hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん細胞のリンパ節転移に関与するケモカイン及び受容体の探索と分子標的治療への応用

本研究では、同様にC57BL/6マウスにリンパ節転移を引き起こす肺がん細胞(LLC)を用いて、CCL21及びCCR7とリンパ節転移との関連性について検討した。その結果、LLC細胞におけるCCR7の発現がmRNAレベルで確認され、運動能についてもCCL21の濃度に依存して亢進することが明らかとなった。更に、CXCR5、CXCR6の発現も確認され、それぞれの受容体に対するケモカインにより、濃度依存的に運動能の亢進が確認出来た結果から、CCR7以外にもリンパ節転移に関与する新たな受容体を同定するに到った。種々がん細胞のリンパ節転移は、リンパ管新生の惹起により亢進することが明らかとなってきている。(発表論文1.)2.リンパ節転移性マウス肺がん細胞(LLC)に対するCCL21によるシグナル伝達系の解明上記(1)でリンパ節転移性マウス肺がん細胞(LLC)にCCR7の発現が確認されたことで、次に、CCL21によるシグナル伝達系の解明を、行った。その結果、細胞増殖や生存に関与するシグナル伝達分子であるAkt及びErkのリン酸化の亢進が確認できた。今回、我々はAkt及びErk分子により、マウス結腸がんの肺転移が制御されている事を報告した。(発表論文2-3.)3.がん細胞におけるケモカイン受容体、CCR7の発現亢進メカニズムの解明現在までに、ケモカイン受容体の発現とがん転移の関連性に関する研究は、著しい知見の集積がなされている現在ではあるが、がん細胞におけるケモカイン受容体発現亢進のメカニズムは全く解明されていない。最近我々は、サイトカインががん転移を含むがん細胞の増悪化を引き起こすことを報告した。(発表論文3.)本研究では、同様にC57BL/6マウスにリンパ節転移を引き起こす肺がん細胞(LLC)を用いて、CCL21及びCCR7とリンパ節転移との関連性について検討した。(発表論文3.)
プルキンエ細胞が合成するニューロステロイドによる小脳神経回路形成と運動学習制御

脳などの神経系がコレステロールをもとに独自にステロイドを合成することが見いだされ、この新しいしい概念の脳分子を「ニューロステロイド」と呼ぶ。脳におけるニューロステロイドの作用を解析するには、ニューロステロイドを合成する細胞を明らかにする必要がある。我々は、可塑性シナプスを有する記憶ニューロンとして知られる小脳のプルキンエ細胞が活発にさまざまなニューロステロイドを合成することを見いだし、ニューロンによるニューロステロイド合成を初めて明らかにした。プルキンエ細胞が脳の代表的なニューロステロイド合成細胞であることは脊椎動物に一般化される重要な発見である。脳の代表的なニューロステロイド合成細胞として同定されたプルキンエ細胞を用いた実験系は、ニューロステロイドの作用を解析する良いモデルとなる。我々はプルキンエ細胞がつくるニューロステロイドの作用を電気生理学的手法と超微形態学的手法により解析した。その結果、新生期のプルキンエ細胞が活発に合成するニューロステロイドであるプロゲステロンには、プルキンエ細胞の樹状突起発達とシナプス形成を導くゲノミック作用があることがわかった。小脳の神経回路は新生期に構築されるが、プロゲステロンはニューロンの発達やシナプス形成を導くことで、神経回路構築を促進すると考えられる。一方、その後恒常的にプルキンエ細胞が合成するニューロステロイドであるプレグネノロン硫酸エステルには、構築された神経回路のシナプスでなされる情報伝達を変化させるノンゲノミック作用があることも見いだされた。小脳には運動を正確に円滑にする働きがあり、小脳でなされる運動学習は、神経回路のシナプスでの情報の流れが変化することが大きな要素と考えられている。我々の一連の研究により、ニューロステロイドが運動学習を担う神経回路構築とシナプス情報伝達の調節に関与することが示された。現在、ニューロステロイド合成酵素やニューロステロイド受容体の遺伝子破壊などを行い、運動学習に着目した行動解析を進めており、期待された成果が得られている。最近、脳が独自にステロイドをつくることが見出され、このステロイドは従来の古典的ステロイドと区別して、「ニューロステロイド」と命名された。ニューロステロイドの作用機構と機能を解析するには、ニューロステロイドを合成する脳細胞を明らかにする必要があった。我々は、記憶ニューロンとして知られる小脳のプルキンエ細胞がニューロステロイドを合成することを見出した。ニューロンによるニューロステロイド合成が初めて証明され、プルキンエ細胞が脳の代表的ニューロステロイド合成細胞であることは脊椎動物に一般化される重要な発見である。プルキンエ細胞におけるステロイド合成酵素(チトクロームP450scc,3β-水酸基脱水素酵素:略して3β-HSD)の発現を哺乳類のラットを用い詳しく解析した。その結果、P450sccは小脳ではプルキンエ細胞に局在し、その発現は生後から成熟期において恒常的であった。一方、3β-HSDもプルキンエ細胞に発現が認められたが、その発現は新生期に著しく上昇した。以上のステロイド合成酵素に働きにより小脳ではプルキンエ細胞が数種のニューロステロイドを合成することがわかった。プレグネノロンとその硫酸エステルは生後から成熟期にかけて恒常的に合成され、プロゲステロンとその代謝ステロイドは新生期に特異的に合成された。さらに、プルキンエ細胞が合成するこれらのニューロステロイドの作用を電気生理学的に解析した。その結果、プルキンエ細胞から傍分泌されたプレグネノロン硫酸エステルは、プルキンエ細胞に投射するGABAニューロンの活動を高め、GABAニューロンからプルキンエ細胞へのGABAの放出頻度を増加させることが見出された。生後から恒常的に合成されるプレグネノロン硫酸エステルはシナプス情報伝達を変化させることが示唆された。一方、新生期において活発に合成されるプロゲステロンとその代謝ステロイドは、ニューロンの発達やシナプス形成を促進する作用が示され、小脳神経回路形成に重要な働きを担うと考えられる。

我々の一連の研究により、ニューロステロイドが運動学習を担う神経回路構築とシナプス情報伝達の調節に関与することが示された。現在、ニューロステロイド合成酵素やニューロステロイド受容体の遺伝子破壊などを行い、運動学習に着目した行動解析を進めており、期待された成果が得られている。
アンドロジェンによるアシルCoA脱水素酵素の転写調節機構

眼窩内にあって脂質を開口分泌しているハーダー腺は300年以上も前の1694年にスイスの解剖学者であるHarderによって報告されたことに始まるが、20世紀になってその多彩な生理機能から再び実験モデルとして注目されるようになった。その一つの特徴組織学的にも生化学的にも雌雄差が見られることである。我々は脂肪酸の雌雄差に着目して研究を進めたところ短鎖分枝鎖アシルCoA脱水素酵素とイソバレリルCoA脱水素酵素という二つの酵素タンパク質の発現がアンドロジェン受容体を介して調節されていることを明らかにした。雄ではこれらの酵素が発現し、分枝鎖アミノ酸からアセチルCoAとプロピオニルCoAがつくられ、偶数鎖及び奇数鎖脂肪酸が合成される。雌ではこれらの酵素が発現せず、中間代謝産物のイソブチリルCoA、2-メチルブチリルCoA、イソバレリルCoAが供給されて分枝鎖脂肪酸が多量に合成される。また、ゴールデンハムスターを用いると、分泌脂質を薄層クロマトグラフィーで分析することによってアンドロジェン受容体の作用機序を非侵襲的にモニターすることができるようになった。このことは細胞内の個々の代謝や遺伝子発現といった、生化学における基礎知識の解明に役立つだけではなく、フェロモン作用という生理現象や鋤鼻器官における受容体の検索という新しい課題の解明にも適した系であることも示している。また、抗アンドロジェン剤のスクリーニングに用いることによって、創薬の手段としても有望で、医薬への応用の道も開かれてきた。ゴールデンハムスターのハーダー腺は多量の脂質を分泌する。この分泌脂質の組成には顕著な雌雄差が見られ、血中アンドロジェンレベルに応じて変化することが明らかになった。そこでアンドロジェンより調節される脂肪酸合成の調節機構の詳細な解析を行った。去勢した雄のハムスターにテストステロン(T)を投与し、分枝鎖プライマーの生成を調節するイソバレリル-CoA脱水素酵素(IVD)、短鎖/分枝鎖アシル-CoA脱水素酵素(SBCAD)ならびにアンドロジェン受容体(AR)の発現を解析した。去勢後2週間を経過した雄では正常な雄に比べてIVDおよびSBCADの活性は極めて低い値であった。しかし、T投与により経時的かつ濃度依存的な酵素活性の増加が認められた。ラットIVDcDNA配列をもとにプローブを作製しmRNA量を分析を行ったところ、TE投与によりIVDmRNA量は増加した。各実験群の組織切片を作製しARの発現について分析したところ、去勢雄では少量の発現しか認められなかったが、TE投与後、経時的に増加するのが観察された。また、ARmRNA量は投与後1日目で既に増加が確認された。以上からハーダー腺に見られる脂質組成の雌雄差はアンドロジェンによりIVD及びSBCADの発現が遺伝子レベルで調節された結果生じると考えられた。1.研究の背景:ハーダー腺は眼窩内にあって脂質を開口分泌している。ゴールデンハムスターの分泌脂質はアルキルジアシルグリセロール(ADG)であるが、その組成には著しい雌雄差がある。雄のADGでは直鎖の脂肪酸しか含まれていないのに、雌のADGでは分枝鎖脂肪酸が多量に含まれていることがわかった。2.研究結果:これらの炭素源は分枝鎖アミノ酸であるバリン、ロイシン、イソロイシンであるが、その代謝過程の二種類のアシルCoA脱水素酵素(IVDとSBCAD)が活性を持っている雄ではアセチルCoAとプロピオニルCoAがつくられて偶数鎖及び奇数鎖の脂肪酸の合成が行われる。雌ではこれらの酵素が発現していないので、中間代謝産物の分枝鎖CoAがたまって、分枝鎖脂肪酸が合成されることになる。雄を去勢するとIVD、SBCAD活性が消失して雄型のADGになり、雌および去勢雄にテストステロンを投与すると両酵素活性があらわれて雄型のADGを分泌するようになる。

3.考察:以上の結果からゴールデンハムスターのハーダー腺では二種類のアシルCoA脱水素酵素が細胞核内にあるアンドロジェン受容体により発現調節が行われて、酵素の発現調節を介して分泌される脂質組成に雌雄差が顕れたことが明らかになった。ハーダー腺の脂質は様々な役割を果たしているが、ゴールデンハムスターではフェロモン作用がこの脂質によってもたらされていることが示唆される。雄のADGでは直鎖で奇数および偶数の脂肪酸が含まれ、その相対比によって指紋のように個性を発揮することができる。雌では分枝鎖脂肪酸の組合せにより個性を現わすことができる。フェロモン受容体を明らかにすることが今後の課題である。
高圧縮授業DB作成とオンデマンド授業呈示によるマルチメディア自習支援システム

ビデオオンデマンド講義配信システムでは,学生は遠隔から,あるいは自由な時間に講義シーンを視聴できる.これにより,復習や欠席のリカバーなどの形で,実際の講義を補完することができ,大きな教育効果が期待できる.昨年度は,デジタルスチルカメラ画像を利用して,高解像度を確保しながら,デジタルビデオカメラ画像から指示棒動作のみを抽出して,これをデジタルスチルカメラ画像に重畳する方式を開発し,有効性を確認した.しかしながら,デジタルスチルカメラ画像における文字情報のコントラストの低下,さらには講師映像がデジタルスチルカメラ画像とは別の小動画として表示されていることによる臨場感の欠如などの課題が残っていた.今年度は,この方式についてさらに検討を進め,実際の講師映像を電子ファイルによって生成されたパソコン画面に重ね合わせるシステムを開発した.これにより,低容量でありながら,電子ファイル固有の画像の高精細さを保存し,しかも講義の臨場感(一種の仮想現実感)を伝えることのできる,新しい講義映像形態を実現することができる.さらに,本システムを用いて,実際の講義との比較実験を行った.その結果,理解度を確認するための小テストでは本システムは実際の講義と同等以上とあった.さらに,文字は十分に読め,講師の動きもある程度は伝わってきた,との回答を得た.さらに,利用方法についても,期待したとおり,講義を補完する形での使用について高い支持を得た.1.様々なレベルの授業シーン映像形態についての使用感などの比較検討授業シーン映像形態として以下の三つのレベルが考えられる.●レベル0:秒間6フレーム(6fps)の動画形態⇒ビデオレートで入力した画像をそのまま送信するものに近い.●レベル1:秒間1フレーム(1fps)の動画形態⇒一定の時間間隔で切り出す藤田,三尾の方式であり,最も簡単な圧縮処理といえる.●レベル2:矢印形態⇒背景変化時にのみ背景画像を切り替えたものに,指示棒の先を示す矢印を6fpsで追加した動画(1)上記3種類の講義映像を制作し,どこを説明しているかが分かるか,文字は見やすいか,講師の表情が分かるか,講師の身振り・手振りが分かるか,の4つの評価項目について,受講者から映像形態ごとの評価を得た.その結果,滑らかな動画に見える6fps動画に比較して,1fps動画形態は劣っていたが,矢印形態には有意差は見られないことがわかった.(2)また,講義で説明された基本的事項に対する被験者の理解度を確認するため,筆記式のテストを行い成績の比較を行った.理解度の観点では,今回の実験では,「6fps」,「1fps」,「矢印」のいずれの形態でも有意差は見られなかった.これは,理解度という,本質的に個人差の大きい評価方法をとったことに起因すると思われるが,実験方法にさらなる工夫の余地もあろう.また,黒板を用いた講義の映像への適用などが,今後の研究課題である.(3)以上をまとめると,三つの講義映像形態を,ファイル容量,学生の成績や使用感などに基づいて評価した.その結果,動画に近い映像効果を示しながら,ファイル容量を少量の静止画を順次呈示する形態と同程度まで著しく小さくすることのできる,矢印形態の有効性を示した.講師の情報において,動きの情報は解像度に比べて重要性が高い.逆に,黒板の情報においては,動きの情報は解像度(黒板の文字)に比べて重要性は低い.両方の特性を考えると,低解像度のデジタルビデオ動画で講師の動きを撮影するとともに,高解像度のデジタルカメラ静止画で,説明箇所を分かりやすく,かつ小さな字も読みやすく撮影する,デジタルビデオ/デジタルカメラ併用撮影方式が有効であると考えられる.今年度は,このデジタルビデオの動き情報と高解像度デジタルカメラ画像情報との統合について検討した.具体的には,講義をインターネットで配信するための映像として,3種類の映像を作成した.(3)背景変化時にのみ背景画像を切り替えたものに,指示棒の先を示す矢印を6fpsで追加した動画(矢印形態)これらの形態の映像を,ファイル容量,学生の成績や使用感などに基づいて評価し,動画に近い映像効果を示しながら,ファイル容量を少量の静止画を順次呈示する形態と同程度まで著しく小さくすることのできる,矢印形態の有効性を示した.理解度の観点では,今回の実験では,「6fps」,「1fps」,「矢印」のいずれの形態でも有意差は見られなかった.これは,理解度という,本質的に個人差の大きい評価方法をとったことにも起因すると思われるが,提案の手法が多手法と同程度の性能を示したとも見ることができる.ビデオオンデマンド講義配信システムでは,学生は遠隔から,あるいは自由な時間に講義シーンを視聴できる.これにより,復習や欠席のリカバーなどの形で,実際の講義を補完することができ,大きな教育効果が期待できる.昨年度は,デジタルスチルカメラ画像を利用して,高解像度を確保しながら,デジタルビデオカメラ画像から指示棒動作のみを抽出して,これをデジタルスチルカメラ画像に重畳する方式を開発し,有効性を確認した.しかしながら,デジタルスチルカメラ画像における文字情報のコントラストの低下,さらには講師映像がデジタルスチルカメラ画像とは別の小動画として表示されていることによる臨場感の欠如などの課題が残っていた.今年度は,この方式についてさらに検討を進め,実際の講師映像を電子ファイルによって生成されたパソコン画面に重ね合わせるシステムを開発した.これにより,低容量でありながら,電子ファイル固有の画像の高精細さを保存し,しかも講義の臨場感(一種の仮想現実感)を伝えることのできる,新しい講義映像形態を実現することができる.さらに,本システムを用いて,実際の講義との比較実験を行った.その結果,理解度を確認するための小テストでは本システムは実際の講義と同等以上とあった.

さらに,文字は十分に読め,講師の動きもある程度は伝わってきた,との回答を得た.さらに,利用方法についても,期待したとおり,講義を補完する形での使用について高い支持を得た.
看護情報学に関する教育の実態把握と職能に基づく教育方法の基礎構築

本研究の目的である看護情報学についての基礎教育の作成に必要な看護学教育における看護情報学に関する実態把握として、平成30年度は正看護師国家試験受験資格のある全国の看護教育機関および看護教員にアンケート調査を実施した。看護教育機関のデータは郵送法、看護教員のデータはインターネットにて回収した。本研究は、所属大学の倫理委員会の承認を受けた後に実施された。どちらのアンケートもデータ回収期間は平成30年8月10月であった。看護教育機関への主な設問は、属性(教育機関、入学定員、看護師免許を持っている専任の看護教員数など)、情報学・医療情報学・看護情報学に関するカリキュラム(教科としてあるか、担当教員数、講義内容)や医療・看護情報学に関する教育のついての学校の方針などである。看護教員への主な設問は、属性(勤務している教区機関、最終学歴、年齢、性別、持っている看護系など)、ICTへの興味やICTの利用状況(ICTをどの程度利用できるか、ICTを利用する場面、ICTを利用する内容)、情報学・医療情報学・看護情報学についての認知度や学習意欲(学びたい希望がある場合には学びたい内容、希望数学習方法、講義回数)などである。看護教育機関からのデータ回収率は30.3%、有効回答率は30.1%だった。また、看護教員からのインターネットアンケートへのアクセスは966人、そのうちアンケートへの回答に同意した人は963人だった。アンケートの回答に同意した人で有効回答とみなされたのは877人(91.1%)であった。平成30年度の計画通りに進んでおり、2種類のアンケートデータの入力をおえ、データ分析に取り掛かることができている。2019年度は前年度に実施した2種類のアンケートの分析・結果をまとめ発表を行う。また、全国の医療機関に勤務する看護職者にアンケート調査を行い、その結果を次年度の看護情報学についての基礎教育の作成に役立てる予定である。平成30年度は当初予定していたよりもアンケート調査に費用が掛かったため、今後3年間の経費を前倒しして使用した。そのため、次年度使用額は次年度のアンケート調査に使用する。
南米における赤色土地帯の農業生態学的調査

南米の赤色土地帯における農業生態学的諸条件を明らかにし、当該地域における合理的で永続性のある土地利用、営農体系を確立するための基礎資料を得る目的で、ブラジル中央高原のブラジリアからアマゾン川上流のクルゼイロ・ド・スルにいたる地域の調査結果を検討し、集約した。調査地域は次の4地域に大別できる。すなわち、1)ブラジル高原のセラード地域、2)パンタナルおよびその周辺地域、3)中間地域、4)アマゾン川上流地域である。ブラジル高原のセラード地域:年降水量は比較的多いが(1,200ー1,800mm)、長い乾季をもち、脊薄な赤色土と相伴って、近年まで粗放な肉牛放牧システムが土地利用の中心になってきた。しかし、最近15年間に、コムギ、ダイズを主とする大型穀物作システムが急速に普及し、土地利用の体系が急変しつつある。大河川流域の低地には、大規模な水田開発が行われ、見るべき成果を納めつつある。パンタナルはブラジル南西部の大湿原で、季節的に冠水する低地である。肥沃な氾濫原堆積物を母材とする土壌が優占するが、自然保護区になっているために農業的利用は制限されている。周辺台地上の主要土壌はブラジル高原に類似するが、段丘地・山麓斜面には塩基に富む肥沃な土壌が分布する。パンタナルでは乾季には低地の自然草地に放牧し、雨季になると冠水しない台地・丘陵地に移動する特異な大肉牛経営が見られる。セラードから熱帯降雨林への移行帯は、主として、ロンドニア州に相当し、標高400ー100mの自然環境条件の変化が著しい地域である。アマゾン森林の大半を占める半常緑熱帯林に覆われているが、標高、斜面の向き、土壌条件等を反映して移行型の植生が多い。この地域には、塩基性の母材に由来する比較的肥沃な土壌が多く、ゴム、カカオ、コーヒー等の永年作物を経営の基本とした小規模自作農がこれに入植して開発の中核になっている。ブラジル高原のセラード地帯は地形が単純で、開墾の障害になる樹木が少ないために、大規模畑作を低コストで導入できるが、土壌が軽鬆・脊薄で下層土の圧密、土壌侵食の激化が問題であり、将来的には土壌改良・肥培のコストと収益がどうバランスしてくるかが大きな問題になろう。この地域の湿地(バルゼア)における稲作は問題点が少なく、良い成績をおさめている。水田耕作は保全農法としても優れたものであり、今後の進展が期待される。パンタナル湿原は、自然保護のために限られた利用しかされていないが、周辺低地では水田の開発が進められており、台地・丘陵地にもアグロヴィラ・プロジェクトによる戸別入植が盛んである。肥沃度の高い土壌が多く、将来性は大きい。移行帯の土地利用は、自給作物と樹木作物を組み合わせた複雑な体系をとっている。土壌の肥沃度が高い土地が多く、現段階では低インプットで一応の成果を挙げているが、長期的には適切な土壌改良と肥培のコストを考慮して、安定な生産が可能かどうかを見きわめる必要がある。熱帯降雨林地帯は、調査地域西端のアクレ州に分布する。開発基盤の整備が不十分で、農業的利用は国道、主要州道沿線に限定されている。気候的には湿潤・多雨で、土壌は粘土質の未熟なもの(エンチソル、インセプチソル)が多く、障害物除去と土壌改良のために多額の初期投資が必要であるが、セラードに比べると土壌の肥沃は高く、将来性はある。道路沿線の既開発地には放牧を主とした大農場も見られるが、森林との境界領域ではキャッサバ、トウモロコシ、雑穀類を主作物とする移動耕作が広く行われている。移動耕作地の地力維持と奥地入植者の生活環境の改善が急務である。移行帯からアマゾン上流域にかけては、製材業も盛んで、有用材の伐採・搬出の後、火入れ、短期の作物栽培(障害物除去)、移動あるいは草地造成の過程を経て耕地が造成される。伐採、火入れによる森林の破壊が進みつつあり、その保護が問題である。常畑、移動耕作畑、草地、水田を含めた人為生態系の環境保全機能について精度の高い情報を集積する必要がある。

周辺台地上の主要土壌はブラジル高原に類似するが、段丘地・山麓斜面には塩基に富む肥沃な土壌が分布する。パンタナルでは乾季には低地の自然草地に放牧し、雨季になると冠水しない台地・丘陵地に移動する特異な大肉牛経営が見られる。セラードから熱帯降雨林への移行帯は、主として、ロンドニア州に相当し、標高400ー100mの自然環境条件の変化が著しい地域である。アマゾン森林の大半を占める半常緑熱帯林に覆われているが、標高、斜面の向き、土壌条件等を反映して移行型の植生が多い。この地域には、塩基性の母材に由来する比較的肥沃な土壌が多く、ゴム、カカオ、コーヒー等の永年作物を経営の基本とした小規模自作農がこれに入植して開発の中核になっている。ブラジル高原のセラード地帯は地形が単純で、開墾の障害になる樹木が少ないために、大規模畑作を低コストで導入できるが、土壌が軽鬆・脊薄で下層土の圧密、土壌侵食の激化が問題であり、将来的には土壌改良・肥培のコストと収益がどうバランスしてくるかが大きな問題になろう。この地域の湿地(バルゼア)における稲作は問題点が少なく、良い成績をおさめている。水田耕作は保全農法としても優れたものであり、今後の進展が期待される。パンタナル湿原は、自然保護のために限られた利用しかされていないが、周辺低地では水田の開発が進められており、台地・丘陵地にもアグロヴィラ・プロジェクトによる戸別入植が盛んである。肥沃度の高い土壌が多く、将来性は大きい。移行帯の土地利用は、自給作物と樹木作物を組み合わせた複雑な体系をとっている。土壌の肥沃度が高い土地が多く、現段階では低インプットで一応の成果を挙げているが、長期的には適切な土壌改良と肥培のコストを考慮して、安定な生産が可能かどうかを見きわめる必要がある。熱帯降雨林地帯は、調査地域西端のアクレ州に分布する。開発基盤の整備が不十分で、農業的利用は国道、主要州道沿線に限定されている。気候的には湿潤・多雨で、土壌は粘土質の未熟なもの(エンチソル、インセプチソル)が多く、障害物除去と土壌改良のために多額の初期投資が必要であるが、セラードに比べると土壌の肥沃は高く、将来性はある。道路沿線の既開発地には放牧を主とした大農場も見られるが、森林との境界領域ではキャッサバ、トウモロコシ、雑穀類を主作物とする移動耕作が広く行われている。移動耕作地の地力維持と奥地入植者の生活環境の改善が急務である。移行帯からアマゾン上流域にかけては、製材業も盛んで、有用材の伐採・搬出の後、火入れ、短期の作物栽培(障害物除去)、移動あるいは草地造成の過程を経て耕地が造成される。伐採、火入れによる森林の破壊が進みつつあり、その保護が問題である。常畑、移動耕作畑、草地、水田を含めた人為生態系の環境保全機能について精度の高い情報を集積する必要がある。
日本中世における沿岸部開発の総合的研究

沿岸地域の開発は、浚渫・築島(島築/築港)などの港湾整備、干拓・治水・利水などの耕地開墾と土地造成に関わる事項など、多数の要素を含み、それらが複合的関連をもつことで対象地域内にとどまらない社会的諸関係が構築されてゆく重要な契機となる。日本中世(1116世紀)の沿岸部開発に関する史料を悉皆的に収集、整理し、暫定的な史料目録を作成するとともに、開発の諸類型として(1)(自然の)島・潟形成と利用(2)塩入荒野・氾濫原の開発(3)築島(嶋築/築港)(4)湊の浚渫(5)漁場の開発(6)その他に分類し、それぞれに該当する事例検証を通して、地域における経済活動との関連や支配関係の実態を追究した。中世日本沿岸地域の開発に関する史料をもとに、開発という営為を通し、土木技術・農業生産・土地支配にとどまらない、地域における経済活動との関連、そこに起因する支配関係の実態を追究し、広域的な視野から当該期社会の成り立ちを検証するために、『平安遺文』・『鎌倉遺文』・『大日本史料』他の史料集などから関係史料を収集・整理し、調査・分析を行なう,うえでの基本となる編年目録作成に向けての作業を行なった。上記史料集のうち、14世紀中期までの史料については概ね抽出を終えることができた。また、国立国会図書館東京本館・内閣文庫において関係史料・資料(含港湾土木・技術関連)の収集・調査を行なった。その他、近年、発掘調査が行なわれた中世阿波国の川湊である川西遺跡についての研究報告(於徳島県埋蔵文化財センター)聴講や近世干拓に関する横浜市歴史博物館の特別展見学を通し、護岸や新田開発など研究課題を考えるうえでの重要な項目に関わる知見を深めるとともに、中世史料から開発対象地とされたことが確認でき、近世以降にわたって断続的に干拓をはじめとする沿岸部開発がなされた地域として長崎県・佐賀県域、諌早湾・有明海沿岸部に着目し、開発にかかる史跡・景観調査を実施した。研究成果の一部を拙稿「中世三国湊の通航税をめぐる相論とその背景」・「文献から見た境界としての熊野・土佐」「中世の太平洋海運について」中に記し、年度内に入稿済である(編著のため編集・印刷上諸般の事情により年度内刊行予定であったのが報告書作成段階では未刊)。前年度からの調査を継続し、中世日本沿岸地域の開発に関する史料をもとに、開発という営為を通し、土木技術・農業生産・土地支配にとどまらない、地域における経済活動との関連、そこに起因する支配関係の実態を追究し、広域的な視野から当該期社会の成り立ちを検証するために『平安遺文』・『鎌倉遺文』・『大日本史料』他から関係史料を収集・整理し、調査・分析を行なううえでの基本となる編年目録作成のデータ収集を主に作業を行なった。15世紀までの史料(既刊史料集としての管見分)については概ね抽出を終えた。国立国会図書館・松阪市立文化財センターにおいて関係史料・資料(含港湾土木・技術関連)の収集・調査を行なったのをはじめ、宇治市歴史資料館・堺市立博物館・和歌山県立博物館等で課題に関連する特別展・企画展の見学を行ない、研究課題を考えるうえでの重要な項目に関わる知見を深めた。また、現地調査としては、安芸国沿岸部の開発の状況を検討するため広島県呉市から広島市にかけてフィールドワークを行なった。研究成果のの部として「文献から見た境界としての熊野・土佐」(竹田和夫編『古代・中世の境界意識と文化交流』勉誠出版、2011年)を発表し、「情報発信と合意の形成-中世の情報伝達と周知をめぐって-」(松原弘宣編『日本の情報伝達』創風社出版)「中世奥羽の港町」(平川新・千葉正樹編『講座東北の歴史』清文堂出版)を執筆し入稿済である(編著のため編集・印刷上諸般の事情により未刊)。前年度からの調査を継続し、中世日本沿岸地域の開発い関する史料をもとに、開発という営為を通し、輸送や漁撈など水上交通の拠点としての意義に留意しながら地域における経済活動との関連、そこに起因する支配関係の実態を探り、広域的な視野から当該期社会の成り立ちを検証するために『大日本史料』や自治体史などから関連史料を収集整理し、編年目録作成のためのデータ収集を行なうとともに、国立国会図書館・神奈川県立歴史博物館・広島市郷土資料館などにおいて干拓や港湾土木技術に関する内容を主に史・資料収集・調査を行なった。前々年度からの収集・調査分と併せ、分量が多く、その整理は継続中であり、史料目録としての精度を高めることを期し作業を続けている。

また、研究課題に関連する考古学と中世史シンポジウム「水の中世」(7月17・18日、於帝京大学山梨文化財研究所)、「中世渥美・常滑焼をおって」(11月9・10日、於常滑市民文化会館)、四国中世史研究会(12月22・23日、於村上水軍博物館)などに参加し、研究報告や沿岸・島嶼部の史跡巡見を通して知見を深め、付随的にフィールドワークを行なった。研究成果の一部は、後掲の公開講演「中世沿岸部の開発について-港湾修築と新開-」(於東北大学国史談話会大会)、口頭報告「中世沿岸部の開発について-阿波国津田島とその周辺-」(於中世都市流通史懇話会)で発表し、「日本中世の湊津支配をめぐって-修築と管理を主に-」(於関西比較中世都市研究会、2013年5月31日開催予定)を準備している。論稿としては「中世海運と遠隔地間商業」(中西聡編『日本経済の歴史ー列島経済史入門ー』(名古屋大学出版会、2013年5月刊行予定、第二章)他を執筆した。研究課題と関連する内容を含む藤本頼人『中世の河海と地域社会』書評も執筆中である。(5月7日『史学雑誌』投稿、掲載決定済)予定した以上に史料収集・整理に時間がかかり、校務も繁忙であったために十分な研究時間を捻出することができなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究時間の捻出に努め、関係史料の収集と整理にもとづく編年目録を作成する。当該課題の最終年度にあたることから、研究のまとめとして内容を精査し、これまでの成果を反映させたい。その内容をもとに特徴的な所見を挙げ、研究会で口頭報告を行ない、論考を作成する。港湾の構成(造成・施設)に関連する内容などを準備中である。
動脈硬化の成因における血管内皮リパーゼの役割:HDLを標的とした新規治療法の開発

ELが炎症の制御にはたす役割を検討する目的で、ELノックアウトマウスに対してLPSを腹腔内に投与し、死亡率や組織の炎症の程度、炎症性サイトカインの誘導について検討した。野生型マウスではLPS投与によって全身の炎症が生じ、ELの発現が亢進していた。一方、ELノックアウトマウスでは、TNF-αなどの炎症性サイトカインの誘導は抑制されており、全身の炎症も軽度であった。また、ELノックアウトマウスのLPSによる死亡率は野生型マウスに比べて低いものであった。ELノックアウトマウスではHDL濃度も高値のままで炎症によっても低下しなかった。また、これらのELの発現は抗炎症作用を有すると報告されているスタチンによって発現が抑制されることが明らかとなった。これらの結果から、ELはHL代謝を介して炎症の制御を行っており、ELを不活化することでHDLは増加し、炎症に対して抵抗性になると考えられた。2.ELがヒトの脂質代謝および虚血性心疾患にはたす意義の検討ELに対するモノクローナル抗体を作成し、ELのELISAによる測定系を確立した。血中のELは総コレステロールやトリグリセリドとは相関していなかったが、HDL-C濃度とは逆相関していた。したがって、ヒトにおいてもELがHDLコレステロール濃度を規定する因子であることが明らかとなった。また、ELの遺伝子多型(SNPs)と急性心筋梗塞の発症との関係を検討したところ、584C/T遺伝子多型が急性心筋梗塞の発症に関与していることが明らかとなった。以上の結果より、ELはHDLをはじめとするリポ蛋白代謝や血管局所での炎症の制御を介して動脈硬化や虚血性心疾患の発症に関与していると考えられた。1.EDLの炎症の制御に関する検討EDLノックアウトマウス、トランスジェニックマウスに対してLPSを腹腔内に投与し、EDLの発現、脂質の変化について検討した。野生型マウスではLPS投与によって全身の炎症が生じ、EDLの発現が亢進した。一方、EDLノックアウトマウスでは、全身の炎症は軽度であり、HDL濃度にも変化が認められなかった。これらの結果から、EDLはHDL代謝を介して炎症の制御を行っていると考えられた。2.EDLの接着分子としての役割次にEDLが動脈硬化の発症進展に重要であるマクロファージに対する接着分子として働いているかどうかについて検討した。COS細胞にEDLを強制発現させるとマクロファージに対する接着が亢進した。すなわち、EDLはマクロファージの接着を介して動脈硬化を促進させると考えられた。3.EDLの動脈硬化にはたす役割次にEDLが動脈硬化の発症進展にどのように働いているかについて検討した。EDLノックアウトマウスと動脈硬化のモデル動物であるapoEノックアウトマウスを交配し、普通食または高脂肪食で飼育し、その動脈硬化病変を解析したところダブルノックアウトヤウスでは動脈硬化病巣は約50%抑制された。また、動脈硬化病巣に存在するマクロファージの数も減少していた。すなわち、EDLはマウスにおいて動脈硬化を促進させることが明らかとなった。以上の結果より、EDLはHDLをはじめとするリボ蛋白代謝や血管局所での炎症の制御を介して動脈硬化の形成に重要な役割を果たしていると考えられた。ELノックアウト

マウスではHDL濃度も高値のままで炎症によっても低下しなかった。また、これらのELの発現は抗炎症作用を有すると報告されているスタチンによって発現が抑制されることが明らかとなった。これらの結果から、ELはHL代謝を介して炎症の制御を行っており、ELを不活化することでHDLは増加し、炎症に対して抵抗性になると考えられた。2.ELがヒトの脂質代謝および虚血性心疾患にはたす意義の検討ELに対するモノクローナル抗体を作成し、ELのELISAによる測定系を確立した。血中のELは総コレステロールやトリグリセリドとは相関していなかったが、HDL-C濃度とは逆相関していた。したがって、ヒトにおいてもELがHDLコレステロール濃度を規定する因子であることが明らかとなった。また、ELの遺伝子多型(SNPs)と急性心筋梗塞の発症との関係を検討したところ、584C/T遺伝子多型が急性心筋梗塞の発症に関与していることが明らかとなった。以上の結果より、ELはHDLをはじめとするリボ蛋白代謝や血管局所での炎症の制御を介して動脈硬化や虚血性心疾患の発症に関与していると考えられた。
異文化からの人々への妊娠・出産・産褥に対する文化を考慮したケアモデルの開発

本年度は昨年度の成果を踏まえ、異文化からの人々への妊娠・出産・産褥に対する文化を考慮したケアモデルの具現化を目指して、次の通りに研究を計画し実施した。1.実際に異文化からの人々の妊娠・出産・産褥におけるケアの経験があり、医療通訳を導入している病院助産師へ医療通訳を導入することでケアがどのように変化するのかについて面接調査を行った。その結果、日本人医療者は異文化からの人々への理解とそれに応じたコミュニケーションの変化が必要であることが明らかになった。その成果は2005年7月、The 27^<th> Congress of the International Confederation of Midwives (オーストラリア)で発表した。その内容は助産雑誌59巻12号にまとめ発表した。3.これまでの病院助産師へのケアの現状と今後のケアへの示唆を原著論文として日本助産学会へ投稿中である。4.一方、「にほんごの会くれよん」を通じてケアの受け手である異文化からの女性に医療者への要望も含めたケアの体験について面接調査を実施した。2006年2月、その結果と医療者への調査結果をあわせて「にほんごの会くれよん」の研修会でも発表した。5.病院助産師、医療通訳、異文化からの女性への調査結果を集約して、臨床現場のニーズが高いと考えられるリーフレットを6種類(妊娠高血圧症、産後の生活、日本の出産文化など)、6言語(中国、タイ、タガログ、スペイン、英語、日本語)で作成し、関東周辺の病院施設などに2006年3月配布した。本年度は異文化からの人々への妊娠・出産・産褥に対する文化を考慮したケアの現状を明らかにすることを目標に、次の通りに研究を計画し実施した。1.実際に異文化からの人々の妊娠・出産・産褥におけるケアを行った経験のある病院助産師への面接調査を行った。その結果、助産師は異文化の人々へも、わけ隔てのなくよいお産を目指したケアの提供に努力しているが、言葉の壁を乗り越える手段や異文化を知ることの必要性も認識していた。この研究成果は2005年3月、第19回日本助産学会学術集会(京都)にて発表した。その後も継続して病院助産師への調査を進め、その成果は、2005年10月、The 31^<st> Annual Transcultural Nursing Society Conference(アメリカ)にて発表予定である。3.言葉の問題を解決する先駆的な試みとして医療通訳派遣制度があり、医療通訳者からみた異文化から人々へのケアについても現状の把握を行うための調査を行った。その成果は2005年7月、The 27^<th> Congress of the International Confederation of Midwives(オーストラリア)で発表予定である。4.同時に、医療通訳を導入している病院の助産師へも、医療通訳を導入することでケアがどのように変化するのかについても面接調査を進めている。5.日本での出産経験のある異文化からの人々へも自身の経験を踏まえ、どのようなケアを医療者に望むか、また母国の妊娠・出産・産褥に対する風習・慣習についても調査を行っている。これらの結果を踏まえ、文化を考慮したケアモデルの開発の一部として、妊娠・出産・産褥の臨床場面で想定される会話集だけでなく、異文化の慣習・伝統的な事柄の情報紹介を含めた実用性の高いコミュニケーションブックを作成し、活用することを計画しており、内容の精選、翻訳作業等を進めている段階である。
組織間の安全文化の醸成を目指した組織間リスクの探索的研究

近年日本では,多くの産業分野において,分業化や外注化が進んでいる。活動に関わる組織が増え,構造が重層的になれば,「組織内」だけでなく「組織間」にもリスクが発生することになる。そこで,どのような組織間構造があり,そこにどのようなリスクがあるかを質問紙調査,面接調査,書類調査によって探索的に調べた。その結果,複雑で多様な組織間構造が確認出来た。組織間には,現場のリスク情報がより吸い上げられにくくなること,安全に関する責任や権限があいまいになりがちであることなど安全に関する諸問題が抽出された。これらの問題は,本社と事業場の間にも見られた。分業化・外注化が進んだ現在の産業界で安全性を確保するためには,単体の組織毎の取り組みだけではなく,各組織を包括した,組織全体での取り組みが重要となる。そのため,本研究では,i)主たる産業においてどのような組織間構造が存在するか,ii)組織間構造にどのような組織間リスクが存在する傾向があるかを明らかにし,その上でiii)組織間構造に応じた組織間全体の安全文化を醸成するために重要となる要素を検討することを目的としている。まず,上記i)どのような組織間構造が存在するかの探索のために,文献調査ならびに面接調査を実施することとしており,平成26年度はその双方を行った。面接調査は数組織を対象に実施し,組織間構造の複雑性と多様性が把握出来た。但し,把握出来た業種は多くはなく,文献調査,面接調査ともに産業種を増やして引き続き実施することが求められる。ii)組織間関係と組織間リスクの関係性の探索については,面接調査ならびに事例分析を行った。面接調査では,発注方法や業務のフロー,インフォーマルなルール,発注組織と受注組織の従業員の関わり,さらにはよくあるトラブルの内容や,従業員が感じている組織間関係上の課題などを中心に聞き取りを行った。事例分析では,受注組織における生産活動中に発生した事故事例を調査し,組織間で実施された情報伝達や安全に関する取り組みの状況がどのように事故に繋がったかを検討した。その他,組織内ならびに組織間の安全文化に関するデータを増やすため,上記調査に並行して,質問紙調査も実施した。これらの研究は,産業場面において,組織を跨いだ安全文化に関する理解を深めるとともに,さらには安全文化向上のための具体的で効果的な対策の提言に資するものである。分業が進み重層構造化した現在の産業界において,安全性の向上を図るためには,各組織単体での取り組みのみならず,関連する組織を広く巻き込んだ取り組みが求められる。そのため,本研究では,(1)主たる産業においてどのような組織間構造が存在するのか,(2)組織間構造にどのような安全上のリスクが存在する傾向にあるかを明らかにし,さらに(3)組織間構造に応じた組織間全体の安全文化を醸成するために重要となる要素を検討することを目的としている。平成27年度は,前年度に引き続き,上記(1)どのような組織間構造が存在するのかの探索を行うために,複数の重層的産業組織を対象に面接調査を行った。特に,発注組織が保有する設備において生産オペレーションやメンテナンスを請け負っている受注組織を対象とした。さらに,(2)組織間リスクの探索のために,発注組織と受注組織が関係した事例分析と面接調査を実施した。その結果,作業・設備・組織におけるリスク情報をコミュニケートする,リスクアセスメントや改善提案制度といった安全活動を,組織を跨いだ形で機能させることの困難さなどを確認した。組織間に関する調査は,特に受注組織に前向きに協力してもらうことが必要不可欠である。そのため,調査同意の獲得や,日程組み等を慎重かつ丁寧に行い,結果的に,計画以上に準備に日数を要した。また,幅広い産業から協力を得るには至っていない。一方で,協力を得られた組織に対しては,複数の部署の,幅広い職位への面接調査を行うことが出来た。現在の産業界では分業化,外注化が進み,1つの組織体のみで産業活動を行うことが少なくなっている。このような重層化された構造において安全性の向上を図るためには,各組織単体での取り組みのみではなく,そこに関連する組織を広く巻き込んでの取り組みが必要だと考えられる。そのため,本研究では,(1)様々な産業においてどのような組織間構造が存在するのか,(2)組織間構造にどのような安全上のリスクが存在する傾向にあるのかを明らかにし,さらに(3)組織間全体の安全文化を醸成するために重要となる要素を検討することを目的としている。平成28年度も上記(1)どのような組織間構造が存在するのかを調べるために,複数の重層的産業組織を対象に面接調査を行った。さらに,(2)組織間リスクの探索のために,発注組織と受注組織が関係した事例の分析を行った。その結果,作業・設備・組織におけるリスク情報をコミュニケートするには組織間のインタフェースとなるそれぞれの担当者層の機能化が重要であることが確認された。つまり,設備の仕組みと現状況,標準作業内容と実態,組織的な状況などを把握していなければ,受注組織や協力組織に説明することが出来ないし,現場からの要請に対応することも出来ない。また,それぞれの担当者層を機能させるには,担当者層へのサポート体制の整備が各組織において不可欠であることが示唆された。さらに,各組織内の業務フローをそれぞれでマネジメントするのみではなく,組織を跨いだ全体の業務フローを作成・共有し,全体最適な仕組みを構築することが求められるという点も把握出来た。

また,得られたデータは質的データが多いこともあり,分析がやや遅れている。様々な産業において分業ならびに外注化が進み,企業活動を1つの組織体で行うことが少なくなっている。効率化や従業員の負担軽減など種々の理由に基づく動きであると思われるが,安全性の向上を図るためには,それぞれの組織での取り組みのみならず,関連する組織全体での取り組みが求められる。そのため本研究では,組織間構造においてどのような安全上のリスクが存在するのか,また,組織間全体の安全文化を醸成するために重要な要素が何であるのかを検討することを目的としている。平成29年度は,重層的構造を持つ産業組織の従業員を対象に面接調査もしくは質問紙調査を実施した。組織間構造における安全文化上のリスクとして,現場設備や作業に関する知識が現場作業を担当する協力会社に多く蓄積され,仕様書や手順書の作成が協力会社任せになり,発注者はますます現場知識の無いまま現場管理を行うようになること,法令やマネジメントシステムに則った書類管理が逆にそれ自体が目的化されリスク管理が不十分になること,安全に関する責任や権限,役割が曖昧になりがちであること,偽装請負を回避するために組織間で直接リスク情報交換や安全指示が忌避される傾向にあることなどが抽出された。また,発注-請負関係の問題は,本社ー事業場関係の問題と密接に関係することも確認された。また,重層的産業組織の安全文化を評価する質問紙調査において,複雑な組織間構造を測定するための評価構造についても検討を行った。さらに,これらの結果を基に,本研究全体の整理を実施した。近年日本では,多くの産業分野において,分業化や外注化が進んでいる。活動に関わる組織が増え,構造が重層的になれば,「組織内」だけでなく「組織間」にもリスクが発生することになる。そこで,どのような組織間構造があり,そこにどのようなリスクがあるかを質問紙調査,面接調査,書類調査によって探索的に調べた。その結果,複雑で多様な組織間構造が確認出来た。組織間には,現場のリスク情報がより吸い上げられにくくなること,安全に関する責任や権限があいまいになりがちであることなど安全に関する諸問題が抽出された。これらの問題は,本社と事業場の間にも見られた。幅広い産業から協力を得るには至らず,組織間関係ならびに組織間のリスクを把握出来た産業はまだ限定的である。また,調査協力の内諾は得られているものの,面接調査の前段階として安全文化評価の質問紙調査を実施するよう求められるケースが数件あるなど,想定以上に調査実施までに時間を要した。一方,事例分析は平成27年度に実施を予定していたが,前倒しで平成26年度から開始出来た。本研究は,複数の産業を対象に(1)組織間構造調査,(2)組織間リスク調査,(3)安全文化醸成ポイントの検討を順に行うことを予定していた。しかし,対象業種を拡げるには時間が必要なため,(1)(3)を同時並行的に実施する。また,検討を行うことが出来る事故事例は限りがあるため,発注・受注組織間の状況を確認する面接調査に重点を置き,そこから組織間リスクの抽出を試みることにする。
「甘えの心理」測定尺度開発および甘え行動・交流状况の認知過程の分析

2年間の研究を通して,次のような実績を得た:1.甘えタイプの理論化と尺度構成Kato(1995)の甘え過程モデルを展開しながら,甘えタイプのモデルを提案した.理論では,自己観と他者観のポジティブ・ネガティブの組み合わせにより,4つのタイプを区別した:甘え上手タイプ(A),甘え難いタイプ(B),気兼ねする甘え屋タイプ(C),混乱型甘え屋(D).これらのタイプを測定するために,甘えタイプ尺度を構成した.次に,自己観・他者観の測度の得点の違いから,理論的妥当性を検討した.2.甘えタイプによる甘え行動・交流での態度,認知過程,感情の違いの検討Kato(1995)の甘え過程モデルにもとづき,甘え態度,認知過程,情動体験を測定するための尺度を構成し,理論化した4つの甘えタイプによって甘え行動・交流の間で甘え態度,認知過程,情動体験にどのような違いがあるかを検討した.AタイプとBタイプは,多くの要因得点で対局をなしていた.C・Dタイプは,その中間に来ることがおおく,それらのタイプに特徴的な幾つかの要因得点では,独特の反応を示していた.3.甘え・甘えさせの素朴概念の分析従来の甘え研究者は限られた観察から甘え行動の一側面について議論することがおおく,甘え・甘えさせが実際にどういう行動や心理的過程を含んでいるかを分析していない.そこでそれらの素朴概念(自由記述)の内容分析をすることにより,一般の人が甘えや甘えさせることをどのように理解しているかを質的に分析した.4.大学生の愛着行動の質的分析甘えの研究意義を明らかにするために,類似概念と思われている愛着行動の分析を通して,逆に甘えの特徴を明らかにすることを試みた.そのために,Kato(1995)の甘え過程モデルの枠組みを用いながら,愛着行動の内容,動機,状況,および対象を自由記述の質的分析をとおして解明を試みた.11年度の主な目的は,次の2点の検討を試みる.(1)「甘え」・「甘えさせ」のタイプを理論的に類型化し,甘え・甘えさせ行動タイプの尺度を構成し,その特徴を解明する.(2)甘え交流に関わる認知・体験過程の分析を行うことである.1.甘えのタイプ・甘えさせタイプの分析理論的甘え行動・甘えさせ行動のタイプを理論化し,それを面接法より理論化の可能性を検討した.つぎに,そこでえられた反応にもとづき,タイプを測定するための尺度の構成を試みた.理論的に構成したタイプ分けの妥当性を検証し,それが確認された.また,類似概念である愛着スタイルとの関連も現在分析中である.2.甘え交流に関わる認知・体験過程の分析主な目的は,もろもろの甘え交流の基底にある一般的モニタリングの側面を取り出すこと,またそれが上で構成した甘え・甘えさせタイプによりどのように異なるかを検討することであった.たとえば,良い甘えを行うためには,その過程において自己・他者・自他の関係・刻々と変化する状況や関係などの諸側面をモニターしながら,甘えすぎたり・甘えなさすぎたりしないように自己の行動を調整することが不可欠である.またそれにより甘え交流の結果の成功・失敗あるいは良い(満足)体験になるかどうかを規定するだろう.Kato(1995)の甘え交流過程モデルで仮定されている甘え交流の前・中・後の段階で行われているモニタ一の諸側面(すなわち,自己・他者・自他の関係・刻々と変化する状況や関係)や交流の結果体験される感情などを面接を通して概念的に分析した.さらに,それに基づき,尺度構成を試みた.測定領域は,モニタリング,情動体験,認知,一般的態度などであった.現在データの分析を行っている.2年間の研究を通して,次のような実績を得た:1.甘えタイプの理論化と尺度構成Kato(1995)の甘え過程モデルを展開しながら,甘えタイプのモデルを提案した.理論では,自己観と他者観のポジティブ・ネガティブの組み合わせにより,4つのタイプを区別した:甘え上手タイプ(A),甘え難いタイプ(B),気兼ねする甘え屋タイプ(C),混乱型甘え屋(D).これらのタイプを測定するために,甘えタイプ尺度を構成した.次に,自己観・他者観の測度の得点の違いから,理論的妥当性を検討した.2.甘えタイプによる甘え行動・交流での態度,認知過程,感情の違いの検討Kato(1995)の甘え過程モデルにもとづき,甘え態度,認知過程,情動体験を測定するための尺度を構成し,理論化した4つの甘えタイプによって甘え行動・交流の間で甘え態度,認知過程,情動体験にどのような違いがあるかを検討した.AタイプとBタイプは,多くの要因得点で対局をなしていた.C・Dタイプは,その中間に来ることがおおく,それらのタイプに特徴的な幾つかの要因得点では,独特の反応を示していた.3.甘え・甘えさせの素朴概念の分析従来の甘え研究者は限られた観察から甘え行動の一側面について議論することがおおく,甘え・甘えさせが実際にどういう行動や心理的過程を含んでいるかを分析していない.そこでそれらの素朴概念(自由記述)の内容分析をすることにより,一般の人が甘えや甘えさせることをどのように理解しているかを質的に分析した.4.大学生の愛着行動の質的分析甘えの研究意義を明らかにするために,類似概念と思われている愛着行動の分析を通して,逆に甘えの特徴を明らかにすることを試みた.

そのために,Kato(1995)の甘え過程モデルの枠組みを用いながら,愛着行動の内容,動機,状況,および対象を自由記述の質的分析をとおして解明を試みた.本年度の研究実績は,以下の通りであった:甘えタイプ尺度,認知過程,態度・感情尺度等の信頼性の検討H11年度では尺度構成までなされたが,本年度ではこれらの尺度の再テスト法による信頼性の検討を行った.甘えタイプ尺度の特性の検討:関連する心理学的概念のと対応関係の検討H11年度で構成した甘えタイプ尺度の特性を解明すると同時に,甘えタイプの構成概念の妥当性の検討を行うために,既存の尺度との相関関係を検討を行った.「上手な甘え」には,現在注目されつつあるEQ(情動知能)や情動制御能力が深くかかわると予想され,甘えタイプによるこれらの能力の違いを検討した.また,前回科研プロジェクトの研究では甘えに対する抵抗感と神経症傾向と連関が明らかとなっているが,その知見を追試すると同時に甘えタイプによる違いを検討することで,両者の関係をさらに分析した.最後に,甘えスタイルの違いを生み出す要因として家族内での対人関係経験をあわせて検討した.甘えタイプと愛着スタイルとの関係の検討本研究プロジェクトを展開してくる中で,甘えの概念とボルビー(1982)が理論化していた愛着や愛着行動の概念との対応関係を明確化する必要が生じた.そこで,甘えの概念と愛着・愛着行動の概念とを2つのレベルでの分析を試みた.第1に,それぞれの概念に対応する行動について自由記述をもとめ,その内容分析を通して大学生がもつ素朴概念の分析を行った.その結果,甘えに固有な側面と考えられる側面が明らかとなった.また愛着研究で使われている愛着の概念規定の曖昧さが浮き彫りにされた.次に,本研究プロジェクトで開発した甘えタイプ尺度と既存の愛着スタイル尺度との対応性の分析を試みた.その結果,両尺度の一致度はある程度認められたが,全く一致するものでないことが明らかとなった.