hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文法モジュールとインターフェイス論に基づく外国語習得研究の新展開と学習法への示唆

本研究は、文法モジュールとインターフェイス論の知見に基づき、英語と日本語の習得過程を実証的に調査し、理論的な分析から効果的な外国語学習方法について提案することを目的とした。研究成果として、統語では、局所性のため、深刻な母語の転移はなく、習熟度の向上に伴って習得が促進することが確認され、意味解釈では、母語と外国語のズレが習得上のむずかしさに繋がる点があきらかになった。また、形態意味では、形式が意味より先に習得されることがわかった。したがって、外国語学習では、WH-移動の制約、「自分」と代名詞の用法、過去・完了形・進行形のアスペクトの概念と意味について明示的な指導が不可欠であると結論付けた。本研究は、文法モジュールとインターフェイス論の知見に基づき、第二言語習得の本質について解明することを目的とし、特に、英語と日本語の習得過程について日本語・英語・中国語・トルコ語の母語話者を対象に通言語的に調査を実施し、研究成果を実践的な外国語教育に役立てることに考察の焦点を置く。平成23年度は、(1)統語-意味のインターフェイスの問題として、英語のWh-移動について長距離及び複数疑問詞文の理解度を調査し、日本語母語話者にとって'局所性'は理解できるが、素性[+wh]の照合位置の習得が極めてむずかしいことが分かった(第12回日本第二言語学会にて発表予定)。(2)統語-談話のインターフェイスの課題では、日本語・中国語・韓国語・トルコ語の母語話者による照応形'himself'と「自分」の習得調査に取り組んだ。データ分析の結果、顕著な母語の転移は観察されず、人間の認知の核を成す'局所性'が習得の主要因であることが確認された(国内外の学会発表済・International Conference on Bilingualism and Comparative Linguistics(香港)発表予定)。(3)形態-統語-意味のインターフェイスの領域では、アスペクトの問題を採り上げ、特に英語の過去形と現在完了の習得について予備調査を実施した結果、日本語と異なる意味を持つ英語完了形が初級中級レベルの学習者にとってむずかしいことが明らかになった(第14回言語科学会発表予定)。このように、研究成果として、統語レベルでは母語の転移は重要な問題ではなく局所性が主要因であるのに対し、意味レベルでは母語とのズレが学習困難に繋がる点を実証的に指摘できたことは、言語習得研究において文法のモジュール性を考慮しつつ、インターフェイス論に基づく研究を推進するのが重要であることを示した点で意義深い。25年度は、最終年度として、文法のモジュール性とインターフェイスに関する課題についてさらに調査を進め、以下の研究成果を得たー(1)日本語母語話者にとってむずかしい英語の現在完了形の問題について実験した結果、形式(form)より意味(aspectual meaning)の方が習得に時間を要し、アスペクトは上級レベルの学習者にとってもむずかしいことが再確認された。その要因は、形態素とアスペクトのインターフェイスにおいて生じる形式から意味へのマッピングにおいて齟齬が起きる点にあると分析した。特に、素性[durative]は習得がむずかしいことがわかった。(2)「ている」については、英語と中国語を母語とする日本語学習者の場合、結果相より進行相の方がよりむずかしい点が明らかとなった。さらに調査を継続中である。(3)統語と意味のインターフェイスでは、英語の代名詞と先行詞の構造上・解釈上の関係について日本語母語話者を対象に行った実験の結果、これまでの先行研究の主張と異なり、特に語彙の問題がなければ、再帰代名詞にしても普通代名詞についても解釈上むずかしくないことが明らかとなった。つまり、英語学習の早期の段階から束縛原理AとBは理解できるという結論に至った。さらに、日本語母語話者にとって英語の不定詞節の主語の位置に「見えない主語」が存在する構造は習得に時間を要することがわかった。要因として、日本語に不定詞節構造が存在するかどうかが指摘された。(4)統語と談話のインターフェイスでは、英語での物語構築での代名詞使用に関する実験の結果、人称代名詞の適切な運用はむずかしく、固有名詞を過剰使用する傾向にあることがわかった。要因は、日本語に人称代名詞が存在しないためではないかと分析した。以上、本研究は、当初の計画より調査の範囲を拡大して考察を遂行することができた。研究成果は国内外の学会及び学術誌にて発表した。本研究は、第二言語としての英語と日本語の習得過程及びその中間言語の特徴と本質について文法モジュールとインターフェイス論の観点から捉え直し、その成果を外国語教育に役立てることが目的である。平成24年度は、3つの実験調査を実施し、結果を分析した。

第一の調査では、統語ー意味の問題として、大学生を対象に、Wh-長距離移動を容認しない動詞(ask wonder)の構造を明示的に指導したが、学習効果が見られなかった。英語特有の移動制約については教育において学習を積み重ねる必要があると提案した。第二の調査では、統語ー談話の問題として照応形の習得を考察するために、日本語・韓国語・中国語・トルコ語を母語とする英語学習者によるhimself/herselfの習得、また中国語・英語を母語とする日本語学習者による「自分」の習得について日英語の両方向から調査した。結果は、学習者の母語に係わらず、同一節内に照応形の先行詞を探す「短距離束縛」は容易であった一方、「長距離束縛」はむずかしいことが明らかになった。この対比は人間にとって言語習得のカギが`局所性'であること、そして母語が第二言語に類似する場合、母語の知識は正の転移でなく、第二言語の習得を促進する`手助け'として役立つことを示唆すると分析された。第三の調査では、形態ー統語ー意味の問題として、大学生を対象に、過去形と現在完了形の習得に関する実験をおこなった。英語の場合、現在完了の代わりに過去形を誤用する間違いが多く見られ、その主要因として日英語間にアスペクトの概念と意味に大きく齟齬があるためだと主張した。結論として、アスペクトの意味や用法の習得には「英文和訳」による英語教育はあまり効果的ではないと述べた。研究成果はレフリー制の国内外の学会で発表し、論文として学術雑誌(査読付有)に掲載された(成果リスト参照)。日本語の照応形「自分」の習得について、当初の計画になかった新たな被験者グループ-第二言語として日本の大学で学ぶ中国語母語話者グループと第三言語としてカナダの大学で日本語を学ぶ中国語母語話者-からデータを収集することができた。その分析結果は香港でのバイリンガル習得学会にて発表する予定である。また、これらのデータを英語・韓国語・トルコ語の母語話者からの資料と比較対照して通言語的研究をさらに進めている(米国習得学会発表準備中)。加えて、当初の計画になかった日本語の「ている」について習得調査の準備(問題文の作成・英語翻訳等)が終了し、本実験開始へ向けて始動した。25年度が最終年度であるため、記入しない。(理由)日本語の照応形「自分」の習得について、次の3つの日本語非母語話者グループによる比較実証研究の結果を分析し、その成果を発表できたー1日本語を日本の大学で第二言語として学習する中国人留学生・2日本語をカナダの大学で第三言語として学習する中国人留学生・3日本語をトルコの大学で第三言語として学習するトルコの大学生ー。その成果として、第二言語・第三言語の習得における母語の役割や影響について通言語的に比較して議論することができた。特に、最近日本語は第三言語として開始する学習者が多くなってきたこと、しかしながら第三言語としての日本語習得に関する調査がこれまでほとんどなされていないことを合わせて考えれば、この研究は今後の日本語教育にとって有益であった。
語彙、文法、読解、作文による多角的CAI実用英語学習システムの開発と実践

平成7年度における、プロトタイプスタディから得られた知見をもとに、平成8年度は、システムを改良し、本学情報処理室で実際の授業で実施し、前後テストと模擬試験で学習効果を検証した。さらに、学習記録からクラス全体、個人別、テキスト別、学習項目別結果を集計・分析し、個別指導のモデルを導き出した。後期からマルチメディア型LL教室においても実施した。以下のような教育学習効果が得られた。1)事前テストの結果から、学習開始レベル(3段階)、正解やヒントの表示の有無、解答制限時間等の学習環境設定ができ、自己ペースによる学習の個別化が可能となり、一斉授業による弊害をさけることができた。2)題材には実用英語検定試験準1準2級程度の内容とレベルのものを用いることにより、実用的な英語能力の習得が行えた。3)コンピュータを用いるため、即時フィードバックと学習記録保持機能により学習結果が明確に示され、学習の動機付がをうながせた。4)随時、無作為抽出による模擬試験が設定・実施でき、結果をグラフ作成機能により視覚にうったえ、各自の弱点を明らかにし、不得意項目の補強学習が行えた。5)アンケート調査の結果から、音声情報による刺激とKR情報の充実化を求める要望が高いことが判った。また、本年度は、平行して、音声と映像を付加したマルチメディア型CALLシステムの開発も試みた。◯本CAIシステムの開発に必要なソフトウェアと機器を設置し、設計したコースウェアに従って各学習項目の構成によるソフトを開発した。◯その内容は1つのまとまった内容をもつ英文について、語彙・文法・作文・読解の4つの側面から、学習者主導により多角的に学習し、バランスのとれた英語力を習得することに学習目標を置いたもので、学習環境設定(レベルの選択、テキストの選択、ヒント/正解/解答の正誤の表示の有無、解答制限時間/試行回数の設定)および、学習項目((1)語彙、(2)熟語、(3)文法、(4)対話(整序)、(5)作文、(6)正誤指摘、(7)読解穴埋め、(8)読解設問、(9)模擬試験)は学習者が個別に選択できる。◯題材には英検準2準1級レベルの600語程度のエッセイ、論説文、対話文を用た。◯項目分析やユーザーインターフェースの改良をおこなうため、夏期集中講義で試用し、学習者の反応や学習状況を観察した。◯当初設計したコースウェア通りのシステムを開発することができ、実際に集中講義で試用した。そこでの個々の学習記録をもとに、独自に開発した統計処理プログラムにより項目分析を行った。◯また、アンケートによりユーザーインターフェース、学習環境設定、題材、設問の難易度、改良点を調査した。◯これらの結果、顕著な問題点として次のことが判明した:(1)弁別度の低い設問が多くみられること。(2)作文整序問題の正答率が極端に低いこと。(3)学習進度のばらつきがあること。(4)ヒントの改良の余地があること。(5)ユーザーインターフェイスで操作ミスが頻出したこと。4)随時、無作為抽出による模擬試験が設定・実施でき、結果をグラフ作成機能により視覚にうったえ、各自の弱点を明かにし、不得意項目の補強学習が行えた。

5)アンケート調査の結果から、音声情報による刺激とKR情報の充実化を求める要望が高いことが判った。また、本年度は、平行して、音声と映像を付加したマルチメディア型CALLシステムの開発も試みた。
試験管内再生系による中枢ミエリン形成のメカニズムの解析

本研究の初年度に、ニューロンから分泌される液性因子がオリゴデンドロサイト上の受容体を活性化し、細胞内キナーゼによる細胞骨格蛋白のリン酸化を介して、オリゴデンドロサイトの分化を促進する、という新規カスケードを報告した。また、昨年度は、オリゴデンドロサイトの遊走過程に焦点を置き、神経細胞から分泌される増殖因子がオリゴデンドロサイト前駆細胞に作用し、細胞内のキナーゼ(先に述べたオリゴデンドロサイトの分化過程を制御するキナーゼと共通)による細胞骨格系蛋白のリン酸化(分化過程を制御する骨格蛋白とは異なるもの)を経て、遊走促進に導かれていることを明らかにしてきた。本年度は、これらの知見・技術を応用して、本研究の最終目標である、オリゴデンドロサイトと神経細胞の共培養系の構築に精力を注いだ。様々な工夫を加えた結果、世界初と思われるラット胎児由来のオリゴデンドロサイトと神経細胞を用いた共培養系の確立に至った。従来の共培養(中枢神経系では成功した例がほとんどないが)では、分化初期にある生後ラットのオリゴデンドロサイトを用いているため、効率よいミエリン形成を実現することができなかった。そこで、我々はより高い増殖・分化能を有する胎児期由来のオリゴデンドロサイトを使用することにより、これを改善することに成功し、in vitroにおいて高効率でミエリン鞘が形成さされることを確認している。この系を用いることで、ミエリン形成過程におけるオリゴデンドロサイトと神経細胞の相互作用を時空間特異的に抽出し、機能的にもより詳細に解析できるものと期待される。さらに、この共培養系を応用し、中枢神経の脱随疾患、なかでもPelizaeus-Merzbacher(PMD)病を模倣するin vitroモデルを確立した。この系を用いて、PMD病のミエリン形成阻害を改善する化合物のスクリーニングを行った結果、ある化合物がミエリン形成不全を劇的に改善することを発見した。また、その詳細なシグナルメカニズムも合わせて明らかにした。これらの事象に関しては、すでに特許取得済みであり、現在、英文雑誌に投稿中である。以上のように、本研究の進展が、ミエリン発生過程を制御するメカニズムの解明に一端を投じるのみならず、脱ミエリン病の治療標的ターゲットの同定まで、基礎から臨床まで幅広い分野において、有用な知見を提供するものと考える。`中枢神経系のミエリン形成は、オリゴデンドロサイトとニューロンの相互作用によって形成される。その形成過程に関与する分子は徐々に明らかになってきているものの、詳細な分子機構に関しては依然として不明な点が多く残されている。これらを解析するための準備段階である1年目は、オリゴデンドロサイトとニューロンの共培養系の構築を主要な課題として掲げた。現在までに、胎生16日目のラット大脳皮質から数回の継代とペトリ皿を用いた独自の培養法により、高純度のオリゴデンドロサイト前駆細胞を安定的に単離することに成功している。このオリゴデンドロサイト前駆細胞を用いて、DRG神経細胞との共培養を試みた。数週間の共培養後、ミエリン形成のマーカータンパク質である特異的抗体により免疫染色を行ったところ、高頻度ではないものの、ミエリンの形成を確認することができた。今後さらに培養条件を検討することで、ミエリン形成効率の上昇をめざすと同時に、オリゴデンドロサイトと大脳皮質ニューロンとの共培養系の構築にも着手する。さらに、これら共培養系の構築と並行して、オリゴデンドロサイトのミエリン形成過程のうち、分化過程を司るメカニズムを詳細に検討した。その結果、ニューロンから放出されるリガンドが、オリゴデンドロサイト上の受容体を活性化し、それにより細胞内キナーゼの活性化が引き起し、最終的に細胞骨格タンパクのリン酸化を介して、オリゴデンドロサイトの分化を促進していることを見出した(研究成果2)。このように、オリゴデンドロサイト前駆細胞を用いて、ミエリン形成過程、さらにニューロンとの共培養系を用いて、オリゴデンドロサイトとニューロンの相互作用によるミエリン形成過程を体系的に解明することで、今後のミエリン形成の分子機構研究に新たな展開を導くことが期待される。ミエリン形成過程では、細胞同士、特にニューロンとグリア細胞の相互作用が非常に重要である。我々のグループ、これらの過程を形態学的に三過程に分類して考えている。すなわち、Stage I;軸索上でのオリゴデンドロサイトの遊走・増埴期、Stage II;オリゴデンドロサイトの突起が伸長し始める分化期、Stage III;軸索の周りに幾重もの層を形成していくミエリン形成(成熟)期、の三期である。このうち、Stage IIからIIIの初期の分化過程に関しては昨年度、ニューロンから分泌される液性因子がオリゴデンドロサイト上の受容体を活性化し、細胞内キナーゼの活性化から細胞骨格蛋白のリン酸化を介して、オリゴデンドロサイトの分化を促進している、という新規のシグナル伝達経路を報告した。オリゴデンドロサイト前駆細胞の増殖・遊走過程を制御する最も重要な液性因子の一つに、血小板由来増殖因子がある。はじめに、この血小板増殖因子が神経細胞から分泌され、パラクライン的にオリゴデンドロサイト前駆細胞の遊走を促進していることを明らかとした。次に、その詳細なシグナル伝達経路を調べたところ、活性化されたオリゴデンドロサイト前駆細胞上の血小板増殖因子受容体直下で、非受容体型チロシンキナーゼを活性化され、その後細胞内キナーゼの活性化から、細胞骨格系蛋白のリン酸化を経て、遊走促進に導かれていることが判明した。

興味深いことに、この遊走経路の中心に介在する細胞内キナーゼは、分化促進経路上にある分子と共通である一方で、このキナーゼがリン酸化すう細胞骨格系蛋白に関しては異なるものを介することが分かった。また、本研究で中心的な命題に掲げている、共培養系を用いた系に関しては、昨年度までにオリゴデンドロサイトと後根神経節ニューロンとの共培養系の構築に着手し、in vitroで部分的にミエリンが形成されることを確認している。本年度はミエリン形成効率を高めるため、異なる時期のラットから採取したオリゴデンドロサイト前駆細胞を用いたり、ミエリン形成の誘導時期や条件を変える、などの工夫を加え、引き続き検討を行っている。またこれらに加え、中枢神経の脱随疾患、なかでもPelizaeus-Merzbacher(PMD)病のin vitroモデルを構築すべく、準備を開始した。現在までのところ、PMD病の原因遺伝子であるPLPをオリゴデンドロサイト前駆細胞に導入し、オリゴデンドロサイトにおいて部分的なミエリン形成阻害を確認している。あわせて、その培養系を用いた薬物スクリーニング系も確立しつつある。次年度は、共培養系を用いた薬物スクリーニング系を確立し、脱随疾患の薬物治療への応用へと進めていく予定である。本研究の初年度に、ニューロンから分泌される液性因子がオリゴデンドロサイト上の受容体を活性化し、細胞内キナーゼによる細胞骨格蛋白のリン酸化を介して、オリゴデンドロサイトの分化を促進する、という新規カスケードを報告した。また、昨年度は、オリゴデンドロサイトの遊走過程に焦点を置き、神経細胞から分泌される増殖因子がオリゴデンドロサイト前駆細胞に作用し、細胞内のキナーゼ(先に述べたオリゴデンドロサイトの分化過程を制御するキナーゼと共通)による細胞骨格系蛋白のリン酸化(分化過程を制御する骨格蛋白とは異なるもの)を経て、遊走促進に導かれていることを明らかにしてきた。本年度は、これらの知見・技術を応用して、本研究の最終目標である、オリゴデンドロサイトと神経細胞の共培養系の構築に精力を注いだ。様々な工夫を加えた結果、世界初と思われるラット胎児由来のオリゴデンドロサイトと神経細胞を用いた共培養系の確立に至った。従来の共培養(中枢神経系では成功した例がほとんどないが)では、分化初期にある生後ラットのオリゴデンドロサイトを用いているため、効率よいミエリン形成を実現することができなかった。そこで、我々はより高い増殖・分化能を有する胎児期由来のオリゴデンドロサイトを使用することにより、これを改善することに成功し、in vitroにおいて高効率でミエリン鞘が形成さされることを確認している。この系を用いることで、ミエリン形成過程におけるオリゴデンドロサイトと神経細胞の相互作用を時空間特異的に抽出し、機能的にもより詳細に解析できるものと期待される。さらに、この共培養系を応用し、中枢神経の脱随疾患、なかでもPelizaeus-Merzbacher(PMD)病を模倣するin vitroモデルを確立した。この系を用いて、PMD病のミエリン形成阻害を改善する化合物のスクリーニングを行った結果、ある化合物がミエリン形成不全を劇的に改善することを発見した。また、その詳細なシグナルメカニズムも合わせて明らかにした。
子宮内胎児発育遅延における胎盤のアディポネクチン受容体を中心とした解析と治療戦略

特発性の子宮内胎児発育遅延(IUGR)症例における胎盤と正常症例胎盤において、アディポネクチン受容体の発現を比較した。アディポネクチン受容体は2種類(R1とR2)存在するが、そのどちらも遺伝子レベルではIUGR胎盤において減少傾向が、一方タンパク質レベルではR2でIUGR症例の胎盤が有意に発現低下を認めた。さらにアディポネクチン受容体下流に位置するp38MAPKの蛋白発現は、総p38MAPKを基準にして活性型であるリン酸化p38MAPKの発現を比較したところ、有意にIUGR胎盤で発現が低下していた。同時にp38MAPKの下流に位置するPPARγの発現も、IUGR胎盤において低下していた。PPARγは絨毛細胞の分化・血管新生に関与していることから、低酸素などの条件によりアディポネクチン受容体の数的低下がその下流のp38MAPK、PPARγ発現低下、最終的にIUGR胎盤絨毛細胞の機能不全をもたらすことが示唆された。さらにそれぞれの蛋白局在は、いずれも合胞体栄養細胞(ST)層に認め、IUGRでこれらの染色性が低下していることより、ST細胞層でのこれら分子発現低下がIUGR発症に関して影響を及ぼしている可能性が示唆された。これはラット子宮動脈結紮法でのIUGRモデル実験でも同様の結果となっているが、AMPKα蛋白発現がIUGRモデル胎盤で低下している点がヒトとは異なる点であった。続いて絨毛癌細胞株JARを用いてアディポネクチン添加実験を行ったところ濃度依存性にPPARγの遺伝子発現を認め、1%酸素(低酸素)培養下では培養開始48時間後からR1、R2、PPARγの遺伝子発現が低下した。このことからIUGR胎盤モデルである低酸素状態の比較的早期よりアデイポネクチン受容体はその影響を受け、下流分子の発現に影響を与えることが示唆された。胎盤胎盤絨毛には母体血と胎児血を隔てて糖・脂質・血液ガスなどの物質交換を行う重要な機能がある。従って、絨毛細胞の機能不全は子宮内胎児発育遅延(IUGR)を招く恐れがある。adipocytokine、特にadiponectin (ApN)は脂肪・骨格筋および肝細胞における糖および脂質代謝に重要な役割を果たしている。つまり、ApNは胎盤絨毛細胞の機能にとっても重要な役割を果たしている可能性があり、これらadipocytokineのネットワークを中心に研究することは産科的疾患の病態解明・治療にもつながる可能性がある。本研究では、原因不明および母体要因によるIUGRについて、adiponectin receptor (ApNR)およびその下流蛋白の発現につき、原因不明のIUGR症例胎盤を中心に研究中である。ヒト胎盤におけるAdipoR1およびAdipoR2 mRNA発現を検討したところ、AdipoR1、AdipoR2ともにIUGRにおいて減少傾向にあった。蛋白発現ではAdipoR1では正常とIUGRで差は認めなかったが、一方、adiponectin、AdipoR2蛋白発現はIUGR胎盤において有意に低下していた(p<0.05)。このようにadiponectinの分泌もレセプターもIUGR胎盤ではダウンレギュレーションしていることより、レセプター下流の蛋白発現も同時に低下していることが考えられたため、AMPK、PPARαおよびp38MAPKの蛋白発現につき検討した。これらの蛋白の中で、p38MAPKの活性型であるリン酸化p38MAPK発現は、正常およびIUGR胎盤で認められた。そこでtotal p38MAPKを基準にしてリン酸化p38MAPKの発現比較したところ、有意にIUGR胎盤で発現が低下していた。胎盤絨毛細胞ではp38MAPKの下流に位置すると考えられるPPARγの発現は、IUGR胎盤において有意に低下している。PPARγは絨毛細胞の分化・血管新生に関与していることから、adiponectin receptorの数的低下がその下流のp38MAPK発現に影響し、さらにPPARγ発現低下をまねき、最終的にIUGR胎盤絨毛細胞の機能不全をもたらすことが示唆された。特発性の子宮内胎児発育遅延(IUGR)症例における胎盤9例と、母体合併症がなくかつ出生児異常も認めない、分娩週数と分娩方法をマッチングさせた正常症例の胎盤9例において、アディポネクチン受容体の発現を比較した。アディポネクチン受容体は2種類(R1とR2)存在するが、そのどちらも遺伝子レベルではIUGR胎盤において減少傾向が認められた。一方、タンパク質レベルにおいては、R2に関してはIUGR症例の胎盤が正常胎盤と比較し有意に発現低下を認めた。さらにアディポネクチン受容体の下流に位置すると考えられるAMPK、PPARαおよびp38MAPKの蛋白発現にいても検討した。総AMPKとPPARαの発現はIUGR胎盤で有意に低下していたが、AMPKの活性型であるリン酸化AMPKの発現はIUGRおよび正常胎盤ともに認めなかった。従って、AMPKは胎盤機能にとって重要な分子ではないことが示唆された。一方、総p38MAPKを基準にして活性型であるリン酸化p38MAPKの発現を比較したところ、有意にIUGR胎盤で発現が低下していた。また、胎盤絨毛細胞ではp38MAPKの下流に位置すると考えられるPPARγの発現は、IUGR胎盤において低下していた。PPARγは絨毛細胞の分化・血管新生に関与していることから、アディポネクチン受容体の数的低下がその下流のp38MAPK

発現に影響し、さらにPPARγ発現低下をまねき、最終的にIUGR胎盤絨毛細胞の機能不全をもたらすことが示唆された。さらに、免疫組織染色によりそれぞれの蛋白局在を確認すると、R1,R2いずれもsyncytiotrophoblast(ST)細胞層に染色を認め、IUGRでこれらの染色性が低下していた。同様にp38MAPK、PPARγ両者ともに正常胎盤に比較しIUGR胎盤ではその染色性は低下していた。従って、IUGR胎盤におけるST細胞層でのこれら分子発現低下がIUGR発症に関して影響を及ぼしている可能性が示唆された。特発性の子宮内胎児発育遅延(IUGR)症例における胎盤と正常症例胎盤において、アディポネクチン受容体の発現を比較した。アディポネクチン受容体は2種類(R1とR2)存在するが、そのどちらも遺伝子レベルではIUGR胎盤において減少傾向が、一方タンパク質レベルではR2でIUGR症例の胎盤が有意に発現低下を認めた。さらにアディポネクチン受容体下流に位置するp38MAPKの蛋白発現は、総p38MAPKを基準にして活性型であるリン酸化p38MAPKの発現を比較したところ、有意にIUGR胎盤で発現が低下していた。同時にp38MAPKの下流に位置するPPARγの発現も、IUGR胎盤において低下していた。PPARγは絨毛細胞の分化・血管新生に関与していることから、低酸素などの条件によりアディポネクチン受容体の数的低下がその下流のp38MAPK、PPARγ発現低下、最終的にIUGR胎盤絨毛細胞の機能不全をもたらすことが示唆された。さらにそれぞれの蛋白局在は、いずれも合胞体栄養細胞(ST)層に認め、IUGRでこれらの染色性が低下していることより、ST細胞層でのこれら分子発現低下がIUGR発症に関して影響を及ぼしている可能性が示唆された。これはラット子宮動脈結紮法でのIUGRモデル実験でも同様の結果となっているが、AMPKα蛋白発現がIUGRモデル胎盤で低下している点がヒトとは異なる点であった。続いて絨毛癌細胞株JARを用いてアディポネクチン添加実験を行ったところ濃度依存性にPPARγの遺伝子発現を認め、1%酸素(低酸素)培養下では培養開始48時間後からR1、R2、PPARγの遺伝子発現が低下した。このことからIUGR胎盤モデルである低酸素状態の比較的早期よりアデイポネクチン受容体はその影響を受け、下流分子の発現に影響を与えることが示唆された。
移植片に対する免疫制御細胞の誘導における非特異的免疫抑制剤の影響に関する検討

・ドナー(C57BL/6)脾細胞をレシピエント(CBA)の経気管内に投与し,投与7日後に心移植を行ったところ(経気管内投与モデル),MST60日(n=5)を確認した.免疫制御細胞を確認するため,ドナー脾細胞を経気管内投与し,7日後に心移植を行わず脾細胞をnaive recipientに移入し移植を行ったところ,MST50日(n=7)と生着延長を認め,免疫制御細胞の誘導を確認した.1.FK506において,低濃度(0.1mg/kg)では誘導に影響を与えないが,高濃度(0.3,0.5,1.0mg/kg)では阻害した.2.Cyclosporineにおいては,濃度(5,10,25mg/kg)にかかわらず,誘導を阻害した.3.Rapamycinにおいては,濃度(20,40mg/kg)にかかわらず,誘導に影響を与えなかった.5.Azathioprineにおいては,濃度(1.0,2.0mg/kg)にかかわらず,誘導を阻害した以上の結果から,急性拒絶反応の抑制に対する非特異的免疫抑制剤の使用に際し,免疫制御細胞の誘導には低濃度FK506,Rapamycin, Mycophenolate Mophetileの使用が有用と考えられた.免疫制御細胞の誘導における非特異的免疫抑制剤の影響を検討した.まず,現在臨床において最も頻用されている,FK506を用い実験を行った.投与量として,A群(0.1mg/kg/day),B群(0.3mg/kg/day),C群(0.5mg/kg/day),D群(1.0mg/kg/day)を設定し,これを,ドナー脾細胞を経気管内投与した日より脾細胞の移入する前日まで,連日腹腔内投与した.ドナー脾細胞の経気管内投与7日後,脾細胞を移入し,心移植を行った.その結果,A群では,MST50日と移植心の生着延長を認め,免疫制御細胞の誘導が示唆された.一方,B群,C群,D群では,移植心は早期に拒絶され(MST=11,7,7日),免疫制御細胞の誘導が阻害されたと考えられた.この結果は,FK506は,低濃度では免疫制御細胞の誘導を促し,高濃度では,免疫制御細胞の誘導を阻害する,相反する作用をもつことが示唆されたといえる.つまり,臨床では,急性拒絶反応を抑制するためにFK506が使用されるが,これを回避した後,低濃度で維持することが免疫制御細胞の誘導に有利であるといえる.以上のメカニズムとして,FK506は,主にIL-2の抑制によるT-cellの増殖抑制により免疫を制御していると考えられているが,低濃度により免疫制御細胞の誘導を促し,高濃度では免疫制御細胞の誘導を阻害したことから,免疫制御細胞の誘導のシグナルは,全免疫系の抑制下では伝達されず,拒絶反応に関与する何らかの信号がこのシグナルの伝達に重要であることが推察された.・ドナー(C57BL/6)脾細胞をレシピエント(CBA)の経気管内に投与し,投与7日後に心移植を行ったところ(経気管内投与モデル),MST60日(n=5)を確認した.免疫制御細胞を確認するため,ドナー脾細胞を経気管内投与し,7日後に心移植を行わず脾細胞をnaive recipientに移入し移植を行ったところ,MST50日(n=7)と生着延長を認め,免疫制御細胞の誘導を確認した.1.FK506において,低濃度(0.1mg/kg)では誘導に影響を与えないが,高濃度(0.3,0.5,1.0mg/kg)では阻害した.2.Cyclosporineにおいては,濃度(5,10,25mg/kg)にかかわらず,誘導を阻害した.3.Rapamycinにおいては,濃度(20,40mg/kg)にかかわらず,誘導に影響を与えなかった.5.Azathioprineにおいては,濃度(1.0,2.0mg/kg)にかかわらず,誘導を阻害した以上の結果から,急性拒絶反応の抑制に対する非特異的免疫抑制剤の使用に際し,免疫制御細胞の誘導には低濃度FK506,Rapamycin, Mycophenolate Mophetileの使用が有用と考えられた.
美術教育の映像メディア表現の扱い方に関する理論と実技指導方法について

本研究では、美術教育における映像メディア表現の指導方法の基礎を理論化し、藝術表現における色彩や光、空間、時間の視点と感情面を結びつける指導方法の構築を行った。授業実践の検討から、映像メディア表現を通して子どもは自分らしさや感情を表し、空間・時間に対する造形的な見方を獲得し深めている事を確認した。知性と感情の統合された表現を生み出す映像メディアの扱い方について、理論と実践から明らかにした。本研究は、様々なメディアが道具として私たちの表現の可能性を広げている現代において、美術教育における映像メディア表現指導方法の基礎を理論化することを目的とする。道具や機械が造形表現の有効なツールとなることについて、単なる機材の技術的指導に偏ることなく、藝術表現(アート)に共通する色彩や光の機能的価値の視点と感情面とを結びつける指導方法を構築する。本年度は、バウハウスの指導者であったL.モホリ=ナジのシカゴデザイン研究所での教育研究活動に関する文献調査を行い、色彩と光による「空間ー時間」の解釈の問題としてとらえる彼の造形理論を基に、中学校美術科、小学校高学年の図画工作科授業におけるメディアを用いた造形教育内容を検討した。L.モホリ=ナジ著『Vision in Motion』及びG.ケペッシュ著『Language of Vision』等文献資料から、写真、動画における造形実験をまとめ、光、色彩、形、線、面、ヴォリューム、動き、テクスチャー、時間、音、視覚の軸等、材料操作の捉え方の分類と作品制作における感情の統合の方法について理論を整理した。視覚情報の豊かな現代において「創造性」を核とした造形表現指導の重要性、及び、感性を媒介としたコミュニケーション手段としての「視覚言語」概念を用いた映像に関する造形理論の提案を行い、これらの成果を美術科教育学会第39回静岡大会で発表した。また映像メディア表現に関わる現在の動向や教育に関する資料を、カルフォルニア州アナハイムで開催されたシーグラフ43回大会に参加し収集した。そこで紹介された最新のインタラクティブアートの実践を大学附属の小学校図画工作科授業に取り入れ、子どもの興味や発想の深まりにかかわる映像メディア教材の検討を行った。また、附属中学校とインドの学校とのビデオ交流授業を実施し、メディアを活用した指導方法の構築に向けた試行を重ねた。2年間で映像メディア表現の指導方法についての提案を実現するために、本年度では、映像表現の造形理論及び理論化のための仮説について、文献資料を基にまとめることを計画した。平成28年度においては、視覚情報の豊かな現代における「創造性」を核とした造形表現指導の重要性を提案しつつ、写真、動画における造形実験より、光、色彩、形、線、面、ヴォリューム、動き、テクスチャー、時間、音、視覚の軸等、材料操作の捉え方の分類と作品制作における感情の統合の方法について理論を整理し、その成果を学会で発表することができた。ことからおおむね順調に進展していると判断した。感性を媒介としたコミュニケーション手段としての「視覚言語」概念を用いた映像に関する造形理論について今後論文等にまとめ、指導方法の検証へ着手していく土台ができた。また、附属小・中学校でのメディアを用いた授業実践、大阪府下の中学校での美術科授業実践で現場教員と指導方法について検討した。事例がまだまだ少ないため、来年度も引き続き実践を続け、指導事例から理論を検証していく予定である。本研究は、様々なメディアが道具として表現の可能性を広げている現代において、美術教育における映像メディア表現指導方法の基礎を理論化することを目的とする。本年度は、昨年度までの文献資料調査及び中学校でのメディア表現授業実践の分析を行い、中学生の個性が表れるストップモーション・アニメーション題材についての指導方法を提案した。この成果を第35回Insea大邱大会(韓国)で発表した。また、上記中学校での実践及び大学生へのコンピュータ・アニメーション授業での成果や舞台での映像制作をもとに「映像メディア表現の指導」について天津大学王学仲研究所で研究発表を行った。その際、中国語翻訳でのパワーポイントを作成した。さらに、台湾屏東大学で開催された美術デザイン国際学会で、新たなメディアを用いた表現とその指導方法についての考察を発表した。映像メディア表現の技法を段階的に示すための制作実験の成果として、3月に大阪海岸通りギャラリーで作品「KAMISUKI」を発表した。(平成30年度『美術科研究』掲載予定)画像が静的な面から動的な空間へと変容するダイナミズムを複数の和紙にプロジェクションする方法で実現した。造形教育内容としての映像メディア表現で検討すべき論点として、静止画に動きと奥行き(空間)を生み出す方法を整理した。また、映像メディアに関わる現在の動向や教育に関する資料を、学会大会や山口芸術情報センターで収集した。映像メディアのインタラクティブ性を活用した授業として、インドの小学校と附属小学校、インドの中学校と附属中学校で文化交流美術授業を試行した。

次年度は、文献調査で整理した理論及び、L.モホリ=ナジの制作を通したツールの分析方法を参照し、実際の映像制作の実験を行うことで、映像の理論の仮説を強固なものにしていく。制作を通して視覚的にものの見え方を変容させ感性に応じて意味ある形に作り上げる映像メディア表現の技法を段階的(複雑性のあるものから単純なものに切り離し統合する過程)に示し、特に視覚藝術における色彩と光による「空間ー時間」の解釈の問題を軸に、映像メディアツールとしてのカメラ機能の活用等を分析、考察する。考察結果を基に、画面が静的な面から動的な空間へと変容するダイナミズムを作品として実感できる造形教育内容の検討を行う。平成28年度に引き続き、教材開発においては、中学校においては実践を基に映像表現の指導内容指導方法を検討する。造形理論と指導方法についての検証・検討の成果を、Insea(美術教育国際学会)大邱大会で発表し、論文にまとめる。また、映像メディア表現における「空間ー時間」の内容に関連し、空間を超えたりインタラクティブな手法を取り入れた題材として海外の学校との美術交流授業を計画、実施し、指導方法の検討を重ねる。美術教育物品調達方法の工夫などにより、当初計画より経費の節約ができたため、端数の残額が生じた。次年度は海外での学会発表及び、海外学校との交流等の大幅な出費が見込まれるため、少しでも多く交流のための旅費・謝金等の費用に充てる。
スペイン語圏のオンラインコーパスの設計と構築

本研究の目的は全スペイン語圏のインターネット上のテキスト・データをデータベース化し、スペイン語の変異を研究するためにコーパスを構築することである。研究期間の前半は新聞のRSSを試したが、後半はTwitterのデータが大変有効な手段だと判明し、TwitterのAPIを利用し、データを収集し、いくつかの語彙・文法のバリエーションの項目を研究することができた。それを内外の学会で発表した。主な特徴としては全スペイン語圏のデータが含まれているという点と、データが発信した場所の経度・緯度も取れたので、GIS(地理情報システム)の技術を利用し、正確な地図を作成する基本的な方法論が確保できた。本研究の目的は、全スペイン語圏の主なインターネット上の新聞の記事・ニュースをデータベース化し、スペイン語の変異を研究するためのオンラインコーパスを設計し、構築することである。主な特徴は、全スペイン語圏の現在のデータが含まれ、形態素情報、国別などを含む検索が可能で、インターネットで容易にアクセスできるオンラインコーパスになることがあげられる。このようなコーパスを一般研究者・教育者が語彙、文法、語用論、変異、等の研究で自由に利用できるようになる。これらの特徴をもったコーパスを作成するために、23年度および24年度は次の具体的な点を達成した。WEBデータの抽出の技術を評価し、一般的なウェブデータマイニングを利用するよりもRSSを使い、データ収集がより容易に行われることが判明した。現在は、一部の新聞のRSSデータを自動的に収集し続け、テスト用のデータベースを作成することができた。さらに、RSSの構造はTwitterの構造との共通点があり、容易にスペイン語の地理的な変異を調べるためにも大変役立つデータ源になった。また、Twitterのデータ収集のテストを行い、自動的にデータベース化したことによって、スペイン語の直説法・接続法、否定副詞(nada,nunca,nadieなど)、所有詞の用法(detras de mi, detras mioなど)の研究の一部の成果を発表することができた。さらに、スペインとラテンアメリカのスペイン語の研究者(主に、バルセロナ大学、プエルトリコ大学、ニューヨーク市立大学)の協力が得られた。このように収集したデータに形態情報の付与のテストも完成し、24年度からは約30紙のデータを収集し始め、データベースを完成する予定で、さらにオンライン上のコーパスの検索用のインターフェースのテストも始める。25年度も国際学会で本研究の一部の結果を発表する。本研究の目的は、全スペイン語圏のインターネット上の新聞の記事・ニュースをデータベース化し、スペイン語の変異を研究するためのオンラインコーパスを設計し、構築することであったが、研究が進むにつれ、Twitterのデータがスペイン語の変異を研究するには大変有効な手段だと分かり、Twitterのデータを収集し、語彙・文法のバリエーションを研究することに至った。主な特徴としては、全スペイン語圏のデータが含まれ、TwitterのAPIを利用し、正確な言語地図を作成することが出来るようになった。このようなコーパスを一般研究者・教育者が語彙、文法の変異、等の研究で利用できるようになる。この特徴をもったコーパスを作成するために、25年度は特に次の具体的な点について達成することができた。Twitterの新しいAPI(ver1.1)を利用したプログラミングを複数のシステムを評価し、最終的にPHPとMySQLを中心にデータマイニングが進んだ。Twitterのデータを自動的にデータベース化したことによって、スペイン語の語彙・文法の研究で応用し、学会で研究発表することができた。また言語地図の作成方法として現在GISの技術を評価しながら他の研究者にも使えるようにしマニュアルを作成している。なお、引き続き26年度も研究の成果を国内と国際学会で発表する予定である。本研究の目的は、全スペイン語圏の国の主なインターネット上の新聞の記事・ニュースをデータベース化し、スペイン語の変異を研究するためのオンラインコーパスを設計し、構築することである。主な特徴としては、全スペイン語圏の現在のデータが含まれ、形態素情報(品詞)、国別などを含む複雑な検索が可能で、インターネットで容易にアクセスできるオンラインコーパスになることがあげられる。これらの特徴をもったコーパスを作成するために、23年度は特に次の具体的な点を達成した。現在は、一部の新聞のRSSデータを自動的に集め、テスト用のデータベースを作成することできた。さらに、RSSの構造はTwitterの構造との共通点が多く、容易にスペイン語の地理的な変異を調べるためにも大変役立つデータ源になった。また、Twitterのデータ収集のテストを行い、自動的にデータベース化したことによって、スペイン語の直説法・接続法の研究のために応用し、実際に学会で研究発表することができた。

さらに、スペイン語とカタルーニャ語の接触で起きるいくつかの現象の研究をするために変異言語学の専門家(主にバルセロナ大学)の協力も得られた。このように収集したデータに形態情報の付与のテストも完成し、24年度からは予定として約30紙のデータを収集し始め、データベースを完成する予定で、さらにオンライン上のコーパスの検索用のインターフェースのテストも始める。24年度も国際学会で本研究の一部の結果を発表する。本研究の目的は、全スペイン語圏のインターネット上の新聞の記事・ニュースをデータベース化し、スペイン語の変異を研究するためのオンラインコーパスを設計し、構築することであったが、研究が進むにつれ、Twitterのデータがスペイン語の変異を研究するには大変有効な手段だと分かり、Twitterのデータを収集し、語彙・文法のバリエーションを研究するに至った。主な特徴としては、全スペイン語圏のデータが含まれ、TwitterのAPIを利用し、正確な言語地図を作成することが出来るようになった。このようなコーパスを一般研究者・教育者が語彙、文法の変異、等の研究で利用できるようになる。この特徴をもったコーパスを作成するために、25年度は特に次の具体的な点について達成することができた。Twitterの新しいAPI(ver1.1)を利用したプログラミングを複数のシステムを評価し、最終的にPHPとMySQLを中心にデータマイニングが進んだ。全体のシステムのスクリプト(データマイニングおよびデータベースのインターフェース)も改善した。Twitterのデータを自動的にデータベース化したことによって、スペイン語の語彙・文法の研究で応用し、学会で個人発表および共同研究発表することができた。また言語地図の作成方法として現在GISのソフト(オープンソース)を評価しながら他の研究者にも使えるようなマニュアルを準備している。スペイン語学おおむね順調に進展している。最初のサーバーをインストールした後、実験用とデータ収集用のサーバーもインストールした。データベース自体の構築がほぼ完成し、インターフェース用のスクリプトも進んでいる。RSSによるデータ収集のテストで方法論がほぼ確立され、さらにツイッターのデータ収集も行った。形態素情報の付与を実験し、方法論的に進んだ。実際にテストで得られたデータの一部を利用し、国際学会(日本、スペイン、米国)でその分析を数回発表できた。新しいAPIを利用したデータ収集が進み、その方法論が確立され、実際にテストで得られたデータの一部を使って、簡易言語地図も作成し、その結果を国際学会で発表できた。おおむね順調に進展している。データ収集のテストで方法論がほぼ確立され、実際にテストで得られたデータの一部を使って、国際学会でその分析を発表できた。
男性不妊症由来iPS細胞のエピゲノム解析および幹細胞研究による男性不妊症の解明

男性不妊症は、約80%が造精機能障害であり、原因が不明である。特に、無精子症は精液中に精子が1匹もみられず、挙児を希望するカップルでは問題となる。無精子症の中でも非閉塞性無精子症は、精巣内で精子を全く作っていないか、もしくはごくわずかしか形成されていない重篤な病態である。無精子症を呈する非閉塞性無精子症や閉塞性無精子症の精巣組織をmicro TESEやsimple TESEにて採取した。その後、線維芽細胞を樹立し、センダイウイルスを用いて、ヒトOct4, Klf4, Sox2, c-Mycを導入し、iPS細胞を誘導してきた。これまでに、47,XXYにて無精子症であるKlinefelter症候群由来iPS細胞の樹立に成功している。(Shimizu T, Kobayashi H. 2016)また、ヒトの代替え種であるマイクロミニブタを用いたiPS細胞の誘導を試みたが、完全なiPS細胞を樹立することができなかった。(Yamabe F, Kobayashi H. 2017)更なる検討として、男性不妊症患者から誘導したiPS細胞を用いて、網羅的な遺伝子解析を行なうことを予定していた。しかし、解析に必要な十分なiPS細胞を誘導することができず、研究の進行具合いに関しては、目標通りには進んでいない。進行が遅れた原因としては、2016年12月末に起こった-80°C冷凍庫の故障による保存検体の消失が影響している。保存していた線維芽細胞を失い、容易にiPS細胞の誘導が行なうことができなくなった。2018年にこれまでの-80°C冷凍庫、-20°C冷凍庫、4°C冷蔵庫を一新し、現在、検体の採集を行なっている所である。2016年12月末に起こった-80°C冷凍庫の故障により、それまでに保存していた約40の保存検体が消失した影響が、当該年度の研究の遅延につながっている。平成30年度の研究目標で、検体の収集を目標に掲げていたが、micro TESEの件数が少なく、目標とする検体数は集まっていない。平成30年度に目標とする検体数が集まっていない。そのため、男性不妊症患者から誘導したiPS細胞の網羅的な遺伝子解析が進んでいない。そのため、研究計画の変更あるいは研究を施行する上での課題として、非閉塞性無精子症の精巣組織を用いた網羅的遺伝子解析を予定している。この方法であれば、検体数も少なくて済むことができる。コントロール群を閉塞性無精子症の検体として、精子の有無で遺伝子レベルにおいて何か差がみられることが期待される。また、2018年に、これまでの-80°C冷凍庫、-20°C冷凍庫、4°C冷蔵庫を一新したので、研究環境としては申し分ないと思われる。H28年度では、マイクロミニピッグの実験においては予定通りに進み、マイクロミニピッグの皮膚から繊維芽細胞を樹立し、ヒトOct4,Sox2,Klf4,c-Mycが搭載されたセンダイウイルスを作用させ、マイクロミニピッグ由来iPS細胞を樹立することできた。しかし、樹立したマイクロミニピッグ由来iPS細胞の性質を調べた所、in vivoでは奇形腫の形成が見られなかったことより、不完全なiPS細胞であることが分かった。原因として、iPS細胞の誘導に用いた遺伝子が、ヒト由来のものであったのが一因であったと考えられる。ヒトとブタでは染色体数も異なり、種が異なるためヒト遺伝子ではブタ遺伝子の代替えはできないことが分かった(Yamabe F and Kobayashi H Jorunal of VeterinaryScience & Animal Husbandry 2017)。男性不妊症患者の原因についての解明については、非閉塞性無精子症や、閉塞性無精子症患者からmicro TESEやTESEで採取してきた精巣組織を、不慮のアクシデントが原因による-80°C冷凍庫の故障により、すべての検体を失ってしまった。これまで、40検体以上を収集しており、今後の精子形成に関与する遺伝子スクリーニングの実験を予定していたが、近日での実験の実現は困難となってしまった。今年度は、非閉塞性無精子症や、閉塞性無精子症患者の精巣組織を集める作業から始めることになり、今年度における男性不妊症患者からのiPS細胞の誘導実験は難しいと考える。今年は、組織採取を目標にかかげ、来年度に実験を展開していきたい。この点は全く予想されていないことであり、本研究課題は遅れていると判断せざる得ない。男性不妊症は、約80%が造精機能障害であり、原因不明である。特に、無精子症は精液中に1匹もみられず、挙児を希望するカップルでは問題となる。これまでに、47, XXYにて無精子症である、Klinefelter症候群由来iPS細胞の樹立に成功している。(Shimizu T, Kobayashi H. 2016)

また、ヒトの代替え種であるマイクロミニブタを用いたiPS細胞の誘導を試みたが、完全なiPS細胞を樹立することができなかった。(Yamabe F, Kobayashi H. 2017)更なる検討として、男性不妊症患者から誘導したiPS細胞を用いて、網羅的な遺伝子解析を行なうことを予定していた。しかし、解析に必要な十分なiPS細胞を誘導することができず、研究の進行具合いに関しては、目標通りには進んでいない。今年は、1男性不妊症患者のiPS細胞の更なる誘導2樹立したiPS細胞の遺伝子の網羅的解析の2点を目指して研究を行なっていきたいと考えている。進行が遅れた原因としては、1年前(2016年12月末)に起こった-80°C冷凍庫の故障による保存検体の消失が影響していると思われる。保存していた線維芽細胞を失ったことにより、容易にiPS細胞の誘導が行なうことができず、新たに検体の採集に時間がかかっているためである。1年前(2016年12月末)に起こった-80°C冷凍庫の故障により、それまでに保存していた、約40の保存検体が消失した影響が、当該年度の研究の遅延につながっている。平成29年度の研究目標において、検体の収集を目標に掲げていたが、無精子症で施行するmicro TESEの件数が少なく、目標としていた検体数が集まっていない。そのため、次年度もまずは、研究に必要な検体収集を目標に研究を行なっていく予定である。男性不妊症は、約80%が造精機能障害であり、原因が不明である。特に、無精子症は精液中に精子が1匹もみられず、挙児を希望するカップルでは問題となる。無精子症の中でも非閉塞性無精子症は、精巣内で精子を全く作っていないか、もしくはごくわずかしか形成されていない重篤な病態である。無精子症を呈する非閉塞性無精子症や閉塞性無精子症の精巣組織をmicro TESEやsimple TESEにて採取した。その後、線維芽細胞を樹立し、センダイウイルスを用いて、ヒトOct4, Klf4, Sox2, c-Mycを導入し、iPS細胞を誘導してきた。これまでに、47,XXYにて無精子症であるKlinefelter症候群由来iPS細胞の樹立に成功している。(Shimizu T, Kobayashi H. 2016)また、ヒトの代替え種であるマイクロミニブタを用いたiPS細胞の誘導を試みたが、完全なiPS細胞を樹立することができなかった。進行が遅れた原因としては、2016年12月末に起こった-80°C冷凍庫の故障による保存検体の消失が影響している。保存していた線維芽細胞を失い、容易にiPS細胞の誘導が行なうことができなくなった。2018年にこれまでの-80°C冷凍庫、-20°C冷凍庫、4°C冷蔵庫を一新し、現在、検体の採集を行なっている所である。2016年12月末に起こった-80°