hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
霊長類動物におけるHVJ-liposome生体遺伝子導入に対する免疫応答の研究

霊長類動物におけるHVJ-liposomeに対する免疫応答の有無を検索するためにカニクイザルを用い、実験を行った(N=2)。HVJ(センダイウイルス)-liposomeは3種の脂質を混合させリポゾームを形成させ、有精卵に接種・精製したセンダイウイルスを融合させ作製した。HVJ-liposomeをカニクイザル下肢骨格筋に筋肉注射を行い、注射後1、3、7、14日後に血液を採取し抗HVJ-liposome抗体および血液生化学検査を行った。抗HVJ-liposome抗体はantibodycapture assayにて行った。即ち、polyvinylchlorideプレートに100μlのHVJ-liposome(5000 hemmaglutinating unit/ml)液を加え、血清サンプルを加え、anti-rat IgGに結合したアルカリフォスファターゼを用い、測定した。陽性のコントロールとしてウサギをHVJで免疫し、血清を採取した。カニクイザルにおける抗HVJ-liposome抗体は10日目で最大値を示しその後は下降した。またこの最大値は陽性のコントロールとしてウサギの抗HVJ抗体値に比較すると、10000分の1に相当する値であり、抗HVJ-liposome抗体の産生は極めて低値であると考えられた。また血清学的な検査(GOT,GPT,ALP,LDH)では特に異変を認めなかった。以上より現段階では頭数は少ないが、霊長類動物におけるHVJ-liposomeに対する免疫応答は液性免疫の面では極めて微弱と考えられた。今後は実際に遺伝子を包理したHVJ-liposomeを用い、細胞性免疫の検討も必要である。
がん性疼痛に対する経皮的電気刺激のエビデンス構築と新適用法開発を目指す多施設研究

2018年度は研究実施計画に従い,がんモデルラットを用いた基礎実験による経皮的神経電気刺激(TENS)の安全性の確立を目的とした.まず,検証に必要ながんモデルラットの作成に取り組み,N-methyl-N-nitrosourea(MNU,50mg/Kg)誘導の乳癌モデルラットの作成に成功した.本モデルは腫瘍が乳頭下部からリンパ節にかけて発生するため,腫瘍が肉眼で確認でき,また経皮的神経電気刺激(TENS)を行うため皮膚に貼付する電極を配置しやすいというメリットがある.ただ,予備実験の結果,発症時期に個別差があるのが問題となり,その解決策として腫瘍が直径15mmに達した時点から実験に採用することとした.現在,実験は本実験を進行中であり,これまでに収集したデータによれば,TENSによる悪影響は確認されていない.今後,データを追加した後,生化学的解析および組織学的解析を開始する予定であり,2019年度前半で終了する見込みである.一方,臨床研究に関しては研究実施計画では来年度から開始する予定であったが,経皮的神経電気刺激(TENS)を腫瘍に直接行わないことを前提に倫理委員会の許可が得られたたため,予備調査を既に開始している.研究デザインはクロスオーバー試験としている.実施機関は長崎大学病院のみとし,リクルートには緩和ケアカンファレンスの協力を得て行うことが決定している.すでに数名のデータを収集済みであり,TENSによるがん性疼痛の軽減が認められたのでその成果を国際学会,国内学会で発表した.また,臨床研究を開始するにあたりがん患者の状況を確認するために長崎大学における後方的調査,ならびに文献検索を行ったところ,がん患者の身体症状について興味深い所見が複数得られたため,論文にまとめて発表した.これは研究計画には含まれていなかったが,本課題の今後の展開に寄与する内容であると考えている.経皮的神経電気刺激の安全性の確立を目的とした基礎実験は完了はしていないが,2019年度に行う予定であった臨床研究の予備調査を既に始めることができており,部分的ではあるが成果も得られている.特に研究計画に変更はなく,基礎研究および臨床研究を行う.基礎研究に関してはモデル作成にかかる期間が長く経皮的神経電気刺激実施にも手間がかかっているため,研究協力員を得て実験の推進を図る.2018年度は研究実施計画に従い,がんモデルラットを用いた基礎実験による経皮的神経電気刺激(TENS)の安全性の確立を目的とした.まず,検証に必要ながんモデルラットの作成に取り組み,N-methyl-N-nitrosourea(MNU,50mg/Kg)誘導の乳癌モデルラットの作成に成功した.本モデルは腫瘍が乳頭下部からリンパ節にかけて発生するため,腫瘍が肉眼で確認でき,また経皮的神経電気刺激(TENS)を行うため皮膚に貼付する電極を配置しやすいというメリットがある.ただ,予備実験の結果,発症時期に個別差があるのが問題となり,その解決策として腫瘍が直径15mmに達した時点から実験に採用することとした.現在,実験は本実験を進行中であり,これまでに収集したデータによれば,TENSによる悪影響は確認されていない.今後,データを追加した後,生化学的解析および組織学的解析を開始する予定であり,2019年度前半で終了する見込みである.一方,臨床研究に関しては研究実施計画では来年度から開始する予定であったが,経皮的神経電気刺激(TENS)を腫瘍に直接行わないことを前提に倫理委員会の許可が得られたたため,予備調査を既に開始している.研究デザインはクロスオーバー試験としている.実施機関は長崎大学病院のみとし,リクルートには緩和ケアカンファレンスの協力を得て行うことが決定している.すでに数名のデータを収集済みであり,TENSによるがん性疼痛の軽減が認められたのでその成果を国際学会,国内学会で発表した.また,臨床研究を開始するにあたりがん患者の状況を確認するために長崎大学における後方的調査,ならびに文献検索を行ったところ,がん患者の身体症状について興味深い所見が複数得られたため,論文にまとめて発表した.これは研究計画には含まれていなかったが,本課題の今後の展開に寄与する内容であると考えている.経皮的神経電気刺激の安全性の確立を目的とした基礎実験は完了はしていないが,2019年度に行う予定であった臨床研究の予備調査を既に始めることができており,部分的ではあるが成果も得られている.特に研究計画に変更はなく,基礎研究および臨床研究を行う.基礎研究に関してはモデル作成にかかる期間が長く経皮的神経電気刺激実施にも手間がかかっているため,研究協力員を得て実験の推進を図る.次年度使用額となった金額は2019年3月分の動物飼育費として使用する予定であったが,時期の問題で処理することができず残額となったものである.来年度の動物飼育費として使用する計画である.
急冷炭素質物質(QCC)の赤色発光の原因解明

4.3SCCMに流量調節したメタンガスのマイクロ波放電プラズマから石英基板上に生成したQCCの発光スペクトルを紫外線で励起して室温、77Kおよび1.5Kで測定した。filmy-QCCは測定した全ての温度で強い蛍光を示した。蛍光のピーク波長は温度でほとんど変化しなかったが、バンド幅(hwhm)は室温よりも低温で数nm減少した。基板の放出ノズルに近い部分の低温の蛍光スペクトルは反射星雲の赤色過剰輻射(ERE)スペクトルに非常に良く一致するようになった。基板の放出ノズルから遠い部分の蛍光スペクトルは上に述べたよりも短波長側にピークを持つ。この蛍光スペクトルはRed RectangleのブロードなEREスペクトルに一致する。観測されたEREスペクトルの星雲間の相違や星雲内の場所による相違は試料生成条件の違い(プラズマ密度やグレイン温度など)によって説明できる。プラズマビームの中心付近に生成されるgranular-QCCとdark-QCCは星間塵の減光のこぶと同じ217nmに吸収極大を持つが、共に可視から近赤外部に発光を示さなかった。星間減光を示す塵とEREを示す星周塵とは異なる性質の塵であろう。KBr基板上に生成したfilmy-QCCも場所を選んで赤外スペクトルを測定した。赤外吸収の3.3,3.4,6.2,7.7,8.6及び11.3μmバンドは未同定赤外(UIR)輻射バンドと一致する。蛍光スペクトルに対応して、赤外吸収では基板の場所により吸収線の強度分布が変化している。反射星雲及びRed RectangleでもUIR輻射バンドが観測されている。filmy-QCCはERE及びUIR輻射バンドを示す塵の重要な候補物質である。4.3 SCCMに流量調節したメタンガスのマイクロ波放電プラズマから石英基板上に生成したQCCの発光スペクトルを紫外線で励起して室温、77Kおよび1.5Kで測定した。1低温測定試料セルの設計・制作銅製の試料ホルダーを加工し試料との熱接触が良くなるようにした。2クライオスタットの温度制御冷凍機に付属したシリコンダイオードを用いて温度測定を行い、マイクロプロセッサーと組み合わせてクライオスタットに付属したヒーターのPID制御を行う。現在PID制御のためのパラメータ調整を行っている。3蛍光分光システムの構築今年度の予算で購入したクライオスタットを中心にして、既存の分光機および計測機器と組み合わせて励起光の検出側への影響が最小になるように分光観測システムを組み立てた。また試料の温度上昇を出来るだけ押さえる目的で硫酸銅水溶液および硫酸コバルト水溶液フィルターも組み込んだ。この系で、従来の方法で作成したフィルム状QCC(f-QCC)を水銀-キセノンランプの365nmの輝線を用いて励起し、室温で蛍光スペクトルを測定した。標準ランプを用いて強度を補正して得られたf-QCCの赤外発光スペクトルは先に報告したスペクトル(ApJ,393,(1992)L83)に良く一致し、複数試料での再現性も確認した。今後は室温、77K、4.2Kで蛍光スペクトルを測定し、スペクトル位置、半値幅の変化の様子を調査する。またメタン/水素混合比を変えた試料の蛍光測定を試みる。赤外スペクトルが測定できるようにウインドウと試料基板を変えて、低温での測定も試みる。混合ガス用へのQCC製造装置の改造既存の製造装置を改造し、メタン/水素混合比を変えて容易にQCCが製造できるようにした。1 QCCの発行スペクトルの温度変化の測定(1)filmy-QCCは測定した全ての温度で強い蛍光を示した。蛍光のピーク波長は温度でほとんど変化しなかったが、半値線幅(hwhm)は室温よりも低温で減少した。この結果低温の蛍光スペクトルは反射星雲の赤色輻射スペクトルにより良くフィットするようになった。

(2)石英基板上の異なる場所を選んで励起したfilmy-QCCの蛍光スペクトルはピーク波長位置が変わるだけでなくスペクトル全体の形も変わることが分かった。これは試料生成条件のわずかな違いが、観測された赤色輻射スペクトルの星雲間との相違や星雲内の場所による相違を反映していると考えられる。(3)星雲塵と同じ220nmに吸収極大を持つgranular-QCCは発光を示さなかった、又dark-QCCも発光を示さなかった。このことは星雲塵と星周塵とは異なる性質の塵であることを意味している。2赤外スペクトルの測定新しく作成したfilmy-QCCの赤外スペクトルは吸収位置もフィーチャーも旧来のfilmy-QCCと同じであった。赤外吸収のいくつかは赤外未同定バンドと一致する、反射星雲でも赤外輻射バンドが観測されていることから、filmy-QCCがこれら赤外輻射バンドの原因の一端を担っているとの主張を再確認した。
乳がん治療に合併する認知機能障害の諸因子の解明と認知リハビリテーション法の開発

近年、長期的予後の改善が著しい乳がん患者において、がん治療に合併する認知機能障害が注目されている。本研究では、閉経後乳がん患者の術前後および術後半年時点での脳形態変化、および認知機能を評価した。術直後で視床の体積減少および、注意機能の低下が認められ、麻酔薬の量との有意な相関が認められた。また、術後半年時点では、手術のみで治療が完了した群ではこれら変化は回復したが、術後内分泌療法を受けた群では回復していなかった。認知リハビリテーション介入研究は、ゲームソフトを利用したパイロット研究を健常群に対して実施したが、注意機能に対して有意な介入効果は認められず、患者群への介入は実施しなかった。本研究の目的は、乳がん治療に合併する認知機能障害の発症機序モデルの神経基盤を解明し、認知機能障害の適切な治療方法の開発を目指すことである。東北大学腫瘍外科を新規受診する、閉経後の乳がん患者を対象として、手術前(ベースライン)、術後1週間以内、術後6か月の時点での認知機能検査(注意、記憶、作動記憶、実行機能、抑制能力、流動性知能)、心理指標(うつ、不安、気分、性格傾向、QOL)、脳形態・脳機能計測(MRIによるT1強調画像、拡散強調画像、安静時の脳活動)を行った。患者群は、乳がん治療の内容により、1手術+内分泌療法、2手術のみの2群を対象とし、更に健常対照群を加えた3群による検討を行っている。研究協力者である、東北大学腫瘍外科に所属する佐藤千穂大学院生が患者群のリクルートを精力的に行っており、対象となる患者群を網羅的に声掛けすることが出来ている。平成25年度までに、41名の術前、術直後のデータ、30名の術後6か月のデータ収集が出来た。また、年齢、性別、学歴を統制した対照群20名に関して、6か月のデータ収集も完了している。平成25年度は、患者群31名の術前後、20名の対照群の1週間の自然経過のデータセットを用いて、術後認知機能障害の神経基盤について検証したところ、患者群において注意機能の低下と右視床の灰白質体積の減少が認められ、アメリカ心身医学会にてポスター発表をしている。認知リハビリテーション介入研究に関しては、任天堂DSで実施可能な『脳トレ』ソフトを利用した介入を計画しており、パイロット研究の準備を進めている。利益相反に関する審査が承認され、使用する『脳トレ』ソフトの選定のために、フィージビリティースタディの準備を進めている。東北大学腫瘍外科を新規受診する閉経後の乳がん患者を対象とし、手術前(ベースライン)、術後1週間以内、術後6カ月の時点での、認知機能検査(注意、記憶、作動記憶、実行機能、抑制能力、知能)、心理指標測定(うつ、不安、気分、性格傾向、QOL)、脳形態・脳機能測定(MRI検査てT1強調画像、拡散強調画像、安静時の脳活動)を行った。平成24年度は、31名の術前・術直後のデータ、15名の術後6か月のデータが収集できた。乳がん治療の内訳は、手術+内分泌療法18名、手術のみ8名、手術+化学療法4名、術後の治療方針未定1名であった。術前後のデータセットが一定数集まった時点で、年齢、BMI、学歴を統制した健常対照群20名(閉経後)を対象として、自然経過による脳形態変化および認知機能検査における学習効果を統制するために、手術イベントを挟まない1週間の縦断検査を行った。健常対照群と、乳がん患者群の術前・術直後の28名分のデータセットを用いて、術後認知機能障害についての評価を行ったところ、4名に術後認知機能障害が認められた。脳画像解析の結果、術前後で右視床の脳灰白質量の減少が、注意の指標の低下量と正相関して右背外側前頭前野の脳灰白質量の減少が認めれれた。本結果は、平成25年4月に開催される、第113回日本外科学会定期学術集会にて発表する。東北大学腫瘍外科を新規受診する、閉経後の乳がん患者を対象として、手術前(ベースライン)、術後1週間以内、術後6か月時点での認知機能検査(注意、記憶、作動記憶、実行機能、抑制能力、流動性知能)、心理指標(うつ、不安、気分、性格傾向、QOL)、脳形態・脳機能計測(MRIによるT1強調画像、拡散強調画像、安静時の脳活動)を行った。患者群は、乳がん治療の内容により、1手術+内分泌療法、2手術のみの2群を対象とし、更に3年齢と性別、学歴を統制した健常対照群を加えた3群による検討を行っている。研究協力者である、東北大学腫瘍外科に所属する佐藤千穂大学院生が被験者のリクルートを担当し、平成24年度25年度の2年間に新規外来受診をした閉経後の乳がん患者への声掛けを行い、41名の患者群を募ることが出来た。また、対照群20名の撮像も継続して行った。

平成26年度は、術後6か月のデータ、対照群の6か月間の縦断データを収集し、最終的に1手術+内分泌療法:13例、2手術のみで治療を終える群:7例、3健常対照群:19例、の6か月間、3点の縦断データを収集することが出来た。しかし、手術のみで治療を終える群の例数が当初の見積もりよりも少なかったために、探索的な解析手法では術後6か月時点での脳形態変化、認知機能変化を検出することが出来なかった。認知リハビリテーション介入研究に課しては、任天堂DSで実施可能な『鬼トレ』ソフトを利用した介入研究のフィージビリティスタディを、健常群に対して行った。今回対象とした年齢層では、介入課題の難易度が高かったためか、有意な介入効果は認められず、患者群への介入は実施しなかった。本研究の目的は、乳がん治療に合併する認知機能障害の発症機序モデルの神経基盤を解明し、認知機能障害の適切な治療法の開発を目指すことである。東北大学腫瘍外科を新規受診する、閉経後の乳がん患者を対象として、手術前(ベースライン)、術後1週間以内、術後半年時点での認知機能検査(注意機能、記憶、実行機能、抑制能力、流動性知能など)、心理指標(うつ、不安、気分、性格傾向、QOLなど)、脳形態・機能計測(MRIによるT1強調画像、拡散強調画像、安静時脳活動)を行った。患者群は、乳がん治療の内容により、1手術+術後内分泌療法、2手術のみの2群を対象とし、更に3年齢と性別、学歴を統制した健常対照群を加えた3群による検討を行った。研究協力者である、東北大学腫瘍外科に所属する佐藤千穂が、被験者リクルートを担当し、平成2425年度の2年間に新規外来受診した閉経後の乳がん患者への声掛けを行い、41名の患者群を募ることができた。また、対照群20名の撮像も並行して行った。平成26年度には、術後6カ月のデータ、対照群の6か月間の縦断データを収集し、最終的に1手術+術後内分泌療法群:13例、2手術のみ群:7例、3健常対照群:19名の、3点の縦断データを収集することに成功した。手術のみ群の例数が当初の想定より少なくなったが、脳領域を限定する解析手法を適用することで意義のある結果を得ることができ、国内外の学会、および査読付きの英文誌の出版と、成果発表を行うことができた。近年、長期的予後の改善が著しい乳がん患者において、がん治療に合併する認知機能障害が注目されている。本研究では、閉経後乳がん患者の術前後および術後半年時点での脳形態変化、および認知機能を評価した。術直後で視床の体積減少および、注意機能の低下が認められ、麻酔薬の量との有意な相関が認められた。また、術後半年時点では、手術のみで治療が完了した群ではこれら変化は回復したが、術後内分泌療法を受けた群では回復していなかった。認知リハビリテーション介入研究は、ゲームソフトを利用したパイロット研究を健常群に対して実施したが、注意機能に対して有意な介入効果は認められず、患者群への介入は実施しなかった。平成26年度に、術後6か月時点での脳形態、認知機能データを取り終え、解析を行うとともに、解析結果を平成26年度末の国際学会で発表する予定であった。しかし、手術のみで治療を終える群、つまり術後の補助療法を行わない群の例数が、予想よりも少なかったために、探索的な解析手法では術後6か月時点での脳形態変化、認知機能変化を検出することが出来なかった。脳領域を限定した解析を行うための情報収集、実際の解析及び国際学会での成果発表を次年度に行うこととした。
マムルーク朝前期の政治文化と都市社会:未刊行写本・文書史料の分析を通じて

年代記史料の文献学的研究については、前年度までに入手した、アイニー諸年代記の諸写本の精読を続けた。その成果として、前年度に史学会大会(東京大学)で行った学会発表に基づき、学術論文「アイニーに帰せられた4年代記の成立年代と執筆意図」(『西南アジア研究』)を発表した。これは本研究における基本的課題である、歴史家アイニーの諸作品に関する文献学的考察の大枠を示したものであり、広く学会に共有されるべき基礎研究と位置づけられる。アイニー諸年代記の分析についてはさらに、彼の同時代記述を他の年代記との比較により分析し、その叙述の特色をより具体的に考察した。この考察の成果は来年度以降に公表する予定である。知識人(ウラマー)層の研究に関しては、上記の文献学的研究の結果入手した歴史家アイニーについての詳細な経歴情報を分析し、「中世アラブにおける歴史叙述行為と社会的実践:アイニーの経歴から」(イスラーム地域研究・研究会)と題する口頭発表を行った。これはアイニーという、歴史叙述行為を通じてマムルーク支配エリート層との良好な関係を取り結び、社会的地位・権力を獲得した一人の知識人についてのケーススタディーであり、本研究の中心的課題である支配エリートと知識人との結びつきを分析したものである。また、1月にはエジプト・カイロにて11日間滞在し、アラブ連盟写本研究所ほか、諸機関で史料調査を行った。その際、エジプト国立図書館の写本校訂の専門家ナグワ・ムスタファ・カーミル氏より、写本読解に関する専門的知識の提供を受けた。年代記史料については、フランス国立図書館、エジプト国立図書館およびアラブ連盟写本研究所において、歴史家アイニーの未刊行写本を閲読し、一部を複写した。これらの新収史料と、別途入手したトルコの諸図書館および大英図書館収蔵写本のコピーを用い、アイニーに帰せられる一群の歴史著作の全体像を明らかにする作業を行った。その成果の一部は雑誌Orientで英語論文「バフリー・マムルーク朝史料としてのアイニーの諸年代記」として発表し、学会で広く共有しうる基本的データを提供した。また特に、写本に関する今年度新たに得られた知見については、史学会第103回大会(東京大学本郷)での学会発表「アイニーに帰せられた4年代記の成立年代と執筆意図」、および中東・イスラーム研究セミナー(東京外大AA研)での口頭発表「宮廷史家アイニー:マムルーク朝ウラマーの歴史叙述にみる社会的実践」において公開した。文書史料の分析については、「ワクフ文書研究会」を隔週で共同開催し、校訂本を利用してワクフ文書の基礎情報の収集蓄積に努めた。マムルーク朝前期の政治文化に関する考察は、既発表論文での成果に新収史料から得られた知見を大幅に盛り込み改訂したものを、雑誌Mamluk Studies Reviewにて英語論文「マムルーク朝軍隊における亡命軍事集団の役職と地位:ワーフィディーヤ再考」(印刷中)として発表した。知識人(ウラマー)層の研究に関しては、先述の口頭発表「宮廷史家アイニー」で史書執筆を知識人の社会的実践ととらえる新たな分析視点を提示した。
身体図式のための頭頂葉－前頭葉の機能的連関の解明

前頭葉と頭頂葉は神経束によってつながり、把持運動の感覚運動制御に関わっている。また、動作の理解に関わっているといわれるミラーニューロンもこのネットワークにある。ネットワーク内には、運動の企図や運動指令、予測される感覚フィードバック(随伴発射/遠心性コピー)、実際の感覚フィードバックなどをやりとりして比較し、運動を脳がモニターしていると予測されている。これは、自他の身体の区別の神経基盤にもなる推測されている。しかし、領域間の情報のやりとりの実態は明らかではない。本研究は、サルの脳の上記複数領域から、把持運動遂行中の脳波(ECoG)を同時に記録し、領域間の情報の流れを明らかにすることを目的とする。
Ｌ．ｐｎｅｕｍｏｐｈｉｌｉａがｍｉＲＮＡ動態によって強毒性を獲得するメカニズム

【目的】本研究は、Legionella pneumophilaがヒト単球由来マクロファージに感染した際にmiRNAの質的・量的変化を解析する。miRNAの質的・量的変化によりL. pneumophilaが増殖し病原性を獲得するメカニズムを解明する。【方法】1L. pneumophiliaは、BCYE培地で2日間・37°C培養した。3MOI0、1、10、100で感染させた細胞は、3、6、12時間のそれぞれで解析した。4細胞死の有無は、LDHまたはPI法で確認した。5感染細胞のカスパーゼ1をウエスタンブロットで確認した。感染後の細胞株の抵抗性まず、THP-1抵抗性・感受性における感染細胞でmiR-155, miR-22, miR-96, miR1271の4種のmiRNAの質的・量的変化を確認した。6現在のその他の菌種で既知のmRNAまたはバイオインフォマティクス(targetScan等)または文献を利用して標的蛋白質の予想を行った。【結果】MOI 1で感染させたmiR-155は、時間依存的に増加した。また反対にMOI100で感染させたmiR-155は、時間依存的に減少する。細胞障害性(LDH)の測定は、MOI 100で感染させた細胞で24時間後に細胞死をおこす事が示唆された。今後、細胞死をおこす24時間でMOI 0, 1, 10, 100のmicroRNAアレイを用いて、細胞死とLegionellaの増殖に関連するmiRNAを探索する予定である。また、ウェスタンブロティングやノックダウンさせた細胞をもちいてmicroRNAの変化を解析する予定である。
水界堆積物におけるメタン生成金と硫酸還元菌の核酸プローブ法による動態解析

水界堆積物から核酸を抽出するため、われわれの開発したハイドロキシアパタイト・スピンカラム法に改良を加え、生物活性の低い試料からも比較的高純度の核酸を得ることが出来た。木崎湖(長野県)の湖心部堆積物から得たRNAとオリゴヌクレオチド・プローブとの定量的ドット・ブロット・ハイブリイダーゼーションを行い、硫酸還元菌の属レベルの動態を明らかにした。その結果、硫酸還元は主にプロピオン酸を基質としてDesulfobulbusが担っていると結論された。東京湾奥部の浚渫窪地(D)と自然海底(B)の堆積物よりも硫酸還元菌の属レベルの動態を同上の方法で調査した。その結果、水の停滞しやすいDでは、Bよりも硫酸還元速度が高く、酢酸のみを利用するDesulfobacterが優占するが、Bでは硫酸還元菌の属組成は複雑であった。また、木崎湖と異なり、硫酸還元菌群の全生物に対するRNAの比率と硫酸還元速度との相関は低いか、認められなかったが、堆積物中の全ATP量にrRNA indexを乗じて求めた硫酸還元菌のATP絶対量と硫酸還元速度とはDで相関が認められた。琵琶湖北湖(滋賀県)の深底堆積物におけるメタン生成と硫酸還元速度の季節変化、およびメタン生成菌と硫酸還元菌の動態を同上の方法で調査した。全生物に対するグラム陰性硫酸還元菌のRNA比率は垂直的にほとんど変化せず、木崎湖、東京湾に比べて著しく高い値(平均35%)を示し、硫酸還元速度との相関も認められなかった。硫酸還元菌DesulfobulbusとDesulfobacteriumのRNA合計の全細菌に対する比率は2-5cm層で硫酸還元速度の高い冬季に上昇したが、速度との相関は認められなかった。メタン生成菌を含む古細菌のRNA比率は垂直分布は深度とともに増加したが、非常に低く、メタン生成菌の属レベルのプローブでは検出出来なかった。(1)発表されている中温性グラム陰性硫酸還元細菌およびメタン生成細菌の16SリボソームRNAの群特異的または属特異的配列を標的とするオリゴヌクレオチド・プローブを委託作成し、放射性リンで標識した後、基準菌株の培養から抽出した核酸を用いて各プローブが特異的にハイブリダイゼーションを行う条件を検討した。(2)プローブの適応性を確認するため、核酸の抽出が容易な嫌気消化汚泥を対象にこの方法により硫酸還元菌とメタン生成菌の検出を試みた。その結果、硫酸イオンレベルの高い汚泥ほど、全RNAに占める古細菌RNAの割合は低下し、硫酸還元菌RNAの割合は増加することを示し、活性との良い対応が示唆された。したがって、本法は現場で活性のある菌群の動態を捉えるのに有効であると判断された。(3)東京湾奥部の2地点で、底泥堆積物を採取し、硫酸還元速度や他の環境因子の季節変化を調査し、底泥試料から核酸の抽出精製を行った。その際、リゾチームによる前処理を行うことによって、細菌細胞の破壊率を97%まで上げることが出来た。得られた核酸試料を硫酸還元菌の群、属特異的プローブを用いて分析した結果、低層水が停滞しやすく、硫酸還元活性の高い浚渫窪地の底泥では、硫酸還元菌RNAが高い比率で存在し、酢酸を主に利用するDesulfobacter属やDesulfobacterium属の占める割合も高かった。それに比べ、硫酸還元活性のより低い自然海底では硫酸還元菌の比率も比較的低く、種類組成は複雑であることが明らかとなった。(4)琵琶湖北湖の深底部底泥を採取し、メタン生成速度、硫酸還元速度や他の環境因子の季節変化を調査した。

さらに底泥試料から核酸の抽出を試みたが、消化汚泥や、東京湾の底泥に比べて微生物活性が低く、従って、RNA含量が低いため、抽出法の改良が必要であり、現在検討を進めている。1.木崎湖湖心水深26mの底泥堆積物を採取し、硫酸還元速度をラジオトレーサー法で測定するとともに、底泥試料からリボゾームRNA(rRNA)を改良ハイドロキシアパタイト・スピンカラム法で抽出した。rRNAをナイロン・メンブランに固定し、放射性リンで標識した硫酸還元菌の群、属特異的オリゴヌクレオチド・プローブとのハイブリダイゼーションを行い、解析した結果、硫酸還元の主要な担い手は、プロピオン酸をよく用いるDesulfobulbusであることが明らかになった。2.琵琶湖北湖水深90m地点の底泥堆積物を定期的に採取し、表層20cmまでの各層のメタン含量、メタン生成速度、硫酸還元速度などを調査した。メタン生成速度は底泥試料を嫌気的に現場温度で培養し、気相のメタンの増加速度をガズクロマトグラフにより測定して求めた。メタン生成は、0-2cmの表層ではほとんど検出されないか、極めて小さく、深度とともに増加する場合が多いが、2-5cmまたは5-8cm層で最大を示す場合も見られた。この垂直分布は、底泥のメタン含量と同じ傾向であった。底泥表面積あたりのメタン生成速度は、季節的には8月に最大となり、1月に最低となったが、12月にもピークが見られた。また、この速度は底泥表面積あたりのメタン含量との相関を示さなかった。硫酸還元速度は、メタン生成と異なり、表層0-2cmで最大となり、深度とともに減少する傾向が、とくに活性の大きい秋から冬に顕著であり、両活性の垂直的分離が認められた。3.琵琶湖底泥からの核酸の抽出法について検討した結果、細菌細胞の破壊に、ビーズビーター処理前に凍結融解、リゾチーム処理を行うことによって、効率よく核酸を抽出することができた。抽出したrRNAをメタン生成菌および硫酸還元菌の群、属特異的プローブとのハイブリダイゼーションを行い、結果の解析を行っている。
薬物性進行性腎障害における腎間質の炎症と慢性低酸素の連関と治療戦略

今回の研究では低酸素に対して応答する分子の腎間質線維化進展ならびに間質の炎症における役割を明らかにすることが目的である。低酸素で誘導されるヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)を腎に誘導することで腎線維化モデルの尿管閉塞ラットの閉塞腎における腎線維化は抑制されたが、腎間質へのマクロファージの浸潤は逆に増加した。一方、T cellに浸潤はHO-1誘導により著明に抑制された。免疫組織化学によりHO-1の局在を検討したところ、HO-1誘導時の浸潤マクロファージに高発現していたことから浸潤マクロファージにおけるHO-1の線維化抑制への関与が示唆された。同様に低酸素によって発現が促進されるエリスロポエチン(EPO)の腎線維化に対する効果についても検討した。EPO投与にて血中ヘモグロビンは約1.5倍に上昇したが、EPOは腎間質の線維化に影響しなかった。これらのことから、低酸素で誘導されるHO-1には腎線維化抑制作用があるが、EPOには線維化抑制作用がない可能性が考えられた。次に炎症細胞の浸潤に伴いどのような分子が発現するか、さらに抗炎症薬がこれらの分子にどのように影響するかを検討するためループス腎炎モデルマウスを用い糸球体に浸潤する炎症細胞と発現遺伝子の網羅的解析を行うとともにステロイドの効果を検討した。腎炎糸球体ではマクロファージ、好中球、T細胞の著明な浸潤に伴い、多くのケモカインならびにその受容体が発現すること、ステロイドは炎症細胞の浸潤の抑制とともにこれらの分子の発現を総じて抑制することが明らかとなった。以上の結果より低酸素で誘導される分子にはHO-1のように腎間質線維化に対し抑制的に働く分子があることが明らかとなったが、間質の線維化形成に重要な役割を演じている炎症細胞に対してはステロイドのように非特異的に抑制するのではなく、炎症細胞の種類によりその効果が異なることが明らかとなった。低酸素刺激で活性化される転写因子hypoxia-inducible factorによりheme oxygenase-1(HO-1)やerythropoietin(EPO)が誘導され、臓器保護的に作用することが知られている。そこで、HO-1やEPOが臓器保護的に作用し腎線維化の進展を抑制出来るかについて、腎線維化モデルであるラット一側尿管結紫モデルを用いて検討した。HO-1については誘導剤であるコバルトプロトポルフィリンを前投与し、尿管閉塞後の腎間質線維化と炎症細胞の浸潤について検討した。誘導剤投与により腎HO-1は酵素活性、蛋白、遺伝子発現のいずれのレベルでも増加した。HO-1の誘導により腎線維化は抑制されたが、腎間質へのマクロファージの浸潤は逆に増加した。一方、Tcenに浸潤はHO-1誘導により著明に抑制された。免疫組織化学によりHO-1の局在を検討したところ、HO-1誘導時の浸潤マクロファージに高発現していた。これらの結果から浸潤マクロファージにおけるHO-1の線維化抑制への関与が示唆された。次にEPOの有用性について検討を加えた。近年、EPO受容体を介する造血効果と臓器保護効果が異なった受容体を介することが示されている。後者はcarbamylated EPO(CEPO)によって選択的に刺激されることから、EPOおよびCEPOを用いて腎線維化進展に対する効果を検討した。EPO 1,500 U/kgの全投与にて血中ヘモグロビンは約1.5倍に上昇したが、同様量のCEPOは影響しなかった。

一方、EPO、CEPOいずれも腎間質の線維化に影響しなかった。これらのことから、hypoxia-inducible factorで誘導されるHO-1には腎線維化抑制作用があるが、EPOには線維化抑制作用がない可能性が考えられた。前度では氏酸素で誘導されるヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)を腎に誘導することで腎線維化モデルの尿管閉塞ラットの閉塞腎における腎線維化は抑制されたが、腎間質へのマクロファージの浸潤は逆に増加した。一方、Tcellに浸潤はHO-1誘導により著明に抑制された。免疫組織化学によりH0-1の局在を検討したところ、HO-1誘導時の浸潤マクロファージに高発現していたことから浸潤マクロファージにおけるHO-1の線維化抑制への関与が示唆された。このように低酸素で誘導されるHO-1発現亢進の炎症に対する作用は単純なものでないことが明らかとなった。そこで、炎症細胞の浸潤に伴いどのような分子が発現するか、さらに抗炎症薬がこれらの分子にどのように影響するかを検討するためループス腎炎モデルマウスを用い糸球体に浸潤する炎症細胞と発現遺伝子の網羅的解析を行うとともにステロイドの効果を検討した。腎炎糸球体ではマクロファージ、好中球、T細胞の著明な浸潤に伴い、多くのケモカインならびにその受容体が発現すること、その結果糸球体内での細胞外基質発現も亢進し糸球体内の線維化が生じること、ステロイドは炎症細胞の浸潤の抑制とともにこれらの分子の発現を総じて抑制することが明らかとなった。以上の結果より低酸素で誘導される分子にはHO-1のように腎間質線維化に対し抑制的に働く分子があることが明らかとなったが、間質の線維化形成に重要な役割を演じている炎症細胞に対してはステロイドのように非特異的に抑制するのではなく、炎症細胞の種類によりその効果が異なることが明らかとなった。
Sramana(沙門)の成立・展開ならびに思想の綜合的研究-仏教とジャイナ教との比較研究-

インド古代の宗教者は婆羅門(brohmana)と沙門(sramana)のどちらかに属する.この中で,婆羅門については,すでに明らかにされているものの,沙門の発生と思想内容の全貌が明確に把握されてはいない.その理由として,文献上,仏教とジャイナ教の二宗教に限定されており,しかも仏教のみが詳しく研究されてきたのに対し,ジャイナ教はまだ総合的研究が行われてこなかったことによる.本研究がインド研究の主流になりえなかったこととも関連している.従って,インド思想の全貌を解明するためには,沙門思想の研究は不可欠のものであるといわなければならない.ここに沙門思想を総合的に把握し,かつ,その基本的構造を明確に分析し,発展形態を解明して,本質論を明らかにしようとすることにある.そのために共同研究によって総合的に究明しようとするものであり,本年度は,基礎的調査として,内外の研究文献を収集し,そのリストを作成して,共同討議の資料とし,いままで,研究が稀薄であったジャイナ教の成立と思想の発展形態を中心課題として共同研究するための会合を持った.特にジャイナ聖典の言語の特色,ジャイナ教の思想の系譜について,各分担者の研究に関する発表があった.本年度はグループ研究として,沙門の発生基盤とその背景を追求し,文化史的考察により,沙門の形態と多様化を分析,さらに,仏教とジャイナ教との比較研究をすることによって,共通点と相違点とを浮彫りにし,沙門思想の特色を検討し,それについての発表があった.またひき続き,美術史上の特色を提示,さらに,インド思想史上の他思想による批判の中から,沙門の特質を検討し,その解明に努めている.また,これらの成果をふまえ,その成果を原稿化し,公刊できるよう,文部省研究成果刊行費申請の準備もする予定である.インド古代の宗教者は婆羅門(brohmana)と沙門(sramana)のどちらかに属する.この中で,婆羅門については,すでに明らかにされているものの,沙門の発生と思想内容の全貌が明確に把握されてはいない.その理由として,文献上,仏教とジャイナ教の二宗教に限定されており,しかも仏教のみが詳しく研究されてきたのに対し,ジャイナ教はまだ総合的研究が行われてこなかったことによる.本研究がインド研究の主流になりえなかったこととも関連している.従って,インド思想の全貌を解明するためには,沙門思想の研究は不可欠のものであるといわなければならない.ここに沙門思想を総合的に把握し,かつ,その基本的構造を明確に分析し,発展形態を解明して,本質論を明らかにしようとすることにある.そのために共同研究によって総合的に究明しようとするものであり,本年度は,基礎的調査として,内外の研究文献を収集し,そのリストを作成して,共同討議の資料とし,いままで,研究が稀薄であったジャイナ教の成立と思想の発展形態を中心課題として共同研究するための会合を持った.特にジャイナ聖典の言語の特色,ジャイナ教の思想の系譜について,各分担者の研究に関する発表があった.本年度はグループ研究として,沙門の発生基盤とその背景を追求し,文化史的考察により,沙門の形態と多様化を分析,さらに,仏教とジャイナ教との比較研究をすることによって,共通点と相違点とを浮彫りにし,沙門思想の特色を検討し,それについての発表があった.またひき続き,美術史上の特色を提示,さらに,インド思想史上の他思想による批判の中から,沙門の特質を検討し,その解明に努めている.また,これらの成果をふまえ,その成果を原稿化し,公刊できるよう,文部省研究成果刊行費申請の準備もする予定である.インド古代の宗教者は婆羅門(br【a!-】hmana)と沙門(【s! ́】ramana)のどちらかに属する。この中で、婆羅門については、すでに明らかにされているものの、沙門の発生と思想内容の全貌が明確に把握されてはいない。その理由として、文献上、仏教とジャイナ教の二宗教に限定されており、しかも仏教のみが詳しく研究されてきたのに対し、ジャイナ教はまだ総合的研究が行われてこなかったことによる。本研究がインド研究の主流になりえなかったこととも関連している。従って、インド思想の全貌を解明するためには、沙門思想の研究は不可欠のものであるといわなければならない。ここに沙門思想を総合的に把握し、かつ、その基本的構造を明確に分析し、発展形態を解明して、本質論を明らかにしようとすることにある。そのために共同研究による総合的に究明しようとするものであり、本年度は、基礎的調査として、内外の研究文献を収集し、そのリストを作成して、共同討議の資料とし、いままで、研究が稀薄であったジャイナ教の成立と思想の発展形態を中心課題として共同研究するための会合を持った。特に、ジャイナ聖典の言語の特色、ジャイナ教の思想の系譜について、分担者の本年度の研究に関する発表があった。グループ研究として、沙門の発生基盤とその背景を追求し、文化史的考察により、沙門の形態と多様化を分析、さらに、仏教とジャイナ教との比較研究をすることによって、共通点と相違点とを浮彫りにし、沙門思想の特色を検討しつつある。また、美術史上の特色を提示、さらに、インド思想史上の他思想による批判の中から、沙門の特質を検討し、その解明に努めている。インド古代の宗教者は婆羅門(brahmana)と沙門(sramana)のどちらかに属する.

この中で,婆羅門については,すでに明らかにされているものの,沙門の発生と思想内容の全貌が明確に把握されてはいない.その理由として,文献上,仏教とジャイナ教の二宗教に限定されており,しかも仏教のみが詳しく研究されてきたのに対し,ジャイナ教はまだ総合的研究が行われてこなかったことによる.本研究がインド研究の主流になりえなかったこととも関連している.従って,インド思想の全貌を解明するためには,沙門思想の研究は不可欠のものであるといわなければならない.ここに沙門思想を総合的に把握し,かつ,その基本的構造を明確に分析し,発展形態を解明して,本質論を明らかにしようとすることにある.そのために共同研究によって総合的に究明しようとするものであり,本年度は,基礎的調査として,内外の研究文献を収集し,そのリストを作成して,共同討議の資料とし,いままで,研究が稀薄であったジャイナ教の成立と思想の発展形態を中心課題として共同研究するための会合を持った.特にジャイナ聖典の言語の特色,ジャイナ教の思想の系譜について,各分担者の研究に関する発表があった.本年度はグループ研究として,沙門の発生基盤とその背景を追求し,文化史的考察により,沙門の形態と多様化を分析,さらに,仏教とジャイナ教との比較研究をすることによって,共通点と相違点とを浮彫りにし,沙門思想の特色を検討し,それについての発表があった.またひき続き,美術史上の特色を提示,さらに,インド思想史上の他思想による批判の中から,沙門の特質を検討し,その解明に努めている.また,これらの成果をふまえ,その成果を原稿化し,公刊できるよう,文部省研究成果刊行費申請の準備もする予定である.
嫌気呼吸系金属酵素の構造と機能

1.脱窒真菌Fusariumoxysporumの脱窒に一酸化窒素還元酵素として関与するシトクロムP450norのX線結晶構造解析に成功した。本P450の酸化型と基質NOとの複合体の性質について、赤外、共鳴ラマン、X線等の吸収スペクトルを観察、P450camのデータと比較することにより、その特異な結合を明かにした。2.脱窒真菌Cylindrocarpon tonkinenseより亜硝酸塩還元酵素を単離、精製した。本酵素は、カビから唯一単離されていたFusarium oxysporumの同酵素を同様に同含有型であると思われるが、その性質はかなり異なっていた。3. F.oxysporumからフラボシトクロムを単離し、そのN末端アミノ酸配列からヘムドメインがヘモグロビンなどと相同性を持つことを明らかにした。すなわち本タンパク質はヘモグロビンとFADを含む還元酵素との融合タンパク質であると考えられる。結合するヘムはNADPHにより還元された。またシトクロムc還元活性も示すが、その活性がSODで阻害されることから、スーパーオキシドが生じていることが予想される。フラボヘモグロビンは他の生物からも幾つか見つかっているが、何れも生理機能は不明である。本菌の場合、脱窒条件で誘導されることから脱窒に関与することが予想される。4.シトクロムP450norとイソチオシアネートの相互作用について分光学的解析を行い、その特異な性質を明らかにした。5.シトクロムP450norのアミノ酸残基を、部位指定変位異などにより置換した様々な変異タンパク質を作成し、それらの性質を調べることにより反応機構の解明を行っている。とくにIヘリックス中に保存されるスレオニン残基(T243)や、NADHの結合に関わると予想されるアルギニン残基(R64)、Bヘリックス中に存在するグリシン(G76)等に着目した解析を行っている。
キャビテーション乱流を統一的に表す非定常解析法

圧力が下がることで液体が気体に変化する現象であるキャビテーションは,様々なスケールの現象を含み,非定常性(時間的な変化)も大きい.したがって,その数値計算を行う際には,計算対象のキャビテーションの形態や,計算機資源に応じて計算手法を適宜選択せざるを得ない.本研究では,キャビテーション流れの諸現象を統一的に表す数値解析手法を確立する.これまで簡略化していた,マクロなシートキャビティとミクロな渦キャビテーションの再現性を改善し,すべてのスケールの現象をシームレスに扱う.また,大きな運動(渦)は直接解き,小さな運動はモデル化することで,適当な計算コストで流れの非定常性を考慮する.圧力が下がることで液体が気体に変化する現象であるキャビテーションは,様々なスケールの現象を含み,非定常性(時間的な変化)も大きい.したがって,その数値計算を行う際には,計算対象のキャビテーションの形態や,計算機資源に応じて計算手法を適宜選択せざるを得ない.本研究では,キャビテーション流れの諸現象を統一的に表す数値解析手法を確立する.これまで簡略化していた,マクロなシートキャビティとミクロな渦キャビテーションの再現性を改善し,すべてのスケールの現象をシームレスに扱う.また,大きな運動(渦)は直接解き,小さな運動はモデル化することで,適当な計算コストで流れの非定常性を考慮する.
看護ケア・エビデンス創出のための臨床研究と系統的レビューの基盤づくりに関する研究

臨床研究結果を統合して新たなエビデンスを創出する系統的レビューと、そのレビューの基本情報となるランダム化比較試験方法論を本邦での看護ケア研究分野で普及させるための教材を開発し研究者が所属する看護系大学学生を対象とした教育に応用した。また大学院生のべ83人に対して研究相談を行う中で、これら方法論の理解と普及をはかった。さらに研究代表者らは系統的レビューを作成する国際的組織のコクラン共同計画のメンバーとなり、分娩後出血予防介入に関する系統的レビューの計画書を完成させ、レビュー研究に着手した。1.看護ケア関連研究におけるRCTの実施状況調査と方法論の質評価2011年2月時点においてUMIN-CTR(大学病院医療情報ネットワーク-臨床試験登録システム)に登録されている全4,897研究のうち、看護研究と判断できたもの(実施責任組織または研究者が看護分野の研究者である、あるいは研究標題から看護ケアに関する研究と判断される)は11件、うちランダム化比較試験(RCT)は6件であった。また、すでに公表されている国内でのRCTを医学中央雑誌Webで検索した結果、「看護」と「ランダム化比較試験」のキーワードが付与されている研究は315件であった。このうち論文標題に"ランダム化比較試験"であることが明示されているもの(ランダム化比較試験の報告の質に関するCONSORT声明では、まず第一に論文標題に明示することを求めている)はわずか15件であり、看護分野においてはRCTの実施と報告の質ともに十分ではない実態が明らかになった。2.コクラン・システマティック・レビュー(CSR)の実践研究者らは2010年10月コクラン・コロキアム(コロラド開催)に参加し、CSRの実施に関連する情報収集を行うとともに、コクラン共同計画の中にある52のレビュー・グループのうちの1つ1、Pregnancy and Childbirth Groupに参加しCSR実施のためのプロトコル作成(標題:Ergometrine for bleeding during the postnatal period)に着手した。また来年度には、このプロトコルに基づいて実施するレビューの方法論についてより具体的に学ぶためのトレイニングをPregnancy and Childbirth Group本部(英国リバプール)で受けることとしトレイニング・プログラムを検討した。本レビューが完成すると、看護分野においては日本初のCSRとなる予定である。1.看護/助産学分野におけるRCTと系統的レビュー方法論の教育と普及に関する研究系統的レビュー及び系統的レビューの基本情報を提供するRCTの方法論とその実践の導入が遅れている、本邦での看護ケア関連研究の現状改善に適した教育用教材を開発し、研究者が所属する看護系大学の大学院生を対象としたRCT及び系統的レビュー方法論に関する教育を実践した。また、同大学院生を対象とした修士論文および博士論文における研究相談をのべ33人で行う中で、RCTと系統的レビューの方法論の理解と普及をはかった。2.コクラン・システマティック・レビュー(CSR)の実践研究者らは、CSR方法論についてより具体的に学ぶため、2011年8月の10日間、コクラン共同計画中の52レビュー・グループのうちの1つである妊娠・出産グループの本部(英国リバプール)でトレイニングを受けた。また、2011年10月コクラン・コロキアム(マドリッド開催)に参加し、CSRの実施に関連する情報収集を行うとともに、妊娠・出産グループのミーティングにも参加し、プロトコル作成状況の報告を行った。その後、CSRの実施のためのプロトコル(標題:Prophylactic interventions after delivery of placenta for reducing bleeding during the postnatal period)を完成させ、コクラン・ライブラリにて出版した。現在、本レビューの作業中であり、平成24年度中に完成の予定である。また、看護分野での日本におけるコクラン共同計画活動の普及を目指し、「聖路加コクラン塾」の設立準備を開始した。この活動を通して、CSRおよびRCT方法論を広く看護分野の研究者に紹介するとともに、CSR作成の看護分野における実践者を育成していく予定である。
日本とヨーロッパとの文化・文明交流の歴史とダイナミクス

本研究は、具体的実施の過程で下記の三つのサブテーマを設定し、分担形式で進めた。(1)日欧文明・文化交流の前提としての、あるいは交流によって交換された、それぞれの文明・文化の特徴の比較《誤解と偏見》の基層(2)日欧文明・文化交流の具体的諸相-《誤解と偏見》の坩堝-(3)現代の文明・文化交流の文脈において日本が持つ国際的意味-《誤解と偏見》から《モデルとしての理解》へ-およそ自己認識と他者理解は、他者との接触を契機に不可避的に生じる彼我の比較によって始まる。わが国のように全く対照的な二つの文明・文化と(前後して)接触した場合には、自己認識と他者理解両次元で二つの「誤解と偏見」が複雑に絡み合い、影響し合う。自己が何であり、何を有する存在であるか、という問いは、「誤解と偏見」に満ちた他者(例えばヨーロッパ)理解を媒介としてのみ行われる。しもその他者理解は、もう一つの他者(例えば中国)に対する理解によって規定される。サブテーマ(2)は、この三つ巴の関係を解明するためのボーリングを意図したものである。取り上げるべき問題は様々であるが、我々はさしあたり「自然」の理解及びジェンダー(人間関係の基底としての「性」理解)を取り上げた。また、このような自己認識にも潜む「誤解と偏見」の分析を前提にして、はじめて「固有のもの」を正確に把握できる。そして逆にこの正確な把握は、(「誤解と偏見」を当然に伴う)「交流」の実像の把握を可能にする。サブテーマ(1)はまさに「この固有のもの」の比較を意図したものである。「日蘭関係」は本年をもって400年を迎える。それを目前に、あえて「日蘭交流史」ではなく、それぞれの「固有のもの」の比較を企画したのは、「誤解と偏見」を注意深く腑分けして初めて見えてくる「固有のもの」の提示をもって、日蘭交流の新世紀を切り拓こうとするからに他ならない。サブテーマ(3)も、こうした「固有のもの」の正確な把握を前提に、「日本モデル」のグローバルな意味を問おうとするもであった。本年度は、年度はじめに計画した通り、本研究参加者のうちから国際日本文化研究センター所属の5名[石井紫郎木村汎、園田英弘、落合恵美子、井上章一(現地参加)]をシェフィールド大学へ派遣した。すなわち、平成10年3月19日20日の3日間にわたり、同大学日本研究センターとの共催形式の下に、「日本の地球的意味-ヨーロッパとアジアの見方-(The Global Meaning of Japan: European and Asian Perspectives)」と題する共同セミナーを実施した。3日間にわたって提出・報告されたペ-パ-数は、27篇にのぼる。そのうち、当センターの5名が提出した論文の題名のみを挙げれば、以下の通り。「日本は、『法治国家』か?」(石井)、「ロシアの改革モデルとしての日本」(木村)、「日本文化論と“欠如"理論」(園田)、「日本建築の解釈-世界史との関連を中心に-」(井上)、「家と直系家族論争-東と西におけるオリエンタルリズム」(落合)。以上の標題が示しているように、いわゆる日本的なものが日本とヨーロッパではどのように異なって、あるいは等しく認識されているかの問題意識の下に、1年間にわたって行われた研究の報告である。