hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラットフォーム化の進展がもたらす協働と競争およびリスクについての研究

本研究の目的は,近年の企業活動や個人行動では一般的になりつつある「プラットフォーム」の利用が,企業の競争行動や個人の消費・情報行動にどのように影響を与えるかを解明することである.2018年度は,これまでの研究対象のプラットフォームの一つであるレストラン情報サービスに対する従来型メディアとの競争についての事例研究を行った.その結果,プラットフォームの活用によってビジネスプロセスの一部を外部化することで,事業参入に必要な経営資源の補完は出版業界でも行われていることが明らかになった.この研究を進めることで,スマートフォンを含むプラットフォーム活用による旧来のビジネスモデルの変化と事業者間連携によるサービスの同質化の傾向も明らかになった.また,災害時対応のための個人情報の収集と管理についての研究にも部分的に参加することを通じて,プラットフォーム活用によって収集した情報の保管地が被災するリスクを低減する取り組み事例についての知見を得ることができた.本研究の目的は,近年の企業活動や個人行動では一般的になりつつある「プラットフォーム」の利用が,企業の競争行動や個人の消費・情報行動にどのように影響を与えるかを解明することである.今年度は「プラットフォーム」の登場と普及が企業の競争戦略をどのように変えているのかについて,「プラットフォーム」概念についての経営戦略論におけるこれまでの研究成果を,これまで学ぶ機会の少なかったであろう経営学の初学者を対象に知ってもらうことを目的の一つとして,「ビジネスモデル」に関する章で「プラットフォーム・ビジネス」と「マルチサイド・プラットフォーム」を取り上げた.地方の情報サービスについての事例研究のための予備調査と学術誌への投稿の準備を進めていたところ,体調上の問題のために長期間入院することになってしまった.現在は退院しているが,この予期せぬ入院のために,事例研究の側面が遅れている.本研究の目的は,近年の企業活動や個人行動では一般的になりつつある「プラットフォーム」の利用が,企業の競争行動や個人の消費・情報行動にどのように影響を与えるかを解明することである.従来,プラットフォームについては営利企業との関連で用いられるものが多く,本研究も当初はそれを想定していた.しかし,個人的経験からプラットフォーム概念の有効性は営利企業に限定されるものではない可能性に気づき,2016年度は,新たな研究対象として「電子掲示板」という一種のプラットフォームを用いた希少疾患患者の情報行動の事例研究を行い,従来とは異なる形での医療の情報化の可能性について検討した.また,これまでの研究対象のプラットフォームの一つであるレストラン情報サービスについては,この領域の最近の動向についての分析をさらに進めて, 2017年7月開催の国際会議での発表に応募した結果,それが採択されて発表することが決定している.体調上の問題に加えて,通院が予想以上に長引いているために,当初予定していた事例研究(特に地方の情報サービス企業の事例)が十分に行えていない.本研究の目的は,近年の企業活動や個人行動では一般的になりつつある「プラットフォーム」の利用が,企業の競争行動や個人の消費・情報行動にどのように影響を与えるかを解明することである.2017年度は,これまでの研究対象のプラットフォームの一つであるレストラン情報サービスについて,利用者の最近の動向について分析し,これまでの分析結果と比較・検討した結果を国際会議で発表した.そこで得られた知見を加えて,利用者が各プラットフォームに求めるものについて検討した成果を国内学会で発表した.これは利用者側の情報行動の結果であると同時に,各プラットフォームがより多くの利用者を獲得するための競争優位にもつながっているものである.また,ソーシャルメディアというプラットフォーム上での個人の情報行動についての研究にも部分的にではあるが参加することを通じて,利用者の情報行動の変化と新しいリスクへの対応についての知見を得ることができた.「おおむね順調に推移している」とも言えるが,当初の予定ではレストラン情報サービスについての国際会議での発表内容の年度内に学術雑誌へ投稿するはずであったが,年度末に開催された国内学会での発表の内容を反映させるために間に合わなかったため.本研究の目的は,近年の企業活動や個人行動では一般的になりつつある「プラットフォーム」の利用が,企業の競争行動や個人の消費・情報行動にどのように影響を与えるかを解明することである.2018年度は,これまでの研究対象のプラットフォームの一つであるレストラン情報サービスに対する従来型メディアとの競争についての事例研究を行った.その結果,プラットフォームの活用によってビジネスプロセスの一部を外部化することで,事業参入に必要な経営資源の補完は出版業界でも行われていることが明らかになった.この研究を進めることで,スマートフォンを含むプラットフォーム活用による旧来のビジネスモデルの変化と事業者間連携によるサービスの同質化の傾向も明らかになった.また,災害時対応のための個人情報の収集と管理についての研究にも部分的に参加することを通じて,プラットフォーム活用によって収集した情報の保管地が被災するリスクを低減する取り組み事例についての知見を得ることができた.体調上の理由のために,事例研究の側面が遅れているが,この入院が契機となり,医療や福祉の世界における情報サービスにおいても各種のプラットフォームが活用できる可能性に気付いた.このため,医療や福祉の領域におけるプラットフォームの事例についても,予備調査を行い,社会的に有意義なものについては研究を深めていきたい.体調上の理由のために,事例研究の側面が遅れているが,この入院・通院が契機となり,医療や福祉の世界における情報サービスにおいても各種のプラットフォームが活用できる可能性に気付いた.このため,医療や福祉の領域におけるプラットフォームの事例についての予備調査を今後も行っていく予定である.まずはレストラン情報サービスについてのこれまでの発表内容を集約して論文化する.また,当初計画していた事例調査を環境変化などを考慮して再検討し,有意義な事例については調査を再開する.

体調不良とそれによる入院のため,当初予定していた調査や学会活動が十分にできなかったため.体調上の問題と想定以上の通院延長のため,当初予定していた調査や学会活動が十分にできなかったため.当初申請していた補助事業期間中に予想外の入院と体調不要が発生したため,十分に活動できない期間があった.当初の補助事業期間は3年間であったが,1年間の延長を申請し,これが許可されたので,配分された予算の残額を用いて当初予定していた研究計画を遂行する.今年度については体調上の問題は特にないと思われるので,昨年度に行うはずだった調査や学会活動の遅れをカバーするための活動と共に,本来の予定の活動を実施していく.2017年度については体調上の問題はかなり軽減していると考えられるので,これまでに行うはずだった調査や学会活動の遅れをカバーするための活動と共に,本来の予定の活動を実施していく.
縦列反復配列の正確な塩基配列決定

縦列反復配列は、通常のショットガン解析法では正確な塩基配列は得られないことが多い。研究代表者は、縦列反復配列を正確に解読する方法(位置情報併用法)を、5年前に開発した。今回、別の方法(変異導入法)を考案し、その開発を行った。2年の期間で、開発の最終段まで到達した。塩基配列の正確さは、位置情報併用法と同様に、通常のショットガン解析法より格段に高いことがわかった。しかし、解読に要する期間、またコストは、位置情報併用法に勝るまでに至っていない。細部の改善が必要である。その基盤となるデータの蓄積とはなっており、新しいアイデアを試すという挑戦的萌芽研究の趣旨に沿った研究にはなったと、自負している。縦列反復配列(特定の配列の繰り返し)の塩基配列の決定で、既存の方法では、高い正確性は期待できない。シーケンスリード(素データとなる短い配列)をつないでコンティグ配列(長い領域に渡って予想される配列)を組む際に、ほぼまたは完全に同一の配列が頻出し、つながりの判定が困難であるためである。研究代表者は、テンプレートに人為的に変異を導入することでつながりの判定を容易にすることを考案した。この過程を組み込んで、縦列反復配列の塩基配列を正確に決定する方法を開発することが、本課題の目的である。人為的な変異の導入には、DNA修復に関する遺伝子に欠損があって塩基置換を起こしやすいバクテリア株を、使用する。このバクテリアをホストとして、調べるべきクローンを挿入したプラスミドを複製させた後、プラスミドを回収する。本課題の目的のためには、培養の間に導入される変異の量が、コンティグ配列の作成に最低限必要な程度となることが必要である。それを超えると最終的な結果の信頼性が下がるためである。平成27年度は、そのような条件を選定するための作業を行った。種々の培養温度や培養時間でクローンを回収し、一部について塩基配列を調べた。これを繰り返して、条件を徐々にせばめた。年度末の時点で、条件がおおまかに絞られたという状況にある。2年の期間のうちの1年目は条件の検討に費やすことを、当初から予定している。この予定のとおりにすすんでいる。縦列反復配列の塩基配列の決定は、既存の方法では、高い正確性は期待できない。シーケンスリードをつないでコンティグ配列を組む際に、実際にはつながっていないリードの間でも重なりが生じ、つながりの判定が困難であるためである。これを克服する方法を開発することを、本課題の目的に設定した。考案した方法の原理は、以下のようである。まず、長いクローンにランダムな変異を人為的に導入し、多数の二次クローンを作製する。そして二次クローンの塩基配列を、従来の方法で決定する。得られたデータのコンセンサス配列は、元のクローンの塩基配列であると推測することができる。計画に沿って、マーモセットのセントロメア反復配列のクローンを対象として、開発を行った。このクローンは、全長が40 kbで、344塩基対の反復単位を100個以上含んでいる。1年目に変異導入の条件を決める作業を行い、2年目に二次クローンの塩基配列決定とコンセンサス配列の推測を行った。その結果を、以前開発した別の方法で得ていた結果と比較し、ほぼ同等の正確さであることを確認した。すなわち、通常の塩基配列決定法で得られるデータより、正確性ではるかに勝るものであることを、証明できた。別の方法とは、トランスポゾンを利用して、リードの位置情報を基にコンティグ配列を組むものである。2つの方法でほぼ同等ということは、かかるコストが、実用に向くかどうかを決める大きな要因となる。今回考案した方法は、以前開発した方法の3倍以上のコストを要する。準備する二次クローンが20個以上必要であることがわかったが、このように数が多いことが主な理由である。したがって、トランスポゾンの利用の方が実用には適しているとの結論となった。より勝れた方法の開発には至らなかったが、新しいアイデアを試すという、挑戦的萌芽研究の趣旨に沿った研究となったとは、自負している。次年度は、条件をさらに絞り込んだ後、これを実際のクローンに適用してクローン全域の塩基配列を調べることを、予定している。同時に、既存の方法での測定も行い、正確さをを比較する。新規方法が正確さで勝っていれば、本課題の目的の達成となる。実験法の向上には常に注意を払っており、不要な工程を省く、薬品をより少量ですませるなどの工夫を、重ねている。時間と労力と資金を効率よく使うためである。
著作権法における属地主義とその限界に関する多元的考察

本研究は、「著作権法における属地主義とその限界に関する多元的考察」を研究課題とする。研究年度3年目である2018年度は、主に次の4項目を実施した。(1)過年度に引き続き、国内外の先行研究の文献調査および文献精読を行った。一方でベルヌ条約における立法過程を検証し、他方で情報化社会における欧州の近時の立法議論を注視し、研究課題を過去および現在の二方向から検証することに努めた。(2)本年もドイツ・マックスプランク・イノベーション競争研究所にて調査研究を実施し、M. Finck上級研究員と議論を行ったことで情報法の観点から新たな視座を確認できたことは、有意義であった。また、国際学会への出席に伴い、若手同世代との国際学術交流を継続できていることも研究成果に反映されている。(3)国内外の研究大会に出席し、研究課題について問題意識を再検証し、著作権法理の知見を深めた。中でも、C. Kessedjianパリ第二大学法学部名誉教授との交流は、同氏が国際法および比較法において広範かつ国際色豊かな研究を積み重ねてきた世界的な第一人者であることから、研究の更なる発展へ大いなる刺激となった。(1)2018年度は、これまでの研究成果を統一的に整理し、主要テーマである属地主義の限界が著作権法にもたらす意義にかかる見解をまとめることとしていた。そのために、当初予定されていた広範な調査対象を見直し、著作権法及び国際私法領域の英語及びフランス語の文献調査に集中したことは、効率をあげる為に有益であった。研究成果の一部を単著として刊行するべく、出版社との企画協議を行っている。(2)この間、一定程度の研究成果を公刊するに至ったが、「著作権法における属地主義の限界」という研究課題のテーゼについて当初予測がつかなかった批判を得ることがあり、その検証に想定以上に時間を要することになった。結果として、これまでの進捗の遅れを必ずしも改善できなかった点においては不満が残る。(3)この3年間の進捗状況は、特に次の2つの点において肯定的に評価されうるであろう。まず、研究調査を国際的規模で推進していく試みについては、過年度に続き国外での資料収集やヨーロッパの研究者との学術交流を通じて実現できており、将来的な国際共同研究への布石となっている。また、研究成果の国際的発信についても、昨年に引き続き国際学会で報告したのみならず、英語による単著刊行への準備が進んでいる。以上のことから、全体としての進捗状況には満足している。(1)幸いにも、当初計画の遅延を理由とした1年間の補助事業期間の延長が承認されたため、2019年度が研究最終年度となる。従って、次年度は研究成果を統一的に整理し、まとめることに注力する。これまでに収集した文献の精査および二次・三次文献の検証と執筆を主たる研究活動とし、引き続きそのための国外資料収集及びヨーロッパの研究者との学術交流を実施する。(2)前期中に刊行予定物の構成を確定し、調べきれていない論点の調査を完了したい。その上で、後期は研究成果の完成へ向けて集中する予定である。(3)以上を踏まえ、研究課題である属地主義の限界が著作権法にもたらす意義にかかる見解の提言化を試みる。これまでの研究調査を俯瞰し、「著作権法における属地主義の限界」という命題に対するより明瞭な指針と、それに付随した新たな課題を見据えることを目標とする。まず、著作権法の上では著作権の第一義的国際条約であるベルヌ条約を実定法の中心に据え、当該条約にかかる国内外の先行研究の文献調査および文献精読を行った。その結果、一次文献としてドイツのA. Peukert教授やフランスのE. Treppoz教授の論文に代表されるように、属地主義を準拠法の効果として論じる諸説に出くわした。また、二次文献として属地主義を著作権の法源として論じる説も散見された(例えば“ALAI 2005Paris: Regards sur lessourcesdu droitd'auteur")。更に、フランスのリヨン第三大学からJ.-S. Berge教授を招聘し研究会を開催した(“Cross-Border Movement and the Law: Which method?"於・2017年1月18日立命館大学衣笠キャンパス末川記念会館1階大講義室)。同士との交流は大変意義があるもので、研究課題について幅広い見地から意見交換を行うに至った。初年度の研究計画は「属地主義」をめぐる概念の再検討としていたが、著作権の視点からは五割程度の調査を遂行できたといえるだろう。当初予定していた国際法領域からの精査については、国際私法・国際公法に関する国内外の主要文献調査にとどまり、該当選定までには至らなかった。こうした中、欧州連合司法裁判所によって属地主義にかかる判決が出され、また著作権の属地性がEU法の立法事由として多用されるようになっている。また、「ヨーロッパ著作権法典」に関する提言について発展が見られることも本研究に多いな示唆を与えるものである。本提言はEU域内における著作権法の属地主義が無体物の円滑な流通を阻んでいることに端を発しており、まさしく属地主義を問題としているからである。以上の状況から、本課題にかかる研究が草始期にあることが確認され、更には本課題の重要性を再確認するに至った。

(1)2017年度は、インターネット技術が著作権法の属地主義に干渉する事例について文献収集と分析を行い、比較法的見地から得られる見解をまとめることとしていた。応募時点ではデジタルコンテンツに係る権利の消尽について調査および論文執筆を行う予定としていたが、その前提となる「第四時産業革命(industry 4.0)」について検証したところ当初想定されていなかった論点が抽出されたため、調査により時間を要することになった。日本の産業構造審議会における議論がその一例であり、関係資料の検討を進める中で国外の資料も参照した。(2)昨年度やり残した国際法領域における文献精査についても続行している。国際私法の領域で新たな立法化の動きが見られることから、UNCITRAL調停モデル法の検討を通じていわゆるソフトローの役割について検討を進めている。当初予定していなかった文献資料の収集が必要となり、この点においても時間を要している。(3)以上についてまとめた研究成果の一部を、昨年度に引き続き査読付き国際学会公募に応募したところである(“Industry 4.0and IP disputes", 13th EPIP Annual Conference: European Policy for Intellectual Property)。(4)前年度に続き全体としての進捗には遅れがみられる点においては、不満が残る。しかしながら、総合的にはこの2年間の進捗状況は特に次の2点においておおむね順調であると評価できるであろう。まず研究調査を国際的規模で推進していく計画については、国外での資料収集やヨーロッパの研究者との交流を通じて実現できており、また研究成果の国際的発信については、国際学会での報告及び受賞、そしてジャーナルへの刊行など当初想定以上の成果を挙げることができており、満足している。本研究は、「著作権法における属地主義とその限界に関する多元的考察」を研究課題とする。研究年度3年目である2018年度は、主に次の4項目を実施した。(1)過年度に引き続き、国内外の先行研究の文献調査および文献精読を行った。一方でベルヌ条約における立法過程を検証し、他方で情報化社会における欧州の近時の立法議論を注視し、研究課題を過去および現在の二方向から検証することに努めた。(2)本年もドイツ・マックスプランク・イノベーション競争研究所にて調査研究を実施し、M. Finck上級研究員と議論を行ったことで情報法の観点から新たな視座を確認できたことは、有意義であった。また、国際学会への出席に伴い、若手同世代との国際学術交流を継続できていることも研究成果に反映されている。(3)国内外の研究大会に出席し、研究課題について問題意識を再検証し、著作権法理の知見を深めた。中でも、C. Kessedjianパリ第二大学法学部名誉教授との交流は、同氏が国際法および比較法において広範かつ国際色豊かな研究を積み重ねてきた世界的な第一人者であることから、研究の更なる発展へ大いなる刺激となった。(1)2018年度は、これまでの研究成果を統一的に整理し、主要テーマである属地主義の限界が著作権法にもたらす意義にかかる見解をまとめることとしていた。そのために、当初予定されていた広範な調査対象を見直し、著作権法及び国際私法領域の英語及びフランス語の文献調査に集中したことは、効率をあげる為に有益であった。
非アルコール性脂肪性肝炎の新しい予防法の開発：ガーリック由来含硫化合物に着目して

ガーリック香気成分diallyl trisulfide(DATS)は、肝臓の解毒酵素GSTの増強とCYP2E1抑制を介した薬物性急性肝障害の予防、体熱産生誘導、脂質代謝改善など、様々な機能性が報告されている。本研究では、非アルコール性脂肪性肝炎NASHを対象として、DATSが脂肪肝に与える影響について2つのマウスモデルを用いて検討した。その結果、いずれにおいてもDATS摂取により顕著な脂肪性肝炎の抑制効果は認められなかったが、肝脂質減少作用に関しては部分的に確認された。DATSと肝脂質蓄積との関連について、今後詳細に明らかとなることを期待する。食品機能性成分(ニンニク由来硫黄化合物等)の新規機能性研究として、非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)のモデルマウスに及ぼす影響を検討した。昨年度に引き続き、ニンニク由来含硫化合物diallyl trisulfide(DATS)を経口投与したNASHモデルマウスを解析した。NASHモデルとしてメチオニン・コリン欠乏食(MCD)摂餌モデルマウスを作成し、DATSが肝病変に及ぼす影響を解析した。マウスをControl群、Control-DATS群、MCD-control群、MCD-DATS群の4群に分けControl食またはメチオニン・コリン欠乏食を与えて飼育した。その間、DATSまたはVehicleを胃ゾンデにより週3回投与した。昨年度の検討ではMCD群の体重減少が顕著だったため実験期間を短縮し5週間目に解剖した。その結果、DATS投与によりMCD-DATS群の肝障害パラメータ(AST・ALT)の低下と、肝脂肪変性が改善される傾向が認められた。肝保護作用機構を明らかにすることを目的として、DATSによるCYP2E1活性の阻害について検討した。肝抽出液にDATSを添加しCYP2E1活性を測定した結果、DATS濃度依存的に活性阻害が認められた。抽出液のペプチド消化物についてLC-MS/MS解析を行ったところ、CYP2E1タンパク質の活性中心に存在するシステイン残基への酸化修飾を検出しDATSがCYP2E1を直接阻害することが示唆された。続いて、肝薬物代謝酵素のひとつであるGlutathione S-transferase活性を測定した。その結果、Control-DATS群でGST活性が増加したがMCD-DATS群では上昇は見られなかった。以上のことからMCD-DATS群で観察された肝保護作用にGlutathione S-transferaseは関与しないことが示唆された。平成24年度までの検討で、MCD誘導NASHモデルにおいてガーリック由来diallyl trisulfide(DATS)の肝保護傾向が認められたが、その効果は限定的であった。そこで平成25年度はMCD誘導NASHモデルの実験期間変更と、異なるNASHモデル動物でありヒトNASHに類似した病態を安定的に発症するとされるSTAMマウスで同様の検討を行った。MCD食モデルについては、DATSの摂取では血漿中アミノトランスフェラーゼ活性の抑制と、肝臓中TG量、大滴性の脂肪滴が減少する傾向がみられた。次にMCD食モデルに替わる別の方法として、STAMマウスを用いてDATS摂取による脂肪肝抑制効果について検討した。4週齢雄性STAMマウスと、対照として同正常マウスを用意した。飼育開始6日目を本実験開始1日目とし、DATS投与群にはDATS 0.1 mg (0.56 micro mol)をcorn oil micro Lに溶解したものを週3回胃ゾンデ投与した。本実験開始25日目に全群を解剖し、血液の採取、肝臓、脾臓、腎周囲脂肪を摘出した。解析の結果、STAMマウスでは肝肥大及び脾臓の腫大、腎周囲脂肪の増加、血漿AST上昇、血中脂質(TG及びTC)増加、著しい高血糖が認められた。これに対し、DATS摂取群においては血漿中TG量の増加抑制傾向を示したものの、肝臓への顕著な改善作用は見られなかった。本研究では、食品成分の有用性に関する研究の一端として、ガーリック香気成分DATSの脂肪肝改善効果を検討した。一連の結果から、DATS摂取により脂肪肝抑制効果は顕著には認められなかったものの、肝脂質減少作用に関しては部分的に確認された。DATSと肝脂質蓄積との関わりが示唆されたことから、本知見がDATSと脂質代謝の関連の解明に結びつくことを期待する。食品機能性成分(ニンニク由来硫黄化合物等)の新規機能性研究として、アルコール性脂肪性肝炎(ASH)および非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)のモデルマウスに及ぼす影響の研究を立案した。ASHやNASHは生活習慣と関連が深く近年増加しており、新しい予防法の提案が求められている。

申請者はこれまでの研究で、ガーリックの加熱調理により発生するオイル状の含硫化合物diallyl trisulfide(DATS, CH2=CHCH2-SSS- CH2CH=CH2)が、実験的急性肝炎モデルにおいて肝障害予防効果を示すこと、体熱産生を誘導すること、脂質代謝異常を改善することを見いだしている(Hosono-Fukao et al., 2009)。これらの機能性は、アルコール性脂肪性肝炎および非アルコール性脂肪性肝炎で指摘されている病態と対応していることから、DATSの摂取はその治療や予防に応用できると考えた。そこでアルコール性脂肪性肝炎および非アルコール性脂肪性肝炎モデルマウスにDATSを経口摂取させ、その病態発症を予防・改善するか調べる研究を開始した。本年度は各モデル動物作製のための条件検討と、DATS投与予備実験を行った。8週齢雄のC57BL/6NCrSlcマウスをControl群、Control-DATS群、MCD-control群、MCD-DATS群の4群に分けControl食またはメチオニン・コリン欠乏食(MCD)を与えて飼育した。その間、DATSまたはVehicleを胃ゾンデにより週3回投与した。7週間目に解剖し、肝組織切片のHE染色とOil red O染色を行い、肝組織の脂肪変性、血清パラメータを評価した。その結果、DATS投与により肝の脂肪変性が改善される傾向が認められた。現在は、DATSが肝臓Triglyceride量に及ぼす影響について精査中である。平成24年度に、肝炎モデルマウスの病態解析を行い、その結果を基に肝保護作用のメカニズム解析を行ったが、分析機器のトラブルによりデータの取得が遅れている。計画を変更して細胞レベルの実験を並行して進めており、全体としてやや遅れが生じている。申請時に使用を予定していた疾患モデルマウスに重大な問題があり、他のモデルへの切り替えが必要だった。験条件の再設定が必要となり、研究がやや遅れた。平成24年度までの検討で、MCDモデルにおいてDATSの肝保護作用が認められたが、その効果は限定的であった。モデル動物そのものの問題である可能性もあり引き続き解析を行うが、他のNASHモデルやアルコール性脂肪性肝炎モデルマウスで検討を行うなど実験系の改善が望まれる。MCDモデル動物で見られたように、DATSは脂肪性肝炎を抑制する可能性がある。そのメカニズムの解析として、得られたマウス肝組織や培養細胞を用いた検討を続ける予定である。特にNASHを発症させないマウスで解毒酵素GSTの上昇が見られたことから、MCDマウス群との比較をオミクス手法等を用いた各種方法により行いたいと考えている。モデル動物において改善作用が見られた場合、抗炎症作用と脂質代謝異常改善作用、体熱産生上昇作用についての検討として、siRNAによる標的タンパク質候補のノックダウンや、標的タンパク質のアミノ酸置換がDATSの機能性に及ぼす影響を分子レベルでの解析も視野にいれる。当初予定していたNASHモデルマウス(STAMマウス)は、最近、モデルとしての評価に否定的な意見が出ており使用を見合わせた。予定を変更して使用したMCD食誘導性の肝脂肪変性モデルで脂肪変性が確認されたため、今後もMCD食で実験を遂行する。DATS投与群においては肝脂肪変性の低減傾向が認められた。
炎症発癌に対する間葉系幹細胞のchemoprevention機構の解明

MSCは,DNA損傷を減らし,細胞周期を止め,細胞死を誘導した.これらは,発がん早期にタンデムに配列して作用する新しい発がん抑制メカニズムであった.前者はメチルグアニンメチル基転移酵素の活性化を介し,後者では,TGF-betaを介したパラクリン作用であった.炎症発がんモデルでは,MSCは,beta-カテニンをリン酸化し,その変異のスペクトラムを狭く偏らせた。さらに,Tgf-beta/Smadシグナルの活性を抑制した。これらは,古典的発がん経路を抑制する第三のメカニズムの存在を示唆した.azoxymethane (AOM)関連発癌に対するMSCのchemoprevention作用は,これまでに報告のない新しい2つの機序すなわち,1O6メチルグアニン(O6MeG)付加体そのものを減らすこと,2acute apoptotic response of genotoxic carcinogen (AARGC)を免れた細胞をG1期停止やアポトーシスに導くこと,の2つの機序によりイニシエーションを解除すると推定された.第一のAOM/DSS炎症発がんモデルでは,AOMと同時投与したMSCは腫瘍数を減らしたが,腫瘍サイズに影響を与えなかった。第二のACF形成モデルでは,AOMの投与前後に投与されたMSCは,いずれもACF形成を抑制した.以上より,MSCは発がんのイニシエーションを早期に抑制し,そのメカニズムは少なくとも複数存在することが示唆された.AOMに暴露された齧歯類では,およそ8時間後に大腸上皮細胞がAARGCに陥るとされる.これは大腸上皮細胞の遺伝子変異負荷を解消するために,生体に本来備わっている一種の発がん予防機構である。興味深いことに,MSCは,第三のモデルにおいてAARGCを抑制した。この作用は,造血幹細胞,線維芽細胞株,MSCの培養上清には認められなかった.MSCがメチルグアニンメチル基転移酵素(MGMT)を活性化させることによって,O6MeGそのものを減じ,見かけ上AARGCが抑制されていた.ラット腸上皮細胞株IEC-6とMSCの共培養した場合,O6メチルグアニンの程度に応じて,MSCはIEC-6の増殖を抑制し,G1 arrestやアポトーシスを誘導した。この細胞増殖抑制作用は,直接の細胞接触ではなく,TGF-betaを介したパラクライン作用であった.MSCの発がん予防作用は,発がんのイニシエーションにとどまらず,プロモーションやプログレッションの段階に及んで広範に作用する可能性も示された.Azoxymethane (AOM)関連発癌に対するMSCのchemoprevention作用は,これまでに報告のない新しい2つの機序,すなわち,1O6メチルグアニン(O6MeG)付加体そのものを減らすこと,2acute apoptotic response of genotoxic carcinogen (AARGC)を免れた細胞をG1期停止やアポトーシスに導くこと,の2つの機序により腫瘍イニシエーションを解除すると推定された.第一のAOM/DSS炎症発がんモデルでは,AOMと同時投与したMSCは腫瘍数を減らしたが,腫瘍サイズに影響を与えなかった。この細胞増殖抑制作用は,直接の細胞接触ではなく,TGF-betaを介したパラクライン作用であった.MSCの発がん予防作用は,発がんのイニシエーションにとどまらず,プロモーションやプログレッションの段階に及んで広範に作用する可能性も示された.azoxymethane (AOM)関連発癌に対するMSCのchemoprevention作用は,新しい2つの機序すなわち,1O6メチルグアニン(O6MeG)付加体を減らすこと,2acute apoptotic response of genotoxic carcinogen (AARGC)を免れた細胞をG1期停止やアポトーシスに導くこと,によりイニシエーションを解除した.AOM/DSS炎症発がんモデルでは,MSCは腫瘍数を減らすが,腫瘍サイズに影響を与えなかった.ACF形成モデルでは,MSCはACF形成を抑制した.以上より,MSCは発がんのイニシエーションを複数の作用点から早期に抑制した.齧歯類では,AOM暴露後8時間に大腸上皮細胞がAARGCに陥る.これは変異負荷を解消するために,生体に本来備わる発がん予防機構である.MSCがメチルグアニンメチル基転移酵素(MGMT)を活性化させ,O6MeGを減じた結果,見かけ上AARGCが抑制された.ラット腸上皮細胞株IEC-6とMSCの共培養により,O6メチルグアニンの程度に応じて,MSCはIEC-6の増殖を抑制し,G1 arrestやアポトーシスを誘導した.

この細胞増殖抑制作用は,TGF-betaを介したパラクライン作用であった.能動的なCpGアイランドの脱メチル化には,いくつかの酵素が関与するが,最終年度は,activation-induced deaminase (AID), ten-eleven translocation (TET)に注目した.TET1-3に関しては,合成siRNAによる一過性のKD株を樹立した.次にTET単独あるいはAID(KD安定株)との組み合わせによるダブルKD(DKD),トリプルKD(TKD)およびクアドラKD(QKD)を樹立した.MGMTプロモータにおけるDNAメチル化レベルをpyrosequencerにより定量的に解析した.残念なことにTET/AIDがこの系においてMGMT発現とは無関係であることが判明した.MSCは,DNA損傷を減らし,細胞周期を止め,細胞死を誘導した.これらは,発がん早期にタンデムに配列して作用する新しい発がん抑制メカニズムであった.前者はメチルグアニンメチル基転移酵素の活性化を介し,後者では,TGF-betaを介したパラクリン作用であった.炎症発がんモデルでは,MSCは,beta-カテニンをリン酸化し,その変異のスペクトラムを狭く偏らせた。さらに,Tgf-beta/Smadシグナルの活性を抑制した。これらは,古典的発がん経路を抑制する第三のメカニズムの存在を示唆した.本研究では,腸炎関連癌に対するMSCのchemoprevention作用の詳細を明らかとすることを目標としている.そのために,1.AOM関連発癌におけるMSCの役割,2.AOM関連発癌に対するMSCのchemoprevention作用機序,1)AARGCを免れた細胞をG1期停止やアポトーシスに導く機序,2)O6MeG DNA付加体そのものを減らす機序,3.Helicobacter hepaticus感染モデルに対するMSCの作用の3つのテーマを重点的に研究する計画であった.そこで,2.1)に関して,メチルアゾキシメタン(MAM),MGMT阻害剤であるO6BGおよびAOMを適宜組み合わせることで,大腸上皮細胞に被る変異原性(O6MeGの多寡)をコントロールして,MSCの作用を観察したところ,変異原性とMSCの増殖抑制作用の間に正の相関を見出した.2.2)に関しては,MSCが大腸組織の粘膜分画におけるMGMTの遺伝子発現を誘導することそれぞれ見出した.しかし,1.に関しては,GFPのみならずYーFISHを併用して検討したが,大腸にホーミングするMSCの絶対数が少なくこれ以上の検討は困難であった.そこで,今年度は主に.AOM/DSS炎症発がんモデルにおいてMSC投与群に形成された腫瘍とMSC非投与(コントロール)群を多数例で検討した.MSC投与群では,リン酸化beta-カテニンが有意に多く,beta-カテニン遺伝子の変異のスペクトラムが狭く,偏りが認められた.さらに,Tgf-beta/Smadシグナルの活性が抑制されていた.
サイトカインシグナル伝達抑制分子(SOCS)の癌治療への応用

前立腺癌、乳癌などの悪性腫瘍においてサイトカインシグナル伝達制御の異常と発癌や癌細胞の増殖亢進との関係が明らかにされている。本研究では我々の研究室にて単離されたサイトカインシグナル伝達抑制分子であるSOCS分子を用いた前立腺癌細胞特異的な治療法の開発を試みた。SOCS3の遺伝子導入は前立腺癌細胞株(DU145, LNCaP)に対して優れた抗腫瘍効果を示した。また、前立腺癌特異的膜蛋白質であるPSMAを認識する抗体とナノ粒子を用いて前立腺癌細胞株移植モデルマウスにて前立腺癌特異的な薬物送達システムも開発した。サイトカインシグナル伝達は、細胞の分化・増殖・細胞死などの細胞機能を調節し、免疫系のみならず生体内の様々な細胞に作用を示している。サイトカインシグナル伝達経路の一つであるJAK/STAT経路において、STAT-3の持続的活性化が前立腺癌、乳癌、多発性骨髄腫などの悪性腫瘍おいて癌細胞の増殖に関与していることが報告されており、STAT-3を標的とした阻害剤が癌など難病治療において非常に効果的である事が示唆されている。本研究ではサイトカインシグナル伝達の抑制分子であるSOCS(suppressor of cytokine signaling)分子を用いた癌細胞特異的な治療法の開発を目的とする。SOCSによる前立腺癌の治療法を開発するため、まず前立腺癌細胞株におけるSOCS3の抗腫瘍効果を検討した。SOCS3をアデノウィルスベクター(AdSOCS3)により前立腺癌細胞株(DU145,LNCaP)に導入した結果、対照のAdLacZよりも著明な細胞増殖抑制を示した。この抗腫瘍メカニズムを調べた結果、SOCS3は細胞周期レベルでもG0/G1 growtharrestを誘導すると共に、活性型caspase3の発現を誘導する事でコントロールよりも効率よくアポトーシスを誘導していた。これらの抗腫瘍効果は低分子のJAK2阻害剤であるJAK inhibitor Iよりも強く見られたことから、SOCS3が抗癌剤として有用であることを示している。現在、ドラッグデリバリーシステムを用いてSOCS3の発現ベクターを癌細胞に導入するシステムを構築している。
環境の季節変化と地域変異に対するPan属の適応機構の研究～ヒト科の乾燥地適応の解明に向けて～

ウガンダのチンパンジーを対象に、食物環境の季節変化とそれに対するチンパンジーの遊動とグルーピングのパターン、採食行動の変化を調べ、これらの関係をモデル化した。さらに、コンゴ民主共和国のボノボとタンザニアのチンパンジーについても同様の調査を行いこのモデルに当てはめて考えることにより、環境の地域変異に対応する適応機構を調べた。また、これらの成果と、化石人類に関する近年の研究成果をつきあわせ、ヒト科の共通祖先の生息環境についての検討を進めた。ウガンダ共和国カリンズ森林、タンザニア共和国ウガラ地区、タンザニア共和国ルボンド島のチンパンジー、およびコンゴ民主共和国ワンバ地区のボノボについて、食物パッチの利用に関する生態学的調査を行った。カリンズ森林で得られたデータの予備的分析では、1本の採食樹で雌雄が一緒に採食する場合、(1)雌雄間に直接的な競合行動は見られないこと、(2)オスは熟果が豊富な樹冠上部を使い、メスはやや低い位置で採食すること、(3)1本の果実樹における滞在時間は雌雄で違いがないことがわかった。一方、食物パッチ間の移動については、(4)メスが樹上の木渡りをより頻繁に行い、パッチ間の移動も少ないこと、(5)オスは地上移動をより頻繁に行い、より長距離の移動を行うことがわかった。これらの結果は、食物をめぐる雌雄間の直接競合はほとんど見られず、間接的競合がわずかに見られるにすぎないことや、メスが採食効率を優先した遊動パターンを取るのに対し、オスは他集団との競合や発情メス探しなど、採食以外の目的での遊動を行っていることを示している。雌雄で遊動を決める要因が異なっていることは、一つの社会集団を形成しながらも雌雄が行動をともにしないというチンパンジーの社会構造の生態学的要因となっている可能性がある。一方、ウガンダ共和国において、初期人類の生息環境に近いと思われるウッドランドからサバンナにかけての地域と、チンパンジーの生息限界に相当する疎開林や川辺林の環境の予備的調査を行った。この調査で、川辺林とその周辺のサバンナの間を、カバなどの動物が頻繁に行き来していることがわかった。初期人類の化石の出土する地域から森林性の動物の化石が出土することが多いが、これは必ずしも初期人類の生息地が森林であったことを意味するものではなく、川辺林をねぐらとしてまわりのサバンナを利用していた可能性がある。ウガンダ共和国カリンズ森林、タンザニア共和国ウガラ地区、タンザニア共和国ルボンド島のチンパンジー、およびコンゴ民主共和国ワンバ地区のボノボについて、食物量の季節変化とチンパンジーとボノボによる利用形態に関する生態学的調査を行った。ワンバ地区のボノボについては、果実量の多い季節には遊動パーティのサイズや遊動速度も大きくなっていることがわかった。しかし最多果実期と最小果実期を比較してもパーティのサイズや遊動速度の変化は小さく、大きなパーティに参加することで不利益を得ると考えられていたメスのパーティ参加に支障をきたしていないことがわかった。これは、チンパンジーと異なってボノボのメスがきわめて高い集合性を維持することの理由の一つになっていると考えられる。カリンズ森林のチンパンジーについては、多くの果実を有する樹木には多くのチンパンジーが集まるが、そこに長時間滞在して毛繕いなどの社会交渉をもつため、時間あたりの採食行動は低下していることがわかった。これらはいずれも、チンパンジーやボノボの遊動形態が従来の採食効率を重視した生態学モデルだけでは説明できないことを示しており、類人猿の熱帯林環境への適応様式やそれをベースとしたヒトの祖先の生態の再考を促すものとなった。現在、上記の2地区でのデータ収集を継続するとともに、ウガラ地区とルボンド島についてもデータ収集と分析を進めている。一方初期人類の生態については、昨年度の現地調査で得た情報などを元にして、現生類人猿の生息地との比較でどういう問題点を明らかにできるかの検討を進めている。この研究は,ウガンダ共和国カリンズ森林に生息するチンパンジーについて,季節による食物分布の変化と遊動や採食行動の変化の関係に関する詳細なデータを収集するとともに,他の異なる環境に生息するPan嘱について比較データを集め,Pan属の生息地全体に適用できるモデルを作ることを目的としている。本年度は,カリンズ森林のほかタンザニアのウガラ地区,コンゴ民主共和国のルオー保護区等でデータの収集を行った。また,カリンズ森林でこれまでに収集したデータの分析を行い,利用可能な果実量がチンパンジーの遊動に与える影響についての従来の生態学的モデルはある程度成立するものの,多くのチンパンジーが集まったときには,採食効率の低下にもかかわらず長時間同じ果実授に滞在し続けるなど,生態学的要因以外の要因が遊動パターンに大きな影響を及ぼしていることを明らかにした。

また,ルオー保護区のボノボについても果実量と遊動パターンについての分析を進め,ここでも果実量と遊動パターンの関係についての生態学的モデルはある程度成立するものの,それらの季節変化はごく小さく,もっとも遊動速度が大きくなる季節でも,メスに遊動・採食上の不利益をもたらすほどではないことがわかった。本研究のもう一つの目的である初期人類の生息環境と勘刀属の生息環境の比較研究では,これまでに得られた初期人類の生息環境についての知見と,Pan属の環境適応についての予備的分析をもとにして,この研究でPan属と初期人類の生態的適応についてどういう点を明らかにできるのか,また最終年度を迎えるにあたってどういう追加調査が必要なのかを検討した。最終年度には,このテーマによるワークショップと,その成果を公表するためのシンポジウムを開催することになり,それに向けた準備も行った。ウガンダ・カリンズ森林の19年度までの研究で、類人猿の食物利用に関するこれまでの一般的モデルとは異なり、それぞれの食物パッチに存在する食物を食い尽くして別のパッチに移動しているわけではないことが示唆された。そこで本年度は、食物パッチの利用開始時から立ち去りまでの採食速度を計測し、食物量の減少による採食速度の低下が起こっているかどうかをさらに詳細に調査した。この結果をこれまでに得られた結果とあわせ、カリンズ森林における食物環境の季節変化とそれに対するチンバンジーの遊動パターン、グルーピングパターン、採食行動の変化をモデル化した。チンパンジーの分布の南限の乾燥地帯であるタンザニア・ウガラ地区では、チンパンジーの分布と遊動パターンの季節変化に関する調査を行った。また熱帯雨林中央部にあるコンゴ民主共和国・ワンバ地区では、ボノボの遊動と食物パッチ利用に関する調査を継続した。これらの結果をカリンズ森林で作ったモデルと合わせ、多様な環境における類人猿の採食戦略を説明するモデルを構築している。これまでに得られた初期人類の生息環境についての知見と、Pan属の環境適応についての分析結果をもとにして、この研究でPan属と初期人類の生態的適応についてどういう点が明らかにできたのか、また、この研究を発展させるためには、将来にむけてどのような点を検討しなくてはいけないのかを討論するためのワークショップを開催した。さらに、そのワークショップで得られた成果を、京都大学霊長類研究所で開催したホミニゼーション研究会(共同利用研究会)で報告した。
地山強度の劣化・低位化によるトンネル長期不安定性と対策工の有効性評価システム

研究の成果から得られた主な結論は,次のようにまとめられる。本構成式に必要な材料パラメータは,室内岩石試験法としてよく用いられる三軸試験で得た値から〓定できるが,試験数量や試験コストの問題などから,これまでのトンネル補強を要する地点の地質調査〓は常用されていない。本研究では,多段階三軸圧縮試験と一軸クリープ試験の結果からも,ある程度の信頼性をもって決定できることが検証できたことで,試験数量と試験コストを最小限に抑え,解析に必要な材料パラメータの精度を確保し得る可能性が示された。本解析手法から得た結果は,点検・調査・計測データに対し概ね良好であり,トンネルの地圧特性〓密接に係わる軟岩地山の力学特性ならびに初期応力状態の妥当性が検証できたことで,現状の再現としての利用から,将来予測手法としての利用が期待できる。今後,類似の事例検証を重ね,実務的利用に向けた整備を進めていきたい。トンネル補強工法の作用効果は,地山と支保部材との相対的な変形差に応じて発揮され,特に,ロックボルト補強工の作用効果は,地山との相互作用に強く依存するため,これまで定量的評価が困難であった。本研究では,クリープ挙動を示す軟岩トンネルの長期的な補強効果を将来予測評価することに成功したため,特に,比較的規模の大きい補強対策工事であれば,費用便益効果の改善に向けた本解析手法の積極的な利用が期待できる。本研究は,軟岩地山の長期変形性が既設トンネルに及ぼす影響を着眼点に実施したため,トンネル〓工は梁要素で簡易にモデル化したが,本研究成果のより発展的な利用に向けて,次のことが展望できる。例えば,コンクリートの破壊力学をもとにトンネル覆工のひび割れ状態を的確に評価できる離散ひび割れ解析モデル^<11)>の研究成果を利用し,ひび割れ開口幅と本解析手法で得られたトンネル内空変位量との関係を研究することで,坑内観察の主たる点検項目であるひび割れ状態との対応も同時に評価し得る可能性があるものと考えられる研究の成果から得られた主な結論は,次のようにまとめられる。例えば,コンクリートの破壊力学をもとにトンネル覆工のひび割れ状態を的確に評価できる離散ひび割れ解析モデル^<11)>の研究成果を利用し,ひび割れ開口幅と本解析手法で得られたトンネル内空変位量との関係を研究することで,坑内観察の主たる点検項目であるひび割れ状態との対応も同時に評価し得る可能性があるものと考えられる本研究の成果から得られた主な結論は,次のようにまとめられる。(1)本構成式に必要な材料パラメータは,室内岩石試験法としてよく用いられる三軸試験で得た値から決定できるが,試験数量や試験コストの問題などから,これまでのトンネル補強を要する地点の地質調査では常用されていない。(2)本解析手法から得た結果は,点検・調査・計測データに対し概ね良好であり,トンネルの地圧特性に密接に係わる軟岩地山の力学特性ならびに初期応力状態の妥当性が検証できたことで,現状の再現としての利用から,将来予測手法としての利用が期待できる。(3)トンネル補強工法の作用効果は,地山と支保部材との相対的な変形差に応じて発揮され,特に,ロックボルト補強工の作用効果は,地山との相互作用に強く依存するため,これまで定量的評価が困難であった。

(4)本研究は,軟岩地山の長期変形性が既設トンネルに及ぼす影響を着眼点に実施したため,トンネル覆工は梁要素で簡易にモデル化したが,本研究成果のより発展的な利用に向けて,次のことが展望できる。例えば,コンクリートの破壊力学をもとにトンネル覆工のひび割れ状態を的確に評価できる離散ひび割れ解析モデル^<11)>の研究成果を利用し,ひび割れ開口幅と本解析手法で得られたトンネル内空変位量との関係を研究することで,坑内観察の主たる点検項目であるひび割れ状態との対応も同時に評価し得る可能性があるものと考えられる研究の成果から得られた主な結論は,次のようにまとめられる。本構成式に必要な材料パラメータは,室内岩石試験法としてよく用いられる三軸試験で得た値から決定できるが,試験数量や試験コストの問題などから,これまでのトンネル補強を要する地点の地質調査では常用されていない。本研究では,多段階三軸圧縮試験と一軸クリープ試験の結果からも,ある程度の信頼性をもって決定できることが検証できたことで,試験数量と試験コストを最小限に抑え,解析に必要な材料パラメータの精度を確保し得る可能性が示された。本解析手法から得た結果は,点検・調査・計測データに対し概ね良好であり,トンネルの地圧特性に密接に係わる軟岩地山の力学特性ならびに初期応力状態の妥当性が検証できたことで,現状の再現としての利用から,将来予測手法としての利用が期待できる。今後,類似の事例検証を重ね,実務的利用に向けた整備を進めていきたい。トンネル補強工法の作用効果は,地山と支保部材との相対的な変形差に応じて発揮され,特に,ロックボルト補強工の作用効果は,地山との相互作用に強く依存するため,これまで定量的評価が困難であった。本研究では,クリープ挙動を示す軟岩トンネルの長期的な補強効果を将来予測評価することに成功したため,特に,比較的規模の大きい補強対策工事であれば,費用便益効果の改善に向けた本解析手法の積極的な利用が期待できる。本研究は,軟岩地山の長期変形性が既設トンネルに及ぼす影響を着眼点に実施したため,トンネル覆工は梁要素で簡易にモデル化したが,本研究成果のより発展的な利用に向けて,次のことが展望できる。例えば,コンクリートの破壊力学をもとにトンネル覆工のひび割れ状態を的確に評価できる離散ひび割れ解析モデル^<11)>の研究成果を利用し,ひび割れ開口幅と本解析手法で得られたトンネル内空変位量との関係を研究することで,坑内観察の主たる点検項目であるひび割れ状態との対応も同時に評価し得る可能性があるものと考えられる
高頻度振動換気が幼若家兎肺サーファクタント代謝に及ぼす影響

新生児領域において普及してきた人工換気療法である高頻度振動換気療法(HFO)は、高頻度の振動により換気を施行するものである。肺サーファクタントはサブタイプに分かれ、表面活性の高いlarge aggregate(LA)から、活性の低いsmall aggregate(SA)に転換される。この転換には、呼吸運動による気液界面積の変化が必要である。HFOでは従来のIMVによる大きな気液界面積の変化がないため、サーファクタントサブタイプ転換の面からは、HFOによる換気が有利であることが予測される。IMVとHFOの2つの人工換気療法を行った時のサーファクタントサブタイプの分布を健状肺モデルと肺洗浄による急性呼吸窮迫症候群モデルで検討した。Veldheuzenらの方法に従って^3HでラベルしたLAの作成方法を確立した。幼若家兎の健状肺モデルに対して、^3HでラベルしたLAを経気道的に投与し、それぞれ4時間、IMVとHFOの2つの人工換気後に肺胞洗浄を行った。回収された肺胞洗浄液のサーファクタントをサブタイプに分離して、各サブタイプの^3Hの量をカウントした。^3H-LA投与の利点は、既に存在しているサーファクタントに影響されることなく、人工換気療法の種類によるサーファクタントサブタイプ転換の違いを評価できるためである。同様に、幼若家兎を肺洗浄することにより急性呼吸窮迫症候群モデルを作成して、それぞれ4時間、IMVとHFOの2つの人工換気後に肺胞洗浄を行い検討した。急性呼吸窮迫症候群モデルIMV群6例に対して実験がなされた。%SA(dpm)は、68.8±8.0%であった。今後は、IMV群残り1例とHFO群7例に対して実験を施行して、比較検討する予定である。IMVとHFOの2つの人工換気療法を行った時のサーファクタントサブタイプの分布を検討した。本年度は、Veldheuzenらの方法に従って^3HでラベルしたLAの作成方法を確立した。成熟家兎の肺胞洗浄液を超遠心して取り出したペレットを0.8M蔗糖に重層後、超遠心して抽出したLAに対して、^3HラベルDPPCを加えボルテックスした。この液を蔗糖密度勾配遠心法して分画に分け、リン脂質と^3Hのピークが一致することを証明した。さらに幼若家兎の健状肺モデルに対して、^3HでラベルしたLAを経気道的に投与し、4時間の人工換気後に肺胞洗浄を行った。現在、IMV群7例、HFO群1例に対して実験がなされた。IMV群7例の%SA=SA/(SA+LA)の平均±SDは40.6±9.3%であり、HFO群1例の%SAは45.8%であった。今後、肺胞洗浄により作成した幼若家兎の急性呼吸窮迫症候群(ARDS)モデルに対しても同様の実験を施行予定である。