hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨の生存および成長に必要な血流量に関する研究

長管骨を栄養する血行は、主として(1)主栄養動脈からの血行、(2)骨膜(周囲組織)からの血行,(3)骨髄内血行の3ルートが考えられる。これら3ルートが骨の血行に占める重要度を調べるために以下の実験を行なった。家兎の脛骨を用い、以下に示す種々の方法で血行を遮断したモデルを作り、電気分解式水素クリアランス法にて、血流量を測定した。(1)脛骨動脈から、脛骨に分布している主栄養動脈のみを連続したままとし、脛骨を上下2.5cmにて切離し、周囲筋肉組織からも遊離した状態で、脛骨の血流を測定した。4羽を用いて行ない、血流量はコントロール群の約50%であった(平均)。(2)実験(1)と同様、脛骨を5cm切離し、主栄養動脈も結繋・切離し、脛骨周囲に付着している筋肉組織のみとして、脛骨の血流を測定した。3羽を用い、血流量はコントロール群の約60%であった。(3)脛骨は切離せず、主栄養ゆ脈の結繋・切離と、周囲組織の切離を行って、脛骨の血流を測定した。4羽の血流量の平均は約50%であった。(4)コントロール群として4羽を用い、骨髄腔内の血流を測定した。以上の実験より、各ルート共、それ単独で、骨の生存に必要な最少限の血流はあるように見えたが、今後、実験動物の数を増やし、又、組織学的な検索も追加する必要がある。又(1),(2),(3)の実験方法の種々の組合せによる血流も測定したい。更に上記.種々の血流の精度により、骨瘡合に及ぼす影響について、組織学的、し線学的に検索していきたい。
蛍光染色を利用した細胞または細胞部分の高選択性破壊研究手法の開発

ヘリウム・カドミウムレーザーと蛍光色素Luciferyellowとを組合せた選択的神経細胞破壊法を開発した。初年度には光路固定型を試作したが、実用上の難点を除去するために可動型を次年度に新たに開発した。発生器からレーザー光を光ファイバーで実験用の双眼実体顕微鏡に導く。顕微鏡からは落射照明により試料を照射するが、その際顕微鏡内に設定したレンズ系により試料上のレーザー照射径を調節する。細胞の形態を調べる場合は、レーザー集光の焦点をずらしたフラッド照射を用い、軸索、樹状突起など細胞の特定部分の破壊のためには直径数10ミクロンに絞ったスポット照射を用いる。顕微鏡の観察レンズ系には吸収フィルターを入れ、励起発色光波長以外の光を遮断した。フラッド照射により得られた細胞形態を後刻吟味比較するために、蛍光像をCCDカメラおよびパーソナルコンピューター/ビデオカードを用いてフロッピーディスクに記録した。再生データは、これをソフトウェア的に画像処理して解析した。試作したレーザー照射装置は、ザリガニ中枢ニューロンに適用し、その実用性を検討した。破壊すべき細胞は、Lucifer yellowを充填したガラス管微小電極で刺入してその活動を調べた後に、Lucifer yellowを電気泳動的にその細胞内に注入する。フラッド照射で破壊すべき神経突起を確認の後、スポット照射に切り換えてこれを破壊した。破壊の後、形態的な変化は認められなかったが、シナプス電位及び活動電位の伝播の阻害を生理的に確認することにより、レーザー破壊の成功の有無を判定した。その結果、ザリガニ中枢ニューロンでの機能局在を実験的に証明することができた。細胞蛍光染色濃度の決定、およびレーザ照射系の試作・条件設定について研究を行なった。1)蛍光色素ルシファーイェローを標的細胞内に必要な濃度になるよう注入拡散させる条件について試験を行って、適切な条件を求めることができた。細胞の染色濃度は、細胞サイズ、電極内色素溶液濃度、注入電流強度、通電時間等の諸要素によって主に決定される。基本的には、これら諸要素の最適条件を決定できたが、常に不確定要素に依って左右される点が有り、経験習熟による部分が残っている。2)レーザー照射系の試作・条件設定を行ない、第一次の試作を行った。まず、マルチモード型のヘリウムカドミウムレーザー光の微小照射光を作るための光学系の検討を行なった。細胞内電極による電気生理学的な細胞機能の測定を行なうためには、顕微操作のために作動距離の長い対物レンズを持った双眼実体顕微鏡を必要とするが、これはレーザービーム光の集束を良くする条件には矛盾する。すなわち、ビーム集束には焦点距離の短かいレンズを必要とする。この問題を解決するため、レーザー光学系と実体顕微鏡系とは分離することが望ましいと結論された。作動距離に近い20cm程度の距離にレンズを置き、かつ細胞破壊のためのスポット集光と、それに先立つ細胞全体像の確認のためのフラッド照射を簡単に切り替えられるようにするためには望遠鏡型のレンズ系が望ましいということも判明した。予備実験の結果3mmの射出ビームから、作動距離20cmのとき70μm,10cmのとき40μmのスポットが得られた。このスポット径を更に必要径である10μmにするためには、レーザービームの実効径を下げることで改善できる見込みを持つことができ、光学系の第一次試作を行なった。組織内の特定の細胞のみを選択的に破壊する方法の一つに、標的細胞内へ蛍光色素を注入し、その色素の励起光を照射して光化学反応的に破壊する方法がある。本研究は、アメリカザリガニ神経系の解析に、この蛍光染色による選択的破壊法を応用することを目的として行った。励起光源としては、ヘリウムニカドミウムレーザー光を採用し、細胞破壊装置の試作を行った。

試作にあたっては、1)細胞破壊装置と細胞形態観察装置とを一体化し、2)破壊と生理学的記録を同時に行えること、の二点を重視し、これらを満足させる実用装置を完成した。試用実験は、アメリカザリガニ腹部神経系の神経細胞を対象として行った。このうち、腹部第四神経節に含まれ、自発的スパイク発射をする運動神経の例では、この神経細胞へ蛍光色素ルシファーイエローを注入して、その細胞形態を確認したのちに、軸索部へ直径約30マイクロメートルの光束に絞ったレーザー光を照射し、照射部位のみを効果的に破壊することが出来た。この事は、この運動神経の樹状突起部に刺入してある細胞内電極からは、依然として、この神経の自発的スパイク発射が記録され、なおかつこの神経と鏡像関係にある反対側の相同な運動神経とのシナプス接続は保たれていたにもかかわらず、照射部位よりも遠位にある細胞外記録電極では、この神経の自発生スパイクが全く記録されなかったことで確認できる。他の神経細胞においても、部分照射による細胞部分のみの破壊や、神経節全体の照射による細胞全体の破壊を行うことが出来た。現在は、腹部第四神経節で同定した局在性ノンスパイキング介在神経にこの破壊法を適用し、ノンスパイキング介在神経の機能局在の可能性を検討している。
細胞分裂を制御するタンパク質複合体APC/サイクロソームの活性発現の分子機構

APC/サイクロソーム(APC/C)は,細胞周期を制御するタンパク質のプロテアソーム分解系で働く複合体型ユビキチンリガーゼである。本研究では,マウス未受精卵においてAPC/C活性を阻害する細胞分裂停止因子として同定されたEmi2の解析により、ユビキチン鎖伸張反応に干渉する機能ドメインを発見し,その中核構造を明らかにした。本成果は、従来示されてきた基質認識阻害とは異なる新奇のAPC/C制御機構モデルを提示する。細胞分裂の正しい進行のために特定の細胞周期で不要なタンパク質を処理するシステムが細胞内には存在する。その代表的分解コンパートメントであるプロテアソームの標的となるタンパク質はユビキチン鎖というマークが付けられる。このユビキチン付加反応は、ユビキチン活性化酵素(E1)→ユビキチン結合酵素(E2)→ユビキチンリガーゼ(E3)の三段階の酵素反応で行われる。本課題では、このE3に相当する巨大なタンパク質複合体であるAPC/サイクロソーム(APC/C)の機能制御に関与するタンパク質分子の構造とはたらきに着目し、を計画した。APC/サイクロソーム(APC/C, anaphase promoting complex/cyclosome)は細胞周期発振因子サイクリンをターゲットとする巨大な複合体型ユビキチンリガーゼであり、その活性化は細胞分裂を指令する重要ポイントである。これまでに申請者は、受精前のマウス卵を分裂期中期で停止させておく因子(cytostatic factor, CSF)がEmi2というタンパク質分子であることを明らかにした。Emi2は、以前に脊椎動物のCSFとして報告されていたEmi1と相同性を持つ。分裂期中期のAPC/Cは活性化因子Cdc20が結合した複合体APC/C^<Cde20>として働くが、この二つのEmiタンパク質はAPC/C^<Cde20>の阻害因子である。本研究ではAPC/Cの機能を制御するこれらのタンパク質分子の相互関係を解析する。本年度は、制御因子が結合することで影響を受けると思われるAPC/Cのサブユニットに注目したin vitroユビキチンライゲーション反応システムを設計した。ユビキチンリガーゼ活性中心部位を構成するサブユニットタンパク質ついては高純度の精製品が得られており、その活性があることを確認した。選定した他のサブユニットの精製は継続中である。Emiタンパク質については構造解析用の大量調製のための発現系を決定し、最終精製方法を試行中である。これらの中間精製品と前述の限定サブユニットによる反応系を用いた予備実験においてユビキチンライゲーション阻害が認められており、CSF機能に関与する相互作用が選定したサブユニット間に存在することが示唆されている。哺乳類細胞株から分離したnative APC/C^<Cdc20>を使った反応系も計画しているが、上記の結果を踏まえて、先ず同システムに用いたサブユニットについての構造的な解析を行うこととし、その試料の調製方法を検討中である。本年度は、前年度までの結果に基づき選定したAPC/Cのサブユニットを用いたin vitroユビキチンライゲーション反応システムを完成させた。またAPC/Cの阻害機構の理解を深めるため、Emi2と相同性を持つファミリー分子Emilも併せて解析に加えるよう計画を修正したが、この両者とも構造解析用サンプルとして調製できる発現系最終精製方法を同時に決定することができた。これらの完全精製品と前述の限定サブユニットによる反応系を用いて実験を行ったところ、Emi分子によるユビキチンライゲーション阻害機構に関してこれまでにない明確な情報が得られたのでこれに関する論文を起草した。尚、今回構築した反応システムはAPC/Cのユビキチン化反応に重要な役割を担う他の分子の機能解析へ応用できる見込みである。現在、二つのEmi分子に共通するAPC/Cのユビキチンリガーゼ活性阻害(CSF機能)の機能ドメインの立体構造解析を進行中であるが、当初予定していた結晶のX線回折だけでなく、溶液NMR(核磁気共鳴分光法)による解析も追加した。これら構造解析の対象ドメインについては哺乳類細胞を用いた発現実験の表現型データも取得している。APC/サイクロソーム(APC/C,anaphase promoting complex/cyclosome)は細胞周期発振因子サイクリンをターゲットとする巨大な複合体型ユビキチンリガーゼであり、その活性化は細胞分裂を指令する重要ポイントである。本研究ではAPC/Cの機能制御タンパク質分子(以前に申請者が見出した、受精前のマウス卵を分裂期中期で停止させておく因子[cytostatic factor,(CSF)]であるEmi2等)を利用した解析を展開し、その活性制御機構を解明することを目指している。本年度は、APC/Cの阻害因子Emi2及びその相同因子(ファミリー分子)であるEmi1のコアドメインについて立体構造を溶液NMR(核磁気共鳴分光法)により解明した。

さらに今回取得した構造情報をもとに、前年度までに構築したin vitroユビキチン化反応系および培養細胞でのタンパク質発現系を用いた解析を行い、これらのタンパク質立体構造と機能との関係について理解を深める結果を得た。ここまでの成果は現在国際学術誌へ投稿準備中である。また、今年度は本課題のユビキチン化反応系に関与するタンパク質複合体の大量精製系を構築することに成功し、活性を有する標品を得る事ができた。次いでこれを用いた結晶化スクリーニングを行った結果、結晶生成に有効な要素が明らかになったため、X線回折によるタンパク質結晶構造解析に向けた試料の最適化検討を開始した。本研究は、細胞周期で働くタンパク質を標的基質とする複合体型ユビキチンリガーゼ(E3)であるAPC/サイクロソーム(Anaphase Promoting Complex/Cyclosome)と、その制御因子Emi2の解析を中心に、APC/CのE3活性発現の分子機構を解明することを目標とした。最終年度は、これまでの実験結果について総合的に議論し、これに応じて必要となった実験を追加して本研究を総括した。APC/Cは基質認識サブユニットとユビキチン化反応触媒部位のCullin-RINGモジュールを持つ。マウス卵細胞におけるAPC/C阻害因子として同定されたEmi2は脊椎動物では進化的によく保存されている。Emi2オーソログで共通するアミノ酸配列モチーフが集中しているC末端領域について、APC/CのE3モジュールを基盤にしたin vitroユビキチン化アッセイを行った結果、Emi2には、APC/CのE3機能制御機構として、基質へのユビキチン化だけでなくユビキチン鎖伸長反応自体を阻害する機能ドメインが存在することを発見した。このドメインをAcGFPとの融合タンパク質として哺乳類培養細胞に発現させるとAPC/Cの機能障害を示す表現型である細胞分裂の異常(核分裂不全)が観察された。更に、溶液NMRを用いて決定したこのドメインの中核構造情報を元にユビキチン化反応因子とEmi2機能ドメインとの相互作用を調査し、関連する機能解析を行った。これらの結果の統合と考察により、従来示されてきた活性化因子や基質認識機構の阻害以外の新奇なAPC/Cの負の制御機構となるユビキチン化反応阻害モデルが示唆された(論文投稿準備中)。本成果は日本分子生物学会に於いて発表した。
電荷補償型窒素置換による太陽光水素製造のための光触媒開発

本研究では,太陽光を利用した水素製造技術の一つである光触媒に注目し,紫外光応答型光触媒である酸化物に対する窒素置換による可視光応答化を検討した。その結果,タンタルを主要構成元素とする酸化物光触媒と酸窒化物の固溶体を合成することに成功した。得られた固溶体は,ベースとした酸窒化物よりも優れた光触媒特性を有していることを明らかにした。このように,酸化物光触媒への窒素置換が,高性能な光触媒開発の手法となることを実証した。可視光応答性を有する水分解光触媒を構築することを目的として,電荷補償型窒素置換光触媒の合成および特性評価を行った。具体的には,チタン酸ストロンチウムへのランタンイオンと窒化物イオンの共ドープ体,およびストロンチウムタンタル酸窒化物もしくはランタンタンタル酸窒化物とタンタル酸ナトリウムとの固溶体の合成を行った。共ドーピングしたチタン酸ストロンチウムは,窒化物イオンのドープにより可視光吸収が発現していることが確認されたが,光触媒活性を示さなかった。一方,タンタル酸ナトリウムと酸窒化物の固溶体の系では,固溶体の吸収波長が,固溶体の組成の変化に応じて変化することを確認した。このことから,酸窒化物固溶体を形成することで窒化度を制御し,光触媒の価電子帯ポテンシャルを制御可能であることが明らかとなった。ストロンチウムタンタル酸窒化物およびランタンタンタル酸窒化物はともに,銀イオンを酸化剤に用いた酸素生成反応に対して不活性であるのに対して,本研究で合成した酸窒化物固溶体は,酸素生成反応に対しても可視光照射下で光触媒活性を示した。酸窒化物固溶体での酸素生成活性の発現は,固溶体形成により価電子帯ポテンシャルが変化したためであると考えられる。このように,本研究によって固溶体形成による窒化度制御が,酸窒化物光触媒の光触媒特性制御のための有効な手段であることを明らかにした。しかしながら,タンタル酸ナトリウムを元にした固溶体では,熱処理の際にナトリウムの揮発によりナトリウム欠損が生じるためタンタル窒化物相が不純物として形成されていた。そのため,酸窒化物固溶体光触媒の高効率化のためには,熱処理条件の最適化が必要であることが示唆された。昨年度開発したタンタル酸ナトリウムとランタンタンタル酸窒化物の固溶体光触媒の高活性化を目指して,合成条件の最適化を行った。前駆体をアンモニア中で窒化する際の温度について検討した。窒化処理時間を15時間とした場合,1073から1173Kでは,酸化物相と酸窒化物固溶体の混合物が形成され,単一相で宙溶体を得ることが困難であることが明らかとなった。1273Kでは固溶体が形成されるものの,ナトリウムの揮発が顕著に進行するため,不純物相であるTa_3N_5が形成された。そこで,窒化温度を1273Kとして処理時間の検討を行った。その結果,処理時間を短くすることでTa_3N_5を含まない酸窒化物固溶体を得ることに成功した。そして,固溶体におけるタンタル酸ナトリウムの割合が多い程,最適な処理時間は短くなる傾向があることが明らかとなった。窒化処理条件を最適化することで,光触媒活性が若干向上した。光触媒活性が顕著に向上しなかったのは,窒化処理時間が短くなることで酸窒化物固溶体の結晶性が低下したことによると推測された。タンタル酸ナトリウムとランタンタンタル酸窒化物の固溶体では,ナトリウムの揮発のため,結晶性の高い単一相を合成することが難しいことが示唆された。そこで,アルカリ金属,を含まないペロブスカイト酸化物であるチタン酸ストロンチウムとランタンタンタル酸窒化物の固溶体の合成を行った。この固溶体は,揮発性の構成元素を含まないために,不純物を含まない試料を容易に得ることが可能であった。この固溶体では,組成を変化させても吸収波長にはほとんど変化が見られなかった。これは,固溶体におけるチタン酸ストロンチウムの割合を大きくすると,窒化度が低くなり価電子帯ポテンシャルが低下する反面,チタンイオンの寄与により伝導帯のポテンシャルもまた低下するためである。そして,この固溶体が,犠牲試薬存在下において水素生成能と酸素生成能の両方を有する可視光応答性の光触媒であることを明らかにした。
インフルエンザ・パンデミック対策と予防接種の適応に関する臨床疫学的・免疫学的研究

高齢者を対象にインフルエンザワクチンの有効性等を研究した。19971998年のシーズンは流行規模が小さかったため、antibody efficacyの算出を行なった。ワクチン接種後ワクチン株A/武漢(H3N2)に対するHI価≧1:256では、≦1:128に比べてインフルエンザ様疾患(ILI)の発病リスクが0.14に低下した(antibody efficacy:86%)。接種前HI価≦1:128の者が接種後≧1:256に上昇する割合は71%であり(achievement rate)、これらの積(0.86×0.71)からvaccineefficacyは61%と算出された。19981999年のシーズンは流行規模がある程度大きかったので、直接vaccine efficacyを算出することができた。発熱38°C以上のILIについてはウクチン接種の相対危険(RR)は0.740.79、発熱39°C以上のILIについてはRRが0.500.54、ILI発病者(38°C以上)における死亡についてはRRが0.43であった。19992000年のシーズンは、流行を認めなかったので、老人保健施設の入所者を対象に、2回接種による追加免疫の効果を検討した。その結果、追加免疫による良好な抗体獲得は認めなかった。また、同施設の職員を対象に抗体応答を調べたところ、健常成人では追加免疫を行なわずとも、1回接種で抗体獲得は比較的良好である、との結果を得た。また日常生活動作(ADL)が低い者では発病リスクが6倍を超えた。接種後48時間以内に現れた有害事象は、38.0°C以上の発熱を呈した者が0.82%、注射部位の腫れを呈した者が3.24%であった。福岡市内K老人病院の入院患者を対象に、インフルエンザワクチンを接種し、ワクチンによる抗体価応答、発病防止効果を調べる目的で研究を遂行している。現在までの進捗状況は、以下のとおりである。1)血清採取とワクチン接種・調査参加者575人より、11月9日16日第1回目採血・11月17日、ワクチン接種(接種群248人、非接種群327人)・11月19日、副反応調査・12月1622日、接種者より2回目採血2)症状観察、検査・1998年第48週(11/2912/5)より症状観察・1999年第1週(1/39)より迅速診断実施、現在まで104検体について実施(+:15,±:4)・1999年第3週(1/1723)および第4週(1/2430)にウイルス分離材料採取、40検体中5検体よりA/H3N2分離3)追跡状況・1999年2月6日までに退・転院、死亡が計99件1998年12月31日までの死亡34人、1999年1月1日2月6日までの死亡17人・退・転院先で追跡継続、自宅等6人については毎週電話確認上記症状観察及び追跡を1999年3月27日まで継続した後、ワクチン有効性を検討する予定である。老人病院入院患者575人(男18%、80歳以上73%)を対象とし、ワクチン接種群248人、非接種群327人について調査した。1)患者の基礎疾患調査、および追跡、診療録等閲覧まず対象者全員の基礎疾患を調べた。追跡観察では、インフルエンザシーズン終了時までに死亡63、退転院129を確認した。このうちシーズン開始前の死亡23、退転院4、計27人は解析より除外した。

死亡40人全員について診療録及び死亡診断書を閲覧し、インフルエンザ関連死亡例を特定した。退転院125人全員について、退転院先への訪問または電話インタビューによりシーズン中のインフルエンザ罹患情報を得た。2)抗体価測定流行前(接種前)、接種後、流行後の血清について、ワクチン抗原3種(A/ソ連、A/香港、及びB型)の赤血球凝集抑制抗体価を測定した。3)ワクチン有効性の予備解析(単変量解析)上記データを予備的に解析してワクチン有効性を検討したところ、発熱38度以上のインフルエンザ様疾患(ILI)についての相対危険(RR)は0.740.79、発熱39度以上のILIについてのRRは0.500.54、死亡についてのRRは0.43であり、いずれにおいてもリスク低下を認めた。4)データベース作成、総合解析準備上記データを総てコード化・入力し、最終年度に免疫応答を含めた総合解析を行う準備をした。老人病院入院患者を対象にインフルエンザワクチンの有効性を調べた。解析対象は65才以上の531人(接種者234、非接種297)。両群とも女子が80%以上、最高令者は100才を超える。ADLがB以上(寝たきり)の者が80%に達する。最流行期の最高体温を結果指標とし、cut-off値を38°Cまたは39°Cとした。発熱38°C以上のインフルエンザ様疾患(ILI)に関しては、接種のcrude odds ratio(OR)は0.59(95%CI:0.140.84)、12変数を組み込んだunconditional logistic modelによるadjusted ORは0.60(0.420.88)、病棟で層化したconditional modelによるadjusted ORは0.57(0.390.84)であり、有意なワクチンの発病防止効果を認めた。発熱39°C以上のILIに関しては、各々0.50(0.300.85)、0.53(0.300.91)、0.49(0.280.87)であり、conditional modelで得られたORから、39°C以上のILIに対するワクチンの発病防止効果は38°C以上のILIに比べて、19%大きく検出されたことになる[(1-0.49)/(1-0.57)]。また男性は女性に比べて発病リスクが大である、ADLが低いものでは発病リスクが増大する、という結果を得た。採血が可能であった69人(6895歳)についてHI価を測定し、ワクチンに対する抗体応答を調べた。1回目接種では、A/北京/262/95(H1N1)で54%(21/39)、A/シドニー/5/97(H3N2)で82%(32/39)、B/山東/07/97で26%(10/39)であった。2回目追加接種の効果は認めなかった。
加齢性記憶障害の生物学的特性に関する研究

本研究では,加齢性記憶障害(age-associated memory impairment ; AAMI)の生物学的特性を明らかにするために,痴呆あるいは老化のマーカーとなりうる項目として,低濃度トロピカミド点眼テスト(Tr.ED T),血清α1-アンチキモトリプシン(α1-ACT)濃度およびアポリポ蛋白Eの対立遺伝子型におけるepsilon4遺伝子(Apo E4)の出現率を選択し,AAMI老人,早発型アルツハイマー病(AD),アルツハイマー型老年痴呆(SDAT),脳血管性痴呆(VD)患者および健常老人において,これらの検査ないし測定を行った.対象と方法:対象は,1993年4月から2001年3月までの間に北里大学東病院精神神経科,同脳検診外来を受診した者のうち,45歳以上85歳未満で本人あるいは家族に本研究の趣旨を説明し同意を得た者である.血清α1-ACT濃度は,ELISA法によって測定された.Apo E遺伝子型は,片岡らの方法に基づいて等電点電気泳動を行い,マルチプルバンディングパターンを用いて判定した.結果と結論:1)Tr.ED.Testでは,AAMI群(8.6±6.2%)はC群(7.8±5.5)とほぼ同等の数値であり,AD群(23.3±19.1)とSDAT群(22.0±14.5)に対して有意差傾向(p<0.1)が認められたものの明らかに有意な差ではなかった.2)AAMI群のα1-ACT値は278.1±36.3μg/mlであり,C群(259.6±32.7)とAD群(303.7±87.8)の間に位置する数値であったが他のいずれの群とも有意な差はみられなかった.3)AAMI群におけるApoE4の出現率は20.8±29.2%であり,C群(12.5±27.5)とAD群(31.3±40.3)の間に位置する数値であったが,有意の差は無かった.以上から,AAMIは独立した一臨床単位ではなく,正常老人やADの前駆期などを含む混合群であるとみなすのが妥当であると結論した.[対象と方法]北里大学東病院精神神経科、同脳検診外来受診者のうち本人あるいは家族に本研究の趣旨を説明し同意を得た者で、最終的に非痴呆対照群20名(C群、65.3±10.4歳)、アルツハイマー病群12名(AD群,61.6±6.3歳)、アルツハイマー型老年痴呆群24名(SDAT群、75.6±5.7歳)、脳血管性痴呆群25名(VD群、73.6±8.0歳)が解析対象となった。また鑑別困難型痴呆群は18名(UD群、76.1±8.1歳)であった。ADの診断はDSM-III-R、NINCDS-ADRDAによった。方法の詳細は省略する。[考察]上記の結果から、C群とSDAT群で有意差のみられたTr.ED Testの結果にとくに着目し、今後AAMI群で検討する意義があると考えられた。本研究では,加齢性記憶障害(age-associated memory impairment ; AAMI)の生物学的特性を明らかにするために,痴呆あるいは老化のマーカーとなりうる項目として,低濃度トロピカミド点眼テスト(Tr.ED T),血清α1-アンチキモトリプシン(α1-ACT)濃度およびアポリポ蛋白Eの対立遺伝子型におけるepsilon4遺伝子(Apo E4)の出現率を選択し,AAMI老人,早発型アルツハイマー病(AD),アルツハイマー型老年痴呆(SDAT),脳血管性痴呆(VD)患者および健常老人において,これらの検査ないし測定を行った.対象と方法:対象は,1993年4月から2001年3月までの間に北里大学東病院精神神経科,同脳検診外来を受診した者のうち,45歳以上85歳未満で本人あるいは家族に本研究の趣旨を説明し同意を得た者である.血清α1-ACT濃度は,ELISA法によって測定された.Apo E遺伝子型は,片岡らの方法に基づいて等電点電気泳動を行い,マルチプルバンディングパターンを用いて判定した.結果と結論:1)Tr.ED.Testでは,AAMI群(8.6±6.2%)はC群(7.8±5.5)とほぼ同等の数値であり,AD群(23.3±19.1)とSDAT群(22.0±14.5)に対して有意差傾向(p<0.1)が認められたものの明らかに有意な差ではなかった.2)AAMI群のα1-ACT値は278.1±36.3μg/mlであり,C群(259.6±32.7)とAD群(303.7±87.8)の間に位置する数値であったが他のいずれの群とも有意な差はみられなかった.3)AAMI群におけるApoE4の出現率は20.8±29.2%であり,C群(12.5±27.5)とAD群(31.3±40.3)の間に位置する数値であったが,有意の差は無かった.以上から,AAMIは独立した一臨床単位ではなく,正常老人やADの前駆期などを含む混合群であるとみなすのが妥当であると結論した.[対象と方法]

北里大学東病院精神神経科、同脳検診外来受診者のうち本人あるいは家族に本研究の趣旨を説明し同意を得た者で、最終的に非痴呆対照群20名(C群、65.3±10.4歳)、アルツハイマー病群12名(AD群,61.6±6.3歳)、アルツハイマー型老年痴呆群24名(SDAT群、75.6±5.7歳)、脳血管性痴呆群25名(VD群、73.6±8.0歳)が解析対象となった。AAMI群の例数はまだ5名であり、統計解析を行うに至らなかった。また鑑別困難型痴呆群は18名(UD群、76.1±8.1歳)であった。ADの診断はDSM-III-R、NINCDS-ADRDAによった。方法の詳細は省略する。
分子性新構造超伝導物質の開発研究

1)Mott絶縁体κ-(BEDT-TTF)_2Cu_2(CN)_3のCu_2(CN)_3陰イオン層は、無限ジグザグポリマーである(CN-Cu)_nをディスオーダーした(CN)^<-1>が連結する構造となっている。この(CN-Cu)_nの半分とディスオーダーした(CN)^<-1>すべてを[NC-N-CN]^<-1>で置換すると、T_c=11Kの常圧超伝導体κ-(BEDT-TTF)_2Cu(CN)[N(CN)_2]が得られる。本研究においては、部分置換を行うことによりTcが常圧で3Kから10.5Kに及ぶ多数の超伝導体を得た。また、[NC-N-CN]^<-1>の導入にともない、一部のCu^<+1>がCu^<+2>に置換される。従って、この系はκ-(ET)_2(Cu^<+1>)_<2-x-y>(Cu^<+2>)_x(CN)_<3-2y>[N(CN)_2]_yと表記でき、陰イオン[N(CN)_2]の含量は主にy=0.05、0.30.4、0.8で、均一に陰イオン層に分布する。また、Cu^<+2>の含量は極めて小さい(x=01 600ppM)。Y=0.30.4のいくつかの単結晶のTcは,3.1,6.5,7.5,8.8,10.2Kと幅広く分布する。2)この一連の錯体作成の際に、Tc=11Kを示すθ型(格子定数より判定)錯体を得た。Θ型で最初の10K級超伝導体である。結晶構造解析のため良質単結晶育成を行っている。3)23Kまで金属的なBEDT-TTF錯体を、有機陰イオン(テトラニトロビフェノレート、テトラシアノアリル誘導体)を用いて開発した。フレキシブルな分子構造を持つ陰イオンを用い、溶媒除去に伴うMott絶縁体-金属転移を見出した。遷移金属ジチオシュウ酸イオンを用いたBEDT-TTF錯体で、加圧下抵抗の急な減少(4.7kbar,7kのonset)を見出し、超伝導の確認を行っている。4)BEDT-TTFとBEDO-TTFのハイブッリッドであるEOET分子を用い、バンド幅制御の観点から錯体作成を行った。BEDO-TTF錯体の特異的自己凝集能を利用し、透明な金属ポリカーボネート複合薄膜を開発した。5)OMTTF・C_<60>・ベンゼン錯体へのRbドープによる超伝導は、ラマン測定より、C_<60>^<2->が関与していることがわかった。一方、Kドープによる超伝導はC_<60>^<3->が関与している。C_<60>よりも強いフラーレン(C_<60>Cl_6,C_<60>Br_x,x=6,8)を用い有機ドナーとの錯体形成を検討した。6)他に、交互積層型超伝導体やD-π-A型超伝導体を開発する端緒として、初めての金属的な交互積層錯体(HMT TeF・Et_2TCNQ・THF_x)を発見し、一連のD^<+γ>-π-A^<-γ>化合物でのCT量(γ)を検討した。

フレキシブルな分子構造を持つ陰イオンを用い、溶媒除去に伴うMott絶縁体-金属転移を見出した。遷移金属ジチオシュウ酸イオンを用いたBEDT-TTF錯体で、加圧下抵抗の急な減少(4.7kbar,7kのonset)を見出し、超伝導の確認を行っている。4)BEDT-TTFとBEDO-TTFのハイブッリッドであるEOET分子を用い、バンド幅制御の観点から錯体作成を行った。BEDO-TTF錯体の特異的自己凝集能を利用し、透明な金属ポリカーボネート複合薄膜を開発した。5)OMTTF・C_<60>・ベンゼン錯体へのRbドープによる超伝導は、ラマン測定より、C_<60>^<2->が関与していることがわかった。一方、Kドープによる超伝導はC_<60>^<3->が関与している。C_<60>よりも強いフラーレン(C_<60>Cl_6,C_<60>Br_x,x=6,8)を用い有機ドナーとの錯体形成を検討した。6)他に、交互積層型超伝導体やD-π-A型超伝導体を開発する端緒として、初めての金属的な交互積層錯体(HMT TeF・Et_2TCNQ・THF_x)を発見し、一連のD^<+γ>-π-A^<-γ>化合物でのCT量(γ)を検討した。ここでは本研究の目的の一つ、より高い超伝導臨界温度Tcを持つ新しい分子性超伝導体の創製を記す。数10種の有機ドナーを用いてC_<60>錯体作成を試み、OMTTF,HMTTeF,TSeC_1-TTF、EDT-TTF,EOET-TTF,BEDO-TTF、TDAPとの錯体結晶を得た。C_<60>分子のアクセプター性が弱いため、これらの錯体の基底状態は中性で絶縁体である。OMTTF錯体〔OMTTF・C_<60>・ベンゼン〕は、ドナー分子と結晶溶媒であるベンゼンの作る層と、C_<60>分子の2次元層が交互に積層した層状構造をなす。EOET-TTF錯体〔EOET-TTF・C_<60>・ベンゼン〕はより1次元的なC_<60>分子の配列を示す。他の錯体については格子定数を決定し、構造解析中である。別グループにより構造解析された中性錯体(ドナー:BED T-TTF,DBTTF,フェロセン、ヒドロキシン)を含め、真空下穏やかな条件(70°C以下で)でK,Rbをドープし、SQUIDにより超伝導を確認した。結果は以下の3つに分類できる。(1)この条件でC_<60>粉末にRbをドープしたところ、非常に微弱な超伝導シグナルが観測された(53日間で超伝導体積分率0.3% Tc=27K)。体積分率を3%にするには約10年以上の期間を要する、つまり実質的なド-ピングは起こらない。このような年単位のド-ピング期間を要する錯体として、TDAP錯体〔TDAP・C_<60>・ベンゼン〕がある。(2)HMTTeF,BEDT-TTF,EOET-TTF,ヒドロキノンの錯体は2050日間のド-ピングで、超伝導シグナルはいっさい観測されなかった。(3)OMTTF,DBTTF,フェロセン錯体では1日後に超伝導シグナルが現れ、時間とともに体積分率が増加し、一定のTcを示す。各々の超伝導体積分率、期間、TcはRbドープにおいて、OMTTF錯体(10%,19日,26K)、DBTTF錯体(〔DBTTF・C_<60>・ベンゼン〕:4.4%,100日,22K)、フェロセン錯体(〔(フェロセン)_2C_<60>〕:3%、34日,23K)である。ラマン散乱によるC_<60>のC=C Agモードの測定では、ドープ前の錯体、Rbドープ後、Kドープ後で1467,1453,1446cm^<-1>と異なる位置にピークが現れ、これらの錯体中でのC_<60>の価数が異なることを示す。κ'-(BEDT一TTF)_2Cu_2(CN)_3(Tc=3.5-5.2K)の超伝導性は、Mott絶縁体κ-(BEDT-TTF)_2Cu_2(CN)_3のCu^<+2>の一部をCu^<+2>に置換することにより発現されるとされていたが、それ以外に陰イオン層内における配位子置換が起因となりκ-型からκ'-型への超伝導体化が起きていることを、単結晶赤外・ラマン分光スペクトル測定により明らかにした。
組織工学による人工心膜の開発、臨床応用

平成12年度は基礎的研究を主に施行し、平成13年度に臨床応用した。1.基礎的研究:動物実験による至適ポリマー、至適細胞数、至適培養期間の探究及び選定を行った。実験動物として子犬を用い、十分な細胞数を得た後、生分解性ポリマー(3×3cm)にin vitroで播種しポリマー上での培養を約一週間継続した。その後、細胞を採取した同一の動物に対して移植手術を行った。移植前日にポリマー上の細胞に対して蛍光色素を用いた細胞の追跡用マーキングを行い播種された細胞と自己細胞との鑑別を試みた。移植3-12ヶ月後に作成,ざれた組織に対して生化学的、生力学的、免疫組織学的検討を行った。生化学検査として、組織中コラーゲン、エラスチン、カルシウム濃度の測定を行い、インストロン張力検査機を用いて作成された組織の最大張力を測定し自己の同じ部位の組織と比較検討した。組織学的には免疫染色の手法を用いて内皮細胞の指標である第八因子を染色すると共に細胞間隙の間質蛋白質を染色し自己組織と比較検討した。同種細胞(allogenic)は拒絶反応の因子を排除できないため、細胞は全て自己(autologous)細胞を用いた。現在は、動物実験による至適ポリマー、至適細胞数、至適組織裁断法の探究及び選定を行っている。実験動物として子犬を用い、左開胸にて心膜に達し、3x3cmの心膜を切除する。生分解性ポリマー:ポリ乳酸/ポリカプロラクタン共重合体(3x3cm)に採取した心膜を野一色等の方法に準じてtissue fragmentationを行い、細かい組織断片をポリマーシートに圧入した。(in vivo細胞播種)その後、ポリマーを、心膜採取した同一の部位に移植も行う。コントロール実験として組織断片を播種しないポリマーシートのみの移植も行う。移植3-12ケ月後に作成された組織に対して生化学的、生力学的、免疫組織学的検討を行う予定である。生化学検査として、組織中コラーゲン、エラスチン、カルシウム濃度の測定を行い、インストロン張力検査機を用いて作成された組織の最大張力を測定し自己の同じ部位の組織と比較検討する予定である。組織学的には免疫染色の手法を用いて内皮細胞の指標である第八因子を染色すると共に細胞間隙の間質蛋白質を染色し自己組織と比較検討する。慢性犬を作成し経過を観察中である。同種細胞(allogenic)は拒絶反応の因子を排除できないため、細胞は全て自己(autologous)細胞を用いて実験を行っている。<ヒト細胞のin vitro実験>ヒト心膜より採取した心膜細胞、中皮細胞を用いてポリマー上での増殖能、ポリマーへの接着性、成長因子の影響等の分子生物学的研究をin vitroで行っている。心膜細胞の培養は容易で、in vitroでも十分増殖が可能である。1.基礎的研究動物実験による至適ポリマー、至適細胞数、至適組織裁断法の探究及び選定を行う。実験動物として子犬を用い、大腿部の静脈片を採取し、そこから自己血管壁細胞の単離、培養を開始した。十分な細胞数が得られれば、生分解性ポリマーのシート(80x80mm)に播種し一週間のポリマー上での培養を継続する。一週間後に細胞を採取した同一動物を全身麻酔下に開胸し、自己の心膜を約50x50mm大で切除した後に、このティッシュエンジニアリングで作成したシートで置換した。コントロール実験として組織断片を播種しないポリマーのみの移植も行う。移植3-12ヶ月後に作成された組織に対して造影検査、生化学的、生力学的、免疫組織学的検討を行う。生化学検査として、組織中コラーゲン、エラスチン、カルシウム濃度の測定を行い、インストロン張力検査機を用いて作成された組織の最大張力を測定し自己の同じ部位の組織と比較検討する。<ヒト細胞のin vitro実験>ヒト心膜より採取した平滑筋細胞、線維芽細胞、中皮細胞を用いてポリマー上での増殖能、ポリマーへの接着性、成長因子の影響等の分子生物学的研究をin vitroで行っている。

2.臨床応用段階的根治手術が予想される初回姑息手術時、約10mm大の心膜片を完全清潔下に採取し、直ちに組織培養液中に浸漬し、手術室内の細胞培養室にて単純裁断法を用いて組織の断片化を行う。播種細胞数は10万個/cm2とし、細胞播種後、約一週間でパッチとして移植手術を行う。術後約1ヶ月後に、心臓超音波検査を行いフォローアップは6ヶ月毎にに心臓超音波検査を用いて形態学的検索及び組織過形成の有無等を経過観察する。1.基礎的研究動物実験による至適ポリマー、至適細胞数、至適組織裁断法の探究及び選定を行う。実験動物として子犬を用い、大腿部の静脈片を採取し、そこから自己血管壁細胞の単離、培養を開始した。十分な細胞数が得られれば、生分解性ポリマーのシート(80x80mm)に播種し一週間のポリマー上での培養を継続する。一週間後に細胞を採取した同一動物を全身麻酔下に開胸し、自己の心膜を約50x50mm大で切除した後に、このティッシュエンジニアリングで作成したシートで置換した。コントロール実験として組織断片を播種しないポリマーのみの移植も行う。移植3-12ヶ月後に作成された組織に対して造影検査、生化学的、生力学的、免疫組織学的検討を行う。生化学検査として、組織中コラーゲン、エラスチン、カルシウム濃度の測定を行い、インストロン張力検査機を用いて作成された組織の最大張力を測定し自己の同じ部位の組織と比較検討する。組織学的には免疫染色の手法を用いて内皮細胞の指標である第八因子を染色すると共に細胞間隙の間質蛋白質を染色し自己組織と比較検討する。同種細胞(allogenic)は拒絶反応の因子を排除できないため、細胞は全て自己(autologous)細胞を用いた。<ヒト細胞のin vitro実験>ヒト心膜より採取した平滑筋細胞、線維芽細胞、中皮細胞を用いてポリマー上での増殖能、ポリマーへの接着性、成長因子の影響等の分子生物学的研究をin vitroで行った。術後約1ヶ月後に、心臓超音波検査を行いフォローアップは6ヶ月毎に心臓超音波検査を用いて形態学的検索及び組織過形成の有無等を経過観察した。
地方自治体における男性を対象とした男女共同参画の新たな政策モデルの開発

本研究では、ジェンダー研究の視点から地方自治体の男性を対象とした男女共同参画政策の課題を明らかにし、具体的な検討に向けた調査の実施分析及び男性を対象とした事業モデルを作成することを目的とする。当事者性を重視し、地方自治体や男女共同参画センター、市民グループ、自治会への聞き取りを実施すると同時に、諸外国の事例や知見を用いた国際的な視点から男性施策を検討し、当事者と協働して実践的な事業モデルの作成を目指す。2018年度は研究実施計画に沿って以下の研究活動を行った。1日本国内・先進諸外国の男女共同参画、男性対象政策、ジェンダー、男性学・男性性研究に関する文献を、初年度は改めて収集した。その論点と知見をまとめ、総合的な把握を目指した。2男性政策の現状と課題を整理するため、協力自治体の担当者、男女共同参画センター、市民グループ、自治会に対して、インタビュー調査を実施する計画であったが、倫理審査に時間がかかったことや、協力自治体の都合により、2018年度は北海道札幌市、滋賀県愛知郡愛荘町での調査実施と、滋賀県彦根市、甲賀市への調査依頼に留まった。その他の自治体については次年度に持ち越しとした。3先進的な取り組みを行う自治体を対象としたインタビュー調査を実施し、具体的な事業案検討の参考とする計画であったが、倫理審査に時間がかかったことにより、2018年度は調査対象となる自治体の検討に留め、調査の実施については次年度に持ち越しとした。4研究結果をまとめ、雑誌論文を投稿した。2の協力自治体の担当者等に対するインタビュー調査の実施に関しては、倫理審査に時間がかかったことや、協力自治体の都合により、2018年度は北海道札幌市、滋賀県愛知郡愛荘町での調査実施と、滋賀県彦根市、甲賀市への調査依頼に留まった。3の先進的な取り組みを行う自治体を対象としたインタビュー調査の実施に関しては、倫理審査に時間がかかったことにより、2018年度は調査対象となる自治体の検討に留まった。次年度も今年度に引き続き協力自治体の担当者等に対するインタビュー調査を実施する。先進的な取り組みを行う自治体を対象としたインタビュー調査についても、併せて実施する予定である。フィンランドとスウェーデンにおける現地調査は9月に実施する予定である。全国地方自治体を対象とした男女共同参画に関する政策・事業アンケート調査については、次年度前半に質問項目の検討を行い、次年度後半に調査の実施分析を行う予定である。男性政策の現状と課題を整理するため、協力自治体の担当者等に対して、インタビュー調査を実施する計画であったが、倫理審査に時間がかかったことや、協力自治体の都合により、2018年度は北海道札幌市、滋賀県愛知郡愛荘町での調査実施と、滋賀県彦根市、甲賀市への調査依頼に留まった。その他の自治体についは次年度に持ち越しとした。札幌市と愛荘町の調査については、実施が年度末になったため、調査実施のための旅費や謝金、データ処理のための人件費については、次年度に使用することになった。また次年度にその他の自治体の調査を実施し、これら予算を使用する計画である。

先進的な取り組みを行う自治体を対象としたインタビュー調査を実施し、具体的な事業案検討の参考とする計画であったが、倫理審査に時間がかかったことにより、2018年度は調査対象となる自治体の検討に留め、調査の実施については次年度に持ち越しとした。そのため、調査実施のための旅費や謝金、データ処理のための人件費については、次年度に使用することになった。次年度に調査を実施し、これら予算を使用する計画である。
ビッグデータ対応型消費者行動モデリングによるマーケティング資源配分全体最適化

本年度は、昨年度から開発を継続しているビッグデータに対応可能な消費者行動モデリングの知見を活かして、1.資源配分の全体最適化のために解くべき問題のクラスに関する整理と、2.各クラスに対する適用可能な最適化法の模索を行った。1では、消費者と商品のそれぞれに対して個別化の観点から問題を整理した。各消費者が各商品に対する選好が与えられている場合は、チラシやカタログ等への掲載商品の決定は効率的な近似最適化アルゴリズムが知られている。一方、多くの実務ではその選好が分からないため、本研究により消費者毎、商品毎の選好のモデル化を行っている。その選好の与え方に依存して必要な最適化アルゴリズムが異なるため、推定された効用やその順序などで適用可能な最適化法の整理を行った。2に関しては、本研究で開発を継続しているモデルは確率的効用に基づいているため、総合的な効用関数の最大化に関しての結果を得ることができた。しかしながら、マーケティング実務上重要なのは総合的な予想購買量や予想売上等の最大化である。これらは線形的な最適化ではなく目的関数の一部に閾値関数が入るため、引き続きの研究が必要となる。これらの研究成果を土台として、最終年度である来年度では、最終目標の達成に向けて研究を推進する。また、これらの研究に加えて、eコマースの商品レビューデータと深層学習を用いた推薦システムによる資源配分の最適化にも着手している。研究計画に記した小目標1と2はほぼ達成され、小目標3に関する研究に着手している。この進捗は当初の予定の通りである。また、小目標1に関する論文が査読付き英文誌に掲載された。本年度の研究内容の発展または発展的応用を推進し、最終目標の達成を目指す。加えて、推薦システム等の分野への応用についても引き続き模索する。本年度は、購買ビッグデータに適用可能な消費者行動モデリングの研究を行った。現在、マーケティングの学術的研究や実務で用いられている購買ビッグデータ分析手法は、パターンやルールの発見やデータの傾向を要約する多変量解析、データマイニング、機械学習の方法論が主である。これらの方法論は、大量データの取り扱いが比較的容易であり、画一的なアルゴリズムの適用により高速に分析結果を得ることができる利便性をもつ。しかし、その反面、消費者が購買に至るまでのマーケティング活動に対する反応メカニズムや、効用や参照価格に代表される潜在変数の影響を考慮していない。そのため、マーケティング研究が志向する、消費者が購買行動に至るプロセスやメカニズムなどに関する高度な知見を直接的に得ることは難しい側面がある。その課題を解決するため、ビッグデータに対応可能な消費者行動モデリングのより詳細な実証を行った。また、その結果は査読付き英文論文誌に採択が決定している。次に、その成果の知見を活かしたマーケティング資源配分の全体最適化の研究に着手を始めている。上記の成果として実現される効用や購買確率の変化量の情報の利用を前提として、資源配分の全体最適化のために解くべき問題のクラスに関する整理を始めた。効率的な近似最適化アルゴリズムの適用のために、マーケティング施策とそれぞれの因子軸の個別化の観点から、全体最適化のための問題の複雑さを整理し、複数のクラスに分類を始めている。研究計画に記した小目標1は9割以上は達成され、すでに小目標2と3に関する研究に着手している。また、小目標1の内容は査読付き英文論文誌に採択が決定している。本年度に開発した手法の発展または発展的応用を推進し、小目標2と3の達成を目指す。加えて、他分野での応用についても模索する。初年度に計上した大規模購買履歴データの購買費用を次年度以降の購買に変更したために、次年度使用額が生じた。

その購買は次年度以降での利用を計画している。当初計画していたデータ購買に関する費用が不要ななったため次年度使用額が生じた。一方、今年度までの研究成果の公表のための複数回の海外出張と高性能ワークステーションの購入が生じる予定であり、そのための使用を計画している。
統合的学習による不完全領域理論の逐次的洗練化

不完全領域理論問題の副問題は,不完備・制御不能・矛盾・非操作的の4つの問題に分類される.本年度は,つぎの非操作的・矛盾・制御不能の3つの副問題に対して接近を試み,つぎのような研究成果を得た.1)非操作的問題への接近非操作性問題とは,完備,制御可能,かつ無矛盾な領域理論の下で,非操作的な領域理論を操作的なものに洗練化する問題をいう.複数例題下に拡張した拡張EBLを提案し,操作性規範として,利用度最大化および後戻り最小化の基準を導入し,最小EBGの関係を調べ,最小EBGに基づく学習器を実装し,再帰的な領域理論をもつ問題に適用して,その有用性を実証した.2)共通説明構造のトップダウン探索による矛盾問題への接近負例であるにもかかわらず,目標概念の具体例であると証明してしまうとき,領域理論は矛盾しているという.複数の説明構造からつくられる共通説明構造の汎化階層を作成し,汎化階層をトップダウン的に探索することにより,負例を排除する適切なマクロを獲得する方法を提案した.学習器はProlog上に実装されており,妥当な動作を示すことを確認した.3)メタ領域理論を利用した制御不能問題への接近説明構造の構築が,理論上可能であるが,計算資源の制約から,実際上不可能なとき,制御不能という.本研究では,制御不能問題に対し,メタ領域理論を用いる新しい接近法を提案した.8パズルを例題に,直列分解可能性を利用したusefulーopを定義し,複数例題から,Korfの問題解決マクロテ-ブルを獲得できることを示した.不完全領域理論問題の副問題は,不完備・制御不能・矛盾・非操作的の4つの問題に分類される.本年度は,つぎの非操作的・矛盾・制御不能の3つの副問題に対して接近を試み,つぎのような研究成果を得た.1)非操作的問題への接近非操作性問題とは,完備,制御可能,かつ無矛盾な領域理論の下で,非操作的な領域理論を操作的なものに洗練化する問題をいう.複数例題下に拡張した拡張EBLを提案し,操作性規範として,利用度最大化および後戻り最小化の基準を導入し,最小EBGの関係を調べ,最小EBGに基づく学習器を実装し,再帰的な領域理論をもつ問題に適用して,その有用性を実証した.2)共通説明構造のトップダウン探索による矛盾問題への接近負例であるにもかかわらず,目標概念の具体例であると証明してしまうとき,領域理論は矛盾しているという.複数の説明構造からつくられる共通説明構造の汎化階層を作成し,汎化階層をトップダウン的に探索することにより,負例を排除する適切なマクロを獲得する方法を提案した.学習器はProlog上に実装されており,妥当な動作を示すことを確認した.3)メタ領域理論を利用した制御不能問題への接近説明構造の構築が,理論上可能であるが,計算資源の制約から,実際上不可能なとき,制御不能という.本研究では,制御不能問題に対し,メタ領域理論を用いる新しい接近法を提案した.8パズルを例題に,直列分解可能性を利用したusefulーopを定義し,複数例題から,Korfの問題解決マクロテ-ブルを獲得できることを示した.