hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HGFによる形態形成機構の分子細胞生物学的研究

この様な防止効果のみならずHGFはさらに腎尿細管の再構築を促し腎機能を改善する効果を示した.4. HGFはα鎖とβ鎖からなるヘテロダイマーである.HGFのレセプターへの結合にはα鎖のみで十分であり,それ単独ではHGFの生物活性をブロックするアンタゴニストとして作用することを明らかにした.さらにレセプターの活性化にはα鎖とβ鎖の協調的相互作用が必須であることを実証した.5.上述の様にHGFのα鎖はアンタゴニストとしての活性を有している.このアンタゴニスト分子を肺がんや乳がん,胆嚢がんなどの様々ながん細胞の系に培養系に添加したところ,HGFを介して誘導されるこれらがん細胞の基底膜浸潤をほぼ完全に抑制し,HGFアンタゴニスト分子が各種がん細胞の浸潤・転移抑制剤として機能しうる可能性が示された.今年度の主な研究成果を以下に記す。1.HGFによる肺の器官形成機構:ラット13日目胎仔肺においてHGFとそのレセプターc-Met mRNAの発現はそれぞれ間葉組織および気管支皮組織に限局して認められる。肺原基より間葉組織を取り除いた上皮単独培養系にHGFを添加すると上皮組織の形態を維持し、細胞死を抑制する′′histoprotective′′な活性が認められた。この培養系にHGFとaFGFあるいはKGFを同時添加すると、活発なbuddingと共に管腔組織の伸長が促進された。次に肺原基の培養系にHGFの中和抗体ならびにFGFレセプターのアンチセンスDNAを添加すると細気管支の枝分れが強く抑制された。以上の結果より肺上皮組織の分枝管腔形成にはHGFとFGFシグナルの両者の存在が必須であることが明らかになった。2.HGFによる劇症肝炎の防止作用:マウスに抗Fas抗体を投与すると投与8時間後には大量肝細胞死による劇症肝炎を発症し、80%以上のマウスが肝不全死する。これに対してHGFを投与したマウスでは抗Fas抗体による肝細胞アポトーシスがほぼ完全に抑制されマウスは全例生存した。同様な結果はエンドトキシンとD-ガラクトサミンで誘起した劇症肝炎モデルでも認められた。両モデルにおいてHGFは肝臓でのBcl-xlの発現を著明に誘導し、この作用がHGFによる強力な劇症肝炎抑制効果の1つの機作と考えられた。3.LIMキナーゼ(LIMK)相互作用分子の同定:LIMK1ならびにLIMK2と相互作用する分子をyeast two hybrid法により約50種類同定した。そのうち新規分子は23種類であり、細胞骨格、細胞周期、転写調節に関係する分子と考えられた。さらに精巣において特異的に発現するLIMK2のバリアント(LIMドメイン欠損型)を見い出した。4.脳神経特異的レセプター型キナーゼSkyの機能:私達の研究室で発見したSkyと、そのリガンドGas6の脳神経系に於ける役割を解析した結果、Gas6がSkyを介して大脳皮質、海馬などの多くの神経細胞の生存を促す新しいneurotrophic factorとして機能することを見い出した。1.ラットにエタノール含有飼料を与えると脂肪肝を発症する。脂肪肝を誘起したラットにリコンビナントHGFを7日間投与したところ、対照群では脂肪肝が顕著に進行するのに対し、HGF投与動物では肝細胞中の著しい現象、および肝機能の回復を認めた。2. HVJ-リポソーム法を用いて肝硬変ラットに対するHGF遺伝子治療を行った。
高性能超小型電動射出成形機ためのセンサレスマルチ力覚制御系設計法の確立と検証

高精度な力覚推定アルゴリズムでは静止摩擦などの影響による圧力推定誤差を改善するため,圧力指令値に微小な周期信号を重畳させている。そこで,摩擦の影響を考慮した電動射出成形機のモデルを作成し,実機実験ではハードウェアの構成上設定が困難であるため,数値解析結果に基づいて周期信号の振幅,周波数,位相の各パラメータに対し評価を行った。さらに,超小型射出成型機の根幹技術となる射出材料の粘弾性を考慮した射出部のモデルを提案し,射出材料の変化に対してロバストかつ実装を意識したオブザーバを設計した。提案手法の有用性については,オブザーバを用いた圧力推定の数値解析により確認した。本研究では、エネルキー・環境問題の解決手段として注目されている燃料電池のセパレーターや水質改善システムのろ過装置に用いられる薄膜生成に着目し、熱可塑性超薄膜のリサイクルシステムとして将来期待されているデスクトップ型次世代射出成形機の基幹技術について検討している。小型電動射出成形機には、従来の力覚センサと同等の検出精度を有するセンサレス力覚フィードバック系の設計法を確立する必要がある。さらには,薄膜作成可能な高性能化を実現するには,これまでセンサを搭載することが不可能であったエジェクタ軸や型締め軸への力覚フィードバック系の適用と協調マルチ力覚制御系への拡張が必要不可欠となる。そこで平成22年度においては、様々かトルク指令に対する実機データに基づき、射出軸の詳細なシステム同定を行った。また、トルク指令値に高調波成分を重畳させた場合、力覚推定値が振動するものの推定精度が向上する事前研究成果を応用した高調波重畳による高精度力覚推定アルゴリズムの設計方法を確立し、実測結果に基づいて力覚推定アルコリスムの有用性を検証した。さらに,電動射出成形機の駆動系に用いているボールねじの非線形摩擦要素を考慮した力覚推定アルゴリズムを提案し、実機実験により有効性と実現性の確認を行った。この研究成果については,電気学会論文誌と国際会議(IECON2010)にて発表している。また,様々なトルク指令に対する実機データに基づき、重畳した入力信号の周波数に着目した評価関数を作成した。実機実験の結果と比較検討から、設定パラメータの妥当性を検証し,平成22年度卒業研究論文として研究成果を報告した。本研究では、エネルギー・環境問題の解決手段として注目されている燃料電池のセパレーターや水質改善システムのろ過装置に用いられる薄膜生成に着目し、熱可塑性超薄膜のリサイクルシステムとして将来期待されているデスクトップ型次世代射出成形機の基幹技術について検討する。平成22年度においては、トルク指令値に高調波成分を重畳させた場合、力覚推定値が振動するものの推定精度が向上する事前研究成果を応用し、高調波重畳による高精度力覚推定アルゴリズムの設計方法を確立した。さらに、様々なトルク指令に対する実機データに基づき、重畳した入力信号の周波数に着目した評価関数を作成した。この研究成果については,平成24年度電気学会産業応用部門大会にて成果を報告している。平成23年度では、重畳する入力信号の振幅,周波数,位相まで考慮した評価関数を完成させ、一昨年度の成果からより厳密な周期信号の最適化について検討した。この研究成果については,平成23年度卒業研究論文として研究成果をまとめて報告した。さらに、高次反力オブザーバを用いた力センサレス圧力制御の実用化に向けて、保圧工程の過渡状態に適合した高次反力オブザーバと保圧工程の定常状態に適合した高次反力オブザーバの両方を1つのオブザーバ構造で実現できる手法について検討を図った。この研究成果については、平成23年度電気学会産業応用部門大会と電気学会産業計測制御研究会IIC、国際会議(AMC2012)にて発表している。本研究では、エネルギー・環境問題の解決手段として注目されている燃料電池のセパレーターや水質改善システムのろ過装置に用いられる薄膜生成に着目し、熱可塑性超薄膜のリサイクルシステムとして将来期待されているデスクトップ型次世代射出成形機の基幹技術について検討してきた。小型電動射出成形機には、従来の力覚センサと同等の検出精度を有するセンサレス力覚フィードバック系の設計法を確立する必要となる。当初2年間においては、トルク指令値に高調波成分を重畳させた場合、力覚推定値が振動するものの推定精度が向上する事前研究成果を応用し、高調波重畳による高精度力覚推定アルゴリズムの設計方法を確立した。さらに、重畳する入力信号の振幅、周波数、位相を考慮した評価関数を完成させ、厳密な周期信号の最適化について検討した。また、高次反力オブザーバを用いた力センサレス圧力制御の実用化に向けて、保圧工程の過渡状態に適合した高次反力オブザーバと保圧工程の定常状態に適合した高次反力オブザーバの両方を1つのオブザーバ構造で実現できる手法について検討を図った。

そこで、平成24年度においては,改良したセンサレス力覚推定アルゴリズムにプラスチック流体モデルを付加した力覚フィードバック系を成形機全3軸に適用する前準備を行った。まず、金型内のプラスチック樹脂の反力を考慮した高精度な力覚情報獲得方法の足掛かりとして、プラスチック樹脂の物理モデルを力覚推定アルゴリズムに取り入れ、力覚推定値と実測値との比較検討や物理モデルの妥当性を検討しながらセンシング精度を高めた。これらの成果は、平成24年度計測自動制御学会四国支部学術講演会において、「プラスチックの粘弾性を考慮した射出成形機の反力推定」として発表している。また、平成25年度電気学会産業応用部門大会にて、実装を意識したオブザーバの詳細な設計方法について講演を予定している。金型内のプラスチック樹脂の反力を考慮した高精度な力覚情報獲得方法の足掛かりとして、プラスチック樹脂の物理モデルを流体シミュレータで構成する予定ではあったが、射出軸の過渡応答ならびに定常状態を考慮したオブザーバ構成によりほぼ同等の力覚フォードバック系の設計が構成できている。本年度は、さらに精度を向上させるために,流体モデルを付加した力覚フィードバック系まで拡張したシステム設計を検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、改良したセンサレス力覚推定アルゴリズムにプラスチック流体モデルを付加し、力覚フィードバック系を成形機全3軸に適用する前準備を行う。まず、金型内のプラスチック樹脂の反力を考慮した高精度な力覚情報獲得方法の足掛かりとして、プラスチック樹脂の物理モデルを流体シミュレータで構築する。この物理モデルを力覚推定アルゴリズムに取り入れ、力覚推定値と実測値との比較検討や物理モデルの妥当性を検討しながらセンシング精度を高める。最後にこれまでの成果を踏まえて、3軸の力覚情報を連携、かつ、プラスチック樹脂からの反力を考慮したマルチ力覚フィードバック協調アルゴリズムを設計し、シミュレーション解析や実測により理論的検証を行う。
多軸応力のもとでの鉄基形状記憶合金の変態開始/終了条件に関する研究

鉄基形状記憶合金の薄肉円管試験片を用いて引張-ねじり試験を実行することによって,マルテンサイト変態および逆変態の開始,終了条件を求めた.比例負荷のもとで求めたマルテンサイト変態開始条件は,引張応力-せん断応力平面で卵形となり,塑性論のミーゼス条件と一致しない.したがって,応力の第三不変量を考慮する必要がある.逆変態開始条件は,引張応力-せん断応力-温度空間で平面となる.その法線ベクトルの方向は前負荷方向(すなわち,誘起されるマルテンサイトバリアントの種類)に依存する.従って,多種類のバリアントが発生するような前負荷の場合には,逆変態開始条件は多面体錐面となる.バリアントの発生量は,変態開始面の平行移動となって現れる.すなわち,バリアント発生量が一定になるように比例負荷した場合には,逆変態開始平面は温度軸を軸として回転する.鉄基形状記憶合金の薄肉円管試験片を用いて引張-ねじり試験を実行することによって,マルテンサイト変態および逆変態の開始,終了条件を求めた.比例負荷のもとで求めたマルテンサイト変態開始条件は,引張応力-せん断応力平面で卵形となり,塑性論のミーゼス条件と一致しない.したがって,応力の第三不変量を考慮する必要がある.逆変態開始条件は,引張応力-せん断応力-温度空間で平面となる.その法線ベクトルの方向は前負荷方向(すなわち,誘起されるマルテンサイトバリアントの種類)に依存する.従って,多種類のバリアントが発生するような前負荷の場合には,逆変態開始条件は多面体錐面となる.バリアントの発生量は,変態開始面の平行移動となって現れる.すなわち,バリアント発生量が一定になるように比例負荷した場合には,逆変態開始平面は温度軸を軸として回転する.鉄基形状記憶合金の円管試験片を用いた引張り/圧縮・ねじり試験を実行して,変態開始条件と終了条件を求めた.等温比例負荷のもとでの応力誘起マルテンサイト変態について考察した.マルテンサイト変態開始条件は,応力負荷方向に強く依存する.応力-温度空間における変態条件は,卵形断面を有する錯体として表現できる.応力の第3不変量の効果を考慮した変態条件を定式化し,その妥当性を確認した.逆変態開始/終了条件は,応力-温度面内の平面として表されることを確認した.その方向は,発生するバリアントの種類に,その位置は生成するマルテンサイト量に依存する.非比例負荷の場合には,2枚の逆変態面が現れる.したがって,一般的負荷の場合には多平面からなる錯体として逆変態条件が表現できる.鉄基形状記憶合金の薄肉円管試験片を用いて引張-ねじり試験を実行することによって,マルテンサイト変態および逆変態の開始,終了条件を求めた.比例負荷のもとで求めたマルテンサイト変態開始条件は,引張応力-せん断応力平面で卵形となり,塑性論のミーゼス条件と一致しない.したがって,応力の第三不変量を考慮する必要がある.逆変態開始条件は,引張応力-せん断応力-温度空間で平面となる.その法線ベクトルの方向は前負荷方向(すなわち,誘起されるマルテンサイトバリアントの種類)に依存する.従って,多種類のバリアントが発生するような前負荷の場合には,逆変態開始条件は多面体錐面となる.バリアントの発生量は,変態開始面の平行移動となって現れる.すなわち,バリアント発生量が一定になるように比例負荷した場合には,逆変態開始平面は温度軸を軸として回転する.
在宅要介護高齢者のための通所施設の計画に関する研究-静岡県下市町村を事例として-

今年度は、まず、静岡県下の市町村について、国勢調査データをもとに高齢化の問題状況によって地域分類を行い、都市地域、都市周辺地域、農村地域、過疎地域A、過疎地域Bの5地域に分類した。その上で、地域類型ごとに、デイサービスの整備状況と利用者の概要(家族形態、要介護程度、痴呆の有無)について検討し、特徴を明らかにした。また、各市町村の策定した「老人保健福祉計画」を収集し、デイサービス施設の平成11年度までの整備計画目標値とその根拠(要援護程度別、家族形態別にみた目標水準(週当り利用日数)と必要度(利用者の割合))について地域区分ごとに集計し、その計画に関しても地域ごとの特徴を明らかにした。以上のように各地域ごとの現状と計画を検討した結果、今後のデイサービス施設の整備に関して、以下のような示唆が得られた。都市地域では、現状でも各市町村に1つ以上のデイサービスが整備されているものの、人口比でみると整備率、計画数ともに不十分である。この場合には、要介護程度の高い高齢者に重点的に配置する必要があると考えられる。農村地域では、人口比でみると全地域類型の内で最も充分な設置が計画されているが、ここでは利用圏域の広がりを考慮すると、各施設を利用者の要介護程度別に分けない方が一層うまく機能すると考えられる。過疎地域A、B(特にA)では、要介護程度の高い高齢者への対応が低く見積もられている。これらの地域には、国や県による補助が必要である。なお夫婦世帯のデイサービス利用率が低い傾向が認められたがこの問題に対しては、さらに今後の検討が必要である。本年度は、在宅要介護高齢者のための通所施設として各種のデイサービス施設を取り上げた。デイサービスは在宅福祉の三本柱の一つであり、ゴールドプランでも中学校区に一施設を整備目標とするなど注目されている。本研究では、静岡県内で現在機能している各種のデイサービスについて、施設概要と利用者や家族の利用状況等の実態を明らかにすることによって、今後のデイサービス施設の計画に示唆を与えようとするものである。調査の対象は、まず施設については、静岡県下の国庫補助によるデイサービスB、C、D型(計51施設)と痴呆性齢者を主対象とするE型(8施設)、そして、県の単独施策である高齢者介護ホーム(29施設)である。回答は施設管理者に依頼した。利用者調査は、いずれも痴呆性高齢者を主対象とするE型と高齢者介護ホームの利用者であり回答は家庭における主たる介護者に依頼した。回収数は、施設計72、利用者計246である。調査は郵送によってい、1993年11月に実施した。施設概要に関して、B、C、D型とE型、介護ホームという3種の施設間で差違の大きい項目は、所在する市町村や周辺環境、併設施設、そして建物概要と規模といったハードな側面である。大まかに、デイサービス施設は市部の農村地域にあり、特別養護老人ホーム等に併設されている。これに対して、介護ホームは郡部の市街地、住宅地に所在し、単独施設が多く、既存の建物の転用が多い。この他、利用者の属性(性別、年齢、疾病、日常生活自立能力等)と家庭における主たる介護者の属性(性別、続柄、職業、健康状態、今後の介護継続意志等)を明らかにした。結果的に、利用によって利用者の身体状況等が好転した者の占める割合は、E型より介護ホームおいて高い。以上の結果より、デイサービス施設の立地条件の重要性が浮き彫りにされたと考えられる。

また、各市町村の策定した「老人保健福祉計画」を収集し、デイサービス施設の平成11年度までの整備計画目標値とその根拠(要援護程度別、家族形態別にみた目標水準(週当り利用日数)と必要度(利用者の割合))について地域区分ごとに集計し、その計画に関しても地域ごとの特徴を明らかにした。以上のように各地域ごとの現状と計画を検討した結果、今後のデイサービス施設の整備に関して、以下のような示唆が得られた。都市地域では、現状でも各市町村に1つ以上のデイサービスが整備されているものの、人口比でみると整備率、計画数ともに不十分である。この場合には、要介護程度の高い高齢者に重点的に配置する必要があると考えられる。農村地域では、人口比でみると全地域類型の内で最も充分な設置が計画されているが、ここでは利用圏域の広がりを考慮すると、各施設を利用者の要介護程度別に分けない方が一層うまく機能すると考えられる。過疎地域A、B(特にA)では、要介護程度の高い高齢者への対応が低く見積られている。これらの地域には、国や県による補助が必要である。なお、夫婦世帯のデイサービス利用率が低い傾向が認められたがこの問題に対しても、さらに今後の検討が必要である。
脱感作に関与するAMPA型グルタミン酸受容体サブユニットの同定

本研究の目的は、ニューロンの電気生理学的に記録されたAMPA型グルタミン酸受容体チャネルの脱感作と、発現している受容体チャネルサブユニットの関係を明らかにすることである。AMPA型受容体は、GluR1, GluR2, GluR3, GluR4の4種類のサブユニットから構成させており、全てに、flip型、flop型のスプライシングバリアントが存在し、さらにGluR2, GluR3, GluR4にはG型、R型のRNAエディティングバリアントが存在する。さて、電気生理学的にAMPA型グルタミン酸受容体チャネルは、カルシウムイオン(Ca^<2+>)に対し透過性を示さないもの(Type I)と透過型のもの(Type II)の2種類が存在する。そこで、まずこれら2種のAMPA型グルタミン酸受容体チャネルが発現しているニューロンにおいて受容体チャネルの脱感作を計測した。小型のニューロンを対象にパッチクランプ法によりアウトパッチを作成し、ピエゾ素子を用いた高速液交換法により1mMのAMPAを投与し、電気生理学的に脱感作の時定数を測定した。AMPAによって生じた内向き電流Type I受容体、Type II受容体どちらにおいても急速に脱感作した。脱感作の時定数(τ)はType I受容体においては、1.5msecから8.5msecと広いレンジにわたって分散した。一方、Type II受容体のτは1.5msecから2.8msecの狭いレンジに集中した。この異なった種類の受容体が発現しているニューロンを対象に、パッチ電極内にニューロンの細胞質を回収し、マイクロチューブに移して、逆転写遺伝子増幅反応を行い(パッチクランプーRT-PCR法)、発現しているAMPA型受容体mRNAの種類を調べたところ、Type II受容体を発現しているニューロンにおいては、flop型のGluR1とflop型のGluR4のmRNAのみが発現しているのに対し、Type I受容体を発現しているニューロンにおいては、GluR2を含む様々な組み合わせのAMPA型受容体のmRNAが発現していた。
細胞内プロテアーゼ活性のin vivo,real time測定法

生きた1細胞の、内在性プロテアーゼ活性定量法の確立が、本研究の目的である。そのために本年度は、細胞内高分子量プロテアーゼ(プロテアソーム)活性が受精の際に変動するか否かについて、検討した。すでに申請者は、細胞膜不透過性の蛍光物質として、7-aminocoumarin-4-methanesulfonic acid(ACMS)を開発済みだ。ACMSにペプチドを結合させると、各種の細胞内プロテアーゼ基質が合成できる。細胞膜不透過性のプロテアソーム用基質(Suc-Phe-Leu-Arg-ACMS)をウニ卵にマイクロインジェクションし、細胞内に増加してくる蛍光(ACMS)を顕微測光により定量した。受精直後から分解初速度は上昇し始め、受精後3分で受精前の約10倍になり、それ以後も高い活性は維持された。この活性の著しい変化は、受精後に引き起こされる細胞内pHの上昇に依存したが、細胞内遊離カルシウム濃度の上昇には依存しなかった。すなわち、Hepesバッファをマイクロインジェクションして、細胞内pHの上昇を引き起こしたところ、受精なしで分解初速度は上昇した。また、このときEGTAをマイクロインジェクションすることによって、細胞内遊離カルシウム濃度の上昇を完全に阻害しても、同様な結果が得られた。したがって、ウニ卵のプロテアソーム性は、細胞内pHによって制御されていることが明らかになった。
消化器癌を誘導する重要なエピゲノム変異に対し領域選択的に作用する阻害剤の開発

DNAメチル化やヒストン修飾等のエピゲノム情報は発生分化や細胞リプログラム等、細胞運命を決定する鍵となり、その異常は癌など様々な疾患の原因となる。それゆえエピゲノム修飾を標的とした機能性分子による治療法の開発が求められているが、従来の機能性分子単剤では作用領域がゲノム全体に及ぶため、阻害効果が過多となる弊害がある。この問題点を解決する手段として本研究では、DNA配列認識能を有するピロール-イミダゾールポリアミド(PIP)を融合させ、機能性分子の作用領域を局所化させる技術開発を行った。ヒストン脱メチル化酵素(HDM)およびヒストン脱アセチル化酵素に対する阻害剤のうち、本年度はHDM阻害剤を中心に検討した。PIPとの縮合反応ができるようカルボキシル基などを導入した誘導体を作成し、46塩基のPIPと縮合してプロトタイプ化合物を合成し、LSD1阻害能が低下していないことを評価した。細胞にプロトタイプ分子の投与を行い、WST-8 assayで細胞毒性を測定し、またヒストン修飾変化をChIP-seq法にて、遺伝子発現変化をRNA-seq法にて評価した。阻害剤親分子がゲノムワイドに活性化するのに対し、PIPを縮合した開発小分子が、PIPが認識する塩基配列が豊富な領域で選択的に活性化作用が認められるか検証し、縮合に用いるリンカーの種類やPIPの配列などを修正・改良している。並行して標的となるエピゲノム異常領域を同定するため、胃上皮細胞に発癌性ストレスとしてEBウイルス感染システムを用いてエピゲノム変化を誘導し、ダイナミックに変化するヒストン修飾、DNAメチル化、遺伝子発現を時系列的、網羅的に解析した。エンハンサー領域など、発癌に重要な特異的エピゲノム変化を同定した。転写因子の認識モチーフなど、開発小分子の治療標的となり得る有望な候補配列を検討していく。ヒストン脱メチル化酵素LSD1に対する阻害剤NCD38について検証した。NCD38の誘導体にPIPを縮合し、LSD1阻害活性が低下しないことを検証したのち、癌細胞株に投与した。NCD38を単独で投与すると、GC-richな領域を中心にエピゲノムを活性化変化させ周囲の遺伝子発現上昇させた。AT-richな領域やWCGW配列を含む領域の活性化はあまり見られなかった。そこで、WWWWWW配列を特異的に認識するPIP趣向号化合物NCD38-b2P4を細胞に投与すると、NCD38とは異なる領域が活性化され、活性化領域のGC-rich配列は顕著に少なくなり、WWWWWW配列などAT-rich配列が顕著に増加した。同様に、WWCGWW配列に特異的に結合するNCD38-b2PIPPを投与すると、活性化領域のGC-rich配列は有意に減少し、WWCGWW配列が有意に増加した。塩基配列特異的に結合する小分子PIPを縮合したエピゲノム阻害剤としてまずプロトタイプ配列のPIPを用いた挑戦で想定以上の小分子開発に成功し、その配列を含む領域に選択的にエピゲノム阻害を誘導できることを証明した[Oncotarget 2018]。並行して行っている胃上皮細胞へのエピゲノム変化の解析では、エンハンサー領域のダイナミックなヒストン修飾変化を同定した。上皮細胞分化や細胞増殖抑制に関連する遺伝子群が不活化され、逆に細胞増殖促進に関連する遺伝子群が活性化されるなど、エピゲノムランドマークが顕著に変化した。エピゲノム変化は一定のモチーフ配列を含む領域に濃縮していたが、ゲノム全体のエンハンサー領域においてエピゲノム状態が発癌へ向けて大きく変化しており、開発小分子の標的となり得る発癌ドライバーとなっている可能性が大いに期待された。画期的な結果を得た融合分子について、さらに検証を行う予定である。初年度はLSD1阻害剤としてNCD38を用いたが、その構造やリンカー配列を改変し、標的とするDNA塩基配列への結合やその周囲のヒストン修飾変化をさらに向上させる。またLSD1阻害剤では、ヒストン脱メチル化阻害によるH3K4メチル化の上昇よりも、ヒストンアセチル化による活性化が顕著に認められる。CoREST複合体のLSD1を阻害することにより、同時に複合体を形成するHDACを阻害することが原因と考えられるが、次年度は直接HDAC阻害剤についての検証を大きく進めていく。PIPに縮合できるよう誘導体を合成し、PIPを縮合してHDAC阻害活性の低下のないこと、細胞増殖阻害活性の低下のないことを検証し、また細胞へ投与して領域特異的にヒストンアセチル化を誘導するかを検証して、領域選択的なヒストンアセチル化を可能にするとともに、LSD1阻害剤だけでなく広くヒストン修飾阻害剤を特異的ゲノム領域に誘導可能であることを検証していく。胃上皮細胞のエピゲノム変化の解析では、エピゲノム変化領域に濃縮して認められたモチーフ配列について、発癌に密接に関与しドライバーとして働く重要なモチーフ配列、あるいはそのモチーフを認識する転写因子の同定を進めるため、EBウイルス感染後に活性化している転写因子をshRNAを用いてノックダウンし、発癌性エピゲノム変化を阻害すること、細胞増殖抑制効果を示すこと、など機能解析を遂行して開発小分子の標的となるモチーフ配列を同定し、その配列を特異的に認識するPIPを開発・合成して、プロトタイプ化合物同様にエピゲノム阻害剤に縮合する。

この問題点を解決する手段として本研究では、DNA配列認識能を有するピロール-イミダゾールポリアミド(PIP)を融合させ、機能性分子の作用領域を局所化させる技術開発を行った。ヒストン脱メチル化酵素(HDM)およびヒストン脱アセチル化酵素に対する阻害剤のうち、本年度はHDM阻害剤を中心に検討した。PIPとの縮合反応ができるようカルボキシル基などを導入した誘導体を作成し、46塩基のPIPと縮合してプロトタイプ化合物を合成し、LSD1阻害能が低下していないことを評価した。細胞にプロトタイプ分子の投与を行い、WST-8 assayで細胞毒性を測定し、またヒストン修飾変化をChIP-seq法にて、遺伝子発現変化をRNA-seq法にて評価した。阻害剤親分子がゲノムワイドに活性化するのに対し、PIPを縮合した開発小分子が、PIPが認識する塩基配列が豊富な領域で選択的に活性化作用が認められるか検証し、縮合に用いるリンカーの種類やPIPの配列などを修正・改良している。並行して標的となるエピゲノム異常領域を同定するため、胃上皮細胞に発癌性ストレスとしてEBウイルス感染システムを用いてエピゲノム変化を誘導し、ダイナミックに変化するヒストン修飾、DNAメチル化、遺伝子発現を時系列的、網羅的に解析した。エンハンサー領域など、発癌に重要な特異的エピゲノム変化を同定した。転写因子の認識モチーフなど、開発小分子の治療標的となり得る有望な候補配列を検討していく。ヒストン脱メチル化酵素LSD1に対する阻害剤NCD38について検証した。NCD38の誘導体にPIPを縮合し、LSD1阻害活性が低下しないことを検証したのち、癌細胞株に投与した。NCD38を単独で投与すると、GC-richな領域を中心にエピゲノムを活性化変化させ周囲の遺伝子発現上昇させた。AT-richな領域やWCGW配列を含む領域の活性化はあまり見られなかった。そこで、WWWWWW配列を特異的に認識するPIP趣向号化合物NCD38-b2P4を細胞に投与すると、NCD38とは異なる領域が活性化され、活性化領域のGC-rich配列は顕著に少なくなり、WWWWWW配列などAT-rich配列が顕著に増加した。同様に、WWCGWW配列に特異的に結合するNCD38-b2PIPPを投与すると、活性化領域のGC-rich配列は有意に減少し、WWCGWW配列が有意に増加した。塩基配列特異的に結合する小分子PIPを縮合したエピゲノム阻害剤としてまずプロトタイプ配列のPIPを用いた挑戦で想定以上の小分子開発に成功し、その配列を含む領域に選択的にエピゲノム阻害を誘導できることを証明した[Oncotarget 2018]。並行して行っている胃上皮細胞へのエピゲノム変化の解析では、エンハンサー領域のダイナミックなヒストン修飾変化を同定した。
工学システムの超離散解析

独立変数も従属変数も離散的である超離散方程式系について、それらの解や方程式の数理的構造について、いくつかの新しい知見を得た。また、超離散方程式の解と、対応する非線形微分方程式系の解との関連についても考察を加え、両者は密接に関係していることを明らかにした。また、超離散系に対するカルマンフィルターを提案した。この結果は、超離散方程式の工学システムへの応用可能性を示唆するものである。本研究は「離散工学システムに逆超離散化の手法を適用し、対応すると期待できる微分方程式を導き、それらの方程式と工学システムの関係について考察するとともに、得られた結果を用いて非線形工学システムに対する解析手法の提案を行う」ことを目的とし、それに関して本年度は以下の研究成果を得た。1、非線形可積分系の代表的な方程式であるサインゴルドン方程式を超離散化したものの解を構成し、超離散系においても離散・連続系がもつ解の構造を保つことを明らかにした。解の中には脈動するブリーザー解も含まれている。研究成果は研究発表論文のうち最初の2つに与えられている。3、あるペトリネットに対して逆超離散化を行い、対応する微分方程式を導出した。今後その対応関係に関する考察を行うとともに、系の拡張を検討する予定である。4、新しい超離散化の手法を用いて超離散パンルヴェ方程式およびその解を構成した。さらに解の構成に必要となる特殊関数について、その超離散版を提案した。これらの結果は今後、工学システムの超離散解析を行う上で有用なものと考えられる。1.連続系である微分方程式を離散化する系統的な方法を提案し、その方法をロトカ・ヴォルテラ系、疫学モデル、リッカチ型方程式、化学反応方程式などに適用した結果を示した。得られた差分方程式は超離散化に適したものであり、超離散方程式と微分方程式の関連を考察するのに有用であると考えられる。研究成果は1番目の研究発表論文に発表した。2.超離散系に対するカルマン・フィルターを提案し、その有用性を検討した。今後さらに具体的な系について考察を加え、非線形工学システムに対する適用可能性を調べていく予定である。3.超離散KdV方程式の初期値問題を解く新しい方法を提案した○研究成果は2番目の研究発表論文に発表した。4.新しい超離散化の手法を用いて超離散パンルヴェ方程式およびその解を構成した。研究成果は学会発表の1番目で与えた。以上の結果は今後、工学システムの超離散解析を行う上で有用なものと考えられる。1.非線形可積分系の代表的な方程式であるパンルヴェ方程式を超離散化したものの解を構成し、超離散系においても離散・連続系がもつ解の構造を保つことを明らかにした。解は特殊関数の超離散版で与えられている。研究成果は研究発表論文のうち最初の2つおよび7番目で与えられている。2.超離散系の「可積分性」を判定する方法を提案し、いくつかの方程式に適用するどともに、離散・連続系との対応を考察した。さらに、この研究の中で、「負の問題」を避けることのできる新しい超離散化手法を提案したが、この手法により、超離散系として扱える対象が拡がり、数理的に重要と考えられるさまざまな超離散方程式の可積分性を調べることができた。研究成果は3、5、6番日の研究発表論文で与えられている。3.超離散系に対するカルマンフィルターを提案した。まだ準備的な結果を得ただけであるが、今後、系の拡張を検討し、ある種の非線形カルマンフィルターの構成を試みる予定である。研究成果は8番目の研究発表論文で与えられている。4.新しい離散化の手法を提案し、さまざまな離散パンルヴェ方程式を導出した。研究成果は4番目の研究発表論文で与えられている。
ユニバーサル化時代における学士課程教育の質保証の実現可能性に関する研究

本研究の目的は、ユニバーサル化時代の象徴ともいえる入試難易度の低い大学、特に「ボーダーフリー大学」における学士課程教育の質保証(以下、教育の質保証と表記)の実現可能性について明らかにすることにある。具体的には、研究代表者のこれまでの研究成果をふまえた上で、教育を提供する大学側の学士課程教育の質保証に対する意識・実態を明らかにすることを主目的とした調査に基づき、ボーダーフリー大学における学士課程教育の質保証の実現を促進・阻害する要因を明らかにする。当初の計画では、平成30年度に中心的に取り組むのは、ボーダーフリー大学への訪問調査の実施と、ボーダーフリー大学に所属する教員へのアンケート調査の実施であった。後者の調査(ボーダーフリー大学に所属する教員へのアンケート調査)は、その対象をボーダーフリー大学に相当する定員割れを起こしている学部に所属する教員と考えていたのだが、そうした学部のみを対象としていてはボーダーフリー大学の相対的な特徴を明らかにできないのではないかとの指摘を受け、中堅以下の大学(具体的には『2018年版大学ランキング』(朝日新聞出版)に基づく偏差値50未満の学部)に所属する教員に変更することにした。調査の対象を広げたことで、当初の計画よりも経費がかさむため、前者の調査(ボーダーフリー大学への訪問調査)の規模は大幅に縮小せざるを得なかったが、本研究に大きな支障が生じたとは考えていない。アンケート調査は2018年9月下旬から2019年1月上旬にかけて実施した。有効回答者数は1084名であり、配布数を母数とした回答率は26.4%であった。平成30年度は、ボーダーフリー大学に所属する教員を主対象としたアンケート調査を実施し、年度内にはデータ入力を終えるという計画であり、実際この通りに進んでいるため。平成30年度に実施した、ボーダーフリー大学に所属する教員を主対象としたアンケート調査のまとめを、教育の質保証の実現の促進要因を明らかにするという観点と、その阻害要因を明らかにするという観点から行い、年度末には成果報告書として刊行する。なお、平成29年度に実施した、ボーダーフリー大学の学部長を主対象としたアンケート調査のまとめについては、平成30年度末に成果報告書として刊行している。具体的には、研究代表者のこれまでの研究成果をふまえた上で、教育を提供する大学側の教育の質保証に対する意識・実態を明らかにすることを主目的とした調査に基づき、ボーダーフリー大学における教育の質保証の実現を促進・阻害する要因を明らかにする。平成29年度は、ボーダーフリー大学の学部長を主対象とした、教育の質保証のための各種取組の進捗状況やそうした各種取組に対する意識を明らかにすることを主目的としたアンケート調査を実施した。当初の計画では、本調査の対象をボーダーフリー大学に相当する定員割れを起こしている学部と考えていたが、調査票のブラッシュアップの段階で、そうした学部のみを対象としていてはボーダーフリー大学の相対的な特徴を明らかにできないのではないかとの指摘を受け、本調査の対象を中堅以下の学部(具体的には、『2018年版大学ランキング』(朝日新聞出版)に基づく偏差値50未満の学部)とした。なお、調査の対象を広げたことで、当初の計画よりも経費がかさむわけであるが、その分の経費は、広島大学高等教育研究開発センターの研究プロジェクト「大衆化大学における学士課程教育の質保証のあり方に関する総合的研究」(研究代表者:葛城浩一)から支援いただいた。調査は2017年11月下旬から2018年3月上旬にかけて実施した。有効回答者数は350名であり、配布数を母数とした回答率は25.3%であった。平成29年度は、アンケート調査を実施し、年度内にはデータ入力を終えるという計画であり、実際この通りに進んでいるため。

平成30年度は、ボーダーフリー大学に所属する教員を主対象としたアンケート調査を実施し、年度内にはデータ入力を終えるという計画であり、実際この通りに進んでいるため。当初の計画では、平成30年度に中心的に取り組むのは、ボーダーフリー大学への訪問調査の実施と、ボーダーフリー大学に所属する教員へのアンケート調査の実施と考えていたが、経費の都合上、前者の調査の規模は縮小する予定である。一方、後者の調査については、マルチレベル分析も視野に、平成29年度に実施した調査に回答していただいた学部に所属する教員を対象としたいと考えている。平成30年度に実施した、ボーダーフリー大学に所属する教員を主対象としたアンケート調査のまとめを、教育の質保証の実現の促進要因を明らかにするという観点と、その阻害要因を明らかにするという観点から行い、年度末には成果報告書として刊行する。なお、平成29年度に実施した、ボーダーフリー大学の学部長を主対象としたアンケート調査のまとめについては、平成30年度末に成果報告書として刊行している。調査票の回収の締切を3月上旬とした関係で、データ入力に関する費用の請求が間に合わなかったために次年度使用額が生じた。なお、データ入力に関する費用は現時点では確定しており、次年度使用額とほぼ同額である。今年度実施したアンケート調査で当初予定していた以上に経費がかかってしまったために、前倒し支払請求を行った。前倒し支払請求は10万円単位でとのことだったので、少し多めに請求した結果、これだけの次年度使用額が生じた。
抗原ペプチドナノファイバーの形態に由来するキャリア機能探索と樹状細胞機能の理解

がんペプチドワクチン療法は、患者への負担や副作用が小さいことから、従来法に代わる新たながん治療法として注目されている。効率的ながん免疫誘導のためには、抗原ペプチドを抗原提示細胞の細胞質に送達することが重要である。抗原をターゲット細胞に効率的に送達するデリバリーシステムの構築を目的として、高分子ナノ粒子やリポソームなどの球状キャリアの開発が活発に進められてきた。一方で近年、キャリアの形態は体内動態、細胞による取り込み、細胞内での局在などに影響を与える重要な因子であることが明らかにされ、異方性形態を持つナノ構造体がDDSキャリアとして注目されている。そこで本研究では、ペプチドナノファイバーを用いた抗原デリバリーシステムの開発の取り組んだ。βシートペプチドの自己組織化により形成するペプチドナノファイバーの高いアスペクト比、設計の自在性および生体適合性を有する点に着目し、異方性キャリアとしてと特性を明らかにした。具体的にはβシートナノファイバーの構造を精密に制御し、その形態や構造の違いが抗原提示細胞との相互作用(取り込み機構や細胞内動態)に与える影響について詳細な評価を行った。さらに線維長の異なるナノファイバーを作製し、線維長が細胞取り込みに与える影響を評価した。その結果、線維長の長いナノファイバーはエンドサイトーシス機構で取り込まれるのに対して、短いナノファイバーは細胞膜を直接透過して細胞内へと取り込まれることが明らかになった。25年度が最終年度であるため、記入しない。免疫療法実用化に向けた抗原デリバリーキャリアの開発において、ナノキャリアの形態が抗原提示細胞との相互作用やその機能に大きく影響することが認識されている。球状ナノ粒子状キャリアに関しては、その表面組成やサイズなどが細胞機能に与える影響が系統だてて調べられている。しかしながら、その一方でナノファイバーやナノチューブなどの異方性形態を持つ抗原ナノキャリアに関する報告例は、極めて少なく十分な知見が集積されていない。一方、申請者は、アミロイド性ペプチドが形成するナノファイバー状会合体に着目し、これを抗原デリバリーキャリアへと応用する研究を推進してきた。本研究では、ワクチンデバイスの構造を精密に制御し、その構造が樹状細胞の免疫機能にどのように影響するかについて詳細な評価を行う。これらから得られる知見を整理することで、樹状細胞の免疫機能の理解を深めるとともにその機能を制御するためのワクチンデバイスの設計指針を確立することをねらいとする。平成24年度は、『ナノファイバーの表面、線維長、形態制御技術の確立』について検討した。細胞やタンパク質との相互作用の小さいオリゴエチレングリコール(oligoEG)、細胞表面との相互作用の高い膜透過性HIV-TATペプチドをを付加した抗原担持自己組織化ペプチドを設計した。溶媒条件を検討してこれらのペプチドが均一のナノファイバーを構築するとともに、得られたナノファイバーの構造を電子顕微鏡、原子間力顕微鏡、赤外分光、X線回折などにより詳細に解析した。さらにナノファイバーを蛍光色素でラベル化し、フローサイトメトリー測定により抗原提示細胞による取り込みを定量的に評価した。その結果TATペプチドで修飾したナノファイバーが細胞表面に結合するのに対して、oligoEGで修飾した場合細胞膜内に局在化していることが判った。平成24年度の達成目標としてナノファイバーの表面、線維長、形態制御技術を確立するとともに、抗原提示細胞への取り込み挙動を解析することを計画した。細胞やタンパク質との相互作用の小さいオリゴエチレングリコール(oligoEG)、細胞表面との相互作用の高い膜透過性HIV-TATペプチドを付加した自己組織化ペプチドを設計し、抗原配列を担持するナノファイバーを構築することに成功した。得られたナノファイバーの構造を電子顕微鏡、原子間力顕微鏡、赤外分光、X線回折などにより詳細に解析した。以上により本研究は当初も計画通り進行していると判断する。平成25年度は、前年度に得られたナノファイバーの構造とこれを抗原デリバリーキャリアとして用いた際に、樹状細胞の機能に与える影響を評価する。

具体的には、『ナノファイバーの取り込み機構』『ナノファイバー取り込みに伴う酸化ストレス反応および成熟化』および、『抗原提示能』について、細胞培養および分泌サイトカインの定量などにより詳細に解析する。ナノファイバーの構造と細胞機能の評価より得られた知見を相関づけることで、樹状細胞の免疫機能の理解を深めるとともにその機能を制御するためのワクチンデバイスの設計指針を確立する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
異物排出蛋白質の多彩な生理的役割の解明

約20種もある大腸菌異物排出蛋白質のいくつかは、未知の薬剤耐性以外の役割を持つに違いない。実際、鉄獲得に関与するエンテロバクチンがAcrDとMdtABCにより菌体外放出されることを観察した。EntS輸送体が内膜から、AcrDとMdtABCがペリプラズムからTolCを経由し、連携して菌体外へ排出している。また、新しいアプローチとして、マクロライド排出活性を持つMacBが、大腸菌で極局在することを、GFP融合蛋白質を利用して発見した。新しい生理的役割と関連づけることができれば興味深い。18年度は以下のような成果を得た。■異物排出蛋白質AcrDとMdtABCの鉄獲得における役割tolCあるいはacrDmdtABC欠損株の培地中から酢酸エチル層に鉄キレート物質,エンテロバクチンを抽出し、TLC法及び高速液体クロマトグラフィー法により培地中量の変動を調べた。予想通りの結果を得た。すなわちtolC欠損株においては培地中エンテロバクチン量が報告通りに約50%に低下することを確認した。この条件下でΔacrDΔmdtABC欠損株においてもエンテロバクチン濃度がtolC欠損株と同レベルまで低下していた。従って、AcrDとMdtABC異物排出蛋白質の本来の生理的役割がエンテロバクチンの菌体外への放出である可能性を示した。薬剤耐性と鉄獲得という2種類の異なる役割を果たしていることになる。菌体外エンテロバクチン濃度の定量で明確な差が認められたので計画していた鉄輸送実験を中止し、この段階で論文作成を進めている。この成果は、米国微生物学会、国際生化学会、大腸菌研究会においてポスターあるいは口頭発表を行った。■トランスポーターのバイオフィルム形成における機能探索大腸菌のバイオフィルム形成株を用いてトランスポゾン挿入法により7種の新規バイオフィルム形成能低下株を得た。そのうち6種においてone-step PCR法を用いて遺伝子欠損株を作成し、少なくとも3種の遺伝子にっいてはその欠損によってバイオフィルム形成能が50%以下になることを確認した。■蛋白質の局在をもとにした異物排出蛋白質の新機能の探索2年後以降のための材料作りを終了した。すなわち、市販ベクターは哺乳類用に最適化されているので、自身で細菌用のGFP蛍光蛋白質融合ベクターの構築を行った。trcプロモーターを利用して強度が異なるものを2種類作成した。予備的にGFPだけを発現する株を構築し十分な蛍光強度を持つことを確認した。このベクターを使用して異物排出蛋白質遺伝子と融合させ蛍光蛋白質を発現させることが可能になった。19年度は以下のような成果を得た。■トランスポーターのバイオフィルム形成における機能探索前年度までに大腸菌のバイオフィルム形成株を用いてトランスポゾン挿入法により7種の新規バイオフィルム形成能低下株を得ており。そのうち6種においてone-step PCR法を用いて遺伝子欠損株を作成し、少なくとも3種の遺伝子についてはその欠損によってバイオフィルム形成能が50%以下になることを確認していた。当該遺伝子が本当にバイオフィルム形成に関与することを示すには相補性実験が必須であるが、推定トランスポーター欠損による低下株よりもより強力にバイオフィルム形成が低下するilvA欠損株においては、ilvAだけでなくilvYも相補性に関与することが示された。ilvYは、ilvAの下流に位置するが、ilvAの欠損により、転写終結が影響されたことが考えられる。この成果は日本生化学学会・分子生物学会で発表した。■蛋白質の局在をもとにした異物排出蛋白質の新機能の探索acrB,macBなどの異物排出蛋白質をGFPと融合させ、実際に融合蛋白質の局在を蛍光を利用して調べたところ、GFP-MacBが大腸菌細胞の極に局在することが示された。さらにバイオフィルム形成株においても、バイオフィルム中でGFP-MacBが極に局在していることが示された。しかし、まだこの現象が本当に生理的に意味のある現象であるかわかっておらず、今後の課題である。この成果は大腸菌研究会と日本薬学会で発表した。■蛋白質の局在をもとにした異物排出蛋白質の新機能の探索これまでに、大腸菌の多剤排出蛋白質AcrBやマクロライド排出蛋白質MacBなどの異物排出蛋白質をGFPと融合させ、融合蛋白質の局在を,蛍光を利用して調べ、GFP-MacBが大腸菌の極に局在することを示してきた。しかし、まだこの現象が本当に生理的に意味のある現象であるかわかっていない。今回、局在する理由として、細胞極に局在している細菌特有の脂質であるカルジオリピンとMacBとが蛋白質-脂質相互作用することによる極への共在を仮定し、大腸菌BW25113株由来のカルジオリピン合成酵素遺伝子(cls)欠損株であるJW1241株を用いて調べた。

実際にcls遺伝子が欠損していることは、染色体のcls遺伝子部分のPCRによる増幅で確認した。マクロライド耐性を与える活性を保持している、緑色蛍光タンパク質融合GFP-MacBをプロモーター強度を低くしたpTrc99Aプラスミド(pTH2023)により発現させ、局在が変化しているかどうかを調べた。今まで調べていたE.coli TG1株と異なるBW25113株にpTH2023を導入したGFP-MacBもTG1株と同様に極に局在しており、GFP-MacBの極への局在は菌株に依存しなかった。BW25113株由来カルジオリピン欠損株JW1241でGFP-MacBを発現させた場合にも極に局在している像が観察された。予想に反して、極への局在は脂質カルジオリピンとの相互作用とは関係のないことが示唆された。今後は、スフェロプラストでの局在、細胞骨格蛋白質であるMreB欠損株での局在を調べる予定にしている。この結果は、2009年5月17日から21日に米国フィラデルフィアで開催されるアメリカ微生物学会でのポスター発表に採択された。(JW1241株はNBRP大腸菌事業(NIG)により分与頂きました。)
歯科医療に潜む肝炎ウイルス感染症のパラダイムシフト－意識と実態調査からの提言

日本歯科医療管理学会会員を対象にオンラインによるウイルス性肝炎の知識と実態調査を行った。結果:HBワクチン接種率71.2%、扁平苔癬に代表される肝外病変の認識39.8%、スタンダードプレコーションの認識82.4%、患者毎にディスポーザブル手袋を変える頻度73.2%、高速回転切削器具の滅菌率69.3%、低速回転切削器具の滅菌率56.9%、エアータービン用ハンドピースの滅菌率77.1%、エンジン用ハンドピースの滅菌率69.9%、根管治療器具の滅菌率63.4%など。各々の回答をスコアリングし統計解析を行った結果、開業歯科医は大学病院勤務医に比べ、有意に感染対策に関するリスクスコアと認識不足スコアが高いこと、男性歯科医は女性歯科医に比べ有意にリスクスコアと認識不足スコアが高いことがわかった。さらに、歯科介入によるウイルス感染患者の拾い上げについて前向き調査を行った。対象は文書による同意を取得した複数の歯科医院(山口県、島根県)である。3ヶ月間(調査期間2017年11月2018年1月末)の歯科受診患者総数、HCV感染者数、HBV感染者数、口腔扁平苔癬(OLP)数、OLP患者におけるHCV感染率、肝疾患患者に対する受診勧奨数、OLP患者に対する肝疾患の受診勧奨数を調べた。結果:患者総数5,091名、HCV感染者数40名、HBV感染者数13名、OLP患者数15名。ウイルス性肝疾患患者53名の内訳は、C型慢性肝炎26名、C型慢性肝炎治療中1名、SVR13名、B型慢性肝炎9名、HBV無症候性キャリア4名であった。未治療の肝疾患患者に対する受診勧奨数1名(DAA導入)、OLP患者に対する肝疾患の受診勧奨数並びに肝炎ウイルス検査実施数11名(73%)(SVR1名、正常肝10名)、OLPのHCV感染率6.7%であった。歯科と医科の医療連携を通して未治療の肝炎患者を拾い上げることが可能である。計画通りに進行中であり、特に問題ない。国内の複数の地域で、歯科を介した治療勧奨について前向き調査を実施し、データをまとめる予定である。国内に300万人以上いると推定される肝炎ウイルス感染は、わが国で最大の感染症である。歯科医師は、肝炎ウイルスが引き起こす肝外病変(口腔扁平苔癬)の知識だけでなく、肝炎に対する院内感染対策も身につける必要がある。しかし、日本では、歯科医療従事者におけるウイルス性肝疾患に対する知識について調査されたことがほとんどない。そこで、本研究では、歯科医療従事者における肝炎の知識と対策を調査した。2017年4月末から6月末までの2ヶ月間、日本歯科医療管理学会会員1,210名に対して、匿名によるオンラインアンケート調査を実施した。同意書を提出した者にはヒアリング調査を実施した。調査項目は、属性、ウイルス肝炎に対する自己管理、肝疾患に関する知識、院内感染対策、ウイルス肝炎患者への接し方、肝疾患に対する情報収集の方法についてである。集計作業を終了し、統計解析中である。さらに、歯科介入による未治療のウイルス感染患者の拾い上げを後ろ向きに検討した。対象患者90名のうち、HCV感染の照会もしくは受診・治療勧奨を行うことができた患者は51名(56.7%)であった。51名中、HCV抗体陽性者は15名、HCV抗体陰性者は36名。1名は歯科からの受診勧奨により初めてHCV感染が発覚した。HCV抗体陽性15名について、照会・治療勧奨を行った者は12名で、その内訳は次の通りであった。SVR5名、DAA治療中2名、治療勧奨によるDAA治療2名(転機SVR)、治療勧奨によるIFN治療1名(転機SVR)、治療勧奨によるDAA治療適応にもかかわらず本人辞退2名。受診勧奨できなかった患者は3名だった。歯科と医科の医療連携を通して、肝炎の受診や治療勧奨を行うことができれば、未治療の肝炎患者を掘り起こすことも、治療に結びつけることも可能だと考えられた。計画書通りに進行中であり、特に問題はない。

結果:患者総数5,091名、HCV感染者数40名、HBV感染者数13名、OLP患者数15名。ウイルス性肝疾患患者53名の内訳は、C型慢性肝炎26名、C型慢性肝炎治療中1名、SVR13名、B型慢性肝炎9名、HBV無症候性キャリア4名であった。未治療の肝疾患患者に対する受診勧奨数1名(DAA導入)、OLP患者に対する肝疾患の受診勧奨数並びに肝炎ウイルス検査実施数11名(73%)(SVR1名、正常肝10名)、OLPのHCV感染率6.7%であった。歯科と医科の医療連携を通して未治療の肝炎患者を拾い上げることが可能である。計画通りに進行中であり、特に問題ない。国内の歯科医師を対象に肝炎ウイルスに関する意識と実態について解析結果をまとめ、投稿する。また、歯科を介した治療勧奨について、複数の地域で前向き調査を実施し、データをまとめる予定である。国内の複数の地域で、歯科を介した治療勧奨について前向き調査を実施し、データをまとめる予定である。次年度、国内の複数地域で前向き調査(歯科介入による肝疾患治療勧奨の検証)を予定しており、その調査と啓発事業に費用がかかるため、当該年度の所要金額と次年度分を合わせて使用する。2018年度に取り組んだオンライン調査の統計解析は共同演者によって行われたため、費用がかからず未使用額が生じた。さらに、複数の医療機関を対象に実施した前向き研究について、英文誌の論文掲載料が無料となったため(期間限定無料)、未使用額が生じた。このため、これらの未使用額を検診調査や啓発活動(学会発表含む)の経費に充てることにしたい。
ヒトiPS細胞由来心筋細胞移植後の不整脈抑制方法の開発

近年,重症の心筋梗塞に対して,iPS細胞を用いた心筋再生治療の有効性が示されているが,移植後の重篤な不整脈発生といった有害事象も報告されており,その解決方法が求められている。iPS細胞から心筋細胞を作製する際に,作業心筋である心室筋細胞だけでなく,特殊心筋であるペースメーカ細胞が一定の頻度で混在することが,移植後の不整脈の原因と考えられている。そこで本研究では,純度の高い心室筋細胞のみを作製し,心筋梗塞モデルのカニクイザルへ移植する実験を行い,移植後の不整脈が抑制できるかどうかを検証する。本研究は,将来的に心筋細胞を用いた再生医療の実用化に貢献できることが期待される。