hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深部情報可視化光映像技術によるリアルタイム手術支援法の新規開発

外科手術治療は、画像技術の開発・進歩による詳細な術前診断や手術シミュレーションが可能となり、確実な進歩を遂げてきた。当該研究では、近年急速に進歩している光診断技術を用いた術中リアルタイム手術支援システムを発展させ、より普遍的かつ実用的な新規技術を開発するための基礎データを収集した。今後、実用化に向けて研究を継続して行く予定である。外科手術治療は、新規技術開発により確実な進歩を遂げてきた。放射線を用いた画像技術の開発・進歩により、詳細な術前診断や手術シミュレーションが可能となり、手術の角度および安全性も向上してきた。しかしながら、術中偶発症や術後合併症、悪性腫瘍の根治性などにおいて、いまだ十分に満足できる成績は得られていない。当該研究は、近年急速に進歩している光技術を用いた術中手術支援法を発展させ、より普遍的かつ実用的な新規技術を開発することで手術の質の進歩を目的とするものである。まず、ICG蛍光造影法を用いた術中血流評価やNBI(Narrow Band Imaging)を利用した腹腔鏡観察などによる手術支援技術の臨床応用を行い、成績について評価し結果について別紙の通り学会において発表した。これらの光イメージング技術の使用成績および結果をもとに、現在さらなる改良点について検討中である。また、基礎的なデータ収集のための実験として、動物臓器を用いた予備実験と実験動物を用いた実験を行った。この結果からICG蛍光造影法で描出可能な深部限界、有用な蛍光色素、検出障害の原因となり得る組織とその特性などについての基礎データを収集することができた。さらに、手術前に間腔臓器内にマーキング用に留置するクリップにICG含有樹脂を塗布することで、術中に臓器外側からの病変位置情報の可視化が可能となる基礎データを収集し得た。これらの光イメージング技術の使用成績および結果をもとに、現在改良点について検討中である。ICG蛍光造影法の改良を試みるために基礎データ収集を行ったところ、理論的には蛍光の透過を妨げないはずの光特性を有する物質が光を通さなかったり、自然蛍光や散乱光により蛍光コントラストが著しく減弱したりした。これらの原因の解析および改良方法の検討に想定以上に時間を要しているため。これまでに行った実験によって得られた基礎データの解析をさらにすすめ、ICG蛍光造影法の改良を目指す。至適なレーザー照射光の波長や照射方法、検出器の種類や検出方法、検出されたデータの解析法や演算法などについて検討する。またICG以外の蛍光増感物質の探索をすすめるとともに、ICGなどの蛍光増感を必要としない深部光情報の検出法および解析法の確立を目指す。検出器の精度を高めることで組織深部から届く微弱な信号を検出し、同時に表層の蛍光信号を検出することでサブトラクション法による深部の信号強度の増強をはかる。引き続きICG蛍光造影の特性を把握するための実験を行う。このために動物臓器や実験動物を用いた実験が必要であり、この実験に使用する資材や機材を購入する。光情報映像化技術を利用した癌の存在範囲診断のために、癌診断のためのバイオマーカーが必要であり、その探索のために網羅的解析やin silicoでの解析を行い、候補バイオマーカーの同定と検証を目指す。このために実験試薬や実験器具の購入を必要とする。また、情報収集や研究成果報告のために国内外の学会への参加を予定している。
有機リン系農薬のイヌ血清ChEアイソザイムおよび血液・臓器ChE活性に及ぼす影響

材料と方法:ビ-グル犬(成犬、雌雄)16頭を4頭ずつ4群に分けた。各々の有機リン剤は5%アラビアゴム溶液に懸濁し、Fenthion 220mg/kg(I群),Isoxathion 75mg/kg(II群),Dichlorvos 120mg/kg(III群),Propaphos 90mg/kg(IV群)の用量を1回経口投与した。採血は投与直後,1,3,6,12,24,48,72時間目,5日,10日,20日および30日目に行い測定試料とした。血清ChEアイソザイムの測定はPAG電気泳動後、染色を行いゲル板を乾燥させた後、スキャナーを用いてコンピュータに取込みバンドの測定を行った。また、同時に赤血球および血清ChE活性値をエルマン法に準じて測定した。結果:臨床徴候はI群、II群とも実験期間を通じて著変を認めず、一方、III群、IV群では投与直後より痙攣等が出現し、III群は4例中2例が30分以内に、また、IV群は4例が1時間30分以内に斃死した。赤血球ChE活性値はいずれの群も投与直後から1時間目にかけて抑制が認められ、全例が斃死したIV群を除く3群では36時間にほぼ元の値にまで回復した。一方、血清ChE活性値はIとII群が投与後112時間目にかけて著しく抑制され、24時間目以降回復傾向を示し30日を経過してほぼ元の値に回復するのに対し、III群は投与直後に抑制され1時間目以降回復傾向を示し24時間目にはほぼ回復していた。また、血清ChEアイソザイムは、投与直後から1時間目にかけて、IV群においてバンド4の阻害が認められ、I群とII群では12時間目にバンド4および5の阻害を認めた。
ヒト肺腺癌の特性の分子病理学的解析

肺腺癌における癌遺伝子c-mycの増幅は原発巣では18例中1例もなく、脳転移巣では17例中13例にみられたことから、その増幅は癌発生よりもむしろ、悪性化に関係していると考えた。小細胞癌の全例にみられた3pの欠失は7例中5例の腺癌にみられたが、15例についての核型分析では、2例で3p21に切断点を認めたのみで、欠失は認められなかった。このようなmolecular geneticとcytogeneticという方法による結果の差は、精度の差によるものと考えられる。3p領域には癌発生に重要な遺伝子が存在すると考えられる。一方k-ras遺伝子については、coden12における点突然変異が45例中14例に認められたという報告がある。私どもの追試では、67例中10例に認められたにすぎなかった。点突然変異陽性例は高分化型腺癌でリンパ節転移の頻度も低く癌も大きく、比較的おとなしい腺癌であった。腺癌28例と扁平上皮癌21例の核DNA量の比較検討を行ったところ。stemlineが3個以上のものは18%にみられたが、扁平上皮癌にはみられなかった。aneuploidyについては、腺癌では5C以上のものが39%を占めたが、扁平上皮癌では10%にすぎず、腺癌のほうが複雑であった。腺癌における細胞接着分子fibronectin mRNAの可変的splicingの異常を調べたところ、正常に比べてED-A+分子種の5-10%の増加が認められた。ED-B+分子種は10-20%の増加を示した。肝細胞癌で、mRNAのsplicingの異常が悪性度と相関しているので、現在、肺の腺癌でも検討している。さらに、細胞間接着分子である人のp-,E-cadherinに対する単クローン抗体、基質の糖タンパクであるtenascinに対する単クローン抗体を得たので、癌の浸潤、転移との関連で、研究を進めている。
高齢者の健康と私的支援および保健福祉サービスの利用の相互関連

本研究では、高齢者の健康、私的支援および保健福祉サービスの利用の相互連関を、既存のデータベースの活用及び新しく調査を実施するなかで解明した。その結果、以下のような知見を得た。1.高齢者の社会参加推進施策の利用意向に関連する要因を、家族・親族、友人・近隣という2種類の私的な支援に区分して分析した。対象は一般高齢者である。友人・近隣からの支援が利用意向を増す方向で作用していたのに対し、家族・親族からの支援はこのような効果がみられなかった。2.保健福祉サービスの認知度に関連する要因と社会的ネットワークに着目して解明した。対象は一般高齢者および要介護高齢者の介護者を対象である。一般高齢者のうち生活自立度が低下した人では別居子との交流が認知度を高めていること、生活自立度の状態に関わりなく、地域組織への参加が自立度を高めていた。要介護高齢者の家族の場合には地域組織への参加が認知度を高めているという点では共通していた。加えて、保健婦やソーシャルワーカーの訪問をうけている人で認知度が高かった。3.特別養護老人ホームの利用意向に関連する要因を、専門家による支援と私的な支援、およびその相互作用に着目して分析した。分析対象は、要介護高齢者の介護者である。専門家による情報的支援がある人では特別養護老人ホームの利用意向を低くする方向で働いていた。しかし、専門家による介護支援をうけている人では老人ホームの利用意向を低下させるのではなく、副介護者がいない場合に特別養護老人ホームの利用意向を高める方向で作用していた。4.介護保険制度の認定者を対象にサービス未利用あるいはサービスの限度額以下の利用の要因を解明した。私的支援の有無はこのようなサービスの利用に関係が有意な効果がなかった。家族介護意識がこのようなサービス利用に関連していた。1.既存のデータの解析:1)60歳以上の高齢者の全国調査に基づき、保健福祉サービス利用・認知と私的資源の保有状況との関連を分析した。その結果、保健福祉サービスの利用や認知の推進は配偶者あるいは同居子がいないなど私的支援が脆弱であることとあまり強く関連していないことがわかった。私的支援の強弱よりも、高齢者の健康状態などニーズ要因が保健福祉サービスの利用と強く関連していた。2)地域在住の養介護高齢者の介護者に対する分析の結果においても、1)と同様の結果がえられた。すなわち、在宅保健福祉サービスの利用は私的支援が弱いことによって推進されるわけではなく、高齢者の日常生活動作能力や認知能力の低下などニーズの増大が、保健福祉サービスの利用に強く関連していた。現在、健康状態などのニーズ要因と私的支援との相互作用が保健福祉サービスの利用にどのような効果をもっているかを分析しているところである。2.私的資源、家意識、福祉意識に関する測度の開発:文献や既存の調査の解析および個別ヒアリングに基づいて、福祉意識や家意識が保健福祉サービスの利用とどのような関係にあるか、またその測定尺度に関する検討を行った。その結果、生活保護に象徴されるような、救貧的な福祉の利用に伴う偏見やスティグマは、養介護高齢者やその家族が保健福祉サービスを利用するか否かの決定にあたってはそれほど影響を与えていないことが予想された。他方、子供は親の面倒を見るべきであるという伝統的な扶養規範は、保健福祉サービスの利用と強く関連していることが示唆された。以上をふまえ、現在、家規範を中心に尺度開発を試みている。○地域調査の実施1)概要地域環境や住民の所属階層が異なる2地域を対象地域として、(1)高齢者に対する調査、(2)地域に対する調査、の2つを実施した。

このような2地域を対象としたのは、地域環境や住民の所属階層によって、健康低下に伴う私的支援および保健福祉サービスの活用パタンに差異がみられることが予想されたからである。2)高齢者調査(1)対象者の抽出:上記の2地域において国勢調査の調査区を単位に、標本抽出地点を30地点ずつ無作為に抽出し、次いでそれぞれの地点から70歳以上の高齢者10人位ずつ計300人を抽出した。(2)調査方法:上記のような方法で抽出された対象者を対象に、規格化された調査票を用いて訪問面接調査を実施した。(3)調査項目:(1)身体・精神・社会的健康、(2)私的支援、(3)保健福祉サービスの認知・利用、(4)家意識・福祉意識、(5)自然・社会環境に対する評価などであった。(4)回収状況:回収率はいずれの地域とも71%であった。3)地域調査(1)対象とする地域単位と方法:高齢者の抽出地点ごとに、官庁統計、各種データベースそして住民からのヒアリングに基づいて自然・社会環境に関する情報を収集した。(2)調査項目:(1)人口学的・社会経済的地位(高齢化率、人口増加率、家族構成、学歴、住宅の広さ)(2)施設からの距離(医療・福祉施設、文化施設、商業施設など)(3)生活環境(騒音、公害、犯罪など)(4)交通へのアクセス(5)住民組織(町内会、商工団体、老人クラブ、ボランティア組織、その他)1.前年度に実施したデータの質のチェック前年度に実施した調査のデータの質を確認し、質の高いデータベースを作成した。2.データの解析1)前年度に実施したデータの解析高齢者の社会的推進施策の利用意向が私的支援の種類によってどのように異なるかを分析した。取り上げた私的支援は家族・親族、友人・近隣の2種類であり、それぞれが利用意向に与える効果が異なるという仮説に基づいて分析した。分析の結果、友人・近隣からの支援が利用意向を増す方向で作用していたのに対し、家族・親族からの支援はこのような効果がみられなかった。2)既存のデータの解析介護者調査のデータを分析し、特別養護老人ホームの利用意向に関連する要因を、専門家による支援と私的な支援、およびその相互作用に着目して分析した。分析対象は、要介護高齢者の介護者である。専門家による情報的支援がある人では特別養護老人ホームの利用意向を低くする方向で働いていた。しかし、専門家による介護支援をうけている人では老人ホームの利用意向を低下させるのではなく、副介護者がいない場合に特別養護老人ホームの利用意向を高める方向で作用していた。3.新規の調査の実施と分析介護者調査のデータ解析の蓄積を生かし、介護保健制度のもとで介護サービスの利用が進んでいない要因を解明するために、都内のある区の要介護認定者に対して調査を実施した。サービス未利用あるいはサービスの限度額以下の利用の要因を解明した結果、私的支援の有無はこのようなサービスの利用に関係が有意な効果がないこと、家族介護意識がこのようなサービス利用に関連していることがわかった。4.対象者向けのパンフレットの作成調査協力者への結果報告のために、調査結果を要約したパンフレットを作成した。
簡易AISと無線LANを用いた沿岸域と船舶における安全安心情報共有システムの構築

本研究は、災害時に情報の空白地帯として問題視されている離島や沿岸域と、その周辺海域に主眼を置く。具体的には、沿岸域と小型船舶、および船舶間との情報の送受信を、免許不要な簡易型AISと無線LANを用いて、安全安心情報を双方向で送受信することで、防災・減災に役立つ情報の共有化可能なネットワークシステムを提案した。そして、実証実験に基づいた評価を行った。この際、小型船舶は小型であるがゆえに海象や気象の影響を受けやすいこと、情報到達保証がないことを考慮したシステム提案が前提であること等も解析により明らかにした。加えて、AIS記録データの利用可能性について調査し、評価した。具体的には、災害時、離島を含めた沿岸域の住民、および、小型船舶操縦者の情報孤立を防ぐため、免許不要な簡易AISと無線LANを用いて、安全安心情報を双方向で送受信することで、防災・減災に役立つ情報の共有化可能なネットワークシステムを提案し、実証実験に基づいた計算機シミュレーションによりその評価を行う。まず、(1)離島と沿岸域、小型船舶の通信モデルを試作した。平成23年東北地方太平洋沖地震時や津波襲来時、復旧・復興時の船舶関係機関、沿岸域や離島住民に対する文献調査を既に実施している。また、被災地における一般住民が必要な情報については、過去の研究より文献調査およびヒヤリング調査を実施しているため、沿岸域を中心に、ヒヤリング調査を実施し、具体的に取り扱う情報を選定した。そして、選定した情報を共有化するため,離島と沿岸域,および小型船舶との通信モデルを試作した。次に、(2)沿岸域と小型船舶,および船舶間との情報の送受信を簡易AISと無線LANを用いて実現し,情報携帯端末の地図上に情報を可視化するシステム構築を目指すため、簡易AISを設置する前に、本校所有の既設機器を用いて次に示すことを実施した。(2-1)本校所有のClassAの自船AIS局および陸上AIS受信局において、AISデータをオンボードで記録し、その記録データの利用可能性について調査した。同時に、無線LAN経由でAIS記録データにアクセスするフィールド実験も行った。(2-2)AIS記録データを基に、特定船舶の位置情報や自船AIS局が受取った安全関連情報などをマップ化し、PC上または携帯端末上で表記するプログラムの試作を行った。これらの結果をもとに、簡易AIS局および無線LANを用いた情報共有システムを開発する。本研究は、災害時に情報の空白地帯として問題視されている離島や沿岸域と、その周辺海域に主眼を置いている。具体的には、災害時、離島を含めた沿岸域の住民、および、小型船舶操縦者の情報孤立を防ぐため、免許不要な簡易AISと無線LANを用いて、安心安全情報を双方向で送受信することで、防災・減災に役立つ情報の共有可能なネットワークシステムを提案し、実証実験に基づいた計算機シミュレーションによりその評価を行う。平成25年度に引き続き、ClassAの自船AIS局および陸上AIS受信局において、AISデータをオンボードで記録し、無線LAN経由でAIS記録データにアクセスする実験を行った。本年度は、これらの実験に加えて、ClassBの自船AIS局を小型船舶に設置し、ClassBのAIS記録データにも無線LAN経由でアクセスする実験を行った。次に、昨年度の調査結果より、安全安心情報として船舶の位置情報の重要度が高かったため、AIS記録データ中の船舶の位置情報の精度向上のための位置補正等の仕様をシステムに加える検討を行い、導入した。さらに、AIS記録データから自船および他船の位置情報(航跡)をもとに、航海前に設定したコースラインの変針点を予測し、抽出することで、航跡の記録データ圧縮にも取り組んだ。そして、昨年度に引き続き、AIS記録データを基に、特定の船舶の位置情報や自船AIS局が受け取った安全関連情報などをマップ化し、PC上または携帯端末上で表記するプログラムの作成を行った。本研究は,災害時に情報の空白地帯として問題視されている離島や沿岸域と,その周辺海域に主眼を置いている.具体的には,災害時,離島を含めた沿岸域の住民,および,小型船舶操縦者の情報孤立を防ぐため,免許不要な簡易AISと無線LANを用いて,安心安全情報を双方向で送受信することで,防災・減災に役立つ情報の共有可能なネットワークシステムを提案し,実証実験に基づいた計算機シミュレーションによりその評価を行う.平成26年度に試作した取り扱う安心安全情報を携帯端末へ地図表記するためのプログラムを継続して開発した.また,小型船舶は小型であるがゆえに海象や気象の影響を受けやすいことも計測により明らかにした.そして,簡易AISは動的情報の発信間隔が30秒と定められていること,通信方式の仕様により,情報到達保証がないことを考慮したシステム提案が前提であることも,実際の簡易AIS記録データを元にした解析により明らかにすることができた.加えて,安全安心情報の入力・出力の機器として,携帯端末(タブレット)を利用し地図上に情報を視覚化することの情報の扱いやすさについても,地元漁業関係者や定期船運航管理者へのアンケート調査結果より確認を行うことができた.本研究は、災害時に情報の空白地帯として問題視されている離島や沿岸域と、その周辺海域に主眼を置く。

具体的には、沿岸域と小型船舶、および船舶間との情報の送受信を、免許不要な簡易型AISと無線LANを用いて、安全安心情報を双方向で送受信することで、防災・減災に役立つ情報の共有化可能なネットワークシステムを提案した。そして、実証実験に基づいた評価を行った。この際、小型船舶は小型であるがゆえに海象や気象の影響を受けやすいこと、情報到達保証がないことを考慮したシステム提案が前提であること等も解析により明らかにした。加えて、AIS記録データの利用可能性について調査し、評価した。2年目として、(1)取り扱う安心安全情報が実際に利用しやすい形式へと加工するための取組み、(2)簡易AIS局を設置し、その簡易AISを設置した小型船舶のAIS記録データを無線LANを経由して陸上局でも取り扱うための実験、(3)取り扱う安心安全情報を携帯端末へ地図上表記するためのプログラムの試作、を行うことができた。当初の予定では、提案システムのモデル評価を行う予定であったが、この部分については、次年度行う予定である。以上のことから、おおむね順調に進展していると評価をした。(1)平成26年度に引き続き、共有システムおよび情報可視化システムの開発これまでに設計した安全安心情報の共有システムを開発する。そして、利用者が情報を容易に扱えるようにするため、情報携帯端末を用いて自動的に情報表示できるプログラムを開発する。(2)システムの社会実験を実施大島商船高専に設置した陸上無線LAN基地局と簡易AISを利用し、開発したシステムの実証実験を実施する。実際に、大島商船高専の海事職員や学生に利用してもらい、実利用について検証する。(3)自治体との連携自治体との連携を検討し、離島と沿岸域、小型船舶において情報孤立を可能な限り軽減させるため、無線LANと簡易AISを利用した情報共有化のためのネットワークシステムを利用することに関して検討を行う。初年度として、(1)離島と沿岸域、小型船舶の通信モデルを試作、(2)ヒヤリング調査を通じた取り扱う情報の選定、(3)簡易AIS局の設置準備を行うことができた。当初の予定では、計算機シミュレーションおよび簡易AIS局での通信実験も開始する予定であったが、AIS記録データの利用可能性を調査することの重要性が判ったため、新たに本調査を加え、次年度予定のAIS記録データを用いた特定船舶や安全関連情報のマップ化のプログラムを試作した。本校所有の自船AIS局および陸上AIS受信局の記録データをもとにした利用可能性を調査していくうえで、小型船舶が影響を受ける海象や気象を計測するセンサを有したウェザーステーションの購入が必要であることがわかった。この機器購入のための残額が不足し、次年度予算配分された後、購入することにしたことが原因である。(1)計算機シミュレーションの評価および安全安心情報共有システムの設計・開発初年度、本校所有の小型船舶2隻に簡易AISの設置をすませた。既に試作した通信モデル及び自治体・住民・船舶関係者等が必要だと考えている取り扱う情報、フィールド実験および計算機シミュレーション実験などの結果による通信品質や通信時間を評価する。その結果を踏まえて、安心安全情報共有システムの設計を行い、開発を行う。
網膜グリア細胞における神経保護作用

特発性黄斑円孔は硝子体牽引による機械的作用の他に,中心窩ミュラー細胞のアポトーシスが関与している可能性が示唆されるデーターが得られた。特発性黄斑円孔の硝子体中にはセリンプロテアーゼの一種であるキマーゼおよびトリプターゼ活性が上昇しており,キマーゼは未分化な細胞に対してアポトーシス作用を有している。培養ミュラー細胞をhFGFで未分化な状態にしたうえで,キマーゼを作用させると,培養細胞中にTunnel陽性細胞が増加した。またキマーゼの添加により細胞増殖が抑制された。サル眼の硝子体中にキマーゼを注入すると中心窩のミュラー細胞にアポトーシスが見られた。中心窩ミュラー細胞は未分化な幹細胞様の作用を有している可能性があり,今後黄斑円孔の発症をアポトーシス抑制という観点から予防できる可能性が示唆された。本研究では,培養ミュラー細胞を用いて,種々の神経栄養因子およびその高親和性受容体の遺伝子発現をRT-PCRを用いて調べた。培養ヒトミュラー細胞は共同研究者である米国ミシガン大学のDonald G.Puro博士からの提供を受けた。対象とした神経栄養因子はNerve growthfactor(NGF),Brain-derived neurotrophic factor(BDNF),Neurotrophin-3(NT-3)の3種類であり,受容体はtrkA,trkB,trkCの3種類である。その結果,培養ヒトミュラー細胞はNGF,BDNF,NT-3,trkB,trkCの発現が認められたが,trkAのみ発現が見られなかった。また増殖糖尿病網膜症と特発性黄斑円孔の硝子体を使用してNGF濃度をELISA法が測定したが,検出限界以下であった。以上の結果から,ミュラー細胞は種々の神経栄養因子を産生して,周囲のニューロンに対して保護的な役割を担っている可能性が示唆された。今後は,種々の病的状態における培養ヒトミュラー細胞の神経栄養因子の発現の変化を見ると当時に,家兎眼を用いて実験的網膜虚血を作成し,これらの神経栄養因子およびその受容体の発現を免疫染色を用いて調べてみる予定である。また家兎眼による虚血再灌流モデルを作成し,このモデルの硝子体腔内に神経栄養因子を注入することで,神経節細胞層の障害の状態をコントロールと比較検討する。将来的に神経栄養因子が網膜虚血性疾患に対する薬剤となりうるかを検討する予定である。昨年度は,培養ミュラー細胞を用いて,種々の神経栄養因子およびその高親和性受容体の遺伝子発現をRT-PCRを用いて調べた。その結果,ミュラー細胞は神経栄養因子であるNGF,BDNF,NT-3およびその高親和性受容体であるtrkB, trkCの遺伝子発現がみられた。本年度は糖尿病網膜症の病態に関与する種々の因子のうち,インスリン様増殖因子,肝細胞増殖因子,レニンアンギオテンシン系の諸因子(レニン,アンギオテンシノーゲン,ACE,アンギオテンシンタイプ1受容体)の遺伝子発現をRT・PCRを用いて調べた。その結果,培養ヒトミュラー細胞はIGF-1, HGF,レニン,アンギオテンシノーゲン,ACE,アンギオテンシンタイプ1受容体のすべてを発現していた。また,増殖糖尿病網膜症の硝子体手術中に得られた硝子体液中には,IGF-1,HGF, ACE,アンギオテンシン2が,コントロールの黄斑円孔に比較して有意に高濃度認められた。このことより,これらの諸因子がミュラー細胞を介して増殖糖尿病網膜症の病態に深く関与している可能性が示唆された。また,IGF-1とHGFはいずれも血管新生作用に加えて神経保護作用も有するので,ミュラー細胞における神経保護作用に関与している可能性も考えられる。今後は家兎眼による虚血再灌流モデルを作成し,このモデルの硝子体腔内に神経栄養因子を注入することで,神経節細胞層の障害の状態をコントロールと比較検討する。将来的に神経栄養因子が網膜虚血性疾患に対する薬剤となりうるかを検討する予定てある。培養ミュラー細胞をbFGFで未分化な状態にしたうえで,キマーゼを作用させると,培養細胞中にTunnel陽性細胞が増加した。

また,キマーゼの添加により細胞増殖が抑制された。サル眼の硝子体中にキマーゼを注入すると中心窩のミュラー細胞にアポトーシスが見られた。中心窩ミュラー細胞は未分化な幹細胞様の作用を有している可能性があり,今後黄斑円孔の発症をアポトーシス抑制という観点から予防できる可能性が示唆された。
亜鉛および亜鉛合金電析における特微的電流密度

下記の実験によって臨界電流密度の電気化学的意味の統括的な検証を行った。(1)水素析出の触媒として作用し,最小水素過電圧(η^0_H)を減じることが知られているSCN^-,S_2O_3^<2->のようなS^-,N^-化合物を電解浴に添加し,臨界電流密度を測定した。その結果,浴中のS^-,N^-化合物の濃度が高くなる程,臨界電流密度が上昇することが分かった。また,Znイオンを含有しない浴でこのη^0_Hの減少効果を確認し,硫酸亜鉛浴で測定した臨界電流密度とη^0_Hの関係を求めた。両者は反比例の関係になり,仮定された機構が立証できた。(2)η^<inh>_Hが出現しないクエン酸浴やアンモニア性アルカリ浴を用い,η^0_Hが異なる金属電極において臨界電流密度を測定した。その結果,臨界電流密度は電極金属の種類によらず,水素の限界電流密度に等しくなった。(3)Znと同様水素より卑な金属であるCdおよびMnについてZnと同様な実験を行った。その結果,Mn電析の臨界電流密度は水素の限界電流密度に等しくなり,水素イオンの拡散過電圧に支配されることが分かった。また,Cd電析の臨界電流密度は水素の限界電流密度より小さくなり,臨界電流密度において陰極界面pHはCd(OH)_2生成の臨界pHまで上昇していないことが分かった。(4)多量の第二元素イオン(Cd,Mn)を含有した硫酸塩浴におけるZn電析の臨界電流密度を測定し,臨界電流密度以下で第二元素の電析電流密度が無視できない状況で,第二元素が高電流効率で電析し水素析出の部分電流密度を減少させるのか検証した。その結果,Znより貴なCdは電析して臨界電流密度を上昇させ,Znより卑なMnは電析しないため,臨界電流密度を変化させないことが分かった。今年度は,下記の実験によって臨界電流密度の電気化学的意味の検証を行った。(1)水素析出に対する触媒の存在下でのZn電析の臨界電流密度の測定水素析出の触媒として作用し,最小水素過電圧(η^0_H)を減じることが知られているSCN^-,S_2O_3^<2->のようなS^-,N^-化合物を電解浴に添加し,臨界電流密度(分極曲線で陰極電位が不連続にZnの平衡電位へ移行するときの電流密度)を測定した。また,浴温を上昇させても臨界電流密度は上昇した。Znイオンを含有しない浴でこのη^0_Hの減少効果を確認し,硫酸亜鉛浴で測定した臨界電流密度とη^0_Hの関係を求めた。η^<inh>_Hが出現しないジンケート浴やアンモニア性アルカリ浴を用い,η^0_Hが異なる金属電極において臨界電流密度を測定した。(3)CdおよびMn電析の臨界電流密度の測定Znと同様水素より卑な金属であるCdおよびMnについてZnと同様な実験を行った。つまり,Cd電析においては何らかの特殊な過電圧が存在していることが推定された。

(4)多量の第二元素イオン(Cd,Mn)を含有した硫酸塩浴におけるZn電析の臨界電流密度を測定し,臨界電流密度以下で第二元素の電析電流密度が無視できない状況で,第二元素が高電流効率で電析し水素析出の部分電流密度を減少させるのか検証した。その結果,Znより貴なCdは電析して臨界電流密度を上昇させ,Znより卑なMnは電析しないため,臨界電流密度を変化させないことが分かった。平成9年度(2年目)は第二元素存在下におけるZn電析の臨界電流密度の変化を調査した。前年度に検証した機構において,第二元素は,(A)電析または触媒として作用し初期陰極面の最小水素過電圧を変化させる,(B)高電流効率で電析し水素析出の部分電流密度を減少させることなどによって,臨界電流密度に影響を及ぼすことが推定された。そこで,本年度においては以下の実験により上記推定の確認を行った。(1)微量の第二元素イオン(SCN^-)を含有した硫酸塩浴におけるZn電析の臨界電流密度...第二元素が電析しても,その電流効率がきわめて低く,臨界電流密度以下の電解電流は全て水素析出に使用される状況で,上記(A)を検証した。その結果,SCN^-は電析せず水素析出の触媒として作用し,臨界電流密度を上昇させることが分かった。(2)多量の第二元素イオン(Cd,Mh)を含有した硫酸塩浴におけるZn電析の臨界電流密度...臨界電流密度以下で第二元素の電析電流密度が無視できない状況で,上記(B)を検証した。(3)複数の第二元素イオン(鉄族金属とSCN^-)を含有した硫酸塩浴におけるZn電析の臨界電流密度...臨界電流密度に影響を及ぼす第二元素の相乗効果を調べることによって,各第二元素の作用機構の確認を行った。その結果,SCN^-は鉄族金属であるNi,Co,Feの析出触媒として作用し,臨界電流密度(転移電流密度)を上昇させることが分かった。
ヘテロバレント空孔構造界面層の成長ダイナミクスと電子物性の第一原理的理論計算

ヘテロバレントな空孔構造界面層の成長ダイナミクスと電子論的特徴を、第一原理計算と結晶成長シミュレーションを併用して解明した。1.結晶成長シミュレーション開発:原子の4配位性・表面ダイマー形成・不整電荷のボンド間移動・原子の広域拡散・歪効果を第一原理計算に基づき取り入れた、局所平衡な結晶成長のヘテロエピ・モンテカルロ法を開発した。2.ZnSe/GaAs(110),(001)界面:(110)非極性界面では、不整電荷効果が緩和され急唆な界面が形成される。一方(001)界面では、(1)ZnとSeの同時供給はSeのアンチサイト吸着と同時に空孔欠陥や積層欠陥を引き起こす、(2)Znの初期供給はアンチサイトを消滅させる、(3)Seの初期供給はAsの蒸発と乱雑表面のGaSe層を形成する等を示した。これらは全てGaAs・ZnSe間の不整電荷が起源であり、実験を説明した。さらに反射率差スペクトルを実験と比較し、界面成長と構造の妥当性を示した。3.ZnO/GaN(0001)成長界面の電子状態:第一原理計算から、界面Ga-Oボンドの過剰電子は、初期には表面へ移動しバンドベンディング(100meV/Å)・成長促進に寄与するが、その後界面に局在し成長速度を変化させないこと、界面はタイプII(1.6eV)であることを解明した。4.空孔化合物バルクの電子物性:空孔面層状In_2Se_3は歪緩和させるためにウルツ鉱構造で(111)方向へ3倍周期(ACBACB)に成長する、吸収端に大きな光学異方性が現れる、多元なCd_1Ga_2Se_4等では空孔秩序の変化に伴う電子の閉込めでギャップが1eVほど変化する、空孔秩序はラマンスペクトルの異方性を引き起こす等を示した。5.他の界面:GaAs(001)基板上のInAs表面ぬれ層では歪緩和のためにカチオン原子が混晶化する、SiO_2/Siの層状酸化過程では界面の反射率差スペクトルが振動する、Si(111)表面のClは1eV以下の障壁で拡散しSiCl_2分子を解離しエッチングする等を明らかにした。本研究の目的は、GaAs基板上へ族の異なるZnSe等を成長させる時生じる空孔化した界面構造層の形成機構と電子物性を解明することであり、本年度得られた知見は以下である。1. (110)ZnSe/GaAs界面構造と初期吸着表面の光学的性質の解明:全エネルギー計算から、(110)ZnSe/GaAs系では、ZnSe・GaAsのバックリング表面を接触した原子位置を取り、価電子不整効果を緩和して界面が安定に形成されることを示した。これは、空孔を発生し原子が大きく変位する(001)界面と比べて、(110)界面では急唆な界面が形成されるという実験事実をよく説明する。さらにこの構造において計算された界面のRDスペクトルは実験と一致する。一方、アニオン表面へ初期吸着したカチオン原子の非占有ダングリングボンドは他の軌道と幾何的に直交する。

これは、初期吸着カチオン原子が光学スペクトルで観測されにくいことを示唆する。2.空孔化合物層の安定性と光学的性質の解明:空孔面を含む層状In_2Se_3は多種の積層を示すが、(001)GaAs表面上にアニオン過剰で(111)方向へエビ成長させた場合、基板との歪エネルギーを緩和させるためにウルツ鉱構造で3倍周期(ACBACB)に成長することを示した。この成長層では見られる吸収端の光伝導スペクトル異方性は、空孔近接Seのダングリングボンドに起因することが明らかになった。3.ダイマー構造を取り入れたモンテカルロシミュレーションの開発:最近のIto等の研究(1998,P,R.L.)により、化合物半導体の成長においてアニオンダイマーの果たす役割が重要であることがわかってきたので、当初の計画を変更したプログラムを現在開発中である。本研究の目的は、GaAs基板上へ族の異なるZnSe等を成長させる時生じる空孔化した界面構造層の形成機構と電子物性を解明することであり、本年度得られた知見は以下である。1.(001)ZnSe/GaAs界面形成ダイナミクスの解明:4配位性・表面ダイマー・不整電荷移動及び歪効果を取り入れた、第一原理計算に基づくGaAs基板上へのZnSe成長のモンテカルロシミュレーションを開発した。それを用いて、ZnとSe原子が同時供給された場合トレンチサイトにSeのアンチサイトが発生しそれが空孔欠陥を引き起こす原因となること、Znを初期供給するとアンチサイトが消滅すること、Seを初期供給するとSeがAsを蒸発させ表面が乱雑なGaSe層を形成することを示した。これらは全てGaAs・ZnSe間の価電子不整に基づく不整電荷の移動が起源となって起こる。得られた結果は実験事実をよく説明する。さらに、空孔欠陥上には成長時間を遅らせてピラミッド上の積層欠陥が発生することを予言した。2.(0001)GaN/ZnO界面及び初期成長時の電子構造の解明: GaN/ZnO界面の第一原理電子状態計算を行い、バンドオフセットが約1.6eVであること、界面のGa-Oボンドに起因した過剰電子は、界面の初期成長においては表面へ移動して100meV/Aのバンドベンディングを起こし成長を促進させるが、その後の成長においては界面に局在し成長速度を変化させないことを明らかにした。3.カルコパイライト型空孔化合物層の電子構造の解明:空孔を含むCd_1Ga_2Se_4には4種類の空孔秩序が存在する。空孔が障壁として働くために、伝導帯の電子は原子サイズの閉じ込めを受け擬低次元電子系を形成する。特に、空孔秩序の変化に伴ってバンドギャップ値が1eVのオーダーで変化する事、欠損カルコパイライト型が最も大きなバンドギャップを持ち安定であること等を明らかにした。本研究の目的は、GaAs基板上へ族の異なるZnSeを成長させる場合などに生じる空孔化した界面構造層の形成機構と電子物性を解明することであり、本年度得られた知見は以下である。1.ZnSe/GaAs(001)界面での空孔積層欠陥形成及びGaSe空孔層成長方位の解明:第一原理計算及び不整電荷移動と歪効果を取り入れたヘテロエピ成長のモンテカルロシミュレーションを行い、GaAs基板上へのZnSe成長におけるマクロ積層欠陥発生のメカニズム(アンチサイト・空孔ペアを基点にカチオン・アニオンオーダーの反転した積層欠陥が発生すること)及びGaSe界面層における空孔配列方位と基板の関係(歪みを緩和するためにGaSe層の空孔は[011]方向に配列しやすいこと)を明らかにした。特に、前者はAs過剰なc(4×4)基板上で顕著に見られることがわかり、実験結果をよく説明した。
医療者としての態度を養う教育基盤形成へのVirtual Reality技術の応用

卒前医学教育において「態度」教育が重要であるにも関わらず、臨床実習で学ぶことが難しい場面、医学生が居合わせることが相応しくない場面がある。「悪い知らせを伝える場面(がん告知等)」、「看取りの場面」、「コンフリクト・マネジメント(診療に対するクレーム対応等)」などがあげられるが、これらの場面で医師としてとるべき「態度」を学ぶことは、医学教育において重要な項目である。医学生への「態度」教育が重要であるにも関わらず診療参加が困難な臨床場面に対し、Virtual Reality (仮想現実)技術を用いた教育ツールを用いることで、知識・技能・態度の融合教育を実施することが可能であるか評価を行う。
集団間の競争とゲームの構造がリーダーシップの進化に与える影響の分析

本研究では、集団内の構成員間で調整ゲームが繰り返される状況でのリーダーシップの進化を分析した。分析の結果、線形順位制に基づくリーダー・フォロワーの役割分業の連鎖が、広いパラメータ領域において、エラーがある状況でも頑健性を持つことが示された。また、限定合理的プレーヤーを前提に役割分業を考察するため、経験から世界観を獲得する過程を帰納的ゲーム論の枠組みでシミュレーション分析した。分析の結果、有限時間に蓄積される記憶の限界により、同じ環境・能力のプレーヤーでも異質な選好構造を取得してしまうことが示された。このことは、同質なプレーヤー間に経験の異質性による社会的役割分業が起こりうることを示唆する。本研究では、リーダーシップを、調整問題(コーディネーション問題)に対処するため文化的・遺伝的に進化したものとする立場に立ち、戦略の進化という観点からリーダーシップの進化のメカニズムを解明することを目指す。具体的には各集団内の構成員間でゲームが繰り返される状況を基本的な社会的環境とし、集団内相互作用の「ゲーム構造」が、集団間の競争の形態がリーダーシップの進化に与える影響について分析し、その過程で、リーダーシップの進化を促進する個人特性・行動様式(戦略)の分析を行う。本年度は、複数集団のモデルの構築と分析を進めるとともに、前年度までの成果を査読付き論文誌(Akiyama SICE 2013)に掲載した。その中では、リーダー、フォロワーの適応度に相互依存性があることに着目し、そのコンフリクトと協調関係を実装した進化形を計算機アルゴリズムとして実装したシミュレーションを行い、最終的な社会構造がどうなるかを明らかにした。特に、階層構造が現れるメカニズムとその条件の頑健性を検証した。また、適応的なプレーヤーの行動規範の発生についての基礎的分析の研究成果をAkiyama etal. Game Theory Relaunched 2013にまとめた。Universityにて発表した。その他、社会的相互作用のエージェントシミュレーションの可能性について秋沼澤政信氏との共著で書籍「シミュレーション学からの接近」に掲載した。本研究では、リーダーシップを、調整問題(コーディネーション問題)に対処するため文化的・遺伝的に進化したものとする立場に立ち、戦略の進化という観点からリーダーシップの進化のメカニズムを解明することを目指すことにある。具体的には、各集団内の構成員間でゲームが繰り返される状況を基本的な社会的環境とし、集団内相互作用の「ゲーム構造」が、集団間での競争の形態がリーダーシップの進化に与える影響について分析する。その過程で、リーダーシップの進化を促進する個人特性・行動様式(戦略)の分析を行っていく。本年度は、様々なゲームの繰り返し状況に関して、進化ゲーム的手法と、遺伝的アルゴリズムを用いた分析を行い、特に、ゲーム構造(利得行列)がリーダーシップの進化に与える影響を分析し、その結果、「社会的相互作用としての利得行列を段階的に変化させたとき、いわゆる「調整ゲーム」に相当する相互作用の一種で、リーダー・フォロワー関係が進化し安定化すること、リーダー・フォロワー関係の進化を促進する戦略には、ある種の共通する普遍的性質が存在すること、リーダー・フォロワー関係が集団全体として線形順位制と呼ばれる構造となる条件が存在すること」を、計算機シミュレーションによる分析と、進化ゲーム論的分析の節に分けて整理し、秋山(2011)日本シミュレーション&ゲーミング学会誌21(1),27ー38(2011))に掲載した。複数集団のモデルの構築と分析を進めるとともに、集団調整に効果的なリーダーの行動様式等を、リーダー・フォロワーの利益の相互依存関係を勘案したゲーム構造から明確に議論をすることを可能にし、その成果を前年度までの成果を査読付き論文誌に掲載した。集団内相互作用の分析は(時間がかかったものの)ほぼ完了している。集団間の分析が遅れているが、前者は後者の土台となる部分なので必要な作業だと思われる。所属集団変更の可能性に起因する多レベル淘汰機構が、リーダーシップ進化にあたえる影響を分析する。具体的には、毎世代新しい集団が作られるとするWilliamsが提案したタイプの集団組み換えと、ある種の集団構造が複数世代続くとしたMaynard-SmithのHaystackモデルの二つの集団組み換え方法を用いた、これまでのフォーミュレーションをより精緻化・統合することを目指す。統合されたモデルに関して、これまでと同様、プレーヤーの行動様式に関する条件として、プレーヤーがミスをする(オートマトンに記述されたものと異なる選択をする)可能性の有無、プレーヤーの記憶能力

(過去の情報をどの程度覚えているか)、情報取得能力(ゲーム状況の情報をどの程度間違えずに把握・記憶できるか)の大小の影響を、単一集団モデルの結果と比較しつつ検証する。所属集団変更の可能性:研究目的Aで述べた多レベル淘汰機構が機能するには、定期的に、一定数以上の構成員の所属集団が変更される必要がある。本研究では、毎世代新しい集団が作られるとするWilliamsが提案したタイプの集団組み換えと、ある種の集団構造が複数世代続くとしたMaynard-SmithのHaystackモデルの二つの集団組み換え方法を用いる。プレーヤーに関する条件:目的A,Bの分析の際、次の2つの条件(X)(Y)の各組み合わせに関して分析を行う:(X)プレーヤーがミスをする(オートマトンに記述されたものと異なる選択をする)可能性の有無, (Y)プレーヤーの記憶能力(過去の情報をどの程度覚えているか)と情報取得能力(ゲーム状況の情報をどの程度間違えずに把握・記憶できるか)の大小。以上の分析結果を、単一集団モデルの結果と比較することで、集団間の競争がリーダーシップの進化に与える影響を検証する。研究成果の発表のためのノートPCをリプレースのため300千円、進化シミュレーション分析を効率的に行うための計算機の周辺機器・ソフトウェア購入に300千円、学術誌への論文の投稿の際の投稿料・英文校正、研究資料購入のために100千円、成果発表の旅費のために、国外旅費300千円・国内旅費200千円を予定している。進化シミュレーションを効率的に行うため、計算サーバが必要である。申請者の研究室で現在所有する計算サーバが、今年度に使用開始から4年目に入るので、新規の計算サーバに更新する(周辺機器も含めて400千円程度を予定)。その他の研究費の使用としては、被験者実験の謝金(300千円程度を予定)、学術誌への論文の投稿の際の投稿料・英文校正(100千円程度を予定)、研究成果の発表に用いる(国内2回100千円,海外1回300千円)。なお、繰越額29,872円分について、年度内に発注していた物品の納品時期が遅れたため次年度の物品費に充てる。
二核ルテノセン誘導体における特異な金属-金属間相互作用に関する研究

フェロセンが可逆的な1電子酸化還元挙動を示すのに対して、単核のルテノセンは不可逆な2次電子酸化を受ける。これまでに我々は2核ルテノセン誘導体はEECタイプの2電子酸化還元を受けるものがあり、その2電子酸化反応では安定な2電子酸化体が単離できることを報告してきた。今回、その延長として、Ru(II)テトラメチルルテノセニルアセチリド錯体が同様の2電子酸化還元挙動を示すこと、2電子酸化すると安定なシクロペンタジエニリデンエチリデン錯体に構造異性化することを明らかにした。また、ルテノセニルエチレン誘導体における、架橋エチレン部位のメチル置換の効果も明らかにした。さらに、新たに芳香族化合物によって架橋された2核ルテノセン誘導体を合成する合成ルートを開発し、得られた芳香族化合物によって架橋された2核ルテノセン誘導体の酸化還元挙動を検討した。ベンゼン、ナフタレン誘導体では、2つのルテノセン部位間の相互作用は小さく、安定な2電子酸化体は得られなかったが(日本化学会第76春季年会、1999)、チオフェン誘導体で架橋された誘導体では、大きな相互作用が観察され、安定な2電子酸化体が単離できた(第49回錯体化学討論会、1999)。また、このようにして得られた2電子酸化体には、Ru^<II>-Ru^<II>〈-〉Ru^<III>-Ru^<III>〈-〉Ru^<II>-Ru^<IV>の限界構造の共鳴が存在し、その分子がどのような架橋配位子で結ばれているかによってそのいずれかの限界構造から反応が起こることが明らかになってきた。例えば、先にその合成報告した(μ-η^6:η^6-フルバレン)ジルテニウム錯体は、ニトリル類を反応させるとRu^<II>-Ru^<IV>の混合原子価錯体を与えた。また、臭素との反応ではRu^<II>-Ru^<IV>状態から反応したと考えられるRu^<IV>-Ru^<IV>錯体を与えた。また、チオフェン架橋の2核ルテノセン誘導体では、Ru^<II>-Ru^<II>錯体を安定に単離することはできなかったが、ニトリルとの反応では安定なRu^<II>-Ru^<IV>錯体を単離できた(日本化学会第78春季年会、2000)。また、チエノ[3,2-b]チオフェン架橋の2核ルテノセン誘導体では、Ru^<II>-Ru^<II>錯体を安定に単離してスペクトル的に構造決定でき、これをアセトニトリルに溶かすと、Ru^<IV>-Ru^<IV>錯体を与えた(第50回錯体化学討論会、2000)。不飽和化合物で架橋した2核ルテノセン誘導体との関連で、ホモアンニュラーに架橋した2核ルテノセン誘導体の性質に興味を持ち、その合成を検討した(日本化学会第78春季年会、2000)。また、チオフェン架橋の2核ルテノセン誘導体では、Ru^

<II>-Ru^<II>錯体を安定に単離することはできなかったが、ニトリルとの反応では安定なRu^<II>-Ru^<IV>錯体を単離できた(日本化学会第78春季年会、2000)。また、チエノ[3,2-b]チオフェン架橋の2核ルテノセン誘導体では、Ru^<II>-Ru^<II>錯体を安定に単離してスペクトル的に構造決定でき、これをアセトニトリルに溶かすと、Ru^<IV>-Ru^<IV>錯体を与えた(第50回錯体化学討論会、2000)。不飽和化合物で架橋した2核ルテノセン誘導体との関連で、ホモアンニュラーに架橋した2核ルテノセン誘導体の性質に興味を持ち、その合成を検討した(日本化学会第78春季年会、2000)。フェロセンは可逆な1電子酸化還元を受けるのに対して、ルテノセンは+0.6V付近に不可逆な2電子酸化波を示す。一方、1,2-ビス(ルテノセニル)エチレン誘導体は、大きく低電位シフトした不可逆な2電子酸化波を示し、それを反映して2電子化学酸化において新規な構造異性化を伴い(μ-η^6:η^6ペンタフルバジエン)ジルテニウム錯体を与えた。これは、2つのルテニウムサイト間での強い金属-金属相互作用の結果と考えられるので、Ru(II)ルテノセニルアセチリド錯体の2電子錯体においても同様の相互作用が起これば、累積多重結合を含む新規な不飽和配位子を持つ錯体の合成が可能になる。そこで、1-ホルミル-2,3,4,5-テトラメチルルテノセンとトリメチルシリルジアゾメタンとの反応を用いて、新たに2,3,4,5-テトラメチルルテノセニルアセチレンを合成するルートを開発し、各種のRu(II)2,3,4,5-テトラメチルルテノセニルアセチリド錯体を合成し、その電気化学的性質を検討した。その結果、それらの錯体は2つの擬可逆的な酸化還元波を示し、第一還元波、第二還元波とも大きな低電位シフトを示し2つの金属間での相互作用を示唆した。これを反映して2電子化学酸化においては、3つの誘導体において安定な2電子酸化体を単離することができた。その構造は、^<13>CNMRスペクトルおよび単結晶X線構造解析により、[η^6:η^1-(シクロペンタジエニリデン)エチリデン]配位子を有する珍しい錯体と判明した(Organometallics,投稿中)。二重結合の代わりにベンゼンやチオフェン等の芳香族化合物を架橋配位子とする2核ルテノセン錯体の電気化学的挙動や酸化反応に興味が持たれる。そこで、これらの錯体を合成する出発物質として、新たに2-ルテノセニル-1,3,2-ジオキサボロランを合成した。この化合物についてパラジウム触媒を用いてジハロベンゼンとのクロスカップリングを行うと、高収率で目的とする1,4-および1,2-ビス(ルテノセニル)ベンゼンを得ることができた。これらの錯体における2つのルテニウム金属間での相互作用は小さいことが電気化学的測定から明らかになった(日本化学会第76春季年会発表予定)。可逆な1電子酸化還元を受けるフェロセンに対して、ルテノセンは+0.6V付近に不可逆な2電子酸化波を示す。ところが、2つのルテノセンを2重結合で架橋した1,2-ビス(ルテノセニル)エチレン誘導体は、2つのルテニウムサイト間で強い金属-金属相互作用が働く結果、大きく低電位シフトした不可逆な2電子酸化波を示し、それを反映して2電子化学酸化においては新規な構造異性化を起こした(μ-η^6:η^6-ペンタフルバジエン)ジルテニウム錯体を与えた。そこで、2つのルテノセンが直接結合したビルテノセンについて2電子酸化反応を行ったことろ、^<13>CNMR
現代医療とライフ・スタイル

医療において、人の多様なライフ・スタイルは、どのように保護されるのか。本研究は、人の多様性の保護という視点から、ライフ・スタイル型医療(患者の主観的感覚の満足を主たる目的とする医療)を、次の3つのアプローチから考察することを目的とする。すなわち、第1に、ライフ・スタイル型医療も「医療」であるというアプローチである。第2に、ライフ・スタイル型医療は消費者取引であるというアプローチである。第3に、ライフ・スタイル型医療は人の主観的感覚に基づく結果の達成を目的とする役務であるというアプローチである。本年度は、日本法に関する前年度の研究成果をふまえ、ドイツ法に関する研究に取り組んだ。なかでも、第2アプローチについて、ドイツで判例により生成し、2013年の医療契約の法典化で条文上の根拠をもつに至った医師(医療提供者)の経済的情報提供義務を素材として、医療における患者の経済的期待の保護の論理を考察した。本研究は、医療と経済に関する日本法の解釈論を進展させる重要な意義を有する。本研究の成果は、来年度中に紀要論文として公表予定である。ほかの2つのアプローチについても、ドイツ法の資料を収集し通読中である。さらに、長年取り組んできた、患者の権利の法制化に関する研究についても、ドイツの患者の権利法(医療契約法)を素材として、最終報告にあたる論文を執筆し、大学紀要にて公表した。本研究の成果は、再来年度の学会報告に応募中である。と同時に、本研究の基礎資料である、ドイツの患者の権利法(医療契約法)の連邦政府法案とその理由の翻訳を公表用に仕上げて大学紀要にて連載中である。加えて、ドイツの医療情報法について、最新の法状況をふまえた総説的な論文を脱稿することができた。これらは、本課題を包摂するより大きな研究にあたり、本課題の深化・進展に大きく寄与するものである。本研究は、準備期間を長くとった研究課題であるため、全体像が早期によく見通せており、情報収集や考察手順において、スムーズに進めることができた。また、前年度の日本法研究を順調に進められたために、本年度は、日本法研究におけるドイツ法研究の位置づけを正確に見極めつつ、研究を進めることができた。ドイツ法を中心とした外国法の研究を引き続き実施し、研究の質を高めてゆきたい。また、各アプローチの相互関係や、ライフ・スタイル型医療の体系化をあきらかにする作業にも力を入れたい。最終年度であることを意識し、研究成果を1つにとりまとめる方向で研究を推進してゆく。本研究は、人の多様性の保護という視点から、ライフ・スタイル型医療(患者の主観的感覚の満足を主たる目的とする医療)を、以下の3つのアプローチから考察することを目的とするものである。本年度は、わが国の学説・裁判例を基本的な素材として、3つのアプローチが有するそれぞれのテーマについて独立した考察を行い、当該テーマについての解釈論の到達点をあきらかにする作業を行った。第1のアプローチ(ライフ・スタイル型医療も「医療」であるというアプローチ)は、医療の限界領域において、身体の自己処分の限界点をどこで画するのかというテーマを有する。学際的議論の分析を通じ、医師の裁量から患者の自己決定へ、また内容規制から手続的救済へという、わが国の法秩序全体が共有する価値判断をみいだすことができた。第2のアプローチ(ライフ・スタイル型医療は消費者取引であるというアプローチ)は、消費者としての患者の経済的選択はどう保護されるのかをテーマとする。多面的な考察の結果、経済的な情報格差、および身体に対する主観的なこだわりゆえの脆弱な消費者に対する医師の職業倫理に根拠づけられる、医師の経済的な説明義務に解決の可能性をみいだすことができた。第3のアプローチ(ライフ・スタイル型医療は人の主観的感覚に基づく結果の達成を目的とする役務であるというアプローチ)は、医療において人の主観的感覚はいかにどこまで救済されるのかという普遍性のあるテーマを有している。過去の論争との連続性の中で検討した結果、主観的感覚に基づく結果の達成可能性に関する説明義務と、原状回復的な損害賠償という2つの法解釈の組み合わせが、きわめて有効に機能することが判明した。いずれの研究成果も、研究成果の領域間交流という、学際的可能性を有している。準備期間を長くとった研究課題であるため、全体像が早期によく見通せていたことから、資料収集や考察手順において、失敗ややり直しをすることなく、順調に研究作業を進めることができた。加えて、研究作業の過程で、ライフ・スタイル型医療の体系化という新たな課題への取り組みも始めた。