hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病網膜症の栄養因子を用いた神経保護的治療戦略の検討

成熟ラット網膜をコラーケンケルに包埋し、正常濃度、高濃度グルコースで培養維持した。次いでBDNF, NT-4, citicoline, VEGF120, VEGF164を最適濃度で付加し7日後に再生突起数を観察した。観察後網膜切片を固定し凍結切片を作成、TUNEL染色およびcaspase-9, caspase-3の免疫染色を施行した。GCLにおけるTUNEL陽性率,caspase-9, caspase-3の免疫活性陽性率を解析した。その結果、正常濃度グルコース群に比べ高濃度グルコース群では再生突起数は有意に減少しTUNEL陽性率は有意に増加した。また、caspase-9, caspase-3の免疫活性も有意に増加した。BDNF, NT-4, citicolineを付加した群ではTUNEL陽性率は有意に減少し、再生突起数は有意に増加した。また、capsae-9, caspase-3の免疫活性も有意に減少した。VEGF120, VEGF164を付加した群ではTUNEL陽性率は改善したが再生突起数の増加は得られなかった。以上の結果から、高濃度グルコースはバイオケミカルなinjuryとしてcaspase-9, caspase-3の活性化を介して網膜神経細胞に細胞死を誘導し、再生突起数を減少させることが示唆された。BDNF, NT-4, citicolineはcaspase-9, caspase-3の活性化を抑制することで再生突起数を減少させ細胞死を救済することが示唆された。高濃度グルコースで活性化されるcaspase-9, caspase-3は人糖尿病網膜の神経病変においても同様に観察された現象であり、本実験の細胞死のメカニズムは部分的には人糖尿病網膜で見られる神経病変に共通する。本研究ではBDNFよりもNT-4のほうが救済効果や再生誘導に優れていた傾向が見られた。また、citicolineは救済効果はBDNF,NT-4に劣っても臨床上の安全面が確立されている薬剤であり、糖尿病網膜症の臨床応用に大きなアドバンテージがあると思われた。
制御性Ｔ細胞による腫瘍内ＣＤ８＋Ｔ細胞の活性抑制に関する研究

26年度が最終年度であるため、記入しない。24年度の研究進捗状況として、以下に上げる研究計画目標を達成した。現在までに皮膚腫瘍マウスモデルを立ち上げ、腫瘍に浸潤しているCD8+T細胞の表現系の解析を進めている。この中で、浸潤CD8+T細胞は慢性感染症などで見られる疲弊免疫細胞のマーカーとして用いられているPD-1分子を高発現し、ガン細胞を効率よく殺す能力が低下していることが分かった。非常に興味深い知見として、さまざまな免疫反応の制御に関わっている制御性T細胞がこの機能低下した疲弊CD8+T細胞の表現系に関与していることが分かってきた。すなわち、実験的に制御性T細胞を除去することによって、ガン組織に浸潤している疲弊CD8+T細胞の割合が低下し、CD8+T細胞のガン細胞に対する殺傷能力に回復が見られた。これらの新規知見は、制御性T細胞がどのようにして自己組織から発生する腫瘍に対して免疫応答を抑制しているのか、またこれまで明らかになっていたかった疲弊CD8+T細胞の産生メカニズムを解き明かす一助となりうる。さらに、これらの分子基盤を確立することによって、新規の作用点を持った抗がん剤を生み出すのに役立つ可能性がある。制御性T細胞によってコントロールされる腫瘍浸潤CD4+,CD8+T細胞の表現解析は順調に進んでいる。さらに重要な進捗として、腫瘍浸潤CD8+T細胞が高発現する受容体として同定した抑制性受容体をターゲットにした治療実験も現在進んでいる。現在進行中である抑制受容体をターゲットにした担がんマウスに対する抗体治療実験の結果が近く判明する予定である。この実験の成否に関わらず、同じ腫瘍モデルを用いて、この抗体投与群と抗体投与に加え制御性T細胞を同時に除去する実験群の研究をスタートする予定である。さらに、担がんマウスの制御性T細胞を除去後、機能回復した腫瘍浸潤CD8+T細胞を養子移入する実験も計画中である。これらの実験を通して、制御性T細胞を操作することによって機能不全に陥ったCD8+T細胞の抗腫瘍機能を回復させることが可能かどうかなど評価することが可能になる。
臨床的効果と医療費の妥当な施設間比較の方法論の開発-急性心筋梗塞治療を例として

【背景・目的】医療の本来的な質、診療録情報および消費医療資源に関して有益な成果や高率の指標を構築することが現在望まれている。本研究は、臨床的効果の指標と、診療費の指標を妥当に算出するための基盤作りを行うことを目的にしている。その中で、術後死亡率などの臨床的効果および診療報酬点数総額の既定要因を解析し、その既定要因でもって、指標を重症度補正するしくみを開発する。虚血性心疾患に対する冠動脈大動脈バイパス移植術や経皮的医療費のばらつきを説明するモデルを重回帰分析などの多変量解析の手法を用いて構築した。【方法・対象】8病院の協力を得てデータ収集を行った。データセットには米国の病院への支払制度に使われているDRGへの分類に必要な情報は含まれている。今回は、HCFAのDRG106に相当する冠動脈・大動脈CABGの2施設120症例(死亡6例を除く。内、女性19例、年齢は平均63(±SD9)、在院日数平均26(±10)、診療報酬合計(千円)平均3,820(±780)、最大7,020、最小2,710)を対象に、医療費(診療報酬合計実額)を目的変数として、以下の変数(群):(1)在院日数;(2)重症度・患者変数(性別、年齢、ASA-PSの重症度、入院・手術の緊急性、バイパス血管枚数);(3)施設(ダミ-変数)を説明変数として階層的に重回帰分析を行った。【結果・考察】CABGの租死亡率は、4病院で2%から15%までの大きなばらつきが有った。また、医療費についても最大1.5倍程度の差があったが、その影響要因を上記方法で分析したところ、医療費のばらつきについて、25%(=R^2)在院日数により説明され、27%が重症度・患者変数により説明され、診療パターンのばらつきによりさらに14%が説明された。上記の三変数(群)により、医療費のばらつきの67%(R=82)が説明された。また、在院日数については、重症度・患者変数が在院日数のばらつきの18%を説明した。
触法少年の扱いに関する新たな法的枠組みについての研究

本研究は、子どもの権利論の観点からその法的問題点を分析するとともに、よりよい法的枠組み、処遇のあり方をもとめて、アメリカ合衆国の法と実務を模範として比較法研究を行った。その結果、わが国で言う触法少年については、適正手続保障の観点からすると児童福祉手続ではなく、少年司法手続で扱うことの方が、当該少年の成長発達の簡単からも少年自身の納得を得られやすいこと、処遇においては、民営施設による教育プログラムの利用が重要であると結論づけた。本研究の目的が、基本的に、刑事責任年齢に達しない非行少年(=「犯罪」少年)の法的扱いのあるべきあり方を検討するものであるので、まずわが国の少年法の母国でもあるアメリカの状況を参考にすることにした。具体的には、(1)刑事未成年の非行少年の扱いはどの機関が管轄権をもつのか、(2)同少年に対して警察は調査権限を有するのか、(3)弁護人は特別の弁護士が担うのか、(4)審判(あるいは聴聞)における特別の扱いとしてどのようなものがあるか、(5)選択される処分にはどのようなものがあるか、(6)収容される施設ではどのような処遇がおこなわれているのか、等の項目について質問票を作成して、アメリカ東部(ペンシルバニア州、バージニア州)、アメリカ西部(カリフォルニア州、ネバダ州、ユタ州)、アメリカ南部(ジョージア州、フロリダ州)、アメリカ北部(ミネソタ州、イリノイ州)の各少年司法専門家にアンケート調査を行った。現在、その内容を分析中である。また、平成17年7月には、ユタ州ソルトレイクシティーを訪問して、少年裁判所、少年拘置施設(ソルトレイク・ディテンションセンター)、少年院(ワサッチ・ユースセンター)等の少年司法関連施設を調査した。ユタ州では、原則として10歳未満の少年については刑事責任を問わないことになっているので、例え9歳の少年が重罪を犯したとしても社会福祉機関で扱われることになる。もっとも、捜査(調査)段階において警察が一定の捜査活動を行うことは許容される(警察の権限はすべての年齢の子どもにおよぶことになっている)。したがって逮捕も可能と言うことになる。いずれにしても、10歳未満の場合は、原則として社会福祉機関で事実調査等が行われて、児童福祉施設収容等各種の処分が選択されて執行されることになる(この点についてはわが国の児童相談所が行う措置を変わりがない)。もっとも、コモンローが優先して、少年裁判所に送致され、少年法上の処分を受けるみちも残されている。なお、10歳以上の場合は、刑事責任が問えることになるので、少年法上の処分選択(ワサッチユースセンター収容)が可能となる、場合によっては、刑事裁判所に移送して刑罰を科すことも可能である(その場合には、成人刑務所に収容される)。以上、本年度は主として、低年齢非行少年の扱いについてのアメリカの状況を主として調査することに焦点を絞って研究を行った。本年度も昨年度同様に、特に低年齢非行少年(tender year juvenile delinquent)のアメリカ合衆国における扱いを調査するための準備と実際の調査活動を中心に行った。具体的には、(1)刑事未成年の非行少年の扱いはどの機関が管轄権をもつのか、(2)同少年に対して警察は調査権限を有するのか、(3)弁護人は特別の弁護士が担うのか、(4)審判(あるいは聴聞)における特別の扱いとしてどのようなものがあるか、(5)選択される処分にはどのようなものがあるか、(6)収容される施設ではどのような処遇がおこなわれているのか、等の項目について質問票を作成して、アメリカ東部(ペンシルバニア州、バージニア州)、アメリカ西部(カリフォルニア州、ネバダ州、ユタ州)、アメリカ南部(ジョージア州、フロリダ州)、アメリカ北部(ミネソタ州、イリノイ州)の各少年司法専門家に昨年度に引き続いてアンケート調査を行った。また、平成18年8月には、カリフォルニア州サンフランシスコ市、ロサンジェルス市を訪問して、少年裁判所、少年拘置施設(Juvenile Hall)、少年院等の少年司法関連施設を調査した。カリフォルニア州では、少年についての刑事責任は特に明文をもって規定していない。したがって、例えば、9歳の少年が重罪を犯した場合であれば、少年裁判所が管轄権を有することになり、少年院に送致することが可能である。もちろん、捜査(調査)段階において警察が一定の捜査活動を行うことは許容される(警察の権限はすべての年齢の子どもにおよぶことになっている)し、逮捕も可能である。なお、14歳以上の場合は、刑事裁判所に移送して公開の刑事裁判に付すことが可能になっている。有罪となれば、成人刑務所に収容されることになる。以上、本年度は主として、低年齢非行少年の扱いについてのアメリカの状況、特にカリフォルニア州を主として調査することに焦点を絞って研究を行った。

平成19年度は特にカリフォルニア州における低年齢非行少年の法的処遇に関する調査を重点的に行うとともに、少年裁判所で低年齢非行少年の審判にあたっている検察官、裁判官に面接を行って、この問題を扱う法曹の意識を調査した。カリフォルニア州では少年法の下限年齢を特に法律で規定していないために理論上は10歳未満の少年であっても少年法の対象とすることができる(もっとも刑事裁判所への移送は14歳以上に限定されている)。しかしながら、実際に10歳未満で少年院等に収容される例はないとのことであった(ロサンジェルス市)。仮に、そのような対象少年が現れた場合であっても、基本的には福祉的な対応が中心となることであり、懲罰的な扱いは困難であるとの認識が法曹関係者の中で一致していた。そのような対象少年があらわれた場合のシステムについてはまだ構築されていないので実際にはプロベーション局、検察局、児童・家庭福祉局がいかなる協力体制のもとに、対応していくかは未定である。この点は、多くの州に共通している。ーを行ってきた。特に低年齢非行少年が加害者の場合には、被害者に対する意識が及ばない場合が多この他、今回の調査では、少年犯罪被害者の対応について資料を収集し、検察局担当者等にインタビュいので、適切な大人が懇切丁寧に指導する必要性が重要視されていた。この点、わが国においてもシステム構築の際に参考にすべき内容を含んでいる。詳細については、来年度において検討を深めたい。本年度は本研究の最終年度として、触法少年の扱いに関する総括的検討を行うとともに、今後の新たな処遇枠組みを展望する意味で、刑事・少年矯正施設民営化の動向を検討した。まず触法少年の事実認定手続・処分決定手続については、昨年度にひきつつぎアメリカカリフォルニア州の少年司法手続を調査した結果、行政手続ではなく、司法手続の中で対象となる少年の適正手続を保障しつつ行うことが、子どもの人権保障という観点か妥当であることを確認した。そこで、わが国においては、未だ一部の触法少年を除いて、行政手続の中で行われている同手続を司法手続に移行することが肝要であると結論づけた。次に、処遇(教育的処分)の実際についてであるが、わが国では多くの触法少年が地方自治体の運営する児童福祉施設で教育を受けている。自治体レベルの福祉施設が当該処遇を行うこと自体は、対象となる少年の帰住先、親・保護者とのつながりの確保、学校・地域とのつながりの確保等を考えると妥当かつ重要なシステムであると考える。これは上記カリフォルニア州のあり方ともほぼ同一である。ただし、教育的処遇のソフトの部分では、わが国では自治体規模の格差もあり、必ずしも子どもの成長に有益なものが提供されているとばかりは言えない実体がある。そこで最後に、今後の展望として、わが国でもすでに成人刑事矯正施設で始まっている民間資源の活用(PFI刑務所)の是非を検討した。なぜなら、そこでの成果があがっているとすれば、触法少年施設での精神的・医療的ケアー、親子関係回復、学校教育等に活用できると考えたからである。このような民営矯正(刑事・少年)施設がアメリカでは当たり前になっていることを考えると、今後のわが国の触法少年処遇のあり方を模索するうえでも重要な示唆を与えてくれるものと考える。
災害と再生における「神社力」

本研究では,神社の立地特性を時空間的に読み解くことで,地域における神社の特性と自然災害時の影響を明らかにした.また,神社に対する地域住民の認識といった要因が,自然災害時にどう関係してきたのかを分析することで,今後の災害発生時に対して神社が防災拠点としてどのような貢献ができるのかを明らかにした.更に,初期的防災拠点としての神社の要件に対する考察と自然環境・生態系の回復に関わる評価を行った.これらの結果より,地域の自然特性および文化特性を組み込んだ災害と再生における「神社力」の解明を行った.初年度は『自然災害発生パターンと神社の立地の時空間解析』を行い,本研究課題の目的である「災害における神社力」をマクロスケールから明らかにする事を目指した.研究対象地は九州全域とし,分析対象の神社は九州に存在する全ての神社とした.自然災害発生リスク要因として分析に使いたデータは,自然条件データ(気象データ,降水量データ,土壌・地質・地盤データ,地形データ,動植物データ),社会条件データ(居住者データ,土地利用データ,防災拠点データ),災害履歴データ等とした.取得したデータをGISを用いて解析を行い,神社の立地と自然災害発生リスクとの関係姓を分析した.続いて,パターン毎に現地調査を行い,社叢を含む森林,農林業地等の緑地空間の特徴を確認し,取得したデータをGISに再度取り込み,時空間解析を行った.その結果,分析に用いた自然災害発生リスク要因の内,九州地方で特に災害頻度が高い大雨による地すべりや斜面崩壊が発生しやすい場所と神社の立地に着目すると,それらの発生リスクに寄与する傾斜と起伏量と神社の立地は,急斜面に分類される場所への立地も約35%存在する事が分かった.また,地震が発生した後に起きる地盤沈下や液状化のリスクがある場所は表層地質と地形分類から分析を行い,最も発生リスクが高い地域に立地する神社が他の割合に比べて低い事が明らかになった.更に,自然災害発生リスクに対する神社立地の分析結果を図化し,一般にも理解しやすい形態に整理を行った.研究2年目である2015年度は,交付申請書に記載したとおり,自治体における森林・緑地施策に関する資料を収集し,対応状況を整理分類するとともに,各自治体における緑地の機能・地形的特徴・地域特性等を抽出し分類すること,同時に制度上の位置づけや相互関係を把握することにより,緑地としての空間配置上の特徴と制度上の問題点および緑地保全へ向けた改善点を明らかにすること,更に,GISで地形図・植生図のレイヤー解析を行い,緑地環境の仮判別を行う,といった内容を実施した.2016年4月,熊本地震が発生し,これまで行ってきた「自然災害における神社力」の検証を図らずも実証解明出来る環境となった.本研究課題が地震等自然災害の課題に対して貢献できるよう,これまでに実施した調査や研究成果に加え,更なる調査分析を進めていく予定である.年度予定に記載した研究計画に基いて予定通り進捗していることから,概ね順調に進展しているとした.最終年度である2016年度は,交付申請書に記載したとおり,2014年度・2015年度の研究成果を基礎データとして用い,全ての情報をGIS上で操作可能な空間データに変換し,時空間的な自然災害発生パターンと神社の立地との関係を分析した.その結果を3次元カーネル密度の推計結果をボリュームレンダリングを利用して可視化出来るように設定し,時空間スキャン統計量を計算しプラットフォームとした評価システムを構築し,初期的防災拠点としての神社の要件に対する考察と自然環境・生態系の回復に関わる評価を行った.2016年4月,熊本地震が発生し,これまで行ってきた「災害における神社力」の検証を図らずも実証解明出来る環境となった.発災後現地に入ったが,実際データ収集に取り掛かることができたのは,数ヶ月も後になってからだった.従って,上記の評価システムを熊本地震に適応して分析を行う事は出来ていない.今後の研究において試行することを決めている.本研究を通じて,自身の研究を「グリーンインフラ」「Eco-DRR」というキーワードを明確に打ち出し,更なる研究の発展を目指していく方針を見出す事ができた事は非常に大きな成果であると思っている.本研究では,神社の立地特性を時空間的に読み解くことで,地域における神社の特性と自然災害時の影響を明らかにした.また,神社に対する地域住民の認識といった要因が,自然災害時にどう関係してきたのかを分析することで,今後の災害発生時に対して神社が防災拠点としてどのような貢献ができるのかを明らかにした.更に,初期的防災拠点としての神社の要件に対する考察と自然環境・生態系の回復に関わる評価を行った.これらの結果より,地域の自然特性および文化特性を組み込んだ災害と再生における「神社力」の解明を行った.交付申請書では,『第1段階の目的である「災害における神社力」を明らかにするため,一年目に1自然災害発生パターンと神社の立地の時空間解析,二年目前半に2自治体における災害対策の制度と自然環境実態とのギャップの解析を行う.(後略)』と記載した.申請書のとおり調査研究を実施した.研究成果を日本景観生態学会,日本地理情報システム学会,日本都市計画学会,日本造園学会において発表し,日本地理情報システム学会でポスター賞を受賞した.最終年度となる2016年は,当初「聞き取り調査およびテキストマイニング手法とレパートリーグリッド発展手法を用いた分析によって,神社や里地里山に対する利用実態と意識との関係性および社寺管理者(宮司,禰宜)における社寺林に対する意識と維持管理との関係性」を明らかにし,研究の総括を行う事を研究の目的としていた.

しかしながら,2016年4月,熊本地震が発生し,これまで行ってきた「自然災害における神社力」を図らずも実態解明することが出来る環境となった.従って,当初の調査項目に加え,地震による影響を追加調査しようと考えている.これは,本年度に終了する本研究課題の成果を踏まえ,次の研究課題採択につなげるものと考える.景観生態学2年目は交付申請書に記載したとおり,『自治体における災害対策の制度と自然環境実態とのギャップの解析』(ミクロスケール)および『地域住民と神職における自然観や空間認知の顕在化と生態系管理の実態』を実施する.前半は,自治体における災害対策,森林・緑地施策に関する資料を収集し,対応状況を整理分類するとともに,各自治体における制度上緑地の位置付けの実態を分析する.同時に研究1の分析結果を引用して自然環境上の特徴を抽出し,制度上の位置づけや相互関係を把握することにより,両者のギャップを明らかにする.研究期間は平成27年4月9月とする.後半は,聞き取り調査およびテキストマイニング手法とレパートリーグリッド発展手法を用いた分析により,地域住民の神社や周辺の自然に対する認識と利用実態,および神職に対する聞き取り調査で神社と社叢に対する意識と維持管理の実態を明らかにする.研究期間は平成27年8月翌3月とする.人件費が発生しなかったため使用額に変更が生じた.購入品の購入予定額と実際の購入額に生じた差.人件費として使用する.翌年度分として請求した助成金と合わせて適切に使用する.
抗TCRのαβ抗体を用いた免疫寛容の臨床応用

移植免疫学の究極の目標は、移植後持続的免疫抑制剤の投与を必要としない免疫寛容を成立させることにある。我々はマウスにおいて抗TCRαβ抗体を用いたfully-alloの組み合わせでも成立するシステムについて検討してきた。今回、導入初期のメカニズムの解析をおこなった。C57/B6マウスにfully-allo、Class Iのみ,Class IIのみClass I、IIのみ異なる組み合せのマウスの脾細胞1x105個、静注し、7日後のドナー抗原に対する反応性を検討した。脾細胞1x105個、静注したことにより、皮膚移植片生着延長効果が認められたのはClass Iのみ異なる組み合せの場合のみであった。fully-alloの組み合せで皮膚移植片生着延長効果は認められなかった。そこで、ドナーMls抗原特異的に反応するVβ6陽性細胞の動向について検討したところ、脾細胞1x105個、静注したことによりその数は減少はしていたのもの末梢血中に存在していた。こののこったMls抗原特異的に反応するVβ6陽性細胞のin vitroでの反応性を検討するためにanti-Vβ6-monoclonal抗体による刺激試験をおこなったところ、抗体刺激によるin vitroでの反応性は低下していたものの残存していた。以上のことより、脾細胞1x105個静注は特定の抗原に対する反応性を低下させる。その機序は抗原特異的に反応するVβ6陽性細胞の除去とアナジーがであった。しかしながら、移植抗原となりうるものはドナー細胞の表面には多種存在し、それらの抗原にたいする総和としてのfully-alloの組み合せにおける皮膚移植片生着延長効果は認められなかった。抗TCRαβ抗体を用いたシステムの導入初期に脾細胞1x105個静注するが、この機序も部分的に寛容誘導に寄与しているものと思われた。(目的)移植片拒絶反応を抑える方法には、免疫抑制剤による非特異的な免疫抑制や新生児誘導性寛容,放射線誘導性寛容,薬剤(抗体)誘導性寛容等による抗原特異的な免疫寛容の誘導があげられる。我々は抗TCR-αβ抗体、放射線低線量照射、および骨髄移入を用い、MHCもマイナー抗原も異なるマウスfully-alloの組合せにおいて、ドナー特異的免疫寛容を誘導できることを報告してきた(Transplantation 1995;59:395)。しかしながら、その詳細なメカニズムに関しては不明である。今回は上記regimenにおいてそのメカニズムについて検討した。(方法)(1)上記プロトコールにおけるB細胞の動向を調べた。(3)in vitroでのB細胞の減少(培養72時間後、サブタイプ別の経時的変化)(4)B細胞のアポトーシスに対するbcl-2の関与を調べた。(5)抗体産生細胞への分化のrule out(7)免疫寛容誘導に対するB細胞の関与(結果)本プロトコールにおいてB細胞の激減が認められた。このB細胞のアポトーシスはT細胞よりTNFα、FasLを介さない減少であり、ドナー特異的な免疫寛容の誘導に必要な減少である可能性が示唆された。本実験は終了し、現在データのとりまとめの段階であり、まとまった業績として発表するには来年度末までの期間を要する。
高スピン非対称性鉄－コバルト人工規則合金を用いたトライレイヤ磁気デバイスの開発

本研究は,高スピン分極率をもつ金属人工格子[Fe/Co]n薄膜(以下AML[Fe/Co]n薄膜)と高界面散乱が期待できるFe/Ag界面を作製することで,高感度化につながる高い磁気抵抗比(MR比)を有するシザーズ型トライレイヤーGMRデバイスの開発を行う.理論で示されているもので電流が膜面垂直に流した場合の磁気抵抗の変化は強磁性体の中に存在するスピン依存散乱(β)に加え,より大きな寄与度があると考えられている界面におけるスピン依存散乱がある.しかし,スピン依存界面散乱の程度を示すスピン依存界面抵抗(AR*F/N)とMR変化率との関係性に関する先行研究は,それぞれの材料におけるバンド構造を考慮した理論計算がわずかにあるのみで,実験的な報告例は皆無である.したがって,MR変化率とAR*F/Nとの関係性を実験的に明らかにするため,FeCo合金(Fe濃度100%, 50%, 30%, 0%)を用いた多層膜からスピン依存界面抵抗(AR*F/N)をトライレイヤーCPP-GMRからMR変化率に対するAR*F/Nの依存性を求めた.多層膜では,Fe/Agの界面において最も高い界面抵抗(0.65mΩμm2)が得られ,AR*F/N 2.1 mΩμm2が算出された.また,強磁性体としてAML[Fe/Co]n薄膜と各界面にFe/Agの界面が有するトライレイヤーCPP-GMRで得られたMR比は20%と向上することができた.この抵抗変化(ΔRA )は最も高い6.2 mΩμm2が得られ,この結果は今まで報告されたFeCo合金を用いたCPP-GMRデバイルと比べてもっとも大きな値である.更に,Valet-Fertの解析モデルを用いてその磁気抵抗変化でのAR*F/Nの依存性を定量的に調べることにより,スピン依存界面抵抗がMR変化率を改善するに当たって大きな原因になっていることが明らかとなった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,高スピン分極率をもつ金属人工格子[Fe/Co]_n薄膜(以下AML [Fe/Co]_n薄膜)と高界面散乱が期待できるFe/Ag界面を作製することで,高感度化につながる高い磁気抵抗比(MR比)を有するシザーズ型トライレイヤーGMRデバイスの開発を行う.これらにより5Tbit/inch^2級のハードディスクドライブの高記録密度化を実現しうる次世代磁気読み取りヘッドへ適用することを目指す.理論で示されているもので電流が膜面垂直(Current-Perpendicular-to-Plane)に流した場合の磁気抵抗の変化は強磁性体の中に存在するスピン依存散乱(バルクスピン依存散乱: β)に加え,より大きな寄与度があると考えられている界面におけるスピン依存散乱がある.しかし,スピン依存界面散乱の程度を示すスピン依存界面抵抗(AR^*_<F/N>)とMR変化率との関係性に関する先行研究は,それぞれの材料におけるバンド構造を考慮した理論計算がわずかにあるのみで,実験的な報告例は皆無である,したがって, MR変化率とAR^*_<F/N>との関係性を実験的に明らかにする, FeCo合金(Fe濃度100%, 50%, 30%, 0%)を用いた多層膜からスピン依存界面抵抗(AR^*_<F/N>)をトライレイヤーCPP-GMRからMR変化率に対するAR8F/Nの依存性を求めた.多層膜では, Fe/Agの界面において最も高い界面抵抗(0.65mΩμm^2)が得られ, AR^*_<F/N>2.1mΩμm^2が算出された.また,強磁性体としてAML [Fe/Co]_n薄膜と各界面にFe/Agの界面が有するトライレイヤー-CPP-GMRで得られたMR比は20%と向上することができた.この抵抗変化(△RA)は最も高い6.2mΩμm^2が得られ,この結果は今まで報告されたFeCo合金を用いたCPP-GMRデバイルと比べてもっとも大きな値である.更に, Valet-Fertの解析モデルを用いてその磁気抵抗変化でのAR^*_<F/N>の依存性を定量的に調べることにより,スピン依存界面抵抗がMR変化率を改善するに当たって大きな原因になっていることが明らかとなった.本研究は,高スピン分極率をもつ金属人工格子[Fe/Co]n薄膜(以下AML[Fe/Co]n薄膜)と高界面散乱が期待できるFe/Ag界面を作製することで,高感度化につながる高い磁気抵抗比(MR比)を有するシザーズ型トライレイヤーGMRデバイスの開発を行う.理論で示されているもので電流が膜面垂直に流した場合の磁気抵抗の変化は強磁性体の中に存在するスピン依存散乱(β)に加え,より大きな寄与度があると考えられている界面におけるスピン依存散乱がある.しかし,スピン依存界面散乱の程度を示すスピン依存界面抵抗(AR*F/N)とMR変化率との関係性に関する先行研究は,それぞれの材料におけるバンド構造を考慮した理論計算がわずかにあるのみで,実験的な報告例は皆無である.

したがって,MR変化率とAR*F/Nとの関係性を実験的に明らかにするため,FeCo合金(Fe濃度100%, 50%, 30%, 0%)を用いた多層膜からスピン依存界面抵抗(AR*F/N)をトライレイヤーCPP-GMRからMR変化率に対するAR*F/Nの依存性を求めた.多層膜では,Fe/Agの界面において最も高い界面抵抗(0.65mΩμm2)が得られ,AR*F/N 2.1 mΩμm2が算出された.また,強磁性体としてAML[Fe/Co]n薄膜と各界面にFe/Agの界面が有するトライレイヤーCPP-GMRで得られたMR比は20%と向上することができた.この抵抗変化(ΔRA )は最も高い6.2 mΩμm2が得られ,この結果は今まで報告されたFeCo合金を用いたCPP-GMRデバイルと比べてもっとも大きな値である.更に,Valet-Fertの解析モデルを用いてその磁気抵抗変化でのAR*F/Nの依存性を定量的に調べることにより,スピン依存界面抵抗がMR変化率を改善するに当たって大きな原因になっていることが明らかとなった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。スピン依存界面抵抗とMR変化との関係性に関する先行研究は,それぞれの材料におけるバンド構造を考慮した理論計算がわずかにあるのみで実験的な報告例は皆無であるが,これまで得られた結果の解析からスピン依存界面抵抗がCPP-GMRデバイスの高MR変化につながる大きな原因になっていることが明らかとなった.1. M. D. Stillesらの理論で示されているものFe/Ag界面における高スピン依存界面抵抗(3.48mΩμm^2)の実現に向けて,低成膜エネルギーの成膜が可能な冷却中蒸着法(200K以下)を用いて良質なFe/Ag界面が実現できる成膜条件の探索をする.2.強磁性体の中に存在するスピン依存散乱(β)を増加する方法として, AML[Fe/Co]_n薄膜の中にごく微量の異種元素(Al, Cu, Dyなど)を添加することにより高比抵抗と高βを有する成膜条件の最適化を行う.最終的には,異種元素を添加した金属人工格子[Fe/Co]_n薄膜と最適化されたFe/Ag界面作製条件を用いて高感度化につながる高MRが有するシザーズ型トライレイヤーGMRデバイスを作製する.(△RA : 10mΩμm^2, MR比: 40%以上)
ドイツ・ゴシックにおける王権表象の変遷――建築・彫刻・版画

本研究は、ドイツ・ゴシック(ここでは、神聖ローマ帝国の文化圏における1416世紀の芸術を指す言葉として用いる)の多様性を評価すべく、その多様性をもたらした原動力と予想される王権表象(ここでは、君主の権威を示すための芸術的表現を指す言葉として用いる)に着目するものである。王権表象という動機の下、建築だけでなく、彫刻や絵画を含め、貪欲なまでに多様な表現を追求してきた情熱こそが、ドイツ・ゴシックの本質であるとの仮説を立て、本研究ではこの仮説を検証してゆく。
「企業統治の会計学」のフレームワークの構築に関する研究

本年度は、研究の最終年度にあたり、下記の2つの点で一定の実績をあげることができた。第1に、雑誌『會計』(森山書店刊)の平成17年4月号から8月号まで5回連続で、「企業統治の会計学」と題して、論文を連載できたことである。そこでは本研究テーマである「企業統治の会計学のフレームワーク」をつぎのように定義して、提示した。すなわち、「企業統治とは、会計行為が戦略から導かれ、それをもとに全般的な事業活動からなる会計情報が作成され、補正され、報告されるプロセスにかかわる企業組織の自律的な仕組みである。」また、連載ではこの定義のもとに、つぎの5つの問題を対象として「企業統治の会計学のフレームワーク」を構築した。「財務報告プロセスをめぐる企業統治の2つの型」、「財務報告プロセスの再編成」、「収益認識の企業統治」、「企業統治しての減損会計」。第2に、もうひとつの課題である年金基金のガバナンス問題についても、ひとつの体系を提起できた点である。本年度は、研究課題に対してつぎの3つの方向から接近し、一定の成果をあげることができた。第一に、企業統治(コーポレートガバナンス)の会計が新たな展開をしめしている企業の社会的責任(CSR)にかかる会計(学)のフレームワークを提示した。(拙稿「CSR会計のフレームワークの再構成」(『企業会計』2004年9月)ここではCSRをめぐるイギリスの動向を中心に、企業統治の会計を展開させる契機について明らかにした。第二に、企業統治をめぐる経営者、投資家関係をフィデュシャリー関係のネットワーク化という観点から、会計情報が作成され、報告されるシステムの連鎖が構築されている点について検討したことである。この観点は、前に科学研究費の研究課題をさらに展開させたものであり、次年度においてさらに明確にする問題である。第三に、企業統治問題を年金基金のガバナンスに展開させて、企業統治の会計学が対象とすべき新しい領域について検討した点である。これは、OECDの年金ガバナンス指針を研究対象として検討し、この問題に関する手がかりはつかんだと思われる。以上述べたように、本年度の研究実績は、次年度(終了年度)の研究計画に向けて、検討すべき課題、およびそれらの諸課題への接近の方法を明確にした点にある。
新型海流MHD水素発生器の基礎研究

新型(ヘリカル型)海流MHD(magnetohydrodynamics)水素発生器内部の海水の流れ状態を調べるために、デジタルCCDカメラ等を用いて海水の流れを観測した。また、この装置を用いてヘリカル流路に沿った圧力分布を測定した。その結果、ヘリカル流路の距離が短いと入口と出口の影響により流れが乱れ、発達したヘリカル流にならないことがわかった。続いて、水素発生器の形状を最適化するために、回転数、ピッチ等の形状をパラメーターとしたヘリカルモデルを製作し、圧力分布および流体損失を測定した。その結果、回転数依存性、ピッチ依存性等が明らかになった。新型(ヘリカル型)海流MHD水素発生器の基礎特性を明らかにするために、本年度は主に予備的な研究として、整流器設置等の効果、水素発生器内部の流れおよび水素ガス採集率等について調べた。得られた成果は次のとおりである。1.整流器設置等の効果海水の流体損失を低減し海水流速を増加させるために、海流MHD水素発生器の前後に整流器を設置して流体損失および発生起電力を調べた。その結果、流体損失の低減に対して整流器設置の効果が見られた。また、7Tの磁場下で最大起電力が整流器なしの場合より約10%向上した。2.海流MHD水素発生器内部の流れの観測海流MHD水素発生器内部では複雑な流れや渦等が発生していると予測されている。これを調べるために、内部観測用装置を用いて流れを可視化してデジタルCCDカメラ等を用いて海水の流れを観測した。この結果は、流速分布のシミュレーション結果と矛盾しなかった。3.水素ガスの発生および採集実験海流MHD水素発生器から発生する水素ガスは、海水の流れに伴って移動する。水素ガス採集率を調べるために、簡易実験用電気分解セルを用いて10Tの強磁場中で海水を流した状態で水素ガスを発生し、これを水上置換法により採集した。実験の結果、水素ガス採集率は磁場の影響を受けず、海水流速の増加とともに減少することが明らかとなった。新型(ヘリカル型)海流MHD水素発生器の基礎特性を明らかにするために、本年度は水素発生器の最適形状、流体損失、水素ガスの採集方法等について調べた。得られた成果は、次のとおりである。1.海流MHD水素発生器の最適形状の研究発生起電力を上げるためには、海水の流体損失を低減し海水流速を増加させることが重要である。そのために、回転数、電極長さ、電極直径等を含む水素発生器の形状を最適化する必要がある。そこでまず回転数に着目して、流体損失に及ぼす回転数の影響を調べた。その結果、流量が20m^3/h以上の場合には規格化した損失が回転数にほとんど依存しないことが明らかになった。2.基礎特性のシミュレーション流体損失や発生起電力等の実験値と比較するために、製作した海流MHD水素発生器と同じ形状を想定し、3次元有限要素法に基づきソフトウエアANSYS multiphysicsを用いて計算した。水素発生器入口側の流量をパラメーターとして流速分布を求めたところ、内部では非常に複雑な流速分布が見られた。3.水素ガスの採集実験海流MHD水素発生器から発生する水素ガスは、海水の流れに伴って移動するため、有効な採集・貯蔵方法等を確立する必要がある。そこで新規な超伝導MHD分離法を考案し、これを用いて簡易実験用電気分解セルから発生した水素ガスを対象として分離・採集実験を試みた。その結果、完全ではないが水素ガスの分離を目視で確認した。新型(ヘリカル型)海流MHD水素発生器の基礎特性を明らかにするために、本年度は水素発生器の最適形状、水素発生器の電極材料、水素の超伝導MHD分離法等について調べた。1.海流MHD水素発生器の最適形状の解明発生起電力を上げるためには、海水の流体損失を低減し流速を増加させることが重要である。そのためには、回転数、ピッチ、電極直径等を含む水素発生器の形状を最適化する必要がある。そこで、これらの形状をパラメータとしたヘリカルモデルを作製し、圧力分布及び流体損失を測定した。その結果、流体損失に対する回転数依存性、ピッチ依存性等が明らかになった。2.海流MHD水素発生器用電極の検討海流MHD水素発生器から水素ガスと同時に電解生成物も発生するため、これにより電極が劣化する。そこで、劣化が抑えられる最適電極を選定するために、各種電極を用意して電流・電圧特性及び耐久性等を調べた。

その結果、等方性黒鉛電極が最適であると判断した。3.超伝導MHD分離法による採集実験海流MHD水素発生器から発生する水素ガスは、海水の流れに伴って移動するため、有効な採集方法等を確立する必要がある。そこで、独自に考案した新規な超伝導MHD分離法に基づき、分離装置を試作して分離・採集特性等を調べた。水素ガスを模擬した高分子粒子を対象として、10Tの磁場下で分離・採集実験を行ったところ、電流下向きより上向きの方が分離・採集率が少し高いことがわかった。しかし、計算値に比べて実験値はまだ小さく、分離装置の改造が求められる。
時空の量子情報と量子測定の研究

本研究ではブラックホールの量子情報物理学を深化させることを目的とする。事象の地平面上のミクロ状態を生むソフトヘア、量子場の零点振動の自由度を採り入れたブラックホール蒸発を記述する新しい量子多体系モデルを構築し、時空の局所性を保った量子情報の解放機構を研究する。また古典及び量子的な計量場や時空曲率の測定機数理モデルを導入して、ソフトヘア電荷に対する新しい量子測定理論の構築を行う。この測定の原理的効率上限の探究のために、測定機間の量子もつれだけでなく、量子的な深層学習機能も測定機内部に採り入れる。多数連携させて作る量子深層学習を伴う測定機の研究はこれまでになく、その独自性は高い。
ユーラシアン、アメラジアン問題とアメリカ合衆国ーーキリスト教系諸団体の介入の歴史

本研究は、第2次世界大戦以前の西洋人男性とアジアの女性たちとの性交渉の結果としてのユーラシアンの問題を掘り起こし、それを特に日米関係の中に位置づけることを第1の目的としている。第2に第2次世界大戦後の混血児の処遇について、大戦前との連続性の中で把握したいと考えている。平成28年度は、そのために1)2次資料の収集、2)ユーラシアンのためのピース・コテッジを経営した現横浜共立学園での資料調査、3)明治初期に横浜共立学園を設立したWoman's Union Missionary Society for Heathen Lands(WUMS)が残した資料の調査、4)アメリカ合衆国における関連研究のネットワークの構築、5)将来的に第2次世界大戦後のアメラジアンの研究につなげるための人脈の形成をめざし、ほぼ予定通りに研究を進めた。平成29年度には、収集した資料を整理し読み込むことに前半期を費やした。2018年3月に追加資料を求め、ニューブランズウィック神学校図書館所蔵のオランダ改革派資料とラトガース大学所蔵グリフィス・コレクションを閲覧、資料を持ち帰った。また、ニューヨーク市立図書館でWUMSの機関誌中、日本にないものを特定した。また、上述5)に記載の人脈との連絡を維持した。昨年度は別のトピックの著書を出版するために多くの時間を費やさねばならなかった。また、引き続き学部長補佐を務め、学務多忙であった。さらに、9月にキリスト教史学会理事長の職も任されてしまった。そのため、資料の取得はほぼ順調に進んだが、秋以降の資料整理と読み込みが予定の半分程度しか達成できなかった。また、ホルト・インターナショナルでの資料調査を予定していたが、それをパール・バック財団に変更したことにも言及すべきだろう。ホルト・インターナショナルは主に韓国における混血児の収容で知られ、日本については未知数である。対象を日米だけではなく、韓米を含むアメリカとアジアの問題にに拡張するのは望ましいが、現時点では研究対象の拡散を招くと考えた。本研究においては、第2次世界大戦以降のアメラジアンの研究はある程度蓄積があるとの認識のもと、それ以前の西洋人男性とアジアの女性たちとの性交渉の結果としてのユーラシアンの問題を掘り起こし、それを特に日米関係の中に位置づけることを第一の目的としている。平成28年度においては、そのために1)2次資料の収集、2)ユーラシアンのためのピース・コテッジを経営した現横浜共立学園における資料調査、3)明治初期に横浜共立学園を設立したWoman's Union Missionary Society for Heathen Landsが残した資料の調査、4)アメリカ合衆国における関連研究のネットワークの構築、5)将来的に第2次世界大戦後のアメリジアンの研究につなげるための人脈の形成をめざした。1)については、書籍約35冊を購入しただけでなく、アメリカで古書のスキャンを数多く行った。2)については、横浜共立学園資料室で調査を行い、ディジタル化された資料を入手した。3)については4月と11月にアメリカ合衆国の図書館、資料館を訪れ、特にウィートン大学のビリー・グラハム・センターでは、大部の資料をスキャンし、ディジタル化して持ち帰った。4)については、平成29年1月から3月までカリフォルニア大学バークレー校のエスニック・スタディズに客員研究員として所属し、スタッフとの関係を築いた。5)については、11月シカゴ滞在時に、アメラジアンの女性に何度か会い、信頼関係の構築に努めた。平成28年度は研究休暇であったこともあり、予定していた資料収集の80パーセントは実行できたと考えている。特にウィートン大学ビリー・グラハム・センターに残る資料については、ほぼ渉猟を終えた。ただし、残っている資料に限界があり、本格的資料整理はこれからだが、ピース・コテッジやユーラシアンについての情報は想定したほど保存されていなかった。カリフォルニア大学バークレー校では、日本で発行されていた英字新聞のディジタル・リソースを使用し、「ユーラシアン」をキーワードに検索を進め、1890年代から1941年代まで、在日外国人のコミュニティの間で、ユーラシアンがどのような存在として報道されていたかを調べた。これは、計画とは異なる資料収集ではあったが、ある程度の傾向を検出でき、今後の研究の方向を決めるのに役立った。アメラジアンの女性とのコンタクトは維持しているが、プライバシーの問題などがあり、今後彼女のバイオグラフィーを研究という形にもっていくかどうかは、検討中である。キリスト教系の国際養子縁組組織での資料収集を予定していたが、時間的に第一年度内に行うことができず、次年度以降の課題となった。本研究においては、第2次世界大戦以降のアメラジアンの研究はある程度蓄積があるとの認識のもと、それ以前の西洋人男性とアジアの女性たちとの性交渉の結果としてのユーラシアンの問題を掘り起こし、それを特に日米関係の中に位置づけることを第1の目的としている。平成28年度は、そのために1)2次資料の収集、2)ユーラシアンのためのピース・コテッジを経営した現横浜共立学園における資料調査、3)明治初期に横浜共立学園を設立したWoman's Union Missionary Society for Heathen Landsが残した資料の調査、4)アメリカ合衆国における関連研究のネットワークの構築、5)将来的に第2次世界大戦後のアメリジアンの研究につなげるための人脈の形成をめざし、ほぼ予定の資料の収集を行うことができた。平成29年度においては、前年度に集めた資料を整理し読み込むことに前半のほとんどの時間を費やした。

2018年3月にさらなる資料の発掘を目指し、アメリカのニュージャージー州にあるニューブランズウィック神学校図書館所蔵のオランダ改革派資料(上述WUMSは、その初期オランダ改革派の女性たちを主たる指導層としていた)とラトガース大学所蔵グリフィス・コレクションを閲覧し、必要な資料を持ち帰った。また、ニュージャージー州滞在中に訪れたニューヨーク市立図書館でWUMSの機関誌中、これまで見つかっていなかったものを見つけ、特定した。今後スキャニングの依頼をかける予定である。また、上述5)に記載の人脈との連絡を維持した。昨年度は研究休暇も終わり、学部長補佐に任命され、学務多忙に加え、多くの依頼論文、書籍原稿の作成に追われたため、第2次世界大戦以前のユーラシアンの資料を読み、補足資料を集めることしかできなかった。本来はアメリカのオレゴン州ユージーンにあるホルト・インターナショナルで戦後に関する資料収集を行うことを予定し、同機関と連絡を取っていたのだが、実際にそこに行くことができなかった。また、国際アメリカ研究学会(IASA)が7月にテキサスで開いた大会で"The Mixing of Blood between the United States and Japan: “Eurasians" in the Pacific Context"という題名で発題することを決めていたのだが、学務の関係で日本を離れることができず、断念せざるをえなかった。本研究は、第2次世界大戦以前の西洋人男性とアジアの女性たちとの性交渉の結果としてのユーラシアンの問題を掘り起こし、それを特に日米関係の中に位置づけることを第1の目的としている。第2に第2次世界大戦後の混血児の処遇について、大戦前との連続性の中で把握したいと考えている。平成28年度は、そのために1)2次資料の収集、2)ユーラシアンのためのピース・コテッジを経営した現横浜共立学園での資料調査、3)明治初期に横浜共立学園を設立したWoman's Union Missionary Society for Heathen Lands(WUMS)が残した資料の調査、4)アメリカ合衆国における関連研究のネットワークの構築、5)将来的に第2次世界大戦後のアメラジアンの研究につなげるための人脈の形成をめざし、ほぼ予定通りに研究を進めた。平成29年度には、収集した資料を整理し読み込むことに前半期を費やした。2018年3月に追加資料を求め、ニューブランズウィック神学校図書館所蔵のオランダ改革派資料とラトガース大学所蔵グリフィス・コレクションを閲覧、資料を持ち帰った。また、ニューヨーク市立図書館でWUMSの機関誌中、日本にないものを特定した。昨年度は別のトピックの著書を出版するために多くの時間を費やさねばならなかった。また、引き続き学部長補佐を務め、学務多忙であった。さらに、9月にキリスト教史学会理事長の職も任されてしまった。そのため、資料の取得はほぼ順調に進んだが、秋以降の資料整理と読み込みが予定の半分程度しか達成できなかった。
皮膚悪性腫瘍の浸潤、転移に伴う細胞外マトリックス関連遺伝子の発現の変化

1、我々は、腫瘍間質に多量に産生されているムコ多糖をchondroitin ABClyaseで消化することにより安定した、明りょうなin situ hybridizationシグナルが得るられることを見い出した。2、基底細胞癌では、MMP-1,MMP-2,MMP-3は共に間質の線維芽細胞様細胞に検出されたが、腫瘍細胞には検出されなかった。3、有棘細胞癌では、MMP-1とMMP-3は、腫瘍と間質の細胞の両者に検出されたが、MMP-2は間質の細胞にのみ検出された。4表在型の基底細胞癌ではMMP_SのmRNAは検出されないのに対して、有棘細胞癌では早期から、一部のものは日光角化症という前癌状態にも検出された。6、MMP-3はMMP-1が多量に発現している組織に検出されておりMMP-3とMMP-1の遺伝子発現に何らかの相関が示唆された。MMP-2とMMP-1の間には、相関はみられなかった。(以上第95回日本皮膚科学会、第21回日本研究皮膚科学会、第28回日本結合組織学会発表)5、有棘細胞癌を伴う日光角化症では非常に高率(80%)にMMP-1が検出され、MMP-1が発現している日光角化症は、より進んだ段階にあると考えられた。メタロチオネインは日光角化症の表皮細胞、真皮の細胞に過剰発現していた。lメタロチオネインはMMP-1を活性化するというデータを得ており(第22回日本研究皮膚科学会発表)、現在詳しく検討中である。7、以上癌の浸潤に伴って発現してくるMMP_Sには各々特徴があり、癌浸潤において各々のMMP_Sは異なった役割を果たしていると考えられる。3、有棘細胞癌では、MMP-1,MMP-3 mRNAは、腫瘍と間質の細胞の両者に検出されたが、MMP-2は間質の細胞にのみ検出された。4、表在型の基底細胞癌ではMMPsのmRNAは検出されないのに対して、有棘細胞癌では早期から、一部のものは日光角化症といった前癌状態にも検出された。5、MMP-3はMMP-1が多量に発現している組織に検出されており、MMP-3とMMP-1の遺伝子発現に何らかの関連性が示唆された。MMP-2の発現はMMP-1との相関は認められなかった。(2-6、第95回日本皮膚科学会総会、第21回日本研究皮膚科学会総会、第28回日本結合組織学会、第55回日本癌学会総会において発表、1996)6、浸潤癌(有棘細胞癌)に連続している上皮内癌(日光角化症)の部位では、非常に高率(80%)にMMP-1の発現がみられ、これらの組織では同時にp53蛋白やPCNA(増殖性細胞核抗原)陽性細胞を多数認めた。MMP-1が検出される日光角化症は、より進んだ段階、浸潤癌に近い状態と考えられた。7、以上癌の進展に伴って発現してくるMMPsには各々特徴があり、癌浸潤において各々のMMPsは異なった役割を果たしていると考えられる。今後はこれらのMMPsを誘導する因子についても検討を加える。1、我々は、腫瘍間質に多量に産生されているムコ多糖をchondroitin ABClyaseで消化することにより安定した、明瞭なin situ hybridizationシグナルが得られることを見い出した。2、基底細胞癌では、MMP-1、MMP-2、MMP-3は、共に腫瘍間質の線維芽細胞様細胞に検出されたが、腫瘍細胞には検出されなかった。

3、有棘細胞癌では、MMP-1とMMP-3は、腫瘍と間質の細胞の両者に検出されたが、MMP-2は間質の細胞にのみ検出された。4、表在型の基底細胞癌ではMMPsのmRNAは検出されないのに対して、有棘細胞癌では早期から、一部のものは日光角化症という前癌状態にも検出された。6、MMP-3はMMP-1が多量に発現している組織に検出されておりMMP-3とMMP-1の遺伝子発現に何らかの相関が示唆された。MMP-2とMMP-1の間には、相関は見られなかった。(以上第95回日本皮膚科学会、第21回日本研究皮膚科学会、第28回日本結合織学会発表)5、有棘細胞癌を伴う日光角化症では非常に高率(80%)にMMP-1が検出され、MMP-1が発現している日光角化症は、より進んだ段階にあると考えられた。メタロチオネインは日光角化症の表皮細胞、真皮の細胞に過剰発現していた。メタロチオネインはMMP-1を活性化するというデータを得ており(第22回日本研究皮膚科学会発表)、現在詳しく検討中である。7、以上癌の浸潤に伴って発現してくるMMPsには各々特徴があり、癌浸潤において各々のMMPsは異なった役割を果たしていると考えられる。
太陽地球系科学スクールに向けての企画

世界中から講師と学生/若手研究者を招き、太陽地球系科学の国際スクールを日本さ開催するため計画を持っている。本研究では、その実現に向けての企画調査を行なった。まず、当該分野でこの数年間に実施されたサマースクールの開催責任者から、経験に基づく体制づくりに関するノウハウを学び、続いて国際学術団体、学会連合から講義課題についての希望調査を行なった。また、以前から共催が要請されているWISER(World Institute for Space Environment Research)本部(ブラジル国立宇宙科学研究所)を訪問し、具体的な条件、可能な共同体制、3カ年計画での講義/シンポジウム、スクール終了後の教科書出版の議論を行なった。それらの調査をもとに、国内研究分担者による準備検討会を開催し、意見を集約した。得られた主な結論は次の通りである。1.国際スクールは、講義(午前中)とパネルディスカッション(午後)で構成される。請義では、基礎、最新のトピックスを扱う。パネルディスカッションは、主として最近の相反する理論、モデリングについて、スクールの学生が主導し、講師はアドバイザーとして参加する。開校は5日間(月-金曜日)。3年間続けることが望ましい。2.講師は、退官した、当該分野の開拓者レベルとする。著名なメダル/賞の受賞者に限る。学生は、世界の大学、研究所から推薦された70名程度(うち、日本人は10名以内)とする。4.学生には滞在費/食事代を提供する。旅費は各自の機関もちとする。ただし、発展途上国からの参加者には旅費も支給する。5.講師候補者約60名のリストアップを行なった。