hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空間経済学の再検討と国際都市システムの実証分析

また、井堀は、地方公共財としての社会共通資本の供給が経済活動に及ぼす影響や社会厚生の変化を正確に分析することによって、地域間所得格差の諸問題へアプローチした。1,新貿易理論と新経済地理学に関する実証分析。昨年度に続いて、データベースの整備を行った。OECD、世界銀行、ILO、アジア経済研究所などによって作成された国際貿易のデータをもとにして、横断面・時系列に関する記述統計を作成し、時空間における規則性を精査した。2.都市経済学と新経済地理学の統合。独占的競争市場の一般均衡モデルを再検討し、空間経済学の基礎理論の再構築を図った。田渕は、Picard(ルクセンブルク大学)とMossay(レディング大学)との共同研究において、都市経済学における土地利用モデルを経済地理学のフレームワークによって定式化し、新たな理論を構築し、望ましい空間経済について論じた。さらに、Pflueger(パッサウ大学)との共同研究を踏まえて、空間経済において土地の果たす役割を解明する。都市内の空間構造を調べることにより、望ましい土地利用、経済活動の密度分布を分析を始めた。また、Berliant(ワシントン大学)との共同研究において、地方選挙における投票行動が空間経済学に及ぼす影響について研究を進め、社会的に望ましい資源配分について分析を進めた。藤田は、Berliant(ワシントン大学)との共同研究をもとにして、新たな知識が創造するモデルを開発し、ミクロ経済学的な基礎理論を構築する。金本は、ヘンリー・ジョージ定理やティブーの足による投票理論を踏まえて、都市集積の経済の測定を行い、実証研究を遂行する。3.世界の都市階層システムと交通・通信技術の進歩。交通技術の進歩や関税障壁の撤廃が国際間の都市階層システムに与える影響を調べ始めた。交通・通信技術などの社会共通資本が内生的に蓄積するモデルを開発した。また、地方公共財としての社会共通資本の供給が経済活動に及ぼす影響や社会厚生の変化を正確に測定することによって、地域間格差の諸問題に取り組んだ。交付申請書に記載した実証分析と基礎理論の再構築は、予定通りほぼ順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。この一年間のあいだに、メンバーの4人は、本プロジェクトに密接に関連した学術論文を9本公表し、それらの一部を国際会議や国内の学会で報告し、多角的な議論を重ねた。研究論文の具体的なテーマは、空間競争と経済立地に関する理論、市場規模が企業家に与える影響、経済地理学に関する理論と長期時系列の実証分析、公共財と安全保障に関する研究、経済地理学における交通の便益評価などである。データベースの構築は本研究に必要不可欠である。しかし、予想以上に時間がかかりそうなので、研究にさらに時間を割いて対応したいと考えている。理論研究は、いままでどおり遂行する予定である。
悪性腫瘍における臨床データ・染色体所見登録システム確立と腫瘍特異的核型異常の探索

本班の目的は白血病・悪性リンパ腫・各種癌症例について染色体解析を行い、その核型と臨床像をデータベースに登録し、新しい特異的核型異常の発見に努めると共に核型異常と臨床病型との相関を求めることにある。全国各地の各班員より計462例(急性白血病270例、慢性骨髄性白血病82例、その他の白血病4例、悪性リンパ腫57例、成人T細胞性白血病49例)の症例申請があり、核型リビューにより380例が登録された。新しい核型異常としては急性骨髄性白血病における7;11転座t(7;11)(p15;p11)でこれまでに4例が登録された。また、急性前骨髄性白血病では15;17転座に付隨する異常としてi(17q-)が3例にみられた。これら核型を示す症例の臨床像の特徴については検討中である。成人T細胞性白血病の染色体分析は、本邦だけでなく全世界のレベルでその成果がまたれたため、班員全員一致して努力した。その結果ATLでは悪性リンパ腫同様平均4.6個の切断点をもつ複雑な核型をもち、+3や-×などにより数的変化を持つことが多く、また、切断点では14q32,6q21,6q15,14q11などに有意に多いことがわかった。それぞれのバンド部には免疫グロブリンH鎖遺伝子およびH-AKT-1遺伝子、myb、T細胞リセプターのα鎖遺伝子などが局在しており、これら遺伝子との関連の追求が今後の問題として残された。ATLにおける核型変化と臨床像(病型、白血球数、生存期間等)との関連も検討中である。悪性リンパ腫の染色体異常率はT細胞型およびB細胞型で90%前後あるのに対し、ホジキン型では非常に低率であることがわかった。また、T細胞型では#3,#8,#13,B細胞型では#3に転座、欠失、重複などの異常が多くみられた。病理組織型や細胞表面マーカーなどとの相関について検討中である。データベースとその利用プログラムについて米国研究者との共同研究も行った。
がん抑制遺伝子によるＥＴＳ転写制御因子ＭＥＦの発現制御機構の解明

Myeloid Elf-1 like factor (MEF)は,ETS転写因子の1つであり,細胞増殖,分化,免疫など,様々な生命現象を司る興味深い分子である.本研究では,MEFの発現制御機構の全容解明を究極の目的とし,種々の検討を行った.その結果,がん抑制遺伝子p53が,E3リガーゼであるMDM2の発現レベルを転写依存的に亢進し,その結果として,MEFの発現量を減少させることが明らかになった.また,がん抑制遺伝子Rbは,MEFのタンパク質安定性向上を促進することを明らかにした.さらに,MEFの発現量は,低酸素時にHIF1αを介して転写レベルで調節されることが明らかになった.昨年度までの検討で,癌抑制遺伝子p53は,E3ユビキチンリガーゼであるMDM2の発現上昇を介して,MEFタンパク質の発現を負に制御することを明らかにした.そこで,本年度は,その詳細な機構について種々の分子生物学的手法を用いて検討した.まず,MDM2がMEFと相互作用するか否かについて免疫沈降法を用いて検討した.その結果,MEFはそのN末端配列によってMDM2と相互作用することが明らかになった.次にMDM2がMEFの局在に対して与える影響について検討したところ,MDM2の過剰発現により,細胞質中のMEFの発現量が減少し,結果として,total MEF発現量が減少することを見いだした.このとき,核内のMEFの発現量はMDM2によって影響を受けないことから,MDM2は,細胞質中にプールされた,または,核内から細胞質中に移行してきたMEFの発現を特異的に減少させることが明らかになった.最後に,MDM2によるMEFの発現低下におけるp53依存性について,p53正常およびノックアウト細胞を用いた検討を実施した.その結果,p53ノックアウト細胞においてMEFの発現量は上昇したことから,p53はMEFの負の制御因子であることが改めて確認できた.次に,別の癌抑制遺伝子であるRbに着目しMEFの発現調節に対する影響について確認したところ,Rbの過剰発現は,MEFの発現量を上昇させた.以上,本研究は,ETS転写因子MEFが,種々の癌抑制遺伝子によって,制御されることを示す興味深い報告である.また,我々は,MEF自身も癌抑制遺伝子であることを既に報告しており,本報告は,このような癌抑制遺伝子間での相互制御調節の一端を明らかにするものである.近年,申請者は,がん抑制遺伝子であるp53がE2F1への結合を介してMyeloid elf-1 like factor (MEF)の発現を転写レベルで抑制することを見出した(Taura M, Suico MA, et al., Nucl Acids Res. 2010).本研究では,MEFの発現制御機構の全容解明を究極の目的とし,近年,がん幹細胞における転写因子Hypoxia inducible factor-1 (HIF1)およびMEFの関与が示唆されていることに着目した.具体的には,HIF1およびMEFの両分子が相互に作用しうるかについての検討を行った.その結果,低酸素刺激は,MEF発現をmRNAレベル,タンパク質レベルで誘導することが明らかになった.次に,本作用がHIF1を介した作用であるか否かを検討したところ,HIF1遺伝子導入量依存的に,MEFの発現量は上昇した.このとき,低酸素刺激誘導性のHIF1を介したMEFの発現上昇は,promoter活性の上昇に伴って引き起こされることも明らかになり,実際,HIF1は,MEF promoter領域に結合していることを見いだした.以上の結果より,MEFの発現量は,低酸素時にHIF1を介して転写レベルで調節されることがあきらかになり,今後は,本現象とがん幹細胞の機能維持がどのようにかかわりあうのかについて検討していく必要がある.Myeloid Elf-1 like factor (MEF)は,ETS転写因子の1つであり,細胞増殖,分化,免疫など,様々な生命現象を司る興味深い分子である.本研究では,MEFの発現制御機構の全容解明を究極の目的とし,種々の検討を行った.その結果,がん抑制遺伝子p53が,E3リガーゼであるMDM2の発現レベルを転写依存的に亢進し,その結果として,MEFの発現量を減少させることが明らかになった.また,がん抑制遺伝子Rbは,MEFのタンパク質安定性向上を促進することを明らかにした.さらに,MEFの発現量は,低酸素時にHIF1αを介して転写レベルで調節されることが明らかになった.近年,申請者は,がん抑制遺伝子であるp53がE2F1への結合を介してMyeloid elf-1 like factor (MEF)の発現を転写レベルで抑制することを見出した(Taura M, Suico MA, et al., Nucl Acids Res. 2010).本研究では,MEFの発現制御機構の全容解明を究極の目的とし,p53によるMEFの翻訳後発現制御機構の解明を行なった.その結果,p53陽性細胞に比べ,p53欠損細胞におけるMEFの発現量は上昇していたことから,p53は,MEFの蛋白質発現量を負に制御する因子であることが明らかになった.

一方,p53によるMEF蛋白質の発現抑制には,MEF蛋白質の安定性の変化が関与していることがCHXチェイス実験で明らかになり,p53は,MEF蛋白質発現のみならずその機能をも抑制することを見いだした.また,p53によるMEFの発現抑制は,プロテアソーム阻害剤であるMG-132により阻害されたことから,p53は,MEF蛋白質のプロテアソーム分解を促進することが明らかになった.最後に,p53が影響を与えるプロテアソーム分解制御因子であるE3リガーゼのスクリーニングを行い,p53は,MDM2の発現レベルを転写依存的に亢進し,その結果として,MEFの発現量を減少させるというユニークなメカニズムが存在することが明らかになった.平成24年度は,癌抑制遺伝子p53によるMEFタンパク質の発現の負の制御機構の詳細について種々の分子生物学的手法を用いて検討することを想定し,研究に着手し,p53は,MDM2の発現上昇をを引き起こし,その後のMDM2-MEF相互作用が,MEFを負に制御するという詳細な貴校を明らかにできた.また,別の癌抑制遺伝子であるRbについても検討し,MEFの発現を正に調節することを明らかにした.全般として,当初の計画通りに進行している.平成23年度は,がん抑制遺伝子p53によるMEFの翻訳後制御機構の解明を中心に検討する予定であり,最終的に,p53がプロテアソーム分解制御因子であるE3リガーゼのMDM2の発現レベルを転写依存的に亢進し,その結果として,MEFの発現量を減少させるというユニークなメカニズムが存在することが明らかになり,当初の計画通りに計画が進行した.本研究は,ETS転写因子MEFが,種々の癌抑制遺伝子によって,制御されることを示す研究内容であり,また,我々も,MEF自身が癌抑制遺伝子であることを既に報告している.このことは,癌抑制遺伝子間で相互の制御調節が存在することを意味しており,このような相互調節が生理的にどのような役割を担うかの詳細は明らかでない.一方.近年,がん幹細胞における転写因子HIF1の関与が強く示唆されるようになり,癌の調節機構を考える上で,興味深い.また,MEFは,正常幹細胞において,SOX2の発現を上昇させる働きを有することから,がん幹細胞においても重要な役割を担う可能性が高い.そこで,次年度は,がん幹細胞等における,癌抑制遺伝子間相互制御調節の一端を明らかにすることを目的とし,HIF1とMEFの相互調節機構に着眼し,研究を展開する.がん抑制遺伝子p53によるMEFの翻訳後制御機構の解明が当初予定通りに進行したが,未だに不明な点もある.そこで,平成24年度以降は,さらに,MDM2とMEFの関係性に着目し,より詳細なデータ解析を行う.具体的には,(1) MDM2がMEFの安定性に影響を与えるか否か,(2) MDM2とMEFの相互作用部位を,mutagenesis法やマンマリアンツーハイブリッドシステムを用いた解析により同定,(3) MEFの分解が引き起こされる局在の同定(核内か細胞質か?),(4) MDM2以外のE3リガーゼの関与の詳細検討,を実施する.また,当初予定であったがん抑制遺伝子pRbによるMEFの制御機構の解明に関する基礎検討も可能であれば実施する.本研究で実施する実験のほとんどは,培養細胞系を用いた遺伝子導入実験,リポーターアッセイ,RT-PCR,免疫沈降法である.これらの実験には,遺伝子導入試薬(1本約3万円),Dual luciferase assay kit(1000回分,10万円)RT-PCR SYBR Green Kit(1反応1000円),抗体(1本約3-5万円)などを用いる予定である.また,本研究領域は,非常に進展がはやいため,日本癌学会およびアメリカ細胞生物学会に参加することで,研究の動向を探る.最終年度には論文の投稿を目標とする.
細胞膜情報伝達機構におけるアドレナリン受容体亜型間の相互作用

アドレナリン受容体亜型間の相互作用の可能性を細胞情報伝達系の受容体、G蛋白、セカンドメッセンジャ-の面から検討した。(1)老化ラットに見られるアドレナリン受容体数の減少に対する補償機構:心臓および大脳皮質でα_1ー受容体数の減少は共に認められたがα_1ー刺激によるイノシト-ル燐酸産生は脳で亢進、心臓で低下した。この差が細胞膜流動性の増減に関係あることが示唆された。他方、心筋、耳下腺でβー受容体数の減少が共に認められた。しかし、アデニレ-トシクラ-ゼの活性低下は心臓でのみ見られ、耳下腺では逆にβー刺激効果の亢進が認められた。この差は、心臓ではGs機能の低下を伴っているのに対して、耳下腺ではGiの機能低下が受容体の機能を補償している可能性が示唆された。(2)細胞内イオン濃度の変化による受容体機能の修飾:ラット耳下腺細胞内のNa^+濃度をモネンシンにより高めると、Ca^<2+>濃度も上昇し、cAMPレベルを変えることなく、アラミ-ゼ放出が起こることが認められた。しかしこうした細胞内のNa^+濃度の上昇は、βー刺激もしくはcAMPアナログによるアミラ-ゼ放出を強く抑制した。モネンシンがβー刺激によるcAMP産生を抑制しないので、恐らくはNa^+の上昇がcAMPの関与する酵素放出機構の制御に影響しているものと推測される。(3)初代培養心筋細胞の発育と受容体機能の解析:新生仔ラットの初代培養心筋細胞におけるαーおよびβー受容体応答の発達を拍動数、cAMP産生、IP_sの産生と形態学的変化から検討した。フェニレフリンにより拍動数は高濃度で増加、低濃度で減少した。α_1ー遮断薬により拍動の増加が増強され、減少は消失した。βー作動薬に24時間暴露後では、濃度の低いフェニレフリンほど拍動数を増加させる傾向が認められた。以上の成績を元に培養心筋細胞のα_1ー、βー受容体機能の相互関係を引き続き検討中である。1.異種G蛋白間の相互作用による異種受容体間の相互作用の可能性を探る目的で、まずG蛋白促進性および抑制性サブユニット間の関係を加令に伴うベ-タ受容体系の変化について検討した。(1)ラット心筋のベ-タ-受容体数の減少、GppNHpによるアデニレ-トシクラ-ゼ(AC)活性化能の低下、フォ-スコリンおよびNaFの刺激効果の低下が加令によって起こった。MgイオンのG蛋白刺激効果は、Giでは加令の影響が見られなかったが、Gsでは明らかに低下した。(2)ラット耳下腺ではベ-タ-受容体密度の低下にもかかわらず、GTP存在下でのベ-タ-刺激効果は加令により亢進した。MgイオンによるGi刺激効果は加令により低下した。またフォ-スコリンにより上昇したAC活性のGppNHpによる抑制、即ちGiの活性化のED50は加令群で有意に高く、Gi機能の低下を示唆した。これらの結果からラット耳下腺では、加令によるベ-タ-受容体機能の低下を、Gi機能の低下で代償しているものと推察された。(第63回日本薬理学会ならあびに第11回国際薬理学会議発表予定)

2.ラット耳下腺におけるアルファ-1受容体刺激効果をIP3産生およびアラキドン酸放出でみたところ、IP3産生のみGTPgammaSで増強され、百日咳毒素により抑制された。3.ラット脳および心筋のアルファ-受容体機能におよぼす加令の影響を検討した。加令により両者とも受容体数の減少が認められたが、アルファ-1刺激によるイノシト-ル燐酸産生は、脳で亢進、心臓で低下した。この差は、膜流動性の増減と一致した。4.新生児ラットの培養心筋細胞におけるアルファ-およびベ-タ-受容体応答の発達と心筋細胞の形態学的変化について検討した。中間径フィラメントの発達とベ-タ-刺激による拍動応答が経時的にほぼ一致した。今後アルファ-受容体機能との関連を追求する予定である。(第63回日本薬理学会発表予定)アドレナリン受容体亜型間の相互作用の可能性を、細胞情報伝達系の受容体、G蛋白、細胞内セカンドメッセンジャ-それぞれについて検討した。1)新生仔ラット心臓から分離した初代培養心筋細胞について、アドレナリン作動薬による拍動数の変化を比較検討した。ノルアドレナリンおよびフェニレフリン(PHE)は濃度により拍動数を増加もしくは減少させた。アルファ-遮断薬によりPHEによる拍動数の増加は増強されたのに反して、拍動数の減少は消失した。ベ-タ-遮断薬では拍動数減少の傾向が強まった。さらにベ-タ-作動薬に24時間暴露した細胞では、濃度の低いPHEほど、拍動数を増加させる傾向を示した。イノシト-ル燐酸代謝はPHEの10^<ー7>ー10^<ー4>Mの間では濃度依存的に増加した。他方、cAMP産生はイソプロテレノ-ルやノルアドレナリンで増加が認められる濃度(10^<ー6>M)のPHEでも殆ど認められなかった。これらの細胞の膜には明らかに、Gs Giの存在がそれぞれの抗体で同定されたが、培養開始後、6ー7日までこれらが増加した。2)ラット耳下腺分離細胞を用いて、ベ-タ-作動薬によるアミラ-ゼ放出への、細胞内Na^+イオンレベルの影響が検討された。Naイオノフォアのモネンシンは濃度依存的に細胞内Na^+濃度を高め、かつCa^<2+>レベルを上昇させた。外液Ca^<2+>を除去すると、モネンシンによる細胞内Ca^<2+>レベルは低下したが、用量依存性の上昇は認められた。モネンシンによるアミラ-ゼ放出は、僅かではあったが有意の放出増加を引き起こした。イソプロテレノ-ル、およびdibutyryl cyclic AMPによるアミラ-ゼ放出について、モネンシンは用量依存的に放出を抑制した。しかし、カルバコ-ルによるアミラ-ゼ放出には影響を与えなかった。さらに、モネンシンはベ-タ-刺激によるcyclic AMP産生にたいしても変化させなかった。このことから、細胞内のNa^+イオン濃度の上昇が、Protein kinase A活性を選択的に調節している可能性が推測された。
Lie環の普遍包絡環の研究とdual pair理論

直交Lie環のsplitした実現の普遍包絡環において,異なる非可換行列式を用いて表されるふたつの中心元の関係を直接証明した.第一の中心元は最近和地輝仁によってcolumn-determinantを用いて与えられたものであり,その固有値が簡単に計算できるという点で非常に重要である.和地はこの元が対称化した行列式で表される中心元と密接な関係にあることも示したが,その証明は非自明なふたつの結果に基づくものであった.この状況に対して私はこれらふたつの中心元の関係を直接示すことに成功した.これは「固有値は容易に計算できるが中心元であることは自明でない元」と「中心元であることは明らかであるが固有値の計算は難しい元」とを結び付けるものであり,逆に和地の元の中心性の問題と対称化した行列式の固有値の計算の問題を同時に解決するという点で優れている.現在,このような関係をさらに一般的な枠組みに拡張することを計画している.実際,既に計算機を用いた実験を通じてsymplectic Lie環の普遍包絡環におけるPermanent型の中心元については同様の結果が成立することをほぼ確信している.これらの関係式は普遍包絡環の中心元の2種類の表示についてそれぞれの中心性の問題と固有値の計算の問題を同時に解決するという点で注目すべきものである.より難しいと思われるが,直交Lie環の普遍包絡環におけるpermanent型の中心元,symplectic Lie環の普遍包絡環における行列式型の中心元についても同様め結果が期待される.また,和地の結果の原型には直交Lie環の"standard realization"におけるHoweと梅田による結果があるが,両者を含む定理が一般の実現において可能なのではないかと考えている.不変式論の重要な道具であるCapelli恒等式についてその類似をdual pairの観点から構成した。Capelli恒等式はWeyl代数の等式であり,表現論的には普遍包絡環の中心と不変作用素の空間のある自然な対応を生成元レベルで記述する等式と見なせる。これと同様の等式がClifford代数でも成立する。このNazarovによる等式もやはり普遍包絡環の中心と不変作用素の空間との対応を生成元のレベルで記述する。ここで記述の対象になっている普遍包絡環の中心と不変作用素の空間との対応は,より一般に複素symplectic群Sp_k,複素直交群O_kにおけるreductive dual pairとそのoscillator表現,spin表現に成立する。従来はSp_kにおけるdual pairが主な研究対象だったが,O_kにおけるdual pairも視野に入れることで,Capelli elementのような行列式で表される普遍包絡環の中心元だけでなくpermanentで表される中心元が自然に現れてくる。この新しい中心元を通じてSp_kにおけるdual pairの等式にも新しい側面が観察された。また今回の結果を応用してこれらの中心元の固有値の計算もできた。さらに行列式,permanentによる2系列の中心元の母函数が互いに逆数になることもわかった。直交Lie環のsplitした実現の普遍包絡環において,異なる非可換行列式を用いて表されるふたつの中心元の関係を直接証明した.第一の中心元は最近和地輝仁によってcolumn-determinantを用いて与えられたものであり,その固有値が簡単に計算できるという点で非常に重要である.和地はこの元が対称化した行列式で表される中心元と密接な関係にあることも示したが,その証明は非自明なふたつの結果に基づくものであった.この状況に対して私はこれらふたつの中心元の関係を直接示すことに成功した.これは「固有値は容易に計算できるが中心元であることは自明でない元」と「中心元であることは明らかであるが固有値の計算は難しい元」とを結び付けるものであり,逆に和地の元の中心性の問題と対称化した行列式の固有値の計算の問題を同時に解決するという点で優れている.現在,このような関係をさらに一般的な枠組みに拡張することを計画している.実際,既に計算機を用いた実験を通じてsymplectic Lie環の普遍包絡環におけるPermanent型の中心元については同様の結果が成立することをほぼ確信している.これらの関係式は普遍包絡環の中心元の2種類の表示についてそれぞれの中心性の問題と固有値の計算の問題を同時に解決するという点で注目すべきものである.より難しいと思われるが,直交Lie環の普遍包絡環におけるpermanent型の中心元,symplectic Lie環の普遍包絡環における行列式型の中心元についても同様め結果が期待される.また,和地の結果の原型には直交Lie環の"standard realization"におけるHoweと梅田による結果があるが,両者を含む定理が一般の実現において可能なのではないかと考えている.
メラノイジン重合機構の解明と免疫抑制作用

本研究ではメイラード反応最終生成物であるメラノイジンの重合機構の解明とメラノイジンの新たな3次機能として免疫抑制活性について焦点を絞り計画されたものである。第1にメラノイジンの化学構造や重合機構を解明することを目的として、メラノイジン前駆体である青色色素(Blue-M1)の生成には黄色色素が関与することを明らかにした。反応溶液中にジカルボニル化合物であるキシロソン(XLO)、3-デオキシキシロソン(3DX)を同定し、さらに、N-カルボキシメチルピロールアルデビド(CMPA)を同定した。XLOと3DXがグリシンと縮合して2種の黄色色素前駆体が生成され、それらがCMPAと縮合し、2種の黄色色素の生成へと至ると考えられる。Blue-M1は2種の黄色色素の脱炭酸を伴う反応で生成すると考えられた。また、分子量の大きい青色色素Blue-M2,Blue-M3はBlue-M1に黄色色素がそれぞれ1分子、2分子付加して、高分子か起こり、メラノイジン生成に至ると考えられた。第2にメラノイジンのアレルギー抑制作用について検討した。アレルギー反応の指標としては、Th1型サイトカインであるIFN-γmRNAの発現量を用いた。78週齢メスのマウス(BALB/c)にオボアルブミン(OVA)を免疫し、10日後に脾臓を摘出してRPMI-1640を基本とする培地で培養した。メラノイジンの共存下、非共存下でOVAによる抗原刺激を行い、48時間後のIFN-γmRNAの発現量を検討した。その結果、抗原刺激時に0.001%メラノイジンを共存させるとIFN-γの発現量は増大することが明らかとなった。一方、メラノイジンはTh2型サイトカインであるIL-4 mRNAの発現量に影響を及ぼさなかった。このことから、メラノイジンは相対的にTh1を優勢とし、アレルギー抑制作用を有する可能性のあることが示された。メイラード反応は非酵素的褐変反応で、食品のみならず生体内、環境中に起こる普遍的な反応である。この反応の最終生成物である褐色色素・メラノイジンは食品の2次機能、3次機能を有している。しかし、メラノイジンの化学構造は不明であったが、われわれはその前駆体である青色色素(Blue-M1)の化学構造を新たなNMRやMS手法によって解明でき、ピロロピロールの2量体と同定した。本研究は、メラノイジンの重合機構について分子レベルでの解明とメラノイジンの新たな3次機能として免疫活性に対する影響について焦点を絞り計画されたものである。本年度は、メラノイジンの化学構造や重合機構を解明することを目的として、キシロースとグリシン系メイラード反応溶液より、低分子画分を分画し、色素生成に関与すると考えられるジカルボニル化合物を2,3-ジアミノナフタレンと反応させ、逆相系HPLCで反応生成物を検出・同定を試みた。その結果、キシロソンと3-デオキシキシロソンが主要なジカルボニル化合物として同定された。これらのジカルボニル化合物は黄色色素の生成に関与すると考えられた。黄色色素をイオン交換カラム(Sephadex A-25)、ゲルろ過カラム(Biogel-P-2)、脱塩用カラム(Sephadex G-25)、逆相系HPLCカラムで分画し、単離・精製した。黄色色素をインキユベートすることによってBlue-M1が生成した。マルディトフマスにより、黄色色素は、キシロース2分子とグリシン2分子からなる生成物と推定された。

Blue-M1は黄色色素の2量体であり、Blue-M1はさらに黄色色素を付加し、メラノイジンの生成に至ると考えられた。本研究ではメイラード反応最終生成物であるメラノイジンの重合機構の解明とメラノイジンの新たな3次機能として免疫抑制活性について焦点を絞り計画されたものである。第1にメラノイジンの化学構造や重合機構を解明することを目的として、メラノイジン前駆体である青色色素(Blue-M1)の生成に重要な前駆体であるN-カルボキシメチルピロールアルデヒド(CMPA)を同定した。Blue-M1の前駆体である黄色色素の生成機構について検討を加えたところ前年度同定したジカルボニル化合物であるキシロソン(XLO)と3-デオキシキシロソン(3DX)がグリシンと縮合して2種の黄色色素前駆体が生成され、それらがCMPAと縮合し、2種の黄色色素の生成へと至ると考えられる。Blue-M1は2種の黄色色素の脱炭酸を伴う反応で生成すると考えられた。また、分子量の大きい青色色素Blue-M2,Blue-M3はBlue-M1に黄色色素がそれぞれ1分子、2分子付加して、高分子か起こり、メラノイジン生成に至ると考えられた。第2にメラノイジンのアレルギー抑制作用について検討した。アレルギー反応の指標としては、Th1型サイトカインであるIFN-γmRNAの発現量を用いた。78週齢メスのマウス(BALB/c)にオバルブミン(OVA)を免疫し、10日後に脾臓を摘出してRPMI-1640を基本とする培地で培養した。メラノイジンの共存下、非共存下でOVAによる抗原刺激を行い、48時間後のIFN-γmRNAの発現量を検討した。その結果、抗原刺激時に0.001%メラノイジンを共存させるとIFN-γの発現量は増大することが明らかとなった。一方、メラノイジンはTh2型サイトカインであるIL-4mRNAの発現量に影響を及ぼさなかった。このことから、メラノイジンは相対的にTh1を優勢とし、アレルギー抑制作用を有する可能性のあることが示された。
低酸素における肺水腫の病態生理及び予防の研究

肺水腫の成因として、左心不全等による肺毛細血管圧の上昇、血漿蛋白浸透圧の低下、リンパの閉塞など原因は種々あるが、低酸素暴露もその一つである。研究目的はこの低酸素暴露を肺水腫成因としてしぼり、研究をスタートしている。まず、実験ウサギが低酸素以外の因子が関与されていないことを確認する。まず左心不全による肺毛細血管圧の上昇、ウサギにバルビタール麻酔を施行する時に心不全が起こる可能性がある。これをチェックする為に、心機能をモニター、動脈血ガス分析で肺水腫の有無を確認し、心不全症状のない条件下で実験を始めている。血漿蛋白の浸透圧の低下、これも実験開始に当たってウサギの血漿蛋白を測定、低浸透圧によるウサギを除外した。本実験を開始する前に以上の処置を行い、低酸素暴露実験を開始した。本年度は対照群として正常酸素吸入、すなわち21%酸素吸入を0、2、4、8、16時間続け、肺水腫が発生していないことを確認した。バルビタール麻酔後、気管切開を施行、人工呼吸を開始する。レスピレーターは小動物用ベンチレーター(ハーバート社製)を用いた。股動脈、中心静脈にカニュレーションし、動脈ガス分析を行い、肺シャント率より肺水腫の有無を確認した。21%酸素吸入群では26時間の吸入でもガス分析値肺シャント率も正常値を示し、肺水腫の発生は認められなかった。この実験に引続き低酸素条件下での実験を始める予定である。
C型肝炎における、C型肝炎ウイルスの超可変領域の変異に関する研究

C型肝炎ウイルス(HCV)の構造遺伝子のうち超可変領域(HVR)の発現蛋白はウイルス粒子の表面に存在し、宿主の免疫監視に直接さらされていると推定され、C型肝炎症例のHVRのアミノ酸配列を解析すること、並びにHVRに対する血清抗体の動態を検索することはC型肝炎の病態解析に極めて重要である。1)C型慢性肝炎に対するIFN治療とHVRの多様性:HCVRNA量、遺伝子型、臨床像がほぼ同一のIFN有効例と無効例につきHVRの多様性を検討した。その結果、IFN有効例のHVRはほぼ均一で単一クローンの感染と考えられたが、IFN無効例ではHVRは多様で多クローンの感染が推定された。IFN治療の有効性を左右するウイルス側の要因の1つとして、HVRの多様性の検討が重要であると考えられた。またIFN無効例ではIFNの投与をきっかけにHVRのクローンの変化が観察された。2)C型慢性肝炎におけるHVRの変異とHVRに対する血清抗体の動態:C型慢性肝炎例につき経時的にHVRのアミノ酸の変異を検察し、併せて合成ペプチドを用いてHVRに対する血清抗体の動態を検討した。その結果、C型慢性肝炎例では、HVRの一部に対して血清抗体が産生されると、その部分のアミノ酸が変異し、経過ともに変異したクローンが蓄積していた。この事実は、慢性化したC型肝炎ではHVRを中心に外被蛋白に対して液性抗体が産生され易く、HCVはその抗体をescapeするため、アミノ酸配列を変異させ、quasispeciesの状態になるものと考えられた。今後はHVRに対する抗体の中和活性の証明と、C型肝炎で産生され易いと考えられるimmune complexに関連した病態の解明が期待される。C型肝炎ウイルス(HCV)は極めて変異を起こしやすいウイルスで、特にHCV RNAのE2/NS1領域のN末端には2530アミノ酸残基よりなる超可変領域(Hyper variable region,HVR)が存在し、感染宿主の免疫監視機構に直接さらされているものと考えられている。従ってこの部分の塩基配列、アミノ酸配列を解析することは、C型肝炎の病態解析および将来のワクチン開発に極めて重要であると考えられている。1.IFN治療例C型慢性肝炎に対するIFN治療効果に関係する要因のうち、ウイルス側の要因としてHCV RNA量,HCV genotypeの重要性が指摘されている。しかしHCV RNA量,genotypeがほぼ一致しても、IFNの有効例と無効例が存在すす。そこで有効例3例と無効例3例につき、HVRの均一性を検討した。IFN投与前血清より任意に10クローンずつを選別し、HVRの塩基配列,アミノ酸配列を検討した。その結果、IFN有効例ではHVRがほとんど均一のHCV株が検出されたのに対し、無効例ではHVRのdiversityが高いことが判明した。2.HVRに対する血清抗体C型肝炎患者の経時血清につき、HVRの10-merからなるoligopeptideを1アミノ酸ずつずらして合計21組のdecapeptideを合成し、血清抗体の有無を検討した。その結果、経過とともにHVRの一部に対して血清抗体が産生され、まもなくその部分のアミノ酸配列に変異が生ずるHCV株が出現した。感染経過とともにenvelope抗体は集積し、HVRの変異も多様化した。このことがC型慢性肝炎におけるC型肝炎ウイルスゲノムのquasispeciesを説明する機序と考えられた。C型肝炎の病態を考察する上で、HCV遺伝子のE2/NS1領域のN末端に存在する超可変領域(HVR)の解析と、HVRに対する血清抗体の解析は極めて重要である。C型慢性肝炎の1例の2年間の経過中の5特点につき、HVRのアミノ酸配列の変異と、HVRに対する血清抗体の動態を検討した。

各時点の血清から任意に得られた10クローンのアミノ酸配列を決定し、その変異の動きを観察するとともに、各時点でmainを占めるアミノ酸配列に基づき、10-merからなるoligopeptideを1アミノ酸ずつずらして、1時点の血清につき21組のdecapiptideを化学的に合成し、ELISAにより5時点の血清と反応させた。その結果、本例では最初にHVRの中央部を中心に血清抗体が産生され、次いで後半部、最後には前半部に対して血清抗体が産生されていた。HVRのアミノ酸配列の変異はこの順序に集積していた。このことは慢性化したC型肝炎では、HVRを中心に外被蛋白に対して液性抗体が産生され易く、HCVはその抗体をescapeするため、quasispecies populationの状態になると考えられる。
核融合中性子カメラに用いる検出器の標準化に向けた研究

本研究では、短い時間で中性子束が大きく変動しうる核融合実験に最適化した究極の広帯域中性子カメラシステムを構築した。本システムは、中性子遮蔽能力に優れており、不必要なガンマ線が発生しにくい重量コンクリート製中性子コリメータ、パルス発光量並びに中性子・ガンマ線の弁別性能が優れているスチルベンシンチレータ、光電子増倍管の安定動作に効果的かつ最も薄い磁気シールド、並びにハードウェアのメモリに依存せずMHz帯のパルス計数率で使用可能な信号処理ユニットで構成される。高速中性子用シンチレータの選定においては、中性子とガンマ線の弁別が可能なシンチレータである、スチルベンシンチレータ、液体シンチレータ(BC501A)並びにプラスチックシンチレータ(EJ299-33)の特性評価を行い、中性子カメラに使用するシンチレータの選定を行った。パルスの発光量並びに中性子とガンマ線の弁別性能を比較し、どちらの性能も優れているスチルベンシンチレータを使用することに決定した。信号処理ユニットの開発においては、中性子に起因するパルスとガンマ線起因のパルスの立ち上がり又は減衰時間の違いを利用して中性子信号を弁別する部分において、シンチレータが本来有している高速応答性を引き出すために、デジタル信号処理に基づく信号処理ユニットの開発を行った。中性子とガンマ線で異なる電圧パルスの生信号の立ち上がり時間を検知できるソフトウェアプログラムを作成した。光電子増倍管から出力されるパルスを全て記録した後、開発したソフトウェアを用いることで中性子とガンマ線を生信号の段階で弁別することが可能となった。加えて、超高速自動パルス弁別機能を有するデジタル信号処理技術の開発においては、パルス波形弁別の自動化システムの開発に向けField-Programmable Gate Array(FPGA)のプログラムの製作に着手した。現在のところ、10の5乗カウント毎秒のパルス処理が可能なシステムの製作については完了しており、目標である10の6乗カウント毎秒の処理が可能なプログラムに変更を行っている。メモリサイズに依存しない形のリアルタイム信号処理を目指し、自動パルス弁別処理を可能とするハードウェア、具体的には、Field-Programmable Gate Array(FPGA)と呼ばれる製造後に設計者がプログラムにより機能を設定出来る集積回路に基づく自動処理システムを実現するための開発作業を進めた。パルスの検知後、即座に波形弁別に必要な信号処理とデータ蓄積装置へ送ることで、ハードウェアのメモリに依存しないシステムを開発した。開発したシステムを、実際に核融合中性子の計測に用い、シンチレーション検出器並びにデジタル信号処理ユニットは、MHz帯においても意図したシステムとして機能することを確認した。平行して、中性子コリメータの最適化作業も進めた。候補としては、ポリエチレン、或いは重量コンクリートで作られたコリメータがあった。数値シミュレーションの結果、中性子遮蔽能力としてはどちらも同様の能力を示したが、ポリエチレンコリメータは、中性子捕獲反応によって生成されるガンマ線が多く発生し、シンチレーション検出器に対して不必要な信号を生むという懸念がある。則ち、多チャンネル高速中性子検出器とその中性子がプラズマを見込む視野を制限するコリメータは、重量コンクリートで較正されるものが適していることが分かった。本年度は、1.メモリサイズに依存しない形のリアルタイム信号処理を目指し、自動パルス弁別処理を可能とするハードウェアの作成、2.中性子コリメータの最適化作業を計画していた。1.については予定通り、ハードウェアの開発を終えた。2.においても、重量コンクリートによるものが適しているとの結果を得た。よって、順調に進展しているといえる。本年度は、DーT核燃焼プラズマへの適用を視野に入れ、高速中性子シンチレータへの中性子照射実験を大阪大学強力14MeV中性子工学実験装置(OKTAVIAN)並びに東北大学の高速中性子研究室(FNL)において行った。1×10e11中性子/cm2の中性子フルエンスまでは高速中性子シンチレータの劣化がおきないことがわかった。高速中性子シンチレータは、出力パルス波形保持のため、光電子増倍管に直付けで使用する必要があるが、光電子増倍管が磁場に対して脆弱なため、磁場閉じ込め核融合実験装置からの漏れ磁場に対する対策を施さなければならない。ただし、重厚な磁気シールドを使用した場合、磁気シールドの放射化の結果、二次ガンマ線が放出されるため、光電子増倍管の安定動作に効果的かつ最も薄い電磁シールドを設計する必要がある。そこで、まずは有限要素法を用いた数値シミュレーションで材質、厚さ、並びに長さを最適化した。その結果、長さ300 mmで厚さ10 mmの軟鉄並びに厚さ1 mmのパーマロイCで構成される磁気シールドが最適であるとの結果が得られた。設計した磁気シールドを製作し、ヘルムホルツコイルを用いて磁気シールドの長軸方向並びに短軸方向からの磁場を印可し、光電子増倍管から出力されるパルス波形の変化の有無を調べた。その結果、光電子増倍管の長軸方向に対しては30 mT、短軸方向に対しては125 mTの磁場強度においても、光電子増倍管のパルス波形には影響が無いという結果が得られ、光電子増倍管の安定動作に効果的かつ最も薄い電磁シールドの設計を完了した。

本システムは、中性子遮蔽能力に優れており、不必要なガンマ線が発生しにくい重量コンクリート製中性子コリメータ、パルス発光量並びに中性子・ガンマ線の弁別性能が優れているスチルベンシンチレータ、光電子増倍管の安定動作に効果的かつ最も薄い磁気シールド、並びにハードウェアのメモリに依存せずMHz帯のパルス計数率で使用可能な信号処理ユニットで構成される。本年度は、1.デジタル信号処理に基づく信号処理ユニット、2.シンチレータの選定、並びに3.超高速自動パルス弁別機能を有するデジタル信号処理技術の開発に着手することを計画していた。1.については予定通り、中性子とガンマ線を生信号の段階で弁別するソフトウェアの開発を終了した。2.においては、高速中性子用シンチレータの比較を行い、発光量並びに中性子とガンマ線の弁別性能の比較から最適なスチルベンシンチレータを選定した。3.においては開発に着手した。よって、順調に進展しているといえる。DーT核燃焼プラズマへの適用を視野に入れ、高速中性子の照射実験を行い、中性子照射による検出器劣化特性を明らかにする。これにより検出器寿命を見極めることができ、延いては核融合反応度の高いプラズマに適応した際の検出器の交換頻度を見積もることができる。高速中性子シンチレータでは、出力パルス波形の保持のため光電子増倍管(PMT)に直付けで利用しなければならす、磁場閉じ込め核融合実験で利用する場合、PMTには堅固な漏れ磁場対策が施されなければならない。ただし、重厚な電磁軟鉄を利用した場合、軟鉄の放射化の結果、2次ガンマ線が放出されるため、PMTの安定動作に効果的でありながら最も薄い電磁シールドについて数値シミュレーション並びにヘルムホルツコイルを利用し調査する。28年度が最終年度であるため、記入しない。核融合プラズマメモリサイズに依存しない形のリアルタイム信号処理を目指し、自動パルス弁別処理を可能とするハードウェア、具体的には、Field-Programmable Gate Array(FPGA)と呼ばれる製造後に設計者がプログラムにより機能を設定出来る集積回路に基づく自動処理システムを実現するための開発作業を進める。開発したシステムを、実際に核融合中性子照射によりMHz帯でシンチレーション検出器並びにデジタル信号処理ユニットを動作させ、意図したシステムとして機能することを確認する実験を行う。この実験により、問題点が明らかになった場合は、その克服に向けた改善作業を逐次行う。平行して、中性子コリメータの最適化作業も進める。核融合中性子カメラは、多チャンネル高速中性子検出器とその中性子がプラズマを見込む視野を制限するポリエチレン、或いは重量コンクリートで作られたコリメータで構成される。検出器に高速中性子により弾き出された反跳陽子のエネルギー付与を検出するシンチレータを用いるため、高速中性子に感度が高く、すなわち検出器にはある程度の指向性は自然に備わっているとはいえ、中性子分布測定にはコリメータの導入は必要不可欠である。本研究では検出器システムの最適化、標準化作業の他、標準中性子コリメータの提案も行う計画である。重照射を行うためのシンチレーション検出器並び磁場シールドの購入を次年度に繰り越したため。シンチレーション検出器に用いる遠隔高電圧電源の購入が次年度になったため。
マイクロメッシュを用いた層状細胞構造の構築と機能発現およびその計測

チップ上でエレクトロポレーションを行うと同時に電気泳動により外来DNA(プラスミド)を核に送達するシステムを開発した。細胞は,孔径2μm・ピッチ15μm程度のオリフィスを持つシート上で付着培養される。このオリフィスシートを両側から電極ではさみ,4V-200msec程度の電圧を印加すると,膜の可逆的破壊が生じ,そこを通して流れる導電電流下の電気泳動によりプラスミドが核に移動する。このように,プラスミドは核に直接送達されるため,パルス印加2時間後くらいからプラスミド遺伝子の発現が見られる。オリフィスを十分に密に作り,細胞核の直下に確率的に1個以上のオリフィスが来るように作れば,すべての核にプラスミドを送達することが可能になる。この手法を用いて,体細胞に4つの山中因子を導入したところ,Oct4とNanogの発現,すなわち細胞の初期化が起きた。この遺伝子直接送達法は,タイミングを正確に制御して即時に遺伝子を導入できるという特徴があるので,今後の細胞のリプログラミングや分化制御の研究に役立つ物と期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。細胞集合体である臓器の多くでは,異種の細胞が層状の構造を作り,それを通した物質の輸送が本質的役割を果たす。このような層状細胞構造の構造や,それを組み立てることにより得られる3次元形状を実現するため,申請者らは,フォトリソグラフィーにより作製されたマイクロメッシュをスカフォールドとして用いる細胞培養法を開発した。すなわち,培養液中に宙づりとなった太さ数ミクロン,間隔数百ミクロンのマイクロメッシュに細胞を播種すると,ちょうど木枠に紙の障子を貼ったような,細胞のモノレイヤーが得られるという発見に基づき,それを養蜂箱のようにスタックすることによる大量培養,その上に他種細胞を播種することにより作製する細胞重層構造などの手法の開発を行った。本年度の研究では,特に,異方性のメッシュパターン(たとえば菱形)を用いると,そのパターンの長軸方向に細胞が配向されることを発見した。これを用いて,筋芽細胞を配向し,それに分化誘導することにより,一方向に向きをそろえた筋管細胞を得ることに成功した。また,シリコンゴム性の変形可能なメッシュを制作,これを用いて筋芽細胞にストレッチをかけ,分化や配向に対する影響の調査を行った。異方性のメッシュパターン(たとえば菱形)を用いると,そのパターンの長軸方向に細胞が配向されることを発見した。また,シリコンゴム性の変形可能なメッシュを制作,これを用いて筋芽細胞にストレッチをかけ,分化や配向に対する影響の調査を行いつつある。これら細胞にダイナミックな外部刺激を与えることは,当初の計画を超えるものである。配向をそろえた筋細胞に関しては,カルシウム伝搬の観察を行い,信号伝達経路の形成の観察を行う。細胞の多層化に関しては,2枚の細胞シートを貼り合わせる方法,1枚のシートの上に他種の細胞を播種する方法,2種の細胞を混合して播種し自発的な分極に期待する方法などを試みる。また,ヒトiPS細胞がトロフォブラストに分化するという現象に関しては,RT-PCRなどを用いて,そのメカニズムに関し探求を行う。
肝硬変症・肝癌とHBV感染及び飲酒環境リスク要因に関する研究

第一年度は、研究申請者が久留米大学から九州大学に移り、科研費の交付は非常に遅れた。研究期間は実質的に約6ケ月にとどまったが、この間に予備テストを燥り返し、調査票の改訂を操り返してこれを完成させた。従って本調査に関しては、殆んど今年度行なったものである。具体的には、九大で原発性肝癌(以下肝癌)46名(男41、女5)、肝硬変58名(男37、女21)、健常対照者(保健所)108名(男75、女33)、を選定した。久留米大学(以下久大)で肝癌52名(男41、女11)、病院体照群48名(男38、女10)、肝硬変79名(男49、女30)、病院対照群74名(男46、女28)を選定した。合計九大212名、久大253名である。必要な情報は病歴より、採血測定結果より(保健所)、訓練された面接従事者の面接により、これを求めた。以上相当数の者から情報をえたが、病患別、地域別、男女別等に分けると未だ例数が少なく、確定的なことはいい難く、現在なお研究進行中である。研究結果の解析は、H【B_S】-AgをマーカーとしたHBV感染との関与、輸血経験,喫煙,飲酒,種々の食物摂取、等との関連について行なったが、これは当該年度の結果というより、第一年度、第二年度を合計した研究結果であり、したがって「研究成果のまとめ」に記載した。
文化財をやさしい日本語・英語・多言語で紹介するための作文法と執筆支援ツールの開発

本研究の主たる目的は、1)日本の文化財を紹介するための文章を読みやすくかつ英語に翻訳しやすいような日本語で執筆するための作文法(基本語彙リストと平易な構文のセット)を設計すること、2)その日本語から英語への容易な翻訳方法を考案すること、3)執筆・英訳支援ツールを開発することである。この目的達成のため、前年度は、(1)文化財紹介文の収集・分析、(2)文化財説明文の読み手へのアンケート調査、(3)講演会の開催による関連研究者と企業経営者との情報共有・意見交換などを行なった。これらの研究結果を踏まえ、今年度は以下のことを実行した。(1)文化財紹介文の人手による平易化ステップの定義:難解語句や長文の多い文化財紹介文の平易化実践を通じ、言語の専門家でなくてもなるべく簡単に平易化できるような2つのステップを定義した。(2)文化財関連の重要語・難解語の言い換え支援ツール開発のための研究:執筆ツールの開発に向け、語句の言い換え案を自動的に提示するための文化財関連語句の洗い出しと言い換え手法の研究に着手した。(3)本研究の目的に即したやさしい日本語レベルの構文の類型化:基本的な構文のみを使って文化財説明文をやさしく言い換えるための構文の類型化を行なった。(4)やさしい日本語からの英訳とその評価:自動翻訳システムを用いてやさしい日本語から英語に翻訳し、その結果を評価した。(5)多言語化とその評価:英語以外の言語への自動翻訳とその評価に着手した。(6)日本通訳翻訳学会での発表:研究の手法や方向性について、日本通訳翻訳学会第19回年次大会において発表を行なった。(7)ウェブサイトの作成と公開:研究プロジェクトの概要説明と成果公開、および文化財紹介(やさしい日本語とやさしい英語による日本の民家の各部の説明)のためのウェブサイトを作成・公開した。当初の予定どおり、語レベル、文レベルでの難解語句・表現の類型化と言い換え手法の検討が進んでいる。また同時に、それら手法を取り入れた執筆を支援するためのツール開発の基礎となるデータやシステムを構築している。また、プロジェクトのウェブサイトを公開し、研究の紹介だけでなく、文化財保護にかかわる建築家や文化財の所有者との協働により、やさしい日本語と英語による文化財紹介ページも作成し、これまでの成果を実践に移した。また、日本通訳翻訳学会での発表により、やさしい日本語と翻訳研究を結びつける試みを行った。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。当初の計画ではやさしい日本語から英語への翻訳は人手で行うことを想定していたが、この1-2年のうちにニューラル機械翻訳の性能が大幅に向上したことを踏まえ、英訳については自動翻訳を活用する方向へとシフトした。これに伴い、日本語執筆の手法も、人間にとって読みやすいことと自動翻訳に適することの両方に効果が期待でき、より少ない労力で書き換えできる手法の開発へと若干の方向転換を行った。すでに現段階までの調査で、これら手法による書き換えによって自動翻訳品質が大きく向上することが明らかになっている。次年度はこれを推し進め、人間にとっての読みやすさ、自動翻訳の精度、書き換えのしやすさの3つの観点からバランスのとれた書き換え手法を明確に定義するための実験を行う。またその結果に基づき、なるべく書き換えの多くの部分を自動化するための執筆支援ツールの開発を進める。さらに、自動多言語訳の可能性についても調査を進める。次年度は最終年度となるため、国際学会での発表、学会誌での発表、および執筆ツールのプロトタイプの公開を予定している。本研究の主たる目的は、1日本の文化財を紹介するための文章を読みやすくかつ英語に翻訳しやすいような日本語で執筆するための作文法(基本語彙リストと平易な構文のセット)を設計すること、2その日本語から英語への容易な翻訳方法を考案すること、3執筆・英訳支援ツールを開発することである。この目的達成のため、今年度は以下のことを実行した。1)文化財紹介文の収集・分析:日本各地の歴史的建造物の中でも民家や住宅に着目し、現地訪問およびウェブサイト調査を通じ、文化財説明文を収集した。その後、建物の紹介において最も重要かつ分量が多く、難解な語や表現が使われやすい「様式・特徴」に関するテキストについて、語単位と文単位で詳細な分析を進めた。語単位では、語を抽出してその難易度や種類の判別を行い、文単位では、内容をさらに詳細に分類した上で、説明文を短く簡単にするための不要情報の抽出と文型の単純化を部分的に行った。この分析の結果が、今後設計する作文法の基盤となる。2)文化財説明文の読み手に関する調査:都内の文化財運営団体の協力により、夏と秋の2回にわたって、のべ300名以上を対象にアンケートを実施。実際の説明文の通常版とやさしい版を読み比べてもらい、その読みやすさや好ましさについて質問した。このアンケートにより、文化財の訪問者がどのような情報を求めているか、訪問者にとって好ましい説明文とはどのようなものかについての知見を得た。3)講演会の開催:観光コミュニケーションの分野でやさしい日本語を研究・導入している研究者および企業経営者を招き、公開講演会「やさしい日本語でつくる観光コミュニケーション」を開催した。日本語教育、観光、コミュニケーションなどさまざまな分野から参加者があり、講演者の発表に加えて、聴講者を交えての活発な議論が行われた。やさしい日本語利用の必要性や意義が再確認・共有された。想定していた規模の調査とデータ収集が完了し、分析が進んでいる。語レベルではツールによる用語の抽出と分析を開始し、文レベルではやさしい日本語作文の重要段階である情報選択の方法論構築に着手した。次年度以降の作文法設計の基盤ができつつある。