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ソーシャルメディア時代のメディア・リテラシー教育を実現するカリキュラム開発

本研究は、ソーシャルメディア時代におけるメディア・リテラシー教育を実現する初等教育のカリキュラム開発を行ったものである。具体的には、「ソーシャルメディアに関する学習内容」「社会構成主義に関する学習理論導入の効果」「ICT環境下の指導方略」について検討し、教育プログラムを開発した。その結果、ソーシャルメディア時代におけるメディア・リテラシー教育を実現する小学校高学年用の教育プログラムを開発することができ、実証実践を通じてその有効性を検証することができた。研究の成果は、書籍『メディア・リテラシー教育ーソーシャルメディア時代の実践と学び(北樹出版)』として出版し、広く公開することができた。平成25年の中心的な課題は、本研究で開発するカリキュラムの基盤となる学習内容・学習方法に関する文献・資料を収集することであった。全体会議において各チームの目標を確認した後、チームごとに研究を遂行した。それぞれの研究成果は、国内外の学会で口頭発表を行い、公表した。aチームは、ソーシャルメディアと教育に関わる国内外の先行研究に関する文献を収集し、その研究動向を把握することを目標として研究活動を行った。また、イギリスでの訪問調査を実施し、歴史的な蓄積のあるメディア教育に関する教材・資料を収集することができた。bチームは、これまでに蓄積されてきた社会構成主義的な学習理論に関わる文献を収集し、学習理論の体系について整理することを目的として研究活動を行った。先行研究について検討された結果は全体会議で他のチームにも情報が共有され、継続的に学習理論の枠組みを検討することが確認された。cチームは、文献調査による先行研究の概観を行うとともに、先進的なICT環境によるメディア教育の事例を収集すべくフィンランドに訪問し、授業実践の視察とインタビュー調査を行った。特に教科書におけるメディア教育の取り扱いについて明らかにすることができた。dチームは、独自に文献収集を行いつつ、グループウェアを用いて各チームの収集した文献・資料を全体で共有した。また、他チームの成果をもとに実験環境を構築して望ましいICT環境を設計し、ソーシャルメディア時代のメディア教育に関する試行的な実践を行った。平成26年度の中心的な課題は、試行的な授業を考案・実践し、そこで得られる知見を蓄積することであった。aチームは、ソーシャルメディアに関する学習項目を整理し、「モデル実践の授業案を構想すること」を目的として研究活動を行った。その結果、ニュースサイトにおけるソーシャルメディアの要素について学ぶ授業案と教材を開発することができた。bチームは、メディア教育に特化したかたちで学習理論の整理を行うことを目的として研究活動を行った。その結果、構成主義的な学習理論を踏まえた教育方法として、構造化されていない課題(解答はない)に取り組むプロジェクト学習の方法論をaチームの考案する実践に応用することができた。cチームは、25年度の実験環境、aチームの考案した授業案を受けて、メディア教育で活用できるICT環境を整備することを目的として研究活動を行った。その結果、1人1台タブレット端末環境を学習に活かすための支援システム(無線で画像を転送できるシステム)を活用するなど、ICT環境の有効性に関して検証を行うことができた。dチームは、開発された授業案・教材を用いた実践の実証研究を行うことを目的として研究活動を行った。学習者の意識変容を確認する質問紙調査、学習者の発話分析などを通じて実践を検証した。その結果、本実践の有効性と教材の改善すべき点を明らかにすることができた。平成27年度の中心的な課題は、初等教育(高学年)におけるカリキュラム開発を行うことであった。ネットワーク上で情報共有するとともに、対面会議での研究交流を行った。それぞれの研究成果は、国内外の学会で口頭発表および論文投稿を行い、公表した。aチームは、「各教科」と「メディア教育に特化した教科」との棲み分けを検討した。その結果、各教科で扱うことが難しい内容に関して「メディア教育に特化した教科」の学習内容として整理することができた。bチームは、学習理論研究に基づくメディア教育における教育方法の可能性を検討した。その結果、有効な方法としてオーセンティックな課題を設定する教育方法、疑似体験から学ぶ教育方法、多様な価値観の存在に触れる教育方法、人の役に立つことを活動目的とした教育方法、失敗から学ぶ実践的な教育方法などがあることを明らかにした。cチームは、メディア教育におけるICT環境に求められる要件を整理した。その結果、1人1台タブレット環境におけるメディア教育を成立させるために、学校文化をどのように形成するかが重要であることを明らかにした。dチームは、これまで各チームが蓄積してきた成果を統合して、カリキュラムとして学習プログラムと教材を開発・検証した。例えば、クラス内SNSを活用しながらSNSの特性とあり方について考える学習プログラムを開発し、その有効性を検証することができた。平成27年度に計画していた「メディア教育に特化した教科内容の検討」「理論に基づくメディア教育における教育方法の可能性の検討」「メディア教育におけるICT環境に求められる要件の整理」「カリキュラムとしての学習プログラムと教材開発と検証」といったタスクを全て達成することができたため、おおむね順調に進展しているといえる。予算も予定通り執行し、次年度使用額についても生じていない。本研究の目的は、ソーシャルメディア時代におけるメディア・リテラシー教育を実現する初等教育(高学年)のカリキュラム(教育計画)を開発することであった。

当該カリキュラム開発に関する先行研究においては、急速に普及するソーシャルメディアが与える影響の検証や、学問的知見からの検証、ICT環境下での教育指導方法の検証がなされていないという認識を得た。そこで、本研究では、「ソーシャルメディアに関する学習内容」、「社会構成主義に関する学習理論導入の効果」、「ICT環境下の指導方略」を明らかにしたカリキュラムの開発に関する研究を行ってきた。その結果、ソーシャルメディア時代におけるメディア・リテラシー教育を実現する初等教育(高学年)のカリキュラムを開発することができ、実証実践を通じてその有効性を検証することができた。とりわけ、最終年度は、研究成果のまとめと研究発表を中心とする情報発信を行った。具体的には、日本教育工学会第32回全国大会にて口頭発表を行うとともに、開発した初等教育(高学年)のカリキュラムおよび、そのプロセスで明らかとなった知見を集約して、報告書にまとめた。報告書は、当初Webサイトに公開して研究者だけでなく現場教師が活用できるようにする予定であったが、より広く参照してもらうために書籍として出版することとした。その計画の通り、2017年3月に北樹出版から『メディア・リテラシー教育ーソーシャルメディア時代の実践と学び』を刊行することができた。学問的知見からメディア教育を検証することについて一石を投じ、教育現場に実践的指針を示す点でも貢献することができたと考える。本研究は、ソーシャルメディア時代におけるメディア・リテラシー教育を実現する初等教育のカリキュラム開発を行ったものである。具体的には、「ソーシャルメディアに関する学習内容」「社会構成主義に関する学習理論導入の効果」「ICT環境下の指導方略」について検討し、教育プログラムを開発した。その結果、ソーシャルメディア時代におけるメディア・リテラシー教育を実現する小学校高学年用の教育プログラムを開発することができ、実証実践を通じてその有効性を検証することができた。研究の成果は、書籍『メディア・リテラシー教育ーソーシャルメディア時代の実践と学び(北樹出版)』として出版し、広く公開することができた。平成26年度に計画していた「メディア教育における学習理論の整理」「学習項目の整理」「モデル実践およびデジタル教材開発」「実証実践および授業研究」「実証実践を踏まえたICT環境の改善」といったタスクを全て達成することができたため、おおむね順調に進展しているといえる。なお、軽微な予定変更があり、繰越金が生じた。それは、教材の開発が年度末にずれ込み、業者への支払いが年度をまたいだことによるものである。研究遂行上、問題は発生しない。本研究課題は、次年度(2016年度)を最終年度として成果のまとめを行う。成果報告は、各学会での口頭発表・論文投稿に加え、学術図書として出版することによって広く公開することを目指す。
C. albicans菌体外多糖画分(CAWS)の血管炎誘発作用に関する研究

深在性真菌感染症患者の血中に存在するβ-glucan画分を想定して,Candida albicans培養上清より作成したCAWS(C.albicans water soluble fraction)は,β-glucan-mannoproteincomplexであり,深在性真菌感染症の診断薬であるリムルス試薬に陽性の物質である.これまで明らかになっているCAWSの生物活性は,急性の致死毒性と血管炎誘発作用であり,これらの活性はマウスの系統によって大きく感受性が異なっていた.一方,C.albicansは異なる条件下で培養すると,細胞構造の変化が起こることが知られている.そこで,本研究では異なる培養条件を用いてCAWSを作成し,CAWSの物性と生理活性への培養条件の影響を解析した.その結果,培養時のpHは,CAWSの収量や糖組成,構造に影響を与えることが明らかとなった.さらに27°C,pH5.2の培養条件で作成したCAWSは,pHをコントロールしないCAWS(培養開始時pH5.2,培養とともに徐々に低下)と比較して急性の致死毒性や血管炎誘発作用が弱く,血管炎誘発過程における致死活性も低いことが明らかとなった.真菌細胞壁は菌の生存に不可欠な成分であり,その構造は病原性との関連からも重要である.培養条件は様々な合成酵素や分解酵素の発現,及び活性に影響する可能性があり,培養条件を変化させることで異なる構造の細胞壁が形成される.CAWSは菌体から放出される画分であるが,本研究により培養条件の変化が,CAWSの物性に影響を与えることが明らかとなり,生理活性の異なるCAWSを得ることができた.培養条件の変化によって菌体外多糖であるCAWSの糖組成や構造,活性が変化することは,深在性真菌症患者血中β-glucan画分の宿主への影響という面からも重要であると思われる.Candida albicans培養上清より分離したCAWS(Candida albicans water soluble fraction)は,マウスに対して強い致死毒性を持ち,更に血管炎誘発作用も有していた.この血管炎誘発作用はマウスの系統によって大きく感受性が異なり,大動脈起始部に100%血管炎を発症し,血管に著しい炎症像,すなわち多数の白血球の浸潤を伴う血管炎を起こす系統(DBA/2等),低発症率であり,発症しても炎症の度合いは軽度である系統(CBA/j等)などに分類された.そこで,CAWSを4種の系統のマウス(DBA/2,C57BL/6,C3H/HeN,CBA/j)に投与し,比較検討を行った.DBA/2,C57BL/6,C3H/HeNにおいては100%血管炎を発症し,その重症度はDBA/2が最も高く,次いでC57BL/6,C3H/HeNであり,CBA/jは軽度な血管炎がわずかに見られるのみであった.さらに,DBA/2においては血管炎誘発プロトコール中に致死にいたるマウスも存在し,心臓の組織染色を行ったところ,心筋の繊維化が観察された.また,CAWSを投与したマウスの脾臓細胞をin vitroでCAWSを添加して培養し,2次応答を観察した.培養上清中のサイトカイン濃度を測定したところ,DBA/2ではIL-6,IFN-γ,TNF-αが高値を示し,C57BL/6ではIL-6,IFN-γが,CBA/jでは,IL-10が亢進していた.CBA/jは未処置のマウスの脾臓細胞においてもCAWS刺激によりIL-10産生が観察された.IL-10は免疫抑制的に働くサイトカインであることから,CBA/jの血管炎ができにくい性状と何らかの関連があることも考えられた.今後,CAWSによる血管炎誘発メカニズムを更に詳細に解析することで,モデルマウスとしての有用性が高まるものと考えられる.深在性真菌感染症患者の血中に存在するβ-glucan画分を想定して,Candida albicans培養上清より作成したCAWS(C.albicans water soluble fraction)は,β-glucan-mannoproteincomplexであり,深在性真菌感染症の診断薬であるリムルス試薬に陽性の物質である.これまで明らかになっているCAWSの生物活性は,急性の致死毒性と血管炎誘発作用であり,これらの活性はマウスの系統によって大きく感受性が異なっていた.一方,C.albicansは異なる条件下で培養すると,細胞構造の変化が起こることが知られている.そこで,本研究では異なる培養条件を用いてCAWSを作成し,CAWSの物性と生理活性への培養条件の影響を解析した.その結果,培養時のpHは,CAWSの収量や糖組成,構造に影響を与えることが明らかとなった.さらに27°C,pH5.2の培養条件で作成したCAWSは,pHをコントロールしないCAWS(培養開始時pH5.2,培養とともに徐々に低下)と比較して急性の致死毒性や血管炎誘発作用が弱く,血管炎誘発過程における致死活性も低いことが明らかとなった.真菌細胞壁は菌の生存に不可欠な成分であり,その構造は病原性との関連からも重要である.培養条件は様々な合成酵素や分解酵素の発現,及び活性に影響する可能性があり,培養条件を変化させることで異なる構造の細胞壁が形成される.

CAWSは菌体から放出される画分であるが,本研究により培養条件の変化が,CAWSの物性に影響を与えることが明らかとなり,生理活性の異なるCAWSを得ることができた.培養条件の変化によって菌体外多糖であるCAWSの糖組成や構造,活性が変化することは,深在性真菌症患者血中β-glucan画分の宿主への影響という面からも重要であると思われる.
国内3地域における青少年とその家族の自己概念に関する比較研究-発達生態学的接近

平成35年度に日本列島の3地域に居住する442家族(岩手群153,東京都群169,沖縄群120)を対象として青少年とその家族の自己概念を質問紙法と面接法によって調査した。これらの被検児は筆者が乳幼児期と学童期にも調査したので,資料の分析に際しては横断的方法のみならず縱断的方法によっても解析した。その結果(1)青少年の自己概念は生活の満足度が高いほど,家族の援助の程度が高いほど,課題意識の高いほどどの地域においても高かった。従って,これらの3変数は一般的に青少年の自己概念の高低に関与する重要な変数となることを示唆していた。一方,2地域に共通する本土型(岩手県と東京都に共通)や逆都会型(岩手県と沖縄県に共通)の変数,あるいは3地域それぞれ異なる変数があることも明らかになった。これらの結果は単純に1地域あるいは2地域の比較によって得られた結果を青少年の特徴として一般化できないことを示唆していた。(2)乳幼児期・学童期から現在までの縱断的資料の解析による最も興味ある結果は男子と女子の自己概念形成に関与する変数に質的差異があったことである。母親の高学歴,父親の自己概念の低さ,父親の職業の種類などの変数は男子と女子の自己概念の高さに逆の方向に作用していた。これらの結果は父親と母親が男子と女子の自己概念形成にそれぞれ質的に異なる役割を果たしていると推測される。(3)都市化の進行に伴う価値観の夛様化はいずれの地域においても浸透していた。このような状況下でライフ・コースの転換期にある青少年期の子ども16%と中年期の親1418%が支援を必要とする潜在的問題をもっていた。今回考案した日本版簡易化自己概念測度はこれらリスクの高い青少年と親を把握し早期に支援する技法として実用的観的から役立つことが明らかになった。本調査は197579年に筆者が標準化した日本版デンバ-式発達スクリ-ニング検査(通称JDDST)の調査対象となり、学童期にも追跡でき,現在青年期に達した子どもとその家族(東京群)を対象とし自己概念とそれに関与する諸因子を横断および縦断的方法により検討した。その結果として以下の事柄が明らかになった。1・回答者数:質問紙法と面接法(リスク者概当)で協力が得られ,自己概念分析に有効な回答者は子ども134名,平均年齢17.4歳,母140名,平均年齢46.2歳,父124名,平均年齢49.2歳であった。2.健康状態:治療中の疾病・けがのある子ども12.9%,健康状態不良の母9.3%,父12.1%であり,子どもの疾病の種類には脳性まひなどの障害の他に神経症(醜形恐怖),潰瘍性大腸炎などもあり,現代のストレス社会で羅患しやすい心身症に悩む者があった。3.子どもと親との自己概念の関係:(1)子どもの性別に多および母と子どもとの自己概念総得点との関係をそれぞれ検討した結果,男子と父親の自己概念との間には負の相関,父と母との間には正の相関があって,それぞれ有意であった。一方,女子と父及び母との間,父と母との間に有意な相関はなかった。(2)親の自己概念領域と子どもとの関係を検討した結果、子どもとの関係に自信のある父・母は自信のない父・母に比較して自己概念総得点が有意に高いばかりでなく“自己価値",“養育",“援助",

“社会性",“ユ-モア"などの領域で得点が高く,成人期発達の成熟度がより高いことを示唆していた。(3)縦断的資料に基づき子どもの自己概念総得点を役属変数とし,これに関与する諸変数で重回帰分析を試みた結果,子どもの意欲,乳幼児期JDDSTの評価,現在の健康状態,生活の満足度,父の自己概念総得点,母の学歴よって40%説明されるという知見であった。これらの結果が調査対象の特性によるのか,または現代青少年に一般化できるのかを検討の予定である。本年度(1992年)は筆者が197579年に標準化した日本版デンバー式発達スクリーニング検査(通称JDDST)の調査対象となり、学童期にも追跡でき、現在青少年期に達した子どもとその家族のうち沖縄群を対象として自己概念とそれに関与する諸因子を調査した。また、これらの結果を東京都群の結果(1991年実施)と比較し地域差の有無を検討した。1.回答者数:質問紙法と面接法による有効数は子ども106名、母親54名、父親48名であった。2.健康状態不良の者:子ども11.3%、母親7.4%、父親10.4%あり、これらは東京都群と比較して殆んど差はなかった。3.自己概念の地域差;(1)子どもの自己概念総得点と各領域別得点を性別および全体で東京都群と比較した結果、女子の各領域別得点においてのみ有意差があった。すなわち、沖縄群女子は東京都群女子に比べて“勉強・仕事"領域の平均得点が有意に高かった。(P<0.05)。(2)母親の自己概念総得点と各領域別得点を東京都群と比較した結果、総得点に差はなかったが、領域別では“自己価値"と“ユーモア"の2領域に差があり、いずれも沖縄群が低い値であった。(3)父親の自己概念総得点と各領域別得点を東京都群と比較した結果、母親の場合と同様に総得点に差はなかったが、“知性"の1領域において沖縄群の平均得点が有意に低かった(P<0.05)。これら女性の自己概念各領域にみられた沖縄群と東京都群の差は娘と母親の時代差を示唆しており興味深い。4.関心事:父親・母親の第1位は健康、第2位は学業成績であったのに対し、子どもの第1位は学業成績、第2位は就職・仕事であった。沖縄群の子どもおよび父親・母親ともに東京都群と同様に学業成績が大きな関心事となっており、学歴社会の渡透は沖縄県の離島にも及んでいることが明らかになった。来年度は農山村において調査を実施し、比較検討することにより考察を深める予定である。平成35年度に日本列島の3地域に居住する442家族(岩手群153,東京都群169,沖縄群120)を対象として青少年とその家族の自己概念を質問紙法と面接法によって調査した。これらの被検児は筆者が乳幼児期と学童期にも調査したので,資料の分析に際しては横断的方法のみならず縱断的方法によっても解析した。5年度は岩手の調査とまとめを行った。その結果(1)青少年の自己概念は生活の満足度が高いほど,家族の援助の程度が高いほど,課題意識の高いほどどの地域においても高かった。従って,これらの3変数は一般的に青少年の自己概念の高低に関与する重要な変数となることを示唆していた。一方、2地域に共通する本土型(岩手県と東京都に共通)や迷都会型(岩手県と沖縄県に共通)の変数、あるいは3地域それぞれ異なる変数があることも明らかになった。これらの結果は単純に1地域あるいは2地域の比較によって得られた結果を青少年の特徴として一般化できないことを示唆していた。(2)乳幼児期・学童期から現在までの縱断的資料の解析による最も興味ある結果は男子と女子の自己概念形成に関与する変数に質的差異があったことである。
薬物濫用の刑事規制-その現状と課題-

1.まず、文献研究および共同討議によって、薬物濫用の刑事規制に関して検討すべき問題点として、薬物使用処罰の妥当性という刑法理論的問題の他に、処罰の有効性、検挙の困難性、および、検挙・裁判過程における手続的保障の確保などを選び出した。そこで、実務家の問題意識を探るために、分担して千葉・大阪・仙台および米国カリフォルニア州において聴取り調査を行ない、さらに、千葉県弁護士会所属の全弁護士に対して、郵送によるアンケート調査を行った。2.おもに弁護士を対象として行ったわが国の上記調査の結果、現在の覚醒剤事犯の捜査・裁判手続について彼らの間には、かなり多くの疑問の存在することが判明した。具体的には、(1)任意の採尿手続が現実には強制的である。(2)第三者の不確かな供述によって、実は捜索目的と思われる逮捕が行われている。(3)尿の鑑定手続に公正さが欠けている。(4)訴因の特定性が欠ける。(5)保釈が認められない。(6)量刑が画一的である、などというものである。米国での聴取りは、連邦検事補および地方検事(Alameda County)など、主として、薬物関係担当の検索実務家に対して行った。その結果、(1)大規模な麻薬密売ルートの摘発は連邦機関が行い、電話盗聴が常用されていること。(2)取締官の側も刑事的規制の効果については楽観的でないこと。(3)薬物に対する規範意識形成の必要が説かれる一方で、一部の形態の非犯罪化が肯定されるなど、実務家の中にも種々の考え方が存在すること、などが判明した。3.上記のアンケート結果については、現在、電算機を利用したより詳細な分析作業の途中なので、今後さらに明確な結果が得られるものと思われる。また個別事例についての面接調査、警察官・検察官などの弁護士以外の実務家からの聴取りなども補充することによって、現状の問題点を多面的に解明し、改善策への手がかりを明らかにする計画である。
ショウジョバエ神経筋接合部をモデルとしたシナップス形成機構の遺伝学的解析

1.エンハンサートラップ法による神経筋接合部形成に異常を持つ突然変異体の探索(吉原担当)我々は、神経筋接合部形成に働いている分子を遺伝学的に同定する目的で、エンハンサートラップ系統のスクリーニングを行っている。この目的のために、(1)運動神経細胞あるいは筋細胞での発現が見られる(2)孵化不能、即ち、致死である、という二つの基準を満たすものを候補として選択している。神経軸索でもレポーター遺伝子の産物が見られるKZTRAPの挿入系統を樹立する作業を続けており、現在の所、400の挿入系統を樹立しているが、95系統が致死であった。1acZの発現についてはまだ調査中であるが、そのうちの1系統においてはCNSのニューロピル及び末梢へ向かう神経軸索で1acZが発現していた。この致死系統の詳細な解析はまだ行っていないが、このことから、我々の方法が上に述べた目的に対して有効であると考えられるので今後このスクリーニングを続け、神経筋接合部形成突然変異の候補とし、続いて形態学的手法及び電気生理学による解析を行う予定である。2.正常な神経筋接合部形成過程の記載(1)形態学的記載(吉原担当);神経筋接合部でのシナプス形成の過程を、主に抗HRP抗体を用いて光学顕微鏡のレベルで追跡した。また、電子顕微鏡を用いてシナプス形成の過程に於ける微細形態の変化を記述している(ミシガン州立大学Rheuben博士との共同研究)。(2)電気生理学的記載(城所担当);胚期において、神経筋接合部での自発的なシナプス電流の変化をwhole cell patch clamp法によって解析した。その結果、胚発生の後期(stage17)においてシナプス伝達の効率が大きく変化することが明らかになった。
脳波情報処理に基づく知覚情報認識時の脳内活動変位検出法

本研究では,人間の認識過程における脳内活動の変動状況に関する情報を脳波信号から抽出する手法を確立することを目的として,目標刺激が出現した時だけその回数を頭の中でカウントするよう被験者に義務づけた選択反応実験を行うとともに,その刺激応答脳波の識別に関する研究を進め,以下の研究成果を得た.1.脳波信号処理手法の開発脳波発生機構として,ARモデル,準ARMAXモデル,ニューラルネットワーク等を考え,それらのモデルに基づく特徴抽出・識別手法の開発を行うとともに,ウェーブレット解析,Blind Separation,非同期・同期性に着目した解析手法等の脳波への適用方法を検討した.更に,確率ニュートン法を利用した適応型クラスタリング手法の開発を行って,既存のDSLVQクラスタリング手法とともに,本実験で得られた脳波解析に適用し,同じ種類の刺激に対しても複数の応答波形パタンが存在することを明らかにした.2.呈示刺激および瞬きの影響に関する考察刺激呈示時間に関しては,500msec程度が脳波の識別を行う上で最適であることを明らかにした.また,瞬きの影響に関しては,P300に似た脳波変動として全脳波計測部位に現れることを確認し,識別に関する影響を調査する必要があることが明らかになった.3.呈示視覚刺激に対応する応答脳波波形の識別前頭部および頭頂部から得られる局所脳波を処理することによって,80%以上の判定精度で,呈示視覚刺激に対応する応答脳波の識別が可能であることを確認した.識別に適切な電極位置は被験者によって異なっており,これは,被験者によって脳波変動に現れやすい脳内活動自身が異なっていることを示唆しているものと思われる.以上の研究結果により,呈示視覚刺激に対応する応答脳波をある程度の精度で識別可能であることが明らかになり,マンマシーンインターフェースとしての利用可能性を見いだした.本研究では,人間の認識過程における脳内活動の変動状況に関する情報を脳波信号から抽出する手法を確立することを目的として,目標刺激が出現した時だけその回数を頭の中でカウントするよう被験者に義務づけた選択反応実験を行うとともに,その刺激応答脳波の識別に関する研究を進め,以下の研究成果を得た.1.脳波信号処理手法の開発脳波発生機構として,ARモデル,準ARMAXモデル,ニューラルネットワーク等を考え,それらのモデルに基づく特徴抽出・識別手法の開発を行うとともに,ウェーブレット解析,Blind Separation,非同期・同期性に着目した解析手法等の脳波への適用方法を検討した.更に,確率ニュートン法を利用した適応型クラスタリング手法の開発を行って,既存のDSLVQクラスタリング手法とともに,本実験で得られた脳波解析に適用し,同じ種類の刺激に対しても複数の応答波形パタンが存在することを明らかにした.2.呈示刺激および瞬きの影響に関する考察刺激呈示時間に関しては,500msec程度が脳波の識別を行う上で最適であることを明らかにした.また,瞬きの影響に関しては,P300に似た脳波変動として全脳波計測部位に現れることを確認し,識別に関する影響を調査する必要があることが明らかになった.3.呈示視覚刺激に対応する応答脳波波形の識別前頭部および頭頂部から得られる局所脳波を処理することによって,80%以上の判定精度で,呈示視覚刺激に対応する応答脳波の識別が可能であることを確認した.識別に適切な電極位置は被験者によって異なっており,これは,被験者によって脳波変動に現れやすい脳内活動自身が異なっていることを示唆しているものと思われる.以上の研究結果により,呈示視覚刺激に対応する応答脳波をある程度の精度で識別可能であることが明らかになり,マンマシーンインターフェースとしての利用可能性を見いだした.本研究では,人間の認識過程における脳内活動の変動状況に関する情報を脳波信号から抽出する手法を確立することを目的として,1.脳波データ採取システムの構築,2.平均加算法を利用した刺激応答波形の抽出,3.単一試行データからの応答波形の抽出,等に関して研究を進め,以下の研究成果を得た.1.脳波データ採取システムの構築2種類の視覚刺激をランダムに発生するコンピュータと,多チャンネル脳波およびディスプレィに取り付けた視覚刺激を検出するための光センサからの情報を採取するコンピュータから構成され,視覚刺激時に同期した脳波の各種解析を行えるシステムの構築を行った.各種試験を行った結果,数KHz程度のサンプリング周波数まで,安定してデータの採取が可能であることが確認された.2.平均加算法を利用した刺激応答波形の抽出目標刺激が出現した時だけその回数をカウントするよう被験者に義務づけた選択反応実験において,平均加算法を利用して刺激応答波形の抽出を試み,標的刺激に対して,安定したP300が採取できることを確認した.P300に関して,文字刺激の場合は,色刺激に比較して,潜時が長くなる傾向にあり,文字刺激においても,より似通った文字の識別を義務づけた場合は,非標的刺激に対してもP300が出現するなどの現象が確認できた.また,刺激時間に関しては,250ミリ秒と500ミリ秒の場合について実験を行ったが,視覚刺激消去から300ミリ秒後にピークが現れる可能性も示唆される結果が得られた.3.単一試行データからの応答波形の抽出標的刺激および非標的刺激に対する応答脳波波形の単一試行データより,自己回帰モデルに基づく統計的パタン認識法を利用して,刺激種類の識別を試みたが,通常の適用方法では識別が困難であることが確認され,特徴抽出法等に関して,検討が必要であることが明らかになった.

本研究では,人間の認識過程における脳内活動の変動状況に関する情報を脳波信号から抽出する手法を確立することを目的として,目標刺激が出現した時だけその回数をカウントするよう被験者に義務づけた選択反応実験を行い,1.最適刺激提示時間に関する検討,2.クラスタリング手法を利用した単一試行データの分類と識別,3.多次元マップを利用した最適採取電極位置の検討と空間フィルタを利用した刺激応答脳波の識別,等に関して研究を進め,以下の研究成果を得た.1.最適刺激提示時間に関する検討刺激消去後300msec後にもP300に相当するようなピークが存在しているのではないかという昨年までの結果を確認するため,刺激提示時間を0.25秒,0.5秒,0.75秒,1秒と変えて実験を行った.その結果,刺激提示時間0.5秒以上では,刺激消去後300msec後にピークが表れること.また,識別に関しては,0.5秒あるいは,0.75秒程度が良いことを確認した.2.クラスタリング手法を利用した単一試行データの分類と識別標的刺激,非標的刺激に対する応答脳波として,同じ刺激に対しても複数種類の応答があるのではないかという仮定のもとで,混合確率アルゴリズムによるクラスタリング手法を利用した波形パタン識別を試みた.その結果,わずかではあるが,識別精度の向上がみられ,同じ刺激に対しても複数の応答波形パタンが存在することを示唆する結果を得た.2.多次元マップを利用した最適採取電極位置の検討と空間フィルタを利用した刺激応答脳波の識別多数の電極を配置して刺激応答脳波を採取し,採取部位に関する検討を行ったところ,前頭部に配置した電極(Fz)から得られた脳波が,刺激の相違をより抽出しやすいことが確認できた.また,それらの結果に基づき,電極Fzから得られた脳波に対して,周辺に配置した電極から得られた脳波の平均を差し引いて局所的な脳波を導出し,パタン識別を試みたところ大幅な精度の改善が見られ,空間フィルタの有用性を確認した.本研究では,人間の認識過程における脳内活動の変動状況に関する情報を脳波信号から抽出する手法を確立することを目的として,目標刺激が出現した時だけその回数をカウントするよう被験者に義務づけた選択反応実験を行うとともに,その刺激応答脳波の識別に関する研究を進め,以下の研究成果を得た.1.最適採取電極に関する検討頭皮上の12箇所に電極を配置して脳波の計測を行い,識別における最適な導出部位に関して検討を行った.その結果,前頭部(Fz)および頭頂部(Pz)から得られた局所脳波(対象電極における脳波から周辺に配置した電極から導出された脳波の平均を引いたもの)が,呈示刺激の種類を識別するのに適していることを確認した.2.瞬きの影響に関する考察瞬きの影響に関して調べた結果,頭皮上に配置したすべての電極に影響を及ぼすこと,被験者によっては,刺激時刻にかなり連動して瞬きする場合があることなどが確認され,今後,純粋に脳波のみを利用して識別を行っているかどうかの確認実験を行う必要があることが明らかになった.3.クラスタリング手法を利用した単一試行データの分類と識別混合確率アルゴリズムあるいは,DSLVQ(Distinction Sensitive Learning Vector Quantization)
半導体中における希土類複合体の制御による高機能材料の創製

ユーロピウム付活硫化カルシウム(CaS:Eu)薄膜の捕獲準位に関する知見を得るために、過渡熱蛍光(TTL)測定装置の作製を行った。TTL測定装置は、交付金により購入した試料冷却装置(液体窒素クライオスタット)及び、既存のデジタルオシロスコープ、水銀ランプ、光電子増倍管、パーソナルコンピュータにより構成された。作製したTTL測定装置の性能評価は,銅付活硫化亜鉛(ZnS:Cu)青色蛍光体粉末及びCaS:Eu赤色蛍光体粉末を用いて行った。得られたデータを過去に報告されている捕獲準位と比較する事により、作製したTTL測定装置の測定精度が±0.1eV以下であることを確認した。次に、交流薄膜エレクトロルミネセンス素子に台形波パルス電圧を印加した時の発行輝度及び素子を流れる電流の過渡特性を測定するシステムを整え、当初予定の性能を有していることを確認した。当初の研究計画では、次段階としてCaS:Eu薄膜EL素子を作製し、TTL曲線、発行輝度及び伝導電流の過渡特性を測定する予定であったが、研究計画に遅延を生じたために、現在も研究を継続中である。結果は得られ次第公表する予定である。また、当初の研究目的に沿ってはいないが、エレクトロルミネセンス用ZnS:Cu青色蛍光体粉末のTTL測定より、高輝度の青色エレクトロルミネセンスを示すZnS:Cu粉末において、0.25±0.1eV及び0.45±0.1eV付近にトラップが多く観察されることを見出した。平成9年度は、ユーロピウム付活硫化カルシウム(CaS:Eu)赤色蛍光体中の捕獲準位に関する知見を得るために、過渡熱蛍光(TTL)測定装置の作製及び評価を行った。作製したTTL測定装置の性能を評価するために、標準試料として銅付活硫化亜鉛(ZnS:Cu)青色蛍光体を用い、TTL曲線の測定を行った。その結果、213K近傍にトラップに起因すると考えられるピークを確認した。現在、得られた測定データの精度について検討を行っており、終了次第、CaS:Eu蛍光体のTTL曲線を測定する予定である。平成10年度は、交流薄膜EL素子のパルス電圧印加時における発行輝度及び、伝導電流の過渡特性を測定するためのシステムを作製する。CaS:Eu交流薄膜EL素子において、Eu添加の材料としてEuSを用いるよりも、Eu_2O_3を使用した場合の方が、発光強度が強くなることがこれまでの研究によりわかっている。この点に着眼し、作製したTTL測定装置、過渡特性測定システムを用いて、捕獲準位、パルス電圧印加時における発行輝度及び、伝導電流の過渡特性を測定する。その結果より、CaS:Eu交流薄膜EL素子におけるEu-O複合中心の形成による発光輝度増強機構を解明する。
病原生物が野生生物集団に及ぼす影響に関する研究

集団内に行動の異なる二型の雄が存在するカワトンボについて、腸内に寄生する真グレガリナの性間および雄の二型間の寄生虫数を比較した。この寄生虫はトンボが小昆虫を摂食するときに腸内に取り込まれるが、羽化して性的に成熟するまでの約1週間がおもな感染期であることがわかった。最も寄生率が高いのは体が大きくて摂食量の多いオレンジ翅型の雄、低いのは体の小さい透明翅型の雄で、雌は中間的であった。オレンジ翅型の雄は野外での生存率が低いが、寄生虫が生存率の違いを一部説明することがわかった。セイヨウマルハナバチは農業資材としてオランダから輸入されているが、体内にポリプダニを宿していることが分かった。半野外で花粉媒介昆虫として利用され、国内の野生マルハナバチとも接触する(種間の交尾がおきる)ため、外国産のダニが野生マルハナバチ集団に浸食する可能性が示唆された。輸入クワガタでも外部寄生ダニが発見され、マルハナバチと同様のことが懸念される。病原生物に対する耐性や免疫能には遺伝的な変異が存在する可能性がある。地域集団と寄生率との関係を調べる目的で、トゲウオの集団間遺伝距離を推定した。カワトンボでは集団によって寄生率が異なることが分かり、遺伝的多型の比率と関連があることが示唆されたが、まだデータの蓄積が必要である。ウグイス科のうち東アジアと日本の間で渡りをする3種と渡りをせずに国内に滞留する2種について、血液中の寄生虫(主として,島マラリア原虫)の寄生率を調査した。その結果、渡りをする種にはより多くの鳥マラリア原虫が寄生していることが分かった。マラリアを媒介するカが日本にはいないことがその理由のひとつであろうが、温暖化などでカの分布が変化すると、状況が変わる可能性もある。カワトンボは集団内に二型のオス(なわばり型のオレンジ翅オスと非なわばり型の透明翅オス)が存在する。この現象を利用して、寄生抵抗性の種内変異の意義を明らかにする目的で、自然集団について胞子虫による寄生程度の評価を行った。その結果、オレンジ翅オスの方が透明翅オスよりも寄生虫荷重が大きいことが分った。この原因としてオレンジ翅オスでは生体防御反応を示すこととオレンジ色素を作ることがトレードオフの関係にあり、色素を作る型では寄生虫に対する抵抗力が少ない可能性が唆された。次に、生体防御反応と色素形成の両方に使われる物質であるメラニンに関する研究を行った。メラニンをチロシンから合成する際に使われるプロフェノール酸化酵素に関する遺伝変異を調べたが変異は見つからなかった。量的な変異である可能性が高いと結論づけた。コジュリンの自然集団における性的形質と病気抵抗性との関連性を調べるために、血液中病原生物の検出法の開発を行った。今年度はベニスズメを予備試験に用いてその適用可能性を検討した。分裂促進物質PHAを用いてベニスズメ雄の免疫能と婚姻羽色の関係を調べたところ、PHAによる筋肉の膨張度と嘴および胸が赤黒さとの間に有意な相関が認められた。すなわち、免疫能の高い雄ほど赤い婚姻色をより発達させることができるといえる。侵入生物であるセイヨウマルハナバチは輸入時に寄生ダニがついている事が多い。在来マルハナバチへの伝播を検出するために、輸入されたセイヨウマルハナバチと日本産のマルハナバチ類、それぞれに寄生するマルハナバチポリプダニを採集し、4者の遺伝的差異を分子遺伝学的に明らかにした。

自然集団において、胞子虫による寄生程度が異なり、オレンジ翅オスの方が透明翅オスよりも寄生虫荷重が大きいことが分った。胞子虫のほとんどはカワトンボが羽化してから成熟に達するまでの前生殖期に食物(ユスリカ等の小昆虫)を介して摂取されることがわかった。今年度は寄生虫荷重が成虫の寿命に与える影響を実験的に明らかにした。これまでのほとんどの報告では胞子虫の昆虫寄主への影響は検出されていないが、食糧条件が悪い場合には負の影響を与えることがわかった。また、生殖のピークを過ぎた日齢の成虫では,食糧条件がよくても寄生虫負荷の大きなオレンジ翅オスの方が短命であること、同じ型の中でも寄生虫負荷の大きな個体ほど短命となることがわかった。ところが、成熟に達したばかりの若い雄では、食糧条件が悪くても寄生虫負荷の大きなオレンジ翅オスの方が、寿命が長いことがわかった。多数の餌を獲得する利益が、寄生虫を取り込むコストを上回るのであろうと考えられた。昨年度開発した手法を用いて、野鳥と飼鳥について、血液中病原生物の検出を行った。その結果,東南アジアから輸入される飼鳥や渡来鳥に多くの鳥マラリア原虫が検出された。侵入生物であるセイヨウマルハナバチはオランダからの輸入時に内部寄生ダニがついている事が多い。これらのダニは日本国内ダニとは遺伝的に異なる集団であること、日本産の野生ハナバチ類にヨーロッパ系統のダニの寄生が広まりつつあることがわかってきた。集団内に行動の異なる二型の雄が存在するカワトンボについて、腸内に寄生する真グレガリナの性間および雄の二型間の寄生虫数を比較した。この寄生虫はトンボが小昆虫を摂食するときに腸内に取り込まれるが、羽化して性的に成熟するまでの約1週間がおもな感染期であることがわかった。最も寄生率が高いのは体が大きくて摂食量の多いオレンジ翅型の雄、低いのは体の小さい透明翅型の雄で、雌は中間的であった。オレンジ翅型の雄は野外での生存率が低いが、寄生虫が生存率の違いを一部説明することがわかった。セイヨウマルハナバチは農業資材としてオランダから輸入されているが、体内にポリプダニを宿していることが分かつた。半野外で花粉媒介昆虫として利用され、国内の野生マルハナバチとも接触する(種間の交尾がおきる)ため、外国産のダニが野生マルハナバチ集団に浸食する可能性が示唆された。輸入クワガタでも外部寄生ダニが発見され、マルハナバチと同様のことが懸念される。病原生物に対する耐性や免疫能には遺伝的な変異が存在する可能性がある。地域集団と寄生率との関係を調べる目的で、トゲウオの集団間遺伝距離を推定した。カワトンボでは集団によって寄生率が異なることが分かり、遺伝的多型の比率と関連があることが示唆されたが、まだデータの蓄積が必要である。ウグイス科のうち東アジアと日本の間で渡りをする3種と渡りをせずに国内に滞留する2種について、血液中の寄生虫(主として鳥マラリア原虫)の寄生率を調査した。その結果、渡りをする種にはより多くの鳥マラリア原虫が寄生していることが分かった。マラリアを媒介するカが日本にはいないことがその理由のひとつであろうが、温暖化などでカの分布が変化すると、状況が変わる可能性もある。
緊急避妊薬の適正な使用のための基礎的研究

本研究は、若者の避妊しない性行動の予防と人工妊娠中絶の減少に向けて、ECの適正な使用にむけてOTC医薬品としているタイ国と医師の処方としている日本を対象に、緊急避妊診療の現状と大学生のECについての知識と考えからECの適正な使用を阻害する要因と適正使用に影響する要因を明らかにすることである。A県の緊急避妊診療の現状から妊娠阻止率が高いノルレボ錠の使用が6割であること。医療施設でECに関する情報提供が少ないこと判明した。大学生対象のプレテスト結果からECに対する知識が低いことが判明した。タイ国と日本の緊急避妊に関するサービスの本格的調査に開始する前の基礎的調査を実施した。タイ国側は緊急避妊薬(以後EC)は、薬局窓口で処方箋なしに入手できるOTCとして入手可能であった。薬局ではクライエントが望めば、ECを販売している。また、クライエントのほとんどは、薬剤師から使用上の注意などの指導を受けずに、入手している現状であった。また、タイECはスーパーの中や市中の薬局で取り扱っており、広告する必要性はない状況であった。また、薬局もいたるところにあり、町の中心地では23件おきにあり、入手しやすい状況であった。EC指導に関する公的な機関での指導はなく、基本的には経口避妊薬やコンドームなどによる避妊指導が主におこなわれている現状であった。日本においては、産婦人科クリニックが主な提供先であった。ECに関する情報は、積極的にEC処方を行っているクリニックはHPで処方の実際について紹介を行っていた。基本的には処方をする場合、電話で予約後、クリニックの診察を受け、ECの処方がなされていた。基本的には予防的処方はなく、必要時電話で予約後での診察・処方で。処方後その場で内服する方法がとられているなどの実態があった。避妊指導は、実施しているがクライエントの精神状態によっては、妊娠の可能性について混乱している気持ちを受け止めることを優先するなど精神面での配慮がみられていた。その後の避妊指導としては、経口避妊薬について実施するが、経口避妊薬の副作用報道から、慎重に指導しなければならなくなり、確実な避妊法としての経口避妊薬の指導が困難になった現状が判明した。タイ国と日本との避妊サービスの相違についての調査は、タイ国側の現状を考えるとインタビューよりは質問紙調査で調査するほうが適していることが判明し、日本とタイ国のサービスの相違を調査するための質問紙を作成中である。今年度は、緊急避妊薬の医療施設でのサービスの実態と緊急避妊薬を使用した女性の研究実施にむけて、産婦人科医会会長から現状と研究の方法について検討を行った。緊急避妊の診療の現状については、調査を開始し、現在アンケート回収している。現在の段階で33施設中16施設から回答を得ている。16施設中15施設で避妊診療を実施シ、月平均1件診療を行なっている。使用している薬剤はノルレボは7施設、ヤッペ法は6施設で使用していた。緊急避妊の処方件数に関する前年度比は、6施設で増加、8施設は同じ、1施設は減少していた。診療時の指導時間は平均約10分、ほとんどの施設で診療時に女性が希望すれば、男性の同伴を受け入れていた。看護スタッフの診療時の指導への関わりは、3施設でいつも、2施設でスタッフの時間のある時、5施設必要なクライエントの時、4施設は関わっていなかった。避妊効果の高い避妊法への勧めは、6施設で強く、5施設は勧め、3施設あまりはであった。今後アンケート回収を増やし結果をまとめていく。緊急避妊薬を使用した女性の調査は、会長と研究方法について調整し、倫理審査申請に向けて準備中である。大学生を対象とした緊急避妊薬の研究については、タイ研究者と質問内容について調整中で、調整が終了後、倫理申請する予定である。A県内の緊急避妊診療の現状を明らかにするために、1次医療施設の産婦人科43施設を対象に緊急避妊診療の診療の現状について質問紙調査を実施した。対象43施設中21施設(回収率48.8%)から回答を得た。21施設とも緊急避妊診療を行っていた。平均診療件数24.9(δ:±21.6)件、最少4件、最多84件であり、全国平均より少ない件数であった。使用している緊急避妊薬は、ノルレボ錠とヤッペ法の両方は2施設、ノルレボ錠のみ10施設、ヤッペ法のみ9施設であった。2011年にヤッペ法より副作用が少なく、避妊効果の高いノルレボ錠が正式な緊急避妊薬と承認されたが、A県においては、緊急避妊薬は以前より緊急避妊薬として使用されていたヤッペ法のみを処方する施設、ノルレボ錠のみを処方する施設と別れている現状が明らかになった。緊急避妊診療時の平均指導時間は、11.0(σ:±5.9)分であった。緊急避妊薬提供時の指導は、8割の施設で指導時間が10分以上で、同時に効果の高い避妊法を勧めており、指導時間と内容は全国と同レベルであった。緊急避妊薬の提供時に約7割の施設で看護職が関わっていた。避妊の失敗等の時に緊急避妊薬について指導する時には、ヤッペ法とノルレボ錠についての説明が必要であることが明らかになった。タイ国で使用されている緊急避妊薬はノルレボ錠(1錠0.75 mg)が一般的であった。その内服方法は、多くの国で指導している72時間以内に1回に2錠内服する方法ではなく、1錠内服し、その後12時間後に1錠内服する方法が一般的であった。

薬剤は薬局で処方箋なく購入できた。しかし、内服時の指導は、購入者が求めない限り薬局では実施していない現状であった。タイ国では、緊急避妊薬を使用する時に、対象に対して今後の避妊指導などできない現状であった。大学生を対象とした緊急避妊薬についての研究はタイの研究者と質問内容の合意に手間取り、調査開始が遅れた。緊急避妊薬を使用した女性の研究では、A県ではヤッペ法しか処方しない医療施設もあることから、質問紙の内容の修正が必要となり調査開始が遅れている。大学生対象の緊急避妊薬の知識と考えについての研究について、タイ国研究者と質問紙の内容を整理し、両国で比較検討できる内容に調整した。日本の分担研究者と質問紙の質問項目の日本語訳を検討し、日本語版の質問紙を作成した。作成した質問紙について、男女各20名、合計40名を対象に9月にプレテストを行いなった。プレテストは女性8名(回収率40%)、男性10名(回収率50%)の計18名(回収率45%)から回収できた。対象者平均年齢は女性21.0(σ:±1.7)男性21.7(σ:±1.5)であった。質問項目に関しては、一部回答しにくい表現があったため、修正を行ったが、その他の質問項目は問題がなかったため、タイ国と比較検討する質問紙として妥当性を確認した。また、知識の質問に関しては、プレテスト時に回答がなかったため、対象者が正誤について確認することができないことが判明したため、EC使用に関する重要点について解説した回答をA41枚で作成し、質問紙回答藤吾にECについての重要点について理解できる解説を作成し、質問紙への回答後に、基本的な知識提供できるように計画に追加した。解説には日本家族計画計画協会が作成した緊急避妊の情報提供冊子「きいてきいてみんなに知ってほしい緊急避妊のこと」を参考に作成した。プレテストの結果は、病院受診時やEC内服時の不安な気持ちが明らかになった。ECの知識の平均得点は11満点中女性は7.9(σ:±1.9)男性8.1(σ:±1.7)でECの効果等について知らないなどが明らかになる質問内容であり質問項目は研究目的を明らかにできる内容であった。本調査実施は、タイ国研究者1名が退職となったため、研究担当者との調整のため手続きが遅れてしまい、学年度末になり、学生へ質問紙配布が困難な状況となったたため、本調査4月以降に実施することになった本研究は、若者の避妊しない性行動の予防と人工妊娠中絶の減少に向けて、ECの適正な使用にむけてOTC医薬品としているタイ国と医師の処方としている日本を対象に、緊急避妊診療の現状と大学生のECについての知識と考えからECの適正な使用を阻害する要因と適正使用に影響する要因を明らかにすることである。A県の緊急避妊診療の現状から妊娠阻止率が高いノルレボ錠の使用が6割であること。医療施設でECに関する情報提供が少ないこと判明した。大学生対象のプレテスト結果からECに対する知識が低いことが判明した。大学生を対象とした研究に関しては、タイ側の研究者の調査内容について検討後に、タイ側研究者から研究目標の修正について依頼があり、研究目標の修正とアンケートの内容の修正に時間がかかり、進行が遅れている。緊急避妊薬を使用した女性の研究は、施設への研究協力方法の調整などで、時間がかかっているため、研究の進行が遅れている。