hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリエチレン/ポリプロピレンとセルロースナノ繊維から成る自己修復型複合材料の開発

植物パルプから開繊抽出したセルロースナノ繊維の優れた力学特性と高い反応性を有する化学修飾処理を組み合わせて紫外線(UV)による化学反応を応用した自己修復機能を有する高強度樹脂系複合材料を新規に開発することを目的とする.この目的を達成するために,まず修復機能に適したセルロースナノ繊維の抽出を行った.この際,修復能力と繊維径,繊維長などの繊維形態との関係を調査して,最適なナノ繊維抽出条件を明らかにすることを目的とする.その後,自己修復機能の根幹である化学反応性を考慮して様々な添加物質のスクリーニングを行う.その後,自己修復機能に及ぼす修復条件の影響について調査し,この自己修復機能を最大にする条件を明らかにするとともに自己修復メカニズムの解明に取り組んだ.平成24年度は,植物繊維パルプに対して水酸化ナトリウム,酢酸,塩酸,硫酸などを使用してアルカリ処理と酸処理を施して,余分の成分であるリグニン,ヘミセルロース,ペクチンを植物繊維パルプから除去するなどのマクロセルロースの前処理を行った.そして,超音波分散機を使用してマクロ繊維からナノ繊維への開繊を行った.この処理でナノ繊維状に分離されたセルロースナノ繊維を含む水溶液を,アルコールで置換して乾燥した.これらの試料に対して電子顕微鏡観察を行って実際にナノ繊維になっていることを確認した.その後,修復機能えお付与させるための化学処理を行い,マレイン酸変成ポリプロピレンとの複合材料を試作した.そして試作材に鋭利なナイフによりき裂(溝状の傷)を導入し,1時間のUV照射を行って自己修復機能の発現を検証した.その結果,一部き裂が修復されてそのクラック溝の間隔が減少しており,部分的な自己修復の発現が伺えた.このように局所化する原因として試料中のセルロースナノ繊維が偏在しており,均一分散になっていないこと,導入したき裂の大きさに対して修復量が相対的に小さいため対応する修復量を検出できなかった可能性などが考えられる.このため引き続き試料の作製とより微細なき裂の導入を行って,自己修復挙動の詳細について調査を行う予定である.植物パルプから開繊したセルロースナノ繊維の高強度特性と活性的で高い反応性を組み合わせて紫外線(UV)による化学反応を応用した自己修復機能を有する高強度樹脂系複合材料を新規に開発することを目的とする.この目的を達成するために,まず修復機能に適したセルロースナノ繊維の抽出を行う.この際,修復能力と繊維径,繊維長などの繊維形態との関係を調査して,最適なナノ繊維抽出条件を明らかにする.その後,自己修復機能の根幹である化学反応性を考慮して様々な添加物質のスクリーニングを行う.その後,自己修復機能に及ぼす各種修復条件(温度,時間など)等の影響について調査し,この自己修復機能を最大にする条件を明らかにするとともに修復中の分子量測定を行うことによってベース樹脂の自己修復量の定量化を行うことを通して自己修復メカニズムの解明を取り組む.平成22年度は,植物繊維パルプに対して購入試薬の水酸化ナトリウム,酢酸,塩酸,硫酸などを使用してアルカリ処理と酸処理を施して,余分の成分であるリグニン,ヘミセルロース,ペクチンをパルプから除去するなどのマクロセルロースの前処理を行った.そして,購入物品である超音波分散機を使用してマクロ繊維からナノ繊維への開繊を行った.この処理でナノ繊維状に分離されたセルロースナノ繊維を含む水溶液を,アルコールで置換して乾燥した.これらの試料に対して次年度以降に電子顕微鏡観察を行う予定である.植物パルプから開繊したセルロースナノ繊維の高強度特性と活性的で高い反応性を組み合わせて紫外線(UV)による化学反応を応用した自己修復機能を有する高強度樹脂系複合材料を新規に開発することを目的とする.この目的を達成するために,まず修復機能に適したセルロースナノ繊維の抽出を行った.この際,修復能力と繊維径,繊維長などの繊維形態との関係を調査して,最適なナノ繊維抽出条件を明らかにすることを目的とする.その後,自己修復機能の根幹である化学反応性を考慮して様々な添加物質のスクリーニングを行う.その後,自己修復機能に及ぼす各種修復条件(温度,時間など)等の影響について調査し,この自己修復機能を最大にする条件を明らかにするとともに自己修復メカニズムの解明を取り組む.平成23年度は,植物繊維パルプに対して水酸化ナトリウム,酢酸塩酸,硫酸などを使用してアルカリ処理と酸処理を施して,余分の成分であるリグニン,ヘミセルロース,ペクチンをパルプから除去するなどのマクロセルロースの前処理を行った.そして,超音波分散機を使用してマクロ繊維からナノ繊維への開繊を行った.この処理でナノ繊維状に分離されたセルロースナノ繊維を含む水溶液を,アルコールで置換して乾燥した.これらの試料に対して電子顕微鏡観察を行って実際にナノ繊維になっていることを確認した.その後,修復機能えお付与させるための化学処理を行い,マレイン酸変成ポリプロピレンとの複合材料を試作した.そして試作材に鋭利なナイフによりダメージ(溝状の傷)を導入し,1時間のUV照射対を行って自己修復機能を検証した.しかし,照射時間不足のためか,あるいは導入した傷が大きすぎたためか,修復機能を確認することはできなかった.次年度には,UV照射条件の変更(長時間,ハイパワー化)を行って,この検証を行う予定である.植物パルプから開繊抽出したセルロースナノ繊維の優れた力学特性と高い反応性を有する化学修飾処理を組み合わせて紫外線(UV)による化学反応を応用した自己修復機能を有する高強度樹脂系複合材料を新規に開発することを目的とする.この目的を達成するために,まず修復機能に適したセルロースナノ繊維の抽出を行った.この際,修復能力と繊維径,繊維長などの繊維形態との関係を調査して,最適なナノ繊維抽出条件を明らかにすることを目的とする.

その後,自己修復機能の根幹である化学反応性を考慮して様々な添加物質のスクリーニングを行う.その後,自己修復機能に及ぼす修復条件の影響について調査し,この自己修復機能を最大にする条件を明らかにするとともに自己修復メカニズムの解明に取り組んだ.平成24年度は,植物繊維パルプに対して水酸化ナトリウム,酢酸,塩酸,硫酸などを使用してアルカリ処理と酸処理を施して,余分の成分であるリグニン,ヘミセルロース,ペクチンを植物繊維パルプから除去するなどのマクロセルロースの前処理を行った.そして,超音波分散機を使用してマクロ繊維からナノ繊維への開繊を行った.この処理でナノ繊維状に分離されたセルロースナノ繊維を含む水溶液を,アルコールで置換して乾燥した.これらの試料に対して電子顕微鏡観察を行って実際にナノ繊維になっていることを確認した.その後,修復機能えお付与させるための化学処理を行い,マレイン酸変成ポリプロピレンとの複合材料を試作した.そして試作材に鋭利なナイフによりき裂(溝状の傷)を導入し,1時間のUV照射を行って自己修復機能の発現を検証した.その結果,一部き裂が修復されてそのクラック溝の間隔が減少しており,部分的な自己修復の発現が伺えた.このように局所化する原因として試料中のセルロースナノ繊維が偏在しており,均一分散になっていないこと,導入したき裂の大きさに対して修復量が相対的に小さいため対応する修復量を検出できなかった可能性などが考えられる.このため引き続き試料の作製とより微細なき裂の導入を行って,自己修復挙動の詳細について調査を行う予定である.予定していた通りに,セルロースナノ繊維の開繊を行い,この繊維を使用してセルロースナノ繊維強化ポリプロピレン系自己修復材料の試作を行うことができた.UV照射による自己修復機能の発現を確認できなかったが,この原因として,導入した傷が大きすぎるため,自己修復機能が発現しなかった可能性がある.このためより微罪な傷をダイアモンド圧子などで導入して自己修復機能発現に関する確認実験をを行う.また,UV照射条件が不適切であった可能性もあるため,このUV照射条件も変化させて自己修復機能について調査を行う予定である.
オレゴン州における知的障害者支援のネットワーク・アプローチに関する研究

知的障害者が地域で安心して生活するためには、だれと、どこで、どのように生活するのか等、本人の意思や希望を尊重し、社会福祉専門職、職場、家族、友人、地域住民等が連携しながら支援を展開することが必要である。本研究は、オレゴン州ポートランドにおける知的障害者の地域生活を支援するサービス・コーディネーターの役割を検証し、日本の障害者地域生活支援拠点のサービス提供体制への応用を企図する。
新たな手法DamIDを用いた多様な神経細胞を作り分けるメカニズムの解明

脳神経系が正常に機能するには、適切な種類の神経が必要な数だけ生み出され、正しい相手と結合することが必要不可欠である。しかし、それらの驚くほど多種多様な神経が神経幹細胞から生み出される分子機構は未解明のままである。神経幹細胞では、Temporal Factor(TFs)と呼ばれる一連の転写因子群が特定の順序で発現し、生み出される神経のタイプを規定するが、TFsがどのようにして細胞の運命を決定しているのかは全くわかっていない。本研究では、TFsのゲノムワイドなDNA結合パターンを解析することにより、それぞれの転写因子の下流遺伝子を同定し、神経幹細胞の内的な変化の実態とその生物学的意義を解明する。
経頭蓋磁気刺激法の気分障害に対する治療プロトコールの最適化と神経可塑性変化の検討

薬物治療抵抗性のうつ病の患者群を対象として、反復性経頭蓋磁気刺激法(rTMS)の有効性を厳密に調べるランダム化比較試験(RCT)のデザインを開発した。精度の高いシャム刺激を対照群として、複数の治療プロトコールの直接比較や、再発予防効果の検証が可能となる臨床試験である。現時点でRCTの被験者数は目標数に達していないため、rTMS前後の生物学的変化も含めた本研究の最終的な解析はRCT終了時点にて行なう。目的:薬物治療抵抗性を示す大うつ病性障害に対する反復性経頭蓋磁気刺激法(rTMS)の安全性と有効性(抗うつ効果、前頭葉機能改善効果)をシャム対照群と比較しながら検証する(シャム対照二重盲検並行群間ランダム化比較試験、およびセミクロスオーバー非盲検試験)。rTMS前後の変化について、MRI、脳波、心拍変動(迷走神経機能)を用いて縦断的に検証する。複数種類のrTMS刺激プロトコール(高頻度および低頻度)についてその安全性、有効性、神経生物学的変化を比較検討する。介入方法:ランダム化比較試験(RCT)期(最初の4ー6週間)においては、1)左前頭前野背外側面に対する高頻度刺激、2)右前頭前野背外側面に対する低頻度刺激、3)シャム刺激の3治療群を設定した。RCT期に引き続く非盲検試験期においては、右前頭前野背外側面に対する低頻度刺激に加えて、ダブルコーンコイルを用いた前頭前野内側面への低頻度刺激のプロトコールも設定した。結果:本報告書作成時点において、15名の被験者が当該試験にエントリーし、内14名が研究を終了している。総被験者数としては、60名程度を目標としているため本RCTは当該研究期間を超えて実施する必要性がある。RCTの性質上、研究終了前にデータを解析することが困難であるため神経生物学的検討はこれからの課題である。実績:本研究課題の該当期間における実績としては、1)RCTとセミクロスオーバー非盲検試験のプロトコール確立と倫理審査委員会での承認、2)世界的にみても精度の高いシャム刺激(プラセボ条件)の実現、3)新規性の高い空冷式ダブルコーンコイルを用いた前頭前野正中部分の刺激プロトコールの確立などが挙げられる。当該年度は、精度の高いシャム刺激を用いた反復性経頭蓋磁気刺激法(rTMS)のランダム化比較試験(RCT)を実施するために、研究機材(空冷式シャムコイルとそれに対応した空冷式8の字コイル、空冷式ダブルコーンコイルなど)を特注し、技術的側面について検討を重ねた。シータバースト刺激については外部制御装置を当該研究費にて購入した。TMSコイルの固定方法についても検討を重ね新たなコイルスタンドを導入した。完成したシャム刺激のシステムは、TMSコイルの音と振動のみならず頭皮下の筋収縮も擬似的な磁気パルスに同期して誘発できる点において大変画期的であり、治験の精度を高めることに成功した。RCTの治験プロトコールに関しては、実現可能性やエビデンス重視の観点から、より探索的であった当初のプロトコールについて対象を単極性うつ病のみに限定しアーム数を減少させることにより検証的な治験デザインに組み直しを行った。プロトコール修正の過程において、倫理審査委員会における審議を計3回施行したうえで、最終的に承認を得た。被検者リクルートシステムについては、神奈川県立精神医療センターの地域医療相談室との連携の中でシステムを構築した。約500名の被検者が第一次スクリーニングを通過し、順次第2次から第3次スクリーニングまで実施しつつ、組み入れを開始した(当該年度の組み入れ数は8名)。またUMINーCTRに臨床試験情報を公開した。当初の予定では、初年度(当該年度)において、40名の被検者を組み入れる予定であったが、8名の組み入れにとどまっているため。これは研究の技術的側面の構築と治験プロトコールの見直しと被検者リクルート体制の構築に予想以上の時間を要したためであると考えられる。研究体制はすべて整い、RCTが開始しているので被検者リクルートとスクリーニングを推進しつつ、できるだけ多くの被検者にrTMSを実施してデータを蓄積することに集中する。年度の後半ではデータの解析を開始する。1)MRI検査費用2)解析用PC購入費用3)学会出張費用(北米神経科学会など)など
マトリックスメタロプロテアーゼの活性調節機構

細胞外マトリックス分解性メタロプロテアーゼ(MMP)の活性は合成促進因子、活性化因子、インヒビターなどによって複雑に調節されている。前年度は、種々のMMP前駆体に対する活性化酵素と、MMPインヒビターの分子種について報告した。本年度は、まだ活性化機構がほとんど分かっていないゼラチナーゼA(MMP2)前駆体のストロムライシンによる活性化機構を詳細に調べた。ゼラチナーゼA前駆体をTIMP-2結合型と非結合型に分けて精製し、それらに対するストロムライシンの影響を調べた。非結合型をストロムライシンで処理すると、有機水銀化合物であるAPMAで完全に活性化した場合の約70%の活性が得られた。この処理によって、64kDa(非還元時の分子サイズ)の前駆体は41kDaの活性型に変換していた。TIMP-2結合型をAPMAで処理しても全く活性化されなかったが、APMAとストロムライシンの共存下で57kDaと41kDaの活性型に効果的に変換した。一方、ストロムライシン単独で処理すると、APMAとストロムライシンによって得られた活性の約50%の活性が得られたが、活性型酵素への分子量の変換は見られなかった。このことについてさらに検討した結果、ストロムライシンはTIMP-2結合型前駆体のTIMP-2分子に結合し、安定な複合体を形成することが分かった。おそらくこのストロムライシンのTIMP-2への結合が立体構造の変化をもたらし、前駆体のままで活性を発現させたものと考えられる。以上の結果から、おそらく同じMMPに属すストロムライシンが生体内でのゼラチナーゼA前駆体の活性化因子として機能していると考えられる。多くの研究によって癌の浸潤・転移における種々のマトリックス分解性メタロプロテアーゼ(MMP)の重要性が指摘されている。しかし、細胞外マトリックス(ECM)におけるMMPの活性調節機構については不明な点が多い。本研究では、分泌された不活性なMMPの活性化因子と、MMPに対する天然のインヒビター分子種の分析を行った。1)ストロムリシン前駆体、コラゲナーゼ前駆体、マトリライシン前駆体はトリプシンによって強く活性化されたが、ゼラチナーゼA,B前駆体は活性化されなかった。両ゼラチナーゼ前駆体はストロムリシンによって効果的に活性化された。2)ヒト膀胱癌細胞EJ-1の培養液から既知のMMPインヒビターであるTIMPとTIMP-2に加え、分子量100k、22k、18kの新しい3種のゼラチナーゼインヒビターを精製した。これらの構造解析の結果から、それぞれ、βアミロイド前駆体蛋白質(APP)、部分的にグリコシル化されたTIMP、トリプシン様酵素によって限定分解を受けて生じた2本鎖TIMP-2と同定された。APPはTIMPやTIMP-2と同様にほとんど全ての癌細胞から分泌された。2本鎖TIMP-2は多くのMMPを阻害したが、APPはゼラチナーゼAのみを特異的に阻害した。私たちは最近、胃癌細胞を含む多くのヒト癌細胞が膵型トリプシン1を分泌することを見出している。トリプシンは直接的に、あるいはストロムリシン前駆体の活性化を介してMMP前駆体の活性化因子として機能している可能性がある。また、APPは、TIMPやTIMP-2と同様にゼラチナーゼAの重要な活性調節因子であると考えられる。本研究の結果は、ゼラチナーゼAが癌の浸潤・転移だけでなく、Alzheimer痴呆症にも関与することを示唆する。
EMMアセンブリーアッセイによる大腸菌βバレル型膜タンパク質の膜挿入機構の解析

大腸菌等のグラム陰性菌外膜にはβバレル型膜タンパク質が存在し、これらは生育、感染および、毒物の排出等、重要な役割を担う。βバレル型膜タンパク質の外膜への正しい立体構造を伴った組込みは、BAM複合体と呼ばれるタンパク質複合体によって行われる。BAM複合体はBamA, B, C, D, Eの5つのタンパク質から構成されており、近年その立体構造が解かれたが、各サブユニットの役割等は不明なままである。本研究では、研究者が独自に開発したin vitro再構築実験系、EMMアセンブリーアッセイを用いて、各サブユニットの役割の決定を通して、BAM複合体の分子機構の解明を目指す。これまでに、EMMアセンブリーアッセイによる解析から、BamCはBAM複合体から基質タンパク質を送り出す役割を担っていることを明らかにした。報告されているBAM複合体の立体構造では、BamCはその一部が観察されているのみで、大部分の構造は観察されていなかった。そこで、in vivo部位特異的光架橋法により生細胞内でのBamC分子全体の相互作用マップを作製し、BamCのC末端ドメインがBamAの細胞表層に露出している部分と相互作用していることを明らかにした。この配置は、ミトコンドリアに存在するBAM複合体のホモログSAM複合体に存在するSam37と同様であった。Sam37は、BamCと同様に基質の送り出しに関わるため、両者は同様の分子機構を有していると考えられる。その他、EMMアセンブリーアッセイを用いて、BAM複合体の機能を阻害するペプチド断片を数種決定した。現在、その他のサブユニットの機能解析を進めると共に、阻害ペプチドの作用機構を解析し、機能に重要な領域を決定することを試みている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
酸性修飾基を有する新不斉ホスフィン配位子の構築と触媒的不斉合成反応への応用

触媒的不斉合成による光学活性化合物の合成を可能にする光学活性ホスフィン配位子の構築は合成化学、工業化学において極めて重要である。本研究では従来知られていないカルボキシル基を有する光学活性なモノホスフィン及びジホスフィン配位子の開発と不斉触媒反応への応用を行なった。(1)光学活性ホスフィンカルボン酸配位子の合成先に我々が開発した種々の環サイズを有するシクロアルカンホスフィンカルボン酸1a-c(n=46)をシクロアルケンカルボン酸エステルとジフェニルホスフィンより簡便にしかも高収率で合成することに成功した。開発したホスフィンカルボン酸と酒石酸より調製したコハク酸イミド誘導体を反応させることにより、光学活性ジホスフィン2aを合成した。さらにリン酸基で修飾された光学活性モノホスフィン配位子3a及びジホスフィン配位子3bの合成に成功した。不斉アリリックアルキル化反応への反応我々の開発した光学活性ホスフィンカルボン酸及びそれから誘導した光学活性ホスフィン配位子の触媒反応への利用を検討した。鎖状及び環状π-アリルパラジウム中間体のホスホノ酢酸エステルによる不斉アリリックアルキル化反応を行なった。前者及び後者の反応の場合、例えば(-)-DPCBC(1a),(-)-DPCPC(1b)を配位子として用いた時79%ee,77%ee及び44%ee,55%eeの光学収率の不斉アリリックアルキル化生成物を与えた。(3)β-ラクタム類の不斉合成反応への反応我々の開発したDPCPro Coxideと三塩化ロジウムより調製した光学活性ロジウム触媒存在下、α-ジアゾ-α-ホスホノアセトアミドのC-H挿入反応を行なったところ、リン官能基を有するカルバセファム誘導体が27%eeの光学収率で得られた。
P-調和写像型変分問題の研究と液晶の数理解析

1.数学の理論研究.液晶の電磁気学的平衡状態を記述するERICKSENモデルの数理解析はp-調和写像型変分問題に帰着される.P-調和写像型変分問題に関連した熱型勾配流を記述する非線形退化放物型偏微分方程式の解の正則性と存在について次の結果を得た.(1)p-調和写像型変分汎関数を近似する退化型変分汎関数に関連した熱型勾配流の時間大域的な弱解の構成とその解の部分的正則性を証明した(概略を数理研講究録に掲載,M.Struweに投稿中).(2)写像先の多様体の断面曲率が非正である場合について,p-調和写像型変分問題に関連した熱型勾配流の時間大域的な弱解の存在を証明した.また,その解及び一階導関数がヘルダ連続であることを証明した(投稿中)以上の結果を改良,発展させてp-調和写像の熱型勾配流の解の正則性について考察中である.2.数値シミュレーション.後退差分型変分汎関数による近似法を利用した数値シミュレーションについては次のことを行なった.(1)空間次元が1次元の場合について、離散的勾配流の時間発展についての数値実験を数値解析用ソフト(MATH-EMATICA)を使って行なった.(2)空間2次元の円内部からその境界(円)に写す調和写像の時間発展の数値実験を行なった.プログラムを改良してよりスムーズに動作するようにしたい空間3次元の場合の数値実験は今後の課題である.1.数学の理論研究.液晶の電磁気学的平衡状態を記述するERICKSENモデルの数理解析はp-調和写像型変分問題に帰着される.P-調和写像型変分問題に関連した熱型勾配流を記述する非線形退化放物型偏微分方程式の解の正則性と存在について次の結果を得た.(1)p-調和写像型変分汎関数を近似する退化型変分汎関数に関連した熱型勾配流の時間大域的な弱解の構成とその解の部分的正則性を証明した(概略を数理研講究録に掲載,M.Struweに投稿中).(2)写像先の多様体の断面曲率が非正である場合について,p-調和写像型変分問題に関連した熱型勾配流の時間大域的な弱解の存在を証明した.また,その解及び一階導関数がヘルダ連続であることを証明した(投稿中)以上の結果を改良,発展させてp-調和写像の熱型勾配流の解の正則性について考察中である.2.数値シミュレーション.後退差分型変分汎関数による近似法を利用した数値シミュレーションについては次のことを行なった.(1)空間次元が1次元の場合について、離散的勾配流の時間発展についての数値実験を数値解析用ソフト(MATH-EMATICA)を使って行なった.(2)空間2次元の円内部からその境界(円)に写す調和写像の時間発展の数値実験を行なった.プログラムを改良してよりスムーズに動作するようにしたい空間3次元の場合の数値実験は今後の課題である.
金属被覆リポソーム「メタロソーム」の作製とマニピュレーション

本研究では、申請者らが独自に開発した高強度の人工細胞膜「セラソーム」の構造的特徴を活かして、その表面を金属で被覆した新規の有機-無機-金属複合ナノ材料を開発し、その特異的機能の創出を目指した。その結果、ベシクル構造やディスク構造を有する脂質二分子膜を様々な金属超薄膜で被覆した人工細胞膜の作製が可能になり、これらの人工細胞膜に賦与した分子認識能にもとづく特徴的なマニピュレーション機能が発現した。本研究は、申請者らが独自に開発した高強度の人工細胞膜「セラソーム」の特徴を活かして、その表面にさらに金属の超薄膜構造を導入した新規の有機-無機-金属複合ナノ材料「メタロソーム」を開発し、特異的マニピュレーション機能の発現を目指すものである。具体的には、以下の4項目に焦点を絞り、段階的に研究を推進する。(1)磁性薄膜合金をコーティングしたメタロソームによる磁気マニピュレーション。(2)光シグナルに応答するメタロソームによる光マニピュレーション。(3)DNAタグをもつセラソームによる分子認識にもとづくマニピュレーション。(4)これらの機能を複合化させたマニピュレーションの論理応答系の構築。本研究では、申請者らが独自に開発した高強度の人工細胞膜「セラソーム」の特徴を活かして、その表面に更に金属の超薄膜構造を導入した新規の有機-無機-金属ナノ複合体「メタロソーム」を開発し、特異的マニピュレーション機能の発現を目指した。本年度の成果を以下にまとめる。1.メタロソームの作製と構造・物性の評価頭部にトリアルコキシシリル基をもち二つの疎水性鎖を有する脂質を水に分散して形成したセラソームに、無電解めっき法を適用することで、ベシクル表面を金属超薄膜で被覆したメタロソームを作製した。無電解めっきの処理温度や時間をコントロールすることで、金属薄膜層の厚みをlnm単位で制御できることがわかった。金あるいは銀で被覆したメタロソームは、表面プラズモン吸収を示し、センサー機能をもったカプセル型ナノ粒子へ展開できる可能性が示唆された。磁性合金で被覆したメタロソームは、外部磁場によるマニピュレーションが可能であることを蛍光顕微鏡観察によって明らかにした。2.DNAタグをもつセラソームの作製と分子認識能の評価オリゴヌクレオチド鎖に疎水性の膜結合部位を導入したDNAタグを設計し、これをセラソーム等の二分子膜ベシクルに固定化した。セラソーム表面においても、水中と同様にオリゴヌクレオチド鎖間の相補的分子認識挙動が認められた。その結果、DNAタグをもつセラソームの選択的なマニピュレーションが可能であることがわかった。1.メタロソームの磁気マニピュレーション:無電解めっき法を用いて、セラソーム表層に磁性金属の超薄膜を作製する条件の最適化を行った。また、セラソームへの磁性ナノ粒子の被覆についても検討し、磁気マニピュレーションが可能であることを示した。さらに、ベシクル構造では無く、ディスク構造をもつセラソーム型人工細胞膜も新たに開発した。2.メタロソームの光マニピュレーション:光に応答して分子認識能が変化する分子スイッチを脂質二分子膜ベシクルに組み込むことで光マニピュレーション機能が発現することを明らかにし、この系がセラソームならびにメタロソームへも展開可能であることを示した。3.メタロソームのDNAタグによるマニピュレーション:脂質二分子膜ベシクルにオリゴヌクレオチド脂質を組み込むことで、DNAタグによるマニピュレーションが可能であることを明らかにした。また、表面電荷やドメイン形成を制御することで、セラソームやメタロソームにおいてもDNAタグによるマニピュレーションシステムを構築できる可能性が示された。以上の成果は、生体系にみられるメンブレントラフィックシステムに類似した高次の情報分子輸送システムへの展開が期待される。1.メタロソームの磁気マニピュレーション膜ドメイン構造を有するメタロソームを作製するために、その前駆体であるセラソームやディスク状のシリカバイセルに膜ドメイン構造を導入できることを明らかにし、膜ドメイン選択的な磁気マニピュレーション系を構築するための基盤をつくることができた。2.メタロソームの光マニピュレーション

フォトクロミック特性を示す分子スイッチを二分子膜ベシクルに導入することで、ベシクル集積状態や分子情報変換の光マニピュレーションが可能であることをリン脂質や人工脂質のベシクル系において明らかにした。したがって、本系をメタロソームに適用することで、メタロソームを用いる光マニピュレーションが可能になることがわかった。3.メタロソームのDNAタグによるマニピュレーションDNAタグを装着した二分子膜ベシクルについて、ベシクル集積状態や分子情報変換のマニピュレーションがDNAシグナルの入力によって可能であることをリン脂質や人工脂質のベシクル系において明らかにした。したがって、本系をメタロソームに適用することで、メタロソームを用いてDNAタグによるマニピュレーション系を構築できることがわかった。本研究では、申請者らが独自に開発した高強度の人工細胞膜「セラソーム」の特徴を活かして、その表面にさらに金属の超薄膜構造を導入した新規の有機-無機-金属複合ナノ材料「メタロソーム」を開発し、特異的マニピュレーション機能の発現を目指す。平成23年度に得られた成果は以下のとおりである。1.メタロソームの磁気マニピュレーション:メタロソームの構造テンプレートとなる有機-無機ナノハイブリッドとして、ベシクル構造をもつセラソームやディスク状のシリカバイセルを種々作製し、それらの構造や物性、ドメイン形成能、分子認識にもとづく物質輸送能や物質変換機能を明らかにした。また、金属組成を種々変化させたメタロソーム類を作製し、磁気マニピュレーション機能について検討を行った。2.メタロソームの光マニピュレーション:メタロソームの前駆体となる脂質二分子膜ベシクルに、アゾベンゼン部位をもつ光応答性分子スイッチを脂質ベシクルに導入することで、光シグナルによるベシクル集積制御系や、光シグナルによる酵素反応スイッチング系を開発した。3.メタロソームのDNAタグによるマニピュレーション:メタロソームの前駆体となる脂質二分子膜ベシクルに、コレステリル基を修飾したDNAタグを装着することで、DNAタグと相補的水素結合が可能なDNAシグナルの入力によって、ベシクル集積状態や分子情報変換のマニピュレーションが可能になることを明らかにした。本研究では、申請者らが独自に開発した高強度の人工細胞膜「セラソーム」の特徴を活かして、その表面を金属で被覆した新規の有機ー無機ー金属複合ナノ材料を開発し、特異的マニピュレーション機能の発現を目指した。最終年度である平成24年度に得られた成果は以下のとおりである。1.セラソームの膜多孔性にもとづく分子マニピュレーション機能セラソームの金属被覆について検討する過程で、セラソームは従来のリポソーム形成脂質が形成する二分子膜ベシクルとは異なる膜透過性を有することを見出した。すなわち、セラソーム表層では脂質頭部位間でシロキサンネットワークが形成されるが、その結果、脂質二分子膜が多孔性となり、水溶性分子に対して分子のサイズを認識し、膜透過能を制御する分子マニピュレーション機能が発現できることを明らかにした。したがって、このセラソームに金属被覆を行うことで、分子マニピュレーション機能をもったメタロソームの形成も可能になった。2.金属被覆リポソームのマニピュレーション機能
アリストテレスの様相存在論の研究

アリストテレス存在論の中心に存在者の在り方、様式の理論がある。従来「現実態と可能態」という判別のもとに高校の倫理の教科書においても紹介されてきたが、「完成(entelecheia)」の概念が「実働(energeia)」の概念と癒着されてきたためであると、その考えが誤りであることを立証した。彼は三つの存在様式をロゴスとエルゴンという視点から提示している。「完成」は未完の力能(dunamis)とその実働の組と完成した待機力能とその実働の組を判別するものとして「統帥的な仕方で一かつ在ること」を意味している。彼の自然の因果論的研究である質料形相論がこの様相存在論により理論的基礎づけられる。26年度はオックスフォード大学(5/18-19)で開催されたアリストテレス形而上学の学会に参加し、数分であったが私の様相存在論に基づく『形而上学』8ー9巻の読み方の提案をおこなった。参加者から種々コメントをもらうことができた。D.Charles先生とは共同で検討した。この学会はC.Rapp氏の発表からZ17章の読みについて新たな示唆を得て、中心巻の全体像をつかむことができ、有益であった。この新たなアイディアはAristotle's Logikos formation of Dialectic and Ontology(OUP出版予定)に改めて組み込むことができた。ただしこの論文は他の執筆者の遅延によりまだ出版にいたっていない。イエール大学に数日(2015.3.17-25(全旅程))滞在しD.Charles先生とアリストテレス存在論について共同研究を遂行した。『形而上学』Z4のテクストについてBonitzが理解できず、Z3に移動した部分について、そしてそれはJeagerやRoss等に受け継がれたものであったが、19世紀前半のBekker版が正しかったことを証明した。Charles先生から賛同を得た。それからアリストテレス様相存在論をパウロの心身の哲学に応用して分析を企てた。それは7月に16万語の論文として公刊される予定である。そこでは様相存在論がどれほど思考の基礎となっているかを明らかにしている。アリストテレスの様相存在論をロゴスアプローチとエルゴンアプローチ二つの視点(L-E)からアクセスを試みて、十全な展開をえた。平成27年8月末に原稿「信の哲学ーパウロはどこまで[アリストテレスと]共約的かー」を出版助成を得るべく提出した。400字で2200枚のものであり、三部構成のうちその第一部「信の哲学を可能にするもの」はアリストテレスの(L-E)アプローチとして展開した。本年度は不採択であったため、出版にいたらなかった。5月1日には延世大学(Underwood College,Philosophy & History Ideas Workshop)に招かれアリストテレス哲学について講演した。6月17日M.Perala氏(Helsinki Univ)を招いた151回PhilethセミナーでAristotle's Ontologyで発表した。7月18日北海道哲学会シンポジウム「生物学の哲学」においてAr.の目的論的生命観により発表した。8月25日岩田圭一氏『アリストテレスの存在論』の書評会を酒井健太朗氏(九大)等を招きおこなった。10月The Second Metaphysics Colloquium(台湾国立大学)に招かれAristotle's Modal Ontology -Logos and Ergon approaches-にて発表した。12月16日M.Zingano氏(Sao Pauo Univ)を招きAr様相存在論につき発表した。アリストテレスの三つの様相概念は従来「可能態ー現実態」という組により理解されてきたことの誤りを明らかにすべく勤めている。だいぶ展開したといえる。最後の解明すべき問いは『形而上学』九巻冒頭で存在の語りが「エルゴンに即し」たものと「力能と完成に即して」語られるとあるが、この組がロゴスとしての定義形成に即したアプローチであることは明らかであるが、その論証にてこずっている。しかし、それももうすぐ解決されるであろうという感触を得ている。2016年4月にグレゴリアナ大学にてKevin Flannery教授ならびにScott Brodeur教授とアリストテレスの様相存在論について意見の交換をした(Pontificia Universitas Gregoriana Roma 2016.4)。8月にミュンヘン大学古代哲学研究会でAristotle's Modal Ontologyの研究発表をおこなった(2016.8)。同じく8月にスロヴァキア科学協会にてAristotle's Modal Ontology,Overcoming Potentiality-Actuality Reading, `Modal Metaphysics: Issues on the (Im)Possible, (organizer Martin Vacek)の研究発表を行った(Institute of Slovak Academy of Science Bratislava 2016.8)。また2017年1月にオックスフォード大学コルプスクリスティカレッジにてUrsula Coop教授ならびにMichaeli Paramatzis博士とアリストテレスの様相存在論について意見の交換をした。それぞれの機会に自説を紹介し、コメントをフィードバックしながら、自説をより強固にすることができた。アイディアは存在様式の一つ「完成(entelecheia)」がロゴスとエルゴンを媒介するものとして、未完の力能の実働と完成された待機力能とその実働を判別する機能を持つというものである。その主要な成果は「アリストテレスの様相存在論ーロゴスとエルゴンの相補的展開ー」『北海道大学文学研究科紀要』150号、pp.1-157(2016.12)

ならびに「アリストテレスのロゴスとエルゴンの相補性による進化生物学への挑戦」北海道哲学会・北海道大学哲学会共催シンポジウム(2015.7)『生物学の哲学ー目的論的自然観および進化論における因果と歴史』(北海道哲学会2017Vol.63、pp.1-26,(2017.3)掲載。この研究が評価され、M.Paramatzis博士からDavid Charles教授のFestschriftに寄稿を依頼された(2017.9までに原稿提出予定)。アリストテレス存在論の中心に存在者の在り方、様式の理論がある。従来「現実態と可能態」という判別のもとに高校の倫理の教科書においても紹介されてきたが、「完成(entelecheia)」の概念が「実働(energeia)」の概念と癒着されてきたためであると、その考えが誤りであることを立証した。彼は三つの存在様式をロゴスとエルゴンという視点から提示している。「完成」は未完の力能(dunamis)とその実働の組と完成した待機力能とその実働の組を判別するものとして「統帥的な仕方で一かつ在ること」を意味している。彼の自然の因果論的研究である質料形相論がこの様相存在論により理論的基礎づけられる。アリストテレスの様相存在論は一度ロゴス次元とエルゴン次元の分節ができてしまうと、応用力がきわめて広く高くそして強力であることを認識するにいたった。それは昨年だした英文論文の副題に用いることができた。順調であると言える。「現在までの進捗状況」において記したように「力能と完成」のペアがロゴスアプローチであることの立証に努める。そしてこの組が先行哲学者たち、たとえばエレア的一元論やヘラクレイトス的万物流動論などの批判をする起点になっていることを明らかにすることにより、アリストテレスの様相存在論が存在の包括的研究として力能、実動そして完成の三つの極に基づき展開されていることを明らかにしたい。西洋哲学アリストテレスの様相存在論の理解はほぼ確定したので、英語で論文作成することに力を注ぎたい。イタリア、ローマにある法王庁グレゴリアナ大学における、アリストテレス様相存在論に基づくパウロ書簡の分析に関する発表の時期が28年4月4日にずれこんだため、3月中の支出がかなわなかったこと。2015年3月17日から25日までイエール大学(アメリカ合衆国)に出張したが、清算手続きに手間取ったため。上記グレゴリアナ大学での発表に支出する他、10月14-16日に開催されるThe Third Canadian Colloquium for Ancient Philosophyにおける発表を予定している。さらに、カリフォルニア大学(UCLA)における共同研究を計画中である。既に全額使用されている。
内皮型NO合成酵素遺伝子-786C変異へ結合するサプレッサーの機能解析

冠攣縮性狭心症と有意に関連しているeNOS遺伝子5'転写調節領域のT-786C変異の機能解析を行った。T-786C変異はルシフェラーゼリポーター遺伝子に結合してHUVECさにトランスフェクションしルシフェラーゼ活性を測定した、この変異により転写活性が30%低下した。-786C変異型DNAへの結合活性を指標にこの変異に結合する転写因子をHela細胞核蛋白質300mgより精製した。アミノ酸配列を決定した結果この蛋白質はreplication proteinA1と同一の蛋白質であった。-786C変異型DNAをプローブにしたゲルシフトアッセイでは、GST融合型のGSTに対する抗体でスーパーシフトした。RPA1cDNAを発現ヴェクターに挿入しCOS1細胞にeNOS変異型遺伝子リポーター遺伝子と共発現させるとRPA1の過剰発現によりリポーター活性はより低下した。また、RPA1のアンチセンスoligonucleotideをやはりリポーター遺伝子と共にHUVECに共発現させるとアンチセンスoligonucleotideはリポーター活性の低下を有意に抑制した。以上のことからRPA1がサプレッサーとしてT-786C変異型遺伝子にサプレッサーとして働いて変異型遺伝子の転写活性を抑制していることが証明された。また、イントロン4にはVNTR変異が以前より報告されており、この変異と虚血性心疾患の関連が報告されていたがこの変異とT-786C変異は連鎖不均衡にあることを日本人の症例で確認した。このことによりイントロン4のVNTR変異の機能的な原因LociはT-786C変異であることが示唆された。
田園地域保全に資する「自然的価値の高い農地」の評価とその政策的形成に関する研究

本研究では、農村地域の生態系や生物多様性の保全に寄与するポテンシャルを持つ農地を、「自然的価値の高い農地」と定義し、その空間的分布及びその形成に与える政策的効果の解明を試みた。研究の結果、このような農地は狭小な農地の多く残る中山間地域に多く存在しており、生物多様性だけでなく防災的な役割を担っているが、存続の危機が危ぶまれている。我が国の中山間地域等直接支払や農地・水保全管理支払交付は、前者は条件不利な狭小な農地の保全において、また後者は中大規模の農地の保全に有効であり、共に多面的機能の維持だけでなく、自然的価値の高い農地の保全にも寄与していることが明らかになった。本研究は、営農を通じた適度な人為的攪乱により、農村地域の生態系や生物多様性の保全に寄与するポテンシャルを持つ農地を、田園地域保全に資する「自然的価値の高い農地」と定義し、その空間的分布及びその形成に与える政策的効果の解明を試みるものである。昨年度までに研究対象地である滋賀県の地理情報(土地利用、植生、数値標高モデル、農地基盤)、農業統計(集落レベル)、人口統計(1kmメッシュ国勢調査値)、商業・事業所統計(1kmメッシュ)のデータを整備した。土地利用については、1976年2006年までの過去5時点のデータについて、EEA(2005)によるLand Account(土地勘定)の手法を用いて分析し、全域の土地利用の動態とその変化傾向を把握した。これまで農地や林地は都市拡大の原資に、また林地は農地拡大の原資とされ、一貫して面積は減少傾向にあった。バブル崩壊以降も都市拡大の傾向は続いていたが、ここ10年程度でその動態に大きな変化が生じていることが明らかになった。近年は、農地は都市拡大に伴う減少と共に、耕作放棄や休耕により徐々に林地への遷移が進んでいる。このような分析の他に、県全域を対象として500mメッシュでSatoyama Index(Kadoya and Washitani, 2011)を算出した。SIは、景観のモザイク性を表す指標であり、国内でも生物多用性の代理指標として利用でき、自然的価値の高い農地の代理指標としても活用できる。分析の結果、地域差はあるものの、SIは過去約30年の間に一貫して減少傾向にあることが明らかになった。また、SIと同じスケールで農業生態系がもたらす生態系サービスについて、調整サービスを中心に指標化を勧めた。今後は両指標をあわせてより包括的な「自然的価値の高い」農地の指標の検討する予定である。本研究は、本研究は、営農を通じた適度な人為的攪乱により、農村地域の生態系や生物多様性の保全に寄与するポテンシャルを持つ農地を、田園地域保全に資する「自然的価値の高い農地」と定義し、その空間的分布及びその形成に与える政策的効果の解明を試みるものである。。具体的には農薬や化学肥料の投入量、農地の区画、用・排水施設の整備状況、景観のモザイク性等を主要な基準とした「自然的価値の高い農地」評価スキームを構築すると共に、農業・環境政策による「自然的価値の高い農地」の形成・維持への寄与の解明を試みるものである。平成24年度の研究成果は以下の通りである。対象地域である滋賀県を対象として,国土数値情報の細分土地利用メッシュにより過去30年間の土地利用の変化を解析し,景観のモザイク構造とその変遷を明らかにした。これにより景観が急激に変化している地域の抽出を完了した。第4次土地利用基盤整備基本調査の結果をもとに,県内の農地の区画,用排水路の整備状況を把握した。また,(1)の結果と併せて,土地利用ならびに生産基盤整備の観点から,自然的な価値が高いと考えられる農地の分布を明らかにし、評価スキームのプロトタイプを構築した。滋賀県の行政担当者ならびに県内のJA,肥料商を対象としたヒアリングを実施し,レジーム・アクター分析の枠組みをもとに,自然的な価値が高い農地の形成に寄与すると考えられる環境保全型農業の普及の仕組みを明らかにした。昨年度までに滋賀県を事例として検討したSatoyama Indexを用いた「自然的価値の高い農地」の評価スキームを、石川県にも適用し(1)農業景観のモザイク性の多寡がどのような空間的な分布特性、(2)生態系サービスの供給における特徴を明らかにすると共に、(3)中山間地域等直接支払や農地・水保全管理支払交付金のような農業環境政策がこれら「自然的価値の高い農地」の存続に与える効果を検証した。その結果、1農業景観のモザイク性は、能登半島地域において高いことが明らかになった。

2「自然的価値の高い農地」の空間分布がこのような空間的特性を持ったのは、これら能登半島の大部分が中山間地域に該当し、谷津地形を多く持ち、それゆえに狭小・不整形な農地区画が多く残存していることと関係していた。3しかし皮肉なことに、農業生産条件が不利であるが故に、耕作放棄による「自然的価値の高い農地」の喪失も、同地域において多い結果となった。4これら農地は集落の近隣部において洪水制御や土砂崩壊防止、地下水涵養などの様々な調整サービスを供給しており、中山間地域の防災的な観点からもその存続は重要な意味を持っていると考えられる。5中山間地域等直接支払や農地・水保全管理支払交付金の実施地域は農地のかい廃率が低く、国の農業環境施策は「自然的価値の高い農地」の保全にも寄与していた。6その政策的効果は制度により異なり、中山間地域等直接支払は農地・水保全管理支払交付金に比べ狭小な農地の保全において高い効果的で、農地・水保全管理支払交付金は中大規模の農地の保全に有効であることが明らかとなった。農村計画・農業土木研究の目的の一つである、「自然的価値の高い農地の評価スキームの構築」について、既存の生物多様性指標であるSatoyama Index(SI)の算定を行うとともに、農業生態系の生態系サービスについて調整サービスを中心に指標化、算定を進めた。また、第2の目的である「自然的価値の高い農地の立地分析」も、SIや生態系サービスの算定結果とその他の空間データをもとに、どのような地理的な傾向を持つかの分析を進めつつあり、当初の計画がおおむね順調に進展していると判断できる。当初計画した土地利用データ、農地生産基盤データの収集・整備を概ね完了した。また、これにもとづき土地利用の変化やモザイク性の分析を行ない、保全上重要と考えられる農村地域の抽出を完了した。加えて、行政担当者,JA等の農業関係者へのヒアリングを通じて、環境保全型農業の推進における主体間の役割を明らかにすると共に、今後実施する農家アンケート調査の枠組み作りとプレテストを完了した。今年度は、生物多様性指標であるSatoyama Index(SI)や生態系サービス指標をもとにより包括的に「自然的価値の高い農地」の評価指標の作成を進める。また、これら指標の多寡が自然地理的条件、社会経済条件だけでなく、どのような農業環境施策により誘導できるかの検討を進める予定である。昨年度実施したプレテストをもとに、農薬や化学肥料の投入量、農業・環境政策の実施状況を把握する。滋賀県農政水産部の担当者を対象とするアンケート調査を実施し、これをもとに、自然的価値の高い農地の分布特性を定量的に把握する。この結果をもとに、昨年度構築した自然的価値の高い農地の評価スキームの改良を行なうと共に、滋賀県に適用し、評価結果をアップデートする。予定していた国際会議への参加を学内教務との関係で取りやめたこと,分析方法の改善によりデータ入力の一部作業が不要になったため,一部予算を次年度へ持ち越すこととした。なお,次年度使用額が生じた世による研究の遅延は生じていない。次年度使用額については国内旅費(学会参加旅費,現地調査),その他(最終とりまとめのための補足アンケート調査の実施を予定)により支出予定である。次年度使用額(B-A)が0円のため該当しない。
ストレス応答の分子機構

本研究は、平成5年度より発足する重点領域研究「ストレス応答の分子機構」の準備を行うために組織されたものである。その目的のために、本年度は次のような活動を行った。1.重点領域研究で取り扱う次の研究課題の具体的内容について検討した。(1)蛋白質の発現機構、(2)ストレスによって再編される細胞構築、(3)ストレス蛋白質の構造、(4)ストレス蛋白質の機能、の4課題を集中的に研究することを確認した。2.平成4年11月13日に、東京(日暮里サニーホール)でワークショップStress Response and Stress Proteinsを主催した。演者は、重点領域研究の主要班員4名(矢原、永田、由良、伊藤)と海外からの参加者6名(S.Lindquistら)であった。国外の参加者は、同時期に北九州市で行われた熱ショック蛋白質のシンポジウムに招待された研究者達の一部である。参加者名簿に記入した参加者は176名であった。ストレス応答の分子レベルの解析とストレス蛋白質の機能について世界のトップレベルの発表と討論が行なった。若手の研究者の参加を多く、フロアーからの質疑討論もワークショップらしく、活発であった。3.平成4年9月17日に都臨床研会議室で第1回の班会議を行い、8名の班員が参加した。(1)本総合研究B設定の主旨と経過、(2)重点領域研究「ストレス応答の分子機構」の班構成と研究内容、(3)研究経費の記分、を討議し、基本案を作成した。第2回の班会議は、上のワークショップの前日に宿舎(ホテルラングウッド)で行い、前回の基本案に基づいて作成した重点領域研究の構成と運営に関する案を討論の後に承認した。4.ワークショップの折に、英文の抄録集を作成し、参加者に配布した。
シェーグレン症候群における病因CD4+T細胞を標的とした疾患特異的治療戦略の構築

SSと非常に類似した病態を呈するモデルマウス(RORγtトランスジェニックマウス)を用いて、発症に関わる病因CD4+ T細胞を同定し、その機能について明らかにするため、以下の詳細な解析を行った。(1)唾液腺局所に浸潤するCD4+ T細胞を分離し、TCR刺激後のサイトカイン産生を確認した。また、浸潤CD4+ T細胞のサブセットについて検討するため、リアルタイムPCRによりT細胞サブセット関連分子のmRNA発現を比較した。その結果、TCR刺激後のCD4+ T細胞は、IL-17のみならずIFNg、IL-4、IL-21を高産生した。それらの細胞において、Th17細胞関連分子の高発現およびTh1、Th2、Tfh細胞関連分子の高発現も認めた。(2)病因CD4+ T細胞の唾液腺浸潤過程において、制御性CD4+ T細胞(Treg細胞)の関与を調べるため、RORγt TgマウスにおけるTreg細胞数、抑制機能について詳細に検討した。その結果、Treg細胞数の有意な減少が認められた。一方で、Treg細胞の抑制能については、コントロールマウスと比較して、有意な差は認められなかった。そこで、病因CD4+ T細胞に対するTreg細胞の抑制能を評価した結果、病因CD4+ T細胞に対する充分数のTreg細胞存在下では、唾液腺炎発症は阻害された。しかし、Treg数の減少により病因CD4+ T細胞が誘起する唾液腺炎を抑制できないことが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。