hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄小脳変性症におけるグルタミン酸受容体δ2に対する自己免疫の研究

1.弧発性脊髄小脳変性症におけるグルタミン酸受容体自己抗体結果:抗GluRδ2自己抗体は、血清中(60%)、髄液中(70%)で認め、髄液中GluRδ2自己抗体は、IgG型・IgM型ともに50%の症例で陽性であった。髄液中IgM-GluRδ2自己抗体は、皮質性小脳萎縮症より多系統萎縮症で高率に出現していた。抗GluRε2自己抗体は、血清中(100%)、髄液中(60%)で認めた。髄液中抗GluRε2自己抗体は、皮質性小脳萎縮症には認められず、多系統萎縮症で60%に認められた。髄液中抗GluRε2自己抗体IgG型は50%の症例で、IgM型は10例中1例のみで陽性であった。考察:多系統萎縮症では小脳プルキンエ細胞死が強く、抗GluRε2自己抗体による大脳への影響も示唆された。皮質性小脳萎縮症では、小脳プルキンエ細胞死が弱く、大脳への影響も少ないことが示唆された。2.遺伝性脊髄小脳変性症におけるグルタミン酸受容体自己抗体結果:抗GluRδ2自己抗体は、血清中では75%、髄液中では70%の患者で認め、髄液中GluRδ2自己抗体は、IgG型が主体であった。歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)では、髄液中のGluRδ2自己抗体が経過とともに陽性化した症例が1例あった。抗GluRε2自己抗体は、血清中では50%、髄液中では55%の患者で認めた。DRPLAでは髄液中抗GluRε2自己抗体は、80%と高率に認めたが、その他の優性遺伝性脊髄小脳変性症では25%と低率であった。考察:髄液中のGluRδ2自己抗体は、DRPLA発病後に出現してくることもあり、1次的原因というより2次的に病態に関与している可能性が示唆された。髄液中の抗GluRε2自己抗体は、DRPLAの知的障害・認知症症状に関連している可能性がある。1.研究方法・症例我々は、全国の医療機関より依頼を受け、脊髄小脳変性症を含めた小脳症状を主に示す症例において、血清・髄液中のGluRε2(ε2)、GluRδ2(δ2)自己抗体を測定してきた。方法は、ε2、δ2を遺伝子組換えによりNIH3T3細胞内にて合成させ、そのホモジネートを抗原として自己抗体(IgG、IgM分画)を判定する方法(Y Takahashi, et al. Neurology 2003)を用いた。2.結果●弧発性脊髄小脳変性症(9症例):3例中2例の血清中、9例中9例の髄液中にGluRδ2自己抗体を認め、1例中1例の血清、8例中4例の髄液中にGluRε2自己抗体を認めた。●DRPLA(5症例):4例中3例の血清中、5例中2例の髄液中にGluRδ2自己抗体を認め、

4例中1例の血清、5例中3例の髄液中にGluRε2自己抗体を認めた。●脳幹脳炎(6症例):6例中6例の血清中、3例中3例の髄液中にGluRδ2自己抗体を認め、6例中3例の血清、2例中0例の髄液中にGluRε2自己抗体を認めた。●オプソクローヌス・ミオクローヌス症候群(10症例):4例中3例の血清中、10例中10例の髄液中にGluRδ2自己抗体を認め、7例中2例の血清、1例中1例の髄液中にGluRε2自己抗体を認めた。●慢性小脳炎(7症例):7例中5例の血清中、7例中6例の髄液中にGluRδ2自己抗体を認め、7例中2例の血清、6例中2例の髄液中にGluRε2自己抗体を認めた。●小脳失調と毛細血管拡張を伴う免疫不全症(2症例):1例の血清中にGluRδ2自己抗体を認めず、2例の血清中にGluRε2自己抗体を認めなかった。●急性小脳失調症(4症例):3例の血清中、1例の髄液中にGluRδ2自己抗体を認めず、4例中1例の血清、1例中0例の髄液中にGluRε2自己抗体を認めた。本研究プロジェクトでは、グルタミン酸受容体自己抗体の観点から脊髄小脳変性症の病態を解明し、神経細胞死の病態の解明・新たな治療法開発を可能とするために、GluRε2・GluRδ2に対する自己抗体のスクリーニング等を行い、その結果以下のような結果を得た。1.弧発性脊髄小脳変性症におけるグルタミン酸受容体自己抗体弧発性脊髄小脳変性症(12症例)において、血清・髄液中の抗GluRδ2・GluRε2自己抗体を検討した。抗GluRδ2・GluRε2自己抗体が存在し、何らかの病態への関与が推測される。2種の自己抗体の検討から、多系統萎縮症では小脳プルキンエ細胞死が強く、抗GluRε2自己抗体による大脳への影響も示唆された。皮質性小脳萎縮症では、小脳プルキンエ細胞死が弱く、大脳への影響も少ないことが示唆された。これらの自己抗体の特徴は多系統萎縮症・皮質性小脳萎縮症の臨床的特徴と矛盾がないように思われる。2.遺伝性脊髄小脳変性症におけるグルタミシ酸受容体自己抗体遺伝性脊髄小脳変性症患者(10例)において、血清・髄液中の抗GluRδ2・GluRε2自己抗体を検討した。優性遺伝性脊髄小脳変性症では、抗GluRδ2・GluRε2自己抗体が血清中・髄液中に存在し、神経細胞死を含む何らかの病態への関与が推測された。髄液中のGluRδ2自己抗体は、DRPLA発病後に出現してくることもあり、1次的原因というより2次的に病態に関与している可能性が示唆された。髄液中の抗GluRε2自己抗体は、DRPLAの知的障害・認知症症状に関連している可能性がある。
ヒト内在性レトロウイルスの転移活性に関する研究

レトロウイルスを含めて、レトロ因子は総ての生物種に普遍的に見いだされる転移因子である。組み込み酵素(IN)は、この転移に必須不可欠な酸素であり、しかも高等動物で、遺伝子がクローン化されている数少ないDNA組み換え酵素の一つである。従って、ヒトの内在性のレトロ因子のINの活性の程度を調べ、活性に関わる諸因子を調べることは、ヒトのゲノムののダイナミズムを探ると言うことはもちろん、分子進化の面からも大変に重要である。そこで、わたしは、大野らがクローン化したヒト内在性レトロウイルスクローンK-10(HERVK-10)の組み込み酵素(HERVIN)を大腸菌を用いた大量発現のシステムを用いて発現させ、高度に精製した試料を得た。精製したリコンビナントHERVINは、Mn^<2+>存在下で、HERV K-10のLTRを認識して、実際に組み込み活性を持つことをin vitroの組み込み実験系を用いて明らかにした。HERVINは、HERV K-10のLTRを組み込み反応に用いることができたばかりでなく、Human immunodeficiency virus type 1(HIV-1)やRous sarcoma virus(RSV)のLTRを組み込み反応に用いることができた。その一方で、HIV INとRSVINは、各々のLTRのみしか認識できなかった。HERVINの様にdonorの認識が緩いstringencyを有する例は珍しい。ヒトに於いて、内在性レトロウイルスを含むレトロ因子が、組み込み活性を実際に有するような組み込み酵素をコードしていることがはじめて明らかになった。
糖尿病の超早期診断のための膵島β細胞標的核医学分子イメージングプローブの開発

膵島量及び膵β細胞量の減少を早期に発見することができれば、糖尿病を予防・治療できる可能性がある。したがって、糖尿病の予防・診断を行うために非侵襲の膵島イメージング技術、とりわけ膵島量及び膵β細胞量を測定するための非侵襲の膵島イメージング技術が望まれている。その中でも、膵β細胞のイメージングを可能とする分子プローブが特に望まれている。本研究では、標的分子には膵島β細胞膜特異的に発現する脂肪酸受容体GPR40および、7回膜貫通型Gタンパク質共役型受容体であるペプチド受容体GLP-1Rを選択し、SPECT用イメージングプローブの開発を行った。その結果、本研究で開発した[111In] K4-Ex4と[125I]ARKM-405が、膵島β細胞特異的な新規SPECT用分子イメージングプローブとして有望な候補化合物になり得ることが明らかとなった。本研究の目的は、膵島β細胞特異的な新規SPECT用分子イメージングプローブを開発し、膵島量を非侵襲的に測定できる画像診断法を構築することにある。膵島の定量化には、膵島特異的に集積し、非標的組織からは速やかに洗い出されることで高いコントラストを発生させるプローブが必要であることから、標的分子には膵島β細胞特異的に発現し、その発現が糖尿病の進行により増減しないことが求められる。そこで、標的分子には膵島β細胞膜特異的に発現する脂肪酸受容体GPR40および、7回膜貫通型Gタンパク質共役型受容体であるペプチド受容体GLP-1Rを選択した。GPR40をターゲットにしたプローブとして、母体化合物にGW1100(アンタゴニスト)、GW9508(アゴニスト)を選択し、I-123を導入したSPECT製剤の開発を計画した。数種の放射性ヨウ素標識化合物を設計・合成しin vivoで膵臓への集積を評価したところ、最大で約4%dose/gとある程度の集積は認められたものの、近接臓器である肝臓への集積が高く、画像化を達成するには更なる改良の必要性が認められた。GLP-1Rをターゲットにしたプローブとして、母体化合物にExendin-4を選択し、Tc-99mまたはIn-111を導入したSPECT製剤の開発を計画した。標的タンパク質-母体化合物間相互作用を経験的計算科学的手法を用いてシミュレーション解析することで、レセプターとの相互作用に関与しないアミノ酸配列を見出すことに成功した。そこで、二官能性キレート錯体を導入した化合物を設計し合成法を検討したところ、3種の誘導体の合成に成功した。次年度以降は、in vitro、in vivoでの評価を進め、イメージングプローブとしての最適化を行う。これまでに、数種の放射性ヨウ素標識化合物を合成し評価を行ってきたが、未だ有望な化合物を見出すには到っていない。そこで今年度は、母体骨格の再探索を行い、新たな候補化合物である[^<125>I]ARKM-405の開発を行った。標識化まで終了しており、現在in vitro、in vivoでの評価を進めている。最終年度は、ARKM-405をリード化合物としてプローブの最適化を行う。計算科学的手法を用いて二官能性キレート錯体を導入した化合物を設計し合成法を検討したところ、3種の誘導体の合成に成功した。最終年度は、in vitro、in vivoでの評価を進め、イメージングプローブとしての最適化を行う。本研究の目的は、膵島β細胞

特異的な新規SPECT用分子イメージングプローブを開発し、膵島量を非侵襲的に測定できる画像診断法を構築することにある。膵島の定量化には、膵島特異的に集積し、非標的組織からは速やかに洗い出されることで高いコントラストを発生させるプローブが必要であることから、標的分子には膵島β細胞特異的に発現し、その発現が糖尿病の進行により増減しないことが求められる。そこで、標的分子には膵島β細胞膜特異的に発現する脂肪酸受容体GPR40および、7回膜貫通型Gタンパク質共役型受容体であるペプチド受容体GLP-1Rを選択した。GLP-1Rを標的としたプローブとしては、母体化合物にExendin-(9-39)、Exendin-4を選択し、In-111を導入したSPECT製剤の開発を実施した。計算科学的手法を用いて二官能性キレート錯体を導入した化合物を設計し合成法を検討したところ、4種の誘導体の合成に成功した。単離膵島を用いて親和性を評価したところ、[111In]K4-Ex4がIC50=0.75nMと高い親和性を示した。次に正常マウスを用いて体内分布を実施したところ、[111In]K4-Ex4が膵臓に高く集積した(20%dose/g)。さらに、GPR40をターゲットにしたプローブとして、1-123を導入したSPECT製剤の開発を実施した。これまでに、5種の放射性ヨウ素標識化合物の合成に成功した。そこで正常マウスを用いて体内分布を実施したところ、[125I]ARKM-405が膵臓への集積性を示した(2%dose/g)。以上、本研究で開発した[111In]K4-Ex4と[125I]ARKM-405が、膵島β細胞特異的な新規SPECT用分子イメージングプローブとして有望な候補化合物になり得ることが明らかとなった。
内容に基づいた文学作品の典拠和歌検索システムに関する研究

本研究では,文学作品の典拠となる和歌を内容に基づいて検索する手法を提案した.提案した検索手法は,(1)指定された検索語,(2)検索語と完全に同じ意味を持つ類似語,(3)検索語と類似した意味を持つ類似語,(4)検索語から連想される連想語を含む和歌を検索可能とするものである.同義語と類似語は,主にEDR電子化辞書の概念体系に基づいて求められる.連想語は和歌に含まれる単語の共起頻度情報に基づいて求められる.さらに,万葉集巻1中の84首の和歌に含まれる509語の単語を対象として連想語を求める実験を行い,連想語を求める指標としてMI-Scoreを用いて連想語を求めることが妥当であるとの結論に至った.本年度は,万葉集に収録されている和歌を内容に基づいて検索する機能の基本設計を行い,それを採用した検索システムの試作版を作成した.また,複数の写本により伝えられる万葉集では,その和歌を検索した際に写本の画像も結果に含めた形で提示してほしいという要求が寄せられたため,写本画像を含む万葉集データベースを構築することを検討した.その際,写本ごとに微妙に異なる表記を含めてデータベース化するために必要な手書き文字認識技術の精度改善を図った.まず,独立行政法人情報通信研究機構が提供しているEDR電子化辞書を用いて,単語の意味を表す概念のつながりを表すDAG(Directed Acyclic Graph)である「概念体系」と各概念に属する単語の一覧である「単語表」を,データベース管理システムを用いて実現した.これらには,現在,約40万の概念と約60万の単語が格納されている.次に,同じ概念に属する単語同士を同じ意味を持つ「同義語」,同じ概念ではないが似た意味を持つ(概念体系にて近い距離にある)概念に属する単語同士を「類似語」と定義し,概念体系と単語表から,和歌検索時のキーワード(検索語)の同義語と類似語を求める仕組みを設計し実現した.検索時にかかる時間の短縮のために,全ての単語の類似語を予め求め,概念体系における概念間の距離に基づいて,類似語同士の“意味がどれくらいにているか"を表す「概念距離」を定めた.さらに,「概念体系」,「単語表」,「概念距離」に基づいて,検索語のみらならず,その同義語と類似語も用いて和歌を検索するシステムを,プログラミング言語Javaを用いて実装した.また,万葉集の和歌は漢字のみで表記されているため,筆者らがこれまでに提案してきた手書き文字認識技術が古典文学作品中の漢字にどれくらい有効であるかを認識実験により評価し,その問題点を解決する手法を提案した.本年度は,これまで検討されていなかった連想語を用いた和歌検索の機能を提案すると共に,万葉集写本の画像を検索するために必要な手書き文字認識技術の改良を行った.これまでに検索語の同義語,類義語による和歌検索機能について提案を行ったが,これまでの類似語を求める手法では適切な類似語が得られないこと多かった.そのため,単語の共起性に基づく類似語を求める手法について考察し,さらに,検索語と何らかのつながりを持つような連想語を求める手法を提案した.その手法は,(1)葉集の和歌の単語から構成される共起行列を作成する.(2)共起ベクトルを比較して類似語を探す.(3)共起頻度を比較して連想語を探す.というものである.ある本文語とある単語が本文中で共起している回数が多いとき,それらの単語は連想できる可能性が高い.(2)における共起ベクトルの比較においての基準として,共起ベクトルのコサイン類似度を採用した.万葉集の巻頭から20首の和歌から抜き出した233の単語を対象として,類似度の近い共起ベクトルを持つ単語を求める評価実験を行った.実験の結果,共起ベクトルの類似度が高い単語同士はよく似た意味をもつ傾向が高いことが分かったが,これまでに提案してきたEDR電子化辞書を用いた類義語を求める手法と比べて特に優位に結果が得られたとまでは言えない.次に,同じ意味を持つ単語同士をまとめる形で共起行列の改良を行い,共起行列を用いて連想語を求める手法を提案した.この手法に対して,万葉集巻一(84首)の和歌の訓読文を対象に単語(509語)を対象とした実験を行い,どのような単語同士が連想語の関係があるかを調べた.その際に,連想語を求める指標として,ダイス係数,T-Score,MI-Scoreの3つの値について調査し,万葉集和歌検索においては,MI-Scoreが妥当な連想語を求める指標であるといえるとの結論に至った.本研究では,文学作品の典拠となる和歌を内容に基づいて検索する手法を提案した.提案した検索手法は,(1)指定された検索語,(2)検索語と完全に同じ意味を持つ類似語,(3)検索語と類似した意味を持つ類似語,(4)検索語から連想される連想語を含む和歌を検索可能とするものである.同義語と類似語は,主にEDR電子化辞書の概念体系に基づいて求められる.連想語は和歌に含まれる単語の共起頻度情報に基づいて求められる.さらに,万葉集巻1中の84首の和歌に含まれる509語の単語を対象として連想語を求める実験を行い,連想語を求める指標としてMI-Scoreを用いて連想語を求めることが妥当であるとの結論に至った.本年度は,和歌検索の速度を向上させる,より複雑な検索条件の指定を可能とする,和歌データのメンテナンスなどの更新がより簡単に行えるようにする,などの観点に基づいて,過去に構築していた万葉集和歌検索システムを,データベース管理システムとプログラミング言語Javaを用いて再構築した.

これは,万葉集に掲載されている和歌を対称とした典拠和歌検索システムを実現するためには,まず,従来の万葉集検索システムの問題点を解決しておくことが必要であるとの判断からである.その際に,従来では表現できなかった漢字に対応するために,文字コードをSJISからUTF-8に変更した.この結果,従来は120文字ほどの表現できていなかった漢字のうち,70文字程度が表現可能となった.さらに,UTF-8でも表示できない漢字については,アルファベットなどの記号で置き換えてDBに格納しているが,それらの漢字の画像も含めた形で検索結果を表示する機能も追加した.加えて,現代仮名遣いと歴史的仮名遣いを自動的に変換して検索する機能を追加した.これまでは,和歌に含まれる歴史的仮名遣いを忠実にキーワードとして指定する必要があったが,これによりその手間を省略することが可能となった.また,ユーザーの利便性を考慮して,検索条件に指定されたキーワードを検索結果中に強調表示する機能,検索結果内での文字列検索などの機能も追加した.このように,従来の検索システムの大きな問題点を解決した.次のステップとして,検索条件に指定されたキーワードの同義語からも和歌を検索する機能を実現した.あるキーワードの同義語は,概念体系辞書と日本語単語辞書をDBに格納したものを検索することで求めている.ただし,同義語を求める処理に時間が掛かるなどの問題があり,これを解決することが目下の課題である.検索語の同義語と類似語を求め,それに基づいて和歌を検索することで,検索語そのものを含まない和歌でも,似た意味を持つ単語を検索できるようになった.従来の万葉集検索システムの問題点・変更事項などを検討したところ,このままでは典拠和歌検索システムとして利用するためには多くの機能的な問題を抱えていることが判明し,本年度はそれを解決することを大きな目標とした.そのため,本来の目標である内容による和歌の検索については,検索キーワードの同義語による検索機能の実現にとどまっている.概念体系と単語表を用いて,意味は似ていないが所謂「ある単語から連想される単語」(連想語)を求める仕組みを提案し,和歌検索に用いることを考える.そのために,データベースに含まれる和歌の本文や訓読文を解析し,名詞,動詞,形容詞などを抽出した上で,それらの相互関係を単語表や概念体系を用いて調べることで連想語を求める仕組みを提案する.万葉集の和歌に含まれる語句を自動的に抽出する仕組みを提案・実現する.そのために,まず,古語で書かれた和歌の中から自立語(名詞,動詞,形容詞,形容動詞)を自動的に抽出するようなアルゴリズムを考案する.次に,考案したアルゴリズムをコンピュータを用いて実装し,それを既存の万葉集データベースに格納されている和歌に適用することで,和歌検索のための古語索引のキーワード(索引キーワード)を抽出する.その後,抽出した索引キーワードについて,その母体となった和歌の分類,構造,時代を調査し,索引キーワードの意味やその変化などを明らかにする.24年度の次年度使用額は約20,000円である.25年度での成果発表等に使用する予定である.万葉集検索システムの再構築ならびに機能追加について予想以上に時間が掛かったため,本来の研究目的である内容による和歌検索に関する検討が進まなかった.
摂食関連ペプチドによる成長ホルモンの分泌調節

目的は摂食関連ペプチドのGH分泌に与える影響を明らかにすることである。まず摂食促進ペプチドであるagouti related protein(AGRP)のGH分泌に与える影響を検討した。無麻酔無拘束下でAGRPをラット脳室内に投与したがGH分泌に影響を与えず、下垂体初代培養細胞に対しても影響を与えないことを報告した(Regl Pept)。また摂食抑制物質であるNeuropeptide W(NPW)は、脳室内投与によりGHの分泌を抑制すること、この作用は抗ソマトスタチン血清を投与したラットでも発現すること、またNPWの脳室内投与で視床下部GHRH遺伝子発現が抑制されることをin situ hybridizationで明らかにした。このことからNPWがGHRH細胞を介してGH分泌を抑制することを報告した(第31回日本神経内分泌学会)。また消化管より分泌され摂食抑制作用を持つpeptide YY(PYY)を、絶食ラットに末梢投与したところ、絶食によるGH分泌抑制が解除されることを明らかにした(第78回日本内分泌学会発表予定)。また下垂体グレリン蛋白、および遺伝子発現について検討した。GH欠損ラット、甲状腺機能低下状態のラットなど視床下部GHRH発現の亢進したラットでは、下垂体グレリン、および遺伝子発現は増加した。一方、GH欠損ラットへのGH補充、グルココルチコイド過剰状態ラット、甲状腺中毒状態ラット、絶食ラットなど視床下部GHRHの発現が低下する状態では下垂体グレリン、および遺伝子発現が低下することが明らかになった(Endocrinology)。また、IGF-Iが下垂体グレリン受容体の遺伝子発現を抑制すること(Regul Pept)、雌ラット視床下部ではエストロゲン受容体(ER)αがGHRH細胞に発現し、ERβは発現していないことを明らかにした(Neurosci Res)。摂食は視床下部のニューロペプチドにより制御されており,グレリンやレプチンなどの末梢からの信号による影響を受ける.視床下部はまたGHRH(growth hormone releasing hormone)やソマトスタチンを介し、下垂体からの成長ホルモン分泌を制御しており、摂食関連ペプチドにより影響を受けることが報告されている.本研究ではまず甲状腺中毒症で過食が起こることに注目し、甲状腺中毒ラットの視床下部摂食関連ペプチドの遺伝子発現と成長ホルモンの分泌について検討した。7日間の甲状腺ホルモン(T3)投与を行い甲状腺中毒症としたラットでは,血中レプチン濃度は低下するほか、視床下部NPY(neuropeptide Y)遺伝子発現の低下,POMC(pro-opiomelanocortin)、CART(cocaine- and amphetamine-regulated trahscript)遺伝子発現の増加が見られたが,血中グレリン濃度や胃グレリン遺伝子発現は有意に変化せず、甲状腺中毒症の過食にはグレリンは関与していないことを明らかになった(Neuroendocrinology)。しかし、この甲状腺中毒モデルでは血中成長ホルモン濃度に優位な変化は見られなかった.次に下垂体グレリンの遺伝子発現について検討した。GH欠損ラット、甲状腺機能低下状態のラットなど視床下部GHRH発現の亢進したラットでは、下垂体グレリンの遺伝子発現は増加していた。一方、GH欠損ラットへのGH補充、グルココルチコイド過剰状態ラット、甲状腺中毒状態にしたラット、絶食ラットなど視床下部GHRHの発現が低下する状態では下垂体グレリンの遺伝子発現が低下していることが明らかになった(第30回日本神経内分泌学会)。更に我々は、胃潅流法を用いて、インスリンおよびレプチンが胃に直接作用してグレリンの分泌を抑制することを明らかにした(Regul Pept)。
タンザニアにおける図書館サービスの現状と児童書を用いた教育支援

【研究の目的】アフリカでは珍しく,庶民の日常言語であるスワヒリ語による出版が盛んに行われているタンザニアにおいて, 1.読書環境の現状を把握し,特に児童の読書の障害となっている要因を明らかにする.2. 1で明らかになった現状を踏まえて,現地図書館においてどのような支援が望まれるのかを検討・提案する.【研究の方法】現地の図書館,書店,学校を訪れ,観察とインタビューにより情報を収集する.【研究の成果】収集した情報から,現地庶民が「本=教科書」というイメージを持っていることが窺えた.多くの庶民の読書は学校教育のためのものに留まり,学校外で読書の機会をもつことは難しい.「趣味のための読書」や「生活に必要な情報を得るための読書」をするという意識が庶民にはないようである.この現状をもたらしている要因としては,「経済的な問題」「読書に対する理解の欠如」「スワヒリ語による出版事情」等が考えられる.本来,庶民の読書を経済的に支え,幅広い読書の機会を提供し,読書に対する意識向上を目指すべき図書館は有料制であり,その役割を果たしていない.図書館蔵書の8割は英語によるものであり,庶民の多くはそれらを理解することができない.また,おはなし会等,読書意欲向上のための児童サービスもなされていない.現地司書にはこのような問題に対処しようとする姿勢が見られず,図書館の人材育成にも問題が感じられる.調査から明らかになった現状をもとに,筆者が司書として,現地図書館に提案する教育支援は次の3点である.1.誰もが無償で通える小学校に司書が出張して,教育支援を行う.2.児童の読書の幅を広いものにするために,スワヒリ語による科学知識絵本を試作する.3.児童だけでなく,親にも読書の良さをアピールできるような親子読書会を企画する.【研究の目的】アフリカでは珍しく,庶民の日常言語であるスワヒリ語による出版が盛んに行われているタンザニアにおいて, 1.読書環境の現状を把握し,特に児童の読書の障害となっている要因を明らかにする.2. 1で明らかになった現状を踏まえて,現地図書館においてどのような支援が望まれるのかを検討・提案する.【研究の方法】現地の図書館,書店,学校を訪れ,観察とインタビューにより情報を収集する.【研究の成果】収集した情報から,現地庶民が「本=教科書」というイメージを持っていることが窺えた.多くの庶民の読書は学校教育のためのものに留まり,学校外で読書の機会をもつことは難しい.「趣味のための読書」や「生活に必要な情報を得るための読書」をするという意識が庶民にはないようである.この現状をもたらしている要因としては,「経済的な問題」「読書に対する理解の欠如」「スワヒリ語による出版事情」等が考えられる.本来,庶民の読書を経済的に支え,幅広い読書の機会を提供し,読書に対する意識向上を目指すべき図書館は有料制であり,その役割を果たしていない.図書館蔵書の8割は英語によるものであり,庶民の多くはそれらを理解することができない.また,おはなし会等,読書意欲向上のための児童サービスもなされていない.現地司書にはこのような問題に対処しようとする姿勢が見られず,図書館の人材育成にも問題が感じられる.調査から明らかになった現状をもとに,筆者が司書として,現地図書館に提案する教育支援は次の3点である.1.誰もが無償で通える小学校に司書が出張して,教育支援を行う.2.児童の読書の幅を広いものにするために,スワヒリ語による科学知識絵本を試作する.3.児童だけでなく,親にも読書の良さをアピールできるような親子読書会を企画する.
いじめ/校内暴力に関する国際比較調査

いじめ/校内暴力の実態把握のための国際比較を目的とした自己申告標準質問票を開発し、4カ国において小学校5年生から中学校3年生を対象に調査を実施した。調査研究からは次の知見を得た。いじめ被害経験率では、イギリスが39.4%、オランダ27.0%、ノルウェー20.8%、日本13.9%であり、まず、いじめが日本だけに起こりうるのではないことが確認された。比率から見れば日本の経験率がもっとも小さいが、高頻度長期被害者(週に1回以上といった高頻度でいじめられ、かつ、1学期以上という長期にわたっていじめられた経験をもつ児童生徒)の被害経験者の中に占める割合を国際比較すると、日本が17.8%、ノルウェー17.4%、オランダが11.8%、イギリスが12.5%となる。日本のいじめが深刻なものが多いことをうかがえる。日本のいじめの特徴は、無視・仲間はずれの手口が相対的に多く(とくに女子)、教室で頻繁に発生し、主に同じクラスの人からいじめられることである。たとえば、オランダでは犯罪型のいじめが多く見られるなど、国によって、いじめの特徴は異なっている。今日、海外のいじめ防止対策が数多く日本に翻訳・紹介されているが、いじめの性質が違う以上、ある国での成功例を単純には日本に導入できない。国際比較に基づいて文化的背景をも考慮した上で、海外での事例を研究しなければならない。本年度は、次の4点について成果を得た。(1)自己申告調査票による共通質問紙を作成した。東京における全体会議をはじめ、5カ国の研究者が相互に訪問しあい会合を重ねた結果、共通質問紙を作成した。各国共通のコア1、数カ国共通のコア2、それに1国独自設問の3種類を設定した。なお、コア1は生徒票に限った。(2)各国における標本抽出モデルの作成を行った。(3)日本において調査を実施した。上記共通質問紙コア1、コア2に日本独自設問を加え、さらに、教師票を、保護者票を作成して1月に実施した。全部で300校の小・中学校を多段階無作為抽出法で抽出し、調査票を送付した。3月初旬の時点で8割を超える回収率を得、現在、調査票の整理作業の途上である。(4)「カントリーレポート」の編集、刊行準備を行った。6月に東京と大阪で文部省と国立教育研究所の主催で行われた「いじめ国際シンポジウム」は、マスコミをはじめ多方面での注目をあびたが、そのパネリストは、本研究の研究分担者または協力者であり、このシンポジウムは、くしくも本研究組織内での意見交換の成果を発表する良い機会となった。そこでは、いじめは日本独特な現象ではなく、欧米でも日本とほぼ同時期に社会問題化している現象であること、しかも、日本と酷使したいじめが存在すること、さらに、日本的いじめと米国のいじめとの間に相違点も認められること、などが確認さた。シンポジウムでは同時に、欧米で一定の成果を上げたいじめ防止のための介入プログラムを紹介したが、これによって日本でのいじめ対策について多くの示唆を受けた。平成9年度における成果は以下のとおりである。(1)カントリーレポートの収集及びその翻訳欧米諸国およびアジア、オセアニア、開発途上国のそれぞれの国22ケ国におけるいじめ・校内暴力の研究者に委嘱し、それぞれの国のいじめの概念や社会問題としての取り上げ方、いじめの現状と取り組み、および研究状況について報告を求め、その翻訳を図った。(2)欧米研究分担国4ケ国の調査の実施とデータファイルの完成アメリカ・ノルウェー・イギリス・オランダの4ケ国において共通調査票を用いて児童生徒へのアンケート調査を実施し、集計作業を終了。それぞれの国の粗データファイルを完成させた。(3)研究成果の公表いじめ/校内暴力の実態把握のための国際比較を目的とした自己申告標準質問票を開発し、4カ国において小学校5年生から中学校3年生を対象に調査を実施した。調査結果からは次の知見を得た。

比率から見れば日本の経験率がもつとも小さいが、高頻度長期被害者(週に1回以上といった高頻度でいじめられ、かつ、1学期以上という長期にわたっていじめられた経験をもつ児童生徒)の被害経験者の中に占める割合を国際比較すると、日本が17.8%、ノルウェー17.4%、オランダが11.8%、イギリスが12.5%となる。日本のいじめが深刻なものが多いことをうかがえる。日本のいじめの特徴は、無視・仲間はずれの手口が相対的に多く(とくに女子)、教室で頻繁に発生し、主に同じクラスの人からいじめられることである。たとえば、オランダでは犯罪型のいじめが多く見られるなど、国によって、いじめの特徴は異なっている。今日、海外のいじめ防止対策が数多く日本に翻訳・紹介されているが、いじめの性質が違う以上、ある国での成功例を単純には日本に導入できない。国際比較に基づいて文化的背景をも考慮した上で、海外での事例を研究しなければならない。
ソプラノ歌唱における声道形状と声帯振動の制御に関する研究

歌唱中のソプラノ歌手の声道を磁気共鳴画像法で計測し、声道の第1、第2共鳴の周波数(R1、R2)を、声帯振動の第1、第2倍音の周波数に一致させるフォルマント同調において、声道のどの部分を制御しているかを検討した。その結果、R1は咽頭腔と喉頭腔の接合する角度を調整することで、R2は口腔前部の大きさと口唇での狭めで調整していることが明らかになった。さらに、高音域では、R1を上昇させる声道形状の制御によって、喉頭腔の音響的な独立性が低下して歌唱フォルマントが生成されなくなることが示唆された。本年度は、4名のソプラノ歌手の歌唱中の声道形状をMRIで計測して音響特性を計算した。これは、前年度までに取り組んできた、ソプラノ歌手による声道の第1、第2共鳴(R1, R2)周波数の制御について検討を深めるためである。その結果、基本的にこれまでに得られた知見を裏付け、補強するデータが得られた。次に、MRIで観察された声道変形が音声に与える影響を検証するために、非常に高い音域における発声を扱うことができる声帯モデルを実装した発話シミュレータを構築し、ソプラノ音声の生成をシミュレートした。その結果、咽頭腔と喉頭腔がなす角を小さくすることでR1が上昇して高い音域での発声が可能になり、口腔を広げ口唇を狭めることでR2が下降して高音域でもまろやかな音声となった。これは、実際のソプラノ歌唱の特徴と一致した。ゆえにR1、R2の制御についてこれまでに得られた知見はシミュレーションでも裏付けられた。なお、この成果は国際会議SMAC 2013で発表した。さらに、ソプラノ音声の生成シミュレーションの過程で、左右の梨状窩の音響特性が等しいとき、音声スペクトル上に零点が1つしか現れない原因を解明した。左右の梨状窩は、それぞれの固有共鳴周波数に零点を生じさせるのではなく、咽頭下部と共に2つの振動子を持つ連成振動系をなし、その2つの基準振動(対称モードと非対称モード)の周波数に零点を生じさせる。対称モードでは喉頭腔と左右の梨状窩との間で空気が振動し、非対称モードでは喉頭腔を挟んで左右の梨状窩の間で空気が振動する。左右の梨状窩の音響特性が等しいときは、非対称モードは励起されず、固有共鳴より周波数が高い対称モードのみが励起される。これを実測とシミュレーションにより証明した。この成果はThe Journal of the Acoustical Society of Americaで論文として発表した。本年度は、当初の予定通り4名のソプラノ歌手を被験者として、声の高さを変化させたときの歌唱中の声道形状の変化をMRIで計測し、ホルマント調整の生理的なメカニズムについての検討を行った。ソプラノ歌手は、安定して声帯を振動させるために、声帯の基本周波数(f0)が上昇すると、これに合わせて声道の第1共鳴(R1)周波数も上昇させる。従来、R1の上昇は口の開きで実現されているといわれていたが、MRI画像の解析から、これに加えて咽頭腔と喉頭腔のなす角を小さくしていることも明らかになった。音響感度分布解析によって、この操作は効率的にR1周波数を上昇させることが明らかになった。さらに、声門効率を向上させる、つまり大きな声を出すために、ある音高では声道の第2共鳴(R2)周波数を声帯の第2高調波(2f0)とも一致させることが知られている。しかし、R2周波数を調整する生理的なメカニズムは不明であった。MRI画像と音響感度分布の解析結果から、口腔と口唇部がR2周波数への感度が高く、これらの部分の形状を制御することによって、R2周波数を効率的に調整していることが明らかになった。また、ジラーレという歌唱技法は、高音域でまろやかな発声をするための技法であるとされているが、音響的な機能や生理的なメカニズムは未解明であった。しかし、本研究の結果によれば、ジラーレとはR1をf0に、R2を2f0に調整することのできる音域で、意図的にR2周波数を下降させることで2f0のパワーを減少させてまろやかな聴感を生み出す技術であることが示唆された。本年度は、研究計画書に記載した、ソプラノ歌唱において歌唱ホルマントが生成されるかどうかという問題を検討するために、まず、音響管モデルによる解析が有効な上限周波数について検討した。3次元計測した男性の5母音の声道形状から、(1) 3次元の時間領域差分法によって計算した声道伝達関数、(2)同じ声道形状を樹脂で実体模型にして実測した声道伝達関数、(3)同じ声道形状から声道断面積関数を抽出して音響管モデルによって計算した声道伝達関数の3つを比較検討した。その結果、咽頭腔の横方向に発生したモードが伝達関数に大きな極零対を生成する約7.5 kHzまで3者はよく一致した。

これは、音響管モデルによる解析は男性では約7.5 kHzまで有効であることを意味している。よって、声道が男性より小さいソプラノでは、咽頭腔で発生する横方向のモード周波数が高くなるので、音響管モデルによる解析は少なくとも8 kHzまでは有効であると推測される。この結果に基づいて、ソプラノ歌唱において歌唱ホルマントが生成されるかどうかを検討した。先行研究により、歌唱ホルマントの生成には、伝達関数の特定のピーク周波数で喉頭腔への音響エネルギーの顕著な集中が必須であると指摘されている。しかし、音響管モデルによる解析では、伝達関数の8 kHz以下のどのピーク周波数でも音響エネルギーの顕著な集中は見られなかった。これは、ソプラノ歌唱では、歌唱ホルマントが生成されないことを示唆する結果となった。なお、前年度までに得られた、音高に対する声道の第1、第2共鳴周波数の制御、および音源と声道との相互作用による声の大きさについての知見は、日本音響学会誌で解説記事として発表した。また、この研究の過程で歌唱時の横隔膜の上下動をMRIの実時間動画を用いて計測する手法を考案し、国際会議(The voice foundation)で発表した。音声生成当初は、本年度までに得られた知見は来年度で検証する予定であった。しかし、検証に用いる高音域における発声を扱うことができる発話シミュレータが予定より早く完成したことにより、本年度中に実施することができた。なお、発話シミュレータの声帯振動モデルとして、当初予定していたモデル(2次元モデル)だけでなく、高音域でより安定した振動をシミュレートできる高精度のモデル(4質量モデル)も実装することができた。さらに、当初は予定していなかった、左右の梨状窩が音声スペクトル上に零点を生じるメカニズムを完全に解明することができた。そのメカニズムの概要は、研究代表者によるこれまでの研究により明らかになっていたが、左右の梨状窩の音響特性が等しい場合については未解明であった。しかし、本年度のソプラノ音声の生成シミュレーションの過程でこの問題を解決することができた。これにより、梨状窩が零点を生成する過程の全容が解明されたといえる。よって、現在までの研究は、当初の計画以上に進展しているといえる。当初の予定では、ソプラノ歌手が音高を上昇させる際に、どのような生理的メカニズムにより声道の第1共鳴(R1)周波数を上昇させるかという部分に着目して研究を進めていた。これにより、R1を制御する生理的メカニズムを明らかにすることができた。しかし、声門効率について検討を進める過程で、R1のみならず、声道の第2共鳴(R2)周波数を制御する生理的メカニズムも明らかにすることができたので、当初の計画以上に進展したといえる。研究計画書に記載したがまだ結論が出ていないのは、ソプラノ歌唱において歌唱ホルマントが生成されるかどうかという問題である。先行研究により、歌唱ホルマントの生成には喉頭腔への音響エネルギーの集中が必須であることが指摘されている。今年度までの研究で、すでに様々な音高における声道形状に対して、各ホルマント周波数における音響エネルギーの喉頭腔への集中率は計算しているが、この結果が妥当であるかどうかを判断する前に、音響管モデルが適用できる上限周波数を検討する必要がある。先行研究によれば、声道の横方向の大きさから上限周波数は4 kHzとされてきた。
時空間マルチホップ無線アクセス方式のテストベッド開発とＩＴＳ応用

本研究では,方向・指向性をキーワードに,物理層(アンテナ),データリンク層(メディアアクセス制御),ネットワーク層(経路制御)の各要素技術の特性を考慮したクロスレイヤ設計により,有限な無線資源を有効活用できる通信制御方式とその実証機であるテストベッドを開発した。電波暗室および屋外での実証実験の結果,所望の特性が得られていることを確認した。開発したシステムの主な応用例としては,快適な車のネットワーク化を実現するための車々間・路車間通信が想定される。本研究では、方向・指向性をキーワードに、物理層(アンテナ)、データリンク層(無線アクセス制御)、ネットワーク層(経路制御)の各要素技術とそれらの高度な融合により、有限な無線資源を有効活用できる通信制御方式とその実証機であるテストベッドの開発を目的としている。同時に、快適な車のネットワーク化を実現するために車々間・路車間通信へ応用することを目指している。今年度は、初年度に開発検討した可変指向性アンテナの搭載を想定したメディアアクセス制御方式の研究開発とテストベッドの開発を中心に進めた。まず、指向性メディアアクセス制御方式における通信開始時の制御信号(RTS/CTS)の交換に成功した場合、複数のパケットを連続してバースト伝送できる機構を搭載した。これにより、難聴問題と冗長なリスニング期間を抑制してスループットの向上を図ることができた。次に、RTS/CTS交換に失敗した際の再送手順も検討した。通信方向に着目し、直前に通信成功したノードの方向へ優先的に再送する方法(SDP法)とRTS送信回数が少ないノードの方向へ優先的に再送する方法(MRP法)を考案し、パケット発生時刻に基づいて再送する従来の方法と比べて、スループットが改善されることを示した。さらに、指向性アンテナと全方位性アンテナをもつノードが混在した場合の課題について検討し、不必要に長く通信が抑制される問題が発生することを明らかにした。これをReceiver-Blocking問題と命名し、簡易な改善手法を示した。また、USRP/GNU Radioを用いたソフトウェア無線によるテストベッドの開発を進めた。我々がこれまでに開発したルーティングプロトコルであるDORPを実装し、電波暗室内で4ノードでの動作確認実験を行った。AODVと経路切替時間を比較し、所望の特性が得られていることを確認した。初年度の本年はまず、UHF帯で車載可能な小形省電力の平面型スマートアンテナの設計・開発を進めた。これまでに申請者らの研究グループが開発してきたエスパアンテナを改良し、要求条件(半値角60度以下、絶対利得無指向性0dBi以上、指向性7dBi以上、分解能45度以下)を満たすアンテナ素子数、素子間隔、素子長などの形状と、前後比(FBR)などを指標として、仕様を決定した。電磁界解析した結果、H形のエスパアンテナが指向性利得7.6dBi、FBR22dBとなり、サイズはλ/2 x 3λ/32を得た。また、情報配信や情報伝送のもっとも基本的な手段となるフラッディング方式の特性を車々間および路車間環境で評価した。計算機上に格子状の道路モデルを作成し、自律走行する車両を配置した。電波伝搬モデルとしてITU-R P.1411-5を用い、建造物等による遮蔽の影響を考慮した。フラッディング方式として、再配信する際の処理の違いにより4つの方式(確率方式、カウンタ方式、距離方式、位置方式)を比較した結果、情報到達率、伝達遅延、および冗長削減率において、位置方式が優れていることが示された。他に、ヌル制御アルゴリズムの開発、ルーティング方式の実装に取りかかり始めたところである。最終年度である今年度は、マルチホップ無線アクセステストベッドの屋外実験を行うことを最終目標に研究開発を進めた。まず、我々が開発した経路制御方式であるDORPを動作させるために必要な機構として、パケットの受信方向を前後に判別できる仕組みを開発した。昨年度までに開発したシステムでは端末の位置関係が既知という制約があった。この機構では、2本の指向性アンテナを端末の前後に装着し、各アンテナから得られるReceived Signal Strength Indicator(RSSI)の大小を比較して強いRSSIが得られたアンテナの方向にパケットの送信端末が存在すると判断する.実装にあたっては、各アンテナで得られたRSSIを比較して受信方向を判別し物理層とその上位層を仲介するプログラムを作成した。

電波暗室での動作実験の結果、判別した方向の情報を経路制御で活用することで、DORPの経路制御で必要なテーブルを自律的に構築できた。次に、屋外実験をするために必要な特定実験試験局の免許を取得した。これにより実環境での動作検証が可能となった。本学キャンパス内道路において、4つの端末を用いて2ホップの異なる経路からなるトポロジでのデータ伝送実験を行った。比較対象としてAODVを用いた。その結果、屋外においてもパケットの受信方向を適切に判別し経路を制御できていることが確認された。また、AODVと比較して所望の特性が得られていることも確認された。通信工学車車間環境を想定した指向性メディアアクセス制御方式の課題を解決し、新たな改善手法を開発できた。さらに、ルーティング方式を実装したテストベッドを開発し動作検証できた。これらの成果は学会発表されている。一方で、当初予定してたヌル制御方式は期待通りの特性が十分に得られておらず、さらなる改良が必要である。また、テストベッドには開発したメディアアクセス制御方式はまだ実装されておらず、次年度への宿題となった。以上のことから、いくつかの課題は残されているものの概ね計画通りに遂行していると言える。本年度の実施計画としていた、車載可能な小形省電力の平面型スマートアンテナの基本的な設計および性能評価、解析がほぼ完了した。また、アクセス制御方式を開発するための準備実験として、車々間および路車間環境での各種フラッディング方式の特性評価を行い、次年度のための基礎データを取得できた。その他の準備も順調に進んでおり、以上のことから、本年度の目標を概ね達成できたと判断できる。最終年度であり、テストベッドの屋外実験に集中して取り組む予定である。そのためにまず特定試験実験局の申請を行う。開発したメディアアクセス制御方式を実装し、様々なトポロジーでの動作検証実験を行う。今年度の成果を受け、当初の実施計画通りに、まずアンテナの試作を進める。また、指向性アクセス制御方式のために空間相関に基づくヌル制御アルゴリズムの開発とルーティング方式の実装も進める。屋外実験用の装置の仕様を見直し部品の購入を慎重に行うようにしたことや、成果発表の回数や場所に変更が生じたため。必要な実験装置の部品を適宜購入し、成果を発表する。該当なし
集団的自衛権の安全保障環境に対する戦略的帰結の研究

このプロジェクトは近年の日本の安全保障政策の変化が安全保障環境に与える影響を分析したものです。特に集団的自衛権の効果について理論的そして実証的な研究を行った。理論的には、ゲーム理論を用いて、集団的自衛権を備えるだけでは日本に米国の同盟コミットメントも日本に対する抑止力も向上することはないが、日本を取り巻く安全保障のジレンマを緩和する効果が得られる条件を明らかにした。実証的には、過去2世紀の同盟データと国際紛争のデータを分析し、同盟内における双務的な防衛義務は、非対称的な防衛義務と比べて、同盟国による開戦を抑制し、同盟国による一般抑止を改善するが、攻撃回避や同盟の信頼性を高めないことが分かった。今年度の研究実績は以下二本の論文が刊行ないし刊行が決定したことに集約される。研究課題の申請において、学術研究の成果は国際査読誌に発表する一方で幅広い層の国民が関心をもつ政策課題を扱うため、社会に向けて発信するとした。以下の一般雑誌や一般向け書籍に上記論文[2]の分析内容を紹介した。[3]栗崎周平(2015)「集団的自衛権の抑止力について」長谷部恭男他編『安全保障法制の何が問題か』岩波書店および[4]栗崎周平(2015)「「集団的自衛権行使による抑止力向上」は本当か」『世界』岩波書店9月号これまで発表した上記論文4編は、理論分析が中心であるが、今年度は実証分析も大きく進み、その分析結果の概要の報告は以下のセミナーで報告した:立憲デモクラシーの会(2015年9月9日早稲田大学)、国際政治経済ワークショップ(2015年9月25日神戸大学)数理政治学部会(2016年2月13日政策研究大学院大学)、早稲田政治経済学会(2016年3月4日)。2015年度に刊行もしくは刊行決定した論文[1]-[4]に加えて、防衛義務関係(集団的自衛権含む)と紛争行動のパタンの関係性に関する定量分析を行うことで、集団的自衛権をはじめ昨今の安保法制の政策効果の検証を、同盟や抑止についての実証研究の分析枠組みに拠って行ってきた。現政権が提示する政策目標を実施するためには、憲法の改正と日米安保条約5条の改定が必要となるであろうが、このような政策変更は、国際政治研究にとっても重要な示唆を得る分析対象を提供することが見越せる。そこで累計で6人の分析補助者を雇いデータ分析を進めた結果、分析はほぼ終了。具体的には同盟デザインにおける防衛義務関係を片務的なものから双務化することで、以下のような効果が実証的に確認された:(1)有事に際して同盟国が介入し軍事援助を提供する蓋然性を高める効果は確認できない、(2)拡大(緊急)抑止の成功に寄与することは統計的に確認できない。逆に、防衛同盟の存在は拡大緊急抑止の失敗の可能性を統計的に有意に押し上げる、(3)軍事的挑発や威嚇を受けるリスクを下げることは確認できない、(4)軍事紛争のターゲットになる確率を統計的に有意に上げる、(5)軍事紛争を開始する可能性を抑制する効果が統計的に有意に確認できる、(6)他国の軍事紛争に巻き込まれる可能性は19世紀においてのみ確認できる減少であり20世紀以降では確認できない。その他、集団的自衛権をはじめ安全保障政策の転換による、拡大抑止政策への影響、日米軍事協力(共同訓練の充実化など)の戦略上の効果、安全保障のジレンマへの影響などの(ゲーム理論を使った)理論分析もテンポ良く進んでおり、今年度中には一定の成果を得られる見込みである。なお、これらの成果は想定よりも半年から1年早い進捗である。優秀な学生が研究補助者として参画してくれたおかげである。今年度の研究実績は以下3篇の論文の刊行と現在進行中の研究について複数の招待講演や学会発表において報告してきたことに集約される。集団的自衛権の安全保障政策および環境に対してのインプリケーションに関する分析では、昨年度より継続的に実証分析を行い、それらの成果などはイェール大学(5月)、全米政治学会年次大会(9月)、慶應義塾大学(10月)、横浜市立大学(11月)、国際安全保障学会(12月)政策研究大学院大学(12月)、国立シンガポール大学(2017年2月)において報告した。本研究は理論研究と実証研究の双方を行う計画となっておりこれまでに既に理論研究においては5本の論文を刊行したが、実証研究とくに防衛義務関係(集団的自衛権行使を含む)と紛争行動のパタンの関係性に関する定量的分析では、昨年度までにデータセットの整備と一通りのデータ分析を実施し一定の(暫定的)結果を得られたが、今年度はその分析結果の頑健性分析、可視化、そして分析結果の詳細な検討を行い、これに多大な時間を割いている。その結果、昨年度までは非常に速いペースで進んできた実証研究も、2016年度の作業を含めた2年間のトータルで考えると進捗は当初の予定通りとなる。現在(2017年4月末)までに終了する予定であったが終了していない研究は以下の通りである:(1)集団的自衛権行使の容認が東アジアにおける「安全保障のジレンマ」に与える影響に関してのゲーム理論分析(2)防衛義務関係と紛争行動パタンや同盟の信頼性に関する実証研究の統計分析の終了と、単行本のプロポーザル作成集団的自衛権の行使容認を始めとしたわが国の防衛政策の大きな転換に際して、その政策効果の実現可能性や実効性についての検証が、政府機関におかれて行われていない、あるいは行われた形跡がないことを動機とした研究課題であった。

したがって、この研究課題では政府が主張する政策効果を国際政治学においてこれまで蓄積されてきた分析枠組みや知見の中で検証することを目的とした。具体的には、集団的自衛権を行使容認することによって、抑止力が向上するのか、安全保障環境は良好なものに変化するのか、同盟コミットメントの信頼性が向上するのか、これらはこれは過去に類似の事例がないため、ゲーム理論を用いて同盟理論および同盟を前提とした場合の抑止理論の枠組みの中で分析した。その結果、抑止力向上は原理的には導かれることはなく、安全保障環境は好転することもあるがそれには日本国政府が平時より高圧的な外交を進めることが条件として必要であるとの分析結果を得た。これらの結果は国内外の学会や研究会で報告し、その成果は学術的には英語と日本語で刊行し、一般向けには日本語で解説する機会も得た。その結果、実務関係者を含め反響があり、各方面で勉強会や講演に招待されるに至るなど、社会にも「研究成果として得た専門知」を還元できたと考える。他方で、同盟の信頼性向上につながるかについての理論分析は現在はまだ分析が進行中である。このような理論分析に加えて、「集団的自衛権行使容認の効果」を「同盟における防衛義務の双務性の有無の効果」として問いを変更することで、歴史的事例を集めて、政府が主張するような効果が得られるのかデータ分析を行った。具体的には、双務的な同盟義務履行の信頼性を高めるのか、他国からの攻撃や外交的挑発を誘発するのかを検証した。論文に詳述したが、政府の主張を裏付けるものもあれば疑義を与える実証結果も得た。現在海外の専門誌で査読中である。このプロジェクトは近年の日本の安全保障政策の変化が安全保障環境に与える影響を分析したものです。特に集団的自衛権の効果について理論的そして実証的な研究を行った。理論的には、ゲーム理論を用いて、集団的自衛権を備えるだけでは日本に米国の同盟コミットメントも日本に対する抑止力も向上することはないが、日本を取り巻く安全保障のジレンマを緩和する効果が得られる条件を明らかにした。実証的には、過去2世紀の同盟データと国際紛争のデータを分析し、同盟内における双務的な防衛義務は、非対称的な防衛義務と比べて、同盟国による開戦を抑制し、同盟国による一般抑止を改善するが、攻撃回避や同盟の信頼性を高めないことが分かった。上記で言及した、集団的自衛権をはじめとする安全保障政策の転換が、日米軍事協力の充実化を通して与える戦略上の効果や、安全保障の効果は、以下の日本としてまとめられているこれら論文で展開するゲームモデルの分析を完了させることと、また上記で言及した実証分析の結果の頑健性を検証することを第一の目標とする。これらが終わり次第、全ての分析結果をまとめる単行本の執筆を行う。上記の2017年4月末までに終了すべきであった作業を7月末までに終了する。それを前提に、2017年度の全米政治学会年次大会において、オックスフォード大学出版などの出版社に単行本プロポーザルを提出する。そもそもこの欄の質問の日本語を理解できない。英語に関しては壊滅的である。次年度使用額とあるがまず「本年度」を定義して欲しいものである。意味を理解できない理由の一つは、そもそもこの質問の趣旨が理解できない点にある。