hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バーチャルカーソルを活用したステレオグラフィーによる歯・顎骨3次元再構成像の評価

dento-alveolar imagingにおいては,局所的な病変の描出に対応する3次元的な描出法が求められている。そこで,観察が容易になったデジタルステレオグラフィーを,歯牙と顎骨のイメージングに応用する研究を進めている。X線画像はイメージセンサーに投影された2次元平面の情報であるが,3次元的に観察する場合,異なる投影方向によるX線画像を組み合わせて,立体的な位置関係を診ようとする。または,歯と顎骨のCT画像を作成し3次元的なデータから,任意の断面・曲面の画像を表示するもできる。そこで,「3次元的な物体を,正確に表示するのは3次元的な表示装置である。」という考え方から,裸眼で三次元画像の観察を可能にする液晶ディスプレイを購入し,「異なる投影方向によるX線画像を組み合わせで診る場合」と「歯と顎骨のCT画像による3次元的なデータで画像診断を行う場合」に応用して,立体的な解剖諸組織の認識・把握への影響を検討した。3次元断面再構成の手法であるTACT(Tuned Aperture Computed Tomography)を,顎口腔領域の画像診断に応用した。口内法X線写真の立体化すなわちステレオグラフィーの方法として,手軽,低線量,コンピュータに負担のかかる計算が不要などの利点がある。今回の臨床応用では上顎前歯部の埋伏歯の位置・隣接歯との関係の描出を評価した。OOOOE journalの03年1月号及びBulletin of Tokyo Dental College 03年8月号に掲載された論文は,in vivo clinical studyとしては,世界的にも例がなく高い価値があると思われる。TACTによる断面像をインタラクティブに操作して任意断面を観察することが,埋伏歯の処置に関する診断・処置方針を的確に行うことにおいて臨床的有用性があることが確認できた。また,TACTのツールの中で擬似ホログラムpseudo-hologramの表現技術を評価したところ,上顎前歯部の埋伏歯の症例のうち口蓋側ロ唇側方向に水平的な埋伏した場合に対する描出能を高めた。この研究は平面的なディスプレイで行ったが,画像の奥行きに対する表現を可能にする裸眼立体ディスプレイによる表示を試みた。その画面における三次元的な観察をバーチャルカーソルでインタラクティブに操作できるようにソフトウエアの開発を行っている。そこで,最終年度には,観察が容易になったデジタルステレオグラフィーを,歯牙と顎骨のイメージングに応用する研究を進める。歯牙と顎骨のイメージングの立体化,3次元的な表現と計測に関する研究である。
コーヒーカップから宇宙までー乱流揺らぎの物理学

乱流輸送現象の基礎的な現象として乱流相対拡散を取り上げ、粒子対の相対距離の伸縮過程が、自己相似的な相関(持続性)を持つことを明らかにした。この伸縮過程を記述する確率密度分布関数に対する確率モデル(自己相似電信方程式)を作り、初期値問題を記述することができることを明らかにした。乱流揺らぎが支配的な系において、力学系的な視点から乱流の秩序形成や乱れ生成が理解できることを示した。乱流相対拡散は、乱流の慣性領域における自己相似性のため、粒子間相対距離の平均自由行程を一意に定義することができず空間スケールに依存して決まることと、乱流中の自己相似なコヒーレンスのため相対距離の運動が持続性を持つ。これら二つの性質のため、乱流相対拡散は拡散方程式型の方程式では記述されないと考えられるが、現在のところ、実験や数値計算ではRichardsonの拡散方程式が乱流相対拡散のモデルとして支持されている。しかし実験や数値計算で乱流相対拡散の統計を取るためには極めて多数の粒子対の運動を長時間追跡する必要があり、近年の実験や数値計算でも未だ粒子対の運動の詳細な分析は難しく、相対距離の分布について決定的な結果が得られているとは言い難い。また粒子対の運動そのものについては、実際に実験や数値計算の結果を詳細に分析することができるようになったのは近年のことであるため、相対拡散の背後にある粒子対の運動の物理的描像はまだ確立されていない。本研究では、2次元自由熱対流乱流における相対粒子拡散をExit-Time統計を用いて詳細に分析した結果を元に、実際の乱流中での粒子対の自己相似的かつ持続的な有限速度の運動をモデル化し、相対拡散の新しいモデルである自己相似電信モデルを提案した。このモデルにより、自己相似性、持続性、有限速度の三つの特徴を取り込んだ相対距離の確率密度関数に対する閉じた発展方程式(自己相似電信方程式)が初めて得られた。更に、自己相似電信方程式は相対距離が平均よりも十分小さい領域においてRichardsonの拡散方程式にドリフト項を加えた形で近似されることが示された。これにより、実際の実験や数値計算において粒子対の運動が持続的なものであっても、Richardsonの拡散方程式の予想に近い結果が得られる事の理由が明らかとなった。乱流における輸送現象は、我々の身の回りから宇宙のスケールまで階層的に遍在し、現象の理解と共に環境問題などを始めとする応用の面からも非常に重要であるにもかかわらず、その基礎的な理解は十分ではなかった。本研究では、乱流輸送現象の基礎付けとして2粒子相対拡散を対象とし、相対距離の分布関数の時間発展を記述するモデルを構築しその適用範囲を明らかにすることを課題としている。本年度は昨年度導いた自己相似電信方程式の適応範囲を確かめるために、実験結果と比較を試みた。ボーデンシャッツらは、乱流中の粒子を追跡する高精度の実験装置を開発し、粒子対の初期発展を定量的に求め、相対距離が時間に比例するバチェラー則の確認した。従来のモデルはバチェラー則を再現しないが、自己相似電信方程式はこのバチェラー則を再現できることを確認した。更に、直接数値シミュレーションと比較することにより、相対距離の分布関数には有限広がりを持つ前縁が存在し、その形状が直接シミュレーションの結果と比較的良く一致することを示した。しかしながら、我々のモデルは、相対速度の相似性と相関は取り入れているが、分布を取り入れていないため、初期発展において上記前縁部に粒子対が集中する欠点を持つ。この分布を取り入れることは、次年度の課題である。乱流混合の基礎付けとして、2次元自由熱対流系の界面の時間発展を対象とし、直接数値シミュレーションを用い詳細を調べた。界面の複雑化課程は、自己相似的構造形成過程と大域的な微細構造形成過程が存在することを明らかにした。界面の複雑化過程を反映した混合のモデル構築を行う。本研究では、乱流揺らぎが引き起こす輸送現象の基礎付けを課題としている。特に、最も基本的な輸送現象として、乱流相対拡散と呼ばれる、流体運動によってパッシブに流される1対の粒子対の相対距離の伸長過程を対象とした。粒子対の相対距離の分布関数の時間変化を記述するモデル方程式を導出し、その拡張及び、直接シュミレーション(DNS)や実験との比較を行った。この結果、確率の保存を弱く破っていた基本モデルの欠点を保存形式に拡張することで克服し、物理的直観に基づく基本モデルが高い近似で正しい結果を与えることを確かめた。本研究で得た基本モデルは(自己相似電信方程式)は、従来の多くのモデルと異なり、初期発展において満たすべきバチェラーの相似則を記述できる。この結果、十分発達した乱流状態を仮定して構成されている乱流拡散モデルと、発達が十分でないDNSや実験と初期発展を比較することで、モデルの検証が行えることを示した。これは、今後の研究の指針を与えるものである。本モデルは初期における伸長の有限性を分布関数のレベルで適切に記述できる。ただし、乱流の各スケールでの速度分布をデルタ関数で近似しているため、強い秩序性を残している。

この欠点を修正する取り組みも行ったが、完成するレベルには達しなかった。この他、宇宙における星間物質の乱流混合と星雲形成の関係を明らかにする取り組みの基礎として、星間物質の局在構造の形成過程、特に観測で知られている非常に長い緩和時間を力学系的な視点から定常解への漸近過程として説明できることを示した。
思春期の慢性ストレスによる不安やうつの予防につながる運動トレーニング条件を探る

不安やうつといったメンタルヘルスの悪化をもたらすような慢性的なストレスによる発育期の脳の構造的な変化、特に不安やうつとの関連が指摘されている海馬や扁桃体の構造的変化に対して、継続的な運動は、その変化を抑制する可能性がある。また、その結果、慢性的なストレスによる不安やうつといったメンタルヘルスの悪化を予防することにつながる可能性がある。本研究では、これらの点について、運動強度条件も含めて検討する。
高周波プラズマによる窒素分子の活性化と化学的表面相互作用

本研究では、プラズマ励起反応装置を用いることにより、実際の高表面積をもつ固体触媒上に窒素分子を高率的に活性化吸着させ、生成する表面新物質相のキャラクタリゼーションを行い、水素又は水酸基などとの化学反応性を検討することを目的とする。本年度は、Al_2O_3,TiO_2,MgO,HY zeoliteなどの広い範囲の固体触媒について、表面水酸基と励起窒素との化学的相互作用について検討した。1.アルミナ表面水酸基とプラズマ励起窒素との化学反応中空円筒型セラミックスにγアルミナコート(BET area:200m^2/g)した触媒にプラズマ窒素処理することにより、効率よくアンモニアが生成することがわかった。水処理およびプラズマ処理回数依存性などを検討した結果、物理吸着水との反応は本実験条件では無視でき、表面水酸基との特異な反応が存在することがわかった。2.プラズマ励起窒素のTiO_2表面における反応TiO_2酸化物触媒にてプラズマ励起窒素の反応を行わせた結果、表面水酸基OHのIRピーク(3735,3670cm^<-1>)の減少が観測され、同時に3150-3400cm^<-1>の範囲にN-H伸縮振動と思われる吸収ピークが観測された。Al_2O_3表面と比較して、TiO_2表面における吸着窒素の反応性は高く、加熱により、N(a)+Ti-OH→NH_3+NOの反応が起こることがわかった。MgO表面とプラズマ励起窒素との反応によるN_2H_4の生成Al_2O_3,TiO_2などと異なり、MgO表面ではNH_3の他にN_2H_4生成が観測された(2.4x 10^<-6>mol/gcat,選択率30%)。N_2H_4生成量は脱気処理温度などに強く依存し、塩基性OHと分子状励起窒素N_2^*との直接反応により生成すると考えられる。
小児白血病発生における家族要因についての疫学的・分子生物学的研究

1.疫学的研究:収集した登録患者について、対照群の例との対照を行い、対応する例を拾い出し、患者-対照の比較を行った。2歳から6歳までの年齢のcALL抗原陽性急性リンパ球性白血病の父および母の、それらの児を出生したときの年齢の平均値はそれぞれ383.5±67.1および348.9±53.3であり、それらに対する対照群の父および母の年齢は382.6±65.3および349.4±54.6であった。急性骨髄性白血病については、それぞれ児については380.4±57.5、346.9±57.5、対照については384.0±65.1、350.5±50.6、神経芽腫の児については385.6±61.1、353.0±52.1、対照については381.8±66.2、346.9±51.1、Wilms腫瘍の児については389.2±60.7、360.0±351.8±64.6、対照群では382.4±69.2、351.8±51.9、肝芽腫の児については391.0±66.0、358.5±56.7、対照群では379.2±67.1、348.93±52.1であった。全ての患者および対照との間に有意差は得られなかった。同様の比較を、出生第1児に限っても行ったが結果は同様であった。従って、これらの疾患については、小児の悪性腫瘍の児の両親の年齢は一般人口の児の両親の年齢より高いという仮説は証明されなかった。2.分子生物学的研究:小児のALLにおけるRAS遺伝子の変異の頻度はAMLに比し低率であったが、11q23を含む点座を有する白血病における変異が、他の白血病ではNRASに見られるのが主であるのに対して全てKRASに見られたことは特記すべきことと思われた。また、腫瘍抑制遺伝子であるp16遺伝子については、MLL遺伝子の再構成が見られる白血病におけるhomozygous deletionの頻度がALLでは19%、AMLでは11%であったが、変異は見られなかった。腫瘍抑制遺伝子であるp16遺伝子については、MLL遺伝子の再構成が見られる白血病におけるhomozygous deletionの頻度がALLでは19%、AMLでは11%であったが、変異は見られなかった。本年度は、1.小児がん登録のデータ入力とその中からの白血病患者の抽出によるデータベース構築を行った。その結果、現在までに白血病患者1396例がデータベース化された。データベースへは次年次以降も引き続き入力を続け、充実をはかっていく予定である。また、2.対照例登録のための登録票を作成し、それを使用した登録の依頼をおこなった。次年度以降は、登録票の回収を行い、データベース化のための入力をおこなって行く予定である。3.白血病細胞のRAS遺伝子、p16遺伝子、MLL遺伝子の解析をおこなった。

小児のALLにおけるRAS遺伝子の変異の頻度はAMLに比し低率であったが、11q23を含む点座を有する白血病における変異が、他の白血病ではNRASに見られるのが主であるのに対して全てKRASに見られたことは特記すべきことと思われる。また、腫瘍抑制遺伝子であるp16遺伝子については、MLL遺伝子の再構成が見られる白血病におけるhomozygous deletionの頻度がALLでは19%、AMLでは11%であったが、変異は見られなかった。昨年度に引き続き対照群のデー夕の収集を行っている。この過程で、方法の第1については、無作為に決定した電話番号による問い合わせについては、多くの家庭で日中は在宅者がおらず、夜間に作業を行わなければならないこと、電話での問い合わせに対しては不信感が強く、必要な情報の内容が家族構成などプライバシーに深く関与するものであることなどの理由でしばしばその提供が拒まれることなどのことがあり、現在問い合わせに対して約1/3程度のデータが得られているのみである。したがって、この方法によっては十分なデータの収集は困難であることが予想されれ、また非常に効率が悪いことから、断念せざるを得ないことが結論された。次の、非腫瘍性急性疾患のために来院した外来患者について情報を得る方法については、既に200名を越えるデータが収集されている。第3に、過去に受診したことのある患者について、病歴に記載の住所宛に質問票を送付する方法については現在発送準備中である。今後はこれら後者2通りの方法によってデータを集める予定である。また、家族性腫瘍が示唆される例が、小児がん登録に13家族の登録がなされており、これらの詳細な情報を得ることについては現在申請書を提出中である。これまでに、東京大学医学部附属病院、関東労災病院小児科、太田綜合総合病院附属西ノ内病院小児科、青梅市立病院小児科、焼津市立病院小児科の5施設において、急性疾患のために受診し、悪性腫瘍、膠原病、内分泌疾患、先天性心疾患その他の先天奇形を有しない患者の家族歴を聴取し、586例のデータを得ることが出来た。このうち、18例については一部情報を欠く部分あるいは明らかな記載ミスがあったため除外し、568例を対照とした。これらの症例の内、出生順が第1番目の児は325例であり、同様な理由で除外された例を除く311例は、出生順第1番目の症例に対する対照群とした。これらの症例にランダムに発生させた番号を付して昇順にソートし、必要な対照数を番号の小さいものから選ぶという方法によって、性、年齢を一致させた対照を選んだ。疾患としては、急性リンパ球性白血病(ALL)の他に、急性骨髄性白血病、胎児性がんとして神経芽腫、肝芽腫、腎芽腫(Wilms腫瘍)についても検討した。これまでに、診断時年齢が2-6歳のALL小児の両親の、患児出生時の年齢には対照群とのあいだに差はみられていない。患児を最初の子供に限局した場合も同様であり、他の疾患についても同様の結果が得られつつあるが今後さらに詳細な分析を行う必要がある。小児悪性新生物全国登録に登録された家族性白血病の調査については、登録委員会に対して、現在資料の提供を申請中であるが、この報告書作成に時点で入手できていない。昨年度に引き続き、収集した登録患者について、対照群の例との対照を行い、対応する例を拾い出し、患者-対照の比較を行った。2歳から6歳までの年齢のcALL抗原陽性急性リンパ球性白血病の父および母の、それらの児を出生したときの年齢の平均値はそれぞれ383.5±67.1および348.9±53.3であり、それらに対する対照群の父および母の年齢は382.6±65.3および349.4±54.6であったこれを2歳未満および7歳以上の患児についてみると、それぞれ375.8±58.6、345.1±50.7、対照では381.1±64.4、349.6±52.6であった。
インテグリンによる血管平滑筋細胞の調節に関する研究

繊維性I型コラーゲン(CL)はその受容体であるα2β1インテグリンを介して血管平滑筋細胞(SMC)の増殖を著明に抑制する。今回suppressive subtraction hybridization法を用いて、単体CLと比較して繊維性CLにより24時間後に調節される遺伝子群を同定した。繊維性CLにより抑制される遺伝子群として、1)細胞外マトリックス(fibronectin,tenascin-C,thrombospondin-1,Cyr-61など)、2)細胞骨格蛋白(filamin,α-actininなど)、3)情報伝達物質(calmodulin,Ca-independent phospholipase A2など)、4)蛋白合成関連蛋白などがクローニングされた。Cyr-61などの遺伝子は繊維性CLにより、増殖因子と全く異なったmRNA発現調節を受け、細胞外マトリックス特異的な遺伝子発現調節機構と考えられた。また繊維性CLにより発現が抑制された遺伝子の多くが、ラット頚動脈傷害により誘導されたことより、これらの遺伝子はSMCの形質変化と深く関連することが予測された。fibronectin,thrombospondin-1は蛋白発現、細胞表面への沈着も抑制されていた。thrombospondin-1はαvβ3インテグリン依存性のSMC遊走を促進したが、繊維性CL上で24時間培養したSMCにおいては、この作用が阻害されていた。繊維性CLは、接着斑へのα-actininの集積を抑制したことから、繊維性CLはα-actininの発現抑制を介してαvβ3インテグリン依存性のSMC遊走を抑制する可能性が示された。これらの結果により繊維性CLは細胞外マトリックスの発現、沈着、その機能を総合的に調節し、SMC形質変化に深く関与するものと考えられた。
人工現実感生成に貢献する触覚の脳内メカニズム

道具を使用するとき、道具は身体の一部として感じられる。このような体験の基礎に身体図式(自己中心空間での自己の身体の大きさ、形、位置そして動きの視覚像)の変容があると考えられる。長さ約30センチの熊手で、遠方にあるエサを引き寄せて取るようにニホンザルを訓練し、熊手を使用すると手と対側の大脳半球頭頂間溝前壁の上肢領域相当部位より、ニューロン活動を記録した。体性感覚と視覚刺激の両方に応答した59個のニューロンの約半数は手の皮膚に体性感覚受容野があり、視覚受容野はその直上にあり、手の移動とともに視覚受容野も移動した。熊手使用前手の直上に限局していた視覚受容野は、使用(約5分間)後には、視覚受容野はサルが手にした熊手の軸に沿ってその先端まで拡大した。肩、頚部、胸の皮膚に体性感覚受容野があった25例では、道具使用前には視覚受容野はサルの腕の届く範囲の空間であったが、使用後はこれが熊手の届く範囲にまで拡大した。いずれのタイプのニューロンでも道具使用を止めて1-5分後には、拡大した視覚受容野がもとの大きさに戻った。すなわち視覚受容野の変容は道具使用の意図に関係していた。これらのニューロンで、受容野の変化は腕の運動とは直接関係がなかった。また視覚受容野は凝視点とは無関係であった。我々の見たニューロンの視覚受容野の変化は道具使用による、道具の手の図式への取り込みに対応する現象であると結論した。
分子イメージングによるmGluR5-NMDA受容体カップリングメカニズムの解明

本研究では、新規アロステリックmGluR5アンタゴニスト型PETリガンド[11C]-E-ABP688を用いて、生体内におけるmGluR5の受容体結合能をPET測定で推定した。さらにNMDA受容体阻害により[11C]-E-ABP688のmGluR5への結合能は約20%減少した。このことは、直接的な阻害ではなく、生体内mGluR5-NMDA受容体カップリングメカニズムが関与していることを示唆している。代謝型グルタミン酸受容体サブタイプ5型(mGluR5)はシナプスにおいて,いくつかの膜タンパクを介してNMDA受容体とカップリングしており,グルタミン酸神経伝達の調節に関与していると考えられる.さらにグルタミン酸神経伝達の変調が関わる精神疾患症状の発現機構には,このカップリングメカニズムの機能異常が関与する可能性がある.本研究では,精神作用を示すフェンサイクリジン(PCP)投与病態モデルラットに対し,mGluR5アロステリック部位に結合する新規PETリガンド[11C]-E-ABP688を用いて受容体カップリングメカニズムに関する検討を行った.ラット(n = 4)覚醒下において活性異性体であるE体,[11C]-E-ABP688を使用し,PET画像解析を行った.算出された受容体結合能(BPND)は,ラセミ体使用における報告値(Eimenhorst et al., SYNAPSE. 2012;66:552)よりも高い受容体結合を示した.このことは[11C]-E-ABP688が臨床研究に応用された場合に,より高感度で受容体結合能を検出できる可能性を示唆している.さらにPCP前投与により,脳内の領域で最大15%程度減少した.しかしながらARGでは,PCP添加の影響は認められず,PCP投与によるBPNDの減少はmGluR5に対するPCPの競合的阻害ではないと推測される.またグルタミン酸レベルの変化に対し,アロステリック型のリガンドは影響が少なく,PETにおけるBPNDの変化は,カップリングしたNMDA受容体とmGluR5の相互作用によるものであると示唆される.こうした相互作用はNMDA受容体阻害薬の精神作用に関わる可能性があり,グルタミン酸神経伝達の変調に基づく精神疾患症状の発現機序解明につながると考えられる.現在これらの結果をまとめ,投稿準備中である.本研究では、新規アロステリックmGluR5アンタゴニスト型PETリガンド[11C]-E-ABP688を用いて、生体内におけるmGluR5の受容体結合能をPET測定で推定した。近年、代謝型グルタミン酸受容体(mGluR)は統合失調症などの精神疾患治療薬の標的として注目を集めている受容体であり、新規アロステリックmGluR5アンタゴニスト型PETリガンド[11C]ABP688の開発により、生体内におけるmGluR5の受容体結合能をPETにより推定することが可能となった。一方で、mGluR5はいくつかのタンパク質を介してNMDA受容体とリンクし、神経伝達において重要な役割を示すことが知られている。そのためNMDA受容体を阻害した場合、リンクするタンパク質を介した分子シグナル伝達によりmGluR5の修飾が起こり、受容体結合能が変化する可能性がある。本研究ではこの技術を応用し、NMDA受容体阻害によりmGluR5への結合能がどうような影響を受けるかを検討する。平成23年度においては、活性異性体であるE体を抽出し、ラット覚醒下において[11C]-E-ABP688によるPETスキャンを実施した。PET画像解析により受容体結合能(BPND)および脳内分布を確認した。さらにNMDA受容体阻害剤フェンサイクリジン(PCP)を前投与し、BPNDへの影響を検討した。ラット脳切片を用いたオートラジオグラフィーにおいても、mGluR5が高発現している海馬、線条体、大脳皮質において集積が確認された。しかしながらPCP添加により受容体結合に影響が認められなかったことから、PET所見はNMDA受容体とmGluR5との間にある相互作用によるものであると考えられる。平成24年度においてはマイクロダイヤリシス法などの神経化学的手法やパッチクランプ法などによる電気生理学的手法を用い、生体内mGluR5ーNMDA受容体カップリングメカニズムについて知見を得る。本実験で得られる知見は両受容体が制御するグルタミン酸神経伝達の変調に関わる精神疾患症状の発現機序の解明につながると考えられる。活性異性体の抽出に成功し、計画通りのPET測定回数を遂行出来ているため。作用機序追及のための薬物負荷によるPET実験の追加および神経化学的実験や電気生理学的実験の追加。主にPET薬剤合成のための原末および試薬の購入、実験で使用する消耗品の購入。PET画像解析に必要な装置およびソフトの購入など。
超音波支援型潤滑診断システムの構築

混合潤滑の初期領域から境界潤滑までの,広範囲にわたる潤滑状態の診断を目的とし,従来の摩擦やAE測定に加えて,新たに超音波法を取り入れた新しい潤滑診断システムの構築を試みた.そして,滑り面から反射する超音波のエコー高さで決まる面積指数の変化を基に,摩擦面間の接触状態や局所摩擦,荷重支持割合等の観測を行った結果,以下のことが明らかになった.1.波形歪みの少ない波頭部1波長の中心周波数に対する面積指数と,接触面の剛性の考慮により,表面の粗さやトポグラフィーに関係なく固体接触面積比を推定できる,簡便な面積測定法の基礎を確立できた.2.超音波の照射領域を接触面の一部に限定できる点焦点型探触子を用いて測定した,場所場所での局所面積指数の違いから,滑り面の局所部分での摩擦が分かり,摩擦分布図の作製が可能になった.3.油中を伝播しない横波超音波の反射率測定から,そこでの荷重分担比を定量的に推定できる可能性を明らかにした.4.摩擦と面積指数の相関関数の推移から、しゅう動面への摩耗粉の移着や酸化皮膜の形成等の摩擦面の性状変化を逐次把握できるようになった.5.超音波法とAE法を組み合わせたUT-AE併用型潤滑診断技術により,2面の接触状態良否を電気抵抗法と同程度の簡便さで観測でき,測定された摩擦との対比から潤滑面の危険度推定が可能になった.混合潤滑の初期領域から境界潤滑までの,広範囲にわたる潤滑状態の診断を目的とし,従来の摩擦やAE測定に加えて,新たに超音波法を取り入れた新しい潤滑診断システムの構築を試みた.そして,滑り面から反射する超音波のエコー高さで決まる面積指数の変化を基に,摩擦面間の接触状態や局所摩擦,荷重支持割合等の観測を行った結果,以下のことが明らかになった.1.波形歪みの少ない波頭部1波長の中心周波数に対する面積指数と,接触面の剛性の考慮により,表面の粗さやトポグラフィーに関係なく固体接触面積比を推定できる,簡便な面積測定法の基礎を確立できた.2.超音波の照射領域を接触面の一部に限定できる点焦点型探触子を用いて測定した,場所場所での局所面積指数の違いから,滑り面の局所部分での摩擦が分かり,摩擦分布図の作製が可能になった.3.油中を伝播しない横波超音波の反射率測定から,そこでの荷重分担比を定量的に推定できる可能性を明らかにした.4.摩擦と面積指数の相関関数の推移から、しゅう動面への摩耗粉の移着や酸化皮膜の形成等の摩擦面の性状変化を逐次把握できるようになった.5.超音波法とAE法を組み合わせたUT-AE併用型潤滑診断技術により,2面の接触状態良否を電気抵抗法と同程度の簡便さで観測でき,測定された摩擦との対比から潤滑面の危険度推定が可能になった.滑り面から反射する超音波のエコー高さ比H{運転時のエコー高さh/非接触時のエコー高さh_O}で決まる面積指数H_A{=(1-H)×100,%}は固体接触面積にほぼ比例する.ここでは,超音波探触子を取り付けた滑り摩擦試験機を用いて実験的な検討を行い,以下の結論を得た.1.超音波法による接触状態の評価なじみ運転中の面積指数の変化から,“なじみ"は接触が最も過酷な個所から始まり,徐々に,場所場所での接触状態の差が少なくなるよう進行することが明らかになった.一方,摩耗粉の噛み込みでは面積指数が急激に低下し,また,面荒れの場合は低下が継続することから,摩擦観測だけでは分からなかった運転中のなじみ状態の違いを,超音波法の支援により識別できる可能性を見出すことができた.2.超音波法による摩擦の測定静止状態で求めた荷重と面積指数の関係を基に,滑り面での面積指数の値から,そこでの摩擦(接触部の荷重と摩擦係数の積)の推定を行った結果,求めた摩擦の波形は実際の摩擦変動とほぼ一致することが明らかになった.3.点焦点型探触子の利用による局所摩擦の測定超音波の照射領域(したがって観測点)を接触面の一部に限定できる点焦点型探触子を用い,滑り面上で観測点を移動させながら局所面積指数の分布図を作成した.そして,面積指数と摩擦が共に固体接触面積に比例することを考慮し,局所摩擦の総和として測定される摩擦の実測値に,場所場所での局所面積指数に応じた重み付けを行うことにより,滑り面での摩擦分布図の作製が可能になった.剪断波である横波,圧縮波の縦波,音響インピーダンスの影響など,それぞれの特長を生かした潤滑状態の新しい観測技術を検討し,以下の結果を得た.1.横波超音波による混合潤滑面での荷重分担比の測定油中を伝播しない横波超音波の反射率は,接触面間の油膜形成状態に応じて変化する.静止状態における荷重と反射率の関係を基に,混合潤滑面での反射率から,そこでの荷重分担比の定量的な推定が可能になった.そして,同じゾンマーフェルト数であっても,一定荷重での摩擦係数が一定回転数でのそれより高くなることを,固体接触部での荷重分担比の実測結果を基に明らかにした.

2.縦波超音波を用いたマイクロキャビテーションの観測油膜部での多重反射を考慮した干渉波解析により,発生した気泡が,粗さ谷部に一端保持される初期段階での反射率は低下し,山部を乗り越え下流に移動して発生領域を拡大する場合には増加して乾燥状態での値に近づくこと,また,膜厚ならびに粗さの大きさや摩擦面の材質の違いにより反射率が異なることなどが明らかになり,超音波法によるキャビテーション観測の基礎を確立できた.3.圧電素子と発振周波数偏差回路を用いた簡易型油中気泡・摩耗粉検出装置の開発油中に気泡が混入する場合の発振周波数は低下し,摩耗粉では逆に増加する.発振周波数の変化量からそれらの平均混入割合を推定でき,また,その差分値は特に気泡の混入に敏感であるため,瞬間での気泡の有無をインプロセスで判定できることなどが明らかになった.混合潤滑下での荷重分担比の推定にとって重要となる固体接触面積の測定と、超音波法とAE法を組み合わせた新しい潤滑診断システムについて検討し、以下の結果を得た。1.超音波法による固体接触面積の測定接触境界面からの第一反射波の内、波形歪みの少ない1波長分の波形分析で得られた中心周波数で定義されるエコー高さ比(接触時と非接触時のパワーの比)を、探傷器の送信周波数を変化させながら実測した結果と、2面の剛性を考慮した波動方程式から導いた固体接触面積比と周波数の関係式により、接触面の粗さやトポグラフィーの影響を受けずに、固体接触面積比を測定できることを確認し、本システムの診断精度向上の可能性を明らかにした。2.超音波支援型潤滑診断システムの総合評価電気抵抗法、超音波法、AE法の組み合わせにより、混合潤滑への遷移領域から著しい表面損傷が発生する過酷な境界潤滑までの広範囲に渡る潤滑状態の把握が可能となる。特に、電気抵抗法が利用できない、絶縁物質や頻繁な固体接触が生じる混合・境界潤滑下での簡便な潤滑状態の把握には、超音波法とAE法を組み合わせたUT-AE併用型潤滑診断システムが有効である。超音波探触子から入射した一定の音波が、摩擦面の固体接触部を通じて相手面に伝わる場合の伝播具合をAEセンサで測定し、AEイベント数の大きさで潤滑状態を評価するものであり、その値は、潤滑状態の悪化とともに小さくなり、良好ななじみ面では大きく安定に推移する。摩擦係数が漸次減少する良好ななじみ過程であってもAEイベント数は減少し、2面の接触状態は頻繁に発生する摩耗粉により一時的に悪化することや、同じ摩擦係数の増加であっても、それには、2面の面荒れが原因であるものと、固体接触面積の増加によるものがあることなど、これまで測定が困難であった摩擦と潤滑状態との関係を定量的に求められる可能性を示唆できた。また、摩擦面からの超音波の反射率と摩擦計測結果の相関関数の推移から、しゅう動面への摩耗粉の移着や酸化皮膜の形成等、運転中の摩擦面の性状変化を逐次把握できるようになり、本システムによる定量的な潤滑診断評価の可能性を明らかにすることができた。
B 細胞機能に着目した食品アレルギーの発症機構の解明と新規予防法の確立

本研究では,B細胞抗原レセプター(BCR)との親和性の異なる抗原でB細胞を刺激することによるB細胞の応答性の変化およびそのメカニズムを解析し,これをもとにアレルギーを起こさないようにB細胞の機能を制御する方法を確立することを目的とした.本研究の結果,表面構造を変化させた抗原はT細胞に依存せずにB細胞に直接作用することで異なったB細胞応答を誘導することが明らかとなった.この際,BCRとの親和性が高い抗原はIgEを,低い抗原はIgG1を誘導しやすいことが示唆された.また,BCRとの親和性が異なる抗原が異なったB細胞応答を誘導するメカニズムとして,Sykなどの細胞内シグナル分子の活性化能が異なっていることが一因であることが示唆された.本研究では,B細胞抗原レセプター(BCR)との親和性の異なる抗原でB細胞を刺激することによるB細胞の応答性の変化およびそのメカニズムを解析し,これをもとにアレルギーを起こさないようにB細胞の機能を制御する方法を確立することを目的とした.本研究の結果,表面構造を変化させた抗原はT細胞に依存せずにB細胞に直接作用することで異なったB細胞応答を誘導することが明らかとなった.この際,BCRとの親和性が高い抗原はIgEを,低い抗原はIgG1を誘導しやすいことが示唆された.また,BCRとの親和性が異なる抗原が異なったB細胞応答を誘導するメカニズムとして,Sykなどの細胞内シグナル分子の活性化能が異なっていることが一因であることが示唆された.本研究では, B細胞抗原レセプター(BCR)との親和性の異なる抗原でB細胞を刺激することによるB細胞の応答性の変化を解析し,これをもとにB細胞の機能を任意に制御する方法を確立することを目的とする.本年度は以下の3点について研究を行った.1)本研究ではB細胞を刺激するタンパク質としてβ-ラクトグロブリン(β-LG)および卵白リゾチームを用いる.まず, β-LGにカルボキシメチルデキストランを水溶性カルボジイミドを用いて付加した.次に,卵白リゾチームを還元およびカルボキシメチル化した.これにより,タンパク質の構造を改変しBCRに対する親和性を変化させたアナログ抗原を作出した.2)上記1で得られたカルボキシメチル化β-LGおよび天然型β-LGを用いて, BALB/cマウスを免疫した.免疫後2, 4, 6週目に採血を行い,血清中の抗原特異的IgEおよびIgG1抗体価を測定した.その結果,カルボキシメチル化β-LGは天然型と比較して,強いIgG1産生を誘導した.一方でIgE産生誘導は弱かった.この結果は抗原構造の変化が誘導する抗体のクラスに影響を与えたことを示唆している.さらに,それぞれのタンパク質を免疫したマウスの血清より抗原特異的なIgM抗体を精製し,天然型と修飾タンパク質に対する親和性を測定した.その結果,抗原と親和性の高いIgMを発現するB細胞はIgEを,親和性の低いIgMを発現するB細胞はIgG1を産生しやすい可能性が示唆された.3)天然型β-LGを用いてBALB/cマウスを免疫した.免疫後3日目に脾臓細胞を採取し,ハイブリドーマを作成した.限界希釈の後, IgG1およびIgEを産生するそれぞれ4および3株のモノクローナル抗体を得た.これらの抗体とβ-LGとの親和性を測定した結果, IgEはIgG1よりも抗原に対する親和性が高かった.この結果は,上記2の仮説を強く支持するものであった.本研究では,B細胞抗原レセプター(BCR)との親和性の異なる抗原でB細胞を刺激することによるB細胞の応答性の変化およびそのメカニズムを解析し,これをもとにB細胞の機能を任意に制御する方法を確立することを目的とした.1)昨年度の研究により,カルボキシメチルデキストランと複合体化させたβ-ラクトグロブリン(β-LG)は天然型のβ-LGと比較してIgEを誘導しにくく,IgG1を誘導しやすいことを明らかにした.このメカニズムを明らかにするために,両抗原で免疫したマウスのT細胞応答の差異を解析した.その結果,複合体は天然型と比較して,低いIL-4,IFN-γ,TGF-β,IL-10の産生能を持つT細胞を誘導した.この結果からは,なぜ複合体がIgEを誘導しにくく,IgG1を誘導しやすいのかを説明することが出来ず,複合体の抗体産生に対する影響はT細胞を介さないメカニズムにより制御されていることが示唆された.2)上記の結果より,複合体はB細胞に直接働きかけてIgEとIgG1の誘導に影響を与えていることが示唆された.そこで,BCRとの親和性の異なる抗原が,B細胞に与える影響を解析した。天然型の卵白リゾチーム(HEL)でHEL特異的B細胞を刺激すると増殖応答・抗体産生応答ともに濃度依存的に増加するのに対し,還元カルボキシメチル化HEL (RCM-HEL)を用いて刺激した場合には高濃度で各応答が強く抑制された.この結果は,BCRとの親和性の異なる抗原は全く異なるB細胞応答を誘導することを示している.3)最後に,HELおよびRCM-HELでB細胞を刺激し,細胞内に導入されるシグナルを解析した.HELがsykの持続的で強いリン酸化を誘導したのに対し,RCM-HELは一時的な活性化しか誘導できなかった.このシグナルの違いが上述のようなB細胞応答や抗体産生に異なった影響を与える一因であると考えられる.
Ｈｃｎ４ノックインマウスを使ったバイオペースメーカー細胞の高効率スクリーニング

近年、徐脈性不整脈に罹患し人工ペースメーカー植え込み術を受ける患者数は増加の一途である。これは自動能をもつ洞房結節ペースメーカー細胞の変性・脱落が原因であり、再生心筋による治療の可能性が注目を集めている。そこで洞房結節のペースメーカー細胞に特異的に発現するHCN4という分子の遺伝子座にホタルの発光蛋白質を組み込んだ遺伝子改変マウスを作成した。このマウスではペースメーカー細胞をホタルのように光らせることができる。この光を手がかりに、ペースメーカー型の再生心筋細胞を簡便かつ定量的にスクリーニングする方法を開発することができた。【本研究の意義と目的】超高齢化社会を迎え、完全房室ブロックや洞機能不全症候群などの徐脈性不整脈に罹患する患者は増加の一途をたどっている。その主たる原因は洞房結節や房室結節の変性・脱落である。これらの組織は数万個の自動能を持つ特殊心筋細胞から構成されているだけであり、再生心筋による細胞治療の良いターゲットとなりうる。そこで本研究では、心臓洞房結節に特異的な転写因子を、線維芽細胞や固有心筋細胞に遺伝子導入し、心臓ペースメーカー細胞と同様の電気生理学的機能を持つ細胞へと再プログラミングすることを目的とする。【本年度の研究実施内容と成果】(1)ペースメーカー細胞の分子マーカーであるHCN4チャネルの遺伝子座に可視化分子をノックインすることを試みた。可視化分子としてルシフェラーゼとGFPの融合蛋白質Luc-GFPのcDNAを作成した。事前にLuc-GFPが、それぞれ単独の分子と同等の機能を持つことを培養細胞発現系に於いて確認した。次に、このcDNAをHcn4の開始コドン直前にノックインするためのコンストラクトを作成した。C57BL6マウス由来のES細胞にこのコンストラクトを遺伝子導入し、相同組み替えが成功したES細胞株を5系統得た。このES細胞を使って2系統のノックインマウスの作成に成功した。(2)Hcn2遺伝子を心臓特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスを作成し、このマウス心筋細胞を単離して電気生理学特性の検討を行い、Hcn2チャネルの催不整脈について検討した。その主たる原因は洞房結節や房室結節の変成・脱落である。これらの細胞は数万個の特殊心筋から構成されているだけであり、再生心筋による細胞治療の良いターゲットとなり得る。本研究では心臓洞房結節に特異的な転写因子を、線維芽細胞や固有心筋細胞に遺伝子導入し、洞房結節ペースメーカー細胞と同様の電気生理学的性質を持つ細胞へと再プログラミングすることをめざす。【本年度の研究実施内容と成果】昨年度、洞房結節ペースメーカー細胞の分子マーカーであるHCN4遺伝子座に可視化分子としてルシフェラーゼ・GFP融合遺伝子をノックインしたC57BL6マウスを作成することに成功した。そこで本年度は、このマウス全身の化学発光イメージング実験を行った。その結果、予想外の部位にHCN4が発現していることを新たに発見した。洞房結節については予想以上に強い発光シグナルを得ることができ、簡単にex vivoでペースメーカー領域を可視化できることを実証した。さらに胎児心筋を培養したところ、in vitroでも単一細胞レベルで簡単にペースメーカー細胞を可視化ができることを実証した。一方、GFPではHCN4発現領域と、他の背景自家蛍光とを区別することができなかった。すなわち本研究では、背景シグナルが皆無であるというルシフェラーゼの利点を十二分に生かし、革新的な発光イメージング実験の成果を上げることができた。次のステップとして、このマウスからiPS細胞を作成中である。本研究計画は一年間延長申請を行い、今後2年間をかけ、iPS細胞から心筋を分化誘導し、ルシフェラーゼ発光を指標としてHCN4発現量を定量的に測定しつつ、ペースメーカー型心筋を誘導する至適条件を検討していく予定である。【昨年度までの研究実績の概要】完全房室ブロックや洞機能不全症候群などの徐脈性不整脈の新しい治療法として、バイオペースメーカー細胞が注目されている。我々は洞房結節ペースメーカー細胞の分子マーカーであるHCN4チャネルに注目し、HCN4遺伝子座にルシフェラーゼ遺伝子をノックインしたマウス(HCN4+/Luc)を作成することに成功した。さらにHCN4+/Lucマウスから採取した脳・脊髄・洞房結節標本を使ってHCN4発現部位を可視化できることを実証した。【本年度の研究実績の概要】HCN4+/Lucマウス胎児から線維芽細胞を培養し、iPS細胞の作成を試みたが、形質転換の効率が不十分であった。そこでnanogプロモータでpuromycin耐性遺伝子を発現させるトランスジェニックマウスとHCN4+/Lucを交配し、その胎児から線維芽細胞を培養し、puromycin耐性iPS細胞を作成する準備を行った。これと平行してHCN4+/Luc新生児の心臓を酵素処理し、磁気標識した抗体を使って線維芽細胞を分離し、心筋細胞を純化して培養した。この心筋細胞に洞房結節特異的転写因子tbx3をレンチウイルスベクターにより遺伝子導入したが、ルシフェラーゼ化学発光を誘導することはできなかった。

すなわち海外の研究室から報告された心筋直接再プログラミング法(Nat Biotechnol 2013;31:54-62)は、再現性が極めて低いと結論した。線維芽細胞からのペースメーカー型細胞への再プログラミング:GATA4、Tbx5、MEF2cの遺伝子導入をおこなったが、心筋細胞への形質転換効率は非常に低く、HCN4発現細胞由来の化学発光を測定できなかった。この方法ではあらかじめ心筋をエンリッチすることが必須で、そのためには心筋マーカー分化マーカーを発現するalphaMHC-GFP TGマウスとHCN4+/Lucとを交配し、ダブルトランスジェニックマウスを作成する必要があるため、今回は、この分化誘導法は中止した。iPS細胞からのペースメーカー型細胞への再プログラミング:心筋への分化誘導効率が低く、再度iPS細胞株の樹立が必要と思われた。さらに心筋細胞をエンリッチすることが必要と思われた。そのためにはHCN4+/LucとNanog puro KIとalphaMHC-GFP TGとを交配し、トリプルトランスジェニックマウスを作成する必要があり、現実的に実施困難である。そのため今回はこの分化誘導法は中止した。培養心室筋細胞からのペースメーカー型細胞への再プログラミング:一般的なイメージング機材であるLAS4000でもHCN4発現心筋細胞の化学発光を簡単に測定できることがわかった。これまで使用していたアデノウイルスベクターは細胞毒性が高く、非特異的にHCN4発現を抑えてしまうため、レンチウイルスベクターに切り替えた。これまでのところnativeのペースメーカー細胞に匹敵するほどの強いHCN4発現を誘導することには未だに成功していないが、十分に実用性の高いスクリーニングシステムを開発することに成功した。近年、徐脈性不整脈に罹患し人工ペースメーカー植え込み術を受ける患者数は増加の一途である。これは自動能をもつ洞房結節ペースメーカー細胞の変性・脱落が原因であり、再生心筋による治療の可能性が注目を集めている。そこで洞房結節のペースメーカー細胞に特異的に発現するHCN4という分子の遺伝子座にホタルの発光蛋白質を組み込んだ遺伝子改変マウスを作成した。このマウスではペースメーカー細胞をホタルのように光らせることができる。この光を手がかりに、ペースメーカー型の再生心筋細胞を簡便かつ定量的にスクリーニングする方法を開発することができた。バイオペースメーカー細胞を分化誘導するために、HCN4遺伝子座にルシフェラーゼをノックインしたiPS細胞、培養心筋細胞、線維芽細胞の三種類のソースを準備することが完了したため。27年度が最終年度であるため、記入しない。生理学tbx3に引き続き、洞房結節特異的転写因子をサブクローニングしたレンチウイルスベクターを順次作成する。これをiPS細胞、培養心筋細胞、線維芽細胞に遺伝子導入する。HCN4遺伝子座にノックインしたルシフェラーゼが発現誘導されるならば、その化学発光を定量的に測定できるので、もっともHCN4発現誘導効率の高い転写因子の組み合わせを決定する。Hcn4^<+LucGFP>ノックインマウスは既に完成した。現在、機能解析に向けて繁殖作業に入っている。
外傷性ストレスの深刻化・慢性化の予防を目指した心理学的プログラムの開発

【研究1】当該年度では,前年度に「外傷性ストレス予防プログラム」への参加と調査回答に協力した一般大学生を対象に,フォローアップ調査を実施した。全プログラムに参加した介入群32名,調査回答のみに協力した統制群15名のデータを分析した結果,介入群のトラウマ記憶の想起に対するネガティブな感情や対処可能感(セルフ・エフィカシー)はプログラム実施後に低減し,実施1年後もその効果が持続していたが,統制群との差が認められなかった。身近なトラウマ体験者に対するセルフ・エフィカシーは,実施1ヵ月後の時点で介入群の方が統制群よりも高く,トラウマを体験したと想定した場合の自己スティグマも統制群より弱まっていたが,実施1年後には統制群との差がみられなくなった。援助要請態度(心理的支援を求めることに対する個人の態度)のみ,介入群の方が統制群よりもポジティブになり,それは実施1年後にも維持されていた。前年度までの研究結果と比較すると,当該プログラムの効果がより高く認められるようになったものの,効果の持続性等にまだ課題があることが示唆された。これまでの研究成果を学術論文等にまとめ,課題を整理し,より効果の高いプログラムの構築とその検証について考察していく必要がある。【研究2】大学生に加え,研究代表者の所属機関との共催で行われた公開講座の受講者にも研究協力を依頼し,一般市民向けの「外傷性ストレス支援者講習プログラム」を施行した。施行にあたり,本研究の趣旨等について十分に説明し,研究協力に同意する者には同意書への署名を求めた。プログラムはまず,一般向けの公開講座(1回90分,計3回)で実施され,公開講座終了後に大学生(Waiting List Control群)を対象に再度,同様に実施された。現在,公開講座受講者42名,大学生52名のフォローアップ調査を継続中であり,2019年度内に完了する予定である。前年度の研究実施状況報告でも述べたとおり,研究2が当初の予定通りに進んでいないことが主な理由である。しかし,研究助成期間の延長が認められたおかげで,研究2のフォローアップ調査の継続実施が可能となり,そのデータは着々と集約できている。2019年度中にフォローアップ調査を完了し,研究2における心理学的プログラムの中長期的効果の検証が可能となる見込みである。研究1については,その成果を研究論文等にまとめて考察を深めつつ,トラウマの記憶想起に焦点をあてた「外傷性ストレス予防プログラム」の改良点や研究成果を社会に還元するための効果的な方法について検討を続ける。研究2については,フォローアップ調査を継続実施し,データを集計・分析することで,研究2にて試みた「外傷性ストレス支援者講習プログラム」の効果を総合的に検証する。本研究は,トラウマの記憶想起に焦点をあてて外傷性ストレスの維持・悪化の予防をはかる心理学的プログラムを,トラウマに遭遇するリスクが高い「トラウマ体験ハイリスク群」と「一般市民」に向けて開発し,それぞれの効果を明らかにすることを目的とする。具体的には,トラウマ体験ハイリスク群に向けた「外傷性ストレス予防プログラム」の開発を目的とする【研究1】,一般市民に向けた「外傷性ストレス支援者講習プログラム」の開発を目的とする【研究2】を設定し,各々の効果を検証する。当該年度は,主に【研究1】を実施した。研究協力に同意が得られた一般大学生を対象に,プログラムを実施する「介入群(34名)」と介入群とほぼ同時期に効果測定のみを行う「統制群(31名)」に配置した。プログラムは,研究代表者の所属大学内で週1回(6070分程度),集団形式で行われた。内容は,トラウマの記憶想起に関する講義(1回)と想起した際の対処スキルワーク(1回)で構成された。プログラム実施1週間前と実施直後に効果測定を行い,プログラム終了1ヶ月後にフォローアップ調査を行った。その結果,プログラム終了直後にトラウマの記憶想起に対する対処可能感(セルフ・エフィカシー)は高まったものの,実施1ヶ月後にはプログラム実施前と同程度となることが明らかにされた。この要因を明らかにするため,在外研究期間中(2016年9月2017年3月)にトラウマ関連疾患の予防に取り組んでいる国外の研究者たちに協力を要請し,【研究2】も含めたプログラムの内容や実施方法,アセスメントツールの再検討等を試みた。その成果については,次年度以降に検証を行う。当該年度の試みは,より効果的なトラウマティック・ストレスの予防的介入の提供を可能にすべく,本研究課題を進めていく上で重要な役割を果たすと考えられ,その意義は大きいと考えられる。当初の計画では,当該年度中に予定されていた研究代表者の在外研究期間に入る前に,【研究1】のみならず【研究2】の研究参加者も募集し,プログラムの実践と長期フォローアップを行う予定であった。研究代表者が所属する大学内の組織からの協力を得て,学外に【研究2】の研究参加者の募集・確保を試みたが,研究代表者が国内不在であることが影響し,当該年度中に達成することはできなかった。次年度は再び学内組織の協力を得ながら,学内外から広く研究参加者を募集することを試みる。また,当該年度では学内に向けて研究協力を要請し,【研究1】のプログラムを試行することはできた。しかし,研究代表者の在外研究期間中は事務アルバイトの雇用が不可能であったことも影響し,長期フォローアップを実施する環境を整えるまでに至らなかった。この点についても,改めて長期フォローアップを実施できる環境整備を行い,その上で効果の検証を試みていく。

進捗状況としては当初の計画よりも遅れてはいるが,研究代表者の在外研究期間を有効に活用し,トラウマの記憶想起によって引き起こされる心理的問題の慢性化を防ぐ上で有用・有効な介入プログラムの構成や実施方法等を再検討することができた。これは今後,本研究課題を進めていく中で重要な役割を果たすと期待される。【研究1】当該年度では,前年度に研究協力に同意し,プログラムへの参加と調査回答に協力した一般大学生を対象に,フォローアップ調査を実施した。実施した調査全てに協力し,回答に不備のなかった介入群25名,統制群(調査回答にのみ協力)8名のデータを分析した結果,介入群は実施1ヵ月後に統制群よりもトラウマの記憶想起に対する対処可能感(セルフ・エフィカシー)が高まったが,18ヵ月後には統制群との差が認められなかった。プログラムの短期的効果は認められたものの,時間経過にしたがって効果が持続しにくくなることが考えられた。トラウマとなる出来事がもたらす心理的危機に備えて,効果に持続性のあるプログラムの提供が課題となることが示唆された。この結果を受ける前から,当該年度では前年度までの研究成果や進行状況を基に実施方法等を再検討し,プログラムの効果検証を試みた。主な改善点は,(1)プログラムの学習効果を向上・持続するため,アクティブ・ラーニング等を取り入れた点,(2)参加者募集の現状から,効果測定のみに協力を求める統制群の配置に切り替えた点,(3)国外の研究者らの意見を基に,個人の態度を測定する指標を加えた点であった。当該年度では,これらを取り入れたプログラムを大学生対象に実施した。次年度にフォローアップ調査を継続し,プログラムの中長期的効果を検証する。【研究2】在外研究期間を終え,当該年度に入ってから改めて学内組織(地域連携センター等)に研究協力の要請を行ったが,スタッフの配置換え等もあり当該年度での共催実施は困難と判断された。次年度に学内組織との共催で研究を進めていくこととなった。それを受けて,当該年度では研究代表者の学外研修等の機会を活用し,研究2のプロトタイプを試行した。受講後のアンケートから,内容の難しさが示唆されたため,次年度の公開講座に向けてプログラムの再検討を継続していく。研究2が当初の計画通りに進んでいないことが主な理由である。前年度では,研究代表者の在外研究(2016年9月2017年3月)終了後に,学内組織との共催で研究2の計画・実施を予定していた。しかし,当該年度に入って学内組織での対応スタッフが変わったこと,当該年度に学外で実施するためには,研究代表者が出国していた時期に詳細な計画立案と実施の確定が必要であったと判明した(しかし,実質,在外研究期間中にその交渉自体行うことが不可能であった)ことから,計画を練り直し,次年度以降に学内組織と共催で研究2を実践することとなった。このことを受けて,当該年度では研究代表者の学外研修等の機会を利用して研究2のプロトタイプを試行し,一般向けに適した内容を再考することができた。これは,次年度に本研究課題を円滑に進めていくために,有意義な機会であったと考えられる。