hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多文化共生のための新しい政治秩序原理に関する理論的実証的研究

本年度は、フランスにおけるマグレブ系移民新世代イスラーム結社の全国規模での調査を行い、これまでリヨン中心に行ってきたフィールド・ワークの修了を目指した。具体的には、リヨンのムスリム若者連合、およびリヨン大都市圏ムスリム結社連合の行政委員会メンバーの全てとインタビューを終えた。このインタビューを通じて、一般的にメディアなどで、「原理主義」、「反統合」と表象される結社連合の活動を明らかにし、さらに、その活動を支える多様な活動家の考える多義的な市民性、統合概念を明らかにした。さらに、フランス・ムスリム結社連合を構成する、北部ムスリム連合(リール)、パリ・ムスリム連合(パリ)、南部ムスリム連合(モンペリエ)の各組織代表者とのインタビュー、彼らからの資料収集を通じて、ネット・ワークとして構成されているために全体像が把握しにくいフランス・ムスリム連合の構成・機能を明らかにした。リヨンのムスリム若者連合については、「新しい市民権」との観点から論文を日本平和学会三〇周年記念『平和学シリーズ』第三巻に発表した。フィールド・ワークで得られた成果は、特に、国籍から切り離された市民権概念としての「新しい市民権」の観点から解釈され、しばしば市民概念と対立されると表象されるムスリム・アイデンティティが、市民成立に大きな役割を果たしていることが明らかにされた。本年度は、フランスにおけるマグレブ系移民新世代が中心となるムスリム結社の行う「市民権運動」について研究した。彼らの主張するイスラームが、彼らが行う「市民権運動」とどのような関係にあるのか、「市民権運動」が彼らの主張するイスラームにどのような影響を与えているのかを、マルセイユ、リヨンの例を中心に考察した。マルセイユに関しては、ムスリム結社が主張する「市民権」概念を、彼らの2001年地方選の選挙への関与の仕方、イスラームに対する行政の取り組みから明らかにした。また、リヨンに関しては、リヨンのムスリム結社Union des Jeunes Musulmansの例を中心に彼らが他の公民主義結社と結ぶ関係、さらに、彼らがもつ、フランスレベル、ヨーロッパレベルのイスラーム結社との関係の分析を通じて、UJMの主張するイスラームと「市民権」との関係を明らかにした。マルセイユの事例の研究成果については、今年度1月12日締め切り、6月発行予定の『法学新報』(中央大学法学会)第109巻12号で発表した。次に、マルセイユに於ける行政に支持された「諸宗教間の対話機関」マルセイユ・エスペランスの研究を5月発行予定の『思想』(岩波書店)で発表した。また、リヨンの事例の研究成果に関しては、昨年11月に広島修道大学で行われた日本平和学会秋季大会部会5「境界の内側の『新しい』現実」で発表した。さらに、フランスの新世代ムスリムが行う「市民権運動」と、日本の宗教団体の「市民権運動」との比較を、フランス国立エクス・アン・プロヴァンス政治学院大学院宗教研究所の2002年度セミナーで4月中に3回行う予定である。
液晶分子合成を目指した光学活性トリフルオロメチルアルカンジオールの合成研究

今日では、様々なタイプのディスプレイが開発され、より大型・鮮明、より付加価値の高い製品が毎日のように報告されている。その中でも液晶素材は、新素材の中ではかなり早くから実用化され、そして現在でもなお様々なタイプの液晶分子が開発され様々な用途に用いられている。液晶分子は配向性を制御するためにキラリティが重要である。申請者は、高付加価値型の液晶材料となる可能性を持つ強誘電性液晶分子に着目した。強誘電性液晶分子はコア部、キラル部位と、直鎖の脂肪族を有するメソゲン部を持ち、フッ素官能基を有していることが多い。そこで、分子の立体制御効果をより大きくするために二量体型分子を採用し、鎖状分子の中央部に芳香族置換基を有し、さらにフッ素官能基の親和力を併せ持つ液晶分子の合成を計画し,合成することに成功した。申請者らは世界に先駆けてリパーゼを用いた酵素反応を積極的に展開し、数々の新規光学活性フルオロアルコールを世界に発信している。キラルフルオロアルカノール類の合成にもリパーゼ触媒反応を用いた。また本年度はより環境に優しい方法としてイオン液体を用いた方法の開発に着手している。我々の開発した分子は、中央の芳香族置換基のリジットな構造と、フッ素原子の分子間相互作用、キラル部によるキラリティの制御も可能である。この分子はさまざまな位置に官能基を導入することが可能であり、分子構造を変化させる事により,様々な機能発現を期待している。本申請研究が有用な液晶分子の開拓につながり、高性能な液晶ディスプレイの開発に寄与することができれば、様々な機能的新素材を有機合成有機化学の立場から提供する研究になるものと考えている。これらの立体は中央の芳香族置換基のリジットな構造と、フッ素原子の分子間相互作用、キラル部によるキラリティーの制御も可能である。今回液晶の性質を示すことはわかったが,さらに幼機能を持つ液晶分子の合成を行いたい。この分子はさまざまな位置に官能基を導入することが可能であり、さらに,分子構造を変化させる事により,様々な機能発現を期待している。

強誘電性液晶分子はコア部、キラル部位と、直鎖の脂肪族を有するメソゲン部を持ち、フッ素官能基を有していることが多い。そこで、分子の立体制御効果をより大きくするために二量体型分子を採用し、鎖状分子の中央部に芳香族置換基を有し、さらにフッ素官能基の親和力を併せ持つ液晶分子の合成を計画し,合成することに成功した。申請者らは世界に先駆けてリパーゼを用いた酵素反応を積極的に展開し、数々の新規光学活性フルオロアルコールを世界に発信している。キラルフルオロアルカノール類の合成にもリパーゼ触媒反応を用いた。また本年度はより環境に優しい方法としてイオン液体を用いた方法の開発に着手している。我々の開発した分子は、中央の芳香族置換基のリジットな構造と、フッ素原子の分子間相互作用、キラル部によるキラリティの制御も可能である。この分子はさまざまな位置に官能基を導入することが可能であり、分子構造を変化させる事により,様々な機能発現を期待している。本申請研究が有用な液晶分子の開拓につながり、高性能な液晶ディスプレイの開発に寄与することができれば、様々な機能的新素材を有機合成有機化学の立場から提供する研究になるものと考えている。今日では、様々なタイプのディスプレイが開発され、より大型・鮮明、より付加価値の高い製品が毎日のように報告されている。その中でも液晶素材は、新素材の中ではかなり早くから実用化され、そして現在でもなお様々なタイプの液晶分子が開発され様々な用途に用いられている。液晶分子は配向性を制御するためにキラリティが重要である。申請者は、高付加価値型の液晶材料となる可能性を持つ強誘電性液晶分子に着目した。
アミロイド線維形成の分子機構の解析と細胞外蛋白質品質管理機構の関与の解明

生体内でのアミロイド線維形成機構を解明する為に、生体内環境を模倣した試験管内線維形成系を構築し解析した。(1)遊離脂肪酸がβ2-ミクログロブリン(β2-m)アミロイド線維伸長を誘起しうること、(2)アルツハイマー病βアミロイド(Aβ)線維の重合核形成に、Aβ蛋白質濃度、気液界面の存在や攪拝が影響し、従来の試験管内重合反応系を再検討する必要があること、(3)細胞外蛋白質品質管理機構に関して、血中蛋白質であるα2-マクログロブリンが、β2-mと結合してアミロイド線維形成を抑制するメカニズム等を示した。アミロイドは各種の前駆体蛋白質が重合した異常な線維であり、細胞外に蓄積し難治性疾患であるアミロイド症の原因となる。各種アミロイド線維、特にβ2-ミクログロブリン(β2-m)アミロイド(透析アミロイド)およびアルツハイマー病βアミロイド(Aβ)に焦点を当て、(1)生体内環境を模倣した試験管内線維形成系モデルを構築し、生体内での線維形成機構を解明する。(2)細胞外の生体環境における蛋白質品質管理機構を解析し、それがアミロイド前駆蛋白質の凝集の予防・促進にどのような効果を及ぼしているのかを解明する。(3)これらの解析によりモデルを作成し、アミロイド症の治療法の開発を試みることを目標とする。本年度は透析アミロイド症の原因物質であるβ2-mアミロイド線維を試験管内で伸長させることが示された遊離脂肪酸が、生体内でも線維伸長効果を示し得るか検討した。脂肪酸は生体中ではアルブミンに結合して輸送されるが、アルブミンの結合容量を超えると線維を伸長させる。従って、アルブミン非結合型遊離脂肪酸に線維伸長活性があることが示された。血漿中非結合型遊離脂肪酸については解析が難しく、直接の結果は得られていないが、透析時に用いるヘパリンによる遊離脂肪酸の増加などにより、非結合型遊離脂肪酸の濃度が増加し線維形成を促進し、長期間の人工透析の継続によりアミロイドが蓄積する可能性がある。また、線維伸長効率の高いリノール酸などの不飽和遊離脂肪酸は、酸化されると線維伸長活性が低下するが、生体中での酸化型不飽和遊離脂肪酸の割合は僅かである。従って、不飽和遊離脂肪酸も線維形成促進に寄与している可能性がある。本年度の成果;(1)Aβ(1-40)アミロイドの試験管内線維形成について、Aβが5μM以下の低濃度の時、その重合核形成には気液界面やプラスチックなどの疎水性界面が必要であることを見出し、気液界面を排除することでこれらの効果を排除できた。また、攪拌がこの核形成反応を著しく促進することをみいだした。また、蛍光顕微鏡を用いて凝集体を可視化することに成功した。これらの手法を組み合わせ、より生体内に近い条件で重合反応を行うシステムを開発したので、今後これを用いて生体物質等が重合反応に及ぼす効果を解析する。(2)細胞外品質管理機構に関して、昨年度報告したβ2-mアミロイドの前駆状態である部分変性β2-mと、細胞外分子シャペロン分子(α2-マクログロブリン、ハプトグロビン等)との相互作用を詳細に解析し、また、その線維形成抑止機構を評価した。(2)細胞外の生体環境における蛋白質品質管理機構を解析し、それがアミロイド前駆蛋白質の凝集の抑制・促進にどのような効果を及ぼしているのかを解明する。本年度の成果:

(1)生体内環境を模倣した試験管内線維形成系モデルの構築に関し、従来のAβ1-40ペプチドによる試験管内アミロイド線維形成反応系を改良した。Aβ濃度は5μM以上では自発的に線維形成すること、5μM以下でも気液界面があると線維形成することを見出している。そこで、強力に線維形成を誘起する気液界面を排除した上で、重合反応を促進させる方法を見出した。これにより、生体分子による比較的弱い線維形成誘起能を測定することが可能になった。(2)細胞外蛋白質品質管理機構に関して、血中に豊富に存在するα2-マクログロブリン(α2M)が、β2-mアミロイド線維形成を抑制する機構について、試験管内反応系を用いて解析した。β2-mは線維形成の際に低濃度の界面活性物質等で、部分変性する必要がある。同時に、天然状態ではテトラマーであるα2Mが、この変性環境下ではダイマー化し、疎水性領域を露出させ、変性β2-mと強く結合することを見出した。α2Mはこの機構により、分子シャペロンとしてアミロイド線維形成を抑制していることが示唆された。
動脈硬化誘導因子による脱分化機構の解析

平滑筋細胞が外界刺激に応じて分化型から脱分化型へ形質転換する能力を兼ね備えている背景には、平滑筋細胞独特の転写調節機構が存在するためと考えられる。我々はCArG/SRF相互作用に平滑筋組織特異性を付与する他の因子が存在すると考え、平滑筋細胞で特異的に発現するホメオドメイン転写因子の検索を行った。この結果クローニングされたbagpipeは食道・砂嚢・下部消化管・血管平滑筋組織で特異的な発現を示した。bagpipeを初代培養平滑筋細胞もしくは10T1/2線維芽細胞で強制発現するとα1-Integrin,SM22のプロモーター活性は顕著に上昇した。またbagpipe,SRFおよび平滑筋組織で比較的豊富に発現しているGATA-6を同時に発現させると両遺伝子のプロモーター活性はさらに上昇することを確認した。分化型平滑筋細胞では、少なくともSRF,GATAファミリー,ホメオボックス遺伝子の3者による協調的な転写制御が行われていると考えられる。一方、我々は脱分化型平滑筋細胞における転写調節機構についても解析を行った。興味深いことに上記の転写因子群の中で、平滑筋細胞の形質転換過程において最も大きな変化を示したものはホメオボックス遺伝子であった。脱分化状態ではMsx-1が豊富に発現しており、bagpipeにより上昇したα1-Integrinのプロモーター活性は、MSx-1の共発現により用量依存性に減少した。さらに、我々は平滑筋細胞の形質転換における細胞内情報伝達系の変化をMAPKおよびPI3 kinaseを中心に詳細に検討した。この結果、平滑筋細胞の分化状態の維持にはIGF-1を介したPI3-K,PKB/Actの活性化が必須であり、脱分化にはMAPKが関与していることを明らかにした。中でもERKおよびp38MAPKを同時に抑制することで、たとえPDGF存在下であっても平滑筋細胞は分化状態を維持できることを見いだした。逆にMEK1およびMKK6の恒常的活性化型を分化型平滑筋細胞に強制発現させると、IGF-I存在下であっても平滑筋細胞は脱分化を起こした。
ラット疼痛モデルを用いたポリフェノールの鎮痛作用に関する研究

ポリフェノールのうちナリンゲニン、クエルセチン、ルテオリン、クロロゲン酸、クルクミン、レスベラトロールは急性痛モデルにおいて髄腔内投与で抗侵害作用を示した。一方、ダイゼインは侵害刺激に対する反応潜時を短縮し痛覚閾値を低下させた。神経障害性疼痛モデルを用いた実験ではナリンゲニンとクロロゲン酸は機械的アロディニアに対して反応閾値を上昇させたが熱性痛覚過敏に対しては影響を与えなかった。また高用量ではいずれも運動機能を抑制した。臨床応用する上で重要な投与経路について、経口摂取による有効性を調べるためポリフェノールを全身投与し短時間処置での鎮痛作用を調べた。8週齢の無処置雄SDラットを用いて4種類のポリフェノールcatechin[(flavan-3-ols)10,20 50mg/kg]、quercetin hydrate[(flavonol)10,20,50mg/kg]、naringenin[(flavanone)10,30mg/kg1、curcumin(10,50mg/kg)を腹腔内投与した。血中及び中枢神経系内の濃度が最高となる投与15分及び30分後に以下の実験を行った。1.侵害性熱刺激に対する作用:(1)Tail flicktest:尻尾の中央1/3の部分に放射熱を当てた。薬物投与前の基準値が4-5秒になるよう放射熱の強さを調節した。(2)Hot plate test:52.5°Cの熱板に乗せ、後肢を舐める・振り回す・跳び上がるまでの潜時(秒)を測定した。2,侵害性機械刺激に対する作用:Paw pressure test:後肢第3/4趾間に32g/secで加圧した。啼くまでの閾値(g)を測定した。cut-off:500g3,侵害性化学刺激に対する作用:Formalin test:5%formalin 50mLを片側の後肢足底に注入した。注入した後肢を引っ込めるまたは振り回す回数を10分間隔で1分間カウントした。注入後10分までを第1相、10分から60分までを第2相とした。その結果、4種類のポリフェノールは上記4種類の侵害テストにおいていずれも抗侵害作用を示さなかった。これは薬物の中枢神経系への移行が少ないことによると考えられ、投与量を増やして再度実験を行う必要がある。次に作用部位及び機序について調べるため侵害受容伝達で重要な部位である脊髄後角にポリフェノールを投与した。ペントバルビタール(60mg/kg腹腔内投与)麻酔下に6週齢の雄SDラットのくも膜下腔にYakshらの方法により大槽からポリエチレンカテーテル(PE-10)を尾側に向かって約8cm挿入した。1週間後に神経学的異常のないラットを用いて実験を行った。Catechinとcurcuminを10、50μg(10μL)を髄空内投与し、4種類の侵害テストを行ったが影響は見られなかった。これらの薬物に関しては正常ラットにおいて抗侵害作用を持たないことが分かった。本年度は神経障害性疼痛モデルにおけるポリフェノール髄腔内投与の抗侵害受容作用を検討した。Bennettらの方法(CCIモデル)で麻酔下に6週齢の雄SDラットの左側坐骨神経を4.0-絹糸で4箇所緩く結紮した。比較群にはsham手術を施した。同時に大槽からクモ膜下腔にカテーテルを尾側に向かって挿入した。熱刺激および機械刺激過敏性に対する薬物効果を調べるため(1)Plantartestを行った。患肢(左側)足底に放射熱を当て逃避反応が起こるまでの時間(潜時)を測定する方法で、CCI群は6.0±0.4秒(SD,n=32)でsham手術群の9.4±0.8秒(SD,n=8)と比較して熱性痛覚過敏を示した。続いて(2)von Frey testを行った。患肢足底に力がかかるようにフィラメントを当て、逃避反応が起こる閾値(g)を測定する方法で、CCI群は11±3g(n=32)でsham手術群の40±7g(n=8)と比較して機械的アロディニアを示した。更に(3)Paw pressure testを行った。後肢足背に32g/秒で圧をかけラットが啼くときの重さを閾値(g)とする方法で、CCI群は164±25g(n=30)でsham手術群の280±45 g(n=6)と比較して機械性痛覚過敏を示した。このCCIラットを用いてポリフェノール類のナリンゲニン、カテキン、クエルセチン、ルテオリン、ダイゼイン、クロロゲニン酸をそれぞれ10μgまたは50μg(10μL)髄腔内投与し、生理食塩水10μLの作用と比較することによりポリフェノール類の鎮痛効果を評価した。その結果、ダイゼインを除く全ての薬物で生理食塩水の作用と差が無かった。

一方、ダイゼインは上記3つのテストともに反応潜時の短縮や逃避閾値の低下がみられ抗侵害作用よりむしろ痛覚過敏となる傾向がみられた。この原因について現在検討中である。臨床で治療に難渋し慢性痛の原因となっている神経障害痛に対する新規治療薬の開発を目的とした研究を行った。6週齢の雄SDラットで神経障害性疼痛モデルを作成した。髄腔内投与のためクモ膜下腔に大槽からポリエチレンカテーテル(PE-10)を尾側に挿入した。本年度は脳内での作用を併せて検討した。脳室内投与のため右側脳室に22Gのステンレス製のガイドカニューレを頭頂骨より4.0mm挿入し、歯科用セメントとアンカースクリューで頭部に固定した。処置1週間後に29Gの注入用カニューレにPE-20を接続しマイクロシリンジで注入した。脊髄および脳での作用を検討するためポリフェノール類のナリンゲニン、クエルセチン、ルテオリン、ダイゼイン、クロロゲニン酸50,100,200mg/ml DMSO溶液を10μl髄腔または側脳室に注入した。モデルで発現した熱性痛覚過敏と機械的アロディニアに対してナリンゲニン、ルテオリン、クロロゲン酸はプランター試験では鎮痛作用を示さなかったがフォン・フライ試験では用量依存性に逃避反応の閾値を上昇させた。ダイゼインは両試験とも疼痛閾値を低下させた。クエルセチンについては鎮痛作用に関する報告が多数存在したため研究対象から除外した。一方、脳室内投与ではナリンゲニン、ルテオリン、クロロゲン酸、ダイゼインは両試験の反応閾値に影響を与えなかった。これらの結果から髄腔内に投与した場合のみナリンゲニン、ルテオリン、クロロゲン酸は機械的アロディニアに対して抗侵害作用を示し、熱性痛覚過敏に対しては無効だった。本研究で調べたポリフェノール類は神経障害痛に対して脳では作用せず脊髄における侵害受容伝達を抑制して弱い鎮痛作用を発揮することが示唆された。
複合糖脂質ノックアウトマウスを用いたガングリオシドの神経再生に於ける役割の解明

本研究では各種ガングリオシド合成障害を示すノックアウトマウスを用いて、これらの欠損マウスがin vivoで神経再生障害を示すか、あるいは細胞レベルで細胞接着異常を示すかなどにつき検討を加えることにより、ガングリオシドの細胞接着・神経再生における役割と作用機序につき検討を加えた。先ず、複合ガングリオシドの神経再生における役割を検討するため、坐骨神経の挫滅モデルを用いin vivoの検討を行った。N-acetylgalactosamine-Transferase(GalNacT)ノックアウトマウスを用いて坐骨神経挫滅後の神経再生過程の電気生理学的検討を行ったが、感覚神経及び運動神経共に再生神経の進展速度・再生神経数などは野生型ラットと変わらなかった。以上より、in vivoでは複合ガングリオシドの発現が無くても末梢神経の分化、発生が可能であり神経再生も可能であることが示唆された。次に、複合ガングリオシド、MAGの相互作用の消失による神経再生への影響をin vitroで検討する目的で、GalNAcT-/-マウスの小脳顆粒細胞(以下GGN)とMAGの接着実験を試みた。野生型マウスのCGN神経突起はMAGによる神経突起進展抑制作用が見られたが、GalNAcT-/-では認められず、GD3 synthaseノックアウト(GD3S-/-)マウスでは認めらたが野生型よりも小さかった。MAG-Fc融合蛋白のFcportionに対する抗体によりMAGのCGNに対するbindingを検討したところ、GalNAcT-/-由来のCGNにおいてはMAGのbindingも野生型に比べ大幅に低下していた。GD3S-/-由来のCGNは部分的な神経突起進展抑制作用を示すに留まった。以上の成績は、GalNAcT-/-がMAGのligandであるGT1bやGD1a全てを欠失していることやGD3-/-はGDlaを含むa-seriesのガングリオシドが残されれていることを考慮すると細胞接着引いては神経再生において、ガングリオシドがMAGのligandとして重要な役割を担っている可能性を示唆するものと考えられる。一方、神経伝導検査についても、挫滅前のCMAPで潜時はWT:1.5±0.2ms、GalNacT(-/-):1.3±0.2ms、振幅はWT:22.0±5.6mV、GalNacT(-/-):25.6±8.1mV(mean±SD)であり、2群間で潜時、振幅ともに有意差を認めず、CMAPは挫滅4日後には消失したが、3週後に再出現し、4週から7週にかけてなだらかな改善を認めた。この経時的変化はWT、GalNacT(-/-)の2群間で同様であり、振幅、潜時共に有意な差を認めなかった。従ってin vivoでは複合糖脂質の発現が無くても末梢神経の分化、発生が可能であり神経再生も可能であることが示唆された。次に複合糖脂質、、MAGの相互作用の消失による神経再生への影響をin vitroで検討する目的で、GalNAcT KOマウスの後根神経節細胞とMAGの接着実験を試みるべくsolbule MAGを発現するCHO細胞の分与の承諾を得て(Hunter College(NY,USA))おり細胞を受け取り次第開始する予定である。1.小脳顆粒細胞神経突起伸展に及ぼすMAGの影響の検討我々はGalNAcT欠失マウス(以下GalNAcT-/-)およびGD3合成酵素欠失マウス(以下GD3S-/-)の小脳顆粒細胞(以下CGN)とMAGとの相互作用をin vitroで検討した。

生後約1週のノックアウトマウス由来のCGNを単離、初代培養しMAG-Fc融合蛋白と24時間孵置後neurofilamentに対する抗体でCGNを染色し神経突起の長さを計測した。野生型においては従来報告されている通りMAGによる神経突起進展抑制作用が見られたが、GalNAcT-/-由来のCGNにおいてはこの神経突起進展抑制作用は認められなかった。GD3S-/-由来のCGNでは神経突起進展抑制作用は認められるもののその程度は野生型よりも小さかった。2.小脳顆粒細胞とMAGとの接着の検討MAG-Fc融合蛋白のFcportionに対する抗体によりMAGのCGNに対するbindingを検討した。野生型においてはCGNの神経突起、細胞表面上に顆粒状にMAGの染色が認められ、抗GTlb抗体によって示されるGTlbの局在と一致していた。一方GalNAcT-/-由来のCGNにおいてはGTlbの染色性は認められず、MAGのbindingも野生型に比べ大幅に低下していた。GD3S-/-由来のCGNは野生型と同様のMAG結合パターンを示したが、部分的な神経突起進展抑制作用を示すに留まった。以上の成績はGalNAcT-/-がMAGのligandであるGTlbやGDla全てを欠失ていること、GD3-/-はGDlaを含むa-seriesのガングリオシドが残されれていることを考慮するとMAGのligandとしてのガングリオシドの重要性を示唆するものと考えられる。
脂質メディエーター結合タンパク質の網羅的同定と生理機能の解明

昨年ロイコトリエエンB4(LTB4)の受容体BLT1とインバースアゴニストBIIL260の複合体の結晶構造解析に成功した。その結果、BIIL260に含まれるベンザミジン基が、BLT1のNa+ー水クラスター結合部位に結合していることを明らかにした。ベンザミジン基が不活性状態のBLT1の立体構造を安定化していると考えられるが、BLT1の恒常活性変異体は得られていなかったため、BIIL260がインバースアゴニストであるかは否かは明らかでなかった。そこで、過去のシステイニルロイコトリエンD4受容体(CysLT2)の変異体が恒常活性を示す報告などを参考に、BLT1のヘリックス3のアミノ酸を点変異させたところ、TGFアルファ切断アッセイで恒常活性を示すことを明らかにした。このBLT1変異体を用いたTGFアルファ切断アッセイにおいて、BIIL260は容量依存的にインバースアゴニスト活性を示した。したがって、BIIL260はBLT1のインバースアゴニストであり、IC50も比較的小さいことがわかった。この結果は、ベンザミジン基がBLT1の7回膜貫通ヘリックス束の活性状態への構造変化を阻害し、Na+ー水クラスターと同様に不活性状態の立体構造の維持に寄与することを示唆している。さらに、ベンザミジン基を有するBIIL260とは異なる構造の化合物がBLT1に対するインバースアゴニスト活性を示すことを見出しており、今後、構造活性相関の検討によって新たなBLT1拮抗薬の開発を目指す。BLT1に対するインバースアゴニスト活性を有する化合物を見出しており、構造活性相関の検討により、新規BLT1拮抗薬を開発する基礎データが得られているため。BLT1に対してより活性の高いインバースアゴニストを見出し、新規BLT1拮抗薬の開発を目指す。生体内には多彩な脂質メディエーターが存在し、多種多様な生理機能を発揮することが明らかにされている。特に近年、質量分析機の革新的な進歩によって、ごく微量に存在する新規の生理活性脂質が同定されている。しかしながら、生理活性脂質の中には、受容体、輸送体、代謝酵素などの結合タンパク質が未同定な分子も多く存在する。本研究は、ケミカルバイオロジーの手法を用いて脂質メディエーターの新規結合タンパク質を同定し、脂質メディエーターの新しい生理機能や制御機構を明らかにすることを研究目的とする。本年度は、脂質メディエーターとジアジドプローブをアミド結合させた脂質プローブが機能するかを、より簡単な構造を有する脂質であるアラキドン酸(AA)とエイコサペンタエン酸(EPA)を用いて検討した。ジアジド基を有するプローブをアラキドン酸、またはEPAにアミド結合させ、HEK293細胞に添加することで、標的とするタンパク質と特異的に結合するかの検討を行った。HEK293細胞にアラキドン酸プローブ、またはEPAプローブを添加後、UV照射を行い、標的タンパク質と結合させた。細胞を溶解させた後、クリック反応でアジド基をCy5-アルキンと結合させ、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行った。Cy5の蛍光を蛍光イメージャーで取得したところ、脂質プローブを添加させたサンプルで比較的濃いバンドを検出することができた。したがって、作成した脂質プローブがきちんと機能していることがわかった。脂質メディエーターのケミカルプローブ作成まで達成したかったが、条件検討に時間を有しているため。本年度は、LTB4の受容体BLT1とインバースアゴニストBIIL260の複合体の結晶構造解析に成功した。その結果、BIIL260に含まれるベンザミジン基が、BLT1のNa+ー水クラスター結合部位に結合していることがわかった。ベンザミジン基内のプロトン化アミジン基は、GPCRで高度に保存されているアスパラギン酸残基、二つのセリン残基とそれぞれ塩橋と水素結合を形成していた。また、ベンザミジン基内のベンゼン環は、バリン残基とトリプトファン残基と相互作用していた。この相互作用は、Na+ー水クラスターの相互作用を模倣しているため、ベンザミジン基はNa+ー水クラスターと同様に、不活性状態のBLT1の立体構造を安定化していると考えられた。したがって、ベンザミジン基はGPCRの7回膜貫通ヘリックス束の活性状態への構造変化を阻害し、Na+ー水クラスターと同様に不活性状態の立体構造の維持に寄与すると考えられた。さらに、BIIL260のベンザミジン基の代わりにベンザミジン分子を用いて、LTB4依存的なBLT1活性を抑制するかを検証した。LTB4刺激によるBLT1のGタンパク質活性化は、ベンザミジン濃度依存的に抑制され、Hill-Plot解析により、ベンザミジン分子はアロステリックにBLT1活性化を抑制することがわかった。さらに、BLT1同様、クラスAのGPCRであるβ1アドレナリン受容体でも、ベンザミジンによる活性抑制効果を確認した。ベンザミジン基が結合した部位のアミノ酸残基はクラスA GPCRでよく保存されているため、他の多くのクラスA GPCRにもベンザミジン分子が抑制的に作用する可能性を示唆している。当初の予定にはなかったが、インバースアゴニストが結合したBLT1の構造を明らかにし、GPCRのインバースアゴニストを設計する上で重要な情報を得ることができたから。

その結果、BIIL260に含まれるベンザミジン基が、BLT1のNa+ー水クラスター結合部位に結合していることを明らかにした。ベンザミジン基が不活性状態のBLT1の立体構造を安定化していると考えられるが、BLT1の恒常活性変異体は得られていなかったため、BIIL260がインバースアゴニストであるかは否かは明らかでなかった。そこで、過去のシステイニルロイコトリエンD4受容体(CysLT2)の変異体が恒常活性を示す報告などを参考に、BLT1のヘリックス3のアミノ酸を点変異させたところ、TGFアルファ切断アッセイで恒常活性を示すことを明らかにした。このBLT1変異体を用いたTGFアルファ切断アッセイにおいて、BIIL260は容量依存的にインバースアゴニスト活性を示した。したがって、BIIL260はBLT1のインバースアゴニストであり、IC50も比較的小さいことがわかった。この結果は、ベンザミジン基がBLT1の7回膜貫通ヘリックス束の活性状態への構造変化を阻害し、Na+ー水クラスターと同様に不活性状態の立体構造の維持に寄与することを示唆している。さらに、ベンザミジン基を有するBIIL260とは異なる構造の化合物がBLT1に対するインバースアゴニスト活性を示すことを見出しており、今後、構造活性相関の検討によって新たなBLT1拮抗薬の開発を目指す。BLT1に対するインバースアゴニスト活性を有する化合物を見出しており、構造活性相関の検討により、新規BLT1拮抗薬を開発する基礎データが得られているため。脂質プローブの有効性の検証を速やかに実施し、脂質メディエーターのケミカルプローブ作成に取り掛かる。BLT1のインバースアゴニストとしてさらに優れた化合物を同定し、BLT1を標的とした創薬基盤の確立を目指す。BLT1に対してより活性の高いインバースアゴニストを見出し、新規BLT1拮抗薬の開発を目指す。当初の計画まで研究が進展しなかったため。当初の予定にない共同研究の依頼が多く、当初予定していた研究が遅れたため。主に消耗品や旅費に使用する予定である。投稿中の論文のアクセプトが来年後にずれ込んだため。論文投稿料や学会発表旅費に使用する。消耗品の購入に充て、研究を進展させる。
糖尿病自律神経障害患者の生活支援アセスメントツール開発のための実証研究

本研究は、糖尿病自律神経障害を持つ患者が症状による生活上の困りごとについて、医療者とともに考え対処するための生活支援アセスメントツールを作成し、臨床現場で使用し効果を検証する研究である。アセスメントツールは、文献検討を行い、1症状アセスメント編、2測定編、3生活上の困りごと編からなる試案を作成した。<第1段階>アセスメントツール試案について、看護師だけでなく、多職種から意見を聴取し、臨床現場で活用できるよう改良する。<第2段階>臨床現場で実際にツール123を使用するコントロール群と、ツール12のみを使用する対照群を比較し、アセスメントツールの患者への効果を検証する。
ラッカセイ種皮プロシアニジンの糖吸収抑制機能および抗菌メカニズムの解析

非食部として大量廃棄されるラッカセイ種皮から、二量体のプロシアニジンA1、三量体のエピカテキン・エピカテキン・カテキン(EEC)を単離した。EECは糖質分解酵素の活性を阻害し、かつ腸管のグルコーストランスポーターからのグルコース取り込みを阻害したため、これまでの動物実験のデータと合わせ強い血糖上昇抑制作用を持つと示唆した。その一方で、EECは食中毒菌であるBacillus cereusに対し強い抗菌作用を示た。B. cereusのトランスクリプトーム解析を行った結果、EECは細胞膜に存在するタンパク質と結合し、細胞壁の生合成を阻害することでB. cereusの生育を抑制すると示唆した。研究成果の具体的内容本研究の目的は、食素材の非可食部有効利用の観点から、ラッカセイ種皮ポリフェノールの血糖上昇抑制作用および抗菌作用を検討することである。血糖上昇抑制作用において、特に本年度はポリフェノールの構造(重合度)の違いが、腸管からのグルコース透過にどう影響するかCaco-2細胞を用いて明らかにした。単量体の(+)-カテキンに比較して、3量体プロシアニジンは腸管からのグルコース透過を有為に阻害した。この結果と、これまでに得ていた動物実験の結果を合わせ、論文を発表した。次に、ラッカセイ種皮ポリフェノールの更なる生理作用を追及するため、抗菌作用について検討した。特に本年度は、グラム陽性と陰性の細菌を用いた抗菌スペクトルを作成した。ラッカセイ種皮ポリフェノールは、グラム陽性菌に対して抗菌活性を示すことがわかった。そこでグラム陽性の食中毒細菌であるBacillus cereusに対する抗菌メカニズムを明らかにするため、3量体プロシアニジンに暴露した際のBacillus cereusの全RNAを抽出し、マイクロアレイに供した。研究成果の意義と重要性プロシアニジンは、腸管からのグルコース透過を抑制することがわかり、その抑制効果の強いプロシアニジンの構造を確認することができた。日常の食生活により未然に疾病を防ぐことを目的とした食品開発の基礎データを得ることができた。非可食部として大量廃棄されるラッカセイ種皮は、ポリフェノールを多く含む。我々はラッカセイ種皮から、三量体プロシアニジンのエピカテキン・エピカテキン・カテキン(EEC)を単離した。EECの生理機能を明らかにすることを目的とし、以下の実験を行った。はじめに、EECの血糖上昇抑制作用を、糖質分解酵素の阻害活性と腸管からのグルコース取り込み阻害活性の面から調べた。EECはα-アミラーゼ、マルターゼ、スクラーゼの活性を阻害した。さらに、腸管に発現するグルコーストランスポーターに対し、グルコース透過を阻害した。次に、ラッカセイ種皮の抗菌活性を調べた。ラッカセイ種皮はグラム陰性菌よりもグラム陽性菌に対して強い抗菌活性を示した。とくにEECは、グラム陽性の食中毒菌であるBacillus cereusに対して強い抗菌作用を有した。そこで、B. cereusをEECに0分、30分暴露した際のトランスクリプトーム解析を行った。その結果、597遺伝子の発現が有意に増加した。特に、細胞壁生合成に関与するペニシリン結合蛋白質(PBP)の遺伝子発現が増加した。さらに、細胞表層ストレスに応答するLiaRS二成分制御系に依存するLiaIHに相同な遺伝子の発現も、EEC暴露により発現が上昇した。また、EECがB.cereusのグルコース取り込みを阻害することも確認した。以上からEECは菌体の細胞膜に存在する膜タンパク質と結合し、細胞壁の生合成を阻害することでB. cereusの生育を抑制すると示唆した。今年度の目標の1つ目は、プロシアニジンの重合度の違いがグルコース腸管吸収に与える影響を検討し、これまでの動物実験のデータと合わせて論文を発表することであった。これを達成し論文を発表した。目標の2つ目は、ラッカセイ種皮ポリフェノールの抗菌活性を、抗菌スペクトルを作製することで明らかにし、プロシアニジンの抗菌メカニズムの網羅的解析を行うための準備を行うことであった。実際は、抗菌スペクトルを作製した後、3量体プロシアニジンにBacillus cereusを暴露し、その際のBacillus cereusの全RNAを抽出し、マイクロアレイに供するところまで行った。食品分子機能学DNAマイクロアレイ解析を行うことで、ラッカセイ種皮ポリフェノールの抗菌メカニズムを明らかにする。解析は、GeneSpring GX11.5による正規化後、解析ソフトRで統計解析する。Fold changeだけではなく、一定量以上の発現量を有する遺伝子のみを解析の対象とするなど、遺伝子の抽出方法を工夫する。発現変動が認められた遺伝子に対しては、DAVIDによるGene Ontology (GO)に基づく濃縮度解析、NCBIより提供されているClusters of Orthologous Groups of proteins (COGs)で機能分類する。

ポリフェノールはタンパク質との結合性が高く、かつ金属をキレートするため、各種トランスポーターに影響して呼吸系・栄養素の吸収・分裂など何れに影響するか検討するとともに、鉄欠乏など金属イオンに対する応答にも着目する。さらに、毒性物質の産生や胞子形成の有無といった食の安全性につながる代謝産物に関わる遺伝子の変動についても着目する。大きく変動が見られた代謝系についてはRT-PCRにより遺伝子発現変動を定量化するなど、抗菌メカニズムを追及する。
クロマチンリモデリングと細胞の癌化・老化の制御機構の解析

本研究は滑膜肉腫関連癌遺伝子SYT-SSXがクロマチンリモデリング因子hBRMと結合することから、SYT-SSX遺伝子を用いて細胞の癌化・老化能の解析を行うものであり、今年度は以下の成果を得た。(1)特許出願。これまでの研究成果に基づき、SYT-SSXとhBRMの結合を阻害する50アミノ酸領域の同定が、滑膜肉腫の遺伝子治療の基盤技術となることを示し、国内特許を出願した(発明者:田中伸哉、長嶋和郎名称:ヒト滑膜肉腫に対する遺伝子治療法、特願2002-050894)。(2)SYT-SSX1によるp21発現誘導。細胞老化と関連してSYT-SSX1及び各種変異体をラット線維芽細胞及びhBRM欠損SW13細胞株に導入すると、p21の発現量が増加することを見出した。SYT-SSX1とhBRMの共発現によりp21の発現量は更に亢進した。変異体解析によりこのp21の誘導には、SYT-SSX1のQPGY domain及びC末側が必要であることが明らかとなった。(3)SYT-SSX1によるp53非依存性p21プロモーターの活性化。293T細胞においてSYT-SSX1の過剰発現によりp21プロモーターを活性化することをルシフェラーゼアッセイにより確認した。(p21プロモータープラスミドは国立長寿研磯部先生より分与)。さらにp53欠損HCT116細胞株(Bert Vogelstein教授より分与)を用いてp21の誘導におけるp53依存性を確認したところ、SYT-SSX1によるp21誘導はp53非依存性であることが判明した。SYT-SSXは単に増殖を亢進されるのみではなく、増殖に負の信号も伝達する分子であり、細胞により老化と癌化のバランスのメカニズムの検討を行っている。(4)SYT-SSX1トランスジェニックマウスの作成。LTR由来のプロモーターで発現が制御されるベクターを導入したマウスは出産数が低いものの作成された。現在ヘテロの状態で6ケ月観察しているが明らかな異常所見は得られていない。また、テトラサイクリンにてSYT-SSXが発現誘導可能なマウスの作成のためTRE-SYT-SSX1マウスを作成したところ出産数もコントロールと同等のマウスを得られた、現在rtTA発現マウスとの交配を行っている。(1)特許出願。
Rh(D)不適合による胎児溶血性疾患を予防するための母体血中抗体除去に関する研究

研究実績は、以下10編の論文から構成されており、「研究成果報告書」として印刷されている。1.妊産婦における不規則性抗体の産生に及ぼす経胎盤出血の影響2.母体血および胎児血における赤血球抗体の検索4.Rho(D)陰性妊婦におけるDelの検索5.D既感作妊婦の管理に関する再検討6.重症貧血胎児における超音波監視下での血管内輸血7.抗口免疫グロブリンの用法に関する再検討8.Rho(D)陰性妊婦の感作予防に関する検討9.青森県内の産婦人科医療機関における血液型などに関する検査の実施状況研究実績は、以下10編の論文から構成されており、「研究成果報告書」として印刷されている。1.妊産婦における不規則性抗体の産生に及ぼす経胎盤出血の影響2.母体血および胎児血における赤血球抗体の検索4.Rho(D)陰性妊婦におけるDelの検索5.D既感作妊婦の管理に関する再検討6.重症貧血胎児における超音波監視下での血管内輸血7.抗口免疫グロブリンの用法に関する再検討8.Rho(D)陰性妊婦の感作予防に関する検討9.青森県内の産婦人科医療機関における血液型などに関する検査の実施状況1.弘前大学産科婦人科において、1979年以降取り扱ったD感作妊婦6例を対象として、その管理、とくに血漿交感の適応などについて検討した。(1)母体血清中の抗体価や、羊水中の抗体価およびΔOB450のみに捉われず、超音波断層法やCTGそして既往歴などの一般的な胎児情報をもっと重要視する必要がある。(2)母体の血漿交換は、現在の方法における合併症や限界を考えると、その適応はさらに慎重でなければならない。2.赤血球表面抗原の解析法として、フローサイトメトリーの応用を試みその測定法を確立した。従来の方法に比して、非常に感度が良好であり、しかも定量性に優れていることが示された。3.弘前大学産科婦人科では、1981年より全妊婦に対してType and Screenを行っているが、不規則性抗体保有者についてはIgGサブタイプの検索を始めた。現在まで、抗【Di^a】でIgG3が検出された。この例は新生児溶血性疾患が発生しており、今後、IgG3の検索が重要と考える。今後は、1.血液型物質による抗体除去(試験的にABO式血液型物質により、抗A・抗Bを吸着除去する実験系作成およびD型物質が既に精製されている場合はこれを用いて抗Dを吸着除去する実験系作成)2.Rh(D)型物質の精製(D型物質の精製と抗原の解析)3.IgGサブクラスの検索(既感作母体血中の免疫抗体のサブクラスを経時的に検索)を主に研究の予定である。1.研究分担者の中村は,昭和61年12月1日より10か月間,米国カリフォルニア大学において文部省在外研究員として,胎児溶血性疾患に関する研究を行ってきた.(1)羊水中のビリルビン様物質の代謝経路は一元的でなく,母体側からの排泄の可能性もある.2.Flowcytometryを用いて,母体感作の原因となる経胎盤出血の検索を行った.(1)成人血のHb-F陽性率は0.2%以下,臍帯血は98%以上であり,それらの希釈液の陽性率も計算値に一致していた.(2)妊娠37週以降の妊婦のHb-F陽性率は1.78±1.32%と,経胎盤出血が少なからず存在することが示された.3.Rh陰性妊産婦の感作予防を徹底するために,次の3点の実施を提唱したい.(1)全妊婦(分娩を予定していない場合も含めて)について,妊娠初期にD因子を正しく判定する.(2)分娩の際だけでなく,流早産や人工妊娠中絶後,子宮外妊娠の手術後などにも, D陰性婦人に対してはRhIGを使用する.(3)妊娠中にも母体感作の恐れはあるので,妊娠28週および経胎盤出血の危険がある場合にも, RhIGを使用することが望ましい.1.RhIGを分娩後に使用することが一般的になって以来、D不適合妊娠による母体感作は急激に減少してきた。しかし、感作の防止をもっと徹底するためには、次の3点を励行することが大切であろう。(1)分娩を予定していない場合であっても、妊娠初期にD因子を正しく判定する。(2)分娩(直)後だけでなく、流早産や人工妊娠中絶後、子宮外妊娠の手術後などにも、D陰性未感作婦人に対してはRhIGを使用する。(3)妊娠中にも母体感作の恐れはあるので、妊娠28週および経胎盤出血の危険がある場合にもRhIGを使用することが望ましい。弘前大学では、前述の考え方に基づいて、1984年12月にD未感作妊婦の管理方法を改めた。その後、現在までの3年間あまりに、D未感作妊婦24例(延べ妊娠32回)が管理されたが、そのうち抗Dの産生をみたものは1例もなく、児にも異常は認められなていない。本管理方法の合理妥当性を支持した成績と考えいる。2.新生児溶血性疾患へのIgGsubclassの関与をFlowcytometryを用いて解析した。(1)母体血、胎児血ともに型の抗原量が最大であった。

このうち母体血に関してはIgG_1>IgG_2>IgG_3>IgG_4の順に各ABO型とも抗原量が多かった。(2)これに対し胎児血に関しては、各型によりまちまちで、一定の傾向は認められなかった。(3)また母体と児の関連については、母体がO型で新生児がB型の場合に抗原量が最も多いことが分かった。
新石器時代における北海道と樺太・千島との文化交流に関する研究

1、樺太・千島の主要遺跡地名表、主要遺跡分布図の作成樺太(110ヵ所),千島(50ヵ所)の新石器時代主要遺跡を選び、遺跡地名表、遺跡分布図を作成した。2、樺太・千島の新石器時代文献目録の作成戦前、戦後の樺太・千島における新石器文化に関する文献目録(日本語文献320点、ロシア語文献70点)を作成した。3、樺太・千島新石器時代遺物の資料調査及び集成東京大学鳥居龍蔵コレクション、国立歴史民俗博物館山田繁造北方コレクション、帯広百年記念館松井彦松コレクションなどの観察、実測、撮影などを行ない、資料集成のための基礎作業を行なった。4、船木鉄太郎樺太考古資料目録の原稿作成戦前の樺太西海岸地方において、船木鉄太郎が採集した未整理の考古資料(17遺跡、約760点)の資料目録作成のため、土器の拓本、実測、写真撮影、分類、注記を完了させ、遺跡との関係や遺物の特徴を記載した原稿を完成させた。5、樺太考古学史の調査戦前の樺太考古学研究史のなかに、船木鉄太郎の位置づけを行ない、あわせて船木鉄太郎と交渉のあった大坊善章、木村信六ら在島考古学研究者の業績を明らかにした。6、択捉島における戦後の遺跡研究状況の調査サハリン州郷土博物館上級研究員、M.M,プロコフィエフ氏の調査した「択捉島遺跡調査報告」の主要部分を翻訳した。特にオーリヤIV遺跡の年代測定を行ない、出土した土器とともに発表のための準備作業を行った。1.樺太・千島の新石時代主要遺跡地名表,主要遺跡分布図の作成樺太・千島における新石器時代主要遺跡(樺太110ヵ所,千島50ヵ所)の地名表と遺跡分布図を作成した。詳細遺跡地名表及び分布図は、平成4年度に作成する。2.樺太・千島の新石器時代文献目録の作成戦前、戦後の樺太・千島における新石器時代に関する文献目録(日本語文献320点,ロシア語文献70点)を作成した。3.樺太・千島の新石器時代遺物の資料集成弘前大学教育学部所蔵「船木鉄太郎考古資料」(樺太島内17遺跡約760点)の整理,分類,拓本,撮影等の資料集成作業を行った。あわせて,帯広百年記念館所蔵「松井彦松国後考古資料」,市立函館博物館所蔵「馬場脩千島・樺太コレクション」の主要遺物の観察と撮影を行なった。4.樺太新石時代遺跡出土の木炭による年代測定サハリン州郷土博物館の依頼によるサハリン州オヒンスク群ノクジII遺跡(1640±80年),モネロン島キタコタン遺跡(2870±90年)の測定結果を得た。5.南千島「択捉島遺跡調査報告書」の翻訳サハリン州郷土博物館上級研究員M.M.プロコフィエフ氏の調査による「択捉島遺跡調査報告」(A4版,139頁)をロシア語から日本語に翻訳し、日本人研究者に活用できるようにした。6.北方四島の詳細遺跡地名表及び詳細遺跡分布図の作成北方四島の日本返還の可能性が高まっているところから、四島の、詳細遺跡知名表及び分布図の作成に着手し、平成3年度は色丹島、歯舞諸島の2島についての資料収集を行った。1.船木鉄太郎樺太考古資料目録の原稿作成戦前、樺太西海岸において船木鉄太郎によって採集された未整理の考古資料(弘前大学所蔵)の目録化のための作業を前年に引き続いて行ない、注記、実測図、写真撮影を完了させ、資料採集地(遺跡)との関係や遺物の特徴等を記載した原稿を作成した。2.樺太考古学研究史の調査戦前の樺太考古学研究史のなかに、船木鉄太郎を位置づける研究を行ない、あわせて船木鉄太郎と交渉のあった大坊善章、木村信六ら在島考古学研究者の事績を明らかにした。3.樺太・千島における既出土考古資料の調査東京大学総合研究資料館

所蔵の島居龍蔵コレクションならびに、国立歴史民俗博物館所蔵山田繁造北方コレクションの千島、樺太、カムチャツカ出土資料の実物観察を行ない、比較研究を行なった。4.択捉島擦文文化遺跡出土資料の年代等測定と日本語への翻訳サハリン州郷土博物館M.M.プロコフィエフ上級研究員が発掘調査した択捉島オーリャIV遺跡の年代測定を行なった。またその調査報告書をロシア語から日本語に翻訳し、発表の準備を行った。5.樺太・千島隣接地域における新石器時代遺物の比較研究樺太・千島に隣接する北海道側の利尻・礼文・宗谷ならびに斜里・根室・釧路各地方の新石器時代、アイヌ文化時代の比較研究を行うための基礎資料を集成した。
エコ産業革記の技術・社会構造

1.エコ産業革記の技術構造-環境調和型未来都市の技術構造民生部門(家庭及び業務用ビル)における地球温暖化対策技術の評価を行った。その結果,(1)個々の技術としてすぐれているだけでなく,国や地域単位でのCO_2排出抑制の上でマクロ的な効果がなければならないこと,(2)対策技術を効率的に適するためには,需要が大量かつ集中的に存在する都市部が中心となること,(3)対策技術を開発し,その導入を促進するためには種々の課題があること,等が明らかとなった。2.エコ産業革命の社会構造(1)世諭調査にみる環境意識の変化:昭和40年代から現在に至るまでの各種世諭調査結果を体系的に整理し,環境問題に対する社会構造の変化について分析した。昭和40年代は「環境か経済か」という二者択一式の議諭であったものが,近年では「経済発展と環境保護の両立が可能」という考え方が登場し,さらに現在は「両立可能」から「環境保護重視」へ意識が変してきている。(2)生活者の環境意識構造分析:福岡市及び久留米市市民を対象に「地球環境と暮らしに関するアンケート」と題する質問表調査を実施した。その結果,地球環境問題に対して,その重要性についての認識や関心は高いものの,エネルギー節約のための行動の実行度は低かった。「何をすればよいのかわからない」等の回答が多かった。その理由としては,環境保全のための情報が不足していることが明らかにされた。また,行政や企業の取り組みが不十分であるとの回答も多かった。(3)政党及び業界団体を対象とした質問表調査:民間調査機関との協力により,「環境政策に関する調査」を実施した。その結果は,現在解析中である。
ヒト単球中の高比重リポ蛋白(HDL)結合蛋白の機能および構造の解明と測定法の開発

冠動脈疾患における負の危険因子である血漿中の高比重リポ蛋白(HDL)は、コレステロールの逆転送機構に重要な役割を果している。末梢組織細胞の表面上に存在するHDL結合部位とHDLの結合がコレステロールの逆転送機構の重要な機序であると考えられているが、その詳細は充分に明らかにされていない。我々は以前に、ヒト単球の膜表面にHDL3と特異的に結合する蛋白、HDL結合蛋白を同定した。今回の研究において、超高比重リポ蛋白(VHDL;1.21<d<1.25g/ml)よりDEAE-イオン交換クロマトグラフィーで精製したpreβ-HDLは、抗蛋白分解酵素が存在しない系での精製段階で水解してlyso-preβ-HDLを生じること見い出した。Lyso-preβ-HDL中のアポA-Iは質量分析(MALDI-TOF mass)により約22625.3のフラグメントに水解していた。preβ-HDLとlyso-preβ-HDLのヒト単球への結合能をフローサイトメトリ法により測定した結果、preβ-HDLの結合能を有していたが、lyso-preβ-HDLは結合能が低下していた。これらより、生体内でのpreβ-HDLの水解すなわちアポA-Iの水解がヒト単球への結合能に影響することが示唆された。ヒト単球からのHDL結合蛋白の精製は、界面活性剤により可溶化した単核球分画をDEAE-イオン交換クロマトグラフィー、小麦胚(WG)レクチン-アフィニティクロマトグラフィ、つぎにアポHDL-アフィニティカラムクロマトグラフィーによりおこなった。精製HDL結合蛋白は、逆相高速液体クロマトグラフィ(RP-HPLC)により疎水性の高い120kDa蛋白と100kDa蛋白に同定された。HDL結合蛋白の測定系は、界面活性剤(CHAPS)溶解単球検体を用いて96穴のマイクロプレートによる測定系を開発した。HDL結合蛋白の精製と蛋白の測定系の開発は、HDLの生理的機能や異化の機構を明らかにするのに役立つと考えられた。本年度、我々はFACScan-フローサイトメトリー装置(Becton Dickinson社)を用いてフルオロイソチオシアネート(FITC)標識高比重リポ蛋白3(HDL3)をリガンドとしたヒト末梢血単球中のHDL結合蛋白の結合活性の測定系の開発と、ヒト単核球分画からHDL結合蛋白の精製を試みた。さらに、HDL結合蛋白のリガンドとして超遠心分離法およびDEAE-イオン交換により調製したpre βHDLおよび脱脂して得たアポHDLの結合性について検討した。フローサイトメトリーを用いた測定系において、ヒト単球の細胞膜表面をトリプシンにより処理をおこなったところHDLとの結合活性は減少したことからHDL結合部位はヒト単球の細胞膜表面にHDL結合蛋白が存在すると示唆された。リガンドとしてHDL粒子だけでなくアポHDLとも特異的に結合したことからHDL結合部位はHDLの脂質ではなく蛋白を認識していることが見い出された。また、ヒト単球はHDLの亜分画であるpre βHDL(脂質含量が少なく、細胞からコレステロールの引き抜きに関与すると報告されている)とも親和性を有することを認めた。