hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
写真を媒介とした博物館を中心とするネットワーク形成と魚類研究への応用

これらの中には相模湾から初記録となるジンベエザメ(テンジクザメ科)やスジアラ(ハタ科),同湾では1955年の原記載以来,2例目の記録となるキラキラハゼ(ハゼ科)などが含まれている他,多数の北限記録になる種も含まれる。科別の種類数ではハゼ科とベラ科が上位を占め,昨年度行った大瀬崎と同様な結果が得られた。この目録作成のために写真を提供したダイバーは15名であった。一般ダイバーから魚類の水中写真を収集するため,引き続き伊豆半島沿岸に点在するダイビングショップに、神奈川県立生命の星・地球博物館の「魚類写真資料データベース」を紹介したリーフレットと、登録の際の詳細な方法を記載したちらしの配布を依頼した。また、ダイビング関係の一般商業誌を通じた広報活動のほか、神奈川県立生命の星・地球博物館で3回開講した「研究テクニック講座:図鑑を作ろう-魚編-」の受講者や、随時来館する各種マスコミ関係者への写真データベースについての説明を行った。一方、映像資料に対する専門研究者の認識を高めるため、日本魚類学会の1998年度シンポジウム「魚類標本・資料の収集と管理一生物多様性研究の要をいかに構築するか-」において、F自然史博物館における魚類の映像資料の収集・保管とその応用」の演題で講演した。これらの活動の結果、当該年度に収集された画像資料は6005件で、累計で22457件に達した。これらの資料の一部は、魚類の分布や生態の研究に利用された他、大学や博物館などに魚類の分類学的研究の参考資料として貸し出された。当該年度の著しい成果としては、ネットワーク形成には電子メールを使った情報交換がきわめて有用であることが認識されたことである。今後はインターネットを通じた画像の公開も視野に入れ、この仕組みを発展させて行きたい。
地方自治体の教育予算編成における財政トランスファーの実態と効果に関する調査研究

申請研究では,地方交付税の基準財政需要額の算定基礎に着目し,自治体の予算編成に際してどのように認識され,利用され,予算編成の結果に反映されているのかを明らかにすることを目的とした調査研究を実施した。初年度は,予備調査としてX市の財政担当課及び教育委員会担当者にヒアリングを実施し,地方交付税やその算定基準等が予算編成のプロセスにおいてどのように取り扱われているのかを調査した。最終年度は,調査をふまえた質問紙を作成し,地方交付税の種地別に層化抽出した830市町村に対してアンケート調査を実施した。調査の結果からは,地方交付税が教育予算編成の段階においては概ね認知されていないことが示唆された。本研究は,地方交付税制度の「標準」の存在が,地方自治体の教育予算編成にどのように認識され,影響を及ぼしているのか/いないのかを明らかにすることを目的としている。28年度は,地方交付税に関する文献の収集,自治体予算書の収集等,基礎資料の収集を中心に行った。また,福島県内のA市の首長部局財政課担当者及び教育委員会事務局担当者を対象としたヒアリング調査を実施し,教育予算編成における地方交付税及び基準財政需要額等がどのように影響を与えている(認識がある)のかについて聴取することができた。聴取した予算編成プロセスや関連資料の分析については,29年度中も引き続き実施する。ヒアリング調査の結果をふまえて予算編成モデルを作成・整理する予定であるが,自治体の予算編成方式にはいくつかの類型があり,それらの異同をふまえてモデル作成を行う必要がある。引き続き,ヒアリング調査を実施し,異なる方式を有する自治体へのヒアリング調査を実施したのち,再度検討する必要がある。なお,ヒアリングの結果から得られた知見はこれまでの研究の成果と概ね一致するものである。なお,質問紙調査の準備は,予備調査の実施状況に遅れがあるため,29年度中に持ち越して行うこととした。本年度の成果に関しては,29年度調査の結果と合わせて取りまとめ,所属学会誌あるいは関連機関等の研究紀要への投稿を予定している。また,上記研究を遂行するにあたり,所属学会への参加,研究会等での発表を通じて意見交換等を行った。28年度は,資料収集が中心となったため,予備調査の進捗に遅れがある。しかし,28年度中に東京での資料収集がおおむね完了したため,29年度は資料の分析と予備調査,質問紙調査の実施に集中することができる見込みである。予備調査は引き続き福島県内の自治体を対象に進め,8月ごろを目途に質問紙調査を実施できるよう準備を進める。申請研究の目的は,市町村の教育予算編成過程における地方交付税制度の水準維持機能の態様を明らかにすることである。29年度は,地方交付税制度に関する資料の分析を中心に,質問紙調査の企画・設計,調査実施,データ整理を行った。調査実施が遅れたため,成果公表については,30年度以降に行うこととなった。29年度の調査は,平成30年度の市町村予算編成に関するアンケート調査として,基礎自治体の予算編成プロセスや担当者が何を参照して予算原案を作成しているのか。また,各自治体の予算編成方式はどのようになっているのか。地方交付税制度はそこにおいてどのように認識されているのかを調査した。地方交付税の種地別に,政令市を除く市町村を対象として800強の質問紙を配付し,30%程度の回収率であった。結果は,ほとんどの自治体(教育委員会)では,予算編成に際して地方交付税制度が認識されておらず,また交付税措置された費目の中では特にICT関連予算が不足していると認識していることがわかった。。これは教育委員会レベルにおいて地方交付税制度が直接的に予算編成を拘束する物ではないことを意味しており,地方交付税制度の趣旨からすれば当然の帰結である一方で,教育財源の保障という意味では,近年の一般財源化を志向した教育財政改革が財源保障にとって極めて脆弱である可能性を示唆している。他方で,教育委員会レベルにおいて認知されていない(意識されていない)だけであって,別のフェーズにおいて影響する可能性は残されている。たとえば,学校レベルでのヒアリングや財務担当部局の予算折衝において予算を検討する際の基準として機能する可能性は十分にある。今後はこの点について調査を進めていきたい。資料分析・・・地方交付税制度全体の動向や,文科省の地財対策などの推移を中心に分析する。「標準」の内訳の変遷についても可能な限り明らかにする。予備調査・・・6月中に完了をするように調整する質問紙調査・・・予備調査が終了し次第,質問紙の作成を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育行財政29年度が最終年度であるため、記入しない。
地殻物性の異方性と弾性波動現象に関する地球工学的研究

波動現象を利用した地殻物性の解明において、坑井を用いた方法は、表面波による雑音の影響を避けられるため、高精度の地殻物性の解明が可能になる.本研究では、まず、回折波を用いた手法の問題点に焦点をあて、その実用的方法の確立をめざした.回折トモグラフィにおいては、インバージョンの基本となる散乱場の抽出法がこれまでの課題であったのでその実用的解決策を提案した.これは、従来の波線トモグラフィで得られた速度場より直接場を表す参照波形を推定し、それを観測場から減ずる方法である.次いで、地下の破砕帯や割れ目系の特性を解明するため、電磁波動現象を用いたトモグラフィ手法の解析法の研究を行った.波の伝播速度のみならず、振幅データの詳細な解析によって地下の減衰率分布を導き、これらから地下の含水状況を反映したポアソン比の分布図も導出した.この結果レーダを使った本手法は、分け目系岩盤等の特性を解析するのに有用であることが明らかになった.さらに透過波を用いるトモグラフィの性能を上回る坑井間探査手法を開発するため、透過波ではなく、反射波を用いる坑井間反射法の研究開発を行った.本研究では、この手法の最大の要点となる速度解析をともなう散乱重合法を考案し、その基本的特性並びに有効性の基礎的評価を行った.その結果、計算時間を要するものの散乱重合法がこれまでのCDP重合法に比べ有効であることが示された.とりわけ、坑井間反射法の発受振器配置では、厳密な意味での幾何学的反射点は、まれにしか存在しないため、特に散乱重合法が有効であることがわかった.波動現象を利用した地殻物性の解明において、坑井を用いた方法は、表面波による雑音の影響を避けられるため、高精度の地殻物性の解明が可能になる.本研究では、まず、回折波を用いた手法の問題点に焦点をあて、その実用的方法の確立をめざした.回折トモグラフィにおいては、インバージョンの基本となる散乱場の抽出法がこれまでの課題であったのでその実用的解決策を提案した.これは、従来の波線トモグラフィで得られた速度場より直接場を表す参照波形を推定し、それを観測場から減ずる方法である.次いで、地下の破砕帯や割れ目系の特性を解明するため、電磁波動現象を用いたトモグラフィ手法の解析法の研究を行った.波の伝播速度のみならず、振幅データの詳細な解析によって地下の減衰率分布を導き、これらから地下の含水状況を反映したポアソン比の分布図も導出した.この結果レーダを使った本手法は、分け目系岩盤等の特性を解析するのに有用であることが明らかになった.さらに透過波を用いるトモグラフィの性能を上回る坑井間探査手法を開発するため、透過波ではなく、反射波を用いる坑井間反射法の研究開発を行った.本研究では、この手法の最大の要点となる速度解析をともなう散乱重合法を考案し、その基本的特性並びに有効性の基礎的評価を行った.その結果、計算時間を要するものの散乱重合法がこれまでのCDP重合法に比べ有効であることが示された.とりわけ、坑井間反射法の発受振器配置では、厳密な意味での幾何学的反射点は、まれにしか存在しないため、特に散乱重合法が有効であることがわかった.本年度は、地震トモグラフィ解析技術の実用化の問題点及び地殻物性解析技術の高度化を重点に研究を行った。波線論に基づくインバージョンでは多成分観測記録を用い、その主成分方向の解析および座標変換により初動部の明瞭化を試み、より高精度の解析を行った。その結果明瞭化された初動部より読み取った初動走時は、他の水平2成分及び垂直成分より早くなることがわかった。また坑井用受振器の回転の様子をモニターできること、波の屈折を考慮したインバージョンそのものにも有限波長を用いた探査ゆえの限界のあること等が明らかになった。一方波動の現象を利用した回折トモグラフィの研究では、インバージョン手法を数理的に攻究し、シミュレーションによってその有効性を検討した。更にこの方法で最も問題とされていた散乱場の抽出では、測定データの編集によって、平面波の入射と同等の理論を適用する方法を考案し、さらに二次元フーリエ変換により、波数ー周波数領域におけるフィルターによって直接波の除去法を考案した。この方法によって、回折トモグラフィは実用化に大きく前進したといえる。また、これらの手法の検証に当たっては透過波を用いた室内模型実験を用いたが、研究の過程で実験手法の確立をが図られるとともに透過波の基本的挙動を解明することができた。一方、地殻物性の高精度測定では、探査技術で測定される物理データと地殻の物性値との関係をを解明するための基礎データを取得した。まず、入射反射波と地殻の不均質性あるいは水分の影響にともなうP波、S波のレスポンスの高精度測定技術の開発とそれを用いた地殻の異方性の基礎研究を行った。さらに地震反射法におけるAVOの基礎研究として、弾性的性質の異なる複数の媒質境界における波動の入射角度と反射振幅の関係を攻究した。その結果岩石の異方性に関し、従来にはない新しい情報の得られる可能性のあることが示唆された。本年度は、引き続き行った地震トモグラフィ解析技術の高度化、坑井間反射法、および坑井間におけるAVOと弾性波現象に関する研究を行った.1.坑井間探査における異方性及び弾性波動現象S波による波線トモグラフィの高度処理およびその実用性に関する解析を行った。

まず、室内模型実験によってS波トモグラフィの有効性を調べ、次いで断裂が卓越した地域における実データを用いてその適用性を検討した.その結果、速度フィルター等によるチューブ波の抑制処理により、雑音に埋もれていたS波の検知が可能になり、S波トモグラフィのインバージョンも充分可能であることが示された.一方坑井を利用した新しい地震探査法である坑井間反射法に関する基礎研究も行い、地殻物性の解明及び弾性波動現象について攻究した.坑井間反射法には、CDP重合法の適用が容易でないという問題がある.そこで本研究では、共通反射点記録に相当するCDPギャザーを坑井間のすべてのデータより動的に導き出すという新たな方法を考案した.本手法の有効性を数値シミュレーションにより検証した後、二次元の室内模型による実際の波形を用いて実用的検証を行った.その結果、坑井間反射法においても、坑井間の中央付近を中心に高精度のイメージングが可能であることがわかった.2.AVO現象とその解析地殻物性の高精度測定では、坑井間探査のジオメトリにおける物理データと地殻の物性値との関係を解明するための基礎データを取得した.まず、入射反射波と地殻の不均質性の影響にともなうP波,S波のレスポンスを高精度計測装置により測定した.媒体の減衰係数およびセンサーの指向性に関する測定を行い、これらを補正項とし、最終的に高入射角における反射係数と入射角の関係を導出した.その結果、従来提示されていた実用式は坑井間反射法のような高入射角には適用できず、より厳密な式に従わなければならないことが明らかになった.
ホモダイマー型光合成反応中心の分子構築と反応制御機構の解明

好熱性ヘリオバクテリアHbt. Modesticaldum由来の反応中心(RC)標品の結晶化を試みた。空間群R32の結晶が得られ、現在、構造解析を進めている。この結晶は、昨年(2017年)、米国グループが報告したX線結晶構造解析の空間群(C2)とは異なる。米国グループの構造中にはキノン分子(A1)が存在しなかったが、我々の構造中にはキノン分子が存在していた。また、本来のP800+MQーに由来するESP信号をsimulationによりできるだけ正確に求めた。PSI反応中心のキノンA1の配向と似ているものの、わずかに異なった場所に結合していることが示唆され、構造解析の結果と矛盾しなかった。1.緑色イオウ細菌反応中心の励起エネルギー移動経路の解析:すでにPscAのH79, H164, H487をLeu残基に置換した部位特異的変異体を作成している。低温77 Kでの時間分解蛍光スペクトル変化のデータは取得済なので、本年は低温吸収スペクトルを測定し、吸収バンドと蛍光バンドとの対応付けを行った。2.ヘリオバクテリア反応中心のFA/FBクラスターの配向解析: FA/FBは末端電子受容体として機能し、低分子量タンパク質PshB(5.6 kDa)の2個のシステインモチーフに配位している。今回、配向膜を用いて膜面に対するFA/FBの配向をESRにより調べた。g値と膜の垂直軸にたいする角度は、FAに関してはgz = 2.046 (30°), gy = 1.942 (60°), gx = 1.911 (90°)、FBに関してはgz = 2.063 (60°), gy = 1.942 (60°),and gx = 1.886 (45°)であった。また酸化還元電位は、FBの方がFAよりも高いことが示唆された。このことはPS IのFA/FBの配向、機能とは真逆の対応付けであることを意味し、電子移動はFX ->FB ->FAの順番で生じることが示唆された。3.ヘリオバクテリア反応中心のFA/FBタンパク(PshB)の発現系構築:ホモダイマー型コアタンパク(PshA/PshA)との再構成実験を目指し、PshBタンパクの大腸菌での大量発現系を構築した。FeSタンパク質の発現効率を高めるために、iscオペロン、sufオペロンとの共発現を試みたところ、iscオペロンが有効であることが確認された。4.ヘリオバクテリア反応中心の結晶化・構造解析:昨年度より回折実験可能な回折強度データが得られているが(未発表)、さらなる分解能向上を目指し、諸条件の再検討を行っている。これまでも人工的ヘテロダイマーの収率向上に向けて努力してきたが、現在に至るまで残念ながら良好な結果が得られていない。in vivoでの発現量を大幅に上昇させるには発現コンストラクトを考え直す必要があり、プロモーター部やSD配列等を見直すなどして有効な方策を検討中である。そのため生化学的な側面から、菌体の破砕効率と膜からの可溶化効率を向上させることを目指した。菌体の破砕効率を向上させる方法として、フレンチプレス処理に加え、超音波による破砕を行った。一方、膜からの可溶化効率を向上させるためにイオン強度を上げての可溶化を試みた。しかしながら両者とも芳しい改良が見られなかった。それゆえ本年度は研究概要にも記したように、エネルギー移動経路の解析、電子伝達成分FA/FBの膜面に対する配向性、再構成実験に向けたFA/FBタンパクの大量発現系構築、そして反応中心の結晶構造解析を進めることにした。これらに関しては、良好な結果が得られつつある。1.ヘリオバクテリア光合成反応中心とPshB(FA/FBタンパク)の再構成実験:PshBタンパクの候補遺伝子であるfd1およびfd2の大量発現、精製を試みた。菌体破砕後の抽出液の硫安分画、疎水クロマトグラフィーにより粗精製画分を得た。予備的実験として、これら2種類の粗精製フェレドキシンとコアタンパクとの再構成実験を行った。閃光照射による過渡吸収変化スペクトルを測定したところ、Fd1、Fd2を用いた各再構成系において[FA/FB]-とP800+との電荷再結合に由来する成分(t1/2 = 130 ms)が観測された。このことはFd1もコアタンパクと結合することができ、in vivoではPshBサブユニットとして機能する可能性が示唆された。2.ヘリオバクテリア光合成反応中心の電子供与体PetJの大量発現系構築:PetJはモノヘム型シトクロムcであり、反応中心P800への電子供与体として機能することが報告されている。大腸菌でのcmc遺伝子クラスターとの共発現系を用い、大量発現系を構築した。菌体破砕後の抽出液を、イオン交換クロマトグラフィーおよびゲル濾過クロマトグラフィーにより精製画分を得た。しかしながらコアタンパクとの再構成実験を行ったところ、電子伝達活性を確認することができなかった。PetJの酸化還元電位が高電位側に変化したことが推測され、滴定実験等で確認する必要がある。

3.ヘリオバクテリア反応中心の結晶化・構造解析:昨年度より回折実験可能な回折強度データが得られているが(未発表)、さらなる分解能向上を目指し、諸条件の再検討、および計算による精密化を行っている。4.時間分解EPRによるヘリオバクテリア反応中心での初期ラジカル対生成:初期電化分離の機構を明らかにする目的で、閃光照射後のP800+A0ーラジカルペアをESRにより観測した。学部4年生が新たに研究室に配属されたので、当初の研究計画である緑色イオウ細菌反応中心の人工的ヘテロダイマーの収率向上および解析については、本年度は一旦中断した。今後の研究遂行において反応中心複合体の再構成実験は必須であり、そのために必要となるPscBタンパク(A/Bタンパク)をコードするpscB遺伝子のクローニングおよび大腸菌での大量発現、精製を基礎的なトレーニングとして行った。これまでPscBタンパクのホロ型に関しては、アポ型を大腸菌で発現後、in vitroでchemicalにFe-Sクラスターを再構成することで得ることができていた。今回、isc遺伝子クラスターとの共発現系を構築することでホロ型の発現を試みたところ、菌は赤みがかった色を呈し、クラスターが保持されていることが示唆された。現在、精製を進めつつあり、粗精製標品のESRスペクトルを測定したところ、[4Fe-4S]型クラスターを持つことが観察された。来年度以降の研究に繋がっていくことが期待できる。1.ヘリオバクテリア光合成反応中心とPshB(FA/FBタンパク)の再構成実験: PshBタンパクの候補遺伝子にはfd1、fd2以外にfd3がある。前年度はFd1、Fd2を用いた各再構成系において[FA/FB]-とP800+との電荷再結合に由来する成分(t1/2 = 130 ms)を確認した。本年度はさらにfd3をクローニングし、大量発現・精製後、コアタンパクとの再構成実験を行い、Fd1、Fd2と同様に電荷再結合に由来する成分を観察した。このことはFd3もPshBサブユニットとして機能する可能性を示唆する。さらにコアタンパクとの相互作用部位を架橋実験により特定するためにFd1、Fd2、Fd3のN末端にHisタグを付加させたコンストラクトも作成した。2.ヘリオバクテリア反応中心の結晶化・構造解析:一昨年度より回折実験可能な回折強度データが得られており、さらなる分解能向上を目指し、諸条件の再検討、および精密化を行っている。昨年(2017年)、米国のグループがヘリオバクテリア反応中心の立体構造を報告したが、そこにはキノンは存在していなかった。解析中の我々のデータはキノンの存在を示唆しており、電子移動経路上の機能について疑問を投げかけるに至っている。3.ヘリオバクテリア配向膜におけるP800+MQーに由来する光誘導電子スピン分極信号:時間分解ESRで観察されるスピン分極信号は、前駆体ラジカルペアからの電子移動が遅い場合には前駆体ラジカルペアに由来するスピン分極からの影響を受ける。この影響の程度を考慮し、本来のP800+MQーに由来するスピン分極信号をsimulationにより求めた。その結果、J値は|D|値とほぼ同じ大きさであるが、負の符号をもつことが分かった。光化学系1反応中心のキノンA1の配向と似ているものの、わずかに異なった場所に結合していることが示唆される。好熱性ヘリオバクテリアHbt. Modesticaldum由来の反応中心(RC)標品の結晶化を試みた。空間群R32の結晶が得られ、現在、構造解析を進めている。この結晶は、昨年(2017年)、米国グループが報告したX線結晶構造解析の空間群(C2)とは異なる。
高密度天体プラズマ中の相転移現象

1.多種イオン高密度プラズマの状態方程式と相図計算機実験により多種イオンプラズマの状態方程式を定め,計算値が相図作成に必要な精度を持つことを熱力学的総和則を用いて確かめた,得られた状態方程式をもとに,様々な多種イオンプラズマの相図を作成した。また,白色矮星内部物質であるC-O-Me系へ応用した。2.高密度部分電離プラズマの相転移と輸送特性高密度部分電離物質の状態方程式を,プラズマによる原子レベル浅化/消失,中性原子間分散力の熱増大などを取り入れて求めた。第二に,その電気・熱伝導係数を,液体水素で見いだされた電子-イオン間強結合効果,中性原子による剛体球散乱,熱伝導度における比熱の効果などを取り入れて求めた。第三に,自由電子による光子吸収断面積を第一原理から定式化し,輻射輸送効率を計算した。3.高密度固体中冷核反応の温度効果高密度クーロン固体中の冷核反応は,有限温度では反応率が基底状態値より増大する。一成分系について,この増大率を最近接粒子間の波動関数の数値解より求め,その解析表式を導出した。4.超高圧金属中核融合白色矮星の超新星過程に見られる冷核反応に関する理論解析手法を,地上実験室での超高圧物質へ発展させた。超高圧金属中での核融合は有効なエネルギー解放手段となる可能性があることを,見いだした。5.量子クーロン固体の状態方程式と融解転移量子クーロン固体の有限温度における自由エネルギー値を,経路積分表示に基づく量子モンテカルロ計算により求めた。高密度星内部にみられるヘリウムおよび炭素物質に応用し,融解における量子効果,非調和振動効果を定量的に明らかにした6.高密度クーロン物質のクラスター集合体模型クーロン・クラスター(粒子数260)の状態方程式・熱的構造安定性を数値実験により解析し,その知見を基にクラスターの集合体として古典一成分プラズマを記述する模型を提案した。以下の項目について重要な発展があった。[高密度プラズマ中の核融合]白色矮星内部等の超高密度固体中の冷核反応率は温度の上昇とともに励起されたイオンの寄与により基底状態のみを考えた従来の値より増大する。この増大効果を素過程の立場から明らかにした。超高圧金属水素の慣性核融合において,電子遮蔽および核間多体効果にもとづく核反応率の増大,低い熱伝導率による有効なエネルギーの閉じ込め,粘性によるレイリー・テラー不安定性の緩和などの効果を適切に考慮し,これまでに比べ低温高密度の領域でエネルギー解放の新しい窓が存在する可能性を指摘した。また“Nuclear Fusion in Dense Plasmas"と題する総説を執筆し,Reviews of Modern Physics誌上で刊行した。[多種イオンプラズマの状態方程式,相図と白色矮星の進化]モンテカルロ数値実験と解析的手法を組み合せ,様々な二種および三種イオン混合系の液・固両相における状態方程式を高精度に求め,相図を作成した。さらに得られた知見を白色矮星(C-O-Ne)の内部構造および進化の解析コードに組み込み,新しい相図における化学組成分離の効果が星の内部構造や冷却に及ぼす影響について定量的に議論した。[高密度プラズマ中のプラズマ・ニュートリノ過程におけるエネルギー損失率]これまで無視されていた電子およびイオンの相関効果を考慮したプラズモンの分散関係を用いて,上記過程によるエネルギー損失率を計算し,その重要性を検討した。[高密度プラズマ中の不純物原子状態]真空中でその精度を確認した密度汎関数法に基づく解析手法を用いて,プラズマ中の不純物原子(He,H^-)の基底状態をその存在の有無を含めて遮蔽強度の関数として調べた。[高密度固相プラズマ中の核融合]

縮退星内部等に見られる高密度固体プラズマ中の冷核反応率は,温度上昇と共に格子振動が励起されるため,基底状態のみを考えた場合に比べ大きく増大する可能性がある。モンテカルロシミュレーションで求めた2体分布関数をもとに格子励起状態を数値的に求め,反応の熱的増大率を求めた。その結果,1)比較的低密度領域では融点近傍で従来の予測値より21桁も大きな増大率を与え得ること,2)融点近傍において固相での反応率は液相における値と連続的に繋がること等を物理的・数値的考察から明らかにした。[高密度部分電離プラズマの状態方程式と輻射輸送効率]金属・絶縁体転移近傍での種々の電荷を持った電子・イオン系について,プラズマの状態方程式に対する積分方程式法と束縛電子レベルに対する密度汎関数法の結果を有機的に用いて電離度,状態方程式等を求める理論解析手法を開発した。A1等に対して理論予測値と実験値との比較検討を行なうと共に,高密度星表面にみられるHe,C物質への応用を進めた。求めた電離度,電子レベルに対して,プラズマ中の束縛電子および自由電子による光子吸収確率を求めた。さらに,その光子分散関係に及ぼす効果を取入れ,輻射によるエネルギー輸送効率の計算を進めた。[電子液体のスピン分極]量子フェルミ系である電子系について2次の交換エネルギー項の温度依存性を調べ,その磁気的相図に及ぼす効果は大きく臨界温度を1桁近く高くすることを見いだした。この結果を,電子・陽子混合フェルミ液体,中性子液体に拡張し,予備的相図を得た。以下の項目について重要な発展があった.また,本研究計画の最終年度にあたる本年度は,研究全体を統括する報告書を作成した.1.高密度部分電離プラズマの相転移と輸送特性巨大惑星内部,白色矮星表面層などに見られるヘリウム,炭素等は,高密度であるため部分電離状態にある.第一に,これら金属・非金属転移近傍にある高密度物質の状態方程式・電離度を,プラズマによる原子レベル浅化/消失,中性原子間分散力の熱増大などを取り入れて求めた.第二に,それぞれの状態での電気・熱伝動係数を,液体水素で見いだされた電子-イオン間強結合効果を散乱に関する位相シフトの方法を用いて一般化し,中性原子による剛体球散乱,熱伝導度における比熱の効果などを取り入れて求めた.第三に,自由電子による光子吸収断面積を密度応答理論を用いて第一原理から定式化し,プラズマ中の光子分散関係を考慮に入れて輻射輸送効率を計算した.2.超高圧金属中核融合白色矮星の超新星爆発過程に見られる冷核反応に関する理論解析手法を,地上実験室での超高圧物質へ発展させた.その結果,密度数+g/cm^3,温度数千度の超高圧金属中での核融合は,電子遮蔽冷核反応が真空中の熱核反応率を大幅に上回るため有効なエネルギー解放手段となる可能性があることを見いだした.p-d,d-t,^7Li-p系などについて,反応生成物(He)とプラズマ間の摩擦係数からエネルギーを取り出せる時間を計算し,有効なエネルギー解放に結びつく物理条件の存在を確かめた.
進行期肺癌患者の就労支援、およびその阻害因子の同定に関する研究

研究計画の予定に沿い、進行肺癌患者の就労の状況に関する調査を予定通り進行中である。すでに100例程度の調査が終了し、その内容については、研究のサポートしていただいたがん看護専門看護師が、がん看護学会へ報告予定である。また研究代表者の異動に伴い、科学研究費助成事業は取り消しとなるが、共同研究者と協力を行い、進行肺癌患者の就労の状況に関する調査に関するう研究は、継続中であり、来年以降も引き続きを行う予定である。今回、研究対象とする進行期肺癌は、他のがん腫と比較して発症年齢が高齢であり、予後が極めて不良であったため就労に関する調査は、ほとんど行われていない。一方で肺癌は部位別の死亡者数が年間70000人以上と第一位である。さらに肺癌の治罹患率は増加傾向にあるとともに、労働生産年齢である若年者での発症が増加している。しかし医学の進歩により、従来の抗癌剤治療より治療成績が良好な分子標的治療薬が開発され、予後が飛躍的に改善している。就労支援の一環としてこれまで調査されることが少なかった進行肺癌患者を対象として、治療前または治療中の就労活動と患者、患者家族の経済的な負担、QOLの実情を調査することとした。本研究では、抗がん剤治療中の進行期肺癌患者の就労に関する調査(解析総目標数:500)を行うことしている。抗がん剤治療中の進行期肺癌患者を対象として臨床的背景、就労の状況、就労希望の有無、経済的な負担、QOLなどについてアンケート調査を行う。就労活動に関わる規定因子についてはカテゴリーに分類して調査する。また未治療進行期肺癌患者に対する就労活動に関わるアンケート調査(回収目標数:400):未治療の肺癌患者を対象として就労の状況、治療前の就労に関する不安、経済的な負担状況や就労継続の希望の有無、QOLをアンケート調査を行う。さらに経時的に同調査を行い、治療経過中での就労に関する状況や経済的な負担の変動について調査する。進行期肺癌患者を対象としたアンケート調査表を作成。それを元に、2015年度中より抗がん剤治療中の進行期肺癌患者を対象として臨床的背景、就労の状況、就労希望の有無、経済的な負担、QOLなどについてのアンケート調査を開始しているが、患者集積(目標奨励数500例)が若干遅れている。これまでの研究の患者集積を進めるとともに、研究計画の予定通り、がん診療に携わる医療者に対する医療従事者(医師、看護師、薬剤師)を対象にがん患者の就労に関する調査を行う。可能であれば全国の肺癌診療に関わる医師(がん拠点病院や地域がんセンターなど)を対象として、アンケート調査を行う予定である。予想以上に患者集積に時間を要しているため、データベースの構築が間に合っておらず、集積したデータを管理する機器の購入が間に合わなかったため、次年度使用額が生じた。今年の上半期までに、前年度に間に合わなかったデータベースの構築を行う予定である。今年度行う予定であった計画については、引き続き継続する予定である。
T細胞におけるシグナル伝達の分子機構とその加齢変化

免疫系は生体防御にとって重要な役割を果たすが、加齢に伴い免疫機能は低下する。その多くは量的・質的に変化を生じるT細胞に依存した機能に起こる。最も重要な変化は抗原刺激後の細胞増殖能の低下であり、加齢に伴う細胞内情報情報系の異常である事からT細胞における細胞内情報伝達系の如何なる箇所に加令変化が認められるかを検討した。T細胞のレセプター(TcR)、細胞膜内PIP2量およびPLC活性において老齢・若齢間に差が認められ無いにも関わらず、刺激後のセカンド・メッセンジャー産生量は老齢マウスT細胞で低値を示す。刺激がTcRを介しPLC活性を引き起こすタイロシンカイネース(PTK)について老・若齢それぞれのマウス脾細胞より株化されたマウスT細胞株を用いたRT-PCR法にて非レセプター・タイプのPTKでは老齢T細胞で低値であり、レセプター・タイプのPTKでは高値を示し、PTKに加齢変化が生じている事を確認した。しかし、いろいろなT細胞亜集団から構成されている生体内のT細胞では単一のT細胞株と同様な加齢変化を確認することは出来なかった。だが、TcRを介する抗CD3抗体刺激では増殖能、細胞内Ca^<2+>濃度で老齢マウスT細胞で低値を示したが、TcRを介さないPMA+IOMの刺激では老・若齢マウスT細胞で差異は認められなかった。また、タンパク質リン酸化反応が細胞外からの刺激による種々の機能の制御に関与していることからTcRを介した刺激によるマウスT細胞のタンパク質リン酸化についても検討した。老若齢マウスよりT細胞を分離し抗CD3抗体により刺激後、細胞溶解液をSDS-PAGEで泳動、ウエスタン・ブロツトを行った後、各種抗体を用い免疫染色を行いタンパク質のリン酸化とタンパクの同定を試みた。老齢マウスT細胞ではPLCγ、MAPk、他に分子量75Kdと110Kdのタンパク質のリン酸化が若齢マウスT細胞と比較し明らかに劣っていた。一方、老齢マウスT細胞で老齢マウスT細胞よりもリン酸化の強いタンパク(66Kd、41Kd)も存在する事も確認した。以上の事から、外部からの刺激を受けた後にPLCの活性化へと導くPTKおよぞタンパク質のリン酸化において加齢変化が生じている。従って、老齢T細胞ではTcRで受け取った刺激がある種のPTKの異常、タンパク質リン酸化の異変などの情報伝達系に加齢変化が生じている事が示唆された。
薬物代謝酵素およびトランスポーターの発現に及ぼす腸内細菌の影響

本研究では、腸内細菌が肝臓の薬物代謝酵素(Cytochrome P450, CYP)の発現変動に関与する可能性について検討を行った。その結果、腸内細菌の変動によりCYPの発現が変動することが明らかとなった。このことから、腸内細菌叢の変動がCYPの発現変化を介して薬物動態の変動の一因となっている可能性が示唆された。薬物動態の個入差を引き起こす原因の一つとして,主要な薬物代謝酵素であるチトクロムP450(CYP)の質と量の変化が関与すると考えられている。CYPの変動要因として薬物,病態,加齢などが挙げられ,これらの要因の中には生体内において腸内細菌叢を変動させるものがあること,また腸内細菌叢に個人差が大きいことが知られている。本研究では,腸内細菌が存在しないGerm Free(GF)マウスと通常のSpecific Pathogen Free(SPF)マウスを用いて,肝臓における各種CYP分子種のmRNAレベルでの発現をリアルタイムRT-PCRにより検討した。また,最も多くの薬物の代謝に関与するCYPサブファミリーであるCyp3aについては,タンパク質レベルでの発現量をウェスタンブロット法により比較検討した。その結果,薬物代謝に重要なCyp1から4ファミリーに属するCYP分子種の内,12種の分子種のmRNA発現量はGFマウスと比較しSPFマウスの方が高く,2種の分子種についてはSPFマウスの方が発現が低:かった。また,Cyp3aタンパク質の発現量はSPFマウスの方が有意に高い値を示し,mRNAレベルでの結果と一致した。本研究の結果より,腸内細菌がCYPの発現に影響を及ぼしていることが示唆された。したがって,腸内細菌叢の変動が,CYP発現量や薬物動態の個人差の一因となっている可能性が考えられる。薬物動態には大きな個人差があることが知られており、薬物治療を行う上で注視すべき問題となっている。この個人差を引き起こす原因の一つとして、薬物代謝酵素であるcytochrome P450(CYP)の発現量の変化が関与すると考えられている。本研究では、腸内細菌が肝臓のCYPの発現変動に関与し、薬物動態の個人差を生じる一つの原因になっているであろうとの仮説を立て、この立証を試みた。腸内細菌が存在しないGerm Free (GF)マウスとSPFマウスの肝臓におけるCYP3aのタンパク質レベルでの発現および代謝活性について検討した結果、いずれもSPFマウスの方が有意に高い値を示した。すなわち、腸内細菌の存在により肝臓におけるCyp3aの発現が増加することが明らかとなった。このメカニズムについて検討した結果、SPFマウスの肝臓では、腸内細菌の産生するリトコール酸(LCA)が核内受容体FXRおよびPXRのリガンドとして機能し、PXRの活性化を介してCyp3aの発現を増加させている可能性が示唆された。このことをより明確にする目的で、抗生物質シプロフロキサシン(CPX)をSPFマウスに投与した。その結果、糞便中のLCA産生菌量および肝臓中のLCA量が減少し、肝臓におけるCyp3a11のmRNA発現量も減少した。これらの結果より、腸内細菌が特異に産生するLCAが、肝臓のCyp3aの発現を増加させることを初めて明らかにした。本研究の結果は、抗生物質を始め、ストレス、疾患、加齢等により腸内細菌叢が変化し、CYPの発現が変動する可能性を示すものであり、腸内細菌叢の変動がCYPの発現変化を介して薬物動態の変動の一因となっている可能性を示唆するものである。
新しい自動車排出モデルによる未規制有害元素アンチモンの環境負荷評価

我が国では、自動車ブレーキダストと廃棄物焼却飛灰が大気中のアンチモン(Sb)の主たる発生源であると同定された。また、それぞれの発生源に由来するSbの大気環境への負荷量は、それぞれ約20トン/年および約10トン/年と見積もられた。本研究で得られた成果は、環境中におけるSbの循環の一端を解明したのもで、グローバルスケールでのSbの運命や生態系への影響を理解するための糸口を与えるものである。これまでの研究で、微小大気粉塵に含まれるアンチモン(Sb)の濃縮係数が著しく高く、またその傾向は都市域ほど顕著であることがわかり、人為的なSbの発生源が環境に負荷を与えていることが明らかになった。Sbは現在のところ未規制物質であるが、有害性が懸念されている元素である。本研究では、いくつかのSbの発生源(自動車のブレーキダスト、廃棄物焼却飛灰など)に着目し、各発生源が環境に及ぼす負荷を評価することを目的としている。本年度は、自動車のブレーキダストに着目し、一般的な市街地走行時に排出されるブレーキダストの粒径分布、元素組成を明らかにし、排出量を試算した。ブレーキダストの粒径分布(個数濃度)は、1,m付近にピークを持つことが確認された。これは、ブレーキダストが肺の深部に到達し、呼吸器系に悪影響を及ぼす恐れのある微小粒子として大気に排出されていることを意味する。また、ブレーキダストにはパーセントレベルのSbが含まれていることが確認された。これらの結果から、自動車の走行によって大気に排出されるSbの国内における一年間の総排出量を試算したところ、21トンであった。これらの結果は、ブレーキダストとして環境に排出されるSbの負荷を評価する際に活用される。本年度は、道路沿道における大気中Sb濃度の分布および自動車ブレーキダストの寄与を評価するため、ブレーキダストの排出挙動を明らかにし、排出係数を導出した。排出係数は、運動エネルギー負荷および制動時間に応じて増大する傾向が見られた。一般的な乗用車の制動を仮定した場合(車両総重量: 2000kg、パッド面積: 100/56cm^2(前輪/後輪)、初速度: 50km/h、減速度: 1.0 m/s^2、ブレーキ力配分: 0.7/0.3(前輪/後輪))、ブレーキダストの排出係数は5.9mg/braking/carと見積もられた。ブレーキダスト中の元素濃度分析によって、ダスト中のFe濃度が、パッド中よりも過剰であることが明らかになり、鋳鉄製ディスクの磨耗に由来するダストの発生が無視できないことが示された。各元素のマスバランスから、パッドおよびディスクの磨耗に由来するダスト排出量の寄与を算出したところ、それぞれ約70%、30%と見積もられた。以上の結果および用いたパッド中のSb濃度(0.78%)をもとに、ブレーキダストの排出係数をSbベースに換算したところ、上記の仮定において33Sb μg/braking/carの排出係数が得られた。本年度は、自動車のブレーキダストおよび廃棄物焼却飛灰の発生源寄与率および排出量を明らかにした。過去2年間の助成研究で明らかにしてきた自動車ブレーキダストと廃棄物焼飛灰の発生源プロファイルを元に、大気粉塵(APM)の環境モニタリング結果をケミカルマバランンス(CMB)法で解析し、粒径別APM中のSbに対する発生源め寄与率を定量的に評価した。その結果、廃棄物焼却飛沫が微小APM中みSb、ブレーキダストが粗大APM中のSbの主たる発生源であることが明らかになった。両者の寄与の和によって、APM甲の全Sbの90%以上が説明された。また、廃棄物焼却飛灰およびブレーキダストに由来するSbの大気への排出量は、それぞれ約10トン/年および約20トン/年と見積もられた。上記見積もりの不確かさを考慮すると、両者の環境負荷は概ね均衡していると総括された。

本研究で得られた成果は、環境中におげるSbの循環の一端を解明したもので、グローバルスケールでのSbの運命や生態系への影響を理解するための糸口を与えるものである。
粘土の変形に対する温度-時間換算モデルの研究

本研究は粘土の圧密変形に対して、温度を高めると載荷時間が短縮できることに着目したものである。そのために、変形に及ぼすひずみ速度の影響と、温度の効果を実験的に調べた。主な結論は次のようである。1.有効応力一定のクリープ試験、および定ひずみ速度試験(CRS)の結果から、有効応力(p)-ひずみ(ε)-ひずみ速度(ε^^・)の相互間にはユニークな関係があり、f(p,ε,ε^^・)=0が成立する。すなわちSuklje(1957)提案のisotach則にしたがう。またp-ε-ε^^・立体座標における曲面形を求めた。2.旧港湾技研で実施された分割型圧密試験において、分割各要素のひずみ/間隙水圧データを詳細に検討したところ、分割要素の層厚には無関係に、上記1.の結論の妥当性が検証できた。3.大阪湾泉州沖・関西国際空港工事の原位置で計測された層別沈下/間隙水圧の記録と、室内CRS試験結果を対比することで、原地盤のp-ε曲線の持つ意味は、ひずみ速度を考慮すれば解釈できることを実証した。4.再構成粘土を用い、温度を20、30、45、50°Cの範囲内に変えて、単一載荷と段階載荷の圧密試験を実施した。その結果、一次元圧密時の応力-ひずみ曲線に与える温度効果を明らかにした。5.粘土供試体の温度Tを制御するCRS試験においては、幾種類もの[ε^^・;T]の組合せが考えられる。それらの中で、応力-ひずみ曲線が一致する[ε^^・;T]の組合せを等価と呼び、等価となるための条件、すなわち温度-時間換算則を求めた。例えば常温下のCRS試験(ε^^・=4.0×10^<-5>%/min)で1年後に得られるひずみを1日間で求めようとすれば、温度を56°Cに制御したCRS試験(ε^^・=1.0×10^<-3>%/min)を行なえばよいことになる。本年度の成果は粘土の圧密挙動を対象にして、応力-ひずみ関係と、加熱による圧縮量とに大別できる。1.応力-ひずみ関係:-大阪湾の海底粘土(洪積層)を対象にした各種圧密実験の結果が多数報告されてきた。それらの中から一次元圧密に関するデータを選び、特にひずみ速度εに注目して考察を加えた。(1)有効励一定のクリープおよびCRS試験の結果より、有効応力ρ-εひずみε-ひずみ速度εの間にユニークな関係があり、f(ρ、ε、ε)=0が成立する。つまり圧密挙動の軌跡はρ-ε-ε曲面上を動く。(2)分割型圧密試験において、分割各要素の層厚が異なる場合にも、上記(1)の結論の妥当性が検証された。(3)原位置で測定された粘土層別沈下澗隙水圧の記録と、室内CRS試験結果とを対比することにより、原地盤のP-ε曲線が持つ意味は、εの大小を考慮すれば解釈できることを示した。2.加熱による圧縮量:-粘土の温度範囲を2060°Cに変えて、加熱による圧縮量の変化特性を調べた。(1)正規圧密状態のカオリン粘土の二次圧縮速度は、60°Cと20°Cの場合を比較すると約1.5倍となる。

そして[20°Cのもとで1万年間]に生じる二次圧縮量は、[50°Cのもとで5日間]の発生量と等価である。(2)カオリンとベントナイト土粒子の熱膨張率を測定し、さらにX線回折の結果と合わせて、粘土鉱物と熱膨張率の関係について考察した。具体的には、ベントナイトの熱膨張率はカオリンの約7倍であった。本研究は粘土の圧密変形に対して、温度を高めると載荷時間が短縮できることに着目したものである。そのために、変形に及ぼすひずみ速度の影響と、温度の効果を実験的に調べた。主な結論は次のようである。1.有効応力一定のクリープ試験、および定ひずみ速度試験(CRS)の結果から、有効応力(p)-ひずみ(ε)-ひずみ速度(ε^^・)の相互間にはユニークな関係があり、f(p,ε,ε^^・)=0が成立する。すなわちSuklje(1957)提案のisotach則にしたがう。またp-ε-ε^^・立体座標における曲面形を求めた。2.旧港湾技研で実施された分割型圧密試験において、分割各要素のひずみ/間隙水圧データを詳細に検討したところ、分割要素の層厚には無関係に、上記1.の結論の妥当性が検証できた。3.大阪湾泉州沖・関西国際空港工事の原位置で計測された層別沈下/間隙水圧の記録と、室内CRS試験結果を対比することで、原地盤のp-ε曲線の持つ意味は、ひずみ速度を考慮すれば解釈できることを実証した。4.再構成粘土を用い、温度を20、30、45、50°Cの範囲内に変えて、単一載荷と段階載荷の圧密試験を実施した。その結果、一次元圧密時の応力-ひずみ曲線に与える温度効果を明らかにした。5.粘土供試体の温度Tを制御するCRS試験においては、幾種類もの[ε^^・;T]の組合せが考えられる。それらの中で、応力-ひずみ曲線が一致する[ε^^・;T]の組合せを等価と呼び、等価となるための条件、すなわち温度-時間換算則を求めた。例えば常温下のCRS試験(ε^^・=4.0×10^<-5>%/min)で1年後に得られるひずみを1日間で求めようとすれば、温度を56°Cに制御したCRS試験(ε^^・=1.0×10^<-3>%/min)を行なえばよいことになる。
EBN に基づいた認知症高齢者のための日本型転倒リスクマネジメントの開発と理論化

認知症高齢者は転倒を繰り返しており、高齢者施設の重要な課題となっている。本研究はEBNに基づいた認知症高齢者のための日本型リスクマネジメントの開発と理論化を目的とした。高齢者施設を対象に実施した全国調査結果から転倒リスクアセスメントツールの使用が転倒リスクマネジメント、特にケアプランの立案に有意な関連のあることが明らかになった。また、認知症高齢者の転倒リスクアセスメント項目は認知症の行動・心理症状(BPSD)に関連した3因子10項目であることを明らかにした。さらに、老人保健施設の看護師・介護士とともに転倒予防のアクションリサーチ研究に1年間取り組んだ。以上から、日本型転倒リスクマネジメントとしては転倒を予測するための転倒リスクアセスメントと転倒後の事故報告分析の両側面からのアプローチが有効であること、また認知症高齢者の視点を結合させた転倒リスクマネジメントモデルを構築する必要性が明らかになった。本研究の目的は"身体拘束の廃止"を前提に認知症高齢者の尊厳を支えるための"自立支援"、"その人らしいあり方"などわが国で培ってきた認知症高齢者のケアの質を保証し、Evidenced Based Nursingに基づいた日本型リスクマネジメントを開発、有効性を実証、理論化を行うものである。本年度は初年度であることから文献検討として認知症高齢者対する転倒予防を目的とした多因子介入研究に関するシスティマティク・レビューを実施した。結果として、認知症高齢者含んだ医療・福祉施設での包括的な転倒予防については、転倒リスクマネジメントを中心とした多職種の包括的な転倒予防介入が有効であることが明らかになった。これらの結果は平成20年度の介入研究の方法論を検討するのに重要な内容である。さらに、認知症高齢者が多く居住する高齢者施設で転倒者を予測する認知症高齢者用転倒リスクアセスメントツールの開発と検証を目的に平19年10月20年3月まで転倒リスクアセスメントに関する調査を実施した。転倒リスクアセスメントとしては認知症の中核症状(空間認識など)、認知症の行動心理学的症候(BPSD)、身体障害の3領域に着目したリスク項目を選定した。今後、項目の信頼性・妥当性を分析し、検証する予定である。さらに、「認知症高齢者のため転倒リスクマネジメントに関する全国調査」を実施し、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、老人病院における転倒予防マネジメントの実態とよりよいケアを実現するための転倒予防に関する課題を明らかにする。看護師・介護士に対して転倒リスク感性を磨く転倒リスク予測トレーニングの開発としてはKYT危険予知トレーニングを用いて、認知症の中核症状、行動心理学的症候(BPSD)の変化、転倒しやすい生活場面、日常生活動作から転倒を引き起こしやすい身体活動の変化などの教材を検討した。(1)転倒リスクマネジメントに関する全国調査:全国の高齢者施設における転倒リスクマネジメントの状況を把握するために全国調査の結果を分析し、課題をまとめた。(2) Risk Identification:認知症高齢者から転倒者を予測する認知症高齢者用転倒リスクアセスメントツールの開発と検証平成19年度に静岡県において重度認知症高齢者に対して、転倒リスクアセスメントに関する調査を実施した。本年度は石川県でも同様の調査を実施し、認知症の中核症状(空間認識など)、認知症の行動心理学的症候(BPSD)、身体障害の3領域に着目したリスク項目も関するアセスメントツールを開発に関して検討した。(3) Risk Control/treatment:転倒予防のための認知症の特有の症状に対する転倒予防看護介入方法の開発と検証:老人保健施設の看護師・介護士とともに平成20年6月アクションリサーチ法に基づいて転倒予防の看護介入研究を展開した。(4) Risk Control/treatment:認知症高齢者用ヒッププロテクターの開発認知症高齢者用のヒッププロテクターを開発し、衝撃吸収試験など工学的検査にて基礎実験を実施し有効性があることを明らかにした。(5) Education:転倒危険予知トレーニング(KYT)の開発:認知症高齢者の転倒リスク感性を磨く転倒リスク予測トレーニングの開発:認知症高齢者の転倒リスクに絞った教材を作成し、転倒リスク感性を磨き、転倒リスクを予測するための感性を訓練する教材と方法を開発し、その効果を分析した。(1)転倒リスクマネジメントに関する全国調査:全国の高齢者施設における転倒リスクマネジメントの状況を把握するために転倒リスクアセスメントツールの使用の有無と転倒リスクマネジメントの実施との関連を明らかにした。(2)Risk Identification:認知症高齢者用転倒リスクアセスメントとして認知症の行動心理学的症候(BPSD)に関連した項目が有意に関連することを明らかにした。

(3)Risk Control/treatment:転倒予防看護介入方法の開発と検証:老人保健施設の看護師・介護士とともに平成20年6月平成21年5月の1年間、アクションリサーチ法に基づいて転倒予防の看護介入研究を分析した。椅子からの立ち上がりや排泄に関連した転倒が多く、事例検討を実施し、ケアプランを検討しながら転倒予防のアクションリサーチ研究に取り組んだ。認知症高齢者用のヒッププロテクターに関して衝撃吸収能と着脱性、着心地と着脱性に関するコンプライアンスやファッション性などを検討した。(5)Education:転倒リスクアセスメントに関する教材を開発し、転倒予防に関する研修などに使用した。以上のことを検討しながら、日本型転倒リスクマネジメントとしては転倒を予測するための転倒リスクアセスメントと転倒後の事故報告分析の両側面からのアプローチが有効であることを分析し、転倒リスクマネジメントモデルなどを検討した。