hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織化カイラルフォトニック欠陥構造による光-分子強結合場の創成

カイラル・フォトニック欠陥構造における群速度異常、光局在効果などに基づく光-分子強結合場の創成と機能応用を目指して研究を行った。得られた主な成果は以下のとおりである。(1)三次元的に螺旋周期構造の発達したコレステリック・プルー相液晶のフォトニックバンド構造の解明を行った。すなわち、コレステリック・ブルー相は、三次元螺旋構造を形成するが、構造内に液晶の配向の乱れた欠陥構造を形成すると言われている。そこで、分子動力学計算により求めた配向テンソル分布をもとにして、時間領域差分法(FDTD法)を用いたシミュレーションを行い、コレステリック・ブルー相のフォトニックバンド構造を検討した。その結果、ブルー相内では、単なるコレステリック相の選択反射バンドのみならず、欠陥構造に起因する高次のバンドが観測されることが明らかとなった。また、欠陥部位に高誘電率材料を導入することにより、完全フォトニックバンドギャップが発現する可能性があることを見出した。(2)コレステリック・ブルー相の固定化の手法として、光重合性液晶を用いて、三次元螺旋周期構造を形成した後に紫外光を照射して構造の固定化を行った。その結果、照射紫外高強度が弱い場合には、構造の崩れが観測され、ある閾値以上の紫外光照射による重合が構造の固定化に必要であることを明らかにした。(3)光重合による構造固定化がレーザー発振特性に及ぼす影響を調べた。その結果、固定化前にはブルー相IおよびIIの何れの相においてもレーザー発振が観測されたが、固定化後は、ブルー相Iで発振が観測されたにもかかわらず、重合前にブルー相Iに比べて低い閾値でレーザー発振していたブルー相IIでは観測されないことを示した。
軟骨変性疾患におけるモノカルボン酸トランスポーターの役割の解明

炎症性サイトカインの一種であるインターロイキン. 1β(IL-1β)は関節リウマチや変形性関節症などの疾患において細胞内の一酸化窒素および活性酸素種の産生を亢進させ、軟骨細胞変性・細胞死を誘導する。我々はIL-1βで刺激した軟骨細胞で乳酸の産生が亢進することに着目し、乳酸の輸送担体であるモノカルボン酸トランスポーター1(MCT-1)の遺伝子発現を抑制することで、IL-1β誘導性の軟骨細胞死が有意に抑制されることを見出した。本研究の目的は、変形性関節症(OA)や関節リウマチ(RA)等の軟骨変性疾患におけるモノカルボン酸トランスポーター(MCT)の役割を明らかにし、MCTを標的とした新たなOAおよびRAに対する予防・治療方法の可能性を探ることである。マウス軟骨細胞を炎症性サイトカインで刺激し、細胞死を誘導するin vitro軟骨変性疾患モデルにおいて、申請者はMCTを阻害することで軟骨細胞死が強く抑制されることを発見し、MCT阻害が軟骨変性疾患の予防あるいは治療に有効であるとの仮説を立てた。本研究ではMCTがどのような機序で炎症性刺激による軟骨変性に関わるかを解明するために、培養軟骨細胞を炎症性サイトカインであるIL-1βで刺激し細胞死を誘導する実験系を用いて、MCTによる遺伝子発現制御メカニズムについて解析を行った。IL-1βで刺激した軟骨細胞ではMCTサブタイプの中でもMCT-1の発現が顕著に上昇していた。そこでsiRNAを用いて軟骨細胞におけるMCT-1の遺伝子発現を抑制したところ、IL-1βによって誘導される細胞死は有意に抑制された。炎症性サイトカインによって誘導される軟骨変性および軟骨細胞死において、活性酸素(ROS)産生酵素である食細胞型NADPH-oxidase(NOX-2)の発現が重要な役割を担っている。遺伝子発現解析の結果、MCT-1のsiRNAを導入した軟骨細胞ではNOX-2の発現が強く抑制されていた。さらに、NOX-2の発現は転写因子NF-κBによって制御されており、IL-1βで刺激した軟骨細胞で引き起こされるNF-κBの活性化がMCT-1のsiRNAを導入した軟骨細胞では有意に抑制されていた。これらのことから、IL-1βで刺激した軟骨細胞においてMCT-1はNF-κBの活性化とNOX-2の発現を介して細胞死の誘導に関与することが明らかとなった。変形性関節症(OA)や関節リウマチ(RA)は軟骨変性が起こる代表的な疾患である。これらの軟骨変性疾患では、インターロイキン-1(IL-1)や腫瘍壊死因子-α(TNF-α)等の炎症性サイトカインがタンパク分解酵素の活性化や活性酸素種(ROS)の産生を介して軟骨の変性を進行させると考えられている。我々は、マウス軟骨細胞をIL-1βで刺激し細胞死を誘導するin vitro軟骨変性疾患モデルにおいて、誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)および食細胞型NADPH-oxidase(NOX-2)の発現が上昇し、また、その際に乳酸産生が亢進することを明らかにした。そこで、乳酸輸送担体であるモノカルボン酸トランスポーター(MCT)を阻害したところ、IL-1βによる軟骨細胞死は強く抑制されることを見出した。我々はMCTサブタイプの中で乳酸の輸送に関与しマウス軟骨細胞に安定して発現するMCT-1に着目し、siRNAを用いてその遺伝子発現を抑制した結果、IL-1βによる細胞死とNOX-2の発現は強く抑制された。NOX-2 siRNAの導入でも細胞死は抑制されたため、MCT-1はNOX-2発現を介して軟骨細胞死に関与すると考えられた。Nox-2遺伝子発現を制御する転写因子としてNF-κBが報告されているため、マウス軟骨細胞におけるIL-1β刺激後のNF-κBの活性化について解析した結果、マウス軟骨細胞においてはIL-1β刺激と刺激48時間後にNF-κBの活性化が起こることを見出した。NF-κBの活性化を引き起こす細胞内Ros産生を測定したところMCT-1 siRNAを導入した細胞ではIL-1β刺激によるROS産生が抑制されていたため、MCT-1はIL-1β刺激によるROS産生とNF-κBの活性化を介して細胞死に関与すると考えられた。
悪性膵神経内分泌腫瘍の非侵襲的診断と治療標的の探索

膵神経内分泌腫瘍は我が国の10万人に2.7人が発症するとされているが近年増加傾向にあり、剖検では日本人の1.6-10%に発症している可能性が示唆される.我々は2016年に肉眼型分類を世界で初めて創設し、網羅的遺伝子解析で肝転移の指標としてPAX6を同定した.本研究はこれらについて全国集計でvalidationを行うと共に、新しい画像診断学的指標を開発し、分子生物学的特徴を調べる。
ポスト黒死病時代エジプト・シリアにおける家族と女性：寄進文書を手がかりに

本研究の目的は、ポスト黒死病(ペスト)時代(14世紀半ば)のマムルーク朝エジプト・シリア社会における家族のあり方と、その中で女性が果たした役割についてワクフ(イスラーム寄進)関連文書を用いて明らかにするとともに、それを通じてワクフ制度が家族の形成・維持・継承において果たした役割と機能を考察することにある。本年度は、海外の研究者を巻き込む形で女性・家族史研究の推進を図った。その一環として、研究代表者を責任編集として、欧文学術誌Orientに「Women and Family in Mamluk and Early-Ottoman Egypt, Syria, and Hijaz」というタイトルの特集号を企画した。国内外の研究者に声をかけて論文の寄稿を募り、その結果、アメリカ、フランス、日本の研究者による計8本の研究論文が寄稿された。内容は、文書史料から見る女性と家族の研究(4本)、叙述史料における女性の表象の問題をあつかった研究(2本)、特定家族の婚姻戦略を扱った研究(2本)で構成される。本特集はOrient volume 54に掲載され、本年度末に刊行された。研究代表者は共同で本特集号のイントロダクションを執筆し、近年のマムルーク朝時代の女性研究をレヴューしたことに加え、単著の論文も発表した。本論文で取り上げた文書は、マムルーク軍人タシュタムルの娘タタルハーンが、父の遺言に従って設定したワクフに関連するものである。彼女が女性でありながらワクフの管財人として莫大な資産を自らの手で管理運営し、かつ自らの墓廟のための新たなワクフを設定していく様子を明らかにした。また、マムルーク軍人キジュマースの寄進文書を用い、彼のワクフ設定の動機と目的を考察し、ワクフ制度が果たした多面的機能を明らかにした英語論文をイギリスの学術誌Bulletin of the School of Oriental and African Studiesに投稿し、掲載された。当初の計画通り、女性と家族に関する特集を企画し、とりまとめ、無事出版にこぎつけた。また、計画通り、マムルーク軍人タシュタムルの娘タタルハーンのワクフ文書(エジプト・ワクフ省文書局所蔵)を史料として用いた論文を発表した。それに加え、キジュマースのワクフに関する英語論文が、この分野で名の知れた海外の学術雑誌に掲載された。今回の特集号の企画で培った人脈をもとに、海外の研究者との連携と今後の共同研究の可能性を模索する。同時に、オスマン帝国時代ダマスカスのワクフ台帳の整理とデータベース化を進め、その分析を行う。必要経費を支出した端数が未使用額として残った。次年度請求額と合わせ、物品購入費に充てる予定である。
X線回折強度の振動測定によるエピタキシャル成長機構の研究

本年度は、超高真空中でSi(001)面上にSiやGeをMBE成長するに際し、試料温度を加熱制御できるような制御装置を整備した。超高真空中でその場観察する予備実験として、Si(001)基板にGeを1MLデルタドープし、その上にSiのキャップ層を約80nmエピタキシャル成長した試料をもちいて、大気中において表面X線回折法による測定を行った。シンクロトロン放射からのX線を用いて、004ブラッグ反射のまわりでロッドプロファイルを測定した。得られた結果は、004逆格子に起因するCTR散乱の上に細かい振動成分がのっており、その振幅は逆格子点の前後で非対称な様子を示した。さらに、逆格子点からの減衰の仕方は、完全に平坦な界面をもつ試料から予想されるよりも速く減衰した。上記の結果は、定性的には次のような解釈できることが分かった。1)振動の周期からキャップ層の厚さを評価できる。2)振動の振幅の非対称性からは、Si基板とキャップ層の格子面の関係、すなわち、Ge原子層の上下における格子面間隔の変化を求めることができる。3)とくに、振動の振幅が極小値になる置から格子面間隔の変化を正確に評価できる。4)全体的な振幅の大きさから、デルドープされたGe層の揺らぎを評価できる。5)逆格子点からの減衰の速さから表面におけるラフネスを評価できる。最小二乗法によるフィティングにより求められた最終結果は、GeとSi原子との平均的な結合距離は、Ge原子層の上下で0.07A程度の違いを見せた。このことは、MBE法によるエピタキシャル成長機構と関係していると思われるので、現在その実験結果をよく説明できるモデルを検討している。
miRNAの発現調節による歯周組織構成細胞の分化誘導

歯周治療中に抜歯となった歯の歯根膜を採取し、ヒト歯根膜線維芽細胞(HPDL)を抽出し、10%ウシ胎児血清(FBS)および1%ペニシリンーストレプトマイシンを含むDMEMを用いて継代36までHPDLを培養した。また、歯周組織構成細胞(特に歯肉線維芽細胞(HGF)および歯根膜線維芽細胞(HPDL))で骨芽細胞より優位に発現しているTwist2およびKlf12の3'-UTRに結合するmiRNAを公開データベースのTargetScanにて検索し、両遺伝子の3'-UTRに結合するmirRNAはmir141および200aであることを確認した。次に、mi141および200aが結合するTwist2の3'-UTRをPGL3 promoterルシフェラーゼプラスミドに挿入し、シークエンス解析を行い、正しい配列が挿入されたか確認した。正しい配列が挿入されたルシフェラーゼプラスミドを挿入したHPDLはmi141または200aを細胞内に4時間導入後、10%FBSを含むDMEMで68時間細胞培養し回収後にルシフェラーゼ活性を計測すると活性は抑制された。さらに、HPDLを様々な大きさのディッシュに播種し、mir141または200aを細胞内に4時間導入後、10%FBSを含むDMEMで68時間細胞培養したHPDLを回収し、全RNAおよびタンパク質を抽出し、間葉系細胞に発現する転写因子RNAおよびタンパク質量をReal-time PCRおよびWestern Blotにて検索を行った結果、Twist2およびKlf12mRNAおよびタンパク質量を減少させ、Sox5およびTrips1mRNAおよびタンパク質を増加させた。歯肉歯根膜細胞の継代培養に成功し、研究を完了するのに十分な細胞を確保できた。また、Twist2およびKlf12に結合するmirを検索し、mir141と200aであることを確認でき、Twist2 3'UTRを含んだルシフェラーゼプラスミドを作製に成功し、ルシフェラーゼアッセイを行い、ルシフェラーゼ活性の抑制を認めた。mir141または200aを細胞内に4時間導入後、10%FBSを含むDMEMで68時間細胞培養したHPDLから抽出した全RNAおよびタンパク質を用いて間葉系細胞に発現する転写因子の発現について検索し、Twist2およびKlf12の発現量の抑制およびTrps1とSox5の発現量の増加を確認できた。mi141および200aが結合するKlf12の3'-UTRをPGL3 promoterプラスミドに挿入し、シークエンス解析を行い、正しい配列が挿入されたか確認し、作成したルシフェラーゼプラスミドを用いてルシフェラーゼ活性を計測し、miRNAが予想される配列に結合するか検索する。また、mir141または200aを細胞内に4時間導入後、10%FBSを含むDMEMで68時間細胞培養したHPDLから抽出した全RNAおよびタンパク質を用いて間葉系細胞に発現する転写因子および分化マーカー遺伝子の発現について検索する。さらに、miRNAを導入し培養したHPDLをさまざまな細胞染色法(アリザリンレッド染色、アリシアンブルー染色、オイルレッドO染色)で染色し、細胞の分化を検討する。

mi141および200aが結合するKlf12の3'-UTRをPGL3 promoterプラスミドに挿入し、シークエンス解析を行い、正しい配列が挿入されたか確認し、作成したルシフェラーゼプラスミドを用いてルシフェラーゼ活性を計測し、miRNAが予想される配列に結合するか検索する。また、mir141または200aを細胞内に4時間導入後、10%FBSを含むDMEMで68時間細胞培養したHPDLから抽出した全RNAおよびタンパク質を用いて間葉系細胞に発現する転写因子および分化マーカー遺伝子の発現について検索する。さらに、miRNAを導入し培養したHPDLをさまざまな細胞染色法(アリザリンレッド染色、アリシアンブルー染色、オイルレッドO染色)で染色し、細胞の分化を検討する。今年度は今後の研究に必要なプラスミド作製を行わなかったため、試薬購入のための研究費に余りが生じた。次年度はこの研究費も使用して試薬を購入する。
副腎髄質における細胞内Caストアの局在

^<45>Ca^<2+>トレーサーを用いて、ウシ副腎髄質由来の各種膜分画のCa^<2+>取り込み活性を観察した。β-エシチン高透過性細胞とホモジネートは2相性のATP依存性取り込みと、ATP非依存性取り込みの3種類の活性を示した。細胞内小器官としてミトコンドリア、ミクロゾーム、分泌顆粒がCa^<2+>取り込みを起こした。肝細胞などでCa^<2+>取り込み活性が報告されている核分画は有為な反応を示さなかった。細胞内小器官のマーカーとCa^<2+>取り込み活性の関係より、細胞静止レベルであるpCa7では小胞体とマーカーであるNADPHcytochrome c reductaseが、興奮レベルであるpCa6.1ではミトコンドリアのマーカーであるCytochrome coxidaseが高い相関を示した。またATP非存在下で有意なCa^<2+>取り込みを起こしたのは分泌顆粒だけであった。Fura-2法を用いて、IP3およびカフェインによる各種膜分画のCa^<2+>放出活性を観察した。IP3は高透過性細胞およびホモジネートから濃度依存性(ED_<50>値1.6-2.3x10^<-7>M)に一過性のCa^<2+>放出を起こした。IP3の作用は受容体との結合阻害薬であるヘパリンの存在により抑制された(IC_<50>値2.2-3.3x10^<-5>M)。IP3はミクロゾーム分画から一過性のCa^<2+>放出を起こし、その濃度依存性およびヘパリン感受性とも高透過性細胞やホモジネートと類似していた。ミトコンドリアおよび分泌顆粒はIP3に対して全く反応しなかった。一方、カフェインは高透過性細胞、ホモジネートおよびミクロゾームから濃度依存性(ED_<50> 5mM)のCa^<2+>放出を起こしたが、ミトコンドリアや分泌顆粒には影響を与えなかった。IP3(2.5x10^<-6>M)の反復投与により反応が消失した後もカフェイン(10mM)はCa^<2+>放出を起こし、この逆も観察された。また、1μMタプシガルギン投与後もIP3およびカフェインの作用に殆ど影響を受けなかった。IP3およびライアジン受容体に対する結合実験は現在進行中である。以上の成績より、ウシ副腎髄質細胞におけるIP3およびカフェイン感受性のCa^<2+>ストアは小胞体であるが、両者は別々のコンパートメントに分かれているものと考えられる。この他、ミトコンドリアによる低親和性高容量のCa^<2+>取り込みと、分泌顆粒によるATP非依存性のCa^<2+>取り込みが存在するがそれらの存在意義については今後も検討が必要である。以上の成績より、ウシ副腎髄質細胞におけるIP3およびカフェイン感受性のCa^<2+>

ストアは小胞体であるが、両者は別々のコンパートメントに分かれているものと考えられる。この他、ミトコンドリアによる低親和性高容量のCa^<2+>取り込みと、分泌顆粒によるATP非依存性のCa^<2+>取り込みが存在するがそれらの存在意義については今後も検討が必要である。
光音響イメージングによるdermal backflowの3次元ネットワーク解析

光音響イメージングとは非侵襲的に微細な血管・リンパ管の3次元画像が得られる、新たな画像診断技術である。申請者らは、本技術によってdermal backflowを初めて3次元構造として記録した。dermal backflowとは、リンパ液が皮膚浅層に向かって逆流することを示す画像所見であり、リンパ浮腫患者に特徴的なものである。従来の画像検査では、dermal backflowを構成するリンパ管を、詳細に観察することは不可能であった。本研究は、光音響イメージングでリンパ浮腫患者の四肢を撮影し、dermal backflowをリンパ管の3次元的なネットワーク構造を明らかにすることを目的とする。
がん悪液質に対する運動療法プログラムの開発

1)研究協力病院A)において開胸・開腹術を施行するがん患者例に対して術前呼吸機能と呼吸筋力・身体機能との関連を検討した。スパイロメーターを使用し、呼吸機能(肺活量と1秒率)と呼吸筋力(最大呼気筋力と最大吸気筋力)を測定した。身体機能は握力と膝伸展筋力、6分間歩行距離、最大歩行速度の測定を行った。呼吸機能を従属変数とし、調整因子として、性別、年齢、身長、体重を投入後、ステップワイズ法による重回帰分析を行ったところ、肺活量(3.2±1.0L)を従属変数とした重回帰分析の結果(調整済みR&sup2;:72.6%)、握力(29.4±9.6kg;β=0.34、P=0.02)が選択された。1秒率(76.6±14.3%)を従属変数とした重回帰分析では、身体機能と呼吸筋力は選択されず関連性を認めなかった。握力は全身筋量・筋力を反映しているとされており、全身筋力の運動療法が術前肺活量改善につながる可能性が示唆された。2)研究協力病院B)においてがんの骨転移と診断され運動療法介入をおこなった症例を対象とし、組織型,PS,骨転移数,骨症状の有無,照射の有無,病的骨折の有無,骨修飾薬の有無,骨転移の手術の有無,家族構成などの因子が自宅退院の有無に与える影響について検討を行った。自宅退院となったのは約半数(50%)であったが,最も良好なPSが2以下で自力歩行が可能な症例が有意に自宅退院へと導くことができた。入院中に治療を有する骨転移が見つかった場合、家族構成や家庭環境を考えながら自宅退院を目標にして機能低下が最小限となるように早期からリハビリテーション介入をすることが重要であり、がん骨転移患者に対しても入院中のリハビリテーションの有効性が示された。今後がん患者における有益な情報を提供するものと考えられる。研究協力病院(A病院)において、がん治療を施行した45名をエントリーした。内訳は男性27例、女性18例、骨折時年齢は平均69.0歳(24-92歳)であり、原発巣は肺癌10例、悪性リンパ腫10例、骨軟部肉腫8例、白血病6例、大腸癌5例、その他6例であった。手術治療患者18例、化学療法及び放射線治療中患者27例であった。年齢、身長、体重、PS、HDS-R、握力、膝伸展筋力、下腿周囲長、10m歩行速度、TUG、Barthel Index、総蛋白、アルブミン、CRP、白血球数、ヘモグロビン、リンパ球数等の血液検査データを抽出した。悪液質の状態を確認する上でGPSスコアと各項目の関連を評価すると、GPSスコアの上昇につれて、膝進展筋力や下腿周囲経は低下する傾向にあり、Barthel Indexも同様にGPSスコアの上昇につれて低下傾向を示した。特に、移乗動作や排便、排尿動作など基本的な日常動作において影響が大きいと思われた。また、うつ症状を有していた患者では安静時VASスコアが高く歩行速度も低下する傾向が見られていた。まだ、エントリー症例数が少なく、統計学的な有意差は得られていないが、今後症例数を増やしていき、がんリハビリ患者の横断的な解析をさらに進めていく予定である。また、健常ボランティアを対象とした運動プログラムの開発については、10名ほどエントリーを行っており、筋電図、三次元機能解析器を使用して歩行(通常歩行、ピッチ歩行、ストライド歩行)、ロコモ度テストの2ステップ動作と立ち上がり動作、開眼片脚立ち、スクワット動作、閉脚立位、セミタンデム立位、タンデム立位動作等を解析中である。今後解析が終了次第、がんのステージ別の運動リハビリプログラムを作成していくことを計画中である。症例数の集積がまだ不十分ではあるが、悪液質と身体機能やADL評価との関係を示すことができた。また、運動プログラムの作成についても10例の健常者をエントリーできている。筋電図や動作分析を解析中であり、おおむね順調に進展していると思われる。研究協力病院(B病院)において、消化器がん手術を施行し,術前・退院時ともにADLが自立であった周術期患者34例をエントリーした。内訳は男性23例,女性11例、手術時年齢は平均70.7歳であり、原発巣は大腸癌23例、胃癌10例、肝癌1例であった。術式は開腹術20例、腹腔鏡視下術14例であった。縫合不全、麻痺性イレウス、胆汁瘻,膵液瘻など何らかの合併症を生じた症例は12例(35%)であった。合併症あり群と合併症なし群において、年齢、身長、体重、術前PS、手術時間、出血量や握力、膝伸展筋力、下腿周囲長、10m歩行速度、TUG等の身体機能及び在院日数、絶食日数、リハ単位数について、両群の比較検討を行った。出血量は合併症あり群で270ml、合併症なし群で193mlであったが、統計学的な有意差はなかった。一方、在院日数、絶食日数、リハ単位数はいずれも有意差を認め、合併症あり群では在院日数、絶食日数が長く、リハ単位数は少ない傾向を示した。また、身体機能については入院中の運動療法介入により退院時のADLは自立していたが、両群とも術前の身体機能までには回復していなかった。

特に合併症あり群では、体重、握力、膝伸展筋力、WBI(体重支持指数)が有意に低下していた。さらに、合併症あり群ではTUGや6MWD等のパフォーマンスも低下していた。合併症を有した症例では手術前と同程度の食事が摂取可能となるまで時間を要することから、手術後に体重が減少しやすく廃用性の筋力低下や体力低下が起こりやすいと考えられた。そのため入院中の活動量管理とともに絶食期間中の運動療法の内容を再考する必要性が示唆された。また、合併症を発症した症例においては退院後のフォローが重要であると考えられた。今後、症例数を増やしていき、がんリハビリ患者の縦断的な解析をさらに進めていく予定である。症例数の集積がまだ不十分ではあるが、周術期患者における悪液質と身体機能やADL評価との関係を示すことができた。また、入院中の積極的な運動プログラムの介入研究を行っており、おおむね順調に進展していると思われる。1)研究協力病院A)において開胸・開腹術を施行するがん患者例に対して術前呼吸機能と呼吸筋力・身体機能との関連を検討した。スパイロメーターを使用し、呼吸機能(肺活量と1秒率)と呼吸筋力(最大呼気筋力と最大吸気筋力)を測定した。身体機能は握力と膝伸展筋力、6分間歩行距離、最大歩行速度の測定を行った。呼吸機能を従属変数とし、調整因子として、性別、年齢、身長、体重を投入後、ステップワイズ法による重回帰分析を行ったところ、肺活量(3.2±1.0L)を従属変数とした重回帰分析の結果(調整済みR&sup2;:72.6%)、握力(29.4±9.6kg;β=0.34、P=0.02)が選択された。1秒率(76.6±14.3%)を従属変数とした重回帰分析では、身体機能と呼吸筋力は選択されず関連性を認めなかった。握力は全身筋量・筋力を反映しているとされており、全身筋力の運動療法が術前肺活量改善につながる可能性が示唆された。2)研究協力病院B)においてがんの骨転移と診断され運動療法介入をおこなった症例を対象とし、組織型,PS,骨転移数,骨症状の有無,照射の有無,病的骨折の有無,骨修飾薬の有無,骨転移の手術の有無,家族構成などの因子が自宅退院の有無に与える影響について検討を行った。自宅退院となったのは約半数(50%)であったが,最も良好なPSが2以下で自力歩行が可能な症例が有意に自宅退院へと導くことができた。入院中に治療を有する骨転移が見つかった場合、家族構成や家庭環境を考えながら自宅退院を目標にして機能低下が最小限となるように早期からリハビリテーション介入をすることが重要であり、がん骨転移患者に対しても入院中のリハビリテーションの有効性が示された。今後がん患者における有益な情報を提供するものと考えられる。平成28年度に得られた結果を基にして以下の研究を行う。1)周術期リハビリにおける運動プログラム介入試験;胃がん、食道がん、大腸がん等の消化器がん手術患者を対象としたがんリハビリテーション介入群における身体機能の評価を調査する。除外基準として医学的な理由として担当医師が手術前の運動療法が不適切と判断した場合とする。また、対象は28年度で調査した病院とは異なるB病院に対し運動療法プログラムに従って手術前及び退院時にウォーキングの指導や自宅での運動を行なうように指導する。手術前から開始し、手術後は全身状態の安定した1週間後より再開する。退院後自宅でも患者本人により嫌気性代謝閾値強度での運動療法を術後6ヶ月以上指導する。評価項目は手術前、術後6ヶ月における術後合併症率を含め、横断的調査で施行した各項目(筋力、筋量、バランス能力テスト、抑うつテスト、栄養状態など)について調査を行なう。
生体膜機能分子としてのコレステロールならびに関連分子の化学変換

1.ステロイド骨格炭素原子のヘテロ原子置換-ステロイドケトンを室温、中性の条件下に、同一の環員数を有する環状エーテル、環状スルフィドに変換する新方法により、新たに11-オキソ-5β-プレグナン-3α-オールアセテートを相当する11-オキサ、11-チアステロイドにそれぞれ4段階、5段階で変換することに成功した。今回合成されたチアステロイドは、初の11-チアステロイドである。2.電極酸化によるステロイドのアセトアミド化による二親水性基を有するステロイドの合成-カルボニル基または、m-ヨードフェニル基を含むエステル基を3α-位に有するステロイド類をアセトニトリル中で陽極酸化することにより、6α-位にアセトアミド基を導入することに成功した。生成物の6α-アセトアミド-5α-コレスタン-3α-オールアセテートは、別途合成により確定した。陽極酸化を利用した本アセトアミド化反応では、C-6位のエクアトリアル水素がアセトアミド基によって置換される点、従来の結果と異なり、興味深い。3.アルコキシルラジカルによるステロイドの遠隔官能化-ベンゾフェノン構造を含むエステル基を3α位,7α位に有する5α-コレスタン,アンドロスタン誘導体をそれぞれ【NaBH_4】で還元して得られるアルコールをHgO-【I_2】により相当するhypoioditeとし、光分解することにより、それぞれ15位、25位に官能基を導入できることを見出した。4.コレステロールおよびその合成アナログの脂質二分子膜中における挙動の比較-コレステロールと5α-コレスタン,3-オキサ-,6-オキサ-,7-オキサ-5α-コレスタンなどのコレステロールアナログの脂質二分子膜への影響を蛍光分析あるいは示差熱分析により比較検討し、予備的知見を得た。
遷移金属触媒によるsp3 C-H官能基化を利用した新規インドール合成法の開発

前年度までにパラジウム触媒を活用したいくつかのインドール合成法を開発してきたが、それらはそれぞれ芳香環の置換基にいくつかの制限が存在した。今年度は、Communesin等の複雑天然物の合成を視野に入れた多置換インドール合成法の開発を指向し、パラジウム触媒によるC-H活性化を利用した多置換ベンゼンの効率的合成に着手した。その初期的知見として、Catellaniらが報告しているノルボルネンを用いた芳香環の一挙官能基化の戦略に配向基によるオルト位C-H活性化を組み込むことで、配向基のオルト位、メタ位のC-H活性化が連続的に進行し、ベンソシクロブテンを得ることに成功した。本反応では基質の芳香環にハロゲン原子といった活性な置換基をあらかじめ導入する必要が無いため、非常に効率的なアプローチである。種々検討した結果、アミノ酸配位子が反応の大きな加速効果を示し、最適化した条件を用いることで、様々な置換基を有するベンゾシクロブテンを良好な収率で合成可能である。また、配向基の選択は反応に大きな影響を及ぼし、ベンジルピリジンやオキシムといった配向基が、本反応に最も効果的であった。以上に述べた結果は合成中間体として有用なベンゾシクロブテンの効率的な合成法となるだけではなく、Catellaniらと同様の芳香環の一挙官能基化を実現する上で非常に重要な知見である。今後所属研究室で芳香環の高効率変換法の開発を目指し、さらなる検討を進めていく予定である。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。今年度はイソシアニドの挿入反応とC(sp^3)-H活性化からなる連続的なプロセスを利用したインドール合成法の開発を中心に研究を実施した。申請者は本研究課題における初期検討の結果から、1当量のパラジウム触媒を使用することで反応が良好に進行すること、およびイソシアニドを用いた反応における触媒化には、イソシアニドを後から徐々に滴下する実験操作が有効であることを既に見出していた。その知見に基づいて、まず様々なパラジウム種、配位子、塩基、添加剤およびイソシアニドの滴下速度等を詳細に検討し、5mol%の触媒量でも良好な収率で目的とするインドールを与える反応条件を確立した。つづいて、得られた最適条件を種々のハロゲン化アリールおよびイソシアニドに適用し、本反応が様々なインドール誘導体の合成に用いることができることを示した。C(sp3)-H活性化における反応機構の詳細な解析は今後の反応設計において非常に重要であるが、本反応においても同位体実験および錯体の単離等を行い、妥当な反応機構を考察した。さらに、本戦略にアルキンの挿入を組み込んだカスケード反応の開発にも成功し、多環性カルバゾールを構築できることを見出した。申請者はそれを利用して、抗がん活性を有する医薬化学上重要なインドロカルバゾールの5環性骨格の簡便な構築にも成功した。以上の結果より、本インドール合成法は既存のアプローチとは違う効率的な手法であることを示せた。また、パラジウム触媒によるC(sp^3)-H活性化に挿入等を組み込んだ反応はこれまでほとんど例がなく、C(sp^3)-H活性化のさらなる可能性を提示したものと考えている。今年度は、前年度に行ったインドール合成法の開発過程において得たいくつかの知見を基に、種々のインドール誘導体合成法への展開を行った。まず、前年度見出したドミノ反応の副生成物として3-アシル-2-アリールインドールが得られた。3-アシルインドールは医薬化学上重要な化合物であり、本反応はその新たな合成法になり得ると考え、反応条件等種々検討した。その結果、最適な反応条件において目的とする3-アシル-2-アリールインドールを良好な収率で得ることに成功した。また、オルト位に求核部位を有するヨードベンゼンを基質として用いることで、4環性のインドール誘導体の簡便な合成にも成功した。さらに、これらの反応においてヨウ化物イオンが重要な役割を担っていることを見出し、その知見は学術的にも非常に興味深い。続いて、2位にヘテロ置換基を有するインドール誘導体合成の検討を行った。まず、C(sp^3)-H活性化を利用した反応について種々検討したが、今のところ実現できていない。一方、オルト位にアリルエステルを有するイソシアニドを用いた検討では目的とする3,3-二置換-2-アミノインドレニンを得ることに成功した。3,3-二置換-2-アミノインドール誘導体には多くの生理活性天然物が存在し、その合成法の開発は非常に重要である。本反応では、1インドレニン環の形成、2第四級炭素の構築、3窒素置換基の導入を一挙に達成できるためユニークかつ効率的なアプローチである。反応条件を種々検討した結果、基質と求核剤であるアミンをパラジウム触媒存在下室温で撹拝することで、2-アミノインドレニンを良好な収率で得ることに成功した。反応は室温で進行するため、反応条件が温和であることも本合成法の利点の一つである。以上の2つの新規インドール誘導体合成法の過程で得られた知見はイソシアニドを用いた複素環合成に関する今後の検討をより円滑にするものであると考えている。

今年度は、Communesin等の複雑天然物の合成を視野に入れた多置換インドール合成法の開発を指向し、パラジウム触媒によるC-H活性化を利用した多置換ベンゼンの効率的合成に着手した。その初期的知見として、Catellaniらが報告しているノルボルネンを用いた芳香環の一挙官能基化の戦略に配向基によるオルト位C-H活性化を組み込むことで、配向基のオルト位、メタ位のC-H活性化が連続的に進行し、ベンソシクロブテンを得ることに成功した。本反応では基質の芳香環にハロゲン原子といった活性な置換基をあらかじめ導入する必要が無いため、非常に効率的なアプローチである。種々検討した結果、アミノ酸配位子が反応の大きな加速効果を示し、最適化した条件を用いることで、様々な置換基を有するベンゾシクロブテンを良好な収率で合成可能である。また、配向基の選択は反応に大きな影響を及ぼし、ベンジルピリジンやオキシムといった配向基が、本反応に最も効果的であった。以上に述べた結果は合成中間体として有用なベンゾシクロブテンの効率的な合成法となるだけではなく、Catellaniらと同様の芳香環の一挙官能基化を実現する上で非常に重要な知見である。今後所属研究室で芳香環の高効率変換法の開発を目指し、さらなる検討を進めていく予定である。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。イソシアニドに対する求核攻撃を利用したインドール合成法についてはまだ検討中ではあるが、交付申請書に示したその他の内容についてはおおむね達成できたため。前年度に引き続き、イソシアニドへの求核攻撃とC(sp^3)-H活性化を利用したインドール合成法の開発に関しては検討中であるが、イソシアニドを利用したインドール合成法を新たに2つ開発し、その過程でイソシアニドの反応性等に関する知見を着実に得ているため。現在メチル基のC-H結合活性化のみが可能であり、メチレン、メチンのC-H結合活性化を行った報告例はいまだ少ない。申請者は見出した反応のさらなる発展を目指し、メチル基のみでなく、メチレン、メチンのC-H結合活性化を視野に入れ、配位子、基質設計等を行っていく予定である。2年間に見出したC(sp^3)-H活性化とイソシアニドの反応性に関する知見を活かして、より実用性を指向した検討を行う予定である。具体的には、1メチル基のみでなく、メチレン、メチンのC-H結合活性化を視野に入れた配位子、基質設計、2生理活性天然物の合成への応用等を考えている。
金融パニックシミュレーション実験-妥当なミクロ金融政策の構築-

本研究の目的は、第一にマルチエージェント・シミュレーションの手法を用いて、いかなる社会的および個人的条件の下で、金融パニックが発生するかを解明することである。第二に、社会シミュレーションの関数系のパラメータを確定して、金融パニックを回避するための妥当なミクロ金融政策の支援ツールを開発することである。なお、金融パニックは、本研究では、預貯金の取り付け騒ぎ、金融機関の連鎖倒産、金融資産価格の暴落をもたらす経済状況と定義される。シミュレーションに入力するデータとして、ウェブ調査により収集した個票データを用いる。平成21年度には、鵜飼が、平成20年度に設計した金融パニックシミュレーションを二つの英文査読誌に投稿して採択された。レフェリーに高い評価を受けた点は預金者行動に地域的特性が強いということを新たに発見した点である。さらに、韓国慶北国立大學校情報科学部、中国復旦大学社会主義市場経済研究所および上海社会科学院において当該論文の報告を行った。最も重要なコメントは、銀行信用度が預金者行動に大きな影響を与えているという韓国の研究者の指摘であり、第二の重要なコメントは、マルチエージェント・シミュレーションにこだわらず、遺伝的アルゴリズムなどの他の社会シミュレーションツールも有効ではないかという中国の研究者の指摘であった。竹村と峰滝は、シミュレーションツールをコンピューターネットワークに実装するツールを開発してハワイにおける国際会議で報告した。長岡は、平成20年度の「金融機関における取り付け騒ぎの事例研究」の英語版をトルコにおける国際会議で報告した。いずれの国際会議もツールの現実妥当性を強める上で非常に有益であった。竹村は、データの統計的分析結果を英文査読誌に投稿して採択された。レフェリーに高い評価を受けた点は預金者行動の心理的特性パラメータを推計したことである。本研究では、初年度に、経済行動のモデルを構築するために、預金者個票データを収集することが必要であると判断して、ウェブアンケート調査「金融パニックアンケート2007」を設計した。本調査は2007年9月に実施され、1500人のミクロデータを得た。このデータは性別、年齢、教育水準、収入、預金高、社会への信頼度など70項目に渡る属性を含んでいる。このデータを用いて、研究代表者の鵜飼、研究分担者の長岡は、関西大学矢田勝俊教授および大阪大学鷲尾隆教授と協力して論文「Modeling Bank Runs by Data Mining to Manage Financial Crisis」を執筆した。本論文では、金融危機に対する口座所有者の反応を検討するために、属性選択ツールを適用することで、銀行取付騒ぎに敏感である消費者属性をデータから特定化した。この分析を通じて、63%の精度の個人の取付行動を予期するモデルを得ることが出来た。さらに各支店から金融パニック時に引き出される預金総額を推定した。その結果、場所と各支店の主要な消費者グループの違いが、推計された総預金引き出し額の差に表れることが分かった。さらに、研究代表者の鵜飼、研究分担者の竹村は、上記のアンケートによって収集されたデータをロジスティック回帰を用いて統計解析することで、金融不安に関する情報を得たときの個人の引出行動について分析を行った。その結果、収集されたデータのうち、引出行動に影響を与える要因を明らかにした。その結果については、Takemura and Ukai(2008)ICSS2008に収容されている。研究分担者の高橋洋一は、この結果の政策的解釈を行った。なお、日本銀行と金融情報システムセンターへの面接調査を実行した。この結果、推計した政策的解釈について来年度に予定されているマルチエージェントシミュレーションに有益な助言が得られた。本研究の目的は、第1にマルチエージェント・シミュレーションの手法を用いて、いかなる社会的、技術的および個人的条件の下で、金融パニックが発生するかを解明することである。第2に、この知見により、社会シミュレーションの関数系のパラメータを確定して、金融パニックを回避するための妥当なミクロ金融政策の支援ツールを開発することである。
メラノーマ転移動物モデルにおける低酸素ストレス応答の解析

メラノーマは高い転移能を有し、特に進行期では転移の有無が生命予後につながる。近年、がん細胞は本来生体が持つ組織内の低酸素応答システムを用いて増殖・浸潤能を促進させていることが報告されている。この低酸素応答システムにはHIF1-α(Hypoxia inducible factor-1 alpha)が関わり、がん細胞はこれを活性化させることで腫瘍内の血管新生・易転移性を獲得している。HIF-1αの発現を促進または抑制する薬剤投与によるHIF1-αの発現調整が転移動態に及ぼす影響を、動物モデルを用いて解明する。
運動ストレスが血中ペリオスチンおよび関連因子に及ぼす影響

アスリートはトレーニング中の換気量増加に伴う気道上皮への物理的刺激やトレーニング環境中に含まれるアレルゲンや大気汚染物質などの環境因子、および個体因子が複雑に絡み合い、運動誘発喘息の罹患リスクが高まることが報告されている。しかしながら、現在のところ有効なバイオマーカーやその予防法は確立されていない。一方、近年アレルギー疾患の発症機序に関わる新たなバイオマーカーが複数報告されており、これらのマーカーは運動時の気道ストレスマーカーとなりうる可能性がある。そこで、本研究は新たな2型炎症マーカーとして注目されているペリオスチンに着目し、運動トレーニングとの関連を検討することを目的とした。本検討の対象者はアメリカンフットボール部に所属する38名とし、血液検体採取および呼吸機能検査、呼吸抵抗および呼気の採取を行っている。本年度は昨年度採取した38検体の解析を中心に研究を進めた。血中ペリオスチンの検出はELISA法を用い、唯一運動との関連を報告している論文をもとに同一のELISA kitを用いてペリオスチン値を検出した。しかしながら、同一のELISA kitでの報告例は少なく、他の報告との比較や考察が困難なこと、さらに別のkitから喘息診断の目安となる基準値が示されたため、新たなELISA kitを用いて再検討を進めている。その他、本年度はペリオスチンの産生や惹起に関わる2型サイトカイン、IL-13およびIL-4の検出および関連サイトカインの検出等を行っている。本検討の検討目的であるペリオスチンは比較的新しい指標であり、ELISA kitにより検出範囲が異なるため、本年度はELISA kitの選定や手法の確認、解析項目の選定を中心に行った。結果、本年度の解析により分析の方向性を確定することができた。しかしながら、分析費を要すため、本年度で全ての解析を行うことはできなかった。本年度の成果を生かし、全ての試料の解析を進め、運動トレーニングにおけるペリオスチンおよび関連因子との関連を明らかにする予定である。次年度は全試料の分析を完了させる他、ペリオスチン誘発および関連因子のマーカーを探り、運動トレーニングとペリオスチンとの関連について検討を進め、順次成果を発表する予定である。運動トレーニングは喘息性疾患の増悪因子としても知られ、エリートアスリートにおいては運動誘発喘息の高い罹患率が多数報告されている。しかしながら、運動ストレスが慢性的な気道炎症を引き起こすことを示す有用なバイオマーカーは開発されておらず、予防法および対処法は確立されていない。申請者らは,運動後の気道炎症に着目し、好酸球性気道炎症の指標である呼気一酸化窒素(FeNO)を用いて一過性の変動を検討してきた。これらの検討で運動前後におけるFeNOの変動は個人差が大きく、運動後にFeNOが増加するタイプと低下するタイプがあることを報告した。しかしながら、その要因は明らかにすることはできなかった。そこで、本研究は運動トレーニングと気道炎症との関連を明らかにするため、近年Th2型炎症反応のバイオマーカーとして注目されている血清ペリオスチンに着目した。血清ペリオスチンは細胞外マトリックスとマトリセルラータンパク質の特徴を併せ持ち、Th2型サイトカインであるIL-13により発現が誘導されることが明らかになっている。また、機械的伸展による物理的刺激からも発現が誘導されるため、運動ストレスを介して発現した血清ペリオスチンが気道炎症に寄与する可能性がある。本検討では運動ストレスにおける血清ペリオスチンの応答および気道炎症への影響を明らかにし、運動が気道炎症を惹起するメカニズムの一端を明らかにすることを目的としている。H29年度は大学アスリートを対象に測定を実施し、分析および検討を進めている。本年はアスリートの気道炎症とペリオスチンとの関連を検討するため、定期的にトレーニングを行なっている37名の大学生男子アスリートを対象に血液検体の採取、呼気一酸化窒素(FeNO)及び呼吸機能検査を行った。血清は凍結保存後、ELISA法を用いてペリオスチンを検出しFeNO及び呼吸機能との関係について分析を進めることができた。さらに、H29年度は上記の対象者を3群に分け、アレルギー性炎症を抑制することで知られるエイコサペンタエン酸(EPA)を3週間摂取させる介入研究を進めることができた。この検討は本研究課題である運動ストレスにおける気道炎症の予防法確立に向けた検討である。以上の進捗から、おおむね順調に検討を進められている。

しかしながら、同一のELISA kitでの報告例は少なく、他の報告との比較や考察が困難なこと、さらに別のkitから喘息診断の目安となる基準値が示されたため、新たなELISA kitを用いて再検討を進めている。その他、本年度はペリオスチンの産生や惹起に関わる2型サイトカイン、IL-13およびIL-4の検出および関連サイトカインの検出等を行っている。本検討の検討目的であるペリオスチンは比較的新しい指標であり、ELISA kitにより検出範囲が異なるため、本年度はELISA kitの選定や手法の確認、解析項目の選定を中心に行った。結果、本年度の解析により分析の方向性を確定することができた。しかしながら、分析費を要すため、本年度で全ての解析を行うことはできなかった。本年度の成果を生かし、全ての試料の解析を進め、運動トレーニングにおけるペリオスチンおよび関連因子との関連を明らかにする予定である。平成30年度は、昨年度凍結保存した血液検体の分析を中心に行い、気道炎症と血清ペリオスチン及びTh2型サイトカインであるIL-13、IL-4との関連を検討する予定である。また、EPA摂取群と非摂取群の運動ストレスにおける血清ペリオスチンへの影響に関して詳細な分析・比較検討を進める予定である。次年度は全試料の分析を完了させる他、ペリオスチン誘発および関連因子のマーカーを探り、運動トレーニングとペリオスチンとの関連について検討を進め、順次成果を発表する予定である。測定キット(ELISA)および関連消耗品購入のための十分な残高が残っていなかったため、次年度に繰越を行った。
膵がんリスクの予測に有用な血清マーカーに関する前向き研究

膵がんリスクの予測に有用な血清マーカーを同定するために、文部科学省大規模コホート研究内の症例対照研究を用いて、血清TGF-β1、CRP、抗H.pylori抗体と膵がん死亡リスクとの関連を検討した。ベースラインでの血清TGF-β1濃度が高いほど、その後の膵がん死亡リスクが有意に上昇していた。血清CRP、抗H.pylori抗体と膵がん死亡リスクとの間に有意な関連が認められなかった。膵がんは予後がきわめて悪いがんであり、早期発見の血清biomarkerが残念ながら存在していない。本研究は、コホート内症例対照研究という手法を用いて、血清biomarkerと膵がん死亡リスクとの関連を検討するものである。対象は1988-90年に始まった文部科学省大規模コホート研究(JACC Study)の参加者から、ベースライン保存血清のあった者とした。今年度は、現在も追跡が続いているJACC Studyから、2003年末までの膵がん死亡者および血清を確認し、症例と対照の抽出作業を行った。膵がん死亡者1人に対し、コホート参加者から3人を性、年齢、地区でマッチさせていた。一部の対象者について血清Transforming Growth Factor-β1(TGF-β1)、C-reactive Protein(CRP)、H. pyloriの測定を行った。細胞増殖を抑制するTGF-β1は、膵がんの発がんにおいて重要な役割を果たすとされている。我々の先行研究では、血清TGF-β1と膵がん死亡リスクを検討した結果、血清TGF-β1の濃度が最も高い四分の一のグループでは膵がん死亡リスクは約2倍に上昇していた。さらに追跡期間の延長によって症例を蓄積し、両者の関連を検討する予定である。症例47人と対照125人についてanti H. pylozi抗体を測定した。症例群ではH. pyloriの陽性率が63.8%であったのに対し、対照群では77.6%であった。慢性炎症のマーカーであるCRPは、症例22人と対照74人について測定した結果、症例のほうが高かった。来年度は、さらに血清を整理し、ベースラインの血清マーカーと膵がん死亡リスクの関連をConditional Logistic Modelにより検討する予定である。膵がんの予後が極めて悪いことから、早期発見のための血清バイマーカーの同定が重要である。そこで、コホート内症例対照研究という疫学研究方法を用いて、血清anti H.pylori抗体、transforming growth-factor β1(TGF-β1)、C-reactive protein (CRP)と膵がん死亡リスクとの関連を検討した。統計解析ではlogistic regression modelを用いた。文部科学省大規模コホート研究(JACC Study)の参加者を対象として追跡期間を延ばした後の解析では、血清TGF-β1濃度が高いほど、膵がんリスクが有意に上昇していた。最も低い四分の一のグループと比べて、最も高い四分の一のグループの膵がん死亡リスクは約2.5倍に上昇していた。H.pylori感染と膵がんリスクとの関連について、5件の報告があるものの結果は一致していない。今回の分析では、H.pylori陰性者と比べて、陽性者の膵がん死亡リスクは0.63(95%CI0.05-7.38)とリスクを下げたが統計学的有意な関連ではなかった。CRPは、動脈硬化性疾患の重要なリスク予測因子の一つであり、がんリスクと関連することも報告されている。今回の解析では、CRPは対照より症例のほうが高かった。さらに、対照におけるCRP濃度の中央値によって対象者を2群に分け、濃度の低いグループと比べて、濃度の高いグループの膵がん死亡リスクは0.95(0.35-2.56)と統計学的有意な関連が見られなかった。これらのマーカーの組み合わせと膵がん死亡リスクとの関連も検討したが、いずれも有意な関連を認めなかった。今後、さらに新しい血清バイマーカーを探索し、膵がんリスクとの関連を検討することが必要である。
ドイツ「社会都市」における公共性の史的研究-「社会国家」との関係に注目して-

「社会都市」とは、第二帝政期のドイツにおいて様々な都市問題に対応するために、広い意味での社会政策の実施を課題とする「給付行政」を国家に先駆けて実施し、住民全体に一定の生活条件を保障し、都市社会の統合をはかった都市自治体ないしその機能と捉えることができる。ヴァイマル期に入り「社会国家」が形成される過程で、都市行政は再編を余儀なくされたものの社会政策の担い手であり続けたのであり、「社会都市」は単純に「社会国家」に取って代わられたわけではない。本共同研究では、第一次大戦期以前のドイツの諸都市が、ヴァイマル期に基礎づけられ第二次大戦後に本格的に実施された「社会国家」のための実験場となったというJ・ロイレッケの指摘の具体化を目指した。そして19世紀から20世紀への転換期にドイツの諸都市が、行政機構を整えながら救貧政策のみならず住宅政策、都市計画などの政策領域を含む広い意味での社会政策の中心的な実施主体となって都市社会の統合に努めた事態を「社会都市」と捉え、(1)「社会都市」と「社会国家」との関係、(2)「公共性」と「社会都市」を支えた政策としての広義の社会政策の意義、(3)第一次大戦を転機とする第二帝政期とヴァイマル期の連続と断絶、(4)都市行政とヴォランタリー事業と民間経済の協働関係、(5)他国(さしあたりイギリスとフランス)との比較といった諸問題を理論的・実証的に検討した。また、1980年代以降の「社会国家」の行き詰まりと地方分権化のなかで、「社会国家」の機能を都市自治体が担う「社会都市」プログラムが一部で実施されている現状も考慮した。本年度は研究実施計画に沿って「社会都市」あるいは「社会国家」といったキーワードの内容理解の共有およびそれと各自のテーマとの関連づけを行い、以下のような結論を得た。「社会都市」では制限選挙のもとで「有産者(市民)による無産者への恩恵」として社会政策が実施されたが、第一次大戦をきっかけとする行財政の権限の中央政府への集中と並行して社会統合の中心的主体が国家に移動するとともに、社会政策の基本的理念も「社会権の保証」へと変化し、その結果として「社会国家」が成立することになった。したがって、「社会都市」は「社会国家」に取って代わられたのではなく、質的な転換を伴いながら「社会国家」に組み込まれたと考えることができる。本年度は、前年度の研究実績を踏まえて20O8年9月に広島大学で開催された社会経済史学会全国大会で、研究協力者とともにパネル・ディスカッションを組織・開催したが、事前の準備、当日の討議、事後の再検討の過程で以下の点が明らかになった。(1)第一次大戦期以前のドイツの諸都市は、住民への「生存配慮」を課題とする「給付行政」を国家に先駆けてあるいは国家の監督のもとに実施したが、このように19世紀後半以降の都市化と工業化を背景として先鋭化した都市問題・社会問題の解決のために「都市の社会的課題」を自覚して住民全体に一定の生活条件を保障し、都市社会の統合をはかった都市自治体ないしその機能を「社会都市」と捉える。(2)「社会都市」から「社会国家」への移行に際しては、差別を伴う「救貧」から権利としての「扶助」への「社会的なるもの」の変質があった。(3)その直接の契機となったのは第一次世界大戦であり、ナショナリズムも一定の役割を果たしたが、身分・階層に関わりなくすべての都市住民に均等に機会を与えるという「生存配慮」の観念が「社会都市」の時代に定着したことも無視できない。救貧政策だけでなくエネルギー供給事業、住宅政策、都市計画などの多様な都市政策を広義の社会政策と捉え、第二帝政期とヴァィマル期の連続面を重視する理由はここにある。(4)都市行政とヴォランタリー事業と民間企業の協働関係は一様ではないが、ヴァイマル期に入っても国家や都市自治体からの財政的支援への依存を強めつつも、民間団体と民間企業は独自の活動領域を確保したといっことができる。(5)イギリスやフランスとの国際比較で認識されたのは、ドイツにおける「自助」観念の独自な内容であり、たとえば住宅建設では、それは公営化を避けて富裕層の援助や公的資金で「自助」努力が可能な人々を支援する形で住宅を供給することを意味した。