hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
詳細な変位量分布に基づくヒマラヤ前縁の長大逆断層系の運動様式に関する研究

1)ヒマラヤ前縁の断層トレースの位置とその幾何学的パターンの把握ネパールの活断層地形判読を行い,前縁帯逆断層の背後に長さ50kmにわたる右横ずれ断層を発見した.ブータン全域の活断層判読を行い,その幾何学的パターンをはじめて明らかにした.2)断層変位地形の特徴の把握ブータン南部ゲレフ周辺は,ブータンで最も明瞭な逆断層の変位地形が認められる地域であり,断層変位地形の特徴を明らかにするため現地調査を実施した.3)ヒマラヤ前縁北西部の前縁帯逆断層の地震発生様式の解明ヒマラヤ前縁北西部(長さ430km)の区間の前縁帯逆断層が,最新活動では二つに分割されて活動し,16世紀前後に巨大地震をもたらした可能性が高いことを明らかにした.1)ヒマラヤ前縁の断層トレースの位置とその幾何学的パターンの把握ネパールの活断層地形判読を行い,前縁帯逆断層の背後に長さ50kmにわたる右横ずれ断層を発見した.ブータン全域の活断層判読を行い,その幾何学的パターンをはじめて明らかにした.2)断層変位地形の特徴の把握ブータン南部ゲレフ周辺は,ブータンで最も明瞭な逆断層の変位地形が認められる地域であり,断層変位地形の特徴を明らかにするため現地調査を実施した.3)ヒマラヤ前縁北西部の前縁帯逆断層の地震発生様式の解明ヒマラヤ前縁北西部(長さ430km)の区間の前縁帯逆断層が,最新活動では二つに分割されて活動し,16世紀前後に巨大地震をもたらした可能性が高いことを明らかにした.平成21年度の研究実績は以下の通りである.1.衛星写真による地形判読:本年度はインド・アルチャーナルプラデシュ州,ブータン南部,ネパール南部の範囲を対象として,CORONA偵察衛星写真を購入し,地形判読が可能なように,フォトショップ上で幾何補正を行った.幾何補正したファイルについて印刷を行い,地形判読を実施した.判読によって抽出された断層変位地形をマッピングした.また,すでに所有しているインド・パンジャーブ州周辺の衛星写真を用いて地形判読を同様に行った.その結果,ヒマラヤ前縁に明瞭な断層変位地形が連続していること,幾何学的なパターンがあることを明らかにした.2.予察的な現地調査として,ネパール国カトマンズ市へ出張し,トリブパン大学地質学教室B.N.Upreti教授と現地調査の打ち合わせを行い,調査に必要な空中写真,地形図の手配をおこなった.また,ネパール活断層図の出版について打ち合わせをおこなった.ネパール政府測量局にて,空中写真による地形判読を行い,ヒマラヤ前縁帯逆断層の背後に長さ50kmにわたる右横ずれ断層を発見した.この断層は,すでに知られている二つの断層帯の空白域に発達している.この断層の発見によりプレート同士が斜め沈み込みが生じている地域において,地表付近の変形もプレート運動に対応していることが確かめられた.来年度からは,ヒマラヤ山麓内に横ずれ断層が発達する地域において逆断層の変位がどのように変化しているのかについて,より具体的な野外調査を通じて今後検討を行う必要がある.平成22年度の研究実績は以下の通りである.1.衛星写真・空中写真による地形判読:本年度は,ブータン南部の範囲を対象として,CORONA偵察衛星写真と空中写真の判読により,断層変位地形を抽出し,5万分の1地形図に断層変位地形をマッピングした.その結果,以下のことが明らかになった.1)主に東西走向の断層が多い.2)長さ30kmより短い断層からなり,地域によっては東西走向の断層が46条にわたり平行して分布する.3)東西走向の断層のうち,平野と山地の境界では北側隆起の断層変位を示すが,山地内は南側隆起の断層が多い.4)山地内の断層には,北西-南東走向の断層は右横ずれ変位,北東-南西走向の断層は左横ずれ変位をもつ断層が認められた.5)東部では,古い地質断層に活断層が集中する傾向が認められる.上記の結果は,ブータン南部の活断層の分布・変位様式を明らかにした点で,世界で最初である.2.現地調査1.で明らかにした断層変位地形の中で,最も典型的な断層地形であるブータン国ゲレフ市周辺を対象に現地調査を実施した.現地調査によって,以下のことを明らかにした.1)後期更新世に形成されたとみられる段丘地形が約50m以上変形していること.2)異なる高さの段丘面が累積的に変形していることから,同じトレースで繰り返し断層変位が生じていること,3)沖積低地上にも鮮明な断層トレースが認められることから,ごく最近の地質時代にも断層活動(=大地震)が発生したことなどを明らかにした.平成23年度の研究実績は以下の通りである.昨年度に引き続き,CORONA偵察衛星写真及び空中写真の実体視判読によってブータン国内全域を対象に活断層の抽出を行った.その結果,低ヒマラヤ帯において,活断層が新たに発見された.前年度の調査結果とあわせて考えると,前縁帯では,長さ30kmより短い断層群からなり,地域によっては東西走向の断層が46条にわたり平行して分布する.東西走向の断層のうち,平野と山地の境界では北側隆起の断層変位を示すが,山地内は南側隆起の断層が多い.低ヒマラヤ帯の山地内においては,断層はさほど分布していないこと,南北走向の断層が認められることなどが明らかになった.

インド・ネパールでは,過去の地質構造に沿って活断層が発達するという類似した断層構造が広く認められるものの,ブータン周辺では,このような特徴が認められず異常な断層構造であることが明らかになった.このことは,1)ブータンのみ,チベット高原で認められる南北走向の断層発達がヒマラヤ山地内まで達していることを示している可能性があること,2)ブータンのブラマプトラ平原の基盤が地表近くまで露出していることから,断層のマイグレーションがスタックしていることがその原因として考えられる.ネパールでは,、ヒマラヤ前縁に認められたシワリク丘陵背後の横ずれ断層を対象に写真判読及び現地調査を行った.その結果,河谷や段丘地形を変位させる横ずれ断層が存在することを明らかにした.また,前縁帯活断層の記載を行い,セグメンテーションについて検討した.平成24年度の研究実績は以下の通りである.昨年度に引き続き,CORONA偵察衛星写真及び空中写真の実体視判読によってブータン国内全域を対象に活断層の抽出を行った.明らかになった点は以下の通りである.1)ブータン南部(主に北緯27°以南):a)主に東西走向の断層が多い.b)長さ30kmより短い断層からなり,地域によっては東西走向の断層が数条にわたり重複して分布する.c)東西走向の断層のうち,平野と山地の境界では北側隆起の断層変位を示すが,山地内は南側隆起の断層が多い.d)91°Eより東部では,断層の密度が小さくなり,主境界スラスト(Main Boundary Thrust: MBT)沿いにトレースが集中する傾向が認められる.2)ブータン中部・北部a)南部に比べて分布密度が低い.ただし,91°Eより東部では比較的活断層が分布する.b)北西-南東走向の断層は右横ずれ変位,北東-南西走向の断層は左横ずれ変位をもつ断層が認められる.3)地質構造と断層分布の関係:ブータンの地質構造の特徴は,シワリク丘陵の発達が極めて悪いこと,過去のプレート境界であるMBTや主中央スラスト(Main Central Thrust: MCT)も平野に近いところに認められることである.ブータン南部の活断層は,MCTとMBTの間の低ヒマラヤ内に発達する.この特徴は,ネパールの活断層分布が,主要地質構造線に集約的に発達し,低ヒマラヤ内では分布密度が低いことと対照的である.ただし,91°Eより東部では,MBTに沿って断層が認められることから,ネパールヒマラヤと類似した断層発達とみられる.このような断層発達の違いは,長期にわたるプレート衝突の形式が,ブータンで他地域と異なっているため,低ヒマラヤ内に数多くのスラスト構造が発達した結果,その構造を利用して現在活断層が再活動していると予想される.ブータン,インド,ネパールの現地調査で実施し,活断層の分布や変位様式について,従来の研究とは大きく異なる結果を得ていることから.24年度が最終年度であるため、記入しない。過去3年間で収集したデータを整理し,学術雑誌に投稿し,受理されることを目指したい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
上皮細胞増殖因子受容体の内在化を標的とした新しい頭頚部がんの治療戦略に関する研究

上皮細胞増殖因子受容体(EGFR)は種々の癌腫において増殖、浸潤、転移など臨床的な癌の進展に変わっていることが知られており、これを標的とした薬剤が既に臨床応されている。本研究では、EGFRの活性化を阻害する戦略として、EGFRの内在化を標的することを想定し、その機序に関する基礎研究を行った。頭頚部扁平上皮癌由来の細胞株YCU-H891細胞において、緑茶由来カテキンEGCGはEGFRの内在化を誘導する。EGCG処理により非受容体型チロシンリン酸化酵素であるc-srcが活性化し、この活性化を阻害すると、EGFRの内在化も抑制されることが示された。当該年度の研究計画で挙げていた項目の内、頭頸部癌細胞株YCU-H89を用いた実験系でEGFRの内在化を確認する実験を行った。その結果、生理的なリガンドである上皮細胞増殖因子(EGF)による上皮細胞増殖因子受容体(EGFR)の内在化を蛍光顕微鏡を用いて確認する条件を設定することができた。複数の細胞株での条件設定を検討するため、他の細胞株(DaFu,Cal27)でも検討を進め、内在化を確認したが、染色状態が不安定で再現性が乏しいことが判明したので、YCU-H89を用いて以後の実験を進めることとした。本研究で注目しているメカニズムは、EGFRの内在化によってEGFなどの細胞外のリガンドとの結合が阻害される点である。そこで、EGFによる内在化をコントロールとして、既に内在化を起こす可能性が示唆されている物質である緑茶カテキンの一種である天然ポリフェノール(-)-Epigallocatechin gallate(EGCG)によるEGFR局在への影響を検討した。その結果、YCU-H861細胞で、EGCGによるEGFRの内在化が観察された。YCU-H861細胞でもEGCG前処理により、細胞増殖は阻害され、かつEGFRのEGFによる活性化も阻害されることが確認されているので、このEGCGによる内在化はEGFによるEGFR活性化を阻害するメカニズムであることを強く示唆するものであると考えられた。この条件下で、srcファミリー蛋白の関与を検討する為に、まず局在をみる実験を行った。SrcファミリーはEGFによって活性化することが知られているが、EGF処理では、蛍光顕微鏡下に観察されるc-srcの局在には変化が見られなかった。Src(ファミリー)蛋白の活性化が、EGFRの内在化に重要である可能性があるので、次年度の研究でsrcの活性化について検討を加える予定である。前年度の研究で、緑茶カテキンの一種である天然ポリフェノール(-)-Epigallocatechin gallate (EGCG)によって、上皮細胞増殖因子受容体(EGFR)が活性化を伴わずに、膜表面から細胞質に移動(内在化)することが、頭頸部癌細胞株YCU-H891において示された。本年度はそのメカニズムとして注目している、非受容体型チロシンリン酸化酵素であるc-srcに注目し研究を進めた。研究代表者らのこれまでの予備的な実験によって、EGCGはc-srcを活性化することが示されている。そこでYCU-H891細胞をその活性化阻害剤であるPP1(20μM)で前処理したところ、EGCGによるc-src活性化が抑制された。同じ条件下でEGFRの内在化を蛍光顕微鏡で観察したところ、EGCGによって誘導されるEGFRの内在化も抑制されることがわかった。これらの結果は、EGCGが誘導するEGFRの内在化にはc-srcが関与することを強く示唆するものである。一方、c-srcはsrcファミリー(SFK)を形成するタンパク群の一つであり、ヒトでは約10種類のSFKが知られている。このうち、c-src、yes、fynは多くの細胞株で比較的普遍的に発現しているSFKであるが、分子腫によってEGCGによる活性化に差異があるかどうかは不明であった。そこで、これらの活性化(Y416リン酸化)を比較検討したところ、EGCG処理によっては、c-srcが優位に活性化されること那示された。この活性化の違いが、EGCGによるc-srcを活性化するメカニズムに関与していると予想されるので、次年度ではここに焦点を絞って検討を進める。頭頚部がんの進展に関わる重要な因子として上皮細胞増殖因子(EGF)受容体(EGFR)を取り上げ、研究を行った。EGFRは細胞膜に存在する膜蛋白であり、EGFなどの細胞外のリガンドと結合することで活性化し、細胞内にシグナルを伝達し、細胞増殖、遊走能の更新などがんの進展に関わるイベントが惹起される。

この系をブロックすることはがんの進展を阻止することにつながるため、既に臨床使用されている分子標的薬の他にも様々な戦略が検討されている。本研究では、受容体を膜表面から細胞内に内在化させることで細胞外のリガンドとの結合を遮断するという戦略に基づき、そのメカニズムに関する研究を行った。前年度までの研究で、緑茶由来カテキンの一つであるEGCGは、頭頚部扁平上皮癌細胞である、YCU-H891細胞株においてEGFR内在化を誘導することを明らかにした。本年度は、EGCGがEGFRのリガンドであるEGFが誘導する形態変化に及ぼす影響について検討した。YCU-H891細胞株では、EGF処理を行うと接着性が低下し、球形に近い形態に変化する。EGCGの前処理によりこの変化は阻害され、形態変化が観察されなくなる。また、一旦誘導された形態変化は、EGCGにより速やかにリバースされ、扁平な形態に戻ることが観察された。EGFが誘導する形態変化は、生体内では上皮間葉転換といわれる変化に相当する。この細胞の変化は、上皮由来の性質が失われ、がん治療の臨床において問題となるに遊走能や浸潤能(転移能)が更新することを意味している。EGCGはEGFRの内在化を誘導するだけではなく、EGFによる上皮間葉転換を阻害し、このような形質が少なくとも一部はリバースできることを意味していると考えられる。EGFRの内在化の検討、およびそのメカニズムに関わるc-srcの活性化の検討を行っており、概ね達成できていると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度では、当初の計画ではなEGFR内在化を誘導する物質のスクリーニングや、内在化の後のEGFRの局在、変化を検討する予定であった。しかし、c-srcの活性化に関するメカニズムそのものを追求することは普遍的なEGFRの(活性化を伴わない)内在化の解明につながると考え、計画を変更し、c-srcの活性化メカニズムの検討に重点の置く予定とした。具体的には、他のSFKとの差異として、N末端のアシル化に違いに着目しており、これが他のSFKよりもc-srcが優位に活性化されるメカニズムに関連がある可能性がある。この仮説に基づいて、研究を進める予定である。この中で、EGCG関連物質などの効果も併せて検討する。
キャビテーション損傷に関与する液体マイクロジェツトの局所影響評価

1、キャビテーション気泡の収縮時に発生する液体マイクロジェット径と同程度の受圧面を持つ局所圧力変換素子(1mm×1mmの受圧面を持つ共振周波数1MHzの圧電素子)を試作して実験用の圧力変換素子群(局所圧力センサ)を作成し、液体マイクロジェットによって生ずる衝撃圧力波形を衝撃波によるものと分離測定し、以下の結論を得た。(1)液体マイクロジェットによって固体壁面に作用する衝撃圧力は12MPa程度であり、その圧力波形は衝撃波的ではなく"よどみ圧"的である。しかし、その圧力作用の持続時間は80μs程度に渡る場合もあり、またその作用範囲は直径23mmの領域に及んでいる。(2)キャビテーション気泡の再膨張時に発生する衝撃波による衝撃圧力は30MPa程度の場合もあるが、その測定値は同じ実験条件においても大きく変化する。したがって衝撃波の発生源は非常に局在することから、固体壁面近傍のキャビテーション気泡の場合にはマイクロジェットが貫通して形成された円環状の気泡が、さらに細分化された微細気泡となって衝撃波を出すと考えられる。(3)以上の結果より、固体壁面上に形成されるキャビテーション損傷の中でスタンプ状損傷は液体マイクロジェットによって、またピット状損傷は衝撃波によって形成されると考えられる。2、キャビテーション気泡の挙動を高速かつ簡易に観測するために、CCDリニアイメージセンサ・A/D変換器・バッファメモリ・マイクロコンピュータシステムを試作し、この実用価値の高いことを確認した。そして、キャビテーション気泡は23回目の収縮時にも固体壁面上に到達してマイクロジェットを発生し、固体壁面に損傷を与える可能性のあることを示した。1.キャビテーション気泡の挙動を簡易に観測するために,CCDリニアイメージセンサを用いた高速度現象観測装置を試作した. CCDリニアイメージセンサにはTCD104C(東芝製)を採用し,これを4MMHzで駆動することによって約37秒ごとのキャビテーション気泡の一次元像の観測を可能にした.これは約27,000コマ/秒の高速度カメラで気泡の大きさの時間変化を観測することに相当しているが,本実験においてはバッファメモリを持たせたA/D変換装置によってCCDリニアイメージセンサの出力をディジタル化し,サンプリング周波数4MHzで直接に記録した.さらにこのデータをコンピュータに転送して各種の処理を行った.本試作装置は128kバイトのバッファメモリを持っており,この記憶容量によって約33m秒間のキャビテーション現象の記録・観測に成功した.そして,この試作実験研究を通じて,固体壁面近傍のキャビテーション気泡の挙動に関する新たな知見を得た.2.キャビテーション現象によって発生する局所的な衝撃圧力分布を測定するために,新たに受圧面寸法1mm×1mmの局所圧力変換素子を試作し,これを一列に固体壁面上に埋め込ことによって局所的な衝撃圧力の発生状況を観測した.この結果,キャビテーション気泡が固体壁面近傍で収縮・再膨張するときに発生する衝撃圧力の中で,液体マイクロジェットあるいは衝撃波によって発生する衝撃圧力値の程度が明らかにされた.1.キャビテーション気泡の挙動を高速かつ簡易に観測するために、CCDリニアイメージセンサ、A/D変換器、バッファメモリ・パーソナルコンピュータシステムを試作し、この実用価値の高いことを確認した。そして、キャビテーション気泡は23回目の収縮時にも固体壁面上に到達してマイクロジェットを発生し、固体壁面に損傷を与える可能性のあることを明らかにした。2.液体マイクロジェットと同程度の受圧面寸法を持つ局所圧力変換素子を試作して局所圧力センサを作成し、液体マイクロジェットによって生ずる衝撃圧力波形を衝撃波によるものと分離計測し、以下の結果を得た。(1)液体マイクロジェットによって固体壁面に作用する衝撃圧力は、12MPa程度であり、その圧力波形は"よどみ圧力"的である。

(2)衝撃波による衝撃圧力は30MPa程度の場合もあるが、その発生源は局在しており、測定データのバラツキが大きい。また、気泡中心直下の固体壁面上よりも12mm離れた場所で最大衝撃圧力値が観測される場合もある。(3)以上の結果より、固体壁面上に形成されるキャビテーション損傷の中でスタンプ状損傷は液体マイクロジェットによって、またピット状損傷は衝撃波によって形成されると考えられる。
非ヒト霊長類における全能性獲得と初期胚発生の理解

本研究では、発生工学技術が確立しているマーモセットを用いて体細胞核移植マーモセット、キメラマーモセットなどの産仔獲得を目指すとともにマウスと霊長類の全能性の獲得と維持の分子メカニズムを明らかにする。
女性のトップスポーツリーグの支援施策に関する研究

女性スポーツに少なからぬ影響を及ぼしているメディアとジェンダーの関係を中心に研究をすすめた。メディアで醸成される身体や運動・スポーツに関わる言説は、筋肉に象徴される逞しい男性の身体と、無駄な脂肪の少ないしなやかな女性の身体という、性によって異なる理想の身体像をつくりだした。その背景には、スポーツの産業化の進展によるフィットネスクラブの急増、テレビメディアを介してのスポーツの氾濫があった。「フィットネス」は、より積極的に理想の身体を獲得するための営みとなり、改造可能な身体観がもたらされた。1980年以降のBMIの推移をみると若い女性のスリム化傾向は著しく、男性は体格向上ないしは肥満化傾向にある。身体のジェンダー化は着実に浸透している。身体を重要な要素とするスポーツはジェンダー化された身体像の影響を大きく受けている。スポーツを題材としたテレビコマーシャルの映像分析を行った結果、男性が主人公となるCFが64.8%で女性の14.3%を大きく上回っていた。質的にも異なる描写がなされ、男性スポーツ選手はメディアを介してより偉大に描かれていくのに対して、女性スポーツ選手は矮小化されていくことが明らかになった。女性スポーツ発展のためには、ジェンダーにとらわれない個性ある身体を見直すこと、メディアを批判的に読み解き、是正する声をあげることの重要性が示唆された。また継続して考察を進めてきた女子サッカーリーグの運営と観戦者に関する日米比較研究からは、女性ファンの開拓、スター選手のメディア露出、女子サッカーのプレイ環境の整備などの課題が示唆された。本研究は、停滞著しい日本の女性トップスポーツのおかれている環境の課題を明らかにし、女性スポーツ活性化のために有効な知見を得ることを目的として行われた。現代のスポーツは、メディアと密接不可分な関係を前提として、その隆盛をみている。しかし、メディア・スポーツは男性スポーツの独壇場であり、女性スポーツは矮小化されている。メディアがジェンダーの生産/再生産装置として指摘されているが、テレビのコマーシャル・フィルム(CF)もその一翼を担っていると考えられ、スポーツCFの映像分析を試みた。のべ243本のスポーツCFがリストアップされ、105種類のCFを分析の対象とした。その結果、男性が主人公となるCFが64.8%であったのに対して、女性は14.3%にすぎなかった。数多くの男性スポーツ選手がユニフォーム姿で登場し、卓越したテクニックを披露し、そのヒーロー性を強調する構成となっていた。一方で女性スポーツ選手が登場するCFはごく少数であり、その描かれ方は、競技者としてよりもむしろごく普通の女性としてのアイデンティティを強調するものであった。その他、女性が主人公となるスポーツCFでは、美しさやナチュラルなイメージの表象となったり、伝統的な女性役割を表出したり、アイキャッチャーとして性的魅力を誇張した描写がなされたり、スポーツをみる/応援する役割が与えられていた。スポーツCFにおいても、量的バイアスのみでなく、女性スポーツの描かれ方に質的バイアスが存在することが明らかになった。また、女子サッカーワールドカップ(WWC99)の大成功から世界初の女子プロサッカーリーグ(WUSA)の開幕へと続いた、アメリカでの女子サッカー熱の動向を探るため、2002年NIKEカップの参与観察調査を行った。アメリカ代表チームの人気は保たれ、女性観戦者やジュニア期のプレイヤーが主要な観戦者となっていることが明らかになった。今年度は、第4回FIFA女子ワールドカップサッカーの参与観察調査を通して、女性スポーツのプロモーションやマネジメントの課題を検討した。今大会は当初、中国での開催が予定されていたが、中国での新型肺炎(SARS)流行の影響で大会4ヶ月前に急遽、開催地がアメリカに変更された。1999年、アメリカで開催された第3回大会は、サッカー少女やその家族をターゲットに女性スポーツ支援を織り込んだ戦略的なプロモーションが展開され、のべ65万人を超える観客動員を記録し、女性スポーツとしては歴史的なイベントとなった。

その後、高まった女子サッカー熱が原動力となって、2001年には世界初の女子のプロサッカーリーグ(WUSA)が開幕している。しかし、今大会は準備期間が短く、戦略的なプロモーションがなされず、観客動員数は358,720人にとどまった。また、今大会直前には資金不足によるWUSAの休止が発表され、女性スポーツのプロモーションとスポンサー獲得の困難さが示唆された。一方で日本国内の女子サッカーは2002年の男子ワールドカップサッカー開催の余波を受けて、これまでになくメディアが女子サッカーを扱った。1999年大会時は試合結果のみの新聞報道だけであったが、今回はメディアの威力で本戦出場をかけたメキシコとのプレーオフに国立競技場に13,000人のサポーターが集結した。また大会期間中は、各局のスポーツニュースが大会の模様を伝え、日本代表チームの試合だけでなく、準決勝戦と決勝戦がテレビ放映された。しかしながら、日本国内の女子サッカーのトップであるLリーグはそれらの追い風をうけながらも未だ観客動員では低迷している。これらの現状から、我が国の女性トップスポーツリーグの支援策として、(1)競技愛好者に焦点化したファンの拡大、(2)イベントの開催、(3)メディア対策、などの重要性が明らかになった。今年度は、まずメディア等で醸成される身体や運動・スポーツに関わる言説が身体のジェンダー化に及ぼした影響について考察を進めた。1964年の東京オリンピック開催や高度経済成長期後の環境問題、生活習慣病への危機意識等が、健康への関心を高め、スポーツの大衆化を促進した。1980年代に入るとスポーツの産業化が進み、フィットネスクラブが急増した。また一方で、スポーツはメディアを介してエンターテイメントとしての価値を高め、スポーツシーンやスポーツ選手の身体が日常の中に可視化された。こうした要因が相まって、元来は心身共に良好な状態を意味した「フィットネス」は、体力作りを通り越し、より積極的に身体を理想の形に作り変えていこうとする、改造可能な身体観をもたらした。1980年以降のBMIの推移をみると若い女性のスリム化傾向は著しく、筋肉に象徴される逞しい男性の身体に対して、無駄な脂肪の少ないしなやかな女性の身体という、身体のジェンダー化が進む結果をもたらしたことなどがわかった。また一方で、女性スポーツリーグを支えてきた、我が国特有の企業スポーツの変遷について考察を行った。1960年代から70年代にかけて企業アイデンティティの醸成やモラールの高揚という機能を担った企業スポーツは、1980年代以降、スポーツの国際化とプロ化等によりチームスポーツ所有のメリットが減少し、衰退の一途を辿っている。特に女子バレーボールの実業団チーム数は1974年をピークに3分の1以下にまで減少した。しかし、クラブチーム数の減少はそれほど大きなものではなく、また女性のスポーツ参加人口は増加傾向にある。
2液分相現象を利用した道波路型構造を持つ光機能性ガラスの作製

液相線以上で2液分相を生じる系では、分相融液を延伸操作等を加えながら冷却することで、分相組織が延伸方向に伸長・配向したガラス材料の作製が可能になる。本研究では、2液分相領域を有するCaO-SiO_2系融液に、蛍光物質として希土類イオンを添加し、延伸操作等を加えながら急冷することにより分相組織を持つ材料を作製し、その蛍光特性などの光学特性を調査することで、新しい光学材料作製の可能性に関して検討を行うことを目的として研究を進めた。昨年度に引き続き、希土類としてEuを、マトリックスガラス相としてはCaO-SiO_2系選択した。本年度は分相組織を制御するため第3成分としてAl_2O_3を添加し、2液分相を示す所定の組成の融液を急冷することにより、試料を作製した。CaO/SiO_2比を固定しAl_2O_3含有量を増加させていくと分相組織の大きさが大幅に小さくなり、その組織の変化に対応して試料の透過率が増加することが確認された。しかし、Eu^<3+>の発光強度は、試料の透過率が高くなると極大値を示し、その後は減少する傾向を示した。またESR測定の結果では、各組成間によるEu^<2+>量の変化は認められず、Eu^<3+>の濃度は各組成間で変化していないことが確認された。これらの結果から、試料中のEu^<3+>の発光特性は、分相組織に依存する試料の光散乱特性と、Al_2O_3添加によるEuまわりの配位子場の変化に伴うEuの電子状態の変化の2つに影響されることが明らかとなった。一方、分相融液を延伸操作を加えながら冷却することで、分相組織が延伸方向に伸長・配向したガラスを作製した。得られたガラスの吸収スペクトル、発光スペクトル測定を行い、透過率と発光強度がともに増加することが認められた。以上の結果より、分相組織と希土類イオンの種類・濃度等を最適化することで、新規の発光材料が作製できることが示唆された。1.研究目的液相線以上で2液分相を生じる系では、分相融液を、延伸操作を加えながら冷却することで、分相組織が延伸方向に伸長・配向したガラス材料の作製が可能になると考えられる。そこで本研究では、2液分相領域を有するCaO-SiO_2系融液に、蛍光物質として希土類イオンを添加し、延伸操作を加えながら急冷することにより、希土類が濃集したCaOリッチ連続相とSiO_2リッチマトリックスからなる導波路構造の材料を作製し、その蛍光特性、光増幅などの光学特性を調査することで、新しい光学材料作製の可能性に関して検討を行うことを目的としている。2.研究結果本研究では希土類として可視域に発光スペクトルを示すEuを選択した。Euを含有したCaO-SiO_2系において分相を示す所定の組成の焼結棒を赤外線集光炉を用いて溶融し、融液を分相状態にした後、急冷した。得られたガラスの分相組織を電子顕微鏡観察により調査した結果、組成によってスピノーダルおよびバイノーダル分相構造を有するガラスが得られることがわかった。また可視-紫外域での励起・発光スペクトルを調査した結果、波長393,464,525nmの励起光を用いることにより450-720nmにEuによる発光スペクトルがあらわれることがわかった。そのスペクトル解析から、ガラス中でのEuの価数は2+,3+の状態が共存していることがわかった。3.今後の計画雰囲気制御下で分相融液を延伸操作を加えながら冷却することで、分相組織が延伸方向に伸長・配向し、かつガラス中のEuイオンの価数が制御されたガラスを作製する。得られたガラスの吸収スペクトル、発光-励起スペクトル測定を行い、光学的特性と分相組織の関係を調査する。

これらの結果から、試料中のEu^<3+>の発光特性は、分相組織に依存する試料の光散乱特性と、Al_2O_3添加によるEuまわりの配位子場の変化に伴うEuの電子状態の変化の2つに影響されることが明らかとなった。一方、分相融液を延伸操作を加えながら冷却することで、分相組織が延伸方向に伸長・配向したガラスを作製した。得られたガラスの吸収スペクトル、発光スペクトル測定を行い、透過率と発光強度がともに増加することが認められた。以上の結果より、分相組織と希土類イオンの種類・濃度等を最適化することで、新規の発光材料が作製できることが示唆された。
レジンセメント接着システムの破壊プロセスの直接観察

Empress2システムでは,コア材を圧入してコーピングを製作し,レイヤリング法により陶材を繰り返し焼成する.しかしこれらの熱処理がレジンセメントとの接着性に与える影響は明らかにされていない.そこで平成18年度は,圧入後の繰り返し焼成がEmpress2コア材とレジンセメントとの接着性に与える影響をマイクロテンサイル接着試験から評価した.その結果,接着強さの平均値は未焼成では41.5MPa(SD:13.0),4回焼成した場合では39.1MPa(SD:14.1)が得られ,接着強さの平均値には圧入後の繰り返し焼成は影響を与えないことが分かった.しかし,接着強さをワイブル統計処理した結果,4回焼成した場合では混合モードワイブル分布が得られ,コア材の繰り返し焼成はワイブル分布の低強度側でレジンセメントとの接着性に影響を与えることが分かった.脆性モードで研削されたオールセラミック修復物では,研削に起因する損傷が修復物の強さや疲労寿命に大きな影響を与えると考えられている.特に修復物内面は支台歯とレジンセメントで接着されるため,セラミックス/レジンセメント接着システムの破壊プロセスの解明には,修復物内面の研削損傷の評価は不可欠である.しかしオールセラミック修復物をCAD/CAMを用いて研削加工した場合の損傷は明らかにされていない.そこで平成19年度では,Bonded-interface sectioning techniqueを用いて長石系陶材ブロックからCAD/CAMを用いて研削加工したオールセラミッククラウンの表層下に発生する損傷の直接観察を試みた.その結果,咬頭斜面,軸壁豊隆部,歯頸部,そしてクラウン内面に深さが100200μのMedian亀裂が発生していることが分かった.Empress2システムでは,コア材を圧入してコーピングを製作し,レイヤリング法により陶材を繰り返し焼成する.しかしこれらの熱処理がレジンセメントとの接着性に与える影響は明らかにされていない.そこで平成18年度は,圧入後の繰り返し焼成がEmpress2コア材とレジンセメントとの接着性に与える影響をマイクロテンサイル接着試験から評価した.その結果,接着強さの平均値は未焼成では41.5MPa(SD:13.0),4回焼成した場合では39.1MPa(SD:14.1)が得られ,接着強さの平均値には圧入後の繰り返し焼成は影響を与えないことが分かった.しかし,接着強さをワイブル統計処理した結果,4回焼成した場合では混合モードワイブル分布が得られ,コア材の繰り返し焼成はワイブル分布の低強度側でレジンセメントとの接着性に影響を与えることが分かった.脆性モードで研削されたオールセラミック修復物では,研削に起因する損傷が修復物の強さや疲労寿命に大きな影響を与えると考えられている.特に修復物内面は支台歯とレジンセメントで接着されるため,セラミックス/レジンセメント接着システムの破壊プロセスの解明には,修復物内面の研削損傷の評価は不可欠である.しかしオールセラミック修復物をCAD/CAMを用いて研削加工した場合の損傷は明らかにされていない.そこで平成19年度では,Bonded-interface sectioning techniqueを用いて長石系陶材ブロックからCAD/CAMを用いて研削加工したオールセラミッククラウンの表層下に発生する損傷の直接観察を試みた.その結果,咬頭斜面,軸壁豊隆部,歯頸部,そしてクラウン内面に深さが100200μのMedian亀裂が発生していることが分かった.オールセラミックス修復物の中でも高い光透過性を有するEmpress 2システムは,優れた審美性を発揮し,臨床において高い評価を得ている。Empress 2システムではコア材を圧入後,レイヤリング法により陶材を繰り返し焼成する。しかしこれらの熱処理がレジンセメントとの接着性に与える影響は明らかにされていない。そこで平成18年度では,圧入後の繰り返し焼成がEmpress 2コア材とレジンセメントシステム(Variolink II)との接着性に与える影響をマイクロテンサイル接着試験から評価した。コア材(8×8×11mm)を圧入後,圧入方向に平行な面を研磨(SiC,4000番)して被着面とし,Empress 2 Eris陶材の焼成スケジュールに従って4回焼成を繰り返した。比較として未焼成のコア材も同様に研磨した。被着面を酸処理(5%HF,20秒),シラン処理(Monobond-S),ボンディング剤(Heliobond)とレジンセメント(Variolink II)を塗布し,加圧(0.2MPa)して4方向から各40秒間光照射して2個のコア材を接着した。接着試料は37°C蒸留水中に1週間保存し,接着面積が1mm×1mmの角柱試料を切り出した。マイクロテンサイル接着試験は接着試料をステンレス製ホルダーに固定し,万能試験機を用いて引張り(1mm/min),破断時の最大荷重から接着強さを求めた。また,接着強さのワイブル統計処理も併せて行った。接着強さの平均値は未焼成では41.5MPa(SD:13.0),4回焼成した場合では39.1MPa(SD:14.1)が得られ,平均値には有意差は認められなかった。一方接着強さのワイブルプロットでは,4回焼成した場合,低強度側と高強度側で破壊のモードが変化していることが示唆された。

すなわち,コア材の繰り返し焼成は,接着の信頼性を考える上で重要である分布の低強度側で,レジンセメントとの接着性に影響を与えることが分かった。脆性モードで研削加工されたオールセラミック修復物では,研削に起因する損傷が修復物の強さや疲労寿命に大きな影響を与えると考えられている.特に修復物内面は支台歯とレジンセメントで接着されるため,セラミックス/レジンセメント接着システムの破壊プロセスの解明には,修復物内面の研削損傷の評価は不可欠である.しかし,単純な形状に研削加工した場合の損傷の評価は試みられているものの,実際オールセラミック修復物をCAD/CAMを用いて研削加工した場合の損傷の評価,すなわち,損傷の種類や発生する位置,そしてその大きさについては明らかにされていない.そこで平成19年度では,CAD/CAMにより研削加工されたオールセラミッククラウン表層下の損傷の直接観察を試みた.CAD/CAMシステムを用いて,長石系陶材ブロックから研削加工により製作したオールセラミッククラウンを対象とし,Bonded-interface sectioning法とDye impregnation法を用いて研削損傷の直接観察を試みた.その結果,咬頭斜面,軸壁豊隆部,歯頸部,そしてクラウン内面に深さが100200μmのMedian亀裂が研削面に垂直に発生していることが分かった.亀裂の中でクラウン内面に発生したMedian亀裂は,咬合力作用下でのオールセラミッククラウン/レジンセメント接着システムの破壊の起点として作用すると考えられる,特に咬合接触面積が大きい場合や修復物の厚みが薄い場合では,咬合力に起因する曲げモーメントが大きく,破壊の起点となる可能性はより高くなると考えられる.
慢性看護実践における事例研究法の再構築

本研究の目的は、慢性看護実践における実践知を明らかにする事例研究法を再構築することであった。従来の事例研究法への批判と臨床現場の調査結果を踏まえ、省察的事例研究法という新たな名称のもと、認識論的立場の明確化と新たな方法論の必要性を提起した。また、実践知の熟達度と研究目的に応じて研究タイプを選択できるよう、実用的体系化を提案した。さらに、事例研究の支援方法を再考するため、専門看護師を対象とする事例研究ファシリテーター養成プログラム案、及び異分野の事例研究の支援体制に関するワークショップを開催した。本研究の目的は、研究者らのこれまでの成果を踏まえて、実践知を明らかにする事例研究法を再構築するため理論研究、比較研究、実践研究の3つを機軸に慢性看護実践における事例研究方法論を再構築することである。理論研究は、文献調査により対人援助分野における研究目的と事例研究法とそのプロセス、及び評価基準の特徴について検討した。看護実践に関する事例研究法を詳細に解説した文書が少ないことから臨床心理学や教育学における文献調査を中心に行った。これらの文献から論文の評価基準を改良するための新たな知見が得られ、これらを整理している段階である。比較研究は、実践家のための実用的な事例研究方法論を考案することを目的として、ワークショップ参加者を対象に看護実践におけると事例研究の経験や意識についてアンケート調査を実施した。また、実践家は研究者と異なる研究プロセスをたどるため倫理的課題への対応が難しいことから、国内外・他分野における事例研究の課題と対策についての専門家への聞き取り調査の計画を立案し、倫理委員会へ提出する段階である。さらに次年度のワークショップに向けて他分野の専門家を講師とする招聘講演を企画した。実践研究は、事例研究を推進する組織的方策の検討を目的として、事例研究法、及び質的研究法の支援方法について、資料収集ならびに専門家と意見交換を行なった。事例研究会プログラム案、及び(仮称)ファシリテーター養成プログラム案を検討するにあたり、事例研究プロセスにおける効果的な事例検討会運営と研究支援の方法を明らかにするための追加研究の必要が生じたことから、新たに研究計画を立案し倫理委員会へ提出する段階である。理論研究は、事例研究論文の評価基準案の作成を目的に、国内外の事例研究法に関する文献から認識論的立場による規準の違いと対処法を収集するとともに、他分野の事例研究法に精通した専門家の助言を得て、本共同研究者による「メタ統合に耐える事例研究論文の条件を提示したチェックリスト案」を再検討した。比較研究は、事例検討会と事例研究会の比較を目的に、倫理的配慮の論点と方策を検討するため他分野の事例研究法に精通した専門家を招聘してワークショップを開催するとともに、看護実践における事例研究プロセスの困難と倫理上の課題に関する面接調査を開始した。これらの知見や実践班の研究結果等を踏まえて、事例検討会と事例研究会のファシリテーターに求められる資質と役割について検討を始めた。実践研究は、慢性看護の実践家が事例研究を行うプロセスを促進するための支援方法と事例研究法を推進する事例研究会の果たす役割を明らかにするため、慢性疾患看護専門看護師を対象とする事例研究会を計3回開催し、それぞれの事例について討議を重ねた。その全プロセスについてデータ収集し、データの厚みへの方略、研究課題の明確化を促進するための支援方法、ならびに事例研究会の効果的な運営方法についてデータ分析を進めた。これら分析結果からファシリテーター養成プログラム案を作成する予定である。本研究は、理論研究、比較研究、実践研究の3つの視点で研究を進めているが、共同研究者はすべて異なる施設に所属しているため、研究者相互の進捗状況をモニタリングしながら必要なサポートを提供し、かつ知見を共有していくことが大きな課題である。特に最終年度は、それぞれの研究知見が相互に研究成果の達成度にも影響を与えるため、得られた知見をタイムリーに共有するためのコミュニケーションの工夫と配慮が重要な課題である。そこで、各研究者が研究全体の動向と知見を把握できるよう、これまでの具体的な研究活動の内容とそれにより得られた知見を中間報告書として編集し、共同研究者間で共有することにした。また、本課題に関するコミュニケーションの軌跡を辿れるように、かつ本課題に関する知見の蓄積をはかるため独自のドメインを取得し、サイトを構築した。この中間報告書とサイトにより、共同研究者の一人ひとりが研究全体の方向性に沿って自己の研究活動を確認しながら、かつ得られた知見を共有することにより、他の研究者からのフィードバックを得てさらに新たな知見を探求するというループが形成できるような効果的な活用を促していきたいと考えている。本研究の目的は、研究者らのこれまでの成果を踏まえて、実践知を明らかにする事例研究法を再構築するため理論研究、比較研究、実践研究の3つを基軸に慢性看護実践における事例研究方法論を再構築することである。理論研究は、実践家が自身の実践知を明らかにするための事例研究法を省察的事例研究法として焦点化し、その基盤となる認識論を明確化するとともに経験学習とリフレクションの観点から研究プロセスの定式化を試みた。さらに実践知の熟達段階に応じた省察的事例研究法を類型化するとともに、研究論文の目的・目標とその評価基準を検討している段階である。比較研究は、昨年度の面接調査より、省察的事例研究法を推進する医療施設の組織文化の特徴が浮かび上がった。

そこで、省察的事例研究法を推進する施設の看護管理者を対象に省察的事例研究法による人材育成の院内システムとその評価について面接調査を実施した。一方、省察的事例研究法を中心に学問的発展を遂げてきた他分野の学会活動と学術集会の方法論との比較から、慢性看護分野の学会に必要なサポート体制を検討し、試案を企画した。現在は、試案の実施・評価に向けて準備している段階である。実践研究は、事例研究会のファシリテーター役割・機能に関する研究結果を国際学会で発表した。その結果を用いて国内の慢性疾患看護専門看護師を対象に省察的事例研究のファシリテーター養成に関するワークショップを開催し、参加者と慢性看護における事例研究への期待と困難、及び方策についてグループディスカッションを行った。上記活動のほか、研究メンバーらはそれぞれの関連施設や学会等で省察的事例研究法に関する講演会や院内の看護研究支援を実践し体験を共有した。今後は、実践体験を理論研究と比較研究の知見と統合し、看護実践力の向上につながる実用的な省察的研究法とその支援体制を提言としてまとめる必要がある。一部研究者の被災・異動ならびに研究計画の一部変更により、共同研究者間の研究計画調整の遅延が生じたため。本研究は、理論研究、比較研究、実践研究の3つの視点で研究を進めているが、共同研究者はすべて異なる施設に所属しているため、研究者相互の進捗状況をモニタリングしながら必要なサポートを提供し、かつ知見を共有していくことが大きな課題である。そこで、コミュニケーションの軌跡を辿れるように、かつ本課題に関する知見の蓄積をはかるため独自のドメインを取得しサイトを構築したが、ITスキルの課題が残された。全員が十分活用できるようなITサポート体制を整えることが急務である。また、当初の研究目標は専門看護師などのエキスパートに焦点化していたが、平成27年度の調査結果を踏まえて看護実践知の熟達度に応じた研究目標へと変更した。そのため研究計画の修正と実施における調整が遅れている。本研究の目的は、研究者らのこれまでの成果を踏まえて、実践知を明らかにする事例研究法を再構築するため理論研究、比較研究、実践研究の3つを基軸に慢性看護実践における事例研究方法論を再構築することである。理論研究は、実践家が自身の実践知を明らかにするための事例研究法について、認識論的立場を明確にするため省察的事例研究法という新たな名称を用い、新たな方法の必要性を提起した。さらに、実践知の熟達段階に応じて、省察的事例研究法の実用的体系化を試みた。比較研究は、事例研究論文の筆頭著者の所属施設における看護管理者の面接調査結果から、省察的実践における経験学習の意義、ならびに事例研究による組織学習の意義が明らかになった。また事例研究を用いた組織的方策により、看護師は理論を用いた省察的思考を継続的に訓練し、対話を通して何重にも実践を省察する仕組みとメタ省察の連鎖を生み出していた。事例研究を活用した組織的方策は、看護師の省察的実践を支援する組織風土を形成し、看護の質に寄与することが示唆された。
心機能調節におけるCCR4-NOTデアデニレースの作用機構と創薬への応用

心機能調節におけるCCR4-NOTデアデニレースを介したRNA分解ならびに核酸制御に関して研究を行った。CCR4-NOTのデアデニレース活性(RNA分解活性)によりアデニン核酸レベルが変化することを明らかにした。CCR4-NOTによるbulk mRNAのpoly(A)鎖短縮、核酸レベルの変動を感知するセンサー分子としてオートファジー分子を同定した。さらに、CCR4-NOTによるアデニン核酸レベルの調節がエネルギー感知シグナルを制御する分子機構が存在することを解明した。最後に、疾患治療へのRNA分解制御の応用を目指して、CCR4-NOTデアデニレースの阻害剤の化合物スクリーニングを行った。CCR4-NOT複合体のデアデニレース作用は、その構成因子CNOT6, CNOT6L, CNOT7, CNOT8のエキソヌクレアーゼ活性によりmRNAの3'末端からpoly(A)が短縮される脱アデニル化反応であるが、これらのデアデニレース因子によりどのmRNAが標的にされているか、標的による代謝動態に違いがあるのか、どのようなシグナルを受けてCCR4-NOTデアデニレース作用が変容するのかを明らかにする目的で、平成26年度は下記の検討を行った。2)RNA免疫沈降シーケンスの検討: CNOT3抗体を用いたRNA免疫沈降を行い、CNOT3欠損マウスの心臓組織の発現解析との相関を調べた。その結果、CNOT3欠損によりmRNAが安定化し発現レベルが上昇する遺伝子とCNOT3抗体で沈降される遺伝子に明らかな相関は見られなかった。デアデニレースによるpoly(A)の短縮がmRNA不安定化、分解と必ずしも同義ではないことが考えられた。また、CCR4-NOTとRNAの直接的な結合を検討するために、共同研究ベースでPAR-CLIPの予備検討を開始した。3)CCR4-NOT各サブユニット遺伝子の欠損マウスの発現解析:出生後マウス心臓のCCR4-NOT各サブユニットの蛋白発現レベルの解析に基づき、心臓でのCCR4-NOTの発現が最も高い時期にCCR4-NOT各サブユニット欠損マウスの心臓組織を採取し、次世代シーケンスによるトランスクリプトーム解析を行った。現在、各サブユニット欠損による変動遺伝子、標的遺伝子候補の相関、包含などの解析を進めている。本研究課題達成のために平成27年度は下記の検討を行った。1)CCR4-NOT複合体によるRNA制御機構の解析:PAR-CLIPの手法により、CNOT1が直接RNAを認識し結合する可能性を検討したが、明らかにCNOT1と直接結合するRNAは認められなかったことから、CNOT1と会合するRNA結合蛋白からのアプローチが重要であると結論づけられた。2)デアデニレース欠損マウスの心不全病態モデルでの解析:CCR4-NOTのdeadenylaseサブユニット4個全ての遺伝子欠損マウスについて、心不全モデルで機能解析を行った結果、いずれのdeadenylase欠損マウスにおいても一様にマイルドな心機能低下と心肥大をきたした。つまり、deadenylaseサブユニットがそれぞれに特異的な標的遺伝子、RNA結合タンパクを介してpoly(A)鎖長、遺伝子発現を制御するというよりも、deadenylase欠損による量的な酵素活性の低下により心臓の表現型がもたらされたことが考えられた。さらにRNAseqによる遺伝子発現解析を行ったところ、サブユニット間の標的RNAや機能の類似性などが見出された。4)核酸代謝センサー分子の機能解析:CNOT3遺伝子欠損マウスにおける核酸代謝の変化を感知するセンサー分子とCNOT3の二重欠損マウスを作製したところ、CNOT3欠損による細胞死を部分的に抑制することが分かった。心臓におけるCCR4-NOTデアデニレースの作用機構の解明に向けて成果を上げつつある。本研究課題達成のために平成28年度は下記の検討を行った。1)内因性Cnot1蛋白と会合するRNA認識分子の探索:CCR4-NOT複合体によるRNA制御機構を解明するため、CRISPR/Cas9ゲノム編集によるCnot1のFlagタグ付加を行い、内因性のCnot1蛋白のプルダウン、質量分析による結合蛋白の解析を行った結果、RNA認識蛋白群を同定することができた。これらのRNA認識蛋白についてPAR-CLIPの予備検討を行った。2)CCR4-NOTによるオートファジー分子制御機構の解析:心臓特異的なCnot3欠損マウスの心不全死の原因のひとつとしてAtg7によるオートファジー非依存的な細胞死が重要であり、その細胞死のメカニズムとしてネクローシスとアポトーシスの両方がおきていることが分かった。Atg7がこれらの細胞死に寄与する分子の転写制御にかかわることがChIP解析から明らかになった。さらに、CCR4-NOTはAtg7 mRNAの安定性制御、翻訳制御を介してAtg7の発現を調節することが分かった。3)CCR4-NOTデアデニレース阻害剤の候補物質のスクリーニング:in silicoでのデアデニレース因子の活性中心に結合する化合物のスクリーニングを行い、得られた候補物質についてin vitroでのデアデニレース蛋白を用いたアッセイでのスクリーニングを行ったところ候補阻害物質を得ることができた。しかしながら、活性中心への候補阻害物質の特異的結合を確認することができなかった。4)新規CCR4-NOT関連因子の遺伝子欠損マウスの作製:生理機能が不明なデアデニレース遺伝子について、CRISPR/Cas9ゲノム編集により作製した2系統の遺伝子変異ES細胞の個体化を進めた。また、CCR4-NOT関連の蛋白修飾因子について機能欠失型のノックインマウスを作製した。

CCR4-NOTによるbulk mRNAのpoly(A)鎖短縮、核酸レベルの変動を感知するセンサー分子としてオートファジー分子を同定した。さらに、CCR4-NOTによるアデニン核酸レベルの調節がエネルギー感知シグナルを制御する分子機構が存在することを解明した。最後に、疾患治療へのRNA分解制御の応用を目指して、CCR4-NOTデアデニレースの阻害剤の化合物スクリーニングを行った。心臓におけるCCR4-NOTデアデニレースの作用機構の解明に向けて成果を上げつつある。CCR4-NOT複合体によるRNA制御機構を解明するため、CRISPRによるCnot1のFlagタグ付加を行い、内因性のCnot1蛋白のプルダウンによる結合蛋白の解析を進めており、包括的なRNA認識分子の探索を行う。見出されたRNA認識分子に着目してPAR-CLIPの実験を行うことにより、CCR4-NOTが制御するRNA分子の全容を明らかにする。ポリA鎖の長さと翻訳、分解の相関を調べるため、TAIL-seqによるポリA鎖の長さ測定の実験システムを構築する。また、核酸のセンサー分子の機能解析を相互作用因子の観点から解析を進める。さらに、CCR4-NOTデアデニレース阻害剤の候補物質をスクリーニングするために、in silicoでのデアデニレース因子の活性中心に結合する化合物のスクリーニング、ならびにin vitroでのデアデニレース蛋白を用いたアッセイでのスクリーニングを行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。循環薬理学今回のCNOT3抗体によるRNA免疫沈降とCNOT3欠損マウスの心臓組織の発現解析との間に相関が無いという結果は、CNOT3抗体の特異性を確認する必要がある一方で、このことは、デアデニレースによるpoly(A)の短縮がmRNA不安定化、分解と必ずしも同義ではないことを意味しており、poly(A)鎖長との相関を見る必要があると考えられた。今後、CNOT3のみならずCNOT1やCCR4-NOTと会合するRNA結合因子についても詳細な検討を行っていく。また、通常のRIPを行うことを当初計画していたが、RNAとタンパクのUVクロスリンクにより結合の特異性を高めたPAR-CLIPの検討を共同研究ベースで開始した。また、次年度はCCR4-NOTとゲノムDNAとの相互作用も開始する予定である。