hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医工連携により創製する画期的光学測定系を駆使した内耳振動現象の統合的解析

新規断層イメージング装置を用いて、生きたモルモットの感覚上皮帯の微小振動の計測を達成した。さらに本研究では、新たに派生したレーザー振動計を用いて、「振動中心のナノスケールのずれ」を計測することにも世界で初めて成功した。このレーザー振動計による実験結果を元に、上皮帯振動が有毛細胞の機能に依存すると仮定し、感覚上皮帯振動の数理モデルを構築した。加えて、その仮定が正しいことを、生動物を用いた薬物投与実験によって確認した。これらの成果は、感覚上皮帯が持つ新たな振動機構を初めて実証したのみならず、その機構には有毛細胞機能が密接に関わっていることを世界で初めて見出したものである。初年度では、新たなfull-field振動計測手法として多波長走査型共通光路en-face OCT技術と広視野ヘテロダイン検出(Wide-filed heterodyne detection; WFHD)法を組み合わせた方法を開発した。WFHD法では、従来のフレームレートのCCDやCMOSカメラを用いて広視野での高速振動が計測できる。また、光コム干渉法の導入によって測定物体の深さを任意の関心領域に合わせて2次元平面内の振動による位相変化を捉えることが可能になった。新規装置において光コム干渉法を適用するために、ファブリペロー共振器と広帯域SLDを用いて広い帯域の多波長光(低コヒーレンス・コム)を作り出し、ファブリペロー共振器の共振器長を可変にすることで干渉計側の参照ミラーの操作を無くした。また共通光路干渉計の構成でOCT計測を可能にした。生体実験として、パラフィンで固定されたマウスの肝臓細胞組織の3次元OCT計測及び、WFHD法を用いて生体内部の各層における振動パラメータ(2次元の振動周波数、位相、及び振幅分布)の計測を行い、提案手法の有用性を確認した。本年度は目的の基底板以外の生体試料を用いて、パラフィンで固定されたマウスの肝臓細胞組織の3次元OCT計測及び、WFHD法を用いて生体内部の各層における振動パラメータ(2次元の振動周波数、位相、及び振幅分布)の計測を行い、提案手法の有用性を確認できた。計画通り、来年度から蝸牛での計測を来年度の目標とする。生体計測実験系の確立と多彩な条件下における基底板上の有毛細胞動態の三次元可視化を本年度の目標とした。昨年度構築した新規断層イメージング装置を駆使して生きたモルモットの感覚上皮帯の振動を観測したところ、2点の課題に直面した。基底板に特有の1低い反射率と、生動物を用いるが故に起こる2微小体動である。これらの課題に対処するため、実験系の改良を計画した。具体的には、1に対して、よりパワーの強い新規広帯域光源を購入した。2に対しては、測定時間の短縮が期待されるハイスピードカメラを購入した。生体計測が当初の予測より困難であったため、基底板振動の三次元可視化に向けて達成するべきマイルストーンを計画に追加した。微小体動の制御には、動物の麻酔管理や頭部の固定、取得信号の解析手法など生体計測独特の経験の蓄積が必要と判断し、レーザー振動計を用いた生体計測を新たなマイルストーンとして設定した。独自に構築したレーザー振動計を用いて、ミラーを対象物として対応周波数1kHz70 kHz、最小振動振幅10 pmを達成し、さらに一次元の生体振動計測にも成功した。生動物の基底膜振動の計測において、反射物を加えることなくナノスケールの精度を達成したことは本邦で初めてとなる。さらに、装置の構築の際、新たな派生技術を取得することができた。装置の解析手法に着目し、従来法では不可能であった「振動の中心位置のずれ」を、「振動振幅」と同時にナノスケールで計測できる振動計測装置の開発にも成功した。生体内計測を行う上で、2つの課題点が明らかとなった。(A)光源パワーの強度が微弱であったため、解析に十分な物体光(物体からの反射)が得られなかったこと、及び(B)生体特有の振動・電気ノイズにより、振動信号のS/N比が悪化したこと、である。以上二つの課題により、生モルモットの有毛細胞の振動計測には至らなかったため、H29年度の数理モデル化へ至る目標を達成できなかった。光強度の強い広帯域光源(スーパーコンティニュウム光源)とハイスピードカメラの導入により高性能となった新規断層イメージング装置を用いて、生きたモルモットの感覚上皮帯の微小振動の計測に成功した。具体的には、感覚上皮帯500マイクロメートルの立方体領域で、数十ナノメートルの振動の三次元計測を達成した。さらに、昨年設定したマイルストーン「レーザー振動計を用いた生体計測」において、独自に構築した計測装置により、これまで生きた動物において不可能であった「振動中心のナノスケールのずれ」を計測することにも成功した。本年度に設定していた振動様式の数理モデル化は、当初新規断層イメージング装置により計測される実験結果を想定していたが、予定を変更しレーザー振動計を用いた実験結果を元に取り組んだ。その結果、初めて計測された感覚上皮帯の「振動中心のナノスケールのずれ」は、感覚上皮帯に含まれる有毛細胞の機能から、理論的に説明されることが予測された。さらに、この予測を実証すべく、有毛細胞機能を障害する薬剤を生動物に投与した。有毛細胞機能の障害には、有毛細胞が有する感覚毛と呼ばれる毛の機能を阻害するもの、および、外有毛細胞が持つ細胞伸縮能を阻害するもの、の二種類を個別に障害した。その結果、感覚

上皮帯の振動振幅とともに、「振動中心のナノスケールのずれ」がどちらの阻害薬を用いても消失することが、明らかになった。これらの成果は、感覚上皮帯が持つ新たな振動機構を世界で初めて実証したのみならず、その機構には有毛細胞機能が密接に関わっていることを世界で初めて見出したものである。新規断層イメージング装置を用いて、生きたモルモットの感覚上皮帯の微小振動の計測を達成した。さらに本研究では、新たに派生したレーザー振動計を用いて、「振動中心のナノスケールのずれ」を計測することにも世界で初めて成功した。このレーザー振動計による実験結果を元に、上皮帯振動が有毛細胞の機能に依存すると仮定し、感覚上皮帯振動の数理モデルを構築した。加えて、その仮定が正しいことを、生動物を用いた薬物投与実験によって確認した。これらの成果は、感覚上皮帯が持つ新たな振動機構を初めて実証したのみならず、その機構には有毛細胞機能が密接に関わっていることを世界で初めて見出したものである。蝸牛の基底板は、現在使用している試料よりも光の反射率が大幅に小さい。これに対処するために、受光方式の変更や光源強度の変更などが必要となる可能性がある。実験を通じて、目的の計測を実現するために必要な変更を、測定機器に加える。現在使用している光源よりもパワーの強いNKT Photonics社製広帯域光源と、フォトロン社製ハイスピードカメラを導入した。これにより、より検出可能明瞭なな強度の物体光の確保と、測定時間の短縮による生体ノイズの減少が期待される。H29年度に動作確認の予定である。また、さらに別途方式の異なる断層イメージング装置の作成も計画している。29年度が最終年度であるため、記入しない。聴覚生理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
多様な視物質発色団と生息光環境との関連-浜名湖周辺のヨコエビ類を用いて

研究目的:甲殻類の視物質発色団は脊椎動物同様にA1(retinal)とA2(3-dehydroretinal)のみであるとされていたが、これまでの研究で甲殻類端脚目の地中海性のハマトビムシTalitrussaltatorの眼を分析し、昆虫特有と信じられていたA3(3-hydroxyretinal)をもつことを発見した。A3は昆虫の地球大気の酸素濃度上昇の変化に対する適応の結果だと考えられているが、甲殻類と地球の酸素濃度変化との進化上の相関はない。そこで、甲殻類がA3をもつことの生物学的意義(環境適応あるいは遺伝的拘束)を検証するため、様々な光環境に生息する端脚目および端脚目以外の甲殻類の発色団を網羅的に解析し、発色団と生息環境との関係を明らかにする。研究方法:材料は、主に浜名湖周辺で採集し、入手困難なものは他地域で採集または購入した。一部は種同定用および複眼の構造観察用として固定液に浸漬した後、使用した。残りは暗順応後にHPLC分析用として冷凍保存し、概ねSuzuki, Makino-Tasaka(1983)の方法で発色団を抽出し、シリカゲルカラムによりHPLC分析を行い、360nmの吸収を連続的にモニターすることで、発色団の種類と量を分析した。分析した発色団の種類を生息環境ごとにまとめ、その関係を検討した。研究成果:甲殻類端脚目では、潮間帯からそれより上部の陸域までに生息する種がA3をもつことがわかった。海に生息する種はA1のみをもっていた。一方、超深海に生息するカイコウオオソコエビHirondelleagigasはA3のみをもっていた。等脚目と十脚目は、全ての種が生息域に関係なくA1のみをもっていた。今後はさらに分析種を増やし、光環境や進化との関係を明らかにしたい。これらの網羅的な研究推進により、動物の視覚機能の環境適応と進化に関する理解を深めることができる。
D-アミノ酸シグナリングの分子機構：その解明と展開

D-アミノ酸は哺乳動物にも広く存在し、シグナル分子として多様な生理機能を担う。例えばD-セリンはN-メチルD-アスパラギン酸レセプターのコアゴニストとして記憶や学習など脳の高次機能に関わる。D-アスパラギン酸は神経伝達や生殖に関係する可能性がある。本研究では未だ十全ではないD-アミノ酸のシグナル機能の分子レベルで解明を目指すとともに、D-アミノ酸を腎臓病の病態診断や筋萎縮性側索硬化症(ALS)の進行抑制へ応用する。さらに現在不分明のD-Asp合成酵素などの解明のためのツールとなる新奇D-アミノ酸生合成酵素遺伝子のファンクショナルスクリーニング系を開発する。
精子形成過程におけるアンドロゲン作用のセルトリ細胞における検討

アンドロゲンは精巣内に多量に存在し造精機能に深く関連しているが、その作用機序の詳細は未だ明らかではない。マウスのセルトリ細胞株TM4におけるアンドロゲンにより影響を受ける分子のプロテインチップを用いた研究より、アンドロゲン添加によりtranslationally controlled tumor protein(TCTP)がdown regulationを受けることを明らかにした。そこで、さらにマウスの精巣内でTCTPの発現がアンドロゲンによる影響を検討するために、先ず基礎的かつ予備的な検討として、マウス精巣のセルトリ細胞でのTCTPの発現についてLaser dissection法を用いて細胞を回収して検討した。その結果、マウスの精巣を用いて凍結切片を作成した。1)先ず凍結切片の厚さを8μm,10μm,12μm,16μmとして顕微鏡観察下にLaser dissection法にてSertoli細胞を切除して回収することを試みた。2)回収した細胞を10個、50個、100個と細胞数にて分けて、それぞれよりRNAを抽出し、これを用いてRT-PCR法によるTCTPとGAPDH(control)の遺伝子の増幅を試みた1)凍結切片の厚さが8μmの場合は細胞を回収することができなかったが、10μm以上であれば回収することが可能であった。2)回収した細胞よりRNAを抽出は可能であり、細胞数が10個以上であれば、TCTPとGAPDHの遺伝子を増幅することができた。以上のことよりマウスの精巣内のセルトリ細胞を凍結切片よりLaser dissection法を用いて回収することが可能であり、かつ同細胞よりTCTP遺伝子の増幅も可能であることが判明した。今後この方法を用いてアンドロゲンの影響下でのマウス精巣内での遺伝子発現を検討することが可能となった。そしてflutamide処理したマウス精巣においてTCTPの発現が亢進していることを明らかとなった。現在さらに精子形成過程での関与について詳細について検討している。1)遺伝子発現の検討TM4にDHTを添加/非添加にて48時間後に細胞抽出液をプロテインチップシステムにて解析する。そしてDHT添加により増加する7分子と減少する6分子も同定することができた3)DHT添加により増加する蛋白分子の単離を試み、現在までにcalgizzarinとmacrophage migration inhibitorを同定した。先ず、プロテインチップシステムで同定した蛋白の分子量をもとに、2Dゲルを用いてアンドロゲン添加、非添加のSertoli上記と同様に同定単離する。現在、上記の蛋白のセルトリ細胞内での機能開始を開始している。5)アンドロゲンで増加した分子のヒト相同遺伝子の単離現在単離した上記分子のヒト相同遺伝子の単離を試みている6)マウスアンドロゲンレセプターの遺伝子の単離マウスのアンドロゲンレセプター遺伝子のエクソン4-7をPCR法にて単離を行なうことに成功した。この遺伝子のひとつのエクソンにNeo遺伝子を組み込みhomologous recombinationにて組み替え遺伝の作成をおこなっている。上記のように現在マウス精巣でアンドロゲンにて影響を受ける分子の機能解析をおこなっている。

そこで、さらにマウスの精巣内でTCTPの発現がアンドロゲンによる影響を検討するために、先ず基礎的かつ予備的な検討として、マウス精巣のセルトリ細胞でのTCTPの発現についてLaser dissection法を用いて細胞を回収して検討した。その結果、マウスの精巣を用いて凍結切片を作成した。1)先ず凍結切片の厚さを8μm,10μm,12μm,16μmとして顕微鏡観察下にLaser dissection法にてSertoli細胞を切除して回収することを試みた。2)回収した細胞を10個、50個、100個と細胞数にて分けて、それぞれよりRNAを抽出し、これを用いてRT-PCR法によるTCTPとGAPDH(control)の遺伝子の増幅を試みた。1)凍結切片の厚さが8μmの場合は細胞を回収することができなかったが、10μm以上であれば回収することが可能であった。2)回収した細胞よりRNAを抽出は可能であり、細胞数が10個以上であれば、TCTPとGAPDHの遺伝子を増幅することができた。以上のことよりマウスの精巣内のセルトリ細胞を凍結切片よりLaser dissection法を用いて回収することが可能であり、かつ同細胞よりTCTP遺伝子の増幅も可能であることが判明した。今後この方法を用いてアンドロゲンの影響下でのマウス精巣内での遺伝子発現を検討することが可能となった。そしてflutamide処理したマウス精巣においてTCTPの発現が亢進していることが明らかとなった。現在さらに精子形成過程での関与について詳細について検討している。
ニューカッスル病ウイルス強毒株活性化プロテアーゼの研究

本研究は、プロテアーゼの基質特異性とその遺伝子発現の点から、ニューカッスル病ウイルス(NDV)強毒株活性化プロテアーゼを同定することを目的とした。そのうち遺伝子発現の側面からの研究について成果を得たので報告する。NDV強毒株の膜融合蛋白前駆体Foは、その開裂部位に多重塩基性アミノ酸配列(RRQR/KR↓)を持ち、種々の細胞内で未知のプロテアーゼにより開裂されて膜融合能が活性化され、ウイルスは感染性を獲得する。この宿主のウイルス活性化プロテアーゼの候補としてfurin、PACE4、PC6糖サチリシン様プロテアーゼが挙げられている。我々は本研究において、リンパ球細胞株NALM6、MOLT4、Rmos、DaudiはNDV強毒株のFoを効率よく開裂することを見いだした。そこで、NDV強毒株Foのプロテアーゼによるプロセシングにおけるサチリシン様プロテアーゼの役割を明らかにするために、これらの開裂活性保有細胞と非保有細胞おけるfurin、PACE4、PC6の遺伝子発現をノーザンブロッテイングにより比較検討した。その結果、いずれの開裂活性保有細胞においても有意のfur(furinの遺伝子)の発現が観察されたが、非保有細胞においては殆どあるいは全くfurの発現は検出されなかった。PACE4、PC6の遺伝子発現は、切断活性保有細胞のあるものには検出されたが、非保有細胞では検出されなかった。これらの結果は、furinが実際に細胞内で働いているNDV強毒株のFo開裂活性化酵素であることを強く示唆する。さらに、PACE4、PC6もまたいくつかの細胞においてFoの開裂活性化に関与している可能性を示している。
ナノ複合メソクリスタル強誘電体の創製と巨大誘電・圧電効果の検証

本研究は独自で開発したソフト化学反応法で結晶方位を揃えた2種類のナノ結晶からなるナノ複合メソクリスタル強誘電体を合成し、エピタキシャル結晶界面における結晶格子歪みと強誘電、誘電、圧電特性との関係を検証した。BaTiO3/SiTiO3、BaTiO3/CaTiO3、BaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3、SrTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3などのナノ複合メソクリスタルの合成に成功した。ナノ複合メソクリスタルのエピタキシャルナノ結晶界面における結晶格子歪みは強誘電性自発分極の外部電場や外部応力へ応答性を向上させ、圧電定数を7倍、誘電率を5倍向上でき、巨大圧電と誘電効果を実証した。本研究は、独自で開発したソフト化学反応法で結晶方位を揃えた2種類のナノ結晶からなるナノ複合メソクリスタル強誘電体を合成し、エピタキシャル結晶界面における結晶格子歪みと強誘電体の誘電特性・圧電特性との関係解明を目的とする。H26年度次の成果が得られた。層状チタン酸(HTO)板状粒子からBaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタル板状粒子の合成を行い、BaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタル板状粒子の生成反応メカニズムを調べた。HTOからBaTiO3/HTOナノ複合中間体への変換反応は反応条件に依存し、水溶媒ではBaTiO3ナノ粒子が均一分布したBaTiO3/HTOナノ複合中間体が得られた。BaTiO3/HTOナノ複合中間体からBaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタル板状粒子への変換反応は、トポタキチック構造反応であり、反応条件によって生成物が異なる。水溶媒のような高い反応性条件では、BaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタが得られず、Ba1-xSrxTiO3固溶体となる。水ーエタノール混合溶媒のような温和な反応条件では生成したBaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタル板状粒子が得られた。さらにBaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタル板状粒子の強誘電特性評価を行い、強誘電性を確認した。層状チタン酸(HTO)を剥離処理して得たHTOナノシート溶液を用いてTi金属基板上にHTO配向性薄膜を作製した。HTO配向性薄膜をBa(OH)2溶液と水熱反応させ、BaTiO3配向性薄膜を作製できた。さらに合成したBaTiO3/HTO中間体板状粒子をテンプレートとして反応性テンプレート法で配向性焼結体を作製し、Ba1-xSrxTiO3配向性焼結体が得られることを確認した。H27年度次の成果が得られた。前年度のBaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタル結果を踏まえ、H1.07Ti1.73O4層状チタン酸(HTO)板状粒子からまずソルボサーマル法でBaTiO3/HTOナノ複合メソクリスタル板状粒子を合成し、さらに固相反応法でBaTiO3/HTOナノ複合メソクリスタル板状粒子からBaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタルの合成に成功した。BaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタル板状粒子の生成反応メカニズムを調べた結果、HTOからBaTiO3/HTOナノ複合中間体への変換反応はトポタキチック構造反応であり、BaTiO3/HTOナノ複合中間体からBaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタルへの反応は固相トポタキチック構造反応であることを明らかにした。ナノ複合メソクリスタルのBaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3割合はBaTiO3/HTOナノ複合中間体の合成条件に依存し、制御することができる。さらにBaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタルの焼結体を作製し、強誘電特性評価を行った。BaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタルは、(Ba,Sr)TiO3より誘電率と圧電定数がそれぞれ3倍と6倍高くなり、BaTiO3/SrTiO3エピタキシャル結晶界面における結晶格子歪みにより強誘電性自発分極の外部電場や外部応力へ応答性が敏感となり、高い誘電率と圧電特性が向上することを明らかにした。本研究が当初に計画したBaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタル板状粒子の合成は、BaTiO3/HTOナノ複合中間体とBi2O3、Na2CO3の混合物を焼成することにより固相トポタキチック反応で合成できることを明らかにした。このように合成したBaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタルは結晶方位の揃ったBaTiO3と(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ粒子から構成され、BaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3界面はエピタキシャル界面であり、格子歪みが存在することを明らかにした。さらにBaTiO3/SrTiO3ナノ複合メソクリスタルの焼結体の作製と強誘電特性評価も予定通り行った。

BaTiO3/SrTiO3ナノ複合は強誘電性ヒステリシスを示し、高い誘電率と圧電応答を示した。BaTiO3とSrTiO3ナノ粒子の格子ミスマッチングを利用して誘電特性と圧電特性を向上できることを明らかにした。本研究は、独自で開発したソフト化学反応法で結晶方位を揃えた2種類のナノ結晶からなるナノ複合メソクリスタル強誘電体を合成し、エピタキシャル結晶界面における結晶格子歪みと強誘電体の誘電特性・圧電特性との関係解明を目的とする。H28年度は以下の成果が得られた。前年度開発した水熱反応ー固相反応二段反応プロセスで合成したBaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタルについて誘電特性評価、強誘電特性評価、圧電特性評価を行った。BaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタルは強誘電特性を示し、誘電率と圧電定数はBa0.5(Bi0.5Na0.5)0.5TiO3固溶体よりそれぞれ5倍と6倍が増大した。格子定数の違いによるBaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3エピタキシャルナノ結晶界面における結晶格子歪みは強誘電性自発分極の外部電場や外部応力へ応答性を飛躍的に向上できることを明らかにした。さらにBaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタルは、BaTiO3と(Bi0.5Na0.5)TiO3のキュリー温度間の温度領域に大きく増大した誘電率温度範囲が存在する新規現象を初めて見出した。新規ナノ複合メソクリスタルの開発に関しては、BaTiO3/HTOナノ複合メソクリスタル板状粒子からBaTiO3/Bi4Ti3O12ナノ複合メソクリスタルの合成に成功した。また、H1.07Ti1.73O4層状チタン酸(HTO)板状粒子から水熱法でSrTiO3/HTOナノ複合メソクリスタル板状粒子を合成し、さらに固相反応法でSrTiO3/HTOナノ複合メソクリスタル板状粒子からSrTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3ナノ複合メソクリスタルの合成に成功した。これらのナノ複合メソクリスタル板状粒子のナノ構造解析を行い、これらのナノ複合メソクリスタルでは、すべてのナノ結晶は同じ結晶軸方位がそろっている。このようなナノ複合メソクリスタルはソフト化学的トポタクチック反応メカニズムで生成することを明らかにした。本研究は独自で開発したソフト化学反応法で結晶方位を揃えた2種類のナノ結晶からなるナノ複合メソクリスタル強誘電体を合成し、エピタキシャル結晶界面における結晶格子歪みと強誘電、誘電、圧電特性との関係を検証した。BaTiO3/SiTiO3、BaTiO3/CaTiO3、BaTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3、SrTiO3/(Bi0.5Na0.5)TiO3などのナノ複合メソクリスタルの合成に成功した。ナノ複合メソクリスタルのエピタキシャルナノ結晶界面における結晶格子歪みは強誘電性自発分極の外部電場や外部応力へ応答性を向上させ、圧電定数を7倍、誘電率を5倍向上でき、巨大圧電と誘電効果を実証した。本研究が当初に計画したBaTiO3/SrTiO3メソクリスタル板状粒子の合成は、反応条件を制御すればできることを明らかにした。
軽度発達障害を原因とする社会的不適応に関する日韓共同研究

本研究「軽度発達障害を原因とする社会的不適応に関する日韓共同研究」の趣旨に基づき、今年度は日本における軽度発達障害のある児童生徒の社会的不適応に関する調査を行った。I.研究の目的:1.学校不適応児童生徒の実態に対する教員の認識について:問題に関する教員の認知と児童生徒の不適応行動に対する教員の認知度について。2.学校不適応児童生徒の支援に対する教員の認識について:指導上の教員の困難度について、支援に関する教員のニーズについて調べた。上記の項目は、昨年度、韓国で行った調査項目と同じである。II.調査対象:日本のフリースクールに対して調査票送付による郵送法で行った。教員数は総計55人に対して行った。III.調査結果:調査対象機関の児童生徒の類型を日韓で比較すると以下のような結果であった。韓国では,対象としている障害累計は多い順に、非行、発達障害、虐待の順序であった。一方、日本の障害累計は、発達障害が非常に多く、その後に非行、虐待が続いた。また、社会的不適応を示す児童生徒に対する目韓教員の意識は、第一に、学校不適応児童生徒の問題に対して、全ての教員が家庭環境において最も問題を感じていると回答し、次に学習、社会性、非行、問題行動において課題が見られると日韓どちらの教師も認識していた。重篤な問題であると教師が感ずる順位は、韓国側は虐待、発達障害、非行の順番であったが、日本側は発達障害、非行、虐待の順序であった。第二に、学校不適応児童生徒の不適応行動に対する項目別の認知度にっいては、有意差がなかったが、韓国教員は虐待児の不適応行動を最も深刻に認識していた。第三に、教員が指導上で最も困難と感じているのは、両国の教員にとって非行児童生徒であり、次に発達障害、虐待児の順であった。IV.結論:学校不適応児童生徒が抱える課題に焦点を当てると、日韓ともに、障害のある児童生徒だけでなく、家庭環境による様々な課題をもつ児童生徒に対しても、特殊教育的視点からの対応が必要であるという結論に達した。軽度発達障害:学習障害,注意欠陥/多動性障害,高機能自閉症それにアスペルガー症候群による社会的不適応は,いじめや不登校ばかりでなく,犯罪の犠牲者や加害者としてあらわれることが昨今話題となっている。本年度は,国内調査では,広島立教育センター内の不適応教室に来談する子どもの実態と,触法行為によって入所している広島少年院を訪問し,その中内入る児童・生徒の様子について調査した。不登校児のために設立された適応教室においては,その半数以上に軽度発達障害児あるいは軽度の知的障害のある子どもが来談しているということが明らかになった。更に驚くべきことは,広島少年院に入所している半数以上が軽度発達障害を有していることであり,そこで行われている矯正教育は,まさに軽度発達障害の特性を入れた教育であった。また,定員100名であるにもかかわらず,150名入所しているという現状も明らかになった。刑務官とのインタビューから,入所している生徒は,学校において軽度発達障害の特徴にあった教育を受けれなかったため,二次障害としての社会的不適応から反攻挑戦性障害に移行し,触法行為に及び少年院に入るプロセスが多いとの意見が聞かれた。韓国に向けては,軽度発達障害のある児童・生徒がいる施設の状況を調査するため,ハングルによって書いた調査票を作成し,大邱広域市と釜山広域市で予備調査を行った。既に日本で行われた調査と同じ項目を使用して調査しようとしたが,項目の理解に対する微妙なニュアンスの違いがあり,修正作業をせざるを得なかった。今後,大邱大学と国立釜山大学を中心として研究を続けていく予定である。軽度発達障害:学習障害、注意欠陥/多動性障害,高機能自閉症それにアスペルガー症候群による社会的不適応は、いじめや不登校ばかりでなく、犯罪の犠牲者や加害者としてあらわれることが昨今話題となっている。本年度は、国内調査では、広島少年院における実践について調査した。発達障害の二次障害としての非行あるいは触法行為は、社会的不適応行為の中でも最悪の事態に陥ったケースだが、少年院で行われている実践について驚くべきものがあった。少年院のイメージは刑務所のイメージとダブルことがあるが、それとはまったく異なり、生活指導、学習指導、体育指導、職業指導それに集団活動への適応指導が行われており、素晴らしい実践が行われていた。広島少年院に入所している70%以上が軽度発達障害を有しているので、教育界への実践的なアドバイスが可能である。韓国の調査では、日本にもあるフリー・スクールに在籍している児童・生徒の実態調査を行った。不登校による通常の学校に登校できない子どもたちの実態調査を行った。釜山広域市にあるフリー・スクールで調査を行った。調査結果の分析は来年度行い、日本の不適応教室やフリー・スクールの現状との比較を行う予定である。また、日本では盲・聾・養護学校で行われる自立活動や重複障害のある児童・生徒に対して「個別の指導計画」をたてなければならないが、韓国では軽度の発達障害を含めた全ての障害のある児童・生徒に「個別化教育計画」を作成しなければならない。日本では軽度発達障害に対しても、来年度から始まる特別支援教育では「個別の指導計画」を作成しなければならない。発達障害が原因で社会的不適応を起こした児童・生徒にも「個別の指導計画」を作成することになる。そこで、韓国で1994年から作成・実施されている「個別化教育計画」の実態を調査した。

日本では盲・聾・養護学校で主として「個別の指導計画」を作成しているので、全国の知的障害養護学校での「個別の指導計画」の実態と韓国の知的障害養護学校の「個別化教育計画」の実態を調査して、その実情と課題を明らかにした。来年度は、軽度発達障害児に対する日本における「個別の指導計画」と韓国における同児童生徒の「個別化教育計画」を比較し、発達障害のある児童・生徒の社会的不適応を避けるための教育的支援を行う計画としての「個別の指導計画」の在り方について展望をつかむために調査研究を行う予定である。本研究「軽度発達障害を原因とする社会的不適応に関する日韓共同研究」の趣旨に基づき、今年度は韓国における軽度発達障害のある児童生徒の社会的不適応に関する調査を行った。I.研究の目的:1.学校不適応児童生徒の実態に対する教員の認識について;問題に関する教員の認知と児童生徒の不適応行動に対する教員の認知度について。2.学校不適応児童生徒の支援に対する教員の認識について;指導上の教員の困難度について、支援に関する教員のニーズについて調べた。II.調査対象:特殊学校、特殊学級、青少年相談センターそれに治療室等の私的機関で、学校不適応児童生徒を指導している担当教員を対象として調査票送付による郵送法で行った。教員数は総計61人に対して行った。III.調査結果:調査対象機関の児童生徒の類型は、非行が31.1%、発達障害のある児童生徒が34.8%、虐待が34.1%であった。また、社会的不適応を示す児童生徒に対する教員の意識は、第一に、学校不適応児童生徒の問題に対して、全ての教員が家庭環境において最も問題を感じていると回答し、次に学習、社会性、非行、行動において問題が見られると認識していた。重篤な問題であると教師が感ずる順位は、虐待、発達障害、非行の順番であった。第二に、学校不適応児童生徒の不適応行動に対する項目別の認知度については、有意差がなかったが、教員は虐待児の不適応行動を最も深刻に認識していた。第三に、教員が指導上で最も困難と感じているのは非行児童生徒であり、次に発達障害、虐待児の順であった。IV.結論:特殊教育は障害児のための教育として実施されているが、学校不適応児童生徒が抱える課題に焦点を当てると、障害のある児童生徒だけでなく、家庭環境による様々な課題をもつ児童生徒に対しても、特殊教育的視点からの対応が必要であるという結論に達した。本研究「軽度発達障害を原因とする社会的不適応に関する日韓共同研究」の趣旨に基づき、今年度は日本における軽度発達障害のある児童生徒の社会的不適応に関する調査を行った。I.研究の目的:1.学校不適応児童生徒の実態に対する教員の認識について:問題に関する教員の認知と児童生徒の不適応行動に対する教員の認知度について。2.学校不適応児童生徒の支援に対する教員の認識について:指導上の教員の困難度について、支援に関する教員のニーズについて調べた。上記の項目は、昨年度、韓国で行った調査項目と同じである。II.調査対象:日本のフリースクールに対して調査票送付による郵送法で行った。教員数は総計55人に対して行った。III.調査結果:調査対象機関の児童生徒の類型を日韓で比較すると以下のような結果であった。
小腸チオレドキシンによる酸化障害防御

ウシ小腸のチオレドキシン及びチオレドキシンレダクターゼを通常の方法で精製し、チオレドキシンレダクターゼはさらにADP-セファロース並びにウシ小腸チオレドキシン・リガンドのアフィニテイクロマトグラフィにて単一にした。チオレドキシンレダクターゼはチオレドキシンと共に酸性タンパク質であり、補因子チオレドキシンがなくても芳香族ジスルフィドを還元した。精製したウシ小腸のグルタチオンS-トランスフェラーゼはH202存在下の酸化的ストレスにより容易に失活し、チオレドキシンレダクターゼ、チオレドキシン及びNADPH系の共存にてその失活が防御された。また、H202により失活したグルタチオンS-トランスフェラーゼはチオレドキシンを含む系とインキュベートするとその活性を復元した。一方、精製したウシ小腸のアルドースレダクターゼはH202存在下の酸化的ストレスにて活性化され、その活性化はチオレドキシンを添加することにより促進された。添加したチオレドキシンが減少したので恐らくアルドースレダクターゼとチオレドキシンの混合ジスルフィドの形成が推定された。ラット小腸細胞IEC-6を0.25mM H202とインキュベートすると細胞の生存率が減小するが、チオレドキシン活性は増加した。0.25mMH202とインキュベートした後、細胞IEC-6の総RNAのRT-PCRを行った結果、チオレドキシンの転写生成物の増大を観察した。また、ビタミンE存在下IEC-6細胞の培養を行い、H202存在下の酸化的ストレスの抑制と同時にチオレドキシン活性の増加を認めた。以上の成績により生体内でも酸化的ストレスに応答してチオレドキシンが誘導され酸化的ストレスの防御に機能すると推定した。今後、精製したチオレドキシン並びにチオレドキシンレダクターゼのアミノ酸配列を明らかにし、その情報をもとにチオレドキシン並びにチオレドキシンレダクターゼ遺伝子のクローニングを行い、両遺伝子の発現と酸化的ストレスとの関連性を検討したいと考えている。本研究では小腸の培養細胞を用い、酸化的ストレスに対するチオレドキシンシステムの防御機構を明かにすることを目的としており、チオレドキシン並びにチオレドキシンシレダクターゼ活性に焦点をあて研究を進めた。用いた細胞はラット小腸のIEC-6であり、予めウシ胎児血清を含むDMEM培地中、37°Cで培養し、続いて90φデイッシュに播種し、18時間後培地を無血清DMEM培地に交換、それに過酸化水素を添加し培養を行った。0.25mM過酸化水素の条件下6時間培養したラット小腸のIEC-6ではチオレドキシンの活性が150%にまで上昇した。その際、チオレドキシンレダクターゼ活性は過酸化水素添加の場合に比べて変動はなかっこ。ラット小腸のIEC-6のチオレドキシン活性の上昇は時間依存的であり0.25mM過酸化水素の条件下6時間にて最高値が観察された。酸化的ストレスによるチオレドキシンの誘導がmRNAレベルで起こっていることを調べるためRT-PCR法により比較検討した。ラットチオレドキシンのcDNAの塩基配列と他の動物種のそれとホモロジーがある約20塩基を非コード部分の2箇所から選びプライマーをデザインした。

過酸化水素存在下培養したラット小腸のIEC-6の抽出液からAGPC法により総RNAを単離し,これを材料にRT-PCR法を適用して1.5%アガロースゲル電気泳動を行った。その際増幅回数を制限してチオレドキシンmRNAの濃度を反映するよう条件を設定した。泳動位置約450bpのところに唯一つのバンドを認めチオレドキシンcDNAに一致することを確認した。ハウスキーピング遺伝子であるG3PDH遺伝子は過酸化水素存在下においても影響は受けなかったが、チオレドキシン遺伝子の発現は明らかに過酸化水素存在下において増加した。しかもチオレドキシン遺伝子の発現増加は時間依存的であり12時間にて顕著だった。このようにチオレドキシン蛋白質が酸化的ストレスによって転写レベルで誘導されるが明らかになった。今後誘導されたチオレドキシンがIEC-6の酵素GST及びLDHの酸化的ストレスに防御的に働くことを確認する。ウシ小腸のチオレドキシン及びチオレドキシンレダクターゼを通常の方法で精製し、チオレドキシンレダクターゼはさらにADP-セファロース並びにウシ小腸チオレドキシン・リガンドのアフィニテイクロマトグラフィにて単一にした。チオレドキシンレダクターゼはチオレドキシンと共に酸性タンパク質であり、補因子チオレドキシンがなくても芳香族ジスルフィドを還元した。精製したウシ小腸のグルタチオンS-トランスフェラーゼはH202存在下の酸化的ストレスにより容易に失活し、チオレドキシンレダクターゼ、チオレドキシン及びNADPH系の共存にてその失活が防御された。また、H202により失活したグルタチオンS-トランスフェラーゼはチオレドキシンを含む系とインキュベートするとその活性を復元した。一方、精製したウシ小腸のアルドースレダクターゼはH202存在下の酸化的ストレスにて活性化され、その活性化はチオレドキシンを添加することにより促進された。添加したチオレドキシンが減少したので恐らくアルドースレダクターゼとチオレドキシンの混合ジスルフィドの形成が推定された。ラット小腸細胞IEC-6を0.25mM H202とインキュベートすると細胞の生存率が減少するが、チオレドキシン活性は増加した。0.25mMH202とインキュベートした後、細胞IEC-6の総RNAのRT-PCRを行った結果、チオレドキシンの転写生成物が増大を観察した。また、ビタミンE存在下IEC-6細胞の培養を行い、チオレドキシン活性の増加と同時にH202存在下の酸化的ストレスの抑制を認めた。以上の成績により生体内でも酸化的ストレスに応答してチオレドキシンが誘導され酸化的ストレスの防御に機能すると推定した。今後、精製したチオレドキシン並びにチオレドキシンレダクターゼのアミノ酸配列を明らかにし、その情報をもとにチオレドキシン並びにチオレドキシンレダクターゼ遺伝子のクローニングを行い、両遺伝子の発現と酸化的ストレスとの関連性を検討したいと考えている。
網羅的mRNA絶対定量のためのパイロプライマーの開発

パイロシーケンシングによる細胞内mRNA絶対定量を可能にするためのプライマー配列(パイロプライマー)を開発するため、(1)「遺伝子」発現定量のための低冗長性を許したpolyA近郊パイロプライマー、および(2)「スプライシングバリアント」を完全定量するエクソン境界近傍パイロプライマーを現実時間内で設計することを目的としそのための方法論とシステムを開発した。パイロシーケンシングによる細胞内mRNA糸対定量を可能にするためのプライマー配列(パイロフライマー)を開発するため,(1)「遺伝子」発現定量のための低冗長性を許したpolyA近郊パイロプライマー,および(2)「スプライシングバリアント」を完全定量するエクソン境界近傍パイロプライマーを設計することを目的とし,そのための方法論を確立した。【高速ユニーク性検索】プライマー設計上,最大の問題となる配列のユニーク性を正確に検出するのに32CPUで1年かかる問題を約3ヶ月で計算する方法を考案した。さらに従来は検出能力を落として時間を高速化していたが,本研究で2種類のアライメントプログラムを組み合わせて利用することにより検出能力を落とさずに高速化することに成功した(技術報告論文執筆中)。平成20年度は,さらにハードウェアによる検索の高速化を研究中である。【高性能プライマー選択法】従来のTm値を揃えるとユニーク性が劣化し,ユニーク性を向上させるとTm値が揃わない問題を回避する方法を考案した。第一段階ではユニーク性の高いプライマーを選択するがTm値の条件を満たさない場合には,ユニーク性をしきい値まで下げ,その範囲でTm値を満たすプライマーを選択した。これによりパイロプライマーで配列決定をする段階でユニークな遺伝子を見分けることが可能と考えられるプライマーが設計された。平成20年度は本プライマーのうち10遺伝子程度にっいてその性能を検証し,ユーザーに使い易いGUI機能を持つサーバーを開発する。パイロシーケンシングによる細胞内mRNA絶対定量を可能にするためのプライマー配列(パイロフライマー)を開発するため、(1)「遺伝子」発現定量のための低冗長性を許したpolyA近郊パイロプライマー、および(2)「スプライシングバリアント」を完全定量するエクソン境界近傍パイロプライマーを現実時間内で設計することを目的としそのための方法論とシステムを開発した。【システム構成】プライマーの設計には1)候補配列の全cDNAに対するユニーク性検索、2)プライマーTm値の計算、3)マルチプレックスプライマーのクロスハイブリ性検出の3段階が必要である。1についてはFPGAボードを用いた論理回路を設計し、計算を約1000倍に高速化して1年かかる計算を数日まで短縮した。本結果については、情報処理学会研究報告会(2008-BIO-14)で研究報告を行った。2も数週間で計算できる様に既存のプログラムを改良した。3は組み合わせ最適化問題のため、ギブスサンプリングアルゴリズムを用いた準最適解を高速に解かせる方法を考案し、100程度のプライマーの組み合わせを解くことができるようになった。本システムは特許申請準備中である。【実験による検証】ヒト乳がん由来MCF-7細胞及びマウスES細胞を用いて、遺伝子発現している転写因子を数個10個程度選択し、設計したプライマーが実際に機能するかPCR実験による検証を行った。その結果、Tm値の依存度が大きかったがシステムを用いて配列のTmを微調整することで検出能力の高いプライマーが得られた。
固体表面反応における多体効果

固体表面上での気体分子の反応は、飛来分子、吸着分子、表面分子などの反応因子が独立に作用するのではなく、お互いに促進あるいは反発しながら表面反応場の状態を規定している。平成8年度に引き続き、孤立吸着分子の表面拡散にかかるポテンシャルエネルギー面の考察をおこない、ミクロスコッピックな拡散障壁および拡散の頻度因子に関する知見を得た。また、低被覆率領域における、分子間相互作用に関しても考察した。その結果、吸着サイト間の占有分布の経時変化から見積もったNi(100)上のCO分子のサイト間ホッピングに要するエネルギー障壁は高々60meVであり、吸着エネルギー(1.3eV)に対し、1/20程度であった。また、孤立吸着COの他に、低被覆率では低温領域のみに特徴的な、島構造に由来する表面種が見られた。この構造の安定化エネルギーは40meVであった。この島構造は、3%ML以下の領域で見られることから、Ni(100)上ではCO分子間に引力的相互作用が働くこと、低被覆率ではこれら島構造と孤立種が熱平衡状態になっていることが明らかになった。
代数群の表現論についての研究

Gを有限体形上定義された連結代数群,F:G→Gを対応するFrobonius写像とする。各自然数mに対し,有限群G^<FM>のFーtwisted class fuctimの空間C(G^<FM>/F)とG^Fの数関数の空間C(G^F/)の間にベクトル空間の同形を与えるShintani descentといわれる写像N^kF^m/F:C(G^F/)→C(G^<FM>/F)が定款される。G^<FM>のFーstableな既的指標は,Shintani descentを通じてお互いに関連するのであるが,特にGがvductiveの場合は,Lnsetigの理論におけるalmost chmacterが,C^<FM>のFーsfahle既的指標のN^kF^M/F^<ー1>による像として自然な形で現れることが分っていた。Gがvdutineでない場合,almost chmatrはそのままでは定義できないが,今年度の研究を通じて次の様な一般化が得られた。Gを任意の連結代数群とすると,十分大きいm,m'に対し,C(G^<FM>/F)とC(G^<FM>/下)の間に同形:“relatine Shintaui descant"が定義され,それはG^<FM>とG^<FM>のFーstahle既的指標達の間の自然な1対1対応を引き起す。これによりG^<FM>のFーstahle既的指標のN^kF^m/F^<ー1>による像として,G^Fのalmost chmacter Rx達が定義できる。このRx達は,Gがvdnctineの場合と同様のいくつかの性質を持つ。又,vductirの場合,RxはGの指標層から得られるというhusetigの予想があり,関連して,定義体形によらないGの幾何的な性質を反映するが,我々の場合も,Rxは,G^FではなくGに対して意味を持つ事が分った。Rxの既的指標への分解に関しても,reclmctreと同様の振る舞いをすることへのいくつかの強力な部分的結果も得られた。又,それとは別に,Gがreductieの場合,前記Lusefigの予想は非常に重要な予想であるが,それに対して,Shintanidesceutを使った,アプロ-チの可能性が出て来た。これに関しては,現在研究中であるが可能性は高いと思われる。成功すれば,Gがreductie,connected centerの場合に,G^Fの指標表を全て書き下す事ができることになる。
Improving English Listening and Reading Comprehension via Using Visuals

視覚からの情報の、リスニング、リーディング、語彙の記憶への影響を調査した2013年の研究では、これらが好ましい影響を与えることがわかった。特に視覚情報は語彙の記憶に最も大きな影響を与え、語彙リストが適切な絵を伴うと語彙の定義のみのリストより効果的であった。これを受け、2014年は視覚教材を作成し、実際の授業で使用した。特に、2013年の研究で効果の高かった語彙指導に使用したところ、大きな効果を上げた。
原爆小頭症患者の在宅生活の支援に関わる研究

戦後70年を経ても被爆者への支援は充分ではない。本研究は原爆小頭症患者(以後、小頭症患者)の在宅における支援体制を検討することを目的としている。療養や生活の実態調査の結果、複合的な障害と高齢化により自力での生活が困難な者が多かった。また、未だに内面には不安や苦悩が存在しており、高齢期の今も心のケアが求められていることが明らかになった。その背景には、これまで被爆者の心のケアの機会がないまま経過してきたことがあげられる。在宅でのひとり暮らしの継続や家族との同居も限界に近づいており、心のケアを含めた日常的な相談体制の整備が必要となっている。今年度は、主に研究データの収集を行った。研究対象者である原爆小頭症患者は身体障害と知的障害等複合的被害を合わせ持っている。本研究の対象者はインタビューに対応出来る軽度知的障害の方々であるが、体力的な課題も抱えているので、一度に多くの情報を得る事が困難であった。そのため、くり返しインタビューを行うことが求められ、通常は1度で済むインタビューが2回、3回と必要になった。研究対象は原爆小頭症患者だあったが、インタビューが困難であったため、急遽対象の変更を行い、家族についてインタビューを実施した事例があった。家族が高齢でインタビューの必要があっても実施出来なかったり、プライバシーからインタビューの受け入れに拒否的な家族が多い中で、家族の協力が得られたことは貴重な機会であった。次年度の研究計画ではデータ解析を行う予定であり、関連する先行研究について文献研究をすすめた。研究対象者は胎内被爆であるため直接の被爆体験は語ることが出来ないこと、また軽度知的障害があるため、被爆後の生活における困難等を適切に証言できないため、その内面に迫っての研究には困難を伴う。そのため、同じ被爆者で体験を語らずにきた被爆者の内面についての研究も併せて行っている。語らないできた被爆者の内面の理解が、語ることに困難を抱える原爆小頭症患者の心理面の研究に示唆を得ている。また、研究方法については質的研究を予定しているので、具体的な方法について研究会に参加しながら検討を行っている。本研究は、原爆小頭症患者(以後、患者)の在宅での生活と療養実態に関わる調査研究により在宅における支援体制を検討することを目的としている。平成27年度は患者の聞き取りによる実態調査を行った。多くの患者は母親の胎内での被爆により脳と身体に複合的な障害を抱え自力での生活が困難な者が多い。障害により施設に入所している者が多いが、在宅生活を維持している者が少なからず存在している。知的障害が軽度で聞き取り調査が可能な者には、生活状況に加え思いや感情など内面の聞き取りも実施した。患者は障害ゆえに語ることそのものに困難があるが、時間をかけて聞き取り、日常的なメモなどの記録を活用し質的研究方法を用い分析を行った。語りの文脈が明確でない者の解釈は質的分析の妥当性も考慮しながら、内面の吐露としてとらえ構造化のみを行った。その結果、未だに内面には不安や苦悩が存在しており、高齢期の今も心のケアが求められていることが明らかになった。なお調査途中での死亡、福祉施設への入所、医療機関への入院という事態が発生した。そこで患者以外の障害がない被爆者調査との比較研究を行った。表面的には感情や思いを捉えにくい人、話さない人、話すことに支障がある人も、戦争による被害者としてさまざまな心の被害を抱えている可能性があることが示唆された。患者の在宅でのひとり暮らしの継続や家族との同居も限界に近づいており、心のケアに関わる日常的な相談体制の整備の必要性は喫緊の課題である。また高齢者を理解する上で、高齢者の多くは被爆者と同様に戦争の被害者であるという視点を涵養する重要性も示唆された。以上の研究結果については、関連する学会や研究誌において社会的な発信を行い、被害の実態と介護上の留意点及び社会福祉専門職養成における諸課題を提起した。平成26年度及び平成27年度は、患者の生活と療養実態、心理面についての調査を実施した。当初より調査対象者が極めて少ない状況であったが、調査途上において患者の発病による病院への入院や社会福祉施設への入所等により対象者がさらに減少した。そこで障害がない被爆者の心の被害についての分析を元に比較研究も行うこととした。これらの結果についてはすでに関連学会や研究会等で報告を行った。平成28年度の計画では、調査結果についての総合的な検討を行うこと、被爆者の支援と実践的研究を行ってきた研究者のスーパーバイズを受けることや在宅支援体制について提言を行う計画であったが、これらもすべて平成27年度中に行った。在宅でのひとり暮らしの継続や家族との同居も限界に近づいており、日常的な相談体制の整備だけでなく、心のケアの必要性が明らかになった。

小頭症患者は爆心地より近距離での胎内被爆により脳と身体に障害を持っており、語ることに困難がある。調査では時間をかけてゆっくり聞き取り、日常的なメモなどの記録を活用し質的研究方法を用い分析を行った。その結果、直接的な被爆体験はないが、過酷な生活の中で心の被害を抱えながら生きて来たことが明らかになった。また自身の体験を語らない被爆者の調査も行ったが、同様に心の被害が見出された。近年、沖縄戦などの戦争犠牲者の高齢期の精神症状についての研究がすすんでおり、戦争体験を語らない高齢者にも被爆者と同様に心の被害が継続していることが指摘されている。表面的には感情や思いを捉えにくい人、話さない人、話すことに支障がある人も、戦争による被害者としてさまざまな心の被害を抱えている可能性がある。本研究を通して、被爆者だけでなく現代の高齢者は多くが戦争体験者であり、戦争の被害者であるという視点を社会福祉専門職教育において涵養する重要性も示唆された。戦後70年を経ても被爆者への支援は充分ではない。本研究は原爆小頭症患者(以後、小頭症患者)の在宅における支援体制を検討することを目的としている。療養や生活の実態調査の結果、複合的な障害と高齢化により自力での生活が困難な者が多かった。また、未だに内面には不安や苦悩が存在しており、高齢期の今も心のケアが求められていることが明らかになった。その背景には、これまで被爆者の心のケアの機会がないまま経過してきたことがあげられる。在宅でのひとり暮らしの継続や家族との同居も限界に近づいており、心のケアを含めた日常的な相談体制の整備が必要となっている。今年度の主たる研究計画は研究データの収集であったので、計画上の著しい遅れはない。しかし、インタビュー対象者は予定していた人数より減少した。それは、研究対象者である原爆小頭症患者が身体・知的障害だけでなく、体力的な課題が大きいからであった。病弱でもあり、インタビューの予定がしばしば変更となったことや高齢による認知症の発症等もあった。高齢者福祉施設への入所や医療機関への入院等でインタビューが出来なくなったことによるものである。近年とみに研究対象者である原爆小頭症患者を含めた原爆被爆者の高齢化や死亡により証言の困難という事態が進行している。特に原爆小頭症患者は極めてその人数少なく、対象者を新たに拡大した実態調査は難しい事態となってきている。これまでの証言記録を元に、体験の継承を行う活動の必要性と重要性を痛感している。最終年度の平成28年は、稀少で貴重な証言をできるだけそのまま保存する方法で被害の実相と患者の実情を広く公表し継承に結びつける研究を計画している。蓄積してきた記録の保存を行い出版等による社会的発信をすすめたいと考えている。患者の生活史を含めた原爆被害の記録として後世に残すためである。また。それは被爆者を含めた高齢者の介護上の課題への示唆、当事者理解と支援を学ぶ社会福祉専門職教育への活用等、多方面への社会的貢献としての意義が大きいと考えている。医療ソーシャルワーク昨年度、収集した研究データを元に、研究方法を確定しデータの解析を行う。本研究は研究対象が少ないが、原爆による障害に加え、さらに高齢による疾病や障害が加わっているため、対象がが減少する可能性が大きい。研究を早急にすすめることが求められている。