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金属間相互作用により発現する機能の系統的理解に対する合成化学的アプローチ

本研究では,異種金属間の相互作用に基づく新たな物性の発現が期待できる化合物群や,紫外光などの外部刺激により変化した励起状態の構造を観測することができる化合物群を合成し,理論化学者・計算化学者の協力を得ることにより実験化学的なアプローチだけでは解き明かすことができない物性や化学反応の本質に迫ることを目標としている.本年度は,段階的合成法により3,5位にメチル基を有するピラゾラト配位子(Me_2pz)を用いて白金(II)イオン2,金(I)イオン2,銀(I)イオン2または銅(I)イオン2,およびジメチルピラゾラト配位子(Me_2pz)8の比からなる多核錯体[Pt_2Au_2M_2(μ-Me_2pz)_8](M=Ag,Cu)を合成し,発光特性を調べた.これらの錯体は,紫外部にしか吸収を持たないので無色であるが,固体状態で紫外光を照射すると,Pt_2Au_2Ag_2錯体は水色の,また,Pt_2Au_2Cu_2錯体はオレンジ色の発光を示した.このように,混合金属錯体に含まれる銀(I)イオンと銅(I)イオンの違いにより発光スペクトルが大きく異なる,すなわち,分子内に導入する金属イオンの違いにより,発光エネルギーを制御できる可能性が示唆されたことは極めて興味深い.そこで,理論化学者との共同研究により,これらの錯体の吸収および発光に関与している電子状態を明らかにした.その結果,Pt_2Au_2M_2錯体の電子状態はPt_2M_4錯体の電子状態によく似ており,Pt,Auの6p軌道とAgの5p軌道またはCuの4p軌道の全てがin-phaseで重なった軌道がLUMOになっていることが分かった.また,Ptのd軌道やCuのd軌道からこの特徴的なLUMOへの遷移が吸収や発光に関与していることが明らかになった.本研究では,異種金属間の相互作用に基づく新たな物性の発現が期待できる化合物群や,紫外光などの外部刺激により変化した励起状態の構造を観測することができる化合物群を合成し,理論化学者・計算化学者の協力を得ることにより実験化学的なアプローチだけでは解き明かすことができない物性や化学反応の本質に迫ることを目標としている.本年度は,段階的合成法により3,5位にメチル基を有するピラゾラト配位子(Me_2pz)を用いて白金(II)イオン2,金(I)イオン2,銀(I)イオン2または銅(I)イオン2,およびジメチルピラゾラト配位子(Me_2pz)8の比からなる多核錯体[Pt_2Au_2M_2(μ-Me_2pz)_8](M=Ag,Cu)を合成し,発光特性を調べた.これらの錯体は,紫外部にしか吸収を持たないので無色であるが,固体状態で紫外光を照射すると,Pt_2Au_2Ag_2錯体は水色の,また,Pt_2Au_2Cu_2錯体はオレンジ色の発光を示した.このように,混合金属錯体に含まれる銀(I)イオンと銅(I)イオンの違いにより発光スペクトルが大きく異なる,すなわち,分子内に導入する金属イオンの違いにより,発光エネルギーを制御できる可能性が示唆されたことは極めて興味深い.そこで,理論化学者との共同研究により,これらの錯体の吸収および発光に関与している電子状態を明らかにした.その結果,Pt_2Au_2M_2錯体の電子状態はPt_2M_4錯体の電子状態によく似ており,Pt,Auの6p軌道とAgの5p軌道またはCuの4p軌道の全てがin-phaseで重なった軌道がLUMOになっていることが分かった.また,Ptのd軌道やCuのd軌道からこの特徴的なLUMOへの遷移が吸収や発光に関与していることが明らかになった.
認知症高齢者の家族介護者に対するソーシャルキャピタル醸成プログラムの開発

今年度は、地域包括支援センターおよび在宅介護支援センターに寄せられた認知症高齢者を介護する家族介護者が抱えている問題について質問紙を作成し、現在調査中である。認知症高齢者を介護する家族介護者が抱えている問題(困難点・不安点)については、グループインタビューを行い、text Mining studioで分析し、質問紙を作成し、現在調査中である。2016年度に計画していた内容(地域包括支援センターに寄せられた認知症の家族介護者が抱えている質問紙調査・認知症高齢者を介護する家族介護者が抱えている問題について質問紙調査)を2018年度に実施し、現在継続中である。アンケート調査の結果に基づき、今後2017年度に実施する予定てあったLTD(協同学習)プログラムの作成を行う予定である。研究の進捗が遅れているため、研究分担者を2名追加し、アンケート調査の実施・回収を速やかに行う予定である。2名のうち1名の研究分担者は在宅看護で認知症家族介護者のサポートを行ってきた実践家であるため、LTDプログラム開発をともに行い、地域のニーズに合った内容を開発する予定である。今年度は、本研究で用いるソーシャルキャピタルの概念分析を行うために主に文献検討を行った。また、地域包括支援センターおよび在宅介護支援センターに寄せられる高齢認知症家族介護者の文献検討、認知症高齢者の家族介護者の実態調査や介入研究に関する文献検討を行い、近年の研究状況を把握した。研究計画書に基づき、実際に実態調査や介入研究に協力していただける地域包括支援センターや在宅介護支援センターとの調整を行った。地域包括支援センターおよび在宅介護支援センターに寄せられる高齢認知症の家族介護者の相談内容の実態調査を行う予定であったが、担当研究分担者が研究遂行が困難になったため、研究の進捗が遅れている。そのため、調査を行うための文献検討および研究協力施設の調整を行った段階である。今年度は、地域支援センターおよび在宅介護支援センターに寄せられる高齢認知症の家族介護者の相談内容の実態調査を行うために質問紙を作成した。現在、本学倫理審査委員会に申請中であり、質問紙を修正したのち調査を実施する予定である。また、認知症高齢者を介護する家族介護者が抱えている問題の実態調査については、インタビューガイドを作成し、グループインタビュー法を用いてインタビューを行う予定である。平成28年度に実施予定であった地域包括支援センターおよび在宅介護支援センターに寄せらえる高齢認知症家族介護者の相談内容を把握するための質問紙の作成および家族介護者へのインタビューガイドを作成した。今後、アンケート調査およびインタビュー調査を行う予定である。平成29年度は、平成28年度に実施計画をしていた内容を行う予定である。実施内容は、1地域包括支援センターおよび在宅介護支援センターに寄せられる高齢認知症の家族介護者の相談内容の実態調査、2認知症高齢者を介護する家族介護者が抱えている問題(困難点・不安点)の実態調査、である。なお、研究分担者として学内で教育研究に携わっている春名誠美を新たに迎え、研究が推進できるよう対策を講じている。平成30年度は、平成28年度・29年度に実施計画をしていた内容を行う予定である。実施内容は1地域包括支援センターおよび在宅介護支援センターに寄せられる高齢認知症の家族介護者の相談内容の事態調査、2認知症高齢者を介護する家族介護者が抱えている問題(困難点・不安点)の実態調査、3LTD(協同学習)プログラムの開発(プレテスト)、を行う予定である。平成28年度に実施予定であった研究の進捗が遅れており、平成29年度に研究遂行に必要な物品を購入するためである。また、研究分担者1名が研究遂行することが困難になったため分担金も返金され、次年度に使用額が生じている。次年度使用額が生じた理由は、平成28年度に実施予定であった研究の進捗が遅れているためである。また、学会発表を行う予定であったが発表を実施できていないため、次年度に使用額が生じている。平成30年度の使用計画としては、研究遂行に必要な備品(Text Mining Studio;NTT数理システム)や調査に関連した文献や文具類を購入する予定である。全体的な研究の進捗が遅れている。現在、質問紙の配布および回収を行っているが回収率が悪いため、研究分担者を増員し、質問紙の配布及び回収を行う予定である。また、LTD(協同学習)プログラム開発を行うため、実践現場で家族介護者のケアを経験してきた研究者と博士課程で研究してきた研究者を増員し、本研究を遂行する予定である。
スリランカにおけるインクルーシブ教育を組みこんだ初等中等教育教員養成モデルの構築

サラマンカ声明以降、障害児の教育は、彼らが通常の教育の場に参加することを前提とするインクルーシブ教育の枠組みでとらえられる。本研究は、スリランカにおけるインクルーシブ教育に向けた教員養成について明らかにするために、第一に、教科教育の実態等障害児の教育状況を多面的に明らかにし、第二に、ペラデニヤ大学との研究協力により関係者の参加を得て研究会議を開催し、第三に教員養成カレッジ初等教育コースにおける必修科目「特殊教育」について検討した。本研究の目的は、発展途上国において障害児の基礎教育普及をめざすための,インクルーシブ教育を組みこんだ初等・中等教育教員養成のあり方を明らかにすることである。申請書に記した2つの課題について本年度の研究実績を記したい。1.スリランカにおける初等・中等教員養成及び障害児教育教員養成の現状整理(1)現地調査の実施・中央州キャンディ県キャンディ、マータレ及びヌワラエリヤ県のハットン、北西部州クルネガラ県において、学校教育及び障害幼児学齢児・青年へのノンフォーマル教育の実状調査を行った。・ペラデニヤ大学における障害児教育の授業視察、特殊教育コースを有する教員養成カレッジ(ハーピティガマ校・ダルガタウン校)訪問、一般教員養成カレッジ(スリ・パーダ校)訪問による特殊教育及び初等・中等教員養成の実態把握を行った。2.スリランカにおけるインクルーシブ教育を組みこんだ初等・中等教育教員養成モデルの作成・検討(1)資料収集海外(タイ、ユネスコバンコクオフィス)での資料収集及び関係者へのインタビュー(2)海外共同研究者との連絡・調整スリランカの共同研究者とのミーティングを個別、または所属部署別に計10回程度もった。また、スリランカ、ペラデニヤ大学との共同開催という形態で、「第一回インクルーシブ教育会議」を開催し、スリランカ及び日本双方の研究者、担当者間での発表・討議の場をもった。(3)初等中等教育教員養成モデル案の原案を作成した。来年度は、計画通り研究を遂行するとともに、本年度に十分にアウトプットを出せなかった研究成果の公開について本腰を入れて取り組みたい。平成19年度の成果の具体的内容は以下の通りである。1.スリランカの教員養成カレッジ2校における初等・中等教員養成及び障害児教育教員養成に関する調査を行った。その結果、初等・中等教員養成における必修授業科目「特殊教育」について把握し、情報収集を行った。また、ペラデニや大学教育大学院における選択授業科目としての「特殊教育」の内容について整理・検討した。このような初等・中等教育の場での障害児教育に関する授業科目に関する調査により、スリランカにおけるインクルーシブ教育に向けた教員養成の実践について明らかにしたことは、日本国内においても未だ着手されていないことを考えると、その意義は大きい。来年度にはその成果を公表したい。2.ペラデニヤ大学において「インクルーシブ教育に向けた教員養成」研究会議を開催した。この会議では現地研究協力者(2大学、国立教育研究所、教員養成カレッジ1校、地方教育事務所特殊教育担当次長)との共同作業を通して、初等・中等教員養成モデルの作成・検討作業を行った。次に、2つの教員養成校において、インクルーシプ教育に向けた教員養成に関する発表の場を得、討論を行った。発表の場では、日本における研究代表者の実践の紹介も行った。以上により、スリランカの教育関係者の当該研究に対する意見を直接的に得たことは、教員養成モデル案を構築する上で有益であった。3.上記以外に、障害児教育の実態に関する調査を、通常学校の障害児学級及び社会事業省の子ども相談センターにおいて引き続き行った。教育提供の遅れている紅茶農園地域の障害児教育について昨年度に引き続き情報収集を行い、その成果を論文にまとめた。さらに、通常学級で多様なニーズのある生徒とともに活動する機会が多いと思われる教科の中で家庭科、その中でも食の教育の実態に関する調査研究を行いその成果を論文にまとめた。平成20年度の成果の具体的内容は以下の通りである。1.スリランカの初等中教員養成モデル案の試案を作成し、教員養成モデルと国際教育協力手法の提案を、スリランカの共同研究者との討議を元に行った。詳細は、報告書に記す通りである。2.インクルーシブ教育を志向する教員養成の実態、非就学障害児の教育実態、家庭科教育カリキュラムに関する論文を4本公表した。さらにスリランカの共同研究者2人を招き研究成果の公開を行った。すなわち、ペラデニヤ大学人文学部教育学科主任プラサード・セートゥンが博士及び中央州ハットン教育事務所特殊教育担当主事文学部教育学科主任プラサード・セートゥンが博士及び中央州ハットン教育事務所特殊教育担当主事シャンティ,ドーソン女史を交え、日本特殊教育学会自主シンポジウム(9月19日開催)及び熊本大学における教育シンポジウム(9月23日)において、スリランカの教育、インクルーシブ教育、教員養成をキーワードに討議及び質疑応答を行った。以上のように日本国内で十分に知れていない途上国の障害児を取りまくインクルーシブ教育及び教員養成のあり方に関する論文を公開し、教育シンポジウムを開催したことの意義は大きい。

3.平成18年度及び平成19年度にペラデニヤ大学において開催した「インクルーシブ教育に向けた教員養成」研究会議の報告書を現地研究協力機関のペラデニヤ大学と共同で公刊し、スリランカ教育省,国立教育研究所、教員養成カレッジ、地方教育事務所等の関係者に配布した。両国研究者の発表とスリランカ側関係者による実態報告、今後の動向についての討議内容についての報告書を公刊したことは、関連資料の乏しい当該国の実情に鑑みて、今後の当該分野の発展に貢献すること大であると思われる。4.3年間の研究の総括として報告書の作成を行った。
超音波の誘起する高温高圧微小気泡の温度・圧力特性の解析と精密反応制御法の開拓

水溶液に超音波を照射すると高温高圧のバブルが生成する。超音波の照射条件がバブル内の温度(バブル温度)にどのような影響を与えるのかについて検討した結果、バブル温度は添加剤の分解生成物やアルコール蒸気の存在により低下する傾向がみられた。さらに窒素の酸化反応はバブル内の温度と圧力を解析するための分析プローブに利用できる可能性が示唆された。精密反応制御法の開発に向けての研究として、種々の還元反応を利用してパラジウムナノ粒子、金ナノ粒子、グラフェンの合成を試みた結果、還元反応速度、粒子のサイズや形状の制御ができた。水に超音波照射した時に生成する高温高圧の微小気泡(バブル)は、数μm100μmの大きさからなる特異なミクロ反応場として、有機合成や無機合成をはじめ、ナノ材料創製、環境保全、エネルギーなど様々な分野で活発に応用研究されている。しかしながら、極めて短時間でバブルが生成・消滅を繰り返す特異な反応場であるが故に、そこで起こる物理化学現象についてはまだ十分に明らかとなっていないのが現状である。本研究では、種々のアルコールを含む水溶液に超音波照射し、その時生成する分解生成物であるエタン、エチレンおよびアセチレンの量を速度論解析することによりバブル温度の見積もりを行った。超音波照射条件(照射時間、アルコールの種類、バルク溶液温度や雰囲気ガス等)がバブル温度にどのような影響を与えるのかについて検討した結果、超音波照射時間がある時間より長くなると照射時間と共にバブル温度が低下する傾向がみられた。これはアルコールの超音波分解によって生成する炭化水素の量が照射時間と共に増えてくるためバブル内に含まれている気体の平均比熱比が低下し、その結果、バブル温度が低下したものと考えられた。さらにアルコールの濃度が高くなるほど、バブル温度が低下する傾向があった。種々のアルコールを用いて様々なバルク溶液温度でバブル温度を見積もった結果、バブル温度とアルコールの蒸気圧との間で良い相関があることが認められた。比熱比の低い二酸化炭素を添加するとバブル温度が低下することが認められた。溶液に超音波を照射すると、数千度以上・数百気圧以上の高温高圧のキャビテーションバブルが生成し、このバブルは様々な化学反応の化学反応場として利用できる。本研究ではバブル内の高温高圧状態を解析するために、空気溶存水に超音波を照射し、高温高圧バブル内で起こる窒素の酸化反応について解析した。超音波照射により生成する亜硝酸イオンと硝酸イオンの量を定量し、超音波強度をパラメーターにとってそれらの生成量と生成比を解析することでバブル内の温度と圧力を評価することを試みた。バブル内で起こる窒素の酸化反応については、Zeldovich機構と水の分解から生じるヒドロキシルラジカルが反応に関与しているものと考えられた。バブル内以外にバルク溶液中にて亜硝酸イオンから硝酸イオンへの酸化反応が進行することが確認されたため、この反応を考慮して照射初期の結果を基に実験データを解析することにした。その結果、バブル内の温度が高くなるにつれて亜硝酸イオンが生成しやすくなることと、バブル内の圧力が高くなるにつれて硝酸イオンが生成しやすくなることがわかった。得られた結果から、窒素の酸化反応はバブル内の温度と圧力を解析するための分析プローブに利用できることが示唆された。さらに超音波を利用するパラジウム錯イオンの還元反応とパラジウム粒子の生成について検討した結果、水溶液に含まれている界面活性剤や無機塩の量とその混合比が変化すると、還元速度や生成するパラジウムナノ粒子の吸収特性が大きく変化することがわかった。精密反応制御に利用できる超音波合成法の開発に向けての研究として、200kHzの超音波発生装置を用いて、パラジウム錯イオンの還元によるパラジウムナノ粒子の合成と金錯イオンの還元による金ナノ粒子の合成を行った。特に反応系に添加されるカチオン性界面活性剤と無機塩の混合比を変えることにより、還元反応速度と生成されるパラジウムナノ粒子のサイズと形状の制御を試みた。透過型電子顕微鏡と走査型電子顕微鏡を用いてキャラクタリゼーションした結果、生成されるナノ粒子は実験条件によって球状からシート状へと変化することがわかった。金錯イオンの還元と形状制御合成の場合も添加されているアスコルビン酸やカチオン性界面活性剤等の添加物の濃度の影響を受けることがわかった。以上の還元反応の進行には、超音波照射により生成される還元性ラジカルの量が重要と考えられた。さらに、20kHzのホーンタイプ型超音波発生装置を用いて、酸化グラフェンの還元によるグラフェンの合成について検討した。各種実験パラメーター(超音波強度、パルスモード、溶液温度、溶液pH、アスコルビン酸の量)の影響を調べた結果、高超音波強度、長パルスモード、高温、高pH、高アスコルビン酸濃度の時にグラフェンの生成(酸化グラフェンの還元)が速やかに進行することが確認された。また、グラフェンの生成は従来の撹拌合成法よりも速やかに進行することが確認された。反応速度は溶液温度の影響を強く受けるため、みかけの活性化エネルギーの値を求めた。

その結果、超音波合成法では撹拌合成法よりもみかけの活性化エネルギーが約25%低いと計算された。超音波合成法では、1)高温高圧バブルの生成、2)溶液温度の上昇、3)衝撃波やマイクロジェット流などの物理的な効果による物質移動の促進、により酸化グラフェンの還元が速く進行したものと考えられた。窒素の酸化反応は温度と圧力に影響を受ける化学反応であることが実験と計算結果により確認できた。界面活性剤と無機塩、パラジウム錯イオンを含む水溶液に超音波照射することにより還元反応とナノ粒子生成の制御ができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。水溶液に超音波照射することによって誘起される超音波化学反応を精密に制御するためには、バブルの温度、圧力、ならびにその物理化学作用を包括的に理解する必要がある。特にキャビテーションの化学作用を正確に把握することが重要であり、今後の方策として金属イオンの超音波還元過程を解析することを試みる。アルコール等の有機化合物の濃度や超音波照射条件が還元過程に与える影響について検討し、還元過程を解析することにより、バブル反応場の特徴を考察する。最終的に超音波化学反応を精密制御するための方法論や指針について明らかにしたいと考えている。
景観生態的存在価値に着目した中山間地域の棚田保全戦略

定住者や訪問者による棚田のような環境財の持続的な保全、中山間地域の保全を実現するには、景観生態的存在価値のような産業基盤外の存在価値に着目し、対象地域で実効性のある独創的な保全戦略を策定することが重要である。そこで本研究では、徳島県上勝町樫原地区をケーススタディとして、昨年度から生態系からみた棚田の機能評価、景観美からみた棚田の価値評価に取り組んできた。最終年度である今年度は、保全に関する意向についてアンケート調査を行い、上勝町民、隣接市町村民の棚田保全に関する意向や、棚田保全に関する支払い意志額を計測した。そして、それらをもとに、具体的な保全戦略の策定とその策定プロセスの提案を行った。1.棚田保全に関するアンケート調査による成果調査は、棚田の機能評価、保全意識、他の環境財と比較した際の棚田の重要度、保全施策に対する賛否・支払い意志額などについて、上勝町民棚田保有者・非保有者・農業従事者・非農業従事者、隣接市町村民農業従事者・非従事者の各主体に行った。その結果、保全に対する意向を把握できた。2.具体的な保全戦略の策定とその策定プロセスの提案保全戦略策定は、海外援助プロジェクトなどで用いられているPCM手法を用いて行った。市民参加型であるPCMワークショップによって、「耕作やりがいプロジェクト」という上勝町において実効性のある独創的な保全戦略が明らかになった。また、策定プロセスとして提案したPCM手法が、棚田保全戦略の策定プロセスに有効であると、その後のアンケート調査で評価された。棚田の保全戦略を検討するため、徳島県上勝町樫原地区をケーススタディとして、棚田の機能を1)法面や畦における植生調査、2)アフォーダンス理論を用いた景観分析、3)棚田群を上流に有する河川における流域住民の環境意識分析に基づいて評価した。1)では、(1)棚田の周辺環境をまず、地形単位として法面と畦に区分し、さらに、それらを土と石垣に細分した。(2)法面や畦における植生調査から、物理的な環境の違いを特徴づける植物種群を抽出することができた。(3)刈り取りは植生高に負の影響を与えるが、植物群落内の植物種の多様性が減少することがないことが確認された。2)では、(4)J.J.ギブソンのアフォーダンス理論に基づいた景観に関するアンケート調査を行った。(5)棚田の景観上、「畦の曲線」、「畦の段」、などが良いオブジェクトとして、「コンクリート構造物」、「電線」などが悪いオブジェクトとして評価された。(6)棚田には「弁当を食べたい」、「昼寝をしたい」、「景色を眺めたい」、「散歩をしたい」といったアフォーダンスが存在していることがわかった。3)では、(7)棚田を含んだ河川環境に対する住民意識をアンケート調査を行った。(8)環境財としての経済価値は、住民の「水辺環境との関わり方」、「理想としている環境像」、などと密接な関係があることがわかった。(9)分析対象となった勝浦川の上流、下流域の住民間には、環境に対する意識差が確認され、その要因を抽出することができた。
移行諸国の企業統治メカニズムに関する比較制度論的・計量的分析

本研究プロジェクトにおいては,研究実施機関である平成1618年度の3年間を通じて,主として,1,ロシア株式会社を対象とした大規模アンケート調査の実施とその諸結果を分析した実証研究の公表,2,外国直接投資の国内企業セクターへの経済的インパクトと念頭に置いたハンガリー企業のリストラクチャリングやガバナンス改革の研究,3,チェコ,ハンガリー,ロシアを中心とした移行諸国企業のガバナンス・メカニズムや経営再建に関する国際比較研究の実施とその研究成果としての英語論文集の出版,をやり遂げることができた。各研究活動分野の概要は以下の通りである。第1分野については,ロシア国立大学高等経済院の研究スタッフと共に,2005年上半期,製造業・通信業企業全859社を対象としたアンケート調査を64連邦構成主体で実施し,822社から有効回答を得ることができた。その分析結果は,英国,ロシア及び我が国で開催された国際学術コンファレンスや学会の場で報告され,また研究代表者及び研究分担者の研究成果は,『経済研究』,『経済の諸問題』,『ロシア経営学雑誌』,Journal of Economic Surveys等のレフェリー雑誌に発表された。第2分野に関しては,ハンガリー人研究者や中央政府関係者に対するインタビュー調査や企業訪問の諸結果を基礎に,EU加盟交渉期の外国投資誘致政策,年金ファンドのコーポレート・ガバナンス問題,外国直接投資の企業再建活動に対する経済的インパクトの実証研究を行った。それらの成果は,『スラヴ研究』,Ata-Oeconomica, Hitotsubashi Journal of Economics誌上に発表されている。第3分野については,平成16年度及び平成17年度に,イタリア,ロシア,チェコ,ハンガリーの研究者らと行った国際共同比較研究の諸成果を編集した学術図書を,英国Palgrave Macmillan社より刊行した。このような形態で移行諸国の企業再建やコーポレート・ガバナンス問題を取り扱った比較研究は国際的にも極めて数が限られており,一定の学術的貢献をもたらすことができたと確信している。16年度は,1、ロシア製造業企業を対象とした大規模アンケート調査の準備,2、ハンガリーのコーポレート・ガバナンスをテーマとした国際ワークショップの開催,3、ハンガリーにおける外国直接投資(FDI)及び多国籍企業の企業再建及びコーポレート・ガバナンス改革における役割に関する実証研究,4、ロシアのコーポレート・ガバナンスをテーマとした先行研究業績の包括的サーベイ,の4点を重点に研究活動を展開した。各点の概要は,次の通り。1、ロシア連邦国立大学高等経済院と共同で,2005年2月から6月にかけて,約800社の製造業企業を対象にアンケート調査を実施する準備がほぼ完了した。アンケート実施機関である「レバダ社会調査センター」との契約条件も概ね合意に達している。3、ハンガリーでの,企業リストラクチャリング及びコーポレート・ガバナンス改革におけるFDI及び多国籍企業の役割に関する実証研究の成果を,Hitotsubashi Journal of Economics及び『スラヴ研究』誌上にそれぞれ発表した。4、ロシアのコーポレート・ガバナンスをテーマとした先行研究業績約190点を対象にサーベイを行い,同研究分野の議論の広がりと各問題領域の到達点を展望する論文をまとめた。その成果は,『経済研究』誌上で発表予定。以上。平成17年度は,(1)ロシア企業を対象とした大規模アンケート調査の実施及び結果に関する中間報告書の出版,(2)ロシアの企業統治に関するサーベイ論文の発表及び同論文に依拠した研究報告,(3)ハンガリー企業の企業統治に関する現地調査の実施,(4)対ロシア外国直接投資(FDI)の地域分散に関する計量分析及びハンガリー年金基金の企業統治に関する実証研究の発表,の4点を重点に研究活動を行った。各点の概要は下記の通り。1.ロシア連邦国立大学

高等経済院と共同で,2005年26月の5ヶ月間をかけて64連邦主体に所在する工業・通信業企業全859社に対してインタビュー調査を実施し,822社から有効回答を得た。同調査の実施概要とアンケート結果に関する中間報告を,Exploring Russian Corporationsと題する冊子体として出版した。同調査により,ロシア株式会社の内部組織構造や事業集団及び政府機関との関係が明らかになった。2.ロシアの企業統治に関する先行研究200点強を対象にサーベイした結果を,「新世紀ロシアのコーポレート・ガバナンス」と題する論文としてまとめ『経済研究』誌上に発表した。そこでは,過去15年間に蓄積されたロシア企業統治研究の到達点と未だ十分に掘り下げられていない問題領域が解明された。また,その内容を,2005年7月にハンガリー科学アカデミー経済研究所が開催した国際ワークショップ,同年10月の一橋大学秋季公開講座などの場で報告した。3.2005年7月・11月にハンガリーにて製造業企業への訪問調査や企業統治問題の専門家との意見交換を行った。4.対ロシアFDIの地域分散決定要因を解明した共著論文を,Post-communist Economies誌に,ハンガリー年金基金の経営実績と統治メカニズムの関係に関する共著の実証研究を,Acta-Oeconomica誌にそれぞれ発表した。平成18年度は,プロジェクト最終年度として,(1)2005年上半期にロシアで実施した企業アンケート調査結果の実証分析及び(2)ハンガリー,チェコ,ロシア3カ国を主な研究対象とした移行経済諸国のコーポレート・ガバナンス問題に関する国際比較研究の成果を積極的に公表・刊行する年となった。その概要は以下の通りである。前者については,ロシア側研究パートナーである国立大学高等経済院(Higher School of Economics)の研究者らと共に,2006年9月に英国ブライトン市で開催された欧州比較経済学会世界大会において合同パネル報告を行った。また,岩崎は,同年10月に神戸大学で行われた日本比較経済体制学会秋季大会の場でも「企業形態と組織行動:ロシア株式会社制度の実証分析」と題する研究報告を行った。これら学会の場で公表された研究論文は,一橋大学経済研究所より二分冊の論文集として出版された。また,各論文は,移行経済研究の主要な国際雑誌に現在投稿中であるか,ないしは英語またはロシア語の学術雑誌に公表済である。後者の研究成果は,英国の有力学術出版社Palgrave Macmillan社より,2007年3月にCorporate Restructuring and Governance in Transition Economiesと題する学術図書として刊行された。
形状記憶型シリコーン樹脂の歯科矯正の臨床応用に関する研究

シリコーンゴムに形状記憶樹脂を含有し、口腔内温度付近にて収縮する形状記憶樹脂を試作した。さらに実用性を高めるため、形状記憶樹脂の軟化点が室温より高く寸法安定性を向上させたシリコーン樹脂を新たに試作した。本研究では、このシリコーン樹脂の物性および歯科矯正臨床の弾性材料へ応用するため、各種溶液に浸漬し、その劣化について検討した。また、市販の矯正用ゴムリングも同様に浸漬し比較検討した。1.収縮率の測定を行った結果、原寸の23%程度の収縮率となり、前年度試作品が15%であったのに比べ向上が認められた。2.温度変化に伴う収縮率の検討を行った結果、3070°Cにかけて収縮が認められた。40°Cまでに14%、50°Cまでに19%の収縮が得られ、前年度試作品に比較し室温安定性が向上した。3.浸漬よる応力緩和試験(1)3倍に伸張し37°C空気中放置、37°C蒸留水、37°C1%乳酸に浸漬し、4週間後の応力緩和を測定した結果、シリコーン樹脂において空気中放置は56%、蒸留水は58%に伸張力が減衰したが両者の差はなかった。また1%乳酸(pH1.8)は28%まで伸張力が減衰し、酸性で劣化しやすいシリコーンゴムの性質が認められた。(2)市販材料と比較し、空気中放置と蒸留水浸漬に差がないのは、シリコーン樹脂のみであった。(3)蒸留水浸漬において、シリコーン樹脂にある市販材料に比べ応力緩和は少ない値を示した。
水泳時の腹部引き込みおよび体幹筋群の随意同時収縮はパフォーマンスに影響するか？

本研究は、水泳の初級者および上級者を対象に、ドローインおよびブレーシングの有無によるけのびおよびクロール泳パフォーマンスへの影響を比較・検討し、泳力レベルに応じた体幹部への意識の違いによる効果の検証ならびに水泳指導法提言への示唆を得ることを目的とした。その結果、けのびにおいてもクロール泳においても、体幹部意識の影響がパフォーマンスの有意な改善を引き起こすことはなかった。それゆえ、泳力レベルに関わらず、体幹部筋群にだけ意識を集中させるような指導法は泳パフォーマンス改善にはつながらないことが示唆された。昨今の研究成果から,水泳時の腹部引き込み(ドローイン)や体幹筋群の随意同時収縮(ブレーシング)は,泳力レベルに関わらず,パフォーマンスを向上させることが期待できる.本研究では,水泳の初級者および上級者を対象に,ドローインおよびブレーシングの有無による牽引けのび姿勢およびクロール泳の速度,パワー,筋活動ならびに動作を比較・検討し,泳力レベルに応じたドローインおよびブレーシングの効果の検証ならびに水泳指導法提言への示唆を得ることを目的とした.この目的を解明するために、水中でのけのび姿勢を対象に,水泳用牽引装置を用いて4段階の牽引力で,ドローインおよびブレーシングの有無による泳速度,水平姿勢,IAPおよび筋活動の変化を明らかにすること(課題1)、およびクロール泳を対象に,水泳用牽引装置を用いて,ドローインおよびブレーシングの有無による泳パワー,泳牽引力,泳速度,ストローク指標,泳動作(姿勢含む),IAPおよび筋活動の変化を明らかにすること(課題2)という二つの課題を設定した.当該年度では、課題1に取り組んだ。被検者は、水泳初級者としてスイミングスクールなどにて専門的な水泳指導を受けたことのない女子大学生および日常的にトレーニングを継続している大学女子競泳選手とした。試技は、体幹部への意識を「特になし」、「ドローイン」および「ブレーシング」の三種類の条件下において、4段階の負荷で牽引する水中けのびとした。課題1の実験は終了し、現在データ分析を進めつつ、課題2へ取り組む準備を進めている段階である。また、予備実験時に関連する課題としてキック動作、プル動作およびコンビネーションスイムにおける腹腔内圧の測定を行い、このデータはすでに分析が終わり、平成29年度の学会で発表予定である。本研究では、水中でのけのび姿勢を対象に,水泳用牽引装置を用いて4段階の牽引力で,ドローインおよびブレーシングの有無による泳速度,水平姿勢,IAPおよび筋活動の変化を明らかにすること(課題1)、およびクロール泳を対象に,水泳用牽引装置を用いて,ドローインおよびブレーシングの有無による泳パワー,泳牽引力,泳速度,ストローク指標,泳動作(姿勢含む),IAPおよび筋活動の変化を明らかにすること(課題2)という二つの課題を設定したが、課題1は、実験条件の設定、具体的には水中けのび時の被検者の水深を条件間で一定にすることが予想外に難しく、特に水泳初級者に対してはかなり困難な課題となった。そのため、想定外に課題1の実験における所要時間が長くなり、課題2の実験に取り組むことができなかったことから、「やや遅れている」と判断した。水泳の初級者および上級者を対象に、ドローインおよびブレーシングの有無による牽引けのび姿勢およびクロール泳の速度、パワー、筋活動ならびに動作を比較・検討し、泳力レベルに応じたドローインおよびブレーシングの効果の検証ならびに水泳指導法提言への示唆を得ることを目的とした。昨年度は、水中でのけのび姿勢を対象に、水泳用牽引装置を用いて4段階の牽引力で、ドローインおよびブレーシングの有無による泳速度、水平姿勢、腹腔内圧および筋活動の変化を分析したが、当該年度は、クロール泳を対象に、ドローインおよびブレーシングの有無による泳速度および腹腔内圧の変化を明らかにする実験を実施した。試技は、体幹部への意識を「特になし」、「ドローイン」および「ブレーシング」の三種類の条件下において、最大努力による25mクロール泳とした。競泳選手に関するデータ分析は終了し、2017年度の学会大会で発表する予定となっている。本実験より得られた結果として、泳速度および腹腔内圧は、体幹部のいずれの意識による影響も受けず、値に有意な変化は認められなかった。それゆえ、水泳時の体幹部への随意的なドローインやブレーシングは、腹腔内圧にも泳パフォーマンスにも影響しないことが示唆された。また、本研究に関連して、競泳のトレーニングで日常的なメニューとして取り入れられているキック、プル、スイムおよびクロールを含むそれ以外の泳法における腹腔内圧の測定も行った。キック、プルおよびスイムにおいて、スイムはプルおよびキックよりも有意に高い腹腔内圧を示した。この結果は、腹腔内圧は上肢および下肢の動作の強度や速度に伴い上昇する、とする先行研究の知見を支持した。当該年度は、昨年度に実施できなかった体幹部への意識の違いが水泳時のパフォーマンスに及ぼす影響に関して、問題を払拭するために予備的な実験を行い、対策を講じた後に本実験を実施することができた。今年度実施した実験をもって、本研究課題の目的解明に向けた実験はすべて完了した。得られたデータのうち、競泳選手を対象としたものは整理が終わり、2017年度の学会で発表することが確定している。現在は、学会に向けたスライドなどの作成および未処理のデータ整理を行いつつ、昨年度に実施したデータの公表および論文化に向けて進めている。

また、当該年度には、本研究課題に関連するキック、プル、スイムにおける腹腔内圧の比較や、クロール以外の泳法に関する異なる泳速度における腹腔内圧の変化をまとめて学会で発表することもできた。以上のように、現在はデータの公表に向けて取り組みを継続していることより、「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究の目的は、水泳の初級者および上級者を対象に、ドローインおよびブレーシングの有無による牽引けのび姿勢およびクロール泳のパフォーマンスを比較・検討し、泳力レベルに応じたドローインおよびブレーシングの効果の検証ならびに水泳指導法提言への示唆を得ることである。水中でのけのび姿勢における実験では、水泳用牽引装置を用いて4段階の牽引力で、ドローイン、ブレーシングおよび体幹部への特別な意識無し(以下、無意識とする。)、という3つの条件における泳速度の変化を分析した。なお、ドローインとブレーシングについては陸上にて練習させたのち、水中での実験を実施した。加えて実際の試技時の体幹部筋電図を導出し、試技時に体幹部筋群の収縮が生じているかどうかについても確認した。今年度は、9名の水泳を専門としない一般女子大学生を対象に、ドローイン、ブレーシングおよび無意識という3つの異なる体幹部への意識における泳速度および腹腔内圧を分析した。その結果、泳速度は無意識がドローインよりも有意に速く、またIAPは無意識およびドローインよりもブレーシングの方が有意に高い値を示した。それゆえ、一般女子大学生では、ドローインは泳速度に対して負の影響を及ぼすこと、ならびに体幹部への意識を変えることで随意的にIAPを変化させることが示唆された。また、競泳選手を対象とした同様の実験では、体幹部への意識による泳速度および腹腔内圧への影響は認められなかったことから、水泳時の随意的な体幹部筋群への意識の差異は、泳者のパフォーマンスレベルに依存することが示唆された。以上のように、選手と一般大学生とでは、随意的な体幹部への意識の違いによる泳パフォーマンスへの影響は異なることが明らかとなった。本研究は、水泳の初級者および上級者を対象に、ドローインおよびブレーシングの有無によるけのびおよびクロール泳パフォーマンスへの影響を比較・検討し、泳力レベルに応じた体幹部への意識の違いによる効果の検証ならびに水泳指導法提言への示唆を得ることを目的とした。その結果、けのびにおいてもクロール泳においても、体幹部意識の影響がパフォーマンスの有意な改善を引き起こすことはなかった。それゆえ、泳力レベルに関わらず、体幹部筋群にだけ意識を集中させるような指導法は泳パフォーマンス改善にはつながらないことが示唆された。課題1のデータ分析は、少しずつ進めている。課題2は、課題1ほどに実験条件の設定が細かくないため、想定外に時間がかかることはないと予測している。課題1を通して、被検者への電極の貼付や牽引装置の使用は円滑に進むと予測されるため、実験を速やかに実施する予定である。ただし、当該年度に実施した予備実験より牽引装置と被検者を結ぶロープがクロール泳時のキック動作を阻害しないようにする工夫は必要であるため、現在手段を考えているところである。
心内膜側細動脈の拍動ストレスに対する内皮性・筋原性拡張機能のin vivo分離評価

心内膜側の冠血管は心筋収縮・弛緩によって生じる拍動的メカニカルストレスを心筋内で最も強く受けるが、これに対して心内膜側細動脈は、内皮依存性血管拡張だけでなく、血管壁内外圧差による拍動的な物理的刺激を受容して、血管壁内外圧差の拍動振幅を刺激とする内皮非依存性血管拡張を示す(摘出実験)。そこで、in vivoで心拍動に伴う冠細動脈拡張機能の血流調節における意義を明らかにするため、ニードル型生体顕微鏡と、左冠動脈主幹部にカニュレーションして冠循環に連結した冠潅流制御ポンプを利用して、冠動脈を任意の潅流圧で潅流した場合の細動脈の挙動を評価した。収縮期/拡張期に冠血管の内圧が大きく上昇/下降する拍動圧潅流は、心内膜側細動脈の血管拍動振幅を低下させた。平均冠動脈圧を低下させると、15秒後の心内膜側細動脈径は拍動圧潅流(低血管拍動振幅)が定常圧潅流(高血管拍動振幅)よりも低値で、その差は平均潅流圧を自己調節域下限圧の50mmHgに低下させると有意になった。このことから、心筋収縮に伴う心内膜側細動脈の拍動圧依存性血管拡張機構は潅流圧低下時に心内膜側細動脈の拡張を助けると考えられた。また、冠潅流の低下は拡張期時間の相対的延長をもたらし、時間的側面からも心筋一冠循環の動的な連関が冠微小循環の調節機構に深く関与することが明らかになった。冠潅流低下時の拡張期時間の相対的延長は、冠自動調節能が破綻する低潅流状態において、特に拡張期冠動脈血流に対する依存性が心筋内で最も高く虚血に陥りやすい心内膜側心筋の冠潅流にとって有利に作用すると考えられた。この、拍動的メカニカルストレスに伴う心筋一冠循環の動的な連関のメカニズムとして、内皮由来一酸化窒素などのパラクライン作用物質の関与を阻害薬を用いて検討した結果、一酸化窒素など既知のパラクライン系よりも心筋組織間液の容量変化の関与が重要である可能性が示された。心内膜側の冠血管は心筋収縮・弛緩によって生じる拍動的メカニカルストレスを心筋内で最も強く受けるが、これに対して心内膜側細動脈は、内皮依存性血管拡張だけでなく、血管壁内外圧差による拍動的な物理的刺激を受容して、血管壁内外圧差の拍動振幅を刺激とする内皮非依存性(筋原性)血管拡張を示す(摘出実験)。そこで、in vivoで心拍動に伴う心内膜側細動脈の筋原性血管拡張機能を直接評価して血流調節に対する意義を明らかにするため、まずin vivo心内膜側細動脈径の拍動性評価法を開発した。具体的には、ニードル型生体顕微鏡のプローブを麻酔開胸犬の左心房から左心室心内膜側に導き、バルーン付きシースの補助で心内膜側細動脈を圧迫することなく観察・撮像し、心外膜側細動脈に対しては心表面よりアクセスした。

左冠動脈主幹部にカニュレーションして冠潅流制御ポンプに連結し、冠動脈を任意の潅流圧で灌流した場合の細動脈の挙動を評価した。収縮期/拡張期に冠血管の内圧が大きく上昇/下降する拍動圧潅流は、心内膜側細動脈の血管拍動振幅を低下させた。平均冠動脈圧を低下させると、2秒後には心内外膜側ともに細動脈径に拍動圧潅流と定常圧潅流との間で有意差を認めなかったが、15秒後の心内膜側細動脈径は拍動圧潅流が定常圧潅流よりも低値で、その差は平均潅流圧を自己調節域下限圧の50mmHgに低下させると有意となった。このことから、心筋収縮に伴う心内膜側細動脈の拍動圧依存性血管拡張機構は潅流圧低下時に心内膜側細動脈の拡張を助けると考えられた。冠循環では、冠血管が心筋内を走行するため、血管壁に心筋収縮に伴う力学的ストレスを受ける。このように力学的に不利な微小循環の条件において、高い酸素需要のある心筋組織エナージェティクスに密接にリンクして不足のない血流調節を行うためには、心筋-冠循環の動的な連関に密接に関連した高度の微小循環制御機構が要求される。本研究では、心筋収縮・弛緩によって生じる拍動的メカニカルストレスを心筋内で最も強く受ける心内膜側の冠血管に焦点をあてて検討したところ、心内膜側細動脈は、内皮依存性血管拡張だけでなく、血管壁内外圧差による拍動的な物理的刺激を受容して、血管壁内外圧差の拍動振幅を刺激とする内皮非依存性(筋原性)血管拡張を示すが(摘出実験)、in vivoにおいても、心筋収縮に伴う心内膜側細動脈の拍動圧依存性血管拡張機構は潅流圧低下時の心内膜側細動脈の拡張に寄与することが示された。同時に、冠潅流の低下は拡張期時間の相対的延長をもたらし、時間的側面からも心筋-冠循環の動的な連関が冠微小循環の調節機構に深く関与することが明らかになった。冠潅流低下時の拡張期時間の相対的延長は、冠自動調節能が破綻する低潅流状態において、特に拡張期冠動脈血流に対する依存性が心筋内で最も高く虚血に陥りやすい心内膜側心筋の潅流にとって有利に作用すると考えられた。この、拍動的メカニカルストレスに伴う心筋-冠循環連関のメカニズムとして、内皮由来一酸化窒素などのパラクライン作用物質の関与を阻害薬を用いて検討した結果、一酸化窒素など既知のパラクライン系よりも心筋組織間液の容量変化の関与が重要である可能性が示された。
富栄養水城におけるヒン群落の維持機構に関する研究

オニビシが富栄養化の進んだ水域で群落を形成し、維持していく機構を、オニビシ個体群の物質生産生態学的見地から明らかにしようとした。研究調査と実験材料の採集は主として千葉県・印旙沼でおこなった。1種子がもつ戦略種子の平均湿重は年により変わらず、7gで最大湿重は12gに達し、わが国の水生植物の種子のなかで極めて大型のでん粉種子である。したがって、発芽した幼植物は大型で、浮葉を透明度の小さい水域の水面に展開することができる。種子発芽の経済率0.47であった。日照が1/2に減少した場合に、生産される種子は大きさ(重さ)をかえず、個数が減少した。このとき、オニビシは低密度個体群を用意し、旺盛な分枝能力で浮葉密度を高くして、平均的な群落が維持された。透明度さい水域で幼植物が浮葉を生産できる最大水深は、約2.2mと推定した。2ロゼット葉が持つ戦略LAIは2以下のロゼット葉群を形成した。このため、新葉はつねに恵まれた光条件下におかれた。新葉の光合速度は成葉のそれに匹敵して高く、1ロゼットあたり、1日に1葉が新生し、葉の寿命は約25日で更新速度が高く、現存量が小さいにもかかわらず高い物質生産が維持された。このことは種子生産に関連するであろう。3個体と群落の再生産過程でみられる戦略母植物から離散するときの果実の比重に供異がみられ、その場に沈み埋土種子集団が用意される場合と、異なる地点に浮遊し、移動した後に沈降する2型がみられた。春に水温が10°Cをこえる頃、全体の60%が初年に、翌年には92%が発芽し、絶えず埋土種子集団が用意される発芽がみられた。研究調査と実験材料の採集は主として千葉県・印旛沼でおこなった。1種子がもつ戦略種子の平均湿重は年により変わらず、7gで最大湿重は12gに達し、わが国の水生植物の種子のなかでは極めて大型のでん粉種子である。種子発芽の経済率は0.47であった。透明度の小さい水域で幼植物が浮葉を生産できる最大水深は、約2.2mと推定した。2ロゼット葉がもつ戦略LAIは2以下のロゼット葉群を形成した。新葉の光合成速度は成葉のそれに匹敵して高く、1ロゼットあたり、1日に1葉が新生し、葉の寿命は約25日で更新速度が高く、現存量が小さいにもかかわらず高い物質生産が維持された。3個体と群落の再生産過程でみられる戦略母植物から離散するときの果実の比重に差異がみられ、その場に沈み埋土種子集団が用意される場合と、異なる地点に浮遊し、移動した後に沈降する2型がみられた。

春に水温が10°Cをこえる頃、全体の60%が初年に、翌年には92%が発芽し、絶えず埋土種子集団が用意される発芽がみられた。オニビシが富栄養化の進んだ水域で群落を形成し、維持していく機構を、その種子個体群の生態と動態から実態を把握し、明らかにしようとした。研究調査と実験材料の採集は主として千葉県・印旛沼でおこなった。埋土種子個体群の種子湿重は正規分布をしめし、その平均値は7.3gで、わが国で見られるヒシ科植物の中でも特に大形である。湖底の散布密度は66.7-80.8/m^2であった。植物は一年生で、果実は秋に生産されて水底に落ちる。湖底の自然条件下で越冬した生きている種子は、春に水温が10°Cをこえる頃から発芽を開始して全体の60%が初年に、翌年には92%が、2年後には全数が発芽した。印旛沼湖底の冬季の最低温度が約7°Cであったこと、1018°Cの範囲に5段階の温度設定をして種子発芽実験をした結果、発芽に必要な冷温と発芽促進の閾値は710°Cであると確認した。なお1018°Cの範囲で、発芽に必要な日数は水温が高いほど短期間に(5015日)、またいずれも100%発芽した。植物体に付着した状態のオニビシ葉の光合成速度を野外(湖)で測定し、若葉および成葉の光飽和における光合成速度が2530mgCO_2/dm^2/hrと高い値であることを知った。ロゼット葉は、群落形成時においても、葉は相互被陰の状態をつくらない。葉は陽葉で寿命が短く、つねに高い光合成速度が実現できる葉令構成をつくっている。これらのことは大形種子の高い生産性を可能にするであろう。その他、上記したように高い発芽効率がみられたことなど、いずれも群落維持に対して寄与していると考察した。印旛沼は富栄養化が進むにつれて、沈水植物のほとんどが見られなくなったが、オニビシのみは大増殖している。この研究は、ヒシやヒメビシにくらべてオニビシが富栄養化水域で群落をつくり、強い繁殖力をもつ戦略を、物質生産生態学から明らかにしようとした。1.種子のもつストラテジ-(戦略)種子の平均湿重は年によって変化せず、7gあり、最大湿重は12gに達した。わが国の水生植物の種子の中では極めて大形種子であり、発芽した幼植物が大形であるために、沈水葉をつける幼植物の成長は小形種子のそれよりも有利であろう。種子からの幼植物が生じるときの経済率は0.47で、でん粉種子の特性をもっていた。種子生産にとって重要な成長期間の日照が1/2に減少した場合には、種子の大きさをかえず、種子生産数を小さくして低密度個体群を用意した。この植物は旺盛な分枝能力によって群落形成をはたした。濁った水域での生育可能最大深度は2.2mである。2.ロゼット葉のもつストラテジ-LAIは2以下で相互被陰されにくい葉群をつくった。新葉の光合成能力は成葉のそれに匹敵して高く、光合成産物が新葉の生産にあてられる分配率は高いものであった。1ロゼットあたり、1日に1葉を新生し、葉の寿命は約25日で葉の更新速度が高かった。すなわち、現存量が小さいにもかかわらず高い物質生産が維持され、これが大形種子の生産に結びついた。3.個体再生産過程でみられたストラテジ-果実が母植物から離散する際、比重が1より小で水に浮上し、異なる場所に移動可能の場合と、比重が1より大で同地点に沈み群落を再生させる2型が観察された。これは果実につく花柄の離層の発達程度によると考えられる。その他、つねに埋土種子が湖底に用意される発芽をした。
視覚障害者の単独歩行を支援する装置に関する研究

視覚障害者にとっての自立の第一歩は自分で歩こうとすることである。しかしながら現状では白杖の使用に習熟した障害者であっても未知の場所を単独で歩行することは困難である。本研究は、視覚障害者が介助者の助けを必要とせず、見知らぬ場所であっても単独で歩行するための道案内装置の開発を目的としている。本研究は2つのパートに分けられる。一つは屋外の単独歩行に対する道案内装置を対象としたものであり、これはカーナビゲーションシステムのようにGPSからの位置情報を頼りに道案内を行うものである。他の一つは主に屋内における道案内を対象としたもので、色のついた誘導ラインとそれを検出し視覚障害者に知らせる電子白杖から構成される。GPSを用いた道案内装置においては、位置情報に基づき音声により道案内を行うためのシステムの開発、およびビルの影に入るなどGPS信号が受信できない場合に利用者の位置を推定する自立測位装置の開発を行った。特にGPS信号の受信と自立測位装置の動作を同期させるプログラムを開発したことにより、GPS信号の受信が不可能になった場合でも速やかに自立測位に切り換えることが可能となり、歩行者の道案内が途切れることなく行えるシステムを開発することができた。電子白杖においては、赤および緑の誘導ラインを利用した道案内装置を完成させ健常者を被験者とした実験を行った。この結果から、誘導ラインだけではなく赤外腺による標識を利用し利用者の位置を特定できるシステムの開発を行った。この新しいシステムを用い視覚障害者を被験者とした実験を行い、本システムは極めて良好に動作することを確認した。また本システムは当初はアナログ回路を主体としたもので識別できる誘導ラインは赤、緑の2色であったが、カラーセンサを白杖先端に取り付けたディジタル回路主体の電子白杖を製作することにより、8色以上の誘導ラインの識別が可能な道案内装置を開発することができた。平成15年度は視覚障害者が屋外を単独歩行する際の支援装置として「GPSを利用した視覚障害者道案内装置」について、また屋内における支援装置として「色分けされた誘導ラインを織別する白杖を用いた視覚障害者用道案内装置」について研究を行った。GPSを利用した支援装置は、利用者が携帯するGPS装置またはGPSが利用できない際に使用する自立測位装置により利用者の位置を確認し、装置の持つ地図データベースを参照して目的地までの道案内をおこなうものである。今年度はGPSと自立測位装置の並列動作を実現し、実際に東海大学湘南キャンパス内で歩行実験を行った。この結果、我々の目的とするGPSが使用できない際の自立測位装置への自動切り替えが達成でき、適切に利用者を道案内することが可能となった。今後は被験者を用いた誘導実験を積み重ね、道案内に用いる音声をどこでどのように出すか、といったヒューマンインタフェースについて研究を行ってゆく予定である。屋内における白杖を用いた歩行支援装置は、地下街や病院、劇場等の公共施設において視覚障害者の道案内を行うことを目的として開発を行っている。病院等には晴眼者用の案内装置として床に色分けされたラインを引き、例えば赤のラインを辿れば内科の外来に至るというような誘導ラインが利用されていることがある。本研究はこのような晴眼者用の誘導ラインを視覚障害者の道案内にも利用しようというものであり。具体的な動作は出発点から目的地まで引かれた色分けされた誘導ラインの色を指定することにより、白杖の先端部に取り付けられたカラーセンサがこれを検出し、白杖がライン上を横切ると白杖がバイブレータにより振動するというものである。利用者は振動を検出できるように歩いてゆくことにより目的地に到達できる。