hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫のｓｔｅｒｏｌ　２４，２８－ｅｐｏｘｉｄｅ　ｌｙａｓｅに関する研究

カイコ幼虫腸管に発現している酵素遺伝子から酵素活性を指標にリアーゼ遺伝子の網羅的なスクリーニングを行うことを目的として、これまでにカイコ5齢幼虫腸管のmRNAからcDNA発現ライブラリーを作製している。このライブラリー遺伝子を出芽酵母へ導入し、得られた形質転換体を分画後、発現誘導を行って粗酵素抽出液を得てからin vitroでのアッセイを行った。これらのうち複数のフラクションからは既に機能が明らかにされているデスモステロールリダクターゼ(リアーゼの次の反応を触媒する)の活性は検出できたが、リアーゼ活性についてはいずれの画分からも確認できなかった。先に、ラノステロール合成酵素遺伝子を欠損した酵母GIL77がフコステロールエポキシドを含む培地では生育せず、デスモステロールを含む培地では生育することを確認している。そのため、リアーゼ活性を有する酵素遺伝子が導入されたGIL77株はフコステロールエポキシドを含む培地で生育可能となり、目的遺伝子のスクリーニングを簡便に行うことができる。そこで、この株に上記のライブラリー遺伝子を組込み、フコステロールエポキシド含有培地で培養したところ、複数のコロニーが得られた。これら形質転換体から粗酵素抽出液を調製しin vitroでのアッセイを行ったが、いずれからもリアーゼ活性は検出できなかった。これらの遺伝子は相同性に基づいて機能が同定されているかまたは機能が推定されるものであり、現在までのところ、リアーゼ遺伝子と考えられるものは見出されていない。(抄録なし)これまでにカイコ幼虫腸管から調製した酵素の精製実験により、カイコのV-ATPaseがステロール24,28-エポキシドリアーゼ活性を持つことが示唆されている。本酵素が合わせてリアーゼ活性を有するかを確認するため、まずV-ATPaseのsubunit Aに焦点をあてて異種発現によりこの機能解析を行った。subunit A遺伝子を発現ベクターに組込み、これを大腸菌にて発現させた。様々な条件で発現させた酵素は全て封入体を形成してしまったため、尿素を用いた変性および巻き戻しにより酵素の可溶化を試みたがいずれの条件でも可溶化酵素は得られなかった。ラノステロール合成酵素遺伝子を欠損した酵母GIL77は生育に必須なエルゴステロールを生合成できないため、生育には外部からエルゴステロールあるいはその前駆体を加えるか、欠損遺伝子を相補する遺伝子を組み込む必要がある。申請者はこれまでに、培地にデスモステロールを加えた時、本株が生育し、フコステロールエポキシドを加えた時は生育が認められないことを確認している。そのため、V-ATPase subunit Aがリアーゼ活性を有すればこの遺伝子を導入した株は培地中のフコステロールエポキシドをデスモステロールへと変換して生育可能となって容易に機能解析ができる。そこで酵母発現用ベクターにV-ATPase subunit A遺伝子を組込み、GIL77へ導入してフコステロールエポキシドを含む培地に塗布したが、コロニーの形成は認められなかった。続いてショウジョウバエ胚(S2)細胞によって目的酵素を発現しin vivoでの解析を行った。上記の方法と同様に発現ベクターを構築してS2細胞へ導入し、目的酵素の発現を確認してから基質を添加して反応生成物の解析をLC/MSにて行ったが、生成物は検出されなかった。以上の結果から、V-ATPaseのsubunit Aはエポキシドリアーゼではないことが明らかとなった。各種異種発現系を用いた実験により、V-ATPase subunit Aがエポキシドリアーゼ活性を有しないことが明らかになった。その他のsubunitについても上記異種発現系により迅速に機能解析が行えると期待できる。一方、RNAi法による実験については、当初計画したショウジョウバエのRNAi個体表現型の取得に至っておらず、今後更なる条件検討が必要である。今後は他のsubunitについても同様に各種異種発現系を用いて機能解析を行っていく予定である。また、並行して上記の酵母(GIL77)を用いるスクリーニング系を有効に活用して候補遺伝子の特定を進める(ここまでは完了済)。

すなわち、カイコ幼虫腸管に発現している遺伝子を網羅的に組込んだcDNA発現ライブラリーを作製してこの株に組込み、コロニーを形成する株を選抜する。これに類似して、cDNA発現ライブラリーを用いて酵母にて網羅的に酵素を異種発現し、酵素活性を指標にして目的遺伝子をスクリーニングする「機能発現スクリーニング法」を用いリアーゼ遺伝子の同定を試みる。(抄録なし)
ヘパラン硫酸によるエネルギー代謝制御機構の解明

本研究では細胞外に存在する糖鎖分子、ヘパラン硫酸(HS)を修飾する酵素のHs6st2ノックアウトマウスにおいてエネルギー代謝が低下し、老齢マウスで脂肪が蓄積していることを示した。よってHSの組成変化が生体のエネルギー代謝を制御し、メタボリックシンドロームの発症に関わる可能性を強く示唆する。エネルギー代謝の制御に関わる褐色脂肪組織ではHSの組成変化が観察された。さらに褐色脂肪組織では抗肥満作用を持つタンパク質FGF21のシグナル活性が低下しており、全身的には甲状腺機能低下の状態も観察された。平成22年度において申請者はHS6ST2ノックアウトマウスでのエネルギー代謝が低下している可能性を定量的に解析した。野生型マウス、ノックアウトマウスから骨格筋(大腿四頭筋)、褐色脂肪組織を採取し、total RNAを調整した。逆転写酵素を用いてcDNAを作製した後、βアクチン遺伝子量を内部標準としてUcp1,Ucp2,Ucp3,PPARα,PPARγ,PPARδ,Pgc1α,Pgc1βの発現」定量を行ったところ、ノックアウトマウスでは褐色脂肪組織においてUcp1およびUcp3の発現が低下していた。しかし、その他の遺伝子に関しては有意差を得ることができなかった。さらに、接触式体温計を用いてマウスの背部皮膚の体温を測定したところ、Hs6st2ノックアウトマウスは野生型マウスと比較して約0.4°Cの低下が観察された。ヘパラン硫酸依存的に作用し、エネルギー代謝を変化させるシグナル伝達分子としてFGF19,FGF21,Angpt16などが候補として考えられる。このうち、FGF19とFGF21に関し、マウスより単離した褐色脂肪細胞を用い、下流シグナルへの影響を検討した。野生型マウスおよびHs6st2ノックアウトマウス新生仔より褐色脂肪組織を採取し、分散処理した細胞をI型コラーゲンでコートした培養皿で培養した。コンフルエントに達した後、薬剤処理により褐色脂肪細胞に分化させ、無血清培地で一晩培養した後にFGF19あるいはFGF21で処理した細胞を回収した。ウエスタンブロットでリン酸化ERKを定量解析した結果、Hs6st2ノックアウトマウスでは無血清培地培養条件下でリン酸化ERK量が減少していた。この結果が培養によりもたらされた非特異的な結果である可能性について、組織レベルのウエスタンブロットにより確認する必要があると考察された。平成23年度において申請者はHs6st2ノックアウトマウスにおける甲状腺ホルモンの動態の解析を行った。マウスより血清を採取し、TSH(甲状腺ホルモン刺激ホルモン)、TT4(total T4)、FT4(free T4)の血清濃度をELISA法により解析したところ、5ヶ月齢のオスHs6st2ノックアウトマウスにおいてTSHの有意な増加、TT4、FT4の有意な減少が観察された。さらに野生型マウス、Hs6st2ノックアウトマウスの甲状腺組織を組織学的に検討した。甲状腺の大きさや形は野生型マウス、Hs6st2ノックアウトマウスの間で差が観察されなかった。またHematoxylin-eosin染色を行った結果、野生型マウスとHs6st2ノックアウトマウスの間で明らかな変化は観察されず、濾胞の大きさや数についても有意差はなかった。また、抗サイログロブリン抗体を用い免疫染色を行ったところ、野生型マウス、Hs6st2ノックアウトマウスの濾胞に同程度の染色が観察された。したがってHs6st2ノックアウトマウスの甲状腺は野生型マウスのと組織学的に変化がないと考えられた。甲状腺のヘパラン硫酸組成解析を2糖解析法により行った。野生型マウス、Hs6st2ノックアウトマウスそれぞれ6匹のマウスより甲状腺を単離し、6匹分をまとめて分析した。その結果、ΔDi-6S、ΔDi-(N,6)diSの含有量は同じであったが、ΔDi-(N,6,2)triSが約25%減少していた。マウスより単離した褐色脂肪細胞を用い、FGF19とFGF21のシグナル伝達におけるヘパラン硫酸依存性の検討を行ったところ、ヘパリチナーゼIで処理した褐色脂肪細胞ではFGF19およびFGF21の下流シグナルであるリン酸化ERK量が減少していた。このことからFGF19、FGF21のシグナル伝達へのヘパラン硫酸の関与が示唆された。平成24年度において、申請者は野生型マウス、Hs6st2ノックアウトマウス(Hs6st2 ko)から単離した褐色脂肪組織、褐色脂肪組織より単離した前褐色脂肪細胞分化細胞を用いてヘパラン硫酸6-O-硫酸基含有量の低下がAngptl6あるいはFGF19, FGF21のシグナル伝達を低下させている可能性を検討した。Angptl6としては、Invitrogen社のFreeStyle 293 Expression Systemを用いFLAGタグを付けたAngptl6を発現させ、培養上清からanti-FLAG M2gel(Sigma社)を用いて精製したものを用いた。

FGF19, FGF21は市販されているリコンビナントタンパク質を使用した。単離した前褐色脂肪細胞分化細胞を用いた場合、Hs6st2 ko由来細胞で野生型マウス由来細胞に比較してp42/p44 MAPKのリン酸化がわずかに低下する傾向が観察されたが、有意差は得られなかった。また、FGF19, FGF21に関しては以前の結果同様、前褐色脂肪細胞分化細胞でp42/p44 MAPKのリン酸化が低下することが確認されたので、さらに褐色脂肪組織のUcp1タンパク質発現量をウエスタンブロットで確認した。同タンパク量中に含まれるUcp1タンパク質はHs6st2 koにおいて有意に減少していたが、β-actinタンパク質発現量で補正すると有意差はなかった。単離した前褐色脂肪細胞分化細胞を用いた場合、Ucp1タンパク質はHs6st2 ko由来の細胞で有意に減少していた。Hs6st2 koにおける甲状腺ホルモン低下の原因を検討するため、野生型マウス、Hs6st2 koより甲状腺組織を単離し、パラフィン切片上でのTSH結合能を比較検討したが、バックグランドが高く定量には至らなかったため、今後凍結切片を用いて検討する必要があると考えられた。Angptl6の発現は成功したものの、褐色脂肪細胞におけるAngptl6依存性のシグナル活性化の再現性がとれず、HS依存性の検討に至っていないが、Hs6st2ノックアウトマウスにおいて甲状腺機能低下を観察し、エネルギー代謝低下の原因を特定に至った。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画ではHs6st2ノックアウトマウスにおいて中枢神経系からの分泌ホルモンが変化している可能性を考えていたが、Hs6st2ノックアウトマウスでは甲状腺ホルモン量(Total T4,Free T4)が減少していることが判明した。したがってHs6st2ノックアウトマウスでは甲状腺機能の低下が加齢による肥満を引き起こしていると考えられる。今後は中枢神経系よりもむしろ甲状腺に焦点を当て、甲状腺ホルモンの分泌低下にいたる原因を組織や細胞を用いて解明していきたいと考えている。
脳障害肢体不自由児・者のネットワーク・コミュニティにおける社会的体験と自立意識

まずネットワーク・コミュニティの舞台となるWebサーバーを立ち上げ、コンテンツを準備し環境を整えた。このネットワーク・コミュニティのホームページが情報社会へのポータルサイトとしての働きも果たすように、Webサイトのデザインをトップページ(趣旨、サイトマップ)、関連知識(書籍、用語集)、情報コーナー(訓練会情報、キャンプ情報、生活情報、情報機器他)、交流の広場(団体や個人のHP、保護者の会など)の構成とした。次に、壮・青年障害者の協力を得て、ネットワーク・コミュニティのコンテンツ整備に努めた。援助者の関与を促すために、動作法研究会や保護者の会用の情報提供コーナーも用意した。心理リハビリテイション全国大会で一般公開し、広く参加者の協力及び情報提供を呼びかけた。一方個人HPでは、作業所作りで苦労した体験談や海外旅行でとった写真集の公開、自身のNPOでの活動の様子などが紹介されるようになった。最初は恥ずかしがっていた年輩者も、積極的に自分の経験を後輩に伝ようとする態度が見られるようになった。HPを媒介として情報発信することで、徐々に世代や障害を越えた交流が見られるようになっていった。最後に参加者の交流を中心に調査した。HPを作成した個々の参加者に面接調査を行い、ぞの後の経過を追った。HPを見た人から感想や問い合わせが寄せられたり、近くの団体から講演依頼があったりと、公開を切っ掛けに新しい体験が始まっていた。特異なケースであるが、NPO職員から市会議員になる人が出たので、その経過も詳しく追った。インタビューを通して、情報機器の使用、インターネットによる情報収集、電子メールによるコミュニケーションの拡大、ネットワーク・コミュニティでの体験が、参加者の社会的な自立意識を高めるのに大きく貢献していることが明らかになった。心理リハビリテイション・ネットワーク・コミュニティまずネットワーク・コミュニティの舞台となるWebサーバーを立ち上げ、コンテンツを準備し環境を整えた。心理リハビリテイション・ネットワーク・コミュニティ今年度はネットワーク・コミュニティの舞台となるWebサーバーを立ち上げ、コンテンツを準備し環境を整えた。Webサーバーとしては、OSにLinuxを搭載しているCobalt Qube3を採用した。事前に検討した結果、Webサイトを長期に運営するために必要な要素は、Webサイトの有用性、コンテンツの充実、参加者間のコミュニケーションの多さなどであると分析できた。そこでWebサイトのデザインを、機能的に一般公開するページと会員のみが参加できるページに分けた。前者の内容は、交流の広場、各種の情報提供、団体や個人の情報発信用ホームページ等とした。後者は登録制で、会員相互のやりとりが簡単な操作で出来るWebメールや、書類や記録の共通の保管庫等が利用できるものとした。ネット経験者の協力を得て試作版の操作性を評価し、結果をもとに参加者に配布する操作マニュアルを作成した。コンテンツに関しては、これまで我々が長年活動に関わってきた、障害をもつ成人グループのピュアネット(会員数:45)から全面的な協力を得た。ネットワーク作りの過去の活動記録、機関誌(創刊号から19号まで)、自主開催訓練キャンプなどに関する貴重な文書や記録画像の提供を受け、それをWebコンテンツに加工する作業を行った。ピュアネット専用ホームページを用意し、他のコンテンツと併せて全国への情報公開・発信を準備した。我々の態度としては、これらの準備をする過程自体が、障害をもった青年の社会的経験と自立意識を高めるような、臨床的態度での働きかけと援助、また女性固有の問題への対処を含めた障害者の心理面でのケアになるように心掛けた。今後はネットワーク・コミュニティ(Webサイト)を舞台にした活動を観察して、ネットワーク時代の障害児・者への援助や、障害児・者の社会的自立のあり方を探る予定である。壮・青年障害者のインタービューを参考にしたり、参加者の要望を取り入れながら、ネットワーク・コミュニティのコンテンツの整備に努めた。Webサイトのデザインは、トップページ(趣旨、サイトマップ)、関連知識(書籍、用語集)、情報コーナー(訓練会情報、キャンプ情報、生活情報、情報機器他)、交流の広場(団体や個人のホームページ開設など)の構成とした。

援助者の関与を促すために、動作法研究会や保護者の会用の情報提供コーナーも充実させるよう努力した。これを秋の心理リハビリテイション全国大会で一般に公開し、広く参加者の協力及び情報提供を呼びかけた。その結果、多くの関係者に関心を持たれるようになり、社会で活動する上で有用な情報が寄せられるようになった。個人HPでは、作業所作りで苦労した体験談や海外旅行でとった写真集の公開、自身のNPOでの活動の様子などが紹介されている。最初は恥ずかしがっていた年輩者も、後には更新するためのファイルを積極的にメールで送ってくるようになり、進んで自分の経験を後輩に伝ようとする態度が見られるようになった。準備をする過程自体が障害をもった壮・青年の社会体験となっていた。また公開したことを切っ掛けに、徐々に世代や障害を越えた交流が見られるようになってきている。しかしこれと比較して会員相互の密接なコミュニケーションを目差したページの方は、今のところ十分に活用されているとは言いがたい。障害者の自律的な活動が出てくるまでには時間がかかることを実感した。今後も継続して世代間交流に向けた働きかけと援助、また心理面でのケアを心掛けて、これらのコミュニティ体験が参加者の自立意識に及ぼす影響をみていく予定である。昨年末に世界規模でのウィルスの脅威が生じたため、セキュリティ対策に時間が掛かり、計画進行が予定より遅れてしまった。ネットワーク利用の危険性やサーバーの維持・管理の難しさを改めて実感した。ネットワーク・コミュニティのホームページ(HP)が、情報社会へのポータルサイトとしての働きを果たすようにコンテンツの整備に努めるとともに、HPを媒介とした参加者相互の交流を調査した。個人HPは、一定数の人が観ているにも関わらず、開設を希望する人があまり増加せず、障害者の自発的な活動が出てくるまでに時間がかかることを実感した。新しく開設したHPでは、日常生活の紹介や、作業所での沙織織りの様子や作品の紹介、車椅子ダンスの写真などが登場した。最初は恥ずかしがっていた参加者も、公開したHPを身近のパソコン画面で見て、非常に喜んでいた。HPを準備する際には、メールや電話、手紙で何度もやり取りをしており、情報を公開するための準備自体が障害をもった壮・青年の社会的体験となっていた。また既存のHPでは、写真集などが追加された。参加者に積極的に自分の経験を後進に伝ようとする態度が見られるようになり、HPを介して徐々に世代や障害を越えた交流が見られるようになった。次の段階として、HP作成者に面接調査を行った。彼らには、HPを見た人から感想や問合せが寄せられたり、近隣の団体から講演依頼があったりと、公開を切っ掛けに新しい体験が始まっていた。
新規なMEMSデバイスの創生とその医工分野への応用に関する研究

形態情報のみならず機能情報も含めた可視化・情報提示が可能な高度医療イメージング機器の実現を最終目標として,キーテクノロジーである高感度医療センシング用MEMS(微小電気機械システム)の創成に関する研究を実施した.我々のアプローチの特長は,独自の3次元微細加工技術を駆使した新規な3次元を活用することである.ターゲットデバイスとして,容量型小型超音波トランスデューサ(cMUT)を取り上げ,高速応答(5MHz)と高感度を両立させるためにの構造を提案し,その有用性を理論、解析、実験の各面から総合的に実証する.今年度は、電極として機能するメンブレンおよび基板から構成されるcMUTにおいて,電極間に発生する静電力によるメンブレンの基板側への撓みを中心部において均一に生じさせるために,メンブレンの一部に補強構造を有する中央厚肉トラス構造を有する直径50μmの振動板を2次元アレイに配置する構造を提案した.解析的なアプローチによる感度予測式の導出および有限要素法やトポロジー最適設計手法を駆使した振動板構造の最適設計を行い,従来構造と比べて3倍の感度を実現できる見通しを得た.今後,新規3次元微細構造製作プロセスを設計し,予備実験・デバイス試作,デバイスの静的・動的評価を行う予定である.さらに、cMUTを含む多様なMEMSデバイスに応用可能な新規な3次元微細構造製作プロセスとして、複数種類のコンポーネントを接触電位差を用いることで組み付け順序を制御してセルフアセンブルする技術を提案し,プロセスモデリング手法の構築と,1mm×1mmのシリコンチップを用いた予備実験を行い,構築したセルフアセンブルモデルの有用性と接触電位差を用いた組付順序制御セルフアセンブルの有層既を確認した(口頭発表)。今後は,マイクロスケールコンポーネントのセルフアセンブルに展開する.形態情報のみならず機能情報も含めた可視化・情報提示が可能な高度医療イメージング機器の実現を最終目標として,キーテクノロジーである高感度医療センシング用MEMS(微小電気機械システム)の創成に関する研究を実施した.我々のアプローチの特長は,独自の3次元微細加工技術を駆使した新規な3次元を活用することである.ターゲットデバイスとして,容量型小型超音波トランスデューサ(cMUT)を取り上げ,高速応答(5MHz)と高感度を両立させるためにの構造を提案し,その有用性を理論、解析、実験の各面から総合的に実証する.今年度は、電極として機能するメンブレンおよび基板から構成されるcMUTにおいて,電極間に発生する静電力によるメンブレンの基板側への撓みを中心部において均一に生じさせるために,メンブレンの一部に補強構造を有する中央厚肉トラス構造を有する直径50μmの振動板を2次元アレイに配置する構造を提案した.解析的なアプローチによる感度予測式の導出および有限要素法やトポロジー最適設計手法を駆使した振動板構造の最適設計を行い,従来構造と比べて3倍の感度を実現できる見通しを得た.今後,新規3次元微細構造製作プロセスを設計し,予備実験・デバイス試作,デバイスの静的・動的評価を行う予定である.さらに、cMUTを含む多様なMEMSデバイスに応用可能な新規な3次元微細構造製作プロセスとして、複数種類のコンポーネントを接触電位差を用いることで組み付け順序を制御してセルフアセンブルする技術を提案し,プロセスモデリング手法の構築と,1mm×1mmのシリコンチップを用いた予備実験を行い,構築したセルフアセンブルモデルの有用性と接触電位差を用いた組付順序制御セルフアセンブルの有層既を確認した(口頭発表)。今後は,マイクロスケールコンポーネントのセルフアセンブルに展開する.
食品の情報品質が消費者行動に与える影響に関する研究

本研究では、水産物を対象に、財・サービスが保有している多様な品質が消費者に与える影響について検証を行った。主な結果としては、特に本研究で重要視した「情報品質」について、1消費者の知識はあまりないことを自覚している、2宣伝などで得られた情報は、長期にわたり購買活動に影響を及ぼさない、3物理的な品質に対する消費者の反応は安定的ではなく、価格に対する感応度が商品選択に影響を及ぼしている、などが推測された。水産物を対象とし、コンジョイント分析等を用いて財の持つ品質の評価額を導出する本研究では、財の品質をどのような形に分解するかが大きなポイントとなってくる。さらに、消費者がどのような性質なのかを明らかにすることも、実際の消費行動を説明する為に必要である。この点について明らかにするため、今年度は消費者行動のタイプを理論的に整理した。水産物に関していえば、申請者が実施した過去の調査含め既存研究の多くでも、消費者に重要視されている品質は「鮮度」「価格」という回答が多い。ここで、伝統的な経済学に沿えば、合理的な経済人である消費者は、例えば水産物の「鮮度」という品質について情報の非対称性は生じたとしても、知りうる限りでの財の品質の情報で判断し、その効用は財の量に帰着する。一方、ヘドニック・アプローチによる理論では、財の品質量自体に消費者の効用は帰着しており、個々の品質が直接評価されている。この場合では、評価額がゼロの品質は消費者から評価されていないと考えることができる。しかし、そもそも財が持つ多くの品質を消費者が判断できているだろうか。行動経済学の考え方を援用すれば、消費者が「自らにとって都合のよい」品質の情報だけを取得しようとし、その他の品質については無視されている可能性がある。このことは、水産物に対して「鮮度」「価格」という誰が見ても数値的に評価できる品質を重要視していることと関係性があると想定される。もしこの仮説が支持されるなら、生産者が「(生産者が考える)良い品質は消費者に理解される」とコストをかけて商品を作ることは少なくとも短期的には効率的ではないように思われる。次年度はアンケート調査によって、上記の点を説明する予定である。本研究の目的は,財・サービスが保有している多様な品質が,情報によって消費者に認識されたのち,その後の消費行動にどのような影響を及ぼすのか,数値的評価を導出することによって明らかにすることである。平成24年度においては,この研究目的の「準備」年度と位置づけ,主に文献をサーベイすることを目的とした。その意義は,理論・実証研究の整理により本研究の特長の一つである,「情報品質」の処理の仕方について,理論的な解釈,アンケート調査による実験手法,マーケティングをはじめとした経済学以外の見地などについて,既存研究から示唆を得ることがまず挙げられる。そして,特長の二つ目である「水産物」に特化している観点からは,農作物に比べ既存研究が少ないことの理由の整理,農作物と水産物の消費者行動の違い,水産物のデータ利用可能性などを調べることによって,本研究の「数値的評価の導出」に向けたアンケート調査の精緻化を目指す意義がある。水産物の情報をコントロールした研究についてはほとんど見られず,データ自体も農作物と比較して充実していないことが確認された。この理由としては,農作物に比べて鮮度が消費者にとって重要視される財であること,そのため科学的な検証等が時間的・費用的に容易ではないこと,さらに供給調整が農作物ほど弾力的ではなく,市場での取引においても個々の財の品質は均一ではない(特に天然ものに関して)など,複雑な要因が重なっていることが推測された。上記を踏まえて,水産物と類似する可能性として,畜産物との比較を検討した。「生」「加工」の区別や,鮮度を重視する消費者行動の類似性が想定されたからである。この内容については,次年度への継続研究とした。本研究の目的は、水産物を対象に、財・サービスが保有している多様な品質が消費者に認識されたのち、その後の消費行動にどのような影響を及ぼすか、情報の非対称性の大きさを意識しながら、数値的評価を導出することである。25年度までの本研究では、水産物の品質評価について、「鮮度」「価格」に関する仮説を検討した。26年度は、既存研究と統計データの整理、また生鮮魚の国内市場で大きな割合を占めるサケ市場の生産現場の国内外視察を通じて、消費者に「鮮度」「価格」を評価させている要因・プロセスについて考察を行った。「価格」の形成要因には、量的要素と質的要素のどちらの影響も存在することは既存研究で指摘されている。しかし、定量的にその差異を明らかにする研究はほとんどない。詳細な市場データの取得が難しいこともあるが、農作物よりもさらに個体差による品質の差異が大きく、商品1点毎の市場評価が難しいことが挙げられる。「鮮度」の形成要因については、以下のことが考察された。水産物の品質には、水産物そのものの物理的品質(産地、含有される脂分など)と、水産物が消費者に最終的に提供される場所では技術の付加価値が品質として存在する。「鮮度」品質は流通技術であり、消費者はその水産物商品への評価を行っているというより、鮮度を担保する「流通」「小売」業者の品質を評価しているともいえる。これは、工業製品には見られない食品ならではの特徴である。

以上の点を確認するため、集計データではあるが流通品質に差があると思われる、日本国内での魚種別の都道府県別購入量を調査した。購入傾向には地域差が認められ、流通品質の差によって、消費者の魚種購入行動が決定される可能性を示した。消費者の意思決定プロセスとして、供給側の事情によって流通させられた商品に対して、購入選択を行っていることが推測された。本研究では、水産物を対象に、財・サービスが保有している多様な品質が消費者に与える影響について検証を行った。平成27年度では、全国アンケート調査から、消費者が水産商品の何を重視して購入を行うのか、差別化された品質の違いに対して金銭的な評価はどの程度かについて分析した。水産物商品(特に生鮮魚類)の特徴としては、農作物に比べて安定的ではなく、個体差による品質の差が比較的大きい。そのことは、生産者・流通側からすれば多くは品質そのものではなく供給量に依拠した価格形成をせざるを得ない状況となり、一方消費者は、特定の種類の魚類に対する選好よりも、価格との関係によって購入選択をしていることが想定される。特に消費者が重要視する鮮度品質は、商品自体が従来持っているものとは別に、流通の過程のなかで発生する付加的なものである。以上のことから、1期待される品質パッケージとしての商品が、一定の市場評価をうけるための供給量として存在するか、2その商品が、流通の過程で重要な品質(鮮度)にどの程度影響を受けているか、3生鮮魚類が他の財に比べて魚類同士での代替可能性が高い可能性、4情報の非対称性により消費者の食に対する知識の影響が大きい可能性、ことを明らかにすることにより、水産物商品の品質の特徴を検証した。主な結果としては、おおよそ仮説を裏付ける内容が示された。特に、本研究で重要視した「情報品質」については、1消費者の知識は生鮮魚類に対してあまり持ち合わせておらず、消費者もそれを自覚していること、2宣伝などで得られた情報は、長期にわたり購買活動に影響を及ぼさないこと、3物理的な品質に対する反応は安定的ではなく、価格に対する反応が商品選択に影響を及ぼしていること、などが示された。主な結果としては、特に本研究で重要視した「情報品質」について、1消費者の知識はあまりないことを自覚している、2宣伝などで得られた情報は、長期にわたり購買活動に影響を及ぼさない、3物理的な品質に対する消費者の反応は安定的ではなく、価格に対する感応度が商品選択に影響を及ぼしている、などが推測された。25年度同様、別の研究プロジェクト(農林水産省技術会議『食料生産地域再生のための先端技術展開事業』網羅型研究課題2、「サケ科魚類養殖業の安定化、省コスト・効率化のための実証研究」研究グループ・分担者)に参加しながら、本研究を進めている。本研究はサケに限らず水産物全体の消費者行動を対象にしているため、上記プロジェクトとは内容が異なる。しかし、その内容は本研究にも示唆を与えるものが多い。特に、26年度は、日本国内の水産物市場の中で大きな割合を占める、サケ市場の養殖現場と流通の仕組みを視察することができた。この中で得られた知見は、文献調査では取得できないものであり、特に情報の非対称性による消費者の品質認識のヒントを得ることができた。アンケート調査への計画も目処がついており、おおむね想定内と判断している。
大腸手術後の排便機能障害と大腸肛門内圧・便輸送能・便排泄能に関する生理学的研究

1.直腸癌に対する低位前方切除術(LAR)を施行された患者22名に対して,術前と術後6ヶ月に直腸肛門機能検査を施行した.術後には機能的肛門管長の短縮と直腸容量の減少が認められ,吻合部が肛門縁に近い例,および術後の直腸容量の小さい例で術後機能が不良であった.また,術前肛門管感覚の鈍麻を認める例では術後早期の排便機能が不良であり,臨床因子および術前の直腸肛門機能検査の成績と術後の機能障害の重症度との間の重回帰分析により,年齢,吻合部の肛門縁からの距離,術前の直腸容量・肛門管感覚閾値から重症度予測が可能と考えられた.2.直腸癌・S状結腸癌に対して前方切除を施行された34例を対象としてX線不透過マーカーを用いる大腸通過時間検査を施行し,LAR術後症例に関しては,直腸肛門機能検査も併施した.術後に腹部症状を有する例では全大腸・左側大腸通過時間が延長しており,LAR術後症例のうち術後の直腸容量が大きい例において,全大腸通過時間・左側大腸通過時間の長い列で排便機能も不良であった.なお,13症例で,^<111>In-DTPAによる大腸シンチグラムを同時に施行したところ,マーカー法による成績は,より生理的であるシンチグラム法とよく相関していた.さらに,14症例で術前術後の比較を行なった結果,全大腸・右側結腸通過時間が術後に有意に延長することが判明した.3.注腸造影に引き続いて施行できる簡易排便造影により,LAR術後に排便機能が不良である例では,直腸肛門角が鈍角であることが判明した.4.^<99m>Tc-DTPAを用いるRI排便造影を大腸切除術後症例19例に施行した.ストレート型再建例では便排泄能は障害されないが,pouch(回腸・結腸)を用いる再建例では,便排泄に要する時間が延長していた.5.LAR術後症例に対して長時間消化管内圧測定を施行した結果,術後の腹部症状や排便機能障害の強い例で,再建腸管のhypermotilityが認められた.1.直腸癌に対する低位前方切除術(LAR)を施行された患者22名に対して,術前と術後6ヶ月に直腸肛門機能検査を施行した.術後には機能的肛門管長の短縮と直腸容量の減少が認められ,吻合部が肛門縁に近い例,および術後の直腸容量の小さい例で術後機能が不良であった.また,術前肛門管感覚の鈍麻を認める例では術後早期の排便機能が不良であり,臨床因子および術前の直腸肛門機能検査の成績と術後の機能障害の重症度との間の重回帰分析により,年齢,吻合部の肛門縁からの距離,術前の直腸容量・肛門管感覚閾値から重症度予測が可能と考えられた.2.直腸癌・S状結腸癌に対して前方切除を施行された34例を対象としてX線不透過マーカーを用いる大腸通過時間検査を施行し,LAR術後症例に関しては,直腸肛門機能検査も併施した.術後に腹部症状を有する例では全大腸・左側大腸通過時間が延長しており,LAR術後症例のうち術後の直腸容量が大きい例において,全大腸通過時間・左側大腸通過時間の長い列で排便機能も不良であった.なお,13症例で,^<111>In-DTPAによる大腸シンチグラムを同時に施行したところ,マーカー法による成績は,より生理的であるシンチグラム法とよく相関していた.さらに,14症例で術前術後の比較を行なった結果,全大腸・右側結腸通過時間が術後に有意に延長することが判明した.3.注腸造影に引き続いて施行できる簡易排便造影により,LAR術後に排便機能が不良である例では,直腸肛門角が鈍角であることが判明した.4.^<99m>Tc-DTPAを用いるRI排便造影を大腸切除術後症例19例に施行した.ストレート型再建例では便排泄能は障害されないが,pouch(回腸・結腸)を用いる再建例では,便排泄に要する時間が延長していた.5.LAR術後症例に対して長時間消化管内圧測定を施行した結果,術後の腹部症状や排便機能障害の強い例で,再建腸管のhypermotilityが認められた.1.肛門括約筋温存の直腸切除術を施行された患者24例の術前・術後に直腸肛門機能検査を施行し、術後の排便機能と機能検査で計測された諸因子との間で重回帰分析を用いて、術前の機能検査の成績から術後の排便機能が予測可能であることを見い出した。2.肛門括約筋温存の直腸切除術の術後患者21例に排便造影検査を施行し、排便機能不良例では良好例よりも直腸肛門角が鈍角化していることを見い出した。3.(1)肛門括約筋温存直腸切除術の術後の患者11例にX線不透過マーカーとIn-DTPAを併用した全大腸・大腸区域の通過時間検査を施行し、排便頻回の例では左側大腸通過時間の延長があり、便秘傾向の例では横行結腸通過時間が延長していることを見い出した。(2)同様の検査を正常ボランティア10名にも施行し、直腸切除術術後患者では正常者に比べ全大腸通過時間・横行結腸通過時間が有意に延長していることが判明した。

(3)さらに、左側大腸癌切除術を施行された患者12例に対して、術前・術後の両方にX線不透過マーカーによる通過時間検査を施行した結果、横行結腸通過時間が手術により有意に延長し、延長の程度が術後の便通異常に関連していることが判明した。(4)これらの成績から、術後の排便機能異常には左側大腸の便輸送能の異常、その結果生じる横行結腸での糞便の停滞が強く関与していることが示唆された。4.肛門括約筋温存直腸切除術の術後患者7例に長時間の大腸肛門内圧検査を施行し、その結果を専用ソフトウエアEight Starで解析した。排便機能異常の症状の強い例のうちには、S状結腸に不規則な運動波が夜間の出現する例、吻合部の口側での突発的な単発性の強収縮波が認められる例があった。これらの運動波の意義についてはさらに症例を増やして検討していく予定である。5.これらの成績は平成6年11月平成7年5月の学会で順次発表しつつあり、平成7年中には投稿論文としていく予定である。1.中下部直腸癌に対して肛門括約筋温存直腸切除術を施行された23例に術前・術後の直腸肛門機能検査と術後の排便機能のアンケート調査を行なった。ストレート型の再建13例と,結腸嚢を用いる再建10例を比較検討したところ,結腸嚢を用いた例で術後の排便障害の臨床症状が軽微であり,機能検査のうえでは,直腸の便貯留能が良好に保たれていた。2.99mTc-DTPAを用いるRI排便造影を,肛門括約筋温存直腸切除術後の23例,正常対照例10例に施行した。ストレート型再建例のうち,吻合部が肛門から遠い例では,正常対照例に近い排便パターンが観察されたが,吻合部が肛門に近い例では,便排泄能は保持されていたが,正常例で観察される排便初期の下部直腸の拡張が観察されなかった。また,結腸嚢を用いて再建した例では,排便に要する時間の延長と直腸に注入した造影剤の排泄不全が認められた。3.術後排便障害の症状が強い6例に,S状結腸直腸の長時間内圧検査を施行した。これらの例では,S状結腸直腸のhypermotilityが記録された。4.ストレート型再建の術後症例22例に,X線不透過マーカーを用いる大腸通過時間検査と直腸肛門機能検査の両方を施行した。腹痛・腹部膨満感などの腹部症状を有する例では全大腸・左側大腸通過時間が長く,直腸容量がある程度保たれていた例において,全大腸・左側大腸通過時間の長い例で排便機能も不良であった。5.平成6年度に結果が得られた,1)肛門感覚と術後の排便機能の関係,2)注腸造影に引き続き行う簡易排便造影による,正常例,肛門括約筋温存直腸切除術後症例の骨盤底形態・動態の検討,3)術前の直腸肛門機能検査の結果にもとづく術後の排便障害の重症度予測,については,それぞれ原著論文として医学雑誌に掲載済み,または掲載予定である。
胎児ー母体間免疫におけるトリプトファンの役割、およびその作用機構の解明

A431細胞におけるIFN-γ誘導性IDOmRNA発現の調節機能は、IDOの基質であるトリプトファンに特異的なものであり、そのIDOmRNA発現増強の作用機序として、Jak-StatシグナリングよりもむしろNF-Κbシグナリングの関与が示唆された。さらに、各種トリプトファン誘導体によるIDO発現調節活性とインドール環表面の静電ポテンシャルとは強い正の相関を示し、インドール環における各種官能基による修飾が認識分子との親和性・安定性に影響を与えているのではないかと推察された。これまでに、IFN-γ刺激に対して感受性が高く、強力なインドールアミン酸素添加酵素(IDO)の発現誘導が認められる細胞株として、マウス直腸ガン細胞株CMT-93ならびにヒト類表皮ガン細胞株A431が報告されている。近年我々は、CMT-93細胞においてトリプトファンがIFN-γ誘導性IDO発現を抑制することを報告してきた1)。そこで、本年度はA431細胞において、トリプトファンによるIFN-γ誘導性IDO発現の調節機構をNF-kBシグナリングおよびJal-Statシグナリングに着目して検討した。IDOmRNA発現レベルの解析においては、Real timeRT-PCR法を用いた。その結果、トリプトファンは、75μMの培地への添加でA431細胞におけるIFN-γ誘導性IDOmRNA発現を、最大2.2倍に増強した。このトリプトファンによる増強効果は、他のアミノ酸であるフェニルアラニンやメチオニンでは認められなかった。また、細胞内でのNF-kB発現レベルは、トリプトファン刺激により増大した。さらに、トリプトファンによるIDOmRNAの増強効果はNF-kB活性化阻害剤として作用するプロテアソームの特異的阻害剤Lactacystin(10μM)処理により完全に消失することから、NF-kB活性化シグナリングの関与が示唆された。トリプトファンによるIFN-γ誘導性IDOmRNA発現の調節機能は、IDOの基質であるトリプトファンに特異的なものであり、そのIDOmRNA発現増強の作用機序として、Jak-StatシグナリングよりもむしろNF-kBシグナリングの関与が示唆された。IFN-γ刺激に対して感受性が高く、強力なインドールアミン酸素添加酵素(IDO)の発現誘導が認められる細胞株として、ヒト類表皮ガン細胞株A431が報告されている。近年我々は、A431細胞においてトリプトファンがIFN-γ誘導性IDO発現を転写レベルで促進することを報告してきた。本研究では、A431細胞を用いて約10種のトリプトファンアナログの構造とIFN-γ誘導性IDOmRNA発現との相関について検討した。トリプトファンアナログとして、1-メチル-L-トリプトファン、6-ニトロ-L-トリプトファン、5-ハイドロキシ-L-トリプトファン等を用いた。IDOmRNA発現レベルの解析は、real time RT-PCR法を用いた。また、各種トリプトファンアナログにおいて、非経験的な分子軌道計算により分子構造と電子状態を算出した。得られた電子状態に基づき全電子密度表面を発生させ、その上に3次元静電ポテンシャルを写像させた。計算レベルにはHF/3-21Gレベル、計算プログラムにはGaussian03、結果の可視化にはGauss Viewを利用した。その結果、L-トリプトファンは、A431細胞におけるIFN-γ誘導性IDO発現を、約2倍に増強し、他のアミノ酸であるメチオニンやフェニルアラニンには増強効果は認められなかった。また、6-ニトロ-L-トリプトファン刺激では、トリプトファンよりも強い約3倍のIDO発現増強効果が認められ、1-メチル-L-トリプトファンや、インドールには、約1.5倍の弱いIDO発現増強効果が認められた。さらに、インドール環表面の静電ポテンシャルを検討したところ、ニトロ基の修飾により非修飾とくらべて正電荷に偏ることが明らかとなった。各種トリプトファン誘導体によるIDO発現調節活性とインドール環表面の静電ポテンシャルとは強い正の相関を示し、インドール環における各種官能基による修飾が認識分子との親和性・安定性に影響を与えているのではないかと推察された。
SARSコロナウイルス3CLプロテアーゼの自己活性化機構の解明

SARSコロナウイルスの3CLプロテアーゼは巨大なポリタンパク質の一部として合成され、自身のプロテアーゼ活性により切り出されてくるが、一方、このN末端の正確な切断がプロテアーゼ活性に必須であるとされている。これに対し、無細胞タンパク質合成系を用い、プロ体にもプロテアーゼ活性が存在するが、その基質特異性は成熟型酵素のものとは異なることを明らかにした。X線構造解析により、この特殊な認識に関与する基質ポケットも見いだした。SARSコロナウイルスのポリタンパク質のプロセシングにかかわる3CLプロテアーゼは、それ自身が内部に含まれるポリタンパク質の一部として発現し、自己プロセシングにより切り出されてくる。このプロテアーゼについて、その上流および下流にそれぞれ10残基の天然のポリタンパク上に存在する配列をともなって発現するようなプラスミドを作成した。これを、大腸菌の無細胞タンパク質合成系で生産することにより、自己プロセシング反応を起こさせ、天然型の完全長のプロテアーゼを作成することに成功した。これは従来用いられていたN末端にベクター由来の余分なアミノ酸残基が4残基付加されているもの(これも発現系を作成し、完全精製した)に比べると10倍以上の高い活性を有している。精製ならびに結晶化を行い、X線構造解析により結晶構造を決定することに成功した。このプロテアーゼは2つの同一のプロトマーの二量体構造をとっていて、結晶構造では2つのプロトマーは、構造上は完全に同等ではないが、活性中心付近の構造は共に活性型であった。さらに、C末端にプロ配列の一部10アミノ酸残基を有するプロ体でプロテアーゼ活性中心CysをAlaに置換したもの作成と、そのX線結晶構造解析も成功した。現在、これらの結果をもとに、このプロテアーゼの自己プロセシングのメカニズムについて検討中である。この自己プロセシングのメカニズムについて検討した。昨年度得られたC末端にプロ配列の一部10アミノ酸残基を有するプロ体でプロテアーゼ活性中心CysをAlaに置換したもののX線結晶構造では、これまでに知られていた3CLプロテアーゼの特異性から考えて、特異的認識を行っていないと思われる残基を認識するポケットが存在していた。また、3CLプロテアーゼのポリタンパク質中での上流および下流にそれぞれ10残基の天然のポリタンパク上に存在する配列をともなって発現するようなプラスミドを作成し、これを、大腸菌の無細胞タンパク質合成系で生産することにより、自己プロセシング反応を調べ、N末端の認識部位の変異体でN末端がプロセスされないものに関してもC末端はプロセスされることを見いだした。これは、N末端のプロセシングが正確に行わなければプロテアーゼ活性が発現しないという従来の認識と矛盾する。これに対し、プロセシングを終えた成熟型3CLプロテアーゼがポリタンパク質の他の部分の切断に関与する場合のメカニズムとこのプロテアーゼ自身がポリタンパク質から自己を切り出してくる自己プロセシングのメカニズムは異なるものであるとの仮説を立てた。上記プロセシング解析系において、切断箇所前後の変異体を作成し解析したところ、N末端がプロセスされた成熟型の酵素とN末端がプロセシングされていない酵素ではC末端切断箇所の特異性が異なることを見いだし、この考えが正しいことを確認した。現在、解析を精密化し、発表に向けて準備中である。SARSコロナウイルスのポリタンパク質からは各種酵素群がプロセシングにより切り出されてきて機能をもつようになる。このプロセシングに関わるプロテアーゼは2種類存在するが(PL2と3CL)、プロセシング反応のほとんどを担っているのは3CLプロテアーゼの方である。これら2種のプロテアーゼもポリタンパク質の一部として合成され、それぞれ自体の活性によりポリタンパク質から切り出されてくる。本研究は、3CLプロテアーゼの自己プロセシングのメカニズムを明らかにすることを目的としたもので、前年度までに自己プロセシング中間体としてのプロ体(プロテアーゼ活性中心のシステインはアラニンに置換。C末端側にプロ配列を有しているもの。)のX線結晶構造解析を行うとともに、試験管内自己プロセシング反応系の構築を行ってきた。これらより、3CL、プロテアーゼの自己プロセシング反応における切断箇所の認識メカニズムは、成熟型の3CL、プロテアーゼがポリタンパク質中の他の切断箇所を認識するメカニズムと異なるものであり、したがって、基質特異性も異なっている可能性を見出した。今年度は、さらに多数の切断箇所の前後のアミノ酸残基置換を行い、通常のプロセシング反応では基質認識に用いられていない部位が自己プロセシングの際には認識されていることを確認した。前述の自己プロセシング中間体のX線結晶構造ではこの部位を認識するポケットが確認された。
薬物負荷3次元心エコーを用いた虚血性心疾患に対する診断法の確立

虚血性心疾患を疑った患者74例において、アデノシン負荷三次元心エコー図法による心筋動態評価、冠血流速予備能、および冠動脈造影による冠狭窄度の評価を行い、三次元負荷心エコー法による局所拡張能の変化が虚血性心疾患の診断に有用であるか否か、またリスクエリアの三次元表示が可能であるか否かを検討した。アデノシン負荷三次元心エコー図法による心筋動態評価において、area strain rateを用いた拡張能の評価とその三次元表示が冠動脈疾患の存在診断に有用であり、さらに著明な冠動脈予備能低下例では収縮遅延が伴うことが明らかとなった。本研究では、三次元負荷心エコー検査により局所左室拡張能の変化を評価する一方で、冠動脈狭窄度と冠微小循環能の定量評価を行う。これらを比較検討することによって、三次元負荷心エコー法による局所拡張能の変化が虚血性心疾患の診断に有用であるか否か、またリスクエリアの三次元表示が可能であるか否かを検討することを目的とした。本年度は、14例の虚血性心疾患を疑った患者においてアデノシン負荷三次元心エコー検査による心筋動態評価を行った。負荷前とアデノシン持続静注下に三次元心エコーの画像収集を行う。心エコー機材は東芝社製ARTIDAを用い、収集した画像は専用ソフトウエアで心筋ストレインおよびストレインレートについてオフライン解析を行い、負荷前と負荷後でのそれらの値の変化から心筋動態(心筋収縮能と心筋拡張能)を評価した。1)これまでの行われた虚血性心疾患患者におけるストレイン、ストレインレートの様々な指標のうち、どの指標が虚血性心疾患の同定に有用であるかが明らかにされていない。4種類の拡張早期最大ストレインレートを検討し、その中で最もarea strain rateが高い診断能を有していうることが明らかとなった。2)さらに、area strain rateを用いた場合、収縮能と拡張能のいずれが虚血性心疾患の診断に有用性が高いかを検討し、収縮期最大ストレインレーよりも拡張早期最大ストレインレートを用いた場合に診断能が高いことが明らかとなった。三次元負荷心エコー図法における拡張早期最大ストレインレートが虚血性心疾患の診断に有用であることが明らかとなった。様々な指標の中で、臨床診断に有用な指標が明らかとなり、臨床応用への意義は大きい。本年度は、9例の虚血性心疾患を疑った患者においてアデノシン負荷三次元心エコー検査による心筋動態評価を行った。1)これまでの検討により、虚血性心疾患患者におけるストレイン、ストレインレートの様々な指標のうち、4種類の拡張早期最大ストレインレートを検討し、その中で最もarea strain rateが高い診断能を有していうること、さらに、area strain rateを用いた場合、虚血性心疾患の診断に際し、収縮期最大ストレインレーよりも拡張早期最大ストレインレートを用いた場合に診断能が高いことが明らかとなった。2)拡張早期最大ストレインレートによる評価方法を、臨床診断にさらに有用な指標に発展させるため、負荷前後における拡張早期最大ストレインレートの変化をBull's eyemapとして表示する方法を考案し、試作ソフトを用いて視覚的に評価可能か否か検討し、冠動脈狭窄病変と一致してリスクエリアの広がりを示すことが可能であることが明らかとなった。冠動脈狭窄病変と一致したリスクエリアの広がりを三次元表示可能であることは、虚血性心疾患の診断・治療効果判定など、臨床応用への大きな意義があると考えられる。本年度は、57例の虚血性心疾患を疑った患者においてアデノシン負荷三次元心エコー検査による心筋動態評価を行った。負荷前とアデノシン持続静注下に三次元心エコーの画像収集を行い、同時に冠微小循環の評価のため冠動脈血流速度について検討した。

心エコー機材は東芝社製ARTIDAを用い、収集した画像は専用ソフトウエアで心筋ストレインおよびストレインレートについてオフライン解析を行い、負荷前と負荷後でのそれらの値の変化から心筋収縮・拡張能を評価した。さらに、負荷前後における拡張早期最大ストレインレートの変化をBull's eye mapとして表示するため、考案した試作ソフトを用いて視覚的に評価可能か否か検討した。以上の結果より、アデノシン負荷心エコー図法では、局所収縮能の評価に比べて局所拡張能の評価を行うことで、より虚血性心疾患の診断能が向上することが示された。また、試作ソフトにてBull's eye mapとして示した負荷前後における拡張早期最大ストレインレートが低下している領域は冠動脈狭窄病変と一致しており、本ソフトが虚血性心疾患患者のリスクエリアの広がりを表示可能であることが示され、また冠微小循環障害部位と一致していることが明らかになった。冠動脈狭窄病変および冠微小順庵障害の広がりを三次元心エコー図により評価を行うことは、虚血性心疾患の診断・治療効果判定など、臨床応用への大きな意義があると考えられる。東日本大震災による影響、また研究代表者の学内異動などによりデータ収集が遅延している。24年度が最終年度であるため、記入しない。学外における研究協力者も確保し、迅速なデータ収集に努める。