hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリフェノール模倣高分子の精密重合と天然を超える機能創出

ポリフェノールは植物の葉、茎、樹皮、果皮、種子などに多く含まれているバイオマス由来の化合物であり、抗酸化作用、抗炎症性、抗菌作用といった優れた生理活性を持つ。植物性ポリフェノールの化学構造をみてみるとガロール基をもっている場合が多い。そこでこのガロール基を側鎖にもつ、ポリフェノール模倣高分子、ポリビニルガロールを新たに設計、合成した。ポリビニルガロールの抗酸化活性を評価したところ、一部の天然のポリフェノールよりも強い抗酸化活性を示した。よって、ポリビニルガロールは化粧品分野や医薬品分野で有用な新規高分子材料であることがわかった。私は植物性ポリフェノールに多く含まれる官能基であるガロール基に着目し、本年度は、これを側鎖にもつ新規ポリマー、ポリビニルガロールの合成経路を確立した。まず市販の3,4,5-トリメトキシベンズアルデヒドをWittig反応でトリメトキシスチレンへと変換した。これをリビングラジカル重合の一種である可逆的付加開裂連鎖移動(RAFT)重合によって高分子量化した。三臭化ホウ素でメトキシ基を脱保護することで、ポリビニルガロールの合成に成功した。RAFT重合に用いる連鎖移動剤を検討した結果、cyanomethyl dodecyl trithiocarbonateが最適であった。モノマー:連鎖移動剤:開始剤=30:1:1で重合した場合は、約10時間で反応が完了した。この時のモノマー転化率と合成されたポリマーの分子量を追跡したところ、直線関係が認められたことから、本重合反応のリビング性を確認した。モノマーと連鎖移動剤の仕込み比を変えることで、4千から6万の範囲で分子量を精密に調節することができた。用いるモノマーを4-メトキシスチレンまたは3,4-ジメトキシスチレンに変更することにより、同様の合成経路で、それぞれポリビニルフェノール、ポリビニルカテコールも合成することができた。本年度の研究実績によって、3種類のポリフェノール模倣高分子を分子量を制御して自在に合成できる基盤が整った。多少の合成経路の変更はあったものの、当初の計画通りにカテコールポリマーとガロールポリマーをRAFT重合によって合成することに成功したから。植物性ポリフェノールの化学構造から着想を得た新たなポリマー、ポリビニルガロール(PVGal)の合成法を昨年度に確立した。今年度はまずガロール基の含有率を制御するために、ブチルアクリレート(BA)との共重合体、P(VGal-co-BA)の合成を試みた。しかしながらガロール基の保護基であるメトキシ基を脱保護する最終ステップにおいてBAのエステル基が三臭化ホウ素の高いルイス酸性により分解されてしまった。そこでより温和な条件で脱保護可能なフェノール基の保護基をいくつか検討した。その中でメトキシメチル基を保護基として用いたところ、脱保護反応がBAに影響を与えず問題なく進行することを見出した。メトキシメチル基を保護基とする合成経路で、ポリビニルフェノール、ポリビニルカテコールのBAとの共重合体やスターポリマーも合成することができた。次にこれらの抗酸化活性を1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジル(DPPH)ラジカル消去活性、2,2'-アジノビス(3-エチルベンゾチアゾリン-6-スルホン酸アンモニウム(ABTS)ラジカル消去活性、酸素ラジカル吸収能(Oxygen Radical Absorbance Capacity, ORAC)法によって調べた。ガロール基を持つポリマーは特に高い抗酸化活性を示し、一部の天然のポリフェノールよりも強い抗酸化活性を示した。多少の合成経路の変更はあったものの、当初の計画通りにカテコールポリマーとガロールポリマーの共重合体を含む様々なポリフェノール模倣高分子を精密重合することに成功し、高い抗酸化活性を発現したから。植物性ポリフェノールの化学構造から着想を得た新たなポリマー、ポリビニルガロール(PVGal)のホモポリマーの合成法を初年度に、その共重合体の合成方法を昨年度に確立した。今年度はPVGalとオリゴエチレングリコールを側鎖に持つモノマーの共重合体を合成し、これが水溶液中でナノ粒子に自己集合することを見出した。近年ブロック共重合体が自己集合してできる高分子ミセルに薬物を内包させ、患部まで送達するDDS(Drug Delivery System)技術が大きく進展している。通常大きな副作用を伴う抗がん剤などにDDS技術を適用することで副作用を大幅に低減できるため、未来型の治療として今後もますます重要になると予想される。一方で、健常な生体内では酸化反応と抗酸化反応のバランスがとれているが、これが酸化反応に傾くと、脂質、タンパク質、糖、核酸などを酸化変性させ、様々な病気の原因となることが知られている。すなわち,血中では常に酸化ストレスが存在しており、薬剤の中には酸化耐性の低いものも少なくない。そのため本研究で得られたポリフェノール模倣高分子を外殻構造にもつナノ粒子は内因性の酸化ストレスから内包する薬物を保護する効果があり、新規機能性ナノキャリアとしてのさらなる展開が期待できる。

ポリフェノールは植物の葉、茎、樹皮、果皮、種子などに多く含まれているバイオマス由来の化合物であり、抗酸化作用、抗炎症性、抗菌作用といった優れた生理活性を持つ。植物性ポリフェノールの化学構造をみてみるとガロール基をもっている場合が多い。そこでこのガロール基を側鎖にもつ、ポリフェノール模倣高分子、ポリビニルガロールを新たに設計、合成した。ポリビニルガロールの抗酸化活性を評価したところ、一部の天然のポリフェノールよりも強い抗酸化活性を示した。よって、ポリビニルガロールは化粧品分野や医薬品分野で有用な新規高分子材料であることがわかった。当初の計画通り、本年で確立した重合法を用いて様々な分子量のポリフェノール模倣高分子を合成し、これの抗酸化活性を調べる。本年で確立した重合法を用いると抗酸化活性をもつPVGalと他の共重合体を自在に合成することができるようになった。今後は本共重合体を、抗酸化活性を持つナノキャリアへと自己集合させることを目指す。
接触会話における在日外国人の日本語習得に影響を及ぼす心理的・社会的要因の研究

本研究の目的は、地域の日本語教室における在日外国人と日本語ボランティアの学習活動を分析し、両者の関係、役割意識、活動のタイプ、トピック、談話の構造、談話の参加者数が日本語習得に与える影響を検討することである。調査の結果、以下のことが明らかになった。1)学習者は人に頼らず自立した生活を営めるようになりたいという希望をもっている、2)学習者はボランティアを「先生」として認識している場合が多い、3)学習者は日本語教室での学習内容や方法に満足しているとは限らないが、自分の意見や希望をボランティアに伝えることはほとんどない、4)学習者がボランティアに自分の意見や希望を言わない原因は、「教える-教えられる」という関係にまつわる役割意識、無償で学習支援を受けていることに対する感謝と遠慮、自分の意見や希望を言えるだけの日本語力がない、の3つが考えられる、5)学習活動の主導権をとるのはボランティアであることが圧倒的に多い、6)学習活動のタイプは、初級では文型練習、中級以降では読み教材の音読と理解チェックが主である、7)これらの学習活動の中に、異なるタイプの活動が入れ子型に挿入されている、8)特定の学習目的のない会話の中でボランティアが最もよく話題にするのは学習者であり、学習者が最もよく話題にするのは学習に関する事柄である、9)ボランティアは学習活動中の学習者の理解状況を正確に把握しているとは限らない、10)ボランティアが学習者の発話を途中で遮ることがよくある、11)学習者2名とボランティアの学習活動では、学習者同士で助け合ったり、他の学習者とボランティアのやり取りを聞くことで、学習が起こっている。本研究の目的は、ボランティア日本語教室における在日外国人と日本語ボランティアのインターアクションをミクロ・レベルで分析し、両者の関係性、それぞれの役割意識、活動のタイプ、トピック、談話の構造、談話の参加者数が日本語の習得にどのような影響を与えるのかを明らかにすることである。交付される補助金が申請額より100万円程度少なかったため、当初の研究計画を変更し、予備調査のデータが本調査の分析対象にもできるようにした。また、調査対象者が学習活動のビデオ録画に抵抗を感じるようであったので、学習活動の記録は録音と調査者の観察メモとした。2001年度は、兵庫県内の4つのボランティアグループに依頼し、9組のボランティアと学習者の学習活動のデータ収集を行った。データの内容は、以下の通りである。90分ないし120分の学習活動の録音/上の学習活動を観察した調査者によるボランティアと学習者の非言語行動メモ/同じく調査者によるフィールドノート/ボランディアと学習者のフェースシート/ボランティアへのインタビュー(1回め:ボランティア活動をする動機、日本語教室での役割意識、学習活動の進め方の方針、相手の学習者の学習動機などに関する知識、相手の学習者との関係に関する認識などを聞いた。2回め:録音した学習活動の一部(20分程度)に開するフォローアップ・インタビュー)/学習者へのインタビュー(1回め:録音した学習活動で何を学習したかとともに、日本語教室に来る動機、日本語の学習における役割意識、学習活動の進め方に関する意見、相手のボランティアとの関係に関する認識などを聞いた。2回め:録音した学習活動の一部(20分程度)に関するフォローアップ・インタビュー)/インタビューアーによるインタビューの状況記録学習者へのインタビューは、一部の上級者を除いて、学習者の母語に堪能な日本語教育ああるいはその関連領域を専門とする大学院生が当該言語で行った。録音した学習活動とインタビューはすべて文字化した。また、学習者へのインタビューは文字化した上で日本語に翻訳した。来年度も同様の調査を継続し、最終的には30組のデータをとりたい。データを大まかに分析したところ、ボランティアと学習者の目的意識、役割意識がかなり食い違っていることがわかった。来年度以降、さらに細かい分析をしていく。

本研究の目的は、ボランティア日本語教室における在日外国人と日本語ボランティアのインターアクションをミクロ・レベルで分析し、両者の関係性、それぞれの役割意識、活動のタイプ、トピック、談話の構造、談話の参加者数が日本語の習得にどのような影響を与えるのかを明らかにすることである。2002年度は、前年度に引き続き、兵庫県内の日本語ボランティアグループに協力を依頼し、ボランティアと学習者の学習活動のデータ収集を行った。これと平行して、以下のような作業を行った。*学習者への1回めのインタビューに基づいた学習者のプロフィールの作成*学習者への1回めのインタビューに基づいた学習者の感じるボランティア日本語教室の問題点の洗い出し*文字化資料のチェック文字化・翻訳の不備の訂正学習活動中の母語使用部分の文字化と翻訳*学習者とボランティアへのフォローアップ・インタビューの突き合わせこの作業の結果、ボランティアは必ずしも学習者の理解状況を正確に把握しているとは限らない、学習者は学習活動の目的、練習項目の意味がわからずに発話していることもある、また意味がわからなくてもわからないということを必ずしもボランティアに伝えるとは限らないということが明らかになった。また、language related episodesと判断できる部分に関わる言語形式の意味を忘れていたり、理解が正確でなかったりするところも多く見受けられた。来年度は、学習活動の談話資料をさらに詳細に分析し、習得が起きる要因とともに習得をさまたげる要員についても検討し、報告書としてまとめる予定である。本研究の目的は、ボランティア日本語教室における在日外国人と日本語ボランティアのインターアクションを分析し、両者の関係、役割意識、活動のタイプ、トピック、談話の構造、談話の参加者数が日本語の習得にどのような影響を与えうるのかを検討することである。2003年度は、前年度までに収集したデータを分析し、報告書としてまとめた。明らかになったのは以下のことである。1)学習者は人に頼らず自立した生活を営めるようになりたいという希望をもっている、2)学習者はボランティアを「先生」として認識している場合が多い、3)学習者は日本語教室での学習内容や方法に満足しているとは限らないが、自分の意見や希望をボランティアに伝えることはほとんどない、4)学習者がボランティアに自分の意見や希望を言わない原因は、「教える-教えられる」という関係にまつわる役割意識、無償で学習支援をしてもらっていることに対する感謝と遠慮、自分の意見や希望を言えるだけの日本語力がない、の3つが考えられる、4)学習活動のイニシアティブをとるのはボランティアであることが圧倒的に多い、5)学習活動のタイプは、初級では文型練習、中級以降では読み教材の音読と理解チェックが主である、6)これらの学習活動の中に、異なるタイプの活動が入れ子型に挿入されている、7)特定の言語形式やスキルの学習を目的としない活動の中でボランティアがもっともよく話題にするのは学習者であり、学習者がもっともよく話題にするのは学習に関する事柄である、8)ボランティアは学習活動中の学習者の理解状況を正確に把握しているとは限らない、
非線形偏微分方程式に対する安定性解析

気体力学、弾性体力学、プラズマ物理学等に現れるいくつかの非線形偏微分方程式系に対し、その消散構造・減衰特性を解明し、様々な非線形振動・波動現象に対する漸近安定性を示した。また、緩和的双曲型保存系に対する非線形安定性解析の一般論を構築し、時間重み付きエネルギー法、半群に基づく手法、調和解析的手法等の有効性を確認した。1.半空間での圧縮性Navier-Stokes方程式を考察し、定常波の漸近安定性を示した。マッハ数により定常解の存在を完全に分類し、相空間における中心多様体の形状がプラントル数で決定されることを明らかにした。さらに、時間・空間重み付きエネルギー法を適用することで、定常波の漸近安定性を摂動部分に対する最良の減衰評価を与えることで証明した。マッハ数、プラントル数との関わりを明らかにした点に最大の意義がある。2.多次元半空間において消散的波動方程式を考察した。接方向にFourier変換して得られる部分的Fourier空間において、法線方向に重みを課した重み付きエネルギー法を開発した。そのエネルギー法に基づき、定常波の漸近安定性を摂動部分に対する最良の減衰評価を与えることで証明した。部分的Fourier空間における重み付きエネルギー法を開発した点に意義がある。3.記憶型の消散効果を考慮したTimoshenko系の初期値問題を考察した。その消散構造が可微分性損失型であることを示し、対応する最良の減衰評価を与えた。摩擦型の消散効果との違いを明らかにした点に意義がある。4.プラズマ物理におけるEuler-Maxwell方程式系の初期値問題を考察した。その消散構造が可微分性損失型であることを明らかにし、線形化問題の解の最良の減衰評価を示した。また、時間重み付きエネルギー法と半群を用いる手法で、非線形問題の時間大域解の存在と最良の減衰評価を示した。可微分性損失型の消散構造の解明に寄与する成果である。非線形偏微分方程式系の消散構造を解析し、対応するエネルギー減衰構造を決定するとともに、そこに現れる非線形波動の安定性解析についての新理論の構築を目指して研究を行い、次のような成果を得た。1.ある粘弾性体方程式系の初期値問題を考察した。摩擦型の消散項と記憶型の消散項の和が系全体を支配する形の条件を定式化し、その条件の下、非線形問題の時間大域解の存在とその解の自明解への漸近減衰評価を示した。証明は時間重み付きエネルギー法と、線形系の減衰評価に基づく半群的手法に依る。一般の形の2階双曲系を扱った点と、摩擦型、記憶型いずれか一方のみの消散性を考慮した従来の結果を拡張した点に意義がある。2.半導体のdrift-diffusionモデルの初期値問題を考察した。与えられたdoping profileに応じた定常解の存在とその漸近安定性を、摂動部分に対する最良の時間減衰評価を与えることで証明した。その証明は時間重み付きL^pエネルギー法と実解析における評価式に基づく。L^p空間での最良の時間減衰評価が、指数pが空間次元を超えるときに困難になることを発見した点に結果の重要性がある。3.一般の線形対称双曲系に対し新型の可微分性損失型消散構造の定式化に成功し、対応する時間減衰評価式を導いた。さらにその結果が、Timosnenko系やEuler-Maxwell方程式系に直接応用可能であることを示した。可微分性損失型消散構造の一般論の構築に向けての第一歩を記した点に最大の意義がある。1.緩和項を持つ双曲型保存系の初期値問題を考察した。この系に対して、エントロピーの存在と川島条件で定式化される消散構造の仮定の下、通常のSobolev空間での大域的可解性と安定性は知られていた。その結果を臨界正則指数のBesov空間の場合に拡張することに成功した。最新の実解析的手法が、一般の双曲系に対しても有効であることを明らかにした点に意義がある。2.Fourier型の熱拡散効果を考慮したTimoshenko系の初期値問題を考察した。その消散構造は、消散的Timoshenko系の場合とは異なる新しい型の可微分性損失型であることを確かめた。また、対応する最良の減衰評価を証明することで、その減衰構造が極めて脆弱であることを示した。可微分性損失型の消散構造の数学解析に寄与する成果である。3.Cubicdouble dispersionequationと呼ばれる4階の波動型偏微分方程式の初期値問題を考察した。この非線形問題の時間大域解の存在と最良の減衰評価は既知であったが、空間1次元の場合に、その解が時間無限大において、粘性Burgers方程式の自己相似解で表される拡散波の重ね合わせで漸近近似されることを明らかにした。非線形安定性解析に寄与する成果である。

非線形偏微分方程式系の消散構造を解析し、対応するエネルギー減衰構造を決定するとともに、そこに現れる非線形波動の安定性解析についての新理論の構築を目指して研究を行い、次のような成果を得た。1.記憶型の消散効果を考慮した非線形のTimoshenko系の初期値問題を考察した。その消散構造は可微分性損失型であり、低周波域では4階の熱方程式のように振る舞うため、減衰構造は極めて脆弱である。初期値に十分な可微分性と積分ゼロの性質を仮定することでその困難を解消し、時間大域解の存在と減衰評価を示した。可微分性損失型の消散構造の数学解析に寄与する成果である。2.二成分系のEuler-Maxwell方程式系の初期値問題を考察した。この系の消散構造も可微分性損失型であるが、通常のSobolev空間での大域的可解性と安定性は知られていた。その結果を臨界指数のBesov空間の場合に拡張することに成功した。最新の実解析的手法が、可微分性損失型の消散構造を持つ系に対しても有効であることを明らかにした点に意義がある。3.Cubicdouble dispersionequationと呼ばれる4階の波動型偏微分方程式の初期値問題を考察した。その消散構造を解明し、非線形問題の時間大域解の存在と最良の減衰評価を示した。さらに、空間次元が2以上の場合に、非線形解が線形解で漸近近似出来ることを明らかにした。非線形安定性解析に寄与する成果である。1.緩和項を持つ双曲型保存系の初期値問題を考察した。この系に対して、エントロピーの存在と川島条件で定式化される消散構造の仮定の下、通常のSobolev空間での大域解の存在と最良の減衰評価は知られていた。その結果を臨界正則指数のBesov空間の場合に拡張することに成功した。最新の調和解析的手法が、一般の双曲系に対しても有効であることを明らかにした点に意義がある。2.Cattaneo型の熱伝導性を考慮したTimoshenko系の初期値問題を考察した。その消散構造は、消散的Timoshenko系の場合とは異なる新しい型の可微分性損失型であることを確かめた。また、対応する最良の減衰評価を証明することで、その減衰構造が極めて脆弱であることを示した。3.非線形の消散的Timoshenko系の初期値問題を考察した。対応する線形系の消散構造は通常型であるが、非線形性により可微分性の損失が生ずる場合を扱い、その非線形問題の時間大域解の存在と最良の減衰評価を臨界正則指数のBesov空間において証明した。調和解析的手法が、可微分性損失型の系に対しても有効であることを明らかにした点に意義がある。4.Euler-Poisson 2成分系の初期値問題を考察し、臨界正則指数のBesov空間において時間大域解の存在と最良の減衰評価を示した。その証明では、2成分の差の量がEuler-Poisson 1成分系のように振る舞うことを発見し利用した。
アレイ技術と形質転換、ＴＩＬＬＮＧ法による果実成熟制御転写因子の機能解析と応用

果実の成熟制御機構解明は、園芸生理研究の焦点の一つであるとともに、貯蔵・流通技術の開発・改善の鍵である。トマトDNAアレイを用いて11,520個の遺伝子の発現を網羅的に解析し、418個の成熟関連因子(224個:成熟に伴い増加,195個:成熟伴い減少)を抽出し,それらの制御の鍵となる8個の転写因子を特定した.GRAS転写因子のRNAi形質転換体を作成し,機能解析を行ったところ,果実軟化に重要なPG,PL遺伝子の抑制が確認され,同因子が成熟制御,特に果実軟化過程に重要な役割を持つことが示された。果実の成熟制御機構解明は、貯蔵・流通技術の開発・改善の鍵であるとともに、園芸生理研究の焦点の一つである。トマトは果実のモデル作物と位置づけられ、国際共同による全ゲノム解析が完了し、昨年、その情報が公開された。また、国内ではナショナルバイオリソースプロジェクト(NBRP)によって、変異体集団や完全長cDNAの収集・配布体制が整い、TILLING法や大規模DNAアレイなど種々の研究基盤も整ってきた。筆者らは、これまでにトマトDNAアレイを用いて10000個以上の遺伝子の発現を網羅的に解析し、418個の成熟関連因子を抽出した。昨年度には、これらの成熟関連遺伝子の発現様相の再確認を行うとともに、機能別の分類を行い、果実の成熟現象に特徴的な呼吸および志望代謝の増大,エチレンとABAの蓄積、細胞壁分解、光合成機能の喪失などに関与する遺伝子群を特定した。さらに、それらの制御の鍵となるs個の転写因子を抽出し,GRAS転写因子についてはRNAiコンストラクトを構築し,20系統以上の形質転換体の作成に成功した。また、細胞壁分解遺伝子としてPG(Polygalacturonase)およびPL(Pectate-lyase)遺伝子に注目し、両遺伝子を同時に抑制する形質転換体作成にも成功した。さらに、トマト果実との比較においてキウイフルーツ果実の成熟解析にも着手し,エチレン非依存性低温誘導成熟現象を見いだした。今後、トマトの形質転換体の表現型解析、TILLING法による変異体選抜およびそれらの代謝物解析を進めて、成熟に関する鍵因子の機能解析を進めていく予定である。さらに、それらの制御の鍵となる8個の転写因子を抽出し,GRAS転写因子についてはRNAiコンストラクトを構築し,20系統以上の形質転換体の作成に成功し、第2世代での解析を進めている。また、細胞壁分解遺伝子としてPG(Polygalacturonase)およびPL(Pectate-lyase)遺伝子に注目し、両遺伝子を同時に抑制する形質転換体作成にも成功し、Real-Time PCR法を用いて、ターゲット遺伝子挙動を解析している。さらに、トマト果実との比較においてキウイフルーツ果実の成熟解析にも着手し,エチレン非依存性低温誘導成熟現象を見いだし、その制御にはNAC8遺伝子が重要な働きしていることを明らかにした。トマトは果実のモデル作物と位置づけられ、国際共同による全ゲノム解析、ナショナルバイオリソースプロジェクト(NBRP)による変異体集団や完全長cDNAの整備と配布、TILLING法やアレイ解析も進んでいる。筆者らは、トマトDNAアレイを用いて10000個以上の遺伝子の発現を網羅的に解析し、418個の成熟関連因子を抽出した。一昨年度には、これらの成熟関連遺伝子の発現様相の再確認を行うとともに、機能別の分類を行い、果実の成熟現象に特徴的な呼吸および志望代謝の増大,エチレンとABAの蓄積、細胞壁分解、光合成機能の喪失などに関与する遺伝子群を特定した。さらに、それらの制御の鍵因子候補として8個の転写因子を特定し。その中で,GRAS転写因子についてはRNAiコンストラクトによる形質転換体の作成に成功した。さらに、細胞壁分解遺伝子としてPG(Polygalacturonase)、PL(Pectate-lyase)遺伝子を同時に抑制する形質転換体作成にも成功した。昨年度はGRAS転写因子形質転換体の第2世代、PG,PL形質転換体第1世代について表現型を解析し、GRAS因子の抑制に伴って、特定の成熟関連遺伝子の発現が減少することを明らかにした。PG,PL形質転換体についても表現型解析を進めている.さらに、トマト果実との比較においてキウイフルーツ果実の成熟解析にも着手し,エチレン非依存性低温誘導成熟現象を見いだした。今後、さらに、トマトの形質転換体の表現型解析を中心として、成熟に関する鍵因子の機能解析を進めていく予定である。

トマトは果実のモデル作物と位置づけられ、国際共同による全ゲノム解析、ナショナルバイオリソースプロジェクト(NBRP)による変異体集団や完全長cDNAの整備と配布、TILLING法やアレイ解析も進んでいる。筆者らは、トマトDNAアレイを用いて10000個以上の遺伝子の発現を網羅的に解析し、418個の成熟関連因子を抽出した。これらの成熟関連遺伝子の発現様相の再確認を行うとともに、機能別の分類を行い、果実の成熟現象に特徴的な呼吸および志望代謝の増大,エチレンとABAの蓄積、細胞壁分解、光合成機能の喪失などに関与する遺伝子群を特定した。さらに、それらの制御の鍵因子候補として8個の転写因子を特定し。その中で,GRAS転写因子についてはRNAiコンストラクトによる形質転換体の作成に成功した。さらに、細胞壁分解遺伝子としてPG(Polygalacturonase)、PL(Pectate-lyase)遺伝子を同時に抑制する形質転換体作成にも成功した。GRAS転写因子形質転換体の第2世代、PG,PL形質転換体第1世代について表現型を解析し、GRAS因子の抑制に伴って、特定の成熟関連遺伝子の発現が減少することを明らかにした。PG,PL形質転換体についても表現型解析を進めた.さらに、トマト果実との比較においてキウイフルーツ果実の成熟解析にも着手し,エチレン非依存性低温誘導成熟現象を見いだした。トマトとキウイフルーツの果実成熟に関するトランスクリプトーム解析を比較検討すると、類似の成熟関連遺伝子および転写因子が活性化されることが明らかになった。特に、両果実の成熟制御においてGRASおよびMADS遺伝子が鍵因子として働いていることが明らかになった果実の成熟制御機構解明は、園芸生理研究の焦点の一つであるとともに、貯蔵・流通技術の開発・改善の鍵である。トマトDNAアレイを用いて11,520個の遺伝子の発現を網羅的に解析し、418個の成熟関連因子(224個:成熟に伴い増加,195個:成熟伴い減少)を抽出し,それらの制御の鍵となる8個の転写因子を特定した.GRAS転写因子のRNAi形質転換体を作成し,機能解析を行ったところ,果実軟化に重要なPG,PL遺伝子の抑制が確認され,同因子が成熟制御,特に果実軟化過程に重要な役割を持つことが示された。形質転換体の第1世代、第2世代の表現型解析は順調に進行している。27年度が最終年度であるため、記入しない。園芸利用学形質転換体の表現型解析について、比較的大規模なReal-time PCR解析を行い,GRAS因子の果実成熟における分子レベルでの役割特定を進める。また、PG,PL遺伝子形質転換体については第2世代の解析を進め,果実の肉質や日持ち性における評価を進める。24年度に計画した成熟関連遺伝子の発現パターンの確認と重要転写因子の形質転換体の作成は予定通り進行している。形質転換体の作成、解析は計画どおりに進行している。さらに、トマト果実との比較においてキウイフルーツ果実の成熟解析にも着手し,エチレン非依存性
IT時代の赤ちゃんへのまなざし

IT機器の乳児家庭における使用実態と発達への影響を調べるため、首都圏3地区の乳児1847名を対象として縦断調査を行った。4ヶ月時の母や家庭のTV視聴習慣は既に4ヶ月児の発達にも関連し、11ヶ月時及び18ヶ月時の発達は各調査時の子ども、親、家庭の視聴習慣とも4ヶ月時の親や家庭の視聴習慣とも関連していた。乳幼児や親の映像メディア長時間接触は、児の運動量、児へのまなざし、親子の会話や信頼関係形成に影響する可能性を認識する必要がある。近年、乳幼児の言語・社会性の発達の遅延化が報告され、対人経験の減少が懸念されている。その一因として、IT機器の普及により乳児期早期から親の子どもへの声かけが減少していることが予想される。本研究は、乳児期早期からの声かけ、子どもと親のIT接触の実態を把握し、発達、子どもの親への信頼感、親子関係への影響を疫学的に把握し、IT機器の適切な利用方法を提言することを目的として、IT接触状況を含む親子の生活時間や養育環境・声かけと発達に関する無記名自記式質問紙調査を、4ヶ月健診対象児を対象として行い、更に、11ヶ月時に追跡調査を行っている。3月末までに、4ヶ月児367名、11ヶ月児148名についての回答が得られ(回収率はそれぞれ82.7%と62.2%)、下記の結果が示された。4ヶ月時に子どもに見せるためにTV(テレビ・ビデオ・DVD)を付けている家庭は23.7%に過ぎなかったが、子どもの近くでTVがついている時間は平均3.6時間で、TVが付いていると子どもの92.8%はちらっと、またはじっと見ることがあると回答されていた。また、授乳中にTVや携帯を使用することがある母親はそれぞれ75.1%、51.1%に及び、これらの家庭では授乳中に子どもの様子を見る率が有意に低く、また、母や父のTV視聴時間や子どもの近くのTVがついている時間、母の携帯の送信頻度が有意に高かった。授乳中にTVを付ける家庭の子どもは付けない家庭の子どもに較べて、4ヶ月時では授乳中に目が合わない率が有意に高く、授乳中に周囲を見たり声を出して遊ぶ率が低い傾向がみられた。11ヶ月時では、親に見せたい物をもってくる、TV視聴時に共感を求める、視聴時に質問する、画面の人に声をかける率が低い傾向がみられた。上記のように、乳児期早期からの家庭のメディア使用と子どもへの視線の減少、子どもの親やヒトへの信頼感や関心の低下の傾向が懸念されるため、他地区での確認のため、次年度に他地区でも調査を行うことにした。近年わが国では、表情が乏しい、親と視線を合わせない乳児の増加、小児の言語・社会性の発達の遅延化が報告され、乳児期からの対人経験の減少が懸念される。その一因に、子どもに声かけしない家庭が増えていることや映像メディアを用いたIT機器(テレビ・ビデオ、携帯電話・メール、インターネット、PC、ゲームなど)の普及で、親の子どもへの視線が奪われ親子の直接の関わりが減少していることが予想される。乳児期早期からの声かけ、子どもと親のIT接触の実態を調査し、発達、子どもの親への信頼感、親子関係への影響を疫学的に把握してIT機器の適切な利用方法を提言することを目的として、無記名・自記式の質問紙法による、4ヶ月時および11ヶ月時または18ヶ月時のIT接触状況を含む親子の生活時間や養育環境・声かけと発達に関する縦断調査を企画した。1)11ヶ月時追跡調査:本年は、昨年、近郊都市で行った4ヶ月時調査の対象児360名について11ヶ月時の追跡調査を行った。4ヶ月時に授乳中にTVを付けていた家庭は付けていなかった家庭に較べ、11ヶ月時にも母のTV視聴時間や子どもの近くのTVが付いている時間が有意に長かった。子どもは、親に見せたい物をもってくる、視聴時に親に共感を求める、親に質問する、画面の人に声をかける率が低い傾向がみられた。乳児期早期からの子どもの近くでの映像メディア使用は、子どもの親やヒトへの信頼感や関心の低下を招く可能性が懸念される。2)他地区での調査:多数例で確認するため、首都圏2地区の保健センターの協力を得て、現在までに、4ヶ月健康診査対象児計1457名について回答を得た。両地区とも、4ヶ月児の近くでTVが平均4.0時間/日ついており、3%弱の家庭では付けっ放しであった。授乳中にTVや携帯を使う家庭はそれぞれ8割と6割を占めていた。来年度に18ヶ月時調査を予定している。近年の小児の言語・社会性の発達の遅延化の一因として、映像メディアを用いたIT機器により親の子どもへの視線が奪われ親子の関わりが減少していることが予想される。

本研究では、乳児期からの子どもと親のIT接触の実態、発達や親子関係への影響を把握してIT機器の適切な利用方法を提言することを目的として、無記名・自記式の質問紙調査を行い、4ヶ月健診対象児1847名について、追跡調査を1地区では11ヶ月時に298名、2地区で18ヶ月時に1018名の回答を得た(回収中)。本年は18ヶ月時調査および下記の4ヶ月時と11ヶ月時調査の解析を行なった。1.授乳中のTVや携帯使用は相関性があり、また、日常のそれぞれの使用習慣と関連していた。2.4ヶ月時に母のTV視聴時間や近くのTVがついている時間が長い子どもの方が、首座り、腹這いにすると頭を上げる、知らない人が来ると表情が変わる、授乳時に目が合うなどの率が低い傾向が見られ、また、11ヶ月時には、意思を伝えるために指差したり声を出す率が低く、TVへの関心は高かった。3.11ヶ月時に子ども自身の視聴時間が長い方がつかまり立ちや人見知りをする率が低い傾向があり、母の視聴時間や近くのTVがついている時間が長い子どもの方がほめられると同じ動作を繰り返す、痛い時に親に訴える、親に見せたい物をもって来るなどの行動が少ない傾向が示された。本調査は11ヶ月時の調査例数が充分ではなく、18ヶ月時調査は現在回収中であるが、上記のように、4ヶ月時の母や家庭のメディア習慣は既に4ヶ月児の発達にも関連し、11ヶ月時の発達は11ヶ月時の子ども・親・家庭のメディア習慣とも4ヶ月時・授乳時のメディア習慣とも関連していることが示唆された。親のメディア習慣の影響はあまり注目されていないが、親や子どものメディア長時間接触は、子どもの運動や親子の会話の減少、親子の信頼関係の形成に影響する可能性があることを認識する必要がある。18ヶ月時調査結果は成果報告書に報告する。
ヒト大腸癌の発生と進展に関する細胞生物学的研究

1)癌形質に関する研究従来から種々の癌関連抗原、粘液組成、糖鎖異常などについて検討を進めてきたが、今回は10mm以下の微小大腸癌においても、進行癌と同様にCEAの発現、non-sulfatedsialomucinの増加、などが確認された。また、異常なH抗原(C-12)が遠位大腸癌で100%発現すること、高度異型腺腫にも高率に発現することを明らかにした。大腸においてはポリープ状早期癌と進行癌のDNA aneuploidy頻度に大きな差(17%と77%)があることが明らかとなり、その差は非ポリープ型早期癌(腺腫を経由せずにde novoに発生する癌と考えられる)の存在によるものと推定された。一方、大腸腺腫ではaneuploidyと異型度との間に高い相関が認められ、異型度の診断における有用性が示唆された。3)細胞動態についての研究大腸腺腫には、^3H-TdR又はBrdU標識率が高いにもかかわらず、増殖の遅いものがある。その原因として、細胞の自爆死(apontosis)によるcell lossの重要性を提起した。4)癌遺伝子とその産物についての研究mRNAのhisto-in situ hybridiza-tion法はスルホン化DNAプローブを用いて検討され、標本の固定にはマイクロウェーブが優れていることが分かった。また、フォルマリン固定標本からのDNA抽出に成功し、遺伝子のコピー数を正確に測定できるようになった。PCR法を用いたDNAの増幅法は点突然変異の検出を可能にし、さらにRFLPsを利用した染色体の特定部位の異常の証明に応用されつつある。遺伝子産物に対する特異抗体も以下のものが作製され、班員の協同研究に用いられている。
バイツィ語ー南ブーゲンヴィルの危機に瀕する言語の記述研究

本研究は、南ブーゲンヴィル(パプアニューギニア)の危機言語であるバイツィ語の現地調査を行い、基礎言語データと社会言語学的情報を収集しデータベース化するとともに、その文法記述を行うことを目的とした。またその近隣言語の比較データも収集し、南ブーゲンヴィル諸語の歴史的再構に関する分析を進めることを目指した。前者については、バイツィ語の基礎語彙や形態データ、ナラティブ、社会言語学的情報を収集・分析することができた。また後者については、おもにナゴヴィシ・シベ語の比較語彙データの音韻分析が進んだ。現在、これらのデータ分析に基づき、モノグラフおよび論文を準備中である。本年度は、9月の約4週間、大西と、研究協力者の稲垣和也、アデレード在住の研究協力者Therese Kemelfield、ポート・モレスビー在住の研究協力者Rebecca Maniakoの4名で、パプアニューギニアのポートモレスビー、ブカ島、およびブーゲンヴィル南部のバイツィ語地域とそれに隣接するナゴヴィシ語地域で、フィールド調査を実施した。バイツィ語地域は、昨年度、洪水の影響でフィールド調査ができなかったため、大西にとって、今年度が事実上はじめての調査であったが、Rebecca Maniakoの実家に滞在し、語彙、文法の一次データと、2名の話者による民話・インタビュー等のテキストデータを収集することができた。また、現地およびポートモレスビーにおいて、Rebecca ManiakoとTherese Kemelfieldの協力で、収集したデータの分析をある程度進めることができた。いっぽう、稲垣和也も、フィールド調査を通して、ナゴヴィシ語2方言の語彙データを収集したため、バイツィ語との比較音韻分析が可能になった。この他、今年度の研究成果としては、大西は、パプアニューギニア大学において、ブーゲンヴィルの生物文化多様性に関する招待講演を行ない、また総合地球環境学研究所において大西が主宰した国際シンポジウムにおいて、南ブーゲンヴィルの言語多様性に関する発表を行なった。このいずれの発表でも、バイツィ語とナゴヴィシ語に関する情報が重要な位置を占めている。また、出版物としては、琉球大学国際沖縄研究所「新しい島嶼学の創造」プロジェクトによる出版物『島嶼地域の新たな展望ー自然・社会・文化の融合体としての島々』に論文を寄稿、バイツィ語・ナゴヴィシ語を含む南ブーゲンヴィルの言語状況や言語教育の現状を論じた。本年度は、7月後半から8月後半にかけて、大西およびアデレード在住の研究協力者Therese Kemelfieldが、パプアニューギニアのポート・モレスビー、ブカ島、およびブーゲンヴィル島南部(バイツィ語、モトゥナ語、ナーシオイ語地域)にて、約3週間の現地調査を行なった。また、研究協力者の稲垣和也は、8月末から9月初頭にかけて、バイツィ語地域の隣接地域であるナゴヴィシ語地域を中心に約2週間の現地調査を行なった。大西とKemelfieldは、8月末まで続いた洪水のため、調査期間中、バイツィ語地域での滞在が困難となり、近隣のモトゥナ語地域を拠点にして、バイツィ語と密接な関係のあるモトゥナ語の調査を行なうとともに、バイツィ語地域ではおもに次年度以降の調査のための住民たちとのアレンジに時間を割いた。バイツィ語の言語データはブカ島に居住する話者から収集した。また、ポート・モレスビーにて、研究協力者Rebecca Manioka (バイツィ語話者)とともに既存音声データの分析を行った。今回ブカ島で収集した音声データについては、現在、ManiokaとKemelfieldの協力を得て分析を進めている。この他、今年度の研究実績としては、稲垣和也は、2012年7月に国立民族学博物館で開かれた国際学会で、また大西は、2012年12月に琉球大学国際沖縄研究所で開かれた「新しい島嶼学の創造」プロジェクトのシンポジウムで、バイツィ語地域を含む南ブーゲンヴィルの言語に関する研究発表を行った。また、大西は、ニコラス・エヴァンズの「危機言語」の翻訳書(共訳)の訳者解題(427-440ページ)において、南ブーゲンヴィルの言語を含む危機言語の問題について論じた。本年度は、平成26年8月末から9月初頭の約2週間、大西(研究代表者)、稲垣和也(研究協力者)、ポートモレスビー在住の研究協力者Rebecca Maniako(バイツィ語話者)の3名が、ポートモレスビーおよびブーゲンヴィル南部のバイツィ語・ナゴヴィシ語地域で、最後のフィールド調査を実施した。大西とManiakoは、Maniakoの故郷であるバイツィ語地域のビケイ村に滞在、Maniakoの両親や他の協力者とともに、テキスト・語彙の収集とチェックを行なった。また、バイツィ語で識字教育が行なわれている2つの初等学校を訪れ、担当教員からバイツィ語教材の収集とその音声録音を行なった。帰途、ポートモレスビーのManiako宅にて、彼女およびその妹と、おもに動詞形態論のデータの分析整理を行なった。

また、稲垣は、隣接のナゴヴィシ語地域でナゴヴィシ語2方言の語彙調査とその分析を続行、バイツィ語との比較語彙リストを完成した。帰国後、大西はバイツィ語の語彙・テキストデータを整理しながら、バイツィ語の簡易記述文法(英語)の執筆を開始。また稲垣はナゴヴィシ語の語彙データを整理しながらその音声・音韻分析をめぐる論文執筆(日本語)の準備を始めた。いずれも平成27年度中の完成を目指している。この他、今年度の主な成果として、大西は、平成26年9月末に、総合地球環境学研究所で主催した国際シンポジウムでバイツィ地域の識字教育に関する発表を行ない、また10月には、琉球大学国際沖縄研究所「新しい島嶼学の創造」主催のセミナーで、南ブーゲンヴィルの言語を含む社会歴史状況について発表した(後者は同プロジェクトの年次報告書に掲載)。なお、ブーゲンヴィルの言語・言語教育の現状をめぐる大西論文を掲載した、同島嶼プロジェクトの出版物『島嶼地域の新たな展望』が、26年4月に出版された。言語学本年度は、現地で、一定程度、言語データの収集・分布を行なうことができたが、限られた調査時間の中で、バイツィ語話者の社会動態に関する調査に、十分、時間を割くことができなかった。いっぽう、バイツィ語の語彙やテキストを中心とする一次データの収集は集中的に行ない、かなり進めることができたが、昨年度の遅れを完全に取り戻すまでには至っていない。特に動詞のパラダイムの確認作業やテキスト分析がまだ終わっておらず、包括的な文法記述には不十分なので、最終年度も、現地での集中的なフィールド調査と、話者の協力による分析作業を継続する必要がある。なお、研究協力者の稲垣が行なっているナゴヴィシ語の語彙データ収集と分析は、順調に進んでいる。「研究実績」で述べたように、長期の洪水のため実地調査に障害が生じ、本年度、バイツィ語地域で行なう予定だった、言語データの収集と社会言語学的な調査が遅れている。(言語データの収集に関しては、ブカ島在住の話者との調査によって、ある程度補うことができた。)ただし、現地住民とのアレンジができたため、平成25年度以降の現地調査はスムーズに進むことが期待できる。なお、今回の現地調査を通して、南ブーゲンヴィル、特にバイツィ語地域における住民移動の実態が明らかになった。伝統的な居住形態が大きく変わり、もともとの集落を捨てて幹線道路沿いに新しい住居を建てたり、他の場所に移住したりする家族が多くなっている。そのため、社会言語学的な調査や言語地図の作成が、当初の予定よりもはるかに多くの時間と労力を要することが予想されることとなった。これに対する対応策については、「今後の研究の推進方策」の項で述べる。26年度も、大西は、Rebecca Maniakoの協力のもと、バイツィ語地域でのフィールド調査を通してバイツィ語の言語データの収集を継続し、その分析を進める。また、稲垣は、ナゴヴィシ語の音韻データのチェックと文法の一次データの収集を行なう。フィールド調査とその分析作業を通して、26年度中に、バイツィ語文法記述と比較音韻分析に必要なデータを揃えることに、全力を注ぎたい。
植物の光ストレス回避メカニズムの解明

フォトトロピン(phot1,phot2)は青色光を受容し、光環境に依存して細胞内の葉緑体が移動する葉緑体光定位運動、茎や葉が光刺激の方向に屈曲する光屈性、蒸散や二酸化炭素吸収を促進する気孔開口、葉の伸展などの光形態形成を制御することで光合成活性を最適化している。phot2は葉緑体光定位運動のうち、光ストレスを物理的に回避するために葉緑体が光線と平行な壁側に移動する葉緑体光逃避運動が起こらない変異体から同定された。また、野生型(PHOT2/PHOT2)個体に比べてヘテロ型(PHOT2/phot2個体ではphot2タンパク質の発現量は減少し、葉緑体光逃避運動の運動速度は遅くなることが示された。このことは光受容体の量的発現制御が青色光応答を調整していることを示唆しているが、phot2タンパク質の発現量を制御した形質転換体は報告されていないため、詳細は明らかにされていない。そこで、phot2タンパク質の発現量を制御した形質転換体を作出することで、光受容体の量的発現と青色光応答との関係を明らかにしようと考えた。まず、、PHOT2-GFP(P2G)をシロイヌナズナ-phot1phot2欠損変異体に導入した。phot2抗体によるイムノブロット解析の結果、P2G発現量が0.1-20倍程度の形質転換体を作出した。これらを用いてPHOT2の発現量が青色光応答に及ぼす影響について解析した結果、形質転換体ではphot2発現量と葉緑体光逃避運動の運動速度、発現量と光屈性の屈曲角度に相関がみられた。葉の伸展率はphot2の発現量には依存せず、全て野生型と同程度まで葉が伸展していた。本研究の結果、それぞれの青色光応答を回復するためのphot2発現量の閾値には違いがあることを明らかにした。
非線形楕円型方程式における不完全分岐現象の大域的解明

本研究の目的である不完全分岐の解明には、2つのパラメータを任意に動かすという難しい議論が必要であった。実数全体でこれらを任意に動かすことはまでは解明に至らなかったが、一方が十分零に近いときには、任意に動かすことが可能であることが分かり、解明することができた。その内容は以下の通りである。解曲線は、小さいパラメータが零でなくなった瞬間、その位相的構造を変え、無限個の非連結な集合へと変化する。このときの解曲線の概形は、双曲線状である。さらに、これら解曲線は、解の臨界点の個数で特徴づけられる。即ち、各連結集合上では解の臨界点の個数は一定である。異なる数の臨界点を持つ解同士は決して同じ連結集合上には存在しない。この結果は、学術雑誌"Nolinear Analysis TMA"に掲載されることが決定している。また、掲載予定稿には書かなかったが、空間次元により解曲線の構造が異なることも解明することができた。この内容は、別の学術雑誌で発表することになろう。今後の課題として、小さいパラメータの「小さい」という条件を外すこと、並びに各解曲線のさらなる精密な構造の解明を行うこと、が挙げられる。いずれの場合も、数値計算による傍証は得られているが、数学的厳密な証明はできていない。大域分岐構造の本格的な解明となるので、局所的な情報(例えば、線形化方程式の解析)だけでは不十分である。ある種の位相不変量を用いるなどして解明することになるであろう。分岐の解析は多くの場合,定数解の存在のもとに行われているが,第三種境界条件の下では,非定数解しか存在しない.そのため,従来の方法では解明できなかったのであるが,うまく補助関数を導入することにより,分岐現象(局所的)を解明することに成功した.また,各局所分岐枝上にある関数の概形,並びに枝同士のつながり方を,解の臨界点の数を用いて特徴づけることも成功した.残る大域構造については指数による違いがあることを発見し,現在解明中である.本研究の目的である不完全分岐の解明には、2つのパラメータを任意に動かすという難しい議論が必要であった。
NK細胞の遺伝子工学的制御

NK細胞として抹消血単球、YT細胞、標的細胞としてブタ血管内皮細胞(SEC)を使用した。HLA-Eのリーダーペプチド部分の配列をHLA-G型およびその誘導型に変換するとSEC上に発現するようになり、抹消血単核球PBMC(E/T=30:1)に対してそれぞれ53%、76%抑制した。さらに、これらHLA-G1とHLA-Eの共発現によってNK cell依存性細胞傷害がさらに抑制できることが判明した。また、この作用は攻撃するNKにより、固体差がかなりある事も判明した。HLA-G1、及び細胞表面の糖鎖抗原の改変HLA-G1の発現はFACSにより確認、導入酵素活性はHPLCにて行い、抗原性の変化はヒト血清、1B4レクチンにて調べた。これらのSECにNK細胞を反応させ、細胞傷害率を検討した。ヒトNK細胞の機能を制御する方法として、ヒト組織適合性抗原HLAのclass Ib群であるHLA-G,Eが重要視されている。これらの分子とその発現に重要とされるβ2microglobulin(B2m)をCHO細胞、ブタ血管内皮(MYP30)に発現させ、ヒトNK細胞に対する細胞傷害抑制効果を判定した。NK細胞としては、ヒト抹消血単核球細胞と京大ウイルス研のYT細胞を用いた。細胞傷害活性の判定には51Crを用いた。まず、HLA-G1に関しては、数種類あるバリアントのうちHLA-G1とHLA-G3をクローニングし、発現ベクターpCAGGSに組み込んだ。つぎに、これらの遺伝子をCHO細胞、ブタ血管内皮細胞ヘトランスフェクションし、ネオマイシンでセレクションをかける事で、それぞれ安定発現株を得た。HLA-G1の発現に関してはB2mをco-transfectionすることで増加することが判明した。また、HLA-G1CHO歯細胞、ブタ血管内皮細胞上でヒトNK細胞による細胞障害を最大約50%の抑制した。HLA-G3に関しては、naibeな遺伝子の状態ではCHO細胞、ブタ血管内皮細胞にほとんど発現しなかった。そこで、signal peptide部分をHLA-Gとでいれかえたhybrid molecule(HLA-GE)を構築し検討した。このHLA-GE分子はNkcellによる細胞障害を最大約50%抑制した。HLA-G1に関しては、単独でCHO細胞やブタ血管内皮にtransfectionすることにより、発現を確認した。おそらくはハムスターやブタのβ2mとヘテロダイマーを形成した。またさらに、ヒトβ2mをco-transfectionすることで発現が増加した。次に、signal peptide(SP)部分をHLA-A2とでいれかえたhybrid molecule(HLA-AG)を構築し検討した。元来のHLA-G1との比較では、細胞表面での発原量やNK細胞による細胞傷害率に差はみとめなかった。HLA-G3に関しては、細胞内と細胞表面の発現を多角的にしらべた。mRNAと蛋白の発現を細胞内で確認した。組織染色で細胞内の発現も確認したが、細胞表面での発現は確認されなかった。ヒトの細胞で内因性にHLA-Eを持つ細胞721.221では、HLA-G3の遺伝子導入で、HLA-Eが発現された。HLA-Eに関しては、naiveな遺伝子の状態ではCHO細胞、ブタ血管内皮細胞にほとんど発現しなかった。そこで、SP部分をHLA-GやHLA-A2でいれかえたhybrid molecule(HLA-GEやHLA-AE)を構築し検討した。ブタの血管内皮での実験で、これらの分子は発現に差は認めなかったが、NK cellによる細胞障害をHLA-GEでは約50%に対しHLA-AEでは80%抑制した。これは、HLA-GEが抑制レセプターCD94/NKG2Aと活性レセプターCD94/NKG2Cの両方に認識されるのに対しHLA-AEではほぼ抑制レセプターCD94/NKG2Aにのみ認識される事によると考えられた。また、ブタの血管内皮にHLA-G1を発現させ、NK細胞の制御機能にN型の糖鎖が関係するか調べた。ツニカマイシンでN型の糖鎖を処理することでHLA-G1の機能変化は認めなかった。

また、この作用は攻撃するNKにより、固体差がかなりある事も判明した。HLA-G1、及び細胞表面の糖鎖抗原の改変HLA-G1の発現はFACSにより確認、導入酵素活性はHPLCにて行い、抗原性の変化はヒト血清、1B4レクチンにて調べた。これらのSECにNK細胞を反応させ、細胞傷害率を検討した。