hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児救急医療に対する保護者の安心と適正利用を推進する子育て支援の検討

病児病後児保育は親に対する相談や教育的機能を持ち、病児に対する親の対処能力を高める役割を担っていた。また、小児のQOL、特にひとり親の小児のQOLにおいて有益であった。離島居住の核家族は、救急受診できないために早めの受診を心がけており、小児救急電話相談を利用していた。保護者は救急搬送時にヘリコプターや船が救急機器を備えていないことへの不満や不安が強かった。本研究結果は、医療機器を配備した救急搬送法の完備と、救急受診に関連したケアの重要性を示唆する。小児救急医療に対する保護者の安心と適正利用を推進する子育て支援について検討するため、小児救急医療に関して高リスクの地域(離島)や家族(ひとり親)、多重リスクの家族(離島のひとり親等)に、小児救急医療や子育て支援へのニーズに関する質的調査を実施した。また、小児救急医療と子育て支援の連携事業として病児病後児保育に着目し、病児病後児保育が小児救急医療の利用に及ぼす効果を明らかにする。小児救急医療不整備に対する子育て支援の可能性を探るため、異なる小児救急医療システムにおける病児病後児保育の利用実態とニーズを調査している。1.離島調査:2011年2-3月、離島(直島・小豆島)と中讃(対照群)の核家族と祖父母同居家族の母親・父親45名に半構成的面接(子どもの急病・けがへの対処法、公的サポート・私的サポート体制、子育て支援事業と小児救急医療へのニーズ)を実施した。2.ひとり親調査:2011年2-4月、香川県に居住しているひとり親(母)10名に半構成的面接(子どもの急病・けがへの対処法、公的サポート・私的サポート体制、子育て支援事業と小児救急医療へのニーズ)を実施した。3.病児病後児保育利用者調査:2011年4月、香川県の病児病後児保育施設を利用している共働きの核家族とひとり親(母)36名に半構成的面接(病児病後児保育の利用状況とニーズ、子どもの急病・けがへの対処法、公的サポート・私的サポート体制、子育て支援事業と小児救急医療へのニーズ)を実施し、さらに面接調査を継続中である。本調査は、香川大学医学部倫理委員会の承認および病児病後児保育施設の承認を得て実施している。小児救急医療未整備によるリスクを解決するための子育て支援について明らかにするために、離島調査と病児・病後児保育施設の利用調査を実施した。1)離島調査平成23年2月3月に、6歳以下の小児をもつ保護者に面接調査を実施した。小児救急医療未整備地域として離島、対照地域として香川小児病院(24時間265日救急受診応需)が基幹救急医療施設である中讃医療圏を選択し、直島14名、小豆島11名、中讃医療圏24名に書面によるインフォームド・コンセントを得て半構造化面接を実施した。診療所のみの離島は島外施設をマリンタクシーやタクシーを用いて救急受診しており、遠距離・長時間・高額の受診となっていた。また、子育て相談できる小児専門医を必要としていた。小児科医が常勤している離島の場合は、夜間休日の救急受診を回避できるよう保護者が調整していた。中讃医療圏は軽症の際はかかりつけ医、重症時は香川小児病院と、病状によって受診施設を選択していた。2)病児・病後児保育医療調査平成23年4月5月に、香川県内の病児・病後児保育施設を利用しているひとり親10名と、共働き家庭の保護者29名に書面によるインフォームド・コンセントを得て半構造化面接を実施した。ひとり親は低収入で臨時雇用、長時間勤務、夜間・休日勤務の状況にあり、当事者負担の費用に困窮していた。保護者は、子どもが喜んで病児・病後児保育施設に通園していること、子どもに無理を強いないため病気の早期回復が得られること等から、病児・病後児保育に安心と信頼を寄せていた。保護者の希望は、長時間・遠距離を解消するための病児病後保育施設の増設、時間延長と休日利用、費用の公費負担であった。今回の調査は、小児救急医療ハイリスクである離島やひとり親の負担軽減策が不十分であることを明らかにした。離島における救急搬送費の軽減や搬送設備の充実、ひとり親の養育負担軽減が急務である。
空胞系プロトンポンプ阻害剤を用いたプロトン輸送機構と分化・細胞死誘導機構の解析

我々は、空胞系酸性顆粒が細胞の増殖と分化に対して如何なる寄与をしているかについて,選択的阻害剤を利用して検討してきた。本研究においては,特にbafilomycin A1に代表される空胞系プロトンポンプ阻害剤による,細胞増殖阻害機構と細胞分化誘導・アポトーシス誘導機構を明らかにするとともに,bafilomycin A1によるプロトン輸送阻害機構の解明を目指した。現在までのところ、これら増殖阻害・細胞分化誘導・アポトーシス誘導の各反応は極めて類似しているが、細胞分化にはリソソームのpHは恐らく関与しない点で、増殖阻害とは異なっていることが判明した。今回、アポトーシス誘導における細胞内pHの関与について検討したところ、細胞質pH・リソソーム内pHとともに、bafilomycin A1によるアポトーシス誘導に直接関係しないことが判明した。すなわち、同じようにリソソームのpHを上昇させ細胞増殖を阻害する塩化アンモニウムでは、細胞分化・アポトーシスとともに誘導されず、また、細胞質pHを変動させてもbafilomycin A1による細胞死は影響を受けなかった。最近、我々は、空胞系プロトンポンプを脱共役する阻害剤として新たにプロジギオシンprodigiosinsを見い出している。本化合物も細胞の増殖阻害・細胞分化・アポトーシスを誘導することを見い出した。これらの薬剤の効果を比較検討することにより、V-ATPase阻害と分化・アポトーシス誘導機構の解明を図りたい。なお、空胞系プロトンポンプ阻害剤が,果してH^+-ATPase阻害を通じて分化を誘導するのか否かは,極めて重要で且つ興味深い点である。これを明らかにする一環として,アフィニティーカラムや新たなアフィニティー標識プローブを作製して阻害剤結合部位の同定を試みているところである。なお、V-ATPaseにおけるプロトン輸送機構の解明には、精製酵素標品を大量に必要とするが、それは真核細胞のV-ATPaseでは極めて困難である。そこで、今回、高度好熱菌のV-ATPaseを検討したところ、同様にbafilomycin A1で阻害されることが分かった。今後、高度好熱菌を用いてV-ATPaseにおけるプロトン輸送機構の解明を生化学的に検討する予定である。
真菌類における二次代謝産物を多く産生するテンプレート培養条件の設計

微生物が産生する多様な生理活性(二次代謝)物質の種類に応じた産生培地をデザインするため、190培養条件下で取得したこうじ菌大規模遺伝子発現情報を代謝経路毎の変動から解析した。その結果、二次代謝経路は大きく3種類に分類され、それぞれについて誘導される栄養条件に特徴があることが明らかになった。結果に基づき3種類の二次代謝経路の活性化に適した培養条件をデザインし、その元で遺伝子発現情報をこうじ菌の近縁種Aspergillusflavusについて取得した結果、上記計算には含まれていないが該当する代謝経路の活性化と代謝物産生が観察された。以上より、本解析手法の有効性が示唆された。真菌類は生理活性を有する多様な二次代謝物質を産生する。その生合成経路は大きくポリケチド(PKS)、非リボソームペプチド(NRPS)、テルペノイドの系統に分かれるが、物質によって生産する培養条件が大きく異なり、また生産性も安定しないことが多い。したがって、望む二次代謝物質の産生に適した培養系をデザインすることは研究上意義が高いが、これまでの多くの研究にもかかわらず、総合的な知見は現在のところほとんど存在せず、研究者の経験と勘に任せられている部分が大きい。本研究では、Aspergillus oryzaeについて様々な培養条件下で取得した190を超える大規模遺伝子発現(アレイ)情報を用いて、個々の二次代謝物質の産生に適した培養系をデザインすることを目的としている。昨年度までに、大規模アレイ情報の解析から、二次代謝経路は大きく3種類に分けることができ、各々に応じて活性化する培養条件の分類が示唆された。その結果に基いて本年度は、3つの二次代謝経路グループそれぞれを代表する培養条件をデザインし、その条件下での遺伝子発現と代謝物の変動を、A. oryzaeと系統樹的には非常に近い種ながら二次代謝物質をより産生するAspergillusflavusで確認した。具体的には、PKSなどの炭化水素系、NRPS系、およびリボソームペプチド等のアミノ酸系(NRPS系も含む)がそれぞれ動きやすいと考えられる、炭素源を多く含む条件、炭素源が少なくかつ生存に厳しい条件、および固体培地様条件の3つである。なお今回、テルペノイド系が動きやすいグループは特定されなかった。結果、A. flavusにおいてもおよそ想定通りの代謝経路の動きと代謝物産生が観察され、PKS, NRPS,リボソームペプチドのそれぞれに適した産生培地の基盤的知見が得られたと考えている。真菌類が産生する二次代謝物質は構造的に多岐にわたり、多様な生理活性を持つことで知られる。ペニシリンやシクロスポリンを始めとして、薬剤として有効なものも多い。代表的な生合成経路として、ポリケチド、非リボソームペプチド、テルペノイドの系統に分かれるが、物質によって生産する培養条件が大きく異なり、また生産性も安定しないことが多い。本研究では、糸状菌Aspergillus oryzaeについて様々な培養条件下で取得した190を超える大規模遺伝子発現(アレイ)情報を用いて、個々の二次代謝物質の産生に適した培養系をデザインすることを目的としている。初年度である平成24年度は、大規模アレイ情報を74の代謝経路毎にまとめて、独自の手法を交えながらクラスター分析および相関分析を行った。その結果、A.oryzaeにおいて、二次代謝経路の種類に応じた遺伝子発現パターンが存在することを見出した。すなわち二次代謝経路は大きく炭化水素系とアミノ酸系に分かれ、一次代謝経路の中にも、それらと連動して動く一団のグループが各々存在する。これは、ある種類の二次代謝物質が産生される際に特徴的な遺伝子発現パターンが存在することを示唆するもので、生合成遺伝子の不明な二次代謝物質の産生を遺伝子発現情報から判断することにつながる、重要な知見である。さらに、二次代謝経路の各グループは、飢餓状態や低窒素といったそれぞれ特徴的な培養条件の下で発現することも明らかになった。これにより、二次代謝物質を高生産させる培養条件を、種類に応じてデザインできる可能性を裏付けることができた。二次代謝経路は発現パターンから少数のグループに分かれること、およびそれぞれに特徴的な培養条件があることを、大規模アレイデータ解析から明らかにすることで、本研究の目的である、二次代謝物質の種類に応じた培養系のデザインに向けた理論的基礎データを導出することができたため。大規模情報解析から明らかになった二次代謝経路グループの大きな2つについて、特徴的な培養条件を組み合わせて5つ程度の培養条件をデザインする。

各々の培養条件を用いて、A.oryzaeと、その近縁菌であり二次代謝物質産生能が旺盛なAspergillus flavusを培養し、DNAマイクロアレイ実験を行なって、その全遺伝子発現情報を取得する。また、LC-MS解析によって代謝プロファイルを取得する。得られた網羅的な遺伝子発現情報および代謝物情報から、前年度に導出した理論結果を実証する。研究成果は、大規模情報解析から得られた知見を中心にまとめて、誌上発表を行う。実証実験であるDNAマイクロアレイ実験を行うのに必要な試薬類を購入する(150千円)。大規模データ解析や代謝プロファイルの取得および抽出等に関する最先端の情報収集を行うため、学会に参加する(350千円)。誌上発表を行うにあたり、英文校閲費(60千円)および投稿費(40千円)の使用が見込まれる。
シベリア・ユピック語の形態論にかんする記述的研究

シベリア・ユピック語ではこれまで,従属節にあらわれる従属法動詞の主語は主節の主語と同じであると主張されてきた.しかしながら,主節と従属節の主語が同一ではない例が例外として片づけられないほど数多く見られる.そのような例を検証したところ,従属法の動詞が自動詞で,動作というよりもむしろ状態を表しているとき,従属法動詞の主語(S)は必ずしも主節の主語(S/A)と同一ではないことが明らかとなった.この現象を手がかりに,異なる主語をとりうる動詞が状態動詞であると主張すべく,状態動詞の定義を目指し現地調査で得たデータの整理分析をすすめた.これに関連して従属法動詞における否定辞との共起関係についても研究をすすめ,その成果は永井(2005)としてまとめた.内容を要約すると,以下のようになる.これまで従属法動詞は肯定と否定で法標識が異なり,他の法で用いられる否定(-n*it*)と欠如(-it*)の接尾辞が用いられないと記述されてきたが,実際には肯定の標識とされてきた標識とこれらの否定接尾辞が共起する例が見られる.共起する場合は,主語が主節と異なっている場合であり,このことから,従属法動詞の否定・肯定の法標識とされていた二つの法標識は別個に扱われるべきである.このほか,アラスカ大学フェアバンクス校にあるアラスカ原住民言語センターの協力のもと,1970年代に録音された古老の語りの文字化,形態素分析を,出版を見据えて行っている.また,現地で調査に協力してくれている母語話者とともに,現地還元のための中学・高校生レベルを対象とした文法概説の執筆を進めている.これまでアメリカ合衆国・アラスカ州で行ってきたフィールドワークによって得たシベリア・ユピック語の音声資料を文字化し、映像資料とともにデータベース化をすすめ、研究の基礎となる資料を整理しつつある。この資料に基づき、形態論にかかわる分析を進め、以下のことが明らかになった。1.シベリア・ユピック語は従属法において、同系のエスキモー諸語には見られないスイッチ・レファレンスの体系を示す。2.スイッチ・レファレンスのマーカーには-ngu, -uma, -tesの3種類がみられるが、その使い分けにはアスペクトの違いが見られる。-nguが無標のスイッチ・レファレンス標識である。3.-nguという接尾辞はこれまでコピュラとしての機能しか記述されていなかったが、スイッチ・レファレンス標識として機能する接尾辞-nguの存在が明らかになった。これらの明らかになった点は論文として投稿の準備を進めている。このほか、これまで明らかになっている文法事項を現地協力者と共著で文法概説として近々出版の予定である。(現在編集作業中)。また、消滅の危機に瀕した言語としてのシベリア・ユピック語の現状と問題点については国立民族博物館研究報告別冊「消滅の危機に瀕した人類言語の現状と課題」に論文が掲載される予定である。(現在印刷中)。これまでの現地調査で得られたシベリア・ユピック語の音声資料ならびに文字資料を整理、データベース化して、記述研究をすすめた結果、以下の知見が得られた。1.シベリア・ユピック語の形態音韻論にかんして、その規則は一見複雑にみえるが実際には、音節構造の保持と音素配列論の制約に基づいている。2.従属法動詞を含む従属節と主節の主語が必ず同一でなくてはならないとこれまで先行研究において主張されていたが、実際には必ずしも同一でなくてもよいことがこれまで得られたテキスト資料の分析により明らかになった。3.従属節と主節の主語が同一ではない場合は、従属節は必ず自動詞であり、その動詞は動作と言うよりもむしろ状態を表すものであるという傾向が見られる。4.従属節と主節の主語が同一でない場合にしばしば観察される接尾辞-uと-umaは、それぞれ他動詞を自動詞化する機能をもち、とりわけ、動作者動詞語幹とともに用いられる場合には能格言語でありながら受動化する機能をもつ。5.これまで従属法動詞の標識は肯定文の場合には-lu、否定文の場合には-naを用いるとされてきたが、テキスト資料の分析からそれらが相補分布をなしているのではなく、別個の法の標識として機能している。以上にかんしては現在国内、国外の雑誌に投稿準備中である。このほか、消滅の危機に瀕した言語としてのシベリア・ユピック語の置かれている言語状況については3本の論文として発表している。(次ページ参照)シベリア・ユピック語ではこれまで,従属節にあらわれる従属法動詞の主語は主節の主語と同じであると主張されてきた.しかしながら,主節と従属節の主語が同一ではない例が例外として片づけられないほど数多く見られる.そのような例を検証したところ,従属法の動詞が自動詞で,動作というよりもむしろ状態を表しているとき,従属法動詞の主語(S)は必ずしも主節の主語(S/A)と同一ではないことが明らかとなった.この現象を手がかりに,異なる主語をとりうる動詞が状態動詞であると主張すべく,状態動詞の定義を目指し現地調査で得たデータの整理分析をすすめた.これに関連して従属法動詞における否定辞との共起関係についても研究をすすめ,その成果は永井(2005)としてまとめた.内容を要約すると,以下のようになる.

これまで従属法動詞は肯定と否定で法標識が異なり,他の法で用いられる否定(-n*it*)と欠如(-it*)の接尾辞が用いられないと記述されてきたが,実際には肯定の標識とされてきた標識とこれらの否定接尾辞が共起する例が見られる.共起する場合は,主語が主節と異なっている場合であり,このことから,従属法動詞の否定・肯定の法標識とされていた二つの法標識は別個に扱われるべきである.このほか,アラスカ大学フェアバンクス校にあるアラスカ原住民言語センターの協力のもと,1970年代に録音された古老の語りの文字化,形態素分析を,出版を見据えて行っている.また,現地で調査に協力してくれている母語話者とともに,現地還元のための中学・高校生レベルを対象とした文法概説の執筆を進めている.
音・振動間の非線形相関を利用した機械の異常診断法

迅速で正確な機械の異常診断を誰でも容易に行うことが可能である手法を導き出すことを目的とし,音と振動の相関情報を利用することで機械の異常状態を数値的に判断可能な診断法を開発した.具体的には,通常は正常な場合のみの情報が得られるため,正常な状態のみの情報で異常診断可能な分布評価法を開発した.次に,音と振動の情報を正常時と異常時の場合に計測し,取得したデータを用いてそれぞれの状態変数を表す相関情報を導き出し,数値で判断可能な診断法を開発した.提案手法の有効性は,回転機械から取得したデータを用いて異常診断を行うことで確認した.■外来雑音が混入した場合の状態推定法雑音には,外部から混入する場合と機械の内部に存在する場合の2種類が考えられる。そこで,外部雑音は加法性が考慮できるエネルギー変量ととらえ,加法性雑音とした。また,内部雑音は実音に影響するため,積算の形のモデルを考え,状態推定法を行う手法を考察した。比較の為,内部雑音が信号音と独立な場合,内部雑音を考慮しない場合,カルマンフィルタを利用した場合,拡張カルマンフィルタを利用した場合の実験を行い,提案手法の雑音混入モデルが最も雑音を取り除くことができることを検証した。■異常診断法の状態推定法のモデル化機械が稼働している間,通常,正常な情報のみが取得可能である。そこで,機械の異常診断を行う場合,正常な状態の時に状態変数を事前に学習させた。機械に異常が発生した場合,事前学習させた状態変数との相関関係に変化が生じることで予測誤差が発生し,異常状態が判断できる予測分布法を考察した。理論の有効性を検証するため,歯車に傷がある場合と,ベアリングにひずみがある場合において,それぞれ実験を行い,相関関係の変化による予測誤差の開きによって異常発生予測を行うことができた。■複数の異常が発生した場合の状態推定機械の異常状態として、歯車に傷がある場合、ベアリングに傷がある場合、ベアリングにひずみがある場合の3パターンを想定し、異常が複数発生した場合の実験を行った。実験後、正常時、異常時の状態よりパラメータを算出し、機械の異常診断をパラメータの変化情報から判断する手法を導出した。国内の学会で発表することにより研究成果を公表した。今後、学術誌へ論文投稿を計画している。■外来雑音を考慮した状態推定平成25年度の成果を基に、状態推定モデルをガンマ分布を用いて考察を行い理論の有効性を実験的にも確認できた。平成25年度の成果を国内の学会で発表することにより研究成果を公表した。また、学術誌へ論文投稿を行った。昨年度、育休中だったため実績なし平成26年度の結果が予定通り得られているため■外来雑音下での複数異常が発生した場合の状態推定平成25年,26年度に導出した推定アルゴリズムに対して外来雑音と複数異常状態を考慮した新たなアルゴリズムの考察および実験を行った.機械の異常バターンとして,歯車に傷がある場合,ベアリングに傷がある場合,ベアリングにひずみがある場合の各一つ異常が発生している状態に加えて,2つ同時に異常が発生した3パターン(歯車の傷・ベアリングの傷,歯車の傷・ベアリングのひずみ,ベアリングの傷・ベアリングのひずみ)の実験を行った.異常を表す状態編巣を増やし,理論を拡張することで異常診断を実現した.具体的には,正常な状態のデータと単一異常が発生した場合のデータ,同時に2つ異常が発生した場合のデータを用いて,それぞれ状態変数との相関情報を係数で導き出す.その後,相関情報を抽出したデータとは別の時系列データを用いて,異常診断を実施する.正常な状態データと導き出した係数との相関を確率的に表した場合,正常な状態を表す係数と相関が最もあり,結果として正常を表す確率が大きくなる.同様に,歯車に傷が存在する異常が発生した場合,歯車の傷が異常であることを示す係数と相関が現れるため,その確率が大きくなることで,異常を検出することができる.よって本研究では,機械の異常有無だけでなく,異常の種類を検出することにも成功した.本件に関して,国際学会で発表している.また,論文投稿することで研究成果を公表した.研究目的としていた,音と振動のデータから機械の異常診断を行うアルゴリズムを考察し一定レベルの実験結果を得ることができた.(正常・異常の情報をもとにした異常診断.正常情報をのみを利用した異常診断.複数異常が発生した場合の異常診断)しかしながら,更なる推定制度の向上の兆しを感じられたため,算出したアルゴリズムに対し最適な高次情報を与える,新たなアルゴリズムの考察を行う.■機械の異常が複数同時に発生したときの異常診断法の考察本研究では,音と振動の相関情報を状態変数と考え,異常が発生したことで相関情報が崩れ,状態変数も大きく乱れることを想定し異常と診断する仕組みを提案している。具体的には,音と振動の相関情報から,正常,1つ目の異常,2つ目の異常,同時2か所の異常を示す状態変数を結合確率分布で捉え,事前に音と振動のデータにおける相関情報と状態変数の関係性を学習させておく。学習させたデータとは異なる時系列データを用いて,同時2か所の異常が判断可能な手法を理論的に考察し,実験において検証を行った。機械の異常状態として,歯車に傷がある場合,ベアリングに傷がある場合,ベアリングにひずみがある場合を想定し実験を行った。

異常個所の想定として,1か所異常が発生し,その後,他の個所に異常が発生することで,異常の場所が同時刻に2か所(歯車の傷とベアリングの傷,歯車の傷とベアリングのひずみ)になることとして実験を行った。提案手法に対して実験を行った結果,1か所の異常の時は該当する状態変数の値が高く,2か所同時に異常が発生した場合は,1か所の異常を示す状態変数と,2か所の異常を示す状態変数が不安定な状態になったことを実験的に導き出した。したがって,本研究では同時に2か所の異常が発生した場合に異常個所を判断可能な診断法について実験的にも検証した。本件に関して,日本音響学会で発表を行った。迅速で正確な機械の異常診断を誰でも容易に行うことが可能である手法を導き出すことを目的とし,音と振動の相関情報を利用することで機械の異常状態を数値的に判断可能な診断法を開発した.具体的には,通常は正常な場合のみの情報が得られるため,正常な状態のみの情報で異常診断可能な分布評価法を開発した.次に,音と振動の情報を正常時と異常時の場合に計測し,取得したデータを用いてそれぞれの状態変数を表す相関情報を導き出し,数値で判断可能な診断法を開発した.提案手法の有効性は,回転機械から取得したデータを用いて異常診断を行うことで確認した.平成25年度に実験した異常診断の拡張版として複数異常の状態が存在するため、平成27年度に予定していた複数異常に関して平成26年度に実験を行った。1.正常な状態の情報を利用し異常診断を行うと正常な状態を示す確率が最も高く、異常状態の情報が正常状態の情報に含まれると該当の異常確率が上昇することを確認できた。また、複数の異常を想定して実験を行ったが、いづれも同様の結果を得ることができ、複数の機械の異常が発生しても原因を特定できる状態推定法を導出することができた。2.外来雑音に関しては、平成25年度に検証した外来雑音が混入した場合を考慮した状態推定法を機械の異常診断をに応用し、外的に存在する外部雑音に着目して理論を算出した。平成26年度に算出した外来雑音に関する推定式に対し、実験的考察を行う。具体的には、平成25年度、26年度に導出した推定アルゴリズムに外来雑音を考慮した理論的考察を加味した新たな推定アルゴリズムを作成する。作成したアルゴリズムに対し、対象機械から計測した音と振動のデータを利用し実験的考察を行う。推定制度の向上を目指し,最適な高次情報を考慮したアルゴリズムを考察する.具体的には,推定アルゴリズムを導出する際に打ち切りにしていた高次の相関情報を加えることで推定式に与える情報量を増やし推定制度を向上させる.また,28年度に取得したデータをもとに実験を行う信号処理平成26年度に算出した外来雑音に関する理論を実験的検証を行う。具体的には、平成25、26年度に導出した状態推定アルゴリズムに対し、外来雑音を考慮したアルゴリズムを組み込み込んだ理論をもとにプログラムを作成し実験データを用いて有効性を確認する。昨年度は,外来雑音混入部分と異常診断法のそれぞれの分野で研究を行った。雑音混入下での実験結果において,公知なカルマンフィルタや,拡張カルマンフィルタとの比較を行い,いづれのフィルタより,本手法で提案したフィルタの推定誤差が少ない結果を得ることができた。また,機械の異常診断においては,正常な状態の時の情報が得られた場合において,異常状態が推定可能な診断法を導出できた。
日本語の語音配列則に関する研究

本年度の研究実績については、以下の2点にまとめられる。1、川表記の実態調査2、日葡辞書見出語の電子データ作成中世における「川」表記は、促音-入声音表記として存在していることは従来から指摘のあるところではあったが、その範囲は写本に限らず、版本にも広く見られることが確認できた。そのジャンルも文芸テキストから辞書(節用集、倭玉篇)まで広く見られる。年代的な下限や、古文書類での実態の確認は今後の課題の一つであるが、同一テキスト内における記述的研究が今後重要となる。この実態はローマ字表記の資料、日葡辞書に於いても確認された。
非定型ミオシンIによる左右非対称性に必要な結合因子の探索

左右相称動物の多くは、その内臓器官や外部形態に左右非対称性を示す。我々は、これまでの研究から、ショウジョウバエにおいて、非定型ミオシンIファミリーに属するMyo31DFをコードする遺伝子の突然変異体では、胚の中腸と後腸の左右性が80%以上の頻度で逆転することを明らかにしている。本研究では、左右非対称性の分子的機構を明らかにするために、Myo31DFと複合体を形成する因子を生化学的手法を用いて探索した。その結果、Myo31DFの挙動を制御することが示唆される因子やアクチン細胞骨格系の制御に関与することが示唆されている因子を同定することに成功した左右相称動物の多くは、その内臓器官や外部形態に左右非対称性を示す。その結果、Myo31DFの挙動を制御することが示唆される因子やアクチン細胞骨格系の制御に関与することが示唆されている因子を同定することに成功した1.研究背景動物の左右非対称性の形成機構に関する研究は、脊椎動物を中心に行われており、その形成機構が明らかになりつつあります。しかし、無脊椎動物の左右非対称性の形成機構はほとんど明らかにされていません。これまでの私たちの研究から、無脊椎動物であるショウジョウバエの左右非対称性は、非定型ミオシンIとアクチン細胞骨格に依存して形成されることが示唆されています。本研究課題では、TAPシステムを用いて、Myo31DFと複合体を形成する左右性因子を同定し、その機能を明らかにすることで分子レベルでの機構を明らかにしようと考えています。2.本年度の研究成果Tetra-TAPタグを融合したMyo31DFをショウジョウバエ胚において発現させ、TAP法による精製および質量分析法による結合因子の同定を行いました。しかしながら、得られた特異的バンドの多くは、発現させたMyo31DFの分解産物であることが明らかになりました。胚全体に強制発現された過剰なMyo31DFが分解されたと推測されます。このことから、以下の2つの方法を組み合わせることで、問題の解決を試みています。(1)Myo31DFが分解されやすい可能性があるため、左右性因子が結合する可能性の高い尾部領域のみとTAPタグを融合したタンパク質を発現する系統を作出します。(2)胚全体に強制発現させた場合、内在性のMyo31DFが本来発現していない組織・時期において、細胞死などの異常を引き起こしている可能性が考えられます。したがって、ヒートショックプロモーター下で胚全体に発現させるのではなく、GAL4-UASシステムをもちいることで、特定の組織においてのみ、TAPタグを融合したMyo31DFを発現させます。現在、この新しいショウジョウバエ系統は作出済であり、今後、TAP精製を行う予定です。左右非対称性に関する研究は脊椎動物を中心に行われており、その形成機構が明らかになりつつある。しかしながら、脊椎動物以外の動物種の左右非対称性の形成については、あまり理解されていない。これまでの我々の研究から、ショウジョウバエの左右非対称性の形成は、非定型ミオシンIであるMyo31DFとアクチン細胞骨格に依存して形成されることが示唆されている。我々は、Myo31DFがモータータンパク質であることから、その制御に関わる因子や積荷となっている因子が、左右非対称性の形成に重要な役割をはたしていると推測した。本研究課題では、TAP法をもちいて、Myo31DFと複合体を形成する因子を同定し、その機能を明らかにすることを目的としている。Myo31DFの尾部領域にTAPタグ(FLAGタグとHisタグをタンデムにつないだタグ)を融合したタンパク質をショウジョウバエ個体において発現させ、TAP法による精製および質量分析による複合体の同定を行った。その結果、4つのタンパク質を同定することに成功した。この中には、アクチン細胞骨格の制御に関わっていることが報告されているタンパク質も含まれており、これらの因子の左右非対称性形成への関与が推測される。近年、脊椎動物であるアフリカツメガエルの左右非対称性の形成においても、アクチン細胞骨格が左右非対称性に機能しているという報告もあり、アクチン細胞骨格に依存した左右非対称性の形成機構が広く保存されている可能性が示唆されている。このことからも、本研究課題の成果は、ショウジョウバエ以外の動物種の左右非対称性の形成機構を理解する上でも重要な知見を与えると考えている。
早期手術及び予防を目指した大動脈瘤発生における責任遺伝子の臨床的解析

本研究の目的は解離性大動脈瘤および真性大動脈瘤を高い確率で惹起するメンデル遺伝性疾患の責任遺伝子群の異常を解析し、遺伝子型と臨床症状(癌化、解離や癌破裂)の相聞を明らかにすることを目的としている。この相聞を利用し、一般的なリスク評価によっている治療方針の決定を、個々の症例の遺伝子型が示すリスクに合わせたオーダーメイド治療へと転換し、ステントグラフト内挿術などの低侵襲な早期手術の適応を確立し死亡率が高く医療費が高額になる緊急手術の回避を目指す。また予防的見地からすでに実験的に有効性が確認されているアンギオテンシン受容体阻害剤などの臨床的効果についても検討し、医療費削減に貢献することを目的とする。本研究の目的は解離性大動脈瘤および真性大動脈瘤を高い確率で惹起するメンデル遺伝性疾患の責任遺伝子群の異常を解析し、遺伝子型と臨床症状(瘤化、解離や瘤破裂)の相関を明らかにすることを目的としている。症例集積においては、横浜市立大学付属病院と横浜市立大学附属市民総合医療センター心臓血管センターにおいて行い現在までに約100人分の試料を集積している。遺伝子解析ではメンデル遺伝性疾患としての解析・解釈を行い、解離性大動脈瘤の要因となりうる遺伝性疾患の解析対象集団における遺伝的寄与度を検討した。対象遺伝子はMarfan症候群、Loeys-Dietz症候群、Ehlers-Danlos症候群、家族性胸部大動脈瘤・解離、真性大動脈瘤に関連するとされているFBN1、TGFBR1、GFBR2、COL3A1、PLOD1、MYH11、ACTA2、GLUT10の8遺伝子である。これらの遺伝子を網羅的に解析するAffymetrixリーシーケンスチップを開発し、このチップを用いる事で搭載遺伝子の変異が迅速・網羅的に解析する事が可能となった。現在までに50人の大動脈瘤患者におけるChip解析とシークエンサーによる確認が終了しており、15人からデータベースに登録されていない20例の塩基変異を検出している。この一部で、Ehlers-Danlos症候群の原因遺伝子COL3A1や家族性胸部大動脈解離の原因遺伝子MYH1とACTA2における明らかな病的遺伝子異常を同定している。まず大動脈瘤の発生遺伝子の検索を行い当施設における非症候性大動脈疾患患者70例について末梢白血球からDNAを採取し、PCRを用いて増幅した後、我々が開発したリーシーケンアレー法と次世代シークエンサー法の2つの方法による遺伝子解析を行った。対象遺伝子は症候性大動脈疾患で報告されている8つの遺伝子について解析を行ったところ18個の遺伝子異型を認めた。この内3例(4.3%)で病原性を持つと考えられる遺伝子異常を認めた。いずれも大動脈解離の症例で、1例は急性大動脈解離の女性でEhlers-Danlos syndrome type IVの原因遺伝子であるCOL3A1のc.1815+5G>Aを、1例は慢性解離性胸腹部大動脈瘤の男性でMYH11のc.4963C>Tを、他の1例は家族歴のある急性大動脈解離の女性でACTA2にc.482T>Aを認めた。以上より非症候性大動脈疾患患者でも遺伝子異常を4.3%に認めており、幅広い検索により場合によっては致命的な病態である大動脈解離の発症予防や早期治療へ繋げることができる可能性を明らかにできた。また最終目標の一つである治療法の確立について1今まで壁内血栓と考えられてきたものは血栓閉塞型大動脈解離の病態の一つであること2B型解離における偽腔の血栓化が早期に認められない症例では遠隔期に大血管由来の合併症発生率が高くなることより外科的治療介入を早期に行う必要があること3B型解離の瘤破裂に対するステントグラフト治療は出血コントロールの面では非常に有用性であるが早期に大血管由来の合併症を発生することより1年以内の手術介入が必要であること、を明らかにした。今後遺伝子解析と大動脈の病態解析を行うことで、外科介入の時期を適切に決定できる可能性を示した研究結果となった。

対象遺伝子はMarfan症候群、Loeys-Dietz症候群、Ehlers-Danlos症候群、家族性胸部大動脈瘤・解離、真性大動脈瘤に関連するとされているFBN1、TGFBR1、TGFBR2、COL3A1、PLOD1、MYH11、ACTA2、GLUT10の8遺伝子である。これらの遺伝子を網羅的に解析するAffymetrixリーシーケンスチップを開発し、このチップを用いる事で搭載遺伝子の変異が迅速・網羅的に解析する事が可能となった。現在までに50人の大動脈瘤患者におけるChip解析とシークエンサーによる確認が終了しており、15人からデータベースに登録されていない20例の塩基変異を検出している。この一部で、Ehlers-Danlos症候群の原因遺伝子COL3A1や家族性胸部大動脈解離の原因遺伝子MYH1とACTA2における明らかな病的遺伝子異常を同定している現在までに50人の大動脈瘤患者におけるChip解析とシークエンサーによる確認が終了しており、15人からデータベースに登録されていない20例の塩基変異を検出している。この一部で、Ehlers-Danlos症候群の原因遺伝子COL3A1や家族性胸部大動脈解離の原因遺伝子MYH1とACTA2における明らかな病的遺伝子異常を同定している。これらについて下記の発表を行うことができている。論文:鈴木伸一,益田宗孝:特集.大動脈疾患の最新知見.大動脈解離の外科治療(1)A型解離(冠動脈潅流生涯、脳潅流障害合併).最新医学,66(7)1610-1619,2011.(今後の推進方策)I:症例集積を継続、II:研究体制と研究者間の連携、III:メンデル遺伝性疾患としての解析・解釈、IV:リスク評価を継続しさらに最終年度としての研究総括を行う。大動脈の瘤形成に関わるリスク因子・関連遺伝子変異および多型情報から大動脈瘤のなりやすさを予測し、発症前予防の検討、手術適応を含めた治療への展開を探索する。Affymetrixリーシーケンスチップ購入、人件費、学会発表および論文発表の費用に使用する。I:症例集積を継続、II:研究体制と研究者間の連携、III:メンデル遺伝性疾患としての解析・解釈、IV:リスク評価を継続しさらに最終年度としての研究総括を行う。横浜市立大学附属病院と横浜市立大学附属市民総合医療センター心臓血管センターにおいて、引き続き症例の集積・解析が必要なため、研究費を繰り越した。繰り越された研究費は引き続きAffymetrixリーシーケンスチップ購入、人件費、学会発表および論文発表の費用に使用する。
KOH水溶液中の亜鉛に対する水銀の濡れ現象解析

アルカリ乾電池の負極活物質として使用されている亜鉛には、集電効果の上昇と無負荷時の自己放電抑制のため水銀が添加されているが、この添加水銀量の低減を目的として、亜鉛と水源の濡れ現象の解析を行なった。まずKOH水溶液における亜鉛の溶解について検討したが、亜鉛の自己放電は結晶面によって異なり、最密原子面の(0001)面で最も速く、面密度が小さい(1100)面が遅いことがわかった。また水銀としては亜鉛表面に薄く均一に付着していれば十分に自己放電を抑えることができ、従来のように数%の添加量は必要ないことがわかった。亜鉛に水銀を薄く、均一に付着させることが重要であることがわかったが、大気中で亜鉛と水銀を反応させつも十分な濡れが生じず、均一に付着しなかった。そこでKOH水溶液中で亜鉛と水銀を反応させることを考え、KOH水溶液と水銀の濡れを界面化学的に検討した。まずKOH水溶液の表面張力、KOH水容液ー水銀間の界面張力を測定し、その結果を元にアントノフの法則を使い、KOH水溶液中の亜鉛に対する水銀の濡れに関する拡張係数を求めた。その結果、KOH水溶液濃度が高い方が拡張係数が大きくなり、よく濡れることがわかった。したがって亜鉛に水銀を添加する場合は、なるべく電池に使用する電解液濃度で行なうのがよいという結果を得た。水銀添加量を低減する目的で種々の添加元素が提案されているが、本研究では水銀との濡れという観点から添加元素についてまとめてみた。その結果、Al,Cd,In等水銀低減下に有効な元素はKOH水溶液中で水銀とよく濡れ、Ni,Co,Fe等亜鉛の自己放電に関し悪影響を及ぼすといわれる元素のほとんどは水銀と濡れないことが判明した。このような元素は水素過電圧が小さく、また水銀との濡れが悪いので水銀によりカバ-されないためによるものと考えられた。アルカリ-マンガン乾電池の負極活物質であるZnに添加するHgの役割を、Zn上におけるHgの濡れという立場から検討を行う基礎研究として、KOH水溶液の表面張力、Hg-KOH間の界面張力を測定した。KOH水溶液の表面張力は、KOH濃度が高くなるにつれ大きくなり、電池に使用されている40mass%KOH水溶液になると約100mN/mの値を示した。また同一濃度で温度の影響をみるといずれの組成でも高温になる程表面張力が低下し、純物質の表面張力と同じ傾向となった。ただしその温度勾配は大きくないことがわかった。表面張力は僅かな添加剤でも大きく変化することがあるのでKOH水溶液とHgを平衡させ、数ppmのHgを溶解したKOH水溶液の表面張力も測定したが、純粋なKOH水溶液の結果とほとんど変わらなかった。Hg-KOH水溶液間の界面張力は静滴法により測定された。KOH濃度を一定とし温度の影響を見ると測定温度範囲では、誤差の範囲で温度依存性が認められなかった。一定温度ではKOH濃度が高くなると界面張力値も大きくなる傾向を示したが、その組成依存性は大きくなかった。KOH水溶液の表面張力、KOH水溶液-Hg間の界面張力を用い、Hg上のKOH水溶液の拡張係数を次の(1)式から求めた。その結果、測定組成・温度範囲でいずれも正の値となりKOH水溶液はHg上でよく濡れ、拡がることがわかった。

KOH水溶液は金属Znとは濡れ性が悪いが、表面にHgがあるとKOH水溶液が良く濡れ、電極反応をスム-スに進行させ、Hgが部分的にZn上にない所ではKOH水溶液が濡れにくくまた、Hgの水素過電圧増大効果もないので局部的にZnの腐食が進行することがわかった。KOH水溶液中における亜鉛上の水銀の濡れを解析するために、KOH水溶液ー水銀間の界面張力の測定を行った。測定は静滴法で行い、水銀の静滴を写真に撮り、その形状をプラス方程式に従い計算機で解析し求めた。その結果、KOH濃度2mass%で340mN/m、KOH濃度37mass%で360mN/mとなり、KOH濃度が大きくなるにつれ若干界面張力が大きくなることがわかった。前年度測定したKOH水溶液の表面張力値やこれまで報告されている水銀の表面張力値を用い、さらに固体亜鉛との界面張力は測定できないのでアントノフの法則が成立すると仮定し、KOH水溶液中での亜鉛上の水銀の拡張係数を算出した。その結果、拡張係数は大きな正の値となり亜鉛上で水銀は良く濡れることがわかった。またその傾向は、KOH濃度が大きくなる程強くなり、水銀を均一に薄く亜鉛上に濡らすには、ある程度のKOH濃度が必要であることがわかった。以上の現象は定性的ではあるが実際にKOH水溶液中で亜鉛と水銀の濡れ実験を行い、確認された。アルカリ乾電池の負極活物質である亜鉛の自己放電を抑制するための水銀量を減らすために、第3、第4の添加元素が開発されている。これを水銀との濡れの観点から検討するため、KOH水溶液中で種々の元素と水銀との濡れの評価を行った。良く濡れる元素に対しては浸漬高さ、濡れない元素には静滴法を適用した。その結果、Al,Bi,Cd,In,Sn,は良く濡れることがわかったが、一方Fe,Co,Cu,Ni,Caは濡れないことがわかった。この結果とこれまで経験的に亜鉛に対する水銀添加量低減効果が認められた元素とを比較すると、亜鉛と良く濡れる元素は効果的で、濡れない元素は悪影響を与えることがわかった。これは、亜鉛上で水銀が薄く均一に濡れることが重要であることと対応している。
キューバにおけるアノールトカゲの適応形質部位特定とその候補遺伝子探索

本研究で、同所的に生息するTrunk-Ground型(幹から地面に生息する)の種数は、異なる温度環境場所に生息できる種数とその地域で何種が種分化によって起源しているかによって決まっていることを明らかにした。また、後肢長の長いTrunk-Ground型のA.sagreiと短いTwig型のA.angusticepsの間では、発生の複数の段階で後肢長に違いが生じることを明らかにし、今後の遺伝的解析の基盤を得た。22年度9月にキューバで現地調査を行った。キューバ北西部のSoroa,中部のZapata,北東部Cabo Cruz,北東部Piedra laVelaの4カ所で、Anoleトカゲの採集を行った。採集に際し、種の同定、生息場所の詳細(採集した地点の記載[枝先、幹、地上など]、照度、温度など)を記録した。今回の調査で約250個体を採集し、形態計測およびDNA配列のための試料を得た。エコモルフがTrunk-Ground型である種は、2-4種が同所的に生息し、場所によって、種の組み合わせが異なることがあきらかになった。先行研究では、同所的に生息する種は、開けた場所、林縁、森林内部といった温度環境の異なる場所に生息していることが知られていたが、今回の調査で、その内の2種は、後肢および前肢の指の長さが異なる傾向にあることが示された。また、形質の違いがどの地域で進化したかを特定するため、これらキューバに生息する全Trunk-Groud種の系統関係の推定を開始した。現在、70%の個体のDNA(mtDNA,rhodopsin,その他3つの核ゲノムの領域)配列を解読した段階である。また、ハバナ大学との協力で、ハバナ大学内でトカゲ(A.angusticeps, A.sageri, A.allogus)を飼育できる施設を設置し、卵を採集できる体制が整った。さらに、Trunk-Ground種であるA.sageriを用いて発現解析およびゲノム解析のために,cDNAを次世代シクエンサーで解析し、EST配列をえるためのライブラリー作成にとりかかった。23年度8月にキューバで現地調査を行った。キューバ北西部のVinales,Soroa,青年の島の3カ所で、Anoleトカゲの採集を行った。また、今回、採集した個体をハバナ大学で飼育し、産卵した卵をその場で固定する作業と、胚をRNA laterにつけ、日本に持ち帰る試みを行った。日本においてA.angusticeps,A.sageri,A.altaceusを飼育し、発生段階の異なるサンプルを採集した。産卵からふ化までは、卵を固定し、染色した後、後肢長を、ふ化後は、CTスキャンにより骨の後肢長を測定した。その結果、頭胴長に対する後肢の長さは、ふ化前ともにふ化後、twig型であるA.angusticepsよりもTrunk-Ground型のA.sagrei,Grass-Bush型のA.altaceusの方が長かった。また、それは、後肢が形成される初期の段階ですでに長さが違っていることが明らかになった。さらに、A.anusticepSとA.sageriの後肢長の差は、主に指の長さの違いによるものであり、後肢長に対する第4指の長さが異なることがあきらかになった。そこで、後肢長に対する指の割合は、後肢芽においてHoxal3の発現によって決定されることが知られているので、発生初期でHoxa13の発現を現在、調べている。24年度は9月にキューバで現地調査を行った。キューバ北西部と東部で、Anoleトカゲの採集を行った。今回の調査で約150個体を採集し、形態計測およびDNA配列のための試料を得た。日本においてA. angusticeps, A.sageriを飼育し、発生段階の異なるサンプルを採集した。その結果、後肢の短いA. anusticepSと後肢の長いA. sageriの後肢長の差は、主に指の長さの違いによるものであり、さらにその差は、指の骨が形成される前Stage 13以前に生じていることがあきらかになった。

さらに、早期胚のステージStage7以前において後肢長に対する指の割合は、後肢芽においてHoxa13の発現によって決定されることが知られているので、発生初期でHoxa13の発現を調べた結果、2種の指の差は、stage 7からすでに生じていることが明らかになった。また、大腿骨および下腿骨の長さの差は、ふ化後に生じていた。これらのことから、今後、stage7-13の間で、トランスクリプトーム解析を行い、長さの違いに関わる遺伝子の検出をすることが可能になった。キューバにおいてのアノールトカゲ採集、飼育の体制が整い、サンプルを順調に入手できるようになった。それにより、発生段階の実験を現在行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、現在、異なる発生段階の胚のサンプルは日本で得ているが、同様にキューバ、ハバナ大学で得ることのできる体制を整える。
PMIにおけるマネジメント・コントロール・システムの効果的な統合に関する研究

本研究は,PMIにおける有効な「マネジメント・コントロール・システムの統合」に関する理論的枠組みを構築することを目的としている。そこで,多様なコントロール手段が組み合わさって機能するコントロール・パッケージとしてのマネジメント・コントロール概念に基づき,1PMIに特有のコントロール手段をコントロール・パッケージの組み合わせに取り入れ,2統合「プロセス」であるという点から「時間軸」の観点を取り入れ,3この「時間軸」の観点を入れることによってパッケージ間の関係性を明確にした,「PMIにおけるマネジメント・コントロール・システムの統合フレームワーク」を提示した。本研究は,M&A成立後のPMI(ポスト・マージャー・インテグレーション:M&A成立後の統合作業/プロセス)において,いかに効果的に被買収企業のMCS(マネジメント・コントロール・システム)との統合をはかり,一つの有効なシステムを作り上げるか,そのための「MCSの統合」に関する理論的枠組みを構築することを目的としている。本年度の研究では,MCSの有効な統合に関する理論的枠組みの構築へ向けて,既存研究のサーベイをとおして,M&A,PMI,マネジメント・コントロール,組織変革/統合などの概念を整理し,M&A,PMIならびに「マネジメント・コントロール・システムの統合」に関する問題の所在,検討すべき課題を明確化した。特に,わが国企業を対象としたPMIに関する実態調査へ向けて,調査課題と研究の課題・方向性に関して大きく次の3点,(1)「M&Aの成功」に対する明確なビジョンと測定・評価方法の確立,(2) M&Aの形態別・目的別のPMIの実態とあり方,(3)今日的なPMIの成功要件,のそれぞれに関して重点的な検討・解明が必要であることを指摘した。そして上記のような調査課題と研究の課題・方向性を踏まえて,わが国におけるM&AならびにM&A後のPMIについてのアンケート調査(「わが国企業におけるM&AとPMI(M&A後の統合作業)の実態に関する質問調査」)を実施した。調査の概要は,ダイヤモンド社のデータベースサービスD-VISION「役員・管理職情報ファイル」の東京証券取引所第一部・第二部上場企業2,478社(2016年2月現在所収のデータ数)を対象に,M&Aに中心的に関わると考えられる経営企画・社長室・経理財務部門等の代表取締役・役員クラスの方々に2月12日に質問票を郵送し,180通の回答を得ている(回収率7.26%)。本研究では,M&A成立後のPMI(ポスト・マージャー・インテグレーション:M&A成立後の統合作業/プロセス)におけるMCS(マネジメント・コントロール・システム)の有効な統合に関する理論的枠組みを構築することを目的としている。そこで,平成27年度の研究では,1既存の理論研究のサーベイをとおして,M&A,PMI,マネジメント・コントロール,組織変革/統合などの概念を整理し,PMIならびに「マネジメント・コントロール・システムの統合」に関する問題の所在,検討すべき課題を明確に規定すること,2PMIの実態調査用質問票の具体的なストラクチャーの検討を行うとともに,アンケート調査の対象を選定し,アンケート調査を実施することを計画していた。研究実績の概要でも述べたように,平成27年度には,既存研究のサーベイを通してM&A,PMIならびに「マネジメント・コントロール・システムの統合」に関する問題の所在,検討すべき課題を明確化し,特に,わが国企業を対象としたPMIに関する実態調査へ向けて,調査課題と研究の課題・方向性に関して大きく3つの点に関して重点的な検討・解明が必要であることを明らかにした。そして,その調査課題と研究の課題・方向性を踏まえて,東京証券取引所第一部・第二部上場企業2,478社を対象に,わが国におけるM&AならびにM&A後のPMIについてのアンケート調査を実施していることから,当初の研究計画はおおむね順調に進展していると思われる。平成28年度の研究では、昨年度の研究で実施したアンケート調査について,質問票の集計・分析を行い,企業におけるM&AならびにPMIの実態を明らかにし,下記のような今後の研究の方向性についての知見を得ている。なお,アンケート調査結果の分析に際しては,昨年度の研究で調査課題ならびに研究の課題・方向性として指摘した3点,(1)「M&Aの成功」に対する明確なビジョンと測定・評価方法の確立,(2) M&Aの形態別・目的別のPMIの実態解明,(3)今日的なPMIの成功要件,を中心に検討を行った。その結果,今後,効果的なPMIのあり方を構想する際の主要な検討事項・課題として,1M&Aの形態(買収か合併か)に応じて適切なPMIのあり方を考えることが有用であること,2PMIを成功裏に進めるためにその進捗状況について何をどうモニタリングするか,そしてPMIプロセスをどう検証するか,3「理念・ビジョン・目標・戦略・事業計画」といった進むべき方向性を明確に定めるための取り組みをまずしっかり行う一方で,制度やシステム面での統合に問題を抱えている点についてどう解決を図っていくか,4成功へ向けて,組織内の水平・垂直両面でのコミュニケーションラインをいかに作り上げるか,という4点を指摘した。

そこで,平成27年度の研究では,既存研究のサーベイを通してM&A,PMIならびに「マネジメント・コントロール・システムの統合」に関する問題の所在,検討すべき課題を明確化し,特に,わが国企業を対象としたPMIに関する実態調査へ向けて,調査課題と研究の課題・方向性に関して大きく3つの点に関して重点的な検討・解明が必要であることを指摘し,その調査課題と研究の課題・方向性を踏まえて,東京証券取引所第一部・第二部上場企業2,478社を対象に,わが国におけるM&AならびにM&A後のPMIについてのアンケート調査を実施し,180通の回答を得た(回収率7.26%)。そして本年度の研究では,実施したアンケートの集計・分析を行い,昨年度の研究で指摘した3つの調査課題ならびに研究の課題・方向性を中心に検討を行い,研究実績の概要に記載したように,効果的なPMIのあり方を構想する際の主要な検討事項・課題として4つの点を指摘し,今後の研究の方向性についての知見を得ている点において,当初の研究計画はおおむね順調に進展していると思われる。本研究は,M&A成立後のPMI(ポスト・マージャー・インテグレーション:M&A成立後の統合作業/プロセス)において,いかに効果的に被買収企業のMCS(マネジメント・コントロール・システム)との統合をはかり,一つの有効なシステムを作り上げるか,そのための「MCSの統合」に関する理論的枠組みを構築することを目的としている。平成29年度の研究においては,アンケート調査の分析結果やこれまでの研究で浮き彫りとなった「PMIの成功要件」などの研究課題を踏まえながら,本研究のテーマである「PMIにおけるマネジメント・コントロール・システムの効果的な統合フレームワーク」の構築を行ってきた。そこでまず,これまで行われてきたマネジメント・コントロール概念の展開を整理し,会計数値による公式的なコントロール概念から,多様なコントロール手段が組み合わさって機能するコントロール・パッケージとしてのマネジメント・コントロール概念へとその概念が拡張されていることを指摘した。そのうえで,Malmi & Brown[2008]によるパッケージとしてのマネジメント・コントロール・システムのフレームワークに依拠しながら,PMIに適合したコントロール・パッケージの組み合わせならびに,各パッケージ間の関係性を考慮に入れた,マネジメント・コントロール・システムの統合フレームワークの検討を行った。そして,1PMIに特有のコントロール手段をコントロール・パッケージの組み合わせに取り入れ,2統合プロセスであるということから「時間軸」の観点を取り入れ,3この「時間軸」の観点を入れることによってパッケージ間の関係性を明確にした形の,「PMIにおけるマネジメント・コントロール・システムの統合フレームワーク」を提示した。本研究は,PMIにおける有効な「マネジメント・コントロール・システムの統合」に関する理論的枠組みを構築することを目的としている。