hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロジェクションマッピングを応用したデバイスレスな教育・学習環境の研究

(1)については,システム全体のアーキテクチャの検討,独自の通信プロトコルの設計,センサデータの統合化手法,システムの試作及び評価を行った.(2)については画像処理技術を応用した手法による試作と検証を行った.(3)については,様々な机の形状や向きを考慮した机の認識およびUIの投影手法について検討・試作を行った.これらの成果については2019年度中の活動として学会などで発表していく予定である.使用するセンサの選定に想定外の対応が必要となるなど,これまでに研究進捗に影響を及ぼす事案が発生した.しかしながら後述するように,研究自体は進展があり,検討段階での課題の抽出とその対応は計画当初よりも成果が得られていると考えている.結果としておおむね順調に進展していると考えられる.本研究課題では,代表研究者が以前より行っているFollowable Computing(FCと略す)の概念を教育環境に適用するものとして検討していた.FCの研究ではTOF(Time-of-Flight)と呼ばれる方式の深度センサを用いていた.そのセンサが販売中止になったため,本研究課題ではStereo Camera方式の最新の深度センサを使用することを計画していた.2018年の研究では,実際に同製品を導入して検証をおこなった.しかしながら,本研究課題の遂行に耐えうるほどの精度を得ることができないと判断し,別の方法を改めて検討する必要が生じた.代替センサーの選定や手配,これに伴う実験システムの変更などの作業が生じ遅れが生じた.また,複数センサおよびプロジェクタを用いることについて,評価実験のために必要となるツール等の開発が想定よりも多く必要になることが明らかになり,これらを含めた工数の増加も研究進捗を遅らせる理由の一つにもなっている.これらの結果,2018年度分の研究活動の成果を2018年度中に学会等で発表できないなどの遅れが生じている.その成果は2019年度中に発表すべく,すでに準備が進んでいる.研究自体も継続して進展している状況であり,おおむね順調に進展していると考えている.2018年度の研究活動で得られた成果を2019年度中に学会等で発表する.すでに,国内学会などへ投稿するための準備を進めているほか,当初の予定になかった国際会議での発表準備も前倒しで進めている.研究そのものについても,2018年度の予算でほぼすべての機材の手配が完了し研究を進めていくための環境が整った.これらを活用し研究を推進していく予定である.具体的には,(A)指先のジェスチャを認識してUIを操作する方法の高精度化,(B)机を認識してそれぞれの机にUIを投影するための方法の実用化,を中心とした研究活動を行う.(A)については,2018年度の研究活動で得られた結果を踏まえて,センサデータの取り扱いを変更するとともに機械学習の仕組みを導入する方法を検討している.すでに,手の形状を機械学習により認識する方法は導入していたが,これをジェスチャ認識に応用する.ジェスチャは使用者によってばらつきの幅があり,単一のアルゴリズムによる検出方法では実用的になりにくいと判断した.
ヒマラヤ東部地域における輸送インフラの発展と移動する身体に関する人類学的研究

本研究の目的は、ヒマラヤ東部地域における輸送インフラストラクチャーの発展が人々の生活や環境認識にいかなる影響を与えるのかを明らかにすることである。山岳地帯のネパール系社会という共通点を持ちながら、車道のないネパール東部のソルクンブ郡と、舗装道や山岳鉄道の完備されたインド西ベンガル州のダージリンを比較調査し、人々や社会がインフラを構築・維持するとともに、インフラのあり方によって人々や社会もまた変化してゆく様相を明らかにする。本研究の目的は、ヒマラヤ東部の山岳地帯に位置するネパール・ソルクンブ郡とインド・ダージリンにおける移動実践の観察を通して、山岳地帯における輸送インフラと人々の関係を分析することである。ともにネパール系住民の住むヒマラヤの山岳観光地であり、現在急速に車道建設の進むソルクンブと、長年にわたって舗装道や山岳鉄道が維持管理されてきたダージリンを比較し、1山中を移動する具体的なやり方、2移動が現地において持つ意味、3輸送インフラの発展が社会や人々の環境認識にもたらす影響、を明らかにする。本年度は基礎データの収集フェーズと位置づけ、2018年9月および2019年2月3月にネパールのソルクンブ郡にて、また2018年12月2019年1月にインドのダージリンにて、三回の現地調査を実施した。ソルクンブ郡では、車道建設現場の観察をおこない、沿道住民から車道をめぐる見解や開通後の生活設計などについて聞き取りをおこなった。また乗り合いジープのドライバー10数名にインタビューを実施し、山中の運転という実践をどのように認識しているのか聞き取った。加えて、バスパークの建設予定地となっているカリコーラ村の戸数や、郡庁であるサレリに乗り入れる全ジープ業者の情報など、車道がもたらす社会変化を分析するための基礎データを収集した。ダージリンでは鉄道局や登山協会にて基礎資料の収集を実施したほか、乗り合いジープや山岳鉄道に乗り込む形で人々の実践を観察した。また数名のネパール系住民たちからライフヒストリーなどに関するインタビューを実施した。現段階の成果として、山間部の輸送インフラは文字通りの生命線であり、計画に対して住民から強い期待が抱かれる一方、実際に建設が始まると変化の大きさに反発を抱く傾向が観察された。この点は「インフラストラクチャーとしての山道」として『文化人類学』83巻3号に報告した。ソルクンブ郡では実際に車道工事の監督者を務めたことがある人物をアシスタントとすることができ、とりわけ車道建設の現状に関して計画以上の情報を収集することができた。ダージリンに関してはほぼ計画通りの進捗であった。本年の成果をもとに、引き続き二地点における調査を継続するものとする。ソルクンブ郡では、バスパークの予定地であり、2019年4月に車道が到達したカリコーラ村に焦点を絞り、新たな輸送インフラが社会と人々の環境認識に及ぼす影響を調査する。ダージリンでは前年収集した資料を踏まえて、山岳鉄道の運転士やジープドライバーから聞き取りをおこない、ソルクンブと比較可能な事例の収集を目指す。また国立民族学博物館の若手共同研究を組織し、異なった地域で調査をおこなう関心の近い研究者と情報交換することで、輸送インフラと人々のかかわりについて議論を多角化する。

ダージリンに関してはほぼ計画通りの進捗であった。本年の成果をもとに、引き続き二地点における調査を継続するものとする。ソルクンブ郡では、バスパークの予定地であり、2019年4月に車道が到達したカリコーラ村に焦点を絞り、新たな輸送インフラが社会と人々の環境認識に及ぼす影響を調査する。ダージリンでは前年収集した資料を踏まえて、山岳鉄道の運転士やジープドライバーから聞き取りをおこない、ソルクンブと比較可能な事例の収集を目指す。また国立民族学博物館の若手共同研究を組織し、異なった地域で調査をおこなう関心の近い研究者と情報交換することで、輸送インフラと人々のかかわりについて議論を多角化する。
数理モデル構築を指向した生化学ネットワーク解析環境の実装

平成26年度は、平成25年度から実装を行なっていた微分方程式の構文解析アルゴリズムの実装を進め、シミュレーションエンジンの実装を行った。常微分方程式を抽象構文木に変換し、その木構造から生化学反応が本来持っている意味を抽出した。当該年度における実装により、昨年度実装が完了していたMass-Action型の反応に加え、自己増殖型、酵素反応型の生化学反応の判別が可能となった。実装したアルゴリズムにより、生化学反応の判別に加え、反応に関わる分子種として(a)反応物、(b)生成物、(c)酵素、(d)活性化因子、(e)阻害因子の分類も可能となった。上記実装により、文字列からなる微分方程式を入力とし、反応種、反応物、生成物を同定し、生化学反応ネットワークへの変換が可能となった。変換後の生化学ネットワークはシステム生物学における標準記述言語であるSBML(Systems Biology Markup Language)として記述することにより、作成された数理モデルに汎用性を持たせることに成功した。ネットワークの可視化に並行してシミュレーションエンジンの実装も行った。具体的には、SBMLを入力とした微分方程式ソルバの実装を行った。数値積分には陽解法として4次のルンゲクッタ法を、陰解法として台形法の実装を行った。本実装により、生化学ネットワークの数理モデル構築において必須となっていた「生化学ネットワークの構築」、「微分方程式の記述」という2段階の異なる次元でのモデル構築を「微分方程式の記述」という1段階で行うことが可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題のタスクは以下の3点である。1.微分方程式の構文解析アルゴリズムを実装し、生化学ネットワークへと対応付ける。2.常微分方程式シミュレーションエンジンを実装する。3.作成したプログラム群は、生化学ネットワーク解析環境を構築するためのソフトウェアとして単一のアアプリケーションに組み込みWeb上で公開および配布する。平成25年度は主に上記1.に該当する、微分方程式の構文解析アルゴリズムの実装を行った。生化学反応の種別は、(1)自己増殖型、(2)酵素反応型、(3)Mass-Action型に大別でき、また各分子種の役割は、(a)反応物、(b)生成物、(c)酵素、(d)活性化因子、(e)阻害因子に分類することが可能である。平成25年度はMass-Action Kineticsと呼ばれる、最も基本となる生化学反応方程式から想定される生化学ネットワークの自動構築を行った。文字列からなる微分方程式を入力とし、構文解析を行うことで抽象構文木(Abstract Syntax Tree: AST)を生成し、ASTに対してMass-Action型であると判定された数式について反応物、生成物を同定し、生化学反応ネットワークへの変換を行った。変換後の生化学ネットワークはグラフとして保存されており、テストケースを用意することでMass-Action型の生化学反応が正しく生化学ネットワークに変換されていることを確認した。当研究課題の最大の特徴である、微分方程式をネットワークに変換するアルゴリズムの開発において、まだMass-Action型のみではあるが完了し、テストケースを含めた動作確認が完了している。微分方程式を抽象構文木に変換し、その木構造から生化学反応が本来持っている意味を抽出することに成功した。今年度の実績から開発方針の正当性が確認されたことにより、来年度以降の実装方針に大幅な変更はなく、継続してアルゴリズムの開発を進めていけばよいという見通しが立った。現状ではMass-Action型の反応方程式にしか対応していないが、自己増殖型、酵素反応型に対しても同種のアルゴリズムを適応することで対応可能であることが示唆された。今後は平成25年度に行った微分方程式の構文解析アルゴリズム、及び既存の生化学反応に利用されている反応方程式の検討結果を踏まえ、引き続き構文解析アルゴリズムの実装を進める。構文解析によって作成された生化学ネットワーク(数理モデル)はシステム生物学における標準記述言語であるSBML(Systems Biology Markup Language)で保存することにより、作成された数理モデルの汎用性を高める。

平成26年度は、前年度に引き続き数式の構文解析、及びネットワーク構築アルゴリズムの実装を行い、自己増殖型、酵素反応型反応式の構文解析、及びネットワーク構築アルゴリズムの実装、可視化を行う。また、並行してシミュレーションエンジンの実装を行う。
13C-ナプロキセン呼気試験によるNSAID潰瘍リスク評価と個別化療法の確立

NSAIDによる胃粘膜傷害のリスクを予測するため、13C-ナプロキセン呼気試験(13C-NBT)の有用性を検討した。13C-NBTの結果は、ナプロキセン内服時の胃粘膜傷害とよく相関し、値が低いと粘膜傷害のリスクが高くなった。そして、ある基準値以下の場合に、ナプロキセンとPPIを併用した場合の胃粘膜傷害は、全例にPPIを併用した場合と同程度であった。従って、13C-NBTはナプロキセン内服時の胃粘膜傷害の予測に役立つだけでなく、効率的な予防療法の指標となると考えられた。13C-Naproxen呼気試験における至適13C-Naproxen投与量の決定、至適呼気採取ポイントの決定・確認を行った。15名の健常ボランティアに対して、Naproxenの代謝に関わるCYP2C9の遺伝子多型検査を行った。15名中13名はCYP2C9*1/*1であり、残り2名が*1/*3であった。13C-Naproxenの100 mg内服後、0、5、10、15、20、25、30、40、50、60、80、100、120、150、180、210、240分後及び24時間後に呼気を採取し呼気中の13CO2を測定した。すると、100mgでは呼気中に13C02が殆ど検出されなかった。そのため、200mg内服にて同様の検討を行ったが、呼気中の13CO2濃度値は低かった。そこで、300mg内服にて再度検討を行った。すると、4-5 Δ‰の値を得ることができた。そして、パラメータとして、0-2時間の値のAUCを計算したところ(AUC0-2 of ⊿13CO2)、CYP2C9の*1/*1と*1/*3の例での比較を考えた場合には、両群での有意差を認めることができ、CYP2C9の活性の違いを反映させることが考えられるため今後の検討は300 mgの内服とし、そのパラメーターは内服後2時間までの値のAUCとすることとした。そして、同時に血清のProstaglangin E2濃度を測定したところ、基礎値との変化率に関して、有意な相関をみとめ、NSAID内服時の血清PGE2への影響を反映することが確認された。即ち、13C-Naproxen呼気試験は、血中ナプロキセンの動態を反映するとともに、そのPGE2への影響を反映できるため、ナプロキサンによるCOX阻害による種々の傷害の予測マーカーになると考えられた。現在、NSAID内服中の患者でのデータも取り始めており、研究はほぼ当初の予定どおりに遂行している。前年度の研究で決定した13C-Naproxen呼気試験における至適13C-Naproxen (NPX)投与量の決定、至適呼気採取ポイントに従って、NSAID内服時の胃粘膜傷害のリスク評価のカットオフ値をもとめた。健常ボランティア15名にNPX 300mgを2日間内服後の胃粘膜傷害をLANZAスコアにて評価した。また、CYP2C9の遺伝子多型との関連では、15例中2例にCYP2C9 *1/*3を認め、CYP2C9 *1/*3例は、AUC0-2はいずれも5.8(Δ‰・hr)未満であり、また、粘膜傷害も中等症以上であった。しかし、CYP2C9 *1/*1の症例でもAUC0-2が5.8(Δ‰・hr)未満の症例があり、その場合は、全例でLanza Scoreは3以上であった。平成27年度は、平成26年度に決定した13C-Naproxen(NPX)呼気試験における至適13C-NPX投与量、至適呼気採取ポイントに基づき、ボランティアでのNSAID内服時の胃粘膜傷害との相関を検討することができた。我々の予想どおり、13C-NPX呼気試験は、NSAID内服時の血中のPGE2の減少率と相関し、本試験が、NSAID起因性のPGE2減少に伴う副作用等の予測マーカーとなる可能性が示唆された。研究は予定どおりに進んでいると考えられる。28年度は、健常ボランティアでの前向き試験の検討(急性期試験)を開始している。内視鏡検査にて異常を認めないH. pylori陰性のボランティアを3群にわけ、Naproxen 100 mg1日3回投与のみを行うNSAID単独投与群、Naproxen 100 mg 1日3回投与にLansoprazole15 mgを併用するNSAID + PPI内服群、そして、13C-Naproxenにてリスク評価を行い、高リスク群のみにLansoprazole15 mgを併用した個別化療法群の3群を設定し、内服3日目の胃粘膜傷害を内視鏡的に評価し、個別化療法群がNSAID+PPI内服群に対して非劣性、NSAID単独内服群に比して有意に粘膜傷害が軽微であることかの試験をすでに開始している。ナプロキセンによる急性期の胃粘膜傷害におけるナプロキセン呼気試験の有用性を検討する試験を行った。健常ボランティアに45名を3群にわけ、1:ナプロキセン100mg 1日3回投与群、2:ナプロキセン100mg 1日3回+lannsoprazale

15 mg併用群、そして、3:前年度の基準でナプロキセン呼気試験によってリスクのあると判断された者のみにlansopraole 15mgを併用する個別化療法群での比較試験を行った。即ち、個別化療法群のみナプロキセン呼気試験を行い、AUC0-2 ≧5.8では低リスク群としてナプロキセン単独、AUC0-2 <5.8では高リスク群としてlansopraole 15mgを併用することとした。そして、ナプロキセン内服期間は2日間として、各群で内視鏡検査をおこない、胃軟膜傷害の程度を比較検討した。すると、胃粘膜傷害は、ナプロキセン単独群のLANZAスコアのメジアンは3であったのに対し、lansoprazaole併用群では1と有意に抑制されたが、個別化療法群の粘膜傷害スコアはも1で、ナプロキセン単独群より有意に低く、かつ、Lansoprazole併用群と同等であった。以上よりナプロキセン呼気試験は、NSAID潰瘍の予防を効率的に行う事に貢献することが示唆された。本試験の結果を実臨床に生かすべく、NSAIDを継続的に内服中の患者において、ナプロキセン呼気試験を行い、上部消化管内視鏡検査所見との比較を行い、本試験が実臨床におけるNSAIDによる胃粘膜傷害の予測マーカーとなるか、そして、PPI等の予防的な内服が必要である症例の絞り込みに有効であるかを検討すべく、プロトコールの立案中である。本試験の結果を将来的には臨床におうようする予定である。NSAIDによる胃粘膜傷害のリスクを予測するため、13C-ナプロキセン呼気試験(13C-NBT)の有用性を検討した。13C-NBTの結果は、ナプロキセン内服時の胃粘膜傷害とよく相関し、値が低いと粘膜傷害のリスクが高くなった。そして、ある基準値以下の場合に、ナプロキセンとPPIを併用した場合の胃粘膜傷害は、全例にPPIを併用した場合と同程度であった。従って、13C-NBTはナプロキセン内服時の胃粘膜傷害の予測に役立つだけでなく、効率的な予防療法の指標となると考えられた。平成26年度は、13C-Naproxen呼気試験における至適13C-Naproxen投与量の決定、至適呼気採取ポイントの決定・確認であり、それは行う事ができた。従って、研究は予定どおりに進んでいると考えられる。当初は、過去の13CO2を用いた試験の様に、100 mgでの投与が可能であると想定していたが、結局300mgが必要ということで、基礎的検討にやや時間がかかったが、今後の検査の方法が確定したため、以降の検討も着実に遂行可能であると考えられる。28年度は、健常ボランティアでの前向き試験の検討(急性期試験)を開始している。内視鏡検査にて異常を認めないH. pylori陰性のボランティアを3群にわけ、Naproxen 100 mg1日3回投与のみを行うNSAID単独投与群、Naproxen 100 mg 1日3回投与にLansoprazole15 mgを併用するNSAID + PPI内服群、そして、13C-Naproxenにてリスク評価を行い、高リスク群のみにLansoprazole15 mgを併用した個別化療法群の3群を設定し、内服3日目の胃粘膜傷害を内視鏡的に評価し、個別化療法群がNSAID+PPI内服群に対して非劣性、NSAID単独内服群に比して有意に粘膜傷害が軽微であることかの試験を行っている。
免疫不全症候群におけるB細胞の分化・活性化機構に関する研究

原発性無(低)ガンマグロブリン血症患者13名のB細胞についてその分化活性化の機構を解析した.すなわちEBVで樹立したLCLでの検討と,末梢血B細胞が5%以上の例ではSAC, rIL-2によるDNA合成, Ig産生の検討を試み,その両者の結果を総合してB細胞レベルでの異常を解析した.さらにpreB細胞B細胞レベルの欠陥が示唆された例では遺伝子レベルでの検討を施行した.(1)末梢血B細胞数は13例中6例で1%以下であった.(2)B細胞数が2%以上であった7例では全例LCLが樹立され, LCLの産生するIgは1例を除きIgM優位の産生であり,臍帯血由来LCLと同じ未熟性を測定した.B細胞数の少ない例では骨髄からLCLの樹立を試み, 6例中3例でLCLが樹立された.1例ではIgM主体の産生, 1例ではIgG優位の産生で, 1例ではIg産生を認めないpreB細胞株であり, B細胞数の少ない症例での病態における多様性が示唆された.(3)B細胞が5%以上の症例ではB細胞を分離してSAC, rIL-2を用いて機能解析した結果, LCLがIgM主体の産性であった症例では, SACでのDNA合成に欠陥を有するもの, SACで活性化されるがrIL-2に対する反応を欠くもの, SAC+r-IL2によるDNA合成能を有するがIg産生への分化が出来ないもののそれぞれが存在ることが明らかになった.またLCLが正常コントロールと同じIg産生パターンの例では, SAC+rIL-2でIg産生を認めた.(4)LCLがpreB細胞と考えられた症例の遺伝子レベルの検索の結果, μ鎖mRNAは膜型,分泌型のいずれのμ鎖mRNAに比して短く,遺伝子レベルでの異常が示唆された.原発性無(低)ガンマグロブリン血症患者13名のB細胞についてその分化活性化の機構を解析した.すなわちEBVで樹立したLCLでの検討と,末梢血B細胞が5%以上の例ではSAC, rIL-2によるDNA合成, Ig産生の検討を試み,その両者の結果を総合してB細胞レベルでの異常を解析した.さらにpreB細胞B細胞レベルの欠陥が示唆された例では遺伝子レベルでの検討を施行した.(1)末梢血B細胞数は13例中6例で1%以下であった.(2)B細胞数が2%以上であった7例では全例LCLが樹立され, LCLの産生するIgは1例を除きIgM優位の産生であり,臍帯血由来LCLと同じ未熟性を測定した.B細胞数の少ない例では骨髄からLCLの樹立を試み, 6例中3例でLCLが樹立された.1例ではIgM主体の産生, 1例ではIgG優位の産生で, 1例ではIg産生を認めないpreB細胞株であり, B細胞数の少ない症例での病態における多様性が示唆された.(3)B細胞が5%以上の症例ではB細胞を分離してSAC, rIL-2を用いて機能解析した結果, LCLがIgM主体の産性であった症例では, SACでのDNA合成に欠陥を有するもの, SACで活性化されるがrIL-2に対する反応を欠くもの, SAC+r-IL2によるDNA合成能を有するがIg産生への分化が出来ないもののそれぞれが存在ることが明らかになった.またLCLが正常コントロールと同じIg産生パターンの例では, SAC+rIL-2でIg産生を認めた.(4)LCLがpreB細胞と考えられた症例の遺伝子レベルの検索の結果, μ鎖mRNAは膜型,分泌型のいずれのμ鎖mRNAに比して短く,遺伝子レベルでの異常が示唆された.〔目的〕抗体産生不全を主徴とするcommon variableimmunodeficiency(CVI)にはB細胞の分化レベルでheterogeneityが存在することが膜表面免疫グロブリン(sIg)陽性細胞の検討から示唆されている。本研究ではCVI症例についてその末梢血B細胞DNA合成、Ig産生を解析し、さらに免疫グロブリン遺伝子の再構成につても検討することを目的とした。〔結果〕(1)rIL-2はSACで活性化された末梢血B細胞に対してDNA合成の促進とIg産生を誘導することを確認し、CVI証例について解析した。末梢血B細胞の回収が極めて少なかった2例を除き5例のCVIではそのB細胞は以下の4群に分類可能であった。i)SAC,SAC+rIL-2でのDNA合成に欠陥を有する。ii)SACでのDNA合成は認めるが、rIL-2での増幅、Ig産生を認めない。iii)SAC,rIL-2でのDNA合成は認めるが、Ig産生は認めない。iv)正常B細胞と同様の反応を認める。(2)Ig遺伝子再構成の検討では、1例はJh,Jkともに再構成の終了を示唆したが、1例ではJhのみの再構成を認め、Jkはgerm lineであることが示唆された。
新しい動脈塞栓物質の研究:高吸水性ポリマーを素材とした瞬時完全動脈塞栓物

高吸水性ポリマーの一種であるアクリル酸重合体ナトリウム塩(SAP-I)およびアクリル酸ソーダ・ビニールアルコール共重合体(SAP-II)を血管塞栓物質として用いる研究を行った。これらの材料は油性造影剤やイオン性造影剤に懸濁させ血管内に入れ、血液と塞栓物質が触れて血液中の水分を吸収しその直径を増し塞栓物質として作用させるものである。これらの高吸水性ポリマーが塞栓物質として働くことを確認するために、動静脈奇形の実験モデルを作成し実験を行った。この実験から、これら二つの塞栓材料を組み合わせることにより、通常の細動脈から血流の極めて早い動静脈奇形まで高吸水性ポリマーにより塞栓可能であることを確認した。これらの高吸水性ポリマーが塞栓物質として用いた場合、その粒子の大きさを調節できること、透視下で視認できること、毒性が低いこと、接着性がないことなどの特微があり、従来の塞栓物質の問題点をほぼ解決できるものと期待される。上述の結果は、日本医学放射線学会雑誌に掲載され、米国の放射線医学雑誌であるInvestive Radiologyに投稿中であり、論文掲載の予定である。現在、これらの材料について引き続き動物実験を行っている。実験の目的は、血管内長期停滞による血管壁の組織反応の検討である。急性の毒性については問題がないという結果を得ているが、長期の血管周囲組織の反応については未だ明確な結果を得ておらず、実験続行中である。また、肝組織に及ぼす影響について新たに実験を追加し、現在検討中である。現在までの動物実験の結果から、組織反応は軽微であり、十分な塞栓効果を有し、さまざまな長所を有する血管塞栓物質であることが明らかとなり、臨床使用に向けて現在準備中である。高吸水性ポリマ-の物性実験を行い、塞栓物質として臨床使用するための基礎デ-タを得た。方法は、プラスチック血管モデルを作製し、生理的食塩水の定常流を流し、これに油性造影剤と高吸水性ポリマ-の懸濁液を注入した。実験結果よりスミカゲルの大きさ、量、懸濁液の濃度の調整により、塞栓部位、塞栓効果に調節を行うことができると考えられた。血流遮断に必要なスミカゲルの量は極めて微量で、塞栓材料としての長所であった。接着性がなく、カテ-テルの閉塞をおこすことはなかった。また、塞栓を来した部位にはリピオド-ルが残留することが認められ、塞栓部位の確認が容易に行える事が確かめられた。これらの性質は臨床使用されている塞栓物質よりも優れたものである。人血清でも生理的食塩水と同じ吸水能を示すことを確認し、血管内においても同様の物性をもつものと考えられた。滅菌方法についても確立した。上述の結果について日本医学放射線学会に投稿し、論文掲載の予定である。本物質の欠点として明らかになったのは、そのゲル強度が低く、血流の速い部位では塞栓効果をもたない恐れがあることであった。そのため現在、血管内で変形しない他の種類の高吸水性ポリマ-についても物性実験を追加し、この物質を加えることにより欠点を補うことができると推測している。現在、動物実験を行っている。実験の目的は、当初の計画通りラットの大動脈にカテ-テルを留置し塞栓効果を調べている。同時に組織標本から塞栓物質の到達範囲の証明を行い、塞栓物質の長期停滞に伴う組織反応を検索中である。結果については平成4年中に報告できると考えている。動物実験で組織毒性がないことが証明され次第、臨床使用の予定で、脳動静脈瘻と固形腫瘍の塞栓術に用いる計画である。平成3年度に行った研究の反省として、アクリル酸重合体ナトリウム塩(SAP-I)だけでは塞栓物質として不十分な塞栓効果しか得られない可能性が指摘された。

そこで本年度の研究では、新たに高吸水性ポリマーの一つであり、かつ、ゲル強度に優れるアクリル酸ソーダ・ビニールアルコール共重合体(SAP-II)を塞栓材料に選び追加の物性実験を行った。この実験によりこれら二つの塞栓材料を組み合わせることにより、通常の細動脈から血流の極めて早い動静脈奇形まで高吸水性ポリマーにより塞栓可能であることを確認した。また、懸濁液として油性造影剤のリピオドールしか用いることができなかったが、本年度の実験によりイオン性造影剤も用いることができることが明らかとなった。これにより一層臨床的有用性が高まった。これらの高吸水性ポリマーが塞栓物質として用いた場合、その粒子の大きさを調節できること、透視下で視認できること、毒性が低いこと、接着性がないことなどの特徴があり、従来の塞栓物質の問題点をほぼ解決できるものと期待される。上述の結果については、米国の放射線医学雑誌であるInvestigative Radiologyに投稿中であり、論文掲載の予定である。現在、これらの材料について引き続き動物実験を行っている。実験の目的は、血管内長期停滞による血管壁の組織反応の検討である。急性の毒性については問題がないという結果を得ているが、長期の反応については未だ明確な結果を得ておらず、実験続行中である。また、肝組織に及ぼす影響について新たに実験を追加し、現在検討中である。現在までの動物実験の結果から、組織反応は軽微であり、十分な塞栓効果を有すること、永久塞栓物質であることが明らかとなり、臨床使用に向けて現在準備中である。
細菌感染におけるインフラマソームの活性化機序と役割の解析

インフラマソームはカスパーゼ1を活性化する自然免疫機構であり、病原体を含む様々な刺激に応じて形成され、炎症性サイトカインの産生やプログラム細胞死を誘導することで感染防御に関わる。本研究では、肺炎球菌が細胞内DNA受容体であるAIM2に認識されてインフラマソームの形成およびカスパーゼ1活性化を誘導することが明らかになった。また、肺炎球菌の肺炎モデルにおいてインフラマソームが防御的に働くことが示された。さらに、リステリアの致死性全身感染においてはインフラマソームが病態を増悪化させることがわかり、免疫抑制性応答へのインフラマソームの関与が初めて明らかになった。リステリア(Listeria monocytogenes)は食品を介して感染し、髄膜炎や敗血症などのリステリア症および流産や胎児性敗血症などの周産期リステリア症を引き起こす。膜傷害毒素であるlisteriolysin O(LLO)は本菌の重要な病原因子でありリステリアが宿主の細胞内で生存・増殖するのに重要な役割を果たすが、インフラマソーム活性化の誘導にも必須である。これまで我々はAIM2インフラマソームおよびNLRP3インフラマソームがLLO産生性リステリアの認識に重要であることを明らかにしてきた。本研究ではそれらインフラマソームの役割についてマウス全身感染モデルを用いて解析した。AIM2インフラマソームとNLRP3インフラマソームに共通のアダプタータンパクであるASCを欠損したマウスは、致死量以下のリステリアを感染させても対照群と同程度の感染抵抗性を示したが、致死量感染では対照群より高い抵抗性を示した。致死量感染後のマウスにアンピシリンを投与して救命効果を調べたところ、ASCの欠損により救命率が上昇した。これらの結果はインフラマソームがリステリア重症感染において宿主に不利に働くことを示唆する。その機序を解明すべく解析を続けたところ、インフラマソーム依存的に成熟化・分泌されるIL-18がリステリア致死性感染における感受性亢進の中心を担うことが明らかになった。また、IL-18はASC依存的かつ好中球セリンプロテアーゼ依存的な経路でもインフラマソーム非依存的に分泌されることが新たにわかった。さらに、ASCとIL-18が免疫抑制的サイトカインであるIL-10の産生応答に関わることが明らかになり、実際にIL-10を阻害するとリステリア致死性感染が改善した。本研究により細菌感染におけるインフラマソームの新たな役割が明らかになり、重症感染症の治療を考える上で重要な知見である。本研究の目的は感染モデルにおけるインフラマソーム活性化機序およびその役割の解析を通じて細菌感染における宿主防御機構や炎症による病態悪化について理解を深めることである。インフラマソームは様々な刺激によって形成が誘導される細胞内タンパク複合体であり、カスパーゼ1活性化を介して炎症性サイトカインの産生や細胞死などの細胞応答の誘導に関わると信じられている。肺炎球菌もカスパーゼ1活性化を誘導するが、我々はこれまで、遺伝子改変マウス由来のマクロファージやsiRNAを用いてAIM2インフラマソーム(AIM2、ASC、非活性型カスパーゼ1で構成される)が肺炎球菌に対するカスパーゼ1活性化応答に中心的な役割を果たすことを明らかにしてきた。さらに、各インフラマソーム構成分子を欠損するマウスに肺炎球菌を経鼻感染させ、菌の臓器内増殖や生存曲線を調べることで感染抵抗性を比較したところ、生体の肺ではNLRP3とASCがカスパーゼ1非依存的に肺炎球菌感染に対する宿主防御を担うことが明らかになった。この機序を解明すべく肺内の遺伝子発現解析を行ったところ、複数の粘膜防御因子がNLRP3-ASCに依存して発現することが明らかになった。カスパーゼ1はこれらの粘膜防御因子の発現には関与しておらず、これがインフラマソーム非依存的な発現であることがわかった。さらに、これら粘膜防御因子の一つが肺炎球菌に対して防御的に働くことが示唆された。さらに解析を進めたところ、NLRP3-ASCの下流で粘膜防御因子の発現を制御する転写因子の有力な候補を同定できた。以上の結果から、インフラマソーム構成タンパクであるNLRP3とASCは粘膜自然免疫の亢進というインフラマソームと異なる機序で細菌感染に対する宿主防御に貢献することが世界で初めて明らかになった。本研究では、細菌感染におけるインフラマソームの活性化誘導機序および病態形成における役割を解析している。肺炎球菌(Streptococcus pneumoniae)は肺炎や中耳炎、髄膜炎、敗血症などの原因菌である。膜傷害毒素であるpneumolysin(PLY)は本菌の重要な病原因子であり、ほぼ全ての臨床分離株がPLY陽性である。PLYはその膜傷害活性を介して肺炎球菌の定着・生存・侵入に関わると考えられている。

また、PLYは炎症応答の惹起にも関与しており、病態形成に重要な役割を果たすと考えられる。申請者らは以前、肺炎球菌感染においてカスパーゼ1の活性化とそれに伴う炎症性サイトカイン応答がPLY依存的に誘導されることを報告したが、その機序および感染における意義は不明であった。そこで今回、肺炎球菌に対するカスパーゼ1活性化応答に関わる宿主側因子の同定を試みた。インフラマソームは病原体や内因性リガンドなど様々な刺激に応じて形成され、カスパーゼ1を活性化させる自然免疫機構である。インフラマソーム形成には複数の受容体分子やアダプター分子が関わっていることから、各インフラマソーム構成分子の肺炎球菌感染におけるカスパーゼ1活性化への関与を検討した。遺伝子改変マウス由来のマクロファージやsiRNAを用い、この応答にAIM2-ASCインフラマソームが中心的な役割を果たすことを明らかにした。AIM2は細胞内でDNAを認識する受容体であり、カスパーゼ1活性化にはマクロファージによる菌の貪食が必要であるため、食胞内の菌から遊離したDNAがPLYの膜傷害活性によって細胞質に移行している可能性が考えられる。本研究により、一般的に細胞外病原菌として知られる肺炎球菌が細胞内受容体に認識されて炎症応答を誘導することが明らかになった。これは、肺炎球菌感染の病態形成や宿主防御機構を理解する上で重要な知見である。本研究は、細菌感染におけるインフラマソームの活性化誘導機序および病態形成における役割の解明を目指して実施された。<肺炎球菌によるカスパーゼ-1活性化誘導機序について>肺炎球菌(Streptococcus pneumoniae)は膜傷害毒素であるpneumolysin(PLY)を産生する。PLYは肺炎球菌の重要な病原因子であり、組織破壊や炎症誘導に関与する。以前我々は、肺炎球菌を感染させた宿主マクロファージにおいてカスパーゼ-1の活性化がPLY依存的に誘導されることを見出した。しかしながら、その分子機序は不明であったため解明を試みた。その結果、インフラマソームを形成する細胞内DNA受容体であるAIM2が肺炎球菌感染時のカスパーゼ-1活性化に関わることを明らかにした。また、肺炎球菌は貪食とPLYに依存して宿主マクロファージの細胞質内へ自身のDNAを拡散させることが示唆された。さらに、肺炎球菌DNAはI型インターフェロンの発現を誘導し、オートクリン的なインターフェロン刺激を介してAIM2の発現を上昇させ、その結果カスパーゼ-1活性化を亢進していることがわかった。病原細菌に対する自然免疫応答の新たな誘導機序が示された。<リステリア感染におけるインフラマソームの役割について>リステリア(Listeria monocytogenes)はAIM2インフラマソームを介してカスパーゼ-1活性化を誘導するが、その感染における役割は不明であった。ASCはAIM2インフラマソームの形成に必須のアダプター分子である。本研究ではASC欠損マウスを用いてリステリア感染におけるインフラマソームの役割を解析した。
教員養成カリキュラムにみられる教養主義と専門主義の研究-19世紀米国の教育メディアの分析から-

本研究は教員養成における教養主義と専門主義の成立過程を、19世紀米国の教育メディアの分析から明らかにしようとしたものであって、平成5年度の研究の概要を次のように報告することができる。考察の対象をオーバニ州立師範学校(1844年創立)に選定し、本研究の特色となる史料の解析は、次の出版物に依拠した。それは主としてオーバニを中心として発刊された新聞類、すなわち1840年代から1900年代に至るAlbany Express紙、Daily Albany Argus紙、Daily Press紙、及びK-vickerboker,Newsの各紙に現われた教員養成論(社説、一般記事及び読者の投稿文)の訳出を試みた。この作業と平行して1840年代前後から1880年代にかけての教育雑誌類、そしてN.Y.州両院の公文書等にみられる教員養成の観念、さらに公文書類と連動する州法の制定過程を目下、分析中である。そこでは教育メディアに現われた教員養成思想と、州法との関連性をクロスして捉えることにより、教員養成における教養科目(liberal arts)と専門科目(professional studies)の胎生に検討を加える。これまでの作業で明らかになったのは、次の3領域である。【.encircled1.】教員養成にとって、どのような教科が教養科目とされたのか。その根拠について。【.encircled2.】同様に、どのような教科が専門科目とされたのか。その根拠について。【.encircled3.】教養科目と専門科目の対比において、相対的に強調された科目は何であったのか。その根拠について。上述した【.encircled1.】【.encircled2.】【.encircled3.】の思想の胎生は、アメリカ独自の教員養成思想であるのか、それとも旧大陸からの借り物であるのか、また両者の折衷的産物であったのか。この課題解決の糸口は、民衆の立場を代弁すると考えられる当時の教育雑誌の分析と共に、州内外の他の師範学校のカリキュラム分析によって明らかになるものと確信している。これらの成果は他日、出版の予定である。その根拠について。その根拠について。その根拠について。
ＥＦＴＡ諸国の対ＥＵ統合政策－欧州化と独立の狭間に揺れる小国の実態－

2018年度は、リヒテンシュタインおよびスイスで現地調査を実施した。リヒテンシュタインにおいては、同国の対EU関係および対EEA(欧州経済領域)関係担当者に面談調査を実施すると共に、リヒテンシュタイン研究所において、所長並びに所員と意見交換を行った。リヒテンシュタインは、極小国に分類されるが、EUおよびEEAとの関係については、国際法に則って良好な関係を維持することに努めており、同国国民も対EU関係の現状について好意的に受け止めている状況を明らかにすることができた。同国は、規模が小さいため、EUへの正式加盟国となることは考えておらず、スイスとの関税同盟と両立するように、EEAの枠組に参加することで同国経済の発展を目指しており、対EU関係と小国としての独立がバランスの取れた形で維持されていることが明らかになった。また、スイスについては、2017年度の調査で、大量移民規制の問題がなし崩し的に移民を制限しない方向に進んでいることや、EUと機構問題に関する枠組条約の交渉が進んでいる状況を把握した。2018年度の調査では、EUとの枠組条約でスイス政府はEUと合意したが、スイス国内での支持が得られないため正式な調印に至らず、国民に対して意見聴取を実施するに留まっている現況について理解を深めた。同枠組条約は、EUとの経済関係を維持していく上で不可欠のものと位置付けられているが、スイスが当初望んでいた中立的な紛争処理メカニズムも導入されず、EUの司法裁判所に紛争処理が委ねられるなど、スイス国民にとっては必ずしも望ましい形ではない。しかも、EU側も、英国のEU離脱問題で甘い態度をとる訳には行かず、対スイス関係においても強硬な姿勢を取らざるを得ない事情がある。これまでスイスは大枠においてEUと良好な関係を築いてきたが、ここに来て対EU関係で厳しい局面に立たされていることが明らかになった。2017年度および2018年度の現地調査の結果、スイスの対EU関係の現状は極めて流動的であることが明らかとなり、研究成果として一定の方向性を定めて公表するには時期尚早であると判断したため、研究成果の発表が遅れている。リヒテンシュタインの対EU関係については、現地調査の結果、大枠については現況を理解することができたが、同国についての研究が少ないため、資料がまだ十分に集まっておらず、こちらも研究成果を公表するには至っていない。また、研究代表者が極めて重要で秘匿性の高い公務に携わらずを得なくなったことで、2018年の秋以降研究時間を確保することができなくなったことも、研究の進捗が遅れ気味となっている理由である。スイスの対EU関係については、2019年度内に当面の状況をまとめて公表する方向で検討している。学術論文として公表できるか、或いは研究ノートの段階に留まるかはまだ定かではないが、いずれかでこれまでの研究成果を公表する。リヒテンシュタインの対EU・EEA関係についても、不足している資料収集を進め、2019年度内に一定の研究成果として公表することを考えている。2019年度は、上記2カ国に加えて、アイスランドの対EU関係も調査する計画になっており、3か国について並行して研究を進めると同時に、小国とEUとの関係についての何らかの共通性や国別の差異についても明らかにしたい。スイス国民党(SVP)が主導する大量移民規制を定める憲法改正案が2014年2月9日の国民投票で可決されたことに伴い、人の自由移動について合意した1999年のスイス・EU双務協定に祖語が生じ、スイスは対EU関係の悪化が懸念される事態に陥っていた。移民規制について新たに導入された憲法121a条とその関連条文では、3年以内に移民規制に関する法律を定めることや、121a条に抵触する国際条約を再交渉することが規定されていた。スイス政府は、EUとの双務条約の再交渉の余地を探るが、EU側は「人の自由移動」はEU市場の根幹を構成する要素であり、再交渉には応じられないとし、更に、英国が2016年6月の国民投票でEU離脱派が勝利を収めたことにより、非EU加盟国であるスイスとの再交渉が英国のEU離脱交渉に影響を与える事を恐れ、スイスとの正式な再交渉には一切応じないとの姿勢を崩さなかった。スイス政府は、2016年3月に移民規制に関する法案を提出するが、連邦議会はそれを否決し、同年12月16日に急進民主党と社会党が中心となって提出した「外国人に関する連邦法」が連邦議会で可決された。同法は、明確な形で移民規制を行うことを避け、スイス人の就労機会を優先させることに限定するものであり、憲法121a条は骨抜きにされた。同法に関する政令が2017年12月に発令され、2018年7月1日より、失業率が8%を超える業種について、スイス人失業者に優先的に雇用案内が提示されること、2020年1月からは失業率が5%を超える業種に適用されることなどが定められた。EU側は、スイスのこれらの一方的な措置がスイス・EU間の人の自由移動を妨げるものではないとして歓迎し、スイス・EU関係の悪化は回避された。この一連の動きから、非EU加盟国であるスイスがEUの基本原則に従わざるを得ない状況にある実態を明らかにすることができた。

当初計画では、2017年9月の現地調査でスイス・EU関係の現状を明らかにする予定であったが、「人の自由移動」をめぐるスイス側の対応が、2017年12月に発令される政令を待たざるを得ず、また、移民規制を導入したスイス憲法121a条自体の削除を求める国民投票の可能性が残されていたため、2017年中に研究成果をまとめることが出来なかった。2017年12月に政令が公布され、また新たな国民投票の実施が見送られることが確実になったのが2017年12月に入ってからであり、それらの動向についてまだ確実な状況を把握できていないこと、更に、2018年に入ってからスイス側が対EU政策を活性化させている状況についても情報収集を更に進める必要が生じてきた。このように不確定要素が多くあったため、スイス・EU関係の全容を2017年度中に研究成果として公表することができなかった。「人の自由移動」に関するスイス・EU関係については、2018年7月に新たな政令が適用される段階で一段落すると思われるので、2018年度中に研究成果を何らかの形で公表したいと考えている。2018年度は、リヒテンシュタインおよびスイスで現地調査を実施した。リヒテンシュタインにおいては、同国の対EU関係および対EEA(欧州経済領域)関係担当者に面談調査を実施すると共に、リヒテンシュタイン研究所において、所長並びに所員と意見交換を行った。リヒテンシュタインは、極小国に分類されるが、EUおよびEEAとの関係については、国際法に則って良好な関係を維持することに努めており、同国国民も対EU関係の現状について好意的に受け止めている状況を明らかにすることができた。同国は、規模が小さいため、EUへの正式加盟国となることは考えておらず、スイスとの関税同盟と両立するように、EEAの枠組に参加することで同国経済の発展を目指しており、対EU関係と小国としての独立がバランスの取れた形で維持されていることが明らかになった。また、スイスについては、2017年度の調査で、大量移民規制の問題がなし崩し的に移民を制限しない方向に進んでいることや、EUと機構問題に関する枠組条約の交渉が進んでいる状況を把握した。2018年度の調査では、EUとの枠組条約でスイス政府はEUと合意したが、スイス国内での支持が得られないため正式な調印に至らず、国民に対して意見聴取を実施するに留まっている現況について理解を深めた。同枠組条約は、EUとの経済関係を維持していく上で不可欠のものと位置付けられているが、スイスが当初望んでいた中立的な紛争処理メカニズムも導入されず、EUの司法裁判所に紛争処理が委ねられるなど、スイス国民にとっては必ずしも望ましい形ではない。しかも、EU側も、英国のEU離脱問題で甘い態度をとる訳には行かず、対スイス関係においても強硬な姿勢を取らざるを得ない事情がある。これまでスイスは大枠においてEUと良好な関係を築いてきたが、ここに来て対EU関係で厳しい局面に立たされていることが明らかになった。2017年度および2018年度の現地調査の結果、スイスの対EU関係の現状は極めて流動的であることが明らかとなり、研究成果として一定の方向性を定めて公表するには時期尚早であると判断したため、研究成果の発表が遅れている。リヒテンシュタインの対EU関係については、現地調査の結果、大枠については現況を理解することができたが、同国についての研究が少ないため、資料がまだ十分に集まっておらず、こちらも研究成果を公表するには至っていない。また、研究代表者が極めて重要で秘匿性の高い公務に携わらずを得なくなったことで、2018年の秋以降研究時間を確保することができなくなったことも、研究の進捗が遅れ気味となっている理由である。
F-rational Ringの研究

標数p>0の環に対して定義されるFrobenius写像を用いて、標数0のrational singularity(有理特異点)に対応する概念として定義されるのが、F-rational ringである。この概念に関して本年度得られた結果は以下の通りである。(1)目下、この概念に関する最も重要な問は、「標数0のrational singularityの標数p≫0へのreduction(還元)はF-rationalか?」だが、これに関して、2次元normal graded ringのときに、どの位大きなpをとれば十分かという事も含めて、ほぼ最終的な結論が得られた。(3)「rational singularityのpure sulringもrational singularityである。」というBoutotの定理は大変重要で、F-rational ringに対しても同様の定理が予想されていたが、残念ながら反例が得られたようで、目下確認中である。
ラマン分光法による歯質と接着性レジンの接着機構の分子論的研究

歯質や歯科用金属に接着力を持つ各種市販レジンの接着機構を解明するための基礎データを得る目的で、ラマンおよび赤外分光法の先端技術を生かした実験を行い、以下の新しい知見を得た。I.顕微ラマン分光法による歯質接着性レジン-象牙質界面の局所分析と樹脂含浸層の検出......4-META/MMA-TBBレジンと象牙質との界面に垂直方向に線分析を行った結果、界面から象牙質側6μmの深さまでレジンが浸透し硬化したことがわかり、SEM観察から予想された樹脂含浸層の形成が初めて分子レベルで証明された。また樹脂含浸層ではレジン成分のうち4-METが、4-5倍に濃縮されていることも判明した。II.歯質接着性レジンと歯質の接着における化学的相互作用の寄与......4-META/MMA-TBBレジン中に機能性モノマーとして含有される4-MET分子と歯質の主成分であるハイドロキシアパタイトを混合した試料、およびこのレジンをエナメル質、象牙質に塗布した試料のラマンスペクトル変化を解析した。界面で4-METとハイドロキシアパタイトのCaとの間に塩が生成していることが分かり、化学的相互作用の寄与が証明された。III.歯科用金属接着プライマーの貴金属表面における吸着構造......金属接着性プライマーとして現用されている。M10PとM10PSを真空蒸着で作成した銀と金の基板に自己組織膜法およびスピンコート法で吸着させ、赤外反射吸収スペクトルを測定した。いずれの場合もリン酸基で貴金属表面に吸着し、特に銀に対しては、解離型で吸着することが明らかとなった。1.歯質及び接着性レジン関連物質のラマン・赤外基礎デ-タの集積ハイドロキシアパタイト(HAP)及び各種リン酸カルシウム塩,市販接着性レジンの各成分物質のスペクトル測定とその振動帰属を行った。エナメル質と象牙質いずれにも汎用されているこのレジンは、メタクリル酸メチル(MMA)中に4メタクリロキシエチルトリメリット酸(4MET)を溶解したモノマ-液を主体とし,これを歯質上に塗布して重合させると優れた接着力を発揮する。この接着機構を調べるために,臨床に準じた方法でレジンを塗布した歯質試料のラマン測定を行ったところ、歯質の主成分であるHAP表面にカルボン酸塩が生成することがわかった。さらに合成HAPと本モノマ-液との混合物の詳細なラマン測定から,4METとMMAの重合反応と、4METとHAPの塩形成反応とが,同一分子では両立が困難であることがわかり,従来考えられていたような4MET分子の一端で高分子鎖と共有結合し、他端でイオン結合することにより接着力が発現するという機構は否定された。実際は塩を形成した4METモノマ-と塩を形成しない4MET/MMAコポリマ-がHAP表面に混在し;各々、イオン結合と疎水結合,共有結合とイオン双極子相互作用で凹凸の多いHAP表面とレジン間を引きつけ密着性を増し,機械的嵌合効果も高めて接着性向上に寄与すると結論づけられた。(Dent.Mater.Jに掲載)3.チタン表面のコ-ティング成分の赤外ラマン分析本学歯科理工学教室で開発中の歯科用インプラント材純チタン表面に電気分解で水溶液中からHAPを析出させコ-ティングする技術を更に発展させるため、成分の異る種々の水溶液からの析出物質を分光学的に分析し、HAPが最も厚い層として析出する条件を見出した。(日本歯科理工学会1991,国際チタン学会1992発表)