hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンジオテンシン受容体遮断薬の新たな降圧作用発現機構に関する研究

高血圧、糖尿病、高脂血症に伴う血管へのストレスはズリ応力やストレッチ刺激として内皮細胞に認知され、血管局所において血管作動性物質が産生される。最近、この血管作動性物質は血管の緊張調節のみならず、血管のリモデリングにも関与することが明らかとなってきた。血管作動性物質であるアンジオテンシンII(AngII)にはタイプ1(AT1)受容体とタイプ2(AT2)受容体の少なくとも2つのサブタイプが存在しており、従来からよく知られているAng IIの作用は、AT1受容体を介したものと理解されている。一方、AT2受容体は生後その発現が急速に低下するものの、循環器系疾患において再び発現が増加し、血管拡張、降圧、細胞増殖抑制作用を示すことが報告されていろ。我々は、圧負荷をかけた血管においてAT2受容体が高発現し、AT1受容体を介した血管収縮反応を抑制すること、そしてその収縮抑制には血管壁AT2受容体シグナル活性化によるブラジキニンB2受容体/NO/cGMP系の関与があることを報告してきた。さらに、圧負荷を受けた血管での内皮型NO合成酵素(eNOS)の発現及びeNOS蛋白質のリン酸化について検討を行ったところ、eNOS並びeNOSリン酸化の亢進を認めた。このeNOS並びにeNOSリン酸化亢進にAT2受容体を介したシグナルが関与しているか否かを検討するために、ヒト臍帯内皮静脈細胞(HUVEC)を用いて検討を行ったところ、AngIIによるAT2受容体刺激は、一過性のeNOSリン酸化を引き起こし、この機構はAT2受容体シグナル下流のプロテインキナーゼA活性化を介していること、また、AngIIによるAT2受容体刺激は、eNOS発現の亢進を引き起こし、これには、ブラジキニンB2受容体が関与していることを明らかにした。加えて、in vitroにおいて圧負荷をかけた血管にAT1受容体遮断薬存在下にAngIIを添加し、AT2受容体を刺激すると、キニンが遊離することを認めた。そして、このキニンの遊離は、AT2受容体遮断薬を共存させることにより消失した。今回得られた結果は、近年臨床で使用されているAT1受容体遮断薬の薬効を考える上でも有用な知見であると考える。【背景・目的】我々は、胸部大動脈に圧負荷をかけたモデル(Bandingモデル)ラットの胸部大動脈において、(1)AT2受容体の発現に亢進がおこること、(2)アンジオテンシンII(AngII)に対する収縮応答性が低下していること、を報告している。近年、血管におけるAT2受容体刺激は、ブラジキニン(BK)、一酸化窒素(NO)/cGMP系の活性化を介し、血管拡張に働くと報告された。そこで、Bandingラットの胸部大動脈で認められたAngIIに対する収縮応答性の低下に、BK/NO/cGMP系の活性化が関与しているか否かについて検討を行った。【方法】4週齢雄性Wistarラットの腹部大動脈に狭窄部位を作りBandingモデルラットを作製した。Banding処置28日目に胸部大動脈を摘出し、血管収縮実験を行った。【結果・考察】

Banding処置後7、28日目の血管において、Banding群は、Sham群に比べAngIIによる血管収縮反応に抑制が認められた。この収縮反応の抑制は、AT2受容体遮断薬であるPD123319を前処置することにより認められなくなった。次に、この収縮反応の抑制にBKが関与しているかをブラジキニンタイプ2受容体遮断薬であるイカチバントを用いて検討した。Banding処置後7日目の血管では、イカチバントを前処置しても、AngIIによる血管収縮は抑制されたままであったが、Banding処置後28日目の血管ではイカチバントを前処置することにより収縮抑制が認められなくなった。以上の結果より、Banding処置後28日目の血管において、AT2受容体が発現亢進しており、AT2受容体の発現亢進は、AngIIによる血管収縮に対して抑制的に働いていること、そして、その収縮抑制にはブラジキニンが関与していることが確認された。しかしながら、圧負荷血管におけるAT2受容体を介した収縮反応の抑制機構は、7日目と28日目の血管において異なっており、この機構の違いについては現在検討中である。アンジオテンシンII(Ang II)の受容体には2種類のサブタイプが知られ、血管収縮やアルドステロン分泌等の血圧上昇にかかわる作用はAT1受容体(AT1R)により仲介されるが、AT2受容体(AT2R)は血管弛緩や細胞増殖抑制等、AT1Rを介するAng II作用とは拮抗関係にあることが最近明らかになった。しかし、AT2Rの発現は正常組織では極めて低いため、AT2Rを介したAng IIの作用機構については依然不明である。そこで、血管のAT2R活性化による血管弛緩機構に関し検討を行った。腹部大動脈狭窄(Banding)により、ラットあるいはマウス胸部大動脈に持続的負荷を与えたところ、胸部大動脈でのAT2R発現が顕著に増加した。この血管でのAT2R機能を解析した結果、Ang IIによるAT2R刺激は、AT1R依存性の収縮応答を非競合的に抑制し、この抑制にはブラジキニンB2受容体(B2R)が介在し、血管のNO産生亢進に続くcGMP応答によって弛緩反応を起こすことが明らかとなった。次に、アデノウイルスによりヒトAT2R遺伝子をヒト臍帯静脈内皮細胞に導入発現させたところ、AT2R刺激は、eNOS蛋白発現の亢進を引き起こし、またeNOSのSer1177リン酸化を亢進させることが明らかとなった。これら結果より、血管内皮細胞のAT2R刺激は内皮細胞でのブラジキニン産生遊離を起こしてeNOS蛋白自体の産生を高め、同時にeNOSリン酸化を誘導すると考えられた。高血圧負荷を受ける血管内皮はAT2Rを発現し、Ang II刺激をeNOS発現とeNOS活性化を介し、AT1Rによる血管収縮に非競合的に拮抗すると想像される。このような機構は、高血圧等による過度の機械的ストレスを回避する一つとして理解されるが、AT1R遮断薬の作用機構に対しても新たな理解を与える。血管へのずり応力、VEGFによる刺激はAktを活性化(リン酸化)し、それによってeNOSのリン酸化(Ser1177)が行われ、NO産生が亢進する。そこで、bandingや2KIC高血圧を惹起したマウス大動脈でのアンジオテンシンタイプ2(AT_2)受容体活性化と、それに続くブラジキニンB_2(B_2)受容体を介したeNOSリン酸化は、同様に活性化Aktにより行われるのであろうか?そこで、これらマウス大動脈でのAkt量と、その活性型であるリン酸化Akt(Ser473)量を測定したところ、両者とも増加することを認めた。
中国語と日本における漢字に関する比較対象研究

当課題では、中国・日本などの文献の調査、辞書や専門書の探究・分析などの研究方法を用い、巨視的と微視的な観点をもって日中間の漢字について比較を行い、かつ現代・過去の事実を互いに補うことによって、言語文化の融合に関する各種の考証を行った。蘭学・英学の文献を通時的視点によって検討し、中・日の新漢語についての源流と変遷の実態を究明した。具体的な漢字語の個々の由来に関する調査研究を進め、日中語彙交流史における古代漢語の役割を再検討した。同時に、近代日中の同形語の変遷過程を再現し、従来の研究上の不足を補いつつ、掘り下げた。近代を中心とする日中語彙の比較研究は、日本語学、中国語史及び日中文化交流史研究の重要な課題であり、それらの視座をもって、数多くの先行研究を検討した。語彙の相互流動はきわめて複雑で、かつ文献資料も多く存在するため、それらの体系的な捕捉を試み、その経緯を明らかにすることに努めた。西学東漸の背景の元で、判断が難しい漢字語を取り上げ、由来と交流の考察を行い、日中語彙交流の様相を再現した。また、変体漢文で書かれた資料における語彙の調査を踏まえ、古代中国と日本の写本における俗字の変異について、重点的に考察した。俗字を中心とする日中の漢字比較研究は、近代の漢字研究に不可欠なポイントであり、更に漢字の伝播及び変異に関する研究の重要な内容となるものでもある。俗字が日本に伝播した初期の時代を視野に入れながら、現在に至るまでの成果を十分に検討しながら、日中間で字種・字体などが相互に影響した新たな実例を明らかにした。これまでの期間内に実施した研究に関する総括を行い、近代の日中間における漢字・漢語の交流の歴史に対する研究として、複数の成果を公開した。本年度の研究は、2009年11月下旬から始まった。短期間であるが、多大の成果を収めることが出来た。1、計画に従い、日本学術界における日中漢字関係の最前の研究成果、とりわけ略字、俗字、国字、漢字語に対して全面的に調査を行った。代表的な論文をコピー、ダウンロードしたり、学術の専門書を購入したりすることにより、研究の目録を作成した。これを中国人の研究成果と比較することにより、学術への視野を広げる一方、学術のレベルも高めるようにした。2、計画に従い、日本の古辞書、唐話辞書、蘭学辞書、華英和辞書及び日本人漢籍などに重点を置き、収集が行われた。日中漢字・漢字語の関係を総合的に探求するための基礎を築くとともに、将来の日中言語比較研究の基地形成のための枠組を構築した。3、既存の研究成果を踏まえつつ、日本漢字の形態、意味の変化を深く掘り下げた。現代における日本話の漢字形態の歴史的な本源を全面的に考査すると同時に、国字、略字、JIS漢字に対し、通時的かつ共時的に考察した。また、国字の中国語における音韻を研究し、中国語辞書の誤謬に対する抜本的な検討を進めた。「日本漢籍における漢語俗字と和製異体字の関係についての考察」「日本の現行文字と歴代の漢籍写本」「日本「国字」の中国語における読み方に関する研究」など数編の論文を作成した。4、既存の研究成果を踏まえつつ、日本人漢籍『参天台五臺山記』の漢字話に対する定量かつ定性研究を進め、論文「日本人漢籍と日中漢字語比較」を作成し、良い成果を収めることが出来た。論文は『漢語大辞典』、『日本語国語大辞典』を参照し、歴史文献を総合し、データ検索を利用し、『参天台五臺山記』の代表的な160語彙に対し、詳しい分析及び通時的な考察を行った。『参天台五臺山記』の語彙を系統的に研究する第一編の論文と言える。本年度は、計画に基づき、中日の漢字に対する比較研究を進展させるために研究資料を引き続き収集するとともに、資料に拠る研究を実施し、学術論文、研究会やシンポジウム等において成果の公表を行った。具体的には、日本の漢籍写本『入唐求法巡礼行記』を例に、歴史上の中日における俗字のタイプの一致性を探求した。同じく写本『尚書』『李〓(山+喬)咏物詩注』『参天台五台山記』などについて考察し、それらの俗字を収集整理し、その用例を用いて日本の俗字が歴史上のいずれの段階に存したものかを解明し、俗字研究が漢籍整理においてもつ価値と意味について指摘した。また、『中華字海』などの中国語辞書における170余りの"日本漢字"を全面的に調査し、日本の俗字の研究の重要性と、"字誌"を編纂することの必要性についても明らかにした。中国語辞書の中の日本国字についても全面的に整理を施し、特に日本国字の中国語における読み方の問題で、章一心編集主幹『漢字全典』所収の"日本国字"に対する検討を行った。『参天台五台山記』の版本に対しては、漢字語についても網羅的に調査分析を行い、語彙の形や意味の源流を探究し、中日の漢字語の一実相を明らかにした。さらに近世日本の蘭学における漢字語からは、現代中国語となっている日本来源の漢字語の問題を探究し、中国語の外来語研究の論著がすでに認定した40語以外に、新たに136の漢字語を明示した。日本語における訓読と中国語における訓詁との間の各種の関係を検討し、修辞学の中日交流に関連して、『色葉字類抄』における主要な漢字語を整理し、中日の漢字研究を構築する枠組みを作製した。

当課題では、中国・日本などの文献の調査、辞書や専門書の探究・分析などの研究方法を用い、巨視的と微視的な観点をもって日中間の漢字について比較を行い、かつ現代・過去の事実を互いに補うことによって、言語文化の融合に関する各種の考証を行った。蘭学・英学の文献を通時的視点によって検討し、中・日の新漢語についての源流と変遷の実態を究明した。具体的な漢字語の個々の由来に関する調査研究を進め、日中語彙交流史における古代漢語の役割を再検討した。同時に、近代日中の同形語の変遷過程を再現し、従来の研究上の不足を補いつつ、掘り下げた。近代を中心とする日中語彙の比較研究は、日本語学、中国語史及び日中文化交流史研究の重要な課題であり、それらの視座をもって、数多くの先行研究を検討した。語彙の相互流動はきわめて複雑で、かつ文献資料も多く存在するため、それらの体系的な捕捉を試み、その経緯を明らかにすることに努めた。西学東漸の背景の元で、判断が難しい漢字語を取り上げ、由来と交流の考察を行い、日中語彙交流の様相を再現した。また、変体漢文で書かれた資料における語彙の調査を踏まえ、古代中国と日本の写本における俗字の変異について、重点的に考察した。俗字を中心とする日中の漢字比較研究は、近代の漢字研究に不可欠なポイントであり、更に漢字の伝播及び変異に関する研究の重要な内容となるものでもある。俗字が日本に伝播した初期の時代を視野に入れながら、現在に至るまでの成果を十分に検討しながら、日中間で字種・字体などが相互に影響した新たな実例を明らかにした。これまでの期間内に実施した研究に関する総括を行い、近代の日中間における漢字・漢語の交流の歴史に対する研究として、複数の成果を公開した。
電場変調近赤外分光法による水素結合性液体の構造に関する研究

近赤外スペクトルに現れるバンドはブロードで,しかも倍音だけでなく結合音やフェルミ共鳴によるバンドなどが複雑に重なり合い,各バンドの帰属はもちろん,ピーク波数や強度を正確に決めることすら困難である.そこで本研究では電場変調分光法を導入した.試料に交流電場を印加すると,各バンドはシュタルク効果によってシフトやブロードニングを起こす.これは各振動モードの配向分極および電子分極を反映するので,各々のバンドで度合いが異なる.これを利用してバンドの帰属および基本音とn次の倍音バンドの対応を明確にすることを主目的とした.平成18年度の成果は以下の通り.1.印加電場の最適化:電極の配置法やセルの設計を行うにあたり,印加電場強度の条件の条件出しを行い,最適な電圧を発生するためのアンプ回路の製作を行った.08kV/cmの静電場印加に伴い,アルコールのOH伸縮振動のピーク波数がシフトすることを確認した.2.表面プラズモン共鳴近赤外分光法との組み合わせ:研究代表者が以前開発した表面プラズモン共鳴近赤外(SPR-NIR)分光法は金属薄膜(厚さ10nm程度)近傍の試料の倍音・結合音吸収を高感度に捉える処方である.前年度の研究から分子の異方性や光学活性を考慮することの必要性が認められた.本年度はLB膜の異方性検出に成功し,吸収応答電場が面外方向に特徴的であることを確認した.ただし薄く且つ表面が不均一な金薄膜が電極となることから誘電破壊が避けられず,正常な電場変調スペクトルは得られなかった.近赤外領域では特に振動が非調和的な水素を含む官能基の振動モードが顕著に観測される.このため近赤外分光法は水素結合の研究に適した分光法だと言える.しかし,近赤外スペクトルに現れるバンドは実際にはブロードで,しかも倍音だけでなく結合音やフェルミ共鳴によるバンドなどが複雑に重なり合い,各バンドの帰属はもちろん,ピーク波数や強度を正確に決めることすら困難である.そこで電場変調分光法の導入を提案するのが本研究である.試料に交流電場を印加すると,各バンドはシュタルク効果によってシフトやブロードニングを起こす.これは各振動モードの配向分極および電子分極を反映するので,各々のバンドで度合いが異なる.これを利用してバンドの帰属および基本音とn次の倍音バンドの対応を明確にすることを主目的としている.平成17年度の成果は以下の通り.1.分散型分光計のセットアップ:実際の装置立ち上げはモノクロメータと電場印加セルの空間的余裕を持った光学系のセットアップに時間がかかり,通常の定常近赤外スペクトルが測定できる段階までしか進んでいない.ただし,電極の配置法やセルの設計などは既に終了しており,次年度の早い段階で電場変調スペクトル測定が実現する予定である.2.表面プラズモン共鳴近赤外分光法との組み合わせ:代表研究者が以前開発した表面プラズモン共鳴近赤外(SPR-NIR)分光法は金属薄膜(厚さ10nm程度)近傍の試料の倍音・結合音吸収を高感度に捉える処方である.本計画の一部である混合自己組織化単分子膜(SAM)の相分離構造に関する研究の準備として,末端基の異なるアルカンチオールSAMの定常SPR-NIRスペクトル測定に着手し始めた.しかし分子の異方性や光学活性を考慮しないと,シグナルを捉えること自体難しいことが解ってきた.これは倍音や結合音遷移の特徴である可能性があり,今後更なる考察が必要である.近赤外スペクトルに現れるバンドはブロードで,しかも倍音だけでなく結合音やフェルミ共鳴によるバンドなどが複雑に重なり合い,各バンドの帰属はもちろん,ピーク波数や強度を正確に決めることすら困難である.そこで本研究では電場変調分光法を導入した.試料に交流電場を印加すると,各バンドはシュタルク効果によってシフトやブロードニングを起こす.これは各振動モードの配向分極および電子分極を反映するので,各々のバンドで度合いが異なる.これを利用してバンドの帰属および基本音とn次の倍音バンドの対応を明確にすることを主目的とした.平成18年度の成果は以下の通り.1.印加電場の最適化:電極の配置法やセルの設計を行うにあたり,印加電場強度の条件の条件出しを行い,最適な電圧を発生するためのアンプ回路の製作を行った.08kV/cmの静電場印加に伴い,アルコールのOH伸縮振動のピーク波数がシフトすることを確認した.2.表面プラズモン共鳴近赤外分光法との組み合わせ:研究代表者が以前開発した表面プラズモン共鳴近赤外(SPR-NIR)分光法は金属薄膜(厚さ10nm程度)近傍の試料の倍音・結合音吸収を高感度に捉える処方である.前年度の研究から分子の異方性や光学活性を考慮することの必要性が認められた.本年度はLB膜の異方性検出に成功し,吸収応答電場が面外方向に特徴的であることを確認した.ただし薄く且つ表面が不均一な金薄膜が電極となることから誘電破壊が避けられず,正常な電場変調スペクトルは得られなかった.
男性同性愛者のもつ複数のソーシャル・キャピタルが性的健康に及ぼす影響のメカニズム

本研究では男性同性愛者のもつ複数のソーシャル・キャピタルとの相関関係や性的健康との関連を明らかにすることを目的とした。近畿地域でMASH大阪と共同し、同意の得られた商業施設にアンケートセットを配布し959人(有効回収率72.6%)の有効回答を得た。分析の結果、男性同性愛者のもつ複数のソーシャル・キャピタルには相関関係がみられ(r=0.418)、同性愛者のソーシャル・キャピタルのみ性的健康との関連が明らかとなった。本研究により健康行動に影響を与える要因が明らかとなり、予防介入のメカニズムが理論的に示されることが期待できる。本研究では、男性同性愛者のもつ複数のソーシャル・キャピタル(家族や地域社会、男性同性愛者コミュニティ)との相関関係を明らかにし、さらに複数のソーシャル・キャピタルと性的健康(感染のリスク要因や予防行動)との関連を明らかにすることを目的とした。日本では男性同性間での性行為によってHIV感染は拡大し続けており、特に若年層や都市部での感染拡大が顕著となっている。本研究の結果により、男性同性愛者における健康行動を影響を与える要因が明らかとなり、予防介入のメカニズムが理論的に示されることが期待でき、男性同性愛者を対象としたエイズ対策として実証的なモデルを国内および国外に提示することが可能となる。本年度は性感染症予防分野の研究でソーシャル・キャピタルとの関連を示した論文を収集し、使われている調査項目の中から、ネットワーク・信頼・互酬性の規範について関連した項目を抽出した。また国内で行われた他領域のソーシャル・キャピタルに関する研究も参考にし、結合型ネットワークとして町内会・自治会団体への参加や、橋渡し型ネットワークとしてボランティア団体への参加項目を抽出した。HIV感染リスクや予防行動に関する調査項目は、申請者らが先行研究で活用してきた項目を活用することとし、男性同性愛者を中心とする当事者団体の意見をふまえ男性同性愛者の社会的文脈に沿った調査項目となるよう作成した。そして本調査の実施方法・時期を検討し、アンケートセットを作成した。平成28年度の第1調査、平成29年度第2調査ともに趣意書、同意書、質問紙、回答用封筒、謝礼として商業施設で使用可能な1,000円相当のチケット、共通のアンケートセットを作成した。各地域の当事者団体に説明を行い、第1調査は近畿地域で実施し、第2調査は東海地域、沖縄県で実施することとした。また、本研究実施について名古屋市立大学看護学部倫理委員会の承認を得た。研究計画に沿って、当事者団体の協力のもと調査項目、調査実施体制を構築した。プレ調査を実施予定であったが、当事者団体と研究目的や質問項目について十分な検討を行ったため少量略したが、先行研究をふまえて質問項目は一部改定にとどまったため妥当性については問題ないと考えた。また同様の方法での調査実施について承認を得て、参加地域を3地域に確定した。都市部(大阪市)・地方中都市(名古屋市)・地方市(那覇市)を参加地域とし、地域差を考慮するにあたっては適切な地域の参加を得たので、おおむね順調に進展したと考える。本研究の目的は男性同性愛者のもつ複数のソーシャル・キャピタルとの相関関係や性的健康との関連を明らかにすることである。日本ではHIV感染が拡大しており、特に若年層や都市部での男性同性間における感染拡大が顕著である。本研究により健康行動に影響を与える要因が明らかとなり、予防介入のメカニズムが理論的に示されることが期待でき、エイズ対策として実証的なモデルを国内および国外に提示することが可能となる。初年度は先行研究からネットワーク・信頼・互酬性の規範や結合型ネットワークや橋渡し型ネットワーク項目を抽出した。HIV感染リスクや予防行動に関する項目も含め、当事者団体の意見をふまえ男性同性愛者の社会的文脈に沿った調査項目とした。アンケートセットの内容は第1調査、第2調査ともに趣意書、同意書、質問紙、回答用封筒、謝礼として商業施設で使用可能な1,000円相当のチケットとした。実施について名古屋市立大学看護学部倫理委員会の承認を得た。研究計画に従い本年度は第1調査を実施した。近畿地域でMASH大阪と共同し、同意の得られた商業施設にアンケートセットを配布し、従業員から利用者に直接手渡し、留め置き法により回収した。配布協力店舗は目標を上回る103店舗となり、1ヶ月間で2,230部のアンケートセットが配布された。(平均21.6部)。そのうち1,321部が回収された(回収率59.2%)。これは先行研究とほぼ同様の回収率である。近畿地域在住のMSM(Men who have sex with men)またはゲイ・バイセクシュアル男性を分析対象者とし、有効回答者は1,140人であり、統計ソフトウェアSPSSを活用しデータ分析を行った。研究計画に沿って、初年度は当事者団体の協力のもと調査項目、調査実施体制を構築した。当事者団体と研究目的や質問項目について十分な検討し、妥当性を担保しつつ、都市部(大阪市)・地方中都市(名古屋市)・地方市(那覇市)を参加地域とした。平成28年度には都市部で第1調査を行い、有効回収数1,140件と分析に十分な件数を得られた。現在詳細な分析を進めており、おおむね順調に進展したと考える。

本研究により健康行動に影響を与える要因が明らかとなり、予防介入のメカニズムが理論的に示されることが期待でき、エイズ対策として実証的なモデルを国内および国外に提示することが可能となる。先行研究からネットワーク・信頼・互酬性の規範や結合型や橋渡し型ネットワーク項目を抽出し、HIV感染リスクや予防行動に関する項目も含め、当事者の意見をふまえ男性同性愛者の社会的文脈に沿った項目とした。アンケートセットの内容は第1調査、第2調査ともに趣意書、同意書、質問紙、回答用封筒、謝礼として商業施設で使用可能な1,000円相当のチケットとした。実施について名古屋市立大学看護学部倫理委員会および大阪青山大学倫理委員会の承認を得た。近畿地域でMASH大阪と共同し、同意の得られた商業施設に配布し、従業員から利用者に直接手渡し、留め置き法により回収した。1ヶ月間で2,230部のアンケートセットが配布され1,321部が回収された(回収率59.2%)。有効回答者は1,140人であり、統計ソフトウェアSPSSを活用しデータ分析を進めた。結果、男性同性愛者のもつ複数のソーシャル・キャピタルには相関関係がみられ、同性愛者のソーシャル・キャピタルのみ性的健康との関連が明らかとなった。また沖縄・名古屋地域でも同様の方法で調査を実施した。沖縄地域ではnankr沖縄と、名古屋地域ではANGEL LIFE NAGOYAと共同し、1ヶ月間で980部のアンケートセットが配布され572部が回収された(回収率58.4%)。今後、男性同性愛者コミュニティのソーシャル・キャピタルにおける地域間差を検討する。本研究では男性同性愛者のもつ複数のソーシャル・キャピタルとの相関関係や性的健康との関連を明らかにすることを目的とした。近畿地域でMASH大阪と共同し、同意の得られた商業施設にアンケートセットを配布し959人(有効回収率72.6%)の有効回答を得た。分析の結果、男性同性愛者のもつ複数のソーシャル・キャピタルには相関関係がみられ(r=0.418)、同性愛者のソーシャル・キャピタルのみ性的健康との関連が明らかとなった。本研究により健康行動に影響を与える要因が明らかとなり、予防介入のメカニズムが理論的に示されることが期待できる。研究計画にしたがって平成28年度には第1調査を実施する。第1調査は近畿地域でMASH大阪と共同し実施する。調査方法は横断質問紙調査とし、申請者らの先行研究と同様とする。同意の得られた商業施設にアンケートセットを配布し、従業員から利用者に直接手渡され、利用者が自ら郵送にて研究機関宛てに送付し、回収する方法を用いる。回答者には謝礼として商業施設で使用可能なチケットを謝品として提供する仕組みとすることで、調査回答者の選定バイアスを可能な限り考慮した。アンケートセット配布協力店舗は70店舗を目標とし、1ヶ月間で2,100部のアンケートセット配布(各店舗で30部程度)を目指す。回収率は申請者らの先行研究から60%程度であり、最終的には回収目標数を1,300と設定する。また研究機関宛に送付された回答について、統計ソフトウェアSPSSを活用しデータの分析を研究代表者を中心に進める。
マウス及びヒトT細胞白血病の転移におけるT細胞クロノタイプ及び分化抗原の転換

旧来の病理学的な解析に加え、近年、分子生物学的手法を用いてリンパ球系腫瘍の起源とクローナリティーの解析が可能となった。本来、T及びBリンパ球は、その多様な機能を発現するまでの分化過程において、他のリンパ球あるいはリンパ組識内環境との相互作用により、多くの細胞表面形質(phenotype)及び遺伝子発現(genotype)の変遷を伴う。未熟なリンパ球の変異により生じたリンパ腫においては、そのような本来の未熟リンパ球の性質により、腫瘍化の後に、同様なphenotype及びgenotypeの変化を起こしうることは容易に想像しうる。今回、我々は、AKRマウスに発生するウイルス性の胸腺細胞腫において、原発巣の胸腺内と転移巣のリンパ節内で、さらには胸腺内においても、同一クローン起源でありながら、Phenotype及びgenotypeの異なるsubcloneが生じていることを明らかにするとともに、末梢リンパ組織への転移の際に、胸腺-血流関門の他に、末梢リンパ組織自体にも、ある特定のphenotypeに対する選択機構が存在することを示した。また、SJLマウスに発生するリンパ腫は、その起源が定かではなかったが、今回、我々は、分子生物学的解析により、その起源はpreB細胞のクローナルな増殖にあり、腫瘍の大部分を占めるT細胞及びB細胞は反応性にポリクローナルに増殖していることを明らかにした。この時、SJLのpreB細胞腫瘍においては、phenotype及びgenotypeの変化を伴う成熟B細胞への分化は見られず、特定の分子段階に固定されていることが示された。以上の結果は、ヒトリンパ腫の発生と転移を考える上でも、宿主と腫瘍の相互作用を、腫瘍に対する宿主側の対応という片面からだけではなく、宿主の対応に対する腫瘍細胞の動態という側面からも把えるべきであることを強く示唆するものである。
多現象同時測定による樹木生理機能の解析

この基盤研究(C)(2)「多現象同時測定による樹木生理機能の解析」は、単なる樹木葉の光合成機能評価ではなく、電子伝達、炭酸固定、光呼吸などの葉内代謝反応における電子やCO_2の流れ(流束)を定量的に測定する方法を開発し、植物の生理機能解析や生育管理など植物生産に広く応用できる葉内代謝反応のモニタリングシステムの構築を目的として行ったものである。光合成エネルギー変換反応の定常状態における化学量論比、すなわち光合成が一定の速度で行われているときの電子伝達とH^+輸送の共役比(H^+/電子比)およびH^+輸送とATP合成の共役比(H^+/ATP比)は、光合成のエネルギー変換反応を理解する上で重要であるにもかかわらず、これまで全く研究されてこなかった。これは、反応にかかわる全ての物質の流束が一定となる条件(定常状態)においてチラコイド膜を流れる電子やH^+の数を測定する手段がなかったという理由による。この研究では、上記のエネルギー変換反応の研究において電子の測定に用いた多現象同時測定技術を葉の測定に応用し、葉における電子およびCO_2の同時測定を試みた。2年間の研究により、樹木葉のチラコイド膜を流れる電子の流束(電子伝達速度)および光呼吸速度の測定法を確立した。このような測定により、樹木葉の光呼吸活性は非常に高いことを見出した。すなわち、樹木葉の光合成活性が草本植物と比較して極端に低いのは、樹木葉では光呼吸による電子消費量が大きいことに原因があることが明らかになった。また、この研究で開発した測定法は、葉から炭素固体酵素(RuBPカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ)を単離することなく植物のRubisco活性を測定できるので、樹木葉の生理機能解析のみならず光合成の基礎研究にも応用できる有用な測定法であることが明らかとなった。初年度は、パルスケイ光測定による生葉の電子伝達速度および光呼吸の非破壊同時測定法を開発し、この方法により樹木葉の電子伝達速度および光呼吸速度の測定を行った。その結果、多くの樹木葉において光呼吸速度は光合成速度より23倍高く、大量の電子が光呼吸で消費されていることを見い出した。このような測定から、樹木葉の光合成活性が低いのは光呼吸による電子消費が大きいことに原因があること、さらに、光呼吸が停止すると樹木はただちに光阻害を受けることが明らかとなった。次に、弱光生育下では樹木光合成の低下の原因について調べた。その結果、光強度の低下とともに光化学系IとIIの間の電子プールサイズが減少することを見出した。この電子プールサイズの減少は電子伝達体であるプラストキノン数の減少によるものであった。以上の研究により(1)樹木の光合成活性が低いのは光呼吸活性が大きいためであること、(2)光呼吸は光ストレスを緩和し光阻害を防止する機能をもつこと、(3)陰葉における光合成活性の低下は、プラストキノンの減少に原因があることなど、樹木の光呼吸および光合成機能に関する新しい重要な知見が得られた。光合成エネルギー変換反応の定常状態における化学量論化、すなわち光合成が一定の速度で行われているときの電子伝達とH^+輸送の共役比(H^+/電子比)およびH^+輸送とATP合成の共役比(H^+/ATP比)は、光合成のエネルギー変換反応を理解する上で重要であるにもかかわらず、これまで全く研究されてこなかった。

これは、反応にかかわる全ての物質の流束が一定となる条件(定常状態)においてチラコイド膜を流れる電子やH^+の数を測定する手段がなかったということに原因がある。この研究では、上記のエネルギー変換反応の共役比の測定に用いた多現象同時測定技術を葉の測定に応用し、葉における電子およびCO_2の同時測定を試みた。2年間の研究により、樹木葉のチラコイド膜を流れる電子の流束(電子伝達速度)および光呼吸速度の測定法を確立した。このような測定により、樹木葉の光呼吸活性は非常に高いことを見出した。すなわち、樹木葉の光合成活性が草本植物と比較して極端に低いのは、樹木葉では光呼吸による電子消費量が大きいことに原因があることが明らかになった。また、この研究で開発した測定法は、葉から炭酸固定酵素(RuBPカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ)を単離することなく植物のRubisco活性を測定できるので、樹木葉の生理機能解析のみならず光合成の基礎研究にも応用できる有用な測定法であることが明らかとなった。
量子相転移の臨界現象:ヘリウムガス加圧を用いた中性子散乱

一般に量子臨界現象は、有限温度の2次相転移に比較すると、order parameterの発散が弱く、量子臨界点の特異性の観測は容易ではない。我々は重い電子系Ce(Ru1-xRhx)2Si2や、弱い反強磁性金属(V1-xTix)203における、反強磁性-非磁性状態間の量子相転移を中性子散乱法を用いて反強磁性スピン揺らぎを直接観測することにより、明らかにする試みを行ってきた。量子臨界点にjust tuningするには、圧力パラメターを変化させることが素直なやり方であって、静水圧性が低温においても非常に良いヘリウムを圧力媒体にして低温(T<1K)領域まで実験することは、量子臨界現象を中性子を用いて定量的に調べる目的では重要である。この目的で使う圧力セルとして、金属部分からのバックグラウンドが少ない英国のラザフォード・アプレトン研究所で使われているタイプを制作し、圧力セルからのリークを止める試験および工夫を試みた。液体ヘリウムを用いたクライオスタット等でも問題になるヘリウムガスのリークは、高圧下だと簡単な設計だと無視できない量があるため、微量のヘリウムガスにより熱伝導をさせる真空槽内に入れることは可能だが、断熱真空槽内に入れるにはリーク量が大きくて問題になってしまう。なるべく簡単に解決するには、吸着剤に吸着させてしまう方法だと考えて試験を行っているが、リーク量が一定ではないこともあり現在は苦戦中である。もうひとつ工夫を行って、断熱真空槽内に入れ得る圧力セルに改良する予定である。我々は、典型的な重い電子系Ce(Ru1-xRhx)2Si2における、反強磁性-非磁性状態間の量子相転移のユニバーサリティクラスを、中性子散乱法を用いて反強磁性スピン揺らぎを直接観測することにより、明らかにすることに最近成功した。この研究成果をふまえ、Ce(Ru1-xRhx)2Si2等における反強磁性量子相転移の研究をさらに発展させるため、ヘリウムを圧力媒体に用いた中性子散乱の極低温用(T<1K)の圧力セルを開発し、(主として)中性子散乱の実験を行うことを目的とし、本研究をスタートした。圧力媒体としてヘリウムを用いることは、フロリナート等の通常の圧力媒体に比較して、低温における静水圧性が非常にすぐれているため、量子相転移をはっきりと観測するうえで、非常に重要なポイントである。中性子散乱に使用するヘリウムを圧力媒体とする圧力セルは、金属部分からのバックグラウンドが少ない英国のラザフォード・アプレトン研究所で使われているタイプがベストであるので、基本的にはこのタイプのコピーを作製する方針で研究を進めた。この圧力セルの詳しい設計情報は、Dr D. T. Adroja氏(同研究所)に御協力頂いて教えてもらい、先ずは同じ設計で圧力セルを製作した。冷凍機内に圧力セル入れるには、熱流入を極力抑えるため、圧力セルからのヘリウムのリークを抑制する必要がある。リークを止めかつ、圧力セルを複数回使えるようにする方法はいくつかが考えられるが、確実に働くかどうかは?低温でリークテストを行なわない限り分からない。今後リークテストを行いセルを改良する方針である。我々は、典型的な重い電子系Ce(Rul-xRhx)2Si2における、反強磁性-非磁性状態間の量子相転移のユニバーサリティクラスを、中性子散乱法を用いて反強磁性スピン揺らぎを直接観測することにより、明らかにすることに最近成功した。中性子散乱に使用するヘリウムを圧力媒体とする圧力セルは、金属部分からのバックグラウンドが少ない英国のラザフォード・アプレトン研究所で使われているタイプがベストであるので、基本的にはこのタイプのコピーを作製する方針で研究を進めている。この圧力セルの詳しい設計情報は、Dr D.T.Adroja氏(同研究所)に御協力頂いて教えてもらい、先ずは同じ設計で圧力セルを製作した。現在リークを止める有効な方法を試験中である。

量子臨界点にjust tuningするには、圧力パラメターを変化させることが素直なやり方であって、静水圧性が低温においても非常に良いヘリウムを圧力媒体にして低温(T<1K)領域まで実験することは、量子臨界現象を中性子を用いて定量的に調べる目的では重要である。この目的で使う圧力セルとして、金属部分からのバックグラウンドが少ない英国のラザフォード・アプレトン研究所で使われているタイプを制作し、圧力セルからのリークを止める試験および工夫を試みた。液体ヘリウムを用いたクライオスタット等でも問題になるヘリウムガスのリークは、高圧下だと簡単な設計だと無視できない量があるため、微量のヘリウムガスにより熱伝導をさせる真空槽内に入れることは可能だが、断熱真空槽内に入れるにはリーク量が大きくて問題になってしまう。なるべく簡単に解決するには、吸着剤に吸着させてしまう方法だと考えて試験を行っているが、リーク量が一定ではないこともあり現在は苦戦中である。もうひとつ工夫を行って、断熱真空槽内に入れ得る圧力セルに改良する予定である。
一次元超イオン導電体単結晶のイオン伝導の特異性についての研究

フラックス法により育成したアルカリチタノガレイト単結晶についてGa^<3+>イオンの一部を2価のMg^<2+>イオンと置換し、イオン伝導度を低下させる原因となるGa-O対(ブロック)を除去すること、RGGTOではGa-O対の濃度が低いことに注目し、KGGTOにRbを添加してGa-O対の濃度を低くすることを試みた。またAlを添加して格子定数を減少させ、熱処理の効果と格子定数の相関性を調べることも試みた。得られた単結晶のc-軸方向の10Hz39GHzの周波数範囲における複素電気伝導度の周波数特性をよく説明できる新しいイオン伝導の機構のモデルを提案し、熱処理の効果、添加の効果評価することを試みたところ、以下の結論を得た。(1)Gaー0対の濃度とイオン伝導の大きさとの相関性を説明することができた。(2)Rb添加によりRb^+イオンが20%までK^+イオンと置換する。(1)の結果より、熱処理を施したRGGTOではGaーO対間の距離が1.5μm以上である。(3)格子定数が減少するとGa^<3+>イオンが正規の四面体位置に移動することができい。マイクロ波測定周波数範囲の上限値を、3倍周波数逓倍器を導入することにより、従来の38GHzから59GHzまで拡張し、伝導アルカリイオンの質量の効果が周波数の増加に伴う複素電気伝導度の実数部の減少と名って現れることを確認することを試みた。全測定周波数範囲おける複素伝導度の周波数依存性は、2個のGaーO対ブロックで挟まれたアルカリイオンがつくるクラスターの振動数の電界下で古典的調和振動子の応答を反映していると仮定した運動方程式で記述されることが確認された。これによりCGGTO中の伝導アルカリイオンの濃度は化学分析値とほぼ一致した。以上よりAGGTOの直流イオン伝導を妨げている一因は、Gaー0対のブロックを除去することにより直流イオン伝導の発現の可能性があることが判明した。本研究は一次元アルカリイオン導電体,AxGa_8Ga_<8+x>Ti_<16ーx>O_<56>(AGGTO,KGGTO for A=K,RGGTO for A=Rb)フラックス法により育成したAsーgrownの単結晶についてイオン伝導度を低下させる原因となる過剰酸素を擬四面体形成によりトンネル中に固定するGa^<3+>イオンを熱処理をする事なく排除しイオン伝導度を改善することを目的としてGa^<3+>の一部を2価のMg^<2+>と置換し伝導イオンの濃度を増加させることにより伝導路に存在するGaーO対(ブロック)を除去することおよびRGGTOではGaーO対の濃度が低いことに注目し、KGGTOにRbを添加してGaーO対の濃度を低くすることを試みた。Mg,Alをそれぞれ最高約20mol%,50mol%までGaと置換するように,またRbをKと最高約20mol%置換するように配合しフラックス法により単結晶を育成した。100Hz1GHzの周波数範囲では,単結晶のCー面にブロッキング電極を金の真空蒸着により構成し,アドミタンス測定より,9.375GHzおよび2638GHzの周波数では高出力の掃引発信器を用いこれに周波数逓倍器を併用して信号源を構成して定在波法によりCー軸方向の複素電気伝導度を測定した。

複素イオン伝導度の温度特性および周波数特性を良く説明できる新しいイオン伝導モデルを提案し,添加の効果を評価することを試みたところ以下の結論を得た。(1)Mg添加によりイオン伝導度は増加したが,アルカリイオンの濃度の増加によるものでありブロックの濃度はほとんど変化しなかった。(2)Rb添加によりRb^+イオンが20%までK^+イオンと置換した。イオン伝導モデルよりブロックは6080%除去されることが分かった。(3)Al添加によりGaの半分程度をAlで置換すると熱処理によるアルカリイオン伝導の改善は見られなかった。これは格子定数が減少したためにGa^<3+>イオンが正規の四面体位置に移動することができないためであると考えられる。一次元超イオン導電体アルカリガロチタノガレイト単結晶A_xGa_8Ga_<8+x>Ti_<16-x>O_<56>(AGGTOA:K,Rb,Cs)はアルカリイオンの伝導路であるトンネルの径がアルカリイオン直径とほぼ等しいか大きいために,アルカリイオンの比較的自由な運動を行うと考えられ,高周波領域では伝導イオンの質量の効果が周波数の増加に伴う複素伝導度の実数部の減少となって現れることが期待される.本研究では,マイクロ波周波数の上限を従来の40GHzから59GHzまで拡張してAGGTOの複素伝導度測定を行い前記のことを確認することを試みた.フラックス法によりAGGTO試料単結晶を育成した.10Hz-1GHzの周波数領域ではHP4192ALFおよび4191ARFインピーダンスアナライザより複素伝導度を測定した.8.4-12GHz,27-40GHz,42-59GHzのマイクロ波周波数では,導入した周波数逓器,アイソレータ,抵抗減衰器,定在波測定器を用いて,定在波法を用いて測定した.その結果特に,質量の比較的大きいCsを伝導種とするCGGTOでは複素伝導度の実数部は周波数の増加に伴って急激に減少することが確かめられた.この周波数依存性は,2個のブロックで狭まれたアルカリイオンが作る質量Mのクラスターの振動数ωの電界下で古典的調和振動子応答を反映していると仮定した古典的な運動方程式で説明されることが確認できた.このモデルでは,マイクロ波周波数で,ある角周波数で複素伝導度の実数部が減少し始めるDrude的な周波数依存性を示すが,これはCGGTOの実験結果を良く説明できた.このより伝導イオン濃度は約1.4×10^<21>個/cm^3と計算され,化学分析値である1.3×10^<21>個/cm^3とほぼ一致した.以上より前年度の研究成果と併せて考察すると,AGGTOの直流イオン伝導は,トンネル中の伝導種の運動をブロックする(Ga,O)対を除去することにより発現の可能があることが判明した.
がん化学療法における口腔粘膜炎予防のセルフマネジメントプログラムの開発と検証

がん化学療法を受ける患者が口腔粘膜炎予防に対するセルフマネジメントができるようになることを目的に、セルフマネジメントプログラムを開発して介入し、その成果を検証する。プログラムは、歯科・歯科衛生士による口腔環境評価と専門的口腔ケア、口腔粘膜炎リスクのスクリーニング、アセスメント、ケアプラン、タブレットPCを活用した口腔ケア指導、セルフマネジメントのモニタリングで構成される。
活性化白血球血管内皮接着抑制によるH.pylori感染活動性胃炎鎮静化の試み

Helicobacter pylori(H. pyori)ATCC43504持続感染モデルにおいて、感染成立後1,3,5,7,9ヶ月の各時点で、活性化白血球の組織浸潤抑制作用が確認されているIS-741 10mg/kgを14日間経口投与したところ、蒸留水を同時期に同期間だけ経口投与したコントロール群に比して、IS-741投与群では組織学的胃炎の改善を示したという平成14年度の結果をもとにして、引き続き感染成立後12,14,16,18,20,24ヶ月の各時期においてIS-741投与群とコントロール群での組織学的胃炎の程度を比較した。コントロール群では、リンパ球を主体とする炎症細胞浸潤を持続して認めたが、IS-741投与群では炎症細胞浸潤の抑制とともに粘膜上皮の脱落等の組織学的胃炎の改善傾向がみられた。しかしながら、これらの組織学的胃炎の改善の程度は、感染後期間が長期になるほど軽度であり、発癌予防としての組織学的胃炎沈静化のためには、早期に炎症抑制物質を使用する必要があることが示唆された。また、apotosisの評価として行ったTunel染色についても、IS-741投与群ではコントロール群との比較において、明らかにapotosis陽性細胞が少ない傾向が各時期ともにみられたが、組織学的胃炎と同様に、感染後期聞が長期になるほどIS-741によるapotosis抑制作用は軽度であった。以上の結果よりIS-741による組織学的胃炎とapotosis抑制作用は、H. pylori感染早期であるほど顕著であり、感染期間が長期にわたるほど、その効果が減弱する可能性が示唆された。今後は各時期の屠殺時に採取した血清を使用して、H. pylori持続感染状態で上昇するとされるcytokineのうちIL-6、IL-8などのpro-inflammatory cytokineの測定を行い、IS-741投与群とコントロール群での比較を行う。さらに今後は、H. pylori持続感染モデルの除菌治療群とIS-741投与群での上記内容の比較を行い、IS-741の抗炎症作用を検討する予定である。6週齢雄性スナネズミを購入し、Helicobacter pylori(H.pylori)標準株のATCC43504を、ゾンデを用いて経口接種させ、H.pylori持続感染モデルを作成した。経口接種後1,3,5,7,9ヶ月の各時点で、近年、活性化白血球の組織浸潤抑制作用が確認されているIS-741 10mg/kgを14日間経口投与した。コントロールとしては蒸留水を同時期に同期間だけ経口投与した。各時期のIS-741投与終了時点で、コントロール群とIS-741群の双方2匹ずつ屠殺し、組織学的胃炎の程度を比較した。コントロール群では、感染早期には好中球浸潤そして次第にリンパ球を主体とする炎症細胞浸潤がみられたが、IS-741群では炎症細胞浸潤の抑制とともに粘膜上皮の脱落等の組織学的胃炎の改善傾向がみられた。さらにapotosisの評価としてTunel染色を行ったところ、IS-741投与群ではコントロール群との比較において明らかにapotosis陽性細胞が少ない傾向が各時期ともにみられた。IS-741がapotosisを抑制する可能性を示唆するものと考えられた。さらに、今後は各時期の屠殺時に採取した血清を使用して、H.pylori持続感染状態で上昇するとされるcytokineのうちIL-6、IL-8などのpro-inflammatory cytokineを測定する予定である。また、これらの項目は、12,14,16,18,20,14ヶ月の各時期に引き続いて検討していく予定である。

今後は各時期の屠殺時に採取した血清を使用して、H. pylori持続感染状態で上昇するとされるcytokineのうちIL-6、IL-8などのpro-inflammatory cytokineの測定を行い、IS-741投与群とコントロール群での比較を行う。さらに今後は、H. pylori持続感染モデルの除菌治療群とIS-741投与群での上記内容の比較を行い、IS-741の抗炎症作用を検討する予定である。
モルヒネ耐性の発現抑制に関する研究

本研究ではモルヒネの作用機序および耐性発現機序をカルシウム動態の変動を中心にして検討を行なった。まずモルヒネの作用機序をこのGTP結合蛋白を活性化または抑制するGTPアナログを用いて電気生理学的実験および^3Hーnitrendipine結合実験を行なった。その結果、モルヒネの作用はGTPγSにより拮抗され、モルヒネはGTP結合蛋白に抑制的に作用し神経伝達物質の放出抑制をおこすことが明らかになった。さらに海馬膜分画へのカルシウムチャネル拮抗剤、^3Hーnitrendipine結合実験からモルヒネはGTP結合蛋白を介してカルシウムチャネルのカルシウムに対する親和性を低下させカルシウムの流入を抑制するものと考えられた。次にモルヒネ耐性とカルシウムチャネルの変動の関連を検討するため^3Hーnitrendipine結合実験を行なった。その結果、モルヒネ耐性獲得後ではカルシウムチャネルが開口して細胞内へのカルシウム流入が増大しモルヒネの作用が減弱することがわかった。さらに百日咳毒素のマウス脳室内投与実験によりモルヒネ慢性投与獲得後のカルシウムチャネルの開口は百日咳毒素感受性GTP結合蛋白の不活性化によることが明らかになった。また平成3年度はヒト培養神経芽細胞腫細胞SHーSY5Yを用いた細胞内カルシウム濃度測定実験を中心にしてモルヒネの作用機序の検討を行なった。その結果カルバコ-ル刺激はこの濃度を約3倍に上昇させたが1ー100μMのモルヒネはカルバコ-ル刺激による細胞内カルシウム濃度の上昇を濃度依存的に抑制した。またニフェジピンもカルシウム濃度の上昇を抑制した。一方高カリウム刺激に対してもニフェジピンは同様な作用を発現したがモルヒネは作用を示さなかった。このことからモルヒネはカリウムチャネルを介してカルシウムチャネルに作用しカルシウム流入を抑制し作用を発現することが示唆された。平成2年度は、モルヒネの作用機序および耐性発現機序を主にラット脳海馬におけるカルシウム動態の変動を中心にして検討を行なった。現在細胞内情報伝達系を制御すると考えられているGTP結合蛋白が注目され、各分野で研究が行なわれている。このためモルヒネの作用機序をこのGTP結合蛋白を活性化または抑制するGTPアナログを用いて電気生理学的実験および^3Hーniterndipine結合実験を行なった。次にモルヒネ耐性とカルシウムチャネルの変動の関連を検討するために^3Hーnitrendipine結合実験とマウスを用いた鎮痛効果判定実験を行なった。その結果、モルヒネ耐性獲得後では^3Hーnitrendipine結合が増大、すなわちカルシウムチャネルが開口して細胞内へのカルシウム流入が増大しモルヒネの作用が減弱することがわかった。実験計画ではモルヒネ処置後の細胞内カルシウム動態の変化を測定すること検討していたが、細胞内カルシウム測定装置(ARGUSー100:浜松ホトニクス)の導入が当初の予定より遅れ平成3年3月になったためモルヒネの細胞内へのカルシウム流入の抑制についての直接的な検討を今年度は行なえなかった。平成3年度はヒト培養神経芽細胞腫細胞を用いた細胞内カルシウム濃度測定実験を中心にしてモルヒネの作用機序の検討を行なった。

モルヒネは神経細胞内へのカルシウムの流入を抑制して神経伝達物質の放出抑制をおこすと考えられるため、細胞刺激に続く細胞内カルシウムの上昇に対してモルヒネがどの様な作用を示すかを検討した。実験には浜松ホトニクスARGUSー50システムを使用した。培養神経芽細胞腫細胞SHーSY5Yにカルシウム顕示薬であるFuraー2を負荷させた後、チャンバ-内で37°Cの人工脳脊髄液で潅流しながら種々の薬剤を添加し単一細胞内のカルシウム濃度の変化を経時的に測定した。細胞刺激にはムスカリン受容体に結合して細胞応答を起こすカルバコ-ル(CCh)と高カリウム刺激を主に使用した。その結果、定常状態ではこの細胞の細胞内カルシウム濃度は約100nMでありCCh刺激はこの濃度を約3倍に上昇させた。1ー100μMのモルヒネはCCh刺激による細胞内カルシウム濃度の上昇を濃度依存的に抑制した。またL型カルシウムチャネル拮抗剤であるニフェジピンもカルシウム濃度の上昇を抑制したがN型カルシウムチャネルの拮抗剤であるωーコノトキシンは作用を示さなかったことからこの細胞のカルシウムチャネルはL型が優位であることが解った。一方高カリウム刺激に対してニフェジピンはCCh刺激と同様な作用を発現したがモルヒネは作用を示さなかった。また選択的にカリウムチャネルを遮断するテトラエチルアンモニウムで前処置しておくとモルヒネは作用を発現しなかった。以上のことからモルヒネはカリウムチャネルを介してカルシウムチャネルに作用しカルシウム流入を抑制し作用を発現することが示唆された。