hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タイ薬用植物中のインドールアルカロイド類に関する創薬基礎科学研究

葉部のアルカロイドについても化学的研究を行い、新規化合物の単離と共にピリドン型ミトラガイナアルカロイドの基本骨格合成を達成することができた。一方、薬理面での成果としては以下の点があげられる。主成分Mitragynineの中枢作用について検討を行い、Mitragynineに強力な鎮痛作用を見い出した。さらに末梢作用として、平滑筋収縮抑制作用を見い出した。輸精管標本を用いた検討から、末梢作用の作用機序としてMitragynineが神経の節後線維に作用し、神経伝達物質の放出を抑制することが考えられた。神経由来細胞を用い、パッチクランプ、蛍光色素法などを駆使して解析した結果、Mitragynineの神経伝達物質遊離抑制作用には神経のT型およびL型Caチャネル遮断作用が関与していると推定した。また、モルモット回腸標本に用いた検討から、Mitragynineはオピオイド作用も有していることが判明した。その効力はMorphineの1/6であった。Mitragynineの微生物代謝物Pseudoindoxyl体にもオピオイド作用が認められ、その効力はMorphineの約20倍強力であった。そこで、これらの化合物についてオピオイド受容体結合実験を行い、両アルカロイドは特にμ受容体に親和性が高いことを見い出した。これらのMitragynineの末梢作用はその鎮痛作用機序に関連していると考えられる。Mitragynineの構造に類似する釣藤鈎アルカロイドおよび母核のIndoloqunolitidine誘導体を用いて、オピオイド作用の構造活性相関的検討を行った。該結果、Mitragynineの9位メトキシル基が作用発現に必須であることが明らかとなった。また、そのメトキシル基と4位の窒素の位置関係が効力を左右していると推察した。また、Mitragynineの中枢作用に関する研究で以下の成果を得た。脳内5-HT2A受容体作動薬をマウスに投与すると"首振り行動"が発現する。本行動に対するMitragynineの影響を検討した結果、Mitragynineは用量依存的な抑制効果を示した。Mitragynineの抑制作用はNoradrenaline枯渇薬及び5-HT枯渇薬の影響を受けず,α2受容体拮抗薬で解除されたことから、Mitragynineがシナプス後膜α2受容体刺激作用または5-HT2A受容体遮断作用を有することが示唆された。Mitragynineをマウスに腹腔内あるいは脳室内投与(i.c.v.)すると顕著な鎮痛作用が認められた。i.c.v.投与したMitragynineの鎮痛作用はオピオイド拮抗薬Naloxone(i.c.v.),α2受容体拮抗薬および5-HT受容体拮抗薬(i.c.v.,orくも膜下腔内投与)で抑制された。従って1)Mitragynine自身が脳内で作用して鎮痛作用を発現しうること,および2)この鎮痛作用に上位オピオイド受容体及び下降性モノアミン神経系が関与することが推察された。この様に、ミトラガイナアルカロイドに種々の特異的かつ有効な薬理活性が見出された。これらアルカロイドは今後、医薬品の開発、薬理作用機序の観点から興味深い素材と考えられる。
唾液腺GTP結合蛋白質の動態と細胞応答の連関性

本研究は細胞膜受容体を介する情報伝達機構において調節的役割を果しているとして重要視されているGTP結合蛋白質の動態を細胞応答との関連で追究する目的で、ラット唾液腺を用いて、このGTP結合蛋白質の動態をアドレナリンβ-受容体(β-受容体)を介する分泌刺激に対する細胞応答との連関で追究したものである。ラット顎下腺組織を10μMイソプロテレノール(IPR)で短時間処理すると、この組織のIPRに対する反応性が低下した。即ち、顎下腺β-受容体はIPRの前処理によってその数は減少し、アドレナリンβ-作動薬に対する親和性も低下した。そして、顎下腺細胞膜に存在するGTP結合蛋白質とくにアデニル酸シクラーゼに対して抑制性に作用するGiとGTPとの結合能は上昇した。このGiの機能の亢進は顎下腺アデニル酸シクラーゼ活性の低下によって裏付けられた。しかし、アデニル酸シクラーゼに対して促進性に作用するGsとGTPの結合能はIPRとの前処理によって変動しなかった。百日咳毒素によるGiのADP-リボシル化能はIPRの前処理によって増強された。しかし、この増強はGiをc-AMP依存性蛋白質りん酸化酵素でりん酸化すると認められなかった。また、蛋白質脱りん酸化酵素を阻害するオカダ酸で前処理した顎下腺組織においてはIPRの前処理によるムチン分泌のdesensitizationは認められず、Giの機能の亢進も認められなかった。さらに、顎下腺細胞膜をアルカリホスファターゼで処理すると、Giの百日咳毒素によるADP-リボシル化能は脱りん酸化の程度に応じて上昇した。一方、分泌顆粒膜にもボツリヌス毒素(A型)によって特異的にADP-リボシル化される低分子量のGTP結合蛋白質が存在しており、分泌顆粒の構造変化に関与していることから開口分泌における役割が示唆された。したがって、本研究においてGTP結合蛋白質とくにGi蛋白質のりん酸化の調節がβ-受容体・アデニル酸シクラーゼ系において、細胞応答の制御に極めて重要な役割を果していることを明らかにすることが出来た。細胞は細胞膜受容体を介して選択的に情報を受容して機能の量的変化として応答する.この情報伝達機構においてGTP結合蛋白質(G蛋白質)が共役因子として重要な役割を果していると考えられている.しかしながら,G蛋白質の動態と細胞応答との連関性については不明な点が多いのが現状である.そこで本研究はβー作動薬で処理した唾液腺を用いてG蛋白質の動態を分泌応答との関連で追究するとともに,分泌顆粒膜に存在するG蛋白質の諸性質についても検索を加えるもので,本年度は下記の成果を得た.(1)顎下腺あるいは耳下腺切片を10μMイソプロテレノ-ル(IPR)を用いて短時間処理すると顎下腺切片からのムチン分泌にはDesensitization(D)が,耳下腺切片からのアミラ-ゼ分泌にはSupersensitivity(S)が認められた.これらの組織切片からの細胞膜を調整し,[^<35>S]GTPγSとの結合実験を行った.その結果,顎下腺ムチン分泌のD時には百日咳毒素(PT)処理膜ではなくコレラ毒素(CT)処理膜においてBmax値が約30%増大することが認められた.耳下腺アミラ-

ゼ分泌において見られるSに際してはCT処理膜においてBmax値は対照に比して約20%減少した.したがって,G蛋白質とくにGi蛋白質のGTPとの結合能がD時には増大し,S時には減少することが示され,Gi蛋白質が細胞応答との関連で重要な役割を果たす可能性が示された.(2)耳下腺分泌顆粒であるチモ-ゲン顆粒を分画し,これをさらに前報に従って精製した.この顆粒膜を[^<35>S]GTPγSとの結合実験に使用した.その結果,顆粒膜にもG蛋白質が存在し,その結合能はCTあるいはPTで処理しても細胞膜のG蛋白質との間に有意の差は認められなかった.しかし,ボツリヌス毒素(A型)で処理すると顆粒膜のBmax値は細胞膜に比して著しく低下した.したがって,耳下腺分泌顆粒には細胞膜とは異なった性質を有するG蛋白質の存在が明らかにされた細胞膜受容体とアデニル酸シクラーゼ系を介する細胞内情報伝達機構において細胞膜に存在するGTP(G)結合蛋白質が共役因子として調節的役割を果している。しかしながら、このG蛋白質の動態と細胞応答との連関性については不明な点が多いのが現状である。本研究は唾液腺G蛋白質の動態を腺分泌との関連で追求するものであり、本年度はβ-作動薬であるイソプロテレノール(IPR)の短時間処理によって、この作動薬による耳下腺からのアミラーゼ(AM)分泌にSupersensitivity(S)が惹起される実験系を用いて、C蛋白質のりん酸化とSとの関連性を調べた。ラット耳下腺切片を前報に従って1μM IPRで処理した後、細胞膜を調製した。この細胞膜を10mM Mgcl_2,1mM ADTE,1mM ATPを含む50mM triethanolamine(pH7.4)にProtein kinase Aを加えて加温振盪し、膜蛋白質をりん酸化し、さらに[^<32>P]NADおよび活性化した百日咳毒素あるいはコレラ毒素を加えてADP-リボシル化した。TCAにて反応停止後沈渣をtriethanolamine(pH7.4)で洗滌し、最終沈渣を0.04%CHAPSを含む溶液を用いて可溶化してSDS-PAGEに供した。その結果、Protein Kinase Aでりん酸化し、さらに百日咳毒素でリボシル化した膜蛋白を電気泳動すると41KDaの位置に一本の明瞭な放射活性が認められた。このバンドの放射活性をradioactive scannerで解析し、さらにこの解析像を画像解析すると、このバンドの面積はAM分泌のS時には対照に比して50%減少していた。この結果はIPRで前処理した耳下腺細胞膜のG蛋白質とくにGiをリン酸化しておくと百日咳毒素によるADP-リボシル化が減少し、Giの機能が抑制されたことが示された。Gsについては現在検討中である。したがって、耳下腺とβ-作動薬との1回目の反応によって、細胞内c-AMPレベルが上昇し、これによって活性化されたProtein Kinase AがGiをりん酸化し、この蛋白質のADP-リボシル化を抑制して、この蛋白質のadenylate cyclaseに対する抑制機能が解除され、AM分泌のSが惹起されることが明らかにされた。細胞膜受容体とアデニル酸シクラーゼ系を介する細胞内情報伝達機構において細胞膜に存在するGTP結合蛋白質が共役因子として調節的役割を果たしている。しかし、このGTP結合蛋白質の動態と細胞応答との連関性については不明な点が多い。
放射線による人体の非均質外部被曝に対する実効線量評価とリスク表示

本研究においては、人体形状数単ファントムとモンテカルロシミュレーション法を用い、非均質外部被曝様式を対象として、(1)ビーム状高エネルギー電子線に対する換算係数(入射放射線の単位フルーエンス当りの実効線量)を求め、(2)ビーム状ガンマ線・陽電子腺に対する換算係数を求めた。その結果I.【計算体系の構築と特性計算】(1)購入したマイクロコンピュータ内にMIRD-5型人体形状ファントムやEGS-4(電磁カスケードモンテカルロシミュレーションコード)を導入し、電子線やガンマ線のエネルギー付与過程を計算できる体系を構築した。II.【電子に対する非均等被爆計算】(1)入射エネルギーは100keV-200MeVまでの11点を選んだ。照射体系はAP照射およびPA照射とした。照射面積は人体全面積の1/10,1/2,1倍の4種類、照射位置はそれぞれの照射面積に対して、8カ所,5カ所,1カ所とした。(2)これらの計算の結果、部分的に照射される非均質照射では、急激に実行線量が増大する入射エネルギー値が存在し、それは、照射位置ごとに異なり、また、照射面積にも依存していることが分かった。III.【光子対する非均等被曝計算】光子では、(1)換算係数の光子エネルギー依存性は100keV以下で全身照射と異なる特性を示す部分照射がある。しかし、それ以上ではほぼ同一の特性を示す。(2)また、例えば1/10照射においては、換算係数の値は全身の値の1/3-1/10となり、照射面積比に一致せず、照射位置やエネルギーに依存していることがわかった。IV.【陽電子線に対する非均等被爆計算】陽電子では、(1)照射位置依存性や線源サイズ依存性、エネルギー依存性等に関して、電子の場合と類似した結果を得た。(2)しかし、いずれの計算においても消滅ガンマ線による違いが示された。すなわち、電子と同様に1MeV以下では陽電子自体は皮膚にしかエネルギーを付与していない。しかし、陽電子の場合には消滅ガンマ線が発生するため、1MeV以下においてもPA照射では乳房、睾丸、胃など、PA照射では赤色骨髄等多くの身体内部の臓器にエネルギーが付与される。その結果、AP照射では2MeVまで、PA照射では10MeVまで陽電子に対する換算係数のほうが電子に対する値よりも大きくなることが分かった。1.【計算体系の構築と特性計算】:研究実施計画中の1,2,3、4項に対応。(1)購入したマイクロコンピュータ内にMIRD-5型人体形状ファントムやEGS-4(電磁カスケードモンテカルロシミュレーションコード)を導入し、電子線やガンマ線のエネルギー付与過程を計算できる体系を構築した。既存の計算体系との同時計算により、計算速度を従来の4倍に上げることができた。(2)MIRDファントムでは区別されていないが、ICRPの組織荷重係は与えられている赤色骨髄や筋肉等の臓器線量を求める方法を示し、実効線量算出を可能にした。

(3)中性子輸送計算コードであるMCNPを用い、電子が源となって発生する光中性子による人体中におけるエネルギー付与は、電子によるエネルギー付与に対して充分小さく無視できることを示した。2.【電子線に対する非均等被曝計算】:研究実施計画中の5,6,7項に対応。(1)電子線の入射エネルギーは100keV-200MeVまでの11点を選んだ。照射体系はAP照樹およびPA照射とした。照射面積は人体全面積の1/10,1/5,1/2,1倍の4種類、照射位置はそれぞれの照射面積に対して、8カ所,4カ所,5カ所,1カ所とした。例えば照射面積が1/2の時には、右半身、左半身、中央半身、上半身、下半身の計5カ所である。各照射体系、照射面積、照射位置における実効線量を100keV-200MeVまで求めた。(2)これらの計算の結果、実効線量がほぼ一様に上昇する全身一様照射に対して、部分的に照射される非均質照射では、急激に実効線量が増大する入射エネルギー値が存在し、それは、照射位置ごとに異なり、また、照射面積にも依存していることが分かった。例えば、1/10照射の場合では、腹部では10MeV、頚部では5MeV、下腹部では2MeV、胸部では1MeVであり、これらは、照射された臓器の体内での位置、その臓器に与えられた組織荷重係数等の違いによることが明らかとなった。前年度の電子に対する計算に引き続き本年度は主として光子、陽電子の計算を行い、電子、陽電子、光子の比較検討を行った。AP(前面から背面への照射)、PA(背面-前面)照射に対して、部分照射時の各臓器の等価線量や実効線量および入射フルーエンスから実効線量への換算係数を求めた。部分照射としては身体の1/2、1/10の面積の線源で照射を行った(比較のため全身均一照射の計算も行った)。エネルギー範囲は10keV-200MeVである。また、部分照射時の人体上の位置に対する依存性のみならず換算係数の人体被照射面積に対する依存性を求めるために、腰から20cm上方で背骨の位置を中心とする面積のことなる長方形の線源を設定し、この線源から平行ビームで照射した場合の換算係数を求めた。それらの結果1.光子では、(1)換算係数の光子エネルギー依存性は100keV以下で全身照射と異なる特性を示す部分照射がある。しかし、それ以上ではほぼ同一の特性を示す。(2)また、例えば1/10照射においては、換算係数の値は全身の値の1/3-1/10となり、照射面積比に一致せず、照射位置やエネルギーに依存していることがわかった。(3)各光子エネルギーとも、実効線量の線源サイズに対する依存性はほとんど見られなかった。2.陽電子では、(1)照射位置依存性や線源サイズ依存性、エネルギー依存性等に関して、電子の場合と類似した結果を得た。(2)しかし、いずれの計算においても消滅ガンマ線による違いが示された。すなわち、電子と同様に1MeV以下では陽電子自体は皮膚にしかエネルギーを付与していない。しかし、陽電子の場合には消滅ガンマ線が発生するため、1MeV以下においてもPA照射では乳房、睾丸、胃など、PA照射では赤色骨髄等多くの身体内部の臓器にエネルギーが付与される。
空間・福祉用具の観点から見た高齢者入居施設における腰痛予防に関する研究

本研究では、空間、福祉用具、介護技術の観点から高齢者入居施設における介護職員の腰痛予防について検討を行った。具体的な研究目的は下記の3点である。1、介助時の身体負担度の把握、2、身体負担度と空間、福祉用具、介護技術の関係性についての検討、3、介護職員の身体負担を軽減する空間、福祉用具、介護技術の検討である。最終年度は、上記の研究目的3に相当する高齢者入居施設のベッドまわりに必要な介助寸法について検討した。対象とした介助動作は排泄介助、体位交換、清拭介助、移乗介助(後ろ支え介助、前抱え介助、2人介助、リフト介助)であり、実験は高齢者施設2施設の地域交流スぺースに作成した実験空間にて行った。介助動作は4方向からビデオ撮影を行い、得られた動画データを用いて最大動作寸法を抽出した。被験者数は23人である。実験の結果、移乗を除くベッドまわりに必要な寸法はベッドの中心から頭部側に1586mm、脚部側に1614mm、ベッドが接している壁から2924mm(ベッドは壁に垂直設置)となった。移乗介助に必要な寸法は頭部側1510mm、脚部側1545mm、ベッド長辺方向の壁から2361mmとなった。さらに床走行リフトを用いた場合は頭部側1603mm、脚部側2007mm、ベッド長辺方向の壁から2687mmとなった。3年間の成果をまとめると、OWASを用いた身体負担度の計測よりベッドまわりにて身体負担度が高い動作は福祉用具を用いない移乗介助であった。その一方、床走行リフトを用いることにより身体負担が軽減されていた。次に、移乗介助動作と居室内トイレの関係性についての検討を行い、居室内トイレの寸法は、福祉用具を用いない場合には間口1500mm×奥行1400mmの広さが必要であり、床走行リフトを用いる場合には、間口1550mm以上が必要であることが明らかとなった。また、ベッドまわりの寸法については上記の通りである。特別養護老人ホームをはじめとする高齢者居住施設の生活環境は、個室ユニットケア型の制度化など大きく向上してきた。その一方で、高齢者の生活を支える介護職員は不足しており、高齢者居住施設では職員の確保が急務の課題となっている。職員を確保するためには、介護現場全体の魅力を向上させると共に、介護職員が長く働くことができる労働環境を整備していくことが重要である。腰痛は介護職員の離職理由となる大きな疾患であり、腰痛の原因は移乗介助などの大きな身体負担や、ベッドメイクなどの軽作業による負担の積み重ねにより生じる。腰痛予防には、適切な姿勢での介助とともに、その姿勢がとれる空間や負担を軽減できる福祉用具の導入が必要であり、ケアー道具ー空間という観点から検討していかなければならない。そこで本研究では、高齢者居住施設に勤務する介護職員の労働環境の改善策について腰痛予防の観点から検討を行う。研究初年度の2016年度は介護職員が勤務中にとっている姿勢と空間の実態把握を行った。調査方法は行動観察調査であり、1分毎に職員の居場所、介護内容、職員の姿勢を専用シートに記載する追跡調査を行った。調査対象期間は3日間であり、調査対象時間は7時から連続72時間とした。調査対象施設はユニットケア型特別養護老人ホーム2施設である。いずれの施設もユニットケアリーダー研修の実地研修施設となっており、一定の質を確保した施設であると言える。調査対象者は、各施設ともに夜勤を共同で行う2ユニットに勤務する全職員である。現在、調査データの分析作業を行っている段階であるが、介護職員の身体負担が高い介助は、入浴介助、排泄介助、居室での移乗介助であり、また、負担度としては低いが頻度の高い姿勢は食事準備、排泄介助準備であることが見えてきている。本研究の研究計画は以下の通りであり、現時点においてはおおむね順調に進んでいる。2106年度は、介護職員の労働環境の実態把握を、姿勢・空間という観点から実施する予定であり、実際にユニットケア型特別養護老人ホーム2施設において行動観察調査を実施した。研究データの入力は終了し、現在、分析と考察を進めている段階である。現時点の調査結果から、介護職員の身体負担が高い介助は、入浴介助、排泄介助、居室での移乗介助であり、また、負担度としては低いが頻度の高い姿勢は食事準備、排泄介助準備であることが見えてきている。2017年度はこれらの結果を踏まえて、排泄や入浴、ベッドからの移乗介助に適した空間寸法についてのシミュレーション調査を行う予定である。本研究では腰痛予防の観点から高齢者入居施設で勤務する介護職員の身体負担の軽減について検討を行っている。研究1年目(2016年度)は、特別養護老人ホーム2施設の介護職員に対する行動観察調査を行い、身体負担の高い行為の抽出を行った。その結果、居室内の移乗介助や、トイレ内での移乗を含む排泄介助、浴室内での入浴介助の身体負担が高かった。そこで研究2年目(2017年度)は、トイレ内における移乗介助動作を取り上げ、排泄介助に適したトイレの空間寸法について明らかにすることを目的とした。実験方法は、ビデオカメラを用いた仮想のトイレ空間内での動作測定である。仮想トイレは大学内に設置し、側方2か所、上方1か所からの撮影を行った。被験者は高齢者施設に勤務する介護職員10名であり、高齢者役は高齢者体験キットを装着した学生が担った。実験は壁などを設けない自由空間内と、可変の壁を用いた空間内にて行った。

可変の壁は10cmずつ狭くしていき、介助が出来ない限界値と、介助時に壁に体があたる値(空間の広さが介助姿勢に影響をあたえる値)について把握した。実験対象としたのは居室内トイレであり、トイレに入る動作から、移乗、着脱、退出までの一連の動作を想定した。さらに、扉の開口幅が介助の行いやすいさに影響を与えることから開口幅についても検討を行った。速報値を列挙すると、1人介助かつ便器に対して車いすを直角に設置する場合に必要なトイレの横幅は1100mm以上であり、1000mm以上の開口幅があると横幅に関係なく、トイレ内の出入りが可能となっていた。2人介助かつ便器に対して車いすを直角に設置する場合のトイレの横幅は、1100mm以上であり、便器から長手方向の壁までの距離は700mm以上となった。トイレの開口幅については、1000mm以上となればどのようなトイレ寸法でもトイレ内への出入りが行えていた。申請時の計画では、2016年度から2017年度前半にかけて特別養護老人ホームに勤務する介護職員の行動観察調査を行い、介護の身体負担が高い行為の抽出を行う予定であった。介護職員の行動観察調査については、2016年度中に終えることができ、予定よりも早い進捗状況で進んでいる。2017年度については、行動観察調査から抽出された身体負担度が高い行為について、空間の側面から改善策を検討した。2017年度は上記に記載した通り、居室内トイレにおける排せつ介助動作に着目し、介助を行いやすい空間寸法についての実験を行った。実験は2017年12月から2018年1月にかけて実施し、有用なデータの抽出を行うことができた。現在は、これらのデータの分析を行っている段階である。2018年度は当初の予定にもあった浴室、居室内における介助動作に着目し、介護職員の身体負担が少ない空間寸法について明らかにしていくとともに、これらのデータをまとめる予定である。以上のことから、当初の計画通り概ね順調に進展していると考えている。本研究では、空間、福祉用具、介護技術の観点から高齢者入居施設における介護職員の腰痛予防について検討を行った。具体的な研究目的は下記の3点である。1、介助時の身体負担度の把握、2、身体負担度と空間、福祉用具、介護技術の関係性についての検討、3、介護職員の身体負担を軽減する空間、福祉用具、介護技術の検討である。最終年度は、上記の研究目的3に相当する高齢者入居施設のベッドまわりに必要な介助寸法について検討した。対象とした介助動作は排泄介助、体位交換、清拭介助、移乗介助(後ろ支え介助、前抱え介助、2人介助、リフト介助)であり、実験は高齢者施設2施設の地域交流スぺースに作成した実験空間にて行った。介助動作は4方向からビデオ撮影を行い、得られた動画データを用いて最大動作寸法を抽出した。被験者数は23人である。実験の結果、移乗を除くベッドまわりに必要な寸法はベッドの中心から頭部側に1586mm、脚部側に1614mm、ベッドが接している壁から2924mm(ベッドは壁に垂直設置)となった。移乗介助に必要な寸法は頭部側1510mm、脚部側1545mm、ベッド長辺方向の壁から2361mmとなった。さらに床走行リフトを用いた場合は頭部側1603mm、脚部側2007mm、ベッド長辺方向の壁から2687mmとなった。
新興国市場開拓のための日本企業の組織能力に関する研究

日本企業が海外進出する市場として新興国が重要になっている。新興国は、これまで生産拠点であったが、市場ではなかった。新興国の経済成長に合わせて、新興国の市場としての重要性が高まってきた。新興国を市場として利益を上げることが課題となっている。その課題に対して、日本企業にはどのような組織能力が必要とされるかを検討することが本稿の課題である。この課題のキーポイントは、従業員の長期的な雇用を実現することによって、現地でつくり販売するというビジネスモデルを構築することであった。長期雇用にむけて、将来のキャリアパスの明確化が必要であった。この点については、今回の研究では十分に議論されず、今後の課題である。平成22年は、計画していた研究会を、3回、財団法人国際経済労働研究所の協力を得て実施した。新興国市場として注目されているインド、ベトナム、中国について、それぞれパナソニック、カネカ、旧カネボウのも現地担当者経験者を招いて、企業事例の収集に努めた。それぞれのケースについて、公表許可の有無はあるもの、報告内容についての資料を作成した。研究会では、引き続き、インド、ベトナム、ブラジル、中国等に焦点を当てて、実務でのケースの収集を進めていく予定である。また、本研究の理論面での貢献を充実させるために、12月の国際ビジネス研究学関西部会において、「グローバル企業の理論に求められる組織能力の視点」というタイトルで報告を行い、学会で、新興国市場を開拓する上で「内部化理論の限界」についての意見を求め、その収集を行った。ここでの議論を踏まえたものを、2011年出版予定の林倬史編著『ゼミナール多国籍企業とグローバルビジネス』(税務経理協会)に収録される「多国籍企業論の再検討ー現代多国籍企業の組織能力の視点から」として執筆した。あわせて、カナダヨーク大学のキッピング教授と、本研究の骨子を、理論的に進化させるための共同研究を開始し、カナダ企業の調査、および、意見交換を行った。新興国市場を開拓する日本企業の組織能力の源泉についての理解を促進する枠組みを提示する予定である。本研究は、新興国市場を開拓することに向けて、日本企業がどのような組織能力を身につける必要があるかを探求することを目的としている。この点について、本研究では理論面でのアプローチと、現象面でのアプローチの両面から取り組んでいる。23年度の研究では、特に理論面での研究の進展をみた。多国籍企業の成立は、海外子会社をどのような形で所有するかにかかわって、内部化理論によって説明されてきた。内部化理論では、市場での取引コストが高くなる結果、市場取引を組織階層による取引に置き換え、そのことによって多国籍企業が成立すると考えられた。この場合、多函籍企業は、海外子会社を自社の組織内にとどめ置くために、海外子会社の株式の100%近くを所有することになる。そのことで、市場取引が組織階層による取引に代替される。しかし、新興国市場のように外部環境の不確実性が大きく、組織を維持するコストが高くなる場合、取引コストが発生するとしても市場取引が選択される。ここで、企業が考えなければならない点としては、市場取引で発生する取引コストを市場取引のままで縮小することである。このために多国籍企業の組織は市場取引での取引コスト縮小するための組織能力を身につけなければならない。このような理論研究から、市場取引の取引コストを削減する組織能力を説明することが本研究を進めていくうえで重要な課題であることが認識された。このような理論研究を深めるために、研究会を開催し、新興国での経営経験のある企業の事例の収集に努めている。23年度に行った研究会において、共栄製鋼のベトナムの事例、ニッタゼラチンのインドでの事例は、上記の理論的な進展を補強する事例といえる。そのほかにもパナソニックのブラジルの事例を含めいくつかの事例が研究会を通じて収集されたが、理論的な解釈が十分に行われておらず、次年度の研究によってさらなる事例分析を進めていく。2012年度までに、新興国市場で経営実績のある企業をピックアップし、その経営活動について、研究会を開いて、経営当事者に報告してもらうことで、研究のターゲットとなる企業事例についての収集を行ってきた。複数の企業事例を収集してきたが、現地の事情や労働慣行に日本と大きな違いが有り、十分に収集した事例を解釈できない部分が出てきた。2013年年度の研究では、現地の労働慣行、経営活動に大きな影響を及ぼす組合活動などに焦点を当てて、収集事例の中で十分に解釈できなかった部分の理解を深めることを中心に行った。

2013年度の具体的な研究は、ベトナムとインドネシアに絞り、以前に研究会で報告いただいた企業を含め、ベトナム2社とインドネシア2社、加えて、それぞれの国のナショナルセンターとなっている労働組合の連合組織を訪問し、インタビュー調査をこなった。その際の課題は、活発化している労働組合活動が実際の日本企業の経営に、どのような影響を及ぼしているのかということであった。新興国での市場開拓の前に、まず、賃金上昇が起こり、その結果、新興国の市場規模が拡大する。しかし、まず最初のステップとして起こる賃金上昇に対応できなければ、市場開拓もままならない。この賃金上昇に、どのように日本企業が対応して、行こうとしているのかを調査した。調査結果として言える点は、多くの企業が賃金上昇を経験しているが、そのことによって、市場開拓を諦めている企業は少なかった。賃金上昇分、生産性を向上させる努力を行ったり、生活にかかる費用を下げる努力をすることで、各企業ごとに対応していた。加えて、新興国市場開拓のために、投入された初期のモデルから、一定の利益が期待できる価格の大高い商品への移行を目指す企業も出始めていた。以上の、現地調査を踏まえて、2月に調査結果について、新興国経営研究会を大阪商業大学の古沢教授の協力のもと開催した。新興国市場での日本企業の活動環境および活動の実態を知るために、新興国での経営経験を持つ実務経験者を招いて、国際経済労働研究所の協力の下で、研究会を7回開催した。具体的には、4月にインドでの日産自動車、5月中国でのパナソニック、6月バングラデシュでの鴻池運輸、9月インドネシアでの丸紅、11月ブラジルでのトヨタ自動車、12月インドネシアの三ツ星ベルト、3月ベトナムでの姫建機材株式会社である。ここでのデータをもとにケーススタディを進めている。この研究会を通じて、依然として現地環境の情報が不足している地域があることが明らかになった。ミャンマー、カンボジア、ラオスといった地域については日本企業の進出も少なく、経営学の理論というよりも現地の経営環境の情報提供そのものが必要とされていた。インドネシアについては追加の海外調査を行い、丸紅が運営するMM2100の訪問を行った。インドネシアについては継続調査する予定であるが、市場規模と工場立地の両面を兼ね備えている国であり、そこでの経営については注目していく必要がある。以上のようなケーススタディの実施と現地調査から、いくつかの理論的なインプリケーションを引き出すことができた。第一に、グローバルビジネスモデルの構築において、新興国が生産立地としての位置づけだけにとどまらない点である。生産立地としてだけの位置づけでは、急速に上昇する労働コストに対応できないということである。フレキシブルに現地環境に適応していくためには、初期のビジネスモデルを進化させていく能力が求められているといえる。そして、第二に、基本的には、グローバル企業内にあっても地域専門家の養成が不可欠であるという点である。新興国の変化する環境では、情報の現場での分散処理が求められる。地域に精通し、現場に権限委譲できる組織でなければならない。新たな組織構造の研究が必要である。
病理-NGSゲノム解析のシームレス早期頭頸部扁平上皮癌診断法の確立と治療薬の探索

重要ながん抑制遺伝子であるTP53は、頭頸部扁平上皮癌の約70%で変異が認められ、ナンセンス変異、フレームシフト変異、プライシング異常、一部のミスセンス変異が予後不良因子と報告されている。一方、病理診断におけるp53蛋白(DO-7 clone)の免疫組織化学染色(IHC)では、強陽性(2+)・染色性の陰性(-lost)といった異常染色パターンが認められる。過去3年に当院で外科加療を行った頭頚部癌患者367例の切除標本のFFPE検体からDNAを抽出、Illumina社の次世代シークエンサー(MiSeqTM)にてTP53の全エクソン変異解析と免疫染色によるp53蛋白発現解析の融合解析を行った。結果として、TP53変異は全体の60%の症例にみとめられ、ナンセンス変異、フレームシフト変異は独立した予後不良因子であるが、ミスセンス変異は単独で予後因子とはならなかった。なお、Lostと2+の症例間で大きな差は認めなかったが、野生型とLost, 2+を併せたグループとの比較では、2年生存率、再発に優位な差が認められた。臨床検体を用いたTP53全エクソン解析は順調に進み、論文として報告、受理された。今後は、さらに解析遺伝子の追加や同一患者の時系列な解析からの検討を進める予定である。しかしながら、TP53ゲノム変異はその全域に見られ、異常染色パターンとの相関が悪性度・予後不良因子であるかの解析はなされていない。シークエンスとp53IHCの相関は、強陽性群(+)で感度83%,特異度55%;。陰性群(-, lost)とナンセンス、フレームシフトとの相関は感度60%,特異度85%であった。臨床的な予後との相関ではシークエンスとIHCを併用しナンセンス変異、フレームシフト変異、プライシング異常とIHCでLost及び2+の双方、または、いずれか一方のグループとその他のグループ間で最も有意に3年疾患特異的生存率が低く(65% vs 86% p=0.025)、重複癌が多く(44% vs 23% p=0.002)、周囲に上皮内癌病変を伴っており(46% vs 25% 0.004)、予後不良であった。なお、Lostと2+の症例間で死因、再発様式に大きな差は認めなかった。NGSとホルマリン固定パラフィン検体(FFPE)からTP53遺伝子全エクソンをほぼ100%カバレッジ、高深度に解析可能なシステム(covaris DNA抽出+高密度プライマー配置)を独自に構築し、解析を進めた。また臨床情報を含め、蛋白発現レベルとの相関ついても統合解析を進めている。現在まで進行癌症例についての解析がほぼ完了した。今後、前がん部と早期病変の症例について同様の解析をすすめていく。またTP53以外の遺伝子の変異についても解析を進め早期病変診断としての有用性のエビデンスを確立する。本年度は、これまでのデータを整理することにより研究残対の基礎となる結果をもとめた。そのため、当初の予定より消耗品の使用が抑えられた。次年度は、基礎的な結果に基づき、新規の遺伝子解析のプラットフォームとプロトコルを作製するため、当初の想定より多くの消耗品等が必要となると考えております。
固体内酸素イオン伝導を利用したメタン酸化用メンブレン反応器の開発

酸素イオン導電性と電子伝導性を兼ね備えた酸化物より作製したメンブレンを用い、メタンの酸化反応と酸素の活性化の反応場を分離することにより、メタンの酸化カップリング反応による選択的C_2炭化水素合成を目指す。本研究では、高い酸素イオン導電性を持つ複Sr-Co複合酸化物系をベースにメンブレン材料の物性制御(他の金属イオン添加、表面処理など)を行い、選択的メタン酸化カップリング用触媒メンブレン反応場システムの開発を目的とした。本研究においては、SrCoO_<2.5>酸化物系をベースにメンブレン材料の調製を行い、固体床流通式反応装置を用いたメタン-空気交互供給反応によりメタンと格子酸素イオンの反応性及び選択性を評価したところ、活性及び選択性が酸化物の焼成温度に大きく依存することを見出し、1223K焼成ではC_2炭化水素生成の選択率(>90%)は非常に高いものの、1443K焼成では選択性の大きな低下(35%程度)が観測された。また一方で、これらの物質を用いて作製したメンブレン反応器における選択性は、30%程度であった。このことから、固定床流通式反応装置を用いたメタン-空気交互供給反応がメンブレン反応器における選択性とよく対応するとは分かったものの、膜材料への加工の際の高温焼成により炭化水素生成の選択性が大きく減少することが分かった。そこでメンブレン材料の表面上に、メタンの酸化カップリング反応においてレドックス反応機構で進行することが知られているマンガン酸化物を担持したところ大きな担持効果が観測され、C_2炭化水素収率で約4倍程度にまで増加した。このような表面修飾によりメンブレンの高機能化が可能であることが分かった。
経歴・オフセット法による関係テーブルの実装方式とその評価

平成18年度は平成17年度において構築した経歴・オフセット法による関係データベースカーネルに基づいて,データベース処理の種々の面から検討し,関係データベースシステムとしてのより上位のサブシステムについて,設計・実装・評価した。特に,1.範囲検索の方式,2.並列処理の方式,3.SQLプロセッサの設計・構築,4.複合オブジェクトの実装について,新参な成果を得た。1.本経歴・オフセット法では,カラム値の範囲検索においては,ある特定カラムの検索性能は高いが他のカラムの検索性能は劣るといったカラム依存性の間題が発生し得る。この間題を解決して,任意のカラム(次元)についての範囲検索の高性能化の方式を提案し,実装・評価した。2.経歴・オフセット法の母体となる拡張可能配列は並列処理に対して親和性が高い。すなわち,部分配列集合全体は各次元に類別でき,各次元ごとにプロセッサーを割り当てれば,各部分配列の類別は独立にアクセスできる。このことに注目して,与えられたプロセッサー数に応じて,負荷分散するためのプロセッサー割り当ての方式,および並列検索結果を収集するための同期方式を設計・実装した。3.経歴・オフセット法による関係テーブルの物理データ構造の特性を活かせば,通常の関係テーブルの実装におけるより,はるかに効率よいSQLの処理方式を設計することができる。特に,(1)の範囲検索の方式を取り込んだ,テーブル結合の方式設計を行い,現在実装中である。4.複合オブジェクトはその属性として他のインスタンスオブジェクトへの参照をオブジェクトIDとして持つオブジェクトである。オリジナルの経歴・オフセット法にレコードIDの概念を導入することにより,複合オブジェクト集合の効率よい検索・操作方式を提案した。関係テーブルを効率よく表現し、高速な検索を可能とするデータ構造を提案し,評価した。我々の提案する実現モデルにおいては、関係テーブルのレコードが各カラムのカラム値の集合であることに注目し、各カラムを各次元に対応付けた多次元配列を用いて関係テーブルを表現する。また、カラム値の追加による拡張に低コストで対応するために、多次元固定配列にかえて多次元拡張可能配列を用いる。さらに、拡張可能配列の概念の概念に基づき,経歴・オフセット法とよぶ,関係テーブルレコードの新しいエンコーディング法を提案した。この方法を用いて、配列要素の位置情報を圧縮し、拡張可能配列内の有効要素についてのみそれを記録することで、多次元配列を用いて関係テーブルを表現することにより生じる疎配列問題を解消した。さらにこの実現モデルにおいて、高速にテーブルを検索を行うアルゴリズムを提案した。評価実験として既存のDBMSであるPostgreSQLとの比較評価を行った結果,カラム値の重複度にも依存するが,記憶領域の利用率,検索速度ともに従来の実装方式より3倍程度向上することが確認できた。しかし,本方式により,大規模な関係テーブルを実装しようとすると,アドレス空間が飽和してしまい配列要素のアドレッシング能力を喪失してしまうことが大きな問題であった。ここでは,元の関係テーブルを複数のテーブルに分割することにより,アドレス空間の飽和を回避すると共に,さらに大規模な関係テーブルを低コストで実装できるように,拡張可能配列を従来の要素単位ではなく要素のチャンク単位で拡張を行う方式を提案した.これらの実装方式の有用性を検証するため,コストモデルを用いた解析により従来の関係テーブルの実装方式との比較評価を行った.平成18年度は平成17年度において構築した経歴・オフセット法による関係データベースカーネルに基づいて,データベース処理の種々の面から検討し,関係データベースシステムとしてのより上位のサブシステムについて,設計・実装・評価した。特に,1.範囲検索の方式,2.並列処理の方式,3.SQLプロセッサの設計・構築,4.複合オブジェクトの実装について,新たな成果を得た。1.本経歴・オフセット法では,カラム値の範囲検索においては,ある特定カラムの検索性能は高いが他のカラムの検索性能は劣るといったカラム依存性の問題が発生し得る。この問題を解決して,任意のカラム(次元)についての範囲検索の高性能化の方式を提案し,実装・評価した。

2.経歴・オフセット法の母体となる拡張可能配列は並列処理に対して親和性が高い。すなわち,部分配列集合全体は各次元に類別でき,各次元ごとにプロセッサーを割り当てれば,各部分配列の類別は独立にアクセスできる。このことに注目して,与えられたプロセッサー数に応じて,負荷分散するためのプロセッサー割り当ての方式,および並列検索結果を収集するための同期方式を設計・実装した。3.経歴・オフセット法による関係テーブルの物理データ構造の特性を活かせば,通常の関係テーブルの実装におけるより,はるかに効率よいSQLの処理方式を設計することができる。特に,(1)の範囲検索の方式を取り込んだ,テーブル結合の方式設計を行い,現在実装中である。4.複合オブジェクトはその属性として他のインスタンスオブジェクトへの参照をオブジェクトIDとして持つオブジェクトである。オリジナルの経歴・オフセットにレコードIDの概念を導入することにより,複合オブジェクト集合の効率よい検索・操作方式を提案した。
サイズ選択的キラル自己識別会合によるポルフィリンリングの構築

環状に規則正しく配列した巨大ポルフィリンの構築は、光合成アンテナモデルとして広く研究されている。我々は、銀塩酸化によるポルフィリン多量体合成法を確立して以来、これまでに様々なポルフィリン多量体を設計・合成・評価してきた。最近我々は、側鎖に配位性のピリジンを持つメゾ-メゾ結合ポルフィリン亜鉛錯体からポルフィリンボックスを構築することに成功し、自己会合が自己識別プロセスで進行することを明らかにした。今回、長さの異なるアーム部分をもつポルフィリン2量体を組み合わせて内部に十分な大きさの空間を持つ超分子ポルフィリンボックスを構築することに成功した。また、より対称性の低い基質から自己識別プロセスを経て、サイズの異なるポルフィリン多量体を一度に構築することに挑戦した。さらにこれを応用して、より対称性の低い基質からの自己識別プロセスでサイズの異なるポルフィリン多量体が生成し、これらがGPCカラムクロマトグラフィで安定に分離できることを明らかにした。側鎖にシンコメロンイミド(cinchomeronimide,3,4-pyridine dicarboximide)を持つメゾ-メゾ結合ポルフィリン亜鉛2量体は分子の対称性が低く、ピリジンの窒素の位置によりout-out、in-out、in-inの異性体があり、しかもそれぞれが光学活性でラセミ体であるため、合計6種類の異なる化合物の混合物である。これらはクロロホルムや四塩化炭素のような非極性溶媒中では、それぞれがそれぞれを自己識別して自己会合することがわかった。out-out体からは環状5量体(ポルフィリン10量体)、in-out体からは環状4量体(ポルフィリン8量体)、in-in体からは環状3量体(ポルフィリン6量体)が、それぞれのエナンチオマーだけが集まって会合し、会合定数が大きいためにあたかも共有結合で繋がった化合物のようにGPCクロマトグラフィーで単離できた。また、得られた会合体は、光学活性なHPLCカラム上で光学分割できることがわかった。すべての構造は1H NMRとGPCの保持時間から同定しているが、特にポルフィリン10量体とポルフィリン6量体についてはX線結晶構造解析によってその構造を明らかにした。非常に緻密な自己選抜型会合(Self-sorting aggregation)といえる。
胎生期造血における受容体型チロシンキナーゼの機能

これまでに、c-Kitの機能を阻害する抗体c-Kitモノクローナル抗体をマウス胎仔に投与することにより、胎生13日以後の胎仔肝と胎仔骨髄における血液幹細胞の増殖にc-Kitが必須の役割を果たしていることを示した。さらに、胎生12日以前の胎仔肝と卵黄嚢では血液幹細胞はc-Kit依存しないで増殖することも明らかにしてきた。このようなc-Kitの機能に依存しない胎生初期の造血を調節する仕組みを解明するためには、血液幹細胞が発現するc-Kit以外の受容体型チロシンキナーゼの役割を理解する必要がある。胎生期の血液幹細胞が発現する受容体型チロシンキナーゼとしてFlk-2が知られている。Flk-2の分子構造はc-Kitのそれと非常に類似しているため胎生初期造血を調節する分子の重要な候補として挙げられ、その機能の解明が待たれている。本研究では、Flk-2に対する特異的阻害抗体を作製しFlk-2の機能を解析することを目的とした。flk-2遺伝子産物を細胞表面に発現するミエローマ細胞株を樹立し、この細胞株を特異的に認識する2種類のモノクローナル抗体を作製した(A2F4、A2F10)。同時に、Flk-2のリガンドであるFLT3LのN末端部にヒトc-MycのC末端アミノ酸配列を結合したキメラ蛋白をCOS1細胞に産生させ、これをFlk-2のリガンド結合試験に供した。樹立された抗体のサブクラスはA2F4、A2F10ともにγ2a.χで、約150kDの細胞表面蛋白を免疫沈降させる。Myc-Tagを連結したFLT3Lを用いてフローサイトメトリーによりM1細胞のFLT3L結合試験をおこなったところ、A2F4はFlk-2とFLT3Lの会合を阻害しないがA2F10はこれを阻害することがわかった。このことよりこれらの抗体はFlk-2の細胞外ドメインを認識する抗体であると結論した。今後、阻害活性を有するA2F10抗体を重点的に用いて、Flk-2のin vivoにおける機能について解析を進める。
先端X線利用による回折結晶学の再構築

本年度は、特に先端X線光源の利用として、X線自由電子レーザーの利用研究を精力的に進めた。特筆すべきことは、高エネルギーを用いた半導体材料等の無機材料の為のシリアルフェムト秒X線回折を提案し、採択率50%の倍率を誇るX線自由電子レーザー施設SACLAの課題に我々のグループが代表として採択されたことである。この提案は、理研SACLAグループとの緊密な共同研究を通じて得た情報を基に、結晶学を必要とする分野での有効活用を検討して見つけることができたものである。具体的には、SACLAで近年利用可能になったばかりの20KeVのX線レーザーを使用し、これまで世界のX線自由電子レーザー研究で広く行われてきたシリアルフェムト秒回折の技術と融合させることで新規なアイディアの提案を生み出すことに成功した。このマシンタイムは2018年の12月に配分され、実験を実施した。施設内研究者との緊密な打ち合わせにより、タンパク質構造解析用に開発されたグリースを使った試料搬送法を無機材料で使用することに成功した。これらによって、1回のマシンタイムで複数のサンプルのシリアルフェムト秒回折のデータを得ることに成功した。また、X線自由電子レーザーのフェムト秒の時間分解能を生かして、フェムト秒の時分割測定をレーザーを照射させたサンプルに対して試み、時間差を0から300フェムト秒で変化させたデータの測定にも成功した。データ解析では、タンパク質構造解析で培われたシステムが無機材料では全く利用できないことも分かった。このデータ処理法の開発が次の課題である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。100ナノメータサイズの放射光ビームの利用研究を、イメージングやピーク位置検出から、原子配列を0.0数nm精度でけっていする構造解析的な手法に転換するための基盤技術開発を目的に研究を開始した。これを行うことにより、ナノサイズ領域の素子構造等を、表面緩和による原子変位や欠陥・歪なども含めて物性を議論可能な精度で解明できるためである。そして最終的に、このナノサイズ領域の回折のためのX線結晶学を再構築することを目標として研究を推進した。まず、これまでに進めてきた粒子内の原子の配列を実空間でモデリングする手法については、分子同力学計算との組み合わせなどにより、表面の原子の緩和や、任意の歪を入れたモデルの計算も可能な方法へと拡張させた。この研究の一部については、8月に行われた国際結晶学連合の会合にて口頭発表で報告している。この部分については、様々なモデルと回折データの関係が明らかになりつつあり、研究が進んでいる。また、100ナノメータサイズのデータ測定と解析については、X線自由電子レーザーSACLAのに共同研究者として課題を申請し、約半数が不採択となる倍率を勝ち抜き、2回のX線回折の実験を行うことに成功した。まだ、データ解析をしている段階であるが、当初想定した100ナノビームを効率的に利用することができていると現時点で感じている。上記以外にも、結晶学を利用したいわゆる結晶構造解析の研究で複数の成果が上がっている。今年度は、関連成果のプレスリリースを4件行っており、内1件は我々が主体としてプレスリリースを行った。また、11月には日本結晶学会年会にて日本結晶学会学術賞を受賞し、受賞講演も行っている。当初のデバイスを視野に入れた方向からは少し離れたものの、100ナノビームの利用については、想定外の幸運に恵まれ研究が進展しつつある。それは、X線自由電子レーザー(XFEL) SACLAの課題に共同研究者として2度採択され、実験したためである。昨年度まで世界に2施設しかなかったXFELでは、X線回折以外の分光や、高光子場など様々な分野の研究が行われており、一般の回折の研究での参画は難しい。この中で、破壊現象をテーマとしているが2度の実験を行うことができたことは、100ナノビーム利用において大きな知見を得ることに成功した。例えば、ナノサイズ集光では、集光点までの距離が短くなり、焦点合わせが難しいこと、見ている場所の判別が難しいことなどである。こうした知見は100ナノビーム利用で回折結晶学的な研究を進める際の障害になると思われる。また、データ解析技術については、種に様々な形状の3次元ナノサイズ物体のモデリングを可能にするシステムの構築が進んだ。現状では異種の結晶構造を接合させた物体の作成や、歪んだ物体の作成など様々な形状での物体からの散乱を計算できるシステムが構築されている。この技術の進展は、完全結晶の周期性を乱す特異構造を解析するうえで必須の技術であるため、今後の応用が期待できる。事実、この研究を結晶学で最も権威のある国際結晶学連合の会合に申し込んだところ口頭発表に選ばれ注目を集めた。

具体的には、SACLAで近年利用可能になったばかりの20KeVのX線レーザーを使用し、これまで世界のX線自由電子レーザー研究で広く行われてきたシリアルフェムト秒回折の技術と融合させることで新規なアイディアの提案を生み出すことに成功した。このマシンタイムは2018年の12月に配分され、実験を実施した。施設内研究者との緊密な打ち合わせにより、タンパク質構造解析用に開発されたグリースを使った試料搬送法を無機材料で使用することに成功した。これらによって、1回のマシンタイムで複数のサンプルのシリアルフェムト秒回折のデータを得ることに成功した。また、X線自由電子レーザーのフェムト秒の時間分解能を生かして、フェムト秒の時分割測定をレーザーを照射させたサンプルに対して試み、時間差を0から300フェムト秒で変化させたデータの測定にも成功した。データ解析では、タンパク質構造解析で培われたシステムが無機材料では全く利用できないことも分かった。このデータ処理法の開発が次の課題である。100ナノビームを利用した回折結晶学的研究については、X線自由電子レーザーを可能な限り利用して成果を上げていくことを目指す。固定試料のでの測定解析を目的視していたが、いざやってみると粉末回折、単結晶X線回折など通常のサイズのX線で可能な構造解析的手法の適用がまだまだ不十分な段階にあることを強く認識した。このため、まず、粉末回折、単結晶X線回折を実際に実施し、100ナノビームを使って原子配列を0.0数nm精度でけっていする構造解析的な手法を実行することを行う。この点については既にデータを測定して解析を始めている。実験上およびデータ解析上など様々な違い(例えばXFELはフェムト秒のパルス光であること)があるため、それらの解決をひとつづつ進めている。現在は、結晶学と関連がそれほど深くないデータプロセッシングなどにおいて結晶学的手法を適用するために前処理に相当する部分に尽力している。これが済めば、十分に洗練された構造解析のソフトウェア群にそのまま入力値としていれることでデータ解析が実現できる予定である。また、モデリングによるデータ解析については、固体素子の場合も含めて昨年度に構築したシステムをりようして解析に挑戦する。具体的には、上述した結晶学的手法での平均構造の導出されたデータと構造を用いて、歪等をいれつつ構造を最適化するシステムを構築する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。