hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不妊婦人血中に存在する抗透明帯抗体を特異的に検出する方法の開発

原因不明不妊婦人に透明帯(ZP)に対する自己抗体の関与が示唆されてきたが、これまで特異的かつ有効な抗ZP抗体の検出法はなかった。我々は、微量のヒト透明帯を用いた免疫染色によるmicro-dot assayを開発しその病因のひとつにZPに対する自己免疫の関与が指摘されている早発閉経(POF)患者血清中の抗ZP抗体の検出を試みたところ、POF患者血清はコントロールとした健康男性血清に比し有意に反応高値を示し、POF患者血中の抗ZP抗体の存在と同法がその特異的検出に有効である可能性が得られ、平成13年11月の日本不妊学会、平成14年4月の日本産婦人科学会総会において研究結果を報告した。POF患者の中でも特に反応高値を示した一群を抗ZP抗体陽性とし、ヒト・ブタZP共通抗原であるZP4に対するモノクローナル抗体5H4との反応値を比較、カットオフ値を設定し抗ZP抗体検出を行っている。また、ヘミゾナ・アッセイ(HZA)により抗ZP抗体の受精阻害作用の有無を検討した。すなわち、一対の半切ZPの一方をPOF患者血清で、他方をコントロール血清で前処理を行い次いで受精能力が確認されている調整精液で培精し、付着精子数の比をヘミゾナ・インデックス(HZI)として比較したところ、micro-dot assayで抗ZP抗体陽性とした群と陰性とした群では陽性群でHZIが有意に低値(付着精子数が少ない)を示し、抗ZP抗体が受精阻害作用を有することが示され受精障害による不妊への関与が示唆された。同研究結果は平成14年11月の日本不妊学会にて報告し、さらに検体数を増やし再検したところ同様結果を得て、平成15年4月の日本産婦人科学会総会にて報告予定である。抗透明帯抗体の存在の確認とその特異的検出法として、ヒト透明帯を用いたmicro-dot immunoassayが有効かどうかを検討した.方法として、その病因のひとつに透明帯(ZP)に対する自己免疫の関与が示唆されている早発閉経(POF)患者血清中の抗透明帯抗体の検出を試みた.ブタ卵巣より採取したブタ卵子およびヒトのIVF、ICSIの際のヒト未受精卵を用い、ともに機械的に卵細胞を除去しZPのみとし、それぞれPBSで100μl/ml濃度に可溶化した.ニトロセルロース(NC)膜上に0.2μlずつ、×1、×3、×9倍と希釈倍率を変えたmicro-dotを作成し、POF患者被検血清と健康男性血清を陰性コントロール、ヒト・ブタZP共通抗原であるブタZP糖蛋白ZP4に対するモノクローナル抗体5H4を陽性コントロールとして、NC膜上で一次反応を行った.次いでペルオキシダーゼ標識抗ヒト/マウスlgG抗体で二次反応を行い、クロロナフトールおよび過酸化水素で発色させコンピューター解析(NIH image)により反応強度を解析した.その結果、可溶化ヒトZPとの反応で、×1、×3倍希釈においてPOF患者血清は、健康男性血清に比して有意に高値を示した.一方、可溶化ブタZPとの反応ではPOF患者、健康男性間に有意差はなかった.これにより、POF患者血清中の抗ZP抗体の存在とその特異的検出法としてmicro-dot immunoassayが有効である可能性が示唆され、平成13年11月の日本不妊学会にて同研究結果を報告した.その後、反応条件(血清希釈倍率、反応時間、反応温度など)を変え、検体数を増やし実験を継続したところ同様結果を得て、平成13年12月免疫学会の日本生殖学会にて結果を発表した.現在、同検査法による抗ZP抗体検出のカットオフ値の設定と、抗ZP抗体陽性血清の受精阻害作用の有無を検討中である.原因不明不妊婦人に透明帯(ZP)に対する自己抗体の関与が示唆されてきたが、これまで特異的かつ有効な抗ZP抗体の検出法はなかった。
急傾斜地における高能率搬出作業仕組みの考究

急峻なわが国の山岳地において、経済的に考えられる高能率な作業仕組みの考究を目的に間伐材を中心に搬出試験を行った。1.東大千葉演習林内、梨の木台C10林班(28年生ヒノキ林2ha)の間伐試験地について、タワーヤーダーとプロセッサーによって間伐の試験搬出を行った。上げ荷集材で横取り幅を10、15、20、40mの水準で行ったが、地形が急峻なために横取りは困難さをともなった。また手動によりクランプする機構を持つ改良搬機を用い試験集材を行ったが横取りの能率向上に効果があることが分かった。2.秩父演習林、要倉沢にて杉と桧の大径木のタワーヤーダによる搬出試験を行い、効果を示し,複層林造成に新たな手法を見いだした。ここでは個別の要素作業時間の測定と同時に労働科学的な面からの測定も行った。オペレータ,先山作業を含め従来の作業と比較し労働強度の低下がみられた。3.全体のタワーヤーダによる搬出作業を通し,作業仕組み、作業功程の測定を行い、本作業仕組みが急傾斜地に於ける搬出作業に,功程の面を含め,極めて効果的であることが分かり、今後のシステム構築のための基礎データとすることができた。尚,適正横取り幅は,材の大きさによって異なるがほぼ5から20mが適切であった。4.民有林における調査も行い、南足柄市における基盤整備としての路網密度と路網配置さらにタワーヤーダによる搬出システムの提案をした。5.以上の測定結果に基づきタワーヤーダによる搬出シミュレーションを構築し、適正スパン適正搬出規模等の検討を行った。新たな搬出計画に成果が利用できる。現在、林業が停滞している大きな原因は、材価に対して生産費が高いこと、林業労働が厳しいことがあげられよう。これを解決し、林業を活性化するためには、技術開発によって集材等の搬出の効率化、労働負担の軽減化(機械化)の他にないと考え、本課題を設定した。本研究の初年度に当たる本年度の研究経過について説明する。1.東大秩父演習林において、試験地(29林班い11、12、24小班計2.56ha)を設定した。立木位置、局所地形、周囲等の測定をした。このデ-タをパソコンにより再現プロッタ-により作図、集材対象の立木の選定、横取り幅、20、30、40mの3種についてタワ-の位置の決定を行った。その上で、演習林の職員によって実際に、伐採、搬出を行った。作業仕組みとしては、タワ-付集材車、プロセッサ-、バックホウによる積み込み、運材とした。上げ荷集材と下げ荷集材を行い、作業功程を測定し、本作業仕組みが急傾斜地に於ける搬出作業には極めて効果的であることが分かり、こんごのシステム構築のための基礎デ-タとすることができた。2.三重県の私有林にて外国製のタワ-ヤ-ダ2種、上げ荷用のKoller30,下げ荷も行えるKoller303によって間伐試験を行い、作業観測をし、作業功程をつかむことが出来た。土場処理は、3輪のベルという外国製のログロ-ダで効果的であった。3.路網計画法の開発については、タワ-ヤ-ダを用いた作業仕組みの場合の適正最大集材距離を求め、これにあった適正目標林道密度の算出を行った。試験地として岩手県住田町合地沢92ha、登米町200haについて現地デ-タによって計算し、路網配置計画をした。4.東大千葉演習林内の間伐試験地について、間伐作業の試験実行予定地について調査を行い、タワ-ヤ-ダを用いた高性能作業仕組みによる間伐木の搬出試験が出来る試験地を2、3選定することが出来た。

急峻なわが国の山岳地において、経済的に考えられる高能率な作業仕組みの考究を目的に間伐材を中心に搬出試験を行った。1)東大千葉演習林内、梨の木台C10林班(28年生ヒノキ林2ha)の間伐試験地について、タワーヤーダとプロセッサーによって間伐の試験搬出を行った。上げ荷集材で横取り幅を10、15、20、40mの水準で行ったが、地形が急峻なために横取りは困難さをともなった。横取りに適した搬機も検討した。2)東大千葉演習林、牛蒡沢11林班C1小班(長伐期施業試験地、スギ85年生)内の間伐試験地にて、間伐の搬出を試験実行した。作業仕組みとしては路網、タワー付集材車、によって行い、特に本年は路網の位置とタワーヤーダの架線位置の関係について検討した。3)秩父演習林においては、要倉沢にて杉と桧の大径木の搬出試験を行い、複層林作設に新たな手法を見いだした。ここでは個別の要素作業について測定と同時に労働科学的な面からの測定も行った。3)作業仕組み、作業功程の測定を行い、本作業仕組みが急傾斜地に於ける搬出作業にはきわめて効果的であることがわかり、こんごのシステム構築のための基礎データとすることができた。4)民有林における調査も行い、南足柄市における基盤整備としての路網密度と路網配置さらにタワーヤーダによる搬出システムの提案をした。5)タワーヤーダによる搬出シミュレーションを構築し、新たな搬出計画に成果が期待できる。以上であるが、さらに次年度においては千葉、秩父、民有林にてさらに観測をし、急傾斜地における適切な高能率な搬出作業仕組みを見いだす。1.東大千葉演習林内、梨の木台C10林班(28年生ヒノキ林2ha)の間伐試験地について、タワーヤーダとプロセッサーによって間伐の試験搬出を行った。また手動によりクランプする機構を持つ改良搬機を用い試験集材を行ったが横取りの能率向上に効果があることが分かった。2.秩父演習林、要倉沢にて杉と桧の大径木のタワーヤーダによる搬出試験を行い、効果を示し,複層林造成に新たな手法を見いだした。ここでは個別の要素作業時間の測定と同時に労働科学的な面からの測定も行った。オペレータ,先山作業を含め従来の作業と比較し労働強度の低下がみられた。3.全体のタワーヤーダによる搬出作業を通し,作業仕組み、作業功程の測定を行い、本作業仕組みが急傾斜地に於ける搬出作業に,功程の面を含め,極めて効果的であることが分かり、今後のシステム構築のための基礎データとすることができた。尚,適正横取り幅は,材の大きさによって異なるがほぼ5から20mが適切であった。4.民有林における調査も行い、南足柄市における基盤整備としての路網密度と路網配置さらにタワーヤーダによる搬出システムの提案をした。5.以上の測定結果に基づきタワーヤーダによる搬出シミュレーションを構築し、適正スパン適正搬出規模等の検討を行った。新たな搬出計画に成果が利用できる。
ゲノム再プログラム化を支配するゲノムワイドな遺伝子発現調節機構の解析

始原生殖細胞(PGC)におけるゲノム再プログラム化に伴う遺伝子発現変化を調べるために、PGCで特異的に発現するOct4プロモータによりPGCでGFPを発現するTgマウスを用い、11、12、13日目の3ステージの胚から、PGCを回収、マイクロアレイ解析を行った。マイクロアレイの解析にはES細胞を比較の対象として用い、ES細胞を分化させることで得られたPGC様細胞や、雌雄のPGCから樹立された胚性生殖細胞(EG)細胞、さらに精原細胞由来の幹細胞であるGS細胞も用い、複数の幹細胞と、PGCの遺伝子発現レベルでの比較を行った。雄EG細胞は雄ES細胞と非常によく似た遺伝子発現プロファイルを示し、その由来となったPGCとは大きく違っていることが分かり、EG細胞の樹立の過程において大規模な遺伝子発現の変化が起きていることを明らかにした。一方、PGC様細胞はちょうどEG細胞と胚由来のPGCとの中間的な遺伝子発現を示し、ES細胞の状態から細胞分化によりPGCの形質に近い状態に変化していることが分かった。また、GS細胞はPGCに比較的似た遺伝子発現パターンを示した。マイクロアレイの結果を自己組織化マッピング(SOM)法によってクラスタリング解析を行い、それぞれの細胞を特徴づける遺伝子クラスタを同定出来た。一方、X染色体不活性化および再活性化はタンパク質をコードしないXist RNAにより支配されており、配列特異的RNA結合タンパク質MS2を用いてXist RNAの可視化を目指している。X染色体再活性化は最も端的なゲノム再プログラム化の例であり、上のマイクロアレイ解析の結果とあわせることによりPGCでのゲノム再プログラム化を担う遺伝子群の同定ができる。これまでに、X染色体不活性化中心全長を含むBAC上のXist遺伝子にMS2認識配列を導入する改変に成功し、ノックインマウス作製の準備がととのった。
高齢者の口腔保健ケアにおける評価指標の検討

昨年度作成した口腔診査票、アンケート用紙、および口腔内機能評価テストにより、調査を実施し解析を行った。調査対象者は、長野県佐久市における老人保健施設の入所者50名である。事前に施設職員によって調査可能と判定されたのは40名であり、そのうち調査を拒否した者が6名、調査時に退所していた者が3名であり、調査は31名(男性7名、女性24名)について実施された。今回の調査では、口腔保健および要介護にかかわる実態と今後考慮すべき内容の基礎データが得られた。注目されるいくつかの点は、1)要介護者の口腔の機能とそれに関連している口腔状態の因子群について、アンケート調査、口腔保健診査、口腔内機能試験および口腔細菌の検査を実施してその成績を検討した。2)今回作成した口腔ケア・アセスメント票について、設問や回答肢の設定にいくつかの改善を要する内容が指摘された。3)「生きがい(生活活力度)」について今回の調査でその基礎データが得られた。4)口腔機能評価については、(1)咬合力テストは、オクルーザルフォースメーター登録商標を使用して口腔内の3部位を測定した。前歯部で測定値を得られなかった者がとくに多かった。また臼歯部においても測定値は殆どの者で10kg以下であり、今後咬合力テストの項目については測定方法あるいは測定条件などについて検討する必要性がある。(2)摂食嚥下機能の評価として、フードテストと水飲みテストを実施した。摂食中または嚥下後に「むせが起こった者」については、このテストの妥当性をさらに検査する必要性がある。また水飲みテストでは、フードテストよりも検出される者が多くなるが、誤嚥の危険も懸念されるので調査時に注意が必要である。(3)口臭テスト(口臭測定装置アティン登録商標)については、被検者の負担が大きく調査者の主観と測定値に開きがあった。(4)細菌検査(カンジダ菌)については、大部分(66.7%)の者で口腔内カンジダ菌が検出された。検出された菌種(とくにC.albicans)、検出部位およびコロニー数などによって今後どのように口腔ケア・プログラムを作成し介入していくかが検討課題である。今後の検討課題としては、口腔ケア・アセスメント票から口腔ケア・プログラムを作成し、専門家による口腔ケアを実施するとともに、施設介護におけるそれぞれの役割について明らかにしたい。本年度は、まず高齢者調査のための口腔診査票およびアンケート用紙の作成を行った。口腔内診査については歯の状態(喪失歯、歯冠部齲蝕、根面齲蝕)、歯周組織の状態(CPITN、歯の動揺)、口腔および義歯の清掃状態、義歯装着状態、口腔粘膜の異常、口臭の有無、口腔乾燥の状態および歯科医師所見より構成した。口腔の評価指数を検討するために咬合力テスト(オクルーザルフォースメータ^<【○!R】>)、摂食嚥下テスト(テストフード、水のみテスト)、さらに口腔内細菌検査としてカンジタ菌鑑別用斜面培地(クロモスラントカンジダカラー^<【○!R】>)について検討して採用した。またアンケート調査においては、現病歴、障害老人の日常生活自立度、痴呆性老人の日常生活自立度、ADLなどの項目を全身状態との関連を見るために取り入れた。さらに従来からの主観的な咀嚼能力、口腔内の自覚症状、歯科受診行動の設問項目も入れた。そして「生きがい」について口腔保健との関連をみるために、独自の質問項目を作成した。これらの項目については、最終的に指標化されることを前提に作成している。現在これらの口腔診査票、アンケート用紙および口腔内の機能評価テストを使ったプレテストを老人保健施設の入所者50名に対して実施しており、これらの集計をもとに、口腔診査票およびアンケート用紙および口腔内の機能評価テストの修正を行い、本調査を実施する予定である。

また水飲みテストでは、フードテストよりも検出される者が多くなるが、誤嚥の危険も懸念されるので調査時に注意が必要である。(3)口臭テスト(口臭測定装置アティン登録商標)については、被検者の負担が大きく調査者の主観と測定値に開きがあった。(4)細菌検査(カンジダ菌)については、大部分(66.7%)の者で口腔内カンジダ菌が検出された。検出された菌種(とくにC.albicans)、検出部位およびコロニー数などによって今後どのように口腔ケア・プログラムを作成し介入していくかが検討課題である。今後の検討課題としては、口腔ケア・アセスメント票から口腔ケア・プログラムを作成し、専門家による口腔ケアを実施するとともに、施設介護におけるそれぞれの役割について明らかにしたい。
プラズマ環境SPMの開発と固体-プラズマ界面ナノスコピック推定研究への応用

(A)プラズマ環境中で作動する走査式トンネル顕微鏡/分光装置の開発従来の装置を踏まえ、物性研究用のプラズマ環境中で作動する走査式トンネル顕微鏡/分光(プラズマSTM/STS)の開発を行った。特に、STS測定モードを新たに付け加えるため、プラズマからのプラズマポテンシャル、電流ノイズ対策もかねた、耐高圧低ノイズ用計測回路への変更を行うとともに、プラズマによるピエゾ系への影響(経時変化)の低減を目指し、ピエゾパートの構造を新たに設計した。その結果、プラズマ密度10^9/cm^3程度の平均的なプロセスプラズマにおいて吸時間オーダーで安定的(ノイズレベル0.1nA以下)にSTM動作可能な装置の開発に成功した。一方、同環境内でのプローブ位置安定性はプラズマなしの場合よりも1桁ほど悪く(1nm程度)、プラズマ環境でのSTS測定可能なレベルには残念ながら至っていない。(B)プラズマ-材料固体表面ナノスケールその場観察上記のプラズマSTM/STSを用い、HOPGおよびSrTiO_3の動的・静的ナノ構造解析/電子状態計測を行い、世界に先駆けてHOPG上でナノメーター構造のエッチング過程のその場観察に初めて成功した。この成功は従来ブラックボックスに近かった固体-プラズマ・ナノスケール界面研究に新たな扉を開くものである。本研究は、世界に先駆け、(2)その“固体-プラズマ界面構造のナノスケール研究"への応用。を目指すものであり、今年度の研究実績は以下の通りである。特に、STS測定モードを新たに付け加えるため、プラズマからのプラズマポテンシャル、電流ノイズ対策もかねた、耐高圧低ノイズ用計測回路への変更を行うとともに、プラズマによるピエゾ系への影響(径時変化)の低減を目指し、ピエゾパートの構造を新たに設計した。(B)プラズマ-材料固体表面ナノスケールその場観察上記のプラズマSTM/STSを用い、HOPGおよびSrTiO_3の動的・静的ナノ構造解析/電子状態計測を行い装置動作の安定化を達成した。(C)プラズマ環境STM/SNOM同時計測装置の開発先端部に伝導性膜を蒸着した光ファイバープローブによりSTM/SNOM同時計測可能な装置の試作を開始した。
プログラマビリティと最大性能を両立するデータ並列プロセッサの開発

SIMDは,ベクトル処理の方式として中心的な地位を占めているが,プログラマビリティに問題があり,複雑化するアプリケーションに対処することができない.本研究は,プログラマビリティと最大性能を両立するプロセッサの開発を目標とする.提案技術を組み込んだスーパスカラ・プロセッサ「雷上動(らいしょうどう)」を設計・実装し,The 1st IPSJ SIG-ARC High-Performance Processor Design Contestのプロフェッショナル部門において,SIMD型のプロセッサを抑えて優勝を果たした.SIMDは,ベクトル処理の方式として中心的な地位を占めているが,プログラマビリティに問題があり,複雑化するアプリケーションに対処することができない.本研究は,プログラマビリティと最大性能を両立するプロセッサの開発を目標とする.提案技術を組み込んだスーパスカラ・プロセッサ「雷上動(らいしょうどう)」を設計・実装し,The 1st IPSJ SIG-ARC High-Performance Processor Design Contestのプロフェッショナル部門において,SIMD型のプロセッサを抑えて優勝を果たした.現在,データ並列処理を指向するプロセッサにおいては,高い最大性能を達成するためにSIMD(Single-Instruction/Multiple-Data stream)が重要な役割を果たしている.しかしSIMDは,プログラマビリティの点で問題があり,ますます複雑化するアプリケーションの要求には早晩応えられなくなると考えられる.そこで本研究では,SIMDプロセッサに匹敵する最大性能と,汎用(スーパスカラ)プロセッサに匹敵するプログラマビリティを両立するデータ並列プロセッサの開発を目指す.本応募研究課題は,「プログラマビリティと最大性能を両立するベクトル・アーキテクチャの研究」(基盤研究(B),平成2022年度)の成果を受けて,継続・発展させるものである.先行課題では,主にシミュレーションによる提案技術の性能評価とレイアウト設計による回路面積の評価を行った.本応募研究課題では以下を行う:1.先行研究で行ったレイアウト設計による回路評価を継続して行う.2.System Verilogを用いて,提案技術をすべて組み込んだプロセッサを設計する.3.得られた設計をFPGAに実装する.4.LSI試作により有効性を検証する.本年度は,1と2を,並行して遂行した.1に関して,非レイテンシ指向レジスタ・キャッシュ・システムをの回路設計レイアウト設計を行い,回路面積の大幅な削減が達成されることを実証した.2に関しては,フレームワークに相当する部分の設計を完了した.現在,データ並列処理を指向するプロセッサにおいては,高い最大性能を達成するためにSIMD (Single-Instruction/Multiple-Data stream)が重要な役割を果たしている.しかしSIMDは,プログラマビリティの点で問題があり,ますます複雑化するアプリケーションの要求には早晩応えられなくなると考えられる.そこで本研究では,SIMDプロセッサに匹敵する最大性能と,汎用(スーパスカラ)プロセッサに匹敵するプログラマビリティを両立するデータ並列プロセッサの開発を目指す.本応募研究課題は,「プログラマビリティと最大性能を両立するベクトル・アーキテクチャの研究」(基盤研究(B),平成2022年度)の成果を受けて,継続・発展させるものである.先行課題では,主にシミュレーションによる提案技術の性能評価とレイアウト設計による回路面積の評価を行った.本応募研究課題では以下を行う:1.先行研究で行ったレイアウト設計による回路評価を継続して行う.2. System Verilogを用いて,提案技術をすべて組み込んだプロセッサを設計する.3.得られた設計をFPGAに実装する.4. LSI試作により有効性を検証する.前年度は1を完了し2に着手したが,「現在までの達成度」で述べるように,1についての再評価が必要となった.2については,継続的に実施した.現在,データ並列処理を指向するプロセッサにおいては,高い最大性能を達成するためにSIMD (Single-Instruction/Multiple-Data stream)が重要な役割を果たしている.しかしSIMDは,プログラマビリティの点で問題があり,ますます複雑化するアプリケーションの要求に応えられなくなってきている.そこで本研究では,SIMDプロセッサに匹敵する最大性能と汎用(スーパスカラ)プロセッサに匹敵するプログラマビリティを両立するデータ並列プロセッサの開発を目指す.本研究課題では,「プログラマビリティと最大性能を両立するベクトル・アーキテクチャの研究」(基盤研究(B),H2022年度)の成果を受けて継続・発展させるものである.先行課題では,主にシミュレーションによる提案技術の性能評価とレイアウト設計による回路面積の評価を行った.本研究課題では以下を行った:1.先行研究で行ったレイアウト設計による回路評価を継続して行う.2. System Verilogを用いて,提案技術をすべて組み込んだプロセッサを設計する.3.得られた設計をFPGAに実装する.4. LSI試作により,有効性を検証する.26年度が最終年度であるため、記入しない。システム・アーキテクチャ26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画どおり,上記1と2を並行して遂行した.1に関して,非レイテンシ指向レジスタ・キャッシュ・システムをの回路設計レイアウト設計を行い,回路面積の大幅な削減が達成されることを実証した.2に関しては,フレームワークに相当する部分の設計を完了した.当初から,非レイテンシ指向レジスタ・キャッシュ・システムのレイアウト設計を行って、その回路面積と消費電力の評価を行う予定であった。平成24年9月に、このレジスタ・キャッシュ・システムのメイン・レジスタ・ファイルを多バンク化しても性能(IPC)に対する影響が少ない可能性が指摘された。多バンク化が可能であった場合、回路面積と消費電力を大幅に削減することができる。そのため、まずシミュレーションにより性能に対する影響が少ないことを確認し、その後にレイアウト設計を行う必要がある。このシミュレーションのために6ヶ月が新たに必要になり、年度内の補助事業の完了が困難となった。来年度は,上記13を並行して遂行する.来年度は,上記13を並行して遂行する.
遺伝子組換えマウスを用いた尿路結石形成におけるオステオポンチンの機能部位の解析

尿路結石は多段階で形成され、オステオポンチン(OPN)は結石形成時に腎尿細管で発現し、結石形成に重要である。OPNは情報伝達のリガンドとして作用するRGD部位、カルシウム結合部位などの機能部位が重要な役割を担っている。本研究では、各機能部位を欠失させた、dominant negativeトランスジェニックマウスを作成し、各部位の機能解析を行った。OPNのRGD配列は結石形成の初期過程に、カルシウム結合部位は結石の成長に重要であることが示唆された。尿路結石は多段階で形成され,オステオポンチンは結石形成時に腎尿細管で発現し,結石形成に重要であると考えられている。オステオポンチンはアミノ酸配列から,情報伝達のリガンドとして作用するRGD部位,カルシウム結合部位などの機能部位が知られ,それぞれが蛋白の機能に重要な役割を担っていると考えられる。本研究では尿路結石形成の主要遺伝子であるOPNの機能をRGD配列,カルシウム結合部位など各機能部位を欠失させた,dominant negativeトランスジェニックマウスを作成し,各部位の機能解析を行っていく。OPN-KOマウスと正常OPN,RGD配列をRGEに変換したOPN,カルシウム結合部位を欠損したOPNを発現するトランスジェニックマウスを作成した。Wild typeマウスでは蓚酸刺激や前駆物質投与により,尿細管細胞でOPNが強く発現するため,変異OPNトランスジェニックマウスでは,導入した変異OPNの機能を解析することが困難である。このため,OPN-KOマウスと変異OPNトランスジェニックマウスを交配し,wild type由来のOPN発現が消失し,トランスジェニックマウス由来のそれぞれのOPNを発現する遺伝子組み換えマウスを作成した。出産後のマウスの尾より抽出したDNAをOPN-KOマウスに対するPCRと挿入遺伝子に対するPCRで遺伝子型を決定して繁殖を行った。尿路結石モデルマウスとしてglyoxalate 100mg/Kgを腹腔内投与し,腎臓を摘出した。摘出した腎臓の結石形成を調べるとともに,透過型電子顕微鏡(TEM)で観察した。RGEトランスジェニックマウスでは結石数が少なく,カルシウム結合部位欠失トランスジェニックマウスでは,結石が成長しない傾向にあった。個体数を増やし,経日的にさらに詳細に検討することで,それぞれの部位の機能を明らかにしていく予定である。尿路結石は多段階で形成され、オステオポンチンは結石形成時に腎尿細管で発現し、結石形成に重要であると考えられている。オステオポンチンはアミノ酸配列から、情報伝達のリガンドとして作用するRGD部位、カルシウム結合部位などの機能部位が知られ、それぞれが蛋白の機能に重要な役割を担っていると考えられる。本研究では尿路結石形成の主要遺伝子であるOPNの機能をRGD配列、カルシウム結合部位など各機能部位を欠失させた、dominant negativeトランスジェニックマウスを作成し、各部位の機能解析を行った。OPN-KOマウスと正常OPN、RGD配列をRGEに変換したOPN、カルシウム結合部位を欠損したOPNを発現するトランスジェニックマウスを作成した。Wild typeマウスでは蓚酸刺激や前駆物質投与により、尿細管細胞でOPNが強く発現するため、変異OPNトランスジェニックマウスでは、導入した変異OPNの機能を解析することが困難である。このため、OPN-KOマウスと変異OPNトランスジェニックマウスを交配し、wild type由来のOPN発現が消失し、トランスジェニックマウス由来のそれぞれのOPNを発現する遺伝子組み換えマウスを作成し、繁殖を行った。尿路結石モデルマウスとしてglyoxalate 100mg/Kgを腹腔内投与し、腎臓を摘出した。摘出した腎臓の結石形成を調べるとともに、透過型電子顕微鏡(TEM)で観察した。偏光顕微鏡、蓚酸カルシウム染色でRGEトランスジェニックマウスでは結石数が少なく、カルシウム結合部位欠失トランスジェニックマウスでは、結石が成長しない結果が得られた。走査型電子顕微鏡では、カルシウム結合部位欠損トランスジェニックマウスではノックアウトマウス同様に結石が砂状で成長しないものの、RGEトランスジェニックマウスでは結石数が少ないものの、成長がみられた。
高次認知用ニューラルネット群の動作メカニズムの解明

人間の脳のもつ高次の認知機能を解明するために、脳の認知機能を、(1)対象パターンからの特徴抽出、(2)特徴情報からの概念獲得機能、(3)概念の汎化機能、(4)大局的判断機能、のモジュール構造としてとらえ、各モジュール機能を実現するニューラルネットを構築し、脳の認知機能を工学的に実現することを目的として、研究を実施してきた。以下、各モジュール機能毎に、研究成果を述べる。(1)特徴抽出機能入力ベクトル群のKL変換成分群を分離・抽出するためのカスケード接続形パーセプトロンの想起時間の短縮を目的として、出力層ユニット列を複数並列に配置した恒等写像用並列接続形パーセプトロンを開発し、その性能をシミュレーションにより検証した。(2)概念獲得機能階層型ニューラルネットワークの大規模化に伴う学習時間の増大を避けるために、しきい値群に与えた互いに無相関のゆらぎとネットワーク出力誤差との相関のみを用いた、簡単な揺らぎ駆動学習法を開発し、その学習・認識性能をシミュレーションにより検証した。(三谷1995-6)(3)概念汎化機能概念獲得能力に優れている局所表現型パーセプトロンの汎化能力を最大限に引き出すために、汎化能力最大のカテゴリから順に分離する大局的汎化法を開発し、その性能をシミュレーションにより検証した。(大堀1995-4,OOHORI 1996)(4)大曲的判断機能脳に内在するエネルギー最小化能力を解明する手がかりとして、組合せ最適化問題の大局的最少解を求めるためのアルゴリズム駆動型ホップフィールドニューラルネットワークを開発し、その性能をシミュレーションにより検討した。(OOHORI 1995-5、薛1996-2、山本1996-6)人間の脳のもつ高次の認知機能を解明するために、脳の認知機能を、(1)対象パターンからの特徴抽出、(2)特徴情報からの概念獲得機能、(3)概念の汎化機能、(4)大局的判断機能、のモジュール構造としてとらえ、各モジュール機能を実現するニューラルネットを構築し、脳の認知機能を工学的に実現することを目的として、研究を実施してきた。(OOHORI 1995-5、薛1996-2、山本1996-6)
ホーレンソウの光化学系I反応中心複合体の構造解析

1.光化学系I反応中心に存在する10分子のchl-aの性質およびその立体的配置について以下の結果を得た. (1)P700およびP700から最初に電子を受け取るAo(chl-a-690)は,ともに膜面に平行に配向している.また, P700^+も膜面に平行な配向性を示した.(2)chl-a-682は, P700の最も近くに位置し,そのポルフィリン環はP700と平行に配向している.(3)chl-a-670はAoの極く近くに位置しており,膜面に垂直に配向している. monomerとして2分子存在し, P700にAoを介してその励起エネルギーを伝達する.(4)chl-a-675はP700の近くに位置するが, P700に対してそのポルフィリン環が直交しているため, P700への励起エネルギー伝達効率はよくない.(5)反応中心近辺に残っているchl-bはA_2(X)の近くに位置し,膜面に垂直に配向している.2.光化学系Iの電子伝達成分の性質について以下の知見を得た.(1)vitamin K_1とA_1との関係:vitamin K_1をP700当り2, 1, 0個含む系I標品を用いてその電子伝達効率を10Kでの閃光照射によるP^+, center A^-, B^-の蓄積効率から推定した. VK_1=0のときにも安定な電荷分離がおきるが,その効率はVK_1=1 or 2のときに比べて約1/500であった.(2)A_0の性質:光化学系Iの初期電子受容体Aoは690, 430nmに吸収極大をもつ.還元されるとその吸収がなくなり700nm以上の領域に吸収が現れる. 110Kでは各々の吸収帯ピーク位置は変化せず,各吸収帯がシャープになった.これからAoはchl-aのモノマーであると推定された.(3)Ao^-/P700^+の電荷再結合に伴うケイ光:A_1(VK_1)のない系I標品のピコ秒-ナノ秒領域でのケイ光スペクトル変化を90Kで測定した.系Iのvariable fluorescence(F700)の寿命はAo^-からP^+への電子逆行速度(t_<1/2>=約60 nsec)に一致し,したがってこれはAo^-/700^+の電荷再結合に伴なって発生するいわゆる遅延ケイ光であると推定された.1.光化学系I反応中心に存在する10分子のchl-aの性質およびその立体的配置について以下の結果を得た. (1)P700およびP700から最初に電子を受け取るAo(chl-a-690)は,ともに膜面に平行に配向している.また, P700^+も膜面に平行な配向性を示した.(2)chl-a-682は, P700の最も近くに位置し,そのポルフィリン環はP700と平行に配向している.(3)chl-a-670はAoの極く近くに位置しており,膜面に垂直に配向している. monomerとして2分子存在し, P700にAoを介してその励起エネルギーを伝達する.(4)chl-a-675はP700の近くに位置するが, P700に対してそのポルフィリン環が直交しているため, P700への励起エネルギー伝達効率はよくない.(5)反応中心近辺に残っているchl-bはA_2(X)の近くに位置し,膜面に垂直に配向している.2.光化学系Iの電子伝達成分の性質について以下の知見を得た.(1)vitamin K_1とA_1との関係:vitamin K_1をP700当り2, 1, 0個含む系I標品を用いてその電子伝達効率を10Kでの閃光照射によるP^+, center A^-, B^-の蓄積効率から推定した. VK_1=0のときにも安定な電荷分離がおきるが,その効率はVK_1=1 or 2のときに比べて約1/500であった.(2)A_0の性質:光化学系Iの初期電子受容体Aoは690, 430nmに吸収極大をもつ.還元されるとその吸収がなくなり700nm以上の領域に吸収が現れる. 110Kでは各々の吸収帯ピーク位置は変化せず,各吸収帯がシャープになった.これからAoはchl-aのモノマーであると推定された.(3)Ao^-/P700^+の電荷再結合に伴うケイ光:A_1(VK_1)のない系I標品のピコ秒-ナノ秒領域でのケイ光スペクトル変化を90Kで測定した.系Iのvariable fluorescence(F700)の寿命はAo^-からP^+への電子逆行速度(t_<1/2>=約60 nsec)に一致し,したがってこれはAo^-/700^+の電荷再結合に伴なって発生するいわゆる遅延ケイ光であると推定された.
要介護高齢者の予後と在宅継続に関連する家族の役割に関する縦断研究

東大阪市において2006年から2008年の間の在宅継続者における要介護高齢者の要介護度は7割が悪化していた。また2005年から3年で褥瘡有病率は全体で5%から10%へと増加した。家族介護者の内訳は娘が3割で、妻、夫、息子の妻が各2割程度,息子が1割であり、娘が経年的に介護負担感を強く感じていた。妻介護者はサービスに頼らず私的に介護する態度がみられた。2005年から3年間で夫の3割は介護役割を誰かと交代したのに対し、妻のほとんどは交代せず介護に従事していた。平成20年度は東大阪において2003年時点に在宅で生活していた要介護高齢者5000人を対象に生存予後・要介護度予後を把握した。また2008年11月現在、居宅介護サービスを利用していた要介護高齢者世帯3019件を対象に質問紙調査を実施した(調査期間:2008年11月2009年11月)。このうち2062件から回答が得られ回収率は52.6%であった。調査データの入力、集計を進めている段階である。また家族介護者の特徴や縦断的な傾向を把握するため、2003年をべースラインとし、2年後、3年後のデータを用いて、配偶者介護者、子世代介護者のストレスの性差、要介護者の予後、サービス利用状況について分析し、その成果を発表した。在宅介護を継続していた家族介護者の特徴では、配偶者介護においては女性のほうがより重度な要介護者の介護をしており、うつ的症状を訴えやすかった、男性はサポートを得られやすい状況にあった。経年的には、女性は公的サービスや支援を増やすが介護肯定感は下がり、反対に男性では介護提供量を増やし介護を積極的に受容するような変化が認められた。子世代の介護者においては、息子の妻介護者は経済的に恵まれており、伝統的な家督相続と関連した介護役割であることが示唆された。娘介護者は経済的に最も厳しく、また副介護者に頼れない状況にあった。また息子介護者においては抑うつが低く、配偶者介護における夫介護者と同じ傾向が示された。しかし、息子介護者は情緒的支援追求をしない傾向にあり、さらに縦断的な傾向を把握する必要がある。在宅介護を継続していた介護者の特徴が明らかになってきたが、今後さらに要介護者の入所や入院といった転帰にも着目することや、2008年のデータを用いて6年後の在宅介護の継続状況や家族介護者のストレスや介護提供状況の関連の分析が課題である。平成21年度は、地域在住要介護高齢者の2006年2008年における要介護予後と介護者側要因の検討を行った。従来、要介護度の変化は2時点で捉えられ,多時点で捉えた研究においても対象者の選定方法やデータの定義の仕方など方法論的な限界があった.東大阪市の高齢介護課より提供を受けた連結可能匿名データを用いて、2006年の制度改正以後の要介護度変化を多時点で評価した。分析は、2006年4月以降に連続して12カ月以上認定を受けた要支援1要介護2の65歳以上高齢者522人を対象とした.要介護度の変化は「維持・改善」15.1%,「改善と悪化」27.0%,「悪化」57.9%で性差はなかった.以上より、悪化方向の変化を示したのが85%にものぼるが、しかし、また一方で4割は「改善」の方向への変化を示しており、在宅介護継続うえで、要介護度の変化を見越した対応や変化に対応する力量の必要性が示された。また家族介護者については、夜間ケアや、介護経験が与える心理的well-beingへの影響、世帯構成別のサービス利用傾向、介護ストレス対処について分析を行い、成果を報告した。特に、介護ストレスへの対処方略としての「介護役割の積極的受容」は、低くない割合で採用されており、また「介護役割の積極的受容」自体は、介護者の心理的well-beingには関係がないことを明らかにした。また縦断的分析の結果、配偶者では性に関係なく、介護肯定感が高まった結果として「介護役割の積極的受容」が採用されやすくなることを明らかにした。そこで、家族介護者の多様性を踏まえて、介護役割の積極的受容型対処を採用する背景や介護者自身による意味付けの過程を明らかにする事を目的に、平成21年12月から東大阪市内の複数の居宅介護支援事業所の協力を得て家族介護者(夫、息子、妻、娘、息子の妻)計10名と在宅生活継続要因の比較対象として独居の要介護高齢者6名に訪問面接調査を実施した。データの分析とまとめは次年度に継続して行う。東大阪市において2006年の介護保険改正

当時、介護サービスを利用して在宅で生活していた要介護高齢者の3年後の2008年時点の要介護予後について、褥瘡有病率と認知機能面の予後について評価した。褥瘡有病率は在宅介護の質評価の一端を示すものとして捕らえた。東大阪市在住で居宅介護サービス利用実績のある要介護者3808名に対し、自記式調査票を郵送にて配布し回収した(2008年11月、回収数2035名、回収率53.4%)。分析対象は有効回答者1641名で、全体(n=1641)の平均年齢は要介護者81.6±7.4歳、介護者64.2±12.1歳で、褥瘡有症率は5.7%であった。褥瘡有症者(n=94)を介護度別にみた内訳では要介護3が最も多く24名(25.5%)、次いで要介護5が23名(24.5%)であった。居宅介護サービス利用者においては、褥瘡有症者の中でも介護度2や3の比較的介護度の低い要介護者が最も数が多かった。また認知機能については軽度認知障害を呈していた在宅高齢者は、2年後に45.3%が悪化していたが、認知障害なしとされた在宅高齢者は83.6%がその状態を維持できていた。家族介護者については、在宅介護を継続していた介護肯定感は16点満点中の平均で10点以上を示し全体的に高かった。介護肯定感は、性別,年齢,介護期間,続柄とは関連がなかった。その一方で介護継続者の介護満足感、生きがい感は経年的に低下し、介護負担感は上昇した。縦断調査の分析結果として、介護肯定感が高まった結果として「介護役割の積極的受容」対処がとられやすくなることを示したが、面接調査では、業務的で時間に追われる介護サービスや施設サービスを否定して、自分たちが提供する介護の質をよいと考えていることが継続理由として説明されていた。
猫の肥満がインスリンシグナリングおよびインスリン抵抗性に及ぼす影響の検討

猫が肥満することにより、インスリンシグナリングの発現が低下し、インスリン抵抗性の原因となる可能性が示唆された。また、肥満の猫は高炭水化物食によりインスリンの分泌が刺激された。平成22年度は研究に必要な肥満猫の作成を行った。まず現在飼育中の12頭の猫を、ランダムに6頭ずつ2群に分け、一方はコントロール群として、一般的な給餌量である一日エネルギー要求量である14×(安静時エネルギー要求量Bw0.75×70)で給餌し、もう一方は過剰給与群として2.8×(安静時エネルギー要求量Bw0.75×70)で給餌した。過剰給与群の体重が30%以上上昇した時点で、コントロール群との血漿代謝産物の比較を行った。血漿代謝産物としては従来測定されている代謝性疾患のマーカーであるグルコース、遊離脂肪酸、トリグリセライド、コレステロール、アディポサイトカインとしてアディポネクチン濃度および血糖コントロールマーカーとして近年我々のグループで確立した糖化アルブミンを測定した。また肥満は肝臓の脂肪蓄積とも関連しているという報告があるため、肝臓からの逸脱酵素である、AST、ALT、ALPおよびGGTを測定した。結果として、過剰給与群において遊離脂肪酸およびトリグリセライドおよびALTの上昇が認められた。続いて糖負荷試験を行った。結果として過剰給与の群ですべての猫が2峰性のインスリン分泌を示し、グルコースの半減期も正常猫と比較して延長が認められた。そのため、この群を以後、肥満群(インスリン抵抗性群)として様々な研究に用いる予定である。現在行っている研究では、市販されている猫用糖尿病療法食3種類を用いて、肥満群に給与し、どの療法食がもっとも血糖値を抑制することが可能であるか、また、インスリン分泌を抑制できるのかを検討している。この研究結果がまとまれば、平成23年度にはその成果を研究論文にまとめ、海外の学術雑誌に投稿をする予定である。平成23年度は肥満猫を用いて、市販されている猫用糖尿病療法食4種類を用いて、肥満群に給与し、どの療法食がもっとも血糖値を抑制することが可能であるか、また、インスリン分泌を抑制できるのかを検討した。食後の血糖値およびインスリン濃度を比較検討するために、研究には3種類の糖尿病療法食および療法食を使用した。詳細は次の通りである:糖尿病療法食として、フードA(糖コントロール:糖尿病療法食:高たんぱく食)、フードB(W/D:糖尿病療法食:高繊維食)、フードC(M/D:糖尿病療法食:高脂肪食)を使用し、また対象食(コントロール食)としてC/D(ドライ:維持療法食:高炭水化物食)を使用した。その結果、食後の血糖値およびインスリン値はすべての糖尿病療法食とコントロール食の間に有意な差は認められなかった。しかしながら、コントロール食はフードAおよびCに比べて炭水化物含有量が3050%多く配合されているためGlucoser-AUC_<0-10hour>が有意に上昇した。したがって、低炭水化物食である糖尿病療法食は肥満猫においても高炭水化物食:(コントロール食)よりも良い血糖管理を行うことが可能であると考えられる。さらに、糖尿病療法食のInsulin-AUC_<0-10hour>はコントロール食と比べて有意に減少していた。糖尿病療法食はすべて繊維の含有量が高いため、インスリン分泌の調節には繊維の含有量が大きくかかわっていることが確認された。平成24年度は平成23年度の実験結果をまとめ、論文投稿を行った。これまでの研究では、肥満猫において、市販されている猫用糖尿病療法食4種類を給与し、どの療法食がもっとも血糖値およびインスリン分泌を抑制できるのかを検討した。しかしながら、コントロール食は糖尿病療法職に比べて炭水化物含有量が3050%多く配合されているためGlucose-AUC0-10hourが有意に上昇した。したがって、低炭水化物食である糖尿病療法食は肥満猫においても高炭水化物食(コントロール食)よりも良い血糖管理を行うことが可能であると考えられる。さらに高繊維食である糖尿病療法食は食後のインスリン分泌も低下させることが分かった。これにより肥満の改善に効果があることが示唆される。また炭水化物の含有量が低いほど食後の血中遊離脂肪酸濃度が上昇し、脂肪の異化作用が亢進することが示唆された。よって肥満猫において糖尿病療法職を用いることにより、食後の血糖値およびインスリン値の抑制作用および脂肪の異化作用が亢進することが示唆された。本研究結果を日本獣医学会誌(JVMS)に投稿し、これまでに受理された。さらに、肥満猫において炭水化物の種類を変更し、どの炭水化物源がもっとも食後の高血糖および高インスリン濃度に関連するかを検討した。その研究より、グルコースおよびマルトースで最も高い食後血糖値を示し、さらに高いインスリン分泌も認められた。逆にトレハロースを使用した場合食後のグルコースおよびインスリンの上昇はあまり認められなかった。本研究結果も今後学術雑誌に投稿予定である。当初の予定通り、順調に進展していると考えられる。その理由としては肥満猫において食事の違いによる食後の血糖値およびインスリン値を評価することができた。この内容を研究論文にまとめ学術雑誌に投稿をする予定である。

24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は肥満猫を用いて研究計画通りに新たに人工膵臓装置を用いた正常血糖クランプ法によるインスリン抵抗性の評価および肝臓、骨格筋および脂肪組織からバイオプシーを行いインスリン感受性組織における、インスリンシグナリング遺伝子の発現を検討する。バイオプシーの方法は猫を鎮静させたのちに行い、以前我々によって報告されたものと同じ方法で行う。
ダイコン青変症の発症機構の解明とその抑制法に関する研究

ダイコンの根の収穫後の保存において、根内部が青くなる現象(青変症)があり、購入者から返品や苦情が寄せられる問題がある。本研究では、この青変症を抑制し安定したダイコンの生産・供給を目指し、青変症の化学的発症機構の解明とその機構を基にした青変症の発症抑制法を見出す。本課題研究において、青変症の発症は特定の物質が過剰な酸化ストレスにより酸化され青色物質に変化する機構であることを見出した。青変症は同一品種においても栽培環境によって発症度が異なることは知られており、本研究において栽培の条件により、発症にかかわる特定の物質の生合成量と酸化ストレスを低減させる抗酸化成分の含有量が影響を受けることを見出した。特定の品種のダイコンの根内部は、収穫後は正常の白色であるが、約20°Cで数日保管すると青色色素を形成する。この生理現象は青変症とよばれ、10年ほど前から報告されるようになった。青変症の発症度は、品種間差以外に栽培条件においても異なり、同一場所での栽培でも年により異なる。青変症は根外部から判断できなく、調理の際に切断し始めて判明するため、消費者からの苦情が販売店に寄せられ、生産農家や流通企業にとっては問題となっている。青変症の発症を抑制することにより生産農家が安心してダイコンを生産できる。本研究の目的は、青変症発症の化学的機構を解明し、発症機構を基にする発症の抑制方法を見出すことにある。これまでの研究において、ダイコン根の青変症は、収穫後の青変症が未発症のダイコン根に過酸化水素水を添加することにより人工的に発症させることが可能であった。この知見を基に青変化を起こす青色色素前駆体の探索を以下の順に行った。1青変症が未発症のダイコン根の濾過液をカラムクロマトグラフィーにより複数の画分に分離した。2すべての画分に過酸化水素水を添加したが青変化は起こらず、複数の画分に存在する複数の成分が青変化に必要であることが判明し、それらの成分は青色色素前駆体とペルオキシダーゼであると判明した。3過酸化水素水とペルオキシダーゼを用いた評価系をを構築し青色色素前駆体の探索を行い、青変化する唯一の成分を見出した。4化学構造を決定するため、HPLC分取により必要量の精製物を得た。5この成分は、種々の機器分析により、アブラナ科植物の種、根、スプラウトに一般に含まれている4-hydroxyglucobrassicinであると推定した。6この化合物を化学合成し機器分析した結果、ダイコン根より得られた前駆体成分の機器分析データと一致し、前駆体成分は4-hydroxyglucobrassicinであると決定した。計画通りに研究を行うことができたため特定の品種のダイコンの根において、収穫後の保存において根内部が青く変色する生理現象が観察される。この青変症と呼ばれる現象は収穫時には観察されず、購入者が調理の際に根を切断し始めて分かるため、購入者からの返品や苦情が起こり問題となる。本研究では、この生理現象の化学的機構を解明し、その機構を基にした生理現象の抑制法を見出す。これまでの研究において、青色物質の元になる物質が酸化ストレスを受けて酸化され、青色物質に変化することが判明している。また、同じ品種のダイコン、同じ年のダイコンの栽培においても、栽培時期や栽培場所によって青変症の発症が異なることが判明している。これらの事象は、栽培環境によって青変化の生理現象に関わる物質、すなわち青色物質の元になる物質、青色物質をつくる反応を促進させる促進因子および低減させる抑制因子が栽培時点で決定されると考えることができる。従って、栽培環境とこれらの発症因子との関係を理解することが青変症の抑制につながると期待できる。そこで以下に記載の項目に関し検討した。1)施肥と青変症:施肥料を3段階に設定し、施肥以外は同じ条件でオープンフィールドで栽培を行った結果、施肥量が多いと青変症の発症が高くなり、収穫時における青色物質の元になる物質の含量が施肥量に応じて多くなることが判明した。収穫時の還元能力には差はなかった。2)栽培温度と青変症:栽培温度が高い9月ー10月での栽培と栽培温度が中程度の10月-11月での栽培、栽培温度が低い12月ー1月の栽培を行った結果、栽培温度が高くなると青変症の発症が高くなることが判明し、収穫時の青色物質の元になる物質の含有量は、温度が高くなるほど多くなることが判明した。さらに栽培温度が低い方が根内の還元力が高くなることも判明した。以上の結果は、栽培環境が発症因子に影響することを示し、青変症の抑制に貢献できる成果である。