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DNA分析に基づくイチョウの伝播と伝説に関する研究

本研究は、イチョウが日本に伝来し、広がっていった歴史をDNA分析や木にまつわる伝説を調査することにより明らかにすることを試みた。そして日本、韓国、中国でイチョウのDNAタイプの相違点を見いだし、伝播ルートについて考察した。また巨樹の文献史料の調査により、日本と朝鮮半島におけるイチョウや他の巨樹の伝説の相違点を見つけ、その背景にある文化や歴史の違いを明らかにした。H19年度は、韓国に焦点を当てて、8月に韓国で14カ所17本の樹について葉の採取や調査を行うとともに、DNAタイプの解析と史料調査を進めた。文献史料として大正2年に大日本山林会が刊行した『大日本老樹名木誌』とそれより少し遅れて大正8年に朝鮮総督府が刊行した『朝鮮巨樹老樹名木誌』を見いだし、両者に記されているイチョウの所在地や伝説を比較することにより、日本と朝鮮半島の相違点が次のように浮かび上がった。(1)朝鮮半島では、イチョウが学問や儒教と強く結びついている。孔子が弟子を教えた場所にイチョウがあったという伝説が韓国にはあり、それにならって学校にイチョウを植えたという記録が多い。日本では、儒教とイチョウの関係はみられず、仏教や神道と結びっいた伝説が多い。(2)朝鮮半島では巨樹の伝説や言い伝えの中に、木や枝葉を伐採すると、神罰を受ける、病に罹る、死に至る、といった崇りに関する話が日本よりかなり多い。(3)日本では乳信仰を持つイチョウが多数あるが、朝鮮にはほとんどみられない。また、韓国のイチョウ巨樹26本のDNA分析を行った結果、日本と共通のタイプが7種類21本、中国と共通のタイプが1種類、韓国でのみ見られるタイプが4種類見いだされた。先行研究と本研究の結果を総合すると、日本と共通のタイプが8種類37本、中国と共通のタイプが1種類、韓国でのみ見られるタイプが5種類9本となった。地理的分布では、韓国でのみ見られるタイプは内陸部に多く見られるのに対し、日本と共通のタイプはソウルや木浦周辺などの韓国西部の港に近い場所で多く見られた。従ってソウルや木浦を介して韓国と日本、双方の間でイチョウの行き来があった可能性が考えられる。<巨樹伝説の比較>イチョウに関する伝説について『大日本老樹名木誌』に基づいて、記載の多いマツ、スギ、クスノキと比較した。マツでは「枝に何かを掛ける」という伝説が多く、スギでは天狗にまつわる伝説が多い。これらは枝を横に延ばす、高く成長するというそれぞれの特徴によるものと考えられる。イチョウに関する伝説は、乳信仰や、紅葉の時期による気象を占うというものが他の樹種にない特徴であり、やはり木そのものの特徴を反映していると言える。<神事>11月1日に韓国の亀尾市の天然記念物のイチョウの下で行われたイチョウ祭りに参加した。朝鮮半島では、各地に自然崇拝の神事が村祭りとして行なわれているが、この地域ではこのイチョウを村の守護神としている。祭りでは樹の下にお供えをし、村人の名前を書いた紙を燃やしてその紙を上に投げて高く舞い上がれば向こう一年は幸せでいられると言われている。このように村全体でイチョウに祈るという神事は日本では見られない例である。しかし、木に縄を巡らし聖域とする点など日本との共通点もみられる。<DNA分析>本年度は、韓国南東部10カ所11本の樹について葉の採取や調査を行った。韓国南東部は、15世紀頃日本との通商の為に開港された塩浦・釜山浦・齊浦という3つの港と、そこからソウルにのびる3つの街道が存在し、またその近くを流れる韓国最大の河川である洛東江が流れており、韓国から日本へのイチョウの伝播に深く関わりがある可能性がある。DNA分析の結果、銀杏亭×西日本タイプ1や東日本タイプ2×西日本タイプ1は街道や洛東江に沿って分布していることがわかった。これらのDNAタイプは、前者は対馬に、後者は日本全国に分布しており、イチョウの移動ルートとして興咲深い。<DNA分析>韓国西部の19箇所23本の巨樹イチョウDNAの実地調査とDNA分析を行なった。その結果、これまで通り日本の西日本で多いDNAタイプが数多くみられた。また、これまで日本でしか見られなかったDNAタイプが1本見つかったが、これは幹周囲が小さく、日本の同タイプの樹の元となったとは考えにくい。<文化・歴史の比較>大正時代に刊行された巨樹のデータ集『大日本老樹名木誌』と『朝鮮巨樹老樹名木誌』を資料として、イチョウにまつわるデータや伝説を日本と朝鮮半島とで比較し、さらに他の樹種とも比較した。【所有者】日本の巨樹イチョウは、神社に最も多く、次いで寺院であった。他の樹種でもほぼ同様であった。朝鮮半島のイチョウは地域共同体が所有するものが最も多く、次いで私有、儒教の施設、寺院、学校の順であった。他の樹種と比べて儒教関係の施設が多いのが特徴である。これは孔子が弟子を教育した「杏壇」の故事に基づいている。

【伝説】「乳信仰」については前年度に報告したので省く。他の特徴として、日本では「杖立て伝説」がスギとイチョウに多い。朝鮮半島にはこの伝説に相当するものがなく、わずかにイチョウで1本だけみられた。また、朝鮮半島では巨樹を卜占に用いるケースが多く、その代表的なパターンは樹が鳴動すると凶事が起こるというもので、イチョウもこれが多い。一方、日本には卜占に関する話が少なく、また樹が鳴動するという話も極めて少ない。【現存する樹】これらの史料に記載されている樹が、どの程度現存しているか調べた。それぞれ記載本数の多い6種について上位20本ずつ調べたが、その結果、日本では生存率の高い方からイチョウ19本、クスノキ18本、サクラ11本、スギ8本、ケヤキ7本、マツ1本であった。一方朝鮮半島では、韓国には1本も残っていないことが分かった(北朝鮮の樹は不明)。
フレーゲの論理主義研究―「思想」の観点から―

本年度は、主に「証明論的意味論」の概念枠組についての批判的検討を行った。証明論的意味論とは、形式的証明体系を形成するシンタクティカルな推論規則から、論理定項にかんする合成的意味論を抽出することを目指す試みである。その意味論的探求は、フレーゲの「文脈原理」と「合成原理」の現代的実現と見ることができる。このような背景のもと、大西は次のような研究を行った。証明論的意味論は、これまで主に、ダメットやプラウィッツといった、構成主義的傾向をもつ論者によって発展させられてきた。そのため、その概念枠組は、直観主義論理に特有の性質が念頭に置かれるなど、明瞭性と一般性にかける面がある。そこで大西は、シークエント算の体系として定式化される、部分構造論理の研究を参照し、従来の証明論的意味論の概念枠組の明瞭化、一般化を試みた。特に注目したのが、「基本論理」という論理体系である。その構築過程で持ち出される意味論的考察と、証明論的意味論の議論を比較することで、証明論的意味論の枠組は、直観主義論理のみに適用可能なものではなく、適当な修正を加えれば、さまざまな論理に適用可能な一般的な枠組になりうることを明らかにした。ただし、その一般的な枠組の詳細な構築は、今後の課題として残った。本研究の目的は、フレーゲの論理主義を、現代の数理論理学の諸成果に照らして、再構成することである。この目的のもと、20年度は、次の2つの別のトピックについて研究を行った。まず、「フレーゲ構造の理論」。フレーゲの論理主義の再構成には、彼の論理体系に含まれる素朴集合論を、ラッセル・パラドクスから救い出すことが欠かせない。そのひとつの救済策候補が、P.アクセルが考案したフレーゲ構造の理論である。フレーゲ構造とは、型なしラムダ計算のモデルの一種であり、素朴集合論の無矛盾な定式化の一種である。さらに、そのモデル構成の手順を詳しく追ってみれば、それがフレーゲの『算術の基本法則』における、いわゆる文脈原理に基づいた意味論と親近性をもつことがわかる。以上、文脈原理の詳細な再定式化と、フレーゲ構造の紹介、および両者の比較を論文にまとめ、発表した。次に「シークェント算による論理」。現代の証明論では、シークェント算の枠組みの上で、特に部分構造論理と呼ばれる非古典論理の研究を通じて、古典論理の成り立ちをよりきめ細かく分析できるようになっている。その研究路線の中でも、特にG.サンビンらが提示した「反映原理」は、論理定項の意味とその起源に関して、統一的かつ説得的な説明を与えてくれる。近日発表予定の論文において、部分構造論理の研究路線と、その成果としての「反映原理」の内容についてサーベイした。また、この反映原理というアイディアは、フレーゲ論理学の独特の特徴を理解するためにも応用できる。それについては、4月25日の応用哲学会において発表する予定である。
肺癌抑制遺伝子産物(TSLC1)細胞内領域をモノユビキチン化するE3酵素の解析

日本では2005年の統計で、肺癌による死亡者数は全がん死の19%を占め難治性悪性腫瘍のひとつである。本研究は肺癌抑制遺伝子産物であるTSLC1(IgSF4:Immunoglobin superfamily 4)細胞表面分子の細胞内領域をモノユビキチン化するユビキチン連結酵素としてskeletrophinを同定し、さらに、その異常のもたらす病態医化学、分子病理学的側面を悪性黒色腫瘍、多発性骨髄腫での癌増殖微小環境を含めて検討した。具体的には、skeletrophinはc末端RINGモチーフを使用して基質のモノユビキチン化活性を行うこと、TSLC1のみならずNotch ligands (Jagged-2)の細胞内領域も標的であることを明らかにした。またskeletrophin遺伝子のプロモーター領域を同定しCpG richであること、種々の悪性腫瘍で過メチル化により発現が抑制され、悪性腫瘍進行が促されることを明らかにした。さらに悪性腫瘍とその間質との相互作用(癌微小環境)でskeletrophinが司るモノユビキチン化が、標的分子の細胞質内取り込み、リサイクルを引き起こしNotch pathwayを含む標的分子活性化に必須なことを明らかにした。Skeletrophin発現および機能異常が関係する肺癌、悪性黒色腫、多発性骨髄腫は進行した場合、難治性であり比較的高齢者に好発することからかも癌細胞に特異性の高い新たな分子標的治療の開発が望まれている。Skeletrophin発現およびそのユビキチン連結酵素活性の制御は癌間質の制御による悪性腫瘍増殖抑制という新たな視点の分子標的治療にも繋がると期待される。ユビキチン化によるタンパク質修飾は様々な生物学的役割をもっており近年、その欠失が癌の発生進展に関わっていることが明らかにされている。本研究において肺癌抑制遺伝子産物TSLCおよびNotch ligandの細胞内領域をユビキチン化する連結酵素、skeletrophinの生理学的役割およびそれの異常発現メカニズムと引き続いておこる癌進行への役割を検討した。具体的にはskeletrophinがRING-HCmotifに依存するE3酵素であることを明らかにし、mind bombと名付けられたE3酵素と類似構造をもつことを見い出し互いにparalogueの関係にあることを報告した(Takeuchi et al.Am J Pathol.2005 166:1817-1820;DNA and Cell Biology 2005, 24, 339-344)。また多発性骨髄腫でskeletrophinが過剰発現しligand-dependent Nocth activationを引き起こしHes1遺伝子を活性化し間質細胞との相互作用を通してIL-6分泌を高め腫瘍進行をもたらしていることを明らかにした。また。TSLC1の細胞内ドメインのうちFERM binding domainに結合能力があることを見い出した。Skeletrophinはいずれの細胞内領域ドメインもポリユビキチンではなくモノユビキチン化を起こすことを明らかにした。現在、基質(標的分子)の細胞内領域の切り離し、および細胞内取込みが情報伝達系に関わっているかについて検討している。我々はタンパク質分解系に関与するpolyubiquitin化ではなく膜タンパク質の細胞内領域をモノユビキチン化することで情報伝達に関与しているE3酵素を検討している。本研究においては肺癌抑制遺伝子産物TSLCおよびNotch ligandの細胞内領域をユビキチン化する連結酵素、skeletrophinの生理学的役割およびそれの異常発現メカニズムと引き続いておこる癌進行への役割を引き続いて検討した。Notch lignadsの細胞内領域をモノユビキチン化するE3酵素には現在まで3種類のE3,skeletrophin(mib-2), mind bomb-

1 homologue(mib-1),およびnueralized(neu)があることが知られており、網羅的な検討行うためにそれぞれに対する特異抗体を作成し、またmib-1, skeletrophinについてはその活性モチーフであるRING-HC domainに人工的に変異を入れたcDNAを作成し生化学的に検討をおこなった。また腫瘍での異常発現メカニズムを検討しpromoter領域におこるepigeneticな変化(メチル化、AP-2, Snail転写因子の異常発現)がskeletrophinとその基質である標的分子双方の恒常的な異常発現を引き起こしていることを明らかにし報告した。ユビキチン化によるタンパク質修飾は様々な生物学的役割をもっており欠失や機能不全が癌の発生進展に関わっている。我々は膜タンパク質の細胞内領域をモノユビキチン化することで情報伝達に関与しているE3酵素、skeletrophin(Mib-2)を検討している。本研究においては肺癌抑制遺伝子産物TSLC1およびNotch ligandの細胞内領域をユビキチン化する連結酵素、skeletrophinの生理学的役割およびそれの異常発現メカニズムと引き続いておこる癌進行への役割を引き続いて検討した。Notch lignadsの細胞内領域をモノユビキチン化するE3酵素には現在まで3種類のE3、skeletrophin(mib-2)、mind bomb-1 homologue(mib-1)、およびnueralized(neu)が知られている。Notch ligandsにはDLL-1、3、4、Jagged-1、2の5種類があるが、skeletrophinはJagged-2に親和性が高く、ついでDLL-3をモノユビキチン化することを見い出し、またTSLC1のモノユビキチン化にはskeletrophinのみが関与すること、ストレス化(具体的にはリン酸化)により修飾を受けたTSLC1のみがモノユビキチン化することを見い出した。癌細胞、特に肺癌ではTSLC1の欠損、発現および機能不全が発ガンメカニズムおよび進行メカニズムに関与していることが明らかになっており当該知見は、修飾TSLC1の機能不全にskeletrphinが関与していることを示唆していると思われる。
革新的有機デバイスを目指した新規オリゴチオフェン含有ケイ素ポリマーの開発

本研究では、優れた電子物性が期待できるオリゴチオフェンを含むポリマーを、ケイ素化合物特有の反応性を利用して合成した。また、得られるポリマーは三次元ネットワーク状であるため機械的強度に優れているうえ、ガラスやITO(インジウム錫酸化物)のような金属酸化物基板表面と強固に密着できることも見出した。また、導入するオリゴチオフェンの鎖長や置換基を制御することにより、導電性やイオン化ポテンシャルなどの物性を自在に制御することに成功した。ポリシルセスキオキサンは、シロキサン結合から形成される三次元ネットワーク構造のポリマーであり、各ケイ素原子上に有機置換基を1つ有する構造上の特徴がある。このポリマーは対応するトリアルコキシシランをモノマーとし、その加水分解・重縮合により簡便に合成できる。また、得られるポリマーには分子末端に水酸基を多く有しており、金属酸化物基板上の水酸基と容易に脱水縮合できるため、ポリマーが共有結合を介して基板表面に密着することが可能である。この特徴をいかし、ケイ素原子上の有機置換基に光・電子機能性官能基を導入すれば、基板表面に様々な機能を付与することが可能になる。このような観点から本年度は、構造制御したオリゴチオフェンを有する新規シルセスキオキサンの合成を行い、得られるポリマーのガラスおよびITO基板上への固定化を検討した。その結果、オリゴチオフェンとしてチオフェン8量体を導入した場合、固定化したポリマーは比較的高い機械的強度を有する優れたポリマーであることが分かった。この結果は色素増感太陽電池に最もよく用いられる酸化チタンへも展開可能であり、今後、色素増感太陽電池への応用にも期待が持てる。また、このポリマー膜の電気化学的ドーピングを行ったところ、ドーピング時に印加する電圧に依存して生成する酸化種が一電子酸化種から二電子酸化種へと変化し、最終的には膜内のオリゴチオフェンがすべて二電子酸化されていることを明らかにした。その際、ドーピング率に依存して電気伝導度が10^<-6>S cm^<-1>から10^<-3>S cm^<-1>まで劇的に変化することも見出した。以上の結果は、王立化学協会誌"Polymer Chemistry"に高い評価を得て掲載された(Polymer Chemistry, vol.2,pp.868-872(2011))。この特徴をいかし、ケイ素原子上の有機置換基に光・電子機能性官能にを導入すれば、基板表面に様々な機能を付与することが可能になる。このような背景から、研究代表者はこれまでに構造制御したアルキル置換オリゴチオフェン(チオフェン8量体)を有する新規ポリシルセスキオキサンの合成に成功し、それらの光学的、電気化学的、電気的性質について調査してきた。今年度はさらに高い導電性を付与することを目的として、オリゴチオフェンユニットとして、チオフェン10量体ならびに12量体を有するポリシルセスキオキサンを合成し、その諸物性についてオリゴチオフェン骨格と関連付けて検討した。その結果、得られたポリマーの電気伝導度はオリゴチオフェン部分の共役鎖長が長くなるにつれて高くなる傾向があることが分かった。また、これらの物性には両末端に導入したシルセスキオキサンのネットワーク構造が大きく影響していることも分かった。一方、導入するオリゴチオフェンユニットの広範化を求めて、アルコキシ基を有するチオフェン環を部分的に含むオリゴチオフェンの合成にも着手した。得られたオリゴチオフェンはドナー性置換基の影響により酸化電位が劇的に低下することが分かった。このポリマーは対応するトリアルコキシシランをモノマーとし、その加水分解・重縮合(ゾルーゲル反応)により簡便に合成できる。このような背景から、研究代表者はこれまでに構造制御したオリゴチオフェンを有する新規ポリシルセスキオキサンの合成に成功し、それらの光学的、電気化学的、電気的性質について調査してきた。その結果、導入するオリゴチオフェンの共役鎖長が長くなるにつれて、得られるポリマー膜の電気伝導度が高くなることを見出した。

また、オリゴチオフェン分子の両末端にポリシルセスキオキサンを導入すると、ポリマーネットワークによる束縛が、オリゴチオフェン部位のコンフォメーションを阻害し、電荷輸送特性に影響を及ぼすことも明らかにした。さらにオリゴチオフェンの側鎖に3,4-エチレンジオキシ基を導入したところ、分子の平面性が向上し、電気伝導性も増加傾向にあることを見出した。しかしながら、得られるオリゴチオフェンの溶解性が乏しいため、ポリシルセスキオキサンの導入が困難であるという課題が残っていた。このような観点から、今年度は長鎖アルキル基を含むアルコキシチオフェンを部分的に導入したオリゴチオフェンの新規合成法の開発を行った。その結果、チオフェン2、4、8量体の合成に成功するとともに、それらの中に導入したアルコキシ基の数や位置によって、オリゴチオフェンの電子物性を容易に制御できることを明らかにした。ポリシルセスキオキサンは、シロキサン結合から形成される三次元ネットワーク構造のポリマーであり、各ケイ素原子上に有機置換基を1つ有する構造上の特徴がある。このポリマーは対応するトリアルコキシシランをモノマーとし、その加水分解・重縮合(ゾルーゲル反応)により簡便に合成できる。また、得られるポリマーには分子末端に水酸基を多く有しており、金属酸化物基板上の水酸基と容易に脱水縮合できるため、ポリマーが共有結合を介して基板表面に密着することが可能である。このような背景から、研究代表者はこれまでに構造制御したオリゴチオフェンを有する新規ポリシルセスキオキサンの合成に成功し、それらの光学的、電気化学的、電気的性質について調査してきた。その結果、導入するオリゴチオフェンの共役鎖長が長くなるにつれて、得られるポリマー膜の電気伝導度が高くなることを見出した。このような観点から、今年度はさらに高い電荷輸送特性を有するポリマー膜の開発を目指し、オリゴチオフェン部位のコンフォメーションを剛直化する試みとして、側鎖にアルコキシ基を有する一連のオリゴチオフェンを開発した。その結果、得られたオリゴチオフェン類は、導入したアルコキシ基の酸素原子と隣接するチオフェン環の硫黄原子とのカルコゲン原子間相互作用によりオリゴチオフェン部位が剛直化することを見出した。さらに、これらの電気伝導性を評価したところ、チオフェン11量体においてポリチオフェンに匹敵する高い電気伝導性を見出した。また、今年度は当初計画していた研究に加えて、PEDOT-PSSとシリカの複合膜を簡便なプロセスで作製することにも成功した。当初の予定ではチオフェン10量体や12量体を有するポリシルセスキオキサンの合成と物性評価を行うことを計画していたが、それに加えて、翌年度以降に計画していたアルコキシ基を有するチオフェン環を含むオリゴチオフェンの合成にも着手できているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、構造制御したオリゴチオフェンを有するポリシルセスキオキサンを透明導電膜へ応用することであり、その目標達成のために本年度はアルコキシ基を有するオリゴチオフェンの合成ならびに物性評価を行う予定であった。
長距離相互作用飛躍型無限粒子系の確率解析学

本研究の目的は、例として対数ポテンシャルで相互作用が与えられる無限粒子系を含む、長距離相互作用系の時間発展である干渉飛躍型無限粒子系に対する解析を行うことである。本年度は、前年度に引き続き、特にその無限粒子系に付随する無限次元確率微分方程式(ISDE)の解析を行うことを目標として研究を行った。その目的の為に前年度に引き続き種村秀紀氏(慶應大学)との共同研究を行った。前年度までに上述のISDEの解析を行う上での一般論を構成することは済んでいたため、本年ではその一般論をランダム行列に由来する点過程を平衡分布にもつ飛躍型無限粒子系へ応用することを行った。応用を行う上で、仮定となるいくつかの条件に対する十分条件を得ることができた。その十分条件を用いることにより、ある種のルエル族ポテンシャルから定まる正準ギブス測度や、Ginibre点過程、逆温度が2のSine、Airy点過程、逆温度が2でありパラメータが1以上であるBessel点過程を平衡分布にもつ、あるクラスの干渉レヴィ過程に対してISDE表現を与え、解の道ごとの一意性に関する結果をえることができた。本年において、この結果と前年度までの一般論をまとめた論文を執筆し、プレプリントサーバーへその論文を投稿済みである。現在は、論文雑誌への投稿を準備中である。また、上述の形で得られた連続空間上の理論を正方格子などの離散空間上の相互作用系に応用することを行い、そのISDE表現を得る一般論を構築した。この研究は上述の連続空間の理論とスケーリング極限を通して対応づくものであるため、離散空間上で理論を展開することは重要である。さらに、多次元KPZ方程式の超離散化を考えることにより、新しい種類の格子上の相互作用系を得ることができた。KPZ方程式と長距離相互作用系の繋がりは従来から多く研究されているため、この系もその枠組みとして重要である。本年度の目標としていた論文執筆を行うことができたため、全体としての進捗状況はおおむね順調である。さらに、構築された一般論は適切に変形された上で離散空間上でも展開できるということもわかり、ある程度頑強な理論を展開できている。また、計画時には考えついていなかった研究について共同研究をいくつか始めることができたため、研究の広がりとしてもおおむね順調である。現在までの進捗状況欄でも述べたが、計画時には適応することが想像できなかった新たな長距離相互作用系の例などに現在の理論を適切に変形し適用する研究を始めている。次年度においては、そういった新しい例や、その例に適用するための理論の変形に関して積極的に研究を進める。また、次年度からは、本年までの基礎理論をもとに本研究課題の大きな目標であるスケーリング極限に関する課題にとりかかる。本研究の目的は、例えば対数ポテンシャルで相互作用が与えられる粒子系などの長距離相互作用系の時間発展である干渉飛躍型無限粒子系に対して、それに付随する無限次元確率微分方程式(ISDE)の解析を行うことである。その目的の為に今年度は以下の3つの研究を種村秀紀氏(千葉大学)との共同研究として行った。(i)既に配置空間上の過程として得られていた、長距離干渉飛躍型粒子系に対し、適切なラベル付けを行い、ラベル付け過程に対する解析を行うためのディリクレ形式を構成した。ここでいう適切なラベル付けというものは、初期状態で、あるラベルを付けられた粒子が、時間発展に対し継続的に同じラベルとして観察され続けるようなもののことをいう。ディリクレ形式は、ある配置空間上の過程とn個の有限粒子の過程からなるカップリングに対応するものとして構成され、そのディリクレ形式を用いることで対応するカップリングはnに関して両立条件をみたすことが示された。特に、既に得られていた配置空間上の過程とも両立的であることが示された。(ii)従来干渉ブラウン粒子系に対するISDEを構成するために導入されていた、点過程に対する対数微分に対応する概念の導入を(i)で得られたディリクレ形式を用いることで行った。その後、この概念を用いて干渉飛躍型無限粒子系のISDE表現を与えた。(iii)平衡状態を与える点過程の末尾自明性という性質を用い、ISDEの解のパスごとの一意性を示した。ここで用いられた手法は従来長田博文氏(九州大学)と種村氏の研究において干渉ブラウン粒子系に対して用いられていたが、その手法は本質的に駆動する粒子の力学的な性質によらない形で示されていると考えられたため、干渉飛躍型無限粒子系の場合にも適宜理論を変形、拡張することで、ISDEの解のパスごとの一意性を示すことに適応できた。本研究の第一目標である、長距離干渉飛躍型無限粒子系の無限次元確率微分方程式(ISDE)の解析に関しては、種村秀紀氏と共同研究を始めることができて、結果として本年度に対する従来の計画を上回るパスごとの一意性に関する結果まで得ることができている。この点に関しては当初の計画以上に進展していると考えられる。ところが、一連の結果に対する論文の執筆が滞っている為、現在のところ研究成果を研究集会等で発表することはできているが、論文投稿はできていない。この点において計画より遅れてしまっていると考えられる。現在論文投稿に向け、論文を執筆中である為、全体としてはおおむね順調に進展していると考えられる。

その目的の為に前年度に引き続き種村秀紀氏(慶應大学)との共同研究を行った。前年度までに上述のISDEの解析を行う上での一般論を構成することは済んでいたため、本年ではその一般論をランダム行列に由来する点過程を平衡分布にもつ飛躍型無限粒子系へ応用することを行った。応用を行う上で、仮定となるいくつかの条件に対する十分条件を得ることができた。その十分条件を用いることにより、ある種のルエル族ポテンシャルから定まる正準ギブス測度や、Ginibre点過程、逆温度が2のSine、Airy点過程、逆温度が2でありパラメータが1以上であるBessel点過程を平衡分布にもつ、あるクラスの干渉レヴィ過程に対してISDE表現を与え、解の道ごとの一意性に関する結果をえることができた。本年において、この結果と前年度までの一般論をまとめた論文を執筆し、プレプリントサーバーへその論文を投稿済みである。現在は、論文雑誌への投稿を準備中である。また、上述の形で得られた連続空間上の理論を正方格子などの離散空間上の相互作用系に応用することを行い、そのISDE表現を得る一般論を構築した。この研究は上述の連続空間の理論とスケーリング極限を通して対応づくものであるため、離散空間上で理論を展開することは重要である。さらに、多次元KPZ方程式の超離散化を考えることにより、新しい種類の格子上の相互作用系を得ることができた。KPZ方程式と長距離相互作用系の繋がりは従来から多く研究されているため、この系もその枠組みとして重要である。本年度の目標としていた論文執筆を行うことができたため、全体としての進捗状況はおおむね順調である。さらに、構築された一般論は適切に変形された上で離散空間上でも展開できるということもわかり、ある程度頑強な理論を展開できている。また、計画時には考えついていなかった研究について共同研究をいくつか始めることができたため、研究の広がりとしてもおおむね順調である。すでに無限次元確率微分方程式の解に関する結果は得られている為、論文の執筆を行い、プレプリントサーバー、論文雑誌への投稿を行う。論文執筆において、無限次元確率微分方程式に関して現在取っている方法以外にも多角的なアプローチを試みることができないか考察する。並行して、干渉飛躍型無限粒子系のタグ付け粒子の極限定理について研究を行う。そのためには、まず、タグ付け粒子とタグ付け粒子からみた周りの配置環境のカップリングの構成を行う。その後、相互作用がRuelle族ポテンシャルによって与えられる場合で、飛躍率が2次のモーメントをもつ場合の考察を行う。そして、Ruelle族ポテンシャルに対し、一般の飛躍率で極限定理の証明を試みる。さらに、Ginibre干渉系で飛躍率が2次のモーメントをもつ場合に極限定理を考察した後、一般のGinibre干渉飛躍型無限粒子系に対し考察を行う。それぞれの段階でタグ付け粒子に対して自明でない極限が得られるスケールを特定し、スケーリング極限を求めることを試みることが目標となる。
環境因子を含む成長予測モデルの開発

これまで、様々な林分成長予測システムが開発されてきたが、それらの多くは環境因子の影響を考慮していない。しかし、近年では大気汚染などの環境変化が林木の成長及び生存に重大な影響をもたらすことが懸念されており、それらの因子が林木成長にどのような影響をもたらすのか、またどの程度の影響があるのかについては明らかにされていない。本研究では、林分成長に影響を及ぼすと考えられる因子と林分成長との関係を検討し、環境変化が林木の成長及び生存に与える影響を明らかにするとともに、その結果に基づいた環境因子を含む林分成長予測システムの開発を目的とした。内容は大きく3課題に分けられる。一つは、ベースとなる林分成長の予測モデルの開発に関する研究である。これは、林分平均としてではなく、個々の樹木個体に主眼をおき、その成長経過を長期的に予測すること、さらに近年日本の国家政策として推進が期待される長伐期施業に不可欠な高齢林分への適用を前提として、三重県尾鷲市にある明永試験林の高齢ヒノキ林分の測定データを基礎とし、公開されている様々な地域の測定データから林分成長予測システムの開発を行い、その有効性について検証を行った。また、林分成長に関わる林内因子として、樹冠内の葉面積分布、林冠ギャップ、林内微地形について、その測定法及び林分成長との関係を明らかにした。さらに、近年問題となっている、大気汚染などの環境変化が林木の成長及び生存への影響について、地理情報システム(GIS)及びリモートセンシング技術を用い、愛知県三河地域で1994年から1995年にかけて発生した樹木枯損を例として評価を行い、1994年、1995年三河地方の樹木枯損の背景には、慢性的なオキシダントストレスによる樹木の衰退の可能性があることを示唆した。今年度の研究においては、環境因子を含む林分成長予測システムの開発のため、林分成長に影響を及ぼすと考えられる因子と林分成長との関係を検討し、以下のように予測システムのプロトタイプの開発及び最終的なシステムの構築において考慮すべき因子についての検討を行った。1.環境ストレスが林分成長に与える影響の解析愛知県東三河地域を対象として、GIS(地理情報システム)により地形・降雨量・大気環境(主としてOx)が1994年度に発生した樹木枯損被害に与えた影響を解析し、従来降雨量が主要な要因であるとされてきた降雨量だけではなく、Oxなどによる環境ストレスが樹木枯損被害に影響を及ぼした可能性を示した。また、標高データ・気象データ・大気環境データと衛生データによる植生活性度の比較から、都市近辺から排出される環境ストレス物質が広域に拡散し、樹木枯損にまで至らずとも森林に慢性的な影響を与えている可能性があることを示した。2.林内微地形が林木成長に与える影響の解析愛知県北設楽郡稲武町の名古屋大学農学部附属演習林に、微少水系を含む30m×35mの固定プロットを設定し、樹高成長に与える地形因子の影響について検討し、斜面方位は樹高成長に僅かながら影響を与えるが起伏などはあまり影響を与えないことを示した。3.林分内の競争過程に影響を及ぼす林冠構造計測手法の開発林分の光環境や更新特性に影響を与えることが示唆されている林冠ギャップについて、撮影高差を利用した画像解析による簡易計測手法の開発を行い、その有用性を示した。4.林分成長予測システムのプロトタイプの開発直径分布に基づく単木レベルでの成長予測システムを開発し、従来の成長予測システムとの予測精度の比較を行い、開発したシステムの有効性を示した。今年度の研究においては、環境因子を含む林分成長予測システムの開発のため、昨年度に成果を踏まえて林分成長に影響を及ぼすと考えられる因子と林分成長との関係を検討した。1.林内微地形が林木成長に与える影響の解析

愛知県北設楽郡稲武町の名古屋大学農学部附属演習林に、微少水系を含む30m×35mの固定プロットを設定し、樹高成長に与える地形因子の影響について検討し、斜面方位は樹高成長に僅かながら影響を与えるが起伏などはあまり影響を与えないことを示した。2.林分内の競争過程に影響を及ぼす林冠構造計測手法の開発林分の光環境や更新特性に影響を与えることが示唆されている林冠ギャップについて、撮影高差を利用した画像解析による簡易計測手法の開発を行い、その有用性を示した。3.スギ樹冠構造の解析スギ樹冠内における1次枝内の葉面積分布の発達過程について、そおモデル化を行うとともに、発達過程における特性について検討を行い、1次枝内の葉面積を支持する2次枝の役割が発達過程に伴い変化する可能性を示した。4.スギにおける断面積と葉面積の量的関係林木の樹冠内における幹(辺材部)及び枝等、各構成部における断面積と葉面積の関係を比較し、スギにおける断面積と葉面積の量的関係について検討し、その関係がZimmermann(1983)による林木内の葉の水伝導率(LSC:Leaf Specific Conductivity)の解析結果を支持することを示した。5.林分成長予測システムのプロトタイプの開発直径分布に基づく単木レベルでの成長予測システムを開発し、従来の成長予測システムとの予測精度の比較を行い、開発したシステムの有効性を示した。これまで、様々な林分成長予測システムが開発されてきたが、それらの多くは環境因子の影響を考慮していない。しかし、近年では大気汚染などの環境変化が林木の成長及び生存に重大な影響をもたらすことが懸念されており、それらの因子が林木成長にどのような影響をもたらすのか、またどの程度の影響があるのかについては明らかにされていない。本研究では、林分成長に影響を及ぼすと考えられる因子と林分成長との関係を検討し、環境変化が林木の成長及び生存に与える影響を明らかにするとともに、その結果に基づいた環境因子を含む林分成長予測システムの開発を目的とした。内容は大きく3課題に分けられる。一つは、ベースとなる林分成長の予測モデルの開発に関する研究である。これは、林分平均としてではなく、個々の樹木個体に主眼をおき、その成長経過を長期的に予測すること、さらに近年日本の国家政策として推進が期待される長伐期施業に不可欠な高齢林分への適用を前提として、三重県尾鷲市にある明永試験林の高齢ヒノキ林分の測定データを基礎とし、公開されている様々な地域の測定データから林分成長予測システムの開発を行い、その有効性について検証を行った。また、林分成長に関わる林内因子として、樹冠内の葉面積分布、林冠ギャップ、林内微地形について、その測定法及び林分成長との関係を明らかにした。さらに、近年問題となっている、大気汚染などの環境変化が林木の成長及び生存への影響について、地理情報システム(GIS)及びリモートセンシング技術を用い、愛知県三河地域で1994年から1995年にかけて発生した樹木枯損を例として評価を行い、1994年、1995年三河地方の樹木枯損の背景には、慢性的なオキシダントストレスによる樹木の衰退の可能性があることを示唆した。
光センシングによる微小血管内の血液酸素飽和度測定に関する研究

本研究の目的は、末梢循環に位置する微小血管における血液酸素飽和度を光センシングによって測定する手法を確立することにある。血液の酸素飽和度は、原理的には二つの波長域における血液の吸光度を測定することによって求めることができる。しかし、微小血管を対象とした場合、血球散乱によっても光の減衰が生じるため、正確な吸光度を求めることが困難であった。本研究で製作した光センシングシステムは、顕微鏡に二波長吸光度測定系を組み込んだものであるが、オパールグラスを介して完全散乱光を血管に入射することによって、散乱による減光の影響を見かけ上取り除いて測定が行え、吸光度比を正確に求めることが可能になっている。基礎実験として、血液循環モデル流路を用いて、キュベット内を流れる血液酸素飽和度を測定したところ、血球濃度、キュベット厚(血管径に対応する)、血流速度に依存せずに、吸光度比と血液酸素飽和度の関係が一意に定まり、製作したシステムの有効性が実験的に示された。さらに、製作したシステムを用いて、ラット腸間膜の微小血管を対象とした血液酸素飽和度測定の動物実験を行った。動物実験においては、ラットの気管にチューブを挿管し、開閉することによって微小血管中の血液酸素飽和度を変化させた。まず、通常の分光で用いる平行光を照射して吸光度比を測定したところ、気管への空気の供給を遮断しても吸光度比の変化はほとんど見られず、血球散乱による減光の影響によって正確な酸素飽和度の変化は求められなかった。これに対して、本研究で製作したシステムを使用すると、気管挿管したチューブの閉塞後23秒後から次第に吸光度比の変化が認められ、酸素飽和度の低下が測定された。チューブを再び開放すると、微小血管内の酸素飽和度は約5秒で閉塞前の値に戻った。この気管の開閉による酸素飽和度の変化は、細動脈の方が細静脈よりも早く応答した。
英語のswiping構文に対する総合的理解へ向けての通時的及び共時的研究

本研究は、英語のswiping構文に関する先行研究が専ら現代英語の例を対象としながら共時的観点でなされていて、本格的な通時的観点からの研究は未だ存在していないという現状を踏まえ、そのような通時的研究を実施し、その結果と共時的研究とを組み合わせることを通じて、当該構文に関する総合的な理解を得ることを目指している。本年度は、古い時代の英語におけるswiping構文の例を収集し、それらの例が先行研究の中で提案されてきた共時的分析と符合しているか否かを検証する課題に取り組んだ。まず、調査結果に基づきながら、英語のswiping構文が英語の歴史上いつ初めて出現し、いつ頃から生産的になっていったのかを明らかにした。続いて、swiping構文の共時的研究において最も広く支持されている前置詞残留分析に着目し、英語の前置詞残留の通時的変遷と英語のswiping構文の出現様態との間に乖離が生じていることを観察し、英語のswiping構文に対する前置詞残留分析が必ずしも妥当であるとはいえないことを論じた。この成果は、東邦大学教養紀要第50号にて研究論文として公表している。研究実績の概要で述べたように、本年度の研究を通じて英語のswiping構文に対する前置詞残留分析の非妥当性を示し、先行研究における主要分析に関して新たな視点を提供することができたため。今年度の研究成果である英語のswiping構文の出現様態に関して、その説明に向けた考察を行う。(理由)今年度より研究代表者が所属機関を異動したことに伴い、新所属機関での業務に対応させる形で、研究の環境・体制を新たに練り直す必要が生じたため。(使用計画)次年度は、国際・国内学会への参加を積極的に行う。また、当初の予定以上の英語論文の投稿を目指して、英文校閲に関する費用としても使用する。
高品質溶接部の熱伝導応力解析手法と強度・信頼性保証に関する研究

本研究では,ミクロ的な側面からもマクロ的な側面からも工学的に扱いやすく,高品質溶接(レーザ,電子ビーム,TIGなど)部の温度変化や応力・歪み分布を精度よく推定することの出来る,新しい熱伝導応力解析手法の確立を目指している。本年度研究では,昨年度研究においてその基礎を検討・提案した新しい3次元熱伝導および熱弾塑性解析手法の詳細な検証と確立を試みた。さらに,本解析手法を用いて,これまで評価することが困難であった溶融部極近傍に発生する高温割れの新しい評価手法を提案し,溶接部の強度・信頼性向上とその保証法についても検討した。概略,以下の結論を得ることが出来た。<3次元熱伝導・熱弾塑性解析手法の高精度検証と確立>これまで高精度かつ詳細な解析が困難であった,キーホール型のレーザ溶接に対応できる新しい3次元熱伝導・熱弾塑性解析手法を提案した。また,本解析手法の高精度な検証を行うため,溶接部極近傍の高温部の高速溶接(レーザ溶接)中の温度・歪み履歴をダイナミックかつ高精度に計測する手法を検討・提案した。温度履歴計測は,埋め込み型熱電対により溶接部各位置での詳細な温度履歴を計測した。またCCDカメラによる溶接中の溶融池形状計測を試みた。歪み履歴計測は,CCDカメラを用いた新しい高温ひずみ計測手法を提案した。以上の計測結果と新しく提案した3次元熱伝導・熱弾塑性解析手法による結果とを詳細に比較・検討し,本解析手法の妥当性を確認することが出来た。<高温割れ(液化割れ)発生評価手法の提案>上述の新しく提案・確立した3次元熱伝導・熱弾塑性解析手法を用いて,液化割れ発生試験結果と対応させることにより、これまで評価することが困難であった溶融部極近傍に発生する液化割れの新しい評価手法を提案した。液化割れには,溶融部極近傍の溶接熱影響部生じる相当塑性歪みが大きく影響しており,当該値を用いることにより,液化割れ発生を力学的かつ定量的に評価・予測することが出来るようになった。さらに,小型で簡便な試験条件で,大型の実機溶接継手部での液化割れ発生を評価・予測することの出来る,新しい小型標準試験片を用いた液化割れ発生試験法を検討・提案した。本研究では,ミクロ的な側面からもマクロ的な側面からも工学的に使い易く,高品質溶接(レーザー,TIG,電子ビームなど)時の温度変化や応力・歪分布などを精度良く推定することの出来る,熱伝導応力解析手法の確立を目指している。本年度研究では,解析手法確立までのプロセスを出来るだけ簡略化し,汎用性の高い解析手法を開発するために,第1段階として,汎用の有限要素法解析コードを用いた。概略以下の結果を得ることが出来た。<1.3次元熱伝導解析手法の検討>これまで一般に行われてきた温度を与える方法での2次元熱伝導解析手法では,キーホールタイプのレーザ・電子ビーム溶接には対応できない。さらに微細な高温割れを詳細に検討するためには,詳細な3次元解析を行う必要がある。そこで,熱量を直接投与する方法を用いて,熱源の形状を工夫して各々の溶接方法に対応したものとすることにより,非常に精度の高い3次元熱伝導解析手法を提案することが出来た。<2.3次元熱弾塑性応力解析手法の検討>これまでの溶接部の応力解析では,その非線形性の強さから,解析時間・容量などの問題から,2次元あるいは非常に粗いモデルを用いた解析に限定されてきた。また,検討対象も,ある程度温度の低い低温割れや残留応力に限られてきた。本研究では,溶融凝固付近の非常に高温域での材料定数や,溶融温度以上での液体金属の取り扱いを工夫することで,高温割れで問題となる溶融部極近傍のHAZでの歪を詳細に精度良く把握することが出来るようになった。<高温割れ(液化割れ)発生評価手法の提案>上述の新しく提案・確立した

3次元熱伝導・熱弾塑性解析手法を用いて,液化割れ発生試験結果と対応させることにより、これまで評価することが困難であった溶融部極近傍に発生する液化割れの新しい評価手法を提案した。液化割れには,溶融部極近傍の溶接熱影響部生じる相当塑性歪みが大きく影響しており,当該値を用いることにより,液化割れ発生を力学的かつ定量的に評価・予測することが出来るようになった。さらに,小型で簡便な試験条件で,大型の実機溶接継手部での液化割れ発生を評価・予測することの出来る,新しい小型標準試験片を用いた液化割れ発生試験法を検討・提案した。
本震直後の余震活動の解明：地震波振幅を用いた震源とメカニズム解の同時推定

本研究は、地震波の波形を用いて震源位置を推定する方法を開発し、特に本震直後の余震活動を明らかにすることを目的としている。2011年東北地方太平洋沖地震等については通常の方法での震源決定を行い、余震域が本震からの経過時間の対数に比例して広がったことを明らかにした。本研究で開発した方法は、ひな形(テンプレート)地震と連続波形の相関を用いて震源を推定するものである。この手法を東北地方太平洋沖地震へ適用したが、余震活動の全容解明には課題を残した。しかし、この手法の改善により、例えば地殻内の流体分布の解明などへの応用が期待できる。余震は本震の断層の大きさや運動のしかた等の重要な情報を含んでいて,本震直後の地震活動を把握することが特に必要である.しかし,その時間帯は余震が頻発するために通常の方法では震源決定が困難であることから,本研究では地震波の波形を用いて震源位置と震源メカニズム解を同時決定する方法を開発し,それらの空間的及び時間的変化を明らかにすることを目的としている.24年度には以下のような研究を実施した.地震波の波形を用いて震源位置を推定する方法は,基準とする地震(テンプレート)との相関を用いて地震を検出することと,テンプレート波形との時間差を用いて震源を決定することに分けられる.この際,適切なテンプレートを選ぶことが重要なので,地震波形の相関を用いて地震をグループ分けした結果を用いてテンプレートの選択を行う方法を採用した.テンプレートを用いた地震の検出は以下のように行った.まず,観測点へのP波到達時刻をウィンドウの開始時刻としてテンプレートとの相互相関係数を計算し,全観測点の3成分平均値を求める.次に,相関係数が大きい順に地震発生時刻とテンプレート番号を抽出する.これを相関係数がしきい値を下回るまで繰り返し行い,地震を検出する.この方法を2012年の岩手県沖の地震群に適用した結果,気象庁一元化処理震源の倍程度の地震を検出することができた.検出結果がフィルターの帯域,テンプレートの長さ,観測点数へどのように依存するかについても検討した.マグニチュードは,テンプレートと連続波形それぞれのエンベロープ振幅比を用いて決定した.その結果を気象庁によるマグニチュードと比較し,改善すべき点を検討した.余震は本震の断層の大きさや運動のしかた等の重要な情報を含んでいて,本震直後の地震活動を把握することが特に必要である.しかし,その時間帯は余震が頻発するために通常の方法では震源決定が困難であることから,本研究では,地震波の波形を用いて震源位置と震源メカニズム解を同時決定する方法を開発し,それらの空間的及び時間的変化を明らかにすることを目的としている.本研究の方法ではエンベロープ波形を用い,手続きは,連続波形とテンプレート波形の相互相関の観測点平均時系列の計算,時系列データからの地震の検出,検出した地震とテンプレートの走時差を使っての相対震源決定から成っている.今年度は,東北地方太平洋沖の広範な領域を対象として解析を行った.波形データはHi-net観測点の連続記録及びイベント記録を用い,周波数帯域は216 Hzとやや広めに取った.観測点は青森県から千葉県までの主に太平洋側の46点とし,観測点間隔が比較的一様になるように選んだ.テンプレートは空間的に一様になるように186地震を使用し,テンプレート長は,P波到着からの40秒とした.地震がそれほど頻発していない時間帯に対しての適用では,気象庁一元化震源よりも多くの地震を検出した.また,地震波の振幅の空間分布を反映した地震が選ばれていることも確認でき,テンプレートを用いてメカニズム解推定が可能であることも明らかになった.一方,東北地方太平洋沖地震の本震直後の時間帯では,特に宮城県沖から茨城県沖にかけての領域において,検出された地震数が少ない結果となった.これは,相関のよい観測点を選択して処置を行うように改良することで克服できると考えられる.興味深いこととして,海溝沿いでは多くの地震が検出されていることが挙げられ,既存の方法の弱点を補う方法となることが期待される.本研究は、地震波の波形を用いて震源位置を推定する方法を開発し、特に本震直後の余震活動を明らかにすることを目的としている。余震は本震の断層の大きさや運動のしかた等の重要な情報を含んでいる.余震数は本震からの経過時間とともに急激に減少するので,本震直後の地震活動を把握することが特に必要であるが,その時間帯は余震が頻発するために,通常の方法では震源決定が困難である.

そこで本研究では,地震波の振幅を用いて震源位置と震源メカニズム解を同時決定する方法を開発し,それらの空間的及び時間的変化を明らかにすることを目的としている.本研究において23年度に実施した内容とその成果は以下の通りである.1.2004年中越地震の震源域北部で発生した大規模余震と2011年東北地方太平洋沖地震について,通常の手法で震源決定を行い,震源位置は時間の対数に比例して拡大することが判明した.2.東北地方太平洋沖地震の誘発地震の中で,秋田県北部において震源の移動が見られる例を見いだした.また,東北地方北部で発生した誘発地震の中の約120個について,震源メカニズム解を通常の方法で決定した.3.バンドパスフィルターを通した地震波形の最大振幅とその出現時刻を計測することと,波の振動様式の時系列データを得る手法を完成させた.本研究で開発する手法の妥当性の検証は,通常の手法で決定した震源及びメカニズム解との比較を通して行われる.そのため,上記1と2は,比較のためのデータを得たことが成果と言える.1によって,震源位置が本震からの経過時間の対数に比例して拡大することがわかったが,その速度を正確に見積るには本震直後のデータが極めて重要であり,本研究による手法の開発が必要であることが改めて確認された.上記3については,手法開発の基礎的なツールが用意できたと位置づけられる.テンプレートの選択法は確立することができた.波形の相関を用いてグループ分けを行っているので,同一グループの地震は同じメカニズム解をもつものと考えられ,メカニズム解が未知の地震にはテンプレートと同じメカニズム解を与えることで,多数の地震のメカニズム解を求めることが可能になる.地震の検出法もほぼ確立した.検出結果は,フィルターの帯域,テンプレートの長さ,観測点数に依存するので,これらのパラメータをどのように定めたらよいかの検討は残されている.検出された地震の震源はテンプレートの位置に近いと考えられるが,テンプレートとの走時差を用いた相対震源決定を行う必要がある.マグニチュードの決定も試みたが,時間ウィンドウの選び方に関する検討が必要である.海域で発生した地震の場合に,海底面反射のsP波を含むグループを検出することができた.このグループについては,sP波とP波の走時差を用いることで震源の深さを精度良く推定できる.このグループを基準として,sP波を含まないグループの震源位置を改善できる可能性がある.当初の計画では,手法開発,実際のデータへの適用,手法の改善,余震分布の特徴把握と時間変化の要因の究明,の順番で行うこととしていた.しかし,23年3月に発生した東北地方太平洋沖地震への対応を行う必要があったために,結果を比較するためのデータ取得を先に行った.そのため,手法開発の面では遅れが出ているが,実施順序を入れ替えたと見なすことができ,最終目標に向かってはおおむね順調に進展していると判断できる.地震の検出を行うことはできるようになったので,検出した地震とテンプレートとの走時差を用いた相対震源決定を行うことが最も重要である.これは,テンプレートの震源の周りでグリッド・サーチによって求める.地震のマグニチュードは,テンプレートとのエンベロープ振幅比と既知のマグニチュードとの回帰係数を求めることで行う.メカニズム解は,テンプレートの解の周辺でエンベロープ振幅比をデータとするグリッド・サーチによって決定する.以上によって,本震発生直後の震源・マグニチュード・メカニズム解を決定し,震源位置やメカニズム解分布の時間変化が,本震からある程度時間が経過してからの推定とどのように異なるのかを検討する.以上について,国際学会での発表を行って批判を受け,論文を執筆して投稿する.また,研究成果報告書を作成して印刷する.24年度には手法開発を最優先に研究を実施する.具体的には,最大振幅をもたらした波の種類を振動様式から判別し,最大振幅の出現時刻を初動時刻と見なして地震発生時刻,震源位置,マグニチュードの初期値を推定する.