hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体型別褥瘡予防ケア開発の為の基礎的研究-肥満体型高齢者の褥瘡好発部位の検討-

体型差を考慮した褥瘡予防ケア開発のための基礎資料として、肥満体型高齢者の褥瘡好発部位を明らかにすることを目的に標準体型健康女性と肥満体型健康女性、標準体型健康女性高齢者と肥満体型健康女性高齢者の仰臥位時・頭部挙上30度時における仙骨部及び臀部体圧と血流量を測定した。結果として、対象者数は全数28名。そのうち健康成人女性は11名であった。健康成人女性の体型別内訳は、標準体型7名、肥満体型4名であった。健康女性高齢者は17名であり、体型別内訳は、標準体型12名、肥満体型5名であった。血流量及び体圧については現在分析中である。本研究における実験は2段階に分かれており、1段階目である今年度の対象者は、成人女性であったため、所属大学内の倫理委員会に倫理審査を申請した結果、承認が得られた(申請番号25-55)倫理委員会承認後、チラシの配布や、リクルート活動を行い、被験者募集を開始するとともに、実験機器の購入や加工を行った。本研究においては、血流や体圧を測定する部位の選定や血流計貼付部位を明確にする必要がある。そのため、更なる文献検討に加え、本実験前のプレ実験なども開始し、本実験開始に向け準備を行っている。本実験は25年度内に計画をしていたが、文献検討を加えたり、実験機器の設定などに時間を要したため、26年度初旬に行う予定となった。近年、高齢者において、肥満人口の増加が示唆されており、肥満体型が褥瘡発生のリスク要因である、圧迫を引き起こしているという先行研究はあるが、殆どの研究が研究の限界として、対象者数を増やすことや高齢者を検討するという事を挙げている。また、褥瘡予防の一つとして、30度ルールという体位が施行されているが、体型差を考慮したものではない。そこで、本研究ではこの増加傾向にある肥満体型高齢者への褥瘡予防対策の基礎資料とし、体型差を考慮した褥瘡予防方法を提案する事ができると考えている。また、在宅では除圧のための体位変換やベッド挙上・車いす使用時のずれ予防は十分といえず、家族・医師・看護職・福祉職などが一貫したケアを提供する事は重要であると述べられた先行研究もあり、今後在宅医療に移行するという近年の動きも踏まえ、本研究は在宅高齢者の褥瘡予防援助の一助となると同時に一貫したケアを提供をする指標にもなり得ると考える。研究方法としては、肥満体型高齢者の褥瘡好発部位を明らかにするための基礎研究として、今年度は健康成人女性に対し、実験を行った。研究の目的、方法、年齢範囲、体型条件を記載した募集要項により応募した成人女性に対し、身長、体重、腹囲、体脂肪率、仙骨部及び臀部の皮膚血流量・体圧を測定した。測定方法としては、体型データを収集した後、仰臥位時血流量・体圧の測定を30分間経時的に測定し、圧迫を一旦解除するために測定後10分間、背部にクッションを置き、仙骨部及び臀部の圧迫を解除した。その後、頭部挙上30度の姿勢をとり、再び30分間仙骨部及び臀部の皮膚血流量・体圧を測定した。結果については現在分析中である。近年、高齢者において、肥満人口の増加が示唆されており、肥満体型が褥瘡発生のリスク要因である、圧迫を引き起こしているという先行研究はるが、殆どの研究が研究の限界として、対象者数を増やすことや高齢者を検討するということを挙げている。そこで本研究ではこの増加傾向にある肥満体型工襟者への褥瘡予防対策の基礎資料とし、体型差を考慮した褥瘡予防方法を提案することができると考えている。また、在宅では除圧のための体位変換やベッド挙上・車椅子使用時のずれ予防は十分といえず、家族・医師・看護職・福祉職などが一貫したケアを提供することは重要であると述べられた先行研究もあり、今後在宅医療に移行するという近年の動きも踏まえ、本研究は在宅高齢者の褥瘡予防援助の一助となると同時に、一貫したケアを提供する指標にもなり得ると考える。研究方法としては肥満体型高齢者の褥瘡好発部位を明らかにするための基礎資料として、健康成人および健康高齢者に対し実験を行った。測定方法としては、仰臥位時血流量・体圧の測定を30分間経時的に測定し、圧迫を一旦解除するために測定後10分間、背部にクッションを置き、仙骨部及びでん部の圧迫を解除した。その後、頭部挙上30度の姿勢をとり、再度30分間仙骨部及び臀部の皮膚血流量・体圧を測定した。研究者が産前・産後休暇及び育児休暇を取得したため、研究期間の申請を行ない、許可されたため、今年度が最終年度となり、現在学会発表などにむけてデータを分析中である。体型差を考慮した褥瘡予防ケア開発のための基礎研究として肥満体型高齢者の好発部位を検討した。標準体型女性と肥満体型女性の仰臥位時、頭部挙上30度時における臀部体圧、血流量を測定し、得られた結果より体型に応じた褥瘡予防ケア開発の一助となるよう検討した。体型差を考慮した褥瘡予防ケア開発のための基礎資料として、肥満体型

高齢者の褥瘡好発部位を明らかにすることを目的に標準体型健康女性と肥満体型健康女性、標準体型健康女性高齢者と肥満体型健康女性高齢者の仰臥位時・頭部挙上30度時における仙骨部及び臀部体圧と血流量を測定した。結果として、対象者数は全数28名。そのうち健康成人女性は11名であった。健康成人女性の体型別内訳は、標準体型7名、肥満体型4名であった。健康女性高齢者は17名であり、体型別内訳は、標準体型12名、肥満体型5名であった。血流量及び体圧については現在分析中である。研究者が産前・産後休暇及び育児休暇を取得したため、研究の進行が遅れている。データ収集が終了したため、データ解析及び分析を行い、学会発表などの準備を進めていく。老年看護学昨年度実施した実験の被験者数がまだ目標数に達していないため、引き続き実験を継続していくと同時に、健康高齢者に対しての実験準備を進めていく。当初、25年度内に実験開始としていたが、文献検討の追加や、実験機器の設定などに時間を要しているため、実験開始は26年度初旬となっている。研究者が出産に関わる休暇を取得していたため、前年度予算を執行できなかったため。研究者が昨年度産前・産後休暇及び育児休暇を取得し、研究が中断したため。分析用ソフトの購入や学会発表に関わる費用に使用予定。26年度初旬に第1段階の実験を開始する予定であり、以降は実験結果をもとに、第2段階の実験計画の修正などを進めていく予定である。研究者が産前産後休暇及び育児休暇を取得予定のため、休暇終了後に第2段階の実験を開始する予定としている。今年度の実験消耗品や分析、発表に使用するPC機器などの購入に使用する予定である。
理科学習における誤概念除去を目的としたネットワーク型データベースの活用法の研究

誤概念を除去し科学概念を獲得させる授業を設計する場合、(誤概念と取って代わるべき)新しい考えにどのような方法で触れさせるかが大きな問題になる。権威づけられない自然な形で与えないと、科学的探究に伴う喜びや興奮が失せてしまうからである。筆者らは、そのための方法として筆者らの開発したネットワーク型ドキュメントデータベースが役立てられると考えた。本研究では、このシステムを用いた構成主義的アプローチによる理科授業のモデル指導案を開発し、研究協力校で試行を試みた。そして、その有効性を検証しようとした。研究経過1.指導案の作成小学校理科で誤概念が問題となりやすい電気の単元を取り上げ、実験に関する指導案を作成した。この授業では、特に(誤概念に代わる)新しい考えの獲得に関係する学習活動を取り上げた。2.研究授業の試行研究授業は、ネットワーク型ドキュメント・データベースを導入し活用している研究協力校で行なった。3.評価資料の収集誤概念の除去と科学的知識の獲得にどれだけ成功したかという認知的領域での評価に加え、科学的探究に伴う喜びや興奮がどれだけあったかという情意的領域での評価も併せて行なった。研究の現在の進行状況研究協力校の都合で、研究授業の実施がかなり遅れてしまった。そのため、当初予定していた評価資料の分析や、それにもとづくモデル指導案の作成作業は、年度内に終えられなかった。現在は、それに全力て取り組んでいる段階である。
中枢神経系発生分化過程におけるグルココルチコイドの機能解析

胎生15日,17日,19日の胎仔ラットの脳および日齢0日,3日,7日,10日のラットの脳から実体顕微鏡下に大脳皮質,視床下部,海馬などの部位を取り出し,それら諸領域におけるグルココルチコイドレセプター蛋白質の発現を抗ラットグルココルチコイドレセプター抗体を用いたイムノブロット法によって半定量的に測定した。胎生15日の脳では,グルココルチコイドレセプター蛋白質の発現は大脳皮質,海馬の原基にわずかに認められたが,組織質量あたりの発現量はわずかであった。胎生17日から日齢0日にかけて大脳皮質,視床下部,海馬などでグルココルチコイドレセプター蛋白質の発現量が増加し組織質量あたりの発現量は成ラットの1.3倍であった。日齢3日から発現量は徐々に低下し,日齢10日では成ラットの発現量と同じ程度になった。小脳原基では日齢3からグルココルチコイドレセプター蛋白質の発現量が徐々に増加し,日齢10でも成ラットの半分程度であった。胎仔,新生仔ラットの脳の諸領域において,グルココルチコイドレセプター蛋白質の発現量は前年度に検索したグルココルチコイドレセプター免疫反応陽性細胞,mRNA陽性細胞の分布を反映したものであった。組織質量あたりの発現量のピークは大脳皮質,視床下部,海馬などでは胎生17日から日齢0日にかけてあり,小脳では日齢10以降で領域による違いを認め,各領域の神経回路の発達とグルココルチコイドレセプターの発現との関連が示唆された。胎生15日,17日,19日の胎仔ラットの脳および日齢0日,3日,7日,10日のラットの脳の凍結切片を作製し,脳の諸領域におけるグルココルチコイドレセプター免疫反応性の分布を抗ラットグルココルチコイドレセプター抗体を用いた免疫組織化学法によって,また,グルココルチコイドレセプターmRNAの分布をフルオレセイン標識されたRNAプローブを用いたin situハイブリダイゼーション法によって検索した。胎生15日の脳では,グルココルチコイドレセプター免疫反応陽性細胞,mRNA陽性細胞は大脳皮質,視床下部,海馬の原基にわずかに認められ,その免疫反応性は微弱であった。胎生17日から日齢7日にかけて大脳皮質,視床下部,海馬,青斑核など成ラットで高密度に分布する領域においてはグルココルチコイドレセプター免疫反応陽性細胞,mRNA陽性細胞の数が増加し,日齢10日では成ラットの分布パターンと同じ高密度の陽性細胞を認めた。また,それらの領域のグルココルチコイドレセプター免疫反応陽性細胞は胎生17日からすでに強い免疫反応性を示していた。小脳皮質においては日齢0日で顆粒細胞においてグルココルチコイドレセプター免疫反応性,mRNAのシグナルを認め日齢10日にかけてその細胞数は増加したが,プルキンエ細胞層には成ラットにみられたような陽性細胞は認められなかった。胎生仔,新生仔ラットの脳において,胎生17日から日齢10日にかけてグルココルチコイドレセプター免疫反応陽性細胞,mRNA陽性細胞の密度が増加し,この時期の脳の発達とグルココルチコイドとの関連性が示唆された。
19世紀・東北地方沿岸における海運と拠点港の社会・経済・文化史的研究

本研究では、19世紀段階における東北太平洋沿岸の海運勢力「奥筋廻船」について、研究の基礎となる古文書史料の発掘とそのデータベース構築に取り組み、それをもとに、それらが地域社会に与えた経済的・文化的影響について考察した。発掘整備した主たる史料群は次のようなものである。1)宮城県石巻市在住の本間家所蔵になる古文書約500点の整理・解読を完了した。この古文書は、石巻穀船の元船主武山家のもので、主として江戸方面との通商に従事し、各港の商人との多彩な交流関係が確認された。翻刻史料は、当研究の冊子体報告書に全文掲載した。2)宮城県塩竈市在住の丹野家所蔵になる古文書約100点の整理・解読を完了した。この古文書は、塩竈港の有力な五十集商人であった丹野家のもので、これによって、仙台領各地で生産された水産物が塩竈港で一手に水揚げされ、さらに仙台方面へと移出されていった流通経路が具体的に明らかになった。3)宮城県雄勝町大須在住の阿部家所蔵になる古文書約300点の整理・撮影を完了した。この古文書は、大須浜で最も有力な網元であり、かつ千石船を有して江戸や塩竈へ五十集を移出していた阿部家の経営や商圏を具体的に明らかにするものである。撮影された画像は、CD ROMに収録し、冊子体報告書に添付した。また目録も刊行済みである。今年度の調査研究により、本研究の目的において調査検討対象として明示した史料群について、これまでに以下のような成果をあげた。○武山家文書(宮城県石巻市門脇地区・旧廻船主):史料約500点について、複写作業は完了。テキスト翻刻作業は現在1/2ほど終了。今後、翻刻作業を継続。○阿部家文書(宮城県雄勝町大須浜・旧廻船主):史料約300点について、デジタル撮影作業ならびに目録データベース作成作業は完了。今後、テキスト翻刻作業に着手。○青木家文書(宮城県雄勝町分浜・旧廻船主):史料約150点について、デジタル撮影作業は完了。今後、目録データベース作成作業に着手。○丹野家文書(宮城県塩釜市宮町・旧廻船問屋):史料約100点について、複写作業ならびに目録データベース作成作業は完了。テキスト翻刻作業は3/4ほどが終了。今後、テキスト翻刻作業を継続。○武子家文書(茨城県北茨城市平潟港・旧廻船問屋):史料約500点について、デジタル撮影作業は完了。今年度の調査研究により、本研究の目的において調査検討対象として明示した史料群につして、以下のような成果をあげた。○武山家文書(宮城県石巻市門脇地区・旧廻船主):史料約500点について複写は完了。翻刻作業は現在4/5ほど終了。翻刻作業は最終段階。○阿部家文書(宮城県雄勝町大須浜・旧廻船主):史料約300点について、写真撮影ならびに目録作成が完了。今後、翻刻作業に着手。○青木家文書(宮城県雄勝町分浜・旧廻船主):史料約150点について、写真撮影ならびに目録作成が完了。○丹野家文書(宮城県塩釜市宮町・旧廻船問屋):史料約100点について、複写が完了。翻刻作業も完了。○武子家文書(茨城県北茨城市平潟港・旧廻船問屋):史料約500点について、写真撮影ならびに目録作成が完了。本年度は3年間の総括年度として、これまでに新たに発見した古文書の整理作業を完了させ、その目録の作成、ならびに全文翻刻を完了させることをめざした。

これにより、今次の科研によって新たに発見された文書群のうち、以下の3つの文書群について上記の目的を達成した。その内容はおおむね次の通りである。(1)武山六右衛門家文書(宮城県石巻市門脇地区・旧「石巻穀船」廻船主)武山家の子孫にあたる本間英一氏(石巻市門脇在住)の所蔵になる未調査古文書史料約500点につき、全ての史料の複写コピー、ならびに翻刻を完了した。(2)丹野六右衛門家文書(宮城県塩竈市宮町・旧五十集問屋)丹野家の子孫にあたる丹野和雄氏(塩竈市宮町在住)の所蔵になる古文書史料約100点につき、既出分については誤字訂正をおこない、さらに未調査史料を加えた全史料の複写コピー、ならびに翻刻を完了した。(3)阿部源左衛門家文書(宮城県雄勝町大須浜・旧廻船主)阿部家の子孫にあたる阿部栄次氏(雄勝町大須浜在住)の所蔵になる古文書史料約300点につき、全史料のデジタル写真撮影ならびに目録作成を完了した。また当該史料の目録は、東北学院大学東北文化研究所紀要に掲載刊行した。
医療用原子炉を利用した悪性腫瘍に対する新しい中性子捕捉療法の研究

【基礎研究:物理側】熱外中性子の臨床応用に先立ち、ファントム、細胞照射による放射線生物学的特性の検討を行い、この結果を開発中の中性子捕捉療法用の治療計画システム(原子力研究所のJAERI Computational Dosimetry System)と合わせて検証を行った。また、臨床例のretrospective analysisおよびprospectiveな治療計画作成まで研究を発展させた。【基礎研究:物理側】腫瘍学の立場から新規ホウ素化合物の開発、細胞周期と取り込みの関係、細胞取り込みのメカニズムの研究を行い、臨床プロトコールのための基礎的データが得られた。すなわち、細胞周期依存性、非依存性の化合物の組み合わせによるプロトコールの可能性が考えられる。【臨床研究】対象と方法:対象は1999年10月より現在までJRR-4号炉にて熱モードIを用いて術中BNCTを行ったAnaplastic astrocytoma(AA)3、Glioblastoma(GBM)4の計9例で、いずれも初発例だった.年齢は20-66才、男性3、女性6である.腫瘍摘出術の際にBSHのdistribution studyを行った後、原則として4週以内にBNCTを施行した.【考察と結論】新しいビームを用いた中性子捕捉療法は腫瘍の完全消失を含め、きわめて強力な1次効果を得ることができた。また、原子力研究所との協力研究によりこれまでの術中照射に比べて正確な照射および線量評価ができるようになってきた。これまでの研究により、今後さらに多くの症例を重ねることにより長期成績の改善が期待される。本年度は初年度であり、本研究を推進するにあたり、原子炉内で使用する備品を購入した。また、初回手術時に腫瘍の境界を同定することは中性子捕捉療法を行う際に腫瘍容量をなるべく減少させる意味でも重要であり、そのための手術備品についても購入した。また、細胞レベルでの基礎実験のためにミニCO2インキュベータを購入した。これらの準備を行ったうえで、実際の臨床治験としてはこれまでに2例の中性子捕捉療法を行い、本年度内にさらに2例を予定している。これには日本原子力研究所(原研)で提供されている中性子のうち、混合ビームとよばれるモードを使用し、現在phaseI/II studyとして安全性の確認おいうことで正常脳の耐用線量を想定し、その80%線量から照射線量を開始しており、90%、100%まで3例づつ治療をおこなっていく。これで耐用線量が決定されたらphaseIIstudyに移行する予定である。熱外中性子を用いる準備ができれば混合モードのstudyはここで終了することを検討する。新しい熱外中性子の臨床治験のための基礎研究も今年度行い、細胞入りのファントムを用いた深さ方向に対する生存率や2次元中性子分布に関する実験やシュミレーションも行った。線量計画システムも開発の最終段階にあり、完成次第これを用いてより線量分布の良い熱外中性子を用いたphase I/II trialに移行する予定である。本年度は初年度よりあわせて6例の臨床治験を行った。Follow up期間は症状出現時より5ヶ月から1年6ヶ月であり(Median follow up 14ヶ月)、1例を除いて全員生存中である。1例の死亡例は腫瘍の再発はなかったが、肺炎から敗血症を併発し1年6ヶ月にて死亡した。その他に照射野外に腫瘍が出現したのが1例あり、γナイフ治療をおこなった。1例にて照射野に嚢種を形成し、再手術を行った。副作用としては1例に照射野に症候性の放射線障害をきたし、その他3例で軽度の一過性の脳神経障がみられたが、いずれも寛解した。患者のQOLは照射野外に再発した1例は家庭内自立であるが、その他の生存例は社会的自立状態で良好である。施設側としては本年度は原研施療室内の治療用の設備をさらに整備して、1回の手術にて腫瘍摘出から照射まで行える整備を行い、6例目では施療室で腫瘍摘出と中性子照射を一期的に行うことに成功した。さらに物理側の研究テーマである3次元線量評価システム(治療計画用)の開発ではモンテカルロシュミレーションモデルを用いた中性子線量の分布をMRI・CT画像に図示できるところまで開発が進行した。さらに開頭下でも行える患部照射セッテイング装置の開発もすすみ、事前の照射方向の位置合わせ、ならびに照射後の線量分布評価が正確に行えるようになってきた。基礎的研究としてはホウ素化合物を用いた細胞照射による放射線生物学的効果の研究、手術による摘出腔に術中照射を想定したファントムでの線量分布の研究、ガドリニウム化合物による新たな中性子捕捉療法の可能性に関する動物実験などを行った。さらには平成12年10月に中性子捕捉療法に関する国際学会のサテライトシンポジウムを筑波大学と日本原子力研究所の共催で開催し、9カ国から約50名の参加を得て今後の本研究の展開についての研究発表、討論を行った。

【臨床研究】対象と方法:対象は1999年10月より現在までJRR-4号炉にて熱モードIを用いて術中BNCTを行ったAnaplastic astrocytoma(AA)3、Glioblastoma(GBM)4の計9例で、いずれも初発例だった.年齢は20-66才、男性3、女性6である.腫瘍摘出術の際にBSHのdistribution studyを行った後、原則として4週以内にBNCTを施行した.【考察と結論】新しいビームを用いた中性子捕捉療法は腫瘍の完全消失を含め、きわめて強力な1次効果を得ることができた。また、原子力研究所との協力研究によりこれまでの術中照射に比べて正確な照射および線量評価ができるようになってきた。これまでの研究により、今後さらに多くの症例を重ねることにより長期成績の改善が期待される。【基礎研究】新しい中性子ビームである熱外中性子の臨床応用に先立ち、ファントム、細胞照射による放射線生物学的特性の検討を行い、この結果を中性子捕捉療法用の治療計画システム(原子力研究所の協力研究によるテーマ)であるJCDS(JAERI Computational Dosimetry System)と合わせて検証を行った。また、シュミレーションにより、中性子の2次原分布の検討も行い、新しい熱外中性子ビームの臨床応用の基礎データが得られた。【臨床研究】対象と方法対象は1999年10月より現在までJRR-4号炉にて熱モードIを用いて術中BNCTを行ったAnaplastic astrocytoma(AA)3、Glioblastoma(GBM)4の計7例で、いずれも初発例であり、他の放射線治療は行われていない.年齢は20-66才、男性1、女性6である.腫瘍摘出術の際にBSHのdistribution studyを行った後、原則として4週以内にBNCTを施行した.結果と考察BNCT後Follow up期間は平均16.8 months(5.8-25.4 months)で、生存期間のmedian値はGBMで19.8 months、4例中1例が遠隔再発により死亡、1例が腫瘍再発はないものの原疾患以外の原因で15 months後に死亡した。2例は生存中で経過観察中である。AAでの生存期間のmedian値は16.8 monthsであり、3例中1例が原疾患以外の原因で死亡し、残り2例は生存中で経過観察中である。GBMでは1年生存率75%、AAでは1年生存率100%で、現時点のごく短期間の評価として良好な成績と考えられる.【考察と結論】新しいビームを用いた中性子捕捉療法は腫瘍の完全消失を含め、きわめて強力な1次効果を得ることができた。
反応集積化による超炭素鎖化合物の効率的合成法の開発と生物機能解析

平成29年度は,超炭素鎖化合物であるアンフィジノール3の絶対配置の確認と全合成研究,およびブレビスルセナールーFのHIJK環部の合成研究を行った。1.アンフィジノール3の絶対配置の確認と全合成研究アンフィジノール3の絶対配置は,1999年に決定されたが,不斉中心の約70%が鎖状部分に存在するため,絶対配置の決定が困難な化合物である。本研究者は,合成化学的なアプローチにより,アンフィジノール3のC2およびC51の絶対配置が提出構造とは逆であることを見出し,構造改訂を行った。本研究では,さらにC31-C67部分に関する二種のジアステレオマーを合成し,天然物のNMRと比較した。さらに,天然物の分解物とその結果,C32,C33,C34,C35,C36,およびC38の絶対配置が提出構造とは逆であることを見出し,構造改訂を行った。改訂された構造を基に,アンフィジノール3の全合成を検討した。ポリオール部分に相当するC1-C29部分と,ビステトラヒドロピラン部分に相当するC30-C52部分のを鈴木ー宮浦カップリングによる連結には大きな困難を伴ったが,種々条件を検討した結果,分子量が1000を超えるセグメント同士のカップリングを達成することに成功した。2.ブレビスルセナールーFのHIJK環部の合成研究アルキンを有するテトラヒドロピラン環(THP環)とアルデヒドを有するTHP環に対して,ブチルリチウムを用いてカップリングさせた後,生じたプロパルギルアルコールの還元ー酸化,ヒドロキシケトンの脱水環化,ヒドロホウ素化ー酸化,六員環ケトンから七員環ケトンへの環拡大反応,エノンへの変換,位置および立体選択的なボリル化ー酸化,混合チオアセタール化,およびメチル化を経由して,HIJK環部を収束的に合成することに成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は,超炭素鎖化合物であるアンフィジノール3の人工短縮体モデル化合物の合成と生物活性評価,およびその重要な合成中間体である光学活性な(E)-1-ヨードヘキサ-1,5-ジエン-3-オールのフローマイクロ合成を検討した。1.アンフィジノール3の人工短縮体モデル化合物の合成と生物活性評価アンフィジノール3は,強力な抗真菌活性を有する超炭素鎖化合物である。抗真菌活性を示す最小構造単位を明らかにするための構造活性相関研究の一環として,C21-C39/C52-C67短縮体モデル化合物の設計・合成・生物活性評価を行った。ポリオール部分とテトラヒドロピラン環部を鈴木-宮浦カップリングによって連結し,ポリエン部分をJulia-Kocienski反応を用いて導入した。2.光学活性な(E)-1-ヨードヘキサ-1,5-ジエン-3-オールのフローマイクロ合成光学活性な(1R)-および(1S)-(E)-1-ヨードヘキサ-1,5-ジエン-3-オールは、天然物合成における有用な中間体である。当研究室ではラセミ体の速度論的光学分割を経由する合成法を既に報告しているが,エステルの部分還元の再現性が低く,またアルデヒドが不安定で揮発性が高いため取り扱いが困難であることが問題であった。そこで,エステルおよびDIBALHの溶液をマイクロフローリアクターによって混合し,生じた反応溶液を臭化アリルマグネシウムの溶液に注ぎ込むことで,エステルから直接ラセミ体の(E)-1-ヨードヘキサ-1,5-ジエン-3-オールを合成することに成功し,これらの問題点を解決した。また,フロー条件でのリパーゼを用いた速度論的光学分割を行うことで,(1S)-(E)-1-ヨードヘキサ-1,5-ジエン-3-オールを95%eeで得ることに成功した。1.抗真菌活性を示す最小構造単位を明らかにするために,アンフィジノール3のC21-C39/C52-C67部分に相当する人工短縮体モデル化合物の合成に成功した。生物活性を評価した結果,この化合物は抗真菌活性を示さないことが明らかとなった。構造活性相関に関する有用な情報を得ることができ,学術論文として公表できたため,研究はおおむね順調に進展している。2.マイクロフローリアクターを用いることで,(E)-1-ヨードヘキサ-1,5-ジエン-3-オールの効率的な合成法の開発に成功した。さらに,フロー条件でのリパーゼを用いた速度論的光学分割を行うことで,光学活性な(E)-1-ヨードヘキサ-1,5-ジエン-3-オールの両鏡像体を高い光学純度で得ることに成功した。現在,この結果を学術論文としてまとめており,研究はおおむね順調に進展している。

さらに,天然物の分解物とその結果,C32,C33,C34,C35,C36,およびC38の絶対配置が提出構造とは逆であることを見出し,構造改訂を行った。改訂された構造を基に,アンフィジノール3の全合成を検討した。ポリオール部分に相当するC1-C29部分と,ビステトラヒドロピラン部分に相当するC30-C52部分のを鈴木ー宮浦カップリングによる連結には大きな困難を伴ったが,種々条件を検討した結果,分子量が1000を超えるセグメント同士のカップリングを達成することに成功した。2.ブレビスルセナールーFのHIJK環部の合成研究アルキンを有するテトラヒドロピラン環(THP環)とアルデヒドを有するTHP環に対して,ブチルリチウムを用いてカップリングさせた後,生じたプロパルギルアルコールの還元ー酸化,ヒドロキシケトンの脱水環化,ヒドロホウ素化ー酸化,六員環ケトンから七員環ケトンへの環拡大反応,エノンへの変換,位置および立体選択的なボリル化ー酸化,混合チオアセタール化,およびメチル化を経由して,HIJK環部を収束的に合成することに成功した。平成29年度は,収束的な合成戦略と反応集積化を利用したアンフィジノール3の合成研究を行う。1.アンフィジノール3の全合成に向けたセグメントの合成アンフィジノール3の全合成に向けて,C1-C29部分の合成,およびC31-C67部分の合成を検討する。C1-C29部分の合成は,クロスメタセシス反応,Julia-Kocienski反応,不斉還元,不斉クロチル化,不斉ジヒドロキシ化等を利用して合成する計画である。C31-C67部分は,アルデヒド/アルケニルリチウムーカップリング反応,Julia-Kocienski反応等を利用して合成する計画である。2.鈴木-宮浦カップリングによるセグメント連結法の検討アンフィジノール3のような中分子を合成する場合,小分子の合成では全く問題の無い反応が進行しない場合がある。鈴木ー宮浦カップリングによるセグメントの連結においても同様な問題点があり,中分子独特の反応性の違いに起因すると考えられる。フラスコで行う溶液反応において,小分子の場合は溶媒和によって均一に分散していると考えられるが,中分子の場合は分子同士の分子間相互作用が強いため,溶液中でもある程度の大きさのクラスターを形成したことで反応が進行しないと考えられる。これらの問題点を解決するために,フローマイクロ合成を利用する。すなわち,マイクロミキサーを用いることで,溶液中での中分子の脱クラスター化を促進するとともに,二成分を効率的に混合させることによって反応が効率的に進行すると期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。
石造遺物からみた信仰集団と地域文化圏-手児奈講碑を中心とした歴史考古学的研究-

本研究の目的は、近世石造物について横断的に比較し、地域的な文化圏を再構成することにある。そこで、江戸後期の南関東地方において地域的な信仰を集めた安産講である「手児奈講」とその講が造立した「手児奈講碑」を取り上げ、その普及過程を明らかにするとともに、子安講・待道講など他の安産講碑といった多様な石造物データから復元した当時の日常的交流圏の中で位置づけ、江戸後期における土着信仰の一般化の過程を明らかにした。本研究の学術上の目的は、近世石造物について、種類を超えて横断的に比較し、地域的な文化圏を再構成することにある。具体的には江戸後期の南関東地方において地域的な信仰を集めた安産講である「手児奈講」とその講が造立した「手児奈講碑」を取り上げ、まず、資料集成し、その普及過程を明らかにするとともに、道標や、寺院に寄進された灯籠などの石造物といった多様な石造物データから復元した当時の日常的交流圏の中で位置づけ、江戸後期における土着信仰の一般化の過程を明らかにすることを目的としている。研究開始初年度にあたる平成20年度では、まず、手児奈講碑の悉皆調査をおこない、手児奈講の分布範囲を確定した。さらに、近世前期に手児奈伝説の顕彰・普及活動に取り組んだ鈴木長頼の事績について、当人が残した『鈴木修理日記』等の文献史料等の精査・分析を行った。上記の分析の結果、近世後期に展開した手児奈講は近代の安産講(手児奈講)と異なり、明確なつながりや地域性があるというよりは散発的に存在していることがわかった。さらに、布教による教線拡大というよりは、手児奈霊堂の整備と、手児奈霊神の存在とその御利益が『江戸名所図会』・『成田参詣記』などに記載されることで有名になったことで自然発生的に成立したと指摘できた。これらの点については、日本民俗学会第60回年会で学会発表すると同時に、その成果の一部を用いた論考を『文化資産の活用と地域文化政策の未来講演論文集』において発表した。研究第二年目にあたる本年度は、最近まで、手児奈講が活動していた流山市青田新田地区などで聞取り調査を行った。また、手児奈講の実態把握につとめるため、手児奈霊堂を祀る市川市真間地区で、各地からの参詣の様子などを聞取り調査した。また、手児奈講分布地域において、自治体レベルの石造物所在調査が行われている場合はそれらを利用しながら、他の石造遺物データの集積と時空間データの抽出について昨年度あらかじめ購入したGISによる分析を22年度にかけて行なっている。また、研究の中間報告として第6回風景フォーラムにおいて江戸川を通じた信仰の普及状況について報告した。本研究の学術上の目的は、近世石造物について横断的に比較し、地域的な文化圏を再構成することにある。具体的には江戸後期の南関東地方において地域的な信仰を集めた安産講である「手児奈講」とその講が造立した「手児奈講碑」を取り上げ、その普及過程を明らかにするとともに、子安講・待道講など他の安産講碑といった多様な石造物データから復元した当時の日常的交流圏の中で位置づけ、江戸後期における土着信仰の一般化の過程を明らかにすることを目的としている。研究最終年度にあたる平成23年度では、これまでにまとめた手児奈講碑についての集成とその分布圏を基に、同地域で展開する他の安産講である子安講と待道講の分布域や普及状況と比較した。その結果、子安講の第二次ピークの後の沈滞時に、待道講にやや遅れる形で手児奈講が成立したことを指摘した。さらに、こうした出現時期の遅れが、結果的に手児奈講普及に支障が出て、広範囲の普及に至らなかったことが分かった。近世石造物については、石造美術史的観点から、石造物の種類ごとに論じられることが多く、横断的に論じられることは少なかったが、こうした成果により横断的に論じることで近世における民間信仰の動態を明らかにすることができることが指摘できる。これらの点については、地域研究誌である『市史研究いちかわ』第二号に「手児奈講碑からみた東葛地域における手児奈講の展開」として掲載した。さらに、本研究の成果の一部を活用した論考を単行書『政策情報学の視座』所収の論文「新たな地域文化遺産概念の提唱_ヴァナキュラーな価値を重視した多声的な文化財の必要性一」
顎運動における三叉神経上核および主感覚核ニューロンの生理、解剖学的特性の解明(単一ニューロン内電位記録法とHRP注入法を用いて)

顎運動を支配する三叉神経運動ニューロンに投射する運動前ニューロンの役割には、未だ不明な点が多い。そこで本年度の研究では、三叉神経主感覚核(Vp)ニューロンの機能と形態との関連を解明し、更に、既に明らかになっている吻側核(Vo.r)ニューロンとの差異を検討し、これを総括することを目的とした。実験はネコを用い、in vivoにて機能を同定した単一二ューロン内にHRPを注入し、ニューロンを標識した。その結果、以下の事項が解明された。1)VpニューロンはVpの背内側亜核(Vpd)または腹外側亜核(Vpv)に位置し、幹軸索の分岐様態からclassIとclassIIに二分される。2)classIニューロンの幹軸索は分岐せず上行する。3)classIIニューロンは軸索側枝を持ち、幹軸索がclassIと同様に上行するclassIIaと、上行しないclassIIbとに細分され得る。4)この側枝は主に三叉神経運動核に終止し、いわゆる局所回路を形成するが、Vp、Vo.rにはほとんど投射しない。5)三叉神経運動核への投射は、閉口筋運動核に対してであり、開口筋運動核には投射しない。6)classI、IIa、IIbニューロンの存在比率はVpd、Vpvの吻側部、尾側部で異なる。7)Vpニューロンの感覚受容野は狭く、1歯の歯根膜、1本の震毛に応答するものが存在する。以上より、Vo.rニューロンの機能と比較すると、Vpニューロンは、1)感覚の弁別能への関与がより強く、2)Vo.rニューロンと同様に、顎反射にも影響を与えるが、3)その影響は閉口筋運動ニューロンに対するものであることが解明された。更に、本研究を含む我々の一連の研究成果は、顎運動が各種の運動前ニューロンによって複雑精緻に支配されていることを示唆している。三叉神経主感覚核(Vp)ニューロンの、三叉神経運動核(Vmo)への関与は未だ不明であるので、本年度の研究は、細胞内電位記録法とHRP注入法を用い、単一Vpニューロンの生理学的特性を同定し、Vmoへの投射様態を光学顕微鏡レベルで観察することで、顎運動での役割を解明することを目的とし行った。1)Vpの背内側亜核(Vpd)と腹外側亜核(Vpv)ニューロンが同定され、Vpdには口腔内感覚を、Vpvの尾側部(cVpv)には顔面感覚を、吻側部(rVpv)には両感覚を伝達するニューロンが混在した。2)同定されたニューロンはすべて投射ニューロンであり、Vpdニューロン、rVpvニューロンは、同側のVmoに投射するものと、投射しないものが存在したが、cVpvニューロンはすべて投射しなかった。このVmoへの投射は、同側Vmoの背外側部(Vmo.dl)のみであり、腹内側部(Vmo.vm)には投射しなかった。3)口腔感覚の内の、歯根膜感覚を司るニューロン(Vpd、rVpvニューロン)は全てVmo.dlに投射したが、舌の触刺激に反応したニューロン(Vpdニューロン)は、Vmo.dlに投射しなかった。4)顔面感覚のうち、vibrissaの感覚を伝達するニューロンは、rVpvに位置するものはVmo.dlに投射したが、cVpvに位置するものは投射しなかった。

5)Vpニューロンは、吻側亜核(Vo.r)ニューロンと同様に、stem axonが途中で分岐するtype Iと分岐しないtype IIに分され、VpdとrVpvニューロンは、type Iとtype IIが混在するが、cVpvニューロンはすべてtype IIであった。6)type Iニューロンは全てVmo.dlに投射したが、type IIニューロンは1本のaxon collateralも持たず、Vmo.dlにも投射しなかった。また、somaの存在するVp自身や小脳に投射するVpニューロンは認められなかった。以上の結果より、Vpニューロンの生理学的、形態学的特性、及び顎運動に果たす重要性が示され、またこれらは既に報告されているVo.rニューロンとは異なることが解明された。顎運動を支配する三叉神経運動ニューロンに投射する運動前ニューロンの役割には、未だ不明な点が多い。そこで本年度の研究では、三叉神経主感覚核(Vp)ニューロンの機能と形態との関連を解明し、更に、既に明らかになっている吻側核(Vo.r)ニューロンとの差異を検討し、これを総括することを目的とした。実験はネコを用い、in vivoにて機能を同定した単一ニューロン内にHRPを注入し、ニューロンを標識した。その結果、以下の事項が解明された。1)VpニューロンはVpの背内側亜核(Vpd)または腹外側亜核(Vpv)に位置し、幹軸索の分岐様態からclass Iとclass IIに二分される。2)class Iニューロンの幹軸索は分岐せず上行する。3)class IIニューロンは軸索側枝を持ち、幹軸索がclass Iと同様に上行するclass IIaと、上行しないclass IIbとに細分され得る。4)この側枝は主に三叉神経運動核に終止し、いわゆる局所回路を形成するが、Vp、Vo.rにはほとんど投射しない。5)三叉神経運動核への投射は、閉口筋運動核に対してであり、開口筋運動核には投射しない。6)class I、Ha、IIbニューロンの存在比率はVpd、Vpvの吻側部、尾側部で異なる。7)Vpニューロンの感覚受容野は狭く、1歯の歯根膜、1本の震毛に応答するものが存在する。以上より、Vo.rニューロンの機能と比較すると、Vpニューロンは、1)感覚の弁別能への関与がより強く、2)Vo.rニューロンと同様に、顎反射にも影響を与えるが、3)その影響は閉口筋運動ニューロンに対するものであることが解明された。更に、本研究を含む我々の一連の研究成果は、顎運動が各種の運動前ニューロンによって複雑精緻に支配されていることを示唆している。
若材令時のコンクリートのクリープ特性に関する研究

マスコンクリートの温度応力解析に適用できるクリープモデルの構築を目的として、若材令コンクリートの圧縮履歴後の引張クリープ試験を、圧縮応力の大きさ、履歴期間、温度を変えて行い、粘弾性レオロジーモデルによるクリープ構成式を構築した。さらに、この式を適用して温度応力解析を行い、実測値との比較検討を行った。成果を以下に示す。1.若材令コンクリートの引張クリープ特性に与える圧縮応力履歴の大きさに関して、圧縮応力の大きさを0,15,25kgf/cm^2の3種類とし、温度20°Cで材令1日に載荷し、材令2日で除荷後、材令3日で引張応力を作用させた試験を行い、圧縮応力履歴が大きくなるほど、引張クリープひずみが励起されることを明らかにした。2.圧縮履歴期間の長さに関して、圧縮載荷期間を1、2、3日の3種類とし、温度20°Cで圧縮応力15kgf/cm^2を載荷し、1日の除荷期間を経た後、引張応力を作用させた試験を行い、圧縮履歴期間が長いほど引張クリープひずみが減少することを明らかにした。3.温度の影響に関して、供試体温度20、30、40°C、圧縮載荷期間を1日とし、材令2日で除荷後、材令3日で引張応力を作用させた試験を行い、温度が高くなるほど引張クリープひずみが励起されることを明らかにした。4.若材令コンクリートの引張クリープ構成式として、Viogt要素2個とダッシュポット1個を直列結合した5要素モデルが試験結果と最も良く一致することを示した。5.温度応力の計測を行った構造物を対象として、積算温度によって評価した弾性係数に、圧縮および引張の両方のクリープ構成式を組み込んだ有効弾性係数を用いて温度解析を行い、本研究で構築したクリープモデルの妥当性を明らかにした。成果を以下に示す。若材令時のマスコンクリートのようにヤング係数が時間の経過にともなって増加し、かつ応力が圧縮から引張に転じ、さらに温度履歴の影響を受ける場合のクリープの予測は非常に難しく、また実際にクリープの影響を測定したデータもほとんどない。そこで、マスコンクリートの温度応力解析に適用できるクリープモデルの構築を目的として、若材令時のコンクリートのクリープ試験を行い、特に引張クリープ特性の把握を試みた。引張クリープは圧縮クリープに比べ、圧縮応力履歴の大きさおよびその履歴期間、さらに温度等の影響を受けやすい。そこで、以下の3種類のケースについて試験を行った。1.圧縮応力履歴の大きさに関する試験は、圧縮応力の大きさを0,15,25kgf/cm^2の3種類とし、温度20°Cで材令1日で載荷し、材令2日で除荷後、材令3日で引張応力を作用させた。その結果、圧縮応力履歴が大きくなるほど、引張クリープひずみが励起されることが明らかとなった。2.圧縮履歴期間に関する試験は、圧縮載荷期間を1、2、3日の3種類とし、温度20°Cで圧縮応力15kgf/cm^2を載荷し、1日の除荷期間を経た後引張応力を作用させた。その結果、圧縮履歴期間が長いほど引張クリープひずみが減少することが明らかとなった。3.温度の影響に関する試験は、温度を20、30、40°C、圧縮載荷期間を1日とし、材令2日で除荷後、材令3日で引張応力を作用させた。その結果、温度が高くなるほどクリープひずみが励起されることが明らかとなった。

平成5年度は、これらの実験結果を基にして若材令時のコンクリートのクリープモデルを構築し、温度応力解析に組み込むとともに、実構造物の温度応力測定結果との比較からモデルの妥当性を検討する。若材令時のマスコンクリートのようにヤング係数が時間の経過にともなって増加し、かつ応力が圧縮から引張に転じ、さらに温度履歴の影響を受ける場合のクリープの予測は非常に難しく、また実際にクリープの影響を測定したデータもほとんどない。そこで、マスコンクリートの温度応力解析に適用できるクリープモデルの構築を目的として、若材令コンクリートの圧縮履歴後の引張クリープ試験を、供試体の圧縮応力履歴の大きさ、履歴期間、および温度を変えて行い、粘弾性レオロジーモデルによるクリープ構成式を構築した。さらに、温度応力の計測を行った鉄筋ボックスカルバートを対象として、クリープを考慮した温度解析を行い、実測値との比較検討を行った。本研究の成果を要約すると以下のようである。1.若材令コンクリートの引張クリープ特性に与える圧縮応力履歴の大きさに関して、圧縮応力の大きさを0,15,25kgf/cm^2の3種類とし、温度20°Cで材令1日に載荷し、材令2日で除荷後、材令3日で引張応力を作用させた試験を行い、圧縮応力履歴が大きくなるほど、引張クリープひずみが励起されることを明らかにした。2.圧縮履歴期間の長さに関して、圧縮載荷期間を1、2、3日の3種類とし、温度20°Cで圧縮応力15kgf/cm^2を載荷し、1日の除荷期間を経た後、引張応力を作用させた試験を行い、圧縮履歴期間が長いほど引張クリープひずみが減少することを明らかにした。3.温度の影響に関して、供試体温度を20、30、40°C、圧縮載荷期間を1日とし、材令で2日で除荷後、材令3日で引張応力を作用させた試験を行い、温度が高くなるほど引張クリープひずみが励起されることを明らかにした。4.若材令コンクリートの引張クリープ構成式として、Voigt要素2個とダッシュポット1個を直列結合した5要素モデルが試験結果と最も良く一致することを示した。5.温度応力の計測を行った構造物を対象として、積算温度によって評価した弾性係数に、圧縮および引張の両方のクリープ構成式を組み込んだ有効弾性係数を用いて温度解析を行い、圧縮側、引張側ともに実測値と良く一致することを示し、本研究で構築したクリープモデルの妥当性を明らかにした。
高校中退生徒の在学中の意識構造の特質と環境条件に関する調査研究

3年間にわたる本研究を通じて、以下のようないくつかの知見を獲得し、また今後の研究課額を整理することができた。まず、結果として中退した生徒の在学中の意識的特性は、ただ学校生活に対する否定的あるいは消極的姿勢によって示されるだけでなく、そうした彼らの態度を基底的に支える自己評価意識が大きく関わっていることが、明らかとなった。つまり、中退した生徒の多くは、高校進学自体や現在通う高校での諸活動への参加意欲が低いということに加えて、学校で前提的な要求される、継続的な努力志向や、勉学に対する目的意識を十分に用意することができず、このことが原級留置措置を受けやすい要因となり、年度末には退学するパタ-ンが多いことを確認できた。また、彼らの友人関係や進路意識に関わっても、従来とは異なった中退者像を認めることができた。それは、どちらといえば学校生活に消極的で学校での行動も控え目な生徒が中退しやすいのではないか、というイメ-ジを転換させるものであった。中退した生徒の少なくない部分は、学校外活動に積極的で、友人関係も盛んであると認識している。また彼らの多くは、自己主張が強く、そのための行動を惜しまないとも理解できる。こうした彼らの意識特性は、現在の学校が彼らを受け入れる素地をあまり有していないことの証左として見ることもできる。つまり、準義務教育機関化している現在の高校ではあるが、その教育機能の相対化を発想の上でも図らなけれればならないかということである。以上の考察および分析を通じて、従来描かれてきた姿とは異なった中退者像を抽出することができたが、それは全体として曖味であり、高度に妥当な指標を発見しえたわけではない。このことは、より計画された調査表を作成することよって解決できる部分のあることを予想できるが、他方、中退群の識別そのものがどの程度可能なのかについて、再検討すべきことも確かである。つまり、彼らの意識特性が彼らの置かれている環境との関連でいかに規定されているのかの分析を欠いては,総体としての中退者像を確定することができず、その意味で、彼らの学校生活を中心とする実態の把握が課題とされている。本年度は3年計画の1年目として、高校中退を巡る文献情報の収集、高校教育関係者への面接調査、高校1・2年生を対象とした予備調査、中退率の比較的高い都県、低い県の関係者への調査を実施した。高校教育関係者への面接においては、高校入学以前の状態として相対的低学力、不本意受験、通学への意欲の低さ、入学後はクラブ活動の非参加、校内友人の少なさ、学校外との諸関係(友人やアルバイトなど)の強いこと等が、過去に中退した生徒に顕著な傾向として指摘された。また、大阪府下の高校生への予備調査の結果からは、勉学、クラブ、教科外活動への姿勢が個人レベルにおいて同様の傾向を示し、学校への高い帰属意識やそこでの自己実現感が、全体として学校への積極的態度を規定することが明らかとなった。一方、学校での諸活動に対する意欲の低さ、継続的努力志向の低さ、高い機会待望的傾向の見られる生徒においては、非通学的傾向が明らかであった。したがって中退は、これら非通学的な態度の集中的表現として発現することが予想されるが、今回の調査では、中退の原因を特定要因に帰結させることに問題が残っている。

この点をさらに解明するために、予想される中退パタ-ンを仮説的に設定した調査票の改善の検討、今年度調査対象となった1年生に対する継時的調査などが次年度の課題として必要である。本年度は、3年計画の2年目として、まず第一に1年目に資料収集、高校関係者からの事情聴取によって得られた知見をもとにして実施した予備調査の結果を踏まえながら、高校生に対する悉皆調査を行った。そして、そこで得られた概要をもとに、全国各地の高校関係者からの意見聴取を昨年度に引き続いて進めた。高校生に対する調査からは、学校での諸活動への全体的な消極的あるいは否定的傾向が、学校外での活動、具体的にはアルバイトや異性との交際など、「高校生としてふさわしくない」と考えられがちな領域での高い関心と相関していることが窺われた。また、自己に対する評価的意識にかかわっては、劣等感や自己に対する不安などが弱く、自己主張や友人などとの社交性を有していると認識している回答のうち、学校への不満や否定的意識が強い場合に、高校を中退する可能性が高いという仮説が、現在までの追跡調査の結果によれば成立するように思われる。さらに、各地の関係者からの専門的知見を総合すると、これまでの「特殊な中退」が一層、一般化しつつあることを指摘できる。これは、一部の生徒に限らず、学校との不適応が認められることの現れであり、それだけに高校としていかに中退問題に取り組むか、全体として明確化されていない状況にある。最終年度は、今年度の調査結果を高校の協力によって、より詳細に検討し、結果として中退にいたる生徒の意識的特性を全体として描き出すと共に、それらを類型化し、それぞれごとの学校との不適応状況について細かく分析する予定である。本年度は、最終年度として、以下の調査・分析を進め、暫定的総括を行った。まず、過去2年間に実施した調査の概要を整理し、そこで問題となった「中退者像」把握に関って、先に仮説的に提示した高校生の意識構造についてのモデルの再検討を進めた。そこでは、高校生の意識に影響を及ぼすと考えられる自己評価意識と、彼らの認識する友人関係を中心に考察した。次に、入学当初の調査によって中退する可能性があると考えられたものにも関わらず、その後1年間には退学しなかった、「潜在的中退者」について検討を加えた。それは、彼らをいかに定義するか、また彼らの意識的特性の変容をいかに仮説し、これを実証するかが問題となった。これに対しては、多変量解析の手法を用いて、中退群、潜在群の3グル-プに便宜的に区分し、各群を判別するカテゴリ-の探索を進めた。これらの考察と分析を通じて、、従来前提とされていた像とは異なった中退者像を抽出することができたが、それは全体として曖昧であり、高度に妥当な指標を発見しえたわけではない。このことは、より計画された調査表を作成することによって解決できる部分のあることを予想できるが、他方、中退群の識別そのものがどの程度可能なのかについて、再検討すべきことも確かである。つまり、彼らの意識特性が彼らの置かれている環境との関連でいかに規定されているかの分析を欠いては、総体としての中退者像を確定することができず、その意味で、彼らの学校生活を中心とする実態の把握が課題とされている。
内皮由来過分極因子の作用メカニズムの解明

モルモット冠動脈においてアセチルコリン(ACh)により内皮細胞から遊離される内皮由来過分極因子(endothelium-derived hyperpolarizing factor:EDHF)に関する解析を行った。450600gの雄性モルモットから左冠動脈回旋枝を摘出し、実験に使用した。張力の測定は、内皮細胞が保存されたリング状標本を作製し、マグヌス法により行った。内皮細胞の細胞内Ca^<2+>濃度の測定は、Fluo3を導入した血管条片を共焦点レーザー顕微鏡で観察することにより行った。また、コラゲナーゼ処理により得られた単一血管平滑筋細胞を用いて、パッチクランプ法により全細胞K^+電流を測定した。small-およびlarge-conductance Ca^<2+>-activatedK^+ channelsの阻害薬であるapaminおよびiberiotoxinは、EDHFによる弛緩反応に全く影響しなかった。一方、同じくlarge-conductance Ca^<2+>-activated K^+ channelsの阻害薬として知られているcharybdotoxinは、AChの濃度-反応曲線を右方にシフトさせ、さらに、apaminとcharybdotoxin共存下では、EDHFによる弛緩反応は完全に消失した。また、AChによる内皮細胞の細胞内Ca^<2+>濃度の上昇にはapamin+charybdotoxinは影響しなかったことから、apamin+charybdotoxinが内皮細胞の細胞内Ca^<2+>濃度上昇を抑制することによりEDHF遊離を抑制したのではないことが示唆された。一方、チトクロームP450の阻害薬として汎用されているproadifenは、EDHFによる弛緩反応を完全に抑制したが、単一細胞を用いた全細胞電流測定実験から、proadifenが血管平滑筋の電位依存性K^+チャネルを直接抑制することも明らかとなり、proadifenはDHFがチトクロームP450代謝産物であるepoxyeicosatrienoic acid(EET)であるか否かを判定する道具としては不適当であることがわかった。以上の結果から、EDHFの効果発現にはapamin+charybdotoxinより抑制されるK^+チャネルが関与しており、少なくともモルモット冠動脈におけるEDHFはEETではないことが示唆された。