hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光化学的に生成する反応性中間体の性質

1,n-ビラジカルやエキシプレックスを経由する光異性反応、光転移反応、光環化付加反応の反応解析ならびに中間に生成する活性種の化学的性質ならびに直接観測を目的として、1,2-ジアリールシクロプロパンや1-ジアリールビニデンシクロプロパンの光異性化反応や光転移反応ならびに芳香環へのアルケンに光環化付加反応を検討し、以下の知見を得た。1.p-アセチルフェニル基を1個なたは2個もつ1,2-ジフェニルシクロプロパン誘導体に光照射すると、少量の開環した1,3-ジフェニルプロペン誘導体の生成を伴いながら、速やかにシスートランス光異性化、45 : 55に光定常状態を与える。この光異性化は三重項1,3-ビラジカルを経由して進行し、ナノ秒閃光光分解法によって1,3-ビラジカルの寿命は約15nsであり、p-位の置換基効果はBr基の重原子効果を除けは非常に小さい。2.cis-およびtrans-1ジフェニルビニリデン-2,3-ジメチルシクロプロパンに直接または三重項増感剤の存在下光照射すると、シス-トランス光異性化し、直接光照射では、50 : 50、三重項増感剤存在下では、30 : 70の光定常状態を与える。3.ピレンやフェナントレンなどの芳香族炭化水素とケイ皮酸メチルやケイ皮ニトリルなどの電子受容性アルケンとの光反応によって、ピレンの4,5-位ならびにフェナントレンの9,10-位で(2π+2π)光環化付加体が効率よく生成する。前者は長時間光照射すると、ピレンとケイ皮酸メチルが1 : 2で付加した環化付加体が生成する。また、芳香族炭化水素とアルケンを分子内で連結した化合物に光照射すると、より効率よく(2π+2π)光環化付加反応が進行する。エキシプレックスや1,n-ビラジカルを経由する光環化付加反応、光異性化反応、光転位反応の反応解析ならびに中間に生成する活性種の直接観測を目的として、1,2-ジアリールシク口プロパンの光異性化反応ならびに芳香環へのアルケンの光環化付加反応を検討し、以下の知見を得た。1.p-アセチルフェニル基をもつ1,2-ジフェニルシクロプロパン誘導体に光照射すると、少量の開環した1,3-ジフェニルプロペン誘導体の生成を伴いながら、速やかにシス-トランス光異性化し、45:55の光定常状態を与える。2.この光異性化は短寿命(<1ns)のアセトフェノン型励起三重項を経由して、三重項1,3-ビラジカルを経由して進行する。この1,3-ビラジカルはナノ秒閃光光分解法によって直接観測され、その寿命は約15nsであり、p一位の置換基効果はBr基の重原子効果を除けば非常に小さい。理論的考察もこの結果を支持する。3.ピレンやフェナントレンなどの芳香族炭化水素とケイ皮酸メチルやケイ皮ニトリルなどの電子受容性アルケンとの光反応によって、ピレンの4,5一位ならびにフェナントレンの9,10-位で(2π+2π)光環化付加体が効率よく生成する。前者は長時間光照射すると、ピレンとケイ皮酸メチルが1:2で付加した環化付加体が生成する。

1,n-ビラジカルやエキシプレックスを経由する光異性化反応、光転位反応、光環化付加反応の反応解析ならびに中間に生成する活性種の化学的性質ならびに直接観測を目的として、1-ジアリールビニリデンシクロプロパンの光異性化反応や光転位反応ならびに芳香環へのアルケンの光環化付加反応を検討し、以下の知見を得た。1.cis-およびtrans-ジフェニルビニリデン-2,3-ジメチルシクロプロパンに直接または三重項増感剤の存在下光照射すると、シス-トランス光異性化し、直接光照射では、50:50、三重項増感剤存在下では、30:70の光定常状態を与える。2.1-ジアリールビニリデン-2,2,3,3-テトラメチルシクロプロパンに直接光照射すると、シクロプロパン環の1,2-位が開環し、メチル基が1個転位した1,1-ジアリール-4,5,5-トリメチル-1,2,3-トリエンを効率よく与える。3.三重項増感剤の存在下、1-ジアゾールビニリデン-2,2,3,3-テトラメチルシクロプロパンとアクリロニトリルに光照射すると、シクロプロパンの環開裂が起こり、(3+2)環化付加体が生成する。4.ビレンやクリセンなどの芳香族炭化水素とケイ皮酸メチルやケイ皮ニトリルなどの電子受容性アルケンとの光反応によって、(2+2)光環化付加体が立体特異的に生成する。前者は長時間光照射すると、ピレンとケイ皮酸メチルが1:2で付加した環化付加体が生成する。また、ピレンやフェナントレンとアルケンとを分子内で連結した化合物に光照射すると、効率よく(2+2)光環化付加反応が位置選択的に進行する。
ラット脳における蛋白質ホスファターゼとそのmRNAの発現に関する組織学的研究

本研究は、セリン・スレオニン型蛋白質ホスファターゼの遺伝子の中枢神経系における発現局在とその調節様式を、インサイト・ハイブリダイゼーション法により解析したものである。2C型蛋白質ホスファターゼのmRNAの局在を、オートラジオグラフィーの銀粒子として観察すると、小脳プルキンエ細胞と顆粒細胞、海馬の錐体細胞と歯状回の顆粒細胞、脈絡叢などに強い発現のシグナルが認められた。脳幹の諸核に中程度の発現を認め、さらに嗅球の僧帽細胞と内顆粒細胞、脊髄の灰白質、大脳の新皮質、視床・視床下部に弱い発現を認めた。線状体にはシグナルを認めなかった。また、2A型蛋白質ホスファターゼのうち、視床以外では2Aα型と2Aβ型は同様の発現局在を示した。梨状葉、小脳のプルキンエ細胞と顆粒細胞、海馬の錐体細胞と歯状回の顆粒細胞、それに青斑核に強い発現を認めた。また、嗅球の僧帽細胞や橋核では中程度の発現を認め、大脳皮質、脳幹諸核には、やや弱い発現を認めた。しかし、白質と脈絡叢には発現を観察できなかった。2A型および2C型蛋白質ホスファターゼの、ラットの中枢神経系における広範囲な局在が示された。小脳のプルキンエ細胞と顆粒細胞、海馬の錐体細胞と歯状回の顆粒細胞において、活発な燐酸化・脱燐酸化のサイクルが存在するであろう。2A型と2C型の局在の類似性、また2Aα型と2Aβ型の局在の類似性は、蛋白質ホスファターゼが広範な基質特異性を有することに対応するものであろう。2B型は、2A型および2C型と異なり、線状体の脱燐酸化過程において優位性をも、脈絡叢では2C型が特徴的な機能を有するであろう。最近、1型蛋白質ホスファターゼや2A型がCaMキナーゼIIの活性を自己燐酸化によって調節していることが報告されており、今後1型蛋白質ホスファターゼの発現局在の解明が求められる。蛋白質ホスファターゼ(PP)は蛋白質キナーゼの逆の反応を触媒する酵素であり、キナーゼやCaイオンとともに細胞内の情報伝達の調節に関して重要な役割を演ずるものと考えられる。中枢神経系においては、軸索輸送や神経細胞の可塑性などに密接に関与している。PPには大別して4種知られている(PP1,PP2A,PP2B,PP2C)。中枢神経系におけるPPの発現局在を各々のサブタイプについて形態学的に解明することを目的として本研究を遂行中である。はじめに、正常成熟ラットにおける各サブタイプのmRNAの発現様式を解析し比較検討した。このうちPP2Cは小脳プルキン工細胞、顆粒細胞、海馬錐細胞、歯状回顆粒細胞において強く発現し、これらの部位で種々のキナーゼも同様に強く発現しているという事実より、活発なリン酸化、脱リン酸化が行われていることが考えられた。また、梨状葉、手綱核、青斑核、動眼神経核、赤核などでも中等度のPP2C・mRNAの発現を認めたが、線条体にける発現は弱く、また白質においては殆ど発現を見なかった。PP2Cのこのような発現をPP2Aα、PP2Aβと比較すると、PP2Cとほぼ同様の発現を示した。

しかしPP2Bとの比較では、線条体の発現強度、大脳皮質や嗅球における発現様式において大きく異なっていた。さらに、PP1の発現につき検討を加えている。胎児脳では上記の種々のサブタイプが早期から発現していることが予想されるので、これらの発現局在についても現在検討中である。本研究は、セリン・スレオニン型蛋白質ホスファターゼの遺伝子の中枢神経系における発現局在とその調節様式を、インサイト・ハイブリダイゼーション法により解析したものである。2C型蛋白質ホスファターゼのmRNAの局在を、オートラジオグラフィーの銀粒子として観察すると、小脳プルキンエ細胞と顆粒細胞、海馬の錐体細胞と歯状回の顆粒細胞、脈絡叢などに強い発現のシグナルが認められた。脳幹の諸核に中程度の発現を認め、さらに嗅球の僧帽細胞と内顆粒細胞、脊髄の灰白質、大脳の新皮質、視床・視床下部に弱い発現を認めた。線状体にはシグナルを認めなかった。また、2A型蛋白質ホスファターゼのうち、視床以外では2Aalpha型と2Abeta型は同様の発現局在を示した。梨状葉、小脳のプルキンエ細胞と顆粒細胞、海馬の錐体細胞と歯状回の顆粒細胞、それに青斑核に強い発現を認めた。また、嗅球の僧帽細胞や橋核では中程度の発現を認め、大脳皮質、脳幹諸核には、やや弱い発現を認めた。しかし、白質と脈絡叢には発現を観察できなかった。2A型および2C型蛋白質ホスファターゼの、ラットの中枢神経系における広範囲な局在が示された。小脳のプルキンエ細胞と顆粒細胞、海馬の錐体細胞と歯状回の顆粒細胞において、活発な燐酸化・脱燐酸化のサイクルが存在するであろう。2A型と2C型の局在の類似性、また2Aalpha型と2Abeta型の局在の類似性は、蛋白質ホスファターゼが広範な基質特異性を有することに対応するものであろう。2B型は、2A型および2C型と異なり、線状体の脱燐酸化過程において優位性をも、脈絡叢では2C型が特徴的な機能を有するであろう。最近、1型蛋白質ホスファターゼや2A型がCaMキナーゼIIの活性を自己燐酸化によって調節していることが報告されており、今後1型蛋白質ホスファターゼの発現局在の解明が求められる。
遺伝性側頭葉てんかんのシナプスおよび神経回路病態の解明

けいれん発作の反復を主徴とする“てんかん"は人口の約1%に見られる頻度の高い神経疾患であり、その一部は難治性である。したがって、根本的なてんかん病態の理解と治療法の開発が待たれている。私共はこれまでに、家族性側頭葉てんかんの原因遺伝子産物である分泌蛋白質LGI1が膜蛋白質ADAM22/ADAM23のリガンドであり、脳内の主要な興奮性シナプス伝達を担うAMPA型グルタミン酸受容体の機能を促進することを見出した。また、LGI1機能欠損マウスでは海馬シナプスのAMPA受容体機能が低下し、てんかんが必発することを見出した。本研究では、LGI1遺伝子変異がシナプス伝達異常と神経回路異常をもたらす分子過程を明らかにして、てんかんの病態解明を目指すと共に、見出した分子病態に基づく新たなてんかん治療戦略を探索することを目的とする。今年度は、当初の研究計画を着実に遂行し、下記のような成果を得た。前年度までにヒトLGI1変異の大半が細胞内で(主に小胞体内で)LGI1蛋白質の構造異常が原因で、輸送障害をうけて分泌不全となっていることを見出した。また、培養細胞レベルで化学シャペロン投与によりLGI1の輸送障害が改善されることを見出した。今年度は、LGI1変異を有するヒトてんかんモデルマウスに、化学シャペロンを投与することにより、けいれん表現型が軽減することを見出した(Yokoi et al., Nat Med 2015)。本知見は、てんかんの病態機構と治療戦略に新しい概念を与えるものである。一方、私共は海馬歯状回顆粒細胞を代表とする様々な神経細胞に細胞種特異的にLGI1を発現させることに成功し、LGI1機能異常によって生じるてんかんの責任神経細胞を同定しつつある。このように、本研究では当初の計画を順調に進め、予想以上の進捗と成果を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。“てんかん"は最も頻度の高い神経疾患の一つであり、根本的な病態の理解と治療法の開発が待たれている。申請者はこれまでに、家族性側頭葉てんかんの原因遺伝子産物である分泌蛋白質LGI1が膜蛋白質ADAM22/ADAM23のリガンドであり、脳内の主要な興奮性シナプス伝達を担うAMPA受容体機能を促進することを見出した。また、LGI1機能欠損(KO)マウスでは海馬シナプスのAMPA受容体機能が低下し、てんかんが必発することを見出した。本研究ではLGI1遺伝子変異が1)シナプス伝達異常と2)神経回路異常をもたらす分子過程を明らかにして、てんかんの病態解明を目指すと共に、3)見出した分子病態に基づく新たなてんかん治療戦略を探索することを目的とする。1)LGI1分子異常がシナプス伝達異常をもたらす分子過程:前年度までにヒトLGI1変異の大半が細胞内で(主にER内で)輸送障害をうけて分泌不全となっていることを見出した。今年度は化学シャペロンによりLGI1の輸送障害が改善されることを見出した。2) LGI1分子異常が神経回路異常をもたらす分子過程:LGI1ノックアウトマウスにおいて、海馬歯状回のAMPA受容体が特異的に減少していることを見出した(Ohkawa et al, J Neurosci, 2013)。また、細胞種特異的にLGI1を発現させることに成功し、LGI1機能異常によって生じるてんかんの責任神経細胞を同定しつつある。3)新しいてんかん分子病態に基づく新たな治療戦略の探索:ヒトLGI1変異モデルマウスを用いた解析から、LGI1構造改善を介した治療効果を検討した(査読実験中)。

このように、本研究では当初の計画を順調に進め、予想以上の進捗と成果を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。以下のように計画どおり研究が進捗しているため。1)化学シャペロンによりLGI1の輸送障害が改善されることを見出した。2)LGI1ノックアウトマウスにおいて、海馬歯状回のAMPA受容体が特異的に減少していることを見出した(Ohkawa et al, J Neurosci, 2013)。3)ヒトLGI1変異モデルマウスを用いた解析から、LGI1構造改善を介した治療効果を検討した。1)LGI1とADAM22との結合阻害がどのようにしてAMPA受容体機能の低下を引き起こすかを分子レベルで解明する。2)同定しつつあるてんかん責任回路におけるAMPA受容体機能を電気生理学的手法を用いて評価し、論文として成果を発表する。3)新しいてんかん分子病態に基づく新たな治療戦略に向けたシーズを得る。
直流集配電のための双方向電力変換装置に関する研究

太陽光発電システムなどの分散型電源を直流の共通線路でまとめることにより電圧変動や高調波を低減し、直流負荷にも電気を供給して既存の交流の高圧配電線路に連系する集配電システムを開発中である。この集配電システムでは既存の配電線と連系するための双方向電力変換装置の開発が重要である。本研究では、集配電システムに適した実用的な双方向電力変換装置の設計、試作・試験を行った。(1)双方向電力変換装置の設計電圧型電流制御形インバータをモデルにして設計を行った。双方向電力変換装置の交流電圧は配電用変圧器二次側と接続することを想定して三相200V、直流電圧は三相ブリッジ回路で発生する280Vを定格とした。主スイッチング素子には定格500V、10AのNチャンネル・エンハンスメント型パワーMOSFETを用いた。ドライブ回路には、フォトカプラを用いた制御信号インターフェイス、絶縁トランスを用いた各素子の独立駆動電源、ソフトスイッチング回路、過電流・過電圧保護回路を備えた。制御システムは16ビットCPUによりPWM制御信号を生成し、I/Oポートを介してドライブ回路を駆動する。(2)試作・試験上記設計に基づいて双方向電力変換装置を試作した。制御プログラムはパソコン上でC言語を用いて開発した。検出した電力値と目標値との偏差を小さくするように出力電圧波形を生成するアルゴリズムを組んだ。交流側を屋内の三相200V線路に、直流側をバッテリ-につないで試験運転し、交流電力の双方向制御が行えることを確認した。
高トリグリセリド血症による動脈硬化進展とウロテンシン2の重要性

遺伝性高トリグリセリド血症家兎(PHT)を用いて動脈硬化の進展と動脈機能の変化を検討した。食後高トリグリセリド血症によって内皮細胞機能異常が起こった。アンジオテンシンやウロテンシン反応性には有意差がなかった。また、過酸化脂質はPHTの血漿および内臓脂肪組織において有意に増加していた。PHTでは産生されたperoxynitriteが血管内皮傷害をおこし動脈硬化発症の原因となる可能性が示唆された。食後にトリグリセリドのみが異常高値を示す、遺伝性食後高トリグリセリド血症家兎(Postprandial hypertriglyceridemia rabbit:PHT)を用いて、メタボリックシンドロームにおける高トリグリセリド血症の重要性を検討した。実験には、8ヶ月齢(若齢)の遺伝性食後高トリグリセリド血症家兎(PHT)と3940ヶ月齢(壮年期)のPHTを用いた。【結果】1.血漿脂質:PHTの食前のトリグリセリドは食前よりやや高値を示し、食後さらに著明に増加した。その値に加齢差はなかった。血漿総コレステロールの増加はわずかだった。リポ蛋白では、CM、VLDL分画の顕著な上昇が見られた。正常なJWウサギでは、食後トリグリセリド、総コレステロールの増加はわずかだった。2.血漿グルコース:食前の血糖値は,正常なJWウサギより高く、また、若齢より壮年期PHTのほうが高かった。インスリン日内変動:若齢PHTでは食事開始6時間後に上昇が見られた.若齢PHTに比較し、壮年期PHTではインスリンレベルが高く、食事開始12時間後でピークとなったが、その後も正常値より高い濃度のままであった。3.血管機能の変化:アセチルコリンによる内皮依存性血管弛緩反応は、、正常なJWウサギより有意に減弱し、さらに加齢により悪化していた。【結論および考察】本研究により、1)PHTは、加齢によっても食後高トリグリセリド血症モデルとしての性質を維持していること、2)正常なJWウサギに比較して、インスリン抵抗性の悪化がみられること、さらに加齢によりさらに悪化すること、3)血管内皮の機能障害が認められること、その障害は若齢ですでに認められ、加齢によりさらに悪化することが明らかになった。2631週齢の遺伝性食後高トリグリセリド血症家兎(PHT)と、同週齢の日本白色家兎(JW)を用い、血管機能について比較検討した。胸部大動脈を摘出し、血管リング標本を作製した。標本を、混合ガス(95%O_2、5%CO_2)を通気したKrebs-Henseleit液(37±0.1°C)を満たした10mlのorgan bathに懸垂し、等尺性トランスデューサーを用いて収縮張力を測定した。内皮機能についてはアセチルコリン、血管平滑筋の収縮性はフェニレフリンおよびアンジオテンシンII、血管平滑筋の弛緩性はニトロプルシドを用いて検討した。高トリグリセリド血症によるAIIの血管収縮作用の変化:AIIによる血管収縮反応は、両群ともに10-83×10-8Mでピークに達した。JWに比べPHTの方が収縮が弱い傾向があったが、有意差はなかった。JWにおけるAIIの血管収縮反応は、L-NAME存在下で有意に増強したが、PHTでは有意差はなかった。一方、diclofenac存在下では両群ともに収縮は増強しなかった。PHTではLNAMEの効果がなかったことから、内皮細胞からのNO産生遊離機能が減弱している可能性があると考えられる。また、AII単独投与の収縮反応は、JWに比べてPHTの方が弱い傾向があった。PHTでもAT1受容体を介した血管収縮に拮抗した血管拡張のメカニズムが存在する可能牲があると考えられる。高トジグリセリド血症は血管内皮細胞のNO産生遊離機能を滅弱する再能性があること、またそれらに拮抗する代償機構が発達する可能性があることが示唆された。これらのメカニズムについては今後さらに検討していく必要がある。高トリグリセリド血症のモデル兎を用いて、高トリグリセリド血症と各種疾患,なかでも高トリグリセリド血症による動脈硬化病変の形成および血管機能の異常、インスリン抵抗性の増加に伴う耐糖能異常の病態との関連を明らかにし、それらの発症および進展を抑制する方法について研究した。また、ピセアタンノールなどのポリフェノールがこれら心血管機能に対して改善効果を示すかについて研究した。動脈硬化症の改善を生理的指標で見るために,摘出血管を用いて,内皮依存性弛緩反応の大きさをコントロール群と比較した。

PHTではLNAMEの効果がなかったことから、内皮細胞からのNO産生遊離機能が減弱している可能性があると考えられた。内臓脂肪組織および血漿中の脂質過酸化物をTBARS測定により各ウサギで比較したところ,PHTウサギで有意に増加していることが明らかになった。さらに,生体内で実際にNOがどのように変化するか,HPLC法により定量したところ,血漿中のNOは血管弛緩反応とは逆にPHTで増加していた。以上の結果から,高トリグリセリド血症はフリーラジカル等の酸化ストレス増加によって血管内皮細胞が機能障害を受けNO産生が減弱すること、またそれらに拮抗する代償機構が存在する可能性があることが示唆された。ピセアタンノールは血管弛緩反応と虚血心臓の機能改善効果を示し,それらはフリーラジカル等の酸化ストレスの除去によるものと推察された.
アートプロジェクトが地域社会に付与する社会的価値の評価枠組みの構築

平成24年度の本研究の成果としては、第一に、アートプロジェクト開催地の住民5名に対して実施したインタビュー調査の結果を、カチナ・キューブというアプリケーションを用いて3次元空間上で空間的な検討を行ったことである。これは前年度にオハイオ州立大学で習得したQualitativeGISという手法である。結果、積極的にアートプロジェクトに参加する人は生活空間において変容があり、新しい空間の利用機会の増加や、それに伴う空間移動の拡大が確認された。これらの特徴は男性に顕著であり、女性においては空間移動には変容はなかったが、アートプロジェクトにおいての「自己実現」的機能があることが挙げられた。「自己実現」は本研究課題で対象とする「創造性」とも結びつく概念であり、さらなる調査により創造性の生成を明らかにできると期待できる。次に、ハワイ州立美術館におけるコミュニティアートへの支援について調査し、芸術の有する社会的価値についての評価は国際的にはいまだ途上であるという現状を確認した。ハワイ州はPercent for Art Lawという、公共建築物への芸術作品設置に関する法律がアメリカ内で初めて制定された州であり、芸術の社会性について1967年という早い時期から認識されていたと考えられる。しかし、現在ソフト事業やコミュニティアートの支援をしているものの、ハード作品の設置や若手アーティストの育成が中心であり、日本のアートプロジェクトのような地域振興的機能はあまり想定されていなかった。また、国際学会Association for Cultural Economicsの年次大会においては、'festival'のセッションにおいて座長をつとめ、海外の研究者と意見交換を行うことができた。この中で得られた共通認識としては、フェスティバルやアートプロジェクトの価値評価は数値評価やインタビューといった量的or質的評価のどちらかに偏りがちであるが、複数の研究者が協力して実施することにより、研究の意義や貢献性を高めることが必要ということであった。研究代表者は、立命館大学が採択された「組織的な若手研究者等海外派遣プログラム」により、平成24年の6月から8月まで、ハワイ州立美術館におけるアートプロジェクトの調査を実施した。また、9月から神戸大学自然科学系先端融合研究環助教に着任し、これらの移動に伴う業務のため、当初の研究計画に含まれたアンケート調査が実施できなかった。しかし、海外調査および研究機関への就職は、長期的に見れば研究課題の発展に大きく寄与することが想定され、計画とは異なりながらも、海外比較研究および兵庫県下のアートプロジェクトの研究に着手するという新しい成果が得られた。直近の方策としては、平成24年度に実施できなかったアンケート調査を実施する。これは、これまで調査してきた大地の芸術祭を対象とするが、新しい事例にも取組む予定である。まず、規模や継続年数による比較対象として、秋田県上小阿仁村で開催されるKAMIKOANIプロジェクトを取り上げる。さらに、兵庫県下の農業構造物を利用したアートプロジェクトの企画のための事前調査を行っている。様々な事例を調査し、比較・検討・企画を行うことにより、芸術的価値と社会的価値を両立させる、創造的なアートプロジェクトおよび地域振興のあり方について、実践的に取組んで行きたいと考えている。このためには、調査費用と人材が必要であり、様々な研究費を獲得しなければならない。本研究では、地域計画学的視点から、アートプロジェクトがどのような社会的価値を有し、どのように地域社会に貢献するかについて、関係する要因とメカニズムを明らかにするため、(1)インテンシブなインタビューに基づいてアートプロジェクトが誘引するSCおよび創造性の創出、多様性や持続可能性への理解促進、についてのメカニズムを構築し、(2)質問紙による調査回答の定量的分析を通した創出メカニズムの検証および調査結果の比較、(3)GIS(地理情報システム)による地図化や分析を行い、地理的要因も含めて研究結果を検証し、最終的に(4)調査研究結果を統合し、アートプロジェクトの社会的価値評価について政策的提言を行うことを成果目標とする。今年度は、(1)アートプロジェクトの有するSCおよび創造性創出メカニズムの構築、の達成を目標とした。研究実施計画にもとづき、事例「大地の芸術祭」で住民から成る支援組織の関係者5人を対象として、インテンシブなインタビュー調査を実施した。これにより、芸術祭開始後6年(開催3回)を経過して地域が変化し、地域住民の参加がより自発的になり、プロジェクト継続に対してより貢献しようとする動きがみられることが分かった。また、米国オハイオ州立大学で滞在研究中に、GIS(地理情報システム)分野での新しい方法論Geo-Narrativeを習得し、この方法論を用いて、インタビュー調査対象者それぞれの生活に時空間的視点からどういった影響があったかを再度調査した。現在、インタビューデータのコーディング、時空間情報のGIS化を進め、論文化を目指している。6か月の海外滞在により、新たな調査データを収集することが困難ではあったが、既に獲得していたデータを用いて、本研究の核となるマルチメソッドの研究方法を発展させるべく、京町家という文化財に対してGISを用いて滅失要因を量的に分析するとともに、Geo-Narattiveの方法論を用いて質的分析を行い、論文として発表した。同時に、それらの成果について4度の国際学会で発表し、海外の研究者と意見交換を行うことができた。

これらの特徴は男性に顕著であり、女性においては空間移動には変容はなかったが、アートプロジェクトにおいての「自己実現」的機能があることが挙げられた。「自己実現」は本研究課題で対象とする「創造性」とも結びつく概念であり、さらなる調査により創造性の生成を明らかにできると期待できる。次に、ハワイ州立美術館におけるコミュニティアートへの支援について調査し、芸術の有する社会的価値についての評価は国際的にはいまだ途上であるという現状を確認した。ハワイ州はPercent for Art Lawという、公共建築物への芸術作品設置に関する法律がアメリカ内で初めて制定された州であり、芸術の社会性について1967年という早い時期から認識されていたと考えられる。しかし、現在ソフト事業やコミュニティアートの支援をしているものの、ハード作品の設置や若手アーティストの育成が中心であり、日本のアートプロジェクトのような地域振興的機能はあまり想定されていなかった。また、国際学会Association for Cultural Economicsの年次大会においては、'festival'のセッションにおいて座長をつとめ、海外の研究者と意見交換を行うことができた。この中で得られた共通認識としては、フェスティバルやアートプロジェクトの価値評価は数値評価やインタビューといった量的or質的評価のどちらかに偏りがちであるが、複数の研究者が協力して実施することにより、研究の意義や貢献性を高めることが必要ということであった。研究費申請時には、海外滞在を予定していなかったが、「組織的な若手研究者等海外派遣プログラム(以下:大航海プログラム)」の採択によって6カ月間米国に滞在することとなり、国内事例についての新たな調査データの収集を十分に行うことができなかった。しかし、米国滞在中にQualltatlveGISに関する研究スキルを身につけ、4度の国際学会発表によって研究者ネットワークを構築するなどの想定外の進展もあり、おおむね順調といえる。研究代表者は、立命館大学が採択された「組織的な若手研究者等海外派遣プログラム」により、平成24年の6月から8月まで、ハワイ州立美術館におけるアートプロジェクトの調査を実施した。また、9月から神戸大学自然科学系先端融合研究環助教に着任し、これらの移動に伴う業務のため、当初の研究計画に含まれたアンケート調査が実施できなかった。しかし、海外調査および研究機関への就職は、長期的に見れば研究課題の発展に大きく寄与することが想定され、計画とは異なりながらも、海外比較研究および兵庫県下のアートプロジェクトの研究に着手するという新しい成果が得られた。
ヒトの歯周ポケット底部における宿主-細菌相互作用の解析

重度成人性歯周炎罹患部位の歯肉縁下プラークを検索した結果、多種類の細菌がglycocalyx様の網状あるいは粘液様構造物を介して集落を形成し、いわゆる細菌バイオフィルム形成状態が認められた。歯周ポケットの最深部に相当するプラークフリーゾーンでは、菌体が直接歯面に接触している細菌だけでなく、菌体表層を被覆したglycocalyx様の網状構造物を介して根面に付着している細菌種が観察された。このプラークフリーゾーンでは、Porphyromonas gingivalisやTreponema denticola,また少量ではあるがPrevotella intermediaやActinomyces viscosusの存在が走査免疫電顕法により同定されたが、この領域に存在する桿菌やスピロヘータの半数以上は同定することができなかった。特に、スピロヘータは歯周ポケット底部で多数観察され、その大きさや形態から複数の菌種が存在し、歯周炎の進行に何らかの関連を有することが示唆された。T細胞とB細胞がどのような関係にあるときに歯周組織の破壊が起こるかを、線維芽細胞を組織破壊の指標として検討した結果、炎症初期においては先ずT細胞が浸潤し、遅れてB細胞が浸潤するが、B細胞の増加はT細胞のそれより大きく、炎症の進行過程で炎症浸潤細胞中に占めるT細胞とB細胞の割合が逆転することが分かった。また線維芽細胞は炎症浸潤細胞と負の相関を示し、炎症の進展に伴い組織破壊が進行することが示されたが、この組織破壊はT細胞の増加とは相関せず、B細胞の増加と相関したしたことより、歯周組織破壊はB細胞の浸潤が増加するような免疫応答と関連すると考えられた。さらに、歯肉結合組織細胞の破壊機序を検索した結果、歯周炎の進行過程において歯肉細胞および炎症浸潤細胞にアポトーシスが誘導されている可能性が示唆された。歯と歯肉組織を一塊として採取することにより可及的に歯周ポケットを再現した試料に対して、本研究で調製した15種類のプラーク細菌に対する特異抗体をプローブとした酸素抗体法により、ヒトの歯周ポケット底部で活動する細菌種を検索した。その結果、Porphyromonas gingivalis,Campylobacter rectus,Fusobacterium nucleatum,Eikenella corrodens,Prevotella intermedia,Actinobacillus actinomycetemcomitans,Treponema denticolaが、試料によりその検出の有無は異なるものの、ヒトのポケット底部で観察された。しかし、ポケット底部でのみ存在する菌種は、本研究で用いたプローブの範囲内では観察されず、例えばP.gingivalisはポケット全域で検出された。また他の菌種は、主としてポケット中央部から底部にかけて検出された。走査型電子顕微鏡による観察では、ポケット底部でスピロヘータが多数観察され、その大きさや形態から複数の菌種の存在が示唆された。歯周ポケット内の歯肉縁下プラークと歯肉結合組織細胞とが接する境界は、細菌数が激減していることから、プラークフリーゾーンと呼ばれている。このプラークフリーゾーンでは、菌数が少ないものの、長・短桿菌と大小様々なスピロヘータが散在性に小集落を形成しているのが観察された。これらの細菌は、菌体が直接歯根面に接触している場合と、菌体表層をglycocalyx様の網状構造物に被覆されその構造物を介して根面に付着している場合がみられた。一方、歯肉結合組織細胞の破壊機序を、組織学的に検索するとともに、nick end labeling法、アポトーシス関連抗体、DNA蛍光プローブを用いて検索した。

その結果、歯周炎の進行過程において歯肉細胞および炎症浸潤細胞にアポトーシスが誘導されている可能性が示唆された。ヒトの歯周ポケットの最深部、すなわちプラークフリーゾーンに棲息する細菌種を同定するために、重度成人性歯周炎に罹患し抜去された歯を対象として、4種類の歯周病関連細菌に対する特異抗体を用いた走査免疫電顕法により検索した。Porphyromonas gingivalisおよびTreponema denticolaは披験試料の約半数のプラークフリーゾーンから実際に検出され、これらの細菌と歯周炎の進行との関連が示唆された。また、Prevotella intermediaは検索した7試料のうち1試料で認められたのみで、前年度の研究結果と合わせて考えると、同菌は主に上皮関連プラークに局在すると思われる。一方、歯周ポケット底部の2次電子像で観察されたスピロヘータや桿歯の半数以上の菌体は4種の特異抗体に陽性反応を示さず、4菌種以外に未同定の細菌がプラークフリーゾーンに多数存在していることが明らかとなった。成人性歯周炎の病変部局在から採取した炎症歯肉を対象として、T細胞とB細胞がどのような関係にあるときに組織破壊が起こるかを、線維芽細胞を歯周組織破壊の指標として免疫組織学的に検討した。その結果、炎症浸潤細胞の増加にともないT細胞とB細胞がともに増加するが、T細胞は炎症浸潤細胞が少ない時より出現し、その後徐々に増加するのに対し、B細胞は炎症細胞数が0.1mm^2当たり約150個になるまで出現せず、その後急激に増加することが明らかとなった。線維芽細胞は炎症浸潤細胞の増加とともにその数が減少し、炎症浸潤細胞と負の相関を示した。またB細胞も線維芽細胞と負の相関を示したが、T細胞は線維芽細胞と有意な相関を示さなかった。これらの結果より、炎症初期においてはT細胞が浸潤し、遅れてB細胞が浸潤するが、B細胞の増加はT細胞のそれより大きく、炎症の進行過程で炎症浸潤細胞中に占めるT細胞とB細胞の役割が逆転することがヒトの病巣局所で確認された。
咀嚼運動を制御する神経回路の研究・特に免疫組織化学と分子組織化学を用いた研究

ラットの三叉神経感覚核群に分布する神経線維のうちグルタミン酸作働性の神経終末について,免疫組織化学法を用いて解析した.実験にはWistar系ラット9匹を用いた.実験動物を深麻酔後に2.0%パラフォルムアルデヒドと0.25%グルタールアルデヒドの混合溶液にて灌流固定を施した.脳を摘出の後に脳幹部において厚さ30μmの凍結連続切片を作製し,関節蛍光法を用いて免疫組織化学的にグルタミン酸様免疫活性を有する神経終末をFITCにより標識し,蛍光顕微鏡下に観察した.また,隣接する切片に対比染色(Nissul染色)を施し,投影顕微鏡下にスケッチ・観察した.(1)グルタミン酸免疫陽性の神経線維と終末は三叉神経運動核ニューロンの細胞体と近位樹状突起に接してごく少数,三叉神経脊髄路核の尾側亜核表層に多数が認められた.(2)これに対してグルタミン酸免疫陽性の神経細胞は三叉神経主感覚核に多数,三叉神経脊髄路核の吻側亜核背内側部と腹外側部に少数,中位亜核に多数が観察された.(3)三叉神経感覚核群の内側に隣接する小細胞性網様体には免疫陽性の神経細胞が多数,観察された.これらの結果より,三叉神経の支配領域に発する感覚情報うち,少なくとも侵害受容性の大部分はグルタミン酸作働性システムが関与し,また咀嚼運動ニューロンに対するpremotor neuronの中でごく一部がグルタミン酸作働性であることが示唆された。ラットの三叉神経運動核に分布する神経線維のうちグルタミン酸作動性の神経終末について、免疫組織化学法を用いて解析した。実験にはWistar系ラット19匹を用いた。実験動物を深麻酔後に2.0%パラフォルムアルデヒドと0.25%グルタールアルデヒドの混合溶液にて灌流固定を施した。脳を摘出の後に脳幹部において熱さ30μmの凍結切片を作製し、間接蛍光法を用いて免疫組織化学的にグルタミン酸様免疫活性を示す神経終末をFITCにより標識し、蛍光顕微鏡下に観察した。隣接するNissl染色切片を対比させつつ、投影顕微鏡を用いてスケッチ・観察した。解剖学的に定義される三叉神経運動核の周囲に存在する橋の小細胞性網様体には、グルタミン酸免疫陽性の神経細胞が少数、そして同免疫陽性の神経終末が少数観察された。これに対して、三叉神経運動核の内部においてはグルタミン酸免疫陽性の神経終末が、その神経細胞体と近位の樹状突起に接して極く少数、認められるに過ぎなかった。一方、三叉神経主感覚核では同免疫陽性の神経細胞と神経線維が多数、観察された。以上の結果により、従来逆行性軸索輸送法を用いて同定された三叉神経運動核に対する前運動ニューロンpremotor neuronの多くは、少なくても三叉神経運動ニューロンの細胞体あるいは近位樹状突起には終止せず、同運動核外に伸ばしている遠位樹状突起に単シナプス性に結合することが示唆された。今後、このニューロン結合について電顕的にも証明する必要があるものと思われる。
口頭研究発表スタイルによる理解度と印象の比較

EUROPAR 2012という国際研究会議での発表者、19名をカメラ及びビデオカメラで撮影し発表も録音した。使用されたスライドのデータもメイルで発表者に送付するよう依頼し、収集した。次に、Voicewalkerというソフトウェアを使って、録音された発表で、各発表者が口頭で使用した総語数を、スライドを見ながら確認した。そして、SICE 2011、MWSCAS 2011、ICPRAM 2012、及びEUROPAR 2012のデータを分積して、各発表者の聴衆に対する体の角度を算定し、またスライドに表記されたテキスト以外で発表者が発した単語数を合計し、その単語数の各国際研究会議における平均値を明らかにした。結果の詳細は以下の通りである。SICE2011発表者の聴衆に対する体の平均角度132.07度発表者がスライドテクスト以外で発した言葉(対スライドテキスト総単語数比):59.43% MWSCAS 2011発表者の聴衆に対する体の平均角度:130.01度発表者がスライドテクスト以外で発した言葉(対スライドテキスト総単語数比)131.45%ICPRAM 2011発表者の聴衆に対する体の平均角度134.03度発表者がスライドテクスト以外で発した言葉(対スライドテキスト総単語数比)129.5%EUROPAR 2012発表者の聴衆に対する体の平均角度:122.4度発表者がスライドテクスト以外で発した言葉(対スライドテキスト総単語数比)89.34%我々が予想していたよりも、会議開催国による差異が少なかったことを示している。その一方、同じ会議における発表者間の個人差が見られた。聴衆に対する体の角度は発表者の英語能力レベルによって違うと思われる。さらに、口頭発表を発表者が補った、スライドに記載されていないテキストの単語数も、同様に発表者の英語能力レベルによって違うと思われる。25年は発表者としてコンピュータサイエンス学部の教員の協力を得、被験者(大学院生)に、2つの対照的な発表スタイルを見せ、被験者の内容の理解度と受け止め方を表すデータを収集・分析し、最もわかりやすく、楽しいと思えるスタイルを考察した。Aモード(被験者18名)は、一般的な発表方法で、体の向きが聴衆に対して141.6度、スライドに記載された以外の単語(XTRAN)の割合が180%である。Bモード(被験者17名)は、体の向きが聴衆に対して92度、XTRANの割合が36.6%である。それぞれのモードでの発表の後、聴衆役の被験者に対して、内容理解テストを実施した。10点満点中、Aモードの平均点は6.94点、Bモードは6.17点であった。Aモードに発表者の学生一名がいたため、その学生を除外すると、Aモードの平均点は6.76点になり、得点差は.59点(5.9%)であり、統計的有意差には達してない(F(1,32)=1.127, p=.296)。被験者のTOEICスコアと結果には相関があり(r=.34)、また国際学会での英語のポスター発表の回数と、結果スコアにも弱い相関があった(r=.30)。発表を聞き取るだけの英語力のある院生は、積極的に国際学会に参加し発表をすることを示唆する。発表スタイルの印象を尋ねる質問(四段階リッカート尺度)では、Aモードの聴衆の方が、発表をより理解しやすく(有意差なし)、楽しかったと答えた(F(1,32)=6.24, p<.05)。結論として、発表スタイルの違いによる理解度の違いはほとんど見られず、スライドを読み上げるようなBモードの発表と、補足説明をしながら発表するAモードとは同程度の理解が聴衆から得られることは、英語非母語話者の理系研究者には朗報であるが、一方聴衆の印象はAモードの方が好意的であることは特筆すべき点である。本研究は、英語の非母語話者による国際学会での科学論文発表形態について、もっとも理解度の高まる発表形態はどのようなものか決定するための、調査を行うことを目的としている。アジア圏出身の技術者は、聴衆から目をそらす、スライドに記載された言葉を一言一句たがえずに読み上げる等、一般に好ましいとされている発表形態とは異なる特徴を示していることに気付いたためである。予備研究では、アジアで開催されたコンピュータ工学国際学会での発表スタイルを、2つの観点(発表者の聴衆に対する体の角度、スライドに記載された英文を一言一句違わず読み上げた比率)から分析したが、平成23年度は以下の学会に参加し、発表者のビデオ撮影、録音、発表スライドやパワーポイントデータの収集を行い、より詳細な発表スタイルの分析を行った。録画については、発表者を発表開始前より、1分、3分、5分の時点で撮影し、Google Scale Toolを使って、発表者の徴収に対する体の向きを測定した。カメラは発表者の正面に来るよう、聴衆の中央に設置し、発表者の肩の角度を聴衆に対する上半身の角度とみなし、3回の測定値の平均値を0度から90どの間で測定した。1. SICE2011(早稲田大学(日本・東京))において19名のデータを収集2. MWSCAS2011(延世大学(韓国・ソウル))において21名のデータを収集3. ICPRAM

2012(ヴィラモウラ(ポルトガル))において12名のデータを収集企画通りに進んでいる。国際研究発表のデータの取得は予定より半年くらい早いです。今年は大学院生(被験者)を利用する代わりに、発表者としてコンピュータサイエンス学部教員と連携することで、2つの対象的なスタイルのプレゼンテーションの客観的なテストを実施する。被験者の理解と感情のデータは、収集、分析され、その結果は最もわかりやすく、最も楽しいスタイルを決定するために分析される物品費:50,000円旅費:320,000円謝金:100,000円その他:30,000円
人格的結合から見た前漢皇帝支配体制の展開

平成30年度は本研究課題と関わる成果として、2018年4月21日(土)に福岡大学において行われた第64回東洋史学研究会にて、「前漢劉邦集団の人的結合と郎官」と題する報告を行った。本報告は郎官と察挙が劉邦と劉邦集団との関係を再確認し、その人格的結合を再生産する装置として機能していたことを明らかとした前年度の成果を踏まえて、それが劉邦集団が拡大していくなかでで外部の人間をその集団に取り込んでいったことと関連する見通しを示した。また、2019年3月に刊行された『鹿児島大学法文学部紀要人文学科論集』第86号に、「漢初、劉邦集団の展開と構造」と題する論考を上梓した。本論考は『史記』巻一八高祖功臣侯者年表などにみえる高祖功臣位次について、劉邦集団内部の評価が反映されたものとして捉え、そこから劉邦集団の内部構造がその成長過程と密接に関連するものであることを明らかにした。そして、劉邦集団は一つの集団として強い求心性と表裏一体の排他性を有する一方で、その外部の者を「天下を共にする」体制の担い手としてその外延に加えていく開放性も有していると結論づけた。さら、2019年3月に刊行された『名古屋大学東洋史研究報告』第四三号では「柴田昇著『漢帝国成立前史ー秦末反乱と楚漢戦争ー』」と題する書評を発表した。この前漢成立に関する柴田氏の著書に対する書評のなかで本研究の課題である劉邦集団との関係の視点から今後解明すべき点について私見を述べた。昨年度につづいて、当初の計画通り前漢前半期の人格的結合について、特に劉邦集団に着目して研究を進めている。昨年度は上の概要欄に記した柴田昇氏の著書の書評において劉邦集団研究について報告者の問題関心に基づき指摘を行ったが、その執筆を準備するなかで当該研究について考えをすすめることができた。また、『人文学科論集』第八六号の論文では上で述べたように、劉邦集団が外部の者を取りこんで拡大していく論理まで考えを進めることができた。この点は本研究の課題である人格的結合の追究にとって、重要な視点となりうる。以上より、本年度の研究はおおむね順調に進展していると評価するものである。前年度に明らかになった劉邦集団が外部の者を取り込んでいくことが劉邦集団における人格的結合の再生産にどのような影響を与えたのか、追究する。また、人格的結合を考える上では、劉邦集団の成員とその外部の者がどのようにネットワークを構成していたのか追究しなければならないと考える。以上のような考えに基づき、前漢王朝成立以前、劉邦集団が拡大・成長していく過程でどのような手続きを経て外部の者が取り込まれていったのか、それが前漢王朝の制度のなかでどのような形をとってその痕跡をとどめているのか、追究する。平成29年度は本研究課題と関わる成果として、2017年7月22日に鹿児島大学において行われた第64回鹿大史学会大会にて、「前漢前半期における劉邦集団と人事制度の展開」と題する報告を行った。本報告は劉邦集団における人格的結合が世代をこえてどのように再生産されていったのかという点を問題にし、前漢前半期の人事制度において大きな役割を果たす郎官と察挙が劉邦と劉邦集団との関係を再確認し、その人格的結合を再生産する装置として機能していたことを述べた。本報告の一部は2018年3月に刊行された『鹿大史学』第64・65号に、「前漢前半期、劉邦集団における人格的結合の形成」と題する論考として上梓した。本論考は郎官が劉邦集団における人格的結合を再生産する装置として重要な位置づけを担っていたことを中心として分析した。具体的には、劉邦集団が郎官として優先的に、「高祖の衣冠」が月に一回高廟に「出游」する「游衣冠」の祭祀を通じて、高廟と直接つながる空間としての宮中への宿衛が認められることは、自身と「高皇帝」との関係を再確認することで、自身を劉邦集団のなかに位置づけ、その連帯性を再生産することにつながったと結論づけた。また、2017年8月に中華人民共和国北京大学において行われた第十届中国中古史青年学者聯誼会に出席し、黄楨氏(四川大学歴史学院)の「官制撰述在漢末的興起」と題する報告に対して、官僚機構の構造に関わる理念・法制などに関する視点から議論を行った。当初の計画通り前漢前半期の人格的結合について、特に劉邦集団に着目して研究を進めている。その一端は研究実績の概要の欄に記した鹿大史学会の大会において、特に皇帝の宿衛である郎官の機能を中心として報告したが、その後、その成果を論文としてまとめるなかで、都城に関する先行研究及び史料を再検討していくなかで、郎官の宿衛する空間としての宮中が宗廟祭祀と深く関わる場所であったことに気づき、その視点を取り入れ、論考にまとめることができた。この視点は今後本研究を前漢だけではなく、戦国期からのつながりを考える上で重要な視点となると考えている。以上により、本年度の研究はおおむね順調に進展していると評価するものである。

本報告は郎官と察挙が劉邦と劉邦集団との関係を再確認し、その人格的結合を再生産する装置として機能していたことを明らかとした前年度の成果を踏まえて、それが劉邦集団が拡大していくなかでで外部の人間をその集団に取り込んでいったことと関連する見通しを示した。また、2019年3月に刊行された『鹿児島大学法文学部紀要人文学科論集』第86号に、「漢初、劉邦集団の展開と構造」と題する論考を上梓した。本論考は『史記』巻一八高祖功臣侯者年表などにみえる高祖功臣位次について、劉邦集団内部の評価が反映されたものとして捉え、そこから劉邦集団の内部構造がその成長過程と密接に関連するものであることを明らかにした。そして、劉邦集団は一つの集団として強い求心性と表裏一体の排他性を有する一方で、その外部の者を「天下を共にする」体制の担い手としてその外延に加えていく開放性も有していると結論づけた。さら、2019年3月に刊行された『名古屋大学東洋史研究報告』第四三号では「柴田昇著『漢帝国成立前史ー秦末反乱と楚漢戦争ー』」と題する書評を発表した。この前漢成立に関する柴田氏の著書に対する書評のなかで本研究の課題である劉邦集団との関係の視点から今後解明すべき点について私見を述べた。昨年度につづいて、当初の計画通り前漢前半期の人格的結合について、特に劉邦集団に着目して研究を進めている。昨年度は上の概要欄に記した柴田昇氏の著書の書評において劉邦集団研究について報告者の問題関心に基づき指摘を行ったが、その執筆を準備するなかで当該研究について考えをすすめることができた。また、『人文学科論集』第八六号の論文では上で述べたように、劉邦集団が外部の者を取りこんで拡大していく論理まで考えを進めることができた。この点は本研究の課題である人格的結合の追究にとって、重要な視点となりうる。以上より、本年度の研究はおおむね順調に進展していると評価するものである。前年度に明らかになった劉邦集団内部で人格的結合が再生産される過程に関する成果を利用して、本年度は劉邦集団とそれ以外の官僚との関係を分析する。近年、前漢前半期の人事制度の特徴として、劉邦集団のネットワークを利用しつつ、人材を取り込む制度としての側面が強調されている。そこで、この人事制度に着目し、劉邦集団内部において「人格的結合」が再生産される過程をさらに解明するとともに、その運用によって、劉邦集団内部の「人格的結合」がいかに変容していくのか、解明する。また、前年度郎官の宿衛する空間に着目したように、皇帝との空間的な距離の問題が皇帝と官僚たちとの「人格的結合」の形成に関わっていると考えられる。よって、本年度は中華人民共和国西安にて未央宮跡・皇帝陵などの現地調査を行いたい。前年度に明らかになった劉邦集団が外部の者を取り込んでいくことが劉邦集団における人格的結合の再生産にどのような影響を与えたのか、追究する。また、人格的結合を考える上では、劉邦集団の成員とその外部の者がどのようにネットワークを構成していたのか追究しなければならないと考える。以上のような考えに基づき、前漢王朝成立以前、劉邦集団が拡大・成長していく過程でどのような手続きを経て外部の者が取り込まれていったのか、それが前漢王朝の制度のなかでどのような形をとってその痕跡をとどめているのか、追究する。