hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LHD国際共同実験計画(LIME)の推進

効率のよい核融合炉実現のためには、プラズマの閉じ込め性能の高性能化とプラズマ放電の定常化が不可欠である。プラズマの閉じ込めは、その閉じ込め磁場構造と電場構造により左右される。本計画ではヘリカル型装置を中心とした多様な磁場配位、電場配位での実験計画を通じて、定常プラズマにおける閉じ込め物理の解明を目指すものである。日本で実験が開始された大型ヘリカル装置、Large Helical Device(LHD)、はヘリカル状の連続捲線によって閉じ込め磁場が形成されているヘリオトロン型であり、一方ドイツ、アメリカの研究は多数の不連続コイルでヘリカル状の磁場を形成するモジュラー型である。またヘリカルの捻れ方がヘリオトロン型とは異なったヘリアック型の装置における研究がスペインで行われている。これらは、国際エネルギー機関のステラレータ協定の下での研究協力が進められてきた。本共同研究により、ヘリカル型装置を中心としてプラズマの高性能化と定常化を目指して進められているLHD国際共同実験計画(LIME)での国際交流を推進する事ができた。今回は、ドイツを中心として、スペイン、アメリカ等へ30名余りの研究者の派遣を行い、定常実験で問題となるプラズマ・壁相互作用、ヘリカルプラズマの理論検討、定常実験でのデータ収集手法の研究、ダイバータプラズマの解析、定常システム用超伝導コイル開発、新ヘリカル磁場配位の検討、等、多彩な共同研究を推進することができた。また、ドイツ、ロシア、等からの研究者を10名足らず核融合科学研究所へ招聘し、LHD実験の共同研究の打ち合わせを行い、LIME計画を推進することができた。
人口高齢化で増加する医療費に対応した医療市場の設計に関する研究（国際共同研究強化）

平成30年度は、前年まで滞在したタイ・チュラロンコン大学での研究の成果発表に努める計画であったが、本年度は計画を大きく上回る成果を残すことが出来た。これらの成果は、1)研究成果、2)国際的な研究ネットワークの深化、3)そして大学院生の受け入れ(若手研究者の育成)から成る。まず、研究成果であるが、平成30年度は、査読付き国際学術誌に2本の論文が採択され、学会発表論文を2本発表、そして1冊の訳書(単訳)を学術出版社より出版した。中でも発表論文の2本はJournal of Pension Economics & FinanceとPsychogeriatricsへの掲載決定で、それぞれ「老後の資産蓄積を促進する金融リテラシーの決定要因」と「認知症罹患による経済活動縮小のインパクト」に対して科学的なエビデンスを提示したという点で分野の発展に重要な貢献を残すものであった。次に、平成30年度には、国際共同研究加速基金による研究活動で構築したネットワークを更に深化する目的で、タイ、オーストラリア、フィンランド、バングラデシュ等から計15名の海外研究者を広島大学に招き、それぞれセミナー開催、サバティカル滞在、研究打ち合わせ、合同ワークショップ開催を行った。なかでも、12月には前年度滞在したチュラロンコン大学より8名の研究者を招いての合同ワークショップは、研究交流と今後の研究シーズについて重要な情報交換を行い、今後の研究協力の深化に対して重要な機会となった。最後に、若手研究者の育成として、前年まで滞在したチュラロンコン大学より2名の優秀な博士後期課程学生を研究室で受け入れた。これは、前年度チュラロンコン大学で研究交流を行った候補学生を大学推薦の文部科学省奨学生として推薦して受け入れたもので、国際共同研究加速基金を通じた研究交流を継続的に深化させる上でも非常に有意義であった。概要で示したとおり、2本の論文採択と2本の学会発表論文発表、1冊の単著訳書出版の研究成果に加え、前年に築いた国際的な研究ネットワークのさらなる深化と、若手研究者の育成交流にも成果を上げることができた。本年度の成果は計画以上に実施できたと判断できる。今後は当初の計画をほぼ達成した後に、平成29年度に新たに発見した「個人の金融リテラシーの高さが老後の不安の大きさ、ひいては医療支出に影響を与えている可能性がある」という仮説をさらに掘り下げて成果を一層創出する予定である。既に前年度に書き上げて現在査読中の論文が6本ある。本年度はこれらの論文を採択へとつなげる他、昨年度に分析を完了したものの、書き上げていない新たな4本の論文についても発表を目指す。内定年度:2015本研究は、人口高齢化に伴う医療介護費の急増に対応する、比較的文化的に近い地域同士の国際共同研究ネットワークを目指すものであるが、当該領域における実績は当初の想定以上に積み上がっている。具体的には、平成28年度には、分野の中では比較的インパクトファクターの高い国際学術誌に、複数の論文が採択された。本研究は、当初、人口高齢化に伴う医療介護費の増加につながる個人の行動を、年齢、性別、学歴、収入、資産等の属性を用いて分析することを目的としていた。しかしながら、研究をすすめるうちに、そうした個人の行動には、上記属性の他に、被験者の家族の介護行動や家計行動、老後の不安および金融リテラシーといった、これまで想定していなかった要素が影響を与えていることが新たにわかった。このことは分野の研究を精緻化するにあたり重要な発見であるとともに、新規の研究課題をも生み出し、研究の幅を良い意味で大きく広げている。さらに、それらの要素をモデルに組み込んだ研究を含め、想定以上の数の論文を発表することができた。さらに、チュラロンコン大学の研究者12名を広島大学に招いて共同シンポジウムを開催した他、学会発表も複数行い、さらに年度末には渡航先外国機関であるチュラロンコン大学の訪問研究者に着任した。同大学では、日本の調査と比較可能な家計調査のタイでの実施に向け、10名弱ほどの研究者を募り、次年度内の実施に向けた定期的な打ち合わせを開始した。したがって、現在までの進捗状況は当初の計画以上に進展していると言える。平成29年度は、前年度に渡航したタイ・チュラロンコン大学で、これまでに構築したモデルを基に分析を行い成果の発表に努める計画であったが、本年度は計画を大きく上回る成果を残すことが出来た。具体的には、研究成果として以下の成果を残した。すなわち、チュラロンコン大学の共同研究者からのコメントも参考にした単著書籍1冊の刊行、査読付き国際学術誌に2本の論文採択、国際共著論文1本を含むディスカッションペーパー2本の発行、国際ワークショップの招待講演1件、そしてタイ国立メーファールアン大学の記念式典における基調講演1件、シンポジウムでの発表(パネリスト)1件である。なかでも単著書籍は、当該分野を包括的に網羅した上で問題提起をする内容で、出版元Routledge社も世界的な学術出版社ということで成果の公表としてふさわしいものになったと考えられる。

また、論文を掲載した査読付き国際学術誌もインパクトファクター付きで、分野の中ではそれなりに読者を惹きつけることができるものとなっている。さらに、本年度は、研究成果のプレスリリースを積極的に行った結果、世界中のマスメディアに記事を掲載してもらうことができ、研究成果の一般への周知にも結果を残すことができた。具体的には本年度の研究成果を記事にしたメディアの数は世界12カ国43件にも上り、その中にはDaily Mail(英国)、Yahoo! FInance(米国)、Trow deVerdiping (オランダ)、Health Mail Russia(ロシア)等各国の主要メディアも多数含まれる。概要で示した通り、計画していた研究成果の公表は、受入大学研究者のコメントも参考にした単著書籍1冊、査読付き国際学術誌2本、国際共著論文1本を含むディスカッション・ペーパー2本をそれぞれ刊行、ベトナムでの国際ワークショップの招待講演、受入国の国立メーファールアン大学記念式典での基調講演、シンポジウムでの発表等を通じて精力的に実施することが出来た。加えて、世界12カ国43件におよぶ研究成果のメディア掲載により、研究成果を一般にも広く周知することができたため、本年度の成果は計画以上に実施できたと判断できると思われる。平成30年度は、前年まで滞在したタイ・チュラロンコン大学での研究の成果発表に努める計画であったが、本年度は計画を大きく上回る成果を残すことが出来た。これらの成果は、1)研究成果、2)国際的な研究ネットワークの深化、3)そして大学院生の受け入れ(若手研究者の育成)から成る。まず、研究成果であるが、平成30年度は、査読付き国際学術誌に2本の論文が採択され、学会発表論文を2本発表、そして1冊の訳書(単訳)を学術出版社より出版した。中でも発表論文の2本はJournal of Pension Economics & FinanceとPsychogeriatricsへの掲載決定で、それぞれ「老後の資産蓄積を促進する金融リテラシーの決定要因」と「認知症罹患による経済活動縮小のインパクト」に対して科学的なエビデンスを提示したという点で分野の発展に重要な貢献を残すものであった。次に、平成30年度には、国際共同研究加速基金による研究活動で構築したネットワークを更に深化する目的で、タイ、オーストラリア、フィンランド、バングラデシュ等から計15名の海外研究者を広島大学に招き、それぞれセミナー開催、サバティカル滞在、研究打ち合わせ、合同ワークショップ開催を行った。なかでも、12月には前年度滞在したチュラロンコン大学より8名の研究者を招いての合同ワークショップは、研究交流と今後の研究シーズについて重要な情報交換を行い、今後の研究協力の深化に対して重要な機会となった。最後に、若手研究者の育成として、前年まで滞在したチュラロンコン大学より2名の優秀な博士後期課程学生を研究室で受け入れた。これは、前年度チュラロンコン大学で研究交流を行った候補学生を大学推薦の文部科学省奨学生として推薦して受け入れたもので、国際共同研究加速基金を通じた研究交流を継続的に深化させる上でも非常に有意義であった。
顎骨切除後の口腔機能回復に関する研究

顎骨切除後の実質欠損に対し、顎補綴物が装着された患者の口腔機能の評価として、感圧フィルムを用いて咬合力を測定し、正常有歯顎者との比較検討および顎補綴物装着患者各々の比較検討をおこなった。対象は、当科において顎補綴物を装着した患者10名(上顎3例、下顎7例)と、顎機能異常を有さない正常有歯顎者10名である。方法は、被験者に富士写真フィルム社製DENTAL PRESCALE 30@を用い、フィルムWタイプを最大噛みしめ時に咬合させた後、解析表示ソフトFPD704を用い咬合力の測定をおこなった。結果は、正常有歯顎者の平均咬合力は275Nであったのに対し、顎補綴物装着患者の平均咬合力は17Nで、正常有歯顎者と比較し明らかに低値をしめした。また、無菌顎症例での平均咬合力は3Nであったのに対し、健側に上下とも歯牙が存在する場合は61Nと高い値を示した。顎補綴物装着患者では、、顎欠損の範囲あるいは形態よりも残存歯数が咬合力に影響をおよぼした。以上の結果より、顎補綴物装着患者の咬合力は残存歯が多いほど良好と考えられるが、歯牙の残存は顎補綴物の維持安定が良好になり、その結果として咬合力が上昇すると考えられる。今後問題となるのは無菌顎症例であるが、今回の症例の中にインプラントを維持とした義歯を装着した症例では平均15Nと高い咬合力であり、このような症例に積極的にインプラントを用いることも顎骨切除後の機能回復を計る方法の一つであると考えられる。
職場における「本音の抑制」イベントの要因に関する研究

本研究は職場における本音の抑制が生じる要因について明らかにすることを目的としている。研究1, 2では,職場における本音の抑制と社会的自己制御及び組織風土の関連を検討した。研究2において,世代ごとの分析の結果,20歳代の“過剰な負担を拒否できない経験"と伝統性(組織風土)の関連は40歳代の関連より強いことが明らかになった。研究3では,他の従業員より看護師の方が本音を抑制しやすいという結果が示された。研究4では,仕事に関する自己報告が必ずしも本音とは一致しないことが見出された。これまで実施してきた研究により,看護師のバーンアウト及び失敗傾向は本音を抑制する頻度に影響を受けることが示された。そこで,本研究ではこの「本音の抑制」に焦点を当て,そもそもなぜ本音を抑制することになってしまうのか明らかにすることを第一の目的としている。また,他の職種(特に対人援助職以外の職種)との比較により,どの職種にも一般化可能なのか検討することを第二の目的としている。平成25年度は,職場においてイベントとしての「本音の抑制」(以下,「本音の抑制」イベント)が生起する頻度を測定する尺度を作成し,内容を検討した。本研究全体における位置づけとしては,ここで作成した尺度で測定される「本音の抑制」イベントの要因を次年度以降に検討することとなる。今年度は,まず看護師13名及び一般企業の社員(対人援助職以外)13名より「本音の抑制」イベントの事例をそれぞれ自由記述式の質問紙で収集した。それをKJ法で分類した。また,臨床心理学を専攻する大学院生2名にもKJ法で分類するよう,個別に依頼した。それらの分類結果をつき合わせ,2名以上の回答者が記述し,かつ,上記3名による分類が一致した内容を抽出した。その結果,看護師については15項目が得られ,一般企業の社員については17項目が得られた。この尺度の信頼性及び妥当性を確認するため,対人ストレッサーの尺度,社会的自己制御の尺度,組織風土の尺度を用いて調査を続行している。対人ストレッサーには「本音の抑制」イベントに近い概念が下位尺度に含まれているため,本研究で作成した尺度の性質が明らかになると考えられる。また,「本音の抑制」イベントには個人要因と環境要因のどちらがより強く関わっているのか,社会的自己制御の尺度及び組織風土の尺度によって示すことが可能になる。これまで実施してきた研究により,看護師のバーンアウト傾向及び失敗傾向は本音を抑制する頻度に影響を受けることが示された。そこで,本研究では職場における本音の抑制に焦点を当て,そもそもなぜ本音を抑制することになってしまうのか明らかにすることを第一の目的としている。平成26年度は,個人にとって職場での本音の抑制が常態化している程度を把握するための尺度を作成した。その上で,どのような因子で構成されているか検討し,測定している内容についての妥当性を確認した。これについては2つの調査を実施した。1つ目の調査は,平成25年度に作成した尺度及び関連する概念を測定する尺度を用いて看護師453名を対象に質問紙調査を実施した。その結果,看護師の職場における本音の抑制について表出不能因子と表出制御因子という2因子が見出された。また,個人要因,社会的環境要因の双方との関連が確認された。2つ目の調査は,対人援助職を除く会社員や公務員400名を対象にweb調査を実施した。この調査では,看護師用とは別に平成25年度に一般向けに作成した尺度を用いた。これも看護師と同様の分析をした結果,関係上の理不尽因子と仕事上の無理因子という2因子が見出され,看護師とは異なる内容の因子で構成されていることが明らかとなった。ただし,これらの2因子も個人要因と社会的環境要因の両方と関連が確認された。以上の2つの調査については学術雑誌に投稿中である。さらに,平成26年度は,これまでの研究で示されたバーンアウト傾向及び失敗傾向との関連が見られるか確認するために上記とは別に2つのweb調査を実施した。これらについては,現在分析中である。また,この後に実施予定の実験についても準備を進めている。本研究は,職場における本音の抑制というイベントが個人要因及び社会的な環境要因によりどのような影響を受けて生じるのか,また,それがバーンアウト及び日常の失敗傾向にどのような影響を与えているのか検討することを目的としている。特に,バーンアウトの危険性が高いとされる対人援助職の1つである看護師に焦点を当て,他の職種と何が共通しており,何が異なるのか明らかにすることを目標としている。研究計画は大きく前後半に分けられる。前半の平成2526年度は質問紙調査による検討が中心となり,後半の平成2728年度は質問紙を取り入れた実験が中心となっている。したがって,平成26年度分の計画遂行は研究全体における区切りとなる。そこで,平成27年度は前半の研究結果をまとめて3つの学会で発表した。具体的には,本音の抑制というイベントは社会心理学や組織心理学の他のテーマで見られるような,関係に関する情緒的なイベントと課題に関する道具的なイベントに分けられることが示唆された。ただし,看護師に限るとそのような観点よりも,本音を表出できないのか,敢えて表出しないのかという観点で分かれるということが示され,他の職種とは異なる特徴が明らかになった。

また,会社員等の一般社会人は看護師ほど本音の抑制というイベントを経験しないが,むしろ看護師よりも本音の抑制がバーンアウトに影響しやすいことが示唆された。もう1つ,平成27年度は実験を中心とした研究計画へと移行していくはずであった。しかし,これについて準備を進めてきたものの,研究代表者の怪我により実行には至らなかったため,現在は対策を検討中である。研究代表者が出勤途中に怪我(左肘の亀裂骨折)をしたため,研究は一時中断した。現在も週に3回のリハビリが続いており,十分な時間を確保できずにいるのが現状である。本研究は,人間が組織内において働く上で,なぜ日常的に本音を抑制するというイベントを経験するのか明らかにすることを目的としている。また,その要因がバーンアウトや失敗傾向といった職業生活上ネガティブな状態にどのような影響を及ぼすのか,さらにそこにどのような職種間の違いがあるのか検討することも目的としている。全体の流れとして,自己報告に基づく顕在指標の調査を進めた後,そこに顕在指標を組み合わせた実験的検討を行う計画であり,今年度が最終年度のはずであった。しかし,研究代表者の亀裂骨折により治療及びリハビリに時間を要したため,最後の潜在指標を組み合わせた検討を行うことができなかった。今年度の実績としては,本音の抑制に関する実態とその要因について看護師に的を絞って調査した結果が,研究代表者の所属先が発行する審査付紀要に掲載された。この調査結果では,本音の抑制イベントは表出をしないことによるイベントと表出できないことによるイベントに分けられ,これらは関連する自己制御能力が異なり明確に区別されることが示された。また,自己制御能力という個人要因と組織風土という環境要因は共に本音の抑制イベントに関連するが,これらの組み合わせによる効果は無く,個人要因と環境要因は別個に影響することが明らかとなった。なお,会社員を対象にした同様の調査も既に実施しており,学術雑誌に投稿中である。潜在指標を組み込んだ研究計画は既に研究代表者の所属先の倫理審査を終えており,あとは実行するのみとなっている。また,顕在指標と潜在指標を組み合わせた実験の前段階として予備的検討を行い,顕在指標のみの調査結果と共に学会で発表した。研究代表者の怪我(左肘の亀裂骨折)に伴う治療及びリハビリのため,研究がまったく進まない時期もあり当初の計画通りには進まなかった。その後も研究の速度を当初の計画より上げることはできず,遅れた分はそのまま遅れとして残り1年延長することとなった。本研究では,日常の業務において本音を表出できないという事態を経験する頻度(論文投稿時に「本音の抑制イベント」を「本音の表出不能経験」と改称)とバーンアウト傾向及び失敗傾向がどの程度関連するのか検討することを第1の目的としていた。また,そのような経験の頻度はもともと本音を抑制しやすい(本音と表出にずれがある)個人に多いのか検討することを第2の目的としていた。さらに,代表的な感情労働の1つとして挙げられる看護職(ここでは看護師の他,助産師も含む)には上記について何か特徴があるのかという点についても調査した。平成29年度は主に以下の3点について遂行した。
シグナル－エピゲノム連関による分化再生と生体維持機構

本研究は、エピゲノムを制御する新しいシグナル分子群を同定し、その機能と意義を解析するとともに種々の新しいエピゲノム制御法を開発することを目的とした。新たにエピゲノム制御性液性因子として同定した同定遺伝子(X)の作用機構の解析を行い、(X)がAMと同様に多能性幹細胞初期分化過程において、分化速度の調整に関与していることを明らかにした。さらに分化初期以外の生命現象における(X)の関与を探索している。本研究は、エピゲノムを制御する新しいシグナル分子群を同定し、その機能と意義を解析するとともに種々の新しいエピゲノム制御法開発ことを目的とする。研究期間内においては、1)AMの分化過程及び成体におけるエピゲノムへの関与、2)同定遺伝子(X)の作用機構の解析、3)新規エピゲノム制御シグナルの探索同定を行い、種々の生命現象をエピゲノム制御を通して理解し直すとともに、エピゲノムの新しい制御機構の解明とその応用を目指した。1)アドレノメデュリン(AM)の分化過程及び成体におけるエピゲノムへの関与:G9aを介してH3K9me2を制御しているかES細胞分化モデルを用いて検証・確認。胎仔及び成体でのAMの作用におけるエピゲノム制御の関与の検討。2)液性因子(X)の同定と機能解析:i)PKAを下流シグナルとする分子を標的とするcandidateアッセイにより同定。ii)(X)の既報の機能についてエピゲノムの関与を検討。(X)がAMと同様に多能性幹細胞初期分化過程において、分化速度の調整に関与していることを明らかにした。3)新規エピゲノム制御シグナルの探索同定:i)PKAを下流シグナルとする分子を標的とするcandidateアッセイ。ii)ES細胞の分化タイミングをリードアウトとした液性因子スクリーニング。brachyury-Tプロモーター/GFPやFlk1プロモーター/GFP-ES細胞を用いた発現クローニング上記3)とは別にPKAのシグナルを伝達している新しい分子機構を見出し、その分化速度制御における役割と意義を解析している。幹細胞生物学
α対称安定過程から導かれる確率微分方程式

(1)研究も目的と内容:研究の目的の根本はブラウン運動で構築されている理論を対称安定過程の視点に立って徹底的に調べ、もし差異があるならば、なぜそれが生じるのかを解明することにあった。具体的にはFlowが構成できるか否か。そして出来るとすればインデックスであるαによってどのような違いがあるかを明白にすることが目的である。(2)どのような計画であり、その達成率はどうか:上記にある3ステップを順にこなしていく計画をたてたA)一次元の場合にFlowが構成可能かを調べるB)可能ならば多次元への考察を、不可能ならば何がそうさせるのかを判明させるC)ジャンプの度合いを示すパラメータαによる感応度を考察する一方、国内の活動は、上記のFlowの報告を確率論セミナーで報告したのを皮切りにして、年末のJAFEEや年始の科研費研究集会「数理ファイナンスとその周辺」においてTeichmann教授とのその共同研究の結果を報告するなど活発に行った。
合成ペプチドと特殊抗体を活用した新規プロテアーゼ解析法

ヒトT細胞JurkatのFas抗原を刺激するとアポトーシスが誘導されるが,このときカルパインの内在性阻害タンパク質カルパスタチンが断片化することを発見した.カルパスタチンの断片化は,カスパーゼの阻害剤でアポトーシスを抑えると同時に抑制された.ヒトカルパスタチン全長をコードするcDNAを大腸菌で発現させたリコンビナントタンパク質を用いて,アポトーシス細胞由来の細胞質画分がカルパスタチンを切断するか調べたところ,細胞レベルと同様な限定分解が認められた.カルパスタチンの限定分解は,非アポトーシス細胞の細胞質画分では起こらず,一連のカスパーゼ阻害剤で抑えられた.リコンビナントカルパスタチンにカスパーゼ3あるいは7を作用させると,限定分解が起こり,切断部位は233残基目のアスパラギン酸のカルボキシル末端側であることが判明した.その結果,カルパスタチンの4個のカルパイン阻害ユニットの内のアミノ末端側が限定分解によって破壊されることが分かった.限定分解によって生じるアミノ末端側の断片に対する切断部位特異抗体を作成し,アポトーシス時のカルパスタチンの細胞内動態を調べると,アミノ末端側断片は速やかに代謝されていることが示唆された.ところがこの抗体は,カルパスタチンとは異なる新たな分子を認識した.部分アミノ酸配列決定により,ひとつは熱ショックタンパク質に属するAPG-2であることが分かった.本研究では,切断部位特異抗体を用いて類似した特異性をもつカスパーゼの標的分子の検索が可能であることが示された.現在,方法論の一般化を試みている.ヒトT細胞JurkatのFas抗原を刺激するとアポトーシスが誘導されるが,このときカルパインの内在性阻害タンパク質カルパスタチンが断片化することを発見した.カルパスタチンの断片化は,カスパーゼの阻害剤でアポトーシスを抑えると同時に抑制された.ヒトカルパスタチン全長をコードするcDNAを大腸菌で発現させたリコンビナントタンパク質を用いて,アポトーシス細胞由来の細胞質画分がカルパスタチンを切断するか調べたところ,細胞レベルと同様な限定分解が認められた.カルパスタチンの限定分解は,非アポトーシス細胞の細胞質画分では起こらず,一連のカスパーゼ阻害剤で抑えられた.リコンビナントカルパスタチンにカスパーゼ3あるいは7を作用させると,限定分解が起こり,切断部位は233残基目のアスパラギン酸のカルボキシル末端側であることが判明した.その結果,カルパスタチンの4個のカルパイン阻害ユニットの内のアミノ末端側が限定分解によって破壊されることが分かった.限定分解によって生じるアミノ末端側の断片に対する切断部位特異抗体を作成し,アポトーシス時のカルパスタチンの細胞内動態を調べると,アミノ末端側断片は速やかに代謝されていることが示唆された.ところがこの抗体は,カルパスタチンとは異なる新たな分子を認識した.部分アミノ酸配列決定により,ひとつは熱ショックタンパク質に属するAPG-2であることが分かった.本研究では,切断部位特異抗体を用いて類似した特異性をもつカスパーゼの標的分子の検索が可能であることが示された.現在,方法論の一般化を試みている.
癌性腹膜炎に対する音響化学療法の基礎的研究

1.音響化学活性物質の選択従来、音響化学活性物質として研究が進められてきたのは、おもにヘマトポルフィリンという色素であるが、本研究では、より生体物質に近い物質として、アルブネックス(5%ヒト血清アルブミンを超音波処理した際に生成するアルブミン膜の中に空気を封じ込めたものであり、超音波造影剤でもある)を候補として、音響化学活性物質としての可能性を以下の方法により検討した。2.方法脱気水中に固定した厚さ0.03mmのポリエチレンバッグに、SDラットより採血した赤血球、PBS (pH 7.4)、アルブネックス混濁液を2ml注入し、直径24mmの平面型トランスヂューサー(2MHz)により約2μ秒のパルス波を照射してその溶血を測定し、赤血球破壊の程度を検討した。溶血率は、遊離ヘモグロビン量を波長550nmの吸光度より測定して算出した。3.結果アルブネックス濃度を変化させると、アルブネックス量が10%まではほぼ比例して溶血が促進され、最大で約4%の溶血が観察された。アルブネックス10%以上では逆に溶血量は低下した。照射するパルス波の数を変化させると、アルブネックスを添加しない場合は溶血はほとんどないのに対して、アルブネックスを添加した場合は約4000発までは溶血率が増加するが、それ以降はパルス数を増やしても溶血は促進されなかった。4.結論アルブネックスによる溶血促進力はアルブネックス濃度及び超音波のパルス数に依存するが、最大溶血するような条件でも極微量であり、アルブネックスを超音波パルス波による殺細胞効果は低いものと思われた。
戦後日本の社会通信教育の変容過程と機能に関する研究-〈へだたり〉の誕生と終焉

本研究は、戦後日本の社会通信教育の変容過程と機能について、教育者と学習者間の〈へだたり〉に注目することで、文字のコミュニケーションによる学びのあり方を検討することを目的とする。研究の結果、1社会通信教育におけるコミュニケーションは意味生成の過程であること、2〈へだたり〉を学びの障壁として捉える分析枠組みは妥当ではないこと、3〈へだたり〉は教育者の不在ゆえの遍在をもたらすこと、4〈へだたり〉は想像力を介した学びの動態を可視化すること、の4点が明らかとなった。本研究では、〈へだたり〉を社会通信教育における知と主体との関係において三期に分けて捉えることで、戦後日本の社会通信教育の変容過程と機能を総体として考察し、文字言語による学びのあり方に検討を加える。具体的には、〈へだたり〉の誕生期(戦後直後50年代)、〈へだたり〉の展開期(6070年代)、〈へだたり〉の終焉期(80ゼロ年代)に分け、そこでの学びの動態を「読み書きという教育的実践そのものが自己探求である」とする社会通信教育の信念との関係で捉えようとする。今年度は、展開期に焦点を当て、以下の成果が得られた。以上の2点が研究実績として挙げられる。本研究は、戦後日本の社会通信教育の変容過程と機能について、教育者と学習者間の〈へだたり〉に注目することで、文字のコミュニケーションによる学びのあり方を検討することを目的としたものであった。平成27年度は、特に終焉期を中心に研究を進めた。社会が成熟し差異やコードを消費する価値多元的社会における社会通信教育は、文脈依存的で身体感覚に根ざした言わば「ローカルな知」(趣味、環境問題、地域づくり)をあらゆる人びとへ提供することで、地域活動を通しての自己の再構築を志向している。しかし、この時代はテクノロジーの成熟や主体の複数化が叫ばれ、〈へだたり〉の終焉が語られる時代でもある。そこでは無数の学習方法や機会が存在するなかで、文字によるコミュニケーションの教育的意義が薄れ、社会通信教育が自身の存在意義を見出せずにいる様子が浮き彫りとなった。この事態を象徴するかのように、〈へだたり〉の終焉期における学びは、もはや具体例の提示が困難なほどに三要素が互いに乖離し、主体の統一的表現を断念しているように見える。そこでは自己を表現する私(真正性の次元)、正しく書く私(客観性の次元)、他者に応答する私(社会性の次元)の三者へと私が乖離していくのに応じて、主体も複数化していく現象が考察された。以上の、社会通信教育における知と主体との関係において捉えた〈へだたり〉の変遷は、社会構造の変容による「読み書きという教育的実践をする私」を支えていた生活世界の外部の消失と、近代社会に特有の反復的な自己像(書く自己と書かれる自己の同一性)の失効が関係していると考えられる。それと同時に、この〈へだたり〉の変遷は、文字言語というメディアが、個人と世界の間を不透明にしか媒介し得ないことを再確認させてくれる契機でもあることが明らかとなった。メディア受容者の意識的・無意識的視点から見た、社会通信教育の知の変質と学びにおける整合性の崩れとの関係を、一次資料に当たり、そこで措定された教育者像と学習者像に基づきながら、〈へだたり〉の解釈の多義性をある程度記述することができた。以上の作業によって、メディアが受容される場での知の読み替えの様子の一端を考察することができたと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会教育学・生涯学習論今後は、特に終焉期を中心に研究を進めていく。無数の学習方法や機会が存在するなかで、文字によるコミュニケーションの教育的意義が薄れ、社会通信教育が自身の存在意義を見出せずにいる状況下での、知と主体との関係、文字言語によるコミュニケーションの意義を考えていく。
腸内環境で誘導されるT細胞による多発性硬化症の病態制御に関する研究

多発性硬化症(Multiple Sclerosis; MS)の病態への腸内環境の関与が言われてきているが、その機序は分かっていない。本研究では、腸管ホーミングレセプターCCR9+CD4+メモリーT細胞(CCR9+Tm)に着目した。加齢と腸内細菌によってその頻度が変化するCCR9+Tmが、二次進行型MSでは減少しており、その炎症保護的フェノタイプが炎症性Th17に偏移していることを明らかにした。CCR9+Tmは、MSの炎症制御に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。CCR9+TmのSPMSの診断マーカーや治療標的としての応用が期待される。ヒト検体を用いた解析で、末梢血CCR9+CD4+T細胞のメモリーT細胞中頻度(%CCR9)を、健常人(HS, n=14)、高齢健常人(elder HS, n=6)、再発寛解型MS (RR-MS, n=20)や二次進行型MS(SPMS, n=29)、視神経脊髄炎(NMO, n=12)において調べた。HSでは頻度がメモリーT細胞中の5%程度であるのに対し、SPMSでHSと比較して減少していることが分かった。また、%CCR9は年齢が上昇するにつれて頻度が低下することが分かった(R2=0.74, P < 0.0001)。腸内細菌異常がよく知られるパーキンソン病(PD, n = 7)、PD以外の神経変性疾患(non-PD, n=5)を解析すると、PDでは%CCR9が上昇していたが、non-PDでは同年齢のelder HSと変化が無かった。CCR9+CD4+T細胞は、中枢神経ホーミングレセプターであるCCR6を高発現していた。RR-MS/NMO患者再発時の末梢血・髄液を解析すると、CCR9+T細胞は、髄液に浸潤するとLAG-3を高発現することが分かった。CCR9+CD4+T細胞は、C-MAFを高発現し、HSにおいては抑制性サイトカインIL-4やIL-10を高産生する制御性のフェノタイプと考えられたが、SPMSではCCR9+CD4+T細胞中のRORgtの発現や炎症性サイトカインIL-17Aの産生が高まっており、炎症性T細胞であるTH17の方向へフェノタイプが変化していることが分かった。フリューダイム社のC1 Biomarkシステムにてシングルセル解析を行い、詳細を検討中である。以上の結果より、加齢と腸内細菌の変化によりCCR9+CD4+T細胞の頻度、機能が変化することがSPMSの病態に関わっている可能性がある。国立精神・神経医療研究センター病院にて患者様に多くの検体を提供いただき、比較的迅速に解析し、結果を得ることができた。多発性硬化症(MS)と腸内細菌との関連は近年頻繁に言われてきているが、免疫学的機序は明らかではない。そこで、腸管由来T細胞が発現するホーミングレセプターCCR9陽性のCD4+メモリーT細胞(CCR9+Tm)の解析をヒト検体を用いて行った。末梢血CCR9+Tm頻度(%CCR9)を、健常人、高齢健常人、再発完解型MS(RRMS)や二次進行型MS(SPMS)、視神経脊髄炎(NMO)において調べた。健常人では%CCR9は5%程度であるのに対し、SPMSではHSと比較して減少していることが分かった。また、%CCR9は年齢が上昇するにつれて頻度が低下することが分かった。腸内細菌異常が知られるパーキンソン病(PD)、PD以外の神経変性疾患(non-PD)を解析すると、PDでは%CCR9が上昇していたが、non-PDでは高齢健常人と変化が無かった。CCR9+Tmは、中枢神経へのホーミングレセプターCCR6を高発現していた。RR-MS/NMO患者再発時の末梢血・髄液を解析すると、CCR9+Tmは、髄液に浸潤すると免疫制御分子LAG-3を高発現することが分かった。CCR9+Tmは、C-MAFを高発現し、健常人においてはIL-4やIL-10を高産生する炎症制御性フェノタイプと考えられたが、SPMSではCCR9+TmのRORgtの発現やIL-17産生が高まっており、炎症性T細胞へフェノタイプが変化していることが分かった。腸内細菌の%CCR9への影響を調べるためマウスを用いた。無菌マウスの%CCR9は、SPFマウスより減少していた。反対に、通常飼育マウスに抗生剤投与後、%CCR9は増加した。以上の結果より、加齢と腸内細菌の変化によりCCR9+Tmの頻度、機能が変化することがSPMSの病態に関わっている可能性がある。CCR9+Tmは、SPMSの診断

マーカーや治療標的に成り得ると考えられた。ヒトCCR9+CD4+T細胞において、制御能を証明するために、サプレッション・アッセイを行う。また、フリューダイム社のC1 BiomarkシステムにてHS、SPMSのシングルセル解析のn数を増やし、解析を進め、詳細を検討する。nCounterにて血液・髄液中のCCR9+CD4+T細胞の遺伝子発現を詳細に調べる。また、血中CCR9+CD4+T細胞が腸内細菌によって変化するかを実証するため、野生型マウスと無菌マウス、抗生剤を投与した野生型マウスの末梢血CCR9+CD4+T細胞頻度、機能を比較検討する。神経免疫効率的に実験を行うことにより、当初の予想より試薬を節約することができた。今年度必要性が生じた新たな検討実験に使用する。
良性発作性頭位めまい症の眼振三次元解析からの予後推測

良性発作性頭位めまい症(benign paroxysmal positional vertigo、BPPV)のサブタイプの一つである、方向交代性上向性眼振を示すタイプの自然経過を調べ、予後良好であることを示した。BPPVに類似する眼振を示していても、その眼振の回転軸が半規管の形成する平面に垂直なものでない場合は予後が悪く、また、逆に一見、BPPVの眼振には見えない場合でも、眼振の回転軸が半規管の形成する平面に垂直な場合はBPPVの亜型であり、予後良好であることを示した。良性発作性頭位めまい症とはめまいを症状とする疾患の中で最も頻度の高いものであり、内耳の一部分である三半規管の障害により生ずる疾患である。通常は一か月以内にめまい症状はなくなるが、半年以上、めまい症状が続く症例や、再発を何度も繰り返す症例も存在する。当研究の目的は良性発作性頭位めまい症に罹患したときに誘発される、異常眼球運動の一種である病的眼振を眼球運動三次元解析の手法を用いて解析し、得られた結果から、その症例が以後、どれくらいの期間、めまい症状が続くかを推測することを目的とする。平成22年度には、通常の良性発作性頭位めまい症にて、どれくらいの期間、めまい症状が続くかを検討するため、良性発作性頭位めまい症のサブタイプの一つである、方向交代性上向性眼振を示すタイプの自然経過を調べ、論文として発表した(Auris Nasus Laryny, 2011)。脳の一部分である脳幹と呼ばれる部位に病変があり、良性発作性頭位めまい症にて観察される病的眼振と酷似する病的眼振を示す症例の眼振を赤外線CCDカメラにて撮影し、その映像に対し、ビデオ眼振図計にて三次元眼球運動解析を行い、通常の良性発作性頭位めまいで観察される眼振との相違点を発見した。また、当症例の病変部位から、どのような機序で良性発作性頭位めまい症に酷似した眼振が誘発されたのかを考察し、論文として発表した(Auris Nausu Larynx, 2010)。良性発作性頭位めまい症と考えられるが、良性発作性頭位めまい症で観察される病的眼振とは性状が若干異なる数名の症例の病的眼振の三次元解析を行い、これらの症例の眼振の性状がなぜ通常とは異なっていたのかの原因を明らかにし、XXVI Barany Society meetingで発表した。当研究では、良性発作性頭位めまい症に罹患したときに誘発される、異常眼球運動の一種である病的眼振を眼球運動三次元解析の手法を用いて解析し、得られた結果から、その症例が以後、どれくらいの期間、めまい症状が続くかを推測することを目的とした。後半規管型の良性発作性頭位めまい症では上眼瞼向きの眼振を示す。良性発作性頭位めまい症ではなく、長期にめまいが続く、小脳腫瘍の症例でも上眼瞼向き眼振を示すことがある。これら二種類の上眼瞼向き眼振を解析し、その違いを明かにした(Auris Nasus Laryny, 2012)。良性発作性頭位めまい症の眼振は後半規管の形成する平面に対し垂直な回転軸周りの眼球運動であったが、上眼瞼向き眼振を示す小脳腫瘍症例では、両耳間を結ぶ回転軸周りの眼球運動であった。四種類の異なる眼振が移行する、複雑で、一件、脳の障害と診断されてしまいそうな症例の眼振を三次元解析することにより、この症例も良性発作性頭位めまい症の一種であることを示し、めまい症状が続く期間は短い症例であることを示した(Auris Nasus Laryny, 2011)。当研究では眼振解析により、予後を推測することを目的としたが、解析に十分な強さの眼振を示さない症例、もしくは肉眼上、全く眼振が観察されない症例も存在した。そのような症例には眼振から診断すらできないので、問診から良性発作性頭位めまい症を診断し、その患側、およびサブタイプまで診断する方法を開発した(Acta Otolaryngologica, 2012)。
STICK PICTUREによる平衡機能の画像分析

平衡障害を有する患者の自発運動および平衡機能を、ビデオ画像で解析する方法を開発することを目的とした。本法の利点は、身体全体および細部の動きを、客観的に評価できることにある。さらに、その動きを関節角度の変化、身体各部位の位置・速度変化など多方面から計測する事により、従来得ることのできなかった様々な情報が得られる。これらの情報の、病態評価の有用性についても検討することも目的とした。研究成果報告書において、以下の5項目について詳述した。1.研究成果I分析システムの概要今回構築した、ビデオ画像による動作分析システムの概要を示した。2.研究成果II分析システムの精度の検討本システム使用に当たり、その精度が明らかでなかったため、これについて検討した。被検者をモニター画面上に入れた状態での誤差は、3mmから1mmであった。この程度の誤差は、人の動きを計測する上で問題にならないと考えられた。3.研究成果III健康成人における解析1人における解析の試行段階では、どのような動作の解析が有効かの指針を得るため、健常人の足踏み動作、両脚静止直立時の身体動揺、片足静止直立時の身体動揺、床の物を拾う、の4動作について分析を行い、臨床的応用の可能性について検討した。4.研究成果IV健康成人における解析2 -身体各部の動きの重心動揺への影響-ankle strategyやhip strategyの意味づけについて、画像分析を用いて検討した。5.研究成果V脊髄小脳変性症患者の姿勢解析脊髄小脳変性症患者のリハビリテーションに携わる機会を得、その平衡障害を画像解析で評価することができたので報告する。ビデオ画像による動作分析システムを構築した。その内容は、以下のとおりである。撮影には当科所有のビデオカメラを用いた。ビデオ再生は、ビデオカセットレコーダーを用い、デジタルムービングボード装着済みのコンピュータと接続した。ビデオカセットレコーダーの動きをコンピュータより制御し、分析対象となる部分の画像をデジタルムービングボードに取り込んだ。このデータを、解析用ソフトを用いて、コンピュータ画面上にstick picture化し、身体各部の動きを分析した。今年度は、健常人の足踏み動作、両脚静止直立時の身体動揺、片足静止直立時の身体動揺、床の物を拾う、の4動作について分析を行い、臨床的応用の可能性について検討した。動作分析の対象としたのは、最大の場合、両足首、両膝、両腰、両肩、頸部、額の10点で行った。その結果、以下の結論を得た。(1)足踏み動作は、本法で非常に有効な分析が可能である。対象部位の変位を十分に計測できた。また、速度・加速度の分析も可能であった。足踏みの臨床的分析法としては、このほかに、リズムの変化をみるのが有用ではないかと思われた。しかし、本装置が2次元分析しか出来ないため足踏み中の身体の回転角や各関節の角度変化は不正確となり有用ではなかった。今後、本機器を発展拡張して3次元分析をできるシステムに変更していきたいと考えている。また、片足静止直立、床の物を拾う動作も十分に計測可能であった。(2)両脚静止直立は非常に動きが小さいため、今回行ったようなカメラ1台だけで全身を撮影する方法では、分析困難である。少なくとも、2台または3台で区分化した身体を同時撮影し、同期させた上で分析する必要がある。以上の結果を踏まえて、次年度は、前庭障害患者を中心に体平衡機能および日常生活動作のdisabilityの評価に応用していく予定である。【目的】平衡障害を有する患者の自発運動および平衡機能を、ビデオ画像で解析する方法を開発することを目的とした。【研究実績の概要】1.分析システムの概要:被検者の計測する部位に蛍光マーカーをつけさせて、CCDカメラで撮影録画した。再生用ビデオデッキを、画像取り込み専用メモリーボード装着済みのコンピュータと接続した。

ビデオ再生時に、分析対象となる部分の画像をメモリーボードに取り込み、身体各部位の絶対座標を、コンピュータに取り込んだ。直立安定性分析などのやや長い検査時間の場合は、上記の取り込み操作を繰り返し、最終的に一つのデータファイルとした。このデータを、解析用ソフトを用いて、コンピュータ画面上にstick picture化し、身体各部の動きを肉眼的に観察するとともに、関節角度変化・速度・加速度、垂直方向と水平方向の各部位座標の位置座標、速度、加速度などを分析した。2.分析システムの精度の検討:被検者の全身をビデオ画面上に入れた状態のカメラとの距離は、約4mである。この条件下での、実際のマーカーの振幅と解析結果の振幅とを比較検討したところ、誤差は3mmから1mmであった。3.健康成人における解析1:どのような動作の解析が有効かの指針を得るため、健常人の足踏み動作、両脚静止直立時の身体動揺、片足静止直立時の身体動揺、床の物を拾う、の4動作について分析を行った。さらに臨床的応用の可能性について検討した。4.健康成人における解析2 -身体各部の動きの重心動揺への影響-:画像解析と重心動揺検査を組み合わせることで、strategy(直立維持方法)が重心動揺検査の結果に表現されているか否かを検討した。5.脊髄小脳変性症患者の姿勢解析:今回、脊髄小脳変性症患者1名のリハビリテーションに携わる機会を得た。そこで、その平衡障害を画像解析で評価することを試みた。
分子雲コアから星団形成へ、そして原始星円盤の角運動量の起源を探る

本研究では、星形成を開始する分子雲コアの角運動量から円盤の形成・進化を予想し、実際の円盤と比較することで円盤の形成から進化モデルを構築する。初年度はALMAを用いて、星形成直前の分子雲コアを高分解能で観測し、いくつかの塊をダスト連続波観測によって同定した。分子雲コアはフィラメント構造に内在し、南北に伸びた構造をしている。各塊はこの南北方向に沿って分布し、その間隔がジーンズ長と一致することから、ジーンズ不安定性による連星系の形成を示唆する。さらに、N2H+分子とCH3OH分子輝線の観測から、分子の空間分と違いや速度構造を調べることができた。N2H+はダスト連続波と似た分布をしており、高密度領域を示している。一方でCH3OHは分子雲コアを囲むように分布し、中心方向では強度が弱くなっている、シェル構造をしていることがわかった。これはCH3OHがcosmic rayなどによってダストからガスへと放出していることを示唆する。また、分子輝線の観測から、それぞれの塊で速度構造があることが明らかになった。また進化した円盤(HD 142527)に対して、ALMA偏光観測を行い、偏光起源を探ることでダストが成長している様子を調べた。その結果、円盤の北側でダストが成長し、散乱による偏光が生成され、南側では小さなダストが分布し、磁場に整列したダストの偏光が生成されていることを示した。この研究によって、ダストが圧力勾配によって局所的に集まりダスト成長が起こっていることと、円盤の磁場がトロイダルであることがわかった。星形成直前の分子雲コアを同定し、ALMAによる高分解能観測を行うことができた。これによって、分子雲コア内で既に分裂が起きて、連星系を成す様子が明らかになった。今後、これらのデータから速度構造を解析し、各塊の回転運動を見積もることで、円盤を形成する初期の角運動量を見積もることができる。また、原始惑星系円盤の偏光観測でも、その偏光メカニズムの理解が進んだ。ダストサイズによって偏光メカニズムか変化するので、これを利用してダストサイズが小さな領域で磁場の様子を探れたり、ダストが成長している領域では散乱偏光をとられることができればダストサイズを詳しく見積もることができる。ALMAによる高空間分解能(400 AU)かつ速度分解能( 0.05 km/s)によって、星形成直前の分子雲コアを観測し、回転成分を検出する。これによって初期の角運動量を半径ごとに見積もることができ、円盤形成を調べる。また、原始惑星系円盤に対してもALMA偏光観測を行うことでダストサイズや磁場の様子を探る。さらに輻射輸送計算によるモデルと比較することで円盤内でのダストサイズの違いなども明らかにしていく。

本年度に参加した研究会の1つは招待講演のため旅費援助を得ることができ、そのため旅費の一部を削減することができた。次年度は、解析データ用のストレージの購入と海外と国内の研究会参加し、さらに国立天文台などの研究機関で議論を行う。
富士山体を利用したエアロゾルの気候影響の研究―ラドン・イオンで気候変化を探るー

自由対流圏における新粒子生成、雲凝結核への成長、雲生成過程を調べるために、富士山頂(標高3776m)において、夏季(7月、8月)にエアロゾルの粒径分布、雲凝結核(CCN)濃度、雲粒粒径分布の連続測定を行った。20nm以下の粒子濃度が高濃度となる新粒子イベントは2006年2015年の夏季278日間の観測期間中241回観測された。日中106回、夜間135回と日中より夜間に多かった。この現象はユングフラウヨッホなどでは見られず、富士山固有のものである。富士山頂では輸送起源によってCCN特性は変化し、幾何平均径が大きい大陸起源の粒子がCCN活性しやすい結果が得られた。富士山は孤立峰のため自由対流圏に位置することが多く、下層大気の影響を受けにくい。また、高高度にあるため宇宙線による電離量が多くイオン誘発核生成が起こる可能性が高い。この富士山の山体を利用してエアロゾルの気候への影響を調べた。25年度の主な成果は以下の通りである。1. 7月19日8月22日に富士山頂にて宇宙線強度、ラドン濃度、SO2濃度、CO濃度、O3濃度、小イオン濃度、エアロゾルの粒径分布、雲凝結核濃度を同時に測定した。8月20日21時21日3時にかけ高濃度のSO2が観測された。流跡線解析、CFORSのシミュレーション結果などから桜島の噴煙が届いたものと判断した。正負の小イオン濃度を比較すると負イオンのみが増加していた。これは正に帯電した大きい火山灰が輸送中に沈降し、相対的に負イオン濃度が高くなったためと思われる。2. 8月7日10日に太郎坊での係留気球、ゾンデ観測と同時に、富士宮口・御殿場口間の徒歩観測を行った。雲の上下で同時に粒径分布を測定し、捕集した個別粒子を水透析した結果、雲過程による粒子の変質についての知見を得た。3.山頂と山麓で同時にラドン・トロン濃度を測定し、半減期の違いから大陸起源か近傍起源か気塊の由来を推定し、谷風の影響を調べた。4.直径20nm以下の粒子が3時間以上高濃度となるイベントは、2013年も36観測日中、昼7回、夜10回観測された。しかし、イオン誘発核生成と考えられる現象は観測されなかった。26年度の主な成果は以下の通りである。1. 7月18日8月23日に富士山頂にて宇宙線強度、ラドン濃度、SO2濃度、CO濃度、O3濃度、小イオン濃度、エアロゾルの粒径分布、雲凝結核濃度を同時に測定した。20nm以下の粒子濃度が3時間以上継続して高濃度となるイベント(新粒子イベントNPF)が合計18回観測され、そのうち日中は7回、夜間は8回、日中から夜間まで継続するものは3回となった。NPFイベント時のエアマスを(I)主に大陸由来、(II)成層圏から降下、(III)主に日本由来、(IV)太平洋由来と4つに分類したところ、それぞれ、7, 1, 1, 9例あった。(II)の時にイオン誘発核生成と思われるNPFが一度だけ観測された。2. 7月17日8月23日に太郎坊においてエアロゾルの粒径分布、ラドン濃度、イオン濃度、一酸化炭素の連続測定を行った。ほぼ毎日エアマスの由来や日射の有無によらず午前中に新粒子生成イベントが観測された。新粒子生成直前はCS、CoagSの値が低く、新粒子生成に適した環境であることが分かった。その後の粒子成長は、日射がある場合の方が凝集により核生成モードの粒子が成長することが多かった。また日射がない場合の方がエイトケンモードや蓄積モードの大きい粒子がさらに成長することが多かった。成長速度はどのモードでも日射がある場合の方が速かった。この富士山の山体を利用して以下のようにエアロゾルの気候への影響を調べた。7月19日8月23日に富士山頂において、エアロゾルの粒径分布、雲(霧)粒、雲凝結核濃度、ラドン濃度、イオン濃度の連続測定を行った。また、山麓の太郎坊(標高1300m)において,2014年9月からエアロゾルの粒径分布、ラドン濃度、イオン濃度、スカイラジオメータの連続測定を行った。また、7月8月はライダー、ソーダーにより、鉛直分布の観測を行った。8月3日5日に太郎坊において係留気球観測、ゾンデ観測を行った。太郎坊において測定したラドン濃度の季節変化を見ると、秋から冬にかけて高濃度、春季から夏季にかけて低濃度の季節変化を示した。9月はデータ数が少ないため、この傾向から外れたものと思われる。SMPSで測定した粒子数濃度の季節変化を見ると、12月3月にかけて30nm以下の粒子が高濃度となっている。