hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サンゴに共生する褐虫藻類オルガネラゲノムの環境変化に伴う機能調節機構の解明

Symbiodinium minutum (クレードB1)のプラスチドゲノムとミトコンドリアゲノムの全配列を決定し、その解析結果を論文として報告した(Mungpakdee et al., 2014; Shoguchi et al., 2015)。プラスチドゲノムは、14個のミニサークルDNA(1.8-3.3 kbp)からなり、各々のミニサークルに一つの遺伝子がコードされ、それらの全てがRNA編集を受けることを明らかにした。ミトコンドリアゲノム解析では、褐虫藻とアピコンプレクサ類マラリア原虫との間で多くのノンコーディングRNAsが保存されていることを明らかにした。環境の変化に対して、オルガネラゲノムやそのトランスクリプトームの発現にどのような変動がみられるのかを解析していく上で必要なゲノム情報基盤は整った。環境ストレス下においてRNA編集にどのような変化がおこるのかを解析中である。また長期培養下において、オルガネラゲノムやトランスプトに変化が起きているのかどうかをHiseqより得られたデータをもとに解析している。野外のサンゴAcropora digitiferaに共生している褐虫藻のオルガネラゲノムの多型のパターンの解析に関しては、他の研究者にも協力をおねがいすることを検討する。現在、サンゴ幼生と同時に培養することによりRNA編集が変化するのかどうかも解析しており、計画していた以上のデータが得られている状況である。ゲノム科学計画していた以上のデータが得られているので、今後はその解析を進めていくことが重要になってくる。解析結果をもとに、今年度中に論文を作成し、報告することを目指す。野外のサンゴAcropora digitiferaに共生している褐虫藻のオルガネラゲノムの多型のパターンの解析に関しては、共同研究者に協力をおねがいしつつ、解析をすすめていく。紫外線ストレス実験に関しては、クレードA、B、Cの各々で紫外線吸収物質の合成能が異なっていることを考慮し、Mass spectrometryによるマイコスポリン様アミノ酸産物量の変化をオルガネラのRNA発現変動とも比較していきたいと考えている。他の研究グループにより、同様のストレス実験下でどのような遺伝子の発現が変化するのかという報告がなされてきているので、その論文の結果とも比較しつつ、本研究における解析結果を理解し、論文として報告することをめざす。今年度はまずクレードBの環境ストレス下でのトランスクリプトームの変化を調べる予定であった。しかしながらこれまでに得られたゲノム及びトランスクリプトーム配列の整備とその結果を論文としてまとめる部分に多くの時間を費やした。そのため実験及びシーケンス解析の方は、予定よりやや遅れぎみである。しかしながら、論文として報告する上で行った解析により、今後の解析の基盤となる高精度のオルガネラゲノム配列を決定することができた。また新しいin silicoでの解析手法を修得した。これによりやや遅れている実験とそのデータ解析に関しては、平成26年度中に挽回できると考えている。また褐虫藻クレードAとクレードCのゲノム概要配列の決定を行うのに予定より多くの時間を要したことも、遅れてしまった理由の一つである。
総合学習カリキュラムの開発と実践に関する比較教育史的研究

今年度は追加調査を実施しつつ、これまで収集した資料を整理し分析と考察を行った。追加調査では、神戸市、東広島市、名古屋市にある国立大学、公立文書館および図書館を訪れて、師範学校附属小学校におけるアメリカ教育研究および実践、公・私立小学校における総合学習の理論研究および実践に関する文献調査を実施し、関係資料の収集を行った。昨年度収集した資料とあわせて以下の視点から分析と考察を行った。I.アメリカ新教育における総合学習理論の類型と日本の実践との相関関係および受容のプロセスに関する考証。II.諸実践にみられる総合学習カリキュラム受容の特質と教育実践の評価に関する考証。III.総合的考察I IIの考証結果を、申請者のこれまでの研究成果「明治期におけるアメリカ教育情報の受容による近代カリキュラムの成立」と結びつけ、その手法を用いてわが国における総合学習の実践が理論的に到達していた段階とそれが一般化できなかった実践上の課題について総合的に考察した。研究成果の一部を学会で報告し、論文にまとめた。今年度は、大正・昭和初期に行われた合科・総合学習の実践とその実践が理論的に依拠したアメリカ新教育の理論・実践に関する文献について、国内および海外調査を行った。国内調査では、大分市・つくば市・東広島市・神戸市・青森市・広島市にある公立文書館・公立図書館および関係資料所蔵機関を訪れて、(1)アメリカにおける新教育思想とそれに基づく諸実践に関する先行研究、(2)師範附属小学校におけるアメリカ教育研究および教育実践、(3)私立小学校における総合学習の理論研究および実践に関する文献調査を実施し、関係資料の収集を行った。また、海外調査では、シカゴ大学およびノースウエスタン大学において、19世紀の米国新教育運動におけるカリキュラム改造運動に関する文献およびシガゴ大学デューイスクールのカリキュラムに関する資料調査を実施した。また、米国教育省国立教育図書館およびコロンビア大学ティーチャーズ・カレッジを訪問し、19世紀後半から20世紀初頭における米国の初等教育カリキュラム改造運動に関する文献、特に教育ジャーナリズムにあらわれたカリキュラム改造に関する意見に関する資料調査を実施し、関係文献の収集を行った。以上の調査によって得られた研究データを整理し、パソコンに入力すると同時に、日本における近代学校制度の創設と総合学習の誕生に関する歴史的背景について基礎的な考察を行った。
日本から世界への「行動政治学」の発信：オンライン実験による非合理的政治行動の研究

本研究課題は,有権者の政治行動の非合理的な側面に着目し,非合理的行動とそれを貫く行動原理をオンライン実験等によって明らかにする「行動政治学」という研究分野を拓き,その研究成果を日本から世界に向けて発信することを目的とする。国際的な標準に則り,再現性を担保するために実験計画を事前登録し,実験実施後にはデータを公開し,論文を英語で発表するなど,内容面ばかりでなく手続的にも世界で通用する研究を目指す。日本を対象として、オンライン実験を積極的に活用し、有権者の「非合理的政治行動」のメカニズムの解明を目指すものである。「行動政治学」研究を組織的に推進すべく、政治学・社会心理学・経済学など行動政治学を支える学問分野の専門家による共同研究である。人間の非合理的側面に注目して経済行動を分析する行動経済学の進展は著しいが、政治学においても近年、人々の「非合理的」行動への関心が高まっており、本研究の提起する行動政治学が今後発展する可能性は高い。政治学の新たな研究分野を切り開くことが期待される。またオンライン調査を慎重に行うことで、信頼性の高いデータを収集することも期待でき、その普及の可能性にも期待できる。
音カメラを用いた新しい音楽実技指導法の開発とその成果の脳生理学的検証

「音カメラ」とは,音の大きさや周波数を視覚化することができる装置である。もともと工業用に開発された装置であるが,本研究では,音楽実技指導における「音カメラ」の活用の可能性について検討した。発声指導の場面を想定した実験では,人間の声は口のほか,身体の何処の部位から放射されているのかについて検討した。その結果,声は頭部ではなく,胸部を中心に放射されていることを明らかにした。「音カメラ」は,もともと工業用に開発された装置であるが,楽器の音や人間の声を視覚化すことができるため,本研究では,音楽教育の具体的な場面を想定しての実験を行っている。平成24年度は,人間の声に注目し,体のどこの部位から放射されているのかについて検証した。実験は無響室で行った。被験者は専門の声楽経験がある20代の女性とし,母音「ア」で音階を歌うという課題で, 2オクターブを一音ずつ計測した。話声(いわゆる地声)と響きのある歌声との2つのパターンで比較した。その結果,次の三点が明らかになった。一点目は,声は頭部のみではなく,胸部や腹部から放射されていることを確認した。特に胸部からの放射が目立った。声帯から口腔,鼻腔で共鳴した音が脊柱を通り肋骨へ伝道し,肋骨の左右合せて24本の骨から振動が伝わっている可能性がある。二点目は,音高によって,声が放射される場所の移動は認められず,低音域から高音域まで,頭部と胸部が中心となっていることを確認した。これまで高音域は,頭部の高い位置に声を当てるように指導されてきたが,実際には音域による移動は見られなかった。三点目として,「歌声」と「話声」の違いについては,「話声」は高い周波数における倍音成分が相対的に大きい傾向にあり,それが腹部あたりに拡散して見えることがあるが,基本的に声が放射される部位は頭部と胸部で,高音域になるにつれて頭部からの放射が強調されるというような現象は「歌声」「話声」ともに見られなかった。これまでの音楽教育における発声指導の場面で,「頭声発声」「頭声的発声」という言葉を用いてきたため,声は頭部から出ているというイメージを持たせてしまいがちであったが,実際には,声は頭部や胸部,そして腹部からも放射されているという事実を発声指導の場面で伝えていくことが必要となるだろう。なお,本研究は,(株)熊谷組との共同研究である。平成25年度は主として,音楽教育における発声指導の場面を想定しての声の可視化を試みる実験を行った。被験者は20代の女性6名とし,そのうち1名は十分な声楽訓練を受けている「被験者分類A」,5名は基礎的な声楽訓練を受けている「被験者分類B」とした。各被験者において,「ア」と「ウ」の母音を用いて,261.6Hz1046.5Hzまでの間の7音を発声について,「地声」と「頭声発声」の2パターンについて,音源探索装置による測定を行った。解析は,音声の主な成分が含まれる1607600Hzの周波数で行った。その結果,「被験者分類A」の「頭声発声」は,卓越周波数成分の幅が広く,高音域成分が多く含まれており,頭部から胸部にかけて声が放射状に広がる傾向が見られた。発声の習熟度が異なると,声の放射場面の広がり方に差がみられることを視覚的に確認することができた。音程の違いによる声の発声部位の顕著な差は視覚的にとらえることができず,低音域でも高音域でも,胸部から頭部のあたりを中心に放射状に広がる傾向がみられることを明らかにした。「地声」と「頭声発声」の違いについては,個人差はあるが,「頭声発声」の方が,放射状の広がりが大きいことを確認した。「ア」と「ウ」の母音の違いについては,「ア」の方が,声が拡がる傾向がみられた。別の実験では,2名が同音で向き合って声を出すときや,完全5度音程や完全8度音程で声を出しているときに,声が2人の間の中央付近に声が集まっていることを視覚的に確認することができた。一部,楽器を用いての実験も行った。本研究は,(株)熊谷組と共同で研究を推進している。「音カメラ」とは,音の大きさや周波数を色や丸い図形の大きさで視覚化することができる装置である。カメラと5つのマイクロホンをもち,音がそれぞれのマイクホンに到達する時間差から音源の方向を特定し,カメラから取り込んだ画像の上に,音の情報を表示させることができる。もともと工業用に開発されたものであるが,「音カメラ」を音楽教育の実技指導の場面で活用することができるのではないかと考えたことが本研究のきっかけとなった。なお,本研究は,(株)熊谷組と共同で研究を推進している。平成23年度は,音楽活動の様々な場面での音の視覚化を試みた。

箏,管楽器(サクソフォーンなど),打楽器(大太鼓など),鍵盤楽器(ピアノなど)の楽器音の視覚化では,楽器本体の複数の箇所から音が発生していることを確認することができた。特に,箏については,箏の下部からの響きが目立つことから,箏は立奏台を用いて演奏した方が,音響効果が良いのではないかという仮説を立てることができた。声楽の場面では,最初の実験では比較的残響が少ない演習室で行ったが,壁からの反射音がノイズとなってしまったため,後半の実験では,無響音室にて実験を行い,データの精度を高めた。いわゆる響きのある頭声発声と,話声に近い地声の違いについての分析を試みるという実験で,母音を用いて4秒ほど声を伸ばし,音程を一音一音上げていく方法でデータを取った。データの分析には時間がかかるため,現在も一部解析中であるが,歌声は口からだけではなく,頭部や胸部,そして腹部,一部には足部からも音が発生していることを確認することができた。特に,胸部における響きが目立つことから,発声指導においては,胸部を意識させるという方法もあるのではないかという仮説を検討中である。(株)熊谷組の協力を得て,音カメラを用いた実験を予定通り行うことができた。平成24年度は音楽教育の中でも一番扱う時間が多い歌唱分野に注目し,発声にかかわる実験を予定通りに行うことができた。「音カメラ」を用いた実験では,(株)熊谷組の協力を得て,順調に実験に入ることができた。最初に残響が少ない演習室で行った実験は,反射音がノイズとなってしまい,データの解析が思うように進まなかった。しかし,後半は,無響音室を用いて実験を行うことにより,データの集積は順調に進んでいる。脳機能計測については設備の関係で,試験的な実験段階にとどまっているが,その準備は整っている。人間の声の放射部位を探る実験をさらに重ねていく予定である。被験者を増やして全体的な傾向をつかみたいと考えている。また,声楽を専門とする人の声の放射部位の特徴もとらえたい。なお,教育効果については,NIRSを用いた検証をあわせて行う予定である。実験は無響音室を用いて行うことが望ましいことから,実験は短期間に集中的に行う予定である。声楽については,響きのある声は体のどこの部位から発生しているかについて,平成23年度に始めた実験データの分析をさらに進め,より精度を高めての第二次の実験に入る予定である。楽器音については,対象とする楽器を精選して実験を行う予定である。今後は,「音カメラ」の教育的効果を検証するために,NIRSを用いた脳計測機能を含めていく予定である。平成24年度末(3月末)に(株)熊谷組との打ち合わせを行うことができず,旅費として予定していた予算が未使用額となっている。未使用額は平成25年度の請求額と合算し,NIRSのレンタル費や実験にかかわる備品,被験者への謝礼,および資料収集,(株)熊谷組との打ち合わせ,学会発表などの旅費として使用する予定である。当初計画で見込んだよりも安価に研究が完了したため,次年度使用額が生じた。次年度は,この経費を含めて使用することとする。脳機能計測の場面で脳機能計測装置(NIRS)をレンタルし,使用する予定である。そのほか,実験に必要となる楽器や備品の購入,楽器の音響学にかかわる基礎的な文献や脳機能計測にかかわる文献,そして音楽教育にかかわる文献を購入する予定である。旅費は資料収集や学会発表にかかわり必要となる。
微小管を標的とした抗がん剤の創薬・ケミカルバイオロジー・化学薬剤学展開

天然環状ジペプチドを基盤とする抗がん剤創製研究で,新生血管内皮細胞の微小管に作用し,新生血管を障害するVascular Disrupting Agent(VDA)の開発に成功。以前の研究で開発したプリナブリン(第II相臨床試験)に続き,更に30倍強力な誘導体KPU-133を創製した。一方,プリナブリンの難水溶性改善として, 6 mg/mLの高水溶性と生体酵素での親化合物再生を実現するプロドラッグの創製にも成功した。化学プローブを用いた分子機構解析では,プリナブリンはチューブリンの両サブユニットの境界面でコルヒチン結合部位の近傍を認識していることが示唆された。本研究は,微小管作用に基づく腫瘍選択的新生血管内皮細胞障害剤の創薬研究を中核とし,分子機能を探るケミカルバイオロジー研究、さらに微小管作用薬の薬剤学的高度機能化研究を統合的に実施するもので,抗がん剤として重要な微小管作用薬の新しい潮流を総合的に開拓するものである。特に微小管脱重合作用を基盤に,新生血管内皮細胞障害剤(Vascular Disrupting Agent, VDA)の創薬研究である。本申請者は天然物微小管脱重合物質フェニラヒスチン(PLH)を戦略分子とする創薬研究から強力なVDA(Plinabulin)の創製に既に成功している。当該物質は前臨床試験を経て、現在世界4カ国で第II相臨床試験が実施中であるが,本研究ではPlinabulinを基に第二世代のVDA型抗がん剤開発、水溶性プロドラッグ,腫瘍高選択性光応答型プロドラッグの創製研究、更にケミカルバイオロジーに応用可能な光標識プローブの開発を通じ,血管内皮細胞障害作用のメカニズム解明をめざす研究である。また、薬剤耐性発現など複数の薬剤学的課題を解決可能な化学薬剤学の展開を図るものである。高活性誘導体創製,水溶性プロドラッグへの変換や耐性を克服し経口投与を可能にする薬剤への分子進化は、有機合成化学を先導的に利用して展開する。すなわち、本申請の研究課題では,これらを統合的に研究・融合させることで,がん化学療法で重要な微小管作用薬の新しい潮流を構築する。チューブリン蛋白を標的とする環状ペプチドを基盤とする抗がん薬の創製研究であるが、がん組織に新生される未熟な血管内皮細胞が微小管を主体とした細胞骨格から成ることから、この内皮細胞を選択的に障害できる環状ペプチドの創薬研究を実施し、高活性な誘導体の創製を実施してきた。その中で開発された誘導体KPU-2/NPI-2358については、腫瘍新生血管内皮細胞障害剤(Vascular Disrupting Agent : VDA)として、米国にて第一相臨床試験が順調に進められてきたが、良好な結果を得たことから、平成21年3月より第二相臨床試験へ移行することが決定された。治験化合物NPI-2358を基盤に誘導体の合成研究については、フェニル環をベンゾフェノンに置換したもの(KPU-224)が高活性であるので、同環上の置換を中心に実施した。その結果、ベンゾフェノン4`位にブロモ原子を有する新規誘導体KPU-134がNPI-2358を凌ぐ強力なチューブリン結合能を有することを見いだした。また、KPU-2/ NPI -2358のチューブリン脱重合作用の分子認識機構を解析するため、光応答性プローブとビオチンタグを導入した誘導体のケミカルバイオロジーを展開してきたが、benzophenone構造を有する高活性誘導体KPU-244のbenzophenone部にビオチン標識を付加したKPU-244-B1に、チューブリンに機能する活性があることを解明した。そしてこの化合物を用いて、チューブリンのフォトアフィニティー標識を行い、KPU-244-B2が光照射によりチューブリンをコルヒチン結合部位にて特異的に認識することを同定し、報告した。注射剤として水溶性の高いプロドラッグの創製については、合成法を検討中である。その中で開発された誘導体Plinabulin (KPU-2/NPI-2358)については、腫瘍新生血管内皮細胞障害剤(Vascular Disrupting Agent : VDA)として、米国など世界4ヵ所にて第2相臨床試験が順調に進められている。昨年に引き続きより強力な化合物の創製では、フェニル環をベンゾフェノンに置換し、さらにF原子を置換した新規誘導体がPlinabulinより30倍強力な活性を有することを見いだした。

また、Plinabulinのチューブリン脱重合作用の分子認識機構を解析するため行っている光応答性プローブとビオチンタグを導入したケミカルプローブによるケミカルバイオロジーの展開では、新規なケミカルプローブKPU-244-B1が、高解像度でチューブリンの2つのサブユニットを標識することが明らかとなった。したがって、その認識部位はモデリングによる検討も加えたところ、両サブユニットの境界面でコルヒチン結合部位の近傍と考察した。この結果をもとに、Massによる詳細な解析を開始した。一方、Plinabulinの欠点である難水溶性の問題を解決すべく、水溶性プロドラッグの検討をおこなってきた。Plinabulinは非常にコンパクトな分子のため、水溶性官能基の導入位置の決定に難儀したが、合成研究の結果、カルボニル酸素上にリンカー構造を導入することが可能となった。次年度はこの部分を足がかりに生体内で酵素により親化合物を再生する水溶性プロドラッグの開発に注力する。チューブリン蛋白を標的とする環状ジペプチドを基盤とする抗がん薬創製研究で、がん組織に新生される未熟な血管内皮細胞の微小管を標的にすることで、内皮細胞機能を選択的に障害する薬剤の開発である。種々の環状ペプチド誘導体創製を実施してきた。開発した誘導体Plinabulinについては、腫瘍新生血管内皮細胞障害剤(Vascular Disrupting Agent : VDA)として、第2相臨床試験が世界規模で進行中。より強力な化合物の創製では、Plinabulinより30倍強力な誘導体KPU-133を見いだしているが、今年度は環状ジペプチドの一種で、チコーブリン関連蛋白(MAPS)に作用するトリプロスタチンの化学構造を基にした誘導体開発を実施したところ、殺細胞活性値はIC_<50>=400nMと若干弱いが、新規な環状ジペプチド骨格の創出に成功した。また、Plinabulinのチューブリン脱重合作用の分子レベルでの機構解析では、新たに光応答性プローブとビオチンタグを導入した新規なケミカルプローブでも、高解像度でチューブリンの2つのサブユニットを標識することが明らかとなった。したがって、両サブユニットの境界面でコルヒチン結合部位の近傍を認識していることがさらに支持される結果となった。Massによる詳細な解析は実施しているが成功していない。一方、Plinabulinの欠点である難水溶性の問題を解決すべく、水溶性プロドラッグの検討を実施してきた。Plinabulinは非常にコンパクトな分子のため、水溶性官能基の導入位置の決定に難儀したが、今期において、9mg/mLの高い水溶性を有するプロドラッグの創製に成功した。この化合物は、in vitroでエステラーゼの存在下にPlinabulinを再生することも確認できた。今後より高次の評価に付したい。
文化財の3次元デジタルアーカイブとデータ活用法の調査研究

「文化財の3次元デジタルアーカイブとデータ活用法の調査研究」の交付を受けて全体会議5回、各研究計画会議8回の計13回の会議を行った。会議では文化財の3次元デジタルアーカイブ技術とそのデータの活用法についての現状と課題について情報交換及び討議を重ね、特定領域を推進する考え方や具体的な研究計画さらに今後の方向性について検討してきた。討議の結果、文化財、取り分け崩壊性の高い埋蔵文化財のデジタルアーカイブ技術の開発、普及が急務であること、標本資料の本来持っている情報からも2次元ではなく3次元でアーカイブすべきであること、またそれを支えるための周辺整備には普及するための技術標準の整備・制度化の問題、普及活用のための啓蒙活動や認知の問題、データの管理・統括・有効利用するための管理組織の問題やアーカイブ技術の導入・運営のための財源確保の問題等様々な課題があることも明らかになった。以上の検討結果を踏まえて、特定領域研究Bに課題名「文化財の3次元デジタルアーカイブとデータ活用法」で申請した。ここでは文化財一般の中でまず、より緊急性の高い埋蔵文化財を主たる研究対象とした。研究成果を次のステップへ活かして将来的に文化財全般のデジタルアーカイブを視野に入れた学際的な研究組織とした。研究課題では現実的で具体的課題に即して研究を進めて確実な研究成果を出して、デジタルアーカイブの普及のための先導的な研究となることを目指している。
韓国人の日本人に対する偏見の形成と低減のメカニズム

本研究は、韓国人の日本に対する否定的な認識を日本人に対する潜在的な偏見と位置付け、韓国人大学生の日本イメージの実態と形成要因を明らかにし、日本人への偏見の形成と低減のプロセスに迫るものである。平成25年度は予定通り実態調査(内容調査・形成要因調査)と構造調査を実施した。韓国の3大学(477名)で質問紙を用いて実態調査を行い、その結果をもとに再度韓国の4大学(555名)で構造調査(質問紙調査)を実施した。その結果、次のような成果が得られた。第1に日本イメージの構造と具体的な内容を分析し、「警戒すべき国」というイメージが日本人への偏見(「警戒すべき相手」)となりやすいことを明確にした。「警戒すべき国」「好感のもてる国」「アニメ・漫画・島国」「静的・閉鎖的な国」の上位カテゴリーのうち「警戒すべき国」のイメージは韓日間の歴史的・政治的関係や原発事故に起因する否定的な認識であり、日本人に対する潜在的な偏見といえる。第2に日本イメージの内容別形成要因を分析し、国家イメージから派生した日本人への偏見(「警戒すべき相手」)が韓国メディアの報道と歴史教育から形成されることを浮き彫りにした。第3に日本イメージと直接経験・日本語能力との関連性を統計的に分析し、日本人との接触と日本語の上達が日本人への偏見の低減につながるプロセスを検討した。日本人との接触と日本語の上達が、日本への否定的な認識(「警戒すべき国」)の改善につながり、結果的に国家イメージから派生した日本人への偏見(「警戒すべき相手」)も低減するという、プロセスが推測された。本研究の成果は、韓国人の日本人に対する偏見の具体的な内容を明らかにし、それが形成・低減されるプロセスを示している点で、今後の外国人イメージ研究や偏見研究に有用な示唆を与えていると思われる。(抄録なし)本研究は、韓国人の日本という国に対する否定的な認識を日本人に対する潜在的な偏見と位置付け、韓国人大学生の日本イメージの実態と形成要因を明らかにした上で、国イメージと人イメージの一体化と分離の視点から、日本人に対する偏見の形成と低減のプロセスを解明するものである。平成24年度は、韓国人の対日認識に関連する従来の研究を幅広く検討し、予定通りに韓国で事例調査を実施した。事例調査は、日本という国に対するイメージが形成される多様な事例を分析することを目的とし、半構造化面接法を用いて2012年11月にソウル所在の大学で韓国人学部生17名を対象に行った。調査結果の分析より、次のような成果を得ることができた。第1に国イメージと人イメージの一体化を確認した。「自由連想」を組み入れた事例調査から「略奪国」「加害者」といった日本イメージが多くの人から報告された。これは、「侵賂者・支配者」の日本人イメージが日本という国に対するイメージから派生したものという呉(2010)の主張を支持しており、国イメージと人イメージの一体化を表している一例といえる。第2に実態調査で使用する独自の形成要因リストを作成した。多様な事例分析より収集した形成要因の具体的な情報をリストにまとめ、実態調査(形成要因調査)の調査票に反映した。第3に国イメージと人イメージの分離を促す要因についての情報を収集した。両イメージの一体化と分離の事例を分析したところ、人に対するイメージがその集合体である国のイメージに転移するケースがみられた。一方、国イメージと人イメージを区別して捉えていると答えた人のほとんどは、自らの「日本人との接触経験」が一体化から分離に移行するきっかけとなっていた。これは、日本人に対する偏見が低減されるプロセスを考察する際に役立つ有用な情報といえる。

本研究は事例調査、実態調査、構造調査の3つから成り立っており、平成24年度の計画は実態調査の実施までであった。実際は、対日イメージ研究のみならず、外国人に対する認識や偏見を扱った最新の研究まで関連研究を幅広く吟味し、事例調査の規模も予定より大きくなったため、結果的に実態調査を行うまでは至っていない。しかし、すでに調査票の作成など実態調査の実施(平成25年度5月予定)に向けた準備が整っており、おおむね順調に進展しているといえる。まず韓国の複数の大学で質問紙を用いて実態調査(自由記述式の内容調査+多肢選択式の形成要因調査)を行う。日本イメージの内容とその形成要因を具体的に記述することにより、日本人に対する偏見(否定的な国家イメージ)の内容と形成要因を浮き彫りにする。その後、実態調査で見出した日本イメージの構造を明らかにするため、再度韓国の複数の大学で構造調査(質問紙調査)を実施する。統計分析を用いて日本イメージの形成に関する因果モデルを構築することにより、日本人に対する偏見が形成されるメカニズムを提案する。さらに直接経験と日本語学習経験の日本イメージへの影響を統計的に検証し、日本人に対する偏見が低減されるプロセスを導き出す。(抄録なし)
骨肉腫における類骨形成機序に関する研究

3、今回の結果ではHu09において腫瘍性骨形成過程における非コラーゲン性骨基質蛋白の発現は形態的な面から膜性骨化で観察されたものと類似していた。Hu09においていn vivoの系を用いることで、in vitroでもみられた非コラーゲン性骨基質蛋白mRNAの発現を、より腫瘍細胞を分化させた形で観察することができた。in vivoにおいて非骨形成性の腫瘍OSTではHu09とは全く異なった発現形態をとることがわかった。今後、この系を用いていろいろなreagentを作用させることにより骨肉腫の分化誘導について調べる予定である。
3D画像を用いた新しい口蓋裂咬合評価システムの構築

1自施設内の試行評価として、当施設における口蓋裂治療の方針を3群に分け、自施設内の試行評価を先行する。2実際の3D画像を用いた咬合評価し、3各群間での3D画像を用いた咬合評価、最終的に4各群間での3D画像を用いた咬合評価の応用する。この手順で3年間に3D画像を用いた新しい口蓋裂咬合評価システムを構築する1自施設内の試行評価として、当施設における口蓋裂治療の方針を3群に分け、自施設内の試行評価を先行する。この手順で3年間に3D画像を用いた新しい口蓋裂咬合評価システムを構築する
産科領域におけるメラトニンの病態生理学的役割に関する研究

1)妊娠中のmelatonin産生能は妊娠中期より後期にかけて増加することが示された。このmelatonin産生能の増加は松果体でのmelatonin産生酵素であるhydroxyindole-O-methyltransferase(HIOMT)活性の増加にによることが示唆された。卵巣摘除ラットを用いた検討ではprogesteroneは用量依存的にHIOMT活性を増加させることから、妊娠中のmelatonin産生能の増加は胎盤より著明な分泌増量のみられるprogesteroneの影響が強く関与していることが示唆された。2)妊娠中毒症では末梢血管は冠動脈硬化症と極めて類似した病理所見(acute atherosis)を示し、この動脈硬化症の発症には酸化LDLが重要な要因となる。また、近年、高homocysteine血症がFree radicalを介して動脈硬化発症のリスクファクターとされ、妊娠中毒症においてもその血中濃度は高いとされている。今回の検討により、酸化LDL、homocysteine添加により臍帯動脈血管のトーヌスは増加し、セロトニンおよびKClによる収縮は著明に増強されることが明らかとなった。さらに、この酸化LDL、homocysteineのvasospastic作用は細胞障害活性の強いhydroxyl radicalを介して、血管内皮細胞でのnitric oxide産生を障害すると同時に、血管平滑筋のCaチャンネルを活性化しCa動員を増量させる機序に基づくが示唆された。さらに、酸化LDL、homocysteineのvasospastic作用はmelatoninを前投与することで用量依存的に軽減されることが示された。4)虚血にひきつずく再灌流は内因性にFree radicalを大量に産生する。妊娠ラット子宮-卵巣動脈虚血-再灌流モデルを用いた本研究により、胎仔脳内および胎盤中の脂質過酸化,DNAの酸化的損傷は亢進し、ミトコンドリア分画の呼吸活性は著明に障害されることが示された。さらに、経母体的にmelatoninを前投与することで虚血-再灌流によるこれらの酸化的障害は軽減されることが示された。以上、melatoninはFree radicalに対する直接的なscavenger作用に加え、抗酸化酵素活性を増加することで強力な抗酸化作用を有することが明らかとなった。さらに、妊娠中毒症や胎児仮死などFree radicalの産生亢進がその病態形成に強く関与している疾患に対してのmelatoninの抗酸化剤としての経母体的治療の可能性が示唆された。1.妊娠ラットを用い、妊娠中の松果体メラトニン産生能動態を検討し、以下の成績を得た。夜間の松果体のメラトニン産生は、妊娠15-20日目に増量し、産褥7日目に非妊娠ラットと同一レベルに復した。このメラトニン産生動態は血中プロゲステロン濃度と関連し、又、非妊娠ラットにプロゲステロン200□/dayを連日皮下投与することで,松果体メラトニン産生は有意に増加した。

更に、妊娠中のメラトニン産生増加はHydroxyindole-O-methyltransferanse(HIOMT)活性の増加と強く関連し、プロゲステロン投与でもHIOMT活性の有意の増加が示された。従って、妊娠中には母体松果体のメラトニン産生量は増加し、産生されたメラトニンは、胎盤を速やかに移行し胎児に移行することから、妊娠末期に向けて、胎児のメラトニンの日内リズム発現に強く影響することが示唆された。2.Free radicalのVasospastic作用に及ぼすmelatoninの影響を検討し、以下の成績を得た。過酸化水素及び酸化LDLの投与により臍帯動脈血管トーヌスおよびセロトニンに収縮は増加することが示された。このVasospastic作用はマニトール及びmelatoninを前処置することで有意に抑制された。さらに、free radicalによるVasospastic作用は血管内皮でのnitric oxideの産生障害に基づくことも示された。一方、peroxynitriteによる血管弛緩作用に対してもmelatoninは有意に軽減することも示された。従って、free radical産生の亢進がみられる妊娠中毒症に対するmelatoninの抗酸化薬としての薬理学的作用が明らかとなった。妊娠中毒症では末梢血管は冠動脈硬化症と極めて類似した病理所見(acute atherosis)を示し、この動脈硬化症の発症には酸化LDLが重要な要因となる。また、近年、高homocysteine血症がFree radicalを介して動脈硬化発症のリスクファクターとされ、妊娠中毒症においてもその血中濃度は高いと報告されている。今回の検討により、1)酸化LDL、homocysteine添加により臍帯動脈血管のトーヌスは増加し、セロトニンおよびKClによる収縮は著明に増強されることが明らかとなった。さらに、この酸化LDL、homocysteineのvasospastic作用は細胞障害活性の強いhydroxyl radicalを介して、血管内皮細胞でのnitric oxide産生を障害すると同時に、血管平滑筋のCaチャンネルを活性化しCa動員を増量させる機序に基づくことが示唆された。さらに、酸化LDL、homocysteineのvasospastic作用はmelatoninを前投与することで用量依存的に軽減されることが示された。2)Melatoninを母体に投与することでラット胎仔脳内SOD,glutathione peroxidase活性、ヒト胎盤中のglutathione peroxidase活性は増加することが示された。即ち、melatoninはFree radicalに対する直接的なscavenger作用に加え、抗酸化酵素活性を増加することで強力な抗酸化作用を有することが明らかとなった。3)虚血にひきつずく再灌流は内因性にFree radicalを大量に産生する。妊娠ラット子宮-卵巣動脈の虚血-再灌流モデルを用いた本研究により、胎仔脳内および胎盤中の脂質過酸化およびDNAの酸化的損傷は亢進し、ミトコンドリア分画の呼吸活性は著明に障害されることが示された。さらに、経母体的にmelatoninを前投与することで虚血-再灌流によるこれらの酸化的障害は軽減されることが示された。
蛋白質リガンドの精密局在化に基づいたシグナル伝達活性化剤の合理的設計

本研究では、生細胞内の特定のオルガネラや膜領域に自発的に局在化する合成リガンド(「局在性リガンド」)を創製した。それらと蛋白質工学を融合することで、細胞内蛋白質の局在移行やシグナル伝達をコンディションに誘導・活性化することのできる新しい細胞機能制御法を開発した。昨年度は、DHFRの阻害剤であるトリメトプリム(TMP)を蛋白質リガンドのモデル化合物として採用し、これを細胞膜内膜(iPM)に局在化させるための基本分子設計の確立を目指した。種々の検討の結果、ミリスチン酸-グリシン-システインからなるリポペプチド骨格を局在化モチーフとして利用することで、iPM上に自発的に局在化するiPM局在性TMPリガンド(iPM-TMP)を創製することに成功した。また、このiPM-TMPを培地に添加することで、細胞内に発現させたDHFR-GFP融合蛋白質を細胞質からiPM上へと局在移行させられることを実証した。更に、DHFRにAktのキナーゼドメインを融合した場合(DHFR-Akt)、iPM-TMPによってDHFR-Aktおよびその下流経路が(局在移行によって)コンディショナルに活性化されることを確認した。本年度は、上記の成果を発展させ、iPM上で進行するさまざまなシグナル伝達経路を活性化するシステムの構築を進めた。まず、低分子量G蛋白質RacのGEFであるTiam1をDHFRに融合した蛋白質(DHFR-Tiam1)を設計した。DHFR-Tiam1を発現させた細胞では、iPM-TMPの添加によってDHFR-Tiam1が細胞質からiPMへ移行し、内在性Racを活性化することで細胞運動(ラメリポディア形成)が引き起こされることを実証した。また、脂質キナーゼであるPI3Kを改変することで、iPM-TMP応答性PI3K(DHFR-PI3K)を作成した。DHFR-PI3Kを発現した細胞では、iPM-TMPの添加によって脂質セカンドメッセンジャーの一つであるPIP3が産生することを確認した。以上のように、蛋白質リガンドの細胞内精密局在化という戦略によって、さまざまな細胞内シグナル伝達経路の活性化システムを構築することに成功した。細胞内に内在する特定の蛋白質やシグナル伝達経路を活性化することのできる合成化合物「アゴニスト」は、生命現象の解析のための極めて強力な研究ツールとなる。しかしながら、アゴニストの開発はアンタゴニストの開発に比べると圧倒的に遅れている。本研究では、アゴニストの合理的創製を可能にする一つの戦略として「蛋白質リガンドの精密局在化」というコンセプトを提案する。そして本研究では、この概念に基づいて、細胞膜内膜上やオルガネラ膜上で選択的にPI3K/AktおよびRas/MAPK経路を活性化することのできる新規のシグナル伝達活性化剤を設計・開発することを目的とする。本年度はまず、DHFRの阻害剤であるトリメトプリム(TMP)を蛋白質リガンドのモデル化合物として採用し、これを細胞膜内膜およびオルガネラ膜上に局在化させるための基本分子設計を確立することを目指した。種々の検討の結果、ミリスチン酸やファルネシル基を局在化モチーフとして利用することで、細胞膜内膜およびオルガネラ膜上に自発的に集積することのできる局在性TMPリガンドを創製することに成功した。また、これらの局在性TMPリガンドを培地に添加することで、細胞内に発現させたDHFR-GFP融合蛋白質を細胞質からそれぞれの膜上へと局在移行させられることを実証した。更に、DHFRにAktのキナーゼドメインを融合した場合、細胞膜内膜局在性TMPリガンドによってAktおよびその下流経路がコンディショナルに活性化されることを確認した。以上の結果は、局在性リガンドは新規の蛋白質トランスロケーション誘導剤となることを示しており、蛋白質リガンドの精密局在化によって内在性シグナル伝達経路の活性化を実現できる可能性が大きく開かれた。本年度は、当初予定していたPI3KおよびGrb2に対する合成リガンドの細胞内局在化までは実現できなかったが、モデルリガンドであるTMPを対象とした基礎的実験と応用が極めて順調に進行した。上記のように、TMPリガンドを細胞膜内膜およびオルガネラ膜上に精密局在化させる基本分子設計を確立することができ、これらの局在性リガンドによってその結合蛋白質の局在移行を誘導できることを実証した。また、局在性TMPリガンドとDHFR融合蛋白質の組み合わせによって特定の細胞内シグナル伝達計経路をコンディショナルに活性化できることを実証した。次年度は、今回確立した合成リガンドの細胞膜内膜およびオルガネラ膜上への局在化モチーフをPI3KおよびGrb2に対するリガンドに適用する。これにより、PI3K/AktおよびRas/MAPK経路を特異的に活性化可能な新規アゴニスト化合物の合理的創製を目指す。本年度は、当初予定していたよりも早くから生物学実験にシフトしたため、有機合成の試薬に充てていた消耗品費を次年度に繰り越すこととなった。次年度は、総研究費を用いて、局在性リガンド群の有機合成と細胞を用いたそれらの機能評価実験を推進する。

特に、新規リガンド群の合成に必要となる試薬および溶媒、また、細胞生物学実験に必要となる培地・血清・抗体および各種の生化学実験用試薬といった消耗品の購入に研究費の大部分を充てる。更に、次年度は本研究成果を積極的に学会で発表していく予定であり、その旅費に研究費の一部を充てる。
近代ドイツにおける「学校システム」の定型化過程と教育方法の改革

「近代学校システム」の定型を一人の教師による、クラス全体に対する一斉授業ととらえたとき、その具体的成立過程を近代ドイツにおいて検証した。エッケルンフェルデの模範学校を起源とする「相互学校システム」がその一つの重要な契機となったこと、また同システムをめぐるディースターヴェークらの「教育学論争」を通じて、一斉教授法の世界が開かれたことを明らかにし、併せてヘルバルト派教授法の初等学校教師への普及がさらに学校システムの定型化を促進したことを展望した。3カ年計画の研究において、「近代学校システム」の形成、近代学校の定型化過程を19世紀プロイセン・ドイツを中心にして跡づけることが課題であるが、本年度は「ベル=ランカスター・システム」の修正版である「相互学校システム」の普及施策の展開過程を中心に明らかにした。その過程で以下の諸点が明らかになった。1.通説に反し、「相互学校システム」は19世紀7080年代ドイツにおいてもその存在が知られ一定の機能を果たしていた。2.デンマーク本国において普及した学校システム(コペンハーゲン方式=相互教授)とシュレスヴィヒ=ホルシュタインにおいて普及した学校システム(エッカーンフェルデ方式)には教師の役割・位置づけにかかわって大きな相違があった。3.後者を推進したエッカーンフェルデ委員会の果たした役割は大きく、その当初(1820年)からコペンハーゲン委員会と一定の緊張関係をもって、「相互学校システム」の改良・普及施策を展開した。4.普及施策の全貌を5期に区分して明らかにした。それは、エッカーンフェルデ模範学校→各監督教区の「実験学校」→各教区の中心校→各民衆学校へと、独自の「教具」を用いた現職教員「講習会」を通じての普及施策であった。5.「相互学校システム」の普及要因を、仮説的に、その推進方式の特性(国家行政から相対的に独立した「委員会方式」)、エッカーンフェルデ委員会における教育学的認識の独自性、シュレスヴィヒ=ホルシュタインの民族的特性、その規律=訓練システムの時代適合性、の諸点に求めた。3カ年計画の研究において、「近代学校システム」の形成、近代学校の定型化過程を19世紀プロイセン・ドイツを中心に跡づけることが課題であるが、本年度は「ベル=ランカスター・システム」の修正版である「相互学校システム」の発祥地エッケルンフェルデとシュリースヴィックにおいて第一次史料を収集し、検討を加えた。1.相互学校システムはクラスシステム(等級制)と助手システムの二つの要素から構成されるが、様々な.修正を伴いながら19世紀6070年代まで機能した(その頂点は40年代)。2.それは、多級学年編成を取り得ない学校において普及したととらえられる。3.ディースターヴェークの支持する方向は多級学年編成であり、したがって「教育学論争」の客観的基盤はそれを支える教育条件の相違にもあった。4.エッケルンフェルデの当初の相互学校システムにおいても、教師の直接教授の組織には多様な形態があり、この点でディースターヴェークの批判には一定の根拠があった。5.相互学校システムは、<教師-生徒関係>をシステム化するものであり、また教師の日常的評価活動を不可欠とするものであると同時に、そのシステム化をもたらすものであった。6.相互学校システムは同時代人によって生徒の規律訓練システム(G. A.リーケ)として評価され、導入された。ここに、19世紀中期の初等学校において受容・普及した最大の要因があった。7.同システムの主たる普及ルートは実験学校(模範学校)における講習(実地訓練)にあったが、やがていくつかのゼミナールとその実習校を通じて普及されるようになる。8.相互学校システムは教場内での学力別集団一斉教授を組織化することにより、クラス一斉教授への移行を容易にするものであった。本研究は、近代学校の定型化過程について、19世紀プロイセン・ドイツを中心に跡づけることを課題としている。研究の結果、以下の諸点が明らかになった。1.デンマーク支配下シュリースヴィック=ホルシュタイン公爵領エッケルンフェルデ模範学校を発祥地とする「相互学校システム」は、1860年代まで普及し続け、その部分的導入も含めると、最盛期には同地域の90%の初等学校において導入された。2.そのシステム自体は分団対象の教授と生徒の自習活動の組み合わせであり、一斉教授ではないが、等級化を通じて学力の均質な学習集団の形成を可能とする試みであり、一斉指導の基盤を作り出すものでもあった。3.相互学校システムの駆動力は教師におかれ、この点でベル=ランカスター・システムと相違していた。しかし規律・訓練と教授=学習の効率化を企図する点では共通基盤を有していた。4.「相互学校システム」の支持者とディースターヴェークとの間のいわゆる「教育学論争」は、民衆学校の改善・改革をめぐる路線上の論争であり、1クラス=1教師の多クラス学校方式(「クラス・システム」)と一斉教授、そのための教師養成=ゼミナールの充実をリンクさせたディースターヴェークの路線は大都市を中心に普及するが、相互学校システムは中小都市や農村におけるクラス・システムを取り得ない地域において支持を得た。

5.教育学論争におけるディースターヴェークの「誤解」の根拠は相互学校システムの創始者の一人、エッガースにもあったのであり、論争過程においてはじめて問題化したととらえられる。6.これらとはべつの文脈で、ギムナジウムの「クラス進級制」の改善策が検討されるなど、ヘルバルト教育学と学校システムとの結びつきが確認された。7.初等学校レベルでのクラス一斉教授法は、ヘルバルト派教育学と初等教師との交錯過程(1860年代80年代)において確立されることが、予想された。
孵化仔魚における食欲調節の分子機構

特定の波長光がゼブラフィッシュの孵化仔魚の摂食行動ならびに成長に影響することを明らかにした。また,特定の波長光を照射された孵化仔魚において,哺乳類と硬骨魚類における摂食調節因子の1つであるメラニン凝集ホルモンを含む複数のホルモン関連遺伝子が発現変動を示すことを明らかにした。さらに脳に発現するが皮膚において発現しない新たなメラニン凝集ホルモン受容体を同定した。本研究の目的はゼブラフィッシュ孵化仔魚の食欲調節システムの分子機構、ならびに発生に伴う食欲調節システムの発達を光環境応答-食欲調節分子に着目して明らかにすることである。当該年度に実施した研究によって以下の成果を得た。(A)孵化仔魚の摂餌量定量系を開発した。当該年度に購入した顕微鏡カメラを使用し、遊泳するゾウリムシを連続撮影・解析することによってゾウリムシ個体数を簡便に計数し、ゼブラフィッシュの摂餌量を算出することを可能とした。(B)メラニン凝集ホルモン(MCH)は哺乳類および硬骨魚類に共通する食欲調節ホルモンであることが示唆されている。MCH前駆体の1型サブタイプ(MCH1)と4つのMCH受容体のcDNAをクローニングして全長塩基配列を決定した。これらの遺伝子の成魚における発現組織を調べた結果、全てが脳において発現することが確認された。一方、MCH受容体のサブタイプのうち3種類は皮膚においても発現するが、残り1種類は皮膚において発現しないことが示唆された。この受容体はMCHの主要なホルモン作用である皮膚の色素凝集反応に関与せず、それとは異なる何らかの、おそらく脳における機能に関わることが示唆された。そこで細胞内シグナル伝達機能の解析を目的として、この受容体の発現コンストラクトを作成した。(C)仔魚におけるMCH1遺伝子の発現に背地応答がおよぼす効果を検討した。受精後から摂餌を開始する5日目まで遮光条件あるいは明暗条件において飼育し、胚のMCH1遺伝子発現量を逆転写PCR法によって半定量的に調べた。その結果、両光条件による有意な差は見られなかった。さらに受精後5日目まで底面が白または黒いプレート中で飼育した胚のMCH1遺伝子発現量を調べたところ、底面が白いプレートのほうが高くなる傾向が見られた。この結果から、摂餌開始時期の胚において背地応答によるMCH1遺伝子の転写調節が可能であることが示唆された。ゼブラフィッシュ孵化仔魚の食欲調節システムの分子機構、ならびに発生に伴う食欲の光環境応答を明かにするため、まず孵化仔魚の摂食活性の定量法の確立を目指した。当初計画ではゾウリムシを餌としたときのゼブラフィッシュの摂食量を調べようとしたが、定量が困難であったため、餌生物をゾウリムシからアルテミアに変更した。アルテミアはゾウリムシより大きいので、ゼブラフィッシュは受精後10日目以降にならないとアルテミアを食べられない。そこで、受精後10日目まで生残した仔魚に対してゼブラフィッシュの視物質の吸収極大波長に近い単色光(極大波長590,533,476,410,355 nm)を照射し、仔魚が摂食したアルテミア個体数を調べた。その結果、波長光が短い群から順に高い平均摂食量を示した。また、それぞれの波長光群(n=6個体)の平均摂食量の大小は実験終了時の平均体サイズの大小をほぼ反映していた。この結果は仔魚において特定の光波長が摂食行動と成長に影響することを初めて示したものであり、特定の波長光下が脳内食欲調節ホルモンに及ぼす影響を調べる重要性が示唆された。本研究では照射光の明暗に応答する食欲調節ホルモンの代表としてメラニン凝集ホルモン(MCH)に着目していた。しかし、特定の波長光の効果が明らかとなった今、MCHが単独でこの現象に関与しているとは考えがたい。今年度はMCH遺伝子ならびにMCH受容体遺伝子の発現マーカー導入魚の作成を目指していたが、2011年3月11日の東日本大震災によって研究施設が被災した結果、残念ながらすべての実験魚が失われた。しかし、今後、特定波長光下で成長した仔魚の脳における遺伝子の網羅的解析を行うことによって、所定の目的を達することができると考えられる。本研究はゼブラフィッシュの仔魚をモデルとして孵化仔魚における特定波長光の成長への効果を検討すること、ならびに光環境に対する食欲中枢の応答メカニズムを解明することを目的とした。1)特定波長光の成長への効果孵化仔魚に受精後4日目から8日目まで極大波長476nm、530nm、および590nmのLED光を1日13時間照射した。コントロール群には蛍光灯光を照射した。その結果、476nm光群の成長は590nm光群およびコントロール群と同等で530nm光群より有意に高いことが判明した。476nm光群が530nm光群よりも高成長だったことは昨年度の照射実験における結果と同様であり、476nm光に比べて530nm光に成長抑制効果があることが確認された。

2)特定波長光によって発現が変動する遺伝子の網羅的抽出上記の仔魚の頭部から全RNAを抽出し、転写産物量が異なる遺伝子をマイクロアレイによって網羅的に抽出した。転写産物シグナルが検出された遺伝子38,956個のうち、476nm、530nm、および590m光群間で転写産物シグナルに2倍以上の違いがあり、かつ転写産物シグナルが十分大きい(>0.1)遺伝子は合わせて445遺伝子に上った。これらのうち、ホルモンあるいはその受容体遺伝子をコードする遺伝子は14個であった。その中には硬骨魚類において体色変化と摂食調節に関わるメラニン凝集ホルモンの遺伝子mch1も含まれていた。また代謝に関わる遺伝子は26個、転写に関わる遺伝子は20個であった。今回のマイクロアレイによって得られた遺伝子情報は特定波長光の成長への影響の分子メカニズムを明らかにする上で重要である。
無歯顎高齢者のQOLを保障する補綴治療介入モデルの構築

超高齢化社会を迎え,高齢者の低下した口腔機能を改善することによるオーラルフレイルの防止とQOLの向上は歯科医師にとって急務である.義歯やインプラント等で咬合を回復することが認知症予防や健康寿命延伸に寄与する可能性が示唆されている.本研究では,高齢者の無歯顎患者を対象に,従来の総義歯・インプラントオーバーデンチャー・固定性インプラント義歯による治療効果に関して,臨床的・患者立脚型アウトカムによる評価をデータベース化し比較する.現在の状態・期待できる効果を解り易く可視化する患者説明システムを使用し,高齢者により効果的に予知性の高い補綴歯科治療を提供することを目標に,健康寿命の延伸を目指す.超高齢化社会を迎え,高齢者の低下した口腔機能を改善することによるオーラルフレイルの防止とQOLの向上は歯科医師にとって急務である.義歯やインプラント等で咬合を回復することが認知症予防や健康寿命延伸に寄与する可能性が示唆されている.本研究では,高齢者の無歯顎患者を対象に,従来の総義歯・インプラントオーバーデンチャー・固定性インプラント義歯による治療効果に関して,臨床的・患者立脚型アウトカムによる評価をデータベース化し比較する.現在の状態・期待できる効果を解り易く可視化する患者説明システムを使用し,高齢者により効果的に予知性の高い補綴歯科治療を提供することを目標に,健康寿命の延伸を目指す.