hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺及び心肺移植における臨床的適応と安全な機能保持に関する総合的研究

また、移植肺の肺水腫はいわゆる再潅流傷害のみでなく、自律神経の遮断に起因するところが大きいこともラットの肺移植実験において示された(藤村)ことも新知見である。3.免疫抑制に関して拒絶反応の進行にTNFが関与していることが示され、抗TNF抗体が拒絶反応時の組織破壊の防止に有効であることとが推定された(藤村)。新しい知見として、気道上皮細胞がin vitroの実験系において免疫抑制作用を有していることが確認され(古瀬)、今後の新しい免疫抑制の道を開く可能性を示したものといえる。ドナーソースの拡大に関して脳死後に心停止したドナーの肺も移植に供することが可能であることが犬を用いた実験で示され、さらに霊長類を用いた実験を重ねてその条件が明らかにされる予定である(藤村)。肺移植適応疾患に関して特発性肺線維症の病態(白土)と具体的な症例の経過についての検討(泉)がなされた。1.肺、心肺の保存に関して一多変量解析という手法により各種肺保存因子を検討した結果、保存温度が最も重要な寄与因子となることが示された(前田)。さらにIsogravimetric methodによるKf値の算定が簡便で有用な保存肺の評価方法となる可能性が示された(清水)。保存条件を改善する手段としてこれまで多くの方法が報告されてきたが、新しい試みとしてドナー肺へのNOガスの吸入が保存肺の保護および移植後の再潅流障害を防止しうることが示された(富田)。2.拒絶反応の診断に関して一肺移植後の移植肺からの呼気中NOガスが拒絶反応の進行と共に増加することが示され、その測定が拒絶反応の診断に有用である可能性が示された(松田)。また、皮膚線維芽細胞を標的とする細胞障害試験が拒絶反応の診断に特異性、正診性においてすぐれていることが示されたと共に、培養膚線維芽細胞が凍結保存や継代培養にっよってもその抗原性を失うことがないことが確認され、標的細胞として問題のなことが確認された(山口)。3.免疫抑制に関して-concordant異種間肺移植モデル実験においてFK506とCyclophosphamideの併用が移植成績を改善することが示された(小松)。さらに、discordant異種間肺移植モデル実験では、新しい方法として胎児肺を移植する研究がなされ、その抗原性の低さが確認された(加藤)。培養気道上皮細胞を用いた基礎的な研究では、そのTH2細胞活性化機序に関して従来の経路とは異なるリンパ球活性化経路が存在する可能性が示された(古瀬)。4.ドナーソースの拡大に関して-脳死心停止肺の移植を、移植肺のみで生存しなければならない霊長類の両側肺移植に応用し、長期生存例を得ることが確認された(藤村)。この結果は、心拍動下での臓器提供が困難であることが予想されるわが国の肺移植に大きな前進を与えるものといえる。5.肺移植適応疾患に関して-酸素療法を開始した時点を肺移植患者として登録する時期と仮定していくつかの疾患での生命予後を検討すると共に、当該期間における医療費の算定を試みることを開始した(泉)。また、肺移植の適応疾患である特発性肺線維症において、肺胞洗浄液中のプロコラーゲン-III-ペプタイドおよびTGF-bがその予後を反映することが推定され、特発性肺線維症における移植時期の決定に有用な指標になる可能性が示された(白土)。1.肺心肺の保存に関して-保存移植後の再灌流障害という観点から、カリウムチャンネルの果たす役割の重要性が指摘され、その機能の亢進は保存肺に有害であることから確認された(前田)。
励起電子・エネルギー移動によるリグニン高分子構造中の局在化縮合共役系の解析

平成30年度は平成29年度に引き続き,予定よりも早く研究が進捗した。平成29年度までに調製した針葉樹ヒノキならびにベイツガ,広葉樹ポプラ木粉由来の3種類のリグニン誘導体リグノフェノール(LP),アルカリリグニン(AL),ジオキサンリグニン(DL)を調製した。またLPのジアゾ化誘導体を芳香族アミンとしてアニリン,ナフチルアミン,スルファニル酸,ジフェニルアミン,トルイジンを用いて調製しFT-IR,NMR,SECによる化学構造解析を行った。光励起電子移動ではTiO2ナノ多孔質電極の表面を走査電子顕微鏡(SEM)で観察したうえで光電変換デバイスを構築し,300-600 nmで1 nm幅の単色光を照射し光電流を測定した。その結果,470 nm付近に共通の強い光電流ピークが見られ,短波長域ではLP, AL,DLで異なる光電流の発現パターンを示した。より縮合度が高い針葉樹が広葉樹より常に大きな光電流を示し,またAL,DL,LPの順の強度となった。また,励起スペクトルから内部エネルギー変換の可能性を見出した。さらに蛍光同調スペクトルから,異なるHOMO-LUMOギャップを有する数多くの緩和過程が存在し,その和が全体のスペクトルの形状に類似していた。また,還元LP,ALの蛍光評価により分子内/間においてカルボニル基に対するエネルギー移動が示唆された。ジアゾ化LPは高収率で得られTHF溶液中でのUV-Vis測定で長波長シフトが認められ導入官能基の種類によって区別が可能であることが示唆された。これらの研究結果は第67回高分子学会(3件),第68回ネットワークポリマー講演討論会(3件),国際学会IPC2018 (2件),第28回日本MRS年次大会(4件)の学会発表において報告した。第28回日本MRS年次大会において本研究テーマで奨励賞を受賞した。平成30年度の取り組みは前年度で一部完了しており,引き続き研究を行った結果,当初計画より半年程度早く研究が進展した。昨年度導入した単色光照射装置と検出用のポテンシオスタットの運用を開始し,短波長によるそれぞれの項電流測定を実施することができた。光エネルギー移動では高分子のLP, AL分子間,分子内での消光の存在が示唆され,そのエネルギー移動が一重項間で生じていることが強く示唆されるなど,他の分析では評価しにくい結果を得るに至った。また昨年度調製したジアゾ化誘導体の構造解析を行い分光分析することによって高分子中に局在化した共役系の誘導体を用いた検出とその共役の広がりの評価の可能性が示された。また針葉樹並びに広葉樹の磨砕リグニンの調製も実施し,すべての研究対象の物質をすべて得ることができた。以上のように平成30年度の研究は計画より早く進捗しているといえる。平成31年度は最終年度であるが前2年の研究が予定より早く進捗しているため、これまで順調に進捗した内容を論文として発表することを第一とする。研究面では得られた磨砕リグニンの分光学的な評価と化学構造解析を行い天然リグニンの共役系の光励起・緩和過程の評価を試みる。光電子移動では酸化チタンよりバンドギャップが小さい酸化鉄などの電極での性能評価を試みる。また励起寿命測定の評価も消光解析から検討する。光励起電子移動,光励起エネルギー移動,化学修飾による共役系の拡張と制御の可能性を引き続き分光評価を中心に実施する計画である。平成29年度は予定より早く研究を進めることができた。平成29年度の計画分に加え,平成30年度の半分程度の内容に関する研究を行うことができた。研究試料としてリグニン誘導体の調製(針葉樹ヒノキ・広葉樹ポプラの2種,5つの単離法(相分離系変換システム,アルカリ蒸解,ジオキサンアシドリシス,サルファイト蒸解,Klason法)を用いて10種類のリグニン誘導体:リグノフェノール類(LP),アルカリリグニン(AL),ジオキサンリグニン(DL),リグニンスルホン酸(LS),Klasonリグニン(KL)を実施した。LPはpークレゾールタイプを中心に2,4-キシレノール,2,6-キシレノールタイプの3種類の合成を行った。構造解析として主にFT-IRとSEC,UV-Visによる構造評価を行った。さらに高分子物性を評価するためにTMA,TGA等の熱分析を行った。さらに,LPに対しては縮合・共役構造の電子密度を制御するためにジアゾ化を行い,その導入率を評価するために元素分析を行った。このうちTHF不溶のLSとKLを除く6種類のTHF中でのUV-Vis(光励起挙動)の評価と蛍光分光光度計を用いた蛍光測定・消光観測を行った。濃度消光に加え,3種類のケトン類や有機色素を消光剤として添加し,Stern-Volmer解析を行った。また光励起電子移動評価のために酸化チタンならびに酸化ニオブのナノ多孔質電極とリグニン誘導体の複合電極を用いた光化学電池を調製し,200-600 nmの単色光の照射下における光電流を評価し拡散反射UV-Vis分析の結果と比較することにより,光励起電子移動の波長依存性を評価した。研究成果は第66回高分子学会(4件),IUMRS-ICA2017(3件),高分子討論会(2件),ネットワークポリマー講演討論会(3件),第98回日本化学会(3件)で報告した。このうち国際学会で2件の表彰を受けた。

平成29年度の取り組み予定としての機器導入(単色光照射装置,Siエネルギーメーターによるエネルギー測定,ポテンシオスタットによる電子移動観測)の体制を整えた。加えて平成30年度に予定していた回転式ポットミルの導入も完了した。研究試料であるリグニン誘導体は磨砕リグニン(広葉樹,針葉樹,平成30年度計画)を除き調製し,構造解析を行った。誘導体化のうちジアゾ化4種類のジアゾ化合物の導入に成功した。励起緩和過程の解析では蛍光分光を中心に実施し,励起状態でのエネルギー移動の過程,消光解析,量子収率の評価を行った。消光解析の結果,SVプロットは直線となり,励起一重項間でのエネルギー移動であること,三重項を経ないプロセスであること,傾きの比較から消光現象が拡散律速であることが示された。有機色素へのエネルギー移動では等発光点が観察され,励起状態における錯体様の相互作用の形成が示唆された。さらに励起エネルギー移動の可能性について新しい発見があったため検証を続ける。また,単色光照射下での電子移動の評価では,酸化チタン複合体の吸収との相関が認められた。これらの結果から,リグニンの縮合・共役構造の違いがこれらの物性に反映されていることが強く示唆された。またジアゾ化によりリグニン種により異なる長波長側にシフトを示したことから,結合位置と共役の分布を関連付けられる可能性が認められた。以上のように平成29年度の予定通り研究が推移し,さらに平成30年度の計画の一部計画を実施することができた。また,想定していなかった新規現象(リグ二ン誘導体を起点とする光励起分子間エネルギー移動の可能性)が観測されたことから,次年度に掘り下げを行う。平成30年度は平成29年度に引き続き,予定よりも早く研究が進捗した。平成29年度までに調製した針葉樹ヒノキならびにベイツガ,広葉樹ポプラ木粉由来の3種類のリグニン誘導体リグノフェノール(LP),アルカリリグニン(AL),ジオキサンリグニン(DL)を調製した。またLPのジアゾ化誘導体を芳香族アミンとしてアニリン,ナフチルアミン,スルファニル酸,ジフェニルアミン,トルイジンを用いて調製しFT-IR,NMR,SECによる化学構造解析を行った。光励起電子移動ではTiO2ナノ多孔質電極の表面を走査電子顕微鏡(SEM)で観察したうえで光電変換デバイスを構築し,300-600 nmで1 nm幅の単色光を照射し光電流を測定した。その結果,470 nm付近に共通の強い光電流ピークが見られ,短波長域ではLP, AL,DLで異なる光電流の発現パターンを示した。より縮合度が高い針葉樹が広葉樹より常に大きな光電流を示し,またAL,DL,LPの順の強度となった。また,励起スペクトルから内部エネルギー変換の可能性を見出した。さらに蛍光同調スペクトルから,異なるHOMO-LUMOギャップを有する数多くの緩和過程が存在し,その和が全体のスペクトルの形状に類似していた。また,還元LP,ALの蛍光評価により分子内/間においてカルボニル基に対するエネルギー移動が示唆された。ジアゾ化LPは高収率で得られTHF溶液中でのUV-Vis測定で長波長シフトが認められ導入官能基の種類によって区別が可能であることが示唆された。これらの研究結果は第67回高分子学会(3件),第68回ネットワークポリマー講演討論会(3件),国際学会IPC2018 (2件),第28回日本MRS年次大会(4件)の学会発表において報告した。
雑種性アカミタンポポの遺伝的多様性と生理的性質の解明

愛知県に見られるタンポポには、在来種(ニホンタンポポTaraxacum platycarpum Dahlst.)と外来種(セイヨウタンポポT.officinale WeberとアカミタンポポT.laevigatum DC.)があり、愛知教育大学の渡邊・芹沢ら(1997)によって、在来種と外来種の雑種が広く在来種の分布域にまで進出していることが報告されている。また、雑種性タンポポはその生理・生態的特性の研究から、個体によって発芽特性が異なること(渡邊・櫛田ほか(2003))や倍数性の違いによる発芽特性が解明されてきた(HOYAら(2004))。自然状況下では、我々のこれまでの研究で、マイクロサテライト遺伝マーカー解析の結果、雑種性タンポポは、クローン性が低く、無融合生殖を行うタンポポにおいても交雑は頻繁に起こっていることを解明した。今回は、地域によって雑種形成率の異なるアカミタンポポに着目し、その遺伝的多様性と発芽特性を中心とした生理的特性を詳しく検討し、雑種形成の過程の解明を目指した。見かけ上アカミタンポポを愛知県豊明市で採取し、葉を用いて酵素多系分析により雑種個体を確定し、その種子を異なる温度条件下で発芽させ、生理的な特性を調べた。次にその実生個体について、RAPDによる遺伝解析を行ったところ、数パターンに分かれた。更に、酵素多系分析、マイクロサテライト遺伝マーカー解析、フローサイトメーターによる倍数性解析によって遺伝的特性を調べた。その結果、マイクロサテライトや倍数性における変異はなかった。今後、他のマイクロサテライトの解析が必要であるが、無融合生殖種であるのに交雑が起きているか、胚の形成される過程で何らかの染色体の不等分裂が起きたことが示唆された。
全国信用金庫の貸出金利の分析－リレーションシップ・バンキングと市場構造の影響

2014年度中には、論文を英文ならびに和文、両者の時間的な修正バージョンを複数作成し、内外の学会発表を行い、日本語での論文発表を行った。また翌年度の研究につなげるために、データの収拾作業に取組始めた。今回のテーマはわが国の非伝統的な金融政策であるが、これはマクロ経済学的な観点から、非伝統的な金融政策による貸出金利への影響を分析したかったからである。手法は共和分検定など、時系列データの実証分析手法を用いた。CointegrationAnalysis"に改めた。これらは、バブル崩壊以降の地域金融機関の貸出金利と、実質県内総生産の値の間に共和分関係を見いだし、地域金融機関が一定のズレをもって経済状況に整合的な貸出金利を設定しているかどうかを実証する内容である。国内の発表段階においては欠点も幾分残っていたが、その後指摘を受けて改良し海外でのコンファランスでの発表を行った。同論文は海外の査読誌に近々掲載される予定であり、現在論文の推敲にかかっている。また、年度後半には次回作の論文にとりかかりはじめた。今回はMean-Varianceモデルを用いて、地域金融機関の貸出金利のベンチマークとなる指標を求め、その指標との乖離を要因分析する内容となっている。膨大なデータとデータ加工を必要とするため、労作となる見通しである。現在、推計作業を終え、論文化にとりかかりはじめている。9月の第6回地域金融コンファランスならびに2012年度日本金融学会全国大会秋季大会(於北九州市立大学)で発表する予定である。その他、所属学会の雑誌で2本の論文の査読を行っている。平成24年度は前年度に草稿を作成し、海外でのコンファランス(2011年1月)で報告した内容を手直し、下記の論文を発表した。また、2011年12月に国内の勉強会で発表した論文の内容を押し進め、海外でのコンファランス(2012年12月、於オークランド,ニュージーランド)で下記のタイトルの報告を行った。現在その内容を海外の雑誌に投稿しており、近々掲載される見通しである。さらに同内容を日本の信用金庫にあてはめた論文も2012年11月に国内の査読誌に投稿しており、現在査読を受けているところである。26年度が最終年度であるため、記入しない。金融26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度は雑誌への掲載などはなかったものの、実証分析において労力のかかる内容の論文を内外で3度発表することができ、またその内容も、修正を必要とするものの、海外の査読誌に論文として掲載される予定である。またその次の論文も膨大な入力作業とデータ加工の末に、推計作業をほぼ終え、現在論文化しているところである。その次の論文の企画も固まりつつあり、着々と成果を生む準備を整えている段階にあると言える。5年間の計画のうち、論文を4本で毎年1本のペース。発表は毎年複数こなしており、まずまず順調に研究計画を進展させていると考えている。前年度末にも論文をおおむね完成させており、今年度中の発表と論文の掲載を予定している。また次の研究計画では地域金融にテーマを戻して、かなり労力のかかる論文に取り組むこともすでに決まっている。今夏から徐々に形をまとめ、研究計画を10月中に完成できるようにしたい。発表を積極的に行っているものの、雑誌や出版といった形での成果の発表は今年はなかった。今年度ないし来年度以降に向けて、論文化を急ぐようにしたいと考える。また、海外での発表も1件にとどまっている。しかし、国内の地域金融機関を分析対象としているため、論文の内容としては海外で説明するのが困難なこともあり、場合によっては国内のみの発表に限ることもあるだろう。次回作は国内のみ、次々回作は海外で発表できる内容だと考えている。今後、共同研究も含めさらに手広く地域金融機関の研究について広く可能性を模索して行きたい。平成26年度はすでに論文一本の作成を終えており、今後は論文完成のつめの段階に入る。論文の内容はこれまでの地域金融ではなく、ゼロ金利政策下における長期金利の変動を分析している。これまでの地域金融機関の研究についても、貸出金利の分析を中心に行ってきたため、ジャンルが変わってもテーマは金利の変動ということで一貫している。非伝統的な金融政策が名目ならびに実質長期金利にどのような影響を及ぼしているのかを分析している。論文のタイトルは"The Cointegration Analysis of the Long-term Bond Rates in Japan under the Zero Lower Bound Problem"である。7月の勉強会での発表を皮切りに年末に海外のコンファランス(ドイツ金融学会など)を行っていく方針。秋か来年春には金融学会での発表を予定している。その次の論文の内容も固まっており、秋口あたりに企画内容を具体化させる予定である。来年度以降の科研費申請はその内容を研究課題として考えている。工場の海外移転に伴う地域金融の貸出の分析を行う予定である。今年度以降は少し目先を変えた内容の論文を構想している。

特にデフレ下で高止まる実質金利を考慮したマクロ経済学的なアプローチを導入したいと考えている。そのため、これまでにないデータを入手する必要があるため、調査期間を設ける必要がある。また、小さな研究内容については、こまめに成果をあげて業績を積めるようにしたいと考えている。ゆうちょ財団から地域金融について投稿の依頼を受けており、その内容もこれまで当助成事業によって蓄積してきたデータを用いる予定である。また、できるかどうかは分らないが、今年度も海外コンファランスでの発表ができるようにしたいと考えている。
反転対称性の破れた結晶構造を利用した高効率なスピン流・電流変換材料の開拓

本研究では、反転対称性の破れた結晶構造のバルク半導体を用いて、スピン分裂に由来したEdelstein効果に基づくスピン流・電流変換の観測を目指した。当初は、強磁性体との接合系におけるスピンポンピング法を用いていたが、この場合には界面における対称性の破れが強く効いてしまい、バルク結晶構造の対称性を反映した選択則を観測することができなかった。このため、磁気光電流効果(磁場下でスピン分裂の対称性を反映したバンド変形が生じた状態でキャリアを光励起することで電流が生じる)の手法を新たに用いた結果、バルク物質の結晶構造・スピン分裂の対称性から予測される方向に光誘起起電力が生じることを確認することができた。本研究では、空間反転対称性の破れた半導体中におけるスピン軌道相互作用に由来したバンドのスピン分裂を利用することで、スピン流と電流の高効率な相互変換を実現するとともに、その選択則の拡張を行うことを目指している。今年度は特に、(1)スピン流・電流変換の効率と選択則を評価するための測定系の立ち上げ、(2)空間反転対称性の破れた半導体物質の単結晶育成、の2点を主に行った。(1)については、面内回転磁場を備えたマイクロ波プローブステーションとシグナルジェネレータ・ナノボルトメータを組み合わせることで、スピンポンピング(スピン流→電流)とスピントルク磁気共鳴(電流→スピン流)の測定が可能な環境を整備した。また、予備実験として、参照試料のパーマロイ/白金多層膜に対して磁場方位を回転させながら測定を行い、磁場方位(スピン偏極方向)と電流方向の間の対応関係から、スピン流・電流変換の選択則を正しく再現できることを確認した。(2)については、anti-vortex型のスピン分裂を伴うAg-In-Se半導体と、放射型のスピン分裂を伴うPb-In-Te半導体の大型単結晶を、溶融法により育成することに成功した。いずれの物質も良好な劈開性を有しており、強磁性膜との間で平坦な界面を作成することができている。これらの物質は、従来のスピン流・電流変換の機構である逆スピンホール効果とは異なる選択則を示すことが期待され、次年度にこの点を実際に検証する予定である。前項でも述べたとおり、(1)スピン流・電流変換の効率と選択則を評価するための測定系の立ち上げ、(2)空間反転対称性の破れた半導体物質の単結晶育成、の2点はいずれも順調に進んでいる。現時点までに測定を行ったのは参照試料であるパーマロイ/白金多層膜のみで、本来の目的である(2)の物質群の測定はこれからであるが、これは選択則を正確に評価できるデバイス構造の設計を重視したためである。当初は数mm程度の大きさの試料での測定を試みていたものの、試行錯誤の結果、磁気共鳴を励起するためのマイクロ波のアンテナ(線幅20マイクロメートル)の内部に微細試料を据え付けて、振動磁場の方向を試料中で一様になるようにすることで最も精度の良い測定ができるということがわかった。測定手法自体は確立できていると考えられており、同様のアプローチで次年度は(2)の物質群の測定を進める予定である。本年度は、特に反転対称性の破れた半導体であるテルル等を用いてスピン流・電流変換の観測を目指した。当初は、強磁性体との接合系を作成して、磁気共鳴を介して注入されたスピンが電流に変換される過程を観測する手法(スピンポンピング)を試みていたが、この場合には界面における対称性の破れを反映したと思われる選択則のスピン流・電流変換が観測され、バルク物質そのものの対称性を反映した選択則を観測することができなかった。このため、界面を介したスピン注入法ではなく、磁場印加した試料表面に光照射することで、スピン偏極したキャリアを励起し、それらが電流に変換される過程を観測する手法を新たに採用した。この結果、バルク物質の結晶構造・スピン分裂の対称性を正しく反映したと思われる方向に大きな光誘起の起電力が生じることを確認することができた。また、本研究から派生した成果として、反転対称性の破れた結晶構造の強磁性体(絶縁体Cu2OSeO3や金属系のB20合金・Co-Zn-Mn合金)におけるスピン波スピン流が、順方向・逆方向の伝搬に対して異なる伝搬特性を生じる一種の「ダイオード効果」を示すことを発見した。これは、反転対称性の破れに由来して生じるDzyaloshinskii-Moriya相互作用が、非対称なスピン波分散を生み出すことに由来していると考えられる。特定の周波数においては、室温でほぼ100%に近い効率でスピン流の整流ができることもわかっており、結晶構造の対称性を利用した新しいスピン流ダイオードの設計原理を実証することに成功した。今後の展開としては、現時点までに立ち上げた測定系を利用して、実際に空間反転対称性の破れた半導体におけるスピン流・電流変換の効率・選択則の評価を行うことを予定している。

anti-vortex型のスピン分裂を伴うAg-In-Se半導体と、放射型のスピン分裂を伴うPb-In-Te半導体は、それぞれ従来のスピン流・電流変換の機構である逆スピンホール効果とは異なる選択則を示すことが期待され、この点を重点的に検証する予定である。また、スピン流・電流変換の効率は一般にスピン分裂の大きさ(∝スピン軌道相互作用の大きさ)に依存すると考えられることから、より重い元素に置換することで変換効率を向上させられると期待され、この点についても検証を試みたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。物性物理28年度が最終年度であるため、記入しない。
多剤耐性転写制御因子の動的薬剤認識と機能発現のＮＭＲ解析

本研究においては原核生物の多剤耐性トランスポーターの発現を担う多剤耐性転写因子が、様々な薬剤を認識し、転写制御を行う機構を、NMR法を用いた動的立体構造解析により明らかにした。多剤耐性転写因子としてはPadRファミリーに属し、Lactococcus lactisの主要な多剤耐性機構を担うLmrRを対象とした。溶液NMR法を用いた運動性解析の結果、LmrRが非結合状態においても薬剤結合部位にus-nsの運動性を有することを見出した。またメチル化学シフト解析の結果、非結合状態においてはa4ヘリックスが開構造から閉構造の広い構造的平衡を示す一方、薬剤の結合に伴って、異なる度合いで閉方向に構造平衡が傾くことが明らかとなった。すなわちLmrRは薬剤の構造に合わせてa4ヘリックスの構造平衡を柔軟に変化させることで、様々な薬剤に対する結合を達成する。またメチル緩和解析により薬剤結合前後でのLmrR内部の運動性変化を比較すると、薬剤結合後にはむしろ遠位での構造的柔軟性が向上しており、その度合いから導き出される構造エントロピーは分子全体では増大していた。このことはLmrRが運動性の再配分を行うことで、薬剤への結合強度を構造エントロピーを介して向上させていることを示している。等温滴定型熱量計を用いた熱力学的解析を行った結果、LmrRの薬剤認識がエントロピー駆動型であり、NMR法から得られる知見と合致した。またLmrRはDNA結合に伴い、a4ヘリックスの構造平衡を薬剤とは逆向きに傾かせる。a4ヘリックスの構造はDNA結合ヘリックス間の距離と相関していることから、薬剤結合時にはDNAと結合しにくい構造にヘリックス間距離が分布していることとなる。このことが薬剤結合に伴うDNA親和性の低下を誘起すると考えられた。以上の知見はNMRを用いた動的構造解析により初めて明らかとなったものであり、多剤耐性システムの制御に重要な示唆を与えるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。
昭和戦前期におけるメディア議員と世論形成に関する歴史社会学的研究

本研究は、1920年代後半から1930年代後半の普通選挙体制期において、「メディア議員(元ジャーナリストや新聞経営者などメディアに関係をもった議員)」が議会に歴史上もっとも進出した現象に着目し、この時期における世論形成メカニズムとその特質を明らかにする。分析に際しては、「メディア議員」と「政治のメディア化Mediatization of politics」という視角から「メディアー議会・政治家ー世論」の三者関係を把握することを試みる。その上で普通選挙体制期における世論形成の理念型を提起する。
凝集系における状態間遷移を伴なう溶質分子量子動力学の計算機シミュレーション

溶媒の自由度に対して調和振動子浴を仮定することにより、溶質分子の振動エネルギー緩和のシミュレーションを経路積分影響汎関数理論を用いて行った。ここでは、古典的な分子動力学計算から溶媒和構造を発生させ、1フォノン、2フォノンスペクトル密度を、浴分子全体のノーマルモード解析と、溶質一溶媒間の線形、非線形カップリングの係数から求めた。水溶液中のCN^-イオンに対して求めた緩和定数は、実験値とオーダー的によい一致を示した。さらに、溶媒のどのような運動が緩和に大きく寄与しているのかについての解析を行ったところ、水の回転秤動運動どうしの2フォノン過程と、水の分子内変角振動運動と回転秤動運動との2フォノン過程が中心的役割を果たしていることなど、緩和の分子機構を明らかにした。溶液中における振動緩和に対しては、上述した方法以外にも、量子-古典混合系近似における平均場近似を用いて遷移の動力学を解析することを試みている。この方法に基づいて、同じモデルに対して古典的な力の相関関数から時定数を求めた緩和定数と一致のよい値が得られ方法論の妥当性が示されており、エネルギー散逸過程を時間軸に沿って分子論的に議論することが可能となった。一方、フェルミ統計やボーズ統計に従う量子液体に関しては、静的な性質を見積るシミュレーション手法の提案を行い、簡単なモデル系に対してこれを検証した。
中枢抑制薬としてのグルタミン酸遮断薬の薬理学的及び応用的研究

我々は過去にカイニン酸,キスカル酸,ドウモイ酸,アクロメリン酸など強力なグルタミン酸アゴニストを発見し、グルタミン酸受容体サブタイプ分類の重要な礎を築くことができた。こうした実績をふまえ、グルタミン酸が興奮性神経伝達物質であると考えられているザリガニ神経筋接合部を用いて、グルタミン酸応答を強力に遮断する物質、T1-233,ツベロステモニン,MLV-208,5860,6976などいくつかの物質、を見つけた。中でもトリメチレンジアミン誘導体は、貧血性除脳固縮,薬物誘発振戦,眼振などに著効を示し、グルタミン酸遮断薬は中枢性運動疾患に有効であろうと推定された。こうした薬物群のうち、とくにMLV-6976を取り上げ、グルタミン酸遮断薬の中枢神経疾患治療薬としての可能性を薬理学的に、詳細に検討した。ラット貧血性除脳固縮においては、既知の物質よりも低い用量で用量依存性に抑制する。血圧は一過性に低下するが、他の中枢性筋緩薬トルペリゾンと比較して軽微である。実験動物の自発運動能に対しては殆んど影響を認めない。トレモリン誘発振戦は増強する傾向があるが、ハルマリン誘発振戦は抑制する。大脳皮質ニューロンにおいてはグルタミン酸応答を抑制する。ネコの脊髄反射には殆んど影響を与えない。運動神経終板に対してはかなりの高濃度にならなければ抑制作用は認められない。ザリガニ神経筋標本ではグルタミン酸応答を抑制するが、used-dependentであり、オープンチャネルブロッカーであることが考えられた。こうした実験事実をふまえ、この薬物の中枢神経疾患治療薬としての可能性を検討した。
視点表現の運用能力育成に重点を置いたオンライン学習交流用教材の開発

本研究課題の目的は、視点表現の運用能力育成に重点を置いたオンライン学習交流用教材の開発である。具体的には、次の3つの課題の達成を目的としている。(1)視点表現の使用実態を明らかにし、教材のトピックシラバスを作成する。(2)第二言語習得理論を採用している教材及びオンラインレッスン用の教材分析を行い、視点表現の運用能力育成を目的としたオンライン学習交流用教材の内容を作成する。(3)作成した教材を用いて、オンライン学習交流を実施し、効果測定を行う。平成30年度は、前年度に引き続き課題(2)に取り組んだ。前年度に、教材に使用する語彙や文法項目の選定などを行ったため、それらが用いられやすく、且つ学習者が興味を持つ内容の言語資料(ニュース記事や物語など)を探し、教材化を行い、教材の種類を増やした。当初の予定では、平成30年度には、作成した教材を使用した効果測定を行うことになっていた。しかし、当初想定していない作業が発生したこと、予想していたより、教材化が可能な言語資料が限られており、2か月のオンライン学習交流を実施するだけの分量の教材を作成するのが困難であったことが原因で、作業が予定より遅れた。また、平成29年6月から平成30年9月まで産前・産後休暇ならびに育児休業を取得したため、平成30年度は6か月しか作業ができず、育児休業明けで研究時間の確保に苦慮したことも影響した。産前・産後休暇又は育児休業の取得に伴う補助事業期間延長により、次年度が最終年度となるため、現在作成中の教材を完成させ、教材を用いたオンライン学習交流の実施及び効果測定を行う。効果測定に伴い、学習の過程を分析するためのポートフォリオやアンケート用紙、言語能力の変化を測定するための事前事後テストを作成し、多角的に学習への評価や効果を調査する。本研究課題の目的は、視点表現の運用能力の育成に重点を置いたオンライン学習交流用教材の開発である。初年度の平成27年度は、日本語教科書やコーパス分析から、視点表現が出現しやすいと考えられる10のトピックを選定し、そのトピックに関する11名の日本語母語話者のパーソナル・ナラティヴの音声データを収集、文字起こしし、分析した。また、試験的に実施したオンライン学習交流に関して、その効果や問題点について分析を行い、学会発表を行った。平成28年度は、教科書分析を行い、教材のトピックシラバスを決定し、教材の内容を作成する。現時点で、初年度に実施を計画していた日本語母語話者のパーソナル・ナラティヴの収集及び分析が完了しているため、当初の3カ年計画に、ほぼ沿う進捗状況である。平成28年度は、課題(2)の教材分析及び教材の内容作成を行った。また、昨年度、分析を行ったトピックと視点表現の関係性について更に分析・考察を行い、学会発表を行った。平成29年度は、教材内容の更なる充実を図り、教材の課を増やす予定である。また、その教材を用いたオンライン学習交流を実施し、効果測定を行う。当初の予定では、平成28年度には教材を完成させる予定であったが、教材分析に当初の見込みより多くの時間がかかったこと、教材作成にあたり、当初予定していなかった語彙、読解素材の選定などの作業が追加で必要となったことから、作業に遅れが出た。また、第二子の妊娠による体調不良や妊婦健診などで、作業可能な時間が大幅に減ったことも理由である。(2)第二言語習得論を採用している教材及びオンラインレッスン用の教材分析を行い、視点表現の運用能力育成を目的としたオンライン学習交流用教材の内容を作成する。平成29年度は、前年度に引き続き、課題(2)の教材作成を行った。教材に使用する語彙や文法項目、文章の選定や、練習問題の作成などを行った。平成30年度には、作成した教材を日本語学習者に使用してもらい、問題点がないか小規模な調査をする必要があると考える。教材の改良を行った後、オンライン学習交流を実施し、効果測定を行う予定である。当初の予定では、平成29年度には、作成した教材を使用した効果測定を行うことになっていたが、教材に使用する語彙、文法項目、文章の選定に、当初の見込みよりも大幅に時間がかかったことから、作業に遅れが生じた。

また、平成29年6月より産前・産後休業ならびに育児休業を取得したため、平成29年度は2か月しか作業できなかったことも影響している。本研究課題の目的は、視点表現の運用能力育成に重点を置いたオンライン学習交流用教材の開発である。具体的には、次の3つの課題の達成を目的としている。(1)視点表現の使用実態を明らかにし、教材のトピックシラバスを作成する。(2)第二言語習得理論を採用している教材及びオンラインレッスン用の教材分析を行い、視点表現の運用能力育成を目的としたオンライン学習交流用教材の内容を作成する。(3)作成した教材を用いて、オンライン学習交流を実施し、効果測定を行う。平成30年度は、前年度に引き続き課題(2)に取り組んだ。前年度に、教材に使用する語彙や文法項目の選定などを行ったため、それらが用いられやすく、且つ学習者が興味を持つ内容の言語資料(ニュース記事や物語など)を探し、教材化を行い、教材の種類を増やした。当初の予定では、平成30年度には、作成した教材を使用した効果測定を行うことになっていた。しかし、当初想定していない作業が発生したこと、予想していたより、教材化が可能な言語資料が限られており、2か月のオンライン学習交流を実施するだけの分量の教材を作成するのが困難であったことが原因で、作業が予定より遅れた。また、平成29年6月から平成30年9月まで産前・産後休暇ならびに育児休業を取得したため、平成30年度は6か月しか作業ができず、育児休業明けで研究時間の確保に苦慮したことも影響した。2年目である本年度の課題は、教材分析に基づき、オンライン学習交流用の教材を作成することである。したがって本年度はこの課題に注力する。平成29年度の課題は、作成した教材を用いたオンライン学習交流の実施及び効果測定である。しかし、作業の遅れにより、教材の内容や課が十分ではなく、予定している2か月間のオンライン学習を行うには、更に教材を増やす必要がある。そのため、引き続き、教材の内容作成を行い、完成後に、オンライン学習交流の実施及び効果測定を行う。現在、育児休業中のため、研究を中断しているが、平成30年10月より再開予定であり、平成30年度は、引き続き教材の作成を行い、完成後に、オンライン学習交流の実施及び効果測定を行う。産前・産後休暇又は育児休業の取得に伴う補助事業期間延長により、次年度が最終年度となるため、現在作成中の教材を完成させ、教材を用いたオンライン学習交流の実施及び効果測定を行う。効果測定に伴い、学習の過程を分析するためのポートフォリオやアンケート用紙、言語能力の変化を測定するための事前事後テストを作成し、多角的に学習への評価や効果を調査する。調査に必要な物品購入費用ならびに文字起こしのための謝金が当初の予定より少なくて済んだため。岡山大学平成28年度第2次研究支援員事業に採択され、平成28年10月1日から平成29年3月31日まで、本課題において当初謝金の支出を予定していた作業についても研究支援員に研究補助を依頼できたことから、謝金が当初の予定より少なくて済んだため。平成29年度は、産前・産後休業ならびに育児休業を取得したため、2か月しか作業ができず、当初予定していた教材の効果測定の調査ができなかった。
斜め航空写真を用いたヒマラヤの氷河変動の追跡

ネパールヒマラヤを代表する3つの地域(マルシャンディ川流域;ランタン地域;クンブ地域)について、1970年代と1990年代に撮影された斜め航空写真を収集し、同一の氷河について年代の異なる写真を比較することにより氷河の形態変化を調べた。1970年代の写真については名古屋大学大気水圏科学研究所所有のモノクロ画像を約250枚選択し、1990年代に撮影した約500枚のカラー画像とともに、イメージスキャナーを用いてコンピューターシステムに取り込み、光磁気ディスク上に保存してデータベースを作成した。このデータベースを用いて各氷河の二期間(約20年)にわたる形態変化を調べたところ、以下のような知見が得られた。1.標高60005000m付近に位置する小型のクリーンタイブ氷河については、クンプ地域で顕著な後退傾向がみられた。2.岩石に被覆された大型氷河については、マルシャンディ川流域のツランギ氷河、クンブ地域のトランバウ氷河、イムジャ氷河、ロウワ-バルン氷河などで末端部の後退およびこれに伴う末端部の氷河湖の拡大が生じていることが判明した。3.小型氷河の形態変化については、変動のスケールが100m以下と小さいため、斜め空中写真による方法では、顕著な目じるしがあるなど好条件の場合を除き、検出が難しいという結論を得た。以上の結果を総合すると、調査を行った地域では多くの氷河が後退傾向を示し、特に大型氷河では末端の後退に伴う氷河湖の拡大が進行するという興味深い事実が判明した。
癌細胞における18F標識フルオロデオキシグルコース(FDG)取り込みの解析(特に遅延型取り込みの動態について)

当院第一外科の臨床症例において初年度からさらに追加症例数を増やし、遅延性FDG取り込みとグルコース促進拡散膜タンパク質発現・グルコースリン酸化酵素の活性化等の関係をさらに検討し、FDG-PETを用いたグルコースリン酸化酵素活性の予測法の考察を行った。本年度は悪性腫瘍として膵臓癌(腺癌)と食道癌(扁平上皮癌)を用いた。膵臓癌では、術前検査目的にてFDG-PET検査依頼のあった膵臓癌症例に対し、FDG-PETを行い、早期及び遅延性FDG取り込みの計測を行い、これら症例のうち、術後腫瘍の組織標本の得られたものを対象症例とした。食道癌では術前検査目的にてFDG-PET検査依頼のあった食道癌症例に対し、FDG-PETを行い、早期及び遅延性FDG取り込みの計測を行い、予後を経過観察した。FDG取り込みの計測はFDG投与後1時間での取り込み(A)と2時間後取り込み値(B)の2点観測を行い、遅延性FDG取り込みとして体内のFDG集積の時間的上昇をretention index=((B-A)/Ax100)のように計算した。術後腫瘍組織は前年度の報告のようにグルコースリン酸化酵素タンパク(HK)、グルコース促進拡散膜タンパク(GLUT)の発現等を検討した。これらの免疫組織染色での発現とA値及びretention indexの大小をコンピュータ上にて応用統計解析ソフトを用いて比較検討した結果、1/GLUT発現の程度はFDG投与後1時間での取り込み(A)に関係しており、こちらは従来の研究結果の通りであった。が、遅延性FDG取り込みretention indexとは関連はうすい事が判った。2/HK発現の程度は遅延性FDG取り込みretention indexと有意な関連を示しており、retention indexの計測により腫瘍組織内のグルコースリン酸化酵素の活性化が予測できることが判った。が、FDG投与後1時間での取り込み(A)との関連はうすい事が判った。3/さらに遅延性FDG取り込みretention indexは予後と有意な関連を示しており、retention indexの計測により膵臓癌(腺癌)の予後が予測できることが判った。(この結果により平成14年度の日本核医学会賞を受賞した。)4/異なる病理組織学的特徴を持つ食道癌(扁平上皮癌)を用いた検討では、retention indexはやや低い傾向にあり、FDG投与後1時間での取り込み(A)は高い傾向にあったが、予後との関連は認めなかった。当院第一外科の臨床症例において、遅延性FDG取り込みとグルコース促進拡散膜タンパク質発現・グルコースリン酸化酵素の活性化等の関係を検討し、FDG-PETを用いたグルコースリン酸化酵素活性の予測法の考察を行った。初年度は悪性腫瘍として膵臓癌(腺癌)のみを用いた。術前検査目的にてFDG-PET検査依頼のあった膵臓癌症例に対し、FDG-PETを行い、早期及び遅延性FDG取り込みの計測を行い、これら症例のうち、術後腫瘍の組織標本の得られたものを対象症例とした。術後腫瘍組織は当院病理部に委託し、ホルマリン固定後、薄切され、無染染色のプレパラートとして準備し、これら無染染色プレパラートに対し通常染色により組織学的悪性度を検討し、また免疫組織染色キット・各種抗体を用いて免疫組織染色を行い、グルコースリン酸化酵素タンパク(HK)、グルコース促進拡散膜タンパク(GLUT)の発現等を検討した。これらの免疫組織染色での発現とA値及びretention indexの大小をコンピュータ上にて応用統計解析ソフトを用いて比較検討した結果では、1/GLUT発現の程度はFDG投与後1時間での取り込み(A)に関係しており、こちらは従来の研究結果の通りであった。今後は1/異なる病理組織学的特徴を持つ悪性腫瘍として食道癌(扁平上皮癌)を用いて検討すること、2/遅延性FDG取り込みの指標retentionindexと膵臓癌(腺癌)の予後の関連を検討することを予定している。

FDG取り込みの計測はFDG投与後1時間での取り込み(A)と2時間後取り込み値(B)の2点観測を行い、遅延性FDG取り込みとして体内のFDG集積の時間的上昇をretention index=((B-A)/Ax100)のように計算した。術後腫瘍組織は前年度の報告のようにグルコースリン酸化酵素タンパク(HK)、グルコース促進拡散膜タンパク(GLUT)の発現等を検討した。これらの免疫組織染色での発現とA値及びretention indexの大小をコンピュータ上にて応用統計解析ソフトを用いて比較検討した結果、1/GLUT発現の程度はFDG投与後1時間での取り込み(A)に関係しており、こちらは従来の研究結果の通りであった。が、遅延性FDG取り込みretention indexとは関連はうすい事が判った。2/HK発現の程度は遅延性FDG取り込みretention indexと有意な関連を示しており、retention indexの計測により腫瘍組織内のグルコースリン酸化酵素の活性化が予測できることが判った。が、FDG投与後1時間での取り込み(A)との関連はうすい事が判った。3/さらに遅延性FDG取り込みretention indexは予後と有意な関連を示しており、retention indexの計測により膵臓癌(腺癌)の予後が予測できることが判った。(この結果により平成14年度の日本核医学会賞を受賞した。)4/異なる病理組織学的特徴を持つ食道癌(扁平上皮癌)を用いた検討では、retention indexはやや低い傾向にあり、FDG投与後1時間での取り込み(A)は高い傾向にあったが、予後との関連は認めなかった。
斬新かつ実用性を追求した生体機能分子の合成研究

医薬品として使用されている天然有機化合物、または医薬品としての使用が期待されている天然有機化合物の効率的合成経路の開発を目指し、合成研究を行った。具体的にはエクテナサイジン743、リゼルギン酸、ヒューパジンA、サリノスポラミドなどの合成経路の開発に成功した。また独自に開発した合成経路を応用することで、オセルタミビル、ビンブラスチンなどの新規類縁体合成を行い、新規活性化合物の取得に成功した。日本は高齢化社会を迎え、がんやアルツハイマー病といった難治性疾患の克服に対する社会的要請が強く、新規医薬品の開発に対する期待は極めて大きい。とりわけ新規医薬品のシーズとして、幅広い構造および生理活性の多様性を持つ天然有機化合物に注目が集まっている。しかしながら天然有機化合物は複雑な構造を有する化合物が多く、優れた活性を有していながらも、その複雑さ故に化合物およびその類縁体の合成・供給に問題を生じ、医薬品開発にまで至らないことがある。そこで本研究では、合成デザインの卓抜性を追求することにより、医薬品として期待される複雑な構造を有する天然有機化合物の量的供給を実現し、更には確立した合成ルートを基盤とし天然からは得られない新規類縁体の合成を行い、新規医薬品のリード化合物を創出することを目的としている。具体的には以下に述べる生体機能分子の合成研究を行う。エクチナサイジン743は、欧米の臨床試験での好成績の結果、近年欧州にて軟部組織肉腫治療薬として承認された化合物である。しかしホヤから微量にしか得られない希少性から、合成による大量かつ安定的な供給が熱望されている。本研究ではこれまでの合成研究で得られた知見をもとに、全く新しい合成ルートを立案し、超効率的かつ実用的な合成ルートの開発を行う。ビンブラスチンはニチニチソウより単離されるアルカロイドであり、悪性リンパ腫に対する抗ガン剤として用いられている。本研究では、天然からは決して得ることのできない類縁体の網羅的合成を行い、様々な作用スペクトルをもつ新規抗ガン剤の開発へとつなげる。その他本研究では、新しいタイプの抗ガン剤として期待されるプロテアソーム阻害剤サリノスポラミドA、強い鎮痛作用を有しガン疼痛治療に欠くことの出来ないモルヒネ、アセチルコリンエステラーゼ阻害活性を有しアルツハイマー病治療への応用が期待されるヒューパジンA、セロトニン受容体に作用し多彩な生理活性を示す麦角アルカロイドの基本骨格となるリゼルグ酸、多種類の複素環を含む特異な構造を有し興味深い生理活性の期待できるチャーテリン類、アマサスピラミド類の効率的合成法の確立、申請者らが独自の実用的合成経路を確立している抗ウイルス活性を有するユーディストミン、抗インフルエンザ薬オセルタミビル(タミフル[○!R])の類縁体合成を行う。エクチナサイジンの合成研究:ジアゾニウム塩を用いるHeck反応およびPictet-Spengler反応の検討を行ったが、基質の損壊が問題となった。そこでHeck反応に先立ちPictet-Spengler反応を行ったところ、所望の化合物を得るに至った。サリノスポラミドの合成研究: (S)-ヒドロキシ酪酸メチルを出発原料として合成を行い、出発物質から19工程を経て、ガンマラクタム部位とべータラクトン部位を構築することに成功した。フペルジンの合成研究:フランとマレイン酸無水物のDiels-Alder反応を用いて得られる無水物から、キニンを用いた選択的開環を経て光学活性なラクトンを得た。その後立体選択的にアルキル化反応を経て、所望のビシクロ[3.3.1]骨格を有する化合物を得た。ビンブラスチンの誘導体合成研究:ビンドリンを原料として用いて、ビンブラスチン下部に相当するユニットの合成を行った。すなわち脱アセチル化の後、Corey-Winterオレフィン化反応を行い二重結合を有する化合物へと変換した後、酸素および窒素上の二つのメチル基を除去し、各下部ユニットを合成した。オセルタミビルの類縁体合成研究:当研究室で開発したオセルタミビル合成法の中間体のラクトン環を還元することにより、アルコールが得られた。このものを同様の方法を用いて変換を行ったところ、一炭素増炭されたオセルタミビル類縁体を得るために重要な中間体を得るに至った。ユーディストミンの類縁体合成研究:カルバゾール骨格ではなくイソキノリン骨格を有する類縁体の合成研究を行い、Pictet-Spengler反応を用いる立体選択的な窒素原子の導入に成功した。モルヒネの合成研究:酵素分割を用いて立体選択的に合成した下部ユニットと上部ユニットのカップリングを行った後、分子内Heck反応を行い四級不斉中心を有する三環性化合物を得ることに成功した。エクチナサイジンの合成研究:分子内Heck反応を鍵反応として用いた骨格構築法の検討を行った。その結果、ビシクロ[3.3.1]骨格の有力な構築法となることが明らかとなった。さらに分子間Heck反応を用いたA環導入の検討を行い、その有効性を確認した。

サリノスポラミドの合成研究:昨年度までに成功していたガンマラクタム部位とベータラクトン部位の構築法を基盤とし、シクロヘキセニル基の導入の検討を行った。その際、ガンマラクタムの窒素原子上への置換基の導入が重要であることを見出し、シクロヘキセニル基の導入に成功した。フペルジンの合成研究:昨年度までに見出した[3.3.1]骨格の構築法を基盤とし、各官能基導入の検討を行った結果、フペルジンAの全合成を達成し、論文として発表した。ビンブラスチンの誘導体合成研究:昨年度までに見出したビンブラスチン下部ユニットの合成法を基盤とし、上部ユニットとのカップリング反応を試み、ビンブラスチン類縁体の合成を行った。オセルタミビルの類縁体合成研究:昨年度までに合成法を確立した中間体より各種誘導体合成へと着手した。その結果30種類を超える新規誘導体の合成に成功した。ユーディストミンの類縁体合成研究:昨年度までに確立されたイソキノリン骨格の構築法を基盤とした各種誘導体合成を行った。モルヒネの合成研究:分子内アルドール反応および分子内1,6-付加反応をを基軸としたモルヒネの全合成法を確立した。エクチナサイジン743の合成研究:分子内Heck反応を用いて構築した四環性骨格に対し、分子間Heck反応を用いてA環部位を導入することに成功した。また分子内Heck反応を用いない新規合成法についても検討を行い、効率化を目指した。サリノスポラミドAの合成研究:昨年までに成功していた合成法を基盤として基質の大量合成を行い、βラクトン環の形成、および塩素原子の導入について検討を行った。その結果、グラムスケールでのサリノスポラミドAの全合成を達成した。ビンブラスチンの誘導体合成研究:下部ユニットと上部ユニットとのカップリング反応を試み曳ビンブラスチン類縁体の合成を行った。モルヒネの合成研究:芳香環からの求核反応を基盤としたモルヒネの合成研究を行った。その結果、目的とする反応を遂行することは困難であると判断し、別法での合成法の検討に着手することとした。リゼルグ酸の合成研究:閉環メタセシス反応および分子内Heck反応を用いて四環性骨格を構築することに成功した。また二重結合を有する基質の新規合成法について検討を行い、効率化をはかった。アマサスピラミド類の合成研究:Michael付加反応およびCurtius転位反応を鍵反応として用いることで、共通中間体となるスピロラクタムの構築法を確立した。チャーテリン類の合成研究:インドール骨格に対する窒素原子の導入、十員環の構築およびベータラクタム部位の構築に成功した。更なる検討により、全合成法確立に向けた基礎的な知見を得ることに成功した。エクチナサイジンの合成研究:フェノール環化反応を用いた効率的なB環構築法の検討を行った。その結果、1,2-ジオールの酸化的開裂の結果得られるアルデヒドを用いた効率的合成法を見いだした。サリノスポラミドの合成研究:昨年度までに確立した方法を最適化し、大量合成法を確立し、グラムスケールでのサリノスポラミドの合成を行なった。ビンブラスチンの誘導体合成研究:下部ユニットと上部ユニットとのカップリング反応を試み、ビンブラスチン類縁体の合成を行った。モルヒネの合成研究
高吸水性ポリマー電極のキャラクタリゼーションと分析化学的応用

高吸水性ポリマー電極を凍らせた(氷電極改め)凍結電極を用い、各種4級アンモニウムイオンの凍結電解質溶液中へのイオン移動の研究を詳細に行った。その結果、25°Cの水溶液中へのイオン移動に比べた場合、半波電位はすべて負側にシフトし、シフトの大きさは4級アンモニウムイオンの炭素鎖が長くなるに連れて大きくなった。今の場合、半波電位が負にシフトするということは、それらのイオンが凍結電解質中でより不安定になっていることを意味する。したがって炭素鎖が長くなり疎水性が高まるほど、疎水的溶媒和構造の形成が凍結電解質中では困難になっているのではないかと考えられる。また構造破壊型のイオンも凍結電解質中では半波電位が大きく負にシフトし、安定ではないことが分かっている。凍結電極界面でのイオン移動速度も決定したが、それによれば拡散速度の大きい炭素鎖の長い4級アンモニウムイオンほど、わずかではあるがイオン移動速度は増加した。これについては現在検討中である。さらに2種類の4級アンモニウムイオンを含むバイナリー系での測定も進行中で、それぞれのイオンの相互作用に新規な現象が見つかるのではないかと期待できる。ナフト-15-クラウン-5によるアルカリ金属イオン促進移動の研究も行った。それによると、溶媒抽出法で報告されたように、ナトリウムではナフト-15-クラウン-5が1つ付加し移動するが、カリウムでは2個付加するのが確認された。現在、ECメカニズムを仮定し、拡散定数や錯体の安定度定数の決定を試みている。ロ-ノイズ電流増幅器を中心とした、応答性の速いコンピュータ制御微小電流測定装置の開発により、脂質2分子膜を介したイオン移動のより詳細な研究が可能となった。いくつかの興味深い結果が得られているが、現在のところ定量的結果を報告するまでには至っていない。