hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動物、特にサルにおける顔認知機能の解明

アレイには見本刺激と同一の刺激(標的刺激)だけでなく,同一個体の複数の別方向の「顔」(妨害刺激)が含まれている.サルには標的刺激を探し出し,標的刺激に対してサッケードすることが求められる.霊長類の脳には「顔」の情報処理に特化した神経回路が存在する.とくにサルでは「顔」の呈示に対し特異的に反応する「顔」ニューロンが発見されており,認知行動下のサル脳におけるニューロン活動計測は,霊長類の「顔」情報処理の解明に重要である.本研究では,サルを用い以下の二つの研究を行っており,本年度は以下の研究結果を得た.(1)「顔」に関する連合記憶のニューロン機構の解明:「顔」のアイデンティティの認知障害は人間では相貌失認と総称され,統覚型と連合型の二型に細分される.前者は「顔」自体の認知障害であり,後者は「顔」とそれに関する意味・名前等の連合記憶の障害である.本研究では,「顔」の連合記憶のニューロン相関を明らかにすることを目的に,サルに「顔」を用いた対連合記憶課題を遂行させ,同課題遂行時のサル前部下側頭皮質から「顔」関連ニューロン活動を記録・解析した.本研究の結果,サル前部下側頭皮質腹側部(TEav野)「顔」ニューロンは,(1)ニューロン集団として,「顔」の向きに依存しない「顔」のアイデンティティを表現していること,また同時に(2)ニューロン集団として,学習した「顔」と「図形」の連合学習を表現していることが明らかになった.(2)「顔」の視覚探索に関係するニューロン機構の解明:視覚探索課題では,課題要求(task demand)に基づくトップダウン的処理と刺激のもつ顕著性(saliency)に基づくボトムアップ的処理の両者の介在が示唆されてきたが,「顔」の視覚探索では両処理の起因となる具体的「顔」情報は未だ明確でない.「顔」の視覚探索時の両処理の位置づけを行動学的に明確にすることを目的に,同種または異種「顔」の視覚探索をサルに課し,主に眼球運動を中心とした行動指標を取得し,解析を行った.その結果,異種「顔」の探索では主にトップダウン的処理に依存し,同種「顔」の探索はボトムアップ的処理に基づくことが明らかになった.(今後は更なる行動学的解析に加え,「顔」の視覚探索におけるトップダウン的またはボトムアップ的処理過程のニューロン相関を明確にする予定である.)本研究では,霊長類であるサルにおける「顔」の脳内情報処理に関する以下の二つの研究を行っている.1.「顔」に関する連合記憶のニューロン機構の解明:「顔」のアイデンティティの認知障害はヒトでは相貌失認と総称され,統覚型と連合型の二型に細分される.前者は「顔」自体の認知障害であり,後者は「顔」とそれに関する意味・名前等の連合記憶の障害である,本研究では,「顔」の連合記憶のニューロン相関を明らかにすることを目的に,サルに「顔」を用いた対連合記憶課題を遂行させ,同課題遂行時のサル前部下側頭皮質から「顔」関連ニューロン活動を記録・解析した.本研究によりサル前部下側頭皮質腹側部(TEav野)の「顔」ニューロンは,(1)ニューロン集団として,「顔」の向きに依存しない「顔」のアイデンティティを表現していること,また同時に(2)ニューロン集団として,学習した「顔」と「図形」の連合学習を表現していることを明らかにした.本年度は信号検出理論や情報理論に基づく詳細なデータ解析を行い,解析結果を一部,論文として発表した.2.「顔」の視覚探索に関係するニューロン機構の解明:視覚探索課題では,課題要求(task demand)に基づくトップダウン的処理と刺激のもつ顕著性(saliency)に基づくボトムアップ的処理の両者の介在が示唆されてきたが,「顔」の視覚探索では両処理の起因となる具体的「顔」情報は未だ明確でない.
変形核のク-ロン励起

希土類の変形核のク-ロン励起の実験を行った。実験には,デンマ-クのニ-ルス・ボ-ア研究所において共同で建設したNORD Ballと呼ばれる装置を使用した.この装置は、現在世界最高の性能を有するものである。この装置の内部に,散乱粒子測定用の6個のSi検出器を取付けるようにしたので,ク-ロン励起に最通の装置となっている.從って,ガンマ線スペクトルは、バックグラウンドが今までのものより1桁減少し,大へんきれいなスペクトルが測定される.また,散乱粒子と2つのガンマ線のpーδーδ同時計数スペクトルが得られ,エネルギ-レベルの決定に役立っている.BaF_2シンチレ-タで作られたインナボ-ルの使用が始まり、ク-ロン励起での利用を試みている.1.去る1990年1月に行った^<154>Smの^<58>Niビ-ムによる実験デ-タを解した.基底状態の回転バンドのスピン16+まで励起することができ,変形がスピンと共に大きくなっていることが明らかになった.K=0^+,2^+のβバンドとδバンド,K=0^-の8極バンドおよび2つの新しいバンドが発見された.2.1990年8月には、^<154>Smと^<160>Gdを^<46>Tiビ-ムによるク-ロン励起の実験を行った。その結果,先の実験では確認できなかった^<154>Smのδバンドが明らかになった. ^<160>Gdでは,8極バンドとδバンドがスピンの高いところまで見ることができた。1991年2月の実験では、^<32>Sビ-ムにより^<158>Gdを励起し、βバンド,δバンド,2つの8極バンドを明らかにすることができた。詳細については、現在解析中である.3.昨年度の科学研究費で買入したワ-クステ-ションは、広島大学において使用している.デ-タ・ソ-ティング用プログラムの開発が進み、解析が軌道に乗った.また,ク-ロン励起の理論計算プログラムもこのワ-クステ-ションで行えるようになった.希土類原子核のク-ロン励起の実験を行った。また、この実験のために荷電粒子検出器の開発、ク-ロン励起の理論計算プログラムの開発、コンピュ-タによる実験デ-タのソ-ティング方法の研究を行った。それぞれの概要は、次のとおりである。1)^<32>Sビ-ムによる^<154>Smのク-ロン励起の実験、NORD Ballと呼ばれるガンマ線測定装置を用いてこの実験を行い、スピン12+までの回転レベルとβバンド、γバンド、8極バンドを測定した。2)^<58>Niビ-ムによる^<154>Smのク-ロン励起の実験、先と同じ装置を使って、スピン16+までの回転レベルとβ、γバンド、8極バンドのより多くのレベルが観測された。3)上記の実験を行うために、荷電粒子用の小型位置辨別シリコン検出器を開発した。この検出器は、重イオンによる放射線損傷に対しどの程度にたえるかと再製によりどこまで性能を改複するかテストをかねて実験に使用した。結果は予期以上で、シリコン検出器を使用する目どが立った。4)ク-ロン励起の計算のためのプログラムをC言語で作成した。このプログラム計算に23時間が必要であるが、励起確率、ガンマ線角相関の計算ができ、大へん有効であった。5)実験結果のデ-タ・ソ-ティングのためと、上記の計算を拡張し、計算をより早くする目的でワ-クステ-ションを導入した。デ-タ・ソ-ティングは十分可能なことがわかり、そのためのプログラムを開発中である。以上のように、本年度はこの科学研究費を使って研究が進んだ。明年も同様の実験を発展させるとともに、ク-ロン励起の理論計算、実験結果の解析方法の開発を行う。

その結果,先の実験では確認できなかった^<154>Smのδバンドが明らかになった. ^<160>Gdでは,8極バンドとδバンドがスピンの高いところまで見ることができた。1991年2月の実験では、^<32>Sビ-ムにより^<158>Gdを励起し、βバンド,δバンド,2つの8極バンドを明らかにすることができた。詳細については、現在解析中である.3.昨年度の科学研究費で買入したワ-クステ-ションは、広島大学において使用している.デ-タ・ソ-ティング用プログラムの開発が進み、解析が軌道に乗った.また,ク-ロン励起の理論計算プログラムもこのワ-クステ-ションで行えるようになった.
IgG4関連疾患における自然免疫の役割と新規治療ターゲットの探索

そこで、患者の生検組織、剖検臓器、モデルマウスを用い臓器横断的に、1ガレクチン(Gal)を介した免疫異常の解明、2Toll-like receptor(TLR)を介した免疫異常の解明を行い、IgG4-RDにおける自然免疫の役割の解明と新規治療ターゲットの探索を行うことを本研究の目的とする。平成30年度は、平成29年度に引き続き、IgG4-RD患者の唾液腺組織を用いて、Gal-3の発現および産生細胞についての評価を行った。Gal-3は炎症部位に発現しており、さらにGal-3はマクロファージより産生されていると考えられた。TLRに関しては、免疫染色にてLAT Y136Fknock-in miceの腎臓、を用いてTLR-9の発現を確認した。TLR-9は炎症部位に一致し発現していることを確認した。Ga-3に関して、評価できた組織がIgG4-RD患者においては唾液腺のみである点、TLR-9以外のTLRsについての評価ができていないことから、遅れているとした。平成29年度は、IgG4-RD患者の唾液腺組織を用いて、Gal-3の発現を評価した。Gal-3は炎症部位に発現していた。次に、連続切片を用いて、マクロファージ(CD68)およびM2マクロファージ(CD163)との共発現について評価したところ、Gal-3とCD68陽性細胞およびCD163陽性細胞と共発現していることが確認された。以上より、Gal-3はマクロファージより産生されている可能性が示唆された。TLRに関しては、LAT Y136F knock-in miceの腎臓および肺組織を用いてTLR-9の発現を免疫染色法を用いて評価した。その結果、炎症部位に一致してTLR-9の発現を認めた。Ga-3に関して、評価できた組織がIgG4-RD患者においては唾液腺のみである。また血清Gal-3濃度の評価がまだできていないため、やや遅れているとした。Gal-3に関しては、IgG4-RD患者の唾液腺以外の組織(涙腺、唾液腺、膵臓等)を用いて、発現を評価する。さらに、IgG4-RD患者およびLAT Y136F knock-in micにおける血清Gal-3濃度についてELISA法を用いて評価する。また、LAT Y136F knock-in micにおいて、ステロイド投与前後の標本を用いて、Gal-3発現の変化について評価する予定である。TLRについては、IgG4-RDおよびLAT Y136F knock-in micにおいて、TLR-9以外のTLRの発現を評価する。特に、IgG4-RDとの関連が指摘されているTLR-7について評価を進める予定である。また、LAT Y136F knock-in micに各種TLR刺激薬を投与し、病態の変化についての評価を行う。ガレクチン(Gal)-3の発現の評価に関して、IgG4関連疾患患者の唾液腺以外の組織およびLat Y136F knock-in miceの組織での検討を次年度に予定した。また、血清Gal-3濃度の測定を次年度に行うことにした。以上より、免疫染色関連の抗体およびELISAキットの購入を次年度としたため、差額が生じた。また、TLR-9以外の解析を次年度に予定した。
家族性筋萎縮性側索硬化症における変異SOD1特異的銅親和性の解析

家族性筋萎縮性側索硬化症(FALS)でみられるCu, Zn-superoxide dismutase(SOD1)変異による発症機序は未だ明らかではないが、この点につき昨年度我々はImmobilized metalaffinity chromatography(IMAC)を用いた検討により数種の変異SOD1がいずれも野生型SOD1よりも高い銅親和性を持つことを見出した。そこで本年度は変異SOD1での異常銅親和性の責任部位を同定するため、銅親和性をもつアミノ酸の1つであるシステイン残基を変異SOD1内でそれぞれ置換し、その銅親和性に与える影響を解析した。その結果SOD1の分子内ジスルフィド結合に関与するCys57のセリンへの置換(C57S)では変異SOD1の銅親和性はむしろさらに上昇したが、Cys111の置換(C111S)ではその銅親和性はもとの変異SOD1よりも低下した。非変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動の泳動パターンは変異SOD1は野生型SOD1よりも高分子側にシフトしたが、C57S置換ではさらに高分子側に移動した。ところがC111S置換では低分子側にシフトし、野生型SOD1に近い泳動パターンとなった。シクロヘキシミド蛋白合成抑制によるSOD1蛋白の安定性の解析では変異SOD1は野生型SOD1よりも不安定であったが、C57S置換により変異SOD1はさらに不安定となった。逆にC111S置換では変異SOD1は安定化した。Neuro2A細胞でみられた変異SOD1の神経毒性効果はC111S置換により軽減した。以上より変異SOD1とそのシステイン残基置換種のIMAC銅親和性と蛋白高次構造、蛋白安定性、神経細胞毒性には相関がみられ、変異SOD1の異常銅親和性を介した銅結合とそれによる酸化的ストレスがFALSの発症要因となっている可能性が示唆された。家族性筋萎縮性側索硬化症(FALS)でみられるCu, Zn-superoxide dismutase(SOD1)変異による発症機序として変異SOD1内の銅の関与が指摘されているが、その様態は明らかでない。SOD1活性部位への銅取り込みを司るcopper chaperone for SOD1 (CCS)はFALS発症には関係しないことが示されており、他の部位での異常銅結合が関与するものと推測されている。そこで我々はImmobilized metalaffinity chromatography (IMAC)を用いて変異SOD1蛋白表面での銅親和性の変化を解析した。まず数種の変異SOD1マウス脊髄蛋白溶解液を用いて解析したところ、いずれの変異SOD1においても野生型SOD1よりも銅親和性が上昇していた。次に数種の変異SOD1発現神経細胞株を培養し、その蛋白溶解液で同様にIMACを行ったところ、変異蛋白の銅親和性の上昇が確認された。純化精製した変異SOD1のIMAC溶出パターンは野生型SOD1と同じであったが、この精製SOD1を野生型マウス脊髄溶解液と培養することにより、再び変異SOD1での銅親和性の上昇がみられた。このことより脊髄溶解液中の何らかの因子が変異SOD1の銅親和性を規定していることが推察された。変異SOD1での銅親和性責任部位を同定するため、銅結合能をもつアミノ酸であるシステイン残基をそれぞれ置換したところ、そのうちの1ケ所で変異蛋白の銅親和性が正常化することが見出された。次年度の研究計画に向け、この変異SOD1内システイン置換による神経細胞死の抑制効果などを検討中である。
発生生物学の研究ダイナミクスの分析に基づく科学的知識の組織化過程の哲学的定式化

採用期間中は主として、(1)修士論文で提案した、発生生物学における知識の組織化過程に関する哲学的モデル(以下「修士論文でのモデル」と記述する)の修正と(2)そのモデルを有機化学分野に適用するための準備を行った。(1)修士論文でのモデルにおける概念的混乱の解消を試みた。具体的には、特に「生物システム」の存在論的地位の検討を行った。修士論文でのモデルでは、直接確証・直接反確証・外挿を通じてある性質Pの適用範囲が確定されていく、という形で発生生物学における知識の組織化過程を記述したが、性質Pが適用される対象である生物システムの存在論的地位が曖昧なままになっていた。この点を検討した結果、生物システムは具体的個物ではなく「発生生物学的タイプ」である、と定めることとした。このことは、修士論文でのモデルを他分野に適用する際の新たな比較の視点(発生生物学におけるのと同様に他の分野でも、法則やモデルの適用範囲の構成単位はタイプなのか?)を与える。また、この点が正しいとすれば、発生生物学的タイプは知識の組織化における重要な認識論的役割を担っていることになる。これは、生物学における類型思考の地位という生物学の哲学上の問題を議論する上で重要であると思われる。(2)修士論文でのモデルを有機化学分野に適用するための準備を行った。具体的には、基礎化学分野の教科書である『ブラウン一般化学I』を通読することで、化学の基礎的事項の理解に努めた。当初の予定としては、この後『マクマリー有機化学』などの教科書を通じて有機化学の基礎的事項を確認し、さらに具体的な研究事例に焦点を当てることで、有機化学分野における知識の組織化過程を分析することになっていた。このたび特別研究員を中途辞退することとなったため、研究の進捗としては、化学の基礎的事項の確認にとどまることとなった。28年度が最終年度であるため、記入しない。
水稲農法とその変遷が農村景観内の植物種多様性に及ぼす影響

近年日本各地で導入が進む水稲の「乾田不耕起V溝直播農法」が、農村生態系の植物種多様性と水稲栽培の持続性に及ぼす影響を評価した。植物種数および希少種生育の観点から、本研究は地域に慣行農法と本直播農法が混在する状況を維持することが、生産性の向上と生物多様性保全を両立させる現実的手段として有効であることを示唆するものであった。一方で、直播農法を連作しつづけることでイネ科雑草の増加に伴う雑草害の影響が懸念されることもわかった。そのため、本直播農法の連作にあたっては、3-4年おきに慣行農法を挟む輪作体系を導入するのが望ましいと考えられた。水稲の不耕起V溝乾田直播農法(以降V直農法)は、経営規模拡大に対応した省力化技術として、東海北陸地方の農家を中心に普及が進んでいる。聞き取りから本農法は特定の圃場に固定的なものではなく、圃場の水もちや雑草の繁茂具合を勘案して、慣行栽培や大豆栽培へ転換する場合があることが分かった。農法の転換は、水管理や農薬・肥培管理など、水田生物にとっての圃場環境が大きく変わることを意味する。また農法履歴の違いは、過去の農法環境下で形成された埋土種子集団や栄養繁殖体を通じて、農法転換後の水田雑草群落の種組成に影響を与える可能性がある。そこで本研究では、V直農法の導入による雑草群落組成の変化に着目し、V直農法の継続年数の違いよる種組成の変化とそのプロセスを解明することを目的とした。2013年度については、石川県珠洲市にある農業生産法人が管理する水田において、過去4年間の農法履歴に基づき、V直農法の継続年数が1年、2年、5年の圃場を計12か所選び、米収穫直前の2013年10月4日と5日に1m×1mの方形枠を圃場面積に応じ6-9か所設置し、植生調査を行った。調査の結果、V直農法の継続年数が5、2、1年のそれぞれについて、1方形区あたりの出現種数は4.9種、5.6種、4.9種となり、継続年数による植物種多様性に統計的に有意な差は認められなかった。継続年数カテゴリーごとの種組成の類似性を比較したところ、いずれのカテゴリー間でも統計的有意差が認められた。指標種分析の結果、5年継続のV直農法水田での指標種としてイヌビエ、イボクサ、継続年数2年の指標種としてアオウキクサ、クサネム、継続年数1年の指標種としてアメリカアゼナ、トキンソウ、タネツケバナ、フラスコモsp.が挙げられた。このことから、慣行栽培からの転換が間もないV直農法水田では、慣行栽培で特徴的な一年草雑草が残存する一方で、V直農法の継続によりイネ科雑草の繁茂が懸念されることが判明した。水稲の不耕起V溝乾田直播農法(以降V直)は、経営規模拡大に対応した省力化技術として、東海・北陸等の農業法人や担い手農家を中心に普及が進んでいる。聞き取りにより、このV直農法は特定の圃場に固定的なものではなく、圃場の水もちの良さや雑草の生育具合を勘案して、慣行栽培や転作大豆との入替が毎年起きていることが分かった。このような農法入替は生産期間中の水田雑草群落組成に影響を与えるのみならず、埋土種子や栄養繁殖体を通じて入替後の種組成にも影響する可能性がある。そこでこの農法変遷パターンと雑草群落種組成の関係性を明らかにするため、石川県珠洲市のある生産法人が管理する水田において、過去2年間の同地区内の水田圃場単位での作付変遷についての聞き取り結果に基づき5つのパターンを見出した。そのうち調査可能だった3つのパターン、すなわち2年連続V直、2年連続慣行(移植)、転作大豆からV直に変化、を辿った水田を対象に、収穫直前の2012年9月下旬に計20圃場において植生調査を行い、種組成の特徴を明らかにした。その結果、種多様性の観点からは、2年連続慣行栽培で平均出現種数20.5種と最も高く、次いで2年連続V溝の18.2種、転作からV直の14.7種の順と評価された。一方、ミズオオバコ、マルバノサワトウガラシ、シャジクモといった水生植物を含む希少種の出現種数は2年連続V溝で2.6種と最大となった。これら希少種は一部の慣行水田内の凹地にも認められた。従って、地域スケールでのV溝直播栽培による種多様性増加の効果は大きくないが、圃場スケールでは希少種の生育場所としての機能が高い可能性が示された。またV溝直播と慣行栽培の植物種組成の差異を序列化手法のDCAにて比較したところ、両者は第1軸に沿って調査地点が区分され、種特性情報から除草体系や水管理、圃場内均平度の差が影響しているものと考えられた。水稲の不耕起V溝直播農法(以降V直農法)は、日本各地の比較的規模の大きな農家・法人を中心に普及が進んでいる。V直農法は生産者にとって、慣行移植栽培との組み合わせにより水稲の経営規模拡大を可能にする重要な選択肢となりつつある。しかし世界各地の直播水田では連作に伴う雑草害による米減収が大きな問題となっている。

V溝農法導入の歴史は浅いため(多くは2000年以降)、長期間連作した場合の生産および生物多様性保全上の持続可能性評価が必要である。本研究では、V直農法の導入による雑草群落組成の変化に着目し、V直農法の継続による種組成変化とそのプロセスを解明することを目的とした。2014年度は、石川県珠洲市の農業生産法人が管理する水田において、V直農法を5年以上継続している8か所の圃場データを用いて、V直農法の連作が水田雑草群落組成に与える影響について詳細な分析を行った。本調査地における主要な結論は以下のとおりである。1V直農法連作により生産上問題となる雑草として、連作4年目以降にイヌビエやオオクサキビ、イボクサ、クログワイが増加していた。2生育に安定水域が必要な希少雑草ミズオオバコ(沈水植物)は、V直農法連作5年後も生育可能であった。3V直農法の雑草種組成は導入当初は種多様度が低いが、2-3年目に一年生雑草主体の種多様度が高い群落に移行し、連作4年目以降にはイネ科雑草を中心とする雑草群落に変化している。以上より、水稲生産の持続可能性を高めるために、V直農法を3年程度継続したのちに、慣行移植農法あるいは大豆転作を挟む輪作体系の確立が必要と考えられた。ただし輪作導入時の水生の希少植物種を含む生物多様性の保全状況についても注視する必要がある。水稲のV溝直播水田は、近年の稲作の省力化・大規模化への要請を受けて全国各地で普及が進んでいる水稲農法である。本農法は従来の農法と比較して、水管理や防除の方法が大きく異なることから、水田生物群集、とりわけ他の生物にとっての様々な資源となりうる植物種の生育地としての機能を評価する必要がある。一方で、水稲栽培の観点からは直播栽培の連作における雑草害による米減収が世界各地で問題となっており、その影響を本農法についても評価する必要がある。本研究により水田雑草の種多様性は、連作3年目をピークに連作期間が長くなるにしたがい減少傾向にあることが判明した。多様度指数H'は連作4年目までは増加傾向にあるが、連作5年目以降はやや低下傾向にあった。また希少種の観点では、生育に安定水域が必要な沈水植物(ミズオオバコ等)はV溝直播農法の連作5年後でも生育しつづけていたことから、慣行栽培では中干しや除草剤施用により失われていたこれら沈水植物の生育環境が、本農法によって創出できている可能性を示した。ただし、本成果は一地域でのデータに基づくものであり、知見の一般化にあたっては今後、他の地域での同様な種多様性調査が必要である。一方、V溝直播農法の連作4年目以降に、イヌビエ、オオクサキビなどのイネ科雑草およびイボクサ、クログワイといった米の生産上問題となる雑草が増加していた。このため米生産の持続可能性を高めるために、V溝直播農法は3-4年おきに慣行農法等を組み入れる輪作体系の導入が必要と考えられた。このような輪作体系においてもV溝直播農法が植物種多様性保全に有効か、評価する必要がある。最終年度についてはこれらの研究成果を広く周知するために、パンフレット(不耕起V溝直播農法と生物多様性の保全植物編)の作成を行った。また学術論文の執筆を行ったほか、今後の研究に必要な標本などの研究資料の整理を行った。近年日本各地で導入が進む水稲の「乾田不耕起V溝直播農法」が、農村生態系の植物種多様性と水稲栽培の持続性に及ぼす影響を評価した。植物種数および希少種生育の観点から、本研究は地域に慣行農法と本直播農法が混在する状況を維持することが、生産性の向上と生物多様性保全を両立させる現実的手段として有効であることを示唆するものであった。一方で、直播農法を連作しつづけることでイネ科雑草の増加に伴う雑草害の影響が懸念されることもわかった。そのため、本直播農法の連作にあたっては、3-4年おきに慣行農法を挟む輪作体系を導入するのが望ましいと考えられた。
現象学運動における世界・時間・空間論の体系的・哲学史的研究

(研究課題とその目的)本研究課題「現象学運動における世界・時間・空間論の体系的研究」は、1現象学全体における「世界・時間・空間」論の出発点を明らかとするため、その最も重要な源泉としてのカントの「世界」および「時間・空間」概念の現象学における受容と対決を明らかにしたうえで(世界・時間・空間概念を中心とした現象学におけるカント解釈の解明)、一方で、2現象学的「世界」論(現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明)、他方で3現象学的「時間・空間」論の体系的および哲学史的意義の解明(現象学的時間・空間論の体系的・哲学史的意義の解明)を目的とするものである。(平成30年度の研究経過)平成30年度は、過年度の研究成果の積極的な公開に継続して取り組むと共に、当初の予定通り、3「現象学的時間・空間論の体系的・哲学史的意義の解明」に従事した。過年度の公開成果としては、ハイデガーとフィンクの現象学的世界論を、それぞれのカント解釈という観点から解明した論文、フッサールとフィンクのカント解釈を起点として、両者の「世界」概念とその哲学的帰結の相違を体系的に示した論文、また、ハイデガーの「世界」概念を主にその真理論という観点から解明する口頭発表の計三点が公刊(研究業績2と3は受理)ないし口頭発表された。平成30年度の研究計画の成果公開に関しては、ハイデガーとフィンクの後期思想における時間論を扱う論文、現象学運動における「地平」および「大地」概念に着目することで、主にフッサールとフィンクの空間論を再構成する論文、計2点の採録が決定済みである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。以下、本研究課題の目的、そして、本年度における報告者の研究経過及び研究実績の概要について記す。(研究課題の目的)「現象学運動における世界・時間・空間論の体系的研究」は、(1)現象学全体における「世界・時間・空間」論の出発点を明らかとするため、その最も重要な源泉としてのカントの「世界」および「時間・空間」概念の現象学における受容と対決を明らかにしたうえで(「世界・時間・空間概念を中心とした現象学におけるカント解釈の解明」)、一方で、(2)現象学的「世界」論(「現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明」)、他方で(3)現象学的「時間・空間」論の体系的および哲学史的意義の解明(「現象学的時間・空間論の体系的・哲学史的意義の解明」)を目的とするものである。(研究経過)平成28年度は、当初の予定通り、(1)「世界・時間・空間概念を中心とした現象学におけるカント解釈の解明」作業に力点を置いて研究がなされたが、同時に、平成29年度以降に予定されていた(2)「現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明」の課題にも従事した。より具体的に説明すると、(1)の課題に関しては、フッサール、フィンクおよびハイデガーにおける現象学的カント解釈の解明作業、(2)に関しては、一方で、必然性/可能性等の様相に関する伝統的な哲学的・形而上学的問題の現象学的世界論という観点からみた展開の追跡・解明作業、および、ドイツ現代思想を代表する思想家といえるマルクス・ガブリエルにおける世界論の展開と現象学的世界論との対照作業に従事した。(研究実績)本年度は、上記の(1)に関しては、雑誌論文2本、および口頭発表3本、(2)に関しては雑誌論文2本、口頭発表1本、著書1本の成果を公開した。本年度は、当初の計画通りに研究は進展し、また、量的にみても十分な研究成果の公開にいたった。具体的には、当初予定されていた(1)「世界・時間・空間概念を中心とした現象学におけるカント解釈の解明」の作業に留まらず、(2)「現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明」の研究に従事し、両者の主題に関する研究成果を公開した。これらのことから、本研究は、おおむね順調に進展しているといえる。(研究経過)平成29年度は、当初の予定通り、(2)「現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明」に取り組んだ。その際、前年度の研究課題である(1)「現象学におけるカント解釈解明」の研究成果を取り込む形で積極的に研究成果の公刊をおこなった。

より具体的には、それぞれのカント解釈という観点からしたフッサールとフィンクの現象学的世界論の解明作業、ハイデガーとフィンクのカント解釈を起点としてた両者の「世界」概念の研究、これまで「ヘーゲル的」と見なされてきたフィンク思想におけるカント哲学が果たす決定的な役割と意義の明示化作業、また、現象学の伝統において固有な意義が与えられてきた「地平」概念と「世界」概念の解明などがおこなわれた。(研究実績)本年度は、本年度の研究実績は、2「現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明」に関しては、フッサール、ハイデガー、フィンクという三人の現象学者の所見を扱う包括的なものであり、これに関する論文および口頭発表は、計6本と量的にも満足できるものであった。本年度は、当初の計画通りに研究は進展し、また、量的にみても十分な研究成果の公開にいたった。具体的には、当初予定されていた(2)「現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明」の研究に従事するだけでなく、その研究成果として、雑誌論文二点、口頭発表三点が公開され、共著者として執筆した一点の論文の採録が既に決定している。これらのことから、本研究は、おおむね順調に進展しているといえる。(研究課題とその目的)本研究課題「現象学運動における世界・時間・空間論の体系的研究」は、1現象学全体における「世界・時間・空間」論の出発点を明らかとするため、その最も重要な源泉としてのカントの「世界」および「時間・空間」概念の現象学における受容と対決を明らかにしたうえで(世界・時間・空間概念を中心とした現象学におけるカント解釈の解明)、一方で、2現象学的「世界」論(現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明)、他方で3現象学的「時間・空間」論の体系的および哲学史的意義の解明(現象学的時間・空間論の体系的・哲学史的意義の解明)を目的とするものである。(平成30年度の研究経過)平成30年度は、過年度の研究成果の積極的な公開に継続して取り組むと共に、当初の予定通り、3「現象学的時間・空間論の体系的・哲学史的意義の解明」に従事した。過年度の公開成果としては、ハイデガーとフィンクの現象学的世界論を、それぞれのカント解釈という観点から解明した論文、フッサールとフィンクのカント解釈を起点として、両者の「世界」概念とその哲学的帰結の相違を体系的に示した論文、また、ハイデガーの「世界」概念を主にその真理論という観点から解明する口頭発表の計三点が公刊(研究業績2と3は受理)ないし口頭発表された。平成30年度の研究計画の成果公開に関しては、ハイデガーとフィンクの後期思想における時間論を扱う論文、現象学運動における「地平」および「大地」概念に着目することで、主にフッサールとフィンクの空間論を再構成する論文、計2点の採録が決定済みである。平成29年度は、研究開始当初の予定通り、(2)「現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明」に取り組むものとする。この作業の前提となる(1)「世界・時間・空間概念を中心とした現象学におけるカント解釈の解明」は、上述のように、特に、その「世界」概念に関して十分な成果を挙げていることからも、研究計画の変更の必要性は認められない。しかし、平成28年度においては、ハイデガーにおける現象学的カント解釈の解明作業の研究成果は十分には(雑誌論文等の形式では)公開されておらず、また、「現象学的世界・時間・空間」論のうち、特に「空間」論に関して、やや具体的な展開が欠けている。本年度は、これらの点を留意したうえで、「現象学的世界論の体系的・哲学史的意義の解明」作業に従事するものとする。平成30年度は、研究開始当初の予定通り、(3)現象学的「時間・空間」論の体系的および哲学史的意義の解明(「現象学的時間・空間論の体系的・哲学史的意義の解明」)に着手するものとする。この作業の前提とさなる
サ-ボ用電動機としてのリラクランスモ-タの開発研究

当初申請した研究計画に基づき、サ-ボ用リラクタンスモ-タの可能性を明らかにするためユニポ-ラ駆動回路による試験装置を試作し、理論的解析、シミュレ-ション及び実験による検証を通じて、下記の諸点が明らかにされている。1.電動機の第1次近似モデルとして交流機解析に広く用いられているdーq軸モデルを導入し、サ-ボ用電動機の具備条件であるトルク/電流の線形制御の手法を明確にし、実験的な検証を行った。2.供試電動機のトルク/電流線形化制御を定格内で実現させるためには、励磁電流成分の値の選定が重要であることが判明した。3.ユニポ-ラ駆動回路による電流制御をDSPのソフトウェアで実行するアルゴリズムが開発され、TMS32010ベ-スで演算時間は43.2μs程度にできることが明らかになった。4.トルク/電流線形化制御時のトルク定数と回転子形状の関連について幾つかの知見が得られた。即ち、トルク定数の増大に対しては固定子回転子の歯幅比が大きく関与し、88%狭幅回転子のトルク定数は等幅回転子に比べて122.7%、広幅回転子に比べて126.2%程度の向上につながることが判明した。上記の基本的特性の解明に基づき、さらに瞬時トルクについての考察を進め、下記の点が明らかになった。1.磁気エネルギ-に立脚した瞬時トルクの解析法を明らかにし、本法によるシミュレ-ション結果を実験と比較し妥当性を確認した。2.瞬時トルクの解析結果を用いて、電流制御によるトルクリプル補償アルゴリズムを導出し、実験による検証で良好な結果を得た。この補償アルゴリズムは7.8μsの演算時間で実行でき、当初定格26%だったトルクリプルは6%まで減少し、実用上の功績は大であった。
インフラマソームの生活習慣病の病態における役割の解明とその新規制御法の確立

近年,さまざまな代謝病態に炎症が関与することが明らかになってきたが,この過程においてインフラマソームはカスパーゼ1の活性化を介して炎症の惹起に重要な役割を果たす.本研究では新たなインフラマソームの制御機構を明らかにするために,カスパーゼ1のホモログ分子であるCARD-only proteins (COPs)の役割について検討した.ヒト末梢血単核球においてCOPsの中で特にCARD16が高発現すること, CARD16は多量体形成することで,カスパーゼ1活性化を引き起こすことを見出した.これらの結果はCARD16がカスパーゼ1の活性化を介して炎症を促進する可能性を示唆する.近年,さまざまな代謝病態に炎症が関与することが明らかになってきたが,この過程においてインフラマソームはカスパーゼ1の活性化を介して炎症の惹起に重要な役割を果たす.本研究では新たなインフラマソームの制御機構を明らかにするために,カスパーゼ1のホモログ分子であるCARD-only proteins (COPs)の役割について検討した.ヒト末梢血単核球においてCOPsの中で特にCARD16が高発現すること, CARD16は多量体形成することで,カスパーゼ1活性化を引き起こすことを見出した.これらの結果はCARD16がカスパーゼ1の活性化を介して炎症を促進する可能性を示唆する.無菌性の炎症を制御する分子複合体であるインフラマソームはさまざまな脂質分子や結晶を危険シグナルとして認識し,カスパーゼ1を活性化し,慢性炎症の起点となることで代謝性疾患の発症に関わることが明らかになってきた.本研究は, 1インフラマソームの活性を制御する新規の経路を見出し, 2インフラマソーム抑制が代謝応答,炎症の収束,代謝性疾患の病態に及ぼす影響を明らかにすることで,インフラマソームの制御をメタボリックシンドローム治療へ応用することを目的としている.本年度はインフラマソームの活性を制御しうる新たな経路としてカスパーゼ1のホモログ分子群であるCOPsと呼ばれる分子群に着目し,そのインフラマソーム活性調節における役割を検討してきた.遺伝子発現の解析からカスパーゼ1と類似した発現分布を示す2種類のCOPsを見出した.さらにCOPs遺伝子をレンチウイルスベクターに組み込み,ヒト単球培養細胞であるTHP-1に導入し,インフラマソーム活性調節におけるCOPsの役割の解析を行なった所, 2種の遺伝子のうち一方がインフラマソームの活性化を抑制することを明らかにした.今後, COPsのさらなる機能解析を進めるとともに,これら遺伝子を導入した骨髄細胞を移植することで、血球細胞に特異的にCOPsを発現するマウスを作製する.これにより,個体レベルでのCOPs分子のインフラマソーム制御における役割を明らかにするとともに,動脈硬化硬化モデルであるApoe欠損マウスや食餌性の肥満モデルを用いて, COPsの代謝性疾患の病態の進展に及ぼす影響について解析する予定である.無菌性の炎症を制御する分子複合体であるインフラマソームはカスパーゼ1の活性化により炎症性サイトカインIL-1betaの産生を制御する。インフラマソームはさまざまな脂質分子や結晶を危険シグナルとして認識し、炎症の起点となることで代謝性疾患の発症に関わることが明らかになってきた。本研究はインフラマソームの活性を制御する新規の経路を見出すことで、インフラマソームの制御をメタボリックシンドローム治療へ応用することを目的として行なった。本研究ではインフラマソームの活性を制御しうる新たな経路としてカスパーゼ1のホモログであるCOPsと呼ばれる分子群に着目した。COPsは齧歯類には存在せず、ヒトなど霊長類では認められる遺伝子群であり、その機能は不明な点が多く残されていた。COPsのヒト末梢血単核球における発現遺伝子発現の解析を行なった所、カスパーゼ1と類似した発現制御を受け、血球細胞に発現するCOPsとしてCARD16とCARD17を見出した。さらにこれら分子のインフラマソーム活性調節における役割の解析を行なった所、CARD17はインフラマソームの活性化を抑制する作用を持つ一方、CARD16はカスパーゼ1の活性化を引き起こすことを明らかにした。また、その分子機序の解析の結果、CARD16はCARD17と異なり、多量体形成能を持つことでカスパーゼ1の集合を促進し、その活性化を引き起こすことが明らかになった。今後、これらのCOPsの個体レベルでの炎症制御における役割を明らかにすることにより、生活習慣病の予防、および治療へと役立てることができると期待している。26年度が最終年度であるため、記入しない。代謝学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までの研究経過については当初の研究計画と比較し,概ね順調に進んでいる.問題点は,今年度より解析を予定する代謝性疾患の病態モデルの作製についてマウスの繁殖が予想に比べて悪かったため,やや計画に遅れが生じている.しかしながら,細胞レベルの検討についてはCOPs分子群の解析において新たな知見が得られ,現時点においては計画に先行して検討を進めていることができている.次年度についても当初の計画に基づき,計画を遂行していく予定である.ただし,研究推進の効率化のため,新たなインフラマソームの制御経路を見出すスクリーニング研究においては,有用な結果が得られ次第,そのさらなる解析により重点を置いて研究を進める.
乳癌でのPD-ECGFとMMPの発現形式は血行性転移発生の指標となり得るか

研究者は乳癌でのPlatelet derived endothelial cell growthfactor(PD-ECGF)の発現に注目した。特に腫瘍細胞での発現と間質細胞での発現を比較検討した。その結果、PD-ECGFの発現が腫瘍細胞に認められた症例は73%、間質細胞に発現が認められた症例は57%であった。更に、その再発率および死亡率は後者で有意に(p<0.05)高かった。以上より、乳癌の血行性転移には間質の関与が大きいと考えられた。対象症例の病理組織学に検索し、特に癌巣の先進部に注目し、(1)癌巣から癌細胞が芽出し周囲間質に炎症細胞浸潤の認められる浸潤性増殖部と、(2)癌巣が膨張に増殖し周囲間質に炎症細胞浸潤の認められない非浸潤性増殖部に分類した。ついで、乳癌癌巣内のMatrix-Metalloproteinase(MMP)の発現、活性と間質のPD-ECGFとの関連を検索した。MMP-1およびMMP-9の免疫組織染色の結果では再発、予後との間に有意差はみられなかった。In situ zymographyにてactivated MMP-9を検索したところ、(2)よりも(1)にやや強く発現がみられたが、PD-ECGFの発現部位にはみられなかった。これらの結果から、間質のPD-ECGFは通常いわれているように、癌巣の血管新生そのものに関与しているのではなく、個々の腫瘍細胞の癌巣からの離脱、血管内浸入に関与している可能性が示唆された。そこで、間質での血管内皮細胞増殖因子Vascular endothelial growthfactor(VEGF)の発現を検索したところ、腫瘍細胞におけるPD-ECGFとVEGFとの発現には正の相関が認められたが、間質のPD-ECGFとVEGFに関係は認められなかった。CD34抗体による免疫組織学的検索による間質の微小血管密度の検索では、PD-ECGFとの関係は認められなかった。これらの結果から、間質のPD-ECGFは通常いわれているように、癌巣の血管新生そのものに関与しているのではなく、個々の腫瘍細胞の癌巣からの離脱、血管内侵入に関与している可能性が示唆された。そこで今回、乳癌癌巣内のMatrix-Metalloproteinase(MMP)の発現、活性と間質のPD-ECGFとの関連を検索することが重要と考え、本研究のテーマとした。現在、対象症例の病理組織学検索をすすめている。特に癌巣の先進部に注目し、癌巣から癌細胞が芽出し周囲間質に炎症細胞浸潤の認められる浸潤性増殖部と、癌巣が膨張性に増殖し周囲間質に炎症細胞浸潤の認められない非浸潤性増殖部に分類し、これらで生存率、再発率、また再発形式を解析する予定である。また、MMP-9の発現を免疫組織学的染色で検討しているが、現段階ではPD-ECGFの発現部位の違いによるMMP-9発現の傾向は認めていない。
江戸時代における日本・アフリカ音楽文化交流史

本研究は、近世に日本人とアフリカ人(黒坊)との間で行われた音楽文化交流の状況を歴史上の主だった出来事を跡付けることによって明らかにしようとするものである。平成22年度は前半には下記のように長崎での資料調査を行ったが、後半には病気のため、当初予定していたオランダでの海外資料収集を達成することができなかった。日本人とアフリカ人(黒坊)との交流の状況は文書史料にではなく、絵図資料に豊富に見出されるとの日本史専門家のアドバイスに従って、長崎歴史文化博物館にて絵図資料の調査・収集を行った。永見徳太郎編『続長崎版画集』には16点の黒坊を描いた貴重な版画、また『出島図-その景観と変遷-』(長崎市出島史跡整備審議会編)には「音楽と黒坊」を主題とした少なくとも9点の絵図が発見された。また原図の後世における模写と思われるものも豊富に見つかり、精密な図像学的検討を要することが明らかとなった。このような調査は今後も国内で継続する必要があるが、他方海外、特にオランダに飛散した資料の調査も是非必要で、今年度それを実行できなかったことが悔やまれる。本研究は、近世に日本人とアフリカ人(黒坊)との間で行われた音楽文化交流の状況を歴史上の主だった出来事を跡付けることによって明らかにしようとする。平成21年度の調査は、以下の三点に焦点を絞った。1. 16世紀末に多数のアフリカ黒人が土佐に上陸するきっかけとなったスペイン船「サン・フェリーペ号」の漂着事件に関して、高知市立図書館等で『元親記』その他多くの古文書の収集・調査を行った。2.天正遣欧少年使節が帰路にモザンビークに半年間滞在した際の彼らとアフリカ人との接触の状況に関して、ザンデ著『天正年間遣欧少年使節見聞対話録』等を収集・調査した。3.長崎出島のオランダ商人の従者として来日した黒坊の生活の様子に関して、数次にわたり長崎へ出向き、出島資料館で関係図書と絵図の収集に当たるとともに、長崎歴史文化博物館資料室で、膨大な『長崎奉行所判決記録・犯科帳』の調査を行った。結論的には、古文書と当時の絵図において日本人と黒坊との音楽文化交流を裏付けるいくつかの重要な資料を見出したものの、黒人に関する歴史的な記録、とくに彼らの音楽行動にかかわる資料の収集は困難を極める。来年度はさらに古文書を詳細に調査するとともに、出島の資料に関してはオランダ商人の残した記録の原著にあたる必要があることを痛感した。したがって、来年度はオランダでも資料を収集するとともに、博物館等で海外に流出した出島関連絵図の調査も行う予定である。
現場ニーズに即した実効性のある「臨床倫理サポート」体制の確立

医療スタッフへの「倫理サポート」のシステム構築を伴った組織的対応がとられることなく、もし「倫理原則」だけが抽象的に振りかざされるならば、それは医療現場に混乱をもたらすだけでなく、倫理的感受性の高い看護師等の現場スタッフがバーン・アウトしてしまう。個人の道徳的努力のみを過度に求める「倫理」では、かえって責任感のある医療従事者ほど、倫理的問題を自分独りで解決しようと抱え込んでしまう。医療従事者が「独善」に陥ることなく「チーム」でアプローチできるようになるためには、「臨床倫理コンサルテーション」が不可欠であり、またこうした活動を統括する「臨床倫理部」の体制整備が求められる。25年度は、24年度の調査を受けて、米国・英国で期待されているコア・コンピテンシーの内容(特に「3つのカテゴリー」)と比較対照し、その共通性と日本の医療現場からのニーズの独自性に関する考察を行うことを予定していた。しかしながら、英国のコア・コンピテンシー・モデルの原型となっているASBHのコア・コンピテンシーに関連して、2013年10月、E.Kodisch, J.FinsらによってTHE HASTING CENTERREPORTにQuality Attestation for Clinical Ethics Consultations: A Two Step Modelfrom the American Society for Bioethics and Humanitiesと題する論文が公表され、これにより、従前のコア・コンピテンシーに関する評価指標が大幅に改められる事態となった。そこで英国のみに限定せず、米国、ノルウェー、スイス、イタリア、英国、ならびに日本と同じく倫理コンサルタントに関して「後進国」と考えられるトルコ、サウジ・アラビア等、中東諸国における倫理コンサルタントに関する先行研究を含め精査し直すと共に、昨年度同様、宮崎大学医学部付属病院に平成24年度に新設された中央診療部門「臨床倫理部」において、平成24年4月平成26年3月までに寄せられた臨床倫理コンサルテーションの相談内容(全63件を解析することにより、コンピテンシー評価指標として適切と考えられるカテゴリー抽出を実施した。臨床倫理部において最も多数を占めていたものは、「適応外医療に関するもの:31件」であったが、これは日本の医療制度・診療報酬制度に特有の問題であるとも言いうる観点から除外するならば、トップ3は以下の通り。1.医学的適応のある治療方針と患者・家族の意向との不一致:11件、2.延命治療の差し控え・中止の問題:6件、3.病名告知に関わるもの:3件。平成24年度は、日本の医療現場における臨床倫理サポートに対するニーズの実態を把握するために、臨床倫理コンサルタントに対し、現場スタッフが具体的にどのような資質や能力を期待しているのかに関する連結不可能匿名化自記式アンケート調査を、申請者が把握している倫理コンサルテーションに取り組んでいる宮崎県外5箇所の大学病院・市中病院を対象として実施する予定であった。しかし、いまだ「臨床倫理コンサルテーション」そのものが十分に浸透していない現状であることを鑑み、再度、宮崎県下の病院に対する臨床倫理サポートを実施している医療機関へ調査対象を絞ることに計画を変更することとした。そこで本年度はアンケート項目を絞るために宮崎大学医学部付属病院に平成24年度に新設された中央診療部門「臨床倫理部」において、平成24年4月平成25年3月までに寄せられた臨床倫理コンサルテーションの相談内容(全20例)を分析した結果は、以下の通りであった。18件が医師、1件が看護師、残りの1件がPCT(緩和ケアチーム)からの相談オーダーであったこと、また診療科別としては、外科系:6件、内科系:4件、その他:10件、相談内容別内訳としては、「延命治療の差し控え・中止」に関わるもの:4件、「医学的適応のある治療方針と患者・家族の意向の不一致」に関わるもの:7件、「病名告知」に関わるもの:2件、「適応外医療」に関わるもの:4件、「遺伝子診断」に関わるもの:1件、その他:2件であった。上記20件のうち、緊急コンサルト対応となたケース:13件、倫理コンサルタントが直接、患者・家族とも接触したケース:2件、臨床倫理委員会にて審議を行ったケース:3件であった。最終年度は、倫理コンサルテーションに関し先進国である米国の現状調査を行った。まず倫理コンサルテーションの中心的役割を担う「臨床倫理コンサルタント(以下、CECと略記)」の資格認証(quality attestation)をめぐっては米国内においても賛否両論あり、遅々として進んでいなかったことを確認した。

しかしながら、「十数年もの長きに亘って生命倫理専門家集団の中でも、CEC業務における社会的責任をめぐってはコンセンサスを形成することができず」、その結果「CECは患者をリスクに晒している」とさえ指摘する調査報告が相次いだことを受けて、ASBHは2009年、臨床倫理コンサルタントの資格認定プロジェクトに関する国レベルのワーキンググループ(National Working Group for the Clinical Ethics Credentialing Project)を立ち上げ、その成果のひとつとして2013年10月、作業部会の中心メンバーであるE.Kodisch, J.Finsらによって「臨床倫理コンサルタントの資格認証:ASBHによる2段階モデル(Quality Attestation for Clinical Ethics Consultants)」と題する論文がTHE HASTING CENTERREPORTに公表された。「2段階による資格認証プロセス(a two-step quality attestation process)」において「第1段階」では、申請者が関わってきた倫理コンサルテーションの実践的経験を中心とした詳細な「ポートフォリオ」の提出が義務付けられており、それを受けて「第2段階」では「口頭試問」となっている。我が国においてもこれらのモデルをもとに、早急に日本型の資格認証システムを構築することが重要であり、次の研究課題が明確となった。哲学倫理学先述のように、当初計画では県外5箇所の医療機関に対しアンケート調査を実施する予定であった。しかし、いまだ「臨床倫理コンサルタント」や「臨床倫理コンサルテーション」ということ自体が十分に浸透していない現状であるため、倫理コンサルタントの資質や役割について質問肢を作成しても、ほとんど回答不可の状態で返答されてくる可能性が高いということがプレ調査の結果から判明した。そこで当初計画を見直し、宮崎大学医学部付属病院に平成24年度新設された中央診療部門「臨床倫理部」の倫理コンサルテーション活動実績・活動実態を分析し、倫理コンサルテーションを担うコンサルタントに期待されている役割や、コンサルテーション活動の浸透・普及にとって、何が阻害因子となっており、あるいはまた何が促進因子となっているかを浮き彫りにする上で有効性のある質問肢を再考する必要性が生じた。そのため、アンケート調査の実施に遅れが生じており、来年度の早い段階でアンケート設計を完成させ、実施を行う予定である。2013年10月、E.Kodisch, J.FinsらによってTHE HASTING CENTERREPORTにQuality Attestation for Clinical Ethics Consultations: A Two Step Modelfrom the American Society for Bioethics and Humanitiesと題する論文が公表され、これにより、従前のコア・コンピテンシーに関する評価指標が大幅に改められる事態となったことを踏まえ、当初の調査対象であった英国のみに限定せず、米国、ノルウェー、スイス、イタリア、英国、ならびに日本と同じく倫理コンサルタントに関して「後進国」と考えられるトルコ、サウジ・アラビア等、中東諸国における倫理コンサルタントに関する先行研究を含め精査し直し、宮崎大学医学部附属病院における倫理コンサルテーションの実績、および宮崎市内の公立・民間病院の協力を得て、倫理コンサルタントの資質、倫理コンサルテーションを実施を阻害する要因の分析を実施する。可能であれば夏季休暇を利用して、渡英し、UK Clinical Ethics