hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルコール依存症の事象関連電位、定量的MRI、遺伝子解析を用いた多元的研究

精神生理学的な認知機能の指標とされる事象関連電位を用いたアルコール依存症研究ではP300振幅低下やP300潜時の延長などの異常が報告されている。またアルコール依存症の高危険児についてもN200振幅増大などの異常が報告されている。今回我々はアルコール依存症の事象関連電位異常に及ぼす遺伝負因と重症度の影響について検討を行った。対象は57名のアルコール依存症者でそのうち遺伝負因のない物は27名、2親等以内にアルコール依存症の遺伝負因を有するものが23名、精神分裂病の遺伝負因を有するものが7名であった。症状の重症度から飲酒群(25名)、断酒群(15名)、節酒群(17名)の3群に分けた。事象関連電位は、オドボール課題(標的刺激2kHz、非標的刺激1kHzトーンバースト、刺激呈示確率はそれぞれ20%、80%)を用い、記録はFz,Cz,Pzの3電極から行った。結果としてN200振幅は精神分裂病の遺伝負因があるものがアルコール依存症の遺伝負因のあるもの、遺伝負因のないものに比較して振幅が大きい傾向があり(Fz、Cz)、重症度による比較では飲酒群が節酒群よりも振幅が大きい傾向が認められた(Fz)。N200潜時についてはアルコール依存症の遺伝負因のあるものは遺伝負因のないものよりも潜時が短かい傾向が認められた(Fz、Cz、Pz)。P300振幅については遺伝負因、重症度による差は認められなかった。P300潜時は飲酒群が節酒群より延長していた(Cz、Pz)。これらの結果はアルコール依存症者の事象関連電位異常が、遺伝負因(trait)と重症度(state)によってそれぞれ異なることを示していると考えられた。MRIについては側脳室の拡大とN100振幅の減少との相関、脳溝の拡大とP300振幅減少との相関が明らかとなっているが、ドパミンD2遺伝子多型性との関連などについては現在も検討中である。これまでの研究結果については第94回日本精神神経学会、第25回日本脳科学会で発表予定である。平成8年度に事象関連電位を記録したアルコール依存症者は58例であった。58例のうち遺伝負因のない者は27名、2親等以内にアルコール依存症の遺伝負因を有するものが23名、精神分裂病の遺伝負因を有するものが7名、躁うつ病の遺伝負因を有するものが1名であった。事象関連電位はFz,Cz,Pzの3電極からの記録について分析を行った。また現在のアルコール依存の状態に応じて飲酒群、節酒群、断酒群の3グループに分けた。事象関連電位各成分について遺伝負因xグループの2元配置分散分析を行ったところ、飲酒群のN100振幅はFzにおいて精神分裂病の遺伝負因のあるものが有意に高振幅(-10.43μV)でありアルコール依存症の負因を有するもの(-6.05μV)とそうでないもの(-5.72μV)の間には差は認めなかった。P200振幅についてはCzにおいて精神分裂病の遺伝負因のあるものが有意に低振幅(0.38μV)でありアルコール依存症の負因を有するもの(3.04μV)とそうでないもの(4.45μV)の間には差は認めなかった。P300振幅については飲酒群において遺伝負因による差は認められなかったが、節酒群と断酒群においては、アルコール依存症、精神分裂病の遺伝負因のあるものがそうでないものに比較してそれぞれ有意に低振幅となっていた.現在アルコール依存症の遺伝負因を有する健常者についての事象関連電位測定、ドーパミンD2遺伝子解析、及び定量的MRIを用いた基底核、上側頭回容積測定について検討を行っている段階である。

P300潜時は飲酒群が節酒群より延長していた(Cz、Pz)。これらの結果はアルコール依存症者の事象関連電位異常が、遺伝負因(trait)と重症度(state)によってそれぞれ異なることを示していると考えられた。MRIについては側脳室の拡大とN100振幅の減少との相関、脳溝の拡大とP300振幅減少との相関が明らかとなっているが、ドパミンD2遺伝子多型性との関連などについては現在も検討中である。これまでの研究結果については第94回日本精神神経学会、第25回日本脳科学会で発表予定である。
ダブル・マイクロアレイによる肝癌発生・進展に関わる新規遺伝子の網羅的探索

癌組織においてはRBM5の発現量が低下していることが明らかとなった。RBM5はp53のmRNAに結合して、p53の転写活性を制御していた。その結果、p53の標的遺伝子のmRNAおよびタンパクの発現量を調節し、癌細胞増殖に関与していることが示唆された。慢性肝炎、肝硬変において、腺腫様過形成および異型腺腫様過形成という前癌状態と考えられる異型性のある結節性病変を経て、高分化型肝癌が発生し、次第に中分化型、低分化型肝癌へと組織学的に進展していくと考えられている。長い年月の問に、炎症反応が誘導する多くの増殖と変異に関わる遺伝子異常が段階的に集積して、最終的に肝細胞癌が発症すると推定されているが、肝癌発生の分子機序には、依然として不明な点も多い。本研究では、慢性肝炎、肝硬変、肝癌患者の結節性病変に対し狙撃生検を施行し、その生検試料を用いてmicroRNAおよびmRNAを採取した後、アレイ検索を行い、発癌・進展の各段階におけるmicroRNAの発現プロファイルの比較検討を行う。その解析結果に基づき、癌化に伴い発現量の著しく変化しているmicroRNAを選択し、in vitro、in vivoの機能解析により細胞の癌化との関与を検討することを目的とする。現在、肝組織よりmRNAおよびmicroRNAを抽出し、それぞれのマイクロアレイを実行した。今後は、その発現プロファイルをデータマイニングにより解析し、癌化に関与することが期待される遺伝子の選別を行う。さらにその生理学的な意義を検討するために、肝癌細胞株を用いて機能解析を行う予定である。慢性肝炎、肝硬変において、腺腫様過形成および異型腺腫様過形成という前癌状態を経て、高分化型肝癌が発生し、次第に中分化型、低分化型肝癌へと組織学的に進展していくと考えられている。長い年月の間に、炎症反応が誘導する多くの増殖と変異に関わる遺伝子異常が段階的に集積して、最終的に肝細胞癌が発症すると推定されているが、肝癌発生の分子機序には、依然として不明な点も多い。現在、肝組織よりmRNAおよびmicroRNAを抽出し、それぞれのマイクロアレイを実行し、その発現プロファイルをデータマイニングにより解析を行った。その中から癌細胞の細胞増殖、アポトーシス、分化能などに関わる遺伝子を選択し、肝癌細胞株を用いて癌化における細胞学的な意義を検討中である。肝組織よりmRNAおよびmicroRNAを抽出し、それぞれのマイクロアレイを実行し、その発現プロファイルをデータマイニングにより解析を行った。患者検体数が少なかった為、現在までの所、microRNAには統計学的に有意な変化示しているものを見出せていない。しかし癌化に伴い、非癌部に比較して、RNA結合タンパク質の一つであるRBM5の発現量が低下していること見出した。RNA結合蛋白質(RBP)は、mRNAのスプライシング、核外輸送、細胞質内局在、安定性及び翻訳効率の調節などの転写後遺伝子発現調節において重要な働きをしていることが知られている。またRBM5は、癌細胞の細胞増殖、アポトーシスに関与していることが報告されている。今後は肝癌細胞株を用いて、RBM5の癌化における細胞学的な意義を検討していく予定である。
コンドリュール-マトリックス構造から探る微惑星集積過程への拘束条件

太陽系形成初期に存在したと考えられる塵微粒子集合体・焼結体の模擬物質を用意し,これに対して,コンドリュールを模擬するガラス粒子を弾丸として,0.1m/s数10m/sの様々な衝突速度で打ち込む実験を行った.その結果,衝突速度,塵微粒子集合体や焼結体の物性(空隙率と強度)と,衝突応答の様式(反発,貫入,破壊)のデータを得た.コンドリュール模擬粒子が塵微粒子集合体にもぐりこみうる条件はパラメタ空間で狭い範囲に限られていることが示唆された.太陽系形成初期に存在したと考えられる塵微粒子集合体・焼結体の模擬物質を用意し,これに対して,コンドリュールを模擬するガラス粒子を弾丸として,0.1m/s数10m/sの様々な衝突速度で打ち込む実験を行った.その結果,衝突速度,塵微粒子集合体や焼結体の物性(空隙率と強度)と,衝突応答の様式(反発,貫入,破壊)のデータを得た.コンドリュール模擬粒子が塵微粒子集合体にもぐりこみうる条件はパラメタ空間で狭い範囲に限られていることが示唆された.塵微粒子集合体・焼結体に対して、真空下においてコンドリュール模擬粒子を1m/s数10m/sの様々な衝突速度で打ち込む実験を行うことにより、以下を具体的目的として研究を遂行する。本年度は、真空下において、コンドリュール模擬粒子を数10m/sまで加速するための実験のセットアップと、マトリックス模擬粒子である微粒子集合体や焼結体の作成と物性測定を以下のように行った。1.コンドリュール模擬粒子加速装置の開発現有の口径3.2mmの小型ガス銃を用いて以下に説明するコンフィギュレーションにより、試射を行った。ヘリウムガスで加速した鉄球弾丸により一次標的(ステンレス、アルミニウム板)に圧縮波をおこし、この波によって、一次標的後段に設置したコンドリュール模擬粒子である1mmのガラス球を加速した。現有の高速度カメラにより模擬粒子を撮像することで、その飛翔速度を決定したところ、100m/s程度の速度は達成できていた。ただし、1mmガラス球の飛翔方向がばらつくところが課題として残っている。2.微粒子集合体・焼結体への衝突実験の準備粒径0.1,1,10μmのシリカ微粒子を用い、数種類の空隙率の微粒子集合体を作成した。さらに、加熱温度・時間を変化させて異なる強度を持つシリカ微粒子焼結体も用意した。圧縮試験装置を用いて数10MPaまでの圧力を加えて、微粒子集合体の圧密応答を測定したところ、10μmの粒子層の空隙率はほとんど変化しなかったのに対し、0.1、1μm粒子層の空隙率は顕著に減少することが観察された。昨年度に引き続き,コンドリュール模擬粒子(ガラス球)を加速する手法の開発を行った.プラスチック円柱弾丸の先をくぼませ,そこに円柱の直径よりも小さいガラス球弾丸をセットしガス銃で加速する.円柱弾丸は、ガス銃の銃身の先端に取り付けたストッパで止めて1mmのガラス球のみを標的に衝突させる手法により,速度200m/sで弾丸を飛翔させることができた.そこで,協力研究者であるJ.Blumのグループと共同で,1μmのシリカ微粒子層ヘガラス球を衝突させてガラス球が打ち込まれたマトリックス模擬微粒子集合体の観察を行う実験を行った.さらに,このような微粒子層への弾丸のもぐりこみの動力学を理解するため,弾丸が微粒子層内でどのように減速されるか調べる準静的・動的実験を行った.動的実験では,流体抵抗(弾丸速度2乗に比例する抵抗)とそれ以外の抵抗力を受けていることがわかった.流体抵抗以外の抵抗力の大きさは,準静的に測定した抵抗力の大きさとオーダーでは一致することがわかった.本研究は,コンドライトの主な構成要素である,コンドリュールが,どのような力学条件で微粒子集合体であるマトリックスに取り込まれうるかを明らかにするために,微粒子集合体に対しての弾丸貫入実験を行うものである昨年度までに,衝突速度数10200m/sでの実験を行うための微粒子加速手法を開発し,この衝突速度域での衝突実験を行った.そこで,今年度は,ブラウンシュバイク工科大学Blum研究室の自由落下による微小重力観測装置を用いて低速度での衝突実験を行った.弾丸は,直径1mmと4.7mmのガラス球で,落下筒の上部に糸でつるす.弾丸より下に微粒子集合体からなる標的を設置する.微粒子集合体は,中心直径が0.8μmのシリカ粒子を用いて準備したものであり,空隙率が55,75,90%である.弾丸を先に自由落下させ,そのあと標的を自由落下させることで,両者を低速度で衝突させた.衝突速度は,低速(0.1-0.2m/s)と高速(1-2m/s)とした.衝突時とその前後を,高速度ビデオカメラで1000コマ毎秒で撮像し観察した.その結果,弾丸は,空隙率90%の標的に低速で衝突させ場合のみ微粒子集合体に貫入し,それ以外の条件ではすべて跳ね返った.昨年度までの高速実験では,弾丸の微粒子集合体への貫入というよりもクレーター形成が卓越していたことと,今回の結果を考え合わせると,微粒子集合体への貫入条件は狭いパラメタ空間に限定されると考えられる
遺伝環境リスクと病態特異的抗神経分子抗体に基づく脱髄疾患の自己免疫機構解明と治療

慢性脱髄疾患として中枢神経を侵す多発性硬化症(MS)と末梢神経を侵す慢性炎症性脱髄性多発神経炎(CIDP)が代表的である。私達は神経根肥厚を呈するCIDPで、IgG4抗NF155抗体が陽性で、全例がMSのリスク遺伝子と同じHLA-DRB1*15を保有することを発見した。また、MS類縁疾患のアトピー性脊髄炎で抗Plexin D1抗体が陽性であることを見出した。MSの環境リスクとしてピロリ菌感染や米食の減少を同定した。本研究では慢性脱髄疾患を対象とし遺伝環境リスクを背景に病態特異的自己抗体の産生を伴う自己免疫が成立する過程を解明し、病態バイオマーカーの確立とモデル動物作成による新規治療開発を行う。各種慢性脱髄性疾患において、特定のIgGサブクラスの自己抗体産生を伴う自己免疫が成立・作用していく過程には共通点が存在することを見い出したことを基盤としている。中枢と末梢神経の脱髄疾患を包括的に捉えることで、自己免疫が成立・作用していく過程を解明し、病態バイオマーカーの確立と新規治療開発を目指す課題である。中枢神経と末梢神経には血液脳関門、ミエリン構成蛋白に明らかな違いが存在するが、複数の慢性脱髄疾患に共通する病態メカニズムがあることが示されれば学術的意義が高い。特に慢性炎症性脱髄性多発神経炎は末梢神経疾患の中では頻度が高く、多様な状態が含まれIgG4抗体の確立は大きな意義がある。
難分解性フッ素化合物n-EtFOSEの胎児期、幼若期吸入曝露影響の解明

本研究では、平成20年度において、1)吸入曝露条件の検討、ならびに2)妊娠期における経口曝露評価に焦点をあてて実施した。1)吸入曝露条件の検討吸入曝露装置におけるn-EtFOSE濃度が低濃度(目標値; 5mg/m^3)、高濃度(目標値; 20mg/m^3)にて安定した条件となるよう検討を行ったが、入手可能なn-EtFOSEの量が吸入曝露実験を実施するには不足していることから実現には至っていない。2)妊娠期における経口曝露評価妊娠2日目から出産前の妊娠20日目のWistarラット(各群5匹)に予備実験を実施したうえで設定した0,5, 10mg/kg/dayの曝露濃度で実施した。妊娠期における体重増加量は、0mg/kg/day曝露群の母ラットと比較して10mg/kg/dayの曝露群の母ラットでは低下していた。また、妊娠20日目における胎仔の体重、各臓器重量(肺、肝、腎、胎盤)を調べたところ、10mg/kg/dayの曝露群の胎仔の体重は、0mg/kg/day曝露群の母ラットと比較して有意に減少していた。また、体重あたりの肺ならびに胎盤重量は、0mg/kg/day曝露群の母ラットと比較して10mg/kg/dayの曝露群の胎仔では、有意に増加していた。これらの臓器より抽出した遺伝子を用いたマイクロアレイによるプロフィール解析を実施し、各曝露群間の比較検討を進めている。本研究では、平成21年度において、1)妊娠期における経口曝露評価に焦点をあてて実施した。Wistar系ラットを用いて、妊娠2日目から妊娠19日目まで0,1,10mg/kg/dayの各条件(各条件それぞれ5匹ずつ)において、有機フッ素化合物N-EtFOSEの経口曝露を実施した。妊娠1日目から妊娠10日目ならびに15日目までの各妊娠期間における母ラットの体重増加量は0mg/kg/day群(21.98±6.74g,37.40±8,65g)と比較して10mg/kg/day群(12.18±5.01g,22.72±6.91g)では有意に低下していた。出生時の雄胎仔ラットにおいて、出生時体重は0mg/kg/day群(3.46±0,23g)と比較して10mg/kg/day群(3.27±0.27g)では有意に低下していた。また相対胎盤重量は、0mg/kg/day群(0.124±0.014g)と比較して10mg/kg/day群(0.134±0.014g)では有意に増加していた。その一方、雌胎仔ラットにおいても、出生時体重や相対胎盤重量では雄胎仔と同様の傾向がみられた。また、相対肺重量において、0mg/kg/day群(0.025±0.007g)と比較して10mg/kg/day群(0.031±0.008g)では有意に増加していた。雄胎仔の胎盤より抽出したRNAを用いて、マイクロアレイ法により発現プロフィール解析を行ったところ、514個の遺伝子において有意な発現量の変化が認められた。変化の認められた遺伝子のうち胎児の発育に関与すると考えられるものをリアルタイムPCR法により確認したところ、coll8al,sod3,Tfの変化量が0mg/kg/day群と比較して、1mg/kg/day群ならびに10mg/kg/day群の各群において有意に上昇していた。これらの遺伝子は血管生成や低酸素症に関与する遺伝子であることから、N-EtFOSEによって胎盤の血管生成が阻害されていることが考えられる。
ポルフィリン生合成系タンパクをマーカーとした口腔がんパーソナライズド光線力学療法

口腔がん罹患者の腫瘍部分に青色光照射して励起すると赤色の蛍光が観察されることがある。申請者らは、赤色蛍光陽性がんは、光増感剤前駆物質として5ーアミノレブリン酸(ALA)を用いた光線力学治療に感度が高い可能性を着想し、本研究では、口腔内腫瘍病変におけるプロトポルフィリンIX(PpIX)に起因する赤色蛍光の発現につき解析した。その結果、口腔内腫瘍病変の約4割に赤色蛍光を認めた。赤色蛍光は腫瘍部に不均一に分布し、腫瘍細胞の分化や組織型とは関連を認めなかった。今後、赤色蛍光の由来を探り、光線力学治療効果を高くする要因を追求する。アミノレブリン酸(ALA)を用いた光線力学療法(PDT)に対して高い感受性を持つ口腔がんの分子生物学的、遺伝子学的、病理学的な特徴を明らかにするために、ALAを投与したのち口腔がん検体を採取して、ALAの代謝産物であるプロトポルフィリンIX(PpIX)濃度と、ポルフィリン生合成関連タンパクの発現パターンや病理学的特徴との連関を明らかにする。さらに臨床検体からがん細胞を分離培養して、ALA-PDTに対する感受性を評価する。上記の検討に基づき、ALA-PDTに高い感受性を示すと予想される口腔がんに罹患した症例に対してはALA-PDTを行い、抗腫瘍効果を検証する。平成25年度の研究実績:口腔癌患者においては、ALA非投与においてもPpIX産生が増加していることが知られている。このことは、病変部位におけるALA代謝異常が示唆され、本研究の目的であるALA-PDTに対する感受性の高い口腔癌の選別に有用な情報を与える可能性がある。そこで本年度においては、口腔癌患者のバイオプシー検体の採取を進め、蛍光測定ならびに生化学的分析を開始した。また、病巣におけるPpIXの検知を目的に、励起光として青色光(409nm)LEDリング照明付カメラを開発して、口腔粘膜病変のPpIXに由来する蛍光について、癌病変のみならず前がん病変を含めた検索を開始した。平成26年度の研究実績:口腔癌患者においては、ALA非投与においてもPpIX産生が増加していることが知られている。また、病巣におけるPpIXの検知を目的に、励起光として青色光(409nm)LEDリング照明付カメラを開発し、さらに観察精度を向上させるため、短波長カットフィルターも装着した。口腔粘膜病変のPpIXに由来する蛍光について、癌病変のみならず前がん病変を含めた検索を開始した。これまで申請者らは口腔がん組織内で産生されるプロトポルフィリンIX(PpIX)について研究を行ってきた。PpIXはアミノレブリン酸(ALA)の腫瘍組織内で代謝され、光増感物質であるPpIXが産生される。このPpIXの口腔癌での動態のを行った結果、まず、口腔がんを有する患者の口腔写真から、赤色蛍光が高頻度に観察されることが明らかになった。特に青色光照射方では偏光レンズで改良を加えルナどの改良を行い腫瘍塊全体から均質に赤色蛍光が見られるわけではなく、腫瘍塊の一部分のみに限局して見らることが明らかになった。加えて、がんではない増殖肉芽の一部にも赤色蛍光が観察されることもあった。これらの所見は、赤色蛍光ががん細胞のみの由来でない可能性を示唆している。また口腔がん患者の切除がん組織断端に約40%の頻度で青色光照射により赤色蛍光が見られることが明らかとなった。これは組織内でALAが代謝を受けた結果とも考えられる。がん細胞ではヘム生合成経路に存在するトランスポーターや酵素活性が低下しているため中間代謝産物であるポルフィリンが蓄積されやすい性質に変化しているからである。一方、採取された組織内の定量分析を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)によって解析を行ったが思ったより組織内量が少なく明確な関連タンパクの類型化は今後の検討事項である。口腔癌患者からの試料採取が予想より進まなかった為、研究の進捗はやや遅れているが、上記のように蛍光の発現口腔癌に独自の特徴ある所見を得られた。これまでの研究では複雑な形態の口腔内の蛍光写真を出来るだけ同じ条件で撮影できるように偏光レンズを加えるなどの改良を行ってきた。平成28年度は口腔がんのサンプル数をさらに得ることでより確実な解析をめざし研究を進めてきたが、同時に口腔がんだけでなく肥厚性瘢痕や角化口唇粘膜、歯周病に罹患した粘膜の蛍光写真による解析も同時進行で行った。その結果赤色蛍光は腫瘍塊だけでなくそれ以外の部分でもやはり認め、腫瘍由来以外の原因の存在が示唆された。

この原因のひとつとして考えられるのが口腔内細菌叢である。歯周病菌はこれらの菌体内にポルフィリンが含まれているために蛍光色を呈する。今後は蛍光色発色のメカニズムを検索すると共に、腫瘍塊での蛍光検出の精度を向上させるために細菌由来の蛍光色の排除濡工夫、具体的には細菌の洗浄による除去、抗菌剤による除菌などを行うなどの工夫を加えながら観察を行う必要があると考えられる。口腔がん罹患者の腫瘍部分に青色光照射して励起すると赤色の蛍光が観察されることがある。申請者らは、赤色蛍光陽性がんは、光増感剤前駆物質として5ーアミノレブリン酸(ALA)を用いた光線力学治療に感度が高い可能性を着想し、本研究では、口腔内腫瘍病変におけるプロトポルフィリンIX(PpIX)に起因する赤色蛍光の発現につき解析した。その結果、口腔内腫瘍病変の約4割に赤色蛍光を認めた。赤色蛍光は腫瘍部に不均一に分布し、腫瘍細胞の分化や組織型とは関連を認めなかった。今後、赤色蛍光の由来を探り、光線力学治療効果を高くする要因を追求する。病巣におけるPpIXの検知を目的に、励起光として青色光(409nm)LEDリング照明付カメラを開発して、口腔粘膜病変のPpIXに由来する蛍光について、癌病変のみならず前がん病変を含めた検索を開始した。さらに観察精度を向上させるため短波長カットフィルターも装着した。症例は蓄積されつつある。今後は確実に資料の蓄積を進めるとともに、赤色蛍光を発するがん患者の病理組織学的特徴や発生母体(舌、歯肉、口底や頬粘膜)との関連を検索していく.上記のような赤色蛍光の分布に特徴があるため、偏在する理由について検討を加えていく。蛍光反応のバイアスとして考えられるのが口腔内細菌叢である。歯周病の代表的な菌にPorphyromonas gingivalisがあるが、これらの菌体にはポルフィリンが含まれているため蛍光色を呈する。今後はこれらの蛍光の由来を明らかにしていく。歯科口腔外科研究成果の信頼性を高めるために症例数を積み重ねて検討を進めていく。集積した試料に関しては、病理学的分析ならびに生化学的分析を行い、口腔扁平上皮癌におけるPpIX濃度を高くするポルフィリン生合成関連タンパクの発現パターンを類型化し、がんの組織型、分化度、発生母体との相関を明らかにしていく。当初予想していた口腔癌患者数が目標数値を下回ったため、多少遅れを生じているものの症例は蓄積されており、これらの結果を元に学会・論文発表を行っていく。口腔癌の主として新患症例を対象に症例数にはばらつきが見られるが概ね順調である。本研究は口腔がん患者から採取された検体を元に様々な分析を行っている。初年度と次年度において得られた件対数が少なく十分な結果を得ることが出来なかった。さらに口腔内の蛍光撮影においては精度を記するために撮影方法に改良が必要であった。これらの理由から研究全体の遅延が生じた。27年度は比較的検体採取が順調に進んだが、年度後半に集中したためそれらの解析が27年度内に終了できなかった。当初予想していた口腔癌患者数が目標数値を下回ったため、分析・解析の所要が持ち越しとなった。加えて、初年度購入を予定していた青色光(409nm)LEDリング照明付カメラの開発がH26年度にずれ込んだため。
マウス個体発生における細胞競合に関する研究

近年の細胞レベルでの解析から、発生中の胚では個々の細胞の遺伝子発現や分化の状態にはゆらぎがあることがわかってきている。その一方でマウスの個体発生においては細胞間のゆらぎが問題になる局面もありうる。例えば、胚の三胚葉組織および生殖細胞は着床期の後期胚盤胞内に作られる多能性をもった少数のエピブラスト細胞に由来するため、すべてのエピブラスト細胞が高い多能性を保持していることがその後の発生のために必要であると考えられる。我々は本研究においてHippoシグナル経路の転写因子Teadとその共役因子Yapの転写活性(以下Tead活性)の違いによる細胞競合がエピブラストの細胞の多能性の均質化に関与していることを見出した。マウス着床前胚では初期胚盤胞までに栄養外胚葉と内部細胞塊に分化し、その後内部細胞塊がエピブラストと原始内胚葉へと分化するが、中期胚盤胞以降では内部細胞塊においてYapが細胞質から核移行することでTead活性が上昇し、その核局在量は多能性マーカーの発現量と高い相関を示した。Tead1欠損胚ではTead活性が低いと考えられるが、この胚は着床後の原腸陥入期まで正常に発生する。一方でTead1欠損細胞と野生型細胞から構成されたモザイク胚を作成すると、Tead1欠損細胞はエピブラスト特異的に後期胚盤胞までに排除された。Tead1欠損細胞では多能性マーカーの発現が減少しており、2i処理により多能性を亢進させると、モザイク胚におけるTead1欠損細胞の排除が回避された。また、野生型の正常な着床前胚においても内部細胞塊のTead活性はばらついており、中期胚盤胞期において高い頻度で細胞死を起こしていた。これらの結果から、マウス着床前胚のエピブラスト形成過程において、Tead活性の違いによる細胞競合現象が働くことによる多能性の均質性化を行なっているモデルを提唱した。これまでのin vivoにおける細胞競合の検証は、主にショウジョウバエを用いた研究によるものが多い。私たちはこれまで哺乳類の培養細胞においてHippoシグナルの違いにより細胞競合がおこることを示してきたが、マウス個体発生における研究例は非常に少ないのが現状である。その主な要因としてマウス遺伝学は手間と時間がかかることが挙げられるが、私はエレクトロポレーションによる簡便なマウスゲノム編集法を開発し、熟練した技術を必要とせず、短時間で遺伝子改変マウスを作成する事を可能にした(Hashimoto et al. Dev.Biol. 2016)。そこで私たちはこの技術を用いて、全身で蛍光レポーターを発現するマウス受精卵に変異を起こし、その胚盤胞からGFPやmCherryで標識された様々な変異Embryonic Stem Cell(ESC)を樹立した。これらのESCは胚寄与率が非常に高く、8細胞期胚に2種類のESCを導入することによって100%ESC由来のモザイク胚を作成することができる。これにより、胎仔あるいは生後個体の各組織における野生型細胞(mCherry)と変異細胞(GFP)の比率をみることで細胞競合の検証を行うことができるようになった。私たちは本手法を用いて、Hippoシグナルの構成分子であるTead活性の弱い細胞が、野生型細胞によってE5.5までに排除されることを見いだした。この結果はTead活性に依存的な細胞競合現象がマウスの初期胚でも起こっている可能性を示唆しており、この現象がどのような分子メカニズムでおこるのか今後詳細をつめていく。1年目で細胞競合の検証モデルをマウスで構築し、なおかつノックアウトして競合現象が見られる遺伝子を単離することができたため。組織内において細胞の状態はゆらいでおり、時にその組織内では不適切な状態となる。そのような細胞が排除されずに残り続けると組織レベルの機能破綻に繋がるケースが考えられる。そのため、組織の機能・恒常性を保つには細胞競合現象によって不適切な細胞を排除することが必要であると考えられ、事実がん化前駆状態の細胞は周囲の細胞によって排除されることが培養細胞やハエを用いた解析から明らかになっている。しかし、マウスの個体発生において細胞競合がいつどこで何のためにおこっているのか、その生物学的意義やメカニズムはこれまでMyc依存的なものがE6.5においておこるという現象の報告以外、ほとんど解析されておらず、不明な点がおおい。本研究ではHippo経路に属する転写因子Teadとその共役因子Yapに着目してマウス個体発生における競合現象を解明した。先行研究として当研究室では、線維芽細胞NIH3T3においてTead/Yapの転写活性(以下、Tead活性)依存的に細胞競合がおこることを示した(Mamada et al JCS 2015)が、マウスのin vivoの状況でこのTead活性依存的な細胞競合現象が起こるのか不明であった。そこで2細胞期の片割球にCAS9蛋白質とTead1 gRNAをインジェクションすることでTead1変異モザイク胚を作成した。Tead1 KO胚自体はE7まで正常に発生するが、このモザイク胚においては、Tead1変異細胞が着床前にエピブラストから排除されいていたが、胚体外組織では排除されなかった。この結果はエピブラストで、Tead活性が必要であることを示唆している。これまで、エピブラストでTead活性があがる仕組みやその生物学的意義について大きな成果があげられた。計画当初はさまざまな遺伝子を候補に、競合現象を起こすものをみつけることを目的としていた。

幸運にもすぐにTead1が初期発生における競合に関わることが見出せたが、その競合における分子メカニズムや生物学的意義についての解析に予想外の時間がかかってしまった。しかしながら全体を通してみれば、おおむね順調に進展しているといえ、論文投稿の準備段階まで至ることができた。近年の細胞レベルでの解析から、発生中の胚では個々の細胞の遺伝子発現や分化の状態にはゆらぎがあることがわかってきている。その一方でマウスの個体発生においては細胞間のゆらぎが問題になる局面もありうる。例えば、胚の三胚葉組織および生殖細胞は着床期の後期胚盤胞内に作られる多能性をもった少数のエピブラスト細胞に由来するため、すべてのエピブラスト細胞が高い多能性を保持していることがその後の発生のために必要であると考えられる。我々は本研究においてHippoシグナル経路の転写因子Teadとその共役因子Yapの転写活性(以下Tead活性)の違いによる細胞競合がエピブラストの細胞の多能性の均質化に関与していることを見出した。マウス着床前胚では初期胚盤胞までに栄養外胚葉と内部細胞塊に分化し、その後内部細胞塊がエピブラストと原始内胚葉へと分化するが、中期胚盤胞以降では内部細胞塊においてYapが細胞質から核移行することでTead活性が上昇し、その核局在量は多能性マーカーの発現量と高い相関を示した。Tead1欠損胚ではTead活性が低いと考えられるが、この胚は着床後の原腸陥入期まで正常に発生する。一方でTead1欠損細胞と野生型細胞から構成されたモザイク胚を作成すると、Tead1欠損細胞はエピブラスト特異的に後期胚盤胞までに排除された。Tead1欠損細胞では多能性マーカーの発現が減少しており、2i処理により多能性を亢進させると、モザイク胚におけるTead1欠損細胞の排除が回避された。また、野生型の正常な着床前胚においても内部細胞塊のTead活性はばらついており、中期胚盤胞期において高い頻度で細胞死を起こしていた。これらの結果から、マウス着床前胚のエピブラスト形成過程において、Tead活性の違いによる細胞競合現象が働くことによる多能性の均質性化を行なっているモデルを提唱した。Tead活性の弱い細胞がなぜ排除されるのか、その分子メカニズムについて今後検証して行く。また、なにも操作していないy生型胚でもこのような細胞競合現象がみられるのかどうか検証する。現在までに得られた研究成果をもとに、論文投稿を行う。今後は、Tead1変異細胞がモザイク胚においてどのように異常細胞と認識され、排除されるのか?その分子メカニズムに迫りたい。投稿論文において必要だと思われる補足的な細かいデータ取得などをおこなう。細胞競合検証実験の手法が予想外に早く確立できたこと、またES細胞などの培養は極力最小限のスケールでのみ行なっていたため、試薬類の消耗がかなり抑えられた。論文投稿に際して追加実験が必要となり、それにかかる消耗品の購入や、学会発表における交通費などの拠出に使用する。細胞競合を引き起こす分子メカニズムを解明するため、競合現象が起きている状態でRNA-seq解析など行い、関連分子のスクリーニングにかかる費用などに充当する。
創作された戦場～アメリカ文学の中のヴェトナム戦争

三年間の研究期間のうち、初年度においてはまず、ヴェトナム戦争に絡んだアメリカ文学の諸作品(長編小説・短編集・詩・戯曲)ならびに映画作品の数々の読破・鑑賞に時間をもっぱら費やした。二年目においては、膨大な小説作品群の中から厳選した重要作品群に特にスポットを当てつつ、その中で描かれている「女性」像のありようにとりわけ着目し、戦争とジェンダーの関係をめぐる包括的論文を一つ発表した。一方、最終年度の三年目においては、ヴェトナム戦争に絡む詩人たちの活動へと焦点を新たに移し変え、戦争と日常を切り結ぶ詩学の重要性を提唱する包括的論文を一つ発表した三年間の研究期間のうち、初年度においてはまず、ヴェトナム戦争に絡んだアメリカ文学の諸作品(長編小説・短編集・詩・戯曲)ならびに映画作品の数々の読破・鑑賞に時間をもっぱら費やした。一方、最終年度の三年目においては、ヴェトナム戦争に絡む詩人たちの活動へと焦点を新たに移し変え、戦争と日常を切り結ぶ詩学の重要性を提唱する包括的論文を一つ発表した今年度は研究の初年度にあたり、当初の研究計画書にも記しておいたとおり、研究のいわば「準備期間」であった。ということで、学会発表や論文執筆にまではまだ至ってはいないものの、関係する様々な研究会や学会への積極的参加により、今後に活かせる多くの示唆を受けることができた。これを来年度からの研究の糧にしていきたいと思っている。今年度、科学研究費を利用して参加した(または参加予定の)、「ヴェトナム戦争」「アメリカ文学」絡みの主な学会・研究会、および資料収集先は、以下の通りである。●AWP(Association of Writers and Writing Programs)・・・「全米作家会議」とでも訳すべき巨大な学会であった。アメリカにおける戦争文学関連のパネルなどに多数参加することができた。ワシントンDCにて開催。2011年2月2日5日。●The 7^<th>Triennial Vietnam Symposium・・・来月参加予定の「第七回ヴェトナムシンポジウム」。三年に一度、テキサス州・ラボックの「ヴェトナム・センター」にて開催される、ヴェトナム戦争に関する全米レベルの研究会である。2011年3月10日12日。●2010年12月26日29日にかけて、ヴェトナム・ホーチミン市に滞在し、ヴェトナム戦争関係の五つの歴史資料館・博物館の全展示物を調査した。「ヴェトナム戦争文学」という膨大なジャンルに対してどのように切り込み、何をどのように論文化していくか...という大問題に悩み苦しむ一年であった。とはいえ、その過程の中からようやく、「女性の描かれ方」という論点でヴェトナム戦争関連の代表的小説群を横断的に読み解いていく...という確かな道筋を得ることができた。その成果をまず、平成23年10月に弘前学院大学にて開催された日本比較文化学会の全国大会において口頭発表した(題目:「男性兵士のそばで"軍事化"する女たち米国のヴェトナム戦争文学作品を再読する」)。そこでの議論を踏まえ、同じ題目で同学会の学会誌に論文として発表した(『比較文化研究』第101号2012年3月29-48)。論文執筆を通して、このジャンルの主な代表作品群を網羅的に把握・分析できたことは、この研究の大きな一里塚となってくれたように思っている。研究最終年度にあたる今年、わたしがもっとも注目したのは、ヴェトナム戦争にまつわるアメリカの現代詩人たちの主な仕事のありようであった。なかでも特に着目したのは、「ヴェトナム戦争詩人」の代表格の一人、Bruce Weigl (1949-)の全仕事であった。日本では未訳のままとなっているこの詩人の名は、アメリカの「ヴェトナム戦争文学」というジャンルを考える際、もはや避けては通れないほどの存在感を誇っている。Weiglは1967年から1年間、ヴェトナムに従軍した体験を実際に持つ詩人であり、「年間最優秀詩人」に贈られるアメリカのPushcart賞をこれまで二度も受賞している人物でもある。その創作のキャリアは非常に長く、今も戦争詩人の「現役」として、特筆すべき業績を残し続けている。ヴェトナム戦争終結の日から今日に至る30年以上の年月の中で、詩人Weiglはいったいどのように自らの戦争体験(および、母国アメリカの変わりゆく姿)を自らの詩作の中に込めてきたのか。彼の独特の歌い方には、戦争そのものの善悪の議論をはるかに超えるかのごとき雰囲気が常に広がっており、それゆえにこそ彼の各詩集は、今なお多くの米国読者の心を捉え続けているように思われる。そんな彼の詩学の根幹には、ヴェトナムでの戦場体験と当時の(あるいは、戦後から現在に至る)アメリカ国内の日常との間に、何がしかの「隠れた接点」を見出そうとする独自の思索行為すら見受けられるようである。Weiglの詩学を通して見えてくる独特の戦争詩のありようを、彼の実際の代表作品群のいくつか(および、彼以外の様々なアメリカの「ヴェトナム戦争詩人」たちの代表作品群)を精読・比較分析しながら詳細に追求しようとしたのが、研究三年目の主な成果であった。

本来ならば、別トピックの論文をあともう一本執筆したいところではあったが、その一方で、自分としてはかなりの調査に基づく力作を一つ仕上げることができたとも感じている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヴェトナム戦争文学の中における「詩人の役割」について論文を一本、さらに、「戦争のために米国へと逃れたヴェトナムからの移民たち」にまつわるアメリカ文学研究の論文を一本、できれば仕上げてみたいと思っている。
宗教と国家をめぐる対立と協調経験の研究-日露交流史の立場から-

本研究は、ロシア極東ウラジオストクの浦潮本願寺(浄土真宗本願寺派)で1903年(明治36)から1931年(昭和6)までの約30年間布教活動に従事した僧侶、太田覚眠(1866年三重県四日市市法泉寺生1944年内蒙古集寧寺没)の思想と行動を明らかにする作業を通じて、日露間の宗教と国家の対立と相克の問題を明らかにすることを目的としている。平成18年度の研究実績は次の通りである。1、外務省外交史料館で、ウラジオストクにおける朝鮮人の抗日運動をめぐる史料を入手した。2、国立国会図書館で石光真清関連文書を調査し、太田覚眠の書簡や写真史料を入手した。3、ウラジオストクの文書館で、ロシア側に残された浦潮本願寺関連史料を調査し、ウラジオストクでの太田覚眠の活動を外在的に裏付ける史料を入手した。4、金沢大学附属図書館暁烏文庫で暁烏文書を調査し、太田覚眠が暁烏敏に宛てた書簡を入手した。5、「日露戦争における太田覚眠によるシベリア残留邦人帰国支援活動」を執筆し、ロシア吏研究会会誌『ロシア史研究』榮79号(2006年11月20日刊行)に掲載された。6、ミネルヴァ書房社長杉田啓三氏の勧めにより、京都大学大学院人間・環境学研究科平成15年度修士論文「日露交流の深層-太田覚眠をめぐって-」を加筆修正し、単行本『太田覚眠と日露交流-ロシアに道を求めた仏教者』(2006年12月30日刊行)として刊行した。7、「浦潮本願寺の成立と発展」を執筆し、日本近代仏教吏研究会に投稿した。本稿は採用内定の通知を受け、『近代仏教』第13号(2007年4月刊行予定)に掲載される予定である。8、以上の研究成果をまとめ、博士論文「日露交流史における太田覚眠の思想と行動」を執筆し、所定の審査を経て、2007年3月23日、京都大学大学院人間・環境学研究科博士後期課程を修了した。本研究は、19世紀から20世紀にかけてウラジオストクに存在した日本仏教寺院浦潮本願寺(浄土真宗本派本願寺派)住職太田覚眠(1866-1944)の事績及び思想の究明を通じて、日露両国における信教の自由の問題、日露間の宗教と国家の対立と協調経験の問題を探求することを目的としている。平成17年度の研究実績は次の通りである。1、太田覚眠と友好関係のあった人々の側に残された史料を埼玉県や山口県で入手した。2、国立国会図書館で川上俊彦文書を入手し、在ウラジオストク日本貿易事務官川上俊彦の活動やウラジオストクの社会状況を明らかにした。3、国立公文書館で日露戦争におけるシベリア残留邦人に対する日本政府による帰国資金援助をめぐる史料を入手した。4、外務省外交史料館で浦潮本願寺布教場建設関連史料を入手した。5、サンクト・ペテルブルグの東洋学研究所でロシア人の東洋学研究者に面会し、覚眠と交流のあったロシア人の仏教学研究者(女性)に関する具体的な史料状況を確認した。6、モスクワでロシア人の歴史研究者に面会し、研究情報の交換を行った。7、「日露戦争と仏教思想-乃木将軍と太田覚眠の邂逅をめぐって-」を執筆し、軍事史学会編『軍事史学』に掲載された。8、「日露戦争における太田覚眠によるシベリア残留邦人帰国支援活動」を執筆し、ロシア史研究会に投稿した。本稿は査読の結果採用内定の通知を受け、『ロシア史研究』第79号に掲載される予定である。9、モスクワ大学歴史学助教授オレグ・アエラペトフ氏の依頼により、ロシアの歴史学会紀要『ロシアン・コレクション』(2006年秋刊行予定)に「太田覚眠のロシア・ソ連観及び日本観-日露交流史の一側面として-」(邦題)を執筆した。

7、「浦潮本願寺の成立と発展」を執筆し、日本近代仏教吏研究会に投稿した。本稿は採用内定の通知を受け、『近代仏教』第13号(2007年4月刊行予定)に掲載される予定である。8、以上の研究成果をまとめ、博士論文「日露交流史における太田覚眠の思想と行動」を執筆し、所定の審査を経て、2007年3月23日、京都大学大学院人間・環境学研究科博士後期課程を修了した。
光励起GaAsマイクロ探針を用いた新しいスピン偏極走査型トンネル顕微鏡の開発

光励起GaAs探針を用いたスピン偏極走査型トンネル顕微鏡(SP-STM)の開発を目的として,主に以下の2点について研究を進めた.TR-PPL測定用のGaAs探針基板を作製し,SP-STM測定と同様に円偏光の水平入射励起時におけるTR-PPLスペクトルを測定した.探針周辺にはAu薄膜を蒸着し,Au薄膜の表面反射による影響を考慮した.室温のTR-PPLスペクトルより,励起電子の寿命104psとスピン緩和時間74psが得られ,定常状態におけるスピン偏極率は約20%と見積もられたが,発光強度の非対称性からは約50%低下した10%のスピン偏極率となった.この低下の主な要因は,入射円偏光が金属表面での反射によって直線偏光成分に変換されたためであると考えられ,水平入射型のSP-STMの場合には重要な効果であることを明らかにした.<2>スピン偏極STMシステムの改良と測定これまではロックインアンプを用いた円偏光変調信号の検出システムを採用してきたが,円偏光励起方式の自由度を高めるためにDAボードからの信号で直接偏光モードの制御を行ない,トンネル電流およびフィードバック制御信号を検出するシステムに改良した.Ni薄膜を用いたトンネルスペクトル測定において,これまでのシステムに比べ再現性の高いスピン偏極率を検出することが可能となった.さらにSP-STM像では,従来のシステムで観察された試料表面のトポグラフィに依存した信号を有効に抑制でき,スピン信号のみの画像化も可能であることが分かった.GaAs微細加工探針を用いたスピン偏極走査型トンネル顕微鏡(SP-STM)の実現を目的として,本年度は主にGaAs探針の時間分解フォトルミネッセンス(TR-PL)測定を試み,励起電子の寿命およびスピン緩和時間の評価を行った。まずGaAs基板上に作製した高さ約5μmのGaAs微小探針からのTR-PLスペクトルを得るために,2段階異方性エッチングとAu薄膜蒸着を組み合わせた作製方法を検討し,GaAs探針周辺をAu薄膜で覆った構造を作製した。GaAs探針以外の領域からの発光の影響を数%程度に抑制することができ,円偏光励起したGaAs探針からのPLを左右の円偏光成分に分離し,それぞれのピコ秒TR-PLスペクトルを得ることができた。室温でのTR-PLスペクトルにより,励起電子の寿命とスピン緩和時間を解析した結果,平均の寿命時間は約92psec,スピン緩和時間は約85psecという値を得ることができた。寿命時間は探針構造のない通常のGaAs基盤に比べて約20psecも短かったが,スピン緩和時間はほぼ同程度であり,その結果,定常状態での電子スピン偏極率は探針のない基板よりも探針構造の方が約20%も高くなっていることが示唆された。今回作製したGaAs微細加工探針は、スピン偏極STMへの応用において有効な構造であることを示すことができたが,今後はGaAs探針から放出されたスピン偏極電子に関する知見を得ることが重要な課題である。光励起GaAs探針を用いたスピン偏極走査型トンネル顕微鏡(SP-STM)の開発を目的として,主に以下の2点について研究を進めた.TR-PPL測定用のGaAs探針基板を作製し,SP-STM測定と同様に円偏光の水平入射励起時におけるTR-PPLスペクトルを測定した.探針周辺にはAu薄膜を蒸着し,Au薄膜の表面反射による影響を考慮した.室温のTR-PPLスペクトルより,励起電子の寿命104psとスピン緩和時間74psが得られ,定常状態におけるスピン偏極率は約20%と見積もられたが,発光強度の非対称性からは約50%低下した10%のスピン偏極率となった.この低下の主な要因は,入射円偏光が金属表面での反射によって直線偏光成分に変換されたためであると考えられ,水平入射型のSP-STMの場合には重要な効果であることを明らかにした.<2>スピン偏極STMシステムの改良と測定これまではロックインアンプを用いた円偏光変調信号の検出システムを採用してきたが,円偏光励起方式の自由度を高めるためにDAボードからの信号で直接偏光モードの制御を行ない,トンネル電流およびフィードバック制御信号を検出するシステムに改良した.Ni薄膜を用いたトンネルスペクトル測定において,これまでのシステムに比べ再現性の高いスピン偏極率を検出することが可能となった.さらにSP-STM像では,従来のシステムで観察された試料表面のトポグラフィに依存した信号を有効に抑制でき,スピン信号のみの画像化も可能であることが分かった.
インタープロフェッショナルワークに貢献する看護を学ぶ教材開発

本研究の目的は、保健医療福祉の大学教育で行うインタープロフェッショナル教育で、インタープロフェッショナルワーク(Interprofbssional Work)における看護の専門的な役割・機能を学ぶ教材を開発することである。病院看護師、訪問看護師、理学療法士、作業療法士、医療ソーシャルワーカー、医師を対象にインタビューを行い、回復期リハ病棟で5職種によるカンファレンスの参加観察およびチームメンバーへのインタビューを行った。医師は診断・治療と処方、理学療法士は身体機能に対する治療的支援、作業療法士は生活を通した作業・活動の治療的支援、医療ソーシャルワーカーは社会的支援がその役割機能であった。看護職は患者の健康管理と環境管理を行っており、患者・家族の生活支援・治療的支援の役割があった。すなわち、専門職連携実践で看護職は、患者の《生活マネジメント》を行う役割があり、ケアコーディネータの機能、患者の立場にたって、患者・家族の代弁をする機能がある。また、看護職のケアの熱意が多職種に浸透しており、看護職は多職種に専門職連携に必要不可欠な「患者のために」「患者を主体に」ということの具現化を示し、影響を与えることができる。パートナーシップが発揮されているチームでは、メンバーの合意によって実践が行われ、日常的な職種間の調整はどの職種も行っていた。各職種が対等なパートナーシップで結ばれ、日常的な情報の共有と合議による目標の共有が行われながら専門的な実践が行われることが望ましい。そのためには、専門職連携実践に必要な個人の能力と機関の組織体制が必要であった。保健医療福祉の実践活動では、利用者を中心としたチームによる援助活動の重要性が指摘されている。その実現のためには互いの職種を理解しあい、パートナーシップに基づくチームによる援助の教育が必要である。専門職養成の基礎教育において、多職種合同の教育は各大学の特色の一つとして取り組まれてはじめている。我々の大学(埼玉県立大学)ではインタープロフェッショナル教育(Interprofessional Education)として体系的な教育を行なっているが、理学療法学科や作業療法学科、社会福祉学科の学生に比べ、看護学生はその役割を明確に説明できず、看護の立場から多職種の活動を支援することについてもあいまいな傾向にあった。そこで、インタープロフェッショナルワークに貢献する多職種の専門的な役割遂行について明確にし、とりわけ看護職者の役割遂行が学べるような教材の開発が必要となった。本研究の目的は、保健医療福祉の大学教育で行うインタープロフェッショナル演習で、インタープロフェッショナルワーク(Interprofessional Work)に貢献する多職種、とりわけ看護職の専門性が学べる教材を開発することである。研究方法は、インタープロフェッショナルワークの実践者にインタビューを行い、質的機能的に分析する手法を用いた。データ収集は、(1)回復期リハビリテーション病棟で、実際にインタープロフェッショナルワークを実践している専門職者(看護職者、医師、理学療法士、作業療法士、ソーシャルワーカー)に、グループインタビューを行なった。(2)インタープロフェッショナルワークを実践している看護職者のみ(訪問看護師のグループ、病棟看護師のグループ)を対象に看護職者の役割遂行についてグループインタビューを行なった。(3)医療ソーシャルワーカーのグループ、(4)理学療法士のグループ、(5)作業療法士のグループに同様のグループインタビューを行なった。インタビューのデータは逐語録とし分析中である。回復期リハビリテーションチームのインタビュー結果では、看護職者の役割は日常生活の援助であり、チームのコーディネーターはどの職種も行なっており明確は役割分担にはなっていなかった。看護職のインタビュー結果では、看護職者の役割はコーディネーターと明言していた。さらに、多職種のインタビューの分析や、看護職が行っている援助行動についての発言内容を比較分析する予定である。本研究の目的は、保健医療福祉の大学教育で行うインタープロフェッショナル教育で、インタープロフェッショナルワーク(Interprofessional Work)における看護の専門的な役割・機能を学ぶ教材を開発することである。

医師は診断・治療と処方、理学療法士は身体機能に対する治療的支援、作業療法士は生活を通した作業・活動の治療的支援、医療ソーシャルワーカーは社会的支援がその役割機能であった。看護職は患者の健康管理と環境管理を行っており、患者・家族の生活支援・治療的支援の役割があった。すなわち、専門職連携実践で看護職は、患者の《生活マネジメント》を行う役割があり、ケアコーディネータの機能、患者の立場にたって、患者・家族の代弁をする機能がある。また、看護職のケアの熱意が多職種に浸透しており、看護職は多職種に専門職連携に必要不可欠な「患者のために」「患者を主体に」ということの具現化を示し、影響を与えることができる。パートナーシップが発揮されているチームでは、メンバーの合意によって実践が行われ、日常的な職種間の調整はどの職種も行っていた。各職種が対等なパートナーシップで結ばれ、日常的な情報の共有と合議による目標の共有が行われながら専門的な実践が行われることが望ましい。そのためには、専門職連携実践に必要な個人の能力と機関の組織体制が必要であった。