hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
p進微分方程式の解の漸近挙動とその応用

単位開円板上のFrobenius構造付きp進微分方程式に対する解の増大度に関する、Chiarellotto-Tsuzukiの予想に関する研究をおこなった。基本的なアイデアは申請者によるChiarellotoo-Tsuzukiの弱い予想に対する、よいcyclic vectorを構成するアプローチ(2017、Adv. Math.)を精密化することである。T. Nakagawa(2013、Tohoku)の論文にもとづき、あたえられたp進微分方程式のgeneric fiberのFrobenius構造に条件を設定し、この仮定のもとで階数3の場合には増大度が決定できることを証明した。p進微分方程式の解の漸近挙動に関するChiarellotto-Tsuzuki予想の検証をすることが目的である.そのために, Chiarellotto-Tsuzuki予想の弱い版の証明をした,応募者のプレプリント(arXiv:1502:03804)の手法の改良の余地について考察した.この手法は, Frobenius構造付き微分方程式という2つの構造を持つ対象から, 1本のFrobenius方程式を導出し,そのFrobenius方程式の解を調べるという階数2の場合のChiarellotto-Tsuzukiの手法の高階版である.まず,微分方程式の階数が3や4などと低い場合に考察し,問題の複雑さは階数の大きさではなく,異なるgeneric Frobenius slopeの個数に依存することがわかった.また,問題の本質的な部分は, generic pointでの微分方程式の有界な解が存在するという条件を, Frobenius方程式に反映させる部分であることが判明した.どのように反映させればよいかを考察するために, generic Frobenius slopeがすべて異なっている場合である, Calabi-Yau hypersurfaceのDwork族に付随するGauss-Manin接続の場合に計算している段階である.当初の目標は, Frobenius方程式ないしFrobenius作用素の分解であったが,考察すべきFrobenius作用素に課すべき条件を見いだそうとしている段階であるため,当初の目標よりやや遅れている.本年度は、単位開円板上のFrobenius構造付きp進微分方程式に対する解の増大度に関する、Chiarellotoo-Tsuzukiの予想に関する研究をおこなった。T. Nakagawa(2013、Tohoku)の論文に、増大度の決定に関する、cyclic vectorの固有方程式がみたすべき十分条件が書いてあり、これをヒントにし、あたえられたp進微分方程式のgeneric fiberのFrobenius構造に条件を設定し、この仮定のもとで階数3の場合には増大度が決定できることを証明した。問題はこの条件をどのような例がみたすか、どのくらい強いのか、ということであるが、この問題に答えを見いだすことはできなかった。当初はこの条件は一般のFrobenius構造付きp進微分方程式がみたしていることを期待していたが、generic fiberに条件を課したさいに、もとのp進微分方程式がどのぐらい存在するかを決定することは難しく、この点を克服することが今後の課題である。また、高い階数に対する一般化においても証明が機能するかチェックする時間的余裕とれなかった。階数の高い場合にも同様の条件は考えられるが、技術的に複雑になることが予想される。これらの成果をまとめる時間がとれなかったことも心残りである。上で述べたように, Calabi-Yau hypersurfaceの族に対応するp進微分方程式(Gauss-Manin接続)Dy=0に対し, Chiarellotoo-Tsuzuki予想を検証する. Dyの最小のFrobenius slope sが0になる点は, Hasse invariantを使って記述されることがJ.Yuにより証明されている.Dy=0に対するChiarellotto-Tsuzukiの強予想で問題になるのは, sが0でない場合である.そこで, sが0でない具体的な点をとり, Yuの手法を参考にしFrobeniusNewton polygonを計算し,また, Dworkがn=2の場合に開発した手法を参考にしlog-growth Newton polygonを計算をし,両者が一致することを確かめる予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。数論幾何28年度が最終年度であるため、記入しない。
多様性指向型タンパク質化学合成法開拓を基盤とするＣＸＣＬ１４機能探索分子の創製

新規タンパク質化学合成法の開拓を基盤とするCXCL14作動薬、拮抗剤創製とCXCL14機能解明を本研究の目的とする。CXCL14は77アミノ酸からなるCXC型ケモカインの一種であり、腫瘍形成や肥満性糖尿病への関与が示唆されている。本研究では、まずCXCL14誘導体ライブラリーを構築し、CXCL14アゴニストの創製へ展開する予定である。また従来の研究成果から、CXCL14 (51-77)の二量体がCXCL14およびCXCL12のデュアルアンタゴニストになるという知見を得ている。CXCL14 (51-77)は特徴的なα-helix構造を有しているため、アンタゴニスト創製において、このα-helix構造の固定化がより強力な阻害活性発現に繋がるという仮説を立てた。そこでα-helix構造固定化を指向した改変を加えたCXCL14 (51-77)誘導体二量体を合成、活性評価し、この結果得られる知見を基に高活性アンタゴニストの創製を目指す。申請者は今年度、申請者らが前年度までに確立したアニリド型ペプチドを用いたペプチドフラグメントの三成分ワンポット連続縮合法を用いて種々のCXCL14変異体の合成、活性評価を行った。その結果合成したビオチン標識型CXCL14がCXCL12の受容体であるCXCR4と結合することを明らかにし、本誘導体のCXCL14機能解明のための分子ツールとしての有用性を示した。また、前年度までに開発したアンタゴニストの活性評価により得られた知見から、さらなる誘導体の合成、活性評価を行った。その結果、アミノ酸54残基からなるアンタゴニストペプチドを42残基にまで短縮することに成功するとともに、本アンタゴニストの活性発現にはアミノ酸配列中の三つの芳香族アミノ酸が協奏的に機能していることを明らかにした。今後、得られた知見を基にアンタゴニストペプチドのさらなる小分子化を試みる。26年度が最終年度であるため、記入しない。また従来の研究成果から、CXCL14(51-77)の二量体がCXCL14アンタゴニストとして機能するという知見を得ている。CXCL14(51-77)は特徴的なα-helix構造を有しているため、このα-helix構造の固定化がより強力な阻害活性を有するアンタゴニストの創製に繋がるという仮説を立てた。そこでα-helix構造固定化を指向した改変を加えたCXCL14(51-77)誘導体二量体を合成、活性評価し、この結果得られる知見を基に高活性アンタゴニストの創製を目指すこととした。申請者は平成24年度、申請者らが開発したアニリド型ペプチドを用いたペプチドフラグメントの三成分one-pot連続縮合法が、CXCL14化学合成に適用可能であるかを検証し、ライブラリー構築を指向した効率的CXCL14化学合成法の確立に成功した。現在、本合成法を用い、種々のCXCL14誘導体を合成、活性評価中である。また同時進行で、CXCL14アンタゴニストの活性向上を試みた。すなわち申請者の開発したCXCL14アンタゴニストはα-helix構造をとると予測されたので、分子内塩橋形成によるα-helix構造の固定化を期待し、当該ペプチドのアミノ酸配列(i,i+4)の位置をGlu、Lysへと置換した誘導体を種々合成、活性評価した。その結果、CXCL14および天然型CXCL14(51-77)二量体よりも高い受容体親和性を有するCXCL14(51-77)二量体誘導体を得ることに成功した。現在、活性残基の抽出を指向した誘導体を種々合成、活性評価中である。新規タンパク質化学合成法のの開拓を基盤とするCXCL14作動薬、拮抗剤創製とCXCL14機能解明を本研究の目的とする。本研究では、まずCXCL14誘導体ライブラリーを構築し、CXCL14アゴニストの創製へ展道する予定である。また従来の研究成果から、CXCL14(51-77)の二量体がCXCL14アンタゴニストになるという知見を得ている。CXCL14(51-77)は特徴的なα-helix構造を有しているため、アンタゴニスト創製において、このα-helix構造の固定化がより強力な阻害活性発現に繋がるという仮説を立てた。そこでα-helix構造固定化を指向した改変を加えたCXCL14(51-77)誘導体二量体を合成、活性評価し、この結果得られる知見を基に高活性アンタゴニストの創製を目指す。申請者は今年度、申請者らが前年度に確立したアニリド型ペプチドを用いたペプチドフラグメントの三成分ワンポット連続縮合法を用いて種々のCXCL14変異体の合成、活性評価を行った。

さらにCXCL14の機能解明を目的とし、蛍光色素や光親和性官能基を導入したCXCL14誘導体の合成も達成した。現在、CXCL14アゴニスト創製および機能解明を指向し、さらなる誘導体の合成、活性評価中である。また、前年度に開発した高親和性CXCL14アンタゴニストの疾患モデルマウスへの投与実験を行った。現在までに、糖尿病モデルマウス、担癌マウスへの投与実験において有意な差は見られていないため、今後、種々条件検討を行うとともに、よりアンタゴニスト活性の高い誘導体の開発を試みる。さらに同時進行で、現在までに得られているCXCLI4アンタゴニストペプチドの小分子化、活性残基の抽出を指向した誘導体を種々合成、活性評価中である。新規タンパク質化学合成法の開拓を基盤とするCXCL14作動薬、拮抗剤創製とCXCL14機能解明を本研究の目的とする。CXCL14は77アミノ酸からなるCXC型ケモカインの一種であり、腫瘍形成や肥満性糖尿病への関与が示唆されている。本研究では、まずCXCL14誘導体ライブラリーを構築し、CXCL14アゴニストの創製へ展開する予定である。また従来の研究成果から、CXCL14 (51-77)の二量体がCXCL14およびCXCL12のデュアルアンタゴニストになるという知見を得ている。CXCL14 (51-77)は特徴的なα-helix構造を有しているため、アンタゴニスト創製において、このα-helix構造の固定化がより強力な阻害活性発現に繋がるという仮説を立てた。そこでα-helix構造固定化を指向した改変を加えたCXCL14 (51-77)誘導体二量体を合成、活性評価し、この結果得られる知見を基に高活性アンタゴニストの創製を目指す。申請者は今年度、申請者らが前年度までに確立したアニリド型ペプチドを用いたペプチドフラグメントの三成分ワンポット連続縮合法を用いて種々のCXCL14変異体の合成、活性評価を行った。その結果合成したビオチン標識型CXCL14がCXCL12の受容体であるCXCR4と結合することを明らかにし、本誘導体のCXCL14機能解明のための分子ツールとしての有用性を示した。また、前年度までに開発したアンタゴニストの活性評価により得られた知見から、さらなる誘導体の合成、活性評価を行った。その結果、アミノ酸54残基からなるアンタゴニストペプチドを42残基にまで短縮することに成功するとともに、本アンタゴニストの活性発現にはアミノ酸配列中の三つの芳香族アミノ酸が協奏的に機能していることを明らかにした。今後、得られた知見を基にアンタゴニストペプチドのさらなる小分子化を試みる。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、平成24年度は簡便なCXCL14化学合成法を確立した。さらにCXCL,14アンタゴニスト開発において、従来のアンタゴニストより高い親和性を有する誘導体開発に成功したことから、平成24年度の研究はおおむね順調に進展していると判断した。当初の計画通り、平成25年度は前年度開発したCXCL14化学合成法を用いた種々のCXCL14誘導体の合成、活性評価を行い、CXCL14アゴニスト、アンタゴニストの開発に従事した。さらに、前年度得られた高親和性CXCL14
培養シュワン細胞を用いた人工移植片開発による視神経再生とその機能解析

本研究においては、末梢神経の主要なグリア細胞であるSchwann細胞の視神経再生における促進作用に着目し、培養Schwann細胞を主成分とした人工移植片を開発したのち切断視神経に移植し視神経再生を誘導させ、さらに視神経-上丘間の架橋手術を行い中枢投射である上丘への再生を評価した。また、視神経損傷時における網膜神経節細胞の保護および再生率向上を目的として、in vivo electroporation法を用いた網膜神経節細胞への遺伝子および蛋白の導入法を確立し、視神経損傷後の網膜神経節細胞のアポトーシスの抑制を評価した。新生仔ラット脊髄後根神経節より単離培養したSchwann細胞を主成分とした移植片を切断視神経に移植することにより、BDNF,CNTFの硝子体注入と合わせて高い視神経再生率(30.28±16.97%,54.32±8.005%)を得ることが可能であった。この再生最適条件をもとに、長さ約1.5cmの半透膜チューブに培養Schwann細胞を充填し、それを左眼球視神経切断端と右上丘との間に架橋手術し、硝子体へBDNF,CNTF,forskolin,insulinを投与した。術後3ヶ月目に網膜神経節細胞を逆行性標識し再生率を求めることにより18.1±0.11%という非常に高い再生率を得ることが可能であった。さらに我々は、網膜神経節細胞に保護効果のあるBDNF遺伝子やアポトーシスを抑制するheat shock proteinをin vivo electroporation法により網膜神経節細胞に導入することに成功した。その結果、視神経切断モデルにおいてはBDNF遺伝子導入により、網膜神経切細胞死に対する救済率約55%を得ることができ、網膜虚血再潅流モデルにおいては、heat shock proteinの導入により細胞死を有意に減少させることに成功した。本研究においては、末梢神経に含まれるシュワン細胞には視神経再生の促進作用があることを利用して、培養シュワン細胞に遺伝子操作等を加えて人工移植片を作成ののち損傷視神経に移植し、形態学的・電気生理学的に再生・生存を評価することを本研究の目的とする.現在、ラット新生仔の後根神経節を用いてシュワン細胞の単離培養を行い、抗S-100タンパク抗体等を用いてシュワン細胞であることを確認した.これらの培養シュワン細胞に種々の操作を加えて人工移植片を作成・移植し、人為的な環境によって視神経の再生が誘導可能であるかを試みた.移植片として以下6種類のものを作成し、dilによる逆行性標識で再生した網膜神経節細胞数を求めた.1) Matrigelのみ;2)Matrigelとシュワン細胞;3)Matrigel、シュワン細胞とNGF;4)Matrigel、シュワン細胞とNT-4;5)Matrigel,シュワン細胞とBDNF;6)Matrigel、シュヮン細胞、BDNFとNT-4を各々50ng/ml濃度で加え、硝子体にBDNFを50ng/lml濃度で注入する.得られた結果は、1)では移植片内への再生がほとんど見られず、2)では10%の神経節細胞が標識された.3)-5)の成長因子一群を移植片内に投与したものでは20-25%前後であり、さらに人工移植片に加えて硝子体にBDNFを加えたものでは30%と高い再生・生存率を認めた.移植片内ではシュワン細胞と接触した再生線維が電顕で認められ、再生関連分子GAP-43,細胞接着分子L1・NCAM、ミエリン蛋白MAGなどの分子の発現が免疫組織

化学にて見られた.これらのことより培養シュワン細胞を用いた人為的な環境であっても視神経の再生誘導が可能であることが示唆される.本研究においては、末梢神経に含まれるシュワン細胞には視神経再生の促進作用があることを利用して、培養シュワン細胞に遺伝子操作等を加えて人工移植片を作成ののち損傷視神経に移植し、形態学的・電気生埋学的に再生・生存を評価することを本研究の目的とする.本年度は主として視神経-上丘間の架橋手術を行い中枢投射である上丘への再生を検討した。新生仔ラット脊髄後根神経節よりSchwann細胞を単離・培養し、細胞外基質成分とNGF,BDNF,NT-4,CNTF(50ng/ml)等の神経成長因子を組合せ、長さ約1cmのシリコンチューブに充填し移植片とした。これを成熟ラット(Wistar種)の眼球側視神経切断端に吻合した。網膜神経節細胞の再生率は移植片の遠位端へdil色素を投与し逆行性標識された網膜神経節細胞数を計算して行った。その結果、培養Schwann細胞、細胞外基質成分に神経成長因子を加える事により、神経成長因子を加えない場合の2倍の再生率を得ることができた。さらに、移植片内だけでなく硝子体中にBDNFやCNTFを注入した系において、より高い再生率(30.28±16.97%,54.32±8.005%)を得ることが可能であった。更に、培養Schwann細胞、細胞外基質成分、NGF,FGFを混合し長さ約1.5cmの半透膜チューブに充填し、それを左眼球側視神経切断端と右上丘との間に架橋移植し、BDNF,CNTF,insulin,forskolinを硝子体注入した。術後3ヶ月目に網膜神経節細胞を逆行性標識し再生率を求めたところ、上丘への再生率は約15%であった。以上の結果より人工移植片内に培養Shwann細胞、細胞外基質成分、NGFを投与し、さらに硝子体へCNTFを注入することにより、最も高い網膜神経節細胞の再生率を得ることが可能であること、さらにな人為的な環境であっても上位中枢である上丘まで視神経の再生を誘導する事か可能であることが明かとなった.本来再生能力を示さない哺乳類の視神経も、末梢神経中のSchwann細胞により神経再生が誘導される。このことに着目し、培養Schwann細胞を主成分とした人工移植片を開発し視神経再生を誘導させ、最終的に視神経回路網再構築させることが本研究の目的である。本年度は人工移植片を用いて視神経-上丘間の架橋手術を行い、電子顕微鏡により形態学的に中枢投射である上丘における再生の解析を行うとともに、In vivo electroporation法を用いた網膜神経節細胞への遺伝子および蛋白の導入法を確立し、網膜神経節細胞の保護効果及び救済率を評価した。新生仔ラット脊髄後根神経節より単離培養したSchwann細胞に細胞外気質成分、各種神経成長因子を組み合わせた移植片を切断視神経に移植することにより、BDNF,CNTFの硝子体注入と合わせて高い視神経再生率(30.28±16.97%,54.32±8.005%)を得ることが可能であった。この再生最適条件をもとに、長さ約1.5cmの半透膜チューブに培養Schwann細胞を充填し、それを左眼球側視神経切断端と右上丘との間に架橋手術し、硝子体へBDNF,CNTF,insulin,forskolinを投与した。術後三ヶ月目に網膜神経節細胞を逆行性標識し再生率を求める実験の個体数をさらに増やすことにより18.1±0.11%という非常に高い再生率を得ることが可能であった。
誘電泳動アセンブリにおけるナノ粒子構造体の凝集制御および積層診断

本研究の目的は、泳動濃縮を利用した粒子アセンブリリアクタを試作して、ピット内における複合ナノ粒子群の凝集制御条件を検証するとともに、形成構造体の構造因子および電気定数を迅速かつ簡便に把握可能な積層診断システムを構築することである。期間内において、(1)粒子輸送・凝集特性の精査、(2)アセンブリリアクタの試作及び性能評価、(3)粒子凝集量の導出及び凝集制御条件の特定、(4)インピーダンス応答と積層状態との相関検証及び検量線の策定、(5)堆積量と均一性の最適化及び固着条件の設定(6)複合ナノ粒子の積層アセンブリ及び形成状態の検証、といった各目標を達成するとともに成果の有機的連携により研究全体を推進する計画である。本年度(平成30年度)は、これまでの結果を踏まえ、複合ナノ粒子アセンブリの最適制御を行い、迅速かつ簡便な積層診断システムを構築することを目標に、【課題1均一積層条件の最適化およびリアクタの仕様調整】、課題2積層診断システムの性能評価】を検討した。【課題1】に関しては、3次元誘電泳動デバイスのピット内におけるに粒子付着の均一性を数値解析結果および走査電子顕微鏡の実測により都度確認し、深度を変更したデバイスを試作した。【課題2】に関しては、固着条件として、印加電圧値および印加時間をパラメータ化して、固着溶融の閾値を顕微観察するとともに、電圧電流制御におけるシステムの安定性を検証した。本年度(平成28年度)は予備的な研究期間と位置付け、標準粒子の輸送凝集過程を数値的に模擬するとともに、既存の実験装置を基本とした粒子アセンブリリアクタを試作することを主目的とし、【課題1】数値シミュレーションによるナノ粒子凝集の挙動検証、【課題2】粒子アセンブリリアクタの試作評価、を設定した。【課題1】に関しては、ピット型3次元誘電泳動デバイスをモデル化するとともに、液中の様々な作用力を考慮したセルオートマトン解析コードを用いて、諸操作条件における粒子挙動を数値的に模擬した。【課題2】に関しては、基板材料やプロセス工程を十分吟味し、ピット型3次元誘電泳動デバイスを試作するとともに、標準粒子や金ナノ粒子による誘電泳動捕集状況を光学顕微鏡や電子顕微鏡を用いて観測した。【課題1数値シミュレーションによるナノ粒子凝集の挙動検証】において、微細孔を多数配置したピット型誘電泳動デバイスの微粒子捕集部分を数値的にモデル化した。捕集対象は100 nm径の金ナノ粒子とした。粒子挙動解析については、申請者らが作成した生体粒子捕集解析用のセルオートマトン解析コードに、ナノサイズを考慮した各種作用力を新たに取り入れた。本数値シミュレーションにおいて、強電界領域における微粒子の凝集が確認された。また、捕集割合に対する周波数依存性、構造依存性、電圧依存性、濃度依存性が数値的に導出された。サンプル実験との比較より、粒子挙動の定性的な妥当性も示された。以上から、課題であった粒子凝集の挙動検証ができたと言える。なお、本結果の一部は、国内会議(センサマイクロマシンシンポジウムおよび電気学会全国大会)にて発表しており、投稿論文(電気学会論文誌E)としてまとめている(13.研究発表の項を参照)。【課題2粒子アセンブリリアクタの試作評価】において、電極基板およびピット材として、酸化インジウム錫(ITO)およびアクリル樹脂(PMMA)を用いた。ピット構造は、芝浦工業大学が所有する陽子線描画装置を利用し、リソグラフィとウエットエッチング処理により形成した。標準粒子として金ナノ粒子を用意し、工業用光学顕微鏡上でリアルタイムの泳動観察を、また、凝集処理後の蒸着サンプルについて走査型電子顕微鏡観察を行った。印加電圧が10-20 V程度、処理時間が数十分以内において、ピット内の数ミクロン程度の深さまで凝集堆積物が形成された。ただし、過度な印加電圧や処理時間に対しては、特異な凝集形態が生じることも確認された。作成デバイスの耐久性や凝集形態の再現性については引き続き検証していく予定である。以上より、本年度の研究においては当基金を有効に活用し、到達目標を概ね達成できていると言える。

前年度の結果を踏まえて、本年度(平成29年度)は、粒子アセンブリの評価基盤として泳動凝集量とインピーダンス応答を計測し、凝集制御条件の特定および積層状態における定量的な相関を検証することを目的とし、【課題1凝集量の画像計測および凝集制御条件の特定】、【課題2インピーダンス応答と積層状態との相関検証】、を設定した。【課題1】に関しては、前年度に試作したピット型3次元誘電泳動デバイスにおける制御パラメータに対して、金ナノ粒子のピット内凝集量の変化を走査電子顕微鏡により精査した。【課題2】に関しては、電流増幅器を接続したインピーダンス計測装置系の構築を行うとともに、積層量に対する理論的インピーダンス変化量の検討を行った。【課題1凝集量の画像計測および凝集制御条件の特定】においては、前年度に試作したピット型3次元誘電泳動デバイスを量産化し、各種条件における金ナノ粒子群の凝集挙動を観測した。光学顕微鏡による凝集成長および走査型電子顕微鏡による最終凝集物の観察から、媒質導電率や粒子濃度の変化に対して、ピット周辺の凝集均一性が大きく異なることが分かった。また、粒子の誘電泳動に適した低周波数での電圧印加では気泡が発生し、粒子捕集を妨げることが示された。そこで、高周波の操作電圧に直流のオフセット電圧を重畳することで、捕集の効率化を実現した。また、金ナノ粒子に対する支配的電気力(誘電泳動交流電気浸透力)のデバイス内分布を算出し、ピット周辺における実際の凝集過程をモデル化した。ゆえに、課題であった粒子凝集量の実計測および凝集制御条件の特定は達成できたと言える。なお、本結果の一部は、国内会議(電気学会全国大会)にて発表しており、投稿論文(電気学会論文誌E)としてまとめている(10.研究発表の項を参照)。【課題2インピーダンス応答と積層状態との相関検証】については、ピット内に捕捉された金ナノ粒子群による微小インピーダンス変化量を検出するため、インピーダンスアナライザに電流増幅器を接続した積層量計測系の構築を行った。また、誘電泳動デバイスの電極間インピーダンスを検出するための閾値を等価回路から推定した。現行の装置要件においては、計測電圧振幅の増加、または電極間隔の減少が必要であることが示された。計測条件の見直し、または電極スペーサの交換を行った上、インピーダンス変化値の実測と検証を引き続き行っていく予定である。以上より、本年度の研究においては当基金を有効に活用し、到達目標を概ね達成できていると言える。本研究の目的は、泳動濃縮を利用した粒子アセンブリリアクタを試作して、ピット内における複合ナノ粒子群の凝集制御条件を検証するとともに、形成構造体の構造因子および電気定数を迅速かつ簡便に把握可能な積層診断システムを構築することである。期間内において、(1)粒子輸送・凝集特性の精査、(2)アセンブリリアクタの試作及び性能評価、(3)粒子凝集量の導出及び凝集制御条件の特定、(4)インピーダンス応答と積層状態との相関検証及び検量線の策定、(5)堆積量と均一性の最適化及び固着条件の設定(6)複合ナノ粒子の積層アセンブリ及び形成状態の検証、といった各目標を達成するとともに成果の有機的連携により研究全体を推進する計画である。
北欧におけるイノベーション政策の刷新とそのミクロ的基礎としての触媒組織・人材

公共調達によって需要側から民間企業のイノベーションを促進する,新しいイノベーション政策においては,買い手である公的機関と売り手である民間企業の関係を媒介して活性化する中間的組織の役割が重要である.本研究はこれらの役割を触媒作用と呼ぶ.その担い手である触媒組織・人材が触媒作用を果たすメカニズムを明らかにすることが本研究の目的である.具体的には,フィンランドにおける政策実施の事例を対象にして,触媒組織・人材が埋め込まれている社会的・制度的文脈を明らかにした上で,組織・個人の能力が形成・発揮されるメカニズムを析出する.これによって日本を含む先進諸国への示唆を得ることができると期待される.公共調達によって需要側から民間企業のイノベーションを促進する,新しいイノベーション政策においては,買い手である公的機関と売り手である民間企業の関係を媒介して活性化する中間的組織の役割が重要である.本研究はこれらの役割を触媒作用と呼ぶ.その担い手である触媒組織・人材が触媒作用を果たすメカニズムを明らかにすることが本研究の目的である.具体的には,フィンランドにおける政策実施の事例を対象にして,触媒組織・人材が埋め込まれている社会的・制度的文脈を明らかにした上で,組織・個人の能力が形成・発揮されるメカニズムを析出する.これによって日本を含む先進諸国への示唆を得ることができると期待される.
逃避行動を担うコマンドシステムの適応的発生の分子基盤

一般に、ニューロンの形態と機能には密接な関係があると考えられるが、定型的な神経突起の発達が動物の行動において果たす機能はほとんど明らかになっていない。申請者はショウジョウバエ幼虫の腹部神経節において、Waveニューロンという介在ニューロンを同定していた。Waveニューロンは神経分節によって異なる行動を惹起し、その神経突起の投射パターンにも差異があるという重要な特徴をもつ。よって、Waveニューロンは神経突起の投射パターンを決める微視的な因子(遺伝子および分子)が動物個体の行動選択という巨視的なシステムに及ぼす影響を解析するのによく適した系であると考えられる。そこで、本研究では適応的な逃避行動を担うWaveニューロンにおける樹状突起および軸索投射の極性を決定する因子を同定し、投射極性の異常が動物の逃避行動に与える影響の解析を目的とする。まず、候補となる遺伝子をRNAi法によりノックダウンしてWaveニューロンの形態解析を行い、Wave軸索に分節特異的に形態異常をきたす遺伝子としてDFz2とDFz4の2つを同定した。DFz2/DFz4はともにFrizzled受容体に属するが、これらの受容体の共通のリガンドであるDWnt4をノックアウトした場合でも同様にWave軸索に形態異常が起こることがわかった。Wave軸索の行動制御における機能を調べるために、Wave特異的なDFz2/DFz4のノックダウン時にWaveが惹起する運動パターンを解析した。単離脳において、カルシウムイメージングを用いた運動パターンの読み出しを行いつつ、照射領域を限局したレーザー光を用いた分節特異的なオプトジェネティクスによる活性化を行った結果、Waveの活性化による運動パターンの惹起回数が分節特異的に減少することがわかった。このことは、Wave軸索の分節特異的な投射が逃避行動の惹起に必要であることを示唆している。今年度はRNA干渉法を用いて、ショウジョウバエ幼虫の行動制御に関わるWaveニューロンの軸索投射パターンを決定する遺伝子群を新たに同定した。さらに、これらの遺伝子をWaveニューロン特異的にノックダウンした状況下でニューロンの機能解析を進めた。これらの実験結果からWaveニューロンの軸索投射パターンが適応的な行動選択に影響することが示唆される。研究経過は国内外の学会において発表を行っており、学会から表彰も受けている。研究計画と照らし合わせても十分な研究成果が得られており、おおむね順調に進展していると考えられる。今後は主に以下の実験を推進する予定である。・DWnt4およびDFz2/DFz4の発現パターンを抗体標識もしくは蛍光タンパク質ノックイン系統などを用いて確認し、Wave軸索投射の分節特異性を説明できるかを調べる。例えば、DWnt4のmRNAは腹部神経節の尾部に局在することが先行研究のデータから示唆されるが、この局在性を蛍光画像から確認することができれば、DWnt4が尾部方向の軸索誘導因子として機能しうることが示される。・Wave特異的なDFz2/DFz4ノックダウン時にオプトジェネティクスを自由行動中の幼虫に対して行うことで、Wave軸索の延長・短縮が動物の行動制御にどのように影響するのか詳細に解析する。これまでの結果は単離脳において行われたものであるため、回転運動などの逃避行動をモニターすることができなかった。今後はWaveの全分節もしくは一分節にチャネルロドプシン変異体であるCsChrimsonを発現させ、自由行動中の幼虫において活性化を行い、軸索投射が変化したWaveの惹起する行動を解析する。

これらの実験結果からWaveニューロンの軸索投射パターンが適応的な行動選択に影響することが示唆される。研究経過は国内外の学会において発表を行っており、学会から表彰も受けている。研究計画と照らし合わせても十分な研究成果が得られており、おおむね順調に進展していると考えられる。今後は主に以下の実験を推進する予定である。・DWnt4およびDFz2/DFz4の発現パターンを抗体標識もしくは蛍光タンパク質ノックイン系統などを用いて確認し、Wave軸索投射の分節特異性を説明できるかを調べる。例えば、DWnt4のmRNAは腹部神経節の尾部に局在することが先行研究のデータから示唆されるが、この局在性を蛍光画像から確認することができれば、DWnt4が尾部方向の軸索誘導因子として機能しうることが示される。・Wave特異的なDFz2/DFz4ノックダウン時にオプトジェネティクスを自由行動中の幼虫に対して行うことで、Wave軸索の延長・短縮が動物の行動制御にどのように影響するのか詳細に解析する。これまでの結果は単離脳において行われたものであるため、回転運動などの逃避行動をモニターすることができなかった。今後はWaveの全分節もしくは一分節にチャネルロドプシン変異体であるCsChrimsonを発現させ、自由行動中の幼虫において活性化を行い、軸索投射が変化したWaveの惹起する行動を解析する。
相互作用型授業とその知識・理解及び学習姿勢を複合した分析・評価法の開発

予測困難な時代に生き抜ける人材を育成するために,授業形態を伝統的な講義形式から能動的学習へと転換していくことは,現在の全ての教育課程の潮流となっている。「相互作用型授業」という用語は,生徒・学生が主体的に学ぶためには教員,ともに学ぶ他の生徒・学生,教材の間の強い相互作用が不可欠であることを強調したものである。本研究は,研究代表者らが推進してきた相互作用型授業の定量的分析・評価を,学習者の物理学習に対する期待や態度(学習姿勢)を含めたものに拡張することによって,授業の定量的分析・評価から得られる情報を質的に深め,さらなる授業改善に活用できるようにすることを目的としている。具体的には,(1)海外と比較可能な学習姿勢調査を導入し,様々な授業形式に対し学習姿勢を数値的に分析・評価できるようにすること,(2)(1)で開発した分析方法と,これまで開発してきた授業の定量的分析・評価法とを複合した定量的分析・評価法を開発すること,(3)それらを応用してジェンダーギャップ問題の基礎調査を行うこと,(4)それらを基に,相互作用型授業の改善を行うことの4項目を研究目的としている。なお,本研究は物理教育を対象としているが,開発した分析・評価法は広く科学教育全般に利用できるものである。平成30年度は,和訳版CLASS(Colorado Learning Attitudes about Science Survey)の実施結果の海外との比較を行った。また詳細な因子分析の結果,「公式」に関係する日本独自の因子があることを見出した。さらに,FCIとCLASSの相関およびジェンダー差を分析した。本研究で開発した分析法を形成的評価の定量化に応用した。なお,最終年度として本研究の成果をまとめた研究論文の執筆を行った。本研究の目的は,本申請者らが推進してきた相互作用型の物理授業とその科学的な分析・評価方法を,学習者の物理学習に対する期待や態度(学習姿勢)を含めたものに拡張することによって,定量的分析・評価の機能を大幅に向上させ,教材開発・授業のさらなる改善につなげていくことにある。具体的には(1)海外と比較可能な学習姿勢調査法を導入し,様々な授業形式に対し学習姿勢の影響を数値的に分析・評価できる方法を開発すること,(2)上記1で開発した分析方法と,これまで開発してきた授業効果・学習効果の定量的分析方法との複合により,知識・理解のみに注目してきた従来の分析に新たに学習姿勢の変数を導入した評価法を開拓すること,(3)上記2を応用し,物理教育の国際的課題となっているジェンダー・ギャップを調査・分析すること,(4)上記13の結果に基づき,知識・概念理解と学習姿勢とを共に向上させる授業・教材の開発および改善を行うこと,の4項目を研究目的としている。平成28年度は,上記1,2として,米国で標準的となっている学習姿勢調査紙CLASS(Colorado Learning Attitudes about Science Survey)の和訳版を作成し,それを用いて複数の高校・大学で調査を試行した。また,力学概念調査FCIも同時に実施することにより,学習姿勢と概念理解度の相関をとれるようにした。また,3,4について高等学校での調査分析と授業改善を実践的に行った研究結果の解析を行った。さらに,学習姿勢と知識・理解の形成過程が実際の相互作用型授業の中でどのように行われているのかを明らかにするために,ピア・インストラクションおよびコンフリクトマップ型の授業において,発話のプロトコル分析を行った。CLASSの和訳版を用いた調査を,大学,高等学校で実施した。あわせてFCIも事前・事後調査として実施することで,物理概念の理解度との相関,さらに理解度の向上との相関を調べることができた。また,男女に分けて分析することで,学習姿勢と概念理解との相関にはジェンダー差が生じているらしいことがわかった。これは物理教育研究における新たな知見である。また,PIおよびコンフリクトマップにおけるプロトコル分析から,生徒・学生の概念理解の過程を,いくつかの課題について明らかにすることができた。さらに,高等学校のピア・インストラクション(PI)型授業において,FCIおよびPIにみられるジェンダー差を分析した。この分析結果を論文にまとめ,投稿した。また,研究結果を物理学会および物理教育学会で発表した。以上のことから,研究はおおむね順調に進展していると判断した。予測困難な時代に対応できる社会人を育成するために,授業形態を伝統的な講義形式から主体的に生徒・学生が考え学び取る能動的学習へと転換していくことは,現在の全ての教育課程の潮流となっている。本研究でいう「相互作用型授業」は,生徒・学生が主体的に学ぶためには教員,ともに学ぶ他の生徒・学生,教材の間の強い相互作用が不可欠であることを強調した用語である。本研究は,研究代表者らが推進してきた相互作用型授業の定量的分析と評価を,学習者の学習に対する期待や態度すなわち学習姿勢を含めたものに拡張することによって,授業の定量的分析・評価から得られる情報を質的に深め,さらなる授業改善に活用できるようにすることを目的としている。

平成29年度は,本研究で開発したCLASS(Colorado Learning Attitudes about Science Survey)の和訳版を複数の高等学校,大学の授業で実施し,因子分析をおこなうことによって,CLASSで提示されている因子が日本の教育課程にも適用できるかを調査した。また,授業効果を測定する際に利用されているHakeの規格化ゲインの問題点を超克するために現代テスト理論を用いた評価法を開発し,それによって安定した結果が得られることを示した。昨年度に続き,さらに多くの高等学校に対してCLASSによる調査を実施できた。統計を増やすことができた結果,因子分析の精度を向上させることができた。分析中であるが,CLASSを作成した研究グループの提案する因子とはやや傾向が異なっていること,因子は学校ごとに特徴がみられることが分かってきている。また,Hakeの規格化ゲインの問題点を克服するため,現代テスト理論のabilityを基礎とする授業評価を開発し,ピア・インストラクション型授業の事前・事後テストに適用して規格化ゲインと定量的に比較した。この結果は物理教育国際会議で発表した。なお,ジェンダー差に関する研究をまとめた論文が掲載され,生徒の概念獲得過程を詳細にプロトコル分析したコンフリクトマップに関する研究をまとめた論文が掲載決定となった。以上のことから,研究は順調に進展していると判断した。予測困難な時代に生き抜ける人材を育成するために,授業形態を伝統的な講義形式から能動的学習へと転換していくことは,現在の全ての教育課程の潮流となっている。「相互作用型授業」という用語は,生徒・学生が主体的に学ぶためには教員,ともに学ぶ他の生徒・学生,教材の間の強い相互作用が不可欠であることを強調したものである。本研究は,研究代表者らが推進してきた相互作用型授業の定量的分析・評価を,学習者の物理学習に対する期待や態度(学習姿勢)を含めたものに拡張することによって,授業の定量的分析・評価から得られる情報を質的に深め,さらなる授業改善に活用できるようにすることを目的としている。具体的には,(1)海外と比較可能な学習姿勢調査を導入し,様々な授業形式に対し学習姿勢を数値的に分析・評価できるようにすること,(2)(1)で開発した分析方法と,これまで開発してきた授業の定量的分析・評価法とを複合した定量的分析・評価法を開発すること,(3)それらを応用してジェンダーギャップ問題の基礎調査を行うこと,(4)それらを基に,相互作用型授業の改善を行うことの4項目を研究目的としている。なお,本研究は物理教育を対象としているが,開発した分析・評価法は広く科学教育全般に利用できるものである。平成30年度は,和訳版CLASS(Colorado Learning Attitudes about Science Survey)の実施結果の海外との比較を行った。また詳細な因子分析の結果,「公式」に関係する日本独自の因子があることを見出した。さらに,FCIとCLASSの相関およびジェンダー差を分析した。
再生医療技術を応用した腎尿細管の再生・修復による急性腎不全の新規治療法の開発

現在、末期腎不全により、透析療法に至っている患者数は、全国で30万人を越え、今後、糖尿病性腎症の増加、高齢化も加わり、さらに透析療法導入患者の増加が予想される。急性腎不全は、発症頻度は年々高まっており、全入院患者の5-10%,IUC入院患者の20%で発症するといわれている。申請者らは腎尿細管の分化に重要な意義を持つDelta-1,Notch-Hessystemについて検討を加え、このシステムが腎胎生期に発現することと、急性腎不全の回復期に近位尿細管で再発現することを学会誌あるいはアメリカ腎臓学会などで発表した。現在、末期腎不全により、透析療法に至っている患者数は、全国で28万人を越え、今後、糖尿病性腎症の増加、高齢化も加わり、さらに透析療法導入患者の増加が予想される。腎疾患に対する新規の再生医療を考える上で、腎組織の再生が理論上最適ではあるが、その臓器全体の再生は極めて困難と考えられている。急性腎不全は、患者の高齢化などの要因も加わり、発症頻度は年々高まっており、全入院患者の5-10%,IUC入院患者の20%で発症するといわれている。本研究では、腎ネフロンのなかで、その機能の重要性が注目されてきている尿細管細胞の再生を検討することにより、腎機能の回復を目標とする。平成19年度は、申請者らは、急性腎不全の回復期に腎胎生期に発現する遺伝子、Wnt4およびEts1が尿細管細胞に再発現し、胎生期の幹細胞的な性格をもつ、増殖能が高い細胞が近位尿細管に発現することを世界に先駆けて見いだし、尿細管の『dedifferentiation』という概念を提唱した。この『dedifferentiation』という概念は世界的にも認められ、昨年のアメリ力腎臓学会誌の総説『急性腎不全の最新のメカニズム』(DevarajanP:Update on Mechanisms of lschemic Acute Renallnjury, JASN, 2007)にも申請者らの成績と概念が取り上げられており、独創的な考え方と認知されている。また急性腎不全の回復期にアポトーシス関連遺伝子が、関与することを示し、論文に報告した。平成19年度も下記に示すような論文発表をし、腎臓病の再生医学的アプローチに関して、多くの知見を発表した。平成20年度には、腎幹細胞を同定する方法として、腎胎生期に出現する遺伝子が、急性腎不全の回復期に、再発現する現象を用いることが考え研究をすすめた。申請者らは腎尿細管の分化に重要な意義を持つDelta-1, Notch-Hessystemについて検討を加え、アメリカ学会雑誌へ報告した。このシステムは神経系と血液系で発生、分化に重要な役割を持つことが知られているが、申請者らは、これらのDelta-1, Notch-Hesが、腎胎生期に発現することと、急性腎不全の回復期に近位尿細管で再発現することを世界に先駆けて報告した。申請者らは、Delta-1蛋白を生合成し、培養皿にコーティングし、尿細管細胞を培養し、Delta-1が腎尿細管細胞の形態、増殖に与える影響を測定できる系を構築しつつある。この方法を用いてDelta-1,Notch-Hessystemの尿細管の再生に及ぼす影響を検討した。また同時に腎発生時の尿細管の極性の形成に重要な役割を担う遺伝子のHNF(Hepatocyte Nuclear Factor)-1の遺伝子発現についてもけんとうを加えた。腎胎生期マーカー遺伝子の発現を指標として腎組織をコラゲナーゼ処理して、FACSで細胞を単離し、培養する。具体的なマーカーとしては、Ets1,Wnt4,Delta-1,Notchが候補であるが一般的な未分化のマーカーのc-kit. Sca-1についても検討している。現在、末期腎不全により、透析療法に至っている患者数は、全国で28万人を越え、今後、糖尿病性腎症の増加、高齢化も加わり、さらに患者数の増加が予想され抜本的対策が急務である。本研究は再生医学的見地より、腎幹細胞を同定する方法として、腎胎生期に出現する遺伝子が、急性腎不全の回復期に、再発現する現象を検討した。申請者らは腎尿細管の分化に重要な意義を持つDelta-1,Notch-Hessystemについて検討を加えている。このシステムは神経系と血液系で発生、分化に重要な役割を持つことが知られているが、申請者らは、これらのDelta-1,Notch-Hesが、腎胎生期に発現することと、急性腎不全の回復期に近位尿細管で再発現することを世界に先駆けて報告している。また慢性腎障害時にはストレスにより酸化した蛋白の分解・清浄化の障害が働いていると考えられ、定常的に機能しているオートファジーの低下による異常蛋白の蓄積と細胞障害が病態に関与している可能性がある。

また虚血などによる急性腎不全では、細胞は栄養飢餓状態になり、急速に誘導されるオートファジーの病態への関与が考えられる。しかしながら腎臓病の病態におけるオートファジーの役割については不明であるが、申請者らは、急性腎障害時にオートファジーが、アポトーシスに先行して近位尿細管で起こる事を発表した。さらに急性腎障害で変化する遺伝子がオートファジーを起こす事と、尿細管細胞においてはアポトーシスを防ぐことにより腎保護作用に働く事を米国腎臓学会で報告した。本年度(平成22年度)は、Wnt4の遺伝子座に蛍光タンパク質GFPを導入したマウスを作製している。具体的には、マウスWnt4遺伝子の上流域16kbを単離し、GFP遺伝子に結合させ、マウスES細胞に遺伝子導入をし、トランスジェニックマウスを作成し、胎生後期あるいは、出生後に急性虚血等の回復期に、Wnt4の発現する細胞を検出し、単離することができる。現在幹細胞のマーカーといわれているslow cycling cellの特徴に加え、新規のマーカーを導入した遺伝子改変マウスの導入により、内因性の腎尿細管細胞の同定を目指す。腎幹細胞を同定する方法として、腎胎生期に出現する遺伝子が、急性腎不全の回復期に、再発現する現象を用いることが考えられる。申請者らは腎尿細管の分化に重要な意義を持つDelta-1, Notch-Hessystemについて検討を加えている。このシステムは神経系と血液系で発生、分化に重要な役割を持つことが知られているが、申請者らは、これらのDelta-1, Notch-Hesが、腎胎生期に発現することと、急性腎不全の回復期に近位尿細管で再発現することを、平成19年度のアメリカ腎臓学会で報告している。申請者らは、Delta-1蛋白を生合成し、培養皿にコーティングし、尿細管細胞を培養し、Delta-1が腎尿細管細胞の形態、増殖に与える影響を測定できる系を構築しつつある。この方法を用いてDelta-1, Notch-Hessystemの尿細管の再生に及ぼす影響を検討した。上記内容を学会発表し、下記の論文で発表をした。
アフリカにおけるミクロな紛争のマクロ化：現地調査に基づいたシミュレーション解析

現代の武力紛争では、国家の統治と統合を脅かす「マクロ」な紛争と、共同体レベルの「ミクロ」な紛争とが、しばしば密接不可分に展開する。本研究は、国際関係論研究者・人類学者・地域研究者の緊密な連携のもと、アフリカを事例に、現地調査とコンピュータ・シミュレーションを統合的に活用しながら、紛争のこうした複合的な実態を分析する研究を行った。その成果は、現代アフリカにおける紛争の多様な側面を明らかにする多数の学術論文や学会報告を通して、広く公表されている。研究課題初年度の2015年度は、研究分担者との緊密な連携のもと概ね順調に研究を進めることができた。まず、三年間の研究プロジェクトの準備作業として、関連文献のサーベイを精力的に進めたほか、これまで構築してきた国内紛争のシミュレーションモデルを活用して、ソマリアの内戦と国家崩壊を対象としたシミュレーション解析を行い、結果をまとめた論文を海外学術誌に投稿した。また、よりフィールドからの知見に即したモデルでシミュレーションを行っていくための準備作業、すなわちローカルな紛争をめぐる情報の収集や知見の共有にも着手した。具体的には、2016年2月に、研究分担者の武内が、コンゴ民主共和国より、野生動物保護の実務経験が豊富で、これをめぐるローカルな紛争に詳しい専門家レイモン・ルンブエナモ氏(キンシャサ大学教授)を招聘して、アジア経済研究所にて公開セミナーを行った。さらに、2016年3月には、阪本が、ケニアのリフトバレー州バリンゴ県を中心に3週間の現地調査を実施し、当地の牧畜民コミュニティー(ポコット)の土地利用や民族間紛争に関するデータを収集した。そのほか、研究代表者・分担者とも、アフリカの紛争や土地をめぐる問題に関連した論文を多数公刊するなど、旺盛な研究活動を展開している。紛争や社会シミュレーションをめぐる先行研究のサーベイの実施やアフリカでの現地調査の実施など、交付申請書に記した研究実施計画に沿った研究活動が展開できた。現地調査については、当初予定していたエチオピアでの調査は現地情勢等により実施できなかったものの、二年目に予定していたケニアでの調査を前倒しして実施することで、研究課題全体の進捗への影響は最小限にとどめることができた。2016年度も研究分担者との緊密な連携のもと着実に研究活動を行うことができた.まず、研究代表者の阪本は、国内武力紛争に関するシミュレーション分析やマクロな計量分析を進め、ソマリアの国家崩壊と紛争動態を分析した論文(Agent-Based Simulation of State Collapse and Reconstruction)や、鉱物資源と紛争生起との連関を探った論文(The Inequality-Resource Curse of Conflict)などにまとめて公刊した.また、昨年度のケニアでの現地調査を踏まえ、東アフリカでの牧畜民の土地利用や移動を、シミュレーションや衛星画像解析等の手法も用いて分析し、同地域においてしばしば大規模な紛争の契機ともなる土地をめぐる共同体レベルの競合に関して有益な示唆を得た.これについても、国内外の学会や研究会(International Conference on Computational Social Scienceやアフリカ地域研究会など)で報告を重ね、地域研究から計算社会科学まで多様な分野の研究者から貴重なフィードバックを得ている.さらに、研究分担者の佐川は、エチオピアの南オモで現地の牧畜民の現状を調査し、また武内も東アフリカや中央アフリカを中心に、紛争、土地、国家というテーマで旺盛な執筆活動を展開しており、本研究課題に関わる成果は着実に蓄積している.他方で、阪本がエチオピアで実施予定の現地調査は、現地の治安情勢の悪化等もあり今年度は実施を見送った.その実施及び、これまでの成果を踏まえて、アフリカのマクロな紛争とミクロな紛争とをつなぐモデルを構築し、シミュレーションの実行へとつなげるのが、2017年度の最重要課題である.関連する研究成果が蓄積する一方、エチオピアでの調査が現地の治安情勢の急速な悪化により、十分な形で実施できなかった.また本研究の主要なアウトプットとなる、アフリカの紛争の複合的側面を捉えるシミュレーション・モデルの構築も、まだまだこれからである.本課題最終年度ということで,引き続き研究分担者と緊密に連携をとって研究を進める一方,3年間の研究活動の成果の取りまとめにも注力した.具体的には,研究代表者の阪本は,これまでの現地調査で得た牧畜民の家畜の移動データを分析することで,牧畜民の土地利用の実態を定量的に明らかにすることを試みた.成果の一部は,オープンアクセスの論文として公開されている.また,2017年9月には西アフリカのニジェール南部の乾燥地で現地調査を行い,現地の遊牧民フルべと農耕民ハウサの紛争と共生の実態を観察した.研究分担者の佐川は,再びエチオピアで現地調査を行い,牧畜民を取り巻く開発や平和構築に関わる情報を収集した.一方,分担者の武内も,コンゴやルワンダ等で現地調査を行い,国家建設や土地問題に関わるデータ収集を進める一方,こうしたテーマに関する研究を論文や学会報告などの形で旺盛に発信し続けている.最後に,今年度は,本科研が後ろ盾の一つとなって,外部の研究者を招いた公開のセミナーも開催した.阪本が所属する「人間の安全保障」プログラム主催のセミナーで(http://hsp.c.u-tokyo.ac.jp/archives/category/seminar-event),京都大学の川口博子氏が「「加害者」はなぜ裁かれるべきなのか?

:ウガンダ北部紛争における被害者の日常的経験から」と題する講演(2017年8月28日)を,同じく京都大学の大山修一氏が「西アフリカ・ニジェールにおけるテロと紛争、その予防に対する取り組み」と題する講演(2018年1月16日)をそれぞれ行ったほか,分担者の武内も「現代アフリカの土地と権力」というタイトルで報告(2017年12月8日)を行った.いずれもアフリカのローカルな紛争の実態を詳述し,その拡大の契機を捉えている点で,本研究課題に対して大きな示唆を持つ内容であった.現代の武力紛争では、国家の統治と統合を脅かす「マクロ」な紛争と、共同体レベルの「ミクロ」な紛争とが、しばしば密接不可分に展開する。本研究は、国際関係論研究者・人類学者・地域研究者の緊密な連携のもと、アフリカを事例に、現地調査とコンピュータ・シミュレーションを統合的に活用しながら、紛争のこうした複合的な実態を分析する研究を行った。その成果は、現代アフリカにおける紛争の多様な側面を明らかにする多数の学術論文や学会報告を通して、広く公表されている。2016年度も引き続き現地調査を軸として、アフリカにおけるローカルな紛争とそのマクロ化の契機について必要な情報を収集していきたい。二人の研究分担者との連携を一層密にし、年度後半には、得られた情報をもとにアフリカの紛争に関する概念モデルの構築に本格的に着手したい。エチオピア(難しい場合は再びケニア)での現地調査を実施するなど、研究計画に沿った研究の推進に努めたい.また、研究分担者との連携を一層密にして、アフリカの紛争に関する概念モデル、さらにはシミュレーション・モデルの構築を速やかに進めていきたい.国際関係論研究分担者(佐川徹氏)が、当初予定していた物品を、他科研からの支出により購入したため、次年度使用額が生じた。研究代表者(阪本)が実施予定であったエチオピアでの現地調査が、治安情勢等で実施できなかったため、旅費や人件費など出張経費に充てられる予定であった金額が次年度に繰り越されることとなった.また、研究分担者の武内と佐川も、本科研で購入予定であった物品を、他科研からの支出により購入するなどしたため、やはり次年度使用額が生じた.上記使用額は、次年度請求分と合わせ、エチオピアでの現地調査の実施の際の経費の支払いに活用する予定である。上記使用額は、エチオピアでの現地調査の実施の際の経費の支払い等に活用する予定である.