hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
離乳期子牛における潜在性ルーメンアシドーシスの病態生理解明と制御

離乳期子牛におけるSARA制御については、SARA発症におけるVFA産生および第一胃液pH低下の抑制、第一胃エンドトキシン産生亢進による生体機能変調の抑制を中心に、また、SARA制御による疾病予防については、免疫機能の増強効果を検討した。(1)離乳期子牛におけるSARA制御作用の検証酵母製剤による第一胃発酵調整の効果を検討した。ホルスタイン種子牛8頭を供試し、予め酵母製剤(Saccharomyces cerevisiae)を投与後、グルコースの投与あるいは濃厚飼料の給与によってSARAを誘起した。血液および第一胃液はグルコース投与前4日から投与後4日目まで経時的に採取し、リポタンパク質画分の動態を含めて解析した。その結果、酵母製剤の投与は第一胃液pHの低下を軽減する作用は見られないが、pHの回復を早める作用のあることからSARAを軽減・予防する効果のあることが明らかとなった。(2)離乳期子牛のSARA制御による疾病予防効果の検証実験に使用した離乳期子牛20頭の解析結果を供試し、各種免疫機能を検討した。また、前記の酵母製剤投与牛と非投与対照牛については、その後経時的に採血して免疫機能の変化を検討した。その結果、酵母製剤投与牛における免疫機能の増強効果は確認されなかったが、離乳期に乾草を給与した子牛ではスターター多給子牛に比べて免疫機能がわずかに増強されていることが明らかとなった。離乳期子牛のSARAが疾病発生に及ぼす影響と、この時期におけるSARA制御が疾病予防と成長に及ぼす影響については明らかにすることができなかった。離乳期子牛における潜在性ルーメンアシドーシス(SARA)の発症リスク、免疫および代謝・内分泌機能に及ぼす影響を明らかにする目的で、ルーメンフィステルを装着したホルスタイン種雄子牛を用いて試験を行った。その結果、乾草給与子牛では非給与牛に比べて、ルーメン液pHが離乳後に高値で推移、VFA濃度と末梢血リンパ球機能は高値傾向を示した。また、乾草給与牛のルーメン液細菌叢は、非給与牛に比べて多様性に富むことが明らかとなった。以上のことから、離乳期子牛における栄養管理は、ルーメン発酵および免疫・代謝機能と密接な関連のあることが示唆された。当初計画通り、離乳期飼料の成分構成とSARA発症との関係について検討する目的で、ホルスタイン種哺乳雄子牛を10頭を供試し、種々の飼料給与条件下で離乳させる実験を終了した。また、pHやVFA、エンドトキシン濃度、細菌叢のほか、白血球のサブポピュレーションとサイトカインmRNA発現、血漿中の炎症関連物質と急性期タンパク濃度、各種内分泌機能検査を終了した。さらに、現在、SARAにおける炎症反応とインスリン抵抗性の変化について、ルーメン液と血漿中エンドトキシン濃度との関連から解析中である。今後の研究についても、当初計画通りに遂行する予定である。また、現在実施中のルーメン液エンドトキシン活性と各種パラメータ(特に炎症反応やインスリン抵抗性)との関係に関する解析が終了後、離乳子牛におけるSARAの予防対策を検討するとともに、SARA子牛のルーメン粘膜機能に関する研究に着手する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。産業動物内科学今後の研究についても、当初計画通りに推進する予定である。すなわち、現在取り組んでいるルーメン液と血漿中エンドトキシン濃度とSARAにおける炎症反応およびインスリン抵抗性との関連に関する解析を早期に終了する。
地球規模の農薬汚染に果たす熱帯域の役割

低緯度開発途上国における人工有機化学物質の使用は近年急速な展開をみせ、環境へのインパクト、とくに地球規模の環境汚染と生態系への影響が懸念されはじめている。そこで本研究では、有機塩素系農薬を例に、東南アジア諸国から集めた土壌、底質、大気、水、生物試料の分析を通してその環境動態とゆくえ、さらに地球規模の化学汚染に果たす熱帯域の役割を探り、以下のような成果を得た。(1)熱帯の農耕地とくに水田に散布された農薬は、その大半が大気や水経由で系外に逸散することを確認した。したがって熱帯における化学物質の寿命は短くなり、そこでの環境残留性は小さいが、広域拡散つまり地球規模の汚染に大きな負荷をもたらすものと結論された。(2)周年にわたる大気および水試料の採取・分析の結果,一般に有機塩素系農薬は雨期に高濃度分布が認められ、地球規模の農薬汚染に果たす東南アジア諸国の時期的寄与を明らかにすることができた。(3)熱帯域の土壌および河川や河口の底質の有機塩素化合物残留濃度はきわめて低く、温帯域に比べ農薬等人工有機化学物質の保持能は小さいことが明らかになった。またインドなど一部の国の土壌はモンモリロナイトを多く含んでいるため、水による下層への農薬の浸透はほとんどおこらないことがわかった。(4)各種生物試料の化学分析値および既存の文献を整理し、農薬汚染の国際比較を試みたところ、DDTの汚染は熱帯域の開発途上国と東欧諸国で顕在化しているものの世界中に広がっているのに対し,BHCの汚染はインドや中国など特定の国に集中していることがわかった。一方工業用材料として利用されたPCBは、先進工業国で汚染が進んでおり、開発途上国の残留レベルは相対的に低いことも明らかにできた。
地球温暖化ならびに海洋酸性化がサンゴモと海草の生長量に与える影響の評価

地球規模の環境変動に対する普遍種と地域固有種との応答の差を、本州北部に分布する一次生産者を対象として検証した。陸奥湾における海草の分布調査の結果、北半球のほぼ全域に分布するアマモは浅い地点に、地域固有種であるスゲアマモは、深い地点に分布する帯状構造が認められた。一次生産の指標である蛍光を測定したところ、常にアマモがスゲアマモより高い値を示した。また、温暖化と海洋酸性化との複合的な影響を評価するために、大型一次生産者を対象とした、閉鎖系の実験装置を開発した。実験の結果、スゲアマモの方が温度上昇に対する耐性が低い傾向にあることが示された。サブテーマ1「定量的な生物群集・環境調査」として、陸奥湾の水深2m,4m,7m,10m地点にて海草のモニタリングを実施した。光環境の良好な4m以浅で海草の炭素安定同位体比(δ13C)が高く、水深の増加に伴い有意に低下した。調査地点にてDICのδ13Cがほぼ一定であったと仮定すると、4m以浅で光合成活性が高かったといえる。また、窒素の安定同位体比には、地点・種間に有意な差は認められなかった。海草は炭素・窒素(CN)比20以上で窒素欠乏の状態にあると指摘されているが、本研究では測定した40個以上の試料全てでこの値を上回り、地域固有種スゲアマモにこの傾向がより強く認められた。津軽海峡に面するちぢり浜においては、紅藻サンゴモの被度を評価した。節間の長さなど形態的な特徴から、昨年度は困難であった対象種の同定が可能になった。しかしながら、両者が混生している可能性もあるため、今後も引き続き細心の注意を払って取り扱う必要がある。サブテーマ2「水温・二酸化炭素濃度を操作した恒温槽実験」として、主にアマモを対象として、温度と二酸化炭素濃度を操作した実験を実施した。一部の海草の試料では、二酸化炭素分圧を700ppm, 1000ppmという高いレベルに上昇させても光合成活性は必ずしも上昇せず、予想とは異なる結果が得られた。また、恒温槽を2台利用して水温を2段階に、二酸化炭素分圧をそれぞれ3段階に同時に操作した実験を実施できる体制を整えつつある。実験水槽の二酸化炭素分圧は、既存のpCO2センサーだけでなく、アルカリ度や全炭酸も測定して算出し、より定量的に評価した。11月には、目標としていたInternational Seagrass Biology Workshop 10(ブラジルで開催)で発表し、本研究の成果について海外の本研究分野に関する主要研究者たちと積極的な意見交換を行う機会に恵まれた。地球規模の環境変動に対する普遍種と地域固有種との応答の差を、日本の北部に分布する一次生産者を対象として検証することが本研究の目的である。陸奥湾に面した青森県むつ市川内の砂浜から水深2m,4m,7m,10mの4地点で海草の分布調査を実施した。北半球のほぼ全域に分布する海草であるアマモ(Zostera marina)は浅い2m・4mの地点に、日本海北部周辺の地域固有種であるスゲアマモ(Z. caespitosa)は深い4m10mの地点に分布する帯状構造が認められた。各地点において、一次生産の指標となる蛍光値を測定したところ、分布の重なる4m地点も含めた全ての地点で、アマモの蛍光値が有意に高かった。同様に一次生産の指標となる炭素同位体比からは、4m以浅で試料採集以前、数週間程度の光合成活性が高かったことが示唆された。窒素に対する炭素の比率から陸奥湾の海草は貧栄養の状態に置かれていることが明らかになった。水温と二酸化炭素濃度を同時に操作して、海草や海藻がどのように応答するか検証するために、本研究においては、水温を2段階、二酸化炭素濃度を3段階に調整することが可能で、閉鎖系で大型一次生産者を培養するために既存の装置よりも流量が大きく、水位調整機能も付随した実験装置を開発した。培養実験の結果、スゲアマモの方がアマモと比較して温度上昇に対する耐性が低い傾向にあることが見出された。今後海水温が上昇した場合、地域固有種であるスゲアマモの分布がより制限される可能性が示唆された。津軽海峡に面するむつ市大畑のちぢり浜においては、紅藻サンゴモとしてイソキリ・エゾシコロ・ピリヒバが主に卓越した。これら研究の成果は、研究期間中毎年開催された、むつ研究所主催の観察会や講演会においても市民に向け広く公表され、サンゴモをはじめとする海藻の分布については図書として出版される。サブテーマ1.

「定量的な生物群集・環境調査」の成果として、陸奥湾にてアマモの生育状況が特に良好な「かわうちまりんびーち」地先を、津軽海峡にて暖海性と寒海性の大型藻類が混生することから今後の環境変動に対する沿岸生態系の応答をモニターする地点として適した「ちぢり浜」地先を、本研究の中心的な調査地点として選定した。それぞれの地点で野外調査を行い本研究の対象種を選定した。陸奥湾では、浅い地点を中心に分布するアマモと深い地点を中心に分布するスゲアマモを選定した。また、津軽海峡で実施した調査の結果、ピリヒバとイソキリを候補としたが、サンゴモの同定は、想定以上に困難であることを確認した。特にピリヒバと近縁種ミヤヒバとの分類・同定は困難であった。アマモとスゲアマモについては、クロロフィル蛍光測定装置(Diving PAM)を利用して、励起光に対する蛍光を測定し、光強度の変化にともなう電子伝達速度を計算したところ、アマモの方が有意に高い電子伝達速度を示すことが明らかになった。また、サブテーマ2.「水温・二酸化炭素濃度を操作した恒温槽実験」の成果として、実験室においてアマモと複数のサンゴモに関して試験的な培養を実施し、想定する温度・二酸化炭素濃度の操作実験の期間、それぞれの種が良好な状況で生残しうる可能性を検討した。両種とも一定期間生残したが、よりよい成果を得るためにはin situより採集した、すなわち地下茎や藻体の一部が破損した試料ではなく、種子や胞子から培養した試料を用いるべきであることが示唆された。恒温槽内の3つの水槽の二酸化炭素濃度を操作する実験装置を立ち上げ、操作を加えないコントロールとして400ppm程度、2100年ごろの予測値として700ppm程度、それ上回る値として1000ppm程度に維持することができるよう調整を進めており、概ね良好な結果を得ることができている。研究計画に挙げた項目を概ね遂行することができた。しかしながら、紅藻サンゴモを対象とした操作実験に一部遅れがでている。また、実験を実施する中で新たに対応すべき課題も浮上してきた。本研究は、「バブリング水槽」にて空気と二酸化炭素を所定の濃度に混合した後、対象生物を入れた「生物水槽」に送水、その水を「バブリング水槽」に回収する閉鎖系を採用している。これまでの測定では「生物水槽」の方が、「バブリング水槽」よりも二酸化炭素濃度が低い傾向にあることが明らかになっている。おそらく対象とする海草など一次生産者の光合成の影響を受けたものと考えられるため、今後は両水槽間の水の循環速度を高めて光合成による二酸化炭素濃度の変化幅を小さく維持できるよう改良するとともに、漏水などを防ぐための緊急排水機構などを整える必要がある。また、栄養塩の添加の影響を受けて、珪藻など対象一次生産者以外の生物が繁茂する可能性も示唆されている。ケイ素の濃度が低い海水を調達し実験に供することなど、対応を検討している。東日本大震災の影響で質量分析計をはじめとする測定機器がダメージを受けたため、一昨年度に実施することができなかった安定同位体比については、マシンタイムを確保いただき、予定の試料の分析を終了することができた。しかしながら、炭素同位体比分析に関しては、研究協力をいただく予定であった東京大学大気海洋研究所の質量分析計が昨年の震災の影響で使用不能になり、マシンタイムの調整がなされたことから平成23年度中には実施できなかった。平成24年度夏季には、当該機器が復旧見込みであり、すでにマシンタイムの調整をいただいている。可及的速やかに平成23年度に採集した試料の分析を行う予定である。サブテーマ1
アレニルアミンの特異な反応挙動を利用した有用複素環化合物の合成法

N-トシル-4-ビニリデン-2-オキサゾリジノン(アレニルアミン)をオレフィン類と加熱反応すると多様な形式の環化付加反応が進行した。スチレンやアクリル酸エステルと80°Cで反応させるとアレンの末端C=C結合と[2+2]の環化付加反応が進行しシクロブタン誘導体を与えた。スチレン-d_<-8>やcis-スチレン-d_1と反応すると1種類の異性体がそれぞれ得られた。フェニルアセチレンとの反応も同様な選択性を示し、シクロブテン誘導体を単一生成物として与えた。本反応はアレンとオレフィンが加熱条件下で位置及び立体選択的に[2+2]の環化付加反応を起こしたはじめての研究例である。ビニルエーテル類と反応すると反応挙動は劇的に変化した。エチルビニルエーテルやジヒドロピランと反応すると原料の窒素原子上のトシル基が1,3-転位反応した後に、ヘテロDiels-Alder反応を行なったと思われるl,2,3,4-テトラヒドロピリジン誘導体を与えた。β-methoxystyrene(E:Z=1:17)との反応ではcis体を選択的に与え、methyl methoxyacrylate(Z:E=1:>99)との反応ではtrans体のみを与えた。本反応も加熱条件下で位置及び立体選択的に進行していることがわかった。シリルエノールエーテルやアリルシランを用いても同様の反応が進行する。つまり、電子供与性のオレフィンの場合に本形式の反応が進行することが明らかとなった。ニトリルオキシドと反応を行うとアレンの内部C=C結合と[3+2]環化付加反応を行い、1,2-オキサゾリン誘導体を選択的に与えた。以上のようにN-トシル-4-ビニリデン-2-オキサゾリジノンは様々なオレフィン・アセチレン・1,3-双極子化合物に対して特異な反応挙動を示し、新規複素環合成法の基幹中間体として有用な化合物である。4-エテニリデン-2-オキサゾリジノン(アレニルアミン)をスチレンと80°Cで加熱反応するとアレンの末端二重結合で〔2+2〕の環化付加反応が進行しシクロブタン誘導体を収率良く与えた。スチレン-d_8やCis-スチレン-d_1と同様の条件で反応するといずれも1種類のシクロブタン誘導体を位置及び立体選択的に与えた。つまりアレニルアミンとスチレンとの〔2+2〕環化付加反応は協奏反応で進行していると考えられる。これまでに報告されているアレンとオレフィンとの〔2+2〕環化付加反応は光照射下やルイス酸存在下の条件で行われている。加熱反応の場合では200°C前後のように過酷な条件下で、ビラジカル中間体を経由した多段階的な反応機構で進行すると報告されている。上述のように80°Cの穏やかな条件下で、しかも位置及び立体選択的に〔2+2〕環化付加反応が進行した例は皆無である。本反応機構をさらに詳しく考察するためにアレニルアミンとオレフィンとの〔2+2〕環化付加反応の遷移状態をab initio計算(RHF/3-21G^*)によって検討した。その結果、生成物と同一の立体化学を示唆する遷移状態が最も安定な状態として求まり、本反応は協奏反応で進行している可能性が最も高いことが明かとなった。N-トシル-4-エテニリデン-2-オキサゾリジノン(N-トシルアレニルアミン)をビニルエーテルと80°Cで加熱反応するとアレニルアミンの窒素原子上のトシル基がアレンの中心炭素へ1,3-転位反応しさらにビニルエーテルと〔4+2〕の環化付加反応を行いビニルスルホニル誘導体を単一生成物として与えた。同様の反応はビニルエーテルだけでなくシリルエノールエーテルやアリルシランを用いた場合でも進行した。またニトリルオキシドと反応を行うとアレンの内部の二重結合と〔3+2〕の環化付加反応が進行することがわかった。

シリルエノールエーテルやアリルシランを用いても同様の反応が進行する。つまり、電子供与性のオレフィンの場合に本形式の反応が進行することが明らかとなった。ニトリルオキシドと反応を行うとアレンの内部C=C結合と[3+2]環化付加反応を行い、1,2-オキサゾリン誘導体を選択的に与えた。以上のようにN-トシル-4-ビニリデン-2-オキサゾリジノンは様々なオレフィン・アセチレン・1,3-双極子化合物に対して特異な反応挙動を示し、新規複素環合成法の基幹中間体として有用な化合物である。
多座配位子による配位空間制御に基づく反応活性高分子錯体の設計と機能化

トリ(2-ヒドロキシフェニル)メタンH_3[O_3]は古くから知られる化合物であるが、これまでに金属錯体の配位子として用いた例は極めて限られている。配位子[O_3]^<3->は次に挙げる3つの配位形態で金属に結合する興味深い化合物である。例えば、配位子のメチン架橋部位の水素原子の方向により、synおよびanti構造が考えられる。特にsyn構造ではメチン水素が金属近傍に存在し、agostic相互作用が強制的に形成される。一方、[O_3]配位子が反応活性な金属に配位した場合、メチン部位で容易にC-H活性化がおこり、新しい4座配位子[O_3C]^<4->が生成する。
超高速ネットワークにおける背景トラフィックの解析と利用可能帯域推定システムの構築

利用可能帯域推定値によるトラフィック制御について研究を行った。また、40Gbpsネットワーク実験のため、ハードウェアのIPコアの動作検証を行った。利用可能帯域推定値によるトラフィック制御については、推定によって得られた利用可能帯域値を用いて、実際に自分が流すトラフィックを適切に制御できるかどうかを検証した。適切に制御できる状態、とは背景トラフィックにバースト化したトラフィックが存在していない場合に大まかな利用可能帯域がわかるということと、背景トラフィックにバースト化したトラフィックが存在している場合にバースト化したトラフィックのパターン(周期とタイミング)がわかっているということである。さらに実際に自分のトラフィックを動的に制御することが必要となる。まず実験室内のネットワークにおいて、擬似的に発生させた背景トラフィックのパターンが検出できるか確かめた。次に11月に米国シアトルで行われたSC2011にて、東京大学とSC11会場を結ぶ日米遠距離ネットワーク上において、実際の背景トラフィックに対して利用可能帯域の推定とトラフィックパターンの抽出を試みる実験を行った。実験結果は、トラフィックの周期とタイミングが正しく推定できた背景トラフィックもあったが、できなかったものもあった。その後、実験結果の詳細な解析を行った。また、40Gbpsのネットワーク実験を行うためのFPGAを用いた実験基板のため、論理回路のIPコアについての動作検証を行った。動作検証のためにQSFPポートを2個搭載したHitech Global社製の40GbpsFPGA基板を使用した。FPGAはXilinx Virtex-6である。10Gbps PHYを使用する回路と使用しない回路の2通りについて、XilinxのGTH TransceiverのIPコアを使用して論理回路を作成したが、正しく通信を行うことができなかったため、40 Gigabit Ethernet用のMAC/PCS IPコアを使用した論理回路を用いる方向性で検証を実施した。
網膜色素細胞に存在する色素顆粒の新奇機能

ショウジョウバエ網膜の色素類粒上に存在する酸化還元酵素(PDH)と脂肪酸結合蛋白質(FBP)について、visual cycleでの役割を検討するため、FBPのレチノイド結合活性を調べた。大腸菌で発現したFBPにレチノールを加え、非変性電気泳動後の蛍光観察ならびにHPLCによりレチノール結合能を調べた結果、FBPに特異的なレチノール結合活性が確認された。次に、FBPおよびPDHに対する抗体を作成し、免疫組織化学実験を行った。その結果、FBPは2次色素細胞に、PDHは1次および2次色素細胞に局在し、視細胞には存在しないことがわかった。更に、FBPの生理機能を検討するため、FBPの発現量を変化させたハエを作成し、それらでのFBPの発現量を測定した結果、RNAiにより発現量は約30%に、過剰発現では約180%に変化した。変異体と野生型のハエを明および暗環境下に順応させ、それぞれの網膜に含まれるレチノイドの種類と異性体形を、HPLCで解析した。その結果、十分に明または暗順応した場合には、三者のレチノイド組成に有意差は見られなかったが、明順応したハエを暗環境に移したとき、FBP発現を抑制したハエでは、明順応時に生成された11-シスレチノールの減少が阻害されることが分かった。さらに、変異体および野生型のハエでのオプシン合成速度を調べたところ、FBPの過剰発現により抑制され、発現抑制により促進された。また、抗PDH抗体を用いた免疫沈降によりFBPがPDHと共沈することがわかり、PDHはFBPと同じレチノイド代謝経路で作用することが強く示唆された。以上の結果から、ショウジョウバエのVisual Cycleにおいて、FBPとPDHは、光により生成された11-シスレチノールの過剰部分を全トランスレチナールへと変換し、網膜内で安定に貯蔵するのに機能すると考えられた。ショウジョウバエ網膜の色素顆粒上には、visual cycleに関わる可能性のある2種類の蛋白質が存在する。一つはdehydrogenase/reductase(PDH)であり、レチナール/レチノールの変換に、もう一つはfatty acid-binding protein(FBP)で、レチノイドの輸送に関与することが予想される。そこで、これらの蛋白質について、visual cycleでの役割を検討するため、まず、FBPを大腸菌で発現させ、そのレチノイド結合活性を検討した。発現誘導した大腸菌の可溶性画分にレチノールを加えてインキュベートし、非変性電気泳動を行って蛋白質を分離した後、UV励起蛍光を観察することにより、レチノール結合能を調べた。その結果、FBPを同定されたバンドに特異的な、レチノールの結合が確認された。次に、大腸菌で発現させたFBPおよびPDHを抗原として、これらの抗体を作成した。この抗体を用いて、電子顕微鏡レベルの免疫組織化学実験を行った結果、FBPは2次色素細胞に、PDHは1次および2次色素細胞に局在し、視細胞には存在しないことがわかった。また、両蛋白質ともに、色素細胞内では色素顆粒と細胞質の両者に分布していた。光条件による局在変化についても検討したが、明暗両条件下での差は認められなかった。次に、FBPの生理機能を検討するための準備として、FBPの発現量をコントロールしたハエの作成を行った。発現量の抑制にはRNAi法を用い、過剰発現には3 x FLAGを付加したFBP遺伝子を導入した。

これらのハエでのFBPの発現量を先に作成した抗体を用いて測定した結果、RNAiにより発現量は約30%に、過剰発現では約180%に変化していることがわかった。来年度は、これらのハエを用いたFBPの生理機能の解明は、引き続き来年度に行う予定である。昨年度に作成したFBPの過剰発現変異体ならびに発現抑制変異体でのFBPの発現量は、イムロブロッティングにより、それぞれ野生型の約2倍と約1/3であることが確認された。そこで、これらのハエを用いて、in vivoでのFBPの機能解析を試みた。変異体および野生型のハエを明および暗環境下に順応させ、それぞれの網膜に含まれるレチノイドの種類と異性体形を、HPLCを用いて解析した。その結果、十分に明または暗順応した場合には、三者のレチノイド組成に有意な差は見られず、また、光による全トランスレチナールの11-シスレチノールへの変換にも差は確認できなかった。しかし、明川頁応したハエを暗環境に移したとき、FBPの発現を抑制したハエでは、明順応時に生成された11-シスレチノールの減少が阻害されることが分かった。さらに、変異体および野生型のハエでのオプシン合成速度を調べたところ、FBPの過剰発現により抑制され、逆に、発現抑制により促進されることが明らかになった。次に、抗PDH抗体を用いた免疫沈降を行い、PDHと相互作用する蛋白質の検出を試みた。その結果、FBPがPDHと共沈することがわかり、PDHはFBPと同じレチノイド代謝経路で作用することが強く示唆された。以上の結果から、ショウジョウバエのVisual Cycleにおいて、FBPとPDHは、光により生成された11-シスレチノールのうち、オプシン合成に利用されなかった過剰部分を全トランスレチナールへと変換し、網膜内で安定に貯蔵するのに機能するのではないかと考えられた。
MOSトランジスタの低ノイズ化へ向けたデバイス構造最適化

100万個を超えるMOSトランジスタのノイズを統計的に評価可能な計測手法を用いて、構造パラメータを振ったトランジスタのノイズを評価した。その結果、埋め込み層厚さが60nmの埋め込みチャネル構造では、通常の表面チャネル構造と比べRandom Telegraph Noiseの発生頻度が約1/60に低減することを見出した。また本構造の導入によるノイズ低減メカニズムを明らかにし、高感度CMOSイメージセンサへの適用に向けた低ノイズMOSトランジスタ構造の最適化指針を創出した。CMOSイメージセンサの読出しノイズ低減による感度向上に向け、MOSFETの電荷の通り道であるチャンネルからトラップサイトが存在するゲート絶縁膜/シリコン界面付近の距離と、ノイズレベルとの相間を明らかにするため、チャンネル-界面距離を0170nmまで条件を振ったn-channel MOSFETを作成し、ノイズレベルの評価を行った。平均的なノイズレベルの指標である1/fノイズは、CMOSイメージセンサのソースフォロワ回路の動作点付近でチャンネル-界面の距離とノイズ強度とに強い相間が確認され、チャンネル-界面距離を離したデバイスではチャンネル-界面距離が0nmである従来のデバイスと比べ、一桁以上のノイズ強度低減が可能であることが分かった。一方、チャンネル-界面距離を離した際の短チャンネル効果の増大を懸念していたが、ウェル濃度を従来のデバイスより約2倍程度高濃度化すると、従来のデバイスとほぼ同程度レベルまで抑制出来ることが分かった。この知見を元に、100万個を超えるトランジスタのノイズ信号を数秒間で統計的に評価可能な評価パターンを用いて、チャンネル-界面距離130nmのデバイスを評価したところ、同じノイズ強度を有するRandom Telegraph Signal(RTS)ノイズの発生頻度が、従来のデバイスと比べて約2桁削減出来ることが分かった。さらに、ソース・ドレイン電極の直列抵抗がドレイン電流値の比較的大きいバイアス条件下で1/fノイズ強度に影響を及ぼすことを発見し、ErSi_2シリサイドを用いた極低抵抗コンタクト電極をn-channel MOSFETに導入することで1/fノイズ強度を大幅に削減出来ることを示した。このように、短チャンネル効果を従来と同程度に保ちつつ、平均的・統計的にノイズ強度を低減するためのデバイス構造指針の大枠を得ることが出来た。今年度は、昨年度にノイズ低減効果が大きいことを示した埋め込みチャンネル型MOSトランジスタ構造のノイズ低減のメカニズムを明らかにし、CMOSイメージセンサの読出しノイズ低減に応用可能なデバイス構造・製造方法を見出すために、100万個を超えるトランジスタの統計的なノイズ特性計測を行い、Random Telegraph Signal (RTS)ノイズの発生頻度、振幅、時定数の評価を従来MOSトランジスタ構造と比較して行った。ゲート長、ゲート幅が0.22μm、0.24μmのトランジスタサイズにおいて、RTSノイズの振幅が1mVを超えるトランジスタの発生頻度は、従来構造において0.73%だったのに対し、埋め込みn層幅が60nmである構造において0.013%であり約1/60に低減された。RTSノイズの強度を示す振幅と、電荷とトラップの相互作用の頻度を示す時定数を抽出した結果、従来構造と比べ、埋め込みn層幅が60nmである構造では、振幅が大きい程、発生頻度の減少傾向がより大きいことと、120μsecの比較的短い時定数の発生割合が従来構造と比べて減少することが明らかになった。デバイスシミュレーションの結果から、埋め込みチャンネル型MOSトランジスタでは、チャンネルの位置が界面から遠いと共に、チャンネルが深さ方向により広がって形成されることで、チャンネルの細分化が抑制されRTSノイズの振幅が減少することと、トラップとの相互作用が弱まり短い時定数の発生頻度が減少することが明らかになった。さらに、チャンネル長が0.5μm程度であれば、CMOSイメージセンサのソースフォロワ回路素子に求められるしきい値ばらつき、増幅率の線形性と線形性の確保できる動作範囲等の性能を満たすことが実データより示された。本構造は、当該トランジスタの製造工程中、チャネルイオン注入工程を変更するだけで製造可能であり、性能面・製造面からCMOSイメージセンサに適用でき、常温において光子1個の検出が可能である究極の感度を有するイメージセンサの創出のための1方策として大きく期待される。
ポリオキソメタレート－シアノメタレート架橋型ネットワーク錯体の構築

得られたネットワーク錯体の磁性をそれぞれ調べたところ、各希土類金属イオンに由来する常磁性を示すことが明らかになった。その磁化率の温度依存性は、概ね前駆体の振る舞いと一致していた。固体状態における電気化学を行うことにより、ポリオキソメタレート-シアノ架橋型ネットワーク錯体は、Mo^V/Mo^<VI>由来の可逆な酸化還元を示すことが明らかになった。これらの結果は、シアノ錯体で架橋されたポリオキソメタレートの磁気物性、電気物性を明らかにした初めての例であり、今後、ポリオキソメタレートやシアノ架橋型金属錯体の応用が期待されている触媒分野や磁性材料分野に貢献するものと考えられる。ポリオキソメタレートは、多電子酸化還元能を有しているものが多く、新規電気物性および磁気物性を示す構築素子として注目されている化合物群である。本研究では、ポリオキソメタレートとシアノ錯体が集積したポリオキソメタレート-シアノ架橋型ネットワーク錯体の構築を目的としている。ポリオキソメタレートは触媒として、シアノ架橋型錯体は機能性磁性材料として盛んに研究が行われているが、これらを組み合わせた複合体の報告例はない。多電子授受能を有するポリオキソメタレートと効果的に磁気相互作用を媒介するシアノ基からなるシアノ錯体を組み合わせることにより、多電子授受型ネットワーク磁性体の構築が可能になると考えられる。研究開始を開始した平成22年10月から平成23年3月までの間に以下の合成を行った。まず、金属イオンを挿入可能な欠陥型ポリオキソメタレート[Pw_9O_<34>]^<9->,[SbW_9O_<33>]^<9->,[SiW_<10>O_<36>]^<10->,[P_8W_<48>O_<184>]^<40->,[H_2P_2W_<12>O_<48>]^<12->を合成した。これら前駆体と金属イオンおよびシアノ錯体を組み合わせることにより、目的とするポリオキソメタレート-シアノ架橋型ネットワーク錯体の合成を行った。その中で、ポリオキソメタレート[H_2P_2W_<12>O_<48>]^<12->と各種遷移金属イオン(Co^<2+>,Cu^<2+>など)およびオクタシアノメタレートK_4[W(CN)_8]を同時に混合したところ、赤色粉末を得ることができた。これらの化合物はIR測定により、[H_2P_2W_<12>O_<48>]^<12->および[W(CN)_8]を含んでいることが明らかになった。また、前駆体として[Mo_2O_4(H_2O)_6]^<2+>を用い、Co2+イオン、K_4[W(CN)_8]と混合したところ、茶色粉末を得ることができ、IR測定により、[Mo_2O_4(H_2O)_6]^<2+>およびK_4[W(CN)_8]を含んでいることが明らかになった。現在、上記の合成法により得られた化合物の同定および磁化測定を進めている。前年度までに、前駆体となる様々なポリオキソメタレートを合成した。本年度は、ε-Keggin型ポリオキソメタレートとヘキサシアノメタレートを前駆体として用いることにより、世界で初めてポリオキソメタレート-シアノ架橋型ネットワーク錯体の構築に成功した。本化合物は、反磁性体であるが、Laを他の磁性金属イオンで置換した前駆体の合成に着手しており、その前駆体を用いた磁性を示すポリオキソメタレート-シアノ架橋型ネットワーク錯体の構築をおこなう予定である。本課題の目的であるポリオキソメタレート-シアノ架橋型ネットワーク錯体の構築に成功しており、概ね順調である。本課題の目的であるポリオキソメタレート-シアノ架橋型ネットワーク錯体の構築に成功しているが、今後は、Laを他の磁性金属イオンで置換した前駆体を用いることにより、磁性を有するポリオキソメタレート-シアノ架橋型ネットワーク錯体を構築する予定である。
絶体重力計の国際検定による重力測定デ-タの標準化

はじめに国際測地学協会(IAG)の勧告により、合計10ケ国が参加した第3回の絶対重力計国際比較測定が、フランスのパリ郊外セ-ブル市にある国際度量衡局(BIPM)で、1989年11月15日から12月7日まで行われた。今回の国際比較の目的は、日本とBIPMの絶対重力計の間に系統誤差が無いことを確認し、重力絶対測定デ-タの基準を確立することにある。日本からは国立天文台水沢観測センタ-の可搬型絶対重力計2号機が参加し、所期の目的を達成することができた。測定方法今回の国際比較は、同一建物の2つの実験室に分布する合計5点の測定点(A、A1、A2、A3、A8点)が用いられた。参加10チ-ムにはそれぞれ5つの測定点の内の1つが割り当てられ、測定時期により2つのグル-プ(前半:オ-ストリア、フランス、中国、フィンランド後半:カナダ、西ドイツ、アメリカ、日本、ソ連)に分けられた。日本は、11月28日からの第2グル-プに入り、A8点が割り当てられた。しかし、参加チ-ムのほとんどは、決められた測定点の他でも測ったため、1チ-ム平均して2点で絶対測定を行ったことになった。水沢の装置も、測定後半にBIPMの装置と直接比較するために、A2点に移動した。それぞれの点での測定結果は、国際絶対重力基準点の1つであるA点に引き直されて比較される。一方、11月22日から27日まで行われた相対重力測定では、参加各国からの10台のラコスト重力計により、測定点同士の重力差および重力の鉛直勾配の測定を行なった。また、長さの基準として使用するHeーNeレ-ザの波長は、随時、BIPMの標準レ-ザと比較検定された。この検定は、被測定レ-ザを実際の使用条件に合わせた状態でなされたので、長さに起因する系統誤差は極めて小さいことが保証された。測定結果最終的な結果は、各国の相対重力計での鉛直勾配、重力差のデ-タを統一的に処理した結果を基にして決めることになっている。ここでは暫定値を示す。測定点A8A2落下回数207 43ラコスト重力計の値からA点に引き直すと、絶対測定による重力差(A8ーA2) 0.555mGal後半のグル-プが提出した速報値と、水沢の測定値との差は3マイクロガル以内であった。問題点BIPMは市街地にあるため、都市雑音(特に交通による地面振動)が非常に大きく、平均400μGal程度の地面振動による加速度成分があった。我々の装置では、地震計によって地面の加速度成分を検出し、後で測定結果に数値で補正している。この振動補正方法は、地面振動が大きくなるに従い限界が生じてくる。今回、単一落下における測定のバラツキが大きかったのは、振動補正が充分でなかったのと、新型落下装置の落下特性がまだ安定していないことが原因と思われる。今回の比較測定のように、地面振動の大きい地点でも標準誤差の小さい測定が要求される場合には、どうしても測定回数を増やす必要がある。しかし、現在のシステムでは、フリンジ処理に約10分間を要するのでかなり不利である。今後、振動補正方法、落下特性の向上と共にこの点を改善する必要がある。まとめ本台の可搬型絶対重力計2号機による測定結果は、系統誤差も認められず、世界最高水準の総合性能をもつ絶対重力計であることが確かめられた。

この検定は、被測定レ-ザを実際の使用条件に合わせた状態でなされたので、長さに起因する系統誤差は極めて小さいことが保証された。測定結果最終的な結果は、各国の相対重力計での鉛直勾配、重力差のデ-タを統一的に処理した結果を基にして決めることになっている。ここでは暫定値を示す。測定点A8A2落下回数207 43最終結果980926.533mGal 980925.978mGal(基台表面より5cm上での値)ラコスト重力計の値からA点に引き直すと、絶対測定による重力差(A8ーA2) 0.555mGal後半のグル-プが提出した速報値と、水沢の測定値との差は3マイクロガル以内であった。問題点BIPMは市街地にあるため、都市雑音(特に交通による地面振動)が非常に大きく、平均400μGal程度の地面振動による加速度成分があった。我々の装置では、地震計によって地面の加速度成分を検出し、後で測定結果に数値で補正している。この振動補正方法は、地面振動が大きくなるに従い限界が生じてくる。今回、単一落下における測定のバラツキが大きかったのは、振動補正が充分でなかったのと、新型落下装置の落下特性がまだ安定していないことが原因と思われる。今回の比較測定のように、地面振動の大きい地点でも標準誤差の小さい測定が要求される場合には、どうしても測定回数を増やす必要がある。しかし、現在のシステムでは、フリンジ処理に約10分間を要するのでかなり不利である。今後、振動補正方法、落下特性の向上と共にこの点を改善する必要がある。まとめ本台の可搬型絶対重力計2号機による測定結果は、系統誤差も認められず、世界最高水準の総合性能をもつ絶対重力計であることが確かめられた。
肺癌術後患者における術後QOLの早期回復に向けた新しい運動プログラムの検討

本研究は、肺癌術後患者における術後身体運動機能および健康関連QOLの早期回復に向けた非監視型運動の有用性を検討することを目的とし、平成30年度は非監視型運動療法を実際の術後患者に適用してデータ収集を開始することを予定した。まず、本研究の安全性に関しては、微細なものを含めあらゆる有害事象も適用した症例すべてにおいてみとめられなかった。また、入院による化学療法を必要とした症例を除いて途中脱落例はみとめられず、本プログラムの実現可能性についても確認された。次いで、非監視型運動療法の効果に関しては、身体運動機能の指標とした6分間歩行距離(6 minute walking distance: 6MWD)において、対照群では術前525m,術後1ヶ月503m(-22m)であったのに対して、介入群は術前値555m,術後1ヶ月566m(+11m)と術後1ヶ月において、術前値よりも6MWDが延長するまで有意な身体運動機能の改善をみとめた。一方で、健康関連QOLの指標であるEORTCQLQ-C30の得点では、対照群では総得点が術前83点、術後1ヶ月83点であったのに対して、介入群は術前64点、術後1ヶ月67点といずれも健康関連QOLの改善には差をみとめなかった。これらの結果よりこれまでのところ、肺癌術後患者に対して在宅で実施する非監視型運動療法は、安全に実施可能であり、術後の身体運動機能の回復に寄与する可能性が示唆される。研究の開始にあたり、機器の選定やシステム構築に予定よりも時間を必要とし、データ収集の開始が遅れた。そのため参加症例が、予定症例数よりも少なく、上記通りやや遅れた進捗状況となっている。研究の方法論が確立され、データ収集が進んできているため、このまま現行通り、データ収集を継続する。また適宜、解析を行い、傾向の確認を行う。本研究は肺癌術後患者における術後身体運動機能および健康関連QOL(HRQL)の早期回復に向けた非監視型運動の有用性を検討することを目的とし,平成27年度は研究に先立って非監視型運動の安全性について検討した.安全性検証は,術後の6分間歩行距離(6MWD)低下率が10%以上である有意な身体運動機能の低下をみとめ,Clavien-Dindo分類のGrade3以上の重篤な術後合併症がなく,医師によって非監視型運動が許可された症例を対象とした.対象者には通常の退院前指導に加えて,運動パンフレットを用いた筋力トレーニングと身体活動量計(Kenz Lifecorder Ex)を用いた持久力トレーニングを1セッション30分,週5回以上,術後1ヵ月まで実施するよう指導を行った.また同時にセルフマネージメント日誌(呼吸リハビリテーションマニュアル-運動療法-第2版)の記録を義務付け,記録に基づいた定期外来受診時の面談と,週1回の電話連絡によって有害事象の発生状況を調査した.調査の結果,退院後の在宅生活において,労作時呼吸困難と術創部痛の遷延はみとめるものの時間経過とともに症状は軽減し,また症状の増悪および新たな症状の出現など,有害事象の発生は1名もみとめられなかった.以上の結果より,肺癌術後患者における非監視型運動は,安全に実施可能であることが本年度の調査より示された.これは今後の研究課題である肺癌術後患者における非監視型運動の効果を検証するうえでの重要な基礎データとなる.本年度は「肺癌術後患者における非監視型運動の安全性の検討」を課題とし,本課題は予定通り達成したたため概ね予定通り計画は進行している.しかしながら,非監視型運動の効果検証のためのアウトカムの蓄積および症例数は予定数におよばずに課題が残る結果となったため,進捗状況はやや遅れていると判断される.本研究は肺癌術後患者における術後身体運動機能および健康関連QOLの早期回復に向けた非監視型運動の有用性を検討することを目的とし,平成28年度は非監視型運動を実際の術後患者に適用し、データ収集を予定していたが,運動に使用する活動量計(Kenz Life corder Ex)の煩雑さなどから積極的な実施が困難であった.そこで活動量計をGARMIN社製vivofitヘ変更し,試験的に入院患者を対象に適用し,装着率や装着感などの調査を行った.本活動量計は,軽量の腕時計型であり,防水性もあることから着用しやすく,高い装着率を得られ,不快感など訴えもみられなかった.活動量計から得られるデータは,歩数と移動距離,消費カロリーのみの簡便なものであるが運動を促進することを主たる目的としているため,装着率が高い本機器は本研究において適切な活動量計となることが示唆された.本調査をもとに方法論を修正し,非監視型運動を導入する準備までで本年度の検討は終了した.なお,非介入患者においては,術後の健康関連QOLに関する調査を進行することができ,肺癌術後患者は術後3ヵ月経過しても運動機能や社会的役割,全体的な健康関連QOLは,術前の値まで回復せず,また6分間歩行距離を指標とする術後運動耐容能の障害が有意な患者においては,健康関連QOLの回復が遅延する傾向がある示された.これは今後の研究課題である肺癌術後

患者における非監視型運動の効果を検証するうえでの基礎的なデータとなる.本年度は非監視型運動の実施群と未実施群,各々のデータ収集を予定した.しかし,実施群に適用する機器やプログラムの修正,検討を繰り返し,実際にランダム化してデータ収集を行うまでには至らなかったため,進捗状況はやや遅れていると判断される.本研究は、肺癌術後患者における術後身体運動機能および健康関連QOLの早期回復に向けた非監視型運動の有用性を検討することを目的とし、平成29年度は非監視型運動を実際の術後患者に適用し、データ収集を開始することを予定していた。しかし、今年度は本研究の意義を裏付ける基礎的なデータである、肺癌術後患者の健康関連QOLの回復の推移に関する調査に時間を費やし、非監視柄運動療法の適用は開始準備までに留まった。なお、肺癌術後患者の健康関連QOLに関して、本研究で使用するがんの特異的なQOL評価尺度であるEORTC QLQ-C30において、健康関連QOLの総得点と身体および役割面の機能尺度、倦怠感や呼吸困難、痛み、睡眠障害の症状尺度は、術前と比較して術後1ヶ月目に有意に低値を示した。また、これらの大半の項目は、術後3ヶ月で術前と同レベルまで回復したが、一方で、機能尺度の身体面と症状尺度の倦怠感や呼吸困難は、術後6ヶ月目でもなお、術前値まで回復しないことが明らかとなった。加えて、健康関連QOLのなかでも術後の回復が遅延しやすい機能尺度の身体面に関して、その回復に影響をおよぼす因子を検討した結果、手術侵襲によって生じる術後の運動機能障害の程度が大きい患者が、術後の身体機能に関する健康関連QOLの回復が遅延しやすいことが分かった。そのため、術後の運動機能障害が顕著な患者において、術後早期の運動機能の改善は術後の健康関連QOLの回復を促進する可能性が示唆され、本研究の意義を裏付ける重要な基礎データが得られた。本年度は、非監視型運動の導入と各々のデータ収集を予定していた。しかし、健康関連QOLの調査に時間を費やし、実際の導入およびデータ集に至らなかったため、進捗状況は遅れていると判断される。本研究は、肺癌術後患者における術後身体運動機能および健康関連QOLの早期回復に向けた非監視型運動の有用性を検討することを目的とし、平成30年度は非監視型運動療法を実際の術後患者に適用してデータ収集を開始することを予定した。まず、本研究の安全性に関しては、微細なものを含めあらゆる有害事象も適用した症例すべてにおいてみとめられなかった。また、入院による化学療法を必要とした症例を除いて途中脱落例はみとめられず、本プログラムの実現可能性についても確認された。次いで、非監視型運動療法の効果に関しては、身体運動機能の指標とした6分間歩行距離(6 minute walking distance: 6MWD)において、対照群では術前525m,術後1ヶ月503m(-22m)であったのに対して、介入群は術前値555m,術後1ヶ月566m(+11m)と術後1ヶ月において、術前値よりも6MWDが延長するまで有意な身体運動機能の改善をみとめた。一方で、健康関連QOLの指標であるEORTCQLQ-C30の得点では、対照群では総得点が術前83点、術後1ヶ月83点であったのに対して、介入群は術前64点、術後1ヶ月67点といずれも健康関連QOLの改善には差をみとめなかった。これらの結果よりこれまでのところ、肺癌術後患者に対して在宅で実施する非監視型運動療法は、安全に実施可能であり、術後の身体運動機能の回復に寄与する可能性が示唆される。研究の開始にあたり、機器の選定やシステム構築に予定よりも時間を必要とし、データ収集の開始が遅れた。そのため参加症例が、予定症例数よりも少なく、上記通りやや遅れた進捗状況となっている。これまでの結果から,肺癌術後
離散型VSS制御系による実時間制御に関する研究

これまでの連続系のVSSでは,Sliding Modeを設計し、制御対象の状態がこれを境にしてどちら側にあるかで制御則の切替を行ってきた。これは申請者が提案し、今回検証しようとしている離散系のVSSでのSliding Sectorの極限である。Sectorはその内部で状態のノルムが減少するように設計されなければならない。その為、状態空間をゼロ入力の時にノルムが減少する集合とその補集合に分けて、Sectorが減少する集合に含まれるように設計する。この結果は新しく得られたもので、ASCC、ACC及びECCで発表した。理論的には線形システムの状態空間を分ける考え方をVSS制御にも適用する、という成果が得られた。この考え方は、従来のVSS制御系で制御の切替面を超平面に限定したことの不自然さを解決し、それと同時に新しく提案した方法の位置付けとその有効性を示したことになる。また、提案した制御系の解析、設計システムの開発、さらに実験システムの導入により理論的な結果を具体的に適用し、成果を得ることが出来た。これまでの連続系のVSSでは、Sliding Modeを設計し、制御対象の状態がこれを境にしてどちら側にあるかで制御則の切替を行なってきた。そのため、状態空間を、ゼロ入力の時にノルムが減少する集合とその補集合にわけて、Sectorが減少する集合に含まれるように設計する。この結果は新しく得られたもので、ASCCで発表し、ACCでも発表する。この考え方は、従来のVSS制御系で制御の切替面を超平面に限定したことの不自然さを解決し、それと同時に新しく提案した方法の位置づけとその有効性を示したことになる。また、提案した制御系の解析、設計システムの開発と、それを用いた実験を行なうためのDSPシステム(TMS320C40)を導入し、理論的な結果を具体的に適用して検証する準備を行なった。これまでの連続系のVSSでは、Sliding Modeを設計し、制御対象の状態がこれを境にしてどちら側にあるかで制御則の切替を行ってきた。
アイソトープを使った中性子ビームと測定器の中性子応答の研究

2007年度は、前年度に準備した線源、測定器を使って、様々な測定を行なった。中性子線源は、比較的に強度が高い^<252>Cf(カリフォルニウム)とガンマー線成分がある^<243>Am-Be(アメリシウムーベリリウム)であり、測定器は10cm立方体のプラスチックシンチレーターブロック、プラスチックシンチレータと鉛からなるサンプリングカロリメーターと純CsI結晶の3種である。まず、線源周辺をポリエチレン、10B(ボロン)入りアルミ板、Gd(ガドリニウム)入りプラスチックシート、鉛板で囲み、ビーム生成を試みた。しかしながら、高強度でコリーメーションが可能な^<252>Cfの使用が未だ実現出来ていない。予定していた放射線管理区域内での実験が困難になり一般区域での実験を余儀なくされたが、様々な試行を経ても周辺の放射線レベルを一般区域の許容値以下に出来ていないからである。一方、243Am-Beを使った実験では様々なデーターが得られた。特に2つの測定器で線源を挟み、一方でガンマー線を要求し、他方では飛行時間差が大きい信号を要求することで、入射粒子が確かに中性子であるイベントを選び出す方法が有効であった。これを使って、波形観測を使った中性子とガンマー線の分離結果と比較し、中性子入射ではあるが、信号はガンマー線的である重陽子生成を選び出すという実験と解析を今進めている。様々な実験、1特にニュートリノ実験で、この重陽子生成過程を利用しているので意義あるものと考えている。実験場所の変更などの事情で作業が遅れている。今後も研究を継続したいと考えている。特に^<252>Cfの使用は、中性子を減速し熱中性子が使える唯一の手段なので、研究目的達成には不可欠である。その為に、具体的成果報告までには、少し時間がかかる。本研究の目的は、アイソトープを使って中性子ビームをつくり、様々な遮蔽材の中性子遮蔽効果と様々な測定器の中性子に対する応答を調べることである。2006年度は、中性子ビーム作りの為の準備を行なった。まず中性子線源として、^<252>Cf(カリフォルニウム)、中性子及びガンマー線源として、^<243>Am-Be(アメリシウム-ベリリウム)という2種類のアイソト-プ線源を所定の手続きに従って日本アイソトープ協会より購入した。そして、線源周辺を囲む、パラフィン、^<10>B(ボロン)入りアルミ板、無酸素銅板、鉛板などの材料を、一部は購入し残りは手持ち材料を捜すという形で、準備した。更に、コリメータ-材料として、上記の材料に加えて、W(タングステン:実際はヘヴィーメタルと呼ばれるタングステン合金)を購入した。ビ-ム軸上に設置し、ビーム中の蒸発中性子(速中性子)とγ線、それに熱中性子という3種の放射線の割合を変化させるアブゾーバーは、大きさは小さいので、これまで準備したこれらの材料から加工することになる。一方で、調査する測定器としては、プラスチックシンチレータと鉛からなるサンプリングカロリメーターと純CsI結晶からなるカロリメーターという典型的な2種を整備した。必要な材料はそろったので、2007年度には、遮蔽材による中性子遮蔽効果と測定器の中性子に対する応答を調べるという本題にとりかかる。