hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高性能化可能な非鉛圧電単結晶を用いた正方形板・非接触駆動超音波モータの実現

○研究目的:鉛を含まず,かつ大振幅励振特性に優れた,圧電単結晶材料であるLiNbO_3を使用して,定在波で屈曲振動する2枚の正方形板状の固定子(ステータ)を構成し,回転子(ロータ)をステータと非接触で回転させる,非鉛圧電単結晶を用いた非接触駆動超音波モータを実現する。○研究方法:1.有限要素法を用いて,屈曲振動を効率よく励振できるLiNbO_3の切り出し角度,LiNbO_3や金属板の厚さに対する屈曲振動モードの共振周波数を解析した。2.上記の解析で得た結晶方位角や厚さをもつLiNbO_3とステンレス板を用いてステータを作製し,非鉛圧電単結晶を用いた屈曲振動子としての特性を評価した。3.上記のステータを用いて非接触駆動超音波モータを作製し,ステータの駆動電気端子から,ロータ径やギャップ長に対するギャップの音響インピーダンスを実測した。4.回転速度や起動トルク特性のロータ径やギャップ長依存性を測定し,上記3の結果と比較検証した。5.境界要素法を用いて,空気の粘性の影響とギャップ間の音響結合を考慮した音場解析を行った。○研究成果:1.有限要素法解析結果から,X30゚回転Y板のLiNbO_3を用いると容量比が最小になり,厚さ0.35mmのLiNbO_3板と厚さ0.6mmのステンレス板を用いたときに約19kHzの共振周波数が得られることを明らかにした。2.ステータの共振尖鋭度は従来よりも約2倍の値が得られ,低損失化を実現した。3.LiNbO_3を使用した正方形板状ステータを用いてロータの非接触回転に成功し,非鉛圧電単結晶を用いた非接触駆動超音波モータを実現した。約5,000rpmの高速回転を実現した。4.ギャップ空間の音響インピーダンスの測定結果との比較から,ステータの共振周波数とギャップの音響的な共振周波数を近づけた時にモータ特性が高くなることを明らかにした。5.境界要素法による音場解析結果から,駆動電圧の位相を90。とした2つのステータの定在波振動によって,ロータ上下の2つのギャップ内に進行波音場が発生することを実証した。
酸化ストレス・Wnt/β-catenin経路による2型糖尿病の骨代謝異常の解明

2型糖尿病患者では、非糖尿病者よりも骨密度が高くとも骨折リスクが高いことから、骨質低下に起因する骨脆弱性を有することを我々は報告してきた。しかし骨質低下機序は現在でも十分には解明されてはいない。本研究において、酸化ストレスの誘導と傷害の代理マーカーであるホモシステインおよび8-OHdGの増加と既存椎体骨折有病率間に、骨密度と独立した有意な関連を認めた。この結果により、2型糖尿病患者の骨質低下機序に酸化ストレスの増加が関与していることが示唆された。我々は骨密度が高くとも骨折リスクの増加のある2型糖尿病の骨脆弱性の病態に、終末糖化物質(Advanced glycation end-products: AGEs)が関与することを世界に先駆けて証明した(J Clin Endocrinol Metab 2008)。AGEsは酸化ストレスにより誘導されるが、近年動物実験により、酸化ストレスの防御因子である抗酸化酵素Mn-SODの転写がβ-cateninを必要とし、骨形成シグナルであるWnt/β-catenin経路を障害する可能性が示されたが、臨床では未確認であった。今年度の検討により、Wntシグナルの抑制因子であるスクレロスチンの増加が、骨密度と独立して骨折リスクと関連することを見いだし、世界に先駆けてWnt/β-catenin経路が2型糖尿病患者の骨質低下の病態形成に寄与していることを明らかにした(J Clin Endocrinol Metab 2013)。これまで骨質低下機序はAGEs沈着による物理的な材質特性劣化で説明されてきた。しかし本研究は骨形成シグナル抑制因子(スクレロスチン)を抑制することにより、骨形成シグナルを維持し、骨質劣化を抑止しうる可能性を初めて明らかにした。本研究により、骨質低下型の続発性骨粗鬆症に対する「骨質改善薬」に発展可能な極めて重要な成果を得た。また酸化ストレスマーカーである8-OHdGやホモシステインの増加が骨折リスクとなりうることを見いだし、成果の一部を国内外の学会において発表を行った。我々は骨密度が高くとも骨折リスクの増加のある2型糖尿病の骨脆弱性の病態に、終末糖化物質(Advanced glycation end-products: AGEs)が関与することを臨床的に世界に先駆けて証明した。このAGEsは酸化ストレスにより誘導され、また近年では動物実験により、酸化ストレスの防御因子の低下と骨代謝の関連が報告されており、酸化ストレスの増加が骨代謝へ悪影響を与えることが示唆されている。しかし、直接的に酸化ストレスと骨代謝との関連や、酸化ストレス亢進が知られている糖尿病における骨代謝異常において、酸化ストレスの関与は明らかにされていないことから、その関連性と機序について検討することを目的とした。酸化ストレス亢進状態と関連する血清ホモシステイン濃度と、酸化ストレスによる細胞障害を反映する尿中8-OHdG濃度を指標に、骨脆弱性の指標として椎体骨折との関連を検討した。いずれの酸化ストレス指標も、増加とともに既存椎体骨折の増加と有意な関連を認めた。またこの関連は骨密度と独立して関連を認めた。骨強度は骨密度と骨質により規定されることから、酸化ストレスの亢進は骨質低下による脆弱性亢進機序を有することが示唆された。我々の研究室では、非糖尿病状態だが、ホモシステインの添加により骨細胞のアポトーシスが誘導され、抗酸化物質により阻害されることを確認している。従って糖尿病患者の酸化ストレスによる骨脆弱性亢進機序の一部には、骨細胞の障害が関与している可能性を考えている。これまでに我々は、骨密度が高くとも骨折リスクが増加している2型糖尿病の骨質低下型骨脆弱性において、終末糖化物質(Advanced glycation end-products: AGEs)が骨折リスクと有意に関係することを見いだし、骨質低下の病因の一端を臨床的に明らかにした。酸化ストレス除去因子欠損動物の実験成果により、酸化ストレス亢進状態で骨強度が低下することが報告されている。酸化ストレスはAGEsの主要な生成因子であり、2型糖尿病患者のAGEsを介した骨脆弱性の病因の可能性がある。そこで2型糖尿病患者において、酸化ストレス生成と関連が示唆されているホモシステイン、および酸化ストレス障害マーカーである8-OHdGを指標に椎体骨折の関連を臨床的に検討した。1)ホモシステインと骨脆弱性の関連50歳以上の男性または閉経後2型糖尿病患者(男性202名、女性140名)において、血清ホモシステイン濃度の上昇は、男性において骨密度とは独立して既存椎体骨折の増加と有意に関連した[Odds比2.66(95%信頼区間1.30-5.44)]。2)8-OHdGと骨脆弱性の関連50歳以上の男性または閉経後2型糖尿病患者(男性140名、女性101名)において、椎体骨折者では性別に関わらず8-OHdG濃度が有意に高く、年齢や骨密度と独立して椎体骨折の増加と有意に関連した[男性:Odds比4.73 (95%信頼区間2.09-10.7)、女性Odds比1.71(95%信頼区間1.03-2.85)]。性差はあるものの、これらの結果は、酸化ストレスの生成と傷害の両者において2型糖尿病患者の骨折リスクと有意な関連を示すことから、2型糖尿病状態の骨粗鬆症の病因として、酸化ストレスの増加が関与していることが示唆された。

2型糖尿病患者では、非糖尿病者よりも骨密度が高くとも骨折リスクが高いことから、骨質低下に起因する骨脆弱性を有することを我々は報告してきた。しかし骨質低下機序は現在でも十分には解明されてはいない。本研究において、酸化ストレスの誘導と傷害の代理マーカーであるホモシステインおよび8-OHdGの増加と既存椎体骨折有病率間に、骨密度と独立した有意な関連を認めた。この結果により、2型糖尿病患者の骨質低下機序に酸化ストレスの増加が関与していることが示唆された。研究目的であった、酸化ストレスを反映する指標と骨脆弱性の関連を統計学的に証明するデータを得て、国内学会で成果発表を行った。学会発表において批判的意見はなく、容認しうる水準の研究成果を得られたと考えられ、研究の達成度は概ね順調であると考えられる。内分泌代謝学これまでに得た成果を、最終報告として海外の骨代謝関連学会において発表し、英文で論文投稿を行い、酸化ストレスが2型糖尿病において骨質低下型の骨脆弱性亢進の病態形成に関与していることを公表する予定である。また近年計測が可能となった椎体骨微細構造指標と酸化ストレスとの関連を進め、骨の構造的骨質低下機序への関与の有無を検討する予定である。骨形成シグナルであるWnt/β-catenin経路が、2型糖尿病の骨代謝異常の特徴である骨質低下と関連することを明らかにし、内分泌領域の旗艦誌へ論文掲載に至ることができ、研究成果の発表まで順調に計画が遂行可能であった。一方酸化ストレスとの検討では、HPLC法による長時間の測定時間を要することや、自動測定装置に搭載できないELISA法の測定であり、測定会社の測定能力の関係上、一部の測定結果のみしか得られないことが予期できなかった。対策として限定した検体によるパイロット検討に急遽変更を行った。このため一部のデータによる限定的な成果しか得られなかったため、一部成果を学会発表したが、論文公表には至れなかった。成果発表の旅費および論文発表の出版費・構成費として各々旅費および人件費・謝金を計上していた。昨年度の研究実績で報告したように、検体測定結果の入手の遅延により、予定していた成果発表ができなかったため、次年度使用額が生じる結果となった。酸化ストレスマーカーの外注測定は充分な納期を用意することにより全結果を得ることが可能であると回答を得ており、最終的な結論を得るための統計学的検討を実施が可能である。酸化ストレスによる骨代謝異常に関する臨床的検討は先行研究の事例がない。種々の議論・反論が予想されるため、パイロットデータの研究室内での検討会および学会発表で討論に基づき、より正確度の高い対象集団に絞ることを決定した。さらに統計学的手法を導入し、背景因子の種々の差異を調整した結論を導く。質の高い専門領域の研究者の討議を得るために、国内外の最高峰の学会ならびに雑誌で演題発表および論文投稿を行い、本研究結果の限界点(limitation)を明確にし、最終結論を得る。本年度は研究成果を発表するために、抄録を海外および国内学会に登録した。また英文論文の投稿中であり、旅費ならびに人件費・謝金を活用する状態にある。投稿結果で追加データを要求された場合に、物品費を活用し測定キットを購入することを計画している。酸化ストレスマーカーの測定に長時間を要し、全ての検体測定が実施できていないため精算が行われていないため、次年度使用額が生じている。
Z選択的分子内HWE反応を用いるマクロラクチンAおよび誘導体の合成

分子内HWE反応による大環状ラクトンのE、Z選択的合成法の開発を行った。高度希釈条件下ホスホネート試薬の構造、溶媒、塩基、温度の検討によりZラクトン、Eラクトンともに高い選択性で得ることに成功した。得られた知見をもとにマクロラクチンAの骨格を持つ誘導体の高選択的合成に成功した。現在、全ての不斉炭素を持つマクロラクチンAの全合成研究を行っている。分子内Horner-Wadsworth-Emmons (HWE)反応による大環状ラクトンのEZ選択的合成法の開発を行なった。反応条件の最適化を行なうためにアルデヒドを分子内に持つHWE試薬(RO)_2P(O)CH_2CO_2CH_2・・CHOを合成した。低温で塩基と反応させると分子間反応が優先しジラクトンやトリラクトンが得られた。そこで高度希釈条件下3当量の塩基と溶媒を入れたフラスコに0度または室温で1-10時間かけて試薬溶液を滴下したところ、12-18員環ラクトンが高い収率で得られることが分かった。RとしてPhまたはo-tBuC_6H_4の試薬を用いTHF中塩基としてNaI-DBUを用いると94-99%のZ選択性、60-99%の収率でZラクトンが得られた。R=Etの試薬ではMeCN中LiCl-DBUを塩基として用いると89-100%の選択性でEラクトンが得られた。ホスホネート部分の構造と適する反応条件を選ぶことにより任意の立体を持つα,β-不飽和ラクトンが得られることが分かった。天然にはZ-α,β-不飽和大環状ラクトン構造を持つ生理活性物質が多数存在しており、これまで多くの合成研究が行なわれているが、Z-α,β-不飽和ラクトン構造の立体選択的な構築は困難であった。本研究で開発した反応は一般性があり、これら生理活性マクロラクトン合成に利用可能であると考えられる。そこで、分子内HWE反応を鍵反応とする13,15-didehydroxymacrolactin Aの合成を計画した。化合物を3つに分けてそれぞれを合成し、後で結合させるコンバージェント法を用いることとし、それぞれの合成に着手した。これまでに3つのうち2つの部分構造の構築に成功しており、今後残る一つを合成した後、3つの部分構造を結合させ、最後に分子内HWE反応により、大環状化合物の立体選択的な合成を行なう予定である。Macrolactin A合成の鍵反応となるα,β-不飽和アルデヒドを分子内に持つジ(o-tブチルフェニル)ホスホネート試薬を合成し、それらの分子内HWE反応の検討を行った。前年度に確立した飽和脂肪族アルデヒドを分子内に持つZ選択的分子内HWE反応の最適条件(3 eq NaH, THF,0°C, high dilution)を17員環ラクトン合成にそのまま適用したところ、収率は76%と良好であったがZ選択性は89:11に低下した。塩基としてtBuOKを用いたところ95:5に選択性は向上したが、収率は6%に激減した。塩基性のより低いEtOKやiPrOKを用いたところ収率は向上し、tBuOKの量を1.2当量に減らしたところ、95:5の選択性、収率89%で大環状ラクトンが得られた。この方法を用いて対応する20員環ラクトンも91:9のZ選択性、79%の収率で得ることができた。それぞれ対応するE-ラクトンの選択的合成にも成功していた。その後、Macrolactin Aの合成研究を開始した。Macrolactin Aを3つのパーツA-Cに分けて合成を行い、(S)-malicacidからAを10工程で合成し、methyl (R)-3-hydroxybutyrateから5工程でBを合成することに成功した。2つの不斉中心をもつCの合成を現在検討している。今後はCの合成を終えた後、3つのパーツを結合させて、最後にZ選択的分子内HWE反応によりMacrolactin Aの全合成を完成させるとともに、誘導体合成を行いたい。HWE反応はホスホネート試薬とアルデヒドなどからα,β-不飽和エステル類を与える反応で、分子内反応からは大環状不飽和ラクトンが得られる。しかし、Z選択的HWE試薬を分子内反応に用いてもZ体は低収率、低選択性で得られることが多い。本研究ではHWE試薬の構造と反応条件の検討から高Z選択的分子内HWE反応の開発を行い、開発した方法でMacrolactin Aの全合成を行うことを目的とした。その結果、前年度までに高い選択性、高収率でZ-α,β-不飽和大環状ラクトンを合成する方法の開発に成功した。本年度はこの知見をもとにMacrolactin Aの合成研究を行った。鍵反応となる分子内HWE反応についてはα,β-不飽和アルデヒドを持つホスホネート試薬を合成し、その分子内HWE反応を行なった所、飽和アルデヒドを持つホスホネート試薬の分子内HWE反応と同じ条件では選択性の低下がみられた。

種々塩基の検討を行った結果、tBuOKを1.2当量用いることにより高いZ選択性で大環状ラクトンを合成できることが分かった。Macrolactin A誘導体の合成に成功し、Macrolactin Aの全合成についていも途中まで進めることができた。鍵反応となる分子内HWE反応の条件検討にも成功し、原料となる2つのパーツの合成にも成功しており、今年度中の全合成の達成は可能と考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。Macrolactin Aの全合成を行うために2つのヒドロキシ基を持つキラル中心を含むC部分の合成を行うとともに、2つのヒドロキシ基のないものをまず合成し、3成分の連結や分子内HWE反応を行う。これにより、全合成研究の予備試験となるとともに誘導体合成が行える。得られる誘導体の生理活性を調べたい。2つのヒドロキシ基を持つCの合成は前例が報告されているが、不斉触媒を用いる方法についても検討を行う。これらにより、より効率の良い合成法の確立を目指す。
接着性YーTZPインレーブリッジの臨床応用の検討

本研究ではヒト抜去下顎大臼歯に、Y-TZPブロックを切削加工して得られたブリッジ修復物を接着し後、温度負荷および繰り返し荷重負荷および無負荷の3条件に供し、破折時の荷重値(N)を計測した。本研究の結果、口腔内環境を想定した繰り返し荷重および温度負荷条件下に供したY-TZPブリッジの破折強度が、負荷無し条件群と同等の破折強度を示したことから、本材料は口腔内環境のストレスに影響を受けにくいことが示唆された。当該年度の研究では、研究実施計画に示した歯科用CAD/CAM装置による修復物の支台に対する適合性、インレー支台の破折強度およびデュアルキュア型接着性レジンセメントにより接着されたCAD/CAM修復物の辺縁封鎖性について検討を行った。シリコン印象材を応用したセメントレプリカ法によるCAD/CAM修復物の適合性の検討では、クラウン支台およびインレー支台ともにCADソフトウェア上における修復物のセメントスペース設定にかかわらず臨床的に許容される修復物の適合性が得られることが明らかとなり、設定値を-30μmに設定することで支台と修復物の間隙量が最小となることが明らかとなった。インレー支台の破折強度の検討では、デュアルキュア型接着性レジンセメント(Pnavia F2.0, Kuraray)により支台歯に接着を行った場合、すべての修復物において接着直後群と比較して接着後24時間保管した群が1200N以上の有意に高い破折強度を示すことが明らかとなった(p<0.05)。これは接着時の光照射による重合反応後、さらに化学重合反応が継続することでデュアルキュア型レジンセメントの強度と接着強さが向上したものと考えられる。したがって、臨床的には装着当日の修復側での過度な咀嚼は控えるべきであると考えられる。繰り返し荷重負荷環境における歯科用CAD/CAM修復物の辺縁封鎖性の検討では、歯頸部辺縁をエナメル質に設定した場合に象牙質に設定するよりも有意に良好な辺縁封鎖性を獲得できることが明らかとなった(p<0.05)。これにより咬合力を想定した繰り返し荷重負荷による応力集中が歯頸部辺縁に集中し、特にレジンセメントの歯根部象牙質に対する接着強度が大きな影響を受けることが示唆された。本研究ではレジンマメントによりヒト抜去歯に接着されたY-TZPブリッジ修復物に対して、口腔内環境を想定した繰り返し荷重および温度負荷を与えた後の破折強度を比較検討した。本研究ではヒト抜去下顎大臼歯24本および下顎小臼歯24本にオールセラミックブリッジの支台形成を行った。形成後の両支台よりCEREC inLab(Sirona Dental Systems)によりY-TZPブリッジフレームワークの設計を行った。次いで設計データに基づき、Y-TZPブロックを切削加工し1,530°Cにて焼結後、VM9(VITA Zahnfabrik)により解剖学的歯冠形態を再現した。得られた修復物はClearfil Esthetic Cement(Kuraray Medical)を用いて支台歯に接着した。接着操作の完了した修復物は24時間水中保管後、温度負荷および繰り返し荷重負荷の2条件に供した。また、8個のブリッジ修復物を温度および繰り返し荷重負荷を与えない対照群と設定した。破折強度試験は万能試験機(EZ Test EZ-L,島津)によりクロスヘッドスピード0.5mm/minにて咬合面方向よりタングステンカーバイドボールに加重し、ブリッジ修復物破折時の荷重値(N)を計測した。得られたデータは一元配置分散分析により統計処理を行い比較した(α=0.05)。各群の破折時の荷重値は対照群で1,474±336N、繰り返し荷重群で1,476±170Nおよび温度負荷群で1,616±232Nであり、3群間に有意差を認めなかった(P=0.4608)。
建築物・都市施設の保全に関わる法令・基準の整備と技術革新

本研究では、建築物や都市施設を安全に管理することに関わる法律、基準や保険などについて、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、中華民国(台湾)の各国において、その現状と歴史的な変遷の調査を行い、それを我が国と比較した。その結果、我が国の安全対策が国の法令や基準に依存する傾向があり、その特徴が技術革新の形態や技術者の地位や倫理感に大きな影響を与えており、今後その見直しが必要なことが明らかになった。国内及び海外における建築物・都市施設の防災に関する技術及び関連する法令・基準についての基礎的な資料・文献を収集し、その整理を行った。また、海外調査として、イギリス及び台湾において実地調査を行った。イギリスにおける調査対象箇所は、Brighton & Hove市、York市、Leeds市である。いずれも、歴史的な市街地を持つ都市であり、調査対象として相応しい都市である。現地では、市街地の防災・防犯と法令・基準及び技術革新との関係について、行政担当者等からヒアリング調査を行った。また、全国の市町村に対して指導を行っているEnglish Heritageにおいて、近年の政策に関するヒアリング調査を行った。調査の結果、市レベルにおいては、自然災害等の防災よりも、人的な犯罪に対する防犯意識の方が高いことが判明した。このため、防犯に対する基準や技術(ソフト・ハードの両面)について、我が国とは異なる活発な動向が確認できる。また、建築物や都市施設の保全との関係では、市街地の景観保持と防犯を両立されるための手法に工夫がみられた。台湾では、年数を経た鉄筋コンクリート造の建築物の調査、同国の耐震に関わる法令・基準の整備に関わる調査、並びに歴史的建築物に対する構造補強方法の調査を行った。台湾のコンクリート造建築は、気象条件が過酷ななか、我が国のものより長期に保存されている点が注目される。建物の調査と同時に、今後の調査協力を得るため、現地の研究者等と意見の交換を行った。イギリス、台湾における調査は、次年度においても継続して行うことを予定している。本研究は、(1)先進諸国の歴史的建築物及び町並に関わる防火・防犯対策調査(総括:後藤、担当:村上、大橋)、(2)中華民国における初期鉄筋コンクリート造建築の調査(総括:後藤、担当:西澤)の2班で研究を行っている。いずれも、国際比較によって我が国の技術革新の特徴を明らかにしようとするもので、国際社会において、(1)は先進諸国との技術競合、(2)はアジア諸国での技術展開を考える上で有益なものと考えている。2006年度は、(1)については、イギリス、フランス、ドイツにおいて実地調査を行い建築・都市保全に関わる各国の法制度、保険制度、Security管理の実態を把握した。調査の結果、各国における安全確保に対する考え方や、それに応じた技術革新の方向性について、ほぼ解明することができた。各国においては、建築物や町並の個別性に応じた手法が法的に認められているのに対して、手法を提案する技術者や所有・管理する者の責任が問われる形で、我が国のように、法令や告示が示す基準・仕様への依存度が高くない。この成果の一部は、日本建築学会大会において発表・報告を行うと同時に、地方自治関連の学術雑誌に報告を行った。(2)については、現地研究者と共同で、国際研究交流集会を現地(中華民国台北市・台南市)で開催した。その結果、本研究の意義を相手国に理解してもらうことができたと同時に、技術革新に対する研究の新たな視点を見出すことができた。例えば、両国とも20世紀の初頭に大地震の被害を受けているが、その後に、日本では煉瓦造の建物が無くなり鉄筋コンクリート造の建物が普及することに対して、台湾では、煉瓦造が造り続けられ、煉瓦と鉄筋コンクリートの混構造の建物が増加していく。この両国の違いの原因や背景を探ることによって、技術革新の持つ地域的特性を知ることができる。建築物、都市施設の保全に関わる法令・基準と技術の関係についての国際比較を行うため、イギリス、フランス、ドイツ、台湾について、関係機関の実地調査と関係する学識者や実務者からヒアリング調査を行った。安全について、イギリスでは、民間の責任が重視されているのに対し、フランスでは行政の責任の範囲を明確にし、一部のものについて行政が非常に重い責任を持つ体制をとっている。ドイツでは全般的に行政の責任が重視されているが、行政の責任は最低限度に押えられている。これらとの比較から、日本では、行政の責任がとくに重視されている傾向があり、それが技術革新の展開や発生に影響を及ぼしていることが明らかとなった。台湾については、その法令・基準が日本の制度を基盤にしているが、第2次世界大戦後、欧米からの制度を適宜導入することにより、日本とは異なる安全に対する制度が生れてきており、それが技術革新の展開にも影響を及ぼしていることが明らかとなった。これらの成果を受けて、台湾の学識者及び弁護士を招き、科学博物館の国際シンポジウムで講演をいただき、あわせて両国の比較などについて意見交換を行った。昨年度に続き、海外調査を実施した。イギリス、フランスでは、市街地並びに歴史的建築物の防火対策とその技術革新に関する実態を調査した(11月)。台湾では、伝統産業の技術革新に関する実態を調査した(6月・3月)。

アメリカでは、市街地並びに歴史的建築物の防火対策及びその技術革新に関する実態を調査した(1月)。アメリカ調査は、本年度から始めたが、これにより法的に重視すべき先進諸国すべての調査を実施した形となる。昨年度までの研究成果を次の通り発表した。日本建築学会の大会(9月)では、イギリスの技術者に関する調査結果、並びに、イギリス・フランス・ドイツにおける既存建築物の安全対策に関する調査に基づく国際比較研究の成果を発表した。台湾で開催きれた国際シンポジウム(9月)では、市街地の安全対策に関する調査に基づく国際比較研究の成果を発表した。学会誌等においては、フランスの歴史的建築物の防火対策に関する調査の成果、台湾の伝統産業に関わる施設の調査の成果等について発表を行った。本年度までの調査の結果、法令・基準の整備にともなう技術の展開が、革新ではなく失敗につながる事例ついて、一定の法則性を見出すことができた。また、欧米の諸国と比較して、事前の規制を重視する日本の法令や基準の在り方が、近年は技術革新の実現に悪影響を与えていたり、技術者の地位や倫理の低下を招いていたりすることを明らかにすることができた。この結果については、順次ホームページ上で公開することを予定している。海外調査としてアメリカとフランスにおいて調査を実施した。アメリカでは、歴史的建築物の防火対策並びに保全に関わる保険制度と、それに関わる技術革新の実態を調査した(11月)。フランスでは、歴史的市街地並びに歴史的建築物の防火・防犯対策、それらに対する行政の監視、並びにそれらと関わる技術革新の実態を調査した(3月)。国内調査として、国内の歴史的建築物に対する防火対策の実態調査を実施し、海外調査の成果を参考に、今後必要とされる技術革新の方向性を検討した。現在、消防庁と文化庁によって、文化財である歴史的建築物の防火対策のあり方の見直しが検討されているが、これらの研究成果は見直しのための重要な資料として役立てられている。昨年度までの研究成果を論文や日本建築学会の大会や、日本建築学会の支部や小委員会が主催する研究会やシンポジウムにおいて発表した。具体的には、歴史的建築物や歴史的町並に対する防災・防犯対策、歴史的建築物に対する安全関係の法令の適用、台湾の伝統産業である茶産業の技術革新等について発表を行った。また、歴史的町並の消防対策に関する研究成果と台湾の茶産業に関する研究成果を図書にまとめ発表した。なお、本特定領域研究を取りまとめている科学博物館が編集した報告書のなかに、本研究から得られた技術革新に対する成果を、「技術革新と外的要因」と題してまとめた。本年度の研究成果をふまえ、平成17年度から行ってきたこれまでの研究成果の全体を、新年度に入ってから報告書としてまとめることを予定している。
生きた細胞内のRNAの可視化と光制御法の開発

本申請研究では,生きた細胞内においてRNA分子と特異的に結合し,外部から光照射によって制御することを可能にする新規な機能性分子プローブを開発する.RNA認識プローブは,RNA結合ドメインPUM1HD分子を基本とし,光制御プローブはPUM1HDと光受容体として青色光受容体フォトトロピン内のLOV2ドメインを用いる.LOV2ドメインは460nm付近の波長の光(hv)を照射すると構造変化を起こすことが明らかとなっている.これを利用してPUMIのRNA結合をLOV2ドメインの構造変化で制御するプローブを開発する.対象となるmRNA配列からの翻訳を抑制する方法として,リボザイム配列を利用した翻訳抑制システムの構築を試みた.用いるリボザイム配列としてはHammerhead ribozyme(HHR)グループの配列を選択した.HHR配列は自己触媒活性を有し自身内のRNA配列を切断するため,この現象を利用して任意のmRNA配列からの翻訳を抑制するシステムを開発した.このリボザイム制御をコントロールするために,RNA結合ドメインPUM1HDを利用した.まず,リボザイムRNA配列の中に,PUM1HDが特異的に結合する配列を配置してその影響を確認した.RNA二次構造予測ソフトを元に,二本鎖構造,相補配列を加えてアレンジした結果,配置前と同レベルの翻訳抑制能を持つリボザイム構造を構築することに成功した.実際にこの配列と改良型PUM1HDを培養細胞へ共発現させた結果,翻訳抑制が一部解除されて発光値が上昇した.この結果は,リボザイム構造にPUM1HDが結合した結果,リボザイム酵素活性を阻害しRNAが翻訳ステップへ進行したことを示している.これはHHRリボザイムの活性をRNA結合タンパク質によってコントロールすることに成功した初めての例である.本申請研究では、生きた細胞内においてRNA分子と特異的に結合し、外部から光照射によって制御することを可能にする新規な機能性分子プローブを開発する。RNA検出プローブは、RNA結合ドメインPUM1を、光制御プローブはPUM1と光受容体としてGFP誘導体タンパク質KillerRedを用いる。本年度は以下の(1)(2)を中心としたプローブ開発の導入的研究を行った。(1)RNA検出プローブの設計、プローブを細胞導入するベクターの作製1、RNA配列を特異的に認識するように2分子のPUM1内アミノ酸配列を置換し、KillerRedタンパク質が融合するようにプローブ置伝子配列を設計した。2、1,で設計したプローブ配列をヒト培養細胞への導入用ベクターへ挿入した。3、実際にヒト培養細胞へプローブベクターを形質導入した。Immunoblotting法によって、プローブタンパク質が設計通りに細胞内で正常に発現していることを確認した。4、プローブを導入した細胞に光照射を行い、ROSが正常に発生しプローブタンパク質自身を不活性化することを確認した。(2)光制御を可能にするための遺伝子調節配列の設計1、レポーター遺伝子として、発光タンパク質ホタルルシフェラーゼ遺伝子配列を用いた。この遺伝子配列上流に、RNA検出プローブの結合領域となる特定のRNA配列を設計し連結した。2、光刺激前状態においてルシフェラーゼ遺伝子発現を抑制させるために、プローブ結合配列の上流にRNAが二次構造を形成する配列を連結させた。3、プローブへの光刺激による発現誘導の導入実験として試薬投与による発現誘導を行い、最も刺激前後での発光値の差が大きい条件を模索し、細胞によって個体差はあるが最大で数十倍の発光値の上昇を確認した。本申請研究では,生きた細胞内においてRNA分子と特異的に結合し,外部から光照射によって制御することを可能にする新規な機能性分子プローブを開発する.光制御プローブには,RNA認識分子PUM1HDと光受容体として青色光受容体フォトトロピン内のLOV2ドメインを用い,PUM1のRNA結合をLOV2ドメインの構造変化で制御するプローブを開発する.最初に,対象となるmRNA配列からの翻訳を抑制する目的で,RNAリボザイム配列を利用した翻訳抑制システムの構築を試みた.用いるリボザイム配列としてはHammerhead ribozyme(HHR)グループの配列を選択し,任意のmRNA配列からの翻訳を抑制するシステムを開発した.具体的には,ホタルルシフェラーゼ遺伝子の非翻訳領域にHHRを配置した新規の発現ベクターを作製した.このベクターをヒト培養細胞に一過的に導入した結果,HHR配列が無い場合と比較してルシフェラーゼ発光の値が最大で1/100以下にまで減少した.次に,Pum1HDのRNA結合部位をLOV2ドメインで塞ぐことで結合能を低下させる制御プローブの作製を行った.このLOV2ドメイン-Pum1HD融合プローブ(LOV2-Pum1HD)をαヘリックスの融合位置が1アミノ酸ずつ異なるシリーズとして複数種類作製し,それぞれHHR-ルシフェラーゼ発現ベクターと共発現させることでその結合能の変化を発光値にて確認した.その結果,LOV2-Pum1HDシリーズのうちのいくつかではHHRルシフェラーゼと共発現させても発光値の上昇がPum1HD単体の場合と比較して小さく,計画通りPum1HDのHHR配列との結合がLOV2ドメインによって阻害されていることが予想された.

本申請研究では,生きた細胞内においてRNA分子と特異的に結合し,外部から光照射によって制御することを可能にする新規な機能性分子プローブを開発する.RNA認識プローブは,RNA結合ドメインPUM1HD分子を基本とし,光制御プローブはPUM1HDと光受容体として青色光受容体フォトトロピン内のLOV2ドメインを用いる.LOV2ドメインは460nm付近の波長の光(hv)を照射すると構造変化を起こすことが明らかとなっている.これを利用してPUMIのRNA結合をLOV2ドメインの構造変化で制御するプローブを開発する.対象となるmRNA配列からの翻訳を抑制する方法として,リボザイム配列を利用した翻訳抑制システムの構築を試みた.用いるリボザイム配列としてはHammerhead ribozyme(HHR)グループの配列を選択した.HHR配列は自己触媒活性を有し自身内のRNA配列を切断するため,この現象を利用して任意のmRNA配列からの翻訳を抑制するシステムを開発した.このリボザイム制御をコントロールするために,RNA結合ドメインPUM1HDを利用した.まず,リボザイムRNA配列の中に,PUM1HDが特異的に結合する配列を配置してその影響を確認した.RNA二次構造予測ソフトを元に,二本鎖構造,相補配列を加えてアレンジした結果,配置前と同レベルの翻訳抑制能を持つリボザイム構造を構築することに成功した.実際にこの配列と改良型PUM1HDを培養細胞へ共発現させた結果,翻訳抑制が一部解除されて発光値が上昇した.この結果は,リボザイム構造にPUM1HDが結合した結果,リボザイム酵素活性を阻害しRNAが翻訳ステップへ進行したことを示している.これはHHRリボザイムの活性をRNA結合タンパク質によってコントロールすることに成功した初めての例である.
乾燥地域における放牧システムのレジリアンスに関する研究：樹木の役割に着目して

乾燥地域の生業牧畜において重要な家畜放牧において、樹木が採食資源としてどのような役割を果たしているのかを解明した。具体的には、ナミビアとモンゴルの二カ国で樹木分布の把握や家畜の放牧ルートの定量的かつ長期間の記録、気象データの取得を行った。これらの調査から、干ばつや多雨、冷害といった極端気象時に樹木が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。本研究の目的は、乾燥地の放牧システムにおける樹木の位置づけを明確化し、その採食資源としての重要性、特に干ばつや多雨、寒害といった危機の影響を緩和する役割を評価することである。本研究では、樹木の分布要因、家畜の採食資源としての樹木の重要性、極端気象イベントが発生した際の樹木の役割の変化、の3点を現地調査から具体的に明らかにすることで目的を検討する。これらをもとに条件が異なる二地域を比較して、草本が中心的に考えられてきた放牧地の植生利用を再考し、レジリアントな放牧システムとはいかなるものかについて展望する。これまで代表者はナミビアにおいて家畜の放牧と樹木の関わりに関する研究を実施してきたが、放牧における樹木の役割は地域ごとに異なり、気温や降水量の違いによって樹木の分布要因等も異なっていると考えられる。そこで、同じ乾燥地でも様々な条件が異なるモンゴルを新たに調査地に設定した。本年度は、モンゴルにおいて調査体制を整えることを主体として実施し、合わせて研究のレビューに必要な資料収集を行った。具体的には、夏季及び冬季にモンゴル国のドントゴビ県、マンダルゴビ周辺で現地調査を実施した。はじめに広域調査を行って対象地域を選定し、樹木の分布要因に関する調査を実施した。その後調査対象世帯に協力を依頼して、放牧ルートの記録に関するデータの収集体制を確立した。また、現地の研究機関を訪問してこれまでの気象データを入手した。あわせて、ウランバートルにおいてモンゴルの牧畜に関連する資料を収集した。さらに、本研究に関連した資料が豊富に揃う南アフリカのケープタウン大学を訪問し、資料の収集にあたった。本研究の目的は、乾燥地の放牧システムにおける樹木の位置づけを明確化し、その採食資源としての重要性、特に干ばつや多雨、寒害といった極端気象イベントの影響を緩和する役割を評価することである。本研究では、樹木の分布要因、家畜の採食資源としての樹木の重要性、極端気象イべントが発生した際の樹木の役割の変化、の3点を現地調査から具体的に明らかにすることで目的を検討する。これらをもとに条件が異なるナミビアとモンゴルの二地域を比較して、草本が中心的に考えられてきた放牧地の植生利用を再考し、レジリアントな放牧システムとはいかなるものかについて展望する。昨年度までは、主に新しい調査地であるモンゴルにおいて調査体制を整えることを主体として実施し、モンゴル国ドントゴビ県を対象地域に設定して、さらに調査対象世帯を選定した。そして、これらの調査世帯に依頼し、放牧ルートに関するデータ収集を開始した。二年目となる今年度は、モンゴル、ナミビアにおける放牧ルートのデータ取得を継続的に実施し、順調にデータを収集することができた。特に、ナミビアにおいては2015年はじめの雨季において降水量が平年よりも少なく、極端気象イベントが確認されたため、極端気象時の事例を収集することができた。モンゴルの調査対象地域においては、広域における樹木の分布を抽出するためにオブジェクト分類手法を用いた衛星画像解析を実施し、樹木の空間的な分布を広域で明らかにした。これらをもとに条件が異なるナミビアとモンゴルの二地域を比較して、草本を中心に考えられてきた放牧地の植生利用を再考し、レジリアントな放牧システムとはいかなるものかについて展望する。昨年度まで、ナミビア・モンゴル両地域において現地調査を実施してきた。特に、家畜の放牧ルートを把握するための調査を精力的に行って、現在までのべ3年間の放牧ルートのデータを蓄積してきた。特に、ナミビアにおいては2015年に干ばつが発生したため、極端気象イベントとの関連性を確認することができた。最終年度にむけ、これまでに現地で得られたデータと、現在実施している衛星画像解析の結果を組み合わせることを通して成果を公表していきたい。本研究で重視している現地における放牧ルートに関するデータは順調に取得し続けている。この点においては極めて順調に進展していると言える。また、2015年はナミビアにおいて干ばつが発生したため、極端気象イベントと樹木利用の関連性を検討可能であり、データは十分に揃ってきたといえる。本研究の目的は、乾燥地の放牧システムにおける樹木の位置づけを明確化し、その採食資源としての重要性、特に干ばつや多雨、寒害といった極端気象イベントの影響を緩和する役割を評価することにある。本研究では、樹木の分布要因、家畜の採食資源としての樹木の重要性、極端気象イベントが発生した際の樹木の役割の変化、の3点を現地調査から具体的に明らかにすることで目的を検討してきた。これまで、条件が異なるナミビアとモンゴルの二地域を比較して、草本を中心に考えられてきた放牧地の植生利用を再考し、レジリアントな放牧システムとはいかなるものかについて展望してきた。

最終年度は、これまでの現地調査結果をまとめる作業を実施した。また、衛星画像解析にもとづく樹木分布図を現地調査結果とあわせて検討することで、目的で設定した極端気象イベントと樹木分布との関連性を具体的に明らかにすることができた。本成果については論文の投稿準備中である。研究期間全体を通じて、本研究に関わる論文等を合計10報公刊した。また、一般向けの商業誌に2報掲載したこと、児童・生徒や一般向けの講演を複数回実施したことによって、本研究に関わるアジア・アフリカの乾燥地の自然や課題等をひろく社会に紹介した。今後は本研究の成果をさらに発展させる形で、乾燥地域の放牧システムや樹木の動態についてさらなる解明を目指すとともに、後継研究を展開していく予定である。乾燥地域の環境問題は世界的に重要なテーマであるにも関わらず、日本においては十分に認知されていない。今後の研究においても学術的なインパクトとともに社会還元を常に意識していきたい。乾燥地域の生業牧畜において重要な家畜放牧において、樹木が採食資源としてどのような役割を果たしているのかを解明した。具体的には、ナミビアとモンゴルの二カ国で樹木分布の把握や家畜の放牧ルートの定量的かつ長期間の記録、気象データの取得を行った。これらの調査から、干ばつや多雨、冷害といった極端気象時に樹木が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。本研究において最も重要なデータとなるのは、家畜の放牧ルートに関する位置情報である。昨年度から両地域でこのデータ収集を開始したが、これまで途切れることなく順調にデータを収集できているため、この点については極めて順調に進展している。さらに、気象データ等についても問題なく収集が進展している。また、今年度は計画通り衛星画像解析にも取り組むことができ、現地調査以外の解析面でも研究の進捗状況は順調といえる。本研究ではフィールドワークによって取得したデータを重視した研究計画を策定している。この点は本研究の特色でもあることから最終年度まで継続して続けていく予定である。その上で、データ解析も同様に精力的に行い、これまでのデータのまとめをしていきたい。これらをもとに今後は学術論文の執筆を早急に進め、成果を公開していく予定である。地理学本研究では、フィールドワークによって取得したデータを重視した研究計画を策定している。この点は本研究の特色でもあることから、今後も継続して続けていく予定である。その上で、来年度以降はフィールドで得られたデータの解析を精力的に行っていく。成果公開に関しては、特に研究が進展しているナミビアの事例をもとに査読論文を投稿する予定であり、モンゴルの事例についても論文の執筆を開始し、着実に成果を出せるよう研究を進展させていきたい。当初の計画では、気象観測装置の設置を検討していたが、現地での実査から調査地付近において行われている気象観測データを利用可能であることが明らかになった。そのため、気象関係の測器の購入計画を中止したが、同精度のデータを低価格で取得出来る見込みであるため、研究には支障をきたさない。
大豆タンパク質のアレルゲン性に関する研究

大豆タンパク質について、イムノブロット法により特異IgE・IgG4抗体の検出を行い、IgE・IgG4と反応する数種のタンパク質を確認した(平成4年度)。今年度はさらにこれらのタンパク質に対する特異抗体検出率を症状別あるいは年齢別に分析し、多くのタンパク質に対するIgE検出率が、アトピー性皮膚炎(AD)のみの群に比べて気管支喘息を合併している(AD+BA)群で高く、IgG4は全般的に7歳未満群で7歳以上群に比べて検出率が高いという結果を得た。全患者群におけるIgEあるいはIgG4の検出率が高いこと、さらにAD+BA群におけるIgEや7歳未満群におけるIgG4の検出率が特に高いことなどを基準にホエー画分の20KD,58KD,酸沈殿画分の31KD,48KD,78KDの各タンパク質をアレルゲンとして特に重要な意義をもつものと推定した。続いてこれらの各タンパク質を分離抽出してELISA法による抗体値の測定を行った。タンパク質はSDS-PAGEで泳動したゲルからマックスイールドNP(アトーK.K.)を用いて電気的に抽出し、ELISA法は血清20例(対照6、AD群7、AD+BA群7)を用いて常法により行い、最終反応液の490nmにおける吸光度をマイクロプレートリーダー(日本バイオラッドラボラトリーズK.K.)を用いて測定した。大豆粗抽出液、ホエー画分、酸沈殿画分に対するIgE・IgG4値、ホエー20KD,58KDに対するIgE値を測定した結果、(1)IgE・IgG4ともに対照群より患者群で高値を示し、IgEとともにIgG4の関与も示唆された。(2)AD+BA群では、特にIgE値が高かった。(3)ホエー画分と酸沈殿画分、ホエー20KDと58KDにおける抗体値にはそれぞれ相関が見られ、アレルゲンを特定し難いことが予測された。しかし、全体にバラつき(個人差)が大きいため、例数を増やしてさらに検討する予定である。ホエー20KDと58KDに対するIgG4値、酸沈殿画分の各タンパク質について現在検討中である。
脳梗塞発症後に発見された耐糖能異常の臨床的意義に関する検討

目的:1)脳卒中発症後の耐糖能異常(GI)の頻度、GI改善の有無、2)GIとインスリン抵抗性(IR)との関連、3)再発に対する影響、を検討。対象と方法:1)対象は糖尿病の既往歴がない22例。75g経口糖負荷試験(OGTT)を施行し、その改善の有無も検討。2)CIの成立過程をIRとの関連から検討、3)研究期間内での再発の有無を調査。結果:1)糖尿病型2例、境界型14例、正常型6例。OGTTを反復した12例中3例で境界型から正常型へ改善2)CIではインスリン分泌が関与、3)再発の有無が確認された11例での再発や新たな脳卒中の発症はなし。結論:脳卒中発症後GIの再発への臨床的意義は見出せなかった。【対象】平成24年4月から平成25年3月までの間に当科でリハビリテーションを施行した脳梗塞を含む脳卒中患者の中で、1)糖尿病の既往歴がない、2)46歳以上、3)発症から75g経口糖負荷試験(OGTT)施行までの期間が3週間以上経過、4)空腹時血糖(FBS)が125mg/dl以下の症例で、しかも5)body mass index(BMI)25以上、トリグリセリド値(TG)150mg/dL以上、HDLコレステロール値(HDLC)40mg/dL未満、空腹時血糖値(FBS)110mg/dL以上の4項目の中のどれか1つを有した5例であった。【方法】対象症例に対してOGTTを施行し、その結果をもとに、対象症例を正常型・境界型・糖尿病型の3群に分類した。今年度は、この3群とメタボリックシンドロームの病態の最も上流に位置する肥満との関連を検討した。肥満はBMIと内蔵脂肪面積を用いて評価した。内臓脂肪面積は腹部CTを用い、臍レベルで測定された。【結果】OGTT施行時の平均年齢は57歳、発症からOGTT施行までの平均期間は3.4ヶ月、OGTT施行時のBMI,FBS(mg/dl),TG(mg/dl),HDLC(mg/dl)の平均値は各々、25.8、96、195.6、39.2であった。OGTTでの糖負荷後2時間での血糖値の結果から、正常型が2例、境界型が2例、糖尿病型が1例であった。BMI、臍レベルでの内蔵脂肪面積(cm2)を正常型/境界型/糖尿型別に検討すると、BMIは23.4/27/27.9、内蔵脂肪面積は117.2/120.6/125.4であった。境界型2例中1例では、3ヶ月後の再検査の結果、正常型へ改善した。【結論】今年度の結果からも、肥満が脳梗塞を含む脳卒中発症後に検出された耐糖能異常と関連することが示唆された。対象】平成25年4月から平成26年3月までの間に当科でリハビリテーションを施行した脳梗塞を含む脳卒中患者の中で、1)糖尿病の既往歴がない、2)46歳以上、3)発症から75g経口糖負荷試験(OGTT)施行までの期間が3週間以上経過、4)空腹時血糖(FBS)が125mg/dl以下の症例で、しかも5)body mass index(BMI)25以上、トリグリセリド値(TG)150mg/dL以上、HDLコレステロール値(HDLC)40mg/dL未満、空腹時血糖値(FBS)110mg/dL以上の4項目の中のどれか1つを有した5例であった。【結果】OGTT施行時の平均年齢は64.4歳、発症からOGTT施行までの平均期間は1.4ヶ月、OGTT施行時のBMI,FBS(mg/dl),TG(mg/dl),HDLC(mg/dl)の平均値は各々、24.4、90.4、158.4、34.0であった。OGTTでの糖負荷後2時間での血糖値の結果から,正常型1例、境界型が4例であった。BMI、臍レベルでの内蔵脂肪面積(cm2)を正常型/境界型別に検討すると、BMIは25.0/24.2であったが、内蔵脂肪面積は71.5/79.6であった。また、境界型4例中1例では、3ヶ月後の再検査の結果、正常型へ改善した。【結論】今年度の結果からは、内臓脂肪面積が脳梗塞を含む脳卒中発症後に検出された耐糖能異常と関連することが示唆された。

OGTTを反復した12例中3例で境界型から正常型へ改善2)CIではインスリン分泌が関与、3)再発の有無が確認された11例での再発や新たな脳卒中の発症はなし。結論:脳卒中発症後GIの再発への臨床的意義は見出せなかった。【対象】平成23年4月から平成24年3月までの間に当科でリハビリテーションを施行した脳梗塞患者の中で、1)糖尿病の既往歴がない、2)46歳以上、3)発症から75g経口糖負荷試験(OGTT)施行までの期間が3週間以上経過、4)空腹時血糖(FBS)が125mg/dl以下の症例で、しかも5)body mass index(BMI)25以上、トリグリセリド値(TG)150mg/dL以上、HDLコレステロール値(HDLC)40mg/dL未満、空腹時血糖値(FBS)110mg/dL以上の4項目の中のどれか1つを持つ7例であった。【方法】対象症例に対してOGTTを施行し、その結果をもとに、対象症例を正常型・境界型・糖尿病型の3群に分類した。今年度は、この3群とメタボリックシンドロームの病態の最も上流に位置する身体活動量と肥満との関連を検討した。身体活動量はmodified Rankin scale(mRS)で評価し、肥満はBMIと内蔵脂肪面積を用いて評価した。内臓脂肪面積は腹部CTを用い、臍レベルで測定された。【結果】OGTT施行時の平均年齢は62.9歳、発症からOGTT施行までの平均期間は1.5ヶ月、OGTT施行時のBMI,FBS(mg/dl),TG(mg/dl),HDLC(mg/dl)の平均値は各々、23.5、99.9、149.9、39.6であった。OGTTでの糖負荷後2時間での血糖値の結果から、正常型が1例、境界型が5例、糖尿病型が1例であった。BMI、臍レベルでの内蔵脂肪面積(cm2)を正常型/境界型/糖尿型別に検討すると、BMIは20.6/23.1/28.6、内蔵脂肪面積は49/99.8/165.7であった。正常型/境界型/糖尿型と身体活動量との間には、明らかな関連はみられなかった。【結論】今年度の結果からは、肥満が脳梗塞発症後に検出された耐糖能異常と関連することが示唆された。脳梗塞患者の入院が予想外に少ないことこのことに対しては、「脳卒中患者におけるインスリン抵抗性に関する検討」の結果から、脳梗塞のみならず脳出血においても、発症後に検出される耐糖能異常がほぼ同程度に認められることから、対象例を脳出血患者にも拡大していく予定である。1)症例数が目標に達しなかったこと、2)その原因として、検査項目に採用したアディポサイトカインの検査料の見積もりを誤ったこと、3)症例数が少なかったことで、成果を学会発表や論文作成へ進めることができなかったこと1.過去2年間の成果として挙げられた、耐糖能異常の型と肥満との関連を、対象例に脳出血も加え、目標の症例数で検討し、その関連の有無を実証すること2.耐糖能異常の上流に位置する、インスリン抵抗性やさらにその原因となっているアディポサイトカインとの関連も検討する。3.脳卒中発症後に新たに発見された耐糖能異常が、脳梗塞の再発や心筋梗塞の発症と関連するか否かを実証すること1.今年度の成果として挙げられた、耐糖能異常の型と肥満との関連を、目標の症例数で検討し、その関連の有無を実証すること2.耐糖能異常の上流に位置する、インスリン抵抗性やさらにその原因となっているアディポサイトカインとの関連も検討する。3.脳梗塞発症後に新たに発見された耐糖能異常が、脳梗塞の再発や心筋梗塞の発症と関連するか否かを実証すること1.脳梗塞を含めた脳卒中発症後に新たに発見された耐糖能異常と、メタボリックシンドロームの病態を構成する要素との関連の検討は、平成23、24年度と同様に継続される。