hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CFRPの破壊靱性評価法に関する研究

CFRPの破壊靱性値を簡便に、かつ精度良く評価する方法の開発を行なった。CFRPは、弾性状態で破壊が生じるため、線形破壊力学の適用が可能であり、かつ有限要素法等による数値解析も高精度で行なうことができる。そこで本研究では、実験と有限要素法、境界要素法とを結合した手法を開発した。まずモ-ドI型の破壊に対しては、コンプライアンスとき裂長さとの関係を有限要素法解析によりあらかじめ詳細に調べて置き、実験中に実測しなくとも高精度でき裂長さの推測ができることを示した。これにより、モ-ドIでの破壊靱性値を簡便にかつ精度よく測定できることを示した。つぎにモ-ドIIの破壊靱性値の評価法について検討した。モ-ドIIの破壊試験は、曲げによって行なわれることが多く、その場合、上下破面の接触の状態を正確に把握することが重要となる。本研究では、強い異方性を有する構造物の接触問題が解析できる境界要素法プログラムを作成して、この接触状態の解明を試みた。その結果、接触部の範囲、接触力の分布などの点で、妥当な結論を得、モ-ドIIでの破壊靱性値評価が可能となった。実際にモ-ドIIの破壊靱性値を評価した結果、モ-ドIIの破壊靱性値は、板厚の影響を強く受けることが明らかとなった。最後に混合モ-ドでの破壊試験を試みた。繊維の配向を変えることにより、モ-ドIからモ-ドIIIまでの混合モ-ド状態を作り出すことのできる試験片を考案した。混合モ-ド状態を検討するため、三次元有限要素法解析を行ない、KI、KII、KIIIを分離を個々に評価した。その結果、混合モ-ド状態が実現していることが確認された。しかし、モ-ドIIIの成分が予期したよりも小さく、モ-ドI成分のみが卓越した状態になることが分かり、実験には至らなかった。現在、米国、ヨ-ロッパ、日本が共同でこの問題を取り上げる構想が進んでおり、本研究申請者もその一員として協力して行きたい。一方向に配向したカーボン/エポキシ積層板を用いてモードI型層間破壊試験を行い、破壊靱性値G_<IC>を測定した。精度の良い靱性値が得られ、ここで採用した試験方法が妥当なものであることを確認した。また同じ方法を用いてカーボン/ナイロン積層板についてもモードI型破壊試験を行った。その結果、カーボン/ナイロン積層板のG_<IC>はカーボン/エポキシ積層板のそれとは異なり、板厚に大きく依存することがわかった。また純粋なモードI型破壊試験を行うためには、初期き裂を試験片の上下対称位置に正確に挿入しなければならないが、これは容易ではないため、非対称性の影響、すなわちモードI型の効果についても検討する必要のあることがわかった。そのために、二種類の数値解析プログラムを作成した。ひとつは混合モードでのK_I、K_<II>値を精度良く求めるためのFEMプログラムであり、もうひとつは異方性体の接触問題を効率的に解くことのできるBEMプログラムである。これらはそれぞれ、モードI、IIの混合モード下での破壊過程を解析するために必要である。どちらのプログラムも、いくつかの例題を解析した結果、充分の精度を持っていることが確認できた。特に後者のプログラムは、従来の研究にも例がないものである。次年度はこれらを用いて、まずモードI型試験結果の再検討を行う。

モードIIの値は小さいが、それが破壊に及ぼす影響について考察し、混合モード下での破壊条件について考察する。またモードIとモードIIIとの混合モード破壊試験も行う。実験結果と比較するために三次元異方性体のFEM解析を行い、K_I、K_<III>のそれぞれの影響について調べる。以上を通じてモードI、II、IIIの各種の組み合わせでの混合モード破壊条件、およびその評価を提案する。本年度はまず、モ-ドIIの破壊靱性値の評価法について検討した。モ-ドIIの破壊試験は、曲げによって行なわれることが多く、その場合、上下破面の接触の状態を正確に把握することが重要となる。本研究では、強い異方性を有する構造物の接触問題が解析できる境界要素法プログラムを昨年度の研究で作成し、この接触状態の解明を試みた。その結果、接触部の範囲、接触力の分布などの点で、妥当な結論を得、モ-ドIIでの破壊靱性値評価が可能となった。実際にモ-ドIIの破壊靱性値を評価した結果、モ-ドIIの破壊靱性値は、板厚の影響を強く受けることが明らかとなった。これは板の成形時の繊維とレジンとの接合状態が板厚によって変化し、これがせん断強さに大きく影響するためである。最後に混合モ-ドでの破壊試験を試みた。繊維の配向を変えることにより、モ-ドIからモ-ドIIIまでの混合モ-ド状態を作り出すことのできる試験片を考案した。混合モ-ド状態を検討するため、三次元有限要素法解析を行ない、KI、KII、KIIIを分離を個々に評価した。その結果、混合モ-ド状態が実現していることが確認された。しかし、モ-ドIIIの成分が予期したよりも小さく、モ-ドI成分のみが卓越した状態になることが分かり、実験には至らなかった。現在、米国、ヨ-ロッパ、日本が共同でこの問題を取り上げる構想が進んでおり、本研究申請者もその一員として協力して行きたい。
高齢者虐待の予防と対応におけるチームワーク

AAAケースカンファレンス・シートの有用性を検証するため、実際の虐待事例に対してAAAシートを活用してカンファレンスを実施した専門職に、電話による半構造化法面接調査を実施してきた。2018年度末までに、延べ60名の専門職にインタビューすることができた。また、インタビュー調査の代わりにアンケート調査に応じるという専門職には、自由記述式の質問紙調査を実施し、16名から回答を得た。インタビュー時の記録メモと質問紙調査の自由記述とを合わせた76名分のデータを対象としてコーディング作業を実施した。その結果、「話す項目と順序を設定したAAAシート」に沿い、「『話す』と『聴く』を分けてファシリテーションを進める」という特徴をもつAAA式ケースカンファレンスは、参加者の間のチームワークと呼べるA【肯定的感情の生成・共有】とB【参加者全員の発言の促進と相互理解】をもたらすとともに、参加者間のタスクワークと呼べるC【話合いの促進と納得のいく支援プランの決定】を可能にすることが、そして、こうしたチームワークとタスクワークによって、D【協働の推進とチーム意識の醸成・強化】と、E【状況変化】という成果を生むことが明らかとなった。施設内高齢者虐待予防策として、職場におけるチームワークを推進するためのコミュニケーションスキル研修プログラムを開発し、研修を実施してきた。2018年度は、これまで実施した研修時の質問紙調査の分析を行った。その結果、研修で学んだスキルは、概ねどのスキルも研修直後は実施意欲が高いが、研修6か月後には、それらのスキルの実施割合は、約半分のスキルにおいて、実施意欲よりかなり低くなることがわかった。また、スキルを学習した者は、6か月後においても職場内人間関係に自信をもち続けられることがわかった。家庭内高齢者虐待対応については、多機関協働におけるチームワークを促進するためのツールとなるAAA式ケースカンファレンス・シートを開発し、その有用性を検証する調査を実施、その結果の分析作業を終了した。その結果、2019年度に刊行する予定の『ケースカンファレンス・ハンドブック(仮称)』刊行に向けての準備作業を概ね終えることができた。施設内高齢者虐待については、その予防策としての職場におけるチームワークを推進するためのコミュニケーション研修プログラムを開発し、研修を重ねてきた。研修時には質問紙調査を実施し、その結果についての分析を終えることができた。、家庭内高齢者虐待防止については、AAA式ケースカンファレンス研修を全国各地で10回程度行うとともに、これまでの研究成果をまとめ、『AAA式多機関ケースカンファレンス・ハンドブック(仮称)』を刊行する。AAA式ケースカンファレンスを実際に実施した専門職を対象とした面接調査の結果、本カンファレンス方式が、虐待事例を初めとする複合問題事例(「支援困難事例」)に対するチームアプローチとして、多種類の効果と成果をあげることが明らかになったので、ハンドブックを刊行し、一層の普及に努めるためである。また、これまで実施してきた、(1)研修前質問紙調査、(2)研修後質問紙調査、(3) 3か月後質問紙調査、の統計分析の結果をまとめるとともに、(2)研修後質問紙調査の自由記述部分を質的に分析し、これらの結果を安心づくり安全探しアプローチ研究会のホームページにアップする。また、その一部を上記の刊行予定本に掲載する。9月下旬に実施する、私たちの主催する研修会で、本書を活用する予定である。施設内高齢者虐待予防については、職場内チームワーク促進モデルを中心とした施設内虐待予防研修プログラムの有用性検証調査の結果を論文にまとめ、学会誌に投稿する。また、施設管理者、現場リーダーを対象とした半構造化法による面接調査とフォーカスグループ・インタビューを2019年度も引き続き実施し、これらの調査結果をもとに、職場内チームワーク促進モデルをリバイズする。年末までには、『施設内虐待予防ハンドブック(仮称)』刊行のための原稿を執筆する予定である。本研究の目的は、高齢者虐待の予防と対応におけるチームワーク促進のモデル構築である。本年度は、多機関から成るネットワーク型チームの形成モデル案を構築するにあたり、オープンダイアローグやリフレクティング・プロセスの研究、組織論や心理学におけるチームワーク論について検討した。その結果、高齢者虐待対応におけるチームワークとしては、よりよい対応ができるというタスク遂行の効果という側面だけではなく、虐待対応という困難な対応であるからこそ、メンバーの相互信頼や納得感といった情緒的な側面を重視する必要があると考え、オープンダイアローグおよびリフレクティング・プロセスの考え方と方法を一部取り入れた多機関ケースカンファレンス用の様式を作成した。これを活用して試行的に行った4回のケースカンファレンスの結果、この様式の活用により、他者の意見を丁寧に聞くことができる、自分の意見が言いやすい、感じていることを言語化して共有できる、認識や意見に違いのあることを理解しやすい、その違いを認めつつ対話を重ねることで意見のすり合わせが行われ、共通認識を図っていくことができる、という利点のあることがわかった。また、こうした話し合いにより、事実の見落としが軽減される、ある程度の幅のある安全ラインと目標のイメージを共有でき、次の対応を考えやすくなる、対応の見通しや課題までを話し合うことで担当者の不安が緩和されるといった効果のあることもわかった。上記の利点が、納得感や相互信頼といったメンバーの情緒的満足につながるのか、つながるにはどのような要因がさらに必要なのかを検討し、これらの点を明らかにする調査の準備に取り掛かっている。研究初年度である平成27年度は、文献研究をもとに、高齢者虐待対応におけるチーム形成モデル案を構築し、それについて、3つの自治体の地域包括支援センターと行政機関の専門職に、専門的見地から意見を述べてもらう予定であった。高齢者虐待対応の実践

現場においては、どの機関がチームを組んで初期対応をするのか、どの時点でチームメンバーを拡大するか、といったチーム形成については、自治体ごとに明示的あるいは暗黙のガイドラインをもって動いている。しかし、チームとして対応するメンバーにチーム意識が薄く、チームではなく単独で対応していたり、事例対応過程においてメンバー間に不満や不信が生じるといったことが起きている。そこで、チームワークの形成・展開のモデル案を構築することにした。多機関ケースカンファレンス用の様式を用いたケースカンファレンスの継続というモデル案について、専門職に個別に意見を聞く計画であったが、この様式を用いたケースカンファレンスを4回試行することができたので、実施後に自由記述式のアンケートをとり、より多数の専門職から本様式に関する意見を提示してもらうことができた。家庭内高齢者虐待対応については、多機関から成るネットワーク型チームの形成を促進するツールの1つとして、オープンダイアローグおよびリフレクティング・プロセスの考え方と方法を取り入れて作成した「AAA多機関ケースカンファレンス・シート」を用い、その有用性を検証する2つの調査を実施した。一つ目は、このシートを活用したケースカンファレンス研修時の機会に行う一連の質問紙調査である。これは、1研修前質問紙調査、2研修後質問紙調査、3研修3か月後質問紙調査から成る。1と2の結果の組み合わせで研修の有用性を、1と3の結果を組み合せで、本シート活用のケースカンファレンス方法の有用性を、高齢者虐待対応チームとしてのA課題達成機能(プランニング)と、Bチームワーク形成・成熟機能(相互信頼に基づく人間関係形成・成熟)に焦点を当てて調べることを目的としている。二つ目は、地域包括支援センターや行政職員にこのシートを活用して実際の高齢者虐待事例についてケースカンファレンスを実施してもらい、そのカンファレンス参加者に、シート活用全般と上記のA,B機能促進に関する感想・意見を聞く面接調査である。いずれも現在分析中であるが、2の中の自由記述や面接調査の結果から、「AAA多機関ケースカンファレンス・シート」を活用したケースカンファレンスは、A、Bいずれの機能も推進することが示唆された。さらに、面接調査の結果から、Bの機能の推進とは別の文脈で、C肯定的感情発生機能(不安感の軽減・安心感の醸成)をもつことが示唆された。施設内高齢者虐待対応については、自治体と社会福祉法人の施設で、新しい内容を追加したプログラムで施設内虐待防止研修を実施し、そのプログラムの有用性について確認した。家庭内高齢者虐待対応については、予定より多く、全国10か所で[AAA多機関ケースカンファレンス・シート]活用のケースカンファレンス研修を行い、質問紙調査を実施することができた。その結果、研修前質問紙調査は322、研修後質問紙調査は320票回収した。
ストレスDNAチップを用いた咀嚼障害、顎関節症、口腔顎顔面慢性疼痛の病態評価

本研究は、歯科関連ストレス(歯科的疾患:咀嚼障害、顎関節症、口腔顎顔面慢性疼痛などにおけるストレスの影響)を遺伝子レベルで明らかにすることで、この評価ツールとして、末梢血から採取した白血球のmRNAを抽出し、ストレス関連1465遺伝子の発現をこのDNAチップで測定し、発現パターンをクラスター解析し、変化したmRNAはリアルタイムPCRで確認する方法であった。この解析と併せて患者の歯科関連の評価と精神心理学的調査を行うもので、昨年度に構築したプロトコルでサンプリングを計画した。しかしながら、精神心理学的調査等はできたものの、DNAチップの測定がうまくいかず研究手法を唾液の中のホルモン測定に代えて実験を進めた。急性刺激実験として、咀嚼障害、顎関節症、口腔顎顔面慢性疼痛にしばしば用いられるスプリントによる咬合修正、数値計算というストレス負荷前後の唾液中のホルモンを指標に、性格との関連性について調査した。性格検査としてはCMI、YG性格検査、(3)SDS(日本版SDS:抑うつ傾向を測定)を用い評価した。唾液中のホルモンとしては昨年検討を行った唾液アミラーゼ、およびクロモグラニンA、IgA、コルチゾールを計測した。クロモグラニンAと唾液アミラーゼが負の相関傾向を、IgA、コルチゾールが正の相関傾向が認められた。また、ストレス刺激前後とホルモンとの関係については大きく2つに分かれた。また、性格傾向については関係を見いだすことができなかった。本研究結果で得られた、プロトコルと唾液中ストレス関連ホルモンの動態と、DNAチップの扱うための基礎的手技をもとに歯科関連ストレスを遺伝子レベルでの解明につなげていきたい。本研究は、歯科関連ストレス(歯科的疾患:咀嚼障害、顎関節症、口腔顎顔面慢性痺痛などにおけるストレスの影響)を遺伝子レベルで明らかにすることである。この評価ツールとして、徳島大学ストレス研究センター六反教授:らが開発したDNAチップを用いる(末梢血から採取した白血球のmRNAを抽出し、ストレス関連1465遺伝子の発現をこのDNAチップで測定し、発現パターンをクラスター解析し、変化したmRNAはリアルタイムPCRで確認する)。この解析と併せて患者の歯科関連の評価と精神心理学的調査を行う。本年度の研究は研究プロトコル作成と遺伝子診断の技術修得に主眼をおいた。歯科関連の評価項目としては、(社)日本補綴歯科学会の症型分類プロトコルに準じた。つまり、口腔の条件、身体社会的条件、口腔関連QOL(OHIPに準じたもの)、精神医学的条件の4軸から評価した。また、被験者の気質、ストレス状態などを評価するために以下の質問票を用いた。(1)CMI(Cornell Medical Index:心の健康度を測るテスト)、(2)YG性格検査(矢田部ギルフォード検査:性格類型を測定)、(3)SDS(日本版SDS:抑うつ傾向を測定)、(4)STAI(状態・特性不安検査:状態不安と特性不安を測定する)。被験者群は3群((1)健康群、(2)歯科治療反応群、(3)歯科治療非反応群)を用いた。だし、歯科的疾患以外の条件はできるだけ、症型分類を使いコントロールする。以上のような本研究プロトコルを作成した。さらに、簡易検査として、唾液アミラーゼモニターを使用し、その有効性と力学的ストレスの分子生物学的検討も行った。ストレス反応の異常(適応障害、ネガティブフィードバック機構の異常、適応反応不全など)の機序、診断の解明の端緒となった。
染色体工学技術を利用したゲノムライティングによる口腔がんの発生機構の解明

ヒト3番染色体短腕領域には、複数のヒトがんに関わる多数の遺伝子座が含まれ、テロメラーゼ制御遺伝子の存在も示唆された。申請者は、3p21領域内に9つのテロメラーゼ制御候補遺伝子の存在を明らかにした。本研究では、1)責任遺伝子の同定および2)複数の候補遺伝子を一つのテロメラーゼ制御遺伝子群(制御クラスター)として捉え、人工染色体を用いたゲノム合成(ライティング)による遺伝子群の機能解析を通して、遺伝子および染色体ゲノムドメインレベルにおける両側面から分子動態・シグナル伝達機構の統合的な機能解析による新しい切り口から口腔がん発生機構の解明を目指す。
電離圏プラズマ対流および磁気圏電場の定量的モデルと宇宙天気予報への応用

極域電離圏に生起するプラズマ対流は、惑星間空間磁場の向きや大きさに応じてその様相をダイナミックに変化させる。最もダイナミックな対流は、惑星間空間磁場が主として南向きになった時に生じるサブストーム中に見られる。本研究では、このサブストーム時の対流パタンに対して、過去に例のない精度の現実的な定量的モデルを構築した。モデリングに成功した主たる理由は、サブストームの時間発展を表すALインデックスの盛衰を使って、モデリングの基礎となる衛星データを5つの時間発展のフェーズに分類する手法を導入したことである。これにより、(1)対流の強さを表す電気ポテンシャルの大きさの時間発展(2)真夜中後の極大ポテンシャル領域が真夜中前に侵入・後退する形でのハラング不連続領域の盛衰(3)真夜中前の極小ポテンシャル領域の極向き拡大とその後の低緯度側への後退(4)それに引き続く、極小ポテンシャル領域とサブオーロラ帯ポテンシャル領域との合体、などがモデリングにおいて再現できた。これらに関するポテンシャルのピークの大きさと緯度については、サブストームを引き起こす惑星間空間磁場の南成分の大きさに依存してサブストーム毎に異なる量としてモデリングに取り込めた。これにより宇宙天気予報への応用の見通しを得た。本研究では、さらに、サブストーム時の磁気圏尾部の特性もGeotail衛星データ解析をもとに明らかにした。サブストームに伴って、磁気圏近尾部の真夜中前の領域においてプラズマシートが極度に薄層化し、それが朝夕方向に広がり成長する。この特徴は、さらに詳細に調べられるべきものではあるが、磁力線を介して結合していると考えられる電離圏のハラング不連続領域の成長とある種の対応を示していることがわかった。本年度は、Dynamics Explorer2号衛生の電場データの統計解析によってこれまでに得た予備的な対流モデルから地上磁場変動を算出し、その計算された磁場の値と実際の磁場観測値の比較・検討からモデル高精度化のための基礎を確立した。まず、惑星間空間磁場北向き時の対流モデルに対する検討を行った。約500キロメートル以上の空間スケールにおいて、モデルが観測をうまく再現し、この状況に関しては、特にフィードバックを考える必要がないことがあきらかになった。それ以下の小さい空間スケールに関しては、特に昼夜の境界付近でモデルと観測の不一致が生じることがある。これに対しては、局所的な対流を導入し、そこでコンダクタンスを増大させることで調整できることが分かった。この調整は、極冠域のオーロラの出現を反映する妥当なものと考えられるものの、今後、導入した対流の位置および与えるポテンシャルの大きさなどについて検討が必要と思われる。また、その対流の時間発展をどのようにモデルに組み込むかも課題である。次に、惑星間空間磁場が南向きに対応するモデルの高精度化のために、実際の観測との不一致を示すことが多い夜側電離圏の対流について検討した。この不一致の原因は、サブストームの時間・空間的発達のためであり、これの解決に向けて、どの程度まで短い時間スケールがモデリングに必要かつ十分であるかについて研究を行った。太陽風観測衛星WINDのデータとサブストームを表すインデックスの比較解析、また、地上からのレーダによるプラズマ対流の動的な反応を示すイベント解析により、5分程度の時間スケールの有効性を確認した。
知覚・認知機能の成立機序に関する心理学的・障害学的研究

1.脳損傷者班は、従来、語の意味記憶の喪失にあたる語義失語や物品に関する意味記憶の喪失が起こるとされている側頭葉型Pick病患者3例を詳細に検討し、行為に関する意味記憶の喪失が起こる場合があることを明らかにした.また、他動詞的な熟練行為の模倣の選択的障害にあたる「伝導失行」患者が、新規の姿態模倣にも障害を起こすことから、この基底には身体部位に関する情報処理の障害があることを明らかにした.さらに、脳梁無形成症が示す視空間課題の障害が、前文連の視空間情報の転送効率の低さから説明できること、右後大脳動脈流域の梗塞によって、他の属性に関する視覚性失認を伴わない純粋な街並失認と道順障害が起こること、左上頭頂小葉病変によって楽譜に限定した失書が起こること、言語機能がほぼ完全に喪失した重度の全失語でも、数詞の理解と表出、計算が良好に保たれる場合があることなど、多数の新しい知見を明らかにした.2.開眼受術者・弱視者班は、前年度の検討をさらにに進め、開眼手術後に立体視が成立するまでの過程の詳細を確認した.3.発達遅滞班は、言語を全く持たなかった自閉症児に対する縦断的の訓練結果から、持続的に提示することができる文字言語を用いることによって、言語を形成が可能なことと明らかにした.また、誤信念課題に正答できず、心の理論の発達に遅れがみられた発達遅滞児に対して、単純な状況設定の課題から見ることを知ることの関係を訓練していくことによって、心の理論の発達を促進することができることを明らかにした.1.脳損傷者班は、従来、語の意味記憶の喪失にあたる語義失語や物品に関する意味記憶の喪失が起こるとされている側頭葉型Pick病患者3例を詳細に検討し、行為に関する意味記憶の喪失が起こる場合があることを明らかにした.また、他動詞的な熟練行為の模倣の選択的障害にあたる「伝導失行」患者が、新規の姿態模倣にも障害を起こすことから、この基底には身体部位に関する情報処理の障害があることを明らかにした.さらに、脳梁無形成症が示す視空間課題の障害が、前文連の視空間情報の転送効率の低さから説明できること、右後大脳動脈流域の梗塞によって、他の属性に関する視覚性失認を伴わない純粋な街並失認と道順障害が起こること、左上頭頂小葉病変によって楽譜に限定した失書が起こること、言語機能がほぼ完全に喪失した重度の全失語でも、数詞の理解と表出、計算が良好に保たれる場合があることなど、多数の新しい知見を明らかにした.2.開眼受術者・弱視者班は、前年度の検討をさらにに進め、開眼手術後に立体視が成立するまでの過程の詳細を確認した.3.発達遅滞班は、言語を全く持たなかった自閉症児に対する縦断的の訓練結果から、持続的に提示することができる文字言語を用いることによって、言語を形成が可能なことと明らかにした.また、誤信念課題に正答できず、心の理論の発達に遅れがみられた発達遅滞児に対して、単純な状況設定の課題から見ることを知ることの関係を訓練していくことによって、心の理論の発達を促進することができることを明らかにした.1.脳損傷者班は、左側頭葉内側病変により非古典型純粋失読と視覚性失読を呈した奨励を対象に漢字認知と絵の認知とを詳細に検討し、漢字の失読と視覚性呼称障害が類似の機序で生じていることを明らかにした。またウイルス性脳炎により重度の前行性健忘と自伝的記憶に関する選択的障害を示す症例をSPECTで検討し、両側前頭葉の血流低下を確認し、自伝的記憶の障害と前頭葉機能低下との関係を考察した。2.開眼受術者・弱視者班は、幾何学的な平面図形を視覚で識別できるようになった開眼受術者の錯視図形の知覚能力を検討し、当初は主観的輪郭に囲まれた領域の「輪郭」と「形態」の知覚が困難なものの次第に知覚できるようになったが、それでも主観的輪郭の領域と誘導図形の領域とが同一平面に併置していると捉えていることが明らかにされた。3.発達遅滞班は、自閉傾向を伴う知的発達遅滞児数名を対象に、他者の知識を推定する能力について検討し、従来の知見に反して、課題状況によっては他者の知識を推定する能力が認められる場合があることを明らかにした。1.脳損傷者班は、線画の認知には重度の障害を示すが、模写は時間がかかるものの良好な症例を検討して、1)自発描画:模写より迅速、2)瞬間提示図形の記憶再生:概ね良好、3)線画による実在性判定:顕著な障害、という結果を得、対象が見えているのに認知できない連合型視覚性失認の定義にかなった症例が実在することを明らかにした。また、脳梁離断によって左視野の音読に錯読が保続性に頻発した症例を検討し、左視野の文字に対しては、書字応答、照合でも保続様応答が認められ文字の特徴認知はチャンスレベルの成績であることから、左視野の保続性錯読が、視覚性保続によるものであることを明らかにした。2.開眼受術者・弱視者班は、3名の開眼受術者を検討し、主観的輪郭線の知覚の成立の可能性が認められること、当初は事物の一部として見えていた事物の「影」が次第に事物から分離され、それによって事物の立体知覚が成立する可能性を明らかにした。3.発達遅滞班は、強い自閉的傾向を持ち、言語を持たない5名の児童を対象に、行動の形成と視覚的認知行動の分化、声の発声の訓練を行った。

棒挿しによる一対一の対応付けと順序付け行動の訓練から、はめ込み板のはめ込みによる単文字の弁別、同定の学習を通じて、4名に状況に応じた発声がみられるようになった。1名では、書字に対応して単語の発声も認められた。また1名は、名詞の発声だけでなく、書字も可能になってきている。1.脳損傷者班は、従来、語の意味記憶の喪失にあたる語義失語や物品に関する意味記憶の喪失が起こるとされている側頭葉型Pick病患者3例を詳細に検討し、行為に関する意味記憶の喪失が起こる場合があることを明らかにした。また、他動詞的な熟練行為の模倣の選択的障害にあたる「伝導失行」患者が、新規の姿態模倣にも障害を起こすことから、この基底には身体部位に関する情報処理の障害があることを明らかにした。さらに、脳梁無形成症が示す視空間課題の障害が、前交連の視空間情報の転送効率の低さから説明できること、右後大脳動脈流域の梗塞によって、他の属性に関する視覚性失認を伴わない純粋な街並失認と道順障害が起こること、左上頭頂小葉病変によって楽譜に限定した失書が起こること、言語機能がほぼ完全に喪失した重度の全失語でも、数詞の理解と表出、計算が良好に保たれる場合があることなど、多数の新しい知見を明らかにした。2.開眼受術者・弱視者班は、前年度の検討をさらにに進め、開眼手術後に立体視が成立するまでの過程の詳細を確認した。3.発達遅滞班は、言語を全く持たなかった自閉症児に対する縦断的の訓練結果から、持続的に提示することができる文字言語を用いることによって、言語を形成が可能なことを明らかにした。また、誤信念課題に正答できず、心の理論の発達に遅れがみられた発達遅滞児に対して、単純な状況設定の課題から見ることと知ることの関係を訓練していくことによって、心の理論の発達を促進することができることを明らかにした。
グルタミン酸の神経細胞傷害におけるプロテインキナーゼCと一酸化窒素の関与

グルタミン酸(Glu)の神経興奮毒性はN-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)受容体を介するCa^<2+>の細胞内への過剰流入により惹起されることがすでに明らかにされているが,Ca^<2+>流入以降の神経壊死に至るプロセスについては未だ解明されていない。最近,細胞質中のCa^<2+>/リン脂質依存性プロテインキナーゼC(PKC)の細胞膜への移行とその賦活,あるいは細胞内でCa^<2+>/NADPH依存性一酸化窒素(NO)の過剰生成がNMDA受容体を介した神経興奮毒性の発現において重要な役割を果していることが相前後して報告された。しかし,その詳細は不明である。本研究はまず内外因性NOが神経細胞に及ぼす影響,また,PKCの細胞膜への移行とその賦活が細胞内のNO生成に与える影響,さらに両者間の関連について培養神経細胞を用いて検討した。以下の結果を得た。1.交感神経系のモデル細胞であるPC12細胞の増殖はニトロプルシットナトリウム(SNP)により濃度依存的に阻害された。SNPの阻害効果はヘモグロビンの添加により軽減されたことからNOは本阻害作用の本体である可能性が考えられる。2.Glu,NMDAはPKCの細胞膜への移行を約1.5培増加促進したが,SNPでは殆んど影響を与えなかった。一方,NOの生成は細胞を短時間TPAで処理すると,約2培増加した。これらの結果からNOがPKCの膜への移行には作用しないが,PKCの膜への移行とその賦活がNOの生成に関与していると考えられる。3.SNPの示す細胞毒性はグアニル酸シクラーゼの阻害剤であるメチレンブルーの後処理により完全に消失した。また,細胞をSNP処理前または処理後に8-Br-cGMPで処理すると,SNPの細胞毒性はさらに増強された。このことから細胞内cGMPレベルの上昇はNOの細胞毒性の一因である可能性が考えられる。以下の結果を得た。
ヨ-ロッパ中世における糾問手続の成立とその発展

ヨ-ロッパ糾問手続史研究については、近時そのカノン法上の起源・系譜をめぐって新しい論稿が発表された。これを踏まえ本研究は、筆者はこれまで長く携わってきた中世ドイツの刑事手続研究を、学識法からの影響という視点から追究することを目指した。十三世紀中葉以降ドイツの刑事手続において大きな役割を果たしたのは、「ラント(と都市)にとって有害な人間」にたいする訴訟であった。この訴訟は、当事者主義的外皮をまといつつも次第に糾問的形態をとっていったのを特色としていたが、その場合、一二三五年の平和令に始めてnocivus terraeとして出てくる、こうした「有害な人間」の概念についてはこれまで立ちいった研究がなかった。そこで本稿ではnocivus terrae概念の中心をなすinfamia(「悪評」)という、このカノン法上の概念の用法を、十二世紀末から十三世紀初期の立法、なかんずく「カノン法集成」(一二三四)および「シチリア王国勅法集成」(一二三一)から探った。その結果、infamiaを蒙った人間は、例えば《生活や習慣のうえで(キリスト教)信徒共通の社交から離脱している者》という文言にあるように、非難されるべき常習的な生活を営む者と理解されていたこと、そして、こうした《不名誉という烙印を押された者(infames)》にたいしては、正規の告訴手続でなく、新しくinfamiaに基づく職権的手続がおこなわれうるものとされていたことがわかった。「ラントにとって有害な人間」の核を形成し、そのものとしては古くに遡るinfamiaの概念は、十二世紀中葉以降当時の異端運動にたいしてロ-マ教会、なかんずく教皇インノケンティウス三世がキリスト教教義を宣布する中で発展させられた。十三世紀中葉以降ドイツの諸立法に引き継がれたその概念は、「キリスト的=教会的世界像」が色濃く投影されたものであったと同時に、社会的背景から汲みとられていた側面をも有していた。
呼吸不全肺および肺胞上皮細胞培養による肺病変修復過程の分子生物学的検索-細胞増殖分化と肺表面活性物質アポ蛋白およびコラーゲンの遺伝子発現およびそのmRNA動態

1)リポポリサッカライド(LPS)による呼吸障害動物肺による肺胞II型上皮細胞増殖と肺表面活性物質アポ蛋白遺伝子発現-LPS経気道的に投与し、経時的に肺組織変化を検索し、肺胞II型上皮細胞増殖および間質細胞増殖による肺胞壁の拡大が、LPS投与後35日に強く起こることが証明された。このことは、電顕的にも、抗SP-A抗体を用いた免疫組織化学的にも証明された。In situ hybridization法によるアポ蛋白遺伝子SP-A、SP-BおよびSP-C mRNAsの発現を検索すると、SP-A、SP-B、SP-C mRNAすべて強い増加がみられた。特に気管支上皮細胞よりも肺胞上皮細胞に強く発現していた。これらの変化は、その後経時的に軽減し、4週間後には殆どコントロールレベルまで回復した。このことから、肺障害時の肺胞II型上皮細胞増殖および肺表面活性物質アポ蛋白遺伝子過剰発現は、肺病変修復過程に寄与するものと思われる。2)肺胞上皮細胞増殖因子による肺障害修復過程の促進-これまでの研究で、aFGFファミリーが肺胞II型上皮細胞を特異的に増殖させ、かつ肺表面活性物質アポ蛋白遺伝子SP-A、SP-BおよびSP-C mRNAsの発現を増加させることが証明されたことから、このaFGFファミリー(aFGF、HGF、KGFなど)によりブレオマイシン肺線維症を軽減できないか検索した。臨床的およぶ光顕的には抑制効果が観察され、現在アポ蛋白SP-A、SP-BおよびSP-C mRNAs発現を、in situ hybridization法により検索している。1)のLPS肺障害で、HGF mRNAの発現を検索し、軽度の増加が得られた。3)肺切除患者、肝切除患者および腎摘出患者における血中HGFレベルの変化-肝細胞増殖因子(HGF)は、肝臓だけでなく、肺や腎臓の増殖も促すことが実験的に報告されているので、それぞれの患者について周術期の血中HGF値の変化を測定した。それぞれの患者で、術後13日目に45倍の増加がみられ、臓器の代償性肥大に、HGFが関与していることが示唆された。4)糖尿病ラット肺において、グルコース・トランスポーター(Glut 1,2,3,& 4 mRNAs)の発現を検索しているが、軽度の増加がみられ、肺障害に何らかの関与が示唆された。
外生菌根菌の接種技術を応用した、酸性化した土壌に高い抵抗性を持つ針葉樹の開発

我が国の代表的なマツ科針葉樹の根系には、多くの場合外生菌根菌が感染している。これらの樹種は外生菌根菌と共生関係を結ぶことによって養分や水分の吸収が助長され、成長を促進させている。また、外生菌根菌は、近年増加している酸性降下物の影響を受けやすく、酸性化した土壌から溶出され、植物に対して毒性を示すアルミニウムやマンガンに対しても感受性が高い。しかし、一部の外生菌根菌は、アルミニウムに対して高い抵抗性を持つと報告されている。本研究は、マツ科樹木に高いアルミニウム耐性を持つ外生菌根菌を接種し、酸性降下物に伴う土壌酸性化の影響に加え、増加を続けるCO_2の影響を加味した複合影響が、接種個体のアルミニウム耐性と成長に及ぼす効果を検証する。そして、植林時に外生菌根菌を接種する技術を、酸性環境下における森林の修復・再生技術として新たな知見を提供することを最終目標とする。本年度は、外生菌根菌の接種に伴う樹木の養分・水分の吸収促進と、成長促進効果、およびCO_2に対する影響を検討するために、アカマツとカラマツの実生にコツブタケの接種を行い、通常のCO_2濃度(360ppm)と2倍の濃度に増加させたCO_2濃度(720ppm)に調節した自然光型環境調節室で実生の育成を実施した。実験の結果から、アカマツは、コツブタケを接種した個体において乾重量、光合成速度、葉内リン濃度が増加した。また、高CO_2環境下で育成させたアカマツは光合成速度の低下が認められた。一方、カラマツは高CO_2環境下で育成したコツブタケを接種した個体に光合成速度が高くなったが、乾重量や葉内元素濃度に有意な差が認められなかった。北海道の代表的針葉樹のトドマツ、エゾマツ、アカエゾマツや造林樹種のカラマツの根系には、多くの場合外生菌根菌が感染している。本研究は、道内に優占するマツ科樹木に高いアルミニウム耐性を持つ外生菌根菌を接種し、酸性降下物に伴う土壌酸性化の影響に加え、増加を続けるCO_2の影響を加味した複合影響が、接種個体のアルミニウム耐性と成長に及ぼす効果を検証する。本年度は、外生菌根菌の接種に伴う樹木の養分・水分の吸収促進と、成長促進効果を検討するために、トドマツ、エゾマツ、アカエゾマツ、およびグイマツ雑種F1の実生に、コツブタケとハツタケ(グイマツF1に関してはハナイグチとシロヌメリイグチ)の接種を行い、実生の育成を実施した。来年度に光合成能力、および水利用特性の測定を実施する。本研究の予備調査として、アカエゾマツ・エゾマツ苗の移植後における外生菌根菌の感染率を検討した。褐色森林土に植栽したアカエゾマツ・エゾマツにおける移植直後の外生菌根菌の感染率は約33%であったが、2年目では60%、3年目では80%に感染率が上昇した。また、アカエゾマツは蛇紋岩起源の特殊土壌でも高い外生菌根菌の感染率を示した。
遠隔地間協調設計において身体性豊かな対話行為を実現する空間インターフェイスの構築

本研究では、遠隔地間協調設計において、身体性豊かな対話行為を実現するための包括的な支援環境(スタイル、スペース、ツールの総合化)について研究した。1)空間インターフェイス(=情報空間と建築空間の融合体)の開発、2)人の振る舞いのモニタリング研究、3)創造性のメカニズム研究の3テーマを通して、次世代の設計環境及び集団による創造スタイルの具体例を示した。1.本年度はまず、常時接続型のプロジェクトルーム(3画面のマルチスクリーン:各110インチ相当)の開発・改良を行った。プロジェクトルームの中央に配置した「映像投影テーブルシステム」の改良として、ミラー型プロジェクターによる大画面化を行ったうえで、テーブル上部に高解像度カメラを設置して、机上面を遠隔地間で共有する機能を加えた。2.次に、複数のマイクとスピーカ、制御装置、制御ソフトからなる「多チャンネル音声通信環境」の開発を行い、遠隔間クロストークを実現した。従来のTV会議システムでは音声通信は1チャンネル(1つのマイクとスピーカ)で行われるため、一つの話題でチャンネルを占有すると、他の話題を展開できない。評価実験から、この問題を解決することでインフォーマルコミュニケーションを中心とした、より活発なやり取りができるようになることを明らかにした。さらに、音声に限らず、インスタントメッセージングツールなど複数のコミュニケーション手段の中から、最適な媒体をマウスの稼動状況から判断した作業状況に基づいて、自動選択するシステムの開発に着手した。3.実際のオフィスにおいて、どのような創造行為やコミュニケーション活動が行われているか、そしてそれらは、空間とどのように関係するかを探るために、観察調査を実施し、コミュニケーションの内容と場所の特性との関わりに関する基礎的な知見を得た。4.さらに、空間内での人々の振る舞いをモニタリングする研究としては、ステレオビジョンカメラを用いた人物位置検地システムの開発を試みた。基本的な実験から、今後の改良点が明らかになった。同時に、グループで共有して使用するグループデスクの上部にカメラを設置してインターバル撮影した画像から、個人の作業領域の特性を分析するシステムを開発し、空間と人との関係の一端を把握した。1.テーブルトップディスプレイの機能拡張として、2台のカメラ(親子)と画像センシング技術を用いて、カメラの撮影範囲を移動・拡大できる机上撮影機能(Table Top Scope)を付加した。これにより机上の状態(物理的なモノ、表示された映像、およびその上にマーカで書き込まれたメモなど)を高解像度でキャプチャしてコミュニケーションに活用することが可能となった。2.昨年度の多チャンネル音声通信に引き続き、本年度は、音声通信以外のコミュニケーションツール(メール、チャット、ビデオ通信、音声)も総合して、マウスの動きや通信状況から相手の作業状態を判断して好ましいアクセス方法を自動選択する機能を追加した。評価実験をとおしてその効果を示した。3.昨年度の個人作業領域モニタリング研究から着想を得て、会議における個人と集団の思考の架け橋を果たすことを目的としたトピックビジュアライザーのプロトタイプを開発した。予備実験をとおして、会議の参加者それぞれの頭上にカメラとディスプレイを設け、机上のメモを撮影し表示させることの基礎的な効果と改良に向けた課題を明らかにした。4.昨年度に引き続き人の振る舞いの研究として、実際のコラボレーションの現場における人の振る舞い(コミュニケーション等)と物理的空間との関係を探るための観察調査、アンケート調査、ヒアリング調査行った。センシング技術を用いた行動モニタリングについては、実験室実験に着手したが本年度の成果発表は行っていない。5.個人の嗜好・知識・経験が創造的思考に及ぼす影響を見るための実験を実施し、創造性評価および創造メカニズムに関する基礎的な知見を得た。6.建築設計における3D-CAD、BIMツールの技術動向を調査し、今後(来年度の開発研究も含む)の可能性について考察した。1.昨年度に開発着手したトピックビジュアライザー(TV)の本開発と本実験を行った。TVは、会議参加者の頭上にディスプレイ(計6面)と、手元にカメラ(計6台)を配置し、個人のメモを共有するシステムである。会議実験(行動観察、主観評価、発話分析)から、(1)議論のつながりや発想の広がりの支援、(2)相互理解の向上、(3)個人の気づきやアイデアを拾い出す、という3つの効果を確認した。2.遠隔地間での紙資料共有を支援するConnected Boardを開発した。遠隔地間でも直感的に指示する箇所(=話題の中心)を共有することを目的として、紙資料上(2サイト同一)の任意の箇所を指で押すことで遠隔地のボードの同位置が突起する仕組みを実現した。合わせて、カメラ撮影とプロジェクター投影により、相手が指示する様子(手の映像)と、ペン等での描画情報を共有できる機能を実装し、その効果を高めた。3.初対面の参加者によるビデオ会議の円滑化を目的として、会議の最初に声と身体動作の同調を伴う短時間のゲームを催すことにより、共感性が高まり、会話の活性度が高まることを確認した。4.昨年度に引き続き、実際のコラボレーションの現場における人の振る舞いと物理的空間との関係を探るために、実オフィスでの観察調査を行った。

従来のように機能空間ごとではなく、活動領域をメッシュ(本年度は50cm)により細かに定義して分析することで、ダイナミックな活動様態を捉えうることを確認した。また、行動モニタリング調査として、活動量計を用いて範囲限定的ではあるがコミュニケーション量が推測できる可能性を確認した。しかし、これらの成果の遠隔地間デザイン支援への適応には至らなかった。5.デザイン初期段階におけるグループによる発想プロセスにおいて、「教示(口頭により創造的に発想することを伝えること)」が創造性に与える影響を明らかにした。
M細胞の機能解析を目的としたパイエル板M細胞特異的欠損マウスの作製

外来抗原の取り込みに特化していると考えられているM細胞の重要性を明らかにする目的で、M細胞欠損マウスの作製に挑んだ。研究を進めていく過程で、血球系細胞で機能していることが知られている転写因子Spi-Bが、腸管上皮細胞においてM細胞特異的に発現していることを発見した。Spi-B欠損マウスを解析したところ、GP2陽性のいわゆる成熟M細胞が完全に欠失していた。このマウスを用いて当初予定していた解析を進めた結果、成熟M細胞は病原性細菌が効率よくパイエル板内に取り込まれるために必要であることが明らかになった。昨年度、新規M細胞特異的発現分子の探索により同定した、転写因子Spi-BのM細胞における局在の確認と機能解析を行ったところ、実際にSpi-Bは腸管上皮細胞において、M細胞特異的に発現しており、さらにSpi-B欠損マウスではM細胞表面マーカー分子GP2の発現が完全に消失していた。また、Spi-B欠損マウスでは病原細菌(サルモネラ菌、エルシニア菌)のパイエル板内への取り込みが有意に減少していた。その一方で興味深いことに、これまでにM細胞特異的発現分子として報告されているものの中には、Spi-B欠損マウスにおいてもその発現が認められるものがあった。このことは、Spi-BがM細胞の分化段階の後期で機能していることを示唆するものである。さらに、レクチン反応性や微細構造の形態学的特徴からM細胞に定義されうる細胞は、極少数ながらもSpi-B欠損マウスにおいても認められたことから、M細胞にはSpi-B非依存性に分化するものがあることも明らかになった。研究代表者の属する研究室ではこれまでに、パイエル板内に共生するユニークな腸内細菌としてAlcaligenes属を報告しているが、今回の研究により、AlcaligenesがSpi-B依存性・非依存性を問わず、M細胞を介して管腔内から取り込まれることが新たにわかった。実際、Spi-B欠損マウスにおいてもAlcaligenesはパイエル板内に野生型マウスと同程度検出された。以上の結果は、Spi-B自身およびSpi-Bが発現調節する分子は、腸内共生細菌の取り込みに関しては大きく影響しないことを示唆するものであった。本研究は当初、ジフテリア毒素を利用したM細胞欠損マウスの作製に挑むものだったが、今回得られた結果から、Spi-BはM細胞分化において中心的な役割を担っており、Spi-B欠損マウスをM細胞欠損マウスとして利用しうるものと考えている。本年度は、ノックインタイプと、gene trapタイプのfloxed-EGFP-STOP/DT-Aマウスの作出を開始した。それぞれのターゲティングベクター構築は予定通りに行うことができ、それぞれについてGP2ゲノムを目的の遺伝子配列に置き換えたES細胞を数クローン樹立した。2クローンずつ、C57BL6由来の胚盤胞に移植した。現在までのところ、gene trapタイプのものはgerm-lineにのったキメラマウスを得られていないが、ノックインタイプのものは1クローンで生殖系列移行が確認された。しかしながら、この得られたキメラマウスとC57BL6マウスの掛け合わせによって産まれた200匹以上のF1マウスの中からヘテロマウスを得ることはできなかった。ヘテロマウスが生まれてくる確率は50%であるため、胎生期に何らかの理由でDT-Aがleakyに発現している可能性が考えられた。また、並行して進めていた新規M細胞特異的発現分子の探索により、新たに数種類の候補分子を同定した。この中で、転写因子Spi-BについてはmRNAの発現レベルがGP2のそれに匹敵するほど高く、腸管上皮層におけるM細胞発現特異性をin situ hybridizationによって確認している。現在、M細胞分化やその機能におけるSpi-Bの重要性を解析すると共に、Spi-Bプロモータを利用する、同様のfloxed-EGFP-STOP/DT-Aマウスの作出を試みている。研究実績の概要で述べたように、おおむね予定通りに研究が進み、生殖系列移行を認めるキメラマウスを得ることができたが、このマウスからヘテロマウスを得ることはできず、ターゲティングベクターの見直しや、さらに多くのESクローンの樹立が必要となっているため。理論的にはDT-Aのleakyな発現は考えられないが、ネオマイシン耐性遺伝子カセットが原因である可能性がわずかにあるため、その向きを変えたもの、また位置を3'側に移したターゲティングベクターを再構築し、ESクローンの樹立を行う。また、同様の手法で、Spi-Bプロモータを利用する構築、マウスの作出を行う。加えて、作業効率を上げるため、feeder-freeで培養可能であるES細胞株(JM8A1.N3)を用いたクローン作製も行う。・ES細胞培養に必要な培地、試薬等・関連書籍・PCソフトウェア・PCR試薬・機器
次世代型有機分子触媒の創製と実践的精密有機合成への応用

有機塩基触媒として機能するピロリジン型アミン触媒の研究では、4-ヒドロキシプロリンを原料に新たに合成した触媒が、アルデヒドのα位のエナンチオ選択的な官能基化に有効であることを見出した。具体的には、過酸化ベンゾイルを求電子剤とした用いた不斉ベンゾイロキシ化反応では、従来の2-トリフェニルメチルピロリジンよりも高収率および高立体選択的に反応を進行させることに成功した。また、α-セレノエノンを求電子剤として用いた不斉共役付加反応でも、新たなアミン触媒を用いることで反応は高立体選択的に進行し、不斉アリル化反応の生成物の合成等価体が得られた。有機酸塩基複合触媒として、軸不斉を有したビアリール型アミン骨格に酸性官能基としてジアリールヒドロキシメチル基を導入した触媒を用いると、共役付加反応において、従来型のアミン触媒では得られないアンチ体の共役付加生成物を高エナンチオ選択的に得ることに成功した。有機ラジカル反応剤として、αアミノアルカンスルフィン酸ナトリウムの合成法を開発し、これと超原子価ヨウ素化合物を組み合わせた、メタルフリーかつ簡便なαアミノアルキルラジカルの新規発生法を見出した。さらに超原子価ヨウ素剤とジフルオロ酢酸から容易に調製できる新たなジフルオロメチル化剤の開発に成功した。このジフルオロメチル化剤を用いることにより、様々な複素環式化合物に対するラジカル的ジフルオロメチル化反応の開発に成功した。一方、種々のNーヒドロキシベンゾイミダゾール(NHBI)化合物を合成し、有機ラジカル触媒としての活性評価を行った結果、触媒骨格にフッ素原子を導入したフッ素置換型NHBI触媒がNーヒドロキシフタルイミドよりも高い触媒活性を示すことを明らかにした。さらに、このNHBI触媒を用いて、アルデヒドの直截的な酸フッ化物への変換反応を見出すことができた。キラル相間移動触媒を用いるビシナル-ジオールの不斉動力学的アルキル化反応によって、高エナンチオ選択的にモノアルコキシアルコールが得られることを見いだしている。一方、本研究室で開発された光学活性ピロリジン型アミン触媒の不斉触媒合成への応用では、幾つかの新たな反応系が開発された。有機酸塩基複合触媒を用いた反応では、α,β-不飽和イミンを求電子剤として用いると、触媒の種類によって求核剤であるアルデヒドの共役付加反応とマンニッヒ反応の選択性が変化することを見出した。また、ビナフチル型アミン骨格に酸性官能基としてジアリールヒドロキシメチル基を導入した触媒をアルデヒドの電子不足アルケンに対する共役付加反応に用いると、形式的なヘテロ・ディールズ・アルダー型の反応生成物が高立体選択的に得られた。その際、トランス体を与える従来型のアミン触媒とは異なり、シス体が主生成物となることを見出した。Nーヒドロキシルベンゾイミダゾール触媒に関しては、フッ素置換型NHBI触媒のみならず、イミダゾール部位の窒素を更にアルキル化したカチオン型のイミダゾリニウムカチオン型NHBI触媒が、同様に高い反応性を有していることを明らかにした。この様なカチオン型触媒が高い反応性を有するという知見は、触媒デザインにおいて新たな可能性を示すものであり、きわめて重要である。NHBI触媒を利用したアルデヒドの直截的なフッ素化反応に関しては、生じた酸フッ化物に対しアミンやアルコールを作用させることにより、アミドやエステルへと効率的に変換できることを見出した。更にNHBI触媒を用いた反応として、アルデヒドの直截的なアルキニル化反応も進行することを明らかにしている。有機塩基触媒の反応としては、キラル相間移動触媒によってこれまで高立体選択的に反応を進行させることが困難であった基質を用いた新たな不斉アルキル化の開発を行う。一方、有機塩基触媒として機能するピロリジン型アミン触媒の研究では、新たに確立された触媒の効率的な合成法を探索する。有機酸触媒の研究に関しては、より挑戦性の高い酸触媒としてπ酸である求電子的セレンを用いたキラル触媒に関しても良好な結果を得ており、この概念を次世代型有機π酸触媒として確立すべく様々な触媒構造・反応系を検討する。有機酸塩基複合触媒を用いた反応では、ビナフチル型アミン骨格に酸性官能基であるトリフルアミド基を導入した触媒とプロリンに代表される従来型の触媒を使い分けることで、α,β-不飽和イミンとアルデヒドのマンニッヒ反応におけるジアステレオ選択性の制御を試みる。また、共役付加反応の進行する可能性のあるα,β-不飽和イミンを用いた反応では、高い精度で反応位置を制御すると同時に高立体選択的な共役付加反応の実現を目指す。新たな有機ラジカル触媒の開発に関しては、Nーヒドロキシベンゾイミダゾール(NHBI)触媒の反応性の向上を目的とした触媒の設計及び合成を行っていく。特に、種々のイミダゾリニウムカチオン型NHBI触媒を合成し、有機ラジカル触媒としての可能性を追求していく。実際に合成した触媒の反応活性は、単純な炭化水素化合物の直截的なラジカル的なCーH官能基化反応を利用して評価を行い、得られた結果をもとに触媒の更なるチューニングを行っていく。さらに、次世代型有機硫黄ラジカル触媒の研究で見出された、誘導化の容易なインダノール骨格由来の不斉反応場の効率的合成法が確立したため、この鋳型を基に種々の光学活性有機ヨウ素触媒を合成し、超原子価ヨウ素反応剤による親電子的環化反応で評価する。