hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
透過電子顕微鏡内へのガス導入による固体無機反応のその場観察

透過電子顕微鏡(TEM)内での酸化および還元反応について、種々の実験を遂行した。反応ガスには主に酸素を使う固体無機反応実験を行った。1)低融点金属の錫(Sn)とビスマス(Bi)の液滴の酸化還元反応をその場観察した。Snナノ液滴においては、固体の酸化では見られなかった酸化膜が液滴内部に層状の結晶となって成長していくことが観察された。この層状の酸化膜は、高温では安定であるが、低温では電子線の照射の影響でアモルファス化が生じ、不安定であった。Biの液滴では酸素ガスの導入でウィスカー状の酸化物が液滴の根元に成長し、還元雰囲気では逆に収縮することが観察された。このような酸化物の成長は固体のSnやBiでは見られなかった。2)アルミナに担持されたAgおよびCuの微粒子を加熱し、酸素を導入するとそれらの金属の再微粒子化が生じることが観察された。3)シリコン基板上に微粒子銅酸化物を蒸着で形成し、酸素を導入せずに基板を加熱しても、ウィスカーが成長した。このウィスカーはEELSおよび高分解能電顕観察からSiO_2であることが確認された。酸化銅の触媒作用で約1000°Cで酸化物ウィスカーが形成されると推察される。また、水素吸蔵合金において、TEM内で水素の放出過程を観察した。マグネシウム基ナノ構造合金をTEM内でその場加熱して、水素放出過程をEELSスペクトルの水素プラズモンによる元素マッピングによって可視化することに成功した。ナノ結晶の粗大化が合金の劣化に影響することが分かった。
メタボローム解析を用いた原発性中枢性リンパ腫における新規バイオマーカーの探索

原発性中枢神経リンパ腫(PCNSL)は予後不良な原発性脳腫瘍の1つで、生存期間中央値は約3年である。癌細胞ではWarburg現象という代謝リモデリングが生じており、近年癌代謝関連酵素を標的とした新たな治療法が考案されている。これまでの染色体遺伝子解析では、Myc, Bcl2, Bcl6などの染色体転座やMYD88, CD79Bなどの遺伝子変異により、NFkB経路やSTAT3経路、PI3K経路が亢進していることが明らかとなってきたが、PCNSLの代謝についての研究はほとんど行われていない。今回、申請者らは、PCNSLの治療経過における代謝変化を、MRスペクトロスコピー(MRS)や質量分析器を用いて解析し、染色体異常、遺伝子変異、サブタイプや予後との関連性を解析し、新たな治療ターゲットとなりうる代謝経路の同定を目的に研究を計画した。本年度はPCNSL患者の術前MRS評価を行い、健側の正常脳や鑑別の対象となる悪性グリオーマと比べてmyo-inositolの値が著明に低いことを見出した。今後は症例数を増やすと共に、得られた標本を用いて詳細なメタボローム解析を行い、染色体異常(myc, Bcl6)、遺伝子異常(MYD88, CD79B, p53, EZH2)、subtype (GCB type, ABC type)などと関連する代謝産物や代謝酵素、遺伝子やシグナル経路について検討を行う予定である。PCNSL組織標本のメタボローム解析に時間を要することや、in vitro実験のための永久継代培養細胞の作製が困難であることが問題である。得られたPCNSL組織標本を用いて詳細なメタボローム解析を行い、染色体異常(myc, Bcl6)、遺伝子異常(MYD88, CD79B, p53, EZH2)、subtype (GCB type, ABC type)などと関連する代謝産物や代謝酵素、遺伝子やシグナル経路につい検討を行う予定である。また化学療法(R-MPV療法)前後での変化についても解析を行う予定である。予定していたメタボローム解析が機械の都合で順次出来ていないことや、発注した薬品や実験器材の納入が遅れたため。
多面網羅的手法による薬物誘発性の遅延性臓器障害の機序解析と予測システム

薬物誘発性の遅延性臓器障害の機序解析のため、胆汁鬱滞型肝障害を誘発するlithocholicacid(LCA)とヒト特異的に肝障害の認められる前立腺癌治療薬のflutamideをモデル化合物として解析した。LCA誘発肝障害は肝内脂肪酸、トリグリセリド、リン脂質のレベルを増加させることにより軽減されることを明らかにした。Flutamide誘発肝障害に関わる代謝活性化体(FLU-1 N-OH体)を同定し、その生成と分解の機序を明らかにした。これによりflutamideにより肝障害を起こし易いヒトを予測出来る可能性が示された。薬物誘発性の遅延性臓器障害の機序解析のため、lithocholic acid(LCA)と前立腺癌治療薬のflutamideをモデル化合物とした。C57BL/6雌性マウスに混餌でLCAを摂取させ、さらに核内受容体PXRのリガントであるpregnenolone 16α-carbonitrile(PCN)を併用して、経時的に毒性パラメーター、脂質レベルの変動とDNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を実施した。LCA単独処置で脂質代謝関連遺伝子の顕著な遺伝子発現変動が認められ、肝臓、胆汁中での脂質、特にリン脂質の顕著な低下が認められた。PCN併用によりLCA誘発肝障害は軽減され、これらの遺伝子発現変動とリン脂質レベルの低下は抑制された。リン脂質の胆汁排泄を亢進するprobucolやコレステロールの胆汁排泄を亢進する、22β-methoxyolean-12-ene-3β,24(4β)-diol(ME3738)を併用することでLCA誘発肝障害は軽減され、胆汁中へのリン脂質やコレステロールの排泄亢進が、LCA誘発肝障害を防御する可能性が示された。一方flutamide誘発肝障害モデルをマウスで作製し、このモデルを用いて毒性誘発の機序をflutamide代謝の面から解析した。Flutamideの主代謝物である5-ainino-2-nitrobenzotrifluoride(FLU-1)のN-水酸化体(FLU-1 N-OH)がflutamide誘発肝障害に関与する可能性が細胞系の実験で示唆されていたが、マウス個体を用いた実験によってもFLU-1 N-OH生成活性を増加させることで肝障害を誘起させることに成功した。この反応はヒトあるいはマウスにおいてCYP3AとCYPIAで行われることが明らかとなった。さらに肝内グルタチオン(GSH)の低下が毒性発現に不可欠である事を明らかにした。FLU-1 N-OHはGSH存在下、FLU-1に還元されることを明らかにした。肝臓でのこの反応活性は高く、活性代謝物であるFLU-1 N-OHを解毒する主要代謝経路と考えられた。以上の結果より、FLU-1 N-OH生成系の活性が高く、肝内GSHレベルが低下しているヒトでflutamideは肝障害を起こし易いことが示唆された。C57BL/6雌性マウスに混餌でLCAを摂取させ、核内受容体PXRのリガンドであるpregnenolone 16α-carbonitrile(PCN)を併用して、肝障害と脂質代謝の関連を解析した。マウス肝臓の病理組織解析よりLCA処置日数に依存して肝細胞凝固壊死と炎症性細胞浸潤の亢進が認められ、PCN併用によりそれらの速やかな軽減が認められた。肝脂質レベルはLCA処置により減少し、PCN併用で速やかに回復し、肝障害との間に密接な関連が認められた。LCA処置により減少した複数の脂肪酸合成酵素遺伝子のmRNAレベルはPCN併用によりコントロール群レベルまで増加した。また肝臓の脂肪酸合成酵素のfatty acid synthaseとフォスファチヂルコリン合成酵素のcholinphosphotransferase1活性はLCA処置で減少したが、PCN併用あるいはPCN単独投与で、コントロール群レベル以上まで増加した。これらのことより脂肪酸、リン脂質の合成促進による肝内脂質レベルの増加が肝障害を防御する可能性が示された。
カスタマイズ可能なポリオキソバナデートをもちいた拡張骨格構造の構築

水中で高原子価のモリブデン(VI)やタングステン(VI)イオンはオキソ酸になり、これが集積しポリオキソ酸(POM=Polyoxometalate)になる。POMは構造の多様性や触媒の観点から精力的に研究されてきたが、近年、ヘテロ金属イオンの導入やPOMの集積法が開発され、分子磁性材料や新触媒機能材料として注目を集めている。これまでに、我々は{Se2W12}が高度に制御された反応条件下において{Mn4Se4W24}、{Se6W39}、{Se8W48}、{Pd10Se10W52}を生成することを見出している。これは、POMへのヘテロ金属イオンの導入とPOMの集積化を同時になし得た独創的な研究である。本研究では、この研究成果をもとに新規光触媒の開発を目指し、バナジウムイオンを含む酸化還元活性なオキソバナデートやヘテロ金属POMをもちい、金属錯体と融合させたハイブリッドPOMを構築し、触媒機能を制御可能な化合物群を開拓することを目的として研究を進めた。欠損型DawsonPOMに有機部位を導入したハイブリッドPOMを新規合成し、光励起によって高効率な酸化触媒となることを見出した。特に光触媒反応の研究として、インディゴの酸化反応を詳しく検討した結果、ハイブリッド化することで可視光領域での励起効率が上昇し、高効率な光酸化反応を示すことが明らかとなった。この成果は、POMの光触媒反応における有機部位を導入したことによる励起エネルギーの精密制御を達成した例であり、ハイブリッドPOMの光触媒研究の中でも先駆的な研究成果となった。今後はこの成果をもとに、配位子の変換などを検討することで、より高効率な光酸化触媒の開発が期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。水中で高原子価のモリブデン(VI)やタングステン(VI)イオンはオキソ酸になり,これが集積しポリオキソ酸(POM = Polyoxometalate)になる.POMは構造の多様性や触媒の観点から精力的に研究されてきたが,近年,ヘテロ金属イオンの導入やPOMの集積法が開発されることにより,分子磁性材料や新触媒機能材料として注目を集めている.申請者は、{Se2W12}が高度に制御された反応条件下で{Mn4Se4W24},{Se6W39},{Se8W48},{Pd10Se10W52}が生成することを見出した(Chem. Comm. 2014).これは,POMへのヘテロ金属イオンの導入とPOMの集積化を同時になし得た独創的な研究である.異種金属イオンからなるPOMを合成することができれば,触媒能だけでなく分子磁性の観点からも大変興味深い.我々のグループでは多段階酸化還元能をもつPOMに着目し,POMと金属錯体を融合したハイブリッドPOM(Hybrid-POM: [Ru(L)-W17O63])の合成に成功し,プロトンの光還元,二酸化炭素の電解還元へと研究を展開している.このHybrid-POMは,光増感金属錯体部位([Ru(terpy)])とPOMの酸化還元電位を精密に制御することで長寿命光電荷分離状態を生成することが可能であり,小分子を活性化する光触媒・電解触媒として期待している物質群である.そこで,本研究では,新規光触媒の開発を目指し,酸化還元活性オキソバナデートやヘテロ金属POMをもちい,金属錯体と融合させたハイブリッドPOMを構築し,触媒機能を制御可能な化合物群を開拓する.出発原料として有用な欠損型POMをもちい、架橋能をもつ有機部位や遷移金属錯体部位をもつハイブリッドPOM合成の手法を参考に、マンガンイオンとの反応によって数種のヘテロ金属多核クラスターの構築に成功している。これらの結果から欠損POMを配位子としてもちいた多核錯体の分子設計は有効であることが分かった。これまでに、{Se2W12}が高度に制御された反応条件下において{Mn4Se4W24}、{Se6W39}、{Se8W48}、{Pd10Se10W52}を生成することを見出している。本研究では、この研究成果をもとに新規光触媒の開発を目指し、酸化還元活性オキソバナデートやヘテロ金属POMをもちい、金属錯体と融合させたハイブリッドPOMを構築し、触媒機能を制御可能な化合物群を開拓することを目的として研究を進めている。現在、欠損型DawsonPOMに有機部位を導入したハイブリッドPOMを新規合成し、光励起によって高効率な酸化触媒となることを見出している。特にインディゴの酸化反応を詳しく検討した結果、ハイブリッド化することで可視光領域での励起効率が上昇し、高効率な光酸化反応を示すことが明らかとなった。この成果は、POMの光触媒反応における有機部位を導入したことによる励起エネルギーの精密制御を達成した例であり、ハイブリッドPOMの光触媒研究の中でも先駆的な成果であるといえる。

この成果をもとに、配位子の変換などを検討することで、より高効率な光酸化触媒の開発が期待される。欠損型DawsonPOMに有機部位を導入したハイブリッドPOMを新規合成し、光酸化触媒としての特性を評価した。インディゴの酸化反応について検討し、光照射時間依存紫外可視吸収スペクトルによって反応速度に関する知見を得た。また、光励起波長の依存性に関しても検討し、新規合成したハイブリッドPOMが可視光域の光で光酸化触媒能を示すことが明らかとなった。水中で高原子価のモリブデン(VI)やタングステン(VI)イオンはオキソ酸になり、これが集積しポリオキソ酸(POM=Polyoxometalate)になる。POMは構造の多様性や触媒の観点から精力的に研究されてきたが、近年、ヘテロ金属イオンの導入やPOMの集積法が開発され、分子磁性材料や新触媒機能材料として注目を集めている。これまでに、我々は{Se2W12}が高度に制御された反応条件下において{Mn4Se4W24}、{Se6W39}、{Se8W48}、{Pd10Se10W52}を生成することを見出している。これは、POMへのヘテロ金属イオンの導入とPOMの集積化を同時になし得た独創的な研究である。本研究では、この研究成果をもとに新規光触媒の開発を目指し、バナジウムイオンを含む酸化還元活性なオキソバナデートやヘテロ金属POMをもちい、金属錯体と融合させたハイブリッドPOMを構築し、触媒機能を制御可能な化合物群を開拓することを目的として研究を進めた。欠損型DawsonPOMに有機部位を導入したハイブリッドPOMを新規合成し、光励起によって高効率な酸化触媒となることを見出した。特に光触媒反応の研究として、インディゴの酸化反応を詳しく検討した結果、ハイブリッド化することで可視光領域での励起効率が上昇し、高効率な光酸化反応を示すことが明らかとなった。この成果は、POMの光触媒反応における有機部位を導入したことによる励起エネルギーの精密制御を達成した例であり、ハイブリッドPOMの光触媒研究の中でも先駆的な研究成果となった。今後はこの成果をもとに、配位子の変換などを検討することで、より高効率な光酸化触媒の開発が期待される。得られている新規多核クラスターの物性を調べるとともに、光触媒・電解触媒としての性質を調べ、高機能な小分子変換触媒の開発を進める。今後は欠損型DawsonPOMを原料とした様々なハイブリッドMOFを構築し、光酸化触媒能について検討する。さまざまなリン酸基を有する有機分子との複合化を検討し、一連のハイブリッドPOM化合物群を合成する。得られた化合物に関しては、単結晶構造解析を行い構造決定した後、磁気的性質・誘電性・電気伝導性・触媒活性について調べる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
神戸市六甲山地から吹送する山風冷気流の実態把握と気温低減効果の評価

1.研究目的神戸は南に大阪湾,北に六甲山地をかかえ,晴天静穏日には熱的局地循環である海陸風・山谷風が発達する(瀧本, 2014).六甲山地の山風と気温との相互作用については,竹林ほか(2001)が夏季を対象として調査を行い,山地の谷において冷気が集積し,それが流出することによって市街地の気温低下効果が山際からlkm程度までの範囲において期待できることを示唆している.そして,竹林・森山(2002)では,冷気流が最大で2°C程度低温であることを示している.しかし,六甲山地からの冷気流だけでなく山風自体の実態把握についてもまだ十分研究されているとはいえない状況にある.そこで,本研究では大きく以下の2点を目的とした.(1)六甲山地中腹において時間解像度の高い風向・風速の定点観測を実施し,六甲山地からの山風の実態を調査する.(2)風向・風速とともに気温の観測も実施し,山風による気温への影響を評価する.2.研究方法(1)六甲山地の中腹に風向・風速計,気温測定器を設置し観測(時間解像度: 1分)を実施する.(2)暖候期晴天静穏日における山風の平均的な挙動をコンポジット解析により明らかにする.(3)風向・風速の変化と気温の変化の関係について調査し,山風の気温への影響を評価する.3.研究成果(1)六甲山地中腹においては, 15時以降北寄りの風が定常的に吹き始め,気温は急激に45°C低下する.(2)冷気流の吹送時間は1507時であり,その風速は約12m/sである.(3)冷気流とヒートアイランドの両方の影響を受けた結果,六甲山地中腹と神戸市街地の気温日変化には差異がみられる.(4)神戸市街地周辺では1418時の間に広域海風が卓越するが,六甲山地中腹では15時から冷気流が発生する.六甲山地中腹では, 15時以降に神戸市街地と異なった局地循環が形成される.1.研究目的神戸は南に大阪湾,北に六甲山地をかかえ,晴天静穏日には熱的局地循環である海陸風・山谷風が発達する(瀧本, 2014).六甲山地の山風と気温との相互作用については,竹林ほか(2001)が夏季を対象として調査を行い,山地の谷において冷気が集積し,それが流出することによって市街地の気温低下効果が山際からlkm程度までの範囲において期待できることを示唆している.そして,竹林・森山(2002)では,冷気流が最大で2°C程度低温であることを示している.しかし,六甲山地からの冷気流だけでなく山風自体の実態把握についてもまだ十分研究されているとはいえない状況にある.そこで,本研究では大きく以下の2点を目的とした.(1)六甲山地中腹において時間解像度の高い風向・風速の定点観測を実施し,六甲山地からの山風の実態を調査する.(2)風向・風速とともに気温の観測も実施し,山風による気温への影響を評価する.2.研究方法(1)六甲山地の中腹に風向・風速計,気温測定器を設置し観測(時間解像度: 1分)を実施する.(2)暖候期晴天静穏日における山風の平均的な挙動をコンポジット解析により明らかにする.(3)風向・風速の変化と気温の変化の関係について調査し,山風の気温への影響を評価する.3.研究成果(1)六甲山地中腹においては, 15時以降北寄りの風が定常的に吹き始め,気温は急激に45°C低下する.(2)冷気流の吹送時間は1507時であり,その風速は約12m/sである.(3)冷気流とヒートアイランドの両方の影響を受けた結果,六甲山地中腹と神戸市街地の気温日変化には差異がみられる.(4)神戸市街地周辺では1418時の間に広域海風が卓越するが,六甲山地中腹では15時から冷気流が発生する.六甲山地中腹では, 15時以降に神戸市街地と異なった局地循環が形成される.
高周波プラズマ制御による非平衡ディスク形MHD発電機の高性能化

高効率を維持しつつ様々な運転条件に柔軟に対応できる高性能非平衡ディスク形MHD発電機を実現するためには,発電機入口におけるプラズマ状態をそれぞれの運転条件に対して最適なものに制御する技術の開発が必要不可欠である。このような背景のもと,本研究では,非平衡ディスク形MHD発電機入口において高周波電磁界により発電機入口プラズマを制御し,発電機の更なる高性能化と運転条件の拡大を図ることを目的とした。初年度(平成14年度)は,衝撃波管駆動非平衡ディスク形MHD発電機を用い,セシウムをシードしたアルゴンを作動気体として,誘導結合型高周波電磁界を印加することによる発電性能の向上の可能性を調べ,高周波電磁界を印加することにより,印加電力を上回る発電出力の増加が得られること,またその発電出力の増加は,入口澱み点ガス温度が低い場合のほうがより顕著であり,本方法により作動気体温度許容範囲が拡大できることを明らかにした。このような研究実績をもとに,最終年度(平成15年度)は,セシウムをシードしたヘリウムを作動気体とし,シード率および負荷抵抗を広い範囲で変化させて本法の有用性を検証する実験を行った。その結果,低シード率条件だけでなく,最適シード率,高シード率条件においても発電出力が向上し,また低負荷抵抗条件でその向上が著しいことを示した。すなわち,入口澱み点ガス温度シード率,負荷抵抗の運転条件が,高周波電磁界を印加することにより拡大することを明らかにした。さらに,3次元電磁流体数値シミュレーションにより,高周波電磁界印加条件下でプラズマ電磁流体の挙動を明らかにし,実験結果の裏付けを行った。研究は当初の計画通り遂行され,「高周波プラズマ制御によるディスク形MHD発電機の高性能化」が可能であることを実証した。本研究成果は,当研究開発分野の発展に大きく貢献するものと考えられる。このような背景のもと,本研究では,非平衡ディスク形MHD発電機入口において高周波電磁界により発電機入口プラズマを制御し,発電機の更なる高性能化と運転条件の拡大を図ることを目的としている。今年度(初年度)は,衝撃波管駆動非平衡ディスク形MHD発電機を用いて,誘導結合型高周波電磁界を印加することによる発電性能の向上の可能性を,入口澱み点温度が高く(2650±50K)自己誘導起電力に起因したジュール加熱だけで発電可能なプラズマが生成されやすい場合と,入口澱み点温度が低く(2275±75K)自己誘導起電力に起因したジュール加熱だけで発電可能なプラズマが生成されにくい場合において実験的に調べた。その結果,いずれの入口澱み点温度においても,高周波電磁界を印加することにより,印加電力(誘導コイルに供給した高周波電力:56kW(熱入力に対して0.40.6%)を上回る発電出力の増加が得られた。その発電出力の増加は,入口澱み点温度が低い場合のほうがより顕著であり,誘導結合型高周波電磁界を印加することによって,作動気体温度許容範囲が拡大できることを明らかにした。このような研究実績をもとに,次年度(最終年度)は,広いシード率の範囲で実験を行い,特に低シード率にける性能向上の可能性を探り,シード率許容範囲拡大の可能性を実験的に明らかにするとともに,作動気体をヘリウムとした実験も行い,高周波電磁界を印加すること有用性を明確にする予定であり,また遂行可能であると考える。

高効率を維持しつつ様々な運転条件に柔軟に対応できる高性能非平衡ディスク形MHD発電機を実現するためには,発電機入口におけるプラズマ状態をそれぞれの運転条件に対して最適なものに制御する技術の開発が必要不可欠である。このような背景のもと,本研究では,非平衡ディスク形MHD発電機入口において高周波電磁界により発電機入口プラズマを制御し,発電機の更なる高性能化と運転条件の拡大を図ることを目的とした。初年度(平成14年度)は,衝撃波管駆動非平衡ディスク形MHD発電機を用い,セシウムをシードしたアルゴンを作動気体として,誘導結合型高周波電磁界を印加することによる発電性能の向上の可能性を調べ,高周波電磁界を印加することにより,印加電力を上回る発電出力の増加が得られること,またその発電出力の増加は,入口澱み点ガス温度が低い場合のほうがより顕著であり,本方法により作動気体温度許容範囲が拡大できることを明らかにした。このような研究実績をもとに,最終年度(平成15年度)は,セシウムをシードしたヘリウムを作動気体とし,シード率および負荷抵抗を広い範囲で変化させて本法の有用性を検証する実験を行った。その結果,低シード率条件だけでなく,最適シード率,高シード率条件においても発電出力が向上し,また低負荷抵抗条件でその向上が著しいことを示した。すなわち,入口澱み点ガス温度,シード率,負荷抵抗の運転条件が,高周波電磁界を印加することにより拡大することを明らかにした。さらに,3次元電磁流体数値シミュレーションにより,高周波電磁界印加条件下でプラズマ電磁流体の挙動を明らかにし,実験結果の裏付けを行った。本研究は当初の計画通り遂行され,「高周波プラズマ制御によるディスク形MHD発電機の高性能化」が可能であることを実証した。本研究成果は,当研究開発分野の発展に大きく貢献するものと考えられる。
Toll受容体関連分子MD-2の発現制御からみた消化管炎症性疾患の病態解析

H.pylori感染胃粘膜における宿主の自然免疫応答、特にToll-like receptor4 (TLR4)を介したH.pyloriのリポポリサッカライド(LPS)の認識機構について研究をおこなった。ヒトのH.pylori感染胃粘膜では、TLR4の発現が有意に誘導されることをmRNAおよび蛋白レベルで明らかにしたが、免疫染色やLaser capture micro issectionを用いた検討から、TLR4の主な発現局在は上皮細胞や浸潤単核球であった。さらに胃粘膜上皮細胞におけるTLR4の機能を詳細に解析する目的で、TLR4遺伝子とその共益分子であるMD-2遺伝子をAGS細胞に導入してstable transfectantを樹立した。AGS細胞のH.pyloriのLPSに対する応答性はNF-κBとInterleukin-8プロモーターのルシフェラーゼアッセイによって解析した。AGS細胞は恒常的にTLR4を発現しているが、H.pylori LPSに対しては不応答性であり、TLR4遺伝子を導入した細胞においてもLPSに対しては低応答性であった。興味深いことにMD-2遺伝子の導入によってAGSのH.pylori LPSに対する応答性が著しく上昇する現象が認められた。これらの細胞におけるTLR4蛋白の細胞内局在をフローサイトメトリーで解析したところ、MD-2遺伝子発現が低い状態ではTLR4蛋白が細胞内に限局しており、MD-2の発現によってはじめて細胞表面受容体として機能することが明らかとなった。最終的にMD-2の発現制御をそのプロモーター解析の面からもおこない、H.pylori感染依存的にMD-2の発現が誘導されることも示された。本研究の成果の詳細は2004年のJ Immunol誌に報告した。現在、TLR-4の共役分子であるMD-2が消化管の炎症性疾患、特にH.pylori感染症や炎症性腸疾患の病態にどのように関連しているかを分子生物学的手技を用いて検討している。今年度の研究によって、ヒト消化管粘膜では炎症が惹起されるとTLR-4とMD-2はいずれも発現が増強され(特に上皮細胞において)、LPSに対して機能的に応答することが明らかとなった。特に、MD-2の機能については詳細に検討をおこない、平常時は上皮細胞質内に限局しているTLR-4蛋白がMD-2の発現によって細胞表面に表出され、TLR-4/MD-2複合体を形成することで機能を有することを明らかとした。さらに現在ではMD-2遺伝子のプロモーター解析についても検討をおこなっている。ヒト末梢血白血球のDNAを用いて、PCRによってMD-2遺伝子の転写開始点から約1kb上流クローニングした。クローニングしたDNA断片をルシフェラーゼアッセイ用にベクターにライゲーションし、種々の因子のMD-2プロモーターの活性に与える影響を検討した。本ベクターをトランスフェクションした消化管上皮細胞を、LPSで刺激してもMD-2プロモーターの活性に影響を与えないが、H.pyloriなどの生菌や炎症性サイトカイン、IFN-gammaなど刺激では有意にその活性が増加することが確認された。これらの結果を踏まえると、消化管上皮細胞では、TLR-4/MD-2発現は炎症によってまず増強され、さらに二次的にLPSに対して感受性を高めて応答している可能性が示唆される。現在は、種々の上部消化管疾患を有する患者様、あるいはクローン病や潰瘍性大腸炎などの炎症性腸疾患患者様から、十分なインフォームドコンセントを得た後に末梢血白血球を採取して、DNA抽出後にPCRによってMD-2プロモーター領域を増幅し、シークエンスによって同部位のSNP解析などをおこないはじめている。

H.pylori感染胃粘膜における宿主の自然免疫応答、特にToll-like receptor4(TLR4)を介したH.pyloriのリポポリサッカライド(LPS)の認識機構について研究をおこなった。ヒトのH.pylori感染胃粘膜では、TLR4の発現が有意に誘導されることをmRNAおよび蛋白レベルで明らかにしたが、免疫染色やLaser capture micro issectionを用いた検討から、TLR4の主な発現局在は上皮細胞や浸潤単核球であった。さらに胃粘膜上皮細胞におけるTLR4の機能を詳細に解析する目的で、TLR4遺伝子とその共益分子であるMD-2遺伝子をAGS細胞に導入してstable transfectantを樹立した。AGS細胞のH.pyloriのLPSに対する応答性はNF-κBとInterleukin-8プロモーターのルシフェラーゼアッセイによって解析した。AGS細胞は恒常的にTLR4を発現しているが、H.pyloriLPSに対しては不応答性であり、TLR4遺伝子を導入した細胞においてもLPSに対しては低応答性であった。興味深いことにMD-2遺伝子の導入によってAGSのH.pyloriLPSに対する応答性が著しく上昇する現象が認められた。これらの細胞におけるTLR4蛋白の細胞内局在をフローサイトメトリーで解析したところ、MD-2遺伝子発現が低い状態ではTLR4蛋白が細胞内に限局しており、MD-2の発現によってはじめて細胞表面受容体として機能することが明らかとなった。最終的にMD-2の発現制御をそのプロモーター解析の面からもおこないH.pylori感染依存的にMD-2の発現が誘導されることも示された。本研究の成果の詳細は2004年のJ Immunol誌に報告した。
P完全な問題の並列化に関する研究

本研究では,並列化困難とされているP完全問題に対して,実用的な並列アルゴリズムの提案を目指し研究に取り組んでいる.平成13年度は以下の様な成果を得た.(1)P完全問題に対するコスト最適な並列アルゴリズムの提案平成12年度に提案を行った並列性を表す指標を用いて,凸層問題,可視層問題,スタックを用いた幅優先探索,といったP完全問題について漸近的に効率のよい並列アルゴリズムの提案を行った.これらのアルゴリズムは,時間計算量と使用プロセッサ数の積が逐次処理の時間計算量と等しいコスト最適なアルゴリズムとなっており,これらのP完全問題については理論的に最適な並列アルゴリズムが存在することを証明した.また,これらのアルゴリズムを複数台のPCを用いたクラスタ並列処理環境に実装し,アルゴリズムの実用的な高速化を検証する実験を行った.実験より,実用的にもクラスタ並列処理においてこれらのアルゴリズムが効率よく実行できることを示した.(2)並列性を表す新たな指標の提案とその評価平成12年度の研究により,P完全であることが証明されていないいくつかの問題について本質的な逐次性が存在し,並列化が困難であることが予測された.本年度の研究においては,これらの問題について,その並列性を示す指標の提案を行った.また,その指標を用いて,パティエンスソート,安定結婚問題といった並列化困難問題に対するコスト最適な並列アルゴリズムの提案を行った.また,その並列性の指標に基づいた並列計算モデルのシミュレータの設計,製作を行った.並列化困難と思われているP完全問題の並列性について,本年度は以下の様な成果を得た.(1)P完全問題の並列性を検証する指標の提案と,シミュレータの開発P完全問題の並列性を検証するため,従来普及しているPRAMモデルに基づき,P完全性をあらわす指標の提案を行なった.次に,その指標を用いることにより,辞書式順極大3和問題,キューを用いた幅優先探索,凸層問題,可視層問題といったP完全問題について,それら問題の持つ並列性を表現できることを理論的に証明した.また,その並列性を表す指標を元にした並列計算モデルのシミュレータを設計し,現在Windows上で動作するアプリケーションとして製作を行っている.(2)P完全問題に対するコスト最適な並列アルゴリズムの提案(1)にて提案を行った並列性を示す指標を用いて,上記に示したP完全問題について漸近的に効率のよい並列アルゴリズムの提案を行った.これらのアルゴリズムは,時間計算量と使用プロセッサ数の積が逐次処理の時間計算量と等しいコスト最適なアルゴリズムとなっており,これらのP完全問題については理論的に最適な並列アルゴリズムが存在することを証明した.また,これらのアルゴリズムを複数台のPCを用いたクラスタ並列処理環境に実装し,アルゴリズムの実用的な高速化を計測する実験を行った.実験より,実用的にもクラスタ並列処理においてこれらのアルゴリズムが効率よく実行できることを示した.本研究では,並列化困難とされているP完全問題に対して,実用的な並列アルゴリズムの提案を目指し研究に取り組んでいる.平成13年度は以下の様な成果を得た.(1)P完全問題に対するコスト最適な並列アルゴリズムの提案平成12年度に提案を行った並列性を表す指標を用いて,凸層問題,可視層問題,スタックを用いた幅優先探索,といったP完全問題について漸近的に効率のよい並列アルゴリズムの提案を行った.これらのアルゴリズムは,時間計算量と使用プロセッサ数の積が逐次処理の時間計算量と等しいコスト最適なアルゴリズムとなっており,これらのP完全問題については理論的に最適な並列アルゴリズムが存在することを証明した.また,これらのアルゴリズムを複数台のPCを用いたクラスタ並列処理環境に実装し,アルゴリズムの実用的な高速化を検証する実験を行った.実験より,実用的にもクラスタ並列処理においてこれらのアルゴリズムが効率よく実行できることを示した.(2)並列性を表す新たな指標の提案とその評価平成12年度の研究により,P完全であることが証明されていないいくつかの問題について本質的な逐次性が存在し,並列化が困難であることが予測された.本年度の研究においては,これらの問題について,その並列性を示す指標の提案を行った.また,その指標を用いて,パティエンスソート,安定結婚問題といった並列化困難問題に対するコスト最適な並列アルゴリズムの提案を行った.また,その並列性の指標に基づいた並列計算モデルのシミュレータの設計,製作を行った.
北太平洋における可降水量の推定に関する研究

本研究の目的の一つである北太平洋上における降水量の再評価を、船舶デ-タ及び離島における気象ル-チン観測デ-タを用いて行った。船舶デ-タは、気象庁海洋気象部と米国気象センタ-によってそれぞれ編集されているが、本年度は前者の1971年以降のデ-タを用いた。降水量の評価手法自体は、1960年代に提唱されたものをほぼ踏襲したが、用いた船舶デ-タ数は過去の何れの評価に比べても飛躍的に増大している。得られた年間降水量の分布を過去の結果と比較した結果、亜熱帯海域では定量的にほぼ一致する傾向がみられる一方、熱帯域では過去の結果に比べて低降水量といった相違点が認れられた。本研究で用いたデ-タは197187年の17年間であり、各年における年間降水量の評価が可能である。その結果は、1980年代初頭における多雨傾向などの顕著な年々変化を示していることから、上記の相違点の要因として、デ-タの期間の相違即ち時間変動の反映が考えられる。本研究の第三の目標として、洋上における降水量及び気象要素の実測、それらと衛星デ-タとの間の比較があった。本年度は、竣工直後の東京大学海洋研究所の研究船「白鳳財」によって、北太平洋の北緯30度付近の東西測線上において、降水量の自動連続計測と、10数点におけるゾンデ観測を実施した。ゾンデ観測値からは、大気中における水蒸気の垂直積分量の評価を行い、降水量の実測値との比較及び衛星デ-タからの降水量推定値との比較を行った。これらの結果は、衛星デ-タから広域における降水量場を推定する手法の確立に対して、重要な役割を果たすと考えられる。
人類の頭蓋骨顔面部形態の力学的意義に関するモデルシミュレーション解析

本研究において、アウストラロピテクス,ホモ・エレクトス,ホモ・サピエンス(猿人,原人,新人)の計測写真(多くは模型)を作成し、それを参照して変断面枠モデルを設計した。これらについて、大容量のマイクロコンピューターを用いて有限要素法と同一の手法のマトリックス解析法で解析しつつ、力学的に骨形態形成原理に近いと言われている、平等強さモデルになるよう、成長一委縮法をもちいてくり返し近似を行った。現在、±0.25%の平等強さのシミューレーションがほぼ完成し、とくに新人については論文の作成を始めている。新人の顔面頭蓋形の平等強さモデルのシミュレーションの結果は、実際の顔面頭蓋形に非常に近いものとなり、顔面骨格形成の力学的支配原理は平等強さの原理であるということができる。ただし、この場合、大脳前頭葉の前壁である前頭骨下部の剛性を不変にしている。この条件を除くと、新人の形態をシミュレートすることができない。以上のことは本年度の日本人類学会においてすでに発表した。また、猿人,原人については、コンピューターに入力するためのさまざまなモデルを作り、シミュレーションの結果を比較検討した。これらについてもやはり「平等強さ」の支配原理を証明するものといえる。以上全体の結果は今後(昭和62年中に)論文として発表の予定である。なお、有限要素法と殆んど同一の手法で変断面枠モデル解析を行ったのは、顔面頭蓋が複雑で有限要素を成長一委縮法により増減させ、形をシミュレートすることが非常に困難であることが、試行時に判明したためである。
自己組織性を有する多核錯体の1次元集積化および物性の外場による動的変換

前年度には、主に溶液中において、アゾベンゼンを含む脂溶性側鎖を導入したFe(II)トリアゾール錯体がアゾベンゼン部分のトランス・シス光異性化によりそのモルフォロジー及び集合構造、ならびにFe(II)中心の磁気的挙動を変換することを見出した。本年度においては、分子の空間配置がより固定化された固体中における光異性化について検討し、1次元鎖の配向を光によって駆動できることを見出した。合成したアゾベンゼン置換トリアゾール錯体はエーテル基を含む長鎖アルキル部分を持つため、固体中においても結晶化せず、構造的自由度が大きい。しかし、長鎖アルキル置換アゾベンゼン部分はメソゲンとして汎用的な構造であるため自発的に配向し、1次元鎖の幅に対応した層状構造をとることが粉末X線回折より明らかとなった。溶液からキャストしたサンプルはμmオーダーでの配向性を持たないが、偏光あるいは非偏光の可視光を照射すると電場の振動方向を避けてアゾベンゼン部位がマクロに配向することが赤外ならびに紫外可視スペクトルより分かった。またサンプル片の形態変化を観察すると、固体の体積は無配向トランス体>シス体>配向トランス体の順に減少し、可逆に変換することができた。このことは、アゾベンゼン部位だけでなく1次元鎖そのものが光電場に対して配向することで密にパッキングできるということを示している。以上の研究をまとめると、エーテル基を含む長鎖アルキル鎖を1次元遷移金属錯体の周りに設計することで、溶液中、固体中ともに自由度と集合挙動をチューニングすることができ、さらにその部分に光官能基を導入すれば光変換が可能になることがわかった。光によるモルフォロジー変化および配向変化は、1次元遷移金属錯体という異方性と極めて関連する電磁気的特性を持つ材料にこのような空間的な制御方法が適用できるという点で意義深い。本研究は脂溶性側鎖を導入した1次元金属錯体鎖を、結晶中では困難な動的な形態制御によって錯体物性の変換を目指すものである。本年度はアゾベンゼンを長鎖アルキルの側鎖中に導入した脂溶性Fe(II)トリアゾール錯体を合成し、その構造と集合構造、および異性化による構造変化について検討した。この錯体は溶液中で流動性を失いゲル化するが、紫外光を照射して生じるシス体では流動化し、可視光を照射してトランス体に戻すと再びゲル化した。この変化は繰り返し光を照射することで可逆に起こった。AFM観察によりこれらの1次元鎖の配列を観察すると、トランス体では平行に配列するのに対し、シス体ではランダムな粒状構造が観測された。また、溶液の吸収スペクトルから、トランス体ではアゾベンゼン部位のH会合に由来する吸収の短波長シフトが見られたが、異性化を経由するとランダム構造に変化した。これらの結果は、1次元鎖がトランス体では直線状の剛直な構造で集合化するのに対し、シス体では1本1本が柔軟になり、分散することを示唆する。また可逆応答から、異性化を経ても1次元錯体鎖の断片化などは起こらず、形態と集合構造だけが可変であることがわかった。また、この錯体は無溶媒状態でも光照射によってトランス・シス異性化が効率よく起こり、トランス・シスの構造の違いで磁気的挙動が変化することがわかった。以上の結果は、1次元錯体鎖を、分子レベル、1次元鎖1本とその集合構造、さらにマクロなμmサイズと、各階層において構造制御できることを示している。今後これらの知見を元に、1次元鎖の回転、配列・ランダム化といった、従来にない錯体配列の光制御を行い、錯体部分の1次元性による異方的効果(導電性や磁気異方性、励起エネルギー移動など)に関する物性との関連から機能開発を行う。

光によるモルフォロジー変化および配向変化は、1次元遷移金属錯体という異方性と極めて関連する電磁気的特性を持つ材料にこのような空間的な制御方法が適用できるという点で意義深い。
高圧氷のレオロジーと大型氷天体内部の粘性流動

氷天体の熱進化や内部ダイナミクス、内部海、表面地形に密接に関連した氷天体内部の流動特性を明らかにするために、氷天体物質の相転移、塑性流動、結晶粒成長および原子拡散に関する実験を行った。これまでの実験圧力領域を大幅に拡大して氷VII相の塑性流動プロセスを初めて観察し、大型氷天体内部の粘性率の推定が可能になった。またH2O氷に微量のCO2氷が含まれることで劇的に軟化することを見出して、火星南極氷床や太陽系外縁部氷天体の化学組成や表面地形の理解に貢献した。さらに高圧氷の相転移カイネティクスや氷多結晶体の原子拡散実験などに関連した新規実験手法の開発に取り組んだ氷天体の熱進化や内部ダイナミクス、内部海、表面地形に密接に関連した氷天体内部の流動特性を明らかにするために、氷天体物質の相転移、塑性流動、結晶粒成長および原子拡散に関する実験を行った。さらに高圧氷の相転移カイネティクスや氷多結晶体の原子拡散実験などに関連した新規実験手法の開発に取り組んだ本研究では塑性変形実験、結晶粒成長実験、および原子拡散実験に基づいて、氷天体物質の高圧下における流動則を明らかにすることを目的とし、平成22年度は以下のような研究を行った。1)放射光単色X線と高圧変形装置D-DIAを用いた高圧氷の塑性変形実験:放射光実験施設photon factoryに実験課題を申請し受理され、2-7GPa付近において氷VII相の塑性変形実験を開始した。放射光単色X線とD-DIAを組み合わせて用いることにより、高圧氷の相転移、試料の差応力、歪み、結晶粒径をその場観察し、いくつかの条件で塑性流動データを得ることに成功した。2)低温ガス圧変形試験機を用いた2相系氷の塑性変形実験:米国MITのDurham博士の研究室においてD-DIAを用いた高圧変形実験手法に関して検討を行うとともに、H_2OとCO_2氷2相系の高圧下における塑性変形実験を行い、2相の成分比と流動強度変化を系統的に明らかにした。3)放射光単色X線とダイアモンドアンビルセルDACを用いた高圧氷の結晶粒成長実験:放射光実験施設photon factoryに実験課題を申請し受理され、1-3GPa付近において氷VI相およびVII相の結晶粒成長実験を開始した。二次元X線回折図形に記録された回折斑点数の時間変化を利用して、高圧氷多結晶体の粒成長速度をいくつかの条件でその場観察することに成功した。また偏光顕微鏡を用いて氷のVI-VII相転移速度の測定を行い、高圧氷の成長遠度と圧力変化のカップリングについて検討した。4)低温ステージおよび顕微ラマン分光システムの立ち上げ:氷天体物質の相同定、組織観察、粒径制御、また原子拡散実験に用いるため、既存の偏光顕微鏡に冷却ステージと顕微ラマン分光システムを設置した。DAC中の高圧氷の顕微ラマン測定が可能となった。これらの成果を複数の国内、国際学会において発表した。本研究では塑性変形実験、結晶粒成長実験、および原子拡散実験に基づいて、氷天体物質の高圧下における流動則を明らかにすることを目的とし、平成23年度は以下のような研究を行った。1)低温ガス圧変形装置を用いた2相系氷天体物質のレオロジー研究:CO_2氷が少量含まれたときの氷天体物質のレオロジーを理解するために、H_2O氷-CO_2氷2相系について、その流動則パラメーターである応力べき指数、活性化エネルギーおよびpre-exponential factorのCO_2氷成分比依存性を明らかにした。それを基に火星南極氷床の安定性について検討を行い、南極氷床に含まれうるCO_2氷成分比の最大値を制約した。2)放射光X線を用いた高圧氷の塑性変形および粒成長カイネティクス研究:放射光実験施設photon factoryにおいて放射光単色X線とD-DIAを組み合わせて用いることにより、常温300Kにおいて圧力4-10GPa、歪み速度1-7e-5s^<-1>の条件で氷VII相多結晶体の塑性変形実験を行った。これまでに流動則パラメーターの応力べき指数と活性化体積を制約し、氷VII相が4GPa付近では氷VI相と同等の流動応力を示し、圧力により粘性率が上昇することを明らかにした。これらの結果は太陽系外の大型氷惑星の内部流動を議論する上で重要である。またダイアモンドアンビルセル(DAC)を用いて二次元X線回折斑点数変化を利用した氷VI相多結晶体の粒成長実験を1.5-2GPa,300-400Kで行い、特に融点直下の条件において顕著な粒成長を観測し、斑点数が時間とともに減少する時分割データを得た。3)顕微ラマンマッピングを用いた高圧氷の相転移応力の検出および原子拡散実験の検討:前年度に導入した低温顕微ラマン分光装置に今年度新たにマッピング装置を設置した。これを用いて高圧氷のVI-VII相転移にともなって生じる相転移応力や相転移歪みのラマン分光測定を行い、それらが相転移カイネティクスに与える影響について考察した。またこれらの技術を用いて、氷多結晶体のトレーサー拡散法による粒界拡散実験を行うための検討を行った。

氷天体の熱的進化や内部ダイナミクス,多様な表面テクトニクス、内部海の存在の有無を議論するために、高圧下での氷の流動特性を明らかにすることが極めて重要である.本研究では、H2O氷や副成分氷を含む氷天体物質の相転移、塑性流動および原子拡散に関する実験を行うことを目的とした。当該年度は放射光施設photon factory(PF)において高圧変形マルチアンビル装置(D-DIA)を用いた高圧氷VII相の塑性変形実験を行った。圧力15万気圧、温度650K付近までの条件で歪み速度を変化させながら定量的な変形実験を行い、放射光X線を用いてクリープ曲線を測定した。その結果、300Kにおいて流動則の応力依存べき指数と圧力依存性(活性化体積)を制約した。氷VI相に比べて活性化体積の値はかなり小さく、大型氷天体内部の氷マントルの粘性率に関して、圧力2GPaまでは急激に上昇するが、それ以深では緩やかな上昇になると予想される。これまで行った高温下の実験では氷の柔粘性結晶に関連した変化は認められなかった。また、顕微ラマンマッピングを用いて氷Ih多結晶体のH2O-D2O相互拡散現象の観察を試みた。常圧下で268-253K、低温ガス圧装置を用いて100MPa,236-256Kの条件で拡散実験を行い、低温ステージと顕微ラマン分光装置を用いて拡散プロファイルのマッピング測定に成功した。体拡散に加えて粒界拡散も観測された。氷の塑性流動はその原子拡散に律速されており、これらの実験手法および得られたデータは氷多結晶体の流動則を確立する上で非常に重要である。上記1)および2)についてはおおむね順調に進展しており、学会発表を行うとともに投稿論文作成の準備をすすめている。3)については新たに導入した低温顕微ラマンマッピング装置を立ち上げ、高圧氷の相転移カイネティクス研究においてその有効性を確認したので、今後それらの技術を原子拡散実験に適用する。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記1)および3)の相転移実験については結果を論文にまとめ国際誌に投稿する。2)についても追加実験を行った上で論文投稿する。3)の原子拡散実験については、常圧下で粒径の異なる氷I相多結晶体を用いた粒界拡散実験、および高圧下でDACを用いた高圧氷多結晶体の原子拡散実験の両面から研究を遂行する。いずれも同位体を用いたトレーサー法を予定しており、ラマンによる同位体氷の定量性の検討も行う。
ナノ空間を利用したサーモクロミズムの機構解明

有機化合物のサーモクロミズムでは互変異性のように,分子内部にサーモクロミズムの起源を求めることができるのが普通である.相転移ほどに協同性は本質的で無いが,協同性無しには発現しない現象としての「分子間相互作用によるサーモクロミズム」の存在が確立すれば,ナノ空間における分子凝集機構や相互作用のプローブとしてサーモクロミズムを利用することができるようになる.本研究では,簡単な有機物の示すサーモクロミズムにおける分子間相互作用の効果を,ゼオライトの作るナノ空間を利用して解明することを計画した.3,6-ジフェニル-1,2,4,5-テトラジンについて検討を行った.溶液状態ではサーモクロミズムを示さないことを確認した.精密熱容量測定と低温結晶構造解析によりサーモクロミズムの見られる室温と液体窒素温度の間に相転移が無く,サーモクロミズムが相転移によるものでは無いことを確認した.可変可視紫外吸収スペクトルは温度低下により振動構造が顕著になったが,これサーモクロミズムの原因でないことを色度計算により確認した.吸収(および反射)ではサーモクロミズムが説明できなかったので発光スペクトルを測定し,橙色に相当する発光の強度が液体窒素温度では室温の10倍になることを見出し,サーモクロミズムの基本的原因が発光の増加によることを明らかにした.結晶特有のサーモクロミズムの原因は,結晶中のCH・N相互作用による分子配列と結晶の熱収縮によるCH・N相互作用の強まりのために,低温では分子の変形が抑制され,励起状態での内部転換が抑制されたためと考えられた.熱収縮によるCH・N相互作用の増強は分子内振動のラマンスペクトルおよび赤外吸収スペクトルの観測により確認された.振動モードの帰属や可視紫外吸収の解析には量子化学計算の結果を利用した.ゼオライトに吸着した状態ではサーモクロミズムを示さないことも上記の結論を支持する.有機化合物のサーモクロミズムでは互変異性のように,分子内部にサーモクロミズムの起源を求めることができるのが普通である.相転移ほどに協同性は本質的で無いが,協同性無しには発現しない現象としての「分子間相互作用によるサーモクロミズム」の存在が確立すれば,ナノ空間における分子凝集機構や相互作用のプローブとしてサーモクロミズムを利用することができるようになる.本研究では,簡単な有機物の示すサーモクロミズムにおける分子間相互作用の効果を,ゼオライトの作るナノ空間を利用して解明することを計画した.3,6-ジフェニル-1,2,4,5-テトラジンについて検討を行った.溶液状態ではサーモクロミズムを示さないことを確認した.精密熱容量測定と低温結晶構造解析によりサーモクロミズムの見られる室温と液体窒素温度の間に相転移が無く,サーモクロミズムが相転移によるものでは無いことを確認した.可変可視紫外吸収スペクトルは温度低下により振動構造が顕著になったが,これサーモクロミズムの原因でないことを色度計算により確認した.吸収(および反射)ではサーモクロミズムが説明できなかったので発光スペクトルを測定し,橙色に相当する発光の強度が液体窒素温度では室温の10倍になることを見出し,サーモクロミズムの基本的原因が発光の増加によることを明らかにした.結晶特有のサーモクロミズムの原因は,結晶中のCH・N相互作用による分子配列と結晶の熱収縮によるCH・N相互作用の強まりのために,低温では分子の変形が抑制され,励起状態での内部転換が抑制されたためと考えられた.熱収縮によるCH・N相互作用の増強は分子内振動のラマンスペクトルおよび赤外吸収スペクトルの観測により確認された.振動モードの帰属や可視紫外吸収の解析には量子化学計算の結果を利用した.ゼオライトに吸着した状態ではサーモクロミズムを示さないことも上記の結論を支持する.
EUと東アジアの人の移動における人権レジームの構築の調査研究

本研究では、今日のヨーロッパ(EU)諸国と東アジア諸国における移民の受け入れと統合の政策を比較し、とりわけ人権の保障という点からその違いを浮き彫りにしようと努めた。近年、日本、韓国をはじめシンガポール、台湾、香港などでも、外国人労働者や外国人花嫁の入国が急増している。しかし、ヨーロッパ諸国とは異なり、後者では、外国人労働者は短期滞在に限られ、労働法の適用もきわめて不十分で、特に家事労働や介護労働に働く女性たちは低い労働条件の下に置かれている。また、シンガポールなど幾つかのアジアの国では、外国人労働者は国籍取得やと国民との結婚が認められず、いわゆる市民権へのアクセスが拒まれている。一方、中国から日本への研修生の名目での労働者の流入は、近年のアジアの中でも目立つ現象であるが、これが日本のなかに劣悪な条件で働く短期滞在外国人労働者を生み出していることは無視されるべきではない。これら受け入れおよび統合政策の問題点、およびそれを規定する要因として、本研究は、(1)プラグマティックな国益中心の各国の政策、(2)人権や労働者の権利にかかわる国際条約への不参加ないし不履行、(3)人権擁護を旨とする市民活動の相対的な弱さ、の三点を明らかにした。これらの点で、EU諸国が樹立してきた自由移動体制、市民権の拡大の試み、社会的諸権利の保障、庇護申請者の受け入れなどは学ぶべきであり、部分的にもせよ、今後導入が図られるべきである。ただし、当のヨーロッパ諸国でも、2004年のEU加盟国の拡大以来、自由移動に制限を加え、その統合政策でも同化の要件を強化するなど、自らの人権レジームを一部危うくしている。ヨーロッパでも移民の人権レジームの再建が求められているといえよう。研究の初年度にあたり、人の移動研究の枠組みに関して、時間をかけて検討を加え、課題を1)EUにおける東方拡大による人の移動のパターンの変化、2)東南アジアにおける女性移住労働者の増加と人権問題、3)東アジアにおける人の移動とコミュニティ形成、の三つの柱で研究を進めることとした。本年度の調査の対象として国(地域)は、次の通りである。中国、韓国、シンガポール、フィリピン、台湾、香港、チェコ、ドイツ,英国。その現地調査で得られたおもな知見は次の通りである。1.中国では一部の急速な経済発展により、農村人口の大中都市への流入が激しく、当然海外移動への圧力も高まっているが、当面、都市に流入する農村出身者の平等かつ人権原理にかなった受け入れが最大の課題である。2.東南アジアでは、フィリピン、インドネシア、タイからの労働者(女性の比重が高い)がシンガポール、香港、台湾でも増加しているが、労働法規、国際人権諸条約等の適用が十分ではなく、条件は劣悪である。ここでは、当面、NGOによる人権保護の活動に期待せざるをえないが、NGOの国際連携にはまだ課題が多い。3.ヨーロッパにおいては、EUの「人の移動の自由」がまだ新加盟の10ヶ国には完全に適用されていず、市民からは不満の声も聞かれた。しかし、英国は一部受け入れを認めていて、ポーランド人の入国・就労がかなり見られた。その処遇についての調査は来年度の課題としたい。4.日本の韓国、台湾の間の人の移動、交流には、格差から来る問題もほとんどなくなり、ビザなしの観光等が一部実現しているが、今後は市民権の開放など、より深い交流が必要となり、これが、東アジア共同体の正否にも関係すると判断される。本年度は、EU諸国と東アジア諸国の各国内における移民の送出と受け入れ・統合の仕組みと現状を詳細に把握することに主目的を置いた。その結果、次の諸点が明らかとなった。EUの下では、フランスの2005年1011月のパリ市郊外の「暴動」が意味するように、定住移民の地位の改善と市民化の必要が認識されているにも拘わらず、第二世代を中心に高失業、社会的排除が問題化している。