hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト皮膚肥満細胞と神経由来悪性腫瘍における細胞間相互作用

その結果、HSMCは神経線維肉腫由来細胞と共生培養した場合において正常ヒト皮膚由来線維芽細胞をもちいた場合、およびfeeder layerを用いなかった場合にくらべて有意にその生存を亢進した。すなわち、われわれの得た神経線維肉腫由来細胞はHSMCの生存に好都合な環境を提供していることがわかった。形態学的にはfeeder layerがない条件では円形を呈する肥満細胞は、神経線維肉腫由来細胞や線維芽細胞と培養した場合に細長くなることが判明した。これは両者の間に密接な細胞間相互作用の存在することを示唆すると考えた。2神経線維肉腫由来細胞のHSMC分化、増殖因子の検討本細胞が肥満細胞増殖因子であるstemcell factor(SCF)を産生するかどうかについてRT-PCRを用いてmRNAレベルで検討した。神経線維腫細胞や正常線維芽細胞はSCFmRNAを発現したが、神経線維肉腫由来細胞では発現がみられなかった。これは神経線維肉腫由来細胞のHSMC生存促進作用がSCFmRNA以外の物質を介するものであろうと想定された。
ヒト胎盤羊膜由来間葉系幹細胞のバイオバンクの創設

羊膜幹細胞はES細胞と近い性質を持ちまた肝細胞に分化する傾向をもつことが知られており、肝不全治療に向けた臨床応用が期待されている。我々は筑波大学附属病院で帝王切開から採集した胎盤由来体性幹細胞の単離と保存の安定化とバンキングを試み、さらに羊膜幹細胞の性質とその肝分化を目的とした新規3次元培養を詳細に検討した。結果として、54症例の細胞バンクを作成し、形成した肝オルガノイドの肝遺伝子発現が上昇した。より肝に近い性質を持ちうることを発見した。今後最適化条件を検討し、肝不全治療への貢献が可能の肝臓原基を作製と考えられる。1.研究実績の概要:幹細胞はiPS細胞に代表されるように、再生医療や移植医療において現在最も注目される分野であり、特に我々が普段医療現場で直面する重篤な肝不全などの難治疾患に対する臨床応用が求められている。一方で幹細胞の臨床応用には、不十分な分化能、低い分化効率、拒絶反応、高額な費用を始め、未だ解決されていない倫理的・技術的ハードルが多く存在する。我々は胎盤由来体性幹細胞からのアプローチによりこれらの問題の解決を目指している。現在までの具体的な実績は以下である。a)胎盤組織由来体性幹細胞の単離と同定、保存に成功した。b)内胚葉系臓器作製に向け、羊膜上皮細胞の特性解析の一部を行った。c)スフェロイド形成による効率的な分化手法の探索を行い培養方法を確立した。その結果スフェロイドを形成した細胞の遺伝子発現解析を行っている。a)胎盤組織由来の体性幹細胞として、羊膜上皮細胞(AEC)が挙げられ、この細胞はそれぞれ特徴的な増殖能・分化能・表面マーカー発現・遺伝子発現を持ち、再生医療への応用が期待されている。AECは羊膜のトリプシン処理によるソーティングによりそれぞれ同定・単離が可能となった。また保存に関しても液体窒素下で半永久的な保存が可能であり、解凍後の生存率も70%以上を維持していることを確認した。これらの幹細胞は現在、研究室に保管しているが将来的につくばヒト組織バイオバンクに移管し多施設共同研究のための分譲が可能となる。b)AECは自律的に肝細胞様細胞に分化する傾向を持ち、肝疾患のモデル動物作製や臨床応用が期待される。我々は単離したAECについてqPCRによる遺伝子解析を行い、MSCと比較しOCT-4やNANOGなどの未分化マーカーが強く発現することを明らかにした。FACSにてAECの一部分画がSSEA4+Ecadherin+EPCAM+であることを確認した。本邦に於いて肝硬変・肝不全により死亡する患者は年間2万人以上にのぼる。現在の医療では肝硬変・肝不全に対する有効な治療方法は肝移植のみである。しかし、本邦において肝移植の機会は非常に限られているため、再生医療による治療法の開発が強く求められている。再生医療研究においては、その基盤となる幹細胞の収集とバンキング、ならびに幹細胞から肝細胞への分化誘導方法の開発が重要な課題である。我々は、帝王切開時に廃棄される胎盤組織に着目した。その理由は、胎盤組織から採取される羊膜幹細胞は、ES細胞と近い性質を持ちまた自然に肝細胞に分化する傾向をもつことが知られており、肝不全治療に向けた臨床応用が期待されている。しかしその性質には未だ不明な点が多く、また胎盤提供者の情報とリンクした形での細胞バンクは存在しない。そのため、幹細胞の分化能と機能と安全性の問題が解決せず臨床応用は進んでいなかった。我々は筑波大学附属病院で採取した胎盤由来体性幹細胞の単離と保存の安定化、ならびに細胞のバンキングを試みた。さらに分離した羊膜幹細胞の性質と、この羊膜幹細胞から肝実質細胞への分化を目的とした新規3次元培養条件を詳細に検討した。結果として、現在までで54症例の生体情報とリンクした羊膜幹細胞を胎盤から分離し、バンキングを行った。さらに羊膜幹細胞を特殊な3次元プレート上で培養し、人工的な細胞塊、スフェロイドを形成させると未文化性を保ちながら肝オルガノイド(臓器原基)としての遺伝子発現が上昇することを確認した。加えて、他の胎盤由来体性幹細胞と共培養することで、より肝に近い性質を保持できることを発見した。本研究においてバンキングした羊膜幹細胞を用いて幹細胞共培養条件を最適化し、ヒトへの移植に応用可能な肝臓器原基を作製することにより、今後は肝不全治療へ大きく貢献するものと期待される。今後はAECの遺伝子発現解析と表面マーカーの解析をさらに深く行い、iPS/ES細胞と比較した幹細胞としての位置づけを確定する。それと同時により効率的な肝細胞への分化を目指し、さらには疾患モデル動物に移植して肝疾患の改善効果を確認する。消化器外科学次年度の研究には、実験用物品が大量に必要となるため、平成27年度の予算を節約したため。

使用計画については当初の予定通り実験を遂行していくために使用する予定である。多種のFACS用抗体や専用の幹細胞用培地・分化培地を購入する。またモデル動物の作製に向けて多数の実験動物の購入も必要とする。
写経・法会からみた日本古代の国家と仏教

本年度は、季御読経(平安時代の年中行事のひとつで、春秋二季、宮中で僧侶たちに『大般若経』を読経させる法会)の成立史を中心に研究を行い、日本史研究会古代史部会で口頭発表を行った。まず、東アジアにおける『大般若経』の利用について考察し、中国では『大般若経』のような長大な経典は好まれなかったのに対して、朝鮮・日本では比較的『大般若経』が重視されたのではないかとの見通しを得た。今後、さらに検討を続けていきたい。8世紀初頭頃、新羅から日本に『大般若経』600巻が伝来したが、当時、日本で把握されていた「一切経」は1000巻に満たない状況であった。『大般若経』は、日本における従来の「一切経」認識を大きく覆し、以後重視されたと思われる。また、8世紀前半には、少なくとも和銅元年(708)と天平元年(729)の二度、毎年『大般若経』の読経を行うという規定が成立した。しかし、これらの年一度の『大般若経』読経は定着しなかったことを明らかにした。その後、奈良末期から平安初期にかけて、卜占によって災異の原因や今後発生する災害を知ることができるようになり、国家は積極的に防災策を講じるようになる。季御読経成立の最大の要因は、この防災方針の変化に求められる。この視点は、従来の法会研究にはほとんど見られなかったものであり、重要な成果である。また、「書評大艸啓著『奈良時代の官人社会と仏教』」を『ヒストリア』第250号に掲載した。中央法会と地方法会、国家的法会と私的法会の関係など、多くの着想を得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、写経と法会に注目することで、日本古代における国家と仏教の関係を解明することを目的とする。1、南京三会の成立過程とその背景について検討した。その結果、南京三会は複雑な変遷を経て、最終的には9世紀後半に成立したことを明らかにした。変遷の背景には、貴族や僧侶たちの思惑を想定すべきである。南京三会は、藤原氏・天皇・源氏(王氏)を藤原氏の優位を示す形で統合するものであり、南都僧侶たちが僧綱内の真言宗勢力を抑制しようとするものであったと論じた。南京三会は宮廷貴族社会・仏教界に新たな秩序を形成し、儀礼の繰り返しによって、その秩序をさらに強化していった。2、平安前中期における仁王会の展開について検討した。その結果、一代一度仁王会が、時期確定・場所確定という二段階の画期を経て、9世紀後半に成立したことを明らかにした。国家仏教を論じる上で、二大護国経典である『金光明経』『仁王経』とその思想の地方への浸透や、それらに基づく護国の呪力を発動するための法会の整備という点を重視するならば、日本の古代国家における国家仏教体制の完成時期は、9世紀後半に求められる。また、10世紀後半になると、臨時仁王会は大極殿百高座化と春秋二季化という二つの変化をみせた。どちらの変化も季御読経の影響を受けたことによって生じたものであり、臨時仁王会は季御読経に類似した形態となり、独自の意味を失っていく。一方で、三会では掌握できなくなった僧侶たちをカバーするという重要な機能が強化された。このような10世紀後半の変化は重要であるが、法会体系全体の形はそれほど変わらず、9世紀後半頃から11世紀末頃までは、ひとつの時代として把握できる。本年度は、国家的法会体系の中核となる南京三会の研究を論文として公表することができた。

また『金光明経』と並んで代表的な護国経典である『仁王経』を用いた仁王会について検討し、写経・法会からみた国家と仏教の関係について大まかな変遷を描くことができた。よって、本研究はおおむね順調に進展していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究では、主に南京三会と仁王会について成果を得た。今後は、これらに匹敵する重要な法会である季御読経の研究を進める。仁王会の展開には季御読経が大きな影響を与えたと思われるため、法会体系の中で季御読経を捉えるという視角を重視したい。また、本年度の研究で扱った『仁王経』だけではなく、『大般若経』や一切経の写経・勘経についても検討し、法会を支えた写経のあり方を解明する。
情報社会におけるソーシャルメディアを用いた国会議員の情報発信に関する研究

本研究は、公職選挙法が改正され、インターネットを用いた選挙運動が解禁された2013年の公職選挙法改正以後の情報化が進む日本におけるソーシャルメディアを用いた国会議員の情報発信に関する研究である。2013年の参院選等を中心に国会議員の情報発信のパターンとケーススタディを実施した。さらに、政党の情報発信手法、戦略、ガバナンスに関する分析に着手し、同選挙などにおける自民党のそれらの実践、またその歴史的変遷などを明らかにした。・当該課題の先行研究に関して、メディア論、広報広聴研究、プロバガンダ、日本政治史、選挙研究、ソーシャルメディアの技術的社会的影響等に関する先行研究と文献資料の収集、整理、検討を実施した。・2013年参院選において、全国比例で立候補した、ある候補者の情報発信と得票数の関係が、従来の選挙運動手法と大きく異なり、また泡沫候補として看過できない水準の集票数に至っていたため、当該課題に関するケーススタディとみなして、定量的、歴史的な手法を用いて、分析を実施した。その成果を取りまとめて論文を執筆し、国際公共経済学会の学会誌『国際公共経済研究』に投稿、採択、掲載された(西田亮介・小野塚亮,2014,「2013年参院選における三宅洋平候補の情報発信の分析ー『応答と情報の媒介』戦略と『共感』の視点から」『国際公共経済研究』25: 107-15.)。・また当該課題として、進捗してきた政治家のソーシャルメディア上の情報発信の特徴に関する研究を情報社会学会の学会誌『情報社会研究』に投稿、採択、掲載された(小野塚亮・西田亮介, 2014,「ソーシャルメディア上の政治家と市民のコミュニケーションは集団分極化を招くのかーTwitterを利用する国会議員のコミュニケーションパターンを事例に」『情報社会学会誌』9(1): 27-42.)。なお、当該論文は、2014年5月24日に優秀論文賞として評価されることになった。・前年度までの研究進捗と当該年度前半の包括的な文献調査、予備的な関係者へのヒアリングなどによって、ソーシャルメディアを使った情報発信を行う政治家、政党は戦略的意図を有するものとそうでないものの2つのグループに大別することができ、前者の影響力が情報発信にとどまらず、政治的に見ても大きな存在感をもつものになろうとしていることが明らかになってきた。そのため、本研究は当初、個々の政治家のソーシャルメディア利用にフォーカスしていたが、関心の対象を政治の情報発信のガバナンスへと拡大することにした。というのも、前述の、存在感を拡大させているグループの戦略性には、戦略的一貫性が観察されたため、現象面での情報発信に加えて、その原理/手法/構造/歴史(経路依存性)/動機などを明らかにする必要があると考えたためである。そのため、それらの分析等を当初計画とともに遂行し、その成果を当該年度の研究成果として結実させた。個別に言及すると、「政治ーすれ違う政治と有権者、理念なきインターネット選挙の解禁」(藤代裕之編『ソーシャルメディア論つながりを再設計する』所収)では主に選挙に関する制度(2013年改正公職選挙法等)と有権者の変容について概論的に論じ、また『メディアと自民党』においては、自民党という日本で長く与党を担ってきた政党の情報発信とその歴史的変遷、現状認識、ガバナンスなどについて、2013年の参議院選挙などを事例に、とくに多くの1次資料を所収するとともに分析を行った。本書は、とくにジャーナリズム研究/実務家のあいだで広く注目を集めており、当該研究分野の今後の発展の可能性を大いに予見させる成果になったといえる。予定より早く分析が実施でき、論文執筆、採択が行われ、その一本(小野塚亮・西田亮介, 2014,「ソーシャルメディア上の政治家と市民のコミュニケーションは集団分極化を招くのかーTwitterを利用する国会議員のコミュニケーションパターンを事例に」『情報社会学会誌』9(1): 27-42.)が情報社会学会2014年度優秀論文賞を獲得したため。社会学、社会情報学、公共政策学、情報社会論・定量的なデータ分析が示唆する制度設計や政策に対する意味を解釈し、学術的、社会的、政策的意義を明らかにする自前の分析で十分な分析が実施でき、とくに分析の外部協力を想定していた当初予定と比べて人件費の支出を必要としなかったから。主に人件費として分析に必要なプログラム作成経費等や、旅費として学会報告、資料・データ収集等に使用する。
心理的因子と肥満・糖脂質代謝異常との心身連関に関する疫学研究

本研究では、地域住民を対象として、社会心理的ストレスと肥満、糖・脂質代謝異常との相互連関を検討することを目的とした。秋田県及び大阪府地域住民のうち、2007年及び2008年の健診を受診し、ストレス関連の質問票の回答を得た4755人(男性1782人、女性2973人、平均年齢59歳)を対象として2014年末まで追跡調査を行った(平均追跡期間5.4年)。2014年までに1回以上健診を受診した3715人(男性1365人、女性2350人)を解析対象とした(追跡率77.7%)。横断・縦断研究の結果、うつ症状はメタボリックシンドローム及び構成因子のうち、特に糖尿病との関連が強い可能性が示唆された。近年の都市部を中心として循環器疾患の発症率の増加には、欧米化したライフスタイルに加えて社会心理的ストレスの増加の影響が考えられる。社会心理的ストレスは肥満、糖・脂質代謝異常の原因になるだけでなく、肥満、糖・脂質代謝異常を有することがうつ症状、社会的不適応、睡眠の量・質の低下の誘因になる可能性が考えられるが、こうした心身連関を前向き疫学研究によって検討した報告は殆どない。そこで、本研究は長期間疫学研究を実施している地域・職域集団を対象として、社会心理的ストレスと肥満、糖・脂質代謝異常との心身連関を前向きに検討することを目的とした。秋田県I町及び大阪府Y市M地区住民の内、2007年2008年に健診を受診した4,780人(男性1,786人、女性2,994人、平均年齢59歳)を研究対象とした。対象者には、健診受診時に、質問紙にてうつ症状の有無を調査した。うつ症状は、スクリーニングテスト用の調査票PRIME-MDをもとに、興味の欠如、気分の落ち込みがともに「はい」と回答した場合に「うつ症状あり」と定義した。うつ症状なしに対するうつ症状ありの群の糖尿病、高血圧、脂質異常のオッズ比をロジスティック分析により検討したうつ症状との関連を性、年齢、肥満度を調整した上で検討した結果、「うつ症状なし」の者に比べた「うつ症状あり」の者の糖尿病、脂質異常、高血圧、メタボリックシンドロームのオッズ比は、それぞれ1.54(95%信頼区間:0.98ー2.43)、1.36(1.00ー1.86)、0.99(0.75ー1.32)、1.40(0.90ー2.17)、であった。また、うつ症状は将来の糖尿病発症とも関連がみられた。したがって、うつ症状は特に糖尿病発症の危険因子であることが示唆された。これらの結果は、特定健診における社会心理的ストレスの評価の重要性を示している。大阪と秋田住民の健診受診者4,780人(男性1,786人、女性2,994人、平均年齢59歳)を対象とした。対象者には、健診受診時に、質問紙にてうつ症状の有無を調査するとともに、健診時のメタボリックシンドロームおよび構成因子を調査した。うつ症状とメタボリックシンドロームとの関連を横断、縦断的に検討した。「うつ症状なし」の者に比べた「うつ症状あり」の者の糖尿病、高血圧、脂質異常、メタボリックシンドロームの性、年齢、肥満度調整オッズ比は、男女計でそれぞれ1.54(95%信頼区間:0.98ー2.43)、0.99(0.75ー1.32)、1.36(1.00ー1.86)、1.40(0.90ー2.17)であった。有意ではないが、ベースライン時のうつ症状はフォローアップ時のメタボリックシンドローム発症のリスクを高くする傾向がみられ、また、ベースライン時のメタボリックシンドロームはフォローアップ時のうつ症状発症のリスクを高くする傾向がみられた。したがって、心理的因子とメタボリックシンドロームとは相互に連関している可能性が示唆された。

1年目の本年度は、コホート研究におけるベースラインデータセットを作成し、心理的因子とメタボリックシンドローム構成因子との関連を横断的、縦断的に検討することを予定した。現在これらの作業はほぼ終了しており、おおむね順調に進展していると考える。疫学本研究の目的である社会心理的ストレスと肥満、糖・脂質代謝異常との心身連関を前向きに検討するために、昨年度までに社会心理的ストレスが肥満、糖、脂質異常等の発症と関連するかどうかについて検討を行った。今後は、肥満、糖、脂質異常が将来のうつ症状の発症と関連するかどうかについて以下の検討を行う。対象集団3地域においては2006年から2010年の間に、職域においては2001年から2005年の間に毎年実施している健診を受診した者を対象としてベースラインデータの構築を行う。次に、対象者からうつ症状を有する者を除外し、残る者を対象として、2015年までの追跡調査を実施する。これにより、社会心理的ストレスと肥満、糖・脂質代謝異常との心身連関が双方向性に前向きに検討でき、我が国の生活習慣病の予防対策に加え、精神疾患の予防対策においてもエビデンスに基づいた新しい方策の資とすることが可能になる。茨城県における調査の実施が翌年になったため。調査旅費、アンケート印刷代
核のリモデリングに伴う核膜孔複合体の機能・構造・動態変化の解析

核膜孔複合体は2層の脂質2重膜に埋め込まれた細胞核の表面に存在する超分子構造体である。これまで、核膜孔複合体の分布や数といった情報の殆どは、電子顕微鏡観察によって得られていた。しかし、輸送反応の1分子可視化技術の経験から、1つ1つの核膜孔複合体の観察が、光学顕微鏡の蛍光観察からも十分可能であることがわかった。FG-リピートの他、Nup153、Nup98、Nup62などの各種核膜孔複合体構成因子に対する抗体を作成し、細胞核の状態変化に伴った核膜孔複合体の分布や数といった動態変化を観察した。アフリカツメガエル(Xenopus laevis)卵の間期抽出液を利用した細胞核の無細胞構築系では、核膜孔複合体は染色体の脱凝縮に伴って数が増加し、DNA合成が進行するのに伴って均一一化することを確認することができた。一方、ヒトの培養細胞を用いた実験からは以下の知見が得られた。様々な細胞周期マーカーを組み合わせてHeLa細胞における核膜孔の分布の変化を解析した結果、G1期には核膜孔の分布に大きな偏りがあり、細胞周期の進行にしたがって徐々に解消されることが明らかになった。一方、細胞周期の進行に伴い、核膜孔の密度は増加する。このような核膜孔の分布の大きな偏りは、HeLaのようなガン細胞ばかりでなく、ヒト2倍体の正常細胞でも観察された。その分布はquiescenceのような休止状態、senescenceのような老化状態で大きく変化することがわかり、核膜孔の分布は細胞周期や分化の過程で大きく変化することが示唆された。これらの観察から、核膜の表面に存在する核膜孔複合体が細胞核構築を考える上で1つの興味深い指標になることが考えられる。今後、核膜孔を指標にして細胞核の構造や動的な構築過程を追求したいと考えている。多細胞生物において個体発生の終結時点まで進んでいる組織分化した体細胞の核は、それぞれの分化に従って特定の遺伝子を発現するように制御を受けている。遺伝子発現制御を受けている組織分化した体細胞の核は、卵や卵母細胞に戻すと、それまでの制御パターンが解消されて個体発生のスタートの状態に戻る(初期化)。本研究では、核膜孔複合体が分子流通の場として機能する他に、核の枠組み形成やクロマチン構築と密接に関与する可能性が示唆されている知見を踏まえ、初期化における核のリモデリングに伴う核膜孔複合体の性状変化の解析を通して、初期化に伴う核機能の変化を調べる新たな糸口を開くことを目的とする。本年度は、実験系として用いるアフリカツメガエル(Xenopus laevis)の卵抽出を利用した核のリモデリング無細胞系を立ち上げることに集中した。また、核膜孔複合体とクロマチン構造の関連に力点をおくため、核膜孔複合体の指標となるXenopus運搬体(importin・、importin・、importin7)、及び、クロマチン構造構築に関与するXenopusクマドリン(ヒトKi67のXenopusホモログ)をクローニングし、各クローニング因子に対する抗体を作製した。さらに、クロマチンと核Scaffoldのマーカーとして、Xenopus condensin及びtopoisomeraseIIの抗体作製を終えた。実験準備が整った段階に入った。
ウイルスプロテインキナーゼによる宿主細胞制御とそれに基づくウイルス増殖機構の解析

「研究の目的」本研究では、医学上重要な単純ヘルペスウイルス(HSV)およびEBウイルス(EBV)がコードするウイルスPKの新規基質を同定し、そのリン酸化の意義を解析することにより、ウイルスPKによるウイルス増殖制御機構および病原性発現機構を明らかにすることを目的としている。「本年度の成果と考察」HSV-1 Us3 PKの新規基質として、ウイルス粒子中に最も多く含まれているウイルス因子であるUL47を同定した。UL47はHIV Rev等と同様、核と細胞質を行き来する'shuttling protein'である。リン酸化部位を決定し、UL47におけるUs3リン酸化部位の種々のアミノ酸置換変異ウイルスを用いて解析したところ、Us3によるUL47のリン酸化によって、感染細胞におけるUL47の核移行が促進されることが明らかになった。また、UL47におけるUs3リン酸化部位のアラニン置換変異ウイルスは、マウス角膜炎モデルにおいて弱毒化していた。興味深いことに、免疫沈降においてUL47はUs3と共沈降することから、Us3とUL47が感染細胞内において安定な複合体を形成することが明らかになった。UL47ノックアウトウイルスを用いた解析から、UL47はUs3と相互作用することによってUs3の核移行を促進していることが明らかになった。また、UL47ノックアウトウイルスは野生体と比して、培養細胞での増殖、マウス角膜炎モデルでのウイルス増殖・病態が有意に低下していた。Us3とUL47は感染細胞において、互いの細胞内局在を制御しあうというユニークなPK-基質ペアであり、これらの相互作用はHSVの病態発現に寄与していることが示唆された。「研究の目的」本研究では、医学上重要な単純ヘルペスウイルス(HSV)およびEBウイルス(EBV)がコードするウイルスプロテインキナーゼ(PK)の新規基質を同定し、そのリン酸化の意義を解析することにより、ウイルスPKによるウイルス増殖制御機構および病原性発現機構を明らかにすることを目的としている。「本年度の成果」プロテインチップを用いたEBV BGLF4 PKに対する宿主細胞基質の網羅的スクリーニング結果に基づき、BGLF4の基質候補の1つとしてFOSファミリーに属する転写因子Fra-2に着目した。結果は以下の通りである。(i)BGLF4は、in vitroおよび細胞レベルでFra-2をリン酸化した。(ii)Fra-2はEBVの溶解感染に伴い発現誘導され、感染細胞においてBGLF4と安定な複合体を形成した。(iii)レポーターアッセイにおいて、BGLF4はFra-2依存的な転写を活性化した。(v)感染細胞において、BGLF4はFra-2と共にウイルス(BZLF1)および宿主遺伝子(MMP1)プロモーターのAP-1結合部位にリクルートされていた。(vi)BGLF4欠損ウイルス感染細胞において、BZLF1およびMMP1遺伝子の発現が低下していた。また、BZLF1は、ウイルス遺伝子発現制御の主要転写因子であるので、その発現低下に伴い、他のウイルス遺伝子群の発現も著しく低下していた。(v)Fra-2をノックダウンした感染細胞でも、BGLF4欠損ウイルス感染細胞同様に、MMP1遺伝子の発現低下やBZLF1の発現低下およびそれに伴う他のウイルス遺伝子群の発現低下が観察された。以上の結果より、BGLF4は溶解感染期に誘導される宿主転写因子Fra-2のリン酸化を行うとともにFra-2と安定な複合体を形成し、プロモーターのAP-1部位にFra-2と共に結合することによってFra-2依存的な転写を活性化すると考えられた。そして、感染細胞における様々な遺伝子の転写制御、特に、ウイルス遺伝子の発現制御に大きな役割を果たしていることが明らかになった。
新奇多階層細胞伸縮デバイスの開発

血管内皮や尿管を構成する細胞は絶えず伸縮刺激を受けることでその機能が調節されているが,細胞は細胞骨格,接着斑等,さまざまな階層で力学刺激を感受するため,そのうちのどれが主要因子なのかは明らかになっていない。本研究では細胞に対して様々な階層で力学刺激を付与できる新奇細胞伸縮デバイスを開発する。具体的には,光応答的に膨潤・伸縮するハイドロゲルを基にしたデバイスを作成し,そこに与える光刺激の範囲をコントロールすることで,細胞に与える伸展刺激の階層性を変化させるという方法を確立することをめざす。本年度は,上記研究で中心的な役割を果たす光応答ハイドロゲルの開発とその組成と応答性の関係の調査と,伸展刺激を与えるための細胞材料の開発に取り組んだ。UV/可視光に応じて光異性化するアゾベンゼンを側鎖に有するアクリル酸エステル(AzoA)とジアルキルアクリルアミドを適当濃度で混合後重合し,そこから共重合体(線形高分子)を得た。その後に,この線形高分子をビス(アクリルアミド)で架橋してハイドロゲルを作製した。この際,ジアクリルアミドおよび架橋剤の疎水性を検討し,ゲルの形成の可否,光照射前後での膨潤率変化およびその可逆性への影響を調べ,最も大きな膨潤率変化を示す組成を探した。その中から,最大で20%弱の膨潤率変化を示す組成が見つかった。現時点では当初に目標としていた30%の変化には到達していないものの,全体的な傾向として,モノマーは親水性のもの方が,架橋剤は疎水性のものの方が大きな変化を示すことが分かり,今後の設計にも重要な指針が得られた。また,階層性を変化させた力学刺激に対する細胞応答を検証するために,接着斑タンパク質であるPaxillinのmCherry標識物と細胞骨格タンパク質Actinに結合性のLifeActのGFP融合蛋白質を恒常的に発現したMDCK細胞を樹立した。新奇伸縮デバイスの肝となる光応答ゲルを作製することができた。当初目標としていた30%の体積変化にはまだ届いていないものの,組成との関係が分かってきているので,2年度のさらなる検討で目標に達するものと思える。また,翌年度に実際の伸縮刺激を与え,その解析を行うための細胞材料の作製も首尾よく進んだ。以上より,当初の計画通りに概ね順調に進展していると言える。本年度開発した光応答ゲルをさらに改良した上で,マイクロポスト構造体を作成する。この表面に細胞接着性リガンドを固定化した上で,その上に蛍光標識ActinやPaxillinを恒常発現させた細胞を付着培養する。その上で,光刺激の領域を変化させた際のこれらの細胞の応答を解析し,多階層で力学刺激を与えるデバイスとしてのバリデーションを行う。

光応答材料についてはまだ最適化の必要があるために,第二年次にその完成を待ってから本格的な細胞伸縮実験を行うため,予算執行が2年度にずれ込んだ。一方で,当初の予定よりも早く解析用の恒常発現株の樹立が終わったため,総じての研究の進捗に支障はない。
公立短大はどこまで社会に開かれているか

今日、わが国の大学、特に公立短期大学にとって、地域社会との関係をどうするかは、共通の大きな課題である。公立短期大学が地域社会によって設立・維持される以上、その教育・研究機能や施設・設備を地域のために役立てるのは当然のことであるが、現実にはさまざまな制約もある。果して、何がどこまで可能であり、どういう障害や制約があるか。また、どのような方法が各大学によって工夫され、構想されているか。本研究は、そうした現状と将来の可能性を、実態に即して探ろうとするものである。文献・資料による基礎研究は、欧米諸国の事例を含めて前年度までに一応終了していたが、それを基礎としながら5月から8月までは、特に公立短大協会の手による実態調査を過去数年にわたって分析することに作業を絞り、あわせて、いくつかの短大を訪問して問題点、成功と失敗例、施設的条件、財政上の制約などについて予備知識を深めた。9月以降は53の公立短大に対するアンケート調査表の原案作りにとりかかり、何回かの練り直しを行った上で1月に予備調査を実施した。原案づくり慎重を期したこともあり、作業は予定よりも遅れたが、質問紙が2月に刷り上がったので、直ちに全国の公立短大に対して発送し、目下、その回収と整理にあたっている。アンケートの中身は別紙の通りであるが、(1)フェースシート、(2)施設設備の開放状況、(3)教育機能の開放状況、(4)研究機能の開放状況、(5)将来構想の五領域に大別される。特に(3)においては、推薦入試、社会人の入学制度、特別聴講生制度、公開講座、社会人講師の導入などについて詳しく尋ねることにした。作業は、平成元年4月5月段階で集計と分析に進み、一部の訪問実態調査とからませながら、成果として公表されるはずである。
脳動脈瘤の発生・増大機序の解明:脳動脈瘤モデルを用いて

大型動物(イヌ)での脳動脈瘤モデルの確立を目的とした。メスのビーグル犬11頭用い、動脈瘤誘発のため実験的高血圧、頸動脈結紮、aminopropionitrileを行った。血管造影は、3ヵ月ごとに1年3ヶ月。負荷群のうち一頭で、3ヵ月後の血管造影にて、脳底動脈先端部に動脈瘤を認め、その後だんだんと動脈瘤は増大していった。病理組織学的所見において、壁は非常に薄くフィブリノイドの沈着を認め、内弾性板はひ薄化や断裂がみられた。中膜筋層は、筋細胞の配列の乱れや筋層の消失をみとめた。ヒト脳動脈瘤に極めて近いと考えられた。今後、さらに効率の良い方法を検討し、イヌ脳動脈瘤モデルを確立する。現在、イヌ脳動脈瘤モデルの作成中である。イヌ8頭に脳血管撮影を行い、両側内頚動脈、舌動脈以外の外頚動脈を結紮し、腎動脈の血流量を減少させるために左側腎動脈を狭窄させた。処置1週間後より8%NaCl入り食餌を投与し、処置3カ月後血圧測定・血管撮影を行った。3ケ月では脳動脈瘤は形成されていなかった。3ケ月後より0.12%3APN+8%NaCl入り食餌、以後3ケ月ごとにそけい部より血圧測定・血管撮影を行っている。これまでのところ、6ケ月時の検査を8頭で終えた。すべての脳底動脈は拡大、一部蛇行しており、脳底動脈への血流の負担はかなりなものと考えられた。1頭に脳動脈瘤の形成、3頭に血管分岐部のふくらみをみている。ヘモダイナミックなストレスとしての血圧の上昇が十分でないため、両側の腎動脈の狭窄を行う予定としている。マウスやラットでは2,3ケ月で30-70%の脳動脈瘤発生率であり、大型動物では、サルで1年後に3頭中1頭に発生したとの報告があるのみである。6ケ月での脳動脈瘤の形成はそれなりに評価される結果と考えている。今後も継続して飼育し、血管撮影をおこなっていく予定である。血管撮影で脳動脈瘤を経時的に把握できるのが、今回のモデルの最大の強みと考えている。万が一、破裂した場合には、安楽死させ、解剖を行える体制としている。今回、モデルが確立されれば、脳動脈瘤を摘出し、遺伝子発現の変化を確認、治療・予防方法の研究を行う。イヌ脳動脈瘤モデルをすべて作成し終えた。イヌ9頭に脳血管撮影を行い(うち3頭はコントロール)、両側内頚動脈、舌動脈以外の外頚動脈を結紮し、腎動脈の血流量を減少させるために左側腎動脈を狭窄させた。処置1週間後より8%NaCl入り食餌を投与し、処置3ヵ月後血圧測定・血管撮影を行った。3ヶ月では脳動脈瘤は形成されていなかった。3ヵ月後よりすべての脳底動脈は拡大、一部蛇行しており、脳底動脈への血流の負担はかなりなものと考えられた。4頭に脳動脈瘤の形成、3頭に血管分岐部のふくらみをみている。マウヌやラットでは2,3ヶ月で30-70%の脳動脈瘤発生率であり、大型動物では、サルで1年後に3頭中1頭に発生したとの報告があるのみである。6ヶ月での脳動脈瘤の形成はそれなりに評価される結果と考えている。これらを安楽死させ、脳底動脈を摘出しホルマリンに固定した。今後は組織学的、免疫組織学的な検討を行っていく。今回、モデルが確立されれば、治療・予防方法の研究を行う。イヌ9頭に脳血管撮影を行い(うち3頭はコントロール)、両側内頚動脈、舌動脈以外の外頚動脈を結紮した。腎動脈の血流量を減少させるために左側腎動脈を狭窄させた。3ヶ月後より0.12%3APN+8%NaCl入り食餌、3ヶ月後にそけい部より血圧測定・血管撮影を行った。6ヶ月、すべての脳底動脈は拡大、一部蛇行しており、脳底動脈への血流の負担はかなりなものと考えられた(血行力学的負荷)。

摘出標本の脳動脈瘤はほぼ脳血管撮影と一致していた。組織学的には中膜筋層が薄くなり血管平滑筋細胞が減少、結合組織が増えている。瘤の先端部は極めて薄くなっていた。また、マクロファージや好中球の浸潤がみられ、これらはこれまでの報告と一致する。現在、免疫染色を行ってさらに詳しく検討している。マウスやラットでは2,3ヶ月で30-70%の脳動脈瘤発生率であり、大型動物では、サルで1年後に3頭中1頭に発生したとの報告があるのみである。6ヶ月での脳動脈瘤の形成はそれなりに評価される結果と考えている。血管撮影で脳動脈瘤を経時的に把握できるのが、今回のモデルの最大の強みで、よりヒトに近い脳動脈瘤が作成できたと考えている。
気相法による表面形成においてナノサイズクラスターの堆積が果たす役割の解明

本研究では、薄膜形成のためのドライプロセスにおいて、クラスター状の気中浮遊物質の堆積が有効となったり、あるいは望ましくなくなったりする条件を明らかにするために、クラスターおよびナノ粒子を固体表面に気相輸送し、付着させて、これにより生じる薄膜の形態などの性状と付着・堆積条件との関係を、主に実験的に解明することを目的として研究を行った。本年度の研究成果の概要は、以下のとおりである。1.ナノ粒子およびクラスターの性状およびプラズマ電場の影響をより明確にできるように、前年度まで用いてきた実験装置を改良した。2.堆積実験後の試験片表面、断面の観察、計測、および試験片の質量増加速度のモニタリングにより、クラスターの基板への到達頻度、輸送場の圧力、基板温度などの条件と堆積表面の形状の関係を明らかにした。堆積物の移動、融合により形成された島状構造、塊状・突起状形態の代表的サイズは、主に到達頻度と温度の増大により大きくなることがわかった。3.分子状物質の堆積によって膜生成が起こる状況下で、ナノ粒子・クラスターが同時に堆積する場合の表面形態の検討を行ったところ、数十nm前後のサイズの粒子の堆積によって平坦膜の形成がもっとも阻害されることがわかった。4.これまでの実験結果をふまえて薄膜形態の形成過程のモデルを考察し、膜の表面および内部の形態を決定づける主要な因子は、クラスター、粒子の表面への到達頻度と、表面移動、融合の時間スケールであることを明らかにした。粒子サイズ、濃度、沈着速度、気相輸送場の変化ならびに電場の影響の有無で生じるこれらの時間スケールのび相対的な違いにより、稠密な平坦膜、単位構造の大きい粗面膜、多孔のナノサイズ構造を有する空隙膜などがそれぞれ形成される条件が生じることがわかり、目的とする形態の薄膜をクラスター、ナノ粒子堆積によって形成するための指針が得られた。本研究では、薄膜形成のためのドライプロセスにおいて、クラスター状の気中浮遊物質の堆種が有効となったり、あるいは望ましくなくなったりする条件を明らかにするために、クラスターおよびナノ粒子を固体表面に気相輸送し、付着させて、これにより生じる薄膜の形態などの性状と付着・堆積条件との関係を、主に実験的に解明することを目的として研究を行った。1.サイズが約201nmの金属や金属酸化物のナノ粒子・クラスターを常圧および減圧のガス中で発生できる装置を製作した。また、0.8kPa程度の減圧までガス中浮遊状態で粒子を分級出来る微分型静電分級器と、サイズが3nm未満のナノ粒子、クラスター状物質および気中イオンを検出・計数できる粒子径拡大器の性能の向上と評価を行い、これらを組み合わせて、発生装置の操作条件による粒子・クラスターの性状の変化の関係を把握した。2.ナノ粒子・クラスターを導入して、その輸送状態を、電場、流速、圧力等を制御することにより変化させられる堆積装置を製作した。この堆積装置に試験表面としてシリコンウェハの小片を設置し、ナノ粒子・クラスターを導入して、予備的堆積実験を行った。堆積速度や表面形態の確認により、次年度以降の堆積実験のための適切な条件を探索中である。3.クラスターの性状およびクラスターが輸送される場の条件を考慮した、クラスターの壁面輸送モデルを導き、理論的計算を実行することに着手した。1.前年度作成した堆積装置を用いて、数十数nmの金属および金属酸化物ナノ粒子・クラスターを堆積させる実験を行った。この実験のために、プラズマ法等を用いてサイズ、濃度の異なるナノ粒子・クラスターを発生させ、さらにガスの流速、圧力、プラズマ条件、基板温度も変化させられるように装置に改良を加えた。2.堆積条件および堆積時間を変えた堆積実験後の基板表面ならびに断面を、走査型電子顕微鏡を用いて観察し、形態の評価および成膜速度の計測を行った。また、原子間力顕微鏡による表面プロファイルや、分光法による組成の計測も行った。その結果、ナノ粒子・クラスターが、基板上に離散的に付着し始める堆積初期段階の後に、表面でのマイグレーション等による島状構造の形成を経て、平坦膜の形成あるいは柱状構造を有する膜の形成を行う過程を実験的に明らかにすることができた。また、堆積条件と膜の形態の相関を検討し、粒子・クラスターのサイズのみならず、それらが堆積する頻度が、ガス圧力、基板温度とともに膜の性状に大きな影響を与えることがわかった。3.クラスターの気相中での輸送条件とともに、表面に到達したクラスターの表面移動を考慮した薄膜形態の形成過程について考察し、上述の実験結果との比較にもとづいて、その妥当性を検証した。

1.ナノ粒子およびクラスターの性状およびプラズマ電場の影響をより明確にできるように、前年度まで用いてきた実験装置を改良した。2.堆積実験後の試験片表面、断面の観察、計測、および試験片の質量増加速度のモニタリングにより、クラスターの基板への到達頻度、輸送場の圧力、基板温度などの条件と堆積表面の形状の関係を明らかにした。堆積物の移動、融合により形成された島状構造、塊状・突起状形態の代表的サイズは、主に到達頻度と温度の増大により大きくなることがわかった。3.分子状物質の堆積によって膜生成が起こる状況下で、ナノ粒子・クラスターが同時に堆積する場合の表面形態の検討を行ったところ、数十nm前後のサイズの粒子の堆積によって平坦膜の形成がもっとも阻害されることがわかった。4.これまでの実験結果をふまえて薄膜形態の形成過程のモデルを考察し、膜の表面および内部の形態を決定づける主要な因子は、クラスター、粒子の表面への到達頻度と、表面移動、融合の時間スケールであることを明らかにした。粒子サイズ、濃度、沈着速度、気相輸送場の変化ならびに電場の影響の有無で生じるこれらの時間スケールのび相対的な違いにより、稠密な平坦膜、単位構造の大きい粗面膜、多孔のナノサイズ構造を有する空隙膜などがそれぞれ形成される条件が生じることがわかり、目的とする形態の薄膜をクラスター、ナノ粒子堆積によって形成するための指針が得られた。
限局性侵襲性歯周炎起因菌の呼吸鎖が持つ真の機能とはなにか

近年我々は、若年性歯周炎(限局性侵襲性歯周炎)の起因菌であるActinobacillusactinomycetemcomitansの呼吸鎖が、「活性酸素除去作用」を有することを発見した。A. actinomycetemcomitansの膜画分に過酸化水素を加え、そこに呼吸基質であるNADHやコハク酸を添加したところ、基質依存性に過酸化水素を水に還元したのである(ペルオキシダーゼ活性)。ところが、このような活性については先に報告が無く、どのような酵素や基質がこの活性酸素除去作用を担っているのかは謎であった。平成18年度は、この活性酸素除去作用を担う酵素をA.actinomycetemcomitansの呼吸鎖からほぼ純粋に精製する事に成功し、生化学的に解析することができた。精製した酵素は、ユビキノール-1(UQ_1H_2)を基質として過酸化水素を水に還元するという、これまで全く知られていなかった反応を触媒する新規ペルオキシダーゼであったため、これをキノールペルオキシダーゼ(QPO)と名付けた。精製QPOのN末端アミノ酸配列情報を用いてQPO遺伝子を同定し、さらに生化学的解析を行った結果、QPOは3つのヘムcを結合した、N末端側に一回膜貫通領域をもつ分子量約52kDaの単量体タンパク質であることが明らかになった。統いて精製QPOの酵素反応速度解析を行ったところ、UQ_1H_2に対するK_m値は、大腸菌のキノール酸化酵素(シトクロムbo、bd)のUQ_1H_2に対するK_m値と酷似していた。以上の解析からQPOは、1970年にシトクロムcペルオキシダーゼが緑眼菌から発見・精製されて以来30年ぶりに発見された、真性細菌由来の新規なヘムペルオキシダーゼであり、3個のヘムcを結合したペルオキシダーゼとして初めての例、また膜結合型のペルオキシダーゼとしても真性細菌における初めての例となった。限局性侵襲性歯周炎起因菌Actinobacillusactinomycetemcomitansの膜画分には、プロトンポンプ活性のある酸化還元酵素が存在しないため、本菌の生存における呼吸鎖の役割について、エネルギー代謝以外の観点から研究を進めた。まず、A.actinomycetemcomitans膜画分由来の呼吸基質(コハク酸、NADH)依存性のスカベンジャー活性を確認する事に成功した。これによって、本菌の呼吸鎖がエネルギー代謝以外の生理的機能を有する事が示唆された。続いて、人工的な呼吸基質であるキノールを用いて膜画分由来のペルオキシダーゼ活性を測定する事に初めて成功した。さらにこの呼吸基質依存性のスカベンジャー活性がどのような酵素によって触媒されているのかを明らかにするために、上記したキノール-ペルオキシダーゼ活性の精製に着手し、SDS-PAGEで>90%以上の精製度の精製標品を得る事に成功した。精製標品のN末端アミノ酸分析を行った結果、メチオニンを含むN末端側のアミノ酸10残基を決定する事ができた。この配列をもとに相同性検索を行つた結果、N末端側に一回膜貫通領域を持つ新規のペルオキシダーゼをコードする遺伝子をみいだすことに成功した。そしてその相同遺伝子は、大腸菌をはじめとする、呼吸鎖にシトクロムcを持たないグラム陰性桿菌に広く分布する事が明らかになった。膜貫通領域を持つペルオキシダーゼは現在までに報告がないため、酵素学的に大変重要なだけでなく、微生物の生体防御機構を理解する上で非常に興味深い結果を、本年度に得る事ができた。
振動側壁パネルによる翼列フラッタの音響的能動抑制法

・風洞内の単独翼と風洞壁面スピーカーからなるモデルの低速・低周波数実験により曲げ・ねじり連成フラッタの音響擾乱による抑制と制御システムによるフラッタ発生限界風速の上昇が実現できることを立証した.・高速かつ高周波数における実験検証を行うために,新たに既存の高速吹き出し風洞のノズル及び試験部を作り替えた.実験により設計目標の単独翼の曲げ・ねじり連成フラッター(フラッター臨界マッハ数0.345(118m/s)及びフラッター周波数160Hz)の実現を確認した.このモデルによるフラッターの音響的能動制御の実験検証は次年度に持ち越す.・亜音速及び超音速直線翼列モデルの理論計算により,系統的なパラメータ解析を行い,アクチュエータの最適な振動モード,位置,幅,フラッター限界とフィードバックゲインとの関係を定量的に明らかにした.・亜音速環状翼列モデルの理論計算コードを完成し,パラメータ解析を行った.特にアクチュエーターとして複数個のスピーカーをダクト壁に配列したモデルについても検討し,スピーカーの個数と必要ゲインとの関係を明確にした.・本研究をさらに拡張して,インレットディストーション等との干渉によって発生する非定常空気力及び音波をアクチュエーターによって音響的に抑制する構想の研究を展開しつつある.この成果の一部は日本航空宇宙学会原動機・宇宙推進講演会(1998/1)において発表した.・風洞内の単独翼と風洞壁面スピーカーからなるモデルの低速・低周波数実験により曲げ・ねじり連成フラッタの音響擾乱による抑制と制御システムによるフラッタ発生限界風速の上昇が実現できることを立証した.・高速かつ高周波数における実験検証を行うために,新たに既存の高速吹き出し風洞のノズル及び試験部を作り替えた.実験により設計目標の単独翼の曲げ・ねじり連成フラッター(フラッター臨界マッハ数0.345(118m/s)及びフラッター周波数160Hz)の実現を確認した.このモデルによるフラッターの音響的能動制御の実験検証は次年度に持ち越す.・亜音速及び超音速直線翼列モデルの理論計算により,系統的なパラメータ解析を行い,アクチュエータの最適な振動モード,位置,幅,フラッター限界とフィードバックゲインとの関係を定量的に明らかにした.・亜音速環状翼列モデルの理論計算コードを完成し,パラメータ解析を行った.特にアクチュエーターとして複数個のスピーカーをダクト壁に配列したモデルについても検討し,スピーカーの個数と必要ゲインとの関係を明確にした.・本研究をさらに拡張して,インレットディストーション等との干渉によって発生する非定常空気力及び音波をアクチュエーターによって音響的に抑制する構想の研究を展開しつつある.この成果の一部は日本航空宇宙学会原動機・宇宙推進講演会(1998/1)において発表した.・実験に関しては、翼列の能動制御システムとして、種々の条件で翼列フラッタの発生を可能とした供試翼列モデル、それを検知する加速度センサ、能動制御のアクチュエータとなるスピーカ、それらを支持する測定部風洞壁より構成される風洞測定部と、加速度センサから得られる翼列フラッタの振動波形を増幅する加速度センサアップ、雑音を除去するフィルタ、検出信号を高速にフラッタ抑制信号に変換処理する制御演算処理装置、処理された信号をスピーカによって抑制音波として発信させるためのスピーカアンプより構成される翼列フラッタ制御部ハードウェアを設計・製作し、システムとして機能するよう調整・完成し、予備実験を行った。・理論計算では、ダクト壁アクチュエータ面の振動によって生じる音響じょう乱と干渉しながら振動する直線翼列モデルに対して、定常負荷効果を取り入れた二重線形理論を適用し、流れ場および空気力仕事を計算するプログラムを制御演算処理装置上で作成した。さらに、計算によって実験翼列のフラッタ条件を算出した。得られた知見として、亜音速曲げ-ねじり連成フラッタの場合、フラッタ抑制に必要な可動壁の振動振幅を極小にする可動壁位置は、翼コード中心線より上流側と下流側の二個所に存在し、また可動壁の幅を大きくしても、必要振幅量は必ずしも小さくはならず、およそ翼コードの2倍程度の可動壁幅が最適なことがわかったことなどが挙げられる。・長方形断面の風洞において側壁スピーカーによる擾乱が無限長ダクトモデルの理論予測に一致するか否かの実証実験を行った。その結果、主流に垂直な変動速度成分はスピーカー位置を中心に上下流方向に指数関数的に振幅が減少する理論予測に一致するが、主流方向変動速度成分および変動圧力場は測定範囲内では主流方向に振幅がほぼ一定となることが判明した。これはダクト端反射によって出現する定在波によるものであることをダクト端反射を考慮した修正理論予測との比較によって立証した。直線翼列モデルではこの定在波は羽根の振動に影響を与えないが、実機の回転翼列では無視できないことが今後の問題点として浮上した。ダクト壁アクチュエータ面の震動によって生じる音響じょう乱と干渉しながら振動する直線翼列モデルに対する理論を昨年度の亜音速理論から超音速理論へ拡張した。計算によって種々のパラメータ依存性を系統的に調べた。その結果、超音速流れ場では翼列フラッタを抑制するためのスピカ-からの音響場は非減衰ダクトモードに支配されるため、スピーカに要求される最適抑制条件が亜音速流の場合とは大きく異なることが判明した。特に翼列から上流あるいは下流方向に離した位置にスピーカを置いても、スピーカは有効に作用し、最適なスピーカ幅、位置、振動位相は主音響モードの波長と関連づけられる。さらに理論モデルを実機に近い回転環状翼列モデルに拡張中である。

・高速かつ高周波数における実験検証を行うために,新たに既存の高速吹き出し風洞のノズル及び試験部を作り替えた.実験により設計目標の単独翼の曲げ・ねじり連成フラッター(フラッター臨界マッハ数0.345(118m/s)及びフラッター周波数160Hz)の実現を確認した.このモデルによるフラッターの音響的能動制御の実験検証は次年度に持ち越す.・超音速直線翼列モデルの理論計算により,系統的なパラメータ解析を行い,アクチュエーターの最適な振動モード,位置,幅,フラッター限界とフィードバックゲインとの関係を定量的に明らかにした.・亜音速環状翼列モデルの理論計算コードを完成し,パラメータ解析を行った.特にアクチュエーターとして複数個のスピーカーをダクト壁に配列したモデルについても検討し,スピーカーの個数と必要ゲインとの関係を明確にした.この成果の一部は日本航空宇宙学会西部支部講演会(1997/11)にて発表した.・本研究をさらに拡張して,インレットディストーション等との干渉によって発生する非定常空気力及び音波をアクチュエーターによって音響的に抑制する構想の研究を展開し,亜音速回転翼列モデルの理論計算コードを完成した.パラメーター解析により,非定常空気力の消去,上流向き音響出力の最小化及び下流向き音響出力の最小化に要求されるアクチュエーターの最適振動位相及びモードなどを明らかにした.この成果の一部は日本航空宇宙学会原動機・宇宙推進講演会(1998/1)において発表した.
細胞極性制御因子による細胞間接着制御と増殖・分化の連関の解明

LAP蛋白質ファミリーは、Leucine-rich repeats(LRRs)ドメイン及びPDZドメインをもつ蛋白質群で、ERBIN、Densin-180、Scribble、LET-413などが属する。そして、LAP蛋白質ファミリーは、上皮細胞などにおいて、細胞極性形成の制御に関与することが報告されている。これまでに私共は、ERBINのPDZドメインと結合する蛋白質として、P120カテニン・サブファミリーに属するp0071を同定している。培養細胞系にERBINの種々の変異体を強制発現させ、その局在を観察したところ、野生型のERBINは形質膜に主に局在するが、LRRsドメインの一部を含むN末端の部分(1-32アミノ酸残基)を欠失させると、形質膜への局在が見られなくなり、この部分がERBINの形質膜への局在に重要であることが示唆された。このN末端の部分に存在する3個のシステイン残基(システイン14,16,32)に注目し、これらを変異させたものを細胞に強制発現させて細胞染色したところ、ERBINのシステイン14及び16が形質膜への局在に必須であることが判明した。細胞分画上も、ERBINのシステイン14及び16が膜画分への移行に重要であることが示された。そして、細胞を[^3H]パルミチン酸でラベルし、ERBIN及びその変異体を免疫沈降したところ、これらのシステイン残基がパルミトイル化されていることが確認された。これらのことより、ERBINの形質膜局在化には、システイン14及び16のパルミトイル化が必要であることが判明した。Leucine-rich repeats(LRRs)ドメイン及びPDZドメインをもつERBIN、Densin-180、Scribble、LET-413などのLAP蛋白質ファミリーは細胞極性形成に関与することが報告されている。これまでに私共は、ERBINのRDZドメインと結合する蛋白質として、P120カテニン・サブファミリーに属するp0071を同定している。

培養細胞系にERBINの種々の変異体を強制発現させ、その局在を観察したところ、野生型のERBINは形質膜に主に局在するが、LRRsドメインの一部を含むN末端の部分(1-32アミノ酸残基)を欠失させると、形質膜への局在が見られなくなり、この部分がERBINの形質膜への局在に重要であることが示唆された。このN末端の部分に存在する3個のシステイン残基(システイン14,16,32)に注目し、これらを変異させたものを細胞に強制発現させて細胞染色したところ、ERBINのシステイン14及び16が形質膜への局在に必須であることが判明した。細胞分画上も、ERBINのシステイン14及び16が膜画分への移行に重要であることが示された。そして、細胞を[3^H]パルミチン酸でラベルし、ERBIN及びその変異体を免疫沈降したところ、これらのシステイン残基がパルミトイル化されていることが確認された。これらのことにより、ERBINの形質膜局在化には、システイン14及び16のパルミトイル化が必要であることが判明した。