hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒノキ栄養組織由来シングルセルからの効率的なクローン増殖技術の開発

国産針葉樹のスギについては、種子胚細胞を利用した不稔個体作出などの研究開発が行われている。同様にヒノキやサワラについても、ゲノム編集などの遺伝子改変による育種を推進することは重要である。しかし、スギに比べ組織・細胞培養技術を用いた植物体再生系の開発はあまり進んでいない。そこで、本課題では葉条切片や種子胚を材料とした再生系の開発を目指している。H29年度はヒノキ、サワラの葉条切片から多芽体を誘導し、シュート伸長させることができた。ヒノキについては発根させ、幼植物体を作出できた。H30年度は得られた幼植物体を人工気象機内で順化し、苗高約15cmのポット苗を作出した。また、H29年度では無選抜個体を実験材料としたが、今回は新たに屋外で育種選抜されたヒノキ成木個体について、多芽体を誘導した。サワラのシュートについてはH29年度はカルス化し、発根に至らなかったが、ショ糖無添加でオーキシンを含む1/2MS固形培地に移植するとカルス化することなく発根し、幼植物を得ることができた。細断した多芽体を暗黒下、液体振盪培養することで得られた増殖細胞について、植物生長調節物質としてオーキシンとサイトカイニンを組み合わせ、硝酸アンモニウム濃度を1/2に下げたMS改変固形培地に移植し、蛍光灯照明下で静置培養すると緑色を呈し、カルス増殖した。また、種子胚から誘導した増殖細胞について、液体培地で培養した際に遊離するシングルセルをマイクロマニピュレーターでピックアップし、96ウェル培養プレートに1ウェルあたり1細胞ずつ滴下し、培養した。その結果、不定胚形成能力を持つ培養細胞を再生させることができた。多芽体由来のヒノキ幼植物について、順化してポット苗を作成することができた。また、新たに育種選抜された個体から多芽体を誘導することができた。この場合、培養条件は前年度と同一であり、多芽体誘導培地としての汎用性が認められた。発根が困難であったサワラについて、ショ糖無添加の培地で培養することで、ヒノキ同様発根個体を得ることができた。多芽体由来の液体培養細胞について、多芽体誘導用固形培地へ移植することでカルス増殖させることができた。種子胚由来のシングルセルについて、1細胞ずつ分けて培養することで不定胚形成能力を持つ増殖細胞を再生させることができた。得られた増殖細胞は、今後不定胚成熟、発芽培地へ移植することで植物体を得られる可能性が高い。多芽体由来のシングルセルを含む培養細胞と、種子胚由来のシングルセルから増殖細胞が得られたため、全体としておおむね順調に進展していると判断した。ヒノキ同様、サワラについても順化してポット苗を作成し、多芽体由来による植物体再生系の確立を行う。多芽体や種子胚由来のシングルセルについて器官分化・個体再生を目指す。ヒノキやサワラについて、組織・細胞培養技術を用いた植物体再生系の開発は、ゲノム編集などの遺伝子改変による育種を推進するために重要である。しかし、ヒノキ科樹木では、種子胚を利用した植物体再生系の開発は、ある程度進んでいるものの、茎葉などの栄養組織を用いた植物体再生系の開発はあまり進んでいない。そこで、無菌培養によりヒノキ、サワラの葉条切片からの器官形成条件の検索を行った。植物生長調節物質としてオーキシンとサイトカイニンを組み合わせ、硝酸アンモニウム濃度を1/2に下げたMS改変固形培地で、4ヶ月から6ヶ月間、培養することで多芽体を形成させることができた。得られた多芽体は、誘導時と同一組成の固形培地で継代培養可能であった。また、ヒノキでは、得られた多芽体を植物生長調節物質を含まない1/2MS固形培地に移すことでシュートを伸長させることができた。伸長したシュートを切り取り、オーキシンを含む1/2MS固形培地へ移すと発根し、植物体を再生させることができた。次に両樹種の多芽体についてメスで細断し、オーキシンとサイトカイニンを含む1/2MS、MS液体培地で暗黒下、振盪培養すると、23週間ほどで細胞の遊離、増殖が観察された。遊離細胞は、培養条件によりシングルセルの状態で長期間培養することが可能であることがわかった。また、これらの増殖細胞を浸透圧調節剤としてマンニトールを含み、セルラーゼRSとペクトリアーゼY-23を加えた酵素液で5時間静置処理すると、低率だがプロトプラスト単離が可能であることがわかった。また、両樹種の未熟種子胚をEM固形培地で培養することで、不定胚形成能力を持つ細胞を増殖させることができた。増殖細胞は、液体培地へ移して振盪すると、シングルセルの遊離が起こった。ヒノキ、サワラとも予定していた葉条切片から多芽体を誘導できた。多芽体は継代培養可能であり、今後実験材料として供給可能であることを確認できた。さらにヒノキでは複数個体について植物体再生系を確立できた。多芽体から誘導した培養細胞については、プロトプラスト化も可能であったが、直接シングルセルを得ることも可能であった。培養細胞の維持・増殖が可能であることも確認し、また、数週間程度で多芽体組織から誘導可能であることも明らかにできたため、次年度以降の細胞培養実験が順調に進められることが確認できた。

また、比較のために行った種子胚からの培養細胞の誘導も達成できたため、全体としておおむね順調に進展していると判断した。国産針葉樹のスギについては、種子胚細胞を利用した不稔個体作出などの研究開発が行われている。同様にヒノキやサワラについても、ゲノム編集などの遺伝子改変による育種を推進することは重要である。しかし、スギに比べ組織・細胞培養技術を用いた植物体再生系の開発はあまり進んでいない。そこで、本課題では葉条切片や種子胚を材料とした再生系の開発を目指している。H29年度はヒノキ、サワラの葉条切片から多芽体を誘導し、シュート伸長させることができた。ヒノキについては発根させ、幼植物体を作出できた。H30年度は得られた幼植物体を人工気象機内で順化し、苗高約15cmのポット苗を作出した。また、H29年度では無選抜個体を実験材料としたが、今回は新たに屋外で育種選抜されたヒノキ成木個体について、多芽体を誘導した。サワラのシュートについてはH29年度はカルス化し、発根に至らなかったが、ショ糖無添加でオーキシンを含む1/2MS固形培地に移植するとカルス化することなく発根し、幼植物を得ることができた。細断した多芽体を暗黒下、液体振盪培養することで得られた増殖細胞について、植物生長調節物質としてオーキシンとサイトカイニンを組み合わせ、硝酸アンモニウム濃度を1/2に下げたMS改変固形培地に移植し、蛍光灯照明下で静置培養すると緑色を呈し、カルス増殖した。また、種子胚から誘導した増殖細胞について、液体培地で培養した際に遊離するシングルセルをマイクロマニピュレーターでピックアップし、96ウェル培養プレートに1ウェルあたり1細胞ずつ滴下し、培養した。その結果、不定胚形成能力を持つ培養細胞を再生させることができた。多芽体由来のヒノキ幼植物について、順化してポット苗を作成することができた。また、新たに育種選抜された個体から多芽体を誘導することができた。この場合、培養条件は前年度と同一であり、多芽体誘導培地としての汎用性が認められた。発根が困難であったサワラについて、ショ糖無添加の培地で培養することで、ヒノキ同様発根個体を得ることができた。多芽体由来の液体培養細胞について、多芽体誘導用固形培地へ移植することでカルス増殖させることができた。種子胚由来のシングルセルについて、1細胞ずつ分けて培養することで不定胚形成能力を持つ増殖細胞を再生させることができた。得られた増殖細胞は、今後不定胚成熟、発芽培地へ移植することで植物体を得られる可能性が高い。多芽体由来のシングルセルを含む培養細胞と、種子胚由来のシングルセルから増殖細胞が得られたため、全体としておおむね順調に進展していると判断した。多芽体由来のシングルセルを含めた培養細胞について、植物体再分化を目指し、器官分化実験を行う。未熟胚から誘導した培養細胞について、植物体再分化実験を行う。上記実験を円滑に行うため、供試材料の育成・培養に努める。ヒノキ同様、サワラについても順化してポット苗を作成し、多芽体由来による植物体再生系の確立を行う。多芽体や種子胚由来のシングルセルについて器官分化・個体再生を目指す。非常勤職員の募集を行ったが、適任者が見つからなかったため。次年度、海外研究集会に参加し成果を発表する予定ができたので、旅費の一部として今年度の未使用額を使用する計画である。今年度は国際会議等の高額な海外出張旅費が見込まれることから、人件費等をおさえたため。
血行再建不能な虚血性心疾患に対する血管新生促進療法に関する研究:血管新生因子HGFの遺伝子導入併用TMR法の確立

近年、従来の冠血行再建術では治療困難な瀰慢性冠動脈病変による慢性心筋虚血に対し、レーザー心筋内血管新生術(TMR)や血管新生因子の心筋内注入法が期待されているが、その治療効果については未だ充分に検討されていない。本研究では、TMRと血管新生因子の一つであるhepatic growth factor (HGF)の心筋内注入法の有用性について動物実験による検討を行った。【対象及び方法】ビーグル犬の第一対角枝分岐直後の左前下行枝(LAD)を結紮して慢性心筋虚血モデルを作成。一カ月後にLAD領域にTMR,HGF心筋内注入法、両者併用、を施行し、各々の術後一カ月後にmicrosphereを用いて局所心筋血流量を、ドブタミン負荷心エコーを用いて局所心機能(心筋壁厚の変化率)を、proliferating cell nuclear antigenを用いた免疫染色により新生血管の増生程度を、検討した。【結果】(1)TMR,HGF心筋内注入法ともにLAD領域における心筋血流量の増加、心機能の改善、新生血管の増生が得られたが、その程度はいずれもTMRに比しHGF心筋内注入法においてより高度であった。(2)また、TMR単独に比しTMR・HGF心筋内注入法併用でより一層の局所心筋血流量の増加と局所心機能の改善が得られた。【まとめ】瀰慢性冠動脈病変における慢性心筋虚血に対し、TMR,HGF心筋内注入法ともに局所心筋血流を増加させ、局所心機能を改善させたが、その程度はTMRに比しHGF心筋内注入法でより顕著であった。また、両者の併用によりより一層の治療効果が期待されるものと思われた。最近の剖検例や実験による検討ではレーザー心筋内血管新生術(TMR)の治療効果の機序に血管新生が大きく関与していることが示唆されている。今回、TMRに加えて血管新生因子の一つであるhepatic growth factor(HGF)を心筋内注入することを併用させた治療法の有用性について動物実験による検討を行った。【対象及び方法】ビーグル犬の第一対角枝分枝直後の左前下行枝(LAD)を結紮して慢性心筋虚血モデルを作成。3頭に1月後にLAD領域にTMR(T群)を施行、3頭にTMRに加えてTMR施行領域にhuman recombinant HGFを注入(TH群)し、3頭を開胸操作のみ行ったcontrol群(C群)とした。1月後にmicrosphereを用いて局所心筋血流量(MBF)を、また、ドブタミン負荷心エコーを用いて局所心機能(SS)を評価し各治療法の効果について検討した。なお、MBF、SSともに非虚血心筋である回旋枝領域に対する%で評価した。【結果】MBFはC群の63±3%、T群の74±4%に対し、TH群では118±8%と有意に高値を示した。SSは安静時ではC群-1.0±2.3%、T群6.0±11.3%、TH群11.7±3.1%と差を認めなかったが、ドブタミン負荷時ではC群-21.5±10.5%、T群16.5±6.5%に対し、TH群では78.5±10.5%と有意に良好であった。さらに組織学的検討を行ったところ、TH群で新生毛細血管の増生を明瞭に認めた。【まとめ】慢性心筋虚血の実験モデルにおいて、TMRにHGFを局所注入することにより、TMR単独よりもより一層の局所心筋血流量の増加と局所心機能の改善が得られた。近年、瀰漫性冠動脈病変による慢性心筋虚血に対し血管新生因子の心筋内注入法の臨床応用が期待されているが、その治療効果については未だ充分に明らかにされていない。hepatic growthfactor(HGF)はvascular endothelial growth

factorなどの他のgrowthfactorよりも血管新生作用があると注目されつつある。今回、慢性心筋虚血に対するHGF心筋内注入法の有用性について、既に臨床応用されているレーザー心筋内血管新生術(TMR)との比較検討を行った。【対象及び方法】ビーグル犬の第一対角枝分岐直後の左前下行枝(LAD)を結紮して慢性心筋虚血モデルを作成。一カ月後にLAD領域にHGF心筋内注入(H群:n=4)、TMR(T群:n=6)、生食心筋内注入(C群:n=5)を施行し、各術後一カ月後にmicrosphereを用いて局所心筋血流量(MBF:Cx領域を100%)を、ドブタミン負荷心エコーを用いて局所心機能(SS:心筋壁厚の変化率、Cx領域を100%)を、proliferating cell nuclear antigenを用いた免疫染色により単位面積あたりの血管数を計算し各々について比較検討した。【結果】MBFはT群の73±8%、C群の59±5%に比しH群の101±6%が有意に高値であった。SSはT群の21±36%、C群の36±11%に比しH群の68±19%が有意に高値であった。また、単位面積あたりの血管数はT群、C群に比しH群で有意に高値であった。【まとめ】HGF心筋内注入法はTMRに比し有意に局所心筋血流を増加し局所心機能を改善させた。本法は慢性心筋虚血に対する心筋内血管新生術として極めて有用であると考えられた。
オルガン,チェンバロ,ピアノの歴史社会学的研究

本年度の研究計画は、1)3年計画の最終年度として「鍵盤楽器の社会史」についての方法論の研究、及び、2)ピアノを中心とする研究、であった。具体的には、次のようなことを行った。【1】4月7日、新潟にてベルギーの鍵盤楽器製作者J・トゥルネイ氏、演奏家綿谷優子氏によるレクチャーコンサートを企画、実施した。東京での同氏を招いての研究会にも参加。【2】『歴史評論』5月号(577号)に「ドイツ市民音楽の成立とクラヴィコード」(40-53頁)を発表。チェンバロからピアノへという時代におけるクラヴィコードの持つ意味を社会史的に問題にした。【3】10月4日、新潟オルガン研究会パイプオルガン講座第13回として、巻町カーブドッチにて、コンサートを企画、「オルガンと『音楽の場=空間』」について講演、オルガン演奏を行う。【4】12月4日、新潟市民芸術文化会館にて、日本建築学会建築計画委員会劇場・ホール小委員会主催のシンポジウムのための資料集『音楽空間研究音楽文化を育てる場』に「『音楽の場』-その歴史と現在」を執筆(90-93頁)。シンポジウムに参加。【5】1999年1月、、『建築ジャーナル』933号(1月号)に「地方の時代、文化の時代?」を執筆。【6】2月、新潟市教育委員会主催にいがた市民大学の1999年度講座のコーディネートを委嘱され、企画・立案を行う。この講座は、1999年9月より、「音楽の社会史-〈音楽の場〉と楽器について考える」をテーマに、特に後半はゼミナール形式で、「鍵盤楽器の社会史」について行う。そこではこれまでの本研究の成果を生かし、さらに発展させたい。本年度の研究計画は1)3年計画になるこの研究全体に関わる基礎的・総合的研究、および2)チェンバロを中心とする研究であった。CD等の最新の資料を入手するとともに、歴史的資料を各地の図書館等で歴史的資料を収集、またヨーロッパにおいて過去に収集した基礎的資料の整理を行いつつ研究を進めた。できるかぎり研究を公共に発表し、また共同で行う機会をつくるべく努力した。具体的には以下のことを行った。1)歴史学研究会大会(1996年5月)特設部会において「甦る『歴史における音』」を報告、オリジナル楽器演奏の現代的意味と歴史学研究上の課題を提起した(『歴史学研究』691号に掲載)。2)楽器博物館(デンマーク、コペンハーゲン)、ヘンデル記念館(ドイツ、ハレ)において歴史的楽器の調査を行った。(8月)。3)北海道教育大学旭川校助教授市川信一郎氏の集中講義「フォルテピアノの社会史」に協力するとともに、オリジナル楽器演奏の現状について、研究上の意見交換を行った(12月)。4)雑誌『春秋』に論文「鍵盤楽器の社会史のためのノート」掲載を開始、研究の基礎的問題点について、発表していくこととした(掲載は4月号から)。5)洗足学園大学講師岡田龍之介氏のチェンバロ教室に参加、レッスンを受け、チェンバロについて理解を深めるとともに、チェンバロの社会史的意味について、岡田氏の教示を受けた。3月にはチェンバロ演奏を発表予定。6)国立音楽大学講師神戸諭樹美氏に「古楽復興とドイツ青年運動」について助言、氏のヴェンツインガー追悼論文(読売新聞,『アントレ』掲載)に協力した。本年度の研究計画は、1.昨年度から引き続いて、本研究の基礎となる、鍵盤楽器の社会史についての方法論の研究、及び、2.オルガンを中心とする研究、であった。1.4月、5月、6月、8月と、『春秋』に「鍵盤楽器の社会史のためのノート」を4回にわたって、掲載した。本研究の全体的な構想についての論考は、大きな反響を得た。2.11月22日、日本クラヴィコード協会例会にて、「18世紀ドイツにおける宮廷と都市-クラヴィコードの社会史のために」のテーマで報告した。楽器製作者、演奏家、音楽学者とともに討論、鍵盤楽器の歴史についての学際的研究は、大きな意義があった。3.昭和音楽大学講師関根敏子氏の集中講義「フランス音楽の社会史」に協力するとともに、研究上の意見交換を行った。4.8月より、新潟パイプオルガン研究会を組織、その代表として運営にあたり、3月までに、全10回の研究会を行った。5.『歴史評論』に「ドイツ市民音楽の成立とクラヴィコード」を執筆した(4月に発表予定)。6.4月7日、新潟にて、来日する世界的鍵盤楽器製作者ジャン・トゥルネイ氏、演奏家綿谷優子氏によるレクチャー・コンサートを企画、現存、その準備にあたっている。クラヴィコードは、オルガン、チェンバロ、ピアノの歴史的、社会的性格を問題にしている本研究ととって、きわめて重要な意味をもつが、これまで、わが国では、ほとんど本格的な研究は無かった。本年度の蓄積をもとに、来年度のピアノを中心とする研究につなげていきたい。

【2】『歴史評論』5月号(577号)に「ドイツ市民音楽の成立とクラヴィコード」(40-53頁)を発表。チェンバロからピアノへという時代におけるクラヴィコードの持つ意味を社会史的に問題にした。【3】10月4日、新潟オルガン研究会パイプオルガン講座第13回として、巻町カーブドッチにて、コンサートを企画、「オルガンと『音楽の場=空間』」について講演、オルガン演奏を行う。【4】12月4日、新潟市民芸術文化会館にて、日本建築学会建築計画委員会劇場・ホール小委員会主催のシンポジウムのための資料集『音楽空間研究音楽文化を育てる場』に「『音楽の場』-その歴史と現在」を執筆(90-93頁)。シンポジウムに参加。【5】1999年1月、、『建築ジャーナル』933号(1月号)に「地方の時代、文化の時代?」を執筆。【6】2月、新潟市教育委員会主催にいがた市民大学の1999年度講座のコーディネートを委嘱され、企画・立案を行う。この講座は、1999年9月より、「音楽の社会史-〈音楽の場〉と楽器について考える」をテーマに、特に後半はゼミナール形式で、「鍵盤楽器の社会史」について行う。そこではこれまでの本研究の成果を生かし、さらに発展させたい。
広域分布種と関連地域固有種に関する系統地理学的解析

バラ科キジムシロ属キジムシロ群に含まれる広域分布種と、それらから派生したと考えられる地域固有種について、形態学的・細胞遺伝学的・分子遺伝学的解析をおこなった。解析の結果、1)キジムシロ群植物は全て2倍体(2n=14)である、2) P. freyniana var. sinicaは、別の種として取り扱うべきである、3)ヒメツルキジムシロは雑種ではなく、独立した種と考えられることが判明し、4) P. koreanaとキジムシロ、ヒメキジムシロとテリハキンバイとの雑種を見出した。近年の分子生物学の発展により、被子植物の多くの系統群で、広域分布種がいくつかの地域限定的な種(地域固有種)と姉妹群を形成することが明らかになってきた。それは、広域分布種がそれぞれの地域で地域固有種に分化した結果生じたものであると推定されている。広域分布種と複数の地域固有種が存在する場合、地域固有種は、1)いずれも広域種から独立に派生した(分断型)のか、2)広域種または広域種に由来する別の種が分布を拡大する過程で地域固有的な別種になった(分散型)のかのいずれかである可能性が高い。しかしこれまでに解析された分類群は少なく、どちらがより一般的な現象なのかはまだ明らかになっていない。バラ科キジムシロ属キジムシロ群には、広域種および広域種から派生したと考えられる地域固有種が多く知られており、この問題を解明するのに適当な種群であると考えられる。本研究は、キジムシロ群に含まれる広域分布種とそれらから派生したと考えられる地域固有種について、形態学的、細胞遺伝学的、分子遺伝学的解析を行ない、種分化の過程を考究することを目的とする。さらに、研究結果を反映したキジムシロ群の分類学的再検討を行なう。初年度である平成22年度は、キジムシロ群9種:キジムシロ、ミツバツチグリ、ヒメヘビイチゴ、ツルキンバイ、テリハキンバイ、エチゴキジムシロ、エチゴツルキジムシロ、ヒメツルキジムシロ、ツルキジムシロについて、採集をおこなった。持ち帰った材料について、現在、外部形態の比較、DNAの塩基配列の解析、染色体の数・核型の解析をおこなっているところである。本研究は、バラ科キジムシロ属キジムシロ群(Potentilla fragarioides goup)に含まれる広域分布種と、それらから派生したと考えられる地域固有種について、形態学的・細胞遺伝学的・分子遺伝学的解析をおこない、種分化の過程を考究することを目的とする。平成23年度は、4月から7月にかけて、国内においては車を使った現地調査をおこなった。また、韓国東部および中国(浙江省、江西省)に赴き、現地調査をおこなった。現地では、形態学的解析用サンプル、分子遺伝学的解析用サンプルを採取するとともに、生植物をビニール袋に入れ持ち帰った。国内においては、キジムシロ、ミツバツチグリ、ヒメヘビイチゴ、ツルキンバイ、テリハキンバイ、エチゴキジムシロ、エチゴツルキジムシロ、ヒメツルキジムシロ、ツルキジムシロを採集した。また国外では、中国浙江省においてP.freyniana ver. sinica. Migoを、韓国においてビロウドキンバイ(P.koreana H.Ikeda & Im)を採集した。また、中国の南京植物園と北京植物園において、標本の調査をおこなった。現在、外部形態の比較、DNAの塩基配列の解析、染色体の数・核型の解析をおこなっているところである。平成23年度に公表した知見としては、キジムシロ群に関係するネパール産の種群を含め、Flora of Nepal第3巻を編集した(Watson, Ikeda et al. 2011)。また、野外調査の過程で見いだされた新知見の報告をおこなった(Ohashi, Ikeda et al. 2011,井手ほか2011)。また、東京大学植物標本室における標本調査の過程で見いだされた新知見を発表した(矢野・池田ほか2011,Ikeda et al. 2011,黒崎・池田ほか2011a, 2011b)。それらに関する学会発表もおこなった(矢野・池田ほか2011,赤井・池田ほか2011,大橋・池田ほか2012,福田・池田ほか2012,矢野・池田ほか2012)。平成24年度は、4・5月および10・11月に野外調査を行い、キジムシロ、ミツバツチグリ、ヒメヘビイチゴ等、キジムシロ群に含まれる各種を採集した。現在は、形態学的・細胞学的・分子遺伝学的解析を進めている。

これまでに、1)中国でミツバツチグリの変種(var. sinica)として記載されたものは、形態的・遺伝的にミツバツチグリと異なり、別の種として取り扱うのが妥当だと考えられた。2)ヒメツルキジムシロはツルキジムシロとテリハキンバイの雑種と考えられていたが、独立した種と考えられた。3)ビロウドキンバイとキジムシロとの雑種、ヒメキジムシロとテリハキンバイとの雑種を見出した。今後はさらにキジムシロ群の種間関係を明らかにし、この群における種分化と分布の変遷について考察を加える予定である。解析に供するサンプルが充分に集まっていない。車を用いた採集の場合、車窓から対象植物の存在を認識し、採集をおこなっていくが、効率が悪い。さらに、東日本大震災の影響で、東北地方の採集が充分にできていない。また、DNAを用いた分子遺伝学的解析もうまく進んでいないのが現状である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、当該の分類群について、その分布域全体から過不足のないようにサンプリングをおこない、実験に供するとともに、これまで収集したサンプルについての解析も進める。細胞学的解析の結果、キジムシロ群に含まれる種はすべて2倍体であることが明らかになったことから、この種群は2倍体レベルにおける一次的種分化(primaryspeciation)のモデルケースとしてよい材料であると考えられる。今年度は本研究課題の最終年度に当たることから、今後解析を進め、おおよその結果を得た時点で、キジムシロ群における種分化と適応、多様化に関するとりまとめをおこないたい。
継承に関する資源・文化論的研究

東南アジアにおいては20世紀初頭にいたるまで、その小人口を背景に土地に対する価値付与が低く、家族レベルにおいては相続に際して、生産の手段である土地の均分が通常であった。またリーダーシップの領域においても、継承の原則が確立されない場合が多かった。他方、日本においては、かなり早い時期に生じた土地不足等のために、一子による相続が定着していった。リーダーシップの領域においては家族内の年長者、すなわち長男による相続が定式化した。このような対比を念頭において、資源と継承との関係を明らかにすることが本研究の目的である。東南アジアおよび日本の地方支配者の家系継承に関する資料を家譜ないし系譜のかたちで集積したことが成果の一つであるが、研究目的に対する暫定的な分析結果を提示するために、東南アジアに関してはマレー半島のスルタンの継承(クランタン州、トレンガヌ州、パハン州、スランゴール州、ペラック州を対象とした)、日本に関して東日本および西日本の地方支配者の継承(南部氏、佐竹氏、島津氏、相良氏を対象とした)の詳細な分析を行なった。東南アジアと日本との大きな相違は、前者において兄弟による継承が後者におけるよりもより多いことであり、この相違点を中心に社会構造のあり方が区分されるという見通しが得られた。本研究計画の目的は、継承にかかわる資源と文化の規定を明らかにすることである。この目的のために、東南アジアと日本の社会を比較しつつ、手始めに、支配者の系譜に現れた継承の問題を扱うことにした。日本においては、江戸時代以降は長男による継承が原則化し、それが一子による継承として固定してしまうので、それ以前の時代まで遡り、兄弟間での継承ならびに分割に関する原則がまだ流動的な様相を示す時代の様相を探ることにした。このために、日本各地の県立図書館などで収集されている江戸時代以前の地方支配者の系譜ならびに地方史記事を閲覧・複写して、これらを考察の基礎に据える準備を行った。本州中央部には、徳川譜代の大名が多く、系譜が比較的新しい場合が多いので、主として東北地方および中国・九州地方から事例を収集した。他方、東南アジアに関しては、マレーシア・インドネシアにおけるスルタンの系譜などに注目している。来年度は、系譜資料の収集をさらに進めるとともに、仮説の設定に沿って資料の分析を開始する予定である。また、リーダーシップの領域においても、継承の原則が確立されない場合が多かった。リーダーシップの嶺域においては、家族内の年長者、すなわち長男による相続が定式化した。平成12年度においては、前年度に続いて資料収集を行なった。とくに東南アジアにおける状況に近い継承形態が認められるわが国の中世にさかのぼって、西南および東北の状況に注目しつつ、地方支配者の家系継承に関する資料を集めることを試みた。初年度に収集した資料については、とくに支配者の前支配者に対する関係、支配権に分割の様熊等に注意しながら、支配権あるいは家系代表権の継承の原則と実際に関する整理と分析を開始した。平成13年度においても前年度に引き続いて、東南アジアおよび日本の地方支配者の家系継承に関する資料を集めることを試みた。プロジェクトの最終年度に当たるところがら、東南アジアからはマレー半島のスルタンの継承、日本からは東日本および西日本の地方支配者の継承をそれぞれ若干の家系をとりあげて詳細に検討分析し、暫定的な見通しを得る作業を行ない、その結果を報告書としてまとめた。
血管新生抑制因子caspin/PEDF/EPC-1の分子機序と抗腫瘍効果の解析

本研究の目的は、癌の治療を困難にし、予後を大きく左右する転移と術後再発の制御である。細胞外マトリックス分子に結合し得る分泌蛋白質の検索によって、コラーゲン結合性セルピンcaspin(collagen-associated serpin)を独自に見出したが、近年、caspin/PEDF/EPC-1は新規血管新生抑制因子として注目されつつある。本研究では、新たな癌治療法の確立をも視野に入れつつ、生理的血管新生抑制因子caspinによる抗腫瘍効果の検討と分子機序の解明を試みた。caspinによる抗腫瘍効果については2つの皮下移植自然転移モデル系を用いて解析し、caspinが腫瘍組織における血管新生を抑制する事によって腫瘍増殖や血行性転移を有意に抑制し得るが、リンパ行性転移については抑制しない事を明らかにした。また、一部の癌細胞株においてcaspinの発現が確認されたが、低酸素培養で発現低下することから、固形腫瘍組織内部の低酸素環境下ではcaspinの発現は低下していることが推測された。一方、マウス胎仔組織についての詳細な検討によって、胎発生期の骨・軟骨組織におけるcaspinの特異的な組織分布とダイナミックな発現変化を、さらに、マウス未分化細胞株ATDC5を用いた解析では、caspinの発現が軟骨骨化様の分化誘導によって著しく低下し、VEGF等の発現が増大する事を明らかにした。以上の解析結果から、無血管組織である軟骨の組織形成過程や内軟骨骨化における血管侵入抵抗性から許容性へのスイッチングの分子機序には、生理的な血管新生促進因子と抑制因子の発現バランスによる巧妙な調節機序が存在し、caspinが同機序の重要な制御因子として関与している事が示唆された。
電位変調反射率測定による赤血球表面の電気的特性の解明

電位変調反射法については、電極上へのヘモグロビンの固定化に手間取り、結果をまとめるまでにはいたらなかった。派生した研究成果として、基板上への赤血球の足場材として検討していた親水性カーボンナノチューブをイオン液体で処理して電子顕微鏡観察し、イオン液体の濡れ性と電子顕微鏡観察結果との相関を明らかにし、論文を執筆した。本研究では、電位変調反射測定法を用い、赤血球表面の電気的特性を明らかにすることを目的とする。赤血球中に大量に存在するヘモグロビンは、内部の鉄イオンの酸化還元により吸収スペクトルが変化するため、反射率測定の対象としてこれを利用する。赤血球を電極上に固定して交流電位をかけ、細胞表面を通した電子のやり取りを観測することでその電気的特性を解析する。電位変調反射測定法は、非破壊的、直接的で高感度な測定手法であり、生体分子などの界面での振る舞いを明らかにする手法としての応用が期待できる。2013年度は、ヘモグロビンを表面に固定した金電極を用いて電位変調反射実験を含む電気化学測定を行った。CV測定により鉄イオンの酸化還元に伴うピークを検出し電位条件を設定した。それに基づき、鉄イオンの酸化還元を含む電位範囲で電位を変調させ、その電極上での反射光変調を記録し、ヘモグロビン分子中の鉄イオンの酸化還元に伴うと考えられる変調反射信号の測定に成功した。本年度は、電極表面に固定化した赤血球を電子顕微鏡で観察するための手法としてイオン液体による電子顕微鏡観察法を行い、この研究発表を各学会で行うとともに、研究の端緒として電極上にヘモグロビン分子を固定化する方法の模索と情報収集にあたった。検討の結果、電極としてはガラス上に金蒸着薄膜を用い固定化試薬として逆末端にカルボン酸を有する1-ウンデンカン酸チオールを採用することとした。この分子のチオール基を金表面に配位させ、逆末端のカルボン酸基とヘモグロビン分子を化学的に結合させることでヘモグロビン分子を安定に固定化できると考えられ、この方法を採用することとした。望んだ形状の電極を得るために、ステンレス板を加工し金蒸着用のマスクとした。得られた電極を用いてCV測定を行った。しかしながら、金薄膜の強度が弱く実用に耐えないために強度を高める方法が必要であり現在情報収集中である。金電極基板への脂質膜を介したヘモグロビンの固定と、その電気化学測定がうまくいかず、電位変調反射測定の結果をまとめるまでにはいかなかった。しかしながら、細胞の足場材として検討していたカーボンナノチューブを素材として、イオン液体を用いた電子顕微鏡観察を行い、可視化剤としてのイオン液体の性能評価をまとめて報告を行った。表面化学ガラス上に金基板を作製する方法とヘモグロビンを表面に固定する方法の確立に予定よりも時間がかかったため当初の予定よりやや遅れている。電極とヘモグロビン固定化方法の候補手法の選定に思いのほか時間がかかってしまった。また、電極の設計とステンレスマスクの作製などの作業が入り予定よりも遅れている。しかしながら、その過程で数名の専門家とのつながりができアドバイスをいただける状況となった。測定した電位変調信号の解析を行う。電位変調インピーダンス測定の結果と比較し、ヘモグロビン分子を介して鉄イオンの酸化還元過程を電気化学回路に模して明らかにする。その後、電極上に赤血球を固定し、電極表面からヘモグロビン中の鉄イオンまでを細胞外高分子層・細胞膜・ヘモグロビンに分割して等価回路を完成させる(図3)。表面高分子層を含む赤血球表面の電気的特性を明らかにすることで、血液中・分散液中での赤血球の挙動をより詳細に説明できる。表面に配位したチオール分子にヘモグロビン分子を結合させ、CV、電位変調、インピーダンス測定を行う。測定用の電気化学セルはすでに準備できているので、予定通り研究を進める予定である。計画より進行が遅れていたため、2013年度は当初予定した赤血球を使った測定を行わなかった。そのため、赤血球の処理で必要となる物品の購入費がかからず未使用となった。赤血球処理に必要なピペット類、遠心分離用試験管などの物品費として使用予定である。研究の遅れにより試薬購入費が計画よりも安価となったため残額が発生した。平成25年度に今年度購入にいたらなかった試薬の購入費として使用予定である。
次世代光通信方式のためのシリコンフォトニクス波長可変レーザーの研究

シリコンフォトニクスを用いて作製した波長可変フィルタチップと化合物半導体光増幅器とを効果的に組み合わせることで、超小型シリコンフォトニクス波長可変レーザを開発した。1.光通信におけるC帯及びL帯をカバーする99 nmの波長可変範囲を達成。2.外部共振器を長尺化することで約15 kHzの狭線幅発振が可能な波長可変レーザを開発。3.高出力時のレーザ発振の不安定化の原因がシリコンの非線形光学効果に起因していることを見出し、40 mW以上の高出力が可能なフィルタ構造を開発。4.量子ドットSOAを用いた1.2 um帯波長可変レーザを開発し、44 nmの波長可変動作に成功した。本研究は、シリコンフォトニクスを用いたレーザ光源の応用可能性を広げるために出力、波長帯域、発振線幅といった基本特性を向上させる事を目的としている。今年度の研究では、シリコンフォトニクスによって作製した波長可変フィルター構造の改良によりL帯波長可変レーザの高出力化及び広波長帯域化を図った。また量子ドットSOAを用いた波長可変レーザに関しても初期検討を開始した。1、高出力化の検討波長可変フィルターの構成を従来の二つのリング共振器を直列に配置した構造からループ状に配置した構造に変更することで15.8 dBmの高出力化を達成した。さらに非対称マッハツェンダー干渉計を装荷することで16.2 dBmの出力と約40 dBmのサイドモード抑圧比を実現した。またループミラー部に形成した位相調整ヒータの精密制御により縦モードの位相を約4πの範囲で制御する事が可能になった。2、広い波長帯域化リング共振器の構造パラメータの最適化により約120 nmの範囲で波長可変が可能な構造を設計、試作した。本フィルターを用いてCバンド及びLバンドを一つのSOAでカバーする約95 nmでの波長可変動作を確認した。3、量子ドットSOAを用いた波長可変レーザInGas量子ドットを集積化させたSOAを用いて12501300 nm程度の波長範囲光学利得が得られる事を確認した。量子ドットSOAと結合させて外部共振器として機能するOバンド用のシリコン細線波長可変フィルターを設計、試作した。シリコンフォトニクスによって作製した波長可変フィルターを外部共振器として用いた1.55um帯波長可変レーザの研究を継続し、特性の向上を図った。外部共振器として用いるシリコンフォトニクスチップ内のリング共振器の配置やマッハ・ツェンダー干渉計の構造を工夫することで下記の成果を得ることができた。1.ブースターSOAを用いた二段増幅機構の導入により100 mW以上の最大光出力を実現2.非対称マッハ・ツェンダー干渉計を装荷した広波長帯域可変フィルターを用いることで99 nmの波長可変範囲を持つ超広波長帯域可変レーザの実現3.高非対称マッハ・ツェンダー干渉計の装荷による狭発振線幅レーザの提案と15kHz以下の安定した狭線幅動作の実証このように、デジタルコヒーレント光通信用光源として重要な、出力光強度、波長可変範囲、狭線幅に関して世界最高レベルの特性を持つ波長可変レーザを実現した。量子ドットを用いた1.25 um帯に増幅利得を持つ光増幅器とシリコンフォトニクス波長可変フィルターを組み合わせることで、量子ドット/シリコンフォトニクス-ハイブリッド波長可変レーザを開発した。本レーザは、最大で44 nmの波長可変動作が可能であり、周波数に換算すると8.8 THzという広い周波数領域での光源として使用できる。量子ドット光増幅器とシリコンフォトニクスを組み合わせた集積型波長可変レーザの実現は、世界初の成果である。これまでにInGaAsP量子井戸を活性層に持つ半導体光増幅器とシリコンフォトニクスを用いて作製した波長可変レーザにおいて99 nmの広い波長可変動作、100 kHz以下の狭線幅動作を達成し、光分割多重方式を基盤としたデジタルコヒーレント光通信システムにおいて有用な特性を持つ事を示してきた。しかしながら出力光強度は、40 mW程度が限界であり、シリコンフォトニクス特有の問題で高出力時のレーザ発振が不安定化し、更なる高出力化、狭線幅化を阻んでいる事が明らかになってきた。本年度は、シリコンの二光子吸収に起因した非線形光学効果に注目し、シリコンの非線形光学効果が波長可変フィルタの特性に与える影響を実験、理論の両面から検証した。その結果、高出力発振時のシリコンの非線形光学効果によって発振波長と強度が振動する現象が現れる事を見出した。シリコンの非線形光学効果を抑制するフィルタ構成や導波光の有効断面積を大きくする事で、より高出力なレーザ発振が可能である事が明らかになった。また、量子ドット光増幅器とシリコンフォトニクス波長可変フィルタを組み合わせた構造においては、フィルタの特性を最適化する事で、8.8 THzの広い周波数範囲で波長をコントロールできる1.2 um帯用波長可変レーザの開発に成功した。3.高出力時のレーザ発振の不安定化の原因がシリコンの非線形

光学効果に起因していることを見出し、40 mW以上の高出力が可能なフィルタ構造を開発。4.量子ドットSOAを用いた1.2 um帯波長可変レーザを開発し、44 nmの波長可変動作に成功した。1.55um帯波長可変レーザに関しては、他の狭線幅波長可変レーザと比較して世界トップクラスの特性を実証し、特性の改善は十分になされた。量子ドット/シリコンフォトニクス-ハイブリッドレーザは、当初平成27年度に開発する予定であったが前倒しで良好な波長可変動作を得ることができた。半導体工学1.55um帯用波長可変レーザに関しては平成26年度までの研究によって動作特性の向上は十分になされた。平成27年度は、実用化に向けた実装方法や波長制御回路の検討といった、周辺技術に関しても検討していく。量子波長可変ドットレーザに関しては、より広い範囲での波長可変動作といった従来のレーザを上回る特性を実証していく。当初の平成25年の研究計画では、広い波長可変帯域と高いサイドモード抑圧比を持つ波長可変フィルター構造の設計までであったが、すでに試作、評価が完了しほぼ目的通りの成果が得られた。平成26年度に実施予定であった量子ドットSOAを集積化させた波長可変レーザに関しても初期検討を始めており、一年程度当初の計画を前倒しして進展している。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。平成25年度の研究で明らかになりつつある、高出力時のレーザ発振不安定化の起源について、より詳細な検討を進め更なる高性能化を図る。量子ドット波長可変レーザに関してはOバンドにおける波長可変動作を実証する。平成27年度請求額とあわせ、平成27年度の研究遂行に使用する予定である。平成26年度請求額とあわせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。
消化器癌の抗癌剤耐性を制御するmicroRNAの同定と機能解析

本研究では特に肝癌に着目してインターフェロン-α(IFN-α)耐性を制御するmicroRNAについて検討した.肝癌細胞株PLC/ PRF/ 5(PLC-P),そのIFN-α耐性クローン(PLC-Rs ; PLC-R1,-R2,-R3)を用いたmiRNAマイクロアレイから抽出されたmiR-146aは,定量的PCRにてPLC-RsにおいてPLC-Pよりも有意に発現が高いことが示された.リポフェクション法によるmiRNAの発現増強/発現抑制,遺伝子ノックダウンの実験からmiR-146aがSMAD4を標的としてIFN-α感受性を低下さることをが明らかにした.肝癌患者に対するIFN-αベースの治療においてmiR-146aは効果予測や治療ツールとして有用である可能性が示唆された本研究では特に肝癌に着目してインターフェロン-α(IFN-α)耐性を制御するmicroRNAについて検討した.肝癌細胞株PLC/ PRF/ 5(PLC-P),そのIFN-α耐性クローン(PLC-Rs ; PLC-R1,-R2,-R3)を用いたmiRNAマイクロアレイから抽出されたmiR-146aは,定量的PCRにてPLC-RsにおいてPLC-Pよりも有意に発現が高いことが示された.リポフェクション法によるmiRNAの発現増強/発現抑制,遺伝子ノックダウンの実験からmiR-146aがSMAD4を標的としてIFN-α感受性を低下さることをが明らかにした.肝癌患者に対するIFN-αベースの治療においてmiR-146aは効果予測や治療ツールとして有用である可能性が示唆された消化器癌の治療の中心は外科的切除であるが抗癌剤治療も重要で,その治療過程においてしばしば抗癌剤耐性が問題となる.例えば膵癌においては,治癒切除率の低さ,再発率の高さから抗癌剤治療が行われることが多いが,現在用いられる薬剤の中心であるジェムシタビンの有効性は十分ではなく,本邦における5年生存率は13%にとどまる.また,教室ではこれまで進行肝細胞癌に対するインターフェロンα/5-FU併用動注化学療法(以下FAIT)について報告し,奏効例における良好な治療成績を示してきたが,FAIT感受性不良例も存在し,その予後は極めて不良である.一方,近年microRNAの癌の生物学的ふるまいにおける重要な役割の報告が増加し,薬剤耐性との関連を示唆する文献も多い.そこで,今回われわれは肝癌および膵癌における抗癌剤耐性を制御するmicroRNAの同定と機能解析を目的として研究を開始した.まず,肝癌および膵癌の細胞株から,薬剤耐性クローンを樹立し,親株との間のmicroRNAの網羅的発現解析を行った.ここから候補miRNAを抽出し,in vitroにおける強制発現/発現抑制系を用いて,抗癌剤耐性の変化およびそのメカニズムを解析した.今後,in vivoにおける腫瘍形成および抗癌剤治療のモデルを作成し,miRNAによる抗癌剤耐性制御を示したいと考えており,miRNAを用いた核酸製剤の開発など,臨床応用に向けての更なる発展が期待される.肝癌細胞株PLC/PRF/5およびそのインターフェロン-α耐性クローンを用いてmiRNAの網羅的発現解析を行い,肝癌細胞におけるインターフェロン耐性を制御するmiRNA群を115個抽出した.それらのうち,特にmiR-146aに関してgain-of-function, loss-of-functionの実験を行い,miR-146aがapoptosisを抑制することで肝癌細胞のインターフェロン-α感受性を低下させていることを明らかにした.また,siRNAを用いたknockdown実験により,miR-146aの標的遺伝子としてSMAD4がンターフェロン-α感受性に関与することを示した.さらに,臨床応用への可能性を検討するために,インターフェロンベースの化学療法歴のある肝癌患者の原発巣組織におけるmiR-146aの発現解析を行い,統計学的有意差は認められなかったものの,同治療の効果不良例におけるmiR-146aの発現が高かったことが示された.現状では高度進行肝癌に対する有効な治療モダリティは乏しく,インターフェロンベースの化学療法が適応されるなかには,同治療が奏効しない症例もあり,それらの予後は極めて悪い.しかし,miR-146aを用いることにより,インターフェロン-α感受性を予測しうる可能性があるのみならず,治療薬(核酸創薬)として応用しうる可能性を示唆するものであると考えられた.
3次元代数多様体にあらわれる特異点についての明示的研究

3次元端末特異点の特異点除去および因子収縮に関して以下に述べる研究を行った.(1)指数mが2以上の3次元端末特異点につぶれる既約例外因子の食い違い係数が1/mの因子収縮を繰り返すことにより,指数が1の端末特異点しか持たない代数多様体からの双有理射を具体的に構成した,その結果として指数が2以上の3次元端末特異点の上空にある食い違い係数が1以下の既約因子をすべて決定した.(2)3次元端末特異点について,食い違い係数が1未満(または以下)となるような因子だけすべてを例外因子としてもつような部分的特異点除去が存在するかというM.Reidの問題(経済的特異点解消の存在)に対して,元々の問題にある形では経済的特異点解消は一般には存在しないことを示した.さらに経済的特異点解消が存在するためにどのような特異点を許せばよいのかについて考察し,必要な修正の後に経済的特異点解消が存在することを示した.(3)既約因子を指数2以上の3次元端末特異点につぶす因子収縮のうち,その既約因子の食い違い係数が1となるものについて,4次元または5次元の巡回商特異点の中への埋め込まれ方および因子収縮を得るための重み付きブローアップの重みを具体的に定めることにより,すべて決定した.(4)指数が1の3次元端末特異点につぶれるものについて,とくにcD型およびcE型の端末特異点につぶれるような因子収縮のうち,食い違い係数が1であるようなものに明示的な記述を与えた.3次元端末特異点の特異点除去および因子収縮に関して以下に述べる研究を行った.(1)指数mが2以上の3次元端末特異点につぶれる既約例外因子の食い違い係数が1/mの因子収縮を繰り返すことにより,指数が1の端末特異点しか持たない代数多様体からの双有理射を具体的に構成した,その結果として指数が2以上の3次元端末特異点の上空にある食い違い係数が1以下の既約因子をすべて決定した.(2)3次元端末特異点について,食い違い係数が1未満(または以下)となるような因子だけすべてを例外因子としてもつような部分的特異点除去が存在するかというM.Reidの問題(経済的特異点解消の存在)に対して,元々の問題にある形では経済的特異点解消は一般には存在しないことを示した.さらに経済的特異点解消が存在するためにどのような特異点を許せばよいのかについて考察し,必要な修正の後に経済的特異点解消が存在することを示した.(3)既約因子を指数2以上の3次元端末特異点につぶす因子収縮のうち,その既約因子の食い違い係数が1となるものについて,4次元または5次元の巡回商特異点の中への埋め込まれ方および因子収縮を得るための重み付きブローアップの重みを具体的に定めることにより,すべて決定した.(4)指数が1の3次元端末特異点につぶれるものについて,とくにcD型およびcE型の端末特異点につぶれるような因子収縮のうち,食い違い係数が1であるようなものに明示的な記述を与えた.指数が2以上の3次元端末特異点の特異点除去,部分的特異点除去および因子収縮に関して以下に述べる研究を行った.1.以前構成した,指数mが2以上の3次元端末特異点につぶれる既約例外因子の食い違い係数が1/mの因子収縮を繰り返すことにより,指数が1の端末特異点しか持たない代数多様体からの双有理射を具体的に構成した.その結果として指数が2以上の3次元端末特異点の上空にある食い違い係数が1以下の既約因子をすべて決定した.2.3次元端末特異点について,食い違い係数が1未満または1以下となるような因子だけすべてを例外因子としてもつような部分的特異点除去が存在するかというM.Reidの問題(経済的特異点解消の存在)に対して,元々の問題にある形では経済的特異点解消は一般には存在しないことを示した.さらに経済的特異点解消が存在するためにどのような特異点を許せばよいのかについて考察し,必要な修正の後に経済的特異点解消が存在することを示した.3.既約因子を指数2以上の3次元端末特異点につぶす因子収縮のうち,その既約因子の食い違い係数が1となるものについて,4次元または5次元の巡回商特異点の中への埋め込まれ方および因子収縮を得るための重み付きブローアップの重みを具体的に定めることにより,すべて決定した.これにより指数が2以上の端末特異点につぶれる因子収縮のうち既約因子を1点につぶすものはほとんどすべてその具体的な記述がわかる.3次元代数多様体の端射線をつぶして得られる双有理射のうち既約な因子を1点につぶすようなもの,つまり因子収縮に関して以下の研究を行った。前年度までで上記のような因子収縮のうち、指数が2以上の3次元端末特異点につぶれるようなものの方程式と重み付きブローアップによる明示的な記述がほとんどすべての場合において完成したので、今年度は、指数が1の3次元端末特異点につぶれるものについて考察した。この場合においても、食い違い係数が1のものについては、研究代表者がこれまで用いてきた方法ですべての因子収縮を明示的の分類することが可能であると考えそれを実行した。指数が1の3次元端末特異点のうちcA型のものについては容易に実行できる。今年度の主たる研究は、cD型およびcE型の3次元端末特異点につぶれるような因子収縮のうち、食い違い係数が1であるようなものの明示的な記述を与えることであり、結果としてそれがほぼ完成した。

そのような因子収縮は、かなり複雑な方程式についての場合わけが必要となるにもかかわらず、すべて端末特異点を4次元又は5次元の空間のなかに埋め込んでおいて、重み付きブローアップを実行することによって得られる。得られた結果は具体的な計算によるものであり、なぜ4次元または5次元だけに埋め込みさえすればすべての因子収縮が得られるのか、についての論拠はいまだに不明確であり、これについては今後の研究にゆだねることにする。