hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多発性骨髄腫における抗癌剤耐性機序の解明とシグナル伝達阻害薬を用いた耐性克服

また、Srcの下流に存在するシグナル伝達因子についても解析中であり、ERK及びAktなど数種類の因子の活性化を認めている。さらに、活性化が認められたシグナル伝達因子の阻害薬(分子標的薬)により、抗癌剤耐性を克服することも実験例は少ないが確認している。抗癌剤耐性株の作成については、ボルテゾミブ耐性株の作成を行い、耐性株を樹立した。これらについても薬剤耐性に関わる因子やシグナル伝達因子の活性化について、real time PCR及びimmunoblottingにより解析を進めている。CAM-DR誘導骨髄腫細胞の作成においては骨髄間質細胞との共培養にて抗癌剤耐性を確認しており、抗癌剤耐性に関わる実行因子及びシグナル伝達因子の解析を進めている。現在までにCAM-DRに関わる因子をreal time PCRあるいはimmunoblottigにより検討しており、受容体やアポトーシス関連因子が関与することを認めている。また、シグナル伝達因子については受容体下流の因子の解析を行っている。この結果については現在、投稿準備中である。これらのことから、研究計画通り、おおむね順調に進行していると考える。平成24年度において、既に作成済みの抗癌剤耐性株(RPMI8226/ADM、RPMI8226/VCR、RPMI8226/DEX、RPMI8226/L-PAM)を用いて、real time PCR及びimmunoblottingにより抗癌剤耐性獲得に関与する因子について検討し、MDR1やsurvivinの発現増加及びBimの発現低下を明らかにした。また、siRNAを用いた検討により、これらの因子が抗癌剤耐性の実行因子であることも認めている。それらを調節するシグナル伝達因子についても解析中であり、ERK及びAktなど数種類の因子の活性化を認めている。平成26年度は作成した抗癌剤耐性に関わるシグナル伝達因子の解析を引き続き検討を進める。平成25年度では抗癌剤耐性やCAM-DRに関与する数種類のシグナル伝達因子の活性化を認めているが、それらが実際に抗癌剤耐性あるいはCAM-DRに関与するかは現在のところ不明である。
美術教育における教師の〈意識-規範・文化〉と題材・単元との関係

最初に,ある教師が,美術教育実践を進めていくときの「意識」と実践する題材・単元との関係について,多角的に考察するために,研究仮説と構造スケッチを提示した。教師の「意識」は,教師自身が培ってきた規範や文化,教育現場をとりまく環境などから成り立っていることをふまえ,<意識-規範・文化>と表記した。これらをふまえ,今日的な課題と考えられる小学校「造形遊び」と小中学校鑑賞を中心にして,以下の三つの柱を立て,研究を行った。<1.美術教育実践における課題意識の変遷>について,美術教育実践関係図書を中心に調査・研究を行った。(1)昭和52年版指導要領から一貫する「造形遊び」の趣旨と内容の拡大,(2)指導要領上における「造形遊び」の二つの源,(3)海外の美術館教育普及活動の移入が,鑑賞に影響を与えていること,(4)教師教育カリキュラムの未整備,などを確認した。<2.現役教師の<意識-規範・文化>と実施題材・単元>については,研究サークル,学会行事,現役教師個人などに対する調査を行なった。(1)「造形遊び」の登場の意義や理念は,概ね理解されているが,実施状況は芳しくないこと,(2)鑑賞は,時間数や設備・予算などの関係で,表現活動の導入やまとめに付随させたものが中心であること,(3)先導的な教師と一般的な教師との間に溝があり,「造形遊び」や鑑賞の扱いには格差があること,などを確認した。<3.現役教師に対する「造形遊び」と鑑賞に関する支援>については,プログラムを構想し,学部・大学院授業,各種研修会で試行し,実践報告をした。紙を変容させる「古紙をつくろう」,肌の感覚を楽しむ「手に描いて動かそう」,実際に見た展覧会をもとに作成する「ギャラリートーク」,「手作りアートカード」などを提案した。現役教師を巡る状況は厳しいが,それまで取り組めていない題材・単元であっても,適切な研修の場と時間を保障することで,取り組みが始まる可能性があることを確認した。ある教師が,美術教育実践を進めていくときの<意識-規範・文化>と実践する題材・単元との関係について,以下の研究課題1,2を設定し進めた.本年度は,その一部について,第31回国際美術教育学会(InSEA-The International Society for Education through Art)世界会議ニューヨーク大会Proceedings誌上及び口頭,奈良教育大学紀要誌上,公刊図書誌上で発表した.課題1(-昭和40年(1965)頃から現在までの美術教育実践における課題意識の変遷)については,教科書・教師用指導書,民間教育運動・研究サークル研究誌などの資料収集と整理・構造化をはかった.民間教育運動団体の強い影響力から,しだいに,文部省(現文科省)主導へと移行した美術教育実践は,教師の課題意識とその実践題材も大きく変えている.近年では,学習指導要領の授業時数の減少,小学校図画工作科「造形的な遊び」分野,小中学校「鑑賞分野」などについての対処の中で,混乱や閉塞感が生じていることが確認された.課題2(-現役教師の<意識-規範・文化>と実施題材・単元調査)については,現職教員大学院生を中心として,面接調査,教育現場での授業観察,実践活動撮影を行い,基礎記録を作成しつつある.現在までに整理した段階では,次のようなことが言える.

美術教育は,教師のもつ<意識-規範・文化>が大きく左右する教科・領域の一つであるが,学生期・教職初期に形成された<意識>が,その後に根強く残る傾向がある.これが,ときには,職能成長の妨げになることがあり,大学院などでの研修制度における,時期,期間,内容を構築する上で,大きな示唆となる.ある教師が,美術教育実践を進めていくときの<意識-規範・文化>と実践する題材・単元との関係について,以下の研究課題1,2,3を設定し進めた.本年度は,約100名の参加者を集めた公開研究会を開催し,教師の<意識>を「収集」するとともに,成果の一部について,第31回国際美術教育学会(in SEA-The International Society for Education through Art)世界会議CD-Rom,奈良教育大学紀要誌上,美術科教育学会誌上などで発表した.課題1(-昭和40年(1965)頃から現在までの美術教育実践における課題意識の変遷)については,昨年に引き続き,教科書・教師用指導書,民間教育運動・研究サークル研究誌などの資料収集と整理・構造化をはかった.特に,学習指導要領小学校図画工作科「造形遊び」分野に関しては,初期段階で,民間教育団体や研究サークルの意向をもとに,導入が進められ,先導的な教師と全科を担当する一般的な教師との間に溝があることを確認した.課題2(-現役教師の<意識-規範・文化>と実施題材・単元調査)については,現職教員大学院生を中心として,面接調査,授業観察,実践活動撮影を行い,基礎資料を作成した.また,小学校「造形遊び」に関する公開研究会,小中学校「鑑賞教材」に関する研修会を通じて,様々な教師達の<意識>とその実践を収集した.現代の教師にとって,実践の上で,大きな位置を占める指導要領であるが,急激な改革を求められているせいもあり,教育現場に戸惑いや混乱ももたらしていることを確認した.課題3(上記をもとにした現役教師支援プログラム)については,大学院授業や各種研修会で,試行し,修正・再構築中である.ある教師が,美術教育実践を進めていくときの<意識-規範・文化>と実践する題材・単元との関係について,以下の研究課題13を設定し進めた。本年度は,昨年度までの基礎資料を基に,補足的な調査・研究を行い,研究成果にまとめる活動を行った。成果の一部について,国際美術教育学会(InSEA-The International Society for Education through Art)アジア地区会議北京大会,美術科教育学会千葉大会で,口頭発表/誌上発表をするとともに,3年間の成果を研究成果報告書にまとめた。課題1(-昭和40年(196年)頃から現在までの美術教育実践における課題意識の変遷)については,昨年度までの資料整理・構造化をもとにまとめた。特に,学習指導要領小学校図画工作科「造形遊び」分野に関しては,平成時代以降、ポストモダン言説や教育改革の言説と結びつき,拡大がはかられたが,教育現場において,その扱いには格差があり,教育現場の実態との乖離や社会全体に対しての説明責任の面で,難しい局面を迎えている事を確認した。課題2(-現役教師の<意識-規範・文化>と実施題材・単元調査)については,事例研究として,現役職員に対して,授業観察,実践活動撮影,面接調査を行い,まとめた。また,これ迄の資料を補完するために,アンケート調査を実施,分析した。
医療、看護及び介護における患者の安全確保を目指した公法的規律のあり方に関する研究

医師による医業独占を包括的に規定したうえで、一部の医行為につき、実質的違法性論を根拠に通達を通じて限定的に解禁するという現在までの運用には問題がある。必要な立法的解決を図ると同時に、医業概念を再構成し、医療職間/医療職と非医療職間の業務・責任分担のあり方を見直すことで、国民の安全確保を図りつつ、より柔軟でニーズに即した制度設計及び法解釈論の可能性を展望する必要がある。本年度は計4回の研究会を開催した(9/30、12/9、1/27、3/16)。本年度の研究費は主として、これら研究会への参加費用(旅費)及び会合運営のための最小限の環境整備費用(パソコン、レコーダー等の購入)に充てられている。研究会全体を通じて、「医行為」の規定及び解釈をめぐる問題点や、たん吸引・AED等をめぐる近時の業務開放の動きを把握するなど、基本的な情報の共有が果たせたと思われる。他方で、平成19年には、政府の規制改革の中で医療従事者の役割分担の見直しが議論されたほか(規制改革会議「規制改革推進のための第2次答申-規制の集中改革プログラム-」平成19年12月25日)、「医師及び医療関係職と事務職員等との間等での役割分担の推進について」(医政発第1228001号、平成19年12月28日)が発出されるなど、状況はめまぐるしく変化し、混迷もいっそう深まっているようにも映る。医師不足または勤務医の負担軽減が深刻かつ喫緊な課題であるとしても、その処方箋として、徒に即効性や効率性を追求し患者の安全をないがしろにするようなことがあってはならないこともまた言うまでもない。いっそう慎重な考察を行うことに加え、本研究が迅速な成果を出すことの必要性を痛感している。今年度の研究会では、とりわけ刑事法の観点からの研究が進んだように思われる。現行の運用のような、規制範囲を広くとり実質的違法性阻却で結論を決めるという方法論は限界があり、むしろ医行為の解釈自体を限定する方向で見直すべきこと、したがって家族の行為などはそもそも構成要件該当性もなく、また家族でない人が同様の行為をする余地も認められるのではないか等、具体的な指摘もなされていた。次年度も、改革の動きにも留意しつつ、患者の安全を確保するための法解釈を探究することとしたい。本研究は、医師法が採用する「医行為」概念の再検討を行い、医療者(医師と看護者)と非医療者(介護者)、患者と家族それぞれの役割分担や、具体的な指示系統の在り方、責任分担の問題等を、体系的に見直すこと、国民の安全確保のために現行法の体系をなお維持すべきであるのかどうかを問い直し、より柔軟でニーズに即した制度設計の可能性を展望しようとすることをねらいとする。昨年度に引き続いて、本年度も、憲法、行政法、民法、刑法、医事法を専攻する法律学研究者を中心に、それぞれの関心から研究報告を行う研究会を開催した。本研究を通じた本年度の成果物として、本報告書に掲げた各論考等がある。とりわけ高山「医行為に対する刑事規制」法学論叢164巻1-6号(2009年3月)362-390頁は、医師法による規制範囲の広範さ、医行為の概念を限定的な方向で解釈する必要性のほか、実質的違法性論による解決を目指す一部論者の方法論及び近時の行政実務の問題性を指摘するものであり、本研究のテーマである医療職の身分・業務規制のあり方に関連して今後広く参照されるべき重要な業績といえる。なおその他、山内は、自ら所属する研究機関における研究倫理指針の整理に取り組み、「人を対象とする研究に関する倫理規程」の策定に関与した。研究推進の立場から、医科学研究者の視点で、被験者保護の諸問題に貢献する実績として貴重であり、やがては研究行為に対する法規制の問題をも視野に入れようとする本研究グループにとっても興味深い業績である。本研究は、医師法が採用する「医行為」概念の再検討を行い、医療者(医師、看護師等)と非医療者(介護者等)、患者と家族それぞれの役割分担や、具体的な指示系統の在り方、責任分担の問題等を、体系的に見直すこと、国民の安全確保のために現行法の体系をなお維持すべきであるのかどうかを問い直し、より柔軟でニーズに即した制度設計の可能性を展望しようとする。昨年度に引き続いて、本年度も、憲法、行政法、民法、刑法、医事法を専攻する法律学研究者を中心に、数回の研究会を開催し、貴重な研究成果を得た(ゲストスピーカーとしても、多くの職種、分野の方に参加していただいてきた)。また、本研究を通じた本年度の成果物として、本報告書に掲げた各論考等がある。今年度の研究会では、「医業規制に関する政策と規制法的構造」と題した報告において、医業規制の具体的な制度設計のあり方をめぐり包括的かつ理論的な考察がなされ、規制の要件と手法とを分節しながら検討することの有効性を確認できた。

また、ゲストスピーカーに薬剤師、麻酔科医をお招きして、薬剤師業務及び薬剤師教育課程における問題状況及び将来の課題を紹介してもらうほか、麻薬業務における補助者の可能性について、米国におけるAA等との比較を踏まえた研究などを行った。これらによって、より幅広く、問題状況を把握することが可能となった。さらに、患者支援の立場からも常に貴重なコメントをいただいている。これらの成果は最終報告書にまとめられることとなる。現在、チーム医療推進の名のもとに特定看護師の議論が行われ、また、特養における介護職による医行為の解禁等も話題に上っている。現場の実情に耳を傾けながら、理論的で一貫した考察を重ねようとした本研究は、こうした政策課題に少なくない示唆を与える可能性があるものと思料する。
特発性気胸におけるブレブ形成の病態解明

目的:自然気胸発症の原因となり得るブレブ組織において、そのブレブ形成に特異的な病原体が証明し得ないか研究を行った。方法:自然気胸手術の際に切除された肺から、DNA・RNA抽出を行った後、高感度網羅的病原体検索法を用いて遺伝子検索を行った。結果:ブレブよりHHV-6・HHV-7・EBV・parvovirus B19・TTVが検出された。しかしそれらウイルスはparvovirus B19を除き常在性のあるウイルスであり、正常肺組織からも検出された。現時点でこれらの病原体とブレブ形成との関連性は不明。結論:自然気胸の発症原因となり得るブレブ組織に特異的病原体の同定はできなかった。ブレブ発生機序は未だ未解明であり、ブレブを形成する炎症の原因は宿主のストレスによる免疫能低下がもたらす常在病原体の再賦活化である可能性を推察し、今回自然気胸の発症原因となり得るブレブ組織に特異的な病原体の同定を目的とし研究を行った。自然気胸手術の際に切除された部分切除肺のブロックより、ブレブ直下の肺実質およびブレブ直下以外の非病変正常肺部位からのサンプリングを行い、DNA・RNA抽出を行ったのち網羅的な遺伝子検索を行った。網羅的遺伝子解析は、東京医科歯科大学難治疾患研究所が開発した呼吸器系疾患系に対する高感度網羅的病原体検索法を用いた。今回の研究期間中集積された10例(正常肺部10例、ブレブ部10例の計20部位)を検索した。網羅的に検索した病原体群は単純ヘルペスウイルス1(HSV-1)・単純ヘルペスウイルス2(HSV-2)・ヒトヘルペスウイルス6(HHV-6)・ヒトヘルペスウイルス7(HHV-7)・BKウイルス(BKV)・JCウイルス(JCV)・エプスタインバールウイルス(EBV)・水痘帯状疱疹ウイルス(VZV)・parvovirus B19・アデノウイルス(ADV)・B型肝炎ウイルス(HBV)・サイトメガロウイルス(CMV)/Mycoplasma・TT型肝炎ウイルス(TTV)を検索した。結果は、ブレブ部よりHHV-6が8例・HHV-7が6例・EBVが1例・parvovirus B19が3例・TTVが9例検出された。しかし、検出されたウイルスはparvovirus B19を除き常在性のあるウイルスであり、それぞれ正常肺部からも検出されており、特にHHV-6・HHV-7・TTVは通常、肺組織(正常肺組織)から頻出されることから、現時点でこれらの病原体のブレブ形成との関連性は不明である。結論として、自然気胸の発症原因となりうるブレブ組織に特異的な病原体の同定はできなかった。研究の目的は、自然気胸の原因であるブレブ発生の病態の解明であり、24年度は10例の手術によるサンプリングが施行された。ほぼ全例において胸腔鏡手術下にブレブがはっきりと認められ、確実なサンプリングが可能になったと思われる。これらの症例は術後気胸の再発はないが、今回の研究の目的である、病態解明が、最終目的である"若年者の自然気胸を抗ウィルス剤で治癒に導く"ということにつながるべく、サンプリングを続ける予定である。24年度の計画の中心は手術によるサンプリングであったが、ややサンプリングの進み具合が遅れている。また、サンプル後の検体の処理の方法を現在検討中であるが、いまだ具体的な方法は確立していない。RNAウィルスおよびDNAウィルスを網羅的に検討する方法として、東京医科歯科大学ウィルス学の清水准教授に連絡を取ったが、我々の研究の主旨を理解していただいたため、交流を深め、研究にご協力いただけないか打診してみる予定である。このように他大学のウィールス学教室などに交流を求め、検討する予定である。状況によっては我々の試薬とサンプルを直接持参し、他大学での検討方法を教えて頂くことも念頭に置いている。手術数が予定より少なく、ブレブを含む肺のサンプリングが予定より遅れていると考える。それ故に、いまだ網羅的なウィルスの検討方法が具体的に決定できていない。サンプル後の検体の処理の方法を現在検討中であるが、いまだ具体的な方法は確立していない。手術材料の購入、サンプル保存液や試薬の購入、また他大学の研究室訪問の際の旅費。
慢性関節リウマチ患者に対する経口的II型コラーゲンの効果とHLA-DRB1遺伝子型

慢性関節リウマチ(以下、RA)患者に対する経口II型コラーゲン(以下、CII)の効果をHLA-DRB1*0405遺伝子を有する群(以下、0405群)とそれを有しない群(非0405群)に分類して評価した。38例のRA患者を対象に無作為に、32mgのCIIを含む鶏軟骨ス-プを3ヶ月間投与した群(CII群)と、placeboス-プを投与した群に分類した。観察中は種々の臨床評価項目とともに、米国Chondrex社に依頼して、ELISA法を用いて、鶏のII型コラーゲン(以下、c-CII)、豚のII型コラーゲン(以下、p-CII)、牛のII型コラーゲン(以下、b-CII)、および人のII型コラーゲン(以下、h-CII)に対する血清中のIgGおよびIgA抗体値を測定し、ス-プ投与前と投与後のそれぞれの値をHLA-DRB1遺伝子型別に比較した。結果として、0405/CII群は11例、0405/placebo群は11例、非0405/CII群は9例、非0405/placebo群は9例であった。CII群では、placebo群に比べて、有意にh-CIIに対するIgG抗体値が低下し(p<0.0001)、h-CIIに対するIgA抗体値が増加した(p=0.003)。腫脹および疼痛関節数の変化は、0405/CII群と0405/placebo群間(腫脹関節数p=0.03、疼痛p=0.03)、0405/CII群と非0405/CII群間(腫脹p=0.006、疼痛p=0.01)に有意差があったため、HLA-DRB1*0405遺伝子陽性の症例では経口CII療法が有効であると結論した。
マイクロアレイを利用した血管内皮細胞の分化・再生因子同定と診断・治療への応用

本研究では、ヒト大動脈由来内皮細胞を用いて、増殖過程の内皮(成長期:growing stage)及び接触阻害(contact inhibition)後の内皮、更にスクラツチによる修復過程の内皮(regrowing stage)、を用いて、ESTデータベースを元にしたマイクロアレイを行った。その中には、増殖期及び静止期に特異的に発現している転写因子、増殖因子の受容体などの遺伝子を幾つか同定した。また、肝細胞増殖因子(HGF)添加により、ヒト内皮細胞増殖時に発現亢進している遺伝子をマイクロアレイを利用しで、明らかにした。現在、HGFによる内皮再生促進におけるこれら遺伝子の関連を検討している。また、血管再生を増強する治療戦略として、HGFやVEGFなど血管新生因子の遺伝子導入により再生された血管は、血管拡張物質であるプロスタサイクリンを合成するPG12合成酵素遺伝子との共導入により、再生が促進されることをラット及びウサギ下肢虚血モデルで明らかにした。今後、第2世代の血管新生療法として期待される。本研究では、ヒト大動脈由来内皮細胞を用いて、増殖過程の内皮(成長期:growing stage)及び接触阻害(contact inhibition)後の内皮、更にスクラッチによる修復過程の内皮(regrowing stage)、を用いて、ESTデータベースを元にしたマイクロアレイを行った。また、肝細胞増殖因子(HGF)添加により、ヒト内皮細胞増殖時に発現亢進している遺伝子をマイクロアレイを利用して、明らかにした。また、血管再生を増強する治療戦略として、HGFなど血管新生因子の遺伝子導入により再生された血管は、血管拡張物質であるプロスタサイクリンを合成するPGI2合成酵素遺伝子との共導入により、再生が促進されることが明らかにした。現在、大型動物を用いて、第二世代の血管再生療法の有用性を検討している。更に、他の血管拡張物質との併用作用などについても検討を進めている。
規制難燃剤に代わる縮合型リン系難燃剤の安全性評価：適切なリスクベース管理に向けて

使用済み製品のリサイクル施設で採取した6種類の廃棄物(オートバイ筐体、テレビ筐体、パソコン筐体、電源基板2種、及びICレコーダー)を対象に、縮合型リン系難燃剤の主成分及び合成不純物の含有量と、ヒトの胃及び小腸を模擬した生理学的抽出試験(PBET)法による模擬消化液への溶出量の算出を試みたが、廃棄物中縮合型リン系難燃剤の含有量が低く、十分な溶出量を算出することができなかった。使用済み製品のリサイクル施設で採取した3種類の作業場ダスト(使用済み電気製品の解体作業に伴い発生したダスト、床面に堆積していたダスト、及び窓枠や梁に堆積していたダスト)を対象に、ダスト中縮合型リン系難燃剤の主成分及び合成不純物の含有量と、PBET法による模擬消化液への溶出量を求めた。ダスト中に含有していた縮合型リン系難燃剤(RDP及びBDP)の主成分については、模擬消化液から検出されなかったが、RDP及びBDPの市販製剤に含有する合成不純物のTPHPについては、総濃度の0.41から1.4%が模擬消化液から検出された。これらの結果から、ダスト中縮合型リン系難燃剤に関しては、主成分よりも合成不純物の曝露量が高い可能性があった。さらに、ヒトの肺胞での抽出条件を再現した生理学的抽出試験法を確立し、縮合型リン系難燃剤の主成分及び合成不純物の模擬肺胞液への溶出量の算出を進めた。Caco-2細胞膜透過性評価に関しては、難水溶性物質に対する手法の文献レビューを進め、医薬品での適用事例を整理した。マルチハートカット二次元GPC/RPLCシステムを用いて合成不純物を分取・濃縮・精製し、精製後の合成不純物についてNMRスペクトル測定を実施し、分子構造を決定するまでには至らなかったが、ヒトの胃及び小腸での抽出条件を再現した模擬消化液を用いた生理学的抽出試験法、並びにヒトの肺胞での抽出条件を再現した模擬肺胞液を用いた生理学的抽出試験法を確立し、廃棄物及び作業場ダストに適用するなど、大幅に進捗した。縮合型リン系難燃剤の市販製剤及びそれらを含有する廃棄物を対象に、模擬消化液及び模擬肺胞液を用いた生理学的抽出試験、及びCaco-2細胞膜透過性評価を実施し、市販製剤及びそれらを含有する廃棄物に含まれる縮合型リン系難燃剤の主成分及び合成不純物の溶出量を算出する。また、同抽出液を用いてCALUXアッセイによる生殖毒性試験で毒性を評価する。これらの試験で得られた結果に基づいて、生物学的利用能の視点から曝露リスクが高い合成不純物を特定する。家屋の室内ダストや自動車の車内ダスト経由の環境曝露が懸念されている縮合型リン系難燃剤の「V6」及び「PX-200」を評価重要度の高い対象物質として選定した。ゲル浸透クロマトグラフィー(GPC)カラムを第一カラムとし、オンラインで逆相(RPLC)カラムを第二カラムとする、マルチハートカット二次元GPC/RPLCシステムを立ち上げ、移動相と固定相の最適条件を確立した。続いて、マルチハートカット二次元GPC/RPLCシステムに四重極飛行時間型質量分析計(QTOF-MS)を組み合わせ、縮合体及び重合体に含有する合成不純物の分子構造解析法(マルチハートカット二次元GPC/RPLC-QTOF-MS法)を確立した。V6及びPX-200の市販製剤を対象に、マルチハートカット二次元GPC/RPLC-QTOF-MS法を適用し、合成不純物の分子構造を推定した。EPI Suite及びChemDrawソフトウェアを用いて合成不純物のオクタノール/水分配係数(LogP)及びトポロジカル極性表面積(tPSA)を算出し、これらを用いたin silicoスクリーニングにより生物濃縮性及び生物学的利用能の視点から曝露リスクが高い合成不純物を特定した。核磁気共鳴分光法(NMR)を用いた分子構造の決定に向けて、マルチハートカット二次元GPC/RPLCシステムを用いて合成不純物の分取を検討している。さらに、オランダのBioDetection Systems b.v.で開発されたCALUXアッセイを用いて生殖毒性を調査したところ、V6の市販製剤については化学物質の薬物代謝に影響を与えるエンドポイントで、PX-200の市販製剤についてはERαアゴニスト活性が確認された。縮合型リン系難燃剤「V6」及び「PX-200」を対象に、マルチハートカット二次元GPC/RPLC-QTOF-MSにより合成不純物の分子構造を推定し、in silicoスクリーニングにより生物濃縮性及び生物学的利用能の視点から曝露リスクが高い合成不純物を特定することができた。また、CALUXアッセイを実施し、生殖毒性に係るエンドポイントで活性を確認することができた。

ダスト中に含有していた縮合型リン系難燃剤(RDP及びBDP)の主成分については、模擬消化液から検出されなかったが、RDP及びBDPの市販製剤に含有する合成不純物のTPHPについては、総濃度の0.41から1.4%が模擬消化液から検出された。これらの結果から、ダスト中縮合型リン系難燃剤に関しては、主成分よりも合成不純物の曝露量が高い可能性があった。さらに、ヒトの肺胞での抽出条件を再現した生理学的抽出試験法を確立し、縮合型リン系難燃剤の主成分及び合成不純物の模擬肺胞液への溶出量の算出を進めた。Caco-2細胞膜透過性評価に関しては、難水溶性物質に対する手法の文献レビューを進め、医薬品での適用事例を整理した。マルチハートカット二次元GPC/RPLCシステムを用いて合成不純物を分取・濃縮・精製し、精製後の合成不純物についてNMRスペクトル測定を実施し、分子構造を決定するまでには至らなかったが、ヒトの胃及び小腸での抽出条件を再現した模擬消化液を用いた生理学的抽出試験法、並びにヒトの肺胞での抽出条件を再現した模擬肺胞液を用いた生理学的抽出試験法を確立し、廃棄物及び作業場ダストに適用するなど、大幅に進捗した。マルチハートカット二次元GPC/RPLCシステムを用いて合成不純物を分取・濃縮・精製する。精製後の合成不純物についてNMRスペクトル測定を実施し、分子構造を決定する。精製後の合成不純物について薬物代謝異常に関するCALUXアッセイを実施し、生殖毒性の視点から曝露リスクが高い合成不純物を特定する。V6関連成分の腸管溶出性及び腸管吸収性の実態予測として、「生理学的抽出評価(PBET)」及び「Caco-2細胞膜透過性評価」を検討し、これらを用いたin vitroスクリーニングにより、生物学的利用能の視点から曝露リスクが高い合成不純物を特定する。縮合型リン系難燃剤の市販製剤及びそれらを含有する廃棄物を対象に、模擬消化液及び模擬肺胞液を用いた生理学的抽出試験、及びCaco-2細胞膜透過性評価を実施し、市販製剤及びそれらを含有する廃棄物に含まれる縮合型リン系難燃剤の主成分及び合成不純物の溶出量を算出する。また、同抽出液を用いてCALUXアッセイによる生殖毒性試験で毒性を評価する。これらの試験で得られた結果に基づいて、生物学的利用能の視点から曝露リスクが高い合成不純物を特定する。次年度に、NMRスペクトル測定、生理学的抽出評価、及びCaco-2細胞膜透過性評価に係る費用が発生すること、並びにCALUXアッセイによる生殖毒性試験が増えることから、物品費の繰り越しを行った。上記を次年度の使用計画として執行する予定である。Caco-2細胞膜透過性評価に係る費用が発生すること、並びにCALUXアッセイによる生殖毒性試験が増えることから、物品費の繰り越しを行った。
琉球舞踊における所作単元データベース構築のための基礎研究

琉球は地理的・歴史的にもアジア太平洋地域の要として位置づけられる。同地域の舞踊は手指によって多様な心象を表現するという共通の特徴があり、これまでにも手指をはじめとする上肢動作の類似性が指摘されてきた(Lomax 1972・三隅1987他)。しかし、その特性を明らかにした研究は少ない(Kaeppler 1972)。琉球舞踊の上肢動作を明らかにすることは、アジア太平洋地域の舞踊文化を記録・解明する一助になるだけでなく、同地域の舞踊を比較研究する手法を提示できると考える。申請者は平成14年度より、琉球舞踊の動作単位、いわゆる「動作単元」を調査・分析し、「動作特性」Movementと関連する他の要素-「動作名称」Folk Term、「音楽譜」Notation、「演目」Repertore「わざ言語」Instructive words等-を相互に参照して表示する動作単元データベース(日英両語)の試作・試用を行ってきた。→【科研費若手(B)(H14-H16)、ACC Fellowship Grant(2002-05)】今年度は、これらの要素に、「意味特性」要素をも加味したデータベースの構築をめざし、意味論の土台となる構造分析の手法を検討した。なお「意味特性」の分析・抽出にあたってはスミソニアン研究所人類学部Dr.Kaepplerがトンガのダンスの構造分析に援用したLinguistic Methodを適用した。結果を比較舞踊学会大会で報告したほか、来夏開催されるICTM Ethnochoreology Study Groupシンポジウムにて発表する予定である(審査を受け受理された)。同地域の舞踊は手指によって多様な心象を表現するという共通の特徴があり、これまでにも手指をはじめとする舞踊技法の類似性が指摘されてきたが、その特性を明らかにした研究は少ない。そこで本研究では、琉球舞踊(祭祀芸能を含む)の技法を最小限の意味のまとまりである所作単元に分類し、1)単元名称、2)意味、3)映像、4)動作特性、5)演者の身体意識等の諸情報が相互に参照できるデータベースの作成を試みた。初年度(14年度)は、単元名称の考案と確認を中心に聞き取り調査を実施した。概要は以下の通りである。(1)古典舞踊の単元名称の考案と確認無形文化財技能保持者(66歳・女性)および伝承者数名を対象に、単元名称の考案と確認、単元を演じ伝承する際の身体意識を聴取した(8月3月)。成果の一部を、日本体育学会スポーツ人類学分科会キーノートレクチャーにて報告した。(2)データベースの実践教育への適用作成中のデータベースを、舞踊の体験的教育の教材として試用(群馬県立女子大学講座)。アンケート調査による学習効果を検証し、その成果を比較舞踊学会大会において報告した。(3)祭祀芸能の調査報告中城村津覇の獅子舞の所作単元を調査し、単元名称と動作特性、所作単元の連結様式(振付)をまとめ公表した(『沖縄文化』2002)。名称の記録に際しては、伝統的な名称をもつ単元と名称をもたない単元の特性を明らかにし、名称の有無を規定する要因を考察した。そこで本研究では、琉球舞踊(祭祀芸能を含む)の技法を最小限の意味のまとまりである所作単元(動作単元)に分類し、1)単元名称、2)意味、3)映像、4)動作特性、5)演者の身体意識(指導言語)等の諸情報が相互に参照できるデータベースの作成を試みた。15年度は、前年に実施した動作単元及び指導言語の調査結果を論文にまとめるとともに、それらのデータを実際に保存・検索するデータベースを試作、下記、国内外の学会にて発表した。(1)単元および指導言語の抽出法に関する論文の執筆単元の抽出・単元名称を考案する際の基本方針・指導言語の特徴をまとめ、沖縄学関連の学会誌『沖縄文化』(原著・査読誌)に公表した。(2)日英両語によるデータベースの試作と検討上記の諸データを保存し、相互に参照・検索するためのデータベースを試作した。作成にあたっては、日英両語でテキスト表示し、海外の研究者にも使用してもらうよう企図した。その成果を、比較舞踊学会および1^<st> Worldwide Uchinanchu Conference(於ハワイ大学東西センター)で発表、アジア太平洋地域舞踊の研究者や実演家から多くの助言を得た。今年度は、以下の3点について調査・公表した。(1)琉球古典舞踊の動作単元データベースの内容を吟味昨年度試作した古典舞踊のデータベースについて、指導言語の抽出方法および動作特性検索項目の内容をまとめ、沖縄学の芸能特集号に投稿、査読を受けることによって沖縄芸能の専門的見地から助言を得た(『沖縄文化』2004)。あわせて、民俗芸能学会にて口頭発表を行い、広く芸能学研究者との討議を実施した。(2)動作単元データベースの教育支援教材への応用上記データベースを応用し、琉球舞踊の体験的教育を支援するプレゼンテーション教材を作成、その成果を日本女子体育連盟サマーセミナー、国際交流基金主催日本文化紹介専門家派遣事業(オークランド大学・ウエリントンパフォーミングアーツセンター、3月実施・4月報告書提出)等にて公表した。現在、同教材を高校・大学教員10名に試用してもらい、内容の検討を行っている(『女子体育』2004)。

(3)獅子舞の動作単元分類システムの考案沖縄の二人立ち獅子舞の動作単元を、動物行動目録(エソグラム)を援用して分類した(『比較舞踊学会大会』2004)。琉球は地理的・歴史的にもアジア太平洋地域の要として位置づけられる。同地域の舞踊は手指によって多様な心象を表現するという共通の特徴があり、これまでにも手指をはじめとする上肢動作の類似性が指摘されてきた(Lomax 1972・三隅1987他)。しかし、その特性を明らかにした研究は少ない(Kaeppler 1972)。琉球舞踊の上肢動作を明らかにすることは、アジア太平洋地域の舞踊文化を記録・解明する一助になるだけでなく、同地域の舞踊を比較研究する手法を提示できると考える。申請者は平成14年度より、琉球舞踊の動作単位、いわゆる「動作単元」を調査・分析し、「動作特性」Movementと関連する他の要素-「動作名称」Folk Term、「音楽譜」Notation、「演目」Repertore「わざ言語」Instructive words等-を相互に参照して表示する動作単元データベース(日英両語)の試作・試用を行ってきた。→【科研費若手(B)(H14-H16)、ACC Fellowship Grant(2002-05)】今年度は、これらの要素に、「意味特性」要素をも加味したデータベースの構築をめざし、意味論の土台となる構造分析の手法を検討した。なお「意味特性」の分析・抽出にあたってはスミソニアン研究所人類学部Dr.Kaepplerがトンガのダンスの構造分析に援用したLinguistic Methodを適用した。結果を比較舞踊学会大会で報告したほか、来夏開催されるICTM Ethnochoreology Study Groupシンポジウムにて発表する予定である(審査を受け受理された)。
採血時の駆血・離握手が末梢静脈血液ガス及び乳酸値に及ぼす影響

血液ガスや乳酸値の測定は救急患者の重症度や病態を迅速に把握するために大変有用で、測定は一般的に動脈血で行われてきた。救急患者への動脈穿刺は出血や神経損傷など重大な合併症を引き起こすことがあり、簡便性・安全性の観点から末梢静脈血での測定が注目されている。末梢静脈採血時の駆血や離握手はCO2や乳酸を蓄積させPH/PCO2や乳酸値に影響する可能性がある。本研究では、駆血や離握手は末梢静脈血PH/PCO2や乳酸値にどう影響するか?について明らかにする。さらに末梢静脈血PvO2の臨床的意義についても検討する。
白皮症の治療－ナンセンス変異リードスルー効果の基礎研究

白皮症OCA1の治療戦略として、ナンセンス変異のリードスルー効果による治療を検討した。日本人に最も多いR278X変異に加えて、R402X変異、R116XとW236X、Q255Xの5種類のナンセンス変異について検討した。R116X変異は、薬剤を添加しない状態でも23%の全長蛋白が検出された。これはG418添加により増強しなかった。R278X変異は、ゲンタマイシンによるリードスルー効果は認められず、一方G418添加では濃度依存性にリードスルー効果が観察された。R116XとR278Xについて、PTC124によるリードスルー効果を検討したが、いずれの変異においてもリードスルー効果は認めなかった。白皮症を治療する方向での研究はこれまでほとんどなされてこなかった。平成24年度の研究成果を踏まえて、リードスルー効果による白皮症治療の研究を推進した。日本人OCA1のチロシナーゼ変異として一番頻度が高いものはP310incCの54%であり、次にR77Qで20%、その次がR278Xナンセンス変異であり9%となっている。このR278については、ミスセンス変異の報告がなく、違うアミノ酸が置換されたとしても酵素としての機能は保たれる可能性が高い。ナンセンス変異に対する、リードスルー効果の高い薬剤としてすでに、アミノグリコシドは翻訳を止めないように働くことが知られている。日本人OCA1に頻度が高いR278X変異について、アミノグリコシドによる治療が可能かどうかについての基礎実験を行った。チロシナーゼのwild type tyrosinase cDNAとR278X変異導入tyrosinase cDNAをレンチウイルスベクターでヒト線維芽細胞由来NIH 3T3細胞、ヒト胎児腎細胞由来HEK293細胞株に感染させた。ベクターにヒグロマイシン耐性遺伝子を導入し、感染した細胞のみヒグロマイシンにてセレクションし、野生型およびR278Xチロシナーゼを定常的に発現する、NIH 3T3細胞株およびHEK293細胞株を作成した。この細胞株にアミノグリコシ抗生物質である。G418を800μg/ml、400μg/ml、200μg/mlの濃度にて24時間培養し、抗FLAG抗体および抗チロシナーゼ抗体によるウェスタンブロット解析を行った。HEK293細胞株では、濃度依存性のリードスルー効果を確認できた。現在、筋ジストロフィーで臨床試験が行われているPTC124を添加して観察を行ったが、リードスルー効果は認められなかった。日本人における眼皮膚白皮症患者のうち、R278Xのナンセンス変異は9%に見られる。この変異を定常的に発現している293T細胞株をレンチウイルスベクターにより作成した。この細胞株に、リードスルー効果が期待できる、G418、ゲンタマイシン、PTC124の薬剤を投与し、発現したチロシナーゼをウェスタンブロットで解析した。ゲンタマイシンとPTC124ではリードスルー効果は観察されなかった。G418では、dose-dependentなリードスルー効果を観察した。しかし、リードスルーを生じうる濃度はかなり高濃度を要した。次に、R116X、W236X、Q255X、R278X、R402の5種類のチロシナーゼナンセンス変異について、一過性発現のシステムで検討を加えた。薬剤を加えない状態でのチロシナーゼのウェスタンブロットでは、R116Xで23%もの蛋白が全長チロシナーゼを発現しており、このR116Xチロシナーゼは薬剤なしでもリードスルーを起こしていることが示された。これは、ストップコドンの次の塩基がシトシンであることが関与していると推測した。R116Xについては、定常的に発現している細胞株を作成してさらに検討を加えたが、PTC124によるリードスルーの増強は観察されなかった。PTC124によるリードスルーはTGA-Gのナンセンス変異で大きいとの報告がある。今回検討したナンセンス変異は、TGA-C (R116X)、TGA-T (R278X)であったことが、PTC124でリードスルーが観察されなかった一因である可能性を考えた。今回の研究により、R116Xは無刺激でもリードスルーが生じていることがわかった。今後、このナンセンス変異チロシナーゼが、メラニン合成に十分なチロシナーゼ活性を持ちうるのかどうかについての検討が必要であろうと思われる。皮膚科学予定通りに経過している。ほかの種類のナンセンス変異についてのリードスルー効果を評価する。さらに、G418とゲンタマイシンの同時投与による相乗効果を検討する。

また、異なった細胞株においても検討を加える。細胞培養の消耗品について、薬品とくに血清を節約して使用したために、余剰が生まれた。実験は順調に経過しており、このまま実験を進めていく予定。
神経ペプチド(VIP、PACAP)による鶏膵島ホルモン分泌制御機構の解明

Glucagon/Secretin/VIPファミリーの代表的ペプチドであるVIPとPACAPによるニワトリ膵島ホルモンの分泌制御機構を明らかにすることを目的とした。PACAP含有神経節細胞は、小葉間及び葉間の結合組織内に存在する神経節に含まれていた。神経節細胞の約90%がPACAPに免疫陽性反応を示した。内分泌部ではインスリン産生細胞及びソマトスタチン産生細胞から成るB島の周縁部及び島内部にPACAP含有神経が分布しているのが認められた。グルカゴン産生細胞とソマトスタチン産生細胞から成るA島内にPACAP含有神経は認められず、周辺部に僅かに見られる程度であった。二重蛍光抗体法によるとPACAP或いはVIPのみを含有する神経節細胞はほとんど存在せず、両ペプチドはほぼ100%の割合で共存していることが分かった。また神経節細胞の約10%は両ペプチドに免疫陰性反応を示し、膵分泌機能に対する他の神経ペプチドの関与が示唆された。In vitroにおいて新鮮膵切片にPACAP或いはVIPを作用させ透過電子顕微鏡下で微細構造の変化を観察した。両ペプチド共にB細胞における開口分泌の亢進を引き起こした。他の細胞内小器官には目立った変化は認められなかった。またA細胞及びD細胞に顕著な変化は認められなかった。以上の結果よりニワトリ膵臓においてVIP及びPACAPは内在性の起源を有し、B細胞からのインスリンの分泌を促進することが明らかとなった。glucagon/secretin/VIPファミリーの代表的ペプチドである血管作用性ペプチド(以下VIP)とPACAPによるニワトリ膵島ホルモンの分泌制御機構を解明することを目的に本研究を行った。まず免疫組織化学的手法によりニワトリ膵臓内におけるPACAP含有神経の分布を明らかにした。外分泌では、PACAP含有神経線維は、細動脈周囲及び膵管の固有層とりわけ上皮直下に密に観察された。また腺房間にも多数の含有線維が走行していた。内分泌部では、インスリン産生細胞及びソマトスタチン産生細胞から成るB島の周縁部及び島内部にPACAP含有神経が分布しているのが認められた。PACAP含有神経とVIP含有神経の分布を比較すると似通っていたことから、二重蛍光抗体法により両ペプチドの共存について検討した。これによるとどちらかのみを含有する神経節細胞はほとんど存在せず、両ペプチドはほぼ100%の割合で共存していることが分かった。以上の結果よりニワトリ膵臓においてPACAP含有神経は内在性の起源を有し、VIP同様外分泌とインスリン産生細胞の分泌制御に関与することが明らかとなった。また両ペプチドは同一神経内で共存し、互いの作用を補っていることが示唆された。これらの結果は外国雑誌に投稿準備中である。なお平成10年度に計画していたニワトリ膵臓の器官培養については現在実施検討中である。
副都心新宿の指定避難所をモデルとした災害対策:4W1Hの把握と対策の見える化

研究期間2年目の30年度は、特に、慢性疾患患者・乳幼児・妊産婦・高齢者等身体的弱者や、障害者等社会的擁護弱者に焦点を絞り、問題解決に繋がる仕組みを検討した。28年度に実施し、29年度に分析や考察を行った調査結果のうち、一次災害で甚大な被害を引き起こすリスク要因に加え、感染症蔓延等による二次災害や、病状の悪化等による関連死のリスク要因となり得る年齢・疾患・障害等に関連する設問の結果を通して、緊急性x重要性を評価基準として対策にプライオリティをつけ、リスク低減にむけた規約をはじめとする「対策の見える化」、つまり、研究モデルである新宿区やモデル避難所の仕組みに関する提言を政策として反映させることを目指して、昨年に引き続き研究を進めた。主な内容は以下の通りである;1)女子会主催での要援護者対策としてのシミュレーション演習の実施、2)成城学校避難所界隈の福祉避難所2施設と公立指定避難所1施設との連繋体制開始女子会発議の6つの分科会を成城学校避難所運営管理協議会に内在させる形で組織化、地域連携構築・地域のリスク低減にむけて活動開始(各分科会ボランティア募集開始)、3)新宿区災害拠点病院との連繋体制構築(失敗!)地域のクリニック等医療者からの支援体制、休眠医療者からの支援構築へと繋げていく活動開始→まずは女子会へ(成功!)さらに協議会の分科会で各専門家集団の育成(今後の方向性)、4)情報格差を縮めるための、私立校での防災教育システム策定に向けた教職員への調査実施(1-3月実施、東京5校台北等3校)、5)成城生徒会による、「高齢者にもやさしい避難所体操」制作とDVD作製、6)成城生徒会による地域の特徴・リスクがみえる写真ハザードマップ作製中、7)成城生徒会と近隣公立校との意見交換会(調整中)、8)女子会発議の地域防災カルタの作製(2月下旬より募集開始)本研究は、本課題研究班に加えて、以下に示す、他の類似研究課題研究班、並びにそれ以外の団体からの支援・協力・連繋体制で実施してきたが、組織全体の規模が拡大し、また関係が強固になっている。そのことが、計画当初の倍以上のスピードで研究が進んでいる理由となっている;その他の災害対策関連の研究課題(公益財団法人生存科学研究所自主研究事業課題/東北大学災害科学国際研究所共同研究課題/日本安全教育学会特別研究課題、以上、すべて研究代表は坪内)、災害対策について「伴に」考える研究会※1(世話人;坪内)、新宿区指定避難所運営管理協議会(有識者メンバー;坪内)、成城避難所女子会※2(世話人;坪内)※1)災害対策について「伴に」考える研究会、参加者数(延べ人数):約300名、定例会開催期間:平成30年4月、9月、11月、平成31年3月(4回実施)※2)成城避難所女子会、参加者数(延べ人数):約240名、開催期間:平成30年4平成31年3月(12回実施)また、年度末には以上に加え、上述したように6つの分科会(医療支援チーム、地域包括ケアチーム、ペット防災チーム、地域連携・広報チーム、地域見守り隊、防災イベント企画隊)を協議会に内在させる形で発足、来年度から分科会毎に地域の問題を把握・分析し、仕組み作りを行う。従って、最終年度は、連繋体制の強化や政策の見える化の面で、さらに高い成果が期待される。30年度研究活動では、情報格差を縮めるための、私立校での防災教育システム策定に向けて、教職員を対象として、防災関連の意識と知識の調査を実施した。(1-3月実施、東京5校台北等3校)研究会議での討議の結果、調査票タイトルは、「防災教育に関する国際比較調査最近多発する災害に対する私立校での取り組みに関する状況把握(台湾分:台湾語に翻訳)」とし、年齢・性別等の基本情報は5設問、普段の生活4設問、防災教育受講歴等5設問、感染症の知識6設問の合計20設問を用いた。調査対象は、日本側(東京)成城学中学校・成城高等学校、自由学園、中央大学杉並高等学校、目黒聖美学園、東京音大附属高等学校の5校、台湾側(台北他)は台北市私立静心国民中小学、南山中学、新北市私立竹林中学の3校で、回答数は日本側381、台湾側390であった。31年度は、国ごと、学校ごと、学年ごとに、データ集計、分析(カイ二乗検定・T検定)並びに考察を行い、研究分担者所属の東北大学災害科学国際研究所他が保有する東日本大震災や国内外で発生した大規模自然災害被災地、防災教育実施自治体・学校等に関するデータや文献を活用し、人の知識や行動に起因する、避難所・被災地での感染症の発生・蔓延等の二次災害、並びに感染症等による慢性疾患の悪化や車避難等によるエコノミー症候群等の二次被害の低減に向け、討議を経て、防災教育システムを検討する。本課題は、東日本大震災や熊本地震の教訓から、少しでも多くの命を助け、また命を維持していくことを前提としている。突然起こった東日本大震災時の避難や避難所運営での問題点や工夫を確認し、その後7年間で構築された仕組み等の難易度の高い都市型災害対策への応用を進めている。特に、高齢者や身体的弱者のリスクを踏まえて、地域に在住・在勤する医療者OB等の支援体制として、急性期・慢性期対応の医療・保健・福祉支援グループを発足させた。今後は、各リーダー研究対象エリア内在住の医師並びに前民生委員に就任してもらい、今後各組織編成や役割り等を固めて行く。

一方、成城避難所防災訓練での演習プログラムの中に応急処置等の内容も加え、他の仕組みとともに試行概要を検討中である。以下は、本研究期間に研究対象エリアで実施した、研究会議を含み実施した事項である。1)学校と地域の連携強化にむけての、生徒会を巻き込んだ活動、2)地域への情報配信・共有にむけての、災害対策について「伴に」考える研究会定例会拠点を大学から新宿区に移動しての活動、3)他の私立校との連携・協力体制構築、4)女性の目線で考える区の公式協議会と並行して進めている避難所女子会発足(4月)、5)地域・学校を伴っての被災地視察・研究会議開催(7月)、6)災害時の自助・共助的支援体制強化にむけての、医療支援チームと地域包括ケアチームを発足(10月)、7)住民の防災意識・共助の意識を高める目的での防災ポスター等の募集(11月)、8)研究分担者・協力者を伴っての役所関係者へのヒヤリング・研究会議・震災遺構視察(3月)また、研究結果を踏まえて、新宿区並びに成城学校避難所運営管理協議会に提言し、区の避難所運営マニュアルの修正等災害対策に反映されたり、研究概要や提言はテレビ、ラジオ、ネットニュース等メディアでも取り上げられている。本研究遂行では、研究分担者で構成される、いわゆる研究班に加えて、以下の団体からの支援・協力・連繋体制が存在する。そのことが、通常の研究規模(主に研究費合計と研究班メンバー数)からは考えられないスピードで研究が進んでいる理由となっている;災害対策について「伴に」考える研究会(産学官民の専門家が集結する勉強会、世話人;坪内)新宿区指定避難所運営管理協議会同上避難所女子会その他の災害対策関連の研究課題(公益財団法人生存科学研究所自主研究事業課題/東北大学災害科学国際研究所共同研究課題/日本安全教育学会特別研究課題、以上、すべて研究代表は坪内)研究期間2年目の30年度は、特に、慢性疾患患者・乳幼児・妊産婦・高齢者等身体的弱者や、障害者等社会的擁護弱者に焦点を絞り、問題解決に繋がる仕組みを検討した。28年度に実施し、29年度に分析や考察を行った調査結果のうち、一次災害で甚大な被害を引き起こすリスク要因に加え、感染症蔓延等による二次災害や、病状の悪化等による関連死のリスク要因となり得る年齢・疾患・障害等に関連する設問の結果を通して、緊急性x重要性を評価基準として対策にプライオリティをつけ、リスク低減にむけた規約をはじめとする「対策の見える化」、つまり、研究モデルである新宿区やモデル避難所の仕組みに関する提言を政策として反映させることを目指して、昨年に引き続き研究を進めた。主な内容は以下の通りである;1)女子会主催での要援護者対策としてのシミュレーション演習の実施、2)成城学校避難所界隈の福祉避難所2施設と公立指定避難所1施設との連繋体制開始女子会発議の6つの分科会を成城学校避難所運営管理協議会に内在させる形で組織化、地域連携構築・地域のリスク低減にむけて活動開始(各分科会ボランティア募集開始)、3)新宿区災害拠点病院との連繋体制構築(失敗!)地域のクリニック等医療者からの支援体制、休眠医療者からの支援構築へと繋げていく活動開始→まずは女子会へ(成功!)