hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TRAF6シグナルが制御するSLPIの腸管組織における恒常性維持機能の解析

欠損マウスは予定通り個体数を増やしてDSS腸炎実験を複数回行ったが、結果が安定せず、戻し交配が必要であると考えられた。腸管特異的TRAF6欠損マウスは、順調に個体数が増えている。マウスの大腸癌細胞株を用いた予備実験によって、SLPIを誘導するためにはLPSなどの細菌の構成成分の刺激が必要である事が明らかになった。そこで、マウスに抗生物質を投与し、腸内細菌叢を変化させ、SLPIが変動するか検討したが、変化は認められなかった。しかし、偶然にも、抗生物質を投与する事によって、マウスの便潜血が陽性になり、盲腸内容物が増加する事を見出した。更に盲腸内の代謝産物をガスクロマトグラフ質量分析計で測定した所、グルタミン酸や酪酸といった腸管上皮のエネルギー源が減少していた。更に大腸上皮のki-67陽性細胞数が減少しており、細胞増殖が低下している事が判明した。抗生物質による腸内細菌叢の変化をメタゲノム解析した所、酪酸を始めとした短鎖脂肪酸を産生するClostridialesが減少しており、これらの菌が減少する事によって酪酸を始めとした腸管エネルギー物質の産生が低下している事が示唆された。現在論文投稿中である。本研究は、腸炎の新たな分子機構の解明を目的とする。前年度の研究で、マウスに抗生物質(アンピシリンとバンコマイシン)を投与すると、盲腸内で腸管上皮のエネルギー源となるグルタミン酸や酪酸が減少し、上皮細胞の増殖が低下し盲腸内容物が増加して便潜血陽性となることを見出した。腸内細菌叢のメタゲノム解析により、酪酸をはじめとする短鎖脂肪酸を産生するclostridialesが減少していることが明らかになった。本年度は、更に上皮細胞のアポトーシスが亢進していることを見出した。この研究成果を原著論文としてまとめ英文学術誌に投稿し掲載に至った。一方、抗菌ペプチドSLPIの生理的機能を明らかにするため、SLPI欠損マウスにDSSを投与して腸炎を誘導し、その病態を解析した。腸炎誘導後の体重減少は、野生型マウスよりもSLPI欠損マウスで著しく、Disease Activity Indexスコアも欠損マウスで増加傾向が見られた。また、炎症性サイトカインの上昇も有意に亢進しており、病理学的解析では腸管組織への著しいリンパ球の浸潤が観察された。前年度の研究で見出したマウスに抗生物質(アンピシリンとバンコマイシン)を投与する事で誘導される盲腸内のグルタミン酸や酪酸の減少、細胞増殖の低下に加え、本年度は、上皮細胞のアポトーシスが亢進していることを明らかにした。上皮細胞の増殖能の低下とアポトーシスの亢進が腸管内のホメオスタシスの破綻に繋がる事が示唆された。抗生物質の投与により減少したclostridialesの関連が考えられる。一方、抗菌ペプチドSLPIの腸管組織における生理的機能を解明するために、連携研究者である大阪大学竹田潔博士より分与いただいたSLPI欠損マウスの遺伝的背景をC57BL/6系統に戻し、DSSを投与して腸炎を誘導した。腸炎誘導後のSLPI欠損マウスの体重は、野生型マウスよりも有意に低下し、Disease Activity Indexスコアと炎症性サイトカイン(IL-6, TNFα, IFNγ)の上昇は有意に亢進した。病理学的解析では腸管組織の粘膜下層への炎症細胞浸潤及び、形質細胞浸潤が観察された。
霊長類遺体の総体的生物資源情報化のためのアジア協力機構の基盤形成

本研究は、サイエンスの対象として遺体を漏れなく研究し、それを未来に残す活動を続けている姿を早急に具体化しておくことが必要と考え、その国際的なシステム構築の準備段階として企画調査を行うこととした。伝統的には肉眼形態学領域が遺体研究を小規模に展開してきたが、その継承性科学哲学を巨大化・国際化し、さらに、分野を超えた遺体利用研究システムを築くための基礎調査ということになる。ノイエス獲得の合理性・効率性に基づいて遺体を捨てるのではなく、遺体から何ができるかを多領域横断的に議論し、その研究指針を確立し、霊長類遺体の高度収納・情報化システムを日本が国際的に先導することを企図して研究を進めた。17年度は、基幹システムとして、霊長類遺体に関する多国間研究協力機構の構築を目指した。アジア地域現地が有する遺体収集研究体制のために働ける人的能力の質と量を把握し、総体的高度資源情報化プランにとって、国内外標本施設インフラストラクチャーがどの程度貢献できるかを、正確に認識した。関係を構築しつつ内容を把握、未来構想を考慮した組織は、シンガポール大学多様性研究所(シンガポール)、カセサート大学(タイ)、チュラロンコン大学(タイ)、ベトナム国立生物多様性研究所(ベトナム)、マレーシア自然保護国立公園局(マレーシア)、ボゴール動物学博物館(インドネシア)、北京中国科学院動物学研究所(中国)、ベトナム国立多様性研究所(ベトナム)、国内では国立科学博物館、東京大学農学部、神奈川県立生命の星・地球博物館を訪ね、霊長類遺体研究収集体制に活用できる施設・備品・設備・データ管理能力を把握、遺体収集の将来プランにつなげること試みた。
主観的・客観的評価による短縮歯列の検証

方法:少数歯の片側性遊離端欠損となり,様々な理由により,最低6ヶ月間は残存歯において「短縮歯列」状態で経過している被験者に対して,以下の調査,測定を行った.A:(1)歯科・頭頸部用小照射野X線CT装置による顎関節部のX線撮影(2)6自由度顎運動測定装置を用いた最大咬みしめ時における下顎頭変位測定(以上,客観的評価)B:患者自身の短縮歯列状態に関するアンケート調査(主観的評価)結果と考察:本年度までに行われた被験者13名に対する結果は以下となる.1.X線CT画像による顎関節部評価については,4名の被験者は、一部には形態的変化を認めるものの,正常像の範疇に入る画像診断結果であった.また,9名の被験者には,下顎頭の位置異常,関節隙の量,形態的変化のうちのいずれかの異常所見が認められた.2.最大咬みしめ時における下顎頭の変位測定について,下顎頭の変位量に関しては,欠損側において平均0.54mm,非欠損側において平均0.36mmとなり,統計的にも欠損側の変位量が非欠損側に比べて有意に大きい値を示した(Paired t-test ; p<0.01).下顎頭の変位方向に関しては,上方から前上方に集中していた.3.アンケート調査については,全6項目に関してVASを用いて評価を数値化した.各項目の最高スコアを100とし,平均値を算出した結果,50の値を境界値とすると13名中5名の被験者が何らかの不満を有している結果となった.以上より,顎機能異常を訴えていない短縮歯列症例においても,客観的な形態的・機能的評価法に基づいて両側の顎関節を比較すると差異があることが示唆された.今回の研究により実証されたとは言い難いが,臨床経験的な考察も考慮すると,短縮歯列症例に対して,画一的に治療方決定するのではなく,主観的評価,客観的評価の両者を多角的に組み合わせることによりカテゴリー分類し,このカテゴリー別に治療方針を決定すべきではないかという結論に至った.今後の追跡調査により,短縮歯列としての容認に関しての一つの判断基準になると考える.方法:少数歯の片側性遊離端欠損となり,様々な理由により,最低6ヶ月間は残存歯において「短縮歯列」状態で経過している被験者に対して,以下の調査,測定を行った.A.(1)歯科・頭頸部用小照射野X線CT装置による顎関節部のX線撮影(2)6自由度顎運動測定装置を用いた最大咬みしめ時における下顎頭変位測定(以上,客観的評価)B.患者自身の短縮歯列状態に関するアンケート調査(主観的評価)結果と考察:本年度までに行われた被験者10名に対する結果は以下となる.1.X線CT画像による顎関節部評価については,4名の被験者は、一部には形態的変化を認めるものの,正常像の範疇に入る画像診断結果であった.また,6名の被験者には,下顎頭の位置異常,関節隙の量,形態的変化のうちのいずれかの異常所見が認められた.2.最大咬みしめ時における下顎頭の変位測定について,下顎頭の変位量に関しては,欠損側において平均0.56mm,非欠損側において平均0.36mmとなり,統計的にも欠損側の変位量が非欠損側に比べて有意に大きい値を示した(Paired t-test ; p<0.01).下顎頭の変位方向に関しては,上方から前上方に集中していた.3.アンケート調査については,全6項目に関してVASを用いて評価を数値化した.各項目の最高スコアを100とし,平均値を算出した結果,50の値を境界値とすると10名中4名の被験者が何らかの不満を有している結果となった.以上より,短縮歯列症例に対して,画一的に治療方針を決定するのではなく,主観的評価,客観的評価の両者を多角的に組み合わせることによりカテゴリー分類し,このカテゴリー別に治療方針を考慮すべきではないかという考察に至った.今後の被験者数の増加により,4つのカテゴリー別の治療方針が決定され、短縮歯列としての容認の是非に関しての一つの判断基準になると考える.方法:少数歯の片側性遊離端欠損となり,様々な理由により,最低6ヶ月間は残存歯において「短縮歯列」状態で経過している被験者に対して,以下の調査,測定を行った.A:(1)歯科・頭頸部用小照射野X線CT装置による顎関節部のX線撮影(2)6自由度顎運動測定装置を用いた最大咬みしめ時における下顎頭変位測定(以上,客観的評価)B:患者自身の短縮歯列状態に関するアンケート調査(主観的評価)結果と考察:本年度までに行われた被験者13名に対する結果は以下となる.1.X線CT画像による顎関節部評価については,4名の被験者は、一部には形態的変化を認めるものの,正常像の範疇に入る画像診断結果であった.また,9名の被験者には,下顎頭の位置異常,関節隙の量,形態的変化のうちのいずれかの異常所見が認められた.2.最大咬みしめ時における下顎頭の変位測定について,下顎頭の変位量に関しては,欠損側において平均0.54mm,非欠損側において平均0.36mmとなり,統計的にも欠損側の変位量が非欠損側に比べて有意に大きい値を示した(Paired t-test ; p<0.01).下顎頭の変位方向に関しては,上方から前上方に集中していた.

3.アンケート調査については,全6項目に関してVASを用いて評価を数値化した.各項目の最高スコアを100とし,平均値を算出した結果,50の値を境界値とすると13名中5名の被験者が何らかの不満を有している結果となった.以上より,顎機能異常を訴えていない短縮歯列症例においても,客観的な形態的・機能的評価法に基づいて両側の顎関節を比較すると差異があることが示唆された.今回の研究により実証されたとは言い難いが,臨床経験的な考察も考慮すると,短縮歯列症例に対して,画一的に治療方決定するのではなく,主観的評価,客観的評価の両者を多角的に組み合わせることによりカテゴリー分類し,このカテゴリー別に治療方針を決定すべきではないかという結論に至った.今後の追跡調査により,短縮歯列としての容認に関しての一つの判断基準になると考える.
音声認識技術および多言語データベースを用いた多環境マルチメディア教材開発

本研究は,パターン認識技術および多言語データベースを用いた新しい語学教材作成手法の開発を目的としている.また,本手法で開発される教材は,WWW技術を活用してインターネット上で利用可能にすることにより,語学自己学習環境の開発を目指す.平成14年度では、日本語語学教材データベース仕様の決定し、語学教材を開発する際に教育教師と情報の専門家の間の情報をやり取りするためのデータペース構造を定義した。このデータベースの構造に基づき、「初級日本語」のデータがデータベースに入力され、本研究の一つのテーマである、語学教材の再利用可能なデータが作成された。また,本手法では最初から多言語に対応するため,UTF-8コードを利用した。これにより、拡張すれば日本語だけではなく,多言語にも対応することが可能である。上記のデータベースに基づいて、教材自動作成のスクリプトで日本語の教材を作成した。この教材は、上記の教材は下記のURLで公開した。平成15年度では、データベースの柔軟性を持たせるために、データベースの構造をXMLに変更した。XMLは、Web上のデータにおける最新の技術であり、データの定義に高い柔軟性を持ちながら、Webページの作成と高い親和性を持つ。この手法による教材開発の有効性を持つために、著者が開発したドイツ教材のデータのデータを再利用可能なXMLデータに変換した。今後スクリプトの変更により新たな語学ドイツWeb教材を作ることが可能である。なお、今後作成される教材が、下記のURLにて公開する予定である。上記に述べたように、本課題である多言語データベースを用いた多環境マルチメディア教材開発の手法の研究目的について、ほぼ達成できた。しかし、本課題のもう一つの研究テーマとして、音声認識技術における教材開発手法に関して、現在利用している音声認識のソフトウェアは、識別率が発話者によって、ばらつきが大きく、実用レベルには至らなかった。今後、音声認識技術の進展を注目しながらより自動的な教材開発手法を研究していく予定である。本研究は,パターン認識技術および多言語データベースを用いた新しい語学教材作成手法の開発を目的としている.また,本手法で開発される教材は,WWW技術を活用してインターネット上で利用可能にすることにより,語学自己学習環境の開発を目指す.今年(平成14年)度:(1)日本語語学教材データベース仕様の決定:この研究課題は、語学教材を開発する際に教育教師と情報の専門家の間の情報をやり取りするためのデータベース構造を定義した。このデータベースの構造に基づき、「初級日本語」のデータがデータベースに入力され、本研究の一つのテーマである、語学教材の再利用可能なデータが作成された.また,本手法は最初から多言語のため,UTF-8コードを利用しているため,拡張すれば日本語だけではなく,多言語にも対応することが可能である.(2)日本語教材の開発:上記のデータベースに基づいて、教材自動作成のスクリプトを作成した。これにより、自動的に教材を作成されることが可能になった。しかも、スクリプトを変更するだけで利用する環境に応じて教材を作成することが可能となる.なお,上記の教材は下記のURLで公開する予定であり、この研究成果もED-MEDIA2003国際会議に発表する予定である.(3)語学教材開発における音声認識技術の応用研究:本課題のもう一つの研究テーマとして、音声認識技術における教材開発手法に関して、現在利用している音声認識のソフトウェアは、識別率が発話者によって、ばらつきが大きく、実用レベルには至らなかった。来年度(15年度に)引き続き調査し、実用レベルに利用可能なソフトウェアを開発する予定である.来年度(15年度)の予定(1)日本語教材の評価:14年度に開発された日本語教材を実際に本大学の留学生日本語教育センターに利用し、評価する予定である。

(2)携帯用端末における評価:上記開発された日本語教材に対して、新しいスクリプトを作成し携帯端末から利用できるWeb教材を開発する予定である。本研究は,パターン認識技術および多言語データベースを用いた新しい語学教材作成手法の開発を目的としている.また,本手法で開発される教材は,WWW技術を活用してインターネット上で利用可能にすることにより,語学自己学習環境の開発を目指す.平成14年度では、日本語語学教材データベース仕様の決定し、語学教材を開発する際に教育教師と情報の専門家の間の情報をやり取りするためのデータベース構造を定義した。このデータベースの構造に基づき、「初級日本語」のデータがデータベースに入力され、本研究の一つのテーマである、語学教材の再利用可能なデータが作成された。また,本手法では最初から多言語に対応するため,UTF-8コードを利用した。これにより、拡張すれば日本語だけではなく,多言語にも対応することが可能である。上記のデータベースに基づいて、教材自動作成のスクリプトで日本語の教材を作成した。この教材は、上記の教材は下記のURLで公開した。平成15年度では、データベースの柔軟性を持たせるために、データベースの構造をXMLに変更した。XMLは、Web上のデータにおける最新の技術であり、データの定義に高い柔軟性を持ちながら、Webページの作成と高い親和性を持つ。この手法による教材開発の有効性を持つために、著者が開発したドイツ教材のデータを再利用可能なXMLデータに変換した。今後スクリプトの変更により新たな語学ドイツWeb教材を作ることが可能である。なお、今後作成される教材が、下記のURLにて公開する予定である。上記に述べたように、本課題である多言語データベースを用いた多環境マルチメディア教材開発の手法の研究目的について、ほぼ達成できた。しかし、本課題のもう一つの研究テーマとして、音声認識技術における教材開発手法に関して、現在利用している音声認識のソフトウェアは、識別率が発話者によって、ばらつきが大きく、実用レベルには至らなかった。今後、音声認識技術の進展を注目しながらより自動的な教材開発手法を研究していく予定である。
顎骨原発ヒト骨肉腫由来樹立株を用いた癌抑制遺伝子p53に関する実験病理学的研究

本研究では原発腫瘍との性質の同定を終えたヒト顎骨原発骨肉腫由来の樹立細胞株とそのヌードマウス移植後形成腫瘤におけるp53およびc-myc遺伝子に関する発現を分子生物学的手法を用い明らかにし、in vitroとin vivo環境下での遺伝子変化を比較検討した。方法としては、あらかじめ検体材料(細胞および移植腫瘍)からグアニジン法により抽出したtotal-RNAに対し逆転写酵素を用い、それに相補的なcDNAを作成した。単離cDNAをTemplateとして種々の遺伝子に特有のcoding regionを増幅させるsenseおよびanti-senseプライマー(各20mer)を用い、PCR遺伝子増幅装置により反応を行った。合成されたフラグメントはアガロースゲル電気泳動により確認し、NIH Imageソフトにより画像解析を行った。これには、新しい手法であるQuantitative RT-PCR法(定量化RT-PCR)の原理に従い、Internal controlとしてGAPDH(Glyceraldehyde-3phosphate dehydrogenase)を用いた。各々のバンドのIntegration densityの比較をCell/Tissueで表わすとp53:3.19.c-myc:4.64で共に細胞株の状態の法が発現が高くin vivo状態においては他の癌関連遺伝子群の影響も強く受けているのではないかと推測している。今後の研究の展開として、別にWestern blotting法による解析結果により他の癌抑制蛋白(特にcell cycleに関するRBおよびp16)の正常発現が見られており、この細胞株の癌化解明への糸口が主にp53遺伝子にあるのではないかと推測し他のcell cycle関連遺伝子も含め解析を進める予定である。
労働者教育とライフストーリーの関連－英国ラスキンカレッジ学生の学習を手がかりに－

ラスキン・カレッジ(在オックスフォード)は、英国最古の労働者のための寄宿制高等教育施設である。同カレッジについては、本邦における英国成人教育史研究の多くが言及してきた。しかし、そこでの労働者たちの具体的な学習の内容と方法に関わっては、本邦のみならず、英国においても必ずしも検討されていない。さらに、「労働者」は男性労働者を前提として議論がされてきた。今日、生活の文脈のなかで労働のありようを自律的に創造するための男女労働者の学習論が求められている。そこで、本研究は、1980年代以降のラスキン・カレッジにおける主として女性労働者の学習について、労働者教育・学習の目的、内容、方法を彼らの労働経験および生活経験に関わるライフ・ストーリーとの関連から明らかにし、労働者の学習論を構築することを目的とした。最終年度にあたった本年度には、これまでの調査で明らかになった点、すなわち、1980年代以降のラスキン・カレッジの運営状況およびカリキュラムの変遷、女性学教育を中心とする教育・学習活動の実際を踏まえ、それらにおける学習者の労働経験および生活経験の位置づけに関わる検討を行った。このことから、直接的に職業に関わる技術の獲得を教育の内容としない人文・社会科学教育においてもまた、広義のエンプロイアビリティの獲得があることが確認された。とりわけ、女性学教育においては、女性が置かれている社会的な状況を理解し、そこに自己の経験を位置づけ、社会および人生についての展望を得ることのなかから、自己の尊厳と職業に向かう態度としてのエンプロイアビリティの獲得が期待されていることが明らかになった。ラスキン・カレッジにおける人文・社会科学教育における学習者の経験は、本邦における高等教育のありようと職業の関連、そこでの教養教育の位置づけの検討に重要な示唆を与えるものと考える。本研究は、1980年代以降のラスキン・カレッジ(在英国、オックスフォード。英国で最も歴史の長い労働者のための寄宿制高等教育機関)における労働者教育の目的、内容、方法について、労働者学生の労働経験および生活経験に関わるライフ・ストーリーとの関連から明らかにし、労働者の学習論を検討することを目的としている。今年度は、ラスキン・カレッジの運営状況、カリキュラムの変遷を整理し、同カレッジ、さらには、ひろく英国労働者教育における女性労働者の学習機会、学習の内容と方法を検討するため、同カレッジを含む現地調査(文献収集およびフィールドワーク、女性学修士コースのテュータに対するインタビュー調査)を実施した。また、この現地調査期間中には、ジェンダー研究・女性学に関わる成人教育研究者、男性を含む女性学研究者らと情報交換を行い、英国における女性学・ジェンダー研究とそれらの教育・学習の今日的状況を確認した。これらから、1990年代半ば以降、女性学を含むhumanitiesについての労働者教育・成人教育が、今日に至るボケーショナルな転回、さらには、昨今の新保守党政権誕生による公的セクターの財政縮減のなかで、縮小ないしは解体傾向にあること、それに対し、研究者や成人教育現場のスタッフらが、学習機会の提供、教育内容等に関わって策を講じ、場合によっては理念としてのみであるものの、存続させてきていることを確認することができた。また、次年度以降の調査に求められる人的なネットワークを築くことができた。今年度は、ラスキン・カレッジの女性学修士コースにおける成人女性の学習の意義を明らかにすることによって、労働者を対象として展開されている英国のジェンダー問題学習を検討するため、同カレッジを含む英国での現地調査(文献収集および授業への参与観察、テュータおよび学生へのインタビュー)を実施した。また、オックスフォード滞在中は、ラスキン・カレッジの大学寮での滞在を許可され、女性学修士コース以外の学生たちと寄宿生活を同じくすることで、開校以来、100年以上にわたってラスキン・カレッジが提供してきた寄宿生活を体験するとともに、寄宿学生たちとの日常的なコミュニケーションを通じて、同カレッジにおける教育の意義をより深く確認することができた。これらによって、ラスキン・カレッジが提供するフォーマルな形態をもつ教育の内容と方法に加え、同カレッジにおけるインフォーマルおよびノンフォーマルな学習の実際を理解することができた。

このことから、直接的に職業に関わる技術の獲得を教育の内容としない人文・社会科学教育においてもまた、広義のエンプロイアビリティの獲得があることが確認された。とりわけ、女性学教育においては、女性が置かれている社会的な状況を理解し、そこに自己の経験を位置づけ、社会および人生についての展望を得ることのなかから、自己の尊厳と職業に向かう態度としてのエンプロイアビリティの獲得が期待されていることが明らかになった。ラスキン・カレッジにおける人文・社会科学教育における学習者の経験は、本邦における高等教育のありようと職業の関連、そこでの教養教育の位置づけの検討に重要な示唆を与えるものと考える。今年度は、研究対象であるラスキン・カレッジにおける1ヶ月の滞在が実現し、カレッジの学長や女性学修士コースの教員からの指導を受けることができたことに加え、文献資料のみでは理解し得ない同カレッジにおける教育の実際について、学生たちとの交流を通じて行うことができた。最終年度にあたる次年度では、これまでの調査で得られたデータをもとに、研究成果をまとめていくことを中心としながら、英国におけるフィールド・ワークを継続する。
花崗岩地帯の崩壊斜面で確認された異常な地下水位の上昇と基盤・土層構造の特徴

岡山県鏡野町に設置した崩壊を有する試験流域において,異常な地下水位の上昇が確認される場所と確認されない場所の違いを明らかにするために次のような調査を実施した。崩壊を通る縦断測線を設け,地下水位観測を行った。また,この測線上で比抵抗2次元影像法による電気探査を行った。電極間隔は2.5m間隔で,ダイポールーダイポール法で行った。探査深度は約18mである。電気探査を行った時期は,夏の晴天の続いた土層の乾燥した時期と,平常の降雨のあった直後,台風により総雨量200mm程度の降雨のあった直後に行った。台風前後の電気探査結果から,比抵抗分布の変化率を算出した。比抵抗の変化率の分布を検討した結果,花崗岩基盤が存在すると考えられる位置で,線状の低比抵抗部位が確認された。これは降水が土層を浸透し,花崗岩中の割れ目を浸透しているためと考えられた。そこで,測線上の露頭に見られる花崗岩岩盤節理の走向傾斜を測定した。降水の浸透経路は岩盤節理の走行・傾斜と一致し,降水が岩盤節理内を浸透しているものと考えられた。また,地下水観測の結果,降雨に対して非常に反応の良い場所は,低比抵抗の部位が線状に繋がる部位で,岩盤節理から地下水の湧出する場所で異常な地下水位の上昇が確認されていることも明らかとなった。流域内全体で電気探査を実施し,比抵抗の小さい場所を確認した結果,崩壊発生位置直下,直上には必ず地下水の湧出する場所存在し,崩壊発生場所は地下水の湧出する岩盤節理の位置が大きく影響を与えていることが明らかとなった。研究1年目に当たる今年度は,岡山県鏡野町に設置した崩壊を有する試験流域において,異常な地下水位の上昇が確認される場所と確認されない場所の違いを明らかにするために次のような調査を実施した。これは降水が士層を浸透し,花崗岩中の割れ目を浸透しているためと考えられた。このような部位は崩壊発生位置直下,直上に存在し,崩壊発生場所は地下水の湧出する岩盤節理の位置が大きく影響を受けていると考えられた。
ヒト甲状腺細胞における癌遺伝子産物p21^<ras>の機能に関する研究

手術で摘出されたヒト甲状腺癌と周囲正常組織および、その組織より作成した初代細胞培養系を用いて癌細胞と正常細胞の機能の比較、とくにTSH刺激下における種々の細胞応答を観察し、ヒト甲状腺細胞における癌遺伝子産物ラスp21の機能と甲状腺の癌化におけるその変化を検討した。1.すべてのヒト甲状腺組織でラス遺伝子蛋白p21は細胞膜に存在し、ウエスタンプロット法で測定すると、抗p21抗体の反応するバンドはすべて同一の位置でラスp21の構造の異常は存在しなかった。2.甲状腺分化癌の約半数において周囲正常甲状腺と比較して腫瘍部でのラスp21の増加をみとめ、この増加はラスp21遺伝子mRNAの増加を伴った。未分化癌においてはラスp21の増加をみとめなかった。3.免疫組織化学的検討ではラスp21は非腫瘍部の濾胞上皮ではとくに背の高い上皮に染色され、腫瘍周囲にとくに染色された。また低分化癌より高分化癌の乳頭状に増殖している部位がよく染色された。4.ラスp21の増加している腫瘍では細胞膜のアデニル酸シクラ-ゼのTSHに対する反応性が増加しており、その増加の程度を腫瘍部位と正常部位の比でみるとp21の増加の程度と比例した。癌細胞膜のGiの量をADPリボシル化法で測定すると、p21量の増加を認める腫瘍では腫瘍部でのGiの減少が認められ、p21量が増加しているほど、ADPリボシル化されるGi量は減少していた。5.活性型ラス遺伝子とネオマイシン耐性遺伝子を同時に正常甲状腺細胞に導入し、活性型ラス遺伝子導入細胞を選択するとその細胞は突起が減少し、核が明瞭となり、腫瘍細胞と類似した形態となった。以上の結果より甲状腺腫瘍細胞の機能異常にはラス遺伝子の変化が関与している可能性が示された。1.ras癌遺伝子p21の測定法の検討バセドウ病手術時に得られたヒト甲状腺組織より、細胞膜分画、核分画、ミクロゾーム分画を調製し、SDS-PAGEした後、ニトロセルロース膜に転写し、N-ras産物p21に特異的なモノクロナール抗体(NCC-RAS-004)を反応させ、PAP法にて発色させた。甲状腺細胞においては、細胞膜においてのみM.W.21,000の部位に明瞭なバンドを認め、ヒト甲状腺においても、ras癌遺伝子産物p21が細胞膜に存在することが明らかになった。さらに細胞膜の濃度を変化させて検討した結果、この方法で細胞膜のp21が半定量的に測定できることが確認された。2.種々の甲状腺組織におけるp21の測定種々の甲状腺腫瘍におけるp21の量を、手術時に得られるヒト甲状腺組織の一部を利用して測定をした。その結果あらゆる甲状腺組織において、p21の存在が認められたが、甲状腺乳頭腺癌において、6例のうち4例でp21の量が、同一患者の周囲正常組織のp21の量より増加していた。未分化癌、腺腫、腺腫様甲状腺腫におけるp21の増加は著明ではなかった。3.ras癌遺伝子mRNAの測定手術により得られたヒト甲状腺組織よりただちにRNAを抽出して、poly(A)RNAを分離し、N-rasのcDNAをプローブとして、Northern法にてrasのmRNA量を測定した。その結果、ヒト甲状腺癌においては細胞膜のp21量とrasのmRNAの発現量は平行し、甲状腺癌においては分化癌でras癌遺伝子の発現が高まっている可能性が示唆された。1.ras癌遺伝子産物P21の免疫組織化学的検討甲状腺腫瘍においてras p21が増加している可能性がこれまでのウエスタンブロットの検討より示されたので、甲状腺腫瘍のパラフィン固定の組織をもちいて、免疫組織化学的にp21^<ras>の発現を検討した。

高分化癌19例(乳頭癌9例、濾胞癌10例)低分化癌(0例(乳頭癌6例、濾胞癌4例)を対象とし、線維芽細胞の1.1細胞を陽性コントロ-ルとし、ras p21のモノクロナ-ル抗体NCC-RAS-001を用いてABC法で染色した。非腫癌部は染色されないが、陽性所見が明らかでないもの(-)が28%、小範囲に染色される(+)が64%、広範囲に染色される(++))が8%であったのに対し、高分化癌では(-)5%(+)39%(++)56%と陽性例が多く、一方、低分化癌になると(-)12%、(+)67%、(++)21%と陽性例は減少した。いずれも乳頭癌、濾胞癌では差を認めなかった。2.甲状腺培養細胞の細胞内カルシウム濃度の測定ヒト正常および腫瘍甲状腺単純培養細胞に蛍光カルシウム指示薬fura-2/AMを負荷し、細胞内fura-2の蛍光の変化を顕微測光装置を用いて解析した。正常ヒト甲状腺細胞はわれわれの培養した条件ではTSHには反応しなかったが、細胞外のATPには反応して細胞内カルシウムの一過性の増加をきたした。この反応は百日咳毒素で減弱されることより、Gi蛋白質の関与する機構が存在すると考えられる。この機構は正常甲状腺のみならず、癌細胞にも存在するが、癌ではその反応の程度が種々の変化を示した。しかしras p21の発現の程度とは相関しなかった。一方、正常甲状腺ではTSHで刺激することにより、ATPの反応の増強をみとめたが、ras p21の発現の増強した癌細胞では変化を認めなかった。以上の研究より甲状腺癌でのras p21の発現の程度は細胞の分化度に関連し、細胞機能に大きな変化をあたえていると想定された。1.甲状腺癌のp21^<ras>と細胞機能の関連手術で摘出された甲状腺癌と周囲の正常甲状腺組織におけるras p21の量をラスに対する特異的抗体(NCCーRASー001)を用い免疫組織化学的に検討したところ、甲状腺癌で染色性が増加していた。この結果は前年度報告したウエスタンブロットの結果と一致している。また同一組織を用いた検討より細胞膜のp21^<ras>が増加しているとTSH反応性が増加することが明らかとなった。そこで甲状腺細胞でp21^<ras>を増加させることを考えたが、正常のras遺伝子の発現を増加させる実験系が今回は作成できなかったので、活性型ras遺伝子の導入を試みた。単層培養5日目のヒト甲状腺細胞にCherーOkayama法で活性型ラス遺伝子を組み込んだプラスミドDNAを導入し、ネオマイシンで形質転換した細胞を選択し、活性型ras遺伝子の導入された細胞を得た。この形質転換細胞をTSH添加、非添加で培養し、機能を検討した。導入前の細胞は0.1mV/ml TSH添加により培養液中のcAMPは10.8倍の増加を示し、^<125>IーEGFの特異結合も2.1倍に増加した。一方活性型ras遺伝子導入細胞ではcAMPは3.8倍の増加で、EGFの特異的結合はTSH刺激で増加せず、ヒト甲状腺癌に類似した細胞機能に変化した。2.甲状腺髄様癌細胞での検討ヒト甲状腺のもう一つの細胞であるC細胞由来の継代培養細胞株TT細胞を入手出来たので、この細胞を用いて同様の検討をおこなっている。現在までにこの細胞にもp21^<ras>が存在すること、カルシトニン分泌にもras遺伝子の関与する可能性が示唆されている。
服薬アセスメント指標の確立とその薬剤師教育プログラム開発

本研究では、より適切な薬物療法を実現するため、施設や職種を越えて使用され薬物療法の評価の基盤となるようなアセスメント指標の確立を目指した。まず患者による服薬管理の状況、特にその時点の薬物療法の概要や全体像について、把握するための評価指標を検討した。近い領域の先行研究による評価スケールをレビューすると、臨床で汎用できる要件としては、簡潔であり5項目程度で構成されること、種々の職種に理解され易いことなどが考えられ、服用剤数、服用薬剤の残数、理解力、服薬に要する身体機能などの評価項目は含めるべきであると考えられた。これをふまえて、薬剤関連2項目、患者関連10項目からなる服薬管理簡易評価ツールPharMA score (Pharmacotherapy-Management Simple Assessment Score)を作成した。現在臨床適用を進めており、その結果からブラッシュアップを行い臨床への浸透を図って行きたい。次に、現状では手指の動作と服薬動作とを結びつけた評価指標は存在しない。そこでこれを検討して簡便な剤形選択のためのフローチャートを作成した。服薬に関わる動作については、自助具使用や要介助の内容を含む4段階のGradeを定めた。各剤形の使用に必要な手指機能は、手指可動域や握力、ピンチ力等の基本機能と、薬剤の計量や開封、取り出し等を含む作業能力の二面から特定した。この研究過程により服薬に必要な動作が明らかになる一方、このツールで患者状態の確認と評価が簡便にでき、医療スタッフ間の情報伝達が迅速・正確になると共に適切な医薬品の使用が期待できる。今後は医薬品の包装形態や薬剤の大きさ、患者の生活環境などの点も含めて研究を進め、さらに洗練された指標に改善していく必要がある。患者の状態のアセスメントに関する薬剤師教育プログラムの基礎検討として、臨床論文の利用に関する調査なども行った。薬剤師が個々の患者の薬物療法に深く関与するようになってきたが、薬学的な評価は十分でないように見受けられる。薬の適正使用のため、患者の状態の評価指標について検討することとした。初年度である今年度は、現状を把握するため種々の職種への聴き取りや文献調査などを行った。一方、ブレインストーミングにより「適切な薬剤選択のために考慮すべき要因」を列挙してフィッシュボーン・ダイアグラムに表し、上げられた要因と現状調査結果の対比を行った。主な調査結果を示すと、薬物動態に関わる肝機能や腎機能については、臨床検査値が薬剤投与前の評価や副作用モニターに用いられている。服薬アドヒアランスのチェックシートが主に看護領域で多数報告されているが、多くは項目ごとに2値化した評価である。認知機能評価には長谷川式簡易知能評価スケールやミニメンタルステート検査が、嚥下機能のスクリーニングにはEAT-10などの指標が用いられている。入院時や在宅ケアの場では、薬剤師や看護師、介護スタッフなどにより服薬アセスメントが行われているが、種々の剤形を使用するための手指の神経学的所見と実際に患者が個々の薬剤をうまく使用できるかどうかの関係などは、ほとんど明らかにされていない。処方前の投与経路・剤形選択については、いわゆる専門家の解説記事が多く、領域横断的な客観的指標は認められなかった。適用部位を意識した剤形分類(日本薬局方)や、電子申請のための剤形コード化などの基盤整備は進められている。以上、投与経路選択や服薬の自立状況など、個々の患者の薬物療法への関与の出発点となる「薬物療法に対する患者身体状態の総合的評価」について、意外にも医療スタッフ共通の指標がなく、臨床薬学を進展させる上で大きな課題であると考えられた。これらの成果は日本薬学会第137年会で発表した(村井ほか、演題:服薬アセスメント指標の現状と確立の必要性)。「適切な薬剤選択のために考慮すべき要因」に関するフィッシュボーン・ダイアグラムの作成は当初予定していなかったが、多岐にわたる現状調査結果が得られたことに伴い、論点整理をするために作成することにした。フィッシュボーン・ダイアグラム作成後は、どの部分の要因(評価指標)が満たされているのか、あるいは不足しているのかが明らかになり、非常に有効であったと考えられる。評価指標の策定や臨床応用には至らなかった。現状調査について:平成29年3月の日本薬学会年会での一般演題発表をふまえ、追加の文献検索や各方面への意見聴取の結果に考察を加えた。この成果は総説にまとめ公表した。服薬アセスメント指標(PS-PT: performance status of pharmacotherapy)項目の策定:服薬管理について簡易アセスメント項目を検討した。現状調査より、臨床で汎用されるには簡便で数項目程度であること、医療スタッフの連携ツールとして簡潔・平易で多職種に受入れられることなどが要件として考えられたため、暫定的に、アドヒアランス関連項目として1処方剤数、2残薬状況、3理解力、服薬関連身体機能として4嚥下機能、5手指機能、6視力の計6項目とした。また、簡易アセスメントを行った後に、必要に応じてより詳しい評価を行えるよう細項目を含む詳細版も試作した。この成果は平成30年6月に日本薬学会医療薬学フォーラム2018で発表する予定である(石田、村井ほか、服薬管理に関する患者評価指標の現状と試作)。手指機能に関する詳細版策定のため、種々の剤形についてそれぞれの剤形を使用する場合に必要な手指機能を文献等で精査し明らかにした。例えばPTPシート中の錠剤やカプセル剤を取り出すには、指先でものを押し出す力やつまむ力(ピンチ力)などが必要であることから、これらを評価項目に加えた。

今後は策定したPS-PT案を臨床で試用し、評価とブラッシュアップを行う。倫理審査を経て、県下の医療施設で20例程度のパイロットスタディの後、数十例程の試験を計画している。また、医療連携ツールとしてのPS-PT普及のため、ワークショップやシンポジウムなどの開催を検討する。さらに、指標の形で医療記録に残すことによりその後の種々の臨床研究の基盤とすることを目指す。平成29年4月、研究代表者の勤務先の異動により、研究体制の準備・整備のため若干の滞りが生じた。本研究では、より適切な薬物療法を実現するため、施設や職種を越えて使用され薬物療法の評価の基盤となるようなアセスメント指標の確立を目指した。まず患者による服薬管理の状況、特にその時点の薬物療法の概要や全体像について、把握するための評価指標を検討した。近い領域の先行研究による評価スケールをレビューすると、臨床で汎用できる要件としては、簡潔であり5項目程度で構成されること、種々の職種に理解され易いことなどが考えられ、服用剤数、服用薬剤の残数、理解力、服薬に要する身体機能などの評価項目は含めるべきであると考えられた。これをふまえて、薬剤関連2項目、患者関連10項目からなる服薬管理簡易評価ツールPharMA score (Pharmacotherapy-Management Simple Assessment Score)を作成した。現在臨床適用を進めており、その結果からブラッシュアップを行い臨床への浸透を図って行きたい。次に、現状では手指の動作と服薬動作とを結びつけた評価指標は存在しない。そこでこれを検討して簡便な剤形選択のためのフローチャートを作成した。服薬に関わる動作については、自助具使用や要介助の内容を含む4段階のGradeを定めた。各剤形の使用に必要な手指機能は、手指可動域や握力、ピンチ力等の基本機能と、薬剤の計量や開封、取り出し等を含む作業能力の二面から特定した。この研究過程により服薬に必要な動作が明らかになる一方、このツールで患者状態の確認と評価が簡便にでき、医療スタッフ間の情報伝達が迅速・正確になると共に適切な医薬品の使用が期待できる。今後は医薬品の包装形態や薬剤の大きさ、患者の生活環境などの点も含めて研究を進め、さらに洗練された指標に改善していく必要がある。患者の状態のアセスメントに関する薬剤師教育プログラムの基礎検討として、臨床論文の利用に関する調査なども行った。薬の適正使用のための基盤形成を目的に、臨床における薬学的・薬剤学的な立場から服薬についての評価指標の確立を目指す。さらに主として薬剤師向けにその評価指標を用いた研修プログラムを開発し、実践を図る。今年度の研究成果をふまえると、従来用いられてきた指標を統合し、処方前に薬剤選択を支援する評価指標が必要である。今後は投与設計や投与後のリスク評価に生かせる定量的評価指標を確立し、それと結び付けた投与経路選択アルゴリズム、薬剤選択アルゴリズムの作成などを目指したい。
非皆伐施業林に適する集材機の機構についての基礎研究

3支点集材架線用集材機の自動制御プログラを作成し、実搬送作業実験を行い、一応実用に耐えられる目止がついた。また本機のインターロック機構の性能について、そのインターロック率(回生動力/巻き上げ動力)について測定した結果、搬送重量に関係なく0.40.6であり、5秒間の最大エンジンの実質出力に対する比は2倍以下である。非皆伐施業に適した搬出法のうち、単線循環式集材では索の配置により、大きな制動力(あるいは巻込み動力)が必要であり、作業効率向上の為には運転操作のリモコン化が必要である。運転操作は簡単な動作の繰返しである。フォーリングブロック式集材では集材機操作の種類が多く、クラッチ、ブレーキによるドラム回転操作を空気圧・油圧等で簡素化すること、索の張り合いを前提とするのでインターロック機構を具備することが必要である。主索がなく架設が容易なランニングスカイライン方式においてはインターロック機構をもつ集材機では運転操作は容易であるが、搬送速度が遅いこと欠点であることがわかった。今後はこれらの成果をもとに、道路と架線集材の区分、集材架線における省エネルギーと作業の自由度の問題について研究してゆきたい。
オメンチンを標的とした心血管病の治療開発

オメンチントランスジェニック(OMT-Tg)マウスの左前下行枝を結紮し、心筋梗塞モデルを作成。OMT-Tgマウスは、WT(野生型)マウスと比較して心筋梗塞作成術後の死亡率が有意に低く、LV cavityの拡大が有意に抑制されていた。また、OMT-Tgマウスは、WTマウスと比較して心筋梗塞後の心重量や左室重量の上昇、血圧の低下が有意に減弱していた。WTマウスでみられる心筋梗塞後の左室収縮末期径および拡張末期経の増大、収縮能低下も、OMT-Tgマウスで有意に抑制されていた。Masson's trichrome染色を行い線維化を評価したところ、OMT-TgマウスではWTマウスと比較して心筋梗塞後の心筋remote areaでの線維化が有意に減少していた。線維化のマーカーであるコラーゲンIやIIIの発現も、WTマウスと比較してOMT-Tg群で有意に減少していた。CD31染色を行いinfarctborder zoneでの毛細血管床を評価したところ、WTマウスで見られる心筋梗塞後のborder zoneの毛細血管床の低下は、OMT-Tgマウス群で有意に抑制されていた。Wheat germ aggultinin染色を用いて心筋サイズの評価を行うと、心筋梗塞後の心筋remote zoneにおいて、WTマウスで見られる心筋サイズの増大が、OMT-Tgマウス群で有意に抑制されていた。さらにOMT-Tgマウスでは心筋梗塞後のANFおよびBNPの発現も減少していた。TUNEL染色にてapoptosisの評価を行ったところ、WTマウスと比較してOMT-Tg群で、心筋梗塞後の心筋remote zoneで有意にTUNEL陽性細胞数が少なかった。以上からオメンチンは、線維化、心肥大、アポトーシスを減少し、毛細血管床を増やすことで、心筋梗塞後の病的リモデリングを抑制すると考えられた。本研究課題は、「オメンチン」をターゲットとした虚血性心疾患制御機構の解明を行い、さらには大動物(ミニブタ)を用いた前臨床実験を行うことにより、オメンチンをターゲットとした新たな心血管病治療開発を実現させることにある。現在までに、オメンチンが直接的な心筋梗塞縮小効果を有することをマウス及びミニブタを用いた検討にて見出している。またその機序としてAMPKシグナル伝達経路が関与している可能性が明らかとなった。さらに今年度の検討で、オメンチンの病的リモデリング抑制機序には、心筋線維化や心肥大、アポトーシスの減少効果、毛細血管床の増加作用が関与していると示唆された。これらの所見から、オメンチンは新たな心血管病治療の標的因子になる可能性がある。したがって本研究は、おおむね順調に進展しているものと思われる。1.心リモデリングに対するオメンチンの作用解明:心筋梗塞モデル作成後にオメンチンの投与を行い、その治療効果を検討する。2.心臓構成細胞に対するオメンチンの作用とシグナル伝達機構の解明:AMPKシグナル伝達経路の解析を継続する。siRNAや阻害剤あるいはdominant-negative変異体などを用いて検討する。ドミナントネガティブAMPKを筋肉特異的に過剰発現させたマウス(dnAMPK-TGマウス)を用いてin vivoの系でシグナル伝達機構を明らかとしていく。3.ブタ心筋虚血再灌流傷害モデルを用いたオメンチンの効果検討:ブタ摘出心筋や血液検体を用いて検討を進める。種々のシグナル伝達系物質(AMPK, COX-2, P38, ERK等)や炎症性サイトカイン( TNF-α,IL-6,IL-10等)の発現を評価する。Tunel染色、caspaseファミリーの発現検討にてアポトーシスを評価する。4.各種薬剤によるオメンチン産生、分泌活性化を介した新たな心血管病治療戦略の検討:糖尿病患者を対象に、SGLT2阻害薬内服治療の開始前、治療開始6ヶ月後に採血を行い、ELISA法によりオメンチン血中濃度の測定を行い、オメンチン濃度の変化を検討する。心リモデリングに対するオメンチンの作用解明:AP2プロモーターを用いてヒトオメンチンが脂肪組織に過剰発現するトランスジェニック(OMT-Tg)マウスを作成。野生型(WT)マウスおよびOMT-Tgマウスの左前下行枝を恒久的に結紮し、心筋梗塞モデルを作成。OMT-Tgマウスは、WTマウスと比較して心筋梗塞作成術後の死亡率が有意に低かった。4週間後の心機能や血圧、臓器重量の評価を行ったところ、WTマウスと比較してOMT-Tgマウスでは、周径比で測定した梗塞サイズに有意な差を認めなかったが、LV cavityの拡大が有意に抑制されていた。OMT-Tgマウスは、WTマウスと比較して心筋梗塞後のHW/BW及びLW/BWの上昇や血圧低下を有意に抑制した。WTマウスでみられる心筋梗塞後の左室収縮末期径および拡張末期経の増大、Fractional shortening(収縮能)低下も、OMT-Tgマウスで有意に抑制されていた。心臓構成細胞に対するオメンチンの作用とシグナル伝達機構の解明:心保護的に作用するリン酸化シグナルであるAMPKおよびAktのリン酸化をウエスタンブロット法にて評価したところ、OMT-TgマウスではWTマウスと比較してAMPKのリン酸化が亢進していた。Aktのリン酸化は2群間で有意な差は認めなかった。ブタ心筋虚血再灌流傷害モデルを用いたオメンチンの効果検討:ブタ心筋組織に対して、人工的に心筋梗塞病変を作製し、オメンチン蛋白の冠動脈内投与の効果を検討。

右ソケイ部よりバルーンカテーテルを挿入し左冠動脈血流を遮断、その間に、ワイヤールーメンを介して冠動脈よりオメンチン蛋白(3 μg/kg pig)を投与。血流遮断45分後に血流を再開、24時間後に心臓摘出を行い、心筋梗塞サイズを測定。冠動脈内へのオメンチン投与は、心筋梗塞縮小効果を認めた。本研究課題は、新規アディポカイン「オメンチン」をターゲットとした虚血性心疾患制御機構の解明を行い、さらには大動物(ミニブタ)を用いた前臨床実験を行うことにより、オメンチンをターゲットとした新たな心血管病治療開発を実現させることにある。現在までに、オメンチンが直接的な心筋梗塞縮小効果を有することをマウス及びミニブタを用いた検討にて見出している。またその機序としてAMPKシグナル伝達経路が関与している可能性が明らかとなった。これらの所見は、オメンチンを標的とした新たな心血管病治療の開発につながると考えられる。したがって、本研究は、おおむね順調に進展しているものと思われる。オメンチントランスジェニック(OMT-Tg)マウスの左前下行枝を結紮し、心筋梗塞モデルを作成。OMT-Tgマウスは、WT(野生型)マウスと比較して心筋梗塞作成術後の死亡率が有意に低く、LV cavityの拡大が有意に抑制されていた。また、OMT-Tgマウスは、WTマウスと比較して心筋梗塞後の心重量や左室重量の上昇、血圧の低下が有意に減弱していた。WTマウスでみられる心筋梗塞後の左室収縮末期径および拡張末期経の増大、収縮能低下も、OMT-Tgマウスで有意に抑制されていた。Masson's trichrome染色を行い線維化を評価したところ、OMT-TgマウスではWTマウスと比較して心筋梗塞後の心筋remote areaでの線維化が有意に減少していた。線維化のマーカーであるコラーゲンIやIIIの発現も、WTマウスと比較してOMT-Tg群で有意に減少していた。CD31染色を行いinfarctborder zoneでの毛細血管床を評価したところ、WTマウスで見られる心筋梗塞後のborder zoneの毛細血管床の低下は、OMT-Tgマウス群で有意に抑制されていた。Wheat germ aggultinin染色を用いて心筋サイズの評価を行うと、心筋梗塞後の心筋remote zoneにおいて、WTマウスで見られる心筋サイズの増大が、OMT-Tgマウス群で有意に抑制されていた。さらにOMT-Tgマウスでは心筋梗塞後のANFおよびBNPの発現も減少していた。TUNEL染色にてapoptosisの評価を行ったところ、WTマウスと比較してOMT-Tg群で、心筋梗塞後の心筋remote zoneで有意にTUNEL陽性細胞数が少なかった。以上からオメンチンは、線維化、心肥大、アポトーシスを減少し、毛細血管床を増やすことで、心筋梗塞後の病的リモデリングを抑制すると考えられた。本研究課題は、「オメンチン」をターゲットとした虚血性心疾患制御機構の解明を行い、さらには大動物(ミニブタ)を用いた前臨床実験を行うことにより、オメンチンをターゲットとした新たな心血管病治療開発を実現させることにある。