hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長鎖非翻訳RNA遺伝子のゲノムワイドな変異探索によるPONVに対する新しい創薬

そこでパイカを嘔吐の代替とする仮定が術後悪心嘔吐については無理があるかもしれないと考え,次年度は嘔吐するモデル動物スンクスを用いて研究を進めることにした.モデル動物化されたスンクスは本邦では和歌山県の(株)紀和実験動物研究所でのみ飼育・維持されているので,東北大学で購入・維持のために環境の整備を進めた.当初の予定より1年早く研究が遂行できている.現在,国際誌への投稿論文を準備中である.同定した長鎖非翻訳RNAはヒトでのみ存在しているため,分子レベルの機能を探索するためヒト神経組織由来の培養細胞を用いて研究を進めて行く予定である.2019年度はスンクスを購入・飼育して術後悪心嘔吐モデルを作成の上,スンクスのゲノム上の長鎖非翻訳RNA遺伝子候補配列の中でMIR4300HGと似た配列があるか検索してゆきたい.(理由)予想以上に研究が順調に進み,少ない実験回数で結果を得ることができたため.(使用計画)論文投稿のために英文校正や投稿料に使用してゆきたい.配分された予算は有効に使用し,わずか3,672円のみが余ることになった.この余剰で実験動物購入費の一部として使用する予定である.
がん患者のスピリチュアルペインと心理的援助-グループ療法を用いて-

初発乳がん患者を対象に実存的問題に焦点をあてたグループ療法プログラムを用いて、精神的苦痛および実存的苦痛(スピリチュアルペイン)に対する効果をみた。その結果、スピリチュアルQOL尺度(SELT-M)の下位尺度で改善が認められた。特に絶望感が高い群では、SELT-Mの下位尺度「全体的QOL」が有意に改善し、さらに、質的分析においても、プログラム実施後に自責の念や否定的な考えが肯定的な内容に変化していることが明らかとなり、プログラムの有効性が確認された。本研究は、グループ療法を用いて、がん患者のスピリチュアルペインの構造を明らかにし、スピリチュアルペインに対するより有効な介入プログラムを開発することを目的としている。平成22年度(11月に交付決定)は、研究調査の開始に向けて、我々がこれまでに実施してきたグループ療法のデータおよびがん患者のニーズ調査を検討し、グループ療法による効果の新たな評価方法を作成すること、グループ療法実施に向けての実施施設の協力と倫理委員会での承認を得ること、そしてグループ療法を開始することを目的とした。がん患者286名のアンケート調査の分析では、関係性、意味の探求、受容に対するニーズが高く、また現実に対する回避が弱まり絶望感が強まった段階にある患者でグループ療法のニーズが高まる結果が得られた。そこで、乳がんの手術後1年以内の患者を対象にグループ療法を実施することとした。評価には、従来のグループ療法実施前後の情緒状態を比較する方法の他、新たに「気持ちのつらさと支障の寒暖計」を用いた一事例実験デザインによる調査票を作成した。次に2施設(いずれも乳がん専門クリニック)の協力を得た後、大学の倫理委員会に審査を申請し承認を得た。そこで、当該施設での参加者募集を始めたが、初回の募集ではそれぞれの施設で2名ずつの応募が得られたのみで、グループ療法実施には至らなかった。そのため、新たな募集方法(対象者に直接案内する方法)について、再度、倫理委員会に審議を求め承認を得た。現在、1施設においては新たな募集方法での募集を行っている。その結果、それぞれの施設で4名および3名の参加希望があり、平成23年度の早期にはグループ療法が開始できる状況となった。我々は、がん患者286名に実施したニーズ調査を基に、実存的苦痛・スピリチュアルペインに焦点付したグループ療法プログラム(河瀬ら:がん患者グループ療法の実際:金芳堂.2009)を作成した。本研究では、乳がん患者を対象にこのグループ療法プログラムを用いて有効性を確認するとともに、がん患者のスピリチュアルペインの構造をさらに詳細に明らかにし、個々の患者の心理特性や病期(初発、再発など)に応じたより有効な介入プログラムへと改善していくことを目的としている。平成22年度にグループ療法実施に向けての実施施設の協力と倫理委員会の承認を得、平成22年度および平成23年度は、乳がん手術後1年以内の患者を対象にグループ療法の参加募集と実施(毎週1回・5週連続および終了4週後)を順次進めてきた。POMS短縮版、SELT-M、MAC、日本語Big Five尺度を評価尺度とし、また「人生の意味・目的」に関する8項目からなる文章完成法も用いた。さらに、スピリチュアルペインの構造を分析するために、グループセッション中の会話記録も行った。これまでに実施した3グループから得られたデータを分析した結果、オーバーオールQOL(SELT-M)得点の改善についてグループ療法実施前後で有意傾向がみられた。また、MACをクラスター分析した結果、「前向きなコーピングをとる」群と「不安×絶望感×運命×回避のコーピングをとる」群の2群に分類された。そして、後者の群ではその得点が低いほど、SELT-Mの得点が改善しやすい傾向がみられた(p=.53)。しかしその他の評価項目については、有意差はみられず、今後対象者数を増やしてさらに分析を進めていく予定である。なお、本グループ療法の内容は、毎日放送ニュース番組「VOICE」(H23年11月4日)で紹介された。乳がん患者を対象に、我々が開発したグループ療法プログラムを用いて、実存的苦痛(スピリチュアルペイン)の緩和に対する効果を量的調査により確認するとともに、実存的苦痛に関する記述や「語り」から質的な変化も明らかにし、個々の患者の心理特性や病期(初発、再発など)に応じたより有効な介入プログラムの開発へとつなげていくことを目的とした。本研究では、乳がん手術後1年以内の患者を対象にグループ療法を実施した。評価尺度として、POMS短縮版、SELT-M(スピリチュアルQOLの評価尺度)、MAC(Mental Adjustment to Cancer)、日本語Big Five尺度、「人生の意味・目的」に関する文章完成法(8項目)を用いた。また、実存的苦痛の質的変化をみるためにグループ療法中の会話を記録した。

SELT-M各下位尺度の介入前後の変化を従属変数、MAC各下位尺度高低群を独立変数とし、介入前の得点を共変量とした共分散分析の結果、MAC「前向き」高群が低群に比べて、SELT-M下位尺度「人生に対する考え方」「全体的QOL」の得点が有意に改善した。また、MAC「絶望感」高低群、グループ療法実施前後を独立変数、SELT-M「全体的QOL」を従属変数とした2要因分散分析では交互作用が認められ、単純主効果により、MAC「絶望感」高群でSELT-M「全体的QOL」得点の有意な改善がみられた。そしてMAC「絶望感」高群についての質的分析から、グループ療法実施前の自責の念や現実および他者との関係に対する否定的な認知が、積極的な姿勢や肯定的な認知に変化していることがわかった。以上より、初発乳がん患者の実存的苦痛に対して、グループ療法プログラムの有効性が確認された。また、がん罹患に伴う自責の念や現実および他者との関係に対する否定的認知への対処に重点をおいた介入プログラムの必要性が示唆された。研究対象者の募集は研究実施施設での治療内容や手術件数等により影響を受けるため、一定期間に研究に適合した必要数の対象者を集めることが容易ではなく、グループ療法実施のグループ数が予定よりも少なくなっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。調査の対象者数が当初予定していた数に達しないとしても、研究への参加希望は継続的にあり、グループ療法も継続的に実施出来ているため、データの解析方法を工夫することにより、初期治療期にある乳がん患者については当初の主たる目的を達成することは可能と考えている。
東日本大震災の復興を担う非営利セクターの社会関係資本の変化と地域変容に関する研究

サードセクターの社会ネットワーク構造は震災前からスケールフリー・ネットワークであり、ランダムな攻撃に対し頑強で、情報伝播が早いという構造特性から、効率的に情報や資金などの資源を流通させていたと考えらる。地域の社会ネットワーク上の位置こそが、社会的課題の解決効率を規定しており、また、社会ネットワークは地域の歴史における協働の慣習の構築の影響を受けて存在している。東日本大震災では非営利組織が支援や復興を担う重要な主体として浮上したが、研究代表者が実施した大規模調査によると被災地域の地元の非営利組織の影響力は資金からみると限定的であった。しかし、その中でも比較的影響力の大きい地元の非営利組織には被災地外出身のリーダーが参画していることが多く、また、被災地における唯一の大都市の仙台では地元非営利組織の影響力が強い。ここから都市を中心に蓄積された人的資本・社会関係資本をどの程度活用できるかがソフト面の災害対応の成否を規定する重要な要因だとの仮説が導かれる。本研究では復興支援における非営利セクターの人的資本と社会関係資本の蓄積・活用状況の震災前後の変化、この変化が引き起こす非営利組織の創出・変化や地域構造の変化を把握することで上記仮説を検証することが本研究の目的である。統計的アプローチの研究に関しては、予備的調査を経て、調査項目設計、および、入力データベースの構築が終了した。予備的調査において、調査項目の有用性や複数の仮説を確認しながら、ネットワーク分析に対応した入力データベースを設計構築し、28年度から実査を行う環境整備が整った。入力項目は、氏名などの基本項目のほか、本人の社会経験(人的資本)、所属組織の状況、人的ネットワーク(ブリッジング型の社会関係資本)などである。事例研究については被災者の生活再建支援をになったNPO、復興に関するNPOの中間支援組織などへのヒアリングや資料調査を実施した。被災地や被災地外に震災以前から蓄積されている人的資本や社会関係資本の利活用が、震災で生じた課題に対応するために、新規業務を立ち上げたり、既存業務を刷新したりするなどのイノベーションに影響していることが把握された。統計的研究に関しては、予備的調査を経て、調査項目設計、および、入力データベースの構築が終了した。事例研究についても被災者の生活再建支援をになったNPO、復興に関するNPOの中間支援組織などへのヒアリングや資料調査などから、今後の調査に必要な基礎的データの収集に加え、査読論文や共著書など一定の成果を上げることができた。統計的アプローチの研究に関しては、前年度のデータベース構築を受け、約50名の非営利組織のリーダーへのヒアリングを終了し、パーソナリティや組織の実情に加え、具体的な人的ネットワークを把握し、社会的ネットワークのデータ化が実施でき、調査途中ではあるが、東日本大震災被災地全体や地域差が把握できた。事例研究については、東日本大震災においえて非営利セクターの活動が特殊に活発であった仙台市における、非営利セクターや市民協働にかかわる公文書をはじめとした各種資料や、キーパーソンへのインタビューを実施し、協働を育む慣習や環境を培ってきた歴史的経緯を把握できた。統計的研究に関しては、想定の半数以上のインタビューを終了させることができた。事例研究についても、今後の調査に必要な基礎的データの収集に加え、前年度の調査結果から、査読論文や共著書など一定の成果を上げることができた。統計的アプローチの研究に関しては、前年度から継続していたの非営利組織のリーダーへのヒアリング(80名)を終了し、パーソナリティや組織の実情に加え、具体的な人的ネットワークを把握し、社会的ネットワークの計量分析を実施した。結果、非営利セクターの社会ネットワークはインターネットとよく似た、スケールフリー・ネットワークであることがわかった。スケールフリー・ネットワークは構造上、情報の伝播性が高く、ランダムな攻撃にたいして頑強である。この構造は被災前から調査時点まで変化しておらず、全国的なものであることが示唆された。また、社会ネットワークのハブの性質やその構造上の位置と非営利セクターの活動実態の関係性も把握できた。

事例研究は、昨年度から引き続き、東日本大震災においえて非営利セクターの活動が特殊に活発であった仙台市における、非営利セクターや市民協働にかかわる公文書をはじめとした各種資料や、キーパーソンへのインタビューを実施し、協働を育む慣習や環境を培ってきた歴史的経緯を把握した。サードセクターの社会ネットワーク構造は震災前からスケールフリー・ネットワークであり、ランダムな攻撃に対し頑強で、情報伝播が早いという構造特性から、効率的に情報や資金などの資源を流通させていたと考えらる。地域の社会ネットワーク上の位置こそが、社会的課題の解決効率を規定しており、また、社会ネットワークは地域の歴史における協働の慣習の構築の影響を受けて存在している。当初の予定通り、28年度からは統計的研究の実査に入り、研究を推進していく予定である。当初の予定通り、29年度からは実査に続き、データ分析を実施する予定である。人文地理学PCおよびソフトウェアについて、未購入であるため。PCやソフトウェアの購入および調査データのクリーニング・簡易分析などの委託契約を遅らせたため。分析に向けてPCおよびソフトウェアを購入予定。使用目的を変えず、平成29年度に執行する。
タイ北部におけるQuercus semiserrataの遺伝的多様性と遺伝子流動

タイ北部における希少種であるQuercus semiserrataは、地理的に4つの地域(A-D)に分かれて分布している。核DNAおよび葉緑体DNAのマイクロサテライト変異を用いて、遺伝的多様性と地理的遺伝的分化の研究を行った。B地域は核DNAと葉緑体DNAの両方において最も高い遺伝的多様性を示し、C地域は核DNA変異において最も低く、A地域は葉緑体DNA変異において最も低い遺伝的多様性を示した。核DNA変異の遺伝的分化は地理的距離に関連し、葉緑体DNA変異の遺伝的分化は地理的距離に関連しなかった。本種の遺伝的保全においては、まず遺伝的多様性の高いB地域の優先度が高いと推測された。さらに従来からの地理的区分に基づいて4つの地域に分けていた集団の一部が、遺伝的には別の地域に属することも明らかとなり、保全のための地域区分の見直しが必要なことも示唆された。本研究成果は、2008年前3月にForest Ecology & Management誌上で公表された。断片化して小集団となった森林では遺伝子流動のあり方が、次世代の保全にとって重要てある。小集団に起こりがちな遺伝的浮動を通じての遺伝的多様性の消失を、遺伝子流動が防止する効果を持つからである。本研究では、Khun Wang王立農業研究センターに自生する個体群を対象に、2005年と2007年に採取した種子について、8座の核DNAマイクロサテライト変異を用いて、遺伝子流動に関する研究を行った。調査地内の花粉流動の平均距離は52.4mで、95%の移動が200m以内と地域限定的であったが、近親交配の頻度は低く、一つの母樹に届く花粉親の有効数は8.240-10.989であった。また花粉プール組成の年変動も検出され、本集団の遺伝的劣化に対してジーンフローが大きな防止効果をもつと示唆された。本研究成果は、Forest Ecology & Management誌に受理され、印刷中である。Quercus semiserrataは照葉樹林の高木で、高密度の樹冠と通直な幹を持ちDBHは約1m、高さは30mにまで成長する。タイ、インド、ミャンマー、インドシナの標高850-1400mにかけての混交林(照葉樹林と落葉樹林)やマツを伴う照葉樹林において稀に分布する。森林復元において有用な樹種と期待されているが、遺伝学的データは得られていない。本研究の目的は、核および葉緑体のマイクロサテライトマーカーを用いて、タイ北部における本種の遺伝的多様性と遺伝子流動を評価することである。次年度は、葉緑体マイクロサテライトの10座について475個体の遺伝子型を確定する。さらに、核と葉緑体のマイクロサテライトマーカーの遺伝子型データを総合して、本種の遺伝的多様性と遺伝子流動に関して、統計手法を用いた解析を行う予定である。
化学反応のCGアニメーションによる可視化と実験プログラムの作成およびその評価

大学の化学実験用電子教科書に向けCG動画教材を作成した。教材は、反応中の構造変化を球棒モデルや静電ポテンシャル付き空間充填モデルにより、ポテンシャルエネルギー変化を反応プロフィールにより表示できる。教材には1)ヨウ化水素のような二原子分子の生成、2)Walden反転のモデルとして塩化メチルのヒドロキシル化、3)ベンゼンのニトロ化が含まれる。2,3)の教材は電子教科書作成に向け実験との統合を試みた。本研究では化学反応を題材とする実験および教材からなる実験学習プログラムを作成し、その学習効果を検証する。使用する教材は化学反応が進行する様子を量子化学計算に基づいて作成したCG動画をタブレットパソコン(Apple,i-Pad)上で観察できるようにしたものである。学習者は、取り扱う反応メカニズムをCG動画で学習してから実験を行い、さらに実験後に実際の反応メカニズムの例をCGで学習するので、実体としての合成実験および実際には目に見ることが出来ない反応メカニズムの両イメージの統合が期待される。本年度の結果1.液相においてはハロゲンのイオン的解離を経由することが実験的に知られているシクロペンテンへのハロゲン付加についてGaussian 03Wを用いてHF/6-31GおよびB3LYP/LanL2DZによる計算をした結果、気相においては塩素の均一的解離を経る経路がエネルギー的に優位であることを見いだし、液相に加えて気相の反応経路図を作成することが出来た。2.Walden反転を題材とした実験学習プログラムを作成するためにメタノール生成、1-ブチルブロミド生成、そして2-ブチルアルコール生成についてMOPAC/PM5による計算を行い、それらの反応経路を求めた。計算結果からCG動画を作成した。併せて合成実験の条件を検討し、テキストを作成した。3.本年度作成したWalden反転のCG動画に加えて既に作成してあるHI生成、炭酸生成、エステル化等の動画をタブレットパソコン用に最適化してインストールした。CG動画の効果を検証するために本学教育学部においてその一部を試行した。本研究は、化学反応の実験とその反応機構をCGにより可視化した教材とからなる実験学習プログラムを作成し、その学習効果を検証するものである。使用する教材は化学反応が進行する様子を量子化学計算に基づいて作成したCG動画をタブレットパソコンで観察できるようにしたものであり、実験室に持ち込んで使用する事を想定している。学習者は、実際に見ることが出来ない分子の組み替えというミクロなイメージをCG教材で観察し、実験を通して物質に触れることでマクロなイメージを獲得する。その両者をリアルタムにおこなうことでイメージの統合が期待される。本年度の結果1.シクロペンテンへのハロゲン付加についての液相および気相における反応経路、Walden反転における分子構造の変化、HI生成における分子構造とエネルギー変化のCG教材を本学教育学部において試行することができた。2.アンケート調査によりCG教材の効果と実験プログラムへの適応性を検討した。三次元表示したポテンシャル面と連動した二次元表示の等値面やスペースフィリングモデルによる分子構造の変化を通して、学習者は反応に伴うエネルギー変化のイメージを獲得できることが分かった。タブレットパソコンを用いるとプロジェクターを使った一斉授業の場合よりも学習者の興味を引きつける効果が高かった。この理由として手元にあるために画像がよく見えること、学習者の意図する箇所を何回でも納得するまで見られることが示された。2.ベンゼンのニトロ化を題材とした実験学習プログラムを作成する目的でシグマ錯体経由の反応機構について半経験的分子軌道法による計算を行い、反応経路を求めた。計算結果からCG教材を作成した。併せてスモールスケールでの合成実験の条件を検討し、実験テキストを作成した。実際には見ることが出来ない分子の組み替えのようなミクロレベルのイメージをCG教材を通して観察することでテキスト中に記載されている反応式によるシンボリックなレベルのイメージとの統合を計る。また、実験を通して反応物や生成物のマクロレベルのイメージを観察する。学習者はそれら3つのレベルのイメージをリアルタイムに見ることでレベル間の関連づけが期待される。本年度はベンゼンのニトロ化を題材とした実験学習プログラムを作成する目的でシグマ錯体経由の反応機構について半経験的分子軌道法による検討を行い、連続する3つの素反応の反応経路を求め、反応中のそれらの分子構造の変化を反応の進行と共にHGSあるいはStuartモデルで表示するCG教材を作成した。併せてスモールスケールでの実験条件を検討し、学生実験向けのテキストを作成した。作成したCG教材と実験テキストを統合した電子テキストを作成し、少人数のクラスにおいて模擬授業を行った。作成した電子テキストは学習者がスムースに実験に取り組めるように実験方法の具体などの情報に加え、反応物から生成物に至る構造やエネルギー変化を表示することができる。防水ケースに入れたタブレットパソコン中の電子テキストを用いることで学習者は自らスムースに実験を行う事ができた。

CG教材および実験教材の双方が整いつつある。また、端末を申請時に予定していたiPodTouchから、より見易いiPadに変更したため、学習効果が高くなった。しかしながら端末の価格が倍増したため購入台数が減少してしまい、クラスサイズに見合った台数が確保できず、実験まで含めた試行ができていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はCG教材と実験テキストを統合した電子テキストの作成を行う。また、少人数のクラスにおいて模擬授業を行い、効果を検証する。
Effects of Self-Compassion and Its Relationship with Depression

第1に、本稿は1多文化視点から見たゴール(目標、生きがい)設定と人生に満足する、幸福感に関する経緯と現状、2多様性のある自己観(文化的自己観)と人生のゴール設定の役割から人生の満足度、あるいは幸福感について検証した。結論として、日米の大学生に対する人生の満足度や幸福度を考えた場合、文化的自己観が人生のゴールなどに影響を与えていることがわかった。第2に、本稿は1多文化視点から見た自己批判、自己慈悲度とうつ傾向に関する経緯と現状、2多様性のある自己観(文化的自己観)、自己批判、自己慈悲度とうつ傾向について検証した。結論として、文化的自己観が自己批判と自己慈悲度に影響を与えていることがわかった。山口とキムが2012年から2014年度の若手研究Bで行った2つの主要研究についての研究結果、考察、発展をここに説明する。第1研究として、本稿は、1多文化の視点からみた自己批判、自己慈悲度とうつ傾向に関する経緯と現状、2問題の概要を紹介し、3多様性のある自己批判とうつ傾向の役割について述べることを目的とする。本稿は、文化的自己観というものを使い、日米の大学生の自己批判や自己慈悲度がうつ傾向にどのように影響しているのかを検証した。統計解析の結果、独立的自己観のレベルが高い日米の学生は、比較的自分自身を批判する傾向があり、慈悲度も低い場合は、周りと常に自分を比べ批判し、うつ傾向が高くなるということが分かった。しかしながら、他者依存的レベルの高い日本の大学生は、自分自身を批判する傾向があり、慈悲度も低い場合は、うつ傾向が高くなるということが分かった。本稿の結論として、文化的自己観が自己批判と自己慈悲度に影響があるということを指摘した。第2研究として、本稿は、1自己批判、自己慈悲度とうつ傾向に関する経緯と現状、2問題の概要を紹介し、3多様性のある自己批判、自己慈悲度とうつ傾向の役割について述べることを目的とする。本稿は、日本の大学生の自己批判や自己慈悲度がうつ傾向にどのように影響しているのかについて検証した。統計解析の結果、慈悲度が高い学生は、うつ傾向が低くなることが分かった。さらに、比較的自分自身をまわりと批判する傾向が高い学生は、うつ傾向が高くなるということが分かった。本稿の結論として、日本人大学生におけるうつ傾向に関しての重要な役割としての自己慈悲度と自己批判を発見した。多様性のある自己批判と自己慈悲度について、社会心理学、コミュニケーションの立場から取り組む一助となれば幸いである。山口が行った代表研究について、研究結果、考察、発展をここに説明する。第1に、本稿は1多文化視点から見たゴール(目標、生きがい)設定と人生に満足する、幸福感に関する経緯と現状、2問題の概要を紹介し、3多様性のある自己観(文化的自己観)と人生のゴール設定の役割から人生の満足度、あるいは幸福感について検証することを目的とした。統計解析の結果、日米の文化では、他者依存的自己観が比較的高い大学生の場合は、社会的な人生のゴールをよりきちんと設定し、人生の満足度や幸福感をより得ているということがわかった。さらに、日本の大学生よりもアメリカの大学生のほうが独立的自己観が高ければ高いほど主観的な満足度、幸福感に強い影響があるということも分かった。本稿の結論として、日米の大学生に対する人生の満足度や幸福度を考えた場合、文化的な物差しである文化的自己観の程度やそれと伴って人生のゴールなどが影響を受けているということも明らかにした。第2に、本稿は1多文化視点から見た自己批判、自己慈悲度とうつ傾向に関する経緯と現状、2問題の概要を紹介し、3多様性のある自己批判とうつ傾向の役割について検証することを目的とした。統計解析の結果、独立的自己観が高い日米の大学生は、比較的自分自身を批判する傾向があり、慈悲度もそれに伴って低いと、周りと常に自分を比べ批判し、うつ傾向が高くなるということが分かった。しかしながら、他者依存的自己観が高い日本人大学生の多くは、自分自身を批判する傾向が強く、うつ傾向が高くなるということも明らかにした。本稿の結論として、文化的自己観という物差しが自己批判と自己慈悲度に影響があるということを示す結果となった。特に日本人大学生におけるうつ傾向に関しての重要な役割としての自己批判と自己慈悲度を発見する結果となった。健康心理学、ポジティブ心理学、社会学、コミュニケーション、ヘルスサイエンス本研究の目的を達成するために、(1)過去の研究結果や理論研究をレビューし、特に新しい考え方である自己慈悲度と自己批判について詳しく調べ、定義づける。(2)質問紙調査を行い定量調査における情報を収集し、パス解析や共分散構造分析を使って理論モデルを解明し、人の心の状態を推定する理論モデルを解明すること

(3)自殺傾向が強い状態の人などを回復へと向かわせるために、適切な外的刺激(アドバイス等)や社会政策、あるいはカウンセリング、学校教育、さらには地域社会に貢献する方法を提言することなどを行う。1理論的な定義、学問とする方法論の研究:心理学関連分野(健康心理学、ポジティブ心理学、健康(ヘルス)コミュニケーションなど)や医学の分野でいわれている自己慈悲や心の豊かさ、自己批判、自殺傾向、あるいはうつ傾向について調査し、それらをもとに心の豊かさや自殺傾向、あるいはうつ傾向を定義し、研究の体系案を作成する。2人の心の状態を推定する理論モデルを独自に構築:様々な状況下に置かれた時の人の心の動き、自己慈悲度や自己批判などの理論をモデル化する。いろいろな状況での感情や心の変化について実際にアンケート等を用いて計測し、それらの情報を統計的に処理することでモデル化を行う。3定量調査を行うにあたり質問紙調査票の作成と調査におけるHuman Subjectsの許可取得:定量調査を行う前に、質問紙調査の作成、ならびに米国の大学において調査を行う前に倫理委員会の許可を得る手続きを踏む。米国の大学に申請する書類はすべて英語で行われ、適切な日英訳を行い、書類を作成する。4定量調査のデータ収集と統計モデル作成:倫理委員会の許可を得た段階で、定量調査のデータ収集と統計モデルを作成する。定量調査で収集したデータはSPSSに入力され、基礎的な統計解析を行う。前年度得られた知見をさらに発展させ、研究目的の達成を目指して以下のように研究を進める。1自己慈悲度という新しい考え方を入れた自己批判モデル、自殺傾向やうつ傾向、個人の社会文化的な要因の関係の解析:昨年度得られた解析結果をもとに独自に提案されたモデルを適宜修正し、統計解析結果から自己批判、自己慈悲、自殺傾向とうつ傾向に関する新しいモデルを確立する。2質的テキスト情報による心の豊かさの計測方法の確立:定量調査の結果を踏まえて、さらに、self-talkをもとにした質的テキスト情報に関する定性調査を行う。これらのデータ収集をもとに、内容分析を行い、自己批判、自己慈悲などを取り入れた新しいモデルを確立する。3学問体系の確立:自己批判、自己慈悲度をもとにした新しいモデルを構築して、そのモデルをもとに論文を作成し、国内、海外の学会や様々な形で論文を発表し、さらに、国内、海外の学術誌に投稿する。研究の進捗状況が思ったよりも早く進んでいて、研究業績として論文を国際学会や国際ジャーナルに論文投稿するためである。海外での研究会に参加する機会などが増えたし、アメリカの大学院教授を日本に招聘するためである。さらに、くりこし申請をした分が残っているためでもある。研究業績としての国際学会への参加や国際ジャーナルに論文を投稿するため、海外での研究会に参加するための参加費用やアメリカの大学院教授を日本に招聘したりするための費用などにあてるためである。
世界最高レベルの瞬発系選手の全ゲノム解析による運動能力関連多型の解明

核DNA多型について、特に優秀な成績をあげている短距離走選手(世界記録保持者やオリンピック・世界陸上選手権の優勝者など)257名とコントロール群617名の計874名を選択し、1000人ゲノムプロジェクトのデータおよび国際ハップマッププロジェクトのデータに基づいて選定したtag SNPを分析ターゲットとする全ゲノム遺伝子多型高密度解析法を用いた。瞬発系スポーツにおいて“究極"の競技力を有する世界のトップアスリートを対象にした解析により、筋・骨格系や循環器系・代謝系などの能力などに関連した遺伝子がどの染色体領域に局在するかを特定することができた。世界レベルの瞬発系運動選手の全ゲノムに存在する一塩基多型(SNPs)を対象とした網羅的な関連解析を開始した。最初にジャマイカの短距離選手群48人と対照群48人のDNAをIllumina社のHuman 660W-Quad BeadChipを用いて約60万個のSNPsを解析した。660Wチップで分析可能なSNPは主としてヨーロッパ人とアジア人の多型であった。そこで、ジャマイカの短距離選手群8人と対照群8人ならびに米国の短距離選手群48人と対照群48人のDNAをOmini1 BeadChipで分析した。Omini1は約100万個のSNPsを分析できるチップであり、アフリカ人の分析にも適している。660WとOmini1によって得られたSNPsデータをソフトウエアPLINKによって統合し解析した。Call rate<95%,MAF<0.1,HWEp<5.0E-5のSNPsを選択した。タイピング不良の試料を除外し、660Wで分析した69検体とOmni1で分析した89検体を選択し、Hapmap Phase3の988人を比較対照として集団構造を分析した。10個の固有ベクターで補正した後の29万個のSNPsを用いてManhattan plotを得た。その結果、第1染色体長腕と第2染色体長腕にそれぞれ5.0E-05以下のp値を示すSNP各1個を検出したが、全ゲノム解析において有意と考えられる5.0E-08以下のp値を示すSNPは検出されなかった。このため、さらに288人のDNAをOmniExpressによって分析することにした。一方、一般集団では極めて頻度の低い多様性が世界レベルの瞬発系運動選手が有する類い稀な運動能力に関与している可能性を考慮し、全エクソン解析を開始した。世界レベルの瞬発系運動選手の全ゲノムに存在する一塩基多型(SNPs)を対象とした網羅的な関連解析を行った。これまでに、ジャマイカの短距離選手群48人と対照群48人のDNAをIllumina社のHuman 660W-Quad BeadChipを用いて約60万個のSNPsを解析し、ジャマイカの短距離選手群8人と対照群8人ならびに米国の短距離選手群48人と対照群48人のDNAをOmini1 BeadChipで分析した。さらに288人のDNAをOmniExpressによって分析した。一方、一般集団では極めて頻度の低い多様性が世界レベルの瞬発系運動選手が有する類い稀な運動能力に関与している可能性を考慮し、次世代シークエンサーSOLiD4を用いてジャマイカの短距離選手群5人の全エクソン塩基配列を解析した。それぞれの個体で多様な塩基置換が見いだされたが、ヘテロ変異とシークエンスの過誤との判別が困難であった。このため老化促進モデルマウスの11系統の全エクソン塩基配列を解析した。その結果、ホモ変異においても、サンガー法で確認できた変異は約90%であった。SOLiD4のリード長が最大50塩基と短いために、全ゲノム領域に対してフラグメントのマッピングを行うと、予期せぬゲノム位置に貼り付けられ、変異と誤認されやすいと推定された。そこで方針を転換し、全エクソン存在するアミノ酸置換を伴う24万個の機能的多型を網羅的に解析することができるIllumina社のHumanExomeBeadChipを用いて世界レベルの瞬発系運動選手のDNAを解析することとした。HumanExomeBeadChipの有用性を確認するために、日本人対照群での解析に着手した。また運動選手のDNA残量が少ないので全ゲノム領域増幅を実施し、TaqMan法ならびにエクソン全領域多型解析への準備を行った。世界レベルの瞬発系運動選手の全ゲノムに存在する一塩基多型(SNP)を対象とした網羅的な関連解析を行った。最初にジャマイカの短距離選手群48人と対照群48人のDNAをIllumina社のHuman 660W-Quad BeadChipを用いて約60万個のSNPを解析した。さらにジャマイカの短距離選手群8人と対照群8人ならびに米国の短距離選手群48人と対照群48人のDNAをOmini1 BeadChipで分析した。660Wで分析した69検体とOmni1で分析した89検体と288人のDNAをOmniExpressによって分析した。

これらのデータに基づいて50個のSNPを選択し、Luminex法を用いて1469検体について多型を解析したところ、1449検体において判定可能であった。筋力など運動能力に関連する表現型との関連解析をすすめているが、現在までにMAF > 0.05かつp < 1.0E-7を満たす統計学的に有意な多型は見いだされなかった。このため、より頻度の低い(MAF = 0.0050.05)の機能的多型に注目して探索を行う必要があると考えられた。新規に開発されたDNA解析技術を取り入れ、安価で効率の良い解析を選択している。25年度が最終年度であるため、記入しない。長期的には本研究のために次世代シークエンサーIonPGMならびにIon Protonを導入し、全エクソンあるいは全ゲノムの塩基配列解析に発展させたい。HumanExomeBeadChipは全世界の12,000人の全エクソン塩基配列解析結果に基づいて設計されたチップであるので、運動能力あるいは疾患感受性に関連する機能的多型の解明に有用であり、当面、重点的に資源投資を行うべきであろう。
酵素の基質誤認識を利用するバイオ触媒の創成

本来対象とする基質に構造がよく似たおとりの分子(デコイ分子)を酸素原子添加酵素のシトクロムP450に取り込ませて基質誤認識を誘導することにより,アミノ酸置換を施すこと無しに,対象基質とは全く構造の異なる基質を酸化することができるバイオ触媒系を開発することに成功した.天然酵素の基質特異性が大幅に変更できるだけでなく,取り込ませるデコイ分子の構造の違いにより酸化反応の酸化活性とエナンチオ選択性が制御可能であることを示した.本来対象とする基質に構造がよく似たおとりの分子(デコイ分子)を酸素原子添加酵素のシトクロムP450に取り込ませて基質誤認識を誘導することにより,アミノ酸置換を施すこと無しに,対象基質とは全く構造の異なる基質を酸化することができるバイオ触媒系を開発することに成功した.天然酵素の基質特異性が大幅に変更できるだけでなく,取り込ませるデコイ分子の構造の違いにより酸化反応の酸化活性とエナンチオ選択性が制御可能であることを示した.昨年度は、本来の基質に構造を似せた擬似基質(デコイ分子)として、パラ位に置換基を有するフェニル酢酸をP450_<BSβ>に添加することで、酸化生成物のキラリティーを反転させられることを明らかとした。さらに、1-メトキシナフタレンの芳香環水酸化反応が進行して、酵素のスクリーニングに利用可能な青色の色素を形成することを見出している。これまでに、P450_<BSβ>がデコイ分子を内包した結晶構造を明らかとしてきたが、昨年度は、過酸化水素駆動型のP450としては二例目となるP450_<spα>の結晶構造解析に成功した。P450_<spα>はP450_<BSβ>に比べて高分解の解析が可能な結晶が容易に得られる特徴があり、今後の研究の進展が期待できる。また、P450_<spα>に対してもデコイ分子を用いる手法が適用可能であり、さまざまな基質の酸化反応が進行することを見出している。昨年度は、非共結合相互作用を利用する系の開発を進めると共に、P450_<BSβ>を基質に似せた修飾分子により共有結合で修飾して自己完結型のP450_<BSβ>の開発を進めていたが、より安定で結晶化し易いP450_<spα>の修飾に切り替えて検討し、修飾対象とするアミノ酸のシステインが修飾可能な配置にあることを結晶構造解析により確認している。また、P450_<BSβ>のヘム近傍のカルボキシル基が結合する位置付近に、ミューテンションによりグルタミン酸を導入すると、デコイ分子を加えなくとも非天然基質の酸化反応が進行する自己完結型のP450_<BSβ>となることも見出している。平成22年度は、デコイ分子(本来の基質に構造を似せた擬似基質)を利用することにより進行する非天然基質の一酸素原子添加反応が、過酸化水素駆動型のシトクロムP450_<spα>に対しても適用可能であることを明らかとすると共に、シトクロムP450_<spα>がデコイ分子としてイブプロフェンを取り込んだ結晶構造解析に成功した。R体のイブプロフェンをデコイ分子として用いると、スチレンのエポキシ化反応の立体選択性が89%eeにまで達する。一方で、S体のイブプロフェンは、R体とは反対のエナンチオマーを優先的に与えることを見出した。すなわち、デコイ分子のキラリティーが生成物の立体選択性に大きく影響する反応系を確立した。また、過酸化水素駆動型以外のシトクロムP450にもデコイ分子を用いるシステムが適用できることをシトクロムP450 BM3を用いることで証明した。シトクロムP450BM3に対して直鎖カルボン酸のすべての水素がフッ素に置換されたパーフルオロカルボン酸をデコイ分子として反応系に添加すると、野生型のシトクロムP450BM3がプロパンやブタンなどのガス状アルカンの水酸化反応を触媒することを明らかとした。さらに、プロパンやブタンの水酸化反応活性が、添加するデコイ分子の鎖長により大きく変化することを見出すとともに、プロパンの水酸化では炭素数が10のパーフルオロデカン酸が最大の活性を与えることを明らかとした。ブタンの水酸化では、炭素数が一つ少ないパーフルオロノナン酸を添加した時に最大の活性を与えた。これらのことから、対象とする基質に対して最適なデコイ分子を取り込ませることで、シトクロムP450BM3のガス状アルカンの触媒活性を制御可能であることを明らかとした。平成23年度は、酸素分子を還元的に活性化するシトクロムP450BM3に対して、直鎖アルキルカルボン酸のすべての水素がフッ素に置換されたパーフルオロカルボン酸をデコイ分子(本来の基質に構造を似せた疑似基質)として反応系に添加すると進行するプロパンやブタンなどのガス状アルカンの水酸化反応の反応条件の最適化を行い、反応効率(カップリング効率)の大幅な改善に成功した。また、ベンゼンやトルエンなどの芳香環の水酸化にも成功し、特に、トルエンの水酸化では反応性の高いベンジル位ではなくオルト位が選択的に水酸化される反応系を構築することができた。さらに、部分的にフッ素化された疑似基質でも反応が進行することを見出し、すべての水素をフッ素化する必要がないことを示した。過酸化水素駆動型のシトクロムP450_<spa>では、

デコイ分子としてR体のイブプロフェンを取り込んだ結晶構造解析をもとにしたドッキングシュミレーションにより、R体のイブプロフェンが反応空間に取り込まれると、288番目のフェニルアラニンと基質であるスチレンの相互作用が変化し、スチレンのエポキシ化反応の立体選択性が逆転することを明らかにした。また、シトクロムP450_<spa>では、デコイ分子を添加しなくても反応が進行する変異体の作成に成功し、スチレンのエポキシ化反応だけでなく、エチルベンゼンの水酸化が可能であることを明らかとするとともに、作成した変異体の結晶構造解析により、活性部位のアミノ酸配置と過酸化水素を酸化剤とする酸化活性種の生成の関連を原子レベルで明らかにした。
「多文化」時代における日本の社会不平等:人の移動と格差問題の関係を探る

本研究は、在日外国人の社会移動を分析することを目的に立ち上げられた。「ニューカマー」と言われる在日外国人が急増した1980代以降、彼らは、これまでどの程度、そしてどのように社会的地位の向上を成し遂げてきたのか。在日ニューカマーの体系的なデータを収集することで、人の動きと社会移動の関係を見極め、新たな視点から日本の不平等問題について考察することを試みた。初年度は、調査票の準備と質的データの収集に従事し、二年目は、質的データから得られた知見を基に、インターネットを通した量的データを収集した。最終年度は、インターネット調査を継続することでサンプル数を拡大し、その後、データ整理と分析を行い、結果の一部を国内外の学会で発表した。データの分析は現在、継続中であるが、ニューカマーの社会移動のパターンは、出身階層ではなく、出身国-地域により大きく異なること、そして、日本社会に同化することが必ずしも彼らの経済達成には結びつかない事が明らかになった。本研究の目的は、在日外国人の体系的な時系列データを収集することにより、彼らの社会移動を分析することである。人の動きと社会移動の関係を見極めることで、新たな視点から日本の不平等問題について考察することとする。「ニューカマー」と言われる在日外国人が急増した1980代以降、日本社会は大きく変化し、「多文化共生」や「格差」の問題が活発に議論されるようになった。しかし、ニューカマーたちが、ここ20数年間、どのように、そしてどの程度まで社会的地位の向上を成し遂げてきたのかは明らかになっていない。そこで、本研究では、在日ニューカマーの主な集団を対象に、(1)データ収集、(2)データ入力、そして(3)データの比較分析とまとめを今後三年間の予定で進めていく。初年度の平成22年-23年は、主に調査票の準備とデータ収集に従事した。質的・量的データを集めるために「エスノサーベイ」と呼ばれる面接聞き取り調査を実施し、学生などの面接補助員の研修を行なった。その上で、面接対象者を選び、調査票を調整しながら聞き取り調査を開始した。面接対象者は、主な集団である(1)南米人(ブラジル人、ペルー人)、(2)欧米人(アメリカ人等)、(3)東南アジア人(フィリピン人、タイ人)、(4)中国人、(5)韓国人に絞り、関東在住の20歳以上、外国生まれの長期日本居住者とした。15人ほどの調査員を導入し、約130標本(130世帯)を収集することができた。二年目は、データ収集を継続すると共に、面接票の確認とデータ入力を開始する。また、その間、本プロジェクトのウェブサイトを立ち上げることとする。そこで本研究は、在日ニューカマーの主な集団を対象に、データ収集し、比較分析をすることを目的に立ち上げられた。初年度は、主に調査票の準備と質的データの収集に従事した。二年目は、質的データから得られた知見を基に、より広範囲な量的データを確保することを目的にした。その際、調査会社を通したインターネット調査を行い、約1100世帯を対象にしたデータを収集することができた。インターネットを利用することにより、データ入力にかかる時間を大幅に省くことができた。今後は、インターネット調査を継続することにより、更にサンプル数を増やし、同時にデータ分析を進めていく予定である。目標サンプル数は合計2000で、あらたに大学院生等の協力を得ることにより、研究を進めていく。

本研究は、在日外国人の社会移動を分析することを目的に立ち上げられた。「ニューカマー」と言われる在日外国人が急増した1980代以降、彼らは、これまでどの程度、そしてどのように社会的地位の向上を成し遂げてきたのか。在日ニューカマーの体系的なデータを収集することで、人の動きと社会移動の関係を見極め、新たな視点から日本の不平等問題について考察することとした。初年度は、主に調査票の準備と質的データの収集に従事した。面接対象者を主な集団である南米系、欧米系、中国人、韓国人に絞り、関東在住の20歳以上、外国生まれの長期日本居住者を中心に約130標本(130世帯)のデータを収集した。二年目は、質的データから得られた知見を基に、より広範囲な量的データを確保するため、インターネットを通じた調査を行った。約1100世帯を対象にしたデータを収集することができた。最終年度は、インターネット調査を継続することで、サンプル数を更に1800まで拡大した。その後、データ整理と分析を行い、結果の一部を国内外の学会で発表した。第一作目の研究論文、“NegativeAssimilation: How Immigrants Experience Economic Mobility in Japan"(内閣府Discussion Paper No.293)では、在日外国人がホスト社会に同化していくことが、必ずしも彼らの経済的達成にはつながらないことを明らかにした。現在は、移民第二世代の教育達成の要因について執筆中であり、今後もデータの分析を継続しながら、共同研究者間で外国人の社会移動分析を行っていく。当初の予定通り、一定の質的、および量的データを収集することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。比較分析するためには、多くのサンプル数が必要との認識から、予定よりも多目のサンプル数を確保することにした。そのため、3年目もデータ収集をしばらく継続することにした。本年度の前半でデータ収集を行い、後半をデータの分析に充てる。また、ウェブ頁の作成も、本年度中に終わらせる予定である。
放射光X線CTによる非破壊での日本刀の体系的研究：作刀技術解明にむけて

本研究は、研究代表者らがこれまで確立してきた放射光X線を用いた鉄鋼文化財の非破壊分析技術を日本刀の作刀技法の解明のために応用し、刀剣の専門家や博物館、放射光分析の専門家他と学際的な研究グループを組織し、作者や流派、時代に焦点を絞り5年間で120振を超える価値ある日本刀を体系的に分析することで最終的に日本刀の黄金時代と言われる鎌倉中期の作刀技術を解明する。
DNA認識切断機能を有するエンジインモデルの分子設計および合成研究

硫黄を含む10員環エンジイン化合物などのモデル化合物の合成研究を有用な人工エンジインモデルの開発へ発展させるため、分子力場計算を用いて上記の化合物の誘導体の設計を進め、エンジインのエン部分に各種の芳香環を持つ化合物を設計し、合成した。これらの化合物は、非環式のエンジインモデルであり、また架橋エンインアレン形成をトリガーとするDNA切断分子のモデルでもある。我々の目的とする化合物の合成のために、非環式シス-エンジインの構築法を開発した。この方法により非環式エンジインの大量合成が可能となり、また、芳香環部分の置換基の異なる種々の誘導体の合成が可能となった。基本的にこの方法を用いて、ヒドロキシル基の環化反応をトリガーとするエンインアレンモデル化合物の合成に成功した。これらの化合物は、中性条件下では安定であり、酸性の条件下で環化反応を経るビラジカル生成が可能である。従って、制癌剤の開発のために極めて有用な知見が得られたことになる。これらの化合物は予期したとおり酸性条件下でDNA切断活性を持つことが証明された。さらに、分子内水酸基をカルボキシル基、フォルミル基に変化させることにより、それぞれ特徴あるモデルを開発することが出来た。以上のようにして確立された各種モデル化合物は、今後機能性部位を備えたエンジインモデルを設計・合成しようとする我々の研究の展開にとって極めて有用なものとなった。
耐性菌迅速診断法と治療法の開発および感染制御への応用

薬剤耐性遺伝子獲得の解明のため、2017年度から2018年6月までに薬剤感受性株とともに、薬剤耐性にかかわらず保管した緑膿菌臨床分離菌株について、責任遺伝子を解析中である。臨床上抗菌薬の多用に伴い多剤耐性化する緑膿菌の薬剤耐性の分子機構を解明する中で、我々は排出ポンプの重要性に着目し、ポンプ機能を抑制する方法を見出した。ポンプ機能を抑制することにより抗菌作用を示す物質が検討され、in vitroでは抗菌作用が確認できた。同様の手法を用い、アシネトバクターについても抗菌作用物質を作製することができることを確認した。抗菌作用物質については将来的にはヒトに応用することを念頭に、ペプチド、ポリクローナル抗体、さらにはモノクローナル抗体へと、より安全性が高く、標的特異性の高い物質に改良中である。近年、伴侶動物における感染症に対する抗菌薬の長期投与が問題になっていることから、表層感染に対しては、ヒトとは異なり抗菌薬を使用せず感染を抑制する方法として、UVフラッシュ照射の効果を検討した。UVフラッシュ照射はin vitroでは数秒以内で十分な殺菌効果が認められることがすでに我々の研究により明らかになっている。ヒトを対象とした抗菌作用物質と伴侶動物に向けたUVフラッシュ照射治療のいずれも、生体における有効性は未だ確認されていない。そこで2018年度は、その有効性をマウスモデルにて証明すべく、熱傷マウスの作製を2017年度より引き続き取り組んだ。瘢痕化を残さず完全に治癒するII度の熱傷マウスの作製を試み、熱傷創部の治癒状態の観察(治癒の状態と期間、組織の状態を含む)を行った。II度熱傷作製の条件が確立した後、その技術の習熟を中心に予備実験を繰り返し行った。熱傷マウスモデル作製と作製技術の習熟後、引き続き感染動物実験を実施する予定であったが、施設内に感染動物実験を行える設備が整わず実施困難となった。改修工事を含む大学施設側の協力を得て、2019年度4月から実施できることになった。1.臨床分離菌株の解析:2017年度2018年度5月までに収集した緑膿菌臨床分離株の遺伝子解析について、引き続き実施する。多段階的に多剤耐性化した菌株については、獲得耐性の分子機構を明らかにするため、一連の菌株の全ゲノム解析にて、比較分析する。2.抗菌作用物質の開発:新たな候補を複数作製し、in vitroの検討を引き続き実施する。また、効果があるものについては最終的にはモノクローナル抗体の作製を試みる。3.創部感染マウスの作製:2019年度はII度熱傷マウスを用いて、創部感染動物モデルの作製を行う。緑膿菌、アシネトバクターに加えて、黄色ブドウ球菌などの一般的な病原菌とそれらの薬剤耐性菌について、熱傷創への細菌感染モデルを確立する。条件が確立した後、上記2で作製した物質や、UVフラッシュ照射の効果をin vivoで検証する。薬剤耐性緑膿菌の迅速検査法の開発については、薬剤排出ポンプや外膜ポーリン遺伝子を含めた耐性遺伝子獲得機構の解析に加え、感受性菌と比較することが必要であると考えられた。そこで、本年度は、院内で検出された緑膿菌について感受性菌、耐性菌の有無を問わず解析の対象とし、それらの菌株からDNA抽出を行っている。耐性遺伝子への変化またはその獲得について解析中である。また、過去のデータから、カルバペネム系薬耐性緑膿菌と院内全体でのカルバペネム系薬使用量との関連を解析し論文化した。簡易検査については、捕臭パネルの新規開発中である。新規治療法に関しては、緑膿菌の薬剤排出ポンプ部位に対する抗体部位を確定した。ただし前述の解析結果により、よりターゲットとして適する部位が検出される可能性もある。また、抗体の効果を実証するために、マウスの背側に治癒可能な熱傷を作製し、治療効果を確認する手法の確立を試みた。熱傷動物実験モデルを安定的に、多数、同時に作製できるよう、この1年間で手技の確立を行った。薬剤耐性緑膿菌の迅速検査法の開発については、臨床分離株の解析により研究を進める予定であったが、2017年度上半期は解析対象となる薬剤耐性緑膿菌の検出が少なかった。下半期は、臨床分離緑膿菌数は増加したが、マンパワー不足のため菌株の保管とDNA抽出が困難であった。

ヒトを対象とした抗菌作用物質と伴侶動物に向けたUVフラッシュ照射治療のいずれも、生体における有効性は未だ確認されていない。そこで2018年度は、その有効性をマウスモデルにて証明すべく、熱傷マウスの作製を2017年度より引き続き取り組んだ。瘢痕化を残さず完全に治癒するII度の熱傷マウスの作製を試み、熱傷創部の治癒状態の観察(治癒の状態と期間、組織の状態を含む)を行った。II度熱傷作製の条件が確立した後、その技術の習熟を中心に予備実験を繰り返し行った。熱傷マウスモデル作製と作製技術の習熟後、引き続き感染動物実験を実施する予定であったが、施設内に感染動物実験を行える設備が整わず実施困難となった。改修工事を含む大学施設側の協力を得て、2019年度4月から実施できることになった。2018年度は、2017年度に実施した研究の継続とさらなる展開を検討する。具体的には、薬剤耐性緑膿菌の迅速検査法の開発については感受性菌耐性菌の解析の継続、簡易検査については捕臭パネルの開発の継続である。新規治療法については、抗体作製とその効果と安全性の確認をマウス熱傷モデルにより順次確認していく。1.臨床分離菌株の解析:2017年度2018年度5月までに収集した緑膿菌臨床分離株の遺伝子解析について、引き続き実施する。多段階的に多剤耐性化した菌株については、獲得耐性の分子機構を明らかにするため、一連の菌株の全ゲノム解析にて、比較分析する。2.抗菌作用物質の開発:新たな候補を複数作製し、in vitroの検討を引き続き実施する。また、効果があるものについては最終的にはモノクローナル抗体の作製を試みる。3.創部感染マウスの作製:2019年度はII度熱傷マウスを用いて、創部感染動物モデルの作製を行う。緑膿菌、アシネトバクターに加えて、黄色ブドウ球菌などの一般的な病原菌とそれらの薬剤耐性菌について、熱傷創への細菌感染モデルを確立する。条件が確立した後、上記2で作製した物質や、UVフラッシュ照射の効果をin vivoで検証する。薬剤耐性緑膿菌の迅速検査法の開発については、臨床分離株の解析により研究を進める予定であったが、2017年度上半期は解析対象となる薬剤耐性緑膿菌の検出が少なかった。下半期は、臨床分離緑膿菌数は増加したが、マンパワー不足のため菌株の保管とDNA抽出が困難であった。そのためかかる研究費の請求額が少なかった。2018年度現在、すでにこれらの問題は解決したため、2017年度の遅延を取り戻すべく研究を推し進める予定である。