hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結合組織に常在する線維芽細胞の血管内皮細胞への分化誘導機構の解明

Z遺伝子は内皮細胞においてのみ発現するものであることから、X-Gal陽性細胞が認められたことは線維芽細胞が血管内皮細胞に分化したことを示すものである。【考察】皮下結合組織に常在する培養線維芽細胞が血管内皮細胞に分化する能力を有することから、皮下結合組織常在性線維芽細胞は人工血管の裏打ちや血管再生医療に使用するための血管内皮細胞の入手元となり得ることが示唆された。【背景及び目的】骨髄由来の血管内皮前駆細胞が新生血管の内皮に組み込まれることから、血管再生医療のための内皮細胞の入手先として、骨髄細胞や末梢血細胞が注目されている。また、ヒト胚性幹細胞が樹立され、これも同様に脚光を浴びている。しかし、これらは免疫学的な問題や倫理的な問題を含むとの指摘もある。我々はこれらの点で問題のない自己の結合組織に常在する線維芽細胞を血管再生医療に利用することを目的として、常在性線維芽細胞が血管内皮細胞に分化するか否かについて検討を行った。【方法】血管内皮細胞特異的蛋白質の遺伝子のプロモーターにlac-Z遺伝子を結合した。Tgマウスから角膜固有質を摘出し、この組織片を野生型マウスの角膜ポケットに腫瘍細胞と共に移植した。さらに、Tgマウスの角膜固有質の細胞、すなわち線維芽細胞を培養し、予め角膜に腫瘍細胞を移植し血管新生を惹起した野生型マウスの尾静脈に注入、移植した。角膜は血管を含まず、固有質は線維芽細胞のみから成る結合組織であるので、角膜固有質の組織片の移植や培養細胞の移植では血管内皮細胞や血管内皮前駆細胞の混入のない純粋な線維芽細胞の移植ができる。移植の後、新生血管の内皮細胞におけるlac-Zの発現をX-Gal染色により検出し、形態観察を行うと共に、デジタルCCDカメラで撮影した。【結果】角膜固有質の組織片の移植、培養細胞の移植の何れの実験においても腫瘍内の新生血管にX-Gal陽性反応を示す内皮細胞が観察された。【考察】X-Gal陽性の細胞は線維芽細胞に由来するものであることから、この結果は線維芽細胞が血管内皮細胞に分化することを示すものである。線維芽細胞が血管内皮細胞に分化することから、皮下組織等の結合組織常在性の線維芽細胞は、血管再生医療のための内皮細胞の入手元になり得ることが示唆された。
ヒト神経膠腫における優性癌遺伝子および劣性癌遺伝子の研究

神経膠腫を分子細胞遺伝学的に解析し、その発症過程に出現する種々の遺伝子レベルの変化を知ることを目的に本研究を行った。多形性神経膠茅腫(GBM)8例、良性神経膠腫3例、髄茅腫2例、神経茅腫1例、髄膜腫5例、神経鞘腫1例の20例を対象とし、erbB,Nーmyc,cーmyc,cーsis遺伝子の増幅を検討した。GBMの8例中2例(25%)でそれぞれ25倍と62倍のerbBの増幅を認めた。また、Nーmyc,cーsisでは、GBMの1例(13%)で、それぞれ40倍と34倍の同時増幅を認めた。さらに5例のGBMで、第3,7,8,9,10,13,22番染色体のRFLPprobeを用いてloss of heterozygosity(LOH)を検索し,特定の染色体欠失の有無を検討した。5例中4例で第10番染色体の欠失があり、他1例で第8番と第22番染色体の同時欠失を認めた。次に、脳腫瘍15例(神経膠腫13例、奇形腫1例、神経線維腫1例)の染色体分析を行った。悪性神経膠腫6例が核型分析可能であった。第2,3,7,9,12,14番染色体に比較的高頻度に構造異常が検出されたが、これらの転座や欠失の切断点は特定の部位に集中せず、病型に特異的と考えられる変化はなかった。しかし、切断点は異なるものの6例中3例に第9番染色体をinvolveする異常があった。再発例、予後不良例の3例にdouble minutechromolsomes(dmin),1例にhomogeneosly staining region(HSR)を認めた。GBM以外では、未熟奇形腫で46,XY,ー11,+der(11)t(1;11)(q12;p15.5)が観察され、悪性神経線維腫では、ー13,+18の数的異常と、i(17q)の構造異常を認めた。またin situハイブリダイゼ-ション法を技術的に確立し、染色体解析に応用した。本手法により、未熟奇形腫に出現した。der(11)t(1;11)(q12;p15.5)が二動原体性異常であることを確認した。以上今回の研究より、第10番染色体に神経膠腫発症に関与するがん抑制遺伝子の存在が示唆された。さらに、進行例でerbBの増幅頻度が高いことが確認された。

多形性神経膠芽腫(GM)8例、良性神経膠腫3例、髄芽腫2例、神経芽細胞腫1例、髄膜腫5例、神経鞘腫1例の計20例の脳腫瘍につき、Nーmyc、cーmyc、erbB、sisの癌遺伝子の増幅を検索した。GMの8例中、erbB、Nーmyc、sisの各癌遺伝子が、それぞれ2例(25%)、1例(13%)、1例(13%)増幅していた。他の脳腫瘍ではいづれの癌遺伝子の増幅も認めなかった。もっとも悪性であるGMとこれら優性癌遺伝子との関連が推測される。本年度は,脳腫瘍15例に対し染色体分析を行った。分裂中期細胞を得られたものは10例であった。特に核型分析可能であったmalignant gliomaは6例であった。特異的な数的および構造異常は決定できなかった。#2,#3,#9,#12,#14での構造異常が比較的多く観察されたが,個々の転座切断点は一致しなかった。本分析において,前年度のLOHの検索で欠失を確認した#10,さらにp53との関係から注目される#17の,全欠失および部分欠失はなかった。3例にdmin,1例にHSRが,いずれも再発例,予後不良例に認められた。dmin,HSRはともに遺伝子増幅の染色体変化と考えられており,これらの症例では何らかの遺伝子増幅が起こり,腫瘍の悪性度を増したものと示唆された。個々の切断点は,一部染色体脆弱部位と高率に一致したが,前年度,gliomaでの増幅,発現を確認したcーmyc,Nーmyc,fos,sis,erbB等の遺伝子座と一致する症例はなかった。一方,個々の症例からみると,bilateral retinoblastomeの治療後11年目に発生したmalignant gliomaにおいて,#7,#12を中心とした転座異常が確認された。Bignerらは孤発例で高頻度に#7の過剰,#10の欠失,#9の構造異常を報告しているが,本例ではこれらを認めず,腫瘍発生機構の相異が示唆された。glioma以外では,immature teratomaにおいて+der(11)t(1;11)(q11.2;p15.5)の単独の異常が観察され,生殖器原発のgerm cell tumorに特異的とされるi(12p)は認めなかった。11p15.5はHーras遺伝子座であり,本遺伝子とder(11)異常との関連が示唆された。malignant schwannomaでは,4q+,7p-,11p+,i(17q)Xq-等の構造異常が認められた。#17には,p53に加えNF-1の責任遺伝子があり,本症でのi(17q)異常の出現は注目に値する。すでに我々は染色体特異的DNAマ-カ-をプロ-ブとしたFISH法を開発しており,今回研究の成果をもとに,今後は本手法を導入し,分裂中期細胞に加え,間期核染色体分析を推進してゆく予定である。
環太平洋における地域主義の政治経済学的研究

本研究の課題は、環太平洋地域における地域主義の展開を政治経済的に検討することにあり、各メンバーの分担に従い、ラテンアメリカ、北米、アジアについて、それぞれの地域統合の進展と課題について分析がなされた。具体的には、西島は総括として地域統合の基本問題を明らかにし、ラテンアメリカ・北米の地域統合とAPECとの関連について分析した。阿部はアジアの地域主義について詳細な実証分析をおこない、堀坂はラテンアメリカの地域統合の進展について検討した。研究期間の前半に参加していたMcCleeryはNAFTAのアジアへの影響について議論し、また研究期間の後半に新たな研究分担者として迎えた石垣は、地域主義との関連でオーストラリア・ニュージーランド経済の展望を行なった。本研究で明らかになった主たる点を明記すれば以下の通りである。・ラテンアメリカの地域統合の深化と拡大は、市場メカニズムに立脚する政策改革の進展と国内の社会政治的状況と相互関連を持つ。・北米・南米における地域統合の進展には、米国の国内・対外政策が決定的に重要である。・APECの今後に進展に対しラテンアメリカの経済統合は無視できない影響を持っている。・APECの今後に進展に対し日本は適切な援助政策を持つ必要がある。本研究は、地域経済統合について政治と経済の両面からの分析を目的するものであったが、両面を考慮した分析はなされたが、方法論的に両者を有機的に結合する段階にはいたらなかった。また、研究期間のまとめの段階でアジア諸国で経済危機が生じたが、この問題を十分に考慮することはできなかった。したがって、これらは今後の課題として残っている。環太平洋地域における様々な地域主義の展開がいかなる政治経済的影響を有しているかについて、今年は各メンバーの分担に従い、日本、アジア、ラテンアメリカ、北米について基礎的な研究を実施した。APECやNAFTAなどの展開とそれぞれの相互関連に重点をおいて、各地域へのインプリケーションについて分析がなされた。具体的には、西島は環太平洋におけるNAFTAなどの地域主義の展開がAPECにどのような影響を与えるかについて分析し、阿部はアジアの経済発展プロセスのなかでの地域主義の役割とその展望について詳細な実証分析をおこない、McCleeryはNAFTAの展望とそのアジアへの影響について経済的側面のみならず政治的要因をも考慮して議論し、堀坂は企業の観点から見た地域主義についてアジアとラテンアメリカの比較をおこなった。なお、研究分担者の一人が米国に帰国したため、新たな研究協力者石垣を迎え、地域主義との関連でオーストラリア経済の展望についての研究を追加した。第2年度は、以上の基本的な分析をさらに発展させ、各地域の関連を総合した環太平洋の地域主義の研究にまとめる予定である。政治と経済の総合的分析は、地域主義の今後の展開とその方向については政治的要因を重視した分析をおこない、その具体的な影響については個別の問題に関する経済分析を重視することで可能となると考えており、今年は何度かの研究会を開催し、こうした方向で研究をまとめる予定である。

・APECの今後に進展に対し日本は適切な援助政策を持つ必要がある。本研究は、地域経済統合について政治と経済の両面からの分析を目的するものであったが、両面を考慮した分析はなされたが、方法論的に両者を有機的に結合する段階にはいたらなかった。また、研究期間のまとめの段階でアジア諸国で経済危機が生じたが、この問題を十分に考慮することはできなかった。したがって、これらは今後の課題として残っている。
海底ピストン・コアサンプルの鉱物、地球化学的研究による古環境の復元

遠洋深海堆積物は、一般に1000年で1-数ミリメートルの堆積速度で沈殿した物質で構成されている。従って、年代が判明しているこれらのコアサンプルは、新生代の地球科学の研究に適する。我々は、中央太平洋海盆北部のマジェラントラフから採取された12本のピストン・コアサンプルを本研究用として使用した。マジェラントラフには、5000-6000mの深海底に、遠洋性粘土、ゼオライト質粘土、さらには珪質粘土が分布している。研究の目的は、コアサンプルを構成している主要な微細鉱物、特に粘土鉱物の鉱物・化学的研究により、新生代における地球環境変動の歴史を考察しようとするものである。本研究に使用した分析機器は、X線回折計(XRD)と透過型分析電子顕微鏡(ATEM)である。分析の結果判別できた粘土鉱物は、スメクタイト、イライト、クロライト、カオリナイトの4種類であった。また、非粘土鉱物は、セキエイ、チョウセキ、カルサイトにクリノプチロライトが同定された。これらの微細鉱物組成の検討の結果、12本のコアサンプルは、コアサンプル全体にスメクタイトとクリノプチロライトが卓越するグループと、スメクタイトは古第三紀に卓越するが、中新世以降減少を始め、それに代わってイライト、クロライトやカオリナイトが増加し始めるグループに大別される。この後者のグループにはクリノプチロライトは含まれていても少量である。この2グループの鉱物組成と化学組成、さらには粘土鉱物の形態観察から以下のような、研究海域及び関連する陸域での新生代の地球環境変動史が推定される。始新世から漸新世までは、研究海域の海底では、スメクタイトやクリノプチロライトの自生鉱物が、火山ガラスから多量に生成される環境にあった。この過程では、生物源シリカが、これらの鉱物の生成に少なからず寄与したことがうかがえる。中新世以降、特に鮮新世では地球的規模の気候変動(寒冷化)により、大陸の砕屑性鉱物の大気運搬量が強まり、海底自生鉱物量は薄められてきた経過が判明した。しかしながら、第四紀末では、砕屑性鉱物の搬入が減少し、環境の変動を暗示している。中央太平洋海盆北部に位置する、マジェラン舟状海盆底から採取された12本のピストンコアサンプルに含まれている微細鉱物をX線回折計、透過型分析電子顕微鏡により分折した。結果は、粘土鉱物として、スメクタイトの他4種類がまた非粘土鉱物ではクリノプチロライト他3種類が判別された。12本のコアサンプルの最も古い年代は始新世に達しているので、微細鉱物の鉱物化学組成の検討により新生代における古環境変動の一端を明らかにすることが可能と思われる。得られた結果で特筆できることは、鉱物組成では2通りのパターンが認められたことである。第一のパターンはスメクタイトが、コアサンプルの全体で卓越している例である。第二のパターンは、スメクタイトがコアの下部、古い年代で卓越するが、若い年代に向かって減少し、逆に他の粘土鉱物は増加傾向を示す例である。また、スメクタイトの含有率と、ゼオライト、クリノプチロライトとの関連性である。これら2種類の鉱物の増減はほぼ正の相関性をもつ。

つまりこれらの鉱物は同じ環境下で生成された可能性を示唆している。コアサンプルはすべて遠洋性深海推積物である。これらコアサンプル中のスメクタイトはほぼ海底現場で生成された自生鉱物で一方、他の粘土鉱物は他から運搬されてきた他生鉱物と考えられる。始新生から後期中新世にわたり、研究海域および周辺では海底火山ないし熱水活動が活発で、これによりスメクタイトやクリノプチロライトが多量に生成した。鮮新世に入ると、火山・熱水活動は穏やかになり自生鉱物の供給は減少し、これにたいして、クロライトやイライトの砕屑性他性鉱物が陸域から運搬されるようになってきた。この傾向は現在も続いている。海底における火山・熱水活動と気候変動に伴う陸域の土壌や岩石の風化作用さらにプレート運動などの多重因子が鉱物組成に影響を与えてきていると考えられる。中央太平洋海盆北部に位置するMagellan Troughには5,000-6,000の深海底に、遠洋性粘土、ゼオライト質粘土、さらには珪質粘土が分布している。石灰質粘土は、炭酸カルシューム補償深度を超えるため、その分布は限定される。その多様な遠洋深海堆積物が分布している研究海域から採取された12本のコアサンプルを本研究に使用した。研究の目的は、上述の遠洋性堆積物を構成している主要な微細鉱物の鉱物・化学的研究により、本研究海域及び周辺陸域の、新生代における環境変動の歴史を考察しようとするものである。この目的のために、12本のコアサンプルから年代が判明している代表的な層準サンプル270個を分取し、すべてのサンプルについてXRD分析と、さらに選択したサンプルについては、粘土鉱物の化学分析と形態学的研究をATEMで行った。平成8年度の報告では、12本のコアサンプルは、鉱物組成によって2つのグループに分類されることすなわち、第一のグループはコア全体にスメクタイトとクリノプチロライトの海底自生鉱物が卓越するタイプ、第二のタイプは、スメクタイトは下部の古い年代で卓越するものの、ゼオライトは含まないか、有っても少く、また上部の若い年代へ、陸起源のクロライト、イライト、カオリナイトの砕屑性鉱物が卓越するグループである。これらの成果と本年度の研究(主にATEM分析による粘土鉱物の化学組成と形態学的研究)によって得られた成果は、スメクタイトのポリタイプから、スメクタイトの成因と起源は、一様ではないこと、つまり海底自生のみならず、他生(陸起源)を示すタイプの存在が判明したこと、また形態的特徴からも、それらのことを暗示するような結果が得られた。クロライトの化学組成と形態的特徴では、それらが海底のみならず陸上にも広く分布するタイプであることつまり陸起源の砕屑性であることを示した。主なる成果は前年度に報告したとうりである。
遺伝子損傷の防御と修復に関るDNAメチル化に着目した身体活動とがんのコホート研究

前年度までの研究により、SOD遺伝子は身体活動とメチル化は負の関連がみられ、身体活動によってメチル化が低く保たれ抗酸化遺伝子が発現する可能性が示唆された。そこで、SOD遺伝子のメチル化と遺伝子多型と同時に検討することで、身体活動と抗酸化の関連について、より多くの知見が得られると考え、平成30年度は、1SODの遺伝子多型の測定方法の確立と測定、および、2コホートの追跡調査を実施した。1については、SODの中でも、全身に発現し、かつ、最もよく研究されているMnSOD Val16Ala多型についてジェノタイピングを行ったところ、CC: n=194 [1.6%]、CT: n=2613 [21.7%]、TT: 9224 [76.7%]であった。今回測定したCアレルの頻度は12.5%であり、下記のSNPデータベースのウェブサイトのEastAsianのCアレル頻度と一致していた。ミトコンドリアでの活性酸素の運搬能力が高いVal/Val型においては、身体活動と尿中の遺伝子損傷マーカーには統計学的に負の関連が認められるのに対し、Ala/Val型、Ala/Ala型では認められなかった。このことは、体質によって身体活動による遺伝子損傷防御効果が異なる可能性を示唆するものである。2については、本コホートのベースライン調査参加の約12000人について実施した郵送による10年後の罹患調査への返答のなかったものに対し、電話による追加調査を実施した。その結果、93.7%の参加者の10年間の罹患状況について、把握することができた。前年度までに700人のがん罹患者のカルテ調査が終了していたものに加え、平成30年度はさらに約700人のがん罹患を把握した。これらのうち、身体活動による予防効果が期待される大腸がん158人と乳がん142人については、カルテ調査まで終了した。本年度までに、抗酸化酵素遺伝子であるSODのメチル化の測定が終了し、SODのメチル化身体活動によって低く保たれる可能性が確認できている。また、SODの遺伝子多型の測定も終了し、大腸がん、乳がんの罹患登録は完了している。残りの部位のがんについても採録中である。最終年度は、10年間のがん罹患データベースを構築完了し、大腸がん、乳がんの罹患とSODのメチルや遺伝子多型の関連を検討する。平成28年度は、主に、1抗酸化酵素(ec-SOD)の遺伝子のプロモーター領域(CpG island)のメチル化測定方法の確立、2ベースライン調査時採取のサンプルの測定、35年後調査時採取のサンプルの測定を実施した。1については、DNAのメチル化解析の最初のステップとして先ずバイファルサイト処理を行うが(DNAを化学的に処理し、メチル化の有無を塩基の配列の違いに変更する実験手法)、予備実験を繰り返した。メチル化率が既知のコントロールDNAサンプル(0%, 25%, 50%, 75%, 100%)を用いてec-SOD遺伝子プロモーター領域のメチル化レベルを、最適化された方法で測定した結果、コントロールDNAサンプルのメチル化率と実際に測定されたメチル化率の関係は直線的でありかつ非常に高い相関が得られた(r2>0.99)。MassARRAYシステムを用いた測定方法を確立したことにより、10か所のDNA領域のメチル化レベルを正確に評価することが可能となった。2については、2295検体を測定したところ、13検体がDNA量またはDNAの質が不十分なために測定出来なかった。これらを除く22582検体における、ec-SOD遺伝子プロモーター部位の10か所のDNA領域の平均メチル化割合は、それぞれ、58.9%、48.5%、45.3%、31.2%、40.9%、29.0%、41.3%、47.1%、50.1%、26.9%であった。3については1632検体を測定したところ、すべて測定ができた。ec-SOD遺伝子プロモーター部位の10か所のDNA領域の平均メチル化割合は、それぞれ、57.8%、47.5%、43.9%、29.6%、39.4%、28.3%、40.3%、45.9%、49.3%、25.6%であった。当初の計画では、測定方法の確立とベースライン調査時採取の検体の測定までを予定していたが、早くに終了したため、間隔を開けずに測定したほうが良いと判断し、5年後調査時採取の検体の測定まで進めた。その結果、検体の測定は予定分まで終了できた。一方、研究期間内に身体活動との関連の解析や10年後調査で得られた疾病罹患情報のカルテ閲覧に時間をかけることができなかった。平成29年度は、1OGG1遺伝子のメチル化をベースライン検体と5年後調査の検体で測定、2OGG1遺伝子のメチル化および、昨年度測定したec-SODのメチル化について、加速度計で測定した身体活動量との関連の検討、3コホートの追跡調査を実施した。1については、パイロシーケンス法を用いて遺伝子修復酵素(OGG1)の遺伝子のプロモーター領域にある2つのCpG islandのうち、2つめのislandにある9か所のCpG部位のメチル化についてベースライン調査で採取しDNAを抽出した検体のうち2295検体、5年後調査で採取しDNAを抽出した検体のうち1632検体についてメチル化測定を実施した。OGG1遺伝子プロモーター部位の9か所のDNA領域の平均

メチル化割合は、ベースライン調査では、0.72.2%、5年後調査では、0.5%3.0%と極めて低く保たれていた。2については、OGG1遺伝子ではメチル化が低く保たれているため身体活動の関連はほどんど認められなかったため、SODを中心に解析を進めている。SOD遺伝子プロモーター部位の9か所すべてにおいて身体活動とメチル化は負の関連がみられ、身体活動によってメチル化が低く保たれ抗酸化遺伝子が発現する可能性が示唆された。3については、本コホートのベースライン調査参加の約12000人のうち、2005、2006年にベースライン調査に参加した約6000人のうち、昨年度実施した郵送による罹患調査によって、5年後調査以降10年までにがんに罹患したと報告のあった約300人について、医療機関に出向きカルテ調査を行った。また、2007年にベースライン調査に参加した約6000人について、10年後の罹患調査を郵送で実施した。10年間で約1000人ががんに罹患し、そのうちの約700人についてはカルテで詳細な情報を確認し採録が終了した。10年後調査が滞りなく終了し、がん罹患もほぼ予想通りに把握できている。メチル化についてはOGG1は、身体活動との関連は明らかではなかったが、SODでは測定した9か所すべてにおいて身体活動とメチル化は負の関連がみられ、身体活動によってメチル化が低く保たれ抗酸化遺伝子がする可能性が確認できた。前年度までの研究により、SOD遺伝子は身体活動とメチル化は負の関連がみられ、身体活動によってメチル化が低く保たれ抗酸化遺伝子が発現する可能性が示唆された。そこで、SOD遺伝子のメチル化と遺伝子多型と同時に検討することで、身体活動と抗酸化の関連について、より多くの知見が得られると考え、平成30年度は、1SODの遺伝子多型の測定方法の確立と測定、および、2コホートの追跡調査を実施した。1については、SODの中でも、全身に発現し、かつ、最もよく研究されているMnSOD Val16Ala多型についてジェノタイピングを行ったところ、CC: n=194 [1.6%]、CT: n=2613 [21.7%]、TT: 9224 [76.7%]であった。今回測定したCアレルの頻度は12.5%であり、下記のSNPデータベースのウェブサイトのEastAsianのCアレル頻度と一致していた。ミトコンドリアでの活性酸素の運搬能力が高いVal/Val型においては、身体活動と尿中の遺伝子損傷マーカーには統計学的に負の関連が認められるのに対し、Ala/Val型、Ala/Ala型では認められなかった。このことは、体質によって身体活動による遺伝子損傷防御効果が異なる可能性を示唆するものである。2については、本コホートのベースライン調査参加の約12000人について実施した郵送による10年後の罹患調査への返答のなかったものに対し、電話による追加調査を実施した。その結果、93.7%の参加者の10年間の罹患状況について、把握することができた。前年度までに700人のがん罹患者のカルテ調査が終了していたものに加え、平成30年度はさらに約700人のがん罹患を把握した。これらのうち、身体活動による予防効果が期待される大腸がん158人と乳がん142人については、カルテ調査まで終了した。本年度までに、抗酸化酵素遺伝子であるSODのメチル化の測定が終了し、SODのメチル化身体活動によって低く保たれる可能性が確認できている。また、SODの遺伝子多型の測定も終了し、大腸がん、乳がんの罹患登録は完了している。残りの部位のがんについても採録中である。
ＲＮＡのｍ６Ａ修飾が体内時計の周期決定に関与する分子メカニズムの解明

m6A修飾は多くのmRNAに存在するが、どのような生理機能や意義を持つのかは十分に解明されていない。所属研究室はm6A修飾が体内時計の周期長を制御し、重要な時計遺伝子Csnk1dのmRNAがm6A修飾されていることを見出した。しかしながら、Csnk1d mRNAのm6A修飾がCsnk1dの発現をどのように制御するのか、また体内時計の周期を制御するのかは十分に検証されていなかった。そこで、マウス由来の培養細胞においてm6A修飾酵素であるMettl3をKnockdownし、Csnk1dのmRNA発現量、タンパク質発現量の変化を解析した。その結果、mRNA発現にはほとんど変化が起こらず、タンパク質の発現量が増加していることが分かった。これをもとに、mRNAからタンパク質への翻訳効率が増加しているのではないかと考え、ポリゾームプロファイリング法により検証した。その結果、翻訳効率が顕著に増加することが確認された。次に、Csnk1dのm6A修飾配列周辺を欠損させたマウスの肝臓と脳の組織サンプルにおいてもCsnk1dの発現量を定量した。その結果、野生型マウスと欠損マウスでmRNA発現量にほとんど違いが無く、タンパク質の発現量だけが欠損マウスにおいて上昇していることが明らかとなった。さらに、この欠損マウスを用いた行動測定実験を行った結果、体内時計の周期が野生型と比較して有意に長くなっていることが明らかとなった。これらの成果により、m6A修飾はCsnk1dの翻訳効率を制御を介して体内時計の周期を制御することが示された。このような発現制御はCsnk1dに限らず、他の遺伝子でも起きている可能性がある。本年度は重要な時計遺伝子Csnk1dのm6A修飾による発現制御について分子メカニズムの解明に取り組み、翻訳レベルでの発現制御を強く示唆する結果を得ることが出来た。さらに、このCsnk1dの発現制御が体内時計の周期長を制御することを実証した。この研究によりm6A修飾による発現制御機構の一端が明らかとなり、m6A依存的にmRNAへ結合するタンパク質の機能が類推可能になることで、今後これらのタンパク質を探索する手がかりを得ることが出来た。Csnk1d mRNA結合タンパク質の特定は手法の最適化を試みる実験を複数回行っており、内在性Csnk1d mRNAの発現量が十分でないという問題を根本的に解決するため、新たな遺伝子改変培養細胞の作製に着手している。同時に特定mRNAへ選択的に結合するタンパク質を利用するプルダウン手法も検討を進めている。また、体内時計中枢である視交叉上核において、Mettl3を特異的に欠損させるマウスの作出を試みた。その結果、この系統のマウスはは胎生致死であり、実験に利用することが不可能であると判明した。そこで別の手法として、タモキシフェン投与で誘導可能なCre(UBC-Cre)を利用した。この遺伝子をもつマウスとの交配でMettl3 flox/flox; UBC-Cre/+を得ており、胎生致死の問題を回避することに成功している。また、平行して進める計画としていたm6A修飾配列欠損・欠損マウスのゲノム純化もほぼ完了しており、次の実験にすすむ準備が整っている。mRNAの二次構造予測プログラム(m-fold, RNA structure等複数のプログラム)のデータを踏まえ、m6A修飾依存的なmRNA構造変化がCsnk1d mRNAに結合するタンパク質の親和性に変化をもたらする可能性を新たに見出した。そこで、構造変化が実際に起きるのかを検証する実験を行う。まず、mRNAの構造が解けている部分を標識する有機化合物(NAI-N3)を利用した実験を行う。この標識による構造障害は逆転写を中断するため、一塩基単位の解像度で分離可能なStructure Gel電気泳動の後にRI標識された逆転写産物を検出することで構造情報を得ることが出来る。これを通常条件とm6A修飾阻害条件で行い、結果を比較する。さらにもう一つの実験として、Csnk1d mRNAのm6A修飾配列の合成オリゴヌクレオチドを作製し、m6A修飾の有無が構造に与える影響をNMRにより解析する。同時に、m6A依存的に結合するタンパク質の特定を目指す。前年度はRAP-MS法を検討したが、内在性のCsnk1d発現量が低いため、mRNA-タンパク質複合体の回収効率が低いという問題があった。これを克服するためCRISPR/Cas9によりCsnk1dの内在性プロモーターを強力なプロモーターへ置換し、Csnk1d mRNAの全長を過剰発現する培養細胞を作製する。めたべつのアプローチとして、先に述べた合成オリゴヌクレオチドにビオチン化修飾を加えて利用する。これを細胞溶解液を混合した後、ストレプトアビジンとの相互作用により精製し、MSに十分な量のタンパク質を得ることが可能か検討する。

そこで、マウス由来の培養細胞においてm6A修飾酵素であるMettl3をKnockdownし、Csnk1dのmRNA発現量、タンパク質発現量の変化を解析した。その結果、mRNA発現にはほとんど変化が起こらず、タンパク質の発現量が増加していることが分かった。これをもとに、mRNAからタンパク質への翻訳効率が増加しているのではないかと考え、ポリゾームプロファイリング法により検証した。その結果、翻訳効率が顕著に増加することが確認された。次に、Csnk1dのm6A修飾配列周辺を欠損させたマウスの肝臓と脳の組織サンプルにおいてもCsnk1dの発現量を定量した。その結果、野生型マウスと欠損マウスでmRNA発現量にほとんど違いが無く、タンパク質の発現量だけが欠損マウスにおいて上昇していることが明らかとなった。さらに、この欠損マウスを用いた行動測定実験を行った結果、体内時計の周期が野生型と比較して有意に長くなっていることが明らかとなった。これらの成果により、m6A修飾はCsnk1dの翻訳効率を制御を介して体内時計の周期を制御することが示された。このような発現制御はCsnk1dに限らず、他の遺伝子でも起きている可能性がある。本年度は重要な時計遺伝子Csnk1dのm6A修飾による発現制御について分子メカニズムの解明に取り組み、翻訳レベルでの発現制御を強く示唆する結果を得ることが出来た。さらに、このCsnk1dの発現制御が体内時計の周期長を制御することを実証した。この研究によりm6A修飾による発現制御機構の一端が明らかとなり、m6A依存的にmRNAへ結合するタンパク質の機能が類推可能になることで、今後これらのタンパク質を探索する手がかりを得ることが出来た。Csnk1d mRNA結合タンパク質の特定は手法の最適化を試みる実験を複数回行っており、内在性Csnk1d mRNAの発現量が十分でないという問題を根本的に解決するため、新たな遺伝子改変培養細胞の作製に着手している。同時に特定mRNAへ選択的に結合するタンパク質を利用するプルダウン手法も検討を進めている。また、体内時計中枢である視交叉上核において、Mettl3を特異的に欠損させるマウスの作出を試みた。その結果、この系統のマウスはは胎生致死であり、実験に利用することが不可能であると判明した。そこで別の手法として、タモキシフェン投与で誘導可能なCre(UBC-Cre)を利用した。この遺伝子をもつマウスとの交配でMettl3 flox/flox; UBC-Cre/+を得ており、胎生致死の問題を回避することに成功している。また、平行して進める計画としていたm6A修飾配列欠損・欠損マウスのゲノム純化もほぼ完了しており、次の実験にすすむ準備が整っている。mRNAの二次構造予測プログラム(m-fold, RNA structure等複数のプログラム)のデータを踏まえ、m6A修飾依存的なmRNA構造変化がCsnk1d mRNAに結合するタンパク質の親和性に変化をもたらする可能性を新たに見出した。そこで、構造変化が実際に起きるのかを検証する実験を行う。まず、mRNAの構造が解けている部分を標識する有機化合物(NAI-N3)を利用した実験を行う。
メサンギウム細胞におけるAGE受容体(RAGE)の機能と発現調整の検討

human RAGEはN末が細胞外、C末が細胞内のsingle transmembraneの蛋白質であるが、その細胞内ドメイン由来の15アミノ酸のペプタイドを作製、KLHに結合し、家兎を免疫した。血清の抗ペプタイド活性をBSAにペプタイドを結合しドットプロットにより確認した。一方、human RAGEのgenomic sequenceをもとにプライマーを設計し、human RAGEのcDNAをhuman lung由来のmRNAよりRT-PCRによりクローニングした。ついで、human RAGE cDNAをpcDNAampに組み込み、human RAGEの哺乳類発現ベクター(h-RAGE-pcDNAamp)を作製した。h-RAGE-pcDNAampをリポフェクチンを用いてOKP細胞に導入し、対照のnativeのOKP細胞とともにimmuno blotを行った。上述の抗血清では、h-RAGE導入OKP細胞に約50Kdの新たなバンドが出現した。このバンドはpreimmune血清では認めなかった。さらに、この新たなバンドは免疫に用いたペプタイドでブロックされた。以上より、発現ベクターの機能、ならびに、抗RAGE抗体の存在を確認した。また、アンチセンスRAGE発現ベクターも作製した。BSAをglucoseとincubateし、AGE-BSAを作製、蛍光活性はこれまでの報告と一致した。現在NFKBで活性化されるIL6プロモーターのCATリポータープラスミドとRAGEを共発現し、RAGEの受容体機能を検討中である。
近隣のリソースを活用したノンフォーマルスクールの空間整備のあり方について

本研究により、ナイロビ・ムクル地区におけるノンフォーマルスクールと近隣との関係について明らかにすることができた。またその上で、同地区に立地するノンフォーマルスクールの環境改善の実践を行い、一定の成果を挙げることができた。ノンフォーマルスクールは、時間をかけて近隣との関係を構築しており、不足する設備の補完を行うのみならず、子どもが学校生活を送る上で安全を守り、規律を正す「見守り、見張り」役として近隣住民が役割を果たしていることが明らかになった。一方、ノンフォーマルスクールが存在することで、近隣の環境改善が誘発される事象も明らかになった。ナイロビ市内のムクルスラムを調査対象地とし、同スラム内における居住者の生業の実態とについてインタビュー調査より明らかにすることができた。また、学校と近隣の商店との関わりについても明らかにすることができた。同スラムは1980年代以降、成長を続けてきた工業地域内に位置する。一般にスラム居住者の多くは農村部からの出稼ぎ労働者といわれるが、調査対象としたのは同スラム内の2つのエリア(ruriie, railwayエリア)の合計50世帯で、そのほとんどがスラム内を職場としていることが明らかになった。職業は大きく1大家、2小資本家、3自営業、4労働者の4つに分類することができた。12および3の一部は商用空間を有しており、その多くは自宅と併設または近接していることも明らかになった。また、両エリアはそれぞれ異なる街区形態を持つ。ruriieは未計画で細く曲がりくねった路地が特徴的である。一方、railwayは計画的で矩形の街区割りとなっている。この街区形態の違いが、両地域における商用空間の形成に大きな影響を与えていることが明らかになった。ruriieエリアでは、土地を不法占拠している住民が多く、敷地内、あるいは路地側に建物を増築することで商用空間を確保している事例が多く見られた。一方、railwayエリアでは、貸家が多く、自由な増築が許されないため、住戸内の一部を改修して店舗としたり、住宅の建設が禁止されているパイプライン沿いのオープンスペースに露店等を出すことで商用空間を確保する事例が多く見られた。学校と近隣の商店との関係については、20の商店を対象にインタビュー調査を行った。結果、食品や文房具を販売する商店の全てで学校の子どもが日常的な顧客となっているほか、子どもが路上で過ごす休憩時間帯には子どもの行動を見守り(見張り)、安全を確保することに貢献していることも明らかになった。H27年度は、前年度から引き続きナイロビのムクルスラムのノンフォーマルスクールを対象とし、より実践的な研究へと発展させることができた。これまでの研究で、ノンフォーマルスクールが抱える学習環境の課題については明らかにしてきたが、H27年度は、園知見を現地に還元することを目的として、実際に環境改善を行った。対象としてのは、継続して調査を行っていたノンフォーマルスクール1校で、同校は調査対象校の中でも特に規模が小さく、集会所を利用して教室としてたため、学習レベルに応じた学習環境を十分に担保することができていなかった。学校運営者は、新しく土地を購入し、より広い教室を新設することを計画していた。本研究チームは、前年度までの知見を活かし、新設する教室の設計および施工管理を行った。このことによって、これまで1教室で学んでいた30名強の児童は、年齢に応じて3つの教室に分かれて学習することが可能となった。教室の建設にあたっては、地元の職人や若者を雇用し、地域のネットワークを活用した体制を組むことができた。これにより、建設作業に携わった若者が自らの子どもをこの学校に入学させるなどの状況も見られた。以上のように、ノンフォーマルスクールと近隣との関係について明らかにしようとする研究目的・研究計画に基づき、実践的に研究に取り組むことで、これまで見えてこなかったノンフォーマルスクールが近隣に及ぼすインパクトについて着想を得ることができた。調査内容については、当初の予定から変更することとなったが、当初予定できなかった「実践的研究」に取り組むことができ、研究全体の進捗としては、順調に進展していると評価することができる。2016年5月および8月に調査対象地であるナイロビを訪問し、ムクル地区(スラム)におけるノンフォーマルスクールの環境改善に係る実践的研究を実施した。具体的には、ノンフォーマルスクールの教室の改修(2016年5月)および安全性向上のための用務員用宿舎の建設(2017年3月)を実施した。対象としたノンフォーマルスクールは、ナイロビ市ムクル地区に立地しており、ノンフォーマルスクールと呼ばれる教育省より認可を受けずに教育を行っている学校である。同校の人数増加に伴う教室の増設のニーズを受け、2015年度に教室の建設の実践研究を実施していた。その後、同教室建設の評価を行い、今年度はより構造的に強靭で環境配慮に寄与した構法を採用し、実際に建設することができた。また建設にあたっては、地元の学生や職人と連携することで、両国における建築教育の機会を提供することにも成功した。一方、昨年度建設を行った際は、近隣との確執が生じ、高いフェンスを設置することになった。一方、建設から1年を経て、近隣との関係が緩和し、近隣の空地をグラウンドとして子どもが自由に利用する様子も見られた。これより、時間を経ることで、近隣と学校の境界が弱まり、学校環境そのものが向上していることが確認された。今後、建設した教室等のモニタリング評価を継続することで、スラムにおけるノンフォーマルスクールの環境改善に寄与する知見を得ることを目指す。

本研究により、ナイロビ・ムクル地区におけるノンフォーマルスクールと近隣との関係について明らかにすることができた。またその上で、同地区に立地するノンフォーマルスクールの環境改善の実践を行い、一定の成果を挙げることができた。ノンフォーマルスクールは、時間をかけて近隣との関係を構築しており、不足する設備の補完を行うのみならず、子どもが学校生活を送る上で安全を守り、規律を正す「見守り、見張り」役として近隣住民が役割を果たしていることが明らかになった。一方、ノンフォーマルスクールが存在することで、近隣の環境改善が誘発される事象も明らかになった。H26年度は3度ナイロビを訪問し、調査を遂行した。調査を進める中で、インタビューと分析の視点を一部追加したが、おおむね予定通り調査を遂行することができ、重要な知見をえることができたと考える。H27年度に環境改善に携わったノンフォーマルスクールについて、学校利用者である保護者(約30名)に対するインタビュー調査を実施する予定である。学校利用者の多くは、教室の新設後に他校から転校をしてきた近隣住民であることが既に明らかになっている。彼らの学校選択の実態、学校が新設されることによって近隣がどのような影響を受けたのか、といった点を明らかにすることを目指す。建築計画H26年度に得られた知見を踏まえ、継続して調査を遂行する。H27年度は2ー3回の現地調査を実施し、特にノンフォーマルスクールの環境改善に直接的に寄与できるよう、調査および得られた知見の現地への還元を中心に実施していきたいと考えている。予定通り調査を遂行していたが、年度途中に別の予算がついたため、科研費の一部を振り替えたため。次年度は現地に2ー3回訪問し、調査を遂行するため、その旅費として使用する予定である。
精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けた学校‐専門多職種連携支援モデルの開発

精神疾患に対する早期介入の重要性が指摘されており,学校からの紹介で受診に至るケースは増加しているが,教育現場への介入や支援の取り組みは少なく,一部の地域に限られている.本研究は,精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けて,高校生と家族を支える養護教諭の効果的な援助方法と,養護教諭が支援に活用できる学校-専門多職種連携支援モデルを開発することを目的としている.研究2年目にあたる平成30年度は,平成29年度に行った文献検討の結果やこれまでの研究成果について,学会発表および論文投稿を行った.また,精神疾患が疑われる高校生と家族への連携支援のプロセス,連携支援のための地域ネットワークづくりの実態および課題を明らかにするために,養護教諭を対象としたインタビュー調査を行った.インタビュー調査は,公立高等学校に勤務し,15年以上の養護教諭経験があり,本研究への参加に同意する者を研究対象者とした.研究対象者には,最近3年間の精神疾患が疑われる高校生への支援事例について,学校内外における連携をどのようにコーディネートし,本人や家族の理解を得て適切な医療や支援が受けられる環境へとつなげているのか(本人,家族への支援プロセス,校内教職員および専門多職種との連携支援),専門多職種との連携支援のための地域ネットワークづくりをどのように行っているのか(連携のための工夫やコツ,連携上の困難,学校で必要としている専門多職種からの支援)について具体的に語っていただいた.平成30年度は,精神疾患が疑われる高校生と家族への連携支援のプロセス,連携支援のための地域ネットワークづくりの実態および課題を明らかにするために,養護教諭へのインタビュー調査を行った.しかし,他の研究との兼ね合いで,当初計画していた調査結果の分析や専門多職種へのインタビュー調査までは実施できなかった.令和元年度は,平成30年度に引き続き養護教諭へのインタビュー調査を実施し,調査結果の分析を行う.また,専門多職種へのインタビュー調査を行い,専門多職種が抱える学校との連携支援の現状と課題を明らかにする.令和2年度は,養護教諭と専門多職種との学習会を開催し,連携支援のあり方やお互いの専門性の理解を深めるための意見交換,事例検討を行い,学校-専門多職種連携支援モデルの開発に向けた具体的検討を行うとともに,研究成果の発表を行う予定である.本研究は,精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けて,高校生と家族を支える養護教諭の効果的な援助方法と,養護教諭が支援に活用できる学校-専門多職種連携支援モデルを開発することを目的としている.初年度にあたる平成29年度は,精神疾患が疑われる高校生と家族を教育現場で支援している養護教諭と,医療,保健,福祉をはじめとする専門多職種との連携支援の現状と課題を整理するために文献研究を行った.具体的には,医中誌,CiNiiを用いて,精神疾患の早期発見,早期介入,学校へのアウトリーチ,連携支援,地域ネットワークづくりに関して国内外の文献を検索し,分析を行った.その結果,精神疾患の早期発見,早期介入に関する研究は,精神医学領域における研究がほとんどであることが確認された.また,思春期の精神疾患に対する早期介入として,医療機関による学校への介入や支援の取り組みについての報告がなされていたが,数少なく,一部の地域に限定されていることが明らかとなった.さらに,精神科学校医が配置され,生徒や保護者への面談,教職員へのコンサルテーションや現職教育が行われているとの報告もあったが,高まる需要に応えきれない現状があることや,児童思春期を取り扱う医療機関は限られており,若者のための地域資源や早期介入のための人材確保などが課題であることが明らかとなった.そうしたなか,学校からの紹介で受診に至るケースは増加しており,学校関係者が発見から専門機関につながるまでの中心的役割を担っていることが報告されていた.なかでも,養護教諭は,保健師と連携,協働することで地域におけるネットワークづくりのキーパーソンになり得ることが報告されていた.教育現場の実践に合致した施策や学校側のニーズに対応できるアウトリーチ型支援の体制作りの検討が課題であることが明らかとなった.平成29年度は,精神疾患が疑われる高校生と家族を教育現場で支援している養護教諭と,医療,保健,福祉をはじめとする専門多職種との連携支援の現状と課題を整理するために文献研究を行い,精神疾患の早期発見,早期介入,学校へのアウトリーチ,連携支援,地域ネットワークづくりに関する国内外の研究の動向を把握することができた.しかし,他の研究との兼ね合いで,当初計画していた養護教諭へのインタビュー調査までは実施できなかった.精神疾患に対する早期介入の重要性が指摘されており,学校からの紹介で受診に至るケースは増加しているが,教育現場への介入や支援の取り組みは少なく,一部の地域に限られている.本研究は,精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けて,高校生と家族を支える養護教諭の効果的な援助方法と,養護教諭が支援に活用できる学校-専門多職種連携支援モデルを開発することを目的としている.研究2年目にあたる平成30年度は,平成29年度に行った文献検討の結果やこれまでの研究成果について,学会発表および論文投稿を行った.また,精神疾患が疑われる高校生と家族への連携支援のプロセス,連携支援のための地域ネットワークづくりの実態および課題を明らかにするために,養護教諭を対象としたインタビュー調査を行った.

インタビュー調査は,公立高等学校に勤務し,15年以上の養護教諭経験があり,本研究への参加に同意する者を研究対象者とした.研究対象者には,最近3年間の精神疾患が疑われる高校生への支援事例について,学校内外における連携をどのようにコーディネートし,本人や家族の理解を得て適切な医療や支援が受けられる環境へとつなげているのか(本人,家族への支援プロセス,校内教職員および専門多職種との連携支援),専門多職種との連携支援のための地域ネットワークづくりをどのように行っているのか(連携のための工夫やコツ,連携上の困難,学校で必要としている専門多職種からの支援)について具体的に語っていただいた.平成30年度は,精神疾患が疑われる高校生と家族への連携支援のプロセス,連携支援のための地域ネットワークづくりの実態および課題を明らかにするために,養護教諭へのインタビュー調査を行った.しかし,他の研究との兼ね合いで,当初計画していた調査結果の分析や専門多職種へのインタビュー調査までは実施できなかった.平成30年度は,平成29年度に行った文献研究の結果に基づき,養護教諭へのインタビュー調査を実施し,分析する.具体的には,インタビュー調査の対象者数,対象者の選定基準を決定するとともに,インタビューガイドの内容を検討し,実施,分析する.平成31年度は,専門多職種へのインタビュー調査を行い,専門多職種が抱える学校との連携支援の現状と課題を明らかにする.平成32年度は,養護教諭と専門多職種との学習会を開催し,連携支援のあり方やお互いの専門性の理解を深めるために意見交換,事例検討を行い,学校-専門多職種連携支援モデルの開発に向けた具体的検討を行うとともに,研究成果の発表を行う予定である.令和元年度は,平成30年度に引き続き養護教諭へのインタビュー調査を実施し,調査結果の分析を行う.また,専門多職種へのインタビュー調査を行い,専門多職種が抱える学校との連携支援の現状と課題を明らかにする.令和2年度は,養護教諭と専門多職種との学習会を開催し,連携支援のあり方やお互いの専門性の理解を深めるための意見交換,事例検討を行い,学校-専門多職種連携支援モデルの開発に向けた具体的検討を行うとともに,研究成果の発表を行う予定である.平成29年度に実施できなかった養護教諭へのインタビュー調査を平成30年度に実施するため,平成30年度の配分額とあわせて使用する予定である.令和元年度は,養護教諭へのインタビュー調査と平成30年度に実施できなかった専門多職種へのインタビュー調査を実施するため,令和元年度の配分額とあわせて使用する予定である.
アジア型多文化的シティズンシップ教育の教材開発原理に関する研究

2018年度は、基礎的な資料・情報収集を重点的に行った。すなわち、韓国、日本といった主にアジアのシティスズンシップ教育、特に社会科授業の参観、教材、各種資料等の収集を行った。具体的には、韓国の小学校における社会科の授業を参観するとともに、授業風景のビデオ撮影を行い、授業分析のための教材等の資料を収集し、授業者へのインタビューを行った。同じく日本でも、3校における社会科の授業を参観するとともに、授業風景をビデオに収め、使用した教材ならびに授業者の意図などについてのインタビュー等、授業分析のための資料収集を行った。なお、現状では、一般化するための資料としてではなく、本研究はあくまで仮説生成を主な目的とした基礎研究であるため、日韓の一般的な小学校の教諭の多文化共生に対する意識の高低、ならびにそれらの社会科授業への反映の状況について分析する目的で各種資料収集を行った。また、シティズンシップならびにアイデンティティ形成のための基礎となる自国史や自国の捉え方、語られ方についても把握するため、日韓両国における歴史関係の博物館・資料館など、さまざまな施設における展示物、展示内容を調査するとともに、異文化、多文化共生への取り組みに関連する各種施設等を調査し、様々な情報・資料収集を行った。さらに、アジアを相対化するためにも、多文化教育の進捗状況を客観的に評価する指標を得る意味でも、多文化先進国であるカナダのシティズンシップ教育の現状についての現地調査も行うとともに、国内外の文献を収集し、研究動向、新たな知見を得るための幅広い情報の収集を行った。当初の予定通り、アジアの社会科における多文化共生に向けたシティズンシップ教育のあり方について、主に日本と韓国の社会科授業見学とその授業者のインタビューを通して、具体的な資料を収集することができている。香港については、具体的な授業に関する資料の収集の目処は立っていないが、基本的には、日韓を中心に比較分析することが目下の主な目的であるため、概ね順調であると判断する。今後も引き続き、日韓それぞれの多文化共生に向けたシティズンシップ教育ならびに多文化教育に関わる各種資料・情報について、文献ならびに現地での調査を通じてさらなる情報収集を進めるとともに、近年、顕著な右傾(保守)化が懸念されている欧米諸国における多文化共生に対する取り組み、シティズンシップ教育の動向などについても、情報を収集することで、アジアの動向をより相対的に把握し、客観的な分析・解釈を担保するよう努める。また、現状では、様々な情報・資料を収集することに重点を置いて研究活動を行ってきたが、その分析結果を各種学会ならびに学術誌等に公表し、それらに対するフィードバックを受けて、さらに幅広くより多くの資料を収集・分析できるよう、研究ならびに公表の準備を進める。
漢方薬(十全大補湯)の生体防御メカニズムに関する基礎研究

ウィルスを直接攻撃することを主眼に置く医療の限界が明らかになってきた現在、生物本来の生体防御機構を巧妙に利用していると思われる漢方方剤に対する期待は大きい。本研究ではウィルス感染防御作用を持つ十全大補湯についてIFNα産生シグナル系に着目し、活性成分と分子メカニズムを解明し、さらにインフルエンザウィルス感染モデルでIFNα産生を介し生体防御作用を発揮しうるかどうかを検証することを目的とする。本年度は十全大補湯を投与したマウスの各種臓器の遺伝子発現について、ジーンチップを用いてトランスクリプトーム解析を行い、ジーンチップで発現量に変化を認めたインターフェロン関連遺伝子について定量的PCRを実施した。即ち、十全大補湯を1g/kg body Weightずつ2週間投与後の7週令オスのIQIマウス(SPF)より摘出した大腸・小腸・脾臓よりRNAを調製し、ジーンチップ解析及び定量的PCRに供した。ジーンチップ解析の結果、大腸でIFNα関連遺伝子として知られるISGF3、IRF7、IFIT1のRNA発現量が増加し、I型IFNであるIFNα、IFNβは変化していなかった。また、小腸・脾臓ではこのような変化は認められなかった。これらの結果は定量的PCRによっても確認された。ISGF3およびIRF7はポジティブフィードバック機構を有しIFNαの素早い大量発現に関与していると考えられている。十全大補湯はI型IFNの発現量に影響を与えなかったことから直接的なIFNa誘導剤とは言えないが、その下流のシグナル伝達系のISGF3やIRF7を誘導することにより、病原体に侵されI型IFNのシグナル誘導を必要とした場合に素早く大量のIFNαを産生出来ると考えられた。以上のように、十全大補湯のウィルス感染に対する生体防御機構の1つとして、IFNα産生シグナルの予備的条件を整えていることが示唆された。