hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロテア-ゼを用いた血液アイソザイムの分画

血液中に逸脱する酵素であるアスパルテ-トアミノトランスフェラ-ゼについて、酵素の蔵器からの精製、各種プロテア-ゼの反応性について検討し、プロテア-ゼ401,およびプロティナ-ゼKがヒトサイトゾ-ル由来アスパルテ-トアミノトランスフェラゼを阻害し,ヒトミトコンドリア由来のアスパルテ-トアミノトランスフェラ-ゼを阻害しないことを確認した。これらのプロテア-ゼをアスパルテ-トアミノトランスフェラ-ゼの測定系に導入した場合の至適条件の検討を行い、安定した精密度、正確度の高いアスパルテ-トアミノトランスフェラ-ゼアイソエンザイムの測定系を確立した。本法は迅速かつ簡便であり自動分析装置での測定が可能であり、動物由来の酵素についても同様の反応性が確認され動物血清のアスパルテ-トアミノトランスフェラ-ゼの測定も可能である。また、同様に血液中の逸脱するラクテ-トデハイドロゲナ-ゼについてもグアニジンとαーキモトリプシンの併用により、ラクテ-トデハイドロゲナ-ゼー1のみを測定できる系を確立した。このことは心筋梗塞患者等における迅速検査として有用なものと考えられる。ヒト由来酵素(mーAST、cーAST)を用いてのプロテア-ゼの反応性の確認、プロテア-ゼの選択、プロテア-ゼの反応系での安定性、選択性、プロテア-ゼの反応(cーASTの失活化)と酵素反応(残存するASTの測定)を同一の系の中で行った場合の反応の至適条件(数種類のBufferを用いた至適pHの検索、反応性の確認等)、PALPによるアポ酵素(apo-mAST)のホロ化における条件の設定(PALP量、反応時間等)、各種プロテア-ゼの阻害剤の影響、血清に内因する干渉物質の影響等の検討を行い、自動分析装置により簡易的に測定できる分析法の確立を行った。しかし、使用したStreptmyces violaceochromogenase由来のプロテア-ゼ401は共役酵素系に用いるLDH、MDHに対する不活性化作用が認められたので、更に検索を行い、他の細菌由来のProteinase Kが安定であることをつきとめ現在、この酵素の性質について実験検討をしている。又、プロテア-ゼを用いたアイソザイム分析法としてLDHアイソエンザイムの分析法の確立等の研究も続行中である。血液中に逸脱する酵素であるアスパルテ-トアミノトランスフェラ-ゼについて、酵素の臓器からの精製、各種プロテア-ゼの反応性について検討し、プロテア-ゼ401,およびプロティナ-ゼKがヒトサイトゾ-ル由来アスパルテ-トアミノトランスフェラ-ゼを阻害し,ヒトミトコンドリア由来アスパルテ-トアミノトランスフェラ-ゼを阻害しないことを確認した。また、同様に血液中に逸脱するラクテ-トデハイドロゲナ-ゼについてもグアニジンとαーキモトリプシンの併用により、ラクテ-トデハイドロゲナ-ゼー1のみを測定できる系を確立した。
自閉症者に対する地域包括支援の進展を目指した研究

本研究により、1自閉症児者の家族は、自閉症があると社会適応が困難で支援体制が不十分と捉えていること、2障害者支援施設の生活支援員は、自閉症児者の状態に応じた支援が必要と認識していること、3発達障害者支援センターの相談支援者は、自閉症児者の状況把握の困難さ、障害の特性、適応行為の困難さを問題視していること、4地域の支援者は、自閉症児者に対する自立生活と余暇生活に対する支援を重視していること、以上が明らかになった。これらのことは、青年期・成人期の自閉症者に対する地域包括支援を行う上で重視すべき視点と考察した。本研究の目的は、自閉症者の日常生活や社会生活の質を高めることを目標とした地域包括支援の進展を目指す方策を案出することである。平成24年度については、1地域社会における青年期・成人期の自閉症者に対する支援の現状の明確化、2地域社会における青年期・成人期の自閉症者に対する支援の方向性の明確化、以上のことを目標に次のような研究を行った。1については、独自に作成した質問紙表を使用したアンケート調査(発達障害者支援センターの職員141名からの有効回答があった)及び発達障害者支援センター5か所での現地での調査・情報収集によって、地域社会における青年期・成人期の自閉症者の社会的支援とネットワークに関する認識について検討した。このことから得られた知見を基にして、2地域社会における青年期・成人期の自閉症者に対する支援の方向性について考察した。その結果、発達障害者支援センターの職員は、青年期・成人期の自閉症者の状態を広く捉えていること、その状態を状況把握の困難さ、障害の特性、及び適応行為の困難さに関する視点から見ていることが示唆された。また、特に自閉症者が有する独特な意思疎通と適応行動の難しさに関心を向けていること等が明らかとなった。これらの自閉症者の状態に対する支援者の認識から、地域社会で自閉症者の生活を支援するうえで、人間関係を通して発達を促したり行動を発展させたりするように広く配慮することが不可欠で、支援の方策を案出するうえで基本となる見方であると考えた。自閉症者の日常生活や社会生活の質を高めることを目標に、地域包括支援の進展を目指す方策を案出することを目的とした調査による研究をした。平成23年度は、1家族は自閉症者のコミュニケーションや社会適応が困難なこと、及び学校や福祉施設等による支援が障害特性に対応できていないこと、2生活支援員は自閉症者のコミュニケーション、日常生活、外出等において状態に応じた支援を必要と捉えていることが考察された。平成24年度は、発達障害者支援センターの職員は自閉症児者の状態を広く捉えていること、自閉症児者の状態を状況把握の困難さ、障害の特性、及び適応行為の困難さに関する視点から見ていること、及び意思疎通と適応行動の難しさに関心を向けていること等が明らかとなった。このため、地域社会で自閉症者の生活を支援するうえで、人間関係を通して発達を促したり行動を発展させたりするように広く配慮する必要性が示唆された。平成25年度は、地域の自閉症の支援者は、1自閉症児者の障害特性に関することを全般的に捉えようとしていること、その際「表現することの難しさ」、「理解することの難しさ」、「コミュニケーションの難しさ」の視点があり、この順に関心を向けていること、及び2自閉症児者の支援の場に関することを全般的に捉えようとしていること、その際「自立生活に関する支援」、「余暇生活に関する支援」の視点があり、この順に重視する傾向があること示された。これらは、地域社会における青年期・成人期の自閉症者に対する地域包括支援を行う上で重視すべき知見と考察した。以上より、地域社会における青年期・成人期の自閉症者に対する支援の方向性が明らかになったと考えられる。平成23年度は、(1)自閉症者の家族が必要としている支援内容、(2)障害者支援施設の支援者における自閉症者の状態に対する認識、及び生活支援や療育方法の現状、について研究を行った。(1)については、アンケート調査(自閉症児者の家族274名からの有効回答があった)によって、家族における自閉症児者の状態、接し方、学校や福祉施設等社会的支援に対する認識、(2)については、アンケート(障害者支援施設に所属している生活支援員301名からの有効回答があった)と面接による調査によって、生活支援員における自閉症者のコミュニケーション、生活、外出時に関する状況に対する捉え方、及び自閉症者に対する生活支援に必要な地域の社会資源、QOL(生活の質)向上のために必要な取り組みに対する認識を検討した。このことから、(1)家族は自閉症者のコミュニケーションや社会適応が困難なこと、及び学校や福祉施設等による支援が障害特性に対応できていないこと、(2)生活支援員は自閉症者のコミュニケーション、日常生活、外出等において状態に応じた支援を必要と捉えていること、等が明らかとなった。

したがって、これらの知見を基にして、地域社会で自閉症者の家族が必要としている在宅や福祉施設における日常生活や社会生活等の生活支援(就労支援も含む)のあり方を考察することが不可欠と考えた。本研究では、自閉症者の日常生活や社会生活の質を高めることを目標にして、地域包括支援の進展を目指す方策を案出することを目的としている。平成24年度は、1地域社会における青年期・成人期の自閉症者に対する支援の現状の明確化、2地域社会における青年期・成人期の自閉症者に対する支援の方向性を明確化する研究を行うことを予定していた。このため、発達障害者支援センターの職員を対象として、青年期・成人期の自閉症者の支援とネットワークに関する認識と取り組みを検討した。発達障害者支援センターの職員に対するアンケート調査によって、発達障害者支援センターの職員における自閉症者の状態、学校や福祉施設等社会的支援、及びネットワークに関する認識を検討した。また、発達障害者支援センターでの現地調査・情報収集によって、青年期・成人期の自閉症者の社会的支援とネットワークに関する認識について考察した。これらのことから、青年期・成人期の自閉症者が地域社会で自立した生活を送るための支援のあり方が明確になったため、当初予定していた本年度の研究目的をほぼ達成したと言える。本研究では、自閉症者の日常生活や社会生活の質を高めることを目標に、地域包括支援の進展を目指す方策を案出することを目的とした研究であり、平成23年度は、(1)自閉症者の家族が必要としている支援内容、(2)障害者支援施設の支援者における自閉症者の状態に対する認識、及び生活支援や療育方法の現状、について研究を行うことを予定していた。このため、自閉症者の家族が必要としている支援内容については、アンケート調査(自閉症児者の家族274名からの有効回答があった)によって、家族における自閉症児者の状態、接し方、学校や福祉施設等社会的支援に対する認識を検討した。また、アンケート(障害者支援施設に所属している生活支援員301名からの有効回答があった)と障害者支援施設10施設における面接調査によって、生活支援員における自閉症者のコミュニケーション、生活、外出時に関する状況に対する捉え方、及び自閉症者に対する生活支援に必要な地域の社会資源、QOL(生活の質)向上のために必要な取り組みに対する認識を検討した。これらのことから、(1)家族は自閉症者のコミュニケーションや社会適応が困難なこと、及び学校や福祉施設等による支援が障害特性に対応できていないこと、(2)生活支援員は自閉症者のコミュニケーション、日常生活、外出等において状態に応じた支援を必要と捉えていること、等が明らかとなり、これらの結果から、地域社会で自閉症者の家族が必要としている在宅や福祉施設における日常生活や社会生活等の生活支援(就労支援も含む)のあり方を考察することになったため、当初予定していた本年度の研究目的をおおむね達成し、順調に進展しているとみることができる。1地域社会における青年期・成人期の自閉症者に対する支援の方向性の明確化平成24年度に見出した地域社会における自閉症者に対する支援の方向性を明確にする。
局所薬剤送達方法-CED法を駆使した脊髄損傷に対する新規治療方法の開発

脊髄損傷は、現代の医療においても治療が難しい。その理由の一つとして、脊髄には血液-脳脊髄関門があり、十分な量の薬を投与することが難しいことが挙げられる。この研究では、convection-enhanced delivery(CED)法という新しい薬剤投与方法を脊髄に応用することで、脊髄損傷部位に十分な薬を投与することに成功し、従来の薬物治療ん勝る治療効果が得られることを証明した。さらに、脊髄損傷に対するMuse細胞(multilineage-differentiating stress enduring cell)を用いた幹細胞治療についても、その効果を検証した。本研究の目的は、convection-enhanced delivery(CED)法を用いた脊髄損傷に対する軸索再生治療法の開発である。脊髄損傷の病態解明は進み、様々な治療薬が提案されているが、血液-脳脊髄関門の存在から標的組織への薬剤送達が難しく、期待される臨床効果が得られていない。脊髄損傷においては、灰白質と白質がともに障害されるが、ここで主な治療ターゲットとなるのは、白質における軸索再生である。損傷部位によって断絶している軸索を標的細胞へと伸展・誘導し、シナプス形成およびミエリン化を促進しなければならないが、脊髄損傷における障害部位は、軸索再生に不利な環境にあることが明らかにされている。すなわち、炎症反応の存在、グリア瘢痕の形成、および軸索損傷後のミエリン由来軸索再生阻害因子の存在であるが、このような環境は、生体が損傷部位に対して生来の修復機転を働かせている結果でもある。よって、脊髄損傷における軸索再生を達成するためには、1グリア瘢痕につながる生来の修復機転をブロックし、2軸索再生につながる治癒機転を働かせる、という2つの治療戦略を同時に行う必要がある。我々が開発を進めてきたCED法を用いれば、治療効果を発揮するのに十分な濃度で、一度に複数の治療薬を、脊髄組織へと送達できる。本研究は、CED法を用いた脊髄損傷に対する2つの治療戦略、(i)多剤薬剤カクテル投与による最大限の軸索再生(ii)細胞外環境の最適化による幹細胞移植治療の効果促進の有効性を検証する。ドラッグ・デリバリー問題の解決により、現在までに蓄積されてきた脊髄損傷の薬物治療に関する知見を実臨床へと応用できる可能性、また、それら薬物治療と幹細胞移植との融合による軸索再生医療の将来性が証明されるものと考えられる。実験系で用いるラット脊髄損傷モデルについて、基礎的データを採取した。バルーンカテーテルを用い、圧挫損傷の程度を変更することで、重症度の異なるモデルを作成することができた。下肢運動機能評価といった行動学的検査に加え、MRIを用いた非侵襲的な画像評価方法についても研究を進めた。また、幹細胞移植治療に用いるためのMuse細胞について、調整方法を確立した。正常脊髄における薬剤分布に関するコンピュータ・シミュレーションについても改善を行った。本研究の目的は、convection-enhanced delivery (CED)法を用いた脊髄損傷に対する軸索再生治療方法の開発である。脊髄損傷の治療においては、損傷部位において断絶している軸索を、その末梢へと進展・誘導し、シナプス形成・ミエリン化を促進することが達成目標である。しかし、脊髄損傷部位は軸索再生に不利な環境にある。すなわち、炎症反応と、それに伴うグリア瘢痕の形成、また軸索損傷後のミエリン由来軸索再生阻害因子の存在であるが、実は、このような環境は、生体が障害に対する生来の修復機転を働かせている結果でもある。よって、脊髄損傷部位における軸索再生を達成するためには、1グリア瘢痕につながるような生来の修復機転をブロックし、2軸索再生につながる治癒機転を働かせる、という2つの治療戦略を同時に行う必要がある。そのための治療薬もまた、多数、提案されているが、従来の経静脈的薬剤投与法では、血液-脳脊髄関門の存在から、標的組織への薬剤送達が困難であった。近年、我々が開発を進めてきたCED法を用いれば、治療効果を発揮するのに十分な濃度で、一度に複数の治療薬を脊髄組織へと送達できる。CED法を用いた2つの治療戦略、(1)多剤薬剤カクテル投与による最大限の軸索再生(2)細胞外環境の最適化による幹細胞移植治療の効果促進について、概念実証を行う目的で、以下の動物実験を行った。まず、新規のラット脊髄損傷モデルを作成した。バルーンカテーテルを用い、圧挫損傷の程度を変更することで、重症度の異なるモデルを作成した。その評価には、下肢運動機能評価といった行動学的検査に加え、MRIを用いた非侵襲的な画像評価方法を開発した。従来、脊髄損傷の臨床において使用されているステロイドをCED法を用いて投与し、その有効性を確認した。また、幹細胞治療に用いるMuse細胞の調整法を確立した。新規に開発した精髄損傷モデルを用いて研究を開始したが、新規の治療方法を開発する研究であるため、従来の脊髄損傷モデル、すなわちインパクターを用いた動物モデルについても、その有用性を確認する必要があると考えられたた。そのため、同様の実験を、従来のモデルで再検討することも行っている。

すなわち、炎症反応と、それに伴うグリア瘢痕の形成、また軸索損傷後のミエリン由来軸索再生阻害因子の存在であるが、実は、このような環境は、生体が障害に対する生来の修復機転を働かせている結果でもある。よって、脊髄損傷部位における軸索再生を達成するためには、1グリア瘢痕につながるような生来の修復機転をブロックし、2軸索再生につながる治癒機転を働かせる、という2つの治療戦略を同時に行う必要がある。近年、我々が開発を進めてきたCED法を用いれば、脊髄血液関門を介することなく、十分な量の治療薬を脊髄組織へと送達できる。CED法を用いた新規軸索再生治療方法の有効性に関する概念実証を行う目的で、以下の動物実験を行った。まず、新規のラット脊髄損傷モデルを作成した。バルーンカテーテルを用い、圧挫損傷の程度を変更することで、重症度の異なるモデルを作成した。その評価には、下肢運動機能評価といった行動学的検査に加え、MRIを用いた非侵襲的な画像評価方法を用いた。さらに、脊髄損傷治療において末梢静脈から投与されるステロイドをCED法を用いて投与し、その有効性を確認した。また、幹細胞治療に用いるMuse細胞の調整法を確立し、インパクターを用いた従来のラット脊髄損傷モデルにおいて、その治療効果を確認した。すなわち、受傷後1日目および14日目のMuse細胞移植により、下肢運動機能の改善が得られた。またた、蛍光免疫二重染色により、脊髄損傷部位におけるMuse細胞の生着を確認した。脊髄損傷は、現代の医療においても治療が難しい。その理由の一つとして、脊髄には血液-脳脊髄関門があり、十分な量の薬を投与することが難しいことが挙げられる。この研究では、convection-enhanced delivery(CED)法という新しい薬剤投与方法を脊髄に応用することで、脊髄損傷部位に十分な薬を投与することに成功し、従来の薬物治療ん勝る治療効果が得られることを証明した。さらに、脊髄損傷に対するMuse細胞(multilineage-differentiating stress enduring cell)を用いた幹細胞治療についても、その効果を検証した。ラット脊髄損傷モデルを用い、CED法を用いた神経保護作用薬minocycline局所投与(単剤投与)の治療効果を検証する。本研究は、薬剤カクテルを用いた局所治療方法の開発を目標としており、研究の進捗状況が良好であれば、その他の有望な薬剤についても、単剤投与の効果を検証しておく。並行して、本研究で用いているラット脊髄損傷モデルにおいて、Muse細胞を用いた幹細胞治療の効果に関する基礎的知見を収集する。移植された細胞の生着率、神経細胞への誘導といった組織学的検討を主に行う。本グループにおいては、神経系組織に対するMuse細胞を用いた幹細胞治療についても、積極的に研究を進めている。Muse細胞を、脊髄損傷部位において上位と下位の軸索をつなぐ介在ニューロンとするという全く新しい治療戦略についても検討中である。無論、CED法は、移植後の幹細胞の周囲環境を最適化するための有用な手段である。本研究成果は、他の幹細胞治療においても有用な治験となると考えられる。神経外科学
科学教育におけるITを活用した歴史教材=「仮想博物館」の開発

本研究計画の目的は,最新のIT技術を活用して,科学教育における歴史教材の作成方法の研究を行い,実際にネットワーク上にサーバーを構築して稼動しながら,作成した教材の蓄積方法と利用方法の研究も実践的に行うことにある。科学教育において,直接の専門科目の教育に加えて,その周辺分野の学識や,学問研究の歴史的な発展を学ぶことは,学生の視野を広げ,柔軟な思考力,幅広い適応力を養う上で極めて重要である。特に,ビデオ撮影による研究者の談話、講和の直接体験型コンテンツを含むWeb上のインタラクティブな教材作成,サーバーによる教材の系統的蓄積、改善、提供とネットワークを介した柔軟な利用方法の開発、の全過程を基礎から研究し、実際にプロトタイプシステムを作成することが目的である。平成19年度における研究成果は以下の通りである。1.素粒子物理学の発展の歴史を題材とした,歴史教材の作成を進めた。平成19年度は湯川、朝永生誕百周年の展示や講演会が各地で行われたので,その記録を行った。また、金沢大学および金沢21世紀美術館において、湯川、朝永生誕百周年の企画展を行った。金沢大学資料館および石川県自然史資料館所蔵の第四高等学校の物理機器やその他資料の調査を行って,歴史教材としての展示を行った。特に一部の実験機器については,現代工芸技術を用いて復元品を作成し,実際に作動させた。2.20世紀後半の物理学における学問の発展を支えた人々を集めたシンポジウムを企画、開催した。基礎物理学研究所の研究計画として提案し,100余名の参加を得て3目間に渡って,多くの貴重な報告と議論がなされた。シンポジウムの記録を,ビデオ記録から完全に再現する形で作成し,出版した。3.ビデオ記録,物理学史や研究グループ関係の資料の電子化を更に進めて蓄積した。Webサーバーのプロトタイプを作成し,関係者内に公開している。一般公開のために著作権などの問題をクリアする準備をしている。1.関係年表作成:基本的な時間軸を構成するために、素粒子論グループ関係、理論物理学関係の資料を収集して、基本年表を作成した。年表原稿を関係研究者に配布して意見を聴取し、来年度に完成させる予定である。2.資料の電子化:資料の電子化の準備として、基本的な方法、作業の手順、ハードとソフトの検討を行った。素粒子論グループKJRの資料を最初のターゲットとして基礎物理学研究所内の保管庫に移した。3.インタビュープロジェクト:南部陽一郎氏のインタビューを企画、準備を進めたが天候にはばまれて、実行は来年度に延期された。また、この準備のために、シカゴ大学でのインタビュービデオを入手して電子化して内容を整理した。オーラルヒストリ・インタビューを伏見康治氏、中村誠太郎氏に対して行った。これらはすべてビデオ記録した。また、インタビュー準備のために、両氏に関係する文献から年譜を整理し、関係資料を集めて電子化する準備を行った。4.シンポジウムの企画・実行・記録・報告書の作成:基礎物理学研究所の研究計画と協力して研究会「学問の系譜---アインシュタインから湯川・朝永へ---」の企画、実行、記録、報告書の作成を行った。全ての講演、討論、懇親会での議論までをビデオで撮影し、それから起こした音声ファイルに基づいて報告書を作成した。当日使われたスライドを全て埋め込み、著者校正を経て出版された。「牧二郎記念シンポジウム」(2005年11月5日)の企画、実行、記録、報告書作成を行っている。また、「小川修三の人と学問」(2005年6月18日)についても、その記録から報告書作成を準備中である。これらについても、全ての講演、討論のビデオ記録を行い、起こした音声と当日使われたスライドを組み合わせる形式での報告書作成を進めている。5.CERNアーカイブの調査:CERNにおける種々のアーカイブについて現地で調査し、資料を収集した。年表原稿を関係研究者に配布して意見を聴取し、修正の上、出版した。2.関係名簿の電子化:基礎物理学の戦後の発展を支えた素粒子論グループの名簿関係資料を、素粒子論グループ事務局報のファイフレより抽出し、電子化した。これは各時点での研究者の配置やアクティビティを示しており、資料解析の基本情報となるものである。3.インタビュープロジェクト:名古屋大学での坂田模型50周年記念シンポジウムの全講演のビデオ記録を行った。また、この機会を利用して、坂田模型の成立とその後の発展についての座談会を行い、ビデオ記録をした。4.シンポジウムの企画・実行・記録・報告書の作成:基礎物理学研究所の研究計画と協力して研究会「学問の系譜2」の企画、実行、記録、報告書の作成準備を行った。全ての講演、討論、懇親会での議論までをビデオで撮影し、それから起こした音声ファイルまでを作成した。「牧二郎記念シンポジウム」(2005年11月5日)の報告書作成、「小川修三の人と学問」(2005年6月18日)の報告書作成を、それぞれのビデオ記録をもとに行い、出版した。5.基礎物理学研究所の歴史、特にその設立の経緯、及び、国立大学の法人化に伴う再定義問題についての調査、研究を進め、成果を出版した。

科学教育において,直接の専門科目の教育に加えて,その周辺分野の学識や,学問研究の歴史的な発展を学ぶことは,学生の視野を広げ,柔軟な思考力,幅広い適応力を養う上で極めて重要である。特に,ビデオ撮影による研究者の談話、講和の直接体験型コンテンツを含むWeb上のインタラクティブな教材作成,サーバーによる教材の系統的蓄積、改善、提供とネットワークを介した柔軟な利用方法の開発、の全過程を基礎から研究し、実際にプロトタイプシステムを作成することが目的である。平成19年度における研究成果は以下の通りである。1.素粒子物理学の発展の歴史を題材とした,歴史教材の作成を進めた。平成19年度は湯川、朝永生誕百周年の展示や講演会が各地で行われたので,その記録を行った。また、金沢大学および金沢21世紀美術館において、湯川、朝永生誕百周年の企画展を行った。金沢大学資料館および石川県自然史資料館所蔵の第四高等学校の物理機器やその他資料の調査を行って,歴史教材としての展示を行った。特に一部の実験機器については,現代工芸技術を用いて復元品を作成し,実際に作動させた。2.20世紀後半の物理学における学問の発展を支えた人々を集めたシンポジウムを企画、開催した。基礎物理学研究所の研究計画として提案し,100余名の参加を得て3目間に渡って,多くの貴重な報告と議論がなされた。シンポジウムの記録を,ビデオ記録から完全に再現する形で作成し,出版した。3.ビデオ記録,物理学史や研究グループ関係の資料の電子化を更に進めて蓄積した。Webサーバーのプロトタイプを作成し,関係者内に公開している。一般公開のために著作権などの問題をクリアする準備をしている。
化学療法併用多分割放射線治療による口腔癌の制御率のQOLの改善に関する研究

口腔癌に対する放射線治療による局所制御成績とQOLの改善を図ることを目的に、新鮮扁平上皮癌症例92例を対象として多分割放射線治療単独もしくは化学療法を併用した多分割放射線治療を行った。このうち、1回線量を固定して治療を完遂できた症例56例を評価の対象とした。1回線量1.2Gy群では最終局所制御率は39%であり、1回線量1.4Gy群では56%であった。放射線治療前に化学療法が行われた症例の制御率は1.2Gy群では23%、1.4Gy群では100%であり、同時併用が行われた1.2Gy群6例では4例が制御された。NO症例中無病生存した症例は1.2Gy群では25例中19例、1.4Gy群では22例中17例であった。いづれの群でもN+症例はほとんど制御することはできなかった。2年以上生存が確認された39症例中21例で晩期有害事象が確認された。歯の脱落、骨露出や骨壊死、腐骨形成が生じた。局所遺残や再発症例に対する救済手術によってそれらを生じた症例が9例あった。これらは治療終了後から増加し始め、最も遅く発生した症例は6年目で生じた。いづれの線量群でも早期例では局所制御率が約50%強、無病生存率が70-80%であったことから、手術可能例であれば手術優先の治療方針が適当であろうと思われた。一方で、進行例の場合、局所非制御となり救済手術が有効な症例もあるものの領域制御が達成されない症例が存在することから、放射線治療と手術との組み合わせ方を再考する必要や化学療法の同時併用の使用等が今後十分論議される必要のあることが伺われた。また、軽度のものも含めて放射線治療に伴う晩期有害事象の発生頻度が高いことはこの領域での多分割照射を適応する症例の選択の際に留意すべき点であるように思われた。本研究では口腔癌を対象として化学療法を併用した多分割照射を行い局所制御の向上と晩期有害事象の低減の可能を明らかにすることを目的とした。1991年から2003年までに1日2回照射法で治療された口腔扁平上皮癌症例のうち、根治照射が行われた92例のうち概ね1回線量の変更なく治療を完遂できたのは56症例(1期、6例;2期、25例;3期、9例;4期、16例)で,本年度も引き続き追跡された。1回線量は期間中1.2から1.4Gyに増加された。平均総線量はそれぞれ72.4及び73.6Gyであり,平均総治療期間は47.2及び47.5日であった。局所制御は1.2及び1.4Gy群で,全例では38.7%,56.0%,1・2期では52.9%,66.7%,3・4期では21.4%,42.9%であった。1.2群に比べ1.4Gy群でより高い局所制御を示した。しかし,原病死した症例も含め1.2群で31例中13例に,1.4Gy群では25例中8例に,主として顎骨に関わる晩期有害事象を生じた。症例数あるいは生存者数に比べて発生数が多かった。

不用意な抜歯、歯の脱落後の感染が主な直接的原因の場合が半数を占めたが、基本的には顎骨に対する根知的な放射線照射の影響が存在し、歯周組織の炎症性破壊が誘因となって骨破壊が進行してゆくことが推測された。今回のまとめでは,口腔癌に対する多分割照射による放射線治療では期待された局所制御を確認することはできなかった。一方で,顎骨の有害事象の発生頻度が高いことを認識する必要性のあることが明らかとなった。本研究では口腔癌を対象として化学療法を併用した多分割照射を行い局所制御の向上と晩期有害事象の低減の可能性を明らかにすることを目的とした。1991年から2003年までに1日2回照射法で治療された口腔扁平上皮癌症例のうち、根治照射が行われた92例のうち概ね1回線量の変更なく治療を完遂できたのは56症例(1期、6例;2期、25例;3期、9例;4期、16例)で,本年度も引き続き追跡された。1回線量は期間中1.2から1.4Gyに増加された。平均総線量はそれぞれ72.4及び73.6Gyであり,平均総治療期間は47.2及び47.5日であった。化学療法は可能な症例に対して主としてneoadjuvantとして行った。プラチナ系抗癌剤が用いられた。局所制御は1.2及び1.4Gy群で,全例では38.7%,56.0%,1・2期では52.9%,66.7%,3・4期では21.4%,42.9%と、前年度と変化はなかった。1.2群に比べ1.4Gy群でより高い局所制御を示した。抗癌剤併用による差は明らかではなかった。しかし,原病死した症例も含め1.2群で31例中14例に,1.4Gy群では25例中10例に,主として顎骨に関わる晩期有害事象を生じた。症例数あるいは生存者数に比べて発生数が多いように思われた。不用意な抜歯などの外科的処置、歯の脱落後の感染が主な直接的原因の場合が半数を占めたが、特に原因なく発症する場合も見られたことから、基本的には顎骨に対する根知的な放射線照射の影響が存在し、歯周組織の炎症性破壊が誘因となって骨破壊が進行してゆくことが推測された。本年度についても,口腔癌に対する多分割照射による放射線治療による期待された局所制御を確認することはできず、顎骨の有害事象の発生頻度が高いことを認識する必要性のあることが再確認された。口腔癌に対する放射線治療による局所制御成績とQOLの改善を図ることを目的に、新鮮扁平上皮癌症例92例を対象として多分割放射線治療単独もしくは化学療法を併用した多分割放射線治療を行った。このうち、1回線量を固定して治療を完遂できた症例56例を評価の対象とした。1回線量1.2Gy群では最終局所制御率は39%であり、1回線量1.4Gy群では56%であった。放射線治療前に化学療法が行われた症例の制御率は1.2Gy群では23%、1.4Gy群では100%であり、同時併用が行われた1.2Gy群6例では4例が制御された。NO症例中無病生存した症例は1.2Gy群では25例中19例、1.4Gy群では22例中17例であった。いづれの群でもN+症例はほとんど制御することはできなかった。2年以上生存が確認された39症例中21例で晩期有害事象が確認された。歯の脱落、骨露出や骨壊死、腐骨形成が生じた。局所遺残や再発症例に対する救済手術によってそれらを生じた症例が9例あった。これらは治療終了後から増加し始め、最も遅く発生した症例は6年目で生じた。いづれの線量群でも早期例では局所制御率が約50%強、無病生存率が70-80%であったことから、手術可能例であれば手術優先の治療方針が適当であろうと思われた。一方で、進行例の場合、局所非制御となり救済手術が有効な症例もあるものの領域制御が達成されない症例が存在することから、放射線治療と手術との組み合わせ方を再考する必要や化学療法の同時併用の使用等が今後十分論議される必要のあることが伺われた。また、軽度のものも含めて放射線治療に伴う晩期有害事象の発生頻度が高いことはこの領域での多分割照射を適応する症例の選択の際に留意すべき点であるように思われた。
C4植物の葉肉葉緑体が環境ストレスに応答して集合運動する分子機構とその生理的意義

環境ストレスに応答してC4植物の葉肉葉緑体が維管束鞘細胞側に凝集する葉緑体運動の分子機構と生理的意義の解明を目指した。この凝集運動は,植物ストレスホルモンであるアブシジン酸と青色光により誘導されることを見出した。様々な植物種を調査した結果,葉肉葉緑体の凝集運動はC3植物では起こらず, C4植物で普遍的に見られる生理応答であり, C3植物からC4植物への進化過程で獲得された環境ストレス耐性機構だと考えられた.環境ストレスに応答してC4植物の葉肉葉緑体が維管束鞘細胞側に凝集する葉緑体運動の分子機構と生理的意義の解明を目指した。様々な植物種を調査した結果,葉肉葉緑体の凝集運動はC3植物では起こらず, C4植物で普遍的に見られる生理応答であり, C3植物からC4植物への進化過程で獲得された環境ストレス耐性機構だと考えられた.環境ストレスに応答してC_4植物シコクビエの葉肉(M)葉緑体が維管束鞘細胞側に集合する凝集運動について,以下の点を明らかにした.(1)凝集運動誘起には時間を要する:ABAに応答したM葉緑体挙動の経時変化を詳しく調べた.凝集運動は,白色光(100μmolm^<-2>s^<-1>)照射68時間後に確認され,C_3植物葉緑体の逃避運動に比べて誘導には時間がかかることが明らかとなった.(2)活性酸素は関与しない:暗所下でABAとH_2O_2を共存させた場合,M葉緑体の凝集運動は誘導されなかった.また,活性酸素スカベンジャーを共存させても,明所下でのABA依存性凝集運動は阻害されなかった.したがって,活性酸素はM葉緑体の凝集運動を誘導する因子ではないと考えられた.(3)青色光により誘導される:ABAに応答したM葉緑体の凝集運動は赤色光では誘導されず,青色光で誘導され,フォトトロピンの関与が示唆された.(4)青色光に応答した逃避運動システムと,ABAに応答した凝集運動システムが存在する:青色光(100μmolm^<-2>s^<-1>)照射,ABA非存在下ではM葉緑体が光の入射方向と平行な面に移動する逃避運動が見られた.一方,ABA存在下では凝集運動が引き起こされた.したがって,ABAはM葉緑体を逃避運動から凝集運動へと誘導すると考えられた.強青色光(500μmolm^<-2>s^<-1>)照射,ABA非存在下では,片側で逃避運動が,他方で凝集運動が見られた.ABA存在下ではすべてのM葉緑体が凝集運動を示した.したがって,強光照射を受けている側ではABAが生成し,ABA応答性の凝集運動が優位に働くと推察された.環境ストレスに応答してC_4植物の葉肉葉緑体が維管束鞘細胞側に集合する凝集運動について,以下の点を明らかにした。(1)サンプルめ横断切片のデジタル画像から各ピクセル座標を抽出し,維管束鞘細胞からの相対距離を求め,葉肉葉緑体凝集配置の程度を定量化する方法を考案した。(2)乾燥ストレスにより,葉肉葉緑体の凝集運動がみられたシコクビエに再び水を与えたところ,約18時間かけて徐々に元の配置に戻っていく様子が観察された。したがって,葉肉葉緑体の凝集運動は,環境ストレスに応答した可逆的な生理応答であると考えられた。根から吸収した水が各々の葉細胞に行きわたり,凝集運動を誘起していたストレスから回復することで,元の葉緑体配置へと戻ったと考えられた。(3)塩ストレスに曝すと,NADP-ME型C_4植物では凝集運動よりも逃避運動が顕著に起こった。一方で,NAD-ME型C_4植物では維管束間の葉肉葉緑体が一部逃避運動しているものの,凝集運動が強く現れた。PCK型のギニアグラスでは弱い凝集運動を起こす一方,ローズグラスでは強い凝集運動がみられた。したがって,ストレスに応答した葉肉葉緑体の凝集運動はC_4光合成のサブタイプに関わらず誘導されるが,その程度は植物種によって異なることが明らかとなった。凝集運動の程度を葉構造,供試植物が属する系統グループ,維管束鞘葉緑体のグラナの発達度,維管束鞘細胞からのCO_2の漏出率などと比較したが,明白な関連性は見いだせなかった。強光,乾燥,塩などの環境ストレスに応答してC_4植物の葉肉葉緑体が維管束鞘細胞側に集合する凝集運動は,過酷な気象条件の野外で生育しているC_4植物に共通の生理応答であると考えられるが,葉緑体の配向性を引き起こす情報伝達や運動制御系の実体,ならびに凝集運動の生理的意義については不明である。本研究ではこれらの不明点を解明することを目指しており,本年度は以下の点を明らかにした。C_4植物シコクビエの葉片にアブシジン酸溶液を浸透後,青色光を照射すると葉肉葉緑体の凝集運動が引き起こされる。同様の現象は,他の多くのC_4植物(トウモロコシ,パニカム属植物,ハゲイトウ,フラベリア)においても観察された。

一方,C_3植物(オオムギ,パニカム属植物)の葉肉葉緑体では,凝集運動は観察されず,強光に応答した逃避運動(光の照射方向に対して垂直な細胞壁側に移動する運動)が見られた。また,C_3-C_4中間型植物においては,逃避運動に加えて弱い凝集運動が観察された。したがって,C_4植物は青色光とアブシジン酸に応答した凝集運動機構を普遍的に有しており,逃避運動機構をもつC_3植物からC_4植物が分岐進化する過程で,C_4植物特有の細胞内構造や代謝様式の獲得とともに葉緑体凝集運動機構も獲得してきたと推察された。また,環境ストレスにともなう葉緑体凝集運動の応答性を単子葉C_4植物と双子葉C_4植物間で比較したところ,単子葉C_4植物の方が顕著な応答性が見られた。したがって,C_4植物種によってストレス適応戦略が異なり,環境ストレスに応答した凝集運動の発現にも影響が及ぼされていると考えられた。
黄色ブドウ球菌由来鉄獲得蛋白質Ｉｓｄの蛍光バイオセンサー化と阻害剤探索法の構築

本研究課題では、薬剤耐性黄色ブドウ球菌に対する創薬標的であるIsd蛋白質を化学修飾によって蛍光センサーへと変換し、Isd蛋白質同士のヘム受け渡し挙動を蛍光追跡することを目的としている。しかしながら本研究の遂行にあたっては、効率的かつ部位特異的な蛋白質化学修飾や、質量分析による修飾蛋白質のキャラクタライズなど、実験の技術的難度が高いことが研究遂行の妨げとなると考えられた。そこで私は世界最先端の蛋白質修飾技術と質量解析技術を習得することを目的として、平成25年5月よりカリフォルニア工科大学、Hsieh-Wilson研究室に留学した。Hsieh-Wilson研ではO-GlcNAc化蛋白質を特異的に標識する手法が開発されている。私はこの手法と定量的質量分析技術であるSILAC法を組み合わせ、正常細胞とガン細胞間でのO-GlcNAc化プロテオームの定量比較解析を試みた。実験には、通常細胞と比較して細胞内O-GlcNAc修飾が亢進しているという報告のあるKRas変異ガン細胞を用いて評価を行った。これらの細胞中のO-GlcNAc蛋白質にアフィニティタグを特異的に導入し、このタグに対する抗体を用いて精製濃縮を行った後、質量分析を行った。その結果、多くのO-GlcNAc蛋白質が同定され、さらにそのいくつかは、KRas変異細胞と天然型細胞で発現量が大きく異なることが見出された。今後は、これらの蛋白質の活性と腫瘍形成機構の関連性を検証する予定である。以上の実験を通じて、蛋白質化学修飾に必要な最先端の知識や手技を習得することができた。この経験は今後の研究課題遂行に大いに役立つと考えている。平成25年度は蛋白質修飾技術と質量解析技術習得を目的としてアメリカに留学したため、当初予定していたIsd蛋白質への化学修飾は未だ行えていない。しかしながら、留学で得た知識、技術は今後の研究課題の進展に極めて有用であると考えている。留学で得た経験を活かして、Isd蛋白質への化学修飾、および質量分析によるキャラクタライズを行う。まずは、Isd蛋白質にCys変異導入を行い、蛍光色素を導入する。この際、ヘム結合によってより大きく蛍光が変化する修飾部位や蛍光色素の種類を最適化する。その後、実際に望みの修飾が起こっているか質量分析により確認する。
心筋及び平滑筋のイオンチャネルとイオン駆動型トランスポータ

更に、eicosapentaenoicacid(EPA)などのω-3系多価不飽和脂肪酸は、このagonistによるCa^<2+>透過性非選択性陽イオンチャネルを抑制すると共に、EPA慢性処理細胞では、細胞膜EPA含量が増加し、agonistによるCa^<2+>上昇が著明に抑制されることを報告した。
コドン・アンチコドン相互作用と遺伝情報翻訳の忠実度

1.前年度に作成したtRNA^<phe>変異体のうち、アンチコドンをGAA、およびAAAに改変したものの酵母無細胞蛋白質合成系におけるpoly(U)依存性poly(phe)合成能に関して興味ある点が見い出されたので、さらに詳しく解析した。その結果、リボソームのPーsiteにいずれのtRNA^<phe>があるかにより、隣接のAーsiteのtRNA^<phe>へのペプチド鎖の転移効率が異なることが判明した。このことは、Pーsiteにおけるコドンーアンチコドン対合様式の違い〔tRNA^<phe>(AAA)はコドンUUUとWatsonーCrick型に、tRNA^<phe>(GAA)はwobble型に対合する〕が隣接するAーsiteに結合する次のアミノアシルーtRNAの結合効率に影響し、ひいてはリボソーム上での蛋白質合成速度の調節に関与する可能性を示唆しており、非常に興味深い。2.予定した計画のうち、U_<33>番塩基の置換を含む二重変異体の作成は、技術的困難に直面してpoly(U)依存性poly(phe)合成能を測定するに十分なだけのtRNA^<phe>二重変異体を調製することができなかった。反応条件等の検討から、この困難の最大の原因は酵母tRNA^<phe>の場合32番塩基が2′ー0ーメチル基を持つCmであるため、U_<33>を他の塩基に置換するのに必要なRNAリガーゼ反応が進みにくいためであるらしいことが判明した。そこで、現在は32位に2′ー0ーメチル基を持たないtRNA^<Tyr>に材料を変更して"二重変異体"の作成を試みている。3.アンチコドンループの鎖長は通常のtRNAでは7であるが、8であるような変異体、tRNA^<phe>(GAAA)およびtRNA^<phe>(AAAA)を作成した。これらはいずれもフェニルアラニン受容能、poly(U)依存性poly(phe)合成能を示すものの、天然型に比ベると効率はかなり落ちることがわかった。このことはリボソームでの暗号解読にアンチコドンループのコンホメーションも重要な帰与をしていることを示している。1.本年度の補助金で購入したHPLCポンプを利用して, RNAの分子整形手術を行うのに必要な材料を調製するための技術的検討を行った.その結果,オリゴヌクレオチドやtRNA断片を迅速かつ効率的に調製するのに有効な溶媒条件等の組み合わせを設定することができた.2.それらの材料を用いて酵母tRNA^<Phe>(アンチコドンはGmAA)の塩基配列を試験管内で酵素的に改変し,アンチコドンをそれぞれ, GAA, AAA, AGA, GGAなどとしたtRNA^<Phe>変異体を作成した.3.これら一連の変異体tRNAをフェニルアラニルーtRNAの合成酵素によりアミノアシル化し,酵母より調製した無細胞タンパク質合成反応系を用いてポリ(U)をmRNAとしたポリフェニルアラニン合成能を検討した.アンチコドンがGAA, AAAのtRNA^<Phe>はポリフェニルアラニン合成ができたが, AGA, GGAのtRNA^<Phe>はほとんど全くできないという結果を得た.この結果はアンチコド1字目(この場合GまたはA)とコドン3字目(同, U)のウォブルは許されるが,アンチコドン2字目(同, G)とコドン2字目(同, U)のウォブルは禁止されるという,遺伝情報翻訳上の制約をそのまま反映している.4.今後,これらの変異体tRNAのアンチコドンループ内の他の部分(例えばU33番残基)に改変を加えた二重変異体を作成し,アンチコドン2字目とコドン2字目のウォブル(この場合GU塩基対)を許すようになる構造的要因を探っていきたい.このような要因は,裏返して見れば,それはとりもなおさず遺伝情報翻訳の忠実度を高めるために必要なtRNAの構造的要因であるということになる.1.前年度に作成したtRNA^<phe>変異体のうち、アンチコドンをGAA、およびAAAに改変したものの酵母無細胞蛋白質合成系におけるpoly(U)依存性poly(phe)合成能に関して興味ある点が見い出されたので、さらに詳しく解析した。

そこで、現在は32位に2′ー0ーメチル基を持たないtRNA^<Tyr>に材料を変更して"二重変異体"の作成を試みている。3.アンチコドンループの鎖長は通常のtRNAでは7であるが、8であるような変異体、tRNA^<phe>(GAAA)およびtRNA^<phe>(AAAA)を作成した。これらはいずれもフェニルアラニン受容能、poly(U)依存性poly(phe)合成能を示すものの、天然型に比ベると効率はかなり落ちることがわかった。このことはリボソームでの暗号解読にアンチコドンループのコンホメーションも重要な帰与をしていることを示している。
新整備計画にて実現される普通教室環境での英語教育支授システムの開発

初年度の平成14年度は「新整備計画の普通教室環境の設定・システム開発に必要な機器の購入」「海外先進事例校の視察と交流」を実施し、それと平行して「英語学習支援システムの開発・検討」を進めた。とりわけ「海外先進事例校の視察と交流」では、国と国との間、各国内(地域間)、個人間、そして個人内(過去・現在・未来にわたって)に4つの「格差」があることを再確認した。情報(教育)格差(Digital Divide)、英語(教育)格差(English Divide)、コミュニケーション格差(Communication Divide)、学習動機づけ格差(Incentive Divide)の4つの格差をどう埋めるかは本研究での課題でもある。平成15年度は、平成14年度の調査研究を踏まえ、具体的な学習支援システムの開発に取り組むことになった。幸い、平成15年度文部科学省教育用コンテンツの活用・促進事業に「ICTを活用した英語学習支援コンソーシアム」が採択された。このコンソーシアムは約20名のメンバー(小学校教員5名、中学校教員7名、高校教員5名、主導主事、大学教員)で構成し、英語学習のデジタルコンテンツの利用・作成を目的としたものである。したがって、この年度の科学研究助成費は、主としてコンソーシアムがコンテンツをプロダクト化するための設備備品費・消耗品費に充てることになった。最終的には、小学校25、中学校75、高校40、計140がプロダクト化された。指導案、コンテンツ、さらに必要に応じてワークシートが用意され、二次利用の配慮がなされている。その一部はNICERで一般活用が可能になっている。これとは別に予想していなかった成果として、平成16年度には、教育実習における実習生のデジタルコンテンツ開発も行われた。平成16年度には、それまでの成果の普及をめざし、授業実践報告、諸学会での発表に取り組んだ。「小学校英語教育学会」「全国英語教育学会」「日本教育工学会」「日本教育工学協会」で8つの発表を行い、その他に3つの実践報告会を開催した。国外での発表は、研究者代表者が病気療養のため、平成17年9月に韓国釜山の日韓合同国際研究大会で4名が発表を行ってきた。三年間にわたる本研究の初年度では「アジアの英語教育・教育のICT化の視察」「新整備計画(ミレニアム・プロジェクト)によって普通教室環境に設置される機器の整備」に重点的に取り組んだ。後者の設備備品は現在研究代表者の渡辺研究室に常設してあり、これから2年間の「英語教育支援システム」の開発に活用していくことになる。前者の海外視察では、シンガポール、タイ、韓国、ベトナム、カンボジア、フィリッピンを訪ね、さらに研究者の一部は個人的に台湾へも視察に出かけた。その結果、国と国の間だけでなく、同一国内においても「格差」のあることを再認識した。その主なものとして、情報(教育)格差(Digital Divide)、英語格差(English Divide)、コミュニケーション格差(Communication Divide)、学習動機づけ格差(Incentive Divide)の4つを挙げることができる。この4つの格差は学習者個人にもそのままあてはまる。つまり、過去・現在・未来にわたり、個々の学習者が自分の中にある4つの格差のどれをどのように埋めていくかという問題である。情報活用能力、英語力、コミュニケーション能力、学習意欲を未来に向かってどのように高めていくかということが課題となる。もちろん、この4者が相互補完の関係にあることは言うまでもない。

英語教育学習支援シスデムの開発にあたり、この4つの視点で新しい教室環境をとらえ、この4つの視点で使用するデジィタルコンテンツの活用を検討していく必要がある。その際、小中高大の校種の違いを踏まえつつも、その連携を図ること、また、日本国内だけでなく、アジアを中心とする諸外国との交流を進めること、が開発システムの汎用性を高めることになる。日本の場合、とりわけCommunication DivideとIncentive Divideが今後さらに深刻な問題になると思われる。今後は、その問題解決を意図した英語教育学習支援システムの開発をめざすことにする。本研究は平成14年度から始まり、今年度はその2年目にあたる。初年度は「新整備計画の普通教室環境の設定・システム開発に必要な機器の購入」「海外先進事例校の視察と交流」を実施し、それと平行して「英語学習支援システムの開発・検討」を進めてきた。これを踏まえ、平成15年度は具体的な学習支援システムの開発に取り組むことになった。幸い、平成15年度文部科学省教育用コンテンツの活用・促進事業に応募し、「ICTを活用した英語学習支援コンソーシアム」が採択された。このコンソーシアムは約20名のメンバーで構成し、英語学習のデジタルコンテンツの利用・作成を目的としたものである。したがって、今年度の科学研究助成費は、主としてこのコンソーシアムがコンテンツをプロダクト化するための設備備品費・消耗品費に充てることになった。「ICTを活用した英語学習支援コンソーシアム」が最終的に作ったコンテンツは140タイトルで、内訳は小学校25、中学校75、高校40に及ぶ。指導案、コンテンツ、さらに必要に応じてワークシートが用意されており、2次利用がしやすいよう配慮がなされている。さらに、その一部はNICERによって一般活用ができるようになる。コンソーシアムのメンバーは現職の小学校教員5名、中学校7名、高校教員5名で、引き続きこの英語学習支援システムの活用をし、2次検証、3次検証を重ね、その改善をはかることにしている。これと合わせて平成16年度は、ミレニアムプロジェクト(新整備計画)の一般教室の環境下で、この英語学習支援システムが広く普及していくよう、国内外の学会発表、URLによる公表、授業実践の公開などを精力的に推し進めていく計画である。本研究は平成14年度から始まり、今年度はその最終年度にあたる。平成15年度は具体的な学習支援システムの開発に取り組むことになり、幸い、平成15年度文部科学省教育用コンテンツの活用・促進事業に「ICTを活用した英語学習支援コンソーシアム」として応募し、「ミレニアムプロジェクト実施後の普通教室における英語授業の指導実践」が採択された。
有機スズ化合物の海藻の殻胞子および遊走子の着生と発芽に及ぼす影響濃度

本年度の研究目標は、実験方法を改良しつつ、ノリ、ワカメおよびアオノリの初期発生段階における有機スズの影響濃度を明らかにすることであった。毒性試験の基本問題として有機スズの設定濃度でなく、正しい暴露濃度を測定し、有機スズの容器および生物体への吸着量を明らかにする必要があった。真の暴露濃度を明らかにするため3種類の実験的研究を行った。(1)有機スズの分析法の改善:(1-1)海水からのTBTの抽出の改善振盪培養抽出法では10mlの海水試料に20mlのヘキサンが必要であったが、攪拌抽出法ではヘキサン所要量が4mlに減少し、濃縮操作によるロスが減少し、前処理時間が短縮された。(1-2)GC-FPDにおけるTBT分析法の改善カラムに試料を注入する方法をクールオン法からスプリットレス法に変更することによって、測定値が安定し、検出限界が100μg/1から10μg/1に低下した。(2)TBTの基物のノリ殻胞子への吸着:(2-1)TBT濃度の培養用ガラス容器への吸着TBTの培養用シャーレへの吸着による減少率は832%であった。(2-2)TBTの殻胞子への吸着TBTの殻胞子への吸着によるTBT濃度の減少率は1824%であった。(3)影響濃度殻胞子の基物への着生に及ぼす96時間最小、50%、および100%影響濃度はそれぞれ<4、10および26μg/1であった。また、ノリ発芽体の生長(初期細胞分裂)に及ぼす96時間暴露における最小濃度は0.60.8μg/1であった。ワカメとアオノリについては引き続き研究を継続する予定である。