hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性期病棟入院中の脳梗塞患者に対する再発予防教育プログラムの構築と有効性

また、介入後に家庭血圧測定実施率や健康行動の実施度合いが上昇したことから、長期的な再発予防効果の可能性も考えられる。今後は、対照群を設置した無作為比較試験による有効性の検討が必要である。【結論】急性期病棟に入院中の脳梗塞患者に対する、再発予防にむけた看護師による継続的支援を行うプログラムの実行可能性と有効性が示唆された。診療ガイドラインや先行文献からプログラム原案を作成した。作成したプログラム原案を脳卒中医療に従事する専門家2名にコンサルテーションし、実行可能性を確認した。プログラムを提供する看護師(研究補助者)を養成した。養成には、介入プロトコルの説明や介入時の留意点を示した動画の視聴を行った。次に、急性期病棟入院中の脳梗塞患者に対して、プログラムの提供をし、前後比較試験にて検討した。介入の結果、すべての患者の家庭血圧測定実施率は100%となった。平成28年度に構築した脳卒中患者に対する入院中からの継続的なプログラムを、mRS=0-3(歩行可能レベル)の脳卒中患者を対象に実施し、有効性の検証を行う。有効性の検討方法としては、対照群を設置しない前後比較試験にて、介入前後の脳卒中患者の危険因子の変化および自己管理状況をみる。有効性の検証の手順としては、次の通りである。1)介入方法は、調査実施施設の急性期病棟入院中、担当看護師が教育媒体を使用し、登録時から自宅退院1ヶ月後まで面談および電話支援(1回につき30分程度)にてプログラムを実施する。対象者の選択基準は、65歳以上85歳未満で、入院の理由となった診断名が脳梗塞であること、mRSが0-3である者とする。対象除外基準は、リクルート時のmRSが4-6の者、認知症を有する者、終末期にある者とする。介入中止基準は、死亡時、主治医がプログラム続行不可能と判断した時、対象者からのプログラム参加への途中辞退の申し入れがあった場合である。2)登録方法は、調査実施施設の主治医から、患者に本研究について口頭で依頼してもらい、本研究の依頼の説明を聞くことに同意を得た患者を紹介していただく。紹介された患者に対して、研究補助者が研究参加依頼書で同意を得る。3)評価指標は、主要評価指標を血圧測定実施率とし、副次的評価指標を血圧値・体重・BMI・血液検査データ(総コレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪、血清クレアチニン、尿素窒素、空腹時血糖、HbA1c)・健康行動の実施度合いとする。評価の時期は、登録時、介入終了時の2時点とする。4)データ分析方法としては、設定した評価指標の数値をMann-Whitney U検定にて分析を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。臨床看護学(脳卒中)29年度が最終年度であるため、記入しない。
非線形変数変換によるカラー閉じ込めとグルーボールの研究

クォークの閉じ込めを実現する有望な機構として提唱された双対超伝導描像は,従来,可換射影と呼ばれる特別なゲージ固定を採用した場合にしか実現されていなかった。我々は,可換射影を用いずに,ゲージ不変な磁気単極子を定義し,カラー対称性を保ったままゲージ不変な双対超伝導描像を導出することを可能にする理論的枠組みを与え,それに対応する格子ゲージ理論を構成し,数値シミュレーションも実行することで,双対超伝導描像を確立した。ヤン・ミルズ理論において,ゲージ不変なグルーオンの質量項を導入することも可能にした。1.格子上のYang-Mills理論の新しい変数を用いる定式化を提唱し、それを用いてゲージ不変な磁気モノポールを構成する手続きを与えた。実際、それに基づいて、数値シミュレーションを実行して、結果として得られた磁気モノポールが期待される量子化条件を満たす磁荷を持つことを示した。また、Wilsonループ期待値を計算し、磁気モノポールの寄与が面積則を導き、対応する弦定数の90%を再現すること、つまり、モノポールドミナンスを示した。2.Yang-Mills場の非線形変数変換によって、Yang-Mills場を、Wilsonループ期待値に直接効く自由度とその残りの自由度に分離することに成功した。残りの自由度は、自己相互作用に起因する質量次元2の真空凝縮を生成することで、動力学的質量を獲得した結果、低エネルギーで寄与しなくなり、アーベリアンドミナンスが理論的に導かれることを示した。この結果はYang-Mills理論における質量ギャップの存在を示唆する。また、この真空凝縮の効果で、従来のSavvidy型の磁気的真空のNielsen-Olesen不安定が取り除かれることも示した。これは、クォーク閉じ込めの機構として双対超伝導描像の正しさを裏付けるものである。3.Faddeev模型と呼ばれる非線形シグマ模型の位相的ソリトン解である結び目ソリトン解を求め、その周りで集団座標量子化を行ってハミルトニアンを求め、そのエネルギースペクトルを求めた。これをグルーボールの質量スペクトルと同一視することで、非線形変数変換で再定式化したYang-Mills理論との対応でFaddeev模型に現れる2つのパラメータを決定した。これによって、Faddeev模型がYang-Mills理論の低エネルギー有効理論として有用であることを示唆した。質量次元2の真空凝縮存在の間接的証拠が得られた。1Cho-Faddeev-Niemi-Shabanov分解と呼ばれる方法で得られた新しい場の変数を,従来のヤン・ミルズ場の変数からの非線形変数変換とみなす定式化を,格子上のヤン・ミルズ理論に移植した。この定式化は,以前提唱した非コンパクトな格子ヤン・ミルズ理論の定式化を改良したものである。新しい定式化に基づいて,ゲージ不変な磁気単極子カレントの新しい定義を提唱した。この定義は,ヤン・ミルズ理論における磁気単極子の磁荷の量子化を保障し,従来のアーベリアン射影で求められた結果を再現することができる。さらに,格子SU(2)ヤン・ミルズにおいて,数値シミュレーションによってウイルソンループ期待値を計算し,クォーク間ポテンシャルの線形部分に表れる弦定数の磁気単極子ドミナンスを示した。我々の定式化は従来め最大可換ゲージで得られたクォーク閉じ込めに関する様々な特筆すべき結果をゲージ不変な形で再現することを可能にした。2新しいグルーオン場の2点相関関数を数値シミュレーションによって求め,アーベリアン部分以外のグルーオン場の2点相関関数は,長距離において指数関数的に減衰することを示した。これによって,特別なゲージ固定に頼らずに,ゲージ共変なアーベリアン部分以外のグルーオン場の自由度は質量を獲得し,低エネルギーで理論から離脱することを明らかにした。それによって,クォーク閉じ込めの双対超伝導描像にとって決定的に重要な事実であるアーベリアンドミナンスのゲージ不変な説明を可能にした。1.ウイルソンループ演算子が,ゲージ不変な保存する磁気カレントと電気カレントを用いて厳密に書き直されることを非可換ストークスの定理を用いて示した。これを通じ,純粋ヤンミルズ理論のように,ヒッグス場のような物質場が存在しない場合でも,磁荷に対するディラック型の量子化条件を満たす磁気モノポールが定義できることを示した。この結果は,ウイルソンループは磁気モノポールのプローブであることを意味し,クォーク閉じ込めの双対超伝導描像をサポートする。2.SU(N)ヤンミルズ理論から変数変換の方法を用いて得られる新しい変数を用いる再定式化を提唱した。これによって,磁気モノポールやボルテックスのような位相的な自由度をあらわに抽出することが可能になり,低エネルギー強結合のダイナミクスを調べることを可能にした。3.SU(N)ヤンミルズ理論の新しい再定式化を格子ゲージ理論にも移植し,数値シミュレーションを可能にした。

格子上で可換射影に依らずにゲージ不変な磁気モノポールを得ることを可能にした。SU(3)では,2つのオプションが可能で,従来見過ごされていたものである。4.センターボルテックスと等価な働きをするゲージ不変なボルテックスをゲージ不変な磁気モノポールを出発点として構成した。これは,モノポールとボルテックスが本質的には等価でクウォーク閉じ込めに対して両者は対等に寄与することを意味する。5.4次元のメロンから,磁気モノポールのループ状の解析解を初めて得ることに成功した。
EBウイルスLMP遺伝子によるB細胞分化修飾機構に関する研究

Epstein-Barrウイルス(EBV)は全世界人口の約95%が保有するヒトB細胞、上皮指向性ヘルペスウイルスであり、バーキットリンパ腫、ポジキン病及びAIDS誘導性リンパ腫の発症に深く関わっていることが知られている。EBVはB細胞における感染成立・腫瘍発生過程においてヒト免疫監視機構を巧妙に回避するが、その分子機構は未だ明らかになっていない。本研究ではEBVの免疫監視回避機構の解明を目的として細胞死抑制・増殖シグナルを供給するEBV潜伏感染分子をB細胞特異的に発現するトランスジェニックマウス(tg)の作成を行い、それら分子のB細胞分化活性化に対する影響や形質転換能を明らかにすることを試みた。その成果を以下に示す。1)EBNA1tgの作製とその性状-EBNA1はEBV由来潜伏感染核蛋白でp53安定性に関与した発がん活性が示唆されてきた。Igエンハンサー/polyoma初期遺伝子プロモーターの下流に連結されたEBNA1遺伝子をトランスジーンとしてB細胞特異的発現EBNA1tgを作製した。EBNA1tgのリンパ腫の自然発症率はコントロールと差は認められず、個体レベルにおけるEBNA1のB細胞の形質転換能は他のEBV遺伝子あるいは宿主遺伝的背景に依存している可能性が示唆された。2)テトラサイクリン誘導性LMP1及びLMP2atgの作製-B細胞特異的かつテトラサイクリン投与によってLMPを発現するtg数:系統を樹立した。特にその中でLMP1発現誘導による初期B細胞分化異常が認められた。このことより、LMP1がB細胞の後期分化を修飾することは報告されていたが、それのみならず、B細胞初期分化を修飾することによって、免疫システムの脆弱性を増大し、感染成立に有利な状況を導き出していることを強く示唆している。【研究背景及び目的】Epstein-Barrウイルス(EBV)は全世界人口の約80%が保有するヒトB細胞、上皮指向性ヘルペスウイルスであり、バーキットリンパ腫、ホジキン病及びAIDS誘導性リンパ腫の発症に深く関わっていることが知られている。【結果】1)EBNA1tgの作製とその性状-EBNA1はEBV由来潜伏感染核蛋白でp53安定性に関与した発がん活性が示唆されてきた。2)テトラサイクリン誘導性LMP1及びLMP2atgの作製-B細胞特異的かつテトラサイクリン投与によってLMPを発現するtg数系統を樹立した。【研究の目的】ヒトB細胞指向性のがんウイルスであるEpstein-Barrウイルス(EBV)は感染成立・腫瘍発生過程においてヒト免疫監視機構を巧妙に回避するが、その分子機構は明らかになっていない。

本研究ではEBVの免疫監視回避機構の解明を目的としてEBV潜伏感染分子をB細胞特異的に発現するトランスジエニックマウス(tg)の作成を行い、それら分子のB細胞分化・活性化に対する影響や形質転換能の分子メカニズムを明らかにすることを試みた。【結果】1)EBNAltgにおけるB細胞形質転換-EBNA1はEBV由来潜伏感染核蛋白でp53安定性に関与した発がん活性が示唆されてきた。Igエンハンサー/polyoina初期遺伝子プロモーターの下流に連結されたEBNA1遺伝子をトランスジーンとしてB細胞特異的発現EBNAltgを作製した。EBNAltgのリンパ腫の自然発症率はコントロールと差は認められず、個体レベルにおけるEBNAlのB細胞の形質転換能は他のEBV遺伝子あるいは宿主遺伝的背景に依存している可能性が示唆された。2)テトラサイクリン誘導性LMP1及びLMP2atg-B細胞特異的かつテトラサイクリン投与によってLMPを発現するtg数系統を樹立し、それらB細胞特異的発現を確認した。さらにLMP1tgにおけるB細胞初期分化障害が認められた。この結果は、LMP1が新たな免疫系細胞の分化修飾メカニズムによりEBV潜伏感染に寄与している可能性を示唆している。3)LMP1による細胞形質転換機構の分子メカニズムーLMP1細胞膜領域における自己凝集能に必須なドメインを同定し、LMP1のIntemolecular Interactionの阻害がEBV関連疾患の治療戦略となりうることを示唆した。
統合失調症におけるメチルフェニデート過敏性研究

統合失調症のPET研究の中で再現性の高い所見に、中枢刺激薬負荷時に統合失調症群では健常群と比較して線条体でのドーパミンの放出量が増加していたという所見がある。本研究では統合失調症モデル動物を対象に中枢刺激薬負荷試験の有効性を検証する。平成24年度には統合失調症モデル化前後でラットにメチルフェニデートを負荷し、ドーパミン放出量の変化を検討した。その結果、統合失調症モデル化後はモデル化前と比較してメチルフェニデート負荷によるドーパミン放出量が増大していることを確認した。平成25年度からはマーモセットを対象とした[18F]fallyprideによるドーパミンD2受容体密度の測定を開始している。統合失調症では従来よりドーパミン作動性神経の異常が病態、病因に関与していることが指摘されており、また中枢刺激薬によりドーパミンが過剰に放出される事が明らかとなっている。しかし臨床場面で診断に応用するまでにはいたっていない。そこで本研究ではポジトロン断層法(PET)を用い、統合失調症モデル動物における中枢刺激薬の反応性を解明し、統合失調症の診断法の開発を目的とする。方法としては実験動物に対してメチルフェニデートの単回投与前後で[18F]fallyprideを用いたPET検査を行い脳内におけるドーパミンD2受容体の密度を測定、そこからドーパミン放出量を推測する。次にメタンフェタミンの投与により統合失調症モデル化した個体に対してもう一度メチルフェニデートの投与前後でPET検査を行い、脳内における中枢刺激薬への反応性の変化を検証する。平成24年度には国内ではほぼ使用実績のない核種である[18F]fallyprideの合成実験および品質検定や、ドーパミン受容体測定方法の検討を行い、[18F]fallyprideの解析方法を確定した。その後平成24年度から25年度にかけて6体の統合失調症モデルラットに対してメチルフェニデート負荷試験を行った。続いて平成25年度からはマーモセットに対する[18F]fallyprideを用いたPET研究を開始した。これまでに6体のマーモセットに対してメチルフェニデートの単回投与前後で[18F]fallyprideを用いたPET検査を行い脳内におけるドーパミンD2受容体の密度分布やその統計解析を終了している。今後は統合失調症モデルマーモセットの作成およびそのメチルフェニデート負荷試験の有効性の検討を行っていく。近年脳画像イメージング技術の発展に伴い精神疾患においても、機能的磁気共鳴画像(fMRI)や拡散テンソル画像(DTI)などの手法が既に応用されている。しかしこれらは大脳の形態もしくは神経ネットワークの異常の解明には有用であるが、各種モノアミンによる神経活動の検証はできない。そこで本研究ではポジトロン断層法(PET)を用い、統合失調症モデル動物および統合失調症患者における中枢刺激薬の反応性を解明し、統合失調症の診断法の開発を目的とする。方法としては7週齢のSprague-Dawleyラットに対してメチルフェニデートの単回投与前後で[18F]fallyprideを用いたPET検査を行い脳内におけるドーパミンD2受容体の密度を測定、そこからドーパミン放出量を推測する。次にメタンフェタミンの投与により統合失調症モデルとしたラットに対してもう一度メチルフェニデートの投与前後でPET検査を行い、脳内における中枢刺激薬への反応性の変化を検証する。平成24年度には当研究施設における[18F]fallyprideの合成実験および品質検定や、ドーパミン受容体測定方法の検討を行い、[18F]fallyprideの解析方法を確定した後、実際に4匹の統合失調症モデルラットに対して上記試験を行った。今後は症例数を追加し、PETによる統合失調症モデルラットのメチルフェニデート過敏性の検証の有効性が確認されたのち前臨床試験、臨床試験へとシフトしていく予定である。平成24年度には、国内ではほぼ使用実績のない核種である[18F]fallyprideの合成が滞りなく実施可能となったこと、解析に必要な周辺環境が整ったことなど、当施設におけるPET稼働開始一年目としての進捗としては比較的良好であると思われる。まず最初に行った統合失調症モデルラットに対しての試験も平成25年度早々には終了し、次の段階の実験への推移も問題なく行われるものと期待している。平成25年度には統合失調症モデルラットを用いた実験の追加および、薬物を用いずに作成した統合失調症モデルラットに対するメチルフェニデート過敏性の検証を行う。

その後マーモセットといった霊長類やヒトを対象とした研究へと推移していく予定である。次年度に必要な経費として主なものに、PET研究に必須なリガンド合成にまつわる薬品代(Tossy-fallyprideや18-O水など)および消耗品があげられる。また実験動物の購入や、その飼育に必要な物品も経費として計上する必要がある。
DNAトポイソメラーゼを標的とする婦人科癌化学療法の基礎的および臨床的研究

近年、核に存在するDNA Topoisomerase(Topo-I,II)が抗癌剤の重要な標的酵素であることが明らかとなってきた。1980年代半ばより、Topoに作用する新しい抗癌剤の開発が活発に行われてきた。日本ではTopo-I阻害剤であるcamptothecin(CPT)の新規誘導体であるCPT-11が開発され、その効果的な併用療法を見出すために以下の実験を施行し、各結果を得た。1)Topo-I,Topo-II阻害剤と各種サイトカインの併用効果をin vitroで検討した。その結果、Topo-I阻害剤の抗腫瘍効果は、TNFやINF-γの併用により増強された。Topo-II阻害剤でも同様の傾向が得られた。3)各種婦人科癌細胞株におけるTopo-I mRNA発現量をRT-PCR法による半定量解析で検討し、Topo-I阻害剤に対する各種細胞株の細胞毒性と比較した。その結果、Topo-I mRNAの発現量と細胞毒性は正の相関を示した。そのため、このRT-PCR法はTopo-I阻害剤に感受性を示す臨床症例を選別するために、ごく少量の臨床材料にも応用可能であることが示唆された。(1)婦人科癌細胞株のトポイソメラーゼ(Topo)-Iの発現を、酵素活性レベルとmRNAレベル(RT-PCR法による)で検討した。その結果、核蛋白のTopo-I活性は、Topo-I mRNAの発現の度合いと良い相関を示した。また、Topo-Iの発現が亢進した細胞ほど、Topo-I阻害剤(CPT-11)に対する感受性が高い傾向が認められた。婦人科癌細胞株における検討では、Topo-Iの発現が亢進した細胞ほどTopo-I阻害剤に対する感受性が高い傾向が認められた。同様のことが臨床検体(癌組織)でも認められれば、治療前に癌のTopo-I発現量を検討することでTopo-I阻害剤の有効性を予見できる可能性がある。また、そうした目的に微量の組織で検討可能なRT-PCR法によるTopo-I mRNAの定量は、一つの有用な検査法になりうると考えられた。したがって、今後は臨床検体を用いた検討にも力を入れていきたい。DNA topoisomerase-I(Topo-I)は一本鎖DNA切断を触媒するとされている。Topo-Iと切断複合体を形成する抗癌剤はカンプトテシンとその誘導体しか知られておらず、基礎的、臨床的研究も未だ充分ではない。今回、培養細胞においてRT-PCR法を用いてTopo-I mRNA活性を半定量的に解析し、新規のカンプトテシンであるCPT-11に対する細胞毒性と比較検討した。又、微小管に作用する新規の抗癌剤paclitaxelに関しては培養細胞中にてギャップ・ジャンクション(GJ)の構成蛋白であるコネキシン(Cx)43の発現誘導を観察した。[材料と方法](1)Caov-3,HHUA,Ishikawa,HeLa S3の4種の培養細胞からRNAを抽出し、RT-PCR法により、cDNAの標的部位を増幅し、エチジウムブロマイド染色したPCR産物をデンシトメトリカルに解析し、その活性を求めた。そして、そのTopo-I mRNA活性をCPT-11に対する細胞毒性と比較した。また、通常のSouthern blot法により、その結果の正当性を確認した。(2)Ishikawa株にpaclitaxelを投与し、GJの構成蛋白であるCx43の発現誘導を観察した。[結果](1)上記4細胞系はCPT-11に対して感受性を示し、その細胞毒性はTopo-I mRNA活性レベルと相関した。その結果はSouthern blot法で確認された。(2)培養細胞系であるIshikawa株においてpaclitaxelにより、本来認められなかったCx43の発現誘導が認められた。[結語]RT-PCR法を用いたTopo-I mRNA活性の測定方法は微小検体から検出可能であり、個々の症例に対してTopo-I活性の有無を検討し得て、臨床応用可能であると考えられた。GJは未分化な癌細胞や細胞回転の活発な場合に少なくなることから、paclitaxelは培養細胞系に分化誘導を導き、細胞間communicationを促進するものと考えられた。

本年はさらに、臨床材料の少量のサンプルでも応用可能であることを証明すべく、以下のRT-PCR法を用いた実験を施行し、以下の結果を得た。このRT-PCR法は制限酵素を用いたサザン・ブロット解析でも正当性が証明され、今後、個々の異なったTopo-I mRNAの発現量を示すであろう、臨床材料のごく少量の材料からも解析可能と考えられ、Topo-I阻害剤の有効症例の簡便な選別に役立つ可能性が示された。
ミューオン異常磁気能率と標準模型を超える物理

ヒッグス粒子の発見によって標準模型は完成したが、素粒子の究極理論が完成したわけではなく、標準模型を超える物理は必ずある。その兆候の可能性として、ミューオン異常磁気能率の実験値と標準模型予言値とのずれが注目されており、今後数年間で実験と理論計算の双方で大きな進展が期待される。本研究ではこの機を逃さず、ミューオン異常磁気能率を突破口として標準模型を超える物理を探索することを目的とする。
建築家・池辺陽の設計図面に見る設計寸法の用い方に関する研究

本研究は、建築家・池辺陽(19201979)が自宅にい遺した設計図面のマイクロフィルムを用い、設計図面に記された設計寸法を詳細に検討につつ、それらに池辺が考案した独特の寸法体系「GMモジュール」がどのように用いられたかを検討することで、そこに示された池辺の建築観について明らかにするものである。池辺作品の設計図面(約一万点)は、生前の池辺の指示によってすべてマイクロフィルムに撮影され、現在は池辺家に所蔵されている。本研究では、資料保存の立場から、将来的に劣化が懸念されるマイクロフィルムをデータ化するとことも同時に行う。まず今年度は、フィルムをデータ化して閲覧可能な状態にするとともに、そのリスト化(データベース化)の作業を行った。具体的には、本年度の作業として以下のことを行い、終了した。1.資料のデジタル化とその補正・昨年・一昨年と行ったマイクロフィルムのデジタル化が今年度終了した。試行錯誤を繰り返した原因を検討し、資料撮影された時期がマイクロフィルムのJIS規格制定以前だったためであったことなどを突き止めた。・以上の反省をふまえ、新たに発見された池辺作品のマイクロフィルム(鹿児島宇宙空間観測所:499枚)については、スキャナーではなく高精度のデジタルカメラを用いてデジタル化を行った。その結果、スキャナーよりもはるかに精度の高い画像にすることができた(ほぼ同価格)。2.池辺作品の実地見学・池辺が設計した鹿児島宇宙空間観測所(現・内之浦宇宙空間観測所)の諸施設が現存・活用されていることを確認し、現地見学を行った。住宅作品の現存状況を調査した。3.図面資料の分析・住宅図面を用い、池辺の住宅作品を「施主の職業」「所在地」「材料」「構造形式」などの点に注目して分析・考察を行った。これらの傾向と設計寸法の用い方の関係について検討した。本研究は、建築家・池辺陽(19201979)が自宅に残した設計図面のマイクロフィルムを用い、設計図面に記された設計寸法を詳細に検討しつつ、それらに池辺が考案した独特な寸法体系「GMモジュール」がどのように用いられたかを検討することで、そこに示された池辺の建築観について明らかにするものである。本研究では、資料保存の立場から、将来的に劣化が懸念されるマイクロフィルムをデータ化することも同時に行う。まず今年度は、フィルムをデータ化して閲覧可能な状態にすると共に、そのリスト化(データベース化)の作業を行った。1.住宅作品に関する資料のデータベース化・リスト作成まず、今年度は対象を住宅作品に関する資料に絞り、フィルムの内容を一点ずつ検討してデータベースを作成し、その内容を一覧できるようなリストを作成した。データベース化に際しての項目は、図面タイトル、日付、印跡の有無、図面の内容、縮尺、寸法の種類などについてチェックした。2.資料のデジタル化マイクロフィルムに撮影された資料が今後劣化することを防ぐため、フィルムをスキャニングして画像データ化し、CDに保存した。図面のスキャニングは業者に依頼し、その点数は4594点となった。また写真のスキャニングは研究室で行い、その点数は772点となった。CDに保存する際には、今後の資料の活用に役立てるため、系統だてたフォルダ分類を行うこととし、資料の検索がやりやすくなるようにした。3.文献資料の蒐集図面資料と併せて池辺陽の設計意図を考察するため、池辺が発表した論文等の記事を図書館で蒐集した。本研究は、建築家・池辺陽(1920-1979)が自宅に遺した設計図面のマイクロフィルムを用い、設計図面に記された設計寸法を詳細に検討しつつ、それらに池辺が考案した独特な寸法体系「GMモジュール」がどのように用いられたかを検討することで、そこに示された池辺の建築観について明らかにするものである。1.文献資料の蒐集昨年度に続き、池辺が発表した論文の記事を図書館で蒐集した。今年度は特に建築関係雑誌以外の雑誌に掲載された文献(インテリア系の雑誌など)を蒐集した。2.資料のデジタル化とその補正昨年度行ったマイクロフィルムからデジタルデータへの変換作業について、今年度はそのデジタルデータの内容を詳細にチェックした結果、問題画像は120枚ほどあった。検討の結果、主な原因はフィルム作成時と現在とのマイクロフィルムの「規格」の違いにあることがわかった。こうした不鮮明な両像については、高精度の機械を用いて再度のスキャニングを行った。

本研究は、建築家・池辺陽(19201979)が自宅にい遺した設計図面のマイクロフィルムを用い、設計図面に記された設計寸法を詳細に検討につつ、それらに池辺が考案した独特の寸法体系「GMモジュール」がどのように用いられたかを検討することで、そこに示された池辺の建築観について明らかにするものである。池辺作品の設計図面(約一万点)は、生前の池辺の指示によってすべてマイクロフィルムに撮影され、現在は池辺家に所蔵されている。本研究では、資料保存の立場から、将来的に劣化が懸念されるマイクロフィルムをデータ化するとことも同時に行う。まず今年度は、フィルムをデータ化して閲覧可能な状態にするとともに、そのリスト化(データベース化)の作業を行った。具体的には、本年度の作業として以下のことを行い、終了した。1.資料のデジタル化とその補正・昨年・一昨年と行ったマイクロフィルムのデジタル化が今年度終了した。試行錯誤を繰り返した原因を検討し、資料撮影された時期がマイクロフィルムのJIS規格制定以前だったためであったことなどを突き止めた。・以上の反省をふまえ、新たに発見された池辺作品のマイクロフィルム(鹿児島宇宙空間観測所:499枚)については、スキャナーではなく高精度のデジタルカメラを用いてデジタル化を行った。その結果、スキャナーよりもはるかに精度の高い画像にすることができた(ほぼ同価格)。2.池辺作品の実地見学・池辺が設計した鹿児島宇宙空間観測所(現・内之浦宇宙空間観測所)の諸施設が現存・活用されていることを確認し、現地見学を行った。住宅作品の現存状況を調査した。3.図面資料の分析・住宅図面を用い、池辺の住宅作品を「施主の職業」「所在地」「材料」「構造形式」などの点に注目して分析・考察を行った。これらの傾向と設計寸法の用い方の関係について検討した。
細菌における細胞システムの構築原理の研究

細菌細胞の増殖を支える遺伝子・タンパク質のネットワークがどのように構築されているか、その基本原理の解明を目指して、2大モデル細菌である枯草菌・大腸菌を対象として、タイリングチップを用いたChIP-chip解析や質量分析法を用いた複合来解析等の新たな研究手法の導入を進め、新たな必須遺伝子機能、必須遺伝子産物間の機能ネットワーク、転写調節タンパク質と核様体タンパク質による転写制御ネットワーク、核様体タンパク質による細胞周期制御、代謝ネットワークのモデル化等について、多くの新たな知見を明らかにした。平成17年度は、1)遺伝子発現制御因子の機能解明を進めると共に、転写動態のデータを収集すること、2)必須タンパク質を出発点として細胞内複合体の同定を行い、各種細胞機能の協調に関与するタンパク質の解明を進めること、3)枯草菌と大腸菌の転写制御ネットワークの情報学的再構築を進めることを、研究計画とした。転写制御因子については、枯草菌2成分制御系LiaRSが、分泌ストレスに応じて、シャペロンと考えられるタンパク質を誘導すること、鉄の排出系を誘導する大腸菌BasRSレギュロンに含まれる遺伝子が、クロストークなどにより、それぞれ異なるパターンで制御されていることが明らかとなった。さらに、遺伝子間領域に高密度にprobeを配置したDNAチップを独自に設計し、転写開始点及び終結点のマッピングが可能となった。その結果、LB及び最小培地での37度の増殖時に発現する、枯草菌の基本的な遺伝子とそのプロモーター配列に関して、従来の結果を大きく越える精度と網羅性を持つ情報を得た。また、ChIP-on-chip法により、RNAポリメラーゼの諸サブユニットの動態解析を行い、mRNAの転写プロファイルと見事に一致する結果を得た。さらに、大腸菌核様体タンパク質H-NSが、グローバルな転写制御を行っていることを解明した。来年度、系統的な発現解析と転写因子のChIP-on-chip解析を進め、転写制御ネットワークの情報学的再構築を進める。タンパク質間相互作用については、細胞内タンパク質複合体を架橋し、タグを用いて単離した後、質量分析計で構成因子を同定する系の開発を進め、細胞分裂初期に形成される枯草菌FtsZ-FtsA-EzrA複合体の中に、新たに、YlmFを見出した。複合体同定に関しては、実験系の検討の段階から、システマチックな解析が可能となった。また、ゲノム複製開始因子YabAの機能解析も進めた。平成18年度は、大腸菌・枯草菌について、遺伝子発現制御因子の遺伝学的・生化学的な手法による機能解明を継続すると共に、ChIP-on-chip法によるゲノム上での配置の動態についての解析を行うこと、タイリングチップを用いて、各種培養条件での転写動態のデータを系統的に収集すること、培地中のメタボライトの変動の解析を行うことを計画した。また、必須タンパク質を出発点として生体内複合体を解析し、各種細胞機能の協調に関与するタンパク質相互作用の同定を目指すこと、培地中のメタボライトの変動やタンパク質相互作用情報も統合した細胞システムのモデル化を行う手法を検討することも課題とした。平成18年度の研究の主要な成果は以下のとおりである。1)枯草菌・大腸菌のタイリングチップを用いて、DNA結合タンパク質の動態と転写活性を統合的に可視化する技術を開発し、大腸菌核様体タンパク質H-NSについて新たな機能を提唱した。また、枯草菌のRNAポリメラーゼの分布、転写開始因子SigAと伸長因子NusAの動態を明らかにした。2)枯草菌について、タイリングチップを用いて、詳細な転写マップの動態の解析を進めた。3)大腸菌の必須遺伝子セットを報告し、枯草菌との比較解析を行った。枯草菌については、機能未知の必須遺伝子の機能解明を進め、GTP結合タンパク質がリボゾーム形成に必須であることを明らかにした。また、リン脂質合成に関与する新規必須遺伝子を同定した。4)細胞内複合体の解析を出発点に、枯草菌の細胞周期制御(ゲノム複製・分配、細胞分裂)に関与する遺伝子システムの機能解析を進め、新たな細胞分裂タンパク質を報告した。5)大腸菌の一次代謝系のシステム理解に向けて、mRNA、タンパク質レベルでの発現量の経時的変化を解析した。6)枯草菌、大腸菌のメタボロームの動態をFT-MSを用いて解析するための、実験方法・解析方法を開発し、データ収集を開始した。大腸菌核様体タンパク質H-NSのホモログであるStpAが、H-NSと複合体を形成してゲノム上に分布していることを明らかにし、その機能の解明を進めた。核様体タンパク質と考えられているLrpについても解析を行い、実際にはアミノ酸代謝に関わる遺伝子の転写調節因子であることを明らかにした。枯草菌のRNAポリメラーゼ、転写伸長因子NusAの結合部位のマッピングを行い、RNAポリメラーゼの細胞内動態を明らかにした。転写伸長因子GreAについても解析を行い、正しい位置での転写の停止に寄与していることを、細胞内で明らかにした。

転写調節因子については、複製開始因子DnaAのマッピングを行い、転写制御因子としてのDnaAの機能及びゲノム複製開始の制御機構に関して、新たなメカニズムを示唆する結果を得た。代謝ネットワークのシミュレーションを目的として、大腸菌中心代謝系の37酵素について、Western解析及びqRT-PCR法による細胞内酵素量及び酵素遺伝子の発現量の取得を終え、さらに中間代謝産物の定量を進めた。また、アイソザイム、代替経路の同定を目的に、2重欠失株の系統的な解析の系を開発した。タンパク質の機能ネットワークに関しては、必須GTP結合タンパク質ファミリーに属するYlqFは50Sリボゾームサブユニットの形成に、YqeHは30Sリボゾームサブコニットの形成に関与することも明らかにした。また、ゲノム複製開始因子DnaAと相互作用するYabAについて、それが、DnaAと必須開始因子DnaDとの相互作用を、競合的に阻害することにより、複製開始を負に制御しているという機構を提唱した。細胞システムのモデル化に向けて、蓄積した枯草菌アレイデータを用いて、各遺伝子の発現プロファイルの相関解析によりオペロン構造を推定し、さらに、転写因子欠失株での発現変動とプロモーター領域の配列解析を統合することにより、諸シグマおよび転写調節因子のレギュロンを推定する、情報処理技術の高度化を進めた。大腸菌野生株では核様体タンパク質H-NSとそのホモログであるStpAの分布は一致していること、そうしたH-NSの分布はstpA欠失株でも変化しないのに対し、StpAの結合部位はhns遺伝子の欠失により、約1/3に減少することを見出し、StpAはH-NSとの相互作用を介して、転写のサイレンシングや核様体構造の維持に補助的な役割を担う能力を持っていることを明らかにした。枯草菌において、遷移期に発現する遺伝子の転写を対数増殖期に抑制しているAbrBの分布が、H-NSと非常によく似ていることを見出した。興味深いことに、AbrBのホモログ、Abhも存在しており、両者の関係も大腸菌におけるH-NSとStpAの関係に似ていることも示唆された。さらに、細胞分裂位置の制御を行っているNoc、や複製開始タンパク質DnaAも、核様体タンパク質として、染色体DNAのドメイン構造の形成に関与している可能性を見出した。大腸菌の全中心代謝系酵素遺伝子及びホモログなど、同代謝経路に関連する可能性がある遺伝子群及び転写調節遺伝子群を選択し、gfp融合株の作製を行い、in vivo単一細胞での観察を可能にした。また、アイソザイムや代替経路の同定を目的に,2重欠失株の系統的な解析の系を開発した。系統的な2重欠失株作製の為の新規欠失株及び2重化の為のHfr作製ツールの開発を終了し、さらに、定量化の為のシステム構築を進めた。枯草菌及び大腸菌のメタボロームの動態をFT-質量分析装置を用いて解析することを目指して、培養細胞からの代謝物抽出法、質量分析装置による代謝物検出法、情報学的データ解析について、基盤要素技術の開発を進め、時系列に従って細胞の状態の動的変化を細胞全体の発現遺伝子ならびに代謝物により特徴づけることに成功した。平成21年度の主要な研究成果は、以下のとおりである。
農村社会編成にかんする実証的研究-稲作生産組織と村落統合-

(1)稲作生産組織にかんする考察(文献調査)稲作機械施設共同利用組織は、1970年代後半から、構造改善政策・補助金行政の下で、全国のほぼ3分の1の農業集落に設立されてきた。経営規模の零細なままでの機械化による労働生産性の急激な上昇が、家族農業経営における労働力構成と矛盾し、兼業化を進行させるなかで、稲作生産組織は兼業志向農家群と中規模不安定農家群の労働力の有効な編成・燃焼を可能にしている。そのかぎりでは、現代日本農村における家族農業経営の矛盾を隠ぺいしながら、耕作維持・土地資源有効利用保持といった機能をはたしているとみなせる。(2)現地調査からの知見(山形県東田川郡朝日村)現地調査の調査票データはこれから集計の予定である。調査対象とした生産組織にかんして、調査者は13年前の論文(Function of Group Farming in Japan、第5回国際農村社会学会大会提出)で、temporal natureとし、こんにちまで持続すると予測しなかった。構成メンバーが変化しながらも、この組織が持続したのは、家族農業経営の矛盾の隠ぺいという機能が要素として大きかったからとみなせよう。中山間地域農村における農業維持につながってきたといえるのである。しかし、設立時のリーダー的存在だった大規模農家群が、自家の機械設備の充実とともに脱退し個別経営で完結的に行うようになったことは、村落構造における分化をすすめる要素になっているともみなせるのである。
ＬｉｎｋｅｄＤａｔａ環境の実現に向けたメタデータスキーマレジストリの応用

2007年より始まったLinked Dataではメタデータそのものに焦点を当てている。メタデータの相互利用性を高めるためには、その記述規則を定義したメタデータスキーマと、応用ごとに決まるメタデータ語彙の組み合わせを定義したアプリケーションプロファイルに関する情報が有用である。しかしながら、現在のLinked Dataにおいてメタデータスキーマに関する情報が十分に活用されているとは言えない。本研究では、Linked Dataの柔軟な運用を目的としたメタデータスキーマに関する情報の流通と発見支援環境の作成をおこなった。これまでのセマンティックWebでは、主にRDF Schema,OWL,SKOSといったメタデータを記述するための語彙の標準化を進めてきたが、2007年より始まったLinked Dataではメタデータそのものに焦点を当てている。本研究では、Linked Dataの柔軟な運用を目的としたメタデータスキーマに関する情報の流通と発見支援環境の作成をおこなう。平成24年度は、23年度に開発したシステムに基づき、以下の研究を進めた。・メタデータ語彙マッチング支援システムの改善・Linked Dataのためのアプリケーションプロファイル作成支援システムの改善・ウェブサービスを介したメタデータスキーマ情報提供モデルの提案・平成24年度に作成したシステムの評価これまでのセマンティックWebでは、主にRDF Schema, OWL, SKOSといったメタデータを記述するための語彙の標準化を進めてきたが、2007年より始まったLinked Dataではメタデータそのものに焦点を当てている。メタデータの相互利用性を高めるためには、その記述規則を定義したメタデータスキーマと、応用ごとに決まるメタデータ語彙の組合せを定義したアプリケーションプロファイルに関する情報が有用である。平成25年度は、平成24年度までに開発したシステムに基づき、以下の研究を進めた。・メタデータ語彙マッチングシステムの改善・システムの評価平成24年度までに国立国会図書館件名標目表とDBpediaをハブとして利用したメタデータ語彙マッチングシステムの作成と試験的な運用をおこなって来た。平成25年度は、マッチングの精度向上を目指し、Linked Open Dataとして公開されているメタデータインスタンスを利用したシステムの改善を行った。具体的には、メタデータの記述に用いる語(プロパティとクラス)とメタデータとして実際に記述されている値の関係を抽出し、メタデータスキーマ作成者の要求にあった語を提供するための改善をおこなった。また、メタデータスキーマ作成支援の一環として、メタデータインスタンスの利用したDCMI Description Set Profile形式に基づくApplication Profileの自動抽出システムの開発をおこなった。平成23年度は以下の4項目を中心に研究を進めた。(1)メタデータスキーマレジストリを基礎とした協調的なメタデータ語彙マッチング支援モデルの提案:複数のコミュニティが協調的にメタデータ語彙間の関連を作成するためのモデルの提案を行った。(2)DCMI(Dublin Core Metadata Initiative)が提案するDescription Set Profileを利用したアプリケーションプロファイル記述形式の整理と作成モデルの提案:DCMIが進めているアプリケーションプロファイルの記述形式のひとつであるDescription Set Profileと我々がこれまでに行って来たマンガに関するメタデータモデルに関する知見を利用して、アプリケーションプロファイルの作成支援モデルの検討を行った。平成23年度では、既存のメタデータに記述されている内容を分析し、アプリケーションプロファイルのひな形を抽出する手法の検討を行った。(3)ウェブサービスを介したメタデータスキーマ情報提供モデルの検討:Linked Open Dataとして提供されているメタデータの記述内容を分析し、記述に利用されているメタデータスキーマの情報を抽出し、利用するための手法の検討を行った。(4) (1)(3)に基づいたシステムのプロトタイプの作成を行なった。平成24年度は、平成23年度に作成したモデルとシステムの改善を目標に研究を進めた。まず、ネットワーク上で広く流通しているメタデータスキーマ120種類を収集・蓄積し、ネットワークを介してプログラムからアクセスするためのメタデータスキーマレジストリの整備とSPARQLエンドポイントの作成を行った。そして、作成したメタデータスキーマレジストリに基づいた、メタデータ語彙を提案するためのモデルの提案とそのためのシステムの作成を行った。研究実績の概要にもあるように、平成23年度に予定していた、協調的なメタデータ語彙マッチング支援モデルの検討や、アプリケーションプロファイル作成に関する問題の分析および作成支援手法の検討を行うことができたため、おおむね順調に進展していると判断する。今後は、これまでの評価に基づいた改善と、これまでは限定した利用者にのみ公開していたシステムを一般に公開し、利用者を限定せずにシステムの運用を行う。

平成24年度では、平成23年度の評価に基づき、モデルとプロトタイプシステムの改善を行なう。プロトタイプシステムは、限定した利用者に公開し、システムの改善と評価を行う。システムの開発およびメタデータの作成を行うために必要なパーソナルコンピュータの購入と、これまでの研究成果を国内・国外の学会で発表するために必要な旅費にあてる。支援環境の開発および評価を行なうための計算機の購入と、国内外の学会において成果発表を行なう。
水プラズマによる生体に優しい低温滅菌法の開発と実用化

生体に優しい低温滅菌法を目指して、水のみで生成されたプラズマについて検討した。その結果、1)超極微量用のマスフロメーター(0.02g/min)と給・排気のタイミングの適正化により水プラズマの安定した生成が可能となった2)包装されているバイオロジカルインジケータ(BI、10^6個のG.stearothermophilus芽胞)を完全に死滅できた。3)水プラズマ処理後の多孔質金属円板の細胞生体適合性試験基準の達成を確認した。【目的】H_2O使用時の給・排気系の結露を防止し,H_2Oプラズマの安定生成を確立し,生体に優しいH_2Oプラズマによる環境にクリーンな低温滅菌法を開発することである。【方法】1)工業用プラズマエッチング装置(PACKIII、ワイエイシイ,同軸電極)を用いて,水プラズマの安定生成と給排気系の結露防止策について検討した。2)樹脂袋で包装された10^6個の芽胞(G.stearothermophilus 7953)付着のステンレスディスク(SGMディスク、メルク社製)を試料として,出力150W、チャンバ温度60°C、処理時間10分に固定し,処理ガスの種類(O_2、N_2,H_2O)、ガス圧力(17Pa75Pa)、試料包装の有無をパラメータとしてプラズマ処理した。処理後の芽胞の形態変化を走査型電子顕微鏡(電界放出型,日立S-4700)にて加速電圧3kV、倍率×20kで観察し,滅菌機序推察の一助とした。また,滅菌効果はソイビーンカゼインダイジェスト寒天培地にて培養して検討した。【成果】1)チャンバの真空到達度,水蒸気供給量と給・排気タイミングの適正化により,給排気系の結露防止システムを確立した。2)H_2Oプラズマの滅菌効果は,H_2O供給装置の液体微小マスフロメーターを超極微量用に交換したことで、O_2プラズマには及ばなかったものの,N_2プラズマより,高い効果を示す処理条件を追求できた。3)同一のガス種でも,ガス圧力,包装の有無によって,芽胞の形態変化が異なった。また,包装試料は,必ずしも未包装試料より滅菌効果が減衰するとは限らず,その逆の例も存在した。以上の結果を踏まえて,次年度は,処理条件毎に滅菌に有効な活性種の種類,量を発光スペクトル解析で検討するとともに,プラズマ滅菌の最抵抗菌種がG.stearothermophilusであるかどうかについても検討していく予定である。【目的】H_2Oプラズマで処理したときの滅菌効果、器材の表面性状、生体適合性について検討することである。【方法】工業用プラズマエッチング装置(PACKIII、ワイエイシイ,同軸電極)を用いて,出力150W、チャンバ温度60°C、ガス種(H_2O、O_2、N_2)、H_2O流量520sccm、処理時間10分として、プラズマ処理を行った。1)滅菌効果:G.stearothermophilus7953のBI(バイオロジカルインディケータ、10^6個芽胞/SUSディスク、SGM、メルク社製)を水プラズマで処理し,SCD寒天培地にて48時間培養した。2)最抵抗性菌の検討:3種のBI(G.stearothermophilus、B.atrophaeus、B.pumilus)についてプラズマ処理し、滅菌効果を検討した。3)歯科切削用スチールバーの表面性状:オートクレープと水プラズマで処理し、表面性状を、SEM(電子顕微鏡)観察とEDX(エネルギー分散型X線分析)を用いて検討した。4)生体適合性試験:特注した焼結多孔質SUS円板(気孔径100μm)を試料としL929細胞を用いて検討した。【成果】1)完全に滅菌できた試料もあったが,一部菌が生残した試料もあった。2)最抵抗性菌はB.pumilusであった。3)オートクレープで処理したバーは,サビが付着し変色したが、水プラズマで処理したバーは、肉眼では変化は認めらず,プラズマ処理の有用性が示唆された。また、EDXは、滅菌処理器材表面の微小変化の検討に有用であった。4)SUSのJIS細胞適合性試験基準は、オートクレープ処理後のRGR(相対細胞増殖率)が0.7以上とされている。今回の結果から、RGRを算出すると、O_2プラズマでは0.97,N_2プラズマとH_2Oプラズマは0.95であり、プラズマ処理はガス種を問わず0.7以上を示し、適合性試験をクリアした。H_2Oプラズマ10分処理により、10^6個のG.stearothermophilus芽胞を完全に死滅できた。しかし、菌がごくわずか生残した試料も存在した。次年度は滅菌機序の解明と滅菌効果の確実化を目指して検討を進める。【目的】水プラズマで処理したときのエンドトキシン不活化効果と発光スペクトルおよびスチール製の歯科用切削バーの表面性状を検討することである。

【方法】1.特注した3種の円板(直径10mm、厚さ2mm)を担体として、水プラズマによるエンドトキシン(E.coli055:B5、和光純薬、500EU/担体)の不活化効果を検討した。処理条件は、プラズマエッチング装置(PACKIII、ワイエイシイ,同軸電極)を用いて,出力150W、チャンバ温度60°C、水流量520sccm、ガス圧530Pa、処理時間10分とした。2.プラズマ処理中の発光スペクトルを調べた。3.スチール製切削バーを水プラズマで10回処理後の表面性状をSEMとEDXにて検討し、当病院の現行法であるオートクレーブ滅菌処理法の結果と比較した.【成果】1.水プラズマによるエンドトキシン不活化率はSUS円板が99%で最も高く、次いでガラス円板が95%,ポリイミド円板が59%であった.2.水プラズマの発光スペクトルは、309nm、487nm、657nmなどに水由来のピークが認められ、また,パージ時に取込まれた空気由来のピークもみられた.これらのピーク強度とエンドトキシン不活化効果ととの関係については明らかにすることはできなかった。3.バーを水プラズマで処理した場合には、10回処理後でも変色や腐食は認められず、EDXのスペクトルピーク強度比"O/Fe"は低値であった。一方,対照としたオートクレーブ処理法では1回の処理で変色や腐食がみられ,処理回数とともに腐食が進行し、ピーク強度比"O/Fe"の増大がみられた。以上より、水プラズマは、エンドトキシンに対しても高い不活化効果を有し,耐湿性の低い器材に対しても腐食や変色を伴わず処理できる実用性の高い新しい滅菌法になりえると思われた。東日本大震災によって研究開始が遅れたが,年明けに集中的に頑張ったので,ほぼ予定通りに進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策として,水プラズマによる滅菌法の実用化にむけて,確実な滅菌効果を達成する処理条件を確立する。特に,滅菌効果に影響を与える因子を,プラズマ発光解析および芽胞の形態・元素分析により解明していく。
ネパールの森林保全における家畜糞尿を用いたバイオガス導入の効果に関する実証研究

本研究では、家畜糞尿を用いた家庭用バイオガス発生装置の導入が、ネパール丘陵地域における世帯単位の薪炭材利用量、薪炭材の収集時間、煮炊きに費やす時間、農業に費やす時間、農産物の収穫量、農業からの現金収入を増加に導いている可能性が示唆された。また、バイオガス装置を導入した世帯は、非導入世帯よりも森林管理グループの基本的情報に精通していたことから、同装置の導入が森林管理に対する意識にも影響を与えている可能性が示唆された。さらに、バイオガス装置の導入効果を最大限に高めるためには、単なる便利な装置の導入という位置付けではなく、農村開発や森林保全などのアプローチの一環として普及させることが望ましいと考えられる。本研究は、政府や援助プロジェクトを通じたバイオガスの導入が20年近く継続しているネパールにおいて、バイオガスの導入が薪炭材利用量、森林植生、森林の管理主体である地域住民の生計活動、森林管理体制、地域社会などに与える影響について、定量的・定性的な実態調査に基づいた分析を行うことで、バイオガスの導入が森林資源保全に資する可能性とその課題を明らかにすることを目的としている。平成21年度は、下記の研究活動を実施し、成果を得た。1.ネパール政府、国際機関、NGO等によるバイオガス導入支援・成果に関する実態の把握バイオガス導入に対する政府の方針、支援内容、補助金の条件、補助額、また国際機関やNGOからの支援内容・方針・成果などについて、政府刊行物とインタビュー調査を実施した。政府刊行物や政府機関は、NGOや援助機関による取り組みを把握していない場合が多いため、バイオガス導入支援を実施している国際機関・NGOからは、綿密な聞き取りを行い、調査対象とする候補地域を選定した。2.現地調査の準備、プレテスト、本調査の実施上記1)に基づいて、バイオガス導入から5年以上経過している世帯と、バイオガスを導入していない世帯をランダムに同数選び、薪炭材利用量、生計活動、森林管理に対する意識、森林植生、森林管理体制、地域社会における変化に関する、アンケート調査項目のプレテスト及び本調査を実施した。3.定量的な比較分析の実施現在、バイオガス導入による影響を見出すために、バイオガス導入世帯と非導入世帯において、森林資源利用量や生計活動、生活形態に関する比較分析を実施中である。多変量解析や、2グループ間の差の検定などを分析に用い、平成22年度8月に国際学会において発表を行う予定である。本研究は、過去20年にわたって家庭用バイオガスの導入を推進してきたネパールにおいて、バイオガスの導入が薪炭材利用量、森林植生、森林の管理主体である地域住民の生計活動、森林管理体制、地域社会などに与える影響について、定量的・定性的な実態調査に基づいた分析を行うことで、バイオガスの導入が森林資源保全に資する可能性とその課題を明らかにすることを目的としている。平成22年度は、下記の研究活動を実施し、成果を得た。1.現地調査の実施ネパールの丘陵地域に位置するカブレ郡の6村において、バイオガス装置を導入した262世帯と、導入していない270世帯に対して薪炭材の利用量・回収時間、世帯収入と収入源、農業活動の種類と時間、農産物の販売活動、森林管理活動への参加等について構造化インタビュー技法による実態調査を行った。2.定量的な比較分析によるバイオガス導入の影響バイオガス装置の導入世帯と非導入世帯において、森林資源利用量や生計活動、生活形態に関して、比較分析を行った。その結果、導入世帯は、薪炭材の消費量・回収時間、料理時間、化学肥料と農薬の利用量、目や呼吸器の不調が非導入世帯よりも少なく、森林管理に対する高い意識も確認された。したがって、バイオガスの導入が森林資源利用や生計に対する正の効果が示されたといえる。これらの成果について、平成22年度8月に国際森林研究機関連合の第23回国際会議において発表を行った。