hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不妊治療により妊娠・出産した母親のセクシュアリティと母子関係に関する研究

1.研究目的:本研究の目的は,不妊治療後に妊娠,出産した女性の母子関係や夫婦の関係,セクシュアリティに関して,内在する問題を明らかにすることである。2.研究対象:研究への自発的な協力者を対象とし,不妊治療経験の後に妊娠,出産した新潟県内の女性22名。調査時年齢は2561才,治療年数は半年8年である。治療内容は,排卵誘発13,体外受精・胚移植3,人工受精5,ホルモン治療3,その他3で,治療中断時の自然妊娠3,次子の自然妊娠3,特別養子縁組1を含んでいる。多胎妊娠は双胎2,品胎1,四胎1の4例であった.3.研究方法:自宅を訪問し,直接面接・自由会話方式による聞き取りを実施.面接は12回,約1.55時間である.質的研究によって記録と録音内容を逐語記録化した情報を分析・考察した.4.結果:対象の多くは良好な母子関係にあった.しかし,多胎妊娠の場合は妊娠・出産を通じて不安が強く,産後は育児上の悩みや心理的葛藤を抱えていた.母子関係の問題や夫婦関係の軋轢は,不妊治療後・断念後の予期せぬ自然妊娠の事例や,不妊による自己否定の強い事例の場合に起こりやすい.前者では,生殖能力の認知の修正と人生計画の変更を余儀なくされ,妊娠の受けいれを困難にしていた.特に夫と妻とで妊娠の受容が異なる場合は夫婦間の緊張を惹起している.また,不妊による自己否定の強い女性では妊娠が自己修復の手段・目標となり,出産・育児の理想と現実とのギャップも強く感じていた.治療時の性行動はほとんどが妊娠目的のみとなり,ストレスをもたらすだけでなく,産後は夫婦の性意識にずれが生じ,新たな軋みを生じていた.今回の調査から,治療後の妊娠は必ずしも不妊時の問題を解決するものではなく,新たな葛藤を生じる場合も少なくないことが明らかになった.不妊治療によって子どもを得た後は次子妊娠への期待が強く,不妊治療開始の悩みの内容は初回とは異なっていた.また不妊治療の結果として何らかの健康不安をもち,将来の身体への影響を危惧しているものがほとんどであった.1.研究目的:本研究の目的は,不妊治療後に妊娠,出産した女性の母子関係や夫婦の関係,セクシュアリティに関して,内在する問題を明らかにすることである。多胎妊娠は双胎2,品胎1,四胎1の4例であった.3.研究方法:自宅を訪問し,直接面接・自由会話方式による聞き取りを実施.面接は12回,約1.55時間である.質的研究によって記録と録音内容を逐語記録化した情報を分析・考察した.4.結果:対象の多くは良好な母子関係にあった.しかし,多胎妊娠の場合は妊娠・出産を通じて不安が強く,産後は育児上の悩みや心理的葛藤を抱えていた.母子関係の問題や夫婦関係の軋轢は,不妊治療後・断念後の予期せぬ自然妊娠の事例や,不妊による自己否定の強い事例の場合に起こりやすい.前者では,生殖能力の認知の修正と人生計画の変更を余儀なくされ,妊娠の受けいれを困難にしていた.特に夫と妻とで妊娠の受容が異なる場合は夫婦間の緊張を惹起している.また,不妊による自己否定の強い女性では妊娠が自己修復の手段・目標となり,出産・育児の理想と現実とのギャップも強く感じていた.治療時の性行動はほとんどが妊娠目的のみとなり,ストレスをもたらすだけでなく,産後は夫婦の性意識にずれが生じ,新たな軋みを生じていた.今回の調査から,治療後の妊娠は必ずしも不妊時の問題を解決するものではなく,新たな葛藤を生じる場合も少なくないことが明らかになった.不妊治療によって子どもを得た後は次子妊娠への期待が強く,不妊治療開始の悩みの内容は初回とは異なっていた.また不妊治療の結果として何らかの健康不安をもち,将来の身体への影響を危惧しているものがほとんどであった.1.系統的文献探索:本研究に関連する海外文献は1990年以降に増加しているが主要文献は7例で親役割移行に関するものが主であった.国内では事例報告と質問紙調査によるものが散見されている.2.本調査に向けて事前調査の実施1)調査対象:不妊および多胎の自助グループ、新聞募集などに応募した自発的協力者.年齢,治療内容,個人・夫婦を問わず本研究に関する応募者は全て調査対象とした.2)調査方法:そのうちの10例について研究者2名が自宅訪問し,半構成法による面接聞き取り調査.対象の内訳は体外受精4名,排卵誘発2名,他の治療2名,治療断念2名で、単胎6例,双胎2例,品胎1例(死産),他に養子縁組が1例であった.3)調査内容:不妊治療の開始前,治療中,妊娠判明時,妊娠中,出産時,育児期,現在に至るまでの経過を振り返りにより口述.記憶に残る事柄やその時の気持ちなどを充分話しつくしたという気になるまで聞き取りを実施.

この面接時記録とテープによる逐語記録を分析・考察、分析視点は、治療中の気持ち,夫婦関係,性生活,セルフエスティーム,周囲の理解,妊娠中の対児感情,育児意識等である.4)結果:単胎出産例では妊娠・育児の満足度が高いが、双胎・品胎では妊娠時のショックに始まり全期間を通じて不安が強く満足度は低い.対児感情に不安をもつものは多胎および養子縁組み事例であった.また治療断念事例では予期せぬ妊娠の受容のために葛藤の大きいことが示唆された.しかし共通して第1子の挙児後には次子妊娠の希望が強く、前回妊娠とは異なる悩みを抱えている.受けとめ方は、妊娠前では機能を正常に戻すためのものととらえられているが、妊娠・出産以後はその影響が自己の健康問題と受けとめられており、不安や心配が生じている.3.平成8年度の研究方針平成8年度は今回の調査を発展させ、本テーマについてさらに家族形態,地域性,生育歴や価値観にも踏み込んで対象のおかれている状況の共通性と異質性に関わる要因を追求する.1.研究内容:平成7年度の調査に引き続き,今年度は特に不妊治療により妊娠・出産した女性のセクシュアリティと夫婦関係に焦点をあてて分析を行った.2.研究方法1)調査対象:新潟県内の不妊・多胎の自助グループ,一般市民に呼びかけ,自発的に応募した協力者を調査対象とした.対象は女性9名で内訳は治療断念後の自然妊娠1例,排卵誘発4例,人工受精3例,ホルモン治療1例である.2例は夫婦ともに不妊因子をもつカップルであった.2)調査方法:研究者2名が自宅訪問し,直接面接・自由会話方式による聞き取り調査実施.面接時間は約25時間(面接12回)である.面接時記録とテープの録音内容を逐語記録化した情報を分析・考察した.分析視点は前年度と同様である.3.結果:対象の調査時年齢は2949才,子ども数は1人が5例,2人をもつ4例のうち1例は3人目の妊娠中である.続発性不妊1例を除く8例の第1子は不妊治療による妊娠・出産,第2子をもつ3例と今回3人目を妊娠中の1例はいずれも予期せぬ自然妊娠であった.夫婦のセクシュアリティはほとんどが不妊治療のために妊娠目的のみのものとなっており,夫婦双方に心身の葛藤をもたらしているだけでなく,出産後にもさらに性をめぐる新たな軋みを生じていた.特に不妊のためセルフエスティームが低い対象ほど挙児後は「性交嫌悪」のストレスを感じ,夫婦の問題が深刻化する傾向があった.こうした対象ほど妊娠・出産・育児を理想化し,現実とのギャップを強く感じていた.また一人子では可哀相という妻の育児観と夫の意識とのずれは,夫に対し次子の妊娠努力への非協力的態度として妻側の不満につながっていた.一方,予期せぬ自然妊娠は,自己の生殖能力に対する認識の修正と人生計画の変更に迫られることになり,夫婦で妊娠の受けとめ方が異なる場合は夫婦間の緊張をもたらすことが示唆された.4.まとめ:今回の調査から不妊治療時の夫婦関係はその後の夫婦の危機を内包する場合があることがわかった.しかし,不妊治療の経験を通して夫婦関係や育児をより肯定的に受けとめている事例も見られている.来年度はこれらをもとに不妊治療後の妊娠カップルへの支援のあり方を追求する.1.研究内容:平成8年度に引き続き,今年度は不育および続発性不妊の各1事例,排卵誘発剤による品胎妊娠の1事例に対して,自宅訪問の直接面接による聞き取り調査を実施した。平成7年度,8年度の事例19例に今年度の調査事例を加え,今年度は特に不妊と不育,単胎と多胎妊娠における問題の違いに焦点をあてて分析を行った。さらに,さらに,本研究課題に対する22事例の総まとめとして,事例全ての聞き取り会話を記述化し,センテンス毎に分解したデータによる分析・解釈を行った。
職域および住民健診受診者のメタボとロコモの発症・増悪リスクに関する長期縦断研究

平成30年度は、健診受診者の運動機能状況と生活習慣との関連を検討した.2016年から2017年に地域および職域健診の受診者に対し,ロコモ25テストを実施した.ロコモ25の合計点が7点以上15点以下はロコモ度1,16点以上をロコモ度2と判定し,該当者割合を男女で評価した.また,特定健診保健指導における標準的な質問票の結果を用いて生活習慣との関連性を検討した.結果として,ロコモ25回答者6,512名(男性3,782名,女性2,730名)のうち,データ欠損値,既往歴,服薬,ペースメーカーおよび人工透析をしていない4,289名(男性2,382名,1906名)が対象となった.平均年齢は,52.4歳(男性52.1±9.6歳,女性52.8±9.9歳)であった.ロコモ度1は17.3%(男性13.8%,女性21.7%),ロコモ度2は4.5%(男性3.2%,女性6.1%)で,男性に比べ女性の割合が有意に高かった.生活習慣と関連がみられた項目は,男性でBMI,「日常生活における歩行又は同等の身体活動を1日1時間以上実施」であった.女性ではBMI,「1年間の体重の増減が±3kg以上あった」,「夕食後に間食をとることが週3回以上ある」であった.健診受診者を対象としたロコモ25の導入は,運動機能評価のスクリーニングに活用可能と考えられた.ロコモの点数が高い健診受診者で,BMIが高い,体重増減,運動習慣がない,食事のとり方などに問題がある場合には,運動機能低下予防と維持の早期介入への取り組みが必要であろう.平成28年度より、ほぼ同一の健診受診者に対してロコチェック25調査を継続している。縦断的な検討を実施し、各種検査値、生活習慣および栄養・運動との関連を検討する。運動機能の低下は女性に多く、保健指導は男性に効果があることが示された。この原因について、引き続き解析・検討をする。また、住民健診データは2001年度から17年間継続受診した対象者について、各種検査値および疾患リスクの評価を行う。継続受診者のうち、特定健康診査・特定保健指導の該当者については、指導の有無による検査値の改善、指導の効果についても検討を進める。さらに、第三期特定健康診査・保健指導による保健指導への取り組みの違いに若干変更がみられるが、今後の研究遂行にあたって柔軟に対応する。産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い、補助事業を中断。産休又は育休による中断:平成28年7月29日(平成28年8月18日平成29年9月30日)産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い、事業を中断しているため。メタボリックシンドロームの改善を阻害する因子としてのロコモティブシンドロームに着目し、職域・住民健診を活用したリスク、増悪因子に関する長期縦断調査を実施している。主な調査は3つである。1メタボとロコモの発生率、リスク・増悪因子の検討、2体重の増減変化とロコモ予防および発症、進行予防の疫学研究、31、2に係る社会環境因子、栄養摂取状況や活動量との検証とエビデンスの確立である。平成29年度は、1についてロコモティブシンドロームに関する実態調査を行った。A市健診センターでの健診受診者のうち、A市とB町の約6,500名を対象にロコチェック25を実施した。既往歴、服薬、ペースメーカー、人工透析をしていない対象者について、運動機能の低下が疑われるロコモ度2の該当者は4.5%で男性に比べ女性で高かった。標準的な質問票による生活習慣との関連は、男性は、BMI、「日常生活における歩行又は同等の身体活動を1日1時間以上実施」、「睡眠で休養が十分にとれている」で、女性ではBMI、「1年間の体重の増減が±3kg以上あった」、「夕食後に間食をとることが週3回以上ある」、「睡眠で休養が十分とれている」であった。睡眠は、良く眠れない場合にロコモの点数が高かった。健診受診者を対象としたロコモ25の導入は、運動機能評価のスクリーニングに活用可能と考えられた。ロコモの点数が高い健診受診者で、BMIが高い、体重増減および運動習慣がない、食事のとり方などに問題がある場合には、運動機能低下予防と維持の早期介入への取り組みが必要であると考えられた。また、メタボリックシンドローム関連では、生活習慣と腹囲への影響について検討を行った。男性では、保健指導が各種検査値に良い影響を与えており、運動習慣や就寝前の食事に改善効果がみられていた。得られた結果は学会発表を行った。今後は、リスク因子の検討等を行う予定である。運動機能の状況調査として、ロコチェック25調査を2年間継続しデータの解析を行っている。また、健診受診者のうち2001年度から現在まで継続受診している対象者について、各種検査値、生活習慣および栄養・運動調査の縦断検討に取り掛かっている。平成30年度より、第三期特定健康診査・特定保健指導となり、標準的な質問票に変更がみられた。新旧の質問内容や指導方法について柔軟な対応をとり、結果の検証を実施する。平成30年度は、健診受診者の運動機能状況と生活習慣との関連を検討した.

2016年から2017年に地域および職域健診の受診者に対し,ロコモ25テストを実施した.ロコモ25の合計点が7点以上15点以下はロコモ度1,16点以上をロコモ度2と判定し,該当者割合を男女で評価した.また,特定健診保健指導における標準的な質問票の結果を用いて生活習慣との関連性を検討した.結果として,ロコモ25回答者6,512名(男性3,782名,女性2,730名)のうち,データ欠損値,既往歴,服薬,ペースメーカーおよび人工透析をしていない4,289名(男性2,382名,1906名)が対象となった.平均年齢は,52.4歳(男性52.1±9.6歳,女性52.8±9.9歳)であった.ロコモ度1は17.3%(男性13.8%,女性21.7%),ロコモ度2は4.5%(男性3.2%,女性6.1%)で,男性に比べ女性の割合が有意に高かった.生活習慣と関連がみられた項目は,男性でBMI,「日常生活における歩行又は同等の身体活動を1日1時間以上実施」であった.女性ではBMI,「1年間の体重の増減が±3kg以上あった」,「夕食後に間食をとることが週3回以上ある」であった.健診受診者を対象としたロコモ25の導入は,運動機能評価のスクリーニングに活用可能と考えられた.ロコモの点数が高い健診受診者で,BMIが高い,体重増減,運動習慣がない,食事のとり方などに問題がある場合には,運動機能低下予防と維持の早期介入への取り組みが必要であろう.平成28年度より、ほぼ同一の健診受診者に対してロコチェック25調査を継続している。縦断的な検討を実施し、各種検査値、生活習慣および栄養・運動との関連を検討する。既存データの整理と解析(因子検討)、メタボリックシンドロームとロコモティブシンドロームの有病率調査を実施する。既存データの対象者は、2001年2016年度に職域健診および住民健診を受診した6.5万人である。ロコモティブシンドローム調査は、健診受診者6.5万人のうち約8,000名を抽出しロコチェック25アンケートを実施する。メタボリックシンドロームとロコモティブシンドロームとの関連についても因子検討を実施する。これまでの結果から、運動機能の低下は女性に多く、保健指導は男性に効果があることが示された。この原因について、引き続き解析・検討をする。また、住民健診データは2001年度から17年間継続受診した対象者について、各種検査値および疾患リスクの評価を行う。継続受診者のうち、特定健康診査・特定保健指導の該当者については、指導の有無による検査値の改善、指導の効果についても検討を進める。さらに、第三期特定健康診査・保健指導による保健指導への取り組みの違いに若干変更がみられるが、今後の研究遂行にあたって柔軟に対応する。運動機能の低下は女性に多く、保健指導は男性に効果があることが示された。産前産後休暇および育児休業による事業中断のため。産休又は育休による中断:平成28年7月29日(平成28年8月18日平成29年9月30日)次年度使用額が生じた理由は、出産育児休暇後の復帰が年度途中の平成29年10月2日からによるためである。休暇中に中断した調査は、随時進行中である。
CBTコンピューターゲームSPARXの思春期うつ予防効果とその脳機能メカニズム

ニュージーランドで開発された、児童・思春期うつ病に対する精神療法コンピュータープログラムSPARXを日本語化し、平成28年3月までに単施設パイロット研究を進めながら、大規模臨床試験のための研究フィールドを富山・愛知・高知・佐賀の国内4地域で確立し、データ管理システムを開発し、平成28年4月からうつ・不安の予防研究として多施設クラスター無作為割付試験を実施する計画であった。本年度までに、SPARXのスクリプトの翻訳・逆翻訳による日本語化や、本領域に関する情報収集による必要とされる追加治療要素の抽出を行った。しかしながら、実際の日本語版SPARXの作成、つまり画面表示・セリフの日本語化や音声の日本語吹き替え、また日本風キャラクターへの変更・開発を平成27年8月までに行う予定であったが、ニュージーランド側の研究協力者作業遅延のため、平成28年1月になっても終了しなかった。また、平成27年8月にNZ側が本研究者らへの説明なしに日本語版ソフトの商業利用契約を日本の民間企業と結んでしまった。数カ月にわたって交渉したが契約は覆らず、本研究結果がどのようなものであれ今後企業がプログラムの利用範囲を規定することが確定的となった。ニュージーランドの協力研究者の問題により、SPARXの開発も進まず、研究結果の有効活用の道もほぼ断たれたため、平成28年1月大変残念ではあるが廃止決定に至った。27年度が最終年度であるため、記入しない。近年、思春期においても重要な疾患としてうつ病が注目されている。ニュージーランドでは、うつ病精神療法の第一選択とされる認知行動療法をコンピューターゲーム化した「SPARX」が作成され、思春期うつ病治療に対して従来のカウンセリングとの非劣勢を証明して脚光を浴びた。しかし思春期は人間的成長過程で発症前の予防も最重要課題他考えられるが、世界的にも予防に焦点を当てたSPARXを利用した研究はない。本研究では、ニュージーランドの研究者とSPARXの日本語版を共同制作する。さらにSPARXのうつ病予防効果を多施設共同無作為割り付け対照試験で明らかにする。また脳機能画像検査を平行することで、思春期うつ病の生物学的機序を明らかにする。平成26年度の実績としては、主にソフトウェアの開発を行った。ニュージーランドで開発されたCD-ROM版のSPARXだが、信頼にたるデータ収集と多国籍での使用に耐えうる目的でインターネットブラウザ経由のSPARX-Rへと、2014年に大幅な改訂があった。これはわが国だけではなく、ニュージーランド、オーストラリア、アメリカ等の多国籍の共同研究を行っている関係上、必要な改訂であった。そのため、本研究ではSPARX-Rの開発後にその日本語版であるSPARX-Jの開発を行っているため、予定よりも遅れが生じている。しかしながら現在、SPARX-Rの翻訳・逆翻訳、原作者によるチェックを経てSPARX-Jのトランスクリプトを完成し、制作費用の見積もりを得て調整を行っている段階である。また、ニュージーランドとの共同研究であるため、英語版の研究計画書を作成し、定期的に二国間のディスカッションを行って計画書を洗練させている。上記のように、ニュージーランドで開発された認知行動療法ソフトウェアのSPARXだが、信頼にたるデータ収集と多国籍での使用に耐えうる目的でインターネットブラウザ経由のSPARX-Rへと、2014年に大幅な改訂があった。本年はまずSPARX-Rの完全日本語化を完成させる。また単施設での治療パイロット研究を行ない、多施設共同研究の準備を行う。高知・福井・愛知・福岡の国内4地域で教育委員会・学校を対象として研究フィールドの確立、無作為割り付け・データマネージメントシステムの作成を行い、さらに思春期うつ・不安予防介入の系統的レビューを行う。また研究計画書を洗練させ、研究登録や倫理委員会への研究計画書提出を行い、28年度からの大規模無作為割り付け対照試験(RCT)実施準備を行う。

本研究は予防研究であって治療研究ではないため、病院やクリニックではなく中学校・高等学校等を参加者リクルートのフィールドにする必要がある。そのため今年度は地域の教育委員会における説明・承認をえたのちに各学校を訪問して説明会を開くなど、研究の基盤固めを行う。またそれに伴い、説明資料やSPARXのデモを準備する。精神疾患の知識が心理・医療職ほど十分ではない、教育委員会職員・学校職員を対象に分かりやすいものを作成する。各地域の分担研究者が教育委員会に連絡し、説明会を開催する。説明会では上記資料を持参して理解しやすいものを行うようにする。主任研究者もできる限り同行し、研究の理解が得られるように最大限の努力を払う。地域における中学・高校も訪問し、教育委員会における説明と同様に研究への理解が得られるよう最大限の努力を測り、特に先行研究の説明にも時間をかける。27年度が最終年度であるため、記入しない。ニュージーランドで開発されたCD-ROM版のSPARXだが、信頼にたるデータ収集と多国籍での使用に耐えうる目的でインターネットブラウザ経由のSPARX-Rへと、2014年に大幅な改訂があった。本研究では昨年度から日本語版の開発を行っているが、改訂が遅れているため、製作費を次年度使用として繰り越した。SPARX-Jの製作には、ニュージーランドのソフトウェア会社への支払い、また日本語吹き替えのための料金等が必要であり、繰越金はこれらの用途に使用する27年度が最終年度であるため、記入しない。
ほ乳類内耳感覚上皮の発生・再生とMusashi1の発現について

我々は、神経幹細胞特異的マーカーの一つであるMusashi1のマウス内耳における発現を調べてきた。その結果、young adult mouseの内耳においてラセン神経節、前庭神経節細胞と感覚上皮内の支持細胞特異的に、Musashi1陽性細胞が認められた。この結果は、Neuroscience Letters 354(2004),201-204.に掲載された。研究分担者の岡野らはMusashi1はNumbの機能を阻害することでNotchを活性化することを発見した。以前よりNotch伝達系は内耳発生において重要な役割を果たしていることが指摘されていて、実際これまでNotchシグナル伝達系に関連した遺伝子の発現形式の同定やJagged2-ノックアウトマウス等を使った機能阻害実験によって、内耳感覚上皮の有毛細胞と支持細胞のモザイク構造の形成にはNotchシグナル伝達系が主に側方抑制によって重要な役割を果たしていることが示唆されてきた。以上の背景からMusashi1の内耳での発現が、内耳の形態形成、機能獲得、障害後の再生においてどのような意味を持つかを明確にするためには、ほ乳類内耳におけるNotchの活性化を時空間的に調べる必要があると考えた。我々はリガンドによって活性化されたNotch1(actN1)に特異的な抗体を用いることでマウス内耳の発生においてNotch1は支持細胞に分化予定の細胞群のみで一過性に強く活性化されること、特に有毛細胞へ分化予定のMath1陽性細胞では全く活性化はみられないことを発見した。これらの結果は第14回日本耳科学会総会・学術講演会(平成16年10月21日-23日、京都)、2005 ARO Midwinter Research Meeting(Feb.19-24,New Orleans, U.S.A.)で発表した。Musashi1はyoung adult mouseの内耳においてラセン神経節、前庭神経節と感覚上皮に発現が見られ、感覚上皮では免疫染色によって支持細胞特異的にMusashi1陽性細胞が認められた。我々はこの結果を雑誌論文にし、Neuroscience Letters 354(2004),201-204.に掲載された。研究分担者の岡野らはMusashi1はNumbの機能を阻害することでNotch伝達系を活性化することを発見し、この結果Hes1、Hes5などの抑制型bHLH因子の発現を誘導する可能性を示唆した。有毛細胞と支持細胞への細胞分化には、Math1とHes1、Hes5の発現のバランスが重要であることが明らかにされてきている。このような有毛細胞の分化、再生におけるNotch伝達系の重要性に注目している我々は、Musashi1と並行してHes1についてもdevelopmental expression patternを詳細に調べた内耳感覚上皮においでHes1の発現はimmatureな領域の細胞と支持細胞の核に最初発現が見られるが、その後支持細胞の核の陽性所見は細胞質に移行し、さらに有毛細胞の核にも陽性所見がみられるようになり最終的には有毛細胞の細胞質に限局した。一方Musashi1は感覚上皮においては支持細胞の細胞質に陽性所見が見られ、有毛細胞に発現が見られることはどの段階においてもなかった。これらの結果は主に蝸牛での結果については第13回日本耳科学会学術講演会(2003年9月、幕張)にて口演発表し、また主に前庭についてARO Midwinter Meeting(2004年2月、フロリダ)にてポスター発表した。

Musashi1はyoung adult mouseの内耳においてラセン神経節、前庭神経節と感覚上皮に発現が見られ、感覚上皮では免疫染色によって支持細胞特異的にMusashi1陽性細胞が認められた。この結果は、Neuroscience Letters 354(2004),201-204.に掲載された。研究分担者の岡野らはMusashi1はNumbの機能を阻害することでNotchを活性化することを発見した。従って我々はMusashi1の内耳での発現が、内耳の形態形成、機能獲得、さらには障害後の再生においてどのような意味を持つかについて検討するためには、ほ乳類内耳におけるNotchシグナル伝達系の役割をさらに詳細に調べる必要があると考えた。実際これまでJagged2-ノックアウトマウス等を使った種々の機能阻害実験によって内耳感覚上皮の有毛細胞と支持細胞のモザイク構造の形成にはNotchシグナル伝達系が重要な役割を果たすことが示唆されてきた。我々はリガンドによって活性化されたNotch1(actN1)に特異的な抗体を用い、胎生後期から生後にかけてのマウス内耳でのNotch1活性化について明らかにした。Notch1は支持細胞に分化予定の細胞群で一過性に強く活性化され、また有毛細胞へ分化予定のMath1陽性細胞では決して活性化はみられなかった。これらの結果は第14回日本耳科学会総会・学術講演会(平成16年10月21日-23日、京都)、2005 ARO Midwinter Research Meeting(Feb.19-24,New Orleans, U.S.A.)で発表した。
LC3を標的とした新たな喘息治療法の検討

購入した細胞(BEAS-2B)が正常に増殖するかを推奨培地であるBEBM/BEGM培地で確認した。その後、今後の実験に足りるようにBEAS-2Bを増やし、CELLBANKER 2(無血清タイプ細胞保存液、ZENOAQ)を用いて-80°Cで保存した。また、培養条件の確認のため、一部の細胞を推奨培地であるBEBM/BEGM培地と、文献上は同細胞を培養可能とされている10%ウシ胎児血清(FBS)を付加したRPMI-1640培地(R10培地)、RPMI-1640培地(血清付加なし)で培養し、増殖速度を比較した。結果は、R10培地とRPMI-1640培地(血清付加なし)で培養した細胞はBEBM/BEGM培地で培養した細胞と比較し、増殖速度がかなり遅いことが判明した。また、R10培地で培養した細胞の一部に細胞質が他と比較し多い細胞群が見られるようになり、FBSによる意図せぬ分化が起こった可能性が示唆された。このため、以後の実験はBEBM/BEGM培地で行うこととした。細胞をair-liquid interface(ALI)で培養し、その後、走査電子顕微鏡で杯細胞内のムチン顆粒を各群で比較する部分は本学の解剖学講座顕微解剖学分野の協力のもとで行うため、使用するtranswell insertが走査電子顕微鏡の前処置に耐えられるか確認した。十分前処置に耐えられると確認できたため、まずはコントロール群とIL-13付加群をALIで7日間と当初の計画の10日間培養した。顕微鏡で確認したが、7日間の培養も10日間の培養も細胞の分化が思わしくないと判断した。このため、現在はALIでの培養期間を14日間に変更し細胞の分化を確認しているところである。14日間の培養条件でも細胞分化が思わしくない場合は、説明と同意を得た喘息患者もしくは非喘息患者から得られた細胞を用いての検討の方に進むことも計画している。昨年9月の地震のため実験自体の開始が遅れたことと、個人的な理由として妻の出産があり、その前後の妻の体調が思わしくなく、看病していたため、実験へ適当なエフォートを割くことができなかった。ALIでの培養期間を14日間に変更し細胞(BEAS-2B)の分化を確認する。実験計画が遅れており、それに伴い、qPCRやELISAなどに必要な物品の購入を先送りにしているため。
デングウイルス感染者個体内擬似種とその細胞嗜好性の解析

デングウイルス(DENV)は遺伝的な差異を持つ雑多なウイルス集団として存在する。本研究ではこの点に着目し、ウイルスの解析を質的な面から見直すため、新たな観点と手法による分子生物学的な解析を目的とした。DENV感染症は二回目の感染により重症化し易い。一回目にDENVに感染した患者及び二回目に感染した患者から分離した2型DENV遺伝子配列の多様性を比較したところ、前者ではウイルスの多様性が高く、後者では低いことが明らかになった。この観察は、二次感染では効果的にウイルスが選択されている可能性を示唆する。さらに効果的なウイルス遺伝子と性状の解析方法を開発し、DENVの多様性が動的に移り変わっていくことを観察した。<デングウイルス感染者個体内擬似種の性状・遺伝子配列解析>デングウイルス感染者個体内擬似種の遺伝・系統学的解析のために、一次感染、二次感染それぞれの感染者血清からEnv領域をRT-PCR増殖、プラスミドヘクローニングし、遺伝子配列解析を行った。その結果、2型デングウイルスでは一次感染者由来のウイルスにはより広い多様性が観察された。後者では、遺伝子置換が少ないが、アミノ酸置換を伴う置換の割合が高かった。両者のウイルスはプラ-クサイズ、培養細胞での増殖性で異なる性状を持っていること、遺伝子解析の結果から、性状の異なるウイルスが感染者体内に存在、宿主免疫による異なる選択が起こっていると考えられた。これらの観察は臨床像と関連があると考えられた。デングウイルス感染性クローンを用い、これら遺伝子置換のウイルス性状への影響を解析中である。<新規のウイルス分離・解析方法の開発>デングウイルスは、特に臨床分離株の場合培養細胞での増殖性が悪く、何度も継代を繰り返さなければ使用に十分な力価を得られなかった。従来の方法では、継代によりウイルス遺伝子に変異が誘導される可能性が非常に高く、多様性解析には大きな障害であった。この点を解決するため、継代を経ないウイルス遺伝子を直接RT-PCRで増幅し、デングウイルス感染性クローンを作成した。感染性クローンから従来の方法でウイルス回収を行うと、低回収量のため、やはり何代かの継代が不可欠であり、臨床分離ウイルス由来のものではより顕著であった。今年度この点を飛躍的に改良し、蚊由来細胞とVero細胞を共培養することで、トランスフェクション後3日で高力価のウイルス粒子を回収することが可能になった。この方法を用いて、臨床分離株について解析し、従来方法では同定困難であった変異ウイルスを同定した。さらに実際に培養細胞中で変異を誘導し、ウイルス集団がスイッチしていくことを証明した。〈デングウイルス感染者個体内擬似種の性状・遺伝子配列解析〉デングウイルス感染者個体内擬似種の遺伝・系統学的解析のために、一次感染、二次感染それぞれの感染者血清からEnv領域の遺伝子配列解析を行った。その結果、2型デングウイルスでは一次感染者由来のウイルス遺伝子により広い多様性が観察された。一方、二次感染者由来のウイルス遺伝子は低い多様性を示した。これは二次感染時に中和能のない抗体による選択(抗体依存性感染増強)が起こったためと考えられた。しかし、これらウイルスの培養細胞での増殖性及びプラーク形成の解析から、ウイルス集団は完全な選択や淘汰を起こすのではなく、多様性を保持した集団としてヒトと蚊の間で流行しており、ウイルス疑似種のpopulation switchingが起こっていると推測された。これらの観察は、2型デングウイルスが容易には一次感染で症状を起こさず、二次感染でより重篤な感染を起こす臨床像と関連があると考えられた(論文投稿中)。臨床分離株から作成したデングウイルス感染性クローンを用いた解析により、デングウイルス遺伝子は容易に突然変異を起こしやすく、仮に欠損遺伝子を持つウイルスでも容易に完全な遺伝子に復帰することを観察し、報告した。変異しやすい性質を、日本脳炎ウイルスと比較し、解析中である。〈新規のウイルス分離・解析方法の開発〉デングウイルス臨床分離株は培養細胞での増殖性が低く、従来の方法では継代によるウイルス遺伝子の変異誘発が危惧され、多様性解析には大きな障害であった。培養細胞によるウイルス分離効率を高めるために、デングウイルス、日本脳炎ウイルスタンパク質及び種々の宿主因子を発現した細胞でのデングウイルス産生について検討した。その結果、日本脳炎ウイルスの一部タンパク質がデングウイルス産生効率を高めることを観察した(論文投稿準備中)。
ナノバイオグラス・低接着性コラーゲンを応用した高機能遺伝子活性化基質の創成

本研究は、低用量非ウィルス性ベクターを保持した新規バイオマテリアルの開発を目的に、1ナノバイオグラスを用いてDNAの細胞貪食能を高めプラスミドDNAの遺伝子導入効率化を図り、2担体として用いていたアテロコラーゲンを低接着性コラーゲンに置換し、細胞のスフェロイド形成の誘導作用と骨髄間葉系細胞の骨芽細胞への分化促進作用を強化し、従来のGAMを改良し臨床応用を目指した。プラスミドDNA、ナノバイオグラス、LasColの濃度を調節し、骨形成能が最も高い組み合わせを選定すべくマウス頭蓋冠上への移植実験を行った。結果、アテロコラーゲン群と比較すると、有意差は認めなかったものの、優れた骨形成能を示した。口腔外科領域では、社会の超高齢化に伴い、歯槽骨および顎骨を喪失する患者が増加している。したがって、骨再生療法は重要な課題である。現在、新鮮自家骨移植が最も有効で、申請者もその有用性を報告している(K Miura,et al.2015)。しかし外科的侵襲、採取量の問題で、人工骨再生材料の開発が望まれている。我々は、骨形成性プラスミドベクター(pBMP4,pRunx2)を搭載したアテロコラーゲンによる遺伝子活性化基質(Gene Activated Matrix: GAM)を含浸したβ-Tricalcium Phosphate(β-TCP)を用い、骨再生能を証明してきた(M Umebayashi, et al. 2015)。しかし、この方法は大量のプラスミドDNAを要することが欠点である。本研究は、低用量非ウィルス性ベクターを保持した新規バイオマテリアルの開発を目的に、1ナノバイオグラスを用いてDNAの細胞貪食能を高めプラスミドDNAの遺伝子導入効率化を図り、2担体として用いていたアテロコラーゲンを低接着性コラーゲンLASCol(Low Adhesive Scaffold Collagen (LASCol))に置き換え、細胞のスフェロイド(凝集塊)形成の誘導作用ならびに骨髄間葉系細胞の骨芽細胞への分化促進作用を強めて、従来のGAMをさらに改良させ、臨床応用を目指すことである。本研究は、GAMの臨床応用を目的にナノバイオグラスを用いて遺伝子導入効率を高めるとともにLASColを用いて細胞遊走能の促進を図り、骨再生療法の臨床応用を目指し、遺伝子導入に関する学理を究明しようとするものである。現在は、マテリアルを作成する際に、プラスミドDNA、ナノバイオグラス、LASColの濃度を調整し骨形成能効率の最も良い濃度の組み合わせを選定するためにマウス頭蓋骨上への移植実験を行っている最中である。従来と比較し優れた骨再生能を有するバイオマテリアルを開発できる可能性が考えられるため、プラスミドDNA、ナノバイオグラス、LASColの濃度を調整している。動物実験から得られた結果(マウス頭蓋骨上)から骨形成能効率の最も良い濃度の組み合わせを選定し、至適条件を探索しているところである。口腔外科領域では、社会の高齢化のため、歯槽骨ならびに顎骨を喪失する患者が増加してきている。そのため、骨再生治療はより重要な課題になってきている。現在は、新鮮自家骨移植が最も有効で、申請者もその有用性を報告してきた(K Miura, et al.2015)。しかし、外科的侵襲、骨の採取量の限界があることから、自家骨に匹敵する人工骨再生材料の開発が望まれてきた。我々は、骨形成性プラスミドベクター(pMP4, pRunx2)を搭載したアテロコラーゲンによる遺伝子活性化基質(Gene Activated Matrix: GAM)を含浸したβ-Tricalcium Phosphate(β-TCP)を用い、骨再生能を証明した(M Umebayashi, et al. 2015)。しかし大量のプラスミドDNAが必要になることが欠点であった。本研究は、低用量非ウィルス性ベクターを保持した新規バイオマテリアルの開発を目的に、1ナノバイオグラスを用いてDNAの細胞貪食能を高めプラスミドDNAの遺伝子導入効率化を図り、2担体として用いていたアテロコラーゲンを低接着性コラーゲンLasCol(Low Adhesive Scaffold Collagen)に置換し、細胞のスフェロイド(凝集塊)形成の誘導作用ならびに骨髄間葉系細胞の骨芽細胞への分化促進作用を強化し、従来のGAMをさらに改良し臨床応用を目指すことであった。プラスミドDNA、ナノバイオグラス、LasColの濃度を調節し、骨形成能が最も高い組み合わせを選定するためにマウス頭蓋冠上への移植実験を行った。その結果、アテロコラーゲン群と比較すると、有意差は認めなかったものの、優れた骨形成能を示した。引き続き、プラスミドDNA、ナノバイオグラス、LASColの至適濃度を探索し、至適濃度が決定した後はラット頭蓋骨上のほか、ラット頭蓋冠臨界骨欠損においても、組織学的、免疫組織学的、そしてX線学的に骨再生能の評価を行う予定である。
私人間紛争解決における公平・公正の中国的特質に関する研究

本研究においては、損害賠償事件を主な素材として、立法者、法律実務家および紛争当事者に対するインタビュー調査を主なアプローチ方法として、これらの人々が公平・公正な紛争解決とはいったいどのようなものであるべきかと認識しているのか、また、そこに如何なる期待を抱いているのかを析出することで、その中国的特徴の解明を試みた。本研究の2年目である24年度は、前年度に引き続き現有する資料の精査とその補強を行うとともに、現地ヒアリング調査に着手した。具体的には、(1)研究代表者がこれまでに個人的に収集してきた資料および昨年度の現地調査で入手した資料の読解および整理を行った。(2)近時、日本国内で収集可能な資料も徐々には増えてきたが、今なお資料上の制約も多く、また、本研究を真の実証研究たらしめんとすれば、現地でのフィールドワークは欠かせない。本研究におけるフィールドワークの対象としては、全国人民代表大会(以下、全国人大)および同常務委員会、実際の法案起草作業にあたる同常務委員会法制工作委員会、日本の内閣法制局に相当する国務院法制弁公室、最高人民法院および各地各クラス法院、中央・地方の弁護士協会および弁護士、人民調停員会をはじめとした訴訟外紛争解決機関および紛争当事者である。研究代表者はこれまで上記機関を何度も訪問し、ヒアリング調査を行い、個人的な関係も構築してきた。しかし、それでもなお外国人研究者が上記機関で調査を行うにはいろいろの制約があり、現地でのコーディネータの存在が不可欠である。本研究を遂行するにあたり、渠涛・中国社会科学院法学研究所研究員、辛崇陽・中国政法大学法律碩士学院副院長・教授、其木提・上海交通大学法学院副教授に海外研究協力者をお願いし、これら海外研究協力者の協力の下で、現地でのヒアリング調査に着手した。(3)北京・上海の大学・研究所等において資料収集を行った。研究最終年度である平成25年度には、本研究の最終年度として、初年度、昨年度に引き続き現有資料の精査と補強ならびに現地資料の収集を行うとともに、以下のような活動を展開した。(1)湖南省高級人民法院、長沙市中級人民法院、長沙市内各基層法院、長沙市人民政府司法庁、北京市内法院、国家検察官学院、北京市内の法律事務所において、裁判官、検察官、弁護士および紛争当事者に対するインタビュー調査を実施した。(2)中国社会科学院法学研究所、中国人民大学法学院、中国政法大学、清華大学法学院、上海交通大学凱原法学院、湖南大学法学院、厦門大学法学院において、研究者に対するインタビュー調査を実施した。(3)現地調査をつうじて私人間紛争解決以外の場、すなわち刑事法、行政法の分野における公正・公平論および伝統法との連続性が指摘されることが多々あった。そのため、これまでの研究をとりまとめるとともに、本研究を中国における紛争解決システム全体の正義論に関する研究に発展させることを目的として、中国の民法、刑法および法制史の研究者を招へいし、他の日本の中国法研究者もまじえたワークショップを、日本(名古屋)にて実施した。(4)現在研究成果の最終的なとりまとめを行っており、日本および中国において発表する予定である。本研究の初年度である23年度は、現有する資料の精査とその補強および現地ヒアリング調査の体制確立に重点を置いた。具体的には、(1)研究代表者がこれまでに個人的に収集してきた資料の読解および整理を行った。本研究を遂行するにあたり、渠涛・中国社会科学院法学研究所研究員、辛崇陽・中国政法大学法律碩士学院副院長・教授、其木提・上海交通大学法学院副教授に海外研究協力者をお願いし、これら海外研究協力者との間で、ヒアリング調査の実施体制の確立にむけた協議を実施した。交付申請書「研究実施計画」欄記載の年度計画をほぼ予定どおり履行しており、おおむね順調に進展しているものと思料する。本研究においては、中国における私人間紛争解決のうち、とくに損害賠償事件に関する調停および裁判における損害賠償金額の算定を主な素材として、「公平・公正な紛争解決」を立法者、紛争解決機関および紛争当事者が如何に認識し、そこに如何なる期待を抱いているのかを析出することで、その中国的特徴を解明する。

その上で、中国における紛争解決システム全体における公平・公正論、ひいては正義論・平等論にまで展開しうるプラットフォームを構築し、中国における法・市民・行政三者の関係を解明することをも目的とする。今後は私人間紛争解決制度の設計者、担い手および利用者(=紛争当事者)に対するヒアリング調査を中心に研究を推進していく予定である。本研究においては、中国における私人間紛争解決のうち、とくに損害賠償事件に関する調停および裁判における損害賠償金額の算定を主な素材として、「公平・公正な紛争解決」を立法者、紛争解決機関および紛争当事者が如何に認識し、そこに如何なる期待を抱いているのかを析出することで、その中国的特徴を解明する。本研究の最終年度にあたるため、初年度の資料精査により判明した補充を必要とする資料の収集の他、現地でのヒアリング調査に重点を置いた調査研究を行う。具体的には(1)前年度に引き続き、本研究に関する資料収集およびその読解・整理に重心を置いた研究を行う。そのための物品費および人件費・謝金を必要とする。(2)これまでの海外研究協力者との協議結果および前年度の現地ヒアリング調査の結果を踏まえ、現地でのヒアリング調査を実施する。本年度は私人間紛争解決制度の担い手および利用者(=紛争当事者)に対するヒアリング調査に重点を置いて実施する。そのための旅費および人件費・謝金を必要とする。本研究2年目は、初年度の資料精査により判明した補充を必要とする資料の収集、および現地でのヒアリング調査に重点を置く。(2)初年度の海外研究協力者との協議との協議結果を踏まえ、現地でのヒアリング調査を実施する。24年度は全体像の把握を目的として、全国人大、国務院、最高人民法院、国家裁判官学院等でのヒアリング調査を予定する。
梨状皮質における鋭波中の神経活動の由来と機能の解明

匂いの情報は多くの動物にとって生存上極めて重要な役割を果たす。これまでの研究は主に匂いの情報が脳内においてどのように表象されているのかという感覚情報処理のメカニズムを対象としてきた。一方で、匂いの情報はその匂いの持つ価値が付加されることで生存上の様々な役割を果たすことができる。例えば、索餌の際に餌の匂いの記憶は必須の情報である。しかしながら、匂いの持つ価値が記憶される神経メカニズムは未だに明らかとなっていない。本研究においては記憶の形成に重要な役割を果たすと考えられている鋭波が一次嗅覚皮質である梨状皮質において発生する点に着目し、匂いの記憶のメカニズムを解明することを目指す。
巨視的および微視的視点からの超微細粒鋼製機械要素の表面疲労強度に関する研究

結晶を微細化する熱処理とショットピーニングを組み合わせた材料強化加工法によって微細結晶化するメカニズムを調査し,しゅう動機械要素の表面強度向上を実現するための加工条件を明らかにすることを目的としている.提案加工法では長寿命化が可能で,加工時間の短縮に由来する製造コスト低減を達成できる.さらに,加工により創製されるディンプル形状は油膜厚さを向上させる.提案加工法は,材料表面特性と潤滑性能の観点から従来の方法よりも有利であった.結晶を微細化する熱処理とショットピーニングを組み合わせた材料強化加工法によって微細結晶化するメカニズムを調査し,しゅう動機械要素の表面強度向上を実現するための加工条件を明らかにすることを目的としている.提案加工法では長寿命化が可能で,加工時間の短縮に由来する製造コスト低減を達成できる.さらに,加工により創製されるディンプル形状は油膜厚さを向上させる.提案加工法は,材料表面特性と潤滑性能の観点から従来の方法よりも有利であった.本研究は,結晶粒径1μmを有する超微細粒鋼をしゅう動接触(滑り・転がり接触)機械要素に適用するために,超微細粒鋼の寿命と強度向上法を解明し,さらに,しゅう動接触面の強度を巨視的なき裂進展に基づいた設計法と結晶粒集合体オrダーの微視的破壊機構に基づく設計法の2つの観点から研究することが,目的である.自動車などに用いられている歯車・軸受などのしゅう動機械要素は,潤滑油の油膜(弾性流体潤滑:EHL)を介しながら2つの転動面が接触してエンジンの動力を車輪に伝えている.しゅう動機械要素には,高速・高トルク条件での運転が,ますます要求されている.歯車の損傷には,曲げ損傷,表面損傷,焼付きのほかに摩耗などがある.高速・高トルクで運転される状態では,しゅう動面は高負荷(数GPa)・高温(百数十度)となるため表面損傷が問題となる.その問題解決の一つの方法は,しゅう動機械要素の素材である鋼を強化することである.そこで,表面加工精度がナノオーダである軸受を取り上げて,複数回の圧延と温度制御により創製された超微細粒鋼の疲労強度をしゅう動接触疲労試験によって明らかにする.さらに,表面破壊機構を光学顕微鏡などによる巨視的破壊形状観察と透過型電子顕微鏡などによる表面微細構造観察により巨視的および微視的視点での超微細粒鋼の破壊機構を解明する.そして,超微細粒をしゅう動機械要素に適用するための設計指針を確立する.本年度においては,超微細粒鋼素材の製造とその素材を用いた軸受球の製作を行った.従来用いられているSUJ2鋼素材の軸受試験を実施するとともに,損傷表面観察などに用いる設備を調整し,来年度に向けての研究実施体制を整えることができた.しゅう動機械要素の素材の代表である鋼は、その結晶粒径を微細化することにより機械的・物理的特性が飛躍的に向上することが知られている。本研究では、結晶を微細化する熱処理とショットピーニングを組み合わせた材料強化加工法によって微細結晶化するメカニズムを調査し、しゅう動機械要素の表面強度向上を実現するための加工条件を明らかにすることを目的としている。スラスト軸受験機を用いて、浸炭熱処理後に生成される浸炭異常層に対し直径数十μmの粒子を100-200m/sの高速で数十秒衝突させたショットピーニング加工試験片と、浸炭異常層を数時間かけて研削により除去した研削加工試験片の両者の表面疲労寿命を統計学的観点から調査した結果、両者の疲労寿命に差はないことが判明した。すなわち、短時間で加工が終了するショットピーニング加工の試験片が、それよりも時間を費やす従来から行われている研削加工と同等な寿命を有することは、ショットピーニング加工では加工時間が短縮できるという理由による製造コストの低減を達成できるといえる。さらに、ショットピーニング加工よって創製されたディンプル形成状がしゅう動機械要素の潤滑状態に及ぼす影響を調べるため、ショットピーニング加工で形状される微細表面および研削仕上げ表面のモデルを作成し、レイノルズ方程式に基づいて潤滑状態の解析を行っている。最小油膜厚さについては、ディンプル形状をモデル化したモデルは油膜暑さが厚くなっている確率が高いことがわかりつつある。しかし、ショットピーニング加工の凸表面では接触圧力が平板に比べて高くなっていた。大きな接触圧力は破損の原因となり得るため、接触圧力の大きさを考慮し、創製される表面微細形状設計を考慮する必要がある。しゅう動機械要素の素材の代表である鋼は,その結晶粒径を微細化することにより機械的・物理的特性が飛躍的に向上することが知られている.本研究では,結晶を微細化する熱処理とショットピーニングを組み合わせた材料強化加工法によって微細結晶化するメカニズムを調査し,しゅう動機械要素の表面強度向上を実現するための加工条件を明らかにすることを目的としている.スラスト軸受試験機を用いて,浸炭熱処理後に生成される浸炭異常層に対し直径数十μmの粒子を100-200m/sの高速で数十秒衝突させたショットピーニング加工試験片と,浸炭異常層を数時間かけて研削により除去した研削加工試験片の両者の表面疲労寿命を統計学的観点から調査した結果,両者の疲労寿命に差はないことが判明した.すなわち,短時間で加工が終了するショットピーニング加工の試験片が,それよりも時間を費やす研削加工と同等な寿命を有することは,ショットピーニング加工では加工時間が短縮できるという理由による製造コストの低減を達成できるといえる.さらに,ショットピーニング加工によって創製されたディンプル形状がしゅう動機械要素の潤滑状態をレイノルズ方程式に基づいて解析を行った.

最小油膜厚さについては,ディンプル形状をモデル化したモデルは油膜暑さが厚くなっている確率が高い.しかし,ショットピーニング加工の凸表面では接触圧力が平板に比べて高くなっていた.大きな接触圧力は破損の原因となり得るため,接触圧力の大きさを考慮し,創製される表面微細形状設計を考慮する必要がある.
水田農業の持続性とレッドデータ生物の再生を両立するための野外基礎実験

本研究における以下の2項目について、調査研究などを行い両者を関連づけて取りまとめを行い、農業ビオトープ理論に関する試論を提案した。1.レッドデータ個体群に関するフィールドワークタガメ、ゲンゴロウCybister属について、標職再捕獲法を駆使した詳細な個体群の時空間的動態に関する解析を行った。これらの調査から、タガメとゲンゴロウでは、生活場所の利用形態が若干異なること。メインの繁殖地は両種とも水田であることが判明した。スブタ、デンジソウなどのRDB水田雑草は、水田や水路に数少なく残され、これまで言われてきたような湿田やため池が主なハビタットではなく、条件がそろえば乾田でも棲息できることが新たに判明した。2.増殖要因解析実験不耕起、緑肥マルチングによる低投入持続型栽培法、現地では赤米・紫黒米などの水稲品種とクワイの混作実験を行い、そこでのレッドリスト種の増殖の可能性を検討した。その結果、低投入栽培法では多くの水生昆虫の定着、増殖が促進され、水稲の収量も十分得られ、農業ビオトープの原型になりうることが明らかとなった。3.総括以上からレッドリスト種の保全のためには、個体群維持のための供給源が重要なこと、健全な水稲栽培が行われ持続されることが重要であり、休耕田を利用した多様作付技術は農業ビオトープとして一つの可能性を示すものと結論づけられた。1.レッドリスト種の個体群動態調査タガメを中心とした水生昆虫個体群の動態について、主に兵庫・岡山両県の県境地域で標識再捕獲法によるフィールド調査を行った。タガメを含む水生昆虫は、水田への依存度が種によって微妙にずれていた。種によっては水田以外の止水環境、池、水路、河川の淀みなど、多様な生息場所のマルチハビタット利用の実態明らかになった。その結果は多様性の保全が一圃場のビオトープの設定では不十分なこと、多様な種が必要とする適切な環境の設定が必要であり、その具体的な構造を提示していく上で今後重要な情報である。2.農業ビオトープの造成現地に村人の協力で休耕田を有効活用したビオトープ3水田を造成し、そこでの生物相についても調査とクワイ、赤米・黒米数品種の栽培を試みた。造成一年目でどのように群集が形成されてくるのかを第一段階として見ようとした。実験的に灯火採集したタガメを放飼したところ、容易に産卵増殖が認められた。しかし幼虫密度が高まりすぎて、餌不足により新成虫が出現しない場合もあり、今後、餌資源をどう増殖させるかが課題である。クワイや水稲は、タガメなどの産卵場所や隠れ場所になり、食糧生産のみならず多様性維持にも関与していた。また新たに地域のレッドリスト種であるコウホネ、ヤナギスブタ、ミクリ科の一種などの水草も移植をした。田ビオトープは一般水田水落とし後も湛水条件を維持したところ、タガメの越冬個体が多数ビオトープ周辺で越冬しているのも確認され、今後の継続調査を進めたい。作物の収穫は、イノシシによる被害で皆無となった。1.レッドリスト種の個体群動態調査水生昆虫のタガメ、水田雑草スブタ、デンジソウなどレッドリスト個体群の動態について、主に兵庫・岡山両県で標識再捕獲法によるフィールド調査を行った。タガメを含む水生昆虫は、水田への依存度が種によって多様であることが昨年度示唆されたが、本年度は減少の再現性が確認され、詳細なデータを収集できた。種によっては水田以外の止水環境、池、水路、河川の淀みなど、多様な生息場所のマルチハビタット利用の実態が明らかになり、多様性保全のためのビオトープのデザインのための具体的な環境設定を提案する重要な科学的知見を明らかにしつつある。2.農業ビオトープの造成マメ科緑肥草生不耕起栽培法を附属農場水田で継続したところ、準絶滅危惧種コオイムシが特異的に増殖することから、本技術の現場実証として兵庫県内でタガメが高密度に生息している高レベル生物多様性地域においてアグロビオトープの造成を行った。