hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソーシャルメディアを介したネットワーク・コミュニティ形成に関する社会学的研究

本研究の目的は,人々がソーシャルメディアを介してネットワーク・コミュニティを形成するプロセスを検討することである.本研究では,あるインターネット配信番組(音楽番組)の事例として,番組制作者と視聴者の関係について調査した.その結果,下記の調査により貴重なデータを入手することができた.a)番組制作者へのインタビューと制作現場の現地調査の実施(年数回).b)参与観察:番組の視聴者数や参加状況に関するデータ収集(ほぼ毎週.201315年).c)視聴者13名を対象としたグループ・インタビューの実施(2013年).d)ソーシャルメディアに関する質問紙調査(回答者:大学生110名)の実施(2013年).本研究は,ソーシャルメディアを介したコミュニケーションに基づくネットワーク・コミュニティの形成過程について,社会学の視点から明らかにすることを目的とする.具体的には,新しいソーシャルメディアの一つである「ライブ・インタラクティブ・ブロードキャスト・プラットフォーム」によるライブ番組制作・配信を音楽活動の一環として行っている,プロ・ミュージシャンA氏(仮名)のメディア実践を事例として,実践者や視聴者への聞き取り調査及び映像データの記録・収集を主とした現地調査に基づく質的分析を通して,メディア・コミュニケーションによるネットワーク・コミュニティ形成プロセスを検討する.(1)現地調査(a)「A氏及び関係者への聞き取り調査」:兵庫県姫路市(平成24年4月・平成25年1月),東京都(平成24年10月・平成25年2月)で実施した.(b)「A氏のライフ・ヒストリーに関する調査」:平成24年4月と平成25年1月にA氏の出身地である姫路市においてフィールド・ワークを実施した.(c)「ネット配信に関する現地調査」:A氏,東京都内及び姫路市内にあるライブハウスのオーナーや観客の許可を得て,ライブやネット配信の様子を映像データとして記録した.(2)ネット調査(毎週):A氏制作のネット配信番組を映像データとしてほぼ全て記録しており,毎回の視聴者数も確認している.(3)グループ・インタビュー:平成25年1月に,頻繁にライブに訪れているネット配信番組の視聴者13人を対象にグループ・インタビューを実施した.(4)質問紙調査:平成25年1月に,A氏と番組制作スタッフを大分大学に招き,大学生を対象とした特別講義(題目:「ソーシャルメディアと音楽活動について」)を開催した.その際.受講生110名を対象に,講義内容に関する自由記述方式の質問紙調査を実施した.本研究は,ソーシャルメディアを介したコミュニケーションに基づくネットワーク・コミュニティの形成過程について、社会学の視点から明らかにすることを目的とする.具体的には,新しいソーシャルメディアの一つである「ライブ・インタラクティブ・ブロードキャスト・プラットフォーム」によるライブ番組制作・配信を音楽活動の一環として行っている,プロ・ミュージシャンA氏(仮名)のメディア実践を事例として,実践者や視聴者への聞き取り調査及び映像データの記録・収集を主とした現地調査に基づく質的分析を通して,メディア・コミュニケーションによるネットワーク・コミュニティ形成プロセスを検討する.(1)現地調査(計5回実施)(a)「調査対象者(実践者A氏)および関係者への聞き取り調査」:平成25年5月,12月,平成26年2月,3月に東京都,平成26年3月に京都市で実施した.(b)「ネット配信に関する現地調査」:A氏,東京都内にあるライブハウスのオーナー,観客の許可を得て,ライブやネット配信の様子を映像データとして記録した.(2)ネット調査(ほぼ毎週)A氏の協力を得て,平成23年7月から25年3月末まで,毎週配信されているネット番組を映像データとしてほぼ全て記録するとともに,毎回の視聴者数等も確認している.本研究の目的は,人々がソーシャルメディアを介してネットワーク・コミュニティを形成するプロセスを検討することである.本研究では,あるインターネット配信番組(音楽番組)の事例として,番組制作者と視聴者の関係について調査した.その結果,下記の調査により貴重なデータを入手することができた.a)番組制作者へのインタビューと制作現場の現地調査の実施(年数回).b)参与観察:番組の視聴者数や参加状況に関するデータ収集(ほぼ毎週.201315年).c)視聴者13名を対象としたグループ・インタビューの実施(2013年).d)ソーシャルメディアに関する質問紙調査(回答者:大学生110名)の実施(2013年).本研究は,ソーシャルメディアを介したコミュニケーションに基づくネットワーク・コミュニティの形成過程について、社会学の視点から明らかにすることを目的とする.具体的には,新しいソーシャルメディアの一つである「ライブ・インタラクティブ・ブロードキャスト・プラットフォーム」(Ustream)によるライブ番組制作・配信を音楽活動の一環として行っている,プロ・ミュージシャンA氏(仮名)のメディア実践を事例として,実践者や視聴者への聞き取り調査及び映像データの記録・収集を主とした現地調査に基づく質的分析を通して,メディア・コミュニケーションによるネットワーク・コミュニティ形成プロセスを検討する.(1)現地調査(計4回実施)(a)「調査対象者(実践者A氏)及び関係者への聞き取り調査」:平成23年7月,12月,2月に東京都,平成24年1月に姫路市で実施した.(b)「A氏のライフ・ヒストリーに関する調査」:平成24年1月にA市の出身地である姫路市において予備的調査(フィールド・ワーク)を実施した.(c)「ネット配信に関する現地調査」:A氏,東京都内及び姫路市内のあるライブハウスのオーナー,観客の許可を得て,ライブやネット配信の様子を映像データとして記録した.(2)ネット調査(毎週)

A氏の協力を得て,平成23年7月から現在に至るまで,毎週配信されているネット番組を映像データとしてほぼ全て記録するとともに,毎回の視聴者数も確認している.今年度は現地調査を6回実施する予定であったが,平成24年7月に起きた九州北部豪雨の影響により,現地調査の予定を当初計画から変更する必要性が生じ,年度内に調査実施の上,成果を取りまとめることができなくなったため.(1)ソーシャルメディアに関する基礎文献・資料の収集,(2)現地調査によるデータ収集といった基礎的作業は,ほぼ予定通り行われているため,おおみね順調に進展していると考えられる.(1)当該研究費が生じた状況平成24年7月に起きた九州北部豪雨の影響により,現地調査の予定を当初計画から変更する必要性が生じ,今年度内に調査実施の上,成果を取りまとめることができなくなった.そのため,今年度に未使用額が生じた.(2)研究を遂行する上での課題と対応策次年度は,研究費による現地調査に加えて,基盤研究経費(大分大学)と私費を使用して,現地調査を数回実施することにより,分析に必要なデータの収集を継続する.そして,年度中に聞き取り調査や現地調査等により収集したデータの内容分析を行い,平成26年度には学会報告を行い,学術論文の執筆につなげる.(1)文献や資料の収集・整理及び現地調査の継続(2)ライブ番組視聴者への聞き取り調査・メール調査ライブ番組の中核的な視聴者(「Ustream」内のチャットへの参加頻度が高く,かつ実際にライブ会場に高い頻度で訪れる視聴者:数名)に対して,ソーシャルメディアを活用したA氏の音楽活動やA氏や他の視聴者とのコミュニケーションに関する意識,番組への参加動機等についてデータ収集を行う.(3)大学生を対象とした調査票調査A氏を大分大学に招き,ソーシャルメディアと音楽活動に関する報告会を開催し,受講生を対象に,A氏の活動実践やソーシャルメディアへの現状認識に関する調査票調査を実施する.なお,報告会は研究代表者が担当する授業(科目名:「情報社会論」)で行う.翌年度以降に請求する研究費は,未完了分のA氏及び関係者への聞き取り調査及び現地調査(於:東京都,兵庫県姫路市または大阪府大阪市)の費用に充てる.調査の実施は,9月を予定している.(1)調査・研究旅費聞き取り調査及び現地調査(東京)を年6回程度実施する予定である.(2)調査協力者旅費A氏(東京在住)を大分大学に招き,学生を対象とした実践報告会の開催や調査を行う.(3)学会における情報収集・成果報告のための旅費当初「未定」として申請していたが,次年度も現地調査を中心に研究を遂行するため,調査・研究旅費に変更する予定である.
中学生のいじめ認識の特徴とその深化に関する研究

中学生のいじめ認識の特徴を検討し、(1)自由記述では、具体的な行動レベルから抽象的な表現まで多様であること、(2)質問項目を用いた調査では、加害側が複数かどうか、あるいは継続的に攻撃を受けているかどうかより、被害側が反撃できるかどうか、がいじめかケンカなどそれ以外かの判断基準に大きく影響していることが示された。また、中学生のいじめ認識は実際の攻撃行動の実行頻度と関連しており、他者への攻撃をいじめと捉えやすい生徒は、実際の攻撃行動頻度が低かった。これらの特徴を踏まえ、具体的な行動に基づいたいじめ認識を深める心理教育を考案・実践したところ、中学生のいじめ認識が深まっている可能性が示された。研究初年度に当たる平成27年度は、「中学生のいじめ認識の実態や特徴に関する検討」を中心テーマとしており、中学生を対象に、自由記述式、攻撃的行動に関する質問項目への回答、状況要因を操作した質問項目による回答などから調査を行う計画であった。平成27年度は、中部地方の中学校の協力およびリサーチ会社の登録モニターに対する調査により、上記の調査は、それぞれすべて実施できた。自由記述形式による調査から、中学生のいじめ認識は多様な内容・水準でなされている可能性が示され、分析結果をまとめたものを、現在、関連学会の学術誌に投稿中である。攻撃行動に関する調査から、中学生のいじめ認識は、明らかに犯罪と判断されるもの、ケンカと判断されやすいもの、いじめとふざけの判断が分かれるものに分かれる傾向が示唆された。また、状況要因を操作した質問項目の調査から、中学生はいじめか否かの判断について、人数の多さや継続性よりも、反撃の可能性で行っている可能性が示唆された。これらの結果について、現在投稿用の論文を執筆中である。当初の計画通りの調査が実施でき、結果について、投稿論文として1篇、執筆中の論文が1篇にまとめているところであるため、計画通りであると判断した。3年間の研究期間のうち、2年目に当たる平成28年度は、昨年度の研究の成果を踏まえて、「中学生のいじめ認識と攻撃性の関連についての検討」を中心テーマとしており、中学生を対象に、いじめ認識と攻撃的行動に関する調査を行った。中学生を対象とした調査では、大きく分けて2種類のデータを収集し終えた。現在データを分析中であるが、他者への攻撃的行動をいじめと認識しやすい中学生は、実際の攻撃的行動のうち、身体的攻撃・言語的攻撃の頻度が低い可能性がある。一方で、関係性攻撃についてはそういった関連性は示されず、日本の中学生のいじめで特徴的な“仲間外れ・無視"のような関係性(人間関係)に対するいじめの特殊性の理解に寄与すると期待される。また、分析結果の一部は、平成29年度中に開催される学会で発表予定である。また研究を進める中で、当事者である中学生のみならず、中学校教員のいじめ認識の特徴に対する検討も有用であると判断されたため、中部地方の中学校教員を対象に、平成27年度に中学生を対象に行なったものと同様の調査を行った。現在、分析結果を関連学会誌に投稿中であるが、中学校教員のいじめ認識も、概ね中学生と共通しており、一対一であったり、一方的でない(被害者も反撃している)タイプの対人トラブルは、いじめでなくケンカ等と判断されやすい傾向が示唆された。中学生のいじめ認識の理解を深めるために、中学校教員のいじめ認識が重要であることが示唆された。当初の計画通りに調査(データ収集)およびデータ解析が進んでいる。結果については、学会発表予定が現時点で1件(さらに1件を発表申込予定)である。以上のことから、当初の計画通りであると判断した。本研究課題の実績は、大きく分けて3つある。1つめは、中学生が、どのような状況・行為をいじめと認識しているか、その特徴を検討したことである。自由記述形式の調査研究により、「いじめ」から連想される行為・状況は、具体的なものから抽象的なものまで幅広いことが明らかとなった。また質問項目を用いた調査研究により、加害側が単数か複数か、あるいは継続的に行われているか否かよりも、被害を受けている側が反撃できるかどうか、がいじめか否かの最も大きな判断要因であること、ネット上のトラブルはいじめより犯罪と認識されやすいこと、言語的な攻撃はいじめと認識されにくい傾向にあることなどが明らかとなった。2つめは、こういった中学生のいじめ認識と心理的変数を検討したことである。攻撃行動の実行頻度との関連を検討した結果、他者への攻撃をいじめと認識しやすい生徒は実際の攻撃行動の実行頻度が低い傾向にあることが示され、中学生のいじめ認識を深めることは、実際の行動を抑制する可能性が示唆された。なお、学級満足度とは具体的な関連が示されず、いじめ認識は、学級生活の満足感とは直接的に関連しないことが想定される。3つめは、中学生のいじめ認識を深める心理教育の提案であり、具体的な項目が書かれたカードについて、いじめか否かを話し合う形式の心理教育を考案・実践した。その結果、この心理教育により、中学生のいじめに対する認識が深まったことが示唆された。また中学校教員へのアンケートから、この心理教育は、中学生のいじめに対する認識を深めたり、中学生のいじめに対する思考プロセスを教員が把握するのにも役立つことが示された。

また、中学生のいじめ認識は実際の攻撃行動の実行頻度と関連しており、他者への攻撃をいじめと捉えやすい生徒は、実際の攻撃行動頻度が低かった。これらの特徴を踏まえ、具体的な行動に基づいたいじめ認識を深める心理教育を考案・実践したところ、中学生のいじめ認識が深まっている可能性が示された。今回の研究結果を踏まえて次年度は、いじめ認識と関連が予想される心理的要因に関する調査研究を行っていく予定である。調査対象は中学生であり、調査協力が得られた学校と、リサーチ会社の登録モニターの活用を予定している。今回の研究結果を踏まえて、次年度においては、中学生のいじめ認識を深める心理教育の実践や、中学生のに対する職員研修等を実施し、実際にいじめ認識が変化するか等に関する実践的研究を行う予定である。臨床心理学消耗品等で購入した物品が予定より若干やすかったため、差額が生じた。物品費のうちの図書費、およびその他のうち消耗品費で、見込みより購入費用が安かったため。次年度に、コピー用紙等の消耗品を中心に使用予定である。次年度の物品費(主に図書費)あるいはその他(主に消耗品費)の必要なものの購入に充てることで、適切に使用する。
知的障害者とその家族のための大規模災害時における避難生活環境の構築に関する研究

自然災害により自宅等での生活が困難になるような被害が生じた場合、知的障害者の避難先として、従来の指定避難所や福祉避難所は避難生活を営む上で様々な課題を抱えている.本研究は熊本地震を中心に、災害時の知的障害者の避難生活の実態を明らかにした上で、災害後の避難生活において不安の少ない避難生活環境の要件を明確にすると共に、被災者の属性や地域特性を踏まえた支援体制の構築に示唆を与えることを目的とする.自然災害により自宅等での生活が困難になるような被害が生じた場合、知的障害者の避難先として、従来の指定避難所や福祉避難所は避難生活を営む上で様々な課題を抱えている.本研究は熊本地震を中心に、災害時の知的障害者の避難生活の実態を明らかにした上で、災害後の避難生活において不安の少ない避難生活環境の要件を明確にすると共に、被災者の属性や地域特性を踏まえた支援体制の構築に示唆を与えることを目的とする.
ランタノイド化合物/半導体低次元量子構造の原子層制御成長と物性

本研究では、従来より取り組んでいる「原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル技術」を再点検し、ランタノイド化合物(半金属)/半導体低次元量子構造を原子層レベルの精度で精密作製することを主な目的とする。現在のところ、InP(半導体:閃亜鉛鉱型結晶構造)基板上へのErP(半金属:岩塩型結晶構造)およびErP上へのInPの原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル成長に取り組んでる。これまでの研究において、以下の知見を得た。1.ErP形成にあたり、最適なEr原料が存在することを明らかにした。たとえば、Er(DPM)_3(trisdipivaloymethanatoerbium)を用いてErP成長を行った場合、明らかな表面形態の変化が観察されたが、蛍光X線測定より、表面付着層にはErが全く含まれなかった。2.選択成長法により各種基板面((001),(011),(111)A,(111)B)にErP成長を行った。(111)Bにおいて、平坦な島状成長が観測され、局所的に2次元成長が得られた。3.InP/ErP/InP積層構造の作製において、ErP上に成長したInPが(001)基板上では島状成長するのに対し、(111)B基板上では層状成長した。4.格子整合度が極めて良いDyP/GaAs積層構造の作製に先立ち、有機Dy原料としてDy(MeCp)_3(trismethylcyclopentadienyldysprosium)を用い、各種III-V族半導体へDy添加を行った。成長層中のDyが均一に添加されていること、また、その濃度はDy原料を通過する水素流量により制御できることを明らかにした。また、GaAsにおいて、Dy^<3+>イオンの4f殻内遷移に起因する特徴的な発光が観測された。半導体におけるDy発光の観測は世界で最初のものである。本研究では、従来より取り組んでいる「原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル技術」を再点検してランタノイド化合物(半金属)/半導体低次元量子構造を原子層レベルの精度で精密作製することを第一の目的とする。また、既に確立している放射光を用いたミクロ構造評価技術(蛍光EXAFS法やX線CTR散乱法)を用いて、その成長初期過程を明らかにする。このような量子構造ではヘテロ界面において従来にない大きなエネルギー差、特性差が生じるため、室温において新しい量子効果の発現が期待される。本研究では、従来の半導体/半導体構造では全く考えられなかった、大きな量子効果の発現を確認するとともに、それらを用いた新規デバイス原理を提案することを第二の目的とする。今年度は『原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル成長技術の確立』を当面の目標とし、InP(半導体:閃亜鉛鉱型結晶構造)基板上へのErP(半金属:岩塩型結晶構造)の原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル成長に取り組んだ。試料作製には既存の有機金属気相エピタキシャル成長装置を用い、TBP雰囲気中で加熱されたInP(001)基板上にEr原料を供給する方法を採用した。原子レベルでの構造評価手法であるX線CTR散乱/蛍光EXAFS測定を行い、試料中のErが岩塩型結晶構造を有するErPを形成して存在することを明らかにした。原子間力顕微鏡(AFM)や走査トンネル顕微鏡(STM)により、InP基板上に形成されたErPを直接的に観察し、その成長形態が成長温度やEr供給量(Er成長膜厚)に強く依存することを明らかにした。

また、走査トンネルスペクトロスコピィ(STS)測定から、形成されたErPがある膜厚(10原子層程度)より薄くなると量子サイズ効果によりバンドギャップが出現し(半金属ー半導体転移)、膜厚の減少とともに、それが増大することを見出した。本研究では、従来より取り組んでいる「原子層制御スーパーへテロエピタキシャル技術」を再点検してランタノイド化合物(半金属)/半導体低次元量子構造を原子層レベルの精度で精密作製することを第一の目的とする。また、既に確立している放射光を用いたミクロ構造評価技術(蛍光EXAFS法やX線CTR散乱法)を用いて、その成長初期過程を明らかにする。このような量子構造ではへテロ界面において従来にない大きなエネルギー差、特性差が生じるため、室温において新しい量子効果の発現が期待される。本研究では、従来の半導体/半導体構造では全く考えられなかった、大きな量子効果の発現を確認するとともに、それらを用いた新規デバイス原理を提案することを第二の目的とする。現在のところ、『原子層制御スーパーへテロエピタキシャル成長技術の確立』を当面の目標とし、InP(半導体:閃亜鉛鉱型結晶構造)基板上へのErP(半金属:岩塩型結晶構造)の原子層制御スーパーへテロエピタキシャル成長に取り組んでいる。これまでの研究において、有機Er原料としてトリスメチルシクロペンタジエニルエルビウム(Er(MeCp)_3)を用いた場合、1原子層相当のEr原子がInP基板表面に取り込まれるのに20分程度必要であることが明らかになった。そこで、成長速度の増大を目的に、蒸気圧が上記原料に比べて約3桁高いトリスデピバロメタナトエルビウムを用いてErP成長を行った。得られた試料のAFM観察の結果、明らかな表面形態の変化が観察されたが、蛍光X線測定より、表面付着層にはErが全く含まれないことが明らかになった。このことは、ErP形成にあたり、最適なEr原料が存在することを示唆している。現在、(株)トリケミカル研究所との共同研究により、各種有機Er原料の開発を行っており、既にトリスイソプロピルシクロペンタジエニルエルビウムの開発に成功している。本研究では、従来より取り組んでいる「原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル技術」を再点検してランタノイド化合物(半金属)/半導体低次元量子構造を原子層レベルの精度で精密作製することを第一の目的とする。このような量子構造ではヘテロ界面において従来にない大きなエネルギー差、特性差が生じるため、室温において新しい量子効果の発現が期待される。現在のところ、『原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル成長技術の確立』を当面の目標とし、InP(半導体:閃亜鉛鉱型結晶構造)基板上へのErP(半金属:岩塩型結晶構造)の原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル成長に取り組んでいる。これまでの研究において、以下の知見を得ている。1.有機Er原料としてトリスエチルシクロペンタジエニルエルビウム(Er(EtCp)_3)を新たに開発・合成した。
Gevrey超関数に対する緩増大関手の研究

本研究はSchwartz超函数に対する緩増大関手を拡張しGevrey超函数に対しても同様のGevrey緩増大関手を構成する事を目的としている。Schwartz超函数に対する緩増大関手はM.Kashiwaraによって構成され、Riemann-Hilbert対応を具体的に与える関手となっている。このように、緩増大関手は確定特異点型の極大過剰決定系等の研究に於いて重要な道具となっている。一方、不確定特異点型の極大過剰決定系の研究に於いては、その解が指数的な発散を一般に伴うため、指数的な増大度を持つような緩増大関手の構成が望まれる。その構成は、Gevrey超函数の台の分解がSchwartz超函数の場合のように上手くいかず、本質的に困難な問題が存在する。本研究者はこの問題をGevrey超函数の概念を拡張する事によって解決する事を試みた。この拡張は対象となる超函数の台が特異点を持たない場合は既存のGevrey超函数に一致するようなものである。他方、超函数の台が特異点を持つ場合には、もはや既存の超函数には一致せず、一般にはより大きい空間となる。このような拡張されたGevrey超函数を用いることで、実2次元以下の場合はGevrey増大関手の構成に成功した。しかし、実3次元以上でこの拡張は、Gevrey超函数の台の分解に対して不十分である事を示す特異な例も見つかった。従って、より大きな拡張が必要になる。特異な例は、実3次元以上では拡張されたGevrey超函数の層のみならず、それをある意味含むような複体を直接考察する必要性を示唆していると考えられる。そこで、Gevrey超函数層を係数とするSubanalytic setsの複体を考察したが、まだ、最終的な構成までは至っていない。この問題を今後も考察し、最終的な構成に至る予定である。なお、実2次元以下の構成方法は論文を投稿中である。本研究は、Schwarz超函数に対する緩増大関手を拡張し、Gevrey超函数に対しても同様の関手を構成する事を目標としている。極大過剰決定系において確定特異点型と不確定特異点型とではStokes現象等の新たな現象が起き様相が全く異なるように、本問題に於いても関手の構成法はかなり差異がある。本研究者は、本年度、この問題を既存のGevrey超函数の概念を拡張する事によって、実2次元以下の場合達成した。この拡張は、超函数の台が特異点を持たない場合は既存のGevrey級超函数と一致する。一方、超函数の台が特異点を持つ場合は既存のGevrey超函数とは一致せず、両者には本質的な差異が生ずる。これは、極大過剰決定系が不確定特異点を持つ場合、その解がStokes現象を持つ事と対応していると考えられ、実際の解の研究において重要な点となるだろうと予想している。他方3次元以上では、この拡張方法では不十分である様な特異な例が見つかった。この困難を解消し、一般次元についても関手を構成する事が次年度の目標である。現在の所、幾何的な情報もこめたある種のGevrey超函数係数の複体を直接derived categoryで考える事によって、解決できるであろうと考えている。この場合、subanalytic setsの射影写像に関するある種の性質の研究が重要な点である事も判っている。なお、実2次元以下の場合の構成法については、本年度いくつか発表を行った。また、論文を作成し投稿中である。
シトクロムb558重鎖遺伝子転写異常型慢性肉芽腫症の分子病理

「好中球、単球、Bリンパ球ではシトクロムb558重鎖(CYBB)量が激減しほとんど活性酸素が産生できないのに対し好酸球のみは正常レベルの活性酸素産生に十分な量のCYBBを発現できる。」という本慢性肉芽腫症の病態を解明するため、好酸球性細胞でのみ働く正の調節部位の検索をした結果、転写開始点上流-98塩基のGATA結合部位(-98GATA)がそれに該当する事が示された。次に好酸球性細胞においてGATA-1とGATA-2が特異的に-98GATAに結合する事が示された。異所性発現法により両者は単独でしかも同様の親和性で結合する事、並びに単独では共に-98GATA依存性にCYBB転写を促進するが、両者共存下ではGATA-2はGATA-1の競合阻害因子としてその作用を阻害する事が示された。CYBB発現細胞のうち好酸球性細胞のみがGATA-1を発現している事から、本GATA機構は好酸球特異的であると言える。次に本症例におけるCYBBmRNA激減の原因である転写開始点上流53塩基にあるPU.1結合部位(-53PU.1)の点変異によるCYBB発現障害を好酸球性細胞がこのGATA機構により克服しえるか否かを検討した。好酸球性細胞核中のGATA-1及びPU.1が各結合部位に結合することを確認した後、-98GATAおよび-53PU.1の機能解析を行った結果、-98GATAおよび-53PU.1は好酸球性細胞にて独立して機能しうる事が示された。また異所性発現法によりGATA-1及びPU.1がそれぞれ単独で本プロモーターを活性化できる事も示された。これらの結果より、上記病態がPU.1機構とGATA-1機構の両方を持つ好酸球が、-53PU.1の変異により他のCYBB発現細胞が危機的な障害を受ける状況でもGATA-1機構により十分量のCYBB発現し得た結果であると考えられた。◎転写因子GATA-1及びGATA-2による好酸球特異的gp91phox遺伝子発現調節の解明。シトクロムb558重鎖(gp91phox)プロモーターの欠失体の活性を各種細胞株を用いて解析したところ、-105から-95塩基の領域が好酸球性細胞では転写促進活性を示すが、好中球性、単球性及びBリンパ球性細胞では示さず、本領域が好酸球特異的転写調節に関わっている事が示唆された。そして本領域中の-98塩基に存在する転写因子GATAのコンセンサス配列に変異を入れると本活性が失われた事から、このGATA部位(-98GATA)が本領域の活性に必須である事が示された。次に-98GATAに結合するDNA結合蛋白質の同定を抗GATA抗体を用いたゲルシフトアッセイにて行ったところ、好酸球性細胞ではGATA-1とGATA-2が特異的に-98GATAに結合する事が示された。さらにGATA-1またはGATA-2を発現させたCOS-7細胞を用いて両者の-98GATAに対する結合活性を解析したところ、両者は単独でしかも同様の親和性で結合する事が示された。両GATAを発現していないJurkat T細胞と-98GATAを含む+12から-105塩基のgp91phox

プロモータープラスミドを用いて両GATA因子の転写活性能を調べた結果、GATA-1,GATA-2単独では共に本GATA部位依存性のgp91phox転写促進活性が認められたが、両者共存下ではGATA-2はむしろGATA-1の競合阻害因子として働いている事が示唆された。これらの結果よりgp91phox遺伝子発現は転写因子GATA-1およびGATA-2により調節されている事が明らかとなった。GATA-1はgp91phox発現細胞中唯一好酸球でのみ発現している事から本機構を好酸球特異的gp91phox遺伝子発現調節機構と結論した。平成11年度にGATA-1がシトクロムb558重鎖(CYBB)遺伝子転写開始点上流98塩基にあるGATA結合部位(-98GATA)を通して好酸球特異的にCYBB遺伝子発現を活性化する事を見出し報告したが、「好中球、単球、Bリンパ球ではCYBBが激減しているにもかかわらず好酸球では正常レベルにCYBBを発現し得る。」という本病態の特徴を説明するには至っていない。そこで好中球、単球、Bリンパ球でのCYBBmRNA激減の原因である本遺伝子転写開始点上流53塩基にあるPU.1結合部位(-53PU.1)の点変異によるCYBB発現障害を好酸球はこのGATA依存性機構により克服しえるか否かを解析した。まずCYBB遺伝子の発現が認められる好酸球性AML14.3D10細胞核中のGATA-1及びPU.1がそれぞれの結合部位に結合することを確認した。次に-98GATAおよび-53PU.1を含むCYBBプロモーター/レポータープラスミドを用いそれぞれの結合部位の機能解析を同細胞にて行った。その結果-98GATAおよび-53PU.1は共に機能しており、かつ独立して働いている事が示された。そこでGATA-1,PU.1共に発現していないCOS細胞を用いて異所性過剰発現法にて解析を行ったところ、それぞれ単独で各結合部位依存性に-105/+12CYBBプロモーターを強く活性化できる事が示された。これらの結果は、好酸球はPU.依存性およびGATA-1依存性の両方の機構を備え持つ事を示している。すなわちGATA-1を発現しておらずPU.1依存性の転写調節機構のみの好中球、単球、Bリンパ球では-53PU.1の遺伝子変異により危機的な障害を受けたが、両方の機構を備え持つ好酸球ではGATA-1依存性の機構によりこの遺伝子変異による障害を克服し得た結果上記病態が成立したと考えられる。
RIと薬剤との二重標識抗体による癌のターゲティング療法に関する薬理動態的研究

腫瘍に関連したモノクローナル抗体をRIにて標識して投与し、腫瘍の局在を知り、治療を目的としたイムノターゲティングについて、RIの非特異的な集積と腫瘍部位への集積量の低さが問題になっている。本研究ではRIだけでなく、薬剤をも抗体に複合(コンジュゲート)させ、この2つを同時に腫瘍にターゲティングさせることで、薬剤の働きを借りてRIを効率良く腫瘍に集積させる方法を確立することを目的としている。ヒト癌を植え付けたマウスを用いた検討で以下のような成果を得た。(1)IFNを封入したミニペレットを皮下に埋め込むことで血中に徐々にINFを放出し、血中IFN濃度を一定に保つことが出来た。従来のようにIFNを連日投与する必要がなく、ミニペレットを皮下に埋め込んだ後に、I-125、In-111、Tc-99mにて標識した抗体を投与した結果、いずれの標識抗体も腫瘍にコントロール群の2倍以上の集積を示した。他の正常組織へのRIの分布についてもIFNの影響はほとんど認められず、IFNの効果は腫瘍に特異的であると思われた。(2)IL-2の投与法によってその後の標識抗体の生体内分布に有意な相違を認めた。特に、静注投与はこれに続く毒性が非常に高く、標識抗体の生体分布を正確に評価することが出来ないため、IL-2の投与形態を慎重に検討する必要性を認めた。又、これまでに報告されている方法を改良して抗体の免疫活性を失わずしてIL-2をconjugateする事が出来た。IL-2の薬理作用については検討中である。IL-2をconjugateした抗体をマウスに投与した初期の実験では腫瘍組織の血管透過性はコントロール群よりも増加はしたが、IL-2単独投与の場合よりもその効果は小さかった。(3)脱ヨード化を防ぐ薬剤として細胞内のライソゾーム酵素阻害剤のヴェラパミール、モネンシン、クロロキン、リドカインを腫瘍に局注した結果、いずれの薬剤も初期の腫瘍集積を上昇させた。しかし、この集積は時間が経過するにつれ、対照群(無処置)と同様に低下した。しかし、いずれも血中のクリアランスを早め、結果的に腫瘍/血液比が対照群よりも約5倍増加した。これらの薬剤を抗体にコンジュゲートさせ腫瘍への特異的集積を検討中である。腫瘍に関連したモノクローナル抗体をラジオアイソトープ(RI)にて標識して投与し、腫瘍の局在を知り、治療を目的としたイムノターゲティングは活発に研究されているが、臨床への完全な実施に際し、RIの非特異的な集積と腫瘍部位への集積量の低さが問題になっている。【.encircled1.】IFNを封入したミニペレットを皮下に埋め込むことで血中に徐々にIFNを放出し、血中IFN濃度を一定に保つことが出来た。

従来のようにIFNを連日投与する必要がなく、ミニペレットを皮下に埋め込んだ後に、I-125、In-111、Tc-99mにて標識した抗体を投与した結果、いずれの標識抗体も腫瘍にコントロール群の2倍以上の集積を示した。他の正常組織へのRIの分布についてもIFNの影響はほとんど認められず、IFNの効果は腫瘍に特異的であると思われた。【.encircled2.】IL-2の投与方法によってその後の標識抗体の生体内分布に有意な相違を認めた。特に、静注投与はこれに続く毒性が非常に高く、標識抗体の生体分布を正確に評価することが出来ないため、IL-2の投与形態を慎重に検討する必要性を認めた。又、これまでに報告されている方法を改良して抗体の免疫活性を失わずしてIL-2をconjugateする事が出来た。IL-2の薬理作用については検討中である。IL-2をconjugateした抗体をマウスに投与した初期の実験では腫瘍組織の血管透過性はコントロール群よりも増加はしたが、IL-2単独投与の場合よりもその効果は小さかった。【.encircled3.】脱ヨード化を抑えるクロロキンについては、抗体の種類(抗体と結合した後に細胞表面に留まる抗体と細胞内部に入り込む抗体)によって脱ヨード化の程度が異なるとの結果を得た。腫瘍に関連したモノクローナル抗体をラジオアイソトープ(RI)にて標識して投与し、腫瘍の局在を知り、治療を目的としたイムノターゲティングは活発に研究されているが、臨床への完全な実施に際し、RIの非特異的な集積と腫瘍部位への集積量の低さが問題になっている。本研究ではRIだけでなく、薬剤をも抗体に複合(コンジュゲート)させ、この2つを同時に腫瘍にタ-ゲィングさせることで、薬剤の働きを借りてRIを効率良く腫瘍に集積させる方法を確立することを目的としている。本年度は脱ヨード化のために集積が低下する現象を防ぐ薬剤を中心に検討した。(1)脱ヨード化を防ぐ薬剤として細胞内のライソゾーム酵素阻害剤のヴェラパミール(V)、モネンソン(M)、クロロキン(C)、リドカイン(R)を選択した。これらの薬剤をマウス静注の場合のLD_<50>の1/10量、腫瘍に局注した。(2)動物モデルはヒト胃ガン細胞を植え付けたヌードマウスを用い、これに^<125>I-標識した抗CEA抗体を静注した。(3)上記の薬剤はいずれも初期の腫瘍集積を上昇させた。しかし、この集積は時間が経過するにつれ、対照群(無処置)と同様に低下した。(4)上記の薬剤はいずれも血中のクリアランスを早めた。結果的に腫瘍/血液比は対照群よりも約5倍増加した。(5)血中の標識抗体は薬剤投与群では対照群よりも安定であったが、時間が経過すると対照群と同様に抗体は小さい分画に分解していた。(6)上記の薬剤は抗体が分解して小さくなる時期を遅らせることはできるが、その後のヨード化を抑制することはできなかった。(7)これらの薬剤を抗体にコンジュゲートさせ腫瘍への特異的集積を検討中である。
アルツハイマ-病に関連した遺伝子異常の解析

βアミロイド前駆体(APP)には3つの分子種APP695、751、770が主成分として存在することはよく知られている。APP695は神経細胞に特異的である。3つの分子種の脳内における存在比の変化がアミロイド形成と相関しているか否かについて、老人脳の連続剖検38例を免疫組織学的手法とS1ヌクレア-ゼProtection法により分析した。その結果アミロイド、PHFの有無とAPPの3つの分子種の存在比の間には特別の相関は認められないと結論した。竹田は老化促進マウス(SAM)を用い、アルツハイマ-脳に見られるAPP751、770の増加をグリオ-シスにより説明することが必ずしも妥当でないことを示唆した。榊はAPP遺伝子の発現が正と負の両方の制御を受けていることを示した。吉川はAPPのC末端よりβ蛋白の領域を含むペプチドが培養細胞中においてアミロイド様の繊維物質を作ることを示した。藤原はFADリンパ球でAPPのプロセッシングに異常の起きていることをウェスタンブロッティングで示した。FAD家系は日本でも報告されているが、本邦の家系調査によれば39家系が報告されている。FAD遺伝子のひとつが存在するといわれる#21染色体領域について、小野寺はいくつかのDNA断片をマップした。また#21染色体特異的cDNAクロ-ンを脳cDNAクロ-ンを脳cDNAライブラリ-より分離する方法について検討した。また宮武は神経成長抑制因子(GIF)のcDNAの分離に成功したことを報告した。
化合物半導体薄膜結晶のヘテロ成長における結晶性の制御

IIIーVおよびIIーVI化合物半導体ヘテロ成長薄膜の高品位化についての検討を行なった。1.MOCVD法によるAl_XGa_<1ーX>As成長において、わずかに格子定数の異なるヘテロ系での格子不整合転位の発生について検討した結果、(1)完全無転位In高ド-プGaAs結晶上Al_<0.3>Ga_<0.7>Asエピ層には引張り応力(格子不整合=0.045%)がかかり、コヒ-レント長は1μm程度となる。しかし、圧縮応力が加わるアンド-プ基板上Al_<0.3>Ga_<0.7>As成長層では、10μm以上の膜厚まで格子緩和歪みは起こらず、歪みの加わる方向により転位の発生及び伝播機構に違いがあることが示唆された。(2)アンド-プGaAsとの格子不整合が0.083%であるIn高ド-プGaAs基板上に種々の厚さのAl_<0.3>Ga_<0.7>Asバッファ層を挿入したのち、0.9μmのGaAsを成長させ、転位密度を測定した結果、AlGaAsバッファ層厚が1μm以下の場合には、GaAs表面層での転位密度は半分程度に減少し、GaAs:In基板とAlGaAsの界面で発生した転位が、AlGaAsとGaAs層の界面で曲げられる可能性が示唆された。2.水素輸送法によるIIーVI族化合物半導体及びその混晶成長においては、不純物添加効果について検討し、以下の結果を得た。(1)沃素を気相中に添加した場合のGaP(100)面上へのZnS成長において、成長温度が400°C以上で、沃素輸送量が0.014g/h(輸送されるI/Znモル比=0.075)以下の場合には、SIMS分析により調べた沃素の取り込み量は10^<16>/cm^3以下と少なく、沃素は気相中で沃化亜鉛を形成することにより主として成長温度の低温化に効果がある。(2)沃素とLiを気相中に同時添加した場合には、沃素添加量を増加させることにより成長層へのLiの取り込みが促進されたが、同時に沃素の成長層への取り込みも増加することになる。(3)ZnSSe混晶成長においては、沃素添加によりS組成の成長温度依存性が小さくなり組成制御性が向上する。
入院患児に対するプリパレーション・システムの構築とその効果

本研究は,チャイルドライフ・デザインという新しい概念をもとに感性デザインの専門家と看護学の専門家の協力によって進め,プレパレーション・ツールを初めとして,関連ツールを開発した.当初プリパレーションと表記されていたものが3年間にプレパレーションという表記に変わるなど,まだ定着していない分野であったが,医療看護現場・看護教育現場に実用ツールを提供できたことは,本研究の成果である.本研究開発ツールの有効性は,手術用と骨髄穿刺用のツール"Smile"では動作解析システを,腎生検用ツール"Yutori"ではアイマークカメラを使うことで定量的な評価を実施した.これに看護側の定性的な評価を加えて検証した."Smile"は,改良を加えながらチャイルドライフ・デザインのHPから無料ダウンロード提供を実施しており,ツールの効果と取り組みに対して,2007年医療の質・安全学会ベストプラクティス特別賞を受賞した.同内容のプレパレーション絵本「入院患児のための手術用プレパレーション」は2007年グッドデザイン賞(中小企業庁長官特別賞)を受賞した.子どもの不安感や恐怖感は,プレパレーション・ツールだけで払拭できものではなく,処置直前時の恐怖軽減,処置中の注意転換など,プレパレーション・システムとしてのストレスコーピング・ツール,ディストラクション・ツールが必要なことを明らかにし,6種類開発した.詳細な研究プロセス・開発ツールは,チャイルドライフ・デザインのHP(http://www.childlife-design.com/)に記載している.本研究は,チャイルドライフ・デザインという新しい概念をもとに感性デザインの専門家と看護学の専門家の協力によって進め,プレパレーション・ツールを初めとして,関連ツールを開発した.当初プリパレーションと表記されていたものが3年間にプレパレーションという表記に変わるなど,まだ定着していない分野であったが,医療看護現場・看護教育現場に実用ツールを提供できたことは,本研究の成果である.本研究開発ツールの有効性は,手術用と骨髄穿刺用のツール"Smile"では動作解析システを,腎生検用ツール"Yutori"ではアイマークカメラを使うことで定量的な評価を実施した.これに看護側の定性的な評価を加えて検証した."Smile"は,改良を加えながらチャイルドライフ・デザインのHPから無料ダウンロード提供を実施しており,ツールの効果と取り組みに対して,2007年医療の質・安全学会ベストプラクティス特別賞を受賞した.同内容のプレパレーション絵本「入院患児のための手術用プレパレーション」は2007年グッドデザイン賞(中小企業庁長官特別賞)を受賞した.子どもの不安感や恐怖感は,プレパレーション・ツールだけで払拭できものではなく,処置直前時の恐怖軽減,処置中の注意転換など,プレパレーション・システムとしてのストレスコーピング・ツール,ディストラクション・ツールが必要なことを明らかにし,6種類開発した.詳細な研究プロセス・開発ツールは,チャイルドライフ・デザインのHP(http://www.childlife-design.com/)に記載している.入院患児の治療に関する情報提供に必要な要素を抽出し,それを元にプリパレーション用のツールの開発とその評価を行った.小児自身が自分の病状を把握することは重要であるが,受容できない病状や精神状態の場合,正確であっても患者にとっては辛辣な表現は回避しなければならない.特に小児の場合どの程度の理解力があるのかを十分考慮し,情報を与える場と受容できる方法を考える必要がある.そこで先ず,その情報提供に必要な要素の抽出を看護師の協力の下で行った.次に,それをもとにインタフェースデザインを決定し,ツールの開発を行った.これは,入院患児自身が操作する電子メディアを使ったインタラクティブ性があるものであり,説明の受容だけでなく,治療に積極性を持つ要素「意志決定」等を含むシステムを構築した.一方で,同じキャラクタを使ったプリパレーション用の絵本も制作した.画像やキャラクタは,3次元CGですべて制作した.キャラクタも実際の看護師に似せたオリジナルのものであり,病室,処置室,廊下なども北里大学病院小児病棟を3次元CGで再現したものである.この2つのプリパレーションの有効性を検証するために北里大学病院小児病棟において実際の入院患児と両親に対して実験を開始した.実験は,動作解析システムを使って行った.更に実施直後に絵で表現したカードを示し,子どもの回答を聞いた母親が児の理解度をスケールIIVにて評価したものと,母親から見た興味の程度(VAS値),つについて調べ,インタラクティブ性のあるPC用のツールの有効性を確認できる結果を得た.実験に用いたプリパレーションツールは,手術に行く前後のもの,脊髄穿刺のものであるが,これに加えて,需要の高い心臓カテーテル,腎生検のツールの開発に着手した.本研究の内容は,チャイルドライフ・デザイン[http://www.childlife-design.com]にて公開してる.本年度は,前年度から着手していた手術全般用と骨髄穿刺用のプリパレーション・ツール"Smile"の開発とその有効性について実験・検証を行った.実験は,実際に入院・手術を行う子どもとその保護者を相手に看護師が実施した.絵本のみと"Smile"のみの比較がキャラクタによって左右されないように絵本も新たに制作した.実際の看護師に似せたキャラクタはもとより,北里大学病院小児病棟の病室・処置室・廊下等も3D CGで再現した.実験には,動作解析システムを用いた.カメラは3方向から捉えている.子どもの首,両肩・肘・手首,胸にポイント検出用にシールを貼った.分析には,両目をポイントに加えて行った.

被験者は,35歳の子どもである.動作解析システムは,看護師の主観的な評価を子どもの動きから定量的に捉えることを意図したためである.どの場面で左右に何角度振り向いたかなども検出できる.実施直後に絵で表現したカードを子どもに示し,その回答を聞いた母親が子どもの理解度をスケールIIV(I:全く理解できていないIV:理解できている,の4段階)にて評価したものと,母親から見た興味の程度[VAS値](最も興味を示した状態[10]とし,全く興味を示さなかった状態[0]」)について行い,幼児期の子どもにおける"Smile"の効果が示された.そこで"Smile"は,チャイルドライフ・デザインHP(http://www.childlife-design.com)から無料ダウンロード提供を開始し,50件を超える全国の病院・大学等から依頼があり提供を進めている.絵本は,現場の強い要望によって出版するに至った(http://o-creation.net).現在,自治医科大学とちぎ子ども医療センターでも採用され,使用されている."Smile"は,新たなインタフェースデザインが認められ,日本デザイン学会作品集に記載が決定した,インタラクティブな操作が可能なプレパレーション・ツール"Smile"の無料ダウンロード提供をチャイルドライフ・デザインのHP(http://www.childlife-design.com/)から進めるとともに,返された意見をフィードバックし,バージョンアップしたものを提供している.約一年間で250件以上のダウンロード依頼に対応し,多くの医療現場・看護教育現場で利用されている."Smile"の開発とその取り組みに対して,医療の質・安全学会第2回学術会議において「入院患児に対する術前プレパレーション・ツール"Smile"」がベストプラクティス賞(優秀賞)を受賞した.前年度出版した同等内容の絵本「入院患児のための手術用プレパレーション」(株式会社0 Creation)が,2007年度グッドデザイン賞(中小企業庁長官特別賞)を受賞した.親の不安は子どもの不安を誘発するため,同席する保護者が後で再確認できる保護者用プレパレーション・ツール"Yutori"(腎生検用)を開発した.アイマークカメラを使った実験によって看護師の説明項目に関連する重要事項をあわせて確認できるようにインタフェースのデザインを決定した.子どもの不安感や恐怖感は,専用ツールだけで払拭できるものではなく,処置直前時の恐怖軽減,処置中の注意転換,処置後に誉めてあげることなど,プレパレーション・システムとして使用することで支援できるストレスコーピング・ツール,ディストラクション・ツールなど6種類をあわせて開発した.その内容は,「チャイルドライフ・デザイン」(「小児看護」,へるす出版,2007年9月号カラーグラフ)として紹介された.
ユビキチン様タンパク質修飾システムを介したオートファゴソーム膜伸展機構の解明

オートファジーにおいて、隔離膜が伸展しオートファゴソームが形成される過程の分子機構はほとんどが未解明である。本研究では、オートファゴソーム形成過程においてリン脂質であるホスファチジルエタノールアミン(PE)と結合するAtg8と、PEと結合したAtg8(Atg8-PE)を切断(脱脂質化)するシステインプロテアーゼであるAtg4に着目した。Atg8-PEの生成はオートファゴソーム形成に必須である。一方で、Atg8-PEの脱脂質化は隔離膜伸展のステップに重要であるが、脱脂質化の分子機構や、なぜ脱脂質化が隔離膜伸展に必要なのかについては不明であった。そこで本研究ではまず、共同研究グループにより解かれた出芽酵母Atg4の結晶構造をもとに、脱脂質化の分子機構に迫った。Atg4の構造をすでに報告されているヒトAtg4の構造と比較したところ、出芽酵母に特異的な領域が存在することがわかった。この領域を欠損させて表現型を解析したところ、この領域がAtg8-PEの脱脂質化とAtg4の隔離膜への局在に重要であることが明らかとなった。このことから、Atg4はまず隔離膜上に局在化した後に活性中心を使って脱脂質化を行っている可能性が新たに示唆された。さらに、オートファゴソーム形成過程における脱脂質化の意義を検証した。その結果、Atg8-PEを可逆的に切断し、脂質化されていないAtg8を供給することが隔離膜伸展に重要であることが示唆された。つまり、Atg8は脂質化された後にオートファゴソーム形成の場に局在化し、その後脱脂質化によりAtg8が切り離され、再び脂質化されるために供給されることが、隔離膜伸展には重要であるという可能性が示唆された。本研究により、ユビキチン様タンパク質修飾システムを介した隔離膜伸展機構に対する新たなモデルが提唱された。申請者の研究目的は、Atg4の局在及び酵素活性の制御機構に注目することでAtg8のPE修飾を介した隔離膜伸展の分子メカニズムを理解することである。そのために、以下の三つの目標を設定した。(a)隔離膜伸展時におけるAtg8の修飾制御機構を明らかにすること。(b)atg4変異体の表現型を解析することでAtg4の機能を理解する。(c)Atg3及びAtg4をマーカーとして隔離膜を生化学的に同定・単離したのちその構成成分を分析し、見出された隔離膜構成成分に注目した解析を通じて隔離膜伸展のメカニズムを理解する。今年度の研究結果から、Atg4の構造情報を基にした第二反応特異的な変異体を新たに取得することができた。さらに、この変異体の表現型を解析することにより、脱脂質化の分子機構について新たな知見を得ることができた。このことから、(b)については順調に進展していると考えている。今年度の研究結果については、翌年度中に論文として発表する予定である。また、(a)については、現在Atg3とAtg4の局在を同時に観察できる株を作製しており、今後の解析で結果を得ることができると期待している。しかし、隔離膜が蓄積する条件については未だ検討中であり、隔離膜の同定・単離については翌年度も引き続き検証していく必要がある。Atg4によるAtg8-PEの脱脂質化の分子機構について、今年度の研究結果からAtg4の隔離膜局在に必要な領域を同定することができた。今後の方針としては、なぜこの領域が隔離膜局在に必要なのかを検証し、結果をまとめて論文として発表する。さらに、この領域が隔離膜上に局在するAtg8以外のタンパク質とも相互作用する可能性が考えられるため、Yeast two hybrid法及び免疫沈降法を用いてAtg4の複合体形成を確認する。複合体形成が確認されたら、in vivo, in vitroの実験を行うことにより、Atg4によるAtg8-PEの脱脂質化の制御機構を理解する。また、Atg4による脱脂質化の制御機構を理解すると同時に、隔離膜の生化学的解析についても進めていく。申請者はすでに、Atg19を過剰発現させることにより隔離膜の出現頻度が上昇することを見出している。さらに、Atg14を高発現させた株ではオートファジー活性が上昇することが報告されている。これらの変異体においてさらにAtg8-PEの脱脂質化を阻害することにより、隔離膜の出現頻度およびサイズが向上した変異株を選抜する。得られた変異体を用いて、差分遠心法・密度勾配遠心法・免疫沈降法を使用して生化学的に隔離膜を分離する。隔離膜のマーカーとして、既知のAtg8および申請者が見出したAtg4、Atg3を使用する。分離した隔離膜からタンパク質およびリン脂質を抽出し、質量分析法により隔離膜を構成するタンパク質および脂質組成の解析を行う。同定された膜貫通タンパク質や脂質に注目した解析を行うことで、隔離膜の伸展機構や、膜が由来するオルガネラに関する知見が得られる。