hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジア地域の口腔癌における癌関連遺伝子の多様性解析

(1)症例収集:口腔癌およびその前癌病変症例を、中国上海第二医科大学、四川大学、スリランカ、バングラデェシュおよびインドの複数の協力者によってそれぞれの地域の症例が抽出された。これらの症例については、組織学的に800例の扁平上皮癌のなかに128例の非浸潤性表在性扁平上皮癌をみいだした。日本人患者症例では、本学の扁平上皮癌680例のなかに82例の表在性癌をみいだした。(2)臨床病理学的検討:口腔癌の患者の臨床的事項、歯科補綴処置および嗜好習慣について調査した。表在性癌は日本人症例では、高齢の女性、舌・歯肉・頬粘膜と多発性で、補綴治療との関連が示唆された。アジア諸国の患者では、逆に男性に多く、年齢に性差はなく、噛みタバコ習慣を有するもので、主に頬粘膜、歯肉に発生していた。病理組織学的には、特徴的な二層性異型上皮をともなう表在性癌が地域に依存せず共通して存在することが明らかになった。(3)口腔粘膜表在癌ワークショップの開催:平成14年8月にシンガポールで第11回国際口腔病理学会が開催されたのに合わせて、同学会に集まった海外の共同研究者のほか、英国ロンドン大学のモーガン教授、オデル教授ら世界の指導的口腔病理学者によびかけて口腔粘膜表在性癌に関するワークショップを実施し、研究者相互の表在性癌の共通認識がえられるように努力した。(4)組織化学的実験:各国で収集しえた症例のパラフィンブロックより、連続切片を作製して、免疫およびハイブリッド粗織化学によって検索し、上皮中間層アポトーシスによって二層性が生じ、上皮内浸潤リンパ球のアポトーシス関連分画優位とアポトーシス関連分子の上皮細胞内発現が確認された。さらに口腔癌の背景としての口腔粘膜下線維症の進行と細胞外基質分子発現を対応させた。(5)分子生物学的実験:同様にパラフィン切片から、マイクロディセクション法により上皮組織を切り出し、DNA抽出・PCR増幅により主としてp53遺伝子を検索したところ、コドン249ほかの特徴的点突然変異が上皮内癌に症例をこえて共通にみられることが判明した。リンパ上皮性癌ではEBVのLMP1遺伝子に症例間で共通した変異があることが判明したので、その転写活性を検討した。したがって、表在性癌は民族地域習慣をこえて、共通の遺伝子変化がその発症に寄与している可能性があることが示唆された。(1)症例収集:口腔癌およびその前癌病変症例を、中国では上海第二医科大学、韓国ではソウル国立大学校、マレーシアではマラヤ大学、インドネシアではエアランガ大学、スリランカではペラディニア大学に協力を要請した。マレーシア、スリランカ、インドネシアの症例については、研究分担者朔が各施設に出張し、スリランカからは共同研究者ティラカラトネ博士(当初計画のメンディス博士退任のため交替)が新潟大学に出張して症例を共同で検討した。

口腔癌症例では、組織学的に古典的な浸潤性高分化型扁平上皮癌と非浸潤性表在性扁平上皮癌(表在癌、superficial carcinoma)を区別するように提唱した。(2)疫学調査:日本側研究者と中国、韓国あるいは東および南アジアの海外共同研究者らと疫学調査の具体的方法を協議し、口腔癌の患者の氏名、年齢、性、住所、民族、初診時期、症状、経過、処置、予後等の調査方法様式を定めた。日本国内では、新潟県症例を用いた。(3)病理組織学的検索:上記によって収集した症例のHE染色標本を検索し、従来の異型上皮の範疇を超えるが未だ基底膜が保存されて浸潤性を獲得していない表在癌がアジア各地に発癌背景が全く異なるにもかかわらず存在することが確認された。これらの病態はリンパ球反応が高度で、しかも周囲に二層性異型上皮が存在するのが特徴的であった。(4)分子生物学的実験:(1)で収集した一部の症例のパラフィンブロックから連続切片を作製し、通常のHE染色とともに、初期癌性変化微小病巣をマイクロディセクション法によって選択的に切り出しポリメラーゼ連鎖反応(PCR)法によるがん関連遺伝子DNA断片増幅をおこなう条件を検討し、同検索法について海外共同研究者の理解をえた。次年度は、研究分担者および海外共同研究者が一同に会して、上記「表在癌」の病理学的定義およびその疾患概念の適切性について協議をもつ必要があるという共通の認識をえたので、その実施にむけて準備をすすめている。前年度と同様、(1)(3)の項目について検索を続行したほか、平成14年8月にシンガポールで第11回国際口腔病理学会が開催されたのに合わせて、同学会に集まった海外の共同研究者のほか、英国ロンドン大学のモーガン教授、オデル教授ら世界の指導的口腔病理学者によびかけて口腔粘膜表在性癌に関するワークショップを実施し、研究者相互の表在性癌の共通認識がえられるように努力した。(1)症例収集:口腔癌およびその前癌病変症例を、中国国内では上海第二医科大学張教授と李助教授、韓国内ではソウル国立大学校ホン教授、東南アジア地域についてはエアランガ大学スカムト教授、マラヤ大学歯学部ゼイン教授、パラディニア大学メティラカラトネ博士がそれぞれインドネシア、マレーシア、スリランカの症例を抽出した。これらの症例については、組織学的に460例の扁平上皮癌のなかに59例の非浸潤性表在性扁平上皮癌をみいだした。日本人患者症例では、本学の扁平上皮癌570例のなかに46例の表在性癌をみいだした。(2)臨床病理学的検討:口腔癌の患者の氏名、年齢、性、住所、民族、初診時期、症状、経過、処置、とくに歯科補綴処置およびタバコ等の習慣について調査した。その結果、表在性癌は日本人症例では、高齢の女性、舌・歯肉・頬粘膜と多発性で、補綴治療との関連が示唆された。アジア諸国の患者では、逆に男性に多く、年齢に性差はなく、噛みたばこ習慣を有するもので、主として頬粘膜に発生していた。病理組織学的には、特徴的な二相性異型上皮をともなう非浸潤性の癌が地域に依存せず共通して存在することが明らかになった。(3)分子生物学的実験:各国で収集しえた症例のパラフィンブロックより、マイクロディセクション法により上皮組織を切り出し、DNA抽出・PCR増幅をおこなってきたが、DNA保存条件が必ずしも良好ではないので、条件設定についさらに検討を続けている。前年度にひきつづき、(1)(4)の項目について検索を続行し、研究総括をおこなった。
統計手法を用いた看護の数量的評価法と必要な情報処理環境に関する研究-持続膀胱洗浄液滴下調節基準の作成・実施・評価を例とした検討-

(1)統計的手法を用いた看護評価の重要性均質な看護サービスを提供するためには臨床看護の現場で用いる基準を作成することが必要となる。本研究を通してこの基準作成上、直接的基準(滴下調節基準)と管理基準(患者のリスクレベルと看護業務形態を考慮した観察および処置間隔の基準)の2つを作成することが、術後トラブル防止上(カテーテル閉塞率減少)および医療経済学上(1日使用洗浄液量減少・洗浄期間減少)効果的であることが示唆された。またこのような臨床看護の評価を行うためには、看護基準以外にも結果に寄与すると考えられる他の介入因子(例:治療・生物的因子等)を説明変数に加える必要があり、多変量解析の手法が必須であると判断された。(2)臨床看護現場における情報処理環境の整備の必要性統計的手法を用いて看護基準の評価を行うためには、日々の業務の中で自然にデータが蓄積され、一定期間が経過すると解析に移行できるような情報処理環境が必要であると示唆された。また本研究を通して、看護基準を作成・実施・修正する作業は、倫理的な側面からかなりの期間を要すると推測された。このような条件の中で科学的な基準作成を行うためのモデルを仮定し、高機能電子手帳とノートパソコンを用いて実験した。回収されたデータの解析支援ソフトは共同研究として現在開発中である。現在市販されている高機能電子手帳は操作性の点で問題が多いが、今後このような軽量携帯型端末は開発が予定されている。今後、看護業務に活用できる仕様にはどのようなニーズが存在するか、検討する必要がある。
光電気化学反応における触媒/溶液界面構造の解明と制御

持続可能なエネルギー社会を実現する鍵の一つとして水素エネルギーが注目されている。光触媒・光電極(以下単に光触媒)によって太陽光を用いて水を分解し、水素(および酸素)を製造する方法を実用化するためには、より高効率・高耐久な水素製造用光触媒の開発が不可欠である。そこで、本研究では、水分解に関するin situ(光電気化学反応が起きる環境における)光触媒/電解液界面の幾何構造(半導体表面における電解液の分子原子の吸着・配向状態)および、電子構造(半導体側と電解液側の電子準位の接続状態・界面準位の状態密度)の測定法を開発し、測定結果と第一原理計算による解析との比較を通じて、ミクロレベルでの光触媒性能の評価方法を確立することを目的としている。本年度の研究実績は以下の通りで、OCP (Open circuit potential)法を用いた半導体/電解液界面のバンドアラインメントの計測やAmbient pressure (AP)-XPS計測による界面の電子・幾何構造の測定を行った。これらに加え、第一原理計算を用いた半導体/電解液界面のモデル化方法の開発を行った。これらは上述した目的にかなうものであるし、研究実施計画に沿って順調に進んでいるといえる。なお、光照射時の半導体/電解液界面の幾何・電子構造を第一原理計算によってモデル化する基礎的な検討結果は論文を投稿するに至っている[1]。研究実施計画では本年度においては比較的結晶品質の良いGaN電極を測定対象とし、GaNの清浄表面および、水の吸着種を含む系のキャラクタライゼーションをおこなうとともに、半導体溶液界面についてOCP(open circuit potential)、FTIR測定を、半導体水吸着系についてAP-XPS測定を行い、第一原理計算によって半導体/電解液界面モデル化方法を構築することを予定していた。これらの実験および計算項目すべてに着手できている。まずLEED, XRD, XPS,ホール測定などで清浄GaN表面の基礎的な特性を把握した。OCP測定装置に関しては光強度を変えるレンジを大きくするなどの改良に成功しており、さらに、これは来年度に検討する予定となっていたことであるが、表面状態依存性によってOCP挙動が大きく変化することが確認できた。AP-XPS測定でも光照射を行える状態となり、半導体表面への水吸着時の測定に関する条件だしがおおよそおわった。計算に関しては光照射時の半導体/電解液界面のモデル化方法を提案することができた。これらから、本研究は順調に進んでいるといえよう。次年度はOCP(open circuit potential)法, FTIR, AP-XPSにおいて得られる実験結果と第一原理計算の結果から半導体材料の表面の幾何構造と電子構造の関係を明らかにする。さらに第一原理計算によって界面の電子・幾何構造と、電荷移動素反応や各種化学反応の活性化障壁の関係を明らかにすることで、表面修飾と水分解反応のおきやすさ、あるいは電極の寿命の長さの関係を分子原子レベルから明らかにする。表面改質(HClエッチング、サイクリックボルタメトリーを経たもの、Arやプラズマを照射したものなど)した光電極に関して同様の解析を行う。余力があれば得られた結果をもとに高効率あるいは高耐久な光半導体表面修飾方法を提案することを目標とする。

次年度はOCP(open circuit potential)法, FTIR, AP-XPSにおいて得られる実験結果と第一原理計算の結果から半導体材料の表面の幾何構造と電子構造の関係を明らかにする。さらに第一原理計算によって界面の電子・幾何構造と、電荷移動素反応や各種化学反応の活性化障壁の関係を明らかにすることで、表面修飾と水分解反応のおきやすさ、あるいは電極の寿命の長さの関係を分子原子レベルから明らかにする。表面改質(HClエッチング、サイクリックボルタメトリーを経たもの、Arやプラズマを照射したものなど)した光電極に関して同様の解析を行う。余力があれば得られた結果をもとに高効率あるいは高耐久な光半導体表面修飾方法を提案することを目標とする。初年度は実験に関しては実験手法の妥当性の確認、条件出しのため、既存設備備品を用いたプロトタイプを用いて実験を行った。ただ、次年度は本実験装置を構築する必要があるため助成金を金額を使用するタイミングがずれこんでいる。第一原理計算に関しても同様で、既存設備を用いた小規模系のモデル計算によって計算モデル化方法を開発してきたが、現在はこれが達成されたため、次年度により実際的な系をモデル化するため中規模計算機を購入する予定である。
分解・リサイクル可能な炭素繊維強化プラスチックの開発

エポキシ樹脂の最も一般的な原料フェノールであるpークレゾールノボラックに,エポキシ基を有するビニルエーテルをテトラヒドロフラン中,0°Cで,6時間反応させ,アセタール結合を含むエポキシ樹脂を合成した。こうして得られたアセタール結合を含むエポキシ樹脂を用いて,通常のCFRP製造方法によりCFRP板を作製した。得られた分解性アセタール結合を含むCFRP板の力学的性質と熱的性質などの基本物性を測定した。さらに,CFRP板に塩酸を作用させ,アセタール結合の加水分解に基づくCFRP板の分解と,炭素繊維と樹脂原料のフェノール類の再生と回収を実現した。リサイクルが困難な炭素繊維強化プラスチック(CFRP)に,化学分解可能な結合を導入して,使用後は特定の処理条件下で分解して使用された炭素繊維と樹脂の原料であるフェノール類を再生,回収できる新型の炭素繊維複合材料を開発することが本研究の目的である。エポキシ樹脂の最も一般的な原料フェノールである,ビスフェノール-Aとpークレゾールノボラックに,エポキシ基を有するビニルエーテルをテトラヒドロフラン中,0°Cで,6時間反応させ,アセタール結合を含むエポキシ樹脂を合成した。こうして得られたアセタール結合を含むエポキシ樹脂を用いて,通常のエポキシ樹脂硬化方法により硬化反応を熱分析により検討し,最適な硬化反応条件を見出した。さらに,協力機関である福井県工業技術センターの協力を得て,通常のCFRP製造方法によりCFRP板を作製した。一般的にCFRPの製造に使われているジシアンジアミド(DICY)とジクロロフェニルジメチルウレア(DCMU)を硬化剤と硬化促進剤にそれぞれ用い,樹脂を炭素繊維に含浸させプリプレグシート(複合材料製造用の中間素材)を作成し,積層して積層板とし,それを熱硬化させCFRP板を作成した。得られた分解性アセタール結合を含むCFRP板の力学的性質と熱的性質などの基本物性を測定し,従来のCFRPと同様な性能を有していることを明らかにした。さらに,協力機関である福井県工業技術センターCFRP部門の協力を得て,通常のCFRP製造方法によりCFRP板を作製した。一般的にCFRPの製造に使われているジシアンジアミド(DICY)とジクロロフェニルジメチルウレア(DCMU)を硬化剤と硬化促進剤にそれぞれ用い,樹脂を炭素繊維に含浸させプリプレグシート(複合材料製造用の中間素材)を作成し,積層して積層板とし,それを熱硬化させCFRP板を作成するした。さらに,CFRP板に塩酸を作用させ,アセタール結合の加水分解に基づくCFRP板の分解と,炭素繊維と樹脂原料のフェノール類が再生,回収を実現した。高分子合成平成25年度に計画していた下記13を実施できた。さらに平成26年度に計画していた下記45について検討を開始し,予備的な知見を得た。1分解性アセタール結合を有するエポキシ樹脂の合成をスケールアップする。2分解性アセタール結合有するエポキシ樹脂の硬化反応を検討し,硬化反応条件を最適化する。3分解性アセタール結合有するCFRP板を作製する。4作製したCFRP板の物性,性能を評価する。5作製したCFRP板の化学分解を検討する。炭素繊維と樹脂原料のフェノール類を再生,回収する。回収炭素繊維の強度と表面状態を調べる。今後は下記47を実施し,研究を推進する。回収フェノール類の回収率と純度を測定する。6分解して再生された炭素繊維を用いて再びCFRP板を作製し,評価する。7分解性エポキシ樹脂を用いてCFRP試作品を作製する。ほぼ予定通りに執行したが,わずかな残額が生じた。
60年代日本の政治過程とマンガ(特に「ガロ」誌)

今回のライアン・ホームバーグと夏目房之介の共同研究では、戦後の日本でおこったマンガの変革期である60-70年代に焦点をあて、マンガ家、編集者、読者だった人々への基礎的な取材調査を通して、当時のマンガ文化の動向を読みとくための基礎資料を編纂することを目指しています。特に2011-2012年度は、上記で述べた各関係者への取材に専念しました。質問内容を吟味し、各項目を作成するために、現代マンガ図書館(東京)、国際子ども図書館(東京)、昭和漫画館青虫(福島)を中心にして、研究資料の収集につとめ、また、その内容を分析・検討しました。2011年7月に始め、下記の10人を取材しました:戦後マンガの中心的な作であるさいとうたかを氏、貸本マンガ作家である石川フミヤス氏と山森ススム氏、60年代の前衛的な作家である佐々木マキ氏と林静一氏、月刊誌「ガロ」の元編集者高野慎三氏、「ガロ」の中心的な作家であるつげ忠男氏と蛭子能収氏、60-70年代の長編マンガ作家のビッグ錠氏、60年代に始め現在までのマンガ評論家である小野耕世氏。各インタビューを録音し、その内の6本を、学習院大学大学院の生徒に依頼、文字起こしを行いました。またこれまでの研究、取材の成果を、アメリカのマンガ研究批評誌、「The Comics Journal」で月例連載として発表しつつあります。最終的にはインタビュー資料集として出版することを考えています。こうした調査の途中経過を、夏目氏のゼミで発表し、各研究者との間で意見交換をおこなう機会も得ました。特に2010年度は、上記で述べた各関係者への取材のための準備に専念しました。質問内容を吟味し、各項目を作成するために、現代マンガ図書館(東京)、東京都立図書館を中心にして、研究資料の収集につとめ、また、その内容を分析・検討しました。2011年2月には、インタビューを具体的に始め、50-60年代の中心的な作家である辰巳ヨシヒロ氏を取材しました。さらに2011年度に取材する予定の作家をリストアップし、何人かに依頼連絡を行いました。2011年度も、前年同様、資料収集と取材調査を続け、これを「The Comics Journal」で発表し、最終的にはインタビュー資料集として出版することを考えています。
社会における環境保全意識・態度の形成及び発展の動力学的過程に関する研究

環境保全に関する市民の意識変化形成の動的過程を,巨視的変数で表された集団の意識・態度に関する確率密度関数の時間発展方程式(マスター方程式またはFokker-Planck方程式)によって記述した。このモデルの数学的構造を,遷移確率関数を仮定して1次元及び2次元の場合についてシミュレーションにより検討した。さらに,セル・ダイナミカル・システム・モデルを用いて,2次元格子で表現された集団の構成員の意識状態の経時的な変化について検討した。個々人の意識状態を,それを決定する力の増加関数とし,その関数にS字型曲線を採用した。この意識・態度を決定する力は,(1)自己の意識が次の時点での意識形成に及ぼす効果(自己確信度),(2)構成員同士の相互作用,(3)集団外部からの影響の3つの和とした。これらの影響の大きさを変数パラメータにより表現し,種々のパラメータを設定してシミュレーションを行った。その結果,最初はランダムであった意識状態の分布が,時間の経過とともに集団を形成し,これが大きくなっていく様子が示された。また,地域における環境保全運動,市民生活・環境開発に関するアンケート調査結果に基づいて,モデルの適用性を検討した。環境保全運動に関する結果については,余暇時間の有無という特性により清掃活動への参加状況の分布特性を表現した。環境開発に関するアンケート調査結果では,開発に対する期待と不安という意識を変数に2次元モデルとして解析した。全体を通して,数理モデルの特性と有効性について整理するとともに,数理モデルとアンケート調査の連係方法等,分析手法における問題点を総括し,その改善方法について考察した。遷移確率の関数形等を検討するためには,アンケート回答結果を数量化する点等に問題があることを指摘した。集団を構成する個々人の意識・態度が社会全体の意識・態度を決定するメカニズムを、シナジェティクスの考え方により分析した。モデルとしてはセル・ダイナミカル・システム・モデルを用い、2次元格子で表現された集団の構成員の意識状態の経時的な変化について検討した。個々人の意識状態を、それを決定する力の増加関数とし、その関数にS字型曲線を採用した。この意識・態度を決定する力は、(1)自己の意識が次の時点で意識形成に及ぼす効果(自己確信度)、(2)構成員同士の相互作用、(3)集団外部からの影響の3つの和であるとした。これらの影響の大きさを変数パラメ-タにより表現し、種々のパラメ-タを設定して、シミュレ-ションを行った。なお、各構成員の初期の意識状態は正規分布で与え、構成員は全員同質とした。計算された意識状態を20の階層に分け、各階層の構成人数の分布及び集団の特性を表す巨視的変数として集団の相関係数を求め、意識形成の各要素による特性を検討した。その結果、最初はランダムであった意識状態の分布が、時間の経過とともに集団を形成し、これが大きくなっていく様子が示された。また、集団の自己確信度が1より大きい場合には、定常状態(意識分布に変化がない状態)における集団の意識状態の分布が二峰分布に、小さい場合には単峰分布になること、相互作用の強い集団では、集団内の意識状態の相関が強くなること、外部からの影響に敏感に反応する集団ほど意識状態に偏りをもつ傾向があることが明らかとなった。今後は、個人の意識・態度の形成過程にニュ-ラル・ネットワ-ク・モデルを適用すること等によって、モデルを現実の社会集団により近いものに改善するとともに、様々な環境問題に関するアンケ-ト調査を実施して、現実の市民の意識・態度とモデル解析結果との比較検討を行い、それらの動的メカニズムに関する分析手法を確立する。このモデルの数学的構造を1変数及び2変数の場合についてシミュレーションにより検討した。

ここでは,社会集団の特性パラメータの関数として遷移確率を仮定した。この遷移確率の関数形は,集団を構成する個人の属性,知識レベル,価値観,行動規範,環境保全に絡む過去の経験等の様々な因子を考慮しつつ,現実の社会的変化の特長を再現するように決定しなければならない。この解析法を過去に行った「リゾート開発に対する意識調査」結果について事例的に適用し,開発に対する期待と不安という意識を変数に2次元モデルとして解析した。利用希望度が高いグループでは開発期待度が増す方向へ分布が広がり,利用希望度が低くなると開発期待への広がりが小さくなり,逆に開発不安度が高いところに分布のピークが見られた。この他,都市化度,収入満足度による分布変化について検討した。また,昨年度開発したセル・ダイナミカル・システム・モデルを用いて,集団を構成する個々人の意識・態度が社会全体の意識・態度を決定するメカニズムを分析した。今回は,集団の構成員の特性が不均質な場合についての解析を行った。構成員の特性が均質な場合に比べ,安定状態への到達が遅くなることが示された。環境保全に関する市民の意識変化形成の動的過程を検討するために,昨年までに開発した数理モデル(セル・ダイナミカル・システム・モデル)を用いて,集団の構成員の特性(自己確信度,相互作用特性)が不均質な場合についての検討を行った。その結果,外力による影響がない場合には,定常状態への遷移が見られないケースも生じた。また,外力による影響がある場合にも,構成員の特性が均質な場合に比べ,定常状態への到達が遅くなった。また,過去に継続して実施されてきた市民意識調査結果を用いて,環境保全意識の経時的な変化について検討した。本研究で提示した環境保全に関する市民の意識・態度の形成と発展の動力学的過程に関する数理モデルは,市民意識の経時的な変化をシミュレートすることができたが,遷移確率の関数形を得るまでには至らなかった。全体を通して,数理モデルの特性と有効性について整理するとともに,数理モデルとアンケート調査の連係方法等,分析手法における問題点を総括し,その改善方法について考察した。遷移確率の関数形等を検討するためには,アンケート回答結果を数量化する点等に問題があることを指摘した。
多様な生物活性を有するN-置換フェナジン系抗生物質の合成研究

N-アルキルフェナジン類は多様な生物活性を持つが、N-メチル体のような簡単なものを除いては合成法がなく誘導体を含めた合成がなされていなかった。筆者らは従来にない手法を用いることにより複雑なアルキル鎖を持つN-置換フェナジン類の合成法を開発することに成功した。非常に活性化されたアルキル化剤を用い、保護されたヒドルキシフェナジンをアルキル化すると一挙に目的のフェナジノン類の骨格を与えた。この方法によりテストスラロン還元酵素阻害作用を持ち、また抗腫瘍性を有するラバンデュシアニンの最初の合成を完成させた。本法の改良・応用を検討中であり、一連の置換フェナジノン系抗生物質の合成への展開が進んでいる。又さらにフェナジンラクトン類の基本骨格の合成が可能となっており、各種天然物・誘導体合成が進行している。
腫瘍内微小環境における骨髄由来免疫抑制細胞の制御機構の解明

効果的ながん免疫治療の開発のため、担癌生体内における免疫抑制性細胞である骨髄由来免疫抑制細胞(MDSCs)の制御機構に関する研究を実施した。MDSCsは腫瘍組織内微小環境に曝されることにより免疫抑制能を獲得することを見いだした。特に、IL-6がMDSCsの生存、増殖、機能に寄与しており、抗IL-6受容体抗体の投与によって、MDSCsが排除され、抗腫瘍T細胞免疫応答を介して腫瘍増殖が抑制できることを示した。担癌マウス脾臓内で増殖するCD11b+Gr-1low、Gr-1mid、Gr-1high細胞はそれぞれ単球、桿状核球、分葉核球の形態学的特徴を示し、桿状核好中球(Gr-1mid)、分葉核好中球(Gr-1high)は免疫抑制能を示さず、単球(Gr-1low)のみが免疫抑制細胞(MDSC;骨髄由来免疫抑制細胞)であることを複数の腫瘍細胞株を用いた実験系により確認した。また、腫瘍組織内のCD11b+Gr-1high(分葉核球)、Gr-1low(単球)は共に強い免疫抑制能を示すことから、脾臓内好中球が腫瘍内微小環境の影響によってMDSCへと分化する可能性を、in vitro培養系にて検証した。担癌マウス脾臓より各CD11b+Gr-1+細胞を単離し、腫瘍細胞の培養上清存在化にて培養したところ、CD11b+Gr-1midの桿状核球は分葉核球へと分化し、CD11b+Gr-1highの分葉核球は、過分葉好中球の形態を示した。腫瘍組織内では桿状核球は存在せず、分葉核球のみが確認され、その大部分が過分葉核を呈することから、脾臓より浸潤した好中球が腫瘍内微小環境によって分化していることが示唆された。さらに、培養後の脾臓由来好中球を混合リンパ球培養系に添加し、免疫抑制能を評価したところ、非常に強力な免疫抑制活性を獲得していることが確認された。次に、脾臓由来好中球の免疫抑制能獲得に関連する腫瘍細胞由来因子を同定するため、腫瘍細胞より高度に産生されることを確認しているIL-6、TGF-bの関与について、組換えサイトカインを培養系に添加することで評価したが、脾臓由来好中球の分化は認められず、死細胞が多く認められた。本結果は、MDSCへの分化に複数の生存因子、分化因子が関与することを示唆しており、今後、in vitro、in vivoでの評価によって、MDSCの制御機構の解明を行う。脾臓内、および腫瘍内の各骨髄由来未熟細胞サブポプレーションをそれぞれ単離し、免疫抑制因子の発現をPCRにて検討した。脾臓内に比較し、腫瘍組織内では対応するサブセットにおいてCox2、Arg1、iNOSの発現が強く認められ、腫瘍内因子により免疫抑制分子の発現が誘導されていることが示唆された。そこで、GM-CSF、IL-6、TGF-β存在下にて脾臓内骨髄由来未熟細胞を培養したところ、GM-CSF単独で培養した場合に比較し、特にCox2、Arg1の発現が増加することを明らかとした。すなわち、腫瘍内微小環境において、IL-6、TGF-βが骨髄由来未熟細胞の免疫抑制能に寄与していることが示唆された。そこで、IL-6に着目し、IL-6シグナルの阻害による骨髄由来未熟細胞の制御機構と抗腫瘍効果について検討した。抗IL-6R抗体によってIL-6シグナルを阻害すると、脾臓内、腫瘍内両方において骨髄由来未熟細胞が著しく減少することを確認した。また、髄由来未熟細胞における免疫抑制因子の発現を検討したところ、抗IL-6R抗体の投与によってArg1等の発現が低下することが示され、IL-6が骨髄由来未熟細胞の数的、機能的制御に関与していることが示唆された。さらに、抗IL-6R抗体の継続的な投与によって腫瘍の増殖が有意に抑制される結果が得られた。このとき、コントロール抗体投与群に比べ、抗IL-6R抗体投与群において、CD4+、CD8+T細胞のIFN-γ産生が増加した。さらに、抗IL-6R抗体投与群において抗CD8抗体にてCTLを除去したところ抗IL-6R抗体による抗腫瘍効果が阻害された。これらの結果より、抗IL-6R抗体による免疫抑制性骨髄細胞の除去によって、T細胞機能が回復し、抗腫瘍免疫が増強されたと考えられ、抗IL-6R抗体のがん治療への応用が期待される。
ゴジャール・ワヒー語辞書の編纂とデータベース構築

(1)地域特有の民俗関連語彙を含む13,000超の語彙について,収集・逐語チェックを終了し,画像資料確認,用例・例文採録(動詞・機能語等)を行った。藩主制関連用語等,意味が失われつつある語彙については再確認の必要性を残した。(2)使役構文,能格構文などのトピックを中心に文法分析を行い,使役表現については,形態的特徴と使役化のプロセスを整理し,用法上の混乱との関連性について,論文として報告した。前年度に引き続き,2013年8月9月にパキスタンにおいてゴジャール・ワヒー語に関する言語調査を行った。今年度は,フィールド調査地域への経由地(カラコルムハイウェイ・チラース周辺地域)の治安状況が思わしくなかったため,イスラマーバードでインフォーマント調査を実施することとした。具体的な作業内容は以下の通りである:1,ゴジャール・ワヒー語主要村落のうち,グルミットおよびシスーニー村出身のインフォーマントの協力を得て,前年に引き続き,ワヒー語辞書について収録済み語彙のチェック,用例の確認,及び新語彙の収集作業をを実施した。あわせて,ワヒー語辞書に掲載予定の写真と語彙の照合作業,またインフォーマントが夏営地等で撮影した画像の確認と,それに基づく語彙補充作業を行った。さらに上記の作業と平行して,同言語の文法分析に関する調査も実施した。今年度は,特にその用法に乱れのみられる,使役接辞を付加して形成する他動詞・使役動詞・二重使役動詞と使役構文の使用状況について,文例を含む言語データを収集した。2.調査終了後,語彙・画像データの整理,および,使役動詞と使役構文に関わる文法データの分析等,調査のとりまとめと分析を行った。3,これまでの調査で得られた成果から,東京外国語大学国際日本研究センター対照言語学講座でワヒー語の能格構文に関する報告を行い,さらに,一昨年度東京外国語大学語学研究所で行ったワヒー語の語彙に関する口頭報告の修正・出版を行うなど,研究成果の公開に務めた。2012年度は,パキスタンにおけるゴジャール・ワヒー語に関する言語調査,および,タジキスタン南部におけるタジク・ワヒー語に関する現地調査,を行い,その準備と成果のとりまとめを行う予定であった。しかしながら,タジキスタン調査については,出発直前に現地で生じた,突発的な軍事衝突による治安および通信手段の悪化のため,調査の本年度の実施を見合わせた。このため,2012年度はパキスタン調査のみを行い,具体的な作業内容は以下の通りとなった:1,パキスタン北部・ゴジャール(北部フンザ)地域のゴジャール・ワヒー語主要村落(グルミット村)における言語調査(夏期46日間)を実施し,ワヒー語辞書の最終年度における完成に向け,収録済み語彙の逐語チェックおよび新語彙の収集を,インフォーマントの協力を得て行った。あわせて,同言語の文法分析に関する調査も実施し,同言語の場所・方向を示す前置詞・副詞に関するシステムについて言語データを収集した。2,調査終了後,収集データの整理および成果のとりまとめを行った。特に上記の逐語チェックの結果,ゴジャール・ワヒー語の主要3村落間,また同一村落内の異なる地区間においても,発音,語義,用法等が異なる単語が少なからず認められ,その差異が研究開始当初に予想していた以上に大きいことが明らかとなった。この点により,今後の辞書編纂作業方針について再検討を行うことが必要となった。3,このほか,今年度の語彙収集・確認調査から得られた成果を中心に,東京外国語大学語学研究所公開講座においてゴジャール・ワヒー語にみられる語彙の諸相に関する報告を行うなど,研究成果の公開に努めた。前年度に引き続き,2014年8月9月に,パキスタンにおいてゴジャール・ワヒー語に関する言語調査を行った。当初は当該言語の分布域における現地調査を予定していたが,調査地自体の治安状況は良好であるものの,調査地への経由地(カラコルムハイウェイ・チラース周辺地域)の治安状況が確保できない点を考慮し,インフォーマントの協力を得て,首都イスラマーバードにおいて調査を実施することとした。具体的な作業内容は,前年度と概ね同様であるが,詳細は以下の通りである:1.ゴジャール・ワヒー語主要村落のうち,グルミットおよびシスーニー村出身のインフォーマントの協力を得て,ゴジャール・ワヒー語辞書について収録済み語彙の逐語再チェックを,前年度時点の終了箇所より再開・継続した。併せて,重要な語彙について用例の確認,辞書に掲載予定の,現地特有語彙に関連する写真のチェックと対応語彙との照合作業,ならびに新語彙の収集作業を行った。文法分野では,今年度は特に,使役表現の使用現状と方向詞のメカニズムを解明するべく,文例を含む言語データを収集・分析作業を行った。2.調査終了後,語彙・画像データ・言語テキストの整理およびとりまとめを行った。

3.これまでの調査で得られた成果から,当該言語の使役表現のメカニズムとその現状について,東京外国語大学論集(第88号)にて研究報告を行うなど,研究成果の公開につとめた(研究発表の項を参照)。言語学1.本研究の目的であるワヒー語辞書については,出版準備を進めるべく,ほぼ当初の研究計画通りインフォーマント調査を実施し,成果のとりまとめを行っている。現在,1回目の語彙チェックと用例収集は終了し,掲載予定の語彙チェックとより詳細な用例収集,またなお定義の確認が困難な語彙について,再検討を行っているところである。なお,今年度は経由地の治安上の理由で,フィールドでなくイスラマーバードで調査を行ったが,本研究課題に係る作業は,既にデータ収集でなく収録語彙・画像のチェック段階に入っているので,研究の遂行に大きな支障は生じなかった。2.同言語の文法事象(使役接辞による他動詞・使役・二重使役動詞・使役構文)について,対象となる言語データを予定通り収集した。この結果,当初の予想を超えた,用法上の乱れが確認された。この点については現在データ分析および考察を進めており,平成26年度以降に何らかの形での報告を行うことを予定している。3.ワヒー語の特徴的な文法事象に関する報告を行うなど,研究成果の一部について公開を行った。1,本研究の主眼であるワヒー語辞書について,当初の研究計画通り現地調査を実施し,インフォーマントの協力による,収録語彙の第1回目の逐語チェックが完了した。ただし,上記「概要」に述べた通り,同言語の主要村落内・また同一村落間でも,発音,語義,使用実態について,予想以上の差異があることが判明した。このため,今後の編纂作業に関しては,これらのバリエーションについて,当初の予定より重点をおいて記述および考察を進めていくこととした。また,今後の現地調査で確保できる作業時間が限られるため,ゴジャール・ワヒー語の下位方言(主要3村落とこれ以外の周辺村落方言)差に関しては,作業の比重を修正し,規模を縮小して行うことが必要となった。2,同言語の文法事象(場所・方向に関わる前置詞・副詞のシステム)について,対象となる言語データを予定通り収集した。現在,収集したデータの分析・考察を進めている。3,2の文法事象についてはなお考察中であるため成果の発表は2013年度以降を予定しているが,語彙面に関しては,2012年度の現地調査結果をふまえ,報告を行った。ゴジャール・ワヒー語の辞書の完成に向けた最終チェックと編集作業を継続する。最終年度である今年度に予定している作業は次の通りである;1.前年度に引き続き,語彙と用例のクロスチェック作業を行い,平行して,なお定義が不確定な語彙について,用例を含めたデータを収集しつつ,再検討する。2.現在編集中の辞書では,言語データのみならず,現地のエコロジーや通過・祭祀儀礼,生活文化に関連の深い語彙については,可能な限り画像を掲載するべく,語彙と画像との照合を行ったうえ,印刷向けに画像を整えるなど辞書掲載準備のための作業を行う。3.用例・例文の必要な語彙について,引き続き収集と確認作業を行う。4.ワヒー語に特徴的な文法事象について,言語データの収集と分析を行う。今年度は前年度に引き続き使役構文,および関係詞文についての調査を予定している。5.14の作業をとりまとめ,最終的なワヒー語辞書出版のための準備作業を進める。6.これまで得られた研究成果について,可能な限り公開に努める。
インフラストラクチャの審美的ダイナミズムに関する科学技術社会学的研究

本年度は、従来のインフラ研究における批判的視座として、機能主義と審美主義の関係について組織的にレビューを行い、以下の二つの点を明らかにした。1エンジニア側の視点としては、この二つの関係は、意識されている場合もあれば、全く意識されずに設計される場合もある.近年では、特にランドスケープアーバニズムに代表されるインフラの新設計思想において、旧来の設計に審美性が欠けていたことが批判され、審美性を加味してインフラを設計することが重視されつつある.そのためにインフラ建設の際に、アーティストの協力をえるといった事例が国際的にもいくつか紹介されており、短期調査を行なったシドニー市の都市インフラ美化計画もそのラインの延長上にある..2しかしこうした視点は、審美性の問題をあくまでエンジニア側の意図と同一視しており、いかにインフラを都市景観の一部として設計するかという点に焦点が当てられる一方、そもそもそうした設計者の意図に対して、公衆がどう反応するかという視点は乏しい.こうした欠点はSTSの研究でも同じであり、公衆がどのようにインフラに反応するかという視点は(一部の例外をのぞいて)乏しい.3こうした美的関心を分析する枠組として、デューイ美学の理論的可能性についても省察を深めた.その基本的発想は「審美的知覚は作品そのものでなく、それをみる観客の視点にある」というものだが、インフラ美学に必要な観点も、従来の設計者中心主義ではなく、むしろ公衆側の視点を如何に分析の中に含めるか、という点になる.もちろんその経験のダイナミズムはインフラの物理的、空間的、時間的特質と相互に関係する.特にインフラの建設、安定化、老朽化と更新といったサイクルに応じて、公衆の審美的反応も変化するというのは重要な視点である..これらの知見をまとめて国際学術誌に投稿中である.進捗状況については、特に理論的な分析の進展については順調に推移しており、またその成果がすでに有力な国際誌への投稿という形でまとまり、レヴュアーの反応も総じて肯定的で、受理まであと一歩の段階まできているという点からもそうみなしてよいと思われる.今後特に重点をおく予定の計画は、審美的な対象となるインフラの多様性と、そのそれぞれが歴史的、空間的に持つ特性と、公衆の審美的経験をどのようにクロスさせるかである.実際現在日本で語られるインフラ・ツーリズムという方向性は、郊外の巨大インフラ建造物を観光の対象としようとするものであるが、都市の中に日常的に存在する公共インフラについて、同じような施策をとっているという議論はあまりきかない.それとは別に、日常的に目にみえないタイプのインフラ(たとえば水道管)に対して、それを可視化することでその働きを世間に知らしめるといった試みは海外で盛んであり、たとえはロンドン市博物館におけるこうした地下水道の展覧会は大きな反響を呼んだという.こうした多様な戦略(その多くは相互に相矛盾している面もあるが)の全体的な理論的、経験的見取り図をつくることが次の段階の目的である.本年度は、従来のインフラ研究における批判的視座として、機能主義と審美主義の関係について組織的にレビューを行い、以下の二つの点を明らかにした。1エンジニア側の視点としては、この二つの関係は、意識されている場合もあれば、全く意識されずに設計される場合もある.近年では、特にランドスケープアーバニズムに代表されるインフラの新設計思想において、旧来の設計に審美性が欠けていたことが批判され、審美性を加味してインフラを設計することが重視されつつある.そのためにインフラ建設の際に、アーティストの協力をえるといった事例が国際的にもいくつか紹介されており、短期調査を行なったシドニー市の都市インフラ美化計画もそのラインの延長上にある..2しかしこうした視点は、審美性の問題をあくまでエンジニア側の意図と同一視しており、いかにインフラを都市景観の一部として設計するかという点に焦点が当てられる一方、そもそもそうした設計者の意図に対して、公衆がどう反応するかという視点は乏しい.こうした欠点はSTSの研究でも同じであり、公衆がどのようにインフラに反応するかという視点は(一部の例外をのぞいて)乏しい.3こうした美的関心を分析する枠組として、デューイ美学の理論的可能性についても省察を深めた.その基本的発想は「審美的知覚は作品そのものでなく、それをみる観客の視点にある」というものだが、インフラ美学に必要な観点も、従来の設計者中心主義ではなく、むしろ公衆側の視点を如何に分析の中に含めるか、という点になる.もちろんその経験のダイナミズムはインフラの物理的、空間的、時間的特質と相互に関係する.特にインフラの建設、安定化、老朽化と更新といったサイクルに応じて、公衆の審美的反応も変化するというのは重要な視点である..これらの知見をまとめて国際学術誌に投稿中である.進捗状況については、特に理論的な分析の進展については順調に推移しており、またその成果がすでに有力な国際誌への投稿という形でまとまり、レヴュアーの反応も総じて肯定的で、受理まであと一歩の段階まできているという点からもそうみなしてよいと思われる.今後特に重点をおく予定の計画は、審美的な対象となるインフラの多様性と、そのそれぞれが歴史的、空間的に持つ特性と、公衆の審美的経験をどのようにクロスさせるかである.実際現在日本で語られるインフラ・ツーリズムという方向性は、郊外の巨大インフラ建造物を観光の対象としようとするものであるが、都市の中に日常的に存在する公共インフラについて、同じような施策をとっているという議論はあまりきかない.

それとは別に、日常的に目にみえないタイプのインフラ(たとえば水道管)に対して、それを可視化することでその働きを世間に知らしめるといった試みは海外で盛んであり、たとえはロンドン市博物館におけるこうした地下水道の展覧会は大きな反響を呼んだという.こうした多様な戦略(その多くは相互に相矛盾している面もあるが)の全体的な理論的、経験的見取り図をつくることが次の段階の目的である.
降雨による斜面災害現場における２次崩壊発生危険度評価手法に関する研究

降雨により発生した斜面災害現場において,安全な探索・救助活動を行うためには,二次崩壊の危険性を考慮する必要がある。本研究では過去発生した二次崩壊による被害事例を収集し,その特徴を類型化ならびに発生メカニズムの解明を行い,災害初動期に考慮すべき情報について明確にすることを目的としている。また斜面災害発生直後(二次崩壊発生前)の地形情報を収集する方法及びその地形情報を用いた迅速な二次崩壊発生危険度を評価する方法の考案も行う。平成30年度は、平成29年7月九州北部豪雨により大分県日田市小野地区で発生した大規模崩壊を対象とした崩壊の発生メカニズムの解明ならびに災害最初期を想定したドローン空撮画像の利用についての考察をまとめ、学会発表を行った(日本地すべり学会,2018)。本崩壊は、降雨ピークから10時間以上遅れて発生した崩壊であり,二次崩壊現象を考えるうえで重要な事例であった。また、本科研費の3年間の研究成果をまとめとして、国際学会(AGU Fall Meeting, 2018)にて発表を行った。2014年広島豪雨災害における二次崩壊事例や2017年九州北部豪雨の大規模崩壊事例を中心として、災害直後に入手できる様々な地形データが二次崩壊に対してどのように利用可能かについて、時間軸を想定した上での整理を行った内容である。また上記の研究ならび学会発表に加え、平成30年度に発生した西日本豪雨(平成30年7月豪雨)における土砂災害被災地(広島県広島市周辺、愛媛県宇和島市周辺)の調査ならびにドローン空撮を行い、今後の二次崩壊現象に関する更なる研究発展のための事例収集に努めた。本内容は平成31年度に学会発表ならびに論文執筆を行う予定である。降雨により発生した斜面崩壊や土石流などの斜面災害現場において,安全な探索・救助活動を行うためには,2次崩壊の危険性を考慮する必要がある。しかし最も救助活動が必要とされる災害初動期においては,安全対策を行うための十分な情報を得ることが難しく,現場の感覚に基づいて救助活動を行ってきた事例がほとんどである。本研究では過去発生した2次崩壊による被害事例を収集し,その特徴について類型化及び発生メカニズムの解明を行い,災害初動期に考慮すべき情報について明確にすることを目的としている。また斜面災害発生直後(2次崩壊発生前)の地形情報を収集する方法,及びその地形情報を用いた迅速な2次災害発生危険度を評価する方法の考案も行う。平成28年度は,災害発生時の外的誘因(降雨データ)の情報収集・整理及び現地調査による災害発生現場の内的要因(地形・地質情報)の取得を行った。具体的には,繁藤災害(昭和47年7月豪雨)や,2004年長野県岡谷市で発生した土石流災害(平成18年7月豪雨),2014年広島豪雨により広島市で発生した土砂災害(平成26年8月豪雨)などである。特に2014年広島豪雨災害において2次崩壊による人的被害が発生した崩壊(広島市安佐北区可部東の崩壊)を対象として,野外調査並びに災害後に取得された航空レーザ測量データ(LiDAR)を用いた微地形解析を行い,その2次崩壊現象について詳細な考察を行った(平成28年度砂防学会で発表)。また崩壊が群発した広島市安佐南区の崩壊現場においては,その崩壊中流域を対象にドローンを用いた空撮を行い,地形情報を取得し,解析を行っている。また本地形解析を行うと同時に,空撮情報から地形情報作成するための手法の簡易化・マニュアル作成を行っている。平成28年度の研究計画では,災害発生時の外的誘因(降雨データ)の情報収集・整理及び現地調査による災害発生現場の内的要因(地形・地質情報)の取得を行うこと,また斜面崩壊の形状・分布把握のための空撮技術の簡易化・マニュアル作成及び空撮画像を用いた地形情報の作成を行うことを目的としていた。本内容はおおむね順調に進展している。また災害直後のLiDARデータなど微地形データが入手できたことにより,想定より詳細な地形解析を行うことができている。研究計画段階では,あらかじめ想定していた研究候補地以外にも可能な限り増やしていく予定ではあったが,個々の災害事例内で整理する必要のある事象が多かったため,計画内に挙げた研究候補地に絞り研究を進めている。追加候補地における現地調査は平成29年度以降行う予定である。空撮画像を用いた地形情報の作成・運用に関しては,昨年末に発売された新しいドローン(Mavic PRO[DJI])を入手した。これに伴いドローンの運用方法も含めて再整理を行い,より実践的な空撮による地形データ作成技術の簡易化・マニュアル作成を行っている。しかし,現在使用している解析ソフトウェア・現地調査装備は一部で古くなっているため,平成29年度以降に新しく購入する予定である。平成29年度は,昨年度から収集している二次崩壊事例について,1崩壊・地すべりの広範囲拡大,2別の支流から発生,3同じ支流から発生,4土砂ダムの決壊の4種類に分類し,その特徴を整理して災害初動期における二次崩壊対策について言及した(日本地すべり学会, 2018)。

また「3同じ支流から発生」した事例である2014年広島豪雨災害における広島市安佐北区可部東の崩壊に注目し,災害前後の3種類の地形データ(国土地理院基盤地図情報データ[10mメッシュ],航空レーザ測量データ(LiDAR)[1mメッシュ],ドローンによる空撮画像から作成した地形データ[0.15mメッシュ])を用いて,それぞれの地形データの特性ならびにその地形データから二次崩壊危険地域の抽出方法についての考察を行った(4th Slope Tectonics Conference, 2018)。上記の研究に加え,平成29年度中に発生した7月九州北部豪雨により大分県日田市小林地区で発生した大規模崩壊の調査も行った。本崩壊は降雨ピークから10時間以上遅れて発生した崩壊であり,二次崩壊現象を考えるうえで重要な事例であることから,現地調査ならびにドローン空撮を行うなどの情報収集を行った。平成29年度は,二次崩壊現象の特徴の類型化,発生メカニズムの解明を主な目的として研究を進めた。また平成28年度と同様に文献調査,現地調査及び分析,GIS解析も行っており,その成果の一部を国内外の学会で発表した。二次崩壊の発生メカニズムの解明については,2016年広島豪雨災害における安佐北区可部東の崩壊事例について言及しているが,計画当初より平成30年度も引き続き行う予定であるため,他の事例については現在研究途中である。以上のように研究計画はおおむね順調に進展している。当初の研究計画では,主に既存の二次崩壊事例を対象として研究を進める予定であったが,平成29年度7月九州北部豪雨で発生した大分県日田市小野地区の大規模崩壊も研究対象に追加した。これは小野地区の崩壊が,降雨のピークから10数時間遅れて発生した崩壊であり,その発生メカニズムを解明することは今後の二次崩壊対策を行う上で非常に重要な事例となりうると考えられるためである。小野地区の崩壊については,現地踏査ならびにドローンを用いた空撮もすでに実施しており,その崩壊の特徴について明らかにしていく。ドローンによる空撮画像を用いた地形情報の作成・解析に関しては,所属する消防研究センターの所報である「消防研究所報告」に,実際の斜面崩壊事例を対象とした運用を基にした論文を投稿し,受理され(2018年2月),平成30年度内に刊行される(平成30年度研究成果に含める予定である)。降雨により発生した斜面災害現場において,安全な探索・救助活動を行うためには,二次崩壊の危険性を考慮する必要がある。本研究では過去発生した二次崩壊による被害事例を収集し,その特徴を類型化ならびに発生メカニズムの解明を行い,災害初動期に考慮すべき情報について明確にすることを目的としている。また斜面災害発生直後(二次崩壊発生前)の地形情報を収集する方法及びその地形情報を用いた迅速な二次崩壊発生危険度を評価する方法の考案も行う。平成30年度は、平成29年7月九州北部豪雨により大分県日田市小野地区で発生した大規模崩壊を対象とした崩壊の発生メカニズムの解明ならびに災害最初期を想定したドローン空撮画像の利用についての考察をまとめ、学会発表を行った(日本地すべり学会,2018)。本崩壊は、降雨ピークから10時間以上遅れて発生した崩壊であり,二次崩壊現象を考えるうえで重要な事例であった。
尋常性白斑発症と色素細胞環境,特に表皮細胞のILー1とメラノサイト成長因子分泌能

尋常性白斑発症機序におけるメラノサイト細胞環境因子として、1.Interleukinーl(ILー1)、2.ラングルハンス細胞(LC)、3.メラノサイト増殖因子(MGF)、4.色素拡大現象、5.メラニン生成機構の解明について研究を行った。1.PUVAと外用ステロイド療法著効の白斑病巣ではILー1活性は低下せず、無効群の多くはILー1活性の低下がみられることを見いだした(Horikawa,Mishimaら、J Invest Dermatol 92:447 1989)。2.PUVAと外用ステロイド治療に低抗性の白斑病巣では、HLAーDR,OKT6,ATPase陽性の治療抵抗性LCの増加を見いだした(Jimbo,Mishima,J Invest Dermatol,92:453,1989)。治療抵抗性LCの増加は白斑の表皮移植療法の治療効果を低下させることを報告した(神保、三島、日皮会誌、99:307、1989)。3.培養メラノサイトを用いたbioassayによってヒト正常皮膚にメラノサイト増殖因子が存在することを見いだした。この因子はヘパリン新和性があり、抗bFGF抗体にて抑制されることを明らかにした(堀川、三島ら、第5回日本色素細胞学会総会、福岡、12月8ー9日、1989、要旨集p15)。4.白斑病巣の表皮移殖治療後、分節型では色素拡大が著明にみとめられるが、汎発型では必ずしも見られず、両型の病因は異なることを示唆した(荒木、三島ら、第297回日皮会大阪地方会、大阪、2月17日、要旨集p4,1990)。また限局性白皮症患者では確実に色素拡大が見られることを発表した(西野、三島ら、皮膚、31:491、1989)。限局性白皮症病変部にdopa陽性メラノサイトが存在し、治療により色素新生が見られることを見いだした(Hayashibe,Mishima,Arch Dcr matol,124:381ー386、1988)。5.coated vesicleとpremelanosome内にすでにメラニンモノマ-が存在していることを報告し(Hatta,Mishimaら、J Invest Dermatol,91:181ー184)、coated vesicle内にメラニンポリマ-合成を制御する因子が存在することを見いだした(Charkraborty,Mishimaら、J Invest Dermatol,93:616ー620,1989)。本年度の研究に於いて以下の3点についての知見を得たので各々、第13回日本研究皮膚科学会、第39回日皮会中部支部総会、第288回大阪地方会について報告した。I)尋常性白斑に於いてsuction blister methodを用い、白斑表皮IL-1活性を測定し、同時に白斑病巣部に健常表皮の移植を行った。