hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農民を主人公にしたサゴヤシの商品作物化への挑戦とサゴヤシ研究拠点の創設

創設されたサゴヤシ研究拠点の栽培実験地では、2016年時点で27年生(49株、50×50m)、6年生(2ha、105株)、2年生(1ha、96株)のサゴヤシ個体の生葉の改質を中心とした生育調査を継続して実施し、優良苗の選抜を開始している。また、ルウ地方の地方政府や緑化事業を手掛ける企業からの大量な苗の要請に対応するために、実生苗の生産に着手している。この実生苗の生産は開花期のサゴヤシ7個体の生育観察のために櫓(竹製のタワー)3基を設置し、開花・結実の調査を伴って開始している。これらの成果は今年の6月に開催されるサゴヤシ学会で公表する予定。2015年度は南スラウェシ州北ルウ県のペンカジョアン村に育苗センター、移植実験地からなるサゴヤシ研究拠点づくりに着手した。サゴヤシ苗の生産、その苗を使った移植密度を変えた移植実験地(2ha)の栽培実験を開始している。移植後の生育状況、樹間を変えた(10m×10m、7.5m×7.5m、5m×5m)生育状況を追跡している。一方で、ルウ地方の1市3県(パロポ市、ルウ県、北ルウ県および東ルウ県)が共同したサゴヤシを使った地方開発の取り組みを支援し、これを「ルウ地方のサゴ・テクノパーク構想」としてまとめ、インドネシア政府高等教育総局に提出している。サゴヤシ研究に関する情報センターをパロポ市の開発庁とハサヌディン大学林学部につくる準備に入っている。これらの情報センター候補地には、サゴヤシ研究の文献を配置した。また、ハサヌディン大学に農学、林学、工学等からなるサゴヤシ研究チームを組織し、サゴヤシ研究拠点を利した日・イ双方からなる研究体制を整えた。インドネシア以外に、マレーシア・サラワクとフィリピンでの現地調査を実施し、ルウ地方のサゴヤシ開発を相対的に位置づける情報を入手し、今後のサゴヤシ研究の進め方を検討しつつ、サゴヤシ研究のネットワーク形成の準備をしている。以上の実績に基づいて、今年度は6月2日にインドネシア国内の関係者を招いたサゴヤシセミナーをパロポ市で、7月23日にサゴヤシ学会と共同して国際サゴヤシシンポシウムの開催が検討されている。ルウ地方の1市4県の協力の下に、本研究で進めつつあるサゴヤシ栽培化のための調査結果を地方政府に提供することが可能となり、また、ルウ地方の1市4県が共同してサゴヤシを使った地方開発の構想を準備し、インドネシア政府への予算申請に着手することができた。一方、ハサヌディン大学内のサゴヤシ研究チームも独自の予算申請に着手し、これらが有機的に動き出しはじめている。また、ペンカジョアン村の若者は、北ルウ県開発庁の指導のもとサゴヤシ村構想を作成し、60ha前後の植林の準備を開始している。以上の経緯は、サゴヤシの農民レベルの栽培化を図る上で非常によい環境を形成している。ペンカジョアン村でのサゴヤシ研究センターの栽培実験地では、2016年当初に移植されたサゴヤシ苗(72株)の生育調査を、また、2012年9月に移植したサゴヤシ株(159株)の生育調査を継続して実施しながら、優良苗の選抜方法の検討に着手している。一方で、サゴヤシの育苗センターの苗生産のために、実生からの苗生産に着手した。開花期の5個体を確保し、花序、花、結実等の生育観察をしつつ、結実した実からの実生苗の生産を準備している。これは、地域内からの苗の要請だけでなく、パプアからの苗の購入要請等に応えるためである。一方で、ルウ地方(3県、1市)のサゴヤシを使ったサゴ・テクノパーク構想の支援も並行して行っている。2016年6月のパロポ市が実施したサゴセミナーには、研究分担者等を派遣して講演を行っている。また、7月にはこのルウ地方のサゴ・テクノパーク構想を実現させるために、内外の研究者や中央政府の関係者を招いて、国際サゴヤシシンポジウムをサゴヤシ学会の協力の下に開催している。こうした一連の活動の中で、UNHASのサゴヤシ研究グループを組織化している。また、UNHASの院生やルウ地方の地元大学の若手教官連携し、サゴヤシ研究センターを中心に複数のサゴヤシの課題研究が実施されつつある。また、研修プログラムも作成され、西パプア州の南ソロン県のサゴヤシの専門学校:AKNESSから学生12名がペンカジョアン村のサゴヤシ研究センターの栽培実験地を使って、実習を行っている。UNHASに組織されたサゴヤシグループは、独自の研究予算を獲得し、調査研究に着手していること、また、地方政府:ルウ県、北ルウ県、東ルウ県とパロポ市はそれぞれ植林計画を作成し、1部で実施されていること、つまり、地方政府とUNHAS等の大学とも連携が実現したことが影響している。今後は、日・イ両政府からの新たな予算獲得を図ることが課題となってきている。ペンカジョアン村のサゴヤシ研究拠点の栽培実験地では、2016年当初の植栽されたサゴヤシ苗(72吸枝)の生育調査を、また、2012年に植栽されたサゴヤシ苗(159吸枝)の生育調査を継続して実施。

また、ルウ地方の地方政府等や緑化事業を手掛ける企業からの大量な苗の要請に対応するために、実生苗の生産に着手している。開花期のサゴヤシ7個体の生育観察のために櫓(竹製のタワー)3基を設置し、実生苗生産を開始している。これらの成果は今年の6月に開催されるサゴヤシ学会で公表する予定。一方で、サゴヤシ栽培化へ向けた産学地連携の準備も進められている。また、サゴヤシの栽培化を推進するためにインドネシア政府農業省との連携も進めている。2017年8月、2018年2月および3月には農業省永年作物総局と協議を実施し、この3月にはインドネシア政府による初めてのサゴヤシ苗生産の支援を取り付けている。2018年度は苗生産の準備を志向し、2019年度から苗生産に着手する予算が準備されることになった。昨年度は、これらの研究遂行の過程で、学位取得者2名、修士取得者1名を輩出することができた。インドネシア側の研究体制の整備は、ハサヌディン大学に組織されたサゴヤシ研究チームを中心に、ルウ地方のアンディ・ジェンマ大学(パロポ市)とも共同研究の体制が整備されている。サゴヤシの優良苗の選抜や実生苗生産が産業レベルで実現させるための産学地連携の体制が整っており、日本側のJICA草の根技術協力やインドネシア側のサイエンス・テクノパーク(S/TP)や農業省予算等を組み合わせて、今後のサゴヤシ栽培化への体制が実現している。創設されたサゴヤシ研究拠点の栽培実験地では、2016年時点で27年生(49株、50×50m)、6年生(2ha、105株)、2年生(1ha、96株)のサゴヤシ個体の生葉の改質を中心とした生育調査を継続して実施し、優良苗の選抜を開始している。また、ルウ地方の地方政府や緑化事業を手掛ける企業からの大量な苗の要請に対応するために、実生苗の生産に着手している。この実生苗の生産は開花期のサゴヤシ7個体の生育観察のために櫓(竹製のタワー)3基を設置し、開花・結実の調査を伴って開始している。2016年度は、次年度に予定していた国際サゴヤシシンポシウムを繰り上げて実施し、インドネシア政府や地方政府のサゴヤシ開発への理解を深め、かつ、インドネシア側の予算を確保し、有機的な産学地の協力関係を構築したいと考えている。また、ハサヌディン大学に組織されたサゴヤシ研究チームと本研究とが連携し、サゴヤシ栽培化のための研究やサゴヤシ林の環境浄化機能、生態系保全機能および防災機能を確認するための調査計画を検討し、実施する。ルウ地方の3県1市は、災害対策のサゴヤシ植林や緑化のための植林を計画。そのためには、大量の苗が必要となることから、育苗センターの機能を強化する予定である。一方で、サゴヤシから抽出されたサゴの品質を高めて、乾燥精製サゴの生産にも着手する予定である。遅れている、サゴヤシの栽培化のためのガイドブック作成もこの7月を目途に完成させる予定である。これらの実績を通じて、日・イ両政府からの新たな予算獲得を狙う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。熱帯農業、インドネシア研究29年度が最終年度であるため、記入しない。
理論物理への応用に向けての格子化の新しい定式化

V de B氏は博士論文の定式化の拡張として、ゲージ場まで拡張した格子上でのWhitney formsを用いた場の理論の定式化に取り組んできており、その定式化の完成が滞在中の研究テーマの一つであった。この定式化の持つ最大の特徴は、微分形式とホモロジーを基礎とした格子上での定式化になっており、これまで達成されていない格子上のトポロジーを導入した定式化になっている。この部分の数学的な定式化は定義されて上記のまとめとして出版されることになっている。一方この定式化を場の理論の定式化として発展させるために受け入れ研究者の私と色々議論を行ってきた。その結果この定式化では、格子上のシンプレックスを特徴付けるために、それぞれの基本単体に幾つかのパラメーターが導入され、これ等のパラメーターが基本単体の部分形式の導入としてトポロジーの性質を取り入れる役割をしており、具体的な格子計算を行ったときにこれ等のパラメーターの役割を明らかにする必要があるが、この点の問題点が依然として残されておりこの定式化が場の理論の定式化として役に立つかの判断が問われておりこの点に課題が残っている。また、受け入れ研究者である私は格子上のゲージ超対称理論の定式化を調べてきており、限られた場合であるがその定式化が完成した。この観点からV de B氏の定式化にどのような関係があるかは、興味のある問題であり議論を続けてきた。V de Bの定式化は、格子上で問題になる微分作用素がライプニッツ則を満たさないという困難が回避できる定式化に成っているのに対し、我々の定式化は超対称電荷をリンクの上に乗せ行列の概念を導入することによりライプニッツ則を満たす代数構造を導入している。これ等の関係を明らかにすることにより、トポロジーと代数構造の関連が明らかになると期待されるが上記のWhitney formsと関連されて導入されるパラメーターの問題との関連が明らかになっていない。そこで我々はこの関連を明らかにすることを一旦離れて、我々の模型の行列模型としての定式化の共同研究を開始し、一つの回答を得ている。ツイストされた超対称ヤング・ミルズの格子上での定式化は行列表式で具体的に表現することが出来ることを示し、現在これに関して論文作成段階にある。昨年10月26日に我々の研究室に来てから、現在までの研究は、ビビアン氏がこれまで格子上のディラック・ケーラーフェルミオンの定式化に対して格子上のWhitney mappingによる新しい定式化を提唱しており、非可換性を導入した我々の定式化との比較を行ってきた。一方我々はツイストされた超対称性の格子上での定式化に成功しており、ビビアン氏の定式化によるツイストされた超対称性の定式化が可能かどうかの可能性を探ってきた。ビビアン氏の定式の特徴は、格子上で微分形式がホモロジーを用いて定義され、しかも差分がライプニッツ則を満たす定式化になっていることが特徴である。他方において我々の定式化は格子上の差分がライプニッツ則を満たすようにマイルドな非可換性を導入しており、この非可換性を導入しない定式化としての、格子上での超対称性の定式化を示唆している。現在これ等の可能性に対して議論を密に進め検討している段階である。現在までのビビアン氏の研究は大きく分けて3つの方向に分類できます。一つ目は、博士論文で提案された研究の延長線上で、格子状の微分形式を背景にしたトポロジカルな概念を取り入れたWhitney mappingの定式化を,格子フェルミオンの定式化に応用することである。具体的には微分形式で定式化されているディラック・ケーラーのフェルミオンの定式化をこの定式化を用いて完成させた。またこの定式化を発展させて重力を含む形でどの様に定式化するかが明らかになってきた。現在進行中の研究として定式化を用いた格子QCDの新たな定式化の提案。この定式化においては具体的にゲージ場を導入した場合にどのような具体的利点が有るかを明らかにすることを目標にしている。更に受け入れ研究者である我々との共同研究の進行として、格子上での超対称ゲージ理論の定式化を氏の定式化とどの様に融合させるかに関しての共同研究が進行している。この格子上での定式化では、ディラック・ケーラーの定式化が重要な役割をするが、氏の定式化はこれ等をうまく取り入れる定式化に成っており、トポロジカルな情報をどのように取り入れて発展させるかが焦点となっている。

その結果この定式化では、格子上のシンプレックスを特徴付けるために、それぞれの基本単体に幾つかのパラメーターが導入され、これ等のパラメーターが基本単体の部分形式の導入としてトポロジーの性質を取り入れる役割をしており、具体的な格子計算を行ったときにこれ等のパラメーターの役割を明らかにする必要があるが、この点の問題点が依然として残されておりこの定式化が場の理論の定式化として役に立つかの判断が問われておりこの点に課題が残っている。また、受け入れ研究者である私は格子上のゲージ超対称理論の定式化を調べてきており、限られた場合であるがその定式化が完成した。この観点からV de B氏の定式化にどのような関係があるかは、興味のある問題であり議論を続けてきた。V de Bの定式化は、格子上で問題になる微分作用素がライプニッツ則を満たさないという困難が回避できる定式化に成っているのに対し、我々の定式化は超対称電荷をリンクの上に乗せ行列の概念を導入することによりライプニッツ則を満たす代数構造を導入している。これ等の関係を明らかにすることにより、トポロジーと代数構造の関連が明らかになると期待されるが上記のWhitney formsと関連されて導入されるパラメーターの問題との関連が明らかになっていない。そこで我々はこの関連を明らかにすることを一旦離れて、我々の模型の行列模型としての定式化の共同研究を開始し、一つの回答を得ている。ツイストされた超対称ヤング・ミルズの格子上での定式化は行列表式で具体的に表現することが出来ることを示し、現在これに関して論文作成段階にある。
負債の動態をめぐる比較民族誌的研究：アジア・アフリカ・オセアニア農村社会を中心に

人間にとり負債とは何か。本研究では、この問いの答えをアジア、アフリカ、オセアニア、ヨーロッパ諸社会の民族誌的事例を通じて探求する。現金の貸し借りであれ、恩や義務であれ、負債は人間を隷属状態におく契機ともなれば、社会結合や事業を生み出す創造的契機ともなる。経済・政治・倫理にまたがるそのプロセスを通文化的に比較研究することにより、他者に負うという経験のダイナミズムを明らかにする。
新規生物活性物質の創成を指向した環境低負荷型合成法の開発

イソジチロシン型天然有機化合物に共通するジアリールエーテル部位の効率的な構築法としてハロゲン化フェノールの陽極酸化反応を鍵反応とする方法論を展開し、ユーリパミドの環化反応の最適化、ジアリールヘプタノライド類の合成、メチルタリブリンの合成を行った。また、有機電気化学の汎用性の拡充を目指して、電気化学的に発生させた超原子価ヨウ素試薬を活用するキノリノン類の合成、およびそれを重要中間体とするテトラヒドロピロロイミノキノンアルカロイド類の合成を行った。さらに、アミノジアリール類に同様の酸化を施すことでカルバゾール類の効率的な合成を達成した。一方、メタノール中BDD電極によるメトキシラジカルの発生を実証するとともにネオリグナン類の生成機構に検討を加えた。テトラヒドロピロロイミノキノン類は、マカルバミン、ダミロン、ディスコハブディンなどとして知られる海産アルカロイドの一種で顕著な細胞毒性を示すことが知られている。報告者らは、これまでインドール誘導体を経て表題化合物の合成を行い、合成中間体の活性も含めて知見を得ている。本研究では、最近確立することが出来た電気化学的に発生させた超原子価ヨウ素を用いて合成されるキノリン誘導体を中間体とした新規経路を開発し、表記アルカロイド類の合成を達成した。特に、キノリン骨格の構築には、芳香環上の酸素置換基により、キノリノンおよびスピロ化合物の生成が制御されることを見出している。また、ピロール環を構築するときのC1ユニットとして適切な電気陰性度が必要であることも判明した。さらに、近年報告されている配当体型天然物(Tetrahedron Lett.2004,45,9415)の合成にも成功した。現在、合成された化合物の生物活性について評価とともに、より強力かつ選択的な活性の発現を目指して関連物質の合成を行っている。電気化学的にタリウムの再酸化反応を試みるために、フェノールよりも酸化電位の高いメチレンテトラヒドロナフタレン誘導体を基質とした転位反応を指標に、種々反応条件を検討した。その結果、メタノールートリフルオロ酢酸ナトリウムの系において高い再生率でタリウム(III)が得られることがわかった。さらに、タリウムイオンのカウンターとしてトリフルオロアセテートイオンが存在することを明らかにした。その他電極反応を活用して達成することに成功したギムナスタチン類およびメギストフィリンIの合成がある。一連の有機電気化学を活用する生物活性物質の合成研究において、電気化学的に発生させた超原子価ヨウ素試薬による含窒素化合物の酸化反応を開発してきた。すなわち、電気化学的に発生させた酸化剤を用いてキノリン化合物を構築した後、ピロール環の付加および適切な官能基化により、最初の全合成を含む海洋生物由来のテトラヒドロピロロイミノキノン類の一連の合成を達成した。さらに、関連したフェニルアニリン誘導体の酸化反応による炭素-窒素結合の形成によるカルバゾール化合物の合成に成功した。特に、本反応はキノリン構築反応に比較してより長い反応時間を必要とするため、溶媒として使用するトリフルオロエタノールの乾燥状態の保持を工夫した。この実績により、新たな生物活性物質合成へのアプローチを可能とすることが出来た。抗マラリアおよび抗腫瘍活性を有する植物由来のビスベンジルイソキノリンアルカロイド、メチルタリブリンの合成に成功した。すなわち、ジハロ-p-ヒドロキシフェニル酢酸エステルを陽極酸化に付して生成するジアリールエーテル誘導体にチラミン誘導体を接続し、これを環化させることによりイソキノリン部分を構築して標的化合物への誘導を達成した。特に、本合成においてジアリールエーテル構築のために従来行っていたアリール化ジェノン化合物の過剰量の亜鉛末による還元反応について検討を行った。すなわち、電極反応により発生させた亜鉛をin situで活用して、より環境低負荷型かつ高効率の反応を確立することが出来た。平成22年度は、以下の成果が得られた。報告者らが開発した電極反応により発生させた超原子価ヨウ素酸化試剤の活用範囲の拡大を意図してカルバゾール類の合成について検討を加えた。特に、市販のPIFAとの反応収率を比較した結果、カルバゾール環構築においては、報告者らの酸化剤が優れていることが判明した。また、天然物合成への応用としてグリコゾリンの合成を行った結果、既知物質より鈴木一宮浦カップリング反応を経て5行程50%で目的を達成することが出来た。この研究から、報告者らのトリフルオロエトキシ基を配位子として有する超原子価ヨウ素試薬は比較的穏和な酸化試剤としての有用性が認められた。抗マラリアおよび抗腫瘍性を有する植物由来のビスベンジルイソキノリンアルカロイド、メチルタリブリンの合成に関して、すでにその平面構造の構築に成功している。

本年度は、相当するフェノール基質の二量化反応の収率改善、およびビシュラー・ナピエンスキー反応により生成する環状イミンの立体選択的還元反応から光学活性体の合成について検討した。すなわち、塩素化フェノール誘導体を用いることで、目的とするジアリールエーテル誘導体の収率を改善することが出来た。さらに、基質に光学活性1-フェニルエチルを導入することで不斉を発現させることを試みた。この結果、還元の選択性を見出すことが出来たため、より効果的な光学活性体の合成を検討している。ホウ素含有ダイヤモンド電極は、主として水溶液中で多様な用途に活用されている。一方では、メタノール中、同電極を用いるとメトキシラジカルの発生が知られている。本研究では、このラジカルの発生を検証し、さらにこの反応をC6-C3化合物の酸化反応に活用してネオリグナン類の合成を行った。結果、通常の直接陽極酸化に比較し、高収率で酸化成績体が得られるとともに、ラジカル反応を経て生成する化合物を得ることが出来た。
小中学生を対象とした問題解決スキル訓練の開発とその対人行動改善効果

本研究では,仲間関係を改善させる効果がある対人行動を見せて体験させて教える社会的スキル訓練と,自ら考えて経験から学ぶ力をトレーニングする問題解決スキル訓練の,小学5年生の対人行動改善効果を比較した。訓練前後の変化を分析したところ,社会的スキル訓練と問題解決スキル訓練のいずれも,「友だちにあたたかい言葉をかける」などの向社会的行動の増加効果が認められ,その効果は約1年後まで維持されていた。一方,攻撃行動の減少効果については,社会的スキル訓練では訓練直後にのみ認められ,問題解決スキル訓練では訓練終了から約1年後まで効果が維持されていた。平成25年度は,問題解決スキル訓練による対人行動改善効果の検討を開始した。甲信越地方の公立小学校に在籍する小学5年生計136名が研究に参加した。研究参加者は,学級ごとに,実験群,比較対照群,Waiting-list群に割り当てられた。実験群は自ら考える力をトレーニングする問題解決スキル訓練,比較対照群は支援員が提示した適切な行動を練習する訓練に参加した。介入はいずれも,1回50分,計6回であり,介入期間は約2ヶ月であった。介入前後には,向社会的行動,攻撃行動,引っ込み思案行動について,質問紙による自己評定および教師評定を行った。Waiting-list群は介入に参加せず,測定のみを行った(平成26年度に介入実施予定)。介入の結果,自己評定値においては,実験群と比較対照群の両方で,向社会的行動の増加,攻撃行動および引っ込み思案行動の減少が見られた。教師評定においては,実験では向社会的行動の増加,比較対照群では向社会的行動の増加と攻撃行動の減少が見られ,引っ込み思案行動は両群で変化が認められなかった。Waiting-list群においては,自己評定による引っ込み思案行動の減少が見られ,その他の指標においては変化がなかった。問題解決スキル訓練は,介入を行わないWaiting-list群と比べて有意な介入効果を示した。これは,本研究の仮説を支持する結果である。さらに,向社会的行動の増加効果が明らかになったという点は,問題解決スキル訓練による攻撃行動減少効果のみを示した申請者らのこれまでの研究をさらに前進させるものである。平成24年度は,対人行動の改善につながる問題解決要素の学年間比較を行った。甲信越地方の公立小中学校に在籍する小学4年生,6年生,および中学2年生計139名を対象として,通常授業時間を用いて問題解決スキル訓練を実施した。介入前後には,自己評定および教師評定による対人行動(向社会的行動,攻撃行動,引っ込み思案行動)の測定を行った。また,対人ストレス場面のビデオ映像を用いて「問題の明確化と定式化」「解決策の案出」「解決策の評価」「解決策の実施と検証」という4つの問題解決要素を児童生徒に実行させることで,問題解決の測定を行った。問題解決スキル訓練は,通常授業時間を用いて,1回50分計4回のセッションを設けて実施した。訓練の結果,小学4年生では問題解決の4つの要素に有意な改善が認められ,小学6年生では「解決策の案出」「解決策の評価」「解決策の実施と検証」の3つ,中学2年生では「解決策の案出」のみが改善した。また,小学4年生および6年生では向社会的行動の増加と攻撃行動の減少が見られ,中学2年生では攻撃行動の減少が認められた。次に,問題解決の変化量と対人行動の変化量を用いた相関分析を行った。その結果,小学4年生では「問題の明確化と定式化」と「解決策の案出」が対人行動の改善につながる可能性が示された。また,小学6年生および中学2年生では「解決策の案出」と「解決策の評価」の向上が対人行動の改善につながっている可能性が示唆された。「問題の明確化と定式化」および「解決策の実施と検証」と対人行動との関連については,一貫した結果が得られなかった。これらの問題解決要素は,対人行動の変化に直接影響するというよりも,「解決策の案出」や「解決策の評価」の変化を促すことで,対人行動の改善に間接的に寄与していると考えられる。平成26年度は,問題解決スキル訓練による対人行動改善効果の遅発性および持続性について検討した。平成25年度の研究に参加した甲信越地方の公立小学校に在籍する小学5年生(研究参加当初)計136名について,介入終了から約6ヶ月後および約1年後の時点で追跡調査を行った。調査内容は,平成25年度の介入効果評定内容と同様に,向社会的行動,攻撃行動,引っ込み思案行動について,質問紙による自己評定および教師評定を行った。分析の結果,実験群では,自己評定における向社会的行動の増加効果と攻撃行動の減少効果が6ヶ月後および1年後にも維持されていた。引っ込み思案の減少効果は,6ヶ月後および1年後まで維持されなかった。

教師評定における向社会的行動の増加効果は,6ヶ月後および1年後まで維持されていた。比較対照群では,自己評定における向社会的行動の増加効果は維持されていたものの,攻撃行動および引っ込み思案行動の減少効果は維持されなかった。教師評定でも同様に,向社会的行動の増加効果は維持され,攻撃行動の減少効果は維持されなかった。結果を要約すると,問題解決スキル訓練の効果の遅発性は本研究においては認められなかったものの,特に攻撃行動の減少という点において効果の持続性が認められた。認知行動療法当初の予定どおり,問題解決スキル訓練を実施する群としない群における対人行動の変化の差異を検討することができた。本年度の研究成果は,平成26年度に開催される諸学会にて発表申請中であり,学術誌への投稿に向けて執筆中である。当初予定どおり,問題解決の4つの要素と向社会的行動,攻撃行動,および引っ込み思案行動の変化の連動性を実験的に検討することができた。本年度の研究成果は,平成25年度に開催される諸学会にて発表申請中であり,学術誌への投稿に向けて執筆中である。本研究課題は,主に学校教育現場において活用される研究知見の提示を目的としたものであり,学校教員からの協力が必要不可欠である。そのため,これまでと同様に,学校教員対象の研修会等で研究知見および具体的トレーニング方法を紹介することで,研究成果を積極的に発信するとともに,研究参加希望校の募集を行う。さらに,平成25年度の研究において適切な行動を直接指示・練習する群を設けることができたたため,引き続き測定を行うことで,介入効果の持続性の検討(平成26年度予定の研究内容)を進める。現時点において,研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点等は浮上していない。そのため,学校教員対象の研修会等で研究知見および具体的トレーニング方法を紹介することで,研究成果を積極的に発信するとともに,研究参加希望校の募集を行う。また,学校教員および児童生徒を対象としたストレス調査を各小中学校に提案し,希望する学校にて実施する。これによって,本研究が提案するトレーニング方法に対する潜在的なニーズを把握し,各小中学校責任者と共有することで,介入を必要とする学校および学級に介入を着実に提供していく。平成25年度は,13,428円分の研究費の未使用が生じた。これは主に,研究参加校が予定よりも少なく,実験実施補助者への謝金が節約されたためである。平成25年度研究費の未使用分(次年度使用額)と平成26年度分として請求済の研究費については,研究成果発表および研究参加校のさらなる拡大のための旅費および人件費を主として,研究成果発信の際に必要となる心理学関連書籍などの物品,英文校閲費などに充てる。平成24年度は,92,426円分の研究費の未使用が生じた。これには大きく2つの理由がある。第一に,研究参加校の募集が予定よりもスムーズに進んだため,国内旅費の支出が予定よりも56万円程度節約されたためである。第二に,研究参加校による研究実施風景の撮影が行われたため,物品費におけるデジタルカメラ購入費用が節約されたためである。
アルジェリアの現代文学状況

アルジェリアの現代文学状況について、アルジェリアの歴史、社会背景、文学史的背景、出版状況、作家の現状、作品内容、研究状況などからその特徴を把握した。文献研究と現地調査とを平行しておこない、生きた文学状況を照らし出すとともにその問題点の析出に努めた。アルジェリアの主要な作家のなかからとりわけ重要と思われるムルド・フェラウーンの作品を分析して、これまで指摘されていなかった価値を明らかにするとともに、アルジェリア文学研究をめぐる問題を指摘した。本年度は、アルジェリアの現代文学状況の概観を得、今後の研究の基礎とするために以下の研究活動をおこなった。1.文献研究:アルジェリアの文学の中心であるフランス語表現文学について、植民地時代および独立後の文学史の概観、背景となる歴史の再認識、言語・社会状況の調査をおこない、基礎知識を固めた。独立前の時期の創始期の古典作家(ムールード・フェラウン、カテブ・ヤーシーン、ムハンマド・ディブ、ムールード・マムリ、マレク・ハッダドら)、独立後の模索期の作家(ラシッド・ブージェドラ、アシア・ジェバールら)、90年代テロリスムの時代以降を描く現代作家(ターハル・ジャウット、ラシッド・ミムニ、プアレム・サンサール、アヌアール・ベンマレク、ヤスミナ・ハドラら)、フランス移民作家(ラバフ・ベラムリら)、アラビア語表現作家(アフラーム・モステガーネミー、ワシニー・ラレジら)などを鳥瞰してアルジェリア現代文学の流れを押さえた。2.実地調査・研究交流:平成22年10月23日11月25日の約一カ月間、主に首都アルジェに滞在して、現地での文学関係の資料状況の調査、社会状況の調査、文献資料の入手、研究者・ジャーナリストなどとの交流をおこなった。また11月8・9日にアルジェで開催された「第一回アルジェリア・日本学術セミナー」に運営者の一人として参加し、全体セミナーで発表をおこなうとともに、文学分科会のオーガナイズ役を果たした。3.研究成果の発表:上記全体セミナーでアルジェリア文学の概観について英語で発表し、論文化した。ほかに、イチジクを中心にカビリア地方の習俗を検討するとともにムールード・フェラウンの小説2作品をとりあげた論文を北アフリカ研究の枠組みで発表した。また主要な文学作品を解説し分析する文書を作成し、青柳悦子のHPで公開している。本年度はアルジェリア現代文学状況の全体像をより詳しく把握するとともに、その成立状況の解明を試みるべく、現代アルジェリア文学の始祖と位置づけられているムールード・フェラウーンMouloud Feraounの代表作『貧者の息子』について分析をおこなった。1)文献研究アルジェリアのフランス語表現文学を3期に分けて、それぞれの時期の代表的作品を研究することによってアルジェリア文学の今日までの流れを捉えた。第1期:植民地時代(1962年)、第2期:独立後の時代(1962年80年代末)、第3期:テロリズムの時代と現代(1990年)。なかでも第1期の重要作家であり、現代アルジェリア文学の端緒となったムールード・フェラウーンの『貧者の息子』について、アルジェリアでしか手に入らない資料を用いながら、綿密な研究をおこなった。この結果は、65頁におよぶ日本で初めての本格的なフェラウーン研究論文として『文藝言語研究文藝編』61号に発表した(アルジェリア文学史の概観、作家の全体像を含む)。その成果としてはとりわけ、素朴な地方文学作家というレッテルを打ち破る、この作家の現代的意義を明らかにした。2)実地調査・研究交流、および成果発表アルジェリアが渡航注意地域となっているため、隣国チュニジアを中心に調査・研究交流をおこなった。平成23年ll月10日19日にチュニジアに渡航し、日本チュニジアシンポジウム(TJASSSTll)でフェラウーン『貧者の息子』についての発表をおこなった。また平成24年3月9日18日にチュニジアに再度渡航し、チュニス大学で特別講演を3回おこなった(日本と北アフリカの学術・文化交流、文学研究交流、北アフリカ文学研究について)。研究作業の展開の面では、アルジェリア現代文学の始祖であるムルド・フェラウーンについての研究を進めるとともに、毎年ノーベル文学賞候補に名前の挙がるアルジェリア出身現代女性作家アッシア・ジェバールについても知見を広げ、こうしたアルジェリアの大作家たちについて現地でどのような研究がおこなわれているのか、その現状を検証した。具体的には、2013年11月7日14日、アルジェリアに出張し、同国で開催された初のジェバールをめぐるシンポジウム(L'experience creative de Assia Djebar, Assia Djebar ou l'oeuvre d'une vie「アッシア・ジェバールの創造体験、アッシア・ジェバールその生と作品」(11月9日11日、アルジェリア、ティズィ=ウズにて開催)に主催者招待で参加した。さらにこの滞在期間を生かして、アルジェリア文学・文化研究の専門家たちと交流した。とりわけムルド・フェラウーン協会の会長としてフェラウーン研究ならびにアルジェリアの文学活動の発展を促進をする重要人物として活躍している、フェラウーンのご子息から、三日間にわたって現地調査を組織していただき貴重な情報を多数得ることができた。

またこの滞在期間中、本研究者(青柳)のアルジェリア文学研究活動(とりわけ翻訳の準備)が同国で注目を集め、主要新聞・ラジオで、これに関して報道がなされ、大きな話題となった。こうした活動によって、これまできわめて薄かった日本とアルジェリアの文学研究交流の貴重な絆を結ぶことができた。研究成果の発表の面では、口頭発表5件(チュニジア、アルジェリア、トルコ、フランス、日本で各1件)、論文発表2件(英語・フランス語各1件、ほかにフランス語投稿1件〔審査中〕がある)、著作分担担当1件(日本語)をおこなった。アルジェリアの現代文学の状況について包括的な視座を形成するとともに、すぐれた作品を取り上げて研究した。本年度は主に以下の内容で研究を進めた。1)現代アルジェリア文学の始祖と位置づけられるムールード・フェウーンの主要作品を視野に収めてこの作家の総合的な輪郭を明らかにするとともに、とりわけアルジェリア戦争中に書かれた遺作『薔薇の街』別題名『記念日』(La Cite des roses, 2007)を詳細に分析し、これまで見過ごされてきた諸特質を抽出した。同時に日記、書簡等を参照して、時代状況、とりわけアルジェリア独立戦争と作家とのかかわりについて、新たな観点からフェラウーンの文学を掘り起こした。2)その他のアルジェリア文学について次年度で踏み込んだ研究ができるよう準備した。3)アルジェリアに関連して作成された映像資料を多数閲覧して、とりわけ独立戦争および1990年代の内乱の経緯と、現代におけるその捉え直しの特徴をつかんだ。具体的な研究手続きとしては、1)5月にアルジェリア(オランおよびアルジェ)に滞在し、アルジェのほか、地方都市であるオランの出版状況やオラン大学での研究者の動向を調査詩研究交流をおこなうとともに、第2回日本=アルジェリア学術会議で、フェラウーンの文学をめぐる口頭発表をおこなった。2)マグレブ文学研究会を立ち上げ、日本で初めてのアルジェリア文学のシンポジウム〈Journée Mouloud Feraoun:ムールード・フェラウン没後50周年記念シンポジウム〉を開催し、口頭発表をおこなった。3)ほかに学術講演1件と、フェラウーン『記念日』をめぐる論文を執筆した。現代アルジェリア文学の概観、およびその背景事情の調査を進めるとともに、個別研究として、アルジェリア現代文学の始祖と位置づけられる作家ムールード・フェラウーンの代表作『貧者の息子』について分析し、これまでの研究にはない視点でフェラウーン文学を見直すことができた。これによりアルジェリア文学の発展に関する重要な視点が得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。現代アルジェリア文学を創始したと言われるムールード・フェラウーンの研究については、次々と新たな課題が見つかり、非常の充実した研究が展開てできている。アルジェだけでなくオランでも現地の研究者との学術交流が果たせたことも大きな成果である。
ギャップジャンクションに着目した新たな頻尿治療ターゲットの探求

以前の研究結果を踏まえ、頻尿の筋原性因子としてギャップジャンクションに着目して新たな頻尿治療ターゲットを探索することとした。予備実験の時点にてシクロホスファミド誘発性膀胱炎マウスモデルでは膀胱におけるギャップジャンクションの主要な構成因子であるコネキシン43の発現が亢進し、同時に頻尿症状を呈することを明らかにしていた。今回の研究ではシクロホスファミド誘発性膀胱炎マウスモデルの排尿行動について詳細な検討を加えた。その結果、対照群より排尿回数が有意に増加、1回排尿量の有意な低下を示した。これによりこのモデルが頻尿モデルであることを証明した。次に、本モデルの膀胱でのコネキシン43の発現の推移を評価した。mRNAレベルはシクロホスファミド投与6時間後、タンパクレベルは投与24時間後に発現が最大になることを確認した。ついでコネキシン43の発現の制御因子の網羅的解析を目的としてマイクロアレイ解析を行ったが、制御因子の候補となる有意な遺伝子の抽出はできなかった。そこでコネキシン43の機能に着目し、このマウスモデルの膀胱から平滑筋片を採取し自発収縮を生理学的に評価したところその亢進を認め、これはギャップジャンクション機能阻害剤で抑制されることも確認できた。平滑筋片における自発収縮の亢進はギャップジャンクション機能機能の亢進によるものと考察された。ギャップジャンクション機能が排尿行動においても影響するかを評価するため、マウスモデルに対してギャップジャンクション機能機能阻害剤を投与して、シクロホスファミドによる頻尿行動が改善されるかを観察した。その結果、頻尿行動は有意に軽減された。このことから、ギャップジャンクション機能機能が頻尿に関する因子の一つであることが確認された。この結果は臨床における膀胱炎症に伴う頻尿の治療法開発に貢献するものと考える。上記研究の内容は、現在論文投稿中である。
新規モノクローナル抗体を用いて分離した血液循環メラノーマ細胞の遺伝子解析

健常人末梢血にメラノーマ細胞を混合し、HMW-MAA抗体単独、B7-H3抗体単独、2つの抗体の併用を用いて標識し、マグネットビーズ法とFACS法にてメラノーマ細胞の回収率を比較した。結果は、両者を混合したものが最もメラノーマ細胞の回収率が高かった。HMW-MAA抗体にB7-H3抗体を組み合わせることで患者の血液循環メラノーマ細胞の採取・分離効率が上がり、今後の臨床への応用が期待できることが示唆された。進行期メラノーマでは、治療の選択肢が大変少なかったが、近年に分子標的薬として、変異BRAF阻害剤、KIT阻害剤などが期待されている。メラノーマ患者毎に有効な分子標的薬を選択するためには、遺伝子変異などを効率的に検索する方法の確立が必要である。我々は血液循環腫瘍細胞(Circulating tumor cells: CTCs)を用いて遺伝子変異を解析するシステムの構築をはかってきた。これまでは患者の末梢血から有核細胞を分離し、そこにHMW-MAA抗体を標識し、マグネットビーズを用いてメラノーマ細胞のみを分離していた。CTCsは病期が進行すれば末梢血に多数出現するため採取しやすいが、病初期の段階はCTCsを分離する効率が大変低いという問題点がある。我々は、さらにメラノーマ細胞の採取効率を上げるため、これまでのHMW-MAA抗体にB7-H3抗体を加えて回収することを計画した。これまでに、メラノーマ細胞株を用いて、HMW-MAA抗体単独・B7-H3抗体単独・両方で回収率比較したところ、両方の抗体を用いた方がCTCsの採取効率がよいことを確認している。まず臨床でのメラノーマの病理組織でB7-H3が高率に発現していることの確認をし、次にCTCs採取効率が一定していないことがあるため、最適な条件を設定する実験を行った。(1)臨床検体でのB7-H3の発現の検討(2)細胞株でのCTC回収率の比較メラノーマ細胞株(928Mel 888Mel MMG1)において、HMW-MAA抗体単独群とHMW-MAA抗体にB7-H3抗体を加えた群で回収率比較したところ、888Mel以外の細胞ではB7-H3抗体を加えた群の方がCTCの回収率が高かった。我々はメラノーマ患者において、血液循環腫瘍細胞(Circulating tumor cells: CTCs)を用いて遺伝子変異を解析するシステムの構築をはかってきた。CTCsによる遺伝子解析を行うことで、(1)リアルタイムで体内の腫瘍細胞の状態がわかる、(2)侵襲の少ない採血で摂取できる、(3)経時的なモニタリングが可能、という利点があり、患者の予後や再発などを予測できる有用なバイオマーカーとして期待されている。我々はこれまでは患者の末梢血中から有核細胞を分離し、そこにHMW-MAA(Anti-High moleculr Weight-Melanoma Associate Antigen)抗体を標識し、マグネットビーズを用いてメラノーマ細胞のみを分離し、CTCsについてBRAFやKITなどの遺伝子解析を行っていた。B7はT細胞共刺激因子の一つであり、細胞性免疫には欠かせない分子の1つであるが、そのホモログであるB7-H3は転移性メラノーマに高率に発現していることが報告されている。この抗体を利用してCTCsの採取効率を上げることにより、CTCsのバイオマーカーとしての有用性がより高まると考えられる。B7-H3抗体の併用による回収率の評価をマグネットビーズ法とFACS法で検討した。(1)マグネットビーズ法での回収率の比較では、888melでは差が見られなかったが、928melとMMG1においては、HMW-MAA抗体単独よりもB7-H3抗体を組み合わせた方が回収率が2から4倍高くなった。(2)FACS法での回収率の比較では、HMW-MAA抗体単独よりもB7-H3抗体単独や両者の併用の方が腫瘍細胞の検出率が高かった。進行期メラノーマに対する分子標的薬として、近年、変異BRAF阻害剤、KIT阻害剤などが期待されている。この研究では、共同研究を行ってきたピッツバーグ大学免疫学のフェローネ教授から新規に供与された抗B7-H3モノクロナール抗体を用いて、末梢血からCTCsをより高い効率で回収することを目指す。それによって腫瘍細胞の遺伝子変異を(1)リアルタイムで、(2)侵襲の少ない採血で、(3)採血時点で体内において主体となっているクローンに関して、解析することが可能になりCTCsの有用性が高まる。

さらに、(4)早期のメラノーマからもCTCsの分離が可能になり、経時的にCTCsを調べることで予後や再発のマーカーとしても応用できる、ことが期待される。現在、このような研究に使用可能なメラノーマ表面抗原に対する抗体は数が限られている。しかし、我々が行っている末梢血からのCTCsの抽出方法はすでに非常に高い効率である。新たな抗体を用いて本研究を実現することで、分子標的治療薬のバイオマーカーとして、CTCsを利用したテーラーメードのメラノーマ治療が実現可能になると思われる。本研究において重要な役割を果たす抗B7-H3抗体については、予備実験ですでにメラノーマ膜表面に高率に発現していること、CTCsの分離に有効であることを確認している。その上で最初に、抗体の特異性や感度などについて十分な検討を行ない、その後CTCsの分離についての研究を行う。新たに抗体を追加して回収率が上がったことは確認できたが、ステップの段階で細胞のロスがでてしまうため、十分に回収できないことが原因と考えられた。現段階ではまだ患者の血液から遺伝子変異を解析できるまで測定系が安定していない。(1)回収率の比較検討:まず、メラノーマ細胞を用いて、HMW-MAA抗体単独、B7-H3抗体単独、HMW-MAA抗体とB7-H3抗体の併用の3つの条件について回収率を比較した。その結果、両者を併用した場合が最も効率がよかった。以上より両者を併用した方法が回収率のアップのなることが確認された。ただし、実験により結果にばらつきがあるため、別のメラノーマ細胞株でも同じ実験で確認することが必要である。(2)CTCsの分離法の確立:方法の概要としてメラノーマ患者から5mlの採血を行い、そこから有核細胞を分離する。そこにHMW-MAA抗体、さらにマウス抗体を認識するマグネットビーズを加えて反応させメラノーマ細胞だけを分離する。さらに特異度を増すために、白血球共通抗原に対する抗体を用いてコンタミしている可能性のある白血球を除去したあと、プレパラートに塗沫する。塗沫標本をMART-1で免疫染色し、さらにLaser micro dissectionを用いてMART-1に染色された細胞のみを取り出す。以上では、Laser micro dissectionでMART-1陽性の細胞のみを採取する過程で採取率にばらつきがあることがわかった。(3)CTCsの遺伝子解析:細胞からDNAを抽出し、nested PCRのあとシーケンスを行うことによってBRAFやKITなどの遺伝子を解析する。変異のホットスポットであるプライマーを用いる。前者はエクソン15、後者はエクソン11、13、17、18である。遺伝子解析において、BRAF遺伝子は比較的きれいにシーケンスを読むことが可能であったが、KIT遺伝子はシーケンスが読めないことがしばしば認められた。今後は、スライドグラス、血液量、洗浄方法などさらに検討する予定である。細胞株でCTCsの分離・採取を安定させてところで、患者の血液からCTCsから分離・採取を行い、病期別、化学療法や手術前後でのCTC量の比較、BRAFやKITの遺伝子変異の解析を行う。同時に別の超高感度の測定系の開発も検討する予定である。Laser micro dissectionの過程で細胞の採取率が低ければ、スライドグラスの種類の変更を検討する。
冷戦期科学技術政策の変容に関する国際比較研究　―スプートニク事件を転換点として―

昨今、国力と科学技術力の不可分性が益々認識されるなかで、科学技術の国際競争が激化している。この国際競争を加速させる一大契機となったのがスプートニク事件だと言える。その直後から多くの先端分野が国策化され、国家間競争が華々しく展開されるようになるからだ。本研究はこうした視座を前提に、スプートニク事件を転換点とする各国における科学技術政策の変容過程を実証的に示そうとする歴史研究である。他方、これをテーマとした先行研究はいくつか散見されるが、それらは米ソいずれかを主体とする一国史的記述に留まっている。これに対して本研究は、両超大国はもとより、その対象を欧州や東アジア諸国にまで拡げた国際比較研究となる。
気道系副交感神経節細胞の電気生理学的特性の解析

単離したラットの傍気管神経節細胞を用いて、その細胞の膜電位依存性イオン電流に対する神経活性物質の効果について検討をした。膜で電位依存性イオン電流は、conventional patch-clamp法を用いて記録した。1)Dopamine,GABAB,Noradrenaline,Somatostatin,Adenosineにより惹起されるイオン電流があるかどうか検討したが、いずれもイオン電流を惹起しなかった。2)傍気管神経節細胞の膜電位依存性イオン電流に対して上記の神経活性物質が影響を与えるかどうかについて検討したが、いずれも影響を与えなかった。最近、単離神経節細胞の膜電位依存性イオン電流に対して様々な神経活性物質が影響を与えるという報告が散見されるようになってきたが、そのほとんどは細胞内環境にほとんど影響を与えないと言われているnystatinを用いた新たなパッチ・クランプ法で行われている。今回、我々が用いたconventionalな方法では、細胞内液が人工的に作られた電解質液で完全に置換されるため、細胞内情報伝達系を介した反応は検出されなかった可能性がある。今後は、nystatinなどを用いた新たな方法で、膜電位依存性イオン電流に対する神経活性物質の影響について再検討を行う必要があると思われる。
内皮指向性SODによる血管NO代謝動態の解析と病態制御

血管制御因子である一酸化窒素(NO)やスーパーオキシドが高血圧や動脈硬化の病因に関与する可能性が示唆されているが、その分子論的実体は尚不明である。我々は、個体レベルで血管内皮細胞に特異的に濃縮動員されるSOD(ヘパリン結合性HB-SOD)を開発し、血管局所のNOとスーパーオキシドの不均衡が高血圧や循環病態の重要な要因であることを世界に先駆けて示してきた。また、短寿命と信じられていたNOが生理的低酸素分圧下ではGSHなどと相互作用しながら極めて長時間機能することを明らかにした。本研究は、血管局所のNOとスーパーオキシドのクロストーク、酸素代謝、及びチオール代謝動態を個体レベルで制御し、動脈硬化や高血圧病態における活性酸素の意義を明らかにし、新たな治療法の開発を目的として行われた。解析の結果、微量のNOでは低酸素下でのみ血管壁でのcGMP産生増加が見られること、およびミトコンドリアのATP合成が可逆的に抑制されることを見いだした。本現象が個体レベルでも起こること、これが虚血により増強されること、および酸素、スーパーオキシドおよびNOの局所的バランスが循環制御因子として作用していることが明らかになった。動脈硬化モデルのWatanabe兎、及び本体性高血圧ラット(SHR)では、組織のGSH濃度には有為な差が見られないが、その代謝回転量は著明に低下していることが判明した。このことから、両循環病態動物では、血管のみならず、全身組織で酸化ストレスが亢進していることが明らかになった。また、血管および全身組織の酸素ストレスを特異的に制御する事が循環病態改善に重要であることが判明した。
ロボット支援手術を受ける前立腺がん患者のサバイバーシップ支援充実に向けた研究

本研究は、ロボット支援手術を受ける前立腺がん患者を対象に、自己効力感および日常生活の回復に着目し、手術前から術後1年間の患者の変化を詳細な評価を行い、効果的な介入時期や内容、介入対象者のコンセンサスを得る。そして、問題解決療法およびセルフモニタリングをベースとした自己効力感を高める支援プログラムを作成し、支援プログラムがQOL向上に有効かどうか検証を行う。
CO2/炭化水素系混合流体の超臨界域におけるPρTx 性質および臨界点の精密測定

次世代冷媒の有力候補の一つである,CO2と炭化水素との混合流体を対象として,液相域,超臨界域,および飽和状態におけるPpTx性質,飽和性質,および臨界点の精密測定を実施した.その結果,広い温度,圧力,密度,および組成域において,高精度な実測値を多数取得した.さらに,得られた実測値を既存の熱力学モデルからの計算値と体系的に比較し,モデルの信頼性評価および改良の必要性の検討を行った.自然界に広く存在するCO_2(二酸化炭素)と炭化水素とのより複雑かつ高圧な自然冷媒系混合流体を対象として,これまで一切実測値情報が存在しない液相域,臨界点,および超臨界域において,新たな熱力学モデルの開発に貢献しうる信頼性の高い実測値情報を,広い温度,圧力,ならびに組成域において提供する.次世代冷媒の有力候補の一つである,CO2と炭化水素との混合流体を対象として,液相域,超臨界域,および飽和状態におけるPpTx性質,飽和性質,および臨界点の精密測定を実施した.その結果,広い温度,圧力,密度,および組成域において,高精度な実測値を多数取得した.さらに,得られた実測値を既存の熱力学モデルからの計算値と体系的に比較し,モデルの信頼性評価および改良の必要性の検討を行った.本研究で用いる3台の精密熱物性測定装置および付随するその他の校正用機器などについては,慶應義塾大学から富山県立大学に移設された後,予定通りに5月下旬には装置の組み上げが完了し,一方で測定時の安全性と信頼性を確保するための対策および測定マニュアルを整備することができた.その後,各装置の昇温・昇圧試験を測定予定範囲(温度: 280K600K,圧力: 200MPa)において実施した結果,温度測定および制御に不可欠な精密級測温ブリッジ,昇圧に不可欠な油圧ポンプを含めた各種の要素機器に不具合が多数見つかり,これらの修理・交換を適宜行った上で, 7月上旬には本研究目的の遂行に必要不可欠な計測環境をほぼ再現することができた.その後,精密測定に不可欠な差圧検定およびベローズ容器内容積検定等を含めた校正実験を,測定対象温度および圧力範囲について注意深く実施した結果, CO_2/炭化水素系混合流体の測定に必要な信頼性を有する各種の実験校正式の整備も9月下旬には概ね完了した.続いて,本測定装置で以前測定を実施し公表されているイソブタン純物質を基準物質とした計測値の信頼性確認実験を,予定通りに開始した.その結果,広い温度・圧力範囲におけるPρTx生質および飽和性質に関する計測値を多数得ることができたが,その一方で,密度測定の要となるベローズ変位計測機器およびサンプル充填系に,測定不確かさを拡大させる重大な問題が判明した.現在は,サンプリングに必要となる新しい高性能真空ポンプ,および試料組成の測定不確かさを低減させるためのガスクロマトグラフ等を購入させていただいた上で,上記の諸問題の解決に全力で取り組んでいる.今後は,こうした問題点を解決した上で,従来よりもより高精度な精密測定を,炭化水素,およびCO_2/炭化水素系混合流体について,順次精力的に実施していく計画である.昨年度後半より,イソブタン純物質を基準物質とした計測値の信頼性確認実験を各装置について精力的に実施し,特に測定が順調に進んだ測定装置1台(高圧気液平衡・PρTx性質測定装置)については,本研究の大きな目的の1つであるCO_2/イソブタンの2成分系混合物を対象とした本測定に移行することができた.その際,従来のサンプル充填では,低温下でも高密度であるCO_2試料がベローズ内に約半分しか充填できない問題が発覚したものの,充填前のサンプルをより低温まで安全に保持することが可能な電動式高圧注入装置等を購入させていただき,安全かつ正確な充填方法の確立が5,月には完了した.その後,温度280K440K,圧力200MPaまでの広い範囲において,CO_2/イソブタンの50/50mol%混合系に関する精密測定を実施し,PρTx性質計73点,沸点圧力計3点,および飽和液体密度計3点の実測値を得た.なお,本実測値の拡張不確かさ(k=2)は,温度測定:3mK,圧力測定:15kPa0.2%,および密度測定:0.09%であった.しかしながら,本格的な測定をさらに進めていくうちに,装置移設後に新たに生じた諸問題が判明した.具体的には,空気恒温槽を採用している2台の測定装置における,ベローズ容器内サンプル中の温度勾配の存在,恒温槽外壁からの大幅な熱の漏洩,およびデジタルマルチメーターへの電気ノイズ等である.さらに,内容積検定に用いる水の純度低下,昇圧用油圧ハンドピストン1台の故障に加え,ベローズ容器1台の破断も発生した.なお,平成21年度中に生じたこれらの諸問題については,本年4月中には概ね解決できており,現在では,各測定装置の最終的な再校正実験を順調に進めている.これらは5月中に全て完了する予定であり,その後,高精度かつ効率的な精密測定を,炭化水素およびCO_2/炭化水素系混合流体について,順次精力的に実施していく計画である.昨年度末に発覚した装置の諸問題を解決した後,内容積検定や差圧検定などの再校正実験を,各測定装置について順調に進めた結果,5,月中には全てが完了した.