座ともにハプロタイプ解析は劣性遺伝様式に合致し、maximum LOD値はそれぞれ1.7、2.5であった。現在、FSLE-2領域から候補遺伝子を選別し、直接DNAシークエンス解析による変異検索を遂行中である。全身性エリテマトーデス(SLE)は、多様な臓器に障害を引き起こす全身性自己免疫疾患である。臓器障害の中でも特に腎障害の頻度は高く、進行例では末期腎不全が引き起こされる。罹患頻度が高く、慢性で難治性の経過をとることから、その病態解明と根本的な治療法確立は現代医療における最重要課題の一つである。本研究では、SLEの病態解明を目指して、遺伝学的アプローチにより原因遺伝子を同定することを目的とした。これまでのSLEの疾患遺伝子解析が、孤発例を対象とした大規模な相関解析が主流であったのに対し、本研究では家族症例を対象にポジショナルクローニングを適用し、表現型に大きく影響する疾患遺伝子の同定を目指す。SLEの疾患遺伝子を同定することは、病態機序の解明や新たな治療法の開発につながるだけでなく、免疫システムの恒常性維持機構の解明にもつながる可能性があり意義がある。(結果1)血族家系に発症したSLEのホモ接合体マッピング初年度に、4名の同胞のうち3名が、SLEを含む自己免疫疾患を発症した血族家系を対象としてホモ接合体マッピングを行い、二つの候補遺伝子座(FSLE-1:0.7Mb、FSLE-2;1.1Mb)を同定した。ヒトゲノム情報のデータベースを用いて、候補領域内に存在する候補遺伝子を選別したところ、FSLE-1領域には遺伝子は含まれず、FSLE-2領域には40個の遺伝子が存在していた。これらの遺伝子について、Sanger法を用いて変異検索を遂行中である。(結果2)家族集積性を示すSLEのポジショナルクローニング家族集積性を示すSLEの家系を収集し、全ゲノム解析を行い遺伝的要因をできうるかぎり明瞭化することを目標とする。本年後は、家系の調査及び検体収集を行った。
次世代無線システム用マイクロ波・ミリ波超広帯域(UWB)フィルタの理論研究と開発

UWB無線システムのパフォーマンスに緊密に関わる重要なデバイスとして超広帯域(UWB)帯域通過フィルタの開発は,脚光を浴びている。本研究では、比帯域幅110%以上のUWBフィルタの合成理論を構成し,優れた特性を持つUWBフィルタを実現した。(1)伝送線路理論に基いて,UWBフィルタにおける新しい合成手法を提案し、設計用方程式を導出した。(2)先端短絡/開放スタブと平行結合ステップインピーダンス共振器を組み合わせることにより,FCCの仕様を完全に満たす小型フィルタを設計し、実現した。本年度において,前年度の研究を引き続き、下記の成果が得られた。1.平行結合三線路に基づいたUWBフィルタの設計用特性方程式を導出しました。特に、従来考量できなかった飛び越し結合も考慮し、より正確な合成手法を提案した。2.ステップインピーダンス共振器(SIR)を平行結合2線路の中心部に挿入するころにより、減衰極を実現し、急峻なスカート特性を持つ準楕円関数UWBフィルタの理論設計と開発が実現した。3.今までの研究成果の一部を論文に纏め、国際会議、国内の研究会、全国大会にて発表し、更に電子通信学会の和文誌、英文誌へ投稿した。本研究は次世代無線システム用超広帯域(UWB)バンドパスフィルタを設計するため、比帯域幅40%以上のUWBバンドパスフィルタの一般的な設計理論を構成する。UWBバンドパスフィルタにおける合成理論の研究において、従来の集中定数(L、C、Q値)に基づいたフィルタの設計理論は、比帯域幅が30%までに制限されていることが常識である。以下、研究者が23年度に下実施した研究とその成果を述べさせていただく。研究者は比帯域幅40%以上の優れた特性を持つUWBフィルタを設計するため1.分布定数理論に基いて、UWBバンドパスフィルタに適用可能な多段フィルタに対する高次等リップルフィルタリング関数の一般式を導出した。特に、1から9次までのUWBフィルタの特性方程式の具体的な数式を導出した。2.先端短絡スタブと平行結合ステップインピーダンス共振器を組み合わせることにより、新しいUWBフィルタを合成し、試作した。従来の単純なステップインピーダンス共振器によったUWBフィルタと比べ、先端短絡スタブを追加することにより、同じ周波数特性を得るため、必要なフィルタのサイズは約25%ぐらい縮小できた。3.ミリ波帯域でUWBフィルタを実現するため、SIW線路の基本回路パラメータを数値計算手法により調べた。空気媒質に誘電体円柱を立つタイプが誘電体媒質に空気円柱を立つタイプより、電磁波の閉じ込めが強いという結論を明らかにした。研究成果の一部を論文に纏め公開している.電子情報通信学会・エレクトロニクスシミュレーション研究会専門委員会より、2011年度若手部門優秀論文発表賞を授与されている。研究計画に照らして、現在までの研究の達成度を説明する。1.UWBフィルタの合成理論:(1)回路構造、理論関数等の調査(23年第1四半期):IEEEXplore、CiNiiなどで調査した。(2)等リップル型UWBフィルタの実現(23年第2四半期):達成、結果を研究会、国際会議にて発表した。(3)楕円関数UWBフィルタの構造、理論関数(23年後半):Matlabにより、擬似楕円関数UWBフィルタ設計用理論関数を導出した。2.SIW構造の設計、高性能UWBフィルタの設計開発:(1)SIW等の調査、研究手法の決定(23年前半)、(3)60GHz帯空気ホールに基づいたSIW構造の基本回路パラメータを算出(23年後半):文献を調べた上、SIW構造のバンドダイヤグラムを計算するためのプログラムを作成した。(2)小型化手法、基板材料、加工技術等を調べた上、基板を購入(23年前半):Arlon社とRogers社の基板を購入した。研究計画書に書かれている研究計画に従って、研究を遂行する予定である。(1)UWBフィルタの合成理論の研究について、申請者が提案した新解析法により、UWBフィルタの等価回路の各パラメータの合成を行う。更に、研究結果を整理し、学会へ論文投稿する予定である。(2)SIW構造の設計および(3)高性能フィルタの設計開発について、23年度に求めたSIW構造のバンドダイヤグラムに基づいて、新しいミリ波フィルタを開発する。24年度において、フィルタを小型軽量化にする為、設計により出来る限り高誘電率の基板を選択しなければならない。そのため、加工フィルタの精度、数等により、基板の購入と加工費をお願いする。国内と海外旅費については、研究課題に関する一番新しい情報を公表すると共にまた得る為に、一定の金額が必要となる。
予測財務情報の開示に関する実証的研究

本研究では、カナダ・オーストラリア企業の予測財務情報の開示実態を明らかにするとともに、その実態の分析を通じて予測財務情報の開示に対する企業の経営管理者の意識を浮き彫りにすることを目的として、カナダ企業301社およびオーストラリア企業300社に対して予測財務情報の作成・開示に関する質問書を郵送し調査を実施した。質問書の回収率はカナダが28.6%(86社)で、オーストラリアが31.0%(93社)であった。調査結果によると、両国とも20%強の企業しか予測財務情報を株主宛年次報告書に開示しておらず、カナダ企業の70.9%(61社)の経営管理者、そしてオーストラリア企業の63.5%(59社)の経営管理者が予測財務情報の開示に反対しているという実態が明らかとなった。企業の経営管理者が予測財務情報の開示に反対する理由として重要なものと考えていたのは、「正確性の欠如」、「利用者の理解力の欠如」、そして「法的責任の重大性」という三点であった。この結果を分析するならば、一般の情報利用者は、予測財務情報には正確性が欠如しているにもかかわらずそれを確実な会計数値と誤解をして投資判断を行い、結果的に損失を被った場合に訴訟等の法的責任問題を経営管理者は最も懸念していることから予測財務情報の開示に消極的にならざるをえないという経営管理者のアティテュ-ドを読み取ることができるのである。つまり、開示に伴うコストが、得られるであろうベネフィットよりも明らかに大きいと経営管理者が考えているということであろう。したがって、今後、予測財務情報の開示を促進していくためには、開示に伴う種々のコストをいかに減少させることができるか、そして情報の目的適合性の質を確保しながらその信頼性の質をいかに高めることができるかにかかっているといえる。そのため、今後は、予測財務情報の監査に基づく信頼性の保証について研究していきたい。
結晶性固体におけるリチウムイオンの電気化学的挙動と固体化学

代替エネルギー開発において、リチウム2次電池のような蓄電技術は石油に比べ取り扱いにくいエネルギー源を安全化する一つの候補技術である。本研究はモデル化合物となる結晶性固体を用いてリチウム2次電池材料設計に必要な新しい知識とノウハウを得ることを目的としている。平成16年度は、前年での研究成果を踏まえ、実用材料や今後実用化が期待される材料を中心に電池反応解析を行った。具体的には、前年度においてモデル物質(ペロブスカイト型酸化物)を用いたリチウムイオン電池充放電過程における電子構造変化の研究においては、リチウムイオンの極めて強いイオン性が、反応電極系全体のイオン性を変化させ、これが電子移動反応を理解するためのキーワードになることを見出している。本年度は、上述の知見を延長し、これまで古典論で定量的に予測することができなかった電池反応における化学エネルギー収支量が、酸素による電子交換反応に由来していることを検討した。実際に、量子力学をベースとした理論計算により電極反応をシミュレートし実験データと比較したところ、酸素における電子交換反応がリチウムの強いイオン性を中和する役割をはたしており、それを考慮しない古典論において過大にエネルギー収支を見積もってしまうことを定量的に明らかにすることができた。一方、これまでの研究は理論的に提供されたモデル物質(ペロブスカイト型酸化物)を用いて研究を行ってきたが、将来的な実用的なリチウム電池用正極材料として注目されているオリビン型酸化物LiCoPO_4,LiFePO_4についても、これまでの知見が適用できるかを検討した。これらの物質はポリアニオンを含む強相関系電子構造を有しており、電気化学反応に伴う電子授受は主に遷移金属のみで行われるとされていた。しかしながら、X線吸収スペクトルの測定からは、酸素・リンを含むポリアニオンでも電子構造の変化が示唆されていることが明らかとなり、モデル物質で得られてきた知見と一致した。平成15年度は、電極材料である各種遷移金属酸化物について、その電気化学反応過程における結晶および電子構造について{放射光X線吸収分光法を用いる実験手法および解析技術を確立した。これらの反応生成物は大気中の水分にきわめて不安定であるため、これまで電極反応させたサンプルに関わる結晶および電子構造の実験データは極めて少ない状況にあったが、クオリティーの高いデータを獲得できるに至った。また、データを解析し、電極反応に伴う電子移動を追跡したところ、これまで電気化学的に不活性だと考えられてきた酸素が電子交換に積極的に関与することが明らかにした。並行的に、量子力学をベースとした理論計算により、電極反応をシミュレートし実験データの解釈技術の確立に努めた。その結果、多重散乱理論およびバンド理論を組み合わせることにより、実験結果を再現できることを確認した。更に定量的に反応解析を行い、リチウムイオン電池における電極反応は、リチウムイオンの極めて強いイオン性が、反応電極系全体のイオン性を変化させ、これが電子移動反応を理解するためのキーワードになることを見出した。
対タイ経済協力効果に関する研究

世界の貧困削減に直接しうる援助の経済効果については、各国の経済学者や国際機関などが盛んに研究しているが、いまだに統一的見解がない。本研究では、東南アジア地域でもODA支援とその後の民間投資が比較的順調に推移し、その後の経済発展の礎になったと考えられる対タイ経済支援を中心に、1経済成長に与えた影響、2財政状態に与えた影響、3援助機関同士の関係、の観点から定量的な分析を行う。世界の貧困削減に直接裨益しうる援助(経済協力、ODA)の経済効果については、世界中の経済学者や国際機関などが盛んに研究しているが、いまだに統一的な見解がない。こうした中、日本は1970年代後半から東南アジア地域を支援を行っており、インフラ整備を中心とした日本のODAがその後の民間直接投資を呼び込む形で経済発展の少なくとも一部に貢献しているようにみえる。本研究はその中心として機能していると思われるタイへの経済協力に関する効果について分析を行うことで今後の経済協力の在り方を示唆することを通じ、世界の貧困削減への貢献を目指すこととしている。このうち、1年目にあたる2018年度には研究に必要なデータ収集及び分析を行った。より具体的には、タイへのデータ収集出張及び日本国内におけるデータ収集を行い、データセットを作成した。その上で、対タイ経済協力が経済成長に与えた影響、同じく対タイ経済協力が財政状況に与えた影響、援助機関同士の関係による援助量の変化、に関する3本の論文を作成した。その成果として、対タイ経済協力については、経済協力が生産力増強効果をもたらすことにより経済成長に貢献したことが考えられること、対タイ経済協力により緩くなる財政状態に対してタイ政府も無駄遣いすることなく執行できたこと、援助機関間には長期的には緩い連携があるものの、短期的には先導、追随の関係があまりなく案件形成につとめてきたこと、などを示すことができた。本研究は1年目にデータ収集及び分析を実施することを通じて論文を作成すること、2年目には作成した論文を学会発表等やディスカッションペーパーでの公開を通じて内容を洗練させることとしている。予定通り、1年目にデータ収集及び分析を実施することで3本の論文を作成できた。また、2年目となる本年では3本の論文のうち、1本の論文については学会発表が決定、もう1本については学会発表の申請を行っているところである。このように、本研究はほぼ計画通り進捗しているといえる。・経済協力と経済成長に関する内容は、2019年7月にタイ(チュラロンコン大学)で開催予定の世界地域学会・アジア大洋州分科会タイ支部にて発表することが決定している。・援助機関同士の関係については、2019年9月に福岡(久留米大学)で開催予定の日本地域学会年次総会にて発表すべく申請中。・年度内にはこれら論文について改良を行った上で、いくつかはディスカッションペーパー等として発表していきたい。
摂動論的繰り込み不可能な場の量子論における有限物理量の分類

1.5次元時空上の場の理論において、余剰1次元方向の境界条件の問題は1次元量子力学と同様の問題に帰着される。この観点から1次元量子力学の枠内で境界条件の繰り込み群を調べ、その流れを厳密に導出した。1次元量子力学では最も一般的な境界条件は2次元ユニタリー群で特徴付けられることが知られているが、我々はこれを繰り込み群の観点から調べ、最も安定な赤外固定点はディリクレ境界条件であることを示した。他の境界条件を低エネルギーで実現する為には、パラメータの微調整が必要となる。この結果は5次元時空上の摂動論的場の量子論にもそのまま適用可能であるが、摂動論を超えた領域での解析は今後の課題として残る。2.フェルミオンのフレーバー数がNで、余剰次元が半直線の場合、原点での境界条件はN次元ユニタリー群で特徴付けられるが、これはスターグラフと呼ばれる量子グラフにおける境界条件の問題と等価になる。この観点からスターグラフ上の特に経路積分を調べ、境界条件の情報は経路に対する重み因子として定式化出来ることを示した。特に境界条件が繰り込み群の固定点上にある場合、重み因子は位数2の巡回群のN次元ユニタリー表現として与えられることを示した。これはバルクに相互作用が存在する場合も成り立つもので非常に重要な結果である。応用上は固定点から外れた場合も重要だが、解析の困難さゆえ、その5次元時空上の場の理論への応用は今後の課題として残った。3.ワープした時空上の重力理論に潜む量子力学的超対称性の構造を明らかにした。これは高次元時空上の場の理論のスペクトラムをデザインするうえで重要な結果である。2)と3)の結果は現在執筆中の論文で発表予定である。1.通常、高次元時空上の場の量子論はカルツァ・クラインモードに基づいた運動量表示による摂動論が用いられるが、1ループ以上の量子効果を定量的に調べる為には巻き付き数に基づいた座標表示もしくは経路積分表示による摂動論がより望ましい。しかしながら、オービフォールドの固定点に局在化する質量項などといった点状相互作用が存在する場合、質量スペクトラムは解析的には求まらず、その為に運動量表示から座標表示/経路積分表示への移行がこれまで技術的に困難であった。これは本質的に量子力学の経路積分の問題である。我々は円周上に点状相互作用が存在する場合の一粒子ファインマン核の経路積分表示を考察し,厳密な跡公式を利用することで、量子論で許される点状相互作用全てに適用可能な経路積分表示を導出することに成功した。これは解析的に閉じた形であり量子力学の一粒子散乱行列のみで与えられるという非常に簡潔な公式である。この結果は巻き付き数に基づいた摂動計算法および繰り込み処方の基礎を与える。2.高次元時空上の場の量子論では、どのような粒子が現れるか、その質量スペクトラムを調べることが基本的に重要である。これは質量固有値の和と古典経路の和の間の双対性である跡公式の観点からも非常に重要である。一般的に、高次元理論における質量スペクトラムの問題は一粒子量子力学の固有値問題に帰着され,特に高次元ゲージ理論においては1つのN=2超対称性、高次元重力理論においては2つのN=2超対称性の階層を持つ量子力学の固有値問題に帰着されることが知られている。我々は線分および円周上の量子力学を考察し、点状相互作用と矛盾しない超対称性の階層の分類およびその構成法を与えた。特に線分の場合では高々2つのN=2超対称性しか構成できないことを示した。質量スペクトラムの間の超対称性が古典経路の間でどのように表されるかは今後の課題である。
心不全の原因とされる分子異常を引き起こす因子に関する検討と治療への考察

心不全の原因は多岐に渡るが、分子生物学的検討から病的肥大反応をもたらす刺激が心不全にいたる心筋障害をもたらすことが解っている。特に持続的機械的負荷が重要であるが、それ以外にも虚血、酸化ストレス、種々の体液因子が肥大反応を誘起することは、多くの動物実験や臨床研究によって示されてきた。今回の我々の研究課題は、これらの刺激が心不全のどうゆう異常の発生にかかわっているのかを解明し心不全治療に寄与しようとするものである。モノクロタリン投与によって作成した肺高血圧症ラットを用いて過剰な圧負荷下に不全となった右室心筋と圧負荷のかかっていない左室心筋に関する比較検討を行った。心重量はMCTラットで有意に重く、右室は著明に肥大し、面白いことに圧負荷のかかってない左室も肥大していた。また、分子生物学的肥大反応の指標とされる胎児期遺伝子の発現も右室のみならず左室心筋においても認められた。圧負荷のない左室における結果は、過剰に発現した体液性因子の影響によるものと示唆された。実際、アンギオテンシンIIの血中濃度は上昇し、血中BNPおよび心重量との正の相関し、さらにアンギオテンシンIIを正常ラットに慢性投与すると類似した遺伝子発現パターンを誘起した。しかしながら、そのAT1受容体拮抗薬であるバルサルタンを投与しても左室の遺伝子異常を改善するに至らなかった。一方、血中ノルアドレナリンも上昇していたがその受容体拮抗薬カルベジロールを使用しても遺伝子異常の改善を認めなかった。一見無効のように思われたが、両薬剤とも左室重量のみの改善と予後を有意に改善したことからレニンアンギオテンシン系と交感神経活性がやはり肥大反応の一面とともに肺高血圧性の右心不全病態の形成に関与していると考えられた。左室自体の分子生物学的肥大反応の機序は圧負荷以外の因子が複合的に引き起こしていると考えられ今後の詳細な検討が必要と考えられた。【背景】圧・容量負荷による病的左室肥大では胎児型遺伝子の発現が生じることが知られている。しかしながら、右室圧負荷による右室肥大時に左室がどのような影響を受けるかに関する報告は少ない。今回、モノクロタリン(MCT)皮下注により作成した肺高血圧右室肥大/不全モデルを用い、両心室の遺伝子発現に関して検討した。【方法】6週齢成雄ラット(100-130g)にMCT(60mg/kg)皮下注し(MCT群)、6週間後心臓を摘出し遺伝子解析(RNase protection assay ; RPA)を行なった。コントロールとして溶媒を皮下注した同齢のラットを用いた(C群)。【結果】MCT群(n=4)において右室重量(289%,p<0.05 vs C群,n=4)は有意に増加していたが左室重量には変化を認めなかった。右室における遺伝子発現(mRNA)に関するRPAによる検討では、MCT群において筋小胞体Caポンプ(SERCA,35%)、α-MHC(13%)の有意な低下(p<0.05)と、ANP(1100%),BNP(1100%),skeletalα-actin(462%),β-MHC(313%)の有意な上昇(p<0.05)すなわち胎児型遺伝子の発現パターンを認めた。面白いことに、SERCAを除き同様の遺伝子発現パターンを中隔のみならず左室自由壁にも認めた。【結論】MCT処理により生じた肺高血圧モデルにおいて右室は肥大しその遺伝子発現は胎児型を示していた。

ここで、圧負荷を受けていない左室でも同様な遺伝子変化を生じていたが肥大は認めなかった。以上より遺伝子変化と肥大が必ずしも共通の刺激のみで生じていない可能性が示唆された。心不全の原因は多岐に渡るが、分子生物学的検討から病的肥大反応をもたらす刺激が心不全にいたる心筋障害をもたらすことが解っている。特に持続的機械的負荷が重要であるが、それ以外にも虚血、酸化ストレス、種々の体液因子が肥大反応を誘起することは、多くの動物実験や臨床研究によって示されてきた。今回の我々の研究課題は、これらの刺激が心不全のどうゆう異常の発生にかかわっているのかを解明し心不全治療に寄与しようとするものである。モノクロタリン投与によって作成した肺高血圧症ラットを用いて過剰な圧負荷下に不全となった右室心筋と圧負荷のかかっていない左室心筋に関する比較検討を行った。心重量はMCTラットで有意に重く、右室は著明に肥大し、面白いことに圧負荷のかかってない左室も肥大していた。また、分子生物学的肥大反応の指標とされる胎児期遺伝子の発現も右室のみならず左室心筋においても認められた。圧負荷のない左室における結果は、過剰に発現した体液性因子の影響によるものと示唆された。実際、アンギオテンシンIIの血中濃度は上昇し、血中BNPおよび心重量との正の相関し、さらにアンギオテンシンIIを正常ラットに慢性投与すると類似した遺伝子発現パターンを誘起した。しかしながら、そのAT1受容体拮抗薬であるバルサルタンを投与しても左室の遺伝子異常を改善するに至らなかった。一方、血中ノルアドレナリンも上昇していたがその受容体拮抗薬カルベジロールを使用しても遺伝子異常の改善を認めなかった。一見無効のように思われたが、両薬剤とも左室重量のみの改善と予後を有意に改善したことからレニンアンギオテンシン系と交感神経活性がやはり肥大反応の一面とともに肺高血圧性の右心不全病態の形成に関与していると考えられた。左室自体の分子生物学的肥大反応の機序は圧負荷以外の因子が複合的に引き起こしていると考えられ今後の詳細な検討が必要と考えられた。
がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支える連携システムモデルの開発

【目的】がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支えるための地域連携の現状と課題、地域の多職種と患者・家族の認識を明らかにし、がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支える連携システムモデルを開発する。【方法】地域の多職種とがん治療を受ける患者・家族へのインタビューを行い、質的帰納的に分析した結果および文献的考察から、がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支える連携システムモデルを作成・適応し、支援を実施・評価する。【結果】対象者概要:がん診療連携拠点病院専門職者34名(医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、MSW)、地域の専門職者16名(薬剤師、産業保健師、管理栄養士、診療所医師・看護師、訪問看護師、地域包括支援センター職員)、地域住民19名、患者14名、家族11名。分析結果(分析途中):地域の多職種が認識する地域連携の現状・課題は、病院から地域の医療福祉機関への継続的な支援体制の不備、患者のニーズを多職種で共有できない、がんに対する偏見が地域の専門職者にもある、患者ががんであることをオープンにできない等であった。また、がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支えることに対する地域の多職種(がん診療連携拠点病院看護師)の認識は、生活している地域を理解しようとする意識を常にもつ、在宅療養支援のスキルを高め合う体制の強化、がんに関する正しい知識をもつための教育・普及啓発、活用できる社会資源の見える化、ライフステージに応じた支援体制の整備であった。以上から連携システムモデルへの示唆としては、医療機関相互の情報共有、患者目線に立った支援が一貫して受けられる地域の専門的支援体制の整備、患者・家族が気軽に相談できる場の整備、地域全体のがんに対する意識向上をめざした知識の普及等が必要であると考えられた。今後は連携システムモデルの作成及び実施・評価を進める予定である。昨年度実施できなかった地域の医療福祉機関の専門職者のインタビューについて実施したが、一部インタビュー実施に向けての日程調整ができず、実施に至らなかった職種もあったことから、平成30年度計画していた、がん治療・家族の療養生活を地域で支える連携システムモデルの作成や実施・評価を行うことができなかった。そのため、補助事業期間延長申請を行った結果、承認されたことから、次年度に向けて引き続き連携システムモデルの作成および実施・評価を行なう予定である。引き続きがん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支えるための地域連携の現状と課題および地域の多職種の認識を明らかにするために、残された専門職者のインタビュー調査を実施し、分析を行う。その結果及び文献的考察を踏まえて、がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支える連携システムモデルを作成し、実施・評価を行う予定である。【目的】がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支えるための地域連携の現状と課題および地域の多職種(地域住民も含む)の認識を明らかにする。【方法】1対象者:地域の医療福祉等機関専門職者および地域住民(診療所医師、調剤局の薬剤師、個人病院看護師、訪問看護ステーション看護師、栄養ケア・ステーション管理栄養士、社会保険労務士、MSW、産業保健師、地域包括支援センター担当者、ケアマネジャー、患者会、地域住民)にインタビューを実施する。2データ収集方法:グループインタビューまたは個別インタビューを実施し、がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支えることに対する地域の多職種および地域住民の考えや思い、また現状や課題について語ってもらう。3分析方法:質的帰納的方法で分析する。【結果】1研究計画に基づき、所属施設の倫理審査の承認を得て、地域の医療福祉施設および地域住民へ調査協力の依頼を行い、インタビュー実施に向けて準備を行った。2調剤薬局薬剤師6名(男性4名、女性2名)のグループインタビューを実施した(平均年齢35.8歳、平均在職年数11年)。分析の結果(分析途中)、がん患者・家族の療養生活を地域で支えるための地域連携の現状および課題としては、在宅医療では病院から地域の多職種への連携がとれている、外来通院患者の治療情報を調剤薬局では把握できない、調剤薬局で把握した患者の情報をどこにつなげればよいかわからない、調剤薬局の薬剤師としての役割が住民に認知されていない等であり、がん患者・家族の療養生活を地域で支えることへの認識としては、かかりつけ薬局として予防から看取りまで関わる意識をもつ、処方箋がなくても足を運びやすいかかりつけ薬局であるよう心がける等であった。平成27年度は研究計画に基づき、所属施設の倫理審査の承認を得て、インタビュー調査実施に向けて対象者の協力が得られるよう、地域の医療福祉施設および地域住民へ調査協力の依頼を行い、実施に向けて準備をすすめた。しかし、研究期間内においては、グループインタビュー実施に向けての日程調整ができなかったことから、計画していた多職種のインタビュー調査の実施に至らなかったため。【目的】がん治療を受ける患者・家族の療養生活を地域で支えるための地域連携の現状と課題、地域の多職種(地域住民も含む)と患者・家族の認識を明らかにする。【方法】1対象者:地域の多職種(がん診療連携拠点病院の医師・看護師・薬剤師・管理栄養士・MSW、診療所の医師・看護師、訪問看護師、栄養ケアステーション管理栄養士、社会保険労務士、産業保健師、地域包括支援センターMSW・ケアマネジャー)、地域住民(患者会、民生委員)、がん治療を受けている患者・家族。2データ収集方法:グループ又は個別インタビューを実施する。4倫理的配慮:所属施設および調査施設の倫理審査の承認を得る。【結果】