hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子回路製作における統合環境の開発～電子回路アナライザ製作～

演習科目で行っている電子回路の設計・製作において,必要機能を満たすための電子部品を選定した後,ブレッドボード上で回路を製作し動作確認を行っている.その過程で,回路設計に間違いがある場合には回路は誤動作を起こす他,発熱により電子部品が破壊されてしまうことがあり,混乱の中で誤動作した回路の修復作業に多大な時間を費やすことも少なくない.学生は正常または異常状態を迅速かつ正確に見極めることが必要であり,回路の設計・製作を行うためには注目すべき箇所の電圧を確認することが重要である.また回路シミュレーター・基板加工機を使用するが,これらを統合環境下に置くと安全・確実・効率的に製作できる.本研究は,統合環境のうち,ブレットボード上で配線した電子回路の動作を実時間で解析するために,注目すべき複数の箇所(端子)の電圧をPC画面に回路図とともに表示できる電子回路アナライザを開発し,学生実験の改善を目的とする.研究方法としては今年度製作部分でマイコンを使用し,電子回路アナライザのソフト・ハードの製作を行うこととした.測定箇所は510箇所を想定し, PICマイコンやマイコンボードの中から取り扱いが容易なARDUINOマイコンボードを使用した.スケッチ(プログラム)により, 6個のアナログ入力端子を使用し,電圧値をPCに送信までを作成した。PC側ではProcessingによりデータ受信し,数値データとタイムチャートを表示し各電圧の変化を表示させた.また,オープンソースソフトウェアの回路シミュレーターQucsを使用し生成された各電圧値ファイルを取り込み数値表示と比較表示機能を作成した.研究成果として,学生実験用に電子回路アナライザの製作をおこないPC画面上で電圧変化を表示させ,回路シミュレーターの値を取り込み比較までを作成した.アナライザ部分の精度を上げる工夫や簡易回路シミュレーター作成を行い学生実験で使用する予定である.演習科目で行っている電子回路の設計・製作において,必要機能を満たすための電子部品を選定した後,ブレッドボード上で回路を製作し動作確認を行っている.その過程で,回路設計に間違いがある場合には回路は誤動作を起こす他,発熱により電子部品が破壊されてしまうことがあり,混乱の中で誤動作した回路の修復作業に多大な時間を費やすことも少なくない.学生は正常または異常状態を迅速かつ正確に見極めることが必要であり,回路の設計・製作を行うためには注目すべき箇所の電圧を確認することが重要である.また回路シミュレーター・基板加工機を使用するが,これらを統合環境下に置くと安全・確実・効率的に製作できる.本研究は,統合環境のうち,ブレットボード上で配線した電子回路の動作を実時間で解析するために,注目すべき複数の箇所(端子)の電圧をPC画面に回路図とともに表示できる電子回路アナライザを開発し,学生実験の改善を目的とする.研究方法としては今年度製作部分でマイコンを使用し,電子回路アナライザのソフト・ハードの製作を行うこととした.測定箇所は510箇所を想定し, PICマイコンやマイコンボードの中から取り扱いが容易なARDUINOマイコンボードを使用した.スケッチ(プログラム)により, 6個のアナログ入力端子を使用し,電圧値をPCに送信までを作成した。PC側ではProcessingによりデータ受信し,数値データとタイムチャートを表示し各電圧の変化を表示させた.また,オープンソースソフトウェアの回路シミュレーターQucsを使用し生成された各電圧値ファイルを取り込み数値表示と比較表示機能を作成した.研究成果として,学生実験用に電子回路アナライザの製作をおこないPC画面上で電圧変化を表示させ,回路シミュレーターの値を取り込み比較までを作成した.アナライザ部分の精度を上げる工夫や簡易回路シミュレーター作成を行い学生実験で使用する予定である.
細胞間接着因子L1-CAMの翻訳後調節と神経因性疼痛における役割

平成18年度より基盤研究(C)の交付を受けた本研究課題は細胞間接着因子であるL1-CAMの発現変化、主にL1-CAMの翻訳後の調節が末梢神経損傷後に引き起こされ、神経因性疼痛に関与する事を明らかにする事を目的として研究を遂行してきた。研究目的は技術的な限界を除いてほぼ達成され、かつ関連因子の動態を知る事等の予備的な研究の萌芽をもたらした。具体的には末梢神経損傷によって後根神経節内でL1-CAMの局在変化を介した新規接着パターンが形成され、それによってMAP kinaseの一つであるp38のリン酸化がひきおこされる事、脊髄後角の侵害入力の伝達路でL1-CAMのシナプスへの局在誘導が末梢神経損傷によって惹起され、疼痛の病態に関与している事を見いだした。本研究課題によって細胞間接着の変化という神経因性疼痛の新規の病態概念を提唱する事ができたのみならず、その変化がどのようなメカニズムでおきているのか、また結果としてどのような変化につながっていくのかを探求する次の段階の研究の端緒となる成果をもたらした。申請時に予定した実験のほとんど全てを行い、NCAM L1-CAMの接着因子の末梢神経損傷による挙動の変化を確認した。その中でも特にL1-CAM蛋白の局在変化が損傷ニューロンにおいてダイナミックに現れ、疼痛発現に関与していることをあきらかにした。しかし、NCAMに関しては種々の条件を検討したものの、変化を捉えることはできなかった。L1-CAM蛋白の挙動の変化とは損傷ニューロン周囲と投射先のシナプスへの集積であり、この変化はL1-CAM mRNAの転写の変化を伴わない事を明らかにして、また単なる蛋白の集積ではなく、特にシナプス領域ではその切断パターンが増えることも見出した。さらに、細胞周囲に集積したL1-CAMに対して接着阻害の目的で抗体を投与する事でMAPK、の一つであるp38 MAPKの活性化を阻害し、疼痛行動の抑制につながることがわかった。すなわち、本研究では末梢神経損傷による損傷ニューロンとその周囲の環境との関連がこのL1-CAMの集積を介して行われ、新たな細胞間のコミュニケーションが成立する事が、神経因性疼痛のメカニズムである事を明らかにする事ができた。また、学術雑誌への投稿には含まれていないが、L1-CAMの共役因子の候補受容体として線維芽細胞成長因子受容体(FGFR)の活性化を見出して学会発表へと展開されている。本申請課題について以下の点を明らかにし、下記業績として発表した。末梢神経損傷モデルラットにおいてイムノグロブリンスーパーファミリーの一員であるL1-CAMの発現の変化を明らかにした。詳細な結果としては、後根神経節においてL1-CAMの転写活性が末梢神経損傷によって全く影響を受けずに、転写後の調節によって局在の変化を示すことを明らかにした。組織学的には損傷をうけた後根神経節ニューロンの細胞膜付近への局在変化を示す事をしめし、生化学的にはプロテアーゼによって切断されない全長タイプのL1-CAMが神経節に集積する事がわかった。また、この集積はMAP kinaseの一つであるp38のリン酸化と共存していた。痛覚伝達路である脊髄後角においてはL1-CAMは後根神経節由来の投射先である後角で発現変化を示した。正常状態においては脊髄後角I-II層の線維に局在しているL1-CAMは末梢神経損傷によってシナプス終末に局在するようになることを組織学的に見いだした。生化学的には末梢神経損傷後には後根神経節とは逆にL1-CAMの全長型の減少を認め、プロテアーゼによる切断型が増加してくることがわかった。このような細胞膜上、シナプス前終末への集積を阻害する目的でL1-CAMの細胞外ドメインにたいする抗体を髄腔内へ慢性投与した結果、末梢神経の部分損傷に伴う疼痛過敏行動を抑制することがわかった。細胞外L1-CAMの接着活性阻害を目論んだこの実験によって後根神経節において末梢神経損傷後に増加したリン酸化p38の増加を抑制することが明らかとなった。すなわち、L1-CAMの輸送の変化や細胞外での集積・切断といった転写後調節が末梢神経損傷後に起こることで疼痛伝達経路における可塑的な変化の一因となり、疼痛に関与しているメカニズムを明らかとした。
アルカリ金属を吸蔵したゼオライトLTAの磁性と構造

ゼオライトは、シリコン、アルミ、酸素によるゼオライト骨格からなり、ナノメートルサイズの規則的に配列した空洞を有している。この空洞内に多種のガスやアルカリ金属を吸蔵して興味深い性質を示す。LTAと呼ばれるゼオライトでは、カリウムの吸蔵により低温で強磁性的性質が出現する。本研究は、この磁性発現の機構を明らかにすることが目的であった。本研究の成果・結果を以下に整理する。1.Kを吸蔵したK型LTAの相図を明らかにした。Kの吸蔵量の増加により質量密度波が発生するが、X線回折実験、中性子回折実験から、質量密度波はKが結晶から抜け出す高温まで安定であり、また強磁性状態の2Kまで安定であることがあきらかになった。2.Kを吸蔵したK型LTAにおける強磁性的磁化の出現機構を明らかにする目的でμSR実験とNMR実験を行った。ゼロ磁場μSRおよび^<29>Si-NMRの温度依存性から自発磁化の出現が確認され、バルクとしての磁気転移を確認した。3.NMRとμSRスペクトルの同時解析を行い、可能な磁気構造モデルに到達した。Kイオン濃度の異なる2つのαケージに、それぞれスピンS=0と1をおいた構造であり、磁気秩序相は、FCC構造のS=1の反強磁性を基本としたスピンキャンと磁性である。4.Naを吸蔵させたNa型FAUゼオライトにおいて熱的着色現象を見出した。5.高シリカFAUゼオライトとコバルト錯体の混合物を作製して、コバルトのナノ磁性体の作製に成功した。本研究は、この磁性発現の機構を明らかにすることが目的である。今年度の成果・結果を以下に整理する。1.単結晶の作製を行なった。10ミクロン以上の結晶が作製できたが、X線実験にはまだ少し小さい。成長条件の探索の課題が残された。2.比較のためにFAU系ゼオライトにKを吸蔵させた試料を作製し、X線回折実験および磁化測定を行なった。3.Kを吸蔵したLTAのSi-29核のNMR実験を行なった。等方的シフトが小さく、磁気モーメントはほとんどゼオライトの空洞内に存在することが示された。4.Si-29核のNMRのラインシェープを解析して、磁気モーメントの分布についての情報を得た。磁気モーメントはKの質量密度波により非常に強く変調されていることが示唆された。5.Si-29核のNMRにより、磁化測定で観測されている磁性がバルクな磁性であることを示した。また、Kの吸蔵量に対する磁気相図を確立した。6.これらの結果から、この磁性は空洞内に閉じ込められたp的電子軌道の秩序と密接に関連することが示唆された。7.平成13年度は、磁気秩序相の磁気構造を明らかにし、本系の磁性発現および質量密度波の形成機構の本質に迫りたいと思う。1.昨年度に続き、Kを吸蔵したK型LTAの相図を調べた。

Kの吸蔵量の増加により質量密度波が発生するが、X線回折実験を高温まで行い、質量密度波はKが結晶から抜け出す高温まで持続することが示された。2.Kを吸蔵したK型LTAにおける強磁性的磁化の出現機構を明らかにする目的でμSR実験を行いその解析を行った。強磁性が出現する二種類の試料について実験した。ゼロ磁場μSRの温度依存性から自発磁化の出現が確認された。スーパーケージ内に磁気モーメントが球対称の分布で存在していると仮定して、可能な磁気構造を議論した。Si-NMRの解析結果と同じ、スピンS=0と1の二倍周期の構造で説明できそうであるが、より詳細な検討が残されている。3.Na型FAUゼオライトにKを吸蔵させた試料を作製し、X線回折実験を行い、格子定数の吸蔵量依存性を求めた。供給されたKのS電子が結晶内で複数のアルカリイオンと共有されていることを示唆する結果が得られた。4.Na型FAUゼオライトにNaを吸蔵させた試料を作製し、X線回折実験、磁化測定、NMR実験を行った。興味深い実験結果が得られ、現在解析が進行している。
農山村社会における新しい信念体系の定着・変容過程

農山漁村における新しい信念体系の伝播・浸透・定着過程について、いくつかの地域と対象団体について、調査・研究を進めることができた。3年間にわたる研究は、文献調査及び面接調査によるデータ収集、データの整理、及び面接、考察とまとめの3段階になる。以下、研究によって得られた成果(知見や洞察等)について、箇条書きにてまとめる。1.課題に関する基礎的概念規定関連の社会学的・宗教学的図書を集め、分析枠組みの基盤を形成し、かつ精緻化した。2.農山漁村社会における新しい信念体系の伝播・浸透・定着を扱った論文や報告書を収集することによって、これまでの先行研究を把握することができた。とくに、宗教地理学的な文献にあたることができた。3.千葉県安房郡千倉町大貫における日本聖公会安房大貫キリスト教会の聖職者および全信徒への面接調査を行い、主として宗教的信念体系の変容に関わるデータを得ることができた。4.疑似宗教的信念体系を有するコミューンである幸福会山岸会の機関誌および先行調査文献の収集及び整理を進め、これをほぼ終了させた。5.和歌山県有田郡金屋町役場における民俗資料および同町下六川地区の地域住民や住職への聴取り調査を通じて、地域社会の産業・人口構造および民俗や宗教の状況を把握することができた。6.同町下六川地区のヤマギシズムの六川実顕地の参与観察、文献資料収集および幹部会員への面接調査を通じて地域社会にとっての新しい信念体系の伝播・浸透に関連するデータを集めることができた。7.収集した資料を整理、分析し、ヤマギシズムが蜜柑農業地域に浸透しえたおおよその社会学的要因を析出することができた。8.上記については、なお、若干の補足調査が必要であり、研究成果報告書で記述しえなかった部分も若干残されており、今後の課題としたい。今年度に行った研究によって得られた成果(知見や洞察等)について、以下箇条書きにてまとめる。1.課題に関する基礎的概念規定関連の社会学的・宗教学的図書を集め、分析枠組みの基盤を形成した。3.予備的調査として、日本聖公会福田聖公会(千葉県成田市)、ヤマギシ会東京事務所には、複数回の聴取り調査を行い、地域社会における伝播・浸透のプロセスを把握した。4.予備的調査として、千葉県成田市と三重県飯南郡における1970年代以降の地域構造の変化とその要因を文献資料により把握した。5.本調査として、三重県飯南郡の円応教教会、千葉県安房郡と成田市の日本聖公会教会の3事例について、そえぞれの教団を取り巻く在来文化=宗教のクライメートおよび70年代以降の変化状況を文献と実態調査によって把握した。6.とくに、千葉県安房郡の安房大貫キリスト教会と成田市の福田聖公会において、前者は当該地域社会の全教会員世帯と複数の地域内世帯、後者においては全教会員世帯と大分部の地域内世帯で聴取り調査を行い、多くの資料を得た。7.上記のインテンシブな調査により、農村社会におけるキリスト教会の定着と変容が、在来の先祖祭祀に代表される民俗事象を要因とすることが、大まかながら判明した。2.農山漁村社会における新しい信念体系の伝播

・浸透・定着を扱った論文や報告書を収集することによって、これまでの先行研究を把握することができたた。とくに、宗教地理学的な文献にあたることができた。3.千葉県安房郡千倉町大貫における日本聖公会安房大貫キリスト教会の聖職者および全信徒への面接調査を行い、主として宗教的信念体系の変容にかかわるデータを得ることができた。4.宗教的信念体系を有するコミューンである山岸会の機関紙および先行調査丈献の収集および整理をかなりの程度進めるとができた。5.三重県津市高野尾町にあるヤマギシズム豊里実顕地の観察および幹部会員への面接調査を通じて関連する予備的データを集めることができた。6.和歌山県有田郡金屋町下六川地区のヤマギシズム六川実顕地の観察および幹部会員への面接調査を通じて関連する予備的データを集めることができた。7.次年度は、上記5、6の事例について、深度の深い面接調査を試み、会員の信念体系の受容および地域社会への浸透・定着過程にかかわる分析を試みたい。農山漁村における新しい信念体系の伝播・浸透・定着過程について、いくつかの地域と対象団体について、調査・研究を進めることができた。3年間にわたる研究は、文献調査及び面接調査によるデータ収集、データの整理及び面接、考察とまとめの3段階になるが、最終年度であるので、面接法によるデータ収集、分析、考察とまとめの段階になる。また、日本聖公会と円応教の事例については、99年3月の著書で研究成果を公表ずみである。そこで、今年度の研究によって得られた成果(知見や洞察等)について、以下箇条書きにてまとめる。1.課題に関する基礎的概念規定関連の社会学的・宗教学的図書を集め、分析枠組みの基盤を精緻化した。2.疑似宗教的信念体系を有するコミューンである幸福会山岸会の機関紙および先行調査文献の収集および整理を進め、これをほぼ終了させた。3.和歌山県有田郡金屋町役場における民俗資料及び同町下六川地区の地域住民や住職への聴取り調査を通じて、地域社会の産業・人口構造及び民俗や宗教の状況を把握することができた。4.同町下六川地区のヤマギシズム六川実顕地の参与観察、文献資料収集および幹部会員への面接調査を通じて地域社会にとっての新しい信念体系の伝播・浸透に関連するデータを集めることができた。5.収集した資料を整理、分析し、ヤマギシズムが蜜柑農業地域に浸透しえたおおよその社会学的要因を析出することができた。6.なお、若干の補足調査が必要であり、報告書の作成とともに次年度に引き継がれるべき課題として残されている。12年9月にまでには報告書が完成する予定である。
興奮性アミノ酸による神経細胞死の選択性とその防護に関する研究

グルタミン酸受容体を介する神経細胞死が筋萎縮性側索硬化症などの神経変性疾患の病因に関わっているとする知見がある。その場合グルタミン酸受容体が持続的に興奮したときに神経細胞障害が生じるはずである。この目的のためにグルタミン酸を単独もしくはグルタミン酸トランスポーターブロッカーであるthreo-β-hydroxy-DL-aspartate(THA)とともに微小浸透圧ポンプを用いて持続的に脊髄くも膜下腔に投与し、その神経細胞障害作用を検討した。グルタミン酸またはTHAの単独投与では300nmol/hの投与速度でも脊髄に形態化をきたさなかったが、両者の同時投与ではおのおの100nmol/hの投与速度で後角優位の神経細胞障害を引き起こした。すなわち、トランスポーターの障害によりグルタミン酸の細胞内取り込みが阻害されると、細胞外液中のグルタミン酸濃度が上昇し細胞毒性を発揮するようになる。これは6-cyano-7-nitroquinoxaline-2,3-dione(CNQX、10 nmol/h)によって完全に防御されたが同用量のD(-)-2-amino-5-phosphonovaleric acid(D-APV)によっては影響を受けなかった。このことは、グルタミン酸による遅発性の神経細胞障害は主に非NMDA型グルタミン酸受容体を介するものであることを示している。グルタンミン酸受容体を介した神経細胞死は、従来急性のものが注目されていたが、遅発性神経細胞死にも関与していることは、慢性進行性の経過をとる神経変性疾患の病因を考えるうえで興味深い。
多文化共生社会の変容と新しい労働政策・宗教政策・司法政策に関する国際比較研究

本研究は、世界各国で展開されつつある多文化共生社会形成のための政治過程において、2000年代後半以降に生じた多様な変化について、労働政策、宗教政策、司法政策という3つの具体的な政策のあり方を手がかりとして、北米・西欧・東欧・アジア各国の諸事例に関する詳細な国際比較を行い、多文化共生社会の特質とその近年の変容に関する体系的・総合的な知見を獲得することを目指すものである。本研究の目的は、多文化共生社会論を巡って、2000年代後半以降に生じた変化を、労働政策・宗教政策・司法政策という3つの政策領域に則しつつ解明することを目指すことにある。本年度は、その中でも、多数派自身の失業・貧困の拡大を承けて、多数派と少数派の利害対立が深刻化しつつある労働政策をとりあげ、以下の諸問題の考察を行った。(1)第一に、本研究では、政治哲学・政治史学等の領域で行われた、近年の多文化共生社会における労働政策の変容に関する多様な理論的先行研究を批判的・総合的に検討し、その特色や問題点について考察した。その結果、1従来の多文化共生理論では、ゲストワーカーや難民等の諸類型は、受け入れ国の多数派市民や永住希望者に見られる明確な帰属欲求を欠いた、否定的存在としてのみ把握され、その特色の積極的な定義づけや理論的考察が遅れてきた、2その中で近年、労働をめぐる諸政策、特に最低限の労働環境維持にかかわる諸政策を、長期移民からゲストワーカー・難民に至る万人に普遍的に適用しようとする新しい理論的考察が開始されつつある、等の重要な知見が判明した。(2)更に本研究では、2000年代後半以降の北米・西欧・東欧諸地域において、多文化共生社会の労働政策の中に生じた具体的変化の特色やその諸要因等について考察した。その結果、1これら諸国では近年、景気の悪化とともに、外国人労働者、特にゲストワーカーが大幅な労働条件の悪化に直面する機会が増加し、そのことが新しい政治的要求の台頭と政治的緊張関係を生み出している2こうした要求が成功するか否かは、ゲストワーカー・難民類型の数的増加という要因によりも、むしろこれら少数派類型の有効な組織化という要因に依存する傾向性が強い、等の重要な知見が判明した。本年度はその中でも、原理主義の台頭等を承けて、多数派と少数派の利害対立が深刻化しつつある宗教政策をとりあげ、以下の諸問題の考察を行った。(1)第一に、本研究では、政治哲学・政治史学等の領域で行われた、近年の多文化共生社会における宗教政策の変容に関する多様な理論的先行研究を批判的・総合的に検討し、その特色や問題点について考察した。その結果、1従来の多文化共生理論では、宗教的集団に対しては、主としてその運動体としての側面や教義内容に関する説明が試みられ、その結果その行動が過度に非合理的・情緒的なものと位置づけられる傾向が強かった、2こうした宗教集団の合理主義的解釈に対する消極的な理論的伝統を踏まえつつ、宗教と多文化の関係を考察する新たな理論的枠組みとして、イギリスなどヨーロッパ諸国を中心として世俗主義研究が活性化しつつあり、その動向に注目する必要がある、等の重要な知見が判明した。(2)更に本研究では、2000年代後半以降の北米・西欧・東欧諸地域において、多文化共生社会の宗教政策の中に生じた具体的変化の特色やその諸要因等について考察した。その結果、1これら諸国では近年、原理主義的な少数派宗教の台頭に対する多数派側の懸念が次第に拡大しつつあるが、過去に宗教対立を調停したという歴史的経験は、そうした懸念の過度の拡大を抑制することに有効である2少数派宗教の原理主義化・過激化を抑制する重要な要因として、少数派宗教内部において多様な教義解釈の可能性が存在し、より穏健で協調指向的な教義解釈の所在を主張出来ることが決定的である、等の重要な知見が判明した。日本語での研究論文・図書の公刊や学会報告が当初の予定通り相当数行われており、更に外国語での研究報告も当初の予定通り順調に進んでいるため。本研究の目的は、多文化共生社会論を巡って、2000年代後半以降に生じた変化を、労働政策・宗教政策・司法政策という3つの政策領域に則しつつ解明することにある。本年度はその中でも、文化的少数派をめぐる社会的紛争の増加を承けて争点化しつつある司法政策をとりあげ、以下の諸問題の考察を行った。(1)第一に、本研究では、政治哲学・政治史学等の領域で行われた、近年の多文化共生社会における司法政策の変容に関する多様な先行研究を批判的に検討し、その特色や問題点について考察した。その結果、1従来の多文化共生研究では、司法は価値中立的な法の執行過程として理解されており、多文化共生社会の政策過程においては周辺的な位置付けしか与えられてこなかった、2これに対し近年、多数派文化の司法制度内における文化的少数派の取り扱いを、捜査や法廷での弁論などの具体的局面に即して考察することにより、少数派の言語能力の限界や政策担当者の偏見などに起因する構造的な不平等・不正義の存在を指摘する新たな研究が活発化しつつある、等の重要な知見が判明した。(2)更に本研究では、2000年代後半以降の北米・西欧・東欧諸地域において、多文化共生社会の司法政策の中に生じた具体的変化の特色やその諸要因等について考察した。

その結果、1これら諸国では近年、上述した多数派司法内での少数派抑圧に加えて、婚姻や相続等文化固有の伝統や慣習に依存する度合いの強い紛争領域において、少数派固有の調停等多数派司法の管轄権を排除した紛争処理方法が模索され、その結果文化的少数派内の弱者たる女性や子供が抑圧される場合に関心が高まりつつある2そうした抑圧を防止するための重要な政策として、少数派内部の弱者と他の少数派文化内の弱者との相互連帯の強化と、文化的少数派内部のエリート支配に対抗する熟議の活性化が不可欠である、等の重要な知見が判明した。日本語での研究論文・図書の公刊や学会報告が当初の予定通り相当数行われており、更に外国語での研究報告も当初の予定通り順調に進んでいるため。本研究の目的は、多文化共生社会論を巡って2000年代後半以降に生じた変化を、労働政策・宗教政策・司法政策という3つの政策領域に則しつつ解明することにある。本年度はその中でも、多文化共生社会の各個別領域における政策変容を越えた、各国の政策形成システムのより全体的な変革と、諸外国の多文化共生論と日本社会の多文化化に関連する、以下の諸問題の考察を行った。(1)本年度はまず、前年度までに見たような、多文化共生社会の各個別領域における政策変容を前提として、社会内多数派側が少数派との対立を未然に予防するため、政策形成システムのより全体的な変革を目指す場合について考察を行った。その結果、1少数派側の多様な要求を吸収するための非公式な回路としての、少数派支援団体の設立や市民との政策的熟議に対して、当初多数派側は懐疑的な態度を示すことが多いが、その後少数派側の多様な利益が一元的に集約されることの有益性の故に、多数派側も次第にそれを公認し制度化する場合が多い2他方、少数派側の要求表出装置として政党という回路が利用される場合は極めて限定されており、そこではむしろ外国人排斥が公式の要求とされやすい、等の重要な知見を得た。(2)さらに本年度は、これまでに解明した外国での多文化共生論の現状を、日本の多文化共生論研究・実務の現状と比較し、今後日本で導入が望ましい外国の多文化共生政策に関して考察した。その結果、1日本における外国人人口は、他国と比して圧倒的に短期滞在者の数が多い点に特徴があるが、近年では彼らの提供する労働力に対する需要の高まりを反映して、労働政策上では一定の認知と権利向上がみられる2しかし他方、彼らのより長期的な定着に関わる宗教政策や、彼らの最終的な人権保障に関わる司法政策の点では、日本の多文化共生政策にはたちおくれが目立ち、諸外国の政策のとりこみが急務である、等の重要な知見を得た。本研究は、世界各国で展開されつつある多文化共生社会形成のための政治過程において、2000年代後半以降に生じた多様な変化について、労働政策、宗教政策、司法政策という3つの具体的な政策のあり方を手がかりとして、北米・西欧・東欧・アジア各国の諸事例に関する詳細な国際比較を行い、多文化共生社会の特質とその近年の変容に関する体系的・総合的な知見を獲得することを目指すものである。今後は当初計画に従い、多文化共生社会の変容と司法政策の関係、及び多文化共生社会の政策システム全体の特色や日本の多文化化に関する諸問題等を順次考察する予定である。今後は当初計画に従い、近年における多文化共生社会の政策システム全体の変容や、日本の多文化化に関する諸問題等を考察する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝的アルゴリズムを用いた店舗選択要因推計手法に関する研究

本研究では消費者の店舗選択要因を遺伝的アルゴリズムを用いて明らかにした。遺伝的アルゴリズムは生物の進化に着想を得た人工知能の一種であり、少ない計算量で近似解を導出できるとされている。具体的には最寄品の買物行動主体としての世帯を世帯類型ごとに分類し、それらの世帯類型がそれぞれ何を重要視して購買店舗を決定しているのかを推計した。推計値を用いたシミュレーション結果は各商圏の売上高に対して非常に高い再現性を示すことができた。本研究では店舗選択行動における意思決定問題を題材として遺伝的アルゴリズムによるパラメータ予測の有効性を検証した。ここでのパラメータとは店舗選択主体である消費者の意思決定要因に対する重み付けを指す。具体的にはモデル式のパラメータを遺伝的アルゴリズムを用いて推計し、これを用いたシミュレーションの結果データを実データと比較することでその有効性を計測した。最終年度であるH25年度は消費者属性別の選好パラメータが現実消費者の店舗選好をどれだけ再現しているかを検証した。その基データ(現実消費者の店舗選好)を収集するため徳島都市圏におけるアンケート調査を実施した。当該調査は被験者属性、店舗選好、地域愛着等に関する設問群から構成された調査票を3000世帯に対して郵送配布することにより実施した。その結果、約900件の有効回答を収集できた。次にシミュレーション結果データをアンケートデータと比較し、店舗選好の差異を比較した。その結果、差異が大きかった。このため期待した再現性を見いだすことはできなかったといえる。差異を生み出している要因を検討するために重要度が高いと考えられる店舗選好要因を各々詳細に分析していくこととした。本年度は(1)駐車場の有無、(2)居住地ー店舗間距離、の2要因の重要性について分析・検証を実施した。まず「駐車場の有無が店舗売上に及ぼす影響」に関する分析の結果、店舗併設駐車場は売上高に対して影響を及ぼさないことが判明した。その理由として我が国の地方圏における店舗の多くは充分な駐車容量を既に満たしていることを定量的に明らかにできた。次に「居住地-店舗間距離が店舗選択に与える影響度」に関する分析の結果、消費者属性及び購買品目が店舗選択の意思決定に関して有意に影響力を有することを定量的に明らかにできた。本年度は、消費者の店舗選択行動モデルの開発とそのシミュレーションを実施した。まず、ハフモデルをベースとした店舗選択行動モデルを提案した。提案モデルに内包される距離抵抗度と売場面積感応度という2つの店舗選好パラメータは消費者属性により異なると考えられる。そこで、これら選好パラメータを各消費者属性別に遺伝的アルゴリズムを用いて推計することとした。推計された選好パラメータが最適解に近いほど、提案モデルから導き出される店舗売上額は実データに近づくと考えられる。シミュレーション実施にあたっては対象地域として徳島都市圏を取り上げ、消費者単位は世帯、対象品目は最寄品を選定した。また、消費者属性として家族構成と居住地を採用した。なお、実データの入手容易度向上、及びシミュレーションの簡便性向上を目的として、対象地域を1kmメッシュで区分し、各世帯・店舗はどのメッシュに位置するかという観点で抽象化した。世帯及び店舗の1994年時の実データを用いて選好パラメータを推計し、そのパラメータを用いて1999年時の店舗売上額を予測することを目的としたシミュレーションを実施した。推計と検証の年次を分離した目的は推計した選好パラメータが局所解ではないことを確認するためである。シミュレーションの結果、各メッシュ単位で観測した販売売上額分布は現実データに近い形状を示した。また、現実データとの相関係数は0.942であった。これは消費者属性を考慮しないモデルの相関係数0.751と比較して明確に良好であるといえる。以上の結果からメッシュ単位での売上額予測手精度の向上手法として、提案モデルによるシミュレーションは有用であることを示せた。一方、現時点で消費者属性別の選好パラメータが現実消費者の店舗選好をどれだけ再現しているかは未検証である。次年度はアンケート調査を実施し、消費者の店舗選好データを収集する。現在までに、モデルの構築とシミュレーションを実施し、各地域(1kmメッシュ)の消費吸引力を高い精度で予測できることを確認した。本研究の目的の一つは「買物行動分析をはじめとする都市計画分野への遺伝的アルゴリズムによる推計手法の応用可能性検証」である。この目的は現時点でおおむね達成できたと考える。次のステップでは「集計データを基に提案手法で推計した消費者の買物店舗選好が個票調査の代替となりえるか」について検証する。遺伝的アルゴリズムで推計した消費者の買物店舗選好が、実際の消費者意識を再現できているかどうかを検証する。そのために徳島都市圏を対象とした無作為アンケート調査を実施し、消費者属性と買物店舗選好を収集する。更にこれらの調査・分析で得られた知見を用いて、地方の買物行動全般に関する提言を行う予定である。徳島都市圏の3000世帯を対象とした郵送アンケート調査を実施する。

アンケート調査実施のために印刷代15万円、発送代15万円、返信代6万円(受取人払い。回収率20%を想定)の計36万円の支出を予定している。また、集計及び分析の学生アルバイト代として6万円程度を予定している。よってアンケート実施及び集計で42万円が必要と考えている。次に成果発表のための国際会議2回について各20万円(アジア地域への旅費及びエントリーフィー)、国内の研究会への参加旅費として6万円(東京を想定。投稿料込み)を予定している。よって成果発表のために46万円が必要と考えている。
単一構造カドミウムカルコゲニドクラスター群の精密合成と光物性評価

2018年度は、主にカドミウムカルコゲニドクラスターの合成法と分離手法を検討した。合成法に関しては、単離生成が可能なサイズ領域のカドミウムカルコゲニドクラスターを直接合成する手法の開発に取り組んだ。複数種類の配位子とカルコゲニドの組み合わせを試し、いずれもサイズの小さいカドミウムカルコゲニドクラスターの合成に成功した。これらのカドミウムカルコゲニドクラスターの蛍光性能に着目して、合成法を最適化することで、より高強度の蛍光を有するカドミウムカルコゲニドクラスターを得ることに成功した。また、SPring-8を用いたX線吸収微細構造解析の結果から、蛍光性の強弱の原因を調べ、蛍光性が失われる原因についての知見を得ることに成功した。この知見に基づいて、さらなる合成条件の最適化と探索を行った。分離手法としては、すでに金クラスターに適用されている手法を中心として、条件検討を行った。その結果、特定の配位子とカルコゲニドの組み合わせにより、カドミウムカルコゲニドクラスターが単離生成可能であることを初めて発見した。また、合成時の条件を工夫することで、同一のサイズであるが、異なる光物性を有するカドミウムカルコゲニドクラスターを精密分離可能であることが明らかとなった。現在、単離生成されたカドミウムカルコゲニドクラスターの組成や構造の決定に取り組んでいる。今後この条件を元にさらなる条件検討を重ね、研究目的である"単一構造カドミウムカルコゲニドクラスター群の精密合成"を目指す。本研究は、(1)合成、(2)分離、(3)物性評価の3段階に分けることができ、さらに単一のカルコゲニドを持つカドミウムカルコゲニドクラスターと複数種のカルコゲニドを持つカドミウムカルコゲニドクラスターの2つの目的化合物ある。本年度では主に単一のカルコゲニドを持つカドミウムカルコゲニドクラスターの(1)と(2)について検討を行い、その条件決定を行った。単分散な単一のカルコゲニドを持つカドミウムカルコゲニドクラスターの合成と分取に成功したことから、(1)と(2)について十分に研究目標を達成したと考えている。本研究において、精密分離を達成したことは、本研究課題の、重要かつ難しい部分を達成したことになる。このカドミウムカルコゲニドクラスターの精密分離手法は、これまでにない新しい手法であり、世界に先駆けた成果である。さらに、異なる物性を持つ同一サイズのカドミウムカルコゲニドクラスターの合成と分離をすでに達成した。本研究の最終目的である構造組成を決定したカドミウムカルコゲニドクラスターを用いた物性解明のために、必要不可欠な物性の異なる複数のカドミウムカルコゲニドクラスターの合成をすでに達成した。今後このカドミウムカルコゲニドクラスターの組成や構造を精密に調べ、この手法の精度を確認するとともに、欠陥などの性質を明らかにすることで、より良い研究にまとめることが可能であると考えている。現時点で学会発表可能なデータが集まっており、当初の目標通り順調に研究が進捗している。今後は(1)分離された単分散なカドミウムカルコゲニドクラスターについて組成、構造、物性の評価、(2)2種類の異なるカルコゲニドを持つ、カドミウムカルコゲニドクラスターの合成と評価について、研究を進める。(1)については2018年度に分離精製したカドミウムカルコゲニドクラスターの組成やサイズの同定を進める。すでに異なる物性を持つカドミウムカルコゲニドクラスターの分取には成功しており、これらクラスターの組成を比較検討することで、欠陥に対して重要な知見が得られると期待している。これらの結果をまとめて、論文として出版する予定である。また、これまでの合成・分離の知見を利用して、複数のカルコゲニドをもつカドミウムカルコゲニドクラスターの合成に着手する予定である。これらの研究をそれぞれ比較することで、組成・構造がカドミウムカルコゲニドの物性に与える影響を多角的に比較検討し、明らかにする。

現在、単離生成されたカドミウムカルコゲニドクラスターの組成や構造の決定に取り組んでいる。今後この条件を元にさらなる条件検討を重ね、研究目的である"単一構造カドミウムカルコゲニドクラスター群の精密合成"を目指す。本研究は、(1)合成、(2)分離、(3)物性評価の3段階に分けることができ、さらに単一のカルコゲニドを持つカドミウムカルコゲニドクラスターと複数種のカルコゲニドを持つカドミウムカルコゲニドクラスターの2つの目的化合物ある。本年度では主に単一のカルコゲニドを持つカドミウムカルコゲニドクラスターの(1)と(2)について検討を行い、その条件決定を行った。単分散な単一のカルコゲニドを持つカドミウムカルコゲニドクラスターの合成と分取に成功したことから、(1)と(2)について十分に研究目標を達成したと考えている。本研究において、精密分離を達成したことは、本研究課題の、重要かつ難しい部分を達成したことになる。このカドミウムカルコゲニドクラスターの精密分離手法は、これまでにない新しい手法であり、世界に先駆けた成果である。さらに、異なる物性を持つ同一サイズのカドミウムカルコゲニドクラスターの合成と分離をすでに達成した。本研究の最終目的である構造組成を決定したカドミウムカルコゲニドクラスターを用いた物性解明のために、必要不可欠な物性の異なる複数のカドミウムカルコゲニドクラスターの合成をすでに達成した。今後このカドミウムカルコゲニドクラスターの組成や構造を精密に調べ、この手法の精度を確認するとともに、欠陥などの性質を明らかにすることで、より良い研究にまとめることが可能であると考えている。現時点で学会発表可能なデータが集まっており、当初の目標通り順調に研究が進捗している。今後は(1)分離された単分散なカドミウムカルコゲニドクラスターについて組成、構造、物性の評価、(2)2種類の異なるカルコゲニドを持つ、カドミウムカルコゲニドクラスターの合成と評価について、研究を進める。(1)については2018年度に分離精製したカドミウムカルコゲニドクラスターの組成やサイズの同定を進める。すでに異なる物性を持つカドミウムカルコゲニドクラスターの分取には成功しており、これらクラスターの組成を比較検討することで、欠陥に対して重要な知見が得られると期待している。これらの結果をまとめて、論文として出版する予定である。また、これまでの合成・分離の知見を利用して、複数のカルコゲニドをもつカドミウムカルコゲニドクラスターの合成に着手する予定である。これらの研究をそれぞれ比較することで、組成・構造がカドミウムカルコゲニドの物性に与える影響を多角的に比較検討し、明らかにする。
ヒト皮膚ガス分析に基づくPATM症候群の検証

ヒト皮膚から放散される微量生体ガス(皮膚ガス)は体臭の原因となり、他者の快・不快感に影響することがある。一方、自分の皮膚ガスによって周囲の人がアレルギー様症状を発症すると主訴する人たちが存在する。このような現象・症状はPATM(People Allergic To Me,パトム)と呼ばれ、科学的・医学的には全く未解明である。本研究の目的は、皮膚ガス分析に基づき、PATMが物理・化学的に成立するかを検証することである。初年度の主な研究成果は以下の通りである。試験1:PATMを主訴する被験者(女性、30代)の皮膚表面にパッシブ・フラックス・サンプラーを設置して皮膚ガスを捕集し、ガスクロマトグラフー質量分析計により放散量を測定した。被験者の皮膚からは51種類の成分が検出され、健常者の値に比べて栄養基質の代謝物(エタノール、アセトアルデヒド、アセトン等)、皮膚表面反応によって生じる臭気成分(イソ吉草酸、ジアセチル等)では放散量に明確な差はなかったが、トルエン、エチルベンゼンおよび2-エチル-1-ヘキサノールなどの放散量は顕著に高値を示した。また頸部ではカビ臭物質の放散が認められた。試験2: PATM被験者3名を対象に、1)自覚症状の聞き取り調査、2)化学物質過敏症に関する質問紙調査、3)皮膚ガス測定実験を行った。その結果、被験者はほぼ共通して自分の体臭によって周囲の人がかゆみ(目や皮膚)、充血、咳払い、顔が赤くなる等の症状を示すと述べる一方、自身には喉が渇く、体が熱くなる、後頭部が痛くなる等の症状が現れると述べる被験者もいた。また化学物質過敏症に関する質問紙調査の結果、PATMには化学物質に対する感受性が関与する可能性が示唆された。また皮膚ガス成分の経時変化を調べた結果、PATM被験者は化学物質の吸入、代謝、排出挙動が健常者と異なる可能性が見いだされた。平成30年度の目標はPATMを主訴する被験者を公募し、パッシブ・フラックス・サンプラー/GC-MS法によりPATM被験者に共通する皮膚ガス成分の特徴を明らかにすることであった。これまでの試験の結果、PATM被験者はトルエン、エチルベンゼンおよび2-エチル-1-ヘキサノールなどの人工化学物質の皮膚からの放散量が高い傾向にあり、さらにカビ臭原因物質であるジェオスミンなどが高値で検出されることがわかった。また聞き取り調査の結果、周りの人だけでなく、自分自身にも反応が表れるケースが多く、PATMには化学物質に対する感受性が関与する可能性があることがわかった。一方、研究成果の発信を通じて海外からPATMに関する問い合わせが増え、MEBO Research(米国および英国に拠点を置く研究組織)からの要請により、室内環境誌に発表した論文の英訳版がWeb上で公開された。今後、海外の被験者を対象にした試験も可能になると考えられる。1)引き続きPATM被験者を公募し、皮膚ガス成分の分析を行う。およそ30例が集まった段階で、統計的解析により健常者との相違、共通する皮膚ガスパターンの抽出を行う。またPATM被験者の皮膚ガス組成の日内変動を調べ、発症時期と非発症時期における皮膚ガス組成の変化を検証する。2)PATM被験者の皮膚ガス放散フラックスデータを用いて、室内環境中への拡散濃度をNear-field Far-fieldモデルあるいは数値流体解析により推定し、自身の皮膚ガス(体臭)が他者の健康に影響を与える可能性があるのかを検証する。3)上記の検討を踏まえて、PATM被験者の皮膚ガス組成の成因について考察し、PATM症候群の実態を明らかにする。

また皮膚ガス成分の経時変化を調べた結果、PATM被験者は化学物質の吸入、代謝、排出挙動が健常者と異なる可能性が見いだされた。平成30年度の目標はPATMを主訴する被験者を公募し、パッシブ・フラックス・サンプラー/GC-MS法によりPATM被験者に共通する皮膚ガス成分の特徴を明らかにすることであった。これまでの試験の結果、PATM被験者はトルエン、エチルベンゼンおよび2-エチル-1-ヘキサノールなどの人工化学物質の皮膚からの放散量が高い傾向にあり、さらにカビ臭原因物質であるジェオスミンなどが高値で検出されることがわかった。また聞き取り調査の結果、周りの人だけでなく、自分自身にも反応が表れるケースが多く、PATMには化学物質に対する感受性が関与する可能性があることがわかった。一方、研究成果の発信を通じて海外からPATMに関する問い合わせが増え、MEBO Research(米国および英国に拠点を置く研究組織)からの要請により、室内環境誌に発表した論文の英訳版がWeb上で公開された。今後、海外の被験者を対象にした試験も可能になると考えられる。1)引き続きPATM被験者を公募し、皮膚ガス成分の分析を行う。およそ30例が集まった段階で、統計的解析により健常者との相違、共通する皮膚ガスパターンの抽出を行う。またPATM被験者の皮膚ガス組成の日内変動を調べ、発症時期と非発症時期における皮膚ガス組成の変化を検証する。2)PATM被験者の皮膚ガス放散フラックスデータを用いて、室内環境中への拡散濃度をNear-field Far-fieldモデルあるいは数値流体解析により推定し、自身の皮膚ガス(体臭)が他者の健康に影響を与える可能性があるのかを検証する。3)上記の検討を踏まえて、PATM被験者の皮膚ガス組成の成因について考察し、PATM症候群の実態を明らかにする。国際学会での研究発表を日程の都合上見送ったたため、平成30年度の外国旅費を次年度に使用することにした。また被験者の中に協力謝金を辞退された方がおられたので、この分を次年度の協力謝金として活用する。
局所脳虚血において発生する一酸化窒素の神経毒性ならびに血流増加作用の温度依存性

1.一酸化窒素合成阻害剤の梗塞体積への影響の温度依存性ハロセン麻酔下にSprague-Dawleyラツト(300g)において、対側大脳皮質に温度プローブを挿入し、保温用ランプまたは冷却用扇風機にて脳温度を33°C(n=10)、37.5°C(n=10)または39°C(n=10)に維持した。その状態で田村のモデルに準じて中大脳動脈を閉塞をおこない、その5分後にL-nitro-arginine(LNA,lmg/kg,n=5)または同量の生理食塩水(n=5)を10分間で静注した。血管閉塞後24時間で断頭し、厚さ2mmの脳切片8枚をTTCにて染色し脳梗塞体積の測定をおこなった。その結果、正常脳温ではLNA投与群において生理食塩水投与群よりも脳梗塞体積が増大する傾向がみられたが、nが小さいため統計学的に有意ではなかった。この傾向は低脳温群および高脳温群でも同様であり、やはり統計学的に有意ではない梗塞体積の増大を認めた。2.一酸化窒素合成阻害剤の虚血時脳血流への影響の温度依存性ラットを小動物用脳定位固定装置に固定し、レーザードップラー血統計のプローブを大脳皮質背外側部直上に設置し、中大脳動脈閉塞前から閉塞後の2時間のあいだ持続的に局所脳血流を測定した。脳温度37.5°Cでは血管閉塞直後に定位的に定められた大脳皮質背外側部の局所脳血流は基準値の30%程度まで下降し、その後2時間のあいだ測定することが可能で、測定中はほとんど変化を認めなかった。温度を変化させたときの局所脳血流への影響はまだ結果がでていない。以上が現在までに得た結果である。まだpreliminaryではあるが、1の結果から考えて一酸化窒素合成酵素阻害剤の脳梗塞体積への結果が脳温度によって影響を受けている可能性は少ないものと予想される。
環境要因の継世代的影響と遺伝リスク

遺伝的背景がよくわかっている標準的生物種としてマウス,ショウジョウバエ,カイコ,メダカを用いて,種々の作用原に曝露された個体の次の世代に現われる奇形,生殖細胞・体細胞突然変異,発生異常の作用量-効果関係を調べると共に,ヒト・リンパ球での薬剤耐性突然変異とDNAのRFLPをも検索した.ショウジョウバエでは,劣性翅毛形態突然変異遺伝子を用いた体細胞突然変異検出系を開発した.これを用いて,餌に添加した変異原摂取量と突然変異頻度との間に直接関係があることを確認した.カイコについては,雌蛹にダイオキシンを注射し,産卵率と孵化率を調べた.その結果,産卵率はダイオキシン濃度の増大につれて低下したが,孵化率はほとんど不変であり, 2つの指標に対して異なる作用機能を持つことが示唆された.生殖細胞突然変異を特定座位法で検出するために, 3ないし5標識を持つテスターをメダカで開発した.この検出系の感度をマウスでのそれと比較するために,野生型雄をガンマー線照射し約30万標識について線量-効果関係を調べたところ,マウスで報告されている結果とほぼ同等であることが判明した.またマウスでは仔マウスで奇形と体細胞突然変異を同時に検出できる系を開発し,尾の奇形誘発については閾値の存在を明らかにし,一方経胎盤的アルコール投与による中枢神経系での急性障害の指標として,大脳脳空帯における核濃縮像の頻度が使えることがわかった.ヒト細胞については,修復欠損株に大腸菌由来修復遺伝子を導入し,致死及び突然変異感受性の顕著な低下を認めた.アミノ酸加熱分解物由来ヘテロザイクリックアミンは,修復欠損遺伝病患者由来細胞に高頻度に薬剤耐性突然変異を誘発すること,広島在住日本人集団について10種のDNA領域でRFLPが検出できることなども,今年度得られた新たな知見である.遺伝的背景がよくわかっている標準的生物種としてマウス,ショウジョウバエ,カイコ,メダカを用いて,種々の作用原に曝露された個体の次の世代に現われる奇形,生殖細胞・体細胞突然変異,発生異常の作用量-効果関係を調べると共に,ヒト・リンパ球での薬剤耐性突然変異とDNAのRFLPをも検索した.ショウジョウバエでは,劣性翅毛形態突然変異遺伝子を用いた体細胞突然変異検出系を開発した.これを用いて,餌に添加した変異原摂取量と突然変異頻度との間に直接関係があることを確認した.カイコについては,雌蛹にダイオキシンを注射し,産卵率と孵化率を調べた.その結果,産卵率はダイオキシン濃度の増大につれて低下したが,孵化率はほとんど不変であり, 2つの指標に対して異なる作用機能を持つことが示唆された.生殖細胞突然変異を特定座位法で検出するために, 3ないし5標識を持つテスターをメダカで開発した.この検出系の感度をマウスでのそれと比較するために,野生型雄をガンマー線照射し約30万標識について線量-効果関係を調べたところ,マウスで報告されている結果とほぼ同等であることが判明した.またマウスでは仔マウスで奇形と体細胞突然変異を同時に検出できる系を開発し,尾の奇形誘発については閾値の存在を明らかにし,一方経胎盤的アルコール投与による中枢神経系での急性障害の指標として,大脳脳空帯における核濃縮像の頻度が使えることがわかった.ヒト細胞については,修復欠損株に大腸菌由来修復遺伝子を導入し,致死及び突然変異感受性の顕著な低下を認めた.アミノ酸加熱分解物由来ヘテロザイクリックアミンは,修復欠損遺伝病患者由来細胞に高頻度に薬剤耐性突然変異を誘発すること,広島在住日本人集団について10種のDNA領域でRFLPが検出できることなども,今年度得られた新たな知見である.
水稲の高温登熟障害抑制のための水管理法による水田の熱環境制御効果の解明

本研究は,水稲の高温登熟障害抑制のための各種水管理法による,水田の熱環境制御効果(温度低下効果)の解明を当初の目的として開始したものである.試験水田および実際の水田を用いた3年間の各種水管理試験(冷水掛流し灌漑,水深制御)により,灌漑条件(灌漑水量・灌漑水温・水深)と水田の水温・地温・稲体温度の定量的関係を取得するとともに,農家の水管理の影響を表現可能な水田の熱環境予測モデル(理論式,数値モデル)を作成した.これらにより,各種水管理法が水田の熱環境に与える影響を定量的に評価・予測可能になった.この結果を踏まえ,平成30年度は,灌漑水の窒素濃度が高濃度と低濃度の水田で,冷水掛流し灌漑試験を実施し,灌漑水の窒素濃度が,玄米タンパク質濃度および白未熟粒割合に与える影響を調べた.その結果,高濃度(低濃度)の灌漑水を用いた掛流し灌漑実施水田では,玄米のタンパク質濃度は増加(低下),白未熟粒割合は減少(増加)した.共に低温の灌漑水を用いたにも関らず逆の結果となったことから,従来報告されている各種水管理による米の品質向上効果は,温度低下によるものではなく,灌漑水による窒素供給が原因である可能性が示唆された.水稲の高温登熟障害抑制を可能とする最適な水管理法の解明には,灌漑水の窒素濃度を考慮した水管理の選択が重要であると考える.水稲の高温登熟障害抑制策として各種水管理法が注目されている.一方,これら水管理法による水田の熱環境制御効果の科学的理解は十分でなく,また,水資源(灌漑水量と水温)に制約のある現場の水田において,最適な効果をもたらす水管理法やその灌漑条件の決定方法も確立していない.本研究は,実際の水田や試験水田を用いた水田の熱環境の計測・各種水管理試験,および,水管理の影響を考慮した水田の熱環境予測モデルによる数値計算により,各種水管理法による水田の熱環境制御効果を明らかにし,水資源の制約下での最適な水管理法の提案を行うものである.平成28年度は,現場の水田での水管理と熱環境の観測,試験水田を用いた掛流し灌漑試験により,異なる水管理下での水田水温・地温・各種気象項目・水深変化・米の外観品質を測定し,水管理と水田水温・地温との関係,および,水温と米の外観品質の関係を取得した.これにより,今後の水田熱環境予測モデルや米の品質向上予測モデルの作成と検証,および,これを用いた数値シミュレーションのための基礎データを取得することができた.また,複数回の夜間掛流し灌漑試験の結果より,灌漑水量・強度・水温,気温,灌漑開始時の水温から,夜間掛流し灌漑時の平均水温分布や最低水温分布を予測する経験式,夜間掛流し灌漑に必要な灌漑水量の推定式を作成した.経験式のRMSEは,0.47 °C(夜間平均水温),0.62 °C(最低水温)であり,十分な精度で水温予測が可能な推定式を作成できた.また,この経験式を用いた必要灌漑水量や水温低下効果の計算を実施し,平均的な灌漑水量の下では,水田全体に対する大幅な水温低下効果は見込めないことを明らかにした.平成28年度は,現場の水田での水管理と熱環境の観測,試験水田を用いた掛流し灌漑試験により,水管理と水田水温・地温との関係を取得することが目的であった.計5回の調査により,石川県白山市の農家水田および石川県立大学の試験水田に水温・地温・各種気象項目・水深を観測するための機器を設置し,これらのデータを取得することができた.また,米の外観品質を合わせて測定し,水管理法と米の品質との関係を明らかにするためのデータが取得できた.今後これらの計測が順調に継続されることが必要ではあるが,おおむね計画通りの進捗であった.また,夜間掛流し灌漑時の平均水温分布や最低水温分布を予測する経験式,夜間掛流し灌漑に必要な灌漑水量の推定式を作成することが出来た.これに関しては,平成29年度以降に実施予定であったが,当初の予定より若干ではあるが進捗することができた.平成29年度は,現場の水田での水管理と熱環境の観測,現場の水田と試験水田を用いた掛流し灌漑試験を継続し,各種水管理下の水田の熱環境・米の外観品質のデータ収集をさらに進めた.また,農家の水管理の影響を表現可能な水田の熱環境予測モデル(実験式,理論式)を作成し,水管理による水田の熱環境制御メカニズムを解析した.水温・地温・水深の測定結果に基づく重回帰分析および土壌中の熱伝導方程式を用いた解析により,登熟期の水深,気象条件,初期水温,出穂後の日数から最高・最低水温・水温の日振幅を予測する経験式(RMSE:0.49 °C(最低水温),0.81 °C(最高水温)),深さごとの地温振幅の予測式(RMSE:0.41 °C)を作成した.これにより,水深を変化させる水管理法が,水田水温・地温に与える影響を評価可能とした.田面水の水移動に伴う熱の移流を考慮した田面水の熱収支式と水稲の熱収支式を解析的に解くことで,灌漑条件・気象条件から水温と稲体温度を表現する理論式を得た.この理論式を用いた解析により,灌漑条件(水量・水深・水温・気象条件)と水温・稲体温度の理論的関係を明らかにした.