hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
養育行動における視床下部視索前野カルシトニンレセプターニューロンの機能神経解剖学

本研究では、雌マウスにおいて産後に内側視索前野で発現が増加し、またそのリガンドである神経ペプチドアミリンの発現量も養育行動(子育て行動)と正の相関を示すことが知られているカルシトニンレセプターについて、その養育行動における役割を機能神経解剖学的、行動学的にアプローチした。内側視索前野カルシトニンレセプターニューロン特異的に神経連絡の出入力を詳細に明らかにした。また、カルシトニンレセプターニューロン特異的な機能剥奪やカルシトニンレセプターの発現抑制が養育行動の質の低下をもたらすことを明らかにした。親による児童虐待や母性剥奪が、子供の成人後のうつ病、不安障害、人格障害、次世代へ待の繰り返しなどの発症リスクを高めることは臨床的に古くから知られている。このような不適切養育行動の効果的な予防・治療法が開発には、まず親の正常な子育て(養育行動)を司る神経機構を解明しなければならない。本研究課題は、ラットやマウス等のげっ歯類をもちいた先行研究により、養育行動を制御する神経ネットワークの最も重要な部位として考えられている内側視索前野(MPOA)の機能神経解剖学的側面を明らかにしようとするものである。より具体的には、MPOAに存在するニューロンのうち、カルシトニンレセプターを発現しているニューロンに限定して、その出入力神経連絡を明らかにするとともに、これらのニューロンの機能剥奪と機能亢進がマウスの養育行動に与える影響を調べた。神経解剖学的実験のうち出力投射解析実験では、GFPを組み込んだアデノ随伴ウィルス(Cre-dependent Adeno associated virus: AAV)をCalcr-CreマウスのMPOAに限局して微量注入し、投射部位の特定を進めている。現在既に複数のマウスからのデータを得ている。入力投射解析実験では、AAVと変異型狂犬病ウィルスを用いて、CT-Rニューロンに単シナプス性に入力している脳部位を網羅的に検索しており、これも同様に複数のマウスからデータを得ており、データの定量化に取り掛かろうとしている段階である。カルシトニンレセプターニューロンの養育行動における機能解析実験では、テタヌストキシンを組み込んだAAVをCalcr-Creマウス(未交尾メスおよび母マウス)のMPOAに微量注入することで、CT-Rニューロンを特異的に不活性化した結果、有意に養育行動が阻害されるという結果を得ている。本研究課題申請時に研究計画に含まれていた実験は、1)カルシトニンレセプターニューロンの出力投射解析、2)カルシトニンレセプターニューロンの入力投射解析、3)カルシトニンレセプターニューロンの不活性化が養育に与える影響を調べる行動実験の3つであった。これらの実験のうち、1の出力投射解析実験では、当該年度におこなった実験によって、最適な結果を得るためには、どの程度の量のウィルス液を注入すればよいか、ウィルス注入から灌流固定までどの程度の期間を置けばよいか、等の基本的なパラメータを定めることができた。現在得られた最適な実験条件にしたがって、データ数を蓄積している段階である。したがって、1の出力投射解析実験に関しては、時間をかけて良好なデータを蓄積さえすれば確実な成果が得られるといえる。1の入力投射解析実験についても、現在までにまとまったデータは得られている。これらのデータのうちの多くは、最終的なデータ解析にも耐えうる質であり、現在は定量化にとりかかろうとしている段階である。追加実験も必要とは思われるが、おおむね順調に進捗しているといえる。3の不活性化の行動実験では、行動上のデータに関しては既に統計処理をしても有意な差が得られている。今後、脳組織切片の解析により、ウィルスの注入部位の正確性と行動の関係をより精緻に検証していかなければならないが、現在のところ良好な結果が得られているといってよい。親による児童虐待などの不適切養育行動は近年とみに顕在化しつつある問題であるが、その神経機構については、現在のところ社会に還元できるほど多くの知見が得られているとはいいがたい。本研究では、雌マウスにおいて、産後に内側視索前野(Medial Preoptic Area, MPOA)で発現が増加し、またそのリガンドである神経ペプチドアミリンの発現量も養育行動と正の相関を示すことが知られているカルシトニンレセプター(CT-R)について、機能神経解剖学的、行動学的にアプローチした。具体的には、Calcr-CreマウスおよびWTマウスを用いて神経解剖と行動の両面から、MPOAのCT-Rニューロンが特異的に養育行動において果たしている役割を解明することを目的とした。最終年度では前年度までに実験が完了している神経解剖学的実験の脳組織の染色やデータ解析、同じく前年度までに完了している行動学的実験のデータ解析、新たな行動学的実験としてShRNA法による、MPOAニューロンにおけるCT-Rの発現抑制処置を施した雌マウスの養育行動の測定をおこなった。前年度までに終了した実験データに関しては、未交尾雌と母親での神経連絡の違いが認められ、良好な結果を得ている。行動学的実験でもCT-Rニューロンの特異的不活性化は養育行動を阻害した。ShRNA実験についてはデータを処理中であるが、現在までのところCT-Rの発現抑制は養育行動の質を下げる可能性を示唆する結果が得られている。上記の実験は主に雌マウスを対象にしておこなわれ、雄マウスは少数しか使われていないが、養育行動の神経科学的メカニズムの解明には大きく寄与できる良質のデータと成果を得られたと考えている。

本研究では、雌マウスにおいて産後に内側視索前野で発現が増加し、またそのリガンドである神経ペプチドアミリンの発現量も養育行動(子育て行動)と正の相関を示すことが知られているカルシトニンレセプターについて、その養育行動における役割を機能神経解剖学的、行動学的にアプローチした。内側視索前野カルシトニンレセプターニューロン特異的に神経連絡の出入力を詳細に明らかにした。また、カルシトニンレセプターニューロン特異的な機能剥奪やカルシトニンレセプターの発現抑制が養育行動の質の低下をもたらすことを明らかにした。「現在までの進捗状況」で述べたように、現在までのところ、本研究課題はおおむね順調に進捗しているといえる。実験遂行に伴う方法の問題点はおおむねクリアできており、データの蓄積とその解析の段階に今は入っている。したがって、基本的な研究計画について大幅な変更の必要性は現在のところ認められない。メスとオス両方のマウスからの基本的データを得ることを目標としているが、子育て・養育という行動の性質からして、メスをもちいた実験を優先的におこなっている。仮に今後データの蓄積に予想以上に時間が必要になった場合、メスとオスの両性からデータを得ることよりも、メスのみに関して確かな結論が得られるような十分な量のデータを得るための実験を優先させる予定である。しかしその場合でも、定量的な統計解析には耐えられなくとも、オスマウスの少数の代表的データを示すことで、性差による神経メカニズムの違いに関して言及できると思われる。また、メスマウスに関して、出産経験の有無という社会的経験・記憶が結果の違いに現れることを期待しているが、仮に差が得られなかったとしても、両データをまとめることでメスマウス一般における養育行動の脳内機構に関する重要な知見を提供できると考えられる。MPOA不活性化の行動実験に関しては、行動では有意な結果を得られているが、仮に脳組織切片を調べた際にウィルスが全く感染していないなどの問題があった場合には、薬理遺伝学などの他の方法を用いて同様の実験をおこなう。薬理遺伝学については、既に所属研究室ではノウハウがあり、実施に伴う大きな問題はない。神経科学組織切片の染色に必要な薬品購入額が、想定していたよりも少なかったため初年度に遂行した実験により、データ解析すべき多くの組織切片が得られたため、その染色に必要な薬品を購入する
南宋中期における士大夫思想交流の基礎的研究

本研究の目的は、南宋中期における道学各学派の交流の現場を再現することである。この課題遂行のために、この3年間で多くの資料を収集し、多くの思想家及びその交遊者、門人資料を抽出した。特に各道学系中心思想家を結びつけた呂祖謙学派の展開について分析した。朱熹没後の南宋末までを射程にいれてその結果をいうと、以下のようなことになる。北宋半ばに形成された道学は、国家と社会の統治を担う人々の「士」としての精神の自立を模索する思想として登場する。その思想は、新法党政権の北宋末、また程学系士人が排除された南宋初の秦檜政権の状勢を生き延び、「士」の心を鍛える自己修養の学という方向に向かう(二程初伝再伝三伝段階)。秦檜体制の終息後、科挙システムの中で、個と社会とのつながりを捉え、士の人生問題に応える社会性を持った思想としてこの道学が受けとめられ、この学の顕彰運動がなされて普及化の基礎を獲得する(呂祖謙ネットワーク段階)。さらに地域から離陸しようとする人々のみならず、士人の精神を支える言葉、多様な士人層の精神を支える言葉として受け入れられるようになる(朱熹以降)。こうして南宋半ば以降の広い意味での道学は、科挙システムに関わるレベルの士人からそうではない層までを含めて拡がりをみせ、秩序形成主体の裾野の拡がりに関わり、地域からの秩序意識を造るものとして機能し、王朝側はそのことで単なる上からの統治ではない地域からの秩序形成力を得ていく。宋代中国にとっての道学運動の意義はこうしたところにあったといえる。北宋以来の程学の展開として、南宋の乾道・淳熙年間頃に、南宋境域各地で朱熹、呂祖謙、陸氏兄弟、胡氏湖南学、事功の学等の各士大夫思想が鼎立し、交渉しあう。それぞれの学の受容者、門人層の人々の交流にも注意しつつ、地域の視点をも取り入れて、南宋中期における士大夫思想交渉の現場の復元を試みるというのが、本研究の目的である。本年度の研究遂行状況は、以下の通りである。1、準備作業として、本学広島大学にはセットとしては備わっていない『四庫全書』をCD-ROM版(写真版)で求め、大容量ハードディスクを据え付け、各士大夫思想の中心思想家、及びその学の受容者、門人の別集の主なものを容易に検出できるようにした。2、これを踏まえて、内面を語る書簡等の資料が残る各学派門人、関係者の資料を抽出、整理する作業を進めている。3、南宋境域各地で各士大夫思想が鼎立するに至る前提をまず確認すべく、北宋末以来の程学の展開を、地域の問題に絡めて、二段階に分けて検討しつつある。(1)皇帝や中央高官レベルの人々の心の修養の学としても語られていた程学が、北宋新法末旧法党政権争いの中で、高官としてではなく地方逼塞を余儀なくされる士人の心の学としても機能しつつ南宋に引き継がれるという様相を、二程初伝門人高弟に焦点をあわせることにより検討した。「上」は発表済。「下」は次年度発表予定。(2)南宋境域の各地域性と各士大夫思想中心思想家の分布とが、南宋初から半ばへの社会状勢の展開として一面で連動した現象であることを検討中。次年度発表予定。次年度は、上記2に依拠しつつ、各士大夫思想中心思想家の思想の受容者、門人層の思想受容に関わる諸問題の検討を進める予定である。北宋以来の程学の展開として、南宋の乾道・淳熙年間頃に南宋各地で朱熹、呂祖謙、陸氏兄弟、胡氏湖南学、事功の学等の各士大夫思想が鼎立し、交渉しあう。

南宋中期におけるその士大夫思想交渉の現場の復元を試みるというのが、本研究の目的である。本年度の研究遂行状況は、以下の通りである。1.南宋各地で士大夫思想が鼎立する前提を確認すべく二程初伝門人高弟に焦点をあわせて二程の語録資料の伝承を検討した研究の後編を発表した。2.朱熹文集を例としつつ、思想交流の現場を伝えるものとしての書簡資料の価値について、モントリオールで開かれた第36回国際アジア・北アフリカ研究会議(ICANAS2000)の中で開いた宋代史研究会グループのパネルで報告した。本科学研研究費によって昨年度購入した携帯パソコン、及び本年度購入した携帯プリンターが威力を発揮した。3.朱熹を事例とし、中心的士大夫思想家の思想受容の様態を思想の受容者側に焦点をあわせ、その人々の地域的拡がりや社会階層性などを検討した論文を発表した(印刷中)。4.検索版『四庫全書』CD-ROMが本研究にとってきわめて有力な研究工具となることを熟慮し、価格が下がるのを待ってその検索ソフト部分及び専用写真版『四庫全書』の一部を購入した。次年度最終年度は、上記の工具及び資料を活用することにより、各士大夫思想中心思想家の思想の受容者、門人層の思想受容に関わる諸問題の検討を深める予定である。北宋以来の程学の展開として、南宋の乾道・淳煕年間頃に南宋各地で朱熹、呂祖謙、陸氏兄弟、胡氏湖南学、事功の学等の各士大夫思想が鼎立し、交渉しあう。1.検索版『四庫全書』CD-ROMが本研究にとってきわめて有力な研究工具となることを熟慮し、前年度に一部購入したその検索ソフト及び専用写真版『四庫全書』の残りの部分を購入した。2.上記の工具を活用することにより、各士大夫思想中心思想家の思想の受容者、門人層の思想受容に関わる諸問題の検討を進めた。3.その一部として、南宋半ばに各地で程学、道学系儒学を唱えた人士を科挙の場において結びつけた呂祖謙の呂氏の学の展開について検討し、呂祖謙の死後に呂氏の学の中心者となったその弟呂祖倹に焦点を合わせて、呂祖謙死後の呂氏の学と朱熹との交渉をテーマとした論文を発表した。4.3年にわたる本研究で公表した論文をまとめて報告書を作成した。5.本研究で公表した論文を、関連する旧科研費研究「朱熹門人集団形成の基礎的研究」(平成3・4年度)の成果と併せて編集し、『朱熹門人集団形成の研究』として刊行した。上記2の検討成果の発表は本最終年度までには一部にとどまったが、今後も引き続き整理していく所存である。
DNaseγ遺伝子欠損マウスを用いたアポトーシス機能の解析

我々はアポトーシスの定義となっているゲノムDNAのヌクレオソーム単位での断片化を司る新しいDNAエンドヌクレアーゼを見い出し、DNaseγと命名した。本研究課題において、その生理的役割について、DNaseγノックアウトマウスを作製し、in vivoでの機能解析を進めている。昨年度は作製に成功したDNaseγノックアウトマウス(ホモ変異体)から単離した胎生繊維芽細胞(MEF)を用いて、細胞レベルでのアポトーシスにおけるDNaseγの役割について検討した。IFN-γ刺激は繊維芽細胞をはじめとする多くの細胞系においてFas感受性を誘導することが知られている。野生型及びDNaseγ(ー/ー)MEFをIFN-γ存在下に前培養し、抗Fas抗体でアポトーシスを誘導した細胞におけるDNA断片化を解析したところ、野生型MEFで観察されたDNA断片化はDNaseγ(ー/ー)MEFでは完全に消失していた。これらの結果から、MEFのアポトーシスにおいてIFN-γ依存的なDNaseγの関与が示唆された。本年度は、上述の仮説を検証するために、アポトーシス刺激としてTNFα、アクチノマイシンD、エトポシドを用いて実験を行い、同様の知見が得られた。これらの結果より、これまでFasを介するアポトーシスの経路は最終的にはCADが作動すると考えられていたが、細胞の状態によりDNaseγが関与することが初めて明らかとなった。さらに、in vivoでの表現型の変化について解析した結果、興味深いことに有意な自己抗原の上昇を伴う自己免疫疾患の症状が認められた。現在、その詳細について解析を行っている。しかしながら、予定していたDNaseγコンディショナルノックアウトマウスの作製についてはまだ成功しておらず、今後の研究課題として残った。我々はこれまでに、アポトーシスの実行過程の顕著な特徴であるDNAのヌクレオソーム単位での断片化を司るエンドヌクレアーゼを完全精製することに成功し、これをDNaseγと命名した。DNaseγノックアウトマウスの作製を行うため我々は、まずマウスDNaseγゲノムクローンの単離、ターゲティングベクターの作製を行い、DNaseγヘテロ変異体ES細胞の単離に成功した。このES細胞を用いて常法に基づきキメラマウスを作製し、C57BL/6と交配した。germline transmissionの結果ヘテロ変異体マウスが得られ、さらにホモ変異体マウスの樹立に成功した。DNaseγ欠損マウスはメンデルの法則に従って産まれ、外見上特に異常は認められなかった。次に胸腺細胞ヘデキサメサゾン処理あるいはγ線照射、また脾臓細胞、脾臓B細胞へそれぞれγ線照射し、アポトーシスを誘導した。各種細胞におけるDNA断片化の割合をアガロースゲル、TUNEL法を用いて確認したところ、野生型とDNaseγ欠損マウスどちらも同じ割合でDNA断片化を起こしていた。DNaseγは各種ストレスによるアポトーシス時のDNA断片化に必須ではないことが示された。脾臓細胞をα-CD40+IL-4刺激することでB細胞を活性化させると、DNaseγのmRNAの発現が顕著に上昇する事がRT-PCR法により判明した。そこで脾臓細胞よりB細胞を調製し、α-CD40+IL-4刺激で活性化させた後、α-Fas抗体でアポトーシスを誘導、DNA断片化の割合を検討した。その結果、DNaseγ欠損マウスでは野生型に比べてヌクレオソーム単位でのDNA断片化が抑制されている事が明らかになった。DNaseγは、自己抗原を認識するB細胞や免疫反応終結時のB細胞の除去を速やかに行う為にDNA断片化を触媒している可能性が考えられる。本研究により、DNaseγの機能解析がin vivoにおいて初めて行われた。

γ線をはじめとするストレスにおけるアポトーシスのDNA断片化にはCADをはじめとするDNaseγ以外のエンドヌクレアーゼが働き、B細胞活性化時のアポトーシスにおけるDNA断片化にはDNaseγが主たる機能を担っていることが明らかとなった。我々はこれまでにアポトーシスの実行過程の顕著な特徴であるDNAのヌクレオソーム単位での断片化を司るエンドヌクレアーゼを完全精製することに成功し、これをDNaseγと命名した。さらにDNaseγノックアウトマウスの作製に成功し、昨年度の研究成果としてB細胞活性化時のアポトーシスにおけるDNA断片化にはDNaseγが主たる機能を担っていることを明らかとした。しかし胸腺細胞、脾臓B細におけるγ線照射誘導アポトーシスにおけるDNaseγの関与は認められず、DNaseγのアポトーシスへの関与は細胞及び誘導刺激依存的であることが明らかとなった。本年度の研究においては、胎生繊維芽細胞(MEF)のアポトーシスにおけるDNaseγの関与について解析を行った。MEFにおけるDNaseγ遺伝子発現はCAD、endonuclease Gなど既知のアポトーシスエンドヌクレアーゼと比べ非常に低レベルであり、DNaseγ(-/-)細胞におけるDNA断片化は、TNF-α、アクチノマイシンD、及びエトポシド誘導アポトーシスにおいて野生型細胞と同レベルであった。DNaseγ遺伝子発現はサイトカイン、分化誘導刺激などにより大きく変動することが知られている。そこで各種サイトカイン刺激を行った細胞をRT-PCR法を用いて解析したところ、IFN-γがMEFにおけるDNaseγ遺伝子発現を強く誘導することを見いだした。IFN-γ刺激は繊維芽細胞をはじめとする多くの細胞系においてFas感受性を誘導することが知られている。野生型及びDNaseγ(-/-)MEFをIFN-γ存在下に前培養し、抗Fas抗体でアポトーシスを誘導した細胞におけるDNA断片化を解析したところ、野生型MEFで観察されたDNA断片化はDNaseγ(-/-)MEFでは完全に消失していた。さらにTNF-α、アクチノマイシンD、及びエトポシド誘導アポトーシスにおいてもIFN-γ存在下では同様の結果が得られた。本研究により、MEFアポトーシスにおけるIFN-γ依存的なDNaseγの関与が明らかとなった。またIFN-γ刺激によるCAD、endonuclease Gの発現抑制はMEFにおいて観察されないことから、IFN-γは当該細胞系においてDNaseγ遺伝子発現を誘導することのみならず、CAD、endonuclease Gなどその他のアポトーシスエンドヌクレアーゼの活性化に対し抑制的に働き、総合的にDNaseγ依存性アポトーシ経路へのシフトを誘導していると考えられる。我々はアポトーシスの定義となっているゲノムDNAのヌクレオソーム単位での断片化を司る新しいDNAエンドヌクレアーゼを見い出し、DNaseγと命名した。本研究課題において、その生理的役割について、DNaseγノックアウトマウスを作製し、in vivoでの機能解析を進めている。
食物のすばやい検出における扁桃体の役割

扁桃体損傷患者を対象として,食物知覚課題を調べる神経心理学研究を実施した.参加者は片側扁桃体損傷患者群10名・健常群10であった.課題は申請者らの先行研究と同様に視覚探索パラダイムを用い,複数の非食物刺激(車)の中に食物(ハンバーガー等)あるいは非食物(キッチンツール等)の刺激をターゲットとして呈示し,ターゲット検出の反応時間を計測した.また刺激についての感情評定および日常の食生活を質問紙で調べた.予定の通り実験することができた.習得したデータを解析したうえで,今後計測を続行・発展するあるいは修正するといった意思決定をする.扁桃体損傷患者を対象として,食物知覚課題を調べる神経心理学研究を実施した.参加者は片側扁桃体損傷患者群10名・健常群10であった.課題は申請者らの先行研究と同様に視覚探索パラダイムを用い,複数の非食物刺激(車)の中に食物(ハンバーガー等)あるいは非食物(キッチンツール等)の刺激をターゲットとして呈示し,ターゲット検出の反応時間を計測した.また刺激についての感情評定および日常の食生活を質問紙で調べた.予定の通り実験することができた.習得したデータを解析したうえで,今後計測を続行・発展するあるいは修正するといった意思決定をする.被験者都合により計測がキャンセルとなることがあった.今後はより多くの機会の計測を実施する.
インドネシア中小都市の環境防災総合的モデル分析

本研究では環境防災経済学における新たなモデル分析手法を開発し,パランカラヤ市を対象として,健全な氾濫想定地域の土地利用,不法住民の居住移動,対象地域の環境保全と健全な経済成長の在り方を探った。モデルを動学化し,比較静学分析を行った。主要な成果は以下のようである。(1)氾濫地域は低所得者が居住する。(2)適切な所得政策を行えば氾濫地域での不法居住を減らすことができる。(3)農村部での住宅地開発は氾濫地域での不法居住を減らすことができる。(4)農村地域での森林育成は氾濫地域でのリスクを減らすことができるが,逆に人口も増加させてしまう。(5)都市内交通改善は氾濫地域での不法居住を増加させてしまう。インドネシア中央カリマンタン州パランカラヤ市は人口19万人の中都市であるが,カハラヤン河に接しており,日常的に洪水氾濫が起きている。この氾濫地域には不法移民が多く居住し,危険に曝されている上に,自然環境,生活環境の破壊を引き起こしている。この原因はパランカラヤ市を囲む農村地域での森林伐採に起因し,洪水氾濫,環境破壊の両側面を持つ環境防災経済学の興味深い対象となりうる。本研究では環境防災経済学における新たなモデル分析手法を開発し,パランカラヤ市とその周辺地域を対象として,健全な氾濫想定地域の土地利用,不法住民の居住移動,対象地域の環境保全と健全な経済成長の在り方を探る。本研究ではインドネシアの1地域を対象とするものの,このような地域はインドネシアや東南アジアに多数存在し,本研究成果は十分な汎用性を持つと確信している。本研究の期間は3年間を予定しているが,平成27年度においてはパランカラヤ市およびその周辺地域のデータ収集を行った。その上で新都市経済学に基づく家計の付け値地代関数を推計し,なぜ危険な氾濫想定地域に多くの住民が居住しているのかを理論面・実証面から明らかにした。ここでは家計効用に家計資産に対する期待被害の概念を導入し,従来の新都市経済学の命題とは正反対の結論を出した。これは家計を差別化した平面上の都市経済一般均衡モデルによって行った。さらにパランカラヤ市とその周辺農村地域の経済活動を内生化した理論モデルの検討も行った。理論モデルの検討を行うことができ,その結果を学会発表できたため。平成28年度においてもパランカラヤ市およびその周辺地域のデータ収集を行った。また新都市経済学に基づく家計の付け値地代関数を推計し,なぜ危険な氾濫想定地域に多くの住民が居住しているのかを理論面・実証面から明らかにした。さらにモデルの動学化についての理論的考察を行った。モデルが極めて複雑であるため,コンピュータモデルのプログラミング可能性についても検討した。理論モデル,実証モデルの検討を行うことができ,その成果を学会発表できたため。平成29年度においてもパランカラヤ市およびその周辺地域のデータ収集を行った。さらにモデルの動学化についての理論モデルを完成させ,比較静学分析を行った。

(1)氾濫地域は低所得者が居住する。(2)適切な所得政策を行えば氾濫地域での不法居住を減らすことができる。(3)農村部での住宅地開発は氾濫地域での不法居住を減らすことができる。(4)農村地域での森林育成は氾濫地域でのリスクを減らすことができるが,逆に人口も増加させてしまう。(5)都市内交通改善は氾濫地域での不法居住を増加させてしまう。本研究では環境防災経済学における新たなモデル分析手法を開発し,パランカラヤ市を対象として,健全な氾濫想定地域の土地利用,不法住民の居住移動,対象地域の環境保全と健全な経済成長の在り方を探った。モデルを動学化し,比較静学分析を行った。主要な成果は以下のようである。今後より多くのデータを集め,モデル式のパラメータ推定を行う予定である。モデルの最終形の完成を目指して,コンピュータプログラミングを行う予定である。都市経済学
遷移金属錯体の励起状態ダイナミクスを取り扱う理論的手法の開発と光物性の解明

遷移金属錯体を発光素子や光学センサーといった光学材料へ応用する場合、励起状態における動的過程、すなわち、励起状態ダイナミクスの詳細を明らかにする必要がある。平成21年度は、「ダイナミクスの初期過程と吸収スペクトルとの関係」を明らかにすることを目的に以下の1のテーマに取り組み、「ダイナミクスの終期における分子構造と発光量子収率の関係」を明らかにすることを目的に以下の2のテーマに取り組んだ。(1)温度因子を取り込んだ短時間ダイナミクス法による吸収スペクトルのピーク幅の理論的評価任意の温度における分子構造の揺らぎを近似的に記述することにより、Hellerの短時間ダイナミクス法に温度因子を新たに取り込んだ。これは、任意の温度におけるスペクトルのピーク幅を解析的な数式で表したものである。この数式をいくつかの遷移金属錯体に適用し、温度上昇に伴う吸収スペクトルのピーク幅の増加の比を適切に再現することを確認した。さらに、状態遷移に伴い化学結合が弱くなる錯体において、結合が弱くなる錯体ほど励起状態で高速の構造変化が起こり、その結果、吸収スペクトルのピーク幅が広がることを明らかにした。(2)発光性イリジウム(III)錯体の励起状態における分子構造と発光量子収率に関する理論的研究発光量子収率の高い[Ir(ppy)_2(acac)](Φ=0.308)と低い[Ir(ppy)_2(dbm)](Φ=0.005)の分子構造と電子状態を密度汎関数法による量子化学計算を用いて検討した。そして、「前者の錯体では一重項基底状態と三重項励起状態の分子構造がほとんど同じになること」、「後者の錯体では一重項基底状態と三重項励起状態の分子構造が大きく異なること」、「これらの構造の違いが無輻射失活速度の大小に対応し、さらに、発光量子収率の違いの原因となること」を明らかにした。遷移金属錯体を発光素子や化学センサといった光学材料へ応用する場合、励起状態における動的過程、すなわち、励起状態ダイナミクスの詳細を明らかにする必要がある。平成19年度は、励起状態ダイナミクスを構成する要素の中でも特に重要な構造緩和と項間交差に注目し、理論化学的検討を行った。構造緩和に関しては、液体状態の2-メチルテトラヒドロフランと凝固した同溶媒中とで異なる発光波長を示す白金(II)二核錯体を取り上げ、その発光機構を理論的に検討した。そして、三重項励起状態に、最安定構造だけでなく準安定構造も存在することを明らかにした。さらに、液体の溶媒中では最安定構造への大きな構造変化が起きること、凝固した溶媒中では準安定構造の存在によって構造緩和がほとんど起こらないことを示し、これが2つの溶媒中で発光波長が異なる原因であることを明らかにした。項間交差に関しては、アセトニトリル溶媒中で発光を示す白金(II)錯体と示さない白金(II)錯体の2種類を取り上げ、項間交差に大きく寄与する一重項励起状態と三重項励起状態のスピシ-軌道相互作用について検討した。そして、ピリジンチオラト架橋錯体においては、励起状態の対称性が低いためにスピン-軌道相互作用が強くなり、三重項励起状態への項間交差とその後の発光が起きることを明らかにした。一方、ピラゾラト架橋錯体においては、励起状態の対称性が高いためにスピン-軌道相互作用が弱くなり、三重項励起状態へ項間交差せずに基底状態へ無放射失活することを明らかにした。上記の2種類の研究成果は、検討例の少ない励起状態ダイナミクスの一部の要素に関して、その詳細を理論的に明らかにしたものであり、光学材料としての新規遷移金属錯体を設計する上で重要な指針になると言える。平成20年度は、励起状態ダイナミクスを構成する要素の1つである「分子振動による電子状態の遷移」に関して、遷移金属錯体のd-d遷移を例に検討した。遷移金属錯体のd-d遷移は、配位子場分裂の性質を反映する重要な電子遷移である。しかし、その多くはLaporte禁制(対称禁制)であるため、通常の電子状態計算では検討するのが難しい。本研究では、振動波動関数に基づいた分子構造の変位を考慮することで分子の対称性を崩し、六配位八面体型錯体[Co(NH_3)_6]^<3+>と[Rh(NH_3)_6]^<3+>に関してd-d遷移の振動子強度を評価した。一般的に、d-d遷移は八面体構造を大きく歪ませる分子振動、すなわち、非対称縮重伸縮振動と非対称縮重変角振動によって引き起こされると言われている。本研究では、後者の分子振動がd-d遷移に大きく寄与し、前者の分子振動はほとんど寄与しないことを明らかにした。加えて、金属-NH_3間のwagging振動が、八面体構造をほとんど歪めないのにも関わらずd-d遷移を引き起こすことを明らかにした。Wagging振動の重要性は、これまでに報告された例がほとんどなく、本研究の大きな成果と言える。本研究で取り上げたd-d遷移は、光の関与する状態遷移であるが、得られた知見は光の関与しない状態遷移、すなわち、内部変換、項間交差に対する分子振動の影響を議論する上でも大いに役立つと考えられる。内部変換や項間交差は、励起状態ダイナミクスを構成する要素であり、分子の励起状態寿命、発光量子収率、反応量子収率に関与する重要な状態遷移である。

遷移金属錯体を発光素子や光学センサーといった光学材料へ応用する場合、励起状態における動的過程、すなわち、励起状態ダイナミクスの詳細を明らかにする必要がある。平成21年度は、「ダイナミクスの初期過程と吸収スペクトルとの関係」を明らかにすることを目的に以下の1のテーマに取り組み、「ダイナミクスの終期における分子構造と発光量子収率の関係」を明らかにすることを目的に以下の2のテーマに取り組んだ。(1)温度因子を取り込んだ短時間ダイナミクス法による吸収スペクトルのピーク幅の理論的評価任意の温度における分子構造の揺らぎを近似的に記述することにより、Hellerの短時間ダイナミクス法に温度因子を新たに取り込んだ。これは、任意の温度におけるスペクトルのピーク幅を解析的な数式で表したものである。この数式をいくつかの遷移金属錯体に適用し、温度上昇に伴う吸収スペクトルのピーク幅の増加の比を適切に再現することを確認した。さらに、状態遷移に伴い化学結合が弱くなる錯体において、結合が弱くなる錯体ほど励起状態で高速の構造変化が起こり、その結果、吸収スペクトルのピーク幅が広がることを明らかにした。(2)発光性イリジウム(III)錯体の励起状態における分子構造と発光量子収率に関する理論的研究発光量子収率の高い[Ir(ppy)_2(acac)](Φ=0.308)と低い[Ir(ppy)_2(dbm)](Φ=0.005)の分子構造と電子状態を密度汎関数法による量子化学計算を用いて検討した。そして、「前者の錯体では一重項基底状態と三重項励起状態の分子構造がほとんど同じになること」、「後者の錯体では一重項基底状態と三重項励起状態の分子構造が大きく異なること」、「これらの構造の違いが無輻射失活速度の大小に対応し、さらに、発光量子収率の違いの原因となること」を明らかにした。
小児メタボリックシンドロームへの遺伝、運動・栄養の影響-親子間での検討

母と子(小学生) 36組に対して、体組成、呼気ガス分析を含めた運動負荷試験、血液検査を行い、母子間における体型、運動能力、脂質代謝との関係を検討した。母子間において内臓脂肪型満症、インスリン抵抗性の保有に関して関連性を認めたが、血清脂質、空腹時血糖値などに相関関係を認めなかった。小学生段階では必ずしも発症はしていないが、インスリン抵抗性などメタボリックシンドローム発症要因を認めるので、生活習慣の改善には留意する必要があるように推測された。研究課題「小児メタボリックシンドロームへの遺伝、運動・栄養の影響-親子間での検討」を遂行するにあたり、2009年度はパイロットスタディとして小学生男子8名、女子3名とその父親1名、母親4名を対象にした身体組成、血液生化学検査、血圧脈波計による動脈硬化度推定、呼気ガス分析を含めた運動負荷試験を実施した。また上記研究課題と関連して、712歳の健康な小学生男子50名、女子37名を対象に、DXA法とMRI法とを併用して、出生時体重を含む乳児期の体重(アンケート調査)と児童期における身体組成との関連性について検討した。その結果、出生時体重と1歳時体重は男女ともにすべての児童期の身体組成と有意な相関関係が認められなかったものの、男子における3ヶ月時体重は体脂肪率、体脂肪量、腹部内臓脂肪面積といった児童期の身体組成と有意な相関関係が認められた。つまり乳児期の生活習慣が児童期の身体組成、つまり肥満の発生に大きな影響をおよぼすことが推測され、乳児期といえども親(とくに母親)の乳児への栄養提供を慎重に行うことが必要であることが、推測された。この点からも児童期の肥満発生には、先天的なことよりも後天的なことが強く影響していることが推測された。上記実績を踏まえ、2010年度は8月を中心に親子での測定人数を増加させ、統計学的な検討を十分に行い、関連する国内外の学会に発表し、他の研究者と討論を重ねてさらに検討し、論文作成に入る。今回の研究目的は、(1)小児のメタボリックシンドロームの原因として遺伝的要素が強く働いているのか、運動・栄養・休養といった環境的要素が強く働いているのかを、親と子どもの間における特徴を検討して見極める、(2)得られたデータから、小児のメタボリックシンドローム予防のための運動・栄養処方プログラムを開発する、ことであった。今回の対象は母親31名とその子ども31名(男子19名、女子12名)であり、以下の測定・検査を実施した:体組成測定、血液検査(血清脂質、血糖、尿酸、インスリン、脂質代謝関連酵素)、呼気ガス分析を含めた運動負荷試験、MR検査、DEXA検査、血圧脈派伝導速度検査など。母親と男子との間の体測定結果から、母親に肥満があれば(13名)、その男子のうち10名に肥満を認め、明らかに肥満を認めないのは2名のみであった。母親と女子との間の体測定結果から、母親に肥満があれば(5名)、その女子のうち2名に肥満を認め、明らかに肥満を認めないのは1名のみであった。逆に母親と男子との間の測定結果から、母親に明らかな肥満を認めなくても(3名)、男子2名で肥満を認めた。母親と女子との間の体測定結果から、母親に肥満を認めなければ(7名)、女子4名で明らかな肥満を認めなかったが、2名では肥満を認めた。これらの結果から、母親に肥満があれば子ども達にも高率に肥満が認められ、母親に肥満がなくても子ども達に肥満が認められる確率はかなり低くなるが相当の確率で認められることが、判明した。血液検査結果や血圧脈派伝導速度検査結果との相関関係などを検討し、メタボリックシンドローム保有者の割合や動脈硬化程度の推測なども含め、総括的な検討の遂行を考えている。このような検討を行うことは、小児メタボリックシンドロームの原因解明に有用であるばかりでなく、小児メタボリックシンドロームの予防対策を策定する上でも有意義なことと考えられる。【研究目的】本研究は「親子」をキーワードに、以下の2点を目的として実施した。(1)小児のメタボリックシンドロームの原困として遺伝的要素が強く働いているのか、運動・栄養・体養といった後天的要素が強く働いているのかを、親子間における特徴を検討して見極める。(2)小児のメタボリックシンドロームの予防のために、これらから得られたデータを利用し、親子で取り組める実施可能な運動・栄養処方プログラムを開発する。【研究方法】(1)平成21年度および平成22年度:両親と子どもの間に認められる形態、脂質代謝関連酵素の特微を検討し、また子どもの形態、脂質代謝関連酵素に対する身体活動量の影響を検討した。そして得られた結果より運動・栄養処方プログラムを作成することを考えた。(2)平成23年度:平成22年度までに作成された実施可能な運動・栄養処方プログラムの効果を確認するために、介入研究を行い、小児メタボリックシンドロームに対する治療およびその予防対策を確立することを考えた。【研究成果】

母と子(小学生)37組に対して、体組成、呼気ガス分析を含めた運動負荷試験、血液検査を行い、母子間における体型、運動能力、脂質代謝との相関関係を検討した。現時点で検討途中であること、今回の小学生で見る限りという前提ではあるが、母から子へのメタボリックシンドロームの遺伝的評響はそれほど大きくはなく、日常生活活動を含めた運動や食事摂取内容などの後天的影響の方が大きく影響するように推測された。【研究限界】当研究に対する大学内での倫理審査において、検査項目として肥満関連遺伝子多型を含むことがネックとなり研究開始が遅れ、また最終年度において東北関東大震災の影響があり、期間内に、十分に満足のいく研究を実施できなかったことが反省点である。
コメニウスの中心思想の総合的研究～『光の道』を中心に～

本研究の目的は、コメニウス中期の思想を代表する主著『光の道』に焦点を当て、彼の教育思想の多義的・重層的性格を明らかにすることであった。成果は以下の通りである。(1)教育思想史のみならず科学史における基本文献である『光の道』の本邦初訳を完成した。(2)コメニウスと新プラトン主義およびルネサンス思想との関連を明らかにした.(3)コメニウス教育思想が学校教育を超えた生涯学習論へと展開していく過程を明らかにした。(4)『光の道』啓蒙思想との関連を明らかにした。(5)オランダ、チェコなどでの調査や発表を通じてUwe Voigt教授をはじめとした世界的なコメニウス研究者との連係を確立した。本研究の目的は、ヤン・アモス・コメニウス(1592-1670)中期の思想を代表する主著『光の道』(1641年執筆、1668年刊)に焦点を当て、コメニウスの教育思想の多義的・重層的性格を明らかにすることである。コメニウスは、17世紀ヨーロソパに生まれ、教育の内容・方法・制度にわたる体系的教育論を提起した。本研究は、コメニウスの教育思想の歴史的位置づけを再考するという全体構想において、特に哲学的基盤としての汎知学(Pansophia)が体系化されていった時期に書かれた『光の道』の意義を日本で初めて解明するものである。本年度の実績は、以下の通りである。まず、東北大学において定期的(2ヶ月に1回の割合)に『光の道』の研究会を実施し、全著作の暫定的な翻訳を完了した。このことによって、『光の道』全体に関する理解が共有され、今後の研究の基盤が確定された。さらに、加藤守通と北詰裕子を中心に『光の道』と新プラトン主義に関する研究を、新プラトン主義協会の研究プロジェクトとして立ち上げた。北詰裕子は9月に鹿児島大学開催された新プラトン主義協会の大会に参加し、プロジェクトの報告をした。8月に広島大学で開催された日本教育学会の大会にて、井ノ口淳三と太田光一を中心にコメニウスに関するコロキウムを実施した。海外調査に関しては、井ノ口淳三がベルリンにてコメニウス関係の文献調査を実施した。また、国内の諸図書館における当該テーマ関連の図書の調査を実施した。その他、下記に記されている海外での招待公演や論文、図書の刊行を行った。平成24年1月には、ソウル国立大学からKwak,Duck-Joo教授を招聘し、コメニウスを含む教育哲学の諸問題について議論をした。本研究年度においては、研究代表者および研究分担者は、相互の話し合いを重ねながら、それぞれの課題を追求し、研究成果を公表した。具体的には、加藤は、ルネサンスとコメニウスの関係を理解するために重要なジョルダーノ・ブルーノ『傲れる野獣の追放』の翻訳を刊行した。加えて、『新プラトン主義を学ぶ人のために』において、コメニウスの「光の形而上学」の理解に不可欠であるルネサンスの新プラトン主義について論究した。さらに、西洋におけるヒューマニズムの伝統が持つ教育的意義に関する英文論文を国際学術誌Asian Pacific Education Reviewから刊行した。井ノ口は、自らのコメニウス研究の成果を、スロヴェニアとラトヴィアでの国際学会、および福岡大学で開催された教育史学会のシンポジウムで公表した。太田は、コメニウスの『パンパエディア』に関する研究成果2編を、会津短期大学の研究年報にて公開した。相馬は、ラトヴィアとオランダでの国際学会での発表、チェコでの研究誌や教育思想史学会での論文を通じて研究成果を公表した。さらに、2014年3月25日には、ストックホルム大学教育学部教授クラス・ロート氏を上智大学に招いて講演会を開催した。本研究の目的は、ヤン・アモス・コメニウス(1592ー1670)中期の思想を代表する主著『光の道』(1641年執筆、1668年刊)に焦点を当て、コメニウスの教育思想の多義的・重層的性格を明らかにすることである。コメニウスは、17世紀ヨーロッパに生まれ、教育の内容・方法・制度にわたる体系的教育論を提起した。本研究は、コメニウスの教育思想の歴史的位置づけを再考するという全体構想において、とくに哲学的基盤としての汎知学が体系化されていった時期に書かれた『光の道』の意義を日本で初めて解明するものである。当該年度は、昨年度までの研究成果を各人がまとめる作業を主としておこなった。北詰裕子によるコメニウスに関する包括的な研究(博士論文)など、着実な成果が生み出された。

8月24日に名古屋大学にて開催された日本教育学会の大会では、井之口淳三の企画、太田光一の司会のもと、東京理科大学の大川洋氏を招いて「エラスムスとコメニウス、「言葉と事物」の方法をめぐってというラウンドテーブルを開催した。これは、『光の道』などに見られるコメニウスの思想とルネサンス思想との関係を解明する試みの一つである。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的であるコメニウス『光の道』のラテン語原典の通読は、予想以上に早く進み、すでに完了した。また、平成23年度には『光の道』のドイツ語翻訳者であるUwe Voigt教授を研究代表者と研究分担者3名がアウグスブルク大学に訪ね、著作に関する重要な意見交換を行うことができた。平成24年度には、北詰裕子によるコメニウスの博論など具体的な研究成果も生まれている。また、日本教育学会のラウンドテーブルにおいて3年連続でコメニウスに関する部会を開催し、積極的に研究成果の開示を実施した。最終年度である今年度は、これまでの研究成果を国内外の学会にて積極的に公表する。(1) 9月に開催される教育思想史学会のラウンドテーブルにおいて『光の道』をテーマにした部会を設け、研究代表者と研究分担者全員が各自の研究成果を公表する。(2) 10月3日-6日にオランダのナールデンで開催されるドイツ・コメニウス学会の大会にも参加し、研究成果を公表する。(3) 2月を目途に、研究代表者、研究分担者が会して、年度の研究活動を総括する。*研究代表者と研究分担者はともにただちに着手できる状況にあり、健康状況の突然の急変等の事情がない限り、研究計画は予定通りに遂行できる。
沿岸構造物の波浪被災とその防止に関する水力動地盤学的研究

本研究は、沿岸構造物の波浪被災機構とその防止法について、波と地盤との相互作用を考慮した水力動地盤学的な観点から究明したものである。本研究によって得られた成果の概要は以下のとおりである。1.変動水圧作用下における緩い堆積砂層の進行性液状化過程、高密度化過程および再液状化過程の力学機構が1次元多孔質弾塑性体モデルによって明らかにされた。2.遠心力場波浪実験法により、波浪場における進行性液状化過程および高密度化過程が再現され、それぞれの力学機構が2次元弾塑性体理論を用いて明らかにされた。また、レキ質マウンドが下層地盤の液状化にともなって流動・沈込みを起こす現象を再現することが可能となった。3.液状化した地盤が波浪の作用により浮遊・流動する現象を数値解析的に再現することが可能となった。4.砂層内間隙水圧変化が流砂量に及ぼす影響を実験的かつ理論的に検討し、間隙水圧減少が流砂量を増大させることおよびその力学機構が数値移動床実験によって明らかにされた。5.護岸裏込め土砂の流出に及ぼす変動水圧特性および地盤材料特性の影響が実験的に明らかにされた。6.護岸裏込め土砂の吸出し防止対策法として「浸透固化処理工法」の適用性について現地実験を行い、その有効性を確認した。7.ブロックの沈下現象を対象として3次元数値解析モデルの開発を進め、その適用可能性が示された。8.変動水圧場における橋脚周辺の洗掘について実験を行い、最大洗掘深が定常流場におけるよりも増大するという結果を得た。この場合、砂層内の間隙水圧の測定結果より、変動水圧により地盤の抵抗力が減少していることが確認された。本研究は、沿岸構造物の波浪被災機構とその防止法について、波と地盤との相互作用を考慮した水力動地盤学的な観点から究明しようとするものである。本年度おこなった研究と得られた成果の概要は以下のとおりである。1.砂層の間隙率の違いによって地盤の液状化特性が異なることを、鉛直1次元砂層を用いた実験によって明らかにするとともに、その力学挙動が多孔弾塑性体モデルを用いて理論的に説明することが可能となった。2.海岸堤防の空洞化の原因として波浪による周辺地盤の流動が挙げられるが、その流動特性と各種波浪条件,構造物条件および地盤条件との関係を実験的に明らかにした。3.変動水圧場における橋脚周辺の洗掘が地盤内の間隙水圧と密接に関係していることを実験的に明らかにし、最大洗掘深が定常流場におけるよりも増大することがあることを示した。4.遠心力場波浪実験により、波浪負荷履歴が地盤の液状化抵抗に及ぼす影響を調べた。その結果、小ひずみせん断履歴を与えた場合には液状化抵抗が著しく増大するが、液状化に至るような大ひずみせん断履歴を与えた場合には、相対密度が増加するにもかかわらず、液状化抵抗がほとんど増加しないことが明らかとなった。5.液状化後(ポストリクイファクション)の地盤の挙動を解明するため、地盤内浸透圧分布を求める方法と不連続変形解析法とをカップリングさせ砂粒子の移動を調べた。その結果、砂粒子が一部海底面上に飛び出す現象が見られ、ここで採用した手法の有用性が示された。1.鉛直

1次元のゆるい堆積砂層を対象として、変動水圧による砂層の力学挙動を多孔質弾塑性体モデルによって解析した。その結果、このモデルによって砂層の進行性液状化過程および高密度化過程を統一的に表現できることが明らかにされた。また、表層部が高密度化した砂層の再液状化過程の力学的説明が可能となった。2.波浪による砂地盤上の捨石群の沈下過程を水理実験で再現した.周期4.Os、振幅(水頭)25cmの正弦波形の水圧変化を砂層(中央粒径0.25mm)上に4段に積まれた直径25mmのガラス球群に作用させ、次第にガラス球が砂層内に沈下していくことを再現し、その挙動を測定した.一方個別要素法を用いた三次元数値モデルによってこの現象を模擬することを試みた.水圧変動は実験の条件と異なるが、同様の現象を再現出来た.3.波浪災害のうち、護岸背後の吸出し現象をとりあげ、その対策法として「浸透固化処理工法」の適用性について明らかにした。実際の現地で適用後、護岸前面の水位変動と護岸背後の水位変動の観測結果からその効果を確認した。4.遠心力場波浪実験法を用いて、厳しい波浪負荷を受けて液状化し流体的になった地盤が、その後の波浪負荷の継続期間中に徐々に構造骨格を再形成し、固体的な性質を回復させていくプロセスを明らかにした。また、波浪実験の前後に定常浸透流実験を行うことにより、液状化履歴の影響がどのように地盤内の密度分布に反映されるかを調べた。具体的には透水係数の間隙比依存性に着目して、透水係数の鉛直分布を間隙比の鉛直分布に変換している。その結果、波浪負荷中に液状化状態から構造骨格を再形成していく地層では、著しい塑性圧縮が生じていることが判った。
多環芳香族炭化水素類(PAHs)の大気・水環境中での光変換性とその毒性への影響

本研究では,まず大気環境中での光変換の測定方法を確立した.そしてその方法を用い一年にわたる継続的な測定によって実環境中での光変換を定量的に評価した.それに基づき大気中の小径粉塵,大径粉塵,そして堆積粉塵について,そこに付着するPAHsごとに光変換の傾向が異なり,小径粉塵は明確な季節変化があり,一方大径粉塵及び堆積粉塵は季節を通して変動が見られないということを示した.また太陽光の影響に関して実験的に検討し,実環境中の光変換の主要なメカニズムは直達光の影響よりは,大気中に含まれる物質が太陽光によって活性化され,それらの物質がPAHsの反応消失をもたらす過程であることを明らかにした.また,調査では大気中のPAHsの濃度も同時に測定し,その季節変動特性を見いだした.特に大気中の小径粉塵には夏に濃度が低下するという傾向を見いだした.これらの濃度の傾向を光変換の結果と比較することによって濃度と光変換の関係を考察した。そして大気粉塵中のPAHs濃度が夏に低下する原因は,夏に光変換が強まり,それによってPAHsが多く消失しているためであることを明らかにした.以上より,光変換がPAHsの挙動にどのような影響を及ぼしているかを明らかにした。光変換が毒性の変化にどのような影響を与えるのかを明らかにするために,小径粉塵を対象として光変換の測定と併せてMICROTOX毒性試験法によって毒性の変化を調査した.PAHs含有量と毒性との間には相関があることを示した.一方,光変換実験中の毒性の減少は光変換そのものとは異なる傾向を示した.毒性の減少率は光変換よりも季節変動が少なかった.光変換によるPAHsの減少は必ずしも毒性の減少を意味しないことを明らかにした筆者らはまず、実大気環境中における多環芳香族炭化水素類(PAHs)の光変換の年内変動を明らかにするための調査研究を行った。それによると、大気浮遊粉塵においては、より小さな粒子に付着したPAHsは変換の程度も大きく、また、変換は夏に大きく冬に小さいという明らかな季節変動が見られた。一方、より大きな粒子やそれを主な起源とする沈降粒子は変換の程度が小さく、また季節変動も見られなかった。以上から担体粒子毎、季節毎の実環境場での変換程度を明らかにした。大気粉塵中PAHs量は夏に少なく冬に多いという季節変動をすることは知られているが、本研究での解析によってその主たる原因が光変換性であることが示された。また道路近傍における粒子状物質およびPAHsの拡散、堆積を調査した結果、浮遊粉塵中のPAHs量の週間、日間変動に対しても光変換が影響を及ぼしていることを明らかにした。水中での光変換の基礎的な測定方法を確立し、同時期における大気中での光変換との違いを比較し、また純水や環境水を用い光変換の違いを比較した。MICROTOX毒性試験器を用い光変換生成物まで含んだPAHsの総体的な毒性評価を試みた。対象とした浮遊粉塵等の溶媒抽出物を対象とし、毒性評価を試みた結果、PAHsの寄与はかなり大きいことが示唆された。また、光変換前にはPAHs以外の寄与はほとんどなかったにもかかわらず、光変換後にPAHs以外の寄与が相当程度見いだされたサンプルがあり、光変換によってPAHs反応生成物の毒性が生じることが示唆された。このことからPAHsのリスクを評価するにはPAHsそのもののみを対象としていては過小評価になる危険性が大きいことが明らかとなった。光変換が毒性の変化にどのような影響を与えるのかを明らかにするために,小径粉塵を対象として光変換の測定と併せてMICROTOX毒性試験法によって毒性の変化を調査した.PAHs含有量と毒性との間には相関があることを示した.一方,光変換実験中の毒性の減少は光変換そのものとは異なる傾向を示した.毒性の減少率は光変換よりも季節変動が少なかった.光変換によるPAHsの減少は必ずしも毒性の減少を意味しないことを明らかにした