hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床音楽学研究：知的障害者を含む音と言葉による対話の場の構築

本研究「臨床音楽学研究:知的障害者を含む音と言葉による対話の場の構築」は、音楽学と音楽療法の接合点として議論の端緒にある臨床音楽学について、臨床哲学において蓄積しつつある哲学対話の研究を参照して実践の場を構築し、理論化を行うものである。対象の実践領域においては、音楽活動を継続する上で、障害者本人との音楽的対話だけではなく、介助者を含む人々との言語的対話が課題となっている。こうした状況において、本研究は、直接概念を扱わない音による対話と、臨床哲学における生きづらさを抱えるひとたちとの哲学対話の議論を架橋した研究を行うものである。関連領域は、音楽療法における即興的対話の研究を出発点とし、コミュニティ音楽療法、音楽学の新しい議論の潮流である新音楽学と呼ばれる研究、そして臨床哲学の研究を取り入れた研究等である。研究は、1音と言葉による実践研究の実施、2調査・分析、3公開研究会、4理論化という4つの流れから成る。初年度は、1について、障害のある人を含む表現活動の活動を調査し、その舞台公演の映像を振り返り、対話を行う場を設定した。対話の場においては、活動に参加する人々が感じている様々な課題が語られ、通常の活動にはない語りとして重要であると考えられる。2については、活動の資料収集を継続して行った。この分析については、次年度につなげる予定である。3、4については、「教育とコミュニティ活動における対話と即興音楽」というタイトルで公開研究会を行い、理論化の方向性を含めて知見を交換した。研究の4つの流れについて、概ね順調に進行している。言語的対話を含む独自の表現ワークショップの立ち上げについては、具体的な方法の決定が遅れたため、年度内に実施できなかったが、従来のコミュニティと連携する形で行うことができた。従来のコミュニティにおけるこうした活動は、神戸新聞にも取り上げられている。こうした対話の場から得られた知見をもとに、来年度以降は継続的に新たな表現と言語による対話の場を設ける準備を整えることができた。また、継続した調査活動と分析を行っており、映像を用いたマイクロ分析(本間)を行い、個々人へのインタビューの具体的計画も行った。研究会実施により、理論化に向けた準備も整いつつある。次年度は、従来のコミュニティにおける調査活動とともに、新たに声、言葉、音を用いた対話活動を3回行う予定である。また、初年度に得られた知見を学会で発表し、関連諸領域の専門家・研究者を招聘して研究会を実施する予定である。こうした調査分析や研究会の実施により、最終年度の理論化に向けて準備を進める。実践上の課題として、障害のある人とない人が共に表現のあり方を楽しむ場を模索する「おとあそび工房」の活動について、参加者と研究者が意見交換をする場を設け、こうした活動のあり方や意味について多角的に議論を進めると共に、活動内容の充実化を図る。この活動から得られた資料をもとに、具体的な方法論をまとめていきたい。

実践上の課題として、障害のある人とない人が共に表現のあり方を楽しむ場を模索する「おとあそび工房」の活動について、参加者と研究者が意見交換をする場を設け、こうした活動のあり方や意味について多角的に議論を進めると共に、活動内容の充実化を図る。この活動から得られた資料をもとに、具体的な方法論をまとめていきたい。実践研究を行う上で、調査対象としているグループに関しては調整がついたが、それ以外に新たに立ち上げる対話の場について、対象者の募集、場所の選定に関して時間を要し、計画から実施までに年度をまたぐこととなった。次年度はこの対話の場の実施やその成果発表のために予算を使用する予定である。
破骨細胞に特異的に発現する遺伝子のクローニング

本研究は、破骨細胞に特異的に発現するmRNAをクローニングし、その塩基配列を決定することを目的として行なわれ、これまでにつぎの研究成果を得た。破骨細胞はマウス長管骨より分離する予定であったが、骨質が硬くハサミによる細切が困難だったため、19日齢鶏胚の長管骨を用いた。骨片からの破骨細胞の分離は、Tezukaらの方法(Biochem Biophys Res Commn 186: 911-, '92)に改良を加えて下記の順で行った。原法に従って骨片から得た破骨細胞を含む細胞浮遊液をメッシュサイズ25μmのふるいでろ過して小型の細胞を除き、メッシュ上に残った大型の細胞を20時間培養した後pronase E処理して破骨細胞以外の細胞を培養皿から除いた。酵素消化は細胞を光学顕微鏡で観察しながら行い、破骨細胞のみを培養面に残すようにした。このようにして、直径90mmの培養皿あたり約100個の破骨細胞を得た。今後はこれまでにストックした破骨細胞からtotal RNAを分離し、differential display法(Liang et al., Science, 257: 967-, '92)で破骨細胞に特異的に発現するmRNAをクローニングし、塩基配列の決定を行う。実験計画では、破骨細胞の対照として脾細胞を用いる予定であったが、文献的に原法では偽陽性率が高いことが指摘されているため、カルチトニン処理、副甲状腺ホルモン処理した破骨細胞を対照とすることにより破骨細胞の特異的機能に関連した遺伝子のクローニングを目指す予定である。
核に存在するセラミダーゼの構造と機能(アポトーシスにおける役割)

我々はアポトーシスにおけるセラミド分解酵素、セラミダーゼの役割に着目し研究を行っている。今回セラミダーゼに関し、以下の事柄を明らかにすることが出来た。1。セラミダーゼの分子種と細胞内局在性をラット成熟静止肝ならびにラット腹水肝癌細胞を用いて検索した。(1)静止肝では、アルカリ性セラミダーゼが細胞質上清、核および細胞膜に存在し、一方、酸性セラミダーゼがミトコンドリアならびにリソソームに存在した。(2)肝癌では、中性セラミダーゼが細胞上清ならびに細胞膜に、アルカリ性は核に、酸性はミトコンドリアおよびリソソームに存在した。2。セラミダーゼの比活性をラット成熟静止肝とラット腹水肝癌細胞で比例検討した。(1)アルカリ性セラミダーゼの比活性が、肝癌に比し静止肝の細胞質上清で特異的に高いことが判明した。(2)酸性セラミダーゼの比活性は、リソソームにおいて、アルカリ性と同様肝癌に比し静止肝の方が高かったが、アルカリ性ほど顕著な差は認められなかった。3。ラット成熟静止肝の細胞質上清で、肝癌に比し著しく高い比活性を示したアルカリ性セラミダーゼの性質を調べた。(1)ゲルろ過カラムクロマトグラフィにより、細胞質上清に存在するアルカリ性セラミダーゼの分子量は82kDa、一方、リソソームに存在する酸性セラミダーゼの分子量は100kDaであることが判明した。(2)アルカリ性セラミダーゼの至適pHは8.0、最大活性発現のためにデオキシコール酸を必要とするが、SH試薬や2価カチオンは必要としなかった。結論と今後の方針今回得られた実験結果は、癌細胞におけるアポトーシス能の消失とアルカリ性セラミダーゼ活性との関連性を強く示唆している。今後、当初考えていた核のセラミダーゼではなく、比活性が非常に高い細胞質上清のセラミダーゼに注目して研究を進めていきたい。1。2。3。
Web情報を用いた新アイデア創発支援環境の構築

本年度は、ユーザのアイデア創発を支援する環境の構築の構築を行なった。ユーザの嗜好を視覚的な二次元インタフェース上に表現した上で、他のユーザとの違いをアニメーション表示によって明確にすることで、直感的な違いの発見を支援するとともに、インタフェース上に表される共通の嗜好や、異なる嗜好の要素集合に対して意味付けを支援するシステムを構築した。アイデア創発は自らの能動的な理解によって促進されること、また視覚的に表される多様な情報を比較検討できるインタフェースを構築したことにより、アイデア創発に有効なインタフェースが構築できたと考えられる。アイデア発生の要素となるキーワード集合を、自らの好みによって順位付けするインタフェースを構築した。このインタフェースを用いることで、単にシステムが有効と判断するキーワードをユーザに提示することに比べ、ユーザ自らの意図や興味を順位付けた反映させ、自らが順位付けに強く関与したという事実によって、その後の積極的なアイデア生成が期待できることを確認した。また、アイデアが必要となる状況においては、何でもよいから、何かのアイデア出ればよいということはない。ユーザがアイデアを考える際には、自らのこれまでの活動とこれからの活動の計画の流れ、また世の中の流れに沿った、現在の状況を踏まえたストーリーを組み立てながら、次になすべきこととしてのアイデアを考える。そのため、単一、もしくは複数のテキスト情報の流れを捉え、それらを視覚化することは、アイデア発生を助ける大きな情報源になりえると考え、そのようなシステムを構築した。まず、文章における文脈を捉えることを目的として、与えられたテキストにおける単語間のつながりを元に、文章の流れを定量的に評価ずるシステムを構築し、従来め指標に比べて高い精度で流れを評価する指標を作成した。次に複数のテキスト集合に対する情報要約として、この流れによる指標と、情報の難易度による指標を二次元インタフェースの縦軸と横軸として表し、Web上のテキストデータを分類した上で、視覚的に配置するシステムを構築した。このシステムにより、多くの情報の系統的な理解が支援できる事を確認した。また、単一のテキストに対する情報要約として、テキストの流れを再現するために、単に結論となりえる重要な部分だけではなく、文章の背景や展開をも合わせで理解可能な要約システムを構築した。これらのシステムを完全に一つのシステムとして統合するには至らなかったが、多くの情報を個別、まだ複数としてみたときにその流れを理解できる環境、およびそれらの情報に含まれるアイデア発生に必要な要素の順位付けや比較検討を行なえるインタフェースを構築することができ、アイデア創発環境の枠組みの明確化と、枠組み内の各要素を完成することができた。本年度は、アイデア創発支援環境に必要な情報を提供するシステムを完成させた。まず、インターネット上のWebページを、アイデア発生に有効なWebページのテーマに関わる情報と、それ以外のノイズとなる情報に分類して分割を行なうシステムを完成させた。その上で、分割された各要素の中から、Webページの重要文を抽出する自動要約システム、およびテキスト以外の画像情報として、各Webページに含まれる適切な文字ラベルが付与された画像を、Webページから抽出するシステムを完成させた。また、アイデアの発生に役立つように、できるだけ異なる話題を含むようにWebページを分類して提示するシステムを完成させた。同様に、ラベルの付いた画像情報に対しても、検索語との関係が一定以上存在するものに限定することで、存在する情報全体を画像を並べることにより確認できるシステムを完成させた。次に、アイデアの発生を支援する方法の提案と検証を行なった。ひとつは、多角的な話題収集とアイデアの発散との関係を検証し、結果として多角的な話題収集により、多様なアイデアが生成されることを確認した。また、組み合わせに基づく創造活動を対象として、既存のものの膨大な組み合わせの中から、有効な組み合わせを提示する方法を提案し、現存するアイデア商品の予測が行なえることを確認し、アイデアに役立つデータを判別する指標を生成することができた。最後に、アイデアの生成に役立つ複数の指標をもとに、既存の商品を表すキーワードを組み合わせて、新アイデアの発生を行なうためのインタフェースを試作した。現在作成中のインタフェースは、さまざまな指標の選択と重み付けを試す中で、ユーザの目的に合った指標の生成を支援する。提案するインタフェースを活用することにより、インタフェースを活用しない場合に比べてアイデアの発生数が多くなることが確認できている。今年度は、前年度までに作成した「Webページのデータに関わる情報と、それ以外のノイズとなる情報に分類してWebページ分割を行なうシステム」「分割された各要素の中から、Webページの重要文を抽出する自動要約システム」「テキスト以外の画像情報として、各Webページに含まれる適切な文字ラベルが付与された画像を、Webページから抽出するシステム」「できるだけ異なる話題を含むようにWebページを分類して提示するシステム」から得られる情報を提示する順序を決定する指標を作成した。すなわち、断片的な情報をばらばらのままで扱うことは発想支援にはつながらず、得られた多くの情報を系統的にまとめあげる指標およびインタフェースが必要であると考えた。そこで、テキスト情報であれば、それらがユーザの思考におけるひとつの観点<主題>に基づいてストーリーが作成され得る順序に関する指標を作成した。加えて、ユーザが情報を整理し、情報をまとめ上げるための次の2つのインタフェースを構築した。ひとつは、キーワードをベースに情報の取捨選択を支援するインタフェースであり、いくつかの指標の中から、ユーザが望む指標に基づいて情報の並べ替えを行い、情報の優先順位を提示する。ユーザが指標の選択を行い、結果を閲覧するという2つの操作の組み合わせと繰り返しにより、ユーザの積極酌な思考支援を促す。このインタフェースにより、ユーザの感覚に合った順序付け支援が実現でき、自らの順序づけの意味を与えるための積極酌な思考につながることを実験により確認した。

また、複数の情報の違いを簡潔に説明できる観点の発見と、その解釈を支援するインタフェースを作成した。これは違いが生じている部分とその情報の出所を視覚的に認識させる動画インタフェースを用いることで実現し、一般的な情報比較の方法に比べてその解釈が支援できることを実験により確認した。今後は、これらのインタフェースを用いて、この環境がアイデア創発に有効であることを検証するため、特にアイデアの質を高めるための仕掛けを導入し評価していく。本年度は、ユーザのアイデア創発を支援する環境の構築の構築を行なった。ユーザの嗜好を視覚的な二次元インタフェース上に表現した上で、他のユーザとの違いをアニメーション表示によって明確にすることで、直感的な違いの発見を支援するとともに、インタフェース上に表される共通の嗜好や、異なる嗜好の要素集合に対して意味付けを支援するシステムを構築した。アイデア創発は自らの能動的な理解によって促進されること、また視覚的に表される多様な情報を比較検討できるインタフェースを構築したことにより、アイデア創発に有効なインタフェースが構築できたと考えられる。アイデア発生の要素となるキーワード集合を、自らの好みによって順位付けするインタフェースを構築した。このインタフェースを用いることで、単にシステムが有効と判断するキーワードをユーザに提示することに比べ、ユーザ自らの意図や興味を順位付けた反映させ、自らが順位付けに強く関与したという事実によって、その後の積極的なアイデア生成が期待できることを確認した。また、アイデアが必要となる状況においては、何でもよいから、何かのアイデア出ればよいということはない。ユーザがアイデアを考える際には、自らのこれまでの活動とこれからの活動の計画の流れ、また世の中の流れに沿った、現在の状況を踏まえたストーリーを組み立てながら、次になすべきこととしてのアイデアを考える。そのため、単一、もしくは複数のテキスト情報の流れを捉え、それらを視覚化することは、アイデア発生を助ける大きな情報源になりえると考え、そのようなシステムを構築した。まず、文章における文脈を捉えることを目的として、与えられたテキストにおける単語間のつながりを元に、文章の流れを定量的に評価ずるシステムを構築し、従来め指標に比べて高い精度で流れを評価する指標を作成した。次に複数のテキスト集合に対する情報要約として、この流れによる指標と、情報の難易度による指標を二次元インタフェースの縦軸と横軸として表し、Web上のテキストデータを分類した上で、視覚的に配置するシステムを構築した。このシステムにより、多くの情報の系統的な理解が支援できる事を確認した。
アポトーシスにおける細胞質から核への情報伝達メカニズム

アポトーシス時には、細胞内コンパートメントを越えてシグナル伝達が行なわれるが、我々は、特にミトコンドリア、細胞質、核の間でのシグナル伝達機構の解明に取り組んできた。種々のアポトーシスシグナルは最終的にミトコンドリアに集約され、カスペース活性化因子シトクロムcなどの細胞質への漏出を惹起し、カスペースを活性化させる。カスペースは種々や細胞質内たんぱくを切断し、アポトーシスに特徴的な構造変化を誘導する。本年度の成果は以下の通りである。DNA傷害(特にDNA2重鎖切断)により誘導されるアポトーシスにおいて核からどのようにして、アポトーシス信号がミトコンドリアに伝達されるかを解明するために、単離ミトコンドリアを用いたアッセイ系を利用し、DNA2重鎖切断により惹起されるシトクロムc漏出誘導因子の精製を通し、リンカーヒストンの一つH1.2を同定した。H1.2遺伝子発現のサイレンシングやH1.2ノックアウトマウスを用い、DNA2重鎖切断により誘導されるアポトーシスにおけるH1.2の重要な役割の確証を得た。DNA2重鎖切断によりH1.2が核より細胞質に遊離することとその遊離にp53が必須であることも示した。アポトーシスのシグナル伝達経路の概要はよく見えるようになってきたが、アポトーシスの特徴(定義)とされる核の形態変化(核クロマチンの凝縮、核の収縮、核の断片化など)の分子メカニズムに関しては、その情報が極めて限られている。我々は、アポトーシス実行に必須のプロテアーゼカスペースがどのようなターゲットを切断することにより核変性を遂行するかに焦点をあわせ、特にそれに関わるシグナル伝達物質の精製を可能にする独自のin vitroアポトーシス系の確立を通し解析を行った。哺乳動物由来の組織細胞由来の粗抽出液から、核形態変化(クロマチン凝縮)を誘導する因子の探索・精製を行い、核のクロマチン凝縮に必須の新規因子(Acinusと命名)の精製およびその遺伝子のクローニングに成功した。その後の分子生物・細胞生物学的解析により以下に示す結論を得た。1、ヒトAcinusは、3種類のアイソフォーム(L,S,S')を作り出し、アポトーシス時にカスペースにより切断され、活性型を生成する。2、活性型に対応するリコンビナントヒトAcinusはin vitro系で核のクロマチン凝縮を誘導する。3、アンチセンス法によりヒトAcinusの発現を抑制するとアポトーシスによるクロマチン凝縮の程度が軽減される。これらの結果から、Acinusはアポトーシスにおけるクロマチン凝縮に関わる因子であると結論した。アポトーシスの刺激は最終的にミトコンドリアに集約され、カスペース活性化因子シトクロムcの漏出を惹起し、カスペースそのものあるいはそのターゲットが核内に輸送され、アポトーシス特有の構造変化を誘導する。たとえば我々の同定したAcinusはカスペースによる切断の後、クロマチン凝縮を誘導する。1.Acinusによるクロマチン凝縮機構およびその正常時での機能を解明する目的でAcinusのターゲッティングを行ない、ES細胞レベルでnull mutationの導入に成功した。2.ミトコンドリアからのシトクロムc漏出において、VDAC(ミトコンドリアポリン)が関与する(そのチャネルになる)ことを提唱してきたが、特異的な抗体を用い、アポトーシス時のシトクロムc漏出および細胞死に必須であることを示した。3.DNA傷害によるシグナルは最終的に核から細胞質を経てミトコンドリアに伝達されるが、このシグナル伝達の詳細を解明する目的で、このシグナル伝達経路の最終的なプレイヤー、ミトコンドリアに直接働きかけシトクロムcの漏出を惹起する因子を同定し、単離・精製に成功した。1.Acinusによるクロマチン凝縮機構およびその正常時での機能を解明する目的でAcinusのターゲッティングを行ない、null mutationを有したマウス系統の確立に成功した。ホモマウスは胚致死性を示した。2.ミトコンドリアからのシトクロムc漏出において、VDAC(ミトコンドリアポリン)が関与する(そのチャネルになる)ことを提唱してきたが、Bcl-2アンタゴニストとして知られていたテトロカルシンAはVDACをターゲットとしていることを示し、我々の提唱しているモデルの確証を得た。3.ハイポキシアにより誘導される細胞死を特徴付ける核の収縮を担う分子の探索を行い、phospholipase A2を同定した。種々のアポトーシスシグナルは最終的にミトコンドリアに集約され、カスペース活性化因子シトクロムcなどの細胞質への漏出を惹起し、カスペースが活性化される。

カスペースは種々の細胞質内たんぱくを切断し、アポトーシスに特徴的な構造変化を誘導する。たとえば我々の同定したAcinusはカスペースによる切断の後、クロマチン凝縮を誘導する。本年度の成果は以下の通りである。Acinusによるクロマチン凝縮機構およびその正常時での機能を解明する目的でAcinusノックアウトマウスの解析を継続し、ホモマウスが示す胚致死性は発生の遅延によること、またこの現象が、構成する胚細胞が示す低い増殖率に起因する可能牲を示唆した。また、Acinus結合たんぱくを解析し、RNAプロセッシングに関わる因子、RNPS1などに結合することを示した。アポトーシス時には、細胞内コンパートメントを越えてシグナル伝達が行なわれるが、我々は、特にミトコンドリア、細胞質、核の間でのシグナル伝達機構の解明に取り組んできた。種々のアポトーシスシグナルは最終的にミトコンドリアに集約され、カスペース活性化因子シトクロムcなどの細胞質への漏出を惹起し、カスペースを活性化させる。カスペースは種々や細胞質内たんぱくを切断し、アポトーシスに特徴的な構造変化を誘導する。DNA傷害(特にDNA2重鎖切断)により誘導されるアポトーシスにおいて核からどのようにして、アポトーシス信号がミトコンドリアに伝達されるかを解明するために、単離ミトコンドリアを用いたアッセイ系を利用し、DNA2重鎖切断により惹起されるシトクロムc漏出誘導因子の精製を通し、リンカーヒストンの一つH1.2を同定した。H1.2遺伝子発現のサイレンシングやH1.2ノックアウトマウスを用い、DNA2重鎖切断により誘導されるアポトーシスにおけるH1.2の重要な役割の確証を得た。DNA2重鎖切断によりH1.2が核より細胞質に遊離することとその遊離にp53が必須であることも示した。
Mkxを介した腱・靭帯の再生と維持機構の解明

本年度は、マウスを用いて、腱・靭帯の1細胞レベルでのシークエンス法などを用いることで行い、新たな腱・靭帯組織のプロジェニター細胞の同定を行った。これらのデータによって、腱細胞の遺伝子動態について解析を行った。これらの細胞の分化を検討する中で、腱細胞をiPS細胞から誘導する手法を開発した。さらに、ヒト組織において、同様の細胞が存在するか検討するために必要な研究の準備を行い、次年度には研究を進める用意ができた。これら細胞が、腱の治癒を誘導するか検討するため、マウスを用いた腱損傷および治癒のモデルを導入し、細胞移植実験を行った。さらに、これら細胞を用いて、腱様組織が人工的に作成できるかどうかの基礎的な条件検討を行った。これら実験においては、力学的な考察を加え、より生理学的な腱の修復の機序の解明を行った。また、Mkx遺伝子の改変マウスおよびラットを作成することで、クロマチン免疫沈降や生後でのMkxの重要性を検討するためのシステムを構築した。これらを用いて、次年度の研究を進めることができる。Mkxの上流の制御シグナルとしては、遺伝子ライブラリーと化合物ライブラリーの両面からアプローチし、それぞれ候補となる分子を得た。これら候補を更に詳細に解析する中で、Mkxを誘導するシグナル伝達機構の一端が解明できた。また、MkxとScxという二つの腱のマスター転写因子の相互作用についても、細胞レベルおよび個体レベルにおいて検討を行った。現在までに、我々の同定した腱・靭帯に特異的な転写因子Mkxの腱・靭帯組織の発生と維持に必須の機能とそのメカニズムを解明し、Mkxを用いた幹細胞からの腱・靭帯再生研究を進めてきている。特に、MkxノックアウトラットをCRISPR/Cas9を用いて作成し、そのフェノタイプを解析したところ、アキレス腱が異所性骨化を起こすことを見出した。Mkxノックアウトラットにおいて、歩行解析を行ったところ、足関節の可動域に異常を認めた。このメカニズムとして、マイクロアレイおよびChIP(クロマチン免疫沈降)-シークエンスを組み合わせた実験結果の解析より、Mkxが腱に必要な遺伝子発現を促すだけでなく、骨化に関わる遺伝子の抑制制御を同時におこなっている可能性が示唆された。また、in vitroでのメカニカルストレスの実験系により、野生型の腱細胞は、メカニカルストレスに応答して、腱に必要な遺伝子群の促進のみが起こるが、Mkxを欠損した腱細胞では、腱関連遺伝子の促進は起こらず、代わりに、Sox9など骨・軟骨関連遺伝子の発現が促進することが示された。以上により、Mkxには腱を保持し、腱以外の組織への間違った分化を抑制する2面があり、これによって、腱・靭帯の恒常性が保たれることが示唆された。しかしながら、現在までの研究においては、成体におけるMkxの機能を詳細に検討できていない。そこで、Mkxが生後においてどのような機能を有しているか検討するために必要な遺伝子改変マウスおよびラットを作成した。これらを用いることで、Mkxのもつ腱組織の恒常性維持および修復における機能が明らかになると考えられる。1、新たにMkxの遺伝子改変マウスとラットを作成し、時空間特異的にMkxをノックアウトする系を構築、これを用いて、Mkxの発生と恒常性の両方の機能を解析する。特に、生後におけるMkxの機能をこのシステムで明らかにする。2、腱の損傷モデルを確立し、Mkxが欠損したマウスにおいて腱損傷治癒におけるMkxの機能を解析する。3、Mkxを制御する上流遺伝子として、スクリーニングにおいて候補に挙がった遺伝子群を中心に、それらの機能を解析し、Mkxの発現がどのように調節されるかを明らかにする。4、Mkxの下流遺伝子として、新規にMkxにタグを挿入したマウスを作出し、これを用いて、内因性のMkxによって直接制御される下流遺伝子を同定、その機能を解明し、Mkxを起点とした遺伝子ネットワークを明らかにする。運動器は、筋と骨・軟骨が腱・靱帯によって正確かつ強靭に結ばれることで機能を発揮するが、腱・靱帯の発生研究、再生医療は十分に進展していない。本研究では、我々の同定した腱・靭帯に特異的な転写因子Mkxの腱・靭帯組織の発生と維持に必須の機能とそのメカニズムを解明し、Mkxを用いた幹細胞からの腱・靭帯再生研究を行う。本研究の遂行においては、疾患研究・医療応用を目標に、ヒト組織と組織幹細胞・iPS技術を用いた研究を行い、細胞ベースでの遺伝子機能解析システムやChIP(クロマチン免疫沈降)-シークエンスなどのゲノムワイドな研究を有機的に組み合わせることで、Mkxを起点とした、腱・靱帯の分子ネットワークを解明する。また、TALEN・CRISPR技術により複数の遺伝子改変マウスの利用の他、腱・靭帯研究に必須のラットにおける遺伝子改変を行い、これを利用することで腱・靭帯の維持・再生シグナルを解明する。本年は、特に、腱・靭帯のメカノシグナルを担うGTF2IRD1の機能について明らかにした。Mkxのエンハンサーを制御する分子群の解析:Mkxの上流7kおよび下流3kのシークエンスがVISTAブラウザを用いた解析で種間に比較的保存されていることから、この部分にエンハンサーがあると仮定し、このシークエンスを制御する転写因子および上流シグナルを探索する目的で、エンハンサーをLucにつないだレポーターを用いて、ノンバイアスに約6000のヒト遺伝子のcDNA発現ベクターを293T細胞にコトラスフェクションする細胞ベースのノンバイアスハイスループットアッセイを行い、それら候補遺伝子の発現や機能を探索した。

結果、ETS2, GTF2IRD1, HOXC11等が同定され、中でもGTF2IRD1がメカノシグナル特異的に核内に移行し、Mkxの遺伝子発現を促進することを明らかにした。運動器は、筋と骨・軟骨が腱・靱帯によって正確かつ強靭に結ばれることで機能を発揮するが、腱・靱帯の発生研究、再生医療は十分に進展していない。本年度は、我々の同定した腱・靭帯に特異的な転写因子Mkxの腱・靭帯組織の発生と維持に必須の機能とそのメカニズムを解明し、Mkxを用いた幹細胞からの腱・靭帯再生研究を行った。特に、MkxノックアウトラットをCRISPR/Cas9を用いて作成し、そのフェノタイプを解析したところ、アキレス腱が異所性骨化を起こすことを見出した。Mkxノックアウトラットにおいて、歩行解析を行ったところ、足関節の可動域に異常を認めた。このメカニズムとして、マイクロアレイおよびChIP(クロマチン免疫沈降)-シークエンスを組み合わせた実験結果の解析より、Mkxが腱に必要な遺伝子発現を促すだけでなく、骨化に関わる遺伝子の抑制制御を同時におこなっている可能性が示唆された。また、in vitroでのメカニカルストレスの実験系により、野生型の腱細胞は、メカニカルストレスに応答して、腱に必要な遺伝子群の促進のみが起こるが、Mkxを欠損した腱細胞では、腱関連遺伝子の促進は起こらず、代わりに、Sox9など骨・軟骨関連遺伝子の発現が促進することが示された。これを基に、脊椎椎間板の発生と維持にも、Mkxが重要であることをを示し、さらに、Mkxを用いた、椎間板変性の治療への応用の可能性を、モデルマウスを用いた実験で示すことができた。以上により、Mkxには腱を保持し、腱以外の組織への間違った分化を抑制する2面があり、これによって、腱・靭帯の恒常性が保たれることが示された。今回、遺伝子編集技術であるCRISPR/Cas9システムを導入することで、ラットのMkx遺伝子を改変することに成功し、マウスでは困難であった研究を進めることができた。Mkxが欠損すると全身の腱が脆弱になっていることがわかった。ノックアウトラットをさらに詳細に解析すると、出生後まもなくアキレス腱が骨化することが明らかになった。このメカニズムとして、腱細胞に対する機械的な伸展刺激が、Mkxという遺伝子スイッチを押すことで、腱・靭帯を守り、骨化を妨げることが示唆された。さらに、このノックアウトラットから得られた十分量の腱細胞を用い、クロマチン免疫沈降と次世代シークエンサーを組み合わせた研究手法によって、腱を再生し維持する遺伝子のプログラムを詳細に明らかにした。さらにこれらのツール、情報をもとに、歯根膜や椎間板におけるMkxの重要性やこれら組織の再生・再建医療における新しい知見を得ることができた。本年度は、我々の同定した腱・靭帯に特異的な転写因子Mkxの腱・靭帯組織の発生と維持に必須の機能が、口腔内において歯を支持する組織である、歯根膜においても必須であることを示した。Mkxノックアウトマウスの歯根膜を解析したところ、加齢に伴って、歯根膜組織の破壊と骨化が起きていることが明らかとなった。
脱皮ホルモン受容体制御をめざした分子設計基盤の整備

これまで,分子動力学法(MD)およびMM/PBSA法を用いて脱皮ホルモン様活性化合物の結合自由エネルギーを算出し,脱皮ホルモン活性との間に良好な直線関係を見出した.このことから,インシリコで精度良く新規化合物を見いだせることがわかった.380万の構造データーベースから弱いながら脱皮ホルモン受容体に結合可能な化合物を見出した.最も活性の高かった化合物は2つの不斉炭素を持つことから4つ立体異性体存在する.4つの異性体を合成し活性の評価を行った.また,この手法を受容体の立体構造未知の幼若ホルモン様活性化合物のインシリコスクリーニングにも応用し,新規な幼若ホルモン様活性化合物を見出した.幼若ホルモンの受容体(Met)は,ショウジョウバエの脂肪体において発見され,その一次配列は明らかにされているが,立体構造は不明である.Metの一次配列をもとにして,タンパク質立体構造モデリングシステムFAMS (Full Automated Modeling System)を用いてMetの立体構造を構築した.OpenEye社のFREDを用いてドッキングシミュレーションを行って,ドッキングスコアのもっと高いものを初期構造としてMDシミュレーションを行った.AMBER16を用いてMDシミュレーションを行い,MM/PBSA法によって水溶液中での受容体-リガンド相互作用エネルギーを求め,JH類のホルモン活性との関係を調べた.また,OpenEye社のROCSというソフトウエアを用いて,重ね合わせを行い,500万化合物を1000個の化合物に絞り込んだ.FREDによってさらに50個に絞り込んだのち,MM/PBSA法を用いて結合自由エネルギーを求め,11個の化合物を候補化合物として選抜した.そのうちの一つであるN-Phenylpyperazine構造をもった化合物にJH-IIIの1/200程度の活性が見出された.昆虫の脱皮ホルモン受容体のリガンド結合部位に結合する非ステロイド型化合物を,計算機シミュレーションの手法を用いて探索することを目的としている.これまでは,受容体を剛体と考えて,リガンド結合部位に結合する化合物の探索を行ってきたが,受容体タンパク質を剛体として取り扱うドッキング実験では,精度良く化合物の設計をすることは困難である.本研究では,リガンド-受容体相互作用解明に分子動力学(Molecular dynamics: MD)の手法を用いて,タンパク質の動的構造と溶媒分子(水)との関与を考慮することで,リガンド-受容体相互作用をより正確に表現し,合理的な分子設計を行うことを目的とした.具体的にはMDを利用した受容体-リガンド結合親和性評価手法のひとつであるMM-PB/SA法(Molecular Mechanics - Poisson Boltzmann / Surface Area method)を用いて,あるリガンド分子の目的受容体に対する親和性を計算し,新規化合物探索あるいはリード最適化の指針とする.また,このようなリガンドデザイン手法は合成研究者が容易に行えることが重要であると考え,本研究では計算コストを低く抑えることも課題としている.具体的には,このMDおよびMM-PB/SAの手法を応用して,昆虫のステロイドホルモン受容体である脱皮ホルモン受容体および植物のステロイドホルモン受容体に対するリガンド分子の探索を行っている.脱皮ホルモン類に関しては,自由エネルギーと受容体結合親和性との間に良好な関係を導き,分子設計にとって有効な手段となることを示した.植物のステロイドホルモン受容体に結合する非天然型リガンド分子の設計にも成功している.受容体タンパク質構造には,ヨトウガSpodoptera frugiperdaの脱皮ホルモン受容体のX線結晶構造を、また,検証用化合物として活性既知の脱皮ホルモンアゴニスト40化合物を用いて、分子動力学(MD)とMM-PBSA法による受容体-リガンド結合親和性評価系を構築した。ドッキングシミュレーションを用いて得られた各受容体-リガンド複合体に対して明溶媒(Explicit water)中で2.5nsのMDシミュレーションを行った。この後半1.5nsにおいて複合体構造のサンプリングを行い、MM-PBSA法によって結合自由エネルギーを計算した。ただし結合に伴い損失するリガンドのコンフォメーション自由エネルギーはFREEFORM(Open Eye社)による計算によって補正した。この結果、ジアシルヒドラジンに代表される種々の脱皮ホルモンアゴニストの受容体への結合自由エネルギーは、既に実験によって求めている結合親和性との間に良好な相関関係を示すことが明らかになった。さらに、この受容体-リガンド結合親和性評価系を用いて大規模化合物データベースからコンピュータによる薬物スクリーニングを行った。具体的にはナミキ商事に提供する500万化合物のデータベースを、一次スクリーニングとしてドッキングスクリーニングを行って5000化合物を選抜し、二次スクリーニングとして前述のMM-PBSA法を用いた評価系によって候補化合物を20化合物程度まで絞り込んだ。現在これらの化合物を合成および発注している。前年度までの研究において,40個の脱皮ホルモン様活性化合物について,結合自由エネルギーと受容体結合親和性が相関することを明らかにした.すなわち,シロイチモジヨトウの脱皮ホルモン受容体(SfEcR)のリガンド結合部位(LBD)を,立体構造が明らかなタバコガの脱皮ホルモン受容体リガンド結合部位(HvEcR-LDB)から構築した.SfEcR-LBDに対して,40個の脱皮ホルモン様活性化合物をドッキングさせて200 psの平衡化を行ったのち,150psのMDシミュレーションを3度行った.それぞれ1 psごとにスナップショットをとってMM/PBSA法を用いて結合自由エネルギー(deltaG)を計算した.細胞を用いて測定した受容体に対する結合親和性(pIC50)とインシリコで計算したdeltaGとの間には相関関係が認められた.

さらにリガンド分子のコンフォメーションの自由エネルギーを計算して,それを計算値のdeltaGに加算したところ,pIC50との相関関係が上昇した.この結果をインシリコスクリーニングに取り入れることによって高確率で新規化合物が得られると考え, 380万化合物の構造データーベースからスクリーニングを行った.まず,FREDというオープンアイ社の提供するドッキングソフトを用いたドッキングスクリーニングによって,ドッキングスコアの高いものから5000化合物を選抜し,上記のMM/PBSAモデルを用いて再スコアリングを行って12化合物を選抜した.これらの化合物の活性を細胞系を用いて測定したところ,5つの化合物において,顕著な活性が認められた.その中で最も活性の高かった化合物のIC50値は9.6 uMであった.この化合物の基本構造は2つの環構造がアルキルアミド結合で架橋された簡単な構造で,構造展開が容易である.非ステロイド型の脱皮ホルモン様活性化合物であるジアシルヒドラジン(DAH)が結合したタバコガの受容体(HvEcR)の立体構造は,X線結晶構造解析によって2003年に明らかにされている.また,学術論文としては発表されていないが,同じ受容体に対してDAHとは構造の異なるイミダゾール型化合物(IMD)が結合したX線結晶構造が得られている.IMDのリガンドー受容体結晶構造は,DAH結合型に比べて解像度が良いことから,それをテンプレートにしてシロイチモジヨトウの脱皮ホルモン受容体(SfEcR)のリガンド結合部位(LBD)の立体構造を構築した.様々な非ステロイド化合物(われわれのグループで合成し定量的に活性評価を行った化合物)をSfEcR-LBDに対してドッキングさせて,MDを行って,MMPBSA((Molecular Mechanics - Poisson Boltzmann Surface Area method)法を用いてリガンドー受容体結合エネルギーdeltaGを計算した.シロイチモジヨトウから樹立された培養細胞(Sf9)と脱皮ホルモン受容体のリガンドであるPonasterone Aの標識化合物([3H]Ponasterone A; [3H]PonA)をインキュベートし,その結合を50%阻害するに濃度IC50を算出して,その逆対数値pIC50を結合活性とした.deltaGに各分子のコンフォメーションの自由エネルギーを加えると,pIC50との間の相関関係が上昇し,インシリコで活性の予測を精度良くできることがわかった.次に,このMDとMMPBSAをインシリコスクリーニングに応用し,380万化合物の構造データーベースから12の化合物を選抜し,新規な構造を見出すことに成功した.これまで,分子動力学法(MD)およびMM/PBSA法を用いて脱皮ホルモン様活性化合物の結合自由エネルギーを算出し,脱皮ホルモン活性との間に良好な直線関係を見出した.
気候難民の定住策に関する研究

2017年度にマーシャル諸島共和国にあるUniversity of the South Pacific (USP)の学生に対してアンケート調査を実施したが、2018年度は同国にあるCollege of Marshall Islandsの学生にアンケート調査を実施した。80%の学生が米国への移住を希望しており、理由の59%は進学であった。また、彼らは海面上昇を示す科学と二度目の大洪水を否定する聖書の記述の両方を信じており、思考の中で科学と宗教の矛盾していることが明らかとなった。さらに、マーシャル諸島共和国、ミクロネシア連邦、パラオの3カ国からの移民が集中している米国オレゴン州ポートランドでヒアリング調査を実施した。移住の目的は教育が最も多かったが、その傾向はパラオ人に顕著であり、マーシャル人では家族との同居と回答する者が多かった。オレゴン州で仕事を行う上での困難として、ミクロネシア人とマーシャル人は定時の出勤をあげる者が多数を占めたが、それはパラオ人にはなく、出身国による違いが顕著に表れていた。次に、気候難民のホストコミュニティへの統合を進める参考とするために、第二次大戦後、多数の難民を受け入れてきたオーストリア、ウイーン市の統合の取り組みを調査した。ウイーン市では移民をスムーズに現地社会に統合するための様々な工夫がなされている。移民はドイツ語を習得することが義務付けられているので、様々なドイツ語講座を提供している。また移民の統合を図るため住宅を分散させる政策を採用している。特筆すべきは精神面でのケアである。多数の心理専門家が移民や市民のケアに従事している。マーシャル人の自殺率は高く、米国に移住した後においても改善されない。米国でも同様の取り組みを進めることができれば、マーシャル人の精神的な課題の解決の一助になると考えられる。College of Marshall Islandsに学生に対するアンケート調査を依頼したが、その同意に若干の時間を要した。しかし、最終的には無事調査を予定通りに完了することができた。また、ウイーン市の関係者は本調査に好意的に対応してくれたので、順調に調査を進めることができた。ミクロネシア連邦での調査を行うとともに、マーシャル諸島と米国での移民先、ウイーン市での調査の深堀りをさらに進めたい。その結果は、最終年度である2019年度に学術誌の特集号として刊行する予定である。マーシャル諸島共和国マジュロ市にあるUniversity of the South Pacific (USP)Marshall Islands Campusに在学する47名の学生に対してアンケート調査を実施した。その結果、91%が海面上昇を認識しており、94%が気候変動の原因と結果を認識していた。49%は海外に移住する計画を持っていて、そのうち39%が米国へ、17%がフィジーへの移住を希望していた。また、22%は翌年中に39%は5年以内に移住する予定である。移住の主目的は学業、就職などであるが、3人が海面上昇を移住の理由のひとつにあげていた。マーシャル諸島共和国からの移住者が多数居住する米国アーカンソー州スプリングデールで移住者に対する45人へのアンケート及び29人への面接調査を行った。60%はマーシャル諸島共和国から直接、スプリングデールに移住した。移住の理由は、36%が家族同居、26%が就職、23%が学業、15%が健康上の理由である。現在、46%が失業中である。主な就職先は鶏肉加工業のタイソン社に35%、穀物メジャーのカーギルに35%、ジョージズに19%である。多くのマーシャル人は生活レベル改善のためにスプリングデールに移住してきているが現実には生活は改善していない。母国での学歴や資格が米国で同等に評価されないことや、英語力の不足、米国の生活に関する知識不足、スプリングデールでの職業訓練の不足、銀行からの借り入れの困難さなどが障害となっていた。さらに、スプリングデールで住民を交えたワークショップを開催した。マーシャル諸島共和国から移住しようとする人と、彼らの主たる移住先である米国アーカンソー州スプリングデール市での予備調査を終えることができた。

マーシャル人の自殺率は高く、米国に移住した後においても改善されない。米国でも同様の取り組みを進めることができれば、マーシャル人の精神的な課題の解決の一助になると考えられる。College of Marshall Islandsに学生に対するアンケート調査を依頼したが、その同意に若干の時間を要した。しかし、最終的には無事調査を予定通りに完了することができた。また、ウイーン市の関係者は本調査に好意的に対応してくれたので、順調に調査を進めることができた。マーシャル諸島共和国での深堀調査及びミクロネシア連邦での調査を行う。また、後者からの移住先での調査を実施する。気候変動による難民が発生した場合、その移住速度は遅いものと予想される。一方、紛争による難民は短期間に大量発生する。後者を伝統的に受け入れてきたオーストリア・ウイーン市の政策と実情を調査し、気候変動難民受入の教訓を得る。ミクロネシア連邦での調査を行うとともに、マーシャル諸島と米国での移民先、ウイーン市での調査の深堀りをさらに進めたい。その結果は、最終年度である2019年度に学術誌の特集号として刊行する予定である。交付内定が6月30日になったことから、全体の使用計画が3カ月後ろ倒しになったため213,880円が未使用となった。平成30年度はこれをマーシャル諸島共和国の深堀調査に使用する予定である。2019年3月に米国で開催した会議にかかる費用の執行が年度をまたいだため。このほぼ全額が会議費で執行予定。
ネット社会の展開と社会的信頼性の関係に関する日韓比較研究

ネットの利用実態について日韓で比較し、また社会的信頼性やメディアへの信頼性との関連をみるために、2005年に東京とソウルで質問票調査を実施した。調査の結果、(1)パソコンによるネットの利用率は東京(71%)とソウル(69%)でほぼ同等にもかかわらず、携帯によるネット利用は東京がソウルより活発なこと(東京61%、ソウル9.7%)、(2)オンライン・コミュニティやSNSの利用はソウルの方が活発であること、また韓国のオンライン・コミュニティは既存の絆をベースとしたものが中心であること、(3)社会的信頼性については日本人が韓国人より低いこと、(4)ネット情報への信頼も日本人の方が低いこと、等が明らかになった。2006年度は、ネットへの信頼性の低さの一因が既存のマスメディア報道に関係しているという仮説を検証するため、日韓の主要新聞におけるネット記事の内容分析を実施した。分析の対象は朝日新聞と東亜日報の2000年から6年間分の記事である。ネット関連の記事に登場した頻出単語のうち、コーダーによる判断によりネガティブ語10語(容疑、事件、逮捕、犯罪等)を抽出し、ネガティブ語を含む記事の発生比率等を分析した。その結果、日韓とも、全記事に対するネット記事の比率は2000年以降減少傾向にあるにもかかわらず、ネットに関するネガティブ記事はむしろ増加傾向にあり、またネット記事中のネガティブ記事の比率は韓国より日本が高いこと、等が明らかになり、仮説が検証された。2007年度には、日本で参議院議員選挙、韓国で大統領選挙が実施され、その直後のネット利用について比較調査した。その結果、電子掲示板への書き込み等、情報発信に関しては韓国の方が活発であり、ネットが投票に影響を及ぼしていること、韓国では新聞よりネットへの信頼性が高いこと、一方、日本では新聞への信頼性が高いこと、等が明らかになった。インターネットの利用状況について日韓での実態を比較し、また社会的信頼性やネット自体に対する信頼性との関連をみるために、日本(対象地:東京、N=455)および韓国(対象地:ソウル、N=1,013)で、それぞれ男女20歳から69歳までを対象に質問票調査を実施した。また、ソウルでは、大学生を対象に補足的にグループ・インタビューも実施した。調査実施が12月であったため、分析途中であるが、これまでに得られた主な知見は次の通りである。1)インターネットの利用状況「パソコンでインターネットを利用」は、東京で71%、ソウルで68.8%とほとんど差がなかった。パソコン・インターネット利用に関して「後進国」といわれた日本もすでに韓国に追いついた。また、「携帯でインターネットを利用」は東京で60.7%、ソウルと9.7%であり、モバイルインターネット大国であることを実証した。しかし、メッセンジャー利用(東京20.4%、ソウル43.9%、母数はいずれもネット利用者、以下同)、ネット・コミュニティへのアクセス(東京43.7%、ソウル57.0%)、SNSへのアクセス(東京13.6%、韓国46.3%)等、コミュニケーション・ツールの利用、ネットを通じた社会的ネットワークの活用に関しては韓国の方が活発であった。2)ネット情報への信頼度仮説通り、ネット情報への日本人の信頼度は低い(「口コミサイト」に対して、「まったく信頼できない」「一部しか信頼できない」の計で53.7%、韓国は39.3%、「その他のネット情報」に対して日本は52.3%、韓国は42.6%が不信)。ネットのセキュリティに関しても、日本人の不安が大きい。その一因が既存のマスメディア報道にあるか否かは18年度の検討課題である。3)一般的社会への信頼性

これも仮説通り、日本人の一般的信頼性は低く、たとえば「ほとんどの人は信頼できる」という質問に対して、「そう思う」は22.4%にとどまる(韓国は40.0%)。4)その他血縁、学縁への依存性等、人間関係の様々な側面で、調査では一様に韓国の「絆」の強さを実証できた。それらのこととネット利用の関連については今後分析を進める。平成17年度調査によって、オンラインコミュニティや社会的ネットワークの活用に関しては、日韓で大きな差があり、いずれも韓国の方が活発であった。また、ネット情報への信頼性に関しても、日本人の信頼性が低かった。こうした利用実態や信頼性の差異の原因のひとつがマスメディア報道にあると考え、日韓の主要新聞におけるネット記事について比較した。分析の方法は次のとおりである。1)比較した新聞は日本では朝日新聞(参考に読売新聞も)、韓国では東亜日報2)それぞれ2000年から2005年までの6年間の全記事中、「インターネット」を含む記事を分析3)ネット関連記事に登場した頻出単語のうち、コーダーによってネガティブ語10語(容疑、事件、逮捕、被害、疑い、違反、捜査、警察、自殺、犯罪)を抽出し、ネガティブ語を含む記事の発生比率を分析した。それによる主な知見は次の通りである。1)日韓とも全記事に対するネット記事の比率は2000年以降減少傾向にある。2)ネット記事に占めるネガティブ記事の比率は日韓とも2000年以降、増加傾向にある。3)ネット記事中のネガティブ記事の比率は韓国より日本が高い(2005年で24%と27%)。つまり、予想ほど大きな差異はみられなかったものの、日本の新聞の方が、インターネットに関する否定的な記事が多く、それも近年、増加傾向にあることが確認された。また、2007年7月に韓国において学生・会社員・専門家インタビューを行ない、韓国民におけるインターネットへの期待が極めて高く、信頼性も高いことを確認した。平成19年度はインターネット利用をはじめとする各種メディア利用の実態,メディアへの信頼度,一般的な社会的信頼等に関し,アンケート調査による日韓比較研究を実施した。調査方法はともにオンライン調査であり,調査会社がもつモニターから,年齢20歳49歳の男女を母集団とした(有効サンプル数は日本930,韓国1013)。そこから得られた主な知見は次の通りである。(1)メディア利用に関し,テレビ視聴時間は日韓で大きな差はないが,新聞は韓国の方が長時間閲読している(「1時間以上」の比率で日本は2.7%,韓国は9.0%)。パソコンによるインターネット利用時間は日韓で大きな差はない(「2時間以上」の比率で日本は47.8%,韓国は49.0%)。2年前に比べ,日本人の新聞閲読時間は減少し,パソコンによるインターネット利用時間については日本人の利用時間が長くなって日韓の差が縮まった。(2)メディア上の情報に対する信頼に関し(調査は日本は参議院選挙,韓国は大統領選挙直後に実施したため,質問では「政治関連の情報」に限定した),テレビに対する信頼は韓国の方がやや高い(「信頼できる」が韓国28.4%,日本23.6%)が,新聞に対しては日本の方がかなり高い(同日本40.3%,韓国20.0%)。インターネットについては韓国の方が高い(同韓国23.2%,日本13.8%)。
X線および偏極中性子小角散乱による高周波軟磁性材料の異方性磁界の起源の解明

18年度までの研究では大きな異方性磁界を示した試料において磁化方向から期待される方向(磁場に垂直な方向)とは90°ずれた方向に散乱強度の極大が観測された。この極大方向は異方性磁界より小さな磁場では磁場強度の増加に伴い回転することを明らかにした。これを踏まえ,19年度は熱処理を行って異方性を弱めたグラニュラ試料および異方性を付与した合金リボンを参照試料として弱磁場中で測定し,異方性磁界の大きなグラニュラ材との比較を行った。この結果,異方性を弱めたグラニュラ試料でも磁場強度の増加に伴い、散乱強度極大の回転が確認できた。さらに、熱処理材では偏極中性子ビームを利用した測定で散乱強度極大の非対称性がみられ、平均磁化方向からのゆらぎが小さくなっている訳ではなく、試料の面直方向に傾いている可能性が見出された。このことは付与した磁気異方性が除去できる物ではなく,磁性体に必ず出現するものである可能性を示す物である。この起源としてCo粒子の磁歪とそれを取り囲むガラス相の緩和が関係している可能性があり,今後この視点で更に検討を行う予定である。18年度は反応性スパタリング法によりシリコン基板上に中性子散乱測定用の誘導磁気異方性の大きさの異なるCo-Pd-Si-O膜を作成し、Mo特性X線に最適化したラボラトリX線小角散乱および偏極中性子小角散乱測定を行なった。この結果、化学的な粒子は計画通り、粒径およそ3nmのCo粒子が高密度で分布し、軟磁気特性が得られていることが確認された。この試料の磁区構造の外部磁場による変化を検討したところ、大きな異方性磁界を示した試料では磁化方向から期待される方向(磁場に垂直な方向)とは90°ずれた方向に散乱強度の極大が観測された。この極大方向は誘導磁気異方性より小さな磁場では磁場強度の増加に伴い回転することがわかった。このことは磁区構造よりもはるかに小さなスケール領域に平均磁化方向からのゆらぎが存在していることを示している。このような、局所磁化のゆらぎは通常の軟磁性材料ではこれまで観測されておらず、ナノグラニュラ固有の特徴である可能性が高い。この結果について2006年の小角散乱国際会議(京都)で発表した。今年度は金属系の軟磁性体や回転磁界中で熱処理を行なって誘導磁気異方性を小さくした試料と比較検討する。このため制御可能な最小磁場を異方性の小さな試料に対しても十分に小さく,偏曲素子による漏れ磁場を減少させる測定環境を整備する予定である。18年度までの研究では大きな異方性磁界を示した試料において磁化方向から期待される方向(磁場に垂直な方向)とは90。ずれた方向に散乱強度の極大が観測された。