hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロゲステロン・レセプター陽性ヒト骨芽細胞の増殖・分化・機能の制御に関する研究

我々は人工関節置換術を施行時、または外傷をきたした患者から採取した骨・骨髄組織よりヒト骨芽細胞前駆細胞を分離・培養し、ヒトでもラジト同様にグルコロルチコイド・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞およびプゴゲステロゾ・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞が存在するかの検討を行った。これまでの検討ではにグルココルチコイド・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞は1,000ヒト骨由来細胞中0.4細胞、プロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞は1,000ヒト骨由来細胞中0.08細胞存在することが認められた。このヒト骨芽細胞前駆細胞において、エストロゲン(17β-estradior)を作用させるとプロゲステロン・レセプターが骨芽細胞前駆細胞に誘導でき、ヒト骨芽細胞前駆細胞1,000細胞中、0.4細胞にプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞が認められるようになった。懲らにこの誘導されたプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞はプロゲステロンにより、in vitroで骨形成を行う能力を保持していることが確認された。これらのことより、高齢群においてもエストロゲンでプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞を誘導し、プロゲステコンで骨形成を促進出来る可能性がラットでは示唆された。この知見は、ヒトにおいて骨粗鬆症に対する薬物治療法の1つであるホルモン補充療法において、プロゲステロンとエストロゲンの用量および投与方法を確立することで、より効率的な治療を期待できることが示唆された。我々はこれまでの研究で、ラット腰椎椎体由来の骨芽細胞前駆細胞の一部にはプロゲステロン・レセプターを持ち、プロゲステロンによりin vitroで骨を形成する能力を持つ骨芽細胞前駆細胞群が存在することを報告した(Ishida and Heersche, 1999)。また、プロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞は6週齢時(性成熟前)では、オス・メスの両性に存在し、腰椎由来細胞1,000細胞中、1.5細胞(オス)、1.8細胞(メス)を認めるが、性成熟後の24週齢では、腰椎由来細胞1,000細胞中、0細胞(オス)、1.1細胞(メス)とオスの細胞では消失することを報告した。この性成熟後の腰椎由来細胞において、エストロゲン(17β-estradiol)を作用させるとプロゲステロン・レセプターを骨芽細胞前駆細胞に誘導でき、腰椎由来細胞1,000細胞中、0.6細胞(オス)、1.5細胞(メス)にプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞が認められることを明らかにした。17年度の研究では、我々は人工関節置換術を施行時、または外傷をきたした患者から採取した骨・骨髄組織よりヒト骨芽細胞前駆細胞を分離・培養し、ヒトでもラット同様にグルココルチコイド・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞およびプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞が存在するかの検討を行った。これまでの検討では、グルココルチコイド・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞は1,000ヒト骨由来細胞中0.4細胞、プロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞は1,000ヒト骨由来細胞中0.08細胞存在することが認められた。現在、これらのグルココルチコイド・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞およびプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞の加齢と骨芽細胞の増殖能・分化能(骨形成能)・自己複製能(self-renewal)の関係について検討を行っている。

我々は人工関節置換術を施行時、または外傷をきたした患者から採取した骨・骨髄組織よりヒト骨芽細胞前駆細胞を分離・培養し、ヒトでもラット同様にグルココルチコイド・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞およびプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞が存在するかの検討を行った。これまでの検討では、グルココルチコイド・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞は1,000ヒト骨由来細胞中0.4細胞、プロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞は1,000ヒト骨由来細胞中0.08細胞存在することが認められた。このヒト骨芽細胞前駆細胞において、エストロゲン(17β-estradiol)を作用させるとプロゲステロン・レセプターが骨芽細胞前駆細胞に誘導でき、ヒト骨芽細胞前駆細胞1,000細胞中、0.4細胞にプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞が認められるようになった。さらにこの誘導されたプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞はプロゲステロンにより、in vitroで骨形成を行う能力を保持していることが確認された。これらのことより、高齢群においてもエストロゲンでプロゲステロン・レセプター陽性骨芽細胞前駆細胞を誘導し、プロゲステロンで骨形成を促進出来る可能性がラットでは示唆された。この知見は、ヒトにおいて骨粗鬆症に対する薬物治療法の1つであるホルモン補充療法において、プロゲステロンとエストロゲンの用量および投与方法を確立することで、より効率的な治療を期待できることが示唆された。
疲労強度に適した船体詳細構造に関する研究

船舶構造に多数存在する、施工法が複雑な角まわし溶接継手部を対象として、自動化に適しかつ、疲労強度に適した新しい溶接形状を明らかにするために、従来の角まわし溶接並びに新たに提案した短溶接型、止め溶接型及び延長溶接型の3種の異なった始終端形状を持った角まわし溶接継手を対象に、手溶接並びにCO_2半自動溶接によって作成した試験片を用い、荷重非伝達型軸力荷重、荷重非伝達型曲げ荷重及び荷重伝達型複合荷重の3種の荷重条件にて疲労試験並びにFEM応力解析を行い、疲労強度に及ぼす継手形状の影響及び工作法の検討を行った。得られた結果は以下のとおりである。1)溶接ビードの形状は溶接法と溶接姿勢により変化し、これは疲労強度に若干の影響を与える。2)提案したビード形状のうち、とけ込みを有する延長溶接型はウォータータイトであり、従来型と同様にウェットエリアに適応できる。3)提案した3種の始終端形状を持った角まわし溶接継手は非荷重伝達型においては軸力及び曲げ荷重共に従来型と同程度の疲労強度を有する。4)荷重伝達型の複合荷重が負荷される場合は提案した始終端形状では従来型に比べ疲労き裂発生強度は同程度であり、伝播強度は若干低強度となるが、これは溶接ビードの増厚により改善可能であろう。隅肉溶接構造について将来の溶接施工の自動化、ロボット化に適した実構造物に適用が容易な詳細構造を検討し、以下の4種類の溶接形式を候補とし、従来の角まわし溶接に代わりうる可能性について検討した。(1)溶接ビ-ドを部材端部の手前にのみ置く形式で、短溶接と呼称する。(2)短溶接のビ-ドを部材端部近傍まで延ばした形式で、止め溶接と呼称する。(3)部材端部を超えて溶接ビ-ドを置いた形式で、延長溶接と呼称する。(4)延長溶接のうち、部材端部に溶接ビ-ドを流れ込ませる形式。上記4形式について、使用環境に対する考察ならびに、従来の角まわし溶接を含めた各形式の溶接継手に対し非荷重伝達型の軸力及び曲げ疲労試験を実施し、溶接形式による強度差の検討を行い以下の知見を得た。1)軸力及び曲げ荷重に対する疲労強度は、短溶接、止め溶接、延長溶接ともに従来の角まわし溶接に比べ同等以上の強度を有する。2)溶接方法及び溶接姿勢による溶接形状のバラツキが疲労強度に及ぼす影響は小さい。3)部材の使用環境に応じて、短溶接は非腐食環境下、延長溶接は腐食環境下等用途に応じて溶接形式を使い分けることが望ましい。隅肉溶接構造について将来の溶接施工の自動化、ロボット化に適した実構造物に適用が容易な詳細構造を検討し、腐食環境下に適用し得る延長溶接形式を候補とし、従来の角まわし溶接に代わりうる可能性について検討した。従来の角まわし溶接並びに延長溶接を施した溶接継手に対し荷重伝達型のせん断及び曲げ複合型荷重疲労試験を実施し、溶接形式による強度差の検討を行い以下の知見を得た。1)軸力及び曲げ荷重に対する延長溶接の疲労強度は、従来の角まわし溶接に比べ同等以上の強度を有する。3)荷重伝達型のせん断及び曲げ複合型荷重疲労試験における、き裂発生寿命Ncについては延長溶接は従来の角まわし溶接と同程度の強度を有するものの、き裂伝播寿命Npについては延長溶接は従来の角まわし溶接に比べて低強度となる傾向がある。上記の知見をもとに応力解析を行い、き裂発生寿命Nc及びき裂伝播寿命Npについて従来の角まわし溶接と同程度以上となり得る延長溶接の形状を見いだした。隅肉溶接構造について実構造物に適用が容易で、将来の溶接施工の自動化・ロボット化にも適した種々の詳細構造を検討し、腐食環境下にも適用し得る延長溶接形式を候補として、従来の角まわし溶接に変わりうる可能性について検討した。従来の角まわし溶接並びに延長溶接を施した溶接継手に対し荷重非伝達型の軸力及び曲げ荷重並びに荷重伝達型のせん断・曲げ複合荷重疲労試験を実施し、溶接形式による強度差の検討を行い以下の知見を得た。

1)荷重非伝達型の軸力及び曲げ荷重に対する延長溶接の疲労強度は、従来の角まわし溶接に比べ同等以上の強度を有する。2)溶接方法及び溶接姿勢による溶接形状のバラツキが疲労強度に及ぼす影響は小さい。3)延長溶接は船舶設計基準を満たす強度有する。4)荷重伝達型のせん断・曲げ複合荷重疲労試験における疲労き裂発生寿命Ncについては、延長溶接は従来の角まわし溶接と同程度の強度を有するものの、疲労き裂伝播寿命Npについては、延長溶接は従来の角まわし溶接に比べて低強度となる傾向がある。上記の知見をもとに弾性有限要素法による応力解析を行い、疲労き裂発生寿命Nc及び疲労き裂伝播寿命Npについて、従来の角まわし溶接と同程度以上となり得る延長溶接の形状及び溶接方法をを見いだした。
コンピュータによる「逆引英語形容詞・副詞複合語辞典」の作成

当初は英語の形容詞と副詞の複合語を逆配列した辞典を作成する予定であったが、収集していく中で、動詞の複合語も少なからずあることがわかった。そこで、動詞の複合語も含めた複合語辞典を作成することにした。今までに約5千語の複合語を収集した。これらの複合語に強勢と意味を付し、逆配列にして、英光社から「逆引形容詞・副詞・動詞・複合語辞典」(近刊)を出版。補遺として、通常のアルファベット順に並べた複合語も掲載している。『逆引英語形容詞・副詞複合語辞典』の作成を目指している。新聞・雑誌・書物・辞典・インターネット上のコーパスなどから、できるだけ多くの形容詞・副詞の複合語を収集し、このデータをもとにイディオム性の高い複合語、例えば、bull-headed(頑固な)、featherbrained(愚かな)、can-do(意欲に満ちた)、acid-tongue(辛らつな)、cat-like(忍び足の)などを拾い出し、コンピュータに入力する。そして、新ヶ江(分担者)が平成20年度に開発した「逆配列」用のソフトを用いて語尾からのアルファベット順に配列しなおし、意味と強勢パターンを付与する。最終的には、上記のタイトルで辞典として一冊にまとめる。本研究の最大の特徴は、「逆配列」にある。この「逆配列」により、通常の配列では埋没してしまっている複合語の構造の仕組とその全体像を明らかにするうえで、多大な貢献をするものと考えられる。さらには、英語の複合語研究に貢献できるだけでなく、英語の学習者にとっても大変に有用であると考えている。本研究は広くは「形態論」に属するものであるが、理論だけではなく、非常に実際的な研究ということができる。このような逆配列の複合語辞典は日本のみならず英語圏を見渡しても未だ出版されておらず、複合語の構造と意味の分析に一石を投じることを期待している。平成20年度は、英語の形容詞及び副詞複合語を新聞・雑誌・書物などを中心に収集をおこない、現在のところ、合計約3千語を収集することができた。これらの複合語に、意味と強勢パターンの付与を行なった。引き続き、平成21年度も同様の作業を行なう予定である。平成21年度は、英語の形容詞及び副詞複合語を新聞・雑誌・書物などを中心に収集をおこなった。現在のところ、合計約6千語を収集することができた。これらの複合語に意味と強勢パターンの付与を行なった。引き続き、平成22年度も同様の作業を行なう予定であるが、来年の3月末までには、辞典の形にして上記タイトルで出版する予定である。なお、出版社はすでに決定している。最終目標として、当初は『逆引英語形容詞・副詞複合語辞典』のタイトルで辞典として一冊にまとめる予定であったが、データを収集していく中で、動詞複合語、例えば、air-ship(空輸する)、gridlock(渋滞させる)、leapfrog(馬跳びをする)など、が少なからずあることが分かり、動詞複合語も含めることにした。従って、辞典のタイトルは『逆引英語形容詞・副詞・動詞複合語辞典』とすることにした。

さらには、英語の複合語研究に貢献できるだけでなく、英語の学習者にとっても大変に有用であると考えている。平成22年度は、英語の形容詞、副詞及び動詞複合語を新聞・雑誌・書物などを中心に収集をおこなった。合計約8千語を収集することができた。これらの複合語に意味と強勢パターンの付与を行なった。3年間の総まとめとして、上記タイトル『逆引英語形容詞・副詞・動詞複合語辞典』(英光社)で出版(近刊)。
安全なまちづくり「セーフコミュニティ」を活用したソーシャルガバナンスモデルの構築

研究を通して、セーフコミュニティは、その認証条件として定められている6指標を満たすことにより、協働による取組体制(仕組1)、地域の実情に応じた取組を企画・実践する仕組(同2)、そして、取組の成果を測定・評価する仕組(同3)が構築されることが明らかになった。そして、仕組2・3により、仕組1に相当する「ソーシャルガバナンス」が形骸化することなく、その機能と持続性を確保している。しかし、我が国では、地方行政がイニシアチブをとるため、制度としての定着が図られる一方で、その取組の在り方が行政の体制や政治的意図に左右やすい等の課題がみられた。本研究は、世界的に急速な広がりを見せている安全なまちづくり活動である「セーフコミュニティ(SC)」の「住民主体の分野横断的な協働の仕組み」「体系的な取組の仕組み」「科学的な取組成果等の計測・評価の仕組み」に着目し、この取組を取り入れている国内外の事例を分析にすることによって、近年我が国においてもその必要性が認められてきている市町村レベルでの「ソーシャルガバナンス」の一モデルの提示することを試みている。2009年度の研究実績は以下の通りである。1.文献研究による成果まず、研究の核となる「ソーシャルガバナンス」については、それ以外にもローカルガバナンス、公民協働、連携など重複あるいは隣接している概念がいくつかあることから、これらの用語の整理を進めている。また、国内及び国外(韓国、台湾、タイ等)でSC活動を導入しているコミュニティがSCとして認証をうけるために提出するSC認証申請書を分析し、それぞれのコミュニティにおける連携・協働の体制を整理した。2.事例研究による成果(1)取組体制国内の事例としては、亀岡市、厚木市を中心に調査を行った。SCを推進するにあたって、全体的な運営体制とともに行政内、地域内における体制を分析した。また、海外については、申請書に記載されている組織体制を整理するとともに、台湾、タイの現地に赴き、現地で取組体制及び機能についてインタビューを行った。(2)取組の成果測定・評価取組の成果(SCに関しては安全・安心の向上)を測定する仕組みについては、主観的安全(安心)を中心にその変化についてモデル地区住民を対象としたアンケート調査を実施した。その結果、住民の地域での付き合いには2年間で大きな変化はみられなかったが、地域を安全だと実感している方が占める割合が高くなっていることが明らかになった。この傾向は、地域におけるつながりや関係が深いほど顕著であった。本研究では、世界的に急速に広がっている安全なまちづくり活動「セーフコミュニティ(SC)」を取り上げ、その特徴である「住民主体の分野横断的な協働の仕組み」に着目し、その国内外の事例を通して「体制」と「機能」について分析を行った。前年度に引きつづき事例分析を中心とした研究を進める中で、新たに持続性を確保するための要素として「取組の成果を測定・評価する仕組み」にも焦点をあて、ソーシャルガバナンスの一モデルを提示することを試みた。2010年度の研究実績は以下の通りである。1.文献研究による成果昨年に引きつづき、国内及び国外(台湾、タイ、ベトナム、カナダ)でSC活動を導入しているコミュニティにおけるSC関連書類(各種報告書類およびSC認証申請書等)を分析し、それぞれのコミュニティにおける連携・協働の体制、その機能、取組の成果の評価の仕組みを整理した。2.事例研究による成果(1)協働による取組みの仕組み、継続的運営の仕組み国内の事例としては、昨年度の亀岡市、厚木市に加えて、豊島区、長野県小諸市、同県箕輪町において調査を行った。SCの方向性を決定する運営体制と実際に取組を展開する実践体制について分析した。また、海外についても、台湾、タイ、ベトナム、カナダ等において同様の調査を文献に加えてインタビュー調査により行った。(2)取組の成果測定・評価の仕組み国内事例については、すでに5年の実績をもつ亀岡市以外はSC導入後の期間が短いこともあり、取組成果を外傷や事故数を指標として測定・評価できる段階には至っていないケースがほとんどであるため、「プロセス評価」の視点から評価体制をみた。海外については、すでに長い活動実績をもつコミュニティもあることから、プロセスとアウトカムの両面からの分析を行った。
建築環境シミュレーションのための毎分標準年気象データの開発

建物内部の温熱環境、空気環境、光環境やこれらの環境調整に要するエネルギー消費等の短時間変化のシミュレーションを可能にするために、平均的な標準年気象データとして、1分間隔データの開発とデータの応用性を高める方法を検討した。主に気象庁1分気象観測値データベースの構築、気温、湿度、降水量の1分値補間法、波長別日射量の1分値推定法の開発や気候変化の影響を考慮した標準年気象データの試作を行い、今後の標準年気象データの進展に繋がる成果を得ることができた。本年度は、以下の5つの研究課題について検討した。1.気象庁1分間気象観測値データベースの構築19962005年における約50の気象官署の1分間気象観測データを入手し、標準年気象データのデータソースとしてデータベース化した。また、データベースに含まれる欠測状況を確認し、欠測補充処理に着手した。本データベースに基づき、気温・湿度・降水量の1分値の補充法を検討した。2.気温・湿度の1分値補充法の検討1時間間隔の気温、湿度を直線補間、スプライン補間、Lagrange補間して1分値を造成した場合の信頼性を比較した。その結果、3つの補間法の差はわずかで、簡易な直線補間法により1分値を造成することが可能であることが分かった。ただし、急激な天候変化に伴い気温変化が生じた場合は、何れの補間法もやや誤差が大きくなるが、アメダスの気温10分値に基づいて補間すれば、その誤差は改善できる。3.1分間降水量の補充法の検討1時間降水量と10分間降水量に基づいて、1分間降水量を補間する確率的な手法を開発した。この手法では、まず当該1時間あるいは10分間の降雨回数を、前後の降雨継続時間や降雨強度から推定する。さらに当該時刻の積算降水量を降雨回数で除して1分間降水量を算定する。これにより平均的な1分間降水量を算定することが可能となったが、今後は降水量のランダム性を考慮する余地がある。4.1分間波長別日射量の推定法の検討水平面全天日射量の1分値から波長別の全天日射量、天空日射量、直達日射量の1分値を推定する数理モデルを開発した。今後は、モデルの汎用性を高め、波長別日射量を1分間標準年気象データに収録する。5.標準年気象データの経年変化の検討データソースの年代が異なる3種類の標準年気象データに基づくオフィスビルの空調熱負荷を比較した。その結果、年代が新しいほど温暖化の影響で暖房負荷が減少、冷房負荷が増加する傾向が確認された。1.気象官署の1分間気象観測値の欠測補充とクオリティーコントロール気象官署の1分気象観測値および時別気象観測値の欠測状況を調べた。1分観測値が欠測であっても、気象官署の時別観測値あるいはアメダス時別観測値に正常値が記録されている場合があることが判明した。そのため、1分気象観測値の欠測補充処理に気象官署とアメダスの時別観測値を併用することで、1分間気象観測値のクオリティーを高めることが可能となった。2.毎時の標準年気象データから毎分データを造成する手法の基礎的検討時別降水量から1分単位の平均的な降水量データを造成する手法を検討した。3.1分間波長別日射量の推定法の検討日射の波長選択性のあるガラスや塗料などの評価には波長別日射量が必要どなる。毎分標準年気象データの全天日射量に基づいて、任意の天候における波長別の全天日射量、天空日射量、赤外域日射量、光合成有効放射量を推定するモデルを開発した。波長別全天日射量の推定では、晴天指数、土アマスに加えて新たに可降水量をパラメータに導入することで、水蒸気による日射吸収の影響を考慮でき推定誤差の改善が図れた。ここにいう赤外域日射量とは波長域が1.063μmの積分値であり、水平面全天日射量から波長別全天日射量(0.351.05μm)と紫外線(UVA,UVB)の観測値を差し引いて求めた。水平面全天日射量に対する赤外域日射量の比率を晴天指数と可降水量から推定する重回帰式を作成し、実用的な推定精度を有することを明らかにした。1.気象官署の1分間気象観測値の欠測補充とクオリティーコントロール20062007年における気象官署の1分間気象観測データを入手し、標準年気象データのデータソースとしてデータベースに追加した。また、データベースに含まれる欠測状況を確認し、欠測補充処理を行って1分間気象観測値のデータベースを構築した。2. 1分間波長別日射量の推定法の検討とデータソースへの補充日射の波長選択性のあるガラスや塗料などの評価には波長別日射量が必要となる。前年度に引き続き、毎分標準年

気象データの全天日射量に基づいて、任意の天候における波長別の全天日射量、天空日射量、赤外域日射量を推定するモデルを改善した。これらの波長別日射量推定モデルを用いて気象データベースへ1分間波長別日射量の補充処理を試みた。3.平均月の選択と毎分標準年気象データの作成上記の1で作成した1分間気象データベースに基づいて、平均月の選択処理を行った。選択された12か月分の平均月を接続することで毎分の標準年気象データの作成を試みた。4.温暖化による気候変化の影響を考慮した標準年気象データの検討標準年気象データに温暖化による気候変動の影響を加味した将来の気象データの作成法について基礎的な検討を行った。気象庁による地球温暖化予測情報を用いて、50年100年将来の気温、絶対湿度および夜間放射量の気象変化量を算定し、それを現在の標準年気象データに合成することで、気候変動の影響を考慮した将来気象データを試作した。
Ｘ線回折異常分散微細構造解析によるナノドメイン分散型正極材料の高容量化指針の開拓

ナノドメイン分散型材料(NDD)は、Li+の挿入脱離が容易な層状岩塩構造酸化物中に、Li+脱離時の層状構造不安定化を防止するための類似構造酸化物のナノピラーを設けることで、既存のリチウムイオン蓄電池高容量化に有効な正極材料を設計することができると着想した。そこで本研究では、相や原子位置を選択して、特定の元素周りの構造を決定できるX線異常散乱とX線回折を組み合わせたX線回折分光法を確立し、蓄電池反応中の遷移金属元素等の酸化状態と構造変化を系統的に解明することで、NDD中の遷移金属元素等の構造と電池特性との関係を理解し、高容量正極実現のためのNDDの材料設計指針を提案した。ナノドメイン分散型材料(NDD)は、Li+の挿入脱離が容易な層状岩塩構造酸化物中に、Li+脱離時の層状構造不安定化を防止するための類似構造酸化物のナノピラーを設けた、既存のリチウムイオン蓄電池高容量化に有効な正極材料である。本研究では、相や原子位置を選択できるX線回折に元素識別可能なX線異常散乱を組み合わせ、X線回折異常分散微細構造法(DAFS法)を確立し、蓄電池反応中の遷移金属元素等の酸化状態と構造変化を系統的に解明し、遷移金属元素等の役割を理解し、高容量正極実現のためのNDDの材料設計指針を構築することを目的としている。本年度は、NDDの蓄電池反応下でのその場X線回折測定技術と、NDD構造のモデル電極材料を用いたDAFS測定技術の確立を実施した。1つめの研究では、X線回折実験用の電池セルの作製技術の研究開発を行った。電池セルの材料としては、X線の透過能に優れ、空気を完全に遮断できるアルミニウム箔にラミネート加工を施したラミネートシートを用いた。作用極に集電体に塗布したNDD酸化物電極を用い、対極と参照極にLi金属シートを用い、セパレーターでこれらの電極同士が接触しないようにして、ラミネートシートを袋状に加工した電池セル中に電解質と共に封入したラミネートセル電池を試作した。このセル電池を用いて、電池反応下での電極物質の構造変化のその場観察を行い、セルの信頼性を検証した。2つ目の研究では、Ni多結晶箔などを用いて測定方法を検証してきたDAFS法を、実際の電池正極の構造解析に適用できるかどうかを検証した。層状岩塩構造のリチウムイオン層と金属カチオン層の両方の層に、金属カチオンを一定量分布させることができるLiNiO2試料を用いて測定を実施することで、両方の層に存在するNiイオンの蓄電池反応性を区別して測定できるかどうかについて研究し、これらが可能であることを明らかにした。ナノドメイン分散型材料(NDD)は、Li+の挿入脱離が容易な層状岩塩構造酸化物中に、Li+離脱時の層状構造不安定化を防止するための類似構造酸化物のナノピラーを設けた、既存のリチウムイオン蓄電池高容量化に有効な正極材料である。本年度は、NDDのDAFS法を用いた測定を、NiとCoを同時添加したLi-Mn-O酸化物系について行った。本年度は、原子番号が隣接するNiとCoのK吸収端を用いたDAFS測定を高精度に実施するための実験方法を確立するとともに、それぞれの吸収端を用いて得られた回折強度プロファイルから精度よくDAFSスペクトルを決定する方法について検討した。今回用いた試料の場合、隣接するNiおよびCo元素の吸収およびDAFSスペクトル振動などにより、得られる強度分布が大きな影響を受ける。特に、Co吸収端からのスペクトルが、Niの吸収による大きな吸収とスペクトルの振動の影響を受ける。本年度は、これらの点に着目し、DAFS解析に耐える回折強度を得るための測定条件の最適化と解析方法の開発を行った。本研究では、これまでにNi多結晶薄膜を用いて、DAFS法の実現性と有効性について、放射光による実験とそこで得られる実験データの解析により証明してきた。本年度は、これまでに積み上げてきた実験の方法や解析方法を、NDD構造を有する可能性のあるLi-Mn-O系にNi単独添加あるいは、NiとCoとを同時添加した試料に適用し、より複雑な実用系において適用可能であるかどうかを検証した。その結果、充電深度の異なるNi単独添加の試料については、DAFSスペクトルのXAFS-like測定に成功し、充放電過程でLi層に存在するNiイオンがLiの脱離の際に歪を緩和するために集まってクラスターを形成し、準安定化するために、放電の際の不可逆容量が発生することを説明する結果を得た。これらの結果は、学術論文にも発表された他、発表を行った河口が放射光学会で若手発表賞や奨励賞を受賞するに至っている。本研究では、これまでにEVやPHEVなどの電気自動車用車載蓄電池の正極活物質材料として注目されている高電位系や固溶体系などの活物質で、サイクル劣化の原因となるリチウムイオン脱離に伴う活物質構造の不安定化に着目し、これら活物質材料の充放電過程での構造変化を詳細に解析することで、その不安定化メカニズムを明らかにする研究に取り組んできた。そして、ここで得られる知見に基づいて、新たなナノドメイン分散型

材料(NDD)を提案する研究を実施してきた。ナノドメイン分散型材料(NDD)とは、リチウムイオンの挿入脱離が容易な層状岩塩構造酸化物中に、リチウムイオン脱離時の層状構造不安定化を防止するための類似構造酸化物のナノピラーを設け、既存のリチウムイオン蓄電池高容量化に有効な正極材料である。昨年度の研究では、遷移金属イオンがカチオンミキシングした層状岩塩構造のLiNiO2活物質中の充放電過程でのニッケル金属イオンの構造変化を、X線回折分光法(XDS)と呼ばれる手法で解明した。ここでの研究成果を活用し、本年度は、LiNiO2-Li2MnO3「コンポジット」材料にXDS法を適用し、様々な充放電状態での遷移金属の動きを解明した。この実験では、異なる充電深度の試料について、XDS法を用いてNi、Mn各金属イオンの周りの構造を解析した。その結果、ナノピラー領域の存在を確認し、さらにこの領域にはNiが含まれておらず、層状岩塩構造をした母相領域に主にNiが含まれていることを明らかにした。これらの知見を統合し、ナノピラー領域を形成する213相安定化元素の添加によるナノピラー領域安定化と、112相中のリチウムイオン層のカチオンミキシングを起こしたNi元素の安定化のための遷移金属元素の添加などの複合効果により、高容量化とサイクル劣化抑制を両立できるNDD電極材料の材料設計指針を提案した。ナノドメイン分散型材料(NDD)は、Li+の挿入脱離が容易な層状岩塩構造酸化物中に、Li+脱離時の層状構造不安定化を防止するための類似構造酸化物のナノピラーを設けることで、既存のリチウムイオン蓄電池高容量化に有効な正極材料を設計することができると着想した。そこで本研究では、相や原子位置を選択して、特定の元素周りの構造を決定できるX線異常散乱とX線回折を組み合わせたX線回折分光法を確立し、蓄電池反応中の遷移金属元素等の酸化状態と構造変化を系統的に解明することで、NDD中の遷移金属元素等の構造と電池特性との関係を理解し、高容量正極実現のためのNDDの材料設計指針を提案した。NDDの蓄電池反応下でのその場X線回折測定技術の研究では、アルミニウムラミネートセル電池で電池反応を行いながら、放射光X線を照射して測定を行うことで、NDD電極材料からの回折強度のその場測定を実現し、得られた回折強度プロファイルを解析することで、蓄電池反応と電極物質の構造変化との関係について解析できることを実証することができた。また、NDD電極物質中の異なる相や異なる原子位置に存在するある特定の金属カチオンの蓄電池反応下での酸化状態と構造変化とを明らかにすることができるDAFS法を用いた測定技術開発の研究では、(1)粉末試料を用いた測定技術の確立、(2)測定時間の短縮、(3)測定スペクトルの構造モデルを必要としない直接的解析法の確立の3つの課題に取り組んだ。粉末X線回折を用いた測定では、電極試料の粒径が十分に細かい場合にはDAFS測定ができることを証明することができた。また、粉末試料を用いることでX線入射エネルギーを走査して行う測定時に、入射エネルギーごとの光軸調整を必要としないため、2次元検出器などとの組み合わせによって大幅な測定時間の短縮ができることも明らかにした。さらに、解析方法の開発では、フーリエ赤外線分光などに用いられてきた対数分散関係を巧みに利用することで、回折データから位相を直接的に決定できることを明らかにした。
セミパラメトリックベイズ推論アプローチによるスパースモデリングの深化と応用

直接観測できない状態変数の遷移ダイナミクスと,その間接的な観測値とから,現在の状態を逐次的に推測するフィルタリングの問題において,観測系の単純なモデル化が不可能な状況でも有効に動作する推論法を提案し,ロボットの位置推定問題などに適用した場合,従来法に比べて推定精度が大幅に改善することが明らかとなった.また,複雑なスパースモデリングに対する高速最適化法に関して研究し,理論上最速な方法を提案した.【課題1】「カーネルベイズ推論の展開」に関しては、本研究全体の推進に必要な理論基盤を整備するために,カーネルによる分布埋め込み表現の推定量から,広い関数クラスの期待値を推定するための方法とその収束性を理論的に研究した.その結果,ベイズ推論において重要なモーメントや信頼区間を推定がカーネルベイズ法の枠組みで可能となり,適用範囲が大きく広がった.この成果は機械学習分野のトップ国際会議AISTATS2014に採択されている.また,条件付き確率密度関数のカーネルによる推定法に関して基礎的な検討を行った.【課題2】「セミパラメトリック状態空間モデル」に関しては,状態遷移則を既知とした場合のセミパラメトリック状態空間モデルに対し,サンプリング法との融合によるフィルタリングの方法を提案した.完全にノンパラメトリックな推定を行う従来のカーネル法に比べ,既知の確率モデルを有効に使うことができ,推定精度が大きく改善されることが明らかとなった.この成果は人工知能分野のトップ国際会議AAAI2014に採択されている.また,同じく状態遷移則が既知の場合に,カーネル法と厳密積分計算とを融合させる方法を提案し,それが可能となる条件に関して理論的検討を行い,成果を論文として投稿した.【課題3】「セミパラメトリック・スパースモデリング」に関しては,条件付き確率にパラメトリックモデルを仮定しないセミパラメトリックな状況でスパース変数選択を行う方法について研究し,その最適化手法として交互方向乗数法(ADMM)に基づく方法を検討した.以下の3点が主要な成果である.(1)カーネルベイズ推論の枠組に関して,分散,信頼区間を含む広いクラスの統計量が,カーネルベイズ推論が与える重みによる重み付き和によって推定可能であることを理論的に証明し,その収束レートを与えることに成功した.また,Kernel herdingと呼ばれるサンプル点最適化によるデータ圧縮手法が,カーネルベイズ推論の枠組みにおける効率化アルゴリズムとして極めて有効であることを明らかにした.(2)不明確な観測過程を含むセミパラメトリック状態空間モデルとして,カーネルモンテカルロ(KMC)フィルタ,および厳密積分計算とカーネル法を組み合わせた方法の2つを提案し,ロボット位置推定問題などの実問題によりその有効性を確認した.(3)構造的正則化の効率的計算方法として,確率的最適化の技法と交互方向乗数法を組み合わせた方法を提案し,その理論的・実験的な有効性を示した.以下の4点が主要な実績である.(1)カーネルベイズ推論の展開:カーネルベイズ則などで現れる重み付サンプル表現に対して,想定した関数族に属していない関数族の積分値を計算した場合に,積分近似誤差がどのようになるか理論解析を行った.その結果,ある場合には,関数の滑らかさに応じて最適な近似誤差のオーダーを持つことが分かった.これは,カーネル法による重み付サンプル表現の有効性を理論的に示している.また,カーネルベイズ法に関するMatlab toolboxの開発を行った.(2)セミパラメトリック状態空間モデル:観測モデルの尤度関数が計算不能であるがサンプリングが可能な設定のもとでの,状態変数のフィルタリングアルゴリズムを開発し,代表的な例として,ファイナンス分野で重要な,裾の重い分布を用いた確率的ボラティリティモデルに適用して良好な結果を得た.また,これまで中心に研究を進めてきたフィルタリングに加えて,スムージング(過去の状態の推定問題)にも発展させた.(3)セミパラメトリックスパースモデリング:グラフィカルモデルのパラメータ推定において,2つのモデル間の差のみをスパースに推定する方法を開発し,その理論解析を行うともに,遺伝子ネットワーク解析などに適用して有効性を確認した.この結果は数理統計分野のトップジャーナルであるAnnals of Statisticsに採択された.また,データ間の高次の関係性をとらえる低ランクテンソル推定手法について考察し,ベイズ推定量がミニマックスレートを達成することや,非線形ノンパラメトリックモデルへの拡張を行った.さらに,構造的正則化学習を効率的に計算する確率的最適化手法の理論を強めた.(4)スパース・シミュレーション表現によるセミパラメトリック推論:今年度は基本的なアルゴリズムの検討を行った.本年度より,統数研・特任助教・柳松氏に連携研究者として本計画研究に参加してもらい,セミパラメトリック・スパースモデリングのアルゴリズムに関して研究を進めている.その結果,特にグラフィカルモデルを用いたセミパラメトリック・スパースモデリングに関して顕著な進展が見られた.他の研究課題に関しても予定通りの進展がみられる.また,ツールボックスの開発など,成果アルゴリズムの利用促進もはかった.さらに,本新学術領域研究・惑星科学班との共同研究も本格的にスタートさせることができた.以上のことから,研究は当初の計画以上に進展していると判断できる.【課題1】「カーネル法ベイズ推論の展開」に関しては,カーネル法による疑似モンテカルロ数値計算の理論に関して,被積分関数が想定した関数クラスに属さない場合にも近似精度の収束レートが劣化しないという一般的な結果が得られ,疑似モンテカルロ法の適用時のロバスト性を示す結果が得られた.結果をまとめた論文が機械学習分野のトップ国際会議に採択され発表を行った.

【課題2】「セミパラメトリック状態空間モデル」に関しては,尤度関数が陽にかけない観測モデルを持つ状態空間モデルのパラメータ推定法に関して研究を進め,Maximum mean discrepancyに基づく方法を開発し,適用が可能な場合には同目的の既存方法よりも有望であるとの基礎的な知見を得た.これを基づいて,状態空間モデルのパラメータ推定法を導出した.今後アルゴリズムを実装し,その評価と改良を行う予定である.【課題3】「セミパラメトリック・スパースモデリング」に関しては,ベイズ推論に基づいて,潜在的な低ランク構造を持つテンソル回帰モデルに対して学習アルゴリズムとその理論解析を行った.成果をまとめた論文が機械学習分野のトップ国際会議に採択され発表を行った.また同様の解析をある種の深層学習モデルに応用し理論解析を行った.中間評価時に追加した【課題4】「スパースシミュレーション表現によるセミパラメトリック推論」については,状態空間モデルに基づくフィルタリングの方法をスパース化するアルゴリズムを開発した.またその方法を地球科学班および公募班の携わるプレート滑りの推定問題への適用を試みた.当初計画に含まれていた3課題は予定以上に進展し,多くの成果が得られ論文として発表することができたため,中間評価時に第4の課題を追加した.【課題1】「カーネルベイズ推論」に関しては,カーネル法によるStein作用素を利用したノンパラメトリックな適合度検定に関する研究を行い,高速に分布の適合度合と不適合な領域を同定する方法を提案した.この結果をまとめた論文は,機械学習分野の最難関国際会議であるNeural Information Processing SystemsにおいてBest Paper Awardを受賞した.また,シミュレータなどにより生成されたデータを用いた推論問題など,尤度計算が陽にできない場合のパラメータ推定の方法に関して研究を行い,有効は方法を提案した.その成果は機械学習分野のトップ国際会議のひとつICML 2018に採択された.【課題2】「セミパラメトリック状態空間モデル」に関しては,モデルベースのカーネルベイズ則によるスムージング法に関する投稿論文の改訂を行い,審査結果を待っている段階である.また,尤度計算不能な場合の状態空間モデルのカーネルベイズアルゴリズムに関して海外共同研究者とともに研究を進め,論文を準備中である.【課題3】「セミパラメトリックスパースモデリング」に関しては,特に深層学習や敵対的生成ネットワークモデルとその学習に関して,海外の共同研究者の含めて研究を推進し,NIPS, ICML, AISTATSなど機械学習分野のトップ国際会議に多数の論文を発表した.【課題4】
微生物の材料プロセス機能を利用した新加工法(バイオプロセシング)の開発

微生物の材料プロセス機能を利用した新しいタイプの材料加工法を開発するためのシ-ズとして、これまで海洋微生物による材料生成について検討してきたが、本年度はとくに有望と考えられた微生物による磁性体微粒子生成法の開発に焦点を絞って実験的研究を行った。この結果、以下のような知見および成果を得た。1。軟鋼板による海洋微生物腐食試験(1)腐食挙動を分析した結果、嫌気性環境下において酸化腐食生成物を強磁性体に転換する微生物が存在することを見出した。(2)この微生物により生成された磁性体は構造解析によりマグネタイトF_eF_<e2>O_4であることが分かった。(3)マグネタイト生成に必要な条件を明らかにした。2。マグネタイト生成リアクターの検討(1)上記結果に基づいて、具体的にマグネタイトを生成するリアクターを考察し、生成速度に及ぼす影響因子を明らかにした。(2)本法により得られた微粒子について、磁気モーメントの測定、x線回折およびTEM電子顕微鏡観察などを行った結果、物質は強磁性体のマグネタイトF_eF_<e2>O_4と断定され、サイズは20200nmであることが分かった。(3)本法に関与した微生物は、以前に発見された嫌気性細菌GSー15と異なる新しい微生物と推定された。以上のようにして、きわめて安価かつ比較的多量にマグネタイト微粒子を生成できる手法を見出すことができた。また、この手法は腐食生成物を再利用する環境技術として展開できる可能性のあることが分った。微生物の材料プロセス機能を利用した新しいタイプの材料加工法を開発するためのシ-ズ的研究として、海洋微生物の金属材料に対する作用について調査を行った結果、微生物による材料生成が有望と考えられたので、バイオデポジション(MBD)およびバイオプロセッシングに焦点を絞ってさらに検討を行った。1。バイオデポジション(MBD)による銅結晶体の析出作用に関する研究(1)微生物処理を施した銅基板上に金属結晶体を析出・成長させるMBDの原理を考案し、基板に銅の結晶体を析出させることに成功した。(2)しかし、析出結果の再現性に問題があったので、加工条件(試験水の化学成分、マスクの表面処理条件、マスク・基板間のすきま、温度、微生物の有無など)を各種変更したMBD試験を実施し、再現性に対するもっとも重要な因子は温度であること、およびその最適値を明らかにした。(3)結局、海水中で微生物処理を施した基板を用い、嫌気性海洋微生物を利用し、最適温度と最適すきまを与えれば再現性良くMBDを達成できることが分かった。(4)ナノインデンターにより銅結晶体の機械的性質を明かにした。2。バイオプロセッシングによる磁性体微粒子の生成に関する研究軟鋼板の海水浸漬試験結果より、微生物が嫌気性環境下において磁性体(マグネタイト)微粒子を生成する機能を持つことを見い出した。1。2。
炭素－窒素結合のルテニウムによる切断機構解明、およびそれを用いた新規触媒反応開発

ルテニウム錯体RuH_2(CO)(PPh_3)_3 (1)によるo-アシルアニリン類の還元的脱アミノ化反応について検討を行った。ルテニウム触媒1存在下、ジメチルアミノ基をもつo-アシルアニリン類をトルエン溶媒中120°Cで加熱したところ、還元的脱アミノ化が進行し、対応する芳香族ケトンが得られた。この反応は、反応温度により収率が大きく変化し、p-キシレン溶媒を用いて140°Cで反応を行うと90%GC収率で還元的脱アミノ化が進行した。また、還元的脱アミノ化反応は、β水素をもつo-アシルアニリン類に適用可能であることが分かった。この反応の反応機構に関する知見を得るため、メチル基の全ての水素を重水素で標識したo-ジメチルアミノビバロフェノン-d_6を用いて同様の反応を行った。その結果、アシル基のオルト位にほぼ定量的に重水素が取り込まれた。これは、この反応が炭素-窒素結合のルテニウムへの酸化的付加、ルテニウムアミド種のβ水素脱離によるルテニウムヒドリド種の生成、炭素-水素結合生成を伴う還元的脱離を経て進行していることを示唆する結果である。オレフィン存在下で同様の反応を行うと、o-アシルアニリン類の還元的脱アミノ化・アルキル化反応が進行した。還元的脱アミノ化反応同様、この反応も反応温度が重要であることが分かった。この反応は、β水素をもつo-アシルアニリン類に適用可能であり、アミノ基上の置換基の水素を水素源として反応が進行していることが示唆された。また、重水素標識実験では生成物に重水素が取り込まれており、還元的脱アミノ化同様、β水素脱離を経て進行していると考えている。これらの反応は、これまであまり有機合成に利用されてこなかったアニリン中の炭素-窒素結合を、触媒的に官能基化できるものであり、有機合成化学上有用な反応になり得ると考えている。ルテニウムホスフィン錯体RuH_2(CO)PPh_3)_3と2'-アミノピバロフェノンを反応させると、アニリンの芳香族炭素-窒素結合が切断され、アリールアミド錯体が生成する。今回、私はこの反応におけるアミノピバロフェノン上の置換基の影響について調査を行った。置換基の効果は、異なる置換基を有する2種類のピバロフェノンを用いた競争反応を用いて評価することとした。種々検討を行った結果、電子供与基をもつピバロフェノンの炭素-窒素結合の方が電子求引基をもつものよりも速く切断されることが明らかとなった。一般的に遷移金属錯体による炭素-ヘテロ原子結合の切断は、電子求引基をもつ基質の方が速く進行するとされており、今回得られた結果はそれと逆の傾向を示している点で興味深い。また、錯体RuH_2(CO)(PPh_3)_3を触媒として用いたアミノピバロフェノンの触媒的フェニル化反応においても同様の傾向が観測された。化学量論反応だけでなく触媒反応においても同様の傾向が観測されたことから、これらの反応は同様の中間体を経由して進行していることが示唆された。現在のところ、よりルテニウムヘ配位し易い電子豊富な基質の方が速く反応することから、ルテニウムによる基質の活性化がどのような置換基を有する場合でも十分に速く進行する場合、基質のルテニウムへの配位が反応速度を支配する重要なファクターとなるのではないかと考えている。現在、遷移金属錯体を用いた不活性結合切断を経る官能基化反応では、配向基による反応点の制御が頻繁に行われているが、今回得られた結果はこの配向基の遷移金属錯体への配位能が反応速度に影響を与えることを示唆するものであり、今後この分野の研究において重要な知見となると考えている。ルテニウム錯体RuH_2(CO)(PPh_3)_3(1)存在下、N,N-ジメチルアニリン誘導体の炭素-窒素結合切断を経る新規官能基変換反応開発について検討を行った。前年度得られた実験結果より、ルテニウム錯体1を用いてアニリンの芳香族炭素-窒素結合切断ではルイス酸が補助剤として機能している可能性が示唆されていた。そこで、反応系中に種々のルイス酸を添加しN,N-ジメチルアニリン誘導体とオレフィン化合物と反応させた。検討の結果、ルイス酸として酸化銅(I)を添加したとき最も効率よく炭素-窒素結合が切断され、対応するアルキル化体が得られた。アニリン誘導体の芳香環部にメトキシ基を導入した基質を用いると、アルキル基はアミノ基が存在していた箇所とは異なる位置に導入されていることが分かった。このことから、この反応は炭素-窒素結合が切断されて炭素-水素結合が生成した後、炭素-水素結合切断を経るオレフィンとのアルキル化反応が進行しているものと考えている。また、炭素-水素結合生成時の水素はジメチルアミノ基からβ-水素脱離を経て供給されていると推測している。芳香族炭素-窒素結合切断後にオレフィンとのカップリングによりアルキル基が導入される官能基変換反応は今までに報告例がなく、有機合成化学上興味深い知見であるといえる。また、オレフィンを添加せずにこの反応を行うと、脱アミノ基体が効率良く得られることも見出した。この反応は新たなアミノ基の保護・脱保護反応として用いることが出来、新規合成ルート構築に役立つのではないかと期待している。

ルテニウム錯体RuH_2(CO)(PPh_3)_3 (1)によるo-アシルアニリン類の還元的脱アミノ化反応について検討を行った。ルテニウム触媒1存在下、ジメチルアミノ基をもつo-アシルアニリン類をトルエン溶媒中120°Cで加熱したところ、還元的脱アミノ化が進行し、対応する芳香族ケトンが得られた。この反応は、反応温度により収率が大きく変化し、p-キシレン溶媒を用いて140°Cで反応を行うと90%GC収率で還元的脱アミノ化が進行した。また、還元的脱アミノ化反応は、β水素をもつo-アシルアニリン類に適用可能であることが分かった。この反応の反応機構に関する知見を得るため、メチル基の全ての水素を重水素で標識したo-ジメチルアミノビバロフェノン-d_6を用いて同様の反応を行った。その結果、アシル基のオルト位にほぼ定量的に重水素が取り込まれた。これは、この反応が炭素-窒素結合のルテニウムへの酸化的付加、ルテニウムアミド種のβ水素脱離によるルテニウムヒドリド種の生成、炭素-水素結合生成を伴う還元的脱離を経て進行していることを示唆する結果である。オレフィン存在下で同様の反応を行うと、o-アシルアニリン類の還元的脱アミノ化・アルキル化反応が進行した。還元的脱アミノ化反応同様、この反応も反応温度が重要であることが分かった。この反応は、β水素をもつo-アシルアニリン類に適用可能であり、アミノ基上の置換基の水素を水素源として反応が進行していることが示唆された。また、重水素標識実験では生成物に重水素が取り込まれており、還元的脱アミノ化同様、β水素脱離を経て進行していると考えている。これらの反応は、これまであまり有機合成に利用されてこなかったアニリン中の炭素-窒素結合を、触媒的に官能基化できるものであり、有機合成化学上有用な反応になり得ると考えている。未だ反応条件、反応機構等検討すべき項目は数多くあるが、当初の目的である新規触媒反応を二種類見出すことができたため。今後は今回発見した触媒反応の更なる収率向上を目指した条件検討、基質適用範囲の探索を行う予定である。また、反応機構についても重水素ラベル実験等を用いて明らかにしたいと考えている。加えて、添加剤による炭素-窒素結合切断の補助が確認されたため、ジボロンなど異なる反応剤を用いた炭素-炭素、炭素-水素以外の結合生成反応開発にも着手する計画である。
日英継続バイリンガルの談話能力の発達ー国際バカロレア校生徒のナラティヴ研究

バイリンガル教育環境下(生活言語が日本語、学習言語は主に英語)に育つ青年期継続バイリンガルにおいて、各言語の談話能力の特徴とその発達プロセスを、ナラティヴの分析を通して追究する。生徒達の日本語と英語のナラティヴコーパスを構築し、各言語モノリンガル話者のナラティヴと比較しながら談話能力の発達についてマクロ・ミクロ両視点から横断研究ならびに縦断研究を行い、彼ら固有の談話能力の特徴を明らかにする。
わが国における韓国人移民のがん疫学研究

在日韓国朝鮮人の肝がん死亡率は日本人に比べ、23倍高いことが指摘され、198792年の日韓共同研究において、HCV(Hepatitis C Virus)とHBV(Hepatitis B Virus)の感染状況や喫煙・飲酒などの日常生活習慣の集団間の比較研究を行った。その結果、在日韓国朝鮮人の肝がんリスクの高まりは高いHCV(Hepatitis C Virus)感染率、HBV(Hepatitis B Virus)および大量飲酒が主要な原因であると推定された。今回の研究では韓国の韓国人、在日韓国朝鮮人、日本人の3集団におけるHCV Genotypeの分布の違いおよびHCV Genotypeと肝がんリスクについて検討した。また、Cytochrome P-450 2E1(CYP2E1)Genotypeの分布についても検討した。(1)肝疾患患者のHCV Genotypeの比較ソウル大学病院、大阪・共和病院(在日韓国朝鮮人)、大阪大学病院、大阪府立成人病センターおよび福岡大学病院のHCV抗体陽性の肝疾患患者のHCV Genotypeの検索を行った。韓国の患者ではIII型が42.9%、II型が40.7%で、III型がやや優勢であったが、日本人(大阪)ではII型が76.9%、III型が15.0%で、II型が圧倒的に優勢であった。在日韓国朝鮮人患者(大阪)ではII型が75.2%、III型が16.2%で、Genotypeの分布は日本人患者(大阪)の分布とほぼ同じであった。福岡の日本人患者ではII型が66.3%、III型が23.4%で、大阪の日本人患者よりIII型が多い傾向にあった。(2)献血者、無症候性キャリアおよび一般住民のHCV Genotypeの比較ソウルおよびプサンの献血者、大阪の献血者、肝機能正常の病院患者(大阪の在日韓国朝鮮人)、および福岡在住の一般の在日韓国朝鮮人のHCV Genotypeの検索を行った。肝疾患患者において観察された分布と同様の結果が得られた。韓国ではIII型がやや優勢で、大阪の日本人と在日韓国朝鮮人ではII型が圧倒的に優勢であった。福岡在住の在日韓国朝鮮人では福岡の肝疾患患者と同様に、大阪よりIII型が多い傾向にあった。韓国では日本に比べてII型が少なく、HCVと肝がんリスクとの関連性が韓国では弱いことからもHCV Genotype II型が肝がん発生により密接に関与しているのではないかと考えられる。そこで、HCV Genotypeと肝がんリスクの関係を明らかにするために、大阪府立成人病センターをはじめとする多施設の病院患者を対象として患者対照研究を実施した。その結果、HCV Genotype II型の感染はIII型およびIV型の感染に比べて肝硬変および肝がんリスクが約2倍高いことを認めた。(4)CYP2E1 Genotypeの分布の比較、およびCYP2E1 Genotypeと肝がんリスクの検討CYP2E1はHepatocarcinogenであるN-nitrosodimethylamineを代謝する酵素であり、長期間飲酒した場合、CYP2E1 Genotypeの違いにより、肝がんリスクが異なることが考えられる。そこで、ソウル大学病院と福岡大学病院の肝がん患者のCYP2E1 Genotypeの比較をするとともに、CYP2E1 Genotypeと肝がんリスクについても検討した。肝がん患者のCYP2E1 Genotypeの分布は日本と韓国の間に大きな違いはなかった。また、患者対照研究の結果、Genotype c1/c1の肝がん発がんのリスクはGenotype c1/c2およびc2/c2と比べて若干高かったが、有意ではなかった。以上より、在日韓国朝鮮人の肝がんリスクの高まりは高いHCV感染率が主要な原因であるが、彼らのHCV GenotypeがII型であることも肝がんリスクをより高める方向に働いたものと考えられた。(2)献血者、無症候性キャリアおよび一般住民のHCV Genotypeの比較