hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
交流イオントフォレーシスを応用した非侵襲的浸潤麻酔法の開発

方法:本研究は東京医科歯科大学歯学部倫理審査委員会の承認を得て行った。対象はインフォームドコンセントを得た健康成人30人とし、AC-IOPによる局所麻酔薬の麻酔効果に及ぼすDuty cycleの影響を調べた。対象の前腕部に薬液0.4mlを含む通電用電極(トランスキュー・テクノロジーズ社製)を貼付し、駆動源にDuty cycleを変化可能な試作パルス電源装置(トランスキュー・テクノロジーズ社製)を用いた。通電条件は1mAの定電流とし、陽性成分の電流と時間の積が10mA*minとなる様通電時間を調節した。使用薬液は2%リドカインと、生理食塩水を用い、duty cycleは100%・80%・60%とした。対照としては通電しないリドカインと生理食塩水を用いた。通電直後より10分毎40分後までvon Freytestにより知覚・痛覚閾値を測定・比較した。結果・考察:一方von Frey testによる触覚・痛覚閾値はduty cycle延長に伴い有意に上昇した。麻酔効果は交流矩形波の陽性成分に対応することが示唆された。また、現在用いている電極には不織布が用いられているが、皮膚や口腔内など生体への適合性密着性の向上のため、東京工業大学と共同でアルギン酸を用いた薬剤担持型電極を試作した。その性能をin vitroで検討した結果、交流矩形波による薬液の送達が確認された。本研究で検討したアルギン酸電極はそれまでの電極と異なり、金属である電極とアルギン酸が化学的に結合しており、高い接着性および通電安定性を有している。このアルギン酸電極の作成法および使用法等に関し、東京工業大学との合同特許を申請中である
領域積分のメッシュレス評価による境界要素法の効率化・高速化とその応用

境界要素法の最大の長所は,線形問題では境界表面を要素分割するだけで高精度解析ができるということである.しかしながら,線形問題であっても,材料特性が場所ごとに変わる非均質場の境界値問題や初期条件がゼロではない初期値-境界値問題の解析では,必然的に領域積分を行う必要がある.また,基本解が求められない非線形問題の解析では未知関数を含む領域積分が現れ,これを評価して反復計算により収束解を求めなければならない.さらに境界要素法の解析では,微分方程式の厳密な基本解が求まっても取扱いが煩雑になり数値解析に支障をきたすという場合がかなりある.そのような場合は,微分方程式の主要項についての「近似」基本解を用いて積分方程式の定式化を行うことがある.このときも領域積分が現れ,この積分項には領域内の未知関数が含まれているので,これを効率的に処理する必要が生じる.上述の領域積分に対する評価法の改善が,境界要素法の適用範囲を拡げるうえで不可欠である.このために,これまで領域内部を要素分割する方法(境界領域要素法やグリーン要素法),二重相反や多重相反を用いる方法等が提案されている.領域内部を要素分割すればロバストな解析法とはなるが境界要素法の利点が半減してしまう.また,多重相反を用いる方法は解析的な手続きが多いうえに適用範囲が狭くて実用的ではない.このうち二重相反を用いる方法は,近似的ではあるが領域積分のメッシュレス評価には極めて有望な手法である.本研究は二重相反法の考えを発展させ,領域積分のメッシュレス評価を精度良くかつ効率的に行う新しい境界要素法を開発することを目的とする.すなわち,領域内部に一連の選点を取りこれと境界要素分割の節点とで領域積分の評価を効率的に行う方法を提案し,その定式化に基づく境界要素法を開発して線形及び非線形問題を含む具体的問題に適用する.昨年度に引き続き本年度は,二重相反法に関する応用数学分野での研究情報の収集と分析するとともに,利用可能な近似関数から適切な関数を選択して具体的な問題についての定式化を行い,対応する解析プログラムを開発した.今年度は最終年度なので非線形の時間依存問題の領域積分を二重相反法により境界積分に変換する解析法の開発に重点をおいて研究した.そして,その妥当性を2次元場及び3次元場の幾つかの例題の数値解析を通じて確認した.境界要素法の最大の長所は,線形問題では境界表面を要素分割するだけで高精度解析ができるということである.しかしながら,線形問題であっても,材料特性が場所ごとに変わる非均質場の境界値問題や初期条件がゼロではない初期値-境界値問題の解析では,必然的に領域積分を行う必要がある.また,基本解が求められない非線形問題の解析では未知関数を含む領域積分が現れ,これを評価して反復計算により収束解を求めなければならない.さらに境界要素法の解析では,微分方程式の厳密な基本解が求まっても取扱いが煩雑になり数値解析に支障をきたすという場合がかなりある.そのような場合は,微分方程式の主要項についての「近似」基本解を用いて積分方程式の定式化を行うことがある.このときも領域積分が現れ,この積分項には領域内の未知関数が含まれているので,これを効率的に処理する必要が生じる.上述の領域積分に対する評価法の改善が,境界要素法の適用範囲を拡げるうえで不可欠である.このために,これまで領域内部を要素分割する方法(境界領域要素法やグリーン要素法),二重相反や多重相反を用いる方法等が提案されている.領域内部を要素分割すればロバストな解析法とはなるが境界要素法の利点が半減してしまう.また,多重相反を用いる方法は解析的な手続きが多いうえに適用範囲が狭くて実用的ではない.このうち二重相反を用いる方法は,近似的ではあるが領域積分のメッシュレス評価には極めて有望な手法である.本研究は二重相反法の考えを発展させ,領域積分のメッシュレス評価を精度良くかつ効率的に行う新しい境界要素法を開発することを目的とする.すなわち,領域内部に一連の選点を取りこれと境界要素分割の節点とで領域積分の評価を効率的に行う方法を提案し,その定式化に基づく境界要素法を開発して線形及び非線形問題を含む具体的問題に適用する.昨年度に引き続き本年度は,二重相反法に関する応用数学分野での研究情報の収集と分析するとともに,利用可能な近似関数から適切な関数を選択して具体的な問題についての定式化を行い,対応する解析プログラムを開発した.今年度は最終年度なので非線形の時間依存問題の領域積分を二重相反法により境界積分に変換する解析法の開発に重点をおいて研究した.そして,その妥当性を2次元場及び3次元場の幾つかの例題の数値解析を通じて確認した.境界要素法の最大の長所は,線形問題では境界表面を要素分割するだけで高精度解析ができるということである.しかしながら,線形問題であっても,材料特性が場所ごとに変わる非均質場の境界値問題や初期条件がゼロではない初期値-境界値問題の解析では,必然的に領域積分を行う必要がある.また,基本解が求められない非線形問題の解析では未知関数を含む領域積分が現れ,これを評価して反復計算により収束解を求めなければならない.さらに境界要素法の解析では,微分方程式の厳密な基本解が求まっても取扱いが煩雑になり数値解析に支障をきたすという場合がかなりある.そのような場合は,微分方程式の主要項についての「近似」基本解を用いて積分方程式の定式化を行うことがある.

このときも領域積分が現れ,この積分項には領域内の未知関数が含まれていているので,これを効率的に処理する必要が生じる.上述の領域積分に対する評価法の改善が,境界要素法の適用性を拡げるうえで不可欠である.このために,これまで領域内部を要素分割する方法(境界領域要素法やグリーン要素法),二重相反や多重相反を用いる方法等が提案されている.領域内部を要素分割すればロバストな解析法とはなるが境界要素法の利点が半減してしまう.また,多重相反を用いる方法は解析的な手続きが多いうえに適用範囲が狭くて実用的ではない.このうち二重相反を用いる方法は,近似的ではあるが領域積分のメッシュレス評価には極めて有望な手法である.本研究は二重相反法の考えを発展させ,領域積分のメッシュレス評価を精度良くかつ効率的に行う新しい境界要素法を開発することを目的とする.すなわち,領域内部に一連の選点を取りこれと境界要素分割の節点とで領域積分の評価を効率的に行う方法を提案し,その定式化に基づく境界要素法を開発して線形及び非線形問題を含む具体的問題に適用する.本年度は,まず二重相反法に関する応用数学分野での研究情報の収集と分析を行い,利用しうる近似関数について詳細に検討した.つぎに,利用可能な近似関数から適切な関数を選択して具体的な問題についての定式化を行い,対応する解析プログラムを開発した.そして,その妥当性を2次元場の幾つかの例題の数値解析を通じて確認した.境界要素法の最大の長所は,線形問題では境界表面を要素分割するだけで高精度解析ができるということである.しかしながら,線形問題であっても,材料特性が場所ごとに変わる非均質場の境界値問題や初期条件がゼロではない初期値-境界値問題の解析では,必然的に領域積分を行う必要がある.また,基本解が求められない非線形問題の解析では未知関数を含む領域積分が現れ,これを評価して反復計算により収束解を求めなければならない.さらに境界要素法の解析では,微分方程式の厳密な基本解が求まっても取扱いが煩雑になり数値解析に支障をきたすという場合がかなりある.そのような場合は,微分方程式の主要項についての「近似」基本解を用いて積分方程式の定式化を行うことがある.このときも領域積分が現れ,この積分項には領域内の未知関数が含まれていているので,これを効率的に処理する必要が生じる.上述の領域積分に対する評価法の改善が,境界要素法の適用範囲を拡げるうえで不可欠である.このために,これまで領域内部を要素分割する方法(境界領域要素法やグリーン要素法),二重相反や多重相反を用いる方法等が提案されている.領域内部を要素分割すればロバストな解析法とはなるが境界要素法の利点が半減してしまう.また,多重相反を用いる方法は解析的な手続きが多いうえに適用範囲が狭くて実用的ではない.このうち二重相反を用いる方法は,近似的ではあるが領域積分のメッシュレス評価には極めて有望な手法である.
酸性雨の長距離輸送モデルとその酸性降下物が樹木の生育に及ぼす影響に関する研究

1.研究の背景・目的日本においては生態系への明確な影響は見られていないものの,欧米並みの酸性雨が観測されているため,将来的に酸性雨の影響が顕在化する可能性が高く,早急な対策が求められている.そこで,本研究では酸性降下物に着目し,その湿性沈着による降雨への影響について検討した.主な解析対象は栃木県内とし,酸性物質の湿性沈着量及び降水中のイオン濃度の時間変化や季節変動,地理的分布について解析を行い,酸性降下物の分布特性解明を試みた.さらに,トラジェクトリー解析を行うことによって,酸性降下物の輸送経路とローカルな分布特性がどのように関連しているのかついて解析を行った.2.硫酸および硝酸イオンに関する解析19992002年度のNO_3^-及びSO_4^<2->の各湿性沈着量の時間変化について見たところ,両イオンに共通して,夏季から秋季にかけて沈着量が多く,冬季から春季にかけては少ない傾向にあった.これは季節的な降水量の変動によるものと考えられる.また,観測地点別に見ると,県北から県南にかけて沈着量は多くなり,NO_3^-及びSO_4^<2->濃度との関連性が示された.ここで,SO_4^<2->沈着量に関しては,2000年8月に発生した三宅島の噴火による影響が考えられる.三宅島の北方約250kmに位置する栃木県内においても,2000年9月にSO_4^<2->沈着量が急激に増加しており,三宅島の噴火に起因する可能性が高いことが明らかとなった.現在,三宅島の火山活動によるSO_2放出量は長期的に見て低下傾向にあるが,未だ日量3千1万トンもの放出量が続いており,その影響についてさらなる検討の必要性が示された.3.トラジェクトリー解析本研究では,METEXと呼ばれるモデルを用いて,NCAR/NCEP再解析データの風向・風速等を入力とし,栃木県宇都宮市上空1500mを起点として三次元バックワードトラジェクトリーを算出した.その結果,冬季については,中国上空よりSO_4^<2->等が輸送されるために日本海側で降水中イオン濃度が高くなることや,さらに北関東に対しても中国からの輸送が影響を及ぼしている可能性を確認することができた.1.研究の背景・目的日本においては生態系への明確な影響は見られていないものの,欧米並みの酸性雨が観測されているため,将来的に酸性雨の影響が顕在化する可能性が高く,早急な対策が求められている.そこで,本研究では酸性降下物に着目し,その湿性沈着による降雨への影響について検討した.主な解析対象は栃木県内とし,酸性物質の湿性沈着量及び降水中のイオン濃度の時間変化や季節変動,地理的分布について解析を行い,酸性降下物の分布特性解明を試みた.さらに,トラジェクトリー解析を行うことによって,酸性降下物の輸送経路とローカルな分布特性がどのように関連しているのかついて解析を行った.2.硫酸および硝酸イオンに関する解析19992002年度のNO_3^-及びSO_4^<2->の各湿性沈着量の時間変化について見たところ,両イオンに共通して,夏季から秋季にかけて沈着量が多く,冬季から春季にかけては少ない傾向にあった.これは季節的な降水量の変動によるものと考えられる.また,観測地点別に見ると,県北から県南にかけて沈着量は多くなり,NO_3^-及びSO_4^<2->濃度との関連性が示された.ここで,SO_4^<2->沈着量に関しては,2000年8月に発生した三宅島の噴火による影響が考えられる.三宅島の北方約250kmに位置する栃木県内においても,2000年9月にSO_4^<2->沈着量が急激に増加しており,三宅島の噴火に起因する可能性が高いことが明らかとなった.現在,三宅島の火山活動によるSO_2放出量は長期的に見て低下傾向にあるが,未だ日量3千1万トンもの放出量が続いており,その影響についてさらなる検討の必要性が示された.3.トラジェクトリー解析本研究では,METEXと呼ばれるモデルを用いて,NCAR/NCEP再解析データの風向・風速等を入力とし,栃木県宇都宮市上空1500mを起点として三次元バックワードトラジェクトリーを算出した.その結果,冬季については,中国上空よりSO_4^<2->等が輸送されるために日本海側で降水中イオン濃度が高くなることや,さらに北関東に対しても中国からの輸送が影響を及ぼしている可能性を確認することができた.1.湿性沈着量の長距離輸送解析;850hPaで流跡線に沿った空気塊を4日前まで追跡しながら移流過程における硫黄酸化物の変質,乾性沈着を考慮,降雨域では湿性沈着も併せて計算する.その汚染物質が栃木県内に流入,除去さらに生成・消滅を考慮して拡散式と物質モデルにより湿性沈着量を求める.(1)拡散式では混合層の高さは,気象条件,地表面状態によって変化するが,それらを考慮せず1000mで一定とした.(2)物質輸送モデルでは,大気中の硫黄酸化物,硫酸エアロゾル及び雲水中の硫酸イオンについて考慮した.モデルでは,硫黄酸化物からエアロゾルへの気相酸化反応のみを考慮した.(3)計算領域と気象データでは,東経110度から150度,北緯20度から60度で,1°×1°の格子で計算を行い,気象データは,気象庁による高層気象観測データの風速データの風速場によって輸送されるとした.

2.酸性土壌が樹木(苗)の生長反応に与える実験的検討;樹木への酸性降下物の影響として,土壌酸性化による生長阻害が指摘されている.そこで,人為的に酸性化した黒ボク土でスギ,コナラ,シラカシの1年生苗を長期間<336,687>育成し,酸性土壌が樹木の生長反応に与える影響を検討した.2.1実験結果;土壌への酸性物質の負荷は土壌の酸中和能を低下させ,長期的な酸中和能の維持は見込めず,将来土壌pHの低下を引き起こす可能性があると考えられた.樹木は土壌酸性化に対し酸性化を阻止する働きがある.スギは地上部、地下部ともにコナラ,シラカシより酸性雨に対し感受性が高いと考えられた.H+以外に生長低下の要因として一つはAlの溶出による植物必須元素の吸収阻害である.本実験においては,(K+Mg+Ca)/Alモル比100前後で生長評価する必要があると考えた.もう一つの生長低下の原因は,自然状態における土壌中の植物必須元素不足である.これは降雨により溶脱されるためである.1.研究の背景・目的酸性雨による影響はヨーロッパ,北米,中国,東南アジアなど世界的な規模で発生している.一方,日本においては生態系への明確な影響は見られていないものの,欧米並みの酸性雨が観測されているため,将来的に酸性雨の影響が顕在化する可能性が高く,早急な対策が求められている.そこで,本研究では酸性降下物に着目し,その湿性沈着による降雨への影響について検討した.主な解析対象は栃木県内とし,酸性物質の湿性沈着量及び降水中のイオン濃度の時間変化や季節変動,地理的分布について解析を行い,酸性降下物の分布特性解明を試みた.2.湿性沈着量に関する解析酸性雨による湖沼・土壌などへの影響は,沈着する酸性物質の量によって決まると考えられるため,濃度ではなく沈着量による評価が重要である.19992002年度のNO_3^-及びSO_4^<2->の各湿性沈着量の時間変化について見たところ,両イオンに共通して,夏季から秋季にかけて沈着量が多く,冬季から春季にかけては少ない傾向にあった.これは季節的な降水量の変動によるものと考えられる.また,観測地点別に見ると,県北から県南にかけて沈着量は多くなり,NO_3^-及びSO_4^<2->濃度との関連性が示された.3.三宅島の噴火による影響ここで,SO_4^<2->沈着量に関しては,2000年8月に発生した三宅島の噴火による影響が考えられる.三宅島の噴火では,極めて大量のSO_2が放出され,関東南部などでは2000年9月以降SO_4^<2->沈着量の急激な増加,また降水のpHの急激な低下といった,噴火活動が要因と見られる酸性雨への影響が報告されている.三宅島の北方約250kmに位置する栃木県内においても,2000年9月にSO_4^<2->沈着量が急激に増加しており,三宅島の噴火に起因する可能性が高いことが明らかとなった.現在,三宅島の火山活動によるSO_2放出量は長期的に見て低下傾向にあるが,未だ日量3千1万トンもの放出量が続いている.今後三宅島の火山活動について解析を行い,栃木県の酸性雨へ与える影響について検討する予定である.1.研究の背景・目的日本においては生態系への明確な影響は見られていないものの,欧米並みの酸性雨が観測されているため,将来的に酸性雨の影響が顕在化する可能性が高く,早急な対策が求められている.そこで,本研究では酸性降下物に着目し,その湿性沈着による降雨への影響について検討した.主な解析対象は栃木県内とし,酸性物質の湿性沈着量及び降水中のイオン濃度の時間変化や季節変動,地理的分布について解析を行い,酸性降下物の分布特性解明を試みた.
ルテニウム三核錯体二量体が示す三核クラスター骨格間原子価揺動

本研究は,平成9-10年度に行われ終了した国際学術研究(協同研究)の継続研究である.昨年までの研究において,本研究の研究協力者であるカリフォルニア大学サンディエゴ校Kubiak教授とともに,同教授が開発した高性能電解赤外分光装置を用いて,ルテニウム三核クラスター錯体の架橋二量体の一電子還元体の赤外吸収スペクトルの測定を行った.その結果,異常にブロードなCO伸縮振動スペクトルが観測され,これが「三核クラスターユニット間の混合原子価状態における,ユニット間の分子内高速電子移動が誘起する赤外吸収バンドのコアレッセンス」であることを明らかにした.赤外スペクトルのタイムスケールという極めて速い時間領域における動的化学現象が電磁波吸収スペクトルのコアレッセンスを引き起こしている例は,これまでほとんど知られていなかった.本研究は上記研究を更に高度に展開することを目指し,相互に研究室を訪問し以下の研究を行った.(1)上記電解赤外分光装置を温度可変測定が可能なように改良して温度可変測定を行った.この系に於ける分子内電子移動速度のの温度依存性はかなり小さいことが明らかとなった.(2)これまでよりも電子供与性高いアザビシクロオクタンを周辺配位子とした三核クラスター錯体の架橋二量体を合成した.その電子移動速度定数はこれまでの中で最も速い1×10^<12>s^<-1>(-18°C)であった.この錯体の還元体が熱的に不安定なため上記の装置による低温測定により測定可能となった.(3)錯体に^<13>COを導入した非等価な二量体について測定を行った.非等価な二量体の一電子還元状態には還元サイトの違いにより2種類の異性体が存在するが,その比率が温度によって変わることを見出した.本研究は,平成9-10年度に行われ終了した国際学術研究(協同研究)の継続研究である.昨年までの研究において,本研究の研究協力者であるカリフォルニア大学サンディエゴ校Kubiak教授とともに,同教授が開発した高性能電解赤外分光装置を用いて,ルテニウム三核クラスター錯体の架橋二量体の一電子還元体の赤外吸収スペクトルの測定を行った.その結果,異常にブロードなCO伸縮振動スペクトルが観測され,これが「三核クラスターユニット間の混合原子価状態における,ユニット間の分子内高速電子移動が誘起する赤外吸収バンドのコアレッセンス」であることを明らかにした.赤外スペクトルのタイムスケールという極めて速い時間領域における動的化学現象が電磁波吸収スペクトルのコアレッセンスを引き起こしている例は,これまでほとんど知られていなかった.本研究は上記研究を更に高度に展開することを目指し,相互に研究室を訪問し以下の研究を行った.(1)上記電解赤外分光装置を温度可変測定が可能なように改良して温度可変測定を行った.この系に於ける分子内電子移動速度のの温度依存性はかなり小さいことが明らかとなった.(2)これまでよりも電子供与性高いアザビシクロオクタンを周辺配位子とした三核クラスター錯体の架橋二量体を合成した.その電子移動速度定数はこれまでの中で最も速い1×10^<12>s^<-1>(-18°C)であった.この錯体の還元体が熱的に不安定なため上記の装置による低温測定により測定可能となった.(3)錯体に^<13>COを導入した非等価な二量体について測定を行った.非等価な二量体の一電子還元状態には還元サイトの違いにより2種類の異性体が存在するが,その比率が温度によって変わることを見出した.
新規臨床用ラジカルイメージング装置開発に向けた非臨床基礎研究

本研究の目的は、オーバーハウザー効果で知られる動的核偏極(DNP; Dynamic Nuclear Polarization)を利用してヒトを含めた生体内のフリーラジカルをMRIで可視化する装置開発に向け基礎的知見を得ることである。DNPは核スピンと電子スピンの磁気共鳴を利用した方法で、NMRとESRで658倍も異なる共鳴条件を外部磁場変換即ちフィールドサイクル(FC)で補償することが有効とされている。事実、NMRにおいて試料転送方式でDNPの高感度化が図られているが、MRIに関する研究は非常に少ない。そこで、臨床応用可能なFC-DNP-MRI開発を目指して、昨年度から、新たに核スピン緩和や電子スピン共鳴飽和、核スピン・電子スピン相互作用など磁気共鳴の量子化学基礎理論をベースに数理モデルを作成し解析を始めた。本年度は、昨年度の数理モデルを検証すると共に種々の条件化でシミュレーションを行いFC-DNP-NMRの特性を解析した。また、これまでの科研費で得られた画像データを参照しFC法による画像の変化などを定量的に算出した。更に、特性の異なるフリーラジカルについて種々の条件化で電子スピン共鳴の飽和実験を行い、フリーラジカルの存在状態よってESR照射エネルギーと電子スピン遷移の関係が異なることが示された。これらの電子スピン遷移の情報を数理モデルに導入して解析を進めた結果、定常状態法には限界があることが見出された。今回の研究から得られた数理モデルを用いた解析手法を実測条件下でのシミュレーションに外装することでヒト診断用装置設計が可能となり、有用な基礎的知見が得られた。これらの結果の一部について、7月にフランスで開催された国際MRI学会で口頭発表に選出され報告した。また、国際電子スピン学会のフェローに推挙され11月に札幌で開催された第57回電子スピンサイエンス学会で記念講演を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。生体内には、活性酸素やミトコンドリア電子伝達系代謝中間体フリーラジカル、メラニンラジカルなどのフリーラジカルが存在し、恒常性維持や病態発症に深くかかわることが示唆されている。動的核偏極(DNP)-MRIはフリーラシジカルと磁気的相互作用している水分子の水素核をESRにより偏極しMRIで画像化する新たなイメージング法である。本研究を開始するにあたり種々のDNP-MRI装置を開発し基礎実験を進めてきた。本研究では、この装置の臨床応用に向けた非臨床基礎研究を行うことを目的とした。研究計画調書作成時は九大特任教授であったが、2016年3月より静岡県立大学薬学部客員教授として研究活動を開始したので、研究体制を変え新たな研究実施計画を立て交付申請を行った。九大の大型装置を用いた実験の代わりに、既に行ってきた基礎実験結果の解析と小型装置の試作を進めることとし、静岡県立大学に研究環境を整え研究補助員と共に解析を進めることで次の知見を得た。1)小型装置を試作するために必要な物品を九大から静岡県立大学に移管換えを行うとともに不足物品を購入し、先の科研費で行った研究データの作動状態を確認し、多量の画像データを解析した。2)種々のフリーラジカルなどから成るファントムと試作ESR用コイルを用いたDNP-MRI実験から得た画像解析データを詳細に解析し、有効なパルスシークエンスを探索した。3)ファイバー型温度計測装置で用いたファントム実験での結果を解析し、SAR(皮膚の温度上昇)抑制に適したESRコイルの形状を検討した。4)種々の画像データを論文発表の観点から解析および洗い直しを進め、ほぼ十分なデータ解析を終了した。これらは、学会でポスター発表を行い、本年7月に米国で開催の国際会議で招待講演を行う予定であり、論文として執筆中である。また、本研究課題に関連した研究成果を解析し学術誌に公表した。研究実績の概要に記述した通り、当初予定していた大型DNP-MRIでの新たな実験は出来なかったが、本研究課題の目的を達成するために必要な研究環境を新たに整えることで、移籍直前までに蓄積した膨大な実験結果の解析を進めることで、非臨床研究に関する多くの知見が得られた。加えて本研究課題遂行に必要な装置の開発研究に着手し、平成29年度の研究推進に必要な研究環境を十分に整えた。本研究の目的は、動的核偏極(DNP)を用いて生体内のフリーラジカルをMRIで可視化するための基礎研究である。DNP-MRIはオーバーハウザー効果(フリーラジカルの電子スピンをESRで飽和させるとフリーラシジカルと超微細相互作用している水分子の水素核の分極が100倍以上も増加する)を利用した方法で、フリーラジカルを間接的にMRIで画像化する新たなイメージング法である。これまで低磁場(6ー20mT)に固定したDNP-MRI装置を用いて種々の病態モデルにおける活性酸素の可視化を行ってきたため感度や分解能に限界があった。一方、核スピンの緩和が外部磁場強度に大きく依存することから外部磁場を変換するフィールドサイクル法が開発されてきた。そこで、本研究ではESRを5mTでMRIを300mTで行うフィールドサイクル型DNP-MRI装置の開発に向け基礎実験・検証を進めた。本年度はこれまでの科研費で行った研究データの作動状態を確認し、多量の画像データを逐次解析すると共に、種々のフリーラジカルなどから成るファントムと試作ESR用コイルを用いたDNP-MRI実験から得た画像解析データを解析した。

しかし、定量的解析が進んでいなかったことから、画像解析ソフトを導入し、フィールドサイクル法による画像の変化などを定量的に解析した。解析結果は別記のように、7月に米国で開催されたEPR2017で招待講演を行うとともに、12月に米国ボルチモアで開催されたSfRBM2017で口頭発表に選ばれ報告した。更に詳細な解析とモデルを用いた検証研究を通じて、フィールドサイクル法によるDNP現象の解析にはこれまで多くの研究者が用いてきた定常状態法には限界があることが見出された。現在、新たな解析手法の検討を進めており、最終年度までにフィールドサイクル型DNP-MRIの基本を明確かする。研究実績の概要に記載したとおり、本研究課題の目的を達成するために必要な研究環境を新たに整え、フィールドサイクル型DNP-MRIによる膨大な実験結果の解析を進めることで、多くの知見が得られた。これらの知見をもとに、数理モデルを設定し外部磁場のフィールドサイクルによる磁化の変動を明らかにした。その結果、MRI画像がフィールドサイクルにより高感度化することが明確となった。また、フィールドサイクルにおけるDNP現象についても解析と検証を進め、装置開発に必要な基礎知見が着実に得られつつある。本研究の目的は、オーバーハウザー効果で知られる動的核偏極(DNP; Dynamic Nuclear Polarization)を利用してヒトを含めた生体内のフリーラジカルをMRIで可視化する装置開発に向け基礎的知見を得ることである。DNPは核スピンと電子スピンの磁気共鳴を利用した方法で、NMRとESRで658倍も異なる共鳴条件を外部磁場変換即ちフィールドサイクル(FC)で補償することが有効とされている。事実、NMRにおいて試料転送方式でDNPの高感度化が図られているが、MRIに関する研究は非常に少ない。そこで、臨床応用可能なFC-DNP-MRI開発を目指して、昨年度から、新たに核スピン緩和や電子スピン共鳴飽和、核スピン・電子スピン相互作用など磁気共鳴の量子化学基礎理論をベースに数理モデルを作成し解析を始めた。本年度は、昨年度の数理モデルを検証すると共に種々の条件化でシミュレーションを行いFC-DNP-NMRの特性を解析した。また、これまでの科研費で得られた画像データを参照しFC法による画像の変化などを定量的に算出した。更に、特性の異なるフリーラジカルについて種々の条件化で電子スピン共鳴の飽和実験を行い、フリーラジカルの存在状態よってESR照射エネルギーと電子スピン遷移の関係が異なることが示された。これらの電子スピン遷移の情報を数理モデルに導入して解析を進めた結果、定常状態法には限界があることが見出された。今回の研究から得られた数理モデルを用いた解析手法を実測条件下でのシミュレーションに外装することでヒト診断用装置設計が可能となり、有用な基礎的知見が得られた。これらの結果の一部について、7月にフランスで開催された国際MRI学会で口頭発表に選出され報告した。また、国際電子スピン学会のフェローに推挙され11月に札幌で開催された第57回電子スピンサイエンス学会で記念講演を行った。申請者はこれまで科学研究費補助金基盤研究(A)などの助成を受け装置開発を行いつつ基礎実験を重ねてきたが、データ解析が十分でなかったため論文発表に至っていなかった。
研究者と連携する「金融経済教育」教材開発

本研究は、1経済学や教育学を専門とする研究者によるアドバイスから、シミュレーションを活用した「金融経済教育」の教材を開発する、2開発された教材によって授業を受けた子供たちの金融や経済に対する意識を変化させる、3教材によって主体的な学びへ導かれた生徒の思考力・判断力・表現力を向上させる、ことを目的にしたものである。教材については、各方面の研究者と次のような連携を図り、開発した。経済学の研究者からは、ゲーム理論(囚人のジレンマ)について、教授を受けた。経済学における概念をどのように子供たちに噛み砕いて理解させるかを中心に学び、特に、思考力と判断力を育成することのできる理論と方法を得た。教育学の研究者からは、シミュレーションを活用する教育方法について、教授を受けた。シミュレーションは、子供たちに現実世界を構造化することで、今日の教育において求められる主体的な学びを効果的に進める教育的手法である。その方法論を多角的に吸収することができた。開発教材によって、生徒たちはこれまで経験したことのないような社会システムを思考の中で構築して、彼らの社会認識を形成したと考えられる。よって、次の成果が見られた。1教材によって、子供たちにわかりやすい世界を提示して、興味・関心を引き出す。2授業を受ける子供たちは、シミュレーションを活用した教材において、自らの過去の経験にもとづく知識を動員して仮想の役割にもとづいて思考、行動する。3授業を受ける子供たちは実践者の助けを借りて授業をふりかえり、シミュレーションの世界で経験した事柄、その背景、またシミュレーション自体がどのように現代社会の諸課題と結びついているのか検討する。4授業を受ける生徒たちは現代社会の諸課題について、シミュレーションにおける体験活動を活かして、社会認識を形成し、公民としての必要な資質や能力,態度を育成できた。
品質保証のための検査戦略と検査を考慮した製品設計法の研究

昨年度までに,『任意の製造工程において,そこでの品質特性とそれに影響を与える要因の間の因果関係を捉えるための「変動因系統図」』,および『多段階生産システムにおいて,各工程で作り込まれる半製品段階での中間特性と最終的な製品の品質特性の間の種々の因果関係をモデル化するための「特性因果グラフ」』の二つのネットワーク図をそれぞれ提案し,最終的な品質特性のばらつきを必要なレベルにまで低減するために,どの工程のどの要因を検査の対象として選択すればよいかを,これらのネットワーク図に基づいて明らかにする意思決定支援アプローチを開発した.このとき,品質特性のばらつき低減のための手段として,単に検査による要因管理だけでなく,ロバスト性向上も併せて考慮した.本年度は,昨年度までに得られたそれらの研究成果を,製品の企画や設計の段階にフィードバックすることに主眼を置いた.まず,上述のネットワーク図による分析法を応用して,最終的な製品の品質特性を,それを構成するユニットや部品の下位特性に展開することによって,製品設計の段階でロバスト性向上を適用する場合に,どのユニットや部品を対象とするべきかを明らかにする方法を与えた.また,こうしたネットワーク図による特性間の連関分析を,製品品質の向上を阻んでいる,特性間のトレードオフ関係を把握することにも利用できるようにした.さらに,そのようにして把握された数多くの技術課題を,DEMATEL法によって優先順付けするアプローチを新たに開発した.最後に,そうした技術面の制約条件と,市場からの要求品質の両面を,ファジィ理論によって定量化し,製品に具備させるべき目標品質を適切に企画するための戦略的品質企画アプローチを展開した.現実の製品とその製造工程は,最終的に保証するべき品質特性に影響を与える要因を数多く持っており,かつそれらの間に種々の因果関係が見られる複雑なシステムである.そこで,まず,そうした多くの要因と品質特性の間の関係を捉えるために,「変動因系統図」と呼ぶネットワークを展開した.そして,品質特性のばらつきを必要なレベルにまで低減するためにどの要因を検査の対象として選択すればよいかを,この変動因系統図に基づいて明らかにする方法を開発した.このとき,品質特性のばらつき低減のための手段として,単に検査による要因管理だけでなく,ロバスト性向上も併せて考慮した.変動因系統図には,品質特性のばらつきを低減するためにロバスト性向上を実施することのできるスコープや検査の対象となり得る要因が多数含まれている.そこで,提案法では,まず最初に,対象システムの変動因系統図の中からロバスト性向上を実施するのに最も適したスコープを同定し,次に,そのスコープで実験に基づくロバスト性向上を実際に実施するべきかどうかを判断する.そして,これら二つのステップを繰り返して,それ以上ロバスト性向上を実施する必要がないと判断された後,検査の対象として選択すべき要因の集合を同定する.このとき,品質特性のばらつきを,必要なレベルにまで,最も経済的に低減することのできる検査対象の集合を求めるものである.また,対象システムに,ロバスト性向上を適用すべきスコープが複数存在し,かつそれらの間に並列の関係があった場合を想定し,その場合に適用可能な新たなロバスト設計法を併せて展開した.昨年度は,任意の製造工程において,そこでの品質特性とそれに影響を与える要因の間の因果関係を捉えるための「変動因系統図」と呼ぶネットワークを展開し,品質特性のばらつきを必要なレベルにまで低減するためにどの要因を検査の対象として選択すればよいかを,この変動因系統図に基づいて明らかにする方法を開発した.このとき,品質特性のばらつき低減のための手段として,単に検査による要因管理だけでなく,ロバスト性向上も併せて考慮した.今年度は,この昨年度の成果を,複数の製造工程からなる単流の多段階生産システムに拡張した.まず,各工程で作り込まれる半製品段階での中間特性と最終的な製品の品質特性の間の種々の因果関係をモデル化するための「特性因果グラフ」と呼ぶネットワークを提案し,観測データを利用したグラフィカルモデリングにおける有向独立グラフ生成手順や共分散構造分析における母数推定アルゴリズムと,技術者の経験的な知識を構造化するDEMATEL法を組み合わせることによって,そのトポロジやパラメータの値を明らかにする方法を開発した.さらに,そうして得られた特性因果グラフに基づいて,最終品質特性の変動に対する各工程の直接効果,間接効果および擬似相関を区別し,かつ自工程原因と上流工程原因を区別したうえで,最終品質特性のばらつきを工程別,要因別に展開していくことによって,多くの製造工程を含んだ多段階生産システムの中に検査による要因管理やロバスト性向上を適用する場合に,どの工程に着目するべきかを明らかにすることのできる意思決定支援アプローチを新たに構築した.昨年度までに,『任意の製造工程において,そこでの品質特性とそれに影響を与える要因の間の因果関係を捉えるための「変動因系統図」』,および『多段階生産システムにおいて,各工程で作り込まれる半製品段階での中間特性と最終的な製品の品質特性の間の種々の因果関係をモデル化するための「特性因果グラフ」』の二つのネットワーク図をそれぞれ提案し,最終的な品質特性のばらつきを必要なレベルにまで低減するために,どの工程のどの要因を検査の対象として選択すればよいかを,これらのネットワーク図に基づいて明らかにする意思決定支援アプローチを開発した.このとき,品質特性のばらつき低減のための手段として,単に検査による要因管理だけでなく,ロバスト性向上も併せて考慮した.本年度は,昨年度までに得られたそれらの研究成果を,製品の企画や設計の段階にフィードバックすることに主眼を置いた.

まず,上述のネットワーク図による分析法を応用して,最終的な製品の品質特性を,それを構成するユニットや部品の下位特性に展開することによって,製品設計の段階でロバスト性向上を適用する場合に,どのユニットや部品を対象とするべきかを明らかにする方法を与えた.また,こうしたネットワーク図による特性間の連関分析を,製品品質の向上を阻んでいる,特性間のトレードオフ関係を把握することにも利用できるようにした.さらに,そのようにして把握された数多くの技術課題を,DEMATEL法によって優先順付けするアプローチを新たに開発した.最後に,そうした技術面の制約条件と,市場からの要求品質の両面を,ファジィ理論によって定量化し,製品に具備させるべき目標品質を適切に企画するための戦略的品質企画アプローチを展開した.
Empirical Bayes Kernels: Unsupervised Kernel Learning

この研究に置ける目標は、ラベルなしデータの大規模なデータセットを活用するために、教師なしの方法でカーネル/距離学習を行うことが原則的アプローチを提供することでした。私たちは、ヒストグラムデータに主に焦点を当てて、この研究の道を調査しました。Aitchison、LebanonとHintonによって3既知のアプローチの組み合わせを使用して、我々は最先端のレベルで実行するか、または直接競合するアプローチをアウトパフォーム異なるアルゴリズムを提案することができました。機械学習一流会議で2回発表できまして、そして一流の雑誌に提出出来まして、計画以上に進展しています。来年度には、ベイズに用いる計算に頼って、今よりも計算をGPUに移る事。会議に発表出来る様に、又海外にいる協力者と研究を進ませる様に、旅費を今年度とも使う予定があります。すでGPUの2枚をこの科研費の陰で購入出来ましたが、研究を進ませるように後2枚を買う必要になりました。GPUの計算をうまく使える様になりまして、今年もGPUの2枚を購入する予定があります。尚、今年も夏の時期にヨーロッパに滞在する予定があります。
性的暴力被害者へのメッセージの構築

身体的暴力を受けた被害者に対し、望まぬ妊娠と性感染症の予防だけでも可能にするべく、被害者とそれを取り巻くコミュニティーに対し、文化的受諾可能なメッセージを構築することを目指した。研究対象者は2007年末暴動時被害者で、質問紙調査、少人数によるグループ討議などを通じて被害状況や現状を調査・抽出した。初年度調査内容の還元、カウンセリングセッション等を行うことにより自助グループ形成とメッセージの構築に至った。国内暴動時に暴力を受けた女性たちの実態を把握するために、2007年末に起こった選挙後暴動時被害の大きかったナクル市、ナイロビ市内スラムキベラ地区において188人の女性に対して質問紙調査とフォーカスグループディスカッションを行った。また、地域の主だった10人の人々に対してイン・デプスインタビューを行った。二つの地域のうち、特にナクル市における被害の状況が大きく、実際にフォーカスグループディスカッションにおいて自ら被害状況を語った者だけでも、性的暴力を受けた者が4人、夫を殺害されたものが16人(16%)、夫の失踪・行方不明が10人(10%)であり、また、紛争終結後、すでに2年を迎えようとしていたが、デブリーフィングセッションを受けたり、だれかに相談にのってもらったような経験が少なく、グループディスカッション甲に悲嘆が表出され、いったん中断せざるを得ない状況も見られた。これらのことから、紛争終了後、表面的には復興が達成されてはいるが、その復興プロセスから取り残された者がいること、女性が性的暴力を受けた場合に、現実的であり利用可能な対処方法のシステム化を望んでいることがわかった。同時に、男性優位社会ではあるが、実質的には家族を守っているのは女性(母親)であることが多く、女性が自立し、日々の生活を支える収入を得られる手立てを持ちたいとの強い希望が多く語られた。上記調査の結果を、2010年3月に福島で行われた第17回多文化間精神医学会において発表し、聖マリア学院大学紀要に「研究報告」として投稿中である。平成22年度は、調査地域であるケニアへの渡航を2度行った。一度目は、21年度に行った調査研究に参加くださった女性たちに召集をかけ、第一回目の調査結果報告を行った。その時点で参加を希望した方々には再度フォーカスグループディスカッションを行い、国内暴動時の状況と、第一回目調査時(平成21年12月)から訪問時点(平成22年6月)までの状況をより深く語っていただいた(91名が参加)。また、個別に経験を語ることを了解した女性(8名)には、ひとり約1時間程度の個別インタビューを行った。これらの結果から、本調査に参加した女性たちから、(1)本研究者たちとの信頼関係が構築されつつあることからより深い内容を語った、(2)国内暴動終了後約2年と半年経過しているが、生活状況に大きな改善はみられていない、(3)カウンセリングなど、何らかの外部支援を行ったほうがよいであろう、ということが得られた。平成22年度第2回目の渡航は、希望者へのカウンセリングと収入向上活動の開催案内を行うことを目的として、平成23年2月に行った。今までと同じ参加者に連絡し、参加希望者には石集をかけた。2日間で合計8グループ89名に対し、本研究者が英語で説明したことをスワヒリ語の通訳を介して女性たちに伝えた。ほぼ全員が、カウンセリングと収入向上活動への参加を希望した。また、前回(平成22年6月)での本研究者たちとのミーティングの後、自主的にグループを立ち上げ、自助活動を開始したグループも見受けられた。彼女たちの活動のきっかけとなった背景には、本研究者たちとの出会いそこで語り合ったこと、お互い同士も暴動時のことやその後の生活の困窮などを語り合い、困難な状況にあるのは自分だけではないという認識が持てたことが大きな原動力になったと語られた。当該目的である「性的被害者へのメッセージの構築」に向け、過去2年間の研究参加者(のべ約300人)と3年間の活動を振り返り、メッセージ"CHAGUA AMANI(自由の選択)"を採択した。これは平成23年度(2011年)のケニア全土における活動のテーマを踏襲した形となった。新規作成よりも、メディアなどでも取り上げられ、かつ当該研究参加女性も賛同した本メッセージを用いることで、人々への普及効果を期待することとなった。今回のケニア渡航時、過去2年間の調査活動に参加した女性59名、現地調整員、ファシリテーターたちとミーティングを開催し、現在まで3年間の女性たちの取り組みについて振り返り、報告セッションを行った。本研究を通して4つの女性グループが誕生し、その全4グループがケニア政府の「ジェンダー・子供・社会開発省」に自助グループ事業として登録を行うことができた。今後は、基礎資金を回転させ、自助グループとして発展させていく予定である。また、今渡航中に、8名の研究参加者に対しより深く経験(暴動、その後の経緯)を聞く機会をもった(In depth interview)。

これらの活動を通して、国内暴動や紛争などにより身体的・精神的・社会的なトラウマを抱えた女性たちに対しては、継続的な心的サポートともに、自立活動につながる何らかの経済的支援が重要であることがわかった。
経済自由化と民族多様性の複合効果が政治体制の変動・安定性に及ぼす影響に関する研究

2009年度は、国内の民族構成にしたがって、貿易の自由化が政治体制の種類(民主主義/権威主義)に与える影響について、統計分析を用いた開発途上諸国120カ国のクロスナショナルの実証をおこない、その成果を2009年7月にチリのサンチアゴで開かれた世界政治学会(International Political Science Association)にて研究報告した。民族の多様性の高い国家においては、貿易自由化による富を得やすい支配民族の比率が小さいため、彼らは民主化による再分配圧力を恐れて、民主化を阻害し権威主義を維持することにインセンティヴを見出すようになる。同時に、被支配民族は民族多様性が高いと分断されているため、そうした支配民族の権威主義的圧力に抗することができない。したがって、民族多様性の高い国家で貿易自由化がおこると、民主主義が切り崩されやすくなる。統計分析はそうした理論的予測を支持するものであった。このような結果は、民族的亀裂がいかなる条件のもとにおいて顕在化し、民主主義を脅かすものになるのかという点に一つの示唆を与えている点において、昨今の発展途上国における民族政治と政治体制の問題に重要な意義を有していると考える。民族的多様性の高い国家においては、だれが貿易自由化による果実を得るのかということに留意しながら、経済自由化を進めなければ、国際機関による経済自由化パッケージも政治的自由化にとってあまりよい効果をもたらすことはないことを本研究は示している。
増殖因子シグナルクロストークによる上皮間葉転換の統合制御プログラムの解明

上皮間葉転換: Epithelial-Mesenchymal Transition(EMT)におけるWnt/・-cateninシグナルの機能を解析するため、Wnt/・-cateninシグナルを胎児皮膚で特異的に活性化させることができるコンディショナル遺伝子改変マウス(K5-Cre Catnb^<(ex3) fl/+>マウス)を作成し、解析を行った。その結果、EMT促進因子であるSnail遺伝子以外にEMT制御因子の1つであるBmpシグナルが活性化されていることがわかった。さらにBmpレセプターとのマウス遺伝学的解析から、Wnt/・-cateninシグナルは、EMT促進因子としてだけではなく、Bmpシグナルを介することで抑制因子としても機能しうる可能性が示唆された。その結果、Snail遺伝子などEMTマーカーの発現が亢進している一方、Tgfβシグナルの活性化およびWnt/β-cateninのアンタゴニストの発現が亢進していることがわかった。TgfβシグナルはEMTに対し抑制的に働くことでも知られている。つまり胎児器官形成過程において、Wnt/β-cateninシグナルが活性化されるとそれを抑制しようとするシグナルが同時に誘導される(ネガティブフィードバック機構)可能性が示唆された。本研究の結果は、Wnt/β-cateninシグナルは、癌抑制因子としても機能しうる可能性を示唆していると思われる。
国際裁判制度の多元化に伴う国際紛争の司法的処理手続の再検討

本研究は、近年の国際裁判所の増設(国際海洋法裁判所、国際刑事裁判所その他)、すなわち国際裁判制度の多元化が国際法の統一的発展にどのような影響を与えるか、また、これにどのように対処すべきかを検討した。この問題に関する国際法学説は鋭く対立する状況をみせている。一つの立場は、こうした裁判制度の多元化は個々の裁判所による独自の国際法解釈を許すことになり必然的に国際法の分断化(fragmentation)を引き起こすとする(悲観論)。他の一つの立場は、この見方に反論し、これまでの国際判例をみても、裁判所は関係する他の判例を相互に十分に検討したうえで判決を下すので判例の対立や抵触は実際には生ずることはなく、また、たとえ対立する判断がみられても、結局は最も説得力のあるものが支配することになるので、分断化の問題は生じないとする(楽観論)。そこで、次に具体的裁判例を検討した。まず、みなみまぐろ事件における国際海洋法裁判所と国際仲裁裁判所の管轄権判断を対比し、次に国家責任に関連するニカラグア事件の国際司法裁判所の判決とタジッチ事件の旧ユーゴ国際刑事裁判所の判断を対比・検討した結果、判例の対立が実際に起りうる可能性があることが明らかになった。最後に、もし将来、判例体系の多様化によって国際法の不統的発展が生ずる恐れがあるとすれば、これを防止するための制度的対処策はいかにあるべきかを検討した。これまで提唱されている方策は、一つは国際司法裁判所を上訴審化することであり、他の一つは同裁判所にレファレンス機能をもたせることである。それぞれ一長一短があるが、いずれも現時点では現実味に欠けるものの、とくに前者は将来的可能性があることが明らかとなった。本研究の中心的課題は,今日の国際社会における国際裁判の多元化現象が国際法の統一的発展に及ぼす影響の検討である。今日,多種多様な国際裁判所が存在する。伝統的な個別方式の仲裁裁判所や国際司法裁判所のほかに,特定の分野に限定された専門的裁判所,たとえば国際海洋法裁判所,欧州人権裁判所,欧州共同体裁判所,国際刑事裁判所,WTO紛争パネル,投資紛争解決センターなど,多数にのぼる。これらの国際法廷は,相互に審級制等の関係をもつことなく個々に分立しているので,それぞれの裁判所が独自の判例を構築することによって国際法の統一的発展が阻害されたり,あるいは対立する判例の出現によって,いわゆる国際法の分断化を招来する恐れがあると指摘されている。そこで本年度は,まずこの点をめぐる学説の調査を行った。すなわち,まず始めにこの危険を説く海外の論文を収集し,分析を行った。たとえば,ギョーム(G. Guillaume)の「国際的司法裁判制度の将来」やジェニングス(R. Y. Jennings)の「国際・国内裁判と国際法の発展」などである。他方、こうした見方に反論する研究もみられる。ボイル(A. E. Boyle)の「紛争解決と海洋法-分断化と管轄権問題」や,チャーニー(J. I. Charney)の「拡大する国際紛争解決システムの意味」などである。本年度はこうした対立する学説を比較検討することによって問題点を相当に明確化することができた。そこで来年度は,これを実証的に検討するために具体的な裁判例を調査することが必要となる。その際,検討対象となる裁判例の選別が重要な課題となる。本研究課題の調査として,昨年度は主として関連する海外の論文・文献の分析を行った。ただ,その調査は一部積み残したところがあったため,今年度は,まずそれらの若干の積み残した論文の調査を済ませた。(サールウェイ「国際司法機関の多様化」,スペリシー「国際裁判所の多元化」など。)そのうえで,本年度はさらに本問題に具体的にアプローチするため三つの主要な判例を検討した。

一つは,同じ紛争でありながら二つの局面のうち,仮保金措置命令が国際海洋法裁判所によって出され,その本案決定が国際仲裁裁判所によって下された「みなみまぐろ事件」(2000年)であり,他の一つの判例は,それぞれ別の紛争であるが,同じ法的論点について二つの裁判所が異なる判断を下した事例,すなわち国際司法裁判所のニカラグア事件(1986年)とユーゴ国際刑事裁判所のタヂッチ事件(1999年)である。前者の事例は,国連海洋法条約の紛争解決規定(第15部)の解釈をめぐって二つの裁判所があい異なる判断を下したものであり,後者のケースは,国際刑事裁判所が国際司法裁判所の判例を別の事件でくつがえしたものである。これらの事例研究からとりあえずいえることは,国際裁判制度の多元化によって国際法の不統一がもたらされる可能性があるということである。すなわち,一部の論者がいうように,国際裁判官は他の関連判例を十分に検討したうえで判決を下すので不統一・不一致は起りえないとする楽観論が必ずしも妥当しないことを示している。平成16年度は本研究の最後の年となるので,上記の暫定的にえられた結論を,そのための対処策も含めて,さらに資料・判例によって補強したうえで原稿にまとめる予定である。本研究課題の調査として、初年度は主として関連する海外の論文の分析を行った。次年度(15年度)は関連する国際裁判の判例の検討を行った。その結果、一応の結論として、国際裁判の多元化によって国際法の不統一ないし分断化が生ずる可能性がある、との見通しがえられた。そこで、本年度(16年度)の研究としては、その不統一・分断化を防止するための制度的方法の研究を行った。現状では万全な方法は見出しがたいが、具体的には次の二つの制度的可能性を探求した。これらは、すでに一部の論者によって提唱されていたものである。第一は、国際司法裁判所にレファレンス機能をもたせることである。すなわち、他の国際裁判所で生じた国際法上の問題については、国際司法裁判所の解釈判断を仰いだうえで事件の処理に当たる、という手続を設けることである。それにより国際法の不統一が避けられるとの趣旨によるもので、これはEC条約によって設けられた欧州司法裁判所の先行判決制度に範をとるものである。第二の制度的可能性は、他の国際裁判所との関係で国際司法裁判所に上級客としての機能をもたせ、それによって国際法の統一的判断を確保する方法である。他方、これらはいずれも理論的・現実的難点を含む。第一の方法については、とりわけ他の国際裁判所が国際司法裁判所の権威を借用するとは思えないこと、第二の方法については、諸国家の対応に積極性が十分にみられないことである。本研究では、さらに、これらの方法の改善策ないし第三の方法の可能性を追求する必要があり、この課題を補充したうえで、早期の原稿の完成を期す予定である。