hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺腺癌EGFRキナーゼ活性型変異株はなぜ蛋白分解酵素阻害物質SLPIを高産生するか

SLPIノックアウトマウス肺においてマイクロアレイによる解析から、炎症時に上昇するMuc5ACやSerum AmyloidA3等の発現が上昇していることから、炎症と発癌の関連について解析した。SLPIノックアウトマウス肺を詳細に観察すると、通常の飼育環境においても細菌感染、肺炎、気管支炎を発生しやすい事が明らかとなった。さらに、無処置のSLPIノックアウトマウスの肺においても、炎症を制御する重要な転写因子であるNfkBが核内に移行しており、活性化状態にあることが明らかとなった。通常NfkBの活性化は発癌を促進する作用があると報告されており、NfkBの活性化が強いSLPIノックアウトマウスがウレタン発癌に対して抑制的に働いていることが明らかとなった。NfkB関連シグナルにSLPIが関与している可能性がある。さらにSLPIノックアウトマウスにおける化学発癌の抵抗性がウレタンのみのものであるか検討するため、ウレタン以外の化学発癌の実験系(methylcholanthrene/butylated hydroxytoluene)を施行した。その結果SLPIノックアウトマウスにおいては典型的な腫瘍を形成せず、特徴的な表現系が形成されることが明らかとなった。SLPIが発癌に重要な役割をもっていることが明らかとなったが、発癌物質の違いにより表現型が異なる機序については不明である。1.ヒト肺癌細胞株A549、H1650、H1975においてリコンビナントEGFを添加することで、培地中に分泌されるSLPIの濃度が上昇することが確認された。また、EGFRリン酸化酵素特異的阻害剤であるゲフィチニブの投与で、H1650はSLPIの分泌量が低下した。これらの結果よりSLPIはEGFR exon19変異により発現の制御をうけていることが明らかとなった。2.SLPIノックアウトマウスにおいてウレタンによる化学発癌に抵抗性があることから、ウレタンを投与する前後のSLPIノックアウトマウス、およびそのコントロールとしてC57BL/6マウスの肺よりtotalRNAを抽出し、マイクロアレイ解析を行った。その結果、SLPIノックアウトマウス肺において炎症時に上昇することが知られているMucin 5ACやSerum Amyloid A3等の発現が上昇していることを明らかにした。3.リコンビナント蛋白GST-SLPIを作成し、レジンカラムに結合させ、マウス肺のCytosol分画、ミクロソーム分画と反応させ、SDS-PAGEを行うことで、SLPIと結合する蛋白質を分離した。LC-MSによる解析でこれらの蛋白質を同定した。4.CMVプロモーター下にSLPIを高発現するトランスジェニックマウスを作成した。第一世代として、オス4匹が誕生した。
口腔がんにおけるlet-7 microRNAの機能解析と臨床応用

我々は、口腔がん組織においてlet-7c microRNAとlet-7g microRNAの発現が正常組織と比較しての有意に低下していることを明らかにした。またヒト口腔がん由来細胞株(HSC3)においてlet-7c microRNAとlet-7g microRNAの発現がヒトの皮膚由来正常細胞株と比較しての有意に低下していることも明らかにした。さらに、この2つのmicroRNAの発現量が口腔がんの頸部リンパ節転移と相関があることを明らかにした。そこでHSC3に発現が低下しているlet-7cおよびlet-7gのアゴニストを加えたところ、がん細胞の増殖能力を抑制する可能性がわかってきた。1.「研究の目的」に記載してある、口腔がん細胞株と口腔がん臨床検体におけるlet-7の発現状態は、QIAGEN ®のPCRアレイシステムにて行ったため、今後の実験計画にあるようなインヒビターやアゴニストによる形質転換細胞株を作製するために適した細胞株の選択をするために、まず細胞株でのlet-7の発現状態を再度確認した。結果は、PCRアレイシステムでの結果と同様に、口腔がん細胞株では、let-7(a,b,c,d,e,f,g)が全て発現低下を示した。従って、平成26年度は、顕著にlet-7の発現低下を示す細胞株を用いて形質転換細胞株を作製し、機能解析を行う予定である。2.口腔がん患者(n=7)の血清中でのlet-7の発現も非口腔がん患者に比較して細胞株同様に低下を示した。この結果は、口腔がん細胞中の発現状態とパラレルなものであるため、がん細胞がエクソソームを利用してlet-7を細胞外へ分泌しており細胞内での発現が低下しているため細胞外でもその発現が低下している可能性が考えられ、さらには、let-7の発現状態はがんの悪性度や病態を反映する指標となる可能性も考えられる。3.唾液中におけるlet-7の発現状態がまだ評価できていないが、血清における発現状態と同様の傾向を示すようであれば、非侵襲的に唾液を採取するだけで、その口腔がんの病態を把握できる可能性があると考えている。4.口腔がん組織および口腔正常粘膜についてはサンプル数の確保が不十分であるため臨床指標との相関を評価できていない。そのため、継続してサンプル採取を行っているところである。【材料・方法】転移性および非転移性口腔癌細胞株SAT, HO1-u-1, SAS, HSC-3, HSC-3-M-3, OSC-19を用い,miRNAマイクロアレイによる発現プロファイルを作成し,miRNA let7 familyの発現について他のmiRNAとも比較検討した。次いで,miRNA let7 familyのうち発現低下を示す口腔癌細胞株にはmimicを導入,発現増加を示す口腔癌細胞株にはinhibitorを導入し,増殖能,浸潤能などの細胞機能の変化についても検討した。さらに口腔癌70例の臨床検体において,real-time PCRを用いてmiRNA let7 familyの発現を検討した。【結果】ヒト表皮角化細胞であるHaCaT細胞と比較し,いずれの口腔癌細胞株においてもmiRNA let7 familyの発現低下が認められた。非転移性細胞株と比較し,転移性細胞株においてlet-7a, let-7b, let-7d, let-7f, let-7g, let-7iの発現は低下していた。また、臨床検体におけるlet-7familyの発現は頸部リンパ節転移に伴い有意に増加していた。一方、mimic,inhibitor導入により口腔癌由来細胞株の増殖能、浸潤能に有意な差は認めなかった。以上の結果から癌抑制型miRNAであるlet7familyは,癌遺伝子を抑制していると考えられる。転移性口腔癌細胞ではmiRNAlet7familyの発現が低下していることから,癌遺伝子の働きを減弱し,リンパ節転移を亢進している可能性が示唆された。口腔がんにおけるmicroRNAを対象とした腫瘍生物学口腔がん組織、口腔正常粘膜、血液、唾液、口腔がん由来細胞株からtotal RNAを抽出し、実験に用いる予定であったが、実際の患者検体である口腔がん組織、口腔正常粘膜、血液、唾液のサンプル数が不足している。特に血液のサンプルからは十分なRNAが抽出できておらず、抽出方法を変更せざるを得なかったため、不足しているのが現状である。血液サンプルからの十分なRNAの抽出が可能となったため、今後はサンプル数が確保できると考えられる。その他については、概ね実験計画通りに遂行できると考えている。
資本ストック推計のミクロ・データ調査の設計

この研究は、過去2ヶ年に亘って、わが国の資本ストック、国富の推計に関して、積み重ねてきた研究の最終年度にあたるものである。我が国の国富調査は1970年の調査を最後に実施されておらず今後も本格的調査の実施は困難であるとされている。しかし一方で、一国の国富の把握、資産の推計に関する要請は高まっており、現在実施されている各種の統計を総合的に用いて、分散型の推計に頼らざるをえなくなっている。本研究では産業別資産ストックの推計に関して、SNA、産業連関表等の統計と整合的なかたちで、時柔列のフロー及びストックマトリックスの推計を時柔列で試み、将来の国富推計の設計を試みてみた。各種統計間の斉合性を概念・定義の長制を含めておこなっても、依然として困難な部分が多く、この研究の成果を活して、今後の国富推計への足がかりをえることができた。
1890年代にイギリスの芸術雑誌が形成した日本イメージの分析

1890年代にイギリスの芸術雑誌が形成した日本イメージを考察するために、同時代を代表する『ステューディオ』誌を中心として、日本に関する記事を分析した。『ステューディオ』誌創刊者兼編集長チャールズ・ホームは、自らの日本研究を基盤として、同誌に日本に関する記事を掲載し続けていた。その理由は、ホームが日本の芸術(美術・工芸)の伝統と革新を、工業化の進むイギリスの応用美術の指針になり得ると考えていたためであった。彼にとって日本はイギリスの芸術が見習うべき理想的な状態であったのである。このことに加え、ホームのデザイン思想の形成に、日本の芸術が重要な役割を果たしていたことを指摘した。本研究では、代表的なデザイン雑誌『ステューディオ』が工業化社会におけるデザインの指針として日本の芸術(美術・工芸)を手本にすべきであるとする趣旨で情報を発信し続けたことを明らかにした。それはほどよい装飾性、繊細な美など、社会が工業化していく中で失いつつあった価値ということができる。1890年代のイギリスにおいて、芸術雑誌を購読していた人々が有した日本イメージは、過去の総合雑誌によって作られた「エキゾチック」の範疇にまったくとどまらない一種の芸術的ユートピアであったと考えられる。1890年代のイギリス中流階級に形成された日本イメージを考察する一環として、同時代を代表するデザイン誌『ステユーディオ』を分析した。同誌編集長チャールズ・ホームが、ジャパン・ソサイエティの日本研究をベースに、自ら日本の芸術に関する記事を執筆し、編集をおこなっていた。日本に関する記事は、伝統的な芸術の解説を中心に、訪日したイギリス人画家の解説や美術界の現状解説などであった。それらの半数近くをホームが執筆していた。ホームら執筆者のほとんどは訪日経験と日本美術・工芸に関する幅広い専門知識を有していた。彼らが日本の伝統的な芸術に対して指摘し、評価した「用と美」や適度な装飾性などは、イギリスの応用美術が見習うべき手本とされた。すなわち、ホームの編集方針は、日本をイギリスの応用美術の指針とすることにあった。このことは、イギリスの中流階級のなかでも、芸術やデザインに関心の高い人々が日本の芸術に関する知識や批評を共通して知り得たことを示唆しており、彼らの日本イメージを考察するに重要な点であると考える。
カルシウムイオンによるヒスタミン遊離の制御機構:培養好塩基球性白血病細胞を用いて

肥満細胞または好塩基球においてはIgE受容体刺激時にヒスタミン遊離が生じ、その結果として蕁麻疹・喘息やときにはアナフィラキシ-・ショックを起こすため、遊離を制御することがかれらの病態の改善に重要である。近年、細胞内情報伝達物質の解明に伴い、IgE受容体刺激後に生じるセカンドメッセンジャーが明らかになってきたが依然として最終反応であるヒスタミン遊離を起こす過程は不明である。イノシトール三リン酸による細胞内Ca貯蔵部位からのCaの動員と細胞外液からのCa流入が細胞内Ca濃度([Ca^<2+>]i)の上昇をもたらすが血球細胞系のような非興奮性細胞においては、電位依存性Caチャネルは存在せず、その流入機構は不明である。ラット好塩基球性白血病細胞(RBL-2H3)はIgE受容体凝集後にヒスタミン遊離を生じる安定した腫瘍細胞系であり、[Ca^<2+>]iの動態とヒスタミン遊離の関係を解析するのに最適である。ヒスタミン遊離を増減させる薬物の[Ca^<2+>]iに及ぼす影響を調べることにより、Ca流入機構ならびにヒスタミン遊離機構を検討した。1.細胞内Ca濃度の測定:単一2H3細胞における細胞内Ca濃度の測定はCa蛍光プローベfluo-3を用いて共焦点レーザー顕微鏡により行なった。細胞外液Ca非存在下、抗原刺激後[Ca^<2+>]iのオッシレーションがみられ、外液にCaを添加すると、瞬時に[Ca^<2+>]iの上昇が認められた。2.Ca流入機構の検討:イミダゾール誘導体SK&F96365、エコナゾール、ケトコナゾールはCa流入ならびにヒスタミン遊離を抑制した。3.細胞骨格の変化:NBD-ファラシジンをプローベとして蛍光化アクチンフィラメント(F-アクチン)を測定した。抗原刺激では、外液Caに関わりなく、F-アクチンは増加し、サプシガ-ギン、イオノマイシン刺激では外液Ca存在下にて増加した。肥満細胞または好塩基球性白血病細胞においてはIgE受容体刺激時にヒスタミン遊離が生じ、その結果としてじんましん、喘息やときにはアナフィラキシー・ショックを起こすため、遊離を制御することがこれらの病態の改善に重要である。ラット培養好塩基球性白血病細胞(2H3)はIgE受容体凝集後にヒスタミン遊離を生じる安定した腫瘍細胞系であり細胞内Ca濃度の動態とヒスタミン遊離の関係を解析するのに最適である。イノシトール三リン酸による細胞内Ca貯蔵部位からのCaの動員と細胞外液からのCaの流入が細胞内Ca濃度の上昇をもたらすが血球細胞系のような非興奮性細胞においては、電位依存性Caチャネルは存在せず、その流入機構は不明である。本年度は細胞内Ca濃度の調節機構とCa依存性のリン酸化、脱リン酸化機構を中心にヒスタミン遊離機構を検討した。1.細胞内Ca濃度とヒスタミン遊離の同時測定:申請者が開発した単層灌流培養系を用いて抗原刺激後に生じる2H3細胞の細胞内Ca濃度の変化とヒスタミン遊離を同時に測定し、イミダゾール誘導体SK&F96365やエコナゾールがCa流入とヒスタミン遊離の両者を抑制することが明らかとなった。2.免疫抑制剤(FK506)のヒスタミン遊離に及ぼす作用:FK506 100nMは抗原刺激によるCaシグナルに影響を及ぼさないがヒスタミン遊離を20%に抑えた。

3.共焦点レーザー顕微測光による細胞骨格の変化:NBD-ファラシジンをプローベとしてアクチンフィラメントを蛍光化し、抗原、フォルボルエステルで刺激後の細胞骨格の変化を検討し、両刺激とも細胞膜近傍の蛍光強度を増加させた。肥満細胞または好塩基球においてはIgE受容体刺激時にヒスタミン遊離が生じ、その結果として蕁麻疹、喘息やときにはアナフイラキシ-・ショックを起こすため、遊離を制御することがこれらの病態の改善に重要である。近年、細胞内情報伝達物質の解明に伴い、IgE受容体刺激後に生じるセカンドメッセンジャーが明らかになってきたが依然として最終反応であるヒスタミン遊離を起こす過程は不明である。イノシトール三リン酸による細胞内Ca貯蔵部位からのCaの動員と細胞外液からのCa流入が細胞内Ca濃度([Ca^<2+>]i)の上昇をもたらすが血球細胞系のような非興奮性細胞においては、電位依存性Caチャネルは存在せず、その流入機構は不明である。本年度はラット好塩基球性白血病細胞(RBL-2H3)を肥満細胞のモデルとして、ヒスタミン遊離を増減させる薬物の[Ca^<2+>]iに及ぼす影響を調べることにより、Ca流入機構ならびにヒスタミン遊離機構を検討した。1.細胞内Ca濃度の測定:単一2H3細胞における細胞内Ca濃度の測定はCa蛍光プローベfluo-3を用いて共焦点レーザー顕微鏡により行なった。細胞外液Ca非存在下、抗原刺激後[Ca^<2+>]iのオッシレーションがみられ、外液にCaを添加すると、瞬時に[Ca^<2+>]iの上昇が認められた。2.Ca流入機構の検討:イミダゾール誘導体SK&F96365、エコナゾール、ケトコナゾールはCa流入ならびにヒスタミン遊離を抑制した。3.過酸化水素は抗原ならびにサプシガ-ギン刺激により生じるCa流入ならびにヒスタミン遊離を100μM以上で用量依存性に抑制した。2、3のヒスタミン遊離の抑制作用は、Ca流入が生じない脱分極状態でも認められた。
光励起による界面物性勾配を利用したマイクロ液滴制御技術の開発

本年度は,昨年度に構築したマイクロスケール物性分布誘起用レーザ光学システムをマイクロチャネル内の気液界面に適用し,局所加熱による表面張力勾配に起因したマランゴニ対流を利用した界面制御技術の検証を,定量化を中心として行った.以下に本年度得られた研究成果を示す.・マイクロチャネル壁面に付着した微小気泡近傍の液体に加熱レーザを照射して壁面から引き離す挙動について,高速度カメラを用いて界面形状の変化及び移動速度の詳細を計測し,定量化を行った.その結果,気泡離脱挙動が5段階に分類でき,界面移動速度から求めた駆動力が数百nN程度と非常に強いことを示した.・液中に浮遊した状態でレーザ光強度を変化させると,流路内における気泡の滞留位置が変化することを,微小プリズムを用いた側方観察システムによって確認した.これには,気泡には上下界面で発生するマランゴニ対流による駆動力と浮力が作用する結果であり,気泡径が大きい程,レーザ光強度が強い程,流路滞留位置は下方に移動することを実験的に明らかにした.・レーザ走査による流路内気泡輸送特性の定量化を行った.流体の粘性率,走査速度,気泡サイズを変化させた一連の実験結果は,気泡両端の表面張力勾配と,流体粘性と走査速度の比で一般化されることを明らかにした.実験的に求めた壁面係数を用いることで輸送特性を評価できることを示した.・平板上液滴に対してレーザ光を照射すると,表面張力と濡れ性の温度勾配に併せて,光の放射圧の影響が存在することを実験的に明らかにし,界面制御の新たな可能性を示した.本年度は,微小領域に物性分布を誘起する為の励起レーザ光学システムの開発及び健全性の評価を含んだシステム構築を重点的に行った.さらに実際に気液界面へと適用し,マイクロスケール界面制御の予備的評価を行った.小型半導体レーザ及び無限共役光学系を用いて,スポット径数μmオーダの集光光学系を構築した.さらに高精度スキャンシステム(主要購入備品)を導入し,励起光源の駆動を外部制御方式とすることで1MHzまでの高速変調を可能とし,高い操作性と安定性を有した励起レーザ光時空間制御システムを構築した.ビームの集光形状はスリットスキャン式ビームプロファイラを用いた精緻な計測及び評価を可能とし,精密な熱流動現象評価が可能な構成とした.レーザ集光加熱と界面形状の精密計測を同時に実現するため,微小流路外部に蛍光溶液層を組み込み,溶液層の蛍光発光を気泡照明光とする気泡観察法を新たに開発した.性能評価の結果,従来のバックライト法と同等の計測精度を有することを確認した.界面操作の予備的実験として,吸収染料を微量添加したシリコンオイルを液相,空気を気相として,T字型微小流路を用いて生成した微小気泡に対して励起レーザ光を集光したところ,界面周辺に流動が発生して微小気泡がレーザ光の集光部へ移動する挙動を確認した.壁面に付着した気泡に適用すると,気泡が壁から引き離され,流路中央部で滞留する挙動を示し,この現象は局所的温度上昇によって誘起された表面張力勾配が駆動力となることを可視化により明らかにした.また,レーザ光を走査することで選択的に気泡の位置を操作可能であることを実験的に明らかにし,高い追従性を有することを併せて確認した.さらに,直径約100μmの気泡を移動するために必要な光出力はレーザピンセット等他の方法に比べて低いμWオーダであることを明らかにし,本手法の高い駆動効率及び応用性を示した.本年度は,昨年度に構築したマイクロスケール物性分布誘起用レーザ光学システムをマイクロチャネル内の気液界面に適用し,局所加熱による表面張力勾配に起因したマランゴニ対流を利用した界面制御技術の検証を,定量化を中心として行った.以下に本年度得られた研究成果を示す.・マイクロチャネル壁面に付着した微小気泡近傍の液体に加熱レーザを照射して壁面から引き離す挙動について,高速度カメラを用いて界面形状の変化及び移動速度の詳細を計測し,定量化を行った.その結果,気泡離脱挙動が5段階に分類でき,界面移動速度から求めた駆動力が数百nN程度と非常に強いことを示した.・液中に浮遊した状態でレーザ光強度を変化させると,流路内における気泡の滞留位置が変化することを,微小プリズムを用いた側方観察システムによって確認した.これには,気泡には上下界面で発生するマランゴニ対流による駆動力と浮力が作用する結果であり,気泡径が大きい程,レーザ光強度が強い程,流路滞留位置は下方に移動することを実験的に明らかにした.・レーザ走査による流路内気泡輸送特性の定量化を行った.流体の粘性率,走査速度,気泡サイズを変化させた一連の実験結果は,気泡両端の表面張力勾配と,流体粘性と走査速度の比で一般化されることを明らかにした.実験的に求めた壁面係数を用いることで輸送特性を評価できることを示した.・平板上液滴に対してレーザ光を照射すると,表面張力と濡れ性の温度勾配に併せて,光の放射圧の影響が存在することを実験的に明らかにし,界面制御の新たな可能性を示した.
上気道閉塞徴候と麻酔科医の診断・処置データを深層学習させた麻酔管理ロボットの開発

鎮静中は、早期の上気道閉塞の徴候を検知出来ていないのが現状で、酸素飽和度が90%以下に低下し始めてからでは、低酸素血症が一気に悪化して、臨床的に非常に危険な状態になる可能性がある。従って、上気道閉塞の徴候を早期に検出して麻酔科医による診断と処置を普遍化する必要がある。本研究の主目的は、鎮静中の呼吸機能を調節する様々な生理機能の中から定量化可能な項目をデジタルデータ化して大規模に収集し、AI(人工知能)にて麻酔科医の重症度の判断と気道確保の処置を教師データとして深層学習させることで新しいAI呼吸モニターを具備した麻酔管理ロボットを開発することである。
ウサギ放射線照射傷害膀胱に対する自己骨髄由来細胞による機能的な膀胱再生への試み

我々は、放射線治療により傷害を受けた膀胱に自己骨髄由来細胞を移植することによって、正常な機能を有する膀胱が再生するのかどうか検討を行った。本研究では、ウサギ、あるいは、ラット膀胱に放射線を照射し、個体差がなく再現性のある放射線照射傷害膀胱モデルの確立を目指し研究を進めた。同時に、移植実験に用いる自己骨髄由来細胞の採取、培養を可能にする手技を確立した。適切なモデルの確立には至らなかったが、研究を遂行するための成果を確実に挙げることができた。本研究は、ウサギ自己骨髄由来細胞を用いて、放射線照射傷害膀胱の機能的な膀胱組織への再生を試みる研究である。本年度は、放射線照射傷害膀胱モデルの確立と、ウサギ骨髄由来細胞培養の確立を目指し研究を行ってきた。放射線傷害膀胱モデルの確立については、個体差がなく、且つ、再現性が得られる放射線照射条件を設定することに困難を極めている。従って、このモデル確立には、実験を追加し、検討を進める必要がある。一方、ウサギ骨髄由来細胞培養の確立については成功に至った。ウサギ大腿骨の骨盤側と膝側に2本の骨髄針を刺し、一方から生理食塩水で骨髄細胞を押し流し、もう一方から骨髄細胞を回収する方法、フラッシュアウト法と名付けられる手技を確立した。その方法で、得られた細胞は、移植実験に使える細胞であり、個体に関係なく再現性も得られている。また、その細胞を標識するための緑色蛍光発色タンパクをコードした遺伝子導入にも成功した。本研究を遂行するために、ウサギ膀胱の内圧測定と膀胱組織標本作成の手技を確立させる必要があった。まず、ウサギ膀胱の内圧測定に関しては、膀胱にカテーテルを挿入し、そのカテーテルより膀胱内に生理食塩水を注入し、膀胱内圧を測定するという、一連の実験系の確立に成功した。組織標本作製では、当初想定していなかったウサギ膀胱内の結石(砂状尿)により困難を極めた。しかし、膀胱に付着し、除去ができない結石に対して、カルシウムキレート剤を用いた脱灰処理を施行することによって、組織標本が作成することが可能であると確認できた。本年度は,放射線照射傷害膀胱モデル確立のための追加実験または、課題が残ったが、一方で、骨髄細胞培養、膀胱機能測定手技及び、組織標本作製手法など確実な成果が得られた。研究期間では、放射線照射傷害膀胱モデルの確立と、ウサギ骨髄由来細胞培養の確立を目指し研究を行ってきた。ウサギ放射線傷害膀胱モデルの確立について、個体差がなく、再現性があるモデルの作製は困難であった。その原因は、使用予定していた既存の放射線照射装置の規格では、ウサギ個体差を補う調整(放射線照射距離、照射部位の微調整など)ができなかった。そこで、実験動物をウサギから、ラットに変更し、放射線照射傷害膀胱モデル確立を目指し研究を進めてい、ウサギを用いた研究から、大腿骨に2本の骨髄針を刺し、一方から生理食塩水を押し流し、他方から流れ出に骨髄細胞を採取するフラッシュアウト法を確立できた。また、フラッシュアウト法で採取した細胞は、個体差がなく、再現性が得られる細胞であることを確認し、自己骨髄由来細胞移植実験に必要な骨髄細胞培養手技も確立した。ラット放射線照射傷害膀胱モデルが確立した際、ラットでの自己骨髄細胞採取が可能かどうかも検討し、ウサギの場合と同様に、ラットでもフラッシュアウト法にて骨髄細胞の採取が可能であることを確認した。採取した細胞は、個体に関係なく再現性も得られ、移植実験に使える細胞であることも確認した。膀胱の機能測定については、既にラット膀胱内圧測定装置が設置されているため、モデルが確立した際、直ちに測定を行うことができる。以上から、実験動物をウサギからラットへ変更し、個体差がなく、再現性のある放射線照射傷害膀胱モデル作製のための追加実験を進めているが、ラットの自己骨髄細胞採取培養手技の確立など確実な成果が得られた。
高品位な知識抽出を実現する三階層オントロジーフレームワークの開発

本研究は自然文章で記述された医療情報から有害事象の検出などの有用なアプリケーションを開発するための土台として、医学用語を含む文章の自然言語処理に特化した医学辞書の開発をすることで精度の高い文章の解析の実現を目指した。また、SNOMED-CTやUMLS等の概念の関係性を定義した国際統制用語集とのマッピングを通して、文章中に有害事象そのものに関する記述がなくても、有害事象に関連する用語を検出し、その用語の関係性を辿っていくことで有害事象の可能性を探索できるようにすることを目した。この構想につながる具体的なタスクとして、医学用語の意味分散表現の獲得と国際統制用語集への半自動的マッピングを実現する手法の開発を設定した。膨大な数にのぼる日本の医学用語を国際統制用語集UMLSにマッピングするには多くの人手を要するので、機械学習的手法を用いたマッピング手法を提案した。和英の医学用語辞典を作成し、その辞典に登録した日本語の用語を形態素解析の辞書に登録する。電子カルテシステムの診療録を形態素解析し、その結果をFacebookが開発したfasttextという意味分散表現としての多次元ベクトルを算出するライブラリにかけ、各単語の多次元ベクトルを算出する。ある英語の医学用語の訳語の候補を提示するというタスクにおいて、英和の検索を行い候補としての日本語用語群を抽出し、それらの多次元ベクトルに対して外れ値検出アルゴリズムを適用した。最も重心に近い分散表現を持つ単語を当該概念の「訳語」の候補として、またアウトライヤー処理にて除外されなかった端とを「同義語」あるいは「訳語の次席候補」として提示した。サンプリングした医学用語の翻訳候補を検証した結果、機械的に英和の単語ベースでマッチングするより精度の高いマッピングを期待出来ることが確認された。分散ターミノロジサービスを提供するターミノロジサーバを開発し、米国NIHが開発したUMLSからSNOMED-CTの概念と英語のリードタームを抽出し、有害事象周りの概念に限定して日本語タームを対応付けたデータベースを構築することを試みた。KEGG、JST科学技術用語のライセンスを獲得し、研究者が独自に蓄積した英和用語データベースと統合し、UMLSのSpecial Lexicon Toolを使って英語の用語をnormalizeした上で、UMLSの英語の用語集と日本語のマッピングを行い、Neo4jデータベースに展開した。有害事象に関する記述として、アレルギーに関する記載に関する用語を収集するために、代表研究者が所属する医療機関の電子カルテから、患者基本プロファイルに記載されているアレルギーに関する文章・用語を抽出し、整理した。ターミノロジサービスの実装として、FHIR Terminology Serviceの仕様に基づいて、Ruby on Railsでターミノロジサービスを構築した。アレルギーに関するUMLS、SNOMED-CTからの概念についてマッピングできることを確認したが、一方で、アレルギーの交差反応等や有害事象に関する概念ネットワークがUMLSでは定義できておらず、独自にオントロジーを構築する必要性を確認した。UMLSの概念ネットワークには概念の上下関係や制約等のみが定義されており、交差反応や有害事象に関する定義がなされていないことが判明した。各アレルゲンの交差反応や原因に関するオントロジーを記述するため、既存のオントロジーやアレルギーのデータベースに関する調査を追加で実施した。その結果、蛋白質レベルでの関係性はデータベースから確認できたが、電子カルテに記載されている粒度(食品名やアレルゲン名称)での因果関係を推察できるようなオントロジーは構築されていないことが判明した。そのため、オントロジーとUMLS概念の関連づけについての作業が増えており、その結果進捗が遅延している。分析する事象を制限することで、これから定義するマッピングの数を減らし、進捗の遅れを挽回する計画を立てている。一方、次年度以降予定のターミノロジーAPIの実装は前倒しで実現した。UMLSからSNOMED-CTの概念と英語のリードタームを抽出し、有害事象周りの概念に限定して日本語タームを対応付けたデータベースを構築することを試みた。研究者が独自に蓄積した英和用語データベースにUMLSのSpecial Lexicon Toolを使って英語の用語をnormalizeした上で、UMLSの英語の用語集と日本語のマッピングを行い、Neo4jデータベースに展開した。ターミノロジサービスの実装として、FHIR Terminology Serviceの仕様に基づいてターミノロジサービスを構築した。NLPの結果から精緻な概念抽出を実現するために、単語の分散表現の獲得、分散表現のクラスタリングによる同義語抽出、同義語辞書編成の一連のタスクを構成した。基本的検証では、文書から抽出した分散表現に加法構成性を確認し、同義語編成による分散表現の抽出の精緻化を確認した。文章中からの有害事象の関係抽出はNLPとSVM等による機械学習を組み合わせて実現することを目指していた。NLPから単語が切り出された段階では複数の意味を持つ単語が存在し得るため、UMLSからSNOMED-CTの概念と英語のリードタームと有害事象周りの概念に限定して日本語タームを対応付けたデータベースを構築し、抽出された単語を当該データベースの概念にマッピングするタスクを想定していた。電子カルテにおけるアレルギーに関する記述状況を調査する過程で、表記揺れの幅が大きく、従来の医学用語辞書のみでは精緻なNLPが困難であることが確認された。そのため、単純なNLPの結果から概念のマッピングを試みることにかえて、以下の一連の処理サイクルを組み上げた。

単語の分散表現の獲得による概念の擬似的抽出及びクラスタリングによる同義語の候補抽出、前出の候補群から人力による同義語の選択を経てNLP用の同義語辞書を編纂し、NLP時に同じ語の表記揺れに対して同じ代表表記を与えられるようにし、さらに精緻な単語分散表現の獲得を試みた。文書から獲得した分散表現に加法構成性を確認し、かつ同義語辞書編成による分散表現の精緻化の可能性を確認した。研究者が独自に蓄積した英和用語データベースにUnified Medical Language System (UMLS)のSpecial Lexicon Toolを使って英語の用語をnormalizeした上で,UMLSの英語の用語集と日本語のマッピングを行い,データベースに展開した.有害事象に関する記述として,アレルギーに関する記載に関する用語を収集するために,代表研究者が所属する医療機関の電子カルテから,患者基本プロファイルに記載されているアレルギーに関する文章・用語を抽出し,整理した.電子カルテの自然文章解析の結果から精緻な概念抽出を実現するために,医療用語の意味分散表現の獲得,分散表現のクラスタリングによる同義語抽出,同義語辞書編成の一連のタスクを構成した.基本的検証では,文書から抽出した意味分散表現に加法構成性を確認し,同義語編成による分散表現の抽出の精緻化を確認した.現在進行中であるが,UMLSの概念と電子カルテシステムより抽出した意味分散表現ベクトルを紐付ける.フレーズをこれまでに構築した意味分散表現ベクトルの集合としてみなして,フレーズの類似度による評価を行い,有害事象の記述の検出を試みる準備をしている.また,本研究に関する派生的成果として,電子カルテから抽出した意味分散ベクトルを利用してUMLSにおける医学用語のマッピングタスクを効率化する手法の検討,FHIR Terminology Service上の概念マッピングの実装,応用としてEDC(Electoronic Data Capture)上での概念マッピングの検討を行い,発表した.最終年度の目標で,有害事象検出のためにdoc2vecによる有害事象に関する報告フレーズと診療禄の文章間で近似度の比較検証を行う予定であった.電子カルテからデータ抽出しNLPを実施したが,電子カルテ内の記述において,想定以上に表記の揺れがあった.結果として,同一概念に対して複数の意味分散ベクトルベクトルが生成され,フレーズ間のベクトル間近似度の比較に悪影響を与えていた.そのため,構文解析時辞書の改良,表記揺れを吸収するための辞書作成,word2vecエンジンの変更,機械学習のフレームワーク検討に時間を要した.
陽性荷電マグネトリポソームを用いた乳癌・甲状腺癌温熱治療至適条件の開発

陽性荷電マグネトリポソーム(MCL)と交番磁場照射を用いた温熱治療の第I相試験を実施した。種々の治療に抵抗性の乳癌、甲状腺癌、軟部肉腫、舌癌を対象とした。最初の3名には5mg/bodyのMCLを再発病巣に局所注射し皮膚表面温度が43度となるよう30分間交番磁場照射した。次の3名には50mg/bodyのMCLを投与し同様に温熱治療を行った。すべての症例において有害事象を認めなかった。治療後2週目に行った生検では腫瘍の壊死などのさまざまな効果が確認されたが、全身的な効果を認めた症例はなかった。腫瘍細胞は正常細胞に比べて熱に弱いという性質がある。43°C程度の比較的低い加温で腫瘍細胞は壊死し、同時にHeat Shock蛋白などの免疫賦活物質を産生することで腫瘍免疫が惹起される。鉄の微粒子(マグネタイト)を脂質(リポソーム)で包埋し表面を陽性荷電にした製剤(マグネトリポソーム:Magnetite Cationic Liposome:MCL)を腫瘍組織に局所注射し、腫瘍細胞内に鉄を取り込ませ、交番磁場を照射し腫瘍特異的に加温する。MCLと交番磁場照射を用いた温熱免疫治療法を乳癌・甲状腺癌治療に応用するため臨床応用を視野に入れた至適条件の開発を目的とした基礎研究を計画した。C3H/HeN系マウスにMM46 mammary carcinoma(マウス乳癌細胞)を移植する乳癌モデルを実験動物として用いると、径15mm以上の乳癌腫瘍を形成し、複数回の温熱治療を行うことにより腫瘍が退縮する。ヌードマウスへの癌移植モデルと異なり免疫能を有する動物モデルなので、マウスの免疫を賦活することにより温熱治療をより強力なものにできる。制御性T細胞は、抗原提示細胞による抗原提示前から細胞傷害性Tリンパ球結合抗原4およびCD25を発現している。これら2つの表面抗原に対する抗体を投与することにより、制御性T細胞の働きを抑え、そのことで温熱治療の効果が増強され、細胞障害性T細胞による腫瘍免疫が増強されると予測して実験を計画した。コントロール群、MCLを用いた温熱治療だけを行った群、抗体だけを投与した群、抗体の前投与後にMCLを用いた温熱治療を行った群を比較することにより、CTLA-4およびCD25抗体併用の温熱免疫療法の効果を検討しているが、いまだ予測したような結果が得られていない。次年度も引き続き実験を継続する計画である。43°C程度の比較的低い加温で腫瘍細胞は壊死し、同時にHeatShock蛋白などの免疫賦活物質を産生することで腫瘍免疫が惹起される。C3H/HeN系マウスにmm46 mammary carcinoma(マウス乳癌細胞)を移植する乳癌モデルを実験動物として用いると、径15mm以上の乳癌腫瘍を形成し、複数回の温熱治療を行うことにより腫瘍が退縮する。コントロール群、MCLを用いた温熱治療だけを行った群、抗体だけを投与した群、抗体の前投与後にMCLを用いた温熱治療を行った群を比較することにより、CTLA-4およびCD25抗体併用の温熱免疫療法の効果を検討している。腫瘍細胞は42.5°C以上に加温すると殺傷され腫瘍組織は正常組織に比べて熱に弱いという性質があるが、いまだ温熱療法は外科手術、化学療法、放射線療法に代わるほどの強力な悪性腫瘍治療法にはなっていない。その一因は、腫瘍組織だけを自在に加温する技術が開発されていないことがある。鉄の微粒子であるマグネタイトに交番磁場を照射すると発熱する性質がある。

マグネタイトを脂質であるリポソームで包んだナノ微粒子の表面を陽性荷電にした製剤(マグネトリポソーム:Magnetite Cationic Liposome:MCLと略)を腫瘍組織に局所注射し、腫瘍細胞内に鉄を取り込ませ、交番磁場を照射し腫瘍特異的に加温する温熱免疫治療法を開発した。従来から行われている温熱療法では腫瘍のみならず正常組織も同様に加温される。腫瘍特異的に加温するための方策としてMCLと交番磁場照射を組み合わせた治療法の至適条件を開発し臨床応用に結びつけることを目標とし、陽性荷電マグネトリポソーム(MCL)と交番磁場照射を用いた温熱治療の第I相試験を実施した。種々の治療に抵抗性の乳癌、甲状腺癌、軟部肉腫、舌癌を対象とした。最初の3名には5mg/bodyのMCLを再発病巣に局所注射し皮膚表面温度が43度となるよう30分間交番磁場照射した。次の3名には50mg/bodyのMCLを投与し同様に温熱治療を行った。すべての症例において有害事象を認めなかった。治療後2週目に行った生検では腫瘍の壊死などのさまざまな効果が確認されたが、全身的な効果を認めた症例はなかった。基礎研究として当初計画した動物を用いた至適条件の開発は期待した成果が得られなかった。抗体の投与の有無による治療効果の差が認められず、いまだ予測したような結果が得られていない。抗体そのものに問題があるのか、実験計画そのものに無理があるのか、もう一度検討し直している。24年度が最終年度であるため、記入しない。温熱療法の効果を観察するin vivoにおける実験モデルは、温熱治療による腫瘍縮小では非常に良い実験モデルであったが、免疫の関与を検証する実験モデルとしては適切でないのかもしれない。今後は実験モデルそのものが適切かどうかも含めて研究の推進方策を検討する予定である。
長鎖ノンコーディングRNAエピジェネテッィク制御機構の解明とその癌治療への応用

RNA分子に起こる化学修飾は、その機能を大きく変化させる可能性がある。この研究では、長鎖ノンコーディングRNAにおこるメチル化を始めとした化学修飾が、その機能に与える影響を明らかにすることを目的とした。研究手法としては、まず、低酸素刺激などがん特異的な微小環境において発現変化の見られる長鎖ノンコーディングRNAの網羅的プロファイリングを行い、がん進展に関与する可能性のある分子を探索、あらかじめ治療標的候補を複数同定することに成功した。さらに癌細胞株においてメチル化アデニン抗体によるRNA免疫沈降を行うことで、長鎖ノンコーディングRNA上の部位特異的なm6A修飾を明らかにした。癌進展において、長鎖ノンコーディングRNA (long non-coding RNA、以下lncRNA)が重要な役割を果たすことが知られている。本プロジェクトでは、lncRNAまたはその結合タンパクに起こるメチル化を始めとするエヒ&#12442;シ&#12441;ェネティックな修飾に着目し、lncRNAの癌進展への関与をエピゲノム修飾の観点から明らかにすることを目指し、研究を進めている。これまでの研究結果から、膵癌細胞株において、各種RNAメチル化酵素の発現変化により、癌細胞株の造腫瘍性を含む悪性形質が大きく変化することが明らかとなった。今回、lncRNAに対するエピゲノム修飾のプロファイリングには、以下の2つの技術を用いた。(1)メチル化抗体(メチル化シトシン、アテ&#12441;ニン抗体)を用いたRNA免疫沈降サンプルを用いた解析(2) lncRNA結合タンハ&#12442;クて&#12441;のRNA免疫沈降後サンフ&#12442;ルを用いた解析である。これらを組み合わせることにより、多彩なハ&#12441;リエーションか&#12441;想定されるlncRNAメチル化を網羅的により高い精度て&#12441;検出することに成功した。今後、既知・未知、癌部・非癌部のlncRNAの完全なメチル化のフ&#12442;ロファイリンク&#12441;と、その修飾塩基や転写産物上の部位的特異性を明らかにし、メチル化がlncRNAの機能発現に与える影響を系統的に理解する事、そしてそれを癌の診断に応用することを目指している。これまでの研究から、膵癌を始めとする難治癌の癌細胞株を用いたIn vitroの実験で、メチル化酵素のノックダウンにより特定の遺伝子群やノンコーディングRNAの安定性が著しく変化し、細胞の機能変化に関連することが明らかとなった。この研究では、長鎖非翻訳RNA(長鎖ノンコーディングRNA)におこるメチル化を始めとした化学修飾が、その機能に与える影響を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、癌進展に関与する可能性のある候補分子をするために、低酸素刺激など癌特異的な微小環境において発現変化の見られる長鎖ノンコーディングRNAの網羅的プロファイリングを行い、癌進展に関与する可能性のある分子を探索、あらかじめ治療標的候補を複数同定した。さらに癌細胞株においてメチル化アデニン(m6A)抗体によるRNA免疫沈降を行うことで、長鎖ノンコーディングRNA上の部位特異的なm6A修飾を明らかにするとともに、m6A修飾がおこるモチーフ配列の同定に成功した。また、RNAメチル化が細胞機能に与える影響を明らかにするために、in vitroで各種メチル化酵素のノックダウン・強制発現の実験系を樹立し、これらの細胞の機能変化を調べたところ、メチル化酵素の発現がスフェア形成能や薬剤耐性に大きく影響することが明らかとなった。メチル化検出の技術として、上述のRNA免疫沈降に並行して、質量分析によるメチル化検出技術の最適化も進めてきた。臨床検体の測定に際しては、アフィニティークロマトグラフィーを用いたRNAの精製と、微量のサンプルでも検出できるように、イオン化効率の最適化を行い、サンプル検出の感度を改善することに成功している。さらに癌バイオマーカーとしての利用を視野に入れ、一部のノンコーディングRNAに関して、臨床検体での癌部・正常部間のメチル化の違いを解析し、臨床病理学的因子との比較を行なってきた。これまでで得られた所見のin vivoならびに臨床検体でのPOC (proof of concept)取得を目指す。消化器癌臨床検体とそれに対応する正常組織においてRNA免疫沈降によって抽出したRNAのメチル化状態を網羅的に解析することで、正常部と癌部におけるエピゲノム修飾の違い、またRNAメチル化と臨床病理学的因子、予後との関連を調へ&#12441;る。腫瘍以外にも時系列での血液サンプル(手術前後・化学療法施行前後など)の解析も可能である。これらのデータ蓄積により特定のlncRNAのメチル化パターンと、発癌・癌進展との関連が明らかとなれば、これを癌の早期診断や、化学療法の効果判定のための有用なバイオマーカーとして活用することができる。消化器癌化学療法
脊髄損傷不全麻痺に対するrTMSと集中的下肢運動訓練の併用療法の有用性の検討

我々は、複数の不全脊髄損傷患者に対して、rTMSと集中的歩行訓練の併用療法を行った。これらのうちの一例では、この併用療法が継続的に施行され、運動機能の改善ももたらされた。この患者に対しては、15分間の高頻度rTMSが毎日2セッションずつ施行された。同時に、集中的な歩行訓練も連日で行われた(およそ3週間のうちにrTMSが30セッション行われた)。結果として、有害事象の発生はなかった。この併用療法によって、いくつかの運動スコアや膝筋力に改善が認められた。今後にさらなる検討が必要であるが、我々が考案したrTMSを含む治療プロトコールは、不全脊髄損傷の新しい治療法になる可能性がある。本研究は、対麻痺もしくは四肢麻痺を呈する脊髄損傷不全麻痺の患者に対して、運動野下肢領域への経頭蓋磁気刺激を行いながら、集中的リハビリテーションを行うことで、下肢運動機能が如何に改善するかを検討するというものである。しかしながら、現時点では、対象患者がほとんど集まっていないため、研究の進行が遅れている。よって、特に本研究の成果も得られておらず、特に発表・報告も行っていない。本研究では、脊髄損傷による不全対麻痺・四肢麻痺患者を対象としているが、現時点では、本研究への参加クライテリアを満たす患者がほとんど集まっていない(下肢の運動機能がある程度は残存していることがクライテリアとして挙げられているが、このクライテリアを満たすことが、予想以上に困難となっている)。本研究は、経頭蓋磁気刺激(大脳深部に存在する運動野下肢領域を両側同時に刺激可能なバタフライ・コイルを用いる)とリハビリテーション訓練(下肢筋力増強訓練、立位訓練、歩行訓練などの下肢運動訓練)との併用が、不全対麻痺を呈する脊髄損傷患者(外傷を原因としている。受傷後1年以上が経過しており慢性期にある)の運動機能に与える影響を明らかにすることを目標としている。しかしながら、現状としては、研究者の所属機関に入院してくる脊髄損傷患者は完全対麻痺を呈する患者が大半を占めており、本研究の適応基準(下肢の運動機能がある程度は残存していること。すなわち不全対麻痺を呈していること)を満たす患者は、ほとんど集まっていない(装具を用いても平行棒内で立位保持が全くできないような患者がほとんどである)。よって、脊髄損傷患者に対する経頭蓋磁気刺激の安全性(脊髄損傷患者に対して経頭蓋磁気刺激を行っても、特に有害事象は生じない)は確認できたが、現状として、これが運動機能に与える影響を検討するにはいたっていない。これらより、結果として現時点では、学会報告や論文発表を行うに値するデータは得られていない。今後の方策として、適応基準を変更することは望ましくない(完全対麻痺に対する効果は事実上期待できないため、やはり不全対麻痺を対象とすべきである)ため、他の施設に本研究の対象となりうるような脊髄損傷後不全対麻痺患者をご紹介いただけるようにお願いをすることとしている。対象となる(本研究の適応基準を満たす)脊髄損傷患者が、ほとんど集まっていない。経頭蓋磁気刺激(transcranial magnetic stimulation。以下、TMS)を治療的に適用するという本研究では、事実上は、四肢の運動障害を呈する亜急性期以降にある不全脊髄損傷患者が対象となった。当初の予定よりも適応症例に遭遇する機会がなく、結果的に1症例(頚髄損傷によって四肢麻痺を呈していた70歳台男性)に対してのみしかTMSを適用することはできなかった。しかしながら、本症例に対するTMSの効果は非常に特筆すべきものであった。結局、本症例に対して約3週間にわたってTMS治療(頭蓋正中部に刺激コイルを置き、両側運動野下肢領域を刺激するというもの)を継続して行ったが、これによってはいかなる有害事象も発生しなかった。さらには、この適用によって、上下肢の運動機能がさらに改善を示した。本症例の経験から、不全脊髄損傷患者に対するTMSは安全に施行が可能であり、同患者の四肢運動機能を改善させる可能性が示唆された。なお、この症例の経過は「経頭蓋磁気刺激とリハビリテーションの併用により、運動機能が改善した脊髄不全損傷の一例」と題して、回復期リハビリテーション病棟協会第31回研究大会で報告を行った。また、「Therapeutic application of TMS combined with rehabilitative training for incomplete spinal cord injury: a case report」と題した英文case reportとして、同内容を投稿中である。研究対象を集めることが急務となるため、より多くの施設に、対象患者の候補者を紹介していただけるように連絡・懇願する予定である。対象患者さえ確保できれば、その後の研究過程はスムーズに進むように、すでに調整・準備済みである(経頭蓋磁気刺激、併用する集中的リハビリテーションを供給する準備は済んでいる)。対象となりうる脊髄損傷患者を集めることができるよう、関連施設に患者をご紹介くださるようにお願いをしている。

リハビリテーション医学研究に必要である図書などの購入が、年度内に間に合わなかった(臨床業務の多忙などのため)。また、成果が得られなかったため、論文執筆にかかる費用(校閲代など)、学会発表に要する旅費などを使う必要性がなかった。対象患者が集まらなかったため、すでに備わっているリハビリテーション訓練機器のみで対応することが可能であった。図書などの購入を進める。成果が得られた時点で、論文執筆や学会発表を行う予定であるため、その際に論文校閲代や旅費が必要となる。脊髄損傷に対する従来のリハビリテーション訓練を行うための機器を購入する予定である。
中央アナトリアにおけるハジュトゥール・ホユック遺跡の考古学的予備調査

ハジュトゥール・ホユックは、アンカラの南西約60kmに位置する、直径650m、高さ26mの大規模な遺丘である。同遺跡の組織的発掘調査に備えて、2008年から2010年まで考古学的予備調査を行った。その結果、この遺跡がフリュギア時(前9世紀-前4世紀)を通して居住され、特に、後期フリュギア時代(前6世紀-前4世紀)には複雑なプランの大建築コンプレックスを持つ城塞都市が発展したことが確認された。平成20年度の中央アナトリアにおけるハジュトゥール・ホユック遺跡の考古学的予備調査では、トルコ文化観光省考古局の調査許可の関係から予定した遺跡の地中磁気探査を行うことが出来なかった。このため調査計画を変更して、遺跡の地中磁気探査は平成21年度に地中レーダー探査と並行して実施することとし、平成20年度には以下の様な代替調査を行った。1.調査キャンプの整備、ハジュトゥール・ホユック遺跡の清掃の後、平成20年7月後半に平成19年度に作成した遺跡地形図のコントロールと修正作業を行った。2.平成20年8月前半に遺跡に隣接する地域の地形図の作成作業を行った。3.平成20年8月後半から10月後半までは平成19年度に遺跡で表面採集した土器片の実測作業を行うと共に、それらの分類、比較研究を通じて遺跡の存続年代の推定を行った。以上の様な平成20年度における1.と2.の調査の結果として、ハジュトゥール・ホユック遺跡の今後の本格的調査の基礎となる、遺跡及びその隣接地域の高精度GIS地形図が完成した。また3.のハジュトゥール・ホユック遺跡で表採された土器片の整理、研究からは、表採土器のほとんどが鉄器時代のフリュギアの土器に属すること、またこれらのフリュギアの土器には前期、中期あるいは後期フリュギア時代に属するものが含まれていることが確認された。こうした事実から、この遺跡に眠る都市が紀元前9世紀頃の前期フリュギア時代に建設され、紀元前4世紀頃の後期フリュギア時代まで継続して居住されていたと言うことが明らかとなった。この様に表採土器の研究を通して初めてハジュトゥール・ホユックがフリュギア時代にのみ居住された純粋なフリュギアの都市遺跡であることが明確に示されたと言える。平成21年度の中央アナトリアにおけるハジュトゥール・ホユック遺跡の考古学的予備調査では、トルコ文化観光省考古局の調査許可の関係から遺跡での実地調査を計画通りに実施することが困難になったため、調査計画を変更して以下の様な形で調査研究を行った。1.調査キャンプの整備、ハジュトゥール・ホユック遺跡の清掃の後、平成21年7月後半に平成20年度に作成した遺跡隣接地域の地形図のコントロール、修正作業を行った。2.平成21年8月に遺跡の頂上平坦部において部分的な地中磁気探査を実施した。3.計画された平成21年度における遺跡の表面採集調査は現地当局の調査許可の関係から実施することが出来なかったので、計画を変更し、これまでに遺跡で採集された遺物全体に関する整理記録、分析作業を行った。平成21年度における上記の2.の地中磁気探査からは、ハジュトゥール・ホユック遺跡の中央部分の地表直下に複雑な構造を有する極めて大規模な建築遺構(宮殿址もしくは神殿址の可能性が考えられる)が存在することが確認された。また上記3.のハジュトゥール・ホユック遺跡でこれまでに採集された全遺物の総合的な整理分析作業からは、紀元前3千年紀の前期青銅器時代、紀元前2年紀の中/後期青銅器時代(ヒッタイト時代)、紀元前1千年紀の鉄器時代(フリュギア時代)に属する遺物の存在が確認された。また、特にその中でも紀元前7世紀から紀元前4世紀頃の中/後期フリュギア時代に属する遺物が圧倒的に多いことが明らかとなった。こうした事実から、この遺跡の地表直下に存在する、大規模な建築コンプレックスを伴う大都市遺構は、中/後期フリュギア時代に属するものである可能性が高くなって来たと言える。平成22年度の中央アナトリアにおけるハジュトゥール・ホユック遺跡の考古学的予備調査では、以下の調査及び研究を行った。(1)トルコ文化観光省考古局の調査許可の関係から遺跡の一部地域でしか実施出来なかった地中磁気探査の代替え調査として、平成22年8月に遺跡頂上部東側地域においてGPSとレーザー測距儀を用いて地表に露出した石壁群の測量調査を行い、同地域に残存する建築遺構のプランを解明した。(2)平成22年9月と10月に遺跡頂上平坦部に散布する遺物を設定されたグリッド毎に採集した。形式分類と他遺跡との比較研究を通して表採遺物を年代決定することによって、遺跡にある遺構の存続年代を推定した。(1)の測量調査からは、遺跡頂上部の東側縁で部分的に見られる巨大な城壁が、切り石を積み上げた両サイドの石列の間の空間に大小の礫を詰めた、フリュギアに典型的な石壁構造を有することが明らかになった。

また頂上平坦部の東側地域には、北西-南東方向に軸を持ち、長さが100mを超す大規模な矩形の建築遺構が、幾つも連なる様に存在していることも確認された。これらの一部が地表に露出した地表直下の遺構群は、同一方向に方位を有し、同一の石壁構造を示すので、すべて同時期のものと考えられる。このことから、この都市遺跡の公共的な大規模建築コンプレックスがこの東側地区に存在していた可能性の高いことが明らかになった。(2)の表採遺物の年代研究からは、鉄器時代のハジュトゥール・ホユックは、おそらく前期鉄器時代(前11世紀-前10世紀)に居住が始まり、前期フリュギア時代(前9世紀)、中期フリュギア時代(前8世紀-前7世紀)、後期フリュギア時代(前6世紀-前4世紀)を通して継続した居住がなされたこと、またその間に都市規模がかなり拡大したことが明確になった。これに対し同遺跡におけるヘレニズム時代初頭以後の居住は確認されなかった。