hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス転移性腫瘍モデルにおけるIDO阻害によるNKT細胞免疫療法の効果と病態解析

α-GalCerを投与した野生型、IDO1KO、IDO2KO、IDO1またはIDO2阻害剤投与マウスにB16F10細胞を静脈注射で移入し、2週間後の肺転移モデルを作製した。肺転移巣におけるIDO1, 2のmRNAおよび蛋白レベルの増加が確認された。さらに、IDO1,2のKOマウスまたは阻害剤投与マウスにおいて抗腫瘍効果を確認したところ、野生型マウスと比較して、IDO1阻害では有意に腫瘍量の減少を認めた。一方で、IDO2阻害では腫瘍量の減少を認めなかった。各マウスの肺内トリプトファン代謝産物を測定したところ、IDO1の阻害では代謝産物の有意な減少を認めたが、IDO2の阻害では認められなかった。1.B16腫瘍細胞をマウスに静脈投与し、肺転移モデルを作製した。移入2週間後のB16腫瘍細胞移入群では、コントロールと比較して有意に肺体重比の増加を認め、B16腫瘍移入後7日目にα-GalCerを単回投与した群との比較では、肺体重比および腫瘍面積が有意に減少していた。2.IDO阻害剤(D- or L-1MT)とα-GalCerを併用投与し、腫瘍投与後2週間の肺で未治療群と治療群の評価を行ったところ、α-GalCer単独投与群では、IDO活性を示すKyn/Trp比が、投与後48時間で有意な増加が見られた。併用投与群では、IDO活性が抑制されていることが確認された。また、肺体重比および腫瘍面積では、α-GalCer未投与群および単独投与群と比較して、併用投与群では有意に減少していることが分かった。3.腫瘍細胞移入7日後にα-GalCerを投与し、血清中IFN-γおよびKyn/Trp比の経時的変化を測定したところ、α-GalCer投与後6時間で未投与マウスと比較して有意に増加していた。すなわち、α-GalCer投与により血中IFN-γが増加することで、IDOの活性が誘導されたと考えられた。実際、腫瘍移入7日後にα-GalCer投与24時間後の肺臓におけるIDO1、2のmRNAの発現量を確認したところα-GalCer未投与群と比較して有意な増加を認めた。同様に、IDO1、2の蛋白発現量をWestern blotting法で確認したところ、未投与群と比較し発現の増加が認められた。さらに、肺臓の免疫組織化学染色を実施したところ、B16移入群およびα-Galcer投与B16移入群ではIDO1、2共に腫瘍細胞で弱発現、マクロファージ様細胞で強発現していた。Control群では、マクロファージ様細胞で強発現していた。IDO1およびIDO2の阻害剤である、D- or L-1MTを持続経口投与した群では、Vehicle群と比較して有意に肺/体重比および腫瘍面積が減少していた。同様に、IDO1KOマウスを用いたところ、野生型(WT)マウスと比較して、有意に肺/体重比および腫瘍面積が減少していた。2.IDO1の欠損による腫瘍抑制効果を明らかにするために、腫瘍移入1日後、3日後の肺臓における各種トリプトファン代謝酵素のmRNA発現量を比較確認したところ、WTと比較してIDO1KOマウスにおいて、IDO1に有意な差を認めたが、IDO2およびTDO2に有意な差は認めなかった。また、免疫染色の結果から、WTマウスでは肺臓内のマクロファージ様細胞でIDO1およびIDO2が発現していることを明らかにした。3.腫瘍移入1日後、3日後におけるWTおよびIDO1KOマウスの肺内リンパ球フェノタイプをフローサイトメトリーで比較検討した。CD4+T細胞、CD8+T細胞、NKT細胞に有意な差を認めなかった。IDO1KOマウスにおけるNK細胞数はコントロールと比較して、3日後に有意な増加を認めた。さらに、制御性T細胞はコントロールと比較して、移入3日後のWTおよびIDO1KOで有意な増加を認め、両群に有意な差は認めなかったがIDO1KOで低値の傾向がみられた。また、腫瘍移入3日後の肺臓におけるIFN-g mRNAはWTと比較して有意に増加していた。4.腫瘍移入後のWTマウスにおける肺内キヌレニン量およびIDO活性は、コントロールと比較して、1日後、3日後に有意な増加を認めた。IDO1KOマウスでは未検出であった。前年度の研究成果および今年度の到達目標であった、IDO1KOマウスを使用した実験を開始した。KOマウスにおける免疫細胞の解析等予定通り進行している。α-GalCerによる効果に加え、トリプトファン代謝産物による抗腫瘍効果が大きいと考え、引き続き研究を継続する。B16F10腫瘍細胞をマウスに静脈投与し、肺転移モデルを作製した。前年度までにIDO1およびIDO2の阻害剤による抗腫瘍効果や肺内免疫細胞の変化を明らかにした。しかし、血中および肺臓内のトリプトファン代謝産物の動態や効果については不明であった。本年度は、血中および臓器中のトリプトファン代謝産物を一斉に解析できる測定系の確立とB16F10細胞が肺内転移する際に重要となる因子の同定を中心に実施した。また、IDO1及びIDO2遺伝子欠損マウスを用いて、抗腫瘍効果の判定を行った。トリプトファン代謝産物は高速液体クロマトグラフィーを用いて測定し、5種類の代謝産物を一斉に測定できる測定系(血中および臓器)を確立した。今後さらに一斉測定できる成分を追加していく予定である。

また測定した結果、キヌレニン経路の代謝産物であるキヌレニン、3ーヒドロキシキヌレニンは、コントロールと比較して有意に肺内で増加していた。すなわち、キヌレニン経路の代謝産物は、転移性腫瘍の増殖に深く関与していると推察された。この結果の裏付けとなるように、キヌレニン経路の代謝産物が減少するIDO1遺伝子欠損マウスでは抗腫瘍効果がみられたが、キヌレニン代謝に変化を来さないIDO2遺伝子欠損マウスでは抗腫瘍効果を認めなかった。今後は、キヌレニン経路の代謝産物が免疫細胞に及ぼす影響について明らかにしていく。また、宿主細胞の代謝産物か腫瘍由来の代謝産物が重要なのかについても今後明らかにする必要がある。α-GalCerを投与した野生型、IDO1KO、IDO2KO、IDO1またはIDO2阻害剤投与マウスにB16F10細胞を静脈注射で移入し、2週間後の肺転移モデルを作製した。肺転移巣におけるIDO1, 2のmRNAおよび蛋白レベルの増加が確認された。さらに、IDO1,2のKOマウスまたは阻害剤投与マウスにおいて抗腫瘍効果を確認したところ、野生型マウスと比較して、IDO1阻害では有意に腫瘍量の減少を認めた。一方で、IDO2阻害では腫瘍量の減少を認めなかった。各マウスの肺内トリプトファン代謝産物を測定したところ、IDO1の阻害では代謝産物の有意な減少を認めたが、IDO2の阻害では認められなかった。本年度の研究実施計画として、WT、IDO1-KO及びIDO阻害剤投与マウスの比較実験を行い、1)各種転移性腫瘍モデルの作製(B16, LLC, EL-4等)、2)血中・組織中のIDO1の発現及びトリプトファン代謝産物分析、3)IFN-γを中心としたサイトカイン量の経時的変化、4)病理組織学的所見、腫瘍量及び生存率の比較を主として明らかにすることを計画していた。1)4)のほぼすべての実験が完了しており、おおむね計画通りに実験が進展している。前年度までの研究成果に加えて、トリプトファン代謝産物に腫瘍細胞に対する効果をより明らかにするために、IDO2KOおよびKMOKOマウスを用いた実験を開始する予定である。さらに、本年度の計画目標である、α-GalCerによる抗腫瘍効果の指標としてトリプトファン代謝産物が有用か解析する予定である。可能であれば、他の腫瘍モデルを用いて同様の効果が得られるか比較検討する。病態検査学前年度に続き、1)IDO1ーKOマウスにおけるトリプトファン代謝産物の有無によるNKT細胞及びCTL誘導効率の比較、2)臨床応用も視野に入れ、α-GalCerの投与方法(静注、臓器注、皮下注及びα-GalCerで刺激した樹状細胞の投与等)及び他のNKT活性リガンドの評価と複数のIDO阻害剤別にみた効果についても検討を行い、より効果的な薬剤および組み合わせを明らかにする。上記課題を円滑に実施し、学術的価値の高い雑誌への投稿を目指す。当該年度に計画していた研究計画は概ね順調に進行しているが、研究代表者の所属先が変更となり、研究設備の移動等により次年度使用額が生じた。当該年度に目標としていた学会に発表する予定であったが、実験に使用する抗体類の入手に時間を要したため、実験結果が十分に出ていない状況であった。このため、次年度使用額が生じた。
活火山直下の力学的膨張源とマグマ溜まりの対応：実験岩石学的アプローチ

火山噴出物の分析,高圧実験,熱力学計算を組み合わせて,マグマ溜まりの圧力や温度を高精度で決定する手法を研究した.検討した方法を用いて霧島新燃岳,桜島のマグマ溜まりを調べたところ,物理観測から明らかになっている力学的膨張源に対応する深度に一致し,手法の有効性が確認できた.岩石学的手法の長所は過去の噴出物を用いて古い時代のマグマ溜りの情報が得られることである.富士山宝永噴火と姶良火砕噴火について調べ,マグマ溜まりの深度を決定することができた.火山噴出物の分析,高圧実験,熱力学計算を組み合わせて,マグマ溜まりの圧力や温度を高精度で決定する手法を研究した.検討した方法を用いて霧島新燃岳,桜島のマグマ溜まりを調べたところ,物理観測から明らかになっている力学的膨張源に対応する深度に一致し,手法の有効性が確認できた.岩石学的手法の長所は過去の噴出物を用いて古い時代のマグマ溜りの情報が得られることである.富士山宝永噴火と姶良火砕噴火について調べ,マグマ溜まりの深度を決定することができた.2011年1月に噴火開始し,現在も活動を続ける霧島火山新燃岳および数年来活発な活動を続ける桜島火山について,マグマ溜まりの深度を決定する研究を行った.新燃岳2011年噴火では,シリカ成分に富んだ白色軽石とシリカ成分に乏しい灰色軽石が混合して噴出している.この混合マグマの端成分に相当するマグマ溜まりの深度をそれぞれ決定するために,以下の研究を行った.まず噴出した軽石から白色軽石部分を分離し,その液組成と鉱物組成からマグマが安定に存在した温度・圧力条件を熱力学的に見積もった.さらに,熱力学的方法の圧力決定性精度が低いことを補うために,内熱式ガス圧装置を用いて,マグマの再現実験を実施し,実際に噴出した軽石の再現を試みた.これらの結果から,白色軽石の母体となったマグマ溜まりが存在した温度・圧力環境は,860-870度,120MPa+-15MPa(深さ5km程度)と決定することができた.一方,高温端成分側のマグマについては,マグマの液組成が不明なため,斑晶ガラス包有物の分析から揮発性成分の飽和圧力を求める方法を採った.分離したかんらん石斑晶に含まれるガラス包有物をFTIRによって分析すると,それらの含水量は最大で5.5wt%を超え,最頻値が5wt%であった。この値を飽和圧力に換算すると,およそ200MPa(深さ8km程度)になり,これよりも深い所から高温端成分側のマグマが上昇してきたことがわかった.また,桜島火山については活発な火山灰放出が連続した1987年1991年の南岳噴出物について,熱力学的手法で相図の作成を行い,実際の噴出物との比較からマグマ溜まりの存在する温度・圧力条件の検討を行っている.まだ十分に絞り込めていないため,内熱式ガス圧装置を用いて実験的にマグマの再現を行う実験に着手した.霧島火山新燃岳と桜島火山について,マグマ溜まりの深度を決定する研究を行った.新燃岳2011年噴火では,噴火したマグマの化学分析から,噴出物は珪長質マグマと苦鉄質マグマの混合物ということが明らかになっている.そこで,前年度に引き続きこれらの端成分マグマが由来したマグマ溜まりの温度圧力環境の評価を行った.端成分の全岩組成が判明している珪長質マグマについては,斑晶鉱物温度計で決定した温度(875度)において圧力を変化させた実験を実施し,実験生成物と噴出物との組成や鉱物量の比較検討から,平衡圧力が125MPa (深さ5km)が適当であるとの結論を得た.高温側端成分については,混合物しか得られていないため,斑晶と斑晶ガラス包有物の分析を行い,斑晶組成からマグマの温度が1030度以上,ガラス包有物の含水量と斑晶の形態から,200MPa (深さ8km)以深からマグマが上昇しているという制約を与えることができた.桜島火山についても,噴出物の分析から多成分マグマの関与が明らかになっており,それぞれの端成分マグマが由来するマグマ溜まりの温度と圧力を明らかにすることを試みた.20世紀の噴火では3つのマグマ端成分が関与しており,噴出したマグマから混合前のマグマの端成分を推定することは容易ではないことが明らかになったため,まずは2成分マグマの混合物であり,端成分マグマ組成が推定可能な文明噴火と安永噴火の噴出物の解析を行った.これらの噴火の珪長質側端成分については,鉱物組成,斑晶量,鉱物組み合わせの熱力学的検討から,マグマ溜まりの存在する温度,圧力環境を狭い範囲に限定することができた.すなわち,940-950度で34kbである.これは現在の地球物理学的観測で得られている姶良カルデラ直下のマグマ膨張源深度と一致しており,数百年間にわたってマグマ溜まりが活動を継続していることが明らかになった.富士火山1707年宝永噴火では,玄武岩質マグマと珪長質マグマの混合が噴火に大きな影響を与えたことが知られている.そこで,噴火に関与した2つのマグマ源の深度を決定するために,珪長質マグマに由来する白色パミスと玄武岩質

マグマに由来する黒色スコリアについて,ガラス包有物をFT-IRで分析するとともに,共存する班晶鉱物とガラスの組成をEPMAで分析した.白色パミスに由来する斜方輝石斑晶中のガラス包有物は,4-4.5 wt%の水を含んでおり,これは100-150MPaの飽和圧力に相当する.一方,共存する角閃石班晶の組成からは平均110MPa,両輝石班晶の組成からは平均140MPaの圧力下でこれらの班晶が結晶成長したことが明らかになった.さらに,石基ガラスの組成からは100MPaの平衡圧力が得られた.複数の手法による圧力の推定値が収束しており,白色軽石のもとになった珪長質マグマ溜まりは富士山の地下4-6km(圧力100-150MPa)に存在したと考えることができる.富士火山の浅部マグマ溜まりの深度に関して明確な制約を与えることができたのは本研究が初めてである.ガラス包有物の含水量とその捕獲形態を考慮すると,マグマ溜まりにおいて珪長質マグマは噴火前に揮発性成分に飽和していたことが示唆される.一方,黒色スコリアのかんらん石班晶中ガラス包有物の含水量は最大3.8wt%で,共存するCO2量を考慮すると180MPaの飽和圧力に相当する.ガラス包有物の形状は砂時計状のものが多く,かんらん石の急成長に伴ってメルトが捕獲されたと考えられ,深部からの上昇中に結晶化がおきたと考えられる.これらは,1707年宝永噴火のマグマ過程を理解する上で極めて重要な観察事実であり,マグマシステムについてのモデル化を進めている.現在活発な活動を続ける桜島火山は錦江湾奥の姶良カルデラの南縁に位置する.この姶良カルデラはおよそ29,000年前に噴出物量数百km3を超える破局的噴火によって形成された.この噴火を引き起こしたマグマ供給系を解明し現在の桜島火山のマグマ供給系と比較するために,姶良火砕噴火の噴出物である大隅降下軽石,妻屋火砕流,入戸火砕流の試料についての岩石学的検討を行った.まず斑晶鉱物の組成分析と斑晶メルト包有物の含水量測定を行い,それらに相平衡を用いた温度圧力計を適用して,およそ800°C,100MPaという噴火前のマグマが滞留していた環境を推定した.さらに,熱力学的手法を用いて作成した相平衡図と実際の噴出物の結晶量との比較からほぼ同様の平衡圧力値を得た.斑晶メルト包有物の含水量は平均4.5wt%程度であり,気泡やメルト包有物形態の観察からマグマは部分的に水に飽和していたことが明らかになった.この含水量が飽和する圧力はおよそ100MPaである.複数の独立な解析結果がマグマ溜りの置かれていた圧力が100MPa程度であること示唆しており,マグマ溜りの上部は深さ4から5km程度の地殻浅部にまで広がっていたと考えられる.これは,姶良カルデラを形成した噴火のマグマ溜りの深度についての従来の見積もりである8-10kmよりもかなり浅く,現在の桜島火山のマグマ供給系とは大きく異なっていることが明らかになった.斑晶組成の不均質性からは,マグマ混合の痕跡は見いだせるものの,その混合量は多くない.カルデラを形成するような大規模噴火の主因は,マグマの注入ではなく浅所に大量に蓄えられた珪長質マグマ溜り全体の含水量が飽和状態に近かったためと思われる.26年度が最終年度であるため、記入しない。マグマ学,火山学26年度が最終年度であるため、記入しない。個々の計画についての進捗状況は凹凸があるものの,全体的には想定計画の4分の3が終了している.個々の計画については進捗に前後があるものの,全体的にはほぼ予定どおりにすすんでいる.基本的には初期計画の方針に従って進める.基本的には初期計画の方針に従ってすすめる.
地域教材開発力のある教員の養成方略の創造－ＥＳＤ授業開発を通して－

最近の研究では,多くの小学校教員は地域教材を開発する能力の欠如により社会科を教える際に困難を感じることを明らかにする。教師教育における同問題の解決として香川大学と愛知教育大学の大学院生がESD用社会副読本の開発を試みた。大学院生による社会科副読本を作成する方法は、教材開発をする訓練であり、自分たちで教材開発能力を獲得する方法である。本副読本作成経験では1異なる大学の大学院生同士が協同することで教員に求められるチームとしての対応力,2教材開発のための資料収集・聞き取りを通じたコミュニケーション力,3それぞれの専門的内容を実際の授業や児童・生徒を想定して構成する授業構成力の経験を積むことができた。教員養成での野外調査実習は,地域事象を把握する技術(技能)の育成にとどまり,技術(技能)を活かしたカリキュラム開発力育成は視野にない。2006年度よりフィールドワークの成果を踏まえた院生による副読本づくりを試みた結果,地域教材開発力養成に効果的なことが分かった。だが,副読本作成は多大な労力を要し,他教員養成機関で行いうるシステム化もできていない。本研究では,今後実践が求められるESD授業開発も組み込み,副読本作成の易行化を図る中で得た知見から,地域教材開発力養成のシステム化を図る。平成22年度研究実績に,次の点が挙げる。1.ESD授業開発の知見を得ることに努め,ESD授業開発では,A.環境,社会・文化,経済の3視点から,B.当事者の立場に立ち,C.合意形成を図る授業づくりが有効であることが分かった(伊藤他2010)。また,平成20年度学習指導要領でESDに関わる学習内容を教科教育として提示したことを踏まえ,かつてユネスコ協同学校が取組んだ「国際理解と国際協力のための教育」を検討し,分化社会科の学習内容をどのように統合化するかという研究課題を抽出した(高田他2011)。2.顕著なESDの素材がある地域の副読本を収集した(豊富な湧水の熊本,水俣病ともやい直しの水俣,釜山と交流のある福岡,観光都市別府,文化財や歴史的建造物のある中津,宇佐航空隊の遺産がある宇佐,広域合併で政令指定都市となった静岡,ベッドタウンの四街道)。収集した副読本では,学習指導要領と関わらないESDの素材は採用されない傾向があった。また,愛知県の副読本の利用や作成に関わる調査も行い,分析中である。3.2006年度より試みてきた副読本開発活動を省察し,「カリキュラムや授業をナラティブとして創り出す」(ペンティ・ハッカライネン2010)という地域教材やカリキュラムの開発手法の知見を得ることが出来た。教員養成での野外調査実習は,地域事象を把握する技能の育成に終始し技能を活かしたカリキュラム開発力の育成は視野にない。2006年度より実施するフィールドワークの成果を踏まえた院生による副読本開発を試みは,地域教材開発力養成に効果があった。だが,多大な労力を要し,他の養成機関で行いうるシステム化もできていない。本研究は,ESD授業開発と関連させた副読本開発を試み,その易行化を図る中で得た知見から,地域教材開発力養成のシステム化を図ることを最終の目的とする。2011年度は,大学院生による社会科副読本(ESD用地域副読本)づくりを主な目的として研究を開始した。2011年度の研究実績は以下の通りである。1.社会科副読本(ESD用地域副読本)開発経験を持つ教職者の省察を日本教育大学協会研究集会で発表した。副読本開発経験が地域教材開発力の形成に資すること,教員養成方略として副読本開発の有効性が改めて明らかとなった。2.小学校社会科用副読本の作成・利用状況の分析結果を日本地理教育学会等で発表した。副読本は地域教科としての利用度が高かった。作成側は「学習活動の展開の参考にする」よう求めるが,地域観察を十分させられないために副読本を読んで話し合う利用側の国語科的社会科の問題が明らかとなった。広域合併との関わりでは,作成側が子どもに新市町村への愛着や一体感を持たせることを編集方針とし,利用側もこの点を広域合併に関わる最大の問題とするが,教員自ら合併他市町村へ出かけて学ぶ姿勢の無さが問題として挙げられた。3.2の問題は,地域教材開発力の形成に関わる問題である。そこで,1の成果も踏まえ,香川大学と愛知教育大学の大学院生による協同の社会科副読本(ESD用地域副読本『水・土・里のパイオニア』)づくりを行った。4.研究初年度である2010年度に得た「カリキュラムや授業をナラティブとして創り出す」という地域教材及びカリキュラム開発手法に関わる知見をより深めるため,従来の「物語り」を活用した授業実践を検討し,授業で「物語り」を活用する際の基礎的知見を得ることができた。

教員養成での野外調査実習には、地域事象を把握する技能の育成に終始し技能を活かしたカリキュラム開発力の育成は視野ない。2006年度より実施するフィールドワークの成果をふまえた院生によるESD用地域副読本開発活動は、地域教材開発力養成に効果があった。だが、多大な労力を要し、他の養成機関で行い得るシステム化もできていない。本研究は、ESD授業開発と関連させた副読本開発を試み、その易行化を図る中で知見から、地域教材開発力養成のシステム化を図ることを最終の目的とする。2013年度の研究実績は以下の通りである。1. 2011年度の副読本作成経験を省察し、以下の4点の知見を得た。1異なる大学の大学院生同士が協同することで教員に求められるチームとしての対応力が得られる。2教材開発のための資料収集・聞き取りを通じたコミュニケーション力が得られる。3それぞれの専門的内容を実際の授業や児童・生徒を想定して構成する授業構成力の経験を積むことができる。4「これからの教員に求める資質能力」(中央教育審議会2012年8月答申)のうち,課題探求型の学習デザイン構築や協同の学びのデザインなどの「専門職としての高度な知識・技能」に資するとともに,協同的作成や現地調査などにおいてコミュニケーション力やチームで対応する経験,そして地域や社会の多様な組織などと連携する経験を可能にする。2.大学院生によるESD用副読本開発を踏まえ、愛知教育大学教育学部地理学専修生(学部生)によるESD用副読本開発『知のパイオニアー人びとをつなげる『食』の物語ー』を行った。3.4年間の研究成果を報告書としてまとめた。2006年度より実施するフィールドワークの成果をふまえた院生による副読本開発活動は、地域教材開発力養成に効果があった。2012年度の研究実績は以下の通りである。1.2011年度に開発したESD用地域副読本を活用し、学部生及び大学院生による授業開発を行った。その際2010年度に得られた「カリキュラムや授業をナラテイブとして創り出す」という知見を活用し、筋のある授業になるよう開発に努めた。また、院生の授業については、授業分析の資料となるよう逐語記録を作成した。2.教科教育と教科専門の架橋の視点から本研究活動の省察し、日本教科学会準備大会にて発表した。大学院生によるESD用地域副読本開発活動が教科教育と教科専門との連携によるプロジェクト学習となるうること、本活動が教員養成の高度化や教員養成の修士レベル化に少なからず寄与できる試みであることを確認できた。3.2013年度が最終年度となることから、2013年2月に開催された社会系教科教育学会にて、3年間を総括する「授業開発力のある教員の養成方略の開発に関わる試み」の発表を行った。本試みは、地理の有用性と教員養成に求められるフィールドワークが実施できることなどに、参加者から賛同をいただいた。
アレヴィー関連諸集団とアレヴィー・エスニシティの生成と展開-トルコ及びヨーロッパ-

アレヴィー集団は、単一起源ではなく、複数の集団を内包するため、各々の文化的宗教的社会的歴史的特徴を実証的に明らかにした。特に、トルコを中心にすると、トルコ(アナトリア)・アレヴィーの諸組織、アレヴィー・イスラームの組織、またアレヴィーとされるタフタジュ、アラブ系のアラブ・アレヴィー(ヌサイリー派)、ザザ人やクルド人のアレヴィーなどの実態調査、歴史的な実証的研究により、各々の文化的宗教的社会的歴史的特徴の一端を明らかにした。ヨーロッパでは各国の政治的文化的社会的特性と対応させ、トルコの影響も受けている、各々の生存戦略を模索する一端を明らかにした。これによりアレヴィー・エスニシティを解明する一端を得ることができた。平成21年度に至る、現代、近年のアレヴィー/ベクタシ集団、組織の政治的、宗教的、文化的動向について調査し、資料収集し、その動向や特徴を把握した。トルコではアンカラ、イスタンブル、ハジュベクタシ町など、東南部ではアダナ、アンタキヤ、マルディン等において実施した。オランダ(蘭)ではアムステルダム、デン・ハーグなど、ドイツ(独)ではブレーメン、ハンブルクにおいて実施した。それにより、現在の状況とともに、アレヴィー/ベクタシの特徴の一つを明らかにすることが出来た。それぞれにおける組織や集団の現状が明らかになり、組織として独と蘭の違いなどが浮き彫りになってきた。例えば、左翼運動に関わる人の多い組織と文化活動を中心とした集団とでは各々の組織を作る傾向があることが見えてきた。またAlevi Platformuなどの新たな組織化もある。また聖者廟など(Turbe, Makam, etc.)について地域的な特徴も明らかになってきた。同時にトルコ国内におけるスンニー・イスラームの宗務庁との関係から、アレヴィーの宗教的、社会的、文化的な位置どりに伴う政治的な軋轢が顕在化している。その一つの問題としてデデ養成コースやその動向が問題であることから、それに関する資料調査を行った。そしてアレヴィーの変容と変質について明らかになってきた。また、トルコ農村部とその村出身のドイツへの移民の民族誌があるので、それを和訳して、資料化した。さらに収集した文献などで、研究・調査に役立つ可能性のあるものは、資料集として、冊子にして研究者の利用に供した。トルコ共和国アダナ市、メルシン(イチェリ)市等においてトルコ・アレヴィーの一集団とされるタフタジュ集団の調査を実施した。そこでタフタジュたちはアレヴィーとしての意識が顕著に出てきており、儀礼等活動の場としてのジェム・エヴィの建設、タフタジュ集団の組織化などが進んできていることが観察された。またアダナ市南部にはアラブ系の人々が居住しており、アンタキヤ市などと共に、アラブ・アレヴィーの調査は来年度も引き続き、必要であることが分かった。またトルコのハジュ・ベクタシ・ヴェリ記念祭は若干の縮小が感得された。政治的な影響が原因として考えられる。アンタクヤ市(トルコ)やシリアなどの調査も実施し、資料収集を実施した。そしてトルコのザザ人(アレヴィーが大多数を占める)の研究者とも連携できる関係を築いた。トルコ共和国宗務庁の中にアレヴィー研究の拠点が出来ていたので、政府、政治との良好な関係を取り結び、今後の変化を見通す、資料を収集し、人脈を作った。ヨーロッパ調査はオランダ、ベルギー、デンマーク、スウェーデン、ドイツ、イギリスなどのアレヴィー集団の諸組織を訪問した。今回例えばベルギーやデンマークの調査からは、トルコの特定の地域と結びつく例が明確に見られた。そこには同郷者組織、移民としての生活組織、トルコ本国との関係を強める葬式・遺体搬送等の諸組織などの特性を見ることが出来た。さらに調査をする必要がある。アレヴィー・アイデンティティの変容が見て取ることが出来、現在の政治との関係をさらに明らかにする必要がある。移民における動向も、その現地での「生存戦略」の必要性とともに、本国トルコとの関係も持続している独特の関係が結ばれている様子が見えて来た。さらにそれらを明確にする必要がある。2011(平成23)年度の成果は次の通り。本年は三年計画の中では補充調査と位置づけられている。[トルコの調査]イスタンブルにおける主だったアレヴィー関連諸組織の調査は、大雑把ではあるが一通りの調査ができ、アレヴィー諸集団の動向を把握することが出来た。アンカラでは宗務庁、政府関連諸機関、大学や研究所などの把握を実施し研究動向を含めて把握した。その動向の一つに政府主導の「アレヴィー協議会」がある。関連資料を収集し関係者の聞き取りを行った。宗務庁や政府と関連が深いとされるイスラーム系集団との関係なども調査できた。

アラブ・アレヴィー(ヌサイリー派)、クルド・アレヴィー、ザザ・アレヴィーなどの調査に着手した。それにより各集団の特徴を明らかにする手がかりを得ることが出来、トルコ人ばかりでなく、クルド人やザザ人にもトルコ・アレヴィー(アナトリア・アレヴィー)の影響が浮き彫りになって来た。アレヴィー関連諸集団の多様性、アイデンティティの複合性、そしてそれらの変化などを調査、把握できた。宗務庁や政府と関連が深いとされるイスラーム集団などとの関連、また定点観測をしているハジ・ベクタシ・ヴェリ記念祭においては政治との関連をも観察できた。[ドイツ、オランダ、イギリスなどヨーロッパの調査]各国におけるアレヴィー諸集団の特徴を把握すると共に、各国の「環境」「状況」の中でどのように活動し、アレヴィー(文化/宗教/イデオロギー)を創出、維持しているのか調査した。また西欧とトルコの間を繋ぐ「関係」を調査・把握した。西欧の研究動向についても翻訳等実施し(『資料集』を作成するなどし)理解、把握に寄与した。[ジェンダー]ジェンダーに関する調査はさらに調査する余地があることが分かってきた。[エスニシティ]エスニシティについては、その揺れ動きについても調査から認められ、またアレヴィー・アイデンティティが新たに創出されている部分も見て取ることが出来た。これについては、さらに調査研究を積み重ねる必要がある。それはエスニシティ研究を深めるデータを提供できると考えられるので、新たに科研を組織して調査研究する必要がある。<このテーマの三年間の報告は、別に研究成果報告書として、提出する予定である。>
笑いのポジティブフィードバックによる支援的手法の開発

二か年計画で実施する本研究の目的は、人間が「笑う」という行動について、数量的なアプローチを行いつつ、「笑い」を用いた心理的援助の可能性を探ることである。経験的には極めて自明でありながら、科学的な研究の対象としては掴みどころのない、「笑う」という現象について、(1)笑いの「量」を数値で表すための手法を提起し、(2)その手法を用いて、応用健康科学的観点からの支援的手法を開発することを目指す。具体的には、これまで探索的に検討を続けてきた横隔膜式笑い測定システムを発展的に適用し、ポジティブな状態としての「笑い」を数値でフィードバックすることをとおして、社会的および心理的な支援を行う手法について、統計的な裏付けを行いながら検証する。「笑い」の健康増進効果を示唆する研究結果は、医学や心理学を中心に多数報告され、注目を浴びている。しかし、笑いと健康との直接的な関わりを科学的に解明するためには、「笑い」を測定するプロセスにおける標準化の手続きを欠くことができない。標準化を行うためには大量のデータ収集と解析が必要であり、終了までには数年を要する。そこで、本研究では、標準化の手続きを行う過程で被験者が体験する「笑い行動のフィードバック」に焦点をあてる。被験者の体験談のなかに、自分がどれくらいハラの底から笑ったかを数量として見ることによって、自分の笑いに自信と安心感を得られた、と語られていたことに着目し、「笑う」という行動そのもの以外に、自分が「きちんと」笑えていることを確認するという行為が、精神的な安定を促し、心身の健康増進に役立つのではないかという仮定にもとづき、当該年は、フィードバックの手続きを支援的手法に発展させるための予備調査と予備実験を行った。本研究の最終目的は、笑いを数量的にポジティブフィードバックすることの効果について詳細に検討しつつ、社会的支援と心理的支援を行うためのプログラムを開発することである。その具体的な手順は、まず、笑いのフィードバックが被験者に及ぼす影響について検討を行い、次に、検討結果をふまえながら、具体的な応用の可能性について先行研究を参考にしつつ支援プログラムを考案し、最終的には、支援プログラムの実施をしながら、その効果についての検証を行うという流れとなる。本研究は2か年計画であるため、1年目にあたる平成23年度内に、(1)笑いのポジティブフィードバックが被験者に与える影響と、(2)その個人差要因について検討を行いつつ、(3)笑いのポジティブフィードバックをとおして、被験者の心身にどのような健康増進の効果を期待することができるか、について検討することが目標であった。資料研究と予備実験を重ね、おおむね目標を達成することができた。次年度の目標は、笑いのポジティブフィードバックが被験者にもたらす影響を明らかにしながら、ポジティブフィードバックの手続きを洗練させ、社会的および心理的支援手法を開発することである。本研究の課題は、全体として、5つに大別することができる。その5つとは、課題(1)笑いのポジティブフィードバックが被験者にもたらす影響を調べる、課題(2)笑いのポジティブフィードバックに対する反応の個人差と要因を調べる、課題(3)フィードバックの方法による効果の違いを調べる、課題(4)笑いのポジティブフィードバックがもたらす健康増進効果について調べる、課題(5)心理社会的な支援を行うための手法を開発する、ことである。これらのうち、課題(1)と(2)については、当該年度に実施済である。よって、次年度には、課題(3)から(5)までを実施する。特に、フィードバックの条件によって、どのように効果が変わるのか、という点について慎重に検討を行い、最終的には、より健康的なライフスタイルを構築するために、日常生活において笑うことを積極的に習慣づけるための支援を行い、笑いがもたらす健康増進効果を、より多くの人が享受できるよう援助する手法を開発する。次年度に使用する研究費として、設備備品費および消耗品費、国内旅費、謝金、その他を計画している。具体的項目について、以下に述べる。筋電の測定には、筋電計を含む測定装置と表示用のディスプレイ、さらに解析用のパソコンおよびソフトウェアが必要である。このうち、被験者の肌に直接接触する電極や、消毒用アルコール綿等を、消耗品として計上する。そのほか、筋電波形を記録して解析するための高性能ノートパソコンを1台と、データ保存のための外付けHDDおよびDVD-Rを購入する。また、被験者の生理的情報を得るための道具として、唾液中コルチゾールを測定するためのキットと、被験者の笑わせるための刺激用DVDを消耗品として計上する。以上が、設備備品費および消耗品費として使用を計画している項目である。なお、国内学会への参加と発表のための旅費に加えて、関西大学以外の場所でのデータ収集および研究に関する打ち合わせのための調査旅費を計上する。全国各所で開催されている笑いと健康に関する集会に参加し、データ収集への協力を依頼するための国内旅費の使用を計画している。実験を行うにあたり、実験補助およびデータ入力等の補助を担当する協力者への謝礼と、被験者への謝礼を計上する。実験補助およびデータ入力等の補助を担当する協力者は、関西大学人間健康学部の所属ではないため、本研究への協力を目的として同学部を訪れる際の交通費を計上する。また、アンケート用紙の印刷代および郵送代と、本研究の成果を論文にまとめ、国内外の学術雑誌に投稿するための、英文校閲料、および、国内外の学術雑誌に投稿するための投稿料を計上している。

二か年計画で実施する本研究の目的は、人間が「笑う」という行動について、数量的なアプローチを行いつつ、「笑い」を用いた心理的援助の可能性を探ることである。経験的には極めて自明でありながら、科学的な研究の対象としては掴みどころのない、「笑う」という現象について、(1)笑いの「量」を数値で表すための手法を提起し、(2)その手法を用いて、応用健康科学的観点からの支援的手法を開発することを目指す。具体的には、これまで探索的に検討を続けてきた横隔膜式笑い測定システムを発展的に適用し、ポジティブな状態としての「笑い」を数値でフィードバックすることをとおして、社会的および心理的な支援を行う手法について、統計的な裏付けを行いながら検証する。「笑い」の健康増進効果を示唆する研究結果は、医学や心理学を中心に多数報告され、注目を浴びている。しかし、笑いと健康との直接的な関わりを科学的に解明するためには、「笑い」を測定するプロセスにおける標準化の手続きを欠くことができない。標準化を行うためには大量のデータ収集と解析が必要であり、終了までには数年を要する。そこで、本研究では、標準化の手続きを行う過程で被験者が体験する「笑い行動のフィードバック」に焦点をあてる。被験者の体験談のなかに、自分がどれくらいハラの底から笑ったかを数量として見ることによって、自分の笑いに自信と安心感を得られた、と語られていたことに着目し、「笑う」という行動そのもの以外に、自分が「きちんと」笑えていることを確認するという行為が、精神的な安定を促し、心身の健康増進に役立つのではないかという仮定にもとづき、当該年は、フィードバックの手続きを支援的手法に発展させるための予備調査と予備実験を行った。本研究の最終目的は、笑いを数量的にポジティブフィードバックすることの効果について詳細に検討しつつ、社会的支援と心理的支援を行うためのプログラムを開発することである。その具体的な手順は、まず、笑いのフィードバックが被験者に及ぼす影響について検討を行い、次に、検討結果をふまえながら、具体的な応用の可能性について先行研究を参考にしつつ支援プログラムを考案し、最終的には、支援プログラムの実施をしながら、その効果についての検証を行うという流れとなる。本研究は2か年計画であるため、1年目にあたる平成23年度内に、(1)笑いのポジティブフィードバックが被験者に与える影響と、(2)その個人差要因について検討を行いつつ、(3)笑いのポジティブフィードバックをとおして、被験者の心身にどのような健康増進の効果を期待することができるか、について検討することが目標であった。資料研究と予備実験を重ね、おおむね目標を達成することができた。次年度の目標は、笑いのポジティブフィードバックが被験者にもたらす影響を明らかにしながら、ポジティブフィードバックの手続きを洗練させ、社会的および心理的支援手法を開発することである。本研究の課題は、全体として、5つに大別することができる。その5つとは、課題(1)笑いのポジティブフィードバックが被験者にもたらす影響を調べる、課題(2)笑いのポジティブフィードバックに対する反応の個人差と要因を調べる、課題(3)フィードバックの方法による効果の違いを調べる、課題
肺癌に対する新しい免疫療法-自己ガンマデルタT細胞活性化療法の臨床的研究

【目的】治療困難・予後不良な肺癌再発例に対して自己活性化γδ-T細胞(γδT)による免疫療法を試み、安全性および有効性について明らかにする。【対象と方法】原発性肺癌、非小細胞肺癌治療後再発例、本研究に同意された方。評価可能病変を有し、除外基準を持たないことを条件とした。【結果】腺癌8例・扁平上皮癌1例・大細胞癌1例計10例を対象とした。γδTは3-12回投与された(中央値6回)。全有害事象はGrade1のべ3回、Grade3のべ2回(細菌性肺炎・放射線肺炎)であった。いずれもγδT治療と関連は無かった。投与後240-850日(中央値445日)観察され、最終観察時生存6、死亡4例であった。γδT投与中死亡は見られなかった。死因はいずれも肺癌再発増悪であった。RECICS判定では5回投与後CR/PR/SD/PD=0/0/5/4であった。後観察期間では0/0/3/5判定不能2であった。CR+PR+SDの割合を病勢コントロール率とすると5回投与後では50%,後観察期間では30%であった。投与後末梢血中のVγ9-γδT細胞数は次第に増加傾向にあった。FACT-BRM total scoreの経時的測定においてはGrade 3有害事象症例をのぞき、投与期間中はスコア値が安定ないし上昇し、治療期間中のQOLは良好に保たれた。【考察】非小細胞肺癌表面に過剰発現するMICA/B0を認識するNKG2DをγδTは発現しており、isopentenyl pyrophosphateをTCR/CD3のリガンドとして認識し、癌細胞に接触・破壊する。体内に多量の自己γδTを投与した場合の安全性ならびに有効性について明らかにしたが、さらに今後はこの細胞障害活性をより効果的に体内で発現させるための方策について検討を進めたい。[研究の目的]非小細胞肺癌の新しい治療法として、自己活性化γδ-T細胞を用いた新しい免疫療法を試み、本法の安全性および有効佐について明らかにすることである。[対象]原発性肺癌、非小細胞肺癌に対して手術療法や化学放射線療法などの治療が行われていたが、肺癌が再発した患者であり、かつ口頭および文書にて本研究医療を受けることを同意された方。CT撮影などで評価可能な病変を有すること等の基準ならびに、感染症等の除外基準において問題無いことが本研究の被験者となる条件となる。[今年度の到達点および知見]昨年度本研究が当研究機関の倫理委員会で臨床治験として承認され、本年度までに予定の10例について本研究の登録を完了した。現在10例までの投与は完了し、予後観察期間となっている。(1)安全性に関しては、重篤な副作用は認められなかった。原疾患の増悪による中止が2例、前治療(放射線療法)に関連した放射線肺炎の増悪による中止が1例認められた。(3)最初の5例ではガンマデルタT細胞の至適投与量を求めるために全6回投与のうちの最初の3回について漸増法を行ったが、いずれも最大投与量(0.5-1x10^9個)まで特に合併症無く行うことができたため、以後の5例については第1回投与から最大量を投与することができた。

[来年度の到達点および今後の展望]登録済みの10例については投与後1年までの経過観察を行い安全性および抗腫瘍効果についてさらに検討を継続する。また、ガンマデルタT細胞治療を再発時ではなく、術後合併療法として施行できるかどうかについて見当を加える。対象疾患としては高度進行癌状態である転移性肺腫瘍の手術症例を考え、今後の研究遂行を可能とすべく倫理委員会への申請をおこない、今年度中に承認を得ることができた。【目的】治療困難・予後不良な肺癌再発例に対して自己活性化γδ-T細胞(γδT)による免疫療法を試み、安全性および有効性について明らかにする。【対象と方法】原発性肺癌、非小細胞肺癌治療後再発例、本研究に同意された方。評価可能病変を有し、除外基準を持たないことを条件とした。【結果】12例同意されたが2例がγδTが増殖せず除外された。腺癌8例・扁平上皮癌1例・大細胞癌1例を対象とした。事前に2種類以上の治療を8例が受けていた。γδTは312回投与された(中央値6回)。全有害事象はGrade1のべ3回、Grade3のべ2回(細菌性肺炎・放射線肺炎)であった。いずれもγδT治療と関連は無かった。投与後240850日(中央値445日)観察され、最終観察時生存6、死亡4例であった。γδT投与中死亡は見られなかった。死因はいずれも肺癌再発増悪であった。RECICS判定では5回投与後CR/PR/SD/PD=0/0/5/4であった。後観察基幹では0/0/3/5判定不能2であった。CR+PR+SDの割合を病勢コントロール率とすると5回投与後では50%,後観察期間では30%であった。投与後末梢血中のVγ9δT細胞数は次第に増加傾向にあった。FACT-BRM total scoreの経時的測定においてはGrade3有害事象症例をのぞき、投与期間中はスコア値が安定ないし上昇し、治療期間中のQOLは良好に保たれた。【考察】非小細胞肺癌表面に過剰発現するMICA/Bを認識するNKG2DをγδTは発現しており、isopentenyl pyrophosphateをTCR/CD3のリガンドとして認識し、癌細胞に接触・破壊する。体内に多量の自己γδTを投与した場合の安全性ならびに有効性について明らかにしたが、さらに今後はこの細胞障害活性をより効果的に体内で発現させるための方策について検討を進めたい。
口腔内計測用光学的水分量計測システムの構築

本研究において、口腔内計測用光学的水分計の評価対象の必要性があることから、新たな電気抵抗式水分量計測装置の開発を実施した。電気抵抗式センサについて、PETシートにマグネトロンスパッタリング法を用いることで、縦45mm幅12mm厚さ0.05mmの柔軟性のある薄膜センサを製作した。計測システムには歯科用根管長測定器を用いて交流電源によるインピーダンス計測を可能とした。基本特性計測では、水分量に応じたインピーダンス波形の変化が得られ、今回構築したシステムによって、口腔内粘膜上水分量を検出できる可能性が示唆された。また口腔内粘膜上水分量および口腔内湿度計測の同時計測を可能とする装置を試作した。【研究目的】口腔乾燥症は生理的・病的に唾液腺機能が低下する高齢者に多く発症し、慢性疼痛、咀嚼障害、嚥下障害など様々な口腔症状を引き起こす。特に要介護高齢者では著しいQOLの低下をもたらし、より一層の適切な診断・評価法が求められている。今回、光ファイバーを用いた口腔内計測用の光学的水分計の開発し、口腔内計測を行うことによって、口腔乾燥症の新たな診断方法としての有用性を確立させることを目的とした。【実験内容】口腔内計測用光学的水分計の開発のために、光計測装置の出力値と既知の水分量との相関関係から検量線を作成する必要性があることから、新たに電気抵抗式水分量計測装置の開発を行った。前年度から引き続き、PETシートに直流マグネトロンスパッタリング法によって電極形成し、AgまたはAuの薄膜形成を行い、軟組織の多い口腔内で馴染みやすい、小型で薄く柔軟性のある電気抵抗式センサを製作した。電源には歯科用電気的根管長測定器を応用し、A/D変換器およびPCを加え、口腔内計測用電気抵抗式水分量計測システムを構築し基本特性計測を行った。また一方でアクリルパイプを加工し、上記薄膜水分量センサ、および湿度センサの双方を搭載した、粘膜上水分量計測・口腔内湿度計測を同時計測する装置を考案・製作した。【実験の意義・重要性】当該年度の実験によって、口腔内電気抵抗式水分量計測、口腔内湿度計測を同時に実施することが可能となった。このことは口腔乾燥症の診断方法において、複数の因子による評価が可能となり、臨床的に幅広い症例に対応できる可能性が見込まれる。また計測方法の異なる装置を用いることで、このことは引き続いて行う口腔内計測用光学的水分計の評価対象としてとても重要である。PETシートに直流マグネトロンスパッタリング法によって電極形成し、AgまたはAuの薄膜形成を行い、軟組織の多い口腔内で馴染みやすい、小型で薄く柔軟性のある電気抵抗式センサを製作した。電源には歯科用電気的根管長測定器を応用し、A/D変換器およびPCを加え、口腔内計測用電気抵抗式水分量計測システムを構築した。最終年度においては基本特性計測を行った。基本特性計測には、複数の同形流路を刻んだアクリルレジンプレートを製作し、1流路ずつ水分通すことで出力を段階的に計測した。その結果、流路数とインピーダンスは階段状に相関関係を示した。【実験の意義・重要性】最終年度の実験によって、口腔内電気抵抗式水分量計測が実現可能であることが示唆された。今後は生体計測において、より適した電極形態の試作、基本特性計測の正確性向上を行っていきたい。加えて、口腔内湿度の同時計測について、口腔乾燥症の診断方法において、複数の因子による多元的な評価が可能となることが見込まれる。

今回、光ファイバーを用いた口腔内計測用の光学的水分計の開発し、口腔内計測を行うことによって、口腔乾燥症の新たな診断方法としての有用性を確立させることを目的とした。【実験内容】口腔内計測用光学的水分計の開発のために、光計測装置の出力値と既知の水分量との相関関係から検量線を作成する必要性があることから、新たに電気抵抗式水分量計測装置の開発を行った。基板には生体為害性のないPETシートを選択した。電極形成には直流マグネトロンスパッタリング法を採用し、AgまたはAuの薄膜形成を行った。その結果、軟組織の多い口腔内で馴染みやすい、小型で薄く柔軟性のある縦45mm幅12mm厚さ0.05mmの電気抵抗式センサを製作することが可能となった。電源には外部出力も得られるように改造を施した歯科用電気的根管長測定器を使用し、A/D変換器およびPCを加え、口腔内計測用電気抵抗式水分量計測システムを構築した。【実験の意義・重要性】当該初年度の実験によって、これまでにない口腔内計測用電気抵抗式水分量計測システムを構築することが可能となった。このことは引き続いて行う口腔内計測用光学的水分計の評価対象としてとても重要である。また口腔乾燥症の診断方法において、計測方法の異なる装置を用いることで、多方面からのアプローチができる可能性があることが示唆された。これまで行われたことのない光計測の用途に加え、光計測には必要である別な計測システムによる水分量計測が必要となり、いずれも新規に開発を行う必要があることから、研究の進行にやや遅れをきたしている。粘膜上水分量計測において、基本特性計測を行った際、出力の再現性が確立されていない。基本特性計測の実験装置に問題があると考えられる。また口腔内湿度計測に置いて、口腔内という高湿度環境下計測であることから、湿度センサの応答性に不足が生じ、精度が低下してしまっている。湿度センサの選択や改良の必要性がある。上記課題に対して生体計測に長じた生体材料工学研究所の先生から御意見を頂き、課題の解決を行うとともに、学会等で多分野との情報交換を十分に行い、生体計測に最適なシステムの構築をしていく予定である。まず電気抵抗式水分量計測システムの動作状況確認を行う。また水分量と電気抵抗値との相関関係から検量線を導き出し、in vitroで試験的に基本特性計測を行う。基本特性計測の結果からセンシング部位の形状・材質の改良、電極形態の工夫、電源の改良などを加え、生体計測を実行する。課題としては生体に使用可能な電源について業者と密に連携し、また学会等で多分野から御意見を頂き、生体計測に最適なシステムの構築をしていく予定である。次年度では、基本特性計測を正確に行うための実験装置改良費、および湿度センサ改良費が必要となる。次に臨床の現場で有用性を評価する為に従来の口腔乾燥症の検査方法である湿潤度検査紙や静電容量型口腔水分計が消耗品として必要である。一方で実験結果を学会等で発表することで、多分野からの意見を頂き、今後の研究推進に活かすため、学会参加費、旅行費が必要である。
ヒト免疫不全ウイルス複製能のヒト集団内における経年変化の解析

ヒト免疫不全ウイルス(Human Immunodeficiency virus type I: HIV)は免疫などの様々な選択圧にさらされており、変異を起こしやすい逆転写酵素を持つため、進化の速度が速い。我々はHIV-1の試験管内複製能の経年変化をヒト集団レベルで解析した。その結果、1990年代半ばから2000年代後半にわたる日本における臨床検体からHIV-1のGag-Protease領域を実験株HIV-1に組み込み複製能を解析したところ、その複製能力が経年的に低下してきていることが示された。平成22年度は、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)複製能の経年変化を調査するために、東大医科学研究所附属病院に1992年から2009年までに受診したHIV陽性患者のうち抗HIV薬の投与を受けておらず無症状のものを対象に、初診時に近い採血からキメラウイルスを作製し試験管内でのウイルス複製能が、HIV流行の初期(1990年代)と最近のウイルス(2000年代後半)の間で異なっているか検討した。具体的には、176人のサブタイプBのHIV-1感染者からgag-protease領域をPCRにより増幅し、それらを実験室HIV株であるNL4-3のバックボーンに挿入することによりキメラHIVを作製し、GFPレポーターTcell lineに感染させその複製速度を比較した。面白いことに、ウイルス複製速度と患者の初診年との間に有意な逆相関が認められた。一方で、初診時のCD4陽性T細胞数や血中ウイルス量と初診年との間には相関関係を認めず、これらの変数を加味した多変量解析でも患者の初診年度とキメラウイルス複製速度の逆相関は有意なままであった。感染個体内のウイルス増殖を抑制するのに最も重要な役割を果たしている細胞傷害性T細胞(CTL)であると考えられており、Gagタンパク質内のCTLからの逃避変異の多くがウイルス複製を減弱し、かつそれら変異体がヒトからヒトへ伝播することも知られている。従って、CTL逃避変異が地域の流行株に蓄積していき、結果として流行の進行とともにHIVの複製能力が低下していくことは十分考えられる。この変化が異なった人種と違うサブタイプの間でも観察されるか確認するため、タイ・チェンマイにおいて同様の研究を開始した。現地で保存された凍結血漿からウイルスRNAの抽出を開始したところである。ヒト免疫不全ウイルス(Human Immunodeficiency virus type I: HIV)は、宿主の免疫応答などの選択圧の影響で変異を獲得する。感染個体内で生じた変異はヒトからヒトへ伝播し、集団内に蓄積していくが、多くの変異はウイルス複製能にも影響を及ぼす。本研究では、HIV複製能のヒト集団内での経年変化を、試験管内で明らかにし、複製能の経年変化の原動力が、HLA拘束性CTL応答からの逃避変異であるか検討する。その結果から、HIVの将来の複製能を予測し、本ウイルスが、将来の地球規模の公衆衛生に与える影響を考察する。平成23年度までに、日本におけるHIVの試験管内複製能力の変化については実験は完了し、論文の作成をした。日本国内のHIVの試験管内複製能力は経年的に低下してきていることが見出された。東南アジアのサンプルに関しては、チェンマイ大学との共同研究で施行しているが、現地での洪水等の影響で、実験試薬の供給、実験の施行に影響が出た。その後は、実験系を現地で流行するHIVサブタイプへ最適化を行っている。その結果からHIVの将来の複製能を予測し、本ウイルスが、将来の地球規模の公衆衛生に与える影響を考察する。平成24年度は、日本のサンプルを用いた解析データを論文投稿し受理された。また、同サンプルを用いて、免疫逃避変異の集団内での経年的蓄積を解析し、発表準備をすすめた。タイ国のサンプルに関しては、現地で流行するウイルス株への実験系の最適化が完了し、現地サンプルを用いての実験を開始し、データを収集しているところである。タイ国における研究では、現地におけるコントロール不可能なトラブルなどに影響され、また実験系の現地での最適化に時間がかかったが、日本国内のサンプルに関しては、実験が完了し国際学会で口頭発表に採択され、論文投稿がされた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、投稿論文の出版までの完了、日本のウイルス遺伝子配列を用いて、細胞傷害性T細胞からの免疫逃避変異の集団レベルでの蓄積解析データの学会発表、論文投稿を行い、タイ国における実験を完了する。