hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭酸ガスレ-ザによるシリコン同位体分離の実用化

試料ハンドリング・システムはすでに完成し、必要とする圧力計も取り付けられた。光学系に関してもレ-ザ-の整備、反応管の設計・製作を終わり、レ-ザ-ラインの確認及びレ-ザ-出力の測定も問題なく可能となった。分析システムの中心は、ガスクロマトグラフ・マスペクトロメ-タ-であり、その購入・設置ならびに取扱いの習得も終了した。現在、一部のシリコン化合物の分析に多少の問題を残すのみである。実験装置の完成をみたので、その性能を確認するために、シリコンの同位体分離に入る前の予備実験として、フレオン化合物CHClF_2、CBr_2F_2、CBrClF_2などを用い、その赤外多光子分解による^<13>Cの分離を研究した。いずれの化合物においても、分解生成物中に^<13>Cを高濃縮することができた。特にここでは、フレオン化合物を適当な物質の存在下で光分解させることにより、^<13>Cがある程度濃縮された中間の生成物をつくり、ついでこの生成物を光分解させることにより、最終生成物中に^<13>Cを高濃縮する方法を考案した。このような二段階法は、高濃縮と高収率を同時に達成させるきわめて実用的な方法として、注目を集めている。シリコンの同位体分離の研究はSi_2F_6を作業物質に選び、選択性及び収率に対するレ-ザ-ライン、レ-ザ-フルエンス、試料圧などの影響が定量的に調べられている。これらの結果は、同位体分離のプロセスの計算機シミレ-ションにおける基礎デ-タとなるものである。本研究の最終目標は、炭酸ガスレ-ザ-によるシリコンの光化学的な同位体分離の実用化を計ることである。平成元年度および2年度の前半で試料ハンドリング・システムおよび反応管の設計・製作を終わり、照射および照射後の分析方法も確立した。さらに実験装置および実験方法を確認するためにCBr_2F_2およびCBrClF_2の赤外多光子分解による^<13>Cの分離を研究し、有意義な結果を得た。平成2年度の後半はSi_2F_6の赤外多光子分解を詳細に研究し、実用的な同位体分離に適した実験条件を決定することに努力した。その結果、収量と選択性の両方を考慮すると、炭酸ガスレ-ザ-は950cm^<-1>付近の光が、フルエンスは0.5から1.0Jcm^<-2>の範囲が、また圧力は10Torr以下がよいとの結論に達した。分解の際に副生する白色の微粉体は、コック、パイプなどの内部に付着して大規模分離を妨げる。そこで反応管の出口にフィルタ-を設置したが、微粉体の粒径が小さすぎて、さしたる効果は認められなかった。現在、その副生を防ぐ気体の添加剤を探している。一方、平成2年度に購入した油回転ポンプを用いた大型の照射装置の設計・製作も進行している。最初の設計では、大型のガラス製反応管に無理がかかり破損したので、設計を変更し、その製作をほぼ終了した段階である。今後、上述の実験条件下での大規模分離における収量と選択性の測定に努めたい。さらにSi_2F_6の同位体選択的な赤外多光子分解の実験結果に対する理論的な解釈ならびに計算機によるシミレ-ションも行われた。多光子吸収の各過程の吸収断面積、衝突脱活性速度、分解速度定数などに妥当な値を仮定したシミレ-ションの結果は、実験結果をほぼ満足に再現することが判明した。市販品としては現状では最大級の炭酸ガスレ-ザ-、すなわち8J程度のエネルギ-のパルスを10Hzの繰り返し数で発振するレ-ザ-を用い、流通法を採用し、Si_2F_6の赤外多光子分解に基ずくシリコン同位体の分離を実用規模で試みることが、本研究の目的である。Si_2F_6は赤外多光子分解でSiF_4とSiF_2に分解し、SiF_2は多数会合して白色の固体を生成する。天然のシリコンの同位体組成比は^<28>Si: ^<29>Si: ^<30>Si=92.2%:
原爆被害者の人生にわたる心の傷と支え

本研究では、被爆者が長い人生において、被爆体験だけでなく、就職や結婚、子孫を残す・残さないといった大きな節目をどのように直面し、どのように意味づけてきたかに焦点を当ててきた。その捉え方は、肯定的であれ、否定的であれど、それを他人にあまり語ることなく、生きてこられた方が多く、高齢になるにつれ、「言い(書き)残しておかないと」という思いが強くなった人が少なからずいる。よって、被爆体験や戦争体験、その後の生活や重要な人生の節目をどのように捉え、何に支えられてきているのか、意味の考察を深めるという点と、思いを残しておくことにどのような意味や価値を持っているかが重要な検討である。以上の点について、当該年度は、1考察にあたって、心理学的用語からのアプローチだけでなく、精神論に基づく視点からの検討が可能かを探索すること、2被爆を体験していない人に、人生の重要な節目やその時の選択にまつわる考えをうかがい、何に支えられたかを知り、被爆者との比較を行う準備として、数名の被爆者とそうでないいくつかの年代の人に話を聞かせていただき、、質問項目を選択・構成を検討した。上記1については、カミュの不条理の哲学という視点や旧約聖書のヨブ記からの理解を試みるべく、文献を読み進めている。2については、被爆者でないが被爆者同様の年代、戦後出生した世代の他、いくつかの年代を考えている。また、半構造化面接の項目としては、1戦争体験や戦後の生活(非体験者は、戦争や戦後の生活をどのように知っているか)、2進学、就職、結婚、子育て等々の重要な人生の節目と意味づけ、3人生で支えられた経験、言葉、心がけを軸として、検討しており、翌年度、可能な限り調査を実施する所存である。人生の支えや戦争・被爆体験の捉え方や人生の支えが被爆者特有のコホートにみられるものか否かを考察するため、被爆者でない、他のコホートを比較対象群として検討するとしても、考察としての鍵となる概念を心理学や精神分析以外の観点での検討に限界があり、他の精神論を学ぶことに時間を要している。進んでいるとは決して言い難いが、遅れていると判断されるほどでないと考えている。被爆者と非被爆体験者の戦争・被爆体験の内容や意味づけの様相を知ること、人生で支えられた経験、言葉、心がけを知るため、半構造化分析を実施する。調査可能な被爆者や被爆地に住んでこなかった同年齢の集団が若干名になる可能性もあるが、可能な限り行いたい。戦後生まれのコホートについては、被爆二世だけでなく、他の集団にも試みることを検討している。なお、対象者を探し、同意を得ることが困難な場合と心理学・精神分析的考察に時間を要する可能性があることが懸念されているが、その際は研究を延長するか、継続研究として申請する。平成27年度は,「被爆者の心理的状態に関する文献展望」を行った。被爆者の多様な手記、新聞記事等にみられる被爆当時からその後の体験の心理状態に限定したものは多数あるが、高齢者となり長い人生体験を振り返る中でどのような生活を送ってきたのか、何らかの分岐点や意味の捉えなおしがあったか検討されたものは、非常に少なかった。(1)被爆者の戦争体験、被爆時の惨状・体験、(2)被爆者・非体験者の戦後の苦境体験については,多くの文献のとおり被爆者が黒い雨や放射能の影響に関する実相や科学的知識を得たり,大病の罹患を契機に被爆体験を振り返り,不安に感じたり,被爆と関連づけをした捉え方をしているものが多数あった。退職後,人生を捉えなおしをしたり,社会貢献活動の中で被爆体験に戻される中で被爆体験を言い残すことに意味があるとした人もいれば,生々しい体験であるが故,蓋をしてふれたくないと思った人も少数いた。(3)人生の支えや大切にしてきたことについて,被爆者・非体験者とも保護者の言い残した言葉,誠実に生きる等の生活信条,苦境の中で感じた不条理さやそこから学んだこと,生きていて街や生活が充実していく過程を見れたことに影響された人も多数いた。しかし,その内容は被爆者は被爆体験が色濃く残っていたが十分に整理・検討されていない。今後は,広島の被爆者の被爆体験やその後の生活が述べられた文献を軸に被爆後の生活の変化、結婚や就職、子どもをもつ・持たない、病気の罹患、退職などのライフイベントに注目しながら,長い人生において心の傷と苦境への向き合い方、考え方の変化や支えを概観したい。さらに,2008年度・2009年度に広島市によって行われた原子爆弾被爆実態調査(第二次)の質問紙調査の約6000枚の自由記述をさらに読み直し分析する準備を進め、記述内容を検討に進めていきたい。平成27年度は、「被爆者の心理的状態に関する文献展望」であり、被爆者の多様な手記、新聞記事等にみられる被爆当時からその後の体験の心理状態に限定して行ったが、被爆後の生活においての苦境、就職や結婚などの傷つきなど短いライフスパンにおいては非常に多く見られるが、老年期を迎えた被爆者がどのような人生を送ってきたか、どのような点(ライフイベント、危機、心の支え)が分岐点になっていたかまで心理学的な検討がなされたものは少なく,その先の人生に及ぼしている影響が検討された文献はさらに非常に少ないことが確認された。このような甚大な天災・人災を体験した人がどのようなことを考え,人生を送るものかを検討する必要があると考えられる。

よって、今後は広島の被爆者の体験を対象とした文献を軸に長い人生にわたる心の傷と苦境への向き合い方、支え、次世代のメッセージを概観したい。本年度および次年度は,「被爆者と非体験者の自由記述内容に関する比較を行う」べく,1戦争体験や被爆時の惨状,2被爆者・非体験者の被爆後の苦境体験,3人生で大切にしてこられたことと思われる記述,4次世代に伝えたいこと,5その他という視点を軸に自由記述を入力し,整理するという作業を計画しており,行ってきた。現在4000枚ほどの記述を読みとり,重要な記述を抽出し,入力してきた。作業は継続中であるため,この課題を次年度に持越すが,次年度は内容分析が進められるようにする。なお,抽出された記述の大半が1戦争体験や被爆時の惨状に関する記述であった。かなり生々しく場面を表現する記述もあった。2被爆後の苦境体験を丁寧に読み取り,生きる姿の考察に活かしたいと考えている。特に偏見,差別を中心に検討するが,達観,諦念についても抽出したい。3大切にしてこられたと思われる記述は非常に少ない。しかし,家族の言葉,つながりが関係したものが多いが,職業に実直に取り組む姿勢,継続的にしてきたこと等,研究の要の部分であるため,抽出をさらに見直したいとも考えている。4の次世代に伝えたいことについては恒久平和,戦争があってはならない思いなどが非常に現段階で多い。現段階で問題にしているのは,質問紙調査後に自発的に書かれた自由記述であり,「被爆後,人生の支えになったことは何か」という問い方をしていないため,分析にも困難があるが,戦時中,戦後を生きた方々の生の声を今後もま止めていく予定である。以前に広島市が悉皆調査として行った質問紙調査の自由記述部分を読み取り,本研究の考察の軸から重要な内容を抽出し,入力しているが,6000枚ほどが対象となっているため,今年度で終わるものとして当初から計画しておらず,次年度までかかるものとして考えている。昨年度から実施している「被爆者と被体験者の自由記述」に関する比較について、1戦争体験や被爆時の惨状、2被爆後の苦境体験、3人生で大切にしてこられたと思われる記述、4次世代に伝えたいこと、5その他という視点を軸に、まとめの作業の6000枚まで読み取り、その内容分析を行っていた。特に、偏見、差別、達観、諦念を抽出していたが、本研究の柱である3は非常に少なく、人生の中で感じた充実感や人生を振り返っての統合、家族や大切な人とのつながりという観点から、内容分析を続けている。被爆者の場合、戦後の混乱期の親の言葉、結婚して(できて)、子どもが生まれて健康に不安なく育ってきたなどの記述も少なからずあり、被爆によって失われた世代の断絶があったために、なお大切な意味を持っていることや結婚しない人生を選ばれた方と思われる方にも、肯定的な意味づけを持つ人もいれば、否定的な意味づけを持っている人もおり、自分にとって大切な人生の選択であったと思われ、今後の面談調査でも一つの大切な視点としていきたい。非体験者の大切にしてきたこととして、誠実に生きるなどの向社会的な道徳観念や「なるようにしかならない」といった諦念は、被爆者と一致してみられやすかった。また、両対象者にも「言い残しておかないと」という思いも少なからずあり、自由記述に何らかを記載している以上、その意味を考察していく必要性を感じている。その点では、広島原爆被害者だけでなく、同世代を生きた方(著名人でなく一般市民)を対象とした多様な年代の人の生きる支えを調べて、年齢上、発達的な意味で感じることの多い生きる支えなのか、このコホート特有のものか等、考察を進める必要を感じており、次年度検討を進めたいと考えている。
有害化学物の定量的連続測定法を用いた個人曝露評価と生体影響に関する研究

医療現場には健康に影響を与える化学的要因が多数存在するが、わが国の労働安全衛生法体系では規制・管理の対象外の化学物質が多い。WHOのIARCや米国のACGIHは、これら化学物質の急性・慢性毒性を警告し、曝露に伴う健康障害を防ぐために、許容濃度を提案している。その中でも、笑気やエチレンオキサイド、ホルムアルデヒド、グルタルアルデヒドは、急性影響を考慮した短時間の個人曝露を評価することが困難であるとされてきた。本研究では、医療現場の化学物質を対象に定量的連続測定法を開発し、気中濃度の環境モニタリングを実施し、個人曝露評価とそれに伴う生体影響について検討を行った。手術室で用いられる笑気ガスやイソフルレンの環境モニタリングの結果、手術場の換気回数や作動状態によって個人曝露量が大きく変動し、許容濃度を下回るためには、適切な作業環境管理の重要性が示唆された。エチレンオキサイドについては、現在の使用状況では慢性の健康影響の発症が懸念され、さらに、作業内容によっては短時間高濃度曝露に伴う健康障害発症の危険性が存在していた。ホルムアルデヒドやグルタルアルデヒドは機材や器具などの滅菌・消毒を目的として医療現場で広範囲に使用されているが、環境モニタリングの結果、天井値としての許容濃度を遥かに上回る作業内容のかなりあることが観察された。また、皮膚炎や慢性気管支炎など、これらの化学物質への急性曝露に伴う健康障害事例も確認できた。長期間曝露だけでなく、短時間高濃度曝露に伴う健康障害を有する化学物質の測定評価にあたっては、今回開発した定量的連続測定法は貴重な情報を与えてくれ、健康障害を防止するための予防対策の実施や再評価にあたっても有用であることが確認できた。最終的には、これらの結果をもとに医療現場における健康障害の予防のための作業環境管理と作業管理のあり方や進め方に関する提言をまとめた。対象となる病院の選定を行い、調査者が予備調査に赴き、従来より用いられているチェックリストや職場巡視の手法を用い、測定の対象となる有害化学物質の絞り込みを行った。その結果、手術室、臨床検査室、病理検査室、中央器材室などの職場で、エチレンオキサイド、ホルムアルデヒド、笑気ガス、イソフルラン、セボフルラン、グルタルアルデヒドなどの有害化学物質の定性的な把握を行った。これらの有害化学物質は、現行の労働安全衛生法では規制の対象とはなっていないものの、IARC、ACGIH、NIOSHなどの研究機関が発癌性や催奇形性化学物質として規制を要求しているものも存在する。ホルムアルデヒドやグルタルアルデヒドのように許容濃度としてceiling valueが設定されているものがあり、これらの有害化学物質の暴露評価を行うためにも、米国のNIOSH(RELs)やACGIH(TLVs)やOSHA(PELs)などの規制基準であるSTEL(short-time exposure limit)やceiling valueなどと併せて検討する必要がある。これらの結果をもとにして、1302型マルチガスモニタ及び光学フィルタ、校正キットなどを用いた定量的かつ連続的な個人暴露測定システムを開発した。この中では、健康障害の防止を念頭に入れた作業環境管理と作業管理を行うための六フッ化硫黄を用いた換気試験も含まれている。同時に、Medlineを用いた文献検索を行い、1984年からの医療職場における有害化学物質とその管理に関する文献、とりわけ、上記にあげた化学物質の文献の収集を行う、国際的な研究動向を考察した。

2つの病院の手術室、中央材料室、病理検査室、内視鏡外来、病棟などを対象とし、笑気、イソフルラン、セボフルラン、エチレンオキサイド、ホルムアルデヒド、グルタルアルデヒドの有害化学物質について、1302及び1303型マルチガスモニタと光学フィルタを用いて定量的連続測定を行った結果、手術室における笑気、イソフルラン、セボフルランの環境濃度は患者の呼気が管理されている場合でも、手術室内の換気システムによっては、麻酔科医、外科医、看護婦がそれぞれの許容濃度をはるかに越える高濃度の化学物質に曝露されていることが判明した。中央材料室のエチレンオキサイドでは、エアレーション機能付きの最新型の滅菌器の場合に、稼働時に1ppmを越える程度であったが、滅菌器を途中で止めて操作すると300ppm近くまで上昇していることが判明した。また、滅菌済みの在庫を保管しているところでも、許容濃度の1ppmを越えており、保管の仕方にも今後は十分な配慮が求められるべきである。病理検査室では局所排気不十分な環境下では瞬間的に8ppmになり、天井値を越えることが観察された。内視鏡外来や病棟でのグルタルアルデヒド使用についても、不十分な局所排気のもとでは許容濃度を超えていあた。個人曝露は一部実施したが、例数が少ないため、今後の課題として来年度にさらに検討していきたい。今年度までの研究から病院内の有害化学物質の曝露はその健康影響が懸念されるほど高濃度になる場合があり、作業環境管理だけでなく、適切な使用方法や高濃度からの曝露の待避などの作業管理を確立する必要があるだろう。医療現場には健康に影響を与える化学的要因が多数存在するが、わが国の労働安全衛生法体系では規制・管理の対象外の化学物質が多い。WHOのIARCや米国のACGIHは、これら化学物質の急性・慢性毒性を警告し、曝露に伴う健康障害を防ぐために、許容濃度を提案している。その中でも、笑気やエチレンオキサイド、ホルムアルデヒド、グルタルアルデヒドは、急性影響を考慮した短時間の個人曝露を評価することが困難であるとされてきた。本研究では、医療現場の化学物質を対象に定量的連続測定法を開発し、気中濃度の環境モニタリングを実施し、個人曝露評価とそれに伴う生体影響について検討を行った。手術室で用いられれる笑気ガスやイソフルレンの環境モニタリングの結果、手術場の換気回数や作動状態によって個人曝露量が大きく変動し、許容濃度を下回るためには、適切な作業環境管理の重要性が示唆された。エチレンオキサイドについては、現在の使用状況では慢性の健康影響の発症が懸念され、さらに、作業内容によっては短時間高濃度曝露に伴う健康障害発症の危険性が存在していた。ホルムアルデヒドやグルタルアルデヒドは機材や器具などの滅菌・消毒を目的として医療現場で広範囲に使用されているが、環境モニタリングの結果、天井値としての許容濃度を遥かに上回る作業内容のかなりあることが観察された。また、皮膚炎や慢性気管支炎など、これらの化学物質への急性曝露に伴う健康障害事例も確認できた。長期間曝露だけでなく、短時間高濃度曝露に伴う健康障害を有する化学物質の測定評価にあたっては、今回開発した定量的連続測定法は貴重な情報を与えてくれ、健康障害を防止するための予防対策の実施や再評価にあたっても有用であることが確認できた。最終的には、これらの結果をもとに医療現場における健康障害の予防のための作業環境管理と作業管理のあり方や進め方に関する提言をまとめた。
CAI教材を利用した心肺蘇生法の知識・技術・実施への意思の保持・強化に関する研究

看護学生を対象に,CAIを利用した心肺脳蘇生(以下CPR)教育を行い,CPRに関する知識・技術確認テスト,及びCPRの実施意思を中心としたアンケート調査を行った。それらをCAI教育実施前,実施直後,1ヶ月後,半年後,1年後に行い,知識・技術・実施意思の変化を測定した。その結果,知識・技術は実施直後および1ヶ月後が一番高く,半年後・1年後は低下していたが,実施前よりは高い値であった。実施意思において「実施しない」学生はどの時期にもいなかった。主体的に「実施する」と答えた学生は,実施直後に一番増加していたが,一ヶ月後は若干減少し,1年後まで随時増加していた。CAI教材による学習後,知識・技術は増減しているが,実施意思に関しては増加していた。本年度は、平成1718年度の基盤研究(C)「救急看護における看護実践能力の向上を目的としたコンテンツ及び教材開発に関する研究」で作成したCAI教材に対し、文献・ガイドライン2005のエビデンスおよび専門家による見直しを行った。CAI教材の教育内容を精選するために,看護系4年生大学157校(国立系85校,私立系72校)の救急看護担当教員157名及び救急救命センター202施設(救急救命センター165施設,高度救急救命センター21施設,新型救急救命センター16施設)の新人看護師教育担当看護師202名に対し,教育が必要と考える蘇生法の技術について質問紙調査を行っている。その結果,両者とも必要性があると考える技術内容は,「心肺蘇生法の意義」「呼吸の観察方法」「頭部後屈顎先挙上法」「気道確保の原理」「意識の観察」「AED使用時の注意事項」「AED操作の手順」「AEDの目的・原理」「胸骨圧迫と人工呼吸の回数比」「胸骨圧迫の位置」「循環の観察方法」「心肺蘇生法の継続の必要性」「圧迫の強さとテンポ」「胸骨圧迫の原理」「人工呼吸の原理」「応援の要請」「周囲の安全確認・感染防御」「患者のQOL」であった。この結果に文献及びガイドライン2005の内容を加え,CAI教材の再構築を行った。現在,CAI教材の有用性を確認するために岐阜大学医学部内の倫理審査委員会へ提出する研究計画書を準備している。本年度は,作成したCAI教材の確認を行うと共に,心肺蘇生法の知識・技術・実施に対する意思の検証を行った。なお,第10回日本救急看護学会学術集会において「救急救命センターの新人教育担当看護師が希望する看護学生における救急蘇生法教育」を発表した。新人担当看護師が教育を強く希望する技術項目は,「呼吸の観察方法」「頭部後屈顎先挙上法」「意識の観察」「AED使用時の注意事項」「AED操作の手順」「AEDの目的・原理」「胸骨圧迫と人工呼吸の回数比」「胸骨圧迫の位置」「循環の観察方法」「心肺蘇生法の継続の必要性」「圧迫の強さとテンポ」「胸骨圧迫の原理」「人工呼吸の原理」「応援の要請」「周囲の安全確認・感染防御」であった。この内容や看護系大学における救急看護担当教員からのアンケート結果や救急医療専門家における意見を参考にCAI教材を再作成した。心肺蘇生法の知識・技術・実施に対する意思の検証では,CAI教材の対照とするため,モデル人形を使用した場合の調査を行った。内容は,心肺蘇生の実地と質問紙による知識の検証である。心肺停止者を発見した後の行動の開始時間や胸骨圧迫の深さや速度など,ガイドライン2005年のエビデンスに沿った行動ではないことが明らかとなった。質問紙に対する回答では7080%の正解率であった。本年度は,大学新入生に対してCAI教材を使用した心肺蘇生法の知識・技術・実施に対する意思の検証を継続して行う予定である。本年度は,作成し見直したCAI教材による,再学習用教材としての質の確保の確認を行った。またモデル人形を使用した蘇生法の学習を行い,学習者が救急蘇生法を行う上で必要な基礎知識と実践するための技術能力の査定及び,学習効果を検証した。質の確保においては,ICLSインストラクター等の協力を得て教材の内容確認を行った。また,学生の基本知識の確認として○×式質問紙を使用した。「安全の確認」「意識の確認」「助けを求める」「気道確保」「呼吸の確認」などの具体的方法及び知識では,心肺蘇生に関する教育を受けていない学生(1年以内)<以後受けていない学生>では32名中58.2%が正解し,心肺蘇生教育を受けている学生<以後受けている学生>では72名中83.3%が正解していた。

また,人工呼吸及び胸骨圧迫の問題は「人工呼吸(レスキュー呼吸)の方法(回数、換気量など)」「脈拍の触知」「心臓マッサージの方法(圧迫部位、回数、正しい手技など)」とし,受けていない学生は53.5%,受けている学生は81.3%が正解していた。AEDに関する質問は,「AEDの原理と使用方法(手順、注意事項)」についてであり,受けていない学生は42.6%,受けている学生は59.7%が正解していた。技術能力においては,倒れている人を確認(開始の合図)後,行動を起こす(屈みこむ)まで,受けていない学生は3.5秒,受けている学生は2.9秒かかっていた。人口呼吸の深さにおいては両者に差はなかったが,呼吸量は規程より少ない学生が多かった。また胸骨圧迫においてもその深さに差はなく,両者とも規程より少量であり,質の高い心肺蘇生は行われなかった,という結果であった。
家畜の消化管免疫機構に関する研究

1.研究の概要、実施方法および経過等:ブタとニワトリについて、消化管付属リンパ組織の構築とそれに含まれる諸細胞の動態および免疫グロブリン(Igs)の胎盤内局在について以下により検討した。ブタでは空腸リンパ節内の動脈およびリンパ管の走行を節内におけるリンパ組織の分布と対応させながら観察し、併せて消化管内分泌細胞の分布とそれらの出現頻度を検索した。ニワトリでは上部消化管および気道に付属するリンパ組織の分化およびGlobule leucocytesの細胞傷害機構について検討した。2.研究成果の概要:ブタ空腸リンパ節の動脈は梁柱の走行にあわせて分岐し、皮・髄質様組織内において毛細血管網を形成していた。輸出リンパ管は多くのものが輸出門からよりも輸入門周囲から派出しており、他種家畜のそれとは方向性と分布様式において異なっていた。ブタの消化管粘膜上皮内には計12種類の内分泌細胞が同定され、これらは幽門腺部,十二指腸部,直腸部に高頻度に出現する傾向がみとめられた。ニワトリ上部消化管壁には食道扁桃が、気道では膜性気管支部のリンパ小節群が孵化後によく発達し、IgG,IgA含有細胞やGlobule leucocytesも出現していたことから、当該部位はニワトリの粘膜を介する免疫防御機構の中で重要と考えられた。3.研究成果の今後の活用等:本研究で得られた結果を以下の研究に活用する。1)家畜の消化管付属リンパ組織とリンパ節間の細胞交通様式、2)家畜胎仔の消化管分化・発達にともなう内分泌細胞の関与、3)家禽粘膜免疫機構におけるT・B細胞の関与、4)魚類免疫機構の細胞構築。
地震動回転成分の観測と震源過程解明への応用

連続分布転位論を地震の地動回転成分励起の問題に適用した一般的な地動回転成分の定式化は,国際学術誌の論文として1997年度に印刷された。この研究により,断層面上での食い違いの滑り速度の空間変化が地動回転成分を励起するが並進成分の励起には寄与しないことが明らかとなり,地動6成分を計測することで,断層滑りの空間変化が規模の小さな地震についても推定できることが判明した.伊豆半島の伊東市付近に6成分観測網を展開し観測を続けた結果,1997年3月の伊東沖群発活動において震源域近傍での地震動6成分の観測に成功した.地動回転成分が記録された地震は13例有り,震源域近傍での地動回転成分の観測は世界的に見ても初めてである.これらの記録のうち,群発活動の最大地震の記録を解析した結果,これまでの断層の食い違いのみの寄与を考えた地動回転成分の励起モデルから期待される回転成分よりも大きな運動が記録されていることが明らかになった。そこで,一般的な地動回転成分の定式化で導かれた地動回転成分の式を適用して断層面上での食い違い速度の空間変化を見積もった結果,断層南東端で急激な食い違い滑り速度の変化があったことが推定された.この研究成果は,すでに国際学術誌の論文として受理されており,近々印刷される予定である.現在使用している回転成分センサーは水晶発振子を利用したものであるが,別の原理に基づくセンサーによる回転地震計開発の可能性を検討した結果,流体の慣性を利用した高感度のセンサーが地震動の回転成分観測に利用可能であることが判明した.この原理に基づく高感度回転地震計を試作し,昨年8月から試験観測を開始すると同時に,この高感度回転地震計を標準計器としてより高感度のセンサー開発の評価研究を行った結果,光計測技術を応用したファイバーオプティックジャイロを改良することで,小地震の微弱な地動回転成分を観測できるセンサーが開発可能であることが明らかになった.連続分布転位論を地震の地動回転成分励起の問題に適用した一般的な地動回転成分の定式化は,国際学術誌の論文として1997年度に印刷された。そこで,一般的な地動回転成分の定式化で導かれた地動回転成分の式を適用して断層面上での食い違い速度の空間変化を見積もった結果,断層南東端で急激な食い違い滑り速度の変化があったことが推定された.この研究成果は,すでに国際学術誌の論文として受理されており,近々印刷される予定である.現在使用している回転成分センサーは水晶発振子を利用したものであるが,別の原理に基づくセンサーによる回転地震計開発の可能性を検討した結果,流体の慣性を利用した高感度のセンサーが地震動の回転成分観測に利用可能であることが判明した.この原理に基づく高感度回転地震計を試作し,昨年8月から試験観測を開始すると同時に,この高感度回転地震計を標準計器としてより高感度のセンサー開発の評価研究を行った結果,光計測技術を応用したファイバーオプティックジャイロを改良することで,小地震の微弱な地動回転成分を観測できるセンサーが開発可能であることが明らかになった.今年1月に発生した兵庫県南部地震の直後に,淡路島北部に6成分観測システムを設置し地動並進・回転成分の観測とデータ収録システムの動作確認を実施した.その結果に基づいて6成分観測システムを改良し,今年9月中旬から始まった伊豆半島川奈崎沖の群発地震活動にあわせて,伊東市周辺に6成分観測網を展開し観測を続けており,データは公衆回線を利用したダイアルアップ方式で地震研究所に集められている.現在使用しているセンサーは,マグニチュート6クラスの地震であれば約50km程度離れていても記録できる感度を持っているが,川奈崎沖の群発地震活動で記録された最大に地震のマグニチュートは4で,今活動中には地動回転成分を記録することは出来なかった.今後1年以上にわたって伊東市周辺に6成分観測網を展開し観測を続けていくので,観測データを得ることが出来ると期待される.震源モデルの定式化では,連続分布転位論を地震の地動回転成分励起の問題への適用を発展させ,より一般的な地動回転成分の定式化に取り組んだ.

その結果,地動回転成分は,従来のように遠隔平行性空間という特別なものを仮定しなくても,dislocation fluxに関係づけられることが明らかとなった.転位(dislocation)のみでなく転傾(disclination)を含む一般的な震源モデルを考えると,6成分観測のデータは従来の3成分観測では明確に出来なかった震源の転傾を解明するものとなる.今後は具体的な震源モデルを想定して,回転成分及び並進成分の観測データと震源モデルパラメータを観測方程式で結びつける定式化を行う.予備研究の段階で使用した回転成分センサーは水晶発振子を利用したものであり,その主なノイズ源は電源と温度変化によるものと推定される.現在は,同一の原理を使っているが電源と温度の安定化によりノイズが約1/5に低減化されたセンサーを利用している.また,より感度を向上させた回転地震計を用いて桜島火山における爆発地震観測を実施し,その観測データを基に前項の定式化を適用して減圧過程の実態解明に取り組む.初年度に購入したセンサーと研究代表者の手元にあるセンサーを伊豆半島の伊東市汐吹および地震研究所の川奈崎地震観測点に6成分観測装置を展開,観測を続けている.この間,伊豆半島伊東市付近には大きな地震活動はなく,未だ解析可能なデータは収録されていないので,この観測点配置のままで今しばらく観測を継続する.連続分布転位論を地震の地動回転成分励起の問題に適用することにより,転位のみでなく転傾を含む一般的な場合に関する地動回転成分の定式化を行った.この成果はGephys.J.Int.に論文として掲載される,さらに,この定式化の下で,具体的な震源過程を想定したシミュレーションを行い,特に、断層面上でのすべり速度の変化が地動回転成分の励起パターンをどのように変化させるかを調べた.その結果,地動回転成分は地動並進成分とは異なる励起パターンを示すため、両データを併用することですべり速度の変化の方向が推定できることが明らかにされた.センサーの感度向上を図るため,水晶発振とは別の原理を用いるセンサーを用いた地動回転成分計の開発に着手した.このセンサーは流体の慣性を利用したもので,回転運動によるリング状の管の中の流体の変動を感知して出力するものである.今年度末には,新しい回転成分計の開発はほぼ終了し,来年度には試験観測に入ることが出来る.この回転成分計は現在のものよりも5桁ほどの高い感度を持ち、マグニチュード3クラスの小地震で励起される地動の回転成分を記録することが期待される.連続分布転位論を地震の地動回転成分励起の問題に適用した一般的な地動回転成分の定式化は,国際学術誌の論文として1997年度に印刷された.伊豆半島の伊東市付近に6成分観測網を展開し観測を続けた結果,1997年3月の伊東沖群発活動において震源域近傍での地震動6成分の観測に成功した.地動回転成分が記録された地震は13例有り,震源域近傍での地動回転成分の観測は世界的に見ても今回の観測例が初めてである.これらの記録のうち,群発活動の最大地震の記録を解析した結果,これまでの断層食い違いモデルから期待される地動回転成分よりも大きな回転運動が記録されていることが明らかになった.そこで,一般的な地動回転成分の定式化で導かれた地動回転成分の式を適用して断層面上での食い違い速度の空間変化を見積もった結果,断層南東端で急激な滑り速度の変化があったことが推定された.この研究成果は,既に国際学術誌の論文として受理されており,近々印刷される予定である.また,これらの理論的及び解析的研究を1997年8月ギリシャで開催されたIASPEIの総会で発表した.さらに,現在使用している回転成分センサーは水晶発振子を利用したものであるが,その感度に限界がこの間の観測研究で明らかになってきたので,別の原理に基づくセンサーに夜回転地震計開発の可能性を検討した結果,流体の慣性を利用した高感度のセンサーが地震動の回転成分観測に利用可能である事が判明した.
マイクロ波放電によるプラズマ化学反応を用いた窒素の同位体分離

振動励起状態の数密度分布に関する理論検討を昨年度に引き続き実施した。重い同位体である^<14>N^<15>N分子の振動励起状態の数密度が、^<14>N_2に比べて高くなる。しかしながら、注意すべきは、解離した窒素原子の振る舞いである。解離した窒素原子は、振動-並進緩和の効果が大きく、せっかく生成された窒素分子の振動励起状態をかなりな速度係数で脱励起させることが判明し、しかも1量子遷移ではなく、多量子遷移がおおきくなるため、同位体効果を期待するには、窒素分子の解離はよく際せねばならないと言う結論に達した。こうした計算結果をふまえて、2年度目の実験的研究として、解離度を抑えた窒素プラズマの生成の研究をおこなった。そのための要諦は、放電圧力を高めにして、電子温度の低下を図ることであることが判明した。研究に着手する前の見通しとしては、高い放電圧力では、同位体間の緩和が進むために、同位体効果を期待できないのではないかという恐れもあったが、10Torr程度の放電圧力でも十分同位体効果を期待できる上に、放電下流域では電子温度の低下が速やかに達成され、そのため解離度を抑制できることも判明した。従って、窒素同位体のプラズマ法による分離のためには、数Torr10Torr程度の放電圧力で、放電下流域を利用することが最適、との結論に達した。この際、電子温度としては約0.5eV,電子密度としては約5x10^<11>cm^<-3>,ガス温度としては0.08eV程度の比較的低温のプラズマであることが判明した。放電プラズマ内の化学反応を利用して、窒素の同位体分離を行うために、振動励起状態の数密度分布に関する理論検討から研究を開始した。窒素の放電プラズマ中の振動励起状態は、Boltzmann分布からはまったくかけ離れた非平衡な分布を示すのが一般的で、さらにその中に、極めて強い同位体効果が計算の結果見いだされた。このとき、重い同位体である^<14>N^<15>N分子の振動励起状態の数密度が、^<14>N_2に比べて高くなる。同位体比にして数十もの濃縮が期待でき、放電気圧が10Torr程度でも同位体効果が見られるのが特徴である。しかしながら、放電気圧を低下させた場合には、本来ならば衝突による緩和の効果が低下して同位体効果を大きく期待できるはずにも拘わらず、窒素分子の原子への解離が盛んとなり、同位体効果の低下することが確認された。およそ最適な放電条件は(5-10)Torrのマイクロ波放電にて、電子温度が1eV以下、電子密度が(5-8)×10^<11>cm^<-3>程度、ガス温度1000K以下であることが判明した。こうした計算結果をふまえて、実験的研究の第1段階として、上記の放電条件で窒素プラズマをマイクロ波放電により発生させ、プローブ計測による電子温度・密度の測定、分光診断による振動励起状態の数密度測定、回転温度測定を実施した。分光診断は、窒素分子2nd Positive Systemの発光分光計測により実施した。回転スペクトルの分離は不可能であったが、計算により求めたスペクトルとの比較により回転温度も容易に求めることができた。理論検討により求められた同位体分離に最適な上記のプラズマパラメータは、マイクロ波放電によって比較的容易に達成できることが確認された。
バイメタリック系を用いた窒素分子と芳香族炭化水素の反応

筆者は最近配位窒素分子と配位ハロアレーンの反応により窒素分子をアリール化するバイメタリック系の開発に成功している。本研究ではより高度なバイメタリック反応系を新たにデザインすることにより、配位窒素分子を芳香族炭化水素によってアリール化する反応の開発を目的として、以下の検討を行った。まず、求核性が高いと考えられるアニオン性の窒素錯体[NBu_4][W(NCS)(N_2)(dppe)_2]を選び、求核試薬の付加を受けることが知られているベンゼン錯体[Cr(CO)_3(C_6H_6)],[RuCp(C_6H_6)][PF_6](1)との反応を試みたが、これらは反応性を示さず、また錯体1のシクロペンタジエニル配位子にさらに電子吸引性基を導入した[Ru(C_5H_2Me-PhCOOEt)(C_6H_6)][PF_6]との反応も検討したがやはりN-C結合の生成は認められなかった。一方、アニオン性の窒素錯体[NBu_4][W(CN)(N_2)(dppe)_2]と[RuCp(C_6H_5F)][PF_6]との反応を検討したところ、シアノ配位子のアリール化が進行して新規なμ-イソシアニド錯体[WF{CN(C_6H_5)RuCp}(dppe)_2]が得られた。この錯体のX線構造解析ではイソシアニド配位子は従来にないイミノカルビン型の構造をとっており、フェニル基がルテニウムにη^5-配位していることが判明した。同様の錯体は種々の置換フルオロアレーン配位子をもつルテニウム錯体を用いても得られた。このようなイソシアニドの新しい配位様式は、electron richなタングステン中心とelectron deficientなルテニウム中心とにμ-配位することでイソシアニド配位子が特異な活性化を受けていると見なせるものであり、極めて興味深いと考えている。
レアメタルのiNKT細胞に対する影響の分子栄養学的研究

細胞性免疫に関与するカルシニューリン(CN)の酵素活性に影響を与えるレアメタル、微量元素のスクリーニングをin vitroで行った。マンガン(Mn^<2+>)はニッケル(Ni^<2+>)刺激したCN活性を不競合的に阻害すること、また希土類のランタン(La^<3+>)はCN活性を上昇させることを見出した。次にヒトT細胞様株Jurkat細胞を用いてバナジウムイオン(VO^<3->_4)のインターロイキン-2(細胞性免疫の指標)産生を調べたところ、NADPHオキシダーゼを介してVO^<3->_4はIL-2産生を誘導することが示された。1. in vitroにおいてカルシニューリン活性に影響を与えるレアメタル、微量元素のスクリーニング(1)カルシニューリン(CN)は、T細胞においてインターロイキン-2 (IL-2)産生を制御し、細胞性免疫に関与する酵素として知られている。CNはin vitroでは、ニッケル(Ni^<2+>)やマンガン(Mn^<2+>)で活性化することが示されているが、本研究では、Ni^<2+>刺激したCN活性に対するMn^<2+>の相乗効果について検討した。その結果、予想に反してMn^<2+>がこの活性を阻害することを見出した。また、この阻害様式を検討したところ、Mn^2は、Ni^<2+>刺激したCN活性を不競合的に阻害することを明らかとした。(2)希土類の一つであるランタン(La^<3+>)のCN活性に対する影響を検討したところ、La^<3+>はCN活性を上昇させることを見出した。今後は、他の希土類に対するCN活性の影響について検討を行う予定である。2.バナジウムのヒトT細胞様株Jurkat細胞に対するIL-2産生の影響先行研究において3種類のバナジウムイオン(VO_4^<3->、VO_3^-、VO^<2+>)がJurkat細胞のIL-2産生を上昇させることを明らかとしたが、NADPHがこの活性を更に上昇させることを見出した。また、NADPHオキシダーゼの阻害剤であるジフェニレンヨードニウムクロリドがこのIL-2産生を抑制させることを見出した。3. Mn^<2+>胞性免疫に対する影響の分子栄養学的研究先行研究において、ホルボールエステル存在下、Mn^<2+>は、転写調節因子AP-1を上昇させることによりJurkat細胞のIL-2産生を相乗的に上昇させることを示したが、NF-κBについて同様の検討を行ったところ、NF-κBの変化は観察されなかった。1. in vitroにおいてカルシニューリン活性に影響を与えるレアメタル、微量元素のスクリーニング(1)カルシニューリン(CN)は、T細胞においてインターロイキン・2(IL-2)産生を制御し、細胞性免疫に関与する酵素として知られている。昨年度、ウシ脳由来のCN(bCN)を用いて三価のランタン(La^<3+>)がCN活性を上昇させることを見出したが、今回更にスカンジウム(Sc^<3+>)、イットリウム(Yt^<3+>)においての同様の効果があることを明らかとした。(2)リコンビナントヒトCN(rhCN)を用いて微量元素に対する酵素活性の影響等を検討したところ、bCNで観察されたNi^<2+>に対する依存性が観察されず、また、同様にバナジウムに対する影響も観察されなかった。2. Jurkat細胞におけるバナジウムイオンのIL-2産生誘導の作用機序に関する検討バナジウムイオン(VO_4^3、VO_3、VO_2^+)が、Jurkat細胞のIL-2産生を誘導することを明らかとしてきたが、活性酸素種(ROS)発生に関与するNADPHオキシダーゼ(Nox)の阻害剤であるジフェニレンヨードニウムクロリドによりIL-2産生が低下したこと、またNoxの基質であるNADPHとバナジウムによりIL-2産生が相乗的に上昇したこと、およびバナジウムやNADPHの同時添加により、細胞内の還元物質量が低下したことからバナジウムによるROSの発生がIL-2産生の誘導に関与していることが考えられた。3. Mn^<2+>の細胞性免疫に対する影響の分子栄養学的研究ホルボールエステル存在下、Mn^<2+>は、転写調節因子AP-1を上昇させるが、そのメカニズムについてERK1/2の検討を行ったが、ERK1/2の関与は観察されなかった。カルシニューリン(CN)は、T細胞においてインターロイキン-2(IL-2)産生を制御し、細胞性免疫に関与する酵素として知られている。本研究ではリコンビナントヒトCNを用いてZn^<2+>、Cd^<2+>に対する酵素活性の影響を検討した。その結果、両者ともに阻害作用を認め、特にCd^<2+>では二相性の阻害作用を示した。またZn^

<2+>と低濃度側のCd^<2+>の50%阻害濃度(IC_<50>)はほぼ一致した。2.Jurkat細胞におけるバナジウムイオンのIL-2産生誘導の作用機序に関する検討先行研究においてバナジウムイオン(VO^<3->_4)、VO^+_2が、活性酸素種(ROS)発生に関与するNADPHオキシダーゼ(Nox)を介してJurkat細胞のIL-2産生を誘導することを明らかとしてきた。本検討では更にバナジウムイオンのIL-2産生に関わる3つの転写調節因子activator protein-1(AP-1)、nuclear factor of activated T-cells(NFAT)、nuclear factor kappa B(NFκB)に対する影響について検討を行った。その結果、バナジウムイオンはNoxを介したROS産生により3つの転写調節因子を活性化し、IL-2産生の誘導に関与していることが示唆された。3.Mn^<2+>の細胞性免疫に対する影響の分子栄養学的研究ホルボールエステル存在下、Mn^<2+>は転写調節因子AP-1を上昇させることにより、IL-2産生を誘導することを示してきたが、そのメカニズムを調べるためmitogen-activated protein Kinase(MAPK)ファミリーであるc-Jun N-terminal kinase 2(JNK2)とp38の活性化について検討を行った。その結果、Mn^<2+>はホルボールエステル存在下、JNK2とp38を活性化することにより、AP-1を活性化することが示された。
悪性胸膜中皮腫における分子標的としての腫瘍関連遺伝子の解析

悪性胸膜中皮腫はアスベスト曝露をその主な原因とする職業性・環境性疾患であり、今後、罹患数、死亡者数ともに増加が予想されが、極めて予後不良である。本研究において接着因子、増殖因子変異を解析として検討をしたうえで、手術症例から、2例の細胞株の樹立に成功した。また、腫瘍局所の液性免疫応答を解析し、4種類の抗原遺伝子を同定し、現時点で解析可能な2抗原に対する血清抗体価の腫瘍マーカーとしての有用性が示唆された。悪性胸膜中皮腫はアスベスト曝露をその主な誘因とする職業性、環境性疾患であり,今後,罹患数,死亡者数ともに増加が予想される。本疾病の腫瘍発生、進展の特徴は,一側胸腔内を急速かつびまん性に進展することである。ゆえに細胞接着因子,受容体遺伝子,細胞周期関連遺伝子などの増殖、進展に関するシグナルを有する因子の解析を総合的に行うことを目的にしている。また,治療の標的を考える上で,重要である。本年度,以下の解析を行い,成果を得た。細胞株樹立:悪性胸膜中皮腫の手術症例から,4例の細胞株の樹立に成功した。増殖因子変異解析:上皮成長因子受容体(Epidermal growth factor receptor:EGFR)遺伝子変異,K-ras遺伝子codon12変異の有無について解析したが,悪性胸膜中皮腫10症例においていずれの変異も認められなかった。今後,樹立した細胞株を用いて,細胞接着因子の発現減弱の分子機構および細胞外気質の解析をinvitro,in vivoで行なう予定である。悪性胸膜中皮腫はアスベスト曝露をその主な原因とする職業性・環境性疾患であり、今後、罹患数、死亡者数ともに増加が予想される。しかしながら、早期診断は困難であり、診断時には進行期である事が多く、依然予後不良の疾患である。本疾病の腫瘍発生・進展の特徴は、一側胸腔内をびまん性に進展することである。ゆえに細胞接着因子、受容体遺伝子、細胞周期関連遺伝子などの増殖・進展に関するシグナルを有する因子の解析を総合的に行うことを本研究の目的にし、解析を行い、以下の成果を得た。増殖因子変異解析:上皮成長因子受容体(Epidermal growth factor receptor: EGFR)遺伝子変異、K-ras遺伝子codon12変異の有無は、悪性胸膜中皮腫10症例において認められなかった。細胞株樹立:悪性胸膜中皮腫の手術症例から、2例の細胞株の樹立に成功した。今後、樹立した細胞株を用いて、細胞接着因子の発現減弱の分子機構および細胞外気質の解析をin vitro, in vivoで行なう予定である。免疫学的解析:中皮腫における腫瘍局所の液性免疫応答を解析し、4種類の抗原遺伝子を同定し、これらの遺伝子の発現解析および胸膜中皮腫症例での血清抗体価の解析を行った。腫瘍浸潤B細胞由来の抗体が認識する4種類の腫瘍抗原を同定した。4つの抗原のうち、現時点で解析可能な2抗原に対する血清抗体価は、胸膜中皮腫患者において有意に高く、腫瘍マーカーとしての有用性が示唆された。
セロトニン神経系の障害をともなう精神疾患における意思決定神経基盤の解明

精神疾患の中でも、強迫スペクトラム障害に分類される疾患は、セロトニン神経系の異常を背景とした予測と意思決定の障害が病態の基盤にあると推測されている。本研究では、共通の神経基盤が想定されているが、異なる症状を呈する神経性大食症と抜毛症を対象に報酬課題遂行中の脳活動を機能的MRIを用いて測定し、データを数理モデルに基づいて解析することで、短期、及び長期の報酬予測に関連する脳領域を明らかにし、健常者との違い、及び疾患毎の違いを明らかにすることを目的とした。また、同時に安静時機能的MRI、構造画像、拡散テンソル画像を撮像して数理モデル解析により得られた結果と合わせて解析することで、多様な精神症状がどのように予測と意思決定の障害と関連するかを包括的に解明することを目的としている。神経性大食症患者4名と抜毛症患者1名を対象に報酬課題を遂行中の脳活動を機能的MRIにより測定し、同時に脳構造画像、拡散テンソル画像、安静時の機能的MRIの撮像を行った。結果として、神経性大食症患者においては、報酬関連活動が腹側、背側線条体を通じて低下しており、抜毛症患者では、短期報酬に関連する腹側線条体の活動が亢進していると共に、背側線条体にかけて拡大していることが示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、共通の神経基盤が想定されているが、異なる症状を呈する神経性大食症と抜毛症を対象に報酬課題遂行中の脳活動を機能的MRIを用いて測定し、データを数理モデルに基づいて解析することで、短期、及び長期の報酬予測に関連する脳領域を明らかにし、健常者との違い、及び疾患毎の違いを明らかにする。今年度は、神経性大食症を専門とする共同研究者から協力を得て4名の無投薬患者を対象に報酬課題を遂行中の脳活動を機能的MRIにより測定し、同時に脳構造画像、拡散テンソル画像、安静時の機能的MRIの撮像を行った。また、抜毛症については、皮膚科の協力を得て、患者の治療にあたるとともに研究にリクルート可能な体制を整えた。しかしながら、現在までのところ学童期の患者が多く、研究への同意を得て撮像が可能であったのは1名のみであった。神経性大食症、抜毛症患者のリクルートが予定よりも少ないため。神経性大食症、及び抜毛症を専門とする共同研究者と密接に連絡をとり、患者リクルートの体制を強化する。
例外型Lie群の等質空間のcohomology

・例外型対称空間EIXおよび旗多様体E_8/Tの整係数cohomology環の構造の研究Weyl群の,極大torurへの作用に関する不変式環の計算と等質空間のQ係数cohomologyのBorelによる表示,および種々のfibre空間に対するspectre系列の考察により,例外Lie群E_8の等質空間として与えられる対称空間EIXおよび旗多様体E_8/Tの整係数cohomologyを決定するべく研究した.生成元をほぼ特定することができたので,これらを用いて関係式を具体的に決定することが残されている.・例外Lie群E_6,E_7のloop空間のHopf代数構造の研究R. Bottによる"generating variety"を用いた方法をE_6に適用して,そのloop空間ΩE_6の整係数homology H_*(ΩE_6)のHopf代数構造を完全に決定した.さらにこの結果を利用して,H_*(ΩE_6;Z/pZ),P=2,3におけるcohomology作用素を完全に決定した.現在この方法をE_7にも適用して,H_*(ΩE_7)のHopf代数構造を計算中である。これに関しては34次の生成元のcoproductを決定することが残っている.・例外Lie群E_6の分類空間BE_6のmod2 cohomology環の構造の研究E_6の,基本weightに対応する27次元のある既約表現ρ:E_6→U(27)のChern類を,Borel-Hirzebruchの方法を用いて計算することにより,分類空間BE_6のmod 2 cohomologyの32,48次の生成元を固定し,これにより,H^*(BE_6;Z/2Z)の環構造とその上のSteenrod平方作用素を完全に決定した.・例外型対称空間EIXおよび旗多様体E_8/Tの整係数cohomology環の構造の研究Weyl群の,極大torurへの作用に関する不変式環の計算と等質空間のQ係数cohomologyのBorelによる表示,および種々のfibre空間に対するspectre系列の考察により,例外Lie群E_8の等質空間として与えられる対称空間EIXおよび旗多様体E_8/Tの整係数cohomologyを決定するべく研究した.生成元をほぼ特定することができたので,これらを用いて関係式を具体的に決定することが残されている.・例外Lie群E_6,E_7のloop空間のHopf代数構造の研究R. Bottによる"generating variety"を用いた方法をE_6に適用して,そのloop空間ΩE_6の整係数homology H_*(ΩE_6)のHopf代数構造を完全に決定した.さらにこの結果を利用して,H_*(ΩE_6;Z/pZ),P=2,3におけるcohomology作用素を完全に決定した.現在この方法をE_7にも適用して,H_*(ΩE_7)のHopf代数構造を計算中である。これに関しては34次の生成元のcoproductを決定することが残っている.・例外Lie群E_6の分類空間BE_6のmod2 cohomology環の構造の研究E_6の,基本weightに対応する27次元のある既約表現ρ:E_6→U(27)のChern類を,Borel-Hirzebruchの方法を用いて計算することにより,分類空間BE_6のmod 2 cohomologyの32,48次の生成元を固定し,これにより,H^*(BE_6;Z/2Z)の環構造とその上のSteenrod平方作用素を完全に決定した.