hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小液滴の衝突を利用した新規マイクロ反応プロセスの開発

また、液滴はそれぞれが独立した微小な反応場となるため、滞留時間の厳密な制御を実現できると考えられる。本研究では、これらの微小液滴の特性を活かし、二液滴を衝突・混合させ均一な反応場としての利用を試みるため、気相中での液滴の混合特性に与える衝突速度、衝突径数などの影響を検討した。また、液滴の高速混合を利用して各種ナノ粒子合成の反応場としての利用を試みた。液滴の合一による混合特性については、マイクロミキサーと比較して低レイノルズ数下において迅速な混合が可能であることを明らかにした。これはマイクロミキサーでは流体が徐々に分割されて混合していくのに対し、液滴は当初から微小化されていることに起因すると考えられる。また、混合速度には液滴の大きさと衝突速度の他に、衝突時の変形と回転が影響を与えることを示した。次に白金ナノ粒子の合成を試みたところ、従来のマイクロミキサーによる混合では得られなかった1.5nm以下のナノ粒子の製造に成功した。また、ナノ粒子の安定化のために高分子安定剤を添加するが、比較的少ない添加量でも安定したナノ粒子が製造できた。これらの結果は全て空中での液滴合一による迅速混合に起因する。さらに、多種類の金属を瞬時かつ同時に粒子化させることで合金ナノ粒子の合成を試み、パラジウムーロジウム系の合金ナノ粒子の作製に成功した。マイクロ流路あるいはインクジェット装置を用いて液滴を作製し、これを連続的に衝突させる新規反応プロセスの構築を試みた。液液2相系における操作においては、マイクロ流路を用いて安定に均一なサイズの水滴を製造し、これを衝突させる操作を連続的に行うことに成功した。気液2相系については2台のインクジェット装置により液滴を空中に射出し連続的かつ安定に衝突させることに成功した。両手法とも通常の均一系での混合に比べて、液滴衝突による合一時の混合速度が非常に大きいことを明らかにした。本手法を迅速かつ均一な混合を必要とするナノ粒子合成に適用し、1.4nmのPtナノ粒子、2.7nmのRhPdナノ粒子の作成に成功した。3Dプリンタの選定・導入に時間がかかったが、導入によってこれまでは長時間を必要としたデバイスの作製時間を短縮するとともに種々の形状のチャネルを試作することが可能となり、液滴生成に及ぼすチャネル形状や操作条件の影響を網羅的に検討することができた。また、液滴のサイズ制御のための推算式の提案や、液滴合一デバイスの試作にも成功している。以上より、今年度の目的である液滴生成デバイスの作製および制御法の確立については概ね順調に進展していると判断できる。研究項目(1)については研究目的である微小液滴生成の制御法を確立を達成できたので、今後は研究項目(2)の合一制御について主に検討を行う。液滴合一制御の鍵となるのは液滴生成のタイミング制御と生成後の速度ベクトルの制御である。しかし、これまでの結果から、液滴生成の条件と液滴合一の条件は相反するため、同一デバイス内で両者を実施できる条件は非常に範囲が狭いことが分かっている。このため、合一時に第3物質を添加したり、デバイスの素材を変化させることによって安定な液滴生成・合一デバイスの作製も検討する。気液系の液滴合一混合反応特性の検討については、平成27年度までに安定に液滴を衝突させることに成功しているので、今後は気相中での衝突による混合性能と反応特性について検討を行う。
妊娠時からの乳幼児大規模コホート調査での口腔機能の発育と健康増進因子の網羅的検証

大規模乳幼児コホート調査へ参加の1歳から4歳の小児約2千名について、全ての健康に関わる環境要因、遺伝要因、社会要因、生活習慣要因等を網羅的に調査し、同時に口腔の発達と口腔保健推進に関わる親の意識調査を継続実施した。同時に、大規模調査で実施可能なう蝕リスク検査として乳歯硬組織の評価法の開発を行った。これらの成果は、今後10年間以上継続するコホート調査を継続するための研究基盤と縦断的解析データを得ることができた。世界で4番目の乳幼児10万人大規模コホート調査「子どもの健康と環境に関する全国調査」(通称、エコチル調査)の宮城ユニットでは、現在1歳半の小児3,658名について、申請者が責任者として「口腔の健全な発育と疾病予防に関するコホート調査」がスタートしている。エコチル調査では、全ての健康に関わる環境要因、遺伝要因、社会要因、生活習慣要因等を、臍帯血・採血等の詳細な生化学的検査と遺伝子配列解析をも網羅して、日本全国の10万人の生まれ来る子どもたちを、妊娠中から13歳まで追跡する前向き調査であるが、全体調査では歯科の調査項目は含まれていない。エコチル調査の本調査に合わせて口腔保健の追跡調査を実施すると、口腔保健推進の網羅的な要因解析と全身への影響の調査が可能である。調査は対象小児が13歳になるまで、あと10年以上続く。本研究では、エコチル調査の前半部分の就学前の口腔保健と医療について、宮城ユニットの追加調査として他の生活環境・社会環境、更には子どもの発育状態と関連づけて調査した。この調査は、継続した調査の一部として今後の解析の成長の段階での資料として重要であると共に、宮城県下の育児中の同年代コホートの横断調査として、様々な解析が可能となる。データは、宮城ユニットのデータセンタが個人情報を管理しながらデータベースを構築していることから、現在はそのデータベースの情報の確定を待っている段階である。さらに、子どもの口腔保健の質問の構造に関わる部分を、統計学的に正当であるかの考察を行った。これらの結果から、本年度以降の調査を実施する内容と、解析するテーマ等を調整することができ、研究継続の基盤を確定した。本調査は、エコチル調査の宮城ユニットが実施する追加調査として、他の幾つかの追加調査を同一の追加調査質問紙にまとめて郵送し、回収と個人の確認、データ入力とデータベースの構築、匿名化の作業は宮城ユニットセンターにて実施する。よって、研究者は調査の運営を宮城ユニットセンターに任せて、研究を中心に取り組むことが出来る。これまでの研究の進捗状況は計画通り順調に推移し、データベースの確定を待っている段階である。更に、調査を実施するに当たり、参加者全員が判りやすく同じ解釈が出来る質問を考えることは極めて重要で有り、そのために幾つかの選択枝を選択するための基礎的実験を実施した。則ち、一日の生活サイクルを考える上で、睡眠状態や一日の生活の状態を記録する装置にて実際に生活自体と活動量を計測し、代謝や運動量の評価を正しく行いうるかの実験を実施した。更に、育児データ回収を実施する際のITの活用法についても、幾つかの方策を考察した。また、将来実施を予定している参加者の脱落乳歯の回収時の抽出データの正当性を考える上で、乳歯を用いた生化学的実験にも取り組んだ。初年度は、データ収集と次回以降の追加調査時に実施する質問紙調査や回収乳歯に関する基礎的な研究を実施した。宮城ユニットの参加者の居住地は、宮城県内でもう蝕多発地域であるので、多くのう蝕発生に関する情報と、う蝕発生に関連する網羅的な要因解析と全身への影響の調査立案に役立てることが出来た。研究はほぼ実験計画通りに遂行した世界で4番目の乳幼児10万人大規模コホート調査「子どもの健康と環境に関する全国調査」(通称、エコチル調査)の宮城ユニットでは、現在1歳半の小児3,658名について、申請者が責任者として「口腔の健全な発育と疾病予防に関するコホート調査」がスタートしている。エコチル調査では、全ての健康に関わる環境要因、遺伝要因、社会要因、生活習慣要因等を、臍帯血・採血等の詳細な生化学的検査と遺伝子配列解析をも網羅して、日本全国の10万人の生まれ来る子どもたちを、妊娠中から13歳まで追跡する前向き調査であるが、全体調査では歯科の調査項目は、スタート時点では含まれていなかったが、現時点では様々な地域センターが追加調査を検討している状況になってきた。調査は対象小児が13歳になるまで、まであと10年以上続く。本研究は、エコチル調査の中で唯一スタート時点から調査を開始している追加調査であると考えている。データは、宮城ユニットのデータセンタが個人情報を管理しながらデータベースを構築している。さらに、子どもの口腔保健の質問の構造と脱落乳歯の解析方法について調査研究を実施し、研究継続の基盤を確定した。

宮城ユニットのデータセンターでは、エコチル調査の追加調査として、他の幾つかの追加調査を同一の追加調査質問紙にまとめて制作・郵送し、質問紙の回収と個人の確認、データ入力とデータベースの構築、匿名化の作業を実施している。本研究では、実験の運営に密接に関与するエコチル調査宮城ユニットとの連携によって、年次毎の質問紙調査の対象者とのデータ収集を実演しており、これによって研究者は調査の運営を宮城ユニットセンターに任せて、研究を中心に取り組むことが出来る。これまでの研究の質問紙調査の進捗状況は計画通り順調に推移し、データベースが順次更新している段階である。本年度の事業は、対象者が12歳になるまで続く成長の各段階におけるチェック項目と質問紙の内容を、全国調査の質問紙調査と合わせて策定して、参加者全員が判りやすく同じ解釈が出来る質問を調整した。そのために幾つかの選択枝を選択するための基礎的研究を実施した。さらに、収集する予定の乳歯から成長発育の状況や齲蝕等の疾病に関わる情報を判断する方法を検索した。則ち、これまで実施してきた乳幼児の質問紙調査の結果を整理し、その際の健康・発育に密接に関連する質問を抽出した。同時に、震災前後の生活の変化を検出する研究も実施した。更に、育児データ回収を実施する際のITの活用法についても、幾つかの方策から実施可能な方法を選択して,その準備を開始した。脱落乳歯の回収時の抽出データの再現性の検証で、乳歯を用いた生化学的実験を実施し、さらに効率よく乳歯の初期齲蝕を検出するための光学的機器を試作した。宮城ユニットの参加者の居住地は、宮城県内でもう蝕多発地域であるので、多くのう蝕発生に関する情報と、う蝕発生に関連する網羅的な要因解析と全身への影響の調査立案に役立てることが出来、研究はほぼ実験計画通りに遂行した。世界で4番目の乳幼児10万人大規模コホート調査「子どもの健康と環境に関する全国調査」(通称、エコチル調査)は、妊娠中からその児が13歳になるまで成長発育や疾病発症等の健康情報や生活習慣等を追跡する前向き調査である。本申請研究では、宮城ユニットに参加している3千組を越える0歳児から4歳児までの小児とその保護者を対象に、全ての健康に関わる環境要因、遺伝要因、社会要因、生活習慣要因等を本調査で、口腔内状況に関わる項目を追加調査で実施し、その内容を収集した。本調査は、日本全国の10万人の調査で有り、その収集したデータに関しては、追加調査も含めてエコチル調査の実施部門がデータベースを構築して、調査結果の入力・確認・管理を実施している。現時点は、最近に妊娠時から出生時の全体調査の結果の確認作業が終了して研究データとして活用可能な状態になった状態である。エコチル調査の宮城ユニットのデータセンターでは、他の幾つかの追加調査テーマを同一の追加調査質問紙にまとめて制作・郵送し、質問紙の回収と個人の確認、データ入力とデータベースの構築、匿名化の作業を実施している。本研究期間では、5歳児の追加調査の自記式質問調査票を制作した。口腔内に関わる調査項目として、第一大臼歯の萌出時期や口腔保健に関与する生活習慣に関わる項目をこれまでの調査に加えている。さらに硬組織性状評価装置の幼児への応用のための改変と設定を実施した。
東アジア地域における昆虫観の科学史的研究

本研究は,日本,朝鮮半島,中国,台湾の東アジア各国文化の中における昆虫観を文化昆虫学の手法を用いて異文化比較を行い,科学史的考察によって人々の現在の昆虫への感情がどのように形成されてきたか,そして現代文化や昆虫保護思想にどのような影響を与えているかを調査し,東アジア地域の昆虫観の実態を明らかにすることを目的とする.平成30年度は国会図書館や大都市の公立図書館,宮内庁書陵部にて,新聞記事や雑誌,未刊行史料の文献調査を行い,近現代期の人々の昆虫観に関連する資料を収集した.特に,鳴く虫,ホタル,カジカガエル,セミ,トンボへの人々の見方を重点的に調査した.この中で,鳴く虫やホタル,カジカガエルについては金銭で取り引きされていた実態が明らかになった.ホタルに関しては明治大正期に売買目的で大量の個体が捕獲され,一部地域では乱獲により数が著しく減少していたことが分かった.ホタルに対しては近代日本人よりも,現代の日本人がよほど丁重に扱っていることが明らかになった.鳴く虫については,現代の日本では町中で普通に買えるのはスズムシだけである.しかし,近代期には,スズムシの他,マツムシ,カンタン,エンマコオロギ,クツワムシ,キリギリス,ウマオイなど多種多様な鳴く虫が商品として扱われていたことが判明した.平成30年度9月には中国広州に出張し,文化昆虫学の資料を収集した.中国広州市内で見つけた昆虫民具は質量ともに多くはなかった.しかし,現地で収集した蝶型小物などは日本では決してみられないものもあり,中国華南地方の蝶に対する親近感の一つとみなされると推測された.主な分析対象の文献資料である,新聞記事,雑誌,宮内庁書陵部所蔵未刊行史料のうち,特に新聞資料が当初の想定以上に効率的に収集できている.そして,その分析も計画以上に進捗している.平成31年度以降は,生物としての昆虫と,近現代の文学,玩具,絵画等でモチーフとしての昆虫との違いに着目する.同じ昆虫としての扱いであっても,実際の昆虫とモチーフとしての昆虫の間には外部形態の大きな違いが生じることが少なくない.そして,その違いは文化の中における昆虫の捉え方に影響されることが多いと予想される.そこで画像による両者の形態比較を行う.また,近現代の昆虫イラストの変遷を調査し,年代ごとの科学水準が人々の昆虫観に与えている影響度を分析する.この調査は申請期間中継続的に行う.また,東アジアないしはその周辺のアジア地域(韓国,中国,サイパン)への出張を研究期間中にあと数回行う予定である.現地にて,昆虫をモチーフとする文房具やアクセサリー,玩具を現地調査し,街中のマンホールや看板などに描かれた昆虫を探索する.さらに世界各地の文化昆虫学の文献資料を収集する.文献資料の分析によって,東アジアとそれ以外の地域における昆虫文化の比較研究を行い,東アジア地域漢字文化圏の昆虫観の特徴を明らかにする.この調査は申請期間中継続的に行う.本研究は,日本,朝鮮半島,中国,台湾の東アジア各国文化の中における昆虫観を文化昆虫学の手法を用いて異文化比較を行い,科学史的考察によって人々の現在の昆虫への感情がどのように形成されてきたか,そして現代文化や昆虫保護思想にどのような影響を与えているかを調査し,東アジア地域の昆虫観の実態を明らかにすることを目的とする.平成30年度は国会図書館や大都市の公立図書館,宮内庁書陵部にて,新聞記事や雑誌,未刊行史料の文献調査を行い,近現代期の人々の昆虫観に関連する資料を収集した.特に,鳴く虫,ホタル,カジカガエル,セミ,トンボへの人々の見方を重点的に調査した.この中で,鳴く虫やホタル,カジカガエルについては金銭で取り引きされていた実態が明らかになった.ホタルに関しては明治大正期に売買目的で大量の個体が捕獲され,一部地域では乱獲により数が著しく減少していたことが分かった.ホタルに対しては近代日本人よりも,現代の日本人がよほど丁重に扱っていることが明らかになった.鳴く虫については,現代の日本では町中で普通に買えるのはスズムシだけである.しかし,近代期には,スズムシの他,マツムシ,カンタン,エンマコオロギ,クツワムシ,キリギリス,ウマオイなど多種多様な鳴く虫が商品として扱われていたことが判明した.平成30年度9月には中国広州に出張し,文化昆虫学の資料を収集した.中国広州市内で見つけた昆虫民具は質量ともに多くはなかった.しかし,現地で収集した蝶型小物などは日本では決してみられないものもあり,中国華南地方の蝶に対する親近感の一つとみなされると推測された.主な分析対象の文献資料である,新聞記事,雑誌,宮内庁書陵部所蔵未刊行史料のうち,特に新聞資料が当初の想定以上に効率的に収集できている.そして,その分析も計画以上に進捗している.平成31年度以降は,生物としての昆虫と,近現代の文学,玩具,絵画等でモチーフとしての昆虫との違いに着目する.同じ昆虫としての扱いであっても,実際の昆虫とモチーフとしての昆虫の間には外部形態の大きな違いが生じることが少なくない.そして,その違いは文化の中における昆虫の捉え方に影響されることが多いと予想される.そこで画像による両者の形態比較を行う.また,近現代の昆虫イラストの変遷を調査し,年代ごとの科学水準が人々の昆虫観に与えている影響度を分析する.この調査は申請期間中継続的に行う.また,東アジアないしはその周辺のアジア地域(韓国,中国,サイパン)への出張を研究期間中にあと数回行う予定である.現地にて,昆虫をモチーフとする文房具やアクセサリー,玩具を現地調査し,街中のマンホールや看板などに描かれた昆虫を探索する.

さらに世界各地の文化昆虫学の文献資料を収集する.文献資料の分析によって,東アジアとそれ以外の地域における昆虫文化の比較研究を行い,東アジア地域漢字文化圏の昆虫観の特徴を明らかにする.この調査は申請期間中継続的に行う.当初,昆虫形態分析のための双眼実体顕微鏡および,それに装着する顕微鏡用カメラの購入を予定して,予算を計上していた.しかし,従来から大学に備え付けられていた双眼実体顕微鏡に,顕微鏡用カメラを装着できることがわかった.その結果,双眼実体顕微鏡の購入が不要になったので,次年度使用額が生じた.2019年度は,その次年度使用額を用いて,より倍率の高い必要な生物顕微鏡を購入し,昆虫の詳細な形態比較研究を行う
ヒト膵特異抗原(Elastase III)の酵素免疫測定法の開発とその法医学的応用

前年度までにヒト膵Elastase IIIを指標とした酵素免疫測定法を開発した。そこで今年度、この測定系を用いて血清膵Elastase III濃度及び回収率について検討を加えると共に、その法医学的応用について検討した。健常者12例の血清中膵Elastase III濃度は、男性で1.3±0.8ng/ml(Mean±SD)、女性で1.0±0.3ng/mlを示した。次いで血清の各ゲル濾過分画を測定した結果、膵Elastase IIIの免疫活性は分子量約80kDa(30kDa Elastase III,51 kDa α_1-Antitripsin)付近に認められ、血中での膵Elastase IIIの存在形態はα_1-Antitripsinとの複合体であるものと考えられた。また健常者6例の血清5μlに0.6ng/ml及び6ng/mlの膵Elastase IIIを添加した条件における回収率は、いづれも90%以上の高い回収率を示し、平均で96.3±3.89%を示した。胃腸管内の各部位から得たその内容物中の膵Elastase IIIは、総蛋白比(μg/mg)で大腸において最も高濃度に検出され、上行結腸で43.6(range;0.68-87.0)、下行結腸で512(range;0.2-96.3)、直腸で30.4(range ;7.61-62.7)であった。膵臓刺入メス刃に付着した血痕から検出された膵Elastase IIIは、総蛋白比(ng/mg)で、4956±3067を示し、一方、消化管以外の諸臓器(脳、心、肺、肝、腎、脾、筋)における膵Elastase IIIの総蛋白比(ng/mg)の平均値は0.5115±0.1779であった.このことから膵臓に刺入した凶器と消化管以外の諸臓器に刺入した凶器との鑑別はこの測定法を用いれば、容易に可能であると思われ、本法が膵臓傷のマーカーとして極めて有用であることが示された。更に上記の結果は、2編の論文にまとめた。
XI型コラーゲン分子の軟骨及び非軟骨細胞における特異的発現機構の解析

私たちはヒトコラーゲンα1(XI)鎖のcDNAプローブを用いて、クロスハイブリダイゼーション法にて重視するマウスα1(XI)鎖をコードするcDNAを得て、その全一次構造を決定した。その結果、予想されるマウスproα1(XI)鎖のアミノ酸は1769個であり、そのN末に35個のシグナルペプチドが存在した。ヒトとのアミノ酸レベルのホモロジーは93%であり、N末、中央螺旋部及びC末の領域構造、N-及びC-プロペプチドのシステイン、及び架橋に関与するリジン等の重要な構造はすべて保持されていた。わずかにマウスのN-プロペプチドにおいてアミノ酸が一個少ないのみであった。一方、このcDNAプローブを使用し、マウス胎児期における発現をノーザンブロット法、RT-PCR法及びin situ hybridization法で調べた。その結果、RT-PCR法を用いると11日目胎児にはすでにこの遺伝子の発現がみられた。ノーザンブロット法ではヒトと同様に7.3kb及び6.3kbの転写産物がみられ、18日目胎児では軟骨組織ばかりでなく、脳、皮膚、頭蓋骨の非軟骨組織でも発現していた。さらに、in situ hybridizationを行うと、これらの組織に発現が認められたばかりでなく、心臓弁部、舌骨格筋、大動脈平滑筋、腸管平滑筋、歯芽、耳小胞等にも発現がみられ、この遺伝子が軟骨組織ばかりでなく、広く非軟骨組織にも発現していることが証明された。さらに、N-プロペプチド部分はヒト同様、塩基性、酸性及び短い螺旋領域よりなっていたが、酸性領域をコードするエクソンは胎児の軟骨や頭蓋骨においては複雑な選択的スプライシングを受けており、この現象が内軟骨性骨化或は膜性骨化過程に関与している可能性が示唆された。
マイクロ波誘雷に関する基礎研究

仮想陰極発振器で発生した大電力パルスマイクロ波(ピーク電力20MW、パルス幅15ns、発振周波数12GHz)を円形ホーンと収束レンズを介して、放電容器内の球-球キャップ(直径4.1cm、ギャップ長1.4cm)に照射して放電の誘発を行った。気体は、圧力p=10Torrから大気圧の領域の乾燥空気である。放電発光のストリーク及びフレーミング像を、イマコン792で観測すると同時に、放電電流はオシロスコープで計測した。結果は、以下の通り。1ギャップ領域でのマイクロ波電場密度は、5x10^4MW/cm^2である。この値は、約p=300Torr以下の領域では、マイクロ波放電の閾値を越える。2 p=300Torr付近を境に、2つの発光形態がある。300Torr以上では、マイクロ波入射から約数10ns遅れて、電極間の57箇所で局部放電が開始し、これらが進展してお互いに繋がった時に火花放電に至る。局部放電開始から火花に至る遅れ時間は、電子雪崩の進展時間と一致する。3圧力が300Torr以下では、2段階の放電が起こる。第1回目の放電は、マイクロ波入射とほとんど同時に電極間中央で1個の放電が発生し、続いて中央の放電と両電極間に放電が起こる。これは、電極間中央の放電発生により、最初の放電と両電極間の電場増大して放電が起こると考えている。第2回目の放電過程は、明らかになっていない。4穴あき陽極と外部磁場を用いて、仮想陰極発振器の約30回の連続動作を可能にした。仮想陰極発振器で発生した大電力パルスマイクロ波(ピーク電力20MW、パルス幅15ns、発振周波数12GHz)を円形ホーンと収束レンズを介して、放電容器内の放電ギャップに照射して放電の誘発を行った。なお、放電ギャップは、球一球キャップ(直径4.1cm、ギャップ長1.4cm)で、あらかじめ火花電圧以下の直流電圧を印加しておく。気体は、乾燥空気で100Torrから大気圧の領域で実験を行った。結果は、以下の通り。(1)実験を行った圧力100Torrから大気圧の全領域で、マイクロ波入射によって放電が誘発される。(2)圧力300Torr付近を境に、2つの発光形態がある。300Torr以上の領域では、マイクロ波入射から約数10ns遅れて、電極間の57箇所で局部放電が開始し、これらが進展してお互いに繋がったときに火花放電に至る。局部放電開始から火花に至る遅れ時間は、電子雪崩の進展時間と概ね一致する。(3)圧力が300Torr以下では、2段階の放電が起こる。即ち、第1回目の放電がほとんど消滅した後(正確には残存している場合も多い)、第2回目の放電発光が観測される。第2回目の放電過程については、いまのところ明らかになっていない。結果は、以下の通り。
Riluzoleの脊髄損傷治療薬としての作用機序の電気生理学的解明

本年度は筋萎縮性側索硬化症の治療薬Riluzoleの脊髄保護作用の一つ、脊髄損傷後疼痛を改善する作用のメカニズムについて検討を行った。パッチクランプ法を用いて脊髄後角細胞におけるRiluzoleの作用を電気生理学的に解析した。57週齢の雄性ラットを麻酔後、約650 μmの脊髄横断スライス標本を作成した。ブラインドホールセル・パッチクランプ法により膜電位固定下で脊髄後角(第II層)細胞から膜電流記録を行った。100μMのRiluzoleを5分間単独灌流投与し、膜電流及び自発性抑制性シナプス後電流(IPSC)への影響を解析した。記録した19細胞のうち11細胞で5pA以上の外向き電流が観察された。外向き電流が発生した11細胞における外向き電流の振幅の平均値は、16.3pAであった。外向き電流は一過性であり、リルゾールの繰り返し投与でも観察され、脱感作は認めなかった。またRiluzole投与によりIPSCの頻度が110%以上に増加した細胞は7細胞あり、IPSCの振幅が110%以上に増加した細胞は8細胞あった。Riluzole投与前後ではIPSCの振幅において統計学的に有意に増加していた。本年度の研究成果からRiluzoleは脊髄後角細胞に対して、細胞の過分極を示す外向き電流を発生させると共にIPSCを増強させることが判明した。これらの作用はRiluzoleが脊髄レベルで鎮痛作用を有することを示唆している。次年度は脊髄後角におけるリルゾールの神経細胞過分極作用である外向き電流の発生のメカニズムやIPSCの増強作用のメカニズムを薬理学的解析により明らかにしていく。さらに脊髄前角におけるリルゾールの脊髄保護作用についても合わせて解析を開始していく予定。研究計画と実際の進捗状況に若干の差が生じ、未購入機器などがあるため。次年度の研究計画に従い、必要な研究機器や動物・試薬等の消耗品に使用する予定。また研究成果に応じて、国内外での学会等で研究成果を発表・発信する。
バナッハ環における保存問題とジャイロ構造に関する研究

連続関数全体,連続的微分可能関数全体,解析関数からなる空間,あるいはLipschitz関数からなるバナッハ環など各種の関数空間やバナッハ環,またはヒルベルト空間やバナッハ空間上の有界線形作用素からなるバナッハ環やその部分構造における各種写像と特に等距離写像の研究を行う。さらにこれらの空間上の全射等距離写像全体からなる群の大域的な構造がlocal actionによりどのように記述できるかを,このような群のlocal回帰性,2-local回帰性などを調べることを通して研究を行う。さらにジャイロ構造ほか他の各種構造とその関係について保存問題を通した研究を行う。
「胃癌幹細胞システム」への骨髄由来細胞の関与

われわれは、胃癌発生における骨髄由来細胞の関与について、胃腫瘍を自然発生するトランスジェニックマウスを用いて検証を行った。本研究では、骨髄由来細胞である間葉系幹細胞(MSC;GFPマウス骨髄由来)及び造血幹細胞(HSC;RFPマウス骨髄由来)を用いた混合移植を行った。結果として、胃癌の発生において、骨髄由来細胞であるMSC及びHCSの明確な関与は示唆されなかった。(背景)癌は正常上皮あるいは組織固有の幹細胞の形質転換によって生じるのではなく、慢性的な炎症刺激によって各臓器に動員された骨髄由来細胞が形質転換することによって生じるという説がある。われわれは、癌を自然発生するトランスジェニックマウス(胃癌モデルマウス)を用いて、この仮説の検証を試みた。(方法)(1)controlとして、GFPトランスジェニックマウスのwhole bone marrowを移植したC57BL/6マウス(wild type)の胃を評価した。(2)FACSを用い、GFPトランスジェニックマウスの骨髄からMSCを、RFPトランスジェニックマウスの骨髄からHSCを分離した。放射線照射により骨髄不全とした胃癌モデルマウスの眼底静脈叢からMSC、HSC、およびrescueとしてwild type mouseのwhole bone marrowを移植した。(結果)(1)C57BL/6 GFPトランスジェニックマウスのwhole bonemarrowを移植したC57BL/6マウス(wild type)の胃では腫瘍は形成されなかった。胃切片の免疫染色では、GFP陽性細胞の存在が示唆された。CD45との二重染色により、GFP陽性かつ非血球系細胞の存在も示唆された。また、FACSを用いた解析でも、GFP陽性かつCD45陰性の細胞集団の存在が示唆された。しかしながら、cytokeratinとの二重染色から、GFP陽性細胞は腺上皮そのものではなく、むしろ間質に存在する2SMA陽性細胞と類似の分布を示した。(2)胃癌モデルマウスでは、骨髄移植の有無に関わらず、生後約1年で肉眼的に明らかな胃腫瘍が形成されていた。腫瘍は前胃および腺胃の境界部に局在し、組織学的にある程度の異型性を有していた。近年、炎症や潰瘍における組織修復のみならず、癌の発生においても骨髄由来細胞が大きな役割を果たしているという諸家の報告が見られる。われわれは、胃癌の形成における骨髄由来細胞の関与について、Ganマウス(胃粘膜上皮性腫瘍モデルマウス)を用いて検証を行った。本研究では、4-6週齢のGanマウスに、骨髄由来細胞である間葉系幹細胞(MSC ; GFPマウス骨髄由来)及び造血幹細胞(HSC ; RFPマウス骨髄由来)を混合移植を行った。移植後約50週経過後、腫瘍組織を採取し、病理学的な観点から検証を行った。病変組織を共焦点レーザー顕微鏡により評価した結果、ドナー由来のMSC及びHSCの腫瘍組織形成における有意な介入は観察されなかった。更に、anti-GFP及びanti-RFP抗体を用いて免疫染色を行って結果についても、骨髄由来細胞が腫瘍形成もしくは腫瘍間質組織の構築に関与しているような所見はみとめられなかった。結論として、胃癌の発生において、骨髄由来細胞であるMSC及びHCSの関与は示唆されなかった。しかしながら、本研究に用いたGanマウスは、個体発生の段階において、すでに胃粘膜上皮における腫瘍形成が運命づけられており、この実験結果からだけでは、腫瘍形成における骨髄由来細胞の関与を評価するには不十分であることが考えられ、ヘリコバクターピロリ感染および発癌性物質であるニトロソウレアを用いた実験系により胃癌発生を誘導したマウスを用いて、骨髄由来細胞の腫瘍形成への関与を検証している。その結果、胃粘膜に形成され腫瘍組織の病理学的検証からMSC由来と考えられる細胞が少数ではあるが病変部位に存在していることが示された。
包装製品特有の共振現象解明と防振機能強化策の考案による緩衝材の高機能化

輸送中に製品にトラブルが起きない安全な物流社会を実現するために、多くの包装貨物で保護材として使用されている緩衝材の高機能化を目指している。本研究では、現在のような衝撃に対する緩衝機能に加えて、振動に対する防振機能を強化した緩衝材の作製指針の構築を最終目標としている。二年目である平成30年度は緩衝包装された製品に特有の共振現象発生メカニズムを解明するために、緩衝設計と防振設計の関係調査に取り組んだ。緩衝設計と防振設計の関係を明らかにするために、緩衝設計の諸条件と防振設計に重要な共振振動数との関係を調査した。緩衝設計ごとに変化する緩衝材の剛性に着目し、製品の質量と緩衝材の剛性から緩衝材ー製品系の共振振動数を算出して検討した。緩衝材には発泡ポリエチレン製緩衝材を試料として、その技術資料に記載されている最大加速度ー静的応力線図と応力ーひずみ線図を用いて緩衝材の剛性を求めた。緩衝設計の諸条件として製品の質量と許容加速度、緩衝材の厚みと発泡倍率を変えたときの緩衝材の剛性から共振振動数を算出することにより、諸条件と共振振動数との関係を明らかにした。さらに、これらの関係から共振振動数が低振動数帯になる条件について考察することにより、緩衝包装された製品に特有の共振現象が発生する一因を見出した。以上より諸条件と共振振動数との関係を明らかにした結果、緩衝設計で選択する静的応力や諸条件を変更することにより、包装設計者は一定の範囲内で共振振動数の調整が可能になった。これにより共振振動数を輸送振動の卓越振動数と一致させない対策が可能となり、製品に起きるトラブルの抑制につながる。最終年度である令和元年度には共振振動数の調整範囲を拡げて設計の自由度を拡大するために、緩衝材の表面改良による防振機能強化策を新たに考案したい。当初の計画どおり、緩衝設計と防振設計の関係を理解するために、緩衝設計の諸条件と防振設計に重要な共振振動数の関係を明らかにすることができた。さらにこれらの関係から、包装製品特有の共振現象がみられる一因を見出すことができたため、おおむね順調に進展していると判断した。今年度は包装製品特有の共振現象発生メカニズムを解明するために、緩衝設計の諸条件と防振設計に重要な共振振動数との関係を明らかにした。次年度は緩衝材の表面改良として形状変化や異材積層を行い、防振性に及ぼす影響を明らかにする。これらにより得られた知見から緩衝材の防振機能強化策を考案する。一方で、国際会議での成果発表や論文投稿を行い、議論や意見交換を通して課題の抽出や解決策の検討を図る。本研究では、輸送中に製品トラブルのない安全な物流社会を実現するために、多くの包装貨物で保護材として使用されている緩衝材の高機能化を目指している。現在のような衝撃に対する緩衝機能に加えて、振動に対する防振機能を強化した緩衝材の作製指針の構築を最終目標としている。その実現のために初年度である平成29年度は代表的な緩衝材としてプラスチック系緩衝材について防振性能の調査を行った。防振性能に関する調査では、発泡ポリスチレン製緩衝材を試料とし、緩衝材の上に錘をのせた状態で振動試験機に設置して実験を行った。加速度センサーで測定した振動テーブルおよび錘の加速度から伝達関数を求め、防振性能を表す物性値として減衰比やバネ定数を算出した。緩衝材の発泡倍率や静的応力(錘の重量を緩衝材の受け面積で除した値)を変えることにより、緩衝設計において重要となる二つのパラメーター(発泡倍率と静的応力)が上記の物性値に及ぼす影響を調べ、両者の関係性を明らかにした。静的応力と物性値の関係が明らかになれば、緩衝材設計時の静的応力における物性値を求めることができる。緩衝材を1自由度バネーマスーダンパー系と仮定すると、求めた物性値から伝達関数の推定が可能になる。したがって静的応力と物性値の関係に関する調査は伝達関数を用いた防振設計の実現に役立つと考えられる。さらにこれらの物性値データは共振点変更や減衰付与による防振機能強化策を考案する際の基礎データとしても利用できる。当初の計画どおり、振動実験、加速度測定や物性値算出を行い、代表的な緩衝材を対象に防振性能を調査できたため。さらに静的応力と物性値の関係に関する調査は伝達関数を用いた防振設計の実現に役立つことが示唆できたため。

緩衝材には発泡ポリエチレン製緩衝材を試料として、その技術資料に記載されている最大加速度ー静的応力線図と応力ーひずみ線図を用いて緩衝材の剛性を求めた。緩衝設計の諸条件として製品の質量と許容加速度、緩衝材の厚みと発泡倍率を変えたときの緩衝材の剛性から共振振動数を算出することにより、諸条件と共振振動数との関係を明らかにした。さらに、これらの関係から共振振動数が低振動数帯になる条件について考察することにより、緩衝包装された製品に特有の共振現象が発生する一因を見出した。以上より諸条件と共振振動数との関係を明らかにした結果、緩衝設計で選択する静的応力や諸条件を変更することにより、包装設計者は一定の範囲内で共振振動数の調整が可能になった。これにより共振振動数を輸送振動の卓越振動数と一致させない対策が可能となり、製品に起きるトラブルの抑制につながる。最終年度である令和元年度には共振振動数の調整範囲を拡げて設計の自由度を拡大するために、緩衝材の表面改良による防振機能強化策を新たに考案したい。当初の計画どおり、緩衝設計と防振設計の関係を理解するために、緩衝設計の諸条件と防振設計に重要な共振振動数の関係を明らかにすることができた。さらにこれらの関係から、包装製品特有の共振現象がみられる一因を見出すことができたため、おおむね順調に進展していると判断した。今年度は代表的な緩衝材として発泡ポリスチレン製緩衝材を対象に防振性能を調査した。次年度は現行法で包装製品の質量を変えながら緩衝設計を行い、質量と共振点の関係を明らかにし、包装製品特有の共振現象発生メカニズムを解明する。さらに緩衝材表面の形状変化や異材積層が共振点に及ぼす影響を把握するために、関連研究の情報収集を行う。一方で、学会や講演会で成果発表を行い、議論や意見交換を通して課題の抽出や解決策の検討を図る。今年度は包装製品特有の共振現象発生メカニズムを解明するために、緩衝設計の諸条件と防振設計に重要な共振振動数との関係を明らかにした。次年度は緩衝材の表面改良として形状変化や異材積層を行い、防振性に及ぼす影響を明らかにする。これらにより得られた知見から緩衝材の防振機能強化策を考案する。一方で、国際会議での成果発表や論文投稿を行い、議論や意見交換を通して課題の抽出や解決策の検討を図る。比較見積による価格競争や論文投稿の延期により計画額と使用額に差額が生じたものの、これらの差額は次年度の計測用具、実験用具などの購入費用や論文投稿費用に使用する予定である。比較見積による価格競争や論文投稿の延期によって計画額と使用額に差額が生じたが、これらの差額は次年度の国際会議での成果発表や論文投稿などの費用に使用予定である。
透明ガラス磁石の実現

無容器法で合成した高充填密度ガラスに高温高圧処理を施すことで,ガラスでは決して発現しないとされている強磁性を示すガラス,「透明ガラス磁石」を創り出す.透明ガラス磁石の実現は,「結晶における並進対称性に起因する物性は,ガラスのような非晶質材料では発現しない」という常識から,ガラスを解き放つものであり,物質科学の体系を変革し転換させる.また,強い磁気光学効果により高性能光アイソレータとしての応用に繋がることから通信分野に革新をももたらすことになる.平成30年度は,主に希土類を多く含められる系の一つである希土類ホウ酸塩ガラス(R2O3-B2O3系)のガラス化範囲を決定し,それらについて基本的な物性を測定した.これまでにLa2O3-B2O3二元系で,無容器法を用いることで従来のB2O3リッチ組成だけでなく,La2O3リッチ組成でのガラス化を見いだしていた.このLa2O3をその他の希土類に変えてガラス化範囲を調べたところ,Pr系はLa系とほぼ同じ組成域であったのに,より重希土類になると,ガラス化範囲が一つに統合されていた.また,希土類イオンのイオン半径が小さくなるほど,ガラス化範囲が狭まっていた.それでも50R2O3-50B2O3組成では全ての希土類に対してガラス化が成功したため,これを希土類リッチ基本組成として,各種物性を調べた.密度や充填密度は希土類イオンのイオン半径にしたがって系統的に変化していた.一方でガラス転移温度には大きな差は見られなかった.ただし,結晶化温度以上でアニールして結晶化させたときに,析出する結晶相に差異が見られた.いくつかの試料について磁気光学効果を予備的に測定したところ,一般的な磁気光学ガラスを遙かに凌駕するベルデ定数が得られた.平成30年度は,無容器法を用いることで希土類を多く含められる系の一つである希土類ホウ酸塩ガラス(R2O3-B2O3系)のガラス化範囲を決定した.これまでの研究ではR = La系ではR2O3が2035mol%だけでなく5063mol%の高含有の領域でもガラス化させることができていた.La2O3を磁性を有する希土類に変えたところ,組成に依存した様々な物性変化が見られた.なかでも興味深いのは,R = Prでは2つのガラス化範囲はLaの場合と同様であったのに対して,それ以上の重希土類になると,中間のガラス化しなかった組成でもガラス化ができるようになったこと,一方で徐々に希土類含有限界量の減少が見られたことである.密度やラマン散乱,放射光XRDの結果から,50R2O3-50B2O3系では,B周囲の局所構造には変化が無いが,希土類周囲については,イオン半径に対応して変化していることがわかってきた.以上のことは,ガラス形成能を支配しているのは,BではなくRであることを示唆している.50R2O3-50B2O3組成を希土類リッチ基本組成として,各種物性を比較した.ガラス転移温度には大きな差は見られなかった.ただし,結晶化温度以上でアニールして結晶化させたときに,析出する結晶相に差異が見られた.これは相図に載っている安定結晶相の構造に対応してガラス構造にも違いがあることを示している.いくつかの試料について磁気光学効果を予備的に測定したところ,一般的な磁気光学ガラスだけでなく,市販のGd3Ga5O12結晶を遙かに凌駕するベルデ定数が得られた.希土類ホウ酸塩ガラスについては,すべての希土類に対してガラス化範囲を決定することができた.今後は磁性イオンを含有する組成のガラスについて,順次磁気光学効果を測定する.磁気光学効果の測定には現在別機関の装置を使っているが,当研究機関でも同様の装置を組み上げ始めている.完成すれば大量に合成したガラスに対して,速やかにデータが得られると期待できる.ガラスの構造解析を行うことで,さらなる材料設計指針が得られる.希土類ホウ酸塩ガラス(50R2O3-50B2O3)に関しては,ラマン散乱,放射光XRDを測定済みである.予備的な結果として,いずれの希土類に対してもBは完全に孤立したBO3となっており,ネットワークを形成していないこと,一方で希土類イオンの配位数や酸素との距離は,希土類イオンのイオン半径にしたがって系統的に変化していることなどがわかってきている.現在,分子動力学シミュレーションによってこれらの構造データをよく再現する構造モデルの作製を行っている.ポテンシャルの最適化が終われば,希土類イオンの局所構造が決定でき,希土類イオンの準位が周囲の結晶場によって分裂する状況を理解することに繋げられる.これにより,可能性のある局所構造のなかで,どのようなものであれば磁性をより発現できるかを議論できるようになる.R2O3-B2O3二元系での組成探索は終了したので,今後はTiO2系,Nb2O5系,WO3系,Ga2O3系において,磁性希土類高含有組成でのガラス化を目指す.高圧実験はまだ実験環境は整えられていないので,別機関の装置を借りて予備的な実験を行う予定である.

無容器法で合成した高充填密度ガラスに高温高圧処理を施すことで,ガラスでは決して発現しないとされている強磁性を示すガラス,「透明ガラス磁石」を創り出す.透明ガラス磁石の実現は,「結晶における並進対称性に起因する物性は,ガラスのような非晶質材料では発現しない」という常識から,ガラスを解き放つものであり,物質科学の体系を変革し転換させる.また,強い磁気光学効果により高性能光アイソレータとしての応用に繋がることから通信分野に革新をももたらすことになる.平成30年度は,主に希土類を多く含められる系の一つである希土類ホウ酸塩ガラス(R2O3-B2O3系)のガラス化範囲を決定し,それらについて基本的な物性を測定した.これまでにLa2O3-B2O3二元系で,無容器法を用いることで従来のB2O3リッチ組成だけでなく,La2O3リッチ組成でのガラス化を見いだしていた.このLa2O3をその他の希土類に変えてガラス化範囲を調べたところ,Pr系はLa系とほぼ同じ組成域であったのに,より重希土類になると,ガラス化範囲が一つに統合されていた.また,希土類イオンのイオン半径が小さくなるほど,ガラス化範囲が狭まっていた.それでも50R2O3-50B2O3組成では全ての希土類に対してガラス化が成功したため,これを希土類リッチ基本組成として,各種物性を調べた.密度や充填密度は希土類イオンのイオン半径にしたがって系統的に変化していた.一方でガラス転移温度には大きな差は見られなかった.ただし,結晶化温度以上でアニールして結晶化させたときに,析出する結晶相に差異が見られた.いくつかの試料について磁気光学効果を予備的に測定したところ,一般的な磁気光学ガラスを遙かに凌駕するベルデ定数が得られた.平成30年度は,無容器法を用いることで希土類を多く含められる系の一つである希土類ホウ酸塩ガラス(R2O3-B2O3系)のガラス化範囲を決定した.これまでの研究ではR = La系ではR2O3が2035mol%だけでなく5063mol%の高含有の領域でもガラス化させることができていた.La2O3を磁性を有する希土類に変えたところ,組成に依存した様々な物性変化が見られた.なかでも興味深いのは,R = Prでは2つのガラス化範囲はLaの場合と同様であったのに対して,それ以上の重希土類になると,中間のガラス化しなかった組成でもガラス化ができるようになったこと,一方で徐々に希土類含有限界量の減少が見られたことである.密度やラマン散乱,放射光XRDの結果から,50R2O3-50B2O3系では,B周囲の局所構造には変化が無いが,希土類周囲については,イオン半径に対応して変化していることがわかってきた.以上のことは,ガラス形成能を支配しているのは,BではなくRであることを示唆している.50R2O3-50B2O3組成を希土類リッチ基本組成として,各種物性を比較した.ガラス転移温度には大きな差は見られなかった.ただし,結晶化温度以上でアニールして結晶化させたときに,析出する結晶相に差異が見られた.これは相図に載っている安定結晶相の構造に対応してガラス構造にも違いがあることを示している.いくつかの試料について磁気光学効果を予備的に測定したところ,一般的な磁気光学ガラスだけでなく,市販のGd3Ga5O12結晶を遙かに凌駕するベルデ定数が得られた.希土類ホウ酸塩ガラスについては,すべての希土類に対してガラス化範囲を決定することができた.今後は磁性イオンを含有する組成のガラスについて,順次磁気光学効果を測定する.磁気光学効果の測定には現在別機関の装置を使っているが,当研究機関でも同様の装置を組み上げ始めている.完成すれば大量に合成したガラスに対して,速やかにデータが得られると期待できる.ガラスの構造解析を行うことで,さらなる材料設計指針が得られる.希土類ホウ酸塩ガラス(50R2O3-50B2O3)に関しては,ラマン散乱,放射光XRDを測定済みである.
「空気」が金融市場に与える影響―理論と実験による検証―

今年度の主な研究業績は以下である。1.二変数効用関数を用いて、非金融的な変数に対するリスクがポートフォリオを含む典型的な意思決定問題に与える影響を分析した。より具体的には、非金融的な変数がない場合によりリスク回避的な意思決定をする場合、それにリスクを導入した場合にリスク回避的な意思決定が保存する条件を導出した。本研究課題の主題である社会選好は二変数効用関数の特別な場合であると考えられるので、本研究はそれを含むより一般的な分析において研究目的を達成したと言える。研究会などで報告を行って、来年度以降に国際学会での報告を行って、最終的には国際学術誌の刊行を目指す。2.独裁者ゲームにリスクを導入することで、社会イメージの影響を計測した経済実験を行った。この研究は昨年度から引き続き行っており、今年度はいくつかの研究会で報告を行い、そのコメントを参考にして改訂作業を進めている段階である。来年度に国際学術誌への刊行を目指して、投稿する予定である。本研究課題は理論的には二変数効用関数を用いた分析である。今年度は二変数効用関数で表現できる後悔理論を用いて、後悔が医療意思決定に与える影響を確かめる分析を行った。この論文がHealth Economic Review誌から刊行された。また、複数の疾患間に依存性のある場合に、それが医療行為の価値に与える影響を分析する研究も行った。効用が消費水準と健康状態で決まる二変数効用関数の分析である。この研究は2019年4月15日にJournal of Health Economics誌に採択された。その他に、リスクと曖昧性が同時に存在する場合の投資問題に関する分析を行って、Annals of Operations Research誌に採択された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度は主として以下の研究を行った。1.リスクが存在する状況での社会選好に関する実験のレビューを行った。レビューの結果、近年、研究が進められている独裁者ゲームにリスクを導入した設定で実験を行うことが決まった。2.社会選好が予備的貯蓄に与える準備として、後悔回避が予備的貯蓄に与える影響を理論的に考察する実験を行った。後悔回避は実現する富と事後的に最適な富の二変数効用関数として表現される。社会選好も自分の富と他人(あるいは自分の属する集団の)富の二変数効用関数として表現されるという類似点がある。この研究は今年度の早い段階で論文としてまとめ、国際誌に投稿する予定である。また、同時に社会選好を組み入れた家計内でのリスク配分を考慮した予備的貯蓄の分析に取り組む予定である。今年度に入ってから社会選好をファイナンスの分析に取り入れたいくつかの研究が刊行されている。(例えば、Keeping up with the Joneses and optimaldiversification, Levy and Levy, Journal of Banking and Finance)それらの動向にも注意しながら、研究を進めていく必要がある。最後に研究課題に関連した研究成果を記す。昨年度は3度の研究報告を行った。2回は国際会議、1回は国内学会・研究会である。内容としては、後悔回避に関わる研究と社会選好を含む高次リスク回避度の実験である。今年度の主な研究は以下である:1.独裁者ゲームにリスクを導入した実験がBrock,Lange and Ozbay (2013,AER)によって行われた。しかし、この実験の結果はリスク選好と(受け手がどのように見られたいか)という社会イメージの両方で説明ができる。そこで、これらの影響を切り離す実験を設計した。今年度は予備実験を進めてきた。追加的な実験の設計に時間が掛かってしまい、今年度中には、本実験を行うことができなかった。来年度は本実験を行うと同時にそれを論文としてまとめる予定である。2.本研究課題では、二変数関数で表現できる社会選好を分析することが目的である。行動経済学で分析される効用関数は同様の形式を持っている。今年度は、その一つである後悔理論を用いた理論的な研究を進めた。一つは日本の保険市場の説明を試みた論文である。この論文は投稿中で、現在、サードラウンドである。もう一つは後悔理論の枠組みで初期富の効果を確かめる論文で、第一稿を国際会議で報告した。来年度、何回かの報告を行った後、投稿する予定である。3.本研究課題では社会選好の金融分野への応用を念頭に置いている。それに関連して、企業が会計システムを通じて情報公開を行う時、望ましい規制のあり方について理論的な分析をした。この論文は投稿中で、現在、セカンドラウンドである。本研究課題は二年目であり、いくつかの研究課題が論文としてまとめられ、国際誌に投稿している段階にある。おおむね順調に進展しているとして差し支えないと思われる。ただし、改訂要求のある論文を多く抱えている状況なので、研究成果物になるよう取り組む必要がある。同時に、いくつかの研究は準備中なので、それらの研究も進める必要がある。その意味で、三年目はそのバランスに気を付けながら、注意して研究を進めるようにしたい。今年度の主な研究実績は以下である:1.リスク下の社会的選好を確かめるため、独裁者ゲームなどの典型的なゲームにリスクを取り入れた経済実験を行った。興味深い結果を観察しているが、近年の刊行された論文と比べて、サンプルサイズが十分ではないので、来年度も引き続き同じ経済実験を行う予定である。

2.二変数効用関数として後悔を導入した効用関数を考えて、保険市場や医療意思決定の分析に応用して、期待効用で得られた結果と比較することで、後悔がそれらに与える影響について考察した。投稿していた論文の1編がEconomic Modelling誌への掲載され、もう1編が国際学術誌に投稿中である。3.リスクと曖昧性という異なる水準の二種類の不確実性がポートフォリオなどの金融市場の意思決定に与える影響について分析を行った。企業がリスクヘッジを目的としたデリバティブを購入する問題を考えて、バックグラウンドリスクと曖昧性を加味した場合でも完全ヘッジング定理が成立する条件を導出した。この場合、期待効用と同様にリスクヘッジにはプットオプションが不要と結論付けることができる。一方、この条件が満たされない場合には、完全ヘッジング定理は不成立となり、プットオプションがリスクヘッジで果たす役割が理論的に説明することができる。この論文はBulletin of Economic Research誌へ採択され、来年度には刊行される予定である。4.企業が金融市場を通じた資金調達を行う場合、会計システムで決められた情報公開についての理論的な分析を行った。具体的には、企業が情報開示として積極主義と保守主義を選べる場合、保守主義の原則と異なり、企業の属性によって社会的に最適な情報開示が異なる場合があることを示したうえで、それを実現する罰則の特徴付けを行った。この論文はApplied Economics誌から刊行された。今年度は刊行予定も含めて3編の論文を国際学術誌に刊行することができた。また、4編の論文が改訂要求、または、再投稿中である。他に投稿中の論文、国際学会等で報告されている論文もあり、成果面としては本研究課題は順調に進展している。ただし、これらの全ての論文は理論であり、本研究課題のもう一つの側面である実験については更なる進展が必要である。実験が遅れている原因としては、以下が考えられる:1.所属する大学において、過去に経済実験はほとんど行われておらず、この研究課題に関連した経済実験が実質的に最初である。そのため、ソフトとハードの両面において、環境整備に時間を要したため、経済実験については実施が遅れ気味になってしまっている。2.国際的な研究レベルでは、経済実験で要求されているサンプルサイズが大きくなっており、当初の想定以上に多くの回数の経済実験が必要になった。今年度はいくつかの経済実験を実施できたが、サンプルサイズが不十分という結論となり、論文としてまとめる前に追加で経済実験を行うことにした。もちろん、これらの原因が完全に解決されている状況ではないが、今年度にいくつかの経済実験を実施したことにより、経済実験を実施するための環境整備は来年度は今年度と比べて改善した状況であるので、速やかに今年度からの経済実験の続きを実施するようにする。加えて、いくつかの新しい経済実験についても検討していく予定である。今年度の主な研究実績は以下である: