hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体液証明に利用するDNAアプタマーのスクリーニング法の確立と探索

1.研究目的核酸アプタマーは、in vitroでのスクリーニングが可能で、配列さえ決定すれば安価かつ容易に入手でき、幅広い検出系に利用可能であるなど、抗体に比べ様々な利点を有している。これらの利点は、主に抗体を使用して体液証明を行う法科学鑑定において利用価値が高いと考えられる。そこで本研究では、タバコの吸い殻など犯罪現場に遺留される機会が多く、DNA型が検出される確度が高いにもかかわらず、未だ証明に有効な抗体等が販売されていない唾液に注目し、唾液の証明に利用するDNAアプタマーの探索を行う。また、体液証明への利用を前提としたDNAアプタマーのスクリーニング法の確立も合わせて行う。2.研究方法血液、精液、尿、汗、膣液の上清タンパク及び唾液の指標であるHistatin5を担体に固定化し、24merのランダム配列の両端にプライマー結合配列を有するDNAライブラリーと結合、PCR増幅、精製を繰り返して、Histatin5結合性DNAアプタマーのスクリーニングを行った。なお、本研究は日本法科学技術学会倫理審査委員会の承認を得て実施した。3.研究成果各ラウンドのカウンターセレクションでは、DNAライブラリー量は減少し、Histatin5に結合するDNAライブラリーを回収、PCR増幅することができた。よって、唾液以外の体液への結合活性を有するDNAライブラリーを排除しながら、Histatin5のみに結合するDNAライブラリーが選抜されているものと考えられ、目的体液以外のカウンターセレクションを含むSELEX法を構築できた。今後は、ラウンド数を増やして更に選抜を行い、Histatin5結合性DNAアプタマーの配列を決定する予定である。
近世・近代の尼門跡を中心とした女性ネットワークの研究

本研究は、尼門跡の尼僧と周辺の公武女性たちが社会に積極的に関わる実態を明確にすることを目的に、1霊鑑寺新出文書調査、2尼寺文書研究会開催と慈受院蔵「総持院触留」講読、3近世・近代の尼門跡を中心とした女性ネットワークの研究、の3点から研究活動を進めた。研究期間内に、霊鑑寺文書調査を5回実施して新出文書660件を目録化、さらに尼寺文書研究会を30回開催して享保13年(1728)延享4年(1747)の「総持院触留」20冊を講読した。これら成果を纏める形で、論文2本、霊鑑寺文書目録、「総持院触留」史料集を収載した報告書を刊行、尼門跡寺院の社会的活動の支持層が庶民階層にまで広がることが明確となった。本研究の目的は、ジェンダー研究及び社会史・宗教史の重要な資料ともなる尼門跡寺院の資料調査・分析を通し、近世・近代の尼門跡寺院を中心とした女性ネットワークの実態を明確にすることである。平成25年度は、先ず霊鑑寺文書調査を2回(9月1517日及び2月911日)計6日間行った。同寺の新出文書の調査書約420点について作成を終え、データ入力を行った。新出の日記約30冊については、既出調査分と併せ、合計約260冊の整理をした。今回の文書調査においては、特に、霊鑑寺門跡第四世観山宗恭(17691821、閑院宮典仁親王王女)ならびに第五世法山宗諄(18161890、伏見宮貞敬親王王女)に係る文書類の存在が明らかになった。これまで行ってきた調査では当該期の文書の存在が判明していなかったが、この発見により同時期の日記と併せての研究が可能となる。また、和歌懐紙なども多く存在し、国文学の資料としても貴重なものとなる。また尼寺文書研究会を10回(4月27日・5月12日・6月30日・7月15日・8月24日・10月6日・11月17日・12月22日・1月26日・3月2日)開催した。慈受院蔵「総持院触留」は、朝廷・幕府から武家伝奏を通じて比丘尼御所に発給された触等を書き留めたものであり、尼門跡寺院では類例がない貴重な資料である。研究会では、この触留帳について享保13年(1728)から同21年までの8冊分の翻刻作業を終えた。当該期には、霊元天皇が亡くなった享保17年も含み、その際の朝廷からの指示及び比丘尼御所の応対が男系門跡寺院と変わらない点が触留帳の記事から確認できる。上記を踏まえた「近世・近代の尼門跡を中心とした女性ネットワーク」の個別研究に関しては、各自が研究を進めている。平成26年度は、霊鑑寺文書調査を2回(9月1416日及び2月1416日)計6日間行った。同寺の新出文書の調査書約300点について作成を終え、データ入力を行い、約1500コマ分の撮影を行った。今回の文書調査においては、特に、霊鑑寺門跡第四世観山宗恭(17691821、閑院宮典仁親王王女)ならびに第五世法山宗諄(18161890、伏見宮貞敬親王王女)に係る文書類の存在が明らかになっており、和歌懐紙なども多く存在することから、女性の手による国文学の資料としても貴重なものとなる。また本調査において、朱印状の存在も明らかとなっている。また尼寺文書研究会を10回(4月26日・5月25日・6月8日・7月21日・8月24日・10月11日・11月24日・12月23日・1月17日・3月22日)開催した。本年度研究会では、元文2年(1737)から寛保4年(1744)までの8冊分の翻刻作業を終えた。触留の内容の多くは町触とは異なるものであるが、中には手配書等、町触と同じものも見られるため、内容毎に触範囲が異なっていることが明らかとなる。平成27年度は、霊鑑寺文書調査を1回(9月2022日)計3日間行った。同寺の新出文書等の調査書約50点について作成を終え、データ入力を行い、約200コマ分の撮影を行った。これまで不明であった霊鑑寺門跡第四世観山宗恭(17691821、閑院宮典仁親王王女)

ならびに第五世法山宗(18161890、伏見宮貞敬親王王女)期を中心とする、霊鑑寺において新出と認められた全文書についての調査を完了し、調査データを整理、目録化して、これを掲載した報告書を刊行した。また尼寺文書研究会を10回(4月5日・5月4日・6月14日・7月25日・8月9日・10月11日・11月14日・12月13日・1月11日・2月6日)開催した。慈受院蔵「総持院触留」は、朝廷・幕府から武家伝奏を通じて比丘尼御所に発給された触等を書き留めたものであり、尼門跡寺院では類例がない貴重な資料である。同様の触は『妙法院日次記』にも確認できるが、同記を欠く年の触留が存ずる点でも貴重といえる。本年度研究会では、延享2年(1745)から延享4年(1747)までの4冊分の翻刻作業を終え、これまでに翻刻を終えていた分と合わせて20冊分の校正作業を行い、これを報告書に掲載した。上記を踏まえた「近世・近代の尼門跡を中心とした女性ネットワーク」の個別研究に関して、「比丘尼御所をとりまく女性たちー霊鑑寺宮宗諄の活動を中心にー」(青谷美羽)と「天明大火後の復興に関する一考察ー光照院と総持院の対比ー」(岸本香織)の二論考を報告書に掲載した。本研究は、尼門跡の尼僧と周辺の公武女性たちが社会に積極的に関わる実態を明確にすることを目的に、1霊鑑寺新出文書調査、2尼寺文書研究会開催と慈受院蔵「総持院触留」講読、3近世・近代の尼門跡を中心とした女性ネットワークの研究、の3点から研究活動を進めた。研究期間内に、霊鑑寺文書調査を5回実施して新出文書660件を目録化、さらに尼寺文書研究会を30回開催して享保13年(1728)延享4年(1747)の「総持院触留」20冊を講読した。これら成果を纏める形で、論文2本、霊鑑寺文書目録、「総持院触留」史料集を収載した報告書を刊行、尼門跡寺院の社会的活動の支持層が庶民階層にまで広がることが明確となった。霊鑑寺文書調査は、予想以上の新出文書点数の調査となっているが、平成26年度1年間で300点程の調査書を作成し、概ね予定通りの調査書作成ができた。文書の写真撮影も1500コマ以上の撮影を行い、進捗に問題はない。慈受院蔵「総持院触留帳」の翻刻については、予定通り1年間に8冊分の翻刻を行うことができ、順調に進んでいる。日本史霊鑑寺文書調査は平成27年度に3日間程度を1回予定している。残り数十点程の調査書を作成し、全文書の調査書作成を終了するとともに、入力したデータの確認作業を進め、目録作成を行う。文書の写真撮影についても、残りの文書(概算300コマ程)の撮影を行う。慈受院蔵「総持院触留」の翻刻については、予定通り平成27年度前半に4冊の翻刻を行い、平成27年度後半には編集作業を行い、報告書としてまとめる予定である。また「近世・近代の尼門跡を中心とした女性ネットワーク」に関する各自の研究課題は、個々に研究を深化し、報告書にまとめる予定である。霊鑑寺文書調査は、予想以上の新出文書点数を調査することとなり、文書の写真撮影は300コマ程度と多少滞ったが、調査書作成が1年間で400点余り進んだので、進捗に問題はない。本年度物品費について、デジカメ用バッテリーが購入予定額より若干低額で購入できたため、残額が生じた。前年度に引き続き、霊鑑寺文書調査は平成26年度及び27年度にそれぞれ3日間程度を2回予定している。1回に200点程の調査書を作成することで、全文書の調査書作成を終える予定である。文書の写真撮影についても、1回に400コマ程の撮影を進める予定であり、調査書作成が順調に進めば、撮影機材を増やして撮影することも考えている。慈受院蔵「総持院触留」の翻刻については、今後も予定通り平成26年度に8冊、平成27年度前半に4冊の翻刻を行い、平成27年度後半には編集作業を行い、報告書としてまとめる予定である。変更金額が極めて些少であるため、基本的に使用計画に変更はない。
自家脂肪幹細胞を用いた顎骨再生法の確立

本研究では、1ヒト脂肪幹細胞から骨芽細胞あるいは軟骨細胞への分化誘導に対する、化学的刺激および物理的刺激の有用性を証明した。2分化誘導した細胞をヌードマウスに移植し、周辺骨組織の反応、移植部における骨組織の形成過程を形態学的および分子細胞生物学的に明らかにした。3iPS細胞のように遺伝子導入は行っていないことから、化学的刺激や物理的刺激、およびその併用により間葉細胞を分化誘導することによって顎骨の再生医療に応用したこと、すなわち、脂肪幹細胞の分離が技術的に容易であることは、より臨床応用に近い形であると言えるので、有益な低侵襲医療が提供できる可能性を示唆している。顎堤の骨吸収や顎骨欠損に対する骨の再生医療は、歯科・口腔外科領域における重要な治療の一つである。従来、顎堤の形成あるいは顎骨の再建には遊離骨移植、あるいは海綿骨細片移植などによって行われてきた。これらの方法は有用性が高い反面、骨採取に伴う手術侵襲が大きいことから、今日では、より低侵襲で確実な骨の再生方法が望まれている。本研究は自家脂肪幹細胞を用いた骨再生法の確立を目的とする。すなわち、最小限の手術侵襲でより効果的な骨の再生方法を確立するために、口腔内より採取した頬脂肪体または腹部より吸引した体脂肪体より脂肪幹細胞を抽出し、骨芽細胞または軟骨細胞を分化誘導し、骨欠損部位に自家移植することによる骨の再生方法の確立を目標とする。この為の具体的な計画として1)ヒト脂肪幹細胞から骨芽細胞または軟骨細胞への分化誘導に対する化学的刺激、物理的刺激の有用性を証明し、分化した細胞の種類、分化の程度、石灰化形成能などに関与する分子、シグナル伝達経路を網羅的に解析する。2)分化誘導した細胞を実験動物の顎骨に移植し、周囲骨組織の反応、移植部における骨組織の形成過程などを形態学的および骨力学的に明らかにする。また、組織病理学的検索を加え、形成された骨組織の有用性に関する検討を行う。本研究により遺伝子導入はせず、化学的刺激や物理的刺激により細胞を分化誘導することによって顎骨の再生医療に応用したこと、脂肪幹細胞の分離が技術的に容易であることは、より臨床応用に近い形であるため、低侵襲医療が提供できる可能性が考えられる。顎骨の骨吸収や欠損に対する再生医療は、歯科・顎顔面口腔外科領域における重要な治療のひとつである。従来、顎堤の形成あるいは顎骨の再建には、遊離骨移植あるいは海綿骨細片移植などを用いて行われてきた。これらの方法は有用性が高い半面、骨採取に伴う手術侵襲が大きいことから、今日ではより低侵襲でかつより効率的な骨の再生方法が望まれている。そこで本研究計画では、自家脂肪幹細胞を用いた骨再生法の確立を目的とした。すなわち、最小限の手術信州でより効率的な再生方法を確立するために、ヒト口腔内から採取した今日脂肪体、あるいは腹部から吸引した体脂肪体より脂肪幹細胞を。分離・抽出し、これらを化学的刺激、機械的刺激、あるいは両者の併用により骨芽細胞および軟骨細胞に分化誘導し、骨欠損部位に自家移植ことによって、骨の再生方法の確立に向けての基礎的研究を行った。具体的には、1ヒト脂肪幹細胞から骨芽細胞あるいは軟骨細胞への分化誘導に対する、化学的刺激および物理的刺激の有用性を証明した。さらに、分化誘導した細胞の種類、石灰化形成能などに関与する分子生物学的機構や、シグナル伝達機構を具体的に解析した。また、2分化誘導した細胞をヌードマウスに移植し、周辺骨組織の反応、移植部における骨組織の形成過程を形態学的および分子細胞生物学的に明らかにした。さらには、組織病理学的検索により、形成された異所性骨・軟骨形成有用性に関しても検討を行った。さらに本研究においては、3iPS細胞のように遺伝子導入は行っていないことから、化学的刺激や物理的刺激、およびその併用により間葉細胞を分化誘導することによって顎骨の再生医療に応用したこと、すなわち、脂肪幹細胞の分離が技術的に容易であることは、より臨床応用に近い形であると言えるので、有益な低侵襲医療が提供できる可能性を示唆している。ヒトの体脂肪組織から、ASCsを抽出・培養した後、物理的刺激を加えて、骨芽細胞または軟骨細胞に分化誘導する検討を行った。具体的には、以下の研究を行った。(1)ヒトの体脂肪組織から、ASCsを抽出・培養した後、物理的刺激を加えて、骨芽細胞または軟骨細胞に分化誘導を検討した。美容形成外科領域で腹部脂肪吸引手術等で摘出され、破棄する予定の体脂肪組織を使用し、脂肪幹細胞を抽出した。SCsの抽出は共同研究者の美容形成外科医、福岡大太郎博士の診療室に完備されているMEDKANFillerGellerLIPOMAX-SCにて調整した。

その後、当科がこれまでにBMPやデキサメタゾンなどの化学物質を使用して誘導成功したものに加えて、低酸素培養器にて低酸素(15%)状態に培養ASCsを暴露、骨芽細胞や軟骨細胞に分化誘導するか検討した。また、低酸素暴露での分化確認は特異的遺伝子(II型コラーゲン、アグリカン, RUNX2、osteocalcin、Osterix等)の発現の有無をreal-time PCR、もしくはwestern blotなどで確認し、分化誘導した細胞の種類を特定した。一定期間培養後形成されたペレットを取り出し,前述の遺伝子のPCRに加え、グリコサミノグリカン(GAG)量およびDNA量の測定を行う。GAG量の測定はジメチレンブルー(DMB)法でおこない, DNA量の測定にはHoechst 33258dye法を用いた。(2)分化誘導した細胞の石灰化能や骨形成能を検討した。物理的刺激で分化誘導した細胞の分化状態をさらに確認するため通法に従って、アルカリファスファターゼ活性やリン酸カルシウム結晶の沈殿を評価・定量する。以下は当科で化学的刺激で分化誘導したASCsのデータおよび写真である。本研究の重要な点は遺伝子導入はせず、化学的刺激や物理的刺激により脂肪幹細胞を骨、軟骨に分化誘導することによって顎骨の再生医療に応用することである。低酸素暴露や薬剤誘導による効率的な分化誘導はより臨床応用に近い形であり、低侵襲医療が提供できる可能性が高まっている。美容形成外科領域で腹部脂肪吸引手術等で摘出され、破棄する予定の体脂肪組織を使用し、脂肪幹細胞を抽出する。ASCsの抽出は基本的には過去の報告に従って行うが(Am J Physiol Renal Physiol 289:F31-F42,2005)、共同研究者の美容形成外科医、福岡大太郎博士の診療室に完備されているMEDKAN社FillerGeller LIPOMAX-SCにて調整した。その後、当科がこれまでにBMPやデキサメタゾンなどの化学物質を使用して誘導成功したものに加えて、低酸素培養器BL-40M(BIO-LABO,Tokyo)にて低酸素状態に培養ASCsを暴露、骨芽細胞や軟骨細胞に分化誘導するか検討中である。骨再生における分化誘導した細胞の有用性に関する検討で実際に分化誘導した細胞を実験動物(ヌードマウス)に移植し再生した骨、軟骨の性状評価を検討する。免疫組織学的解析およびマイクロCT等で骨構造解析を行う。最終的には再生骨等を骨構造、密度、強度測定まで行い、評価する。GAG量の測定はジメチレンブルー(DMB)法でおこない, DNA量の測定にはHoechst 33258dye法を用いた.GAGの産生量は細胞数の増加を考慮してGAG/DNAで示す予定である。すなわち、物理的刺激で分化誘導した細胞の分化状態をさらに確認するため通法に従って、アルカリファスファターゼ活性やリン酸カルシウム結晶の沈殿を評価・定量する。骨再生における分化誘導した細胞の有用性に関する検討で実際に分化誘導した細胞を実験動物(ヌードマウス)に移植し再生した骨、軟骨の性状評価を検討するため、実験動物の飼育にかかる経費が必要である。免疫組織学的解析が主となるので病理組織切片作成、抗体などにかかる経費が必要となる。
深層における海水特性の分布とそれに及ぼす海底地形の影響

本研究は海山や海堆のような比較的小規模な海底地形変化が深層水の分布にどのように影響するかを調べることが目的である。日本海中央部の大和堆及び西部の隠岐海盆をモデル海域とし、1988年7月、神鷹丸に依る調査を実施した。解析の結果、随所に海底地形の影響と考えられる分布が認められた。大和堆周辺では、ポテンシャル水温1°C以下の等温線が浅瀬に向って傾斜し、堆に沿う海水の運動が示唆された。等温線の傾斜から堆を石に見て流れる幅1020マイルの深層流と推定される。この深層流は堆に捕捉された境界流として振舞うと考えられ、日本海全域の深層流の挙動と深く関わっていると推測される。又、大和堆と北大和堆の間の小規模な海盆では、ポテンシャル水温の等値線は海底の起伏に沿い凹状の分布が見つけられた。能登半島から大和堆を結ぶ観測断面で300m以浅ではポテンシャル水温の等値線が日本に向って下降しているのに対し、300m以深では逆に上昇していた。これは日本側での深層水の湧昇をうかがわせる。隠岐海盆では、暖水塊が海盆に捕捉されるように存在することが確認され、暖水塊と傾斜する海底の間を深層水が上昇してくることが判った。この深層水は山陰沖の水深200m付近まで湧昇していた。1988年度の研究は海洋現場での観側とその解析を中心に進めてきた。1989年は研究をさらに発展させるため、次の二点に焦点を合わせる。(1)大和堆周辺を中心とした、さらに詳細な観測を実施する。水温・塩分の他に、本年度観測できなかった溶存酸素・シリカを測定し、本年度の結果を実証する。(2)日本海の数値モデルを用いた研究も進めているが、テストランは終ったので、日本海の深層水の循環についての海底地形の役割を実験により明らかにしてゆく。
ラット青斑核のセロトニン生合成に関するハイブリダイゼ-ション組織化学的研究

LC内在性の神経細胞分5ーHT合成能は現在のin situ hybridizationの結果のみならず免疫細胞化学的実験の所見からも強く支持される。即ち、Zamboni's固定のcrycostat(6μm)の交互連続切片のセットを、それぞれ5ーHT抗体又は、チロシン水酸化酵素(TH)抗体を一次抗体としてPAP法で(Sternberger,'86)で免疫染色し、又、5枚毎にcersyl violet染色して神経解剖学的にも対比検討した。5ーHT免疫反応性は、術前にpargylineと5ーhydroxytryptophan(5ーHTP)を腹腔内投与すると多数のLC細胞に検出されたが、その分布において、TH免疫反応性のLC細胞と完全に一致した。交互連続切片の免疫染色による対比で、神経伝達物質5ーHTとNAの共存が、ラットのLC神経細胞に強く示唆された。(1)ことに5ーHTの合成酵素TPH mRNAの脳内の存在証明の報告はまだ乏しく、5ーHT合成能は松果体、縫線核や最後野(AghajanianとGallager,'75;ChanーPalay,'76;Nishida et al.'85)だけにこれまで限定されてきた。更に、(2)NAと5ーHTの共存はSteinbusch('84)以来、まだ報告されていないLCの知見である。なお、LCの腹内側端に近いところまれに少数の5ーHT細胞がありTPH mRNAを示す表現見は、これらの細胞が背側縫線形に由来するとの従来の仮説(SladekとWalker,'77)を支持している。
メキシコ, カリフォルニア半島の沙漠における野菜の生産性向上に関する基礎的研究

昭和60, 62年度科学研究費(海外学術研究)によりメキシコ国カリフォルニア半島の沙漠に滞在し,現地から種々な情報,資料の収集,さらに現地における野菜,果樹栽培の実体調査をもとに栽培作物の栽培暦から生態型の分類も行った.一方,現地圃場から船便にて輸送された砂を使用して,かんがい水と土壌中に多量に含まれる無機塩類の集積とかん水による肥料の流亡を避けるため,種々の塩分濃度のかんがい水のかん水法,かん水量,頻度,土質,緩構効性料,有機物の投入量などの検討を種々の葉菜類を供試して行った.鳥取大砂丘研内のアリドトロン(人工沙漠装置)を用いて,高温,乾燥条件下での光合成,蒸散速度の測定を行い,作物の気孔拡散伝導度,葉内細胞間隙のCo_2濃度等の算出により,日本産,メキシコ産の作物,特にマメ類を中心にした比較検討を行い,耐乾性機構の相異点を見出そうとした.また,蒸散量の測定はかんがい水の節約,特に節水栽培基準の確立に対する基礎資料として集積された.節水栽培法として,砂栽培ベッドによるメロン栽培法の確立と,メキシコ沙漠への実用的応用手法の検討を行った.さらに,高分子吸水性樹脂の砂との混合使用による超水節約農法の確立を,種々の葉菜類の使用によって可能とした.昭和60, 62年度科学研究費(海外学術研究)によりメキシコ国カリフォルニア半島の沙漠に滞在し,現地から種々な情報,資料の収集,さらに現地における野菜,果樹栽培の実体調査をもとに栽培作物の栽培暦から生態型の分類も行った.一方,現地圃場から船便にて輸送された砂を使用して,かんがい水と土壌中に多量に含まれる無機塩類の集積とかん水による肥料の流亡を避けるため,種々の塩分濃度のかんがい水のかん水法,かん水量,頻度,土質,緩構効性料,有機物の投入量などの検討を種々の葉菜類を供試して行った.鳥取大砂丘研内のアリドトロン(人工沙漠装置)を用いて,高温,乾燥条件下での光合成,蒸散速度の測定を行い,作物の気孔拡散伝導度,葉内細胞間隙のCo_2濃度等の算出により,日本産,メキシコ産の作物,特にマメ類を中心にした比較検討を行い,耐乾性機構の相異点を見出そうとした.また,蒸散量の測定はかんがい水の節約,特に節水栽培基準の確立に対する基礎資料として集積された.節水栽培法として,砂栽培ベッドによるメロン栽培法の確立と,メキシコ沙漠への実用的応用手法の検討を行った.さらに,高分子吸水性樹脂の砂との混合使用による超水節約農法の確立を,種々の葉菜類の使用によって可能とした.高温乾燥条件下での光合成と蒸散速度を測定し、水利用効率を求めた。測定は人工照明型グロースキャビネット内に温湿度制御可能な同化箱を導入した二重チャンバー方式で行った。そして4つの環境条件として30°C(25%と70%)と20°C(40%と70%)を設定し、それぞれに対して光照度を暗黒から60Klxまで段階的に高めた。さらに15°Cから5°C毎に35°Cまでの5段階の気温に対して光照度を33Klx一定とし、湿度を70%と50%の2段階とした。供試材料はモロヘイヤ,グアル,インゲンマメ,リョクトウを用いた。その結果、60Klx下における最高の光合成速度はモロヘイヤは20°C70%で30mg/【dm^2】・h、グアルは30°C70%、30°C25%および20°C70%はともに45mg/【dm^2】・hとなり、また、インゲンマメはメキシコ産,クロキヌガサ,ウズラの3系統を供試したが、メキシコ産が30°C25%で43mg/【dm^2】・h、クロキヌガサが30°C70%と20°C70%で47mg/【dm^2】・h、ウズラが30°C70%で34mg/【dm^2】・h、そしてリョクトウが30°C70%で48mg/【dm^2】・hとなった。メキシコから搬入した砂と鳥取砂丘砂の生産性の比較試験ではレタス,メロンを供試したが、メキシコ砂の方が若干劣った。これはメキシコ砂は塩分を含み、また粒径が小さく根群に対して酸素供給量が少なかったことに基づくと考えられる。
中国の経常収支黒字と所得格差：貿易財・非貿易財モデルによる理論分析

2000年代前半の世界的な経常収支不均衡の拡大が200709年の世界金融危機の遠因になったという問題意識に立って、同時期における中国の経常収支黒字急拡大の要因を、高度経済成長との因果性に留意しつつ探究した。そして中国の黒字拡大要因として三つの仮説を得た。すなわち、(1)先進国に比べて低い一人当たり所得水準からの高度経済成長が高い家計貯蓄率を生んだこと、(2)対外純資産対GDP比が低水準であったこと、(3)国内銀行貸出の成長率が低かったことの三つである。本研究の目的は、2部門開放マクロ経済モデルを用いて、中国の経常収支黒字拡大と所得格差拡大の同時発生メカニズムを解明することである。そのためには、まず1部門モデルで描写できるメカニズムを明らかにし、それとの比較で、2部門モデルで初めて描写できるメカニズムを明らかにする必要がある。既に、1部門モデルを用いて、「低所得水準からの高度経済成長」が中国の経常黒字拡大要因となりうることを解明した。平成25年度は、実証面に研究の比重を移し、世界金融危機後の中国の経常収支黒字の急減の原因を探ることで、危機前の黒字拡大要因に関する示唆を得ることに務めた。その結果、危機後の中国の黒字急減が危機前の国内信用成長の低迷と相関している可能性を発見した。まず2008年以前5年間と2009年以後4年間の経常収支/GDP比率の比較から、経常収支が世界金融危機を境に、赤字から反転した国、黒字から反転した国、それ以外の3グループに分類した。次に2008年以前の経常赤字国グループと経常黒字国グループそれぞれについて、世界金融危機を境に経常収支が反転した国を1と反転しなかった国を0として、トービット・モデルを推計した。そして、2008年以前5年間の国内銀行信用/GDPの伸び率が経常収支の反転の発生確率に統計的に有意な影響を持つという結果を得た。銀行信用の伸び率が高かった経常赤字国ほど、また逆に銀行信用の伸び率の低かった経常黒字国ほど、経常収支が反転する傾向にあった。この結果は、所得格差の拡大が国内投資需要の低迷を招き、国内投資需要の低迷が国内資金需要の停滞から国内信用成長の低迷を招く、という因果関係が中国経済において作用していた可能性を示唆している。そのためには、まず1部門モデルで描写できるメカニズムを明らかにし、それとの比較で2部門モデルを用いないと描写できないメカニズムを明らかにする必要がある。平成24年度には、1部門モデルを用いて、「低所得水準からの高度経済成長」が中国の経常黒字拡大要因となりうることを明らかにした。第一に、二国間の経済成長率格差と経常収支の関係を二期間モデルで再検討し、「期待成長率の高い国ほど資本が流入し、経常収支赤字になる」とする仮説が成り立つには、消費関数が限界効用の消費弾力性一定という性質を満たす必要があることを証明した。限界効用の消費弾力性が消費量に対して逓増的ないし逓減的な消費関数の場合、当該国の経済発展度も上の仮説の成否を左右する要因となる。なかでも消費水準が高いほど限界効用の減少率が早まるケースでは、経済発展度が低くかつ期待成長率の高い国ほど経常収支黒字を生むという結果を得た。この関係は中国の所得水準、期待経済成長率および経常収支三者の動向と整合的である。次に、効用関数が限界効用の消費弾力性一定という性質をもつ場合には、初期対外純資産が大きいほど経常収支赤字が大きくなる、ないし黒字が小さくなることを明らかにした。なぜなら初期対外純資産の増加は現在と将来の両方における所得上昇を意味するため、当該国の将来消費の限界効用が相対的に低下するからである。この結果は経常収支の中期変動要因を分析した既存実証結果と正反対であり、既存研究では時間選好率など他の有効な説明変数が見落とされていた可能性を示唆している。また、中国の対外純資産の蓄積がさらなる経常黒字を作り出す、というメカニズムは必ずしも存在しない可能性も示している。すでに1部門モデルを用いて、「低所得水準からの高度経済成長」が中国の経常黒字拡大要因となる可能性を明らかにした。この経済成長率が相対的に高い発展途上国が経常黒字を計上する現象は、先行研究において「Lucas Puzzle」や「Allocation Puzzle」と呼ばれる現象と重なる。Lucas Puzzleとは、相対的に資本の限界生産性の低い先進国から資本の限界生産性の高き発展途上国への資金の流れが非常に少ないという観察事実のことであり、Allocation Puzzleとは、同じ発展途上国の中でも資本の限界生産性が相対的に高い国ほど資本輸出(経常収支黒字)国となっているという観察事実を指す。そこで、上記の1部門モデルで導いた理論仮説の実証に向けて、Lucas Puzzle及びAllocation Puzzleに関する先行研究のサーベイと予備的な実証分析を行った。

また、世界金融危機後の中国の経常収支黒字の急減の原因を探ることで、危機前の黒字拡大要因に関する示唆を得ることに努めた結果、世界金融危機後の中国の経常黒字急減が危機前の国内信用成長の低迷と相関している可能性が明らかとなった。この結果より、所得格差の拡大が国内投資需要と低迷を招き、国内投資需要の低迷が国内資金需要の停滞から国内信用成長の低迷を招く、という因果関係が中国経済において作用していた可能性が示唆されるため、今後のモデル分析においては所得格差拡大と投資需要の逆相関関係を仮定すべきと考えられる。最終年度には、2000年代の中国の経常収支黒字拡大の裏側で起こっていたグローバル流動性の拡大についてその特徴を整理し,論文「グローバル流動性とマクロプルーデンス政策」『社会科学』45巻4号として発表した。グローバル流動性とは「国際金融市場における資金調達のしやすさ」を指す新しい用語であり,200709年世界金融危機の一因はグローバル流動性の過剰な高まりにあったと理解できる。同論文では,まず多義的なグローバル流動性という概念を整理する5つの視座ー民間か公的か,金融部門向けか非金融部門向けか,先進国間か先進国-新興国間か,国境を越える貸付か外貨建て国内貸付か,銀行内貸付か銀行間貸付かーを提示した。そして,世界金融危機に至る局面では金融部門流動性,先進国間流動性の二面におけるグローバル流動性の膨張が重要であったこと,危機後は先進国間流動性に代わって新興国向けグローバル流動性の動向が重要になっていることを明らかにした。さらに危機後に改定施行された国際銀行規制バーゼルIIIは,危機後に拡大している新興国向けグローバル流動性の過剰な膨張・収縮の抑止には不十分である可能性を論じた。研究期間全体を通じて,理論・実証の両面から,2000年代前半の中国の経常収支黒字急拡大の要因を検討してきた。その成果として,中国の経常黒字急拡大の要因として新たに三つの仮説を提示したことが挙げられる。すなわち,(1)低い一人当たり所得水準からの高度経済成長ゆえに家計貯蓄率が高かったこと,(2)対GDP比で見た対外純資産が低位であったこと,(3)国内銀行貸出の対GDP比成長率が低かったことの3要因である。2000年代前半の世界的な経常収支不均衡の拡大が200709年の世界金融危機の遠因になったという問題意識に立って、同時期における中国の経常収支黒字急拡大の要因を、高度経済成長との因果性に留意しつつ探究した。そして中国の黒字拡大要因として三つの仮説を得た。すなわち、(1)先進国に比べて低い一人当たり所得水準からの高度経済成長が高い家計貯蓄率を生んだこと、(2)対外純資産対GDP比が低水準であったこと、(3)国内銀行貸出の成長率が低かったことの三つである。「研究の目的」に掲げた「貿易財・非貿易財部門からなる2部門開放マクロ経済モデルを構築し、貿易財部門に偏った需要・生産性ショックが部門間所得格差を通じて経常黒字拡大を生む可能性を明らかにする」点については、近く完了見込みである。当初の予定と比べると、進捗度は少し遅れている。だが、それは、2部門経済モデル構築の過程で生まれた疑問点解消のために時間を割いたためであり、研究遂行上不可欠な回り道であったと考える。
相対論的磁気リコネクションによる高エネルギー粒子加速の研究

昨年度に引き続いて、宇宙空間の相対論的電子・陽電子プラズマ内でのプラズマシート構造に注目し、系の線形・非線形発展とそれに伴う粒子加速を研究している。このようなプラズマシートでは、1)相対論的磁気リコネクションに伴って強い粒子加速が生じること、そして、2)リコネクションと直交する二次元平面で相対論的ドリフトキンク不安定が磁場を速く拡散すること、が申請者らの研究で明らかになっていた。1)2)の両過程について、2次元粒子シミュレーションや相対論的二流体理論を用いて成長率を見積もった結果、プラズマ温度が相対論的な状況(T>>mc^2)ではドリフトキンク不安定がリコネクションより速く成長する傾向が明らかになった。そして、3次元の大規模粒子シミュレーションを行った結果、この予想の通り、相対論的ドリフトキンク不安定が卓越して磁場を散逸してしまうことが確認された。ところで、宇宙空間では、磁場は常に反平行になっているわけではない。そこで、ガイド磁場という一様磁場成分を加えたプラズマシートを想定して、3次元の粒子シミュレーションを行った。その結果、ガイド磁場の張力でドリフトキンク不安定が安定化され、代わりに相対論的ドリフトキンク=テアリングモード(仮称)という斜め方向の不安定モードが生じることがわかった。また、プラズマシートでは向きの違う2つの相対論的ドリフトキンク=テアリング波が成長し、両者が干渉しあう点においてプラズマシートが薄くなって磁気リコネクションが発生し、強い粒子加速が生じることも明らかになった。これは「3次元系ではドリフトキンク不安定が卓越する」という理解を覆すとともに、磁気リコネクションの励起機構としても新しい発見である。相対論的磁気リコネクションと相対論的ドリフトキンク不安定という2つの現象に注目して、電子・陽電子プラズマシートの3次元の不安定構造と粒子加速プロセスを計算機シミュレーションで調べている。相対論的ドリフトキンク不安定については、成長率などの理論計算を終え、成果の一部を論文にまとめ投稿した(投稿中)。また、T>>mc^2となるような超相対論的な条件では、リコネクション及びドリフトキンク不安定の性質は基本的に変わらないことが確認できている。これらの温度領域では、エネルギーを得たプラズマ粒子の質量が増えて自分自身の慣性スケールを延ばす、という過程が共通に成り立っているからである。3次元プラズマシート問題については、シミュレーションコードを完成し、名古屋大学のスーパーコンピューターを用いて、随時、数値計算を進めている。これまでのところ、プラズマシートの厚さが一定以上の場合では成長率が速い2次元ドリフトキンク不安定が卓越し、結果的に磁場を拡散してしまうことがわかっている。この結果は、リコネクション+αの加速過程によってより高エネルギーの粒子を生成する、という期待には反するものである。しかし、3次元プラズマシート構造の大局的な進化がドリフトキンク不安定による2次元的な磁場拡散で説明できている、という結果は、かに星雲問題などを解くにあたって、拡散過程を簡略化したパルサー風モデルを用いて良いことを示している。
トポス理論を用いた量子情報における因果律の解析

27年度の結果により、古典確率論における共通原因原理を分布モナドにより再定式化できることが分かっていた。28年度には、分布モナドの代わりにフォック空間モナドを用いることにより、共通原因原理を量子系に拡張した。フェルミ粒子系を表すフォック空間モナドを用いて共通原因原理を定式化した場合、ビームスプリッティングによって作成された多体状態のみが共通原因を持つと判断されることを示した。またフォック空間モナドの解析と、トポス量子論における付値モナドの解析で得られたpositive over pure tensor(POPT)状態に対する洞察を組み合わせ、「ユニタリ複素共役化」と呼ばれる量子アルゴリズムを考案した。ユニタリ変換1回をサブルーチンとして、そのユニタリ変換の複素共役を実装する量子計算機は、POPT状態が通常の量子状態ではないことと同じ理由で、実装可能ではない。しかしフェルミ粒子系における粒子-空孔の交換をシミュレートするアルゴリズムによって、サブルーチンのユニタリ変換が有限複数回与えられた場合に、その複素共役を1回実装できることを示した。このユニタリ複素共役化アルゴリズムはコンカレンスなど特定の量子縺れ測度の計算に応用できる。量子状態の複素共役を得るには、その量子状態の複製が無限個必要なので、量子状態とその変換を入出力として扱う関数型の量子計算において、複素共役化は高階の変換が低階と比べて簡単になる重要な例である。先行研究において、サブルーチンのユニタリ変換を量子計算の実装前に使用しなければいけない場合、ユニタリ複素共役化が不可能であることが示されている。報告者のアルゴリズムはサブルーチンの前後で量子計算を行っており、本研究により、サブルーチンと量子計算の因果的順序が量子情報処理に大きな影響を与えることを明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。古典確率分布の相関を特徴づける共通原因原理の量子論への一般化は、これまで量子論理に基づいて定式化されていた。古典確率分布を一般化して量子状態を表示するトポス量子論を用いれば、より直接的な共通原因原理の一般化が得られると予想される。本研究はトポス量子論の共通原因原理が量子情報処理に与える限界を明らかにすることで、これまで基礎研究の段階にあったトポス量子論の応用可能性を探ることを目的とする。平成27年度には、付値モナドのクライスリ射を用いることによりトポス量子論における共通原因原理を定式化し、どのような量子状態が共通原因を持つか解析した。共通原因原理を定式化するには古典条件付き確率を一般化する必要がある。条件付き確率は分布モナドのクライスリ射で表されるため、古典確率論における共通原因原理を分布モナドによって再定式化し、分布モナドを付値モナドに交換することによって、トポス量子論における共通原因原理を定式化した。定式化した共通原因原理と量子多体相関との関係を調べるため、多体量子状態が持つモノガミーについて解析を行った。報告者はトポス量子論における多体状態を定義し、それが量子状態よりも広いクラスのpositive overpure tensorと呼ばれる状態と対応し、量子状態と同様モノガミーの性質を持つことを示した。モノガミーについての圏論的な解析から、報告者の定式化した共通原因原理を用いると、非局所的量子相関に限らず少しでも相関を持つ多体状態は共通原因を持たないと見なされてしまうことを示した。この結果は付値モナドとモノガミーの相性の悪さを示唆しており、トポス量子論の発展に対する一つの問題点を明らかにした。モノガミーとの不親和を回避しながら共通原因原理を定式化するには、付値モナドの代わりにフォック空間モナドを用いるなどの解決策が考えられる。当初の計画通りトポス量子論における共通原因原理を定式化し、さらに非局所的量子相関と共通原因原理の関係も明らかにした。しかし得られた結果から量子モノガミーと付値モナドの相性の悪さが明らかになったため、翌年度に局所場の量子論における共通原因原理の解析を始める前に、付値モナド以外を用いて共通原因原理を再定式化する必要が生じ、やや遅れている。

量子状態の複素共役を得るには、その量子状態の複製が無限個必要なので、量子状態とその変換を入出力として扱う関数型の量子計算において、複素共役化は高階の変換が低階と比べて簡単になる重要な例である。先行研究において、サブルーチンのユニタリ変換を量子計算の実装前に使用しなければいけない場合、ユニタリ複素共役化が不可能であることが示されている。報告者のアルゴリズムはサブルーチンの前後で量子計算を行っており、本研究により、サブルーチンと量子計算の因果的順序が量子情報処理に大きな影響を与えることを明らかにした。当初の計画では、続けて局所場の量子論における共通原因原理の解析に着手する予定であった。しかしその前に、量子モノガミーとの不親和性を回避するため、また場の量子論への適用可能性を高めるために、同種粒子系を記述するフォック空間モナドを用いることで共通原因原理の再定式化を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
時計遺伝子を基盤にした細胞動態の日周リズムの成因解明と診断法の開発

本研究では、時計遺伝子を基盤にした細胞動態の日周リズムの成因解明と診断法を開発することを目的とし、以下の実験を行った。腫瘍細胞および正常骨髄細胞を対象として細胞動態の日周リズムの成因を時計遺伝子、周期的に変動する遺伝子群やステロイドの日周リズムの側面から検討し、生体リズムマーカーとしての可能性を探索した。自由摂食摂水・明暗周期(明期:0700-1900)条件下で飼育した腫瘍細胞移植マウスを対象に0900、1300、1700、2100、0100、0500の6時点に組織および血液を採取し、時計遺伝子など周期的に変動する遺伝子を測定した。また生理的パラメーターを測定し、細胞動態の日周リズムを規定する因子を上記パラメーターの中から抽出した。次にこれらの実験から抽出された細胞動態の日周リズムを規定する因子がリズムマーカーとして妥当であるか否かを評価した。すなわち、抽出された因子が生体内環境を操作することにより、如何に変容するかを検討した。生体内環境の操作方法として、時間制限摂食を使用した。摂食条件としては、1日をとおして自由に摂食可能な群(自由摂食群;主として暗期に摂食する)、1日の中で特定の時間(0900-1700)にのみ摂食可能な群(明期時間制限摂食群)の2条件を設定した。腫瘍細胞および正常細胞におけるインターフェロンレセプター遺伝子発現およびDPD発現の日周リズムの成因として時計遺伝子やグルココルチコイドのリズムが関与していることが明らかとなり、ルシフェラーゼアッセイの結果とも一致した。塩酸イリノテカンの抗腫瘍効果も細胞動態の日周リズムと関連して変化することが明らかとなった。摂食条件を繰り返し操作することにより、グルココルチコイドや時計遺伝子の日周リズムの位相は約12時間シフトした。それと関連して細胞動態、レセプターや標的酵素の日周リズムもシフトした。以上の結果から、時計遺伝子やステロイドなどの生体リズムマーカーをモニタリングすることにより薬物治療の個別化に貢献できると思われる。今後、これらの機構を分子生物学的に解明していく予定である。
感覚神経‐筋サテライト細胞という新規臓器連関が担う骨格筋恒常性維持機構の解明

本研究では、感覚神経による骨格筋の恒常性維持機構を解明するために、特に筋サテライト細胞とネットワークに着目し検討を行った。1.感覚神経は筋サテライト細胞の増殖・分化を誘導する骨格筋の恒常性には骨格筋幹細胞である筋サテライト細胞が重要な役割を担っている。本研究ではまず、メカニカルストレスによる筋サテライト細胞の反応を検討するために、尾懸垂モデルにおいてカルディオトキシン(CTX)による筋再生を評価した。その結果、後肢免荷により骨格筋再生は顕著に抑制された。これは、筋サテライト細胞の活性化には重力刺激が必須であることを示唆している。後肢免荷では、早期に感覚神経の有意な低下が生じ、これは筋サテライト細胞の減少に先んじて生じることが示された。興味深いことに、感覚神経の減少と同時期に血管系が減少していることも明らかとなった。加えて、感覚神経障害マウスでは、筋再生時の筋サテライト細胞数が減少し、筋再生が顕著に抑制された。これらの結果は、生体において、感覚神経と血管系がネットワークを形成し、筋サテライト細胞の増殖、分化を制御していることを強く示している。2.感覚神経は骨格筋の筋線維変化を制御する申請者らは、本研究において新たな感覚神経障害モデルを樹立した。本モデルでは、微小重力下と同様に、抗重力筋おいて骨格筋線維が速筋化することを見出した。このことは、感覚神経が筋線維の恒常性に重要であることが示され、本モデルマウスを詳細に解析することで未だ明らかでない筋線維変化のメカニズム解明に大いに貢献すると思われる。興味深いことに、本モデルマウスでは、骨格筋における血管系の発現が低下することも認められた。29年度が最終年度であるため、記入しない。宇宙長期滞在および寝たきり状態において筋肉の萎縮は極めて重要な問題であるが、そのメカニズムは未だ多くが謎に包まれている。加えて、骨格筋が重力を感知するメカニズムに関しては、全く明らかとなっていない。そこで、本研究では、感覚神経系に着目し、感覚神経系による骨格筋の恒常性維持機構の解明および、重力感知メカニズムの解明を目指す。骨格筋における感覚神経の機能を解明するために、まず感覚神経系の活性を調整する方法の検討をおこなった。カプサイシンの投与により、感覚神経系は傷害され一方MgCl2の投与により感覚神経が活性化されることを明らかとした。骨格筋における感覚神経の3次元的な組織配列を理解するために、透明化技術の改良を行い、レポーターマウスを用いて各筋肉における感覚神経の可視化に成功した。骨格筋サテライト細胞は、筋再生において重要な細胞群であるが、微小重力環境では、サテライト細胞が存在するにも関わらず筋肉の萎縮が進行する。そこで尾懸垂モデルにおいて、骨格筋のPax7発現を検討すると有意な低下が認められた。同時に、骨格筋における感覚神経系のマーカー発現を検討した結果、尾懸垂により有意に発現が低下していた。加えて尾懸垂モデル対し、CTXを投与すると、筋再生の著しい遅延が認められた。このことは、骨格筋サテライト細胞は、感覚神経系による制御を受け、筋再生を調節している可能性が考えられる。現在詳細なメカニズムの検討中である。平成28年度の研究を継続して実施するとともに、新たに以下の項目に関して検討を実施する。1.感覚神経活性が骨格筋再生におよぼす影響2.透明化技術を用いた神経ー血管系の3次元的組織構造解析3.メカニカルストレスの変化が筋サテライト細胞活性におよぼす影響4.骨格筋感覚神経によるメカニカルストレス受容機構の解明29年度が最終年度であるため、記入しない。
"慢性疲労児"の学校適応とケアに関する研究

本研究によって最終年度までに得られた成果は、以下の2点にまとめられる。(1)まず、児童の慢性的な疲労についての予備的調査を行い、その結果から「学童用疲労チェックリスト」を作成した。このチェックリストを用レ)、仙台市、青森県階上町、新潟県新潟市、同両津市、横浜市、愛媛県越智郡の小学校児童およそ9,000名を対象に、児童の疲労の状態、およびその規定要因について分析した。児童の疲労の状態は、一般的な傾向とレて高学年になるに従い増加することが分かった。また、性差はあまり明確ではないが、高学年女児に疲労が多い傾向が見られた。さらに、児童の疲労の問題に地域的な違いのあることが示唆された口児童の疲労レ易さが不登校などの問題につながるかどうかについて調べたが、これには都市化など地域の特性もからんでくることが示された。児童の疲労感を規定する要因について、仙台市及び青森県のデータを基に共分散構造分析を用いて検討レた結果から、主要な疲労の規定要因は生活の規則性(生活リズム、食事、睡眠等)と余暇活動(クラブ活動、習い事等)の2つであり、特に前者の意義の大きいこと、またこの疲労感が学校の欠席につながっていることも明らかにされた(2)疲労が蓄積しやすい児童は、生理的機能の面においても活動性が低く、それは自律神経系の活動性に反映されると考えられる。それ故、認知的及び運動課題負荷と皮膚温の変化との関連について分析した。仙台市立の2つの小学校の4,6年次の児童20名を対象に、課題負荷前後の皮唐温の変化をサーモグラフィーによって測定した。認知課題は連続遂行課題(CPT)及びウイスコンシンカード分類課題であり、運動課題は10m歩行及び踏み台昇降であった。分析の結果から、自律神経系が賦活されにくい児童ほど疲労感が強レ順向にあることが示唆された。1)学童の慢性的な疲労についての予備調査の結果を詳細に分析した結果、このような児童に出会った経験のある教師は、調査した15校、34名の教師のうち、およそその半数(52.8%)であった。これらの教師の72%は者は、このような児童はクラスに12名いると答えている。学年については、5、6年生に多いとの回答が最も多く、また、ほとんどの者が、このような児童が最近増えているように思うと述べていた。2)予備調査の結果をふまえ、児童用の疲労チェックリスト、「子どもの疲労についての調査」質問紙を作成した。質問項目の選定には、各種疲労チェックリストを参考とした。この質問紙は、子どもの毎日の生活に関する質問(11項目)と、疲れやすさについての質問(24項目)の、おおきく2つの部分から成り立っている。この質問紙を用い、仙台市内の12小学校(7,072名)と青森県三戸郡階上町の8小学校(1,115名)の1年から6年生までの児童、合計8,187名を対象に調査を行った。質問紙の回収率は、92.9%であった。これらの資料の分析は、現在行っている横浜市緑区と新潟県佐渡での調査と併せて、次年度にかけて行われる。3)「疲れやすさ」と「疲労の回復」を精神生理学的側面から評価するために2種類の課題の前後で手掌及び顔面の皮膚温分布がどのように変化し回復するかを、大学生を被験者として予備的に検討した。

その結果、精神的負荷を伴う課題(CRT上に連続提示される刺激の中から標的刺激を検出する)と運動負荷のみの課題(握力計の反復操作)では違いがみられ、さらに主観的疲労度との関係が示唆された。次年度は、この実験パラダイムを児童に適用し詳しく分析する予定である。平成7年度に行った研究の概要ならびに得られた知見は以下の通りである。1)小学校児童の疲労について、われわれが作成した「学童用疲労チェックリスト」を用い、仙台市内の12小学校(7,072名)、ならびに青森県三戸郡階上町の8小学校(1,115名)を対象に調査した。結果から、児童の疲労の状態は、一般的な傾向として高学年になるに従い増加することが分かった。また、全体的な傾向として、性差はあまり明確ではないが、5、6年生では若干女児に疲労が多い傾向が見られた。地域的な差についても検討したが、24項目中6項目で統計的に有意な差が見られ、また、児童の疲労に関する保護者の意見からも、児童の疲労の問題に地域的な違いのあることが示唆された(これらについて、東北心理学会第49回大会(平成7年9月;宮城学院女子大学)ならびに日本心理学会第59回大会(平成7年10月;琉球大学)において報告した。)。2)疲労を訴える児童の精神生理学的な側面の検討を、認知的ならびに運動課題負荷が、自律神経系の活動を反映する体表面の皮膚温と、どのような関係を持つかという点から接近しようと考え、その妥当性を大学生を対象に予備的に検討した。その結果に基づき、仙台市の小学校6校の児童60名を対象に実験を開始したが、時期的な理由、学校の都合等から、実験の完了は次年度に持ち越された。本研究によって最終年度までに得られた成果は、以下の2点にまとめられる。(1)まず、児童の慢性的な疲労についての予備的調査を行い、その結果から「学童用疲労チェックリスト」を作成した。このチェックリストを用い、仙台市、青森市階上町、新潟県新潟市、同両津市、横浜市、愛媛県越智郡の小学校児童およそ9,000名を対象に、児童の疲労の状態、および規定要因について分析した。児童の疲労の状態は、一般的な傾向として高学年になるに従い増加することが分かった。また、性差はあまり明確ではないが、高学年女児に疲労が多い傾向が見られた。さらに、児童の疲労の問題に地域的な違いのあることが示唆された。児童の疲労のし易さが不登校などの問題につながるかどうかについて調べたが、これには都市化など地域の特性もからんでくることが示された。児童の疲労感を規定する要因について、仙台市及び青森県のデータを基に共分散構造分析を用いて検討した結果から、主要な疲労の規定要因は生活の規則性(生活リズム、食事、睡眠等)と余暇活動(クラブ活動、習い事等)の2つであり、特に前者の意義の大きいこと、またこの疲労感が学校の欠席につながっていることも明らかにされた。(2)疲労が蓄積しやすい児童は、生理的機能の面においても活動性が低く、それは自律神経系の活動性に反映されると考えられる。それ故、認知的および運動課題負荷と皮膚温の変化との関連について分析した。仙台市立の2つの小学校の4、6年次の児童20名を対象に、課題負荷前後の皮膚温の変化をサーモグラフィーによって測定した。認知課題は連続遂行課題(CPT)及びウィスコンシンカード分類課題であり、運動課題は10m歩行及び踏み台昇降であった。分析の結果から、自律神経系が賦活されにくい児童ほど疲労感が強い傾向にあることが示唆された。