hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
硬質炭素膜の超高速成膜と超低摩擦の両立に向けた学術基盤の構築

超高速成膜が可能なDLC膜種であるシリコン含有DLC(Si-DLC)膜を対象として研究を進めた.超高速成膜されたSi-DLC膜において、SUJ2鋼球を相手に低摩擦超低摩擦現象を発現する膜とそうならない膜との間にある膜の初期構造やしゅう同時に形成される界面構造の違いを詳細な表面分析(ラマン,XPS,RBS-ERDAなど)により明らかにすることを目指した.ただし、Si-DLC膜による低摩擦現象には摩擦環境中の湿度が大きく影響することが分かってきたため、10-50%の範囲で湿度を制御しながら摩擦試験を行った.その結果、以下の結論を得た.1.摩擦係数は湿度の低下と共に0.20程度から0.05未満まで低下した.2.湿度が30%以上で比較的高摩擦の場合には,相手球への移着物のラマン分光分析(532nm)の結果、SiO系の化合物由来と思われるピークが観察された.一方で,湿度が15%以下で比較的低摩擦の場合には,相手球への移着物のラマン分光分析(532nm)の結果、SiO系の化合物由来と思われるピークに加えて炭素構造由来のピークが観察された.すなわち,摩擦係数の決定要因となる移着物の構造が高湿度から低湿度でシフトすることを見出した.3.この低湿度・低摩擦領域においては,移着物の炭素構造由来のGピーク(1600cm-1付近)の強度の増加と摩擦係数の低下との間に明確な相関がみられた.さらにそれらの移着物のXPS分析を行ったところ,C1sピークから算定されるsp2/sp3比の増加と摩擦係数の低下との間に明確な相関がみられた.また,高湿度下での比較的高い摩擦係数を抑制する目的でプラズマ支援潤滑効果を検証した.Si含有率が27at%以上のSi-DLC膜において,摩擦初期の大気圧Arプラズマ照射による低摩擦化が観察された.一方でSi含有率が低いしーDLC膜ではプラズマ照射の効果は見られなかった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現時点で超高速成膜が可能な唯一のDLC膜種であるシリコン含有DLC(Si-DLC)膜を対象として以下を行った.1.超高速成膜されたSi-DLC膜のうち超低摩擦に近づくもしくは発現する膜とそうならない膜との間にある膜構造の違いを詳細な表面分析(ラマン,XPS,RBS-ERDAなど)により明らかにすることを目指した.その結果、シリコン含有量が5.5%以上のSi-DLC膜に対して,水素含有量が2633.5 at%の範囲で増加するに伴って摩擦係数が0.3から0.025に低下する傾向を見出した.また,分担者の太田がスパッタにより作成するSi-DLC膜を実験対象に含めることを目的として,シリコンと炭素の二元スパッタが可能な装置を立ち上げた.2.超高速DLC成膜時のプラズマ-基板界面状態を明らかにすることを目的として,これまで超高速成膜を行ってきたプラズマCVD装置に,発光分光計測装置,プラズマ密度計測装置(ラングミュアプローブ),プラズマ気相FTIR分析装置などを取り付け,計測を行った.3.プラズマ気相のFTIR吸収スペクトルなどから精度よくプラズマ-基板界面状態を同定するには,プラズマシミュレーションを併用して,気相中の主たるイオン・ラジカル種を予想することが望ましい.そこで分担者の小田によりプラズマシミュレーションを行った.ただし従来は炭化水素にのみしか対応していなかったためTMSを取り扱う超高速DLC成膜には対応していなかった.そこで,化学反応モデルにTMSのイオン化反応を組み入れ,それを用いたシミュレーションを行った.本研究は,現時点で超高速成膜が可能な唯一のDLC膜種であるシリコン含有DLC(Si-DLC)膜を対象として行う以外にない.初年度に、摩擦係数が0.01未満の超低摩擦となりうるSi-DLC膜を探索・発見する予定であった。しかしながら,摩擦係数が0.025を下回る実験結果は得られていない。その点が現時点で予定外のことである.しかしながらSi-DLCの摩擦係数が水素の含有増加により低減する明確な相関を発見したため,今後の低摩擦化のための成膜指針が得られた.よって今後早期に超低摩擦となりうるSi-DLC膜を発見出来ると考えている.それ以外は,計測装置やスパッタ装置の立ち上げ、シミュレーションコードの開発など順調に推移しており上記の評価とした。現時点で超高速成膜が可能な唯一のDLC膜種であるシリコン含有DLC(Si-DLC)膜を対象として研究を進めた.超高速成膜されたSi-DLC膜において、低摩擦超低摩擦現象を発現する膜とそうならない膜との間にある膜の初期構造やしゅう同時に形成される界面構造の違いを詳細な表面分析(ラマン,XPS,RBS-ERDAなど)により明らかにすることを目指した.特にそのような低摩擦につながる界面構造の理解から、膜の初期構造が満たすべき要件を明らかにすることを目指した.ただし、様々な文献調査やこれまでの経験から、Si-DLC膜による低摩擦現象には摩擦環境中の湿度が大きく影響することが分かってきたため、今後の湿度制御下での精緻な実験のために、10-50%の範囲で湿度を制御しながら摩擦試験を行った.その結果、以下の結論を得た.1.比較対象としてのa-C:H膜と、3つの異なる成膜条件で作成したa-C:H-Si膜を準備し、摩擦試験を行った.全湿度範囲でa-C:Hのなじみ後の摩擦係数は0.2-0.5程度で湿度とともに上昇した.

一方で、a-C:H-Si膜のなじみ後の摩擦係数は0.05-0.12程度で湿度とともに上昇した.全湿度範囲でa-C:H:Siの摩擦係数の方がa-C:hよりも低く、湿度でへの依存性も小さかった.2.相手球への移着物のラマン分光分析(532nm)の結果、炭素構造由来の散乱ピークのシフト範囲(1300-1600 cm-1)において、a-C:Hでは湿度によらず信号が検出されなかった.一方でa-C:H:Siでは、湿度によらず蛍光発光によると思われるシグナルが検出された.広シフト範囲での再分析の結果、2800cm-1付近にピークを有する蛍光であることが分かった.3.さらにa-C:H:Siでは、摩擦係数が0.05程度以下になる場合においてのみ、炭素構造由来の散乱ピークが蛍光と併せて検出された.初年度に、摩擦係数が0.01未満の超低摩擦を発現するSi-DLC膜を探索・発見するように計画したが,摩擦係数が0.025を下回る実験結果は得られていない.その点が現時点で予定外のことである.しかしながら、特に異なる湿度での摩擦実験を行ったことにより、Si-DLC膜の移着物の化学的構造が,低摩擦発現に伴って前記のような特徴的な構造になることを見出すことが出来た.またそのような移着物の構造と膜の初期構造との関係も明らかになりつつある.このまま進展させれば、今後超低摩擦化のための成膜指針が早急に確立でき,最終的には超高速成膜と超低摩擦発現を両立するSi-DLC膜の実現につながると考えている.超高速成膜が可能なDLC膜種であるシリコン含有DLC(Si-DLC)膜を対象として研究を進めた.超高速成膜されたSi-DLC膜において、SUJ2鋼球を相手に低摩擦超低摩擦現象を発現する膜とそうならない膜との間にある膜の初期構造やしゅう同時に形成される界面構造の違いを詳細な表面分析(ラマン,XPS,RBS-ERDAなど)により明らかにすることを目指した.ただし、Si-DLC膜による低摩擦現象には摩擦環境中の湿度が大きく影響することが分かってきたため、10-50%の範囲で湿度を制御しながら摩擦試験を行った.その結果、以下の結論を得た.1.摩擦係数は湿度の低下と共に0.20程度から0.05未満まで低下した.2.湿度が30%以上で比較的高摩擦の場合には,相手球への移着物のラマン分光分析(532nm)の結果、SiO系の化合物由来と思われるピークが観察された.一方で,湿度が15%以下で比較的低摩擦の場合には,相手球への移着物のラマン分光分析(532nm)の結果、SiO系の化合物由来と思われるピークに加えて炭素構造由来のピークが観察された.すなわち,摩擦係数の決定要因となる移着物の構造が高湿度から低湿度でシフトすることを見出した.3.この低湿度・低摩擦領域においては,移着物の炭素構造由来のGピーク(1600cm-1付近)の強度の増加と摩擦係数の低下との間に明確な相関がみられた.さらにそれらの移着物のXPS分析を行ったところ,C1sピークから算定されるsp2/sp3比の増加と摩擦係数の低下との間に明確な相関がみられた.また,高湿度下での比較的高い摩擦係数を抑制する目的でプラズマ支援潤滑効果を検証した.Si含有率が27at%以上のSi-DLC膜において,摩擦初期の大気圧Arプラズマ照射による低摩擦化が観察された.一方でSi含有率が低いしーDLC膜ではプラズマ照射の効果は見られなかった.
生きたままの細胞への局所投薬のためのジャグリングプローブ技術

細胞を用いた薬剤効果評価法として,触診による細胞粘弾性力分離計測技術を確立した.本手法は,光圧力を用いてマイクロプローブを振動操作し,細胞に対して触診する.本手法では,微弱な光圧力をバネ力として用い,表面効果である粘性抵抗が支配的に働く.これらの2つの作用により粘性力を顕在化することで,細胞の粘性力と弾性力の分離計測が可能である.細胞触診による粘弾性力分離計測モデルを構築し,より高精度な計測を行うための粒子直径計測手法を確立した.細胞を用いた薬剤効果評価法として,触診による細胞粘弾性力分離計測技術を確立した.本手法は,光圧力を用いてマイクロプローブを振動操作し,細胞に対して触診する.本手法では,微弱な光圧力をバネ力として用い,表面効果である粘性抵抗が支配的に働く.これらの2つの作用により粘性力を顕在化することで,細胞の粘性力と弾性力の分離計測が可能である.細胞触診による粘弾性力分離計測モデルを構築し,より高精度な計測を行うための粒子直径計測手法を確立した.近年のポストゲノム時代ではぐ生体分子と薬剤の相互作用を生きたままの細胞を用いて解析できるナノツールの開発が望まれている。薬剤を生細胞に対して投薬試験する際には、細胞懸濁液に直接薬剤を混入して反応を観察する。しかしながらこの投薬方法では、薬剤が細胞全体に作用するため、細胞内に局在する特定の生体分子との相互作用のみを解析することは困難であった。そこで我々は、生体細胞内部の微小器官、及び細胞膜表層における薬剤の機能解明を目的として、特定の微小器官に選択的に薬剤投与し、それによる変化を無標識で観察する光学技術を確立する。本申請においては、生きたままの細胞を用いた薬剤の特定小器官への効果を検証する技術を確立する。しかしながら、細胞に対して多方向から任意の局所的な微小領域へ投薬を行うことは困難である。そこで我々は、細胞小器官へ直接投薬するプローブ操作技術を提案する。本手法は、培養液中に浮遊させたマイクロプローブを光圧力で捕捉する。そして、新たに別の光束で集光照明して2光東間の集光位置や強度を操作することで、プローブあ位置や姿勢を多自由度で制御する(以降、ジャグリングプローブと呼ぶ)。また更に、浮遊細胞のみならず、付着細胞への適用も目指した、新たな分光断層像取得技術についても研究を行う。これは、蛍光標識は指向性の無い点光源の集まりと見なせる。つまり、位相シフターとしてフーリエ変換面に設置している局所可動ミラーである位相可変フィルタ上では、広く光が分布している。これら位相可変フィルタに到達した半分の光に位相差を与えることにより、結像面において極微弱光聞の自己相関位相シフト干渉像を形成することができた。この結像面上での各画素における強度変化として観察されるインターフェログラムを、数学的にフーリエ変換することにより、極微弱光の2次元分光特性を得ることが可能となる。近年のポストゲノム時代では、生体分子と薬剤の相互作用を生きたままの細胞を用いて解析できるナノツールの開発が望まれている。本申請においては、生きたままの細胞を用いた薬剤の特定小器宮への効果を検証する技術を確立する。そして、新たに別の光束で集光照明して2光束間の集光位置や強度を操作することで、プローブの位置や姿勢を多自由度で制御する(以降、ジャグリングプローブと呼ぶ)。本年度は、光音響効果によるジャグリングプローブに内包した薬剤の液滴化技術に関して検討を行った。

そして、新たに別の光束で集光照明して2光束間の集光位置や強度を操作することで、プローブの位置や姿勢を多自由度で制御する(以降、ジャグリングプローブと呼ぶ)。バネ質量ダッシュポット系の機械的なモデルにより、細胞の粘弾性分離計測モデルを構築し、実験評価を行った。光圧力の求心力をバネ力として用いていることから、従来の原子間力顕微鏡のカンチレバーによる触診と比べて、弾性力計測に関して1万倍程度の高感度化が可能となっている。そのため、微弱な粘性力が顕在化され、弾性力との分離計測が可能となっている。これにより、薬剤の細胞骨格の弾性力への影響と、細胞粘液の粘性変化とを分離して効果を検証することが可能となった。
網赤血球測定装置を用いた破砕赤血球定量測定法の確立

【当初の研究計画】自動血球計数装置(XE2100)の網赤血球測定チャンネルを用いて破砕赤血球を定量するプログラムを作成し、臨床応用の可能性を検討することを目的とした。【研究経過】赤血球に熱処理を加え破砕赤血球を作成し、目視成績と対応できるプログラムを構築した。さらに鉄欠乏性貧血など小型の赤血球が出現する病態での偽陽性を防止するため、本来の測定ゲート以外に補助ゲートを考案し補正プログラムを作成した。兵庫県内の4つの施設の協力を得て、骨髄移植後の症例を追跡観察続行中である。【研究成果】(1)自動網赤血球測定チャンネルでは、ポリメチン系色素で染色された末梢血をフローサイトメトリ法で分析する。網赤血球測定チャンネルのスキャッタグラムにおいて小型赤血球を破砕赤血球比率と考え『Gate 1のdot数/赤血球+網赤血球』とし、目視法と相関するGate 1を設定した(r=0.986)。臨床検体で顕微鏡下に破砕赤血球が認められ、MCVが正常であった90検体でも、r=0.876,p<0.001と良好な相関を得た。小型赤血球の多い17検体では、小型赤血球がGate 1に混入するため、目視法と大きく乖離した。そこでGate 2を設定し、そこに含まれる赤血球からGate 1の赤血球データを補正する方法を考案し次式を得た。式;補正破砕赤血球比率=測定破砕赤血球比率/e^<0.43Gate2/total>(2)溶血性尿毒症症候群、血栓性血小板減少性紫斑病症例、計14例について、本法が有用か否かを検討した。入院時のLDとは相関せず(r=0.512,p=0.061)、そのアイソザイムパターンを検討したところ、溶血のみによるLDの上昇ではなく、原因不明のLDアイソザイム5の上昇が認められた。そこで、破砕赤血球比率と、LD1+2の関係を検討したところ、有意な正の相関がみられた(r=0.732,p=0.008)。このことは、本法で測定した破砕赤血球が、溶血の程度を反映していると考えられた。(3)骨髄移植後症例の観察では、感染や肝静脈閉塞症などの合併症で増加することが確認できたが、今後移植後細小血管障害の早期診断に有用か否かを検討の予定である。1)XE2100を用いた破砕赤血球測定プログラムの確立多数例の正常検体、小球性赤血球検体等を用いてGate設定を行い、目視法と良好に相関する破砕赤血球定量法を確立した(Clin Lab Haematol,2001)。

2)症例の解析研究対象症例についてはデータ使用前に患者本人、あるいは本人が判断できない状況にある際には家族に同意を得て経過観察を行った。(1)微小血管障害症:血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)、溶血性尿毒症症候群(HUS)症例13例を経過観察し、目視法との相関を確認した。症例の経過観察等に応用可能であることが判明した(日本血液学会Asian Session発表、2001)。破砕赤血球比率はLDH, LDアイソザイム1+2分画、トロンボモジュリンと有意に相関した。(2)造血細胞移植関連血栓性微少血管障害(BMT-TMA)の診断に有用か否かの検討を行うため、11例の移植症例を経過観察した。同種移植6例中5例で破砕赤血球の増加が認められたが、典型的なBMT-TMAに到った症例は経験していない。自家末梢血幹細胞移植症例では破砕赤血球増加例はみられなかった(日本造血細胞移植学会発表、2001)。(3)20例の血管炎を伴う自己免疫疾患での観察では2例で増加がみられたのみであった(SLE腎症例および多発性皮膚潰瘍合併強皮症例)。計数器での判定は細胞サイズに依存しているため、形態上の特徴を反映することができない。この点を克服することが今後の課題ではあるが、現在の方法で臨床的に有用な指標になりえると考えられる。【当初の研究計画】自動血球計数装置(XE2100)の網赤血球測定チャンネルを用いて破砕赤血球を定量するプログラムを作成し、臨床応用の可能性を検討することを目的とした。【研究経過】赤血球に熱処理を加え破砕赤血球を作成し、プログラムを構築した。さらに鉄欠乏性貧血など小型の赤血球が出現する病態での偽陽性を防止するため、補正プログラムを作成し臨床応用の可能性を検討した。【研究成果】(1)自動網赤血球測定チャンネルでは、ポリメチン系色素で染色された末梢血をフローサイトメトリ法で分析する。網赤血球測定チャンネルのスキャッタグラムにおいて小型赤血球を破砕赤血球比率と考え『Gate 1のdot数/赤血球+網赤血球』とし、目視法と相関するGate 1を設定した(r=0.986)。臨床検体で顕微鏡下に破砕赤血球が認められ、MCVが正常であった90検体でも、r=0.876,P<0.001と良好な相関を得た。小型赤血球の多い17検体では、小型赤血球がGate 1に混入するため、目視法と大きく乖離した。そこでGate2を設定し、そこに含まれる赤血球からGate 1の赤血球データを補正する方法を考案し次式を得た。式;補正破砕赤血球比率=測定破砕赤血球比率/e^<0.43Gate2/total>(2)溶血性尿毒症症候群、血栓性血小板減少性紫斑病症例、計14例について、本法が有用か否かを検討した。入院時のLDとは相関せず(r=0.512,P=0.061)、そのアイソザイムパターンを検討したところ、溶血のみによるLDの上昇ではなく、原因不明のLDアイソザイム5の上昇が認められた。そこで、破砕赤血球比率と、LD1+2の関係を検討したところ、有意な正の相関がみられた(r=0.732,P=0.008)。このことは、本法で測定した破砕赤血球が、溶血の程度を反映していると考えられた。
資産価格相関の行動学的分析とファイナンス工学への応用

金融危機後の研究で報告されている「資産間の相関関係の高まり」という必ずしもリスク・リターン分析だけでは説明できない現象を2重マルコフ転換モデルによって捕捉することができた。この転換点は金融危機以前の2003年であったこと、景気変動の影響を排除したうえで(投資家行動の結果としての)相関関係の高まりを検出できたことが成果である。またクレジットデフォルトスワップ(CDS)市場における流動性の一つの目安であるbid-ask spreadの変化を、自己励起モデルを利用して市場参加者の行動から分析した。さらに投資家の資金を運用するファンドマネージャの最適行動原理についても分析を行った。本研究は資産価格における相関関係の変化を心理的要因に基づいて理論化し、それを用いて資産市場データを分析するとともに、派生証券の価格付けやヘッジ方法を考察することを目的としている。特に市場環境が悪化した場合などに、資産価格の相関が高まると見られている現象を分析するとともに、資産価格の変化がどの程度心理的要因によって説明できるかを分析する。(1)今年度は心理的要因に関する基本モデルの設計という根幹目的に着手し、まず分析の対象となる金融データベースを選択した。今後の研究にとって適切なデータベースを購入・契約することは大変重要であるため、この選択は慎重を期した。市場のダイナミックス、投資家の投資実行パターンに関し、さまざまなアイデア・仮説を計量経済学的な分析方法を用いてテストした。現在は株式リターンの時系列データを分析対象としているが、モデル自体は種々の金融商品を含む包括的なものを考えている。(2)「投資家は最適化原理にのみ基づいて行動する」と仮定する場合と、「投資家の心理的要因を加味して行動パターン分析」した場合で、市場へのインパクト(価格形成等),を比較することは重要であると考えられる。さらに近年、投資家に代わって投資資金を運用するヘッジファンド等のアセットマネージメントが市場に与える影響が急激に大きくなっている。そこで最大化原理(のみ)に基づくアセットマネージャによる資産運用の最適ルールを考察する論文「Optimal Stopping Problems for Asset Management」を完成した。本論文はAdvances in Applied Probabilityにアクセプトされた。今後、心理的要因がある場合へ拡張することも視野に入れている。本研究の主眼のひとつは、近年報告されている「資産間の相関関係の高まり」という現象を説明するため、市場の構造変化を捉えるモデルを構築することであるが、前年度に妥当な結果を得ることができた。今年度はこのモデルを利用して、構造変化が起こる場合に資産運用効果を高める具体的方法について研究を行った。まず構造変化があることを前提として資産配分を行えば、投資効率が上昇することが確認できたため、日本ファイナンス学会で報告した。さらに進めて、リアルタイムでデータを観測しつつ、構造変化があったことを正確に捕捉し、かつその新しい情報を使って資産配分を変化させるという(現実的な)状況を想定し、どのような方法が望ましいかという問題に取り組んだ。その目的で実装したプログラムは実務的に有用なツールとなる可能性がある。さて、構造変化を捉えた時点以降は、新しいレジームのもとでの業種間の共分散行列の推計を(新たに)行う必要が生じる。この場合、ある程度の期間のデータ蓄積を要することとなるが、このリードタイムの存在が運用パフォーマンスを低減させる場合があることを発見した。当初の研究計画にはなかったことであるが、より深いレベルで課題研究を遂行し、実務上より有益な方法を提案するため、この点を改善した投資手法の開発に鋭意取り組んでいる。また、構造変化の原因に関する理論的研究として「曖昧性回避(不確実性を避ける傾向)」を持つ投資家行動を分析し、研究成果をレフリー付学術誌(Economics Letters)に投稿した。一方、金融危機発生時に見られた資産相関の高まりという構造変化が、資産価格の短期間での大幅な下落をもたらすため、ジャンプ付きモデルの研究を引き続き行った。資産運用の最適停止ルールを考察するための下方ジャンプ付きモデルにおける最適停止理論に関する論文がレフリー付き学術誌(Advances in Applied Probability)に掲載された。1本研究は、近年報告されている資産価格における相関関係の変化を説明するために市場の構造変化(それをもたらす投資家の行動要因)を組み込んでモデル化し、そのモデルを用いて資産市場データを分析するとともに、派生証券の価格付けやヘッジ方法を考察することを目的としている。今年度は「研究実施計画」における最重要課題である「相関構造の変化」を分析するモデルを構築できたものと考えている。これにより(近年報告されている)株式リターンの業種間相関の高まりが発生した時期を特定できたと考えている。この成果は学会発表のうえ、専門的学術誌に投稿予定である。2金融危機において見られたように、流動性の枯渇のため市場環境が悪化し、投資家の逃避行動が拍車をかけ、複数の市場で環境が急変した点も投資家行動の観点から分析をした。特にクレジット・デフォルト・スワップ(CDS市場)の流動性に関する動学的モデルを構築した。

モデルに基づく予測は実際のデータをうまく説明することができており、この成果についても学会発表、学術誌投稿を予定している。3「投資家が最適化原理に基づいて意思決定する」と仮定する場合と「投資家行動に影響を与える要因を加えて分析する」場合で、市場へのインパクトの違いを比較することは重要である。近年、投資家に代わって投資資金を運用するファンドが市場に与える影響が急激に大きくなっている。この関係で、最適化原理に基づくファンドマネージャの資産運用の最適停止ルールを考察する論文「Optimal Stopping Problems for Asset Management」を発表した。またこの問題をより一般的な確率過程で分析するための研究論文を完成し学会報告した。株式リターンの時系列データの分析は順調に推移しており、無論楽観は許されないが検証しているいくつかの仮説をバックアップできる結果が得られることを期待している。25年度が最終年度であるため、記入しない。市場構造の変化を捉えるモデルを構築できたこと、CDS市場における流動性の変化を説明するモデルを構築できたこと、またこれらのモデルが時系列データをうまく説明できていることを考慮すれば、順調に進展していると考えられる。これに加えてファンドマネージャの最適化行動に基づく投資ルールに関する研究も並行して順調に進んでいる。むろん楽観は許されないが、今後とも成果を得るための土台は十分に整ったものと考えている。(1)引続き株式データの分析を進め、市場のダイナミックスを形成する要因を数理的モデルで理論化することを目指す。(2)分析の対象をクレジットマーケットやREITマーケット等に広げて、さらなる知見が得られないかを考察する。(3)さらに数理モデルによる理論化を行うためには、動学的モデル自体の数学的性質を把握する必要がある。具体的には、近年の不安定な市場動向を捕捉するためには経済変量が不連続(ジャンプ付)となる確率過程を考えるのが有効であると考えられ、その研究を行う。1引続き株式データの分析を進め、構造変化が投資家の資産選択問題において、どのような影響をもたらすかを分析する。また相関構造の変化をもたらしたマクロ的要因は何であったかを探求する。さらに分析の対象を広げて、ほかの市場(CDS市場、REITなど)にも同様な構造変化を発見できないかを考える。2株価のモーメンタムやリバーサルは投資家の心理的な要因に由来すると考えられる場合が多いが、業種間相関の変化がこのような現象にどのような影響を及ぼしているかを考察する。3近年の不安定な市場動向を捕捉するためには経済変量が不連続(ジャンプ付き)となる確率過程の研究は有効であるため、引き続きその基礎研究を行う。
細胞周期を調節する多機能タンパク質の遺伝学的研究

出芽酵母を使った遺伝学的研究から、Ca^<2+>受容タンパク質であるカルモデュリンと、低分子量GTPaseであるRholタンパク質の二つの系で、研究代表者は、「遺伝子内で相補する多数の変異を解析すること」により、細胞増殖に必須な多機能タンパク質の機能の、一つ一つを分離分別して解き明かすことに成功した。本研究では、分子レベルで多機能タンパク質の変異間で見られる遺伝子内相補の持つ意味を解明することを目的として以下の実験結果を得た。まず、カルモデュリンは、(i)アクチン繊維の局在制御、(ii)出芽、(iii)微小管集合中心の機能発現、(iv)カルモデュリン自体の芽における局在、という少なくとも4つの機能を持つが、アクチン繊維の局在調節が分子レベルでは、V型ミオシンの結合を介していることを突き止めた。さらに、カルモデュリンの変異と遺伝学的に相互作用する未知のタンパク質の変異を同定するために5つの相補性グループの合成致死変異を詳しく解析し、そのうちの二つの遺伝子の構造を明らかにした。一方、ヒトrhoAのホモログである酵母のRholには、(i)1,3-β-glucan synthaseと、(ii)NPKCのホモログであるPkclという2つの必須ターゲットが存在し、細胞壁の合成と調節に関与していることを明らかにした。特に、1,3-β-glucan synthaseの調節では、Rholpが当該酵素の調節サブユニットとして極めて重要な制御を行っていることを明らかにした。このように多機能タンパク質は、複数の必須経路を調節することにより、細胞内ネットワーク制御の中心的役割を果たしている。
末梢血を用いたがん免疫療法の効果予測診断法の開発

末梢血を用いたバイオマーカーの開発を目的として、腫瘍微小環境におけるT細胞機能を予測する末梢血中の因子の探索を行った。まず、T細胞活性の測定方法として、T細胞およびがん細胞双方に結合する二重特異性分子(Bispecific T-cell engager)を用いたT細胞のがん細胞傷害活性測定系を構築した。この測定系を用いて、非小細胞肺癌手術症例について末梢血、腫瘍組織の免疫プロファイル、T細胞活性およびTCRレパトア解析を行い、腫瘍組織のT細胞活性と末梢血中の各因子との相関を解析した。腫瘍組織のT細胞活性は、腫瘍組織の免疫プロファイルおよび喫煙歴と関連がみられた。さらに、末梢血との関連を検討した結果、末梢血中の各因子において、CD8+T細胞中のTim-3+細胞の割合およびTEMRA(effector memory re-expresses CD45RA)細胞の割合と腫瘍組織のT細胞活性に相関がみられた。特に、腫瘍組織のT細胞活性と最も高い相関がみられたのは末梢血T細胞活性であった。末梢血T細胞活性は、ニボルマブによる腫瘍内T細胞活性賦活効果とも有意に相関していた。ニボルマブによる腫瘍内T細胞賦活効果が高い群(n=9)および低い群(n=9)についてROC曲線により末梢血T細胞活性のカットオフ値を28.6%と設定した結果、感度88.9%、特異度88.9%、p<0.001、AUC=0.839で両群を判別可能であった。これらの結果から、末梢血T細胞活性測定により腫瘍組織のT細胞機能が予測可能であることが示唆された。今後、抗PD-1抗体投与前の末梢血中のT細胞活性測定をさらに進め、治療効果との関係を調べる。当該年度は研究が計画通りに進行する過程で試薬購入費などが当初予定より少額となったため次年度使用額が生じた。今後、多くの検体を用いた測定を行う予定であり、その解析のための費用に使用する予定である。
6型蛋白分泌装置OMVを利用した0157コンポーネントワクチン開発に関する研究

我々はOuter membrane vesicle(OMV)を6型分泌装置として位置づけ,細菌蛋白の宿主標的細胞へのデリバリーシステムとしての機能について研究を行ってきた。一方,我々は,腸管出血性大腸菌O157:H7の病原性発現に関する研究を展開してきているが,その中でClpXPが本菌の腸管付着に関連するIII型蛋白分泌システムの発現調節に関わることを見出した。昨年度の研究で,O157:H7のOMVの産生条件を検討し,AAA+ protease memberであるClpXPの欠損株が大量のOMVを産生することを明らかにした。そこで本年度は,OMVを利用したO157OMVコンポーネントワクチンの構築を目的として,OMVによるO157:H7の毒素のデリバリーの可能性について検討し以下の事柄を明らかにした。1.大腸菌O157:H7の毒素Stx1/2の特異抗体を用いて,Western blottingを行い,両毒素の分泌量を検討した結果,それらの分泌量はClpXP欠損によって,顕著に増加することが明らかとなった。2.OMVを大量に産生するClpXP変異株よりOMVを精製し,電子顕微鏡解析,生化学的解析を行った。その結果,精製したOMVfractionにはO157:H7の毒素Stx1/2が含まれることが明かとなった。さらにVero細胞に精製したOMVを接種したところ,細胞毒性が観察された。これらの結果は両毒素がOMVによって宿主細胞へ輸送される可能性を強く示唆している。無毒型のSTx1,Stx2を用いて,OMVのコンポーネントワクチン構築をさらに進める意義を見出すことができた。グラム陰性細菌の蛋白分泌システムとしてはこれまで1型から5型までが報告されているが、我々はOuter membrane vesicle(OMV)を6型分泌装置として位置づけ、細菌蛋白の宿主標的細胞へのデリバリーシステムとしての機能について研究を行っている。一方、我々は、腸管出血性大腸菌O157:H7の病原性発現に関する研究を展開してきているが、その中でClpXPが本菌の腸管付着に関連するIII型蛋白分泌システムの発現調節に関わることを見出した。本研究は、O157:H7の毒素がOMVによって細胞外へ分泌される可能性を検討し、OMVを利用したO1570MVコンポーネントワクチンの構築を目的として行われる。今年度は以下の事柄を明らかにした。2.大腸菌O157:H7の毒素Stx1/2の特異抗体を用いて、Western blottingを行い、両毒素の分泌量を検討した結果、それらの分泌量はClpXP欠損によって、顕著に増加することが明らかとなった。3.精製したOMV fractionにはStx1/2が含まれることを明かにした。この結果は両毒素がOMVによって宿主細胞へ輸送されることを示唆しており、本研究をさらに推進する意義が高いと考えられる。
流れの非線形挙動の研究

解析的方法,数値的方法,実験的方法を用いた総合的な研究により,流体運動の示す多様な非線形挙動についての理解を大きく進めることができた.1.解析的研究電磁場中の流体の運動方程式,一様乱流の新しい近似方程式,完全流体におけるヴォートンに対するモデル方程式,浅水波に対するエッジレアー理論,混相流等において,流体物理現象のある種の特徴をよく表現するモデル方程式が導出された.これらのモデル方程式は,解析的あるいは数値的に解かれ,流体物理現象あるいは実験的結果と比べて,かなり一致することがわかった.また,導出されたモデル方程式のうちいくつかは,カオス的振舞いを示すものもあり,その挙動の理解に一歩近づいた.2.数値的研究各種の物理的考察に基き,高レイノルズ数流れや自由表面をもつ流れについての新しい数値シミュレーション手法により,円柱,角柱,翼形,球,丘陵地をすぎる流れ,平行平板間や管内の流れ,乱流混合層や境界層での流れ,液体ジェットや液滴の変形などにおける非線形挙動が明らかになった.また各種の数値的手法を,渦領域の運動や相互作用,熱対流に付随したパターンの変化,乱流ダイナモ効果,慣性核融合におけるパワーの供給,気体遠心分離機内の流れ等の問題に適用し,その非線形挙動を解明した.3.実験的研究熱線流速計や波高計及び各種の流れの可視化技術を用いて,回転同心円管間の流れ,弾性壁を持つ管や溝の中の流れ,吸い込み口のまわりの流れ,円管内流の遷移や乱流構造,水面波の不規則挙動などにおける非線形効果を明らかにした.また無響室中での詳細な実験により非線形効果により渦輪から放射される音波の特性を解明した.解析的方法,数値的方法,実験的方法を用いた総合的な研究により,流体運動の示す多様な非線形挙動についての理解を大きく進めることができた.1.解析的研究電磁場中の流体の運動方程式,一様乱流の新しい近似方程式,完全流体におけるヴォートンに対するモデル方程式,浅水波に対するエッジレアー理論,混相流等において,流体物理現象のある種の特徴をよく表現するモデル方程式が導出された.これらのモデル方程式は,解析的あるいは数値的に解かれ,流体物理現象あるいは実験的結果と比べて,かなり一致することがわかった.また,導出されたモデル方程式のうちいくつかは,カオス的振舞いを示すものもあり,その挙動の理解に一歩近づいた.2.数値的研究各種の物理的考察に基き,高レイノルズ数流れや自由表面をもつ流れについての新しい数値シミュレーション手法により,円柱,角柱,翼形,球,丘陵地をすぎる流れ,平行平板間や管内の流れ,乱流混合層や境界層での流れ,液体ジェットや液滴の変形などにおける非線形挙動が明らかになった.また各種の数値的手法を,渦領域の運動や相互作用,熱対流に付随したパターンの変化,乱流ダイナモ効果,慣性核融合におけるパワーの供給,気体遠心分離機内の流れ等の問題に適用し,その非線形挙動を解明した.3.実験的研究熱線流速計や波高計及び各種の流れの可視化技術を用いて,回転同心円管間の流れ,弾性壁を持つ管や溝の中の流れ,吸い込み口のまわりの流れ,円管内流の遷移や乱流構造,水面波の不規則挙動などにおける非線形効果を明らかにした.また無響室中での詳細な実験により非線形効果により渦輪から放射される音波の特性を解明した.種々の重要な流れの非線形挙動が解析的方法,数値的方法,および実験的方法により次第に明らかになりつつある。1.解析的研究ナビエ・ストークス方程式の非線形性の特徴(今井),水素噴流の着火現象(桜井明),一様等方性乱流の因子化キュムラント展開近似(巽),導波管中を伝搬する非線形音波の挙動(谷内),曲面近傍における微粒子の運動(橋本),楔をすぎる超音速固気二相流の挙動(宮城),渦の壁による非線形相互作用(桑原真二),浅水波ソリトンの傾斜した岸における反射(角谷),2次元菱形周期流の安定性(後藤),静止流体中で非調和並進振動する球のまわりの流れ(高橋),紡糸まわりの空気流の挙動(久保),流れの非線形安定性(川原)2.数値的研究2次元ポアゼイユ流の不安定性(川口),管内乱流の挙動(高見),大振幅振動翼まわりの流れ(高見),自由表面めもつ流体の運動(高見),慣性核融合パワー供給系の数値シミュレーション(丹生),円管内の蝶形弁まわりの流れ(桜井健郎),高度に希薄な気体中の加熱物体に働く力とエネルギ(桜井健郎),2次元渦点群の挙動(高木),乱流管内流および乱流混合層に対する種々の数値解法の欠点とその改良法(吉沢),3次元高レイノルズ数流れの非線形挙動(桑原邦郎),衝撃波による境界層の剥離(桑原邦郎),その他3.実験的研究回転同心円筒間の流れの層流から乱流への遷移(大路),フレキシブルな壁をもつ管内流の遷移(松信),吸い込み口のまわりの流れの構造(川久保),渦輪と物体の相互作用により励起される音波(神部),振動球まわりの水面波の挙動(種子田),流れの規則性と不規則性(種子田),その他
病巣部位の選択的治療を目指した抗癌薬や遺伝子の肝臓表面投与製剤の開発

抗癌薬や遺伝子の肝臓表面投与製剤の開発のための基礎的段階として、抗癌薬5-fluorouracil(5-FU)の肝臓表面からの吸収速度に及ぼす粘性添加剤の影響や臓器表面適用法を利用した臓器選択的な消失過程の阻害に関して、以下のことを明らかにした。平成16年度においては、拡散セルを用いて、ラット肝臓表面へ投与後の5-FUの吸収速度定数:は、粘性添加剤(polyvinyl alcohol PVA、sodium carboxymethylcellulose)により低下し、PVA15%の方が吸収速度の抑制効果が高かった。さらに、PVA15%薬液を肝臓表面投与後の、5-FUの肝臓内分布を調べたところ、投与部位近傍の5-FU濃度は他の部位と比較して、60分以降では有意に高い値で推移した。したがって、PVA15%の添加により5-FUの投与部位近傍への選択性が向上することが示唆された。さらに平成17年度においては、有機アニオンphenolsulfonphthalein(PSP)の消失過程を、適用臓器選択的に有機アニオン輸送阻害薬probenecidにより阻害することを目的として、肝臓表面適用法、腎臓表面適用法で検討した。Probenecidの静脈内投与群においては、臓器選択的なPSPの輸送阻害効果は示されなかった。肝臓表面投与群においては、今回の条件では、probenecidの阻害効果は肝臓、腎臓いずれにおいても示されなかった。一方、腎臓へprobenecidを直接適用することにより、PSPの腎クリアランスはコントロール群の20%に低下した。したがって、肝臓へ移行するprobenecidの量が最小限に抑えられて、腎臓における尿細管分泌が強く阻害されたと推察された。今回の適用条件では、probenecidの腎臓表面適用法により腎臓選択的な阻害効果が示された。今年度は、抗癌薬や遺伝子の肝臓表面投与製剤の開発のための基礎的段階として、抗癌薬5-fluorouracil(5-FU)の肝臓表面からの吸収速度に及ぼす粘性添加剤の影響に関して、以下のことを明らかにしている。透析膜を介した5-FUのin vitro薬物透過量は、controlと比較して粘性添加剤の存在下において大きく減少し、sodium carboxymethylcellulose(CMC-Na)1%に比べ、polyvinyl alcohol(PVA)15%による透過量の減少の程度が大きいことが示された。拡散セルを用いて、ラット肝臓表面へ投与後の5-FUの吸収速度定数は、粘性添加剤により低下し、PVA15%の方が吸収速度の抑制効果が高かった。また、血管収縮薬epinephrine添加時よりも低下した。さらに、PVA15%薬液を肝臓表面投与後の、5-HUの肝臓内分布を調べたところ、投与部位近傍の5-FU濃度は他の部位と比較して、60分以降では有意に高い値で推移した。一方、高分子性薬物のモデルとして選択したFITC-dextran(FD-4,Mw4,400)においても、5-FUの場合と同様に、FD-4の肝臓表面からの吸収速度は粘性添加剤により低下した。また、粘性添加剤の存在下では、FD-4の肝臓表面からの吸収量の減少に伴い、血漿中濃度および尿中排泄量も減少した。さらに、肝臓表面からの薬物吸収速度に及ぼす粘性添加剤の影響は、薬物分子量の違いにより異なることも示された。以上、肝臓表面投与を利用した癌化学療法に、有用な基礎的情報となることが期待され、今後は遺伝子製剤への粘性添加剤の適用や他の腹腔内臓器への適用製剤の開発へと、研究を進展させる予定である。抗がん薬や遺伝子医薬品を肝臓表面投与後の臓器内分布と治療効果との関連性、および臨床応用に最適な多様な機能を有する製剤の設計を最終的な目的としている。

がん化学療法においては、がん細胞に発現する排出型トランスポーターを選択的に阻害し、多剤耐性を克服できる新規ドラッグデリバリーシステムの開発が望まれている。我々が新規投与形態として提案し、これまでに様々な角度から検討している臓器表面適用法を利用することにより、トランスポーター阻害薬が標的臓器選択的に阻害効果を示すのではないかと考えられる。そこで本年度においては、臓器表面適用法を利用した臓器選択的な消失過程の阻害に関する基礎的知見を得るために、有機アニオンphenolsulfonphthalein(PSP)の消失過程を、適用臓器選択的に有機アニオン輸送阻害薬probenecidにより阻害することを目的として、肝臓表面適用法、腎臓表面適用法で検討を行い、比較対象を静脈内投与とした。比較対象としたprobenecidの静脈内投与群においては、臓器選択的なPSPの輸送阻害効果は示されなかった。肝臓表面投与群においては、今回の条件では、probenecidの阻害効果は肝臓、腎臓いずれにおいても示されなかった。一方、腎臓へprobenecidを直接適用することにより、PSPの腎クリアランスはコントロール群の20%に低下した。したがって、肝臓へ移行するprobenecidの量が最小限に抑えられて、腎臓における尿細管分泌が強く阻害されたと推察された。今回の適用条件では、probenecidの腎臓表面適用法により腎臓選択的な阻害効果が示された。今後、抗がん薬と排出型トランスポーター阻害薬の併用療法に向けて重要な基礎的知見が得られたと考えられる。
非線形離散系の可積分性に関する研究

本研究の主なテーマは離散可積分系について、とくに「特異性に閉じ込め」の数学的な構造を明らかにすること、および離散型パンルヴェ方程式とその解について考察を加えることである。このテーマおよび関連した対象について以下の結果を得た。1.II型の離散パンルヴェ方程式に対して、広田の方法を用いて厳密解を構成するとともに、その代数構造、さまざまな解析手法との関連について議論した。その中で、これまでの研究で得られた離散型特殊関数を用いた解のほかに、多項式の解が行列式の形で存在することを明らかにした。この結果は離散パンルヴェ方程式の解に対する新しい知見を与えたものである。2.III形の離散パンルヴェ方程式に対して、やはり広田の方法を用いて厳密解を構成した。その解はカソラチ行列式で表わされるものであり、格子型と分子型の2種類がある。この結果は、離散パンルヴェ方程式の解を求めるだけでなく、解の構造を把握するのに、双1次形式がきわめて有効であることを示したものである。3.数列の加速法と離散ソリトン方程式との関係を考察し、ηアルゴリズが離散KdV方程式にほかならず、その意味でεアルゴリズムと加速性能が同じであることを明らかにした。また、ρアルゴリズムは円筒型KdV方程式の離散版と考えられることを示し、その結果を用いて、新しい加速法を提案した。この成果は離散可積分系の応用という観点から興味深いものである。
人の真の情報ニーズを汲み取るコンシェルジュ型資料検索システムの構築

本年度は以下の研究とその評価を行った。(1)グルメ検索システムの構築に向けた予備調査:コンシェルジュ型検索の一例として、自身が食べたい料理に関する情報について、レシピサイトや店舗レビュー、図書等、個々の情報源種ごとではなく、統合的に検索できる「グルメ検索」の実装を検討した。その予備段階として1,000種類の料理名について、それらを書誌情報やレビューに含む図書をAmazon.co.jpのデータを用いて収集した。収集の結果、8割以上のデータがノイズであり、具体的には「ガレットとマーガレット」、「ドリアとエイドリアン」等、部分一致の問題でノイズが発生していることが判明した。ここからグルメ検索のインデックス方式についてはn-gramではなく形態素解析を用いる必要があることが示唆された。(2)ディスカバリーツールに関する評価実験:従来型OPACと高度な機能を備えたディスカバリーツールを被験者が同時に使用・比較する評価実験を行った。100名超の被験者(大学生)に対し、6問の課題を課し、いずれもOPACとディスカバリーツールの双方を用いて回答を作成するよう依頼した。その結果、ディスカバリーツールについて、ツール自体の使用頻度(習熟度)よりも本人の年齢(学年)が正答率に影響することが示された。ツール単体の習熟度よりも本人の経験・知識がツールの利用方法に影響したことから、ツールのみで機能改善を測るのではなく文脈情報を加える本研究課題の有益性が改めて示唆された。本年度は3年間の科学研究費補助金での研究の初年度であり,以下の基礎研究を行った。(1)書評中にみられる感情表現と読後感の分析:書評中にみられる形容詞および名詞と読後感との関係を調べたところ,形容詞については読後感と一致するものが多いものの,表現は多様であり,また書評中には表現されない読後感も多いことが明らかとなった。また,名詞についてはさらに多様な表現が使われることが多く,そのままで機械化の基礎データとして使用するのは難しいことがわかった。さらに,書評中では相反する感情を示す形容詞などが同時に使われることも多く,どれが内容と関わるのか等についてのより詳細な分析が必要である。(2)図書館における同時貸し出しとAmazonの推薦の違いの分析:図書館で同時に多数の図書を貸し出す場合には関連する図書が借りられることが多い。それを利用して図書の推薦を行う場合とAmazonの推薦を比較したところ,図書館とAmazonとは本の選択基準が異なり,図書館の方がAmazonよりも広い範囲の図書を借りていく傾向が多いことが明らかとなった。ただし,このことは全く関係ない図書の利用も多いことを示している。(3)Wikipediaや図書のタイトルなどを元にした検索語の拡張:検索語として入力された言葉だけでは情報要求に十分に応えられないことを想定し,Wikipediaや図書のタイトルなどで検索語と共出現回数の多い語をORで接続した検索を行って評価した。その結果,Wikipediaを元にした語については情報要求とは異なるもものがほとんどであったのに対して,図書のタイトル中で共出現したものについては関連するものも多く,検索語拡張の候補とできる可能生があることが明らかとなった。ただし,図書のタイトル中の語についてもノイズは極めて多く,実際のシステムへの応用については課題が多いことが明らかとなった。当初計画では平成28年度中にシステム構築の基礎となる調査分析を実施し、平成29年度より実際のシステム開発に着手することとしていた。平成28年度の研究ではこの基礎的部分について作業を進めており、課題も多いもののシステムに応用可能な知見を得られている。(1)書評中の単語を元にしたパラメータと読者の付与したパラメータとの比較:小説を対象として読者が読後に受ける印象を示すパラメータ(感性パラメータ)の付与を行うにあたり,人手でパラメータ付与を行う場合と書評中にみられる形容詞および名詞を基に機械学習によって付与するとを比較した。その結果,両者が完全に一致する割合は約32%にとどまり,プラスマイナス1までを正解とみなした場合でも約60%であった。これは,人手で付与する場合には極端な評価は行われない傾向が強いことが大きく影響していると考えられる。実際に,05という6段階評価の0や5はほとんど付与されず,1や4もそれほど多くなかった。パラメータの種類別では「興奮したー冷めた」「温かいー孤独な」「和むー辛い」では比較的一致する傾向が見られ,「驚くー平凡な」「明るいー暗い」「爽やかーどんより」についてもある程度の一致が見られたが,それ以外のパラメータでは一致する割合が低い結果となった。(2)図書館における同時貸出とNDCを用いた図書の推薦:図書館で同時に多数の図書を貸し出す場合には関連する図書が借りられることが多い。しかし,すべての同時貸出が関連するとは限らないことも確かである。そこで,本研究では同時貸出データとNDCとを組み合わせることで同時貸出だけを使用する場合に混入するノイズの低減を試みた。その結果,単純に同時貸出データとNDCとを組み合わせた場合,必要な図書が取り除かれてしまうという負の面が多いことが明らかとなった。しかし同時に,全くジャンル的に関係がないNDCが存在することも見いだすことができた。このことは,同時貸出データとNDCとの組み合わせにおいては,「検索語NOT関連がほとんどないNDC」のように関連がない主題の図書を取り除くという手法が有効である可能性を示唆している。システム構築に必要な知見を十分に得られており、最終年度にこれらの知見に基づいたシステムを実際に構築・評価することで、研究の目的を達成できるものと考えられる。

(1)グルメ検索システムの構築に向けた予備調査:コンシェルジュ型検索の一例として、自身が食べたい料理に関する情報について、レシピサイトや店舗レビュー、図書等、個々の情報源種ごとではなく、統合的に検索できる「グルメ検索」の実装を検討した。その予備段階として1,000種類の料理名について、それらを書誌情報やレビューに含む図書をAmazon.co.jpのデータを用いて収集した。収集の結果、8割以上のデータがノイズであり、具体的には「ガレットとマーガレット」、「ドリアとエイドリアン」等、部分一致の問題でノイズが発生していることが判明した。ここからグルメ検索のインデックス方式についてはn-gramではなく形態素解析を用いる必要があることが示唆された。(2)ディスカバリーツールに関する評価実験:従来型OPACと高度な機能を備えたディスカバリーツールを被験者が同時に使用・比較する評価実験を行った。100名超の被験者(大学生)に対し、6問の課題を課し、いずれもOPACとディスカバリーツールの双方を用いて回答を作成するよう依頼した。その結果、ディスカバリーツールについて、ツール自体の使用頻度(習熟度)よりも本人の年齢(学年)が正答率に影響することが示された。ツール単体の習熟度よりも本人の経験・知識がツールの利用方法に影響したことから、ツールのみで機能改善を測るのではなく文脈情報を加える本研究課題の有益性が改めて示唆された。前述のとおり、平成28年度に得た基礎的知見を反映し、平成29年度以降はシステム開発と検証にも着手していく予定である。実績部分にも記述したとおり、幾つかの知見についてはそのままシステム開発に反映するには追加の検証を要するが、当初計画でも平成29年度は基礎的調査部分とシステム開発部分を並行して進める予定であり、問題なく進行できるものと考えている。平成30年度中にここまでの知見を反映したコンシェルジュ型資料検索システムを構築し、その評価を行う。システムに盛り込むべき要素を、主として感性パラメータによる気分にあった図書の検索・推薦と、同時貸出記録とNDCに基づく主題とシチュエーションに応じた図書の検索・推薦に絞り込むことで、年度内のシステム完成・評価を実現できるものと考えている。当初、初年度に購入を検討していた日外アソシエーツBOOKデータベースの購入を初年度は見送ったため未使用額が生じた。初年度に購入を見送った日外アソシエーツBOOKデータベースについて、本年度も購入を見送ったたため残額が生じた。平成30年度の購入を検討している。次年度以降に購入を検討している。
トロンボモジュリン・組織因子からみた各種病態での血管内皮細胞分子マーカーの変動

我々は以前にARDS、DIC、肺血栓塞栓症において血中トロンボモジュリン(TM)が上昇し、TMが血管障害のマーカーになることを報告した。本年度は、血管炎の合併が多くみられる膠原病患者(SLE,RA,ベーチェット病,全身性硬化症,多発性筋炎,皮膚筋炎)の活動期に血中TMが上昇し、膠原病における血管障害の評価に有用であると報告した(Am J Clin Pathol)。またウェゲナー肉芽腫症において活動性の指標とされる抗好中球細胞質抗体との比較において、血中TMの方がより臨床経過と相関して変動すること、さらに免疫組織学的検討で比較的正常な血管部分でTMの染色性が保持されているのに対して、血管炎の強い部分でTMの染色性の欠落がみられることから、血中TMが血管障害の存在および程度を反映していると報告した(Chest)。経過を追えたSLE患者で血中TMが上昇した場合、原疾患の悪化かあるいは血管障害の存在(血栓塞栓症・TTPの合併)が考えられ報告準備中である(Int J Cardiol)。DICの発症に重要な役割を果たすとされる組織因子(TF)の血中濃度を各種疾患で測定した。正常人では血中TFは1.49±72pg/mlで性別・年齢による差は認められなかった。DIC、TTP、血管炎症候群、糖尿性細小血管症および慢性腎不全患者の透析前後で上昇がみられ、血中TFは血管障害およびTFを含む組織の破壊によって上昇すること、さらにTFと腎機能(Cr)との相関が認められないことからTFの代謝経路はTMのそれとは異なることが示唆された(Br J Haemetol)。今後、症例数を増やして他の凝固線溶系検査、血管障害のマーカーとの比較検討を行っていく予定である。