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古筆切の年代測定・顕微鏡観察・元素分析による散逸古写本の復元に関する研究

不明古記録切は放射性炭素年代によって11世紀半ばから12世紀半ばに限定され,国文学的な考察を加えることによって,10111012年もしくは1016年の散佚古記録の断簡であることが判明した.伝藤原俊成筆加賀切は,11世紀半ばから12世紀半ばの放射性炭素年代を示し,俊成筆の古筆切であることを裏付ける結果を得た.俊成筆とされる古筆切の内,これまでに顕広切は俊成筆ではなく14世紀のものであることが放射性炭素年代から明らかにされており,御家切も後世のものである可能性が示されている.自然科学的に俊成筆とできるのは,了佐切とこの加賀切である.また,伝藤原行成筆未詳ちらし歌切は10世紀末から11世紀初頭にかかる稀少な古筆切であることも判明した.一方で,平安・鎌倉のものとされていたが後世のものであることが判明した資料もあり,古筆切の持っていた潜在的な史料価値が放射性炭素年代測定によって明白にされた.また第二には,顕微鏡観察によるツレの判定法を実施した.古筆切は,写本や巻物が切断されたものであるため,元々は同一の写本・巻物であったものが存在する.これをツレという.ツレか否かの判定は,これまで書誌学的な視点のみからされていたが,本研究では顕微鏡による観察で同一の料紙であるか否かの判定を行った.例としては,二枚の嘉禄版大般若経とされる古筆切が挙げられる.顕微鏡観察を行い,原料・不純物の種類・表面の加工法等が両者で一致する結果を得た.古筆切は,稀少な古写本の断簡である.故に,顕微鏡観察による原料・繊維幅・紙漉法等の情報と書風・筆跡・形式等の書跡史学的考察とから,それらが等しいツレを蒐集し,放射性炭素年代測定により書写年代を判定することで,失われた古写本の一部分を復元できる.本研究の目的はその方法を確立するところにある.本年度は,鎌倉時代以前の稀少古写本の断簡である可能性がある潜在的史料価値をもつ古筆切に関する研究を実施した.その中でも,特に重要な発見となったのが,伝藤原行成筆未詳ちらし歌切と民部切の年代測定である.伝藤原行成筆未詳ちらし歌切は,これまで5葉のツレが知られており,行成(972-1028)の時代のものとする説と院政期のものとする説があった.これらは破壊分析に供することができなかったが,新たに6葉目のツレが発見されたため,その測定を行った.その結果,9881019[cal AD],すなわち行成の時代という値を得た.この時期は,源氏物語や枕草子などが成立した時代で,この時期の確実な仮名の遺品は数点しかない.そのため本研究により,稀少な時代の古写本の一部分が復元されたことになる.民部切は,古今和歌集の古筆切である.料紙は,胡粉を引いた地に雲母で鳳凰唐草文を刷り出した唐紙であり,書写年代は11世紀半ばから末,11世紀後半から12世紀前半,あるいは鎌倉時代と様々ある.多くのツレがあり,その年代が判定されると稀少な古写本の復元となるのだが,民部切には,料紙が異なるものや,同一筆跡で同一の部分が書かれたものが存在するなど,不審な点もあった.そこで,2葉の民部切のツレの測定を行った.その結果,ともに17世紀後半以降の江戸時代のものであるということが判明した.すなわち,民部切には,少なくとも近世のものが混在していることが判明し,平安・鎌倉の写本断簡ではなく,近世の偽物・写しであることが示唆された.鎌倉時代以前の現存古写本は,極めて少ない.これは,室町以降,茶室の掛軸等にするため,古写本が数行毎に裁断されてきたためである.この古写本断簡を古筆切という.故に,古筆切の史料的価値は高く,同一の本を構成していた古筆切(ツレ)を蒐集することで,貴重な史料である元の写本を復元できる.ただし,問題点が一つある.古筆切には,後世の偽物や写しが大量に混在しているのである.
ホヤ喘息抗原のアレルゲン活性糖鎖の解析

1.ホヤアレルゲン活性糖鎖認識のモノクローナル抗体の作製H抗原をプロナーゼ消化して得られた糖ペプチド(HPG)を免疫源として用いてアレルゲン活性糖鎖を認識するモノクローナル抗体の作製を行った。現在まで、ホヤ抗原特有の糖鎖を認識する抗体を産生する細胞群が得られている。一方アレルゲン活性糖鎖を含むネオグリコリッピドの合成に成功し、これを用いてクローニングを行っている。2.アレルゲン活性酸性0-グリコシド型糖鎖の構造解析ホヤ体液200Lから単離したH抗原よりβ-eliminationによって0-グリコシド型糖鎖を切り出し、QAE-sephadex陰イオン交換クロマトグラフィーで極性により分画した。このうちもっとも極性の小さい1モルの硫酸基をもつオリゴ糖画分を、さらにYMC-pack polyamine-llカラムを用いるHPLCで分離精製した。さらに得られたオリゴ糖の構造は、限定過ヨウ素酸酸化-ABEE標識法で糖鎖の還元末端をラベルした後、糖組成分析、FAB-MS,酵素消化、^1H-NMRで解析した。このうち、主成分であった2種のオリゴ糖の構造は、アレルゲン活性を示す中性五糖アルコールと同じ骨格構造を持ち、一方の非還元末端に存在するβ-結合N-アセチルガラクトサミン残基の3位あるいは4位に硫酸基が結合している次のような構造であった。現在、この手法を用いて他の成分についても解析中である。
微生物生態系マイクロコズムシステムを用いた水質評価のための新手法開発に関する研究

本研究では、モデル生態系としての細菌、藻類、原生動物、微小後生動物からなるホールシステムとしてのマイクロコズムの開発、および開発マイクロコズムとそのサブシステムの構成微生物群の二者、三者培養系における合成有機化合物、農薬、重金属、遺伝子組換え微生物等を添加した場合の構成微生物群の挙動、安定性、消長についての実験的検討から水質評価を行う新手法の開発を目的とし、サブシステムおよびホールシステムマイクロコズムに洗剤等の界面活性物質、化学農薬等の微量化学物質および微生物農薬等の遺伝子組換え微生物を添加した場合のマイクロコズムにおける生態系影響評価解析を試みた。洗剤等の界面活性物質を安定期にあるマイクロコズムに添加したところ、従来から用いられているEC_<50>の評価結果と比較して影響の生じる濃度がかなり低くなる(LASで1.5mg・l^<-1>、純石鹸で30mg・l^<-1>、複合石鹸で30mg・l^<-1>)ことなどが明らかとなり、さらに密閉系マイクロコズムを用いることにより物質循環の中でのガス収支の解析も可能になることが示唆された。また、化学農薬等の微量化学物質をマイクロコズムに添加したところ、農薬の種類によって構成微生物に対する影響が異なり、本研究で供試した除草剤(シマジン、ベンチオカーブ)については環境基準値程度の濃度では影響を生じないこと、さらにマイクロコズムは生態系に対する農薬の影響の強さを順位づける有効な手段になり得ることが示唆された。マイクロコズムに微生物農薬等の遺伝子組換え微生物を添加したところ、その挙動パターンは組換え微生物の宿主細菌-プラスミドの組合せにより異なり、また微小動物の捕食圧が大きく影響を及ぼしていることが明らかとなった。これらのことより、マイクロコズムシステムは有効な評価解析手法の一つとなり得るが、さらに二者培養試験、模擬環境マイクロコズム試験等と組合せることにより、より正確な環境影響評価が可能になることが明らかとなった。本研究では、モデル生態系としての細菌、菌類、原生動物、後生動物からなるホールシステムとしてのマイクロコズムの開発、および開発マイクロコズムとそのサブシステムの構成微生物群の二者、三者培養系における合成有機化合物、農薬、重金属遺伝子組換え微生物等を添加した場合の構成微生物の挙動、安定性、消長についての実験的検討から水質評価を行う新手法の開発を目的としているが、本年度はマイクロコズムサブシステムとホールシステムとの比較評価を行った。供試物質としての界面活性剤、微生物農薬、組換え非土着微生物、微量化学物質等を添加し、マイクロコズムを構成する原生動物および微小後生動物の捕食作用が系の安定性、消長にいかなる影響を与えているかについてフラスコスケールの二者培養での検討を行い、各供試物質の微小動物等に及ぼす影響を評価し、これらの供試物質が環境中に放出された場合の生態系に及ぼす影響を的確に判断するための評価手法としてのマイクロコズムシステムに関する検討を行った。その結果、本年度対象とした供試物質については従来から用いられているEC_<50>の評価結果と比較して影響の生じる濃度がかなり低くなる(界面活性剤では、LASで1.5mg・1^<-1>、純石鹸で30mg・1^<-1>、複合石鹸で150mg・1^<-1>)ことなどが明らかになった。すなわち化学物質等の生態影響評価を行う上で、従来のEC_<50>と同時にマイクロコズムを活用した安全性評価の手法が極めて重要な試験法になることが示唆された。来年度は、引続きマイクロコズムを構成する微生物の生態、生理学的特性を明らかにし、ホールシステムレベルにおける供試物質の微生物の生存、増殖に及ぼす影響について検討を重ね、特に水質と構成微生物の挙動、安定性、消長に関する影響評価手法の確立を目指す。

本研究では、モデル生態系としての細菌、藻類、原生動物、微小後生動物からなるホールシステムとしてのマイクロコズムの開発、および開発マイクロコズムとそのサブシステムの構成微生物群の二者、三者培養系における合成有機化合物、農薬、重金属、遺伝子組替え微生物等を添加した場合の構成微生物群の挙動、安定性、消長についての実験的検討から水質評価を行う新手法の開発を目的としているが、本年度はサブシステムおよびホールシステムマイクロコズムに洗剤等の界面活性物質、化学農薬等の微量化学物質および微生物農薬等の遺伝子組替え微生物を添加した場合のマイクロコズムにおける生態系影響評価解析を試みた。洗剤等の界面活性物質を安定期にある密閉系マイクロコズムに添加したところ、従来のマイクロコズム試験と同様に評価解析が可能であり、さらに物質循環の中でのガス収支の解析も可能になることが示唆された。また、化学農薬等の微量化学物質をマイクロコズムに添加したところ、農薬の種類によって構成微生物に対する影響が異なり、本研究で供試した除草剤(シマジン、ベンチオカーブ)については環境基準値程度の濃度では影響を生じないこと、さらにマイクロコズムは生態系に対する農薬の影響の強さを順位づける有効な手段になり得ることが示唆された。マイクロコズムに微生物農薬等の遺伝子組替え微生物を添加したところ、その挙動パターンは組替え微生物の宿主細菌-プラスミドの組合せにより異なり、また微小動物の補食圧が大きく影響を及ぼしていることが明らかとなった。これらのことより、マイクロコズムシステムは有効な評価解析手法の一つとなり得るが、さら二者培養試験、模擬環境マイクロコズム試験等と組合せることにより、より正確な環境影響評価が可能になることが明らかとなった。
群体性ボルボックス目テトラバエナを用いた多細胞化初期段階の進化生物学的解析

ボルボックス目緑藻は、単細胞のクラミドモナスと多細胞化して複雑化したボルボックス、さらに細胞数や分化段階で進化的中間段階の種を含む、多細胞化のモデル生物群である。申請者は、真核生物で独立に何度も生じた多細胞化(複数の細胞が単一の個体として統合される)という現象を、本生物群の中で最も初期に分岐し、細胞数が4細胞と最も少ないテトラバエナに注目し、単細胞から多細胞への転換期に起きた重要な進化的イベントの解明を目指し研究を行っている。緑藻ボルボックス目の多細胞の種では、細胞質分裂直後の娘細胞がしばらく原形質の架橋で接続され、その状態で形態形成運動および細胞壁合成を行うことで、多細胞個体としての発生を行う。そこで、申請者は細胞質分裂関連遺伝子とその上流で制御を行っていると考えられる細胞周期に関わる遺伝子群が、多細胞化に伴い進化しているのではないかと考え、注目している。平成27年度は、単細胞クラミドモナス、4細胞テトラバエナ、16細胞ゴニウム、32細胞ユードリナの同調培養系を用い、細胞周期および細胞質分裂関連遺伝子の発現パターンを非分裂ステージ、分裂ステージ、分裂ステージの直後で比較解析を行った。その結果、複数の遺伝子で、単細胞クラミドモナスと4細胞以上の多細胞の種で発現パターンが異なることが明らかとなり、多細胞化にともない進化したことが予測された。しかし、これら遺伝子はクラミドモナスでの詳細な研究が少なく、機能がほとんどわかっていない。そこで現在は、これら遺伝子の特異的抗体を用いた細胞内局在解析および、共同研究先のライブラリーより得た当該遺伝子欠損株を用いた表現型解析を実施し、これら遺伝子の機能と多細胞化にともなう進化的意義を解明すべく、解析中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。緑藻の「群体性ボルボックス目藻類」は、単細胞のクラミドモナス(Chlamydomonas reinhardtii)を近縁とし、最も細胞数が多く複雑化したボルボックス(Volovox carteri)にいたるまで、細胞数や分化レベルで進化的中間段階の種が現存する多細胞化のモデル生物群である。申請者は、「群体性ボルボックス目藻類」のうち、最も初期に分岐した4細胞のテトラバエナ(学名: Tetrabaena socialis)に注目し、多細胞化初期で起きた進化の解明を目的に研究を行っている。テトラバエナは本群で、最も細胞数が少なく、系統的にも最も基部に位置するため、単細胞から多細胞への転換期に起きた進化を解明するのに最適の生物であるが、現在まで注目されなかったために詳細な研究が少なかった。申請者は、昨年度までにテトラバエナの細胞ステージを統一させる同調培養系を確立し、テトラバエナを構成する4個の細胞が単細胞と異なる細胞構造を持つことを確認した。また、細胞分裂時の形態形成過程で、娘細胞どうしが原形質の架橋で接続し、多細胞体として正しいかたちを作ることを透過型電子顕微鏡(TEM)により確認した。これら2つの特徴は、ボルボックスなどの細胞数の多い種と共通である。本年度、さらにTEM観察を続けた結果、テトラバエナの鞭毛の根元の構造が、単細胞のクラミドモナスと異なり、ボルボックスなどと同様に分離していることが明らかとなった。このような形態的進化が起きることで、細胞構造が変化し、複数の細胞がひとつの生物の部分として統合されたと考えられる。よって、テトラバエナは本群における最も細胞数の少ない多細胞生物だといえ、内容をまとめて論文を執筆し、2013年12月に出版された(Arakaki et al. 2013. PLOS ONE)。また、その内容のプレスリリースを実施し、テトラバエナにシアワセモという和名をつけた。加えて、ボルボックス目における多細胞化を分子生物学的にも解明することを目的に、テトラバエナのゲノム解読のためのDNA抽出・精製を実施した。現在、解読・アセンブル中である。申請者は、多細胞化のモデル生物群(単細胞から多細胞にかけての進化的中間段階の種を多く含む)である緑藻ボルボックス目藻類のうち、最も初期に分岐した4細胞性緑藻テトラバエナ(学名: Tetrabaena socialis)を用いて、単細胞から多細胞への転換期に起きた進化を解明することを目的に研究を行っている。テトラバエナを用いて単細胞から多細胞への転換期の進化を分子レベルで解明するためには、ゲノム情報は有効なツールになると考えられる。ボルボックス目藻類では、単細胞性のクラミドモナス(Merchant et al. 2007 Science)と最も複雑化した多細胞性のボルボックス(Prochnik et al. 2010 Science)でゲノムが利用可能であり、テトラバエナのゲノム情報を合わせることで多細胞化のキーとなる遺伝子の探索が可能になるはずである。申請者は昨年度から、テトラバエナのゲノム解読をめざし、南アフリカのグループにシーケンシング、アセンブル等を依頼している。本年度は、より精度の高いアセンブル、アノテーションのために、培養株からtotal RNAを抽出し、解析を行っている。暫定的ではあるがドラフト配列を用いてBLAST検索が実施できるようになったため、それを用いて多細胞化に伴って複雑化したことが予想される遺伝子を検索し、系統解析を実施した。それによって複数の候補遺伝子のホモログが同定でき、現在それら遺伝子の発現解析を実施している。

また、遺伝子発現は細胞の発生ステージによって異なることがあるため、解析には細胞齢を均一にする同調培養系の確立が必須であり、培養条件を検討した結果、一部同調培養が可能となった。ボルボックス目緑藻は、単細胞のクラミドモナスと多細胞化して複雑化したボルボックス、さらに細胞数や分化段階で進化的中間段階の種を含む、多細胞化のモデル生物群である。申請者は、真核生物で独立に何度も生じた多細胞化(複数の細胞が単一の個体として統合される)という現象を、本生物群の中で最も初期に分岐し、細胞数が4細胞と最も少ないテトラバエナに注目し、単細胞から多細胞への転換期に起きた重要な進化的イベントの解明を目指し研究を行っている。緑藻ボルボックス目の多細胞の種では、細胞質分裂直後の娘細胞がしばらく原形質の架橋で接続され、その状態で形態形成運動および細胞壁合成を行うことで、多細胞個体としての発生を行う。そこで、申請者は細胞質分裂関連遺伝子とその上流で制御を行っていると考えられる細胞周期に関わる遺伝子群が、多細胞化に伴い進化しているのではないかと考え、注目している。平成27年度は、単細胞クラミドモナス、4細胞テトラバエナ、16細胞ゴニウム、32細胞ユードリナの同調培養系を用い、細胞周期および細胞質分裂関連遺伝子の発現パターンを非分裂ステージ、分裂ステージ、分裂ステージの直後で比較解析を行った。その結果、複数の遺伝子で、単細胞クラミドモナスと4細胞以上の多細胞の種で発現パターンが異なることが明らかとなり、多細胞化にともない進化したことが予測された。しかし、これら遺伝子はクラミドモナスでの詳細な研究が少なく、機能がほとんどわかっていない。そこで現在は、これら遺伝子の特異的抗体を用いた細胞内局在解析および、共同研究先のライブラリーより得た当該遺伝子欠損株を用いた表現型解析を実施し、これら遺伝子の機能と多細胞化にともなう進化的意義を解明すべく、解析中である。ゲノム配列を扱うことや系統解析に不慣れであったために、かなり時間を費やしてしまった。また、細胞のステージを揃える同調培養系の確立でも、条件を変更するごとに数週間継続しての培養・観察が必要であったためにやや遅れ気味であると自己評価している。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在、テトラバエナのドラフトゲノム配列が利用できるようになり、遺伝子の探索がかなり効率よく行えるようになった。また、ある程度同調培養の条件もしぼれてきているので、4細胞性のテトラバエナをはじめとする群体性ボルボックス目の各進化段階のステージを追って、遺伝子の発現解析を開始している。それによって、群体性ボルボックス目藻類において、多細胞化に伴って進化したと考えられる遺伝子、すなわち多細胞化に重要だと考えられる遺伝子の動態を解明していく。群体性ボルボックス目藻類を用いて多細胞化の分子メカニズムを解明するため、本群において最も細胞数の少ないテトラバエナのゲノムを解読中であり、多細胞化関連遺伝子を探索中であるが、発現解析や局在解析等まではまだ進めていないため、やや遅れていると評価している。申請者は、多細胞化の分子メカニズムの解明を目指して、多細胞化のモデル生物群である緑藻ボルボックス目藻類を用いている。
不安障害の発症と病態に関与する脳内分子機構の研究

不安障害の病態を研究する上で、極めて重要である海馬において、不安惹起物質であるFG7142の急性投与によって、年齢依存的にその発現性が変化する遺伝子を調べた。老齢マウス(おおよそ18月齢)において、その遺伝子発現量が変化する遺伝子について、DNAマイクロアレイ法を用いて調べたところ、13種類の遺伝子が有意に増加しており、有意に減少した遺伝子は検出されなかった。この結果をもとに、それぞれの遺伝子に特異的なプラーマーを作成して、定量的RT-PCR法によって、その変化を確認したところ、11種類の遺伝子は、統計学的に有意にその発現量の増加していることがわかったが、2種類の遺伝子に関しては、その増加は確認できなかった。さらに、前述の11遺伝子に関して、8週齢マウスと8日齢マウスに海馬において、FG7142の急性投与の影響を調べたところ、8週齢のマウスでは、すべての遺伝子が統計学的に増加していたが、8日齢では、いずれの遺伝子もその発現量の変化が認められなかった。また、老齢マウスを用いて、1時間の拘束ストレスを負荷して、海馬における遺伝子発現量の変化について、前述の11遺伝子に関して、定量的RT-PCR法を用いて調べたところ、3種類の遺伝子の発現量が増加していることがわかった。8週齢マウスにおいては、このうち2遺伝子は、同様に増加が認められ、8日齢では、この3遺伝子はいずれも、その発現量の変化はなかった。一方、ストレス負荷による血液中のコルチコステロンの増加は、老齢マウスと8週齢マウスでは、ほぼ同様なパターンであったが、8日齢では、ストレス負荷前のホルモンレベルが極めて低かったが、ストレスによって、約50%の増加が認められた。従って、マウスの海馬では、不安惹起物質の急性投与やストレス負荷に対して、生後発達依存的な反応性を示す遺伝子群が存在することが示唆された。マウスの大脳皮質において、不安惹起物質であるFG7142とyohimbine,及び拘束ストレス負荷のいずれの処置においても、その遺伝子発現量が増加する3種類の遺伝子(BTG2,Adamts1とCCN1)を検出しており、これらの遺伝子に注目して、研究を進行させた。まず、マウスにFG7142(20mg/kg, i.p.)を投与して、1時間後の大脳皮質において、この3種類の遺伝子のいずれのmRNAも、その発現量が増加することを、in situ hybridization法によって確認した。現在、海馬や辺縁領域などのその他の脳部位の変化に関しても検討している。また、この3遺伝子のmRNA量の変化について、RT-PCR法を用いて、FG7142投与後の時間展開(1、3、6、24時間)についても調べたが、大脳皮質においては、1時間後にいずれも2.54倍の増加がみられたが、その他の時間では、全く変化がなかった。また、FG7142投与によって、海馬においてその発現量が変化する遺伝子を、DNAマイクロアレイ法(Mouse Genome 430 2.0 Array, Affimetrix)を用いて調べ、現在その結果を解析中である。BTG2およびCCN1に対する特異的ポリクローナル抗体を用いた実験も進行中であり、BTG2に関しては、まず、培養細胞(PC20)に神経成長因子を作用させて、先行研究においてウサギを用いて作成した抗BTG2抗体を用いて、そのタンパク発現量の変化を検討している。また、CCN1に関しては、市販の抗CCN1抗体がマウス脳から得られたサンプルを用いたウエスタンブロット法においても、良好な反応性を示しており、FG7142に投与による変化を検討している。

不安惹起物質であるFG7142の急性投与によって、老齢マウス(18月齢)の海馬において、その遺伝子発現量が変化する遺伝子について、DNAマイクロアレイ法を用いて調べたところ、13種類の遺伝子が有意に増加しており、有意に減少した遺伝子は検出されなかった。この結果をもとに、それぞれの遺伝子に特異的なプラーマーを作成して、定量的RT-PCR法によって、その変化を確認したところ、11種類の遺伝子は、統計学的に有意にその発現量の増加していることがわかったが、2種類の遺伝子に関しては、その増加は確認できなかった。さらに、前述の11遺伝子に関して、8週齢マウスと8日齢マウスの海馬において、FG7142急性投与の影響を調べたところ、8週齢のマウスでは、すべての遺伝子が統計学的に増加していたが、8日齢では、いずれの遺伝子もその発現量の変化が認められなかった。また、18月齢マウスを用いて、1時間の拘束ストレスを負荷して、海馬における遺伝子発現量の変化について、前述の11遺伝子に関して、定量的RT-PCR法を用いて調べたところ、3種類の遺伝子の発現量が増加していることがわかった。8週齢マウスにおいては、このうち2遺伝子は、同様に増加が認められ、8日齢では、この3遺伝子はいずれも、その発現量の変化はなかった。従って、マウスの海馬では、不安惹起物質の急性投与やストレス負荷に対して、年齢依存的な反応性を示す遺伝子群が存在することが示唆された。
DNA相同性からみた有毒フザリウム真菌の化学分類

植物病原真菌フザリウムは麦、トウモロコシ等の主要な農作物に病気を起こすばかりでなく、収穫した穀物をマイコトキシンで汚染し、人や家畜に中毒症を惹き起こすことが知られている。しかしながら本菌は、形態が容易に培養中に変化しやすく菌の同定を誤まりやすいので、本菌に関連する研究分野で研究者間に混乱をもたらしている。本研究では有毒フザリウム真菌の同定、分類の方法として分子生物学的手法を用いて化学分類を試みた。用いた方法はゲノムDNAの相補性に基づく相同性試験およびゲノムDNAより任意のDNA断片を選出し、この断片をもとに他の菌種のDNAとの相補性(遺伝子多型パタ-ン)を調べる2つの方法で行った。なおゲノムDNA同士の相同性試験には非アイソト-プ試薬を用いた。ゲノムDNAの相同性試験結果から、供試したすべてのフザリウム菌種間で50%以上の高い相同値を示し、属内の近縁性の高さが示された。しかしながら、異種間の相同値で同種間の相同値より高い値を示すものがあったので、本法における非アイソト-プ試薬の問題点が判明した。今後方法を改良し、分類学でのDNA相同性の意味を検討したい。次に任意に選択したDNA断片を用いた遺伝子多型パタ-ンの比較では、用いた1.1kbの断片が同種内でパタ-ンの一致、あるいは高い相似性を示したのに対し、異種間では明らかに異なっていた。従って本法は形態的によく似た菌種の同定には有効であることが示唆された。この断片の塩基配列の分析を行ったが、既知の遺伝子とは一致しなかった。微生物の化学分類法として用いられる代謝産物の分析、分泌酵素の分析、および遺伝子の相補性による分析を行ったが、DNA断片による遺伝子多型パタ-ンの解析がフザリウム菌の同定、分類に有効であると考えられるので、今後新たなDNA断片の選出も含めて、本属の化学分類法を確立してゆきたい。本研究はDNAの相同性に基づく有毒フザリウム真菌の同定および分類を目的としている。二次代謝産物や分泌酵素の違いによる化学分類法と比較検討するために、本年度は有毒フザリウム真菌の産生する代謝産物のうち重要なマイコトキシンであるトリコテセン系化合物の分析と菌体外分泌酵素の種類およびその活性の分析を市販のキット等を用いて行った。次に多数の供試菌株より効率よくDNAを抽出する方法として、細胞壁溶解酵素を用いて菌体のプロトプラスト化によるDNA抽出法を検討し、その条件の確立および数菌株よりDNAの抽出を試みた。なお供試菌種および菌株は赤色系色素を産生する群のうち9種28菌株を選んで行った。マイコトキシン生産性の結果はトリコテセン骨格の8位にカルボニル基を有しないAタイプと有するBタイプに分けて比較した。スポロトリキエラ節ではフザリウム・ポアエが両タイプを産生した(但し、菌株は異なる)以外すべてAタイプ、ディスカラ-節はフザリウム・サムブシナムがAタイプであったが他はBタイプであり、ギボ-サム節とロゼウム節の供試菌には生産性がなかった。アピザイムによる酵素分析の結果、19種類中14種類に酵素活性が認められ、供試菌株に共通であった。しかし、アルカリフォスファタ-ゼ、エステラ-ゼおよびフォスフォアミダ-ゼ活性度に菌種の違いが認められ化学分類に有効であることが示唆された。

フザリウム真菌のプロトプラスト化は異なる4種類の安定剤条件で比較した結果、糖類より無機塩の方が安定剤として最適で1.2MKclを用いた場合3時間後に2×10^5個/mlのプロトプラストを得た。プロトプラスト1g当りDNA50250ngを得、純度はOD260/280から1.61.8であった。次年度では非アイソト-プ試薬による相同性試験法の開発およびサザン法によりDNA断片を用いた相補性パタ-ンによる同定法の検討を行う予定である。本年度は前年度の実験結果をもとに非アイソト-プ試薬を用いた全ゲノムDNAの相同性試験および特定のフザリウム菌より抽出したDNAを制限酵素で切断し、クロ-ニングして得たDNA断片を用いて他の菌種の全ゲノムDNAを制限酵素で切断したものとサザンブロットを行い、得られた遺伝子多型パタ-ンによるフザリウム属の同定、分類を試みた。非アイソト-プ法による相同性試験は江崎らによってレジオネラ細菌に応用された方法を基にし、一部変更して行った。対照菌として既知の菌2種、未同定菌1種を用いた。結果は供試したすべての菌株で相同値が50%以上で、平均で50119%であった。また異種間の相同値が同種間よりも高い値を示すものがあり、方法上の問題点が示唆された。次にフザリウム属の未同定菌より得たDNAを制限酵素で切断後、クロ-ニングして1.1および1.7kbの2つのDNA断片を得た。この断片を^<32>Pでラベルし、他種のDNAを制限酵素で処理後、サザンブロット解析をした。その結果、2つのDNA断片のうち、1.1kbを用いた方法では各種ごとに同種内でパタ-ンの一致あるいは高い相似性が認められ、異種間との区別が容易に行えるので、種の同定に適していることが示唆された。特にTー2トキシン生産菌で形態的に似ている2種のパタ-ンが異なっていたので、両者の区別に有効であると考えられた。また制限酵素としてHindIIIを用いた結果では、供試したすべてのフザリウム菌に共通なバンドが1本認められた。しかしながら、1.7kbのDNA断片は由来の菌以外に相補性を示すバンドが認められず固有のDNA断片と考えられた。次に1.1kb断片の塩基配列を調べたが、これまで報告のある塩基配列と一致するものはなく、今後の研究が必要である。以上のことから、今回行った分子生物学的手法によるフザリウム菌の化学分類として、遺伝子多型パタ-ンによる方法が本菌の同定、分類に有効であると考えられる。
沸騰伝熱促進面でのサブクール沸騰熱伝達と膜沸騰遷移における気液界面構造

小温度差での高熱流束除熱には沸騰熱伝達が必要不可欠であるが,一般の平滑面では過熱液層への熱移動が支配的であり,沸騰気泡核数密度の増大が必要とされる.一方,伝熱面上での沸騰気泡核数密度の増大は,伝熱面近傍の蒸気生成量の増大につながるため,局所ボイド率の増大により膜沸騰に遷移する懸念もある.本研究は,溶射被膜によって多孔質構造による沸騰伝熱促進と限界熱流束増大の両立を目指すものである.作動流体にフロリナートFC72を用いた実験から溶射被膜によって核沸騰熱伝達の向上と入口サブクール条件での限界熱流束の増大が得られることを明らかとしてきたが,サブクール液中での高熱流束沸騰は同一断面で沸騰,凝縮が同時に進行するため気液界面挙動が複雑であった.そこで,気液界面構造を明らかにするため,平成28年度は流路平均および伝熱面近傍の局所ボイド率を計測した.その結果,溶射被膜では高い熱流束まで表面沸騰が保持されること,バルク沸騰では同じ比エンタルピー条件ではボイド率への伝熱面の影響が小さいことを明らかにした.平成29, 30年度は,バルク液中での凝縮速度の影響を明らかにするため潜熱が大きいHFC245faを冷媒とした沸騰実験を行った.その結果,HFC245faでも溶射被膜で沸騰伝熱促進および限界熱流束増大効果が得られること,沸騰伝熱促進効果はFC-72に対し40 %強増大する結果を得た.伝熱促進効果は熱流束に依存せず,限界熱流束に至るまで保持された.サブクール沸騰からの膜沸騰遷移では,限界熱流束が溶射被膜の方が高くなったが,繊遷移ボイド率も高くなった.すなわち,同じボイド率であっても溶射被膜面では膜沸騰が形成されっることはなかった.いずれの冷媒でもこの傾向が確認された.水を作動流体とした場合に観察されている気泡微細化沸騰は観察されなかった.小温度差での高熱流束除熱には沸騰熱伝達が必要不可欠である.しかし,一般の平滑面では伝熱面上の沸騰気泡核数密度が小さく,熱移動は主に過熱液層への移動が支配的であり,沸騰気泡核数密度の増大が必要とされる.一方,伝熱面上での沸騰気泡核数密度の増大は,伝熱面近傍の蒸気生成量の増大につながるため,局所ボイド率を増大させ,膜沸騰に遷移する懸念もある.本研究では,伝熱面に溶射加工によって多孔質構造を形成し,沸騰熱伝達率の促進,サブクール沸騰での限界熱流束増大効果が得られることを明らかとしてきた.しかしながら,沸騰伝熱促進面での核沸騰や膜沸騰遷移時の伝熱面近傍の局所ボイド率が不明であった.そこで,平成28年度には伝熱面近傍の局所ボイド率計測を目的として,浸漬型静電容量プローブを開発した.浸漬型の場合,伝熱面近傍に配置するため沸騰二相流動に極力影響を及ぼさないようにプローブを小型化するとともに,ノイズ対策を施した.まず,浸漬型プローブによるボイド率計測の妥当性を,アクリルプレートを模擬液体として利用した校正実験で確認した.その結果,プローブと伝熱面間距離を2 mmとした場合,計測区間内で気泡分布が一様である場合,静電容量と平均ボイド率には線形の関係があることを明らかにした.一方,開発した浸漬型静電容量プローブによって,サブクール沸騰実験を行い,沸騰伝熱面における局所ボイド率の特性を明らかにした.伝熱促進面の場合,高サブクール度(50 K)の条件においても,低熱流束条件において表面沸騰が得られ,発生気泡が離脱することなく凝縮することで高い熱伝達率が得られることが明らかとされた.また,高熱流束条件では,平均ボイド率の時間変動が小さいのに対し,局所ボイド率では大きな変動が確認された.伝熱面近傍で,気泡が合体成長,離脱を繰り返しているためと考えられる.当初計画では,研究項目として,1静電容量式ボイドプローブの空間および時間分解能の向上,2浸漬型静電容量プローブの開発,3サブクール沸騰での平均および局所ボイド率と沸騰熱伝達の評価,4沸騰遷移時の平均および局所ボイド率と限界熱流束の評価,そして5低沸点純冷媒HFC134aを用いた実験,の5項目を設定していた.現状,浸漬型静電容量プローブを開発し,静電容量センサによる計測の妥当性を評価するとともに,サブクール沸騰での適用と計測を進めている.これは,研究計画における予定に合致するものであり,順調に研究が進んでいると言える.小温度差での高熱流束除熱には沸騰熱伝達が必要不可欠であるが,一般の平滑面では過熱液層への熱移動が支配的であり,沸騰気泡核数密度の増大が必要とされる.一方,伝熱面上での沸騰気泡核数密度の増大は,伝熱面近傍の蒸気生成量の増大につながるため,局所ボイド率の増大により膜沸騰に遷移する懸念もある.

本研究では,溶射による多孔質構造によって沸騰伝熱促進,サブクール沸騰での限界熱流束増大効果が得られることを明らかとしてきたが,大きなサブクール度でのサブクール沸騰における気液界面構造は,液中での凝縮も同時に行われるため複雑であった.沸騰伝熱促進面でなぜ限界熱流束が増大したのか,さらに向上させる方策はないか,を探るため,平成28年度は流路平均ボイド率に加えて浸漬型静電容量プローブを開発し,プローブと伝熱面間距離を2 mmとして沸騰伝熱面上の局所ボイド率特性を明らかにした.平成29年度は,バルク液中での凝縮速度の影響を明らかにするため,開発試験部を用い,これまで使用していたフロリナートFC72より潜熱が大きいHFC245faを冷媒として,入口サブクール度2050 Kの条件での沸騰実験を行った.その結果,HFC245faにおいても,溶射被膜で沸騰伝熱促進および限界熱流束増大効果が得られることが明らかとされた.サブクール沸騰からの膜沸騰遷移において,作動流体に水を用いた場合に観察されている気泡微細化沸騰は観察されなかった.膜沸騰遷移での詳細観察から,膜沸騰遷移時に圧力,ボイド率の低下が確認され,平滑面,溶射面ともにサブクール度の増大とともに圧力の低下は小さくなった.一方,ボイド率の低下の程度は平滑面ではサブクール度が大きくなるにつれて小さくなったが,溶射面では大きくなった.これは,溶射面では限界熱流束が高いためでもあるが,膜沸騰に至る過程が異なることを示唆しており,詳細な分析が必要である.当初計画では,研究項目として,1静電容量式ボイドプローブの空間および時間分解能の向上,2浸漬型静電容量プローブの開発,3サブクール沸騰での平均および局所ボイド率と沸騰熱伝達の評価,4沸騰遷移時の平均および局所ボイド率と限界熱流束の評価,そして5低沸点純冷媒HFC134aを用いた実験,の5項目を設定していた.平成28年度には,課題1,2を実施し,課題3,4での計測を実現した.平成29年度には,蒸発潜熱が大きい低沸点純冷媒HFC-134aを用いた実験に取り組んだが,試験部ロウ付け箇所の不具合から耐圧が得られず,漏洩し,HFC-134aより沸点が高いHFC-245fa(沸点:約15°C)に変更した.これまでのFC72より,蒸発潜熱が大きい冷媒ではあるが,概ね同様の傾向が得られた.実験,計測は順調であるが,当初予定の冷媒を変更することになったことから,試験部の耐圧化を施すとともに,冷媒物性の影響について考察をすすめる.小温度差での高熱流束除熱には沸騰熱伝達が必要不可欠であるが,一般の平滑面では過熱液層への熱移動が支配的であり,沸騰気泡核数密度の増大が必要とされる.一方,伝熱面上での沸騰気泡核数密度の増大は,伝熱面近傍の蒸気生成量の増大につながるため,局所ボイド率の増大により膜沸騰に遷移する懸念もある.本研究は,溶射被膜によって多孔質構造による沸騰伝熱促進と限界熱流束増大の両立を目指すものである.作動流体にフロリナートFC72を用いた実験から溶射被膜によって核沸騰熱伝達の向上と入口サブクール条件での限界熱流束の増大が得られることを明らかとしてきたが,サブクール液中での高熱流束沸騰は同一断面で沸騰,凝縮が同時に進行するため気液界面挙動が複雑であった.そこで,気液界面構造を明らかにするため,平成28年度は流路平均および伝熱面近傍の局所ボイド率を計測した.その結果,溶射被膜では高い熱流束まで表面沸騰が保持されること,バルク沸騰では同じ比エンタルピー条件ではボイド率への伝熱面の影響が小さいことを明らかにした.平成29, 30年度は,バルク液中での凝縮速度の影響を明らかにするため潜熱が大きいHFC245faを冷媒とした沸騰実験を行った.その結果,HFC245faでも溶射被膜で沸騰伝熱促進および限界熱流束増大効果が得られること,沸騰伝熱促進効果はFC-72に対し40 %強増大する結果を得た.伝熱促進効果は熱流束に依存せず,限界熱流束に至るまで保持された.サブクール
胎盤合胞体化と内分泌機能の成熟制御機構を標的とした妊娠合併症治療戦略

胎盤栄養膜細胞は、合胞体化することによって内分泌機能を持つ物理的関門を母体-胎児間に形成する。血管新生に働くmiRNAであるmiR-126に着目し、胎盤関門形成過程におけるmiR-126の標的遺伝子を探索した。miR-126は、その欠損マウス胎盤において、関門構成部位である胎盤迷路部の萎縮が観察される。また、miR-126の発現は、栄養膜モデル細胞であるヒト絨毛がん由来JEG-3細胞をプロテインキナーゼAシグナルの活性化によって合胞体胎盤栄養膜細胞様に分化させることで顕著に上昇した。よってmiR-126は栄養膜合胞体化に関与すると考えられる。JEG-3細胞においてmiR-126を過剰発現させたところ、栄養膜細胞の合胞体化因子であるsyncytin-1、syncytin-2、およびsyncytin-2の受容体であるMFSD2Aの発現が増加した。一方、栄養膜前駆細胞の多能性維持に働くRNA結合タンパク質LIN28Aの発現は減少した。データベースによる解析から、LIN28AはmiR-126の直接標的であると予測された。そこで、miR-126によるmRNA3'非翻訳領域を介したLIN28Aの直接的発現制御を検討した。LIN28A mRNAの3'非翻訳領域をルシフェラーゼ遺伝子下流に挿入したプラスミドを構築し、JEG-3細胞に導入することで得られたルシフェラーゼ活性は、miR-126の過剰発現によって有意に低下した。一方、LIN28A mRNA 3'非翻訳領域に存在するmiR-126結合予測配列を変異させたプラスミドでは、miR-126の過剰発現によるルシフェラーゼ活性の低下は示されなかった。従ってmiR-126は、3'非翻訳領域を介してLIN28Aの発現を制御することで、JEG-3細胞の分化誘導に働く可能性が示された。JEG-3細胞におけるmiR-126の直接標的分子として、初期化因子LIN28Aを見出すことができ、本年度の到達目標は大方達成できた。miRNA阻害剤を用いた検討も始めており、着実に研究を進められている。ただし、LIN28A遺伝子の発現でmiR-126による合胞体化への影響が全て説明される証拠は示されず、他の標的候補遺伝子についても解析を進める必要がある。さらに今後は、内分泌機能への影響についても評価していくべきである。栄養膜細胞合胞体化過程で発現変動するマイクロRNAとその標的遺伝子について引き続き解析を進め、標的遺伝子が関門成熟に果たす役割を明らかにしていく。これらは、複数の遺伝子制御について同時に解析を進めることで効率的に結果を出す。ラット胎盤組織およびヒト胎盤絨毛組織を用いた検討から遺伝子発現と病態との関係をさらに深く探っていきたい。

ラット胎盤組織およびヒト胎盤絨毛組織を用いた検討から遺伝子発現と病態との関係をさらに深く探っていきたい。今年度は、主にモデル細胞を用いた解析を効率的に進めたため、費用が抑えられた。次年度は、ラットおよびヒトの胎盤から得られた試料を用いた解析も予定しているので、そのための費用が必要である。また、今年度は、近隣開催の宿泊を伴わない国際学会や国内学会にて成果発表をしたため、旅費が少額に抑えられた。一方、予定よりも多経路に亘る遺伝子発現機構を解析する必要が出たため、siRNAやmiRNA等の購入費に、今年度抑えられた予算を充てる計画である。さらに、次年度は、遺伝子レベルでの解析に加えて、タンパク質レベルでの発現解析を行うため、新たに試薬を購入する。成果発表のための学会参加費及び旅費と、論文投稿料及び英文校正料としての出費も見込まれる。機器備品は現有のものを使用するため、設備備品費は必要としない予定である。
チェーンソー用防護服導入がもたらす事業体経営への効果

チェーンソーによる切創災害で発生する災害コストを算出し、防護服の有無が災害コストに与える影響を検証した。その結果、防護服着用で見込まれる災害コスト削減額が防護服購入経費を上回り、防護服なしで作業をさせるより防護服を購入して作業者に着用させる方が林業事業体の経営にとって有益であることが明らかになった。チェーンソー作業で作業者が防護服を着用することは、災害数を減らしケガの程度を軽くする労働災害防止の観点から非常に重要であるが、防護服の着用は災害コストを削減できる点で林業事業経営に有利であることがわかった。防護服の普及の現状、使用管理の実態を明らかにすることを目的として、事業体、林業労働者、防護服メーカーに対するアンケート調査および聞き取り調査を継続して行った。防護服の販売数から普及状況を推算した結果、チェーンソー作業者の少なくても1/3、多ければ半数近くが既に防護服の所有者となっていることが分かった。防護服を積極的に導入した事業体は、ケガが減少し防護服による災害コストの減少を実感している。しかし、防護服所有者の多くが森林組合など組織の大きな事業体に属し、個人事業主や小規模の事業体では依然として普及が進んでいない。その理由として、防護服購入経費が個人では負担しにくいことが上げられ、補助金制度の存在を知らないなど普及を促進させうる情報が十分に伝達されていない状況も一因となっている。したがって、林業界全体の災害コスト削減のためには、小規模事業体への普及を図る必要がある。防護服の使用年数はおおむね2年弱となり、防護服の破損で廃棄に至る要因と使用期間が判明したので、防護服の導入、更新経費を算定するパラメータが得られた。ただし、本来なら廃棄されるべき破損した防護服を使用して更新期間を延ばしている場合や、不適切な使用や管理で更新期間を短くしている場合の多いこともわかったので、正しい使用と管理による更新経費の削減を考慮していく必要がある。災害発生に伴う諸経費については、個別の事例から算出することは困難と判断し、調査様式を変更した。ケガの程度、通院・入院日数の違いなどをパターン化して災害発生後の事務処理等にかかる人件費等から災害コストの一部を算出できるよう調査を継続している。林業事業体が雇用している作業員にチェーンソー用防護服を支給した場合に見込まれる災害コスト削減額と防護服支給経費の関係から、防護服導入による事業体経営上の効果を検証した。チェーンソーによる切創災害の実例調査から、被災の発生頻度、被災後の休業日数の分布(平均は16.7日)、防護服の使用開始から廃棄までの平均使用期間(20.7ヶ月)等を明らかにした。なお、調査から防護服の適切な使用方法の周知と実践により使用期間の延長は可能と判断し、防護服の更新周期は2年程度が妥当と判断された。調査ならびに統計資料、既刊の報告書等から情報を得て、災害発生後に想定される様々な経費、損失、補償等について概算を行い、事業体が防護服を2年に一度支給し、防護服による災害回避率を60%として災害発生によって生じるコストを試算した。その結果、事業損失、再発防止対策経費、事業体の社会的信用喪失による損失等を除外しても、2年間に見込まれる防護服使用による災害コスト削減額は防護服購入経費と同額程度であることがわかった。さらに、事業損失をモデルケースで試算すると、被災者が2、3日休む程度のケガでも現場の生産損失は7万円を超え、作業システムや作業班構成人数によっては、被災者が長期休業をすると100万円を超える生産損失を出す場合があることがわかった。こうした現場の生産損失も加えて考慮すれば、事業体が作業員に防護服を支給して着用させ災害数を減少させることにより、防護服支給経費以上の災害コストが削減できる可能性が高く、事業体経営の安定化を図ることが可能と考えられた。災害発生後の再発防止対策経費、新規事業獲得制限による収入の減少、事業体の社会的信用等も考慮すれば、多くの林業事業体にとって事業体が組織として防護服を導入することは経営上非常に有利であると考えられた。作業員にチェーンソー用防護服を着用させることによる林業経営の効果を明らかにすることを目的として、導入・使用実態、災害発生と災害コストに関する調査、分析を行った。事業体への導入は、事業体が購入し作業員に配付している場合が多いことが明らかになった。高知県では「労働環境改善事業」として、チェーンソー用防護服ほか安全防具の導入に補助を行っており、事業体によってはこうした都道府県レベルの補助金を活用し事業体の負担を軽くしている例もある。防護服を着用することで災害を免れた事例も多く収集でき、防護服が災害防止に貢献していることが明らかになったが、防護服の性能を維持させるための現場での使用・管理方法に問題のあることがわかり、長期間安全に使うための正しい使用・管理方法を周知させる必要のあることがわかった。また、破損に伴う防護服の廃棄は平均で約1年半であることがわかった。

災害発生事例とそれに伴う諸経費等についての調査では、個人情報に立ち入る場合があり子細な情報を得にくい場合のあることが調査の初期にわかり、事業体を絞り込んで調査項目、記載方法等調査様式の改善を繰り返した。現在、熊本県を中心に新しい調査票を配付し回収を行っている所である。この調査の結果を見て調査項目や記載方法の問題点があれば再度修正し、全国の広範囲調の事業体を対象とした調査票を24年度の早い時期に配布する準備を進めている。防護服の使用実態を明らかにしたことで廃棄理由と更期間の現状が明らかにできたため、導入と更新に関わる事業体が負担する経費の算定パラメータは得られた。また、ケガによる休業日数など災害発生に伴う事業損失を算出するパラメータの基になる資料も得ることができた。これらについては当初の予定をおおむね達成している。しかし、災害発生後の事務経費については個別データを得ることが難しく調査方法の変更を余儀なくされデータ収集が遅れたため、年度計画を十分に達成することができずやや遅れた進捗状況となった。防護服導入経費の基礎資料となる耐用年数に関する調査では、使用実態、防護実績も含めて、廃棄に至る経緯の傾向が得られ、継続して調査を行い精度を高めていけば課題達成上の問題ない。災害に伴う経費に関する調査では、調査初期の調査方法の問題点を改善できたことで必要なデータ収集ができるようになった。あわせて、当初計画にはなかったまとまった数の個人への聞き取り調査もできることになったので、研究期間内にデータを集めとりまとめることが十分可能と考えている。その他、補助金制度の活用など、防護服導入にあたって事業体の負担を軽減する要素についても調査、検証を進めている。これらのことから、おおむね順調に進展している。災害発生に伴う諸経費については継続して調査を進め、ケガの程度、通院・入院日数の違いなどをパターン化して災害発生後の事務処理等にかかる人件費等の視点から災害コストの一部を明らかにする。その上で、すでに得ている資料にデータを追加、補正しながら、防護服による災害数減少効果および事務経費等の削減効果、災害発生に伴う事業損失等に関わる事項をパラメータとして使用し、防護服導入の有無の違いがもたらす経営上の負担の違いをシミュレーションする。これにより、防護服導入経費と災害発生後の諸経費との比較から、防護服導入による経営上の効果を明らかにする。1)防護服の購入および使用に関する実態を明らかにするためのアンケート調査アンケートについては、前年度に十分な数の回収ができなければ継続して実施する。事業体に赴き、防護服購入に当たっての問題点等について聞き取り調査を行う。また、使用中および廃棄予定の防護服の検分を行うなど、アンケートでは拾えない使用・管理に関する詳細な情報を収集する。アンケート及び現地調査を踏まえ、購入及び現場への導入を円滑に行うための課題を整理すると共に、防護服を廃棄するに至る過程から現状における耐用年数を明らかにする。2)防護服導入による効果を明らかにするための調査防護服導入の前後でチェーンソーの刃が当たる災害の発生件数、災害発生に伴う諸経費がどのように変化したかを明らかにする。
対人関係の質が思春期の神経発達・価値形成に与える影響

思春期は、児童の身体的・精神的発達において重要な時期です。この研究では親子関係や友人関係が思春期児の神経発達、価値形成にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目的としています。とりわけ、社会相互性において困難をかかえる自閉スペクトラム症児において、対人関係の質がASD児の価値形成や神経発達にどのように影響を与えるかに着目しています。