hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不完全TCA回路の補完性を利用したアミノ酸水酸化酵素探索ツールの開発と応用

本研究の目的は、工業的に有用なヒドロキシアミノ酸合成に用いるアミノ酸水酸化酵素の探索ツールを構築し、それを利用して新規酵素を発見することである。さらに、物質生産への応用展開も目指す。本年度は、まず計画の基盤となる酵素探索ツールとしての大腸菌遺伝子欠損株を構築した。具体的には、2-オキソグルタル酸デヒドロゲナーゼ遺伝子とイソクエン酸リアーゼ遺伝子を、相同組換え法により欠損させた。これにより、当該大腸菌はTCA回路が遮断され、最少培地上では生育できない(不完全TCA回路)。ここで、2-オキソグルタル酸を共基質として利用し、反応の進行にともないコハク酸を生成するアミノ酸水酸化酵素の特性を踏まえ、当該酵素活性を発現する株においてのみ生育が可能となるため、生育を指標とした酵素探索が可能となる。さらに、当該大腸菌は、2-オキソグルタル酸の分解を抑制できるため、効率的な物質生産にも有利であると予想された。そこで実際に、プロリン水酸化活性を示すエクトイン水酸化酵素を、上記大腸菌欠損株にて発現させ、プロリン水酸化反応における菌体触媒として用いた。その結果、2-オキソグルタル酸のほとんどは分解されず、プロリン水酸化反応に供給された。一方、比較対象として親株である大腸菌を用いて同じ反応に供したところ、2-オキソグルタル酸は大半が分解され、プロリン水酸化反応が停止した。すなわち、欠損株を用いることで2-オキソグルタル酸の分解を抑制しつつ、trans-3-ヒドロキシプロリンを効率的に生産することに成功したといえる。計画通り、遺伝子欠損大腸菌株を構築するとともに、当該菌株が、有用ヒドロキシアミノ酸であるtrans-3-ヒドロキシプロリンの生産にも応用できることを実証した。次年度は、遺伝子欠損大腸菌株を用いた酵素探索を実施するとともに、基質特異性の拡張を目指し酵素改変に着手する予定である。また、今年度の成果であるtrans-3-ヒドロキシプロリンの微生物生産は初の試みであるため、日本生物工学会年次大会での発表、ならびに論文発表を予定している。
社会的因子である社会経済ステータスが生物的因子である健康に影響を与えるメカニズム

本研究の目的は、バングラデシュの飲料水ヒ素汚染という事例を通じて、社会的因子である社会経済ステータス(SES)が生物的因子である子供の健康に影響を与えるメカニズムの解明に貢献することにある。すなわち、i)家計の社会経済ステータスの違いによってヒ素の健康被害を防ぐための行動に違いがあったのか、またii)地下水のヒ素汚染が5歳までの子供の健康に与える影響の2点を分析する。1990年代に実施された、バングラデシュ政府によるヒ素啓発キャンペーンを自然実験として、乳幼児期にヒ素汚染に晒されることが子供の健康に与える影響を分析した。年齢・性別毎に標準化した身長を子供の健康の指標として、ヒ素汚染の程度が高い地域においては、ヒ素汚染の程度が低い地域と比較して、ヒ素啓発キャンペーン後、子供の身長はより改善した。さらに、家長の教育程度が比較的高い(正式教育あり)子供の健康の改善は統計的に有意であったが、家長の教育程度が低い(正式教育なし)子供の健康の改善はそうではなかった。2018年度においては、学会などで指摘された問題について改善を試みたが、目に見える改善には至らなかった。i)village間の属性の違いをコントロールできるように、ヒ素汚染の程度の計測をより細かい地域レベルで行うべきあり(district単位でななくvillage単位で計測)、villageレベルのヒ素汚染データと家計情報のマッチングを試みたが苦戦している。家計の位置情報(GIS)を使用できるかもしれない。ii)ヒ素啓発キャンペーン後、当初ヒ素汚染の程度が最も高かった地域より、ヒ素汚染の程度が中程度であった地域で、子供の健康改善の程度が大きかったことについて、その理由を提示するよう求められた。この問題は、villageレベルのヒ素汚染データを使って分析すれば解決する可能性があるので、上記のi)に焦点を絞って今後研究を継続。すなわち、i)家計の社会経済ステータス(SES)の違いによってヒ素の健康被害を防ぐための行動に違いがあったのか、またii)地下水のヒ素汚染が5歳までの子供の健康に与える影響の2点を分析する。社会経済ステータス(SES)から健康への因果関係とそのメカニズムについての既存文献は非常に限られている上、バングラデシュにおける“ヒ素スクリーニング"キャンペーン後にヒ素対策措置を取ったかどうかの家計間の違いは、この分野の研究を進めるための絶好の機会を提供している。家計SESから子供の健康への因果関係とメカニズムは、精度の高い政策立案上、重要である。上記の分析結果が示唆することは、i)家計の社会経済ステータス(SES)の違いによってヒ素の健康被害を防ぐための行動に違いがあったことと、ii)地下水のヒ素汚染が5歳までの子供の健康に影響を与えたことである。2016年度中に、計画段階で予定していた分析を完了し、第一次ドラフトが完成した。2017年度においては、学会などで指摘された問題について改善を試みた。i)village間の属性の違いをコントロールできるように、ヒ素汚染の程度の計測をより細かい地域レベルで行うべきある(district単位でななくvillage単位で計測)との指摘を受けた。この指摘を受けて、villageレベルのヒ素汚染の計測については作業を継続中。ii)ヒ素啓発キャンペーン後、ヒ素汚染の程度が最も高かった地域より、ヒ素汚染の程度が中程度であった地域で、子供の健康改善の程度が大きかったことについて、その理由を提示するよう求められた。この指摘についても、継続して作業中。2016年度中に、第一次ドラフトを完成し、2017年度は、学会などでフィードバックを得て分析の改善を行った。

左記は当初予定していたとおり。本研究の目的は、バングラデシュの飲料水ヒ素汚染という事例を通じて、社会的因子である社会経済ステータス(SES)が生物的因子である子供の健康に影響を与えるメカニズムの解明に貢献することにある。すなわち、i)家計の社会経済ステータスの違いによってヒ素の健康被害を防ぐための行動に違いがあったのか、またii)地下水のヒ素汚染が5歳までの子供の健康に与える影響の2点を分析する。1990年代に実施された、バングラデシュ政府によるヒ素啓発キャンペーンを自然実験として、乳幼児期にヒ素汚染に晒されることが子供の健康に与える影響を分析した。年齢・性別毎に標準化した身長を子供の健康の指標として、ヒ素汚染の程度が高い地域においては、ヒ素汚染の程度が低い地域と比較して、ヒ素啓発キャンペーン後、子供の身長はより改善した。さらに、家長の教育程度が比較的高い(正式教育あり)子供の健康の改善は統計的に有意であったが、家長の教育程度が低い(正式教育なし)子供の健康の改善はそうではなかった。2018年度においては、学会などで指摘された問題について改善を試みたが、目に見える改善には至らなかった。i)village間の属性の違いをコントロールできるように、ヒ素汚染の程度の計測をより細かい地域レベルで行うべきあり(district単位でななくvillage単位で計測)、villageレベルのヒ素汚染データと家計情報のマッチングを試みたが苦戦している。家計の位置情報(GIS)を使用できるかもしれない。ii)ヒ素啓発キャンペーン後、当初ヒ素汚染の程度が最も高かった地域より、ヒ素汚染の程度が中程度であった地域で、子供の健康改善の程度が大きかったことについて、その理由を提示するよう求められた。この問題は、villageレベルのヒ素汚染データを使って分析すれば解決する可能性があるので、上記のi)に焦点を絞って今後研究を継続。今後、国内外の研究者のコメントを得て、ドラフトを改善していく。今後は、上述した2点の改善点を中心に作業を行う予定。もし上記2点の改善が順調に進んだ場合、学会などでさらなるフィードバックを得たい。当初予定していなかった国際学会を2017年度に開催することが決まったので、当初予定していた学生リサーチ・アシスタントを活用した作業をすべて研究代表者が行い、学生リサーチ・アシスタントに対して支払予定であった人件費を節約し、これを2017年度の国際学会開催の費用の一部に充てる。(費目別支出合計に大きな変更はない。)2017年度は、名古屋大学において、国際学会を開催予定であり、その際の講演者への旅費などと同時通訳サービス料金に使用する予定。
北海道下における島弧衝突過程とそれに伴う太平洋スラブの変形機構の解明

稠密地震観測網と臨時地震観測網による観測データを使用して北海道日高地方下での地震波速度構造を推定し,日高地方下で深部より深さ10km程度まで貫入する,特異な高速度異常域(マントル物質に相当)を数か所で見つけた.これらの高速度異常域と地殻物質との境界のうち2つは1970年M6.7日高地震,1982年M7浦河沖地震の断層面に一致し,急激な速度変化面(マントル→地殻)で発生した地震である可能性を示した.今年度は,前年度までに行った北海道日高地方下での地震波速度構造に対して,その解像度を確かめる為の研究活動を行った.解像度を確かめるための1つの手法であるチェッカーボードテストでは,本研究による速度イメージングが約10km程度の解像度を持つことを示した.さらに他2つの手法による解像度チェックも行うことにより,前年度までに得た結論が変わらないことを示した.すなわち1日高地方下で深部より深さ10km程度まで貫入する,特異な高速度異常域(マントル物質に相当)が存在すること,2その高速度異常域と地殻物質との境界は,地質境界もしくは衝上断層の深部延長上に存在し,うち2つは,同地域の大規模地震である1970年M6.7日高地震,1982年M7浦河沖地震の断層面に一致していることを確かめた.このようにして得られた成果は,前年度に投稿していた国際誌の論文(JGR)のリバイズ時に本文へ加筆することができた.なお,論文は今年度9月に受理された.今年度も国内外の研究協力者の所属する研究機関に出向き,研究打ち合わせを行うことが出来た.それにより,北海道日高地方下での岩石学と地震学との間の学際的な議論を深めることが出来た.また,国内外の共同研究者との議論により,地震波速度構造と同様に地下構造を示す値の1つである地震波減衰構造を当該地域で推定すれば,その推定結果からも上記のような地下異常構造の検出が期待されることがわかってきた.そこで,北海道下における減衰構造の推定についても研究を開始した.減衰構造の推定結果についての予備的な結果とその考察に対しては,本年度の米国地球物理学連合秋季大会にて発表を行った.それにより,国内外に対して本研究による成果をアピールすることが出来た.稠密地震観測網と臨時地震観測網による観測データを使用して北海道日高地方下での地震波速度構造を推定し,日高地方下で深部より深さ10km程度まで貫入する,特異な高速度異常域(マントル物質に相当)を数か所で見つけた.これらの高速度異常域と地殻物質との境界のうち2つは1970年M6.7日高地震,1982年M7浦河沖地震の断層面に一致し,急激な速度変化面(マントル→地殻)で発生した地震である可能性を示した.今年度は,(1)北海道日高地方下での地震波速度構造を推定し,(2)この地域の過去の大地震のメカニズム解を決定し,(3)過去の大地震の断層面と得られた速度構造との比較研究を行った.それにより,日高地方下で深部より深さ10km程度まで貫入する,特異な高速度異常域(マントル物質に相当)を数か所で見つけた.これらの高速度異常域と地殻物質との境界は,地質境界もしくは衝上断層の深部延長上に存在することが分かった.また,うち2つは,同地域の大規模地震である1970年M6.7日高地震,1982年M7浦河沖地震の断層面に一致していた.これらの内陸地震は,異常に深部で発生しているが,その原因は長らく不明であった.しかし,本研究により,これらは,急激な速度変化面(マントル→地殻)を利用し発生した地震であることを明らかにした.このようにして得られた成果は,アメリカ地球物理学会で発表し,また内容をまとめて国際誌(JGR)にも投稿した.本研究の研究協力者のうち4名の方々(新潟大学・高澤准教授,東京大学地震研究所・新井研究員,東洋大学・澤口准教授,JAMSTEC・阿部なつ江研究員)と共に北海道・日高地方に赴き,現地調査および研究集会「島弧衝突過程の解明にむけて」(開催日:10月1日,口頭発表者数3名)を開くことができた.なお,この研究集会については,別の研究集会「Ocean Mantle Dyamics: From Spreading center to Subduction zone」(http://ofgs.aori.u-tokyo.ac.jp/intridgej/WS_2011/開催日:10月4ー6日)による現地巡検(開催日:10月2日)の前日準備中に開催したことにより,研究協力者以外の参加者も多数あった(参加者22名).それにより,研究成果を,国内外の本分野の研究者へ効果的に発信することができた.本研究により,これまで原因不明だった当該地域における内陸大地震が異常に深部に発生する原因について突き止めることができた.また,得られた地震波速度構造と地質構造との詳細な検討を行い,岩石学者との学際的な議論をおこなった.それにより,これまでの定説と反する,この地域で見られる幌満橄欖岩の起源が最上部マントル起源であると考えるのが妥当,という新しい知見を抽出することもできた.よって,当初予想以上の成果が上がったと考える.当初の予定では,研究協力者を集めた10名以下の小規模な研究集会を日高地方で開催する予定であった.

しかし,実際は幸運にも他の研究集会により巡検開催の前日に設定できたため,本研究と本研究の研究協力者による成果を国内外の他の研究者計22名に発信することができた.前年度までに地震波速度構造の推定とメカニズム解の推定を終わることができた.今年度は,別の地下の情報である地震波減衰構造の推定を新たに行う.地震発生には,地殻流体の関与が指摘されており,その空間分布の把握を行うことは非常に重要である.また,地震波減衰構造は,地震波速度構造と比べ,地殻流体の検出に関し感度がより高いと考えられている.よって,地震波減衰構造を詳細に推定し,その結果の検討を前年度までに得られた地震波速度構造との結果と比較しつつ行いたい.今年度も,共同研究者との研究打ち合わせを複数行う予定であり,その為の旅費を必要とする.論文投稿にまつわる英文校閲・投稿料等の経費を使用する.また,研究成果を発表し発震する場である学会への参加に伴う旅費を必要とする.次年度は,地震波減衰構造の推定を行うことを予定している.その研究活動を効率的に行うための計算機を複数台購入することを計画している.
オッセオインテグレーション獲得後におけるBP製剤が及ぼす影響に関する先駆的研究

ラットにおけるインテグレーションモデルに対するBP製剤の中長期的な影響を検討した。またオッセオインテグレーションを獲得したインプラント周囲に人工的にバイオフィルムを塗布し、インプラント周囲炎との関連も検討した。その結果、短期投与同様、各種比較において有意な差は認められなかった。加えてバイオフィルムを付着した際においても有意な差は認めず、オッセオインテグレーションの喪失あるいはMRONJ様所見は示さなかった。本研究では、インプラントのオッセオインテグレーション獲得後におけるBP製剤投与の影響を明らかとすることを目的とし研究を行っていた。これまでに本研究にて得られた結果としては実験用インプラントを用いてラットにおけるオッセオインテグレーションモデルを作製した。また短期・中期投与下されたBP製剤のオッセオインテグレーションに与える影響を、骨代謝マーカー(骨形成マーカー/骨吸収マーカー)及び除去トルク値により評価を行った。これらによって得られた骨動態に関する知見は現在までに報告がなく、BP製剤を代表とする様々な薬剤のオッセオインテグレーションへの影響を検討する動物実験モデルの確立が達成された。本年度は、オッセオインテグレーション獲得後の全身状態の変化、特にBP製剤の投与に伴うインプラント周囲組織の変化について、ラット大腿骨にて確立したインテグレーションモデルにてインプラント周囲炎モデルの作製ならびにBP製剤の投与、組織学的・免疫学的検討を予定し、おおむね計画通り実行している。具体的には、過去の報告を参考に、リガチャーワイヤーを結紮し、バイオフィルムを塗布し人為的にインプラント周囲炎が発症できることを確認している。また現段階では、詳細は検討できていないが、インプラント周囲炎による骨吸収がコントロールと比較し軽度であることから、BP製剤の作用機序である破骨細胞のアポトーシスの誘導による影響と考えられる。本研究では、インプラント体の母床骨へのオッセオインテグレーションの獲得後におけるBP製剤の影響を明らかとすることを目的とし研究を行っている。平成27年度においても昨年度に引き続き、ラットに実験用インプラントを埋入の後、オッセオインテグレーションを獲得した上で、短期ならびに中期投与されたBP製剤のオッセオインテグレーションに与える影響を、骨代謝マーカー(骨形成マーカーおよび骨吸収マーカー)ならびに除去トルク値による評価を行っている。またBP製剤のインプラント周囲組織に与える影響を検討することを目的に、撤去後に組織学的・免疫額的検討を行った。その結果、基本的にはコントロール群と比較し、有意な組織学的変化は認められなかった。今回の実験では、オッセオインテグレーション後、4週までの評価であることから、本年度は12週程度までBP製剤を投与し、その影響を検討する予定である。また過去との報告を参考に、インプラント体周囲にワイヤーを結紮し、陣して気にインプラント周囲炎を発症させた状態におけるBP製剤の影響を検討していく予定である。本研究では、インプラント体埋入後に既存骨にオッセオインテグレーションを獲得した状態に対するビスフォスフォーネート製剤がオッセオインテグレーションに与える影響を目的として、ラットを利用して検討を行った。具体的にはラット大腿骨に実験用インプラント体(φ2mm、長径2mm)を埋入後、これまでに我々が確認しているオッセオインテグレーション獲得期間である12週後よりBP製剤であるゾレドロネートを腹腔内投与し、骨代謝マーカーであるBAP、NTXの計測による骨動態の変化や除去トルク計測によるオッセオインテグレーションの評価を行った。現在までにオッセオインテグレーション後、4週間の投与においては、コントロール群と比較し、有意な組織学的変化、骨動態変化ならびに除去トルク値を認めなかった。加えて中長期的な影響を検討する目的で8週間および12週間投与を行って検討を行った結果、短期投与同様、各種比較において有意な差は認められなかった。本研究は動物実験であるため結論を述べることはできないが、実際の臨床においては、BP製剤がオッセオインテグレーションに与える影響について懸念されているものの、BP製剤のみでは問題となる影響を及ぼさない可能性が考えられる。BP製剤が投与された上で、喫煙、歯周病菌等の現在、インプラント周囲炎のリスクインディケーターと考えられている因子や咬合圧など複数の因子が影響し、インプラント周囲炎やインテグレーションの喪失が生じることが想定される。本年度は、BP製剤がより長期的に投与された状態におけるオッセオインテグレーションに与える影響を検討し、またインプラント周囲炎を惹起させた状態における影響も合わせて検討を行う予定である。インプラント治療インプラント周囲炎現段階では、ほぼ予定通り研究を遂行できているため、実験計画にあるようにインプラント周囲炎を発症させた状態におけるBP製剤の影響を検討していく。また同時に昨年度検討をおおなったBP製剤のオッセオインテグレーション与える影響に関する検討に関しては、12週まで観察期間を延長し、骨代謝マーカー、除去トルク値の検討を加えていく予定である。

本年度は、これまでに確立した動物モデル上で、インプラント周囲炎発症モデルの確立なたらびに各タイムポイントでのインプラント体の除去トルクの測定及び組織切片の作製を行い、インプラント体と骨との結合強度を評価する。BAP、NTAの変化と実際の除去トルクの変化やインプラント周囲の骨形成の状態からBP製剤長期投与の影響を検討するを目的とし、研究を行っており、予定通り実験を遂行している。ただし現段階では周囲炎の発症を確認するにとどまり、次年度より、組織学的、形態学的検討を行っていく予定である。当該補助金を次年度に繰り越し、十分な組織学的・免疫学的検討を行えるよう消耗品(試薬)の購入費に当てられるように配慮した。現段階では、ほぼ予定通りに実験が遂行できているため、平成26年度は計画書に上げていたとおり、ラットにおける実験用インプラントのオッセオインテグレーション確立後、BP製剤の同様のプロトコル下にて継続投与ならびにインプラント周囲炎の発症を確認する。また組織形態計測については、埋入インプラントを除去後、顕微鏡下にて画像分析装置を使用して、インプラント体周囲の新生骨および腐骨の観察を行う予定である。最終年度にあたる今年度は、計画通りの実験を行う予定で、試薬等の消耗品の購入にあてるとともに、論文作成や学会発表を積極的に行うための費用としても活用する予定である。本年度計画をしていたインプラント周囲炎発症モデルの確立が早期に達成でき、計画書に予定していた実験用動物にかかる費用に余裕が生じたため当該助成金が発生した。当該補助金を次年度に組み込み、十分な組織形態計測ならびに免疫組織学的検討を行えるよう消耗品(薬剤)の購入費に当てられるよう配慮している。
清代沿海航運史の研究

清朝中国の国内沿海における海上輸送が、木造帆船即ちジャンク(Junk)によりどのように行われていたかを明らかにしたものである。中国大陸の沿海は数千キロに及んでいる。清代において優秀な航運能力があった帆船の航運活動に関して、特に山東半島を中心とする渤海・黄海沿海については山東省の青島における文献調査、華南沿海における福建省においては泉州地区における実地調査等によってその沿海航運について明らかにした。研究課題「清代沿海航運史の研究」を実施するため、2006年8月21日から8月30日にかけて中国の山東省の青島市、膠州市、済南市、徳州市などで現地調査を行った。清代における沿海航運の東北沿海の帆船の旧港であった膠州湾の史蹟調査及び、青島档案館における帆船航運関係の資料の収集及び山東省内陸部における物資の流通事情について山東省の省都である濟南そして大運河の河港であった徳州において現在の大運河との状況について調査した。文献調査では、青島市にある青島档案館において20世紀初期の記録であるが帆船の船体や規模が判る帳簿を閲覧した。複写が許可されなかったため一部筆写をしているが、その僅かな筆写記録からでも当時の帆船航運の状況を垣間見ることが出来た。いずれ本研究課題の終了期間までに関係資料とともに整理し成果として上梓したい。9月20日から9月26日にかけては清代沿海の中心的な基軸港と考えられる浙江省の寧波において明代以来の史蹟や、沿海航運に関係した寧波商人虞洽郷の旧居及び彼の墓所の調査を行った。さらに、本研究課題に関連して、浙江工商大学日本文化研究所において「清代沿海帆船に搭乗した日本漂流民」と題する報告を行い、これは既に『或問』(近代東西言語文化接触研究会)第12号(2006年12月、5968頁)として上梓されている。11月10、11日に台湾の基隆にある国立台湾海洋大学人文社会学院が開催した「2006海洋文化学術研討会」に基調講演者として招聘され、「17世紀以降における東アジア沿海航運と中国帆船:沙船・鳥船を中心」の報告を行い、主として清代における中国大陸沿海で活動していた平底型海船の沙船と尖底型海船の鳥船の航運状況について述べた。1906年(明治39)10月の日本の領事報告によれば、20世紀初頭の中国の天津を中心とした航運状況が述べられているが、汽船の登場によって大いに影響を受けてはいたが、なお帆船航運の実力が高く評価されていたことがわかる。そこで天津に隣接する山東半島沿海の航運事情について現地調査及び青島の梢案館や博物館において現地調査を行った。山東における中国帆船の航運状況については、1942年に発表された堀内清雄の青島を中心とする調査があり、ジャンクの種類や形態、ジャンクの活動範囲、貿易額、貿易品さらに民船の航運業に関係する仲介業者である「船行」の機能や経営規模そして経営の内部形態に関していずれも20世紀前半の現地調査に基づいた報告をしている。そこで本研究は、清代の史料を中心に山東沿海の帆船航運の状況について考察を行った。山東半島は周知の如く北は渤海、南は黄海に面して古代より海産に恵まれた地であった。とりわけ清代になるとその海産のみならず、南部の沿海地域には不足する穀物類を大量に産する地として注視され、それを目的とした沿海航運が活発に行われ、その物流を支えていたのが清代の帆船であった。その状況は20世紀になっても変わることなく見られたことは現在なお青島梢案館や、青島博物館に残された記録から知られる。とりわけ山東の重要な港口であった膠州は南部沿海地域との連携が重要視され、深い結びつきが20世紀になっても見られた。その証拠が寧波において発刊されていた新聞からも裏付けされるのである。清代における中国帆船は17世紀以降より19世紀の後半まで東アジア海域の最も優秀な航運能力を保有する船舶であった。とりわけその中でも優れた航運能力を保有していたのが福建帆船であった。その福建帆船の活動を中心に実地調査及び文献調査によって明らかにした。福建省は古来より耕作地が狭く、しかも人口密度が高く、土地からの収入では人々を養うことは出来ず、大半の人々が海域活動によって生活の糧を得ていたとされる。そのため多くの優秀な船員を輩出してきた。その優秀な航運能力のある福建帆船の船員として活躍していた人々に、福建近海にある金門島出身の船員がいたが、これまで看過されていた。そこで漂着船の史料を中心にその存在を明らかにした。金門島は清代においては福建省泉州府同安縣に属したが、後に金門縣とされた。その金門縣に居住する人々が船員として活動していたことを明らかにした。

また福建の泉州は古来より中国を代表する港市として知られているが、海外発展を支えて来た泉州沿海民衆の実体的姿はそれほど明らかにされてきたわけではない。そこで2008年8月に泉州海外交通史博物館の協力を得て、福建沿海の港湾において木造帆船に乗船していた船長経験者による聞き取り調査を行い、清代泉州府晋江縣の民衆がどのように海上に進出していたかについて実地調査や船員となった人々の族譜・家譜資料を調査し、祥芝、深滬などの港では木造船舶を造船し商業活動に従事し、これら泉州地域の木造帆船は台湾海峡を主たる海域としていたが、台湾からの物資を、北は黄海、渤海海域や江蘇省・漸江省へ、南は広東省方面、さらに東アジア海域にまで進出し活動していたことが族譜史料からも明らかとなった。
多核種磁気共鳴スペクトル画像法による脳内代謝物質の分布と動態に関する研究

[目的]磁気共鳴法が本来持っている分析法としての多彩な技法を活かし、脳内物質の分布と動態の非侵襲的解析を行う技術開発と、それを画像診断解析法として発展させる研究を行った。[方法]動物用4.7TMR装置および臨床用15TMR装置で以下の新しいMR法を開発、改良し、脳代謝機能解析の適用性を検討した。(1)^1H,^<31>Pの2核種でmulti-voxel MRSと代謝物質の分布像が得られる化学シフト画像法(CSI),(2)超高速gradient echo法による拡散強調画像(DWI),(3)超高速ダイナミックMRI(Dy-MR),(4)磁化飽和移動法(Magnetization Transfer(MT)による組織緩和特性の解析(5)Functional lmaging(FI),各種刺激負荷時のOxy-Hb増加によるgradient echo画像変化。[結果]CSIでは脳腫瘍でN-アセチルアスパラギン酸,クレアチンの低下,コリンおよび乳酸の増加が画像化された。脳梗塞や変性疾患でもスペクトル変化が認められた。DWIでは,脳梗塞急性期で遅い拡散,脳腫瘍周辺で速い拡散,腫瘍部は両者の中間を示す画像が得られ,拡散の易方性も検出できた。Dy-MRIでは,組織の血管床に比例して信号増加が早くなり,乳酸の増加と血管床の逆比関係が示された。MTIでは,白質でミエリンによる強いMT作用が示された。FIでは負荷直後から対応する脳回で信号強度増加が認められた。以上,CSIによる脳代謝,DWIやDy-MRI,MT-MRAによる脳循環,FIによる脳機能,の画像が得られ,multi-modality MRによる脳循環代謝画像解析が行えた。[結論]MRの多彩な方法にて,非侵襲的な脳循環代謝機能の画像解析が可能で,今後多くの脳神経疾患に適用され得る。
逆遠近錯視を利用した奥行き知覚メカニズムの解明と臨床医学応用に関する研究

人間の奥行き知覚におけるトップダウンとボトムアップの情報処理メカニズムの解明を目的に、逆遠近錯視を用いた心理実験によって錯視の要因を定量的に評価するとともに、fMRIを用いた活動部位のイメージングにより内部メカニズムの解明を進めた。また、研究を通して開発した評価手法を基に、精神疾患の診断システムの可能性について検討した。fMRI計測の結果、錯視の成立時には、BA19/39、BA37/19、BA7および小脳に有意な賦活が見られた。これらの部位は、機能別の領域区分でそれぞれ、MT+(MT/MST)、視覚腹側経路、CIPに対応しており、空間情報と形状の情報を処理する領野が、ボトムアップの矛盾する空間情報を受けながら相互に賦活されることが明らかになった。錯視強度の評価方法として,要因の統制と定量的評価が可能な、実物体を用いた一対比較法およびステレオグラフィックスを用いた両眼視差調整法を新たに開発した。従来の観察距離法との比較検討の結果,錯視強度の定量的な評価が可能であることを確認した。開発した評価手法を精神疾患の診断基準として利用するために、断眠状態の被験者に対する錯視の知覚実験を行った。その結果、断眠時間の増加に伴って、錯視の成立頻度が低下する傾向が見られた。本研究で開発した逆遠近錯視図形と提示システムが、臨床医学分野の新しい診断手法としての可能性を有することが示された。関連する基礎特性として、絵画遠近法からの奥行き知覚、両眼視差による面の知覚、運動視差による奥行き知覚、奥行き知覚に及ぼす身体動作の影響、眼球運動の影響などに関しても数々の有益な知見が得られ、人間の奥行き知覚メカニズムの解明に向けた今後の展開が期待される。本研究は、逆遠近錯視を用いて人間の奥行き知覚におけるボトムアップとトップダウンの情報処理メカニズムを解明し、その結果を臨床医学における精神疾患の診断に応用することを目的としている。平成16年度は、以下の項目に関する検討を行った。(1)錯視強度の評価実験Patrick Hughesの逆遠近絵画と同形の立体キャンバスと奥行きが反転した図柄を用い、錯視が成立する視距離を調べることにより錯視強度の定量的な評価を行った。その結果、奥行き方向のグリッド線、影、輝度勾配、色情報がトップダウンの手がかりとして重要であり、これらを組み合わせることにより、絵画や実写真よりも錯視効果の高い逆遠近立体の生成が可能とであることを確認した。(2)fMRI計測の予備検討錯視が成立している時の脳の内部メカニズムを明らかにすることを目的に、fMRIを利用した脳機能イメージングの予備検討を行った。その結果、錯視が成立する場合には頭頂葉と前頭葉の運動野付近の活動領域が広がること、矛盾や驚きに反応する前頭葉の47野付近の活性化することが観察された。被験者数を増やすとともにデータ分析法を含めた検討を継続する。(3)3次元CGとバーチャルリアリティ技術を利用した実験システムの構築CGによる逆遠近図形の提示システムの基礎として、ステレオグラフィックスによる投影方法と奥行き知覚の諸特性について検討した。その結果、off-axis法によるステレオ投影の有効性を示すとともに投影中心間距離に関する人間の立体視の許容範囲を明らかにした。(4)精神疾患を有する被験者に対する心理実験の検討(3)で述べた実験システムにおいて、両眼視差を調整することにより錯視強度を調整し統合失調症の診断を行うシステムの開発に着手した。本研究は,逆遠近錯視を用いて人間の奥行き知覚におけるボトムアップとトップダウンの情報処理メカニズムを解明し,その結果を臨床医学における精神疾患の診断に応用することを目的としている.平成17年度は,以下の項目に関する検討を行った.前年度の検討結果を踏まえて,今年度は被験者10名に対するfMRIデータの統計的な解析を行った.

その結果,錯視の成立時には頭頂葉と前頭葉の運動野付近の活動の増加が有意であることが示され,背側経路の奥行き情報の処理を行う部位と眼球運動あるいは視覚的注意に関係する部位が関与することが明らかになった.(2)錯視強度の評価実験錯視強度を定量的に評価する方法として,一対比較を用いた評価法を提案した.従来法(錯視が成立する視距離を調べる方法)との比較実験の結果,本手法が有効であることを確認した.(3)3次元CGとバーチャルリアリティ技術を利用した実験システムの構築視差バリア方式のディスプレイを用い,両眼視差と錯視図形を提示するシステムを開発した.奥行き反転の生じる条件を両眼視差量で制御することが可能であることを示した.(4)精神疾患を有する被験者に対する心理実験の検討(3)で述べた実験システムを用いて,断眠状態における被験者の奥行き反転の特性を調べた.断眠時間の経過に伴って奥行きの反転が起こり難くなることを確認し,先行研究と類似の結果を得ることが出来た.今後は,被験者数を増やして実験の精度を上げるとともに,実験装置を臨床分野で用いる場合の問題点について詰める.(5)面再構成の計算理論モデルの検討両眼視差から奥行きを知覚する場合の内部処理のモデルの検討とランダムドットステレオグラムを用いた心理物理実験に着手した.本研究は、逆遠近錯視を用いて人間の奥行き知覚におけるボトムアップとトップダウンの情報処理メカニズムを解明し、その結果を臨床医学における精神疾患の診断に応用することを目的としている。平成18年度は、以下の項目に関する検討を行った。(1)錯視成立時の脳活動の計測16名の被験者に対しfMRI実験を行った。奥行き反転の手掛かりを変えた逆遠近図形を提示したところ、逆遠近錯視が生じた場合には、手掛かりとは関係なく視覚野から頭頂葉に至る経路で賦活が著しく増大することが明らかになった。今後、さらに詳細な解析を行い、錯視に関与する部位を同定する。(2)錯視成立時における眼球運動の計測正面から見て同じ図柄が描かれた逆遠近錯視図形、正遠近図形、平板を観察した時の被験者の眼球運動をプルキンエ像方式で計測した。その結果、平面図形に比べて逆遠近図形と正遠近図形では、注視点が図形の突出点に追随することが明らかになった。今後、両図形の差異を詳細に調べるとともに、fMRI実験の結果とも比較検討する。(3)奥行き知覚と身体動作の相互作用対象物体に手を伸ばして把持する動作を加えた場合の影響について検討を開始した。2次元の長さに関する錯視図形を提示して、視覚表象の歪みによる把持動作の変化を調べたところ、錯視は到達動作の中間点付近まで影響を及ぼし、把持の最大開き幅が変化することが明らかになった。今後は逆遠近図形をターゲットとした実験を行う。(4)VR技術を利用した実験システムの構築立体映像による錯視図形の提示と立体視鏡の組み合わせにより、錯視図形を提示するシステムを開発した。本手法により従来法で統制できなかった刺激の視角を一定に保った評価実験が可能であることを確認した。本装置を利用してこれまでに開発した評価手法を用いて実際に刺激強度の評価実験を行う予定である。
新型共焦点ビデオ顕微鏡の開発とグリアー神経交信の解析

対物レンズを垂直方向にスキャンすることで、共焦点断層像を垂直方向にリフルタイムで取得できる3次元共焦点顕微鏡システムを構築した。基本構成はニポー円盤を回転させる形式の倒立型共焦点蛍光顕微鏡に、対物レンズをピエゾ素子により上下振動させる装置を組み込んだものである。本システムにより、100μmの厚みの領域を、毎秒最大5回スキャン(取得画像数は30枚/秒)できる性能を実現した。グリア細胞と神経細胞の共培養細胞系を作成し、Calcium Green-1を用いて染色してリアルタイム共焦点顕微鏡で解析した。アストログリア細胞からのCa信号は周りのアストログリア細胞に放射状に伝播し、アストログリア細胞層の端に位置する神経細胞にCa波動が伝わり、神経細胞のCa興奮が観測された。逆に、神経細胞にCa信号を発生させると、アストログリア細胞層にCa波動が伝わりた。アストログリア細胞をセロトニン、グルタミン酸、ヒスタミンなどで刺激して、発生するCa濃度を調べた。セロトニン刺激直後、細胞内Ca濃度が上昇した。その信号パターンは、Caオシレーションと階段状のCa濃度上昇とその混合された信号という3種類に区別することができた。また、この3種類の信号の比率は神経伝達物質の種類によって大きく異なっていた。海馬スライスに神経ステロイド、硫酸プレグネノロンを20分作用させてNMDAで刺激し、CA1領域のNMDA受容体を介したCa信号の変化をfura-2で染色して解析した。100μM硫酸プレグネノロン存在下では、NMDA受容体を介するCa流入は2倍に増加した。我々は、RIAによる実験から、神経細胞で活動依存的に発生するCa信号が硫酸プレグネノロン合成の駆動信号であることも発見しており、神経ステロイドが海馬神経細胞で局所的に合成され、正のフィードバックとして、急性的に働くという新しい分野を開拓した。本年度は、対物レンズ垂直スキャン式の、同一視野共焦点/ビデオ切り替え型顕微鏡を製作した。カメラと画像解析システムは既存のビデオ顕微鏡の高感度カメラとARGUSを共用した。対物スキャンレンズを垂直方向にスキャンすることにより、垂直方向の断層像を平均化してビデオ画像を作成することのできる組み込み型の近視野光顕微鏡システムを構築した。基本構成は、ニポー円盤を回転させる形式の共焦点ビデオ顕微鏡の対物レンズを15Hzで上下振動させて、これをさらに倒立型蛍光顕微鏡に組み込んだものである。対物レンズスキャンの精度は1nmを実現した。本年度は更に、このシステムを培養細胞における蛍光染色したエンドソームの可視化に適用して、その3次元分布を可視化することに成功した。この過程で、本システムが手軽にアナログで長時間記録できるというビデオ顕微鏡の利点と従来型共焦点顕微鏡に比べてデータ容量を節約できるという利点を合わせ持ち、目的とする現象を逃すことなく観察できるという利点を有することが確認された。現在本システムを用いて、3次元のグリア細胞と神経細胞のネットワークにおいて信号を出している細胞を特定しつつ共焦点断層撮影を行うという課題に取り組んでいる。本年度は、対物レンズ垂直スキャン式のリアルタイム共焦点顕微鏡システムを構築した。これは、対物レンズを垂直方向にスキャンすることにより、共焦点断層像を垂直方向にリアルタイムで取得することを可能にするシステムである。基本構成は、ニポー円盤を回転させる形式の倒立型共焦点蛍光顕微鏡に、対物レンズをピエゾ素子により上下振動させる装置を組み込んだものである。本システムにより、100μmの厚みの領域を、毎秒最大5回スキャン(取得画像数は一秒あたり30枚)できる性能を実現した。本年度はこのシステムで、Ca^<2+>

感受性の蛍光色素結合デキストランをマイクロインジェクションしたアフリカツメガエルのアニマルキャップ細胞をリアルタイムで測定し、その三次元の蛍光強度の分布の可視化に成功した。この過程で本システムが目的とする現象を逃すことなく共焦点観察できるという利点を有することが確認された。また、タイムラプス方式の測定も可能なので、長期にわたる蛍光観察を行うことも可能である。現在本システムを用いて、アクチビン刺激による分化に伴うアニマルキャップ細胞内のCa^<2+>信号の3次元的可視化を行うという課題に取り組んでいる。対物レンズ垂直スキャン式のリアルタイム共焦点顕微鏡システムを構築した。これは、対物レンズを垂直方向にスキャンすることにより、共焦点断層像を垂直方向にリアルタイムで取得することを可能にするシステムである。基本構成は、ニポー円盤を回転させる形式の倒立型共焦点蛍光顕微鏡に、対物レンズをピエゾ素子により1-15Hzで上下振動させる装置を組み込んだものである。本システムにより、100μmの厚みの領域を、毎秒最大5回スキャン(取得画像数は一秒あたり30枚)できる性能を実現した。厚さ400μmの海馬スライスを使用し、Calcium Green-1で海馬を標識した。×20の対物レンズを用い、灌流システムでNMDA刺激し、CA1領域を解析した。Calcium Green-1は神経細胞よりグリア細胞に蓄積しやすい。スライスのxy平面における蛍光強度の分布はほぼ一様で、それはスライスの底面でもz軸方向移動していっても平面内蛍光強度の一様性は保たれていた。2次元平面での蛍光像はz軸方向の各断面において大きな変化は見られなかった。次に、スライスチャンバーに接している底面及び底面から100μm上面(本顕微システムで観察可能な最上面)において、その蛍光強度の時間変化を解析した。刺激前、スライス底面では5060の蛍光強度があり、100μm上面では20程度の蛍光強度があった。NMDAで刺激すると、スライス底面では蛍光強度が刺激前に比べて1.1倍に上昇した。それに対し100μm上面では蛍光強度が1.5倍に上昇し、スライスの垂直軸方向の蛍光強度が異なることがわかった。外液が直接作用している底面よりスライス内部の方が蛍光強度の変化が大きいことは興味深い。
携帯用反社会性ドラッグチェッカーの開発を目指した基本特性の確立

警察白書によれば,覚醒剤事犯大きな社会問題の一つであり,現在は1950年代の第一次乱用,1980年代の第二次乱用に続き第三次乱用期とされ,早急に解決しなければならない社会問題とされている。この問題を解決するためには,捜査現場において様々な生体試料から,覚醒剤メチルアンフェタミンを簡便,迅速,正確に検出し,陽性であれば,被疑者を即現行犯逮捕することが最も効果的であり,この目的に沿った科学捜査用覚醒剤簡易計測器を開発することへの要望が高まっている。近年,新規な有機物計測法として注目を集めているSPRに基づく生体膜相互作用解析装置は,測定原理の多様性から科学捜査用のドラッグセンサ化が容易な最新のセンシング技術として有効であると考えられる。裁判化学用の機器に求められる条件は,得られた計測データが裁判における証拠にされるるので測定結果は2重,3重の確からしさに基づく信頼性の高い方法でなけれなならない。本研究では測定結果の信頼性を高めるために,まず試料からメチルアンフェタミンンを分離した後に免疫反応を行わせ,この際生じる表面プラズモン共鳴現象による入射光の角度変化を検出することによって,尿中に含まれる覚醒剤を簡便・迅速・選択的に計測するための基礎技術の検討を行った。その結果,覚醒剤の保持時間は,尿中に共存する可能性の高いカフェインやエフェドリンの保持時間と明らかに異なり,保持時間を計測項目に取り入れることにより,覚醒剤のSPR計測結果の信頼性が一層高り,測定値の信頼性の向上という観点から裁判化学用機器におけるSPRクロマトグラフィの有効性が明らかのなった。近年、薬物乱用問題は、我が国において、より深刻になってきている。この問題を解決するために、薬物を簡便、迅速に分析することは非常に重要なことである。法科学の分野においては従来、ガスクロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー、可視、紫外吸光光度計、エンザイムイムノアッセイ、ラディオイムノアッセイ、ガスクロマトグラフィー質量分析計を用いてこの薬物の分析が行われてきた。しかしながら、これらの機器を用いる分析は定性、定量分析に一連の多くの操作を必要とするため、非常に煩雑である。ところで、最近法科学の分野で注目を浴び、今後もっとも期待される方法の一つとして、抗原-抗体反応に基づく光共鳴角の変化を利用した表面プラズマ共鳴現象がある。なぜなら、この現象は覚せい剤などの法規制物質を簡便、迅速に分析に利用できる可能性を持っているからである。今回、我々はこの現象を覚せい剤分析に利用することを試みた。我々が予想したシステムはフローインジェクションシステムであり、それは次の3つの寄せ集めの部分より構成される。1試料送液部分送液は1分間に0.05mlで送液され、試料は室温においてカラムにより、分離される。2検出部検出デバイスとしてガラスに金蒸着した表面を使用した。検出部には生理食塩水を含んだ、1/15モルの燐酸緩衝液【pH7.6】を流した。3モニター部生じる現象をモニターするために、マッキントッシュコンピータを使用した。この結果、覚せい剤試料に対して11.1分後に共鳴角の変化が明確に認められ、25mg/mlに対する共鳴角度は0.005である。なお、分析は15分で終了した。今後はこの装置の小型化、選択制の向上が課題である。この問題を解決するために、薬物を簡便、迅速に分析す出来るフィールド捜査用機器の開発が要望されている。

しかしながら、これらの機器を用いる分析は定性、定量分析に一連の多くの操作を必要とするため、非常に煩雑で,フィールドに於ける科学捜査向きでない。最近法科学の分野で注目を浴び、今後最も期待される方法の一つとして、抗原-抗体反応に基づく光共鳴角の変化を検出原理とする表面プラズマ共鳴現象(SPR)がある。この現象は覚せい剤などの法規制物質を簡便、迅速に分析に利用できる可能性を持っていると考えられ、我々はこの現象をフィールド調査用覚醒剤分析法に応用することを,本研究において検討中である。前年度は,SPR計測システムを構築して,カラム法によるメチルアンフェタミン(MA)選択分離の可能性を検討した。12年度は,MAの抗原-抗体反応を利用したシステムを検討した。検討結果の概要は,次ぎの通りである。1.金表面へのドデカンチオールによるMA-抗体の修飾:まず最初にリン酸緩衝液(pH=7.2)にドデカンチオール5mM含む溶液を金センサに毎分5mlの割合で流し,ドデカンチオールを金表面に修飾した。次ぎに5mM MA-抗体を同様の方法で流し,ドデカンチオールにMA-抗体を化学修飾して,MA用感応膜とした。2.MAの高分子化:MAは分子量が150と小さく,抗体の分子量に比べて圧倒的に小さいため,SPR信号が小さく,け識別することが困難であることが予想されたため,抗体と同レベルの分子量を持つようにMAの誘導体を合成してこれをMAの検出に用いることにした。3.MA誘導体-MA抗体免疫反応を利用するMA計測手法の確立:合成したMA誘導体を用いて,サンプル中のMAとMA誘導体の競合反応によりMAによるSPR信号を識別することを試みた。即ち,サンプル溶液中に一定量の合成したMA誘導体を混合液にとMAを注入すると両者間で競合反応が生じ,金センサ上で,ブランクとサンプルの間でSPR信号の差が認められた。現在,MA誘導体・競合法によるMA検出の可能性を検討中である。4.科学捜査用SPRセンサセルの開発:フィールド調査のためのセンサと測定容器を兼ねるセンサセル(14φx35mm)の設計試作を行い,6φ金蒸着カバーガラスを用いて,SPRセンサを開発した。5.特許出願:昨年度開発したPVC光インターフェース膜(特願2001-015558)とセンサセルとホルダー(特願2001-015576)に関して特許出願を行った。警察白書によれば,覚醒剤事犯大きな社会問題の一つであり,現在は1950年代の第一次乱用,1980年代の第二次乱用に続き第三次乱用期とされ,早急に解決しなければならない社会問題とされている。この問題を解決するためには,捜査現場において様々な生体試料から,覚醒剤メチルアンフェタミンを簡便,迅速,正確に検出し,陽性であれば被疑者を即現行犯逮捕することが最も効果的であり,この目的に沿った科学捜査用覚醒剤簡易計測器を開発することへの要望が高まっている。近年,新規な有機物計測法として注目を集めているSPRに基づく生体膜相互作用解析装置は,測定原理の多様性から科学捜査用のドラッグセンサ化が容易な最新のセンシング技術として有効であると考えられる。裁判化学用の機器に求められる条件は,得られた計測データが裁判における証拠にされるので測定結果は2重,3重の確からしさに基づく信頼性の高い方法でなけれなならない。
マーガレット・フラーにみる１９世紀アメリカの女性のキャリア形成とジェンダー意識

女性の知性と論理性が美徳であるとは認められなかった時代に、果敢な声を挙げたマーガレット・フラーの著作を丁寧に分析することが本研究の目的であった。フラーの主著であり、アメリカのフェミニズムの先駆的な本であるにもかかわらず、屈折した論理展開と引用を多用する英語表現の難解さによって、日本ではあまり読まれてきたとはいえない『19世紀の女性』を日本語に訳し、研究期間中に出版した。フラーの主張には矛盾がないわけではない。本質主義的な性差を否定し、徹底した個人主義を貫きながら、フラーは理想的な人間関係の構築と社会改革を唱える。『19世紀の女性』以降の仕事も含め、フラーのキャリア形成を分析した。平成24年度の中心的な取り組みはフラーの代表的な著作である『19世紀の女性』の翻訳であった。『19世紀の女性』はアメリカにおける女性の権利に関する最初の本と位置付けられるべきものであるが、その英語の難解さと例示される物語や伝説の多様性があってか、これまで日本語に訳されてはいない。章に区切られることもなく、連綿と続く連想のようなフラーの論述は、たしかに議論のポイントを把握しにくいものである。しかし何度もカープを曲がってようやく見えてくる景色のように、フラーの主張しようということは明確そのものであるといえる。19世紀半ばの科学的な理解は、ときとしてフラーにも疑似科学的な推論をさせるし、ヴィクトリアン・アメリカの価値観はフラーにおいてすら、女性の人間としての完成の可能性を理想の婚姻のなかに描かせもする。しかし時代の制約を超えて、機能主義的なジェンダー観を退け、すべての条件を男女で同等にしてみなければ、両性の特性を議論することはできないというフラーの主張は、いまでも有効である。反語に反語を重ねていくフラーの螺旋階段のようなフラーの文体を、できるかぎり原文の流れを損なわないように、わかりやすい日本語になるようにしていくことは、私自身がフラーの真意とするところを手繰り寄せる作業でもあった。その考察にもとづき、所属する「アメリカ文学女性像研究会」の機関誌に「マーガレット・フラー『19世紀の女性』にみる理想の女性、男性、そして社会」と題して論文を寄稿した。特定の社会改革運動に直接的な関与をしようとはしなかったフラーではあるが、リーダーシップを発揮したり、社会の表舞台に立つことを望む女性ではなくとも、社会の要請する規範のうちにとどまりたいと願う女性であっても、精神的に向上し意識を変えることによって社会改革に貢献できると、きわめて現実的に考えていたのがフラーである。マーガレット・フラーの主著である『19世紀の女性』を日本語に翻訳し、出版できたことが、かたちになった本年度のもっとも大きな成果である。訳文の確認や出版までの作業に時間がかかったが、19世紀前半のアメリカにおける女性の権利の主張を丁寧に追い、解説をつけて成果を公表することができた。南北戦争前の19世紀アメリカという特殊な環境において、女性が自立した知性を表明しようとするとき、どのような語彙や論理性を活用することができたか、どのようなジェンダー意識を前提に女性の権利を求め、どのような新しい女性の生き方を提示することができたか、という問いを研究の目的に掲げてフラーの著述を読み、分析をした。短い論考は発表したが、研究期間中にその成果をすべてかたちあるものにすることはできていない。当時主流にいた男性超絶主義者たちの思想や文学表現とフラーの獲得した言説の差異、フラーのアメリカフェミニズムに対する影響関係、ジャーナリストとしてのキャリア形成の過程におけるフラーのジェンダー意識の変化、ヨーロッパ滞在においてフラーが受けた影響やフラーのヨーロッパ観ならびに国際意識の変化、さらに革命や戦争に対するフラーの姿勢についての分析と考察をまとめているところである。日本において大きな関心の高まりがあったとは言えないが、アメリカにおいては2010年の生誕200年を期してさまざまな取り組みがみられ、本研究の期間中に学術的な評伝が2冊刊行されるなど、フラー研究の活性化が顕著になり、あわせて同時代の文化的な状況についての研究も多く見られるようになった。それらの研究成果にも目を向けながら、さらに本研究で得たことを深め、私の今後の研究に活かしたい。パイオニアとしてのフラーの主張には矛盾や限界もあるが、フラーが描いたジェンダーの理想が200年を経てもなおラジカルであることに、ジェンダー問題の本質があると考える。これまで日本ではまとまったかたちで研究成果が出されていないマーガレット・フラーを、19世紀アメリカの女性のキャリア形成という視点から研究することを目的に研究を進めている。平成23年度はその第一段階として、難解な文体で知られるフラーの代表的著作である『19世紀の女性』の日本語翻訳に取り組んだ。難解であるといわれるひとつの原因である論理と修辞を読み解き、一見混乱しているかに思える展開こそ、フラーの戦略であったことを分析しているところである。