hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｐｅｎｔｒａｘｉｎ３による冠動脈不安定プラークの存在と破綻の予測

本研究の目的は、Pentraxin 3 (PTX3)が冠動脈不安定プラークの存在を予測可能なバイオマーカーになり得るかを明らかにすることである。本研究によって、末梢血PTX3値は不安定プラークの代表的な形態であるthin-cap fibroatheromaを高精度で予測可能で、かつ、不安定プラークの特徴的な組織成分である壊死性コア成分と強く相関することが明らかとなった。以上から、PTX3は不安定プラークを予測可能な有用なバイオマーカーになり得ると結論づけた。今後はさらに症例数を増やし検討を重ねることで、心血管イベントのリスク層別化マーカーとしてのPTX3の役割を確立していく必要がある。急性冠症候群は、主に冠動脈不安定プラークの破綻と血栓形成が原因で発症する。急性冠症候群の予測と予防には、この不安定プラークを早期かつ簡便に発見できる検査方法の確立が極めて重要である。今回われわれは、pentraxin 3 (PTX3)という新しい急性炎症タンパクに着目した。PTX3は動脈硬化巣局所の細胞から産生されるため、従来からの炎症タンパクであるC-reactive protein (CRP)よりも局所の炎症を反映すると考えられている。そこで、本研究の目的は、末梢血PTX3が不安定プラークの存在を予測可能な有用なバイオマーカーになり得るかを明らかにすることである。対象は75人の冠動脈疾患患者(安定狭心症47人、急性冠症候群28人)。冠動脈責任病変に対して経皮的冠動脈インターベンションを行う際に、光干渉断層法(OCT)によって冠動脈病変の性状評価を行い、不安定プラークの代表的な特徴であるthin-cap fibroatheroma (TCFA)の有無を決定し、TCFA群(n = 38)と非TCFA群(n = 37)に分類した。末梢血から高感度CRPとPTX3を測定し、プラークの性状との関連を検討した。結果、非TCFA群と比較して、TCFA群においてPTX3値は有意に高値を示したが、高感度CRP値に有意差はなかった。PTX3値はプラークの不安定性の指標である線維性被膜厚と有意な逆相関を示したが、高感度CRP値は有意な相関を示さなかった。多変量解析の結果、TCFAの存在を予測する最も強い因子はPTX3値であった。PTX3のTCFA予測能はAUC = 0.89であり、カットオフ値>3.24ng/mLの感度、特異度は84%、86%であった。以上から、末梢血PTX3値は、冠動脈不安定プラークを予測可能な有用なバイオマーカーになり得ることが明らかとなった。急性冠症候群の主な発症機序は、冠動脈不安定プラークの破綻と血栓形成と考えられているが、それを非侵襲的に予測可能な検査方法は未だ確立されていない。本研究の目的は、不安定プラークの代表的な形態であるthin-cap fibroatheroma (TCFA)を予測可能なバイオマーカーを確立することである。まず新しい炎症マーカーであるpentraxin 3 (PTX3)の有用性について検討した。75例の冠動脈疾患患者(安定狭心症47例、急性冠症候群28例)を対象に、末梢静脈血から測定した血漿PTX3値と、光干渉断層像(OCT)を用いて同定したTCFAの関連を解析した。75例のうち、TCFAを有する患者(TCFA群)を38例、有さない患者(非TCFA群)を37例認めた。TCFA群は、非TCFA群よりも血漿PTX3値は有意に高値を示した(p < 0.001)。血漿PTX3値は、TCFAの線維性被膜厚と逆相関を認めた(r = -0.71, p = 0.001)。多変量ロジスティック回帰分析の結果、血漿PTX3値はTCFAの最も強い予測因子であった(オッズ比: 3.26, 95%信頼区間: 1.75 - 6.05, p < 0.001)。ROC解析の結果、血漿PTX3値によるTCFAの予測能は、3.24 ng/ml以上をカットオフ値とすると、感度84%、特異度86%であった。以上から、血漿PTX3は不安定プラークの予測に有用である可能性が示された。血漿PTX3を測定することで、急性冠症候群を発症しうるハイリスク患者を同定可能となり、その様な患者には早期に治療介入することで、急性冠症候群の発症予防につながる可能性がある。急性冠症候群は、主に冠動脈不安定プラークの破綻を契機に発症するが、それを簡便に検出可能なバイオマーカーは未だ確立されていない。

今回われわれは、pentraxin 3 (PTX3)という新しい急性炎症タンパクに着目した。PTX3は動脈硬化巣局所の細胞から産生されるため、プラークの不安定化を鋭敏に検出できる可能性がある。そこで、本研究の目的は、末梢血PTX3が不安定プラークの存在を予測可能なバイオマーカーになり得るかを明らかにすることである。不安定プラークの特徴としては、プラーク内に壊死性コア、脂質コアを多量に含むこと、それを覆う線維性被膜が菲薄化していることが挙げられる。そこで、平成25年度までに、まずPTX3値が線維性被膜の厚さと逆相関すること、被膜の薄い脂質性プラーク(thin-cap fibroatheroma)の存在を予測可能なことを、血管内光干渉断層法を用いて明らかにした。以上の結果から、末梢血PTX3値は不安定プラークの存在を反映するバイオマーカーになりうると結論づけた。循環器内科学現段階で、血漿PTX3値が不安定プラークの存在を予測できるバイオマーカーになりうることが明らかとなり、当初の目標の第一段階は達成できたと思われる。しかし、他のバイオマーカー候補との比較がまだできていない。具体的には、その他の炎症、酸化ストレスマーカーと比較して、PTX3の予測能がより勝っているかどうかの比較検討ができておらず、今後の検討課題である。以上のように、今後解明すべき点もまだ残っており、現在までの達成度を「(2)おおむね順調に進展している」と評価した。現段階で、血漿PTX3値が不安定プラークの存在を予測できる可能性があることが明らかとなった。一方、血漿PTX3値は、頚動脈、大動脈、下肢動脈などの全身の動脈硬化も反映して上昇している可能性がある。よって、測定した血漿PTX3値が、局所の冠動脈プラークを反映したものなのかは未だ明らかにできていない。そこで、今後の課題としては、末梢静脈血だけでなく、大動脈血、冠静脈血、冠動脈血、大腿静脈血などの血漿PTX3値も検討し、血漿PTX3値の上昇が、冠動脈プラーク由来かどうかを明らかにする必要がある。また、バイオマーカーとしてPTX3のみしか検討できておらず、その他の炎症、酸化ストレスマーカーとの優位性の比較はできておらず、今後の検討課題である。以上のように、今後解明すべき点も多くあり、現在までの達成度を「(3)やや遅れている」と評価した。(1)その他の炎症、酸化ストレスマーカー(酸化LDL、可溶型CD40リガンド、myeloperoxidase、lipoprotein-associated phospholipaseA2、solble lectin-like oxidized LDL receptor 1、HMGB1など)についても同様の手法で解析を行い、それぞれの不安定プラークに対する診断能を解析し、それををPTX3の診断能と比較することで、不安定プラークの予測における血漿PTX3の優位性を確立する。(2)最終結果の学会発表と論文作成を行う。(1)第一に、血漿PTX3値の上昇が全身の血管の不安定プラークではなく、冠動脈不安定プラークに由来することを証明する。そのために、冠静脈血ー大動脈血間、あるいは冠動脈血の血漿PTX3値とTCFAの関連を検討し、さらに頸動脈エコーや血管内皮機能検査による全身動脈硬化の評価と、PTX3値およびTCFAの関連を検討する。患者登録が予定よりも進まなかったため、保存血清からの各種バイオマーカーの測定費用が予定よりも少なかっため。各種バイオマーカーの測定費用や、論文執筆に伴う執筆費用に使用する予定である。
グローカル化社会におけるスポーツ・ツーリズムによる地域振興に関する調査研究

本研究では、スポーツ・ツーリズム政策による地域振興について検討するため、グローカルという視点からわが国におけるスポーツ・ツーリズムの実状を明らかにした。全国都道府県の観光ウェブサイトが提供しているスポーツ・デスティネーション(旅行目的地)情報について調査し、地方自治体によるスポーツ・ツーリズム推進に向けたプロモーションの現状を把握した。また、日本におけるスポーツ・ツーリズムの動的モデルを構築し、アトラクション、リゾート、ツアー、イベント、アドベンチャーを主要領域とする諸事象を例示した。本研究では、全国都道府県の観光ウェブサイトが提供しているスポーツ・デスティネーション(旅行目的地)情報の発信状況を調査し、地方自治体によるスポーツ・ツーリズム推進に向けたプロモーションの現状を明らかにすることを目的とした。本研究では、全国47都道府県の観光情報を発信しているウェブサイトを対象として、スポーツ・ツーリズム関連の情報について調査を行った。平成18年版『観光白書』(国土交通省編)に掲載されている観光協会あるいは観光担当部署が開設しているウェブサイトのうち、都道府県ごとに観光情報の発信量が多い方を調査対象とした。データの収集は、各都道府県の観光情報発信ウェブサイトを調べることにより、スポーツ・ツーリズムについての情報を整理するという方法をとった。一次調査おいて、各都道府県のスポーツ・デスティネーションに該当する情報を入手した上で、スポーツ活動種目別にデスティネーションの調査項目を設定した。二次調査では、各都道府県のウェブサイト内の検索サイトからデスティネーション調査項目について検索し、それぞれの情報発信数の概算を把握した。データの整理にあたり、まず、検索された都道府県が5未満のスポーツ・デスティネーションの調査項目を除外した。次に、スポーツ活動を行う場の特性により、スポーツ施設(17項目)、スポーツ施設・自然資源(10項目)、自然資源(18項目)という3つの分類で、45のデスティネーション調査項目をまとめた。そして、各都道府県の観光ウェブサイトによるデスティネーション情報の発信数について比較した。本研究では、スポーツ・ツーリズムの理論モデル(Neirotti,2003)を用いて、スポーツ・ツーリズムの現状を把握した上で、わが国におけるスポーツ・ツーリズムの動的モデルを構築することを目的とした。スポーツ・ツーリズム関連の調査、およびスポーツ産業関連の報告書やレポートを二次データとして活用して、スポーツ・ツーリズムを供給サイドから分析することによって日本におけるスポーツ・ツーリズムの現状について把握した。その結果、アトラクション、リゾート、ツアー、イベントの領域については、わが国においてスポーツ・ツーリズムに関連する諸事象が成立していることを確認することができた。しかしながら、クルーズについては、わが国においてクルーズ旅行が注目されるようになってきているものの、スポーツ・ツーリズムに関係するプログラムの提供にまでは至っていない。以上のことから、スポーツ・ツーリズムの主要領域から、クルーズを除外してアドベンチャーを追加することにした。研究成果を集約した日本におけるスポーツ・ツーリズムの動的モデルにおいては、アトラクション、リゾート、ツアー、イベント、アドベンチャーを主要領域とするスポーツ・ツーリズムの諸事象を例示し、わが国の実状を鑑みながらインフラストラクチャーやステークホルダーとの関係を示した。本研究では、スポーツ・ツーリズムにおける観光者行動のメカニズムを明らかにすることを目的とした。観光者のデスティネーション選択行動を説明するにあたり、購買行動における情報探索モデルを適用し、スポーツ・ツーリズムにおける観光者の意思決定プロセスについて検討した。次に、観光者行動の意思決定プロセスの概念枠組み(Mathieson and Wall,1982)について検討し、観光者プロフィール、旅行の意識、旅の特徴、デスティネーションの資源と特性といった4つの側面によって、観光者の意思決定に影響を及ぼす要因について考察した。そして、Moutinho(1987)が提示した包括的な観光者行動モデルを用いて、第1段階:決意前と決意プロセス、第2段階:購買後評価、第3段階:将来の意思決定、という3つの部分からなる観光者行動について検討した。以上のように、スポーツ・ツーリズムにおける観光者行動について検討を加えた結果、観光者が旅行を決意する前の重要な部分となる選好構造に焦点を当てることにした。観光者は旅の特徴やデスティネーション資源と特性について考慮することによって旅行に行くことを決意する。登山者の場合、「往復の所要時間」、「コースの難易度」、「季節」、「登山道での混雑感」といった諸属性の条件について考慮することによって、登山旅行に行くことが想定される。登山者の旅行行動に対する選好構造について分析した結果、春・秋の季節で混雑していない時に、一定レベル以上の登山を楽しみたいと考えていることがわかった。このように、観光者の選好構造を解明することによって、スポーツ・ツーリズムにおける観光者行動のメカニズムについて理解することができた。
アメリカのアクレディテーションシステムにおけるセルフスタディの定着と展開

今年度の主な調査活動は、ワシントンD.C.にある議会図書館での資料の収集であった。現地に行く前に、これまでも実施してきた大学図書館および公立図書館の資料検索を継続的に行った。アクレディテーション団体の活動を把握する中心資料は、会報であるが、会報は、原典に当たらない限り、該当の記述があるかどうかが確認ができないため、検索では限界がある。検索結果を踏まえ、ワシントンDCの議会図書館で、南部地区基準協会の資料を中心に、地区基準協会の会報におけるアクレディテーション活動に関する記述の検索及び複写による資料収集を行った。当初の目的であった南部地区基準協会の資料は、わずかに所蔵しているものの、協会の歴史に関する資料はなかったため、ニューイングランド地区基準協会および北中部地区基準協会のProceedingsの複写を行い、これまで継続して収集してきた資料の充実に努めた。これまでの研究では、セルフスタディが開発された経緯とその方針の全体像を明らかにしたが、その後の定着に関わる資料は十分に収集できていなかったからである。なお、他の検索手段により、南部地区基準協会の歴史に関する資料を入手することができた。現在その資料から同協会のアクレディテーション開始に関わる背景、他の基準協会との共通点、地理的特性による南部地区固有の発展状況に着目しつつ、特にアクレディテーションを導入したのがどのような立場の人物であったのか、大学関係者が自発的・自立的にアクレディテーションの導入・発展を支えてきたという仮説の検証に努めている。本研究は、アメリカの高等教育におけるセルフスタディの定着とセルフスタディの展開を明らかにすることを目的としている。セルフスタディは、アメリカを代表し、世界でも導入が進んだ大学評価システムであるアクレディテーションの中心的なプロセスである。そのアクレディテーションの実施については、すでに2つの地区基準協会(ニューイングランド地区基準協会、北中部地区基準協会)の成立過程を明らかにしている。今年度は、この2つの基準協会に加え、さらに南部地区基準協会の歴史に関する資料の収集が第一の目的であった。まず、インターネットによる資料検索(主に資料所蔵検索)を行い、その後、議会図書館でセルフスタディの定着と展開、具体的な実施状況に関する資料収集を行った。その結果、南部地区基準協会に関する資料には歴史的な記述はなかったため、すでに設立の経緯を明らかにしている他の2つの地区基準協会に関する資料の収集に努め、すでに保有している資料の拡充を図った。南部地区基準協会の歴史については、他の検索により、資料を一定程度入手することができた。これらの資料から、南部地区基準協会については、成立史とその後の活動状況について、他の2つの基準協会については、アクレディテーションにおけるセルフスタディの定着と展開に関わる資料読みを進めている。来年度についても、引き続き、アメリカの大学図書館での資料収集を計画している。対象となるのは、公立図書館と大学図書館である。南部地区基準協会の資料を保有している図書館は多くないため、ニューイングランド地区基準協会、北中部地区基準協会の資料を中心に収集する予定である。これまで収集してきた両協会の資料は、1800年代末から1940年代にかけてのものである。アクレディテーションにおいてセルフスタディが本格的に導入されるのは、第2次世界大戦以後であるため、1945年から1960年頃の資料を中心に収集する。資料の保有状況により、ハーバード大学図書館または、ニューヨーク公立図書館のいずれかで資料調査を行うことを予定している。収集した文献については、年表の作成、当時の会報に掲載された論文や理事会等の議題から、当時のアクレディテーション活動や高等教育の課題を把握することに努める。これらの分析を通して、アクレディテーションの普及とそこに関わる大学関係者の意識を明確にしたい。

今年度は、この2つの基準協会に加え、さらに南部地区基準協会の歴史に関する資料の収集が第一の目的であった。まず、インターネットによる資料検索(主に資料所蔵検索)を行い、その後、議会図書館でセルフスタディの定着と展開、具体的な実施状況に関する資料収集を行った。その結果、南部地区基準協会に関する資料には歴史的な記述はなかったため、すでに設立の経緯を明らかにしている他の2つの地区基準協会に関する資料の収集に努め、すでに保有している資料の拡充を図った。南部地区基準協会の歴史については、他の検索により、資料を一定程度入手することができた。これらの資料から、南部地区基準協会については、成立史とその後の活動状況について、他の2つの基準協会については、アクレディテーションにおけるセルフスタディの定着と展開に関わる資料読みを進めている。来年度についても、引き続き、アメリカの大学図書館での資料収集を計画している。対象となるのは、公立図書館と大学図書館である。南部地区基準協会の資料を保有している図書館は多くないため、ニューイングランド地区基準協会、北中部地区基準協会の資料を中心に収集する予定である。これまで収集してきた両協会の資料は、1800年代末から1940年代にかけてのものである。アクレディテーションにおいてセルフスタディが本格的に導入されるのは、第2次世界大戦以後であるため、1945年から1960年頃の資料を中心に収集する。資料の保有状況により、ハーバード大学図書館または、ニューヨーク公立図書館のいずれかで資料調査を行うことを予定している。収集した文献については、年表の作成、当時の会報に掲載された論文や理事会等の議題から、当時のアクレディテーション活動や高等教育の課題を把握することに努める。これらの分析を通して、アクレディテーションの普及とそこに関わる大学関係者の意識を明確にしたい。
20世紀ロシアの文学と文化。その展開と現状。

マリーナ・ツヴェターエワを中心とする20世紀ロシア詩、及び現代ロシア文学・文化の研究に従事した。ツヴェターエワに関しては、これまで未公開だった創作ノートや書簡などが近年数多く発見されているため、これら資料の収集と分析に努めた。また、特別研究員として3年目を迎えた今年度は、これまでの研究をさらに推し進めると共に、現在までに得られた成果を内外に問うべく、発表活動にも力を入れた。8月29日31日にかけて、ツヴェターエワの没地であるエラブガ(ロシア・タタルスタン自治共和国)で開催された「第1回国際ツヴェターエワ学会」では、ツヴェターエワの詩的言語の変遷と亡命との関連、さらに日本におけるツヴェターエワ研究の歴史と現状や、詩の翻訳の問題等について論じ、地元の新聞やテレビに取り上げられるなど一定の反響を得た。また、1月25日には旧日本軍シベリア抑留帰還者親睦団体「エラブカ東京都人会」の定例会(東京・市ヶ谷)に招かれ、ツヴェターエワと20世紀ロシア詩に関する講演を行った。さらに、裏面記載の論文・図書の他、朝日新聞、図書新聞などに不定期に寄稿し、現代ロシア文学と文化紹介に努めた。とりわけ2月18日付朝日新聞夕刊では、これまで日本で紹介されることの少なかったロシアのポピュラー音楽について論じ、中高生を含めた幅広い読者の関心を呼んだ。8月に訪れたエラブカでは、上記の学会発表の他、いまだに多くの謎を残すツヴェターエワの最晩年について検証すべく現地を調査し、地元住民から貴重な証言を得た。さらに、学会に参加した他の研究者から未公開資料についての情報をいち早く得るなど、今後の研究の進展に向けて重要な収穫があった。長らく取り組んでいるツヴェターエワ評伝は、1年以内の刊行を目指し、最終仕上げに入っている段階であるが、今回の研究調査旅行はこれに大きく寄与するはずである。
細胞膜脂質の過酸化分解系の網羅解析に基づく青果物鮮度アセスメントシステムの確立

本研究では、膜脂質の過酸化・分解に着目した新たな青果物の鮮度評価理論の構築を目的とし、老化関連遺伝子の発現、脂質成分の質的・量的変化、揮発性成分の消長および細胞膜の物理化学的性質の変化について検討した。その結果、鮮度状態を反映する遺伝子群や揮発性物質を絞り込むことができた。また、飽和脂肪酸も不飽和脂肪酸と同程度に分解されることや、脂質過酸化速度は部位によって異なることを明らかにした。さらに、細胞膜機能劣化の進行は、脂質過酸化物が先行して蓄積した後に細胞膜の相転換が起こり、水透過性が増大する過程を経ることを示唆した。これらの成果は、今後の鮮度研究に関わる重要な知見を与えるものと考えられる。本研究では、細胞膜脂質の過酸化・分解系に着目した青果物の鮮度指標を開発するために以下の4つの試験を実施した。「1.細胞膜脂質の過酸化・分解に関与する酵素遺伝子群の発現変動解析」では、施肥条件の異なるキャベツについて、リアルタイムPCRを用いて収穫直後および保存後の膜分解関連酵素遺伝子の発現解析を行った。また、同じ試料の中から4サンプルを選定し、セイヨウアブラナのDNAオリゴマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を実施した。「2.脂質過酸化レベルに基づく鮮度評価法の高精度化」では、貯蔵中のわさび菜の細胞膜を構成する各種脂肪酸含量をGC-FID法によって測定し、それらは骨格炭素数や不飽和度に依らず、貯蔵積算温度に対してほぼ同様の速度で減少することを明らかにした。このことから、総不飽和脂肪酸量に対する分解物量の割合に着目することで鮮度評価の高精度化が図れる可能性が示唆された。「3.鮮度マーカーとなる揮発性化合物の同定」では、貯蔵中のキャベツおよびレタスより放出される揮発性化合物をSPME-GC/MS法によって同定・定量した。3-Hexen-1-ol等の短鎖の炭化水素を骨格に持つ細胞膜脂質由来の物質群の放出を確認でき、鮮度マーカー物質検索のための基礎データが得られた。「4.細胞膜の水透過性を指標とした鮮度評価技術の確立」では、常温貯蔵されたキュウリ果実の果肉部、およびホウレンソウ葉において、貯蔵後経過日数の増加に伴って水伝導係数が増加することを明らかにし、水伝導係数の計測による青果物の鮮度評価の可能性を示した。一方、低温貯蔵されたキュウリ果実の水伝導係数の測定は困難であった。プロトプラスト単離プロトコールや細胞膜の選択的透過性などについての詳細な検討が必要であると考えられた。本研究では、細胞膜脂質の過酸化・分解系に着目した青果物の鮮度評価指標を開発するために、以下の4つの試験を実施した。「1.細胞膜脂質の過酸化・分解に関与する酵素遺伝子群の発現変動解析」では、結球キャベツの保存前、保存3日後の試料について、セイヨウアブラナのDNAオリゴマイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析結果を詳細解析した。具体的には、Senescence、Ethylene、Membrane、Phospholipase等をキーワードとして関連遺伝子を抽出し、各遺伝子の発現変動を定量評価し、鮮度アセスメントのための指標遺伝子を絞り込んだ。「2.脂質過酸化レベルに基づく鮮度評価法の高精度化」では、結球キャベツのカルボニル化合物群を、DNPHによって誘導化してUV-HPLC法で分別定量した。カルボニル化合物含量の貯蔵に伴う変化傾向は分子種によって異なり、特に4つの物質が増加した。また、脂質過酸化反応の一次生成物である脂質ペルオキシドを定量するためのDPPP蛍光試薬を用いたフローインジェクション分析法を確立した。「3.鮮度マーカーとなる揮発性化合物の同定」では、結球キャベツの保存前、保存7日後までの試料について、ホールの状態で揮発性物質を捕集し成分を同定した。揮発性成分として、3-hexen-1-olなど23成分が検出された。多くの成分は、貯蔵開始2日目まで増加し、4日目に大きく減少し、貯蔵期間中の揮発性成分の消長を捉え鮮度を論ずる必要がある。「4.細胞膜の水透過性を指標とした鮮度評価技術の確立」では、常温貯蔵されたキュウリ果実の子室部、およびホウレンソウ葉から単離したプロトプラストにおいて、貯蔵期間の経過に伴って浸透圧非応答体積が減少することを明らかにした。浸透圧非応答体積は、細胞中の固相や水和物等の体積であることから、その減少は呼吸基質等の損耗と関係する可能性が示唆された。細胞膜脂質の過酸化・分解現象に着目した青果物の鮮度評価理論と技術を開発することを目的として以下のことを行った。昨年までに実施した保存前後のキャベツにおけるDNAオリゴマイクロアレイにおける網羅的遺伝子発現解析結果を詳細検討したところ、特に「Membrane」をキーワードにした遺伝子群の多くに発現変動がみられ、これらに属する遺伝群をさらにスクリーニングすることで定量的鮮度評価ができる可能性を示した。また、鮮度劣化に伴う脂肪酸組成の変動を解析したところ、飽和脂肪酸でも不飽和脂肪酸と同等に分解が進むことを示し、脂質成分の動態に着目した高精度な鮮度評価のためには、脂質の自動酸化のみならず飽和脂肪酸のβ酸化にまで踏み込む必要があることが示唆された。脂質過酸化過程における一次生成物である過酸化脂質含量の変化をホウレンソウ葉の葉縁部と葉肋部で比較したところ葉縁部の増加が著しく、鮮度評価にあたっては、サンプリング部位に留意する必要があることも示された。

さらに、細胞膜の水伝導係数と脂質過酸化物量との議論から、細胞膜機能劣化の進行は、膜脂質過酸化物が蓄積し、ゲル相脂質領域が形成され、膜透過性が増大するという過程を経ることが示唆された。これらの成果は、収穫後青果物における細胞膜機能劣化の定量的な解明に寄与し、今後の鮮度研究に関わる重要な知見を与えるものと考えられる。本研究では、膜脂質の過酸化・分解に着目した新たな青果物の鮮度評価理論の構築を目的とし、老化関連遺伝子の発現、脂質成分の質的・量的変化、揮発性成分の消長および細胞膜の物理化学的性質の変化について検討した。その結果、鮮度状態を反映する遺伝子群や揮発性物質を絞り込むことができた。また、飽和脂肪酸も不飽和脂肪酸と同程度に分解されることや、脂質過酸化速度は部位によって異なることを明らかにした。さらに、細胞膜機能劣化の進行は、脂質過酸化物が先行して蓄積した後に細胞膜の相転換が起こり、水透過性が増大する過程を経ることを示唆した。これらの成果は、今後の鮮度研究に関わる重要な知見を与えるものと考えられる。「1.細胞膜脂質の過酸化・分解に関与する酵素遺伝子群の発現変動解析」では、鮮度アセスメントのための指標遺伝子の絞込みが行われ、目標に向けて着実に進行している。「2.脂質過酸化レベルに基づく鮮度評価法の高精度化」では、老化に伴う脂質過酸化・分解反応物を精密に定量するための測定系が確立され、鮮度評価の高精度化に向けた生理学的な議論の進展と鮮度マーカー絞込みが期待できる。「3.鮮度マーカーとなる揮発性化合物の同定」では、鮮度アセスメントのための揮発性成分について、捕集時の試料の状態を変えて分析し、同様の成分が検出されており、揮発生成分の同定は順調に進行している。今後、鮮度との関係を解析し目標が達成される。「4.細胞膜の水透過性を指標とした鮮度評価技術の確立」では、浸透圧非応答体積の経時変化が明らかにされたことで、細胞膜水伝導係数をより高確度かつ高精度に算出することが実現しており、計画通りに進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。ホストハーベスト工学来年度は、「1.細胞膜脂質の過酸化・分解に関与する酵素遺伝子群の発現変動解析」では、網羅的遺伝子発現解析から得られた鮮度アセスメント指標候補遺伝子について、他課題で得られた結果を総合して、候補遺伝子のさらなる絞込み、あるいは別の遺伝子の追加を行い、鮮度アセスメントに有効な遺伝子を特定する。さらに、特定された遺伝子について、異なる鮮度レベルの試料における発現解析を実施し、定量評価への利用可能性を判定する。「2.脂質過酸化レベルに基づく鮮度評価法の高精度化」では、これまでに確立された測定系を駆使し、貯蔵に伴う各種脂肪酸、脂質ヒドロペルオキシド、カルボニル化合物群の消長について解析し、鮮度マーカーとなり得る分子種あるいはそれらの組合せを見出す。「3.鮮度マーカーとなる揮発性化合物の同定」では、揮発性成分の捕集方法についてさらなる検討を行い、より詳細に青果物から放出される揮発性成分について同定を行う。これらの結果と他課題で得られた結果を総合して、同定成分の生成機構を考察し、鮮度保持指標となる物質を特定する。4.細胞膜の水透過性を指標とした鮮度評価技術の確立」では、各種貯蔵条件下における浸透圧非応答体積および水伝導係数と鮮度リファレンスデータとの関係性について検討する。
物質収支からみた環境による被染物の化学的変化の解明-塩素系漂白剤による酸化分解-

被染物が於かれている環境による被染物の変退色はこれまで変退色現象とその原因という面が強調されてきているが,染料の化学変化から捕らえた研究は非常に少ない。本研究は「物質収支からみた環境による被染物の化学的変化の解明」という大きな研究目的の一環として,6年度はナフトール染料およびアントラキノン系染料の塩素による酸化分解を,特に分解物の同定と物質収支を中心に検討し,その分解機構を明らかにすること,およびモデル染料によって得られた知見を汎用されているナフトール染料に適用することを目的とする。1.4-フェニルアゾ-1-ナフトールおよび2-フェニルアゾ-1-ナフトールの二層系酸化分解を試みた結果,染料の塩素化物や分解物,ポリクロロフェノール類,ナフトール類,クロロナフトキノン等が得られた。2.フェニル基のp-置換体について置換基効果を検討したところ,電子供与性が大きくなる程分解速度は速くなることがわかった。3.酸化分解機構を分解物から推測した結果,塩素の求電子的攻撃により,ナフタレン環とアゾ基との結合が切断され,塩素化が起きることがわかった。4.アントラキノン系染料の二層系酸化分解では,主に求電子塩素置換体が生成することがわかった。5.汎用のナフトール染料の塩素による酸化分解については,現在検討中である。
高温超伝導セラミックスの液相拡散接合

酸化物系超伝導材料のうち、臨界温度T_cが90K級のYBa_2Cu_3O_<7-x>系(Y系)超伝導材料は、最も一般的であり実用化が期待されている。実用化に際しては、材料の成形加工及び接合技術が不可欠であるが、特に焼結バルク体の接合技術についてはこれまでほとんど報告されていない。脆性なセラミック超伝導バルク体を接合するためには、接合界面に軟質層あるいは液層を介在させることが望ましいが、一方、接合界面に超伝導を妨げる層が介在することを避ける必要がある。本研究では、超伝導特性を有しながらY系よりも低い融点(包晶温度)を有するRE系超伝導材料をインサート材として用い、Y系の接合を試みた。さらに、超伝導特性および接合強度向上を目的にAg添加の効果について検討した。以下に、本研究により得られた主な結果をまとめて示す。1.接合部に形成されるY系およびRE系の混合層あるいは拡散層の特性を調べた結果、どの混合比率においても各々の超伝導相は独立して形成され、超伝導特性を発揮する。2.直流4端子法及び帯磁率法によるY系バルク体の臨界温度は約87Kであるが、帯磁率が検出されなくなる温度は約68Kと測定された。3.RE系にAgを添加すると、包晶温度は約35K低下し、接合性を向上させる。4.Ag20を添加したREBCOをインサート材として接合する場合、Ag20の添加量が29mass%までは、継ぎ手のTc及びJcは向上する。しかし、常伝導相である211相が接合部に生成されたため、YBCO母材のJcより低い値しか得られなかった。5.インサート材へのAg20添加により継ぎ手のせん断強度は向上したが、母材であるYBCOと同等のせん断強度を得ることは出来なかった。これは、接合部の緻密度は向上したものの、接合部に部分的に気孔が生成した結果と考えられる。この気孔生成は、Agの流出によるものと考えられる。接合圧力等の接合条件の選定により、継ぎ手の機械的性質は改善できるものと考えられる。本研究では、まずY系セラミック高温超伝導バルク体を作製し、このバルク体同士を直接接合することが困難であることを確認した上で、接合を促進するためのインサート材の開発を行った。脆性なセラミック超伝導バルク体を接合するためには、接合界面に軟質層あるいは液層を介在させることが望ましい。一方、接合界面に超伝導を妨げる層が介在することを避ける必要がある。以下に、本研究によりこれまでに得られた主な結果をまとめて示す。

1.接合部に形成されるY系およびRE系の混合層あるいは拡散層の特性を調べた結果、どの混合比率においても各々の超伝導相は独立して形成され、超伝導特性を発揮する。2.RE系にAgを添加すると、包晶温度は約35K低下し、接合性を向上させる。3.直流4端子法及び帯磁率法によるY系バルク体の臨界温度は約87Kであるが、帯磁率が検出されなくなる温度は約68Kと測定された。4.接合体の臨界温度は母材と同等であったが、臨界電流密度および接合部強度は母材と同等にはならなかった。接合部における211相の形成、および気孔の生成等が原因と考察された。酸化物系超伝導材料のうち、臨界温度T_Cが90K級のYBa_2CU_3O_<7-X>系(Y系)超伝導材料は、最も一般的であり実用化が期待されている。実用化に際しては、材料の成形加工及び接合技術が不可欠であるが、特に焼結バルク体の接合技術についてはこれまでほとんど報告されていない。本研究では、まずY系セラミック高温超伝導バルク体を作製し、このバルク体同士を直接接合することが困難であることを確認した上で、接合を促進するためのインサート材の開発を行った。脆性なセラミック超伝導バルク体を接合するためには、接合界面に軟質層あるいは液層を介在させることが望ましい。一方、接合界面に超伝導を妨げる層が介在することを避ける必要がある。本研究では、超伝導特性を有しながらY系よりも低い融点(包晶温度)を有するRE系超伝導材料をインサート材として用い、Y系の接合を試みた。さらに、超伝導特性および接合強度向上を目的にAg添加の効果について検討した。以下に、本研究によりこれまでに得られた主な結果をまとめて示す。1.REBCOをインサート材として接合面間に挿入してYBCOバルク体を接合する際に、Yが接合部に、またREが母材YBCO内に拡散しても、継ぎ手の超伝導特性は低下しない。2.Ag20を添加したREBCOをインサート材として接合する場合、Ag20の添加量が29mass%までは、継ぎ手のTc及びJcは向上する。しかし、常伝導相である211相が接合部に生成されたため、YBCO母材のJcより低い値しか得られなかった。3.インサート材へのAg20添加により継ぎ手のせん断強度は向上したが、母材であるYBCOと同等のせん断強度を得ることは出来なかった。これは、接合部の緻密度は向上したものの、接合部に部分的に気孔が生成した結果と考えられる。この気孔生成は、Agの流出によるものと考えられる。接合圧力等の接合条件の選定により、継ぎ手の機械的性質は改善できるものと考えられる。
非線型発展方程式の解の漸近挙動

本研究は、数理物理学に現われる代表的な偏微分方程式を中心に、非線型発展方程式の解の漸近挙動を調べることを目的とした。そして、その方法として、解析的方法、位相的方法、幾何学的方法、さらに作用素論・エルゴ-ド論等の抽象的方法を組み合せることをもって特色とするものであった。これらの目的、特色は勢い、多くの分野の研究集会にそれぞれの分担者が出席し、討議を行うことを、研究を進める上での実際的な活動とならせ、研究費用も大部分そのための旅費として使用されることになった。以下、主な研究成果を述べる。1.解析的方法。代表者中尾は、非線型波動方程式の大域解、周期解の存在、正則性およびエネルギ-減衰等について多くの結果を得た。さらに、幾何学的にも重要な準線型楕円型方程式の分岐解の構造を、位相的方法も取入れて決定した。加藤は、抽象的な作用素論を利用して、流体の方程式についてその大域解の一意存在を保証する空間を考察した。2.位相的方法。鎌田は、S^1およびZ_2が変換群としてマンパクト多様体に作用する際の固定点多様体の特性数を、C^∞写像の横断近似定理を利用して調べた。固定点問題を非線型偏微分方程式の解の存在定理やattracterに応用することは興味深い今後の問題と思われる。3.幾何学的方法。佐藤は、単有理多様体の構造について著しい成果をあげた。また、風間は、弱い擬凸性をもつ多様体での〓問題の研究を行い重要な結果を得た。これらは、非線型方程式の解の多様体としての構造を調べる上で有効であろうと思われる。4.作用素論・エルゴ-ド理論による方法。幸崎・浜地は共同して、III型因子環の指数理論を深化させつつ、そのエルゴ-ド理論への応用に新境地を拓いた。これは、非線型方程式の解のカオス的挙動の把握に有効になるかも知れない。今後の研究課題である。1.解析的方法。2.位相的方法。3.幾何学的方法。
モルヒネ耐性および依存における脳内オピオイド受容体の変化に関する研究

本研究において、モルヒネを慢性投与した場合の耐性および依存形成のメカニズムを探るために、癌性疼痛患者に臨床使用されている硫酸モルヒネ徐放錠を小動物に投与し、依存性形成を試験した。さらに各タイプオピオイド受容体に選択的なリガンドを用いて、モルヒネ依存時の脳内μ、δおよびκタイプオピオイド受容体の変化について比較検討した。また、α2アドレナリン受容体作用薬であるクロニジンについて、鎮痛作用、麻薬の耐性および依存性形成に対する影響を試験し、モルヒネ依存時の脳内α2アドレナリン受容体の変化も併せて検討した。1)モルモットの皮下に硫酸モルヒネ徐放錠(300mg/kg)埋め込んだ。埋め込み1、2、3あるいは7日目にナロキソンによる退薬症候を観察したところ、2日目にジャンピング反応を指標とする退薬症状が最も強く出現した。2)モルヒネ依存獲得動物を2日目に断頭し、脳膜標本を調整し受容体結合実験を行った。モルヒネ依存群では、対照群と比べ、μ選択性リガンドの^3H-DAGO結合、δ選択性リガンドの^3H-DPDPE結合およびκ選択性リガンドの^3H-U69593結合のいずれにおいても、Bmax値(総受容体濃度)の有意な増加が認められたが、Kd値(受容体親和性)には有意な差はなかった。したがって、モルヒネ依存獲得時において、脳内のμ、δおよびκオピオイド受容体のup regulationが確認された。しかし、埋込み7日目には脳内のいずれのオピオイド受容体のBmax値も対照群の値に復帰した。3)α2アドレナリン受容体選択性リガンドの^3H-UK14304を用いて、上記と同様に受容体結合実験を行った。モルヒネ依存群では、対照群と比べ、Bmax値(総受容体濃度)の有意な増加が認められ、モルヒネ依存獲得時において脳内のα2アドレナリン受容体のup regulationが確認された。4)クロニジンは鎮痛作用を持つと考えられるが、それはオピオイド受容体を介するものではない。5)受容体結合実験においてクロニジンはオピオイド受容体と相互作用しないにもかかわらず、モルヒネ処置モルモットから得られた摘出回腸モデルにおいて、モルヒネとクロニジンの間に交叉耐性様の現象が認められた。1.モルヒネ依存性モルモットの作製ハローセン麻酔下にて、モルモットの背部皮下に硫酸モルヒネ徐放剤300mg/kgを植え込んだ。比較として、塩酸モルヒネ錠300mg/kg皮下植え込み群、偽手術群を作製した。それぞれの群の動物に24時間、48時間及び72時後、ナロキソン2mg/kgを皮下注入し、退薬症候(jumping)を観察した。硫酸モルヒネ徐放剤及び塩酸モルヒネ錠植え込みモルモットにおいては、24時間後にナロキソン皮下注した場合、jumpingなどの退薬症候が観察された。しかし、48時間後においては硫酸モルヒネ剤植込み群のみJumpingが観察された。72時間後では両群ともjumpingは観察されなかった。

2.オピオイドリガンド結合実験それぞれ群のモルモットを24及び48時間後に断頭し、脳膜標本を作成。^3H-DAGO(μ選択性リガンド)、^3H-DPDPE(δ選択性リガンド)、^3H-U69395(κ選択性リガンド)のオピオイドリガンドを用いて、受容体結合実験を施行した。得られた結果は、現在解析中である。しかし、脳内の各タイプ選択的オピオイドリガンドの結合量は予想していた以上に小さく、その解析は複雑である。現在のところ、モルヒネ投与群と非投与群の受容体総濃度および親和性は、あまり大きな変動はないようである。本研究において、モルヒネを慢性投与した場合の耐性/依存形成のメカニズムを探るために、癌性疼痛患者に臨床使用されている硫酸モルヒネ徐放錠を小動物に投与し、依存性形成および各タイプオピオイド受容体に選択的なリガンドで用いて、脳内μ、δおよびκタイプオピオイド受容体の変化について比較検討した。また、α2受容体作用薬であるクロニジンについて、鎮痛作用、麻薬の耐性/依存性形成に対する影響、さらにはモルヒネ投与時の脳内α2受容体の変化も併せて検討した。1)モルモットの皮下に硫酸モルヒネ徐放錠(300mg/kg)埋込み、モルヒネ依存性動物モデルを作製した。埋込み1、2、3あるいは7日目にナロキソンによる退薬症候を観察したところ、埋込み2日目にジャンピング反応を指標とする退薬症状が最も強く出現した。2)モルヒネ依存獲得動物を2日目に断頭し、脳膜標本を調整し受容体結合実験を行った。モルヒネ徐放錠埋込み群では、対照群と比べ、μ選択性リガンドの^3H-DAGO結合、δ選択性リガンドの^3H-DPDPE結合およびκ選択性リガンドの^3H-U69593結合のいずれにおいても、Bmax値(総受容体濃度)の有意な増加が認められた。したがって、モルヒネ依存獲得時において、脳内のμ、δおよびκオピオイド受容体のup regulationが確認された。しかし、埋込み7日目には脳内のいずれのオピオイド受容体のBmax値も対照群の値に復帰した。3)α2選択性リガンドの^3H-UK14304を用いて、上記と同様に受容体結合実験を行った。モルヒネ徐放錠埋込み群では、対照群と比べ、Bmax値(総受容体濃度)の有意な増加が認められ、モルヒネ依存獲得時において、脳内のα2受容体のup regulationが確認された。4)クロニジンはオピオイド受容体と相互作用しないにもかかわらず、モルヒネ慢性投与されたモルモットから得られた回腸モデルにおいて、モルヒネとクロニジンの間に交叉耐性様の現象が認められた。
フラクタル表面の混合潤滑機構に関する研究

本研究は,完全流体潤滑状態から混合潤滑状態にわたる油膜の形成と接触の機構を,フラクタル幾何学を用いた粗さの記述に基づいて統一的に解釈するための,理論的な足がかりを築くことを目的とし,実験と理論解析とから成る.規則的粗さの混合潤滑試験,不規則的粗さについて蛍光顕微鏡を用いた摺動面間の油膜とマイクロキャビテーションの測定,フラクタル表面の流体潤滑のモデルに基づいた理論解析を行った.1.フォトエッチングにより銅表面に形成した規則的粗さの混合潤滑実験を行い,流れに対する微細溝列の角度を変えたとき,摩擦係数や部分接触開始の膜厚比が中間の角度において極大値をとることを明らかにした.2.ショットブラストにより鋼球表面上に不規則的粗さを形成し,鋼球とガラスディスクによる点接触混合潤滑実験を行った.油膜の蛍光顕微鏡による観察において,蛍光像と反射像の画像解析により,なじみに伴って2面の相対的な接近量が減少し局所的な接触面積が増加することを定量的に捉えることができた.3.鋼球とガラスディスクを用いた実験を,純すべり,及び純転がりの条件の下で行い,マクロな流体圧力が低い条件下でマイクロキャビティーが発生すること,及び接触した突起のなじみによる変形により局所的な流体圧が徐々に上昇し,マイクロキャビティーが成長することを見出した.4.フラクタル表面の流体潤滑の摂動法による理論を構築するとともに,フーリエフィルタ法により生成したフラクタル表面の疑似データを用いた無限傾斜平面軸受の数値解析を行い,理論の妥当性を確認した.5.有限幅軸受について格子点数512×512までの2次元の圧力計算を可能とし,フラクタル構造による負荷容量の違いを明らかにした.本研究は,完全流体潤滑状態から混合潤滑状態にわたる油膜の形成と接触の機構を,フラクタル幾何学を用いた粗さの記述に基づいて統一的に解釈するための,理論的な足がかりを築くことを目的とし,実験と理論解析とから成る.規則的粗さの混合潤滑試験,不規則的粗さについて蛍光顕微鏡を用いた摺動面間の油膜とマイクロキャビテーションの測定,フラクタル表面の流体潤滑のモデルに基づいた理論解析を行った.1.フォトエッチングにより銅表面に形成した規則的粗さの混合潤滑実験を行い,流れに対する微細溝列の角度を変えたとき,摩擦係数や部分接触開始の膜厚比が中間の角度において極大値をとることを明らかにした.2.ショットブラストにより鋼球表面上に不規則的粗さを形成し,鋼球とガラスディスクによる点接触混合潤滑実験を行った.油膜の蛍光顕微鏡による観察において,蛍光像と反射像の画像解析により,なじみに伴って2面の相対的な接近量が減少し局所的な接触面積が増加することを定量的に捉えることができた.3.鋼球とガラスディスクを用いた実験を,純すべり,及び純転がりの条件の下で行い,マクロな流体圧力が低い条件下でマイクロキャビティーが発生すること,及び接触した突起のなじみによる変形により局所的な流体圧が徐々に上昇し,マイクロキャビティーが成長することを見出した.4.フラクタル表面の流体潤滑の摂動法による理論を構築するとともに,フーリエフィルタ法により生成したフラクタル表面の疑似データを用いた無限傾斜平面軸受の数値解析を行い,理論の妥当性を確認した.5.有限幅軸受について格子点数512×512までの2次元の圧力計算を可能とし,フラクタル構造による負荷容量の違いを明らかにした.本研究は,完全流体潤滑状態から混合潤滑状態にわたる油膜の形成と接触の機構を,フラクタル幾何学を用いた粗さの記述に基づいて統一的に解釈するための,理論的な足がかりを築くことを目的とし,実験と理論解析とから成る.実験では,蛍光顕微鏡を用いた摩擦面間の油膜と真実接触点の分布状態の測定,理論解析ではフラクタル接触理論と研究代表者の流体潤滑のモデルに基づいた混合潤滑の理論モデルの構築を行う.平成7年度は,主として実験手法の確立をめざした以下の研究を行った.1.ラッピング,研削によって製作した等方性粗さおよび異方性粗さの微視的表面形状を測定し,フラクタル次元,相関距離,方向性パラメータなどを求めた.砥粒の種類とサイズを選ぶことによって,これらのパラメータをある程度コントロールできることがわかった.2.鋼表面に腐食処理を施し面の反射率を下げることによって,蛍光顕微鏡による接触部の観察において,蛍光の自己干渉による規則的な強度変化をある程度取り除くことができ,数十nm以下の薄膜での蛍光強度を向上することができた.3.蛍光画像をパーソナルコンピュータに取り込み,画像処理によって接触点と局所的膜厚の大まかな分布を求めるプログラムを作成した.4.鋼球とガラスディスクの静的接触実験を行い,局所的な膜厚と接触面積の分布を調べた.見かけの弾性接触において,接触面積は荷重に比例しないこと,その関係は表面粗さの大小とともにそのスペクトル構造によって影響を受ける可能性があることがわかった.5.流体潤滑の理論解析においては,研究代表者の流体潤滑の摂動法による解析とともに,フーリエフイルタ法により生成したフラクタル表面の疑似データを用いた直接数値解析を行い,摂動法により近似解の有効性を確認するとともに,表面の微細構造の油膜形成に及ぼす影響を検討した.

本研究は、完全流体潤滑状態から混合潤滑状態にわたる油膜の形成と接触の機構を,フラクタル幾何学を用いた粗さの記述に基づいて統一的に解釈するための,理論的な足がかりを築くことを目的とし,実験と理論解析とから成る.本年度は,規則的粗さの混合潤滑試験,不規則的粗さに対して蛍光顕微鏡を用いた摺動面間の油膜とマイクロキャビテーションの測定,フラクタル表面の流体潤滑のモデルに基づいた理論解析を行った.1.フォトエッチングにより銅表面に作成した規則的粗さの混合潤滑実験を行い,流れに対する微細凹凸の角度を変えたとき,摩擦係数や部分接触開始時の膜厚比は中間の角度において極大値をとることを明らかにした.2.ショットブラストにより鋼球表面上に不規則的粗さを形成し,鋼球とガラスディスクによる点接触混合潤滑実験を行った.油膜の蛍光顕微鏡による観察において,蛍光像と反射像の画像解析により,なじみに伴って2面の相対的な接近量が減少し局所的な接触面積が増加することを定量的に捉えることができた.3.鋼球とガラスディスクを用いた実験を,純すべり,及び純転がりの条件の下で行い,マクロな流体圧力が低い条件下でマイクロキャビティーが発生すること,及び接触した突起のなじみによる変形に伴ってマイクロキャビティーが成長することを見出した.4.フラクタル表面の流体潤滑の摂動法による理論を2次元問題に拡張するとともに,フーリエフィルタ法により生成したフラクタル表面の疑似データを用いた直接数値解析を行った.直接数値解析では,格子点数512×512まで計算を可能とし,摂動法による近似解の有効性を確認した.平均流モデルの流量係数は,表面のフラクタル構造を考慮に入れた場合,白色ノイズ的表面に対する解とは異なることを示した.
日本人の謝罪傾向：比較文化的検討

研究1では釈明受容の媒介要因として被害回復期待に注目し、日本、中国、米国の成人496名を対象にWeb上で役割演技実験を実施した。その結果、自己利益的被害、象徴的(自尊心)被害、社会規範的被害のいずれに関しても、謝罪がその回復期待を強めることによって正当化よりも被害者の受容を促進することが文化共通に見出された。研究2では米国のKim et al.が見出した謝罪の逆転効果(倫理違反状況では謝罪は正当化よりも行為者に対する信頼を低める)を日本において追試した。男子学生65名がPC上で参加した役割演技実験の結果はこの効果を示したが、その認知メカニズムはKim et al.の理論とは異なっていた。本研究の目的は、日本人の謝罪傾向の背後にある心理過程を同じ東アジア文化圏に属する中国人との比較を通して明らかにすることである。本年は加害者からの釈明が被害者に対して、どのような意味で被害回復をもたらすと知覚されるかが受容を規定すると仮定して、調査を行った。日本人成人男女160名、中国人成人男女176名を対象にインターネット上でシナリオ実験を実施した。参加者には、被害者が加害者から釈明(謝罪か正当化)を受けた3種類のシナリオを読ませ、被害者の立場で釈明に対して心理的、行動的にどのような反応を行うか示すよう求めた。その結果、日本人も中国人も正当化より謝罪を受けた人の方が、これを有意に受容し、また満足感も強かった。更に、参加者たちは、謝罪した加害者を、正当化を試みた加害者よりも協調性、誠実性、信頼感などの点で有意に好意的な人物と評定しており、この点も日中共通に見られた。本研究では、更に、釈明受容を促す心理的要因として、実利的回復(物質的被害の回復)、象徴的回復(傷つけられた自尊心の回復)、社会的回復(逸脱された社会規範の再構築)の3個の被害回復を仮定したが、日中両国において、謝罪を受けた人は正当化を受けた人よりも、これらすべての被害回復を有意に高く評定しており、物質的意味だけではなく、象徴的・社会的な被害回復が釈明受容を促すことを意味している。ただし、謝罪だけではなく、正当化に関しても、これらの被害回復が可能であると期待した人はその釈明を受け入れたことから、これらの被害回復は謝罪によってのみ可能なものではないことも示唆された。今回の分析結果では日中間に違いはほとんど見られず、釈明、特に謝罪の修復的機能が両文化において共通に働いていることが示されている。不祥事を起こした団体の代表者がTVカメラの前で頭を下げるという謝罪会見がよく見られる。日常生活においても人々の間で謝罪は頻繁に行われている。謝罪とは非違行為(失敗、違反、危害など)に対してその責任を認めることである。公的にも私的にも謝罪が多用される理由は、非違行為によって損なわれた信頼が謝罪によって回復されると一般に信じられているからである。しかし、非違のタイプによっては謝罪の効果はないとの指摘もある。本研究の目的はこれを実験的に確認することである。実験参加者(男子学生62名)に職場、学校、友人関係の場面である人物が不適切な行為をする様子を描いた6個のエピソードを3コマのイラストで提示し、その後行為者が謝罪(責任を認め、改善を誓う)か正当化(自分が間違っていないと主張)する様子を見せて、その人物に対する信頼度を評定させた。不適切行為が能力不足か(能力違反)、それとも倫理感不足によるものか(倫理違反)によって2バージョンが作られた。2種類の信頼測度(信頼意思、リスク受任意思)を使い、エピソードごとに違反(能力、倫理)x釈明(謝罪、正当化)の2要因分散分析を行ったところ、合計12回の分析中6回において謝罪が正当化よりも行為者に対する信頼度を高めることが見いだされ、状況や測度によって変動はするが、従来の研究同様(大渕, 2010)、謝罪の信頼回復効果が確認された。しかし、二つの分析結果はこの効果を限定するものであった。一つの分析では(学校場面でのリスク受任意思)倫理違反において謝罪と正当化の信頼度に違いはなく、他の一つの分析では(職場間面での信頼意思)むしろ謝罪した行為者への信頼度が低かったのである。この結果について、専門家には特に高い倫理性が求められ、これに違反した場合の信頼損傷は大きく、謝罪によってもその回復は困難なのではないかと解釈した。平成27年度は信頼回復という謝罪効果に関する実験的検討を、大学生を対象に実施する計画であったが、実験材料(イラスト作成、実験プログラム)の作成に思いの外時間がかかり、また、実験準備が整った後、二つの大学で実験実施のための倫理審査を申請したが、一方の大学で承認が下りるまでに時間を要したことなどから、実験開始が遅れたたが、結局はほぼ予定通り実験を遂行することができた。謝罪は損なわれた信頼の回復に有効であるとされてきた。信頼には能力期待と倫理期待の2種類があるが、Kim et al. (2004)はReeder & Brewer (1979)の性質帰属スキーマ・モデルに基づいて、謝罪は能力違反では信頼を回復させるが、倫理違反ではそうではないとする謝罪の逆転効果を予測し、これを実験によって確証した。日本人は国際比較において謝罪選好が強いことが見出されてきたが(大渕, 2010)、日本人が負事象であっても責任受容する違反者を好意的に受容するとすれば、倫理違反においても謝罪による信頼回復効果が期待できる。