hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポーランド・リトアニアから英・独・仏への出稼ぎの動機・吸引要因の大量観察研究

EU6ヵ国におけるポーランドとリトアニアからの移民の出国動機ならびにEUの対応のアンケート調査研究。調査国は,独,仏,英,アイルランド,スペイン,デンマークであった。161人の移民労働者と平均50分のインタビューをおこない,その結果を統計的に分析した。特に移民の第一動機が高収入であるとの従来の欧米での通説に対して,男女の愛と夫婦の絆が移民の第一動機であることが明らかになったことが最大の成果である。EU(ここでは2007年までの25か国を指す)各国は,自国の労働市場を2011年春までに,EU加盟国のすべての労働者に開放することで合意している。本研究が開始された2007年では,英国・アイルランド・スペインなどの国が既に労働市場を開放しており,その後,デンマークも開放し,2009年にはフランスも開放し,2010年にはドイツも開放の予定である。このように,研究開始年で既に労働市場がEU加盟国労働者に開放されている国と,研究期間中に開放された国と,研究期間最後の年に開放される国の上記5か国を労働者受け入れ国として選び,労働者派遣国としてポーランドとリトアニアを選定した。調査の主眼は,当該国での外国人労働者の吸引要因と,派遣国側での出稼ぎ労働派遣要因の解明にある。そして,その要因の中で最も重要な要因は,家族・親戚関係であると予測した。調査方法は,アンケート票による記入方式を採用せず,長時間の直接インタビュー方式を用いた。キーパーソンの伯母との関係,伯母の居住地・職業・学歴などをアンケート票で調査することは不可能であり(すなわち,誰がキーバーソンであるかにより質問内容が変わる),話の流れの中で質問するしか方法はないからである。なお,このような調査はEUでの外国人労働に関してはいまだ先行研究はないEU6ヵ国におけるポーランドとリトアニアからの移民の出国動機ならびにEUの対応のアンケート調査研究。本研究は,2004年5月に東欧諸国がEUに加盟した後,顕著になったイギリス・フランス・ドイツ等におけるポーランド人とリトアニア人の外国人労働の問題に焦点をあてて,彼らの移民労働の動機および彼らを吸引する要因を,ファミリースタディを援用して調査し,4年間をかけて統計分析の有意性をもちうる結論を導出することにある。1)平成19年9月17日から24日まで,リトアニアにおいて,本課題の研究協力機関である労働省労働研究所と共同で,実験インタビューを行い,調査票を確定した。ついで9月25日から28日までワルシャワにおいて研究協力機関であるIMO東欧移民フォーラムと共同で実験インタビューを行い,調査票を確定した。2)平成20年1月3日より10日まで,ロンドン市内において20人のリトアニア人移民労働者と面接調査を行った。3)平成20年3月7日より17日までドイツのデュッセルドルフ近辺の中都市4市において30人のポーランド人移民労働者と面接調査を行った。4)本年度,収集できた調査票は合計50票であり,予定の40票を上回り,順調な調査であった。5)ロンドンでは,ぞくぞくとリトアニア人労働者が入国しているのに対して,ドイツでは2005年までで移民の流入はほとんど停止し,不法移民は確実に1割以下に低下し,労働市場が完全に解放される2011年(本研究の最終年)までは変化が生じないであろうことが分った。フランスも同様であると考える。フランスは調査最終年度に調査する予定である。6)一方,最近,労働市場を開放したアイルランドとスウェーデンの重要性が認識されたので,平成20年度ではアイルランドを調査対象に加えることとした。1)平成20年12月にポーランド・リトアニアの両国の研究協力機関を訪問し,平成21年1月から3月までの調査国の選定,および調査方法について協議した。特に平成20年9月以降の世界大不況の影響から,当初予定していたアイルランドにおいて移民労働者の大量解雇が開始していたので,世界不況の影響の少ないスペインの農業地帯を平成20年3月に調査ずることとなった。2)平成21年2月に再び,上記の両研究所を訪問し,平成21年4月以降の調査方法について協議を重ねた。その結果,世界不況の進展をもう少し見守り,改善されるなら平成21年9月にアイルランドを調査し,改善、されない場合は,ノルウェーまたはスウェーデンの漁業労働者の調査を行うこととなった。3)平成21年3月にリトアニアの研究機関の研究員2名と共にスペインの地中海沿岸地方におけるリトアニア人出稼ぎ労働者の調査を9日間行った。面会は20名で平成18年に提出した計画書と同等の調査人数であった。4)意義と重要性。農業においては単純労働者では世界大不況による解雇が始まっていた。しかし,熟練労働者や,工業部門での熟練労働者に解雇の動きはなく,東欧からの出稼ぎ移民が西ヨーロッパで必要不可欠な労働資源となっていることが確認された。特に若年層では解雇されても現地にとどまり,次の職場を捜す傾向がみられた。1)研究発表。

4年間をかけて145件のサンプルを聴取し,統計分析を行うが,平成21年4月時点では65件のサンプルしか聴取できておらず(これは計画どおりである),統計的有意性から分析は不可能なため,研究成果は論文・学会発表では公表していない。2)平成21年度の研究成果イ)平成21年9月23日より10月6日まで,アイルランドのダブリン市において,ポーランド移民労働者20名と長時間面接調査を行い,テープレコーダーに会話を録音し,分析を進めている。前年度,ロンドンで同様の調査を行ったが,多くの類似点と並んで,顕著な相違が観察された。移住後55年という老人から移住後2週間という若年女性まで,幅広い階層から本人の家族関係,学歴,本国での職歴,移民の動機・仲介者・きっかけ・職探し・住宅探しなどを聞き取った。ロ)平成21年11月24日より12月7日まで,ポーランドのワルシャワとリトアニアのビュリュニュースで,それぞれ相手国の研究協力機関の研究者と打ち合わせと行い,いままでの中間総括と,今後の調査都市の決定を行った。ハ)平成22年3月4日より3月16日まで,デンマークのコペンハーゲンでリトアニア移民労働者20名と長時間面接調査を行い,テープレコーダーに会話を録音し,ちかじか分析を開始する予定である。2年半の調査結果から,「留学出稼ぎ」という形態がEUでも非常に重要であることが判明したので,8名のリトアニア人留学生とインタビューを行った。いずれも週に14時間以内の就労は合法であり,それぞれ就労しており,将来の希望も調査した。本国への帰国希望が非常に少なく,英・オランダ・スウェーデンでの就職希望が多いことは大きな発見であった。なお,大学は国立で授業免除ですべての授業が英語で行われている。1.平成22年9月にポーランドの研究協力機関を訪問し,平成22年12月の調査国の選定,および調査方法について協議した。科学研究費申請時点での予想どおり平成23年5月1日より,ドイツ・フランスで労働力市場がEU各国にオープンとなることが決定したので,申請時点の予定通り,フランスで調査を行うこととした。2.平成22年9月に前年度にリトアニアの研究協力機関と同意していたデンマークのコペンハーゲン及び通勤圏の臨接都市で2週間の移民労働者の直接インタビューを実施した。リトアニア人社会学者2名が同行した・23人と一人1時間ほど聞き取りを行ったが,有効な回答は20人から選られた。特に,1)本国での離婚経験者が新天地を求めて移民する傾向にあること,2)1年程度の短期滞在を予定していたにもかかわらず,現地で恋人ができたり,結婚したりすることにより,永住を考えるようになったケースが多数あったこと,3)同性愛者が差別の少ないデンマークに移住したケースが2件ほどあったこと,の3点が今まで調査では観察できなかった新しい発見であった。3.平成22年12月にポーランドの研究機関の研究員と共にパリにおけるポーランド人出稼ぎ労働者の調査を12日間行った。面会は20名で平成18年に提出した計画書と同等の調査人数であった。労働市場の開放が,既に先取りされていて,ほぼ自由に移民労働ができるようになっていることを確認した。4.意義と重要性。商業と中小企業では熟練労働者の大幅解雇の動きはなく,東欧からの出稼ぎ移民が西ヨーロッパで必要不可欠な労働資源となっていることが確認された。5.当初予定した140件の標本データを収集するのに4年かかった。
体液浸透性バイオミメティックセラミックスの開発と骨再生

ウシ骨を再利用し,骨増生に用いるための生体組織由来の吸収性材料であるバイオミメティックセラミックスとして生体模倣傾斜機能アパタイト(fg-Hap)を新規開発し,fg-HApの生体材料としての性状についての検定した.fg-Hap/rhBMP-2システムにおいて,生体内における骨への吸収置換を評価した.開発したfg-HApはrhBMP-2添加により,誘導骨のリモデリングに組み込まれながら早期に吸収し,生体組織に置換される材料であることが明らかになった.ウシ骨を再利用し,骨増生に用いるための生体組織由来の吸収性材料であるバイオミメティックセラミックスとして生体模倣傾斜機能アパタイト(fg-Hap)を新規開発し,fg-HApの生体材料としての性状についての検定した.fg-Hap/rhBMP-2システムにおいて,生体内における骨への吸収置換を評価した.開発したfg-HApはrhBMP-2添加により,誘導骨のリモデリングに組み込まれながら早期に吸収し,生体組織に置換される材料であることが明らかになった.A.ウシ骨由来のバイオミメティックセラミックスへの加工処理廃棄されているウシ骨を再利用し,骨増生に用いるための生体組織由来の吸収性材料であるバイオミメティックセラミックスとして生体模倣傾斜機能アパタイト(fg-Hap)を新規開発した.ウシ四肢骨を用い,切断加工し,コラーゲン由来有機成分と脂肪を可及的に除去するため,沸騰蒸留水にて煮沸洗浄処理を行う.室温で冷却後,120°Cで24時間完全に乾燥した.焼成炉を用いて空気中5001200°Cで段階的に昇温し,保持焼成することにより緻密骨および海綿骨由来のHAp(b-HAp)を作製した.緻密骨由来b-HApを粉砕し,約5%の硝酸水溶液に完全溶解後,その溶液に海綿骨由来b-HApブロックを含浸し,エッチングと部分溶解を行う.次にアンモニア水を添加し,室温にてpH911のアパタイト安定領域で熟成することにより,海綿骨由来b-HApと溶解析出HAp(r-HAp)の複合化を行った.濾過・洗浄後に室温にて乾燥し,120°Cで24時間焼結することにより,fg-HApを作製した.fg-Hapの吸収期間を任意に設定するために,焼成温度を500°Cから1200°Cまでの間でサンプルを作製し,それぞれ焼成温度の異なるb-HApブロックを作製した.それぞれのb-HApブロックに対して以後の処理をおこない,吸収期間の異なるfg-HApを作製した.走査型電子顕微鏡観察,微小部エックス線回折,誘導プラズマ発行分光分析を用いて材料特性の評価を行った.fg-HApは,SEM観察により海綿骨そのままの微細骨格構造を呈しており,骨格表面には,r-HApの形成が確認された.このr-HApは,約1μmの焼成海綿骨のグレインに数10nmの微結晶が多数析出していることが確認され,ナノからマイクロレベルへの傾斜構造を呈していた.また,一部にr-HApの形成がみられない部分も観察され,ランダム複合体であった.fg-HApは,気孔率7080%,気孔径100600μmの多孔質内部連続性気孔を有していた.Micro XRDにてfg-HAp表層部は112ピークが微小であり,深部と比較して結晶化度の低い構造を持っていた.深部では211,112,300の各ピークが確認され,結晶化度の高い典型的なHAp単一層を呈していた.ICPによる化学組成分析にて緻密骨および海綿骨由来のHAp(b-HAp)と溶解析出HAp(r-HAp)の主成分は,CaO,P_2O_5であり,微量ではあるがMgO,Na_2Oなどの金属イオンも含有していた.生体模倣傾斜機能アパタイト/rhBMP-2システムにおいて,生体内における骨への吸収置換を評価した.BMP原液(濃度1.0μg/μl)と滅菌蒸留水を用いてBMP希釈溶液(濃度0.33μg/μl)を調整した. fg-HApを滅菌シャーレ内に置き, BMP希釈溶液15μlをfg-HApに滴下含浸させ, BMP-2/fg-HAp複合物とした.対照として,滅菌蒸留水15μlのみを滴下含浸したfg-HAp単独も作製した.埋植直前まで4°Cで冷蔵保存した.B. Wistar系ラット(オス, 4週齢)背部皮下埋植試験fg-HAp単独群およびBMP-2/fg-HApをWistar系ラット(オス, 4週齢)背部皮下埋植を行い,生物学的検定を行った.埋植物は1, 2,3, 4, 8週後に摘出し, 10%中性緩衝ホルマリン溶液を用いて浸漬固定を行った.脱灰標本(厚さ4μm)を作製して, H-E染色とアルブミンの免疫組織化学染色を行ない,担体材料の吸収と骨誘導過程を光学顕微鏡で観察し, Weibel法で形態計測を行い,生体内吸収特性の比較および硬組織誘導機構を観察・評価した.fg-HAp単独群では, 1週で未分化間葉細胞の増殖とfg-HApに組織液の吸収がみられ, 2週よりfg-HApの自己崩壊と多核巨細胞による貧食が観察された.

経時的にfg-HApの吸収は進行し, 8週ではfg-HApの一部が残留していた.BMP-2/fg-HAp群1週では,未分化間葉細胞の増殖と軟骨形成が一部に観察された.fg-HApには組織液の吸収がみられた2週より気孔内に線維骨の形成を認め, fg-HApの多核巨細胞による貪食がみられた.経時的にfg-HApが吸収し,骨・骨髄が形成し, 8週ではfg-HApの一部が残留していた.免疫染色によってfg-HApの吸収した組織液中にアルブミンを認めた.形態計測の結果, fg-HAp単独群では8週でfg-HApは32%残存し, BMP-2/fg-HAp群では骨・骨髄は72%, fg-HApは25%残存した.以上より,開発したfg-HApはrhBMP-2添加により,誘導骨のリモデリングに組み込まれながら早期に吸収し,生体組織に置換される材料であることが明らかになった.
霊長類のリズム制御における神経メカニズムの解明

[研究1.サルのリズム運動制御の神経メカニズムの解明]サルがリズミカルな運動を行うときの制御機構を解明することを目的として、2頭のマカクサルに一定間隔で呈示される聴覚・視覚刺激のガイド下で反復してボタン押す課題を訓練した。訓練が完了したサルから課題遂行中の行動データを収集した。その結果、1秒以下の間隔のボタン押しではランダムにボタンを押す場合と比べて反応時間が有意に短縮することが明らかになった。一方、1秒以上の間隔ではこのような短縮はみられなかった。このことから、サルはヒトと同様に1秒以下の間隔の反復運動の制御において自動的なタイミング機構を自発的に動員していることが示唆された。一方で、認知的なタイミング機構は動員されにくい可能性がある。これらの結果をまとめた論文を国際誌に投稿し、掲載された。[研究2.ヒトのリズム知覚・生成の神経メカニズムの解明]ヒトがリズムを知覚し、記憶し、再生する一連のワーキングメモリ過程に関与する脳機能を明らかにすることを目的として、健常被験者を対象にリズムワーキングメモリ課題を試行中の脳活動を機能的MRIを用いて計測した。解析の結果、元来運動制御に関わる領域と考えられていた下前頭回、補足運動野、下頭頂小葉、小脳などの賦活がリズム情報の記銘・保持・想起の各課題フェーズでみられた。これらの賦活は、呈示されるリズムのモダリティーが聴覚であろうと視覚であろうと同様にみられた。以上の結果から、リズムの情報の作業記憶過程では、記銘から想起までマルチモーダルな情報処理システムが働いていること、またリズム情報は運動関連領野で処理されていることが示唆された。これらの結果は2011年11月に開催された北米神経科学会および2012年9月に開催された日本神経科学会でポスター発表した。また、成果をまとめた論文を国際誌に投稿し、掲載された。研究1.リズム制御の神経メカニズムの解明ヒトでリズム制御への関与が指摘されている脳領域がリズム同期運動にどのように関与しているのか、より詳細なリズム制御の神経メカニズムを解明するため、サルにリズム同期ボタン押し課題を訓練し、ニューロン活動記録に先立って、行動データを取得した。また、頭部MRI画像をもとに電気刺激により前頭葉運動関連皮質のマッピングをおこなった。今後は引き続き、行動データ解析および生理実験を進めていく。研究2.リズム再生に関わるヒトの脳内機構の解明目的:リズムの知覚、記憶および再現過程における行動特性や、関与する脳領域を明らかにすることにより、ヒトにおけるリズム制御メカニズムを解明する。方法:健常被験者を対象として、リズム再現課題を遂行中の脳活動を測定した。具体的には、被験者には聴覚もしくは視覚的に呈示されたリズムパターンを知覚し、記憶したのちに指タッピングにてリズムを再現する行動課題をおこなわせた。課題遂行中の脳活動を機能的MRIを用いて撮影し、データ解析をおこなった。研究成果:本年度は、行動課題制御用および行動データ解析用プログラムの開発をおこなった後、共同利用研究受け入れ先の東北大学にて実験を開始した。計6日間、17名の被験者の実験およびデータ取得を終え、データ解析をおこなった。視覚的リズム呈示条件では、知覚・再現過程において聴覚的リズム条件と同様に前頭葉、頭頂葉、小脳などの賦活化を認めた。今まで視覚的に呈示されたリズムの情報処理メカニズムは解明されていなかったが、今回の結果により、聴覚リズムと共通した領域で情報処理がおこなわれていることが示唆された。研究1.サルのリズム運動制御の神経メカニズムの解明サルがリズミカルな運動を行うときの制御機構を解明することを目的として、2頭のマカクサルに一定間隔で呈示される聴覚・視覚刺激のガイド下で反復してボタン押す課題を訓練した。その結果、サルはヒトと同様に1秒以下の間隔の反復運動の制御において自動的なタイミング機構を自発的に動員している一方で、認知的なタイミング機構は動員されにくいことが示唆された。これらの結果をまとめた論文を、国際誌に投稿中である。サルを使った時間認知やタイミング制御の研究はいくつかあるが、より複雑なリズミカルな反復運動の制御メカニズムは分かっていない。今回、ヒトで指摘されているようなタイムスケールに依存した2つの異なるタイミング制御システムがサルではどのように働いているかを明らかにできたことは、今後詳細な神経機構を明らかにする上で大きな一歩であると考えられる。研究2.ヒトのリズム知覚・生成の神経メカニズムの解明ヒトがリズムを知覚し、記憶し、再生する作業記憶過程に関与する脳機能を明らかにすることを目的として、健常被験者を対象にリズム作業記憶課題を試行中の脳活動を機能的MRIを用いて計測した。その結果、元来運動制御に関わる領域と考えられていた下前頭回、補足運動野、下頭頂小葉、小脳などの賦活がリズム情報の記銘・保持・想起の各課題フェーズでみられた。これらの賦活は、呈示されるリズムのモダリティーに関わらず同様であった。これらの結果を2011年11月に開催された北米神経科学会で発表した。また、成果をまとめた論文を、国際誌に投稿中である。リズムは音楽や言語の重要な要素のひとつである。また、今回リズム情報処理に運動システムが重要な役割を果たしていることが明らかになったことは、今後の神経リハビリテーションにも役立つ重要な知見であると考えられる。[研究1.サルのリズム運動制御の神経メカニズムの解明]サル

がリズミカルな運動を行うときの制御機構を解明することを目的として、2頭のマカクサルに一定間隔で呈示される聴覚・視覚刺激のガイド下で反復してボタン押す課題を訓練した。訓練が完了したサルから課題遂行中の行動データを収集した。その結果、1秒以下の間隔のボタン押しではランダムにボタンを押す場合と比べて反応時間が有意に短縮することが明らかになった。一方、1秒以上の間隔ではこのような短縮はみられなかった。このことから、サルはヒトと同様に1秒以下の間隔の反復運動の制御において自動的なタイミング機構を自発的に動員していることが示唆された。一方で、認知的なタイミング機構は動員されにくい可能性がある。これらの結果をまとめた論文を国際誌に投稿し、掲載された。[研究2.ヒトのリズム知覚・生成の神経メカニズムの解明]ヒトがリズムを知覚し、記憶し、再生する一連のワーキングメモリ過程に関与する脳機能を明らかにすることを目的として、健常被験者を対象にリズムワーキングメモリ課題を試行中の脳活動を機能的MRIを用いて計測した。解析の結果、元来運動制御に関わる領域と考えられていた下前頭回、補足運動野、下頭頂小葉、小脳などの賦活がリズム情報の記銘・保持・想起の各課題フェーズでみられた。これらの賦活は、呈示されるリズムのモダリティーが聴覚であろうと視覚であろうと同様にみられた。以上の結果から、リズムの情報の作業記憶過程では、記銘から想起までマルチモーダルな情報処理システムが働いていること、またリズム情報は運動関連領野で処理されていることが示唆された。これらの結果は2011年11月に開催された北米神経科学会および2012年9月に開催された日本神経科学会でポスター発表した。また、成果をまとめた論文を国際誌に投稿し、掲載された。現在、実験計画(1)に関しては、サルの訓練および行動データの収集・解析は終了し、サルの反復運動における行動特性についてまとめた論文を国際誌に投稿中である。今後、神経メカニズムの解明に向けて、電気生理実験をおこなっていく必要がある。実験計画(2)に関しては、実験および解析は終了し、その成果を第41回北米神経科学会にてポスター発表した。また、成果をまとめた論文を国際誌に投稿中である。以上の現在までの状況から、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今後は、研究1.サルのリズム運動制御の神経メカニズムの解明について、課題遂行中のサルから慢性的にニューロン活動を記録する電気生理学的実験を行う予定である。現在、実験準備中である。
糖尿病におけるアスコルビン酸の生理的意義

糖尿病時には血中アスコルビン酸(AsA)濃度が減少する一方で、特定の組織におけるAsA濃度の上昇が認められる。またAsAは、糖尿病の合併症に関係する原因因子の産生などに関わると予想される一方で、AsAの抗酸化作用により、糖尿病時の炎症や酸化的ストレスに対する防御因子としても働く可能性を有している。しかし、AsAと糖尿病の病態変化に関するデータは乏しく、また体内動態や輸送機構に関する報告も皆無に等しい。そこで本研究では、ストレプトゾトシン誘発糖尿病モデルマウス(STZマウス)を用いて、1)糖尿病時における^<14>C-AsAの各組織への移行性の検討、2)Na^+依存性AsAトランスポーター(SVCT)1および2のmRNA発現に与える影響、3)糖尿病時に上昇または減少する生理活性物質による組織細胞株のSVCT発現への影響、4)STZマウスにAsAを過剰に与えた際の各組織におけるSVCTのmRNA発現変動、5)糖尿病合併症に付随する生化学的パラメーターについて検討を行った。その結果、STZマウスでは副腎での^<14>C-AsAの取り込みが上昇し、また副腎のSVCT2 mRNAの発現が上昇していた。しかし、ラット副腎髄質細胞株PC12とマウス副腎皮質細胞株Y1細胞を用いてAsA取り込みについて検討を行ったところ、高グルコース条件下やインシュリン、終末糖化産物の添加では、AsAの取り込みに影響を与えなかった。一方で、STZマウスにAsAを4週間摂取させた後の副腎のSVCT2 mRNAの発現は、無処理群と比較して抑制されており、またAsAにより産生が増大する血中のノルエピネフリン(NE)の産生、およびNEにより産生が増大する遊離脂肪酸の産生ともに抑制されていた。したがってAsAは、作用機構は不明ではあるが、副腎のSVCT2の発現を抑制することで、糖尿病合併症の病態を改善する可能性が示唆された。
酸化ハフニウム基強誘電体極薄膜を用いた巨大電気熱量効果の発現

0.07YO1.5-0.93HfO2(7YHO)膜は、室温製膜後にポストアニールする方法で作製しても、従来の製膜時に直接結晶化する方法で作製した場合と、ほぼ同じ強誘電性が得られることを明らかにした。(111)配向した7YHOエピタキシャル膜の最大印加時の残留分極値の温度依存性を調べたところ、すべての印加電界で温度を上昇させると残留分極が増加する負の電気熱量効果が見積もられた。電気熱量効果とは、電界印加を除去すると分極がランダムになり、エントロピーが低下することで強誘電体のみに発現する冷却現象である。この効果は電圧駆動であり電流が流れないため、消費電力はほぼゼロエミッションに等しいという特長を持つ。冷却効果は強誘電体への印加電界に比例して大きくなるが、これまで大きな電界印加が可能な強誘電体薄膜は存在しなかった。本研究の目的は、大きな電界印加が可能なHfO2基強誘電体極薄膜を用いて、これまで得られなかった巨大な電気熱量効果を発現させることである。HfO2基強誘電体膜について、研究代表者が見出した既存の強誘電体にない特長に着目し、これまで実用上は全く顧みられてこなかった電気熱量効果応用を目指す研究であり、着想が非常に独創的である。本年度は以下の成果を得た。1)強誘電相は、製膜温度を上げて直接結晶化して作製した場合と、室温合成後の熱処理で作製した場合を比較すると、どちらもほぼ同じ強誘電性が得られる。一方、絶縁性から比較すると、室温合成の方が比較的高耐圧の膜が再現性良く得られる傾向が見出された。2)PUND法を用いて、分極ー電界特性の温度依存性から、電気熱量効果を見積もった。その結果、室温より低温になる程、大きな温度変化が得られることが示唆された。この原因については、より詳細な検討を今後行っていく予定である。3)電気熱量効果の直接測定を目指して薄膜表面に白金細線抵抗温度計を設計・作製した。今後、電場印加・除去時の温度変化の測定と評価を試みる予定である。室温合成とその熱処理の比較的簡便なプロセスで、高耐圧の膜が作製できることが明らかになったため、安定して測定ができるようになった。また、PUND法を用いた間接評価手法を確立したことで、より正確な電気熱量効果の評価が可能になった。1) Y2O3ドープHfO2薄膜において、スパッタリング法で室温合成し、その後の熱処理を行うことでも、従来のPLD法で作製したのとほぼ同等の強誘電性を有する薄膜が作製できることが明らかになった。2) Y2O3ドープZrO2膜について、大きな電気熱量効果が期待できる、反強誘電体の分極-電界特性が発現することが明らかになった。この特性は強誘電体の結晶対象性より高い結晶系と低い結晶系が現れる膜厚の境界で発現することを見出した。3)PUND法を用いることで、強誘電体薄膜の電気熱量効果の間接評価に及ぼす漏れ電流の影響を除去可能であることを示した。4) Y2O3ドープHfO2薄膜においては、広い温度範囲にわたって負の電気熱量効果効果を示すと見積もられた。これは、Y2O3ドープHfO2薄膜の特異な分極応答特性に関係している可能性がある。より大きな電気熱量効果が得られる組成を今後探索していく予定である。また、構造上の工夫と測定手法の改善も合わせて行っていく予定である。工学酸化物機能材料作年度は評価方法の確立に時間を使ったため、系統的に膜厚や組成を変化させた膜を多く作製しなかった。評価方法は確立しつつあるので、本年はより多くの薄膜を作製し、評価を行うことで当初の目的を達成する。
第13回IUPAC物理有機化学国際会議部会「反応中間体の化学」に関する研究

「反応中間体の化学」をテーマとした物理有機化学の国際会議が、筑波大学、大学会館で、招待外国人14人、招待日本人15人と一般参加者69人の参加を得て開催された。講演は(1)新しい異常原子価反応活性種の創製とその物理化学的性質、(2)反応中間体の生成とその化学的挙動、(3)異常な電荷やπ-共役系を有する反応中間体の生成を中心として、特別講演10件、口頭発表21件、ポスター発表42件あった。この会議では、反応中間体の生成として、極限条件下、特に真空超高温、極低温マトリックス中での光反応を利用してのカルベン、シリレン、ゲルミレン、セルニレン等の原子欠損型の中間体についての研究から論じられ、その構造や反応性に興味ある報告がなされた。また反応中間体の速度論的研究が検討され、その結合状態に新しい知見を与えている。一方、ラジカルイオン種の生成が電子移動の反応を通して検討され、ヘテロ原子の特性を利用した新しいπ-電子系の構築による、新規機能材料の開発で興味ある結果が報告された。現在活性分子には高歪みや反芳香族性、原子欠損型分子などいろいろあるが、なかでも14属元素を含む活性種は最も注目され、そのせいかもめざましいものがる。ジシラシクロペンの光、および熱によるジシラベンズヴァレンへの異性化、ケイ素の3重結合の理論的考察、またフラーレンを中心とするケイ素化合物の生成など、新しい活性種がみられている。
臨床試験における極微量採血による薬物動態解析の実現

小児では適正用量の不明な薬剤が多く大きな問題となっている。本研究では小児の用量設定を科学的に行う方法の整備を進めつつ、最終的には小児の臨床試験実施の困難を除くため、微量採血で薬物濃度評価が可能な方法の確立を目的とした。これまで微量を濾紙に採取し乾燥させた後に分析するDried blood spot (DBS)法は、採取血液量の正確性が乏しい、また全血中濃度となるため一般的な血清中濃度との比較が難しいとの欠点があったが。本研究では血液中の内因性物質を同時測定し薬物濃度を補正する方法を新規に開発した。その結果、520μL程度の微量の全血からでも血清中薬物濃度の正確な評価が可能となった。本研究の目的は、認可されている小児の薬剤の臨床用量に関するエビデンスが非常に不足しているために、臨床の現場で用量設定に困惑するケースが多いことから、主として小児の臨床試験の促進を図るために、被験者の負担の軽減が期待できる極微量採血における薬物濃度測定のための技術を確立することである。その基盤となる高感度薬物濃度測定法については、液体クロマトグラフィー・タンデム型質量分析装置(LC-MS/MS)の発達により、多くの薬剤について目処がついている状況であるが、課題としては一般に薬物血中濃度が血清あるいは血漿により測定される習慣となっていることから、これを分離する操作が必要であり、この操作のために少なくとも200500μL程度の採血を必要な点である。本研究では、この問題を薬物濃度測定を全血を直接処理して行うことで解決する方針である。この目的でTDM対象薬および小児科で使用頻度の高い薬剤を選択し、全血に薬剤を添加し回収率、再現性の優れた処理法を検討中である。現状としては薬剤の種類により処理法を選択する必要があり、その選択基準を検討中である。また、全血血漿分配率のデータベース化を進めている。一方で、小児の薬用量設定については先行研究で2歳以下、特に新生児・未熟児に問題が多いことが判明していたことから、これらの期間の肝・腎機能の発達の情報を収集し、幅広い薬剤と年齢についてクリアランスを推定可能な生理的薬物速度論モデルを構築した。さらにそれを臨床の現場で使えるように数学的に簡略化した近似式を作成した上で、実際に小児科で処方機会の多い多数の薬剤について、用量の妥当性を確認した。その結果、多くの薬剤では用量設定は適切であるとの結果であり、本方法の妥当性が示されたが、一部、例えばアスピリン、スピロノラクトンでは乖離が大きかったことから、今後臨床研究で血中濃度を実測する必要があると考えられた。小児では臨床試験が困難なために根拠に基づく用量設定がなされていない例が多く、大きな問題となっている。本研究では小児の用量設定を科学的に行う方法論の整備を進めつつ、最終的には小児でも臨床試験を実施し、エビデンスを増やす必要があると考え、その実施上の困難を除くため、微量採血で薬物動態評価が可能な方法を確立することを目的とした。これまで微量採血評価法として、微量を濾紙に採取し乾燥させた後に分析するDried blood spot (DBS)法が知られるが、採取血液量の正確性が乏しくデータの精度が低い、また全血中濃度となるため一般に解析に用いられる血清中濃度との比較が難しいとの欠点があり、これまで実用的に臨床試験に適用された例は非常に少ない。本研究では血清中あるいは血球中に含まれる内因性物質を薬物と同時に定量することで、採取血液量および血液中の血球量を補正し、血清中薬物濃度を補正する方法を新規に開発した。なお全血中濃度の血清中濃度への変換には、血清-全血薬物濃度分配比(Rb)が必要であるが、これは一般に血液への添加実験で容易に測定可能である。本研究の成果により520μL程度の微量の採血でも血清薬物濃度の正確な評価が可能となった。小児用量は、これまで体表面積換算する方法などで設定され、一定の成功を収めてきたが、2歳以下の新生児・乳幼児では肝臓と腎臓の発達を正しく考慮したものとは言えなかった。我々は未熟児を含む新生児・乳幼児の臓器の発達を考慮し、排泄の肝腎振り分けに応じた用量設定法を生理学的薬物速度論モデルに基づき確立し、さらに臨床の現場でも使用可能な簡便な近似式を導出した。この式に基づき現在の添付文書の小児薬用量を確認した結果、特に新生児では数倍程度用量が過大である可能性が示され、今後はこの情報を参考に薬物を選択し、臨床試験を実施して小児薬用量を見直す必要があると考えられた。臨床薬理学本研究の主目的とした微量採血による血中濃度測定法の確立としては、検討した薬剤数の観点からは目標を達成していない。

一方で関連した小児の薬用量の推定については臨床上でも興味深い結果を得ており、今後連関して研究を進められると期待している。血中濃度測定法の確立については、他の研究のタイミングの問題から十分なリソースを当てられなかった点が最大の課題であったが、本年度はこれに学生を専任であてる計画である。また小児の用量設定については、病院薬品情報室の薬剤師が引き続き研究を担当し、論文化する予定である。測定法を検討する薬剤が予定数に到達しなかったため。今年度計画の研究に加えて、前年度に未達であった薬剤の測定法の検討を進める計画である。
A群溶血性レンサ球菌の強毒化機構の解析

1人の化膿性髄膜炎患者よりemm1のA群レンサ球菌の強毒株と弱毒株を分離した。強毒株はrocAの1塩基置換によるアンバー変位の挿入が認められた。強毒株に構成的に発現するrocA遺伝子を導入すると、病原因子の発現が低下することから、rocAの変位がcovR(負の制御因子)制御下の病原遺伝子の発現を活性化したと思われる。一方、CD46トランスジェニックマウスの後肢足蹠部にレンサ球毒ショック素症候群の患者から分離されたGAS472株(emm1)を感染させると、骨髄細胞からRANKLの過剰な発現を誘導し、破骨細胞を高度に活性化した。その結果、感染局所の骨破壊及び全身の骨量の減少を誘導した。A群β溶血性レンサ球菌(group A streptococcus, GAS)は、レンサ球菌毒素性ショック症候群(STSS)を始め、多彩な臨床症状を引き起こすが、発症機構は十分に解明されていない。当該研究者は、1人の化膿性髄膜炎患者より、同一の血清型(emm1, M1型)のGASの強毒株と弱毒株を分離した。当該研究においては、両株の全ゲノム解析を基に、強毒化機構の解明を目指す。GASのM蛋白質は、ヒトCD46(hCD46)を受容体とする。マウスではCD46は精巣にのみ発現しており、またヒトとの相同性も低い(46%)。hCD46トランスジェニック(Tg)マウスの後肢足蹠部に強毒株を感染させると、劇症型GAS感染症を再現した。同時に急激な骨破壊が起こり、下肢を消失した。当該年度は、(1)ゲノム解析に基づいた両株間の差異、(2) hCD46Tgマウスを用いた感染実験による病原性の詳細な解析を目指した。(1)強毒株はrocA(発現制御遺伝子であるcovRの発現を励起)の1塩基置換による停止コドン(アンバー変位)の挿入が認められた。強毒株にrocA遺伝子を強制発現させると、ヒアルロン酸の発現が低下した。また、hCD46Tgマウスの感染実験で、致死性が低下した。以上の結果からrocAの変位がcovR制御下の病原遺伝子の発現を活性化し、強毒化することが判明した。A群β溶血性レンサ球菌(group A streptococcus, GAS)は、レンサ球菌毒性ショック症候群(STSS)を始め、多彩な臨床症状を引き起こすが、発症機構は十分に解明されていない。当該研究者は、1人の化膿性髄膜炎患者より、同一の血清型(emm1タイプ)のGASのムコイド株(MTB313と命名)と非ムコイド株(MTB314と命名)を分離した。(1)平成26年度にMTB313とMTB314の全ゲノム配列を決定した(accession. nos. AP014572, AP014585)。平成25年度までのドラフト配列による比較ゲノム解析から、MTB313株は、rocA(レンサ球菌の代表的発現抑制遺伝子であるcovRの発現を励起)の1塩基置換(G464A)による停止コドン(アンバー変位)の挿入を認めていた(accession. no. AB737848)。本年度は、更に両株のcovS(燐酸化によりcovRを活性化)の同じ位置に変位を認めた。従って、両株ともcovSの発現が抑制されており、強毒株に分類された。また、CD46発現トランスジェニック(CD46 Tg)マウスの後肢足蹠部への皮下感染実験により、MTB313はMTB314より高病原性であった。(2)完結したMTB313とMTB314のゲノム配列を基に、改めて比較ゲノム解析を行ったところ、MTB314に貪食細胞抵抗因子のsicにも変位が認められた。しかし、フレームシフトを伴なわなかっかたので、病原性には係わらないと考えられた。当初の目標は、平成26年度に得た以下の内容を論文にまとめることであった。(1) MTB313とMTB314の全ゲノム解析。(2) MTB313の強毒化機構の解析。(3) GAS472感染による骨壊死の誘導機構の解析。結果(2)については、論文投稿準備中.1人の化膿性髄膜炎患者よりemm1のA群レンサ球菌の強毒株と弱毒株を分離した。平成26年度の研究推進方策:病原遺伝子変異株の構築と、CD46 Tgマウスを用いた感染実験により以下の点を明らかにする。

(2) CD46の有無による細胞レベルでのGAS感染に伴うサイトカインの発現の質的及び量的変化。26年度の成果: GAS472株の感染後に炎症性サイトカイン、RANKL、Th17の発現誘導及びOPGの発現抑制を確認した。(3)抗マウスRANKLモノクローナル抗体を投与すると、2週間に渡りRANKLを除去でき、その間に殆どの破骨細胞は消失し、急激な骨壊死は起きない。そこでCD46 TgマウスにGASをfootpadより感染させ、GAS感染による急激な骨破壊機構を詳細に解明する。26年度の成果:GAS472を感染させたCD46 Tgマウスは、RANKLの発現誘導とOPGの発現抑制を導いた。抗CD4及び抗CD8抗体を投与しても骨壊死を全く抑制できないことから、T細胞の影響はないと考えられる。また、RANKL抗体とSost抗体を用いた解析により、骨細胞はRANKL産生に関割っていなかった。また、TRAP/ALP二重染色により、骨芽細胞がRANKL産生細胞と判明した。またOPGの産生も骨芽細胞と想定された。細菌学(含真菌学)最終年度なので、平成26年度までの研究成果を以下の3報の論文にまとめる。(1) MTB313とMTB314の全ゲノム解析(平成26年度に発表)(3) GAS472感染による骨壊死の誘導機構の解析(Matsui et al.,論文作成中)当初平成2526年度実施計画:(1)劇症型GASのゲノム解析に基づいた強毒化機構の解明。(2) hCD46Tgマウス感染モデルを用いた病原性の検討。成果:(1)強毒株にrocAの強制発現系を導入するとhCD46Tgマウスの致死率が下がった。一方、in vitroの実験でrocAが発現すると、covRの制御下の病原遺伝子の発現が抑制された。この事から、強毒株は、rocAの発現が抑制されることによる、covR制御遺伝子の大量発現に起因すると考えられた。しかし、分子遺伝学的には、弱毒株のrocA遺伝子の不活化による強毒化についての検証も必要と考えられるが、まだ菌株の構築が完了していない。(2) hCD46Tgマウスの後肢足蹠部に強毒株を感染させると、破骨細胞と骨芽細胞の両方が骨破壊部分に出現した。種々の抗体を用いた感染実験により、骨芽細胞から産生されるRANKLにより破骨細胞が活性化する可能性を示した(日本免疫学会と日本細菌学会で発表。論文投稿中)。GAS感染によるRANKLの産生細胞を組織化学により明らかにしたのは、大きな進歩と言える。論文の投稿料の請求書が、平成27年度初旬に届く予定のため、論文投稿料分を平成27年度に繰越した。平成25年度に引き続き、(1)病原遺伝子変異株の構築と(2) hCD46Tgマウスを用いた感染実験を行う。特に、以下の点を明らかにする。(3)抗マウスRANKLモノクローナル抗体を投与すると、2週間に渡りRANKLを除去でき、その間、殆どの破骨細胞は消失し、急激な骨壊死は起きない。そこで、hCD46TgマウスにGASをfootpadより感染させ、経時的に酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP、破骨細胞マーカー)、アルカリフォスファターゼ(ALP、骨芽細胞マーカー)などの血中濃度変化を測定する。同時に脛骨近位端の組織化学(骨切片のH&E染色、TRAP染色、ALP染色、RANKL抗体染色、Sost抗体染色など)並びにマイクロCTによる分子形態学的解析を行い、GAS感染による急激な骨破壊機構を詳細に解明する。同時に、CD46を発現している細胞にGASを感染させ、RANKL産生に導くシグナル伝達系を明らかにする。
遷移金属ドープ及び酸素制御による二酸化チタンの欠陥状態と光物性の研究

アナターゼ型単結晶を化学蒸気輸送法で作成した.Nbドープ結晶は(Ti,Nb)O_2を適量原料に用いることによって得ることが出来た。結晶は灰色で2eVに幅広い吸収帯を持つスペクトルであった.電気的性質はn型で,キャリア濃度はヘリウム温度まで一定であった。これはNb不純物準位が非常に浅いか、あるいは伝導帯に入っていることを示している。ESRより得られたg因子の大きさ、異方性は電子がdxy軌道にあることを示している。純粋な結晶を酸素圧1MPa,或いは水素ガス流中で熱処理することで酸素欠陥の制御を行った。その結果,吸収スペクトルからはas-grown(紫色透明),酸素処理400°C(黄色透明),同600°C/80hr(無色透明),水素処理(紫、青色透明)となり、これらの色を持つ結晶が各種の熱処理で得られ,且つ相互の変換も可能であることが分かった。得られた結晶についてESRの測定を行ったところ、as-grown、水素処理試料では同じg値が得られ,g値の結晶軸に対する角度依存性から、Tiの位置に中心を持つdxy軌道でESRスペクトルがよく説明できることがわかった。無色透明のアナターセ結晶はESR信号が観測されないことを考慮すれば,欠陥は余分に入った水素原子の電子がTiにトラップされる、あるいは伝導帯の底にあり、そのためにTi^<3+>のESR信号が得られたと結論できる。一方,黄色透明試料はこれらとは全く違ったESRスペクトルであり、酸素欠陥による物と予想された。これらの試料の時間分解発光スペクトルから酸素欠陥準位は伝導帯の底ばかりでなく、伝導帯の深いところにも準位を作り、後者の準位を経由した速い緩和が存在することが分かった。新しいTiO_2相を求めて、ダイアモンドアンビルを用い単結晶,及び粉末について圧力誘起相転移をラマン、および軌道放射光によるX線回折で測定した.アナターゼ単結晶では4.3GPaでTiO_2高圧相に転移し,一方,粉末試料では4.58GPaの範囲で徐々に高圧相に変化した.これらの新しい相の構造パラメータを決定した。アナターゼ型単結晶を化学蒸気輸送法で作成した.得られた結晶を酸素圧1MPa,或いは水素ガス流中で熱処理することで酸素欠陥の制御を行った.その結果,吸収スペクトルからはas-grown(紫色透明),酸素処理400°C(黄色透明),同600°C/80hr(無色透明),水素処理(紫、青色透明)となり、これらの色を持つ結晶が各種の熱処理で得られ,且つ相互の変換も可能であることが分かった.得られた結晶についてESRの測定を行ったところ、as-grown、水素処理試料では同じg値が得られ,g値の結晶軸に対する角度依存性から、Tiの位置に中心を持つd軌道でESRスペクトルがよく説明できることがわかった。無色透明のアナターセ結晶はESR信号が観測されないことを考慮すれば,欠陥は酸素で、そのためにTi^<3+>のESR信号が得られたと結論できる.一方,黄色透明試料はこれらとは全く違ったESRスペクトルであった.Nbのドープを同じく化学蒸気輸送法で作成した.結晶は灰色で2eVに幅広い吸収帯を持つスペクトルであった.

新しいTiO_2相を求めて、ダイアモンドアンビルを用い単結晶,及び粉末について圧力誘起相転移をラマン、およびX線回折で測定した.アナターゼ単結晶では4.3GPaでTiO_2高圧相に転移し,その相は常圧に戻しても変わらない.一方,粉末試料では4.58GPaの範囲で徐々に高圧相に変化した.この違いは、粉末試料が単結晶を砕いて得られたものであることから、粒径の違いと粒子中に導入された歪みが原因と思われる.アナターゼ型単結晶を化学蒸気輸送法で作成した.Nbドープ結晶は(Ti, Nb)O_2を適量原料に用いることによって得ることが出来た。結晶は灰色で2eVに幅広い吸収帯を持つスペクトルであった.バンド端に準位が生じたために吸収端は純粋結晶に比べてテールが延びている。電気的性質はn型で、キャリア濃度はヘリウム温度まで一定であった。これはNb不純物準位が非常に浅いか、あるいは伝導帯に入っていることを示している。ESRより得られたg因子の大きさ、異方性はdxy軌道にあることを示している。純粋な結晶を酸素圧1MPa,或いは水素ガス流中で熱処理することで酸素欠陥の制御を行った.その結果,吸収スペクトルからはas-grown(紫色透明>,酸素処理400°C(黄色透明),同600°C/80hr(無色透明),水素処理(紫、青色透明)となり、これらの色を持つ結晶が各種の熱処理で得られ,且つ相互の変換も可能であることが分かった.得られた結晶についてESRの測定を行ったところ、as-grown、水素処理試料では同じg値が得られ,g値の結晶軸に対する角度依存性から、Tiの位置に中心を持つd軌道でESRスペクトルがよく説明できることがわかった。無色透明のアナターセ結晶はESR信号が観測されないことを考慮すれば,欠陥は酸素で、そのためにTi^<3+>のESR信号が得られたと結論できる.一方,黄色透明試料はこれらとは全く違ったESRスペクトルであった.これらの試料の時間分解発光スペクトルから酸素欠陥準位は伝導帯の底ばかりでなく、伝導帯の深いところにも準位を作り、後者の準位を経由した速い緩和が存在することが分かった。新しいTiO_2相を求めて、ダイアモンドアンビルを用い単結晶,及び粉末について圧力誘起相転移をラマン、および軌道放射光によるX線回折で測定した.アナターゼ単結晶では4.3GPaでTiO_2高圧相に転移し,一方,粉末試料では4.58GPaの範囲で徐々に高圧相に変化した.これらの新しい相の構造パラメータを決定した。
難聴遺伝子解析による内耳聴覚・前庭の分子機構

本研究の目的は、遺伝性感音難聴者を対象にして連鎖解析を施行し、難聴遺伝子座を同定することにある。原因不明の難聴症例については、既知の難聴遺伝子変異の有無を検討する。難聴遺伝子変異が同定された症例の聴覚、前庭機能解析を行い、難聴遺伝子による表現型を病理学的検討も含めて行う。実験動物モデルでは、老化促進マウスと内耳奇形マウスの内耳機能・内耳組織を解析し、原因遺伝子の同定と機能解析を行う。これらのヒトと実験動物モデルの研究により、聴覚・平衡感覚の生理学的機能の解明を行う。今年度で得られた実績としては、難聴遺伝子変異の検討を行い、低音障害型感音難聴者を対象にしてWFS1遺伝子変異を同定した。ミトコンドリア遺伝子変異1555による難聴を聴覚検査で詳細に検索し、内耳有毛細胞の病変を想定した(Laryngoscope 2004)。第1鯉弓由来による外耳・中耳・内耳障害(Branchio-Oto症候群)、さらに腎障害が加わったBranchio-Oto-Renal症候群の原因遺伝子であるEYA1遺伝子はホメオボックス遺伝子であるSIX1遺伝子と共同して機能することが知られている。本研究で、six1ノックアウトマウスでは内耳の発生・分化がみられず、six1遺伝子は内耳発生に必須であると証明した(Development 2004)。また、本研究で、Branchio-Oto症候群において、EYA1遺伝子変異のみならず、SIX1遺伝子変異も同定された。six1ノックアウトマウスでは内耳の発生自体が障害されるが、ヒトにおいては比較的軽微な障害である点は、遺伝子型-表現型を考慮する際に重要なデータとなる。4世代にわたる常染色体優性遺伝難聴家系の難聴遺伝子座が、新規である可能性が高く解析を開始した。加齢性難聴実験動物モデルで、ah1遺伝子による難聴と内耳組織変化を検討した。この遺伝子が、cadherin23と深く関連していると想定されているため、非症候群性難聴症例のCDH23遺伝子変異の有無について解析を開始した。
原子レーザー実現に向けた極超低温(Sub-Kelvin)における原子衝突物理

(1)van der Waals力やCasimir-Polder力についての物理的根拠、衝突過程への影響及び相互作用の高精度数値計算法等について確立し、散乱理論に多体効果を導入する理論的枠組みを開発・改良した。さらに弱長距離力を散乱理論に組み入れ超低速原子散乱過程について温度領域の変化、トラップ内原子種等種々パラメータを変え計算を実行し詳細な知見を得た。(2)電子付着理論の整備・拡張を行い、極超低温での電子付着過程についての数値計算を実行し、このエネルギー領域での電子付着過程は考えられていたよりも2-3桁大きな断面積を与えることを新しく見出した。(3)理化学研究所で低速イオンと原子との衝突による電子捕獲とスピン交換過程の実験を行い、極低温原子衝突によるスピン交換過程の温度依存性、粒子依存性などについて、興味有る結果を得た。(4)原子と分子との極低温での衝突による弾性散乱過程について、分子の内部状態依存性の研究を実施し、入射粒子としてH原子、標的分子としてCO分子を使い、CO分子の回転状態をJ=0-5(mK以下の温度に対応)を変化させ入射粒子のエネルギー分布変化を調べた。その結果、分子の回転状態によって、入射原子のエネルギー分布が実験で予想されたよりも大きくゆがむ結果が得られた。Harvard大学Dalgarno教授グループはvan der Waals力やCasimir-Polder力についての物理的根拠、衝突過程への影響及び相互作用の高精度数値計算法等について確立してきた。季村・島村はこれら長距離力を散乱理論の枠組の中に取り入れた。またDynamical structure factorを通して散乱理論に多体効果を導入する理論的枠組みを開発・改良している。両グループが共同で双方の理論枠組みを検討・評価を行い、散乱理論への導入を実施した。Stancil博士が来日し季村と共に弱長距離力を季村・島村散乱理論に組み入れNe^++He衝突系に応用し弾性散乱非弾性散過程断面積の決定について数値計算を実行した。この研究は共同論文として出版準備中である。さらにオークリッジ国立研究所のHavener博士が来日し理研加速器を使い低速のイオンと原子衝突の実験を行った。この実験の主目的は超低エネルギー衝突で、標的原子がmetastable状態にある場合の衝突過程、特に電子捕獲過程についてのダイナミックスの知見を得ることである。Metastable状態からの電子捕獲過程の実験理論研究は全くなく、新しい衝突物理の話題を提供している。実験結果を季村島村とともに解析し共著論文として出版準備中である。季村は2000年10月Harvard大学Dalgarno教授グループに滞在し超低速での低価イオンとH,He原子との衝突過程についての最終的な数値計算を実行し、結果についての討論を行ってきた。さらにこの結果を共著論文としてまとめ、米国物理学会誌に投稿した。超低温でのNa^+イオンとH原子との衝突による発光性電荷移行過程についての研究を始め、100K以下での温度によるこの過程の衝突ダイナミックスについての新しい知見が得られ始めており、Bose-Einstein condensationについての理解が深まることが期待される。この研究も共同論文として現在まとめている。昨春Stancil博士が来日した折り、季村と共に弱長距離力を季村・島村散乱理論に組み入れNe^++He衝突系に応用し弾性散乱非弾性散過程断面積の決定について数値計算を共同で実行したが、この仕事は完結し、研究成果は共著論文として米国物理学会誌に投稿している。2000年11月にDalgarno教授が季村・島村を訪問し、今までの共同研究の成果のまとめと今後の研究の展開・発展について密な議論討論を行った。この打ち合わせには、日本の他の原子分子物理研究者も多数参加し、今ある我々の日米協力共同研究の組織を、更に多くの若い研究者に参加してもらった、大きな組織に日本・米国両側共に広げ、ダイナミックで生産的な国際研究組織にするよう決定した。Dalgarno教授は、我々の2年間の共同研究成果を、上智大、宇宙研、国立天文台、東大、理研等でセミナーとして講演した。
高齢者や故郷を離れた人々の日常性と共在性を支援するシステムの社会学的工学的研究

本研究では、社会学者と工学者が協力して「1高齢者や故郷を離れた人々の日常性の研究」と「2高齢者や故郷を離れた人々の共在性の支援の研究」の研究を行う。本研究の特色は、社会学者と工学者が地域コミュニティの人々と協力して、孤独に陥りがちな高齢者や故郷を離れた人々の日常の社会的活動(日常性)の現状を研究し、高齢者や故郷を離れた人々が地域コミュニティの人々と一緒に様々な活動を行うための支援を行うという点にある。本研究では、高齢者や故郷を離れた人々の日常活動のエスノグラフィーに基づいて、ロボット車いす、ロボット買い物カート、遠隔買い物システム等開発を行う。ロボット等の新しいテクノロジーを活用し、高齢者や故郷を離れた人々(日系人)の分断や孤立を改善し、屋外で他の人々と行う活動の楽しみを増大させるため、社会学者と工学者が協力して取り組み、現場での人々の活動や相互行為を、社会学のエスノメソドロジーの方法で分析しようとする意欲的な研究である。高齢者と故郷を離れた人々が共通の社会的分断と孤立を有するという視点からロボット等の新しいテクノロジーによる支援によって孤立を解消し、地域での共生を図ろうとするところに意義がある。また、新しいテクノロジーを用いた、彼らの社会生活を支援するシステム開発が期待できる。