hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急速凍結レプリカ電子顕微鏡法を駆使した平滑筋収縮のクロスブリッジ構構の研究

筆者は、高い空間/時間分解能を有するマイカ細片急速凍結フリーズレプリカ電子顕微鏡法を駆使して、アクチンの滑り運動を起こしているミオシン・クロスブリッジの一瞬の姿を捉え、筋収縮や種々の細胞運動の源となる滑り運動の分子メカニズムを構造の面から追求してきた。これまでに、アクチン・重メロミオシン(HMM)硬直複合体をマイカ表面に吸着させ、そのままで、あるいはATPを加えた直後に急速凍結して得られた像から、硬直複合体においては、HMMの2個の頭部は大部分真っ直ぐ伸びた洋ナシ型の形状をとっており、アクチンの軸方向と約45度の傾きを持って結合していること、また、ATPを加えて滑り運動を開始させると、1HMM分子の2個の頭部は強く折れ曲がり、常にその片側のみで、内側にアクチン・フィラメントを抱くように結合していることなどを示してきた。本年度の研究計画においては、本法を平滑筋アクトミオシン系に応用し、機能遂行中のクロスブリッジの更に詳細な3次元構造を追求することの2点を目標として設定したが、都合により、第2の目標の追求に全力を注ぐこととした。これまでの立体視差を利用する再構成法は精度不足であったので、レプリカ試料を広範囲に傾斜して像を撮影し、コンピュータ・トモグラフィで3次元像再構成する方法に切り替えた。一般的には、撮影角度制限による情報不足のため、このような状況での再構成は困難であるが、レプリカが2次元物体であり、しかも高コントラスト像が得られるために現実に可能となった。当方法の実用性を検証するために、X線結晶解析による高次構造データの得られている骨格筋HMM頭部の構造とそのリガンド結合に伴う構造変化を追ってみた。以前、HMMにATPやADP/バナジン酸を加えると頭部が強く屈曲することを見いだしているが、再構成像では、原子モデルで見られる分子内各ドメインの配置が良く分かり、構造変化の実態がかなり明らかになった。
新規光学活性光増感剤の電子移動及びエネルギー移動のダイナミクス

新しい光学活性なルテニウム(II)ビピリジン誘導体,[Ru(menbpy)_3]^<2+>,及び銅(I)ビピリジン誘導体,[Cu{(-)-tmdcbpy)(PR_3)_2],を合成することに成功した。これらの錯体は優秀な光増感剤に必要な条件、即ち、可視あるいは近紫外光の効率良い吸収、3重項MLCT(Metal to Ligand Charge Transfer)励起状態の寿命が長いこと、しかも、励起状態酸化還元電位は十分卑であること(各々-0.7V vs. SCE)などの条件を満たしている。これらを用いて、[Co(acac)_3]及び[Co(edta]^-の立体選択的光化学的還元反応を行い、以下の通り興味深い結果を得た。(1)[Cu{(-)-temdcbpy}(PR_3)_2]^-を光増感剤とした場合、[Co(edta]^-の還元反応は効率良く進行し、反応後Δ-[Co(edta)]^-の過剰の存在が認められた。即ち、Λ-[Co(edta)]^-が優先的に還元されており、立体選択的な光化学反応系の確立に成功した。(2)光学分割した[Co(edta)]^-による消光反応を行い、反応は静的消光機構で進行すること、消光過程での立体選択性は見られないこと、従って、電荷分離過程で立体選択性が発現していることがしめされた。(3)[Ru(menbpy)_3]^<2+>を光増感剤に用いた場合、[Co(acac)_3]も[Co(edta)]^-も効率良く還元された。いずれの還元でもΔ-[Co(acac)_3]、Δ-[Co(edta)]^-が優先的に還元された。これらの場合は動的消光機構で進行し、消光過程での立体選択性は極くわずかであり、電荷分離過程で立体選択性が発現していることが確かめられた。光学活性置換基を有する2,2'-ビピリジンを持つキラル銅(I)錯体及びキラルルテニウム(II)錯体を新しく合成し、それらを用いて光化学反応を行い、以下の結果を得た。(1)キラル銅(I)錯体を用いて分子不斉を有する各種コバルト(III)錯体の光還元反応を行ったところ、[Co(edta)]^-はA-体優先で立体選択的に還元反応か進行した。enantiomerexcess(e.e)はメタノール/水中、5°Cでは66%に到達し、この種の反応では最高に近い値が得られた。消光反応による検討から静的消光機構での進行が示された。(2)反応はDMSO中では全く進行しないにもかかわらすA-[Co(edta)]^-に対応するCDスペクトルが観測され、光照射によるderacemization(ラセミ体から光学活性化合物が生成する)に成功した。この反応は極めて稀で遷移金属光増感剤の応用として興味深い。(3)キラル銅(I)錯体を用いて、CoX_2(X=OAc,Cl,orNO_3)とL_4edta(L=H or Na)から[Co(edta)]^-の不斉光合成反応に成功した。H_4edtaを使用した場合はA-体か、Na_4edtaを使用した場合はΔ-体が優先的に生成する。この興味深い結果は配位子上の光学活性官能基とedtaアニオンの相互作用がH_4edtaとNa_4edtaとで異なるためであることが、分光研究から示された。(4)キラルルテニウム(II)錯体、[Ru(menbpy)_3]^<2+>、を用いてCo(acac)_3の光還元反応を検討し、[Ru(menbpy)_3]^<2+>のCo(acac)_3による消光反応は電子移動とエネルギー移動双方で進行していることをレーザーフラッシュホリンスから明かにした。(5)パルスラジオリシスにより[Ru(menbpy)_3]^+を過渡的に生成させたところ、Ru(I)錯体でなくmenbpy上に不対電子を持つmenbpyアニオンラジカルのRu(II)錯体か生成していること、そのCo(acac)_3との反応は高立体選択的に進行することを明かにした。キラルルテニウム(II)錯体、Δ-[Ru(menbpy)_3]^<2+> (menbpy=4,4' -bis{(1R,2S,5R)-(-)menthoxycarbony1}-2,2'-bipyridine)及びΔ-[Ru(pnenebpy)_3]^<2+> (phenebpy=4,4' -bis(a-phenethylaminocarbony1)-2,2' -bipyridine)、また、キラル銅(I)錯体、[Cu(dmdcbpy)(PPh_3)_2]+ (tmdcbpy=4,4',6,6' -tetramethy1-5,5' -bis(S)-(-)-1-pheny1- carbamoy1)- 2,2' -bipyridine)を合成し、これらを光増感剤として用いた[Co(edta)]及び[Co(acac)_3]の光還元反応を行った。

Δ-[Ru(menbpy)_3]^<2+>によるラセミ体の[Co(acac)_3]の光還元を少量の還元剤共存下で行ったところ、興味深いことにΔ-[Co(acac)_3]の濃度は減少したが、Λ-[Co(acac)_3]のそれは増加した。[Co(acac)_3]の全量はほとんど変化しない。この結果は、光誘起デラセミ化反応が進行していることを示している。エナンチオマー過剰率は38%に到達した。この値はこれまで報告された光誘起デラセミ化反応の値(p-torylsulfoxideのキラルアミンによる光反応での12%)に比べてはるかに高い。この反応は溶媒組成、共存アニオン種により大きく影響され、アセトン-水中ではエナンチオマー過剰率は50%に到達し、フッソアニオン存在下では、反応が著しく加速された。反応機構を消光反応などから検討したところ、Δ-[Ru(menbpy)_3]^<2+>の励起状態の[Co(acac)_3]による酸化的消光とCo(acac)_2]からのΔ-Co(acac)_3の不斉合成の組み合わせで進行していることが明らかとなった。また、Δ-[Ru(menbpy)_3]^<2+>によるキラルビオローゲン誘導体の光還元を行い、立体選択性が温度と共に向上すると言う通常とは逆の興味深い結果を見出した。この結果は速度論解析、Marcus理論解析などから、電子カップリング項が光学異性体で異なるためであることを明らかにした。他のキラル錯体では立体選択性は見られず、menbpy配位子が特異的に機能している。
歯根膜維持機構の分子生物学的検討と臨床応用

歯根膜の代謝・維持ならびに歯槽骨に関わるZip13の役割を知ることを目的にZip13KOマウスとWTマウスを用いて形態観察、微細構造観察、免疫組織染色を行った。また、歯根膜と同様に線維性結合組織である頭蓋冠矢状縫合、アキレス腱についても観察した。その結果、Zip13がノックアウトされると早期にコラーゲン線維の脆弱性が生じ、加齢が進むものと思われる。これらのことから、Zip13は歯根膜を含む線維性結合組織の代謝・維持に重要な役割を果たす遺伝子であると推測できる。研究協力者である深田より、作製されたZip13-KOマウス(以下KOマウスとする)は理研より分与された。野生型マウス(以下WTマウスとする)とKOマウスにおいて食形態(ペースト飼料、固形飼料)の違いにおける歯と歯周組織への影響を観察したところ、食形態による違いは認めらず、マウスの系統間による違いのみが認められた。以下にKOマウスとWTマウスの形態的な違いを示す。形態観察所見胴体の長さには差がないが、尻尾の長さはKOマウスで著しく短かった。マウスの正面像からKOマウスでは咬合異常を示していた。組織学的所見HE所見:歯冠の形態ならびに歯根の長さに差は見られなかった。6週齢のKOマウスでは歯根の厚さが著しく薄かったが、12週齢になるとKOマウスで歯根の厚みが増し、歯根の厚さに違いは見られなくなった。KOマウスでは歯根に染色性の異なる不規則な成長線が観察された。歯槽骨ならびに歯根膜はKOマウスでは疎であった。歯根膜細胞は2週齢ではWTマウスとKOマウスで形態的な差は見られなかった。その後、WTマウスは核が扁平になり、線維芽細胞特有の細胞突起を有していたのに対し、KOマウスでは核は楕円形で細胞突起は認められず、幼若な細胞のままであった。鍍銀染色所見:WTマウスでは象牙質基質線維ならびに象牙質の歯髄側からセメント質に伸びる象牙細管が容易に観察できた。KOマウスでは象牙質の基質線維は観察できず、太く短い象牙細管と染色性の異なる不規則な成長線が見られた。二次電子像所見:5500倍の所見からWTマウスでは象牙質の基質線維は太く、ほとんどが同じ方向に密にならんでおり、象牙細管も確認できた。それに対し、KOマウスでは象牙質基質線維の束は細く、疎であり、走行も一様でなく、象牙細管は確認できなかった。Zip13KOマウスはWTマウスと比べて、歯根象牙質の歯根の長さなどの量的なものに対する変化は見られなかったが、象牙質の基質線維の異常など質的な変化見られた。Zip13をノックアウトしたマウス(以下KOマウスとする)では成長遅延をはじめ、骨格形成異常、コラーゲンの形態異常を伴う皮膚の脆弱化、歯および歯周組織の形態異常など結合組織の進行性の形態異常を発症する。前回までの研究で、歯ならびには周組織についてのZip13の影響を検討したところ、Zip13は上皮間葉相互作用の影響を受ける組織以外には大きな影響を及ぼさないことがわかった。6週齢野生型のZip13マウス(以下WTマウスとする)の歯根とKOマウスの歯根を比べると、6週齢のKOマウスの歯根は著しく細かったが、12週齢になるとKOマウスの歯根は太くなり、WTマウスに追いつき差は見られなくなった。12週齢のWTマウスとKOマウスを比較すると、歯と歯周組織の形態の量的な変化は見られないが、質的な変化が多くみられた。今回、透過型電子顕微鏡(以下TEMとする)を用いて、歯根膜のコラーゲン線維の直径ならびに面積比を調べた。7週齢と12週齢のWTマウスとKOマウスのコラーゲンの直径に有意差は見られなかった。コラーゲンの面積比は7週齢のWTマウスで有意に高かったが12週齢になるとKOマウスで面積比が高くなり、差はみられなくなった。次に、6週齢と12週齢のWTマウスとKOマウスで下顎第一臼歯を含む凍結薄切切片を作成した。歯根部の象牙芽細胞と歯髄を含む領域でレーザーマイクロダイセクション(以下LMDとする)を行った。その採取した試料からトータルRNAを抽出した。微量のRNAしか採取できないため、サンプルクオリティチェックを行い、Agilent社製SuperPrint G3 Mouse GE Microarrayを用いてマイクロアレイ実験を行った。

その結果を現在分析しているところであるが、WTマウスとKOマウスの間で6週齢から12週齢にかけて最も変動のあったものはFgf9であった.歯根膜線維の代謝・維持ならびに歯槽骨に関わるZip13の役割を知ることを目的に6,12および20週齢のZip13をノックアウトしたマウス(以下Zip13KOマウス)を用いて線維性結合組織である歯根膜を中心に検討した。・歯槽骨および歯根膜の形態観察:下顎第一臼歯部でH.E染色と鍍銀染色により行った。WTマウス(野生型マウス)は歯槽骨、歯根膜の幅に変化は見られなかった。KOマウスは12週齢以降では歯槽骨上部付近が塑造になった。歯槽骨上部の歯根側は凹凸が著しく、その部位の歯根膜の形態は複雑であり、歯根膜の幅は広くなっていた。20週齢では歯根膜が薄くなっているところがあったが、歯根膜が消失し、骨性癒着をきたしているところはなかった。・線維性結合組織の微細構造観察:透過型顕微鏡により歯根膜のコラーゲン線維の直径、数、縞模様の周期観察を行った。コラーゲン周期の幅を測定した結果、WTマウスのほうが有意に長かった。歯根膜の単位面積当たりのコラーゲン数、コラーゲンの直径ともにWTマウスで大きかった。・頭蓋冠縫合部の観察:歯根膜と同様に靭帯結合により骨連結を行う頭蓋冠の縫合部について、縫合部の石灰化の状態を実体顕微鏡下で観察した。12週齢のKOマウスでは、コラーゲン線維からなる靭帯結合は消失していたが、WTマウスの縫合部はコラーゲン線維が存在していた。・免疫組織化学染色:WTマウスとKOマウスについてcollagen1抗体で免疫組織学的染色を行い、第一臼歯歯根膜における抗体の発現を観察した。歯根膜線維芽細胞、歯槽骨においてI型コラーゲンの発現に大きな違いはみられなかった。Zip13がノックアウトされると早期にコラーゲン線維の脆弱性が生じ、加齢が進むものと思われる。これらのことから、Zip13は歯根膜を含む線維性結合組織の代謝・維持に重要な役割を果たす遺伝子であると推測できる。この実験系は非常に微量のRNAを扱うため非常に難しいが、23年度中にLMDを行い、トータルRNAを抽出しマイクロアレイをかけることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在TEMによりKOマウスとWTマウスの線維芽細胞の形態、コラーゲン線維の形態などを確認しているところである。また、マイクロアレイ実験から得た、象牙質の修復に関与する遺伝子を用いて免疫染色等を行いマイクロアレイの結果を確認したいと考えている。そのあとにZip13KOマウスにZip13遺伝子を導入して幼若な歯根膜が成熟した歯根膜に修復できるかを確認したいと考えている。
糖尿病が内耳の加齢変化に与える影響とそのメカニズムの解明

我々は糖尿病患者が難聴になるメカニズムについて、マウスを用いた実験系で調べた。薬物を投与して1型糖尿病モデルマウスを作成し、経時的な聴力変化と内耳の形態を観察したところ、経時的な聴力変化に正常のマウスと糖尿病マウスで差はなかったが、糖尿病マウスでは蝸牛の血管壁の肥厚がみられ、また音響外傷からの回復が障害されていた。このことは糖尿病の蝸牛は音響などの障害に脆弱である可能性を示唆するものであった。我々は糖尿病による加齢性難聴への影響を調べるために、糖尿病モデルマウスを作成した。C57BL/6Jマウス8週齢オスを用いて、ランダムに2群に分け、コントロール群と1型糖尿病モデル群を設定して実験を行った。1型糖尿病モデル群は膵臓のβ細胞を障害するストレプトゾトシン(STZ)を投与し作成した。それぞれの群で投与開始から1ヶ月、3ヶ月、5ヶ月まで飼育するグループに分けて観察し、血糖、体重、聴力を測定した後に蝸牛を摘出した。聴力閾値変化の測定にはABR (Auditory brainstem Response)を用いた。刺激音には4, 8,16,32kHzのトーンバースト音を用い、刺激音を5dBステップとし、256回加算した。1型糖尿病モデル群の平均血糖値は、ストレプトゾトシン投与後1ヶ月392mg/dl、3ヶ月540mg/dlであり、コントロール群の122mg/dl、109mg/dlと比べて有意に上昇していた。糖尿病モデルマウスの作成は安定していた。次に聴力閾値の検査では、糖尿病モデル作製後1ヶ月、3ヶ月、5ヶ月いずれの時点でも聴力閾値の変化に、いずれの周波数でも2群の間で有意な差は認められなかった。このことから、5ヶ月までの時点では糖尿病そのものは加齢性難聴に対して大きな影響を与えていないと考えられた。しかし、5ヶ月モデルに強大音響を曝露したところ、コントロールよりも糖尿病群では音響障害からの聴力回復に遅れがみられた。また形態的にラセン神経節細胞の減少を有意に認め、蝸牛の血流低下も認められた。これらより糖尿病の内耳では音響に対する易受傷性があると考えられた。この研究により、糖尿病患者の内耳は健常者よりも脆弱である可能性が示唆された。この結果はこれまでの臨床研究の報告と合致しており、今後の予防や治療への足がかりとなり得るものである。我々は糖尿病による加齢性難聴への影響を調べるために、まず糖尿病モデルマウスを作成した。C57BL/6Jマウス8週齢オスを用いた。30匹をランダムに2群に分け、コントロール群n=15, 1型糖尿病モデル群n=15。メスはエストロゲンが食事による肥満に影響を与えることから今回はオスのみを使用した。1型糖尿病モデル群はストレプトゾトシン(STZ)を100mg/kg body weight腹腔内に2日連続で投与した。コントロール群へは生理食塩水0.2mlを2日連続腹腔内に投与した。それぞれの群で投与開始から1ヶ月、3ヶ月、5ヶ月までn=5ずつ飼育し、血糖、体重、聴力を測定した後に蝸牛を摘出した。糖尿病モデルマウスの作成は安定して可能となた。次に聴力閾値の検査では、糖尿病モデル作製後1ヶ月の時点では4kHzにおいて1型糖尿病モデルでコントロール群と比べ平均6.3dBの閾値上昇を認めたが、その他の時期及びその他の周波数では聴力閾値に有意差を認めなかった。しかし、5ヶ月モデルに強大音響を曝露したところ、コントロールよりも糖尿病群では内耳障害からの回復に遅れがみられた。また形態的にラセン神経節細胞の減少を認めた。これらより糖尿病の内耳では音響に対する易受傷性があると考えられる。交付申請書に記載した研究の目的のうち、以下の1)1型、2型糖尿病モデルマウスを作製し、ABRを測定してコントロール群と聴力経過を比較、2)強大音響負荷後に聴力を測定し、音響外傷に対する糖尿病モデルの内耳易受傷性を検討、3) 1)、2)における蝸牛血流の変化を検討、

4)マウス内耳を摘出して糖尿病と加齢による障害部位を形態学的に検討の4項目について順調に達成できているため。今後はこれまでのデータをふまえて、他臓器の糖尿病合併症治療に用いられる薬剤を投与し糖尿病による内耳障害への治療効果を検討を試みる。例えばアルドース還元酵素阻害薬(高血糖時に亢進するポリオール代謝を阻害し、同時に抗酸化ストレス作用も有する糖尿病末梢神経障害の治療薬)などを投与する。さらに得られているデータに基づき、論文執筆や、学会を通じて成果を発表していきたいと考えている。次年度は、現在の研究をさらに進めるために実験動物(マウス)の購入、飼育、組織観察のための各種試薬の購入に研究費を用いる。また成果を発表するための、論文執筆や学会発表にも研究費を使用させていただく予定。
リアノジン受容体分子内特定ドメインをターゲットとした致死的不整脈の新しい治療

リアノジン受容体の安定化に特に重要ドメインをdomain2114-2149とそのdomain-domain interactionのパートナーであることを特定した。パートナードメインはやはりセントラルドメインの中にあることも特定した。この2つのドメインに作用する薬物は心不全、致死的不整脈の治療薬になり得る。研究は予定通り進行しリアノジン受容体の安定化に重要なドメインを同定できた。また同定した安定化ドメインが心不全のみならず致死的不整脈の治療にも有用であることがわかった。リアノジン受容体分子内安定化機構についてK201という安定化コンパウンドの作用部位をリアノジン受容体の2114-2149番であることを同定した。さらにリアノジン受容体分子内でこの2114-2149が連関している新たなドメインを発見し、その部位もほぼ同定した。さらにこの2114-2149アミノ酸配列はペプチドとする(治療ペプチド)ことでリアノジン受容体を安定化する作用があることもわかった。ヒトCPVT型遺伝子改変マウスから精製した筋小胞体において、治療ペプチドが異常なカルシウムリークを抑制し、リアノジン受容体分子内のドメイン連関を正常化することを示した。さらには治療ペプチドがどのような分子メカニズムでリアノジン受容体を安定化させるかについて研究を行い治療ペプチドの作用部位とその結果生じるリアノジン受容体分子内でのもう一つのドメイン-ドメイン連関がどのように動いてリアノジン受容体の安定化に至るかについての解明を行った。また遺伝子改変マウスから単離培養した心筋細胞においてもこの治療ペプチドが有効であることを示した。22年度はアメリカ心臓協会(AHA)の2010年次集会(2010/11,Chicago,IL)において演者として研究成果を発表した。また共著論文としてCirc Res,Cardiovasc Res,BBRCに論文を発表した。
Docetaxel 耐性口腔扁平上皮癌の樹立と耐性化機構の解析

当教室において樹立した培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞株であるB88細胞とCAL27細胞株(ATCCより購入)を用いた。本研究で使用する癌細胞がDOCで細胞増殖が抑制されることを確認し、両細胞をDOC 1,10,100,1000pg/mlと順次、濃度をあげて培養し、DOCに耐性を示す細胞株を樹立する。両細胞はDOCの濃度をあげて処理し、親細胞よりDOC耐性を示す癌細胞は樹立しつつある.癌化学療法の問題点として、癌細胞の抗癌剤耐性の獲得がある。docetaxel(DOC)は口腔癌に対して高い抗腫瘍効果を示すものの、その抗癌剤耐性化機構についてはほとんど解明されていない。そこで、申請者は、1DOC耐性口腔癌細胞株の樹立,2その耐性化機構の解明を研究目的とした。DOCに対して感受性のある癌細胞から抵抗性の癌細胞を樹立し、両方の癌細胞株間でmRNAとmicro(mi)RNAの発現変化を解析し、耐性化に関わる標的遺伝子とmiRNAを同定することを考えている。さらに、同定された遺伝子とmiRNAが薬剤耐性のバイオマーカーあるいは治療の標的因子になりえるか検討し、DOC耐性化機構の解明に着目し、耐性化に関わる標的遺伝子とmiRNAの同定およびその機能解析、臨床応用することを、目的とした。ヒト口腔扁平上皮癌細胞をin vitroにてDOCで処理し、DOC耐性癌細胞の樹立を試みた。本研究には当教室において樹立した培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞株であるB88細胞とCAL27細胞株(ATCCより購入)を用いた。両細胞をDOC 50, 75, 100, 125 ng/mlと順次、濃度をあげて培養したが、なかなかDOC耐性の細胞の樹立は困難であった。慎重に何度も徐々に濃度を上昇していき、耐性へと導き、両in vitroでのDOCの細胞増殖はMTT assayを用いて検討したところ、親株に比較して、細胞増殖の高い細胞を作成することが可能であった。両細胞はDOCの濃度をあげて処理し、親細胞よりDOC耐性を示す癌細胞は樹立しつつある.抗癌剤による化学療法の大きな問題点として、癌細胞の抗癌剤耐性の獲得がある。最近、抗癌剤耐性化の機序の解明やその耐性を予測する因子、すなわちバイオマーカーの研究が注目されている。口腔扁平上皮癌においては、5-fluorouracil(5-FU)やcisplatin(CDDP)に対する抗癌剤耐性が、各々の5-FUの代謝関連酵素活性の異常やexcisionrepair cross-complementation group 1の発現上昇によって引き起こされることが報告されている(J Proteome Res.7: 4784-91, 2008, Int J Oncol. 36: 1277-84, 2010)。すなわち、5-FUやCDDPなど古くから使用されている抗癌剤の耐性化の機序は少しずつ明らかにさている。しかし、開発からの期間が短いDOCは、口腔癌に対して高い抗腫瘍効果を示すことが報告されている(Clin Cancer Res. 15: 4228-4233, 2009)が、口腔癌のDOCに対する耐性化機構についてはほとんど報告がない。また、DOCに対して耐性を示す口腔癌細胞モデルも樹立されていない。そこで、申請者は、口腔癌に対する化学療法の治療効果を向上させるために、DOCに対する耐性化機構の解明に着目した。本研究で使用する癌細胞がDOCで細胞増殖が抑制されることは確認し、両細胞をDOC 1,10,100,1000pg/mlと順次、濃度をあげて培養し、DOC耐性の細胞株を樹立する。すでに両細胞はDOCの濃度をあげて処理し、親細胞よりDOC耐性を示す癌細胞は樹立しつつある。教室において樹立した培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞株であるB88細胞とCAL27細胞株(ATCCより購入)を用いて、DOC濃度を徐々に上げていっているが、細胞はなかなか耐性を示さず、少しの刺激で細胞はすぐに死んでしまうため、非常に丁寧かつ慎重に実験を進めているため。(1)ヒト口腔扁平上皮癌細胞をin vitroにてDOCで処理し、DOC耐性癌細胞を樹立する。(2)DOC耐性癌細胞の特性として、DOC以外の抗癌剤CDDP、5-FU, peplomycin(PEP), bleomycin (BLM)に対して交差耐性を示すかを明らかにする。(3) DOC感受性癌細胞と耐性癌細胞を用いて、mRNAとmiRNAの網羅的にマイクロアレイ解析からDOC耐性に関与している標的遺伝子とmiRNAを同定する。(4)(3)で発見した標的遺伝子とmiRNAの発現を誘導あるいは抑制することによって、(i)DOC耐性が解除され、DOCに対する感受性が回復するかin vitroで確認し、(ii)癌細胞を移植したヌードマウスを用いてin vivoで同様に確認する。(5)DOC感受性あるいは抵抗性を示したヒト口腔癌組織を用いて、両組織間での標的遺伝子とmiRNAの発現比較を行い、DOC抵抗性との関連性について検討する。
TGFβシグナル伝達に介在する3量体G蛋白質の確定

予備的実験としてミンク肺細胞CCL64の細胞数とMTTの関係を調べた。5x10^4以上で細胞数の対数とMTTの値がほぼ直線状に対応することを認めた。CCL64にTGFβ存在下で10%FCSを処理して、処理前と処理後24時間でMTTを測定した。FCSによるMTT上昇がTGFβの容量依存性に抑制されることを確認した。我々はすでに、Gαi2のC端付近、Asp^<338>からCys^<352>までの15残基ペプチド(Gi2α-338-352)が自身のGαに働いて、基礎レベルまでGDP/GTP交換反応を抑制するGDI(GDP dissociation inhibitor)であることを証明した。すべてのGaにこの配列に類似したものが存在しており、各々のGαのGDIとして働くと推定される。そこで我々は各3量体G蛋白のGi2α-338-352に相当するペプチドを合成した。各ペプチドをCCL64に処理してTGFβの効果を調べた。Go1αの場合にはTGFβの有無によらず、CCL64の10%FCSによる増殖を抑制することが明らかとなった。再現性をもってTGFβの作用を抑制するペプチドを同定することはできなかった。問題点としてはまず第1に、実際にペプチドが細胞内に入っていることを確認していないことが挙げられる。これはたとえばGi2α-338-352に対する抗体をすでに得ているので、これを用いて実際に細胞のホモジェネートに対してイムノブロットを行い確認することが可能である。実際に細胞内に入っていても十分な濃度が得られていない可能性も考えられる。ペプチド処理とFCSによる刺激とを同時に行ったことも問題点として挙げられる。やはりペプチド処理後の時間経過と細胞内でのペプチド濃度との関係を明らかし、ペプチド処理時間を決定すべきであったといえる。
発達性読み書き障害への支援体制整備のための科学技術・研究開発の運営方法の開発

発達性読み書き障害は、科学技術・教育・社会問題の広範な領域にかかわり、その支援体制整備の為には、多様な分野の知識と熟練を総合する事が必要である。本研究は、これらを検出し総合する方法論の開発をめざした。国として前方視的調査研究を推進する事の必要性を提言し、特に注目すべき事象やそれらの関連性をふくむ俯瞰図を示した。発達性読み書き障害は、神経・生物学的要因によることが明らかであり、原因解明や改善方法の開発のため、科学研究を推進することが必須である。一方、読み書き能力は、養育・教育・医療・職能育成など多岐の社会側面と密接に関わっている。そこで、発達性読み書き障害の支援体制を整備するためには、多様な研究や開発の活動を調整し統合してゆくことが必要である。本研究は、このような研究開発の運営方法を開発し検証することを目指す。専門誌や学術集会における、発達性読み書き障害に関連した一次情報を調査し、日頃このような情報に触れることの少ない、異分野の研究者・行政官・一般市民に発信した。同時に、様々な立場の人々が共通の言葉で議論できるように、発達性読み書き障害の日本としての共通の定義を設定することを提案した。又、発達性読み書き障害の問題に対処するためには、これを障害としてのみ捉えるのでなく、広く人類の生物学的進化や社会行動の発展・科学技術による社会変化の中での位置、他の能力・障害との関連など広い視野から捉える事が必要であると説いている(「口承文化再考」など)。また、障害への対応のみを目指した研究は視野が狭くなる危険性があるので、脳の機能や認知様式を解明する目的のために、障害において見られる特異的な現象を活用するという立場の研究を促進することも必要であると主張している。子供はどのように育つものか・養育者や社会が子供をどのように育てたらよいかについての見解は、学習機構に関するヒトに共通な知識に加えて、社会の歴史や価値観が関係しそれぞれの社会によって異なる。日本の状況にてきした、養育・教育方法の基盤となる科学的根拠や知識の多くは、これらヒトの認知や社会行動などを研究対象とする認知科学の分野から多く産生されることが期待される。そこで日本認知科学会の学会誌で『社会は認知科学に何をもとめるか』という特集を企画・編集し、「認知科学の研究者がこどもの成長や教育の問題にどのように関与・介入できるか」、「社会にとって認知科学者の役割とはなにか」について考える機会を設けた。又自らも、日本の科学技術政策の中で「人間を理解するための認知ロボティクス」がどのように活用されるかという論文を載せた。人間を理解するため、脳科学・認知科学・心理学・行動科学のみならず理論科学・工学・社会科学・哲学などが融合して人と社会に関するプラットフォーム領域として認知ロボティクスの推進を提唱している。ヒト個人や集団の認知や行動様式など複雑な現象はシミュレーションでは解析しつくされない部分が多く、ロボット実機を用いた研究が有用であると説いた。先ずは、認知ロボティクスを活用した、発達障害児の感情理解・言語的相互作用などに関する研究が有効であり、様々な研究者。文部科学省「情動の科学的解明と教育等への応用に関する調査研究」検討会議に委員として出席し、脳神経科学・認知科学・科学技術政策などの見地から情報提供し、議論した。現世人類の進化、コミュニケーション、社会形成、道具使用、科学技術、教育政策などに関する研究開発の動向を調査し、現在用いられている言語・文字・コミュニケーション手段が、ヒトの認知脳科学的観点から見ると、コミュニケーションにとって最適な状態を志向して作られていないことが示唆される事を見出した。これを音響学会誌にて発表した。昨年発表した論文「人間を理解するための認知ロボティクス」の議論を更に進め、進化・人類学における「社会脳仮設」、近代以降の科学技術・学術の変遷、日本における人間観・世界観、認知脳科学から見た自己・他者め形成に関する研究の動向を調査した。ロボットはヒトと意図的に相互理解できるだろうか」という課題の下に、日本で認知ロボティクスを勧めることによって、ヒトにおける他者・自己認識や、相利共生的社会関係の形成について解明が進むことを示した。さらに、ヒトのこころや言語・コミュニケーションの問題について、異分野の研究開発者や一般社会の人々が共に考え議論できるように、「ヒトの始めた不思議なゲーム」という仮説を創出した.実際にこの仮説を、日本や欧米の研究者に投げかけ、他者・自己の認識や、意識の形成過程、言語によるコミュニケーションの確かさ・不確実さ・柔軟性の仕組みを解明する可能性について議論を進めている。1960・70年代から現在までの日欧米における、社会・経済情勢の変遷、科学技術の進展、科学技術政策の変遷と、これらの関連性を調査し、日太の『広義の脳科単1・ライフサイエンスがどのような学問でありうるかを考察した。この結果を研究技術計画学会で発表し、広義の脳科学やライフサイエンスを包括する「ヒトと社会の科学」設立することについて提案を行った。発達障害への支援体制を整備するためには、成長に関する前方視的(縦断的)研究が重要であることを示した。

又、前方視的研究は多様な分野の研究者の協同するプラットフォームとして機能し得る事、このため、政府が初期に一貫性のある筋書きを提示する必要のある事を提言した。この筋書き作りに資するため、人の成長の中で、特に注目すべき現象・時期、多様な科学技術上の視点からの取り組み方、異なった研究・開発のつながりに関して、具体的な俯瞰図を示した。この様な、脳科学・心の問題、発達・成熟・老化に関する科学技術政策としての取り組みは、20世紀後半の日本国内の社会的変化や世界の技術・医療事情の変化という経緯の中で重要性を増してきたことを示した。この背景事情に基づき、時代による変化や地誌による多様性に応じて、将来の政策を策定する必要があると提言した。発達障害への支援体制について、そのビジネスモデルという観点から検討し、情報工学・医学・教育・社会団体などの共同する場である発達障害支援研究会にて、モデルの実践検証に着手した。発達障害歴のある成人を協力者として、子供では実施の容易でない科学技術的研究を行うことを通じて、発達障害の成因解明に近づく事、初等教育と高等教育の連続性・一貫性を高める事、発達障害歴のある成人の社会人としての成熟を促す社会システムを築く事をめざし、大学の学際融合教育研究課題として企画開発を行った。論文「Cognitive enhancement and longevity」の中で、現生人類は進化の中で既に子育て戦略として高齢者の寿命を延ばしたという説を念頭におき、年代等の異なる社会構成員間の相互作用や、社会内での役割を通じた、脳の可鍛性に注目する事が重要であると論じた。2009年6月欧洲連合の会議にて、日本社会の長期展望を、特に脳科学の発展による人々の生活支援という観点から、論じた。2009年7月に、統合失調症を、人類の進化・言語能力の発現、ヒトの発達と社会的相互作用の観点から考察し、学会発表を行った。発達障害を単なる「機能の欠落」として捉えず、人類の特性の多様な現れ方の一つとして捉える観点をしめした。又、ヒト型ロボットの発達・言語機能・社会性と比較を行うことによって、新たな人工システムによる情報処理の可能性を示した。2009年10月には、国際学会において、認知哲学のセッションを企画した。社会の構成員の中で、複雑で予測不可能な社会構造や変化に適応する際の認知能力には多様性があるにもかかわらず、人々がそれぞれの仕方で社会に関与し、共生してゆくための方法を、多分野の研究者の観点から議論した。2010年1月には、電子情報通信学会・発達障害支援研究会の活動の一環として、大阪大学・中之島センターにて公開講演会を開催し、教育訓練・医療・研究、報道や産業界の観点からともに検討した。2010年1月発行の「よくわかる認知科学」の中で、認知神経科学の在り方と社会設計の相互作用について概説した。
触媒金属蒸気を利用したh-BN上へのグラフェンのCVD直接成長

次世代半導体チャネル材料として期待される2層グラフェンのギャップ形成には,原子レベルで平坦なh-BNとの複層化が重要である.触媒機能としてCu蒸気を外部から導入し,h-BN上へのグラフェン直接成長を試みた.しかしながら,金属触媒を色々検討したもののグラフェンの成長は困難であった.そこで,グラフェンと異なりバンドギャップを有する2次元結晶であるMoS2のCVD成長を試みた.SiO2/Si基板上に3角形状の単層MoS2の形成に成功した.また,2次元結晶の機械的なヘテロ構造作成手法を検討した.レンズ形状のPDMS/PMMAを用いて,温度を詳細に制御することで複層化が可能であることがわかった.次世代半導体チャネル材料として期待されるグラフェンデバイスの観点からは,原子レベルで平坦な絶縁性基板h-BN上でのみグラフェンの期待されるデバイス特性が報告されている.h-BN上へのグラフェン直接成長が期待されるが,h-BNにはグラフェン成長に必要な触媒作用は存在しないためh-BN上への成長は困難である.そこで,触媒機能としてCu蒸気を外部から導入し,h-BN上へのグラフェン成長及びデバイス動作が目的である.今年度は,3ゾーンのCVD炉を立ち上げ,炉内の温度分布の制御を行った.また,並行して,様々な2次元基板上にCVD成長させるために2次元結晶のヘテロ構造作成手法を検討した.レンズ形状のPDMS/PMMAを用いて,バルクh-BN結晶上にグラフェン転写を試みた.PMMAはガラス転移温度が55度程度であり,100度以上に加熱すると粘性が低下し密着性が向上する.この温度域でh-BNにPMMAを密着させるとピックアップが可能となることが分かった.しかしながら,高温でピックアップすると50%程度の確率でh-BNが割れることを確認した.そのため,高温で密着させた後,ガラス転移温度以下まで冷却し,PMMAをガ硬化させピックアップすることで割れることなくピックアップすることができることがわかった.また2次元結晶で2次元結晶をピックアップすることは非常に容易であり,ヘテロ構造は容易に形成可能である.以上のように今年度は,CVD用の炉の立ち上げおよびヘテロ構造作成技術を構築することができた.予定していた装置の立ち上げ等はおおむね順調にすすんだため.次世代半導体チャネル材料として期待される2層グラフェンのギャップ形成には,原子レベルで平坦かつ酸化物基板からの荷電不純物の影響を抑えるh-BNとの複層化が重要である.h-BN上への直接成長が期待されるが,h-BNにはグラフェン成長に必要な触媒作用は存在しないためh-BN上への成長は困難である.そこで,触媒機能としてCu蒸気を外部から導入し,h-BN上へのグラフェン成長を試みた.3ゾーンのCVD炉を立ち上げ,炉内の温度分布の調整を行い,Cuを高温域に置くことでCu蒸気によるCH4の分解によるh-BN上への成長を試みた.しかしながら,金属触媒を色々検討したもののh-BN上へのグラフェンの成長は困難であった.そこで,大きく方針を変え,グラフェンと異なりバンドギャップを有する2次元結晶であるMoS2のCVD成長を試みた.SiO2/Si基板上に3角形状の単層MoS2の形成に成功した.PL計測により,このMoS2は,成長の際にSiO2からのドーピングの影響により発光強度が強いが,SiO2とは化学的な結合はとっていないことが明らかとなった.また,2次元結晶の機械的なヘテロ構造作成手法を検討した.レンズ形状のPDMS/PMMAを用いて,バルクh-BN結晶上にグラフェン転写を試みた結果,PMMAのガラス転移温度以上に加熱することで,粘性が低下し,密着性向上により転写が容易になり,複層化できることが分かった.しかしながら,高温でピックアップすると50%程度の確立でh-BNが割れることを確認した.様々な検討を行った結果,高温で接触後,ガラス転移温度以下まで冷却し,PMMAを硬化させた後,ピックアップすることで,割れることなく複層化が可能であることがわかった.次世代半導体チャネル材料として期待される2層グラフェンのギャップ形成には,原子レベルで平坦なh-BNとの複層化が重要である.触媒機能としてCu蒸気を外部から導入し,h-BN上へのグラフェン直接成長を試みた.しかしながら,金属触媒を色々検討したもののグラフェンの成長は困難であった.そこで,グラフェンと異なりバンドギャップを有する2次元結晶であるMoS2のCVD成長を試みた.SiO2/Si基板上に3角形状の単層MoS2の形成に成功した.また,2次元結晶の機械的なヘテロ構造作成手法を検討した.レンズ形状のPDMS/PMMAを用いて,温度を詳細に制御することで複層化が可能であることがわかった.触媒金属蒸気を利用したh-BN上グラフェンの直接成長に対して,まずCu箔で実験を行う.Cu箔内に試料を設置可能なスペースを確保するため,まず円筒状を試す.Cu箔から離れた方がグラフェンの成長が安定するようであれば,Cu箔はハニカム等の形状も検討しCH4の分解能を向上させる.Cu箔は表面に酸化膜を有するので管状炉内でH2ガスの還元雰囲気で1000°Cで保持し,表面を清浄化させる等の検討が必要と予想される.また,他の触媒金属としては以下のように考えている.成長基板に触媒性を持たせる既存のCVD成長手法においては,グラフェンとの格子整合性や,分解したカーボン原子に対する固溶度の大きさ等を考慮して触媒金属を選択してきた.

それ故,固溶限の小さいCuでは表面反応律速のため単層で成長が止まるが,固溶度が大きいNiではCを固溶し,冷却中に析出成長するため通常多層になる.蒸気で用いることから,触媒性の強い金属種が候補となるが,管状炉の最大温度が1100度程度であることを考えると,遷移金属ではなく触媒性のあるGeを検討する.半導体デバイス工学
日本手話言語の変質に関する研究

1.手話使用インフォーマントの探し方と古くからある手話映像データの集め方について、その協議を5回行った。大阪市聴言障害者協会が、失われつつある、古くからある手話を保存する目的で、伝統的手話保存活動という事業を行っている。そのためのタスクチームに本研究に加わっていただき、約10人のメンバーと共にすすめている。そこで、1933年、小中学校などの教育現場で手話の使用が禁じられる前まで、手話教育を受けたことがある聾者、あるいは、1948年、聾学校の就学義務化が始まる前まで、無就学になってしまった聾者が使用している手話は、日本語の影響が少ないため、伝統的手話になっていると仮定して、その対象になる聾者の手話データを集めている。2.手話使用者15人に対し予備調査を行った。口コミだけで、いきなり伝統的手話を使用するインフォーマントとして協力いただける人を見つけるのは困難であるため、予備調査として、聾者が多く集まるイベントに参加する何人かにビデオ収録を突然お願いして、その中から対象者を見つけて、改めて本調査としてのビデオ収録をお願いする方法をとることにした。大阪府では、聾者が参加できるイベントが数多く開催されており、その中から、聾者が多く集まりそうなイベントを3つ選んで、そのイベント責任者に、事前に許可をいただいた。そして、参加者同士の手話会話を眺めながら、協力できそうな人を見つけて、承諾を得た上で、会場外において、5分以下の手話スピーチをお願いした。3.手話言語学に関する講演会を1回行った。口コミだけで、手話のアノテーション作業に協力いただける人を見つけるのは困難であるため、手話言語学に関するテーマを掲げて、講演会を行い、その参加者の中から見つける方法をとることにした。こうして、「言語の意味を知ろうなぜ手話は言語なのか」というテーマで講演会を開催し、16人の参加者を集めた。1.手話使用インフォーマント探しに、思ったより時間がかかっている。予備調査のビデオ収録に協力いただいた15人のうち、伝統的手話をふんだんに使用する対象者としてあてはまる聾者は1人だけであった。また、予備調査の段階でも、できるだけ多くの聾者をビデオ収録したくても、なかなか協力いただける方は限られている。なぜなら、特に、無就学の聾者は、就学できなかった故に、自分の手話が間違っていると思い込んでいるからである。また、きちんとした手話教育を受けられなかったため、自分の手話が正しいかどうかわからない、恥ずかしいなど、自分の手話に自信がないと思い込んでいる聾者が非常に多いためである。2.古くからある手話映像データを集めるのに、想定以上に時間が要することがわかった。データが入っている媒体としては、VHSテープが多く、それを再生するVHSビデオデッキが殆どの電機メーカーでは生産中止になっているため、デジタルデータに変換する作業も必要になっている。また、手話映像データとして残していただいた、手話使用インフォーマントの承諾が必要であり、その承諾の取り付けに想定外の時間が要するためである。3.アノテーション協力者探しに、想像以上に時間がかかっている。小中学校などの教育現場で手話による教育が禁じられた時期があまりにも長すぎたため、手話は言語であると気付いていない、手話は日本語を補助するためにあると思い込んでいる聾者が多くなっている。その彼らに対し、手話は言語であると理解させるのに時間がかかっている。聴者の中から探す方法があるが、やはり、普段の生活の中で日常的な手話会話を必要としている聾者しか気付かないような言語学的な部分があるためである。このように、手話の研究調査活動を円滑にすすめやすくするためには、聾者コミュニティの理解と協力が不可欠であり、想定以上の時間が要するためである。1.手話使用インフォーマントに対し、本格的な調査を進める。伝統的手話保存活動のタスクチーム・メンバーによる助力をいただきながら、できるだけ多くの手話使用者に予備調査としてのビデオ収録の協力をいただき、その中から10人程絞って、撮影用簡易スタジオを設置して、本調査としてのビデオ収録の協力をあおぐ。2.アノテーション作業の協力者に、アノテーション・ソフトの使い方をマスターしていただき、手話の分析作業をすすめていただく。まずは、手話言語学に興味がある聾者を何人か集めて、手話言語学とアノテーションに関する講義を何度か開催し、その参加者の中から、協力者を募り、古くからある手話映像データの分析から始める。3.国際的な学会に参加して、手話言語学に関する学術的な情報を収集していく。手話データの数値化について、仮説としてすでに考案してあるが、その根拠を固めるための議論をすすめる。

口コミだけで、いきなり伝統的手話を使用するインフォーマントとして協力いただける人を見つけるのは困難であるため、予備調査として、聾者が多く集まるイベントに参加する何人かにビデオ収録を突然お願いして、その中から対象者を見つけて、改めて本調査としてのビデオ収録をお願いする方法をとることにした。大阪府では、聾者が参加できるイベントが数多く開催されており、その中から、聾者が多く集まりそうなイベントを3つ選んで、そのイベント責任者に、事前に許可をいただいた。そして、参加者同士の手話会話を眺めながら、協力できそうな人を見つけて、承諾を得た上で、会場外において、5分以下の手話スピーチをお願いした。3.手話言語学に関する講演会を1回行った。口コミだけで、手話のアノテーション作業に協力いただける人を見つけるのは困難であるため、手話言語学に関するテーマを掲げて、講演会を行い、その参加者の中から見つける方法をとることにした。こうして、「言語の意味を知ろうなぜ手話は言語なのか」というテーマで講演会を開催し、16人の参加者を集めた。1.手話使用インフォーマント探しに、思ったより時間がかかっている。予備調査のビデオ収録に協力いただいた15人のうち、伝統的手話をふんだんに使用する対象者としてあてはまる聾者は1人だけであった。また、予備調査の段階でも、できるだけ多くの聾者をビデオ収録したくても、なかなか協力いただける方は限られている。なぜなら、特に、無就学の聾者は、就学できなかった故に、自分の手話が間違っていると思い込んでいるからである。また、きちんとした手話教育を受けられなかったため、自分の手話が正しいかどうかわからない、恥ずかしいなど、自分の手話に自信がないと思い込んでいる聾者が非常に多いためである。2.古くからある手話映像データを集めるのに、想定以上に時間が要することがわかった。データが入っている媒体としては、VHSテープが多く、それを再生するVHSビデオデッキが殆どの電機メーカーでは生産中止になっているため、デジタルデータに変換する作業も必要になっている。また、手話映像データとして残していただいた、手話使用インフォーマントの承諾が必要であり、その承諾の取り付けに想定外の時間が要するためである。3.アノテーション協力者探しに、想像以上に時間がかかっている。小中学校などの教育現場で手話による教育が禁じられた時期があまりにも長すぎたため、手話は言語であると気付いていない、手話は日本語を補助するためにあると思い込んでいる聾者が多くなっている。その彼らに対し、手話は言語であると理解させるのに時間がかかっている。聴者の中から探す方法があるが、やはり、普段の生活の中で日常的な手話会話を必要としている聾者しか気付かないような言語学的な部分があるためである。このように、手話の研究調査活動を円滑にすすめやすくするためには、聾者コミュニティの理解と協力が不可欠であり、想定以上の時間が要するためである。1.手話使用インフォーマントに対し、本格的な調査を進める。伝統的手話保存活動のタスクチーム・メンバーによる助力をいただきながら、できるだけ多くの手話使用者に予備調査としてのビデオ収録の協力をいただき、その中から10人程絞って、撮影用簡易スタジオを設置して、本調査としてのビデオ収録の協力をあおぐ。
告知後がん患者のストレス対処における自己効力を活用した看護支援プログラムの開発

告知後のがん患者のストレス対処における看護支援の現状調査を行うために、先行研究の分析を行った。そして、対象者の検討・調査項目の作成を行った。また、対象者を確保するために研究協力病院を新規開拓し、研究協力者も新たに得た。この調査の実施が遅れているが、実施後には初発がん患者にインタビュー調査し、告知後のストレス対処において希望する看護支援を明らかにする。その結果をもとに、告知後がん患者がストレスに対処することに自信がもてるような看護支援プログラムを作成する。そして、患者を対象にそのプログラムを実施し、有効性を検討する予定である。本研究では、告知を受けたがん患者のストレス対処における看護支援の現状を把握し、その結果と告知後がん患者からのインタビュー調査をもとに、自己効力を高める看護支援プログラムを作成し、その有用性を検討することを目的としている。今年度は、昨年度に引き続き、がん患者の告知後のストレス対処における看護支援の現状を調査するために、初発がん患者100名を対象に告知後がん患者のストレス対処行動に特定した自己効力の測定尺度を用いた自記式質問紙調査を行うことを予定しており、先行研究の文献や研究方法に関連する文献の収集・整理・分析等を行い、対象者の検討、調査項目の作成を行った。対象者を確保するために、研究協力病院の新規開拓を行った。調査項目については、専門家よりアドバイスを受け、修正を行った。また研究協力者を新たに得ることもできた。一方、学会やセミナー等に参加し、本研究が関連するがん看護についての最新の知見を得るだけでなく、研究方法に関する知見も得るなど、広い視野で研究に取り組めるような基盤づくりを行った。また、自己効力を高める看護支援プログラムに導入することを検討しているリラクセーション法など代替補完療法についての技術についても講習会に参加して学び、プログラムに導入できるように準備を進めている。がん患者に対する告知は、患者が適切な治療や今後の生活を選択するために重要であり、告知率は年々高くなっている。しかし、患者にとって告知を受けることは、非常に大きなストレスにもなる。それにもかかわらず、告知直後のがん患者への看護支援の指針は、まだ十分に整ってはいない。そこで、本研究では、告知を受けたがん患者のストレス対処における看護支援の現状を把握し、その結果と告知後がん患者からのインタビュー調査をもとに、自己効力を高める看護支援プログラムを作成とその有用性を検討することを目的としている。まず初めにがん患者の告知後のストレス対処における看護支援の現状を把握するために、初発がん患者100名を対象に告知後がん患者のストレス対処行動に特定した自己効力の測定尺度を用いた自記式質問紙調査を行う予定である。しかし、今年度は研究者が研究機関を移動したこと、研究者の健康上の問題により、研究に必要な時間が十分とれず、現在までに研究環境の整備、先行研究の文献の整理、新しい研究協力病院との調整を行ったが、研究が遅れている。しかし、今回、良性の疾患ではあるが、自身が患者となることによって、症状を自覚し受診するまで、また、受診して診断を受けるまで、診断を受けてから治療を選択し、治療を受けるまでにも、患者は様々なストレスを感じてそれらに対処していることを実感した。このことによって改めて本研究によりがん患者への看護支援プログラムを作成することの必要性を感じた。現在は、がん看護に関するスーパーバイザーに助言を求めながら調査項目を検討している。調査項目が決定次第、調査ができるよう準備していく。平成26年度は、がん患者の告知後のストレス対処における看護支援の現状調査をがん患者100名を対象に行う予定であった。しかし、研究活動へのエフォートが十分に確保できず、調査の開始が遅れている。対象者をさらに確保できるようにするために、研究協力病院の新規開拓や連携強化を引き続き進めている。また、自己効力を高める看護支援プログラムに導入することを検討しているリラクセーション法など代替補完療法についての技術も講習会に参加して学び、プログラムに導入できるように準備を引き続き進めている。まず、がん患者の告知後のストレス対処における看護支援の現状を調査するために、初発がん患者100名を対象に告知後がん患者のストレス対処行動に特定した自己効力の測定尺度を用いた自記式質問紙調査を行うことを予定として、先行研究や研究方法に関連する文献の収集・整理・分析を行い、対象者の検討、調査項目の作成を行った。その後、対象者を確保するために、研究協力病院の新規開拓を行った。調査項目については、専門家よりアドバイスを受け、修正を行っている。また、研究協力者も新たに得ている。この調査の実施が遅れているが、今後、初発がん患者10名から告知後のストレス対処において患者が望む看護支援についてインタビュー調査を行い、ストレス対処における自己効力を高める看護支援プログラムを作成する。そして、初発がん患者20名を対象にそのプログラムを実施し、有効性を告知後がん患者のストレス対処行動に特定した自己効力の測定尺度を用い検証を行う予定である。一方、昨年度までに続き、学会等に参加し、本研究が関連するがん看護や、研究方法に関する最新の知見を得たり、臨床で働く医療者と意見交換するなど、広い視野で研究に取り組めるような基盤づくりを行っている。