hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計画妊娠が母親の生活リズム、母親役割・育児行動及び夫婦関係に及ぼす好影響

本研究は、妊娠・出産の計画性の実態、計画妊娠と計画外妊娠のそれぞれの特徴、妊娠や出産に対する意識、生活の実態を明らかにすることを第一の目的とし、妊娠期から出産後において、母親の生活リズム、母親役割や育児行動、夫婦関係と、妊娠の計画性や受容との関連の検証を第二の目的としている。3年目の今年度は、妊娠末期における調査の終了し、産後34か月の調査を行った。妊娠末期調査では、対象者1000名への調査票配布を終了し、約300名から回答を得、そのうち約250名から継続調査の同意を得た。また、産後34か月の母親への調査票を配布中であり、現在約100名から回答を得た。これらの回答から、計画妊娠であると答えた母親は約8割であり、計画妊娠と計画外妊娠である場合の心理状況に違いが認められた。生活リズム、母親役割意識・育児行動、夫婦関係については現在分析中である。各時期の、妊娠、出産に関する状況を把握するとともに、それらの実態と生活リズム、母親役割意識・育児行動、夫婦関係との関連を分析している。調査の中途中止により産後1年1年半時の調査は未定である。今後は、引き続き産後34か月時の調査を実施するとともに、妊娠末期、産後34か月時の調査結果の集計、分析、考察を進めていく。各時期の、妊娠、出産に関する状況を把握するとともに、それらの実態と生活リズム、母親役割意識・育児行動、夫婦関係との関連を分析していく。妊娠期からの生活リズム、母親役割意識・育児行動、夫婦関係の変化を分析し明らかにすることで、家族の健全な成長を支援する基礎データとなるよう研究を継続していく。今年度は、上記課題に関連する文献から現代社会の実態を把握するとともに、調査内容を分析した後に調査票を作成した。研究の概要をはじめ、研究方法、調査内容、倫理的配慮等、本研究課題内容について所属機関の倫理審査委員会に申請し、承認を得た。調査票については、研究協力者との推敲とともに、プレテストを実施しその結果から現在調査票の再考・修正を行っている。また、研究協力施設との打ち合わせを行っている。今後も、本調査実施、調査結果の分析、考察、まとめにより、上記目的に向かって研究を進めていく予定である。縦断研究を行うことにより、妊娠期からの生活リズム、役割意識、育児行動、夫婦関係の変化を明らかにできるため、家族の健全な成長を支援する基礎データとなるよう引き続き調査を継続していきたいと考える。2年目の今年度は、上記課題に関連する調査内容を分析した後に調査票を作成した。プレテストを実施し、対象者への調査案内文書、調査票について内容や表現方法、項目等について再検討し修正した。若干修正した調査に関する文書について所属機関の倫理審査委員会に再度申請し、承認を得た。研究協力施設との打ち合わせ及び研究協力の承諾を得られた後、妊娠末期における調査を開始し現在実施中である。現在、妊娠末期の妊婦1000名に対し調査票を配布中であり、約230名から回答を得ている。そのうち200名からは継続調査の同意を得ている。今後は、妊娠末期の調査を引き続き実施するとともに、妊娠期に継続調査の同意の得られた対象者については順次産後34か月時、産後1年時に継続して調査を実施する予定である。また、妊娠末期、産後34か月時、産後1年時の調査結果の集計、分析、考察を進めていく。縦断研究を行うことにより、妊娠期からの生活リズム、親役割意識、育児行動、夫婦関係の変化を分析し明らかにすることで、家族の健全な成長を支援する基礎データとなるよう研究を継続していきたいと考えている。

今後は、引き続き産後34か月時の調査を実施するとともに、妊娠末期、産後34か月時の調査結果の集計、分析、考察を進めていく。各時期の、妊娠、出産に関する状況を把握するとともに、それらの実態と生活リズム、母親役割意識・育児行動、夫婦関係との関連を分析していく。妊娠期からの生活リズム、母親役割意識・育児行動、夫婦関係の変化を分析し明らかにすることで、家族の健全な成長を支援する基礎データとなるよう研究を継続していく。
古英語における等位節の位置付けについて

本研究の目的は、古英語の代表的研究者であるBruce Mitchell氏を始め、研究者の間で広く認められている節の分類法(古英語の節を主節・従属節・等位節に分類する伝統的な分類法)が妥当ではなく、古英語も現代英語と同じように主節・従属節・等位主節・等位従属節の4つの節型に分類すべきであることを示すことであった。本年度の調査では、いくつかの代表的な古英語散文作品を対象とし、等位節を中心にデータベースを作成、その分析を行った。様々な要因の影響を調査するためにデータベースの作成にあたっては、以下の点についてフィールドを設けた。(i)等位節を導く等位接続詞の種類、(ii)等位節の種類(等位主節か等位従属節か)、(iii)動詞の型(定形動詞は本動詞か助動詞か、など)、(iv)構文の型(目的語や項となる前置詞句を含むかどうか、副詞要素はあるか、など)、(v)主語と動詞の倒置の有無、(vi)文体的要員による影響(交差対句法の可能性)。調査の結果、等位主節は等位従属節とは明らかに異なるふるまいをし、したがって両者は節の分類においては明確に区別すべきであることが解明された。本研究の目的は、古英語の代表的研究者であるBruce Mitchell氏を始め、研究者の間で広く認められている節の分類法(古英語の節を主節・従属節・等位節に分類する伝統的な分類法)が妥当ではなく、古英語も現代英語と同じように主節・従属節・等位主節・等位従属節の4つの節型に分類すべきであることを示すことである。本年度の調査では、古英語の代表的テキストのひとつであるThe First Series of AElfric's Catholic Homiliesを対象とし、等位節を中心にデータベースを作成、その分析を行った。この研究結果は第12回国際英語歴史言語学会(International Conference on English Historical Linguistics)で発表の予定である。
生体適合性絹不織布の開発

蚕は桑の葉を食べて成長し繭を生産することは我々の常識であるが、交配育成されたある種の蚕は平面状の繭(絹不織布:「蚕繭紙」と命名)を生産することができる。この蚕繭紙は優雅な外観や優しい感触を有しており、さらに、皮膚親和性などの優れた生体適合性も期待される。高齢化社会への移行に伴う老人医療・介護には多くの問題が存在するが、寝たきり老人の数も年々増加している現在、床擦れなどのいわゆる皮膚障害も大きな問題となっている。蚕繭紙はその優雅な外観や感触の良さを活かして、芸術、クラフトや高級被服への応用展開は既にスタートしていたが、生体関連材料への進展は手付かずの状態にあった。絹不織布には上述の問題を克服しうる素材としての期待が高くもてることから本計画を企図するに至った。各分担者の協力を得て、蚕が直接生産する絹不織布が予想通りの優れた生体適合性を有するか否かを判定し、さらにこの特性を応用して、創傷被覆材、さらに進んで人工皮膚素材の開発を行うことを目標として検討を行い、本課題およびその関連領域で以下の成果を得た。成果の概要を述べる。絹不織布試料として、上述の蚕繭紙以外に、通常の蚕が生産する普通の繭から繊維集合体を得た後、不織布の製造工程(ニードルパンチ法)を経て不織布が調製された。両試料についてウサギによる動物実験を行った結果、何れの不織布も優れた生体適合性を示すこと見出した。さらに、異物反応もごく軽度であり、創傷の治癒(皮膚再生)に寄与することが判明し、創傷被覆材、人工皮膚素材などとして有望であることが分かった。成果の概要を述べる。絹不織布(蚕繭紙)は優雅な外観や優しい感触を有しており、さらに、優れた生体適合性も期待される。すなわち、寝たきり老人の床擦れなどのいわゆる皮膚障害を克服しうる素材としても有望であり、さらに、創傷被覆材などの皮膚適合性材料としての期待も持てる。本研究では絹不織布が予想どおりの優れた生体適合性を有するか否かを判定すること、及びこの特性を応用して創傷被覆材や人工皮膚素材の開発を行うことを最終目的として以下の研究を行った。本年度には均一で良質な絹不織布の効率的な生産方法について、蚕繭紙法と他の方法を比較検討した。(1)繭試料を破砕して得られる繊維集合塊からウェッブを作製し樹脂接着方式およびニードルパンチ(機械接合)により不織布の作製を試みた結果、どちらの方法でも作製可能であった。(2)蚕繭紙法を用いて絹不織布の作製条件を検討するため、桑葉育と人工飼料育で比較した。人工飼料の組成や飼育条件と不織布品質(繊度、白度、均一度など)との関係を明確化し、標準的な条件を確立した。(3)絹不織布の溶解性を制御するための不溶化処理を試み、その効果と染色特性への影響を調べ、さらに不織布の構造をIR法やSEMを用いて検討中である。(4)これらの試料をウサギを用いる動物実験で生体適合性と体内吸収性の評価実験が現在進行中である。

蚕繭紙はその優雅な外観や感触の良さを活かして、芸術、クラフトや高級被服への応用展開は既にスタートしていたが、生体関連材料への進展は手付かずの状態にあった。絹不織布には上述の問題を克服しうる素材としての期待が高くもてることから本計画を企図するに至った。各分担者の協力を得て、蚕が直接生産する絹不織布が予想通りの優れた生体適合性を有するか否かを判定し、さらにこの特性を応用して、創傷被覆材、さらに進んで人工皮膚素材の開発を行うことを目標として検討を行い、本年度は本課題およびその関連領域で以下の成果を得た。成果の概要を述べる。絹不織布試料として、上述の蚕繭紙以外に、通常の蚕が生産する普通の繭から繊維集合体を得た後、不織布の製造工程(ニードルパンチ法)を経て不織布が調製された。両試料についてウサギによる動物実験を行った結果、何れの不織布も優れた生体適合性を示すこと見出した。さらに、異物反応もごく軽度であり、創傷の治癒(皮膚再生)に寄与することが判明し、創傷被覆材、人工皮膚素材などとして有望であることが分かった。
高亜鉛含有新規ゼオライトの合成と多価イオン交換触媒としての応用

亜鉛含有ゼオライトは、多価イオン交換剤や触媒としての応用が期待されているが、その合成は困難であり、報告例は限られていた。本研究では様々な合成条件下において種々の骨格構造を有する亜鉛含有ゼオライトを合成すべく、主に原料の調製手法に着目し検討を行った。開発した共沈法を用いることにより、MOR型、*BEA型、MFI型といった種々の構造の亜鉛含有ゼオライトを合成することに成功した。得られたゼオライトはルイス酸性を示す他、高いイオン交換容量と2価陽イオンに対する選択性を有しており、応用展開が期待される。原料添加順序の工夫によりCHA型ジンコシリケートゼオライトの合成にも初めて成功している。ゼオライトは結晶性の多孔質アルミノシリケートおよび、メタロシリケートである。中でも本研究において着目してる亜鉛含有ゼオライト(ジンコシリケートゼオライト)は、亜鉛原子がケイ素原子と置換することにより、亜鉛1原子あたり2価の負電荷が誘起され、1原子あたり1電荷であるアルミノシリケートなどと比較して、多価のカチオンを安定化する機能に優れていると考えられる。しかしながら、ジンコシリケートゼオライトの報告例は少なく、合成は困難であると言える。本研究では、ジンコシリケートゼオライト合成について、より高亜鉛含有であり、高いイオン交換容量を有するものを高効率に合成すべく、検討を行っている。本年度の研究においては、*BEA型、MOR型といった構造のゼオライトについて、既報を大きく上回るイオン交換容量を有するジンコシリケートゼオライトの合成に成功している。合成法のキーポイントとなるのは、種結晶添加法と、原料調整法であり、種結晶を添加することによりゼオライトを合成可能な原料組成を大きく広げ、これまで用いられてこなかったような反応混合物組成の利用を可能としていること、原料をあらかじめ沈殿法などにより均一に亜鉛が分散した状態とすることで酸化亜鉛などの生成を防いでいることなどが挙げられる。得られたゼオライトは、ニッケルイオンや銅イオンといった触媒活性点として近年特に注目を集めている2価金属イオンを導入することにより活性評価を行っている。亜鉛含有ゼオライトの合成に関して、既報と比較して大きな利点がある種々の手法を確立しつつあり、これらについて幾つかの指針が得られてきている。得られているゼオライト構造は多次元細孔、大細孔といった特徴から大変有用であると考えられており、今後の触媒評価結果も期待できる。以上から、順調に進展していると判断した。亜鉛含有ゼオライトについて、種々の検討を行った結果、当初予定していた種結晶添加法が必須であった他、原料調製について重要な知見を得た。具体的には、より原料中において亜鉛が均一に分散するような原料調製法を用いることが肝要であった。今年度中に3報の原著論文が掲載された他、現在2報を投稿中である。まず、MOR型ゼオライトおよび*BEA型ゼオライトについて、あらかじめ共沈手法により原料を調製することで有機物を用いずに亜鉛含有ゼオライトが得られることを示した。生成物中の亜鉛の様子は紫外分光スペクトルやイオン交換特性を調べることにより詳細に検討し、2種類の状態が混在しうることを見出した。共沈手法は他のゼオライト構造にも適応可能であり、MSE型ジンコシリケートゼオライトの合成にも成功した。アルミニウムを含むジンコアルミノシリケートも同様に合成可能であることを示している。この骨格構造を有し、亜鉛を骨格中に含有しているゼオライトはこれまでに報告されていない。共沈手法に限らず、原料添加順序の最適化によりCHAの型ジンコシリケートゼオライトを合成可能であることを示した。アルミニウムと亜鉛をともに含むCHA型ゼオライトはこれまでにも報告されていたが、アルミニウムを含まない場合にはCHA型ゼオライトを結晶化させることは従来困難であり、本研究により初めて達成された。アルミニウムを含まないことにより、触媒などとして利用した際に副反応を抑えることができると考えられる。今後は、今回得られた知見、合成法を活かし、異なる骨格構造への展開や、新規骨格構造の合成へと発展させる。展開する骨格構造として、複数の異なる細孔径を同時に有しているゼオライト(マルチポアゼオライト)が近年注目を集め、応用が期待されている。中でもMSE骨格は、これまで本研究で対象としてきた*BEA型ゼオライトと構造が類似しており、実現可能性が高いと期待している。29年度が最終年度であるため、記入しない。化学工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
二重制御型腫瘍溶解アデノウイルスを用いた新しい播種性癌治療法の開発

播種性癌は治癒困難な疾患であり、新規治療法の開発が急務である。我々はこれまでに、腫瘍細胞特異的なプロモーターによってウイルスの増殖を腫瘍細胞に限定する腫瘍溶解アデノウイルスを開発してきた。本申請研究では、更にウイルスファイバーの細胞受容体結合部を腫瘍細胞特異的に改変することで感染力と腫瘍特異性を向上させた二重制御型腫瘍溶解アデノウイルスを新たに開発し、その抗腫瘍効果ついて検討した。本申請研究では、二重制御型腫瘍溶解アデノウイルスを新たに開発し、種々の担癌マウスモデルを用いてその効果と安全性を検討する。本年度は、まず、これまでに我々が開発したミッドカイン制御型腫瘍溶解アデノウイルス(MOA5)に以下の改変を加えた3種類のアデノウイルスファイバーを作製した[(1)CD46標的化(5/35型ファイバーノブ置換型:MOA5/35)、(2)EGFR標的化(MOA5/EGFR)、(3)HER2標的化(MOA5/HER2)]。続いてこれらファイバーコンストラクトを基に二重制御型腫瘍溶解アデノウイルスゲノムのプラスミドを作製し、HEK293細胞を用いてウイルスを大量調整した後に濃縮・精製した。ウイルスを作製後、タイターなどのウイルス学的な評価を行った。本年度はこれらウイルスのうち、CD46を標的化したMOA5/35を用いて、悪性中皮腫及び骨肉腫細胞を用いた検討を集中して行った。その結果、二重制御型腫瘍溶解アデノウイルスMOA5/35は、5型ファイバーを保持した腫瘍溶解ウイルスMOA5に比べ、低CAR発現細胞株(MSTO-211H, NCI-H2052, MNNG-HOS, MG-63)への高い感染導入効率と細胞障害性の増強を示した。ヒト悪性中皮腫及び骨肉腫の皮下腫瘍モデル(MSTO-211H及びMG-63)において検討した結果、MOA5/35は、抗腫瘍効果の増強を示す事に成功した。したがって二重制御型腫瘍溶解アデノウイルスMOA5/35は、従来の5型アデノウイルスでは治療効果が望めない悪性中皮腫や骨肉腫モデルにおいて有効であるとの原理証明がなされた。本年度も、ミッドカイン制御型腫瘍溶解アデノウイルス(MOA5)に以下の3種類のアデノウイルスファイバーの改変を加えたウイルスの作製を継続した。(1)CD46標的化(5/35型ファイバー置換型:MOA5/35)、(2)EGFR標的化(MOA5/EGFR)、(3)HER2標的化(MOA5/HER2)。これら3種類のウイルスのうち、MOA5/EGFRについてはHEK293細胞でウイルスの大量調整を3度試みたが、高いウイルス力価を持ったものが作製できなかった。作製したファイバーを組み込んだウイルスが構造的に不安定であることに起因するのかも知れないと考え、現在原因を検討中である。ウイルスの大量調整に成功したMOA5/35及びMOA5/HER2については、改変前のMOA5に比べ、それぞれ低CAR発現細胞株及び低CAR/HER2陽性細胞株に置いて感染導入効率と細胞障害性の増強が得られた。皮下腫瘍モデルにおける抗腫瘍効果の検討でも、同様の効果が確認できた。播種性癌に対する効果検討するためのモデルとして、in vivoイメージングが可能な播種性癌致死マウスの作製に成功した(悪性中皮腫3細胞株、骨肉腫2株、大腸癌2株)。このうち悪性中皮腫細胞株MSTO-211Hを用いたモデルにおいて、MOA5/35の治療効果を検討する実験を繰り返したが、腫瘍の縮小を認めた個体が存在するものの、群としては有意な抗腫瘍効果及び生存期間延長効果を示すことができなかった。この主たる原因の一つとして、複数(無数)の全腫瘍にあまねく治療ウイルスを到達・感染させることが増殖型ウイルスを持ってしても困難であることが考えられた。そこで播種性癌においては、ウイルスによる効果に加え、免疫賦活因子(インターフェロンなど)や血管新生抑制因子などと併用することで抗腫瘍効果をさらに増強させる治療戦略が必要と考え、現在検討中である。ミッドカイン制御型腫瘍溶解アデノウイルス(MOA5)に以下の3種類のアデノウイルスファイバーの改変を加えたウイルスの作製を継続した。これら3種類のウイルスのうち、MOA5/EGFRについてはHEK293細胞でウイルスの大量調整を5度試みたが、結果的に高いウイルス力価を持つものを作製できなかった。作製したファイバーを組み込んだウイルスゲノムサイズが大きく効率的にパッケージングされないことが判明した。このうち悪性中皮腫細胞

株MSTO-211Hを用いたモデルにおいて、MOA5/35の治療効果を検討する実験を繰り返したが、腫瘍の縮小を認めた個体が存在するものの、群としては有意な抗腫瘍効果及び生存期間延長効果を示すことができなかった。この主たる原因の一つとして、複数(無数)の全腫瘍にあまねく治療ウイルスを到達・感染させることが増殖型ウイルスを持ってしても困難であることが考えられた。そこで免疫賦活因子(インターフェロンなど)や血管新生抑制因子などと併用することで抗腫瘍効果をさらに増強させる治療戦略が必要と考え検討を重ねたところ、血管新生抑制作用を持つエンドスタチン及びNK4などが有効であることを見出し、これら併用療法の研究を進めている。播種性癌は治癒困難な疾患であり、新規治療法の開発が急務である。我々はこれまでに、腫瘍細胞特異的なプロモーターによってウイルスの増殖を腫瘍細胞に限定する腫瘍溶解アデノウイルスを開発してきた。本申請研究では、更にウイルスファイバーの細胞受容体結合部を腫瘍細胞特異的に改変することで感染力と腫瘍特異性を向上させた二重制御型腫瘍溶解アデノウイルスを新たに開発し、その抗腫瘍効果ついて検討した。皮下腫瘍モデルで著効を示しても、播種性癌致死マウスにおける検討では、ウイルス単独では、十分な抗腫瘍効果及び生存期間延長効果を得られず、さらなる工夫が必要であることが示唆された。遺伝子治療今後は、他の種類の癌細胞株を用いた実験を進める一方で、免疫賦活因子(インターフェロンなど)や血管新生抑制因子などとの併用を念頭に置いた検討を進める。3種類の異なったアデノウイルスファイバーをそれぞれ有する二重制御型腫瘍溶解アデノウイルス(MOA5/35, MOA5/EGFR, MOA5/HER2)を新たに作製することに成功した。またこのうちCD46標的化MOA5/35について、悪性中皮腫及び骨肉腫モデルにおける有効性を示す事が出きた。培養用の培地、試薬を購入する予定であったが、在庫が残っていたため、購入を次年度に持ち越した。今後は、他の種類の癌細胞について、また他の二重制御型腫瘍溶解アデノウイルスについて検討を進める。一方で皮下腫瘍モデル以外に各々播種性癌モデルを作製し、抗腫瘍効果を検討する。培養用の培地、試薬を購入する。培養細胞用の培地、試薬を購入する予定であったが、在庫が残っていたため、購入を次年度に持ち越した。培養細胞用の培地、試薬を購入する。
準一次元電子系のモット転移と異常金属相

本研究では、準1次元電子系におけるモット転移近傍の異常金属相における諸物性を、特に乱れおよび不純物による効果に重点をおいて調べた。理論的な方法としては、境界のある共形場の理論、ボゾン化法ならびに厳密解などを用い、解析的な計算を中心に低エネルギー領域での物性を調べた。特に、強相関電子鎖が結合した梯子型の模型や、関連した多重バンドの1次元電子モデルの物性を調べた。以下に研究成果をまとめる。(1)一次元電子系に於ける不純物効果一次元電子系における単一不純物効果は、境界のある共形場で定式化されることが知られている。電子系の厳密解と共形場理論を用いて、一次元系の不純物効果を調べた。(2)ラダー構造を持つ相関電子系最近、酸化物Sr_<n-1>Cu_<n+1>O_<2n>で代表されるラダー型の準1次元物質が注目を集めている。この異常金属相を解明するため、結合したハバ-ド型の模型をボゾン化法を用いて研究した。(2)多重チャンネルを持つ1次元相関電子系1次元の相関電子系の例として、多重バンド構造を持つ超対称t-J模型の研究を厳密解と共形場理論を用いて行った。特に、多重バンドの効果によって、モット絶縁体付近の性質がどのように変わるか調べた。(3)分数排他統計と輸送現象分数排他統計の考えを用いると、1次元電子系の低エネルギー励起の性質が系統的に定式化することができることが知られている。統計相互作用と、伝導度や分数電荷との関係を明らかにした。
小胞体膜タンパク質のダイナミクスと相互作用の時空間イメージング

小胞体における輸送小胞の形成に重要な役割を果たすSar1pとSec12pの相互作用と小胞体膜上での拡散を母細胞と新しく出芽した娘細胞で比較した。その結果、母細胞と娘細胞間でこれらの相互作用効率の違いはみられなかった。またSec12pの拡散速度は、母細胞、娘細胞間で変わらないが、Sar1pは娘細胞で優位に拡散が遅いこと、さらに娘細胞のサイズに依存して調節されていることが判明した。細胞内で合成される種々のタンパク質をそれぞれ機能すべき目的地に運ぶ細胞内タンパク質輸送システムは、時間的にも空間的にも高度に制御されている。オルガネラや細胞膜を構成するタンパク質群および分泌タンパク質群は小胞体で合成され、そこから出芽する輸送小胞によってゴルジ体を経由して他のオルガネラや細胞膜に運ばれる。この小胞体は静的なオルガネラではなく形態をダイナミックに変化させるがこの制御機構の多くは不明である。小胞体の動的変化とともに、そこに局在するタンパク質群のダイナミクスも時空間的に変化することが考えられる。本研究では、タンパク質のダイナミクスや相互作用を明らかにする上で極めて有効な手法であるイメージング技術を駆使し、出芽酵母の輸送小胞の形成に関わる小胞体膜タンパク質の細胞周期進行にともなう時間的空間的なダイナミクスや相互作用変化を明らかにしていく。本年度は、輸送小胞の形成に関わる小胞体膜タンパク質であるSar1p、Sec12p、Sec61pをフォトアクチべーションできる蛍光タンパク質Dronpaに融合した融合タンパク質を作製し、これを用いて小胞体上での拡散を解析した。Dronpa融合タンパク質を強い励起光により退色させた後、母細胞及び娘細胞それぞれの小胞体の任意の領域でのみPhotoactivationさせる。蛍光を回復したDronpa融合タンパク質の蛍光を経時測定し、母細胞、娘細胞の小胞体上の拡散を比較した。その結果、Sec12p、Sec61pの拡散は、母細胞、娘細胞で変わらないが、Sar1pの拡散は娘細胞で優位に遅くなることが明らかになった。本研究では、出芽酵母の輸送小胞の形成に関わる小胞体膜タンパク質の細胞周期進行にともなう時間的空間的なダイナミクスや相互作用変化を明らかにしていく。輸送小胞の形成に関わる小胞体膜タンパク質であるSar1p、Sec12pをフォトアクチベーションできる蛍光タンパク質Dronpaに融合した融合タンパク質を作製した。Sar1p-Dronpa、Sec12p-Dronpaを退色させた後、母細胞または娘細胞の小胞体でPhotoactivationさせ、蛍光を経時測定して母細胞と娘細胞の小胞体上での拡散を比較した。次に細胞周期の進行によるこれらの拡散速度の変化を解析した。すると娘細胞が母細胞と同サイズに成長するとSar1pの拡散は母細胞と同程度まで速くなった。この結果から、Sar1pの拡散が細胞周期進行によって調節されていることが判明した。
アジア農村・山間コミュニティを支援する災害情報伝達システムの設計と技術戦略の提案

本研究では、山間・農村地域の災害対応力向上に資する情報伝達のあり方と技術戦略を多角的に検討した。特に携帯電話の利用に着目し,SMSの一斉メール送信を使った災害情報伝達に関する社会実験を実施した.その結果,屋外スピーカーによる情報伝達が及ばない範囲においてもSMSによる情報伝達が確認できた.また、東南アジアと我が国の地方行政の水害対応を比較として,行政から住民までの情報伝達過程を,組織間の役割分担と情報マネージメントの視点から整理した.さらに、我が国の自治体での災害・避難情報伝達に関する実態調査を行い、東日本大震災後に緊急速報メールをはじめとする新たな伝達手段が広く普及したことを明らにした。アジアの農村・山間コミュニティを支援する災害情報伝達システムのあるべき将来像の提示が本研究の目的である。具体的にはタイ、ミャンマー、バングラデシュの3カ国で現地調査を行い、災害情報伝達における現状の問題を把握し、住民ニーズやリテラシーを考慮した効果的な災害情報伝達手段と表現方法を検討する。また、通信インフラ事業者や行政を対象とした通信技術の将来動向に関するヒアリング調査により、本研究で提案する災害情報伝達手段の達成可能性について分析する。平成24年度は、農村・山間地域を対象とした災害情報の生産-伝達-受容過程の解明として、3カ国での防災関連機関へのヒアリング調査や文献調査により、風水害情報の生成から収集、加工・蓄積、組織内利用、住民への配信までの過程を整理した。本調査では、災害サイクルにおける「被害軽減」と「予知・早期警戒」、「緊急・応急対応」のフェーズを対象とし、情報伝達の経路や内容、情報の時空間精度を整理し、その全体像を把握した。また、農村・山間地域での災害情報ニーズとリテラシー調査、ワークショップの開催をタイ東北部とバングラデシュ・ダッカ近郊の農村にて実施した。本調査により、住民が活用可能な通信機器の種類(TV、ラジオ、携帯電話、インターネット、防災行政無線)や災害情報の入手手段、平常時の備え、受容可能な災害情報の表現方法を明らかにした。ミャンマーにおいては、洪水多発地帯であるバゴー市における貧困と洪水被害に関する基礎調査として住民への聞き取り調査を行い、次年度以降の住民ワークショップ開催向けた情報収集を行った。そして、日本におけるエリアメールを活用した災害情報伝達の実態調査として、2011年9月の風水害において土砂災害警戒情報や水位情報がエリアメールにより携帯所有者に伝達するなど先駆的な防災情報配信を実践している香川県に対してヒアリング調査を行った。初年度の調査を継続しつつ、その結果を踏まえて、エリアメールなどを応用した技術の海外移転の可能性およびローカライゼーション手法について検討した。1農村・山間地域を対象とした災害情報の生産ー伝達ー受容過程の解明初年度に引き続き、タイとミャンマーの防災関連機関へのヒアリング調査や文献調査により、風水害情報の生成から収集、加工・蓄積、組織内利用、住民への配信までの過程を体系的に整理した。この際、我が国の現状と比較することで、3カ国特有の体制や課題についても把握した。2情報通信インフラの現状と将来動向調査前年度からの調査を継続しつつ、その結果を踏まえて、わが国の自治体との比較も踏まえた、アジアの山間・農村地域のコミュニティ・レベルの災害対応力向上に資する情報伝達のあり方とその技術戦略を多角的に検討した。その中で、アジアの山間・農村の地域でも急速普及の進む携帯電話に着目し,SMSメッセージの一斉メール送信を使った災害情報伝達に関する社会実験を実施した.その結果,屋外スピーカーによる情報伝達が及ばない範囲においてもSMSメッセージによる情報伝達が確認できた.特にトタン屋根が多いタイの山間農村地域においては、激しい降雨の際に屋外スピーカーの音声はほとんど聞こえないことに加えて、屋外スピーカーが設置される集落の中心から離れた川沿いに住む住民に対するSMSの利用の有効が明らかになった。さらに、情報伝達の効果をより高めるには,情報の受け手となる住民の意識啓発が重要であることを確認した。また、タイとミャンマーの地方行政と我が国の地方自治体における水害対応を比較として(例えば、2011年台風12号豪雨水害における和歌山県古座川町),水害時の降雨や河川水位の観測データから住民避難までの情報伝達過程を,組織間の役割分担と情報マネージメントの視点から整理した.その結果,タイの地方都市では中央政府の観測情報・予警報をリアルタイムに共有すること,および郡による住民の避難を決断させることが課題であることが明らかとなった.さらに、わが国の自治体におけるPUSH型・PULL型の災害・避難情報伝達に関する実態調査を行い、東日本大震災後に緊急速報メールをはじめとする新たな伝達手段が広く普及したことが明らかとなった。また、2013年9月の名古屋市内の豪雨の事例に注目し、受信者側の年代,情報リテラシーや所有する情報手段などの属性情報に基づき,豪雨時の災害情報リーチ率を推計する手法の開発を行った。

26年度が最終年度であるため、記入しない。防災情報、災害対応、流域環境管理26年度が最終年度であるため、記入しない。研究対象3カ国における行政を対象としたヒアリング調査を実施するとともに、タイでは農民を対象としたワークショップおよびアンケート調査の実施、バングラデシュではワークショップの実施、ミャンマーでは住民へのヒアリング調査を実施するなど、海外での調査計画は概ね予定通り実施することができた。申請書に記載した平成25年度の研究計画を予定通り実施して、その成果を6編の査読付き論文として発表することができた。研究計画に従って、研究を推進する。ただし、2カ国(タイとミャンマー)におけるスマートフォンの普及が予想を超えるスピードで進展しているため、本研究計画で焦点を絞っていたGSM方式の音声回線を利用したショートメッセージサービス(SMS)によるエリアメールサービスの適用可能性に限定せずに、スマートフォン・サービス〓用も併せて検討する。平成2425年度の調査結果から得られた知見をもとに、求められる災害情報伝達システムを設計するとともに、このシステムを達成するために必要な技術戦略を提案する。初年度の調査を継続しつつ、その結果を踏まえて、エリアメールなどを応用した技術の海外移転の可能性およびローカライゼーション手法について検討する。特に、情報通信インフラの現状と将来動向調査として、急速に拡大・発展する3カ国の情報通信インフラの現状とそれを活用した災害情報発信システムの開発可能性を探るべく、AISやDTACなど、当該地域の大手通信事業者へのヒアリング調査を実施する。昨年の秋に予定していたタイ王国でのアンケート調査の実施が、タイ政府の情勢不安のため予定よりも大幅に遅れ、情勢が安定した今年2月下旬の実施となった。その結果、予定していた資料整理とデータ入力に関する人件費・謝金の支出が予定よりも少なかった。昨年度に予定していたアンケート調査結果の資料整理とデータ入力に関する人件費・謝金として、今年度のはじめに計上させていただく。
シーン認知における潜在的な異種感覚相互作用とその脳内機序の解明

(1)研究テーマ(1)に関して主観的な視知覚に対する聴覚情報からの潜在的な影響に関する論文を発表した。また国際学会のシンポジウムで視聴覚感の潜在的相互作用に関する研究についての発表を行った。(2)研究テーマ(2)に関して第2年度から開始した視覚、聴覚、触覚を含んだ「生物らしさ」という高次知覚についての実験研究を進め、論文発表、国際学会での研究発表、ポジションペーパーとして書籍の1章を執筆した。(3)研究テーマ(3)に関してfMRI実験の成果を国際学会で発表した。採用期間中に得た知見及び、構築した人的ネットワークを今後の研究に役立て、本研究課題に関連する研究を更に進展させる。本研究課題の遂行に当たり、(1)時間、空間など低次特徴の潜在的異種感覚相互作用(心理物理学実験)、(2)シーンの意味情報など高次特徴の異種感覚相互作用(主観評定を含む心理実験)、(3)関連する神経基盤(MEG,fMRIを用いた神経科学実験)、の3種類のテーマを設けた。(1)異種感覚情報の時空間同期について、主観的時間、知覚安定性のなどの側面から視聴覚間の相互作用について心理物理学研究を行い、視覚イベントと聴覚イベントの時間長記憶過程が異なる(視覚イベントの時間長は記憶の中で歪む)こと、視聴と聴覚の知覚的安定性が潜在的なレベルで同期すること、突発的な聴覚刺激の入力により視覚的な知覚の不安定化が生じること、などを明らかにした。以上の研究成果で国際学会(IMRF2009,ASSC2009等)で発表し、知覚的安定性の同期に関する研究成果は投稿論文としてJournal of Vision誌に受理された。(2)シーン認知における異種感覚情報の間の意味的リンクを検証するための準備段階として、心理学的な実験に利用可能な統制された自然情景の画像、動画、音声刺激の収集を行い、選好判断課題を用いた予備実験を行った。(3)脳機能計測ではMEGを用いた実験を行った。デコーディング解析手法を用いて視覚と聴覚の間の主観的な時間と相関する神経活動を示し、研究成果を国際学会(Biomag2010)において発表し、査読付きProceedingsとして出版した。知覚安定性における潜在的視聴覚相互作用を脳機能計測の点からサポートするものとして、多義図形(ネッカーキューブ等)観察時の脳活動についてMEG装置を用いた長時間連続計測を行い、非線形解析手法を用いた新しいMEG解析手法を提案した。この研究成果を国際学会(15th AROB)で発表した。これらの研究成果は本研究課題の主題でる「シーン認知における潜在的異種感覚相互作用」を解明する上で有用な知見であり、次年度以降で予定している各テーマを有機的につなげた研究の土台を得ることが出来た。(1)異種感覚情報の時空間同期について、知覚安定性、両眼視野闘争などの側面から視聴覚間の相互作用について心理物理学研究を行った。知覚的安定性の同期に関する研究成果はJournal of Vision誌にて誌上発表された。両眼視野闘争の研究については国際学会で口頭発表を行った(IMRF2011)。(2)シーン認知における異種感覚情報の間の高次特徴のリンクとして、「生物らしさ」という特徴に注目した。まず心理学的な調査研究から出発し、その後に心理物理学的実験として視覚、聴覚、触覚に対して様々な周波数で変化する刺激を呈示し、そこに感じられる生物らしさの周波数依存性、感覚間の相互作用性を検討した。この研究成果について国内学会での口頭発表を行い(HCGシンポジウム2010)、優秀発表賞を受賞した。(3)脳機能計測ではMEGに加えてfMRI研究を実施した。研究内容としてはテーマ(1)の主観的時間に関連する研究として、時間の長さの記憶という認知過程を扱った。特筆すべきこととして、類似した課題をMEGとfMRIの両方で行い、脳部位と脳活動の現在データ解析中であるが、研究成果の一部は2011年に行われる国際会議(IBRO 2011)にて発表を行う予定である。これらの研究成果は本研究課題の主題でる「シーン認知における潜在的異種感覚相互作用」を解明する上で有用な知見であり、最終年度で予定している各テーマを有機的につなげた研究の土台を得ることが出来た。
遷移金属酸化物薄膜での酸素イオン伝導制御と界面イオニクスの開拓

本研究では、原子レベルで構造制御した遷移金属酸化物での酸素イオン伝導に注目した新たなイオニクスを開拓することを目的としてきた。また、インピーダンス測定やイオンブロッキング法によるイオン伝導度の測定技術を確立し、イオン伝導と電子伝導を分離し、おのおのの特性と構造との相関の解明を明らかにすることを目指してきた。原子層単位で成長を制御したエピタキシャル薄膜では、ブラウンミレライト構造SrFeO2.5を作製し、これを空気中でアニールする際に酸素イオンが取り込まれる過程を原子間力顕微鏡(AFM)の導電性からナノスケールレベルで観察することに初めて成功した。ブラウンミレライト構造SrFeO2.5は絶縁体であるが、酸素取り込むことにより単純ペロブスカイト構造へと変化し電気伝導性が生じてくる。原子レベルでのステップ構造を持つSrFeO2.5では、その端点から酸素イオンが取り込まれ、その後テラス構造の膜面を拡散していくことが明らかとなった。さらに、このような酸素イオンの拡散が電場により制御可能であり、酸素イオニクスとして展開できる可能性を見出した。薄膜に垂直な方向への電場印加により可逆的な酸素イオンの出入りが起こることを実証した。また、Aサイトのカチオンが秩序配列したYBaCo2O5をオゾンを用いて低温で酸化することにより、トポタクティックな酸素イオンの出入りによりYBaCo2O6へと変化させることに成功した。YBaCo2O5中ではCoイオンは酸素が5配位したピラミッド構造であったが、トポタクティックな酸化により酸素6配位八面体構造へと変化した。この酸素イオンの取り込みにより、系の構造と物性も大きき変化することを明らかにした。本研究では、原子レベルで構造制御した遷移金属酸化物薄膜とそのヘテロ構造を作成し、それらの試料での酸素イオン伝導の制御を実証することで、「界面イオニクス」と呼ぶべき新しい学術分野を開拓することを目標としている。酸素欠損ペロブスカイト(ブラウンミレライト)構造SrFeO2.5に着目し、[SrFeO2.5]/[GdScO3]ヘテロ構造を作製した。界面付近での構造に注目してHAADFおよびABF法電子顕微鏡観察を行った結果、厚さ約5 nm程度の極く薄い界面近傍領域では、ブラウンミレライト構造を特徴づけるFeイオンの酸素八面体と四面体の交互秩序配列が大きく乱れ、酸素配位環境が無秩序配列となった特異な構造が安定化されることを見い出した。この構造は、SrFeO2.5が800°C以上の高温で示す無秩序酸素配列構造であり、ヘテロ構造界面ではこの高温で実現する酸素配位環境の融解が室温で安定化されていることを示している。実際、メスバウアー分光や原子レベルでの電子顕微鏡観察によるEELS分光の結果もFe3+という形式価数は変化しておらず、Feイオンの周りの酸素配位環境のみが変化していることを示している。これは、配向したブラウンミレライト構造SrFeO2.5薄膜と基板のGdScO3との格子ミスマッチにより、界面近傍でこの格子歪みを緩和するために、酸素配位環境の乱れが導入された結果と考えることができる。このような高温での酸素配位環境無秩序相は高い酸素イオン伝導性を示すことがバルク材料から示されており、界面でのイオン伝導の可能性を示唆するものである。パルスレーザー蒸着法を用いて、原子層単位で成長を制御しながらヘテロ構造を作成する基盤技術は確立しつつある。また、HAADFおよびABF法を駆使した電子顕微鏡観察と高分解能の(放射光)X線回折を併用した構造解析により、界面での構造変化を解明する手法も整ってきた。これらにより、成長した薄膜の構造評価に関しては十分なレベルで行えることが実証できている。特に、原子分解能のEELS分光により、界面を含めた局所構造の電子状態までも議論できるようになってきた。一方、イオン伝導度の測定システムはその構築を進めている。インピーダンス測定やイオンブロッキング法による測定技術を確立し、イオン伝導と電子伝導を分離し、おのおのの寄与を明らかにすることができるようにする予定である。さらに、2次元でのイオン伝導に関しては、バルク材料でのイオン伝導にも新たに注目し検討を開始した。ペロブスカイト構造酸化物LaCa2Fe3O9では、高圧合成とオゾン酸化を用いたトポタクティックな反応合成により、同じ化学組成でありながらAサイトのイオンが層状と無秩序に配列した2つの物質を作り分けることに成功した。そこで、この2種類の物質での酸素イオン伝導度を比べることで、酸素イオンがホッピングする際のAサイトのカチオン配列の違いに起因する2次元的な静電ポテンシャルの影響を明らかにすることを考えている。バルク材料でのイオン伝導性を含めた新材料でのアイオニクスも新たに展開することにした。以上のように、バルク材料でのイオン伝導特性測定への展開も加えた結果、イオン伝導を中心とする界面アイオニクスに関する成果としては未だまとまっていないが、初年度の研究全体としては、概ね順調に推移していると考えている。

原子層単位で成長を制御したエピタキシャル薄膜では、ブラウンミレライト構造SrFeO2.5を作製し、これを空気中でアニールする際に酸素イオンが取り込まれる過程を原子間力顕微鏡(AFM)の導電性からナノスケールレベルで観察することに初めて成功した。ブラウンミレライト構造SrFeO2.5は絶縁体であるが、酸素取り込むことにより単純ペロブスカイト構造へと変化し電気伝導性が生じてくる。原子レベルでのステップ構造を持つSrFeO2.5では、その端点から酸素イオンが取り込まれ、その後テラス構造の膜面を拡散していくことが明らかとなった。さらに、このような酸素イオンの拡散が電場により制御可能であり、酸素イオニクスとして展開できる可能性を見出した。薄膜に垂直な方向への電場印加により可逆的な酸素イオンの出入りが起こることを実証した。また、Aサイトのカチオンが秩序配列したYBaCo2O5をオゾンを用いて低温で酸化することにより、トポタクティックな酸素イオンの出入りによりYBaCo2O6へと変化させることに成功した。YBaCo2O5中ではCoイオンは酸素が5配位したピラミッド構造であったが、トポタクティックな酸化により酸素6配位八面体構造へと変化した。この酸素イオンの取り込みにより、系の構造と物性も大きき変化することを明らかにした。引き続き高品質なエピタキシャル薄膜の作成によるヘテロ構造の作成とそれを用いた界面でのイオン伝導に注目した実験を行う。[SrFeO2.5]/[GdScO3]ヘテロ構造では、酸素欠損が乱れた層の厚さが僅か数ユニットセルしかなく、明確なイオン伝導を確認することが容易ではない。界面層の厚さのチューニングや人工格子化することで、界面での酸素イオン伝導の挙動をさらに詳しく検討する。さらに、2次元でのイオン伝導に関しては、バルク材料でのイオン伝導に注目し、新たな材料系も対象に加える予定である。ペロブスカイト構造酸化物LaCa2Fe3O9では、Aサイトのイオンが層状と無秩序に配列した2つの物質を作り分けることにより、酸素イオンがホッピングする際のAサイトのカチオン配列の違いに起因する2次元的な静電ポテンシャルの影響が注目点となる。一方、ペロブスカイトのBサイトイオンも層状と無秩序の配列を作り分けることができる。オゾンによるトポタクティックな酸化反応と高圧法を使うと同じ化学組成Ca2FeMnO6でありながら、おのおのBサイトのFe/Mnが層状に配列した物質と無秩序に配列した物質を作り分けることができる。同様に2次元的なイオンの配列が酸素イオンのホッピング伝導に大きな影響を与えることが予想されるので、これらの物質合成とイオン伝導性を含めた特性評価を進める予定である。研究初年度であり、ヘテロ構造を構成する単一酸化物薄膜の作成条件の検討に多くの実験が費やされた。ヘテロ構造に比べて、単一酸化膜の作製にはコストがかからなかったため、本年度は想定していたほどには研究費がかからなかった。次年度にはヘテロ構造の作成が本格化するので、当該助成金と合わせて次年度請求分を合わせた予算が必要となる見込みであり、全体の計画は変更がない。
C型インフルエンザウイルスのスプライシング調節機序が増殖に及ぼす影響

最近我々は、7種類のウイルス遺伝子RNA発現用ベクターと転写・複製に必要なPB2,PB1,P3,NP蛋白を含む9種類のウイルス蛋白の発現プラスミドを293T細胞にcotransfectionすることにより感染性C型ウイルスを作製する手法(reverse genetics)を確立した(J.Viro1.投稿中)。本法でNS1とNS2に共通なN末端領域にあるLeu20を終止コドンに置換し、premature terminationでNS1,NS2両蛋白の発現が著しく抑制された変異ウイルスの作製を試みたが感染性粒子は得られなかった。従ってNS1またはNS2蛋白は感染性粒子の作製に重要な役割を演じていると推測された。NS1の共発現によりM遺伝子mRNAのsplicingが30%増加した成績からNS1がsplicing促進能をもつと推測された。そこでNS1に固有なC側領域(63-246番目のアミノ酸)に機能ドメインがあるかを検討するために、同領域の欠失変異ウイルスを作製し、その感染細胞でM遺伝子mRNAのsplicing効率を検討した。NS1固有のC側領域を完全に欠くとrecombinant virusが回収できない恐れがあったので、初めにNS1の91番目のPheを終止コドンに置換することにより、intactなNS2はコードするが、NS1はC末端領域の約70%を欠失するという変異NS遺伝子(F91stop)をもつウイルスを作製した。この変異ウイルスをHMV-II細胞に感染させた場合、蛋白レベルでM1(M遺伝子spliced mRNA由来)/CM2(unspliced mRNA由来)比は、親株ウイルス感染細胞と比べ20%低下した。従ってNS1に固有なC末端領域に機能ドメインがある可能性は高い。今後はNS1のC末端から様々な領域の欠失変異をもつウイルスを作製し、機能ドメインを同定したい。C型インフルエンザウイルスのNS遺伝子産物がsplicingを促進するかribonuclease protection assayにより検討した。NS1とNS2に共通なN末端領域にあるLeu20,Leu45を終止コドンに置換したL20,45stopをtransfectionしたCOS-1細胞ではNS1とNS2ともに発現がほとんど認められず、NS遺伝子のspliced mRNA/unspliced mRNA比はWT-NSの約20%に減少した。従ってNS遺伝子産物(NS1とNS2)のいずれかがsplicing率に必要と思われた。次にNs遺伝子産物のNS1とNS2のどちらがsplicing促進能をもつかを検討するために、NS1のみが発現するΔNS2(splicingのdonor, acceptor両部位に変異を導入してunspliced mRNAのみが転写される)ならびにNS2のみが発現するΔNS1(共通の1-62番目のアミノ酸に、NS2固有の63-182番目を融合した読み取り枠のみをもつNS遺伝子を組み込んだ発現ベクターpME18S)をM遺伝子発現ベクターとともにCOS-1細胞にcotransfectionし、M遺伝子由来のspliced mRNAとunspliced mRNAの量比が、NS1またはNS2共発現により変化するかを解析した。NS1の共発現によりM遺伝子mRNAのsplicing効率が30%増大する成績を得た。従ってC型のNS1がsplicing促進活性をもつ可能性が示唆された。上記の成績を感染細胞で解析するために、リバースジェネティクス法でNS遺伝子変異ウイルスを作製中である。最近我々は、7種類のウイルス遺伝子RNA発現用ベクターと転写・複製に必要なPB2,PB1,P3,NP蛋白を含む9種類のウイルス蛋白の発現プラスミドを293T細胞にcotransfectionすることにより感染性C型ウイルスを作製する手法(reverse genbtics)を確立した(J.Virol.投稿中)。

本法でNS1とNS2に共通なN末端領域にあるLeu20を終止コドンに置換し、premature tcrminationでNS1,NS2両蜜白の発現が著しく抑制された変異ウイルスの作製を試みたが感染性粒子は得られなかった。従ってNSIまたはNS2蛋白は感染性粒子の作製に重要な役割を演じていると推測された。NS1の共発現によりM遺伝子mRNAのsplicingが30%増加した成績からNS1がsplicing促進能をもつと推測された。そこでNS1に固有なC側領域(63-246番目のアミノ酸)に機能ドメインがあるかを検討するために、同領域の欠失変異ウイルスを作製し、その感染細胞でM遺伝子mRNAのsplicing効率を検討した。NS1固有のC側領域を完全に欠くとrecombinant virusが回収できない恐れがあったので、初めにNS1の91番目のPheを終止コドンに置換することにより、intactなNS2はコードするが、NS1はC末端領域の約70%を欠失するという変異NS遺伝子(F91stop)をもつウイルスを作製した。この変異ウイルスをHMV-H細胞に感染させた場合、蛋白レベルでM1(M遺伝子spliced mRNA由来)/CM2(unspliced mRNA由来)比は、親株ウイルス感染細胞と比べ20%低下した。従ってNSIに固有なC末端領域に機能ドメインがある可能性は高い。今後はNS1のC末端から様々な領域の欠失変異をもつウイルスを作製し、機能ドメインを同定したい。
多胞性エンドソーム選別輸送におけるESCRT因子の機能とAlixによる制御

エンドサイトーシスによって細胞内部に取り込まれた物質は、エンドソームにおいて輸送先に応じた選別を受けることが知られている。本研究では、物質の選別過程で機能するESCRTタンパク質複合体に対し、Alix及びそのカルシウム依存的な相互作用因子であるALG-2が関与する分子メカニズムとその生理的意義の解明を目的としている。前年度の解析によってAlixおよびAlixホモログであるBroxはそれぞれのBrolドメインを介してESCRT-III構成因子であるCHMP4と直接相互作用していることを明らかにしており、さらなる相互作用解析を行った。その結果、CHMP4とBroxの相互作用は直接の相互作用であることを明らかにしたものの、酵母Two-Hybrid法及びMS解析ではその他の相互作用因子の同定は達成できなかった。Alixがエンドサイトーシスに関与することが既に判明していたため、同様にBroxもエンドサイトーシスに関与すると推測し、解析を行った。培養細胞に一過的に発現させたGFP融合Broxは様々なエンドソームマーカータンパク質とは共局在しなかったものの、アミノ末端領域欠損変異体はEGF刺激存在下においてエンドソームマーカーであるEEA1およびLamp-1と共局在することが明らかになった。このことから、Broxは細胞が特定の刺激を受けた時に、エンドソーム上に一過的に移行し、機能を果たすことが推測される。また併せて、エンドソームからの解離にはアミノ末端領域が重要な役割を担っていることが推測される。Broxはカルボキシ末端領域に脂質修飾を受けることが予測されるCAAXモチーフを持っており、他の生物種に存在するオーソログにおいても保存されていることから、細胞膜への移行にはC未の脂質修飾が必要であることが考えられた。そこで、CAAXモチーフを変異させた点変異体を作成し、培養細胞に発現させたところ、一部の変異体で膜に局在しなくなる現象が観察された。このことから、細胞膜への移行にはCAAXモチーフが重要であることが実証された。本研究では、物質の選別過程で機能するESCRTタンパク質複合体に対し、Alix及びそのカルシウム依存的な相互作用因子であるALG-2が関与する分子メガニズムとその生理的意義の解明を目的としている。本年度前半においては、前年度の研究によって得られていたカルシウム依存的なALG-2とESCRT-Iの構成因子であるTSG101との相互作用に関する知見についての解析を続行し、投稿した。具体的には、ALG-2がエンドソーム様の構造物上に局在することを蛍光免疫染色法によって見出し、その局在が細胞内カルシウムのキレーターであるBAPTA-AM処理によって阻害されることから、ALG-2がカルシウム依存的にエンドソームに局在し、機能しうることを明らかにした。後半は、BroLと名付けたAlixのホモログとESCRT-III構成因子であるCHMP4との相互作用について詳細な検討を酵母Two-Hybrid法とpulldown法によって行った。その結果、AlixおよびBroLはそれぞれ有するBro1ドメインを介してCHMP4と相互作用していることが明らかとなった。Alix酵母ホモログのBro1ドメインの立体構造が、最近報告されていたため、その報告を参考にして幾種かの点変異体を作製し、相互作用を検討した。しかしながら、現在作製した全ての変異体はCHMP4結合能を有しており、目的としていた結合能を欠損した変異体は未だ得られていない。
ラジカル開環重合を利用する汎用ビニルポリマーの機能化及び物性化及び物性評価に関する研究

ビニルモノマーのラジカル重合は、工業的にも広く行なわれているが、通常生成ポリマーの主鎖構造は炭素ー炭素結合に限られる。材料の高機能化のためには、高分子主鎖ないしは側鎖に目的に応じて官能基を導入することが必要となるが、ラジカル開環重合法を用いれば、ポリマー主鎖中にエステル、ケトン等の官能基をモノマー構造を分子設計することにより導入が可能となる。このことを利用し、汎用ビニルモノマーとの共重合を行なえば、汎用ポリマーに光分解性、生分解性等の機能を付与することができると考えられる。そこで本研究では、新規開環重合性モノマーの開発、重合機構の解明を行なうと同時に、ビニルモノマーとの共重合による汎用材料の機能化を行なうことを目的に研究を進め、以下に示す結果を得た。1.新規ラジカル開環重合性モノマーの開発、重合機構の解明:ビニルシクロプロパン類のラジカル開環重合挙動の詳細な検討の結果、1.5-開環重合の他に、1.4-開環重合、シクロブタン環の形成を伴ないながら重合が進行することが明らかとなった。また、新らたにシクロプロピルスチレンのラジカル開環重合を行なったところ、選択的に1.5-開環重合が起こることが確認された。2.ビニルモノマーとの共重合による汎用材料の機能化:α-位にエキソメチレン基を持つジオキソラン類が低分子成分の脱離を伴ない重合し、ポリケトンを与えることを利用し、アクリロニトリルとの共重合によりポリアクリロニトリル主鎖にケトン骨格の導入を行った。その結果、得られた共重合体は、主鎖中のケトン骨格の機能により、光照射下、その分十量が低下していくことが確認され、ポリアクリロニトリルの光分解性機能の付与が可能となった。