hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス胚発生におけるDNAメチル化の意義

本研究課題では、ほ乳類発生に不可欠であるX染色体不活性化におけるDNAメチル化の意義を調べるために、その触媒酵素である3種類のDNAメチル化酵素Dnmt1,Dnmt3a,およびDnmt3bの欠損マウス、およびES細胞を材料に研究を行ってきた。Dnmt1ノックアウトマウス胚における染色体複製時期を観察した結果、今後さらに解析が必要であるものの、胎仔が死亡する頃には不活性X染色体のみならず全ての染色体の複製時期が異常になっている可能性が示唆された。また、当初計画していたDnmt1のコンディショナルノックアウトマウスに関しては、ターゲティングに成功したES細胞を用いて多数のキメラマウスを作製したものの、いまだノックアウトマウスの誕生には至っていない。Dnmt3a,Dnmt3bの各欠損ES細胞を用いた解析から、これらの細胞ではX染色体不活性化の過程に異常は生じていないと考えられた。しかし、両者の二重欠損ES細胞においては分化誘導後、不活性化の開始に不可欠なXist遺伝子が異所的に発現されることが分かった。ところが、X染色体連鎖遺伝子の発現解析から、X染色体の不活性化には至っていないことが示唆された。これらの結果は、X染色体不活性化にはXistの発現に引き続き、Dnmt3a,Dnmt3bの機能が関わるプロセスが必要であることを示唆している。ゲノムのメチル化の維持に働くDNAメチル基転移酵素(Dnmt1)欠損マウスの解析から、DNAメチル化はほ乳類の発生に必須であるばかりでなく、正常なインプリンティングの維持にも不可欠であることが分かっている。我々は、Dnmt1欠損マウス胚を用いて、X染色体不活性化を解析している。胚体外組織におけるインプリント型不活性化は、ゲノムの極端な低メチル化状態にもかかわらず野生型胚のそれと変わりないのに対し、胚体組織では、いったんランダムに不活性化したX染色体が再活性化されている可能性が示唆された。胚体組織における再活性化が、染色体全体にわたるものであるか検討するため、現在、染色体の複製時期の観察を行っている。また、胚体外組織のインプリント型不活性化の維持は、Dnmt1に全く非依存的なものであるか検討するため、Dnmt1のコンディショナルアレルの作製準備を進めている。
複合脂質膜のがん抑制メカニズムと臨床への応用

(1)複合脂質膜のin vitroでの制がん効果リン脂質(ジミリストイルホスファチジルコリン,DMPC)およびミセル界面活性剤(ポリオキシエチレンドデシルエーテル,C_<12>(EO)_n(n=4,10,23))を構成成分とする複合脂質膜の白血病細胞に対する増殖抑制効果は、DMPC/10mol%C_<12>(EO)_<10>複合脂質膜で顕著に大きく、ミセル分子の親水鎖長依存性が明らかとなった。(2)複合脂質膜の制がんメカニズム蛍光顕微鏡写真、アガロースゲル電気泳動、フローサイトメトリーおよびマイクロフィジオメーターによる解析から、複合脂質膜がアポトーシスを誘導していることが明確となった。マイクロフィジオメーターによる細胞内応答の観測結果はフローサイトメーターから得られた断片化DNA含量の経時変化とよく一致することも初めて見出された。(1)癌細胞への複合膜の特異的融合、(2)細胞膜表面のレセプターのコンホメーション変化、(3)核へのシグナルの遮断(あるいはカスペースの活性化)、(4)アポトーシスによる細胞死という細胞膜をターゲットとする新しい制がんメカニズムを考えた。(3)複合脂質膜のin vivoでの治療効果in vitroにおいて抗腫瘍効果が顕著であったDMPC/10mol%C_<12>(EO)_<10>複合脂質膜を用い、in vivoにおける治療効果を担癌マウスを用いて検討した。コントロール群に比べ治療群は高い治療効果(延命率166183%)が得られ、臨床への応用が期待できる。
概日リズムホルモン・メラトニンの合成酵素のレドックス制御

メラトニン合成酵素のレドックス制御機構について以下の結果を得た。(1)活性発現に必要なシステイン残基の同定NATには種間に保存されている5つのシステイン残基(37,61,75,158,177番目)が存在する。Acetyl-CoAの前処理によりNEMによる活性阻害が抑制されることから、^<14>C-NEMを用いてAcetyl-CoA存在下、及び非存在下における^<14>C-NEMの取り込みを比較した結果、61及び177番目のシステインが活性に重要であることを見出した。このことは、C61A及びC177AまたC61A/C177Aのdouble mutantがNEMの処理により失活しなかったことからも示唆された。(2)分子内ジスルフィド結合の同定分子内-S-S-結合の同定を行った。まず、NATをAcetyl-CoAで処理することによりCys 61及びCys177を保護し、活性に関係のないシステインをNEMで修飾した。その後、DTT存在下または非存在下5時間透析を行い、各々還元型または酸化型を調製した。V_8 protease消化後、それぞれ酸化型または還元型だけに見られるフラグメントをHPLCにより、単離・精製した。酸化型から得られたフラグメントをDTTにより還元処理すると2本のフラグメントが得られ、各々還元型から得られたフラグメントをDTTにより還元処理すると2本のフラグメントのアミノ酸配列を調べた結果、Cys 61及びCys 177が含まれていた。メラトニン合成酵素のレドックス制御について以下の結果を得た。(1)活性に必要なシステイン残基の同定NATには種間に保存されている5つのシステイン残基(37,61,75,158,177番目)が存在する。Acetyl CoAの前処理によりNEMによる活性阻害が抑制されることから,^<14>C-NEMを用いてAcetyl CoA存在下,及び非存在下における^<14>C-NEMの取り込みを比較した結果,61及び177番目のシステインが活性に重要であることを見出した。このことはC61A(61番目のシステインをアラニンに変えたもの)及びC177A(177番目のシステインをアラニンに変えたもの),またC61A/C177A(61番目及び177番目のシステインをアラニンに変えたもの)のdouble mutantがNEMの処理により失活しなかったことからも示唆された。3.分子内ジスルフィド結合の同定分子内-S-S-結合の同定を行った。まず,NATをAcetyl CoAで処理することによりCys61及びCysl77を保護し,活性に関係のないシステインをNEMで修飾した。その後DTT存在下または非存在下5時間透析を行い,各々還元型または酸化型を調製した。V_8 protease消化後,それぞれ酸化型または還元型だけに見られるフラグメントをHPLCにより単離・精製した。酸化型から得られたフラグメントをDTTにより還元処理すると2本のフラグメントが得られ,各々還元型から得られたフラグメントと一致した。この2本のフラグメントのアミノ酸配列を調べた結果,Cys61及びCys177が含まれていた。Acetyl-CoAの前処理によりNEMによる活性阻害が抑制されることから、^<14>C-NEMを用いてAcetyl-CoA存在下、及び非存在下における14C-NEMの取り込みを比較した結果、61及び177番目のシステインが活性に重要であることを見出した。

このことは、C61A及びC177AまたC61A/C177Aのdouble mutantがNEMの処理により失活しなかったことからも示唆された。(2)分子内ジスルフィド結合の同定分子内-S-S-結合の同定を行った。まず、NATをAcetyl-CoAで処理することによりCys 61及びCys 177を保護し、活性に関係のないシステインをNEMで修飾した。その後、DTT存在下または非存在下5時間透析を行い、各々還元型または酸化型を調製した。V_8 protease消化後、それぞれ酸化型または還元型だけに見られるフラグメントをHPLCにより、単離・精製した。酸化型から得られたフラグメントをDTTにより還元処理すると2本のフラグメントが得られ、各々還元型から得られたフラグメントと一致した。この2本のフラグメントのアミノ酸配列を調べた結果、Cys 61及びCys 177が含まれていた。
在日米軍基地におけるベトナム反戦運動についての研究

(1)「地域べ平連研究会」を東京と佐世保において開催した。佐世保で開催した際には、地域べ平連について研究会を実施するだけではなく、地域におけるべ平連活動についてインタビューを実施するとともに、地域におけるべ平連活動について当事者の皆さんと協議することができた。1970年前後に、佐世保にもアメリカの反戦活動家が滞在しながら、反戦活動を担っていたという事実も明らかにすることができた。(2)「地域べ平連研究会」の研究成果として、論文集の出版、資料の復刻出版の企画を具体化させている。それぞれの企画について、出版社と話を進めるとともに、その内容について具体的に協議しながら、各自で調査・研究を深めている。(3)インタビューについては、サンフランシスコ、横須賀、北九州、山梨など各地で実施するとともに、関係者から新たな資料を提供してもらうなどして、資料の発見・収集も順調に進んでいる。アメリカの反戦活動家が、日本でどのようにしてベトナム反戦活動を行っていたのか、その組織的支援体制はどのようなものであったのか、資料とインタューによって次第に明らかにできてきた。さらに、現代にいたるまで、反戦平和運動を担っているグループについてインタビューを実施して、ベトナム反戦運動の在り方が現在に至るまで大きな影響を及ぼしている点も明らかになってきた。(4)学会での報告、論文の執筆の形で研究成果の公表も着実に進めている。大野)は、日本平和学会で、「脱軍事化の実験と経験ー1970年代、沖縄にわたったアメリカ人反戦運動(パシフィック・カウンセリング・サービス)を事例に」を報告するとともに、論文「太平洋を越えるべとなう帆船運土の軍隊『解体』運動の経験史」を公表している。木原は、日本平和学会で、「国境を越えたベトナム反戦運動ー帆船米兵の支援運動をめぐって」を報告した。その他にも、論文などの形で研究成果を形にしている。◎調査については、国内およびアメリカにおいて資料収集、インタビューを着実に進めることができている。アメリカの反戦活動家が日本でどのような活動をしていたのか、日本におけるベトナム反戦運動についてのこれまで知られていなかった事実を明らかにすることができている。◎研究会については、東京や佐世保で2回開催することができた。研究会のほかにも、復刻出版などについて検討するために研究会を開催した。◎地域べ平連の資料の復刻出版、研究成果の出版について、出版社とも協議しながら、具体的に作業を進めている。これらの出版は、2019年度中には準備を終えて、来年度2020年度には、出版できるように順調に準備を進めている。◎研究成果については、学会で報告したり、論文のかたちで公表している。◎調査については、今後も、国内およびアメリカにおいて資料収集、インタビューを進める。インタビューについては、まだインタビューできていない方を探し出して、インタビューを継続する予定である。◎今年度すでに、資料の復刻出版について、検討会を開催しているが、研究成果の出版のために、今年度中に2回研究会を開催して、具体的に議論を重ねて、原稿の作成、完成を目指す予定である。◎それぞれが、学会報告や論文執筆のかたちで、研究成果を公表していく。2年間の共同研究を経て、出版以外にもさまざまな場面で研究成果を公表できるようになっているので、順次公表していく。(1)「地域べ平連研究会」を成田市と神戸市において2回開催し、それぞれの地域におけるべ平連の活動についてインタビューを実施するとともに、研究会を実施して、べ平連研究について情報交換を行った。また、地域べ平連関係資料の復刻出版のための打ち合わせも実施し、出版に向けた具体的な計画を立てることができた。(2)これまでにインタビューした方の求めに応じて、インタビュー内容を冊子として関係者に配布した。国立歴史民俗博物館で開催された「1968年」展に、資料を提供するとともに、同所で開催された第107回歴博フォーラム「戦後社会運動のなかの『1968年』」において報告を行った。また、1967年米軍空母イントレピッドからの脱走兵を日本に招いて講演会(立教大学共生社会研究センター公開講演会「愛国的脱走兵が語る非戦」)を開催するに際して、共催者として協力した。(3)インタビューについては、「地域べ平連研究会」を開催した成田市と神戸市で実施しただけではなく、国内においては、横須賀市などにおいて実施することができた。また、サンフランシスコにおいて、1970年代に日本に滞在して在日米軍基地の米兵の反戦活動を支援する活動に従事していた方数名に対してインタビューを実施することができた。(4)なお、「地域べ平連研究会」の活動については、立教大学共生社会研究センターのニューズレター『プリズム』第10号(2017年9月)の中で原稿を執筆して、幅広く紹介することができた。(1)研究1年目ということもあり、学術論文の公表こそなかったが、書評や雑誌論文という形で研究成果の一部を公表することができ、また複数回研究会を主宰して、研究状況を確認し、研究を深めることができた。(2)調査については、国内外でインタビューを実施することができて、順調に進めることができている。(3)ベトナム反戦運動の資料を復刻出版する計画を具体化して、スタートを切ることができた。研究成果を本として出版する計画については、次年度に本格的に検討することを決めたにとどまるが、方向性を示すことができた。

佐世保で開催した際には、地域べ平連について研究会を実施するだけではなく、地域におけるべ平連活動についてインタビューを実施するとともに、地域におけるべ平連活動について当事者の皆さんと協議することができた。1970年前後に、佐世保にもアメリカの反戦活動家が滞在しながら、反戦活動を担っていたという事実も明らかにすることができた。(2)「地域べ平連研究会」の研究成果として、論文集の出版、資料の復刻出版の企画を具体化させている。それぞれの企画について、出版社と話を進めるとともに、その内容について具体的に協議しながら、各自で調査・研究を深めている。(3)インタビューについては、サンフランシスコ、横須賀、北九州、山梨など各地で実施するとともに、関係者から新たな資料を提供してもらうなどして、資料の発見・収集も順調に進んでいる。アメリカの反戦活動家が、日本でどのようにしてベトナム反戦活動を行っていたのか、その組織的支援体制はどのようなものであったのか、資料とインタューによって次第に明らかにできてきた。さらに、現代にいたるまで、反戦平和運動を担っているグループについてインタビューを実施して、ベトナム反戦運動の在り方が現在に至るまで大きな影響を及ぼしている点も明らかになってきた。(4)学会での報告、論文の執筆の形で研究成果の公表も着実に進めている。大野)は、日本平和学会で、「脱軍事化の実験と経験ー1970年代、沖縄にわたったアメリカ人反戦運動(パシフィック・カウンセリング・サービス)を事例に」を報告するとともに、論文「太平洋を越えるべとなう帆船運土の軍隊『解体』運動の経験史」を公表している。木原は、日本平和学会で、「国境を越えたベトナム反戦運動ー帆船米兵の支援運動をめぐって」を報告した。その他にも、論文などの形で研究成果を形にしている。◎調査については、国内およびアメリカにおいて資料収集、インタビューを着実に進めることができている。アメリカの反戦活動家が日本でどのような活動をしていたのか、日本におけるベトナム反戦運動についてのこれまで知られていなかった事実を明らかにすることができている。◎研究会については、東京や佐世保で2回開催することができた。研究会のほかにも、復刻出版などについて検討するために研究会を開催した。◎地域べ平連の資料の復刻出版、研究成果の出版について、出版社とも協議しながら、具体的に作業を進めている。これらの出版は、2019年度中には準備を終えて、来年度2020年度には、出版できるように順調に準備を進めている。◎研究成果については、学会で報告したり、論文のかたちで公表している。(1)国内外でのインタビューを通じて調査を進めて、研究会で情報を共有化して、研究を進めるという方法・方向については、1年目を継承して、確実に研究を進捗させる。(2)ベトナム反戦運動資料の復刻出版については、出版に向けて具体的な作業を実施する。研究成果を論文集として出版する計画を具体化する。(3)さまざまな学会における口頭報告、学術論文の執筆については、1年目の研究成果をできる範囲で実施する予定である。◎調査については、今後も、国内およびアメリカにおいて資料収集、インタビューを進める。
養護教諭を介在した思春期のメンタルヘルス教育の開発に関する研究

背景:思春期の中学生を対象に援助希求行動促進による早期介入を目的とした精神保健教育プログラムの効果評価することを目的とする.方法:講義と体験見学を組みあわせた中学1年次から三年間に渡る精神保健教育を開発し,教育(介入)を実施した介入群と対照群とで援助希求(態度)行動と関連要因の尺度得点について,介入前値をベースラインとして得点差を算出し,短期効果(実施4週後),長期効果(実施12ケ月,24ケ月,27ケ月後)を比較対照試験のデザインによって比較した.結果:短期効果研究では,介入群では対照群と比較して実施4週後に,ベースラインと比べての援助希求態度尺度の増加が大きく,有意な差が見られた.長期効果研究でも,実施4週後および12ヶ月後に,介入群と対照群との間で援助希求態度尺度の増加分の差に有意差が見られたが,12ヶ月後ではその差は小さくなっていた.24ヶ月後には介入群と対照群との問で有意な差は見られなかった.しかし12ヶ月後には,悩みを抱えたことのあった者のうちでの専門家あるいは非専門家への援助希求行動を取った者の割合は,介入群で対照群よりも有意に高かった.また,GHQ12が4点以上の者における援助希求行動の割合も,12ヶ月および24ヶ月後には介入群の方が対照群よりも有意に高かった.結論:今回開発した教育プログラムが精神的不調時の中学生において援助希求行動を促進する効果があることが示唆された.教育の短期効果では顕著な援助希求態度の肯定的変化が見られたものの,24ヶ月以降の長期効果は明確でなかった.今後,長期効果をさらに高めるための教育プログラムの開発が課題である背景:思春期の中学生を対象に援助希求行動促進による早期介入を目的とした精神保健教育プログラムの効果評価することを目的とする.方法:講義と体験見学を組みあわせた中学1年次から三年間に渡る精神保健教育を開発し,教育(介入)を実施した介入群と対照群とで援助希求(態度)行動と関連要因の尺度得点について,介入前値をベースラインとして得点差を算出し,短期効果(実施4週後),長期効果(実施12ケ月,24ケ月,27ケ月後)を比較対照試験のデザインによって比較した.結果:短期効果研究では,介入群では対照群と比較して実施4週後に,ベースラインと比べての援助希求態度尺度の増加が大きく,有意な差が見られた.長期効果研究でも,実施4週後および12ヶ月後に,介入群と対照群との間で援助希求態度尺度の増加分の差に有意差が見られたが,12ヶ月後ではその差は小さくなっていた.24ヶ月後には介入群と対照群との問で有意な差は見られなかった.しかし12ヶ月後には,悩みを抱えたことのあった者のうちでの専門家あるいは非専門家への援助希求行動を取った者の割合は,介入群で対照群よりも有意に高かった.また,GHQ12が4点以上の者における援助希求行動の割合も,12ヶ月および24ヶ月後には介入群の方が対照群よりも有意に高かった.結論:今回開発した教育プログラムが精神的不調時の中学生において援助希求行動を促進する効果があることが示唆された.教育の短期効果では顕著な援助希求態度の肯定的変化が見られたものの,24ヶ月以降の長期効果は明確でなかった.今後,長期効果をさらに高めるための教育プログラムの開発が課題である研究目的本研究が最終的に目指しているのは、中学生のメンタルヘルスの問題を、健康教育としてとりあげ、実践することにより、早期介入、一次・二次予防が可能になるための方略、戦略をたてることである。そのための手段として精神科看護領域の一つとして養護教諭と協力を結び、養護教諭を介した教育プログラムを実践する方法を提起し、その効果を探ることにある。研究方法教育実践家へのヒアリングを通して、教育プログラムに必要な構造的・機能的要素を抽出した。それを素に平成18年度は、試行的なメンタルヘルス教育プログラムとツールの開発と実施を行った。対象となったのは島根県A市の公立中学校1年生で、全体113名を対照群と介入群に振り分け、教育前に質問紙調査を行った。養護教諭と協力をして、講義3時間と見学プログラムを組み合わせた教育プログラムを実施した。教育後にも教育前と同様の調査を実施し、教育効果を検討した。研究結果ヒアリングから思春期の安定した学校生活を支えるためには、生徒が心理的不調時に早期に適切な援助を受けられることが重要なトピックスであると示され、その効果指標を援助希求行動の肯定的変化とした。またそれに関連する要素として、精神保健上の知識やイメージ、偏見等を関連要素とした。それらの尺度を作成し、開発した教育効果を評価した結果、イメージ以外すべての変数が教育を通じて肯定的に変化し、本教育には早期介入を可能にする一定の効果があることが確認できた。結論思春期の早期介入を可能にするプログラム開発することを目的に、ヒアリングを行ったところ、援助希求行動が重要なトピックであることが示された。開発した教育プログラムには援助希求行動を高める効果が示唆され、一次予防的効果のある思春期メンタルヘルス教育プログラムの開発に成功した。研究目的本研究が最終的に目指しているのは、中学生のメンタルヘルスの問題を、健康教育としてとりあげ、実践するこをにより、早期介入を実現することであり、つまり早い段階でのメンタルヘルスの予防として一次・二次予防を可能にするための方略、戦略をたてることである。

その手段として精神科看護領域の一つとして養護教論と協力を結び、養護教諭を介した教育プログラムを実践する方法を提起し、効果を探ることにある。研究方法平成19年度、2つのプログラムを行った。まず平成ゴ8年度に実施した思春期をターゲットにした試行的な教育プログラムの開発およびツール開発を、簡便に利用できるよう短縮版を作成し、介入を実施した。対象は島根県A市の公立中学校1年生で、全体111名を対照騨と介入群に振り分け、教育前に質問紙調査を行った。講義3時間の教育プログラムを実施し、教育後にも調査を実施し、効果を検討した。2つ旨に1年次の介入の長期的効果を検討した。これは平成18年度に実施した試行的なメンタルヘルス教育の長期的な効果として、実施一年後に効果を測定して比較したものである。結果と考察平成19年度短縮版の効果としては、目標変数とする援助希求行動の有意な効果が確認された。また知識得点はどちらの介入も顕著な効果を示していた。平成18年度と比較しても、やや肯定的な効果が確認されておりプログラム改良が成功したといえ、今後対象者が体調を崩した際の援助希求行動を支える基盤ができたといえる。また、長期的な効果としては、目標変数とする援助希求行動は、1年経過した後も、介入前のベースラインと比較しても得点は有意に高いまま継続していた。長期的な効果が継続する事で、その間に精神的な不調を訴えた際の、実際の相談行動につながっており、早期介入を可能にしたといえる。背景:思春期の中学生を対象に援助希求行動促進による早期介入を目的とした精神保健教育プログラムの効果評価することを目的とする.方法:講義と体験見学を組みあわせた中学1年次から三年間に渡る精神保健教育を開発し,教育(介入)を実施した介入群と対照群とで援助希求(態度)行動と関連要因の尺度得点について,介入前値をベースラインとして得点差を算出し,短期効果(実施4週後),長期効果(実施12ヶ月, 24ヶ月, 27ヶ月後)を比較対照試験のデザインによって比較した.結果:短期効果研究では,介入群では対照群と比較して実施4週後に,ベースラインと比ベての援助希求態度尺度の増加が大きく,有意な差が見られた.長期効果研究でも,実施4週後および12ヶ月後に,介入群と対照群との問で援助希求態度尺度の増加分の差に有意差が見られたが, 12ヶ月後ではその差は小さくなっていた. 24ヶ月後には介入群と対照群との問で有意な差は見られなかった.しかし12ヶ月後には,悩みを抱えたことのあった者のうちでの専門家あるいは非専門家への援助希求行動を取った者の割合は,介入群で対照群よりも有意に高かった.また, GHQ12が4点以上の者における援助希求行動の割合も, 12ヶ月および24ヶ月後には介入群の方が対照群よりも有意に高かった.結論:今回開発した教育プログラムが精神的不調時の中学生において援助希求行動を促進する効果があることが示唆された.教育の短期効果では顕著な援助希求態度の肯定的変化が見られたものの, 24ヶ月以降の長期効果は明確でなかった.今後,長期効果をさらに高めるための教育プログラムの開発が課題である.
心エコー法による左心不全患者の右室後負荷の包括的評価法の確立

心不全は、心疾患による死亡の大半に関わる重篤かつ頻度の高い合併症であり、急速に高齢化が進むわが国では、心不全患者は今後もさらに増加すると推定されている。最近、左心不全患者の予後が右室機能の良否に左右されることが注目されている。これは肺循環系が右室に与える後負荷に起因すると考えられる。従って、肺循環動態を精密に把握する意義は大きいと考えられるが、そのために、従来は侵襲的な心カテーテル法を必要とした。本研究の目的は、左心不全患者の肺循環系が右室に与える後負荷を、非侵襲的な心エコー法で包括的に評価するための方法論を確立し、その右室機能や患者予後との関係を明らかにすることである。
複合現実感を用いた人形型デバイスによるアニメーション動作入力支援環境の設計と構築

本年度はまず人形による入力部の改良の検討を行った.本研究ではキャラクタアニメーションにおけるキャラクタの動きを入力するために,人形にポーズをつけ,それを2台のカメラにより撮ることで,人形のポーズの3次元姿勢を取得する.この際,従来は人形の関節に色をつけることで,各関節の区別を行っていた.しかし,この手法では関節の位置をロバストに認識することは難しく,システム全体の使い勝手に影響していた.そこで,各関節にLEDをつけることにより,関節位置をより頑健に取得できるようした.また,このLEDを関節とした部品を組み合わせることにより骨格を作り,それによる入力が可能になるようなシステムの検討を行い実装を進めている.また,本研究ではヘッドマウントディスプレイを用いた複合現実感技術により実世界の人形と仮想世界のコンピュータグラフィックス画像を重ね合わせて,キャラクターの動作入力の支援を行うことが目的である.より豊かな表現力を持つコンピュータグラフィックス画像の重ね合わせ技術の研究を行った.具体的には漫画で用いられる効果線の実世界画像に重ね合わせることで,実世界画像内の実世界の対象に関する状態や過去や未来の情報を自然に重ね合わせる技術を考案し,プレゼンス情報の表示に応用してプロトタイプを設計かつ構築した.この技術をキャラクタの動きの静的表現として適用することを検討している.さらに,この技術を用いることにより,アニメーションの各フレーム内にアニメーションの動き自体を静的に表現することができるため,それに対する操作を行ったり記述することができるようになる.そのための技術を開発するために,まず2次元のアニメーションにおいて,その検討を行い,プロトタイプの設計と実装を行った.本研究の3次元複合現実感環境の世界に適用していく検討を行っている.本年度は、システムの実装としては基本部分の実装を行った。まず、「キャラクター模型とグラフィックスの画像を重ね合わせ」の実現のため、備品として購入した市販のヘッドマウントディスプレイ(HMD)とUSBカメラを用いて複合現実感環境の基本部分を構築した。実現にはARToolkitを利用した。これによって、ユーザはHMDを装着すると、キャラクター模型にポーズをつけてその動きを入力する際に対象となるグラフィックスを重ね合わせて見ることができる。また、この環境でキャラクターの動きの入力のために使う模型のテストを行った。完成品の人形をそのまま入力に用いることもできるが、それでは決まった形状のものしか扱えない。そこで、組合せて新たな形状を作成できるものも試した。一つは、プラモデルの部品として販売されている関節部品とプラスチックのパイプを組み合わせたもので、工作により様々な形の模型が作成できる。また、ZOOBと呼ばれる5種類の部品を組み合わせて模型を作成する玩具も使用した。これらを用いることで人間以外の動物等の模型を使って、それらの動きを入力することができる。さらに、平行して、ペン入力による草花のモデリング手法、2次元イラストレーション風レンダリングに適した3次元曲線によるモデリング手法、また、効果線のペン入力による2次元アニメーション入力および表現手法、などの研究を行い、その本研究への応用を考えた。また、それらをACM SIGGRAPHやIEEE Symposium on Visual Languagesなどの会議へ発表し、これらの研究に関する議論を行い、関連する研究について調査を行った。本年度はまず人形による入力部の改良の検討を行った.本研究ではキャラクタアニメーションにおけるキャラクタの動きを入力するために,人形にポーズをつけ,それを2台のカメラにより撮ることで,人形のポーズの3次元姿勢を取得する.この際,従来は人形の関節に色をつけることで,各関節の区別を行っていた.しかし,この手法では関節の位置をロバストに認識することは難しく,システム全体の使い勝手に影響していた.そこで,各関節にLEDをつけることにより,関節位置をより頑健に取得できるようした.また,このLEDを関節とした部品を組み合わせることにより骨格を作り,それによる入力が可能になるようなシステムの検討を行い実装を進めている.また,本研究ではヘッドマウントディスプレイを用いた複合現実感技術により実世界の人形と仮想世界のコンピュータグラフィックス画像を重ね合わせて,キャラクターの動作入力の支援を行うことが目的である.より豊かな表現力を持つコンピュータグラフィックス画像の重ね合わせ技術の研究を行った.具体的には漫画で用いられる効果線の実世界画像に重ね合わせることで,実世界画像内の実世界の対象に関する状態や過去や未来の情報を自然に重ね合わせる技術を考案し,プレゼンス情報の表示に応用してプロトタイプを設計かつ構築した.この技術をキャラクタの動きの静的表現として適用することを検討している.さらに,この技術を用いることにより,アニメーションの各フレーム内にアニメーションの動き自体を静的に表現することができるため,それに対する操作を行ったり記述することができるようになる.そのための技術を開発するために,まず2次元のアニメーションにおいて,その検討を行い,プロトタイプの設計と実装を行った.本研究の3次元複合現実感環境の世界に適用していく検討を行っている.
在地社会における「風説留」の史料学的研究

この研究は、幕末期の在地社会における「風説留」と総称される情報記録について検討したものである。江戸時代後期以降、在地社会では上層民らを中心に、多くの政治・経済・文化・対外情報が収集され、記録され、相互に情報交換も行われていた。本研究では、それらの情報記録の所在調査や複数の家の情報記録の内容の比較検討を行い、それぞれの特徴について明らかにした。また、豪農が記録した情報の一部を翻刻し報告書にまとめた。本研究は、幕末維新期に全国的に開花した、在地社会における政治・経済・文化・対外情報の集積である「風説留」及びそれに類する情報記録の所在調査を実施し、さらに収集された情報を史料学的に検討し、情報の内容・量・収集の速度・情報ルート・情報収集の主体・目的・人間関係・地域性などを明らかにすることによって、身分制の枠を超えた幕末維新期の在地社会における情報伝達・情報収集の実態と特色を明らかにすることを目的とする。この目的を達成するため、I在地社会に残された風説留類の所在調査及び所在目録の作成II豪農の風説留類の翻刻と内容の検討III複数の家の風説留類の比較研究という三つの課題を設定した。本年度は、昨年度に引き続き課題IIを重点的に進め、下総国結城郡菅谷村大久保家が収集した風説留の筆耕と内容の検討を行った。課題IIIについては、課題IIの進行に合せて色川三中の情報記録『草乃片葉』との比較検討を開始した。その他、既に刊行されている『藤岡屋日記』のほか、江戸の書籍商の情報記録や、瓦版や錦絵などを集めたマイクロフィルムを購入し、これらとの比較検討を開始した。これらの研究成果の一部として、「大久保家の蝦夷地情報についてー近江商人とのかかわりを中心に」(『青山史学』31号)を発表した。引き続き、幕末維新期における在地社会の情報収集・情報判断・情報伝達能力の実態を明らかにし、さらには地域性・家の特性にもとづく特徴なども検討し、幕末維新期の情報社会の実態をより具体的に明らかにしていく。本年度は、昨年度に引き続き、課題IIを重点的に進め、下総国結城郡菅谷村の豪農大久保家が収集した風説留の筆耕と内容の検討を進めた。大久保家の風説留のうち「筆熊手」と「寝覚廼雁」については、筆耕が終了した。また、内容の検討についても進めた。課題IIIについては近隣の豪農数件について「風説」類の所在調査を行った。また、色川三中の情報記録『草乃片葉』との比較検討を継続して進めた。その他、江戸の書籍商の情報記録や、瓦版や錦絵などを集めたマイクロフィルムを継続して購入し、これらとの比較検討を進めた。引き続き、幕末維新期における在地社会の情報収集・情報判断・情報伝達能力の実態を明らかにし、さらには地域性・家の特性にもとづく特徴なども検討し、幕末維新期の情報社会お実態をより具体的に明らかにしていく。本年度は、課題IIを重点的に進め、下総国結城郡菅谷村大久保家が収集した風説留の筆耕と内容の検討を開始した。課題Iについては埼玉県立文書館発行の文書目録の中から、風説留類のピックアップ作業を開始した。その他、既に刊行されている『藤岡屋日記』のほか、江戸の書籍商の情報記録や、瓦版や錦絵などを集めたマイクロフィルムを購入し、これらとの比較検討の準備を整えた。以上を通じて、幕末維新期における在地社会の情報収集・情報判断・情報伝達能力の実態を明らかにし、さらには地域性・家の特性にもとづく特徴なども検討し、幕末維新期の情報社会の実態をより具体的に明らかにしていく。

本研究は、幕末維新期に全国的に開花した、在地社会における政治・経済・文化・対外情報の集積である「風説留」及びそれに類する情報記録の所在調査を実施し、さらに収集された情報を史料学的に検討し、情報の内容・量・収集の速度・情報ルート・情報収集の主体・目的・人間関係・地域性などを明らかにすることによって、身分制や地域の枠を超えた幕末維新期の在地社会における情報伝達・情報収集の実態と特色を明らかにすることを目的とする。この目的を達成するため、1.在地社会に残された風説留類の所在調査及び所在目録の作成2.豪農の風説留類の翻刻と内容の検討3.複数の家の風説留類の比較研究という三つの課題を設定した。平成26年度は、三つの課題に則して、研究成果として(1)[風説留」の翻刻、(2)研究論文の執筆、(3)風説留の目録作成、(4)地元での講演会を計画した。(1)については昨年度に引き続き重点的に進め、校正作業・内容の検討・新たな筆耕作業を進めた。(2)については、これらの研究成果の一部として「下総国結城郡菅谷村大久保家の『筆熊手』の成立について」(青山史学33号)を発表した。(3)については、(1)との関連するものに限定して実施した。(4)については、研究成果も踏まえて、茨城県結城郡八千代町で公開講演「19世紀の豪農と情報」を行い、地域に研究成果の一部を還元した。本研究は、幕末維新期に全国的に開花した、在地社会における政治・経済・文化・対外情報の集積である「風説留」及びそれに類する情報記録の所在調査を実施し、さらに収集された情報を史料学的に検討し、情報の内容・量・伝達の速度・情報ルート・情報収集の主体・目的・人間関係・地域性などを明らかにすることによって、身分制の枠を超えた幕末維新期の在地社会における情報伝達・情報収集の実態と特色を明らかにすることを目的とする。この目的を達成するため、I在地社会に残された風説留類の所在調査及び所在目録の作成II豪農の風説留類の翻刻と内容の検討III複数の家の風説留類の比較研究という三つの課題を設定した。今年度は、最終年度にあたり現時点での成果としてIIの豪農の「風説留」の一部を翻刻し、それまで発表した論文とともに簡易製本をし報告書1冊にまとめた。研究期間全体を通じての成果としては、課題Iについては、関東近県の古文書目録から「風説留」に類するものを探す作業から開始し、データ化を試みつつあるが、予想以上に時間がかかり、今回完成をみなかったので、これからの課題として継続して実施することにした。課題IIについては、すでに研究蓄積のある豪農の「風説留」について一部の翻刻が完成したのでこのこの部分について報告書を作成し、今後の比較検討の素材とすることにした。課題IIIについては、土浦の国学者色川三中の情報集をはじめ、本研究期間中に書籍やマイクロフィルムなどで収集した「風説留」類や、宿場問屋、豪農などの「風説留」類との比較検討を開始したが、これも完成までには至らず、多くは今後の課題として残された。この研究は、幕末期の在地社会における「風説留」と総称される情報記録について検討したものである。江戸時代後期以降、在地社会では上層民らを中心に、多くの政治・経済・文化・対外情報が収集され、記録され、相互に情報交換も行われていた。本研究では、それらの情報記録の所在調査や複数の家の情報記録の内容の比較検討を行い、それぞれの特徴について明らかにした。また、豪農が記録した情報の一部を翻刻し報告書にまとめた。今年度も昨年度に引き続き、課題IIの風説留の翻刻と内容の検討を重点的に実施した。翻刻作業については、校正作業に多くの時間がかかり継続中である。課題Iについては課題IIに関連するものに留めたが、まだ継続中である。
Sporothrix schenckiiの分子生物学的手法を用いたタイピング

私たちは、パルスフィールドゲル電気泳動によるS.schenckiiの核型解析から,日本国内分離株は酷似した核型を示す一方,国内分離株と海外分離株との間に大きな違いがあることを既に報告した.今回,核型解析を行った菌株のchitin synthase遺伝子の塩基配列を決定し,その相同性に基づいて菌株間の分子系統学的検討を行うとともに、核型に基づく系統関係との比較を行った.S.schenckii ll菌株.(日本国内分離株7株,米国分離株3株,ブラジル分離株1株)について,chitin synthase遺伝子(SPJCHSYA)530bpをPCR増幅した後に、ダイレクトシークエンス法を用いて塩基配列を決定した.系統樹の作成は菌株間の相同性を基にUPGMA法を用いて行った.その結果,核型の場合と同様に,日本国内分離株間では塩基配列に高い相同性がみられたが,国内分離株と海外分離株との間ではそれが低い傾向が示された.系統樹の上からも国内分離株は海外分離株と離れた位置に分類された.S.schenckiiは菌株によって,酵母形の細胞が卵円形,葉巻形,球形または棍棒形と幾つかの異なる形態を示すことが知られている.形態形成に関与する遺伝子の塩基配列によって系統分類ができるならば、形態の多様性の一部を説明できる可能性があり、また、菌株の分離地域によって特定遺伝子の塩基配列に差がある点は本菌の系統進化,および型別の観点からも重要と思われる.さらに、核型という異なる解析法によって得られた系統関係と類似の結果を示す点は興味深い.私たちは、パルスフィールドゲル電気泳動によるS.schenckiiの核型解析から,日本国内分離株は酷似した核型を示す一方,国内分離株と海外分離株との間に大きな違いがあることを既に報告した.今回,核型解析を行った菌株のchitin synthase遺伝子の塩基配列を決定し,その相同性に基づいて菌株間の分子系統学的検討を行うとともに、核型に基づく系統関係との比較を行った.S.schenckii ll菌株.(日本国内分離株7株,米国分離株3株,ブラジル分離株1株)について,chitin synthase遺伝子(SPJCHSYA)530bpをPCR増幅した後に、ダイレクトシークエンス法を用いて塩基配列を決定した.系統樹の作成は菌株間の相同性を基にUPGMA法を用いて行った.その結果,核型の場合と同様に,日本国内分離株間では塩基配列に高い相同性がみられたが,国内分離株と海外分離株との間ではそれが低い傾向が示された.系統樹の上からも国内分離株は海外分離株と離れた位置に分類された.S.schenckiiは菌株によって,酵母形の細胞が卵円形,葉巻形,球形または棍棒形と幾つかの異なる形態を示すことが知られている.形態形成に関与する遺伝子の塩基配列によって系統分類ができるならば、形態の多様性の一部を説明できる可能性があり、また、菌株の分離地域によって特定遺伝子の塩基配列に差がある点は本菌の系統進化,および型別の観点からも重要と思われる.さらに、核型という異なる解析法によって得られた系統関係と類似の結果を示す点は興味深い.
キノン系化合物による有機イオウ化合物の触媒酸化還元

二次電池の高エネルギー密度化に対する期待が高まっているが、従来から用いられてきた無機系電極材料のエネルギー密度は限界に達しつつあり、新しい電極材料の開発が求められている。本研究では、理論エネルギー密度の高い有機イオウ化合物に注目し、迅速に酸化還元反応を行わせる触媒系を確立した上で、エネルギーの密度が高く、なおかつ充電速度、放電電流等に優れた電極材料を開発することを目的した。有機イオウ化合物に対する触媒系を設計するにあたって、同化合物の電気化学的特性を調べた。有機イオウ化合物としては主に2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール(DMcT)を用いた。その結果、DMcTの二つのSH基のうち一つが脱プロトン化することにより、酸化還元電位は負側にシフトすることなどがわかった。しかし、金・カーボンなどの通常の電極材料を用いた場合には、室温では十分速い電子移動反応は観測できなかった。これらの結果を踏まえ、DMcTおよびその二量体と導電性高分子ポリアニリン(その酸化体はキノンジイミン構造をとる)との電子移動反応について分光学的に調べた。その結果、活性なポリアニリンとDMcTとの間において可逆な電子移動反応が進行しうることが確かめられた。特にDMcTからポリアニリン酸化体への電子移動は速いが、DMcT二量体からポリアニリン還元体への電子移動は比較的遅く、プロトン存在下でのみ進行した。DMcTとポリアニリンとの複合系はすでに高エネルギー密度二次電池用正極として応用可能であることが示されているが、ここでは銅集電体を用いて充放電特性の向上を試みた。その結果、充放電時の電流を高めることができ、1時間余りで充電、放電が可能であることがわかった。これは集電体から電解溶出した銅がDMcTと錯体を形成し、結果として電子移動反応が促進されたためと考えられる。
雷雲電場における粒子加速機構の研究

雷雲中での粒子が加速されている証拠を捕らえるために、2010年2月以降、中国西蔵自治区羊八井国際宇宙線観測所に2台の大気電場計を設置して、空気シャワー観測装置内の放射線観測装置との同時観測を行い、大気電場と放射線データ(ガンマ線もしくは電子の粒子数)との関係を調べた。現在までに、雷雲通過に伴う大気電場の変動と放射線発生に強い相関があるという観測結果を得た。今後、我々はその放射線発生機構を調べるために、引き続き観測を続け、詳細な検証を行っていく。宇宙における超高エネルギー現象を理解するためには、その観測手段となるX線、ガンマ線や宇宙線などの放射線の発生および粒子加速のメカニズムを解明することが必要かつ重要である。そのメカニズムを解明するには宇宙を観測するだけでなく、地上の身近な現象を注意深く観測することによっても新たな知見が得られることもある。本研究は、どこにでも起こりえる雷雲中の大気電場によって、どのように粒子加速が行われているかを研究する。身近な粒子加速の現場を捉え、銀河のどこかで起こっている宇宙線の加速機構の解明に結びつけることを研究目的とする。具体的には、我々が中国との共同で行っている宇宙線空気シャワー観測装置(チベット空気シャワーアレイ)で得られる荷電粒子情報と雷放電との相関を調べ、雷雲電場に起因した粒子加速現象が起こっているかどうかを検証していく。今年度は国内において、雷センサーやフィールドミル大気電場計ほか、各種モニターを調達、試験運転を行い、長期自動運転に向けて、安定性の調査を行った。また、既存のチベット空気シャワーアレイの観測データと同期を取るためにPC上のLinuxで動作するオンラインデーター収集ソフトの開発を行った。次年度はこれらを現地である中国チベット自治区羊八井の宇宙線観測所に設置し、実際に宇宙線空気シャワー粒子と雷放電現象との関係を調べるために長期観測に入る予定である。また、ミューオン粒子との関係を調べる上で必要となる水チェレンコフ観測装置のプロトタイプも順調に稼働しており、次年度は検出有効面積を向上させるための拡張計画も予定しており、次年度末にはミューオン観測との連動も予定している。今年度は国内で準備および試験運転を行った雷センサーやフィールドミル大気電場計ほか、各種モニターを中国チベット自治区羊八井の宇宙線観測所に設置した。実際に宇宙線空気シャワー粒子と雷放電現象との関係を調べるためには、チベット空気シャワー観測装置と連動した長期観測が必要であり、次年度も引き続きデータの収集を行う予定である。平成21年度末に、中国チベット自治区ヤンパーチン国際宇宙線観測所に設置した雷センサーやフィールドミル大気電場計は順調に観測を続けており、雷現象よる大気電場のデータを収集している。平成22年度、空気シャワー観測装置は新観測装置建設にため、空気シャワー観測自体は停止しているが、百台ほどのシンチレーション検出器が大気中の電磁成分の計測を行っており、雷現象との相関があることが分かってきた。また、同観測所内には理研や名古屋大STE研グループの中性子モニターの観測もあり、これらのデータとも照らし合わせて、宇宙線または大気中の電磁成分と雷現象との関連についても報告する予定である。
光アフィニティーラベルによるオピオイドレセプターの薬物受容部位解析

【研究目的】オピオイドレセプターのクローニング成功により、キメラレセプター・部位特異的突然変異などの遺伝子工学的手法を用いて、オピオイドの受容部位に関する構造生物学的知見が集積されつつある。本研究は、次の重要段階として、このようなミュータントの解析結果を本来のレセプター蛋白質で検証するため、我々の最新の光アフィニティーラベル法を応用し、オピオイドレセプターの薬物受容部位の化学的解析を追求する。【平成6年度】まず、ラベル試薬の基本構造となる試薬の合成とその性質を検討した。以下に示すナルトレキソン骨格にジアジリンを導入した試薬を合成し、基本型となるカルベン発生型のオピオイドリガンド2種を調製した。μ及びκレセプターへの親和性は、いずれも10^<-9>-10^<-10>Mの非常に良い値を示した。【平成7年度】前年度の結果をもとに、ナルトレキソン骨格にビオチン化ジアジリンを導入し、ラベル検出に化学発光系が利用できるカルベン発生型の新しいオピオイドリガンドを調製した。さらに、実際のレセプター蛋白質として、ラット及びモルモットの脳から調製した膜片を用いてμ、δ、及びκレセプターへの親和性を測定した。これらの結合活性評価の結果、各レセプターへの親和性は約1-0.1nMといずれも優れていた。【平成8年度】合成したラベル試薬はμ、δ、及びκレセプターのいずれも親和性を有するので、レセプタータイプ間で共通するオピオイド結合部位の解析に有用と考えられる。この目的に、NG108-15培養細胞およびリコンビナントデルタレセプターの光ラベルを検討し、その特異的ラベルに成功した。以上のようにビオチン基を有する実用型光アフィニティープローブの開発と応用を中心に検討し、本研究の当初目標をほぼ達成した。ごく最近、長年の懸案であったオピオイドレセプターのクローニングがついに実現し、δ,κ,μのオピオイドレセプター・サブタイプの一次構造が明らかにされた。各サブタイプには、それぞれ固有のオピオイドリガンドが存在する事実から、その薬物受容構造の解析が次の重要課題となる。本研究は、我々が開発した最先端の光アフィニティーラベル法を適用し、オピオイドレセプターの薬物受容部位解析を検討するものである。ラベル基に使用する光反応基の選択はラベルの成否を左右する重要因子である。このため本年度はまず、オピオイドレセプターの光ラベル試薬で従来用いられてきたアジドを、光反応性やラベルの安定性でより優れるジアジリンにおきかえるため、ジアジリニル安息香酸の合成を検討した。我々の開発したタリウム化を経る方法により、合成容易な既知のフェニルジアジリンよりパラ及びメタージアジリニル安息香酸を容易に得ることに成功した。ジアジリン構造は大きさの点でアジドに近いので、既にレセプターへの親和性が確認されているアジド型試薬の例を参考に、ナルトレキソン骨格にこれら二種の光反応基を導入した。δ,κ,及びμのそれぞれのレセプターに対し合成試薬の結合実験を行ったところ、きたいどうりいずれも高い親和性を示した。ジアジリンの置換位置に関する異性体であるこれらの試薬は、ラベルを形成する反応性中間体カルベンの発生位置が異なるので結合部位の微細な解析が可能と期待される。また、天然より新規オピオイドリガンドを見いだすため、微生物代謝成分の解析を積極的に推進した。

さらに、ラベル部位の解析を効率的に進めるため、アビジン-ビオチン系が利用可能なビオチン化ジアジリンの新規開発にも成功した。本年度は初年度として以上のような新型アフィニティープローブの合成を中心に検討し、本研究の初期目標を達成した。【研究目的】オピオイドレセプターのクローニング成功により、レセプター研究を分子レベルで追及するうえで強力な手段が提供された。この結果、キメラレセプター・部位特異的突然変異などの遺伝子の手法を用いる機能構造解析が可能となり、レセプターの薬物受容部位に関する知見が集積されつつある。一方次の段階として、遺伝子操作によって得られるミュータントレセプターの解析に基づく結果を、もとのレセプター蛋白質で検証する研究が極めて重要となるが、この目的に光アフィニティーラベルは現在最も有力な手段の一つである。本研究は、我々の開発した最先端の光アフィニティーラベル法により、オピオイドレセプターの薬物受容部位解析を追求するものである。【平成7年度の研究成果】前年度に合成したカルベン発生型のナルトレキソン誘導体はオピオイドレセプター蛋白質への親和性に優れ、目的とする光アフィニティーラベル試薬のプロトタイプとして十分の性能を有するものであった。しかし、実際に実験を進めるうえでは微量のラベル生成物を高感度に検出する工夫が必要となる。従来の、放射性標識体を用いる方法に変え、我々が最近開発したアビジン-ビオチン系をを利用する非放射性の高感度検出法による新しいアプローチを検討した。ビオチン化ジアジリンをナルトレキソンに導入して合成した新規プローブは、δ,κ,及びμのいずれのレセプターに対しも期待どおり高い親和性を示すことを確認した。さらにこの特徴を生かし各サブタイプを単一に発現する実験系を用いる方針で、まずNG108-15培養細胞によるδ-レセプターの解析に着手した。また、天然より新規オピオイドリガンドを見いだすため、微生物代謝成分の解析を積極的に推進した。本年度は以上のようにビオチン基を有する実用型光アフィニティープローブの合成を中心に検討し、本研究の本年度目標を達成した。【研究目的】オピオイドレセプターのクローニング成功により、このレセプターを分子レベルで研究する上での強力な手段が提供された。この結果、キメラレセプター・部位特異的突然変異などの遺伝子工学的手法を用いた機能構造の解析が可能となり、オピオイドの受容部位に関する構造生物学的知見が集積されつつある。一方次の段階として、このようなミュータントレセプターの解析から推定された結果を、本来のレセプター蛋白質で検証する研究が極めて重要となるが、この目的に光アフィニティーラベルは現在最も有力な手段の一つである。本研究は、我々のイオンチャンネルにおける最新の研究成果から生まれた、新しい光アフィニティーラベル法を発展的に応用することにより、オピオイドレセプターの薬物受容部位の化学的な解析を追究するものである。【平成8年度の研究成果】平成7年度に合成したビオチン化ジアジリンを有する光反応性ナルトレキソン誘導体は、レセプター蛋白質への高い親和性を有することが確かめられており、本研究の最大の特徴である、アビジン-ビオチン系を活用する効率的な光ラベルを実施するための道が開けた。したがって本年度は、この試薬により可能となるアビジン-ビオチン系を利用するアプローチを種々検討し、新しい方法論の確立に努めた。