hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床看護師における看護継続教育の現状分析および推進プログラムの開発

1)平成19年度は本研究に協力の得られたA病院(病床数470床)において,研究会(臨床看護師のキャリア開発研究会元気のでる臨床看護師を目指して)を発足させ,参加型アクションリサーチを用いて,月1回の研究会を開催し,A病院における臨床看護師の現状・問題点・課題および中堅看護師に求められる能力について討議を行った。研究会のメンバーは,A病院の臨床看護師および看護管理者5人と研究代表者を含む大学教員3人の計8人で構成されている。キャリア開発における課題として,「研修を受けているが活かされない,蓄積されないなど,後の評価が十分に行えていない」「キャリア意識はあるものの,開発の手段を知らないスタッフがいる」「現状では,自己責任や主体的な取り組む姿勢が育ちにくい」「キャリアラダーIIIの対象者がほとんどである」などが挙げられた。本研究会の討議から得られた中堅看護師に求められる能力をカテゴリー化して,「看護実践能力」「調整能力」「自己開発能力」「リーダーシップ能力」「指導・育成能力」「問題解決能力」「看護管理能力」「役割遂行能力」「コミュニケーション能力」「研究能力」「目標設定能力」「現状を変え推進する能力」「適応能力」「自己管理能力」の14項目に分類した。2)わが国における指導的立場の講師による,コンピテンシー向上の視点から研修プログラム検討のための研修会を開催した。研修会は研究会メンバーを対象にした研修(研修テーマ:コンピテンシーとその学習,参加者:8人)と,病院の看護職を対象にした研修会(研修テーマ:コンピテンシー向上に向けて,参加者:70人)の2部構成で実施した。研修会後のアンケートから,「結果(業績に直結する)を出す為の行動を起こすことが大事」「経験から学ぶ習慣,やりっ放しにならずプロセスをふり返り次に生かせるように意識していくことが大切」などがあがった。本研究課題の初年度にあたる平成17年度の研究経過と実績は以下のとおりである。1)離島を含む沖縄県内の全95病院から層化抽出法により抽出した29施設に勤務する全臨床看護師4,856人を対象とした継続教育に関するアンケート調査のデータ入力作業と解析を行った。3844人から回答が得られ、そのうち有効回答3692人(回収率76.0%)を解析対象者とした。性別内訳は女性88.8%、男性11.2%であり、年齢構成別内訳は20歳代29.9%、30歳代34.3%、40歳代25.9%、50歳以上10.1%であった。臨床経験年数別では13年が15.5%、49年28.8%、1019年29.8%、20年以上26.0%であった。最近12ヶ月間の院内・院外研修への参加状況では、院内研修に参加「有」は70.7%、院外研修では参加「有」が57.3%であった。研修の情報源では「職場に配布されている研修・学会案内」が80.1%と最も多く、次いで「看護協会からの配布資料」35.2%、「同僚からの口コミ」15.1%であった。「最近12ヶ月間に研修会や学会など計画どおりに参加できましたか」との質問に「よく参加できた」と回答した者は7.2%、「ある程度参加できた」37.6%、「参加できなかった」55.2%であった。「ある程度参加できた」「参加できなかった」と回答した者の内、参加できなかった理由として「仕事が忙しく時間がとれなかった」が50.4%と最も多く、次いで「自分の学びたいことにぴったりしたテーマがなかった」29.6%、「家事や育児などのために時間がとれなかった」26.0%、「費用がかかりすぎる」25.5%であった。2)施設見学研修:(1)北里大学病院、(2)榊原記念病院、(3)名古屋大学医学部附属病院、(4)愛知県がんセンター中央病院、(7)愛知県看護協会における見学研修に参加し、本研究の次年度に実施予定のアクションリサーチによる効果的、効率的な継続教育プログラム開発に有益な情報収集を行い、ネットワークの構築が図られた。3)学会参加による情報収集:日本看護教育学学会参加1)A総合病院において、アクションリサーチの一環として研修会を行った。研修会の内容は(1)わが国における指導的立場にある講師による「看護職のキャリア開発および看護継続教育」についての講演、(2)平成16年度に実施した沖縄県における看護継続教育に関するアンケート調査結果の報告、(3)施設の教育担当者によるA総合病院における継続教育の現状および課題等についての報告と討論を行い、看護継続教育についての情報の共有化を図った。また、研修会の終了後にアンケート調査を実施した。研修会の参加者は看護部長、副部長、師長、主任、スタッフなど30人であった。A総合病院における継続教育の課題は、(1)組織的な教育体制の構築、(2)キャリア開発のサポートおよび相談窓口の設置などの体制づくり、(3)研修後の評価であるとの報告があった。研修会終了後のアンケート調査には22人からの回答があった。研修会の満足度は「非常に満足」36.4%、「満足」63.6%であった。研修会のテーマは「非常に良い」36.4%、「良い」63.6%、研修会の内容は「非常に理解できた」22.7%、「理解できた」72.7%であった。

今回の研修会は自身の職務へ活用できると回答した者が95.5%であった。また、今回の研修会に参加したことによりこれから何か実践したいと思うことがあると回答した者が95.5%であった。キャリア開発・看護継続教育に関して現在困っていることがあると回答した者は72.7%であった。また、キャリア開発・看護継続教育に関して組織に希望することがあると回答した者は68.2%であった。2)「臨床看護師における看護継続教育の現状と課題-経験年数別にみた分析-」について第26回日本看護科学学会学術集会(神戸,2007.12)において発表した。1)平成19年度は本研究に協力の得られたA病院(病床数470床)において,研究会(臨床看護師のキャリア開発研究会元気のでる臨床看護師を目指して)を発足させ,参加型アクションリサーチを用いて,月1回の研究会を開催し,A病院における臨床看護師の現状・問題点・課題および中堅看護師に求められる能力について討議を行った。研究会のメンバーは,A病院の臨床看護師および看護管理者5人と研究代表者を含む大学教員3人の計8人で構成されている。キャリア開発における課題として,「研修を受けているが活かされない,蓄積されないなど,後の評価が十分に行えていない」「キャリア意識はあるものの,開発の手段を知らないスタッフがいる」「現状では,自己責任や主体的な取り組む姿勢が育ちにくい」「キャリアラダーIIIの対象者がほとんどである」などが挙げられた。本研究会の討議から得られた中堅看護師に求められる能力をカテゴリー化して,「看護実践能力」「調整能力」「自己開発能力」「リーダーシップ能力」「指導・育成能力」「問題解決能力」「看護管理能力」「役割遂行能力」「コミュニケーション能力」「研究能力」「目標設定能力」「現状を変え推進する能力」「適応能力」「自己管理能力」の14項目に分類した。2)わが国における指導的立場の講師による,コンピテンシー向上の視点から研修プログラム検討のための研修会を開催した。研修会は研究会メンバーを対象にした研修(研修テーマ:コンピテンシーとその学習,参加者:8人)と,病院の看護職を対象にした研修会(研修テーマ:コンピテンシー向上に向けて,参加者:70人)の2部構成で実施した。研修会後のアンケートから,「結果(業績に直結する)を出す為の行動を起こすことが大事」「経験から学ぶ習慣,やりっ放しにならずプロセスをふり返り次に生かせるように意識していくことが大切」などがあがった。
特別支援教育における国際生活機能分類児童青年期版活用のための研修パッケージ開発

本研究では、特別支援教育におけるICF(国際生活機能分類)及びICF-CY(同児童版、但し、タイトルは申請時の筆者仮訳の「児童青年期版」を使用)活用のための研修パッケージとして、(1)ICF及びICF-CYに関する基本的な知識と活用動向等に関する講義形式パッケージ、及び(2)ICF及びICF-CYの概念図を模した図(以下、「ICF関連図」)作成を通した子どもの実態整理と指導・支援の検討を行う演習形式パッケージについてそれぞれ開発・実証を行うことを通して、研修パッケージの在り方について検討した。本研究を通して以下の点が明らかになった。(1)研修パッケージの使いやすさ等は、ICFを既に知っていたかどうかに左右され、ICFを既に知っている人ほど分類項目を用いたコーディングを難しいと感じる傾向にあり、そのことはICF及びICF-CYの概念的枠組みを用いた取組がこれまで中心的であったことが背景として考えられること。(2)子どもの理解と指導・支援の検討のために「ICF関連図」作成演習が有効であり、「ICF関連図」作成演習では、仮想事例だけでなく、実際事例に取り組んだほうが作成手順の分かりやすさや具体的な作成作業の分かりやすさ等が増し、より実際の活用に寄与できると考えられること。(3)ICF及びICF-CY活用が寄与できる特別支援教育での課題について検討し、特別支援教育という文脈での活用という観点からの知見について研修内容として盛り込む必要があること。(4)参加者のICF及びICF-CYへの認知度やニーズに合わせた複数のパッケージを開発する必要があること。(5)活用にあたっては、ICF及びICF-CY並びにその活用に関する知識について幅広い理解啓発が必要であること。そのための手立てとして、主にICF及びICF-CYについてほとんど知らない人たち向けの「よくある質問と答え(FAQ)」のような基礎的な内容を知らせるもの必要性と、活用経験者向けの事例検討を交えた研修内容の必要性があること。前者に対応して作成したものは当研究所のWebサイトにアップし、後者に対応したものは「ICF関連図」作成手順として整理し、当研究所の研修事業等で活した。(6)本研究期間では開発に至らなかったが、i)自主研修を支援するWebツール、ii)研修、特に演習のコーディネートの仕方についての検討の必要性が考えられること。(1)研究活動の概要(1)予備研究としてこれまでの関連研修の資料を収集し、ICF-CYに関する基本的な知識と活用動向等に関する講義形式パッケージ試作版及びICF-CYの概念図を模した図(以下、「ICF関連図」)作成をとおした子どもの実態整理と支援計画作成についてのワークショップ形式パッケージ試作版を作成した。その後、主に特別支援教育にかかわる教員を対象とした研修会の中で試作版を用い、参加者に質問紙調査を依頼し、結果の検討をした。(2)第14回ICF北米協力センター会議同会議において、(1)の成果についてポスター発表をし、参加者との協議及び資料収集を行った。(3)特殊教育学会第46回大会において、成果報告と資料収集を目的とした自主シンポジウム「ICF(国際生活機能分類)の学校現場への適用V-活用のための研修と理解啓発について考える-」と題したシンポジウムを開催しか。

(4)関係の文献研究や特別支援学校等への実地調査を行うととともに、関連する国立特別支援教育総合研究所「特別支援教育におけるICF-CYの活用に関する実際的研究」との連携を図り、それぞれ得られた知見を共有・相互活用するようにした。(2)研究成果(1)質問紙への回答傾向はICFを既に知っていたかどうかに左右される。(2)ICFを既に知っている人ほど分類項目を用いたコーディングを難しいと感じる傾向にあり、そのことはICFの概念的枠組みを用いた取組がこれまで中心的であったことが背景として考えられる。(3)ケースの理解と支援のために「ICF関連図」作成が有効である。(4)参加者のICF(含む、ICF-CY)への認知度やニーズに合わせた複数のパッケージを開発する必要がある。(5)ICF-CYとその活用に関する幅広い理解啓発が必要である。(6)CF-CY活用が寄与できる特別支援教育での課題について検討し、それらの知見を内容として盛り込む必要がある。ICF-CYに関する基本的な知識と実際の活用動向等に関する講義形式パッケージ試作版に関する20年度の研究成果及び当研究所の「特別支援教育におけるICF-CYの活用に関する実際的研究」の研究成果を踏まえ、改定版パッケージを作成した。同研究の成果としては、主にICF-CY活用の背景や目的を検討する重要性、全国の特別支援学校でのICF及びICF-CYの認知度と活用状況等を取り入れた。改定版パッケージについて、特別支援教育にかかわる教員を主対象とした研修会の中で用い,研修会後に参加者から寄せられたemailの内容と記述式質問紙調査を検討した結果、主にICFについてほとんど知らない人たち向けの「よくある質問と答え(FAQ)」のようなもの基礎的な内容を知らせるものの必要性と、活用経験者向けの事例検討を交えた研修内容の必要性が示唆された。このことを踏まえ、前述の研究におけるEAQ作成へ資料提供を行った。質問紙調査については、21年度は集計作業まで行い、詳細な分析は22年度に行う予定であるが、改定版の内容と集計した結果を踏まえて、前述の研究の成果報告書にも関連原稿を寄稿した。併せて、得られた成果についてはWHO(世界保健機関)の国際分類ファミリーネットワーク(WHO-FIC)会議でも発表した。21年度は、ICF-CYに関する内容の改善だけでなく、特別支援教育における活用という文脈の内容を多く取り入れることに重点を置いたことで、研修会参加者に実践へのつながりを意識してもらいやすいパッケージを作成することができた。現在、国内の特別支援教育におけるICF-CY活用及び研修ニーズの今後の拡大を想定される状況にあるが、WHO-FICにおいても、研修パッケージの開発は重要視されていることを踏まえ、今後も国内外への貢献をしていきたい。本年度は、講義形式の研修とワークショップ型の研修を組み合わせたパッケージを中心に検討を行った。
宇宙機械用トライボコーティング潤滑法の開発及び実用評価

本研究では,当研究室で提案している宇宙機械のための新しい潤滑法-トライボコーティング潤滑-のより実用に近い摺動要素への応用の可能性を評価するとともにその潤滑機構の解明を目的として研究を行った.得られた主要な結果は,以下の通りである.(1)本トライボコーティング膜が,宇宙機械で実用とされる接触圧力条件(0.5-2GPa)とすべり速度(5-65mm/s)において0.15以下の十分有効な低摩擦係数を与える.(2)インジウムのトライボコーティングにより与えられる摩擦係数は,従来の固体潤滑の値1/3の小さな値を与える.(3)トライボコーティングのその場供給により,半永久の寿命を保証できることをすべり摩擦実験において明らかにした.また,再トライボコーティングにより,より低い摩擦が得られる.(4)すべり摩擦において実用条件下でも有益と考えられる本潤滑システムの転がり軸受の応用の可能性を評価するための新しい装置の設計・試作及び性能評価を行った.本装置の仕様は,実際の宇宙機械に使用されている転がり軸受の仕様の調査結果に基づき,最も仕様頻度の高いサイズと駆動条件が実現できるものに設計した.この装置により摩擦係数の絶対値とその安定性及び低摩擦係数の半永久的持続の観点においてIn-situトライボコーティング潤滑法の真空環境中転がり軸受けへの応用の可能性を実証した.(5)さらに,トライボコーティング潤滑された転がり軸受けの良好な摩擦特性を実現するための球と内,外輪の材質,軸受け形状及び成膜条件を明らかにした結果,球に窒化ケイ素を用いたハイブリッド総玉軸受を用い,比較的低い成膜時の回転速度(10rpm)かつ比較的高い被膜供給率(50nm/min)で1回150nmのトライボコーティングを2回施すだけで,平均摩擦係数0.0015の安定した低摩擦係数を10^7回転まで持続させることができた.本研究では,当研究室で提案している宇宙機械のための新しい潤滑法-トライボコーティング潤滑-のより実用に近い摺動要素への応用の可能性を評価するとともにその潤滑機構の解明を目的として研究を行った.得られた主要な結果は,以下の通りである.(1)本トライボコーティング膜が,宇宙機械で実用とされる接触圧力条件(0.5-2GPa)とすべり速度(5-65mm/s)において0.15以下の十分有効な低摩擦係数を与える.(2)インジウムのトライボコーティングにより与えられる摩擦係数は,従来の固体潤滑の値1/3の小さな値を与える.(3)トライボコーティングのその場供給により,半永久の寿命を保証できることをすべり摩擦実験において明らかにした.また,再トライボコーティングにより,より低い摩擦が得られる.(4)すべり摩擦において実用条件下でも有益と考えられる本潤滑システムの転がり軸受の応用の可能性を評価するための新しい装置の設計・試作及び性能評価を行った.本装置の仕様は,実際の宇宙機械に使用されている転がり軸受の仕様の調査結果に基づき,最も仕様頻度の高いサイズと駆動条件が実現できるものに設計した.この装置により摩擦係数の絶対値とその安定性及び低摩擦係数の半永久的持続の観点においてIn-situトライボコーティング潤滑法の真空環境中転がり軸受けへの応用の可能性を実証した.(5)さらに,トライボコーティング潤滑された転がり軸受けの良好な摩擦特性を実現するための球と内,外輪の材質,軸受け形状及び成膜条件を明らかにした結果,球に窒化ケイ素を用いたハイブリッド総玉軸受を用い,比較的低い成膜時の回転速度(10rpm)かつ比較的高い被膜供給率(50nm/min)で1回150nmのトライボコーティングを2回施すだけで,平均摩擦係数0.0015の安定した低摩擦係数を10^7回転まで持続させることができた.トライボコーティング潤滑の実用評価及び潤滑機構の解析を行った。得られた主要な結果は以下の通りである。1.トライボコーティング膜は宇宙機械において実用条件とされる接触圧力(0.5-2GPa)とすべり速度(5-65mm/s)において、0.15以下の十分有効な低摩擦係数を与える。また、In-situコーティングにより、半永久の寿命が保証できる。トライボコーティング膜の与える摩擦係数は、多の成膜法による軟質金属被膜の与える値(0.007-0.15)に比べ1/5から1/2程度に低下する。摩擦係数の低下のために有効な被膜のせん断強度の低下の以下の2つの現象を実証した。・摩擦熱のよるトライボコーティング膜の溶融及び軟化・摩擦支援型被膜形成によるすべり面(110)の多い構造を有するIn被膜の形成初期のトライボコーティングに加え摩擦係数の安定時において再トライボコーティングをすることにより摩擦係数を下げることが可能であり、最小摩擦係数として、窒化ケイ素ピン、US440Cディスク、n被膜の組み合わせにおいて2回目のトライボコーティングにより0.018を得た。本研究では、当研究室で提案している宇宙機械のための新しい潤滑法-トライボコーティング潤滑-の実用評価及び潤滑機構の解明を目的としている。昨年は、本トライボコーティング膜が、宇宙機械で実用とされる接触圧力条件(0.5-2GPa)とすベリ速度(5-65mm/s)において0.15以下の十分有効な低摩擦係数を与え、かつ、トライボコーティングのその場供給により、半永久の寿命を保証できることをすベリ摩擦実験において明らかにした。

本年は、このようにすべり摩擦において実用条件下でも有益と考えられる本システムの、転がり摩擦への応用を試みた。具体的には、実際に使用される転がり軸受において本トライボコーティングの可能性が評価できる新しい装置の設計・試作及び性能評価を行った。本装置の仕様は、実際の宇宙機械に使用されている転がり軸受の仕様の調査結果に基づき、最も仕様頻度の高いサイズと駆動条件が実現できるものに設計した。また、トライボコーティングの効果をより明確にするため、従来用いられている2つの軸受を用いる方法ではなく、1つの軸受のみ用いる方法を新たに導入した。さらに、より実用を可能にするためにトライボコーティングの再供給の自動化が行えるシステムの導入を行った。実際のベアリングを用いての装置の性能評価により、転がり摩擦抵抗を安定にかつ再現性良く測定できることが確認された。これは、本研究を遂行するのに、十分な性能を有する装置であることを意味している。本研究では,当研究室で提案している宇宙機械のための新しい潤滑法-トライボコーティング潤滑-の実用評価及び潤滑機構の解明を目的としている.1年目の一昨年は,本トライボコーティング膜が,宇宙機械で実用とされる接触圧力条件(0.5-2GPa)とすべり速度(5-65mm/s)において0.15以下の十分有効な低摩擦係数を与え,かつ,トライボコーティングのその場供給により,半永久の寿命を保証できることをすべり摩擦実験において明らかにした.2年目となる昨年は,すべり摩擦において実用条件下でも有益と考えられる本潤滑システムの転がり軸受の応用の可能性を評価するための新しい装置の設計・試作及び性能評価を行った.これに引き続き最終年度は,この装置によりトライボコーティング潤滑法の実用の可能性の評価を行い,次の結果を得た.1.従来使用されている銀のイオンプレーティング膜を施した転がり軸受けと比較し,本トライボコーティング潤滑を行った転がり軸受けは,摩擦係数の値及びその安定性において,十分優れていることを実証した.2.転がり軸受けにおいても,本トライボコーティング膜のその場供給により,低摩擦を半永久に持続できることを実証した.3.従来の総ステンレス製の玉軸受けと比較し,球に窒化ケイ素を用いたハイブリッド型玉軸受において,トライボコーティング潤滑の有効性が示されることを明らかにした.4.従来の保持器を用いた玉軸受けと比較し,保持器のない総玉軸受けにおいて,トライボコーティング潤滑の有効性が示されることを明らかにした.
非鋭敏化粒界応力腐食割れのナノメカノテクノロジーによる物理化学的機序解明

ppmオーダーで合金成分を高度に調整した供試材を用いて、(1)粒界応力腐食割れ発生応力と粒界局所応力との比較検討・評価、(2)粒界近傍積層欠陥エネルギー等物性評価、(3)In-situ X線回折による酸化被膜形態分析・評価、(4)長時間応力腐食割れ特性評価、を行い、粒界近傍の材料物性、腐食挙動が粒界応力腐食割れに及ぼす影響を検討し、非鋭敏化応力腐食割れについて、ナノメーターオーダーでの応力、材料、環境面からの物理化学的機序を明確にした。近年、軽水炉環境下で、従来の学術的見解では説明できない「Ni基合金やオーステナイト系ステンレス鋼の鋭敏化によらない粒界応力腐食割れ」が相次いで生じ、重大な社会問題となり、応力、環境、材料面からの抜本的な学術研究が求められている。これに対処すべく、本研究では、応力面からは従来の材料力学の領域ではなく、ナノメータレベルの応力・ひずみ解析を、環境面からは、応力腐食割れ後の観察・計測(謂わば死体解剖)ではなく、腐食環境下でのその場(In-situ)計測を基に生体としての腐食挙動解析をナノメータレベルで行い、材料面からは、従来の常識にとらわれず、粒界酸化を加速させる物理要因(積層欠陥エネルギ等)を明確にし、ナノメータオーダーでの粒界分離である粒界応力腐食割れに対し、ナノメータレベルで応力、環境、材料面からの学術的機序の創成を図ることとした。本年度は、1.鋭敏化によらない応力腐食割れの研究をする代表材料として、316Lオーステナイト系ステンレス鋼、Ni基合金を選び、化学成分、冷間加工条件等をパラメタとして供試材を整えた。2.上記供試材から作成した試験片を用いて、SPring-8兵庫県ビームライン(BL24)での放射光X線回折による粒界残留応力・ひずみ計測を試みた。3.上記供試材から作成した試験片を用いて、ラボX線、EBSP等を用いて、sin^2Ψ法によるマクロ的X線応力計測、酸化被膜形態分析、粒界構造等の調査を試みた。4.上記供試材から作成した試験片を用いて、高性能電子顕微鏡により積層欠陥エネルギー値の計測を開始した。5.化学成分、冷間加工条件等をパラメタとした、上記供試材から作成した試験片を用いて、ラボのオートクレーブ中で応力腐食割れ発生試験、き裂進展試験を開始し、1400時間の試験を終了した。今後さらに長時間の応力腐食割れ発生試験、き裂進展試験を実施の予定である。そこで、本研究では、(1)応力面からは、従来の材料力学の領域ではなく、ナノメータレベルでの結晶粒界近傍の応力・ひずみ解析を行い、(2)環境面からは、従来の応力腐食割れ後の観察・計測(謂わば死体解剖)ではなく、腐食環境下でのその場(In-situ)計測を基に生体としての腐食挙動解析を行い、(3)材料面からは、従来の常識にとらわれず、粒界酸化を加速させる物理要因(積層欠陥エネルギ等)を明確にし、ナノメータオーダーでの応力、環境、材料面からの学術的機序の創成を図ることとした。本年度は、上記(1)(3)に対して、昨年度に整えた供試材を用いて、(1)粒界応力腐食割れ発生応力と粒界局所応力との比較検討・評価、(2)粒界近傍積層欠陥エネルギー等物性評価、(3)In-situ X線回折による酸化被膜形態分析・評価、(4)長時間応力腐食割れ特性評価、を行い、粒界近傍の材料物性、腐食挙動が粒界応力腐食割れに及ぼす影響を検討し、応力状態、材料状態、環境状態に関する基礎データを得た。具体的には、(1)ラボX線によるマクロ的な粒界応力腐食割れ発生応力と、SPring-8を用いた極微小領域X線回折による粒界局所応力、との比較検討・一次評価。(2)各供試材の積層欠陥エネルギー値の計測・一次評価。(3)独自に開発した循環式オートクレープをSPring-8に設置し、288°Cの高温高圧水中In-situ放射光X線回折による酸化被膜形態分析・一次評価。(4)ラボのオートクレープ中で約4000時間の長時間応力腐食割れ特性一次評価。を行った。今後さらに長時間の応力腐食割れ発生試験き裂進展試験を実施の予定である。近年、軽水炉環境下で、従来の学術的見解では説明できない「Ni基合金やオーステナイト系ステンレス鋼の鋭敏化によらない粒界応力腐食割れ」が相次いで生じ、重大な社会問題となり、応力、材料、環境面からの抜本的な学術研究が求められている。

そこで本研究では、1応力面からは、従来の材料力学の領域ではなく、ナノメータレベルでの結晶粒界近傍の応力・ひずみ解析を、2環境面からは、従来の応力腐食割れ後の観察・計測(謂わば死体解剖)ではなく、腐食環境下その場(In-situ)計測を基に生体としての腐食挙動解析を、3材料面からは、従来の常識にとらわれず、粒界酸化を加速させる物理要因(積層欠陥エネルギー等)解明を行い、ナノメータオーダーでの応力、材料、環境面からの学術的機序の創成を図ることとした。本研究では、上記13に対して、ppmオーダーで合金成分を高度に調整した供試材を用い、(1)ラボX線によるマクロ的な粒界応力腐食割れ発生応力と、放射光極微小領域X線回折による粒界局所応力との比較検討を行い、非鋭敏化応力腐食割れに及ぼすナノメータオーダーでの応力状態の影響を評価した。(2)各供試材の積層欠陥エネルギー値の計測・評価を行い、非鋭敏化応力腐食割れに及ぼすナノメータオーダーでの材料特性の影響を評価した。(3)ラボのオートクレーブ中で約10,000時間の長時間応力腐食割れ特性を調査するとともに、SPring-8に設置した独自の循環式オートクレーブにより、288°Cの高温高圧水中In-situ放射光X線回折による酸化被膜形態を分析し、非鋭敏化応力腐食割れに及ぼす環境因子について、ナノメータオーダーでの腐食特性を評価した。これらの評価結果から、Ni基合金やオーステナイト系ステンレス鋼の非鋭敏化応力腐食割れに及ぼすナノメータオーダーでの応力、材料、環境面からの学術的機序を明確に出来た。Ni基合金やオーステナイト系ステンレス鋼の鋭敏化によらない粒界応力腐食割れについての学術的研究として、応力面からは放射光X線を用いてナノメータレベルでの応力ひずみ解析を進め、環境面からは、放射光X線を用いて高温高圧水中でのIn-situ解析・評価を進め、材料面からは、積層欠陥エネルギーに及ぼす冶金的因子の影響を明確にする等、交付申請書の研究目的に対して、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的達成のために、当初計画通り、今後下記内容を推進する。(1)応力腐食割れ発生応力と粒界局所応力との比較検討・評価、(2)積層欠陥エネルギー値等物性評価、(4)長時間応力腐食割れ特性評価。
左心補助心臓駆動時の肺循環に及ぼす影響の検討

左心補助心臓の駆動方式による肺循環に対する影響を調べるために,左心房に脱血カニュ-レを上行大動脈に送血カニュ-レを挿入し,空気駆動式サック型血液ポンプに接続し,左心バイパスを行った。心電図にトリガ-させ,肺循環は拍動する自然心の右心室で維持し,左心バイパスはカウンタ-パルセ-ション方式とコウパルセ-ション方式で行った。自然心の右心室の代りに右心補助心臓を装着し,左室・右室交互駆動方式と左室・右室同時駆動方式を行った。それぞれの条件において,肺血管外水分量,動脈血ガス分析,肺動脈圧,左心房圧,大動脈圧,中心静脈圧,心拍出量測定を行った。動脈血酸素分圧はバイパス後低下する傾向があったが,左心補助心臓駆動時においてカウンタ-パルセ-ション方式とコウパルセ-ション方式の間では有意差はみられず,又両心補助心臓駆動時において左室・右室交互駆動方式と左室・右室同時駆動方式の間でも有意差はなかった。肺血管外水分量,肺動脈圧,左心房圧においても,二群間に有意差はみられなかった。これらの結果からは,左心補助心臓駆動時においては,カウンタ-パルセ-ション方式とコウパルセ-ション方式の間に,肺循環に対する影響では差がないこと,又両心補助心臓駆動時においては,交互駆動方式と同時駆動方式の間に差がないことが示唆された。(特に肺血管外水分量及び肺のガス交換能に関して)左心補助心臓の駆動方式による肺循環に対する影響を調べるために,左心房に脱血カニュ-レを上行大動脈に送血カニュ-レを挿入し,空気駆動式サック型血液ポンプに接続し,左心バイパスを行った。(特に肺血管外水分量及び肺のガス交換能に関して)埋め込み型補助人工心臓の開発,研究においては各種の電気機械式アクチュエ-タを利用し駆動装置が開発されているが,その駆動法として同期・非同期駆動が考えられている。同期の場合は右室の収縮と補助心臓の駆動を一致させる場合で,生体の心臓と同じである。しかし補助心臓の駆動時に自然心臓の左室も収縮するので,自然心臓にとっては後負荷は増大しており,一時的な左心補助では,カウンタ-パルセ-ションが用いられている。このカウンタ-パルセ-ションでは右室と左心補助心臓とは交互に収縮することになる。短期の補助では後負荷の軽減と冠動脈血流量の増加を目的としたカウンタ-パルセ-ションが適しているが,長期補助あるいは埋め込み型補助人工心臓として使用する場合には肺循環等に影響を来す可能性があるが,そのことは未だ検討されていない。この研究では左室・右室交互収縮方式の肺循環に及ぼす影響を明らかにし,補助人工心臓の長期駆動方式として適当か否かを判定することを目的として,まず成犬を用いて急性期の血行動態について比較検討した。1)成犬用空気駆動式補助人工心臓として日本ゼオン社製の空気駆動式サック型ポンプで容量15mlのものを使用した。2)麻酔下に雑種成犬を用いて、左開胸にて心臓と大動脈を露出させ,上行大動脈に送血カニュ-レを,左心耳に脱血カニュ-レを挿入し,左心補助人工心臓を接続した。この左心補助人工心臓を生体心臓と同期時,カウンタ-パルセ-ション時の血行動態測定,心拍出量測定,肺血流量測定,腎血流量測定を行った。各駆動方式において心房性利尿ホルモン,プロスタグランディン等の心・肺系の血液・ホルモンの測定をおこなっている。左心補助心臓駆動方式を明確にするため,両心に補助心臓を装着し,両心補助心臓駆動モデルとし,左室・右室同時駆動時と左室・右室交互駆動時とで比較検討した。雑種成犬を使用した。気管内挿管全身麻酔下に仰臥位にて左大腿動脈より室血管外水分量測定用カテ-テルを挿入した。脱血カニュ-レを右心房・左心房に挿入し,送血カニュ-レを肺動脈幹・上行大動脈にそれぞれ挿入した。これらカニュ-レを空気駆動式サック型血液ポンプ(容量15ml:日本ゼオン社製)にそれぞれ接続し,右心補助心臓,左心補助心臓とした。

両心補助心臓開始後,血行動態の安定した30分後に自然心を電気的に心室細動とし,左室・右室同時駆動,左室・右室交互駆動をそれぞれ1時間行ない,各種測定及び採血を行った。肺血管外水分量の測定は日本光電社製Lung Water Computer(MTVー1100)を用いて行った。注入ラインは中枢に向けた肺動脈幹においた。指示薬希釈曲線は大腿動脈における温度変化及びナトリウム濃度の変化によって生ずる血液の電気伝導度の変化によって作成された。左心補助心臓及び右心補助心臓それぞれに付いている電磁血流量計によりそれぞれのバイパス流量を測定した。肺血管外水分量は左室・右室同時駆動群と左室・右室交互駆動群とでは1時間駆動時においては有意差はみられなかった。自然心拍動時に比べると両群とも有意な増加を示した。肺のガス交換能を比較するために動脈血酵素分圧を分析した。両心補助心臓駆動時は自然心拍動時と比較してやや低い値を示したが,同時駆動群と交互駆動群との間では統計学的有意差はみられなかった。左心補助心臓,右心補助心臓の拍出量は同時駆動群と交互怪寿群とでは有意差はみられなかった。以上より左室右室交互駆動方式は肺循環に対して特に悪い影響を及ぼさないと考えられた。
新生血管産生阻害作用をもつ環状過酸化物の探索

我々は昨年度、様々な骨格を持つ有機環状過酸化物を合成し、その抗がん作用について、金沢大学がん研究所・佐々木琢磨教授の研究グループで検討していただいた。その結果、1,3-ジフエニル-2-メチルインデンおよびフエニルアセナフチレンのオゾン化で容易に得られるオゾニド(1,2,4-トリオキソラン)が高いu-PA産生阻害能を示すことを明らかにした。この事実をもとに、その骨格を様々に修飾したオゾニド13種類を系統的に合成し、そのu-PA産生阻害能を検討した。その結果、今回合成したほとんどのオゾニドがin vitro検定で有効と認められた。特に興味深いのは、長鎖アルキル基で置換されたアセナフチレンから得られるオゾニドが極めて優れた特性を示すことである。このように、in vitroでの測定で優れた成績が得られたので、続いて受精鶏卵漿尿膜を用いたin vivoでの血管新生阻害試験(CAM法)を実施した。その結果、in vivoでもこれらのオゾニドは顕著な阻害能を示すことが分かった。なおCAM法で得られた結果は、HT-1080に対するu-PA産生阻害試験の結果と良い対応をなしている。これらの事実は、合成容易なオゾニドが、極めて有望な血管新生阻害剤となりうることを強く示唆するものである。現在、いくつかのオゾニドについて、抗がんマウスmouse LLCを用いた尿中および原発腫瘍におけるu-PA活性の減少を測定中である。
グラフィカル・ガウシアン・モデルによる相互作用推定法の拡張とその適用

連鎖独立グラフを出力するソフトウェアの開発を終了した。また、酵母の細胞周期のネットワークに関する遺伝子プロファイルを収集し、細胞周期関連遺伝子群間の連鎖独立グラフを推定した。その結果、隣接する細胞時期と隣接しない時期で制御する遺伝子群は明確に分かれることが判明した。これらは、個々の遺伝子及び各時期の独立した解析では得られない結果であり、連鎖モデルの有用性を示している。また、既に開発したグラフィカル・ガウシアン・モデルを実装したウェブサイトを、段階的な解析の実行と結果のグラフィックな出力に関して改良し、利便性を増した。蛋白配列の共進化の情報を用いたミラーツリー法の予測精度の改良法を提案した。通常のミラーツリー法では配列間の距離行列から得られる相関係数に基づいて相互作用の有無の判断基準にする。この方法では擬陽性の推定結果が多いことが知られていた。この点を改良するため射影演算子による方法を開発し、擬陽性の推定結果の減少に成功した。当初計画には含まれていないが、本研究と密接に関連する2つの課題について成果を得た。各遺伝子間の関係については推定するためにグラフィカル・モデルの一つであるpath consistency (PC) algorithmを改良し、遺伝子間ネットワークの推定法を開発した。この方法を大腸菌オペロンの発現プロファイルに適用した結果、正解率が90%以上で、特に擬陽性の推定結果が極めて少ないことが判明した。この方法を従来のクラスター間のネットワーク推定法と組み合わせることで、より詳細なネットワーク推定が可能になった。もうひとつの結果は、動的なネットワーク研究の第一歩として、計算代数に基づくパラメータ推定法の開発を開発した。この方法は、数値解析と同レベルの精度で最適解を求めることができるだけでなく、その最適解が求められるプロセスや許容範囲を求めることができる利点がある。
希土類錯体を用いた人工歯根用アパタイトの合成

本研究では、室温でアパタイトの生成、結晶化、および硬化を目指し、湿式法で合成を試みた。原料は硝酸カルシウム、硝酸ラアタンおよびリン酸を用いた。リン酸の量の1.7倍に相当する硝酸カルシウム水溶液および硝酸ランタン水溶液を加えて、37°Cで放置し、アパタイトの合成を試みた。その結果、希土類元素の量が増えるにつれて沈澱の量が増加した。生成物を遠心分離し真空乾燥したのち、X線回折で検討した結果、生成物は殆どがリン酸希土であった。硝酸カルシウムおよび硝酸ランタンを加えたのちの液のpHが低い(pH=1.0)ことがこのような結果が得られた原因であろうと思われる。すなわち、カルシウムイオンは酸性溶液中では、液中に溶けた状態であり、遠心分離のさい液とともに除去されてしまうためであろうと思われる。カルシウムイオンあるいは希土類イオンの量を増やしても同じ結果が得られた。放置時間を長くすると、リン酸希土のピークが鋭くなった。そこで、NaOH水溶液を加え、液のpHを上げて(pH=79)反応を行った。その結果、アパタイトの結晶が生成した。以上のように、室温でアパタイトの結晶の生成する条件は確立することができたが、人工歯根材料に使用可能な硬い生成物を室温では得られていない。そこで、アパタイトが結晶化するさいに核となる物質の検討、およびNaOHの添加速度を遅くする(300450μl/hr)ことにより結晶化速度を遅くして、結晶を成長させることを試みたが今までのところまだ硬い結晶は得られていない。今後、凝固剤を添加することにより、室温で硬い結晶を合成する方法を検討する予定である。
混合金属型遷移金属-カルコゲンユニットの選択的集積化と活性化

本研究では,幾つかの二核または三核遷移金属-カルコゲンユニットを出発原料として,これらに遷移金属フラグメントを付加させることにより,様々な骨格を持つ混合金属型遷移金属-カルコゲンクラスターの選択的合成を目指した。2つのジスルフィド配位子で架橋された鉄二核錯体Cp^<S2>_2Fe_2S_4(Cp^<S2>=1,3-C_5H_3(SiMe_3)_2)とかさ高いC_5Me_5配位子を持つルテニウムのカチオン錯体[(C_5Me_5)Ru(MeCN)_3]^+との反応では,反応物のモル比に関係なく[(C_5Me_5)Ru]^+ユニットが1個付加した三核クラスター[Cp^<S2>Fe_2S_4Ru(C_5Me_5)]^+が選択的に得られたのに対し,より立体的に小さいCp配位子を持つ[CpRu(MeCN)_3]^+との反応では,短時間で三核クラスター[Cp^<S2>Fe_2S_4RuCp]^+が選択性よく生成した後,もう1つの[CpRu]^+ユニットがゆっくりと付加し,四核クラスター[Cp^<S2>Fe_2S_4Ru_2Cp_2]^<2+>に変換するのが見られた。この結果は,支持配位子のかさ高さを変化させることにより,生成する遷移金属-硫黄クラスターの核数を制御できることを示している。Ru_2WS_4骨格を持つクラスター{Cp^*(CO)Ru}_2WS_4には,WS_4の周りへのCp^*(CO)Ruフラグメントの結合の仕方によって2つの異性体がある。これらのクラスターと白金錯体PtMe_2(cod)およびPt(PPh_3)_2(CH_2=CH_2)との反応では,ほぼ元のクラスター骨格を保持して,白金フラグメントを1個または2個取り込んだ新規な骨格を持つクラスターが得られることがわかった。トリスルフィド架橋鉄二核錯体{CP(CO)_2Fe}_2(μ-S)_3に3当量のW(CO)_5(THF)を加えたところ,室温で容易に反応し,W(CO)_5フラグメントがトリスルフィド配位子α位の硫黄のみに2個および1個導入された錯体が主生成物として得られた。これらは金属-金属結合を一切持たず,金属フラグメント同士がトリスルフィド配位子のみで結びつけられたクラスターの初めての例である。
非収束計算と厳密な力学的根拠の付与を特徴とする飛行軌道生成の研究

昨年度までに構築した誘導アルゴリズム(以下,軌道プランナ)を用いて,今年度は検証を行った.まず,6自由度シミュレーションにより火星探査航空機の100km探査ミッションを行った.はじめに,軌道プランナにより一度だけ軌道生成を行い,それを目標軌道として軌道更新を行わず飛行シミュレーションをしたところ,制御不良やモデル誤差が要因となり,次第に目標軌道から逸脱して山に追突しミッションに失敗する結果となった.次に,一定周期でリアルタイムに軌道を更新してシミュレーションを行った.120秒ごとに軌道プランナにより軌道を更新するため,当初の目標軌道から逸脱しても現在位置からの軌道修正が行われるため,100kmの探査ミッションに成功した.これにより,軌道プランナを用いたリアルタイム誘導の有効性が確認できた.さらに,実証実験のため小型無人航空機を開発した.この機体には,各種センサを搭載しており,リアルタイムに飛行データを取得できる.この機体に軌道プランナを実装し,リアルタイムオンボード誘導計算飛行実験を行った.この飛行実験では3種類の仮想障害物配置パターンを設けて,飛行中のデータを用いて軌道計算を実施した.3種類のいずれの飛行環境においても障害物を回避して目的地に到達する軌道を描くことに成功した.また,軌道プランナの計算時間も計測した.結果としては,すべての障害物パターンの平均計算時間が約0.3秒という結果が得られた.これは誘導アルゴリズムとしては十分に高速な結果であり,軌道プランナが高速なアルゴリズムであることが実証された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は主に以下3つの研究を実施した.1.アルゴリズムの3次元化:本研究では,航空宇宙機の誘導問題を取り扱う.そのため,高度方向も考慮した3次元空間への拡張が必須であった.3次元に拡張したアルゴリズムにおいても多数の障害物を回避する飛行に適した滑らかな軌道が得られた.2.小型無人飛行機の開発および基礎飛行試験:本年度は,研究アルゴリズムの飛行実証を目的とする小型無人飛行機(UAV)を開発した.冬季には,多数の目標地点を飛行機が自動で通過する自律飛行試験に成功した.更に,飛行中の機体から送信される飛行データを利用して,予め与えた障害物情報をもとに,地上PCで研究アルゴリズムによるリアルタイムの障害物回避軌道計算を行った.結果としては,目的地まで到達した軌道だけでなく,軌道生成に失敗した例も見られ,アルゴリズムの改善点を発見できた.3.アルゴリズムの改善:これまでの研究を通して,先の研究アルゴリズムには不可避な問題が発生することが分かってきた.それは,力学フィルタにより生成される滑らかな軌道は,ランダム探索によって得られた障害物回避という利点を完全に保障することは出来ないということである.ランダム探索による幾何経路が急激な変化をする箇所では,力学フィルタにより生成される飛行軌道と幾何経路の差異が大きくなり,障害物に衝突する軌道が生成される.そこで現在は,ランダム探索アルゴリズムの内部に力学フィルタを組み込むことで,その問題を解決する新たなアルゴリズムの研究を行っている.提案するアルゴリズムでは,モデルのダイナミクスを考慮した上でランダム探索を行うため,得られる解軌道の障害物回避性が完全に保障される.また,従来のアルゴリズムでは困難であった,帰還軌道の生成も行えるようにアルゴリズムの改良を施した.昨年度までに構築した誘導アルゴリズム(以下,軌道プランナ)を用いて,今年度は検証を行った.まず,6自由度シミュレーションにより火星探査航空機の100km探査ミッションを行った.はじめに,軌道プランナにより一度だけ軌道生成を行い,それを目標軌道として軌道更新を行わず飛行シミュレーションをしたところ,制御不良やモデル誤差が要因となり,次第に目標軌道から逸脱して山に追突しミッションに失敗する結果となった.次に,一定周期でリアルタイムに軌道を更新してシミュレーションを行った.120秒ごとに軌道プランナにより軌道を更新するため,当初の目標軌道から逸脱しても現在位置からの軌道修正が行われるため,100kmの探査ミッションに成功した.これにより,軌道プランナを用いたリアルタイム誘導の有効性が確認できた.さらに,実証実験のため小型無人航空機を開発した.この機体には,各種センサを搭載しており,リアルタイムに飛行データを取得できる.この機体に軌道プランナを実装し,リアルタイムオンボード誘導計算飛行実験を行った.この飛行実験では3種類の仮想障害物配置パターンを設けて,飛行中のデータを用いて軌道計算を実施した.3種類のいずれの飛行環境においても障害物を回避して目的地に到達する軌道を描くことに成功した.また,軌道プランナの計算時間も計測した.結果としては,すべての障害物パターンの平均計算時間が約0.3秒という結果が得られた.これは誘導アルゴリズムとしては十分に高速な結果であり,軌道プランナが高速なアルゴリズムであることが実証された.申請時の年次計画では,アルゴリズムの構築およびシミュレーションによる評価を目標としていた.しかし,実際にはシミュレーションのみならず,小型無人飛行機を開発および飛行実験を行い,研究アルゴリズムのリアルタイム軌道計算を行うまでに至った.よって,当初計画以上の達成度と評価した.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は研究アルゴリズムの有効性の飛行実証を目指して,開発した小型無人飛行機に研究アルゴリズムを実装した自律誘導飛行試験に向けて研究を進めていく.27年度が最終年度であるため、記入しない。
屈折異常への神経補償の解明と治療への応用

球面度数の神経補償できる限界を調査委し0.5D程度であることを解明した。小学生における屈折異常の実態調査を開始し、小学生1年生では90%が正視であり、学年があがると近視の頻度が増えることが確認された。近視進行予防に有効と考えられる0.01%アトロピン点眼の薬理作用を調査した。低濃度では継続は9時間程度であり、他の眼屈折要素に影響はなかった。臨床使用して問題があるものではないと考えられた。人間の視覚は高次収差など光学系の蒙像だけではなく、中枢神経系の補償(neural compensation)も関与しており、同じ量の蒙像でも高次収差のパターンが変化することで、見え方に大きな変化がおこる。神経補償を含めて高次収差の視覚への影響をとらえることで、近視進行抑制の治療戦略への足掛かりをつかみたい。波面光学による高次収差と近視進行に直接的な関係は解明されていないが、近視進行については網膜への蒙像が眼軸延長の刺激となり、いわゆる眼軸長の視覚による制御は多くのエビデンスがある。我々は小学生集団(100人)を4年にわたり経時的に高次収差と眼軸長測定を行い、単に高次収差の量が原因となって眼軸が延長するのではないことを観察した。今年度、小学校の1,2,3学年生に視力検査、屈折検査、眼軸検査、高次収差検査を行った。これらのデータをもとに、今後近視の進行を経時的に観察することで、神経補償と近視化のかかわりを解析することが可能と考えられる。また、以前に測定した小学校高学年のデータとも合わせて解析することで、眼軸や高次収差の小学生における正常値が明らかになった。今後この正常から逸脱する群についての長期的な経過観察を行う。神経補償の生理作用を明らかにすることは非常に意義がある。低次収差、高次収差、神経補償の3つを合わせて検討することで、視覚の新しい機能制御理論を構築することが可能になる。神経補償とはいわば非調節性の調節機能を含んでいる。近視進行抑制のみならず、老視治療への臨床応用の基礎的データとなる。正常ボランティアに調節麻痺を行い、瞳孔径を一定にして、低次収差を付加してコントラスト感度測定を行うことで、神経補償の正常者における機能を明らかにする。屈折異常以外に眼疾患を有さない正常ボランティア5人に裸眼視力、矯正視力、波面収差、光学的眼軸測定、完全矯正下コントラスト感度測定を行う。さらに調節麻痺下における波面収差測定、裸眼視力、矯正視力、波面収差測定を行う。完全矯正下に人工瞳孔3mm、4mm、5mm、6mmでコントラスト感度測定を行う。4つの条件の違う状況から、もっともコントラスト感度の良好な瞳孔径を明らかにする。もっともコントラスト感度の良好な瞳孔径において0.25Dステップで屈折度を負荷して、その状態におけるコントラスト感度および視力を測定する。高次収差および負荷した低次収差量の総和とコントラスト感度の関係を明らかにする。神経補償を含めて高次収差の視覚への影響をとらえることで、近視進行抑制の治療戦略への足掛かりをつかむために研究をおこなった。波面光学による高次収差と近視進行に直接的な関係は解明されていないが、近視進行については網膜への蒙像が眼軸延長の刺激となりうるという仮説、いわゆる「眼軸長の視覚による制御」は多くのエビデンスがある。今年度、京都市内の小学校で1,2,3,4学年生に視力検査、屈折検査、眼軸検査、高次収差検査を行った。

生活環境と近視進行の関連を調査するために、京都府の市外で自然に囲まれた環境にある小学校でも同様の検査を行い、農村部では近視の有病率が少ないことを確認した。近年、近視進行予防薬として注目されている低濃度アトロピンを用いて、点眼前後の高次収差を測定するとともに、眼球に与える影響を確認した。この点眼を臨床研究を行う上で抑えておくべき問題を明らかにした。神経補償の生理作用を明らかにし、近視の進行に関する基礎的なデータを収集し、近視進行予防のための点眼治療に関するデータを収集した。これらのことで近視進行予防を行うための戦略をたてることが可能になった。眼科学本研究の3つの実験のうちの1つの項目であった小学校の検診を実施した。これは、経時的に数年間にわたって行う予定である。また、昨年度報告した正常者におけるコントラスト感度と神経補償の研究については論文を投稿予定である。本研究の3つの実験のうちの1つを実施した。正常ボランティアに調節麻痺を行い、瞳孔径を一定にして、低次収差を付加してコントラスト感度測定を行い。神経補償の正常者における機能を明らかにする実験を行い、現在解析中である。また、小学校における検診の準備もすすめており、本年度に実施する予定である。小学校の検診を継続することで、近視と神経補償の関係の解明に有益な情報を収集する。また、視軸測定機器の実現化にむけて具体的なデザインを行う。小学生で近視の診断を受けて眼鏡などを装用しておらず、斜視や弱視などの疾患のない対象に、裸眼視力、矯正視力、波面収差、光学的眼軸測定をおこなう。裸眼視力1.0以上を正視とし、その中で他覚的屈折度が-0.75D以下のものを「偽正視」としその割合や高次収差との関係を調査する。また、この検診は継続的に行い近視進行との関連も調査する予定である。視軸測定機器の具体的な設計図を作成し、試作するための準備をすすめる。小学校での検診の実施のための費用、視軸測定機器試作のための費用が必要である。また、引き続きデータ解析および学会参加による情報収集、学会発表などに経費が必要である。