hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「こころと身体」の臨床スポーツ心理学研究

中込はその中の2事例を取り上げて「スポーツ選手の心理療法場面で語られる身体の治療的意味」について、そして鈴木は「カウンセリングをベースとした心理的コンディショニングの有効性」についてThe 4th ASPASP Congress of Sport Psychology, (June29-July2,2003,Seoul, Kore)で発表した。中込は論文として投稿中である。(2)筑波大学スポーツクリニック・メンタル部門で過去10年間にわたって開催してきたメンタルトレーニング講習会で蓄積された資料を、"技法中心のプログラム"と"内界探索型プログラム"の比較といった観点から分析検討した。現在、投稿論文の作成中である。(3)昨年、中島が試みた「グループ箱庭」技法を、硬式テニスのダブルスペアのメンタルトレーニング(特に、ペア間のコミュニケーションの促進をねらいとして)を2ペアに各10セッション行いその効果を検討した。次年度は、バスケットボールチームヘの適用を考えている。(4)中島は、スポーツ選手32名の箱庭作品を分析し、スポーツ選手の心性について象徴レベルからの特徴を探った。その成果を「競技者の箱庭表現に関する基礎的研究」として発表した(日本臨床心理身体運動学会第6回大会)。本年度(研究計画4年目・最終年度)は以下のような研究が行われた。(1)前年度に引き続き本研究計画に関わる3名の相談事例について事例検討を行った。今年度検討された事例のほとんどが継続中であったので、特に、発表・論文投稿等は行わなかった。(2)中込は、これまでの心理臨床経験そして相談やメンタルトレーニングの事例に基づき「アスリートの心理臨床-スポーツカウンセリング-」(道和書院、2004)を出版した。(3)T大学女子バスケットボール選手に「グループ箱庭」を継続し、その有効性を検討した。また、昨年度に引き続き「内界探索型」メンタルトレーニングの有効性について、特に、トレーニング期間の前後で実施された風景構成法(描画)を手がかりとして内的変容を分析検討した。(4)かなり重篤な負傷スポーツ選手5名に対して調査面接を実施し、Total Pain概念を下敷きに面接資料の分析を行った。その結果、彼らが訴える「痛み」の持つ意味そして、諸側面(身体、心理社会、実存的側面)間の相互連関について明らかにした。(5)中込は競技引退に関わる相談事例の夢を手がかりとした引退後の内的適応過程の解明、そして鈴木はカウンセリングをベースとしたスポーツ選手の心理サポートの事例より、パフォーマンス向上と内的成熟との同期性を検討した。本研究は第11回国際スポーツ心理学会(2005年8月、シドニー)にて発表予定である。(6)本研究計画の最終年度であることから、これまでの研究成果を「研究成果報告書」としてまとめた。
骨細胞におけるEpacシグナルの役割解明

骨代謝過程におけるPTH/PTHrPの役割は、これらホルモンの受容体(PTH/PTHrP receptor : PPR)を含めた既存の成績から必須であることは明らかである。骨減少に対するPTH治療戦略を考える上で、作用機序を解明することは重要である。骨芽細胞における本ホルモンシグナルは、PPRを介して発揮され、骨芽細胞でこの受容体が活性化すると、臨床知見と一致して海面骨が劇的に増加することが、PPR恒常活性化ca-PPRトランスジェニックマウス(TG)創出によりvivoで確かめられた(J Clin Invest.107,277-86,2001)。PPRが活性化されると、細胞内にcAMPが蓄積することでホルモン作用が発揮されるが、PPRがcAMP機構以外に共役すると考えられていたphospholipase C(PLC)機構については、本機構を活性化しないペプチド断片によってはアナボリック作用が誘導不可能であるので、骨芽細胞ではcAMP機構が主である。また、軟骨形成過程においてもPLCと共役不可能な受容体ミュータントのTGが軟骨特異的act-PPRTGの成績と一致したことから(Dev Cell.3,183-94,2002)、PPR下流因子は概ねcAMPと断定できると考えられる。cAMPは、標的GEFであるEpacとPKAに結合し活性化することで下流にシグナルを伝達するが、骨芽細胞を含めた骨格細胞系において両分子が発現し機能することを本申請課題における研究で明らかにした。特に、Epac機構は骨芽細胞の増殖を亢進させ、PTHのアナボリック作用の主要な効果発現と致し、Epacを介する経路がPTHによる骨代謝調節の主作用を担っていることがわかった。加えて、Epacの活性化はBMPシグナルとクロストークすることにより、BMP2による骨芽細胞の分化を相乗的に促進させることが本年度の研究成果として解明できた(投稿準備中)。これら現象を生体で調べるため、現在軟骨特異的Epac TGを準備している。PTH/PTHrPをはじめとしたペプチドホルモンの骨芽細胞に対する作用発現には、細胞内cAMPの上昇が重要な機構である。上昇したcAMPは古典的なPKAを活性化することが知られるが、近年同定されたEpac(cAMP-GEF)もcAMPの作用標的であることが示された。EpacはRap1を特異的に活性化し、Raf-1の活性を抑制する一方、B-Rafを活性化することから、cAMPによるMAPKカスケードに対する正負の両制御機構が存在し、PKAと独立した細胞内シグナルを調節する。本研究ではまず、骨形成担当細胞クローンにおけるEpac1、Epac2、Rap1、B-Rafの発現を調べ、cDNA導入による多面的解析の一環として、細胞増殖の調節の観点から解析を試みた。検討の結果、EPacs、Rap1の発現はほぼ普遍的にどの細胞でも観察されたが、B-Rafのalternative splicingによって産生する97kDaアイソフォームの発現は細胞種特異的であった。cAMPによるERK活性化および細胞増殖促進作用は、97kDa B-Rafの発現と相関し、Rap1依存的であった。一方、B-Raf欠失細胞ではcAMPによるERK活性化は観察されず、細胞増殖抑制作用が見られた。本細胞の1つMG63にB-Raf cDNA導入によるリカバリー解析から、cAMPによるERK活性化および細胞増殖促進作用が見られた。以上のことから、骨形成担当細胞に対するcAMPの細胞増殖・抑制作用のチェックポイントは97kDa B-Rafであることを見いだした。
ケロイドにおける一塩基多型解析

ケロイドの同一個体での再発性・遠位部位への転移に関して、液性因子の関与が強く示唆されており、その因子の発現担当細胞として間葉系幹細胞に着目した。これまでの報告ではヒト肺線維症はIL-13刺激後cysLTl受容体活性上昇によりロイコトルエンに反応可能であり、システニイルロイコトルエン1型受容体は慢性肺炎の重症度を制御し後の肺線維症を制御するとされる。結果として、これら発現調節異常が皮膚における線維症と考えられるケロイドの病因となるのではないかと推察された。骨髄由来ヒト間葉系幹細胞(hMSC)は、正常皮膚線維芽細胞と比較して、隔壁細胞遊走モデル認めた。また、直接共培養ではケロイド由来線維芽細胞と共に、紡錘形の細胞変化を認め、細胞外マトリクスの発現亢進を組織上認めた。特にフィブロネクチンの発現亢進が二重隔壁モデルでケロイド線維芽細胞が下層の場合有意な発現亢進であった。細胞増殖性は変化無かったものの、電顕上細胞質に微小絨毛構造を呈し粗面小胞体の発達を認め、細胞分化していたため、hMSCはケロイド由来液性因子により、ケロイドの進展、遠隔部位への転移に関与することが示唆された。一方、臨床例の2度熱傷創では早期からの線維芽細胞増殖因子の投与が、痘痕抑制と皮膚バリア機能改善に関与する臨床データを得たため、受傷初期からの液性因子調節は、細胞再構築を含めた痘痕形成にとって重要であると考えられた。これらの細胞・サイトカインの基礎的データから、一塩基多型によるケロイド液性因子の調節機構の解明が重要であると推察された。
カンボジア、プレアビヒア森林保護区における小型食肉目の保全

近年、増加する人為的圧力により、個体数が比較的多いと推測されてきた種も、個体数の減少が懸念されており、モニタリングが推奨されている。本研究ではカンボジア北部の保護区における小型食肉目のビルマジャコウネコを対象として、実現可能なモニタリング計画を立案した。本種のように比較的個体数が多いと推測されている種は、希少種と異なり、保全の研究で対象となることが少なく、個体数の増減を把握するためのデータも存在しないことが多い。そこで、まず、ビルマジャコウネコでは初めて密度を推定し、ベースラインを構築した。そして、密度を指標とするには、保全現場のコストや必要努力量が大きいため、占有率も算出し、モニタリング項目とした。占有率は個体数の減少を見逃すリスクが指摘されているが、コストや必要努力量は密度推定と比較すると小さく現実的であった。この両指標についてインターバルを変え、モニタリングすることで個体数減少の検知ができるようになった。しかし、このような個体数減少が目に見えるになった段階は、すでに保全介入のタイミングとして遅いという事例もある。これを回避するために、本研究では懸念される人為的圧力のモニタリングを検討した。特に、ビルマジャコウネコの占有率の推測に重要な水場における違法行為と、外部からの需要に伴う狩猟圧の急激な増加を検討した。その結果、これらの脅威の増加は保護区の管轄局によるパトロールルートへの組み込みと、NGOのスタッフの通常業務の中での聞き取りで検知できることがわかった。つまり、現場で人的・経済的資源を新たに投入しなくとも、人為的圧力の増加への迅速な対応や効果的なタイミングでの保全介入は可能であった。最後に本研究中にビルマジャコウネコのレッドリストのランクが上がった。まだ個体数が他地域と比べて多いと考えられている研究対象地域のモニタリングの重要性はさらに高まると予想される。29年度が最終年度であるため、記入しない。今まで絶滅のリスクは低いと考えられて種の中にも、絶滅が懸念される種は存在する。特に広範囲に広がる生息地に特化している種の場合、「どこにでもいる種」に見えるため、個体数の減少傾向が見過ごされやすく、モニタリングの重要性が指摘されている。しかし、このような種は、保全や学術研究の注目度が従来低いことが多く、知見が乏しいため、モニタリングは実質困難である。そこで本研究では、東南アジアに生息するビルマジャコウネコを事例とし、モニタリングの基盤を整えることを通して、今まで注目されてこなかった種の保全上の懸念について検討することを目的とした。平成28年度は、ビルマジャコウネコの密度推定を行った。本種は体側面と尾の模様から個体識別が可能であり、Spatial Explicit Capture and Recaptureモデルを用いて、密度の算出することができた。これにより、本種にとって重要な生息地であると考えられてきたカンボジア北部の生息状況が明らかになった。また、今後はこの数値と比較することで、研究対象地域における本種の個体数の減少傾向が検知できるようになった。しかし、推定された密度の精度は粗く、個体群動向のモニタリングに単一で利用するには不十分であり、実際のモニタリングには別の指標を組み合わせる必要が示唆された。昨年、ビルマジャコウネコのIUCNのレッドリストでのカテゴリーがVUからENに上がったこともあり、現時点で重要な生息地と考えられるカンボジア北部において、個体数の減少が検知できるようになったことは大きい。今後は今回の密度推定の結果と、今までに算出された本種の占有率、保護区における人為的圧力のパターンなどからモニタリング計画の立案を進める。平成28年度は、ビルマジャコウネコの密度推定に成功した。これにより「重要な生息地域」と想定されながらも生息状況が不明だった場所において、本種がどの程度生息しているかが明らかになった。そして、精度が粗いため、他の指標と組み合わせることが必要になるものの、研究対象地域において、今後、個体数の減少傾向を検知することが可能になった。一方、カンボジア国内の小型食肉目のデータを、国際NGOや他の研究者の協力の下、一元化してレビューを行う予定であったが、関係者から同意を得てデータを集めている過程で、データの管理等にさまざまな問題があり、科学的な分析を伴うレビューは非常に困難であることが明らかになった。そこで類似の問題に直面した他の大学の研究者が中心になって行われたデータの共有方法や管理方法の提言を論文としてまとめる過程に、共著者として参加するに至った。カンボジアの小型食肉目のレビューは実現できなかったが、ビルマジャコウネコのモニタリング計画を検討する上では、大きな影響はないと判断し、おおむね順調に進展していると判断した。

しかし、このような個体数減少が目に見えるになった段階は、すでに保全介入のタイミングとして遅いという事例もある。これを回避するために、本研究では懸念される人為的圧力のモニタリングを検討した。特に、ビルマジャコウネコの占有率の推測に重要な水場における違法行為と、外部からの需要に伴う狩猟圧の急激な増加を検討した。その結果、これらの脅威の増加は保護区の管轄局によるパトロールルートへの組み込みと、NGOのスタッフの通常業務の中での聞き取りで検知できることがわかった。つまり、現場で人的・経済的資源を新たに投入しなくとも、人為的圧力の増加への迅速な対応や効果的なタイミングでの保全介入は可能であった。最後に本研究中にビルマジャコウネコのレッドリストのランクが上がった。まだ個体数が他地域と比べて多いと考えられている研究対象地域のモニタリングの重要性はさらに高まると予想される。平成28年度は、今まで取得したデータと分析結果に基づき、研究対象地域におけるビルマジャコウネコのモニタリング計画を立案する。そして、これまでの研究結果のまとめとして、博士論文を提出し、投稿論文をまとめる。また、7月に開催される2つの国際学会で発表する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
成体大脳新皮質で神経細胞を新生させて脳機能を回復する手法の創出

私共は、軟膜内には神経前駆細胞が、隠されていて、脳神経細胞が脱落するときには、新しい神経細胞を産生することが可能であることを見つけた。加えて、成体脳で産生された新皮質の中には、表面に存在する神経細胞、中間に位置する神経細胞、深い塗装に位置す神経細胞も有り、本来の大脳新皮質の形態を模倣しようとしていることが、見て取れた。このように成体脳であっても、新たな神経細胞は、その位置を適切に選び出して、神経回路を形成した。「成人大脳新皮質で、神経細胞を新生させて脳機能を回復させる手法」を創出することを目指して、これまでに多くの研究者が研究を進めて来ました。しかし未だもってその様な手法は創成されていません。これまでは、神経細胞を生み出す前駆細胞の手掛かりすらない状況でした。しかし私共は、大脳皮質の神経前駆細胞の一部が、脳の外表面に取り残されていて、成体脳に様々なストレスが与えられると、軟膜内の細胞が増殖して神経細胞マーカー分子を発現するようになることを明らかにしました。さらに、この様な増殖神経前駆細胞が、神経マーカーを発現した時にのみGFPを発現するように工夫したウイルスを使うことで、脳軟膜の細胞が神経細胞を産生することを明らかにすることができました。成体大脳新皮質では、皮質を覆う軟膜は、栄養が疎な脳脊髄液に浸され続けているために、冬眠状態にあり、グリアのような形状を示し、体積も小さい状態でした。それが、外部から、乃至は内部からの、ストレスにさらされることにより、軟膜細胞が増殖して、神経細胞へと分化し、多くの神経細胞を産生します。この際に作用するストレスとは、脳内から放出される細胞増殖因子が関係すると考えられます。増殖した神経前駆細胞は、大脳新皮質内から分泌される分子に誘引され、軟膜を貫き大脳新皮質内の一員となります。更に、樹状突起と軸索を伸ばし、周りの神経細胞とシナプスにより結合を作り、神経回路区に組み込まれることが分かりました。」大脳新皮質では、脳血管障害や外傷により神経細胞が脱落しても、脳機能を有意に回復させる神経細胞新生現象は知られていません。その様な中、私どもは、興奮性神経細胞を特異的に除く実験を行いました。その結果、マウスは、左半球の運動野の機能不全によると思われる右回旋を繰り返すようになりました。しかし右回旋は2週間後には収まります。私共は、この間に起きた治癒現象の意味を、BrdUをマウス腹腔内に投与して調べたところ、有意な数の神経細胞がBrdU陽性となっていて、治癒は神経細胞新生によりなされたと考えられました。私は、この様な神経細胞新生現象を、思うように望む領域に起こして、大脳新皮質の機能を回復させる手法を創出し始めました。まず、実際にマウスの大脳新皮質で神経細胞が新生されたかを調べるために、GFPを発現させるシンプルレトロウイルスを作成して、神経細胞が新生されていると考えられるところにシンプルレトロウイルを注入して見ました。その結果、これまでに複数回、GFP陽性の興奮性神経細胞と抑制性神経細胞を観察することに成功しました。これまでに、大脳新皮質で神経細胞を新生させることが可能であることを実証できたので、論文として発表する準備を進めています。大脳新皮質を包む軟膜の外表面には、多くの神経前駆細胞が分布していますが、普段は冬眠状態にあるので、その存在自体が検出できません。しかし、成体マウスの大脳新皮質に電極を挿入してkindlingを形成させると、大脳新皮質神経細胞が発現しているマーカーと同じ分子を、軟膜外表面で検出することができるようになります。更に時間を待つと、大脳新皮質を構成する神経前駆細胞と同じ前駆細胞が、軟膜外面に観察されるようになります。その後、シンプルレトロウイルスを使って、GFPを神経前駆細胞に発現させますので、軟膜外表面の神経前駆細胞が、大脳新皮質に組み入れられて行くことも証明できます。昨今、再生医療の発展により、様々な臓器の機能を回復することが、現実のものとなりつつあります。しかし、脳の機能の仕組みは、あまりにも複雑で、人の手で、脳を再生できるものとなるか、まったく不明です。しかし部分的に神経前駆細胞を移植することや、増殖因子の投与等で、部分的な治療は行えるかもしれないと考えられていました。そして、アメリカやヨーロッパの研究者は、その神経前駆細胞を活性するべく、様々な工夫を繰り返してきました。その様な中、科研費申請者は、生誕時から脳軟膜内に分布する神経前駆細胞を活性する手法を、探索してまいりました。その結果、軟膜内の神経前駆細胞に、電気ショックを加えることで、軟膜の神経前駆細胞を活性化して分裂増殖させることにも成功しました。その神経前駆細胞は、最終的に、樹状突起と軸索突起を得て、軸索突起を皮質下にまで、伸ばさせることに成功しました。このような結果を得た研究者は、まだ居ないと思います。さらに、この様な、神経前駆細胞を増殖させたり、分化させるためには、複数種の細胞増殖因子が関わっていると考えられます。その因子の受容体は、神経前駆細胞に発現していると考えて、増殖因子と受容体の役割を調べて、研究を進めて参りました。

私共は、軟膜内には神経前駆細胞が、隠されていて、脳神経細胞が脱落するときには、新しい神経細胞を産生することが可能であることを見つけた。加えて、成体脳で産生された新皮質の中には、表面に存在する神経細胞、中間に位置する神経細胞、深い塗装に位置す神経細胞も有り、本来の大脳新皮質の形態を模倣しようとしていることが、見て取れた。このように成体脳であっても、新たな神経細胞は、その位置を適切に選び出して、神経回路を形成した。計画どうりに、研究は進んでおり、必要なのは時間のみです。また、科研費にて、派遣研究助手を採用したので、さらに研究を進めることができます。障害を受けたマウス大脳新皮質に、直接神経前駆細胞を注入しても、神経細胞は生着しません。それを養う、Growth factorが必須であるいう証拠を得ています。今後、細胞増殖因子を質量分析器で、神経細胞を生着させる分子を確認していきます。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経細胞学形態学的に検出することができた現象を、関わる分子の確認をすることで、人の脳や培養系においても、同様の現象を再現できると考えています。これまでに、大脳新皮質で、神経細胞を新生させる手法を、ほぼ確定することができたので、マウスと試薬を準備して、神経細胞新生法の効率を十分に上げるため。研究を計画した段階では、人件費は初年度のみ必要となると考えていましたが、実際、研究を実施し始めた段階に、次年度にも、補助が必要と判断されたので、次年次の人件費分を繰り延べました。マウスに感染させるウイルスを作成するための試薬を準備するために、予算が必要となりました。繰り延べた額は、次年度の人件費に使用したいと願っております。
シミュレーションによる積載車両が滑動する場合の立体駐車場の動的特性

倉庫内のラックや立体駐車場のような鉄骨系構造物においては、積載物の重量は本体の自重に比較して大きく、加えて積載物の分布状況が日毎、時間毎に著しく変化するので固有周期(共振周期)も幅広く変動する。さらにその構造特性から地震動を受けると同規模のRC造やRS造の一般建築構造物に比較して大きな水平変形を起こし易い。しかし応答が大きくなって積載物の慣性力が床面との間の最大静止摩擦力を超過すると、積載物が滑動を始めて、構造物全体としては共振現象を回避してしまうという、耐震工学上極めて有効な現象が起こる。本研究では積載物の滑動による共振回避の現象を数値計算によっても同様な動的特性を導き得ようとした。また積載物の支持形態の違いによって、積載物が滑動した結果に壁面やストッパーに衝突する場合までも考慮に入れたシミュレーションを行うことを目的とした。実際の研究は、実物・等身大の実験は到底不可能であるので、数値解析によって行う。そのプロセスは(1)稼働中・建設中の立体駐車場を観察調査、(2)解析モデルの検討、(3)解析プログラム作成、(4)単純なモデルの計算によるテスト、(5)実物モデルのデータ入力、(6)解析計算、(7)計算結果出力、(8)((5)(7)のプロセス)を条件を変えてデータを蓄える、(9)実地検証、(10)考察である。また扱う対象のデータが多大であるために、データ入力、プログラムモジュールの作成等に研究補助員を依頼した。(9)については、例えば兵庫県南部地震などによる被害調査が必要となるため今後の課題としたい。定式化はほぼ出来上がり、いくつかのモデルについて滑動に関するデータをとりまとめ、研究内容の一部を発表した。今後、より考慮すべき事象を取り込んだ定式化を進め、さらに多くのデータを蓄積していく予定である。
プロテオグリカンの糖鎖修飾を制御するゴルジ体ストレス応答経路の解析

ゴルジ体ストレス応答は、細胞の需要に応じてゴルジ体の機能を増強する恒常性維持機構である。われわれは世界に先駆けてゴルジ体ストレス応答の研究を開始し、ゴルジ体の一般的な機能を制御するゴルジ体ストレス応答の応答経路であるTFE3経路を同定した。軟骨細胞などでは大量のプロテオグリカンを産生するために、ゴルジ体でのプロテオグリカンの糖鎖修飾能力を増強する必要があるが、TFE3経路はこの増強機構には関与していないことがわかった。そこで本研究課題では、プロテオグリカンの糖鎖修飾能力を増強するゴルジ体ストレス応答経路であるプロテオグリカン経路を同定し、その分子機構を明らかにすることにした。その結果、プロテオグリカン経路の標的遺伝子としてHS6ST1やNDST2、GLCE、B3GAT3などの標的遺伝子を同定し、これらの標的遺伝子の転写誘導を共通に制御するエンハンサー配列PGSE-A及びPGSE-Bを同定した。PGSE-Aのコンセンサス配列はCCGGGGCGGGGCGであり、PGSE-Bのコンセンサス配列はTTTTACAATTGGTCであることも明らかにした。PGSE-Aに結合する転写因子をJASPER databaseを用いたin Silicoスクリーニングによって検索したところ、KLF familyに属する転写因子がPGSE-Aに結合し、転写を誘導することがわかった。更に、これらKLF familyの転写因子のいくつかはゴルジ体ストレス時にそれ自身の発現が誘導されることも見出した。これらの結果から、哺乳類のプロテオグリカン経路の分子機構の重要な部分を明らかにすることができた。今後は、複数存在するKLF familyの転写因子がどのようにしてPGSEからの転写を制御しているのか、またゴルジ体を感知するセンサーから転写因子の活性化に至る細胞内情報伝達経路を明らかにする予定である。ゴルジ体ストレス応答は、細胞の需要に応じてゴルジ体の機能(糖鎖修飾機能や選別輸送機能)を増強する機構である。これまでにわれわれは哺乳類のゴルジ体ストレス応答の応答経路としてN型糖鎖修飾酵素の発現をTFE3経路を同定した。本研究課題では、O型糖鎖修飾の一つであるプロテオグリカン型糖鎖修飾を行う酵素の発現を制御するプロテオグリカン経路の分子機構を明らかにすることを目的としている。今年度は、プロテオグリカン型糖鎖修飾酵素であるHS6ST1とNDST2、GLCE、B3GAT3、CSGALNACT2遺伝子のゴルジ体ストレス応答による転写誘導を制御するエンハンサーを同定し、PGSE配列と命名した。この配列は哺乳類のプロテオグリカン型糖鎖修飾酵素遺伝子だけでなく、脊椎動物のプロテオグリカン型糖鎖修飾酵素遺伝子にも広く保存された配列であることがわかった。次に、このPGRE配列に結合して転写を誘導する転写因子を酵母two hybrid法によって単離することを試みた。ヒトHS6ST1遺伝子のPGSE配列を2個つないだものにレポーター遺伝子であるHIS3遺伝子につないでhis3変異株の酵母細胞に導入した。この細胞はhis3遺伝子が変異しているために、ヒスチジン欠損培地では生育することができない。この細胞に更にヒトcDNA libraryを導入した。もし、導入したcDNAから翻訳されたタンパク質がPGSE配列に結合してHIS3遺伝子の発現を誘導すると、この細胞はヒスチジン欠損培地でも生育できるようになる。このようなスクリーニング方法によって、現在いくつか候補遺伝子を単離しており、単離したものが転写因子をコードしているか、またPGSE配列に特異的に結合するかどうかなどについて、更に解析を進めている。本年度は、エンハンサー配列の同定と転写因子の候補の同定まで進むことができた。これはほぼ計画通りの進捗状況である。但し、同定した転写因子候補以外にも転写因子が存在する可能性があるため、HS6ST1遺伝子のPGSE配列以外にもNDST2やGLCE、B3GAT3、CSGALNACT2遺伝子のPGSE配列を用いた酵母one hybridスクリーニングを行う予定である。細胞小器官の量的調節機構は、細胞が自律的に機能するために必須のメカニズムであり、細胞生物学の重要な研究課題である。われわれは小胞体の量的調節機構である小胞体ストレス応答を明らかにした後、現在はゴルジ体の量的調節機構であるゴルジ体ストレス応答に取り組んでいる。これまでにゴルジ体の一般的機能を調節するゴルジ体ストレス応答のTFE3経路を明らかにした。本研究課題では、軟骨細胞などで多量に産生されるプロテオグリカンの糖鎖修飾を制御するプロテオグリカン経路の分子機構を解析している。本年度は、前年度までに同定したエンハンサー配列PGSEに結合してプロテオグリカン経路を制御する転写因子の検索を行った。プロテオグリカン型糖鎖修飾酵素であるHS6ST1とNDST2、GLCE遺伝子のエンハンサー配列を用いて酵母one hybridスクリーニングを行った。様々なスクリーニング条件を試したが、転写因子の候補を単離することができなかった。これは、転写因子を構成するタンパク質が複数の遺伝子にコードされているためではないかと考えている。また、本年度はエンハンサー配列PGSEに関する論文発表のための追加実験を行った。HS6ST1とNDST2、GLCE、B3GAT3、CSGALNACT2遺伝子のエンハンサー配列に1塩基ずつ置換変異を導入し、エンハンサー活性に必要な塩基を同定したところ、CCGGGGCGGGGCGという配列(PGSE-A配列)とTTTTACAATTGGTCという配列(PGSE-B配列)が活性に重要であることを見出した。

これらの配列は進化的にもよく保存されており、特にPGSE-A配列は様々なプロテオグリカン型糖鎖修飾酵素遺伝子のプロモーター領域に存在していることから、ゴルジ体ストレスによるプロテオグリカン型糖鎖修飾酵素遺伝子の転写誘導は共通の機構によって制御されていることが示唆された。転写因子の同定が難しいことは、充分に想定内である。前年度から既に「今後の研究の推進方策」に示す方法によって転写因子やその他の制御因子を網羅的に同定することを始めている。また本年度は論文上梓のための実験をほぼ完了した。次年度は制御因子の同定に全力を尽くす予定である。ゴルジ体ストレス応答は、細胞の需要に応じてゴルジ体の機能を増強する恒常性維持機構である。われわれは世界に先駆けてゴルジ体ストレス応答の研究を開始し、ゴルジ体の一般的な機能を制御するゴルジ体ストレス応答の応答経路であるTFE3経路を同定した。軟骨細胞などでは大量のプロテオグリカンを産生するために、ゴルジ体でのプロテオグリカンの糖鎖修飾能力を増強する必要があるが、TFE3経路はこの増強機構には関与していないことがわかった。そこで本研究課題では、プロテオグリカンの糖鎖修飾能力を増強するゴルジ体ストレス応答経路であるプロテオグリカン経路を同定し、その分子機構を明らかにすることにした。その結果、プロテオグリカン経路の標的遺伝子としてHS6ST1やNDST2、GLCE、B3GAT3などの標的遺伝子を同定し、これらの標的遺伝子の転写誘導を共通に制御するエンハンサー配列PGSE-A及びPGSE-Bを同定した。PGSE-Aのコンセンサス配列はCCGGGGCGGGGCGであり、PGSE-Bのコンセンサス配列はTTTTACAATTGGTCであることも明らかにした。PGSE-Aに結合する転写因子をJASPER databaseを用いたin Silicoスクリーニングによって検索したところ、KLF familyに属する転写因子がPGSE-Aに結合し、転写を誘導することがわかった。更に、これらKLF familyの転写因子のいくつかはゴルジ体ストレス時にそれ自身の発現が誘導されることも見出した。これらの結果から、哺乳類のプロテオグリカン経路の分子機構の重要な部分を明らかにすることができた。今後は、複数存在するKLF familyの転写因子がどのようにしてPGSEからの転写を制御しているのか、またゴルジ体を感知するセンサーから転写因子の活性化に至る細胞内情報伝達経路を明らかにする予定である。現在はHS6ST1遺伝子のPGSE配列を用いて酵母one hybridスクリーニングを行っているが、うまく行かない場合に備えて、NDST2やGLCE、B3GAT3、CSGALNACT2遺伝子のPGSE配列を用いた酵母one hybridスクリーニングも準備中である。
集落営農が農業・農村の存立に果たす役割に関する地域比較研究

本年度は、調査の取り纏め等に主眼を置いて研究会活動を行ない、研究成果を『日本農業の主体形成』と『日本農村の主体形成』の二冊にとりまとめ、2004年4月に筑書房より刊行することとした。以上の取り纏めを通じて明らかになったことは次の通りである。(1)これまで「担い手」という言葉が使われてきたが、それは著しく多義的であり、かつ社会から任務を押しつけられるという受け身性が強かった。今日では、地域の農業や社会を維持することが客観的にはグローバリズムに対する対抗関係にあるといえる。そのようなた対抗主体の形成を想定したが、現実には地域農業再編主体の析出にとどまった。(2)地域農業再編の経路には、個別経営が規模拡大を通じて行なう途と、地域農業組織化を通じて行なう途があるが、一部の畑作地帯では前者の萌芽もみられるものの、水田地帯をはじめ多くの事例では集落営農等の集団的対応をとっている事例が多かった。(3)集団的対応の場としては、伝統的な農業集落とともに明治合併村学校区などのより広域的な場が選択される傾向にあり、ネットワーク組織化が図られている。(4)再編(集落営農)の諸形態は、水田農業についていえば、水管理、畦草刈り等の管理労働を誰がどのように担い、その対価をどう支払うかによって規定される。すなわち集落営農内で機械作業の受委託を行い、管理作業は地権者が行なう形態、集落営農内で事実上の賃貸借を行なう場合に分けられるが、後者の場合も管理作業を地権者等に再委託するケースも多い。要するに地域における機械作業と管理作業の分業関係の再編である。(5)以上を通じて農業生産法人化が地域農業再編に果たす役割の研究、さらにはこれらの地域農業再編主体がグローバリズムに対する対抗主体に成長するための諸契機の研究が残された課題となる。今年度は2度の研究会および北海道・新潟・長野・滋賀・愛媛・鹿児島等において共同調査を実施するとともに、研究分担者が個別にも調査をおこなった。そこで得られた知見は以下の通りである。(1)集落営農の名目で各地域が追求しているものの実態は実に多様であり、北海道では機能的な共同利用組織、東日本では数少ない担い手による受託組織、西日本では営農もさることながら生活面での定住条件確保など、目的・実構成員・機能が異なる。特に西日本では、水田を守ることが農家の定住条件とされ、水稲作業の共同化が全面に出るのに対して、東日本では農業経営体としての充実が追求されている。(2)北陸と近畿は、1農業集落=1藩政村=1大字の事例が多く、その他の地域では複数農業集落で大字=藩政村を構成する事例が多いことが農業センサスから確認された。それに基づいておこなった北陸・近畿の調査では、強い自治権を持った比較的戸数の多い農業集落の析出ができた。そこでの調査によれば、農業集落の農家組合としての面は弱まり、区=住民組織の面が強い。(3)このような地域差を踏まえて、東日本では農業集落の次にくる明治合併村=農協支所=学校区での担い手の自発的な結集が見られるのに対して、近畿では農業集落=藩政村=大字での活動が主であることが判明した。(4)土地利用計画やまちづくり・里づくりをめぐっても、このような明治合併村規模での追求事例が多く、農業集落の限界面も明らかになった。政策論的にはそこから直ちに集落再編論が提起されているが、われわれの研究では、明治合併村等の現代的意義の解明が必要と考えられる。

北海道鷹巣町・深川市、青森県相馬村、岩手県花巻市、長野県駒ケ根市、岐阜県平田町、滋賀県高月町等、広島県芸北町、愛媛県吉田町、鹿児島県大口市等で実態調査を実施し、その結果に基づいて研究会を実施し、地域性のみならず、水田農業、畑作農業、果樹作など多様な農業形態に即した集落営農の比較研究を行なうとともに、次年度に向けての取り纏めの方向を検討した。(1)東日本と西日本、畑作地帯と水田地帯、都市化地帯と中山間地域で集落営農にはきわめて大きな地域的多様性が確認される。(2)集落規模での取り組みとともに集落を越える大字、旧村レベルでの組織的な取り組みが増えてきた。とくに地域農業の再編単位としての旧村が注目される。(3)集落営農が定住条件確保を目的としていることに伴い、地域おこしや都市との交流など農業のみならず生活上の多様な自治的取り組みとセットで追求が注目される。(4)集落営農から法人化への取り組みが強まっている点がとくに強調される。とくに地域農業再編と係わって法人化がめざされ、比較的高齢者による集落ぐるみの取り組みを継続する場合は有限会社から農事組合法人へ、比較的若手による少数者による再編においては有限会社が選択される傾向にある。また鹿児島等では農業外からの参入者が加工資本等にインテグレートされつつ、自ら地域農家をインテグレートしていく再編もみられる。これらの比較研究を通じて次年度には、「日本農村の主体形成」と「日本農業の主体形成」の二巻の研究書に取り纏めるべく、編別構成の検討を行なった。主体形成については生産力主体の形成、地域づくりの主体形成等が論じられてきたが、今日では地域農業と農村定住条件の維持発展を担う主体としての主体形成が問われている。本年度は、調査の取り纏め等に主眼を置いて研究会活動を行ない、研究成果を『日本農業の主体形成』と『日本農村の主体形成』の二冊にとりまとめ、2004年4月に筑書房より刊行することとした。以上の取り纏めを通じて明らかになったことは次の通りである。(1)これまで「担い手」という言葉が使われてきたが、それは著しく多義的であり、かつ社会から任務を押しつけられるという受け身性が強かった。今日では、地域の農業や社会を維持することが客観的にはグローバリズムに対する対抗関係にあるといえる。そのような対抗主体の形成を想定したが、現実には地域農業再編主体の析出にとどまった。(2)地域農業再編の経路には、個別経営が規模拡大を通じて行なう途と、地域農業組織化を通じて行なう途があるが、一部の畑作地帯では前者の萌芽もみられるものの、水田地帯をはじめ多くの事例では集落営農等の集団的対応をとっている事例が多かった。(3)集団的対応の場としては、伝統的な農業集落とともに明治合併村・学校区などのより広域的な場が選択される傾向にあり、ネットワーク組織化が図られている。(4)再編(集落営農)の諸形態は、水田農業についていえば、水管理、畦草刈り等の管理労働を誰がどのように担い、その対価をどう支払うかによって規定される。すなわち集落営農内で機械作業の受委託を行い、管理作業は地権者が行なう形態、集落営農内で事実上の賃貸借を行なう場合に分けられるが、後者の場合も管理作業を地権者等に再委託するケースも多い。要するに地域における機械作業と管理作業の分業関係の再編である。(5)以上を通じて農業生産法人化が地域農業再編に果たす役割の研究、さらにはこれらの地域農業再編主体がグローバリズムに対する対抗主体に成長するための諸契機の研究が残された課題となる。
バクテリオファージMuを構成するサブユニットの構造解析

バクテリオファージMuは多様なバクテリアに感染できる溶原性のウイルスである。大きく構造は頭部と尾部からなるが、尾部の先端には基盤と呼ばれる構造体があり、この基盤は宿主細胞を認識して結合するドッキングポートである。本研究により基盤を構成するサブユニットの1つであるgp45の精製法を確立し、その解析を行った。その結果、C末端ドメインが安定な3量体として精製でき、gp45が大腸菌の外膜タンパク質であるOmpCと複合体を形成することが明らかになった。gp45は宿主の認識や結合に関与すると考えられてきたが、この結果はMuファージのレセプターの一つがOmpCであることを示唆している。また、gp45とOmpC複合体の結晶解析が実現すればウイルスが宿主を認識する機構を分子的に理解することが可能になる。これまで精力的にgp45とOmpC複合体の結晶の作製に努力したが、gp45が凝集体を形成するため結晶化が困難であった。本研究でgp45のC末端ドメイン単独では凝集体をあまり形成しないこと、C末端ドメインだけでもOmpCとの複合体を形成することがあきらかになったので、今後はC末端ドメインとOmpCの複合体の結晶化を試みることによりウイルスの宿主認識の仕組みを原子レベルで明らかにすることを目指す予定である。さらに本研究では初めて構成するサブユニットであるgp41の精製に成功し、これが4量体を形成することを明らかにした。このgp41についても結晶化を試みている。バクテリオファージMuは大腸菌に感染する好熱菌ファージであり、正二十面体の頭殻と、収縮性の尾鞘を持つ。我々はこれまでMuファージの基盤サブユニットgp44のX線構造解析を行った。今回はMuファージ基盤サブユニットのgp45とそれと相同と考えられるP2ファージのgpVおよび好熱菌ファージTMAのgp12の発現及び精製を行い、結晶化を試みた70°Cでも生育可能なΦTMAのサブユニットは熱に対して安定であると考えられ、X線結晶解析のためのよい試料となると考えられる。Muファージgp45、P2ファージgpV、TMAファージgp12はいずれも組み替え体として精製し、収量は3.5mg/Lであった。精製された試料についてそれぞれ384通りの溶媒条件で結晶化を試みた。その結果、Muファージgp45で4通り、P2ファージgpVで2通り、TMAファージgp12で2通りの条件で結晶様の粒子が観察された。P2ファージgpVの結晶様試料についてSDS-電気泳動を行い、それがタンパク質であることは確認できたのでX線回折を試みたが、有意な反射は見られなかった。3つの相同タンパク質について精製条件を確立し、結晶化を開始することができた。微小な結晶様粒子は得られるようになったので、今後もX線構造解析のための結晶化条件を検討していきたい。好熱菌のファージであるTMAファージのgp12は変性温度が約63°Cと、比較的熱安定的なタンパク質であることが分かった。好熱菌タンパク質はよい結晶が得られ、X線結晶解析のよい試料となることが知られているので、TMAファージのサブユニットについてもMuファージサブユニットと同様に今後光散乱及び超遠心による分子量測定やX線結晶解析を行い、他のファージのサブユニットと比較していく予定である。予備的な実験では超遠心分析や光散乱分析から、今回精製した3つのサブユニットはいずれも凝集体をつくりやすいことがわかったので、結晶化中の凝集を防ぐ条件の検討が重要であると考えられる。
教授学習過程の固有性を考慮した新しい教育測定法の研究

教育測定といえば、従来から紙と鉛筆による、期末に行なわれるテストと相場が決まっていた。しかし、測定の中心が教授学習過程に移り、学習の中心が集団からの学びに移っていくにつれて、従来の測定方法では間に合わなくなってきた。更に、マルチメディア、インターネットなどの普及につれて、遠隔型の授業もオンキャンパスの授業と同様に普及しつつある。この段階からはどうしても、教師が後に退いた、学習者の能動性を重視した学習が中心となる。これからの教育活動の測定は、それの成果及び改善のどちらを目的としようと、授業中の測定が中心となる。むしろ、授業の質の評価を生徒の側からすることになる。我々の研究は、それが、授業そのものを対象としていようと、あるいは、授業との類似した場面であろうと、リアルタイムで処理されているその場における測定にターゲットをしぼって行なわれた。視聴覚機器を映像提示の機器と見るだけでなく、測定の機器と見立てたのもこのためである。また、エスノメソドロジカルな測定は試行錯誤の結果であるが、保育、老人ホームにおける活動を中心に重要な成果を得た。授業がますます個性的な表現をされる今日、必然的に、授業の測定も個性的にならねばならない。本年度以下の4つの研究を行った。1)コンピュータ通信を利用した協同学習の教授学習過程のメカニズムに陽する研究。この研究は、1992年以来、7年間継続している研究である。この研究のもっとも困難な点は、相互交渉中の学生の、様々な側面の変化を記述することにある。ここで現在取り組んでいる測定法は、エスノメソドロジーの転用である。参加型の観察者に携帯型の小型集音マイクをとりつけ、23人からなるグループの全体の風景をビデオカメラで収録する方法をとった。ここから、参加型観察者及び学生の変容の度合を調べることになる。2)同じくコンピュータ通信を利用したコミュニケーションの研究であるが相手方の顔の付加が、協調型の協同作業を促進するうえで、有効な作用因として機能するか否か、検討した。囚人のジレンマゲームの場面設定から、協力という現象を協調的選択肢の選択率でとらえることが出来るか検討した。3)同じくコンピュータ通信を利用した測定法の研究であるが、ノンバーバルな行動の文化差の研究に、WWWの利用を試みた。インターナショナルな調査をしかも、限定的ではあるが、動く映像を組み込んだ形で調査表をホームページ上に表現した。4)教育環境が学習者の行動をどのように規定するかを研究するうえで、経験が認知地図に与える影響を調べることは非常に興味深い。伊奈学園総合高校のハウス制と各ハウスに所属する生徒の認知地図のずれを対応づけることによって検討を開始した。本年度は主に、エスノメソドロジカルアプローチの研究に重点が結果的におかれた。従来からインターネットを利用したインターカルチュラルコミュニケーションの実践研究を実施しているが、この中で展開される共同作業のメカニズムは観察とプロトコルを中心にしたデータの分析によって解明することが中心となる。本年は、作業日誌というポートフォーリオ的なデータも加味し、学習者同志の協同、学び、コミュニケーションの各観点からの検討が加えられた。また、学習者のログ(英文)が共同作業の初頭から最終段階にかけて、どのように変容するのかをクラスター分析の手法を応用し検討した。また、インターネットを利用した共同作業過程で、相手側の表情を見ることが、競争的行動、協調的行動にどのような影響を及ぼすか、囚人のジレンマゲームを応用し測定した。本年度は以下の研究内容のとりまとめを行なった。1.文脈に依存した行動変容の測定(1)衝動型-熟慮型の変容実験(野嶋)(2)コンピュータ利用の協同作業に及ぼすパートナーの顔画像の影響(石川)2.ヒトとヒトの関係とヒトとコンピュータの関係(野嶋)3.様々なメディアとその環境下における教育測定の方法(野嶋)4.オープンスペースでの教育と学習活動の測定方法の開発(野嶋)5.エスノグラフィーによる教育研究と測定方法(1)ビデオデータを用いた保育場面のエスノメソドロジー的分析(刑部)(2)参加観察法に基づく痴呆性老人の学習と適応課程の分析(小野寺)6.ヒトの反応時間に着目した授業分析(浅田)7.オンゴーイングによる授業過程の分析(生田)
Knowledge Management for Foreign Direct Investments: Comparative Analysis of Japanese and Foreign Inbound and Outbound Investments

経済投入としての知識の基盤が明らかになった。知識は、土地、労働、資本と同等の経済的生産要素として扱われ、管理されるべきである。幅広い知識の提案モデルは、現存する知識ストックを割り振り、知識のギャップを見つけ、それらを埋めるためのコストを調べ、保護の価値がある知識かどうか見極め、企業によって応用される。第2の大きな発見は、管理革新を企業パフォーマンスの向上に変換する際の暗黙知と、形式知の両方を仲介する役割である。この最重要点は、まず性能を強化するために必要な知識タイプの管理革新(例えば、HRインセンティヴ)の必要性である。社会科学
ロジウム(I)錯体の新規補助配位子の開発とヒドロホルミル化における選択性の研究

ヒドロホルミル化におけるRh(I)錯体は一酸化炭素の強い配位力のため5配位錯体が主要な触媒中間体と考えられる。二座配位子が中心金属となすbite angleを鍵因子に採りあげてneutral biteangle120°のエンド、エンド-2,5-二置換ビシクロ[3.3.0]オクタン骨格を基本とする光学活性な二座ホスフィンおよびホスファイト配位子を合成した。それらを含むRh(I)触媒前駆体によって行われるヒドロホルミル化での触媒活性および生成物アルデヒドにおける位置あるいは立体選択性を検討した。ヒドロホルミル化の触媒活性と立体選択性: Rh(CO)_2(acac)+配位子の系を触媒前駆体としてスチレン、酢酸ビニルのヒドロホルミル化が、在来の反応条件より低温・低圧下で容易に進行し、かつ分岐アルデヒド生成の位置選択性も極めて高い。turnover rateに基づく触媒活性を測定して、ジエカトリアル位の2座配位子(bite angle120°)に優位性があるという作業仮説が成立することを示した。さらにこれらの基質では、高い分岐アルデヒド選択性を得たものの、不斉面選択性は不満足であったので、P(OPh)_2のフェニル基に代えてより嵩高いペンダントとしてビナフトールおよび6-メチル置換体を導入した。すなわち、(R, R)-ビシクロ[3.3.1]ヘプタン-1,5-ジオールと(S)-ビナフトールの組合せが錯体の不斉場を構成する上で重要であることが分かったので、このジアステレオマ-でのジホスファイトを含むRh(I)触媒によるスチレンのヒドロホルミル化を行ない最高42%eeの不斉誘起を観測した。ついでヒドロホルミル化が精密合成目的に用いられた例がほとんどなので、α-アルキル置換アリルアルコール型の基質におけるジアステレオ選択的ヒドロホルミル化を検討した。その結果、アリル位に分岐した嵩高いアルキル基があり、且つ水酸製を保護した基質について83%トレオ選択的にヒドロホルミル化を進行させることができた。
武術の身体技法の習得に関する比較社会学的研究

本研究の目的は、一般的には非言語的なものと考えられている身体技法の習得過程において、言語の使用がどのような役割を果たすかを明らかにすることである。その準備として、私は平成16年度までに京都市に所在する武術教室S流の参与観察を5年間にわたって(平成11年5月平成16年10月)行い、身体技法の習得過程において言語が一定の役割を果たすことを明らかにした。平成17年度は、これまで行ってきた日本の太極拳教室の追加調査を行いつつ、その成果を取りまとめることで、英文と仏文の報告書を作成し、これをアジア・ネットワークの第二回国際会議(パリ開催)にて報告した。さらに、英国はマンチェスターにおける2カ所の太極拳教室の参与観察を2ヶ月間にわたって行った。平成18年度は、マンチェスターにおける調査で得られたインタビューのデータを分析し、その成果を人文科学研究所の学際的共同研究班「文明と言語」(班長:横山俊夫)で報告した(平成18年4月8月)。イギリスにおいて人々が太極拳という異文化の技法にコミットし、これを身に付けようとする過程で、技法にどのような意味付与がなされているかが明らかになった。続いて、中国の上海市ならびに河南省新郷市にてフィールド調査を行った(8月22日9月18日)。具体的には、日本そしてイギリスで行った調査と同様の方法論にもとづき、太極拳の練習の参与観察(上海市で7日間、新郷市で17日間)を行いつつ、実践者たちに聞き取り調査を行った。帰国後は、データを分析しつつ論文を執筆している(9月平成19年3月)。現時点までの分析で、イギリスと中国では、身に付けられるべき技法に異なった方法で意味づけがなされていることが明らかになった。イギリスでは多くの場合個人史的な文脈が援用されるのに対し、中国では人々の地域的なつながりという文脈のなかに技法が位置づけられる傾向がある。平成17年度は、これまで行ってきた日本の太極拳教室の追加調査を行いつつ、その成果を取りまとめることで、英文と仏文の報告書を作成した(4月8月)。これを、フランス語圏のアジア学者のネットワークであるアジア・ネットワーク(Reseau Asie)の第二回国際会議(パリ開催)にて報告した(9月29日)。この会議におけるフィードバックにもとづいて、これまでの日本における調査を国際的な比較調査へと展開するための方法論を検討した。こうして得られた方法論をもとに、英国はマンチェスターにおける2カ所の太極拳教室の参与観察を2ヶ月間にわたって行った(平成18年1月23日3月24日)。調査期間の前半は大まかな人間関係や組織の把握に努め、後半は個々の生徒に集中的に聞き取り調査を行った。その結果、同一の教室内であっても、自分が身に付けつつある技法についての認識はそれぞれの生徒ごとに異なっていることが明らかにされた。それにくわえて、このような技法認識の多様性が、それぞれの生徒によってどのように流派によって定められた技法の同一性に接合されるかについて、いくつかの類型を抽出することができた。帰国後は、現地調査の成果を取りまとめ、これを奈良教育大学で開催された日本スポーツ社会学会第15回大会(3月27日)にて報告した。