hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域社会の社会心理学

本研究では、アルゼンチンの日系人および沖縄諸島の人々を対象とする地域研究の集大成を図った。研究の主要な成果は以下の3点である。第一に、20世紀前半におけるアルゼンチン日系人のエスニシティの諸相を明らかにした。第二に、アルゼンチン日系人や沖縄諸島の人々が結成する互助集団にみられる助け合いのメカニズムを理論的に総括した。第三に、沖縄からアルゼンチンに移住した日系人の生活史研究を刊行した。本研究の目的は、これまで南米の日系人(日本からの移民とその子孫)や沖縄諸島の人々を対象に実施してきた地域研究の集大成を図ることである。研究課題とするのは、エスニシティ・生活史・社会的交換である。本年度は移民の生活史に重点をおいた。ここでいう生活史とは、聞き取り調査などをもとに個人の経歴や体験をまとめた記録のことである。これまでの地域調査で収集してきた口述資料・文献資料をもとに移民個人の人生と近代の時代史を一体的に記述するとともに、日常生活の具体的なエピソードを生かしながら移動の人生を歩んだ移民の精神史をたどる生活史研究を試み、その成果を公刊した。また、移民の場合を例にして、生活史研究の方法論について検討を進め、学会報告を行った。移民の生活史を解釈する際には、複数の文化からの影響という観点がありうるが、さらに人生の可能性を学ぶという観点もあることを提案した。移民のなかには、時代史(たとえば貧困、国民国家の作用、総力戦争など)に翻弄されながらも、みずからの人生を切り拓いていった者がいる。複数の文化からの影響という概括的な解釈ではなく、日常生活の細部のエピソードを生かしながら、人生の可能性をめぐる多様な解釈に開かれた生活史を編集・作成する意義を論じた。以上にあげた一連の研究により、生活史研究をいっそう深化・発展させることができる可能性がみえてきたことから、新たな生活史調査の構想・準備に着手した。研究の目的は、これまで南米日系人や沖縄諸島の人々を対象に実施してきた地域研究の集大成を図ることである。研究実績の概要は以下のとおりである。1.エスニシティ:20世紀前半のブエノスアイレスを中心とするアルゼンチン日系人の生活と体験を分析し、以下の知見をえた(辻本・Kuda, 2012)。1かなりの戦前移民は貧困と格闘し「日本に帰るのか否か」をめぐって紆余曲折を繰り返したと考えられる。2日系人は日常生活でしばしば「日本人」と呼ばれるが、戦前の二世にとって日本は想像上の曖昧な存在だった。3日系人はアルゼンチン社会から排斥されていないが、アジア系の風貌から疎外感をもつ者も一部にいる。4日系人は肯定的に評価されているといわれるが、肯定的な評価は時期と状況によりさまざまな意味を帯びていた可能性がある。2.生活史:インテンシブな生活史の聞き取りができているアルゼンチン日系人の事例に焦点をあて、出生から移住をへて現在にいたる生活史全体の包括的な分析を行った。あわせて、生活史の地域的・時代的な背景を分析するために、文献資料の収集および現地調査を実施した。3.社会的交換:対象としたのは講集団である。講集団とは数十人の参加者が資金を交換して助け合う慣習である。これまで蓄積してきた南米日系人および沖縄の講集団の知見を理論的に総括し、以下の知見をえた(辻本, 2013)。講集団には、面識関係にもとづく参加者選抜により資金交換の脆弱性を克服し、翻って資金交換にともなう自己束縛により面識関係の脆弱性を克服するという円環的構図がある。この構図を、集合行為論や社会関係資本に関する従来の知見を踏まえて、より一層精密に分析するとともに、講集団のような慣習を研究することの実践的意義について検討を加えた。本研究は、南米の日系人(日本からの移民とその子孫)や沖縄諸島の人々を対象とする地域研究であり、エスニシティ・生活史・社会的交換の3つを主要な研究の柱としている。最終年度は、前年度までに得られた研究成果をふまえて、生活史研究をいっそう深化・発展させることにした。ここでいう生活史研究とは、聞き取り調査などをもとに、個人の人生史と社会の時代史を有機的に関連づけて分析する手法のことである。具体的な成果は以下のとおりである。第1に、沖縄諸島出身者を対象とした新たな生活史研究に着手し、インテンシブなインタビュー調査を実施するとともに、インタビュー結果を解釈するうえで必要となる文書資料の収集を進めた。これらの作業により蓄積したインタビュー資料および文書資料は相当な量にのぼっており、今後、慎重に分析を進めて公表を目指す。第2に、これまで実施してきたアルゼンチンを中心とする南米日系人を対象とした生活史研究を総括したうえで、連鎖移住・同郷集団・互助集団などにみられる「自分たちの適応環境を自分たちでつくる」という適応プロセスの特徴を明らかにした。

第3に、生活史研究の方法論について理論的な検討をくわえ、従来から指摘されてきた個人の理解のみならず、文化や国家をめぐる既成の抽象的概念を揺るがし新しい見方を提案する意義が生活史研究にあること、さらに、そういった意義を十全に生かすための生活史研究の具体的手続きについて報告を行った。社会心理学生活史研究を完成させて公刊した。本研究にはエスニシティ・生活史・社会的交換という3つの研究の柱があるが、それぞれ当初の予定通り進んでいる。生活史研究をいっそう深化・発展させることができる可能性がみえてきたことから、研究の重点を生活史におき、新たな生活史調査の構想・準備を進める。1エスニシティに関する研究として、より巨視的な観点からアルゼンチン日系社会の歴史的変遷を把握するための基礎資料を整備する。2生活史に関する研究として、現在実施中の生活史の分析の完成を目指す。3社会的交換に関する研究については、講集団に関する総括を終えたので、それをもとに理論的・方法論的により一般的な研究に発展させる可能性を探る。次年度使用額は、今年度の研究を適切に推進したことによるもので、少額である。平成26年度請求額とあわせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。次年度使用額は、今年度の研究を適切に推進したことによるものであり、しかも少額である。平成25年度請求額とあわせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
カルテル防止に有効な制度設計を目指して-リニエンシー制度に関する理論・実験研究-

(1)部分減免:カルテル行為を告発したプレーヤーが,部分的に罰金を免除される制度(2)完全減免:カルテル行為を告発したプレーヤーが,完全に罰金を免除される制度(3)報償:カルテル行為を告発したプレーヤーが,報償をうける制度実験結果は,(1)と(2)においてはカルテル摘発率に有意な差は観察されなかったが,(3)においては,(1)および(2)よりも有意に高い割合でカルテルが崩壊した。この結果は,既存の理論研究とも一致する。さらに,1人減免と全員減免についても比較した結果,減免を受けられる人数によって,カルテルが崩壊する率に有意な差がないことが確認された。この実験結果が含意することは,通常,減免を受けられる人数を少なくすることによって,カルテル企業はより急いで内部告発を行うだろうという予測と矛盾するものであるが,理論的には整合的なものである。ただ,もし減免を受けられる人数を増やすことによって,提出された証拠資料の法的妥当性を確認する行政コストが多額に上るならば,1入減免制度のほうが望ましいと考えられる。上記の内容で論文を改訂し,InternationalJournal of Industrial Organizationへ再投稿した結果,論文は採択された。現在掲載のための準備中である。今年度の研究では、"An Experimental Study of Leniency Programs"(経済産業研究所ディスカッション・ペーパー・シリーズ05-E-003,2005年2月(川越敏司との共著))の改訂のための実験を行った。この論文では、既存のカルテルがリニエンシー制度導入によってどの程度自発的に解体されるかを実験で検証したが、今年度行った実験では、カルテルがまだ形成されていない状況において、リニエンシー制度が導入された場合、新規にカルテルが形成されるのを抑止する効果があるかどうかを検証した。実験では、カルテルが発覚した場合にペナルティが課される場合と、カルテルが発覚した場合にペナルティが課されるが、リニエンシー制度を申請することによって、ペナルティが減額される場合を比較した。また、グループサイズの影響を観察するために、カルテルグループが2人で構成される場合と、7人で構成される場合とを比較した。実験の背景にある理論モデルでは、カルテルが発覚する確率が十分低く、またゲームの継続確率が十分高く、そしてペナルティが十分低く設定されていたので、カルテルを維持することが、均衡の1つとなっていた(意図的にカルテルが形成されやすい状況を作って、リニエンシー制度の効果を観察した)。実験結果は、リニエンシー制度が導入されていない状況では、2人グループの場合も、7人グループの場合もカルテルは強固に維持された。しかし、リニエンシー制度が導入されると、2人グループの場合は、カルテル維持に成功するグループとカルテル維持が困難なグループの両方が観察され、7人グループの場合は、カルテルはすべて自発的に解体された。この研究については、来年度にさらに追加実験を行い、リニエンシー制度の効果について詳しく検証する予定である。2006年10月に、入札談合に関する実験を行った。この研究では、被験者が入札前に他の入札者と入札価格について、コンピュータ上で話し合いができるようにした(チャット形式)。この状況で、リニエンシー制度がカルテルを壊すためにどの程度効果的かを実験検証した。実験は以下の3つのケースを比較した。(1)完全競争入札(被験者間のコミュニケーションなし)(2)課徴金制度あり(入札前の談合が見つかれば罰金が課せられる)(3)課徴金+リニエンシー制度あり((2)にリニエンシー制度を導入)実験のデザインは、日本のリニエンシー制度の特徴のいくつかを反映したものにした。たとえば、課徴金の額は、落札価格の10%とし、課徴金減免を受けられるのは3人で、1番目の告発者が100%減免、2番目の告発者が50%減免、3番目の告発者が30%減免とした。
トレードオフが表現型にもたらす進化的制約の解明：パレート理論の実証と適用

平成30年度は、これまでに開発を進めていた「モビールシャッフリング法」を改良した手法である「モビールフリッピング法」の開発を行った。「モビールシャッフリング法」は、系統関係を考慮して形質のランダマイズを行うことで、複数の種を比較したデータセットでのパレート理論の検証を可能にする統計手法であった。この手法は、ランダマイズの前後で、姉妹群間の表現型空間上でのユークリッド距離を保つことにより、系統的制約を保ったランダマイズを可能とする。これまでの解析により、この手法は系統的制約を保つことが示唆されている。一方で、「モビールシャッフリング法」はユークリッド距離を用いていることから、形質ごとに系統的制約の強さが異なった場合に、ランダマイズにより系統的制約の形質間の不均一性が保たれないことが指摘されていた。このため、モビールシャッフリング法は、形質間で系統的制約が不均一であった場合の解析には適さないと考えられる。この問題を解決する手法として、本年度に開発したのが「モビールフリッピング法」である。この手法は、「モビールシャッフリング法」の一次元版と考えることができ、すなわち形質ごとに別々に「モビールシャッフリング法」を行うことに相当する。この操作により、すべての形質において、すべての姉妹群のペアで、表現型空間上でのユークリッド距離ではなく、それぞれの形質値の差分の絶対値を保ちながらランダマイズが行われる。このため、この手法は形質間で系統的制約が不均一であった場合にも十分対応が可能であり、「モビールシャッフリング法」より優れた手法であると考えられる。現在、これらの成果を論文として発表するための準備をおこなっている。平成30年度は、平成29年度までに開発を行った「モビールシャッフリング法」という統計手法について、研究成果を論文として出版することを計画していた。しかし、論文化の準備を進めている段階で、「モビールシャッフリング法」の問題点を解決する新手法である「モビールフリッピング法」を発案した。そこで、当初の計画を変更し、「モビールシャッフリング法」ではなく、「モビールフリッピング法」の論文を出版することを目標として、新手法の実装や、新手法を使った新たな解析など、新手法の論文化に向けた準備を行った。これに伴い、平成30年度中に行う予定であった、パレート理論の実証のためのデータ収集は、当初の予定より遅れることとなった。一方で、新たな手法の開発という面で研究の進捗は大きかった。平成30年度には、「モビールフリッピング法」の論文出版と、ウミユリ類でのパレート理論の実証を行う予定である。「モビールフリッピング法」については、既にこの手法の評価実験や、この手法を用いた先行研究の再解析などを終え、論文化に向けて準備中である。ウミユリ類でのパレート理論の実証に関しては、これまでに資料収集を行ってきた結果、文献の情報のみでは研究に適したデータが十分に得られない可能性が高いことが判明した。このため、今後は文献よりも標本をもとに表現型の計測を進める方針で研究を進める。現在、標本測定システムを作成中であり、今後はこのシステムを使い、博物館調査などで表現型計測を行う予定である。これに並行して、パレート最適なウミユリを予測する理論モデルの開発も行う。理論モデルの開発と表現型の計測が完了し次第、理論予測された表現型と実際に測定された表現型が一致するかを「モビールフリッピング法」を用いて検証することで、ウミユリ類でのパレート理論の検証を行うことを計画している。

しかし、論文化の準備を進めている段階で、「モビールシャッフリング法」の問題点を解決する新手法である「モビールフリッピング法」を発案した。そこで、当初の計画を変更し、「モビールシャッフリング法」ではなく、「モビールフリッピング法」の論文を出版することを目標として、新手法の実装や、新手法を使った新たな解析など、新手法の論文化に向けた準備を行った。これに伴い、平成30年度中に行う予定であった、パレート理論の実証のためのデータ収集は、当初の予定より遅れることとなった。一方で、新たな手法の開発という面で研究の進捗は大きかった。平成30年度には、「モビールフリッピング法」の論文出版と、ウミユリ類でのパレート理論の実証を行う予定である。「モビールフリッピング法」については、既にこの手法の評価実験や、この手法を用いた先行研究の再解析などを終え、論文化に向けて準備中である。ウミユリ類でのパレート理論の実証に関しては、これまでに資料収集を行ってきた結果、文献の情報のみでは研究に適したデータが十分に得られない可能性が高いことが判明した。このため、今後は文献よりも標本をもとに表現型の計測を進める方針で研究を進める。現在、標本測定システムを作成中であり、今後はこのシステムを使い、博物館調査などで表現型計測を行う予定である。これに並行して、パレート最適なウミユリを予測する理論モデルの開発も行う。理論モデルの開発と表現型の計測が完了し次第、理論予測された表現型と実際に測定された表現型が一致するかを「モビールフリッピング法」を用いて検証することで、ウミユリ類でのパレート理論の検証を行うことを計画している。
鱗翅目昆虫の性分化機構の解明とその不妊虫放飼法への応用

Bmdsxはカイコの性分化に関わる遺伝子であり、性特異的スプライシングを受けることによって雌雄で異なる翻訳産物を生じる。既に我々は、Bmdsxの第4エクソンの5'端から1534ntの領域に位置するシスエレメント(CE1)に結合する何らかの核内因子がBmdsx pre-mRNAのオス型スプライシングを制御することを昨年の実績報告書において報告している。その後、オスの培養細胞(NIAS-Bm-M1細胞)の細胞核抽出物を用いたUV-cross linking assayを行うことによって、分子量約80kDaのタンパク質がCE1に特異的に結合することが明らかとなった。さらにCE1 RNA配列をリガンドに用いたRNA affinity chromatographyを行った結果、分子量約80kDaのタンパク質(p80)の他に40kDa及び35kDaのタンパク質(p40、p35)を精製することが出来た。それぞれのタンパク質の内部アミノ酸シークエンスを決定した結果、p80とp40はそれぞれp-elementsomatic inhibitor(PSI)、Hu/elav classneuronspecific RNA binding protein(ELAV)に高い相同性を示すタンパク質であり、p35はBmSqd2であることが明らかとなった。オスの培養細胞におけるこれらのタンパク質の発現をRNAiによって抑制した結果、PSIの発現を抑制した場合にのみBmdsxのスプライシングパターンがオス型からメス型へと転換することが確認された。これらの事実は、PSIのカイコホモログがBmdsxの性特異的スプライシング制御因子として機能することを強く示唆している。PSIが性分化に関与するとの報告は過去に例が無く、本研究による今回の発見は高い評価を受けると期待される(論文投稿準備中)。本年度の研究により、Bmdsx pre-mRNAの第4エクソン上に存在する複数のシスエレメントがオス型のスプライシングに必要であることが明らかとなったこれらのシスエレメントと相互作用する因子の存否を明らかにする目的でRNAゲルシフトアッセイを行った結果、第4エクソンの5'端から1534ntの領域がオスの培養細胞(NIAS-Bm-M1細胞)由来核抽出物と相互作用することが判明した。また、この領域の塩基配列に変異を導入するとNIAS-Bm-M1細胞核抽出物との相互作用がみられなくなることもわかった。同じ変異をBmdsxミニ遺伝子に導入し、NIAS-Bm-M1細胞にトランスフェクションしたところ、このミニ遺伝子はオス型のスプライシングを受けず、メス型のスプライシングを受けることが明らかとなった。この配列に結合するタンパク質の1つがBmSqdであることがわかったため、NIAS-Bm-M1細胞におけるBmSqdの発現をRNAiによって抑制したところ、メス型のスプライシングを受けるBmdsxの割合が対象区に比べ有意に増加することが確認された。現在、この配列に結合するBmSqd以外のタンパク質についても、その同定と機能の解析を進めている。また、本研究のもう1つのテーマであるカイコのジーンターゲティング法の開発についても、既にターゲティングスターター系統(I-SceIエンドヌクレアーゼとFLPリコンビナーゼをトランスジーンとしてもつトランスジェニック系統)の樹立を終えている。現在、標的とする遺伝子をノックアウトするためのターゲティング分子をトランスジーンとしてもつトランスジェニック系統の樹立を行っているところである。
向精神薬の受容体結合と局所脳内グルコ-ス利用率の関心に基づく薬物作用の定量化

ベンゾジアゼピン系薬物(BZP)は中枢系に存在するベンゾジアゼピンレセプタ-に特異的に結合し種々の薬物作用を惹起することがin vivoやin vitroの実験手法を用いて明らかにされている。in vivoにおける薬物作用は主に行動薬理学的な手法を用いて検討されている。近年、BZPのレセプタ-結合占有率と行動変化の関係が定量的に評価されている。中枢神経は無数のサブユニットからなり、脳局所間における機能(血流量、グルコ-ス代謝、レセプタ-密度など)のheterogeneityが知られている。本研究はBZPのレセプタ-への結合占有率と局所脳グルコ-ス代謝の変化の関係を定量的に検討することを目的としている。1977年、Sokoloffらによって開発された2-deoxyglucose(2DG)法は、薬物による局所脳内グルコ-ス利用率(G)の変化の定量的測定のために有効であると考えられる。しかし、従来の2DG法はトレ-サ-リガンド(14C-2DG)投与後約45分間要する。従って短時間での薬物作用を検討するには不向きである。Gjeddeらは2DGとグルコ-スの脳内動態に関しての同位体効果(Lumped定数;LC)の部位間の違いを検討する目的のため非代謝性グルコ-スアナログである3-0-methyl-glucose(3MG)を用いた。我々はこの方法をマウスに応用し、Gの測定を理論的にも、実験的にも5-10分間に短縮できることを明らかにした。そして、BZPのモデル薬物としてClonazepam(CNZ)とZolpidemを用い、レセプタ-の占有率とGの変化との関係について検討を加え、両パラメ-タの間には1:1の関係はみられず、2030%の少ないレセプタ-占有率で、Gに対する最大の効果が得られていることが示された。ベンゾジアゼピン系薬物(BZP)は中枢系に存在するベンゾジアゼピンレセプターに特異的に結合し種々の薬物作用を惹起することがin vivoやin vitroの実験手法を用いて明らかにされている。近年、BZPのレセプター結合占有率と行動変化の関係が定量的に評価されている。中枢神経は無数のサブユニットからなり、脳局所間における機能(血流量、グルコース代謝、レセプター密度など)のheterogeneityが知られている。本研究はBZPのレセプターの結合献納率と局所脳グルコース代謝の変化の関係を定量的に検討することを目的としている。1977年、Sakoloffらによって開発された。2-deoxyglucose(2DG)法は、薬物による局所脳内グルコース利用率(G)の変化の定量的測定のために有効であること考えられる。しかし、従来の2DG法はトレーサーリガンド(14C-2DG)投与後約45分間要する。従って、短時間での薬物作用を検討するには不向きである。Gjeddeらは2DGとグルコースの脳内動態に関しての同位体効果(Lumped定数;LC)の部位間の違いを検討する目的のため非代謝性グルコースアナログである。3-O-methyl-glucose(3MG)を用いた。

そしてBZPのモデル薬物としてClonazepam(CNZ)を用い、レセプターの占有率とGの変化との関係について検討を加え、両パラメーカーの間には1:1の関係はみられず、2030%の少ないレセスター占有率で、Gに対する最大の効果が得られていることが示された。前年にひきつづき、ベンゾジアゼピンレフセプタ-に特異的に結合する薬物、ゾルピデムを用いて、レセプタ-結合占有率と脳内グルコ-ス代謝の変化の関係を検討した。ゾルピデムは、非ベンゾジアゼピン系薬物であり、rapid onset,short durationの薬物作用を呈する抗不安薬として注目されている。以下のような方法を用いた。雄性ddyマウス(28-32g)の下肢動静脈にカテ-テルを施し、覚醒させたのち、Zolpidem(10mg/kg)を静脈内投与して、種々の時間での脳内グルコ-ス利用率変化及び、受容体占有率を測定した。解析は前年度で紹介したグルコ-ス利用率測定のためのダブルラベル法と受容体占有率測定法をそれぞれ用いた。Zolpidemによりマウス脳内グルコ-ス利用率は有意に抑制された。更にこの効果は比較的短時間(5-10min)であらわれ、2時間程度で消失することがあきらかとなった。また、受容体占有率は投与後徐々に低下することが示された。両パラメ-タの関係として、薬物のレセプタ-への占有がなくなっても作用としてのグルコ-ス代謝抑制は持続することが明らかとなった。以上のようにZolpidemによる薬物作用の経時的変化の指標として脳内グルコ-ス利用率を用いることが可能であることが示された。また、この薬物作用は受容体占有率との関係から記述が可能であることが示唆された。
モット転移近傍の異常金属相のフェルミ液体論による説明の可能性および不可能性

2次元ハバ-ドモデルのモット転移近傍の金属状態に対して,1次元系との類似に着目した,つまり非フェルミ液体状態からのアプローチが多いが,我々は積極的にフェルミ液体論に基づいて研究を行なった.特に,自己エネルギーを初めとして,様々な計算に現れる運動量依存性を正しく考慮した具体的は計算は今までに存在しないので,これをグリーン関数法に基づいて実行した.グリーン関数法においては,自己エネルギーをクーロン相互作用Uに関する摂動で計算するわけだが,その時にいわゆるファインマン・ダイアグラムを計算しなければならない.その際,運転量およびエネルギーに関する積分が現れるが,これらを同等に正しく計算する必要がある.この計算は2次摂動といえどもかなり困難であるが,高速フーリエ変換を用いいて効率良くしかも精度良く実行することができた.また.実軸上の自己エネルギーの計算に対して,パデ近似などを用いることなく,直接計算する方法も開発した.その結果,無摂動状態の状態密度におけるファンホッフ特異性が,準粒子状態密度においても比較的強いピークとして生き残ることが示された.次に,電荷帯磁率とスピン帯磁率を2次摂動で計算した.その結果,Uの大きさがバンド幅程度になると,化学ポテンシャルをゼロにすることでハーフフィリングに近づいていった時,電荷帯磁率は抑制される傾向にあることが示された.これは,モット転移の前駆現象を捉えていると考えられる.また,その振舞いを得るには,乱雑位相近似では考慮されないバ-テックス補正項が重要な役割を果たすことがわかった.一方,スピン帯磁率の温度依存性に対して,低温において温度と共に帯磁率が減少する.いわゆるスピンギャップ的な振舞いが得られた.この振舞いは,無摂動状態においてバンド構造によって現れるわずかなスピンギャップ構造が,多体効果によって増強されたものであり,銅酸化物超伝導体の核磁気緩和率の実験結果に見られるスピンギャップ的振舞いをフェルミ液体論に基づいて理解する一つのシナリオと考えられる.2次元ハバ-ドモデルのモット転移近傍の金属状態に対して,1次元系との類似に着目した,つまり非フェルミ液体状態からのアプローチが多いが,我々は積極的にフェルミ液体論に基づいて研究を行なった.特に,自己エネルギーを初めとして,様々な計算に現れる運動量依存性を正しく考慮した具体的は計算は今までに存在しないので,これをグリーン関数法に基づいて実行した.グリーン関数法においては,自己エネルギーをクーロン相互作用Uに関する摂動で計算するわけだが,その時にいわゆるファインマン・ダイアグラムを計算しなければならない.その際,運転量およびエネルギーに関する積分が現れるが,これらを同等に正しく計算する必要がある.この計算は2次摂動といえどもかなり困難であるが,高速フーリエ変換を用いいて効率良くしかも精度良く実行することができた.また.実軸上の自己エネルギーの計算に対して,パデ近似などを用いることなく,直接計算する方法も開発した.その結果,無摂動状態の状態密度におけるファンホッフ特異性が,準粒子状態密度においても比較的強いピークとして生き残ることが示された.次に,電荷帯磁率とスピン帯磁率を2次摂動で計算した.その結果,Uの大きさがバンド幅程度になると,化学ポテンシャルをゼロにすることでハーフフィリングに近づいていった時,電荷帯磁率は抑制される傾向にあることが示された.これは,モット転移の前駆現象を捉えていると考えられる.また,その振舞いを得るには,乱雑位相近似では考慮されないバ-テックス補正項が重要な役割を果たすことがわかった.一方,スピン帯磁率の温度依存性に対して,低温において温度と共に帯磁率が減少する.いわゆるスピンギャップ的な振舞いが得られた.この振舞いは,無摂動状態においてバンド構造によって現れるわずかなスピンギャップ構造が,多体効果によって増強されたものであり,銅酸化物超伝導体の核磁気緩和率の実験結果に見られるスピンギャップ的振舞いをフェルミ液体論に基づいて理解する一つのシナリオと考えられる.
乾燥ストレス応答におけるダイズイソフラボンの機能解明

本研究では乾燥ストレス下におけるダイズイソフラボンの生理学的機能の解明を行う。具体的には1オミクス解析を用いた乾燥ストレス下のダイズイソフラボン代謝の網羅的解析2グリシテイン生合成に関与するメチル基転移酵素の解析3毛状根培養系を用いたイソフラボン生合成関連遺伝子の機能解析を行う。これらによりダイズでのイソフラボン代謝の制御メカニズムの詳細を明らかにし、将来的に作物育種へ適用するための基礎とする。
Malayo-Sumbawan言語における定性標示と文構造との関係に関わる研究

昨年度までに、Malayo-Sumbawanグループに属する言語の定性標示の様相がほぼ明らかになったことに基づき、今年度は各言語・変種における定性標示と文構造の分析を行った。申請時には仮説として、能動態・受動態の対立の有無と定性標示の有無の相関関係をあげたが、これまでの観察によると、その仮説は少なくとも直接的には当てはまらないことがわかってきた。今年度はこの点を明確にし、一つの言語や変種の中で定性標示が起こる条件と文構造の相関関係についてより明らかにするために、実際の発話資料によって明らかにする試みを開始した。具体的には、Malayo-Sumbawanグループの言語のうち、定性標示と態の対立の有無に関して対照的な特徴を示すマレー語の諸変種とスンバワ語を対象に、共通の素材を用いてパラレルコーパスを収集・分析した。A定性標示が文法化されている言語(インドネシア語口語変種)B定性標示が文法化されていない言語(インドネシア語標準変種、パプア・マレー、ブルネイ・マレー、スンバワ語)今年度はコーパスの収集とアノテーション付与(書き起こし、グロスつけ)を中心に行った。その過程で、パプア・マレーとブルネイ・マレーでは、動作主が定のステイタスを持つ場合のうち、直前の節における言及などにより、話し手の中でactiveなステイタスを持つ場合、節内に義務的にマークされるという現象が起こることがわかった。この現象はいわゆる文法的一致の発達に関連する現象として興味深い。この発見について二つの国際学会で発表を行った。最初の目的であったMalayo-Sumbawan言語全体の定性標示の解明を経て、定性標示と文構造の関係の解明を開始し、一定の成果が得られつつあることから、おおむね順調に進展していると言える。昨年度までに構築したパラレルコーパスを利用し、定性標示と文構造の関係に関して数量的分析を試みる。このことにより、まず、当初の仮説である文法的態の対立の有無と定性標示の文法化の有無の相関関係がないことを示す。また、今年度の研究でマレー語の一部の変種に定性を持つ動作主と動詞との文法的一致の発達の端緒と言えるような現象が起こっていることを発見したが、この点について、コーパスを用いてより明確に検証していく。本研究の目的はインドネシア周辺で話されている言語のうち、Adelaar (2005)によってMalayo-Sumbawanグループと分類されている言語(マレー語、バリ語、スンバワ語など)において、指示対象の談話におけるステータス(information status、以下IS)が言語形式にどう反映しているかを明らかにすることである。平成27年度は既に予備調査を進めていたバリ語、マレー語に関して調査を進めた。バリ語に関しては、研究協力者Ketut Artawa教授の協力を得て、聞き取り調査を行った。また、同様にArtawa教授の協力を得てバリ語の教科書の翻訳を行い、データとして用いた。その結果、バリ語の定性マーカーの以下の用法が明らかになった。・バリ語の定性マーカー(接尾辞-e)の基本的な機能はidentifiabilityの標示である。発話場面に存在する事物、先行する談話に既出の事物をはじめとして、話者と聞き手の間にその存在が了解されていると考えられる事物が接尾辞-eの標示を受ける。・バリ語の定性マーカーには英語の定冠詞が持つようなuniquenessを示す機能はない。例えば、「ガーナの大統領」というuniqueが聞き手にとっては未知(であると推察される)事物を指す名詞句は、英語であればThe president of Ghanaと定冠詞のついた形で現れるが、バリ語では定性マーカーのつかない形で現れる。さらに、英語には(例えば庭のWatch the dog!という表示のように)聞き手に対してその指示物の存在を宣言する用法があるが、バリ語の定性マーカーにはそのような用法はない。上記の内容はShiohara and Artawa (2015)の形で公刊するとともに、3度にわたって国際学会で発表した。マレー語に関しては、3つの変種(標準変種、ジャカルタで話されている口語変種、NTB州スンバワで話されている変種)について定性標示を調査した。27年度の研究内容として計画していたバリ語に関する調査を進め、その成果を論文・国際学会における発表の形で公表することができた。また、マレー語の調査についても順調に進捗している。今年度はマレー語とジャワ語の調査を継続した。昨年から進めていた標準インドネシアの他、口語インドネシア語ジャカルタ方言、マナド・マレー(北スラウェシマナドで話されているマレー語の変種)について研究を行った。標準インドネシア語については、アメリカからKroeger博士を招聘し、マレー語一般の定性表示に関する意見交換を行った。また、今後、数量的研究にコーパスデータを使用することを見越してウェブコーパスの専門家の講演を企画するとともに研究打ち合わせを行なった。マナド・マレーについては指示詞に由来するtuという形式と、3人称単数所有形であるdepeという形式に着目し、その使い分けを精査した。そのため、研究協力者が現地調査を行いデータを収集した。研究協力者とは8月にインドネシアで研究打ち合わせを行なった。データ分析の結果、tuは指示詞から発展し、genericとしての用法やや関係代名詞における用法など、より決定詞に近い性質を獲得しつつあることがわかった。また、depeは3人称単数の認証標示としての機能を残しつつ、話者と聞き手双方が共有する、より広い談話の主題を示す機能を担いつつあることがわかった。

また、新しくスンバワ語の調査を開始した。スンバワ語の定性表示に関して、これまで収集したデータを用いて分析を行うとともに、現地調査において新しいデータも収集した。成果公開に関しては、標準インドネシア語とマレー語に関して、これまでの成果に関連する内容を国際マレーシア・インドネシア語学会で発表するとともに、標準インドネシア語に関する成果に関連する内容を学術論文として公刊した。予定していたマレー語・ジャワ語の調査を進め、その成果の一部を国際学会発表の形で公表するとともに、学術論文の形で公刊し。マレー語の変種の一つであるマナド・マレーに関しても研究協力者の調査データを共に分析することにより、期待どおりの成果がでつつある。予定していたスンバワ語の調査も行い、その成果も順調に分析をすすめている。このまま進展すれば課題終了時には課題の目的が達成されることが十分に期待される。今年度予定していたチャム語・ササク語の定性表示に関する文献調査を行なった。(当初予定していた現地調査は、公刊されている文献・データを検討することで代替可能であることがわかったため行わなかった。)その結果、これらの言語では、定性はもっぱら指示詞によって標示されることがわかった。また、マレー語の調査を継続し、学術論文として完成させた。具体的には、昨年度から進めていた標準インドネシア、口語インドネシア語ジャカルタ方言、マナド・マレー(北スラウェシマナドで話されているマレー語の変種)に加えて、インドネシア東部で話されている変種(クーパン・マレー、パプア・マレー、テルナテ・マレー)に関する文献調査と聞き取り調査を行った。文献調査にはすでに公刊されている文法書における記述とともに、出版されているテキストも用いた。Hawkins(1978)によれば、英語の定冠詞が持つ機能は大きく分類してdirect identifiabilityの標示(発話の場に存在する事物や談話にすでに導入された事物の指示)とindirect identifiabilityの標示(より広く話者と聞き手が共有する談話の世界全体に属すると判断される事物の指示)に分類されるが、マナド・マレーにおいては、指示詞に由来するtuが前者を、三人称の所有代名詞であるdepeが後者を担うということがわかった。このようなストラテジーは、その他のインドネシア東部の変種のうち特にテルナテ・マレーと共通していることもわかった。これらの点を国際学会で発表を行うとともに、学術論文の形で公刊した。Malayo-Sumbawanグループに属する言語のうち、予定されていたバリ語、ジャワ語、マレー語(標準語とその変種)、チャム語、ササク語、スンバワ語に関して定性標示の様相が明らかになった。また、特に定性標示が発達しているバリ語・マレー語に関する記述・分析がほぼ完成し、昨年度と今年度に学術論文の形で公刊することができた。以上のことから概ね順調に進展していると言える。昨年度までに、Malayo-Sumbawanグループに属する言語の定性
学校間・地域間の社会経済的な格差が生徒の学習選択・行動に与える影響

高校1年生を対象とするPISAデータを用い,学力による高校階層構造が,生徒の予備校と学校で提供される補習授業への参加有無(論文1),まったく勉強しないか否か(論文5),学習時間の長さ(論文2)と関係していることを実証した。高校階層構造に加え,生徒の学習能力の差異が,通常授業外の学習量格差に拍車をかけていることを実証的に示した(論文3)。また,TIMSSの中学2年生データで,日米比較分析を通して日本の義務教育制度の特徴(論文6)を明らかにし,小学4年生と中学2年生のデータで,教員期待に学校間差異があり,それが社会経済的地位と関連していることを示した(論文4)。本研究の目的は、学校間・地域間における社会経済的な格差が生徒の学習選択・行動に与える影響について実証的に解明することである。ブルデュー(1984)の行為理論(Theory of Practice)に基づいたマルチレベルモデル分析を行ない、学校間(高校)と地域間(小・中学校)の格差を明らかにし、現行の教育制度に対する政策提言に繋げることを試みた。今年度行い発表した論文のうちの一つ(数理社会学会の機関誌「理論と方法」に発表)では、高校選抜の結果生じる学校間格差が、高校1年生の学習時間にどのような影響を与えるか実証的に検討した。PISA2006の日本データ分析の結果、通常授業、それに通塾や補習などの授業以外における生徒の学習時間は生徒と学校水準の双方において規定されていることがわかった。生徒の社会経済的地位と学力、学業に対する姿勢、それに通塾や補習参加が、それぞれ生徒の学習時間の長短に影響を与えていた。また、学校水準の結果によると、学校のランク、学校の社会経済的地位、それに普通科か職業科も、生徒の学習時間の長短に統計的に有意な影響を与えていた。生徒の学習時間に対して(1)学校水準の社会経済的地位がランクとは別の独立効果があったこと、(2)学業達成に対して積極的な姿勢が規定要因として有意であったことは新たな知見である。なお、学業に対する姿勢は、生徒の社会経済的地位との関連がある。恵まれた家庭で育った生徒は、学業達成に積極的な姿勢を持ち、それは15歳時点で学習時間に対して社会経済的地位や学力とは独立した影響を持つことが明らかになった。これらの結果から社会階層と学校制度、それに社会階層が基盤となって形成された学業に対する態度が、努力の不平等のメカニズムを作り出していることが示唆された。PISAデータを用い、高校入学後三ヶ月で誰が予備校と学校で提供される補習授業に参加しているのか、生徒水準だけではなく学校水準、それに生徒水準と学校水準の交互作用としての社会経済的地位の影響を明らかにした。また、TIMSSの中学2年生データを用い、日米比較分析を通して日本の義務教育制度の特徴を明らかにした論文も発表した。さらには、小4と中2のデータで、教員期待に学校間差異があり、それが社会経済的地位と関連していることを示した。今年度の研究成果を、3つの英字論文として学会誌に掲載した。また、所属先の東北大学大学院文学研究科グローバルCOEプログラム「社会階層と不平等教育研究拠点」においてもワークショップと、カリフォルニア州立大学リバーサイド校との共同シンポジウムで英語発表を行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。主にTIMSSデータを使い、日本の中学校2年生について、それぞれの学校の社会経済的地位が生徒の学習選択・行動に影響を与えているかどうかを分析する。前年度に引き続きハワイ大学マノア校のRonald Heck教授、東北大学大学院・前グローバルCOEプログラム「社会階層と不平等教育研究拠点」の教授陣、それに今年度より所属している統計数理研究所の教授陣より助言を受けながら研究結果をまとめる。分析結果について、国内学会と国際学会で口頭発表し、それぞれの分野の専門家による助言を受け、複数の論文にまとめる。また、他国のデータを用いて国際比較研究として発展させる予定である。たとえば、15歳(日本における高校1年生)段階でトラッキングがない国のPISAデータで、学校水準の要因が生徒の学習選択・行動に与える影響について分析し、その結果と本研究の知見を比較することで、高校トラッキングという制度的要因が持つ影響力が浮かび上がる。また、学校間・地域間で社会経済的レベルが比較的平等な国との比較も示唆に富んだものになると思われる。国内外の専門家と意見を交換し、研究の方向性を絶えずチェックし、平成25年度内には学会発表、そして最終的な結果として、国内外の査読雑誌に投稿する。投稿先は、論文投稿状況を見て英字論文を中心にしながら柔軟に対応する。
『景徳伝灯録』の基礎的研究

禅宗史上、もっとも重要な文献資料である『景徳伝灯録』に関する研究促進を目的として、近年発見された『東禅寺版景徳伝灯録』を諸本と校合して定本化をはかり、コンピュ-タに入力する作業を実施した。入力については、自動読み取り装置を援用しながら、異体字の作成とコ-ドの統一化に一定程度の方向をつけることを、併せて進めた。この点は今後さらに他の文献入力作業においても活用し、学会での意志統一に多少なりとも貢献したい。入力済みのテキストについて、典拠などに関するいくつかの問題点を専門知識を有する研究者に依頼して調査し、定本化に関連する資料を作成した。この調査資料そのものが、当該資料研究の一環となるものであり、将来研究検討を経て成果となり得ると考えられる。また、入力作業の過程を分析した結果を、文献デ-タ・ベ-スの構築における方法論確立のための試論として、研究雑誌に報告した。パソコン入力したフロッピィ・ディスクの配布については、検索作業に関する若干の問題点を解消した上で、近い将来関連研究機関に配布する予定である。本研究に基づいた関連機関との共同研究は既に始められており、克服しきれなかった課題についても、遠からず見通しが立てられるものと思われる。本研究は当該資料の文献研究を促進すると同時に、今後他の文献のデ-タ・ベ-ス化の作業が、複数の研究機関によって実施されることによって、その目指すところが達成されるものである。関連機関に同様の作業実施を促すことにより、方法論の完備をはかっていきたい。原テキストを参考文献に基いて比較検討した結果、定本を東禅寺版『景徳伝灯録』に決定し、禅文化研究所を通じて影印本として刊行した。当該図書には、共同研究の成果を基にした解題及び簡単な人名索引を付し、本資料に関心を持つ研究者に対する基本的テキストの性格を備えさせている。同時に、定本のパソコン入力を開始し、2年度の目標をとした全30巻のうち前半20巻の入力については、ほぼ予定通り終了した。ただし、入力後の校正作業は予想していた以上に時間を要し、分担者の負担が大きくなっている。さらに、漢文入力に関する問題と現行のJIS規格による漢字は、決定的に不足しており、個別に作字せざるを得ない状況である。本研究においては、禅文化研究所との共同作業を通じて独自に作字を行なったが、今後この方面の研究促進のためには、各研究機関を通じて統一した漢字ROMが作成されることが望ましい。また、「文献デ-タベ-ス」という考え方においては、単なる異本を校合した形での資料提供に留まらず、研究成果を盛り込んだ形のデ-タベ-スを構築する意味においては、今後も多くの試行錯誤を要するものと思われ、本研究はその一つのテストパタ-ンとして、広く学界に公開していくものとし、当面は現段階で入力済みのフロッピ-について、関係研究者及び機関に提供し、意見を募っている。2年度の作業結果に基づいて、次年度には定本入力を完成し、共同研究の成果をどのようにデ-タベ-ス化するかを検討し、他のテキスト研究にも生かせるようなモデルを作りたい。
マジックサンドイッチエコ-による固体NMRイメ-ジング

固体のNMRイメ-ジングは非接触、非破壊で固体材料のheterogeneityの計測を可能とするものであり材料の分析、評価の分野での活躍が大いに期待されている。医学分野に於ける液体のNMRイメ-ジングと同様に、固体のNMRイメ-ジングは材料科学の分野において次の革命をもたらすものである。しかし、個体では液体の場合と異なり、いわゆるmotional narrowingがおこっていないためイメ-ジングを行うのは技術的に非常に困難である。このためイメ-ジング法そのものを原理的に考え直す必要があり、その開発は非常に遅れている。報告者は、プロトンスピン系の時間反転実験に用いられたマジックサンドイッチエコ-とよばれるNMR信号を連続的に生じさせることにより、従来に比べ非常に高い効率で人工的にmotional narrowingが達成できることを見いだし、このエコ-信号を用いて固体の高分解能イメ-ジングが可能であることを実験的に確認した(Chem.Phys.Lett.,179,187ー190,1991)。本研究は、この新しいイメ-ジング法を実用化に向けて更に発展させることを目標としている。測定多次元化に必要となる、NMR信号A/D変換のダイナミックレンジの改良、デ-タ処理の高速化、またステップモ-タ-による試料回転を行って計測の完全自動化を図るなどの計測システムの改良をほぼ予定通り完了し、以下のような新しい成果が得られた。1.プロトンの磁気双極子相互作用の情報を活用して、対延物の“硬さ、柔らかさ"の情報をイメ-ジング情報に付加させるための基礎実験(J.Magn.Reson.,95,149ー153,1991)2.本イメ-ジング方式特有のア-チファクト除去法の確立(J.Magn.Reson.,June,1992)3.投影再構成法による固体の2次元イメ-ジング(in preparation)、更に当初予定していなかった4.固体NMRイメ-ジングに於ける新しいスライシング法の提案(J.Magn.Reson.,March 15,1992)固体のNMRイメ-ジングは非接触、非破壊で固体材料のheterogeneityの計測を可能とするものであり材料の分析、評価の分野での活躍が大いに期待されている。1.プロトンの磁気双極子相互作用の情報を活用して、対延物の“硬さ、柔らかさ"の情報をイメ-ジング情報に付加させるための基礎実験(J.Magn.Reson.,95,149ー153,1991)2.本イメ-ジング方式特有のア-チファクト除去法の確立(J.Magn.Reson.,June,1992)3.投影再構成法による固体の2次元イメ-ジング(in preparation)、更に当初予定していなかった4.固体NMRイメ-ジングに於ける新しいスライシング法の提案(J.Magn.Reson.,March 15,1992)
体性幹細胞移植による内視鏡的消化管機能再建法の開発

マウスならびにラット骨髄より間質系幹細胞を分離し、その形質や多分化能を検証した。ラット骨髄からはCD29(+)CD90(+)CD34(-)CD45(-)の細胞が分離でき未分化な形質を維持しながら培養増殖することが出来た。この細胞は骨芽細胞ならびに脂肪細胞に分化誘導可能であった。マウス骨髄からも同様の細胞を分離増殖できたが、この幹細胞は胃壁より採取した線維芽・筋線維芽細胞とは明らかに形態、形質が異なっていた。これらの骨髄由来の間質系幹細胞を、同系の動物に酢酸潰瘍を作成し病変周囲に間質系幹細胞を局所投与(移植)し、潰瘍治癒に与える影響を検討した。その結果、幹細胞を移植した動物では潰瘍治癒が有意に促進していた。未分離の骨髄由来細胞や胃から採取した線維芽・筋線維芽細胞を病変周囲に移植しても潰瘍治癒は促進しなかった。また間質系幹細胞の局所投与による潰瘍治癒促進効果はVEGFの中和抗体を投与すると抑制された。この間質系幹細胞は胃壁への移植後にその一部が平滑筋マーカー陽性となった。また移植細胞の大半がVEGFを発現していたことから、その病変治癒促進効果の少なくとも一部はVEGFを介する事が示された。1病変あたり10^7個の幹細胞を35カ所に分割し粘膜下に局注することで十分な潰瘍治癒効果が得られたことから、内視鏡下に幹細胞移植を行う際の条件が最適化できた。これらの結果から骨髄由来のmarrowstromal cellsは局所注入後、消化管局所において間質細胞として各種増殖因子を産生し治癒促進因子として機能する事が示され、内視鏡的細胞移植治療の妥当性が証明された。
局所キャビテーション制御による高効率液体微粒化ノズルの開発

低噴射圧で効率的に小粒径の噴霧を得る液体微粒化ノズル開発を最終目標として,本研究では微粒化促進効果が期待できるノズル内キャビテーションに着目した.本年度は特にキャビテーションによる微粒化促進機構の解明とキャビテーション支配パラメータの検討によって,効率的な微粒化ノズルの設計指針を得ることを目的とした.平成17年度に得られた研究成果は次の通りである.(1)ノズル内で発達したキャビテーションと液体噴流界面における液糸形成過程を,高速度ビデオを用いて同時撮影するために,光学系の焦点合わせと撮影位置調整方法を工夫した可視化実験システムを構築した.構築した系を用いた撮影画像を分析した結果,ノズル内でキャビテーションが発達した際に現れる,ノズル出口付近におけるキャビテーション気泡群の崩壊により生じる強い乱れを伴う液塊が,液体噴流界面での液糸形成を誘起する直接的な因子であることを明らかにした.(2)ノズル内キャビテーションと液体噴流の支配因子を明らかにするために,ノズルサイズ,流体の種類(水と軽油),流体の粘性係数などの物性値を変化させた実験を行った.その結果,ノズル内キャビテーションおよびノズル出口付近の液体噴流挙動は,流れのレイノルズ数に強くは依存せず,キャビテーション数に強く依存することがわかった.また,ノズル出口付近における液体噴流挙動は,噴流速度やレイノルズ数に対する依存性が弱く,ノズル内キャビテーションに左右されることがわかった.本研究では、ノズル内キャビテーションによる液体噴流の微粒化促進効果に関する知見を得た上で、それを活かした高効率な液体微粒化ノズルの設計開発に有用な指針を得ることを目的とし、可視化・計測実験を行った。その結果、以下の結論を得た。1.微粒化ノズル内のキャビテーション流れと液体噴流挙動を可視化・計測するための2次元透明可視化ノズル実験装置を作成し、画像撮影系および光学計測系の構築を行った。2.キャビテーションの初生過程から発達過程までを含む、幅広い流動条件におけるノズル内キャビテーションと噴流の可視化画像を得て、ノズル内キャビテーション気泡のサイズと空間構造に関する知見を得た。なお、観察されたキャビテーションおよび噴流挙動は、単孔ホールノズルで従来観察されている挙動と定性的に一致し、2次元ノズルで得られる知見が、単孔ホールノズルに対しても有用であることが分かった。3.ノズル内液相速度のLDV計測を行い、キャビテーションの初生の物理機構に関する知見を得た。また、キャビテーションが発達した際に、ノズル内乱れ強度の空間分布に大きな違いが生じ、これが噴流の微粒化促進に大きな役割を果たしている可能性を見出した。4.以上の結果より、微粒化が効率的に促進される、ノズル内でキャビテーションが発達した際の特徴的な流動状態に関する有用な知見が得られ、高効率な微粒化ノズル開発へ向けた指針が得られた。低噴射圧で効率的に小粒径の噴霧を得る液体微粒化ノズル開発を最終目標として,本研究では微粒化促進効果が期待できるノズル内キャビテーションに着目した.本年度は特にキャビテーションによる微粒化促進機構の解明とキャビテーション支配パラメータの検討によって,効率的な微粒化ノズルの設計指針を得ることを目的とした.平成17年度に得られた研究成果は次の通りである.(1)ノズル内で発達したキャビテーションと液体噴流界面における液糸形成過程を,高速度ビデオを用いて同時撮影するために,光学系の焦点合わせと撮影位置調整方法を工夫した可視化実験システムを構築した.構築した系を用いた撮影画像を分析した結果,ノズル内でキャビテーションが発達した際に現れる,ノズル出口付近におけるキャビテーション気泡群の崩壊により生じる強い乱れを伴う液塊が,液体噴流界面での液糸形成を誘起する直接的な因子であることを明らかにした.(2)ノズル内キャビテーションと液体噴流の支配因子を明らかにするために,ノズルサイズ,流体の種類(水と軽油),流体の粘性係数などの物性値を変化させた実験を行った.その結果,ノズル内キャビテーションおよびノズル出口付近の液体噴流挙動は,流れのレイノルズ数に強くは依存せず,キャビテーション数に強く依存することがわかった.また,ノズル出口付近における液体噴流挙動は,噴流速度やレイノルズ数に対する依存性が弱く,ノズル内キャビテーションに左右されることがわかった.