hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虐待予防のグループ・ミーティング支援プログラムの有用性と参加継続要因

結果、参加の効果と参加回数とは関連が示され、1年以上参加群は未満群より育児困難感、罪悪感、母と子の関係、夫と両親の関係、共感・受容・孤独感について改善が認められた。母親の継続参加を促進するには、1)参加目標の妥当性、2)目的と対象選定、3)安心できる場の保証、4)事前・事後の個別支援、5)関係職種との連携、6)ファシリテーターの技術、7)MCG支援に期待する効果の認識、が重要な要素であると示唆された。保健センター計4か所で実施している子ども虐待予防のグループ支援事業参加者計74名を対象に、参加継続の効果と終了・中断者の理由(母の発言より)について調査し、運営・援助上の課題を分析、検討した。事業参加前後に調査を実施し、個人差はあるが参加後に母親はI.母と子どもの関係II.子ども以外との関係III.G参加の直接的効果の3領域において改善が認められた。一方、終了・中断者47名の理由を担当保健師から書面にて情報を収集し、コード化、内容分析し運営・支援上の課題の要素を抽出した結果、以下の事項が確認された。問題解決は14名、未解決・中断21名、転出1名、就労3名、就学・就園8名であった。問題解決の理由は、気持ちが落ち着いた、悩みがない、などが示された。未解決・中断の理由には、話をすることが大変、本音をなかなか話せない、自分の悩みに話題が合わない、他人の話を聞いて自分のできなさに気づく、話した後で不安になる、他の参加者に嫌な思いをさせたと気になる、思うような答えがもらえず辛い、他者に共感できない、共感してもらっても解決にならない、辛い話を聞くと辛くなる、他者の話の内容が重くて引きずる、時間を守れない、参加者と幼稚園が一緒で気まずい、児と離れるのが苦痛、などが示された。中断理由に関連する運営・支援上の課題として、1)教室参加の各自の目標設定の妥当性(母親側・保健師側・両者の意図の相違)、2)事業目的と対象選定、3)安心できる環境の保証、4)事前、事後の個別支援のあり方、5)託児担当保育士等の関係者との連携、6)ファシリテーターの技術、7)グループ支援に期待する効果の認識(母親側、支援者側)の要素が抽出された。すなわち、虐待予防の対象となる母親の心理やニーズは多様であり、個々の状況に適した支援を行うには、事業運営や個別支援のあり方、関係職種間との連携など再検討する必要性が示唆された。保健センター計4か所の子ども虐待予防のグループ支援事業の新規参加者8名、継続参加者20名に参加初期・参加後の調査を実施した。継続参加者の効果について、個人差はあるが母親はI.母と子どもの関係II.子ども以外との関係III.G参加の直接的効果の3領域において維持あるいは改善をしていることが確認された。前年の調査で抽出された参加中断理由に関わる要素:1)参加目標の設定と妥当性、2)目的と対象選定、3)安心できる場の保証、4)事前・事後の個別支援、5)託児保育士等関係職との連携、6)ファシリテーターの技術、7)MCG支援に期待する効果の認識、の7項目に関して、支援の現状と課題解決の方策を検討するため、市3保健センター保健師等34名に無記名自由記述による調査を実施した。情報はコード、カテゴリ化し、内容分析を行った。保健師・心理相談員と会議を開催し、結果について信頼性・妥当性を確認するとともに、課題解決の方策について討議を重ねた。結果、課題解決の方策として、1)目標設定:母の利益となることが理解できるように説明する、目標を途中で見直す、意見交換により効果イメージを具体化する、経験を積む、評価しやすい目標を設定する、母と保健師間で目標が異なる可能性を理解する等、3)場の設定:ファシリテーターの技術向上、参加者の増加、教室の約束厳守等、4)個別指導:母が求める支援を十分把握する等、5)関係職種間の協働・連携:託児担当者の役割の明確化と教育、カンファレンスで情報を共有する等、6)ファシリテーター技術・役割:研修によるスキルアップや事業運営の経験を積み援助技術の向上、情報共有、連携強化等が示された。母が達成可能な具体的目標の設定・動機づけと支援者との共有、グループと個別支援能力の向上、関係者間の連携強化、効果の確認・共有等の支援の質向上が継続参加につながる一因であると示唆された。子ども虐待予防グループ支援(MCG)事業の参加者(母親)30名を対象に、参加による主観的効果と参加継続(回数)との関連を明らかにするため調査を実施し検討した。効果測定項目は、第1階層3領域:母と子の関係、子以外との関係、MCG参加の直接的効果、第2階層7領域:育児困難感、罪悪感、子との関係、夫・両親との関係、共感・受容・孤独感、対処力、MCGの必要性、に続く第3階層計20項目(0-6点;7段階)、母・子のFace Scale(1-7点)とし、参加初期と参加後(約6ヶ月毎)の値を比較した。分析方法は20項目スコア変化量(最終ー初回)と参加回数との相関分析(Spearman)を行い、項目変化量を目的変数、母年齢、第1子年齢、回数、母・子Face Scale (最終回)を説明変数として重回帰分析を行った。

結果、1.子どもとの関係(r=0.53)、グループに受け入れてくれる人がいる(r=0.43)、グループに共感してくれる人がいる(r=0.42)、グループは子育てに必要な場(r=0.41)、家事は一人で背負わなくてよい(r=0.39)と参加回数には相関が示された(p<0.050.01)。2.参加回数の影響が示された効果項目は、子との関係を振り返る、グループに受け入れてくれる人がいる、困った時に相談しようと思う、グループは子育てに必要な場であった。3.参加初期において1年以上群は未満群より第2階層の罪悪感を除く6領域の平均値が低かったが、参加後は育児困難感、共感・受容・孤独感、対処力、MCGの必要性の平均値は未満群より高く改善が示された。すなわち、子との関係を振り返る、他者へ相談、グループの受容とグループは子育てに必要な場の改善には、参加回数が影響する一因と考えられ、参加を継続することでより効果が期待できると示唆された。前年度に引き続き4か所の研究協力機関・対象に研究協力を依頼し、了解が得られた参加者を対象にグループ参加の効果を継続的に調査し、参加回数や期間、主観的効果等との関連について検討した。結果、個人差や効果測定項目により差があるものの概ねグループ支援による参加者の効果(改善)が認められた。さらに、複数の効果測定項目と参加回数、参加期間とは関連が示され、参加継続と参加の効果には関連があり、効果には参加回数・期間が影響する一因であることが確認された。次年度には他の自治体のグループ支援事業担当者らにグループ支援参加者の継続参加のための支援や継続参加状況に関する情報収集を行い、これまでの研究結果の妥当性に関しても検討していく予定であるが、既に研究協力の内諾を得ている自治体支援者もあり、概ね研究は順調に進展している。1.2市4保健センターの子ども虐待予防グループ支援(MCG)事業の参加者(母親)20名を対象に、グループ参加による主観的効果の調査を行った。効果測定項目は、第1階層3領域:母と子の関係、子以外との関係、MCG参加の直接的効果、第2階層7領域:育児困難感、罪悪感、子との関係、夫・両親との関係、共感・受容・孤独感、対処力、MCGの必要性、に続く第3階層計20項目(0-6点;7段階)、母・子のFace Scale(1-7点)とし、参加初期と参加後(約6ヶ月毎)の値を比較した。2.グループ参加者のアセスメント・評価ツール(以下、ツール)の評価項目に関する支援者(保健師)の重要度の認識を明らかにするため、MCG支援を担当した保健師11名を対象にツールの各項目に関する重要度の一対比較調査票を作成し、匿名により調査し分析した。内容は、第1階層3領域:母と子の関係、子以外との関係、MCG参加の直接的効果、第2階層7領域、第3階層20項目の構造化を行い、各項目の一対比較調査を実施し重要度、幾何平均値を算出した。結果、1)第1階層3領域の重要度は“母と子の関係"が最も高く、次いで“子ども以外との関係"、“MCG参加の直接的効果"の順であった。2)第一階層の"母と子の関係"の第三階層項目の重要度は、“参加することで自分の気持ちが楽になる"が最も高く、次いで“子育てがつらい気持ちが軽減される"、“子育てはつらい"の順であった。第1階層“子以外との関係"の第三階層項目の重要度は、“自分の子ども時代の親子関係を振り返る"が最も高く、次いで“自分と夫との関係を振り返る"“夫は育児、家事に参加している"の順であった。これらの結果より、保健師のMCGのアセスメント・評価項目に対する重要度の認識が明らかになった。一方、保健師の重要度の認識には差がみられ、支援の目的と評価項目、事業運営に関する合意形成の強化が必要であると示唆された。
バイオ炭を活用した急速熟畑化技術に関する研究

本研究では,生産性が低い客土用山土に対する木質バイオ炭と牛ふん堆肥の混合施用が土壌理化学性に及ぼす影響について検討した.まず,客土用山土2 kgに対して,約700°Cの温度で生成された間伐材由来のバイオ炭を4種類の混入割合(0.0,0.5,2.5,5.0%(w/w)),牛ふん堆肥を2.5%(w/w)混入・未混入の計8処理区を3連ずつの合計24個の試料を作成した.その後,それぞれの土壌に水分を加え,飽和体積含水率の約70%に調整した後に密閉し,25°Cの恒温チャンバー内に静置し,培養試験を開始した.2週間に1回,減った分の水分量を補う操作を行い,含水率を一定に維持した.180日間培養した後,密閉容器から2つの不攪乱土壌(100ccコア)と攪乱土壌を採取し,土壌の物理性(乾燥密度,保水性,透水性,団粒径分布),化学性(全炭素,全窒素,陽イオン交換容量,pH,EC等)を測定した.客土用山土のCECは2.6 cmolc/kgと非常に小さかったため,バイオ炭・堆肥の施用によりCECは増加した.特に,堆肥施用した場合にバイオ炭施用量の増加に伴うCECの増加割合が大きかったが大きかった.バイオ炭の施用量とCECの関係を回帰した結果,堆肥施用した場合の方が増加の傾きが僅かに大きい結果となった.この結果から,混合施用した場合の方が単独施用よりもCECを増加させる効果が高い可能性が示唆された.客土用山土の全炭素量は0.1%と非常に小さかったため,バイオ炭の施用量増加と共に全炭素含量は比例的に増加した.また,増加の傾きは,堆肥施用の有無で大きく違わなかった.この結果から,客土用山土においては,バイオ炭の施用量の増加は,堆肥由来の炭素の安定化にはあまり寄与しない可能性が示唆された.本課題は,圃場整備において下層土が露出した農地等の有機物が不足する農地を対象に,バイオ炭を用いた土壌改良により急速熟畑化を達成し,且つ効果的に炭素貯留を行うための基礎技術を確立することを目的としている.今年度は,まず,バイオ炭を施用する対象となる客土用山土及び山砂を入手した.併せて,バイオ炭と混合施用する牛糞堆肥を入手した.そして,農村部で入手が容易な間伐材チップ(スギ・ヒノキ),モウソウチク,籾殻,さとうきびバガス,鶏ふん,集落排水汚泥といった7種類の原料から400,600,800°Cの3種類の生成温度で合計21種類のバイオ炭を作成し,各種バイオ炭の成分組成,水分保持特性,保肥性等を測定により明らかにした.年度途中でバイオ炭を製造する炭化炉が故障したため,培養実験を行う際に必要な量のバイオ炭をまだ確保できていない.炭化炉は次年度早々に修理・復旧する見込みである.本課題は,圃場整備において下層土が露出した農地や客土が施された農地等の有機物が不足する表土を持つ農地を対象に,バイオ炭を用いた土壌改良により急速熟畑化を達成し,且つ効果的に炭素貯留を行うための基礎技術を確立することを目的としている.本年度は,有機物不足土壌の物理性・化学性・生物性の改良に対してバイオ炭の施用量や堆肥の施用の有無が及ぼす影響を検討するため,2.5Lの密閉容器を用いて,客土用山土(砂80%,シルト9%,粘土11%)2 kgに,700800°Cの温度で生成された木質バイオ炭を4種類の混入割合(0.0,0.5,2.5,5.0%(w/w))で混入し,牛ふん堆肥2.5%(w/w)混入・未混入の計8処理区を3連ずつの合計24個の容器を作成した.その後,それぞれの土壌に水分を加え,最大容水量の約70%の体積含水率に調整した後に密閉させ,25°Cの恒温チャンバー内に静置し,培養試験を開始した.培養試験においては,2週間に1回,減った分の水分量を補う操作を行い,現在も培養を継続している.これにより,次年度,培養後の土壌の物理性(乾燥密度,保水性,透水性,団粒径分布等),化学性(全炭素,全窒素,陽イオン交換容量,陰イオン交換容量,pH,EC等),生物性(微生物バイオマス炭素,微生物バイオマス窒素等)の測定を行うための準備が整った.昨年度の炭化炉の故障により,培養試験を実施するために必要なバイオ炭の供給が遅れた.今年度,炭化炉の復旧・バイオ炭の作成を速やかに行い,培養試験が開始された.本研究では,生産性が低い客土用山土に対する木質バイオ炭と牛ふん堆肥の混合施用が土壌理化学性に及ぼす影響について検討した.まず,客土用山土2 kgに対して,約700°Cの温度で生成された間伐材由来のバイオ炭を4種類の混入割合(0.0,0.5,2.5,5.0%(w/w)),牛ふん堆肥を2.5%(w/w)混入・未混入の計8処理区を3連ずつの合計24個の試料を作成した.

その後,それぞれの土壌に水分を加え,飽和体積含水率の約70%に調整した後に密閉し,25°Cの恒温チャンバー内に静置し,培養試験を開始した.2週間に1回,減った分の水分量を補う操作を行い,含水率を一定に維持した.180日間培養した後,密閉容器から2つの不攪乱土壌(100ccコア)と攪乱土壌を採取し,土壌の物理性(乾燥密度,保水性,透水性,団粒径分布),化学性(全炭素,全窒素,陽イオン交換容量,pH,EC等)を測定した.客土用山土のCECは2.6 cmolc/kgと非常に小さかったため,バイオ炭・堆肥の施用によりCECは増加した.特に,堆肥施用した場合にバイオ炭施用量の増加に伴うCECの増加割合が大きかったが大きかった.バイオ炭の施用量とCECの関係を回帰した結果,堆肥施用した場合の方が増加の傾きが僅かに大きい結果となった.この結果から,混合施用した場合の方が単独施用よりもCECを増加させる効果が高い可能性が示唆された.客土用山土の全炭素量は0.1%と非常に小さかったため,バイオ炭の施用量増加と共に全炭素含量は比例的に増加した.また,増加の傾きは,堆肥施用の有無で大きく違わなかった.この結果から,客土用山土においては,バイオ炭の施用量の増加は,堆肥由来の炭素の安定化にはあまり寄与しない可能性が示唆された.炭化炉は次年度早々に修理・復旧させる.復旧後,速やかにバイオ炭を製造し,バイオ炭・堆肥・土壌を混合した培養実験を行う.一定温度・一定湿度下のチャンバー内で培養実験を行い,培養後の土壌の物理性(乾燥密度,水分保持特性,通水性,団粒径分布等),化学性(炭素・窒素含有量,有効態リン酸含有量,CEC,AEC等)の測定を行う.最終年度となる次年度においては,今年度作成した培養土壌を用いて,土壌の物理性(保水性,透水性,団粒径分布等),化学性(pH,EC,CEC,CN含有量等),生物性(微生物バイオマス等)を計測し,研究結果のとりまとめを行う.年度途中で炭化炉が故障し,その後の実験計画が遅延したため,残額が生じた.培養実験の開始が遅れたことにより,培養後の土壌特性の分析を年度内に実施できず,残額が発生した.この残額は,実施予定であった分析のために使用する.炭化炉の修理費用及び昨年度実施予定の実験のために使用する.
制御手術理論とその応用の研究

我々は、距離空間の上での制御を与えられた手術群の性質について研究を行った。そのような群は制御手術に閔する手術列の中に現れることが予期される。制御のない古典的手術理論における最も基本的な結果は高次元における手術列の完全性であった。制御つきの場合は、局所的な基本群が自明である時、例えばある高次元多様体それ自体を距離空間と考え恒等写像による制御を考える場合、完全であることがすでに証明されている。その証明の要は制御手術群の安定性である。我々の目標は、もっと一般の場合の安定性を調べることであった。安定性の証明には制御ポアンカレ2次複体に関する分割が大きな役割を果たす。分割は局所基本群が自明な場合は、常に可能であるが、一般には障害が存在する。我々は、制御ポアンカレ2次複体に関して、局所的単純性の概念を導入し、これを用いて分割が可能であるためのひとつの十分条件を得ることができた。この条件は一般になりたつわけではないが、安定性の証明の途中に現れるであろう複体の分割問題を解決する場合に適用可能であることが十分期待できる。実際、制御空間が円周の部分複体である場合において、一般的な場合の安定性を証明することができた。我々はうまく帰納法的な議論を用いることにより、さらに高次元の球面の部分複体であるような制御空間の場合にも、この方法が拡張できるのではないかと考え、さらに研究を継続している。局所的な基本群が消えていない場合の制御手術理論について研究を続けている。特に、イプシロン制御手術郡の安定性の証明を目標としており、そのたけの手段として、射影的加群の場合のマイヤー・ビートリス完全系列の証明を試みたが、現在、よい定式化が見つかっていない。そこでその定式化と証明をめざす一方で、Pedersen-Ferry流のやり方による証明を試みているところである。これは射影加群を使わず、半無限区間を用いたアイレンベルグのトリックを使うことにより、自由な加群のみを用いて議論を行う方法である。ただし、この方法を実行するためには、その過程の種々の構成で生じるホワイトヘッドのねじれが消えることを、幾何的制御もこめて、観察しなければならない。この方法に関してはE.Pedersen氏と協力しあうことになった。そこで小プロジェクトとして、手術に関する種々の構成におけるホワイトヘッドのねじれの陽的な計算を行った。例えば鎮同値写像の合成に関する公式・厚みづけコボルディズムのねじれに関する公式などを得た。このプロジェクトは現在も、大学院生中島竜二氏の協力も得て、継続中である。昨年に引続き、局所的な基本群が消えていない場合の制御手術理論について研究を続けている。当面の目標であるイプシロン制御手術群の安定性の証明に向けて、E.Pedersen氏らとの共同研究を進めている。対象となる図形を十分次元の高い球面に埋め込み、その図形の上に定義された十分サイズの小さい幾何学的2次複体が与えられた時に、その2次複体を境界とするような2次複体で、その図形の原点を頂点とする無限錐の単位球面の外側の上で定義されており、しかもサイズが有界であるものを構成すればよい。Pedersenらによる代数的K理論の場合の方針をまねするのであるが、一番の問題点は自由な2次複体の分割を、自由な複体のカテゴリーの中でこれを実行する形で、行わなければならないことである。一般の場合では射影的加群があらわれてしまう。ただその射影類が特殊なものになっている。ここでは自由な複体と半無限区間との積により与えられる特別なものを対象として考えることにより、その射影類が消えることが期待される。これをチエックする準備として昨年度鎖同値写像の合成に関するホワイトヘッドのねじれの和公式などの明示的な証明を与えた。今年度は、さらにその鎖同値写像が幾何学的複体の間のものであるとき、ねじれのサイズに関する見積りを行い、上の目標の最も単純な場合、すなわち図形がユークリッド直線上の1点からなる集合{

1}である場合に、具体的な構成と、そのサイズの見積りを行うことができた。昨年に引き続き、局所的な基本群が非自明の場合の制御手術群の安定性について研究を続けた。今年度の関連する動きとしては、Pedersen-Quinn-Ranickiによる局所的な基本群が自明な場合の手術理論に関しての論文の発表があげられる。我々がより一般的な場合の証明に用いようとしている道具は、彼らの用いている幾何学ポアンカレ2次複体の分割である。分割は一般的には不可能である。我々は彼らの方法を拡張して、分割が可能であるためのひとつの十分条件をみいだした(残念ながら必要条件ではない)。考えているポアンカレ2次複体が、分割しようとしている一方の領域上で単純ポアンカレであるという概念を導入して、この条件が満たされているならば分割が可能であることが証明できた。局所基本群が自明ならば、ポアンカレであれば自動的に単純ポアンカレであることがわかる。この結果を用いて制御手術群の安定性に関して次のことを証明することができた:1次元の単位球面上の制御手術群は局所基本群が非自明であっても安定性を持つ。証明はFerry-PedersenのK版の安定性の証明と同様である。彼らは一般の次元の球面上の制御ホワイトヘッド群に対する安定性を証明しているが、手術理論におけるその類似はまだできていない。安定性に関するはりあわせの議論を作り、この方面で突破口を開こうとしている。
アスベスト等粉塵の低濃度曝露による人体影響に関する分析電顕的・疫学的研究

アスベストの低濃度曝露でも発生することが示唆されている中皮腫17例及びその他の疾患6例について、分析電子顕微鏡を用いて肺内アスベストの種類の同定及び半定量を行った。試料はいずれも剖検例で健常側肺の下葉横隔膜面中央の隣接部分より1cm立方大の肺組織を採取し、これより20μm厚の切片を作成し、低温灰化処理後アスベストを含む残渣を電顕メッシュに移し、電顕試料とした。アスベストの半定料のグレードは(-)(【+++】)の4段階とした。中皮腫17例のうち16例にアスベストが検出された。うち3例は石綿工場勤務歴があり、いずれもアモサイトが(【++】)以上検出された。造船業に従事したことのある3例も同様アモサイトが(【++】)以上検出された。残る10例のうち5例に角閃石系(アモサイト,クロシドライト,アクチノライト等)のアスベストが検出され、これらはすべて職業歴を再検討すると職場でなんらかのアスベストの接触の機会がありうることが推定された。他方蛇紋石系のクリソタイルのみが同定された症例は5例で、うち1例は長い繊維が(【+++】)検出され、職業歴からアスベストの職業性曝露が考えられた。残る4例はいずれも短い繊維が同定され、うち1例は30才頃より石綿工場の近隣に9年間の居住歴があった。中皮腫以外の6例のうち1例から角閃石系のアクチノライトが(【++】)検出された。職歴にタルクの曝露歴があり、アクチノライトがタルクの不純物として混入していた可能性が非常に強い。残る5例にはいずれも今回の方法ではアスベストは検出されなかった。以上の成績から角閃石系のアスベスト、或いは長繊維の蛇紋石系のクリソタイルが(【++】)以上検出された場合は職業性曝露が考えられる。短い繊維のクリソタイルが(+)(【++】)検出された場合は近隣曝露などの環00露の可能性が示唆される。開発されたこのアスベスト種の同定及び半定量法はスクリーニングとして有用と思われる。
テラヘルツ波分光・イメージング用高感度超伝導検出器の開発

YBa_2Cu_3O_7(YBCO)粒界型ジョセフソン接合と種々のアンテナを集積化してテラヘルツ検出デバイスを試作し,それらの信号検出特性を0.1THz4.2THzの範囲で評価した。接合に平面型対数周期型アンテナ(LPA)を集積した検出器の高周波結合損は約-26dBであり,LPAの給電点と接合抵抗のインピーダンス不整合損が支配的な要因であることを明らかにした。アンテナをLPAからコプレナー導波路結合型スロットダイポールアレイ(CPW-fed SDA)に変更した検出器では,スロットダイポールの1/2λ共振点において高周波結合損が約-20dBに改善された。またそのとき,検出器全体の感度として,約1,400(V/W)を達成した。SDAの放射特性をFDTD法による数値シミュレーションにより解析し,この感度向上にはLPDAに比べて低いアンテナ放射インピーダンスを持つCPW-Fed SDAを採用したことによるインピーダンス不整合損の低下が寄与していることを明らかにした。残された不整合損はさらに改善する余地がある。それを実現するためにはアンテナの選択だけでなく接合抵抗を上昇させることも重要である。この点から多数の接合が直列に接続された固有ジョセフソン接合は,接合抵抗の大きな素子の候補として期待される。LPAに代えて共振型アンテナを使った検出器では検出帯域が狭いと問題があるが,スロットダイポールを1λ共振動作させることで0.2THz共振でも50%近い大きな比帯域が得られることを数値シミュレーションにより見出している。テラヘルツ波帯は,波長にして3mmから30μm程度に相当しマイクロ波と遠赤外光との中間に位置する広大な電磁波スペクトルであり,近い将来に超高速大容量通信の基幹システムを支えることが期待される周波数資源のフロンティアであるとともに,テラヘルツ波が電波(透過性)と光(直進性)双方の優れた特徴を兼ね備えていることから透過イメージングや,この帯域に在る蛋白質やDNAといった生体分子に由来する指紋スペクトルを利用して生体物質の検出など幅広い応用が期待されている。本研究は,YBCO高温超伝導体薄膜を用いたジョセフソン接合素子を検出器として用いテラヘルツ帯高周波スペクトルを検知できる高感度なイメージング用検出器の実現を目的としている。今年度は,MgOバイクリスタル基板上に作製したジョセフソン接合に,平面型対数周期型アンテナとコプレナー導波路結合型スロットダイポールアレイ(CPW-fed SDA)を集積した検出器を用いてそれらの応答周波数特性,感度,ダイナミックレンジを評価した。我々は,前者において接合特性の最適化により最高で30,000V/Wの検出器感度と帯域幅1Hzの測定に対して38dBmのダイナミックレンジを得ることに成功した。しかしながら,検出器にテラヘルツ波を導入する準光学導波システムを含めたシステム全体の検出感度は600V/Wと低い値に止まっていた。我々は,感度低下の大きな要因がアンテナの大きな給電インピーダンスと検出器の低いインピーダンスの不整合であることを突き止め,より給電インピーダンスの低いCPW-Fed SDAを集積した検出器を開発した。今年度は,新たに導入したサブテラヘルツ源を利用してこの検出器の検出周波数特性を精密に測定し,数値シミュレーションにより予測されていた共振特性と検出感度の周波数特性を明らかにした。電波と光の境界領域に相当するテラヘルツ波(0.110THz,1THz=10^<12>Hz)と呼ばれる電磁波帯域には薬品やタンパク質,DNAなど生体関連物質に由来する有用な指紋スペクトルが見出され,これを使った分光分析やイメージング技術は既存の医療/バイオ関連産業への応用が始まっているだけでなく新しい産業創出につながる可能性を秘めている。本研究は,テラヘルツ応用機器のキーデバイスの一つである広帯域高感度検出器の開発を目指しており,開発する検出器は,テラヘルツ波に敏感に応答する高温超伝導デバイスとそれを冷却する小型冷凍機によって構成する。

検出器の性能は,現在テラヘルツ帯をカバーする最も高感度な極低温動作超伝導デバイスには及ぼないものの0.1THzから3THzを超える広い周波数帯域において現存する半導体検出器の約10倍の感度(比電力電圧応答:V/W)を目指している。平成18年度は,高温超伝導ジョセフソン接合に集積化するアンテナを平面型対数周期型アンテナ(LPDA)からコプレナー導波路結合型スロットダイポールアレイ(CPW-fbd SDA)に改良した検出器を製作し,0.110.16THzの周波数範囲でジョセフソン接合自体の高周波応答特性とダイナミックレンジ,ならびに高周波を検出器に導入する準光学系を含めたシステム全体の感度を評価した。その結果,CPW-Fed SDAを集積した検出器の最適動作周波数において約1,400(V/W)の感度を達成した。この値は,同様の接合にLPDAを集積したタイプの検出器を約6dB上回っている。この感度向上にはLPDAに比べて低いアンテナ放射インピーダンスを持つCPW-Fed SDAを採用したことによる接合抵抗との不整合損の改善が寄与していることは,数値シミュレーションの結果からも明らかである。残された不整合損にはさらに改善の余地があるが,それを実現するためにはアンテナの改善だけでなく接合抵抗を上昇させることも重要である。この点から多数の接合が直列に接続された固有ジョセフソン接合は,接合抵抗の大きな素子の候補として期待される。平成18年度までの研究によって,コプレナー導波路結合スロットダイポールアレイ(CPW-fed SDA)とバイクリスタル人工粒界型高温超伝導ジョセフソン接合(GBJJ)との集積化することで達成された総合感度6dBの改善には,接合とアンテナのインピーダンス整合の改善が大きく寄与した。最終年度に当たる平成19年度は,これまでの成果を基盤として,感度のより一層の向上を図るとともに,実用化を目指す上で,用途に応じて広帯域な分光感度特性を活用できる従来の平面型対数周期アンテナ(LPDA)を利用することも視野に損失改善に取り組むとともに,LPDAとGBJJを集積化した検出器の分光感度特性を測定した。総合感度を制限している損失要素の一因としてテラヘルツ波を検出器に集光する高純度シリコン製の超半球レンズに着目し,直径の異なるレンズと検出器マウントを新たに製作して,レンズ直径が総合感度に与える影響を0.120.24THzの範囲で測定した。その結果,レンズ直径を7mmから10mmに拡大することで総合感度が全周波数範囲で約4dB,15mmに拡大させたときには約5dB向上することを明らかにした。アンテナの有効放射面積を考慮すると,準光学系に由来する損失はこれによりほぼ限界まで改善されたと判断できる。最終年度に行った準光学系の改善過程において分光感度特性の評価できた0.120.16THzの範囲において感度に約7dBの変動が観測された。LPDAは広帯域な特性が期待できるアンテナとして多用されているが,検出器と集積した状態でその分光感度特性を評価した報告は少なく,電磁界シミュレータを用いて感度変動の原因を引き続き検討している。本研究の成果は,その結果と併せて平成20年8月に米国において開催される応用超伝導国際会議において発表する予定である。
蝸牛におけるNO合成酵素の発現に関する研究

蝸牛における一酸化窒素(NOS)の局在を細胞レベルで検討するため、in situ hybridizationをおこなった。ウィスター系ラットを灌流固定後、蝸牛を摘出。後固定、脱灰を経て、OCT compoundに包埋、凍結切片を作製(コントロール)。蝸牛血流障害負荷として、前下小脳動脈、椎骨脳底動脈をクリッピングしたもの、さらにクリッピングし時間をおいてクリップを除去して血流を再開通させたものについても同様に凍結切片を作製した。これらの切片に対しNOSのRNAプローブを用い、in situ hybridizationにて比較検討したが、コントロール群、蝸牛障害負荷群の間に明らかな違いは認められなかった。これについては蝸牛の側副血行路、固定・染色等の手技的な問題などが影響している可能性が考えられた。in situ hybridizationでは血管条、らせん靭帯、らせん神経節などにNOSの発現を認めた。一方、蝸牛外側壁組織を採取市、これを組織培養して血管条辺縁細胞と思われる細胞の増殖を認めた。この培養辺縁細胞についてもNOSのRNAプローブを用いてin situ hybridizationをおこなったところ、eNOS, iNOSの発現が認められ,eNOSの方が強いシグナルであった。これまでの研究によりやはり蝸牛においてNOSが発現し,内耳機能の調節に関与していることが示唆された。Wister系ラットの蝸牛を摘出してホモジネートし、total RNAを抽出、逆転写反応にてcDNAを合成した。これをテンプレートとして、一酸化窒素合成酵素(NOS)の塩基配列をもとにあらかじめ作成しておいたプライマーを用いてRT-PCRを行った。このRT-PCRによりラット蝸牛にNOSの発現が認められ、その発現はeNOS, nNOSが多く、iNOSは少なかった。iNOSは定常状態では発現しておらず、LPSやサイトカイン等によりその発現が誘導されるとされており、過去の報告でも蝸牛におけるiNOSの発現は免疫染色等にて認められてはいないが、今回の実験ではわずかに発現が認められた。これは蝸牛においてわずかに発現しているiNOSが免疫染色にて検出可能なレベル以下であり、PCR反応にて増幅されることにより検出されたと考えられた。Northern Blot法でもRT-PCRとほぼ同様の結果が得られた。ラット蝸牛にてNOS抗体を用いて免疫染色を行うと、iNOSではほとんど反応が認められなかったが、eNOSやiNOSではラセン靱帯、血管条、蝸牛軸、ラセン神経節などに反応が認められた。コルチ器には明らかな反応は認められなかった。一方、ラット蝸牛より蝸牛外側壁組織を採取し、さらに血管条組織を剥離してこれを培養液の入った容器の底部に貼り付け、CO2インキュベーター内で培養した。数日培養すると血管条組織の周囲に細胞の増殖が認められ、電顕等による検討によりこの細胞はmarginal cellであることが判明した。今後この培養細胞における各アイソザイムのNOSの発現をRT-PCR, Northern Blot,免疫染色,ln situ hybridization等によって調べ、さらにNOSの転写活性を制御するプロモーター領域を解析するためルシフェラーゼアッセイにて検討を行う予定である。
走査プローブ顕微鏡による分子・細胞機能イメージング

走査プローブ顕微鏡は探針(プローブ)で試料表面をトレースしながら、試料表面の凹凸形状や物理性状を測定するユニークな顕微鏡である。本研究では、この顕微鏡の特色を利用して、1)生きた細胞や生体内構造蛋白質のナノスケール立体構造解析と水中での原子間力顕微鏡法の確立、2)種々の走査プローブ顕微鏡の細胞生物学的研究への応用、3)そのための標本作製法と測定法の開発を目的とし、次の点を明らかにした。1.原子間力顕微鏡でDNAやミオシンなど生体高分子を高分解能観察するための試料調整法と測定法の検討を行った。一般にこれらの観察では、標本をマイカ上に展開し大気中の共振モード(ダイナミックモード)で観察している。しかし、この方法では、試料に吸着すると思われる水分子の影響や、大気中で探針を制御する際の測定感度の問題で、分解能に限界が生じると考えられた。そこで、真空中での測定を検討し、真空中でのFM制御方式による測定法により、かなり良好な画像が得られた。2.原子間力顕微鏡で生体構造物を液中観察する方法について検討した。従来の液中観察ではコンタクトモードを用いていたが、使用する探針の共振周波数の設定、振幅の設定等を検討することで、共振モードで染色体の液中観察での良好な像を得ることができた。これにより、コンタクトモードのような「引っかき像」がなくなり、探針・試料間のきわめて小さい力を制御することができた。また、この条件に「Qコントロール」法を併用することで、さらに安定した観察が期待された。3.原子間力顕微鏡以外の走査プローブ顕微鏡のうち、とくに近接場光学顕微鏡に注目し、近接場光学像と表面凹凸像を同時測定できる近接場光学・原子間力顕微鏡について、生物応用を行った。その結果、染色体の免疫蛍光染色標本について、良好な像を得ることが可能になった。走査プロープ顕微鏡は、探針(プローブ)で試料表面をトレースしながら、試料表面の凹凸形状や物理性状を測定するユニークな顕微鏡である。本研究では、この走査プローブ顕微鏡の特色を利用して、1)生きた細胞や生体内構造蛋白のナノスケール立体構造解析と水中での原子間力顕微鏡法の確立、2)種々の走査プローブ顕微鏡の細胞生物学研究への利用法の検討。とくに原子間力顕微鏡と他の走査プローブ顕微鏡の併用による物理性状の解析法とそのイメージング法の検討、3)こうした走査型プローブ顕微鏡法に適した生物標本調整法・測定方法の開発研究を行う。そこで本年度は以下について検討した。1)原子間力顕微鏡による高分子・生体構造物観察法の確立と応用ミオシン蛋白などの高分子を用いて、原子間力顕微鏡に適した試料調整法(緩衝液の性状など)と大気中測定条件(探針の振幅など)を検討し、ある程度安定した条件を明らかにした。また染色体などの生体構造物の液中観察を試み、緩衝液中で共振モードを用いた観察を可能にした。今後は安定した条件を解析する必要がある。2)原子間力顕微鏡以外の走査プローブ顕微鏡の生物応用染色した生体構造物について走査近接場光学・原子間力顕微鏡よる観察を試みた。その結果、表面凹凸像と蛍光像の同時測定が可能になった。今後は安定した測定法、この観察に適した試料作製法を検討する必要がある。昨年度は、1)原子間力顕微鏡による高分子・生体構造観察法の確立と応用、2)原子間力顕微鏡以外の走査プローブ顕微鏡の生物応用について検討した。本年度は引き続き、以下の点について研究を進めた。1)原子間力顕微鏡による高分子・生体構造物観察法のさらなる検討

・試料調整法の検討(人見・牛木):昨年度のミオシン蛋白等の高分子についての試料調整法を発展させて、原子間力顕微鏡で生物試料を観察するための基本的な試料調整法を検討した。異なる高分子は異なるチャージを持つため、マイカ上への標本の付着法はそれぞれの分子にあった方法が必要であることがわかった。2)測定法の検討(星・牛木):昨年度までの大気中観察の他に、液中観察法を検討し、液中で染色体を観察することに成功した。特にQコントロール法による共振モードにより、液中での観察法に今後大きな期待がもたれた。3)原子間力顕微鏡以外の走査プローブ顕微鏡の生物応用(星・牛木):昨年度は走査近接場光学・原子間力顕微鏡による生物試料観察を試みた。本年度はさらに、この方法を発展させて、生体構造物の表面凹凸像と蛍光像の同時測定法により染色体等の観察を可能にした。しかし、摩擦力・マイクロ粘弾性・吸着力・表面電位顕微鏡などの他の機能についての生物観察への応用については次の課題として残された。昨年度は、1)原子間力顕微鏡による高分子・生体構造物観察法のさらなる検討、2)測定法の検討、3)原子間力顕微鏡以外の走査プローブ顕微鏡の生物応用について検討した。本年度は特に以下の点について研究を進めた。1)原子間力顕微鏡による高分子・生物構造物の液中観察法の確立と具体的応用ミオシン蛋白等の高分子、染色体等の細胞内構造物などについて液中観察に適した試料調整法を検討した。またQコンロトール法を含めた液中での原子間力顕微鏡の測定法を検討した。このような試料調整法と測定法の検討により、液中での最適な観察条件を調べ、具体的観察を試みた結果、従来のコンタクトモードによる観察にくらべて、より良好な共振モード測定が液中で可能となった。これにより特に染色体について、液中で良好な観察を行うことができた。2)真空観察法による高分子観察の高精度化FM検知法を用いた真空中での生体高分子試料の観察法を検討した。これによりプラスシドDNAの低侵襲・高解像度測定を試み、従来のスロープ検出法よりもよりその高分解能の観察ができる可能性がひらけた。3)光プローブ顕微鏡の可能性の追求昨年は光プローブ顕微鏡により、生体構造物を表面形状と蛍光像の同時観察法を可能にしたが、さらにその応用を行った。4)その他の走査プローブ顕微鏡の生物応用の追求摩擦力・マイクロ粘弾性・吸着力・表面電位などの他の測定法の可能性を検討したが、その生物応用までには至らず、今後の課題として残された。
高機能高品質ソフトウエア構成法の研究

本重点領域研究のA01班は、高機能高品質ソフトウェアは如何にあるべきか、如何に作るべきかを討論、検討するのを目的としている。班の研究集会は9月45日、3月56日の2回を開催し、出席者はそれぞれ11名、9名であった。岩崎のグループは、高機能高品質プログラムの構成法についてUti Lispを例に考察した。その結果、高機能高品質ソフトウェアを構成する要因として、「ソフトウェアの核部分に一貫した設計思想と十分な機能を持たせて、それをユーザに公開することが重要である」との知見が得られた。Uti Lispの例でいえば自動記憶管理をもつような言語処理系が背後にひかえることにより、信頼性が高くなり、システムの品質も向上した。斎藤のグループは、ソフトウェアのさまざまな構成要素にパラメタを与えられるように実現し、それをもとにさまざまな要求に応じられるようにすることを目標とし、ソフトウェア構成方法としてはオブジェクト指向構成方法がよいという結論を得た。中田のグループは、コンパイラ生成系を改良したり、コンパイラ生成系の技術を他のソフトウェアに適用することによって、より高機能なソフトウェアや、より高品質なソフトウェアを、より機械的に構成する方法を研究した。具体的には、拡張1パス型属性交法、GUIのための時相属性交法などを開発した。
ＰＰＡＲｓをターゲットとした血管内膜肥厚抑制

血管内膜肥厚による再狭窄は、遠隔成績向上の障害となっている。本研究ではPPARαagonistであるfibrateの内膜肥厚抑制効果を検討する。一方で、DPP-4阻害薬の内膜肥厚抑制効果についても検討した。【PPARαのagonistであるfibrateの内膜肥厚抑制効果】ウサギモデルの作成、薬剤投与まで試みたがfibrateの内膜肥厚抑制効果までの結果は得られなかった。【他の薬剤の内膜肥厚抑制効果】DPP-4阻害薬(Vilda)は、GLP-1依存性および非依存性の抗動脈硬化作用を有する。VildaはGLP-1濃度を上昇させ,血糖非依存的にウサギ自家静脈グラフトの内膜肥厚を抑制した。閉塞性動脈硬化症(ASO)症例は、高齢化や食生活の欧米化により、増加の一途をたどっている。手術手技、治療用カテーテル、人工血管材質そして薬剤の進歩により、血管内治療(経皮的血管形成・ステント留置術)や外科的バイパス手術の早期治療成績は、著しく向上しているものの、血管壁内膜肥厚に起因する術後の再狭窄は、遠隔成績向上の障害となっている。本研究は、血行再建術後に生じる血管内膜肥厚に対する有効な制御手法を開発することであり、長期的には臨床的に問題となる静脈グラフト晩期閉塞、血管内治療(経皮的血管形成・ステント留置術)後の再狭窄の予防・長期開存成績の向上へと寄与することを最終目標として設定している。我々は先に核内レセプターであるperoxisome-proliferator-activated receptor (PPAR)のうちPPARγagonistのpioglitazoneが、ウサギ静脈グラフトモデルにおいて内膜肥厚を有意に抑制することを示した。本研究ではPPARsの中でも血管壁に強く発現するPPARαのagonistであるfibrateに着目し、これを経口投与することによる内膜肥厚抑制効果を動物モデルで比較する。同時に分子生物学的手法を用いて、内膜肥厚に関連する各種分子( IL-6, TNFα,NF-kβ,VCAM-1, COX2, eNOSなど)の血管壁での経時的活性・発現レベルへの効果の検証を行うことを目指して研究を進めている。本研究ではPPARsの中でも血管壁に強く発現するPPARαのagonistであるfibrateの内膜肥厚抑制効果を各種動物モデルで比較する。同時に分子生物学的手法を用いて、内膜肥厚に関連する各種分子( IL-6, TNFα,NF-kβ,VCAM-1, COX2, eNOSなど)の血管壁での経時的活性・発現レベルへの効果の検証を行うことを目指す。閉塞性動脈硬化症(ASO)に対する血管内治療や外科的バイパス手術の早期治療成績は著しく向上しているものの、血管内膜肥厚に起因する術後の再狭窄は、遠隔成績向上の障害となっている。本研究ではPPARsの中でも血管壁に強く発現するPPARαagonistであるfibrateの内膜肥厚抑制効果を各種動物モデルで比較する。(1)PPARαのagonistであるfibrateの内膜肥厚抑制効果:ウサギモデルの作成、薬剤投与まで試みたがPPARαのagonistであるfibrateの内膜肥厚抑制効果までの結果は得られなかった。(2)他の薬剤の内膜肥厚抑制効果:他のいくつかの薬剤の静脈グラフト内膜肥厚抑制効果を検討した。その中で、DPP-4阻害薬慢性投与で内膜肥厚抑制効果がみられた。DPP-4阻害薬は血糖低下作用だけでなく、GLP-1依存性および非依存性の抗動脈硬化作用を有することが報告されている。方法:ウサギはVilda投与群(V群)と非投与群(C群)の2群に分けた。

Vildaは飲水投与にて手術1週間前からグラフト採取まで投与した。外頸静脈を総頸動脈に端々吻合した。術後4週間目の内膜肥厚・免疫染色(MMP-2,MMP-9,TIMP-2,Collagen)は凍結切片にて検討した。術後4週間目で血液を採取し,血糖・HbA1c・脂質系・インシュリン・GLP-1を測定した。まとめ:VildaはGLP-1濃度を上昇させ,血糖非依存的にウサギ自家静脈グラフトの内膜肥厚を抑制した。その機序として,内皮細胞でのCa2+非依存性のNO産生増加による内膜の細胞増殖抑制・アポトーシス亢進が関与している可能性が示唆された。またVildaはMMP-2,Collagenの発現を抑制することで,血管平滑筋の弛緩を促進させグラフトの硬化を抑制した。血管外科学昨年度は実験系の確立に時間を要したが、ウサギモデル作成に要する手術を含めた実験手技にも全般的に慣熟が進み、この点については概ね順調である。また、PPAR-αagonistの経口投与がウサギ個体に及ぼす全身的影響(脂質プロファイルなど)の評価を昨年度から引き続き行うことで,至適投与量・投与法の検討を進めた。ウサギモデル作成の成績が安定したことにより異常血流静脈グラフト標本の作製も進んでおり、これにより血管内膜肥厚抑制効果に関する分子生物学的手法を用いた検討(免疫染色など)に着手、分析を進行・継続している。培養細胞を用いたin vitroでのPPAR-αagonistの作用検証を目的とした実験系の立ち上げも検討課題ではあるが、これに関しては現時点では進捗が見られていない。モデルウサギの作成技術について慣熟するとともに、PPAR-αagonistの経口投与が及ぼす全身的影響(脂質プロファイルなど)を評価し,至適投与量・投与法の検討を行っている。また、ウサギから採取した異常血流静脈グラフトを採取し、標本を作製している。モデルウサギでの実験系の確立・慣熟に時間を要しており、ステント再狭窄抑制効果に関する検討については未だ開始されていない。本年度はウサギモデルの作成、薬剤投与といった実験系の確立を概ね達成することができた。これを受けて、今後は引き続き異常血流静脈グラフト標本の作成を続行するとともに、既に作成した標本に関して静脈グラフト内の内膜肥厚抑制効果を分子生物学的手法を用いて評価・検討を進める。作用機序の検討・解明に関しては培養細胞を用いたin vitroでのPPAR-αagonistの作用検証も必要と考えられ、これを目的とした実験系の立ち上げも検討する。培養細胞系としてはTHP-1(単球細胞)、HUVEC(血管内皮細胞)、HASMC(大動脈平滑筋細胞)を念頭に置いている。(次年度の研究費の使用計画)引き続き、実験のための動物(日本白色種ウサギ)の購入、実験・動物手術に必要な試薬・薬剤の購入・施設使用料、免疫組織染色に必要な抗体・試薬の購入、さらに研究結果を学会発表するための旅費、最終的には論文として発表するための経費(英文校正費など含む)が必要である。本年度はウサギモデルの作成、薬剤投与といった実験系をまず確立した。今後は実験系の更なる安定運用に引き続き努めることで更に検体数を増やすともに、免疫組織学的手法を用いた静脈グラフト内の内膜肥厚抑制効果を検討に着手する。
国語・英語作文力の相関関係と英語作文敷居レベルの研究-母語力を活かした教授法-

日本人英語学習者の「国語作文力と英語作文力」、「英語力と英語作文力」、「国語作文力と英語力」との間には、それぞれ統計的に有意な相関関係があることが確認された。特に、「英語力と英語作文力」の相関係数は0.45もあり、両能力にはある一定の関連があると考えられる。本研究のもう一つの課題であった英語作文敷居レベルについては、確認することができなかった。理由は実験条件の厳格化、参加者の英語力の低さなどが考えられる。今後も、敷居レベルの有無を検証し続け、効果的な教授法を考察していきたい。平成21年度に行ったことは、主に以下の3点である。(3)complex sentence(複文)(1)名詞的用法(2)形容詞的用法(3)副詞的用法(4)修飾語句※sentence combiningは、英語論文学習の初期段階にある学習者が、細切れの断片的な文章を書かないようにするための教育技法である。来年度以降、発案されたsentence combining exerciseの有効性を確認する予定である。さらに、本研究の中心課題である(1)国語作文能力と英語作文能力の相関関係、(2)英語作文敷居レベルの研究を進め、英語作文学習理論に関する知見を導出していく。平成22年度に実施したことは、以下の3点である。第一に、研究実施計画に基づき、国語作文力テストと英語作文力テストのデータ収集および分析を行った。国語作文力と英語作文力の関係を調査するために、予備的解析・相関分析・回帰分析を行った(単純集計表・グラフ・散布図などを作成。相関係数・寄与率などを算出)。また、段階的な英語レベルに分類したグループの国語・英語作文力の相関係数を比較した。しかし、被験者800人の国語・英語作文力の相関係数は著しく低かった。低い相関係数が算出された遠因として、実験手法上の問題が考えられたので、それらを調査した。この調査は平成22年度内に終えることができなかったので、今後も継続して調査する予定である。できる限り早急に問題点を解決し、英語作文敷居レベルの推測、英語作文学習理論に関する知見の導出などに取り掛かる予定である。第二に、7つの等位接続詞((1)for(2)and(3)nor(4)but(5)or(6)yet(7)so)の使用頻度や傾向を調査した。日本人英語学習者は、and,but,soで始まる単文を多用するという研究結果が得られた。これは、中学生・高校生にとって、最大の英語インプット源である検定教科書や、日本語の接続詞(「そして」、「しかし」、「だから」)の使い方から影響を受けていると推測される。研究結果は米国ミシシッピ大学で開催された第77回Southeastern Conference on Linguistics(SECOL)で発表した。第三に、平成21年度に作成したセンテンス・コンバイニングエクササイズ(sentence combining exercise)を発展させ、アーキテクト社より「英字新聞の読み方と英作文技術」を刊行した。平成23年度に実施したことは、主に以下の3点である。1.群馬工業高等専門学校における参加者約300名の国語-英語作文力の相関係数が著しく低いということが判明したので、低い相関係数が算出された原因を詳細に調査した。現段階では数値上の裏付けを完全に確認できているわけではないが、仮説通りの研究結果が得られていない原因の一つは、本研究で利用したESLComposition Profile[Jacobs, H. L., Zinkgraf, S. A., Wormuth, D. R., Hartfiel, V. F., & Hughey, J. B.(1981).]の使用が本研究参加者の作文力(※英語作文力は低く初期段階)を測定するのには不適当であったのであろうと考えている(今年度中には原因を特定し、対応策を考える予定である)。平成24年度に行ったことは、以下の3点である。第一に、「国語作文力」、「英語作文力」、「英語力」間の相関係数など、本研究中心課題に関する統計分析数値の誤算を防ぐため、採点やデータ入力に誤りがないかどうかを調べた。そして、信頼性のあるデータに基づいた最終分析および考察を行った。(詳細な結果は研究成果報告書参照)。第二に、模範的な英語作文とはどのような量的傾向を持っているのかを研究した。具体的には、TOEFLエッセイの量的調査を行うこととした。185の模範エッセイ(評点6.0)を計量的に調査したところ、1エッセイあたりの各計量値は次の通りであった。平均単語数354.74、平均文長(1文あたりの平均単語数)19.22、受け身文の割合

10.01%、FRE 56.27、FKGL 10.03。また、「JACET 8000」を使用して語彙分析を行ったところ、1エッセイ中の約95%はLevel 15までの英単語で構成されているということが分かった。これは、Level 5までの単語力(難関大学受験・大学一般教養程度)があれば、質の高いアカデミックエッセイを執筆することが可能であるということを示唆している。第三に、本研究参加者(高校3年生、大学14年生)が執筆する英語作文には、エッセイの質を安易に低下させてしまっている断片文が数多く含まれていたので、断片文の執筆傾向を調査した。誤用断片文として著しく多かったものは、Becauseを用いた断片文(S+V. Because S+V.)であった。顕著に現れるこの執筆傾向の理由として、(1)日本語の表現上の特徴を英語に転移している、(2)中学・高等学校の検定教科書には誤用とはならない文脈でこの表現形式が使われているという2点が考えられた。仮説通りの研究結果が得られていないため、実験方法の妥当性の検証作業等を行っているから。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度末までに、群馬工業高等専門学校で実施した参加者の解析がほぼ終了した。次は他校で実施した参加者の解析に取り掛かる。こちらも平成23年度の解析同様、予備解析、相関分析、回帰分析等を行い、国語作文力と英語作文力の関係を調査する((1)単純集計表・グラフ・散布図などを作成、(2)相関係数・寄与率の算出、(3)相関係数の95%信頼区間の算出)。また、段階的な英語レベルに分類したグループの国語・英語作文力の相関係数を比較することにより、英作文敷居レベルを推測し、学習効率のよい英語作文教育理論を発案する。仮説通り研究結果が得られていないという問題点はあるが、原因は特定しつつあるので、今年度中には問題点を解決し、対応策を考える予定である。