hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代型分子系統解析の標準手法の開発：急速な適応放散史の可視化に向けて

本研究は、急速に種分化を遂げているため従来法では系統解析が困難な種群で、系統推定を可能とする標準手法を確立することを目標とし、RAD法の応用による巨大データ取得の手法と、RNA-seq法の応用による種分化関連遺伝子の探索の両方を試みた。RAD法の応用については、当初利用を試みた次世代シーケンサーGS Juniorでは出力データ量が不足することが明らかになった。そこでよりデータ出力量の大きいシーケンサーHiseq2000を用いる手法に切り替え、現在は解析結果待ちである。また、RNA-seqにより花の発現遺伝子を網羅的に読むことで、種分化に関係する少数の遺伝子を絞り込むことにも成功した。本研究は、急速に種分化を遂げているため従来法では系統解析が困難な種群で、系統推定を可能とする標準手法を確立することを目標とする。すでに系統解析の実績が十分にあり、結果を評価しやすいチャルメルソウ属および、日本列島で顕著な種分化を遂げているカンアオイ属を材料として用いた。当初RADタグ法を検討したが、異なる反復の間で得られる配列(遺伝子座)の再現性が乏しく、結果として従来法の精度を大きく上回るようなデータ量を得ることができなかった。いくつかの条件検討を試みたが、これはGS Juniorの能力の限界によると判断した。そこでよりデータ出力量の大きいIllumina社のシーケンサーを用いる手法に切り替え、京都大学生態学研究センター永野淳氏との共同研究を行った。チャルメルソウ類については14種140個体、カンアオイ類については58種96個体についてDNAサンプルを調整し、ペアドエンド法による両端各100塩基対の配列決定を試みた。平成25年12月にサンプルを送付し、ライブラリの調整は完了し、現在は解析結果待ちである。一方、これとは別にGS Juniorの能力でも可能な手法をあらためて検討した。その結果、花の発現遺伝子を網羅的に読むRNA-seqの手法により、種分化に関係する少数の遺伝子を絞り込むことに成功した。この遺伝子配列をもとにチャルメルソウ属の系統解析を行ったところ、従来の遺伝子領域では解像度が得られなかった極めて近縁な4種について、種の境界を正確に反映した系統関係が得られた。これは本種群が花の匂いが介在する種分化を遂げているためと考えられる。したがって、同様の進化メカニズムをもつ植物群にも手法が応用できると期待される。このように、本プロジェクトによって2つの方向から次世代シーケンサーを用いた進化系統解析の手法が考案、実行でき、大きな成果が得られた。本研究では次世代シーケンサーの性能を活かすことで、従来手法では困難であった極めて近縁な種間の系統関係を高解像度で明らかにするための新手法、解析手法を確立することを目指す。多数のOTUで並列処理を可能とするため、1OTUあたり100-300領域をサンプル中に含むようなライブラリー調整の方法を、RADタグ法を出発点として検討した。また、材料としては、すでに系統解析の実績が十分にあり、結果を評価しやすいチャルメルソウ類を用いた。まず手始めに、比較的近縁な2種、すなわちモミジチャルメルソウとチャルメルソウの種間で系統解析に利用可能な領域を評価した。またこの際、DNAサンプルにアダプターを付加し、PCR増幅を行う手順において,プライマーのアダプター配列の先に3塩基の選択配列を追加し、増幅産物を特定配列に制限することを試みた。この改変RADタグ法に当初DNA増幅に校正機能を有するPhusionポリメラーゼを用いたところ、目的と異なる非特異的な配列がデータの大部分を占めてしまうという問題が起こった。そこで、配列の正確性には劣るものの校正機能を持たない酵素であるr-Taqを用いたところ、増幅産物のうちプライマー配列で限定した領域の割合を大幅に高めることに成功した。しかし特異的な増幅領域は90-100領域に限られ、さらに、系統解析に潜在的に有用と考えられる2つの種のサンプル間で共通する配列は25領域しか得られなかった。当初、改変RAD法のPCR増幅過程において短断片のフラグメントが過剰に増幅され、データのほとんどを、情報をほとんど持たない塩基配列が占めてしまうという問題が生じた。このため、無駄な試薬コストを避けるため問題が解決するまでデータ取得を中断することとした。また、シーケンサーの販売元であるロシュ社に速やかにトラブルシューティングを依頼した。結果、プライマーの濃度を低く抑えることなど、適切なライブラリー調整条件を確認することができ、その後のデータ取得も順調に行えるようになった。この空白期間があったため、初年度の達成目標のうち、カンアオイ属を用いたライブラリー調整条件の検討が行えなかった。また、適当な候補者がいなかったため研究の補助を行う調査等補助協力員を雇用することが出来なかった。しかしそれ以外についてはおおむね計画通りであった。

当初、改変RAD法のPCR増幅過程において短断片のフラグメントが過剰に増幅され、データのほとんどを、情報をほとんど持たない塩基配列が占めてしまうという問題が生じた。このため、無駄な試薬コストを避けるため問題が解決するまでデータ取得を中断することとした。また、シーケンサーの販売元であるロシュ社に速やかにトラブルシューティングを依頼した。結果、プライマーの濃度を低く抑えることなど、適切なライブラリー調整条件を確認することができ、その後のデータ取得も順調に行えるようになった。この空白期間があったため、初年度の達成目標のうち、カンアオイ属を用いたライブラリー調整条件の検討が行えなかった。しかしそれ以外についてはおおむね計画通りであった。平成24年度に繰り越した予算のうち30万円は、平成24年度に行う予定であった改変RADタグ法によるシーケンシングを実行するために使用する。これは、平成25年度に行う予定であったシーケンシングに追加する。また残りの34万円については、申請時の計画では予定していなかった通常のRADタグ法を行うための試薬費として使用する。これ以外に、平成24年度は該当者不在のために見送った研究補助員の雇用を試みるなど、平成25年度の予算については当初計画通りに執行する。
固体の境界値逆問題の数理構造解明による逆解析の適切化と接触問題への適用による実証

逆問題の背後には整然とした数理構造が有り,この構造を考慮することにより,逆問題の解析で障害となる不適切性に対し最良の対処ができる.本研究の目的は,固体の境界値逆問題の数理構造解明による適切化された逆解析解法を確立することにある.このためまず,逆問題の数理構造解析を固体の境界値逆問題に適用し,誤差の拡大率を表す条件数を評価する.特異値分解とランク低減を組み合わせることにより適切化さらた逆解析手法を適用する.平成10年度に得られた主な研究成果は,以下の通りである.1.弾性体の境界値逆問題の数理構造を理論的に明らかにした.過剰規定境界値をモード分離し,不完全規定境界における未知境界値の推定結果に対し,過剰規定境界値の各モードがどのような影響を及ぼすかを,定量的に明らかにした.境界要素法を用いた境界値逆問題の解析における,ランク低下に伴う条件数の変化を予測し,最適条件数法により,最適ランクを推定した.推定されたランクは,最適な値に近かった.2.境界値逆問題にTikhonovの適切化を適用するに際して,計算量を少なくする新しい手法を提案し,接触応力分布を推定する境界値逆問題に適用し,その有効性を確認した.また,適切化パラメータに対しV字型の変化を示す条件数と最適条件数との交点のうち,小さい方の適切化パラメータを採用することにより,適切化パラメータを推定する方法を提案し,その有効性を示した.3.接触力分布を推定する問題に,関数展開法とTikhonovの方法を適用し,両者の比較を行った.適切化パラメータの推定には,Akaikeの情報量基準と食違い量原理を用いて,適用性を明らかにした.逆問題の背後には整然とした数理構造が有り,この構造を考慮することにより,逆問題の解析で障害となる不適切性に対し最良の対処ができる.本研究の目的は,固体の境界値逆問題の数理構造解明による適切化された逆解析解法を確立することにある.このためまず,逆問題の数理構造解析を固体の境界値逆問題に適用し,誤差の拡大率を表す条件数を評価する.特異値分解とランク低減を組み合わせた適切化逆解析手法を適用する.同定結果を赤外線サーモグラフィの計測結果と比較することにより,手法の有効性を実証する.平成9年度に得られた主な研究成果は,以下の通りである.1.逆問題の数理構造の理論解析の手順を,弾性体の境界値逆問題に適用することにより,この問題の数理構造を理論的に明らかにした.過剰規定境界値をモード分離し,不完全規定境界における未知境界値の推定結果に対し,過剰規定境界値の各モードがどのような影響を及ぼすかを,定量的に明らかにした.2.前項の問題を,境界要素法で離散化し,過剰規定境界値をもとに未知境界値を推定するマトリックス方程式を導き,これを数値的に解く数値シミュレーションを実施した.適切化された逆解析手法として,特異値分解にランク低減を組み合わせた方法を適用した.ランク低減で用いる最適なランクの選定について,いくつかの試みを行った.3.赤外線を透過するサファイア平板とセラミック・ピンを接触させ,平板側から赤外線応力測定装置により接触部を観測することにより,接触部における主応力和を非侵入で計測する実験を行い,その結果を理論解析結果と比較することにより,計測手法の妥当性を確認した.逆問題の背後には整然とした数理構造が有り,この構造を考慮することにより,逆問題の解析で障害となる不適切性に対し最良の対処ができる.本研究の目的は,固体の境界値逆問題の数理構造解明による適切化された逆解析解法を確立することにある.このためまず,逆問題の数理構造解析を固体の境界値逆問題に適用し,誤差の拡大率を表す条件数を評価する.特異値分解とランク低減を組み合わせることにより適切化さらた逆解析手法を適用する.平成10年度に得られた主な研究成果は,以下の通りである.1.弾性体の境界値逆問題の数理構造を理論的に明らかにした.過剰規定境界値をモード分離し,不完全規定境界における未知境界値の推定結果に対し,過剰規定境界値の各モードがどのような影響を及ぼすかを,定量的に明らかにした.境界要素法を用いた境界値逆問題の解析における,ランク低下に伴う条件数の変化を予測し,最適条件数法により,最適ランクを推定した.推定されたランクは,最適な値に近かった.2.境界値逆問題にTikhonovの適切化を適用するに際して,計算量を少なくする新しい手法を提案し,接触応力分布を推定する境界値逆問題に適用し,その有効性を確認した.また,適切化パラメータに対しV字型の変化を示す条件数と最適条件数との交点のうち,小さい方の適切化パラメータを採用することにより,適切化パラメータを推定する方法を提案し,その有効性を示した.3.接触力分布を推定する問題に,関数展開法とTikhonovの方法を適用し,両者の比較を行った.適切化パラメータの推定には,Akaikeの情報量基準と食違い量原理を用いて,適用性を明らかにした.
脳神経細胞より放出される内皮由来弛緩因子の脳循環調節への関与の研究

近年、acetylcholineをはじめとする多くの血管弛緩性の生理活性物質が血管内皮に作用して弛緩因子を放出させることによって平滑筋の弛緩を起こすことがわかっている(内皮依存性弛緩endothelium-dependent relaxation、内皮由来弛緩因子endothelium-derived relaxingfactor:EDRF)。EDRFは、細胞膜を速やかに浸透して非常に強力に平滑筋を弛緩する作用を有し、その本態はnitric oxide(NO)であると考えられている。EDRFは平滑筋内のcyclic GMPを増やすことによって弛緩を引き起こす。NOは血管内皮だけでなく他の組織によっても作られる事が示され、殊にごく最近、注目すべきことに脳組織のsuspensionおよび培養神経芽腫細胞からの放出が報告された。脳活動に一致して観察される局所血流の増大が、神経興奮に伴って放出されるNOにより直接引き起こされている可能性を探るのが本研究の最終的目的である。平成三年度には密度勾配遠心法とfiltrationを組み合わせて、純度の高い実質内微小血管のsuspensionを分離し、微小血管の収縮弛緩を画像解析を応用した方法を用いて器官培養の状態の標本で形態学的に定量的に測定する系を開発した。脳内細動脈には自発性の周期的収縮が認められた。平成四年度にはこの方法を用いて分離した脳の微小血管分画におけるNO-cyclic GMP系の機能を分析した。内皮依存性の弛緩を起こすagonistであるbradykinin,acetylcholine,arginine vaso-pressin,の作用を検討したが、自発性周期収縮の抑制を軽度に認めたものの、明確な弛緩作用は確認しえなかった。これは一つには、現有している装置では血管壁に張力負荷をかからないようになっているためと考えられる。一方、平滑筋guanylate cyclaseに直接作用するNOを加えると、弛緩と周期的自発活動の抑制が認められた。NOを吸収する物質であるヘモグロビンや、NOの酵素的産生を抑制するNitro-arginineなどを用いて、現在さらにこの径路の脳微細血管調節における機能を検討中である。平成3年度には脳循環調節に最大の関与をする脳内細動脈の反応性の測定を行ってきた。密度勾配遠沈法とnylon meshによるfiltrationを組み合わせた方法で脳内微小血管を採取する技術を導入確立した。細動脈を多く含むpreparationを効率よく採取し、しかも血管以外の神経組織のdebris等の混入の少ない,純度の高い標本が得られる様になった。また、等電点電気泳動とSDS泳動を組み合わせた2次元泳動を用いて、この微量の血管分画からミオシン軽鎖を抽出し、リン酸化と非リン酸化の部分に分離することができる様になった。微細脳動脈の収縮弛緩の活動を形態学的に観察する技術の開発は当初の計画にはなかったが、試みてみた処、大変有用であることがわかったので継続して開発してきた。微小血管分画中の細動脈をmicroorgan chamberに定着させて収縮弛緩を形態的に径の変化して観察するものである。最近、位相差顕微鏡にCCDカメラ、VTR、イメ-ジアナライザ-、パ-ソナルコンピュ-タを組み合わせた計測システムを導入して、血管径の収縮弛緩による形態学的変化を定量的に測定できるようになった。現在、微細動脈の薬理学的反応性を種々のアゴニストに対して計測している。内皮依存性のアゴニストやguanylate cyclaseを刺激しcyclic GMPを介して弛緩をおこす薬剤を用いて脳実質内の微細動脈におけるcyclic GMP pathwayの存在と、内皮由来弛緩因子弛緩因子ーNOの微小循環調節への関与を調べているところである。また、採取した微細脳動脈をprimarycultureとして保存し、時間の経過とともに薬理学的な収縮弛緩の反応性がどのように変化して行くか観察しているところである。

内皮依存性の弛緩を起こすagonistであるbradykinin,acetylcholine,arginine vaso-pressin,の作用を検討したが、自発性周期収縮の抑制を軽度に認めたものの、明確な弛緩作用は確認しえなかった。これは一つには、現有している装置では血管壁に張力負荷をかからないようになっているためと考えられる。一方、平滑筋guanylate cyclaseに直接作用するNOを加えると、弛緩と周期的自発活動の抑制が認められた。NOを吸収する物質であるヘモグロビンや、NOの酵素的産生を抑制するNitro-arginineなどを用いて、現在さらにこの径路の脳微細血管調節における機能を検討中である。
中国思想史における夢観の展開

本研究は、中国における夢観の展開というテーマのもと、六朝から宋明の時代を視野に入れ、夢の視点から当時の精神生活を検討するものである。特に本研究において主要な位置を占めるのは、明代の儒者である陳士元が著した『夢占逸旨』である。これまで報告者は、「夢の生成過程」の面から本書と周辺の時代を考察することで、中国思想史における夢観の変容の一端を示してきた。本年度において報告者は、1年目に得られた成果の延長線上に位置付ける作業として、夢に特化した類書や日用類書について調査を行った。これは、文献学的検討から夢に対する認識の実態についても検討を進めることで、夢の諸相に表れる夢観の流動的な受容形態と展開相とを立体的に捉えることを目的とするものである。また、これと同時に、引き続き『夢占逸旨』についても占夢理論の面から考察を進め、その理念について明らかにするよう努めた。明代において、夢占いそのものに対する興味は、「関連書の刊行」(『夢占類考』『新?徽郡原版夢学全書』等)という現象として現れる。そこには儒仏道の気風が混在し、当時における夢についての関心事が詳細に記されている。そして、夢についての事柄を盛り込むこうした夢書に対し、『夢占逸旨』は儒学に根差した語り口で夢とのあり方を啓発しており、その点で他書と一線を画すものであるとの見解を得た。これらの作業を通じ、本研究では、これまで論じられることのなかった視点から見た夢の諸相、及びそこに表れる夢観の流動的な受容形態や展開相の一端について一定の成果を得ることができた。なお、上記の作業に関連するものとして、報告者は『夢占逸旨』の占夢理論そのものに関する論考を今年度の成果として発表した。だがその一方で、占夢の状況について進めてきた資料調査の成果については、残念ながら論考として発表するには至らなかった。こちらについては今後の課題としたい。本年度は、これまで研究を進めてきた明代の夢の理論書『夢占逸旨』から時代を遡り、中国における夢観の展開がどのような過程を経て『夢占逸旨』が生まれるに至ったかの問題意識から、次のような研究を進めた。『荘子』『周礼』などの古代文献から始まる夢の生成や占夢についての思索が、以降『潜夫論』や『世説新語』、道教文献、敦煌解夢書において、天や聖人が具体的に意識される道徳的な性格と結びつきを強めつつ人間追究の一環として展開し、『夢占逸旨』に至り一つの夢理論として統合されていく過程について考察を行った。その際、儒仏道三教に共通する具体的問題点として、「聖人」という理想的人物への探究精神とその実態、また道家思想に見える魂の浮遊という点に注目し、夢が人間追究の一形態として六朝から宋明までの精神生活とどのように関与したかを考察した。1.六朝期の資料として『世説新語』や道教文献の『周氏冥通記』を中心に取り上げ、基本的に道家思想の発想を持ちながら、夢生成の問題を人の徳性と具体的に結びつけて考えていく傾向について明らかにした。2.唐代の筆写とされる敦煌解夢書の序文および全体の構造について考察した。特に、三教の概念を摂取し、魂の浮遊や「消息」などの具体的な概念によって体系的な世界観を提示する序文からは、単に占夢のみを目的とはしない編纂の意識について明らかにした。3.夢の思索における基礎的な概念の一つとなった「真人不夢」は、夢の思索が人間追究の方向性を持つ上で影響力を持つが、聖人やその夢についての関心も高まる宋代では、これが夢の更なる思索を阻むものにもなる。こうした点から、夢観の展開における停滞とも言える状況を打開するものとして、『夢占逸旨』の思想史的な意義を確認した。

これらの作業を通じ、本研究では、これまで論じられることのなかった視点から見た夢の諸相、及びそこに表れる夢観の流動的な受容形態や展開相の一端について一定の成果を得ることができた。なお、上記の作業に関連するものとして、報告者は『夢占逸旨』の占夢理論そのものに関する論考を今年度の成果として発表した。だがその一方で、占夢の状況について進めてきた資料調査の成果については、残念ながら論考として発表するには至らなかった。こちらについては今後の課題としたい。
現代日本語の音韻交替

2つ以上の有意味の要素が結合し、単語を成す場合、各要素が単独形と違う発音になるケースが多い。(例:たま「玉」め.だま「目玉」)現代日本語に絞り込み、このような発音変化を調べるのが本研の目的だった。アンケート調査や録音調査に基づき、日本語の母語話者及び学習者を対象に、子音の変化もアクセントの変化も取り上げ、その規則性を検証した。特に漢語の濁音、山形方言の(鼻)濁音、単純名詞に基づいた苗字アクセント、に焦点をあてた。本研究の主な目的は、音素交替もアクセント型交替も含めて、日本語の音韻交替の歴史や現状を様々な観点から調べることである。オックスフォード大学での発表は、苗字のアクセントについての調査結果の報告であった。単一形態素名詞に基づいた苗字は、アクセントに特徴があり、注目を引きつける。苗字のアクセントが普通名詞のアクセントに一致するケースもあれば(例えば:/a'rasi/嵐;/a'rasi-saN/嵐さん)、一致しないケースもある(例えば:/tokoro'/所;/to'koro-saN/所さん)。アンケート調査によって調べた結果、統計的に有意の傾向があることが明らかになったが、ほとんどの交替現象と同様に規則的だとは言えない。音韻論フェスタとサンフランシスコ州立大学の研究会においては、明治初期に「お雇い外国人」として来日したBenjamin Smith Lymanの言語研究をテーマに発表した。Lymanは、日本語の一番広く知られている交替現象である連濁についての画期的な論文を書き、言語学界で有名になったが、当時の日本語の発音、表記法についての研究も行なった。音韻交替の研究の背景を理解するために、このような関連研究も見逃せない。シンガポール国立大学での発表は、連濁そのものを中心に漢語と和語の相違点を指摘した。対等複合語の場合は、和語はほとんど連濁しない(例えば:/cuki+hi/月日)が、漢語の二字熟語は違う(例えば:/naN+boku/南北)。畳語の場合は、和語は(擬声語・擬態語を除いて)連濁する傾向が強い(例えば:/hito+bito/人々)が、漢語の二字熟語はあまり連濁しない(普通:/soH+soH/少々;例外:/hoH+boH/方々)。このような相違点を考慮し、連濁の定義を考え直す必要がある。[1]国立国語研究所の図書室で先行研究調査が順調に進んだ。[2]協力者のネットワーク構築も続き、国内外の研究者との共同研究ができるようになった。[3]日本語音韻論の情報がアクセスできるウェブサイトを公開したが、コンテンツはまだ乏しい。ダウンロードできる2つの小規模データベースが出来上がり、最終チェックが終わったら、発表する。[4]計画したアンケート調査は実施したが、その研究方針を変更し、日本語学習者がなかなかマスターできない数字の音韻交替とアクセント交替に集中することにした。秋田県の国際教養大学と神戸の甲南大学の協力者と一緒に録音した学習者の発音データはまだ分析中。[5]本研究関連の発表会を3回開催した。1回目は山形市内で行なわれた。2回目(国立国語研究所で)と3回目(京都大学で)は窪薗晴夫と協力して、共催した。フランスで行なわれた発表会にも参加した結果、平成24年6月にフランスの研究所で開催される発表会に要旨を出し、発表する事になった。[8]国内の研究発表:言語科学会(ポスター発表),音韻論フォーラム(口頭発表),認知神経心理学研究会(口頭発表)。
三軸回転角速度の検出を目的としたモノリシック振動ジャイロセンサに関する研究

組込用途などの小形で低コストな回転角速度センサの利用と要求が広がっており、振動型ジャイロセンサは最も有望なタイプであるが、通常は一つのデバイスで一つ無いし二つの回転軸しか検出出来ない。小形化アプローチとして一つのモノリシック振動デバイスにおいて三軸全ての回転角速度が検出されれば有用である。本研究ではフォトリソグラフィならびにエッチング加工で量産可能な水晶Z板より得られる単一振動子を用いて三軸ジャイロ実現の可能性を示した。本研究は、単一の水晶デバイスとして三軸全ての角速度を検出可能な振動ジャイロ・デバイスの実現を目指すものである。本センサは、三回対称構造で四つの振動モードを縮退して用いる比較的複雑な多重モード振動子である。本年度は次のように主に構造解析と試作振動子の評価を実施し、その結果から構造改良を行って、より優れた駆動特性の振動子構造を得た。1.デバイス用振動子の構造検討と試作デバイスの評価・FEMを用いた構造解析および動作シミュレーションを実施して、基本となる振動子の設計を行った。・エッチングによりデバイスの試作を行い、その評価より大きく次の二点の問題点を明らかにした。(a)エッチング残渣について構造対称性を必要とするにもかかわらず、エッチング残渣によって振動子は非対称な構造であり、この状態では振動重心ずれによるモード結合などによって特性劣化が生じる。(b)駆動インピーダンスについて大気中での駆動インピーダンスが数MΩと高く、真空中においてさえ1MΩ程度であり、自励振駆動回路の設計が非常に困難な条件であった。2.構造改良による問題点の解決初期検討デバイスの問題点を解決する為に振動子の改良を行った。コスト等の影響からエッチング残渣を完全に除去するのは困難であるから、残渣構造の包有を前提とした対称形振動子の再設計を行った。加えて、駆動インピーダンスの低下の為、駆動梁部端に穿孔して剛性低下ならびに平行電極の導入を行った。結果として、エッチング残渣を含み三回対称ならびに駆動・検出軸に関する左右対称性を改善し、さらに駆動インピーダンスは大気中であっても130kΩ程度と自励振駆動が十分現実的な値まで低下させる事が出来た。本センサは三回対称構造で四つの振動モードを縮退して用いる比較的複雑な多重モード振動子である。このように複雑な多重モード縮退振動子を利用する場合、支持や温度変化によって各振動モードの共振周波数やモード間結合などの諸状態が変化する。現実的にそのような影響を完全に取り除く事は出来ない。従って実用上はそのような種々の変化に対応できる信号処理方式が必要となる。これまで単純な構成のセンサデバイスでは温度変化に対してサーミスタ等のアナログ素子を用いて感度補正が検討されてきたが、多重モード振動子では補正量が多いためDSP等を用いて比較的複雑な信号処理を必要とする。始めに有限要素法を用いてセンサ出力のシミュレーションを行った。エッチング残渣など極力実際のデバイスに近いモデルを用いて、温度変化が生じた際の各温度における出力電荷を得た。さらには外乱として影響が大きい加速度によって発生する電荷量も合わせて解析した。このシミュレーションデータを用いて、印加回転角速度、外乱としての加速度、また温度を入カパラメータ、6つの端子電荷を出力としたセンサ信号のマトりクスを構成した。これから最終的に三軸の回転角速度成分である3つの出力信号を取り出すために、重み付け加算による信号処理系を設計した。解析で得られた電荷出力と入力条件、また理想出力値をパラメータとして与え、これより逆行列を求める手法により、温度の関数となる信号調整行列を得た。以上の手法により、適切に加速度影響が除外されると共に、温度変化による出力誤差を0.03%以下に抑えられるとの解析結果を得た。本研究は単一の水晶振動子を用いて三軸全ての回転角速度を検出するデバイスを目指すものである。これまでに基本的な動作原理を満たす構造設計と、各成分の信号を分離処理する演算方式について一定の成果を上げている。しかしながら多重モード振動子の設計において、各モード間の振動及び信号の漏れ及び結合が存在し、設計や実用化に関して大きな障害となっている。特に多方向への振動性分を有する多重モード振動子においては、水晶のような異方性材料を用いている事から理想的にも振動結合を完全に防ぐ事は困難であるばかりでなく、加工時の異方性エッチングとその際のエッチング残渣による構造誤差も結合要因として除去しがたい。加えて本提案の多軸ジャイロでは4つ程度の共振モードを縮退させる為それぞれのモード間の結合は非常に複雑な関係となる。このように複雑な振動子は現在の所、有限要素法解析を用いて数値的に設計・検討を行うほか無いが、実際の駆動シミュレーションに相当する周波数応答解析はかなりの計算機リソースを要する。ここで細部寸法や温度条件などの幾多の条件でパラメータ解析を行うのは時間的に実用的でなく、また傾向評価を数値的に表す事が出来ていなかった。

そこで本年度の主な取り組みは、有限要素法による構造解析のうち比較的計算処理負荷が軽く短時間で計算結果の得られる固有値解析から得られる情報からモード間結合の強度を見積もる事を目指した。この過程で、固有値解析によって得られる主振動振幅と漏れ振動振幅の比は、周波数応答解析によって得られる実際に近い振幅比と異なり、安易な評価の危険性が確認された。しかしながら入出力電気端子の開放・短絡による、これは1端子対圧電振動子では共振・反共振評価を行うような方法に着目し、端子条件の違いによる固有値周波数の関係を調査したところ、有用な情報が得られる事が見いだされた。すなわち、一般的なジャイロ振動子は初期状態では駆動モードと検出モードは本来直交分離している事から、非駆動端子の電気条件を変えたとしても駆動端子ではその影響を受けないのが理想的であるが、モード間に結合がある場合にはその程度によって電気端子条件の違い、短絡-開放、が固有周波数の違いとして伺う事が出来る。
近代日本のハンセン病宗教福祉思想史研究

2018年度は学内業務が多忙だったため全く研究活動に取り組めなかった。本研究は1930年代におけるハンセン病救療事業家の実践について宗教福祉思想史研究の視座から検討するものであり、初年度である平成28年度には回春病院のハンナ・リデルについて、平成29年度には聖バルナバ・ミッションのコンウォール=リーについて専ら資料収集・分析を行ってきた。平成30年度は引き続き予定していた慰廃園のケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻について史料調査・分析を進めなければならなかった。現在この慰廃園の流れをくむ好善社(東京)での現地調査とそれに基づく資料解析により、1ケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻が対象者である患者たちとの間で構築した援助関係の構造とその神学的な意味の解明、2ケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻の求める援助関係に対する患者たち(信者/未信者)のワーカビリティの解明、3ケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻に特徴的にみられた救療思想・救療実践がもつ神学的な意味の解明、4援助関係と救済の場の変容過程の解明、という4つの課題から最も意義のある検討課題を確認し、抽出することで検討を進める予定であった。たとえば、とくに大塚正心・かね夫妻の救療実践で特徴的なものとして、政府委託患者と通常の入所患者との処遇上の違いの問題がある。なぜそうする必要があったのか、そうすることでどのような弊害がもたらされたのか等について具体的に検討をすることができたであろう。平成30年度は学内業務が多忙だったため、全く研究に取り組めなかったため。本来であれば、第3年目の課題である慰廃園のケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻について史料調査・分析を進めなければならなかった。併せて、第1年目に調査した回春病院のハンナ・リデルについて、また第2年目に調査した聖バルナバ・ミッションのコンウォール=リーについてさらに分析を加えて研究成果として発表することも望まれたが、平成29年度と30年度に思いがけず勤務校の学科長の責任をいただき、その業務に忙殺されて本研究に時間を割く余裕がなくなってしまった。それでも、ハンナ・リデルについての研究成果は現在、社会事業史学会の機関誌に掲載の方向で調整中であり、今年度内に発表できる目途を持っている。ただ、聖バルナバ・ミッションのコンウォール=リーについての詳細な分析はできておらず、研究成果の発表も今のところ予定が立っていない状況である。平成31年度(令和元年度)は前年度に予定していた第3年目の課題に取り組む。以降は順に1年遅れで進め、最終的には当初の予定より1年延長する見込みで取り組んでいく。平成29年度から学内業務が多忙になり、29年度はとりあえず現地調査のみ優先して進めたが、平成30年度はそれも厳しいと判断し、研究を1年間中断した。その分は、全5年間の研究期間を1年後送りにして当初の課題を順次完遂していきたいと考えている。つまり、令和元年度は慰廃園のケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻について史料調査・分析を進め、併せて第2年目に調査した聖バルナバ・ミッションのコンウォール=リーについてさらに分析を加えて研究成果として発表することを予定したい。ただ、平成29年度に予備的な調査で訪れた好善社には具体的な救療実践を示す資料がほとんど保存されていないことが分かっており、今年度の資料調査には新たな調査箇所についても検討が必要であることが見込まれている。隔離政策が強化される1930年代におけるハンセン病救療事業家とその実践について宗教福祉思想史の視座から検討する本研究の初年度は、熊本回春病院の創設者で院主でもあったハンナ・リデルを取り上げた。救療実践をとらえる上での本研究の中心的な視点は、実際の援助関係がキリスト教の思想・倫理という固有な行動規範に基づいてどのように形成・構築あるいは変容されたのかという点にある。そこで、本年度の課題であるリデルの性分離処遇をめぐる救療実践においても、リデルと入院患者との援助を介した関係を把握するために具体的な状況が分かる史料を入手することがまず必要となる。今回、その史料として目星を立てたのは、1元熊本回春病院入院者・青山滋の1931年の約半年間にわたる日記、2熊本回春病院で1922年12月から1940年12月まで計218号発行された病者への布教を目的とする機関誌『救の光』である。1はすでに長島愛生園入所者自治会で発行する『愛生』誌に掲載されたもので、本研究に着手する以前に入手し分析を進めてきたものである。日記内容の分析を通して、リデルの救療思想すなわち熊本回春病院の運営理念の基盤にもなっているアングリカンの思想が、患者たちが日本人の通念としてもつ人間観・社会観と緊張関係をもちながら、実際の援助関係に色濃く影響を及ぼしていたことが確認された。また、2については、とくに患者たちの改宗や信仰獲得の問題に直接かかわる視点から把握できることを期待して、リデル・ライト両女史記念館、日本聖公会九州教区および各教会、日本聖公会管区事務所ならびに関係する大学図書館、可能性のある全国のハンセン病療養所等を訪問調査ないしは調査依頼したが、入手できたのはリデル没後の計28号分のみであった。したがって、当初予定した分析のためのテクスト用としては入手できずにいるが、引き続きこの資料の調査は続けることにしたい。

史料収集において、当初予定していた史料を入手できなかったことは残念ではあるが、すでに入手済みの公刊された患者日記を分析して論文にまとめることができたことは一定の成果があったと評価できる。隔離政策下のハンセン病救療事業家とその実践について宗教福祉思想史の視座から検討する本研究の第2年目は、聖バルナバ・ミッションの創設者であり草津聖バルナバ教会設立の立役者でもあったメアリ・ヘレナ・コンウォール=リー(イギリス聖公会宣教師)を取り上げた。本研究の中心的な視点は実際の援助関係がキリスト教の思想・倫理という固有な行動規範に基づいてどのように形成・構築あるいは変容されたのかという点にある。そこで、本年度の課題であるコンウォール=リーの草津湯ノ沢(自由療養地区)ならではの患者とのかかわり方がキリスト教の思想・倫理にどのように影響されたのかについて知るため、可能な限り具体的な援助実践が把握できる史料を入手すべく調査を行った。今回、その資料として調査収集したものは、1草津聖バルナバ教会で所蔵する各年度のミッション報告、教会機関誌『高原』等、2日本聖公会が経営する立教学院で所蔵する米国聖公会内外伝道協会の各年次報告書等、3草津湯ノ沢から栗生楽泉園へ移った同園入所者からの聞き取り、4栗生楽泉園患者自治会で所蔵する資料、5上毛新聞バックナンバーのうち聖バルナバ・ミッションあるいは草津湯ノ沢等に関する記事、6草津町にある仏教寺院住職等への聞き取り、7聖バルナバ・ミッションにかかわる草津町社会事業関係史料、および8同ミッション事業の基礎資料となる『湯之澤聖バルナバ教会史』である。これらの史資料の分析はほぼまだ手付かずのままであるが、調査の過程で気づくことは、コンウォール=リーが聖バルナバ・ミッションを日本聖公会北関東教区に連なる一クリスチャン・コミュニティの相互扶助機構として組織化した点である。それは、聖公会の特徴として常に直面してきた課題「多様性を認めつつ一致を図る」という難題への恒常的な解決の取り組みといえるのではないか。今年度計画上の史資料収集は十分とはいえないまでも概ね終えているが、その分析はほぼ手付かずのままである。また、当初計画していた30年度計画へと進める上での予備的な調査についても取り組めていない。こうした遅れは、大学業務との兼ね合いで時間的な余裕が少なくなったためと考えられる。2018年度は学内業務が多忙だったため全く研究活動に取り組めなかった。本研究は1930年代におけるハンセン病救療事業家の実践について宗教福祉思想史研究の視座から検討するものであり、初年度である平成28年度には回春病院のハンナ・リデルについて、平成29年度には聖バルナバ・ミッションのコンウォール=リーについて専ら資料収集・分析を行ってきた。平成30年度は引き続き予定していた慰廃園のケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻について史料調査・分析を進めなければならなかった。現在この慰廃園の流れをくむ好善社(東京)での現地調査とそれに基づく資料解析により、1ケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻が対象者である患者たちとの間で構築した援助関係の構造とその神学的な意味の解明、2ケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻の求める援助関係に対する患者たち(信者/未信者)のワーカビリティの解明、3ケート・ヤングマンと大塚正心・かね夫妻に特徴的にみられた救療思想・救療実践がもつ神学的な意味の解明、4援助関係と救済の場の変容過程の解明、という4つの課題から最も意義のある検討課題を確認し、抽出することで検討を進める予定であった。
省力型および環境保全型サトイモ栽培系の確立に関する研究

1)球茎間の分離が容易で、収穫・調製作業の省力化が可能な変異系統を見出し、在来品種と比較栽培してその栽培特性ならびに省力性について調査した。'えぐいも'の変異系統である'P51'において、著しく調製作業が省力できることが判明した。2)'P51'ほか球茎間の分離が容易な系統と在来品種を用いて、夏季に除けつ処理を行った場合と行わなかった場合でその栽培の省力性と得られた球茎の収量と品質について調査した。除けつ処理を行った場合、総労力はほぼ同じ労働時間となったが、夏季(除けつ処理)と秋季(収穫時)に分散することが可能であることが明らかになった。除けつ処理により、いずれの品種でも減収となったが、球茎はサイズが大きくて丸型になり品質は向上した。'P51'では除けつによる減収が比較的少なく、除けつする栽培に適していると考えられた。3)晩秋にサトイモと牧草を同時作付けし、耕耘作業を省力するとともに、春に牧草を刈り取って牧草マルチとし、雑草を防除する栽培法について検討した。まず前段階として秋に植えつけて越冬可能な品種を検索した。'えぐいも'の変異系統および在来品種のいくつかに高い圃場越冬性を持つ品種を見出した。次に、この中から数品種を選んで秋季に牧草との同時作付けを行った。サトイモは各品種とも高い圃場越冬性を示した。牧草はいずれも占有圃場を形成し、本来の優先種であると思われる雑草の発生を強く抑制した。牧草との同時作付けによるサトイモの収量や品質に対する悪影響はとくに無いものと考えられた。4)以上のことから、(1)品種を選択することにより、サトイモ栽培において大きな負担となっている収穫調製時の労力が軽減できることが判明した。(2)除けつ作業を行うことにより、栽培労力の分散と品質の向上を図れることが判明した。このときの減収は品種の選択により軽減できた。(3)牧草との秋季同時作付けにより圃場の雑草防除を図ることができた。これは牧草のアレロパシー効果を利用し、農薬使用を軽減できる環境保全的栽培であると考えられた。またこの作型に利用できる圃場越冬性の強いサトイモ品種を見出すことができた。紙マルチ栽培におけるサトイモの生育・収量と省力性について、幾つかの代表的なサトイモの品種を用いて調査を行った。紙マルチとして再生紙に生分解性ポリエチレンをコーティングした紙マルチ(三和コーポレーション製)を用いた。また、対照区として銀色ポリマルチを用いた区と、慣行的なしきわら栽培を行う区を設けた。耐久性:今回利用した紙マルチは上面マルチとし、その上全面に管理機で土をかけて固定した。この方法では栽培終了まで紙マルチに損傷はなく、抑草効果も高かった。生育・収量に及ぼす影響:初期生育はマルチを行った区がしきわら区に優った。

紙マルチ区とポリマルチ区ではほぼ同等であった。これは発芽の時期がマルチの保温効果により早まったためと考えられた。収量は紙マルチ区で最も高く、以下しきわら区、ポリマルチ区の順となったが、有意差はなかった。省力性に及ぼす影響:マルチ設置時に紙マルチ区、ポリマルチ区、しきわら区の順にそれぞれ36分/a、66分/a、32分/aを要し、ポリマルチ区ではマルチ除去にさらに94分を要した。また除草時間は両マルチ区では140180分/a、しきわら区では400500分/aとなった。品種間差:生育・収量、省力性ともに、とくに品種間差はなかった。石川早生では出芽がマルチにより著しく早まったが、ポリマルチと紙マルチ区の間に差はなかった。まとめ:紙マルチを使用することでポリマルチよりさらに省力性が向上し、生育・収量も劣ることはなかった。球茎間の分離が容易なサトイモ品種'P51'及び在来品種数品種を栽植密度を変えると共に除けつ処理したときの労力、球茎収量、球茎品質を調査した。また、このとき生分解性ポリエチレンをコーティングして耐久性を高めた紙マルチを上面マルチとして使用した。その結果、1)除けつによりサトイモの収量は減少した。在来品種の中には収量が半減する物もあった。'P51'では減収が少なく、除けつ栽培に適していると思われた。2)栽植密度を上げるといずれの品種も減収した。除けつ処理による減収は栽植密度を上げることでは補えず、むしろ著しい減収を引き起こした。3)除けつ栽培を行うと初夏の除けつに労力を要するが、調製時に子頭芋の処理をする必要がないため省力出来た。トータルとしてはほぼ同じ作業時間となり、労力分散の意味で除けつ栽培は有効である。また球茎間の分離が容易な'P51'では大幅に調製作業時間が短縮された。4)球茎品質は除けつにより向上し、いずれの品種でもより丸く、大きな球茎が得られた。5)紙マルチによる上面マルチは生育期間を通じてほとんど破損しなかった。6)紙マルチの上に土寄せを行ったが、紙マルチに通水性がないため、生育期間を通じて畝上面にほとんど草が生えず、除草作業を大幅に節減できた。これらの結果から、'P51'では除けつ栽培に適しており、除けつによる収穫期への作業労力の集中を回避できる可能性があると考えられる他、調製作業は大幅に省力出来る。また、球茎は丸く大きくなって品質が向上し、除けつ栽培の問題点である減収は比較的問題にならなかったことから、'P51'を用いてサトイモの省力栽培が確立できる可能性があると考えられた。また、生分解性ポリエチレンをコーティングした紙マルチは耐久性があり、雑草の防除効果が極めて高い上に栽培終了後圃場に鍬込むことが出来て、産業廃棄物も出さないことから、省力的でかつ環境保存的な栽培に使用できるものと考えられた。1)球茎間の分離が容易で、収穫・調製作業の省力化が可能な変異系統を見出し、在来品種と比較栽培してその栽培特性ならびに省力性について調査した。'えぐいも'の変異系統である'P51'において、著しく調製作業が省力できることが判明した。2)'P51'ほか球茎間の分離が容易な系統と在来品種を用いて、夏季に除けつ処理を行った場合と行わなかった場合でその栽培の省力性と得られた球茎の収量と品質について調査した。除けつ処理を行った場合、総労力ははば同じ労働時間となったが、夏季(除けつ処理)と秋季(収穫時)に分散することが可能であることが明らかになった。除けつ処理により、いずれの品種でも減収となったが、球茎はサイズが大きくて丸型になり品質は向上した。'P51
マイクロ接合用無鉛はんだの開発

半導体パッケージとプリント基板との無鉛はんだ接合部の熱疲労特性を明らかにするため,Sn-3.5%Ag共晶合金の熱サイクル応力の作用下での損傷過程を室温でのピーリング試験で評価し,組織との関連を検討した.現行のSn-37%Pb共晶はんだについても同様に調べ,挙動の差異を比較した.得られた結果を要約すれば以下のようになる.(1)ピーリング強度を見る限り,無鉛はんだ候補合金のSn-3.5%Agは,現行の共晶はんだ合金Sn-37%Pbよりも耐熱疲労性に優れる.ただし,熱サイクルなしの状態では,後者の方が前者より熱疲労抵抗が高い.(2)熱サイクルによるSn-37%Pb共晶はんだ合金の劣化は,組成の粗大化による靱性低下に起因する.組織の粗大化は応力集中の助けを借りて起こる.(3)ピーリング強度は変形速度に依存する.よって,意味のあるピーリング試験を行うためには,変形速度を指定する必要がある.電子機器回路の高集積化に伴って,高密度な実装が可能な表面実装方式が挿入実装方式に代わって多用されるようになった.パッケージの多ピン化,狭ピッチ化に伴って接合面積も年々減少する傾向にある.しかし,表面実装部品でも,挿入実装部品と同様に熱応力が緩和されにくい。このため、熱疲労によるはんだの損傷過程の解明は急務であるが,この分野の研究はSn-37%Pb合金について若干行われている程度で,無鉛はんだの熱疲労挙動に関する知見は皆無といっても過言ではない.そこで,本研究では,無鉛はんだの有力な候補とされているSn-Ag系共晶合金による基板/パッケージ接合部の組織と熱疲労特性の関係を精査した.比較材として,現在最も広範に用いられているいわゆる共晶はんだ(Sn-37%Pb)についても調べた.半導体パッケージとプリント基板との無鉛はんだ接合部の熱疲労特性を明らかにするため,Sn-3.5%Ag共晶合金の熱サイクル応力の作用下での損傷過程を室温でのピーリング試験で評価し,組織との関連を検討した.現行のSn-37%Pb共晶はんだについても同様に調べ,挙動の差異を比較した.得られた結果を要約すれば以下のようになる.(1)ピーリング強度で見る限り,無鉛はんだ候補合金のSn-3.5Agは,現行の共晶はんだ合金Sn-37%Pbよりも耐熱疲労性に優れる.ただし,熱サイクルなしの状態では,後者の方が前者より熱疲労抵抗が高い.(2)熱サイクルによるSn-37%Pb共晶はんだ合金の劣化は,組織の粗大化による靱性低下に起因する.組織の粗大化は応力集中の助けを借りて起こる.(3)ピーリング強度は変形速度に依存する.よって,意味のあるピーリング試験を行うためには,変形速度を指定する必要がある.半導体パッケージとプリント基板との無鉛はんだ接合部の熱疲労特性を明らかにするため,Sn-3.5%Ag共晶合金の熱サイクル応力の作用下での損傷過程を室温でのピーリング試験で評価し,組織との関連を検討した.現行のSn-37%Pb共晶はんだについても同様に調べ,挙動の差異を比較した.得られた結果を要約すれば以下のようになる.(1)ピーリング強度を見る限り,無鉛はんだ候補合金のSn-3.5%Agは,現行の共晶はんだ合金Sn-37%Pbよりも耐熱疲労性に優れる.ただし,熱サイクルなしの状態では,後者の方が前者より熱疲労抵抗が高い.(2)熱サイクルによるSn-37%Pb共晶はんだ合金の劣化は,組成の粗大化による靱性低下に起因する.組織の粗大化は応力集中の助けを借りて起こる.(3)ピーリング強度は変形速度に依存する.よって,意味のあるピーリング試験を行うためには,変形速度を指定する必要がある.従来の鉛入りはんだに代るべき「新しい無鉛はんだ」を開発することを本研究の究極の目的とする.溶解温度・熱伝導度・電気伝導度・濡れ性・強度・コスト・資源量などを総合的に勘案して,本研究ではSn-X-Y系合金の高温力学特性を重点的に調べる.なお,第2元素XにはAg,Zn,Biを用い,元素Yは別に定める低融点金属を用いる.具体的には,各候補合金について以下の諸点を明らかにする.(1)ジョイントの寿命に及ぼすヒートサイクルの温度差,昇温・降温速度,及び保持時間の影響,(2)ヒートサイクル間の保持時間と寿命の関係,(3)組織変化とくに損傷発生の形態・時期・場所,(4)組織の熱的安定性とくに第2相粒子の粗大化の難易度,(5)クリープ寿命とクリープ速度の温度および応力依存性,構成方程式の決定.試験片は,Sn-3.5%Ag合金をCuで挟み込んだラップジョイント形状で,接合部にはせん断歪を付加した.接合奏は5mmである.接合はN2ガス雰囲気中533Kで行われた.冷却速度は0.17,5K/sの2種類である.疲労試験は歪制御方式,完全片振式3角対称波で温度298K,歪速度5x10-3/sで行われた.疲労寿命に関して以下の結果を得た.(1)冷却速度の如何によらず,上記合金の組織は混粒からなり,晶出する化合物相Ag3Snは粒状に均一分布する。
TGFβにより誘導される遺伝子の細胞増殖における機能の解析

TGFβで誘導される遺伝子として我々の分離した2個の遺伝子(TSC-36,HIC-5)の機能を解析した。TSC-36に関し、ペプチドを用いてその産物に対する抗体を作製し、蛋白質の検出を行なったところ、細胞外に放出される分泌蛋白質であることが明らかとなった。cDNAの構造からこれのコードする蛋白はフォリスタチンと部分的な相同性を持つことが示された。TSC-36mRNAは、rasにより形質転換した細胞で発現が消失し、フラットリバータントで発現が回復するので、がん形質と何らかの関連があると考えられた。そこでこの遺伝子の発現ベクターを作製し、培養センイ芽細胞への導入を行なった。導入細胞では、増殖、形態に大きな変化は見られなかった。しかし、NIH3T3細胞に各種がん遺伝子と共にTSC-36発現ベクターを導入し、フォーカス形成を見たところ、rafによる形質転換を抑制することが明らかとなった。従ってTSC-36遺伝子は、発癌抑制機能を持つことが考えられる。HIC-5に関しても、同様にペプチドを用いて抗体を作製し、細胞内の遺伝子産物の検出を行なった結果、分子量55KDaの核蛋白であることが示された。cDNAから予想されるアミノ酸配列から、この遺伝子は7個のZn-フィンガーを持つ蛋白質をコードすると考えられる。その特微からDNAに結合する転写因子と考えられた。このcDNAの発現ベクターを作製し、細胞への導入を行なったところ、マウス骨芽細胞で細胞の増殖を阻害したが、NIH3T3細胞には影響を与えなかった。従って、HIC-5遺伝子は細胞種に特異的に増殖抑制を行なうものと考えられる。TGFβは、増殖抑制因子として知られるが、その作用を媒介すると考えられる2個の新しい遺伝子が分離されたと考えられ、今後さらにこれらの機能を解析する必要がある。
民主化の虚像と実像:1990年代のタイ政治

タイの政治は1990年代に民主化が進んだ。92年5月事件と97年憲法がもっとも重要な出来事である。この民主化について虚像に惑わされず、実像に迫ろうと試みた。研究者は92年5月事件について誰が参加したのかに目を向け、なぜ参加したのかを見過ごしてきた。大規模集会を可能にしたのはチャムローンであった。民主化にとってこの事件の意義は、その彼が動員戦術の成功ゆえに危険視され、政界を逐われたことである。政治は院外政治ではなく国会中心に行われるべきことが確認された。もう1つの意義はマス・メディアによって中間層が5月事件の主役に祭り上げられたことである。中間層は政治への発言力を強め、政治改革を要求するようになる。政治改革論は下院議員批判に起因していた。議院内閣制を採用しながら、下院議員の閣僚就任を禁止しようとする主張も行われた。改革論が目指したのは政治の能率、安定、倫理であった。こうした目的を念頭において97年憲法が制定された。この憲法は民主的と喧伝されているものの、実際にはさほど民主的ではない。たとえば、大卒者は総人口の5%にも満たないにもかかわらず、国会議員や閣僚には大卒以上の学歴が必要とされた。それでも、この憲法は民主化に寄与するところがあった。それは議会政治に不満を抱き、テクノクラート支配に郷愁を抱く人々を慰撫することにより、議会政治の堅持を可能にしたからである。結局のところ、90年代の民主化にとっては、推進派勢力の活躍よりも、保守派勢力を慰撫して穏健な議会政治を定着させたことが重要であったといえる。今年度は、1990年代のタイの民主化を理解する鍵となる1992年の「暴虐の5月」事件について調べた。この事件は、通説では、民主的な都市中間層が自発的に反政府集会に結集して政権を打倒した民主化運動であると理解されている。しかしながら、反政府集会で指導的な役割を果たしたチャムローンの言動に焦点を絞りながら、当時の新聞や週刊誌などを丹念に読み込んでみると次のようなことが分かってきた。集会は都市中間層による自発的な運動ではなく、チャムローンが試みた様々な形の動員努力によってやっと規模が膨らんだ。チャムローンが決起したのは政党や軍隊の権力関係に鑑みて当時の政権が1980年代のプレーム政権と同様に長期化することが懸念されたからであった。彼が政権打倒という目的を達成するには、階層を問わずあらゆる人々を動員して集会の規模を大きくすることが不可欠であった。実際のところ、集会参加者はさまざまな階層にわたっており、決して都市中間層が主体であったわけではなかった。他方、事件後の9月に行われた総選挙では集会での役割が小さかった民主党が第一党となって政権を担当した。また、チャムローンは流血を招いた責任の一端があると批判され、総選挙ではふるわず、政界引退へと追い込まれていった。現在、こうした成果を学術論文にまとめている最中である。今後は、事件の主役が言説の上ではチャムローンから都市中間層へと交代させられたのはなぜか、そのことが90年代の地方分権化や憲法改正とどのように関連しているのかを解明してゆきたい。1990年代のタイ政治について、昨年度に92年5月事件を中心として研究したのに続いて、今年度は97年憲法について研究した。この憲法は「人民の憲法」と形容され、すぐれて民主的な内容を備えており、民主化に大きな貢献をしていると理解されている。

97年憲法を成立させたのは90年代半ばに高まった政治改革論であり、その担い手となったのは都市中間層、あるいはそれにマス・メディア、知識人、ビジネス、NGOなどを加えて拡張した市民社会と呼ばれる人々であった。政治改革論においては、政治が諸悪の根源と見なされ、政治を清廉で能率的なものにすることが目指された。悪玉として浮上したのは政党政治家であった。この政治家を正すために、選挙制度の改革、議院内閣制の手直し、政治家への監視の強化などが憲法に盛り込まれた。有能で清廉な政治家を当選させるべく、被選挙権は大卒以上の学歴を備えたものに限定されることになった。90年には大卒者は5歳以上人口の5%とわずかにすぎないため、大半の有権者は被選挙権を剥奪されたことになる。また、腐敗した政治家を当選させてきた農村部住民も問題視されたため、国民投票の結果には拘束力を認めないことになった。この2点をもってして、97年憲法はおよそ民主的な憲法ではあり得ないことが明らかである。市民社会には人口の7割を占める農村部住民は含まれていない。都市部の学士の憲法なのである。この憲法に基づく国政選挙では必ずしも起草者の意図通りの結果がもたらされたわけでもなかった。しかしながら、政治改革論においては、国会議員の閣僚就任禁止といった議院内閣制の基本原則に反する提案すら生まれていたことを想起するならば、97年憲法は議会政治への不満を緩和する上では十分な効果を発揮したのであり、その意味では民主政治の定着に一役買ったといえる。2年度分の研究成果を報告書にまとめた。