hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
広帯域グローバル地震記録の解析によるスロー地震の検出

また、今回の方法ではイベントの有無が分かるだけで、イベントの種類、起きた場所、大きさは分からない。それらも含めて探索できる方法の開発が今後の課題である。本研究では、基本的にはBeroza&Jordan(1990)と同様に、地球自由振動のモード励起の有無の検定の結果を用いて、イベントの有無の検定を行う2段階の統計的検定法を用いた。ただし、検定統計量や数値的な方法を用いていること、大量の広帯域地震計記録を用いていることに違いがある。解析には、IRIS GSNとGEOSCOPEの観測点からバックグラウンドノイズの小さい30観測点を選び、それらの1990-99年の10年分の上下動連続記録を用いた。解析したモードは、0S17から0S43の27個の伸び縮み基本モードである。統計的検定法の難点は、有意水準が任意なことである。今回は、マグニチュード5.9の地震時の有意水準が5割程度0.1%以下になる値として、第1段階と第2段階の有意水準としてそれぞれ5%と0.1%を採用した。これによって、通常の地震の検出率に関してはBeroza&Jordan(1990)と同等なことを確認した。解析の結果、90年代の10年間でおよそ27個の未知のイベントを検出した。それらがISCカタログに未掲載の通常の地震ではないことは時系列データを見て確認した。Beroza&Jordan(1990)では、1978-79年の旧IDAの10観測点の記録を解析して27個の未知のイベントを検出している。これは今回の結果に比べて1桁以上大きい頻度である。同じデータを解析したところ、未知のイベントは計9個しか検出できなかった。通常地震の検出率は同じなので、Beroza&Jordan(1990)の方法では誤認されたイベントが多いと考えられる。本研究より、Beroza&Jordan(1990)のような頻度では未知のイベントは起こっていないことが明らかになった。検出された未知のイベントがスロー地震かどうかは今後の課題である。
授業記録アーカイブ・配信システムの開発に基づく授業の多元的記録・分析・構成方法

この3年間、授業記録アーカイブ・配信システムを改良し、それを研究協力校の愛知県豊田市立御作小学校の授業に適用し、授業の記録・蓄積・発信のパイロット研究を推進した。具体的には、御作小学校において現職教育として実施された授業及び授業検討会(校内研修会)を授業記録自動アーカイブ・配信システムを活用し、多元的に記録した。18年度は、17年度に収録したマルチアングル映像記録を、再生刺激法を活用して、場面ごとの意思決定、児童の捉え方等を授業者にインタビュー・面接調査を行い、それを記録カメラで収録した。そして、抽出した授業場面に基づいて校内研修を実施した。また、3年間、名城大学の都市情報学部と天白キャンパスを遠隔講義システムを活用して「教職入門特別授業」を実施し、マルチアングル映像記録で撮影した。普段、交流のない両キャンパスの学生が、このシステムを使って互いの考えや意見を交換できるという点は、十分刺激になったと思われる。本学のスケールメリットを生かすことで、可児キャンパスのような単一学部の教職履修学生の意欲の向上に貢献できると考える。今後は、このスケールメリットを生かしながら、いかに対面形式の通常授業に近づけるかが課題であろう。さらに、時間と場所の制約を超えて、教職履修学生が学習したい時にいつでも授業実践に関する映像情報を、個人の携帯デバイスで視聴することが可能となる「ユビキタス映像記録視聴システム」を遠隔授業システムに導入していく可能性を検討した。今後は、遠隔授業の長所を伸ばしながら、学生がいつでもどこでも学習できる体制を整えていく必要がある。平成17年度は,授業記録アーカイブ・配信システムを改良し,それを研究協力校の愛知県豊田市立御作小学校の授業に適用し,授業の記録・蓄積・発信のパイロット研究を推進した。具体的には,御作小学校における現職教育として実施された授業及び検討会を授業記録自動アーカイブ・配信システムを活用し,多元的に記録した。さらに,名城大学の教職「教育方法論」「教育情報論」さらには,名城大学の都市情報学部と天白キャンパスをテレビ会議システムにより接続して「教職入門特別授業」をマルチアングル映像記録で撮影した。教育実習生及び初任者教師が,自身の都合で,映像記録を反復視聴(一時停止も含めて)できること,授業者,研究者等の授業観察視点・コメントを参考に自分なりの授業の見方を進展させることができること等が成果としてあげられた。現時点では,授業後,DVD-Rの配布を基本として進めているが,ネットワークのパイロット配信を通して,映像記録(逐語記録も含めて)の持つ,プライバシーの保護及びネットワーク上のデータ機密保持等の問題が次年度以降の検討課題である。成果の一部を「教育システム情報学会研究会」「平成17年度大学情報化全国大会」「日本教育方法学会第41回大会」で公開した。平成18年度は、授業記録アーカイブ・配信システムを改良し、それを研究協力校の愛知県豊田市立御作小学校の授業に適用し、授業の記録・蓄積・発信のパイロット研究を推進した。具体的には、御作小学校において現職教育として実施された授業及び授業検討会を授業記録自動アーカイブ・配信システムを活用し、多元的に記録した。18年度は、17年度に収録したマルチアングル映像記録を、再生刺激法を活用して場面ごとの意思決定、児童の捉え方等を授業者にインタビュー面接調査を行い、それを記録カメラで収録した。また、授業者と同じ学校の同僚にも、抽出した授業過程場面における解釈や考察を交流することを通して、現職研修としての校内研修を実施した。さらに、17年度に引き続き、名城大学の都市情報学部と天白キャンパスを遠隔講義システムにより接続して、「教職入門特別授業」をマルチアングル映像記録で撮影した。17年度の「教職入門特別授業」をDVD化し、名城大学教職関係の授業の標準教材として活用を図った。教育実習生及び初任者教師が、自身の都合で、映像記録を反復視聴(一時停止も含めて)できること、授業者・研究者等の授業観察視点・コメントを参考に自分なりの授業の見方を進展させることができること等が成果として挙げられた。

成果の一部を日本教育方法学会第42回大会自由研究発表「スキルクリエータシステムを活用,した教育実習生及び初任者教師の授業実践能力の育成支援の試みII」及び京都大学高等教育研究に「キャンパス間ネットワークを活用した教職入門特別授業の試み」で公開した。これまでの研究を継承しながら、2007年8月7日に、遠隔講義システムを活用した教職入門特別授業を実施し、マルチアングル映像記録で撮影した。研究成果の一部は、日本教育方法学会及び日本教育工学会の本大会および研究会で口頭発表した。以下、成果と課題をまとめる。遠隔授業に関しては、普段交流のない両キャンパスの学生がこのシステムを使って互いの考えや意見を交換できるという点は、学生にとって十分刺激になったと思われる。本学のスケールメリットを生かすことで、可児キャンパスのような単一学部の教職履修学生の意欲の向上に貢献できると考える。今後はこのスケールメリットを生かしながらいかに対面形式の通常授業に近づけるかが課題であろう。しかし、卒業生である現職教員の講演内容には、現場の生徒にかかわる個人情報等もあり、そうした事にも配慮しながら進めていきたい。これは、小学校から高校の授業記録の扱いにもかかわることで、個人情報の保護、研究資源の保持という観点からの研究も補完的に進めていく必要がある。今後は、時間と場所の制約を超えて、教職履修学生が学習したい時にいつでも授業実践に関する映像情報を、個人の携帯デバイスで視聴することが可能となる「ユビキタス映像記録視聴システム」を遠隔授業システムに導入していく可能性を検討し、遠隔授業の長所を伸ばしながら、学生がいつでもどこでも学習できる体制を整えていく必要がある。さらに、現在は、天白と可児の2か所を接続しているが、2008年度以降、本学の附属高校や一般市民が参加できる臨時のサテライトキャンパス等とのマルチ双方向の遠隔講義システムを導入することを通して、教職履修学生の学習意欲の喚起及び実践力を備えた教師教育に資していきたい。
化学センサー感応膜としての寒天支持型脂質二分子膜のin situ表面観察

これまでの研究で,支持電解質を含む寒天上に人工の脂質二分子膜を形成し,膜に包埋した有機試薬と金属イオンとの錯形成による膜のイオン透過性変化を観測できることを明らかにしてきたが,データのバラツキが大きいという問題点があった.これは,形成した人工脂質二分子膜の膜面積を正確に把握できていなかったためであり,膜のイオン透過性変化を電気化学的に計測しながら膜表面を観察し,面積を測定することを試みた.直径0.10.2mmの脂質膜を観察するための顕微鏡(オリンパス:実体顕微鏡SZ-60,本研究費で購入),光源部(現有設備)とデータ記録のためのCCDカメラ装置(島津:CCD-S1),モニター(ソニー:KV-21GP2),ビデオ記録装置(ソニー:WV-H3NTSC)(本研究費で購入)を組み合わせ,寒天支持型脂質二分子膜の形成を行い,画像データとして記録することに成功した.脂質/ヘキサン溶液を展開したテフロン膜表面は光の干渉により虹色の輝きを持ち,小孔は初めは鈍く光る明るいグレー色に見えた.時間の経過とともに小孔中に黒い部分が現れた.15分から30分で小孔中央部に小孔面積の約60%が黒膜化した部分と周囲の明るいグレー部分とが観察され,小孔中に二分子膜と脂質/ヘキサン溶液層が存在することが確認された.観察中に瞬時に小孔すべてが黒くなると同時に計測電流が一挙に増大する現象も観察された.これは,膜形成に失敗し小孔のイオン透過性が一挙に増大したためと考えられる.光学的観察を行いながら,脂質二分子膜を隔てて設置された電極間に流れる電流を計測し,膜のイオン透過性変化を観測することが可能となった.これによって単位面積あたりのイオン透過量を算出し,化学センサー感応膜としての脂質二分子膜の信号変換能を定量的に解析することができると期待できる.これらの成果の一部は日本分析化学会第58回討論会(平成9年5月)で発表予定である.これまでの研究で,支持電解質を含む寒天上に人工の脂質二分子膜を形成し,膜に包埋した有機試薬と金属イオンとの錯形成による膜のイオン透過性変化を観測できることを明らかにしてきたが,データのバラツキが大きいという問題点があった.これは,形成した人工脂質二分子膜の膜面積を正確に把握できていなかったためであり,膜のイオン透過性変化を電気化学的に計測しながら膜表面を観察し,面積を測定することを試みた.直径0.10.2mmの脂質膜を観察するための顕微鏡(オリンパス:実体顕微鏡SZ-60,本研究費で購入),光源部(現有設備)とデータ記録のためのCCDカメラ装置(島津:CCD-S1),モニター(ソニー:KV-21GP2),ビデオ記録装置(ソニー:WV-H3NTSC)(本研究費で購入)を組み合わせ,寒天支持型脂質二分子膜の形成を行い,画像データとして記録することに成功した.脂質/ヘキサン溶液を展開したテフロン膜表面は光の干渉により虹色の輝きを持ち,小孔は初めは鈍く光る明るいグレー色に見えた.時間の経過とともに小孔中に黒い部分が現れた.15分から30分で小孔中央部に小孔面積の約60%が黒膜化した部分と周囲の明るいグレー部分とが観察され,小孔中に二分子膜と脂質/ヘキサン溶液層が存在することが確認された.観察中に瞬時に小孔すべてが黒くなると同時に計測電流が一挙に増大する現象も観察された.これは,膜形成に失敗し小孔のイオン透過性が一挙に増大したためと考えられる.光学的観察を行いながら,脂質二分子膜を隔てて設置された電極間に流れる電流を計測し,膜のイオン透過性変化を観測することが可能となった.これによって単位面積あたりのイオン透過量を算出し,化学センサー感応膜としての脂質二分子膜の信号変換能を定量的に解析することができると期待できる.これらの成果の一部は日本分析化学会第58回討論会(平成9年5月)で発表予定である.
遺伝性脳萎縮マウスにおけるニューロンの細胞死のメカニズムとその遺伝様式の同定

加齢に伴い大脳萎縮性病変が進行する近交系、老化促進モデルマウスSAMP10系(以下P10)と正常老化を示す近交系マウスSAMR1系(以下R1)とを用いて、以下の成果をあげた。1.前頭前野ニューロンを定量的ゴルジ法によって解析した結果、P10では加齢に伴って先端樹状突起が著明に退縮したが、基底部樹状突起の変化は軽微であった。2.樹状突起に特異的なMAP2に対する免疫組織化学的染色を行っ結果、老齢P10では、大脳皮質の広い範囲で、MAP2の発現が低下しており、樹状突起の退縮が広範に生じていた。3.老齢P10マウスでは、ユビキチン化された細胞質内封入体が、主として中型から大型のニューロンに認められた。その分布は内嗅領皮質と扁桃体前部に始まり、海馬・梨状葉皮質から前頭前野・嗅球へと拡がっていた。分布の在り方はヒト脳における神経原線維変化のそれに類似していた。4.オルテガ法を改良して、ミクログリアとオリゴデンドロサイトを染色した。その結果、P10では加齢に伴い大脳皮質にミクログリアが増加していた。その多くは皮質2/3層にあってニューロンと密着し、ニューロン・ミクログリア間相互作用が生じていた。5.加齢に伴う脳の退行変性に炎症関連反応が関与している可能性を探るために、脂質メディエーター合成諸酵素に対する免疫組織化学的染色を行った。その結果、ホスホリパーゼA2やロイコトリエンA4水解酵素はニューロンに発現しており、その発現量はP10の加齢に伴って増加していた。6.モリス水迷路を用いた行動実験を行った結果、P10マウスでは加齢に伴って空間認知学習機能障害が進行していた。その進行はニューロン樹状突起の退縮過程にほぼ一致していた。7.大脳萎縮に関する一連の変化がいくつの遺伝子によって支配されているかを知るために、P10とR1との交雑F2マウス群をこれまで250匹作出し、現在、集団として老化させている。正常発達の後、加齢に伴い脳萎縮と痴呆症状を呈する近交系マウスSAMP10(老化促進モデルマウスの一系統)を用いて、以下の成果をあげた。1.脳の病理学的診断に通常用いる各種染色をひととおり行った結果、SAMP10の脳には老人斑や神経原線維変化は見られないが、萎縮をきたす部位にアストロサイトの反応が生じていることを見出した。2.TUNEL法を用いてニューロンの変性を検索したところ、(1)SAMP10では、加齢に伴って、大脳の特定の部位において、ニューロンの核内で、DNAの断片化が亢進すること、(2)このDNA断片化はアポトーシスによって起こるものではないこと、(3)DNA断片化は、大脳前頭部皮質と嗅脳系及び扁桃体に局在し、肉眼的萎縮を起こす部位にほぼ一致することから、ニューロンの細胞死や細胞体萎縮と関連する一種の変性像であると考えられることが結論づけられた。3.ニューロピルにおける変性の証拠をつかむために、シナプトフィジンに対するウェスタンプロット解析を行ったところ、SAMP10では、大脳前頭部皮質において、加齢とともにその発現量が減少することから、シナプスの変性が生じていることが示唆された。4.加齢に伴う大脳皮質ニューロンの微細な形態変化を探るために、ゴルジ法による染色を現在行っている。これまでに、樹状突起・スパインの微細な変化を定量的に解析する方法を考案し、この方法によれば、ニューロンの微妙な初期変化を捉えることができる予備的データを得た。5.SAMP10マウスと、脳の正常な老化を示すSAMR1との交配実験により得られたF1世代、F2世代、さらに親世代のマウスの脳を画像解析的に検討した。これまでにえられたデータ数は、大脳萎縮の遺伝様式を同定するには不十分ではあるが、老齢時における大脳各部位の断面積がQTL(量的形質)として解析の対象になりうることが示された。

5.加齢に伴う脳の退行変性に炎症関連反応が関与している可能性を探るために、脂質メディエーター合成諸酵素に対する免疫組織化学的染色を行った。その結果、ホスホリパーゼA2やロイコトリエンA4水解酵素はニューロンに発現しており、その発現量はP10の加齢に伴って増加していた。6.モリス水迷路を用いた行動実験を行った結果、P10マウスでは加齢に伴って空間認知学習機能障害が進行していた。その進行はニューロン樹状突起の退縮過程にほぼ一致していた。7.大脳萎縮に関する一連の変化がいくつの遺伝子によって支配されているかを知るために、P10とR1との交雑F2マウス群をこれまで250匹作出し、現在、集団として老化させている。
「住空間史学」構築のための分野横断的研究

本研究は、民家史学と関連分野の視点と方法を統合する「住空間史学」の構築により、住空間の歴史性・地域性(地域差)・空間特性について、民家史学のフレームを越えた複合的視点から系統的・総合的に捉え直す。「住空間史学」は、横軸と縦軸の視点複合により、付属屋から屋敷構え、集落、景観全体の形成過程と空間特性を包括的に明らかにする。本研究は、日本の伝統民家・集落における未着手の諸課題に対し、独自の視点と分野横断的な調査方法で切り込む。これにより民家史学の裾野を広げるとともに、地域の中で民家・集落を総合的に評価することで、「歴史・文化遺産」としての民家群を新たな視点で意義づける。
慢性心不全症例に対する運動負荷三次元心エコー図検査による評価の有用性

僧帽弁閉鎖不全をともなった慢性心不全患者を対象に臥位エルゴメータ負荷心エコー図検査を行ったところ、有症状の59%が運動負荷誘発性肺高血圧を呈し、無症状と判断した症例でも64%が肺高血圧陽性となった。また心エコー図指標では運動負荷誘発性肺高血圧を予測する因子として、安静時の肺動脈圧に加えて左房ストレイン値の変化が独立した因子として挙げられた。本研究の目的は急性心不全で治療を受けた症例や慢性心不全で加療をおこなっている症例を対象に運動負荷三次元心エコー図検査および呼気ガス分析をおこない運動耐容能との関連性を分析し、その結果を心臓リハビリテーションに活かすことが目的であった。従来より心臓リハビリテーションは、運動時の心拍数や血圧、可能な症例では呼気ガス分析をおこなったデータなどより推定した運動耐容能を参考に運動量の調節をおこなってきたが、そういった呼気ガス分析結果と心エコー図検査結果との関連についてはあまりよくわかっていない。これより低心機能に伴う心不全症例を対象に運度負荷心エコー図検査を行い、その結果と呼気ガス分析結果より心臓リハビリテーションのメニュー作成の参考になるのであれば臨床においても意義があると思われる。これまでの運動負荷心エコー図検査をおこなった心不全患者を対象にその結果に対する検討をおこなっている。それによると運動負荷心エコー図検査による運動量と運動誘発性肺高血圧の出現の程度を比較し三尖弁逆流から算出した収縮期肺動脈圧の上昇の程度と運動負荷時の症状の出現の程度や心房機能低下と緩やかな関連性があることが判明している。しかし運動負荷心エコー図検査と呼気ガス分析検査を同時に施行し得た症例が限られており、呼気ガス分析結果との関連性の検討までは至っていない。心臓リハビリテーションは通常、運動時の心拍数や血圧、可能な症例では呼気ガス分析をおこなったデータなどにより推定した運動耐容能を参考に運動量の調節を行ってきた。しかし慢性心不全症例に対する運動負荷誘発性肺高血圧症の出現の有無や機能性僧帽弁逆流の増悪、一回拍出量の増減などの運動負荷時の心エコー図所見との関連性ははっきりしていない。本研究では低心機能に伴う心不全症例を対象に運動負荷心エコー図検査をおこない、その結果と運動負荷にともなう症状や呼気ガス分析結果より適切な心臓リハビリテーションの運動量を推定することができることを目標としていた。しかし近年、心不全症例に対する治療法として従来よりおこなわれてきた薬物治療と中心とした治療法に加えてCRTD(両心室ペーシング機能付植え込み型除細動器)やASV(適応補助換気療法)など多様な治療が追加して行われるようになってきたため、本研究における心臓リハビリテーションのみの効果を判定できる症例が限られてきた。このため運動負荷時に心エコー図検査をおこない、その際の運動負荷誘発性肺高血圧の有無やその他の心エコー図検査所見を検討し運動耐容能と関連性のある指標を検討をおこなっている。急性心不全で治療を受けた症例や慢性心不全で加療をおこなっている症例に対して十分な心不全治療をおこなっているにもかかわらずコントロール不良である場合にも運動療法により呼吸機能の向上や末梢血流の改善による運動耐容能の向上が期待される。そういった心不全症例に対する運動療法のメニューを作成する場合は、軽労作などによる心拍数の上昇の程度や呼気ガス分析などによる最大酸素摂取量など参考にするが、実際の運動時の前負荷・後負荷に対する心臓の反応を評価するのは心エコー図検査が一番適している。このことから、本研究の目的は慢性心不全症例を対象に運動負荷三次元心エコー図検査および呼気ガス分析をおこない運動耐容能との関連性を分析し、その結果を心臓リハビリテーションに活かすことが目的である。本年度はその研究を行うにあたり環境整備と対象患者のリクルートに専念し、運動負荷心エコー図検査と呼気ガス分析結果がどの程度関連性があるか調査することとしていた。当院で当該年度に運動負荷心エコー図検査をおこなった症例数は71例であり、うち弁膜症が37例、慢性心不全に対して12例、虚血やその他の目的でおこなったのが22例であった。昨年度の報告同様、弁膜症症例は外科的治療、慢性心不全症例に対しては心臓再同期療法や順応性自動制御換気療法(ASV)の導入などなんらかの介入がなされている。これらの治療の介入により心機能や呼気ガス分析結果に影響を及ぼすことが推測されるため本研究のエントリーができていないのが現状である。

少なくとも当院での運動負荷心エコー図検査の症例数は蓄積されているので今後運動負荷心エコー図検査結果のみだけでも結果を検討し今後の治療につなげる検討をおこなっていきたいと考えている。当院で当該年度に運動負荷心エコー図検査をおこなった症例数は60例であり、うち弁膜症が30例、慢性心不全に対して6例であった。しかしこのうち弁膜症症例は外科的治療、慢性心不全症例に対しては心臓再同期療法や順応性自動制御換気療法(ASV)を導入されている。これらの治療は慢性心不全に対して有効であると報告されており積極的に導入されているのが現状である。これらの治療の介入により心機能や呼気ガス分析結果に影響を及ぼすことが推測されるため本研究のエントリーができていないのが現状である。他にも心不全の原因として弁膜症・冠動脈疾患を有している患者はその治療を行っているため対象から外している。また心不全のみの治療としても心臓再同期療法や順応性自動制御換気療法といった治療法がまず導入されるために症例のエントリーがなかなかできていない。これらの治療介入がすでに有効であるという報告があるために、こういった治療と並行しておこなった場合にリハビリテーションの効果かそれ以外の治療の効果か明確にならないからである。基本的には今後も継続して弁膜症による心不全や薬物療法などの介入のない心機能低下例を収集する。しかし実臨床の中では、呼気ガス分析を同時にできないあるいは心房細動合併や画質不良などの理由により三次元心エコー図検査での解析が困難な症例が比較的多い。このことから心エコー図検査結果のみでの検討や三次元心エコーではなく二次元心エコーでの検討もおこなうことも考慮する。当院での心不全症例のみでは症例数に限界があるため、関連施設にも協力を依頼し対象となるような症例で、他の治療がすでにされている、あるいは治療適応外の症例を積極的にエントリーする方向で検討している。心不全症例のエントリー見逃しを防ぐためにデータベースの作成、エコーデータのファイリング、エコー解析のためのソフトやPCの購入、呼気ガス分析の際に必要な用具の購入、情報収集を目的とした学会参加のための経費など。症例のエントリーが進んでいないためデータファイリングの媒体、解析装置などの購入が保留となっている。
韓国の伝統集落における自然共生型住空間の保存を目的とした環境デザインの提案

地域環境の特性を活かした住環境設計手法を模索するために、韓国の代表的な伝統集落である河回村を対象に調査研究を行い、次のような結果を得た。(1)文献調査に基づいて、河回村の成り立ちから現在までの歴史的経過について整理し、河回村の韓国の伝統集落における位置づけを明らかにした。(2)風水の原則によって構成されていると言われる集落形態であるが、建物配置の原則として敷地面の傾斜と建物配置の関係性が高かった。(3)観光地化や現代的な生活の追求により変化しつつある集落及び住宅の実態を、熱環境的な視点から行った現場調査と設問調査を通じて明らかにした。(4)独特の地形、集落計画(集落を取り囲んで流れる洛東江、集落内の緑、放射線状の土塀道)が夏季の熱環境や冬季の風環境に与える影響を確認した。(5)異なる向きを向いている2つの代表両班住宅の実測を行い、光環境、熱環境、風環境調整効果を明らかにした。(6)異なる方式で改修されている2つの両班住宅を対象に、数値計算による室内熱環境改善のための新たな改修方法を検討した。以上の研究成果をもとに、河回村の住民とフォーラムを開催し、自然共生型住空間の保存を目的とした環境デザインについて議論した。その内容をとりまとめるとともに、本研究の今後の研究課題を明らかにした。本研究は、韓国の伝統集落である安東河回村を対象として、建築史、建築計画、建築環境工学を中心とした境界領域分野における総合的な視点から、住空間の景観のみならず微気候特性も保存維持することを目的としている。実測調査を通じて再評価してきた住空間のデザイン規範に基づいて、これによって形成される景観や微気候特性を明らかにし、伝統集落の佇まいを保存するデザインの提案、および今後修復や歴史公園とする際に有機的な活用を図るための資料整備を行う。本年度は2度の調査渡航を行った。第1回の渡航は8月16日26日で、河回村における住空間のデザイン規範を韓国内に点在する伝統集落の中で位置付けることを目的として、韓国民俗村、外岩村、上院村、良洞村、河回村、水島村、梧麓村、酉谷村を踏査した。主に、各村における伝統的空間の保存状態や意識についての情報収集を行い、歴史的資産を活用しながら自然共生型住空間を維持するための手法についてディスカッションを行った。第2回の渡航は2月23日3月11日で、河回村における住宅の暖房使用に着目した厳寒期の熱環境調査、および集落に関しては外部空間の材料構成、集落周辺風の日変化、土塀道周辺を流れる風の性状、人工林(萬松亭)の微気候形成に対する役割に関する調査を行った。特に、冬季におけるこの地域独特の強い北西風に対して、人工林や土塀道が有効な防風手段となっていることが指摘された。今年度は2002年7月208月25日に、韓国慶尚北道安東郡豊川面に残された伝統集落、河回村を対象に、実地調査を行った。本年度は主に河回村の屋外空間に形成される微気候および、対照的な方法で改修された二つの両班住宅の内部気候特性について熱環境実測およびその分析を行った。以下にその成果を示す。1.土塀道周辺を流れる風の性状:全長3800mに至る塀により構成されている路地の風性状を計測し、夏季における微弱な風を集落内部へ導入し排熱するメカニズムを明らかにした。2.土塀道内防暑空間の微気候評価:塀や路面・樹木といった構成材料やその配置の条件が異なる道路空間を対象とし、夏季の快晴日に熱環境の日変化について実測を行い、伝統的な土塀と未舗装の路地、植栽の有効な組み合わせにより夏季の防暑空間が形成されていることを明らかにした。3.対照的な方法で保存改修された住宅における熱環境の比較:伝統的建築方法をできる限り保存する方針で内部空間を改修した住宅と、現実的な問題に対して安易に現代的な材料や方法により改修を行った住宅の二つを比較対象として、住宅における中庭および室内空間の熱環境評価を行い、伝統住宅における保存改修の方向性を検討した。

4.アンマダン(内庭)-アンデチョン(内大庁)-アンバン(内房)にかけての熱環境の変化:代表住宅である忠孝堂における、道路-塀-裏庭-大庁-アンマダンの間の風性状と各空間の熱環境の遷移について、塀の高さや植栽の効果の視点から実測を行い、その関連性を明らかにした。以上の成果については、来年度に開催される日本建築学会大会にて発表する予定である今年度は、2003年10月27日11月5日に河回村の生活環境やその変化に関するアンケート調査を行った。また、2003年12月8日13日に河回村保存会との討論会および本研究を総括する最終打合せを行うために、韓国へ渡航した。アンケート調査は、集落内の伝統住宅34戸に対し、主に次の項目に関して行った。1)河回村全体に対する保存意識2)集落における外部空間構成の変化3)住宅内部、特に大庁と台所の空間形状および用途の変化4)住宅改造や増築の方針についての考え5)観光地化の方針に対する考えその結果、慶尚北道による調査が行われた1979年頃との熱環境を比較検討するための有用なデータが得られた。また、集落の観光地化や生活の現代化に対して河回村の住民が持っている保存意識を把握し、これまで伝統集落として維持してきた生活環境をこれからの変化に対応させる方法について検討することができた。並行して、2棟の両班住宅を対象に、夏季および冬季における室内熱環境改善のための新たな改修方法について、数値計算による検討を行った。その結果、夏季における断熱と日射遮蔽、そして冬季における断熱、気密、日射取得を目的とした改修が、熱的快適性を高め、また冬季における暖房負荷削減に充分効果的であることが確認された。河回村保存会との討論会では、まず本研究の成果でもある放送大学ビデオ教材「韓国の居住文化」を用いて調査全体の報告を行い、そのことから河回村において伝統的空間の価値を維持しながら現代生活を快適にするこれからのあり方について意見交換を行った。伝統集落を適切に保存することについては合意が得られたが、その具体的手法については、今後の研究課題とされた。
成人医療へ移行する先天性心疾患患者に対する教育支援ツールの開発とその評価

「先天性心疾患患者の社会的自立に向けた教育支援ツール」開発を目的に、先天性心疾患患者13名、家族6名、医療者17名、計36名を対象に面接調査を行い、「社会とのつきあい方(22項目)」「子育て(12項目)」「疾患管理(23項目)」「福祉制度の活用(12項目)」計69項目からなる支援ロードマップを作成した。この資料を患者・家族・医療者を対象とした講演会、ワークショップで紹介し、意見を反映させた修正を加えた。ロードマップは本邦の学校制度を基準とした年代別に整理されており、患者と家族は年齢に応じ必要な項目を参照できる。また、臨床現場での使いやすさを考慮し、主要10項目からなるチェックリストを作成した。平成23年度は文献レビューと、海外の教育支援ツールの翻訳・内容妥当性の検証を行った。平成24年度は、患者会において全国集会と地方会の2度にわたり、翻訳した教育支援ツールに関する講演会を実施し、参加者と意見を交換した。また第15回日本成人先天性心疾患学会総会・学術集会における市民公開講座「診療体制と社会保障」にシンポジストとして参加し、シンポジストや参加者と意見を交換した。その結果、教育支援ツールは、小児期医療から成人期医療への移行の円滑化のみを目的とするのではなく、親子関係・学校生活・就職・就業継続・結婚といった社会的自立に関する諸問題を包括的に支援することを目的とすべきであることがわかった。これを受け、患者・家族・医療者を対象とした面接調査の課題名を医療体制の移行に特化したものから、「先天性心疾患患者の社会的自立に向けた効果的援助要素に関する質的研究」へと変更した。また、対象とする問題が成人期医療への移行の円滑化のみでなく、社会的自立全般に対する包括的な支援へと広がったことから、面接調査の目標症例数を60例から100例に増やした。当該の研究計画を研究実施施設の倫理委員会へ申請、承認を受けた。実際の面接調査は平成25年度に実施予定である。平成24年度は、翻訳した教育支援ツールに関し有識者と意見交換を行い、開発するツールの位置づけと名称を、成人期医療への移行の円滑化に特化した「成人医療へ移行する先天性心疾患患者に対する教育支援ツール」から、社会的自立全般に対する支援全般を目的とする「先天性心疾患患者の社会的自立に向けた教育支援ツール」へと変更した。平成25年度は、東北地方から近畿地方在住の対象者24名(医師6名、看護師2名、心理職2名、患者8名、家族6名)に面接調査を実施し、調査結果から「先天性心疾患患者の社会的自立に向けた教育支援ツール暫定版」を作成した。暫定版は、ライフスタイル・生活全般、社会生活・心理面、疾患理解、教育の4カテゴリ、全58項目から構成される。平成25年度終了時点で、教育のカテゴリに該当する項目は5項目と限られており、今後、具体的支援項目の抽出・追加の必要性が示唆された。また、調査結果から、先天性心疾患に加え、発達障害をはじめとした重複疾患を有する患者に対する支援ニーズの高さが明らかとなり、これらの患者とその家族への支援項目の抽出・追加の必要性も示唆された。さらに、障害基礎年金・障害厚生年金の診断書様式変更や小児慢性特定疾患治療研究事業の見直し等、福祉制度の変更に対して不安を抱いている対象者の存在も明らかとなり、教育支援ツールへ反映させる必要性が示唆された。平成23年度は、日本の文化や医療体制に即した教育支援ツールを開発するための前段階として、海外の教育支援ツールの内容妥当性を検討した。分析には以下の2つの方法を採用した。1.看護師、臨床心理士、精神科医、小児科医計5名からなるワーキンググループにて、カナダの教育支援ツールであるGood 2 Go Transition Program(以下、G2G)に含まれる全106項目を翻訳する。2.G2Gの各項目を、ワーキンググループメンバー各々が、先行研究が規定する「transitionの支援に必要な要件」に分類し、一致度を評価する。分析の結果、5名全員の分類が一致した項目は全106項目中28項目、4名の分類が一致した項目が19項目、3名の分類が一致した項目が38項目、それ以下が21項目であった。全員の分類が一致した28項目以外の項目をメンバーで協議の上、再分類したところ、要件ごとの項目数に偏りが見られ、既存の要件に分類不能な項目も5項目見られた。

これらの結果から、G2Gに含まれる内容と、先行研究が規定する「transitionの支援に必要な要件」の一致度は高くないこと、今後、海外のツールも参考にしつつ、患者、親、医療者を対象に面接調査を行い、transitionの支援に必要な要件を明確化する必要性があることが示唆された。上記研究結果を第47回日本小児循環器学会総会・学術集会多職種専門領域セッションにおいて発表し、会長賞を受賞した。また、平成24年3月には東京女子医科大学病院の外来において、患者・家族を対象として「先天性心疾患を持ちながら小児医療から成人医療へ移行するためのこころの準備」と題した講演会を開催した。この会の中で教育支援ツールに関する紹介を行い、25名の参加者からツールに対する感想や意見を収集した。平成26年度は、平成25年度に引き続き「先天性心疾患患者の社会的自立に向けた教育支援ツール」開発に向け、東北地方から九州地方在住の対象者35名(先天性心疾患患者12名、家族6名、医療者17名)を対象とした面接調査を実施した。調査結果から、「先天性心疾患患者の社会的自立に向けた教育支援ツール」として、「社会とのつきあい方(22項目)」「子育て(12項目)」「疾患管理(23項目)」「福祉制度の活用(12項目)」の計69項目から構成される支援ロードマップ(案)を作成した。支援ロードマップ(案)は本邦の学校制度を基準に、患者の年代別(06才、612才、1215才、1518才、18才以降)に整理されており、患者と家族は、患者の年齢に応じて推奨される項目を参照することが可能となっている。さらに、開発した支援ロードマップ(案)の妥当性を高めるために、患者・家族を対象とした講演会において、開発したロードマップを紹介し、患者・家族計25名から修正すべき点やわかりづらい表現などに関する意見を収集した。また、医療者の参加する学会、研究会で支援ロードマップ(案)に関する発表・ワークショップを行い、意見を収集した。これらの場で得られた意見を反映させ、支援ロードマップを完成させた。さらに、移行期において染色体異常などの重複疾患を有さない患者においては、全ての者が達成することが望ましいと考えられる10項目を抽出し、臨床現場で使用しやすいチェックリストを作成した。成人先天性心疾患申請時の研究計画では平成24年度に患者・家族・医療者を対象とした面接調査を実施する予定であった。しかし、今年度の研究活動において患者・家族・関係する医療者と意見を交換する中で、教育支援ツールは、小児期医療から成人期医療への移行の円滑化のみを目的とするのではなく、親子関係・学校生活・就職・就業継続・結婚といった社会的自立に関する諸問題を包括的に支援することを目的とすべきであることがわかったため、面接調査の目的・課題名に変更が必要となった。このため面接調査は平成25年度に実施することとなり、研究計画の達成度はやや遅れていると言える。申請時の研究計画では、平成24年度に面接調査を行い、平成25年度に開発した教育支援ツールの妥当性等を検討する予定であった。しかし、平成24年度に予定していた面接調査が平成25年度の開始となったため、年度当初から達成度にはやや遅れがあった。平成25年度は面接調査を実施し、症例数は順調に増加してきた。しかし、今年度作成した教育支援ツール暫定版には、教育、重複疾患のある患者の支援、福祉制度に関する項目が不足しており、網羅性に不備がある。このため、今後さらなる例数追加が必要であり、面接調査の完了までには、さらなる時間を要する。このため、研究計画の達成度は遅れていると言える。これにあわせ、研究終了年度を申請当初の平成25年度から平成26年度へと延長した。
船体上下振動の付加水質量に対する浅水影響の研究

船体振動の理論解析は,現在では電子計算機の性能の向上に伴い,船体及び周囲の水を含めた系についての計算が可能となった.しかし,その計算費用及び設計の初期段階では船体構造に関する資料が不十分であることのため,実用的な解析法としては,依然として従来の付加水質量を用いる計算法が有用である.本研究は,特に浅水域を航行する船体の上下曲げ振動を対象とし,まだ不明な点の多い船体付加水質量に対する浅水影響を模型船の振動実験と理論的考察によって究明したものである.実験模型はアクリル樹脂液により一様断面の船体模型を製作し,横断面の形は矩形,円,楕円及び面積比の異なる2種類のルイス断面の合計5種類とした.この5種類の断面を持つ模型は,それぞれにつき2次元付加水質量測定用の短い船体模型(2次元模型と呼ぶ)及び3次元付加水質量測定様の長い船体模型(3次元模型と呼ぶ)を製作し,水中振動実験を行った.2次元模型については純粋な上下振動実験を行って固有振動数を計測し,これより船体の単位長さ当りの2時限付加水質量W_<II>を求めた.3次元模型については上下曲げ振動の実験を行い,その固有振動数の計測値より船体の単位長さ当りの3次元付加水質量W_<III>を求めた.水深を種々に変えてこれらの実験を行い, W_<II>及びW_<III>に対するH/d(H:水深, d:喫水)の影響が明らかになった.浅水影響はH/d<5になると徐々に現れ, H/d<3でかなり明瞭に認められ, H/d<2で著しくなり,浅くなるに従って付加水質量が急速に大きくなることを確認した.また, J=W_<III>/W_<II>の比は付加水質量の3次元修正係数と呼ばれるものであるが, Jの値は水深に無関係に一定の値となることが明らかになった.なお,以上の実験結果は特異点分布法を用いて求めた付加水質量の理論値とよい一致を示した.船体振動の理論解析は,現在では電子計算機の性能の向上に伴い,船体及び周囲の水を含めた系についての計算が可能となった.しかし,その計算費用及び設計の初期段階では船体構造に関する資料が不十分であることのため,実用的な解析法としては,依然として従来の付加水質量を用いる計算法が有用である.本研究は,特に浅水域を航行する船体の上下曲げ振動を対象とし,まだ不明な点の多い船体付加水質量に対する浅水影響を模型船の振動実験と理論的考察によって究明したものである.実験模型はアクリル樹脂液により一様断面の船体模型を製作し,横断面の形は矩形,円,楕円及び面積比の異なる2種類のルイス断面の合計5種類とした.この5種類の断面を持つ模型は,それぞれにつき2次元付加水質量測定用の短い船体模型(2次元模型と呼ぶ)及び3次元付加水質量測定様の長い船体模型(3次元模型と呼ぶ)を製作し,水中振動実験を行った.2次元模型については純粋な上下振動実験を行って固有振動数を計測し,これより船体の単位長さ当りの2時限付加水質量W_<II>を求めた.3次元模型については上下曲げ振動の実験を行い,その固有振動数の計測値より船体の単位長さ当りの3次元付加水質量W_<III>を求めた.水深を種々に変えてこれらの実験を行い, W_<II>及びW_<III>に対するH/d(H:水深, d:喫水)の影響が明らかになった.浅水影響はH/d<5になると徐々に現れ, H/d<3でかなり明瞭に認められ, H/d<2で著しくなり,浅くなるに従って付加水質量が急速に大きくなることを確認した.また, J=W_<III>/W_<II>の比は付加水質量の3次元修正係数と呼ばれるものであるが, Jの値は水深に無関係に一定の値となることが明らかになった.なお,以上の実験結果は特異点分布法を用いて求めた付加水質量の理論値とよい一致を示した.
多数国間環境条約の実効的実施に関する研究

地球規模での環境保護が、今日の国際社会にとって最も重要な課題の一つとなっていることはすでに周知のことである。1972年のストックフォルム人間環境会議を契機とし、国際環境保護に関する「法の欠缺」が意識され、環境保護を目的とした条約が急速に策定されてきた。しかし、これらの国際環境条約、一般原則等が十分に履行されてきたかというと必ずしもそうではない。例えば過去に締結された条約の中には、結局は機能せず、「眠れる条約(sleeping treaty)」となってしまっているものもある。こうした中で1992年の地球サミット以降、急速に国際環境法の実施(implementation)、すなわち「遵守(compliance)」の問題がクローズアップされてきた。こうしたことから、本共同研究では、3年間を通じて、多数国間環境条約が国際的及び国内的レベルで、適切に実施・履行されているかを個別的に主要な条約を調査し、検討することを目的とした。また、その一方で、環境損害の問題と密接な関連を有する国家責任並びに、国際賠償責任、民事責任についても理論的・実証的に考察を試みた。平成11年度は、概念的な分析の枠組みを設定するべく、「遵守」に焦点を当てた。まず「遵守」の前提とされるべき、国際環境法における義務の性質に関して、ハード・ロー及びソフト・ローの観点からidentifyすることとした。その前提に立って、「遵守」が促進されうるための規制的手法と助成的手法を各局面で考察した。また、国内レベルでの「遵守」に関して、国際法との連動がうまくいかないとするとそれはどうしてか等の問題点について詳細に検討した。平成12年度は、特にアジア太平洋地域に焦点を当てた。環境法の遵守問題は、国際(地球規模)、地域(EUや北米、南米、アジア太平洋などといった地域)、国内のいずれのレベルで取り組むことが効果的であるのかという問題意識があり、その一つの検証として、アジア太平洋地域を対象としたのである。その結果、より効果的な環境問題の解決のためには、ある種の環境問題は、国際的レベルよりもまず地域的レベルで解決が図られることが望ましいことが判明した。平成13年度は、環境法の実効的な遵守を促すためには、環境保護と自由貿易との抵触の問題を解決する必要があることがそれまでの研究より明らかとなったため、環境と貿易の問題に取り組んだ。この研究の結果、WTOなどの自由貿易機関が必ずしも環境保護に積極的ではないことなどの問題点が指摘された。本共同研究では、3年間を通じて、多数国間環境条約が国際的及び国内的レベルで、適切に実施・履行されているかを個別的に主要な条件を調査し、検討することを目的としている。また、その一方で、環境損害の問題と密接な関連を有する国家責任並びに、国際賠償責任、民事責任についても理論的・実証的に考察する。これにより、国際環境法における遵守について研究代表者がこれまでに構築した仮説の実証も試みる。究極的に、国際環境法における「遵守」の概念についてもその実体を明らかにするとしている。

共同研究1年目である今年度は、以上の論点の中で、とくに概念的な分析の枠組みを設定するべく、「遵守compliance(実施implementationより広義で以後、これを含んだ実効的実施を考察することにした)」に焦点を当てた。まず第一に「遵守」の前提とされるべき、国際環境法領域における義務の性質に関して、ハード・ローとソフト・ローの観点からidentifyした。その前提に立って、それでは、如何に「遵守」が促されうるのか、それを規制的手法と助成的手法と各々の局面で考察した。また、国内のレベルでの「遵守」、「実施」に関して、その問題は何か、国際法との運動がうまくいかないとするとそれはどうしてかについて、詳細に検討した。現在、今年度の研究に関して小冊子の形にまとめる作業を継続中である。今年度の研究成果としては、非常に体系的に「遵守」の枠組みの構築ができたと考えているので、次年度は、さらにそれを実証しつつ、他の視点についても研究を広げていきたい。本共同研究では、3年間を通じて、多数国間環境条約が国際的及び国内的レベルで、適切に実施・履行されているか、その結果として実効的に機能しているか、を調査し、検討することを目的としてきた。共同研究1年目の昨年平成11年度においては、国際環境法における「遵守」の概念に関して、概念的な枠組みの構築を試みた。その結果として得られた枠組み、すなわち、国際環境法の義務の性質(ハードローとソフト・ロー)や遵守を伺す方法として、規制的方法と助成的方法があることが明らかとなったことを踏まえて、今年度(12年度)の研究をそのような枠組みを検証する方向で進めた。まず第一に、ケース・スタディとして、いくつかの多数国間条約に焦点を当てた。気候変動枠組み条約及び京都議定書の遵守管理メカニズムや生物多様性条約及びカルタヘナ議定書の遵守管理メカニズムなどを中心的に議論した。議論の過程においては、それぞれの条約の締約国会議での議事録などを詳細に検討し、有意義な成果が得られたことを実感した。また、第二に、地域的なperspectiveに基づく、枠組みの検証も試みようとした。すなわち、これまで、どちらかというと環境条約の遵守に関して協力関係の希薄であると考えられているアジア・太平洋地域において、「遵守」概念の発展やその管理のためのメカニズムの成長があるのかどうかという点である。結果として、残念ながら、この地域における遵守実効性は他と比べて未成熟な段階にあることが判明したが、同時にその障害となっているのが何かといった点も明らかにされたので非常に有意義な成果が得られたと考えている。このような2年間における成果を踏まえて、最終年度である13年度は、さらに一歩議論を進め環境と開発、とくに貿易との関連を重視し、さらなる多数国間環境条約の実効的実施の問題をより包括的に追究していく予定である。本共同研究3年目である今年度は、環境と貿易の問題に取り組んだ。多数国間環境条約の実効的実施を考える上で、まず環境保護の問題がぶつかる大きな障壁、すなわち自由貿易体制との抵触の問題をどのように解決するかを考える必要があった。この共同研究はいくつかのカテゴリーに分かれてなされた。まずより包括的な視点から、グローバリゼーションとの関連での研究を行った。
遠心送風機の渦形室における非定常流れと騒音発生機構に関する研究

遠心送風機について、発生騒音の相似則を確立し、低周波数流体振動発生の機構を解明することを目標として、下記の調査を行なった。(1)卓越音である翼通過周波数成分の音圧を、機械固有の定数,回転数の指数乗で増大する速度依存項,翼通過音の1次・2次成分減衰比,音響伝播特性を表わす周波数応答関数の積で表現する。各項のレベルと依存するパラメータを実験的に評価し、周波数応答関数の解析モデルを検討する。(2)ケーシング内部の三次元流れ場について、圧力変動の分布を計測し、非粘性数値解析によってやや巨視的な三次元状況を把握する。とくに翼通過変動分とそれ以外の二次的変動分の発生部位と変動レベルを識別する可能性を見出す。数値解析はFLIC法およびDENTON法による。(3)送風機圧力・流量特性をもとに、管路系を一次元モデルで表わして、サージ等低周波数振動に関するシミュレーションの手法を確立する。以上の調査により下記の知見と今後の研究目標に対する展望を得た。(a)最高効率点における翼通過周波数音について、機械定数は舌部隙間に対し単調に減少する。速度依存指数はLighthill双極子音源指数に一致する。1次・2次減衰比は羽根車速度分布形すなわち羽根車効率によって定まると考えられる。周波数応答関数は翼間通路と吸込管の長さと面積によってうまく推定できる。効率を変えずに25dB程度減音する設計指針を得た。(b)ケーシング内流れ場については、ほぼ満足される数値解析結果を得た。形状によって生じる二次流れはとくに顕著ではない。今後はこの流れ場を境界条件にもちいて舌部付近と翼間の流れを解析(Bean-Warming法)する。(c)流体振動シミュレーションモデルはほぼ妥当な結果を与えた。今後この管路モデルを境界条件に用い、上記の舌部近傍と翼間変動流の数値解析へ発展させる予定である。
内皮幹細胞及び樹状突起細胞の動態からみた全身諸臓器血管活性化

骨髄より動員された内皮幹細胞と樹状突起細胞が、全身諸臓器の血管の活性化に直接関与することを成体で明らかにする目的で、本研究を遂行した。骨髄キメラマウス4ヶ月のトレッドミル負荷1週-4週後の全身諸臓器を詳細に観察した。得られた主な知見は以下の通りである。1)骨髄由来樹状突起細胞が多く出現している部位とまったく見られない部位に分かれているのが特徴で、一様の分布ではない。2)骨髄由来樹状細胞は肋間動脈開口部で多く見られる。3)骨髄由来樹状細胞の出現頻度はトレーニングマウスとトレーニングしないマウスで有意な差はみられない。4)骨髄由来樹状細胞の出現頻度はトレーニング14週で差はみられない。5)骨髄由来内皮細胞は上行大動脈起始部にみられる。6)心臓毛細血管では多数の骨髄由来内皮細胞がみられる。7)全身諸臓器の動脈、静脈、リンパ管に骨髄由来内皮細胞がみられる。さらに、週齢による骨髄由来内皮幹細胞と樹状突起細胞の動態を検討し、以下のことが判明した。8)骨髄由来樹状細胞は週齢とともに増加し、大動脈弓から下行胸部大動脈、72週では腹部大動脈に至る大動脈ほぼ全体に分布する。最終的に動脈硬化のない老齢マウスにおいて、骨髄由来樹状細胞が大動脈内膜全体に分布するという世界で初の知見を病理形態学的に証明した。トレーニングにより骨髄より動員された内皮幹細胞と樹状突起細胞が、全身諸臓器の血管の活性化に直接関与することを成体で明らかにする目的で、本研究を遂行した。今年度は最初にGFP骨髄キメラマウスを作製し、骨髄移植4ヶ月後からトレッドミルによる運動を負荷したトレーニングモデルマウスを作製した。1)骨髄キメラマウスの作製:ドナーとして蛍光発現するC57BL/6J-Tg(CAG-EGFP)トランスジェニックマウス(GFPマウス)(Okabe M. et.al. : FEBS lett. 407, 313-319. 1997)を、レシピエントとしてC57BL/6Jワイルドタイプマウスを用い、1.5x10^7個/0.2-0.5ml mediumをレシピエントマウスの尾静脈から注入した。2)キメリズムの確認:レシピエントの骨髄、脾臓を抗GFP抗体で免疫組織化学染色で確認した。3)トレッドミル運動負荷モデルの作製:骨髄移植4ヶ月後にトレッドミル運動負荷モデルを作製した。トレッドミル負荷は1日2時間で4週間、8週間、16週間連続とし、それぞれトレッドミル負荷直後に屠殺し、運動負荷を課さないモデルをコントロール群とした。4)組織標本作製:マウスは屠殺1時間前に、BrdU(0.05mg/gの生理食塩溶液)を腹腔内に投与し、ネンブタール過量投与で屠殺した。キメラマウスを4%パラホルムアルデヒド液で大動脈灌流固定後、全身諸臓器の凍結およびパラフィン組織ブロックを作製した。大動脈は上行大動脈起始部から腸骨動脈分岐部までを切り出し、約5mm長の切片に分けてリン酸バッファーに入れ、全載標本用として、凍結切片用ブロックとともにディープフリーザーに保存した。骨髄キメラマウス4ヶ月のトレッドミル負荷1週-4週後の大動脈を詳細に観察した。その結果、以下のことが判明した。2)骨髄由来樹状突起細胞は肋間動脈開口部で多く見られる。3)骨髄由来樹状突起細胞の出現頻度はトレーニングマウスとトレーニングしないマウスで有意な差はみられない。4)骨髄由来樹状突起細胞の出現頻度はトレーニング14週で差はみられない。

6)心臓毛細血管では多数の骨髄由来内皮細胞がみられる。7)全身諸臓器の動脈、静脈、リンパ管に骨髄由来内皮細胞がみられる。また、週齢による骨髄由内皮幹細胞、樹状突起細胞の動態を検討するため、骨髄移植後、56、64、72週間長期飼育マウスを作製した。次年度は、これまでに作製した組織標本を用い、骨髄由来内皮幹細胞と樹状突起細胞の動態を詳細に検討する予定である。トレーニングにより骨髄より動員された内皮幹細胞と血管樹状細胞が、全身諸臓器血管活性化に直接関与することを成体で明らかにする目的で、本研究を遂行した。骨髄キメラマウス4ケ月のトレッドミ負荷1週-4週後の大動脈を詳細に観察した。その結果、以下のことが判明した。1)骨髄由来樹状突起細胞が多く出現している部位とまったく見られない部位に分かれているのが特徴で、一様の分布ではない。2)骨髄由来樹状細胞は肋間動脈開口部で多く見られる。3)骨髄由来樹状細胞の出現頻度はトレーニングマウスとトレーニングしないマウスで有意な差はみられない。4)骨髄由来樹状細胞の出現頻度はトレーニング14週で差はみられない。5)骨髄由来内皮細胞は上行大動脈起始部にみられる。6)心臟毛細血管では多数の骨髄由来内皮細胞かせみられる。7)全身諸臓器の動脈、静脈、リンパ管に骨髄由来皮細胞がみられる。さらに、週齢による骨髄由来内皮幹細胞、樹状突起細胞の動態を検討する目的で、骨髄移植後、17、22、32、48、52、57、60、64、72週間長期飼育マウスを作製し、大動脈詳細に観察した。その結果、骨髄由来樹状細胞は週齢とともに増加し、大動脈弓から下行胸部大動脈、72週では腹部大動脈に至る大動脈ほぼ全体に分布していた。すなわち、動脈硬化のない72週の老齢マウスにおいては骨髄由来樹状細胞が大動脈内膜全体に分布するという、世界で初の知見を病理形態学的に証明した。骨髄由来樹状細胞の動態と動脈硬化抑制との関連が示唆され、今後さらに研究を進める予定である。