hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外場制御可能な電荷移動型スピン集積システムの開発

本研究では、電子スピンを有する金属錯体を用い、次元性を制御した電荷移動型スピン集積システムの合理的設計および電子-スピン相互作用を指向した分子レベルからの物性設計を提案している。構成素子としては、大きな異方性スピンを有する金属錯体およびpπ電子系を有する有機分子に注目し、前者には大きな磁気異方性を有するRu(II,II)二核錯体(ドナー)を、後者にはTCNQ(=tetracyanoquinodimethane)誘導体(アクセプター)を用いて研究を行った。本年度は構成素子の選択による磁性-伝導性相関の合理的発現を目指した。まず本系において、ドナーとアクセプターの酸化還元電位差ΔE(1/2)の値により、電荷移動集積体における中性イオン性相図を得ることに成功し、電荷移動状態を様々に制御するための指針を得ることが出来た。中でも、二つの電荷移動集積体において磁性-伝導性相関が観測された。一つは磁気相転移と電気伝導性に相関が見られる集積体であり、もう一つは温度に依存して段階的に中性-イオン性転移を示す集積体である。これらの挙動を基にすると、先程の相図中で同様の挙動を示すと考えられるΔE(1/2)の領域が得られ、今後その周辺を選択的に合成することで磁性-伝導性相関系を合理的に得られるという提案を行うことが出来た。集積型金属錯体において電荷移動相互作用を利用した磁性-伝導性相関系の構築や、集積体における挙動をドナー・アクセプターの挙動から設計する指針を得た研究はこれまでに報告されていない。本研究は孤立系電荷移動化合物に比べて結合の自由度を有するためにより多様な電子状態を示すことが期待されるが、今回得られた指針を基に類似の系を今後合成し、解釈していくことで、より詳細な電荷移動機構の解明がなされていくものと期待される。構成素子としては、大きな異方性スピンを有する金属錯体及びpπ電子系を有する有機分子に注目し、前者には大きな磁気異方性を有するRu(II,II)二核錯体(ドナー)を、後者にはTCNQ(=tetracyanoquinodimethane)誘導体(アクセプター)を用いて研究を行った。本年度は、次元性設計および電荷移動制御の確立を目指した。次元性設計についてであるが、構成素子として用いたRu二核錯体およびTCNQ誘導体は化学修飾が可能であるため、第一段階として、様々な次元性を有する化合物を構築しうる適当な構成ユニットの組み合わせと合成条件を検討し、その結果、一次元ラダー構造、二次元・三次元ネットワークを作り分けることに成功した。中でも、三次元ネットワークを有する系では、ユニット間の電荷移動が確認されたことに加え、構造が明確な化合物としては非常に高い温度(107K)で強磁性相転移を示すことが明らかになり、電荷移動系で期待される強い磁気的相互作用を支持する結果となった。また、第二段階として、ドナー・アクセプターの電子供与・受容能を調整することにより、電荷移動の制御を目指した。本年度は、二次元系ネットワークを有する系において、同型の格子中で電荷移動量pを0(電荷移動なし)から1(一電子移動)の間で段階的に制御することに成功した。これはドナー分子を固定し、アクセプター分子の電子受容能を変化させるという手法により達成されており、分子ユニットの選択により集積体の物性制御を行ったという点で、他のネットワーク構造を有する化合物にも応用可能である。本手法が確立されたことから、多様な格子中での電荷移動系の合成が可能となり、さらにはそれぞれの格子中における電気・磁気特性の解明へとつながることが期待される。

本研究は孤立系電荷移動化合物に比べて結合の自由度を有するためにより多様な電子状態を示すことが期待されるが、今回得られた指針を基に類似の系を今後合成し、解釈していくことで、より詳細な電荷移動機構の解明がなされていくものと期待される。
近世日本における学習論と学習方法に関する文化的研究

本研究は、江戸時代の学習方法を具体的に分析し、それが同期の知識人の学習論にいかに言説化されているかを確認するとともに、その文化論的意味をさぐることを目指して行われた。多くの庶民が文字学習した手習塾(寺子屋)の学習の実態を明らかにした。手習塾では、文字を読むことより、文字を書くこと、しかも上手に書くことを目的にしていた.「手本」を模範にしてそれをひたすら真似て繰り返す学習である。それによって子どもは文字を覚えるだけでなく、生活に必要なあらゆる文書の様式も習得することを目指していた。学習の大部分が自習で行われ時々教師が点検する。したがって一斉教授ではなく、徹底して個別学習であった。手習塾は、文字を書くあらゆる技術学習の場であったから、学校教育機関ではなく、当時庶民の文化的教養を形成した諸芸稽古塾の一種とみるべきものである。一方、儒学は経書を読むことに徹した学習であった。まず子ども時代に行う「素読」によって、主な経書を音読し暗誦した。それは近代の読書とは異質な身体的な読書、いわば「テキストの身体化」と捉えることができる。次の「講義」は経書テキストの意味を理解する課程である。それは口頭で一斉教授する近代の「レクチャー」とは異なり、やはり個別学習で行われた。次の会業の課程は集団で漢籍を読み意味を理解する学習である。こうした学習方法の原理は、貝原益軒の著作に言説化して見出される。益軒は多くの平易な学習書を著わして、学習意欲をもつ庶民に学問を開放する役割を果たした。そこでは身体を通じた模倣と習熟による学習方法の原理が説かれている。つまり益軒は心の自律性に疑念をもち、むしろ身体的な規律化によって心の規律化をはかり、具体的な「礼」の習得にその可能性を展望していた。それは伝統的な「しつけ」や職人の「わざ」の伝承にも通底する教育の論理とみられ、近代日本の規律的な社会や学校の規律主義にもつながる文化的な伝統とみることができる。本研究は、日本近世(江戸時代)社会に豊かに蓄積さきてきた学習の方法や文化を解明することによって、生涯学習社会へのシステムシフトをめざす現在への視点を得ようとするものである。今年度は、近世後期に大衆層へ他に類例がないほど広く浸透した石門心学の「学び」の方法とその発展を考察した。論文「マスローグの教説-石田梅岩と心学道話の「語り」-」がその研究成果である。すなわち梅岩の学問の学習は、経書を学ぶ正統的な学びではなく、様々な講釈を聴き巡ったこと、つまり目ではなく耳を通じた口話からする学びであった。それは経書を媒介とする当時の学問の学びを否定し、口話によって学問が構成できることを積極的に主張したものであった。梅岩の後継たちは、書物よりも集団での口話や講釈によって学習する方式を定立した(会舗)。そして梅岩の講釈を発展させて、道話という独自の教化スタイルを確立した。それは心学のパフォーマンスともいうべき語りの一ジャンルをなした。従来では教化の対象になりえなかった無文字の民衆への教化が、道話によって可能になった。それは、道話という「語り」によって無文字の大衆の学習が可能になったことを意味する。

次に近世の学習の場であった私塾や寺子屋が、近世文化史的空間のなかでは、決して学校的な教育機関ではなく、文化史的な諸芸(茶の湯・立花・碁・謡曲・浄瑠璃等々)の稽古塾と並列的なものであったことを論じ、それらは「学問塾」「手習塾」と称すべきことを論じた(論文「『私塾』と『学問塾』」)。また「方法としての日本近世教育史」(日本教育学会全体シンポジウム報告論文)において、近代学校教育制度に規定されてきた近代以後の教育学を、日本近世教育の学習の多様性や全体性(豊かな学習文化)の立場から批判した。本研究は、江戸時代に蓄積された教育や学習の方法や文化の豊かさを明らかにすること、それによって現代の日本の教育や学習への独自の視点を得ようとするものである。今年度はまず貝原益軒の学習論を、その著『和俗童子訓』にもとずいて分析し、その成果を「教育システムのなかの身体:貝原益軒における学習と身体」という論文にまとめた。『和俗童子訓』は当時の一般的な学習のあり方を言語化したものと考えられ、近世の学習観をさぐる上に有効である。益軒の思想では朱子学とは逆に、身体性の契機が浮上していること、益軒が重視する「予めする」教育というのが人間形成における模倣と習熟を重視するものであること、その学習の原則は「素読」や「手習い」の学習にも一貫していること、などを論じ、学習における身体性の浮上の歴史的意義を考察した。12月にはシンガポール国立大学主催の国際シンポジウム“Confucian Currents in East Asia,17 to 19 Centuries"に招かれ、「日本近世儒学における学習論と「知」の位相」と題する報告を行い、日本儒学における学習の特質と儒学諸派における学習法の違いが「知」の位相を規定していることを述べ、それを論文化して提供した。98年3月にはオランダのライデン大学主催の国際シンポジウムに招かれ、「貝原益軒の文化史上の位置」と題する報告を行い、その論文化を進めている。本研究は、近世日本の教育や学習の方法と文化の諸相を明らかにし、それによって現代日本の教育のあり方を相対化し、それを批判する独自の視点を得ようとするものである。今年度は最終年度として、おもにこれまでの研究のまとめの作業を行った。まず3月末に、オランダのLeiden大学の国際アジア研究所主催のシンポジウムに参加し、“KaibaraEkikenn in the History of Japanese Culture"と題して、貝原益軒の思想と学習論のもつ文化史的意義について発表した。98年9月下旬に韓国ソウルの成均館大学校でのシンポジウムに参加し「日本の大学と儒学伝統」と題して、おもに近世儒学と藩校の諸相を発表した(報告書は印刷中)。また、1997年12月にシンガポール国立大学で行ったシンポジウムの報告をもとに、「日本近世儒学における学習論と「知」の位相」と題する論文にまとめて同大学に提出した(現在、英文に翻訳・出版準備中)。本研究の成果は、『「学び」の復権-模倣と習熟-』と題する単行著作にまとめて、1999年3月に刊行した(角川書店)。同書は、手習塾(寺子屋)での学習と藩校や学問塾での儒学の学習の実態を具体的に示し、そこでの学習方法の原理が、貝原益軒の著作において、〈模倣〉と〈習熟〉の方法として言説化していることを解明し、さらにその方法が、職人徒弟制などにもみられることを指摘した。また近世の学習方法が、科学をモデルにした言語を媒介とした近代の「知」とは異質であること、それは自己学習と身体を動員した学習の文化伝統を形成していること、さらにそれが現代の学校の教育や学習にも継承されていることを論じた。
前立腺がんモデルを用いた前立腺発がん機構の研究

1.DMAB投与開始時と投与終了時にあるいは終了後にカドミウムを一回ないし数回筋肉内投与したところ,ラット前立腺の腹葉の非浸潤がんの発生率および発生個数が有意に上昇し,カドミウムがDMAB前立腺発がんにおいて促進的に働くことが明かとなり,カドミウムによるヒト前立腺がんの発生において未知の発がん物質との協調的作用の可能性が示唆された。2.DMAB投与後3つの異なった用量でtestosterone propionate(TP)をシリコンチューブにて連続投与したところ、TPの用量に依存して前立腺側葉と前葉および精嚢から浸潤がんの発生が増加した.しかし前立腺腹葉のがん(非浸潤がん)の発生は逆にTP投与によって抑制され,腹葉のがんとその他の部位のがんとは生物学的に異なることが示された.3.DMAB投与後TPとetinylestraiol(EE)を同時に投与し,側葉と前葉の浸潤癌がきわめて強く促進されることが判明し,前立腺がん発生におけるエストロゲンの役割が明かとなった.しかしdehydortestoteroneとEEにはその作用はなくエストロゲンの促進作用には充分量のテストステロンが必要であることが示唆された.4.腹葉の非浸潤がん6例と背側葉の浸潤がん9例についてH-rasとK-rasおよびp53について点突然変異の有無を検討したところ,K-rasのCodon12にそれぞれに1例、またp53はそれぞれ2例と1例に変異を認めた.K-rasとp53に関して両腫瘍に於ける分子生物学的差異はみとめられず,現在N-rasとneuの突然変異の有無を検討中である.1.DMAB投与開始時と投与終了時にあるいは終了後にカドミウムを一回ないし数回筋肉内投与したところ,ラット前立腺の腹葉の非浸潤がんの発生率および発生個数が有意に上昇し,カドミウムがDMAB前立腺発がんにおいて促進的に働くことが明かとなり,カドミウムによるヒト前立腺がんの発生において未知の発がん物質との協調的作用の可能性が示唆された。2.DMAB投与後3つの異なった用量でtestosterone propionate(TP)をシリコンチューブにて連続投与したところ、TPの用量に依存して前立腺側葉と前葉および精嚢から浸潤がんの発生が増加した.しかし前立腺腹葉のがん(非浸潤がん)の発生は逆にTP投与によって抑制され,腹葉のがんとその他の部位のがんとは生物学的に異なることが示された.3.DMAB投与後TPとetinylestraiol(EE)を同時に投与し,側葉と前葉の浸潤癌がきわめて強く促進されることが判明し,前立腺がん発生におけるエストロゲンの役割が明かとなった.しかしdehydortestoteroneとEEにはその作用はなくエストロゲンの促進作用には充分量のテストステロンが必要であることが示唆された.4.腹葉の非浸潤がん6例と背側葉の浸潤がん9例についてH-rasとK-rasおよびp53について点突然変異の有無を検討したところ,K-rasのCodon12にそれぞれに1例、またp53はそれぞれ2例と1例に変異を認めた.K-rasとp53に関して両腫瘍に於ける分子生物学的差異はみとめられず,現在N-rasとneuの突然変異の有無を検討中である.
葉緑体機能制御因子としてのCND41の役割の解析

本研究では色素体DNAと結合し核様体を形成するタンパク質が色素体としての形態ならびに機能分化においてはたす役割を明らかにすることを目的に研究を行った。本年度の成果は以下のとおりである。1)光合成のみで生育できるタバコ緑色培養細胞より極めて純度の高い葉緑体核様体を調製し、さらにサウスウエスタン法によりDNA結合性のタンパク質を同定し、葉緑体DNA結合タンパク質cDNAを単離することに成功した。この葉緑体DNA結合性タンパク質(CND41)はN末端にhelix-turn-helix構造を取りうるリジンに富む領域を有する新規なDNA結合タンパク質であった。全長を含むcDNAを得たことにより、形質転換植物を用いた本CDN41の発現制御により本タンパク質の機能を直接的に解析することを試みた。先ず、植物体中での発現を抑制するアンチセンスベクターを構築した。さらに、このベクターを用いてタバコ植物体を形質転換し、形質転換体約40株を確立した。ついでにこれら形質転換体におけるCND41タンパク質量を測定し、CND41の蓄積が野生株に比べ1/3程度に低下している低CND41形質転換体を数株得た。これら低CND41形質転換体は野生株に比べ、茎長(節間長)が短い特徴を示した。現在、CND41の蓄積の低下とこの表現形質の相関についての検討を進めている。2)大腸菌で発現したタンパク質を用い抗体を作成し、タンパク質レベルでのCND41の発現蓄積の制御機構の解析を行った。その結果、本タンパク質は光合成を活発に行う組織(緑葉)においてはその蓄積量が低下し、非光合成組織(茎)において多く存在していることが明らかとなった。また、培養細胞系でも培地に糖を含む場合にのみCND41が多量に蓄積することを認めた。一方、培地に塩(NaCl)を添加することにより、CND41の蓄積が著しく抑制されることが明らかとなった。さらに、CND41の蓄積が増加するとともに、葉緑体遺伝子産物であるRuBisCOLサブユニットタンパク質の蓄積が減少することを認めた。検討を進めた結果、CND41タンパク質の蓄積と葉緑体遺伝子転写産物量(rbsL,psbA,rRNA)には負の相関があることを認めた。
運動時における動脈血圧調節‐大動脈弓圧受容器反射の働き‐

本研究の目的は,ヒトの運動時の循環調節における大動脈弓圧受容器反射の働きを調べることである.本研究では,1)ヒトの大動脈弓圧受容器反射の働きを非侵襲的に評価する実験モデルを開発した.また,2)この実験モデルを用いて,安静時および運動時における急性の動脈血圧低下に対する心拍数増加反応には大動脈弓圧受容器反射が主要な役割を果たすことを明らかにした.本研究の成果は,運動時の動脈血圧調節メカニズムの解明に貢献し,運動の安全性やトレーニングによる健康増進,運動パフォーマンス向上などを考えるうえで重要な科学的知見となると考えられる.運動中には,運動強度の高まりに伴い動脈血圧が上昇する.この血圧上昇は,活動する筋肉への血流量を増加させるとともに,脳や心臓など生体機能維持に不可欠な臓器への血流を維持・増加することに貢献する.しかし,過度の血圧上昇は,脳血管障害や心臓突然死の原因ともなる.したがって,運動中に血圧が適正な水準に保たれることは,運動の安全性と高い運動パフォーマンス発揮の両方に大変重要である.動脈圧受容器反射は,運動中に動脈血圧を調節する主要なメカニズムである.しかし,動脈圧受容器反射のうち,大動脈弓圧受容器を介した血圧調節については不明な点が多く残されている.平成27年度では,ヒトにおいて非侵襲的に大動脈弓圧受容器反射の機能を検討することができる実験モデルの開発および実験装置の作製に着手した.実験モデルの詳細は次の通りである.被験者の両大腿部を数分間完全阻血した後,阻血を解除すると,代謝性血管拡張により下肢へ血液が急激に流入することで,急性に動脈血圧が低下する.この動脈血圧低下は,頸動脈洞と大動脈弓の両方の圧受容器により感知され,反射性に心拍数や交感神経活動の増加,末梢血管収縮が起こり血圧は次第に回復していく.この急性の動脈血圧低下と同時に,頸動脈洞圧受容器に対してネックチャンバーを用いて低下した血圧と同じだけの陰圧を負荷することで,頸動脈洞部位の血管経壁圧が変化していない状態を作り出すことが出来る.この状態では,動脈血圧低下に対して頸動脈洞圧受容器反射は働かず,大動脈弓圧受容器反射のみが作動すると考えられる.平成27年度では,ネックチャンバーへの陰圧負荷を最適なものとするために,安静状態において大腿阻血解除後の動脈血圧変化パターンを,大腿阻血時間を2,4,6,9分間に設定して繰り返し測定を行った.また,このデータに基づいて,ネックチャンバーへの陰圧負荷を制御するための装置の作製を進めている.平成27年度の研究計画は,大きな変更や問題がなく進めることが出来た.運動中には,運動強度の高まりに伴い動脈血圧が上昇する.この血圧上昇は,活動する筋肉への血流量を増加させるとともに,脳や心臓など生体機能維持に不可欠な臓器への血流を維持・増加することに貢献する.しかし,過度の血圧上昇は,脳血管障害や心臓突然死の原因ともなる.したがって,運動中に血圧が適正な水準に保たれることは,運動の安全性と高い運動パフォーマンス発揮の両方に大変重要である.動脈圧受容器反射は,運動中に動脈血圧を調節する主要なメカニズムである.しかし,動脈圧受容器反射のうち,大動脈弓圧受容器を介した血圧調節については不明な点が多く残されている.平成28年度では,昨年度から開発を進めている実験モデルを用いて,安静状態における大動脈弓圧受容器反射の働きを検討した.被験者(7名)の両大腿部に取り付けたカフを収縮期血圧以上の圧力で4分間膨張し,下肢を完全に阻血した.その後,阻血を解除すると,代謝性血管拡張により下肢へ血液が急激に流入することで,急性に動脈血圧が低下した.この動脈血圧低下は,頸動脈洞と大動脈弓の両方の圧受容器により感知され,反射性に心拍数や交感神経活動の増加,末梢血管収縮が起こり血圧は次第に回復していく.急性の動脈血圧低下と同時に,ネックチャンバーを用いて頸部に-30mmHgの陰圧を負荷した.頸部陰圧負荷により頸動脈洞部位の血管経壁圧の低下を防ぐことで,頸動脈洞圧受容器反射の働きを抑制することが出来ると考えられる.コントロール条件(頸部陰圧負荷なし)と頸部陰圧負荷条件では,大腿阻血解除後の動脈血圧低下の程度に差はなかった.また,圧反射性の心拍数増加反応にも条件間の有意差はみられなかった.これらの結果から,安静状態における急性の動脈血圧低下に対する心拍数増加反応には,大動脈弓圧受容器反射が主要な役割を果たすことが示唆された.平成28年度の研究計画は,大きな変更や問題がなく進めることが出来た.運動中には,運動強度の高まりに伴い動脈血圧が上昇する.この血圧上昇は,活動筋への血流量を増加させるとともに,脳や心臓など生体機能維持に不可欠な臓器への血流を維持・増加することに貢献する.しかし,過度の血圧上昇は,脳血管障害や心臓突然死の原因ともなる.したがって,運動中に血圧が適正な水準に保たれることは,運動の安全性と高い運動パフォーマンス発揮の両方に大変重要である.動脈圧受容器反射は,運動中に動脈血圧を調節する主要なメカニズムである.しかし,動脈圧受容器反射のうち,大動脈弓圧受容器を介した血圧調節については不明な点が多く残されている.

平成29年度では,運動時における大動脈弓圧受容器反射の働きを,本研究課題において開発を進めている実験モデルを用いて検討した.被験者(7名)の両大腿部に取り付けたカフを収縮期血圧以上の圧力で4分間膨張し,下肢を完全に阻血した.被験者は,阻血解除の1分前から2分間の動的掌握運動を行った.運動中には,動脈血圧と心拍数が安静水準から有意に上昇した.阻血を解除すると,下肢へ血液が急激に流入することで,急性に動脈血圧が低下した.この動脈血圧低下は,頸動脈洞と大動脈弓の両方の圧受容器により感知され,反射性に心拍数や交感神経活動の増加,末梢血管収縮が起こり血圧は次第に回復していく.急性の動脈血圧低下と同時に,ネックチャンバーを用いて頸部に-30mmHgの陰圧を負荷した.これにより頸動脈洞部位の血管経壁圧の低下を防ぎ,頸動脈洞圧受容器反射の働きを抑制することが出来ると考えられる.コントロール条件(頸部陰圧負荷なし)と頸部陰圧負荷条件では,阻血解除後の動脈血圧低下および圧反射性の心拍数増加反応に有意差はみられなかった.これらの結果から,動的掌握運動時における急性の動脈血圧低下に対する心拍数増加反応には,大動脈弓圧受容器反射が大きく関与することが示唆された.本研究の目的は,ヒトの運動時の循環調節における大動脈弓圧受容器反射の働きを調べることである.本研究では,1)ヒトの大動脈弓圧受容器反射の働きを非侵襲的に評価する実験モデルを開発した.また,2)この実験モデルを用いて,安静時および運動時における急性の動脈血圧低下に対する心拍数増加反応には大動脈弓圧受容器反射が主要な役割を果たすことを明らかにした.本研究の成果は,運動時の動脈血圧調節メカニズムの解明に貢献し,運動の安全性やトレーニングによる健康増進,運動パフォーマンス向上などを考えるうえで重要な科学的知見となると考えられる.本研究課題は,平成27年度から平成29年度までの3年計画を予定している.平成28年度においては,平成27年度の研究結果を踏まえて実験モデルの確立と運動時での測定に着手する予定である.現時点では,平成28年度の研究計画を進めるうえで大きな問題はみあたらない.本研究課題は,平成27年度から平成29年度までの3年計画を予定している.平成29年度においては,平成27年度と28年度の研究結果を踏まえて,運動時における大動脈弓圧受容器反射の働きを検討する予定である.現時点では,平成29年度の研究計画を進めるうえで大きな問題はみあたらない.スポーツ生理学学会活動のための費用については,所属機関からの補助金を利用することが出来たため旅費の支出が少なくなった.また,当初の予定よりも人件費・謝金,印刷,コピー費用などの支出が少額であった.学会活動のための旅費等に所属機関からの補助金を利用することが出来た.また,人件費・謝金,印刷,コピー費用などの支出が当初計画よりも少額であった.平成28年度は,研究成果発表のための学会参加や論文発表を積極的に行う予定であり,このための旅費等として使用することを計画している.平成29年度は,研究成果発表のための学会参加や論文発表を積極的に行う予定であり,このための旅費等として使用することを計画している.
ブラジル狂犬病ウイルス野外株の病原性発現機序および宿主特異性の解明

【本年度の研究実施状況】昨年度に引き続き、ダイレクトシークエンスにより、継代中の変異箇所を検索した。新たに2か所の変異箇所が見つかり、これで派生株8株に見られた継代中の変異は、計14か所となった。ダイレクトシークエンスの波形データでは、同じ塩基位置に2種類の塩基が存在する波形(double-peak)が見られたが、これは2種類以上の遺伝子型が1つの株中に混在するためと考えられた。この事を確かめるため、特にP-M TTS領域を増幅し、クローニングによって各遺伝子型を「拾う」実験を行った。この結果、ダイレクトシークエンスで示されたdouble-peakは、確かに2つの遺伝子型が混在することによるものであることが確認できた。また、継代後にP-MTTS変異株が見られた野外株は、継代前の株においても、僅かながらP-M TTS変異株が存在することが確認された。このことから、継代後に見られた変異株は継代中にRNA配列が変異したものではなく、継代の過程、すなわち新たな環境にRVが適応する過程において、株中に混在している遺伝子型の構成比が変化した結果、ダイレクトシークエンスによって「変異」として検出されたことが強く示唆された。意外なことに、継代後に変異が見られなかった株においても、継代前の株中にP-M TTS変異が存在することが確認された。全てのP-M TTS変異株が、継代後に等しく変異として検出できなかった(=株中の遺伝子型構成比において、多数を占めることが出来なかった)という事より、このP-M TTS変異は、継代における環境からの選択によるものではなく、P-M TTS変異株自体が保持する、何らかの要因によるものであることが示唆された。【目的】ブラジルの各種動物より分離された狂犬病ウイルス(RV)野外株および実験室株を用いて感染実験・遺伝子組換え実験を行い、それぞれの変異がRV野外株の性状に関与しているか否かを検証する。【具体的内容】サンパウロ州立大学においてRV野外株(コウモリ・家畜分離株)を用いた接種・継代試験を行い、RV核酸の抽出およびマウスホルマリン固定標本の作製を終了した。またサンパウロ滞在中にRV野外株の病原性に関わる第333残基の変異についての論文を発表した。帰国後(125月現在)は日本において抽出したRV核酸、特に抗原性状に関わる糖蛋白と軸索移動に関わるリン酸化蛋白遺伝子のシークエンスを行い、継代によって確認された病原性の変化が遺伝子変異によるものであるかどうかを解析している。また同時に、マウスホルマリン固定標本より脳組織および脊椎の病理切片標本を作製し、RV実験室株、野外株接種時に見られる病理像および抗原の分布の相違を解析中である。【意義・重要性】RV野外株がマウス脳組織内で継代されることによる表現型の変化を遺伝子配列の変異と関連付けて解析された例はなく、貴重なデータであると考えられる。また、コウモリ・家畜分離RV野外株の病理解析は発表されているデータはほとんどない。【本研究の目的】現在まで、狂犬病ウイルス(RV)の性状や機能は、そのほとんどが実験室株を用いた研究によって明らかにされてきた。しかし、その性状や機能は必ずしも野外株とは一致しないことが指摘されている。実際に、これまでに申請者は、分子疫学的解析の過程でウイルスゲノム配列を解析した結果より、ブラジルで分離されたRV野外株の中に従来の実験室株とは性状や機能が異なる可能性のある株を多数認めている。そのため、本研究ではこのような遺伝子変異を持つ野外株および実験室株を用いて感染実験・遺伝子組換え実験を行い、それぞれの変異がRV野外株の性状に関与しているか否かを検証する。本年度の研究実施状況】昨年度に引き続いて同様の継代を行った。このとき、表現型の変化のパラメータとして、オリジナルの野外株・1代継代後・最終継代後の力価を測定した。また、末梢接種による継代も追加した。この接種試験の過程において、ウイルス力価および死亡率の上昇が見られたが、潜伏期間においては明らかな変化は見られなかった。本年は、G遺伝子のみならず、核蛋白(N)、リン酸蛋白(P)、マトリクス蛋白(M)、RNAポリメラーゼ(L)各遺伝子および遺伝子間領域にわたる解析を行った。なお、N遺伝子の5'末端およびL遺伝子の3'末端部分の塩基配列は決定していない。継代後の変異をダイレクトシークエンスで検索してみたところ、8株において、述べ12か所の変異が見られた(図参照)。マウスへの接種による継代期間中に見られた、ウイルス力価および死亡率の上昇という変化と、これらの変異に明らかな相関関係は見出されなかった。しかし、興味深いことに、継代後の8株中4株において、P遺伝子とM遺伝子間のTranscription terminal signal domain(5'-TGA^7-3')に変異が見られた。また、従来変異しやすいと考えられてきたPおよびG遺伝子上は変異が全く見られない、あるいは比較的変異が少なかった。また、これらの変異のうち多く(7/12)は、1代継代後という、非常に短い継代機関のうちに起こっていた。

ダイレクトシークエンスの波形データでは、同じ塩基位置に2種類の塩基が存在する波形(double-peak)が見られたが、これは2種類以上の遺伝子型が1つの株中に混在するためと考えられた。この事を確かめるため、特にP-M TTS領域を増幅し、クローニングによって各遺伝子型を「拾う」実験を行った。この結果、ダイレクトシークエンスで示されたdouble-peakは、確かに2つの遺伝子型が混在することによるものであることが確認できた。また、継代後にP-MTTS変異株が見られた野外株は、継代前の株においても、僅かながらP-M TTS変異株が存在することが確認された。このことから、継代後に見られた変異株は継代中にRNA配列が変異したものではなく、継代の過程、すなわち新たな環境にRVが適応する過程において、株中に混在している遺伝子型の構成比が変化した結果、ダイレクトシークエンスによって「変異」として検出されたことが強く示唆された。意外なことに、継代後に変異が見られなかった株においても、継代前の株中にP-M TTS変異が存在することが確認された。全てのP-M TTS変異株が、継代後に等しく変異として検出できなかった(=株中の遺伝子型構成比において、多数を占めることが出来なかった)という事より、このP-M TTS変異は、継代における環境からの選択によるものではなく、P-M TTS変異株自体が保持する、何らかの要因によるものであることが示唆された。
消化器癌の神経浸潤に関与する細胞接着分子の細胞生物学的機能と予後因子への臨床応用

【目的】以前より、腹腔神経叢から分泌される、グリア細胞由来神経栄養因子(GDNF)の膵癌細胞への浸潤誘導作用を明らかにして来た。そこで大腸癌細胞をGDNFで刺激した場合の細胞外組織への浸潤能および接着能の変化を測定した。また、膵癌細胞へのInterleukin-1αの作用についても検討した。【方法・結果】大腸癌細胞におけるGDNFレセプターである、Ret及びGFRα-1のmRNAレベルでの発現をRT-PCR法にて確認した。また、癌細胞表面のintegrin subunitの発現をFACScanにて確認した。また、GDNF10ng/mlの刺激で、integrinβ1の発現の増強をcell ELISA法によって確認した。In vitro invasion assay法にてGDNFの刺激によって大腸癌細胞の細胞外マトリックスを介した浸潤能および、接着能が増大することが確認された。その細胞外マトリックスに対する接着は、抗Ret抗体および抗integrinβ1抗体で阻害された。また、膵癌細胞に対しても、Interleukin-1α刺激によるintegrinの発現の増強および、細胞外マトリックスに対する接着能の亢進を確認した。【結語】GDNFの刺激によって大腸癌細胞の接着因子が活性化され、また、同様にInterleukin-1α刺激によって、膵癌の接着因子も活性化されることが、癌の浸潤転移に関与していることが示唆された。【背景・目的】以前より、腹腔神経叢から分泌されるグリア細胞由来神経栄養因子(GDNF)の膵癌細胞への浸潤誘導作用を明らかにしてきた。そこで大腸癌細胞をGDNFで刺激した場合の細胞外組織への浸潤能および接着能の変化を計測し、又、その際\の細胞内シグナル伝達の過程を明らかにすることによって、GDNFが大腸癌細胞に与える影響を検討した。【方法、結果】ヒト大腸癌細胞として、HT-29、WiDr, Caco-2, COLO320を、また対照として同じ管腔臓器のヒト胃癌細胞MKN45とMKN74を使用した。まず大腸癌細胞における、GDNFのレセプターであるRetおよびGFR α-1のmRNAレベルでの発現をRT-PCR法にて確認した。癌細胞表面のintegrin subunitsの蛋白レベルでの発現をFACScanで確認した。またGDNF10ng/mlの刺激で、特にintegrinβ1の発現の増強がERISA法によって確認された。In vitro invasion assay法にてGDNFの刺激によって大腸癌細胞の細胞外マトリゲルを介した浸潤能が増大することが確認された。大腸癌細胞をGDNFで刺激した場合の各種細胞外マトリックス【collagen type I、collagen type IV、fibronectin、laminin】に対する接着能を検索し、接着能の増強が確認された。又、その接着能の増強は抗Ret抗体で減弱され、さらに抗integrin β1抗体で著しく阻害された。又、Retとintegrin β1の細胞内シグナル伝達の過程にPI3-Kが一部関わっている事が、PI3-Kのinhibitorを使用した接着実験で確認された。【結語】神経栄養因子の刺激によって、大腸癌細胞の接着因子が活性化され、癌の浸潤転移に関与している可能性が示唆された。
一般相対論を超える理論の多角的な検証

本年度は,まずベクトルテンソル理論におけるブラックホール解の安定性について,摂動論を用いた解析を行い,どのような場合にブラックホールが不安定になるかの条件について明らかにした.さらに,同理論における中性子星の構造について詳細に議論し,一般相対論と比べて星の質量が大きくなるような新たな解を発見した.この研究は,観測されている太陽質量の2倍よりも大きな中性子星を説明可能な模型として興味深い結果である.また,中性子連星系からの観測から,重力波の伝搬速度が光速に極めて近いという結果が得られており,この事実と矛盾しないスカラーテンソル理論に基づく暗黒エネルギー模型を新たに構築し,その観測的な兆候を明らかにした.さらにそれに付随したレビュー論文を依頼により執筆した.2018年初頭に,ベクトルテンソル理論とスカラーテンソル理論を統合した枠組みとして,基礎方程式を2階微分までに保つスカラーベクトルテンソル(SVT)理論が構築されたが,それに基づく宇宙論に関する研究を行った.特に,背景時空の方程式だけでなく,線形密度ゆらぎが従う方程式をゲージを固定することなく一般的に導出し,さらに理論がゴーストや不安定性を持たない条件について明らかにした.それらの結果をインフレーション,暗黒エネルギー,バウンス宇宙論などに応用し,有効な模型の構築と観測的な兆候について詳しく調べた.さらにSVT理論を局所天体に対しても応用し,新たなブラックホール解の構築に成功した.その解の安定性についても研究し,解が不安定となる条件について明らかにした.以上の成果は,本年度に執筆した14編の査読付き学術論文にまとめられている.さらに,スイス,イタリア,台湾,カナダ,米国で行われた国際会議において,招待講演としてこれらの成果を口頭で発表した.一般相対論とその拡張理論が,超ミクロおよび超マクロの大きく異なる2つのスケールにおいて,どの程度の精度で成り立っているかを詳細に調べ,一般相対論を超える理論の構築を目指すことが本研究の主な目的である.本年度は,超マクロスケールにおいて宇宙の後期加速膨張を説明できるような模型の構築を行った.特に,ベクトル場が重力と結合しているような一般的なベクトルテンソル理論における宇宙進化を調べ,加速膨張解がアトラクターとなっているような暗黒エネルギー模型の構築に成功した.さらに,ゴーストや揺らぎの不安定性が現れない条件を,揺らぎの進化を考えることにより明らかにした.それに付随して,宇宙の大規模構造の進化と関係する密度揺らぎの進化について調べ,宇宙赤方偏移空間での揺らぎの成長率の観測と整合的な進化が同模型によって予言され得ることを示した.これらの理論は,基礎方程式が2階微分までに保たれている理論であるが,その枠組みを超えた健全なベクトルテンソル理論の構築が可能であることを示し,具体的なラグランジアンを構築した.そのような一般的な理論において,等方および非等方宇宙でのベクトル場の進化について調べ,高階微分の存在によって現れ得るハミルトニアンの不安定性が存在しないことを示した.また,これらの理論を球対称時空にも応用し,ベクトル場がどのように伝播するかについて調べた.その結果,太陽系での重力実験と矛盾しないレベルで,ベクトル場の伝播が抑制されることが示された.これらの研究成果により,有効な暗黒エネルギー模型の構築に重要な貢献を与えたと言える.初年度は,ベクトル場に基づく有効な暗黒エネルギー模型の構築と宇宙進化への応用を行う予定であったが,その予想を上回るような新たな模型の構築に成功した.さらに宇宙進化だけでなく,宇宙の局所領域でのベクトル場の振る舞いについても調べることができ,研究は当初の計画以上に進展していると言える.本年度は主に,ベクトル場が重力と結合している一般的な枠組みであるベクトルテンソル理論に基づいて,宇宙の加速膨張を引き起こす有効な模型の構築とブラックホール解の構築を行った.特に,理論的な問題を含まない最も一般的な理論である,拡張されたプロカ理論に基づく暗黒エネルギー模型に対して,超新星,宇宙背景輻射,バリオン音響振動,宇宙赤方偏移空間での密度揺らぎの成長率のデータから観測的な制限を与え,標準的な加速膨張の模型である宇宙項よりも,観測的に好まれるという興味深い結果を得た.さらに同模型において,ベクトル場が物質場と結合している際に,ヴァインシュタイン機構という働きによって,宇宙の局所領域において第5の力の伝搬が抑制されることを示し,太陽系での局所重力の実験と整合的であることを明らかにした.これらの研究に加えて,ベクトルテンソル理論において新たなブラックホール解を構築し,ベクトル場の寄与によって一般相対論と異なる兆候がブラックホールの周りで現れることを示した.さらに得られたブラックホール解の周りで,摂動解析を行い,いくつかのブラックホール解がそのような安定性の解析によって棄却されることを示した.また,ブラックホール解から放出される重力波の伝搬速度を求め,それが重力波の観測とどのように関係するかを調べた.さらに,ベクトルテンソル理論を中性子星に応用し,ベクトル場の効果によって,観測と合うように中性子星の質量を増加させることが可能であることを示した.重力波の新たな観測データが2017年に得られたことによって,拡張重力理論に基づく宇宙の後期加速膨張の模型に強い制限を与えることが可能になった.さらに,拡張重力理論に基づいた新たなブラックホール解の構築に成功し,重力波の観測によってそのようなブラックホール解の現実性に関してテストできるようになった.本年度は,まずベクトルテンソル理論におけるブラックホール解の安定性について,摂動論を用いた解析を行い,どのような場合にブラックホールが不安定になるかの条件について明らかにした.さらに,同理論における中性子星の構造について詳細に議論し,一般相対論と比べて星の質量が大きくなるような新たな解を発見した.

この研究は,観測されている太陽質量の2倍よりも大きな中性子星を説明可能な模型として興味深い結果である.また,中性子連星系からの観測から,重力波の伝搬速度が光速に極めて近いという結果が得られており,この事実と矛盾しないスカラーテンソル理論に基づく暗黒エネルギー模型を新たに構築し,その観測的な兆候を明らかにした.さらにそれに付随したレビュー論文を依頼により執筆した.2018年初頭に,ベクトルテンソル理論とスカラーテンソル理論を統合した枠組みとして,基礎方程式を2階微分までに保つスカラーベクトルテンソル(SVT)理論が構築されたが,それに基づく宇宙論に関する研究を行った.特に,背景時空の方程式だけでなく,線形密度ゆらぎが従う方程式をゲージを固定することなく一般的に導出し,さらに理論がゴーストや不安定性を持たない条件について明らかにした.それらの結果をインフレーション,暗黒エネルギー,バウンス宇宙論などに応用し,有効な模型の構築と観測的な兆候について詳しく調べた.さらにSVT理論を局所天体に対しても応用し,新たなブラックホール解の構築に成功した.その解の安定性についても研究し,解が不安定となる条件について明らかにした.以上の成果は,本年度に執筆した14編の査読付き学術論文にまとめられている.さらに,スイス,イタリア,台湾,カナダ,米国で行われた国際会議において,招待講演としてこれらの成果を口頭で発表した.今後は,1年目の研究において構築した,一般的なベクトルテンソル理論に基づく暗黒エネルギー模型に対して,宇宙背景輻射,超新星,バリオン振動,宇宙赤方偏移空間での揺らぎの成長率の観測データなどから,模型に制限を与えていく.さらに,同理論をブラックホール解にも応用し,強重力領域での重力波による観測などから,模型の兆候を観測的に探る方法を模索していく.今後は,スカラーテンソル理論およびベクトルテンソル理論を統一した,スカラーベクトルテンソル理論における宇宙論,特にダークエネルギー,インフレーション,密度揺らぎの進化に関する研究を行う.さらに,同理論におけるブラックホール解の構築を行い,拡張重力理論の兆候を様々な形で検証していく.本年度は主に理論計算を行っていたため,統計解析に必要なソフトウエアを必要としなかったため.2017年3月の海外出張の際に必要な旅費が,科研費残額では不足していたため,それは次年度に回し,2018年7月の国際会議出張で使用する予定.国際会議での発表および国内での研究出張と,必要に応じて統計解析に必要なソフトウエア等を物品費として購入する.
女性活躍の効果的推進と条件整備

女性の就業と密接に関連した男性の働き方や子どもの育児・教育の在り方に焦点をあて分析した。共稼ぎ夫婦の場合、妻の家事労働は平日に負担が重く、夫の長時間労働を是正し、家事労働の一部を外注すれば軽減できる可能性がある。父親の長時間労働の軽減は、仕事と生活の調和から父親が子どもと過ごす時間を増やし、夫婦の家事分担時間を変えて母親の育児負担を軽減し、母親の就労を促進する可能性がある。女性は加齢に伴い妊孕性が低下するが、そうした妊娠知識に乏しい40代女性は将来子どもを持てる可能性を高く見積もっているため、妊孕性の知識を啓蒙することで、社会全体の少子化に歯止めをかける一助にできる可能性がある。平成26年度は、LOSEF調査等を用いて、1配偶者の働き方と夫婦満足度についての論文を執筆し、それを国際ワークショップで報告した。また、2親の働き方と子供の教育についての論文を執筆した。1の論文については、就業している母親と専業主婦の母親との間で、母親と父親が子供と「充実した交流時間」を過ごすことができているのかなど、親の働き方と子供の家庭教育との関係を検証した。分析の結果、母親がフルタイムで働いている場合、母親が子供の勉強を見る頻度は下がるが、それを補うように父親が子供の勉強を見る頻度が高くなっている。しかし、両親合計では、子供の勉強を見る頻度は全体としては低下しており、母親が子供の勉強を見る頻度が下がる分を父親がある程度補ってはいるが完全には補っていない。父親が長時間労働の場合、子供の勉強をみる頻度、及び、共に食事をする回数が少ない。従って、父親が長時間労働を改善し、仕事と生活の調和を図るならば、より一層子供と共に過ごす時間が増える可能性がある。そうなれば、夫婦の家事・育児の分担時間が母親の育児負担を軽減させることになり、母親の就労を促進する可能性があることを明らかにした。2後者の論文については、専業主婦の場合は、夫が週末に家事の分担割合を高めると妻の夫に対する満足度は高まる。しかし、就業している母親の場合は夫が平日に家事分担割合を高めると妻の夫に対する満足度は高まる。そのため、日本の共稼ぎ夫婦にとって家事労働は特に週日において重荷であり、これは夫の長時間労働を減らしたり、あるいは家事労働の一部を家庭外に求める(外注する)ことによって軽減でき、そのような変革によって結婚している女性がさらに労働市場に参入するのを支援できる可能性がある。平成28年度は、社会調査「くらしと仕事に関する学生パネル調査(Longitudinal Survey on Employment and Fertility; LOSEF)」を実施した。調査を活用して、女性の活躍に資する実証分析のための資料を揃え実証分析に着手している。女性活躍推進政策の立案に対し、有効性の高い政策提言を目指して分析を開始している。さらに、配偶者の働き方と夫婦満足度についての論文を査読誌に掲載した。本論文は、専業主婦の場合は、夫が週末に家事の分担割合を高めると妻の夫に対する満足度は高まる。しかし、就業している母親の場合は、平日に家事分担割合を高めると妻の夫に対する満足度は高まる。そのため、日本の共稼ぎ夫婦にとって家事労働は、とくに平日において負担であり、夫の長時間労働を減らしたり、家事労働の一部を家庭外に求める(外注する)ことによって軽減でき、そのような変革によって結婚している女性がさらに労働市場に参入するのを支援できる可能性がある。平成28年度前半は、実施予定の調査の具体的な準備を進め、質問票を構築した。その際、当該研究においてのこれまでの発見や情報を活かすことによって詳細に立案することができた。そして、後半には、「くらしと仕事に関する学生調査(Longitudinal Survey on Employment and Fertility; LOSEF)」を無事に実施することができ、成果をあげることができた。それらの進展によって、今後の分析のさらなる展開を期待でき、実証分析にとりかかることができている。さらに、研究論文を査読誌に掲載した。平成29年度は、前年度に実施した社会調査「くらしと仕事に関する学生パネル調査(Longitudinal Survey on Employment and Fertility; LOSEF)」の調査対象者に対して、フォローアップをする調査を実施した。そして、その調査結果を活用して、女性活躍推進政策の立案に資する実証分析を推進するためのデータ・資料を整備しつつ、本格的な分析を推進し、有効性の高い提言をする準備が整った。あわせて、平成29年度は、50代女性の就業についての論文を執筆し査読誌に掲載した。本論文は、50代女性が親(義理の親を含む)の介護に従事する場合、その女性の就業行動がどの程度の影響を受けるのかを分析したものである。このための分析を進めるにあたって、特に注目した就業行動の変数は、就業の有無、週の労働時間、及び、週に働く日数である。このような研究は、欧米諸国においては蓄積されているが、日本においては少ないのが実情である。50代女性就業の分析結果によると、親の介護にあたることによって50代女性が就業する可能性は若干減るが、彼女たちが就業している場合の週の労働時間や、週に働く日数には変化がないということが明らかになった。欧米においては、そのような場合は、就業の可能性に変化はないが、働く時間は減るという分析結果がある。従来から、日本の50代女性の平均的な週の労働時間は、欧米の同世代の女性よりも短い。そのために、日本の50代女性は、欧米と比べる場合、こうした一面からみると、就業と介護が両立しているようにみえる。

女性の就業と密接に関連した男性の働き方や子どもの育児・教育の在り方に焦点をあて分析した。共稼ぎ夫婦の場合、妻の家事労働は平日に負担が重く、夫の長時間労働を是正し、家事労働の一部を外注すれば軽減できる可能性がある。父親の長時間労働の軽減は、仕事と生活の調和から父親が子どもと過ごす時間を増やし、夫婦の家事分担時間を変えて母親の育児負担を軽減し、母親の就労を促進する可能性がある。女性は加齢に伴い妊孕性が低下するが、そうした妊娠知識に乏しい40代女性は将来子どもを持てる可能性を高く見積もっているため、妊孕性の知識を啓蒙することで、社会全体の少子化に歯止めをかける一助にできる可能性がある。本研究の平成28年度における活動として、調査票をさらに精緻に仕上げることに努めつつ、実際の調査実施を準備し、実行に移す。特に、LOSEF調査の結果を活かして、未婚者の増加、晩婚化、晩産化の決定メカニズムについての研究を深化させる。平成29年度における本研究の活動としては、前年度実施のLOSEF調査、及び、政府統計等を活用することによって、女性の円滑な再就職を促進するために必要な条件の考察、及び、未婚者の増加と晩産化についての研究を一層進めたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。労働経済学29年度が最終年度であるため、記入しない。
高周波WバンドパルスESR装置の試作

従来のEPRに比べて高スペクトル分解,高時間分解が可能なW-バンド(95GHz)マイクロ波を用い,フーリェ変換,スピンエコー核変調効果,スピン緩和,電子-電子二重共鳴などの測定をするために,高周波パルスEPR装置を試作した.以下の装置を組み立て,初めて高周波パルスESR信号の観測に成功した.光導入部に関しても、大きな改良を加えた.以下に,本研究の成果をまとめる.1.サンプルホルダー内のファイバーを可動化することによって,ファイバーをサンプルチューブ内まで導入することを可能にした.これによって、光照射の効率を数倍向上させるとともに,脱気サンプルの測定を可能にした.2.cw装置の信号増幅器を、6MHzから150MHzに変えることによって、装置の時間分解能を150ナノ秒から20ナノ秒へと高速化することができた.3.パルスブリッジによる共振器の共振モードを観測するために,周波数掃引装置および二位相検出信号の演算回路を試作し,共振を示すQ-Dipの観測ができるようになった.4.パルスブリッジの電源回路制御装置を製作して,ブリッジ電源部の制御を容易にした.5.マイクロ波の出力が,最大250mWであることを確認した.これは市販の装置(5mW)の50倍の出力で,これにより極短パルスの発生が可能になった.6.ブリッジテスト用のパルス発生器を試作し,これを用いてMn^<2+>イオンの高周波EPR信号をFIDで観測することに成功した.250mWのパルス出力で,90°パルス幅が20ns以下であった.これは市販の100-150nsよりもはるかに短く,我々の研究には充分な短さである.7.異なる周波数のマイクロ波を照射した電子二重共鳴の実験が可能であることを確認した.従来のEPRに比べて高スペクトル分解,高時間分解が可能なW-バンド(95GHz)マイクロ波を用い,フーリェ変換,スピンエコー核変調効果,スピン緩和,電子-電子二重共鳴などの測定をするために,高周波パルスEPR装置を試作した.以下の装置を組み立て,初めて高周波パルスESR信号の観測に成功した.光導入部に関しても、大きな改良を加えた.以下に,本研究の成果をまとめる.1.サンプルホルダー内のファイバーを可動化することによって,ファイバーをサンプルチューブ内まで導入することを可能にした.これによって、光照射の効率を数倍向上させるとともに,脱気サンプルの測定を可能にした.2.cw装置の信号増幅器を、6MHzから150MHzに変えることによって、装置の時間分解能を150ナノ秒から20ナノ秒へと高速化することができた.3.パルスブリッジによる共振器の共振モードを観測するために,周波数掃引装置および二位相検出信号の演算回路を試作し,共振を示すQ-Dipの観測ができるようになった.4.パルスブリッジの電源回路制御装置を製作して,ブリッジ電源部の制御を容易にした.5.マイクロ波の出力が,最大250mWであることを確認した.これは市販の装置(5mW)の50倍の出力で,これにより極短パルスの発生が可能になった.6.ブリッジテスト用のパルス発生器を試作し,これを用いてMn^<2+>イオンの高周波EPR信号をFIDで観測することに成功した.250mWのパルス出力で,90°パルス幅が20ns以下であった.これは市販の100-150nsよりもはるかに短く,我々の研究には充分な短さである.7.異なる周波数のマイクロ波を照射した電子二重共鳴の実験が可能であることを確認した.本年度はブリッヂの製作、周辺機器の準備などを行った。その実績は以下のようにまとめられる。1.バンドパルスESR装置の最も重要な部分であるマイクロ波ブリッヂを研究分担者キーコムの鈴木氏とともに設計して、一応の完成をみた。ここでは、π/2パルスの先鋭化(20ナノ秒)を狙って、マイクロ波最大出力を250mWと設定した。これは、市販のWバンド装置の実に50倍の出力である。その他、最小パルス幅:10ナノ秒、最大パルス幅:無限大、最小パルス間隔:10ナノ秒、cwモードを含む3チャンネル、中心周波数:94.9GHz、線幅:2KHzなどの性能を持っている。2.光導入のための外径1mmの光ファイバー付きサンプルホルダーを製作し、cw装置でフラーレン励起三重項の信号が観測できることを確認した。しかし、信号強度を更に上げるためには、ファイバーをさらに細い0.5mm程度にして、サンプル管に出し入れする必要がある。サンプル管についても検討を行い、当研究所のガラス工場と共同で、溶媒に合わせて種々の太さの管を作る技術を確立した。3.マイクロ波のパルス系列を作るために3台のパルスジェネレータを購入し、種々のパルス系列の作成について検討した。その他、パルスブリッヂのcw装置との接続、周辺機器との接続と配置、データ処理などについても検討を行った。4.高周波ESR実験の感触をつかむために、cw装置を用いて0-6Tに渡る広範囲の磁場の掃引、4-300Kの広範囲の温度制御、200ナノ秒の時間分解信号の観測などを行いそれらに成功した。2年目は、高周波Wバンドパルス装置の最重要部分であるマイクロ波ブリッヂの完成とcw時間分解ESR信号の観測による周辺機器の整備をめざした。結果は、以下のとおりである。1.昨年度の性能チェックの段階で、最大出力250mW、最小パルス幅10nsに問題があったので、ブリッヂの設計を変更・改良して、これらの性能を実現させた。