hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数学教育へのコンピュ-タ利用

最近の教育の問題点の1つは、学生や生徒の資質・志向の多様化の結果として起こる学力の低下に対応する指導法の確立であろう。数学教育もこの例外ではない。そこで、永年にわたり数学教育の改善のために、数学教材の論理構造を明確にするための教材構造の解析法を研究し、さらにこの解析を迅速にかつ精密な情報を得るためにコンピュ-タを利用して実用化に努力してきた。この研究もこのような流れに沿って行なわれ、具体的にはつぎの3つのテ-マについて研究した。(1)コンピュ-タ、とくにそのグラフィック機能やビデオディスクなどのマルチメディアを用いて、文系数学の活性化のための教材作製と、その教育効果の測定で、理論的にはファジ-理論が用いられた。(2)教材構造の解析には大量のデ-タを処理する必要があるが、パ-ソナル・コンピュ-タによりCAI化して授業の活性化を計った。(3)エキスパ-ト・システムを用いた誤答解析法の開発。当面は分数の加法をとり上げ、適当な問題をえらぶことにより、テストの答から生徒の誤って覚えている計算法を見つけ出すことを考えた。これは、今後ますます重要性を増すと思われる人工知能の研究の1つとして位置づけられる。以上のようなテ-マを理論と実践の両面から研究し、数学教育の改善に役立つように努力し、具体的に2、3の教材も作成した。1.コンピュータやビデオディスク等をいろいろ利用できるマルチィメディアを用いて、大学の文系数学の教材作製は、研究協力者の事情により作業進行が若干遅れぎみではあるが、進行している。2.FRS分析を内蔵したCARATシステムは、大型コンピュータで処理するソフトであったが、手軽に処理でき、CAI教育に適用するため、パーソナルコンピュータでも処理できるようソフトを開発し、現在NEC9800シリーズで作業の実行ができるようになった。研究は、CAI教育において、学習者の学習状態・練習問題等を評価するためのデータ処理と評価方法のシステムとこれを実行するためのソフトを検討・開発中である。3.エキスパート・システムにおいては、基本的なシステムを小学校の分数加算で制作し、既に多数の小学生に実験を実行させ、データを入力し、そのデータをFRS分析等を用いて分析し、システムと教材の確認と改善に取りかかりはじめた。この実験データと結果を用いて、他の分野への応用を検討する予定である。最近の数学教育の一つの問題点は、生徒の資質・志向の多様化に従って起こる数学学力の分散低下に対応する指導法の確立であろう。この研究の目的は、この問題に対しコンピュ-タなどの最近の技術の成果を活用し、その基礎的デ-タを得るとともに、実際の授業に反映させることである。この為、具体的には、(1)いろいろなコンピュ-タやビデオディスク等をいろいろ利用できるマルティメディアを用いて、既存のCAI教材を評価し比較検討する。そして、どのような教材がどのCAIに適しているかなどについて考察した。この研究はさらに継続して、実行化を計る。(2)一般に、教材開発には、教材構造をあきらかにするとともに、その教材構造を用いて作製したテストの結果と比較して、教材構造を改善するのが望ましい。我々は,既にファジネスを用いたFRS分析法を開発し、実用化しているが、CAIコ-スウェアに適応し、その改善を計った。(3)テストの答えをコンピュ-タに入力すると、ただちに答えの正誤を判定し、誤答のときは、その原因までわかるようになると、よりよいCAI学習が出来る。そのようなシステムを分数加算で制作し、実用化することに成功した。それは、人工知能の研究の一種であるエキスパ-ト・システムを用いて達成された。又、その方法は、微分・積分などの数式処理にも適用された。以上のように、計画された研究目的は大体達成されたと考えているが、さらに教育現場での実用化を計りたい。
イブプロフェン含嗽剤の作用時間の持続と使用時の刺激感の減少を目指した製剤化研 究

イブプロフェン含嗽剤のこれまでの知見から、実用化するためには作用時間の持続と使用時の刺激感を減少させる課題があるため、これを克服した含嗽剤の製剤を作成する必要がある。製造方法を一部見直して作用時間の持続する含嗽剤を作成し、イブプロフェン含嗽剤の実用化に向けて安定性試験等の製剤の品質試験を実施しつつ、将来の治験をみすえた予備的なプラセボ対照比較試験を計画する。
Ketosis-prone diabetesにおける細胞性免疫異常

特別な誘因なくケトーシスになるketosis-prone diabetes(以下、KPD)におけるインスリン分泌低下が経年的に進行性であることを見出したことから、膵ベータ細胞破壊により発症する糖尿病である1型糖尿病に類似の病態を本疾患が有するのではないかという仮説を立てた。そこで今回、KPDに1型糖尿病において認められる細胞性免疫異常があるのかどうか、またその遺伝背景はどうかについて多数例で検討し、その病態解明を図ることを目指す。
在宅介護のための無拘束健康モニタシステム

1.目的本研究は介護の現場で実用に供しえる無拘束健康モニタシステムの構築を基本目的とし、エアマットレス型センサセンサシステムを提案し、(1)フィールドテスト(試作回路の評価、モニタシステムのフィールドテスト、総合評価)、(2)任意のマットレスへの適用可能性の調査、(3)新たな可能性への展開について実施検討する。2.方法(1)フィールドテストの方法センサ信号処理のための回路をディスクリート部品で構築し、回路の最適運用条件を明らかにする。この回路のもとで、30夜(一晩の平均テスト時間は8時間)のフィールドテストを実施しモニタシステムを総合評価する。(2)任意のマットレスへの適用可能性の調査市販の汎用クッション、床ずれ防止用マットレス、病院用エアマットレス、試作の薄型マットレスなど8種類を越えるマットレスでの本方式の適応可能性を試験する。(3)新たな可能性への展開本在宅介護のための無拘束健康モニタシステムを用いて、睡眠段階の推定のための基本的なデータを収集する。具体的にはR-K法で得られるデータと本モニタシステムで得られるデータの関連をしらべる。3.結果(1)フィールドテスト結果30夜を越えるフィールド試験で本システム(センサ、信号処理回路、エアマットレス、コンピュータ)の物理的な耐久性、信頼性は十分に実用に耐えうる。残される問題はこれらの量産化の検討である。また、このシステムが心理的に受け入れられる条件を明らかにすることである。(2)任意のマットレスヘの適用可能性の調査結果本エアマットレス方式はマットレスの種類によらず安定に動作することが判明した。このことは被験者に違和感を与えず優れた無拘束性を可能にする。またマットレスを安価に実現できる。(3)新たな可能性への展開本システムで得られる生体情報から睡眠段階を推定できる可能性が明らかになった。提案するシステムは就寝中における,ヒトの生体情報(心拍,呼吸,イビキ,咳,体動)を無拘束で計測しそのデータから彼の健康状態をモニタするものである.この計測方法は,蒲団の下にエアマットレスを敷き,マットレス内の空間に力学的に伝わる生体運動を高感度圧力センサにより検知し,フィルタで心拍,呼吸,イビキ,咳,体動による圧力変動を分離するものである.本年度における実績は大きく二つに分けることができる.(1)任意なエアマットレスでの計測の可能性実証試験本方式が特別なエアマットレスのみによるものであるとすると,この方式の応用の可能性が限定される.10種類に及ぶ多様なマットレスのもとで,上記生体情報が検出可能かを確認実証試験した.エアマットレスは床ずれ防止用マットレスから,厚さ5mmの薄いマットレスに及んですベてのマットレスで計測可能であることがわかった.厚さ5mmのマットレスは蒲団の下に敷いた場合,全くその存在を感知できない.またマットレスにピンホールが存在する場合でも,マットレス内部にスポンジを挿入しておくと,このバネ特性がマットレス内の空気の存在を可能にし,ピンホール程度の穴の存在は計測を妨げない.(2)健康モニタとしての睡眠段階の推定このエアマットレス型無拘束生体センサを使用して,健康の状態をモニタする.一晩の睡眠の深さの段階は脳波形,眼球運動計,顎の筋電のデータからRechtschaffen & Kalesの国際基準で判定される.この方法は拘束性が強く,また睡眠判断には専門医師の判断が必要で在宅介護用には向かない.エアマットレス型センサで計測できる心拍数の変動は,上の国際基準で判定した睡眠段階と関係が存在する.この睡眠段階と心拍変動の関係の構造を明らかにして,エアマットレス型センサのみで計測できる心拍変動から睡眠段階を推定する方法の一つを明らかにした.

1.目的本研究は在宅介護のための無拘束健康モニタシステムの開発および実用化を目的とした。健康モニタのための生体計測原理は以前から研究を進めていた空気圧方式である。本研究では実用化をめざし(1)ネットワークとのインターフェイスの開発とシステムインテグレーション、(2)計測した生体データをどのようにして健康モニタに活用できるかについて検討した。2.方法(1)ネットワークとのインターフェイスとシステムインテグレーシィンネットワークと本生体計測装置との接続はコンピュータネットワークの問題として容易に解決した。センサから得られたデータを心拍数、呼吸数、いびき、体動に分離する方法として、アナログデータ処理法とデジタルデータ処理法について検討しこれらの処理法における最適条件を明らかにした。この結果はシステムLSI設計仕様として明らかにした。(2)生体データの健康モニタへの活用本計測法、センサで得られたデータを健康モニタとして活用する方法として、無侵襲・無拘束睡眠深さ推定方法を考えた。在宅で一晩の睡眠が無侵襲・無拘束のかたちで判定できるとすると、これはまさに健康のバロメータになる。国際標準の判定結果と空気圧方式で計測できる生体データの関係を表す数学的モデルを構築し、簡易型の睡眠段階推定法を提案した。3.結果本件研究で得られた結果は、計測方式の耐久性や汎用性が確認できたという一般的な事項はもとより、次の二点が主要な結果である。(1)空気圧式生体計測のための信号処理アナログ回路の持つべき条件を明らかにし、この結果よりシステムLSI設計の設計仕様を明らかにした。(2)在宅で検査できる睡眠段階推定法の構造を明らかにして、実証試験できる年齢層においてその有効性を確認した。
政権交代と社会運動：民主党政権は社会運動にどのような影響を及ぼすのか

民主党政権の誕生は、左派の社会運動にとって政治体へのインプットという点では開かれた環境を作り出したが、政府の混乱が続きアウトプットには結びつきにくかった。政権交代により目的を達成した運動は、政府ではなく政党間関係の変化を生かして立法化に結びつけている。右派の社会運動は、野党になった自民党と連携することで政治的な足がかりを得て、自民党の右傾化にも一定の役割を果たすこととなった。今年度は5回研究会を開催した。計画書で明記した以下の4つの事項に即して報告する。(1)社会運動の動向把握:ダム、夫婦別姓、反貧困、水俣病、教育、外国人参政権に関して、国会議員と運動団体に聞き取りした。新聞や雑誌資料の収集・整理も行っており、八ツ場ダムと川辺川ダムについては現地訪問も行なった。外国人政策に関しては、基礎資料として外国人の社会経済的状況を明らかにするべく国勢調査のオーダーメイド集計を行った(結果を3本の論文にまとめた)。反貧困については、10月と3月の反貧困集会で分科会を主催するなど、参与観察を実施している。(2)作業仮説の構築:統一的な枠組み構築には至らなかったが、各人が担当する領域に関して、機会構造・法的動員といった概念により運動の展開を規定する要因を報告していった。外国人参政権については、政権交代後の問題化を分析した論考を発表した。(3)比較研究:フランスでも、サルコジ政権下で市民団体代表が閣僚になった例があるため、反貧困運動については日仏比較を念頭に置きながら研究を進めてきた。その一環として、(4)のシンポジウムを開催予定だった。議論を比較の土俵に乗せるため、AAS年次大会で4名が報告した。(4)シンポジウム:2011年3月25日に「政権交代と反貧困運動:日仏の現場から」というシンポジウムを予定。これは、サルコジ政権で高等弁務官を務めたマルタン・イルシュと内閣府参与の湯浅誠を招聘し、マリナス・稲葉報告と併せて政権交代の影響を分析するものである。しかし、震災に伴うフランス政府の渡航自粛措置・湯浅氏の震災ボランティア連携室長就任により来年度に開催を延期した。本年の申請時には、次の4つのことを研究計画に含めた。(1)昨年度の調査と個別領域の作業仮説の作成を踏まえて、全体の理論枠組みの構築。(2)個別領域の調査の継続。(3)政権交代後進展がみられる領域としてのNPO関連法制、震災ボランティア関連に関する調査。(4)学会報告。それぞれに即して成果について述べていく。(1)理論枠組みに関しては、社会運動研究の政治過程アプローチ、政治学における政党論(中道左派政権の研究)と政策過程論を主に検討した。国家機構中心の政治学と市民社会中心の社会学の関心を、1つの枠組みとして統一することが必要だが、今年度論点整理のために執筆した論文では両者の並存状態にとどまっている。(2)文字資料の収集や集会の参加なども行っているが、主には聞き取り調査によりデータを集めている。このうちNPO法制と外国人参政権はかなりの進展をみた。NPO法制は、2011年のNPO税制法の改正に携わった議員の多くの聞き取りを済ませ、来年度は90年代の解明にも着手できる。外国人参政権は、排外主義との関連まで手を広げて調査を進め、38件の聞き取りを実施した。(3)NPO法制の担当者として原田峻(東京大学大学院)が加わり、8月から法制化に関わった国会議員や運動団体に対する聞き取りを進めている。その成果としては、下記の学会報告でまとめている。(4)学会報告としては、4月にAssociation for Asian Studiesにて民主党政権に関する報告を申、稲葉、樋口が行った。9月には日本社会学会で、政権交代と社会的イシューのポリティクスをくくりとして成、松谷、高木、原田が報告した。今年度は4回研究会を開催し、そのうち1回は2月に研究成果とりまとめのための合宿を行った。成果を単行書としてまとめるべく、2013年夏から書籍の企画書と章構成を練っていった。それをもとに、各人の担当部分の草稿を執筆し、2月に持ち寄って検討した。検討を経て、まだ解明できていない部分に関する追加の聞き取りの確認などしたうえで、原稿提出を7月とした。研究着手時には予定していなかったこととして、社会変動論的な観点(再帰的近代化と日本版第三の道の試みとその帰結)から基礎となる枠組みを構築することがある。これは、民主党政権を性格づけるうえで必要なことであり、2012年にまとめた政治的機会や政策過程論とは異なる理論的な論文を執筆する必要がある。これにより、単に統治能力の観点から政権交代を評価するのではなく、不可逆的な社会変動のなかで政権交代を位置づけることが可能になる。個々のメンバーが進めた作業としては、排外主義運動に関して知見のまとめを年度内に完了させた。その骨子は以下の通り。1、社会の底辺層が不安にかられて排外主義運動の担い手になるという見方は誤り。

2、運動参加の過程は、インターネットという媒介に極度に依存することを除けば、従来の運動参加過程に関するものと相違ない。つまり、排外主義運動を特殊なものとみることはできず、発生要因の1つの柱としてインターネットと動画サイトという動員構造の変化を挙げることができる。3、もう1つの柱として、2000年代における支配的な政治的言説の変化があり、この「言説の機会構造」の変化が排外主義運動にとっての機会となった。4、こうした言説の機会構造が生まれた背景は、戦後日本が冷戦体制下で外国人政策をサボタージュした結果であり、その意味で政治的な現象として排外主義運動を捉える必要がある。本年度は以下の4点の実施を計画しており、それぞれに即して概要を述べる。(1)政権交代後3年間の動態の検証:研究会を4回開催し、「政権交代をどのように捉えるか」で討議を重ねてきた。自民党への政権交代が迫るなかで、民主党政権の含意をより広い射程から捉えなおすこととした。具体的には、1第一の近代から第二の近代への移行を指向する政党として民主党を捉える、2古典的な意味での政権交代はもはや起こらず、どの政権になってもとりうる選択肢が限定されているという2つのテーゼの妥当性を今後検証していくこととした。(3)調査の継続:12月の総選挙前は、解散ムードが継続したため聞き取りが困難であり、運動に関してある程度調査を進めた程度だった。総選挙後には、民主党の国会議員を中心に聞き取りを再開し、まとめとなる調査を行った。(4)論文の執筆:イシューごとの特質を比較した論文を執筆し、枠組みの総論とあわせて大まかな見取り図を描いた。NPO法改正については、組織ネットワーク論の観点から経緯を分析した論文を執筆した。外国人参政権については、対抗運動に着目して調査を進め、その第一次的な考察を論文として発表するとともに、聞き取り記録についても順次公表している。国会議員に対する調査が3分の2程度まで進んでいる。関連するアウトプットも、Association for Asian Studiesと日本社会学会でそれぞれ3本、4本の中間報告を行うまで進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。聞き取り自体は、政治が不安定だったことにより今年度予定通りに進まなかったが、総論の検討や各論に関する学会報告や論文執筆を通して、着実に完成に向けて地歩を固めているため。民主党政権が、マニフェストや政策INDEX掲載の政策のほとんどを実現できない現状に鑑みて、「なぜ実現できなかったのか」という問題設定を加える必要がある。あるいは、「政権交代は社会運動にとってどのような時に機能し、どのような時に機能しないのか」を、(1)民主党政権下のイシュー間比較、(2)90年代の連立政権との比較、(3)他の国との比較において解明する。2013年に解散総選挙があることを予想していたため、それより早く民主党政権が終焉したという点で、研究計画を変更する必要がある。民主党政権を現在形でなく過去形として検証する、過ぎ去った出来事の検証であるがゆえに距離を取った射程の長い議論として展開する必要がある。これは、調査計画の修正というよりは、分析枠組みの再検討という形で対応することになる。
格子QCDを用いたハドロン相互作用及びマルチクォーク系の研究

**研究の目的**申請者は、平成23年度において、強い相互作用の第一原理計算である格子QCD計算を用いて、「1.SU(2)カラーQCDにおけるハドロン間相互作用の研究」「2.チャームクォークを含むハドロンダイナミクスの研究」「3.A(1405)粒子の研究」を行った。研究の目的は、これらの研究を通して、我々の世界の物質の構造に重要な寄与を果たすハドロン間相互作用を、基礎理論であるQCDから直接理解することである。実際の世界のダイナミクスはSU(3)カラーであるが、このダイナミクスは複雑である。その一方で、SU(2)カラーの世界は、非摂動効果は共通部分が多いが、ダイナミクスはよりシンプルであり、この系の解析により有用な示唆を得られることが期待される(研究1)。また、チャームクォークやストレンジクォークを含むハドロンの相互作用は、星内部など極限状態にある物質の構造を支配する重要な物理量であるが、研究2・3の遂行により、これらのダイナミクスを解明することが期待される。**研究の成果**平成23年度における申請者の研究成果は以下のとおりである。1.SU(2)QCDを用いて、ハドロン間相互作用を研究し、近接したハドロン内に誘起されるカラー励起状態の大きさなどを見積もった2.チャームクォークを含むハドロンと中間子の相互作用を理解すべく、ハドロン3点関数の計算を行った3.A粒子の性質を理解するため、複数の演算子を用いて相関行列を対角化し、スペクトルの研究を行ったこれらの研究はまだ完成されていないものの、現時点でpreliminaryな結果を得ている。これらの結果は、国際会議等で発表が予定されている。ハドロン間相互作用を理解するためには、様々なチャネルの計算が必要である。チャネルごとにクォークプロパゲータの解き直しが必要となるのであるが、想像以上に時間がかかることがわかった。これを回避するため、新たな改善方法を模索し、テストする必要があった。そのため、当初の予定より遅れ気味となった。平成23年度終了時点で、方法の改善、テスト計算はおおむね終わっており、今後は、これらの計算を進めることが研究の中心となる。世の中の構成要素である、陽子・中性子・中間子など、強い相互作用にしたがう原子核・ハドロンの系は、より基礎的な理論、量子色力学(QCD)によって支配されていることがわかっている。QCDは簡潔なラグランジアンで記述されるSU(3)非可換ゲージ理論であるが、そのダイナミクスはQCDの持つ強結合性により非常に複雑・多彩なものとなっている。現在においても、QCDのダイナミクスを解くことは容易ではなく、ハドロン物理のQCDからの理解はまだ発展途上といえる。申請者は強力な第一原理計算である、格子QCDモンテカルロ計算を用いて、ハドロン物理を直接QCDの観点から解明することを主眼に研究を行った。主な研究対象はハドロン間相互作用である。陽子や中性子などハドロンの間に働く力は遠・中距離においては湯川秀樹によって提唱された中間子交換でよく記述されるが、高密度物質等の性質に直結する近距離領域の相互作用・その起源については不明な点も多かった。そこで、申請者は、ハドロン間相互作用を基礎理論である非可換ゲージ理論から検証すべく、格子QCD計算を行った。特に、よりシンプルな理論であるSU(2)QCDを元に、ハドロン(ダイクォーク)間相互作用を検証した。その結果、ダイクォーク間相互作用には(中間子交換以外に)、遠距離領域でのユニバーサルな引力、近距離領域での斥力が存在することを突き止めた。特に、このユニバーサルな引力は、クォーク質量などに全く依存しない純粋にグルーオン的な相互作用と考えられ、また、近距離領域の斥力の振る舞いは、パウリ排他律とカラー磁気相互作用が起源とするシナリオと矛盾しないことを突き止めた。これらの相互作用の起源などを今後、検証してゆく予定である。1.SU(2)QCDを用いて、ハドロン間相互作用を研究し、近接したハドロン内に誘起されるカラー励起状態の大きさなどを見積もった

2.チャームクォークを含むハドロンと中間子の相互作用を理解すべく、ハドロン3点関数の計算を行った3.A粒子の性質を理解するため、複数の演算子を用いて相関行列を対角化し、スペクトルの研究を行ったこれらの研究はまだ完成されていないものの、現時点でpreliminaryな結果を得ている。これらの結果は、国際会議等で発表が予定されている。ハドロン間相互作用を理解するためには、様々なチャネルの計算が必要である。チャネルごとにクォークプロパゲータの解き直しが必要となるのであるが、想像以上に時間がかかることがわかった。これを回避するため、新たな改善方法を模索し、テストする必要があった。そのため、当初の予定より遅れ気味となった。平成23年度終了時点で、方法の改善、テスト計算はおおむね終わっており、今後は、これらの計算を進めることが研究の中心となる。
次世代研究環境整備のための在九州戯作文献データーベースの構築

九州大学が所蔵する合巻(ごうかん)・読本(よみほん)という江戸時代後期の戯作(げさく)を対象として、戯作文献データベースを構築した。従来のデータベース作成は紙媒体の目録が主体であったが、今回の研究成果は、インターネット上でPDF画像による全頁閲覧を可能にし、調査結果を踏まえた書誌情報を同じくwebに公開することで公開資料の学術的な質を担保するなど、次世代の学術研究環境の整備を成し遂げた。九州大学附属中央図書館所蔵の貴重書「読本コレクション」の書誌調査・画像データベース作成を行い、九州大学附属図書館のホームページに、「読本コレクション」の全頁PDF画像をUPし、WEB利用者が自由に閲覧・ダウンロードできる環境となった。これにより、本研究の第一の目的である「読本コレクション」の画像データベース作業が完成した。また、引き続き、九州大学文系合同図書室所蔵の松浦家旧蔵草双紙の書誌調査・画像データベース作成を行った。九州大学附属図書館文系合同図書室が所蔵する「旧松浦家蔵草双紙」の書誌調査・画像撮影・データベース公開を行った。「旧松浦家蔵草双紙」は、旧平戸藩主松浦家が所蔵していた草双紙類を、昭和40年に九州大学文学部が購入したものであり、内訳は、短編合巻155点204冊、長編合巻21点279冊、その他4点5冊、総計180点488冊となっている。今回、「旧松浦家蔵草双紙」全点の書誌情報をデータベース化するとともに、すべての短編合巻と、長編合巻の一部を、PDFファイルによる全頁画像として九州大学附属図書館のHPより公開した。本研究の第一の目的は、インターネット時代に対応するべくweb公開を前提とした画像データベースを作成することであり、その実現のために書誌調査・目録作成・画像データベース作成・web公開の四つの階梯を設けた。よって平成23年度におけるそれぞれの作業の達成と進捗状況を以下に示す。【書誌調査】川平敏文九州大学准教授をはじめ、諸研究者の協力を得て、九州大学文学部図書室の所蔵する松浦家旧蔵草双紙の書誌調査を行った。コレクションのうち短編合巻の書誌調査・データ入力を終えたため、次年度以降は長編合巻を対象とした作業が中心となる。また、同図書室所蔵の短篇合巻本類(松浦家旧蔵草双紙とは別のコレクション)の性格を確認するため、書誌調査を行った。【目録作成】上記の書誌調査以前に、有明高専専攻科生の協力を得て、松浦家旧蔵草双紙の手書きのカード目録をデータ入力し、そのエクセルデータに直接修正を加えるかたちで書誌調査を行ったため、書誌調査と目録作成作業が同時に達成された。【画像データベース作成】8月下旬9月初旬の10日間、また2月下旬3月初旬の9日間に、九州大学大学院生の協力を得て、中央図書館の読本コレクションの写真撮影を行った。その結果、同コレクションの9割を越える210点のデジタル画像の取得を終えた。また画像の加工・PDF化の作業も同時に行ったため、閲覧可能な画像データベースの9割がすでに完成している。【web公開】九州大学附属図書館の担当者と話し合いをすすめ、平成24年度、読本コレクション分の画像を同図書館のホームページより公開する予定である。当初の予定どおり、「読本コレクション」のデータベース化、WEBへのUPが完成し、順調に進展している。また、同時に作業している松浦家旧蔵草双紙目録についても、本年度中には、目録データベースとして九州大学図書館からUPできる見込みである。九州大学所蔵本を中心に在九州の戯作文献データベースを構築するため、本年度はweb公開を見据えた書誌調査・目録作成・画像データベース作成が作業の中心であった。書誌調査をしながら目録を作成する、また画像を取得しながらデジタルコンテンツに加工するなど、同時進行で複数の作業をすすめた結果、読本コレクションの画像データベースの9割がすでに完成するなど、目的達成のため作業は順調に進捗している。本年度は松浦家旧蔵草双紙の目録化したうえで、目録をWEBでの閲覧・検索を可能にする。また。同作品群のうち、長編を除く、短編合巻類に関しては、「読本コレクション」と同じく、画像データベースというかたちで、WEBにてPDF閲覧・ダウンロードが可能となる見込みである。平成24年度は、文学部図書室所蔵の松浦家旧蔵草双紙の目録完成を目指し、書誌調査・目録作成を同時進行で進める。また、画像データベース作成においては、残りわずかとなった読本コレクションの画像取得・加工を完成させ、次に松浦家旧蔵草双紙の撮影に入る。完成した読本コレクションの画像データベースを年度中に九州大学附属図書館のホームページよりweb公開する。最終年度となる平成25年度は、完成した松浦家旧蔵草双紙目録を紙媒体にまとめる(年度中に入稿し、掲載は翌平成26年度となる)。また松浦資料博物館等に赴き、九州大学蔵の資料の伝来を確認して論文を執筆する。また、読本コレクションにつづき松浦家旧蔵草双紙の画像データベースをweb公開する。年度をまたいだ謝金の支払いを、どちらの年度に計上するべきか計算を間違えたため、2569円の残額が発生した。この金額を加えた平成25年度の予算は、おおむね以下のことに使用する予定である。・画像データベース・目録作成のため、作業にあたる研究協力者への謝金。

・目録作成作業のため、九州大学附属中央図書館・文学部図書室を中心に、各地へ調査へ赴くための交通費。・データベース・目録作成に必要な知見を得るため、参考書籍や複写を入手するための費用。書誌調査・目録作成作業を同時進行で行うため、作業効率化のためPCをさらに1台購入する。調査で諸処へ赴くため旅費を使用する。書誌調査・目録作成に協力する連携研究者へ謝金を支払う。画像データベース作成のため、作業に協力する九州大学大学院生に謝金を支払う。研究に必要な書籍を購入し、文献複写を依頼する。
AT1受容体への新規結合因子の血圧循環制御作用と水電解質調節作用についての検討

腎におけるレニン-アンジオテンシン系は,血圧循環調節や水・電解質代謝の制御および高血圧発症・維持のために重要である.よって,本年度は主に腎の培養細胞系におけるATRAPの細胞レベルでの機能についての検討をおこなった.まず,アデノウイルス発現ベクターを用いて高効率ATRAP発現ベクターの作製をおこなうとともに,内在性ATRAP遺伝子発現をノックダウンさせるsiRNA-ATRAPを作製した.そして,ATRAPの局所発現解析実験においてATRAPの内在性発現が認められた細胞のうち,糸球体メサンギウム細胞および尿細管細胞の腎細胞培養系において、wild type ATRAPを過剰発現あるいはsiRNA-ATRAPを遺伝子導入することにより細胞内でのATRAP発現を増加あるいは少させて,receptor binding assay,細胞免疫染色法,蛋白質リン酸化酵素活性測定,Na+current測定,promoter assay,DNA/蛋白質合成能の測定などをおこなった.また,アンジオテンシンII刺あるいは生体での圧負荷を細胞レベルでsimulateする周期的伸展刺激が腎細胞に与える影響に対るATRAPの作用について検討を加えるとともに,これら刺激がAT1受容体とATRAPとの共局在性に与える影響についても検討した.これらの結果,ATRAPはAT1受容体刺激による尿細管細胞でのNa+再吸や尿細管細胞の酸化ストレスなどを顕著に抑制することを明らかにした.腎におけるレニン-アンジオテンシン系は,血圧循環調節や水・電解質代謝の制御および高血圧発症・維持のために重要である.よって,本年度は主に腎の培養細胞系におけるATRAPの細胞レベルでの機能についての検討をおこなった.まず,アデノウイルス発現ベクターを用いて高効率ATRAP発現ベクターの作製をおこなうとともに,内在性ATRAP遺伝子発現をノックダウンさせるsiRNA-ATRAPを作製した.そして,ATRAPの局所発現解析実験においてATRAPの内在性発現が認められた細胞のうち,糸球体メサンギウム細胞および尿細管細胞の腎細胞培養系において、wild type ATRAPを過剰発現あるいはsiRNA-ATRAPを遺伝子導入することにより細胞内でのATRAP発現を増加あるいは少させて,receptor binding assay,細胞免疫染色法,蛋白質リン酸化酵素活性測定,Na+current測定,promoter assay,DNA/蛋白質合成能の測定などをおこなった.また,アンジオテンシンII刺あるいは生体での圧負荷を細胞レベルでsimulateする周期的伸展刺激が腎細胞に与える影響に対るATRAPの作用について検討を加えるとともに,これら刺激がAT1受容体とATRAPとの共局在性に与える影響についても検討した.これらの結果,ATRAPはAT1受容体刺激による尿細管細胞でのNa+再吸や尿細管細胞の酸化ストレスなどを顕著に抑制することを明らかにした.腎におけるレニン-アンジオテンシン系は,血圧循環調節や水・電解質代謝の制御および高血圧発症・維持のために重要である.よって,本年度は,正常血圧マウス腎でのATRAPの局所発現分布および発現調節についての検討を中心におこなった.研究代表者らが作製したポリクローナル抗ATRAP抗体を用いて特異的にATRAP蛋白を検出することに成功した.生体内発現分布についての検討においてはATRAP mRNAおよび蛋白ともに腎における発現が最も多く認められており,また腎においては腎皮質>腎髄質の発現パターンが認められた.したがって,正常血圧マウス(c57BL6)の腎における内在性ATRAPの局所発現解析をおこない,腎血管壁,糸球体,尿細管各セグメントにおける発現レベルについて,ATRAP mRNAについてはin situ hybridization法により,またATRAP蛋白についてはポリクローナル抗ATRAP抗体を用いて免疫組織染色法により詳細に検討し,また,AT1受容体発現部位との共局在性についても比較検討した.その結果,高レベルの発現が近位尿細管,遠位尿細管,集合管に,低レベルの発現が糸球体に認められ,その発現部位はAT1受容体とほぼ一致していた.そして塩分摂取量の変化に応じてATRAP発現量が変動することを明らかにした.腎におけるレニン-アンジオテンシン系は,血圧循環調節や水・電解質代謝の制御および高血圧発症・維持のために重要である.よって,本年度は主に腎の培養細胞系におけるATRAPの細胞レベルでの機能についての検討をおこなった。まず、アデノウイルス発現ベクターを用いて高効率ATRAP発現ベクターの作製をおこなうとともに、内在性ATRAP遺伝子発現をノックダウンさせるsiRNA-ATRAPを作製した。そして、ATRAPの局所発現解析実験においてATRAPの内在性発現が認められた細胞ののうち、糸球体メサンギウム細胞および尿細管細胞の腎細胞培養系において、wild type ATRAPを過剰発現あるいはsiRNA-ATRAPを遺伝子導入することにより細胞内でのATRAP発現を増加あるいは減少させて、receptor binding assay、細胞免疫染色法、蛋白質リン酸化酵素活性測定、パッチクランプ法によるNa+ current測定、promoter assay、DNA/蛋白質合成能の測定などをおこなった。また、アンジオテンシンII刺激あるいは生体での圧負荷を細胞レベルでsimulateする周期的伸展刺激が腎細胞に与える影響に対するATRAPの作用について検討を加えるとともに、これら刺激がAT1受容体とATRAPとの共局在性に与える影響についても検討した。これらの結果、ATRAPはAT1受容体刺激による尿細管細胞でのNa+再吸収や尿細管細胞の酸化ストレスなどを顕著に抑制することを明らかにした。
小型ポンプによる冠灌流と単純浸漬を組み合わせた搬送型臓器保存装置による長時間心保存

心停止ドナーを用いた心移植において,proinflammatory cytokineであるinterleukin(IL)-1βおよびtumor necrosis factor(TNF)-α産生抑制の効果を検討した.実験には雑種成犬を用いた.対象を3群(それぞれn=5)に分けた;対照群,FR-1群(IL-1およびTNF-α産生抑制剤であるFR167653をドナーにのみ投与)およびFR-2群(FR167653をドナーとレシピエントに投与).移植前値として,ドナー心の心拍出量(CO)および左心室圧一次微分値(±LVdp/dt)を測定後,FR-1とFR-2群に虚血30分前からFR167653を静脈投与した.腹部大動脈および下大静脈からの急速瀉血により心停止を得た後30分間放置した.ドナー心の冠動脈を4°CのCelsior液でwash-outし,同液でドナー心を4時間保存した後体外循環下に同所性移植した.FR-2群には,大動脈遮断から実験終了までFR167653を静脈投与した.再灌流1時間後に体外循環を離脱し,CVP10mmHgおよびドーパミン5μg/kg/min投与下に再灌流3時間後の循環動態を3群間で比較検討した.病理組織学的検討も行った.結果として,対照群とFR-1群およびFR-1群とFR-2群には循環動態に有意差はなかったが,FR-2群は対照群と比較してCOと-LVdp/dtが有意に良好であった.病理組織学的検討の結果でも,心筋繊維はFR-2群が対照群に比較して良好に保たれていた.ドナーおよびレシピエントにおけるproinflammatory cytokine産生抑制は心停止ドナーからの移植心に有効に作用した.【背景と目的】群馬大学式臓器保存装置を使用し,浸漬下12時間持続冠灌流保存(CP)法と11時間単純浸漬保存後に1時間の冠灌流を付加した方法(SI+CP法)とを比較検討し,長時間至適心保存法の確立を目指した.【方法】実験には,体重1015kgの12組のHBD成犬を使用した.ドナー心摘出後,保存法によってCP群(n=6)とSI+CP群(n=6)の2つグループに分けた(CP群:4°CのCelsior液に浸漬した状態で12時間持続冠灌流保存,SI+CP群:同液での11時間単純浸漬に引き続き1時間の冠灌流を追加し計12時間保存).保存には群馬大学式臓器保存装置を使用した.12時間保存後に同所性心移植し,再灌流2および3時間後の血行動態,すなわちCO,E_<max>及びrate pressure product (RPP)を測定し2群間で比較した.測定後,左室心筋の一部を採取し,心筋のwater contentと光顕および電顕による病理学的検討を行った.【結果】再灌流後血行動態は両群とも良好に保たれ,CO, E_<max>,RPPのいずれも2群間に有意差はなかった.一方,water contentはCP群に比しSI+CP群で有意(p<0.05)に低く,SI+CP法による心筋浮腫はCP法に比べ軽度であった.HE染色では虚血再灌流による心筋細胞での酸素欠乏を示す好酸性変化がSI+CP群に比しCP群においてより高頻度にみられた.PAS染色では,SI+CP群においてCP群よりグリコーゲンの保存状態がより良好であった.電顕所見では,ミトコンドリアの膨化がCP群の方が強く,クリステの変性も高度にみられた.CP群の方が筋原線維間の隙間が目立ち,光顕的に浮腫が明確でない部分にも超微形態的には浮腫の存在が明らかであった.【結論】単純浸漬保存後短時間冠灌流追加法は持続冠灌流保存法に比べてより優れた保存法であるとの結論を得た.【目的】Cyclooxygenase(COX)-2は炎症反応発現に関与し,虚血再灌流障害等で誘発された反応の進行,悪化に関与することが知られている.我々は,長時間保存後の移植心機能に対するCOX-2抑制の効果について検討した.【対象及び方法】10-15kgの雑種成犬を用いた.全身麻酔・気管内挿管下に右開胸を行い,ドナー犬の心機能(心拍出量:CO,左室圧:LVP,左室圧一次微分値:LVdp/dt)を測定した後,4°CのGIK液で心停止を得た.続いて4°CのUniversity of Wisconsin (UW)液で冠血管床をwashoutした後にドナー心を摘出し,4°CのUW液を用いて12時問の単純浸漬保存を行った.対象をFK群(FK3311:選択的COX-2抑制剤,3mg/kgを再灌流前に静脈内投与,n=5)とコントロール群(再灌流前に生食投与,n=5)の2群に分け,保存終了後,体外循環補助下に同所性心移植を行い,再灌流1時間後に体外循環を離脱した.再灌流3時間後(体外循環離脱2時問後),中心静脈圧10mmHg, DOA5μg/kg/minの条件下にCO, LVT, LVdp/dtを測定し,ドナー心摘出前値に対する再灌流3時間後の循環動態の変化率を2群問で比較した.さらに測定終了後,左室心筋を採取し,COX-2の免疫染色の結果を2群間で比較検討した.

【結果】COと±LVdp/dtの変化率はFK群がコントロール群に比較して有意に(pく0.05)良好であった(それぞれCO:93±6% vs 66±4%, LVdp/dt:125±8% vs 77±10%, and-LVdp/dt:81±7% vs52±6%).LVPの回復率には有意差を認めなかったが,FK群が高い傾向であった(90±5% vs 72±5%).COX-2の免疫染色では,FR群におけるCOX-2の発現はコントロール群に比較して著明に抑制されていた.【結語】選択的COX-2抑制剤を投与された群の循環動態は,コントロール群に比較して有意に良好であった.このことから,再灌流時におけるCOX-2抑制は長時間保存後の移植心機能を改善すると考えられた.さらに現在,虚血再灌流傷害に対するヒト心房性ナトリウム利尿ペプチド(human atrial natriuretic peptide, hNAP)の有効性,およびポリミキシンB固定化カラムの体外循環使用時の炎症反応抑制効果に関して研究を行い,臓器移植への応用を検討している.心停止ドナーを用いた心移植において,proinflammatory cytokineであるinterleukin(IL)-1βおよびtumor necrosis factor(TNF)-α産生抑制の効果を検討した.実験には雑種成犬を用いた.対象を3群(それぞれn=5)に分けた;対照群,FR-1群(IL-1およびTNF-α産生抑制剤であるFR167653をドナーにのみ投与)およびFR-2群(FR167653をドナーとレシピエントに投与).移植前値として,ドナー心の心拍出量(CO)および左心室圧一次微分値(±LVdp/dt)を測定後,FR-1とFR-2群に虚血30分前からFR167653を静脈投与した.腹部大動脈および下大静脈からの急速瀉血により心停止を得た後30分間放置した.ドナー心の冠動脈を4°CのCelsior液でwash-outし,同液でドナー心を4時間保存した後体外循環下に同所性移植した.FR-2群には,大動脈遮断から実験終了までFR167653を静脈投与した.再灌流1時間後に体外循環を離脱し,CVP10mmHgおよびドーパミン5μg/kg/min投与下に再灌流3時間後の循環動態を3群間で比較検討した.病理組織学的検討も行った.結果として,対照群とFR-1群およびFR-1群とFR-2群には循環動態に有意差はなかったが,FR-2群は対照群と比較してCOと-LVdp/dtが有意に良好であった.病理組織学的検討の結果でも,心筋繊維はFR-2群が対照群に比較して良好に保たれていた.ドナーおよびレシピエントにおけるproinflammatory cytokine産生抑制は心停止ドナーからの移植心に有効に作用した.
水相/有機相界面での全電解を基礎とする分離・定量法の実用化と絶対定量法の確立

溶液中の全ての物質の全電解法は、絶対定量法(クーロメトリー)、分離濃縮法、試薬の調製・合成法として極めて有用であるが、その適用は、酸化還元可能な物質に限られていた。本研究は、水相/有機相界面に印加した界面電位差によって水相(または有機相)中の目的イオンの全てを有機相(または水相)に移動させる新規全電解法を実用化し、全電解法の適用範囲を酸化還元しないイオンへまで拡張しようとしたものである。具体的には、次の成果を得た。1、理論的考察精度・再現性が良く定量的な全電解法の達成には、迅速電解が肝要であり、迅速電解は、試料溶液の容量(V)に対する界面面積(A)の割合(V/A)が大きく、界面拡散層の厚さ(δ)が薄いとき実現できると考えた。2、電解セルの開発水相/有機相界面を直接攪拌したとき、V/Aは大きくなり、δは薄くなることを見出し、界面攪拌型電解セルを考案した。一方、内径1mmの多孔質テフロンチューブの内部に直径0.8mm塩化銀被膜銀線を挿入してこれを作用電極とし、チューブの外側に銀線を巻いてこれを対極とした流液型電解セルも開発した。電解は、チューブを有機相中に浸し、銀線とチューブの間隙に試料水溶液を流して行なった。このセルでは、V/Aが極めて大きく、流液系なのでδも薄い。3、電解セルの評価目的イオン、有機溶媒、支持電解質の種類・濃度および電解条件を変えて検討した結果、各種の疎水性イオンはもとより、有機相にイオノファーを加えれば、親水性イオンの多くの全電解も可能であることが分かった。また、10^<-3>Mの目的イオンを最適条件で電解した場合、界面攪拌型電解セルでは20分以内に、流液型電解セルでは1分以内に、99%以上の電解を1%以内の精度で達成できることが判明した。このことは、水相/有機相界面イオン移動を原理とするクーロメトリーを実現し得たことを示す。溶液中の全ての物質を電解する(全電解)電気分析法は、検量線を必要としない絶対定量法(クーロメトリー)、電位操作のみで達成できる分離濃縮法(定電位電解法)、試薬の調製、合成法、電極反応解析法として極めて有用な手法である。にも拘わらず、電解対象物が酸化還元可能な物質に限られていたため、その研究は近年停滞していると言って過言でない。しかし、1980年以降長足の進歩を遂げた液液界面イオン移動ボルタンメトリー(VITIES)の成果は、全電解電気分析法の新しい農開の可能性を示唆している。VITIESでは、電極での酸化還元に伴う電子移動反応を扱う従来の電解法とは異なり、水相/有機相界面でのイオンの移動について、移動平ネルギーを界面電位差とし、イオン移動量を電流として測定する。従って、水相/有機相界面で電解を行えば、容易に酸化還元しないイオンであっても、電気化学的に分離・定量できると期待される。本研究では、電解界面イオン移動を原理とする新規全電解分離、定量法すなわち水相/有機相界面イオン移動クーロメトリーを実用化し、この方法の絶対定量法への発展を目指した。

先ず、本クーロメトリーの実現において最も重要な要件、液液界面での電解を迅速に進行させる手法について検討し、界面に設置した撹拌子によって直接水相/有機相界面を撹拌し、対極面積を十分大きくすれば、極めて迅速な電解が進むことを見出した。この方法では、最も迅速な場合、10分以内に全電解を達成できる。従って、この電解法は、水相/有機相界面での電解生成物の同定および電解反応機構の確定に活用可能と考えられる。この他の迅速電解の手法として、多数の微小水溶液滴を有機溶液中に同時に滴下することによって水相/有機相界面の面積を拡大することを考えた。このようなセルをシャワー型水相/有機相界面イオン移動クーロメトリーセルと称したが、このセルも迅速電解に適していることが判明した。溶液中の全ての物質の全電解法は、絶対定量法(クーロメトリー)、分離濃縮法、試薬の調製・合成法として極めて有用であるが、その適用は、酸化還元可能な物質に限られていた。本研究は、水相/有機相界面に印加した界面電位差によって水相(または有機相)中の目的イオンの全てを有機相(または水相)に移動させる新規全電解法を実用化し、全電解法の適用範囲を酸化還元しないイオンへまで拡張しようとしたものである。平成14年度は次の成果を得た。1、電解セルの開発前年度の研究によって、精度・再現牲が良く定量的な全電解法の達成には、迅速電解が肝要であり、迅速電解は、試料溶液の容量(V)に対する界面面積(A)の割合(A/V)が大きく、界面拡散層の厚さ(δ)が薄いとき実現できることが分かっていた。また、界面を直接撹拌して迅速電解する界面撹拌型電解セルを考案していた。本年度は、内径1mmの多孔質テフロンチューブの内部に直径0.8mmの塩化銀被膜銀線を挿入してこれを作用電極とし、チューブの外側に銀線を巻いてこれを対極とした流液型電解セルを開発した。電解は、チューブを有機相中に浸し、作用電極銀線とチューブの間隙に試料水溶液を流して行なった。このセルでは、A/Vが極めて大きく、流液系なのでδも薄い。2、電解セルの評価界面撹拌型電解セルおよび流液型電解セルについて、目的イオン、有機溶媒、支持電解質の種類・濃度および電解条件を変えて検討した結果、各種の疎水性イオンはもとより、有機相にイオノファーを加えれば、親水性イオンの多くの全電解も可能であることが分かった。また、10^<-3>Mの目的イオンを最適条件で電解した場合、界面撹拌型電解セルでは20分以内に、流液型電解セルでは1分以内に、99%以上の電解を1%以内の精度で達成できることが判明した。このことは、水相/有機相界面イオン移動を原理とするクーロメトリーを実現し得たことを示す。
強相関電子系の伝導現象における臨界性の理論

反強磁性秩序発現に伴う金属絶縁体転移近傍の光学電気伝導度をクラスター動的平均場法に基づく大規模数値計算で求め、相互作用による電流が繰り込みを与える頂点補正が光学伝導度の周波数依存性、温度依存性に大きな影響を与えることを発見した。また、フラストレートした強相関電子系のモット金属絶縁体転移の特徴の解明を目指して、最近接サイト間の電荷揺らぎの量子ダイナミクスを同手法を用いて計算し、特にdoublonとholonと呼ばれる伝導電子の二重占有状態と空状態が強い引力的相関を持つことを明らかにした。平成25年度は反強磁性相転移近傍の伝導度計算のためのプログラム整備を行った。4サイトのクラスターへの拡張および、磁気秩序が存在する場合への一般化を行った。また、モット金属絶縁体転移近傍の局所物理量の動的相関関数、特に二重占有と無占有を表わすダブロンおよびホロンの2種類の素励起のダイナミックスを研究した。そのためにクラスター動的平均場法を用いて、同一サイト上および隣接サイト間のダブロン同士の相関の時間依存性および周波数依存性を計算した。金属相においては、零周波数付近に非常にシャープなコヒーレントピークがありこれが非常に長時間の二重占有数の揺らぎをもたらすが、絶縁体相においてはコヒーレントピークが消失し二重占有数の揺らぎが短時間に限られることを発見した。また、従来の変分モンテカルロ法に基づく研究でモット転移においてその重要性が指摘されていた隣接サイト間のダブロンとホロンの相関に関して、動的相関の計算を新しく行って揺らぎの効果を詳しく研究した。その結果、隣接サイト間においてはダブロン同士には斥力、ダブロンとホロンの間には引力が働き、これらの相互作用は絶縁体側で大きくなるが、ダブロン間の斥力の増大に比べてダブロンとホロンの引力の増大が非常に大きくなることを発見した。また、2次元正方イジング模型の熱伝導度の温度変化について予備的結果を得た。Creutzの提案した方法を用いて、熱浴の役割を果たすデーモンを各サイトにおいてイジングスピンと結合させ、マイクロカノニカルなモンテカルロ計算により温度および熱流を同時に測定し、熱伝導度の温度変化の概要を求めることに成功した。平成26年度は、反強磁性相転移近傍の電気伝導度計算のための4サイトクラスター動的平均場プログラムを完成させ、正方格子ハバード模型に対する計算を実行した。まず、温度低下と共に反強磁性転移が起こり自発交番磁化が発生し、さらなる降温とともに交番磁化が連続的に成長することを確認した。それに伴う電子状態の変化を詳細に調べた。興味深い発見の1つは、反強磁性転移温度以上の常磁性相においても、一電子スペクトル関数の波数依存性に、反強磁性秩序状態においてみられるバンドの折りたたみ効果の前駆的振舞が既に現れていることが観測されたことである。さらに、クラスター動的平均場法を用いた光学伝導度の計算を正方格子ハバード模型に対して実行し、特に常磁性相における光学伝導度に対する電子間相互作用の頂点補正の寄与を詳細に研究した。その結果、頂点補正は伝導度を測定する光の周波数に敏感に依存し、特に低周波領域とハバードギャップのエネルギー付近において、伝導度を増大させる効果があることを発見した。また、特に直流電気伝導度の温度変化も詳しく調べ、温度低下とともに伝導度が増大するが、反強磁性転移温度より高い温度から減少を始め、反強磁性転移付近で減少が顕著におこることが判った。重要な発見としては頂点補正の効果が正方格子系においては、従来研究した三角格子系と比較すると非常に大きいことである。また、反強磁性転移温度以上で伝導度の抑制される温度領域が頂点補正効果によって大きく広がることも重要な発見である。これらの結果は、スピン揺らぎの波数依存性が電気伝導度に大きな影響を与え、その振舞を検証するためには動的平均場法でクラスターなどの空間相関を直接取り入れるアプローチが必要であることを明らかにした。最終年度は前年度に引き続き正方格子ハバード模型の光学伝導度の研究を行い、「反強磁性秩序」相における頂点補正の効果を取り入れた計算に成功した。まず、対称性低下に伴い必要となる再定式化を行い、副格子自由度を含めた頂点補正の新しい表式を導出した。4サイトクラスター動的平均場法プログラムにこの表式を組み込み、大規模数値計算を実行した。この計算は準二次元系の結果に対応する。新しい数値計算の結果、常磁性相で既に大きい光学伝導度の頂点補正が反強磁性においてはさらに増強されることを発見した。頂点補正の詳細な解析を行い、特徴的な温度および周波数依存性を明らかにした。最も重要な特徴として、頂点補正はどの温度においても周波数変化に伴う変動を拡大する。常磁性相ではドルーデピークおよび高周波数インコヒーレントピークを共に増大させシャープにする効果をもつ一方、反強磁性相では零周波数に現れるくぼみを大きくする。その結果、直流伝導度は高温領域では増大し、低温領域では逆に減少する。さらに、昨年度発見した転移温度近傍の常磁性相において直流伝導度が絶縁体的な温度依存性を示す領域で、周波数依存性にはドルーデピークが存続しており特異な金属状態にあることを新たに発見した。また、頂点補正へ寄与する各種の揺らぎの詳細な解析より、反強磁性相においてはスピン依存するグリーン関数を含む部分から寄与が大きく、また異なる副格子上の粒子と正孔から形成される揺らぎが支配的な役割を果たしていることを明らかにした。さらに、頂点補正の運動量依存性を解析し、反強磁性相では準粒子間の相関の運動量依存性が大きく変化することを発見した。