hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一ニューロン中の神経伝達物質受容体サブユニットmRNAの測定法の開発

僅か15分間の露光でシャープなシークエンスラダーが観察され、X線フィルムを用いた場合の100倍近く高感度であった。また^<32>P量を変化させるとほぼ直線的にdpiが変化するので、露光時間を調節することにより、^<32>Pの相対量をほぼ正しく求めることが可能である。2)単一ニューロンからの細胞質の回収効率の改善ラット海馬切片および培養単一ニューロンからからmRNAを含む細胞質を回収するのに、パッチピペットの先端径を太くすることにより、単一ニューロンRT-PCR法の成功率を向上させた。AMPA型グルタミン酸受容体サブユニットmRNAの絶対量を求めるために、AMPA型受容体遺伝子GluR2に点変異を導入し、天然型のもつBsp1286I制限酵素部位を潰し、新たにStuIによって切断される部位を導入したR2(B/S)プラスミドを作成した。ラット脳のRNAにin vitro合成した既知量のR2(B/S)のcRNAを加えてRTを行い、^<32>P標識されたプライマーを用いてPCRを行い、Bsp1286IおよびStuIによって切断される成分をBAS2000を用いて解析した。その結果、ラット前脳total RNA 1ng中に1x10^5分子のGluR2mRNAが存在することがわかった。次に、単一ニューロンに発現しているAMPA受容体mRNAの定量化を試みた。ラット急性海馬スライス標本の小型の介在ニューロンにホールセルパッチクランプ記録を行い、mRNAを含む細胞質を回収し、GluR1-4の4種類を等しい効率で増幅するプライマーを用いてRT-PCRを行った。、GluR1-4のそれぞれを特異的に切断する酵素を用いて消化し、それぞれのサブユニットmRNA量の相対比を解析したところ、サブユニットの欠落がGluR1-4の全てのサブユニットにおいて起こった。そこで、in vitro合成したGluR1-4cRNAを等量ずつ混合し、希釈してRT-PCRを行ったところ、それぞれが100分子以上存在する場合には、サブユニットの欠落は起こらなかったが、10分子のレンジではサブユニットの種類によらず偶発的に起こった。この結果はパッチクランプRT-PCR法で回収される単一ニューロンのmRNAの量は少なく、おそらく10分子前後しか回収されていないことを示唆する。この量は、RT-PCR法による定量化の対象外であり、現在、細胞からmRNAを高い収率で回収する方法を試験中である。
鼻ポリープ由来細胞を用いた副鼻腔炎のin vitro評価系の確立

細胞培養系を確立後は浮遊細胞からの細胞分離を簡便かつ効率的に行うことができる免疫磁気ビーズを用いてT細胞を分離後CD4、CD8、IL-23R等の細胞表面抗原の比率をフローサイトメトリーにより解析、さらに浮遊細胞の培養上清由来の分泌サイトカインをBioPlexサスペンションアレイ測定にて網羅的に解析し各病態ごとのプロファイリングによる分類評価を行った。線維芽細胞培養系ではIL-17等の各種サイトカインへの応答能(増殖能・増殖抑制能)を評価しこのプロファイリングにより病態ごとの分類を行った。上記のデータを総合的に評価し、副鼻腔炎の各病態における分子免疫機構の新規分類法を確立した。本研究では好酸球性副鼻腔炎患者および他の副鼻腔炎患者の鼻ポリープ、およびコントロール群として下垂体手術時に採取した正常の蝶形骨洞粘膜組織を検体として用いた。術後短期間で解析できる分離培養系を確立することにより、より個々の患者の生体組織に近いin vitro評価系の確立を目指した。我々の予備検証においては、前述の鼻ポリープ組織より末梢血細胞を除去後、リンパ球を含む浮遊細胞、およびサイトカインの標的となる線維芽細胞を3日ほどで簡便に分離・培養することに成功しており、同手法により得られた線維芽細胞は数回の継代および凍結保存に耐えうることを確認している。同手法を改良し、術後より短期間で安定的に浮遊細胞および線維芽細胞接着培養系が得られる条件を検証し、同一条件下でその後の解析を行うことができる細胞培養系を確立した。eatal complexを閉塞する病変と上顎洞に粘膜病変の関連性について我々はこれまでに報告している(Ono, Honma et al. Acta Otolaryngol 2011 131:1193-7)。しかしながら、未だに明確な作用機序は解明されていない。好酸球性副鼻腔炎はTh2ヘルパー細胞の関与が指摘されているが、IgEの上昇は必ずしも伴わず、Th2型反応とは異なる病態が推察されている。このような好酸球性副鼻腔炎や他の副鼻腔炎病態の発症機序を分子レベルで評価・分類するためには免疫エフェクター細胞とサイトカイン標的細胞との相互作用機序に焦点を当てたin vitroでの評価系が確立できた。さらに、本研究では上記の手法を応用し、より簡便に培養できる線維芽細胞と炎症性細胞に着目して鼻ポリープ摘出後短期間で分子病態を解析できる簡便なin vitro評価法を確立することがほぼ遂行できた。つまり、i)細胞培養系を確立後は浮遊細胞からの細胞分離を簡便かつ効率的に行うことができる免疫磁気ビーズを用いてT細胞を分離後CD4、CD8、IL-23R等の細胞表面抗原の比率をフローサイトメトリーにより解析、さらに浮遊細胞の培養上清由来の分泌サイトカインをBioPlexサスペンションアレイ測定にて網羅的に解析し各病態ごとのプロファイリングによる分類評価を行う。ii)線維芽細胞培養系ではIL-17等の各種サイトカインへの応答能(増殖能・増殖抑制能)を評価しこのプロファイリングにより病態ごとの分類を行う。本研究では、より簡便に培養できる線維芽細胞と炎症性細胞に着目して鼻ポリープ摘出後短期間で分子病態を解析できる簡便なin vitro評価法を確立することを目的とした。本研究では好酸球性副鼻腔炎患者および他の副鼻腔炎患者の鼻ポリープ、およびコントロール群として下垂体手術時に採取した正常の蝶形骨洞粘膜組織を検体として用いることとした。我々の予備検証においては、前述の鼻ポリープ組織より末梢血細胞を除去後、リンパ球を含む浮遊細胞、およびサイトカインの標的となる線維芽細胞を3日ほどで簡便に分離・培養することに成功しており、同手法により得られた線維芽細胞は数回の継代および凍結保存に耐えうることを確認してした。同手法を改良し、術後より短期間で安定的に浮遊細胞および線維芽細胞接着培養系が得られる条件を検証し、同一条件下でその後の解析を行うことができる細胞培養系を確立する。i)細胞培養系を確立後は浮遊細胞からの細胞分離を簡便かつ効率的に行うことができる免疫磁気ビーズを用いてT細胞を分離後CD4、CD8、IL-23R等の細胞表面抗原の比率をフローサイトメトリーにより解析、さらに浮遊細胞の培養上清由来の分泌サイトカインをBioPlexサスペンションアレイ測定にて網羅的に解析し各病態ごとのプロファイリングによる分類評価を行った。ii)線維芽細胞培養系ではIL-17等の各種サイトカインへの応答能(増殖能・増殖抑制能)を評価しこのプロファイリングにより病態ごとの分類を行った。iii)上記のデータを総合的に評価し、副鼻腔炎の各病態における分子免疫機構の新規分類法を確立した。

細胞培養系を確立後は浮遊細胞からの細胞分離を簡便かつ効率的に行うことができる免疫磁気ビーズを用いてT細胞を分離後CD4、CD8、IL-23R等の細胞表面抗原の比率をフローサイトメトリーにより解析、さらに浮遊細胞の培養上清由来の分泌サイトカインをBioPlexサスペンションアレイ測定にて網羅的に解析し各病態ごとのプロファイリングによる分類評価を行った。線維芽細胞培養系ではIL-17等の各種サイトカインへの応答能(増殖能・増殖抑制能)を評価しこのプロファイリングにより病態ごとの分類を行った。上記のデータを総合的に評価し、副鼻腔炎の各病態における分子免疫機構の新規分類法を確立した。本研究では副鼻腔炎患者より摘出された鼻ポリープから線維芽細胞を採取し、術後短期間で解析できる簡易細胞培養法を確立、同時に得られた各免疫細胞から分泌するサイトカイン発現パターンやこれに対する線維芽細胞の応答性を解析し、病態ごとにプロファイリングすることにより多様な副鼻腔炎における分子免疫機構の病態評価・分類法を作製するという独創的な研究である。これまでヒト副鼻腔由来細胞の培養系の報告はあるが、安定的に評価するためには一週間以上の期間を要し各患者ごとの同一条件のプロファイリングには適していなかった。短期間で簡便に解析できるin vitro評価系を構築できれば患者の生体組織に類似した環境下での解析が可能となると考えられる。本研究では近年急速に精度が高まっている免疫磁気ビーズやBioPlexサスペンションアレイ等の簡便かつ効率的なアッセイシステムを用いることにより従来より安価で多検体解析に適した評価法を確立できると考えられる。このような評価法を確立し多様な副鼻腔炎の分子免疫応答における免疫エフェクター細胞とサイトカイン標的細胞との相互作用機序を病態ごとに詳細分類できれば、今後の個別化治療の戦略を目指す。耳鼻咽喉科学出席を検討していた学会への参加を、予定が合わず断念した為。学会出張において、積極的に成果発表を行うため、事前にスケジュール調整を行うと共に残額を消耗品等の購入に使用することで更なる成果を得る。
英語受容者受動の発達と文法化および構文ネットワークの拡大・抑制

二重目的語構文をとりうる20の動詞について,後期近代英語コーパスthe Corpus of Late Modern English Texts 3.0 (CLMET3.0)から採取した受動態(REC受動(二重目的語のRecipient項が主格を与えられ,主語となる受け身構文)+ TH受動(二重目的語のTheme項が主格を与えられ,主語となる受け身構文)の計1,910例,さらに関連受け身構文として前置詞与格構文2,702例をもとに,二重目的語動詞のとりうる受動態文がどのように変遷してきたのかを観察し,その変化要因を分析した。また,統語的位置固定と文法化の関係についても考察を行った。研究計画1年目にあったる平成27年度は,英語二重目的語構文(double object construction,以下DOC)にて受益者(Recipient,以下REC)が受動態の主語となる構文(以下REC受動)の確立過程をコーパスデータと共に考察した。より具体的には,(i) REC受動の発達には文法化(grammaticalization)が関係していること(ii)文法化の観点を入れると「間接目的語の直接目的語への再分析」をより適切に捉えられること(iii) REC受動の広がりに見られる偏りは文法化進捗度の偏りであり,この現象には構文文法を援用した説明が有望であることをみた。論拠として,近代英語コーパスであるCLMET (the Corpus of Late Modern English Texts)にてgive, tell, bring, payの各動詞(これらは1650年以降の英語与格交替構文で高頻度の動詞であったことが分かっている)と,それらと意味的に近く,なおかつDOCに現れうる動詞の過去分詞形を検索してヒット例全てに目を通し,DOCの受動態例を採取・考察した。この通時的コーパス調査の結果,概ね「tell系> pay系> give系> bring/send系>獲得・作成動詞系」の順にREC受動が広がっていることが分かった。さらにREC受動の広がりを体系的に説明すべく,与格RECの文法化,動詞の意味と構文の意味のインタラクション,そして構文ネットワークを通した拡張の存在を提案した。研究途上ではあるが,学会誌掲載論文を執筆し,無事掲載されたので,「おおむね順調に進展」と判断した。ただ,データ収集は当初の計画通り進んだとは言い切れず,まだまだ不足している状態である。研究計画2年目にあたる平成28年度は,近代英語期における与格交代構文の受動態例・能動態例の採取を引き続き進めると同時に,構文と文法化の関係の理解を深めるため,談話標識のスコープ拡大と文法化の問題について考察を行い,後者を論考の形で発表した。本研究のメインテーマである受益者受動構文の拡大には,文法化だけでなく,構文化も関わっていると考えられるため,状況が非常に複雑になっている。二重目的語構文において,受益者項+移動物項という語順の固定化が起こり,さらに動詞の直後に来る項を間接目的語ではなく直接目的語として再分析したことが受益者受動発生の引き金になったとする先行研究もあるが,これが文法化の一種なのかは学者の意見が分かれるところである。そこで語順の固定化(すなわち統語的位置の固定化)とは逆の動きを見せ,なおかつ文法化の例か否かがしばしば議論になる談話標識の発達について考察を加えることで,間接的にではあるが,受益者受動構文の発生・拡大に対する理解を深化させた。結論から言えば,談話標識の発達を文法化の例とするかは結局,「文法」という概念の捉え方にかかっている。使用依拠モデル(usage-based model)では,言語の具体的使用がまずあり,そこから抽象的な文法規則が生まれると考える。言語の具体的使用には,話し手の心的態度表明や,話し手・聞き手間の相互作用も含まれるので,談話標識の談話語用論的機能を文法から追い出す積極的な理由はない。このように考えると,統語的位置が固定化されるか否かは,ある現象が文法化の例であるかどうかの直接的判断基準とはならず,「語順の固定化あるいは自由化によってどのような機能が新たに生まれたのか」を問題にする必要があることが分かる。二重目的語構文の受益者受動発達においても,この新たに発生した受動態構文の文法的意義を考える必要がある。語順と文法化の関係をどうとらえるかはある程度のめどがついたが,コーパス例の採取が少々遅れている。そのため,言語コーパスを用いて新たに採取・集計した例と,平成27年度中に得た受動態データとの比較・分析を行うという目標については,研究計画最終年度の平成29年度に持ち越すことになった。平成28年度中にpayの受益者項(にあたるもの)が主語になり,なおかつ移動物項(にあたるもの)が省略されている例,assignとdenyの受益者受動例,移動物受動例,与格構文受動例の採取を行ったが,もう少し採取動詞を増やしたいと考えている。研究計画最終年度にあたる平成29年度(2017年度)は,3年間の研究の総括を行った。具体的には,研究計画1年目に活字発表した学術論文(米倉(2015))をさらに発展させるべく,新たにassign, deny, permit, procure, obtainの二重目的語構文受動態文例,すなわわちTheme項が受動態文の主格主語となるTh passiveおよびRecipient項が主格主語となるRec Passiveの例を,後期近代英語コーパスであるCorpus of Late Modern English Texts 3.0から採取し,Th PassiveとRec Passiveの比率の変化に着目した。

その結果,米倉(2015)と同じく,コミュニケーション動詞(tell系動詞)の一種と考えられるdenyやpermitは比較的早い時期(1710年-1780年)からRec Passiveが高い比率でみられる。特にdenyはこの時期におけるRec Passive率が70%を超えており,Rec Passiveとの親和性の高さがうかがえた。一方,授与動詞(give系動詞)の一種であるassignのRec Passiveの比率は1780年-1850年期間でも12%に過ぎないことが分かった。procureおよびobtainの獲得動詞(get系動詞)になると,Rec Passiveの例はコーパス中一つも見当たらなかった。これらの動詞のRec Passive受容度の差および変化は,IO-DO言語からPO-SO言語へのシフトの反映と考えられる。PO-SO言語では,Recipient項が義務的項となる。したがって,英語Rec Passive定着に当たっては,Recipient項が義務的である動詞の方が,この受動態構文と相性がよい。以上の分析をとりまとめ,2017年9月に近代英語協会機関紙『近代英語研究(Studies in Modern English)』第34号に投稿し,2018年3月に正式に掲載が決定した。二重目的語構文をとりうる20の動詞について,後期近代英語コーパスthe Corpus of Late Modern English Texts 3.0 (CLMET3.0)から採取した受動態(REC受動(二重目的語のRecipient項が主格を与えられ,主語となる受け身構文)+ TH受動(二重目的語のTheme項が主格を与えられ,主語となる受け身構文)の計1,910例,さらに関連受け身構文として前置詞与格構文2,702例をもとに,二重目的語動詞のとりうる受動態文がどのように変遷してきたのかを観察し,その変化要因を分析した。また,統語的位置固定と文法化の関係についても考察を行った。なんといっても論拠となる言語データが不足している。調査対象動詞の範囲を広げ,データ収集に努めたい。また,現時点では,構文ネットワークという概念をもう少し前面に押し出した説明を行うのがよいのではないかとの感触を得ている。さらには,一部の動詞(例えばpay)については,REC受動だけでなく,monotransitive verbとしての受動態用法にも注意を払う必要があると考えている。CLMETではThe laborerswere paid.のような表現が見られるが,このようなmonotransitive verb用法での受動系の存在が,REC受動の導入を容易にした可能性がある。payだけでなく,tell系動詞(tellやshowなど)についても,REC項の後ろに節構造がくる受動態の存在が早くから知られており,それらがREC受動の発達に影響した可能性が高いと考えている。なお,「文法化」では「一方向仮説(unidirectionality hypothesis)」がよく知られているが,一方向仮説の反例ではないかとされる現象についても考察を行い,文法化という現象の本質を整理する必要もある。
前頭葉賦活課題による自閉症児の認知機能および行動改善に関する研究

本研究では、自閉症を引き起こす主な原因と見なされている前頭葉機能への賦活をおこない、こうした訓練が認知機能などへの効果を及ぼすかどうかを検討した。11年度は、前頭葉を賦活するための課題である音読と易しい計算の教材を主に作成した。12年度は、小学2年と3年の自閉症男児を対照として、1セッション10分の訓練で、1週間に45回、1年間にわたって継続した。その結果、訓練群では、FABで1年後に明らかな上昇が観察された。13年度は、自閉症児において他者の感情の理解が訓練によって改善されるかどうかを中学生5人を対象にして検討した。顔表情認知課題では、4人で事前から事後にかけての能力に上昇が認められた。12年度は、自閉症児に対する訓練研究を実施した。訓練方法は、前頭前野を賦活することが実証されている課題である易しい計算と音読課題を用い、これらの課題を1日に10分間実施するというものである。訓練は、2人の自閉症児(小学2年生と3年生の男子)を訓練群として、訓練回数は、1週間に45回おこなった。訓練者は、本研究担当者および児童が所属する学校の担任教員である。査定課題としては、主に神経心理学手家名検査であるが、まず前頭葉機能査定(FAB)、抑制機能課題(ストループ課題、SRC課題)、および日常行動評定尺度である。FAB、ストループ課題、SRC課題は、実験的な方法で個別に査定したが、日常行動は担任教師による評定としておこなわれた。なお、対照群は、別の学校の同じく自閉症児3人であり、彼らは、訓練群の査定時期に合わせて査定課題をおこなったが、上記の訓練課題については一切実施しなかった。1年間にわたる訓練の結果、訓練群は、まずFABが事前から事後にかけて有意に得点が増加しており、前頭葉機能が改善されたことを示している。対照群では、そうした増加はなく、1年後にも変化はなかった。次に、抑制機能を測定するストループ課題とSRC課題では、類似した結果が得られた。つまり、訓練群では2人とも課題遂行時の誤りが低下していたが、対照群ではそうした変化は見られなかった。また日常行動の評定でも、訓練群では明らかな改善があった。こうして、今回の介入で、実験群の自閉症児では、認知機能や日常行動などが望ましい方向に改善できることが、示された。自閉症児は、他社の感情や意図を判断できないことが頻繁に生じる。その主な要因の1つは、他者の表情を理解できないことにある。表情の理解は、基本的には、脳の前頭前野が司っている。そのため、最終年度では、自閉症児の前頭前野を賦活する認知訓練をおこない、その訓練によって顔の表情理解の能力が改善するかどうかを検討した。認知訓練の方法は、前頭前野を賦活することがすでに実証されている文章の音読と易しい計算を主とした。対象者は、京都市内の中学校に在籍する自閉症児5人である。彼らに1週間に34日間、1回あたり10分ほどで、音読と計算課題を遂行してもらった。訓練は、2ヶ月にわたって合計で16回の訓練をおこなった。査定課題としては、まず前頭葉機能の賦活を簡便に測定する前頭葉機能検査(FAB)、顔の表情として国際的に認められている顔写真から喜び、悲しみ、怒り、無表情の表情毎に6枚の写真の判定をおこなわせた。一般知能(京大NX式)も査定の対象とした。これらの査定を訓練の前後で実施した。なお、この研究では、訓練を受けない対照群は設定しなかった。その結果、FAB検査では、5人全員が事前から事後にかけてFAB得点に改善を示した。また一般知能検査でも、5人全員に明らかな上昇が認められた。次に、顔の表情認知能力については、4人で事前から事後にかけて改善が得られたが、1人では変化が認められなかった。表情毎に検討すると、喜びは事前でほぼ完全に理解していた。悲しみでは、2人に変化がなかったが、3人では1点ほどの低下があった。怒りでは、4人に改善があり、無表情では4人に改善が認められた。こうして、全体的な研究成果としては、自閉症という障害は、一生涯を通じて変化しないと主張されているが、そうした主張が本研究からは間違いであり、適切な介入が与えられると、抑制機能、知的機能、および表情認知能力などが改善することが実証された。11年度は、主に2種類の研究、(1)自閉症児への介入研究の準備と(2)自閉症児の学習場面に対する観察研究の遂行をおこなった。介入研究では、介入のための課題の完成を急いでいる。

自閉症の多くは、知的障害を伴うので、基本となる課題は、幼児向けの概念、つまり、文章の音読と12桁の易しいたし算とひき算である。音読すべき文章は、1語文(ねこ、さら)、2語文(いぬがはしる)、3語文(ねこがこたつでねむる)などの短い文から絵本で表現される程度の長さの文章までを用意している。また、対象となる子どもを選定するために、神戸市内の小学校と介入研究をどのように進めるかを具体的に話し合っている状況である。次に(2)の自閉症児の学習場面の観察については、民間会社の学習教室の学習に参加している障害のある子ども全員を対象にして、観察参加をおこない、さらに学習場面の様子を23台のビデオカメラで録画している。この学習教室では、毎土曜日に障害児のための教室を開催しており、その形態は、30分ずつの学習に障害児がそれぞれ参加し、30分後には別の子どもが参加するというものである。参加者は、自閉症児にとどまらず、知的障害児、ADHD、LD、その他の障害を持つ子どもであり、全員を観察・録画の対象としている。昨年は、4ヶ月に1回の割合で、観察・録画をおこない、その画像を解析中である。訓練研究を実施した。これは、研究の目的をほぼ達成したと言える。しかし、まだもう1つの訓練研究を予定していたが、それは実施できなかった。この研究については13年度におこない、研究目的を達成する予定である。介入研究に関する研究プランでは、課題を作成し、子どもとの関係を構築し、介入方法を学校サイドと協議して、実際の介入を始める予定であった。このうち、課題の作成と子どもの関係の構築、および学校との協議はほぼ完了しつつある。しかし、実際の介入を設定するまでには至らなかった。学校の中で実際の介入をおこなうことは、かなりの手順が必要であり、それを完全に終わることができなかったのは、反省点である。観察研究については、研究プランで記述したように、ほぼ順調に進んでいる。先述したように、本年も、訓練研究を実施する予定である。特に本年は、自閉症児が表情理解の能力が不足しており、このために対人場面でさまざまな困難を引きおこす要因の1つであるので、この表情理解能力への訓練を実施する予定である。12年度は、2種類の研究、特に介入研究については、具体的な形で介入を開始する。実際に、ゴールデンウィーク後には、学校側と協議して、「10分間学習」という形でほぼ毎日、介入をおこなうことで合意している。そのための準備を現在進めているところである。また観察・録画研究については、昨年同様、学習教室を年に34回訪問して、観察参加および録画を実施する。学会発表をまず行う予定であるが、外国での発表が可能かどうかは、申し込んだ研究の審査の途中にあるので、未だ不明である。国内の学会では発表する予定である。また先進的な研究をおこなっている国内の大学の視察なども検討している。12年度は、録画された場面の解析をおこない、オランダのウトレヒトで開催されるEarliのdivision 15(special education)でその結果を発表する予定である。また、日本教育心理学会などでもその成果を発表する予定であり、旅費に資金を投入したいと考えている。なお、2011年8月に入院の上手術をした。このため、予定していた海外での学会発表をキャンセルせざるを得なくなり、未使用額が生じた。本年は、このため、同じ学会だが異なる分科会での発表を計画している。
清代後期における海関制度と中国沿海世界の考察

本年度は主として、清朝の海関に焦点を合わせて、琉球をも含む中国の対外関係を全体として考察する作業を進めた。これまで琉球の歴史的位置の考察には、中国・琉球間の朝貢関係が主要な対象とされてきた。ところがその朝貢の基底を支えた両者の交易関係については、実証的な研究はなお不十分であり、これを推し進めるには、まず中国沿岸諸港での清朝の貿易管理体制がどのようなものであったか全体的な見通しが要求される。そこで琉球というテーマからいささか離れたが、まず比較的史料や研究も豊富な広東の体制について研究を行ない、その成果の一端を公表した。それによって中国の対外関係においては、広東に典型的にみられるように、海関に属する中国側仲買商人の役割がきわめて大きく、彼らの存在が交易を具体的に秩序づけたものであるとの結論を得た。同時に琉球に即しての作業をも行なってきた。これは主として歴史情報とすべき資料の収集にあるが、上のような成果をふまえ、他方で本重点領域研究の他の計画研究班との交流、議論を通じて資料収集の基準を定めつつある。資料の主要なものは当然中国、琉球双方のものであるが、これらの漢文史料は性格上たとえば貿易での手続、取引のあり方などまで明示してくれるものではない。別系統の視点を異とする史料をも多く集める必要がある。そこで中国貿易で最も利害関係の深かったイギリスの諸資料の収集につとめている。これらの一部は本重点領域研究に参加する研究者に提供し、その史料的価値などについて議論を深めつつある。
学校ソーシャルワーカーの生徒支援のための社会資源リーフレットの開発研究

アメリカには、文部科学省新規事業として平成20年度より始まったスクールソーシャルワーカー(以下SSWerと称す)配置事業に先駆け、歴史が古く、先駆的な州が複数ある。そこで、常勤のSSWerが全校に配置されている州(今回はミネソタ州、ニュージャージー州)を訪問した。その仕事内容(他の専門職とどのように連携しているか)と、必要なリソース(社会資源)の探し方と利用の仕方、学校内外のネットワークの作り方などを面接調査した。アメリカでは、日本の教師の仕事である特別支援教育が該当する児童生徒に作成する個別の指導計画に似ているIEPをSSWerが作成し、児童虐待や不登校などにも中心になって対応していた。それらを参考に、地元仙台での社会資源を調べ、冊子としてまとめ、県内の高校及び仙台市内の小中学校に配布した。個別の指導計画の類を、教師ではなく、学校に勤める福祉職が他の職と連携して作成しているという事実を知ったこと、貧困や不登校など特別支援ではないが支援が必要としている児童生徒のアセスメントシートやアセスメント会議の運営方法等の情報提供を得たことから、日本でも子どもの発達を教育に限らず福祉や地域・家庭も含めてどう支援していくかを考えるきっかけになったのではないか。
未就学の超重症児における移行支援の現状と教育支援の課題に関する研究

本研究は次の3点を実施した。1)全国492カ所の医療機関、重症児施設を対象に、就学前の超重症児の調査を実施した結果、回答が得られた312カ所には、255名の超重症児が在籍しており、療育を行う上で彼らの実態把握を行うことに困難を抱えていることが明らかとなった。2)超重症児2名に対する嗅覚への刺激呈示を行ったところ、脳内の感覚受容の亢進や、それに伴う覚醒水準の上昇がNIRS、HRの生理学的指標から明らかとなった。3)表出手段に著しく制限のある超重症児を対象に、対象児自身の拍動を音楽等に基づいてフィードバックする取組を実施した結果、児の覚醒を高めるもしくは安定させる可能性があることが明らかとなった。今年度は、2名の超重症児を対象にNIRSおよび心拍数変化(HR、HRV)から、嗅覚刺激の受容状態と覚醒水準の維持・向上についての検討を行った。対象児Aは、嗅覚刺激の呈示後、眼窩前頭部におけるOxy-Hbの有意な増加は認められなかった。しかしながら、HR水準の有意な上昇やHRVの有意な変動が認められていたことから、嗅覚刺激の呈示が対象児Aの覚醒水準の上昇に何らかの影響をもたらしていた可能性は否定できない。今後はMRI画像の検証も踏まえた上で、嗅覚刺激の感覚受容と覚醒水準との関係について検討を行う必要がある。対象児Bは、嗅覚刺激の呈示後に眼窩前頭部におけるOxy-Hbの有意な増加や、HR水準の有意な上昇、さらにはHRVの有意な変動が認められた。嗅覚刺激の呈示に伴うOxy-Hbの有意な上昇は、健常成人の嗅覚応答の様相(Shoji, H.ら, 2007)と同様の結果を示していたことから、対象児Bの嗅覚情報の受容を反映していたと考えられる。また、HR水準の有意な上昇や、HRVの有意な変動が認められたことから、覚醒水準の上昇にも寄与していることが考えられた。2名の超重症児は、嗅覚刺激に対する眼窩前頭部のOxy-Hbの変化について、異なった結果を示した。一方で、両者ともHR水準の有意な上昇やHRVの有意な変動が認められていた。ただし、対象児A、対象児BのHRV変動値は1%3%台で推移しており、健常乳幼児のHRV変動値(3%4%台)(片桐ら, 1999)と比較すると低い値であった。この低さは、人工呼吸器による影響や、重篤な脳障害に起因している可能性があると考えられる。こうした状況のなかでも、嗅覚刺激の呈示が対象児A、対象児Bの覚醒水準の上昇に寄与している可能性が認められたことは、超重症児に対する教育支援への応用の可能性が示されたという点において一定の意義があろう。新生児医療,医療技術の進歩等により若年層の超重症児は増加傾向にある。学校教育においてはこうした子どもたちの生活実態を踏まえた具体的な教育支援方法の開発と構築が喫緊の課題である。しかし,超重症児の実態に関する報告は乏しく,とくに幼児期における生活実態についてはほとんど知られていない。こうした情報の欠如は就学時の移行支援を困難にするだけでなく,就学後の教育的支援にも負の影響を及ぼすことが推察された。今年度は、以下の2点について実施した。まず、1)医療機関・重症児施設(施設等)に入所または通所している未就学の超重症児の生活実態を把握するために,施設等スタッフを対象として質問紙調査を行った。結果,未就学の超重症児99名について回答が得られた。子どもたちの状態像の特徴として,反応の乏しさから指導目標の設定がむずかしいと思われる超重症児は約8割を占めることが明らかとなり,就学後の教育支援においては学校と施設等とのさらなる情報共有の必要性が示唆された。また,自立支援法の改正以降,入所施設から通所施設に移行した施設等の存在が確認され,在宅未就学児が増加していることが推察された。次に、2)研究協力機関に入院する超重症児1名を対象に教育的実践(主に触感覚、嗅覚を中心とした働きかけ)を行った。対象児とのかかわり当初、働きかけに対する応答が認められなかったものの、かかわりを継続していく中で、眼球の微細な動きやそれに伴う心拍数の変化を見いだすことができるようになった。これらから、超重症児にとって応答しやすい環境を整えること、かかわり手が超重症児の微細な動きに着目することや、バイタルサインにも着目し、それらの関連性について検討することが、教育実践を行う上での手がかりを得ることにつながると推察された。

表情の変化や自発的運動を見いだしにくい超重症児を対象に、1)対象児自身の拍動のフィードバックが自律神経系に及ぼす影響の検討、2)活動におけるかかわり手の理解の深まりとかかわりの変遷について整理した。活動は、安静時の心拍数を確認後、1手指の歌、2メトロノーム、3音楽等を行った。23は、対象児の拍動に応じて0+5bpmの速度で刺激を呈示した。1)3において対象児の活動開始時における平均HR73bpmを基準に、HR変動が異なる推移を示した。i)HR73bpm未満の活動において、+5bpmの音楽を呈示すると、HRが加速方向へ変化した後に、音楽呈示終了後100secが経過する頃までに活動開始時の基線HRへと減ずる有意な変化が認められた。ii)HR73bpm以上の活動において、対象児の拍動に合わせた刺激呈示中は、HRが上昇方向へ変化し、+5bpmになると下降方向へ変化した。音楽呈示後の100secが経過する頃には、音楽呈示前とほぼ同じHRまで戻ることが認められた。2)1におけるかかわりの変遷について述べる。曲のリズム、歌詞に合わせて「握手」「手指のマッサージ」「手首の回旋」「手掌のタッピング」を行い、皮膚感覚、深部感覚を刺激した。かかわりを積み重ね、ビデオ記録とHR変動記録を確認する中で、i)身体の動きないしHRの一過性変動が認められる回とそうでない回があること、ii)左右どちらかの手に触れるかで身体の動き、HR変動に差があるのではないかということを見いだした。これらの結果から、従来から取り組まれてきた超重症児の教育支援において、応答的な環境の設定や不随意運動に着目することに加え、超重症児自身の拍動をフィードバックすることが、彼らの覚醒に影響を及ぼす可能性があること、かかわりの省察を繰り返すことで、かかわり手の視点が変容し、新たな状態変化の発見につながることが示唆された。障害児心理学本研究の目的は以下の3点である。すなわち、刺激や働きかけに対して「反応がない、乏しい」という特徴を有する未就学の超重症児について、1)医療機関、重症児施設を対象に調査を行うことにより、彼らの生活実態を明らかにすること、2)実態調査に加え、超重症児に対する教育的実践を行うことにより、医療・教育・福祉の関係機関の連携のあり方を提言すること、3)教育実践中における脳血流動態と心拍数変動、酸素飽和度が児の微細な行動表出とどのように関連しているかを明らかにするとともに、働きかけに対する反応が乏しい超重症児に対する教育支援の方略を検討すること、である。平成24年度については、目的の1)および2)を実施した。平成25年度については、目的の2)および3)について実施した。2)については、平成24年度に引き続き、研究協力機関を週に1度訪問し、保護者や研究協力機関の職員と連携しながら対象児の教育実践を行ってきた。かかわりを継続する中で、超重症児の支援のあり方についての考察を深めることができた。3)については、2)と同様に研究機関に訪問するなかで、NIRSおよびHRの計測を行った。研究の成果については、三重大学教育学部附属教育実践総合センターの研究紀要にて発表した。今後も実践を重ねるなかで、教育支援方略の検討を行いたいと考えている。以上のことから、平成25年度の取り組みについては達成しており、研究期間全体においてもおおむね順調に進展していると評価できる。本研究の目的は以下の3点である。
マイクロ波加熱における電磁波干渉と熱的制御による加熱特性の高効率化と最適化

本研究では,マイクロ波加熱が困難な条件,さらには,誘電物性が時間的・空間的に急激に変化する条件に対するマイクロ波加熱の高効率化およびその最適化手法を理論的・実験的に追究した。矩形導波管内におけるTE_10モードのマイクロ波による物体加熱の特徴を最大限活用し,(1)被加熱物体内における電磁波干渉の制御,(2)被加熱物体表面における反射波の制御,(3)高加熱物体の熱拡散効果を利用した熱的制御,に基づくマイクロ波加熱の高効率化およびその最適化手法を明らかにした。本研究は,マイクロ波加熱が困難な条件,さらには,誘電物性が時間的・空間的に急激に変化する条件に対して,マイクロ波加熱の特徴を最大限活用し,(1)被加熱物体内における電磁波干渉の制御,(2)被加熱物体表面における反射波の制御,(3)高加熱物体の熱拡散を利用した熱的制御に基づくマイクロ波加熱の高効率化とその最適化手法を提案するもので,本年度は,研究項目(A)マイクロ波加熱が困難な低誘電損物体に対する加熱特性の高効率化,(B)加熱物体表面での反射波抑制による加熱特性の高効率化を対象に以下の成果を得た。研究項目(A)1.加熱試料としてガラス層,加熱補助として高誘電体物質の水層を付加した場合のTE_<10>モードのマイクロ波加熱における透過波と反射波の干渉状態を,補助物体の厚さおよび設置位置と関連づけて解析的に明らかにした。2.誘電率の異なる2つの試料がマイクロ波の照射方向に対して並列に位置する並列構造,直列に並ぶ直列構造,および両者が混在する複合構造を対象として,マイクロ波加熱による加熱特性を試料の内部構造の違いと関係づけて明らかにした。研究項目(B)3.反射防止補助物体(入射波制御層)の設置による被加熱物体の加熱特性を反射防止層の厚さおよび誘電物性と関連づけて解析的に明らかにし,同一強度のマイクロ波に対する最大加熱量を理論的に明らかにした。4.入射波制御層の均一および不均一の効果を入射波制御層の厚さおよび誘電物性と関連づけて解析的に明らかにするとともに,それらの効果を被加熱物体の表面凹凸および山型構造で代用することの有効性を明らかにした。5.マイクロ波加熱に及ぼす表面構造の効果を明らかにするため,矩形導波管内に形成される電磁場モードと表面構造の空間的な位置関係に着目し,表面凹凸構造の配列方向の違いがマイクロ波加熱に及ぼす影響を明らかにした。本研究は,マイクロ波加熱が困難な条件,さらには,誘電物性が時間的・空間的に急激に変化する条件に対して,マイクロ波加熱の特徴を最大限活用し,(1)被加熱物体内における電磁波干渉の制御,(2)被加熱物体表面における反射波の制御,(3)高加熱物体の熱拡散を利用した熱的制御に基づくマイクロ波加熱の高効率化とその最適化手法を提案するもので,本年度は,研究項目(B)加熱物体表面での反射波抑制による加熱特性の高効率化,研究項目(C)マイクロ波を用いた流体の連続加熱の高効率化を対象に以下の成果を得た。研究項目(B)1. TE_<10>モードの矩形導波管内に形成される電磁場モードと表面構造の空間的な位置関係が被加熱物体の加熱特性に大きな影響を与えることを明らかにした。2.マイクロ波加熱に及ぼす表面凹凸構造の効果を配列方向,凹凸部の幅および深さと関連づけて明らかにした.3.マイクロ波加熱に及ぼす表面山型構造の効果を配列方向,山型部の幅および深さと関連づけて明らかにした。4.入射波制御層の均一および不均一の効果を入射波制御層の厚さおよび誘電物性と関連づけて解析的に明らかにするとともに,矩形導波管内にTE^<10>モードが維持される場合に限り,それらの効果を被加熱物体の表面凹凸および山型構造で代用することの有効性を明らかにした。研究項目(C)5.流路後面に完全反射板を設置した場合の透過波と反射波の干渉実験を行い,物体内の温度分布および導波管出口の温度分布をマイクロ波出力と関連づけて明らかにするとともに,解析結果との比較検討を行った。6.反射板を流路から離して設置し,共振現象に及ぼす反射波の位相変化の影響を実験的に明らかにした。7.流路前面に補助物体を設置して透過波の位相を制御した場合の干渉実験を行い,物体内の温度分布および導波管出口の温度分布をマイクロ波出力と関連づけて明らかにするとともに,解析結果との比較検討を行った。本研究は,マイクロ波加熱が困難な条件,さらには,誘電物性が時間的・空間的に急激に変化する条件に対して,マイクロ波加熱の特徴を最大限活用し,(1)被加熱物体内における電磁波干渉の制御,(2)被加熱物体表面における反射波の制御,(3)高加熱物体の熱拡散を利用した熱的制御に基づくマイクロ波加熱の高効率化とその最適化手法を提案するもので,本年度は昨年度までの研究項目(A)(C)の総括として,研究項目(D)

誘電特性が急激に変化する相変化過程の最適化を検討し,また,研究項目(B)加熱物体表面での反射波抑制による加熱特性の高効率化の応用問題として,矩形導波管内に形成される電磁場モードと被加熱物体の表面および物体構造の空間的な位置関係に着目したマイクロ波加熱の最適化を検討し,以下の成果を得た。研究項目(B)の応用1.矩形導波管内に形成される電磁場モードと表面構造の空間的な位置関係に着目し,マイクロ波加熱に及ぼす表面構造の影響および有効性を表面構造や表面形状などと関連づけて解析的・実験的に明らかにするとともに,同一強度のマイクロ波に対する最大加熱量を解析的に明らかにした。2.電磁場モードと被加熱物体の内部構造の空間的な位置関係に着目し,マイクロ波加熱に及ぼす物体構造の影響および有効性を電磁場モード,誘電物性,加熱物体の物体配列や物体構造などと関連づけて解析的・実験的に明らかにするとともに,同一強度のマイクロ波に対する最大加熱量を解析的に明らかにした。研究項目(D)3.乾燥過程における水蒸気移動の律速を考慮して,外部流動を付加した新しいマイクロ波乾燥方式を検討するとともに,粒子層を用いた乾燥実験により,外部流に対する乾燥特性を実験的に検討した。さらに,反射板の局部的な設置による粒子層の乾燥実験を行い,反射板の局部的な設置によるマイクロ波干渉制御の有効性を明らかにした。
自己媒体流動層直接窒化による窒化アルミ微粉体の高効率連続生産の可能性の検討

AlN微粉は、現在の製法では大量に連続的に製造することは難しい。本研究では、溶融したAl粒子を流動層内に均一に分散させ、直接窒化反応表面積を増大させ、生成したAlN部材粉を層上部から連続回収することを目的とした。1.実験方法:本研究で用いた装置は、アルミナの二重管であり、分散板は高温に耐えられるようにアルミナ管内に熱電対用保護管を束ねた物を固定し、規定の孔数にした後に使用した。流動化ガスとして、反応ガスをも兼ねるN_2ガスを用いた。媒体粒子としてアルミナおよび窒化アルミを用いた。原料となるAl粒子は、流動層が所定の温度まで上昇した後に上部から投入した。生成したAlN粉末は反応器の上端に接続したフィルターで補集した。補集した微粉はXRD(Cu Kα)を用いて分析し、XRDチャートのAl(111)面(2θ=38.48°)とAlN(100)面(2θ=32.2°)のピーク強度の比Al/AlNにより生成微粉の窒化率を評価した。2.実験結果と考察:予備実験として、流動化ガス流量・投入Al粒子量一定の条件下でAlN生成に対する反応温度と反応時間の影響を調べた。反応温度が1050°C以上のとき、AlNが生成していることがわかった。また、反応時間は3時間まではAlNのピーク強度が増加したが、それ以降は変化しなかった。XRDチャートにはAlのピークが残っていることから、層内で分散したAl粒子上にAlN膜が生成し、粒子全体の窒化が妨げられたと考えられる。次に生成物のX線回折チャートにおいて、Al/AlN比に対するU/U_<mf>(U_<mf>:最小流動化速度)の影響を調べた。流速がU/Umf=8以上になると未反応Alが回収微粉中に含まれていることがわかった。ガス流量の増加によって投入Al粒子に対する微粉の回収量は増加し、最適ガス流量はU/Umf=8であると決定された。以上、流動層を用いたAl粒子の直接窒化によるAlNの製造が可能であり、層上部からのAlN微粉の連続回収の可能性が見いだされた。
皮膚腫瘍におけるアポトーシスの意義及び抗癌剤による制御

癌の悪性化において、癌細胞の増殖の亢進とともに癌細胞のアポトーシスからの回避が重要な意味をもっていることが明確になっている。皮膚科領域の悪性腫瘍、特に近年増加傾向である紫外線照射により惹起されるとされる有棘細胞癌や基底細胞癌、またその癌前駆症と考えられている日光角化症、さらに悪性黒色腫、ボ-エン病、ページェット病、ケラトアカントーマ、成人T細胞白血病などにおいて、どの程度アポトーシスが誘導されているかを組織学的、生化学的に検討した。またそれらの腫瘍細胞のアポトーシスの抗癌剤による変化の検討を試みた。正常ヒト皮膚において、アポトーシスの誘導をペルオキシダーゼ法および蛍光抗体法を用いて、切断されたDNA鎖の組織化学的標識化(TUNEL染色)により検索した結果、正常皮膚において観察された。各種皮膚悪性腫瘍および癌前駆症におけるアポトーシスの誘導を、同方法にて検索した結果、ある腫瘍では正常より促進されていた。また一部の皮膚良性腫瘍およびケラトアカントーマにおいてはアポトーシスの誘導は明確ではなかった。以上においてアポトーシスを起こした細胞の核DNAを回収し、種々の分子量の核酸の断片化(ラダー状パターン)を電気泳動にて確認した。一方、培養ヒト表皮細胞および悪性黒色腫由来培養細胞、ケロイド由来培養線維芽細胞をもちいて、ペルオキシダーゼ法および蛍光抗体法を用いて組織学的(in situ)にアポトーシスを検出し、抗癌剤や抗酸化剤、各種サイトカイン(インターロイキンやエリスロポエチン、神経栄養因子)による影響を検討し、一部において有意の相関が得られた。
医療事故生成プロセス防御モデルに基づく医療安全のための心理教育法の開発

本研究の目的は、「医療事故生成プロセス防御モデル」を背景理論に、リスク認知を中心とした新たな「医療安全の心理教育」を開発することであった。2009 2011年度において事故生成プロセスを反映した疑似体験を工夫し、体感と具体的理解をもたらす人工空間の創作を試みた。そして、人間のヒューマンエラーに関するバイアスやヒューリスティック、環境要因の影響をシミュレーションゲーム法を適用し、医療安全教育に使用した。さらに効果の検証も行った。我々は、これまでリスク評価や異文化交流で行われてきたゲーミングシュミレーションの手法を、医療安全に導入することを着想した。ゲームには第一種:特性ゲーム(認知特性などに関わる原理を再認識させる)と第二種:状況ゲーム(大まかなシナリオを基に演技をして、エラーの危険をミニチュア的に体験させる)がある。第一種特性ゲームに関しては、SEG, TKG, MFG, KDG, KKG, STG, SKG, KBG, KHGの9つのゲームを開発した。看護学を専攻する1回生に対し、実験前後の意識の変化と気付きを測定した。実験後には、医療安全についてゲーム体験と解説によって学習し、医療安全のために重要なことをよく理解したことがうかがえる。実験後は多くの学生が、ゲームで説明した、丁寧で正確な作業をすることの重要性や、メモをうまく活用することの重要性を、医療安全のために重要なこととして挙げていた。第二種状況ゲームでは、医療現場を想定し、時間的切迫、複数業務の同時進行などのエラー誘因を組み込んだ。そして看護師や患者などの役回り遂行における困難を体験するゲーム(多重課題ゲーム)の開発を行い、心理的反応を測定した。2回生を対象に、1.薬の分配に関する正確さ2.ゲーム実施前後の変化を評価する評定法3.各役割体験の学びに関する自由記述等でゲームへの反応を測り、実施方法と教育効果に関する意見を得た。4グループに分かれて作業の速さを競争させた結果、1.薬剤分配に関する評価では、薬の種類や量に誤りが見られ、正確な分配ができたのは1グループのみであった。2.教育効果をみるため設定した43項目に関し、最も評定が高かった項目は「人がしていたことを引き継ぐのは難しい」で、次いで「指摘されずに間違ったままめことがあるかもしれない」「複数で確認しながら作業しても正確とは限らない」で、25項目の評定が有意に上昇した。【平成22年度研究成果】I.シュミレーションゲームの開発:今年度は、ヒヤリ・ハットが生じる要因を取り入れた<人物記憶ゲーム><配薬課題ゲーム><Wチェックゲーム>を作成・実施した。人物記憶ゲームでは「記憶の忘却・変容」,配薬課題ゲームでは「時間切迫」,「作業中断」,Wチェックゲームでは「社会的依存」等の要素を取り入れた。これらを学生に実施し,ゲーミングシミュレーションの効果を測定した。その結果、(1)ゲーム実施前後の意識変容では「エラーが発生する条件や環境に関する学び」,「学生時代での医療安全教育の重要性」の項目において、実施後の方が有意な上昇が認められた。更にゲーム経験群と非経験群では「無意識に自分が間違いを犯している」,「医療事故の予防対策や工夫についての知識の習得」に関する項目においてゲーム経験群の方が有意に高い値を示していた。(2)配薬課題ゲームでは数の間違いに関し,中断群の方が条件なし群より多かった。(3)Wチェックゲームでは,本調査において間違った数に関し,新人Ns群の方が条件なし群より有意に低かった。また「人に頼る気持ちがあった」等の心理面に関し,ベテランNs群の方が条件なし群より有意に高いことが明らかになった。以上の結果より、学生がゲーミングシミュレーションを体験することで,医療安全に関する意識の変容が生じることが明らかとなった。また,中断が作業に与える影響や,Wチェックにおけるミス発見率は前チェック者の特性に左右されることが示唆された。II.教育プログラムの開発:これまでの認知面に焦点を当てたゲーム作成から、チームワークやコミュニケーションに焦点を当てた病院向けのゲームを作成し、依頼のあったA病院(病床数:1000)で実施した。実施後の感想はゲームを楽しんでいたことを示唆する内容であり、医療の安全性のために、より良いチームを形成するための動機づけとなったことが明かになった。今後はさらに内容の精緻・充実化を目指したい。【平成23年度]平成23年度の計画は,実験室実験:各介入要図を抽出して操作し,影響を実験データで検読すること及び実験デザインを確定↓,認知評価,行動評価の手法でエラーを起こしやすい群(高群)と起こしにくい群(低群)の学生を比較することであった。《研究の概要1》「メモ」と「聞き直し」の記憶補助の効果を検読すると共に,被験者がどのようにゲームを捉えているのかを明らかにすることを目的とした。併せて,ゲーム被験前後の医療安全に関する意識変容を検討した。1.調査対象はA大学看護学生4回生2.対象者:被験者

54名と非被験者24名3.調査時期・方法:平成23年10月5日4.調査内容:1)本調査では,a.メモありb.聞くだけc.聞き直しの3群を設定し,記憶補助の効果を検証した。さらに、学びの自由記述を基に、数量化三類を用いてカテゴリーの分析を行った。また、ゲームにおける心理的:負担感を問う設問15項目において5段階評価させた。2)医療安全に対する意識変容についてゲーム調査前後に評定用紙を用い,対応のあるt検定を用いて分析した。更に非被験群との比較を行い,ゲーム体験による医療安全に関する意識の差を分析した。多重課題による作業中断状況では、メモをすることによって記憶の保持に繋がることが実証された。またメモの重要性に関する学びが得られており,ゲームを通してその効果を体験したと推察される。《研究の概要2》思い込みによるエラー経験の効果を検証すると共に,ゲームが学生にもたらす心理効果を明らかにすることを目的とした。調査対象は、研究1と同様。方法:1)学生を8チーム4群に分けた。群分けは以下の通りである。[条件]1群:ラベル詳細小文字群,2群:小さい文字群,3群:大きい文字群,4群:注意書き群とした。各群の正解数(指示内容との一致)と所要時間について,分析を行った。[実施方法]各チームに対し前から順番に,封筒から物品名が書かれた紙を取り,その物品を物品置き場から取ってくるように指示。形状や名称が似ている物品も混ぜて並べた。リレー終了後,記載した物品名と取ってきた物品が一致しているかを,点検した。結果から,類似した物品は間違いやすく,時間切迫などによる心理的状況により,確認する作業を怠る傾向があることが明らかになった。また文字の大きさや見やすさも,思い込みに影響することが示唆された。今回のゲーム体験を通して,学生は多くの学びを得ており,これらは今後の医療事故対策や教育を考えて行く上で,重要な意味を持つことが明らかになった。