hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
木質複合廃棄物の炭化形成と燃焼に関する基礎研究

本研究は木炭と異種材料で混用複合された材料の機能性の付与と、木炭の新たな機能を発現させるため二段炭化による超高温処理を施し、その木炭の性状について検討した。炭化形成は炭化温度や雰囲気などの各種条件下で異なるが、生物組織特有の組織構造はかなり高温まで維持される。炭素の結晶構造の変化やホルムアルデヒドなどの吸着性賦与は炭化温度に依存する。スギ材を原料として500°C以下で一段炭化した木炭を真空後アルゴン置換した雰囲気で2000°C以上にして二段炭化したところ、2500°C以上で円錐形炭素物質の形成がみられた。この新しい性状の炭素形成物はグラファイト化の製造過程の違いから、その形状や熱的性質に従来の木炭とかなり異なることが明らかになった。とくに差動型高温TG-DTAによる計測では大気中での熱分解に対しては通常の木炭に比較して高温側にシフトし、分解に要する温度領域がやや広くなる。その結果から円錐形炭素物質の単離は大気中での熱分解の温度差と持続時間を組み合わせた方法が考えられる。廃石膏ボードを各種温度で熱処理して結晶水の異なる状態として、木炭の混入比を変化させて得た複合材料の物性を計測した。約500°Cで熱処理した石膏は無水石膏であり、木炭混入時の水の添加や乾燥温度によって状態は変化せず、木炭の混入比の増加によって平衡含水率が増加した。異物混入によって生じる燃焼、炭化物を現実の場で考えると最小限の管理が必要であり、燃焼と熱処理を加味した複合材料は保管、簡易な用途対応がきわめて重要と考えられる。また炭化物の高度な機能性付与については分解ガスの状況から考えると二段炭化が必要と思われる。
アラン・ロブ＝グリエの後期作品の研究

本研究においては、ロブ=グリエの中期から後期に至る作品の語り構造の変遷と物語の舞台の現地調査で得られた知見を踏まえて後期を代表する自伝的作品の構成を分析した結果、ロブ=グリエにとって、自我とは統一的に実在するものではなく、謎を孕んだ人生の様々な記憶によって常に更新されてゆくものであり、この自我のあり方こそ、ロブ=グリエがデビュー作以来、作品創造を通じて一貫して主張し続けてきた、多文化共生の世界を生きる為に必要な人間の自我のイメージであることを明らかにすることができた。今年度は3年計画の初年度であった。前回の課題「アラン・ロブ=グリエにおけるエグゾチスム(JSPS科研費22520341)」で得られた研究結果をもとに、後期作品についての初期段階の研究を行った。すでに先に行った研究において、ロブ=グリエの後期作品の研究に進むためのアンカーとなる作品として1981年に発表された『ジン』を取り上げ、この作品にみられる特異な語りの構造を分析し、ロブ=グリエの作品の歴史的展開における意味を探究したが、本年度は、この語りの構造をフランス現代文学の流れに位置付けて分析しその歴史上の意義についての考察を進めた。具体的には、同じように複数の語り手が次々に交代しつつ物語が展開する複雑な語りの構造を持つロブ=グリエの作品の先行作品として、サルトルの『自由への道』(1945)とヌーヴォーロマンの作家たちの中でロブ=グリエと双璧を成す作家ミシェル・ビュトールの『段階』(1960)との比較を通じて、ロブ=グリエの後期作品の語りの構造とその意味についてさらに検討を加え、ロブ=グリエの作品の語りの構成の持つ意味を、現代人の世界観の変遷に関わる問題として明らかにする試みを行った。結果、そこに見られたものは、全体主義から多文化共生へと向かう道筋であると同時に、世界とそれを見る個人の意識の確固たる「実在性」に関する信念に付された大きな疑念であった。以上の経緯について、平成26年12月20日に行われた「関西大学フランス語フランス文学会」で口頭発表を行い、この発表に資料や作品分析を加えて増補改定し「アラン・ロブ=グリエの後期作品の研究(1)ー瓦葺き状の語りの構成とその意味についてー」として論文にまとめ、平成27年3月発行の『仏語仏文学』(関西大学フランス語フランス文学会発行)に発表した。今年度は3年計画の2年目であった。前年度はロブ=グリエの後期作品に見られる独特の語りの構成が持つ現代文学史上の意義に関する研究を進めたが、今年度は前年度の研究結果を踏まえて、後期作品群への出発点である中期の小説『ニューヨーク革命計画』の物語の舞台となったニューヨーク市街の実地調査を行った。調査の結果は予想を大きく超えるものがあり、この作品自体の理解のみならず、後期作品群の代表作である自伝的作品の理解について、新しい見解につながる重要な知見を得ることができた。具体的には、ロブ=グリエが自ら訪れた街をどのように抽象化して物語世界として構成しているのか、その顕著な例を見て作品化のプロセスを良く理解できたことであるが、この研究結果の概要については、平成27年12月19日に関西大学で開催された関西大学フランス語フランス文学会で口頭発表を行い、この発表に資料や作品分析を加えて増補改定し「『ニューヨーク革命計画』とニューヨーク」として論文にまとめ、平成28年3月発行の『仏語仏文学』(関西大学フランス語フランス文学会発行)に発表した。前年度得られたロブ=グリエの作品に見られる独特な語りの構造に関する知見に、今年度得られたロブ=グリエが自分の経験と記憶を物語世界に展開してゆく独特な方法に関する知見を加えて、いよいよ後期作品の代表作である自伝的作品を分析する準備が整った。自伝的作品の第1作『戻ってくる鏡』の分析にはすでに取り掛かっている。2016年度は本研究課題の最終年度であった。研究開始当初に予定していたイスタンブール市街の現地調査はテロ事件多発により危険回避の必要から断念せざるを得なかったが、研究を続ける中で必要性が高くなってきたロブ=グリエが幼少時代を過ごしたフランスのブレスト市街とパリ市街の現地調査を2016年7月28日から同年8月8日にかけて行い、作品に描かれた自伝的事実が作品の物語構成に関わる役割について極めて重要な知見を得ることができた。そして、過去2年間の研究成果にこの実地調査よって得られた知見を加えることによって、本課題のメインテーマであるロブ=グリエの後期作品群の中心を成す自伝的作品、ロマネスク三部作の分析を大きく進めることができた。具体的には、1985年から94年にかけて発表されたロマネスク三部作は、決して自伝の作成を目的として書かれたものではなく、逆に、文学の物語世界というものは、そしてまたその世界を描き出す自我というものも、決して実在し得ない「あるがままの人生」と、その対極にあるこれまた実在し得ない純然たる虚構の中間に展開しているものであるというロブ=グリエの独特な世界観を表現しようとして書かれたものであることを明らかにすることができた。

以上の研究成果について、その概略を、2016年12月17日に関西大学で開催された関西大学フランス語フランス文学会において「アラン・ロブ=グリエのロマネスク三部作について(1)」という表題で口頭発表を行い、詳細については、「アラン・ロブ=グリエの後期作品の研究(2)」(関西大学文学会発行『関西大学文学論集』第66巻第3号、2016年12月10日)と「アラン・ロブ=グリエの後期作品の研究(3)」(関西大学フランス語フランス文学会発行『仏語仏文学』第43号、2017年3月15日)の2本の論文として発表した。本研究においては、ロブ=グリエの中期から後期に至る作品の語り構造の変遷と物語の舞台の現地調査で得られた知見を踏まえて後期を代表する自伝的作品の構成を分析した結果、ロブ=グリエにとって、自我とは統一的に実在するものではなく、謎を孕んだ人生の様々な記憶によって常に更新されてゆくものであり、この自我のあり方こそ、ロブ=グリエがデビュー作以来、作品創造を通じて一貫して主張し続けてきた、多文化共生の世界を生きる為に必要な人間の自我のイメージであることを明らかにすることができた。ロブ=グリエの後期作品に見られる語りの構成の意味を文学史的展開の中で明らかにすることによって、後期作品群の中心となる自伝的作品3部作の意味を理解するための糸口をつかむことができた。平成28年度は研究計画の最終年度である。当初の研究計画では本年度はイスタンブール市街の実地調査を行なう予定であったが、フランスのブルターニュ地方の都市ブレスト市街の実地調査に変更する。ブレスト市街の調査は自伝的作品群の研究を進める中で次第に必要性が高まってきたものである。当初予定していたイスタンブール市街の調査は、トルコ国内でのテロ事件頻発を受けて危険を回避するため断念せざるを得なくなったのであるが、これによって研究全体の詰めの部分に影響が出る可能性があり、残念極まりない。しかし、今はとにかくできることに集中することにして、後期作品群の中核をなす自伝的作品群の構造の分析とその意味の解明に全力を集中することにする。現代フランス文学本年度の研究で得られた知見をもとに、自伝的作品3部作の分析にとりかかり、ロブ=グリエの自伝的作品の特異性を明らかにし、その構成の持つ意味について考察を進める。また、本課題では、ロブ=グリエの作品の舞台となったイスタンブールとニューヨーク市街の現地調査を予定しているが、本年7月末から9月中旬まで、勤務先の関西大学からアメリカ合衆国ハワイ州での調査研究の機会を与えられたので、本年度はその期間中に用務を切り替えて、ニューヨーク市街の現地調査を先に行うことにする。2015年7月から9月にかけて勤務先の関西大学より在外研究の機会を得てアメリカ国内に滞在しており、そこから科研の研究計画にあるニューヨーク市街の現地調査に赴いたので交通費を削減することができたため。購入したパソコンとセットになるモニターが、予想に反して発売されなかったため。フランスの地方都市ブレスト市街地の実地調査と合わせてパリで資料収集を行うための旅費及び書籍を中心とした資料購入費に充てる。ニューヨーク市街現地調査の旅費と書籍など資料の購入費用に充てる。
α-1,3-グルカン含有生分解性複合樹脂ならびにその再資源化に資する酵素の開発

α-1,3-グルカンのポリマーとしての利用法の開発やその分解酵素であるα-1,3-グルカナーゼの構造と機能ならびにその利用法に関する研究は大変遅れている。本研究では、α-1,3-グルカンを他の生分解性ポリマーと組合わせることで新規の機能を有する生分解性複合樹脂の開発を行うとともに、開発した樹脂の再資源化を環境にやさしく効率よくおこなうための酵素α-1,3-グルカナーゼの高機能化をセットで行うことを目的とする。
学童期小児における運動器発達と食事・生活状況との関連

平成28年度29年度に都内小学校2校において5、6年生を対象として測定したデータ(414名)について集計・分析を行った。その結果、身長、体重、肥満度、骨格筋量、体脂肪率においては、東京都心部と山間部の小学校では測定値に違いはなく、骨密度は、男子において山間部のほうが有意に高かったことから、校庭の広さ等の運動環境は子どもの骨密度に影響する可能性が考えられたが、筋肉量や体脂肪率には影響をあたえないと考えられた。性別で比較すると、体脂肪率は6年生で男子よりも女子のほうが有意に高かった。また、学年別に比較すると、骨格筋量および全体筋肉量は男子において5年生よりも6年生のほうが多く、体脂肪率は女子において5年生よりも6年生のほうが高いことがわかった。これらのことから、小学6年生ころから第二次性徴にともなう身体構成の変化を確認することができた。以上の結果を含めてさらに調査・測定を進めるため、来年度からの測定にむけて機器整備、補修をおこない、新規に購入した骨密度については測定バイアス軽減のために測定トレーニングを実施した。また、対象校の選定については運動環境等を考慮しながら研究協力依頼をすすめている。研究計画通りにすすめることができた。来年度は対象校12校について、身体計測および食事調査を実施する。また、来年度はアジア国際栄養学会が開催されるため、諸外国における小児の身体計測と体力について最新情報を得たいと考えている。機器購入時に相見積もりとしたことから、業者による値引きが発生したため。
有機溶媒中リバーゼを触媒とした新規不斉反応による有用物質の高効率生産

有機溶媒中でリパーゼを触媒とする立体選択的エステル交換反応に第2種不斉変換の概念を応用して、置換ベンズアルデヒドからキラルシントンとして重要な(S)の絶対配置を有する光学活性なシアノヒドリンエステルを100%近い化学収率で合成する動的速度論的光学分割法を確立した。また、固定化の際にトレハロースやシュークロースなどの二糖類を添加して、リバーゼタンパク質に最適量の結合水を保持させることにより最大活性をえることに成功した。さらにこれらの糖の添加によって加熱や親水性有機溶媒に対するリパーゼの耐久性も飛躍的に向上した。活性セリン残基の阻害剤との反応を解析することによって、水溶液中よりもむしろ有機溶媒中において、リパーゼは通常のセリン加水分解酵素としての挙動をとっていることを明らかにした。Pseudo-monas aeruginosa TE3285が生産するリパーゼの遺伝子をクローニングして、大腸菌における大量発現に成功したが、リパーゼタンパク質は不活性な封入体を形成した。また、これまでリパーゼの活性化因子として知られていた遺伝子をクローニングして、大腸菌中で発現させて活性化因子タンパク質を得た。これは活性化因子をタンパク質として精製した最初の例である。先の封入体リパーゼを巻き戻す際に、この活性化因子タンパク質を1:1の割合で添加するとリパーゼの活性が回復した。これによって、活性化因子はタンパク質として発現してから、シャペロン様の役割をはたしていることが明らかになった。これらは、不斉合成反応におけるリパーゼの利用を実用に移すことが直ちに可能であることを示す具体的な内容をふくんでいるばかりでなく、基礎研究の面でもきわめて重要な研究成果といえる。本年度の研究により、以下のような成果および知見が得られた。1.有機溶媒中リパーゼせ触媒とする立体選択的エステル交換反応に第2種不斉変換の概念を応用し、種々の置換ベンズアルデヒドから光学活性なシアノヒドリンエステルを100%近い収率で合成する動的速度論的光学分割法を確立し、キラルシントンとして重要な(S)の絶対配置を有する種々のシアノヒドリン類を高い光学および化学収率で合成した。得られた光学活性シアノヒドリンエステルを出発原料として、低毒性でしかも選択性の高いピレスロイド系農薬であるフェンバレレートへと導き、生物活性に必要とされる正しい立体配置を持った立体異性体を92%以上の光学収率で合成することができた。2.リパーゼが有機溶媒中で高い活性を発現するための固定化方法を工夫し、酵素活性に必須とされる微量の結合水を保持させることにより、有機溶媒中でも最大活性を発揮する固定化リパーゼを作製した。すなわち、糖類が有する水分保持能力を利用しリパーゼの近傍に最適量の結合水を保持させることにより最大活性を発揮させることに成功したばかりでなく、トレハロースやサッカロースなどの二糖類に見られるタンパク質を安定化する作用を応用し、熱や親水性有機溶媒に対する耐性が飛躍的に向上した固定化リパーゼを作製した。3.大腸菌によるPseudomonasリパーゼの大量発現系の構築。広い基質特異性と高い立体選択性を兼ね備え、合成的価値が最も高いといわれるPseudomonas属由来のリパーゼをクローニングし、大腸菌にて大量発現させる系を確立した。その際、リパーゼ遺伝子の下流に存在する未知の遺伝子産物が、リパーゼタンパク質の巻戻し(refolding)において重要な働きを担っていることをつきとめ、その遺伝子産物の大量発現にも成功した。この未知のタンパク質はリパーゼタンパク質の巻戻しを触媒し、不活性なリパーゼタンパク質を活性型のリパーゼへと変換する。この成果は、大腸菌を用いて活性型のPseudomonas

リパーゼを大量生産することにより工業的規模の有機合成におけるリパーゼの利用を可能にするばかりでなく、遺伝子工学的手法によるリパーゼ自身の機能改変にも重要な道を開いた。本年度の研究により、以下のような成果及び知見が得られた。1.Pseudomonas属由来リパーゼ活性化因子の発現系の構築。昨年度の研究により明らかとした、リパーゼの発現に必須なリパーゼ活性化因子(LipB)の大腸菌中での発現を試みた。LipBをグルタチオントランスフェラーゼとの融合タンパク質(GST-LipB)として発現させる系を構築し、大腸菌中での発現に成功した。発現した融合タンパク質は封入体を形成したリパーゼの巻き戻しを触媒し、リパーゼを活性化させた。GST-LipBのうち、LipB部分が活性化に必要であることを、GST単独、トロンビンにより融合部位で切断したGST-LipB、トロンビン単独のリパーゼ活性化活性を観察することで確認した。このLipBによる活性化にはMgイオンやATPを要求しないことなどから、LipBがシャペロンなどとは異なった活性化機構を持つことが示唆された。2.Pseudomonas属リパーゼの活性残基の同定。リパーゼの反応には一般にcatalytic triadと呼ばれるSer-His-Aspの3残基が空間的に近接して配置された構造が触媒すると考えられている。Pseudomonaリパーゼの一次配列構造を他の生物種由来のリパーゼと比較し、LipA中に保存されたSer-82、His-251、Asp-209を見いだした。これらの残基をGlyまたはAlaに置換した遺伝子を作製し、大腸菌中で発現させたところ、野生型と同様の発現量が認められた。しかし、これらの変異型酵素は野生型と異なり、リパーゼ活性を全く示さなかったことから、これらの残基が活性に深く関与していることが示された。これらの成果は、リパーゼをタンパク質工学的に改変し、大腸菌内で大量発現させることで工業的規模のリパーゼの利用を可能とするための重要な成果である。有機溶媒中でリパーゼを触媒とする立体選択的エステル交換反応に第2種不斉変換の概念を応用して、置換ベンズアルデヒドからキラルシントンとして重要な(S)の絶対配置を有する光学活性なシアノヒドリンエステルを100%近い化学収率で合成する動的速度論的光学分割法を確立した。また、固定化の際にトレハロースやシュークロースなどの二糖類を添加して、リバーゼタンパク質に最適量の結合水を保持させることにより最大活性をえることに成功した。さらに、これらの糖の添加によって加熱や親水性有機溶媒に対するリバーゼの耐久性も飛躍的に向上した。活性セリン残基の阻害剤との反応を解析することによって、水溶液中よりもむしろ有機溶媒中において、リパーゼは通常のセリン加水分解酵素としての挙動をとっていることを明らかにした。Pseudo-monas aeruginosa TE3285が生産するリパーゼの遺伝子をクローニングして、大腸菌における大量発現に成功したが、リパーゼタンパク質は不活性な封入体を形成した。また、これまでリパーゼの活性化因子として知られていた遺伝子をクローニングして、大腸菌中で発現させて活性化因子タンパク質を得た。これは活性化因子をタンパク質として精製した最初の例である。
プレシナプス分子の動作原理から捉える適応回路メカニズム

本年度は前年度に引き続き、養育行動後のc-FosとCASTのmRNAの発現をin situハイブリダイゼーションにより脳全体を対象として解析を行った。その結果、養育行動との関連が知られている内側視床前野(MPOA)の他に室傍視床核(PVT),内側乳頭体核(MMN)などの領域においてc-Fosの発現が増加している様子が見られた。各領域での個々の細胞ごとのc-FosとCASTの発現量の関連性を調べるため、京都大学工学部電気電子工学科の石井信教授から指導していただいた大規模データの解析方法を用いて、PVTにおいてはCASTの発現量も高い傾向があることを見出した。また、養育行動に依存して活性化したPVTの神経細胞においてCASTを特異的にノックアウトする系を構築するため、c-FosプロモーターでCreERT2が発現するAAVベクターを作製した。実際に初代培養神経細胞に感染させると、KCl刺激によりCreERT2の発現が増加し、タモキシフェンにより核内へ移行されることから、発現と核内移行の制御が可能であることが分かった。今後マウスへの感染を行う予定である。さらに、昨年度に作製を始めたCASTおよびELKSのマウスモノクローナル抗体のハイブリドーマの中から、それぞれの特異性を持ちつつ免疫組織染色で使用可能なハイブリドーマのスクリーニングを進め、抗CAST抗体48クローン、抗ELKS抗体25クローンの中から組織染色に用いることができるCAST、ELKSのモノクローナル抗体を得ることに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。神経細胞は外界の様々な変化・刺激を受けて、シナプス伝達の強度を変化させる。そしてそのシナプスレベルの変化が最終的には回路レベルで統合されて、行動の表出とその変化につながる。本研究では、ポストシナプスに比べ不明な点が多い学習・行動によるプレシナプスの変化について、アクティブゾーンタンパク質CASTおよびファミリーメンバーELKSに着目した研究を推進する。そこで、本年度は以下の項目について研究を推進した。1,行動関連神経細胞での遺伝子発現の解析:養育行動・報酬学習を行ったマウス脳で活性化する神経細胞を同定する目的で、c-fosによるin situハイブリダイゼーションの系を立ち上げた。また、各種シナプスタンパク質をコードする遺伝子のプローブ作製を進めた。また、実際の行動実験については養育行動に着目して、実験パラダイムの構築を行った。さらに、昨年度までにCASTが大脳基底核のドーパミン作動性ニューロンに強く発現していることを見出していたので、ノーズポーク試験など、新しい行動解析システムの導入を進めた。2,リン酸化抗体によるCASTのリン酸化修飾の解析:脳内のどの領域でCASTおよびファミリーメンバーELKSがリン酸化されているかを明らかにするために免疫染色による形態学的な解析を行った。海馬および大脳皮質では主にCASTが、小脳では主にELKSがリン酸化されていることを見出した。また、内在性のCASTおよびELKSを同時に検出する目的で(当該リン酸化抗体がモルモット由来)、CASTおよびELKSに対するマウスモノクローナル抗体の作製を開始した。行動実験に関する予備データでは、子育て行動をさせた際のメスマウスの脳内のどの領域で神経細胞が活性化されるのかを検討して、いくつかの領域でc-fosシグナルが顕著に上昇していることを見出した。一方で、バックグランドがやや高く出る傾向があったので、引き続き行動実験パラダイムの条件検討が必要と思われた。ノーズポーク試験を行うための実験室の整備を進めて、来年度以降、報酬系の行動解析を行える環境を整えた。モノクローナル抗体についても、CASTおよびELKSに関してはそれぞれ10種類程度のハイブリドーマ上清が得られた。これらについて、免疫染色を行い、染色の特異性が高いものをそれぞれ3つ程度に絞り込んだ。以上のように、初年度として予備的データも蓄積されつつあり、研究は概ね順調に進展していると判断した。子育て行動や報酬行動時において活性化する神経細胞の同定を引き続き進める。

特に、野生型で一定の予備的データが得られた段階で、CASTノックアウトマウスの脳内におけるc-fosシグナルのパターンを詳細に解析する。また、組織を用いた解析でもCASTリン酸化抗体は使用できるので、上述の行動解析と組み合わせて、養育行動時におけるCASTおよびELKSのリン酸化の程度をウエスタンブロット法および免疫染色法にて解析する。さらに、モノクローナル抗体の作製を継続して、ウェスタンブロッティングや免疫沈降実験、さらには免疫電顕にも使用可能なクローンを選別する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
船舶レーダーと画像解析に基づく都市域における降雨微細構造の解明

東京湾沿岸部にある建物屋上に設置したXバンドの船舶レーダーを用いて,高時空間分解能(約2秒,12m分解能)で降雨の鉛直分布観測を実施した結果,以下の成果を得た.(1)雨滴が上空で確認され地上に到達するまでの降雨のリードタイムを評価した結果,強い降雨(対流性降雨)であっても地上に雨滴が到達する約10分前に降雨予測をできる可能性が示唆された.(2)降雨エコーをトレーサー粒子としたPIV解析から発達中の対流性降雨の内部では雨滴落下速度が局所的にー4+4m/sと激しく変動していることがわかった.(3)局地的大雨前後の上空風変化から降雨直前に強い上昇流が発生していることが示された.平成27年度は,千葉工業大学新習志野キャンパス(千葉県習志野市)の建物屋上に設置したXバンド(9,410MHz)の船舶レーダーを用い,高い時間・空間分解能(約2秒,12m分解能)で降雨の鉛直分布を捉える常時観測を実施した.観測範囲は半径約3.6kmであり,南北断面(海(東京湾)ー陸のライン)の降雨を捉える設定とした.なお,同観測地点には複合気象装置も設置し,地上降雨量のほか,気温,水蒸気量(混合比),風向風速,気圧の測定も実施している.また,屋外カメラ(千葉工業大学,東京工業大学,防衛大学校の3か所に設置)を用いて雲の流れ場も常時モニタリングしており,降雨現象全般を捉えている.本研究の目的の一つである降雨鉛直分布を捉え,その降雨形態について評価した結果,層状型,対流型の大きく2つに分類できた.層状型は明瞭なブライトバンド(雨粒の融解層のエコー)が確認でき,対流型には明瞭なブライトバンドはあまり見られずに上空に巻き上がるようなエコーが見られるのが特徴である.対流型降雨の一例として,上昇流によって雨が巻き上がっている様子が捉えられた際,地上風分布では観測地点に風が収束しており気温も急激に下がっていたことが確認でき,このことから降雨の発生には冷たい空気塊の流入が関係していたと考えられた.また,南側では強い降雨強度を示しているのに対し北側では一時的に降雨が弱まっているなど,降雨時間中の風向変化に応じて,地上での降雨強度も急激に変化する様子が観測された.その他にも,既存の気象レーダー(水平分布)で降雨を捉える前に本レーダーでは降雨を捉えた事例もある.このように,降雨の発生・発達から終息していく一連の降雨プロセスを観測することに成功しており,独創的な観測手法やそれに基づく結果については,国内外の会議にて発表している.詳細な降雨プロセスを把握する目的で,東京湾沿岸部に高時空間解像度で降雨を捉えられる船舶レーダーを設置した.レーダー設置以降すぐに常時観測を開始したが,できるだけノイズを減らし降雨を綺麗に捉えるため,電波出力設定の調整について試行錯誤を重ねた結果(設定変更後は降雨があるまで画像確認ができないために時間を要する),平成27年6月から現在の設定に落ち着き,詳細な降雨過程を評価できるようになった.常時観測の結果,層状型,対流型といった異なる降雨形態を確認し,降雨の発生・発達・終息といった一連の降雨プロセスを捉えることに成功している.複雑な降雨形態を示した原因についても,船舶レーダー以外の気象観測機器(申請者が設置した屋外カメラや複合気象装置,既存の気象レーダーなど)の結果を用いることで評価した.降雨が地上に到達する前に上空でどのような変動を示しているのかについては,降雨の鉛直分布を捉えることができなければ把握が難しいものであり,降雨鉛直分布の常時観測を実施する意義は大きい.一方で,船舶レーダーが予期せぬエラーにより何度か停止することがあったため,安定した常時連続観測に向けて,その対応・修理も実施している.平成28年度は,平成27年度に実施できなかったドップラーライダーおよびディスドロメータとの同期観測を実施する予定であり,降雨現象の多い夏季以降の観測に向けた準備を進めている.また,流体解析ソフトを用いたPIV解析にも取り組んでおり,降雨中の乱流変動解析にも着手している状況である.平成28年度は,平成27年度に千葉工業大学新習志野キャンパス(千葉県習志野市)の建物屋上に設置したXバンド(9,410MHz)の船舶レーダーを用い,高時空間分解能(約2秒,12m分解能)で降雨の鉛直分布を捉える常時観測をほぼ通年で実施した.また,平成28年度には船舶レーダー観測地点において新たにディスドロメータを設置し,地上における降雨落下速度および降雨粒径の測定を開始した.加えて,夏季には同地点にて小型ドップラーライダーを設置し,降雨前後の風系場の測定も実施した.観測始点にはLAN環境も整備し,降雨の鉛直分布をリアルタイムで確認できるようになり,画像の写り方を遠隔で調整できるようなシステムを構築した.本研究の目的は,船舶レーダーにより降雨プロセスの詳細な時空間挙動(鉛直断面)を捉え,小型ドップラーライダー等の機器から得られる降雨前後の風系場との関連を考察することである.これに対し,平成28年度には以下のような成果が得られた.1.レーダー画像について,雨滴をトレーサー粒子としてPIV解析(粒子画像流速測定法)をすることで「降雨中の大気擾乱」を定量評価することを試みた結果,局地的大雨のような“深い対流性降雨"では,鉛直断面内で雨滴落下速度が局所的に-4m/s4m/s大きく異なる複雑な降雨形態を示すことがわかった.

2.小型ドップラーライダーを用いて局地的大雨時における降雨前後の上空風の変化に着目したところ,降雨開始直前から直後にかけて風速が急激に弱まるとともに,降雨前において地上から高度500mにかけて上昇流の卓越が明瞭にみられることがわかった.このように,降雨中の乱流状態を定量的に評価し,加えて降雨前後の風系場を捉えたことは,局地的大雨の現象解明に向けて極めて意義深い成果であるといえる.平成27年度に設置した船舶レーダーは,当初は機器の不具合により観測できない時期が続いたものの,平成28年度には修理を行い現在は順調に降雨鉛直分布の常時観測を実施している.また,平成28年度には新たにディスドロメータを設置し,地上での雨滴落下速度等の測定を開始するとともに,夏季には小型ドップラーライダーによる下層風の集中観測を船舶レーダー観測と同期して実施した.これにより,平成27年度の観測・解析の遅れを平成28年度では取り戻せたと考えている.平成28年度には上記観測体制により,局地的大雨および台風通過時における降雨前後の下層風の変化を捉え,降雨の発生前発達中終息の一連の降雨プロセスを観測することに成功した.特に局地的大雨の事例では,降雨発生前に明瞭な上昇流が高度500mまで生じていることがわかり,局地的大雨の発生メカニズムを観測的側面から明らかにする成果が得られている.また,流体解析ソフトを用いたPIV解析にも取り組み,対流性降雨では局所的に強い上昇流・下降流が生じていることを定量的に示した.実際の降雨中の乱流変動を,数値シミュレーションではなく観測結果から定量的に示した例は極めて少なく,本研究が独創的かつ降雨中乱流のメカニズムを明らかにする大きな可能性を持つものであることを指摘する.一方で,平成28年度は観測体制の確立と観測の実施・解析に時間を要し,これらの成果発表を行えていない.現在は,これまでに得られた成果をまとめ,論文発表を行う準備に着手している状況である.平成29年度は,前年度までに千葉工業大学新習志野キャンパスの建物屋上に設置したXバンド(9,410MHz)の船舶レーダーとディスドロメータを用いて,高い時間・空間分解能(約2秒,12m分解能)で降雨の鉛直分布を捉える常時観測を実施するとともに,地上における降雨落下速度の同期観測を行った.本研究の主要な目的は,船舶レーダーにより降雨プロセスの詳細な時空間挙動(鉛直断面)を捉えることである.平成28年度では,レーダーの初期観測結果を用いて雨滴をトレーサー粒子としたPIV解析(粒子画像流速測定法)に着手したが,平成29年度はPIV解析の精度向上を目指し「降雨中の大気擾乱」を適切に定量評価し得る解析条件を検討することに注力した.この手法では基準となる領域(検査領域)と移動先として参照する領域(探査領域)を設定する必要があるが,降雨中の大気擾乱(上昇・下降流)を適切に評価し得る領域設定の条件は判明していなかった.本研究では探査領域の変更による結果への影響に着目し,探査領域の拡張により上昇流が大きくなる傾向があり,速度の標準偏差も大きくなる傾向にあることを示した.また,PIV解析前の降雨エコーの流れから最も妥当性の高い探査領域は42×42ピクセルであると判断した.直接的な観測が困難な降雨中の乱流状態について,精度検証を行ったうえで定量的に評価したことは,局地的大雨の適切な現象解明に資する成果であるといえる.また,極めて高頻度(2秒に1枚)の画像が得られるために,降雨状態の把握やPIV解析の前処理に時間を要していたが,平成29年度中にクイックルック動画データやPIV前処理データの作成を自動で行えるシステムを構築した.
軟骨変性をもたらす力学的ストレス強度閾値とメカノセンシング機構の解明

関節軟骨の変性は,局所における力学的ストレスが過剰または欠如した状態で惹起させる.力学的ストレスの強度閾値やその機序を解明することは,リハビリテーションを実施する上で重要な情報となり得る.そこで,本研究の目的は,軟骨変性を惹起する生体内での力学的ストレスの圧力強度閾値の検証と,その生理的範囲逸脱から軟骨変性に至る反応経路の一端を明らかにすることである.初年度は,軟骨変性に至る力学的ストレスの圧力強度閾値を明らかにすることに取り組んだ.しかし,当初の使用予定であった圧力測定フィルムが十分に機能しなかった.現在は,別の圧力センサーの作製に取り組んでいる状況である.本年度は,力学的ストレスの過負荷による軟骨変性がTRPA1チャネルを介しているかについて,TRPA1阻害薬を用いて検証を行っている.実験対象にはラットを用い,力学的過負荷モデル(変形性膝関節症モデル:OAモデル)は,内側半月板を不安定にすることで作成した.グルーピングは,OA群,OA+TRPA1阻害剤投与群とし,阻害剤にはTRPA1チャネル選択的阻害剤であるA-967079を用いた.OA+TRPA1阻害剤投与群は,0.2mg/kg, 0.4mg/kg, 0.6mg/kgの3つの投与量別に3群を設定し4週間の皮下投与を実施した.現在,サンプリングまで終了しており,酸化ストレスの影響を見るため,尿サンプルも採取済みである.組織サンプルは,脱灰・脱水・パラフィン包埋後に各種染色にを施し,TRPA1チャネルが力学手的ストレスセンサーの一因であるかを検証する.加えて,尿サンプルはELISA法による酸化ストレスマーカーを測定し,軟骨変性との関係性を確認していく.当初の使用予定であった圧力測定フィルムが十分に機能しなかった.そのため,新規に圧力センサーの作製に取り掛かっている為,予定よりも遅延している状況である.一方,平成31年度のTRPA1阻害薬を用いた検証は,順調に進んでおり当初の予定よりも早期に終了する予定である.平成30年度に作製予定であった圧力センサーは,継続して作製に取り掛かる.特に,平成31年度の研究計画については,早期終了が見込まれる.早期終了によって確保された時間を活用し,圧力センサー作製に十分な時間確保を行う.関節軟骨の変性は,局所における力学的ストレスが過剰または欠如した状態で惹起させる.力学的ストレスの強度閾値やその機序を解明することは,リハビリテーションを実施する上で重要な情報となり得る.そこで,本研究の目的は,軟骨変性を惹起する生体内での力学的ストレスの圧力強度閾値の検証と,その生理的範囲逸脱から軟骨変性に至る反応経路の一端を明らかにすることである.初年度は,軟骨変性に至る力学的ストレスの圧力強度閾値を明らかにすることに取り組んだ.しかし,当初の使用予定であった圧力測定フィルムが十分に機能しなかった.現在は,別の圧力センサーの作製に取り組んでいる状況である.本年度は,力学的ストレスの過負荷による軟骨変性がTRPA1チャネルを介しているかについて,TRPA1阻害薬を用いて検証を行っている.実験対象にはラットを用い,力学的過負荷モデル(変形性膝関節症モデル:OAモデル)は,内側半月板を不安定にすることで作成した.グルーピングは,OA群,OA+TRPA1阻害剤投与群とし,阻害剤にはTRPA1チャネル選択的阻害剤であるA-967079を用いた.OA+TRPA1阻害剤投与群は,0.2mg/kg, 0.4mg/kg, 0.6mg/kgの3つの投与量別に3群を設定し4週間の皮下投与を実施した.現在,サンプリングまで終了しており,酸化ストレスの影響を見るため,尿サンプルも採取済みである.組織サンプルは,脱灰・脱水・パラフィン包埋後に各種染色にを施し,TRPA1チャネルが力学手的ストレスセンサーの一因であるかを検証する.加えて,尿サンプルはELISA法による酸化ストレスマーカーを測定し,軟骨変性との関係性を確認していく.当初の使用予定であった圧力測定フィルムが十分に機能しなかった.そのため,新規に圧力センサーの作製に取り掛かっている為,予定よりも遅延している状況である.一方,平成31年度のTRPA1阻害薬を用いた検証は,順調に進んでおり当初の予定よりも早期に終了する予定である.平成30年度に作製予定であった圧力センサーは,継続して作製に取り掛かる.特に,平成31年度の研究計画については,早期終了が見込まれる.早期終了によって確保された時間を活用し,圧力センサー作製に十分な時間確保を行う.当初使用予定であった圧力センサーを変更し,新規に作製中である.現在も進行中であるため,次年度使用額が生じた.
第一次大戦における日独経済対立とその背景

以上により、特に日本の対独経済戦争の政治的・経済的理由および日本が行った対独措置について研究を行なった。この点に関連して、第一次大戦前の在独日本人の活動を分析し、単行本(「研究発表」欄参照)として出版した。本研究の成果は論文としてドイツの学術雑誌Scripta Mercaturaeにおいて今後発表する予定である。
サイトカイン添加型バイオミメティック人工骨による骨再生促進効果

臨床応用に向けてより高い骨形成能を目指すため,炭酸アパタイト・コラーゲン複合体にサイトカインを含浸させ,材料学的評価およびin vitroにてその有用性を検討した.サイトカインを添加しても材料に変化はなく,3次元的な網目状構造を有していた.また,細胞増殖数においてサイトカイン添加群は非添加群と比較して優位に高い値を示していた.臨床応用に向けてより高い骨形成能を目指すため,炭酸アパタイト・コラーゲン複合体にサイトカインを含浸させ,材料学的評価およびin vitroにてその有用性を検討した.サイトカインを添加しても材料に変化はなく,3次元的な網目状構造を有していた.また,細胞増殖数においてサイトカイン添加群は非添加群と比較して優位に高い値を示していた.現在臨床では,自家骨,同種他家骨,異種骨などとともに生体材料が用いられている.自家骨は優れた骨形成能を持ち,自己から採取されるため免疫応答の問題もなく理想的な骨移植材といえるが採取できる骨量が限られることなどの問題がある.このような状況の中で,自家骨に替わる高い安全性と確実な骨形成能を有する骨移植材の開発が強く望まれている.そこで申請者は生体骨組織に存在する生体アパタイトに類似した炭酸アパタイト(Carbonate Apatite:CA)に着目し,生体内の骨中の有機質の主成分であるタイプIアテロコラーゲンを組み合せたバイオミメティック人工骨である炭酸アパタイト・コラーゲン複合体(CA-CS)に組織再生の鍵となるサイトカインの併用を着想し,より高い骨形成能を有するサイトカイン添加型炭酸アパタイト・コラーゲン複合体人工骨の開発を目指すこととした.本年度はCA-CSに添加するサイトカインの有効濃度の検討およびMC3T3-E1を用いたin vitroでの細胞増殖数の測定および骨形成能の評価を行なった.繊維芽細胞成長因子(bFGF)および遺伝子組替えヒト骨誘導タンパク質(rhBMP-2)のCA-CSへの添加条件の評価を行なった後,MC3T3-E1を用いたCA-CSの細胞増殖促進効果の評価として細胞増殖数を測定した.結果,サイトカイン添加群は非添加群と比較し,有意に高い増殖数を示した.今後はさらに生化学的およびin vivoにてその骨形成能の評価を行い,サイトカインとの併用により高い骨形成能を獲得できる材料を開発することを目指していく.現在臨床では,自家骨,同種他家骨,異種骨などとともに生体材料が用いられている.自家骨は優れた骨形成能を持ち,自己から採取されるため免疫応答の問題もなく理想的な骨移植材といえるが採取できる骨量が限られることなどの問題がある.このような状況の中で,自家骨に替わる高い安全性と確実な骨形成能を有する骨移植材の開発が強く望まれている.そこで申請者は生体骨組織に存在する生体アパタイトに類似した炭酸アパタイト(Carbonate Apatite : CA)に着目し,生体内の骨中の有機質の主成分であるタイプIアテロコラーゲンを組み合わせたバイオミメティック人工骨である炭酸アパタイト・コラーゲン複合体(CA-CS)に組織再生の鍵となるサイトカインの併用を着想し,より高い骨形成能を有するサイトカイン添加型炭酸アパタイト・コラーゲン複合体人工骨の開発を目指すこととした.本年度はCA-CSに添加するサイトカインの有効性を検討するために,繊維芽細胞成長因子(bFGF)および遺伝子組替えヒト骨誘導タンパク質(rhBMP-2)のCA-CSへの添加条件の評価を行なった後,実験動物としてラビットを用い,in vivoにて埋入2週および3週における骨形成能の評価を行い,サイトカインとの併用により高い骨形成能を獲得できる材料を開発することを目指した.
ＨＩＶー１感染によるゲノム不安定性

抗エイズ療法の普及によりHIV-1感染者の予後は改善されたが、発癌率は非感染者より高いことが、近年明らかになっている。特に、悪性リンパ腫は感染者の約20%と高率に報告されていることから、発症前に感染によるゲノム不安定性(異常)が存在する可能性を考えた。本研究では、感染に関わる細胞株や未発癌の感染者のリンパ球B細胞に染色体異常を認めた。これらから、HIV感染での発癌リスクの潜在が示唆された。HIV-1アクセサリー遺伝子産物Vprによる染色体転座および機序を明らかにする:3Vprの染色体転座責任領域を調べ始めた。Vprによる一過性強発現細胞での、染色体転座の有無を調べ、現在解析を行っている。また、Vpr遺伝子の下流にはpuromycin耐性が存在しているので、puromycinによる選択を35日行った後の細胞についても、解析をおこなっている。HIV-1アクセサリー遺伝子産物Vprによる染色体転座を明らかにした:1Vpr発現細胞(48hrs)によるmulti-FISH(23色)による、染色体数の異常および転座・挿入の有無について網羅的な染色体分析を行った。コントロール細胞(mock transfectant: DOX-, DOX+ ;Vpr-transfectant, DOX-)では転座数は全体の5%未満であったのに対し、Vpr発現細胞(Vpr-transfectant, DOX+)ではおおよそ30%に認められた。このうち、姉妹染色分体の早期分離(PCS)が誘導されている細胞は20%を締めている。先に研究代表者が論文発表をしているように、HIV-1感染で認められるPCSの責任遺伝子はVprである。PCSが誘導されるに充分なVpr発現量を伴う細胞で、転座も誘導されたことを示唆する。転座の明確なホットスポットは認められなかったが、やや染色体番号が大きい染色体での転座が多い傾向を示した。興味深いことに、断片化したchromosome minutesも観察された。3HIV-1感染T-Cellと非感染のB-cellの2重培養法の確立: HIV-1はCD4陽性細胞であるT-cellに感染する。HIV-1感染で高頻度のリンパ腫はB-Cellである。感染T-cellから放出されるHIV-1由来蛋白質による、非感染B-cellの染色体異常を明らかにする目的として手法を確立した。これまでに、Vpr安定発現細胞(48hr)によるmulti-FISH(23色)による、染色体数の異常および転座・挿入の有無について網羅的な染色体分析を行ったところ、コントロール細胞では転座数は全体の5%未満であったのに対し、Vpr発現細胞ではおおよそ30%に認められた。本年度は以下の内容に進展を認めた。1染色体転座責任領域の解明:一過性Vpr強発現細胞(48hr)での、染色体転座の有無を調べた。結果、新規な転座が観られる細胞は、mock transfectionでは7%増大したが、Vpr発現細胞では17%であった。また、puromycin選択を35日行った後の細胞についても、解析をおこなったが、むしろ転座細胞が減少傾向となった。2ヒストン修飾との関与:Vprはp300/HATを介してヒストンH3K9のアセチル化を誘導する。そこで、p300の活性阻害剤処置後、Vpr発現細胞に見られる染色体数の異常および転座・挿入の有無について網羅的に解析を行った。結果、転座細胞数は減少傾向となった。VprによるHP1の喪失、コヒーシン異常は、p300のクロマチン局在が原因を明らかにしている。転座機序でも、クロマチン蛋白質との関連は否めない。現在、再現性を得るための実験を行っている。3誘導時期:非同調下では、Vpr発現48時間で同じ転座が2本ある細胞は希であった。多くの細胞は1本であることから、転座はS期を越える前に起きているのではなく、G2/MG0/G1で起きていると考える。4臨床検体: HIV-1感染B-細胞リンパ腫は悪性度が高く治療困難と称されている。そこで、腫瘍予備軍が存在すると考えられる感染者、また、HIV-1感染リンパ腫末梢血においてmFISHを施行し、染色体数の異常および転座・挿入の有無について網羅的に解析する。倫理審査を終了し、現在、1例目の検討を行っている。これまでに、Vpr安定発現細胞によるmulti-FISH(mFISH)による、染色体転座の網羅的解析を行い、Vpr発現細胞では約30%に転座を認めた。本年度は以下のように研究を進めた。1染色体転座責任領域の解明:一過性Vpr強発現細胞(48hr)での染色体転座は、約17%まで増大する結果を得ている。本年度は、DNA結合責任領域であるC末欠損変異Vprプラスミドを調整し、発現細胞での転座の増減について検討している。2ヒストン修飾との関与:昨年度は、p300の活性阻害剤(AA)処置後、Vpr発現細胞に見られる転座細胞数は減少傾向を明らかにした。本年は、premature sister chromatid separation (PCS)について調べたところ、PCSの多い細胞では転座頻度が高くp300の活性阻害剤処置後では減少することから、PCSと転座とのなんらかの関係が推測された。PCSは、VprによるHP

1の喪失、コヒーシン異常は、p300のクロマチン局在が原因であることを既に明らかにしている。転座機序でも、クロマチン蛋白質との関連性が一層強まった。3臨床検体:HIV感染者、HIV関連リンパ腫、非感染リンパ腫でのゲノム不安定性解析について、倫理審査を経た。retrospectiveには、G-bandの異常報告調査を、HIV関連リンパ腫、非感染リンパ腫で行った。Prospectiveには総括的なゲノムの欠損、増幅(CGH), PCSを調べた。28例中7例でCGHの異常、15例中7例でのPCSを示した。2例はCGHとPCSの両方が認められた。2で示されたように、PCSと転座は関連が推測される。そこで、PCS頻度の高いHIV感染者末梢血液細胞でのmFISHを現在転座の解析中である。研究を律速する理由は、染色体解析に時間がかかること、マンパワーであり、時間をかけることで解決する。抗エイズ療法の普及によりHIV-1感染者の予後は改善されたが、発癌率は非感染者より高く、感染者の予後を左右している。悪性リンパ腫は感染者の約20%に報告され、感染によるゲノム不安定性の背景が潜在していると考えた。本研究では、感染によるゲノム不安定性や未成熟B細胞に関わるエピゲノム変動を細胞株や臨床検体に認めた。1HIV-1,Vpr安定発現細胞では、48時間で約30%の細胞に再現よく転座を認めた(multi-FISH解析)。p300の活性阻害剤(AA)で転座は減少,premature sister chromatid separation (PCS)の多い細胞では、増大傾向を得た。代表らは、感染細胞の染色体数異常を誘導するPCSが、Vprによるp300の異常なクロマチン局在が原因であることを明らかにしてきたが、転座においてもクロマチン修飾との関連性が示唆された。2臨床検体:感染者末梢血を用いたゲノム不安定性解析の結果、血中ウイルス量は抗エイズ治療により検出限界以下にコントロールされている症例にも関わらず、28例中7例でゲノム増幅(CGH)の異常、15例中7例でPCSを示した。以上より、抗エイズ治療下でもゲノム不安定性を示す症例が存在することが示唆される。また、並行して行ったゲノムワイドなエピゲノム解析(他の研究費)では、リンパ腫発症の数年前より、リンパ腫発症のDNAメチル化変動と類似したDNAメチル化変動が既に存在することを、全例(3/3)に見いだした。主に未熟B細胞機能に関連していることが興味深く、現在、論文準備中である。以上より、HIV感染者の染色体転座、PCS、エピゲノム変化などゲノム不安定性が強く示唆された。本研究より、リンパ腫のリスク群を示唆するバイオマーカー探索への発展が期待できる。抗エイズ療法の普及によりHIV-1感染者の予後は改善されたが、発癌率は非感染者より高いことが、近年明らかになっている。特に、悪性リンパ腫は感染者の約20%と高率に報告されていることから、発症前に感染によるゲノム不安定性(異常)が存在する可能性を考えた。本研究では、感染に関わる細胞株や未発癌の感染者のリンパ球B細胞に染色体異常を認めた。これらから、HIV感染での発癌リスクの潜在が示唆された。
都市における地盤の地震危険度に関する研究

砂地盤の液状化ポテンシャル評価については、室内実験、原位置試験を中心にして昨年度までの研究を更に進展させた。まず、高圧三軸せん断試験により、広範囲の密度と拘束圧に対し、砂がフローを生ずる条件を求め、これと粒子破砕の関係を求めた。そして、これらの関係が砂の種類によっていかに変わるかを明らかにした。また、砂の構造異方性と液状化強度との関係は、二方向せん断試験装置を用いてある程度明らかにできた。更に、火山灰土の地震時安定性を調べるため、道中央部の2箇所から採取した試料につき、室内の繰返し試験を実施した。その結果、火山灰土の固結土が強く影響していることが示された。又、関西地方を中心に遺跡の集落跡から古代の液状化跡と考えられる噴砂跡や砂の脈が発見されたので、ブロックで不撹乱試料を採取し、室内で繰返し三軸試験を行った。その結果、液状化強度は通常の新鮮な試料よりやや高いこと、又、一般にdilatantな挙動を示すことがわかった。次に、コーンの貫入抵抗については、コーン貫入先端抵抗と、砂の応力状態と繰返し強度の関係を3種類の砂について求めた。又、コーン貫入試験は、千葉県東方沖地震で被災した地盤についても現地で行われ、その適用性の適否を検討した。又、地表で求めたS波速度のデータから地盤の危険度を予測する手法についても研究を進めた。これらの有効性は新潟市内で行った原位置試験でも検証された。宅地造成地の地震時安定性の調査では、1978宮城県沖地震で被災した大規模造成地で個別訪問を行い被害の程度を細かく調べた。又、常時微動測定を行い、震害と地盤の振動特性との関係を調べた。ローカルな地盤や地形条件が地震動の増幅特性に及ぼす影響については、有限要素法による応答解析を行って検討した。事例としては1985年のチリ地震に於ける数例の鉱さいダムの挙動を取り上げ、斜面地形による増幅特性の差異という形で調べた。
腫瘍随伴マクロファージの性状鑑別を可能とする核医学診断剤の開発

固形腫瘍組織に存在する腫瘍随伴マクロファージ(TAM)のM2型は腫瘍細胞の増殖、転移や腫瘍組織内の血管新生を促進し、腫瘍の悪性化に関与していることが最近報告されている。そこで本研究では、M2型マクロファージに高発現するCD206、Tissue Factor(TF)に対して特異的に結合する68Ga標識PET診断剤を開発し、これまで適切な手法のなかった固形腫瘍の性状診断を可能とする核医学診断法を確立する。