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外来看護における在宅療養支援のシステム構築のための研究

本研究の目的は、外来看護における在宅療養支援システムの構築を行うために、外来看護業務と、在宅療養支援の実態を調査することである。2016年に行った、外来看護における在宅療養支援の実態調査では、全国の200床未満の病床をもつ施設の外来看護師を対象に、質問紙調査を行った。その結果、71施設から研究協力の承諾が得られ、外来看護師1028人のうち、447人から回答を得た(回収率43.4%)。在宅療養支援を実施したことがある看護師は84人(18.8%)であった。実施したことがない看護師の理由は、システムがない38.8%、担当者がいる27.1%、時間がない26.6%であった。2017年、2018年には、外来看護において在宅療養支援が実施できる要因を明らかにするために、2016年の調査で在宅療養支援を実施していると回答した施設の看護師を対象にインタビュー調査を行った。外来看護師の勤務する施設の承諾を得て、3施設7名の看護師を対象とした。現在、4名の分析を終えている。インタビュ-内容から115コード、26サブカテゴリ、9カテゴリが抽出された。外来看護師が在宅療養支援を実施できる要因は、医師や病棟、通院患者からの【在宅療養支援のニーズがある】ため、施設に在宅療養支援が行える日時の確保や個室の確保といった【在宅療養支援を行うための環境が整っている】。また、看護師が単一の診療科を把握するのではなく、【外来全体を把握している】ことで、【在宅療養支援ができるように看護師の協力体制がある】。外来看護師が、【在宅療養支援の必要性を感じている】ために、【在宅療養支援の必要な患者をスクリーニングできている】。また、看護師自身に看護を深める【学習意欲がある】ことが要因となっていた。さらに、【多職種から外来での在宅療養支援の必要性の理解がある】ために、【多職種との連携が図れている】ことが要因であった。本研究の目的は在宅療養支援システムの構築に向けて、外来業務の業務時間と在宅療養支援の実態を調査することである。平成28年度は、外来看護における在宅療養支援の実態を調査するために、一般社団法人日本病院会の登録リストに掲載されている全国200床未満の病床をもつ病院1,224件に質問紙による研究の依頼を行った。その結果71施設から承諾が得られた。承諾の得られた71施設の看護管理者のうち、69人(97%)から病院の概要に関する回答を得た。また71施設に勤務する外来看護師1,028名に質問紙を配布し、現在までに250人の有効回答を得ている。回答を得られた病院の概要は、一般病院が56件(80%)、病床数は100床以上の病院が半数を占めた。外来において在宅療養支援を実施している施設は、20件(30%)であった。看護外来を開設している病院は23件(36%)で、今後看護外来の開設を検討している病院は23件(36%)であった。外来看護師を対象に実施した質問紙調査では、在宅療養支援の実施状況の実態調査を行った。回答が得られた看護師の看護師経験年数は、10年以上が80%を占めた。また、在宅療養支援を行った経験があるものは、40人(16%)であった。在宅療養支援を実施したことがない理由については、システムがない77人(25%)、担当者がいる61人(20%)、時間がない52人(17%)であった。外来での在宅療養支援の必要性については135人(60%)の外来看護師が「そう思う」75人(33%)、「ややそう思う」と回答した。看護管理者、外来看護師対象の質問紙作成のために再度文献検討を行い、作成までに時間を要した。また、1週間の業務時間と業務内容を問う質問紙であるため、質問回答期間を予定していた時期より延長した。そのため、やや遅れが生じている。本研究の目的は、外来看護における在宅療養支援のシステム構築を行うために、外来看護業務の実態と在宅療養支援の現状を調査することである。平成28年度行った外来看護における在宅療養支援の実態調査では、一般社団法人日本病院会の登録リストに掲載されている全国200床未満の病床を持つ病院1224件に質問紙調査を行った。その結果71施設から研究協力の承諾が得られ、71施設に勤務する看護管理者と外来看護師1028人に質問紙調査を行った。平成29年度は、外来看護師対象の質問紙調査の回収とデータ分析を進めた。回答が得られた外来看護師は447人で回収率は43.4%であった。外来看護師の看護師経験年数は、21.57±7.74年で、外来経験年数は7.74±7.32年であった。在宅療養支援の実施経験がある者は、84人(18.8%)であった。実施したことがない理由は、システムがない140人(38.8%)担当者がいる98人(27.1%)時間がない96人(26.6%)であった。外来での在宅療養支援の必要があるかの問いには、380人(85.0%)の看護師が、「そう思う」257人(57.5%)「ややそう思う」(27.5%)と回答した。

在宅療養支援の実施内容については、実施をしている84人の看護師のうち、52人(61.9%)の外来看護師から回答を得た。1週間で在宅療養支援が行われた患者数の平均は、一人当たり、2.78人で、指導時間の平均は、35.06時間であった。指導を行う患者の年齢は、平均69.3歳で、疾患で最も多かったのは、糖尿病62人(42.8%)で自己注射、血糖測定、フットケア、食事指導等が行われていた。次いで多かったのは呼吸器疾患で、在宅酸素使用をしている患者の日常生活指導やCPAPの使用状況や生活相談などが行われていた。指導にかかわる診療報酬で最も多く請求されていたのは、在宅療養指導料で86件(59.3%)で、次いで診療報酬の算定対象外の指導が16件(11.3%)であった。平成28年度に実施した質問紙調査の作成に時間を要し、計画した質問紙調査が平成29年まで延長した。またタイムスタディ調査であるため、回答していただく期間も計画より延長しているため、平成29年の計画が遅れている。平成29年度は、平成28年度の質問紙調査の分析をした。また、在宅療養支援を実施している施設の外来看護師を対象にインタビュー調査を行い、より具体的な在宅療養支援の実施の現状と課題を明らかにする予定をしていた。すでに、聖泉大学研究倫理審査委員会の承認は得ており、プレテストも終了しているため、平成30年度に外来看護師にインタビューを行う予定をしている。本研究の目的は、外来看護における在宅療養支援システムの構築を行うために、外来看護業務と、在宅療養支援の実態を調査することである。2016年に行った、外来看護における在宅療養支援の実態調査では、全国の200床未満の病床をもつ施設の外来看護師を対象に、質問紙調査を行った。その結果、71施設から研究協力の承諾が得られ、外来看護師1028人のうち、447人から回答を得た(回収率43.4%)。在宅療養支援を実施したことがある看護師は84人(18.8%)であった。実施したことがない看護師の理由は、システムがない38.8%、担当者がいる27.1%、時間がない26.6%であった。2017年、2018年には、外来看護において在宅療養支援が実施できる要因を明らかにするために、2016年の調査で在宅療養支援を実施していると回答した施設の看護師を対象にインタビュー調査を行った。外来看護師の勤務する施設の承諾を得て、3施設7名の看護師を対象とした。現在、4名の分析を終えている。インタビュ-内容から115コード、26サブカテゴリ、9カテゴリが抽出された。外来看護師が在宅療養支援を実施できる要因は、医師や病棟、通院患者からの【在宅療養支援のニーズがある】ため、施設に在宅療養支援が行える日時の確保や個室の確保といった【在宅療養支援を行うための環境が整っている】。また、看護師が単一の診療科を把握するのではなく、【外来全体を把握している】ことで、【在宅療養支援ができるように看護師の協力体制がある】。外来看護師が、【在宅療養支援の必要性を感じている】ために、【在宅療養支援の必要な患者をスクリーニングできている】。また、看護師自身に看護を深める【学習意欲がある】ことが要因となっていた。さらに、【多職種から外来での在宅療養支援の必要性の理解がある】ために、【多職種との連携が図れている】ことが要因であった。平成28年度に行った質問紙調査の病院の概要と外来看護師における在宅療養支援の実施状況と業務時間の分析を引き続き行う。平成28年度の実態調査において、在宅療養支援を実施している病院があることを把握できたため、今後は、実施できている病院の外来看護師を対象に、インタビュー調査を行い、在宅療養支援の実施状況の具体的な内容を把握していく。
幼児期鼻咽腔閉鎖不全に対する低侵襲検査による評価法と視覚を利用した訓練法の開発

平成14年度に行った,研究を発展させ,その成果を報告した。従来法(音声評価,鼻咽腔造影,鼻咽腔ファイバー)により鼻咽腔閉鎖不全が判明している患者に対して,ナゾメータによる口腔,鼻腔の音響エネルギーの測定を行い,従来法による重症度判定と,ナゾメータによる重症度判定をretrospectiveに比較検討し,ナゾメータによるNasalance測定値と鼻咽腔閉鎖不全重症度との関連性,相関性について検討した結果,ナゾメータによるNasalance測定値は鼻咽腔閉鎖機能とよく相関することが確認された。新規の鼻咽腔閉鎖不全疑い患者に対して,ナゾメータと従来法を行い,両者でprospectiveに,検査の侵襲度,簡便性について検討した結果,ナゾメータによるNasalance測定は,従来法に比較して,簡便であり,検査による患者への侵襲が少ないことが確認された。ナゾメータと従来法,構音の主観的評価により,経時的に鼻咽腔閉鎖機能の改善度合いを比較検討し,鼻咽腔閉鎖機能ならびに構音の改善度と,ナゾメータによるNasalance測定値との関連性を検討したところ,鼻咽腔閉鎖機能の改善とナゾメータによるNasalance測定値の変化はよく相関していた。幼児を対象として検討したところ,ナゾメータは3歳以上の幼児において施行可能であることが確認された。視覚的フィードバックを用いた言語訓練を,構音障害を有する幼児に行ったところ,患児の興味を引き出すことができ,訓練の効率を高めることができた。以上の結果について,日本形成外科学会基礎学術集会,日本頭蓋顎顔面外科学会において,発表を行った。また,日本頭蓋学顔面外科学会誌上において,論文発表を行った。正常構音を有する成人に対してナゾメータによる反復測定を行い,機器の再現性を検討した。従来法(音声評価,鼻咽腔造影,鼻咽腔ファイバー)により鼻咽腔閉鎖不全が判明している年長の患者に対して,ナゾメーターによる口腔,鼻腔の音響エネルギーの測定を行った。従来法による重症度判定と,ナゾメーターによる重症度判定をretrospectiveに比較検討し,ナゾメータによるNasalance測定値と鼻咽腔閉鎖不全重症度との関連性,相関性について検討した結果,ナゾメーターによるNasalance測定値は鼻咽腔閉鎖機能とよく相関することが確認された。しかし,一方で,ナゾメータによる測定は個人差があることも確認された。新規の年長の鼻咽腔閉鎖不全疑い患者に対して,ナゾメーターと従来法を行い,両者でprospectiveに,検査の侵襲度,簡便性について検討した結果,ナゾメータによるNasalance測定は,従来法に比較して,簡便であり,検査による患者への侵襲が少ないことが確認された。鼻咽腔閉鎖不全治療後の年長患者に対して,ナゾメーターと従来法,構音の主観的評価により,経時的に鼻咽腔閉鎖機能の改善度合いを比較検討し,鼻咽腔閉鎖機能ならびに構音の改善度と,ナゾメーターによるNasalance測定値との関連性を検討したところ,鼻咽腔閉鎖機能の改善とナゾメーターによるNasalance測定値の変化はよく相関していた。年長児への検査施行に続いて,幼児期の鼻咽腔閉鎖不全疑い患者に対して,ナゾメーター検査の侵襲度について検討したところ,ナゾメータは3歳以上の幼児において施行可能であることが確認された。
小児抗がん治療による口腔合併症の新しい評価基準と歯科支援プログラムの開発

抗がん医療の急速な進歩により,放射線療法および化学療法を受ける小児が増えている。これらの治療はしばしば重篤な口腔粘膜炎を惹起し,小児のQOLの低下を招く。私はこれまで,小児がん患者の口腔粘膜炎の増悪因子の探索と,予防法の開発に従事してきた。小児がん患者における口腔粘膜炎予防法の効果を評価するには,小児の口腔粘膜の状態変化を記録するのに適切な評価基準が必要になる。現在,抗がん治療によって生じた口腔粘膜炎の評価基準として臨床上よく使用されているものに有害事象共通用語規準があるが,この基準では小児の口腔粘膜炎は成人を同じグレードを用いる。しかし,細菌学的・解剖学的・病理学的に大きな差のある小児と成人の口腔を同じスケールで評価するのは適切でない。そこで今回,広島大学小児科に入院する患児のうち,放射線療法および化学療法を受ける患児を対象として,その口腔粘膜状態の変化を放射線療法および化学療法の術前・術中・術後の状態を記録し,炎症所見および疼痛の有無によってグレード分類を行った上で,「舌」「口唇および口角」「歯肉」「頬粘膜」について,臨床的に簡便に使用出来る新しい小児の口腔粘膜炎の評価基準作成を行った。また,この評価基準をもとに,マウスピース様のドラッグリテーナーと抗菌剤(グルコン酸クロルヘキシジン)を応用した口腔除菌システム(Dental Drug Delivery System: 3DS)を骨髄抑制下にある小児に用い,その口腔内細菌の変化と口腔粘膜状態について対照群と比較し,その効果の判定を試みた。その結果,「頬粘膜」および「歯肉」で,対照群と比較してDS群の粘膜炎状態が優位に軽減した。広島大学小児科に入院する患児のうち,放射線療法および化学療法を受ける患児を対象として,その口腔粘膜状態の変化の記録を行なっているが,特に放射線療法および化学療法の術中・術後において,気分不良や就寝中などを理由に協力を得られない場合が想定していたよりも多く,口腔粘膜炎の評価を行うにあたり統計的に満足の得られる母体数が得られていない。また,3DSの治療効果については,平成24年度に放射線療法および化学療法を行う目的で入院した患児の多くが低年齢であり,3DSのマウスピースを口腔内に保持できない患児の割合が多かった。

そのため,3DS群の母集団数が十分に得られなかった。引き続き,放射線療法および化学療法を受ける患児について,3DS群および対照群の口腔粘膜状態を記録し,3DSの臨床効果についてデータを集めるとともに、3DS施行前後の小児の口腔細菌数および細菌叢の変化について選択培地によるCFU(Colony Forming Unit)カウントとリアルタイムPCRを用いて解析する。また,唾液流出量や口腔粘膜状態,全身状態の変化について検討するとともに,3DSを用いた全身感染予防プログラムの効果を評価する。十分な対象者数を確保するため,小児病棟の新患については網羅的に口腔粘膜状態の観察を行う。また,抗がん剤と口腔細菌の相互作用による粘膜上皮細胞,および粘膜線維芽細胞への影響を,培養細胞を用いたin vitroの系で明らかにする予定である。口腔粘膜状態評価のための環境は概ね整っているため,平成25年度はin vitroの系での実験資材購入が主となると思われる。内容としては,抗がん剤と口腔細菌の相互作用による粘膜上皮細胞,および粘膜線維芽細胞への影響を,ヒト由来正常口腔粘膜細胞Gin-1への,1)細胞傷害性,2)アポトーシス誘導の2点について,in vitroの系で検討する。そのためTunnel法の試薬キットおよび細胞購入費,血清培地の購入費などがあげられる。さらに,実験にて得られた成果を発表するため,学会発表および論文発表を予定しており,旅費や翻訳費用,論文印刷費用などを支出する予定である。
ランダム作用素の固有値分布と関連する極限定理

(1)減衰するホワイトノイズをポテンシャル項とする1次元のシュレーディンガー作用素Hについて,減衰因子が2乗可積分である場合に,そのスペクトルの性質を決定した。また減衰因子が2乗可積分でない場合に,Hのスペクトルの1部についてその性質を決定した。(2)成人男女の間に緩やかな棲み分けがあるという仮説を取り入れた数理モデルに基づいて2013年の我国には風疹流行の素地があったことを示した。また女子中学生のみに予防接種を行うというかつての政策を長期間続けた場合に想定される帰結を示した。(3)感染症疫学における「世代間隔」の概念を明確にするための確率モデルを構成した。(1)一般化Sturm-Liouville作用素のあるクラスを定義し、その固有関数展開定理について調べた。伝統的なSturm-Liouville作用素とは、2階微分の項と、掛け算作用素として働く0階の項(ポテンシャル項)からなる常微分作用素であり、それに対してはWeyl, Stone, Titchmarsh, Kodairaによる完成した理論(いわゆるWeyl理論)がある。26年度の研究ではSturm-Liouville作用素の2階微分の項を、通常の微分に引き続いてあるラドン測度m(dx)に関する微分を行う作用素でおきかえ、またポテンシャル項をある種の超関数でおきかえたものを考察の対象とした。その結果、このクラスに属する作用素に対してもWeyl理論が成立することがほぼ確認され、また測度m(dx)とポテンシャル項が収束すればスペクトル測度も収束することを、ある制限的な条件の下では示すことができた。しかしながら、測度m(dx)が有限個の点測度のみからなるケース(このときSturm-Liouville作用素は三重対角行列と同等である)を共通の枠組みに含めることに成功していない。本来の研究目的である、離散から連続への極限定理を示すためには、この問題を解決することが必要である。(2)本研究課題の、感染症疫学への応用の可能性を探るために、2013年の風疹の流行を数理モデルに基づいて考察した。現在日本では、風疹に対する成人間の抗体保有率は全体としては流行を抑えるのに十分なだけ高いのであるが、男女間で比較すると顕著な差がある。そこで成人の日常的な接触には男女のゆるやかな棲み分けがあるというモデルを作ったところ、2013年の日本には風疹流行のための素地があったことが示された。(1)1次元のシュレーディンガー作用素で、ホワイトノイズに空間的に減衰する因子をかけたものをポテンシャルとするものを考察した。ホワイトノイズの代わりに連続な見本関数をもつある種の確率過程としたモデルはすでにKotani, Ushiroyaにより調べられている(Commun. Math. Phys. 115, 247-266 (1988))が、ランダムポテンシャルの部分をより理想的なホワイトノイズとすることで具体的な解析を行うことを目指した。このモデルについて2015年度中に明らかになったのは次の2点である:(a)ランダム・ポテンシャルは超関数的な特異性をもつが、作用素は2乗可積分な関数からなるヒルベルト空間における対称作用素として実現され、さらに減衰因子が2乗可積分ならば確率1で自己共役になる。(b)減衰因子が2乗可積分のとき、作用素のスペクトルの正の部分は絶対連続成分のみから成る。(2)本研究課題の、感染症疫学への応用の可能性を探るために、2014年度に引き続き、風疹の流行現象を数理モデルに基づいて考察した。現在日本の成人男女間には風疹に対する抗体保有率に顕著な差があるが、これは1977年から1994年にかけて女子中学生のみにワクチン接種が行われていたことによる。そこで、仮にこの政策が長期間続けられとした場合の理論的な帰結をモデルに基づいて考察し、次の結論を得た:(i)ワクチン接種率を上げると、すべての年代の男子および接種年齢未満の女子の集団において抗体保有率が減少する。(ii)ワクチン接種年齢以上の殆どすべての年代の女子の集団においては、接種率をゼロから上げると抗体保有率は増加する。ランダム作用素の固有値分布に関する極限定理の統一的な定式化のためには、一般化されたSturm-Liouville作用素に対するスペクトル理論を、ヤコビ行列およびホワイトノイズ様の超関数をポテンシャルとするシュレーディンガー作用素の双方を包含する形で整備する必要があり、2015年度のかなりの部分を費やして取り組んだが、まだ完了していない。そのため、他に予定していた研究項目のいくつかには着手できなかった。平成27年度に引き続き、1次元のシュレーディンガー作用素で、空間的に減衰する因子を持つホワイトノイズをポテンシャル項とするものを考察した。平成28年度中に明らかにできたのは次の3点である。(a)減衰因子が2乗可積分な関数であるときは、対応するシュレーディンガー作用素Hは下に有界である。(Hの確率1での自己共役性およびスペクトルの正の部分の絶対連続性は平成27年度に示されていた。)(b)減衰因子a(x)が空間変数xの関数として単調減少かつ連続的微分可能であれば、a(x)が2乗可積分でなくても、対応するシュレーディンガー作用素Hは確率1で自己共役となる。さらに減衰因子a(x)から決まる非負または無限大の数cが存在して、シュレーディンガー作用素Hのスペクトルは区間[0,c)において、確率1で、稠密に分布する固有値のみから成る。また、対応する固有関数の減衰に対する評価も得られた。

この結果の証明はHに対する固有値方程式に付随するランダムな力学系に対して、乗法的エルゴード定理に類似する定理を示すことと、Gilbert-Pearsonによるスペクトルの性質の判定条件のランダム化を行うことによりなされる。cが無限大ならばHのスペクトルの正の部分が完全に決定されることになる。cが有限のときもcを超えるスペクトルパラメータに対する一般化固有関数の減衰度をある程度評価することができ、それによって一般化固有関数が2乗可積分にはならず、Hのスペクトルのcより上の部分が特異連続であることが示唆されるが、完全な証明には至らなかった。「研究実績の概要」欄の(b)項に述べた数cが有限のとき、Hのスペクトルのcより上の部分が特異連続であることを証明できたと信じたが、その後論証にギャップがあることが判明し、それを修復することができなかった。この行き詰まりのために予定していた研究の他の部分への取り組みが遅れてしまった。本研究はランダムな差分作用素の連続極限を統一的に扱う一般的な枠組みを構築し、それをスペクトル統計応用することを目的としていたが、一般論の構築が予想以上に困難であったため、この課題については萌芽的な論文を公表するにとどまった。研究期間全体を通じて主に実施した研究は、当初の2次的な目標であった感染症数理モデルとの接点を探ることと、特殊な形のランダム作用素のスペクトルの性質を調べることにとどまったが、これらについて次の成果を得た。(1)減衰するホワイトノイズをポテンシャルとする1次元シュレーディンガー作用素を考察し、平成28年度までに(a)減衰因子が2乗可積分ならば、スペクトルの正の部分は絶対連続であることと、(b)減衰因子が2乗可積分でない場合はスペクトルの正の部分に点スペクトルが現れることを示した。さらに平成29年度には、(a)の場合にスペクトルの負の部分が高々可算個の固有値のみから成ることを証明した。(2)我国では過去に女子中学生のみが風疹ワクチン接種を受けていたため、成人男女間の抗体保有率に大きな差がある。これを踏まえ、成人男女間の行動に緩やかな棲み分けがあるという数理モデルによって、我国に風疹大流行の素地があることを示した。また、かつての政策を長期間続けた場合の帰結をモデルにより考察し、ワクチン接種年齢以上の女子の集団においては抗体保有率が接種率の上昇とともに確実に上昇することを示した。(3)平成29年度に、感染症流行における「世代間隔」の定義を明確にするための確率モデルを構成した。その結果、感染症流行初期の患者数の指数増大度と基本再生産数を結びつけるのは、従来言われていたような世代間隔の確率分布そのものではなく、接触頻度をゼロに近づけたときのその極限分布であることが示された。(1)減衰するホワイトノイズをポテンシャル項とする1次元のシュレーディンガー作用素Hについて,減衰因子が2乗可積分である場合に,そのスペクトルの性質を決定した。また減衰因子が2乗可積分でない場合に,Hのスペクトルの1部についてその性質を決定した。(2)成人男女の間に緩やかな棲み分けがあるという仮説を取り入れた数理モデルに基づいて2013年の我国には風疹流行の素地があったことを示した。
培養骨膜による血管誘導を応用した垂直方向への骨再生

歯周病などによって失われた歯槽骨を垂直方向に再生させることは臨床的に非常に困難である。その原因の一つに垂直方向では,骨再生に必要な血液や幹細胞などの因子が供給されないためと考えた。そこで,円柱状のプラスチックキャップ(キャップ)をラットの頭頂骨に設置し,キャップ内に再生した垂直方向の骨再生を観察する動物モデルを用いて研究を行った。具体的には,キャップ天井部に穴を開け,骨膜からの再生因子を供給させた場合においての骨再生を観察した。その結果,キャップ天井部の遮蔽膜に適切な遮断性と透過性の両方が必要なことがわかった。昨年度は,当初の予定を変更しキャップ内に足場(骨補填剤)を充填し,より垂直方向の骨再生が起こりやすい環境下での検討を加えた。これまでの研究と同様,垂直方向の骨再生を検討するための動物モデルを用いた。方法は,キャップ天井部に完全な穴を空けた(OP)群,穴を空けた天井部をコラーゲン膜で被覆した(BG)群の2群に分け,それぞれのキャップ内に骨補填剤を充填した。手術日を0週とし,実験動物用3DマイクロX線CTを用いて,12週まで撮影し,キャップ内に増生した新生骨様組織を定量分析した。さらに,パラフィン包埋切片とレジン包埋切片を12週後に作製し組織学的観察と分析を行った。マイクロCT観察の結果,両群で経時的な新生骨様組織形成が認められた。さらに,組織学的観察から12週後の両群で骨補填剤周囲に新生骨形成が認められた。また,OP群はBG群に比較してキャップ上部に線維性結合組織の侵入が多く認められた。したがって,骨補填材を用いた場合においてもキャップ天井部の透過性を亢進させるとキャップ上部からの軟組織侵入量が増加することがわかった。しかし,両群とも新生骨形成は認められた。これまでの研究結果から垂直方向の骨再生に骨膜を応用させることが有効なことが明らかとなった。この方法を用いたさらなる効果的な骨再生を検討するために,当初の予定を変更し,骨再生させる空間(キャップ内)に骨補填剤を用いた追加検討を行った。その結果,骨補填材を用いた場合においてもキャップ天井部の遮蔽膜に適切な遮断性と透過性の両方が必要なことがわかった。これは今後の研究の方向性を決定する上で非常に意義ある結果であった。今後は,当初の予定どおり,適切な遮断性と透過性の両方を確立させるための詳細な条件を検討するために,チタンメッシュ膜を用いた検討を行う予定である。この追加実験のために全体の進捗状況がやや遅れている結果となった。昨年度までの研究結果から垂直方向の効果的な骨再生における骨膜利用には,骨再生させるための空間に細胞や栄養を供給するための適切な遮断性と透過性の両方を確立させる必要があることがわかった。そのため,適切な遮断性と透過性を両立させる遮蔽膜を検討するための実験を行う。これには,すでに臨床で広く利用されている,チタンメッシュを用いることが適当だと考えている。具体的には,これまでのラットモデルを用いてキャップ天井部を除去し,遮断性や透過性の異なるチタンメッシュ膜をそれぞれ設置する。また,キャップ内に骨補填材を充填した場合についての検討も同時に行う。それらの条件においてのキャップ内の骨再生量や骨質(骨成熟度)を詳細に検討する。さらに,垂直方向の骨再生における骨膜応用の適切な条件を決定する。その後,骨膜に血管新生を促進させる成長因子を添加し,さらに,骨膜応用の可能性を検討する。また,人工骨膜の開発のための培養条件についても同時に検討していく予定である。歯周病などの疾患によって失われた骨を垂直方向に再生させることは臨床的に非常に困難である。その原因の一つとして,垂直方向では骨の再生に必要な血液や幹細胞など,再生に必要な因子が供給されにくくなるためと考えられる。本研究では過去の研究と同様,円柱状のプラスチックキャップをラットの頭頂骨に設置し,キャップ内部に再生する垂直方向の骨を観察する動物モデルを用いた。今回は垂直方向の骨再生に対する骨膜の役割を検討するために,キャップ天井部に穴を開け,キャップ内の過性を変化させ,天井部からの流入する骨再生させするため供給条件を変化させ,垂直方向に再生した骨を放射線と顕微鏡を用いて観察した。その結果,キャップ天井をすべて除去した(透過率100%)群ではキャップ内に周囲の軟組織の侵入量が増加い,再生した骨容積は減少した。これは,軟組織の再生速度の方が骨の再生速度よりも速いためと考えられた。キャップ天井の透過率を30%に調整した群では,天井に穴を全く開けなかった(天蓋の透過率0%)群と比較して,再生した骨容積量は統計学的な有意差が認められなかったが,再生した骨の成熟度が増加していた。これらの結果から,垂直方向への骨再生はキャップを遮蔽する膜の透過性が高すぎると,周囲軟組織の侵入が増加し骨再生量は減少することがわかった。しかし,遮蔽膜に適度な透過性があると再生した骨の量が増加し,骨の成熟度が高くなることが明らかとなった。つまり,垂直方向に多くの骨を再生させるためには、骨膜の役割が重要であることが解明された。これまで,垂直方向の骨再生に骨膜を利用することへの課題があったが,昨年度の実験結果によって垂直方向の骨再生に骨膜を利用することが有効なことを明らかできた。

このことは,今後の研究の進展に大きな前進があったと思われる。一方,これまでの結果から,垂直方向への骨再生のための空間は,透過性のない遮蔽膜で完全に遮蔽されていた方が,骨再生量を増加させるためには有利だが,再生した骨を速く成熟させるためには,適度な透過性が必要なことがわかった。そこで,垂直方向の効果的な骨再生には骨膜の利用に加え,再生させるための空間に対する適度な遮蔽性と透過性の両方が必要なため,それに対する適切な条件を検討する必要がある。しかし,それらの検討事項ついては今後の研究進行と同時に進めることが可能なため,今後の研究の進捗には問題はないと考えている。歯周病などによって失われた歯槽骨を垂直方向に再生させることは臨床的に非常に困難である。その原因の一つに垂直方向では,骨再生に必要な血液や幹細胞などの因子が供給されないためと考えた。そこで,円柱状のプラスチックキャップ(キャップ)をラットの頭頂骨に設置し,キャップ内に再生した垂直方向の骨再生を観察する動物モデルを用いて研究を行った。具体的には,キャップ天井部に穴を開け,骨膜からの再生因子を供給させた場合においての骨再生を観察した。その結果,キャップ天井部の遮蔽膜に適切な遮断性と透過性の両方が必要なことがわかった。昨年度は,当初の予定を変更しキャップ内に足場(骨補填剤)を充填し,より垂直方向の骨再生が起こりやすい環境下での検討を加えた。これまでの研究と同様,垂直方向の骨再生を検討するための動物モデルを用いた。方法は,キャップ天井部に完全な穴を空けた(OP)群,穴を空けた天井部をコラーゲン膜で被覆した(BG)群の2群に分け,それぞれのキャップ内に骨補填剤を充填した。手術日を0週とし,実験動物用3DマイクロX線CTを用いて,12週まで撮影し,キャップ内に増生した新生骨様組織を定量分析した。さらに,パラフィン包埋切片とレジン包埋切片を12週後に作製し組織学的観察と分析を行った。マイクロCT観察の結果,両群で経時的な新生骨様組織形成が認められた。さらに,組織学的観察から12週後の両群で骨補填剤周囲に新生骨形成が認められた。また,OP群はBG群に比較してキャップ上部に線維性結合組織の侵入が多く認められた。したがって,骨補填材を用いた場合においてもキャップ天井部の透過性を亢進させるとキャップ上部からの軟組織侵入量が増加することがわかった。しかし,両群とも新生骨形成は認められた。これまでの研究結果から垂直方向の骨再生に骨膜を応用させることが有効なことが明らかとなった。この方法を用いたさらなる効果的な骨再生を検討するために,当初の予定を変更し,骨再生させる空間(キャップ内)に骨補填剤を用いた追加検討を行った。その結果,骨補填材を用いた場合においてもキャップ天井部の遮蔽膜に適切な遮断性と透過性の両方が必要なことがわかった。これは今後の研究の方向性を決定する上で非常に意義ある結果であった。今後は,当初の予定どおり,適切な遮断性と透過性の両方を確立させるための詳細な条件を検討するために,チタンメッシュ膜を用いた検討を行う予定である。この追加実験のために全体の進捗状況がやや遅れている結果となった。ここまでの研究結果から垂直方向の骨再生に骨膜を利用できることが実証された。今後は,計画に従い,骨膜に血管新生因子(VEGF,b-FGF,HGFおよびAndiopoetine-1)の添加によつ
フラワー型ポリマーの合成と解析

本年度は、ループ状シェル鎖の特性の評価を行うことを主な目的とした。前年度に合成したポリマーミクロゲル(ポリ(2-ヒドロキシエチルメタクリレート)(PHEMA)コア-ポリスチレンシェル)では、任意の量のシェル鎖の切断とその定量ができなかった。このため、本年は新たに、シェルに紫外線吸収の低いポリ(tertブチルメタクリレート)(PBMA)を用い、任意の量のシェル鎖を切断し、ループ鎖の量を制御し、ポリマーの濃厚溶液での挙動に及ぼすシェル鎖の構造の効果を測定した。これらのポリマーをベンゼン/アセトン混合溶媒中で、ミセル化した。その結果、Blでは、ベンゼン60%にて流体力学的半径(Rh)35nmの、また、B2ではベンゼン25%にてRh=5.2nm単分散なポリマーミセルが形成された。このミセルのコアの部分を1、6-ヘキサンジイソシアネートを用い、橋かけした結果、単分散なポリマー微粒子が合成できた。得られたポリマー微粒子/選択溶媒系、及び、ブロック共重合体/選択溶媒系の濃厚溶液の粘度を、Brookfield型Corn-Plate回転粘度計を用い測定した。その結果、いずれのポリマーでも、橋かけ前は溶液の濃厚化に伴い、ブリッジが形成され、溶液粘度が急激に上昇したが、フラワー型ポリマーでは粘度は高濃度の領域でもEinstein式でよく近似された。また、シェルを切断した系では、高濃度では粘度はブロック共重合体系よりも低いものの、Einstein式からのずれが顕著となり、フラワー型ポリマーの持つループ鎖の効果によりポリマー間の絡み合いが抑制されていることがわかった。光分解性を持つαーメチルスチレンテトラマ-を開始剤とし、ポリ(トリメチルシリルオキシエチルメタクリレート(TMSM)-b-スチレン(S)-bTMSM)トリブロック共重合体をリビングアニオン重合法により合成、加水分解し、種々の組成と分子量を持つポリ(2-ヒドロキシエチルメタクリレート(HEMA)-b-S-b-HEMA)トリブロック共重合体を合成した。このポリマーをPSに良、PHEMAに貧となる選択性溶媒、トルエン・n-ヘキサン系に溶解した。この時、ポリマーI(PS:91%)は、ポリマー濃度0.5%、トルエン48%で粒径20nmの、また、ポリマーII(PS 72%)は、ポリマー濃度1%トルエン66%で粒径150nmのPHEMAコアーPSコロナ型球形ミセルを形成することが動的光散乱測定(DLS)よりわかった。次に、ポリマーミセル中のPHEMAコア部を1,6-ヘキサンジイソシアナ-トを用い、溶液中で橋かけ、固定した。得られた橋かけ物の粒径をDLSを用い、臨界ミセル濃度以下で測定した結果、橋かけ前のポリマーミセルの粒径と同一であり、橋かけによりポリマーミセルの形態が化学的に固定でき、フラワー型のミクロゲルが合成できた。フラワー型ミクロゲルのループ状シェル鎖の中央に存在するα-メチルスチレンテトラマ-を光分解することで、ループ状シェル鎖を中央から切断する為、UV照射を行った。照射前後で、プロック共重合体は中央から切れ、分子量が半分に減少したのに対し、ミクロゲルでは、照射前後で粒径に変化はなく、また、ポリマー切片も派生しなかったことから、ループの中央のみの切断が起きた事が解った。以上のように、本年は、フラワー型ミクロゲルの合成条件及びループ状シェル鎖を切断したリフェアレンスとなるミクロゲルの合成条件を確立した。
温度感受性TRPが味覚に及ぼす影響の解析

本研究の目的は、味覚経路に発現する温度感受性TRPが中枢ではなくすでに末梢のレベルで味覚に影響を及ぼすことを証明し、更にその影響を解析することである。この研究は昨年度から引き続き行われており、以下に本年度の成果とその重要性について説明する。(1)トレーサーFast Bluev (FB)による舌を支配する鼓索神経の標識:当初トレーサーにはDiOを考えていたが、実際に使用して比較してみるとFBによる標識のほうがコントラストもよく調子が良かった。マウス舌前方(鼓索神経領域)にFBを局注し、舌に分布する神経線維を順行性にトレースすることで舌を支配する膝神経節の神経細胞体を同定できた。(2)マウス膝神経節における温度感受性TRP (TRPV1)の発現:昨年度の研究から、マウス膝神経節において温度感受性TRP蛋白のひとつTRPV1が発現していることが示唆されていた。トレーサーFBを用いて舌を支配する膝神経節の細胞体を同定した上で、TRPV1の免疫染色を行ったところこれらのシグナルは一部重なっていた。以上の結果から味覚伝達経路にはTRPV1が発現していることが示唆された。(3)さまざまな温度の味溶液で舌を刺激した場合に誘発される鼓索神経応答の電気生理学的検討:舌を刺激する五つの味溶液(甘味・酸味・苦味・うま味・塩味)を用意し、さらにそれらの温度を低いものから高いものまで設定して、鼓索神経whole nerve recordingを行った。その結果、一般的に42°C(高温)、100°C(低温)では舌の表面温度である25QCよりも活性が抑制された。しかし塩味の場合は10°Cでは同様に25°Cよりも活性が抑制されたが、TRPV1が活性化する42°Cの高温条件ではむしろ鼓索神経の応答は増強された。このことから高温下ではTRPV1が活性化して(後、何らかのメカニズムを経て)塩味による味覚神経の応答を増強することが示唆された。味覚には甘味・苦味・酸味・塩味・うま味の5つしかなく、この5つの組み合わせですべての食物の味を知覚・認識していると考えられている。しかし一般に温かい食事はおいしいが、冷めてしまえばおいしくないというように温度が味覚に影響を与えている可能性があるが、この温度の違いによる味覚の変化については科学的にはほとんどわかっていない。近年、温度センサーとも言える温度感受性TRPが次々と同定され、我々の予備実験ではこのTRPが味覚経路に存在する証拠を得た。すなわち我々はこのTRPが温度で活性化して味覚を変化させると仮説をたてた。本研究「温度感受性TRPが味覚に及ぼす影響の解析」はこうして開始された。現在も研究は進行中であるが、これまでの成果を報告する。1.マウス膝神経節における温度感受性TRP蛋白の発現の検討免疫染色ではTRPV1,V2が膝神経節で発現していると考えられた。TRPM8,A1に関しては現在も適切な抗体を探している。2.RT-PCR法によるマウス膝神経節における温度感受性TRP mRNAの発現の検討我々が各々のTRPに特異的なプローブを用いて検討した結果、TRPV1,V2が発現していると考えられた。4.舌温度刺激による鼓索神経応答の電気生理学的検討鼓索神経whole nerve recordingでは、42°C、10°Cでは舌の表面温度である25°Cよりも活性が抑制された。これらの結果から高温または低温下では味覚はむしろ抑制されると予想された。以上、ほぼ申請した研究計画調書のとおりに進行している。このことから高温下ではTRPV1が活性化して(後、何らかのメカニズムを経て)
遺伝子編集技術を用いた表皮水疱症の多角的再生医療の開発

本研究の目的は、7型コラーゲン遺伝子異常により発症する栄養障害型表皮水疱症に対する再生/遺伝子治療法の開発である。網膜など、局所的な疾患に対する再生医療が実用化しつつある。しかし、表皮水疱症のような全身の皮膚粘膜にまたがる病変を有する先天性疾患では、遺伝子治療を施した再生細胞を全身にわたり生着させる必要があり、根治的な再生治療の開発には目途が立っていない。本研究では、遺伝子変異部位を特異的に認識する遺伝子編集技術を用いた遺伝子治療を施した患者由来の皮膚細胞を直接患部に投与する局所的治療、間葉系幹細胞を全身投与し、局部で皮膚細胞に分化・機能する全身的治療を組み合わせた多角的な再生治療方法を開発する。上記の治療法を開発するため、本研究では、以下の研究を行う。1)劣性栄養障害型表皮水疱症患者からの表皮角化細胞・線維芽細胞・間葉系幹細胞の樹立する。2)7型コラーゲン遺伝子変異特異的CRISPR/Cas9技術を用いた遺伝子治療する。3)表皮水疱症モデルマウスや免疫不全マウスを用いた治療の効果と安全性を評価する。我々は、日本人に高頻度に認められ、重症型を呈する5818delCおよび6573+1G>C、比較的軽症なE2857Xを有した7型コラーゲン遺伝子変異特異的CRISPR/Cas9の作製に成功した。現在、栄養障害型表皮水疱症患者由来線維芽細胞に対し、遺伝子治療を行っている。今後、遺伝子治療を施した間葉系幹細胞を作製し、栄養障害型表皮水疱症モデルマウスを用いた治療効果と安全性の評価を行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
可逆計算系と可逆プログラミング言語の設計と実現に関する研究

本研究では、可逆計算系における基礎的な概念・理論の整備を行って、高水準可逆プログラミング言語に有用な概念を抽出し、それを扱う方法論の確立を目指した。われわれの提案した単射関数のクリーンな可逆シミュレーションは、Bennettによって示されたものに対して、約二分の一の計算ステップ数で実現することができる。提案した可逆シミュレーションは、われわれの形式化した高水準可逆プログラミング言語において実際に実現できることが示された。平成22年度には、単射関数に対するBennettのクリーンな可逆シミュレーションを、問題固有の知識を用いて最適化する手法を提案した。Bennettの方法は、一般の単射関数のクラスに適用が可能な汎用的手法であるものの、2つの順計算フェーズと2つの逆計算フェーズが必要であり、低効率の手法であった。われわれは、あるクラスの問題についてはBennettの方法の半分の計算フェーズで充分である手法を提案した。実用上の結果として,この可逆シミュレーションはBennettのシミュレーションより2倍高速に実行される。提案手法は、連長圧縮やrange codingなどの可逆圧縮解凍を実際に実施することでその効果を確認した。実装言語としては、われわれがセマンティクスを形式化した高級可逆言語Janusを選択し、一部のデータ構造を言語の可逆性を維持したまま拡張したものを用いた。さらに、range codingは圧縮モデルをテキスト生成フェーズの前後で保持することで最適化を行った。この成果は、これまでの可逆シミュレーションには見られなかったアプローチであり、効率的な可逆シミュレーションの開発を行うための新しいガイドラインのひとつとなることが期待される。これらの研究成果は、国際会議で発表した。論文中で示した可逆プログラムの実装例は、われわれのホームページにおいて公開をした。なお、これまで行ってきた可逆言語の研究について国際会議にて招待講演を行った。本研究では、可逆計算系における基礎研究を発展させることを目的としている。すなわち、計算過程における可逆性に着目し、その性質を探ることを通して計算原理の探求を行い、基礎的な概念・理論を整備してきた。それに伴い高水準可逆プログラミング言語及び可逆抽象機械の設計及び実装を行うことで、可逆プログラミング言語に有用な諸概念を抽出し、それを扱う方法論を確立することを進めてきた。また、その方法論を一般の非可逆言語の枠組みで活用できるようにするように研究を進めてきている。可逆計算は消費エネルギーと密接な関係があることや量子計算における演算はすべて可逆であることなどが知られており、本研究の成果はこういった関連諸分野における異なる視点からの解釈や応用が期待できる、と考えている。平成23年度においては、研究実施計画に述べたとおり、可逆計算に関するDagstuhl Seminarに参加して関連分野の研究者と研究交流および研究発表を実施した。また、最も古くから使用されている計算モデルの一つであるフローチャートを用いてプログラミングの可逆性の活用のために基礎理論の整備を進めた。本内容を論文としてまとめており、雑誌に採択されることを期待している。平成22年度に投稿していた雑誌論文が掲載された。当該論文は、単射関数に対するBennettのクリーンな可逆シミュレーションを、問題固有の知識を用いて最適化する手法を提案したという内容であった。可逆プログラミング言語の実行環境の整備も進めており、この上での可逆アルゴリズムの試行、性質の確認も行えるようになってきた。これらの研究交流や研究環境整備により、平成24年度の本研究課題の最終年度のとりまとめの方向が見えてきたといえる。平成24年度においては、最も古くから使用されている計算モデルの一つであるフローチャートを用いてプログラミングの可逆性の活用のために基礎理論の整備を進めており,雑誌論文として投稿を目指している。また、可逆シミュレーションの効率化やゴミ情報量の理論について知見が得られつつあるが、これらの成果をまとめた論文も未発表になっており、現在、別の国際会議に投稿中である。今年度、可逆計算ワークショップがコペンハーゲンで開催された。本ワークショップに参加して可逆計算に関わる様々な研究者と交流を広げた。また、本ワークショップで発表された論文の中から優れたものを選抜して編集して会議録として発行した。本計画は3年度にわたるものであるが、可逆プログラミング言語の基礎理論の整備、新たな可逆シミュレーションの開発など当初計画通りに進行したと言える。特にわれわれが設計した可逆プログラミング言語の原理に関する論文の引用数が増している。

ただし、プログラミングの方法論や可逆アルゴリズムの成果については他の成果の副次的な効果としての発表にとどまっているため、独立してこれらの意義を発表したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。可逆アルゴリズムについては、可逆シミュレーションや可逆計算に特有のもののみをこれまで対象としてきた。しかし、非可逆計算におけるアルゴリズム研究の蓄積は膨大であるので、それらにも目を向けていきたい。可逆計算の世界だけで閉じずに関連する研究分野との交流をすすめて、より現実に意義のある研究に繋げたい。
経済環境激変下における金融機関の経営行動

本研究は「経済環境激変下における金融機関の経営行動」として、誰の目から見ても大転換したと認識された小泉純一郎首相(2001年4月2006年9月)のもとでの金融行政を対象にしている。それは大きく2つに分けることができる。ひとつは竹中平蔵金融相の「金融再生プログラム」であり、もうひとつは伊藤達也金融相の「金融改革プログラム」である。第1部では竹中平蔵金融相の金融行政を分析している。竹中氏が主導した02年秋の金融再生プログラムでは、当時の大手銀行グループに不良債権処理の抜本的改革を迫った。「会計」を武器としながら大手銀行の財務内容の劣悪さを曝け出し、経営改革を迫る強引な手法は過去の協調を重視した金融行政とまったく対照的なやり方であった。ここでいう会計的手法とは銀行の貸出債権を評価するにあたって新たにDCF法を採用したことであり、また将来の税金の前払いに相当する繰延税金資産を厳格に評価したことであった。これだけで大手銀行の財務内容は一転し、不良債権問題に向かって積極的に取り組まざるを得ない状況に追い詰められていった。第1部ではこうした竹中氏による大手銀行の不良債権問題への取り組みに焦点をあてながら、本当に正しい手法であったかを検討している。第2部では伊藤達也金融相によって策定された金融改革プログラムに注目し、そこで展開されている大手銀行グループ向けの金融コングロマリット化と、地域金融機関に向けたリレーションシップバンキングについて分析している。金融庁による金融改革プログラムで展開されている内容は現実の問題を直視すれば、実行するのが極めて難しい。それを強引に民間金融機関に強いれば、ただ混乱をもたらすだけである。まさに金融行政リスクの顕在化となる。本来、民間金融機関は市場の規律にしたがって行動すればよい。もちろん、将来の動きを先取りする能力が備わっていればそれでよい。しかし、成熟した日本経済は将来の動きが読み取りにくい。だからこそ、民間金融機関にとって市場からのシグナルにしたがって忠実に行動する必要がある。第2部はそうした考え方に基づきながら金融改革プログラムを中心に検討し、その内容に無理があることを理論的・実証的に明らかにしている。DCF法は貸出債権に対して従来の方法よりも厳しい引当を行う。だからこそ、この手法は金融再生プログラムのなかで人々の注目を集めた。だが、DCF法について丁寧に調べていくと、必ずしもこの命題が導き出されるわけではない。つまり、従来の方法では要管理先債権に対して約20%の貸倒引当率が計上されていたが、DCF法を適用しても貸倒引当率が20%を必ず上回るという保証はない。反対にこの数値を下回るケースも起こり得る。それにもかかわらず、評論家やマスコミなどは盛んにDCF法は厳格な引当方法で、これが適用されると不良債権に対して厳しい引当が課されると主張する。しかし、これらの主張は、DCF法に対する誤解に基づいている場合が多い。会計実務上のDCF法と経済学で説明されるDCF法を混同している場合が多い。本研究では最初に会計実務上のDCF法を紹介し、不良債権の引当金がどのように計算されるかをみていくことにする。

そして、次にDCF法に対する誤解として2つのケースを取り上げ、DCF法への理解を深めていきたい。会計実務上のDCF法は経済学で通常考えられるアプローチと違っている。それにもかかわらず、そのことを無視し、勝手に分析を進め、異常なほど高い貸倒引当率を生み出している。これにより厳格なDCF法をことさら強調している。このような誤りをひとつひとつ解明しながら、最終的には一般に主張されているDCF法に対する命題について検討していく。その結果、実際のDCF法は従来の方法よりも必ずしも厳しい引当が行われるわけではないことを導き出していきたい。2001年4月27日に小泉純一郎内閣が発足した。小泉内閣は「構造改革なくして景気回復なし」をスローガンに掲げ、当時の最大の懸念材料であった「大手銀行の不良債権問題」が真っ先に解決しなければならない構造改革とした。不良債権問題を解決するにあたって、最初に柳沢伯夫大臣が、次に竹中平蔵大臣が取り組んだ。だが、公的資金注入について両者の見解ははっきりと分かれていた。柳沢氏は民間の力で独自に不良債権処理が進められ、景気は自律回復していくだろうと考えた。当然、政府が民間銀行に公的資金を無理やり注入することなど考えられないと判断した。それに対して竹中氏は政府が率先して不良債権処理を進めていかなければ、景気が回復するのにかなりの時間が掛かるであろうと考えた。そこで、公的資金注入を視野に入れた金融再生プログラムを発表した。本論文ではこうした両者の違いを過去の発言に基づきながら、理論的に整理し、米国・スウェーデン・韓国の事例を紹介しながら、公的資金注入の是非が景気回復の調整速度をどう見るかで定まることをモデル分析を通じて明らかにした。本研究では、2005年3月に伊藤達也金融担当大臣によって発表された「地域密着型金融の機能強化の推進に関するアクションプログラム」を出発点にしながら、金融庁が2005年度から2006年度の2年間に向けた新たな地域金融機関に対する指導について分析し、そのなかで金融庁が2度にわたって発表した新旧アクションプログラムの限界を明らかにしている。金融庁が望むような行動を地域金融機関に促すには、単に目利きといったことを繰り返し唱えても難しい。確かにリレーションシップバンキングの本質は目利き機能にある。地域金融機関はその機能を十分に活かせば、新規事業に向けた投融資も円滑に流れていくと思われる。だが、絶えず不確実な要素が付きまとう以上、そうした投融資には自ずと限界がある。それは地域金融機関のなかには自己資本比率が十分な水準に達していないところもまだ多いからである。リスクを伴う投融資を実行していくには、それを吸収するだけの自己資本比率が必要であろう。いくら金融庁が地域金融機関に向けて新規分野への投融資を捉しても、自己資本比率が低い地域金融機関には難しい。本研究ではそのことを理論モデルを用いながら説明している。今年度の研究では金融改革プログラムに注目し、そこで展開されている大手銀行グループ向けの金融コングロマリット化と、地域金融機関に向けたリレーションシップバンキングについて分析している。