hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発熱特性を制御できる金属-酸化物多層自己伝播発熱材料の開発

Al-Niに代表されるある種の多層薄膜は、微小なエネルギを与えると発熱を伴った金属間化合物の生成反応が誘起して薄膜全体に伝播する。我々は、このような多層膜の局所的・瞬間的加熱を癌細胞の温熱治療等の医療分野で応用することを目指し、生体不適合金属を含まない自己伝播発熱反応材料としてTi-Si系多層薄膜に注目している。しかし、Ti-Si多層薄膜はその高すぎる反応性の制御が課題となっていた。本研究は、Si層の代わりにSiOx層を用いることで、発熱量、反応誘起に必要なエネルギ等を制御し、用途に応じた材料設計を可能にすることを目的としている。本研究では、純Ti及び2種類のSiOxターゲット(酸素含有量23及び13at%)を用いた2源スパッタ装置により種々のTi/SiOx多層薄膜を作製し、各種パラメータが発熱特性に及ぼす影響について調査した。本研究の条件でこれらのSiOxターゲットから作製した薄膜のO組成xは、それぞれ0.54および0.25であった。一層対厚さを100nm、総膜厚を2μmで一定とした場合、スパークによって自己伝播反応を生じるTi組成(酸素を除くTi:Si比)はTi/Si多層膜では2263at%Tiであったが、Si層をSiO0.25にすると3063at%Ti、SiO0.54にすると5063at%Tiのように反応可能な領域が狭くなった。なお、SiO0.25程度の酸化度合いでは反応性の低下は限定的で機械刺激による反応も生じたが、SiO0.54まで酸化度合いを高めると機械刺激では反応が生じなくなった。また、SiOx層の酸素組成によらずTi組成が63at%付近の多層膜が最も激しい反応を示し、反応後はTi5Si3を生成していた。このTi組成の多層膜の単位質量当たりの発熱量は、Si層の酸化度合いによらず同程度であることもわかった。Ti/SiOx多層膜については反応後にSiO2も生成しており、その反応熱も寄与していると考えられる。以上の結果は、Si層の酸化によって発熱量を保ったまま反応性を制御できることを示しており、初期の目標は達成された。本研究は、Ni/Al多層膜のような自己伝播発熱ナノ材料の医療分野への応用を見据えて、生体適合性があり発熱性能を制御できる材料を開発することを目指したものである。その有力な候補であるTi/Si多層膜は反応性が高すぎて取扱いが困難である。そこで、我々はSi層を幾分酸化させたTi/SiOx多層膜を提案し、x=0.56程度とすることで単位質量あたりの発熱量を低減することなく課題であった過剰な反応性を押さえることに成功した。また、Ti/SiOx多層膜の反応では、Tiシリサイドと共にSiO2が生成していることも明らかにした。28年度は、SiOx中の酸素濃度をこれまでのほぼ半分としたターゲット(酸素含有量13at%)を用いて多層薄膜を作製し、発熱特性におよぼすSiOx層内の酸素濃度の影響の調査に着手する。1.まず、新しいターゲットを用いて種々の膜厚比のTi/SiOx多層薄膜を作製し、その自己伝播発熱反応の特性を調査していく。それらの結果と昨年度までのTi/SiおよびTi/SiOx多層薄膜と比較から、自己伝播反応におよぼすSiOx層中の酸素濃度の影響について検討する。さらに、各ターゲットを用いて作製した多層薄膜について、一層対厚さや総膜厚が発熱特性におよぼす影響を調査し、自己伝播発熱反応の誘起に対する主たる要因が何かを明らかにしたい。2.自己伝播反応のDSCによる熱分析と反応生成物のX線回折による同定,SEM-EDXによる反応生成物の分布状況の評価などを実施し、Ti/SiOx多層薄膜の反応機構について検討を加えていく。平成28年度までの実験結果をもとに、本年度は以下の内容で実験を進めていくことを計画している。
進行波解の構造と安定性に対する位相的方法の研究

本年度は、計画通り、進行波の線型化固有値問題に対する位相的方法の、二次元性を持たない分岐構造によって生み出される進行波への拡張を研究した。先ず、分岐問題を二次元の中心多様体へ制限出来る場合について。固有値問題は相空間の接束上で定義されているが、これを接束の外積上の系として定義しなおすことにより、元の固有値問題が必ずしも二元性を持っておらずともこの新しい系に或る種の二次元性を持たすことが出来ることが分かった。本質的に三次元構造を持つインクリネーション・フリップホモクリニック軌道からの分岐についても研究を行い、この分岐の内包する馬蹄写像と固有値問題の対応を部分的に解明した。
プラズモン光電場の極限空間操作によるナノケミストリー

原子空間分解能とマニピュレーション能力の両者をあわせ持つ走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、粒径数nmの銀ナノ微粒子近傍に発生するプラズモン光電場をナノスケールで明らかにする研究を行った。電界蒸発により、Si(111)基板上の任意の位置に個々の銀ナノ微粒子を高い位置精度で配置することに成功した。単一の銀ナノ微粒子の光物性をSTM発光分光により明らかにする研究を行い、微粒子サイズおよび形状に依存した銀ナノ微粒子の光物性を明らかにすることができた。さらに、STMナノギャップにおけるナノマテリアルの発光計測をおこない、基板の微細構造に起因した発光物性を高い空間分解能で明らかにすることができた。本研究の目的は、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、粒径数nmの銀ナノ微粒子近傍に発生するプラズモン光電場を高い空間分解能で明らかにし、これまでにない光化学反応を強光電場に閉じこめられた単一分子の系で実現することである。ひとつひとつの銀ナノ微粒子を任意の場所に形成させて精密に配置する方法を開発し、従来にはないテーラーメイドによるプラズモン共鳴構造の作製を試みる。平成25年度においては、STM探針を用いて望みの位置に銀ナノ微粒子を再現性よく形成させる方法を開発した。銀ワイヤーを電界研磨することにより、原子スケールで鋭利な銀探針を作製した。また、作製した銀探針の清浄度を走査電子顕微鏡を用いて確認した。銀探針を超高真空装置内に導入して、Si(111)基板のSTM観察を行った。その結果、原子スケールで良好な像を得ることができ、基板表面の清浄化に問題ないことを確認できた。銀探針でシリコン基板をSTM観察後、任意の場所に探針を固定して-6 V程度のサンプルバイアスを印加した。その結果、探針直下にナノ微粒子が形成されることを明らかにした。ナノ微粒子形成の印加電圧依存性を測定したところ、-7Vから-4 Vの間にナノ微粒子が形成されるしきい電圧があることがわかった。また様々な探針ー試料のギャップ間距離で実験をおこなったところ、電界蒸発によりナノ微粒子が形成されることがわかった。本研究の目的は、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、粒径数ナノメートルの銀ナノ微粒子近傍に発生するプラズモン光電場を高い空間分解能で明らかにし、これまでにない光化学反応を強光電場に閉じこめられた単一分子の系で実現することである。ひとつひとつの銀ナノ微粒子を任意の場所に形成させて精密に配置する方法を開発し、従来にはないテーラーメイドによるプラズモン共鳴構造の作製を目指して研究を展開する。平成26年度においては、実験実施計画書に記載した通り、STM探針で作製された単一銀ナノ微粒子の大きさ及び形状の制御を試みた。サンプルバイアスが負の領域で印加電圧の絶対値を大きくすると、探針直下に形成される微粒子のサイズが大きくなることを見いだした。さらに、STM探針で形成された銀ナノ微粒子に正の電圧パルスを印加すると、銀ナノ微粒子が探針側に引き延ばされた形状に変化することがわかった。このような形状変化は4 V以上の電圧を印加すると観察され、さらに高い電圧を印加すると銀ナノ微粒子が基板表面から消失した。ここで観測された銀ナノ微粒子の形状変化、および消失は銀ナノ微粒子の電界蒸発により誘起されると考えられる。本研究の目的は、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、数ナノメートルの銀ナノ微粒子近傍に発生するプラズモン光電場を高い空間分解能で明らかにし、これまでにない光化学物性をナノ構造で制御された強光電場により実現することである。平成27年度においては、実験実施計画書に記載した通り、STM探針を用いて銀ナノ微粒子の構造操作を行い、プラズモン光電場の空間制御を単一ナノ微粒子の空間スケールで精密に制御することを試みた。昨年度までの研究において、(1)電界蒸発現象を利用してSi(111)基板上に単一銀ナノ微粒子が形成されること、(2)印加電圧の大きさにより銀ナノ微粒子の大きさを制御できること、(3)作製した銀ナノ微粒子に正のパルス電圧を印加すると微粒子の形状を変えることができること、を明らかにした。以上のナノ微粒子操作技術を利用して、微粒子の粒径に依存した光物性をSTM発光計測により明らかにする研究を行った。単一銀ナノ微粒子の直上にSTM探針を固定して2.5から3 Vの電圧を探針ー基板間に印加すると可視光領域にブロードなピーク構造を有するSTM発光スペクトルが得られた。銀ナノ微粒子のサイズが大きくなると、発光強度が大きくなり、また発光ピークのエネルギー位置がシフトすることが分かった。さらに、作製した銀ナノ微粒子を電界蒸発により変形させてSTM発光計測を行ったところ、高エネルギー側の発光強度が減少することがわかった。このようなSTM発光のスペクトル形状変化は銀ナノ微粒子の局在表面プラズモン共鳴現象で説明され、有限差分時間領域(FDTD)法を用いた理論解析においても、適切なAg探針構造を指定することにより銀ナノ微粒子の大きさや形状に依存した発光スペクトル変化を再現できることがわかった。

電界蒸発により、Si(111)基板上の任意の位置に個々の銀ナノ微粒子を高い位置精度で配置することに成功した。単一の銀ナノ微粒子の光物性をSTM発光分光により明らかにする研究を行い、微粒子サイズおよび形状に依存した銀ナノ微粒子の光物性を明らかにすることができた。さらに、STMナノギャップにおけるナノマテリアルの発光計測をおこない、基板の微細構造に起因した発光物性を高い空間分解能で明らかにすることができた。今年度は、STM探針で作製した銀ナノ微粒子の形状制御を目標として研究を行った。銀ナノ微粒子にSTM探針から電圧印加することにより、狙った銀ナノ微粒子のみにナノスケールで精度よく形状変化を誘起させることができた。この研究成果は、プラズモン光電場をナノ空間でコントロールできる可能性を示しており、おおむね順調に研究が進展していると自己評価する。表面物理化学これまでおおむね順調に研究が進んでおり、平成27年度においても実験実施計画書に記載した研究テーマに沿って実験を行う予定である。一般に、非占有軌道の高振動準位レベルに遷移した電子は、Kasha則に従ってその励起分子軌道の振動基底準位まで緩和後、エネルギーの低い分子軌道に遷移して余剰エネルギーを失う。しかしながら、分子軌道間の電子遷移に外部から強い光が共鳴すると、励起分子軌道における高振動励起状態からの電子緩和を実現することができる。ナノ微粒子間に発生するプラズモン光電場は、ギャップに閉じ込められた一種のコヒーレントな光源として機能することが期待される。分子の高振動励起状態を銀ナノ微粒子から発生するプラズモン光電場で制御し、ナノキャビティにおかれた分子の強光電場ダイナミクス、光反応の実現およびそれらメカニズムを理解することをめざす。本年度は、東北大学に既に設置された超高真空装置をベースにして、必要にあわせてシステムのアップデートを行い実験環境を整備することができた。また、"望みの位置に銀ナノ微粒子をいかに再現性よく形成させることができるか"、が本研究の大きな課題の一つであった。この点については、電界蒸発を用いて精度良くナノ微粒子を形成させることが可能であることを本年度の研究により示すことができた。おおむね予定通りの支出であったが、購入物品のなかで当初の見積りより安価に抑えられたものがあったため繰越金がわずかに生じた。交付申請書に記載したとおり、STM探針を用いた銀微粒子の形状制御および、アトムマニピュレーションを用いた単一銀ナノ微粒子の移動操作に関する実験を行う予定である。、人工プラズモン光電増強場の空間制御により、銀ナノ微粒子の大きさ・形状に依存したナノ空間領域における光励起現象を調べ、増強される光電場の空間分布をナノスケールで可視化することを目指す。平成26年度に生じた繰越金と来年度に請求する研究費を、超高真空装置の維持に関わる真空部品と化学薬品の購入費、および研究成果を学会で発表するために必要な国内・国外旅費、学会参加費、論文投稿費などの使用にあてる予定である。既存の超高真空システムに電離真空計等の真空部品を追加する必要があることが判明し、次年度請求の研究費と併せてその購入費用とするため繰り越しを行った。実験装置関連の主な整備については平成25年度内に完了しており、次年度に備品等の高額物品の購入予定はない。主に超高真空装置を維持するための真空部品の消耗品、電気部品、解析PC、発表論文の投稿費用、研究成果の国内・国外学会発表旅費(共同で研究を行っている大学院生分も含む)に研究費を使用する予定である。
戦後日本映画における国際的流通、受容、研究動向に関する調査分析

本研究は、世界的に再評価が進められている戦後日本映画における国際的な流通過程を調査し、上映形態、批評、観客の反応など受容全般の資料を収集、分析するとともに、同時代から近年までの研究動向を理論的、歴史的に検証することで、その全体像を把握することを目的とした。西欧、北米のみならず、東欧、東アジアでも研究調査を行うとともに、各地で関連のワークショップ、講演会を開催した。また国内では、2016年度に『遠くからの観察者からー海外における日本映画研究の変遷』、2017年度に北米の映画学会Kinema Clubとの共同で『Japanese Film Studies “Abroad"』を開催した。本研究は、世界的に再評価が進められている戦後日本映画(黒澤明、溝口健二、小津安二郎、成瀬巳喜男、市川崑、今村昌平、大島渚、吉田喜重、篠田正浩、羽仁進、松本俊夫、鈴木清順、若松孝二、足立正生など)における国際的な流通過程を調査し、上映形態、批評、観客の反応など受容全般の資料を収集、分析するとともに、同時代から近年までの研究動向を理論的、歴史的に検証することで、その全体像を把握することを目的とする。また、収集した資料から包括的なリスト・データベースを作成し、基礎文献を相互に翻訳することで、日本映画をめぐる幅広い国際的議論が可能となる学術的基盤作りを目指す。初年度は、アメリカ、イギリス、フランス、オランダ、オーストリア、ドイツ、スイス、ポーランド、クロアチア、スロベニア、韓国で研究調査を行い、各地の研究者、批評家、キュレーターに協力を要請し、アメリカ、イギリスなどで関連のワークショップも開催した。本研究は、世界的に再評価が進められている戦後日本映画(黒澤明、溝口健二、小津安二郎、成瀬巳喜男、市川昆、今村昌平、大島渚、吉田喜重、篠田正浩、羽仁進、松本俊夫、若松孝二、足立正生など)における国際的な流通過程を調査し、上映形態、批評、観客の反応など受容全般の資料を収集、分析するとともに、同時代から現在までの研究動向を理論的、歴史的に検証することで、その全体像を把握することを目的とする。本年度は、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、オーストリア、オランダ、韓国で継続して研究調査を行うとともに、各地の研究者、キュレーターに協力を要請し、アメリカ、イギリス、ドイツ、そして日本でワークショップを開催した。本年度に予定していた国、地域での調査が予定通り行うことができた。また、各地の研究者、批評家、キュレーターに協力を要請し、最終年度のシンポジウム、出版についての準備を進めることができた。本研究は、世界的に再評価が進められている戦後日本映画(黒澤明、溝口健二、小津安二郎、成瀬巳喜男、市川崑、今村昌平、大島渚、吉田喜重、篠田正浩、羽仁進、松本俊夫、若松孝二、足立正生など)における国際的な流通過程を調査し、上映形態、批評、観客の反応など受容全般の資料を収集、分析するとともに、同時代から近年までの研究動向を理論的、歴史的に検証することで、その全体像を把握することを目的とする。本年度は、アメリカ、フランス、ドイツ、オーストリアでの継続調査に加え、東ヨーロッパ諸国における日本映画の実態調査も行った。また、代表者、共同者がアメリカ、オーストリア、フランス、メキシコなどで関連の発表を行うとともに、明治学院大学にて、アメリカ、フランス、オーストリアから研究者、批評家を招き、国際シンポジウム『遠くからの観察者から海外における日本映画研究の変遷』を開催した。本年度に予定していた国、地域での調査、および国際シンポジウムは予定通り行うことはできた。しかし、学会実行委員会、および参加者の都合で、日本での国際学会の開催が次年度に延期となり、それに伴って出版による研究成果の発表時期も移行することとなった。本年度は、代表者および研究分担者が、ドイツ、韓国などで関連の発表をするとともに、明治学院大学にて、アメリカ、フランス、ドイツ、スペイン、中国、台湾などの研究者を招き、北米の映画学会Kinema Clubとの共催で、海外における日本映画研究を主題とした「Japanese Film Studies “Abroad"」を開催した。初年度に予定していた国、地域での調査に加え、次年度に予定した東欧圏の調査も先行して行うことができた。また、各地の研究者、批評家、キュレーターに協力を要請し、今後の調査研究の基盤作りや最終年度のシンポジウム、出版についての準備を行うことができた。最終年度は、研究調査を継続しながら、秋に戦後日本映画研究を主題とした国際シンポジウムを明治学院大学にて開催する。人選については、欧米、および日本の日本映画研究において大きな役割を研究者、批評家を対象とする。

その議論とこれまでの研究成果をもとに、冬に同主題にて、Kinema Clubの年次大会を明治学院大学で開催する。それに前後して、北米、欧州においても関連のワークショップを開催する。それらの議論や研究成果をもとに、戦後日本映画の国際的動向をまとめた書籍を刊行する。最終年度は、世界における戦後日本映画の受容を主題とした日本映画の国際学会Kinema Clubを明治学院大学にて開催する。そして、これまでの研究調査、シンポジウム、学会での議論をもとに、戦後日本映画の国際的動向をまとめた書籍を刊行する。29年度が最終年度であるため、記入しない。人文学次年度、最終年度に、北米、欧州に代表者、分担者が渡り、関連の文献、資料を収集調査する。日本映画を多く収蔵しているシネマテークがある国、地域においては、戦後日本映画のプリント、ネガ、関係資料の調査を行う。また各国の研究者、批評家、キュレーターに聞き取り調査を行う。更に、同時代から現在に至るまでの日本映画研究を整理し、理論的、歴史的背景を分析する。研究協力者にリストの作成を依頼し、それをもとに基礎文献を調査する。特にこれまでほとんど調査のなされてこなかった東欧圏を重点を置く。東アジア、南米に関しては、協力者に調査を依頼する。そして最終年度に、戦後日本映画を主題としたKinema Club学会の年次大会を明治学院大学で開催する。国内外の調査、研究動向を報告し合い、その問題点や今後の可能性について幅広く議論する。人選については、研究協力者、聞き取り調査を行う研究者、批評家など同時代の関係者を予定している。同時に、デジタル復元を行った作品の上映会を行い、資源の共有を図る。それに前後して、北米、欧州においても関連シンポジウムを開催する。調査結果をデータベースとしてまとめる。海外の重要な文献、資料を編纂し、日本語に翻訳するとともに、日本の重要文献を海外で翻訳刊行する。成果全体の発信手段として、それまでの議論や学会発表をもとに、戦後日本映画の国際的動向をまとめた書籍を刊行する。本年度に予定していた調査自体はおおむね予定通りに行うことができたが、資料収集や聞き取りに予想以上に時間を要したため、それらの予算執行に変更が生じた。本年度に予定していた調査、国際シンポジウムはおおむね予定通りに行うことができたが、国際学会の開催が来年度に延期となったため、それらの予算執行に大幅な変更が生じた。初年度に予定していた国、地域での調査に加え、次年度に予定した東欧圏の調査も先行して行うことができたが、資料収集、調査に予想以上に時間を要したため、翻訳やデータベースの作成のスケジュールに変更が生じた。初年度、次年度の研究成果を踏まえて、最終年度における継続した調査研究と発表、出版の経費として執行していく初年度、次年度、本年度の研究成果を踏まえて、国際学会の開催、出版、および継続した調査研究のための経費として執行していく。
新たな森林利用としての樹木葬墓地の実効性に関する研究

今年度は主に、1ドイツの事例調査を進めながら、2研究の前提となっている問題意識、「日本の樹木葬墓地の都市化」を取り巻く状況を墓地側の視点から捉え直すための調査を行った。1ドイツの事例調査を進める中で、ドイツでは森林利用型の樹木葬墓地の発展と共に、近年は日本と同様に樹木葬墓地の都市化が進行していることが分かった。そのため、主にその状況を明らかにするための調査を行なった。具体的には、日本が最初の公園墓地のモデルとしたハンブルクのオールスドルフ墓地、ドイツの樹木葬墓地の源流とも言えるミュンヘンの森林墓地において、近年整備された樹木葬墓地について調査を行なった。一方で、ドイツの一般的な林業地を活用した森林利用型の樹木葬墓地とは異なる、バイエリッシェ・ヴァルト国立公園における樹木葬墓地について事例調査を行なった。その結果、ドイツにおいて既に確立されていた森林利用型の樹木葬墓地のモデルも、社会ニーズの多様化に対応する形で幅広い発展を見せている状況を示していた。そのため、日本とドイツの比較研究を行う際の視点を、墓地問題といった文脈から再度捉え直す必要性を示すことにつながった。2研究の前提となっている問題意識、「日本の樹木葬墓地の都市化」を取り巻く状況を墓地側の視点から捉え直すため、北海道内の全自治体を対象に、墓地の無縁化や改葬に関する現状把握と、合葬式共同墓(合祀墓)の整備状況を把握するためのアンケート調査を実施した。その結果、「墓じまい」とも表現される墓地の改葬とそれに伴う都市部や合葬式共同墓(合祀墓)への移転が近年加速している状況を明らかにすることができた。このことは、樹木葬墓地の都市化を、日本社会における無縁墳墓の増加と新たな管理方法の模索という墓地問題の視点と関連付け、研究の位置付けを多角的に捉え直すことにつながった。研究の位置付けの前提となる、日本とドイツの樹木葬墓地を取り巻く社会の現状について、より多面的に捉える必要があると判断したため、新たな調査を追加して行なった。それに伴い、本年度に予定していた調査内容の一部を、次年度に延期して行うこととした。本年度に予定していた調査内容である、森林経営としての収益性や、持続的な管理方法に関するドイツの事例調査については、次年度継続して調査を行う。そのほかの、地域的視点での樹木葬墓地の副次的効果や、国内での社会実験を通したアクションリサーチについては、当初の予定通り準備を進める。具体的には、森林経営としての収益性や、持続的な管理方法に関するドイツの事例調査について、次年度継続して調査を行う。
iPS細胞および脱細胞化・再細胞化技術を用いた子宮再構築

ラットiPS細胞を購入し,レンチウィルスベクターにてGFP遺伝子およびluciferase遺伝子を導入した.FACSにてGFP陽性細胞を分取し,GFP陽性ラットiPS細胞のクローニングに成功した.GFP陽性ラットiPS細胞を免疫不全マウスに皮下移植し,in vivo imaging systemを用いた細胞発光の追跡が可能であることを確認した.さらに,6週間後の奇形腫形成を確認した.ラットiPS細胞を,各分化段階に応じて培養液中の各種増殖因子の組成を変えながら培養した.リアルタイムPCRにて,ラットiPS細胞が中胚葉を経てミュラー管系統に分化していることが示唆された.ラットiPS細胞をApplied Biological Materials社より購入し,培養・増殖を行った.将来的なin vivoでの非侵襲性解析やcell tracingを鑑み,レンチウィルスベクター(targeting systems社より購入)にてgreen fluorescent protein(以下GFP)遺伝子およびLuciferase遺伝子を導入した.MoFlo XDP(Beckman Coulter社)を使用したFluorescense-activated cell sorting(FACS)にてGFP陽性細胞を分取し,GFP陽性ラットiPS細胞のクローニングに成功した.さらに,GFP陽性ラットiPS細胞を免疫不全マウスに皮下移植し,in vivo imaging system(IVIS;住商ファーマ)を用いた細胞発光の追跡が可能であることを確認した.さらに,6週間後の奇形腫形成を確認した.2.ラットiPS細胞のミュラー管系統への分化ラットiPS細胞から子宮を再構築するという最終目標を達成するにあたり,近年報告されている他臓器への多能性幹細胞の分化の知見から,発生生物学に基づき,中胚葉を経由してiPS細胞をミュラー管系統に分化させるのが妥当と判断した.ラットiPS細胞を,各分化段階に応じて培養液中の各種増殖因子などの組成を変えながら培養した.リアルタイムPCRやフローサイトメトリーにて,ラットiPS細胞が中胚葉,中間中胚葉を経てミュラー管系統に分化していることが示唆された.細胞外基質を用いた包埋培養では,分化した細胞が3次元のスフェア構造を形成していた.ラットiPS細胞をApplied Biological Materials社より購入し,培養・増殖を行った.将来的なin vivoでの非侵襲性解析やcell tracingを鑑み,レンチウィルスベクター(targeting systems社より購入)にてgreen fluorescent protein(以下GFP)遺伝子およびLuciferase遺伝子を導入した.MoFlo XDP(Beckman Coulter社)を使用したFluorescense-activated cell sorting(FACS)にてGFP陽性細胞を分取し,GFP陽性ラットiPS細胞のクローニングに成功した.さらに,GFP陽性ラットiPS細胞を免疫不全マウスに皮下移植し,in vivo imaging system(IVIS;住商ファーマ)を用いた細胞発光の追跡が可能であることを確認した.さらに,6週間後の奇形腫形成を確認した.2.ラットiPS細胞のミュラー管系統への分化ラットiPS細胞から子宮を再構築するという最終目標を達成するにあたり,近年報告されている他臓器への多能性幹細胞の分化の知見から,発生生物学に基づき,中胚葉を経由してiPS細胞をミュラー管系統に分化させるのが妥当と判断した.ラットiPS細胞を,各分化段階に応じて培養液中の各種増殖因子などの組成を変えながら培養した.リアルタイムPCRやフローサイトメトリーにて,ラットiPS細胞が中胚葉,中間中胚葉を経てミュラー管系統に分化していることが示唆された.細胞外基質を用いた包埋培養では,分化した細胞が3次元のスフェア構造を形成していた.ラットiPS細胞を購入し,レンチウィルスベクターにてGFP遺伝子およびluciferase遺伝子を導入した.FACSにてGFP陽性細胞を分取し,GFP陽性ラットiPS細胞のクローニングに成功した.GFP陽性ラットiPS細胞を免疫不全マウスに皮下移植し,in vivo imaging systemを用いた細胞発光の追跡が可能であることを確認した.さらに,6週間後の奇形腫形成を確認した.ラットiPS細胞を,各分化段階に応じて培養液中の各種増殖因子の組成を変えながら培養した.リアルタイムPCRにて,ラットiPS細胞が中胚葉を経てミュラー管系統に分化していることが示唆された.ラットiPSのミュラー管系統への分化については,至適な条件設定に加えて,一定の成果が得られているので,「(2)おおむね順調に進展」とした.生殖医学引き続き分化プロトコルの改良を重ねていくとともに,今後は以下を行う.【1】上記の分化プロトコル中の各分化段階のiPS細胞と,実際のラット胎児の各分化段階のミュラー管のDNAマイクロアレイを行い,遺伝子発現プロファイリングの比較を行う.【2】上記の分化プロトコル中の各分化段階のiPS細胞と,実際のラット胎児の各分化段階のミュラー管のレクチンアレイを行い,細胞表面糖鎖プロファイリングの比較を行う.【3】上記の分化プロトコルで分化させたiPS細胞を免疫不全マウスに移植し,子宮組織を再構築できるか検討する.【4】脱細胞化マトリックスに分化させたiPS細胞を注入し,灌流培養を行って,子宮組織を再構築できるか検討する.未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果である。次年度の研究費と併せて消耗品購入や論文作成費用に充てる予定である。
タンパク質系ヒドロゲルの細胞増殖基材への応用

医用材料として使用する際には固体フィルムとして用いる必要があるが,一般に高温下で繭を煮て得たセリシンは数万以下の分子量を有しているといわれており,固体膜は極めて脆い物である.本研究では,この改善策を中心にした.二つの方法の検討を行ない得られた試料につき力学物性と構造との関係,表面物性と細胞増殖性との関係につき検討した.一つには,セリシンを低重合度で低ケン化度のポリビニルアルコール(PVA)と混合・射出成型する事により充分に実用性のあるフィルムが成型できることを明らかにした.この理由はPVAが主に非晶部においてセリシンと相互作用を起こしているためであることを明らかにした.二つには,高分子量のセリシン試料を得る方法を検討した.新たに育種されたほとんどがセリシンからなるセリシン蚕を用いた高分子量セリシン試料(セリシン-S)を作成し,含水状態においてゴム弾性を示す強靭な物である事が明らかになった.通常の繭から100°Cで抽出した高分子量セリシン膜(セリシン-B)と上記のセリシン膜の接触角は31°と70°であり,ゼータ電位は両者ともマイナスでアニオン性を示した.細胞増殖性をマウス929繊維芽細胞を用い検討した結果,セリシン-Sが良好な増殖性を示すことがわかった.これは表面のアニオン性よりも接触角,すなわちセリシン膜へのマウス929繊維芽細胞の増殖性には細胞の濡れ性が重要な因子である事を意味している.尚,セリシン蚕セリシンより得られた高分子量セリシンの含水ゲル膜は水に溶解し難い事が期待されたが,人間の体温付近の38°Cでセリシン膜の溶出率の時間依存性について調べたところ,1日までに急激な溶出があり,溶出しなくさせるには5日間膨潤する必要があることが分かった.5日間膨潤後のセリシン含水ゲル膜は強度・伸度ともに大幅に低下したが,増殖基材としては使用可能であることが判明した.医用材料として使用する際には固体フィルムとして用いる必要があるが,一般に高温下で繭を煮て得たセリシンは数万以下の分子量を有しているといわれており,固体膜は極めて脆い物である.本研究では,この改善策を中心にした.二つの方法の検討を行ない得られた試料につき力学物性と構造との関係,表面物性と細胞増殖性との関係につき検討した.一つには,セリシンを低重合度で低ケン化度のポリビニルアルコール(PVA)と混合・射出成型する事により充分に実用性のあるフィルムが成型できることを明らかにした.この理由はPVAが主に非晶部においてセリシンと相互作用を起こしているためであることを明らかにした.二つには,高分子量のセリシン試料を得る方法を検討した.新たに育種されたほとんどがセリシンからなるセリシン蚕を用いた高分子量セリシン試料(セリシン-S)を作成し,含水状態においてゴム弾性を示す強靭な物である事が明らかになった.通常の繭から100°Cで抽出した高分子量セリシン膜(セリシン-B)と上記のセリシン膜の接触角は31°と70°であり,ゼータ電位は両者ともマイナスでアニオン性を示した.細胞増殖性をマウス929繊維芽細胞を用い検討した結果,セリシン-Sが良好な増殖性を示すことがわかった.これは表面のアニオン性よりも接触角,すなわちセリシン膜へのマウス929繊維芽細胞の増殖性には細胞の濡れ性が重要な因子である事を意味している.尚,セリシン蚕セリシンより得られた高分子量セリシンの含水ゲル膜は水に溶解し難い事が期待されたが,人間の体温付近の38°Cでセリシン膜の溶出率の時間依存性について調べたところ,1日までに急激な溶出があり,溶出しなくさせるには5日間膨潤する必要があることが分かった.5日間膨潤後のセリシン含水ゲル膜は強度・伸度ともに大幅に低下したが,増殖基材としては使用可能であることが判明した.本研究ではほとんどが廃棄されている絹タンパク質セリシンを医用材料、特に細胞増殖基材として用いる事の可否を検討することを目的としている。本年度は通常の方法で回収されるセリシンが非常に脆く、細胞増殖基材としては実用性が無いため、この改善策を中心にした二つの方法の検討を行なった。一つには、セリシンを低重合度で低ケン化度のポリビニルアルコール(PVA)と混合・射出成型する事により充分に実用性のあるフイルムが成型できることを明らかにした。この理由はPVAが主に非晶部においてセリシンと相互作用を起こしているためであることを明らかにした。二つには、通常のセリシン回収法で得られたセリシンが脆い原因は分子量のが低下が起こっているためであるとの予想から、高分子量のセリシン試料を得る方法を検討した。このためには沸騰水で煮沸することにより溶出してくる成分を用いることが重要であることを見出した。家蚕繭と新たに育種されたほとんどがセリシンからなるセリシン蚕を用いた高分子量セリシン試料を作成し、物性を検討した結果、両者とも低分子量セリシンより分解温度が上昇すること、また両者を比較するとセリシン蚕セリシンから得たセリシンの熱分解開始温度は繭から得たセリシンと比較して低く、この主要な原因は、前者が分解しやすいカルボン酸を含む側鎖を持つアミノ酸成分が多いためであることを明らかにした。

また、高分子量セリシンの中で繭からのセリシンは乾燥状態で引っ張り試験を行う事ができ、セリシン特有の脆さを克服しており、非常に優れた力学的性質を持っていることが明らかとなった。一方、セリシン蚕セリシンより得たセリシンはヒドロゲルにおいてゴム弾性を示す強靭な物である事が明らかになった。通常の繭から得られた高分子量セリシンから得られた含水ゲル膜は、β型結晶を多く含み、特異的な性質として放湿には時間がかかることを明らかにした。このことからスキンケアー材としての応用が可能と考えられた。セリシン蚕セリシンより得られた高分子量セリシンの含水ゲル膜は水に溶解し難い事が期待されたが、このセリシン膜を膨潤する際、膜からセリシンが溶出することが分かった。スキンケアー用品や細胞増殖基材に用いることを考慮し、人間の体温付近の38°Cでセリシン膜の溶出率の時間依存性について調べたところ、1日までに急激な溶出があり、溶出しなくさせるには5日間膨潤する必要があることが分かった。セリシンにスキンケアー効果があると言われている事から、溶出の過程でスキンケアー効果が発揮されることが予想された。一方、細胞増殖基材としては溶出が細胞付着を妨害する可能性もあり、溶出の終了した膜でしかも取り扱う上で十分な力学的性質があることが必要である。5日間膨潤後のセリシン含水ゲル膜は架橋密度が約10分の1になり、強度・伸度ともに大幅に低下した。また、膨潤率はいずれも200%を超える値を示し、5日間膨潤後のゲルを取り扱う際は慎重にしなければならない事が分かった。細胞付着増殖性は表面の性質にも依存することから、それぞれの試料の接触角と表面のゼータ電位を測定した。接触角は約90°であり、細胞が付着しやすい接触角約70°のものより細胞付着性は若干低いと予想された。一方、ゼータ電位は5日間膨潤することにより低下し、セリシン含水ゲルは膨潤することによりカルボキシル基などの親水性アニオン基を多く含む低分子量の部分が溶出していること、そして表面のアニオン性が低下する事は細胞表面がアニオンであることを考慮すると、静電的な反発力が低下し、5日間膨潤させると細胞付着増殖性には良い効果をもたらすものと予想された。本研究においては絹タンパク質の一つであるセリシンをタンパク質系ヒドロゲルの素材として用いてきた.今年度は今までに得られた2種類の高分子量セリシン(一つは通常の繭を単に蒸留水にて圧力釜で100°Cに保って抽出をして得たセリシン,もう一つはセリシンを99%以上含むセリシン蚕から同様な条件で抽出したセリシンである)のヒドロゲル膜を用い,細胞増殖性について検討を行なった.細胞にはマウス繊維芽細胞L929を用いた.増殖数を定量化するために通常行われているMTT法とDNA法を用いたがセリシンタンパクの影響を受け定量化が困難である事が判明した.そこで,顕微鏡下で撮影した写真を用いて数を数える方法で定量化を行なった.コラーゲンをコートした対照試料に比べ,両者のセリシン膜とも増殖性が良好であり,特にセリシン蚕からのセリシンで顕著な増殖性を示すことが分かった.上記の増殖性に優れたセリシン蚕から得た高分子量セリシンはヒドロゲルにするために水に浸漬する際,溶出量が多い事,抽出量が少ないと言う問題点がある.そこで,抽出条件を検討した結果,8M尿素水溶液中に浸漬し80°Cで30分間攪拌することによりほぼ完全に溶解し,且つより高分子量のセリシンが得られる事が明らかとなった.尚,昨年得たセリシンの分子量は約270KDaであり,本年度に得たセリシンは約400KDaであった.本年度得たセリシンを用いて細胞増殖性を検討する事が課題として残っている.
空気嚢炎症法による炎症およびアレルギーのケミカルメディエーターの研究

1.研究目的:炎症のケミカルメディエーターと言われながら十分な証拠のなかった様々の生体物質について,本研究者が開発した各種の空気嚢型炎症モデルを活用して炎症反応における役割を確定する.2.研究成果:(1)カラゲニン炎症:空気嚢内にカラゲニン溶液を注入後1.5時間まで局所のブラジキニン(BK)濃度と浸出反応に平行関係がある. BK生成酵素阻害剤によりBKレベルは測定限界以下に低下し,これと共に血漿浸出も著しく低下する.またBK分解酵素阻害剤によりBKレベル,浸出反応ともに著しく上昇する.これらの結果からカラゲニン炎症の初期相ではBKが浸出反応のケミカルメディエーターであることが確証された.(2)カオリン炎症:カオリンを0.8%CMC溶液に懸濁した液を空気嚢内に注入するとカリクレインキニン系の活性化により生成するBKが浸出反応を誘発することが確証された.(3)アレルギー炎症:ラットのI型アレルギー炎症の即時相(アナフィラキシー相)の浸出反応を独占的に支配しているのはヒスタミンとセロトニンでありプロスタグランジンやロイコトリエンは関与しない.ヒスタミンは一旦低下したのち惹起8時間後より再び上昇し24時間で第2のピークに達する.アナフィラキシー以後相におけるヒスタミンの再度の上昇は浸出反応には一切関与しておらず好中球浸潤を抑制する因子として働いている.これと関連してシクロオキシゲナーゼ阻害薬の好中球浸潤抑制は炎症局所のPGE2レベルの低下によりヒスタミン産生が上昇し,好中球浸潤の抑制が強められるためであることなどが明らかになった.(4)ザイモサン炎症:或る種のバクテリアのモデルとも考えられるザイモサンによる炎症反応の即時相ではヒスタミン,セロトニンが主役でロイコトリエンは産生されるものの浸出反応には関与しないことが明らかとなった.(5)CMC炎症:CMC溶液は起炎作用が微弱で好適な保持剤である.1.研究目的:炎症のケミカルメディエーターと言われながら十分な証拠のなかった様々の生体物質について,本研究者が開発した各種の空気嚢型炎症モデルを活用して炎症反応における役割を確定する.2.研究成果:(1)カラゲニン炎症:空気嚢内にカラゲニン溶液を注入後1.5時間まで局所のブラジキニン(BK)濃度と浸出反応に平行関係がある. BK生成酵素阻害剤によりBKレベルは測定限界以下に低下し,これと共に血漿浸出も著しく低下する.またBK分解酵素阻害剤によりBKレベル,浸出反応ともに著しく上昇する.これらの結果からカラゲニン炎症の初期相ではBKが浸出反応のケミカルメディエーターであることが確証された.(2)カオリン炎症:カオリンを0.8%CMC溶液に懸濁した液を空気嚢内に注入するとカリクレインキニン系の活性化により生成するBKが浸出反応を誘発することが確証された.(3)アレルギー炎症:ラットのI型アレルギー炎症の即時相(アナフィラキシー相)の浸出反応を独占的に支配しているのはヒスタミンとセロトニンでありプロスタグランジンやロイコトリエンは関与しない.ヒスタミンは一旦低下したのち惹起8時間後より再び上昇し24時間で第2のピークに達する.アナフィラキシー以後相におけるヒスタミンの再度の上昇は浸出反応には一切関与しておらず好中球浸潤を抑制する因子として働いている.これと関連してシクロオキシゲナーゼ阻害薬の好中球浸潤抑制は炎症局所のPGE2レベルの低下によりヒスタミン産生が上昇し,好中球浸潤の抑制が強められるためであることなどが明らかになった.(4)ザイモサン炎症:或る種のバクテリアのモデルとも考えられるザイモサンによる炎症反応の即時相ではヒスタミン,セロトニンが主役でロイコトリエンは産生されるものの浸出反応には関与しないことが明らかとなった.(5)CMC炎症:CMC溶液は起炎作用が微弱で好適な保持剤である.(1)ブラジキニンについて:いわゆる血液凝固系を活性化してブラジキニンを産生させることが知られているカオリンまたはカラゲニンによって誘発されるラットの空気嚢型炎症実験モデルの初期相ではブラジキニンが極めて短い時間の間だけエンザイムイムノアッセイで測定可能な0.7-5ng/mlの程度に存在しており、これに対してブラジキニン産生酵素であるカリクレインの強力な阻害薬であるSBTIを局所適用するとブラジキニン濃度、血管透過性ともに著しく低下する。このことよりブラジキニンは血管透過性反応に明確に寄与していることが明らかになった。しかしいずれの場合も遅くとも2時間以内に検出されなくなる。その理由は炎症組織からブラジキニン分解酵素であるキニナーゼ-【II】が放出され炎症局所で産生されるブラジキニンを速やかに分解してしまうからである。このことはキニナーゼ-【II】の阻害薬であるカプトプリルを炎症局所に適用することにより、ブラジキニン濃度、血管透過性ともに著しく上昇することから証明される。(2)ロイコトリエンB4について:本研究室で開発した各種の空気嚢型炎症モデルの中で最も白血球浸潤の大きいタイプのモデル炎症であるアレルギー性炎症およびザイモサン誘発炎症の白血球浸潤期の浸出液中にロイコトリエン【B_4】(LTB4)が数ng/ml程度の濃度に存在することが判明した。

ところが最近合成されたリポキシゲナーゼ阻害薬でLTB4の濃度を80%以上抑制しても白血球浸潤は全く抑制されないと言う意外な事実が発見され、LTB4の生理的な役割を再検討する必要のあることが判明した。そこで、この問題を追求するため炎症浸出液の白血球走化活性をボイデンチャンバー法によって検討したところ浸出液中にLTB4以外の強い白血球走化因子があり、LTB4の産生を阻害しても全白血球走化活性は低下せず炎症局所での白血球走化にLTB4は大きな役割を持っていないことが判明した。
生体電気インピーダンスを用いた血行動態モニタリングの臨床応用

具体的内容:昨年度同様に遊離組織移植後の患者で電気インピーダンス測定を行った。実際には回路素子測定器ZM2371((株)エヌエフ回路設計ブロック)およびオーダーメイドの1mm間隔の4極針特製電極を用いて、測定条件を電圧100-500mV、周波数1kHz-100kHzの範囲で、術後の電気インピーダンスを測定した。結果は昨年同様のデータが得られたが、それにより本法にある程度の普遍性があることが確認できた。吻合血管のトラブルが生じた症例は本年度も認めなかった。体位の変動に伴うインピーダンス値の変化もある程度の普遍性が確認された。具体的には血管吻合部と皮弁の位置関係で皮弁血流がややうっ滞する方向へ体動があった場合には、抵抗が減少し、容量が増大する方向(インピーダンスを複素数ベクトル平面上に表したときに左上方向へ移動する方向)への変化が生じることが分かった。これは、臨床で実際に確認することは出来なかったが、実験的に示唆された動脈血栓、静脈血栓が生じた際に起きる変化とは異なり、区別することが可能であった。意義・重要性:これまでの研究の中では異常値を得ることはできなかったが、臨床例でのデータ蓄積を行うことで、通常状態における値(正常値)の範囲をある程度把握することができた。本研究期間内にイベント発生は得ることができなかったが、ある程度のデータの蓄積を得ることができた。これまでに得られたデータをもとに、ある程度の公表に耐えうる結論が予測された。データの収集は順調に経過したが、データの収集に少し遅れが見られたため。データの取りまとめと発表のために1年延長を行い、次年度で終了する予定である。データの集積は昨年度までの研究で終了している。本年度はデータの取りまとめと論文発表を予定している。具体的内容:回路素子測定器ZM2371((株)エヌエフ回路設計ブロック)およびオーダーメイドの1mm間隔の4極針特製電極を用いて、測定条件を電圧100-500mV、周波数1kHz-100kHzの範囲で、遊離組織移植後の患者で電気インピーダンス測定を行った。実際には遊離皮弁術・組織移植術に際して、術後の電気インピーダンスを測定した。結果は特に吻合血管に問題が見られなくても、体位の変動に伴うインピーダンス値の変化が見られた。変化の方向性としては、基礎実験で静脈の軽度鬱血を再現したモデルの変化と類似した変化であった。特に四肢の症例でこの値の変化は大きく、これは体位の変動に伴う皮弁内静脈血量の変化を反映しているものと考えられた。今後は、このような正常生理範囲内の変化と、イベント発生時の変化の有無を見分けられるように症例を積み重ねて、正常・異常の境界を見極めることが重要であると考えられる。意義・重要性:血流変化により生体電位インピーダンスが変化することは過去の基礎的な実験で分かっているが、臨床例でのデータ蓄積を行うことで、この値が実際の症例でどのような値をとるのか、また正常値(というものがあるならそれが)どのようなものかを探る手助けとなり、今後、イベント発生時の値と比較することで異常な値の変化の様子(異常値)との比較・検討を行うことへつながると考えられる。ひいては本法のモニタリングとしての応用、アラームレベルの設定に役に立つものと考えらえる。本年度測定した症例群のなかで、実際に血栓形成を認めた症例がなかったため、正常経過症例のみのデータしか収集することができなかった。これは、臨床で実際に確認することは出来なかったが、実験的に示唆された、動脈血栓、静脈血栓が生じた際に起きる変化とは異なり、区別することが可能であった。今後、イベント発生時の値と比較することで異常な値の変化の様子(異常値)との比較・検討を行うことへつながると考えられる。正常症例に関するデータはある程度得られてきたが、本年度測定した症例群のなかで、実際に血栓形成を認めた症例がなかったため、正常経過症例のみのデータしか収集することができなかった。

実際には回路素子測定器ZM2371((株)エヌエフ回路設計ブロック)およびオーダーメイドの1mm間隔の4極針特製電極を用いて、測定条件を電圧100-500mV、周波数1kHz-100kHzの範囲で、術後の電気インピーダンスを測定した。結果は昨年同様のデータが得られたが、それにより本法にある程度の普遍性があることが確認できた。吻合血管のトラブルが生じた症例は本年度も認めなかった。体位の変動に伴うインピーダンス値の変化もある程度の普遍性が確認された。具体的には血管吻合部と皮弁の位置関係で皮弁血流がややうっ滞する方向へ体動があった場合には、抵抗が減少し、容量が増大する方向(インピーダンスを複素数ベクトル平面上に表したときに左上方向へ移動する方向)への変化が生じることが分かった。これは、臨床で実際に確認することは出来なかったが、実験的に示唆された動脈血栓、静脈血栓が生じた際に起きる変化とは異なり、区別することが可能であった。意義・重要性:これまでの研究の中では異常値を得ることはできなかったが、臨床例でのデータ蓄積を行うことで、通常状態における値(正常値)の範囲をある程度把握することができた。本研究期間内にイベント発生は得ることができなかったが、ある程度のデータの蓄積を得ることができた。これまでに得られたデータをもとに、ある程度の公表に耐えうる結論が予測された。データの収集は順調に経過したが、データの収集に少し遅れが見られたため。データの取りまとめと発表のために1年延長を行い、次年度で終了する予定である。継続して測定症例を増やしていく予定である。データの集積は昨年度までの研究で終了している。本年度はデータの取りまとめと論文発表を予定している。当初予定していたよりも、消耗品(必要となる電極数)が少なかった。これは適切な症例が少なかったためである。予定よりも適応症例が少なく、消耗品の使用量が少なかったために実支出額が減少した。これまでの研究である程度のデータがまとまる見込みもあるため、他の予算で予定していた論文の校正費用や投稿費用等に充てていく予定である。次年度以降に症例数の調整を行いながら、均等に使用してく予定である。
弘農の楊氏に関する歴史的研究ー前漢より唐代まで

当初の目的であった家系永続における精神的な要因の解明のためには,研究法を改める必要を感じた.そこで,直接楊氏とは関係を有しないが,同じく永続家系であり且つ資料の豊富な孔家(孔子の家系)の場合について,家を支えている精神を明らかにすることを試みた.その結果,公祭としての釈尊という形での孔祭の他に,孔家独自の,家祭(私祭)としての孔子祭が執り行なわれていること,そして年間を通じて多くの祭祀が挙行されていることが判明した.楊家の場合にも同様のことがあったと考えられる.当初の目的であった家系永続における精神的な要因の解明のためには,研究法を改める必要を感じた.そこで,直接楊氏とは関係を有しないが,同じく永続家系であり且つ資料の豊富な孔家(孔子の家系)の場合について,家を支えている精神を明らかにすることを試みた.その結果,公祭としての釈尊という形での孔祭の他に,孔家独自の,家祭(私祭)としての孔子祭が執り行なわれていること,そして年間を通じて多くの祭祀が挙行されていることが判明した.楊家の場合にも同様のことがあったと考えられる.1.隋代の楊氏について楊氏は隋朝の消長に甚大な影響を与えた。とりわけ楊素の果した役割は大きかった。そこで隋代屈指の軍人でもあった楊素の歴史的役割を解明するため、隋代の軍制に関する論考「隋代の総管について」を発表した。2.中国における家系永続について楊家永続の原因解明の方法論を模索するため、永続家系としての孔家をとりあげ、その家祭の内容が祖先崇拝であることを究明した論文「家祭としての孔子祭」を発表した。これによって家の永続と祖先祭祀との連関を確認することができた。3.中国における家の始祖について中国において家の始祖たるものは、有徳者たるべく定められていること、そして子孫はその始祖の徳を継承すべく努力し、積徳に励むところに中国的特色が見い出される。以上のことを日本との比較において明らかにしようとした論文「反省・献身の世界-中国の皇帝と日本の天皇の場合」を発表した。4.中国における家族倫理について中国古代の家の在り方を究明する一助として、現代中国の家の問題をとりあげ、伝統的な家の観念を確認しようとした論文「現代中国の家族倫理をめぐる二三の問題」を執筆した。
パラ言語及び非言語的側面から見た日本語学習者のあいづちに関する研究

本研究の目的は、談話におけるあいづちのパラ言語的側面を明らかにし、日本語学習者のための発音指導シラバスにフィードバックすることである。前年度は基礎データとなる日本語話者の談話分析及び音声分析を中心に行ったが、本年度は学習者データの分析を行い、研究成果をケンブリッジ大学におけるヨーロッパ日本語教育シンポジウムをはじめ、学会で発表した。発話時間、ポーズ、発話速度、あいづちの使用頻度およびタイミングに注目し、NS-NS間とNS-NNS間の談話の比較をしたところ、日本語学習者の談話では、間の取り方が不自然な場合が見受けられ、違和感を感じたり、会話がうまく進まないことがあるという印象を与える主な原因は、以下の点にあると言えることが分かった。1.NS-NS間のごく自然な会話では、発話時間に対する「共話における間」の割合が小さかったが、NS-NNS間では大きかった。共話においては相手の発話権に配慮しつつ、発話の重なりを積極的に捉えていく姿勢も必要であると言える。2.NNSの発話速度はNS-NS間に比べ約2倍遅かった。場面によって適切な発話速度を考えつつ、口頭表現練習を行う必要があろう。3.あいづちの使用頻度については、NS-NNS間で偏りがあった。NNSの聞き手によるあいづちの使用頻度は低く、非言語的なあいづちを行っているとしても、このような場面では、ある程度の音声的なあいづちの挿入が望まれる。4.NNSによる発話では、不必要なポーズが挿入されることが多く、文節末のポーズが短いため、聞き手にあいづちのタイミングを失わせてしまうという問題があった。5.NNSの発話は全体のピッチ幅が狭い上、ピッチの下降が見られないため、NSの聞き手にとってあいづちがうちにくいという傾向が見られた。日本語教育の立場からは、文法構造や意味のまとまりに注意しつつ発話できるように口頭表現練習を行い、適切な箇所でポーズをとるよう指導することにより、聞き手にもあいづちをうつタイミングを与え、より共話的な談話に近づけることができるのではないかと考えられる。今後の課題は、母語別日本語学習者による談話と母語環境における談話との比較および非言語行動も調査の対象にした分析を行うことである。本年度は、基礎データとなる日本語話者の談話を分析し、研究成果を発表した。まず、調査協力者(大学生4人)がA・Bペアになり、ビデオの前・後半を別々の部屋で観た後、内容を相手に伝えた。この際、話し手と聞き手の言語行動をデジタルビデオカメラに収録し、DAT録音機で音声分析用データを録音した。その後、データの文字化と談話分析を行い、音声解析ソフトを用いて持続時間を測定した。また、すべての発話(合計474、A:248;B:226)について、発話機能のラベリングを行った。情報提供以外の「実質的な発話」には、会話の導入部で情報交換を始める際の共同行為要求、会話半ばの話者交替では、情報要求や意思表示が見られた。また、「あいづち的な発話」には、継続、同意、承認、確認、興味、終了などの注目表示が見られた。調査の結果、発話持続時間中のあいづちの使用頻度は、平均3秒に1回であることが分かった。会話全体の発話時間に対するポーズの割合は、A、Bそれぞれ8.6%と6.6%であった。また、ポーズは音響音声学的には無音区間であるが、「沈黙」のようにそれ自体が意味を持つ場合もある。今回、話し手と聞き手が談話を作り上げていく過程において現れるポーズに注目した結果、発話が重ならず、かつ前後に話者交替が見られない例が占める割合はAが63.3%、Bが57.7%であった。発話後のポーズは聞き手のあいづちと重なる傾向が強いが、重なりのないポーズの平均6割が、話し手が言いよどんだり、考えをまとめたりする間のポーズであることが分かった。このことから、話し手が情報を整理しつつ聞き手に伝え、また聞き手はこの間話し手が発話権を行使していることを理解し、あいづちを打たず次の発話を待つことが示唆された。

NNSの聞き手によるあいづちの使用頻度は低く、非言語的なあいづちを行っているとしても、このような場面では、ある程度の音声的なあいづちの挿入が望まれる。4.NNSによる発話では、不必要なポーズが挿入されることが多く、文節末のポーズが短いため、聞き手にあいづちのタイミングを失わせてしまうという問題があった。5.NNSの発話は全体のピッチ幅が狭い上、ピッチの下降が見られないため、NSの聞き手にとってあいづちがうちにくいという傾向が見られた。日本語教育の立場からは、文法構造や意味のまとまりに注意しつつ発話できるように口頭表現練習を行い、適切な箇所でポーズをとるよう指導することにより、聞き手にもあいづちをうつタイミングを与え、より共話的な談話に近づけることができるのではないかと考えられる。今後の課題は、母語別日本語学習者による談話と母語環境における談話との比較および非言語行動も調査の対象にした分析を行うことである。