hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
亜熱帯畑地における熱フラックスに関する実証的研究

実蒸発散量を気候条件のみによって決まるポテンシャル蒸発散量で除することにより,さとうきびの熱収支に対する生理特性を調べた.さとうきびの蒸発散量は主に日射量,風速,土壌水分に影響されることが理解できた.そこで,生理特性をこれらの因子で関数化し,日蒸発散量のシミュレーションを行った.観測値と計算値の差の標準偏差は0.56mmday^<-1>であり,熱収支観測の誤差の範囲内で推定することができた.今後は気象台の気象観測値を用いることで,本蒸発散量推定モデルが畑地の水利用計画に役立つことが示唆された.
エナメル質の石灰化開始機構の解明、特にエナメル蛋白の局在とその役割に関する研究

ブタ歯胚及びラット切歯,臼歯歯胚のエナメル蛋白に関して、免疫化学的、光顕および電顕免疫組織化学的に検索し、以下の結果を得た。1.ラットの小柱鞘蛋白であるアメロブラスチンの合成,分泌,分解,局在について明らかにした。切歯及び臼歯歯胚において,アメロブラスチンは分子量55kDaのコア蛋白として小胞体で合成され,ゴルジ装置でC端側近くが修飾され,分子量65kDaの糖蛋白となり分泌される。分泌後は速やかに分解され,N端側の分子量約20kDa蛋白と,C端側の48kDa蛋白になる。N端側分解産物は比較的安定で,ゆっくりと分解されその一部は小柱鞘に集まる。C端側分解産物はさらに分解され,幼若エナメル質から速やかに消失する。エナメル質の初期石灰化部位では,アメロブラスチンの局在は石灰化開始と時間的,空間的に一致しない。また,アメロブラスチンまたはそのC端側分解産物は,エナメル芽細胞の細胞膜をエナメル基質に結合していることを示す所見が得られ,成熟期エナメル芽細胞においてもアメロブラスチンが合成,分泌されていることとあわせ,アメリブラスチンがエナメル質の石灰化開始に深く関係しているとは考えられなかった。2.ブタの小柱鞘蛋白であるシースリンについて検討し,その合成,分泌,分解,局在様式が,基本的にラットのアメロブラスチンの合成,分泌,分解,局在様式と同じであることを明らかにした。また初期石灰化部位における局在も,アメラブラスチント同様に石灰化開始と時間的,空間的に一致せず,シースリンもエナメル質の石灰化開始に深く関与しているとは考えられなかった。3.ブタのエナメリンの合成,分泌,分解,局在について明らかにした。エナメリンは186kDaの糖蛋白として合成され,分泌後きわめて速やかにC端部が切断され,150kDa蛋白となる。この150kDa蛋白はさらに分解され,N端部の89kDa蛋白を生じる。初期石灰化部位では,89kDa蛋白の局在が石灰化開始と時間的,空間的にほぼ一致し,エナメリンの分解産物である89kDa蛋白がエナメル質の石灰化に重要な役割を果たしていると考えられた。
炎症局所への白血球浸潤の制御による難治性炎症性疾患への治療への展開

炎症・免疫反応時に生体に不可避に起こる事象は炎症局所への白血球の浸潤であり、白血球浸潤を制御する方法を提供できれば、細胞機能を標的にした従来の薬剤とは異なる方法で、自己免疫・アレルギーなど多くの難治性炎症性疾患の治療が可能になる。本研究では、白血球浸潤を制御する分子としてERMタンパク質メンバーのmoesinを同定し、本分子が生体内で好中球やリンパ球の動態を制御することを明らかにした。炎症・免疫反応時に生体に不可避に起こる事象は炎症局所への白血球の浸潤であり、白血球浸潤なくして炎症・免疫反応は成立しない。すなわち、白血球浸潤を制御する方法を提供できれば、細胞機能を標的にした従来の薬剤とは全く異なる方法で、自己免疫・アレルギーなど多くの難治性炎症性疾患の治療が可能になる。本研究は、セレクチンとそのリガンドおよびケモカインとその受容体に焦点を絞り、好中球、エフェクター/メモリーT細胞、制御性T細胞の炎症局所浸潤の分子機構やその時空的制御を解明し、各白血球サブセットの浸潤の制御に基づいた新たな自己免疫・アレルギー治療へと展開するための研究基盤を確立することが目的である。本年度は、好中球の炎症局所浸潤の分子機構を解明するため、好中球のローリングや浸潤を媒介することが示されているセレクチンやセレクチンリガンドファミリーに属するL-selectin,PSGL-1,CD43,CD44などの細胞表面接着分子を細胞骨格のアクチンフィラメントにクロスリンクするERMタンパク質ファミリーメンバーのmoesinの役割について、moesin欠損マウスを用いて検討した。その結果、moesin欠損マウスでは、好中球の炎症局所浸潤に必須である好中球ローリングの低速化が特異的に障害されていることを見いだした。さらに、腹膜炎モデルにおいて炎症局所への好中球浸潤を検討したところ、ケモカインシグナルを百日咳毒素により阻害すると、moesin欠損マウスでは野生型マウスに比較して好中球浸潤が減少することを見いだした。したがって、moesinを標的として好中球の浸潤を制御できる可能性が示された。本年度は、リンパ球浸潤の分子機構を解明するため、リンパ球のローリングや浸潤を媒介することが示されているセレクチンやセレクチンリガンドファミリーに属するL-selectin, PSGL-1, CD43, CD44などの細胞表面接着分子を細胞骨格のアクチンフィラメントにクロスリンクするERMタンパク質ファミリーメンバーのmoesinの役割について、moesin欠損マウスを用いて検討した。その結果、moesin欠損マウスでは、T細胞の胸腺からの移出が障害されていることを見いだした。また、骨髄で産生された未熟B細胞の骨髄実質から類洞への移出にも障害があることを見いだした。さらに、末梢では、リンパ節や脾臓などの二次リンパ臓器からの移出が遅延することを見いだした。リンパ球は主にezrinとmoesinの2つのERMタンパク質を発現しており、ERMのリン酸化状態の変化が細胞の形態変化や移動に重要であることが示唆されてきた。本研究では、moesinが主要なリン酸化ERMであることを示し、その活性制御がリンパ球のトラフィッキングに重要な役割をもつことを明らかにした。本研究は、セレクチンとそのリガンドに焦点を絞り、好中球やリンパ球の炎症局所浸潤の分子機構やその時空的制御を解明し、各白血球サブセットの浸潤の制御に基づいた新たな自己免疫・アレルギー治療へと展開するための研究基盤を確立することが目的である。昨年度までに、セレクチンやセレクチンリガンドファミリーに属するL-selectin、PSGL-1、CD43、CD44などの細胞表面接着分子を細胞骨格のアクチンフィラメントにクロスリンクするERMタンパク質ファミリーメンバーのmoesinの役割について検討し、moesin欠損マウスでは、T細胞の胸腺からの移出やリンパ節や脾臓などの二次リンパ臓器からの移出に障害があることを見いだした。

本年度はその分子機構を明らかにするため、moesin欠損T細胞を用いて、種々のケモカインや脂質メディエーターに対する細胞応答を検討した。その結果、moesin欠損細胞では、スフィンゴシン一リン酸に対する細胞応答に障害があることを見いだした。スフィンゴシン一リン酸は、細胞表面の特異的受容体を介して作用を発揮するが、moesin欠損細胞では、リガンド結合後の受容体内在化に障害があることを見いだした。一方、リンパ球に発現するもう一つのERMタンパク質であるezrinをノックダウンしたT細胞では内在化障害は見られなかった。以上から、本研究では、ERMタンパク質moesinがスフィンゴシン一リン酸受容体の内在化を制御し、リンパ球のトラフィッキングに重要な役割をもつことを明らかにした。白血球浸潤の分子機構については、細胞表面接着分子から、その機能を制御する細胞骨格アダプター分子へと研究を発展させてきている。その活性制御の観点から、白血球浸潤の新たな制御機構を提示できると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、細胞表面接着分子だけでなく、細胞骨格アダプター分子moesinが白血球動態を制御することを明らかにしてきた。今後、白血球において、moesinの活性が制御される分子機構や、moesinにより制御されるシグナル経路を解明することにより、白血球動態を制御する新たな標的分子の同定を目指す。
Wnt情報伝達系操作による蝸牛有毛細胞の再生

1)β-カテニン安定化マウス器官培養内耳における蝸牛有毛細胞再生β-カテニン安定化マウス(本学医学研究科武藤研究室より供与)を用いてWnt情報伝達系の阻害因子、GSK-3βのコンディショナル・ノックアウトを行う。本マウスでは、Cre-loxPシステムを用いて生後任意の時期に特定の臓器でGSK-3βのノックアウトを行うことが可能である。生後3日齢マウスの蝸牛コルチ器を器官培養し、アデノウイルスベクターを用いてCre遺伝子を導入する。現在ウイルスベクターの導入条件を変えて実験を積み重ねている。2)GSK-3β阻害剤投与によるWnt情報伝達系の活性化→有毛細胞の再生In vitroでの実験に引き続いた実験で、in vivoの系においてWnt情報伝達系活性化を試みるものであるが、in vitroの実験では、有毛細胞の増殖を示唆する所見に乏しいものがあったためin vivoでの実験については臨床応用にうまくつなげていくために慎重に実験を積み重ねている。皮下埋め込み型浸透圧持続注入ポンプ装置による経正円窓膜的持続法(モルモット)については現在ポンプからの持続注入条件をかえて実験を積み重ねており、正円窓窩に徐放性ジェルを留置する方法(成マウス)においては、免疫染色や走査電子顕微鏡撮影での観察でも有毛細胞の増殖・再生を示唆する所見は現在までは得られなかった。<研究の概要・目的>Wnt(ウイント)情報伝達系は、細胞の分化・増殖に対し極めて重要な役割を担う細胞内情報伝達系である。本研究では、Wnt情報伝達系を遺伝子的に、あるいは薬剤を用いて活性化させることにより、従来の方法では増殖・再生させることの出来なかった成熟哺乳類蝸牛有毛細胞の再生を試み、人工内耳手術以外に治療方法のない高度感音難聴の治療への基礎を築くことを目的とする。<研究成果>1)β-カテニン安定化マウス器官培養内耳における蝸牛有毛細胞再生β-カテニン安定化マウス(本学医学研究科武藤研究室より供与)を用いてWnt情報伝達系の阻害因子、GSK-3βのコンディショナル・ノックアウトを行う。2)3)GSK-3β阻害剤投与によるWnt情報伝達系の活性化→有毛細胞の再生<研究の概要・目的>Wnt(ウイント)情報伝達系は、細胞の分化・増殖に対し極めて重要な役割を担う細胞内情報伝達系である。本研究では、Wnt情報伝達系を遺伝子的に、あるいは薬剤を用いて活性化させる手法をとりいれることによって、従来の方法では増殖・再生させることの出来なかった成熟哺乳類での蝸牛有毛細胞の再生を試み、現在のところ人工内耳手術以外に治療方法がない高度感音難聴に対する新しい治療への基礎を築くことを目的とする。<研究成果>前年度におけるin vitroでの実験に引き続いた実験で、in vivoの系においてWnt情報伝達系活性化を試みるものであるが、本実験の内容は比較的容易に臨床応用に移行することが可能と考えられる系である。前年度からのin vitroの実験では、有毛細胞の増殖を示唆する所見に乏しいものがあったためin vivoでの実験については臨床応用にうまくつなげていくために慎重に実験を積み重ねている。(1)皮下埋め込み型浸透圧持続注入ポンプ装置による経正円窓膜的持続法(モルモット)については現在ポンプからの持続注入条件をかえて実験を積み重ねている。(2)正円窓窩に上記薬剤を含ませた徐放性ジェルを留置する方法(成マウス)においては、免疫染色や走査電子顕微鏡撮影での観察でも有毛細胞の増殖・再生を示唆する所見は現在までは得られなかった。
生分解性高分子表界面に顕れる複雑系固有の物性の探索と制御法の開発

X線の表面散乱・回折手法を主な研究手段として、生分解性高分子や生体高分子等の薄膜やその表面、基板との界面における構造とモフォロジーの形成・消失過程の定量的な観察を行った。分子性物質の融解、結晶化、ガラス化は界面と分子の相互作用や、運動可能な領域(膜厚)により大きく変化するため、生分解性高分子薄膜の融解、結晶化、ガラス化に伴って生じる固有の構造とモフォロジーの定量的な観察と理解は物性の理解と構造制御手法の確立に際して極めて重要な知見を提供するものである。今回特にポリヒドロキシ酪酸(PHB)とポリ乳酸(PLLA、PDLA)等の薄膜について研究を行い、結晶化度と分子の配向性の制御に成功した。X線反射率(XR)と微小角入射X線回折(GIXD)を中心とするX線表面回折法を用いて、様々な条件下における生分解性高分子超薄膜の表面・界面モフォロジーと薄膜構造の決定を試みた。この年度に取り組んだ主なテーマは、1.ポリ乳酸(PLLA)の立体異性体PDLAブレンドの薄膜におけるステレオコンプレックス(SC)化とそのメカニズム、2.ポリヒドロキシブチレン(PHB)薄膜にPLLAを添加した際の結晶化、3.ポリスチレン(PS)薄膜のガラス転移近傍で見られる特異なメモリー効果、4.果糖ガラス薄膜で見出された負の熱膨張現象とその機構解明である。主な成果は1.PLLAとPDLAを1:1でブレンドした厚さ20nm程度の薄膜では昇温によりSC体が形成されて融点の上昇などの物理特性の改善が認められることを24年度に発見したが、25年度の実験で、膜内の分子の配向(膜内での分子の向き)はランダムではなく、しかも温度(熱処理)によって大きく変化することを見出した。薄膜の光学特性、電気特性、生分解速度などの制御につながる重要な知見であると判断される。2.PHBにPLLAをブレンドした際に薄膜ではPHBの結晶性が阻害されることを報告してきたが、その効果は一様ではなく、PLLAの分子量依存性を示すことが見出された。微量PLLAによるPHB薄膜の結晶性の制御の面からは有効な情報である。3.PS薄膜を急冷してガラス状態にした後も膜厚は時間変化していく。時間変化を特徴づける緩和時間がPS薄膜がガラス転移点以上の温度でのアニール温度のみならず時間にも依存することが確認された。ガラスが液体時代の記憶を保持しているということを意味し、凝縮系物理学の未解決問題であるガラスの物理に対し、寄与し得る成果であると考えられる。4.果糖を薄膜化することで、極めて報告例の少ない負の熱膨張現象を示すことを見出したが、25年度は負膨張のメカニズムに水素結合が密接に関連していることを示すデータを得た。24年度はX線反射率(XR)と微小角入射X線回折(GIXD)を中心とするX線表面回折法を用いて、様々な条件下における生分解性高分子超薄膜の表面・界面モフォロジーと薄膜構造の決定を試みた。この年度に取り組んだ主なテーマは、1.ポリ乳酸(PLLA)の立体異性体PDLAブレンドの薄膜におけるステレオコンプレックス(SC)化とそのメカニズムの解明、2.ポリスチレン(PS)薄膜のガラス転移近傍で見られる特異なメモリー効果の定量的な測定、3.果糖ガラス薄膜で見出された負の熱膨張現象とその機構解明の3つである。1、2、3共に申請者の研究室の装置以外に、申請者の所属する関西学院大学が企業グループと共同出資で大型シンクロトロン放射光施設SPring-8に建設したフロンティア・ソフトマター開発専用ビームライン(BL03XU)も用いて測定を行った。主な成果はそれぞれ1.PLLAとPDLAを1:1でブレンドした厚さ20nmの薄膜でもSC体が形成された。L体分子とD体分子が並行してらせん構造を取らねばならないSC体がこのような極薄条件下で形成されるというのは、PLLAの融点を上昇させるという応用上の利点のみならず、構造物理上も興味深い問題を提示している。2.PS薄膜を室温まで急冷してガラス状態にした後も膜厚は時間変化していく。この時間変化を特徴づける緩和時間がPS薄膜が、それ以前にガラス転移点以上のどのような温度に置かれていたかどうかで変化することを見出した。この事実はガラスが液体時代の記憶を保持しているということを意味する。未解決問題のひとつであるガラスの物理に対して、本質的に寄与できる可能性がある新規な成果である。3.高分子ではないが生物由来の比較的分子量の大きい有機物として糖類がある。糖類の一つである果糖を薄膜化することで、極めて報告例の少ない負の熱膨張現象を示すことを見出した。

本年度の研究は前年度からの継続である1.生分解性高分子PLLAとPDLAのブレンド薄膜の分子配向性の制御、2.ガラス形成ポリスチレンのガラス転移の薄膜効果、3.生分解性高分子PBAとPVPhブレンドでのPBAの相転移挙動の観察に加えて、新たに(1)導電性高分子P3HT薄膜における結晶化度の基板依存性、(2)生分解性高分子PHBとキチンとのブレンド試料の結晶化挙動の解明、(3)糖脂質ガラス薄膜の水和-脱水和を伴う結晶化とガラス化挙動の解明、の三つを行った。研究手法としては研究室と放射光(BL03XU、SPring-8)のX線回折装置を用いたX線表面散乱手法と表面敏感赤外吸収スペクトルを主な評価手法として用い、付加的に原子間力顕微鏡(AFM)、偏光顕微鏡、走査型電子顕微鏡(SEM)を活用した。1.3.、(1)(3)のそれぞれに新しい成果が得られている。特に1.においては分子鎖が薄膜表面に対して平行に配列するタイプの結晶と垂直に配列するタイプの結晶のそれぞれの核形成が行われる位置と結晶の成長条件が数10nm程度の非常に薄い膜でも異なっていることを明らかにすることができた。PLLAとPDLAのブレンド薄膜で今回得られた結果は以前に我々のグループで得られた生分解性高分子PHB薄膜中の2種類のPHB結晶の核形成と成長条件と非常に良い対応を示しており、この現象のある程度の一般性(普遍性とまでは言えないが)を示唆する結果ではないかと考えている。PLLA+PDLAブレンドやPHB薄膜中の分子配向性の制御以上に薄膜中の分子の配向性が本質的な問題とされている高分子にP3HTがある。(1)における成果として、P3HT薄膜をSi、SiOH、SiO2、C、PVPhのそれぞれの基板上に形成して熱処理を行い、P3HTの結晶性と配向性の調査を行い、薄膜中のP3HT結晶が非常に大きな基板依存性を有していることを確認することができた。表面物理学、回折物理学本研究では、1複雑系薄膜の表面・界面・薄膜に固有な新規物性を探し出し、2それら物性の機構を解明することで、3環境に優しい生分解性高分子の薄膜構造と表面モフォロジーの制御を行い、環境調和型社会の実現を目指すことを目標としている。平成25年度は「研究実績の概要」に記したように、高分子薄膜固有とも言える構造・物理特性をさらに幾つか発見することができたので、研究目標の1に関してはそれなりに悪くない自己評価を与えることができるものと思われる。2.に関しては平成25年度では糖類ガラス薄膜の負の熱膨張のメカニズムに"弱い水素結合"の温度変化と薄膜内部での分子配向性が本質的であることを強く示唆する結果が得られたため、一応の進展があったと判断した。SC体薄膜内部の分子の配向秩序の制御法とPHB薄膜に微量のPLLAを添加することでPHBの結晶化度の制御に部分的に成功したので、3についても十分とは言えないが一定の成果を挙げることができたと考えている。本研究では、1複雑系薄膜の表面・界面・薄膜に固有な新規物性を探し出し、2それら物性の機構を解明することで、3環境に優しい生分解性高分子の薄膜構造と表面モフォロジーの制御を行い、環境調和型社会の実現を目指すことを目標としている。平成24年度は「研究実績の概要」に記したように、バルク(巨視的な塊状試料)ではこれまでに報告されたことがない、まさに薄膜固有と言える物理特性・物理現象を幾つも発見することができた。申請者のこれまでの研究歴を振り返ってみても平成24年度は"豊作"の年であったということができる。
登校拒否児の生体リズムに関する研究

登校拒否児の体質的因子として、生体リズムに着目して、検討を行った。検査項目は終夜睡眠脳波,深部体温,血中コルチゾール(Cor)およびβ-エンドルフィン(β-Ep),尿量および尿中Na排泄量,尿中カテコラミン(CA),皮膚電位,心拍数の7項目である。(1)血尿β-Ep,尿中Na排泄量,皮膚電位,心拍数の4つの項目では、本来あるべき概日リズム(周期が24±4時間)を持たないものが対照群に比べて登校拒否群に有意に多く見られた。(2)終夜睡眠脳波では、登校拒否群において睡眠率の低下,REM睡眠の減少,中途覚醒の増加などが見られ、睡眠構造の異常を呈するものが多かった。しかしDSM-【III】分類のtype別にみると、一定した傾向は見られなかった。(3)腹部と足底部の深部体温の測定結果では、登校拒否児または不定愁訴を持つ児では、正常児にみられる腹部温と足底部温の差や、足底部温の律動性の変動が減少していることが観察された。(4)尿中CAの排泄リズムを数量化した変数を取り出し、登校拒否児と不定愁訴を持つ児のDSM-【III】Axis5による適応水準との関連を多変量解析を用いて調べたところ、適応水準の高さと排泄リズムの変数とに相関がみられた。以上の結果より、生体リズムに関する様々なパラメータで登校拒否児に異常が見られることが判明した。この事実をいかに登校拒否児の治療に反映していくかが今後の課題であろう。
身体機能評価指標の開発を目的とした静止立体時の鉛直方向成分の有用性に関する研究

静止立位時の床反力垂直成分(Fz-ACC)を指標として,高齢者(HE)と若年者(HY)の比較を行なった.主な解析方法は,DFA法によるスケーリング指数(α)および平均二乗平方根(RMS)である.さらに,Fz-ACCの周波数特性を把握する目的で連続ウェーブレット変換による解析を行なったところ,2群間で有意差を認めた.身体重心点との関係ではFz-ACCと左右方向の身体重心点との相関係数が高かった.以上のことから,バランス能力を評価する方法として検討されても良い.静止立位時の床反力垂直成分(Fz-ACC)を指標として,高齢者(HE)と若年者(HY)の比較を行なった.主な解析方法は,DFA法によるスケーリング指数(α)および平均二乗平方根(RMS)である.さらに,Fz-ACCの周波数特性を把握する目的で連続ウェーブレット変換による解析を行なったところ,2群間で有意差を認めた.身体重心点との関係ではFz-ACCと左右方向の身体重心点との相関係数が高かった.以上のことから,バランス能力を評価する方法として検討されても良い.新しい身体機能評価指標の提案を目的として,静止立位の鉛直方向加速度成分に着目をして時系列波形の解析を行なった.平成22年度は,健常若年者を対象として身体の鉛直方向加速度成分(Fz-ACC)の時系列変動の特徴を解析した.被験者は11名で,床反力計と三次元動作解析装置により生体信号を抽出した.被験者は床反力計上で静止立位を60秒間保持する課題で,その時の床反力鉛直成分の時系列変動を体重で除してFz-ACCを求めた.解析方法は,DFA法,実効値,最大振幅と,古典的指標の足圧中心(COP)前後方向振幅,実効値である.また,Fz-ACCと身体動揺の関連を明らかにするために,Fz-ACCを基準信号とした相互相関関数解析を行なった.対象信号を,関節トルク(Torque),身体重心点(COM),足圧中心(COP),下肢関節角度(Angle)として,各指標とFz-ACCとの相関係数および位相を明らかにした.主な結果について,DFA法によるスケーリング指数は,0.54±0.04となりホワイトノイズ用の変動を示す事が明らかとなった.また,相互相関関数解析の結果からFz-ACCと下肢関節トルクの相関係数は,足関節トルク;-0.48±0.19,膝関節トルク;0.43±0.13,股関節トルク;0.35±017となった.Fz-ACCと下肢関節角度の相関の特徴的な点として,股関節角度;-0.47±0.14となった.静止立位における身体機能評価について,一般的に多用されるCOPでは足関節の運動性との相関は著しく高い一方,膝関節および股関節の運動性は反映されにくい.今回の結果から,Fz-ACCでは足関節だけでなく,膝関節,股関節の運動性について反映する指標になり得る事が期待できる.つまり,ヒトの立位制御においては下肢各関節トルクおよび関節角度による抜重-荷重が行なわれるが,下肢の運動機能(運動制御)の総和が鉛直方向成分に反映されると思われ,古典的な指標とは異なる身体機能評価が可能になる事が示唆された.本研究では,高齢者の鉛直方向身体加速度(Acc-z)の変動特性について,若年者および高齢者を対象者として,スケーリング指数,最大ピーク幅,変動係数,RMSの各指標を用いて多角的にAcc-z成分の特徴を解析した.対象は,健常若年者(YG)10名(年歳:26±4歳,身長:166±5cm),健常高齢者(HE)10名(年齢:66±6歳,身長:159±3cm)である.計測課題は,両上肢を体側に垂らした状態で,開眼にて直立姿勢位を30秒間保持する課題である.計測機器は重心動揺計を用いた.被験者の体重をWzとして鉛直方向荷重量Fzを求めて,FzからWzを引いた後,被験者の体重で除した時系列データ:Acc-zを作成した(単位:mm/s^2).鉛直成分の時系列データについては,スケーリング指数,RMS,最大ピーク値,変動係数を求めた.なお,スケーリング指数では,α,α1,α2,の3指標を求めた.鉛直成分のα,α1,α2は,YG:0.25±0.06,HE:0.25±0.07,α1はYG:0.22±0.07,HE:023±0.10となり,α2はYG:0.36±0.11,HE:0.35±0.11となった.α,α1,α2のいずれも2群間で有意差は認められなかった.RMSは,YG:15.3±3.7,HE:16.3±5.9となり有意差は見られなかった.最大ピーク値は,YG:58.7±13.1,HE:68.7±32.3となり有意差は見られなかった.変動係数,YG:0.15±0.04,HE:0.16±0.06となり2群間で有意差は見られなかった.Acc-zは2群のα,α1,α2のいずれも0<α<0.5の値となった.

スケーリング指数がこの範囲の値を取る時,負のフィードバックの性質を表す.COPのスケーリング指数は,α〓1.2で正相関であることから,Acc-zとCOPは正相関と反相関の関係になり,静止立位時におけるAcc-zは相互に関与し合っていると思われる.しかし,2群間にいずれの指標も有意差を認めなかったことから,今後は,高齢者のAcc-zの成分とそれに関与する身体動揺時の関節トルクや筋電図との関連を明らかにしてAcc-zの変動するメカニズムを明らかにする事が必要である.当該年度は,静止立位時の床反力垂直成分(Fz-ACC)を,健常者高齢15名(年齢:74±5歳,身長:157±9cm)を対象として,2枚の床反力計(Kistler社製Type-9287A,サンプリング周波数600Hz)で収集した.全てのデータは,Band pass filter処理(カットオフ周波数1-20Hz)を行なった.計測項目は,Fz-ACC,関節トルク,身体重心点,足圧中心,下肢関節角度の各項目を分析対象とした.主な解析対象であるDFA法によるスケーリング指数は,0.51±0.05となり健常若年者の0.54±0.09と有意差を認めた(p<0.05).また,老研式活動能力指標を用いて日常生活動作能力とFz-ACCとの相関係数を分析した結果,r=0.85と高い相関となった.この事は,Fz-ACCのDFA値は実生活の運動能力を反映することが示唆されるといえる.前年度に健常高齢者を対象に実施したプロトコールでは有意差を認めなかったが,その際の計測機器は重心動揺計でサンプリング周波数を20Hzで計測しており,データ処理もFFTによるLow pass filter15Hzによる処理であった.Fz-ACCは計測条件によって異なる計測値となるために,今後は安定した計測値を得るための計測条件を検討する必要がある.本年度は,Fz-ACCの周波数特性についても連続ウェーブレット変換を用いて明らかにした.健常若年者では時間経過にともなう周波数成分は若年者が35Hzの帯域に複数のピークが存在した一方,高齢者では6Hz付近のピーク成分のみが観察される特徴が見られた.先行研究より,古典的指標であるCOPの周波数解析では加齢変化を捉えにくいとされる一方で,高周波数帯域が特徴のFz-ACCは新たなバランス評価指標として期待出来る.当初の研究の仮説とは異なる結果となったが,今年度の研究結果から高齢者の運動制御の新たな側面が観察された事で研究内容を発展させる事が可能になった,24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究結果を踏まえて,さらに研究データの解析を実施する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
リン酸カルシウムペーストを用いた乳がん温存療法の研究

術前化学療法後の乳がん温存療法に対するリン酸カルシウムペーストマーカー(CPCM)注入のランダム化比較試験が2018年11月2日に認定臨床委員会に承認された(jRCTs032180042)。その内容は、術前化学療法後、手術を行う乳癌患者50例にCPCM注入し、50例はCPCM注入なしとする。この選択は無作為割付でおこなう。CPCM不使用症例と比較して乳房温存率、乳房部分症例における腫瘍断端陰性率・断端距離・切除標本容積を比較する。CPCM注入群が乳房温存率低下・腫瘍断端陰性率増加・断端距離の著しい低下などなく、切除標本容積が有意に少なくなることを確証する。CPCM注入により、術前化学療法後、完全寛解や著名縮小時の切除範囲を縮小でき、乳房形態温存を十分配慮した乳房温存療法となれば、CPCM有用性を証明できる。CPCM注入症例とCPCM非注入症例との比較はχ2検定およびt検定を行う。CPCMを原発腫瘍に注入すると、化療後に腫瘍が著明に縮小しても腫瘍の位置が同定できる。このため、切除範囲を縮小でき、乳房形態温存を十分配慮した乳房温存療法が可能となる。また、リン酸カルシウムは歯や骨に存在するハイドロキシアパタイトであり生体との反応がない物質である。そのため、乳房形態温存を十分配慮した乳房温存療法が証明できなくても、他の画像誘導放射線治療への発展やラジオ波熱焼灼療法と放射線治療を用いた非切除治療などの発展が期待できるマーカーとなる。現在まで2名に説明文章を用いて試験の参加を求めたが、参加に至らなかった。新規法律のため認定臨床委員会が不慣れであった。そのため、承認されるのに1年近く要した。患者の臨床計画に対する理解は非常に良いが、いろいろの事情があり、不参加となった。また、研究責任者が療養のため、1か月以上研究中断した。研究分担者の乳腺外科と協力して、対象者に積極的の働きかけ、臨床試験参加者を増やすようにする。リン酸カルシウムペーストマーカーCalciumphosphate cement paste marker(CPCM)注入方法改良をバイオペックス-Rの練和ならびに超音波撮影下の食用肉実験を行い確立した。臨床統計科と相談の上、研究方法を以下のように決定した。術前化学療法後、手術を行う乳癌患者50例にCPCM注入し、50例は、CPCM注入なしとする。術前化学療法後、完全寛解や著名縮小時のCPCM有用性を証明する。例数は、最もCPCM注入意義が分かるとした臨床的完全奏効群の数を推定して決定した数であり、統計学的有意がでるための最低数である。副次目的としてCPCMを含んだ腫瘍のCT、MRI、超音波画像の経時的変化及び病理標本との関連性を調べることにより、このマーカーが信頼できるものであることも確証する。画像評価は、スコアー判定をした後、Cohen's Kappa統計を用いて評価一致性につき検証する。病理標本と検証し画像上のCPCM数に相違がないか確認する。例数は主目的で得られる数で十分である。術前化学療法前に画像で認証できるマーカー(ハイドロジェル)を挿入して完全奏効容積を報告したものはあるが、挿入群および非挿入群による比較試験を行った報告はない。CPCMのみならずマーカー挿入の有用性を確証する試験である。臨床統計科と研究方法につき、いろいろと議論があったため、倫理委員会への書類申請が遅れた。更に臨床研究法執行のため、倫理委員会の整備が必要となり、審査の開始が遅延することとなった。

現在まで2名に説明文章を用いて試験の参加を求めたが、参加に至らなかった。新規法律のため認定臨床委員会が不慣れであった。そのため、承認されるのに1年近く要した。患者の臨床計画に対する理解は非常に良いが、いろいろの事情があり、不参加となった。また、研究責任者が療養のため、1か月以上研究中断した。食用肉挿入後、リン酸カルシウムペーストマーカーCalciumphosphate cement paste marker(CPCM)の存在を超音波装置および乳腺撮影装置で撮影し確認できた。手技的に問題がなく、臨床で実用可能であることが判明した。しかしながら、乳腺撮影で細い石灰化線がCPCMと接して挿入経路に認められることがある。実用で問題にはならないが、今後更に改良を試みることにより理想的なマーカーの作成が期待される。倫理委員会も臨床研究法に対応できるよう整備されたため、臨床試験の開始が7月となることを目標として準備中である。研究分担者の乳腺外科と協力して、対象者に積極的の働きかけ、臨床試験参加者を増やすようにする。参加者一人に4万円のバイオペックスーRを挿入しなければならないが、研究が遅れているため、まだこの費用が掛かっていない。そのため、次年度使用額が生じた。
若年性歯周炎患者歯肉におけるγ/δ型T細胞の動態-A・a由来ストレスタンパク質の病因論的意義-

Actinobacillus actinomycetemcomitans(A.a)は、若年性歯周炎の原因菌として注目されている。しかしながら、その病原因子と病態との関係についてはほとんど研究が進んでいない。本研究では、同菌の産生する65kDaのストレスタンパク質(HSP)を用いて、このタンパク質によって活性化するT細胞、特にγ/δ型T細胞の動態をin vitroにおいて調べた。ついで、免疫組織学的手法を用いて、若年性歯周炎患者の歯周組織におけるγ/δ型T細胞の局在を調べ、同疾患におけるHSPの役割について検討した。精製HSPのγ/δ型T細胞に対する活性の測定ヒト末梢血から比重遠心法でリンパ球を分離した後、これにHSP標品を添加し、37°Cで3日間培養した。培養終了後、細胞を回収し、これにFITC標識抗γ/δ抗体を作用させた。その後、フローサイトメーター(EPICS XL)を用いて、その動態を観察した。3.組織試料の採取および調製歯周外科処置時に採取した若年性歯周炎患者5名の歯組織を用いて、凍結およびパラフィン標本を作製した。4.組織中のγ/δ型T細胞の同定3.で得た各標本に抗γ/δモノクローナル抗体を作用させた後、酵素抗体法で同定をおこなった。本実験の結果、in vitroにおいて65kDaのHSPはヒト末梢血γ/δ型T細胞を増加させることが明かとなった。また、若年性歯周炎患者の歯肉組織中には65kDaのHSPの存在が確認されたが、γ/δ型T細胞の存在については明確な結果は得られなかった。今後、症例数を増してさらに検討したいと考えている。
新規機能材料創出に向けた難培養性鉄酸化細菌の単離と酸化鉄生成機構に関する基盤研究

本研究では、チューブ状やらせん状の人工合成不可能な鉄酸化物構造体を細胞外に生成する鉄酸化細菌の単離と培養方法の確立、生成される構造体の形成機構の解明を目的に研究を進めた。当該細菌の生息場所を探索し、高純度にチューブ状酸化鉄を採取できる井戸を発見したが、採取許可が得られなかった。一方、培養により得られたGallionella ferruginea由来のらせん状酸化鉄を解析し、その構成元素や結晶構造を調べ、自然界のものとは異なることを明らかにした。また、培地組成の改変によりその組成や結晶構造を制御できることを明らかにし、新規機能性材料の創出に貢献する可能性を示した。本研究は、水圏環境中に生息する特定の鉄酸化細菌、Leptothrix ochraceaとGallionella ferrugineaが生成する管(鞘)状およびらせん状の酸化鉄構造体を機能性材料として利用するために、これら細菌を単離、培養方法を確立するとともに、酸化鉱物の生成機構を明らかにし、その形成を人為的に制御して細菌由来の新規素材の安定大量供給法の確立を目指すものである。当該年度より着任した場所で、新たな採取地を確保する必要があったため、近隣の湧水箇所を調査し細菌の採取源を探索した。その結果、学内の井戸水(3箇所)は鉄イオンがほぼ含まれず、鉄酸化細菌の生息は見られなかった。近隣では神田川への排水口から褐色の付着物を回収し鞘状の酸化鉄を確認したが、夾雑物が多く単離源には向かないと考えられた。また、近隣の商業施設内の庭園にある井戸では、非常に高純度でほぼ夾雑物のない状態の鞘状酸化鉄と当該細菌の生息を顕微鏡観察により確認したが、商業施設からの許可が下りず、採取を断念せざるを得なかった。そのため、引き続きLeptothrix ochraceaの採取源の確保に努めている。一方で、らせん状酸化鉄を生成する細菌の生息地が皆無であった為、既に単離培養されている同様のらせん状酸化鉄を生成するFerriphaselus amnicolaを海洋研究開発機構の加藤真悟博士から分譲頂き、らせん状酸化鉄の生成過程ならびにその機構について解析していくための準備を進めた。また、Galionella属細菌と同様に菌体の1極からセルロース繊維を生成するGluconacetobacter xylinusを新たに研究材料として取り入れた。これは、当該細菌の特性である有機無機ハイブリッド構造の解析の一助とするためである。当該年度、半年間では、研究材料の採取源の探索や、基本的な実験機器の整備に予想以上の時間と労力を費やしたため、研究の成果としては想定よりもやや遅れていると感じる。近隣での当該細菌の採取源が確保出来ない場合は岡山大学から採取する予定であったが、当該細菌が想定以上に地下水源から離れると死滅する速度が速いことがあり、やはり近隣での採取源の確保は急務といえる。しかしながら、他の単離細菌を利用することにより研究の最終目標である細菌が作る新規素材の安定大量供給法の確立に向けての研究は予想以上に進められる可能性が出てきたと考えている。水圏環境中に生息する特定の鉄酸化細菌は、細胞外に中空の管(鞘)状や、らせん状の人工合成不可能な鉄酸化物構造体を形成する。これら酸化物は、Liイオン二次電池の電極材や触媒、巨大スフェロイド細胞培養基材として利用できることが報告されている。これら細菌由来の鉄酸化物を次世代機能素材として活用するには、素材の安定的大量供給が欠かせない。しかしながら、単離培養が困難な本菌の生理・生態・酸化鉱物の生成機構等には不明な点が多い。本研究では、当該細菌の単離と培養を経て酸化鉱物の形成機構を明らかにし、その形成を人為的に制御して細菌由来の新規素材の安定大量供給法の確立を目指している。本年度は、昨年度に引き続き申請者の所属する研究機関近隣における湧水箇所と当該細菌の生息について調査した。その結果、昨年度発見した商業施設内の井戸で得られたLeptothrix ochracea由来のチューブ状酸化鉄試料に匹敵する採取場所を見つけることは叶わなかった。そのため、引き続き岡山大学設置のパイロットプラントから採取したL. ochraceaを用いての形成過程の解析も続けた。また、Gallionerra ferrugineaに関しても、同様に上述の施設から試料を採取し、らせん状酸化鉄の生成過程ならびにその機構について解析した。その結果、集積培養により得られたらせん状酸化鉄は自然界から得られたらせん形状とは異なり、らせんを構成する酸化鉄繊維の本数が少なく、太くなることやらせんのピッチが短くなった。また、その構成元素にはケイ素を含まず、結晶構造も微結晶となり、自然界でみられるらせん状酸化鉄のアモルファス構造とは異なることが明らかとなった。

難培養性鉄酸化細菌Leptothrix ochraceaとGallionella ferrugineaの単離と培養方法の確立は、本研究の柱のひとつであるが、採取源確保の問題から期間内での目的達成が困難である可能性が出てきた。研究の最終目標は鞘状酸化鉄とらせん状酸化鉄の人為的生成と制御であることから、他のらせん状酸化鉄を生成する単離菌株や、その生成機構に関わると思われる同様の生態機構を持つ単離細菌を利用し、その目的を達成するためのブレイクスルーとしたいと考える。しかしながら、当該細菌の単離は諦めずに探索範囲を広げて近隣での採取源を探すとともに、学内の井戸水に鉄源を添加した場合の両菌の生育についても調査する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。環境微生物学28年度が最終年度であるため、記入しない。
日本企業の収益創造と成長性に関する国際比較研究

本研究の目的は、日本企業の収益創造と成長性について、北欧の卓越した企業、とりわけスウェーデン企業との国際比較の視点から理論的及び実践的示唆を得ることである。スウェーデン企業は、小型の海外M&Aをうまく活用し、統合プロセスでは中長期の時間軸でコアバリューの浸透を図り、機能統合や企業文化の統合を実現している。海外事業展開では、コアバリューの浸透を粘り強く図って、人材の活用と育成につなげている。成長戦略のベクトルを海外に向けて収益創造を図る日本企業にとって、グローバル成長戦略や人材育成システム、コーポレートガバナンスについて、スウェーデン企業をベンチマークする意義は大きいと言える。本研究の目的は、日本企業の収益創造と成長性のあり方について、経営戦略論とコーポレートガバナンス論を理論的基盤として分析を進めることにある。バブル崩壊後、「失われた10年(あるいは20年)」と言われたように、日本企業の収益創造力と成長性は低調であったが、その要因として、戦略とガバナンスに関する構造的な問題を指摘することができる。我々は、それらの問題を克服するヒントとして、高い収益創造力と成長性を実現している北欧企業、とりわけスウェーデンの国際的な企業に注目し、スウェーデン企業のグローバル戦略や人材育成制度、コアバリューと成長指標などを解明することによって、日本企業の収益創造と成長性に対する理論的および実践的示唆を提示することをめざした。以上の研究目的を実施するために、本年度は、関連する文献・資料の収集および分析、日本企業の収益創造力に関するデータベースの作成、スウェーデン企業に関するヒアリング調査を計画した。本年度は、スウェーデンを訪問し、調査対象企業へのヒアリング調査を行うとともに、日本の支社や関係者へのヒアリング調査も実施した。具体的には、イケアやボルボといった著名なスウェーデン企業だけでなく、ヘガネス、IFS、アトラスコプコ、BTなど、これまであまり知られていないが、国際的な競争力を有しているスウェーデン企業の実態を明らかにすることができた。従来の国際比較研究では、欧米(特に西欧とアメリカ)企業に注目する研究が多かったが、それらの企業とは性質の異なるスウェーデン企業と日本企業を比較することができたことに本研究の意義や重要性を見いだすことができる。これらの研究成果を「スウェーデンビジネスモデル」というビジネスマン向けの書籍で公表する予定である。今後は、未実施のスウェーデン企業の調査や2冊目の書籍の出版、よりアカデミックな研究書の出版に向けて準備を進める予定である。昨年度は、関連する文献・資料を収集および分析するとともに、スウェーデン企業の本社および日本支社を訪問し、ヒアリング調査を実施した。今年度は、昨年度の調査結果を分析し、『スウェーデン流グローバル成長戦略』として出版した。具体的には、イケア、アトラスコプコ、ボルボ、BT、およびBTを買収した豊田自動織機の成長戦略、人材育成、M&Aを分析することにより、スウェーデン企業の収益創造力や成長性について指摘した。さらに今年度は、スウェーデン企業に加えて、起源をスウェーデンとするグローバル企業の調査も開始した。具体的には、家電のエレクトロラックス、化学のアクゾノーベル、重電のABBの収益創造力と成長性について、資料の収集、およびヒアリング調査を実施した。今後は、これらの企業と日本企業を比較することによって、収益創造力の精緻化を図ることをめざす。2冊目の書籍の出版、およびよりアカデミックな研究書の出版に向けて、調査を進める予定である。本研究の目的は、日本企業の収益創造と成長性のあり方について、経営戦略論とコーポレートガバナンス論を理論的基盤として考察を行うことにある。バブル崩壊後、日本企業の収益創造力と成長性は低調であった。その要因として、企業の戦略とガバナンスに関する構造的な問題を指摘することができる。我々は、それらの問題を克服するヒントとして、高い収益創造力と成長性を実現している北欧企業、特にスウェーデンの国際的な企業に注目することにした。昨年度は、スウェーデン企業のグローバル戦略や人材育成制度、コアバリューと成長指標などを解明することによって、日本企業の収益創造と成長性に対する理論的および実践的示唆を提示した。今年度は、コーポレートガバナンスやクロスボーダーM&Aという視点で、調査を進めた。また、調査対象については、発祥はスウェーデンであるが、現在はスウェーデン以外に本社を置く企業をも含めた調査を実施した。具体的には、エレクトロラックス、アクゾノーベル、ABB、BTなどである。これらの企業に対する調査の結果、長期的な視野に基づく経営を可能にするコーポレートガバナンスの特徴、企業買収後の事業統合のプロセス、経営トップの選任や牽制の仕方、スウェーデン企業と他地域の企業の経営の親和性などについて考察を行った。なお、コーポレートガバナンスの問題は、各国の法・制度面とも密接に関連するものである。本研究では、上記のような実態面に関する調査を進めるとともに、国内における数少ないスウェーデンの会社法に関わる専門家(高崎経済大学経済学部・尾形祥准教授)を招き、研究会も実施した。同国の会社法の成立から現在にいたるまでを説明いただくとともに、その特徴といった法・制度面と我々が蓄積してきた実態面に関わる発見事実のかかわり合いについて議論した。

こうした取り組みにより、本研究はより深化を遂げたものと考える。本研究の目的は、日本企業の収益創造と成長性について、北欧の卓越した企業、とりわけスウェーデン企業との国際比較の視点から理論的及び実践的示唆を得ることである。スウェーデン企業は、小型の海外M&Aをうまく活用し、統合プロセスでは中長期の時間軸でコアバリューの浸透を図り、機能統合や企業文化の統合を実現している。海外事業展開では、コアバリューの浸透を粘り強く図って、人材の活用と育成につなげている。成長戦略のベクトルを海外に向けて収益創造を図る日本企業にとって、グローバル成長戦略や人材育成システム、コーポレートガバナンスについて、スウェーデン企業をベンチマークする意義は大きいと言える。収益創造に関する文献・資料の収集や分析は予定どおりに進展している。当初予定していた分析対象企業のうち、ABBについては、まだ現地調査を実施していないが、代替の調査企業の分析、および日本支社におけるヒアリング調査の実施によって、カバーしている。27年度が最終年度であるため、記入しない。経営学今後は、スウェーデン発祥のグローバル企業であるエレクトロラックス、アクゾノーベル、ABBの調査を中心に進める予定である。また、それらと対比する日本企業として、ダイキン工業、日立製作所、東レを予定している。欧州における現地調査を実施するとともに、日本支社への訪問、さらに対比する日本企業の調査を進めることによって、2冊目の書籍の出版や、よりアカデミックな研究書の出版を計画している。収益創造に関する文献・資料の調査や日本企業の収益創造に関するデータベースは、予定どおりに進展している。スウェーデン企業の調査については、当初、調査対象としていたすべての企業に対して、ヒアリングを実施することができなかったが、代替の調査対象を探索することによって、おおむね計画どおりに調査・研究は進展していると判断する。当初予定していた欧州調査のうち、ABBについては欧州本社を訪問することができなかったことが、未使用額が生じた主たる要因である。今後は、これまでに実施した調査の分析を深めることによって、研究論文の作成、学会発表、2冊目の書籍の出版を計画している。また、調査対象先の都合によって、調査が延期になっているスウェーデン企業に対して、ヒアリング調査を実施するとともに、新たな調査対象企業の探索も行う予定である。今年度は最終年度であり、ABBをはじめとした現地調査を必ず実施したい。
汚染地域における水銀の環境動態と生態系への影響

スロベニア、イドリヤ旧水銀鉱山周辺において、土壌中総水銀及び有機水銀濃度分布を調べ、土壌化学組成、有機炭素量、窒素含有量等との関係を詳細に追跡した。そして、エチル水銀の存在を初めて明らかにするとともに、有機水銀の存在に有機炭素量が重要な因子である事を示した。また、大気と生葉及び土壌中水銀濃度の間に相関が見られ、これらの間での水銀循環が示唆された。インドネシアでは金精錬活動による水銀の河川系における輸送拡散に、懸濁物質が重要な役割を担っている事が乾季および雨季の調査から示された。また、水田土壌に生育する巻貝筋肉中有機水銀濃度及び割合は、周辺土壌に比べて明らかに高かく、生態系への影響が示された。25年度は11月から12月にかけて、中央カリマンタン州、3月に西ジャワ州における金精錬地域の調査を実施した。中央カリマンタンでは、カハヤン川沿岸で金精錬活動が行われており、その上流から下流にかけて、河川水、大気、土壌を中心とし水銀濃度の測定を行った。上流のバックグラウンド地域として設定した調査点から下流に向けて調査を行った。大雨により川が増水して道路が水没するというアクシデントにより、金精錬が行われている地域に入ることが出来なかったが、上流部で柱状に採取した土壌では表層の水銀濃度が最も高くなっており、ここでも大気輸送による水銀の拡散沈降が起こっている事が示唆された。また、上流部および下流部における雨季のカハヤン川中水銀濃度の情報を得た。西ジャワ州での調査は、3月に、金精錬活動の行われている地域と、その上流部において実施した。大気、降水、河川水、土壌試料などに加えて、植物および底生生物などの採取を行った。計画していた水銀の拡散に伴う情報を得るために設定した全ての地点での試料採取を行う事ができた。これらについては、現在測定を進めているところであるが、環境中で生成されたメチル水銀が生態系へ濃縮されている状況を示す結果が得られつつある。また、土壌試料におけるメチル水銀生成実験において、メチル水銀濃度の変動とそれに伴う細菌叢の変化についての予備検討を開始し、メタゲノム解析を実施した。現在解析結果の解釈を進めている。分析方法の信頼性評価に関して、試料の前処理方法の検討をふまえた上で、海外研究協力者とも連携してクロスチェックを行い、その成果の一部を国際水銀学会で発表した。6月にスロベニア共和国、イドリヤ旧水銀鉱山周辺において、旧製錬所を中心として、大気、河川水、土壌の採取行った。採取地点は、製錬所とその排気口のあるイドリヤ川右岸と、その対岸に設定した。土壌試料の採取にあたっては、柱状採泥器を用い7箇所で8本の柱状試料を採取するとともに2箇所では穴を掘り、土壌断面を確認するとともに、表層の落葉層を含めて堆積環境をできるだけ維持した形での試料採取を試みた。また、土壌採取点周辺の生葉も採取した。川岸の土壌で、最も高い2812mg kg-1が確認されたが、山腹でも製錬所に近い地点の表層付近で1600 mg kg-1を超える値が観察された。旧製錬所から最も離れた約150 m高い地点でも、80 mg kg-1を超える水銀を含む土壌が存在した。山腹で地点ごとに見ると、総水銀が高い程メチル水銀濃度も高くなる傾向が見られたが、メチル水銀は平均すると総水銀の0.03%程度、エチル水銀は検出された試料で総水銀の平均0.002%程度であった。インドネシアでの調査は、8ー9月、12月、3月に行った。8月は金精錬を行っている地域から約13 km上流にあたる国立公園内において、土壌、河川底質、水田土壌、タニシを採取するとともに、降水の採取を試み、その後金精錬地域に入り、同様に試料採取を行った。12月は、排出される水銀の影響範囲の調査を目的とし、金精錬活動地域を流れるチカニキ川沿いに精錬地域からさらに下流に向けて採取地点を設定し調査を実施した。河川水の水銀濃度は、下流に向けて低下する傾向が見られたが、底質は低下が水に比べて緩やかであり、水銀を含む粒子が下流に輸送されていることが示された。3月には、精錬小屋内の大気中水銀濃度の測定を行うとともに、作業小屋内放置水中溶存水銀濃度の変化を追跡した。また、精錬地域において、河川水中水銀濃度の定点観測を行い水銀の移動量を見積もることを試みた。スロベニア共和国、イドリヤ水銀鉱山周辺調査は、11月に実施した。平成26年度までの調査をふまえ、新たな調査点を含む6地点で土壌試料の採取を行った。3地点では、それぞれ26 cm、54 cm、66 cmまで、穴を掘り、表層から2cmずつ採取した。また、残りの3地点に置いては、採土器を用いて柱状に試料を採取し、2 cm厚に分けて、採取した。これらの土壌試料は、チャック付きポリ袋に入れて、農林水産大臣の許可のもと日本へ持ち帰り、総水銀濃度、メチル水銀濃度、TOC、TNなどの測定を行っている。また、土壌試料の放射性炭素年代を依頼分析にて決定した。現在採取された試料の測定を進めている。インドネシアの調査は、4月、8月、12月に実施した。主に西ジャワ州ボゴールのチカニキ川流域を調査対象とし、源流から小規模金精錬地域のある中流域、そしてその下流域において、河川水、底質、土壌を採取し水銀の分布を明らかにすることを試みた。