hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ショートステイを利用する痴呆性高齢者とその家族に対するケアシステムの開発

今年度は、まず昨年度実施した予備的調査の分析を行い、特別養護老人ホーム(以下、特養)で提供されているショートステイ・ケアの現状と課題を明らかにした。特養は、介護老人保健施設や介護療養型医療施設に比べ、重度の痴呆性高齢者を受け入れており、利用中の事故防止や利用者間とのトラブル防止、またケア方法について家族と了解を得ること等に難しさを抱えていた。ケア課題としては、個別性を重視したケア、入所に伴う不適応(帰宅要求、暴力等)、在宅ケアの延長としての施設ケアのあり方等をあげていたが、利用後、ケア評価を実施している施設は1割に満たなかった。今後は、提供したケアが利用者、家族にどのように影響したのか利用後の生活状況をフォローし評価する取組みが必要である。以上の調査結果をふまえ、どのようなケアがショートステイ利用前利用中利用後に必要であるのか、実際に行われているケアを事例毎に観察・面接することによって探索した。対象は、介護が困難と予測される痴呆性高齢者3名とその家族、そして彼らをケアする施設職員である。事例1:75歳、女性。利用期間は平成14年10月22日10月31日。事例2:69歳、女性。利用期間は平成14年11月25日11月27日。事例3:80歳、男性。利用期間は平成15年1月24日1月27日。利用前・後に実施した本人と家族への訪問面接調査と利用開始3日間7:0019:00のタイムスタディおよび全利用期間中の本人と施設職員への面接調査により、3事例に提供されたケアを評価・分析した。その結果、ショートステイ・ケアの要点として、入所以来変化する利用者の反応を予測したケア、利用者と他の入所者との人間関係を調整するケア、安全の保障のみならず自立維持・改善をすすめるケア、家族とケア方法を共有しつつ家族の心身の健康を支えるケアが抽出された。特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)で実施されているショートステイ(短期入所生活介護)を利用する痴呆性高齢者とその家族に対するケアシステムの開発に向け、今年度は予備的調査を行った。予備的調査は、現在提供されているショートステイでのケアの質を評価し、ケアシステムの現状と課題を明らかにする目的で、O県下のショートステイ事業所66施設に対して、平成13年12月7日から平成14年1月11日にかけて、郵送法による質問紙調査を行った。調査の実施までには、以下のプロセスをたどった。1.調査の枠組みの検討:A.Donabedianが示した質評価の概念「構造」、「プロセス」、「アウトカム」を基盤に、ショートステイ・ケアシステムの構成要素を検討した。2.調査票の検討:上記の枠組みにそった調査票を作成し、H県の施設にてプレテストを実施した。3.調査の依頼:調査の実施に先立ち、O県老人福祉施設協議会に調査の趣旨と方法を説明し、了解を得た。調査対象は、各施設におけるショートステイ・ケアについて主たる責任がある者とし、文書による調査の説明を行った。今回は、特別養護老人ホームの他にも、ショートステイ(短期入所療養介護)を実施している老人保健施設(介護老人保健施設)や介護療養型医療施設、全174施設に対しても同様の調査を実施し、特別養護老人ホームでのショートステイ・ケアシステムの特性を明らかにすることとした。特別養護老人ホームからの回収数は32施設(回収率48.5%)であり、現在、その回答内容について量的、質的に分析をすすめている段階である。この予備的調査により施設側からみたケアシステムの現状と課題を構造的に捉え、次の段階である本調査:事例調査(ケーススタディ)にすすみたいと考えている。

その結果、ショートステイ・ケアの要点として、入所以来変化する利用者の反応を予測したケア、利用者と他の入所者との人間関係を調整するケア、安全の保障のみならず自立維持・改善をすすめるケア、家族とケア方法を共有しつつ家族の心身の健康を支えるケアが抽出された。
情報欠落に影響されない新たな非線形離散濃度諧調再構成法の実用化

透過型電子顕微鏡を使って電子線CT(医療用X線CTと同じ原理)が行えるが、観察する試料を左右回りに連続回転できる角度に制限(6070°)があるため、断層像はナノ(nm)の細かさではあっても、歪んだり、偽像(本来はない像)が現れたりしてきた。これを解決するために、これまで、断層像を演算する方法を、独自の離散数学を駆使した方法に変える提案をしてきた。その結果、前回の提案よりも更に改良され、より複雑な形や構造の試料にも対応する汎用的な方法が新たに開発できた。加えて撮影する試料回転のステップ数をかなり減らせることを検証した。本研究では、電子線トモグラフィ(CT)で必ず発生する情報欠落問題を解決することが最終目的である。この問題は、電子線CTでは全方位に試料傾斜できないことに起因する(±60°70°に制限)。これを解決するために、全く新たな再構成法として、本研究題目の「非線形離散濃度階調再構成法」を提案している。昨年度の報告で述べたように、実用化を急ぐ観点から、応用実験に進み、複合ナノ粒子(TiN-Ag試料)の再構成で成果が得られた。しかし、様々な試料に安定的に応用できるようにするには、次の2つの課題が挙げられた。一つは演算に必要なパラメータの最適化である。再構成アルゴリズムは完成したものの、反復演算法のため、パラメータの設定が断層像の収束過程に大きく影響することが分かった。二つ目は、実験的課題で、投影像シリーズの位置合わせ法の開発が重要であることが認識されたことである(その精度と自動化)。一つ目に関しては、本年度、シミュレーションに重きを置き、効果的なファントムを用いて(計算機モデル)、そのパラメータ最適化について検討を行った。その結果、断層像の収束状態(反復演算ごとの変化から収束に向かっているか否かを判断)に応じて動的にパラメータの値を変化させることで解決(最適化)出来ることが分かった。二つ目については、新たな位置合わせ方法が考案できた。これまでの投影像を使う方法から3次元断層像を用いる方法に変えたものである。これにより自動化と格段に位置合わせ精度が向上できた。このように、研究目的の実用化に向け成果が挙げられた。ディジタル画像における1画素1諧調部分に相当する量子化単位は、全ての画像の基本要素である。全ての画像はこの単位の膨大な数の立体配置によって決まるとする。ここで、立体配置とは、画像の平面に対して、濃度諧調をその平面に対して垂直軸とし、その方向に量子化単位を積み上げて濃度が生ずると解釈する考えのことある。このようなこれまでに無い新たな考えに基づくCT断層像の再構成法を提案している。(非線形離散濃度諧調再構成法)電子線CTでは一般に試料を±60°70°にしか傾斜できないため、その情報欠落部分により不完全な断層像しか得られなかった。しかし、この新たな方式を使って、理想画像が持つ拘束条件、すなわち、各等濃度諧調断面は複数の連続領域から成る、を規範に演算を行うことで情報欠落の影響を除いた断層像が得られる。この再構成法の汎用化に向け、演算アルゴリズムを改善することが本年度の目的であった。その結果、主な成果として、それまで少ない諧調数(34諧調まで)であったものが、何諧調まででも安定的に増やせるアルゴリズムが考案できた。本アルゴリズムの概要は、量子化単位の量子濃度レベルを高い状態からはじめ、徐々に低いレベルに、諧調数の増加(2,4,8,...、と倍増手法)とともに下げていく方法である。複合ナノ粒子のTiN-Ag試料の再構成に応用した結果、メモリーの制限から上限はあるものの、情報欠落による歪や偽像のほぼ無い状態で、128諧調のほぼ連続諧調に近い断層像が得られた。これにより、一般試料への応用も加速され、実用化が早められた。この問題は、電子線CTでは全方位に試料傾斜回転できないことに起因する(±60°70°に制限)。昨年度の報告で述べたように、実用の観点からは、主に2つの課題が挙げられ、それぞれに進展があった。すなわち、一つ目として、演算に必要なパラメータの最適化は、反復演算毎に動的にパラメータの値を変化させることで達成されるとしたこと、二つ目として、連続試料傾斜回転によって得られる投影像シリーズの位置合わせについて、これまでになく自動で、かつ精度が高い、方法が考案できたことであった。本年度は、これらについて、更に、大きな成果が得られた。

一つ目については、根本的な断層像の再構成演算法を全く異なる方法に変えたことで、概略パラメータフリーに出来たことである。すなわち、断層像を演算する方法として、低解像度(大まかな像)から、徐々に、高解像度(微細に明瞭な像)に上げていく方法を考案したことである。実用実験による検証は残るものの、情報欠落を解決する汎用で確実な方法と考えている。二つ目の点については、その昨年考案した自動位置合わせ法を実用化についてさらに改善し、論文発表するとともに、この方法の更なる応用の効用を発見できた。すなわち、自動位置合わせだけでなく、投影像のわずかな倍率変動(電子顕微鏡による試料傾斜回転ごとの撮影で生ずる変動)の補正にも自動で適応できることが分かった。以上、3年間に得られた成果は、情報欠落問題の解決を大きく進展させ、更に、従来のオフライン電子線CTをオンライ化できることを示したもので、動きを捉えるCTの実現など波及効果は大きいと考えている。画像工学実績の概要で述べたように、本手法を様々な試料に安定的に応用できるようにするための二つの課題、すなわち、演算に必要なパラメータの最適化と投影像の位置合わせ法の高精度・自動化に目途がつけられたことにより、研究目的の実用化に向け前進できたことによる。実績の概要で述べたように、それまでの断層像では少ない諧調数(34諧調まで)であったものが、何諧調まででも安定的に増やせるアルゴリズムが考案できた。この方式は、諧調数を反復演算ごとに倍々に増加できる方式のため、通常の自然な画像とされる256階調をわずか8回の反復で達成できるため、直接的に256段階の演算回数ふむ必要がなくなった。これは、大幅な高速化と、しかも安定な演算法が実現できたことになり、研究目的に大きく近づいたことになる。安定的、かつ高速な演算アルゴリズムの改良をさらに推し進め、応用実験を推進していく。最も困難と思われる複雑な形態の生物試料やナノ材料に応用する。電子線損傷の影響を抑える方法の改善として少ない投影像枚数からの再構成実験も行い、検証と真の汎用化、実用化を促進する。さらに最終年度を迎え、研究成果をまとめる。本研究テーマの「非線形離散濃度諧調再構成法」の安定的、かつ高速な演算アルゴリズムが考案できた。これを受けて、当初の計画通り、25年度以降、並列演算方式への発展も行い、更なる演算速度の高速化と、応用実験を推進していく。最も困難と思われる試料は、複雑な形態のある生物試料で、電子線損傷の影響を抑える方法の改善・工夫がいる。しかし、本演算法自体に、少ない投影像枚数からでも再構成が行える特徴を原理的に有しているので、この点を活かし、検証をはやめ、真の汎用化、実用化を促進する。ソフトウェア開発が順調に進捗し、予定より人件費費用が抑えられたため。最終年度を迎えるに当たり、ユーザフレンドリーなソフトウェアの完成と、応用実験の推進を図る。これらのためのプログラム開発人件費と試料作成費用に充てる。新たな再構成法によるトモグラフィー応用実験を促進する観点から、電子顕微鏡試料作製関連の物品費に充当する予定である。
日本とインドネシアにおけるケアの循環―移民家族のウェルビーイングの実証的研究

本研究は、高齢者ケアに関わる移民家族の動態を明らかにするものである。家族福祉に寄与する可能性のある移民労働者として日本で働くインドネシア人技能実習生に焦点を当てる。先行研究では、日本に貢献する移民労働者や送り出し国への技術移転の分析が行われてきた。それに対して本研究は、送出国の高齢化問題と関連付けることで、1インドネシア側の家族の福祉の変容を提示する、2日本-インドネシア間の移民家族をケアの循環という観点から再構築する、3日本-東南アジア諸国間の移民家族との比較を可能にする視座を提供する。
第３言語学習者の言語コントロールと認知コントロールに関する横断的・縦断的研究

バイリンガルは一つの言語のみを使用する状況においても,両言語を活性化させた後,使用しない言語を抑制して発話を行うことが先行研究により明らかにされているが,これらの研究は,二言語を日常的に使用している人々を対象に行われてきた。本研究の目的は,習熟度が日常的に使用できるレベルまで到達していない第三言語で学習者が発話を行う時,発話に使用しない第一言語と第二言語をどの程度活性化させ,抑制しているのかを明らかにすることである。2018年度は,スペイン語を第三言語として学習している,日本語を第一言語,英語を第二言語とするスペイン語専攻の学生を対象にした実験の線画命名課題データを分析した。その結果,スペイン語で線画命名課題を行った後に日本語で命名課題を行った場合,日本語での命名課題を最初に行った場合に比べると遅くなることが明らかになった。すなわち,第三言語であるスペイン語を発話する時には,第一言語の日本語を強く抑制していると考えられる。また,第三言語と第一言語との類似性が第一言語の抑制度合いに与える影響について検討するため,中国語を第三言語として学習している,日本語を第一言語,英語を第二言語とする中国語専攻の大学生を対象にした実験の計画を進めており,実験の刺激選定,プログラミングを行った。これまでの成果発表として,今年度は国内の学会と海外の学会で1件ずつ実施した。スペイン語実験の4つの参加者グループのうち,1グループ分のデータが実験機器の不具合により分析できないデータであることが発覚したため,1グループ分のデータを収集し直すこととなった。実験条件を満たす母集団が小さいため,データの再収集に時間を要している。2019年度は,スペイン語の再データ収集を終え,中国語の実験を実施する。また,認知コントロール課題のデータ分析も行い,発話に使用しない言語の抑制と認知コントロールの関係についても検討する。バイリンガルは一つの言語のみを使う状況においても、両言語を活性化させた後、使用しない言語を抑制して発話を行うことが先行研究により明らかにされているが、これらの研究は、二言語を日常的に使用している人々を対象に行われている。本研究の目的は、習熟度が日常的に使用できるレベルまで到達していない第三言語で学習者が発話を行う時、発話に使用しない第一言語と第二言語をどの程度活性化させ、抑制しているのかを明らかにすることである。2016年度は、スペイン語を第三言語として学習している、日本語を第一言語、英語を第二言語とする大学生を対象に行う実験で使用する、線画命名課題と認知コントロール課題の刺激作成とプログラミングを行った。研究計画書では、線画命名課題の命名言語を被験者内要因とするデザインを予定していたが、関連領域での学会発表を参考に、被験者間要因(第一言語と第三言語vs.第二言語と第三言語)に変更した。被験者間要因に変更したことで、日本人大学生を対象に行なった第一言語と第二言語での線画命名実験(Moriyasu, Hoshino, & Kroll, 2015)との直接比較が可能になった。また、関連領域の学会発表で言及されていたバイリンガルの言語コントロールと認知コントロールに関する研究で、2016年に出版または2017年に刊行予定の論文を入手し、文献調査を行なった。この調査結果を踏まえた上で、本研究とは異なるパラダイムを用いたバイリンガルの言語産出実験の論文を執筆し、国際学術雑誌に投稿した。スペイン語学習者を対象とした実験の準備に予想以上に時間がかかり、中国語学習者を対象とした実験の準備には着手できなかった。2017年度はスペイン語学習者を対象にした実験を実施しながら、中国語・英語・日本語の三言語での実験刺激の作成を行い、2017年度後半には中国語学習者を対象とした実験を開始できるようにする。2017年度は、スペイン語を第三言語として学習している、日本語を第一言語、英語を第二言語とする大学生を対象に、線画命名課題と認知コントロール課題の実験を行った。線画命名課題の命名言語を参加者内要因から参加者間要因(第一言語と第三言語vs.第二言語と第三言語)に変更したため、当初の予定よりも多くの参加者からのデータが必要になった。また、中国語を第三言語として学習している、日本語を第一言語、英語を第二言語とする大学生を対象にした実験の準備を開始した。2017年度は十分な人数のスペイン語学習者を確保できず、スペイン語学習者を対象とした実験を終えることができなかった。これは、線画命名課題の命名言語を参加者内要因から参加者間要因に変更したためにより多くの参加者が必要になったこと、また研究代表者の所属が変わり、前任校でのデータ収集に十分に協力できなかったことが主な理由である。

本研究の目的は,習熟度が日常的に使用できるレベルまで到達していない第三言語で学習者が発話を行う時,発話に使用しない第一言語と第二言語をどの程度活性化させ,抑制しているのかを明らかにすることである。2018年度は,スペイン語を第三言語として学習している,日本語を第一言語,英語を第二言語とするスペイン語専攻の学生を対象にした実験の線画命名課題データを分析した。その結果,スペイン語で線画命名課題を行った後に日本語で命名課題を行った場合,日本語での命名課題を最初に行った場合に比べると遅くなることが明らかになった。すなわち,第三言語であるスペイン語を発話する時には,第一言語の日本語を強く抑制していると考えられる。また,第三言語と第一言語との類似性が第一言語の抑制度合いに与える影響について検討するため,中国語を第三言語として学習している,日本語を第一言語,英語を第二言語とする中国語専攻の大学生を対象にした実験の計画を進めており,実験の刺激選定,プログラミングを行った。これまでの成果発表として,今年度は国内の学会と海外の学会で1件ずつ実施した。スペイン語実験の4つの参加者グループのうち,1グループ分のデータが実験機器の不具合により分析できないデータであることが発覚したため,1グループ分のデータを収集し直すこととなった。実験条件を満たす母集団が小さいため,データの再収集に時間を要している。2017年度はスペイン語学習者の留学前と留学後のデータ収集を行い、第一言語と第二言語のコントロールと認知コントロールについての分析を進めていく。また、中国語学習者を対象とした線画命名課題の刺激を作成し、留学前のデータ収集を開始する。2018年度はスペイン語学習者の追加データを収集し、その成果をまとめとして国際学術雑誌への論文投稿準備を行う。また、中国語学習者を対象とした実験を新たに実施する予定である。2019年度は,スペイン語の再データ収集を終え,中国語の実験を実施する。また,認知コントロール課題のデータ分析も行い,発話に使用しない言語の抑制と認知コントロールの関係についても検討する。実験データの収集を始められなかったため。実験用のresponse boxとパソコンの購入を次年度に持ち越したため、次年度使用額が生じたが、当初の予定通り、これらの機器購入の費用にあてる。実験計画の遂行が遅れているため,参加者への謝金・学会発表の旅費が繰越しとなったが,データ収集を完了し,その成果を学会で報告する予定である。2017年度より研究代表者が異動になり、研究分担者と所属が異なるため、実験用ソフトとresponse boxを新たに購入する。また、実験協力者と実験助手への謝金を予定している。
脳卒中片麻痺患者を対象にした免荷式歩行補助装置を使った歩行訓練効果

本研究では脳卒中患者および脊髄損傷を対象として、一定期間の免荷式歩行トレーニングを行わせ、訓練前後に実施する諸検査の結果から、訓練効果とその発現機序を定量的に検討することを目的とする。本研究の対象者は脳卒中片麻痺患者であるが、先行して研究を始めた脊髄損傷者に対しても同様の研究を行うことで、両者の訓練効果、その神経機序の相違を検討する。これらの研究成果は、脳卒中患者の移動能力の維持・向上を図るより効果的な新たな神経リハビリテーション(neurorehabilitation)方法を立案する上で、極めて有用な情報と提供し得るものと考えられる。免荷式歩行トレーニングの効果についてより信頼性の高い根拠が得られ、神経リハビリ訓練の効果的な手法として、臨床に広く普及させるための足がかりとなる。【研究の目的】脳卒中を対象として、一定期間の免荷式歩行トレーニングを行わせ、訓練前後に実施する諸検査から、訓練効果を定量的に検討する。本研究の対象者は脳卒中片麻痺患者であるが、脊髄損傷者に対しても同様の研究を行うことで、両者の訓練効果、その神経機序の相違を検討する。これらの研究成果は、これら患者の移動能力の維持・向上を図るより効果的な新たな神経リハビリテーション(neurorehabilitation)方法を立案する上で、極めて有用な情報と提供し得る。【本年度研究計画】i.被験者は脳卒中片麻痺患者、脊髄損傷患者ii.期間は原則3ヶ月とし、40分/回、34回/週の頻度で動力型歩行補助装置(Lokomat)による訓練を実施。iii.評価は高位中枢と麻痺領域の神経伝達や中枢神経回路の機能改善の定量のために(1)歩行中の麻痺筋活動計測、筋酸素動態、運動強度評価(定常状態酸素摂取量・心拍数運動後血中乳酸濃度)(2)動作解析による歩行の左右対称性やなめらかさの評価(3)電気生理学的手技による皮質脊髄路の興奮性評価(経頭蓋磁気刺激による評価)(4)脊髄神経機能の評価(脊髄反射による評価)を行う。【研究結果】他の経費と併せて動作解析用カメラの導入(更新)を行い、計測系を組み上げた。電気生理学的検討に際し、脳卒中片麻痺患者の脊髄反射による評価、左右比較は電気誘発反射(H反射)、伸張反射の定量的計測を行った。トレーニング実験として、脊髄損傷者の実験は6人を行ったが、脳卒中者での実施には至らなかった。すなわち倫理委員会に実験プロトコルを申請した際、脳卒中患者では経頭蓋磁気刺激によって痙攣発作が誘発される危険性の指摘があった。実験プロトコル内容の修正を行い、皮質下梗塞例は除外とし、装置に入る前に試験刺激を確認することとした。【本年度の研究成果】本研究では対象となる患者の神経生理学的性状や歩行の運動学的特性に注目し、歩行トレーニング介入の前後比較により、その差異を検出しようとするものであるが、評価手法としては、高位中枢と麻痺領域の神経伝達や中枢神経回路の機能改善の定量のために健常被験者も入れてデータ収集を行った。電気生理学的手技による皮質脊髄路の興奮性評価(経頭蓋磁気刺激・運動誘発電位による評価)の結果からは、上下肢間のneural circuitや上位中枢における意識集中(alertness)が得られる結果に大きく影響することが判明した。こうした要素の関連から、従来の歩行中の麻痺筋活動計測、筋酸素動態、運動強度評価(定常状態酸素摂取量・心拍数、運動後血中乳酸濃度)などは不十分であることが判った。先行する実験とも照らし合わせると、脊髄損傷者では前脛骨筋の運動誘発電位を一つの手がかりとして訓練効果を見ていくと、少なくとも不全麻痺患者における歩行能力向上に関連があると考えられる。(793字)本研究では脳卒中患者および脊髄損傷を対象として、一定期間の免荷式歩行トレーニングを行わせ、訓練前後に実施する諸検査の結果から、訓練効果とその発現機序を定量的に検討することを目的とする。

本研究の対象者は脳卒中片麻痺患者であるが、先行して研究を始めた脊髄損傷者に対しても同様の研究を行うことで、両者の訓練効果、その神経機序の相違を検討する。これらの研究成果は、脳卒中患者の移動能力の維持・向上を図るより効果的な新たな神経リハビリテーション(neurorehabilitation)方法を立案する上で、極めて有用な情報と提供し得るものと考えられる。免荷式歩行トレーニングの効果についてより信頼性の高い根拠が得られ、神経リハビリ訓練の効果的な手法として、臨床に広く普及させるための足がかりとなる。【本年度の研究成果】免荷式歩行補助装置を用いた歩行リハビリテーションプロトコルを立案し、延べ4名の脊髄不全損傷者を対象とした縦断的研究を実施した。リハビリテーション実施に伴う歩容の変化、歩行中の下肢筋活動を計測し、さらに実施前後に脊髄反射、経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位の変化からリハビリテーション効果の定量化を試みた。歩容の改善は顕著であったが、筋活動の振る舞いは個人間で大きくばらついており、同様に脊髄反射、運動誘発電位についてもリハビリテーション実施に伴う一様な変化を得るには至らなかった。また、脳卒中患者の左右非対称な歩行の特長を補正する手段として、歩行補助装置による左右対称な受動歩行運動を行わせた、歩行中の筋活動動態と、受動歩行前後の歩容の変化を観察した。歩行補助装置による歩行では、左右の下肢筋活動の対称性が向上するとともに、補助装置を外した後にも左右対称な歩行が継続される興味深い結果が得られた。
分子動力学法による精錬用フラックスの熱力学的性質の評価

金属精錬において測定困難な溶融酸化物の熱力学的性質を計算により求めることができれば、精錬プロセスへの利用に非常に役立つことができる。液体や合金融体のような規則性のない凝縮相の物性を予測するには、分子動力学法のような分子シミュレーション法は非常に有効な方法である。本研究では、イオン性融体に分子動力学法を適用して種々の熱力学的性質を計算により求める方法を確立することを目的とした。本研究では精錬プロセスで用いられるフラックスで、これまでに実験的に測定の困難なフラックスの熱力学的物性値を予測することを念頭におき、まず、Ca-CaO-CaF_2系のようなカルシウムと酸化物とふっ化物もしくは塩化物の融体を対象として計算方法を確立することとした。分子動力学法の計算に必要なポテンシャル関数をフラックスの構成成分であるCaO、CaF_2、CaCl_2、BaO、BaF_2などの分子について検討した。イオン性結晶に用いられるポテンシャル関数には種々の形があるが、すべての物性値をよく再現できるようなポテンシャルは見つかっていない。本研究ではBorn-Mayer型ポテンシャルおよびソフトコアポテンシャルを用いて、Cao、CaF_2、BaO、BaF_2などの化合物の格子定数および融点の計算値が実測値と一致するようにポテンシャルのパラメータを決定した。また、すでに他の方法で求められている化合物のパラメータと比較検討を行った。このようにして決定した各化合物のポテンシャルを用いてCaO-CaF_2、CaF_2-BaF_2、BaO-BaF_2系Gibbs自由エネルギーを求め、各系の安定性について検討を行い、それぞれの系の状態図を作製した。また、各成分の活量などの熱力学的諸量を計算により求めた。本方法により、測定が難しいフラックス系の状態図などの熱力学的性質を、計算により求めることの可能性が示された。液体や合金融体のような規則性のない擬縮相の物性を予測するには、分子動力学法のような分子シミュレーション法は非常に有効な方法である。本研究では、イオン性融体に分子動力学法を適用して種々の熱力学的性質を計算により求める方法を確立をすることを目的とした。本研究ではBorn-Mayer型ポテンシャルおよびソフトコアポテンシャルを用いて、CaO、CaF_2、BaO、BaF_2などの化合物の格子定数および融点の計算値が実測値と一致するようにポテンシャルのパラメータを決定した。さらにこれらのポテンシャルを用いてCaO-CaF_2、BaO-BaF_2系の状態図を作製した。

液体や合金融体のような規則性のない凝縮相の物性を予測するには、分子動力学法のような分子シミュレーション法は非常に有効な方法である。本研究では、イオン性融体に分子動力学法を適用して種々の熱力学的性質を計算により求める方法を確立することを目的とした。本研究では精錬プロセスで用いられるフラックスで、これまでに実験的に測定の困難なフラックスの熱力学的物性値を予測することを念頭におき、まず、Ca-CaO-CaF_2系のようなカルシウムと酸化物とふっ化物もしくは塩化物の融体を対象として計算方法を確立することとした。分子動力学法の計算に必要なポテンシャル関数をフラックスの構成成分であるCaO、CaF_2、CaCl_2、BaO、BaF_2などの分子について検討した。イオン性結晶に用いられるポテンシャル関数には種々の形があるが、すべての物性値をよく再現できるようなポテンシャルは見つかっていない。本研究ではBorn-Mayer型ポテンシャルおよびソフトコアポテンシャルを用いて、CaO、CaF_2、BaO、BaF_2などの化合物の格子定数および融点の計算値が実測値と一致するようにポテンシャルのパラメータを決定した。また、すでに他の方法で求められている化合物のパラメータと比較検討を行った。このようにして決定した各化合物のポテンシャルを用いてCaO-CaF_2、CaF_2-BaF_2、BaO-BaF_2系Gibbs自由エネルギーを求め、各系の安定性について検討を行い、それぞれの系の状態図を作製した。また、各成分の活量などの熱力学的諸量を計算により求めた。本方法により、測定が難しいフラックス系の状態図などの熱力学的性質を、計算により求めることの可能性が示された。
弁当箱法の実践的活用－看護学生・住民の適量食事摂取の目安形成過程の構造化・評価

概要本研究の目的は,足立・鉢谷(2004)が食教育のために開発した「3・1・2弁当箱法」を施行し,学生の適量食事摂取の目安形成過程の構造化を検討することにあった。看護学生と地域住民を対象に弁当箱法の演習を実施し,2回の質問紙調査を実施した。調査I(直後):食事の量的・質的側面への意識の違いの影響を検討した。演習参加は,質的側面を意識していた者に対しこれまでの意識をより確固としたものへと向上させることが示された。調査II(数週間後):演習で学習したことが生活の中にどのように組み込まれるのかを検討した。その結果,看護学生にとって弁当箱法が食の自律を促す有効な方法である,と示唆された。本研究は、テーマ“弁当箱法の実践的活用ー看護学生・住民の適量食事摂取の目安形成過程の構造化・評価"として4年間に渡り取り組むものである。研究の目的は、看護学生と地域市民のこれまでの食生活の意味を明らかにし、各々の生活に根ざした食生活のありようを見いだす事にある。平成24年度の実績の経緯及びその成果を以下に報告する。【計画】1.食生活実態調査・健康状態調査の調査表作成、2.研究対象者(本学学生、地域市民)の公募、3.弁当箱法研修の企画・実施、4.研修参加者の振り返りの集い企画・実施、5.研修会後の実態調査と目安形成過程の半構成聴き取り【結果及び今後の方向】食生活実態調査表及び健康状態調査表は、研究者により作成した。調査実施内容は、「3・1・2弁当箱法を物差しとした食生活の状況」及び「健康状態の調査」「ブレスローの健康習慣」により実態を把握する。同時にBMI計算、血圧測定、体脂肪率の計算等の演習」「3・1・2弁当箱法の活用に対する条件・希望」を問い今後への示唆を得た。第1回の弁当箱法の研修会は、学生115名、地域住民29名の参加を得た。第2回目の振り返りの集いでは、学生9名、地域市民12名の参加者である。第1回の実施後の調査から弁当箱法を1回分の食事の目安量に役立てている人が9割を超えていた。また、弁当箱法を続けたい人・続ける人も9割を超えていた。弁当箱法が、主食・主菜・副菜の目安量に活用されている実態が明確に捉えらた。今後の研究の方向として、目安形成過程の構築を図る。〔研究の目的〕本研究は、テーマ“弁当箱法の実践的活用ー看護学生・住民の適量食事摂取の目安形成過程の構造化・評価"として4年間にわたり取り組むものである。平成25年度の実績の経緯と成果を報告する。〔計画〕1.研究対象者:本学学生及び地域住民の公募者、2.食生活実態調査・健康状態の調査、3.弁当箱法研修の企画実施、4.研修参加者の振り返りの集い企画実施、5.研修会後の半構成的面接による聞き取り調査〔結果及び今後の方向〕食生活実態調査表は昨年度の表に手を加え研究者が作成した。「3・1・2弁当箱法の研修会は2回実施した。1回目は2グループに分け、2回目は1グループの編成にて行い、参加者総数141名(学生105名、地域住民36名)であった。BMI計算及び血圧測定は学生のボランティアにより実施、また、健康週間はブレスローの健康習慣により算出した。BMI及び血圧値は、地域住民にやや高い傾向が認められた。初回者の弁当箱法に対する印象は、今後も使用したいが9割以上である。地域住民の中には、複数回の参加者がおりその理由は、参加の度に学生から元気をもらうとの声があった。研修会での弁当箱つくりそのものへの期待が高いことが覗われた。今後の研修会は、「3・1・2弁当箱法」の活用と同時に研修会参加への共食効果も期待される。本研究は、テーマ"弁当箱法の実践的活用ー看護学生・住民の適量食事摂取の目安形成過程の構造化・評価"として4年間に渡り取り組むものである。本研究の目的は、看護学生と地域市民のこれまでの食生活の意味を明らかにし、各々の生活に根ざした食生活のありようを見出す事にある。初年度に当たる平成23年度の計画、実施の経緯及びその成果を報告する。【計画】1、食生活実態調査・健康状態調査の調査表及び研究者用マニュアル作成2、研究対象者(本学学生、地域市民)3、弁当箱法研修及び振り返りの集い企画・実施

4、研修後の食生活及び弁当箱法活用の実態調査と目安形成過程の半構成聴きとり【結果及び今後の方向性】食生活実態調査表及び健康状態調査表は、研究者等により作成した。調査実施内容は、「3・1・2弁当箱法を物差しとした食生活の現状」及び「健康状態の調査」「ブレスローの健康習慣」により実態を把握する。同時に「BMI計算、血圧測定、体脂肪率の計算等の演習」「3・1・2弁当箱法の活用に対する条件・希望」を問い今後への示唆を得た。研究対象者は、第1回の弁当箱法研修会"「3・1・2弁当箱法」でバランス良く健やかライフ"の調査協力に同意を得た学生86名、地域市民24名である。第2回振り返りの集い"「3・1・2弁当箱法」さかな丸ごと探検"は、学生12名、地域市民16名の参加者である。これらの調査からは、「3・1・2弁当箱法」が食事の1回量の目安量の手掛かりとして役立っている人及び弁当箱法を続ける、続けたい人が9割を超えていた。継続できなかった理由は"自分の好みを選んでいると偏りが見られてしまう"、継続できた理由は"弁当作りが楽しくなった"等である。適量食事摂取に役立った内容は"主食の取り方、全体のバランス、副菜としての野菜を意識するようになった"等である。今後さらに研究をすすめ、目安形成過程への構築を図る。(研究目的)本研究は、テーマ〝弁当箱法の実践的活用ー看護学生・住民の適量食事摂取の目安形成過程の構造化・評価"として4年間にわたり取り組むものである。研究の目的は、看護学生と地域市民のこれまでの食生活の意味を明らかにし、各々の生活に根ざした食生活の有り様を見出すことにある。(計画)1.研究対象者は、本学学生及び公募による地域住民、2.実施方法は、3・1・2弁当箱法による食事つくり研修会、3.弁当箱法の活用状況、健康状態及び食生活の実態調査、4.本年は、研究期間4年目の最後に当たる。最終研修は、地域への呼びかけを拡大し、弁当箱法研修を中心とした本研究の総括とする(実施状況)1.弁当箱法演習の実際と参加者は、第1回が平成14年5月20日・27日各13時17時30分参加者:学生・地域住民計146名、第2回が平成15年2月7日12時30分17時参加者:学生・地域住民計60名であった。2.研修内容は、1)研修の目的1「3・1・2弁当箱法」を通してを基本となる食を営む力を自律的に育む、2)家族の食生活を確認し、健康な食生活を育む力を培う。2)研修方法13・1・2弁当箱法の講義2地場産の食材の説明、及び調理方法について。3調理及び3・1・2お弁当箱へのつめ方、的確なつめ方の確認。3.演習終了後の評価・アンケート調査、及び身体測定。(結果)調査結果は、弁当を作るについて、週に3回以上が50%であった。また、お弁当箱法の活用を続けるについては、続けたいとの回答が90%確認できた。個々の食生活に根ざした方法の道具としてお弁当箱を位置づけて活用へとつなげることに効果があると推測される。尚、*計画4については、具体的にF-19で最終報告する。食看護学おおむね順調としたことは、研修は予定通りの実施であり、また、データーの解析はその都度行っており支障はないが、報告論文の遅れによる。概ねとした理由は、統合的な報告書の作成の段階に至っていないことにある。弁当箱法の研修は、年3回企画して確実に行っている。しかし、報告は学生及び住民への結果報告にとどまり、完成度の高い研究報告書の作成に至っていない。
乳幼児期におけるTwin-talk(宇宙語)現象の発生予防とファミリーケアの研究

不妊治療の普及により、急増している多胎児を出産した家族への育児支援活動が展開されてきているが、双生児の母親より「言葉の発達の遅れ」に関する相談が非常に多い。双生児の間では2人のみで通じる独自の言語(以下Twin-talk現象と明示)を作り上げてしまい、日本語の習得に障害が生じることが推察されている。このTwin-talk現象は人間の言語の成り立ちの原点とも考えられるが、この現象を学術的に研究した報告は海外においても見られない。Twin-talk現象の発生機序を言語保健学的に解明することにより、急増する双生児出産家族における言語発達の遅れを予防するための育児指導指針を確立し、これら家族のファミリーケアの向上に資することを目的として研究を行った。結果:平成15年8月11月に220組の双生児の親について、Twin-talk現象についての郵送質問紙調査を行った。調査項目はTwin-talk現象が最初に見られた時の状況、発生単語、双生児ペア間での兄弟関係、日本語の修得水準、言葉の遅れの度合い、心理社会的発達水準等であった。このうち、現在もTwin-talk現象が続いていると確認できたペアで、特に顕著なTwin-talk現象でコミュニケーションが成立していると判断できる100組について家庭訪問調査を実施中である。家庭訪問では育児環境(家族構成、母子の育児交流、双子の寝かし方、母の就労の有無、家屋レイアウト、離乳食の与え方、等)を詳細に面接調査し、家庭訪問時に双子の親に依頼して、毎週1回昼夜を問わずTwin-talk現象の発生時のビデオ、テープレコーダーにより録音依頼を行い、後日回収中である。
神経内分泌悪性腫瘍における特異的転写因子を介した細胞接着因子発現制御機構の解明

申請者は本研究において、神経内分泌腫瘍細胞に特異的に発現されているbasichelix-loop-helix型転写因子NeuroDが神経細胞接着因子-1の発現を直接誘導していること、invitroにおいて対照肺癌細胞に比べ増殖遅延を示していた神経細胞接着因子-1遺伝子導入肺癌細胞は、対照肺癌細胞に比べ有意に高い転移性肺腫瘍形成能を示すことを明らかにした。このことから、悪性神経内分泌細胞特異的分化形質が高い転移能に密接に関与していることが示唆された。肺小細胞癌に代表される神経内分泌癌は、極めて早期から浸潤・転移することが特徴であり、それが極めて不良な予後の一因と考えられている。研究者は先行研究において、神経内分泌癌において特異的に発現しているbasic helix-loop-helix(bHLH)型転写因子であるNeuroDがlnsulin-like growthfactor binding protein-2(IGFBP-2)を誘導することを明らかにしてきた。近年の研究によりIGFBP-2自体も細胞接着因子としての機能を持ちうることが報告されているが、研究者はIGFBP-2と同様の発現誘導メカニズムで神経内分泌癌に特異的に発現誘導される細胞接着因子の有無およびその発現機序について検討を進めている。その結果、神経内分泌系細胞への分化と連動して発現しているNeuralcell adhesion molecule-1(NCAM-1)もそのプロモーター内に存在するE-boxにNeuroDが結合することにより発現誘導されること、神経内分泌細胞特異的bHLH転写因子ASCL-1はNCAM-1の発現に関与しないことが分子病理学的検索により明らかになった。また、現在IGFBP-2およびNCAM-1強制発現癌細胞を作成し、その生物学的解析を進めている。現在までのところ、IGFBP-2強制発現株、NCAM-1強制発現株いずれにおいても、その細胞増殖速度は遅延することが明らかになっている。ドキシサイクリンにより発現のON-OFFが可能なレトロウィルスベクター系を用い、ヒトNCAM-1およびヒトIGFBP-2発現ベクターを作成した。これを肺癌細胞株に導入することにより、NCAM-1およびIGFBP-2が細胞増殖に及ぼす影響、形態変化に及ぼす影響について、病理細胞学的に解析した。その結果、NCAM1発現およびIGFBP-2発現の誘導により肺癌細胞の増殖は約10%-20%抑制された。また、ドキシサイクリンにより発現のON-OFFが可能なレトロウィルスベクター系を用い、マウスNCAM-1およびマウスIGFBP-2発現ベクターを作成し、これをマウス肺癌細胞株に導入することにより、安定発現株を作成した。これをヌードマウスに接種し、癌細胞に発現するNCAM-1およびIGFBP-2が担癌宿主に及ぼす影響(浸潤性、転移性の変化)、形態変化に及ぼす影響を、病理組織学的に解析することとした。具体的には、上記遺伝子導入マウス肺癌細胞を経尾静脈的に5x10^6個/マウスで移植し、4週後に肺に形成された腫瘍について、病理組織学的に解析した。その結果、形成された腫瘍数はNCAM-1導入株>>IGFBP-2導入株,空ベクター導入株であり、NCAM-1の発現により腫瘍形成能が亢進した。また各遺伝子導入株間に有意な形態学的差異は認められなかった。前年度同様、ドキシサイクリンにより発現のON-OFFが可能なレトロウイルスベクター系を用いた、マウスNCAM-1およびIGFBP-2発現ベクター導入マウス肺癌培養細胞株をヌードマウスに接種し、癌細胞に発現するNCAM-1およびIGFBP-2が担癌宿主に及ぼす影響(浸潤性、転移性の有無)、形態変化に及ぼす影響について、病理組織学的に解析した。具体的には、上記遺伝子導入マウス肺癌細胞を経尾静脈的に5×106個/マウスで移植し、8週後に肺に形成された腫瘍について、病理組織学的に解析した。その結果、肺に形成された腫瘍数は、NCAM-1導入株>>IGFBP-2導入株、空ベクター導入株であり、NCAM-1の発現により腫瘍形成能が亢進した。またマウス屠殺時に全身解剖を行い、接種した癌細胞の多臓器転移の有無について検索したが、いずれの遺伝子導入株においても転移は確認されなかった。また各遺伝子導入株が形成した腫瘍について病理形態学的に検討を行ったが、各遺伝子導入株間に有意な形態学的差異は認められなかった。培養条件下での細胞増殖速度は空ベクター導入株>IGFBP-2導入株、NCAM-1導入株であったことから、癌細胞にIGFBP-2およびNCAM-1が発現することにより、造腫瘍能は亢進することが明らかになった。また、NCAM-1、IGFBP-2の発現を誘導する神経/神経内分泌細胞特異的転写因子であるNeuroDの上流遺伝子について検索を推進した。

その結果、NeuroDの発現を亢進させる神経/神経内分泌細胞特異的転写因子としてBRN2が同定され、またBRN2はASCL1, TTF1など他の神経/神経内分泌細胞特異的転写因子の発現をも亢進させることが判明した。ヒトおよびマウスNCAM-1発現ウィルスベクターの作成、およびそれらがドキシサイクリン下に安定発現誘導されるヒト肺癌細胞およびマウス肺癌細胞の作成に成功し、それらを用いた動物実験を行うことができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、本年度に作成できた動物モデルを用い、接種する癌細胞数を変化させる、また経過観察する期間を変化させることにより、導入遺伝子が浸潤性や転移性に与える影響について、更に詳細に検討していきたい。
顔面発汗の神経性機序と生理学的意義に関する総合的検討

1.顔面各部の発汗量と皮膚血流量を暑熱環境下(3042°C,40%)の準平衡状態において測定した。発汗量の体温に対する関係から回帰直線の勾配(発汗調節の感度)と切片(発汗閾値)を算出した。個人差はあるが,感度は前額>頸部>頬部の順になり,閾値は逆の順序になった。感度が高い部位ほど発汗閾値体温が低い関係があり,四肢・躯幹部の各部位間での関係と一致した。大半の例では頬部では発汗が起こらなかった。この発汗特性は,前額は暑熱環境下で多量な発汗を生じ,中性温環境下でも容易に精神性刺激に反応することをよく説明する。2.皮膚血流量は暑熱負荷初期から頬部と前額が頸部や前腕より多く,暑熱負荷中も同様の傾向で増加した。皮膚血流と発汗量との関係は直線関係を示し,皮膚血管拡張と発汗活動との強い関連が示唆された。3.イオントフォレーシス(QSART法)によりアセチルコリンとピロカルピンを皮内に投与し顔面汗腺の感受性を調べた。頬部汗腺の感受性は,前腕より低いが前額と同程度であることが判明し,頬部が発汗しないのは発汗閾値が極端に高いためであると推測された。4.顔面神経内に汗腺支配の遠心性線維が存在するか否かを検討するため,微小電極法により顔面神経束から交感神経活動の導出を試みたが予期した神経活動は得られなかった。交感神経活動そのものが存在しないのか,手技の問題かは明らかにできなかった。5.顔面での熱放散効果は大きいが,この熱放散は,前額では主として発汗による蒸発性機序によって行われるのに対し,頬部では通常は皮膚血流増大による非蒸発性機序により行われるが,高度の暑熱負荷では発汗による蒸発性機序も加わって効率的に行われると結論された。6.顔面でも四肢・躯幹と同様に発汗神経が皮膚血管拡張を仲介している可能性が示唆された。今年度は主として顔面各部位の発汗量と皮膚血流量の温度特性を解析し,部位差の機序や皮膚血流調節機構との関連を検討した。1.暑熱負荷に対する顔面の発汗応答:健康な若年者において,室温を3045°Cまで漸次上昇(相対湿度40%)させながら,前額,頬,頸部と前腕で局所発汗量と皮膚血流量を測定した。どの部位も発汗量は平均体温と直線相関があったが,発汗量が多い部位ほど回帰直線の勾配は急になり,発汗発現閾値は低くなる傾向があった。勾配をくらべると9例中6例で前額がもっとも高く,7例で頬は0であった。一方,皮膚血流量は,中性温下では頬が平均的に多く,ついで前額,頸部の順で,その温度特性は,いずれも平均体温の上昇により初期には緩く上昇し,ある時点で急増する傾向が見られた。部位間の差は平行移動の関係を示した。血流の急増点は,発汗の発現時の体温とは一致しなかった。

以上,発汗特性は顔面でも体幹・四肢部と似ていたが,皮膚血流のそれは大きく異なること,また顔面皮膚血流の特性は発汗との類似性が乏しいことから,顔面皮膚の血管拡張は体幹・四肢の有毛部で仮定されている(おそらく発汗神経を介する)能動性血管拡張の機序とは異なるものによっていることが示唆された。2.アセチルコリンに対する反応性の部位差:Iontophoresis法(QSART)により顔面汗腺のアセチルコリンAChに対する反応性を検討した。反応性は,前腕にくらべて頬では小さく,前腕ではさらに小さかった。前額では,暑熱下での発汗が多かったにもかかわらず,QSARTでのAChに対する反応性が小さかったのは,皮膚血流の差によると説明され,前額汗腺の血流依存性が大きいことが推測された。3.軸索反射性発汗の部位差:QSART法による軸索反射性発汗は,前腕にくらべて頬で著しく高進し,前額では減少していた。その機序,生理学的意義は不明である。顔面の発汗は温熱性発汗に属するが,暑熱負荷に対する発汗特性は躯幹・四肢とくらべてきわめて特異的である。また,顔面では皮膚血流も躯幹・四肢とは異なる反応を示すことが知られている。顔面がこのような特異な熱放散の調節機構をもつことの生理学的意義は明らかではない。これまでの知識を一元的に統合し顔面発汗や皮膚血流の生理学意義や神経機構に関する理論を確立するのが本研究の目的である。昨年度は,顔面諸部位の発汗量と皮膚血流の温度特性,神経伝達物質に対する反応性,発汗神経軸索機能などの部位差を検討した。今年度は次の諸点を明らかにした。(1)前額では暑熱負荷による発汗能が高いにもかかわらずアセチルコリンに対する反応性が低いことを昨年報告した。今年度は生理的な血管拡張物質であるVIPを投与後温熱負荷を加えて同部の発汗量を測定したが,発汗量は増大しなかった。これにより,前額部汗腺の活動性が皮膚血流に依存するものではないことが明らかとなった。(2)頬部では温熱刺激に対する発汗能はきわめて低いがアセチルコリンに対する反応は前額部と同程度であることを昨年度報告した。今年はこの部位の個々の汗腺の汗拍出活動をビデオマイクロスコープにより直接観察した。該当部には通常の密度で汗腺の存在が確認されたが,汗の拍出は少なかった。このことから,頬部汗腺はおそらく汗腺自体の特性によりその多くが不能動化または低能動化されていることが示唆された。(3)顔面神経に汗腺支配の遠心性線維が存在するか否かを検討するため,微小電極を用いて茎乳突孔出口あるいは耳下腺神経叢部分の顔面神経束をねらって電極を刺入し自律神経活動の導出を試みた。数人の被験者により多数回試みたがこの部分からは交感神経活動類似の神経活動は記録できなかった。これは,顔面神経束には遠心性自律神経活動は存在しないことを示唆するが,電極が目的の神経束を捉えていない可能性も残されており,結論には至らなかった。いずれにせよ顔面部での交感神経活動記録は,手技の開発と十分な経験が必要であり,さらに検討を続けたい。
契約社員・派遣社員の技能形成とキャリアラダーおよび有期雇用政策に関する実証研究

本研究では、IT産業を対象とし、有期契約労働者のスキル形成や正社員への転換を明らかにした。企業および個人へのインタビュー調査を通じて、IT産業の業界構造、労働市場、上流工程を担う企業の正社員のスキル形成と有期契約労働者の活用実態、下流工程を担う企業の正社員のスキル形成と有期契約労働者の実態について調査した。また韓国・中国企業との比較を行い、日本のIT産業における正社員と有期契約労働者の関係性の特徴を明らかにした。本研究は、若年有期契約労働者の技能形成とキャリアラダーについて、企業側と労働者側の双方のインセンティブ構造と行為を、実証的に明らかにしようとするものである。平成23年度および平成24年度に行った文献研究によると、契約社員や派遣社員が正社員へ転換する際、その転換先は一般的な正社員ではなく、職務や勤務地が限定される限定正社員であることが明らかとなった。そのため、本研究で契約社員や派遣社員のキャリアラダーを明らかにする際に、こうした限定正社員も射程範囲に含めることが必要であると示唆された。また文献研究の結果、マースデンの雇用システム理論が有用であることが確認された。これによると、日本企業の正社員には職能ルール(職務が限定されない/賃金の決定根拠は人)、有期契約労働者には職務ルール(職務が限定される/賃金の決定根拠は職務)が適用されると類推される。平成24年度は、これらを踏まえ、契約社員と派遣社員および限定正社員の実態を明らかにすべく、IT産業の中規模企業を対象とし、経営者および、そこに勤務する正社員・派遣社員・契約社員について聞き取り調査を行った。IT産業の中規模企業労働者を対象とした理由は次の点である。第一に、IT産業は新興の産業であり、中規模企業の企業数も多く、労働市場に占める割合が高まっている。第二に、ITスキルという特定の技能がベースとなり労働市場の流動性が高く、契約社員・派遣社員の技能形成を考えるうえで、重要なケースとなりうる。これらを対象とした聞き取り研究の結果を、マースデンの雇用システム理論に基づいて分析した結果、正社員・有期契約労働者ともに、入職過程、賃金決定の面においては職務ルールであるものの、日々の業務遂行にあたっては職能ルールであるという、ねじれ現象が観察された。これらの暫定的な研究結果の妥当性についてケースを広げて実証する必要がある。平成23年度から行ってきた文献研究によると、契約社員や派遣社員が正社員へ転換する際、その転換先は一般的な正社員ではなく、職務や勤務地が限定される限定正社員であることが明らかとなった。平成24年度は、契約社員と派遣社員および限定正社員の実態を明らかにすべく、IT産業の中規模企業を対象とし、正社員・派遣社員・契約社員について聞き取り調査を行った。IT産業は新興の産業であり、中規模企業の企業数も多く、労働市場に占める割合が高まっている。また、ITスキルという特定の技能がベースとなり労働市場の流動性が高く、契約社員・派遣社員の技能形成を考えるうえで、重要なケースである。平成25年度は、IT産業全体を規定しているアクターとして、上流工程を担う中規模企業について調査し、正社員のエンジニア複数名に、仕事内容、技能形成、キャリアについて聞き取り調査を行った。その結果、流動性が高いIT業界においても企業特殊的な知識が重要であることが明らかとなった。これらの結果を踏まえ、マースデンの雇用システム理論に基づいて分析した結果、第一に、上流工程を担う正社員には職能ルールが普及していること、第二に、下流工程を担う中規模企業の派遣社員・契約社員は上流工程の影響を大きく受け、職務ルールの部分と職能ルールの部分とが混在していることが明らかとなった。これらの暫定的な研究結果の妥当性を検証するためさらに検討する必要がある。本研究は、若年有期契約労働者の技能形成とキャリアラダーについて、企業側と労働者側の双方のインセンティブ構造と行為を、実証的に明らかにするものである。本研究では若年有期契約労働者のなかでも、労働時間が長く、正社員への移行を希望する者の多い、契約社員と派遣社員を対象とする。平成23年度は平成24年度に行う調査の準備段階として、契約社員と派遣社員の1職務内容と技能形成、2キャリアラダーと正社員への移行に関して、労働経済学や教育社会学の分野で提出された研究成果について検討した。なかでも重要な研究である鶴光太郎・樋口美雄・水町勇一郎著『非正規雇用改革』では、不本意型非正規雇用で心身のストレス度合いが高いこと、先送り行動の傾向が有る人ほど派遣労働者になりやすいことなどがマクロデータにより明らかにされた。