hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機密データの漏洩防止と安全利用を同時に実現する暗号技術の確立

システム設備の管理をクラウド環境へアウトソースすることによって利便性を得られる反面,機密データのアウトソースにおいては漏洩の危険が発生する。そのためデータの漏洩防止と安全利用を同時に実現することが重要な研究課題となる。しかし暗号技術を単純に用いるだけではクラウド環境に対してデータ処理を効率的にアウトソースすることが難しくなる。本プロジェクトでは機密データのアウトソースにおいて漏洩の危険性を排除しつつ,有効活用を可能とする暗号技術の確立に取り組んだ。電子オークションシステムにおいては既存の各種方式について自明なタイブレーク実現方法の有無について検討し,効率性や漏洩する情報があることを明らかにし,提案方式が自然で効率を維持した形で機能を実現できることを示した.また秘匿計算における通信量の削減においては,提案方式を主要な計算処理(大小比較,等値判定など)に適用することで三割近い削減に成功することを示した.またアクセスログの漏洩対策においては特殊な電子署名を応用することでシングルサイオンシステムに当該機能を実現できることを示した.今後はこれまで取り組んできた研究内容を更に洗練し,より完成度の高いものを目指す。また秘密計算を実現する最新の様々な手法において,ある一部分の処理を信頼された機関が実行する(trusted setup)ことを仮定することによって全体の安全性が達成されることを前提とする方式がある。そのような手法での信頼された機関が実行する処理も更に秘密計算で実現することにより,特殊な仮定をすることなく安全なシステムを構築することを目指していく。暗号技術クラウドコンピュータ環境において利用が期待されている属性ベース暗号では鍵発行機関が必要となるが,この鍵発行機関を複数化し,利用者の鍵執行も考慮に入れた暗号システムの検討を更に進めていくことを考えている.またデータを秘匿したまま処理する暗号技術を,暗号データに対するキーワード検索へ応用すること,特に固定したキーワードによる検索だけでなくワイルドカードを用いたより柔軟な検索を可能とする方式の提案につなげたいと考えている.また秘匿計算技術をコンピュータだけでなく物理的なカードを用いた手法にも拡大していくことも視野に入れていきたいと考えている.今回はさまざまな提案方式の安全性検証に重きをおいたため,実機による性能評価測定作業を次年度に行うこととした。そのため必要なネットワーク環境をシミュレーションするマシン装置などの購入経費の未使用額が生じた。今年度は理論的な成果の数が多くそちらに精力を注力したため,実機による性能評価測定作業を次年度に行うことにした.そのため必要なネットワーク環境をシミュレーションするマシン装置などの購入経費の未使用額が生じた.
キラルセンシングのためのキラル識別金属ナノ空間の構築

本研究では,メソポーラス金属にキラル選択性のある細孔表面を作り出し,キラルセンシングへの応用を目的としている.キラル認識は,電極表面のキラル認識部と認識対象となるキラル分子との親和力に鏡像体間で差が生じることから,認識に伴う出力信号の差をサイクリックボルタンメトリ(電気化学的な手法)により測定することで確認できる.具体的に実験では,メソポーラス金属の作製の際に,ブロックコポリマーを水溶液中でミセル化し,目的とする金属の金属塩類を溶解させた後,キラル分子をその溶液中に共存させ,金属の析出にそのキラル分子の転写を金属表面で行う.すなわち,それらの分子構造の転写された形(完全ではないものの)が金属骨格中に残る.このキラル分子転写した金属表面は,様々な生体物質のキラリティを判断することができることを確認した.さらに,異なる細孔径や壁厚など,用いる界面活性剤の種類・分子量や金属イオンの種類・量を調整することにより,様々なメソポーラス金属の合成に成功した.特に,合金化することで,グルコースやDOPAなどの生体関連物質の酸化反応を大幅に促進させることができた.また,リソグラフィー技術により,基板上に導電部位をパターンし,その上でのメソポーラス金属膜の成膜にも成功している.このようにパターンニングすることで,通常の薄膜よりも,ゲスト種がアクセスしやすい構造になっており,またデバイスの一部(検出部)として搭載することを考えた場合にも,非常に魅力的な構造と言える.また,高分子の薄膜を一層均一に塗布することで,食塩などの阻害物質の影響を抑えることにも成功し,実デバイスの設計を考えた上では重要な知見である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,メソポーラス金属にキラル選択性のある細孔表面を作り出し,キラルセンシングへの応用を目的としている.キラル認識は,電極表面のキラル認識部と認識対象となるキラル分子との親和力に鏡像体間で差が生じることから,認識に伴う出力信号の差をサイクリックボルタンメトリ(電気化学的な手法)により測定することで確認できる.具体的に実験では,メソポーラス金属の作製の際に,ブロックコポリマーを水溶液中でミセル化し,目的とする金属の金属塩類を溶解させた後,キラル分子をその溶液中に共存させ,金属の析出にそのキラル分子の転写を金属表面で行う.すなわち,それらの分子構造の転写された形(完全ではないものの)が金属骨格中に残る.このキラル分子転写した金属表面は,様々な生体物質のキラリティを判断することができることを確認した.さらに,異なる細孔径や壁厚など,用いる界面活性剤の種類・分子量や金属イオンの種類・量を調整することにより,様々なメソポーラス金属の合成に成功した.特に,合金化することで,グルコースやDOPAなどの生体関連物質の酸化反応を大幅に促進させることができた.また,リソグラフィー技術により,基板上に導電部位をパターンし,その上でのメソポーラス金属膜の成膜にも成功している.このようにパターンニングすることで,通常の薄膜よりも,ゲスト種がアクセスしやすい構造になっており,またデバイスの一部(検出部)として搭載することを考えた場合にも,非常に魅力的な構造と言える.また,高分子の薄膜を一層均一に塗布することで,食塩などの阻害物質の影響を抑えることにも成功し,実デバイスの設計を考えた上では重要な知見である.互いに鏡像関係にある立体異性体である鏡像異性体を有し,このような鏡像を持つ性質をキラリティ,キラリティを持つ分子をキラルな分子と呼び,一方をL体,他方をD体と区別する.そして,生体内の物質の多くは一方の鏡像異性体のみで構成され,生体内では一方の鏡像異性体のみ活性を示し,他方は活性を示さない場合がある.そのため,医学,薬学,食料関連分野においてキラリティを正しく識別し,キラルな分子を作り分ける研究が行われてきた.本研究では,キラル選択性のある金属細孔表面を作り出し,キラルセンシングの初歩的なデータを出すことに成功した.具体的には,構造のブロックコポリマーを水溶液中でミセル化し,目的とする金属の金属塩類を溶解させる.金属イオンとミセル表面との効果的な相互作用を促すように,ブロックコポリマーの親水部を予め設計しておいた.その後,化学還元法を用いて合成したメソポーラスPd / Ptナノ粒子は,高い表面積を有し,かつ導電性を維持している.メソポーラスPd / Ptナノ粒子の合成中にL-またはD-DOPA(3,4-ジヒドロキシフェニルアラニン)エナンチオマーを導入することにより,L-またはD-DOPA分子のキラリティーにそれぞれ感受性のある多孔性Ptシェルを作製することができた.実際,DOPAエナンチオマーの高感度電気化学的検出を実証した.D-DOPAやL-DOPAにより分子転写した金属表面は,D-DOPAやL-DOPAに対して親和性がそれぞれあった.再現性の確認,及びD-DOPAやL-DOPAの導入量によるセンシング能力の差異など詳細に評価を行った.申請書に記載した内容に関して,着実にこなしている.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。-リソグラフィー技術により,基板上に導電部位をパターンし,その上でのメソポーラス金属膜の成膜を行う予定.その後,デバイスに直結する技術を確立する.-薄膜上にメンブランなどの層を均一に塗布することで,食塩などの阻害物質の影響を抑えることも,考慮に入れていきたい.
音声中の個人性情報制御法に関する研究

音声における個人性は、声道情報を反映したスペクトルの包絡特性および声帯情報を反映した基本周波数特性の二つの物理量で記述されると言われている。そこで、スペクトル包絡と基本周波数の変化に含まれる個人性について調査した。また、スペクトル包絡形状と深くかかわっている音色について、構音異常音である側音化構音の音響特性とその発声機構を声道モデルを用いて調べた。得られた知見は以下の通りである。1.スペクトル包絡について(1)個人性はスペクトル包絡全体に現れるが、高域により多く現れる。(2)話者識別にはスペクトル包絡のディップよりもピークが重要な意味を持っている。(3)個人性はスペクトル包絡の20ERBrate(1740Hz)付近のピーク以上の帯域に顕著に現れ、この帯域を利用して声質変換が可能である。(4)スペクトル包絡における個人性は基本周波数における個人性よりも話者識別に寄与する。(5)本研究により個人性を表すことが明らかになったスペクトル包絡の高域を音声合成に応用すること可能である。(6)この帯域における個人性を利用して話者正規化や話者適応を行う技術を開発することにより、不特定話者音声認識の性能向上が期待できる。2.基本周波数について(1)基本周波数変化を数学モデルにより記述し、記述するためのパラメータの変化と知覚特性の関係を調べたところ、基本周波数の高さおよびアクセントなどのタイミングに関連するパラメータ双方が個人性に大きく関わっており、これを変化させることで個人性を変化させることができることがわかった。(2)声帯振動周期の揺れをラリンゴグラフを用いて系統的に調べたところ、話者によって比較的遅い変化(約510Hz)を持つ者、比較的速い変化(約40Hz)を持つ者、変化があまりない者の3グループに分けられることがわかった。また、聴取実験の結果、これらをお互いに知覚分離できることが明らかとなった。これより、声帯振動の揺れも個人性と関連する一つの物理量であることが言える。3.側音化構音の音響特性(1)側音化構音のスペクトル包絡は、5kHz以上の帯域におけるパワーが少なく、3kHz付近に存在するスペクトルのピーク位置と大きさが不規則に変化していることが確認された。一方、正常音ではこのピークは見られない。(2)ピークの位置および大きさ、5kHz以上の帯域のパワーを制御して合成音を作成し、側音化構音の治療にあたっている言語臨床家に呈示したところ、側音化構音の聴覚印象が変化したことから、このピークの時間的変化および高域のパワーが側音化構音の聴覚印象を与える原因であると考えらる。(3)声道形状を模擬した声道シミュレータを作成し、側音化構音の動態と音響特性の関連を調べた。この結果、声道のせばめの位置と長さが、ピークの位置および大きさ、5kHz以上の帯域のパワーに関係していることが明らかとなった。(3)声道形状を模擬した声道

シミュレータを作成し、側音化構音の動態と音響特性の関連を調べた。この結果、声道のせばめの位置と長さが、ピークの位置および大きさ、5kHz以上の帯域のパワーに関係していることが明らかとなった。音声は、声道情報を反映したスペクトルの包絡特性および声帯情報を反映したピッチ特性の二つの物理量でおおまかには記述されると言われているので、スペクトル包絡とピッチそれぞれに含まれる個人性物理関連量を調査した。また、個人性と深くかかわっている音声の音色について、側音化構音の音響特性から調べた。得られた知見は以下の通りである。1.スペクトル包絡について(1)スペクトルの帯域ごとにスペクトル包絡を変化させて個人性判断を行なったところ、約2kHz以上の帯域を変化させた場合に個人性判断に変化が現れた。これより個人性はスペクトル包絡の約2kHz以上の帯域に顕著に現れることがうかがえる。(2)スペクトル包絡中の山と谷ではどちらが個人性により関連するかを調べ、2kHz以上のスペクトル包絡のピークの位置と幅が個人性を記述するには重要であることがわかった。(3)これらのピークを数個の三角形で近似しても個人性は保たれることから、スペクトル包絡における個人性は2kHz以上の帯域のピークの位置と幅の情報により制御できる可能性があることが示された。2.ピッチについて(1)ピッチ変化を数学モデルにより記述し、記述するためのパラメータの変化と知覚特性の関係を調べるところ、ピッチ変化の大きさに関連するパラメータが個人性に大きく関わっており、これを変化させることで個人性を変化させることができることがわかった。(2)ピッチ周波数の時間平均は話者認識などに使われているが、時間平均だけでは知覚的に完全ではなく、変化の大きさが個人性にとってはより重要な情報である。3.側音化構音の音響特性(1)側音化構音においては、3kHz付近に存在するスペクトルのピーク位置と高さが不規則に変化しており、正常音ではこのピークは見られない。ピークの大きさを制御したところ、側音化構音の聴覚印象が変化したことから、このピークの時間的変化が側音化構音の聴覚印象を与える原因であると考えられる。音声における個人性は、声道情報を反映したスペクトルの包絡特性および声帯情報を反映した基本周波数特性の二つの物理量で記述されると言われているので、スペクトル包絡と基本周波数それぞれに含まれる個人性物理関連量を調査した。特に今年度は、スペクトル包絡に含まれる個人性と個人性と深くかかわっている音声の音色について、構音異常者である側音化構音の音響特性を調べた。1.スペクトル包絡について(1)個人性はスペクトル包絡全体に現れるが、高域により多く現れる。(2)話者識別にはスペクトル包絡のディップよりもピークが重要な意味を持っている。(3)個人性はスペクトル包絡の20ERB rate (1740Hz)付近のピーク以上の帯域に顕著に現れ、この帯域を利用して声質変換が可能である。(4)スペクトル包絡における個人性は基本周波数における個人性よりも話者識別に寄与する。(5)本研究により個人性を表すことが明らかになった
自然免疫活性化におけるEyes absentの機能解析とその基質の同定

我々の研究室において、Eyes absent(EYA)はそのN末端領域にスレオニン脱リン酸化酵素活性を、C末端領域にはチロシン脱リン酸化酵素活性をもつ新規の脱リン酸化酵素であり、そのスレオニン脱リン酸化酵素活性が、細胞内に流入した核酸によって引き起こされるIFN-・遺伝子活性化に関与することを見出してきたが、そのシグナル伝達経路は不明な点が残されていた。そこで、本研究は、自然免疫活性化におけるEYAの機能解析を目標としている。マウスなどの高等生物においてEYAは4つ存在しているが、ショウジョウバエではEYAは1つの遺伝子しか存在しない。我々の研究室では、DNasellを欠損したショウジョウバエでは、未分解DNAが蓄積し、抗菌ペプチドAttacin Aが恒常的に活性化していることを見出してきた。EYAの発現の減弱によりAttacin Aの恒常的活性化が減弱すること、ショウジョウバエEYAにもこの脱リン酸化酵素活性が存在することを見出した。これらの実験はフランスのグループと共同研究によって行われており、現在論文投稿中である。チロシン脱リン酸化酵素活性ではEYA1およびEYA4が、スレオニン脱リン酸化酵素活性ではEYA3がメンバー間で強い活性を持っている。EYAのチロシン脱リン酸化酵素活性は非常によく保存されたC末端に局在しているが、スレオニン脱リン酸化酵素活性に必要なN末端はメンバー間であまり保存されていない。そこでEYA3の変異体を作製し、スレオニン脱リン酸化酵素活性に必要な領域を検討した。その結果、スレオニン脱リン酸化活性の強いEYA3では3つのExonが酵素活性に重要な役割を果たしていること、EYA4ではこれらのうちの2つしか使われておらず、この使用するエクソンの選択により、スレオニン脱リン酸化酵素活性の強弱を調整している可能性を見出し、報告した。自然免疫活性化におけるスレオニン脱リン酸化酵素EAY4の基質同定本研究は、Flag-tagを付加したEYAをMEFに発現させ、poly I:Cで刺激することにより自然免疫を活性化し、抗Flag抗体を用いてEYAと結合するタンパクの同定を最終目標としている。酵素と基質の結合時間は非常に短いと考えられているため、解離能力を減少させるような変異体の作製を試みた。まず始めに、EYA familyの中で、どのEYAが最も酵素活性が強いかを調べたところ、EYA3のスレオニン脱リン酸化酵素活性は他のEYA familyよりも酵素活性が540倍近く高いことが明らかとなった。ついで、EYA3の酵素活性に必要なドメインを調べるため、各エクソン欠失変異体EYA3を作製したところ、EYA3の53120番目のアミノ酸までが必要であることが明らかとなった。また53120番目のわずか68アミノ酸(EYA3 53-120)だけで、EYA3のスレオニン脱リン酸化酵素活性が十分であることがわかった。さらに、68個のアミノ酸のうち15個のアミノ酸をアラニンに置換した変異体を作製したところ、56番目のシステイン、72番目のチロシン、79番目のヒスチジン、90番目のチロシン残基がEYA3のスレオニン脱リン酸化酵素活性に必須であることを見いだした。また、小麦抽出液を用いたIn Vitroでの合成で、大量にEYA3 53-120組換体を大量に精製可能であることを見いだした。
成層流中における内部重力波の発生と乱流への遷移

本研究室で開発された温度成層形成装置を用いることにより、風洞内に最大温度差Δθ=100Kの任意の安定度を有する成層流を精密に実現することができる。本研究によって得られた結果は以下の通りである。1.温度成層風洞に低乱流化・防振・消音などの改良を行い、次のような基本特性を得た。(1)騒音レベルを約15dB(A)減少させ、内部重力波の発生条件に対する音波などの外乱の影響を低減化された。(2)平均温度・速度分布の一様性がそれぞれ±0.25%以内、初期の温度・速度乱れ強度がそれぞれ0.1%及び0.14%程度で、二次元性が良好で、初期乱れの小さい成層流が実現された。(3)局所温度・速度勾配に基づく局所リチャ-ドソン数Ri=0.5のステップ状の温度分布を有する強安定成層流を実現し、その混合層内で自然発生・発達する内部重力波がはじめて風洞内で観測された。これらのことにより、内部重力波の自然発生・発達、さらにはその崩壊に伴う乱流への遷移過程を明確に観測することができた。2.次に自然発生した内部重力波の性質について詳細に調べた。その結果、(1)内部重力波が発達し、Thorpeが理論的に示した三波共鳴条件を満たす位置で、内部重力波の崩壊を示唆する逆勾配熱流束現象が認められた。これらのことから、波動の崩壊は従来の定性的結果から言われていたような波面の上下層で生じる剪断的不安定によるものではなく、波動の各成分間での相互干渉によって特定の成分が卓越的に発達したために起こるものと考えられる。(2)内部重力波の上限周波数であるBruntーVaisala周波数以下の周波数を持ち、極めて微小な振幅を有する初期擾乱が、混合層内で下流に行くに従って成長していくことが確認された。このことは、人工的に微小な温度または速度の擾乱を成層流に与えることで内部重力波の発生や過程を制御しうる可能性を示している。
W突然変異マウスの細胞複製異常を解析する培養実験系の確立とW遺伝子産物の探索

マスト細胞にはT細胞の生産するIL-3に依存する増殖と線維芽細胞との接解に依存する増殖という2種類の増殖刺激機構が存在する。Wマウスの骨髄細胞をIL-3存在下で培養して得たマスト細胞はIL-3が存在すれば増殖を続ける。しかしながらこのWマウス由来のマスト細胞はマウス胎児由来の3T3線維芽細胞から増殖刺激を受け取ることができない。我々も上記の実験事実からW遺伝子の産物は線維芽細胞の表面に存在する未知のリカンドに対するレセプターであろうと考えていたが本年度中にアメリカとカナダの2つのグループにより、W遺伝子とC-Kit癌原遺伝子は同一であることが示された。C-Kit遺伝子がコードしているのは膜貫通性の蛋白質であり、タイロシンカイネース活性を持つレセプターと考えられるので、この点では我々の推測もあたっていたわけである。実際正常マウス由来の培養マスト細胞はC-KitのmRNAを含んでいる。また代表的なWマウスであるW^V/W^VマウスよりIL-3存在下で得た培養マスト細胞もC-KitのmRNAを含んでおり、我々が用いた合成DNAのプローベではt/tのマスト細胞より得たmRNAと区別できないので、W^Vは点突然変異であろう。SIマウスはWマウスと同じ表現型を持っているが、SIマウスより得た培養マスト細胞は線維芽細胞からの増殖刺激を正常に受けとるのにSIマウスの胎児より樹立した3T3線維細胞とt/tマウス由来のマスト細胞を共生培養してもマスト細胞はG_1期からS期に入ることができない。この結果からSI遺伝子がコードしている蛋白質こそがW(C-Kit)遺伝子がコードしているレセプター蛋白質に対するリガンドだと推察される。W(C-Kit)とSIの系は細胞間相互作用を分子レベルでしらべる美しい実験系になりつつあると考えられる。
日米企業の資本構成に関する実証研究

平成24年度から26年度の研究課題である「日米企業の資本構成に関する実証研究」の主要目的は、米国での理論や仮説に照らしつつ、日本企業と米国企業の資本構成の差異や、企業の資本構成と企業のパフォーマンスや株式の所有構造あるいは流動性といった要因との関係を実証的に調査することでした。データを用いた計量的な分析により、本研究は、上記のような事項に関する有意義な実証結果を得るとともに、さらに企業のコーポレート・ソルベンシーの状況と資本構成に関する実証結果や、リーマンショック前後での日本企業の資本構成を含む財務行動に関する実証結果も導出しています。本課題研究の2年目である平成25年度は、米国における先行実証研究であるLipson/Mortal(2009)他を参考に、企業の資本構成にかかわる諸事項・諸問題の現状・実際を明らかにすべく、日本企業のデータを用いて各種の実証研究を推進致しました。費用執行との関連では、上記のような計画どおり、本課題研究の2年目である平成25年度は、日本の企業財務に関する諸データを中心に研究に必要な各種データを購入しつつ、当初の計画通りに、費用執行と研究計画との整合性に配慮しながら、着実に研究を進めて参りました。結果、平成25年度は、日本企業の資本構成に関する実証研究からの成果を複数の論文にとりまとめ、発表するに至りました。平成25年度の研究の意義としては、コーポレート・ソルベンシーと企業の資本構成との関係についての実証結果を提示できたことや企業収益と企業の資本構成の関係に関する実証結果を提示できたことに加え、以下のような研究も行うことができたという点が挙げられます。すなわち、1)日本企業の業種別の資本構成の概観・調査と日本企業の業種内での資本構成の差異とそれらの企業の株式リターンとの関係に関する実証結果の提示、2)株主の株式所有の状況と企業の株式リターンの関係に関する実証結果の提示、さらには、3)企業の流動性と資本構成とその企業パフォーマンスとの関係に関する実証結果の提示等が研究成果として提示できたことが挙げられます。なお、これらの研究についてはさらにサンプルを拡充する等で、より意義深い頑健な研究へと発展する可能性もあると考えております。初年度の平成24年度は、米国における包括的な先行実証研究であるFrank/Goyal(2009)他を参考に、ペッキング・オーダー理論、トレード・オフ理論及びマーケット・タイミング理論(仮説)等に照らしつつ、日本企業の資本構成の状況を明らかにすべく、日本企業のデータを用いて実証研究を推進致しました。費用執行との関連では、上記のような当初の計画どおり、本研究課題の初年度である平成24年度は、まずは、日本の金融市場や経済環境に関する基礎データとともに日本の企業財務に関する基礎データを購入するという形で、データの購入に関しても、当初の計画通りに、費用執行と研究計画との整合性に配慮しながら、着実に研究を進めて参りました。結果、平成24年度は、日本企業の資本構成に関する実証研究からの成果を論文にとりまとめ、現在掲載が確定等となっている状況です。平成24年度の研究の意義としては、ペッキング・オーダー理論やトレード・オフ理論が示唆する諸変数と企業の資本構成との関係に関する予測は、各理論で相違する場合も多いのが通常であるが、これらも踏まえつつ、まずは、日本の企業の収益性と日本企業の資本構成との関係を一定程度明らかにできたことが挙げられます。加えて、当初の目的からは、さらに踏み込み、コーポレート・ソルベンシーと企業の資本構成との関係も一定程度明らかにできたことも平成24年度の研究意義として挙げられます。特に、コーポレート・ソルベンシーと企業の資本構成との関係は、従来にない新しい着想・研究となっており、さらにサンプルを拡充する等で、より意義深い研究へと発展する可能性もあると考えております。平成26年度は、前年度までに整備した本研究のための諸データに加えて、さらに必要な関連データを追加的に整備し、本研究課題の日米企業の資本構成に関する実証研究をさらに次のように進めました。即ち、日米企業の資本構成とそれに伴ういくつかの事項を実証的に分析し、その成果を論文としてとりまとめ、公刊致しました。より具体的には、米国企業の資本構成の問題を中心に据えながら、これを含む形での米国企業における財務比率の推移の実証的検証や、日米企業の資本構成の問題を核としつつ、日米企業の資金調達の全体的な状況に関する実証的検討を実施致しました。さらには、日本企業の資本構成の問題を中心に据えつつ、リーマンショックの前後の期間でのそれらの比較や、当該ショックの前後で日本企業の収益性がどのように時系列的に変化したのか、といった事項、さらには、リーマンショックの前後で日本企業の財務行動全般がどのように時系列的に変化したのか、といった問題を実証的に検討・考察致しました。上記のような研究は、日米における実際の状況を現実のデータを用いて実証的に明らかにしている点や、上述のとおり、資本構成の問題を核としながら、それに付随あるいはそこから波及する複数の重要な問題を検討しているという点で意義深いと考えられます。

最終年度である平成26年度に、先述のように、本研究が広がりをみせるような成果が複数得られたことは非常に有意義であり、今後もこれを機会にさらに関連研究を発展させていきたく考えております。ファイナンス本課題研究の2年目である平成25年度は、米国における先行実証研究であるLipson/Mortal(2009)他を参考に、先述のように、コーポレート・ソルベンシーと企業の資本構成との関係について実証結果を提示したことや、企業収益と企業の資本構成の関係に関する実証結果を提示したことに加え、以下のようなその他の研究も実施することができました。より具体的には、1)日本企業の業種別の資本構成の全体的な状況調査や、2)日本企業の業種内での資本構成の差異と日本企業の株式リターンの関係に関する実証結果の提示が挙げられます。さらには、3)日本企業における株主の株式所有の状況とそれらの企業の株式リターンとの関係に関する実証結果の提示や、4)企業の流動性と資本構成及び企業パフォーマンスとの関係に関する実証結果の提示等が実証研究による研究成果として提示できたことが挙げられます。これらは、当初計画よりも少し踏み込んだ研究成果も伴う状況であると認識でき、一方で、サンプルの拡充等は課題とも言えますが、全体的な進捗として考えると、ほぼ当初の計画通りと判断できると思われます。初年度の平成24年度は、米国における包括的な先行実証研究であるFrank/Goyal(2009)他を参考に、先述のように、ペッキング・オーダー理論、トレード・オフ理論及びマーケット・タイミング理論(仮説)等を踏まえながら、日本企業の資本構成の状況を明らかにすべく、日本企業のデータを用いて実証研究を推進することが当初の目的でした。このような計画との対応関係からは、日本企業の収益性と日本企業の資本構成との関係を一定程度明らかにできたことに加えて、さらに、コーポレート・ソルベンシーと日本企業の資本構成との関係をも一定程度明らかにできたことに鑑みれば、当初の目的から少し踏み込んだ進捗状況といえると思われます。サンプルをさらに拡充すべき点などが課題と思われますが、全体的な進捗を踏まえれば、ほぼ当初の計画通りと判断できると考えます。前述のとおり、本研究課題に関しましては、複数の観点を持ちながら、企業の資本構成に関する諸問題に一貫して焦点を当てつつ研究を継続してきました。結果、現在までに、前述のような複数の観点から、複数の研究成果が挙げられ、これらを踏まえ、研究最終年度である平成26年度は、本研究課題に関する充実したとりまとめ・総括的な年度となるよう研究を継続していく計画です。より具体的には、平成26年度は、平成24年度からの研究の蓄積や本研究のために整備した各種基礎データを基礎としつつ、加えて、米国企業の財務データ等を追加購入し、当初の研究計画どおり、エージェンシー問題の観点からの株式の所有構造と企業価値及び資本構成との関係に関する実証研究を中心に、各種関連研究に注力していく計画です。このように、本研究課題の最終年度である平成26年度は、企業の資本構成問題の中で、そのトピックスを移行させつつ追加的成果を狙いながら、引き続き実証研究を丹念に行うとともに、理論的にも結果を深く検討・吟味していく計画です。
職業性ストレスの新しい免疫指標の開発に関する縦断研究

本研究は男性労働者を対象に、職業性ストレスに鋭敏に反応する免疫指標を開発することを目的とした。企業の健診期間中に男性309名の血清を採取し、サイトカイン10種類と高感度C反応タンパク(hs-CRP)を測定し、同時に職業性ストレスに関する広範な調査を実施した。その結果、交絡因子を考慮した後でもIL-6, IL-8, TNF-α,IL-12ならびにIL-10等の炎症性マーカーは職務満足感、同僚ならびに家族の社会的支援、ワークエンゲージメントと負の相関を示し、うつ症状とは正の相関を示した。職場の快・不快ストレスは炎症マーカーと関連し、職業性ストレスの鋭敏な指標になる可能性が示唆された。本研究では、1職業性ストレスの健康影響を縦断研究により明らかにすること、2職業性ストレスを鋭敏に検出するサイトカインを探索すること、3職業性ストレスのサイトカインネットワークメカニズムを解明することを目的として、3年間の前向きコホート研究を実施している。研究期間1年目である今年度は、対象企業の選定に時間がかかったため、研究の遂行に遅延(3ヶ月程度)が起きたが、5月(2015年)より某企業の従業員400名程度の健診に合わせて実施することが可能となった。また、サンプル数を増やす目的で、別の企業との交渉も進めており、実施が可能な状況となった。その他、研究協力機関である福岡労働衛生研究所がこれまでに収集した健診データの分析を行い、学会発表ならびに論文作成を行った。また、これまでに我々が行った企業調査の分析により、社会的支援とサイトカインの関連についての論文を国際誌に発表し、日本人においては上司の社会的支援が炎症マーカーであるIL-6の低下に影響することを突き止めた。研究期間2年目である今年度は、大手2社の企業から協力が得られ、電子系企業従業員400名と化学系企業従業員2000名のコホートを形成できた。サイトカインについては、初年度において10種類(インターロイキン(IL)-1, IL-2, IL-4, IL6, IL-8, IL-10, IL-12, IL-13,腫瘍壊死因子-α、インターフェロン-γ)測定し、測定値において妥当な結果が得られた。初年度において、対象企業の役員に対する全体結果の説明、個々の社員へのデータフィードバックを11月までに終了し、データのクリーニング等を2月に終え、現在はデータの解析を行っている。これらの解析結果を整理し、学会発表と論文発表を目指して準備中である。本年9月にキューバで開催される国際生理心理学会において、「主観的健康感とサイトカインの関係に関する実証研究」ならびに「楽観性と免疫機能の関連」について発表予定である。そのほか、職業性ストレスならびに過重労働とサイトカインに関する横断研究の結果について学会発表ならびに論文を執筆する予定である。連携研究者とは別の論文の執筆の準備にもとりかかっている。その他、研究協力機関である福岡労働衛生研究所がこれまでに収集した健診データの分析を行い、学会発表ならびに論文を国際誌に公表した。研究2年目では1年目の遅れを取り戻し、規模の大きい研究が実施できることとなった。比較的異動の少ない企業のため、追跡は困難でなく、今後コホートとして十分維持できる見込みがある。ここ数10年の急速な技術革新や高度情報化、グローバリゼーションの進展によって日本人労働者が抱える仕事のストレスは増大している。厚生労働省が最近発表した労働者の健康状況調査(2012年)によると、「強い不安、悩み、ストレス」がある労働者は再び6割を越え、下方硬直性がうかがえる。このような現状の慢性化は労働者のうつ病や自殺者の増加に拍車をかけ、結果的に労働生産性の低下の遠因となっている。一方、2015年より企業では仕事のストレスを把握するストレスチェック制度が義務化されたが、それはあくまでも主観的な調査票を用いた方法であり客観的な物差しによる評価が必要である。そこで、本研究は、男性労働者を対象に職業性ストレスに対する鋭敏な免疫指標を開発することを目的とした。本研究の具体的な目的は、職業性ストレスの免疫系に対する影響を縦断的に明らかにすること、職業性ストレスを鋭敏に検出するサイトカインを網羅的に探索すること、職業性ストレスのサイトカインネットワークメカニズムを解明することの3点である。本研究のこれまでの実績として、企業従業員延べ2000名程度を定期健康診断時に調査し、同時に新しく開発したストレス調査票、サイトカイン10種類、高感度CRP、コレステロール、HbA1c等の血液指標を2年分収集し、解析を行った。その結果、職業性ストレスは炎症性サイトカインIL-6やIL-8ならびに高感度CRPと関連し、主観的健康感はIL-6ならびに高感度CRPと関連することが明らかとなった。縦断データは現在、解析中である。

その結果、交絡因子を考慮した後でもIL-6, IL-8, TNF-α,IL-12ならびにIL-10等の炎症性マーカーは職務満足感、同僚ならびに家族の社会的支援、ワークエンゲージメントと負の相関を示し、うつ症状とは正の相関を示した。職場の快・不快ストレスは炎症マーカーと関連し、職業性ストレスの鋭敏な指標になる可能性が示唆された。研究の遅れは、対象企業の選定に時間がかかったことによる。当初予定した対象企業では、1年間で15-20%の従業員が人事異動により本社から転勤となるため、複数年の追跡を行うことはシステム上難しいことが判明した(3年で約半数の従業員が追跡困難)。議論を重ねた結果、その企業での実施は取りやめ、次の企業を選定するまで時間を要した。その結果、別の企業と交渉を本年1月より開始し、本研究は5月に実施されることとなった。1.電子系企業は2年目、化学系企業はベースライン調査(平成28年4-6月)となるが、調査対象事業場の産業医,産業保健スタッフならびに人事担当者は調査の継続を望んでおり、最低3年間は維持可能である。予備的な解析結果から、新たに必要な質問や削除可能な質問の調整を行い(平成28年3月)、全体として昨年度よりも調査票自体を少なめにした。2.企業や個人へのフィードバックは昨年11月に終了したが、より良いフィードバックに向けて検討予定である。3.追跡調査の実施(平成28年5-6月):健診機関が実施する健診に合わせて調査票と同意書を配付し,記入を依頼する。同時に血液検査の測定に関する同意書も配布し、同意の得られた者のみ血液検査を実施する。4.データ入力と解析・成果報告(平成28年8月以降):電子系企業のデータは1年目と2年目のデータをリンクさせ、縦断研究として基本統計解析を行う。化学系企業は規模が大きいので横断研究の結果を学会等で発表する(平成28年8月以降。同時に、企業や個人へのフィードバックを行い、縦断研究の結果について,国内外の学会で成果発表するとともに,国際英文誌に論文を投稿する。28年度が最終年度であるため、記入しない。産業衛生学1.ベースライン調査(平成27年6月)の後に、調査対象事業場の産業医,産業保健スタッフに対し,調査の継続の可否について確認する。継続可能な場合,企業や個人へのフィードバックの方法、調査票の内容についての追加・修正が必要かなど,事業場の希望を確認する。2.調査内容の加筆・修正(平成27年10月以降):企業や個人へのフィードバックの方法調査票の内容について、調査対象事業場から加筆・修正の希望があった場合、その希望に応じ、調査票の加筆・修正を行い、最終版を作成する。また、検査項目の内容についても、産業医等の産業保健スタッフの希望があれば、考慮する。3.追跡調査の実施(平成28年5-6月):健診機関が実施する健診に合わせて調査票と同意書を配付し、記入を依頼する。4.データ入力と解析・成果報告(平成27年8月以降):ベースラインデータのデータ取得後に、データ入力,クリーニング,および,基本統計解析を行う。同時に、企業や個人へのフィードバックを行い、横断研究の結果について、国内外の学会で成果発表するとともに、国際英文誌に論文を投稿する。
冠動脈疾患の再発予防に向けた至適身体活動量の探索：多施設前向きコホート研究

冠動脈疾患は、経皮的冠動脈形成術(percutaneous coronary intervention: PCI)の進歩に伴う救命率の飛躍的な改善に反して、長期的予後の改善が乏しい。その原因は、治療部位以外の動脈硬化が進行することにあり、再発予防のためには、薬物療法とともに根本的原因である生活習慣の改善が不可欠である。身体活動促進はその中核を成すが、冠動脈再狭窄の予防に効果的な身体活動は十分検討されておらず、特に、加速度計による客観的指標に基づく検討は少ない。そこで本研究では、PCI後の身体活動量を加速度計で測定し、冠動脈再狭窄や冠危険因子のコントロール状況との関連を検討する。
一細胞RT-PCRと無細胞タンパク質合成系による抗体分子スクリーニングシステムの構築

本研究は一個の細胞由来のmRNAからRT-PCRにより抗体をコードするDNA断片だけを増幅し、無細胞タンパク質合成系により発現させるシステムの構築を目指している。すなわちチューブ内だけの連続した反応で抗体遺伝子(cDNA)を増幅し、抗原と結合する活性を持つ抗体分子(ここではFab断片)を無細胞タンパク質合成系で発現させ、ハイスループットにスクリーニングする新規なシステムの開発を目的としている。本研究実施の結果、以下の結果が得られた。1.抗体遺伝子のハイブリドーマ細胞からのRT-PCRによる増幅条件の検討抗体遺伝子は免疫細胞の成熟過程で遺伝子の再構成が起っており、複数のプライマーセットを用いる必要がある。また極微量の鋳型からのPCRの場合、プライマーダイマーや、ターゲット以外の配列にミスアニールすることによる、目的産物以外の増幅が顕著である。そこでまずハイブリドーマを用いて、一細胞由来mRNAからの増幅を検討した。この際副産物の増幅を押さえるのに有効なsingle primerによる増幅反応を試みた。なお用いるプライマーの配列はKabatの抗体データベースを参考に設計した。2.一細胞RT-PCRによる増幅条件の検討マウスの脾臓から、抗CD19抗体結合マグネットビーズにより抗体を産生しているB細胞を精製し、それを用いて様々な一細胞RT-PCRの増幅条件を試みた。例えば、細胞の培養日数、RTの条件、PCRのサイクル数など。細胞を培養し、3日目と4日目の場合には、増殖されたサンプルの数が多かった。最終的に、最適化的な1細胞RT-PCR増幅条件を確立した。そして、確立した増幅条件を利用し、非免疫マウスの一個B細胞から抗体L鎖を増幅させることを試みた。IgBLASTdatabaseおよびGENETYX-MACにより、増幅されたサンプルのシークエンスの解析を行った。その結果、得られた遺伝子は新規マウスL鎖遺伝子であった。3.マウスからの抗体の取得あらかじめ抗原を免疫したマウスの脾臓から、抗CD19抗体結合マグネットビーズにより抗体を産生しているB細胞を回収・精製した。確立した反応条件でそのB細胞を鋳型とした一細胞RT-PCRを行った。増幅した遺伝子に、無細胞タンパク質合成系での発現に必要なRNAポリメラーゼのプロモーター配列などをオーバーラップPCRにより付加し、無細胞タンパク質合成系の鋳型としてFabを発現させた。合成されたFabが抗原認識活性をELISA法により調べた。その中で活性が最も高かったFabのH鎖とL鎖のシークエンスの解析を行い、新しい抗体遺伝子が得られたことを確認した。すなわちチューブ内だけの連続した反応で抗体遺伝子(cDNA)を増幅し、結合活性を持つ抗体分子(ここではFab断片)を無細胞系で発現させ、ハイスループットにスクリーニングする新規なシステムの開発を目的としている。次に、マウスの脾臓から、抗CD19抗体結合マグネットビーズにより抗体を産生しているB細胞を回収・精製した。確立した増幅条件およびプライマーを利用し、一つのB細胞由来のmRNAを鋳型とした1細胞RT-PCRによって抗体L鎖(V_L、C_L)およびH鎖(V_H、C_H1)を増幅させた。

増幅した遺伝子に、無細胞タンパク質合成系での発現に必要なRNAポリメラーゼのプロモーター配列などをオーバーラップPCRにより付加し、無細胞タンパク質合成系の鋳型としてFabを発現させた。合成されたFabが抗原認識活性をELISA法により調べた。その中で活性が最も高かったFabのH鎖とL鎖のシークエンスの解析を行い、新しい抗体遺伝子が得られたことを確認した。
Transcriptome解析より同定した胃癌肝転移関連分子の発現および機能解析

胃癌の肝転移はきわめて予後不良であり、新規分子標的治療薬の開発および悪性度診断マーカーが不可欠である。肝転移を有する胃癌症例から得られた組織を対象とし発現プロファイリングを行った結果、SYT7が胃癌原発巣において胃非癌部に対し有意に発現亢進していた。SYT7ノックアウト胃癌細胞株では細胞増殖能、遊走能、浸潤能のいずれも有意に低下し、マウス皮下腫瘍モデルおよび肝転移モデルにおける造腫瘍能も低下していた。胃癌原発組織中SYT7高発現は血行性転移および再発に有意な相関性を示し、胃切除術後の予後不良因子であった。SYT7が胃癌血行性転移の診断および治療の両面から有望な標的分子であることが示された。進行再発胃癌は依然として予後不良であり、克服すべき重要な課題である。胃癌腹膜播種においては、タキサン系薬剤の腹腔内投与を含めた新たな治療ストラテジーの開発が進んでいるが、肝転移をはじめとする血行性転移においては十分に制御されているとは言い難い。原発巣から生じた遊離癌細胞が生着・増殖して転移巣を形成するには多段階の過程が必要であり、また転移先臓器や転移経路によってその分子学的背景は異なるとされ、これまで様々な議論がなされてきた。そこで我々は同時性に、かつ肝に限局した遠隔転移を有する症例から得た組織を対象に、次世代シーケンサーを用いたTranscriptome解析を行い、膜貫通型蛋白の一つであるsynaptotagmin 7(SYT7)が胃癌原発巣において胃非癌部に対し約21倍の発現度で有意に発現亢進していることを見出した。SYT7の胃癌細胞株における機能解析を行うため、CRISPR-CAS9法によってstable SYT7-KO株を樹立することができた。SYT7-KO株では親株に対して、有意な増殖能、浸潤能、遊走能、接着能の有意な低下を認めた。また、SYT7がどのような癌関連分子(EMTを含む)やsignaling pathwayと関連して胃癌悪性度に関与しているかを調べるため、Human Epithelial to Mesenchymal Transition RT2 Profiler PCR Arrayによって84種の癌関連腫瘍分子の発現度を網羅的に解析し、SYT7発現との相関性を解析したところ、SYT7発現と有意な正の相関関係を有する分子が複数見出された。次年度に向けて、マウス皮下腫瘍モデルおよび、肝転移モデルの条件設定も順調に行っており、これらin vivo実験へと順次進めていく。SYT7の胃癌における機能解析を遂行するために最も重要であったstableSYT7-KO株の作成に成功したことで、研究計画は順調に推移している。研究計画に沿って、in vitro機能解析、in vivo実験を順次行っていく予定である。胃癌の肝転移はきわめて予後不良であり、肝転移を有する胃癌の治療方略は現在の胃癌診療におけるトピックスである。手術治療単独では予後改善が期待できないことは明白であり、個別化治療を可能とする新規分子標的治療薬の開発および悪性度診断マーカーが不可欠である。原発巣から生じた遊離癌細胞が生着・増殖して転移巣を形成するには多段階の過程が必要であり、多くの分子が関与しているとされる。胃癌転移には肝転移をはじめとする血行性転移、腹膜播種転移、リンパ節転移という全く異なる3つの経路が存在し、それぞれの転移経路において固有の分子機序が存在するものと考えられる。胃癌肝転移においても、この点の解明が新たな診断・治療開発の基盤となると考えた。肝転移を有する胃癌症例4例から得られた組織を対象とした。HiSeqを用いて発現プロファイリングを行い、胃原発巣癌部、胃正常部、肝転移巣組織の3群間での網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、膜貫通型蛋白の一つであるsynaptotagmin 7(SYT7)が胃癌原発巣において胃非癌部に対し約21倍の発現度で有意に発現亢進していることを見出した。SYT7発現量はEMT関連分子であるTGFB3と有意な正の相関関係を、EMTで抑制されているCAV2、RGS2とは逆相関関係を示していた。SYT7ノックアウト胃癌細胞株(MKN1-SYT7/KO)では親株と比較して、細胞増殖能、遊走能、浸潤能のいずれも有意に低下していた。MKN1-SYT7/KOは、マウス皮下腫瘍モデルにおける造腫瘍能が著しく低下していた。臨床検体における発現解析では、胃癌原発組織中SYT7高発現は同時性血行性転移および異時性血行性再発に有意な相関性を示し、胃切除術後の予後不良因子であった。本研究の成果により、SYT7が胃癌血行性転移の診断および治療の両面において有望な標的分子となりうることが示された。

SYT7が胃癌血行性転移の診断および治療の両面から有望な標的分子であることが示された。平成29年度は、計画どおりにSYT7の薬剤感受性への影響評価、in vivo実験、臨床検体での発現解析を進めていく。stable SYT7-KO株と親株における5-FU感受性をWST-1 assayによって調べるとともに、5-FU代謝酵素であるTS、DPD発現の変化をWestern blotting法で調べる。マウス皮下腫瘍モデルにおいて、皮下腫瘍形成能をstableSYT7-KO株と親株で比較する。さらに、マウス肝転移モデルを確立し、肝転移巣形成能をstableSYT7-KO株と親株で比較する。胃癌患者から収集した胃組織検体(癌部および非癌部)を対象に、定量的PCR法によって多検体におけるSYT7 mRNA発現度を調べ、SYT7発現度と、腹膜再発・予後、各種臨床病理学的因子との相関性を調べる消化器外科学主に既存の試薬・器具で代用することができたため、細胞培養試薬、実験動物の経費が計画額に達しなかった。これにより、次年度使用額を生じている。本格的に行う動物実験費用に、繰り越した経費を使用する計画である。
抜歯窩への局所的薬物適用による顎堤保存法の開発

抜歯後の顎堤の低下や矮小化は、その後の義歯やインプラントによる補綴治療に様々な弊害をもたらす。したがって、抜歯後の抜歯窩の治癒を促進し抜歯後の顎堤を保存する方法を開発することは臨床的に有用である。本研究の目的は、抜歯窩への局所的薬物適用による顎堤の開発である。平成16年度は以下の研究結果を得た。1.コレステロールの合成阻害薬であるsimvastatinを生体分解性ポリマーのPLGA、リン酸カルシウム系の骨補填材であるα-TCPあるいはβ-TCPと混合した材料を作成した。この材料を棒状の加工しラット切歯抜歯窩に適用したところ、抜歯部歯槽骨の著しい増加と、抜歯窩の治癒の促進が起きた。混合する材料としてα-TCPとβ-TCPに差は観察されず、投与するsimvastatinの量として0.5mgで充分な骨増加作用が得られた。以後の実験においては、生体吸収性を考慮してα-TCPを使用することとした。2.ビーグル犬の臼歯を抜歯し、その抜歯窩にsimvastatinを同様の手法を用いて適用した。ラットの抜歯窩に適用した場合と同様の効果が観察された。またビーグル犬の脛骨に骨欠損を作成し、そこにsimvastatinを投与したところ、投与部位周辺の骨の増加が観察された。3.骨吸収の抑制薬であるbisphosphonateを同様の手法で適用すると、抜歯窩の治癒が抑制された。この結果から、抜歯窩の治癒過程に骨のリモデリングが重要な役割を果たしていることが推測される。4.骨増加作用を示すprostaglandin E_1を同様の手法で抜歯窩に適用すると、抜歯部歯槽骨の増加は起きたが、抜歯窩の治癒の促進は抑制された。さらに検討をおこなう必要があるが、simvastatinを用いることによって抜歯部の顎堤の保存が可能であり、同様の手法は整形外科領域においても有効であることが示唆された。高コレステロール血症治療薬として臨床的に用いられているスタチン類が、骨形成促進作用を示すことが報告された(Science 286:1946-1949,1999)。本研究の目的は、抜歯窩にスタチンを適用することにより、抜歯窩の治癒促進と抜歯部歯槽骨の増加が起きるかについて検討すること、およびこの方法の安全性を確認し臨床的応用への可能性を明らかにすることである。スタチンとしてシンバスタチンを使用した。ラットの下顎切歯を抜去した後に、その抜歯窩に種々のキャリアー(CMC、PLA/PLGA、コラーゲン、ゼラチン、硫酸カルシウム等)を用いて、シンバスタチンの量を変えて局所投与した。抜歯して4および8週後に屠殺し、下顎骨の軟X線写真を撮影し、抜歯部の骨量を骨密度測定装置により測定した。その結果、骨の増加作用は薬物のキャリアーにより大きく異なること、適切なキャリアーとしてPLA/PLGAにTCPを混合してキャリアーが適していること、ラットの切歯抜歯窩にこのキャリアーを使用した場合シンバスタチン1mgの局所投与で充分な骨の増加が認められることを確認した。この場合、組織学的には抜歯窩周囲の歯槽骨および顎骨皮質骨の著しい肥厚が観察された。
省エネルギーと継手効率100%を両立した薄板レーザ溶接重ね継手の接合条件

一般に,溶接継手の静的な性能は「継手の引張強度」を「母材の引張強さ」で割った「継手効率」で評価されている.継手効率=100%を保証しつつ,より小さい接合部面積を実現できる溶接接合条件を提案し,その有効性を示すことを研究目的とした.実験と数値解析により検討したところ,板厚の3倍の振れ幅で円弧状に溶接することにより,小さな接合部面積で高強度を有する溶接重ね継手を作成できることを明らかにした.一般に,溶接継手の静的な性能は「継手の引張強度」を「母材の引張強さ」で割った「継手効率」で評価されている.継手効率=100%を保証しつつ,より小さい接合部面積を実現できる溶接接合条件を提案し,その有効性を示すことを研究目的とした.実験と数値解析により検討したところ,板厚の3倍の振れ幅で円弧状に溶接することにより,小さな接合部面積で高強度を有する溶接重ね継手を作成できることを明らかにした.(研究目的)自動車車体などの軽量化,高剛性化を実現するための構造を採用する手法として,重ね継手部の溶接にレーザの適用が近年検討きれている.一般に,溶接継手の静的な性能は「継手の引張強度」を「母材の引張強さ」で割った「継手効率」で評価されている.継手効率=100%を保証するために必要以上の接合面積を得ようとすると,大入熱,低速溶接,もしくは溶接ビードが複数本必要となるなど省エネルギー化,高生産効率の観点からは逆行してしまう.そこで,継手効率=100%を保証しつつ,より小さい接合部面積を実現できる溶接接合条件を提案し,その有効性を示すことを研究目的とした.(得られた成果)板厚および引張強さの異なる高張力薄鋼板(HT590,HT980)を用いて,ビード形状が1本の直線の場合,2本の平行ビードおよび円弧で波線状にレーザ溶接した重ね継手を作成し,引張せん断試験を行い,継手強度と溶接ビード形状および破断部の相関関係を調べたところ,以下の知見が得られた.1)ビード形状が2本の平行ビードおよび円弧で波線状の場合,狭いビード幅でも継手効率100%となる継手となった.2)円弧ビードの場合は2本平行ビード形状と比べても,比較的短い溶接時間で,継手効率100%となる継手を得られるなど,強度と生産性に優れた溶接ビード形状であることを示した.3)高張力鋼HT980の場合,HAZ部で軟化が起こり,引張試験を行うと母材の引張強さより低い強度でHAZ部で破断した.これは鋼の強化方法に起因するものであり,継手強度が溶接ビード形状によらず,軟化域の硬さに依存することを確認した.(研究目的)一般に,溶接継手の静的な性能は「継手の引張強度」を「母材の引張強さ」で割った「継手効率」で評価されている.継手効率二100%を保証しつつ,より小さい接合部面積を実現できる溶接接合条件を提案し,その有効性を示すことを研究目的とした.(得られた成果)平成19年度に実験で検討したビード形状が1本ないし2本の直線ビード形状の重ね継手,および鋸歯ビード形状,円弧ビード形状の重ね継手試験片について,有限要素法(FEM)で相当塑性ひずみ値およびJ積分値を計算した.これらの値を用いて,実験で得られた重ね継手の静的引張せん断試験における継手強度を予測したところ,以下の知見が得られた.1)直線ビード重ね継手の継手強度については相当塑性ひずみおよびJ積分値を用いて評価できたが,鋸歯,円弧ビード形状重ね継手については推定誤差が大きい結果となった.2)全てのビード形状の試験片を統一した強度評価方法で整理することはできなかったが,解析結果から推定した継手強度の大小と実験で得られた継手強度の大小関係は一致しており,定性的には相当塑性ひずみを用いて重ね継手の継手強度を説明できた.また,重ね継手引張せん断荷重だけでなく,はく離荷重が作用した場合の重ね継手強度についても議論する必要があると考え,十字引張試験により検討したところ,ビード形状を環状に溶接した重ね継手の十字引張試験において,低荷重で界面破断することなく,十分な継手強度を有してプラグ破断するために必要な接合部外直径および接合部幅の具備すべき条件を明らかにした。