hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
珪肺症症例における末梢血Regulatory T cellの変化と機能解析

珪肺症の症例(症例)では、自己抗体の出現や自己免疫疾患の合併などの免疫異常が頻度高く報告されている。我々は、この免疫異常の機序解明を試みている。近年、自己反応性T細胞の活性化を抑制していると考えられているCD4^+CD25^<+high>Regulatory T cell(制御性T細胞:Treg)の存在がヒトでも確認され、その数的および機能的異常が自己寛容破綻を促す可能性が示唆されている。我々は、補助金が交付された期間に、インフォームド・コンセントを得て給与された健常人と症例の末梢血を用いて次のことを明らかにした。1.自己免疫疾患で高頻度に出現するとされている抗核抗体が症例で有意に高頻度に出現することを示し、症例における免疫異常の惹起を確認した。次に、症例におけるCD4^+T細胞中のTreg分画の比率を比較検討し、健常人では、年齢とTreg分画の比率との間に有意な正の相関が認められるが、症例ではこの相関が認められないことを示した。この結果などにより、症例では年齢に適合したTreg細胞の増加が生じていないことを、換言すれば、Treg細胞の相対的不足が生じていると推察され、このTreg細胞の相対的不足が症例での免疫異常惹起の一因となっていると推論した。2.機能的側面として、Treg細胞のアロ抗原刺激によるCD4^+CD25-T細胞増殖抑制能の差異を、健常人と症例で比較し、症例由来のTreg分画の細胞は増殖抑制能が有意に低下していることを示した。この機能的異常も珪肺症での免疫異常惹起に関与しているものと推察した。また、症例のTreg分画では、Treg細胞に特異的に発現しているとされているFOXP3と抑制機能の調節に係わるCTLA-4分子発現の減弱を認めた。さらに、シリカにより末梢血単核細胞が活性化することを見出している。これらの結果は、症例のTreg分画に活性化したCD4^+CD25^-T細胞が混入・置換している可能性を指摘しているものと考えている。珪肺症の合併症として、自己抗体の出現などの免疫異常が頻度高く報告されている。我々は、この免疫異常の機序の解明を試みている。近年、自己反応性T cellの活性化を抑制していると考えられているCD4^+CD25^<+high> Regulatory T cell(制御性T細胞:Treg)の存在がヒトでも確認され、その数的減少や機能的異常が自己寛容破綻を促す可能性が示唆されている。今年度は、自己免疫疾患で高頻度に出現する抗核抗体(ANA)が珪肺症症例(症例)で出現するかを検討した上で、症例におけるTreg分画のCD4^+T細胞中の比率の変化を解析した。インフォームド・コンセントを得て給与された健常人50例(平均年齢59.7歳)と症例55例(平均年齢72.8歳)の血清、抹消血単核細胞を用いた。その結果、ANAの陽性率、平均Index値は、症例で健常人と比べ有意な高値を示し、症例における免疫異常の惹起が確認された。次に、Treg分画の比率を健常人と症例で比較した。その結果、有意な差は認められなかった。しかし、年齢とTreg分画比率に着目してみると、健常人で認められた有意な正の相関が、症例では消失していた。

そこで、健常人での年齢とTregの比率との回帰直線の式を用いて、症例でのTregの比率の予測値を求めたところ、有意に実測値より高値が示された。この事は、症例では、年齢に適合したTreg細胞の増加が生じていないことを、換言すれば、Treg細胞の相対的不足が免疫異常を惹起している可能性を示唆している。今後、惹起された免疫異常とこのTreg分画の機能的側面およびTreg細胞に特異的に発現しているとされているFOXP3発現を含めてさらに検討していきたい。珪肺症の合併症として、自己抗体の出現などの免疫異常が頻度高く報告されている。我々は、この免疫異常の機序の解明を試みている。近年、自己反応性T cellの活性化を抑制していると考えられているCD4^+CD25^<+high> Regulatory T cell(制御性T細胞:Treg)の存在がヒトでも確認され、その数的減少や機能的異常が自己寛容破綻を促す可能性が示唆されている。昨年度の報告では、自己免疫疾患で高頻度に出現する抗核抗体が珪肺症症例(症例)で、健常人に比し有意に高く出現することを示し、症例における免疫異常の惹起を確認するとともに、健常人では、年齢とTreg分画比率との間に有意な正の相関が認められたが、症例では、この相関が認められないことを示した。この結果より、症例では、年齢に適合したTreg細胞の増加が生じていないことを、換言すれば、Treg細胞の相対的不足が生じていると推察され、この相対的不足が免疫異常を惹起していると推論した。今年度は、Treg分画の機能的側面およびTreg細胞に特異的に発現しているとされるFOXP3とCTLA-4発現について、インフォームド・コンセントを得て給与された健常人と症例の末梢血単核細胞を用いて比較検討した。機能的側面として、Treg細胞のアロ抗原刺激によるCD4^+CD25^-T細胞増殖抑制能の差異を、健常人と症例で比較し、症例由来のTreg分画の細胞は、抑制能が有意に低下していることを示した。この抑制能の低下の原因として、症例のTreg分画に活性化したCD4^+CD25^-T細胞が混入している可能性が考えられる。そこで、FOXP3と、CTLA-4発現について、症例と健常人で比較し、症例由来のTreg分画では、FOXP3とCTLA-4発現が、健常人に比しともに有意に低下していた。これらの結果は、症例のTreg分画には、活性化したCD4^+CD25^-T細胞が混入し、これが一要因となりTreg分画の増殖抑制能低下を惹起していると推論された。最近、Tregに特異的な新たな抗原に関する報告が提示されている、今後この点も含めて珪肺症での免疫異常の機序についてさらに検討していきたい。
ゲノムコピー数と遺伝子発現パタンの腫瘍内部位による多様性の網羅的解析

本研究は遺伝子発現の変化がどの程度ゲノムコピー数の変化を反映しているのか、粘膜生検組織から腫瘍深部の浸潤先進部での遺伝子発現がどの程度推定できるのかという問題に対し、胃癌細胞株と食道癌、胃癌の手術材料を用いて、CESH (comparative expressed sequence hybridization)による染色体レベルでの遺伝子発現パタンとCGH (comparative genomic hybridization)によるゲノムコピー数の網羅的解析を行った。まず、CESHの方法論を検討し、一般的に使われているDOP-PCR標識よりpre-cDNA標識の方がcDNAマイクロアレイの結果との一致率が高く、以後この方法を用いることにした。次に、未分化型胃癌由来株(Kato-IIIとAGS)を用いて、遺伝子群がクラスターとして発現が変化することにより、cDNAマイクロアレイだけでなく、CESHでもそれが検出できること、CGHの結果との比較から、クラスターとしての発現の変化の原因は染色体レベルでのコピー数変化だけでなく、転写レベルでの調節も重要であることがわかった。最後に、食道癌、胃癌の手術材料を用いて、ゲノムコピー数の変化と発現の変化との関係を調べた。CESHでstemline変化として発現亢進と低下がみられた部分では、その約50%で、対応する染色体部分のコピー数の増加と減少がみられ、逆にstemline変化として染色体部分のコピー数が増減した部分は、そのほとんどの部分で、それぞれ発現の亢進と低下がCESHで検出された。一方、sideline変化として発現が変化した場合には、対応する染色体部分のコピー数はほとんど変化していなかった。これらのことは、粘膜内の複数箇所からの生検組織でstemline変化を割り出せば、浸潤先進部の遺伝子発現を粘膜の生検組織で推定し得ることを示唆している。遺伝子診断を正しく運用するために不可欠の情報である、腫瘍組織から狙撃的に採取される検体でどこまで腫瘍全体のゲノムの変化や発現の変化が分かるのかを明らかにするために、今年度は、(1)ゲノムコピー数の腫瘍内多様性がclonalな変化を反映しているのかランダムな変化を反映しているのかを17pと8qについて明らかにし、(2)ゲノムDNAの代りにcDNAでCGHを行うことによる発現プロファイルの解析(CESH)の基礎的検討を行った。(1)未分化型胃癌27例のCGHで高頻度に見られた17p-をLOH解析と対比した(22例が解析可能)。腺管成分を含む(TC+)ものでは全例に(しばしばその全サンプルに)LOHがみられたが、TC(-)ではLOHはまれであった。一方17p-は、TC(+)、TC(-)のいずれにも約半数にみられた。以上からTC(+)ではp53が17pの標的遺伝子と推定された。同様に高頻度に見られた8q+は、TC(+)ではarray CGHでC-MYCが標的であった。TC(-)ではarray CGHでそれらの遺伝子が変化していないことが多く、ランダムな変化を反映している可能性がある。(2)CESHを胃癌に応用するために、胃癌細胞株Kato IIIとリンパ球を用いて種々の標識と増幅方法の検討を行った。CGHで変化の無い領域にCESHで変化を認める部分があり(1q-,3p-,5p+,13q+など)、cDNAマイクロアレイで確認する必要があるが、メチル化等による発現調節が考えられた。CGHでloss/gainがあったがCESHで変化がなかった領域(11p-、17q+、18q-、20q+)はゲノム不安定性を反映している可能性がある。増幅をT7で行いcDNA合成時に標識した結果と、cDNAをDOP-PCR(35 cycles)で増幅後標識を行った結果とはほぼ一致した。

1)近4倍体と近2倍体の胃癌細胞株とreferenceとしてリンパ球を使って、CESHの結果とcDNAマイクロアレイの結果とを比較した。その結果、両者の一致率はCESHの標識方法によって大きく異なり、これまでCESHで用いられてきたDOP-PCR標識はマイクロアレイとのconcordanceが50%以下と低かったが、pre-cDNA標識では約80%、random primerによるpost-cDNA標識では約70%のconcordanceが得られた。この結果から、次に示すprimary tumorのCESHではpre-cDNA標識を用いることにした。2)食道扁平上皮癌の病変内の多数箇所にCGHとCESHを用いて染色体レベルでのゲノムコピー数および遺伝子発現の変化を検出し、粘膜と腫瘍深部でのゲノムコピー数と発現パタンの差を明らかにした。この場合、referenceは正常扁平上皮を用いた。CGHでDNAコピー数の減少した部分は、CESHでも有意な発現低下が確認できたが、DNAコピー数の増加した部分は必ずしも発現亢進を伴わなかった。逆に、ゲノムの増加が無く発現が亢進した部分もみられた。粘膜部と深部では発現パタンが一致することが多かったが、深部でのみ発現亢進の見られた染色体部分があった。その場合、深部でDNAコピー数の増加は見られないことが多く、環境変化により遺伝子の発現レベルが変化した可能性が考えられた。胃癌の方は現在データの解析中である。
現代イランにおけるジェンダー公正のあり方-家族保護法分析から

本年度は、2018年11月15日27日に、イランのテヘランおよびイスファハンで調査を行うことができた。この調査では、第一に、家族保護法、子どもの権利や子どもが置かれている現状についての書籍を購入する他、イランの国会でまとめられた「国会議事録資料-女性と家族問題」の8巻シリーズのDVDを購入することができた。これらを分析することによって、イランの子どもの権利についての現状および、これまで民法や家族保護法の成立において、国会でどのような議論が行われたかについての分析が可能となる。第二に、特にイランにおける子どもの保護に関わるNGOや施設での見学ができた。「イラン子どもの権利保護NGO」とイスファハンの民営の児童養護施設である。2018年末に「子どもと若者保護法」が成立し、子どもをどのように法的に保護するのかについての議論が活発化しているところである。本研究の目的である家族保護法における子どもの後見、監護権を理解するためにも、これらの議論を追っていくことは重要なことであると考えられる。第三には、調査の当時に「子どもと若者保護法」作成に関わっているイランの法律雑誌編集者へのインタビューを行った。彼女は、イランで法律を作成する際のイスラーム法との折り合いのつけかたの難しさなどについてお話いただき、家族保護法だけではなく、今後準備される予定の女性へのDV防止法の議論においても重要な論点を提供してもらった。これらの調査の成果は、来年度5月11日、12日に秋田大学で開催予定の日本中東学会における企画セッション「ムスリム社会における弱者の権利」での発表などにもつながる予定である。本年は予定通り、イランでの現地調査を行うことができた。現地での資料収集の他、NGOや施設の視察、インタビュー調査を行うことができた。これらの資料収集や現地での調査活動の結果をもとに、来年度5月に予定されている学会報告や編著の準備を進めることができている。【2019年度予定】イランでの現地調査では、イランにおける統計資料の収集の他、イラン国会調査部などから発行されている最新の議論についての論文などの収集を行う予定である。イランの民法研究者などにも協力をお願いし、家族保護法成立後5年以上が経過しているイランの家族の現状についての調査を行う。また、この年度では5月11日、12日に開催される日本中東学会で企画セッション「ムスリム社会における弱者の権利保護」で発表を行う予定である。また、現在、17名に原稿をお願いし、ムスリム社会の結婚についての本を編集しているが、この年度に出版を予定している。【2020年度予定】最終年度では、特にイランの弁護士会やNGOにおけるアドボカシー運動についての調査を行う予定である。インタビュー調査などを通じて、家族保護法の後、子どもや女性の虐待防止のための法律をどのように成立させ、運用していこうとするのかについて、具体的な運動についての理解に努める。【2020年度予定】

最終年度では、特にイランの弁護士会やNGOにおけるアドボカシー運動についての調査を行う予定である。インタビュー調査などを通じて、家族保護法の後、子どもや女性の虐待防止のための法律をどのように成立させ、運用していこうとするのかについて、具体的な運動についての理解に努める。本年度の調査において、現地でのコーディネーターをお願いする予定であったが、今回は特にコーディネーターなしでも調査が可能となったことから、人件費を使用することがなかった。現地でのコーディネーター、また、必要な図書、および物品については、来年度もまたイランへの渡航を予定していることから、その時の調査で使用する予定になっている。
新診断基準を用いた妊娠糖尿病既往女性の産後糖代謝異常と母乳育児の関連

妊娠中に初めて糖代謝異常と診断される妊娠糖尿病(gestational diabetes mellitus:以下,GDMとする)の管理は、妊娠中の母体合併症や胎児・新生児合併症の発症と、将来の高率な2型糖尿病発症という女性の生涯にわたる健康リスクの2点を予防することに意義がある。GDMと診断された女性は、将来的に2型(diabetes mellitus:以下,DMとする)を発症するリスクが高く、出産15年後では、GDM既往女性の累積DM発症率や、2型DMを発症する相対危険率は、正常血糖の女性よりも高率である。本研究の目的は、以下の3点である。1.妊娠糖尿病既往女性の妊娠後期、産後1か月、3か月、6か月、1年の糖代謝と、オキシトシン濃度との関連を明らかにする。2.1.において母乳育児群、非母乳育児群で比較検討する。3.産後1か月、3か月、6か月、1年の糖代謝異常の母乳育児を含む関連因子を検討することである。実施計画の段階で、研究対象者への負担や検体の信頼性を考慮し、調査時期を産褥期とした。産褥68週、産褥68ヶ月のオキシトシンとさらに糖代謝に影響のあるインスリン抵抗性関連検査の血清採取を終了しており、解析に入る予定である。産後の女性は授乳を行うという特殊性を持つ。オキシトシンが摂食代謝調節に関わっているとは予測され、母乳育児を長期に行うほど2型糖尿病の発症が減少することが報告されている。しかし、それが射乳を伴う授乳によるオキシトシンの作用によるものか、GDM既往女性の産後糖代謝とオキシトシンによる生理的作用は明らかでない。オキシトシンのみの測定では、その生化学的解釈は難しく、他のホルモンや関連因子を合わせて測定することで、オキシトシン変化の意義を発信することができると考える。2018年度は分析、報告の予定であったが、研究代表者の健康上の問題と、研究計画を再検討し、承諾、研究実施に至るまでに時間を要したため、延長を申請し承認された。しかしながら、検査データは得ており、解析に入るため、次年度は分析や学会発表、論文作成等を行う予定である。GDM既往女性のオキシトシン濃度及びインスリン抵抗性関連検体と、産後糖代謝との関連を明らかにすること、GDM既往妊婦の産後糖代謝とその関連因子を検討することを計画している。次年度は早急に解析を行い、学会発表、論文作成等を行う予定である。今年度は、「妊娠糖尿病既往女性の妊娠後期、産後1か月、3か月、6か月、1年の糖代謝と、唾液中オキシトシン濃度との関連」を明らかにすることを目的として、唾液中オキシトシン濃度測定の有用性や保管方法について研究協力機関と再検討するにとどまった。並行して、産後1か月、3か月、6か月、1年の糖代謝異常の母乳育児を含む関連因子を検討する前向きコホート調査を行い、産後1年の糖代謝と産後3か月、6か月の糖代謝を含めた関連因子を検討することで、産後の糖代謝を評価する時期や糖代謝異常と、母乳育児との関連を再検討する予定である。理由は研究協力機関において、唾液中オキシトシン濃度測定、保管を行うための人的・物的不足が生じたため、円滑に研究を進めることができず、外部委託も含め、測定後の保管方法に変更が生じる可能性が高くなったためである。本研究の目的は、妊娠中に初めて糖代謝異常と診断される妊娠糖尿病(gestational diabetes mellitus:以下、GDMとする)と診断された女性を対象に、産後の糖代謝異常の母乳育児を含む関連因子を検討する前向きコホート調査を行うことである。GDMを指摘された女性は、将来的に2型糖尿病を発症するリスクが高いといわれている。また、GDM既往女性の産後糖代謝を正常に傾かせる生理的作用を同時に検証するため、GDM既往女性の産後の糖代謝と、唾液中オキシトシン濃度との関連を明らかにすることである。産後の女性は授乳を行うという特殊性を持つため、母乳を出すホルモンであるオキシトシンが摂食代謝調節に関わっていると予測している。そこで2017年度は、研究全体の第1段階である産後の糖代謝異常の母乳育児を含む関連因子を検討する前向きコホート調査を進めている。産後1か月、3か月、産後1年までのデータ収集を蓄積している。今後分析していく予定である。GDM既往女性の産後の糖代謝と、唾液中オキシトシン濃度との関連については、先行研究の情報収集と関連文献の検討の結果、調査に向けて現在進行中である。本研究の実施において、糖代謝に関する研究者や内科医から専門的知識の提供を受け進めている。GDM既往女性は母乳育児をしている期間が長いほど産後糖代謝異常率が低いと予測されることから、得られたデータより、GDM既往女性への母乳育児支援の推進、産後の糖代謝を評価する時期に着目して、現在分析を進めている。GDM既往女性の産後の糖代謝と唾液中オキシトシン濃度との関連に関して、研究協力機関との調整に時間がかかっているため。

妊娠中に初めて糖代謝異常と診断される妊娠糖尿病(gestational diabetes mellitus:以下,GDMとする)の管理は、妊娠中の母体合併症や胎児・新生児合併症の発症と、将来の高率な2型糖尿病発症という女性の生涯にわたる健康リスクの2点を予防することに意義がある。GDMと診断された女性は、将来的に2型(diabetes mellitus:以下,DMとする)を発症するリスクが高く、出産15年後では、GDM既往女性の累積DM発症率や、2型DMを発症する相対危険率は、正常血糖の女性よりも高率である。本研究の目的は、以下の3点である。1.妊娠糖尿病既往女性の妊娠後期、産後1か月、3か月、6か月、1年の糖代謝と、オキシトシン濃度との関連を明らかにする。2.1.において母乳育児群、非母乳育児群で比較検討する。3.産後1か月、3か月、6か月、1年の糖代謝異常の母乳育児を含む関連因子を検討することである。実施計画の段階で、研究対象者への負担や検体の信頼性を考慮し、調査時期を産褥期とした。産褥68週、産褥68ヶ月のオキシトシンとさらに糖代謝に影響のあるインスリン抵抗性関連検査の血清採取を終了しており、解析に入る予定である。産後の女性は授乳を行うという特殊性を持つ。オキシトシンが摂食代謝調節に関わっているとは予測され、母乳育児を長期に行うほど2型糖尿病の発症が減少することが報告されている。しかし、それが射乳を伴う授乳によるオキシトシンの作用によるものか、GDM既往女性の産後糖代謝とオキシトシンによる生理的作用は明らかでない。オキシトシンのみの測定では、その生化学的解釈は難しく、他のホルモンや関連因子を合わせて測定することで、オキシトシン変化の意義を発信することができると考える。2018年度は分析、報告の予定であったが、研究代表者の健康上の問題と、研究計画を再検討し、承諾、研究実施に至るまでに時間を要したため、延長を申請し承認された。しかしながら、検査データは得ており、解析に入るため、次年度は分析や学会発表、論文作成等を行う予定である。研究協力機関において、唾液中オキシトシン濃度測定、保管を行うための人的・物的不足が生じたため、円滑に研究を進めることができず、外部委託も含め、測定後の保管方法に変更が生じる可能性が高くなった。したがって、外部検査機関と交渉中であり、濃度測定、保管についての問題を解決した上で、研究を推進していく予定である。2018年度は、研究全体の第2段階と位置付け、2017年度に得られた結果を踏まえ、産後の糖代謝異常の母乳育児を含む関連因子を明らかにする。続けてGDM既往女性の産後の糖代謝と唾液中オキシトシン濃度との関連に関して倫理審査委員会提出、実施、分析の予定である。GDM既往女性のオキシトシン濃度及びインスリン抵抗性関連検体と、産後糖代謝との関連を明らかにすること、GDM既往妊婦の産後糖代謝とその関連因子を検討することを計画している。次年度は早急に解析を行い、学会発表、論文作成等を行う予定である。唾液オキシトシン濃度測定キットを購入する予定であったが、研究協力機関での保管・測定から、外部委託が必要となり、変更を余儀なくされる状況で、交渉中のため、購入ができなかった。使用額に大きく関わる産後糖代謝とオキシトシン濃度との関連についての研究が現在進行中のため、調整が整い次第、購入に至るため次年度使用額が生じた。今後計画を再検討し、産後糖代謝とオキシトシン濃度との関連を進めていく予定である。
遺伝病におけるCLKを介した偽エクソン制御機構の解析

遺伝性疾病の一部は特定遺伝子のRNAスプライシング異常に起因する。これまでの解析から深部イントロン性変異に起因する偽エクソン以上の一部がcdc-like kinase (CLK)を介した共通のメカニズムにより制御されることが明らかになった。本研究課題ではそれら偽エクソン性疾患の細胞モデル、動物モデルを用いた解析からその制御形態の詳細を解き明かすとともに治療標的としての可能性を検討する。
カイラル対称性の破れによる質量生成機構の実験的解明

ヒッグス機構によりクォークやレプトンは質量を持つが、クォークから構成されるハドロン(陽子、中性子、中間子など)の質量の大部分は、カイラル対称性の自発的破れによるものとされる。2008年ノーベル賞の南部によって提案されたこの考えの実験的検証のため、原子核内でのベクトル中間子の質量スペクトルの変化を電子対崩壊により世界一の高精度高統計で系統的に測定する。このためのGEM(ガス電子増幅器)を用いた電子検出器,すなわちGEM飛跡検出器とハドロンブラインドチェレンコフ検出器を開発・製作した。J-PARCハドロン実験施設のE16実験として2016年に測定を開始予定である。J-PARC原子核素粒子実験施設において物理採択された実験E16のためのGEM電子検出器開発を行った。同実験では、原子核中での中間子質量の系統的測定により、有限密度におけるカイラル対称性の回復について確証を得ることを目的としている。同実験についてGEM電子検出器開発状況をふくめ11回(うち招待7件)の学会発表を行った。GEM電子検出器は前段:GEMトラッカー部、中段:HBD(ハドロンブラインド:GEMをもちいたガスチェレンコフ検出器)部、後段:鉛ガラスカロリメータ部の三段構成であり、前段/中段がガス電子増幅フォイル(GEM)を用いている。本年度は2度にわたり、東北大核理研において試作機のビームテストを行って基本性能を確認し、またGEMフォイルの改良を行った。GEMトラッカー部は、チェンバーへの垂直入射ビームについては要求性能をみたす位置分解能100ミクロンを達成した。一方、分解能の入射角度依存性を抑えるため、読み出しストリップ間隔、電離ギャップ間隔等パラメータの最適化を試みた。なおスタディを要する。HBD部に関しては、GEMへのCsI光電面蒸着を浜松ホトニクスに依頼して行っている。試作機により、CF4ガスを発光体(長さ50cm)かつ増幅ガスとして用いて、trackあたりおよそ6光電子相当のチェレンコフ光の検出を確認した。目標値は20光電子相当であり、今後、ガス不純物の除去および理研でのCsI蒸着により目標達成を目指す。GEMの穴径の調整試作によって、従来より安定性の高いカプトン製GEM(50ミクロン厚)の製作に成功し、国内の他のグループでも使用される運びである。また、安定かっ高ゲインと低価格の両立をめざしてLCP製GEM(100ミクロン厚)のウェットエッチングによる試作を行ったが、この方式による量産は断念した。同実験の目的は、原子核中での中間子質量の系統的測定により、有限密度におけるカイラル対称性の回復について確証を得ることである。同実験について、およびGEM電子検出器開発状況について、計11件(うち招待講演6件)の国際会議・学会発表を行い、1本の査読つき論文を出した。GEMトラッカー部は、検出面積100mm角、200mm角、300mm角の3面のGEMチェンバーを持つ。各GEMチェンバーは昨年度から本年度にかけて開発した50μm厚のカプトン製GEM3枚で電子を増幅し、低物質量両面2次元ストリップ電極読出基板(基材カプトン25μm厚)で読出しを行う。本年度のビームテストにおいては、1気圧のArCO2(70:30)ガスと350μmピッチの読み出しストリップを使用し、電荷情報とタイミング情報の双方を利用することで、垂直(0度)入射での分解能80μm、15度入射で110μm、30度では130μmを得た。この性能で、目標とする質量分解能5MeVは達成できる。HBD部については、光電面であるCsIのGEMへの蒸着を浜松ホトニクスに依頼する他、理研でも実施し、量子効率を改善するための蒸着パラメータ(膜厚、材料純度、蒸着時の温度および真空度など)の確認を行った。改善された光電面を使用したビームテストでは、CF4ガスを発光体(長さ50cm)かつ増幅ガスとして用い、トラックあたりおよそ10光電子を得た。量子効率のさらなる向上を試みている。J-PARC原子核素粒子実験施設において物理採択された実験E16のためのGEM電子検出器開発と、スペクトロメータ磁石改造部品の製作をおこなった。

同実験の目的は、原子核中での中間子質量の系統的測定により、有限密度におけるカイラル対称性の回復について確証を得ることである。同実験について、およびGEM電子検出器開発状況について、計12件(うち招待講演4件)の国際会議・学会発表を行った。磁石改造部品(ポールピース、ヨーク、コイル)の製作は終了し、J-PARCに納入が完了した。GEM電子検出器は前段:GEMトラッカー部、中段:HBD(ハドロンブラインド:GEMをもちいたガスチェレンコフ検出器)部、後段:鉛ガラスカロリメータ部の三段構成であり、前段1中段がガス電子増幅フォイル(GEM)を用いている。GEMトラッカー部は、検出面積100mm角、200mm角、300mm角の3面のGEMチェンバーを持つ。各GEMチェンバーは昨年度から本年度にかけて開発した50Fm厚のカプトン製GEM3段で電子を増幅し、低物質量両面2次元ストリップ電極読出基板(基材カプトン25Fm厚)で読出しを行う。本年度のビームテストにおいては、ブラインドビアホールを用いた100mm角二次元読出基板の動作を確認し、これを量産仕様とするべく200mm角の大型化試作をおこなった。また、トラッカー支持枠および小型読出プリアンプボード製作に着手した。HBD部については、300mm角のLCP製GEMを2段用いて増幅する、検出面積600mm角の量産仕様一号機を完成した。大型多層読出基板の量産方式には改善の余地があることがわかった。J-PARC原子核素粒子実験施設において物理採択された実験E16のためのGEM電子検出器開発と部品の量産を行った。同実験について、およびGEM電子検出器や読み出し回路の開発状況について、計20件(うち招待講演7件)の国際会議・学会発表を行った。また2本の査読つき論文を出版した。以下のように、GEM電子検出器本体の開発は終了、トラッカーは量産にとりかかった。読み出し回路の開発は順調に進行中である。GEM電子検出器のうち前段となるGEMトラッカーについて、電子ビームによるテストにより、200mm/300mm角PIGEMと量産型二次元読み出し基板についても必要性能をみたすことを確認した。トラッカーをスペクトロメータ内で支持するCFRP製支持枠試作品の重量負荷テストを終了し、量産型の設計をおこなった。トラッカーに使用するGEMと読みだし基板6台分の量産をおこなった。中段となるHBDについては同じく電子ビームにより量産型ガス容器と量産型300mm角PI-GEM3段をもちいて光電子数をテストし、実験室における光電面の性能測定結果と無矛盾な結果が得られることを確認した。また、大型多層読み出し基板の工法変更をおこない、2011年度製作のものより安く確実につくれることを確認した。読み出し回路については、GEMトラッカー最終段におけるトリガー読み出し用ASICの試作とテストを行い、性能が設計通りであることを確認、さらにその応用でHBD用トリガー読み出しASICの設計を行った。またGEM読み出し用小型プリアンプボードの量産一号機を製作し、性能を確認した。
遺伝子レベルにおけるバセドウ病の成因の解明

自己免疾患であるバセドウ病の成因を明らかにする目的で、甲状腺特異遺伝子(ペルオキシダ-ゼ:TPO,サイログロブリン:Tg)さらにTSH受容体遺伝子の研究を行なった。マイクロゾ-ム抗原と考えられるTPO遺伝子の各種甲状腺疾患における疾患特異性はなく、バセドウ病甲状腺組織から得られた初代単層培養細胞を用いて実験した。サイトカインのうちインタ-フェロン(TFN)γはウイルス感染などにより誘導され甲状腺膜上に異所性自己抗原を発現させるが、同時に甲状腺ホルモンとサイログロブリン(Tg)の分泌を抑制する。この分子機構を明らかにする目的でペルオキシダ-ゼ(TPO)とTgcDNAを用いてそれらのnRNAレベルの検討を行なった。IFNーγはその濃度および時間依存性にTPOnRNA発現を抑制した。同様にインタ-ロイキン(IL)ー1α,β,ILーδ,腫瘍壊死因子(TNF)αを用いた場合も、TSHにより刺激誘導されるTPOmRNA,TgmRNAレベルを抑制した。とりわけILー1はTSHで刺激されるTgの転写活性を抑制した。これらサイトカイン受容体は甲状腺膜上に存在しその標的臓器の一つであることも証明された。さらにバセドウ病患者甲状腺およびリンパ球からDNAを抽出し、レトロウイルスの関与(とりこみ又はその相同性遺伝子の存在)を外来性にせよ内因性にせよgag-probeを用いて検討した。20例のバセドウ病患者中にはIFNγを誘導すると考えられるHIV-1 gag様の塩基配例は認められなかった。最近はTSH受容体遺伝子cDNAの塩基配例が決定され、その遺伝子を用いたバセドウ病の成因の解明についての研究も進行中である。分子生物学的手法を用いたバセドウ病の成因へのアプローチは甲状腺特異遺伝子(ペルオキンダーゼ:TPO、サイログロブリン:Tg)の発現調節を指標としてヒト甲状腺細胞を用いて研究した。種々のサイトカインが直接甲状腺に作用しTPO、Tg、mRNAレベルにおいてTSHの作用を阻害しこれら甲状腺ホルモン合成に関与する遺伝子の発現を抑制することを見出した。とりわけインターフェロンγが異所性に甲状腺上皮細胞上に自己抗原(HLA-DR、DA)を発現させ抗原呈示を示す一方、甲状腺ホルモン合成・分泌に抑制的に作用することを明らかにした。さらに分子生物学的手法にてDNAからRNAへの転写活性を測定する系においてインターロイキン1がTgmRANの転写を抑制することを見出した。IL-1と甲状腺についてはヒト甲状腺を用いた新知見を報告している。TPDcDNAプローベを用いてバセドウ病患者リンパ球DNAをSouthern gel分析を行なったところ、明らかな疾患特異的なRLFPは見出せなかった。TSH受容体の構造遺伝子のクローニングについては現在進行中である。一方、HLA-DR、DQの各α、β遺伝子を用いた患者リンパ球DNAのRLFPではバセドウ病患者に特異的なパターンを見出せなかった。これら分子生物学的研究に加え免疫学的研究も進展し、バセドウ病甲状腺内への浸潤単核球や各種T細胞を分画しそれらの細胞間相互作用さらに甲状腺細胞への作用について新知見を発表した。最近クローニングされた甲状腺ホルモン受容体遺伝子についてもヒト甲状腺ならびに末梢標的器官を用いた研究をはじめている。次年度は更に上記研究を進展させ、インターロイキン6を用いた研究、慢性甲状腺炎の生検組織を用いた研究を分子生物学的ならびに免疫学的にアプローチしていく予定である。さらに将来的にはバセドウ病の実験モデルの作製を試みるためのトランジェニックマウスのキメラ遺伝子について検討を加えていく予定である。
社会生態学的アプローチによる社会不安発生機序の解明

周囲に不愉快な思いや迷惑をかけていないかの社会不安である対人恐怖傾向の文化差が、社会状況の関係流動性により説明できるかを国際比較調査、国内地域比較調査、プライミング実験により検証した。国際比較調査で、通常の社会不安傾向を統制してもなお、対人恐怖の文化差の一部は、関係流動性により説明された。また、国内地域比較調査においても同様の結果が示され、都市圏よりも非都市圏の方で対人恐怖傾向が強く、その差異は関係流動性によって説明された。以上の知見の因果関係を特定するべく行った実験研究では、一部予測に合致する知見が得られたが、実験状況に則した測度開発・関係流動性操作の強化など、さらなる検証が必要である。ある種の社会不安が高まる傾向に文化差の存在が示されている。なぜある文化圏や社会によって人々が示す社会不安、すなわち周囲の人々に迷惑や不愉快な思いをさせているかに関する対人恐怖と自身のパフォーマンスの十全性に関するパフォーマンス不安の水準が異なるのだろうか。従来、社会不安の文化差は、当該文化における人々に共有されている自己の主体の通念、つまり「人間とはこういった存在である」といった信念の文化的差異により説明がなされてきた。しかしこの説明では、所与とした文化的差異を説明変数とするため、社会不安の文化差を別の心理傾向の文化差によって説明する。したがってトートロジカルな説明にならざるを得ない。そこで本研究では、当該社会や社会状況に存在する新たな対人関係の形成、既存関係から離脱機会の多寡である関係流動性によって、高まる社会不安の質が異なることを検証する。具体的には関係流動性の異なる国(研究1・2)、および社会状況間の比較(研究3・4)を通じて関係流動性と社会不安の関連を検証した。関係流動性の異なる日本と米国、および日本とカナダで社会不安を比較した結果、予測通り、対人恐怖は低関係流動性社会である日本の方が高関係流動性社会である米国やカナダよりも高く、一方で自身のパフォーマンスに対する不安は米国やカナダの方が高かった。そして対人恐怖の文化差は人々の関係流動性認知によって媒介され、低関係流動性社会では対人恐怖が高くなることが示された。また、同一大学に通う日本人学生およびカナダ人学生が置かれた異なる関係流動性状況(1年生と2年以上、入学直後と半年経過後)を準実験および縦断研究によって比較した結果、予測に合致したパタンが示されたものの、統計的に有意な結果が示されなかった。測定指標の精緻化や交絡要因の排除を行うなどしてさらなる検証が必要である。ある種の社会不安が高まる傾向に文化差ガ示されている。なぜある文化圏や社会によって人々が示す社会不安、すなわち、周囲の人々に対して不快な思いをさせていないか、また迷惑をかけていないかに関する不安である対人恐怖傾向や、自身のパフォーマンスが十分かどうかに関する人前におけるパフォーマンス不安の水準が異なるのだろうか。従来、これら社会不安の文化差は、それぞれの文化に住む人々に共有されている文化的自己観の差異によって説明がなされてきた。つまり、所与とされる当該文化における人々の「人間観」による違いによる説明になっているため、トートロジカルな記述的説明でしかない。そこで、本研究はこれまでの人々の共有心理ではなく、人々が取り巻かれている対人関係形成機会の多寡(関係流動性)という客観的な指標によって説明できる可能性を検討するものである。具体的には、関係流動性の異なる国間や地域間、さらには社会状況間の比較、そして関係流動性を実験室で操作することを通じて仮説を検証する。対人恐怖傾向の日米差の一部が関係流動性によって説明可能であることが示された(国際誌に論文を刊行)。また、従来の人前で何かをするときに不安になる傾向を統制してもなお、上述の知見が再現されている(国際論文執筆中)。今後は、実験室で関係流動性を操作して同様の仮説を検証する(プレテストは修了済み)。また、ウェブによる大規模調査を行い関係流動性の異なる地域間でも同様の結果が示されるか確認を行う。本研究では、社会不安を周囲に迷惑をかけていないかなどの他者志向的社会不安と自身の社会的価値が十分かなどの自己志向的社会不安の2つのタイプに切り分けた上で、それらを高める社会生態学的要因の特定を社会生態学的アプローチにより検証した。具体的には、国際比較調査、実験室実験、国内地域比較調査により、当該社会や社会状況に存在する対人関係形成機会の多寡によって、高まる社会不安のタイプが異なるかを検証した。複数の国際比較調査研究により、関係流動性の高い米国やカナダの方が、日本よりも他者志向的社会不安が高いことが一貫して示された。両国間の他者志向的社会不安の差異は、回答者の取り巻かれている関係流動性認知によって媒介されることが示されており、この結果は、自身の取り巻かれている対人関係形成機会が少ないと認識している人ほど、他者志向的社会不安が高いことを意味する。一方で、関係流動性が低い日本よりも、関係流動性の高い米国やカナダの方が、自己志向的社会不安が高いという先行研究とも、本研究の予測とも合致する知見が得られたが、この両国間の自己志向的社会不安の差異は、関係流動性認知によって媒介されなかった。実験室実験では、被験者の関係流動性認知を操作し、両社会不安の社会不安の水準が予測通り変動するかを検証した。その結果、一部予測に合致する傾向が確認されたが、結論を得るには、さらなる検証が必要であると言わざるを得ない。国内地域比較調査では、人口や人口密度の低い地域は高い地域と比較して他者志向的社会不安が高く、その地域差は、予測通り関係流動性によって媒介された。

現在、さらにマルチレベル分析に耐えられるデータ収集を完了している。今後はさらなる解析を進めて、国際学会や国際的な学術雑誌に成果報告を行う予定になっている。本研究知見の一部は国際誌及びICP2017のInvited Symposiumにおいて報告される。周囲に不愉快な思いや迷惑をかけていないかの社会不安である対人恐怖傾向の文化差が、社会状況の関係流動性により説明できるかを国際比較調査、国内地域比較調査、プライミング実験により検証した。国際比較調査で、通常の社会不安傾向を統制してもなお、対人恐怖の文化差の一部は、関係流動性により説明された。また、国内地域比較調査においても同様の結果が示され、都市圏よりも非都市圏の方で対人恐怖傾向が強く、その差異は関係流動性によって説明された。以上の知見の因果関係を特定するべく行った実験研究では、一部予測に合致する知見が得られたが、実験状況に則した測度開発・関係流動性操作の強化など、さらなる検証が必要である。異動に伴い、現所属機関に実験室設備がなく、実験室実験の遂行に支障が出ているため。ウェブによる大規模調査は問題なく進行している。国際比較調査に関しては国際誌に論文が刊行された。社会心理学,臨床心理学,比較文化心理学北海道大学社会科学実験研究センターにおいて実験室実験を実施するために様々な調整を行っていく。また、実験室実験が出来なかった場合、ウェブ調査を用いた質問紙実験を検討していく。初年度に計画されていた国際比較研究は1回であったが、2回実施することでができた。この2つの研究により、解析手法や異なる測定指標を採用するこができ、予測された結果の頑健性が確認されている。そして予定されていた社会状況間比較研究(準実験および縦断研究)も予定通り行っている。しかし、準実験および縦断研究の結果はパタンこそ悪くないものの、統計的に有意な結果に至っておらず、更なる検証が必要である。現職場において実験施設へのアクセスがなく、実験室実験による検証を行うことができなかったため、実験参加者への謝金の支払いを行わなかったため。ウェブによる大規模社会調査により、同様の仮説を検証する。具体的には関係流動性の差異が確認されている都市部に住む人々と非都市部に住む人々の社会不安が異なるかを検証する。北海道大学社会科学実験研究センターにおいて実験室実験研究を行うべく現在調整しており、後ろ倒しして研究を遂行する予定である。年度後半に北海道大学から名古屋大学に移ったため、経費の使用が間に合わず、わずかに余剰が出た。消耗品の購入に充てる。
味情報伝達機構におけるセカンドメッセンジャー系のクロストークに関する研究

受容体が関与していると考えられる苦味・うま味・甘味のうち甘味は苦味と類似情報伝達機構をもつということから甘味と苦味を同じカテゴリーとし、本研究では、苦味とうま味に関して、マウスの味細胞を用い電気生理学的手法で以下の事を行った。うま味の指標である核酸とグルタミン酸の応答の相乗効果がGタンパク質を介して行われていることを示した。このことからうま味応答は受容体-Gタンパク質-セカンドメッセンジャーによって情報が運ばれることを示した。また、うま味に関して2種類の受容体の報告があり、それらはいずれもGタンパク質と共役していることでこれまでの本研究の結果と一致していた。応答のパターンからうま味受容体はmGluR4とは異なった本研究で示した電気生理学的特徴を持つ新規なタイプの代謝型グルタミン酸受容体であり、IMPとの相互作用部位を備えたものであると考えられた。T1R1/T1T3複合受容体は、舌上で舌前半部に局在している可能性があったため、うま味の応答を味神経応答で調べた結果、鼓索神経応答において相乗的応答が見られた。デナトニウム応答はcAMPとIP_3両方によって応答が伝達されていることがわかっている。そこで、GDP-βsを細胞内に導入、ホスホリパーゼCの阻害剤や8-Br-cAMPを細胞内に導入、細胞内カルシウムストアのカルシウムを枯渇させて、影響を調べた。その結果Gタンパク質を介さない情報伝達系がcAMP系やIP_3系とクロストークしている可能性が考えられた。さらにそれら二つの系はいずれも細胞内カルシウムストアからのカルシウムの放出を通ることが明らかになった。食品系の苦味であるカフェインとイソフムロンの受容に関してデナトニウム同様に検討を行った。その結果、カフェインもイソフムロンも同様に味細胞で感知されていた。そしてデナトニウムでは見られない忌避をしめさない濃度の苦味があることを示した。これにより苦味には忌避を促す経路と促さない経路があることが示唆された。味細胞は、味情報を神経伝達物質によって味神経に伝えている。神経伝達物質放出のための細胞内カルシウムの増加は基底膜上の膜電位依存性や環状ヌクレオチド(cNMP)依存性チャネルを通る細胞外からの流入と、イノシトール1,4,5-トリスホスフェート(IP_3)依存性のカルシウムチャネルによる細胞内ストアーからの動因が考えられている。受容体が関与していると考えられる苦味・うま味・甘味のうち甘味は苦味と類似情報伝達機構をもつということから甘味と苦味を同じカテゴリーとし、本研究では特に、苦味とうま味に関して、マウスの味細胞を用いパッチクランプ法で以下の事を行った。苦味-デナトニウム応答はcAMPとIP_3両方によって応答が伝達されていることがわかっている。そこで、GDP-βsを細胞内に導入し、応答への影響を調べた。その結果、半数の細胞で応答の減少・消失が見られたが、残りの細胞では応答に影響がなかった。そこでホスホリパーゼCの阻害剤や8-Br-cAMPを細胞内に導入したり、細胞内カルシウムストアのカルシウムを枯渇させると、応答は消失した。よってGタンパク質を介さない情報伝達系がcAMP系やIP_3系とクロストークしている可能性が考えられた。うま味-相乗効果を示すグルタミン酸アゴニストをまず選出した。NMDAやカイニン酸は核酸による相乗効果を示さなかった。

これに対し、trans-ACPD、L-AP4は核酸共存下において相乗効果を示した。このことからうま味受容体はmGluR4とは異なった本研究で示した電気生理学的特徴を持つ新規なタイプの代謝型グルタミン酸受容体であり、IMPとの相互作用部位を備えたものであると考えられる。味細胞は、味情報を神経伝達物質によって味神経に伝えている。神経伝達物質放出のための細胞内カルシウムの増加は基底膜上の膜電位依存性や環状ヌクレオチド(cNMP)依存性チャネルを通る細胞外からの流入と、イノシトール1,4,5-トリスホスフェート(IP_3)依存性のカルシウムチャネルによる細胞内ストアーからの動因が考えられている。受容体が関与していると考えられる苦味・うま味・甘味のうち甘味は苦味と類似情報伝達機構をもつということから甘味と苦味を同じカテゴリーとし、本研究では特に、苦味とうま味に関して、マウスの味細胞を用いパッチクランプ法で平成14年度は以下の事を行った。苦味-デナトニウム応答はcAMPとIP_3両方によって応答が伝達されていることがわかっているが、情報変換系で上流にあると想定されるGタンパク質の活性化抑制剤であるGDP-βsを細胞内に導入しても半数の細胞で応答に影響がなかった。この影響を受けない応答は、細胞内カルシウムストアのカルシウムを枯渇させることで消失するので、Gタンパク質を介さない情報伝達系がcAMP系やIP_3系とクロストークしている可能性が考えられ苦味情報を低濃度の時と緊急時に当たる高濃度では情報の運搬をショートカットする役目をする違う系があると考えられた。うま味-うま味の指標である核酸とグルタミン酸の応答の相乗効果は味細胞のレベルで起こっていることを以前報告した。この相乗効果がGタンパク質を介して行われているかどうかをGDP-βsを細胞に導入することによって調べた。その結果、Gタンパク質を阻害するとグルタミン酸応答とグルタミン酸・核酸応答がなくなることを示した。このことからうま味応答は受容体-Gタンパク質-セカンドメッセンジャーによって情報が運ばれることを示した。苦味-デナトニウム応答はcAMPとIP_3両方によって応答が伝達されていることがわかった。そしてGタンパク質を介する系と介さない系両方を通って受容されることがわかった。さらにそれら二つの系はいずれも細胞内カルシウムストアからのカルシウムの放出を通ることが明らかになった。デナトニウムの苦味と食品系の苦味ではその苦味強度と苦味応答が相関しない。そこで苦味受容における主要な経路を探索するため食品系の苦味であるカフェインとイソフムロンの受容に関してデナトニウム同様に検討を行った。その結果、カフェインもイソフムロンも同様に味細胞で感知されていた。そしてデナトニウムでは見られない忌避をしめさない濃度の苦味があることを示した。これにより苦味には忌避を促す経路と促さない経路があることが示唆された。うま味-
中国北朝墓誌工房の基礎的研究

北朝では墓誌を刻する場合、複数の刻工が作業を分担することが多い。また、同日に葬られた親族の墓誌間には、書者が同じ人か同派であるものがある。それらの墓誌は、刻工技術の違いを観察するのに適している。一件の墓誌の中に混在する各種の鐫刻技術を分析し、墓誌を刻する工房を考察した結果、工房には異なる鐫刻技術を継承した刻工たちが同時に所属し、その各グループが均等に仕事ができるような慣習があった可能性の高いことがわかった。大東文化大学書道研究所、同大学図書館、淑徳大学書学文化センターにおいて収集した墓誌資料のうちから、当初より検討を計画していた同手もしくは同系書風とみられる同日葬の親族墓誌類について、研究補助者にカード化を依頼し、カード化を終えた各類について、鐫刻者数とその人員構成の検討を始めた。うち、検討を終えた隋の張盈とその夫人蕭氏の墓誌について、研究成果を公刊した。その具体的内容は次のとおりである。張盈墓誌と夫人蕭氏墓誌の筆者は、同手である。張盈墓誌に認められる刻法はA・Bの両種、夫人蕭氏墓誌に認められる刻法はC・Dの両種で、AとC、BとDとは、それぞれ同源の刻法を体得した刻者の刻法である。すなわち、1件の墓誌の鐫刻を分担する際に、同源の刻法を体得している刻者同士が組まずに、別の刻法の体得者と組んでいるのである。平成18-19年度萌芽研究「中国北朝墓誌中の同一刻法の分布に関する研究」中に発見したこの現象を、隋の張盈と夫人蕭氏の墓誌間にも見出しえたわけである。しかも、墓誌工房の人員構成を考えるうえで重要であるのは、張盈墓誌・夫人蕭氏墓誌のA・Cは南朝の新興書法に手慣れた刻法、B・Dは北朝碑誌の書法に手慣れた刻法であること、すなわち、南朝出身者と北朝出身者との合同、あるいは南北朝以来の南北各刻者集団との合同による鐫刻である可能性が高いことであり、当該墓誌工房の組織が寛闊的であった可能性を示唆していることである。なお、研究の副産物として李淑真墓誌が偽刻であることを発見し、その論証を公刊した。同手もしくは同系書風とみられる同日葬の北朝墓誌について、鐫刻者数とその人員構成等を分析検討する作業を継続した。そのうちから東魏の李挺墓誌と、李と合葬された夫人劉幼妃及び元季聡の各誌の一群計三誌について、研究成果を公刊した。分析結果は以下のとおりである。1、李挺墓誌と劉幼妃墓誌の筆者は同手、元季聡墓誌の筆者は李・劉誌と同じ書流の別手である。2、李挺墓誌に認められる主な刻法はABCDEの五種、劉幼妃墓誌に認められる主な刻法はFGHの三種、元季聡墓誌はI一種である。うちAの分担範囲には未熟なaが含まれ、同様にGの分担範囲にも未熟なgが含まれている。しかも、AとGは同手、aとgは同手である。3、李挺墓誌のB、劉幼妃墓誌のH、元季聡墓誌のIは同一刻法で、しかも同手と考えられる。これらの分析結果の意義は、1、においては書流の実例を検出できたこと、2、においては平成18-19年度萌芽研究「中国北朝墓誌中の同一刻法の分布に関する研究」以来、いくつかの事例を指摘してきた不可解な分業実態、すなわち同一刻法体得者であるX(刻法AG)とY(刻法ag)の二人が、李誌か劉誌の一方の鐫刻に専念せずに、他の刻法体得者と分け合うように李誌1/4と劉誌1/2を鐫刻している事例を、さらに検出できたこと。3、においては、同時同葬の三誌にまたがって認められる同一刻法(BHI)を初めて検出できたこと、にある。なお、不明瞭な点が依然多いものの、これらから帰納的に考えうる工房状態にも論及した。北朝墓誌中、同日に葬むられた親族間の墓誌で、書者も同手であることが実証でき、しかもそれぞれに複数の刻法が混在する、北魏の李媛華(元〓の妃)墓誌と元子直(元〓の子)墓誌に着目し、各誌の刻法を入念に分析した。これにより得られた結果と、本研究課題における過年度の研究成果とを総合して、墓誌工房の形態を帰納的に考察し、異なる刻法を継承するグループ間には、鐫刻を均等に分担するある種の慣習があった可能性の高さを指摘するとともに、その慣習を保持しうる鐫刻工房として考えられる組織形態にも論及した。

これは一掬の成果とはいえ、従来、研究方法さえ見出せずにいた鐫刻工房の研究を開拓したものであり、鐫刻史・工房史の構築はもとより、石刻が主たる資料である北朝書法史の研究上、極めて重要である。また、本研究課題の研究過程で、墓誌工房研究上極めて注目すべき現象-特定の刻法が時代・地域・書法・氏族を越えて一定規模伝播している-を発見し、その具体的な刻法を[001]と命名して、その実態を解明した。すなわち、陵西華陰出土の北魏の楊鈞墓誌と同一の書法を祖述する河南洛陽出土の北魏の元景略妻蘭将墓誌・元〓墓誌・元〓墓誌・元延明墓誌・元鑽遠墓誌の六誌中に、それぞれ混在する各種刻法を分析した結果、楊鈞・元〓・元〓の三誌に同一刻法が認められた。その刻法が[001]である。また、東魏の李挺墓誌・劉幼妃墓誌の書法は、上の六誌とはまったく異なるが、その李挺墓誌中にも[001]が混在し、しかも[001]の刻にかかる李挺墓誌の書風は先の三誌と酷似する。つまり[001]は、筆跡に従属しない自律的刻法にかならない。この刻法[001]の発見は、墓誌工房研究や鐫刻史研究に止まらず、従来の書法史が抱いていた通念-すなわち鐫刻は筆跡に従属する-が絶対でないことを明らかにした点でも、きわめて意義深い。