hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイドロトロピック現象を利用した新規無公害パイプ製造システムの構築

現在、最終的な結論を得るに至っていないが、軽度の加温条件でのハイドロトロピック塩溶液による処理によって、パルプ中の残存リグニンが効率的に溶出除去されることが明らかとなった。このことは存在リグニンの脱リグニン抵抗性についての新たな知見を与えるとともに、新しいパルプ漂白システムの可能性を示唆しているといえる。なお、脱リグニン過程におけるパルプ繊維表面の原子間力顕微鏡による観察については、現在実施中であるが、明確な結論を得るに至っていない。製紙用パルプの製造においては、漂白工程における有機塩素化合物の生成を避けるために、現在、酸素系薬品を中心とした漂白システムの確立が急がれているが、同時に、漂白工程への負荷を軽減するために、一層残存リグニンの少ない蒸解法の確立が求められている。パルプの残存リグニングの存在形態の一つとして、一旦、蒸解液中に溶出したリグニンがサイド細胞壁に吸着する可能性が考えられる。この場合、吸着には二次的な化学結合の形成によるものと、物理吸着によるものの双方が考えられ、蒸解末期に認められる一部のリグニンの著しい脱リグニン抵抗性の原因になっているとされている。本研究においては、一定濃度のハイドロトロッピンク塩(HT塩)がミセルを形成し、蒸解中に木材組織から溶脱した物質をそのミセル内に取り込み、速やかにパルプから分離することに注目し、このような薬剤の存在下にクラフト蒸解を行い、再吸着現象を抑えた状態での脱リグニンについて知見を得ようとするものである。本研究における、HT塩としてp-エチルベンゼンスルフォン酸塩を使用した検討の結果、HT塩濃度20-25%の条件において、明瞭な脱リグニン促進の効果が認められた。その効果を脱リグニン度で表すと最大60%に達しており、再吸着現象の大きさを示している。更に、再吸着リグニンが主としてパルプ表面に存在すると予測されるところから、パルプ表面の詳細な観察を原子間力顕微鏡を用いて行った。この分野では全く新しい手法であるため、観察条件の確立に多大の時間を要したが、パルプ表面には直径2.5-3nmのミクロフィブリルとみられる微細なフィブリルが無数に観察された。脱リグニンの進行によって、このフィブリルがより鮮明に観察できるようになった。繊維表面における再吸着リグニンの存在形態については明らかではないが、これまでの観察では末晒パルプおよび漂白初期のパルプ繊維表面に、粒子状あるいは塊状の物質の存在が認められており、現在その性状の確認を急いでいる。
極地を中心とした人間(生物)・地球環境試料の超長期保存ネットワークに関する研究

平成6,7年度文部省科研費総合研究(A)の助成により実施した,生物(人間)・地球環境試料の超長期保存に関する研究(代表:江藤,略称:生物・環境試料タイムカプセル構想)の,具体化に向けた研究企画を行った。研究企画に関する主な成果は次のとおりである。(1)国際共同研究の企画を立案できた。平成911年度の科研費国際共同研究の内示を頂くことができた。(2)国際ワークショップの企画を立案できた。平成9年11月36日に千里ライフサイエンスセンター(大阪)において,2001年までの具体的な研究計画について討議するためのワークショップの開催企画ができた。海外からの出席者は,例えば英国からは,大英博物館人類学部門次長ブライアン・デュランス,英国王立植物園キューガ-デン(世界一の野生植物の種子バンクを持っている)のシ-ドバンク・マネージャーのサイモン・リニントン,オックスフォード大学のガン細胞保存学者リンダ・ヤングマンが出席する。同レベルの学者がドイツ,アメリカ,北欧諸国,アジアから出席を表明しており,非常に意義深い討議がなされることが期待される。(3)科研費重点領域研究(A)の研究企画を作ることができた。これをもとに,平成9年9月に予定されている公募に応募する予定である。一方,研究そのものも着々と進展している。例えば,柴田は,温度・気圧等を超長期にわたって記録するための1000年環境時計(クリープクロック)を開発した。1996年11月14日に出発した第38次南極観測隊にその環境時計を入れたテストタイムカプセルを託し,1年半のモニタリング実験を開始した。
非配偶者間の生殖補助技術を用いて親になるカップルへの家族形成支援に関する研究

本調査は,Donor Conception(以下DCとする)で子どもを授かった親が,自分の選択に自信と誇りをもち,子どもの出自を知る権利を搾取することなく,自らTellingに前向きになれるような支援について検討することを目的とした。ドイツやイギリスの調査から,DCで親になった人が,子どもへの告知(子どもに出自について伝えること:以下Tellingとする)に肯定的な態度を示す背景には,DCに関する専門家の詳細な情報提供があること,告知に成功したロールモデルがいる自助グループと接点があることが推察された。また,国内の専門職および当事者のセミナーにて,わが国のDCにおける家族形成の支援の方向性として,『少なくとも親になる前に,親になる人が「子どもの出自を知る権利」について,さまざまな方向から検討する視点を持つこと,将来生まれる子どもに「告知する」という選択もあるということを知ることは重要である』という結論に至った。上記結果をふまえ,日本版家族形成のためのプログラムを開発し,当該カップルを対象に実施し,Tellingに対する態度,不安,自尊感情,孤独感について前後比較した。結果,Tellingに対する態度は「告知すると思う」が男女共に有意に高くなり,不安は女性が有意に低下したが,その他は有意な差がみられなかった。第3者の胚・配偶子を用いた生殖医療を選択するカップルへの準備教育としてドイツの実践を学び、また日本における「子どもの出自を知る権利」について検討するためPetraThorn氏(ソーシャルワーカ・不妊カウンセラー)を招聘した。ドイでは日本同様、非配偶者間による生殖医療で生れた子どもの「出自を知る権利」が保障されておらず、親のほとんどがAIDを秘密にする傾向にあった。しかし、1996年ころより、不妊カウンセラーが中心となり、不妊カップルへの準備教育として、第3者の胚・配偶子を用いた生殖医療に関する医学的・法的・心理的な情報提供とともに、子どもに告知すること(家族間で秘密をつくらず出生について親が子どもに打ち明けること)のメリットについて情報を提示すると、事実を他者やAIDで生まれた子どもと共有しようとする親が少しずつではあるが増え始め、自助グループができはじめいる。また、情報提供用のホームページや情報パンフレット作成し、他の家族のための支援活動が広まった経緯を述べ、家族づくりを視点においた情報提供の必要性を学んだ。イギリス訪問では、Donor Conception Network代表のオリビア・モナッシュのHow to Tellプロジェクトを視察した。Donor Conception Networkとは、第3者の精子・卵子・胚を用いて親になった、あるいは生れた子どもによる自助グループである。子どもの年齢に応じた(07歳、812歳、1316歳、17歳)親のための告知のガイドグックTelling and Talking(2006年に作成)を紹介いただく。子どもに打ち明けることの必要性はわかっていても、実際となると二の足を踏む親に対し、打ち明け方の具体例なども示した世界でも類をみない冊子であった。また、1年に2回100家族が集まる講演会を開催しており、親同士、子供同士の交流も実施しており、継続的に親をサポートする自助グループの必要性を学んだ。2007年度はドイツでの準備教育に参加し、実際の運営について学び、上述した情報を含め、日本での準備教育のあり方について、AIDで親になった人の聞き取り調査や専門家との討論により思案する予定である。本年は、非配偶者間の生殖補助技術を用いて親になるカップルへの家族形成支援として、医療者として具体的に何が出来るか検討するため、5回連続のセミナーを医療者向けに計画・実施した。また、セミナーは一般公開し生殖医療に関心のある当事者、研究者、ジャーナリストの参加も受け入れ、幅広く意見を徴収した第1回「医療現場からの提案」では、AIDを実施する医療者の立場から現状報告と今後の課題について提案いただいた。第2回「DCを利用した人(親)から見た日本の医療と社会」では、AIDで親になった人の立場から現状と今後の課題を、また、第3者の卵子・精子を利用して親になった人をサポートするカウンセラーの立場から現状と今後の課題について提案いただいた。

第3回「子どもの立場から見たAIDの問題と要望」では、AIDで生まれた人の立場からの現状と今後の課題を、米国で日本から卵子提供や代理懐胎をもとめて渡米するカップルをオーガナイズするファーティリティー・センター長の立場から現状と今後の課題を、欧米諸国におけるAIDで生まれた子どもたちの現状と今後の課題を研究者の立場から提案いただいた。第4回DCをめぐる法と制度では、生殖医療を取り巻く法の側面からの現状と今後の課題を、生命倫理学者の立場から日本の生殖医療の現状と今後の課題を提案いただいた。本セミナーにおいて当事者や当事者よりの医療者やソーシャルワーカー、研究者からの発言は、不妊で悩んでいる一時だけの夫婦を対象にするのでなく、半世紀後も見据えた家族のあり方をも含めた情報提供や支援のあり方を示唆するものであった。昨年度より5回にわたるDonor Conception(以下DCとする)に関する問題を開催(医師・看護師・カウンセラー・社会福祉士・研究者・不妊当事者)し,参加者全員に,DCを選択するカップルへの支援のあり方についてアンケート調査を行った。その結果,少なくとも治療開始前に,「『子どもの出自を知る権利』について,さまざまな方向から検討する視点を持つこと,将来生まれるであろう子どもに『告知する』という選択もあるということを伝えることは重要である」という結論から,日本版家族形成のためのプログラムを開発した。具体的には,医学的・社会学的情報提供者として,DCを熟知した研究者,医師,看護師,カウンセラーを,家族の発達・発展にともない直面する課題の報提供者として,養子縁組をした親の自助グループ(絆の会),非配偶者間工授精で親になった人の自助グループ(すまいる親の会),非配偶者間人工授精で生まれた人の会(DOG)を情報提供団体として設定した。また,参加者が自由に思いを述べ,同じ立場の人の意見を聴くなど,参加者が互いに知り合う機会として,男女別のフリートークを設定した。上記プログラムを,DCを検討している,あるいは実施中のカップルを対象に実施し,実施前後の「不安」,「自尊感情」,「孤独感」,「子どもへの告知について」質問紙調査を実施した。その結果、プログラム参加後の不安は女性のみが有意に低下した。生まれた子どもへの告知に対する態度は,男女とも「告知すると思う」が有意に高くなった。しかし,「自尊感情」や「孤独感」には変化がみられなかった。
液中プラズマ放電による合金ナノボールの創製と機能性発現のための物性測定

本研究は,申請代表者らが開発したグロー放電による液中プラズマ利用の新規金属ナノボールの製法を活用し,各種金属と合金材料を出発原料としたナノボール創製研究と機能物性発現の物性解析評価,および作製したナノ粒子を利用した新規機能デバイス材料の開発基礎のための材料設計を行なった.本研究は,申請代表者らが開発したグロー放電による液中プラズマ利用の新規金属ナノボールの製法を活用し,各種金属と合金材料を出発原料としたナノボール創製研究と機能物性発現の物性解析評価,および作製したナノ粒子を利用した新規機能デバイス材料の開発基礎のための材料設計を行なった.本研究の目的は,申請代表者らが開発したグロー放電による液中プラズマ利用の新規金属ナノボールの製法を活用し,各種金属と合金材料を出発原料としたナノボール創製研究と機能物性発現の物性解析評価,および作製したナノ粒子を利用した新規機能材料の開発基礎のための材料設計を行ことである.今年度の以下の成果をもとに特許申請,投稿論文の準備を進めているところである.ナノボール作製・評価チーム:各種金属と合金の材料を出発原料として準備し(合金は組成ごとにアーク溶解炉などによりバルク材料を作製する),棒状試料(0.5-3mm径)に加工したのち, K2CO3を添加した水溶液中でグロー放電を行いナノボールの作製.各種の機能性材料への適用を考慮してTi系(Ti-Alなど), Cu系, Ni系, Fe, Co系の合金,特に本年度はステンレスのナノボールについて集中的に作製を行った.また,金属ナノボールを出発原料とした新規焼結合金の開発を行うため単体金属についても準備を進めた.理論解析チーム:ナノボールの物性,プラズマ制御,生成機構解明,相安定性の調査を行うために実験チームとの連携をとりながらナノボールに関する以下の理論解析を行った.ナノボール物性測定チーム,電子顕微鏡その場実験チーム電子顕微鏡を用いてナノーボールの組織観察とその場物性実験による機能物性発現評価の準備を介している.特に,レーザー照射も含めた新たな展開を開始した.ナルボール利用機能材料開発チーム合金,半導体、フラーレン炭素を含むナノボールを出発原料とした新規材料設計の準備を行った.本研究の目的は,申請代表者らが開発したグロー放電による液中プラズマ利用の新規金属ナノボールの製法を活用し,各種金属と合金材料を出発原料としたナノボール創製研究と機能物性発現の物性解析評価,および作製したナノ粒子を利用した新規機能材料の開発基礎のための材料設計を行ことである.今年度の以下の成果をもとに特許申請,投稿論文の準備を進めているところである.H21.10月頃,レーザーを利用したナノボールのパターン配列を調べていたところナノボールの配列とともに母材の表面構造にも周期構造が同時に現れることを発見した.このため,複数の企業関係者も含めアドバイスを受け特許化を急ぐことになった.したがって,予定していた国内外学会(特に海外)・論文化などの成果発表はすべてキャンセルし特許化に必要な実検データ収集を急ぐことになった.これによりその他の項目は約4カ月遅延し,一部の購入備品,消耗品も購入,次年度に行うこととした.研究成果としては知財権申請のほかプレスリリースを行った.・ナノボール作製・評価チーム:金属ナノボールを出発原料とした新規焼結合金の開発を行うため単体金属についても作製した.昨年度発見した新たなナノ表面改質化に向けたグロー放電制御のための基礎研究を行った.・理論解析チーム:ナノボールの物性,プラズマ制御.生成機構解明,相安定性の調査を行うために実験チームとの連携をとりながらナノボールに関する理論解析を行った.・ナノボール物性測定チーム,電子顕微鏡その場実験チーム:電子顕微鏡を用いてナノボールの組織観察とその場物性実験による機能物性発現評価を行った.・ナノボール利用機能材料開発チーム:合金および半導体を含むナノボールを出発原料とした新規材料設計を行った.また,レーザーを利用したナノボールのパターン配列と光特性の評価を行った.新規機能表面の創製を行い知財権取得,論文化を行っている.以上を総括するに、ナノボール作製に関する基本的なノウハウの確立を終え、その後のデバイス化に着手できた。レーザーによるナノボール配列化やグロー放電による表面ドットなど当初計画した以上の成果が得られた。これらに関する、成果発表や知財権の取得についても現在かなり進んでおり、新たな学理創出としての展開が実施できている。
病的音声の聴覚心理的評価熟達度と評価に関与する音響パラメータの関係に関する検討

病的音声の音響分析と聴覚心理的評価を行い,嗄声では声の高さゆらぎを示すPPQ,JPおよび,雑音に関するパラメータHNR,NNEaが主な評価の手がかりであると考えられた.また,嗄声評価の初心者はPPQ,JPを主な評価の手がかりとしているのに対して熟達者は,これらに加えHNR,NNEaなどの音響パラメータも手がかりに評価していると考えられた.一方,側音化構音の評価は,母音部の第1,第2フォルマント周波数(F1,F2)の強度差とF2の共鳴の鋭さを表すQ値,雑音レベルが主な評価の手がかりであると考えられた.さらに,分析結果をもとに聴覚心理的評価訓練・学習プログラムを開発し、その有効性を確認した.平成25年度は,熟達した音声障害音声(嗄声)の評価者は,どのような音響パラメータに注目して嗄声を評価しているのかや熟達者と初心者との違いについての検討を中心に研究を進めた.嗄声の聴覚心理的評価値と音響パラメータの関係を検討するためにさまざまな重症度の嗄声40症例について嗄声の重症度と比較的相関が高いとされているAPQ, PPQ, SP, JP, NNEa, NNEb, HNRおよび,騒音や異音の聴覚心理的評価と対応が良いとされているラフネス,シャープネスの9種類の音響パラメータを音響分析により求めた.さらに,音響分析に用いたものと同一の嗄声40症例について聴覚的心理評価の経験がある言語聴覚士(ST)とSTを目指す学生にはGRBAS尺度と尺度法による評価を,未経験者には尺度法により評価を行わせた.ここで,被験者として協力を得たSTは61名,STを目指す学生は79名,未経験者,20名であった.嗄声の聴覚心理的評価実験の結果から,ST経験5年以上の被験者を熟達者群,ST経験5年未満の被験者とSTを目指す学生を初心者群,未経験者を未経験者群の3群に分けてどのような音響パラメータに注目して嗄声を評価しているのかや熟達者群と初心者群との違いについての検討を行った.検討の結果,尺度法による評価では,全ての被験者群において音響パラメータNNEbとシャープネスが最も大きな評価手がかりになっていることや嗄声評価経験年数が長くなるほど音響パラメータの僅かな違いでも適切な評価ができるようになっている可能性が示唆された.また,GRBAS尺度による嗄声評価では,評価項目RやBにおいて熟達者群は初心者群に比べ,より多くの音響パラメータに注目して評価を行っている可能性があることや初心者群は,熟達者群に比べ音響パラメータの変化に対して過大評価をする傾向があることが示唆された.平成26年度は,医学的な異常は認められず,その原因が不明とされる構音障害である機能性構音障害のうち,半数以上を占めるとされる側音化構音の音響的特徴を明らかにすることに加え,音響的特徴と側音化構音の聴覚心理的評価の関係についての検討を中心に研究を進めた.最初に,側音化構音の音響的特徴を明らかにするため,日本語50音表の「い」段と「え」段,およびこれらを含む単語を発話した正常構音音声160音声,側音化構音音声197音声についてLPC分析を行い両者の違いについて検討した.検討の結果,側音化構音音声は,1正常構音音声と比べ,第1フォルマント周波数(F1)と第2フォルマント周波数(F2)の強度差が大きい.2正常構音音声と比べ,第2フォルマント周波数の鋭さを表すQ値が小さいという2点が明らかとなった.次に,明らかとなった2種類の音響パラメータが側音化構音音声の聴覚心理的評価の手がかりになっているのかを検討するために分析に用いた音声を用いて聴取実験を聴覚的心理評価の経験がある言語聴覚士(ST)3名と未経験者19名を被験者として実施した.聴取実験の結果,両被験者群ともにF1-F2の強度差が構音の異常性を評価する最も大きな手がかりであり,第2フォルマント周波数のQ値も構音の異常性を評価するための手がかりの一つになっていることが示唆された.さらに,昨年度の研究結果を基に,音声障害音声に対して的確で安定した聴覚心理的評価を効率的に会得できるようにするための聴覚心理的評価訓練・学習プログラムを開発し,その有効性について検討した.開発した聴覚心理的評価訓練・学習プログラムをSTを目指す学生13名,聴覚心理的評価未経験者5名を被験者として訓練・学習効果の検証を行った.検証の結果,音声障害音声の聴覚心理的評価習熟に有効であり,特に評価項目G,R,Bの習熟が顕著であることが示された.平成27年度は,昨年度までに行った研究結果を基に,病的音声(音声障害音声,構音障害音声)の症例数や音声数をさらに増やして音響分析と聴覚心理的評価を行い,病的音声の評価の手がかりとなる音響パラメータや評価の熟達者と初心者が評価の手がかりとする音響パラメータの違いなどについての検討を行った.検討の結果,GRBAS尺度による音声障害音声の聴覚心理的評価では声の高さに関するゆらぎを示すPPQ,JPおよび,音声と雑音エネルギー比を示すHNR,NNEaが主に評価の手がかりに利用される音響パラメータであると考えられた.

また,聴覚心理的評価の熟達度と評価に活用されるパラメータの違いについて検討すると,評価の初心者は主にPPQ,JPを評価の手がかりとしているのに対して熟達者は,これらの音響パラメータに加え,HNRやNNEaなど他の音響パラメータも評価の手がかりにしていると考えられた.一方,構音障害音声の1つである側音化構音の評価に関しては,日本語50音表の「い」段と「え」段の母音部における第1,第2フォルマント(F1-F2)周波数の強度差とF2の共鳴の鋭さを表すQ値に加え,HNRと2.5kHz以上の雑音レベルも構音の異常度を評価するための手がかりであると考えられた.さらに,昨年度開発した聴覚心理的評価訓練・学習プログラムを言語聴覚士や言語聴覚士を目指す専門学校学生に試用してもらい,得られた意見を基にして学習アルゴリズムや操作画面インターフェースなどに改良を加えた.また,iPadなどの携帯型情報端末でも評価訓練・学習を可能とした.この結果,学習効果のさらなる改善が観測された.また,評価訓練・学習結果から側音化構音の評価は,評価の初心者でも評価の手がかりとなる音響パラメータに気づくことができると音声障害の評価に比べて短い学習時間で評価熟達者と同等の評価が行えるのではないかと考えられた.病的音声の音響分析と聴覚心理的評価を行い,嗄声では声の高さゆらぎを示すPPQ,JPおよび,雑音に関するパラメータHNR,NNEaが主な評価の手がかりであると考えられた.また,嗄声評価の初心者はPPQ,JPを主な評価の手がかりとしているのに対して熟達者は,これらに加えHNR,NNEaなどの音響パラメータも手がかりに評価していると考えられた.一方,側音化構音の評価は,母音部の第1,第2フォルマント周波数(F1,F2)の強度差とF2の共鳴の鋭さを表すQ値,雑音レベルが主な評価の手がかりであると考えられた.さらに,分析結果をもとに聴覚心理的評価訓練・学習プログラムを開発し、その有効性を確認した.おおむね計画通り,順調に研究を進めることができた.昨年度は,構音障害音声に対して充分な量の音響分析,および聴覚心理的評価実験を行うことができず,その検討が遅れていたが,その遅れも取り戻すことができた.総合領域平成27年度は,前年度までに行った研究結果を基に病的音声(音声障害音声,構音障害音声)の聴覚心理的評価において,聴覚心理的評価の熟達した評価者と初心者,未経験者は評価音声の音響パラメータの注目の仕方がどのように異なっているのかについて検討し,病的音声の聴覚心理的評価熟達度と評価に関与する音響パラメータの関係を明らかにする.また,昨年度開発した聴覚心理的評価訓練・学習プログラムに対して学習アルゴリズムや使い勝手などに改良を加えるとともに,WWWを利用して一般公開し,多くの言語聴覚士をはじめとする音声治療専門家に試用してもらい意見を求める予定である.さらに,3年間の研究成果をまとめる.平成25年度は嗄声に関する実験・検討を中心に行ったため,当初予定していた構音障害の音響分析,および聴覚心理的評価実験を充分な量の構音障害音声に対して行うことができなかった.この点に関しては,平成26年度に重点的に行う予定であり,研究の遅れは充分に取り戻せると考えている.研究を進めていく上で,必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額が異なった.平成26年度は,構音障害音声の聴覚心理的評価を中心に主に聴覚心理的評価初心者,未経験者を対象とした聴覚心理的評価実験を行い,聴覚心理的評価の熟達した評価者と初心者,未経験者は病的音声の音響パラメータの注目の仕方がどのように異なっているのかについて検討し,嗄声および構音障害音声の聴覚心理的評価熟達度と評価に関与する音響パラメータの関係を明らかにする.さらに,さまざまな重症度の病的音声について的確で安定した聴覚心理的評価を効率的に会得できるようにするためにはどのような訓練・学習プログラムが適切なのかについての検討を行うことに加え,聴覚心理的評価訓練・学習プログラムを開発し,その有効性について検討する.
ロボット用超音波アクチュエータの開発

超音波アクチュエータは、高周波電圧を超音波振動子に印加することにより発生する振動を一方向運動に変換することにより、回転または直進するアクチュエータである。1.62年度には、超精密非接触変位計を購入し、振動片形アクチュエータの振動モードを調べ、各部の振動を測定した結果、次の結論をえた。(1)振動子先端は楕円運動をしていることがわかった。(2)楕円モデルを用いて振動片形アクチュエータの解析を行い、振動子片の傾き、荷重、印加電圧に対する発生トルクの変化を実験により調べた結果、解析結果と実験結果は定性的に良く一致した。(3)高出力化、高性能化のための解析モデルを確立し、結果の一部を電子情報通信学会超音波研究会で発表した。2.63年度には、表面波形超音波アクチュエータのうち二次元運動するものについて考察を加えた結果、次の結論をえた。(1)平板における弾性波の伝播について測定方法を確立した。(2)波の形態、速度、振動モードについて定性的、定量的な解析を行った。(3)共振周波数と速度については、理論値は実験値と良く一致した。(4)平板における進行波の励振方法を示した。(5)振動が帰還する構造を持つアクチュエータを用いて一次元運動を実現することができた。超音波アクチュエータは,高周波電圧を超音波振動子に印加することにより発生する振動を一方向運動に変換することにより,回転または直進するアクチュエータである. 62年度の超音波アクチュエータの研究計画は,振動片形と表面波形において,振動モードを調べ,各部の振幅と発生トルクを測定すること,測定結果に基づいて特性の解析を行いトルクの発生機構を明らかにすること,これらから設計手法を確立することであった.研究実績としては,表面波形超音波アクチュエータについてはあまり進まなかったが,振動片形アクチュエータについてはほぼ予定どおり進んだ.具体的には,超精密非接触変位計を購入し,振動片形アクチュエータの振動モードを調べ,各部の振動を測定した.その結果,振動子先端は楕円運動をしていることがわかった.楕円モデルを用いて振動片形アクチュエータの解析を行ない,振動子片の傾き,荷重,印加電圧に対する発生トルクの変化を実験により調べた結果,解析結果と実験結果は定性的に良く一致した.振動片形アクチュエータの高出力化,高性能化のための解析モデルを確立することができ,結果の一部を電子情報通信学会の超音波研究会で発表した.表面波形アクチュエータについては十分検討が進まなかった.これは,表面波形においては振動の様子を測定することが困難であったためである.したがって,表面波形アクチュエータについての検討は63年度に行なうこととした.超音波アクチュエータは、高周波電圧を超音波振動子に印加することにより発生する振動を一次元運動に変換することにより、回転または直進するアクチュエータである。63年度の研究計画は、表面波形超音波アクチュエータの振動モードを調べ、各部の振幅と発生トルクを測定すること、特性解析を行い、トルク発生機構を明らかにし、実験結果と比較検討すること、さらに表面波形超音波アクチュエータの設計手法を確立することであった。研究実績として、表面波形超音波アクチュエータのうち二次元運動するものについて考察を進めた結果、次の結論をえた。1.平板における弾性波の伝播について測定方法を確立した。2.波の形態、速度、振動モードについて定性的、定量的な解析を行った。3.共振周波数と速度については、理論値と実験値は良い一致をみた。4.平板における進行波の励振方法を示した。5.振動が帰還する構造を持つアクチュエータを用いて、一次元運動を実現することができた。エネルギー吸収を行う構造では実現できなかった。今後の課題としては次のようなことがある。1.トルク測定を行い、トルク発生機構を明らかにし、信頼性が高く、効率の良い超音波アクチュエータを作る。2.PLL回路を用い共振周波数を追尾する制御回路を作る。
複コロイド粒子を用いたLa_2O_3-TiO_2系誘電体材料の組織および物性制御

本研究いおいては、組成制御が容易であり、反応や焼結に対して高活性な微粉末の合成が可能な溶液からの共沈反応により調製した複コロイド粒子を用いて、マイクロ波誘電体材料として有望なLa_2O_3-TiO_2系複酸化物の単相粉末を調製し、さらにそれらの合成粉を制御された条件下で焼結することにより、組成と組織の制御された多成分誘導体を合成し物性制御の可能性について検討を行ったもので、以下に示す結果が得られた。1.La_2O_3-TiO_2系の代表的な複酸化物であるLa_2Ti_2O_7(以下LT_2と略記する)と、La_4Ti_9O_<24>(L_2T_9)の単相粉の合成に必要な共沈前駆体を得るための最適共沈条件としては、pH>10の過剰のアンモニア水中で急速混合することが必要であることが確認され、この手法を用いることにより、種々の陽イオン比率を有する本2成分系化合物が容易に調整できることが明らかになった。また、8001000°Cの温度領域で合成されたLT_2やL_2T_9粉末から、焼結助剤なしで緻密な焼結体が製造できた。2.共沈物中に含まれる陽イオン種がどの様な形態で共沈するのか、また加熱によりどのような変化を経て目的とする複酸化物が生成してゆくのかを、赤外吸収やRaman分光法を用いて明確にすることを試みたところ、X線回折では、アモルファスパタ-ンから直接目的とするLT_2相やL_2T_9相が生成してくるが、X線的にアモルファスな状態において生じている一連の生成相の変化が分光学的な手法、特にRaman散乱により明らかにすることができた。3.組成および微構造制御の例として、La_2Sn_2O_7-La_2Ti_2O_7系の複合誘電体を選び、本研究で確立された多成分系微粉末調整法をこの複合系に適用したところ、不均一さの原因となる粉末混合法を用いないで合成された複合粉体から、均一な組織を持つ複合誘電体が得られることが確認され、さらに詳細な誘電特性の測定により誘電率が複合体の組成に依存して直線的に変化すること、また容量の温度特性としては混合組成において小さくてかなり安定な温度係数を持つ誘電体となることが明らかとなった。今年度は主に種々の複酸化物の単相粉の調製について研究を行ない、以下の事を明らかにした。(1)所定濃度の塩化物を蒸留水:濃塩酸(12N)=1:1の溶媒中で均一に混合し、この溶液を過剰のアンモニア水中に迅速に投入することにより得られた共沈物は、いずれの陽イオン比率においてもX線的にはアモルファスである。

(2)これらの共沈物は、その後の熱処理によってそれぞれ目的とする複酸化物の微粉末になるが、合成温度は組成によって異なり、La_2O_3:TiO_2のモル比が1:2および2:9の組成の場合には700800°Cの加熱により、また1:1の単相粉は1150°C、さらに2:3の化合物粉末は1:1と1:2との遂次反応により1120°C以上において合成される。(3)本研究が対象としている2成分系では、さらにモル比が1:3および1:6の化合物相の存在が認められているが、本研究の粉末合成実験からこれらの相はいづれもある限られた温度範囲のみ存在する準安定相であることが確認された。(4)特に、高周波用諸電体相として期待されている1:2および2:9の複酸化物について、本研究で得られた合成粉を用いて焼結体の製造を試みたところ、ともに添加剤なしで、単一相から成る高密度焼結体が得られた。そこで、さらにこれらの試料について23の電気的性質を調べた。来年度は、焼結挙動を詳細に検討するとともに、焼結条件や焼結体の微構造と誘電特性との関係についてて定量的に調べる予定である。1.前年度の研究で確立された、ランタンーチタン(スズ)多成分系における化合物の単相微粉末の調整法を、La_2Sn_2O_7ーLa_2Ti_2O_7系の複合誘電体に適用して目的の組成を有する複合粉体を直接合成し、さらに焼結条件を制御することにより、異なる組織から成る種々の組成の複合誘電体を製造し、それらの誘電特性との相関を明確にすることを第一の目的とした。複合系全体にわたり、複合粉体の特性や焼結特性、さらに合成された複合焼結体の微構造を詳細にSEM観察することにより、不均一さの原因となる粉末混合法を用いないで合成された複合粉体から、組成に依存しながらも均一な組織を持つ複合誘電体が得られることが確認された。これらの複合誘電体の誘電特性としては、誘電率が組成に依存して直線的に変化すること、また容量の温度特性としては、両方の端組成において大きな値となるが、混合組成においては小さくてかなり安定な正の温度係数を持つ誘電体となることが明らかとなった。2.本研究で確立した共沈法が、類似の組成から成る多成分系化合物単相粉の調整法として有用であることを明らかにする目的で、マイクロ波用誘電体材料としてはより実用的なBaOーLa_2O_3ーTiO_23成分系において最も有望な3成分化合物である1:1:4(モル比率)相の合成を試みた。その結果、3種類の陽イオンを同時に析出させる方法では再現性よく合成できないこと、むしろある特定の陽イオン種を、あらかじめ化合物粉末の形態で共沈系に導入することにより調整した前駆体からは、きわめて再現性よく合成できることが示された。このように、本研究で確立した共沈法に基づいた調整法は、ランタノイドーバリウムを含む多成分系の多くの化合物粉の合成法として広範に利用できることが期待される。
ストリートビューによる衛星測位精度推定マップの構築とQZSSの利用可能性検証

本研究では、都市部でのGNSSの利用において、高層ビルや高架橋等による遮蔽によって生じる可視衛星数の減少や可視衛星の配置劣化、マルチパスによる測位精度劣化を評価するために、一般的に公開されている地上の写真(Google Street View)から、建物や高架橋などの影響を推定し、都市部での効果的な衛星測位利用のシミュレーションシステムの開発を行った。測位精度劣化を評価する環境の整っていないアジア地域で利用することを踏まえて、バンコクとマニラを対象地域に絞り研究を行った。また、バンコクとマニラにおけるQZSSの利用についても検討した。都市部でのGNSS(全地球航法衛星システム)の利用において、高層ビルや高架橋等による遮蔽によって生じる可視衛星数の減少や可視衛星の配置劣化、マルチパスによる測位精度劣化を評価する。本研究では、一般的に公開されている地上の写真(Google Street View)から、建物や高架橋などの影響を推定し、都市部での効果的な衛星測位利用のシミュレーションを行う。GNSSについては、米国、欧州、ロシア、中国、さらには日本やインドでも測位衛星の運用が開始され、特にアジア地域は、多くの次世代測位衛星が利用できる特徴的な地域である。本研究の成果は、測位精度劣化を評価する環境の整っていないアジア地域で利用することを踏まえて、バンコクとマニラを対象地域に絞り研究を行う。平成28年度は、公開されているGoogle Street View画像を取得し、天空写真を合成について検討した。Google Street View画像は、水平方向に0度(真北)から45度おきに8方向の画像が取得されており、垂直方向には、水平、45度、真上の画像撮影されており、1箇所に対し17枚の画像があるが、天空写真の合成には、垂直方向に45度と真上の画像のみで合成可能であった。測位衛星の軌道情報に関しては、SGP4 (Simplified General Perturbations Satellite Orbit Model 4)を利用した。天空写真と撮影された地点の測位衛星の軌道上を重ね合わせて、高層ビルや高架橋等の影響による可視衛星数や衛星配置を推定した。バンコクにおいて、車にGNSS受信機を搭載し試験的な走行実験を行った。可視衛星数や衛星配置を推定結果の検証を行った。Google Street View画像による「シミュレーション」と「実測」を比較・検証し、衛星配置や合成写真において、非常に近い結果が得られた。当初の計画以上に進展したと考えられる。進展した理由については、Google Street View画像のデータ取得や、天空写真の合成などは、Panorama Tools (http://www.panoramatools.com/)というオープンソースが利用でき、当初の計画より、比較的容易に実装することができた。SGP4のライブラリにより実装ができた。上記の理由より、高層ビルや高架橋等の影響による可視衛星数や衛星配置のシミュレーション構築が、順当に進んだ。また、バンコクおよびマニラにおいて実測の検証実験については、平成29年度に実施する計画であったが、現地の協力者のサポートもあり、バンコクにおいては、平成28年度に試験的なデータ取得を行う事ができた。これにより、平成29年度の現地調査の準備が整い、スムーズに研究を継続・開始することができる。本研究の成果は、測位精度劣化を評価する環境の整っていないアジア地域で利用することを踏まえて、バンコクとマニラを対象地域に絞り研究を行った。平成29年度は、バンコクおよびマニラにおいて実測の検証実験を行い、Google Street View画像による衛星測位シミュレーションの検証を、実測値との比較により実施する。走行実験により得られた実際の測位精度と、Google Street View画像から合成された天空写真による測位衛星の可視数や配置の推定結果を比較し、構築したGNSS測位精度推定マップの評価を行う。GNSS測位精度推定サービスを構築し、全世界を対象にサービスの公開を検討する。本研究によって開発された手法やサービスは、Google Street View画像が提供されている地域であれば、世界中どこでも、応用が可能となるので他の地域においての利用可能性についても検証した。日本のQZSS(準天頂衛星システム)については、平成29年に4機体制となり、平成30年度からの運用される見込みである。今後、アジアにおけるQZSSの利用ニーズが高まってくると考えられ、QZSSを効率良く利用できる場所や時間帯なども評価できる様に、本研究の成果を検討した。

平成29年度は、バンコクおよびマニラにおいて実測の検証実験を行い、Google Street View画像による衛星測位シミュレーションの検証を、実測値との比較により実施する。走行実験により得られた実際の測位精度と、Google Street View画像から合成された天空写真による測位衛星の可視数や配置の推定結果を比較し、構築したGNSS測位精度推定マップの評価を行う。GNSS測位精度推定サービスを構築し、全世界を対象にサービスの公開を検討する。本研究によって開発された手法やサービスは、Google Street View画像が提供されている地域であれば、世界中どこでも、応用が可能となるので、アフリカや、南米など様々な地域においての利用可能性についても検証する。日本のQZSS(準天頂衛星システム)については、平成29年度6月に打ち上げが決まっており、運用される衛星数が増える。今後、アジアにおけるQZSSの利用ニーズが高まってくると考えられ、QZSSを効率良く利用できる場所や時間帯なども評価できる様に、本研究の成果を検討する。宇宙データ利用物品費に関して、平成28年度は、本研究で仕様する低価格のマルチGNSS受信機の選定に時間を要した。平成28年度後半に受信機を選定し、物品オーダーしたが納品に時間がかかり、平成29年度のはじめの納品になった。また、平成28年度は、簡易試験のみを行ったためデータ数が少なく、データ整理等の謝金が想定より少なかった。平成28年度に購入予定の低価格のマルチGNSS受信機を購入する。平成29年度は、実証実験を実施するため、低価格のマルチGNSS受信機を利用する。また、平成29年度は、実証実験をバンコクとフィリピンにて行うため、実験のための補助費、データ整理補助のための謝金として使用する計画である。また、平成29年度は、成果発表を行う予定であり、論文投稿料として使用する。
カテコールアミンα、受容体による心機能の調節とその異常

種々の培養条件下でのラット心室単離心筋細部表面のα1受容体濃度の変化を観察した。低酸素状態にて細胞を培養すると、疎水性、並びに親水性のα1受容体遮断薬、^3H-prazosin、^3H-bunazosinの結合部位数は有意に増加した。更に、α1受容体刺激によるphosphatidylinositol diphosphate特異的PhospholipaseC活性、並びに、Litium存在下、inositol monophosphateの蓄積は増大した。最近、他の組織にて報告されたα1受容体刺激によるPhospholipaseA_2活性上昇を心筋細胞でも確認されたので、低酸素状態に於ける変化を検討中である。受容体系における低酸素状態による変化として、心筋細胞のβ受容体の増加が知られており、cyclic AMP-dependent protein kinase(PKA)活性化が予想される故に、PKA活性化による受容体、GTP結合蛋白、共役反応系の変動を観た。百日咳毒素(IAP)感受性GTP結合蛋白(40-41K)のIAPによるADP-ribosylationは、心筋細胞をdibutylyt cAMP、forskolin処置により、減弱した。更に、PKA添加により、心筋細胞膜、部分精製GTP結合蛋白(40-41K)のIAPによるADP-ribosylationも減弱した。部分精製GTP結合蛋白は、PKAにより、リン酸化されたので、PKAによるリン酸化が、百日咳毒素(LAP)、感受性GTP結合蛋白のsubunitの解離状態、またはallostericな変化を引き起こしたと考えられる。この機作を検討中である。PKAによる百日咳毒素(IAP)感受性GTP結合蛋白のリン酸化が、その機能にどのような影響をもたらすのかが重要であるが、他の培養細胞にて、phospholipaseC活性と共役する百日咳毒素(IAP)感受性GTP結合蛋白のリン酸化が、その機能を低下させることを見いだした。
世界で最小の同期プロトコルの開発と多次元アレイへの応用

本研究の目的は, 1次元セルオートマトンのための,状態数が世界で最少のFSSP(Firing Squad Synchronization Problem)同期アルゴリズムを開発し,多次元アレイ結合セルオートマトン上への応用を目指すものである.1次元セルオートマトンに対しては,多数の4状態解を得る.2次元アレイに対しては, 7状態のFSSP解を開発し,長方形アレイに対しては, 9状態の最適時間FSSP解を得る.これらは現在知られている解の中で最小のものである.さらに再帰的2分割手法に基づく多次元アレイのための最適時間同期アルゴリズムを開発する.本研究の目的は, 1次元セルオートマトンのための,状態数が世界で最少のFSSP(Firing Squad Synchronization Problem)同期アルゴリズムを開発し,多次元アレイ結合セルオートマトン上への応用を目指すものである.1次元セルオートマトンに対しては,多数の4状態解を得る.2次元アレイに対しては, 7状態のFSSP解を開発し,長方形アレイに対しては, 9状態の最適時間FSSP解を得る.これらは現在知られている解の中で最小のものである.さらに再帰的2分割手法に基づく多次元アレイのための最適時間同期アルゴリズムを開発する.本研究の目的は,申請者の提案による代数的手法に基づき,1次元セルラーオートマトンのための,状態数が世界で最少の同期アルゴリズム(プロトコルとも呼ばれる)を開発し,多次元アレイ結合セルラーオートマトンへの応用を目指すものである.本年度は,代数的セルラーオートマトンをベースとする1次元リングアレイ上での4状態解を探索するプログラムを作成し,17個の解が存在することを明らかにした.最適時間アルゴリズム,線形時間アルゴリズムの設計,初期の将軍状態の位置を任意に設定する一般化FSSP問題に対する4状態解に関する手掛かりもつかむことができた.これらの解は内部状態を相互に入れ替えることにより,別の解に転移することからある種の相補的な関係にあると推測されるが,全容の解明には至っていない.試算ではさまざまなタイプの1次元アレイ上のFSSP問題に対しても,多数の4状態解の存在を把握している.さらに5状態の3n+0(1)ステップアルゴリズムも開発した.これはセル空間のサイズに関して制限つきではあるが,その制御構造は非常にsimpleなものである.次に2次元アレイ上における最適時間解を得る.本アルゴリズムは2次元アレイを回転型L字アレイに分割し,それらの上で通常の1次元FSSPアルゴリズムを動作させるもので,2次元アレイ上におけるこれまでの最適時間最小FSSP解として,長方形アレイに対してUmeo et al. [2006, LNCS 3699]の12状態アルゴリズムが,正方形アレイに対してUmeo et al. [2002, LNCS 2493]の9状態アルゴリズムが最小のものとして知られているが,上記の代数的な手法を適用することにより,より状態数の少ないFSSP解が得られる可能性はきわめて高い.多次元アレイに対しても同様なアプローチをとり,2次元,3次元アレイに対して再帰的2分割マーキングを利用することにより,従来から知られていたアルゴリズムとは全く違った動機アルゴリズムの開発に成功した,現在同アルゴリズムの計算機上への実装を試みており,おおむね最適時間で踏査する見通しとなっている。これらの研究成果は平成22年度の国際会議で発表する予定であるさらに代数的手法と従来から知られている幾何学的な手法を併用し,両者の利点を生かしたFSSPアルゴリズムの設計に着手し.現在進行中である.申請者が先にUmeo and Kamikawa [2002,2003], Umeo et al. [2007]等で提案している1-Bit CA(隣接するセル間で1ビット/1ステップの情報交換が可能なセルラーオートマトンで,従来から数多くの研究がなされているセルラーオートマトンのサブクラスに位置する)上で代数的な手法に基づくFSSPアルゴリズムを設計する.1-Bit CAは1ステップあたりのセル間の通信容量が1-bitに制限されているにもかかわらず,Umeo and Kamikawa [2002,2003], Umeo et al. [2007]において,素数,Fibonacci数列など従来から実時間生成が非常に困難とされてきた数列の生成問題が1-bit通信のみでも実時間で生成可能であることを明らかにした.しかしながらこれらの成果は幾何学的な手法によるものである.代数的な手法を利用することにより,上記の数列生成問題を解決する新しいアルゴリズムが期待される.実時間素数生成に関しては,従来よりも大幅に状態数を削減することに成功し,これについても発表を準備中である.本研究の目的は,代数的手法に基づき,1次元セルラーオートマトンのための,状態数が世界で最少の同期アルゴリズム(FSSP : Firing Squad Synchronization Problem,プロトコルとも呼ばれる)を開発し,多次元アレイ結合セルラーオートマトン上への応用を目指すものである.本年度は,昨年度に引き続き代数的セルラーオートマトンをベースとする1次元リングアレイ上での4状態解を探索し,新しい解が存在することを明らかにした.最適時間アルゴリズム並びに線形時間アルゴリズムの設計,初期の将軍状態の位置を任意に設定する一般化FSSP問題に対して.これらの構造の一端は解明されつつある.とくにセル数n=2^<k+1>"-1,k=1,2,3,...,のリング結合セル空間上で定義される複数個のFSSP

解は,これまでに明らかにしたものとは違った動作をし,今後その詳細の解明が期待される.現在全容の解明には至っていない.試算ではさまざまなタイプの1次元アレイ上のFSSP問題に対しても,多数の4状態解の存在を把握している.また2次元正方形アレイ上での4状態解の存在を明確にする.FSSP解を特徴づけるCellular Automatonの性質として, Number-Conserving CA, Inner-Independent CAを考案し,これらのCA上で動作するFSSP解の設計に成功する.一部はすでに今年度中国で開催された国際会議にて発表しているが,23年度にその詳細を公表する予定である.多次元アレイについても同様な考察を行い,解の存在を把握した.次に2次元アレイ上における最適時間解を統一的な観点から見直し,整理する.これらは国際会議で公表された.さらに新しいタイプのFSSPアルゴリズムを開発する.これは2次元アレイを回転型L字アレイに分割し,それらの上で通常の1次元FSSPアルゴリズムを動作させるものであり,フランスで開催された国際会議HPCS 2010にて発表された.正方形アレイに対してUmeo et al. [2002, LNCS 2493]の9状態アルゴリズムが最小のものとして知られているが,新たなZebra Mapping手法を適用することにより,より状態数の少ない7状態のFSSP解が得られた.このFSSP解はイタリアで開催したセルラーオートマトンの国際会議で発表され,現在論文として発表すべく準備中である.また2次元,3次元アレイに対して再帰的2分割マーキングを利用することにより,従来から知られていたアルゴリズムとは全く違った動機アルゴリズムの開発に成功した.同アルゴリズムの計算機上への実装を行い,384状態,112690個の遷移ルールから構成されることが判明した.本結果は23年度の国際会議で公表される予定であるさらに代数的手法と従来から知られている幾何学的な手法を併用し,両者の利点を生かしたFSSPアルゴリズムの設計に着手し,本テーマは昨年度から継続して進行中である.申請者が先にUmeo and Kamikawa [2002, 2003], Umeo et al. [2007]等で提案している1-Bit CA(隣接するセル間で1ビット/1ステップの情報交換が可能なセルラーオートマトンで,従来から数多くの研究がなされているセルラーオートマトンのサブクラスに位置する)上で代数的な手法に基づくFSSPアルゴリズムを設計する.これに関して,最適時間解,線形時間解,正方形アレイに対するFSSP解が得られ,23年度に国際会議に手公表する予定である.1-Bit CAは1ステップあたりのセル間の通信容量が1-bitに制限されているにもかかわらず,Umeo and Kamikawa [2002, 2003], Umeo et al. [2007]において,素数,Fibonacci数列など従来から実時間生成が非常に困難とされてきた数列の生成問題が1-bit通信のみでも実時間で生成可能であることを明らかにした.現在の探索は最小状態数の解に近づきつつあるものと考えている.
高齢者における咀嚼機能が栄養状態に与える影響

対象は回復期リハビリテーション病院入院中の65歳以上の患者のうち、本研究に書面にて同意を得られ、咀嚼力の評価及び体重測定を施行し得た104名(男性43名、女性61名、平均年齢77.2±7.5歳)。栄養状態として身体計測(身長、体重、BMI、上腕周囲長:AC)、および血液検査(血清総タンパク質、アルブミンなど)、咀嚼機能として、口腔内診査(天然歯数、機能歯数、アイヒナー)について検査した。咀嚼力の評価には咀嚼力判定ガム(LOTTE社製)を用いて測定した。筋力の評価として握力測定、ADLの評価としてFIMの測定、うつ傾向の評価にはGDS-6、認知症の診断にはMMSEを用いた。一般に栄養状態の指標の一つとされるBMIの分類別(グループ1<18.5、18.5≦グループ2<25、25≦グループ3)における比較では、AC(p<0.001)、アルブミン(p<0.01)、咀嚼力(p<0.05)に有意な差が見られた。咀嚼力測定結果の、25パーセンタイル群、75パーセンタイル群の分類別における比較では年齢(p<0.001)、体重(p<0.001)、AC(p<0.001)、天然歯数(p<0.001)、アイヒナー(p<0.001)、アルブミン(p<0.001)、握力(p<0.001)、BMI(p<0.01)、FIM(p<0.01)、MMSE(p<0.01)に有意な差がみられた。また咀嚼力は性・年齢調整後、アイヒナー(r=0.533,p<0.001)、機能歯数(r=0.327,p<0.01)などと相関がみられた。さらに、咀嚼力に影響を与える因子を検討するため、ステップワイズ重回帰分析を行った。咀嚼力a*値を従属変数とした結果、アイヒナー、BMI、アルブミンが咀嚼力の有意な説明変数として選択された(R^2=0.609)。咀嚼力は栄養状態と関連されていることが示唆された。また、咀嚼力の維持向上が高齢者の栄養状態やADLの維持向上へとつながることが期待される。調査対象は、大学病院外来受診者のうち、本研究調査に書面にて同意を得られた159名である(男性41名、女性118名、平均年齢73.1±9.0歳)。調査項目は、咀嚼機能、栄養状態、身体機能である。咀嚼能力については、色変わりチューインガム(LOTTE社製)を用いて、1分間通常の咀嚼を行い、ガムの発色度を、分光測色計(CM-2500d KONICA MINOLTA社製)を用いて測定した。分析には、統計ソフトウェアSPSS11.0J for Windowsを用いて、有意水準は5%とした。対象者の性別における、年齢、栄養状態、咀嚼能力、口腔内診査、身体機能、咀嚼および食欲についての主観的評価の結果は、身長(p<0.001)、体重(p<0.001)、握力(p<0.001)、骨密度(p<0.001)、AMA(p<0.001)、ヘモグロビン値(p<0.001)、TSF(p<0.01)、AC(p<0.05)、咀嚼回数(p<0.05)に、有意な男女差がみられた。一般に栄養状態の指標の一つとされる、BMIの分類別(グループ1<18.5、18.5≦グループ2≦25、25<グループ3)における結果は、その3群間で有意差を認めた項目は、年齢(p<0.05)、握力(p<0.01)、骨密度(p<0.001)、天然歯数(p<0.05)、Δa*値(p<0.05)、歩行速度(p<0.05)、AC(p<0.001)、TSF(p<0.001)、AMA(p<0.001)、ヘモグロビン値(p<0.01)、リンパ球数(p<0.001)であった。色変わりチューインガムを用いた咀嚼能力測定結果の、25パーセンタイル値、75パーセンタイル値の分類別における結果(25パーセンタイル値≦Δa*21.81、50パーセンタイル値=Δa*27.3、Δa*31.73≦75パーセンタイル値)は、天然歯数(p<0.001)、咀嚼回数(p<0.001)、1回あたり咀嚼能力(p<0.001)、年齢(p<0.01)、握力(p<0.01)、機能歯数(p<0.01)、歩行速度(p<0.01)、AC(p<0.01)、主観的咀嚼評価(p<0.01)、骨密度(p<0.05)、TSF(p<0.05)、AMA(p<0.05)、ヘモグロビン値(p<0.05)に、有意な差がみられた。