hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天然由来材料を化学修飾した染毛料の合成と機能性

染毛(ヘアカラーリング)において、皮膚のかぶれなどの人体負荷や合成染料を利用することによる地球環境への負荷を低減するため、天然由来材料を用いた染毛の研究を行った。天然由来材料を化学修飾(酸化)することによる染料の合成とその染色特性、化学反応を染色プロセスに活用する染色性向上の方策、実用化を目指した研究などに取り組んだ。さらに、酸化された天然由来材料に機能性(抗酸化性・紫外線保護性)があるため、毛髪の紫外線に対する保護機能についても評価した。本研究成果により、将来染毛による疾病になる人が減ることや、持続可能な開発へ貢献することを期待する。本研究では、ヒトや地球環境への負荷が小さい天然由来材料を原料に用いて、その化学反応を毛髪の染色(染毛)に応用することを試みた。平成27年度は、(+)-カテキンなどの天然由来のカテコール化合物(バイオカテコール)を原料として使用して、その酵素酸化や化学酸化などの酸化反応を活用した染毛法について調査した。(+)-カテキンについて、以下の4手法(14)で2種の酸化方法([1]・[2])を利用して白髪人毛の染毛試験を行った。1再溶解染色法(従来法):事前に酸化反応により染料を合成し、粉末化した後、それを再溶解させて染色する方法;2逐次染色法:酸化反応によって染料を合成した直後に、その染料溶液を用いて染色する方法;3同時酸化法:染料合成中の酸化反応溶液に毛髪を投入し、染料合成と染色を同時に行う方法;4後酸化法:毛髪に対して事前に染料前駆物質を吸着させ、その後に酸化反応溶液に投入し、酸化させて染色する方法。酸化方法は、[1]酵素酸化法:pH = 7で酵素と酸素を供給する方法;[2]化学酸化法:塩基性条件(pH = 10-12)で酸素を供給する方法、の2種類について試みた。染毛試験の結果、染色性は、[1]酵素酸化では1<2<43、[2]化学酸化では3<1<4の順で高く、酸化反応を染毛に活用する3や4の染色性が高いことが分かった。さらに、他のバイオカテコールについて同様に染毛試験を行い、(-)-エピカテキン・DOPA・ヘマトキシリン・ブラジリン・茶抽出物などが原料に利用可能であり、原料によって染色毛髪の色調が異なる。それらの染料生成挙動を調べると、比較的[1]や[2]の酸化反応が起こりやすく、得られた色素の溶液における可視領域の吸光係数が比較的高いという結果が得られた。3や4の染色法では、原料にカテコール構造とクロマン構造の2つの化学構造を持つことが必要であると示唆された。当初の目的では、(+)-カテキンなどの原料種を事前に化学修飾して正電荷を付与し、毛髪を処理することを考えていた。毛髪は全体として負に帯電しているので、(+)-カテキンへの正電荷付与は染色性を高めると考えていた。しかしながら、それを行わなくても、酸化反応を染毛に応用することで、従来よりも染色性を高めることができた。そこで、その手法について原料種の種類や染色条件をさまざま変えたり、染料生成挙動について調べ、染色性向上や染色機構について探求した。前年度にバイオカテコールと酸化反応の組み合わせで染色可能であることを見出したことを受けて、本年度では実用性を鑑み、化学酸化剤の利用を検討した。具体的には、これまで利用していた酸素に対し、過酸化水素あるいは過ヨウ素酸ナトリウムを検討した。酸素を利用する場合には、塩基性下で毛髪を処理する必要があり、また、積極的な酸素ガスの供給が必要であり、実用性に課題があった。そこで、工業的にも多く用いられ、染毛製品にも利用されている過酸化水素を酸化剤として用いた。その結果、過酸化水素はバイオカテコールを酸化させて色素形成を起こすが、さらに酸化させて色素を脱色させることが分かった。そこで次に、バイオカテコールのカテコール構造部分のみ選択的に酸化させることができる過ヨウ素酸ナトリウムを利用した結果、脱色作用は観測されずに、茶系に濃色に染毛可能であることが見出された。バイオカテコールとして(+)ーカテキンと過ヨウ素酸ナトリウムの組み合わせで染色条件(温度・pH・時間など)と染色性の関係を調べた結果、後酸化法(吸着処理・酸化処理の2段階の染色処理)において30°CでpH 49の条件で染色可能であり、毛髪にとって比較的穏やかな条件で染色可能であることを見出した。洗髪に対する色落ち試験を試みた結果、市販で汎用される酸化染毛剤と同等の結果が得られ、実用性も高い。さらに、この染色法で、絹・綿・レーヨンなども染色可能であることを見出している。染色試験については進んでいるが、染色による光劣化抑制の試験について遅れている。これは、毛髪の劣化評価試験に導入した装置(クリープメータ)の利用が進んでいないためである。正電荷をもつバイオカテコールということで、アントシアニン色素の利用を試みた。アントシアニン色素にはムラサキイモを由来とするものとし、前年度に見出した過ヨウ素酸ナトリウムとの組み合わせで染色した。アントシアニン色素で処理したのちに過ヨウ素酸ナトリウムで参加するという手法である。その結果、カテキン類などのバイオカテコールとは異なり、紫みを帯びた色に染色できた。温度やpHの染色条件と染色性の関係を調べ、色調幅を大きくすることができることがわかった。アントシアニン色素はカテキン類と近い構造をもち、フラボノイド類に含まれる。

カテコール構造とクロマン構造やその類似構造をもつ物質であるフラボノイド類はタンパク繊維の染色に有用であることが分かった。一方、毛髪は太陽光に含まれる紫外線によって、機械的強度の低下、光沢の低減、タンパク質量の減少など、光劣化する。そのようなところ、カテキン類などのバイオカテコールは抗酸化性や紫外線吸収性が高いが、それらは酸化により増大する。そこで、カテキン類の酸化物を含む緑茶抽出物で毛髪を処理し、紫外線による劣化抑制ができないか評価した。紫外線照射後、クリープメータによって引張試験を実施し、その破断強度、破断ひずみ、ヤング率を計測したところ、未処理毛髪は紫外線により破断ひずみが10%程度低下するが、緑茶抽出物処理すると、そのような低下が見られなかった。したがって、本研究によるバイオカテコールの酸化による染色法は毛髪の染色だけでなく、毛髪の光劣化の抑制の効果をもたらすことが見出された。染毛(ヘアカラーリング)において、皮膚のかぶれなどの人体負荷や合成染料を利用することによる地球環境への負荷を低減するため、天然由来材料を用いた染毛の研究を行った。天然由来材料を化学修飾(酸化)することによる染料の合成とその染色特性、化学反応を染色プロセスに活用する染色性向上の方策、実用化を目指した研究などに取り組んだ。さらに、酸化された天然由来材料に機能性(抗酸化性・紫外線保護性)があるため、毛髪の紫外線に対する保護機能についても評価した。本研究成果により、将来染毛による疾病になる人が減ることや、持続可能な開発へ貢献することを期待する。平成27年度には、染色性について調べるだけであり、その洗髪や光に対する色落ち(堅ろう度)の調査がまだである。また、当初予定していた正電荷を付与した原料種の利用を実施したい。一方、染毛による毛髪の光劣化抑制についても調査する。平成28年度までに、バイオカテコールと酸化反応の組み合わせの有用性について明らかにできた。平成29年度は、正電荷を付与したバイオカテコールを利用し、染色性の向上やカラーバリエーションの拡大を図りたい。染色機能加工翌年度に、交付決定額の残額を全て使用して、山電社クリープメータRE-3305S一式を購入したい。そのため、予定の備品購入以外に支出を出さなかった。交付決定額の残額を全て使用して、山電社クリープメータRE-3305S一式を購入する。
原始の単子葉植物の種レベルの分子分類地理-表現型と遺伝子型の地理的変異の同調性・非同調性に着目して-

本研究では、まず、種レベルの解像度の高い分子系統樹を構築するには、葉緑体trnK遺伝子5'イントロン領域の塩基配列の解析が有効である場合が多いことを見出した。次に、この領域とこれに隣接するmatK遺伝子領域の両方の塩基配列の解析によって、形態的に原始的な単子葉植物の一つであるショウジョウバカマ属の解像度の高い分子系統樹を構築した。そして、この分子系統樹を新たな尺度として利用することによって、ショウジョウバカマ属の系統分類学的並びに分類地理学的な問題点の解決を試みた。その結果、それまで日本のショウジョウバカマと同種とされてきた韓国の植物は2つの独立した新種からなることを解明し、それらをそれぞれHeloniopsis tubiflora,H.koreanaと命名した。また、それまでシロバナショウジョウバカマとされてきた関東地方の植物は本当はツクシショウジョウバカマであることを見出し、ツクシショウジョウバカマは関東地方と中国地方・四国・九州とに隔離分布することを示した。そして、世界のショウジョウバカマ属は7種1変種からなるという新しい分類を設立した。本研究では、塩基配列の解析に加えて、形態的に原始的な単子葉植物に含まれる広義ユリ科のアマドコロ属・ギボウシ属やヤマノイモ科ヤマノイモ属の各種の形態形質の解析をも行った。そして、これらの解析の結果、いくつかの新種・新変種・新組合せを発表した。また、アマドコロ属では、それまで独立種と考えられてきたいくつかの植物が雑種であることを解明した。これらの成果は、Flora of Japan IVb巻(講談社)のユリ科やヤマノイモ科の分類に反映されている。1.ショウジョウバカマ属植物を野外で観察・調査するとともに、標本庫に収蔵されているさく葉標本を検討した。その結果、韓国に2つのショウジョウバカマの変種を認め、その内の一つが新変種であることを解明した。2.ショウジョウバカマ属の全分類群(5種4変種)を90地点で収集し、そのtrnK 5'イントロンの塩基配列(546581bp:長さの差違は塩基の挿入欠失による)を決定した。3.この塩基配列情報に基いて、ショウジョウバカマ属全分類群の分子系統を構築した。その結果、(1)琉球・台湾産ショウジョウバカマ属4種が単一起源ではないこと、(2)ソハヤキ地域に分布する2変種について、まず近畿・四国・中国地方に分布するシロバナショウジョウバカマが恐らくショウジョウバカマから分化し、その後関東・四国・中国・九州地方(近畿地方には欠落)に分布するツクシショウジョウバカマがシロバナショウジョウバカマから分化した可能性が高いことなどが示唆された。4.奈良県竹内峠並びに岩橋山のショウジョウバカマとシロバナショウジョウバカマの混生集団の全開花個体のtrnK 5'イントロンの塩基配列を解析した。その結果、これらの2集団では浸透性交雑が起こっている可能性が高いと考えられた。5.ショウジョウバカマ属のISSR解析では、少なくとも(CT)8-RG, (CT)8-TG, (CA)6-RYのプライマーが有効であることが判明した。6.日本とその近隣地域産チゴユリ属10種1変種2品種を39地点から入手し、そのtrnK 5'イントロンの塩基配列を決定、分子系統を構築した。その結果、まず日本産のホウチャクソウ群は中国・台湾・韓国のものから分化し、次にソハヤキ・琉球に分布するキバナチゴユリ、ヒメホウチャクソウ、ナンゴクホウチャクソウと九州産のホウチャクソウが一群となって分化した可能性が高いことなどが示唆された。

本研究では,典型的な原始的単子葉植物の広義ユリ科に含められる植物(ショウジョウバカマ属,チゴユリ属,チシマゼキショウ属,アマドコロ,ソクシンラン,キンコウカ)のDNAやアロザイムを調べることにより,各種,各分類群の分化や分布域拡大の歴史を推定した.1.ショウジョウバカマ属葉緑体のtrnK遺伝子5'イントロン領域とmatK遺伝子の塩基配列を解析し,分子系統を構築した.この属は第三紀周北極要素で,北米東部のヘロニアス属を分化させた後,基本的には日華区系要素となり,次に中国ヒマラヤのイプシランドラ属を分化させて日本・韓国・台湾に分布域が限られた.属内では,(1)北海道・本州・四国のショウジョウバカマ,(2)琉球のコショウジョウバカマ,(3)ソハヤキ地域・琉球・台湾の種群に分かれた.(3)の中ではトカラ海峡を挟んでソハヤキ植物群と琉球・台湾産植物群に分かれた.その後ソハヤキ植物群の中で近畿・中国・四国地方に分布するシロバナショウジョウバカマから関東・中国・四国・九州地方に分布するツクシショウジョウバカマが分化したと推定された.後者の一部が関東地方に隔離分布する理由は現段階では不明である.2.チゴユリ属葉緑体のtrnK5'イントロン領域,atpBとrbcLの遺伝子間領域,trnKとtrnFの遺伝子間領域の塩基配列を解析し,分子系統を構築した.まずホウチャクソウ群とチゴユリ群に分かれ,次に前者の中で(1)中国産種と(2)日本・韓国・台湾産種に分かれた.(2)の中ではソハヤキ地域・琉球の植物群がまとまって分化したと推定された.本研究の結果,原始的単子葉植物の分化・分布域拡大の歴史の中に,中国ヒマラヤ産植物群と日本・韓国・台湾産植物群とに分化→ソハヤキ地域・琉球(・台湾)産植物群の分化→トカラ海峡を挟んで北と南の植物群に分化というパターンが存在する可能性が示唆された.
高等学校理科における「発酵,微生物,バイオマス」をテーマとしたESD教材の開発

1.研究の目的・方法(1)本研究は,高等学校理科「生物」において,「発酵」,「微生物」,「バイオマス」をテーマとした持続発展教育(ESD)教材を開発し,それらを取り入れた授業モジュールを作成することを目的とした。(2)高等学校理科「生物I」および「生物II」で扱う発酵や微生物などに関する教材をもとにして,独立行政法人酒類総合研究所および独立行政法人産業技術総合研究所の研究者の指導・助言を仰ぎながら,新たにESDの要素を取り入れた実験・実習教材を開発した。(3)開発したESD教材を用いた授業モジュールの実践を,高等学校2年生を対象とした学校設定科目「生命科学」の中で行った。事後に,実践結果の分析と考察を行い,授業モジュールを完成させた。2.研究の成果(1)授業モジュールの実践を通じて,生徒に「発酵」,「微生物」,「バイオマス」に関する基礎的な知識・技能を習得させ,「我が国の伝統的な発酵・醸造技術とその研究は,持続可能な社会を支える基盤技術となりうるものとされている」という考え方について理解させることができた。また,その考えについて評価させ,得られた知識や実験結果に基づく科学的な事実・根拠を活用して,客観的かつ統合的な判断を行う機会を提供することができた。(2)事後アンケートの結果では,91%の生徒が(1)に示した考え方を「理解できた」と回答し,74%の生徒が(1)に示した考え方を「現時点で『持続可能な社会を支えるもの』として評価できる」と回答した。また,自由記述の結果から,多くの生徒が発酵・醸造技術および微生物を利用したバイオマスエネルギーの開発・普及に関心を持ち,持続可能な社会の実現に向けて創造的に思考しているようすが伺えた。以上の結果から,開発した教材および授業モジュールの有用性は高いと判断し,来年度以降の通常のカリキュラムに導入し,実践を積み重ねていく。
新規哺乳動物細胞複製起点oriIL-13の選択にかかわる染色体制御機構

新しい哺乳動細胞の複製起点として,IL-13遺伝子流にoriIL-13を,新生鎖DNAを定量PCRにより測定することで同定した。この複製起点は,遺伝子発現活性やヒストン修飾などの状況が大きく異なるTh1とTh2細胞において,共通に検換出される。複製起点として機能することを支持するデータを集める為,複製タンパク質がorioriIL-13に結合していることを,クロマチン免疫沈降法により解析した。利用可能なマウス複製タンパク質に結合する抗体は非常に限定されているため,マウスOrc2,Orc4,Orc5に反応するポリクローナル抗体の作成をおこない,マウスOrc2およびOrc5に対する抗体は得られたが,クロマチン免疫沈降には今後使用する予定である。市販のものとして,pre replicative complexの構成分子のひとつであるcdc6に対する抗体を用いたクロマチン免疫沈降をおこない,Th1/Th2細胞においてoriIL-13周辺にcdc6が結合していることを示した。GO期にあると考えられるナイーブT細胞では,充分なクロマチン量を得ることができず,解析できなかったが,Th1/Th2に分化を誘導した後,G1期にある細胞と,再活性化により増殖している細胞では,cdc6のoriIL-13に対する結合が認められ,Th1/Th2での差異やG1了期と細胞周期を回っている状態の細胞での差異は認められなかった。欠失マウス由来のT細胞の解析から,oriIL-13の複袈活性を制御していることが示唆ざれ,種を超えて保存された制御領域であるCNS-1領域には,Th1/Th2細胞ではcdc6は結合していなかった。興味深い点は,ES細胞でoriIL-13へのodc6の結合が認められことで,発生の早期から複製起点として機能していることが示唆された。またES細胞ではCNS-1へのcdc6の結合が検出ざれた。さらにOrc複合一体など他の複製タンパク質の結合が認められるか、今後検討する。IL-4/IL-13遺伝子間領域の、哺乳動物において保存された配列(CNS-1)を欠失すると、IL-13遺伝子下流に見いだされた複製起点oriIL-13が、ほとんど検出されなくなることから、CNS-1はoriの選択に重要であることが示唆された。複製タイミングを解析したところ、IL-4、IL-13遺伝子を発現するTh2細胞でも、発現しないTh1細胞でも、この領域は非常に早いS期に複製した。セルソーターを用いて、細胞周期の各フェーズの細胞を分画したが、非常に早いS期に複製する領域は、G1期の分画で最も強いシグナルが検出された。Th1、Th2細胞で複製タイミングに差が見られないことから、この染色体領域の遺伝子発現に関与するヒストン修飾(H3K9/14のアセチル化、H3K4のジメチル化)やDNAメチル化の差異は、複製タイミングに影響しないことが明らかとなった。oriIL-13が選択されないCNS-1欠失においても、Th1、Th2細胞において、非常に早いS期に複製した。これは複製起点のひとつが失われても、周辺の複製起点から流入する複製フォークにより、複製タイミングに大きな変化がおきないことを示している。IL-4/1L-13遺伝子領域の周辺、約3Mbほどの領域について複製タイミングを解析すると、ほとんどS期の早い時期であり、この領域に含まれる複製起点が、ある程度同調して複製を開始する可能性が示唆された。
クォークの閉じ込めにおけるQCDモノポールとインスタントン

本年度の研究の特色は,量子色力学(QCD)の「有効理論を用いた解析的なアプローチ」と,スーパー・コンピュータを駆使してQCDの分配関数を直接計算する「格子ゲージ理論に基づく超大規模計算によるアプローチ」とを2つの主柱として,両者をバランス良く取り込み,「クォークの閉じ込め」という研究テーマの下に相互に連携させてオリジナルな研究成果を出している.主要な研究実績は以下の通りである.1.格子QCDを用いて,最大可換(MA)ゲージでのグルーオンの対角成分及び非対角的成分のプロパゲーターを調べ,MAゲージでの非対角グルーオンが1GeV程度の有効質量を有する場として振舞うことを定量的に示した.このMAゲージ固定条件による「非対角グルーオンの有効質量の生成」は,世界で初めての指摘であり,これがMAゲージでのQCDの非摂動論的諸量に対するアーベリアン・ドミナンスの物理的起源と考えられる.2.MAゲージでは,非対角グルーオンの振幅が強く抑えられる為,非対角グルーオンの位相が近似的に「ランダム変数」の様に振舞うことを世界で初めて指摘した.そして,非対角グルーオン位相をランダム変数とみなす近似の下で,閉じ込め力がグルーオンの対角成分のみで再現されること(閉じ込め力に対するアーベリアン・ドミナンス)を解析的に証明した.3.MAゲージ固定の商空間の非線型表現としての数学的特性の分析とMAゲージで定義された物理量のSU(N_c)-ゲージ不変性に関する判定条件の導出を行なった.4.QCDモノポールの近傍には,グルーオンの非対角成分が多く残留し,'t Hooft-Polyakovモノポールと類似の構造を有することを示した.5.カラー・フラックス・リングとしてグルーボールの研究及び0^<++>のグルーボールとして現れるQCDモノポール(双対ヒッグス粒子)の崩壊率の計算を行なった.6.インスタントンの多体系としてのQCD真空の構造が,QCDモノポールの凝縮体と見なせることを,モノポール世界線のクラスター構造を調べることにより示した.また,インスタントン多体系においては,1fm程度の中間距離領域に閉じ込め力が誘起されることを示した.7.非対角グルーオンの残留という観点から,インスタントンとモノポールとの相関の理由を説明し、両者の局所的な相関を予測した.本年度の研究の特色は,量子色力学(QCD)の「有効理論を用いた解析的なアプローチ」と,スーパー・コンピュータを駆使してQCDの分配関数を直接計算する「格子ゲージ理論に基づく超大規模計算によるアプローチ」とを2つの主柱として,両者をバランス良く取り込み,「クォークの閉じ込め」という研究テーマの下に相互に連携させてオリジナルな研究成果を出している.主要な研究実績は以下の通りである.1.閉じ込めと深く関連するQCDモノポールと,QCDのトポロジカルな性質を反映するインスタントンとの関係を,格子QCD理論と解析的なアプローチの双方から系統的に研究し,両者の密接な関連性を見いだした.また,グル-オン場の量子論的揺らぎという観点から背後にある数理的な相関について,より深い研究を行なった.2.インスタントンの多体系としてのQCD真空の構造が,QCDモノポールの凝縮体と見なせることを,モノポール世界線のクラスター構造を調べることにより示した.また,大きいサイズのインスタントンを含む場合,インスタントン多体系において,充分な閉じ込め力が誘起されることを示した.3.双対ギンツブルブ・ランダウ理論に基づいて,QCD真空の2大特徴である「カラーの閉じ込め」と「カイラル対称性の自発的破れ」とが,「QCDモノポール凝縮」を通じて密接に関連することを有効ポテンシャルの方法を用いて定量的に示した.4.QCD真空のモノポール凝縮の有無を調べる為に,モノポール・カレント系の有効理論を研究した.物性系でのコスタリッツ・サウレス理論の4次元系への拡張理論との比較及び,閉じ込め力の有無から,QCDの閉じ込め相では長距離スケールでのモノポール凝縮が起こっていることを示した.5.他にも,(1)アーベリアン・ドミナンスの本質が,グル-オンの伝播関数により物理的に理解できることを示し,(2)モノポール間相互作用により,双対マイスナー効果の検証を行ない,(3)グル-ボールの研究,(4)グル-オン凝縮の研究,等も行なった本年度の研究の特色は,量子色力学(QCD)の「有効理論を用いた解析的なアプローチ」と,スーパー・コンピュータを駆使してQCDの分配関数を直接計算する「格子ゲージ理論に基づく超大規模計算によるアプローチ」とを2つの主柱として,両者をバランス良く取り込み,「クォークの閉じ込め」という研究テーマの下に相互に連携させてオリジナルな研究成果を出している.主要な研究実績は以下の通りである.1.格子QCDを用いて,最大可換(MA)ゲージでのグルーオンの対角成分及び非対角的成分のプロパゲーターを調べ,MAゲージでの非対角グルーオンが1GeV程度の有効質量を有する場として振舞うことを定量的に示した.このMAゲージ固定条件による「非対角グルーオンの有効質量の生成」は,世界で初めての指摘であり,これがMAゲージでのQCDの非摂動論的諸量に対するアーベリアン・ドミナンスの物理的起源と考えられる.2.MAゲージでは,非対角グルーオンの振幅が強く抑えられる為,非対角グルーオンの位相が近似的に「ランダム変数」の様に振舞うことを世界で初めて指摘した.そして,非対角グルーオン位相をランダム変数とみなす近似の下で,閉じ込め力がグルーオンの対角成分のみで再現されること(閉じ込め力に対するアーベリアン・ドミナンス)を解析的に証明した.

3.MAゲージ固定の商空間の非線型表現としての数学的特性の分析とMAゲージで定義された物理量のSU(N_c)-ゲージ不変性に関する判定条件の導出を行なった.4.QCDモノポールの近傍には,グルーオンの非対角成分が多く残留し,'t Hooft-Polyakovモノポールと類似の構造を有することを示した.5.カラー・フラックス・リングとしてグルーボールの研究及び0^<++>のグルーボールとして現れるQCDモノポール(双対ヒッグス粒子)の崩壊率の計算を行なった.6.インスタントンの多体系としてのQCD真空の構造が,QCDモノポールの凝縮体と見なせることを,モノポール世界線のクラスター構造を調べることにより示した.また,インスタントン多体系においては,1fm程度の中間距離領域に閉じ込め力が誘起されることを示した.7.非対角グルーオンの残留という観点から,インスタントンとモノポールとの相関の理由を説明し、両者の局所的な相関を予測した.強い相互作用の基礎理論である量子色力学(QCD)の真空は,最大可換(MA)ゲージでは,双対超伝導体とみなせることを格子QCDモンテカルロ計算等を用いて示した.即ち,MAゲージでは,「クォークの閉じ込め機構」は,カラー磁気単極子(モノポール)の凝縮による双対マイスナー効果によって物理的に説明できる.以下に関連する一連の成果を列挙する.(1)MAゲージでは,グルーオン場の非対角成分の揺らぎが最小限に抑えられ,系のグルーオン場は最大限アーベル的な様相を示す.但し,位相欠陥であるQCDモノボールの近傍には非対角成分が多く残留し,ある種の構造を有することを示した.(2)モノポール近傍での非対角グルーオンの残留という観点から,MAゲージでのインスタントンのモノポールとの局所的な相関を示した.(3)MAゲージでは,非対角グルーオンの絶対値が強く抑えられており,それを反映して,非対角グルーオンの位相が近似的に「ランダム変換」の様に振舞う.この非対角グルーオンの位相のランダム性が閉じ込め力に対するアーベリアン・ドミナンスの数学的な起源である.(4)格子QCDを用いてMAゲージでのグルーオン場の伝播関数を調べ,MAゲージ固定下の非対角的グルーオン場が1GrV程度の有効質量を有することを示した.これがMAゲージのQCDが示す長距離スケールでのアーベリアン・ドミナンスの物理的な起源である.(5)MAゲージにおいて出現するカラー磁気モノポールの凝縮を格子QCDを用いて数値的に検証した.「双対ウィルソン・ループ」という概念を提案し,その真空期待値からモノポール間ポテンシャルを数値的に導出し,湯川型ポテンシャルとの比較から0.5GeV程度の双対ゲージ場の質量を得た.本年度の研究の特色は、量子色力学(QCD)の「有効理論を用いた解析的なアプローチ」と,スーパー・コンピューターを駆使してQCDの分配関数を直接計算する「格子ゲージ理論に基づく超大規模計算によるアプローチ」とを2つの主柱として,両者をバランス良く取り込み,「クォークの閉じ込め」という研究テーマの下に相互に連携させてオリジナルな研究成果を出している.主要な研究実績は以下の通りである.1.格子QCDを用いて,最大可換(MA)ゲージでのグルーオンの対角成分及び非対角的成分のプロパゲーターを調べ,MAゲージでの非対角グルーオンが1GeV程度の有効質量を有する場として振舞うことを定量的に示した.
ミトコンドリア内リソソームの発見とその意義

本研究によって、ミトコンドリア内リソソームの誘導メカニズムに関するいくつかの重要な知見を得た。第一に、ミトコンドリア内へのリソソームの誘導には、ミトコンドリア外膜タンパク質であるBNIP3とNIXが極めて重要な役割を果たすことを明らかとした。ミトコンドリア外膜上でのMieap, BNIP3及びNIXの会合は、ミトコンドリア二重膜に未知の孔を開口した。この孔は、細胞死の誘導には全く関与していなかった。第二に、アダプタータンパク質である14-3-3gammaは、Mieapと結合して、ミトコンドリア内へ移動し、ミトコンドリア内における酸化蛋白質の分解に極めて重要な役割を果たしていた。以上の結果から、この現象を可能とするメカニズムは、少なくともミトコンドリア二重膜における孔の開口と、アダプター蛋白質の介在による酸化蛋白質のリソソーム内への取り込みが、重要である可能性が示された。我々はMieap遺伝子を同定し、そのコードする蛋白質が、ミトコンドリアの構造破壊を伴わないミトコンドリア内リソソームを誘導し(MALM:Mieap-induced accumulation of lysosome-likeorganelles withinmitochondriaと命名)、ミトコンドリアの品質管理に極めて重要な役割を果たしている事実を発見した。本研究では、Mieapによるミトコンドリア内への構造破壊を伴わないリソソームの集積が、どの様なメカニズムによるものかについて明らかとするため、Mieap結合蛋白質の同定とその機能解析を行った。Mieap結合タンパク質として、BH3ドメインを有するミトコンドリア外膜タンパク質であるBNIP3とNIX(BNIP3L)を同定した。内在性及び外来性いずれのタンパク質においても、MALM発生時における、MieapとBNIP3及びNIXの結合が証明された。BNIP3やNIXは、ミトコンドリア外膜においてMieapと結合した。内在性BNIP3あるいはNIXのノックダウンによりMALMの誘導は、ほぼ完全に抑制された。従来の報告とは異なり、BNIP3あるいはNIX単独の過剰発現は、ミトコンドリア膜電位の低下やそれに伴う細胞死の誘導は認めなかった。しかし、Mieap、BNIP3、NIXの3者を同時に過剰発現したときのみに、劇的な膜電位のの低下を認めた。ところが、この現象は、細胞死とは全く無関係であった。以上の結果から、Mieapによるミトコンドリアの構造破壊を伴わないミトコンドリア内リソソームの誘導には、BNIP3とNIXが極めて重要な役割を果たしている事が明らかとなった。Mieap、BNIP3、NIXの3者のミトコンドリア外膜上での会合は、ミトコンドリア二重膜に未知の孔(通り道)を開口させる可能性が示唆された。(1)BNIP

3やNIXの欠損によって、MALMの誘導がほぼ完全に抑制されたこと、(2)MieapとBNIP3及びNIXの結合はミトコンドリア外膜に限局していること、(3)MALM発生時において、Mieapはリソソームタンパク質と共に、ミトコンドリアマトリックスへ移動したにもかかわらず、BNIP3とNIXはミトコンドリア外膜上へ留まっていたこと、(4)Mieap、BNIP3、NIXの3者の結合は、劇的なミトコンドリア膜電位の消失を引き起こしたこと、(5)この結合が細胞死に関係しなかったこと、(6)膜電位の低下がシクロスポリンAで抑制されなかったことなどから、Mieapによって誘導されるミトコンドリア内リソソームは、ミトコンドリア外膜上のBNIP3とNIXが、Mieapと結合することによって形成されると推測されるミトコンドリア二重膜におけるporeを介して発生する可能性が示唆された(結果15)。しかも、このporeは、これまでに知られている細胞死誘導に重要な働きを有するmitochondrial permeability transition poreとは異なる全く新しいporeである可能性が示された(結果6)。本研究課題は、ミトコンドリア内へリソソームが誘導されるという、現在の細胞生物学における常識では説明不可能な現象を想定し、そのメカニズムの解明をおこなうさきがけ的研究課題であるが、本年度の研究によって、ミトコンドリアの二重膜にこれまでに知られていないporeが形成される事が、この現象の進行に重要であることが示された。さらにそのメカニズムを直接制御する分子を結合タンパク質として明らかとした。これらの事実は、この現象自体が存在し、成立しうる可能性が高まったことを意味している。当初の予定より大幅な進展が達成できたと考えている。本年度からスタートしている網羅的なMieap結合タンパク質の同定を引き続き行っていく。手法は、国立がん研究センターの尾野らとの共同研究で開発した、免疫沈降物に対する網羅的なプロテオミクス解析法であるIP-2DICAL法を用いて、MALM誘導時のMieap結合タンパク質を解析する。候補タンパク質は、発現ベクターの構築による一過性の発現系による結合の確認や、特異抗体を用いた内在性タンパク質の結合の確認を行う。さらに、MALM誘導時の免疫染色解析を行い、Mieapとの局在の関係を調べていく。興味深いタンパク質は、内在性タンパク質をノックダウンして、MALMに及ぼす影響を調べる。すでに数種類の候補タンパク質を同定しており、これらの機能解析を進めていく。本年度の成果として明らかとなったMieap、BNIP3、NIXの3者のミトコンドリア外膜上での会合によって誘導される未知のporeについて、さらに詳細な解析を進めていく。このpore形成に関わる新しい関連分子の同定を進める。総額110万円の研究費について、90万円を物品費に、10万円を旅費に、10万円をその他の支出として予定している。
生態学的分析による原初的コミュニケーション発達を支える環境資源の解明

本研究課題は、生態学的観点から(1)乳幼児が実際に生活している環境での発達のライフログデータ取得し構造化すること、(2)ライフログデータの分析を通して、環境的資源と原初的コミュニケーションの発達的な関わりを解明することを目的としている。以上の目的に対して、研究期間内の具体的な目標を「行動観察からの原初的コミュニケーション場面のライフログデータの構築」「原初的コミュニケーション発達を支える環境的資源の解明」「原初的コミュニケーション発達の総合的理解のための視点の検討」とした。平成30年度は、1これまでに取得されたデータに関して昨年度までに検討された分類に従ってコーディングを進め分析を行うこと、2分析結果をまとめ学会発表や論文として公表することを行う予定であった。1に関しては、平成29年度までに取得されたデータの分析を完了するとともに、随時平成30年度に取得されたデータの分析を行い当初の目標を完了することができた。2に関しては、分析結果を第30回日本発達心理学会大会において「活動の重層性と物の配置換え」として発表し、また分析結果の理論的考察について第7回日本生態心理学会大会において「“間"のリアリズム」、第82回日本心理学会において「行動観察研究の基礎としての生態学的実在論」として発表し、検討を進めることができた。その一方で、次年度より研究代表者の研究機関の変更が生じることが決定したため、年度の第4四半期においては十分に研究の取りまとめ進めることができず、研究機関の延長を申請することとなり承認された。研究概要でも述べたように、平成30年度は、1これまでに取得されたデータに関して昨年度までに検討された分類に従ってコーディングを進め分析を行うこと、2分析結果をまとめ学会発表や論文として公表することを行う予定であった。データのコーディングや分析については一定の成果を得ることができ、その結果は学会発表等を通して公表することができた。しかし、次年度から研究代表者が研究機関を移ることが決定したことに伴い、第4四半期においては十分に研究の取りまとめ進めることができず、当初予定していた学会誌論文の投稿などの準備が遅れ1年間の延長申請を行うこととなったため「遅れている」とした。平成31年度から新たな研究環境において研究設備を再構築する必要がある。ただし、研究は取りまとめの段階に進んでいるため、大掛かりな設備は必要ではなく年度の早い時期に完了する予定である。年度の後半は、学会誌論文および国際会議での発表を目指し、それをもって本研究課題を完了する予定である。本研究は、生態学的観点から(1)実際に乳幼児が生活している家でのライフログデータを構築・視覚化すること、(2)ライフログデータの分析を通して、発達を取り囲む環境的資源がどのように原初的コミュニケーション発達に寄与しているのかを解明することを目的とするものである。上記の課題に対して本研究は、(1)実際にビデオデータを収集し、住環境内における原初的コミュニケーション場面を蒐集・同定・分類することによって分析可能なライフログデータを構築すること、(2)上記のライフログデータをの分析を通して、環境的資源がどのように原初的コミュニケーション発達に寄与しているのかを解明すること、(3)子どものコミュニケーション能力の発達という観点を超えて、住環境において共有する生活を含めて原初的コミュニケーションの発達を捉えなおすことを通して、後に続く社会的スキルの発達との連続性へと展開することを目指す。本年度は3年間の研究プロジェクトの準備期間に位置づいており、1関連分野の先行研究の検討、2調査協力家庭との再交渉、3データ取得のためのシステムの構築およびデータ取得の開始,および4次年度の本格的なコーディングのための基準を確定する計画であった。以下、各項目について具体的な成果を述べる。1に関しては、順調に進行し、ライフログデータの取得に基づいた海外における先行研究の知見を体系的に蓄積しつつある。2に関しては、2家庭において調査を快諾していただくことができた。3に関しては、上記2家庭において、順調にデータを蓄積しつつある。4に関しては、既取得データから順次分析を開始している状況である。以上より、順調に蓄積されてきたデータを分析し、その一部を国際および国内学会で公表することができた。今後、論文執筆を見据えて研究を進めていく予定である。上述のように、当初の計画に若干の変更はあったものの、原初的コミュニケーション発達を包囲している環境資源を生態学的に分析するという新たな研究計画において、新規データを順調に蓄積していること、取得済みデータの試験的な分析を学会において公表するという形で一定の成果を挙げることができたと考えられる。特に、本研究のような乳幼児のライフログデータの蓄積は、乳幼児に特有の不確定な要素、プライバシー保護を含む倫理的配慮には十分な注意を払って進める必要がある。こうした側面においても、本年度は大きな問題なく進めることができた。以上より、本研究は「おおむね順調に進展している」ものと判断した。本研究課題は、生態学的観点から(1)実際に乳幼児が生活している家でのライフログデータを構築・視覚化すること、(2)ライフログデータの分析を通して、発達を取り囲む環境的資源がどのように原初的コミュニケーション発達に寄与しているのかを解明することを目的とする。そのために研究期間内に「行動観察からの原初的コミュニケーション場面のライフログデータの構築」「原初的コミュニケーション発達を支える環境的資源の解明」「原初的コミュニケーション発達の総合的理解のための視点の検討」という3つの具体的な目的を置いた。平成29年度は、1昨年度に引き続きライフログデータを取得すること、2そして昨年度検討した分類に従ってコーディングを行う予定であった。

1のライフログデータの取得に関しては、研究協力家庭の引っ越しなどに伴うシステムの再構築などもあったが全体として順調に進んでおり分析に十分なデータが収集された。2のデータコーディングに関しても、先行研究に依拠した分類をもとにある程度の成果を得ることができた。その一部は松蔭大学紀要論文「積木遊びに見られる養育者の働きかけ方略に関する考察」として発表された。また、当初想定されていた以上に乳幼児の発達に伴い家具の配置換えが生じておりそれが原初的コミュニケーションに影響を与えていることが示唆された。こうした観点を分析に取り入れることが検討され、その結果の一部は日本認知科学会第34回大会において「乳幼児の住む家における家具の配置の変遷と行為発達」、日本発達心理学会第29回大会において「移動の開始を包囲する凹凸に関する研究」として発表された。研究概要でも述べたように、平成29年度は、1昨年度に引き続きライフログデータを取得すること、2そして平成28年度中に検討した分類に従ってコーディングを行う予定であった。コーディング及びそれに基づく分析は一定の成果を得ることができ、その結果は学会発表および紀要論文として公表された。しかし、平成29年度より研究代表者が所属研究機関を異動することとなったため、データ分析のための設備の再構築が必要となり、当初予定していた分析作業に遅れが生じた。本研究課題は、生態学的観点から(1)乳幼児が実際に生活している環境での発達のライフログデータ取得し構造化すること、(2)ライフログデータの分析を通して、環境的資源と原初的コミュニケーションの発達的な関わりを解明することを目的としている。以上の目的に対して、研究期間内の具体的な目標を「行動観察からの原初的コミュニケーション場面のライフログデータの構築」「原初的コミュニケーション発達を支える環境的資源の解明」「原初的コミュニケーション発達の総合的理解のための視点の検討」とした。平成30年度は、1これまでに取得されたデータに関して昨年度までに検討された分類に従ってコーディングを進め分析を行うこと、2分析結果をまとめ学会発表や論文として公表することを行う予定であった。1に関しては、平成29年度までに取得されたデータの分析を完了するとともに、随時平成30年度に取得されたデータの分析を行い当初の目標を完了することができた。2に関しては、分析結果を第30回日本発達心理学会大会において「活動の重層性と物の配置換え」として発表し、また分析結果の理論的考察について第7回日本生態心理学会大会において「“間"のリアリズム」、第82回日本心理学会において「行動観察研究の基礎としての生態学的実在論」として発表し、検討を進めることができた。その一方で、次年度より研究代表者の研究機関の変更が生じることが決定したため、年度の第4四半期においては十分に研究の取りまとめ進めることができず、研究機関の延長を申請することとなり承認された。
血管新生阻害物質の作用メカニズムの検討

腫瘍の増殖・進展において血管新生は不可欠な現象であり、近年これらに関与する種々の分子をターゲットとした血管新生阻害剤の研究が進められている。今年度は、serine_protease inhibitorの1つであるulinastatinの血管新生抑制効果について検討した。1)肺癌細胞A549またはEBC-1を注入したMillipore filter付きchamberをマウス背部皮下に植え込んだ。Ulinastatinを7日間皮下投与した群(U群)と非投与対照群(C群)に分け、7日後、chamberを周囲組織と共に摘出し、新生血管を実体顕微鏡にて観察、画像をコンピューターに取り込み血管長総和を計測した。その結果、A549の新生血管平均総長は、U群(993)はC群(1870)と比べて有意に減少し、EBC-1においても、U群(1051)はC群(2115)と比べて有意に減少した。2)EBC-1をマウス背部皮下に移植し、8日目よりPBS(P群)またはulinastatin(U群)を7日間連続皮下投与した。15日目に皮下腫瘍を摘出し、CD31の免疫染色及びTUNEL assayを行った。その結果、CD31陽性腫瘍内血管数は、U群(66.1)は、P群(107.6)に比べて有意に減少した。TUNELassayによる腫瘍内アポトーシス陽性細胞数は、U群(11.10±4.19)はP群(4.25±3.17)と比べて有意に増加していた。3)A549をスキッドマウスの尾静脈から投与して、投与日から14日間PBS(P群)またはulinastatin(U群)を連続皮下投与した29日目にマウスをsacrificeし、転移を検索した。肺における転移巣の占める割合を算出したところ、P群(0.71)に比べてU群(0.49)は有意に低下が認められた。以上より、Ulinastatinは血管新生を抑制し、腫瘍におけるアポトーシスの亢進、転移巣の減少をおこした。アンギオスタチン、エンドスタチンの後に強力な内因性血管新生抑制物質として報告され、作用メカニズムのほとんど明らかにされていないaaAT(antiangiogenic antithrombin)を中心に検討した。in vivoにおいてはaaATは腫瘍の増殖、転移を抑制する効果を引き起こすが、ヌードマウスに移植した腫瘍ではこれまでの報告に比べて、抑制効果が少なかった。投与したものがヒトaaATであったので、抗体が産生されたために効果をブロックした可能性が考えられ、今後スキッドマウスを用いた検討をしていく予定である。in vitroにおいて血管新生に関連する因子に対するaaATの作用について細胞生物学的な検討を行ったところ、血管内皮細胞増殖、基質への接着、細胞運動の抑制効果を認めた。またコラーゲンゲル内三次元培養で、管腔形成の著明な阻害が見られた。さらに詳細にその作用機序を検討したところ、MAP(mitogen activated protein) kinaseの1つであるerk-1のリン酸化の抑制が認められた。一方、接着に関連するインテグリンの発現には大きな変化は認められず、またその下流に位置すると考えられるFAK(focal adhesion kinase)のリン酸化も著変は見られなかった。aaATにより血管内皮細胞のアポトーシスの誘導能は高いものではないので、インテグリンを介した経路とは別に血管新生を制御している可能性が示唆された。次年度はさらに詳細に他の抑制因子との関連性も含めて検討していく。昨年度aaAT(antiangiogenic antithrombin)が強力な血管新生の阻害作用を示すことが明らかとなったので、今年度はaaATの属するセリンプロテアーゼ・インヒビターを検討した。セリンプロテアーゼ・インヒビターとして強力な作用をもち、臨床的に急性膵炎やショックの治療に用いられているUlinastatinの血管新生に及ぼす作用を検討した。Ulinastatinをin vivoのDAS(dorsal air sac)法で肺癌細胞株を材料にその血管新生に与える影響を検討した。その結果、Ulinastatinは肺癌細胞株の引き起こす血管新生を抑制することが明らかにされた。DAS法のみならずaorta ring assayでも同様の結果を得た。ついで、Ulinastatinの血管新生阻害作用のメカニズムをin vitroで検討した。その結果、Ulinastatinは血管内皮紬胞の増殖には影響を及ぼさないが、内皮細胞の遊走、マトリックス中の浸潤および管腔形成に対して阻害作用を示した。そこでUlinastatinのプロテアーゼ産生能に対する効果を調べた。VEGF(vascular endothelial growth factor)やbFGF(basic fibroblast growth factor)を血管内皮細胞に添加するとuPA(urokinase type plasminogen activator),MMP(matrix metaloptrotease)2、9産生が亢進するが、Ulinastatinはそれらの産生を抑制した。Ulinastatinの血管新生阻害作用が腫瘍の転移に効果を示すかどうかを検討した。Scid mouseに肺癌細胞株を静脈投与して、Ulinastatinを連日投与すると肺転移の有意な減少と血管新生抑制を示した。Ulinastatinの血管新生阻害効果を確認し、腫瘍の転移抑制への応用が期待される。

1)肺癌細胞A549またはEBC-1を注入したMillipore filter付きchamberをマウス背部皮下に植え込んだ。Ulinastatinを7日間皮下投与した群(U群)と非投与対照群(C群)に分け、7日後、chamberを周囲組織と共に摘出し、新生血管を実体顕微鏡にて観察、画像をコンピューターに取り込み血管長総和を計測した。その結果、A549の新生血管平均総長は、U群(993)はC群(1870)と比べて有意に減少し、EBC-1においても、U群(1051)はC群(2115)と比べて有意に減少した。2)EBC-1をマウス背部皮下に移植し、8日目よりPBS(P群)またはulinastatin(U群)を7日間連続皮下投与した。15日目に皮下腫瘍を摘出し、CD31の免疫染色及びTUNEL assayを行った。その結果、CD31陽性腫瘍内血管数は、U群(66.1)は、P群(107.6)に比べて有意に減少した。TUNELassayによる腫瘍内アポトーシス陽性細胞数は、U群(11.10±4.19)はP群(4.25±3.17)と比べて有意に増加していた。3)A549をスキッドマウスの尾静脈から投与して、投与日から14日間PBS(P群)またはulinastatin(U群)を連続皮下投与した29日目にマウスをsacrificeし、転移を検索した。肺における転移巣の占める割合を算出したところ、P群(0.71)に比べてU群(0.49)は有意に低下が認められた。以上より、Ulinastatinは血管新生を抑制し、腫瘍におけるアポトーシスの亢進、転移巣の減少をおこした。
痛覚伝達を調節する新規因子の探索:メバロン酸経路の関与

痛覚伝達を調節する新規因子の探索を行うために、メバロン酸経路により生成される脂質の脊髄での影響について検討を行った。メバロン酸を原料として生成されるファルネシルピロリン酸およびゲラニルゲラニルピロリン酸を脊髄くも膜下腔へ処置することにより、痛覚過敏が引き起こされた。このメバロン酸による痛覚過敏が、ゲラニルゲラニル基転移酵素(GGTase)の阻害により抑制され、ファルネシル基転移酵素(FTase)の阻害によっては影響を受けなかったことから、タンパク質ゲラニルゲラニル化が、脊髄での痛覚伝達を亢進していることが明らかになった。一方、神経障害による痛覚過敏の発現がメバロン酸量を低下させる薬物であるシンバスタチンにより改善し、このシンバスタチンによる抗痛覚過敏作用の一つの要因であるmyeristriated alanine rich C-kinase substrate (MARCKS)の抗リン酸作用が、神経細胞において認められることを神経細胞のマーカータンパク質であるMAP2抗体を用いた多重染色により明らかにした。さらに、脂質修飾を受けるタンパク質の一つであるRhoにより活性化されるキナーゼであるROCK2の発現量が、神経障害側の脊髄後角において上昇することを見出し、このROCK2発現上昇が、アストロサイトに認められることも明らかにした。さらに、シンバスタチン処置により、神経障害により認められるROCK2の発現上昇が抑制されることも合わせて見出した。これらのことから、メバロン酸経路から生成されるイソプレノイドが脊髄において神経伝達を亢進させることで痛覚過敏を引き起こすだけではなく、神経障害で認められる痛覚過敏発現においてもメバロン酸経路の生成物が関与していることを明らかにすることができた。本申請による研究の結果は、神経伝達調節因子としてのメバロン酸経路の生成物の重要性を示唆しており、今後、疾病に対するこれら生成物の重要性がさらに明らかにされるものと思われる。脊髄における痛覚伝達を調節する新規因子の探索を行う一環として、コレステロールの前駆物質であるメバロン酸の痛覚伝達に対する影響を検討した。メバロン酸を脊髄に投与することで、熱刺激に対する痛覚閾値の低下、すなわち痛覚過敏が認められた。このメバロン酸による痛覚過敏は、脊髄におけるRhoA/Rhoキナーゼ系の活性化により引き起こされていることを行動薬理学的検討から明らかにした。また、メバロン酸により、RhoAタンパク質のゲラニルゲラニル化が増加すること、RhoAタンパク質の細胞膜への局在化が引き起こされることも明らかにした。さらに、ホルマリンによる侵害刺激反応が、メバロン酸量を低下させる薬物であるHMG-CoA還元酵素阻害薬であるシンバスタチンにより抑制されることも併せて見出した(Ohsawa et al., Pain Inpress)。坐骨神経部分結紮による神経障害性疼痛モデルを用いた検討では、シンバスタチンが神経障害性痛覚過敏の形成を抑制し、このシンバスタチンによる効果は、メバロン酸を脊髄に処置することにより消失することを確認した。また、坐骨神経の部分結紮により、部分結紮側の脊髄においてRhoAタンパク質の細胞膜局在性が上昇し、シンバスタチンがこの変化を抑制することを見出した。さらに、脊髄後角において、Rhoキナーゼの基質タンパク質であり、神経障害性痛覚過敏の発現に関与が示唆されているMyeristriated Alanine Rich C-Kinase Substrateのリン酸化が神経障害側の脊髄後角で上昇し、この上昇がシンバスタチンおよびRhoキナーゼの阻害薬により抑制されることを確認した。これらの結果から、シンバスタチンによる神経障害性痛覚過敏の形成抑制が、脊髄後角における神経障害に伴うRhoA/Rhoキナーゼ系の抑制により認められる可能性が明らかになった(論文投稿準備中)。