hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フマル酸ジメチルの抗酸化作用ならびに免疫調節作用を介した神経保護効果

前年度に引き続き、フマル酸ジメチル(DMF)、フマル酸者メチル(MMF)を視神経挫滅後、それぞれ連日経口投与、腹腔内投与を行い、挫滅7日後における網膜神経節細胞(RGC)の生存促進効果を検討した。最終的にDMFの投与濃度は、25, 50, 100, 150mg/kg、MMFは25, 50, 100, 200mg/kgとなった。視神経挫滅7日後のRGCの細胞密度は1583±30 mm2まで減少するが、DMF, MMFともに濃度依存性にRGC細胞密度は上昇し、100mg/kg投与時の細胞密度が最も高かった。DMF100mg/kg群では細胞密度は2176±87mm2、MMF100mg/kg群では2043±80mm2となり、両vehicle群と比較し有意に上昇していた。次に、DMF、MMFの最もRGC生存促進効果の得られた濃度(100mg//kg)において、Nrf2の発現変化を免疫組織化学染色、ウエスタンブロッティングを用いて検討した。挫滅7日目において、DMF,MMF投与群ともにNrf2タンパク発現は上昇し、網膜内層においてその発現が亢進していた。さらに、Keap1/Nrf2を介して発現上昇する抗酸化酵素群の一つであるHeme oxygenase-1(HO-1)の発現変化を免疫組織化学染色を用いて検討したところ、DMF, MMF投与群ともに網膜内層を中心に明らかに発現亢進していた。今回の結果より、DMF,MMFの連日投与により、視神経挫滅後のRGCの生存は促進され、その効果は両薬剤ともに100mg/kgであった。DMF,MMFの生存促進効果(in vivo)は概ね行えているが、網膜初代培養を用いた実験や抗炎症効果を検討する免疫組織化学染色、フローサイトメトリーがまだ行えていないため。免疫組織化学染色、ウエスタンブロッティング、realtime PCRを用いたKeap1/Nrf2関連因子を検討し、緑内障モデルの作成も同時並行で行い、遅れている今年度の実験計画を遂行していきたい。視神経挫滅30分前にフマル酸ジメチル(DMF)、フマル酸モノメチル(MMF)をそれぞれ経口投与、腹腔内投与し、麻酔下にて視神経を露出させ、眼球後方0.5mmの部位で鑷子を用いて視神経を挫滅させた。DMF、MMFを連日投与し、挫滅後1週目に灌流固定を行い、網膜を摘出した。摘出網膜を網膜神経節細胞(RGC)のマーカーであるTUJ-1に対する抗体を用いて免疫染色を行い、視神経乳頭を中心とする網膜上の計8カ所にて、可視化された生存している網膜神経節細胞数を計測し、平均細胞密度を算出した。DMF、MMF投与量は、それぞれ50、100mg/kgを投与し、各投与群の生存細胞密度をvehicle投与群と比較検討し、DMF、MMFのRGCに対する生存促進効果を検討した。その結果、健常網膜の細胞密度は2924±107mm2であるが、挫滅後7日目におけるDMF、MMF投与のVehicle群はそれぞれ1583±30 mm2、1496±57mm2まで低下していた。しかしながら、DMF50mg、100mg投与群では平均細胞密度は、1942±36 mm2、2176±87mm2とvehicle群と比較し有意に平均細胞密度は増加し、生存促進効果がみられた。同様に、MMF50mg、100mg投与群においても、平均細胞密度は1853±66 mm2、2122±87mm2とvehicle群と比較して有意に増加し、生存促進効果がみられた。現在、DMF、MMFの投与濃度を変化させ、生存促進効果の至適濃度を検討している。また、齧歯類の視覚中枢である上丘にフルオロゴールドを注入し、RGCの逆行性標識やNrf2の網膜内の発現変化をウエスタンブロッティング、免疫組織化学を行っている。また、マウス網膜を用いた初代培養のセットアップを行っているところである。本年度の研究計画であるDMF,MMFの生存促進効果(in vivo)は概ね行えているが、他の検討項目は準備段階で成果は出ていないため。

挫滅7日目において、DMF,MMF投与群ともにNrf2タンパク発現は上昇し、網膜内層においてその発現が亢進していた。さらに、Keap1/Nrf2を介して発現上昇する抗酸化酵素群の一つであるHeme oxygenase-1(HO-1)の発現変化を免疫組織化学染色を用いて検討したところ、DMF, MMF投与群ともに網膜内層を中心に明らかに発現亢進していた。今回の結果より、DMF,MMFの連日投与により、視神経挫滅後のRGCの生存は促進され、その効果は両薬剤ともに100mg/kgであった。DMF,MMFの生存促進効果(in vivo)は概ね行えているが、網膜初代培養を用いた実験や抗炎症効果を検討する免疫組織化学染色、フローサイトメトリーがまだ行えていないため。平成29年度予定していた、ウエスタンブロッティング、realtime PCRによるKeap1/Nrf2シグナル関連因子の検討、培養実験、緑内障モデル作成を遂行し、平成30年度に予定している実験計画に繋げていきたい。免疫組織化学染色、ウエスタンブロッティング、realtime PCRを用いたKeap1/Nrf2関連因子を検討し、緑内障モデルの作成も同時並行で行い、遅れている今年度の実験計画を遂行していきたい。実験の進行具合が予定より遅く、実験消耗品に使用する予定であった助成金が残ったため。次年度に物品費として実験消耗品に使用する予定である。実験の進行具合が予定より遅く、実験消耗品に使用する予定だった助成金が一部残ったため。次年度は、物品費として実験消耗品に使用していく予定である。
障害を受けた感覚モダリティーを補完する大脳皮質可塑性機構の多面的解析

大脳皮質の神経回路は、個体の生存環境に応じて可塑的に再編成されることが知られている。本年度は、発達期の視覚体験を遮断したマウスの視覚野における聴覚応答性および視覚刺激選択性の可塑性について解析を行なった。出生直後から視覚入力を完全に剥奪した盲モデルマウスを対象に、視覚野の聴覚応答性を調べたところ、広域イメージングにおいても2光子励起顕微鏡を用いた細胞内カルシウムイメージングにおいても、健常なコントロールマウスと比して大きな差は認められなかった。この結果は、視覚入力を失った視覚野において、他の感覚モダリティに対する応答性の獲得は、少なくとも大きな規模には生じないことを示しており、異なる感覚モダリティー間の可塑性は固有の感覚モダリティーの可塑性に比べて起こりにくいことを示唆する。また、物体視を遮断したマウスの視覚野ニューロンの視覚反応選択性を詳細に解析したところ、物体視遮断により低空間周波数を最適刺激とするニューロンが増加する一方、元々特に高い空間周波数に強く反応したニューロン群には可塑的変化が見られないことを見出した。以上の結果から、大脳皮質感覚野の感覚情報処理機能は、可塑的調節を受けやすい機能と比較的頑健な機能があることが示された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的は、固有の感覚入力を失った感覚野が、他の感覚モダリティの情報処理に参加して失われた機能を代償する際の神経回路メカニズムを明らかにすることである。2013年度は、本研究に適した感覚入力遮断モデルの検討と、実験条件の検討を行った。本研究では、分子生物学的手法と機能イメージングの適用が容易なマウス大脳皮質を研究対象とする。まず聾モデルとして、耳小骨除去マウスと外耳道閉鎖マウスを、幼若期に手術することにより作成し、いずれについても中程度以上の難聴を示すこと、耳小骨除去マウスについては術後経過が不良であることを確認した。また盲モデルマウスとしては、新生児期に眼球を摘出した眼球除去マウスを作成し、術後の経過が良好であることを確認した。また、発達早期から盲聾であると考えられるdeaf-5 rd二重変異体について、聴覚野と視覚野のマクロイメージングを行い、体性感覚刺激に対する反応性を検証したところ、麻酔深度が深い時には聴覚・視覚の両感覚野において反応性は見られなかったが、麻酔深度が浅い時には両感覚野で反応性が確認された。このことから、ある固有感覚領野について別の感覚刺激に対する応答を検証するには、深い麻酔状態は適さず、本研究には覚醒条件下におけるイメージングが望ましいと考えられた。また、覚醒マウスの脳イメージングには、側頭にあり側頭筋を除く必要のある聴覚野のイメージングより、頭上部にある視覚野のイメージングが適していることから、本研究には、盲モデルマウスの視覚野を研究対象とすることが適当であると考えられた。今後の研究の進展には、適切な感覚入力遮断モデルの選択が非常に重要であり、感覚補完の研究に適した感覚入力遮断モデルを見出し、大脳皮質の感覚反応を評価するのに適切な記録条件を設定した2013年度の研究は、初年度の成果として重要なものと考えられる。大脳皮質の神経回路は、個体の生存環境に応じて可塑的に再編成される。例えば、視覚入力を失った視覚野は触覚や聴覚等の情報処理に参加し、それらの感覚機能を向上させることが示唆されている。本研究では、分子生物学的手法と機能イメージングの適用が容易なマウス大脳皮質視覚野を研究対象とする。2014年度は、盲モデルマウスの視覚野における聴覚応答細胞の検証を行った。盲モデルマウスとしては、新生児期に眼球摘出を行ったマウスを用いた。眼球摘出マウスと健常マウスについて音暴露後に細胞活動マーカーの発現を検証した結果、視覚入力が遮断された一次視覚野の中で、特に後方で聴覚応答細胞が多くなることが示された。マウスの視覚野の前方はヒゲからの入力を受容する体性感覚野に隣接しており、後方は聴覚野と比較的近傍である。また、正常マウスの一次視覚野において、視覚野前方は視野の下方および中央側、つまりヒゲに近い領域に対応し、視覚野後方は視野の上方および側方に対応する(レチノトピーマップ)。本研究の結果は、一次視覚野というひとつの領野が、視覚入力が遮断されたときに場所によって異なる感覚情報処理に参加する可能性があることを示唆する。現在は、in vivoイメージングを用いた視覚野における聴覚応答反応の取得と、聴覚機能向上を検討するための行動実験課題の立ち上げを行っているところである。この結果は、視覚入力を失った視覚野において、他の感覚モダリティに対する応答性の獲得は、少なくとも大きな規模には生じないことを示しており、異なる感覚モダリティー

間の可塑性は固有の感覚モダリティーの可塑性に比べて起こりにくいことを示唆する。また、物体視を遮断したマウスの視覚野ニューロンの視覚反応選択性を詳細に解析したところ、物体視遮断により低空間周波数を最適刺激とするニューロンが増加する一方、元々特に高い空間周波数に強く反応したニューロン群には可塑的変化が見られないことを見出した。以上の結果から、大脳皮質感覚野の感覚情報処理機能は、可塑的調節を受けやすい機能と比較的頑健な機能があることが示された。本研究の結果は、一次視覚野というひとつの領野が、視覚入力が遮断されたときに場所によって異なる感覚情報処理に参加する可能性を示唆する。レチノトピーマップの意味と対応付けると興味深い結果であり、中間成果として重要であると考えられるため。27年度が最終年度であるため、記入しない。in vivoイメージングを用いて、視覚野細胞の聴覚応答性を解析する。ただし、一次視覚野後方は太い静脈に近接しており、血管像に遮られて必要な領域のイメージングが困難となる可能性も考えられる。その場合は、多点電極を用いた電気生理学的解析についても検討する。盲モデルマウスの視覚代償機能については、音源定位の能力について、行動実験課題を用いて解析を行う予定である。ただし、機能向上の検出が困難であった場合は、他の聴覚機能および体性感覚機能について解析し、向上がより顕著な感覚機能を以後の研究の実験対象とする。今後の研究の進展には、適切な感覚入力遮断モデルの選択が非常に重要であり、感覚補完の研究に適した感覚入力遮断モデルを見出し、大脳皮質の感覚反応を評価するのに適切な記録条件を設定した2013年度の研究は、初年度の成果として重要なものと考えられるため。初年度に見出した、感覚補完の研究に適した感覚入力遮断モデルと適切な記録条件を用いて、学習行動課題を用いた残存機能の向上の評価と、固有の入力を失った領野細胞における、他の感覚入力に対する応答の検証を行う。まず聴覚機能について検証する予定であるが、機能向上の検出が難しい場合には、体性感覚機能についても検証し、向上がより顕著な感覚機能を以後の研究の実験対象とする。
薬物感受性判定を目指した乳がん細胞発現蛋白検索法開発

初年度から2年目は、手術で摘出された乳癌組織から抽出したタンパクを用いて二次元電気泳動の条件設定を行った。乳がん組織中の蛋白発現パターンを飛行時間型質量分析計(SELDI-TOF MS)を用いた網羅的蛋白解析のための条件を探った。至適条件として、一次元電気泳動では膨潤液に添加するタンパク量30μgでpHレンジを3-10,電圧を500v1時間、1000v1時間、8000v2.5時間が最も良い結果であった。二次元電気泳動は10mA/gel 1.5時間で明瞭な泳動パターンが得られた。がん組織から得られたタンパクおよび非がん組織から得られたタンパクをそれぞれCy3およびCy5という2種類の蛍光色素で標識し、二次元電気泳動を行ってそれぞれの組織中の蛋白量の差を比較した。2010年度は、実際の乳癌患者の手術材料を2D-DIGE(2 dimensional differential gel electrophoresis)で解析した。10名の患者で行った結果、がん組織と非がん組織の間で蛍光色素の量がことなるドットが多数認められた。これらはがんで発現量が変化する蛋白として重要であるため、今後症例を増やして普遍的なドットに関しては、タンパクの同定を行ってがん化の過程の究明に発展させたい。今後は、この手法を用いて薬物治療前の組織中のタンパクの解析を行い、薬物反応性に重要なタンパクの同定を行う予定である。本研究は乳がん細胞に発現する蛋白を迅速に検索する方法を確立し、発現蛋白を複数個組み合わせて抗がん薬選択や予後予測等の確立を視野に入れた研究である。この目的のため、以下のような実験を行った。まず、研究分担者より正常乳腺組織と乳がん組織を入手し、タンパク質を効率よく抽出するため、バッファーおよび界面活性剤等の選択を含めたサンプル調整法の検討を行った。この中で細胞タンパク質を可溶性分画・非可溶性分画に分け、それぞれの分画にあった組織溶解バッファーを用いて二次元電気泳動を行った。スポットの検出には銀染色を用いた。分画毎に電気泳動を行うと手間は増えるものの、未分画溶解液の二次元電気泳動よりもタンパク質スポット数は倍増した。正常乳腺組織とがん組織の分画組織溶解液を、等電点電気泳動を行わないSDS電気泳動のみで比較した所、明らかにタンパク質発現様式は異なっていた。がん組織の可溶性分画・非可溶性分画組織溶解液を用いてSELDI-TOF MSにより質量分析を行ない、得られたスペクトルを二次元電気泳動と比較したが、SELDI-TOF MSの感度の高いスペクトル領域は50kDa以下であり、二次元電気泳動で認められる領域(30-200kDa)とは大きく離れるため電気泳動の結果は参考にならなかった。また乳がん組織でのホルモン受容体の有無あるいはHER2発現の有無でSELDI-TOF MSによるスペクトラルのパターンに違いは認められなかった。二次元電気泳動スポットの直接比較をするために、異なる乳がん組織間において電気泳動の結果を比較した。タンパクスポットはpH6-8に最も多く認められるため、効率的な比較のためには一次元電気泳動ではpH5.8等電点の泳動による比較が望ましいと思われた。当科で手術された乳がん組織から抽出した蛋白を用いて、二次元電気泳動において十分なスポットが得られる条件を検討した。その結果至適条件として、一次元電気泳動では、膨潤液に添加する蛋白量は30μg、一次元電気泳動のpHレンジは3-10、電圧は500V1時間、1000V1時間、8000V2.5時間であった。二次元電気泳動は、30mA/gel 1.5時間で行い、明瞭な泳動パターンが得られた。次に、組織間のタンパク発現量の差を客観化するための定量的二次元電気泳動法の至適条件の設定を開始した。定量的二次元電気泳動法としては、再現性・定量性がほぼ確立された2D-DIGE(2-dimensional differential gel electrophoresis)を選択した。

タンパク濃度の変化をみたい試料と対照とする試料をそれぞれCY3およびCY5という2種類の蛍光色素で標識しておき、それらを同一の二次元電気泳動する。各ドットの蛍光色素のを測定し対照との比較を行うことによって、蛋白量の変化を定量可能である。この方法により次年度は研究の目的である、薬物の反応性と乳がん組織で発現している蛋白量との相関性を解析する予定である。前年度までは手術で摘出された乳癌組織から抽出したタンパクを用いて二次元電気泳動の条件設定を行った。至適条件として、一次元電気泳動では膨潤液に添加するタンパク量30μgでpHレンジを3-10,電圧を500vl時間、1000vl時間、8000v2.5時間が最も良い結果であった。二次元電気泳動は10mA/gel 1.5時間で明瞭な泳動パターンが得られた。がん組織から得られたタンパクおよび非がん組織から得られたタンパクをそれぞれCy3およびCy5という2種類の蛍光色素で標識し、二次元電気泳動を行ってそれぞれの組織中の蛋白量の差を比較した。10名の乳癌患者の手術材料を用いた検索ではがん組織と非がん組織の間で蛍光色素の量がことなるドットが多数認められた。これらはがんで発現量が変化する蛋白として重要であるため、今後症例を増やして普遍的なドットに関しては、タンパクの同定を行ってがん化の過程の究明に発展させたい。さらに、この手法を用いて薬物治療前の組織中のタンパクの解析を行い、薬物反応性に重要なタンパクの同定を行う予定である。
可変型マルチチャンネルアプリケータを用いた強度変調小線源治療法の開発

本研究では、婦人科腫瘍の小線源治療において症例毎に最適な線量分布実現に向け、強度変調が容易な小線源治療システムを構築する。最適な線量分布は、腫瘍への線量を保ちながら周辺臓器線量が低減するよう線量強度を高度に変調させて得られる。婦人科の小線源治療では、放射線物質(線源)を配置可能なアプリケータという定型の器具を膣に挿入して行うが、膣との密着不足および線源配置位置の制限により強度変調が難しい。そこで本研究では、患者個々の膣形状に対応して可変密着し、任意位置に線源配置可能な可変型マルチチャンネルアプリケータの開発によって、容易に患者毎に最適な線量分布を作成できる強度変調小線源治療システムを構築する。
反動的踏切能力を高めるトレーニング方法の開発と実践が疾走能力に及ぼす影響

思春期後期にある男子生徒を対象としたプライオメトリックトレーニングの実践は,疾走能力の改善に効果がある一方,縄跳びの様な短時間で反動的に踏み切る力(以下,リバウンド型ジャンプ力)の低い生徒には効果が小さい.本研究では,この問題を解決するにあたり,リバウンド型ジャンプ力を高める方法を考案し,疾走能力の改善につながるのか検討することにした.リバウンド型ジャンプ力を高める条件の一つには,着地予測に基づいた筋の予備緊張や着地直前の適度な下肢関節の屈曲による踏切の先取りが重要となる.そこで,踏切の先取りを理解・習得させる方法として,縦60cm×横60cm×高5cmの踏切板に跳び乗って即座に踏み切らせる運動を考案した.この運動では,平地におけるリバウンド型ジャンプに比較して,着地直前における膝関節の屈曲が大きくなり,踏切前半の足関節の屈曲が小さくなることが観察された.さらに,この踏切板を90cm間隔で10枚設置し,連続して踏み切らせる運動を5セット反復させると,運動前後でリバウンド型ジャンプの踏切時間が短縮する一過性の効果が認められた.一方,この運動を週2回の頻度で6週間継続すると,2週目までは踏切時間の短縮や跳躍高の増加が見られるものの,それ以降の改善は認められなかった.これまでの研究成果から,研究最終年度では踏切板を用いたリバウンド型ジャンプ運動が短距離走パフォーマンスに与える一過性の効果を有するのかに焦点を絞り検討した.その結果,50m走における平均記録,スタートから30m地点における接地時間,ストライド長およびピッチに有意な変化を認めることはできなかった.結論として,本研究で考案した運動はリバウンド型ジャンプ力を改善する一過性または短期間の効果を有するが,短距離走パフォーマンスへの転移は認められないことが確認された.研究代表者らは,高校生年代の生徒を対象に,短時間の反動的な踏み切りを反復するプライオメトリックトレーニング(以下,プライオメトリックス)を実施させると,ジャンプ力が高まることで,疾走能力が改善することを報告してきた.一方で,踏み切り時に力を発揮するタイミングが把握できない生徒では,期待されるトレーニング効果が得られ難いこともみられた.このことは,ジャンプ力が異なる集団に対して,画一的なプライオメトリックスプログラムを導入することの問題を指摘するものである.そこで本研究では,短時間の反動的な踏み切りのタイミングが理解できずにジャンプ力が低い生徒を念頭に,この問題を解決するエクササイズの開発を行うことにした.さらに,そのエクササイズの継続的な実施によりジャンプ力を向上させることと,疾走能力の改善につなげていくプログラムの構築を,3年間の研究計画として立案した.具体的には,連続的に垂直方向へ踏み切るリバウンドジャンプ能力を,本研究で高めたいジャンプ力と位置付けた.そして,平地で数回のリバウンドジャンプによりタイミングを計った後に,台上へ跳び乗らせて即座に真上へ踏み切らせるエクササイズを考案した.この段差を利用したリバウンドジャンプは,運動開始時の平地から跳躍の頂点までの距離に比べて,跳躍の頂点から台上までの距離が短いため,段差の高さ分だけ平地で接地するよりも早いタイミングで踏み切る必要が生じる.このエクササイズをトレーニング手段として用いれば,短時間の反動的な踏切を苦手とする生徒でも,力を発揮するタイミングを感覚的に習得でき,段差のない平地におけるリバウンドジャンプ能力が向上することで,疾走能力の改善につながるのではないか,と仮説立てて研究を推進している.本研究では,リバウンドジャンプの着地位置に台を設け,台上へ跳び乗ったら即座に踏み切るエクササイズを考案し,リバウンドジャンプ能力が阻害されずに踏み切ることが可能な至適台高は何cmなのか明らかにする.次に,段差を利用したリバウンドジャンプトレーニングを継続すると,踏み切りのタイミングが修正されてリバウンドジャンプ能力が向上するのか明らかにしたいと考えている.最終的に,トレーニングの前後においてリバウンドジャンプ能力が向上するのであれば,短距離走の疾走タイムや最大疾走中の接地時間へどのような効果をもたらすのか明らかにする,という3つの解決課題を設定した.今年度は,ひとつめの課題として,踏み切りのタイミングを改善するトレーニング方法を考案するため,平地から台上へ跳び乗らせて即座に全力で踏み切るエクササイズの至適台高について検討した.本研究では,高校生年代にある男子生徒を対象に,リバウンドジャンプの踏み切り台高を0cmから30cmまで5cm毎に上げていき,接地時間および滞空時間から算出した跳躍高を用いて,ばね能力の評価指標であるリバウンドジャンプ指数を算出した.その結果,台を用いない平地のリバウンドジャンプにおける測定項目を基準としたときに,台高5cmの試技において踏切時間が有意に短縮してリバウンドジャンプ指数が高まることが明らかにされた.台高が10cmになると接地時間が遅延し出す被験者もおり,台高15cmになると全被験者の接地時間が遅延した.したがって,リバウンドジャンプの踏み切りには,5cmの台を用いることで踏み切りのタイミングが改善される可能性が考えられた.本研究は,短時間の反動的な踏切能力を高めるトレーニング方法を開発・実践していくことで疾走能力の改善を目指すものである.平成28年度には,台上へ跳び乗らせて即座に踏み切らせる運動を開発し,様々な台高で測定された跳躍高を踏切時間で除することにより,ばね能力の評価に用いられるリバウンドジャンプ(以下,RJ)指数を算出した.その結果,高低差のない平地におけるRJよりも,台高5cmのRJにおいて,踏切時間が短縮してRJ指数が増加することを確認した.平成29年度には,台高5cmの踏切板を90cm間隔で10枚設置し,10回連続した踏み切りを5セット反復させる運動を考案した.

この運動前後で平地におけるRJの測定項目を比較すると,運動後の踏切時間が短縮してRJ指数が増加することが明らかにされた.次に,この運動を週2回の頻度で6週間継続してみた.その結果,トレーニング開始2週間後には跳躍高の増加と踏切時間の短縮によるRJ指数の増加が認められたが,4週目以降にはパフォーマンスが低下し,6週目には測定項目が初期値を下回った.これらのことから,本研究で開発した運動は,短期的な踏み切り能力の改善に有効であるが,継続的なトレーニングには適さないため,プライオメトリックトレーニングの導入初期段階での実施に効果を発揮するのではないか,と考えられた.本研究では,3年計画で研究を推進している.まず,平成28年度には,1台上へ跳び乗らせて即座に踏み切る運動を開発して,ジャンプパフォーマンスが阻害されずに踏み切ることが可能な至適台高は何cmなのか明らかにした.次に,平成29年度には,2開発した運動が短時間の反動的な踏切能力を高めるのか,一過性の効果と継続的なトレーニングを実施したときの効果について明らかにした.平成30年度には,3これまでの研究成果で得られた結果を手掛かりに,開発した運動の実践が短距離走中の接地技術に何かしらの影響を与え,疾走能力が改善するのか明らかにしていく.現在のところ課題の1および2について明らかにすることが出来ており,引き続き3の解決に向けて研究を継続していく.思春期後期にある男子生徒を対象としたプライオメトリックトレーニングの実践は,疾走能力の改善に効果がある一方,縄跳びの様な短時間で反動的に踏み切る力(以下,リバウンド型ジャンプ力)の低い生徒には効果が小さい.本研究では,この問題を解決するにあたり,リバウンド型ジャンプ力を高める方法を考案し,疾走能力の改善につながるのか検討することにした.リバウンド型ジャンプ力を高める条件の一つには,着地予測に基づいた筋の予備緊張や着地直前の適度な下肢関節の屈曲による踏切の先取りが重要となる.そこで,踏切の先取りを理解・習得させる方法として,縦60cm×横60cm×高5cmの踏切板に跳び乗って即座に踏み切らせる運動を考案した.この運動では,平地におけるリバウンド型ジャンプに比較して,着地直前における膝関節の屈曲が大きくなり,踏切前半の足関節の屈曲が小さくなることが観察された.さらに,この踏切板を90cm間隔で10枚設置し,連続して踏み切らせる運動を5セット反復させると,運動前後でリバウンド型ジャンプの踏切時間が短縮する一過性の効果が認められた.一方,この運動を週2回の頻度で6週間継続すると,2週目までは踏切時間の短縮や跳躍高の増加が見られるものの,それ以降の改善は認められなかった.これまでの研究成果から,研究最終年度では踏切板を用いたリバウンド型ジャンプ運動が短距離走パフォーマンスに与える一過性の効果を有するのかに焦点を絞り検討した.その結果,50m走における平均記録,スタートから30m地点における接地時間,ストライド長およびピッチに有意な変化を認めることはできなかった.
高並列計算機に基づいたモデルベースト制御手法の開発

研究課題である「高並列計算機に基づいたモデルベースト制御手法の開発」に関して,当該期間は3点の課題に取り組んだ.以下ではこれらについて順に説明する.1点目の課題は「高並列計算機による高速化に適した粒子群最適化法の開発」である.粒子群最適化法は制御系設計やシステムのモデリング,制御入力の計画において有効であるが,必要とされる計算量が非常に大きい.そこで,この最適化法を高並列計算機によって高速に実行する手法について考察した.その内容に関連して国際学会での発表を行い,局所的な情報交換構造を持った粒子群最適化法が有効であることを示した.2点目の課題は「粒子群最適化法に基づいた多モードモデル同定手法の開発」であり,開発した粒子群最適化手法によって実システムの入出力データから多モードモデルを構築する手法の開発に取り組んだ.また,安価で簡易に使える高並列計算機であるGPGPUを用いて実際に検証を行った.この研究に関連して国際学会での発表を行ない,ここでの議論において,Quantum infusion法を最適化アルゴリズムに導入する有用性が指摘されたので,この手法に関する考察・実験も行った.3点目の課題は「L1最適化による多モードモデル構築手法の開発」であり,さらに大規模複雑なシステムに対する多モードモデルの構築を行う手法の開発に取り組んだ.この研究に関連して国内学会および国際学会において発表を行なっている.また,画像データをモード数が大きい複雑な構造を持ったシステムとみなし,そのモデルを推定することによって低解像度の画像から高解像度の画像を復元する超解像処理が行えることを確認した.これらの研究によって高並列計算機を制御系設計において用いるための知見が得られており,様々な産業分野における制御系の性能向上に寄与すると考えられる.また,開発された多モードモデルによるモデリング手法は制御系設計以外の公野でも有用であると考えられる.研究課題である「高並列計算機に基づいたモデルベースト制御手法の開発」に関して,当該期間は3点の課題に取り組んだ.以下ではこれらについて順に説明する.1点目の課題は「高並列計算機による高速化に適した粒子群最適化法の開発」である.粒子群最適化法は制御系設計やシステムのモデリング,制御入力の計画において有効であるが,必要とされる計算量が非常に大きい.そこで,この最適化法を高並列計算機によって高速に実行する手法について考察した.その内容に関連して国際学会での発表を行い,局所的な情報交換構造を持った粒子群最適化法が有効であることを示した.2点目の課題は「粒子群最適化法に基づいた多モードモデル同定手法の開発」であり,開発した粒子群最適化手法によって実システムの入出力データから多モードモデルを構築する手法の開発に取り組んだ.また,安価で簡易に使える高並列計算機であるGPGPUを用いて実際に検証を行った.この研究に関連して国際学会での発表を行ない,ここでの議論において,Quantum infusion法を最適化アルゴリズムに導入する有用性が指摘されたので,この手法に関する考察・実験も行った.3点目の課題は「L1最適化による多モードモデル構築手法の開発」であり,さらに大規模複雑なシステムに対する多モードモデルの構築を行う手法の開発に取り組んだ.この研究に関連して国内学会および国際学会において発表を行なっている.また,画像データをモード数が大きい複雑な構造を持ったシステムとみなし,そのモデルを推定することによって低解像度の画像から高解像度の画像を復元する超解像処理が行えることを確認した.これらの研究によって高並列計算機を制御系設計において用いるための知見が得られており,様々な産業分野における制御系の性能向上に寄与すると考えられる.また,開発された多モードモデルによるモデリング手法は制御系設計以外の公野でも有用であると考えられる.
近世武家政権による畿内における大規模造営に関する研究

本研究は、豊臣家を含む近世武家政権による城郭・宮殿・寺院・都市などの造営を「大規模造営」と捉え、畿内を中心にその行為によって形成された空間の特性を解明し、大規模な建築・都市の形成が可能とされた近世社会・国家の特性を解明することを目的とした。その結果、大規模造営という行為を通して、近世国家は〈王都〉としての空間の整備を必要としていたこと、さらに多様な空間・場の形成や多くの都市民衆を抱えることになる「近世」都市・社会の形成への対応を近世初期の段階から有していた可能性が高いこと、などを明らかにした。本研究は、戦国期から近世前期の豊臣家や徳川家などの武家政権による城郭・宮殿・寺院・都市などの造営「大規模造営」について、畿内を中心にその行為によって形成された空間の特性を解明し、さらに各造営事業の関係性や概念などを明らかにすることで大規模な建築・都市空間の形成が可能とされた近世社会・国家の特性を解明することを目的としている。平成27年度は、1近世畿内の大規模造営事業に関する先行研究の整理(古代・中世の事例も対象とする)、2近世京都の大規模造営の動向の解明、3近世前期の畿内の大規模造営に関わる資料蒐集とその整理、を計画し、それに従って研究を行った。具体的には、1については、公開されている論文に加え、研究会などに参加することで、特に豊臣期の大規模造営(大阪城や聚楽第、御土居など)に関する先行研究の蒐集・整理を行った。2については、禁裏御所や本願に関する研究に加えて建造物修理報告書が近年刊行されている清水寺を中心に、その造営に関わる武家や幕府および寺内、さらにその周辺地域の社会の動向を考察した。また、3については、豊臣期の京都都市改造の中の寺町および寺内町の形成に着目し、その空間の形成の意義と変容に関する史料を蒐集し分析している。そして、これらの調査の成果を踏まえ、研究支援データベースを作成した。さらに、引き続き京都を対象とした研究を遂行するとともに、その対象範囲を畿内に広げるための資料整理や史料蒐集を行うことで、次年度にむけた準備も行った。各地の遺構ならびに図書館や資料館、博物館で研究調査を積極的に行うことで、資料蒐集は順調に進んでいる。絵画史料・指図・文献史料などの史料蒐集についても、豊臣期の大規模造営や近世前期の京都の寺院造営にある程度対象を絞ることで、概ね順調に進んでいる。また、これらの成果とこれまでの研究において蓄積してきたデータベースを活用することで調査・分析が順調に進みつつある。さらに、これらのデータベースについては適宜増補しており、これにより次年度の準備も順調に進んだものと判断している。本研究は、戦国期から近世前期の豊臣家や徳川家などの武家政権による城郭・宮殿・寺院・都市などの造営行為を大規模造営として位置付け、畿内を中心にその行為によって形成された空間の特性を解明し、さらに各造営事業の関係性や概念などを明らかにすることで大規模な建築・都市空間の形成が可能とされた近世社会・国家の特性を解明することを目的としている。平成28年度は、前年度に引き続いて造営事業に関する先行研究や織豊期・近世前期の日本史学の先行研究の蒐集・整理を行うとともに、豊臣政権時の大規模造営における資材調達と工法の多様性に着目して研究を行った。具体的には、文献史料を中心に竹木や瓦といった建設資材の調達からみえてくる豊臣政権の空間形成の特徴を考察するとともに、遺構調査成果などから新築だけでなく移築・転用の活用の実態の解明を試みた。その結果、これまでの研究で想定されてきたよりも早い段階から多数の建造物の造営が計画されていた可能性があることが明らかになった。また、社会・政治的動向をうけてその計画の実施にあたって工法などが変更された経緯・可能性もすこしづつではあるが明らかになりつつある。一方、これらの調査の成果を踏まえ、研究支援データベースを作成した。加えて、研究の対象範囲(地域・時代)を広げるための資料整理や史料蒐集を行うことで次年度にむけた準備も行った。特に、徳川政権による近世前期の大規模造営の解明を進めるための史料整理・蒐集などを重点的に行った。研究代表者が大学を異動したことで研究環境に変化が生じたが、現所属研究機関ならびにそれに隣接する旧京都府立総合資料館や近隣の資料館には当研究に関連する古文書ならびに歴史学に関する図書などが多数所蔵されており、研究環境に問題はない。古文書を含めた文献史料の蒐集・整理・分析については所属機関ならびに東京大学史料編纂所などでの調査を行うことでおおむね順調に進んでいる。絵画史料・指図などの蒐集・整理についても、同様に概ね順調に進んでいる。また、これらの成果とこれまでの研究において蓄積してきたデータベースを活用することで調査・分析も順調に進みつつある。このデータベースについては適宜増補しており、これにより次年度の準備も順調に進んだものと判断する。さらに、研究会などに積極的に参加し該当する時期の日本史学や文化史学の研究動向を把握することで、造営の背景の分析などもおおむね順調にすすんでいる。

その結果、大規模造営という行為を通して、近世国家は〈王都〉としての空間の整備を必要としていたこと、さらに多様な空間・場の形成や多くの都市民衆を抱えることになる「近世」都市・社会の形成への対応を近世初期の段階から有していた可能性が高いこと、などを明らかにした。本研究では対象を畿内としているため、対象を京都以外に広げてさらに総合的に大規模造営の実態を解明していく予定である。また、大規模造営の主体だけでなく、施主・周辺の町や社会の動向も引き続き積極的に注目する予定である。加えて、造営の行為や方法論などを体系化して解明し、さらにその造営が必要とされた背景などをさらに総合的に解明していくことで、その造営を単なる建築・土木行為としてだけでなく、近世国家・社会の特性と関連づけて考察していく予定である。これらの研究では、引き続き、絵画・文献史料等の解析に加え、文献史料や建造物の修理によって判明した成果や発掘成果なども積極的に活用して行く予定である。平成29年度は本研究課題の最終年度にあたるため、これまでの研究成果を学会発表・論文として公表する予定である。また、データベースについては、該当する時代・地域の造営に関する建造物修理や埋蔵関係の報告書をリスト化し、データベースとしてより汎用できる可能性を探っていく。日本建築・都市史研究代表者が所属研究機関を異動し、旧京都府立総合資料館などでの史料調査の旅費などが必要なくなったため。所属研究機関は平成29年度に京都府立京都学・歴彩館(旧京都府立総合資料館)と同じ施設に入るため、蒐集できる史料・資料が増えることが予想される。よって、その史料等の整理・分析補助のために所属研究機関の学生を調査補助員として雇用し、研究の進捗をはかる。
自由振動ロスビー波の励起機構に関する研究

自由振動ロスビー波は、数日から十数日の固有の周期で西進する、大気中の大規模自由振動波である。本研究は、衛星観測データ解析と大気大循環モデル(GCM)による数値実験からなるが、それぞれについて成果をまとめると、以下の通りである。1衛星観測データ解析結果(1)NASAの上層大気観測衛星UARS搭載の測器ISAMSによるデータを用いて、5日波と10日波の中間圏における全球的構造を初めて示した。(2)両波とも、中間圏界面付近で次第に減衰していく特徴が見られたが、それにも拘わらず、特に冬半球の10日波は大きな振幅を保持していた。2GCMによる数値実験結果(1)GCM中の5日波は、観測される5日波と非常によく似た鉛直・水平構造を持って、観測結果と同様、1カ月程度の寿命で不規則に出現することがわかった。(2)GCM中の5日波と雨量について詳しい解析を行った。その結果、雨量の東西波数1、西進5日周期成分の振幅が大きい時に5日波の振幅が増加し、5日波の振幅と雨量の相関が非常に良いことがわかった。(3)山岳なし、あるいは一様な地表条件でも5日波は存在し、5日波の励起に関して山岳・海陸分布は重要ではないことがわかった。一方、潜熱の解放過程を排除すると5日波の振幅は極端に小さくなった。自由振動ロスビー波は、数日から十数日の固有の周期を持って西進する、大気中の大規模自由振動波である。今年度得られた、衛星データ解析と大気大循環モデルによる数値シミュレーション結果について以下にまとめる。1.既存の衛星データに加え、新しい期間の衛星データを2年分入手し、今までと同様、自由振動ロスビー波の出現特性を調べた。その結果は次の通りたった。(1)ロスビー波の出現頻度の季節および年々変動は大きい(2)短周期のモードは、背景の風や温度場の南北非一様性にも拘らず、全球的構造を保持している(3)5日周期のモード(5日波)は、12、1、2月の北半球冬季には出現し難い2.予備的実験として、現実的地形・季節進行を導入した大気循環モデルによる数値シミュレーションを1年3カ月の期間行ない、次の結果を得た。(1)ロスビー波は、観測結果と同様、1カ月程度の寿命で不規則に出現する(2)どのモードも中間圏では高度と共に減衰が顕著となり、下層では全球的構造を持っていても中間圏では南北非対称性が大きい(3)5日波は、観測結果と一致し12、1、2月の季節には出現し難い項目2の(2)については、入手済みの衛星データは成層圏以下の領域をカバーするのみなので、今後中間圏の新しいデータを入手して比較する必要がある。また上記項目(3)は1と2共通の結果なので、この類似点に着目して、次年度の数値シミュレーションを計画したい。今年度は、NASAの上層大気観測衛星UARS搭載の測器ISAMSによる観測データ解析と、主に5日波の励起に関する大気大循環モデル(GCM)を用いた数値実験を行った。得られた成果は以下の通りである。1衛星観測データ解析結果(1)UARS搭載の測器ISAMSによるデータを用いて、5日波と10日波の中間圏における全球的構造を初めて示した。(2)両波とも、中間圏界面付近で次第に減衰していく特徴が見られたが、それにも拘らず、特に冬半球の10日波は大きな振幅を保持していた。2 GCMによる数値実験結果(1)GCM中の5日波と雨量について詳しい解析を行った。

(2)山岳なし、あるいは一様な地表条件でも5日波は存在し、5日波の励起に関して山岳・海陸分布は重要ではないことがわかった。一方、潜熱の解放過程を排除すると5日波の振幅は極端に小さくなった。
最小持続マスキング療法による耳鳴りの予防及び治療

古典的条件付けによる耳鳴りモデル動物の作製モルモット、ラット、マウスを用いて、耳鳴りの音と類似する純音を条件刺激とし、驚愕反射を無条件刺激とする条件付けを行った。条件刺激に用いる純音の周波数を決定する為に、動物の聴力閾値を聴性脳幹反応(ABR)を用いて、各周波数別に測定を行った。12kHzの純音に対する応答が最も鋭敏であり、その閾値も最も低くなった。動物においては16kHzや20kHzの音を条件刺敷の純音として用いるべきであることが解った。この条件で、初回の条件付けにより良好な反応を得られるようになった動物でも、一定の休みの後には、その応答が失われてしまう事が多かった。通常は条件付けの回数を重ねることにより応答の確立は上昇してゆき、条件付けが強固となる。しかし、今回の条件では条件付けを重ね、休みの期間が長くなるにつれて、応答の確率は悪くなっていった。条件付けを行った動物が、実験後に静かな環境においておくだけで、自己の中より生じていると思わわれる耳鳴を認知してしまい、常に条件刺激にさらされることとなり条件反射が失われることが考えられた。これらの結果より、実験と実験の間に、バンドノイズによる遮蔽音を動物に与え続ける事とした。条件刺激を与えている時以外は常に、実験後も遮蔽音を与え続ける事のできる実験系を作製し、確実な応答をするモデル動物を作製することができた。モルモット、ラット、マウスいずれの動物においても条件付けは可能であった。古典的条件付けによる耳鳴りモデル動物の作製モルモット、ラット、マウスを用いて、耳鳴りの音を条件刺激とする条件付けを行った。条件刺激を用いる純音の周波数を決定する為に、動物の聴力閾値を聴性脳幹反応(ABR)を用いて、各周波数別に測定を行った。人においては通常、最も聞き易い音は1kHz周辺であり、耳鳴りは高い周波数のものが多く、その周波数は4kHz、8kHzである。したがって動物においては16kHzや20kHzの音を条件刺激の純音として用いるべきであることが解った。通常は条件付けの回数を重ねることにより応答の確率は上昇してゆき、条件付けが強固となる。しかし、今回の条件では、複数回に渡り、条件付けを行っても、その応答確率は上昇していかず、逆に条件付けを重ねるにつれて、応答の確率は悪くなっていった。条件付けを行った動物が、実験後に静かな環境においておくだけで、自己の中より生じていると思われる耳鳴を認知してしまい、常に条件刺激にさらされることとなり条件反射が失われることが考えられた。これらの結果より、実験と実験の間の時間は、何某かの遮蔽音を動物に与え続ける必要がある事が解り、今後は条件刺激を与えている時以外は常に、実験後も遮蔽音を与え続ける事のできる実験系を作製して、さらに確実な応答をするモデル動物の作製を続ける予定である。
外交データ分析に関する人工知能（ＡＩ）の開発に向けて

本研究は、将来、人工知能(Artificial Intelligence、以下「AI」と称する。)技術を外交史料研究において利活用するために行う探究的な研究である。近年、外交記録公開によって公開される外交文書の量が著しく増大している。このような状況において、公開された厖大な外交文書を、一人の研究者が、特定の研究目的に従って、全ての関連ある資料を探し出し、読みこなし、分析を行い、それを一定の期間内に体系的に検討することについては、今後ますます困難になっていくことが予想される。そこで、本研究では、近年、発展がめざましいAI技術を外交史料研究に利活用するために必要となる手法について検討を行い、現状におけるAI技術が、どの程度、外交研究において利活用可能なのかについて整理し、利活用の手法について提案を試みる。平成30年度は、研究初年度に取り掛かった市販されている汎用的なOCRソフトを用いての作業(文字画像の認識)の結果として得られた技術的課題を回避するための作業を中心に進めた。使用したサンプルデータには、言語の種類、文字の態様、文書の形式、綴り込まれている史料の多様性等の問題から、汎用的なOCRソフト及び質的データ分析ソフト等では対応できないことが判明した。そこで、サンプルデータの見直し行うと共に、OCR作業に関しては認識アルゴリズム自体を構築可能な数値解析ソフトにて対応することにした。今回は、書体や言語等の混在しない19世紀に公刊された資料の画像データを利用しOCR作業を実施した。その結果、数値解析ソフトによるOCR作業結果の方が、前年度の作業結果よりも高精度であることが確認できた。平成30年度までの検討で、AI技術を用いて、研究代表者がこれまでに人力で行ってきた資料の「探し出し、読みこなし、分析する」といった一連の作業の一部を代替させることでさえ課題が多いことが判明した。本研究では、当初、紙媒体で提供され、これを画像化した一連の外交史料を主たるサンプルデータとして用い、研究を進める予定であった。ところが、研究を進めるにつれ、文字データとして提供されていない一連の外交史料は、言語の種類、文字の態様、文書の形式、綴り込まれている史料の多様性等の問題から、市販されている汎用的なOCRソフトを用いた簡便な文字データ化には、ソフトの調整だけでは越えられない課題があることが判明した。複数のOCRソフトを試してみたが、一データ中に複数の言語等が混在する外交史料についてOCRソフトでは文字データ化すら十分にこなせないことが判明した。そこで、画像化された史料のOCRに関しては、パターン認識による文字認識アルゴリズム自体を構築可能な数値解析ソフトに変更して対応することにした。数値解析ソフトを用いての文字認識アルゴリズムの構築には、プログラミング環境を整備する必要があり、平成30年度は新たに当該環境を整えた。また、文字画像認識に用いるサンプルデータの見直しも行った。今回は、書体や言語等の混在しない19世紀に公刊された資料の画像データを利用した。なお念のため、前年度に用いたOCRソフトによる文字データ化の作業結果と数値解析ソフトを用いて作成した文字認識アルゴリズムによる文字データ化の作業結果とを比較した。その結果、数値解析ソフトによる作業結果の方が、前年度に用いたOCRソフトによる作業結果よりも高精度であることが確認できた。文字データ化された文書についての解析に関しては、質的データ分析(QDA:Qualitative Data Analysis)ソフトの有用性について確認を行った。平成30年度に文字認識アルゴリズムの構築作業が新たに発生したため、当初の予定より全体として作業量が増加してはいるものの、全体として、研究計画自体は概ね順調に進展していると言える。研究最終年度である平成31/令和元年度は、主として次の二点、即ち、文字データ化された文書の解析を進めるとともに、本研究の総括を行う。まず、文字データ化された文書の解析については、平成30年度における作業・検討によって、QDAソフトによる解析は、AI技術の開発(実装)についての研究として本研究を展開させるには適していないことが判明した。そこで本年度は、前年度に文字認識アルゴリズムを構築した数値解析ソフト環境を用いて、新たにデータマイニングのアルゴリズム構築に取り組む。これにより、平成30年度中に開始した文字データ化された文書の解析作業を文字認識アルゴリズムと一体的に進めることが可能になると考える。データマイニングのアルゴリズム構築にあたっては、他分野における先行事例を参考に、外交史料研究において利活用可能な手法等について検討を行う。その際、平成29及び30年度に入手を保留したデータを用いての検証についても検討する。また、本年度は研究最終年度であるため研究結果についての総括を行う。その際、本研究が目指す、AI技術を用いて、研究代表者がこれまでに人力で行ってきた資料の「探し出し、読みこなし、分析する」といった一連の作業の一部を代替させることの課題についても盛り込む予定である。

そこで、本研究では、近年、発展がめざましいAI技術を外交史料研究に利活用するために必要となる手法について検討を行い、現状におけるAI技術が、どの程度、外交研究において利活用可能なのかについて整理し、利活用の手法について提案を試みる。研究初年度である平成29年度は、研究の前提として、法学及び政治学分野において、現在、AI技術がどのように活用されようとしているか、等について整理を行った。その上で、これまで研究代表者が収集し検討を重ねてきた国際海洋法分野の外交史料や国会議事録等をサンプルデータとして用い、現存するAI技術の到達度を明らかにする作業・検討に取り掛かった。初年度は、まず、サンプルデータ(文字データ及び画像データ)をパソコンでの分析可能な文字データとして認識させるための準備作業として、画像データ資料に対し、既存の複数の光学文字認識(以下、「OCR」と称する。)ソフトを用いてOCR作業を行い、市販されている汎用的なOCRソフトにおける技術的到達点と課題を整理した。また、文字データ資料の一部について、研究代表者がこれまでに人力で行ってきた資料の「探し出し、読みこなし、分析する」といった一連の作業の代替可能性について分析ソフトを用い、比較・検討を行った。本研究では、当初、紙媒体で提供され、これを画像化した一連の外交史料を主たるサンプルデータとして用い、研究を進める予定であった。しかし、研究を進めるにつれ、文字データとして提供されていない一連の外交史料は、言語の種類、文字の態様、文書の形式、綴り込まれている史料の多様性等の問題から、準備作業として必要となる、既存の市販のOCRソフトを用いた簡便な文字データ化に相当の技術と時間を要することが判明した。このため、これらの課題を回避できる外交史料を新たに主たるサンプルデータとして用いることを余儀なくされたが、全体として、研究計画自体は概ね順調に進展していると言える。本研究は、将来、人工知能(Artificial Intelligence、以下「AI」と称する。)技術を外交史料研究において利活用するために行う探究的な研究である。近年、外交記録公開によって公開される外交文書の量が著しく増大している。このような状況において、公開された厖大な外交文書を、一人の研究者が、特定の研究目的に従って、全ての関連ある資料を探し出し、読みこなし、分析を行い、それを一定の期間内に体系的に検討することについては、今後ますます困難になっていくことが予想される。平成30年度は、研究初年度に取り掛かった市販されている汎用的なOCRソフトを用いての作業(文字画像の認識)の結果として得られた技術的課題を回避するための作業を中心に進めた。使用したサンプルデータには、言語の種類、文字の態様、文書の形式、綴り込まれている史料の多様性等の問題から、汎用的なOCRソフト及び質的データ分析ソフト等では対応できないことが判明した。