hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ara-Cの白血病細胞内活性化物高感度モニターによる抗がん効果の予測

(Cancer Res.59(11),2629,1999)また、我々の確立した微量定量法により、ara-Cの細胞内活性型代謝物ara-CTPを通常量16時間投与において測定し両実験系で比較すると薬剤添加16時間後でシミュレーター実験系及び静置条件実験系でそれぞれ25.9p mol(/ 5x 10^6 cells)及び8.3p molで、24時間後でそれぞれ13.7p mol、7.0p molであり増殖阻害効果における結果を反映していた。以上よりシミュレーター実験系は薬剤の血中動態上の特性を反映し、in vivo抗腫瘍効果予測に非常に有用であると考えられた。すでに平成10年度に我々が確立したHPLC法とRIA法を併用した細胞内ara-C活性型代謝物であるara-CTP微量定量法を用い、大量療法でなくara-Cの少量あるいは通常量を投与した白血病患者多数例の解析(20症例)としては、世界で初めて、臨床検体での細胞内ara-CTP濃度を経時的に測定した。さらに細胞内濃度時間曲線下面積(AUC)を含む薬物動態パラメータを算出し、同時に採取・測定した血漿中ara-C濃度のAUCとの比較検討を行った。あわせてara-Cの皮下注,持続点滴静注,2時間点滴静注,ara-Cの徐放剤であるN^4-behenoyl-ara-Cの2時間点滴静注などの投与法ごとの比較検討も行った。その結果、細胞内ara-CTPの半減期は血漿中ara-Cの半減期とよく相関し、血漿中ara-C濃度を長時間維持することが細胞内ara-CTPの増加、ひいては抗腫瘍効果の増強につながることが示唆された。投与法別ではara-Cの持続静注、あるいはN^4-behenoyl-ara-Cによる投与はara-Cの皮下注や2時間点滴静注にくらべ細胞内ara-CTPあるいは血中ara-CのAUCともに高値を持続することが可能であった。このことより、ara-Cの抗腫瘍効果の増強のためには、ara-Cを一定時間投与した後も少量でも持続投与し血漿中濃度を維持することが重要であること、およびその投与量調節のために、細胞内ara-CTPの定量が有用であることがevidenceとして明らかになった。今後、さらに症例を積み重ね、臨床効果や毒性と、AUCなどの薬物動態パラメーターとの比較検討を行う。また、それを容易にするためのpopulation pharmacokineticsの応用による少数のサンプリングでの予測の可能性につき検討する予定である。細胞内ara-CTPを基質としてポリメラーゼによりDNA内に転入されたara-C量はara-Cの抗腫瘍効果の要と考えられている。我々はこのDNA内転入ara-Cの分子遺伝学的定量法の確立を試みた。ara-Cを添加処理した培養白血病細胞(HL-60)から酸不溶性分画を採取した。水酸化カリウム,PCA,塩酸処理によりRNAを可溶化除去した。沈殿物を強酸加熱しDNAを溶解抽出した。得られたDNAにデオキシリボヌクレアーゼ、フォスフォジエステラーゼ、アルカリフォスファターゼ、を加え酵素学的にヌクレオシドへ分解した。高速液体クロマトグラフィ法により陽イオン交換カラムに吸着させ蟻酸アンモニウムによりara-C分画を他のヌクレオシドから溶出分離した。同分画を凍結乾燥により濃縮し回収されたara-CをRIA法により抗ara-C抗体を用いて測定した。
小児の中枢運動神経系の発達と障害の発症について

小児の運動機能を定量化することは難しく、脳障害を持つ場合は特に困難である。しばしば、体性感覚誘発電位(SSEP)がこの目的のために用いられてきたが運動神経と体性感覚神経の違いがあり絶対的な評価はできなかった。ところが磁気刺激運動誘発電位(MEP)は経頭蓋的に大脳皮質を刺激して運動神経系(錐体路)の機能をみることができる。我々は、SSEPとMEPを脳性麻痺児から記録し、運動神経系の機能を比較検討した。対象は412歳の22名の脳性麻痺児で、男女比は14:8であった。脳性麻痺の型分類は、痙性両麻痺13名、痙性四肢麻痺5名および片麻痺4名であった。また、対照は15名で健康成人(ボランティア)か、または検査時点で神経症状の認められない小児とした。全例本人および必要な場合は家族から了解を得た。磁気刺激は、日本光電社製磁気刺激装置(SMN-1100)にて、8の字コイルを使用して行った。記録は上肢では短拇指外転筋、下肢では短拇趾外転筋上皮膚表面から表面電極にてMEPを筋電図として導出した。脳性麻痺例でMEPにより運動障害の程度を他覚的に評価できた。しかし、SSEPは麻痺を必ずしも反映せず、運動障害の評価にはSSEPよりMEPの方が適していた。片麻痺の症例では、障害側(頭部)の刺激ではMEPの反応が見られなかったが、健側の刺激では両側の上肢から反応が得られた。痙性両麻痺の症例13例中7例では上肢の運動野の刺激で、正中神経領域と頚骨神経領域の両方からMEPが得られた。これらの症例は歩行が可能であった。MEPにより正常では存在しない運動神経系の活動がみられ、可塑性を示している可能性があった。小児における磁気刺激の使用には十分な注意が必要であるが、MEPによって多くの情報が得られる。また、副反応は1例にも認められなかった。今回の研究では、磁気刺激を小児に応用して経頭蓋的に大脳皮質を刺激し、四肢から誘発電位を記録し、小児の中枢運動神経系(錐体路)の正常時における神経伝導を評価する。また、小児の中枢運動機能および錐体路系の発達に伴う変化を明らかにし、運動障害を持つ小児における中枢運動神経系の異常部位や機能障害を明らかにする。今年度の実験目的は、成人における磁気刺激の安全性の検討と正常値の確立、および小児から磁気刺激による誘発電位を記録することである。刺激装置としては日本光電製磁気刺激装置SMN-1100を使用した。刺激には円形コイルと8の字コイルを用いた。20名の正常成人において基礎的研究を行った。大脳皮質刺激後上肢の正中神経支配領域に誘発される電位の平均潜時は26.5msecであった。また、下肢の頚骨神経支配領域に誘発される電位の平均潜時は45.8msecであった。刺激前後で記録した脳波には、なんら異常を認めなかった。また、体性感覚誘発電位を磁気刺激の前後で記録したが、優位な変化は見られなかった。614歳の小児10例から磁気刺激による顔面神経の誘発電位の記録を行った。全例から顔面神経の誘発電位を記録することが可能であった。また、刺激による痛みもなく、副反応は見られなかった。

続いて、大脳皮質刺激による誘発電位の記録を5例の小児から行ったが、すべての例で反応が得られた。また、副反応も認められなかった。本年度は、小児の正常値を確立させ、運動障害を伴う児の所見について明らかにする予定である。この研究により、運動神経系、特に中枢部位の詳細な発達過程が明らかとなる。今回の研究では、磁気刺激を小児に応用して経頭蓋的大脳皮質刺激を行い、四肢から誘発電位(MEP)を記録し、小児の中枢運動神経系(錐体路)の正常時における中枢神経伝導を評価する。また、小児の中枢運動機能および錐体路系の発達に伴う変化を明らかにし、運動障害を持つ小児における中枢運動神経系の機能障害を明らかにする。今年度の実験目的は、小児における磁気刺激の安全性の検討と正常値の確立、および臨床応用の検討である。刺激装置としては日本光電製磁気刺激装置SMN-1100を使用した。刺激には8の字コイルを用いた。磁気刺激の施行に際しては本人または家族の承諾を得た。10名の正常小児において基礎的研究を行った。大脳皮質刺激後上肢の正中神経支配領域(短拇指外転筋)に誘発されるMEPの平均潜時は20.4msecであった。また、潜時を身長で除すると成長とともに潜時/身長値が短縮する傾向が見られた・刺激前後で記録した脳波には、異常を認めなかった。また、体性感覚誘発電位を磁気刺激の前後で記録したが、優位な変化は見られず、磁気刺激は小児に対しても安全に行えるものと考えられた。512歳の脳性の運動障害を持つ小児13例からMEPの記録を行った。MEPは脳性麻痺の症状や重症度と結果が一致し、脳性麻痺の診断や重症度の評価が可能になると考えられた。また、刺激による痛みもなく、副反応は見られず、被験者も不快感は訴えなかった。小児における磁気刺激の使用には十分な注意が必要であるが、MEPにより多くの情報が得られ、MEPの施行はデメリットよりもメリットのほうが多いと考えられる。
慢性疼痛発症における一次体性感覚野の役割 ～ニューロン・グリア連関の解明～

本研究はミラーイメージペイン発症に一次体性感覚野(S1)の神経回路再編が関与するか検討する事を目的とした。慢性疼痛時、患肢と同側のS1では1層抑制性神経細胞およびアストロサイトの活動亢進が認められ、2/3層錐体細胞の活動は抑制されている事を見出した。この抑制活動をGABAA受容体の拮抗薬により慢性的に抑制すると、神経回路再編が生じ健常肢に疼痛様行動が誘発されたが、アストロサイトの活動を抑制すると、これら現象が生じない事を明らかにした。したがって、ミラーイメージペイン発症にはS1の神経回路再編が関与しており、再編には興奮性神経細胞およびアストロサイトの活動亢進が必要であると示唆された。本研究では、(患肢と対側の健常肢においても疼痛が出現する)ミラーイメージペインの発症に大脳皮質の神経回路再編が関与するか明らかにすることを目的としている。平成27年度の計画では、まず疼痛発症前後の患肢と同側の一次体性感覚野(ipsi-S1)における2/3層錐体細胞にGCaMP6fを発現したマウスを用い、錐体細胞の活動を計測(神経細胞におけるCa2+シグナルの振幅および発生頻度を坐骨神経部分結紮前後で比較)した。その結果、ipsi-S1において2/3層錐体細胞の活動が減弱していることを明らかにした。これまでの予備実験からipsi-S1において、抑制性神経細胞の活動亢進が認められており、この活動亢進が2/3層錐体細胞の活動抑制を誘発したと示唆された。さらに、この抑制性神経細胞の活動を薬理学的に抑制すると健常肢に慢性疼痛様の行動が誘発されるが、健常肢を刺激した際のipsi-S1における2/3層神経細胞の反応が変化しているか不明であった。したがって、2光子Ca2+イメージング法により前述の処置を施したマウスの健常肢への刺激に対する2/3層神経細胞の応答を計測した。その結果、神経細胞の反応も亢進しており、これまでの行動薬理学実験の結果を支持するデータを得ることができた。また、慢性疼痛モデルマウスのipsi-S1においてアストロサイトの活動亢進が認められているが、活動亢進機序は不明であった。したがって本研究では、慢性疼痛モデルマウスのipsi-S1におけるアストロサイトで代謝型グルタミン酸受容体5型(mGluR5)の発現上昇が生じているか免疫電子顕微鏡法を用い検討した。その結果、少なくともグリア細胞上(グリア細胞の突起)にmGluR5のシグナルが認められた。さらに、このmGluR5シグナルがアストロサイトで生じているか検討するため、mGluR5をノックアウトしたマウス(Glast-CreERT2×Flx-mGluR5)を用い同様の実験(免疫電子顕微鏡法によるアストロサイト上のmGluR5の局在解析)を進めている。平成27年度では、1)疼痛発症前後のipsi-S1で(2/3層)錐体細胞の活動亢進が生じるかin vivo Ca2+イメージング法による検討を行った。その結果、慢性疼痛モデルマウスのipsi-S1において2/3層錐体細胞の活動減弱が生じていることを明らかにした。以上の結果をこれまでの研究成果と合わせて、前述の研究成果を第38回日本神経科学会、日本解剖学会第75回中部支部学術集会、第8回アジア・オセアニア生理学連合大会(8th FAOPS)にて報告した。また、次年度に計画していた免疫電子顕微鏡法によるipsi-S1におけるグリア細胞上のmGluR5発現亢進の検討も既に開始している。したがって、おおむね研究計画通りに研究が進捗しており本研究課題は順調に進展していると考えられる。本研究は、(患肢と対側の健常肢においても疼痛が出現する)ミラーイメージペインの発症に大脳皮質の神経回路再編が関与するか明らかにする事を目的としている。前年度までの研究から、患肢と同側の一次体性感覚野(ipsi.-S1)において、1層抑制性神経細胞およびアストロサイトの活動が亢進し、2/3層錐体細胞の活動は抑制される事を見出した。さらにGABAA受容体のアンタゴニスト(gabazine)をipsi.-S1に局所投与すると5層錐体細胞の神経回路再編が生じ、健常肢への刺激に対する2/3層神経細胞の反応の亢進および疼痛様行動が誘発される事も明らかにした。平成28年度の研究では、1)ipsi.-S1で生じる抑制性神経細胞の活動亢進は反対側からの入力に依存して生じている事をin vivo2光子Ca2+イメージング法により明らかにした。また、2)ipsi.-S1にgabazineを投与する事で生じる神経回路再編には興奮性神経細胞およびアストロサイトの活動亢進が必要である事も明らかにした。3)また、ipsi.-S1におけるアストロサイトの活動亢進に代謝型グルタミン酸5型(mGluR5)が関与する予備データがあるため、膜分子の局在解析に秀でた凍結割断レプリカ法を用いてipsi.-S1におけるアストロサイトのmGluR5の発現亢進が生じているか検討した。しかし、従来の免疫電顕法に使用した抗体では凍結割断レプリカ法においてその特異性を担保できなかったため、現在脳組織の固定条件や複数のmGluR5抗体を使用し(既にmGluR5の発現が報告されている)海馬CA1錐体細胞放線層において検討を行っている。

以上の研究成果から、慢性疼痛時ipsi.-S1は抑制性神経細胞の活動亢進により興奮性神経細胞は抑制されているが、この抑制性神経細胞の活動が抑制され、ipsi.-S1において神経回路再編が生じる事がミラーイメージペイン発症メカニズムの一端であると示唆された。本研究はミラーイメージペイン発症に一次体性感覚野(S1)の神経回路再編が関与するか検討する事を目的とした。慢性疼痛時、患肢と同側のS1では1層抑制性神経細胞およびアストロサイトの活動亢進が認められ、2/3層錐体細胞の活動は抑制されている事を見出した。この抑制活動をGABAA受容体の拮抗薬により慢性的に抑制すると、神経回路再編が生じ健常肢に疼痛様行動が誘発されたが、アストロサイトの活動を抑制すると、これら現象が生じない事を明らかにした。したがって、ミラーイメージペイン発症にはS1の神経回路再編が関与しており、再編には興奮性神経細胞およびアストロサイトの活動亢進が必要であると示唆された。本年度計画していた免疫電子顕微鏡法によるipsi-S1におけるアストロサイト上のmGluR5発現亢進の検討は昨年度から既に開始し、少なくとも疼痛モデルマウスのipsi-S1においてグリア細胞上にmGluR5の発現が認められる電顕像は得られている。これが疼痛モデルマウスのipsi-S1において有意に増加しているのか定量解析を進める予定である。また、アストロサイト膜上におけるmGluR5の発現上昇が慢性疼痛モデルマウスで生じていることを確実なものにするため、in situ hybridization法、免疫組織化学法および凍結割断レプリカ(以下、SDS-FRL)法を用い検討する予定である。上述の実験を進める上で、特にSDS-FRL法の実験手技向上、用いる抗体の選定および抗体の反応条件設定を進めている。アストロサイトの活動亢進が疼痛発症に関与するか、オプトジェネティクス法を利用した行動学的検証を行う予定であったが、申請書作成時(2014年)以降に申請者の所属の変更(生理学研究所→福井大学)があり、アストロサイト特異的にチャネルロドプシン2を発現したトランスジェニックマウス(Mlc1-tTA::tetO-ChR2-EYFP)の使用が難しくなった。したがって、代替案としてDREADDシステム(Designer Receptors Exclusively Activated by Designer Drugs)を用い、人工リガンド(CNO;クロザピンN-オキシド)でアストロサイトを人工的に活性化させ、さらにgabazineを持続投与した場合、健常肢に疼痛が惹起されるかvon Frey hairstestにより検討する予定である。神経科学in vivoイメージングに必要な消耗品を購入せず自作したことと、加えて異動先の研究室に既に手術用実態顕微鏡等が備わっており購入を見合わせることができたため、費用を軽減することができた。したがって、以下使用計画に記す通り次年度計画している実験(SDS-FRLによるアストロサイト膜上のmGluR5の解析およびDREADDシステムを利用した行動薬理学実験)の消耗品の購入に充てる予定であるため次年度使用額とした。平成28年度計画しているSDS-FRLを用いたアストロサイト膜上のmGluR5の解析に用いる一次抗体の選定や反応条件の検討に使用する抗体の購入費用に充てる予定である。さらに、DREADDシステムを用いアストロサイトの活動を制御し、行動薬理学実験を実施する予定である。この実験系を立ち上げるために動物、アデノ随伴ウイルス、人工リガンドの購入が必要であり、その費用に充てる予定である。
各種微分方程式の数理解析および数値解析

特異摂動問題から導かれる差分方程式等の非対称行列を係数行列とする連立方程式に対し、SOR-likeな反復法を用いて解く際に有効な計算法として“順序付き改良SOR法"を提案し、その理論面と実用性を研究の主テーマとして取り組んだ。三重対角行列の場合に対し、改良SOR行列のスペクトル半径を0とする緩和係数を調べ、行列のLU分解のピボットの逆数と対応させるものn組を求め、それを用いた実用的なアルゴリズムを提案した。2次元定常移流拡散方程式を離散化して得られるブロック三重対角行列を係数行列とする連立方程式に対して、三重対角行列の場合の結果を応用した実用的な計算法として緩和係数を各ブロックごとのみならず、各反復ごとに変え、有限回で収束する手法である“適応的順序付きブロック改良SOR法"を提案した。次に、三重対角行列及びブロック三重対角列を係数行列とする連立方程式に対し、そのぞれ1回で及びn回で収束する順序付き改良SSOR法を提案する。またこの他に順序付き改良SOR法の一般的な収束定理を、一般化優対角行列に対しては判定法に役立つ必要かつ十分条件を求めた。“基本LUL分解"なるものを考えることにより、Hessenberg行列及び特殊な行列のあるクラスに対する具体的な反復行列のスペクトル半径を0とする簡単な緩和係数の決め方を得た。まず、数理解析的研究では、フィードバック効果をもつ反応拡散方程式系について、ノイマン境界条件の下で拡散方程式系の解が、振動しながら終局的には定常解に収束する場合に、定常解が大域的に漸近安定となる条件、および、局所的に漸近安定となる条件を導いた。また、適当なパラメーターを変化させると定常解から周期解が分岐することを証明し、分岐した周期解の軌道安定性を調べた。また、ディリクレ境界条件の下でも、不動点定理や写像度の理論を使って解の存在を示すことができた。数理生態学にあらわれる二種類の生物が競合している状況をモデルとする準線形放物型方程式について、かなり自然な条件のもとで有界な大域解を構成することができた。一方、数値解析的研究では、特異摂動問題から導かれる差分方程式等の非対称な行列を係数行列とする連立方程式を解く場合の、非対称性を利用した有効な計算法である“順序付き改良SOR法"を提案し、その誤差解析と各種の数値実験例を行った。とくに、係数行列が三重対角行列やHessenbesy形の場合には、反復行列のスペクトル半径を実際に0にする加速係数や順序付け方に言及し、従来の反復法の代表の一つであるSOR法に対し、理論的にも実用的にも飛躍的な発展を与えることができた。スペクトル半径を0にすること、事前誤差評価で高々n個で収束すること、行列のLU分解のピボットという三者の関係が、特別の加速係数の場合に明らかになり、次に、n回の反復よりも早く収束されるための反復の出発ベクトルを何にとるべきかという問題では、前述の順序を考えたGaussの消去法の計算解を取ることにより、1回の反復で収束することも可能であり、反復回数が行列の次数nに関係しない等の関係が事前誤差評価より導かれた。数値解析的研究では非対称的行列を係数行列とする連立方程式を解く場合の、非対称性を利用した有効な計算法である“順序付き改良SOR法"を提案し,その誤差解析と各種の数値実験を行った。とくに、係数行列が三重対角行列やHessenbery行列の場合には反復行列のスペクトル半径を実際に0にする加速係数や順序付け方を示すとともに、事前誤差評価を与え、高々n回で収束し、行列のLU分解のピボットと緩和係数の関係が明らかになり、直接法と反復法との関連が示せた。続いてこの結果を2次元のポアソン方程式等へ応用し、ブロック三重対角行列を係数行列とするブロック連立方程式に関する順序付き改良SOR法の収束条件を調べ、緩和係数を成分毎に変えるだけでなく反復毎に変化させる“適応的順序付き改良SOR法"を提案し、具体的緩和係数の選び方(順序を含む)の例を示し、数値実験により、その有効性を示した。更に、座標変換付き改良SOR法を提案し、高速ポアソン解法という直接法との関連を調べ、共役勾配法、不完全LD分解法等へと研究が進行中である。

前年度に引続き、数値解析的研究では、特異振動問題から導かれる差分方程式等の非対称な行列を係数行列とする連立方程式を解く場合の、非対称性を利用した有効な計算法である"順序付き改良SOR法"を発展させた。係数行列が三重対角行列や上Hessenbcry行列の場合の反復行列のスペクトル半径を実際に0にする緩和係数や順序付けに言及し、従来の反復法の代表であるSOR法とGaussの消去法等の直接法との関係を解明するにとどまらず、非対称行列の特長を利用した実用的な連立方程式の計算法を移流拡散方程式を離散化することにより得られるブロック三重対角行列を係数行列とする連立方程式に応用し、緩和係数を成分毎に変えるだけでなく反復毎に変化させる"適応的順序付きブロック改良SOR法"を提案し、その理論解析を行い、緩和係数の選び方や反復の順序の取り方を具体的に示した。また"座標変換付き改良SOR法"も提案し、高速Poisson解法という直接法との関連と有効な計算法を調べた。更に、非線形連立方程式への実用的な解法をめざし、数値実験および理論解析が進行中である。その他に、一般優対角行列の判定法の研究も行った。
Apaf1欠損アポトーシス抵抗性細胞における癌化と細胞死の解析

Apaf1は、ミトコンドリア依存性アポトーシスにおいてカスパーゼ9を活性化するアダプター分子である。Apaf1欠損細胞はさまざまなアポトーシス誘導刺激に抵抗性を示す。Apaf1欠損、および野生型胎仔線維芽細胞にアポトーシス刺激を加え、刺激後72時間までの細胞死を観察したところ、刺激24時間から48時間以降にはApaf1欠損細胞にも細胞死が誘導された。この細胞死はカスパーゼ非依存性で、ミトコンドリア膜電位の低下を伴っていた。電子顕微鏡による観察では、ネクローシスに類似した核やミトコンドリアの膨化像が認められた。興味深いことに、ミトコンドリア膜電位の低下や構造破壊は野生型細胞にも同様に認められた。以上から、アポトーシス刺激に対してカスパーゼの活性化によるアポトーシスとミトコンドリアの機能低下によるネクローシス(様)細胞死が同時に生じ、また、このネクローシス様細胞死はカスパーゼ(およびApaf1)非依存性のものと考えられた。
口腔扁平上皮癌の浸潤転移に関する検討-コネキシン26(Cx26)遺伝子の解折-

本研究は、口腔扁平上皮癌におけるCx26遺伝子の発現状態を明らかにし、さらにそれらと臨床病理学所見との関係を検討し、Cx26遺伝子の浸潤、転移との関わりならびに臨床的意義を明らかにする目的で行った。方法はRT-PCR法によりCx26遺伝子の発現について、ヒト口腔扁平上皮癌由来の細胞株(OSC-20、SAS-H、SAS-L)、これらの細胞株の移植実験により発癌した組織とその転移巣、ならびに生検材料より得られた口腔扁平上皮癌についてRT-PCR法により分析した。また、生検材料より得られた口腔扁平上皮癌については、併せて臨床病理所見と比較検討した。その結果、口腔扁平上皮癌では、原発部位ならびに転移巣においてコネキシン26遺伝子の発現がみられるが、転移のないものにはその発現は認められず、口腔扁平上皮癌の転移にコネキシン26遺伝子は何らかの関連を有していること、また、口腔扁平上皮癌細胞株ではCx26遺伝子の発現がなかったにも関らず、移植により発癌した扁平上皮癌には本遺伝子の発現がみられたことは興味ある結果で、間葉系組織との関わりが重要であることが示唆された。このことには、今後さらに検討する必要があると思われる。生検材料から得られた本遺伝子と臨床病理学的因子との関連では、32例中10例(31.3%)にコネキシン26遺伝子が発現し、22例(68.7%)には発現がみられなかった。そして、本遺伝子発現例は、有意に所属リンパ節の病理診断・pN(p=0.01114)と相関がみられた。しかし、性別、腫瘍の大きさ、所属リンパ節転移、浸潤様式あるいは浸潤程度などは、本遺伝子との関係はみられなかった。以上の結果から、コネキシン26遺伝子は、口腔扁平上皮癌においても転移と関連し、特に間葉系組織との関係が重要であること、また口腔扁平上皮癌の転移能を知る有効な手段に成り得ることが示唆された。コネキシンは、ギャップ結合と呼ばれる細胞間チャンネルを形成する構造体で、12のサブタイプからなり、コネキシン26はその中の1つである。近年、メラノーマ細胞において、コネキシン26は転移を促進すること、また、転移度の高い肺癌細胞では、コネキシン遺伝子の転写が亢進していることが判明し、本遺伝子と癌細胞転移との関連が示唆されている。本研究は、口腔扁平上皮癌におけるコネキシン26遺伝子の癸現状態を明らかにし、さらにそれらと臨床病理学所見との関係を検討し、コネキシン26の臨床的意義を明らかにする目的で行った。対象は、口腔扁平上皮癌一次症例32例で、方法は未治療生検材料よりTotal RNAを抽出(APGC法)し、RT-PCRにより本遺伝子の発現の有無について検討し、併せてその結果と臨床病理所見と比較検討した。その結果、口腔扁平上皮癌におけるコネキシン26遺伝子は、32例中10例(31.3%)に発現し、22例(68.7%)には発現がみられなかった。そして、本遺伝子発現例は、有意に所属リンパ節転移・N(p=0.0470)ならびに所属リンパ節の病理診断・pN(P=0.01114)と相関がみられた。しかし、性別、腫瘍の大きさ、浸潤様式あるいは浸潤程度などは、本遺伝子との関係はみられなかった。以上の結果から、コネキシン26遺伝子は、口腔扁平上皮癌においても転移と関連し、口腔扁平上皮癌の転移能を知る有効な手段に成り得ることが示唆された。

コネキシン26(Cx26)は、ギャップ結合と呼ばれる細胞間チャンネルを形成する構造体の1つで、メラノーマ細胞では転移を促進すること、また、転移度の高い肺癌細胞では、コネキシン遺伝子の転写が亢進し、本遺伝子と肺癌細胞の転移との関連が指摘されている。われわれはすでに昨年、口腔扁平上皮癌の未治療生検材料よりRNAを抽出し、RT-PCR法により口腔扁平上皮癌におけるCx26遺伝子の発現状態を明らかにし、それらと臨床病理学的所見と比較検討を行い、本遺伝子は口腔扁平上皮癌においても転移と関連することを報告した。今年(H14年)度は、これらの点をさらに明らかにする目的でin vivoにおける検討を以下の通りに行った。1.方法(1)OSC-20細胞におけるCx26遺伝子の発現の有無について検索する。(2)ヌードマウス(♂、6W)の舌にOSC-20細胞を移植し、リンパ節転移ならび肺転移の有無とCx26遺伝子との関係について検討する。2.結果(1)OSC-20細胞にCx26遺伝子の発現はみられなかった。(2)ヌードマウスの舌にOSC-20細胞が移植され、発癌が確認された舌癌組織にCx26遺伝子の発現が確認された。(3)リンパ節転移、肺転移の有無とCx26遺伝子の発現に関連が認められた。3.考察以上より、口腔扁平上皮癌においても、Cx26遺伝子が間葉系組織と関連して癌転移になんらかの影響をおよぼしていることが示唆された。
土着の微生物群多様性を利用する土壌病害防除システムの研究

植物病害防除において,自然界に存在し,かつ安全性の高い微生物を利用する生物的防除法に対する期待が高いが,その効果面において生物的防除法は不安定性という問題を抱えている。そこで,土着の微生物群多様性を利用し,安全で,かつ安定性の高い土壌病害防除システムの開発研究のための実験を行った。具体的な結果および成果として,(1)植物土壌病害発生と土着微生物群の多様性との関係の解明:ポット試験で有効であったトマト半身萎凋病に対する緑肥エンバク野生種の前作すき込みと,そのときに変化する土壌微生物群多様性を,圃場レベルでDNA多型(PCR-DGGE分析),全脂質脂肪酸(FAME),基質資化性(CLPP)から解析した。また,小麦フスマ施用と潅水処理(土壌還元消毒法)によって変化するトマト萎凋病菌および青枯病菌の菌密度と,これらの病原菌数が抑制されている場合に増加する土着の嫌気性微生物種をDGGEバンドのクローニングから同定し,さらに,このときに発生する有機酸の種類をHPLCを用いて特定した。(2)植物土壌病害発生と作物根に共生する土着AM菌群の多様性の関係の解明:AM菌は,リンなどの無機養分を供給することで植物の生育を促進する他,様々な環境ストレスから植物を保護する機能を有している。そこで,土着のAM菌群の多様性と土壌病害抑制機能の関係を明らかにするために,作物根に共生している土着AM菌の多様性を全脂肪酸組成によって明らかにした。具体的には,MIDIシステムを用いて健全および半身萎凋病に罹病したナス根から16:1ω5等のAM菌由来と考えられる全脂肪酸組成を検出・比較した。その結果,健全株と罹病株の土着AM菌多様性は明らかに異なっており,土着AM菌の多様性が病害発生に影響を及ぼしていると考えられた。植物病害防除において、自然界に存在し、かつ安全性の高い微生物を利用する生物的防除法に対する期待が高いが、その効果面において生物的防除法は不安定性という問題を抱えている。そこで、土着の微生物群多様性を利用し、安全で、かつ安定性の高い土壌病害防除システムの開発研究のための実験を行った。具体的には、生態系での淘汰の結果から、その棲み家とする環境への適応度が高い土着の微生物の多様性を解析し、その中から土壌病害抑制機能を発揮しやすい微生物群多様性パターンを探し出すことを目的としているが、1年目の平成14年度は微生物群多様性パターンの解析法を中心に検討した。1.植物土壌病害発生下での土着微生物群の多様性調査(担当:宍戸)植物土壌病害抑制に有効とされているエンバク野生種(ヘイオーツ)の緑肥施用および小麦フスマ施用と潅水処理(土壌還元消毒法)によって、トマトの土壌病害の発生消長を調査すると共に、これらの処理による土着の土壌微生物群多様性をDNA多型(PCR-DGGE分析)から質的に解析し、さらに全菌数やエステラーゼ酵素活性からその量的な活性を測定した。これらの実験結果から、従来、有効とされてきたトマトの土壌病害抑制には、土着の土壌微生物群構造の変化が強く関与していることが示唆された。2.土着の菌根菌群の多様性調査(担当:坂本)

AM菌根菌は、リンなどの無機養分を供給することで植物の生育を促進する他、様々な環境ストレスから植物を保護する機能を有しているが、土着のAM菌根群の多様性と土壌病害抑制機能の関係を明らかにするために、本年度は植物に着生している土着のAM菌根菌の多様性解析法(PCR-DGGE分析、クローンライブラリー法)の検討を行った。植物病害防除において,自然界に存在し,かつ安全性の高い微生物を利用する生物的防除法に対する期待が高いが,その効果面において生物的防除法は不安定性という問題を抱えている。そこで,土着の微生物群多様性を利用し,安全で,かつ安定性の高い土壌病害防除システムの開発研究のための実験を行っている。具体的な進捗状況は,以下の通り。1.植物土壌病害発生下での土着微生物群の多様性調査(担当:宍戸)昨年度の結果を踏まえ,トマト半身萎凋病に有効であった緑肥エンバク野生種の前作すき込みと,そのときに変化する土壌微生物群多様性を,圃場レベルでDNA多型(PCR-DGGE分析),リン脂質脂肪酸(PFLA),基質資化性(CLPP)から解析した。また,小麦フスマ施用と潅水処理(土壌還元消毒法)によって変化するトマト萎凋病菌および青枯病菌の菌密度と,これらの病原菌数が抑制されている場合に増加する土着の嫌気性微生物種をDGGEバンドのクローニングから同定した。さらに,このときに発生する有機酸の特定を試みた。2.脂肪酸組成による作物根に共生する土着AM菌群のバイオマスと多様性の測定(担当:坂本)AM菌は,リンなどの無機養分を供給することで植物の生育を促進する他,様々な環境ストレスから植物を保護する機能を有している。土着のAM菌群の多様性と土壌病害抑制機能の関係を明らかにするために,本年度は作物根に共生している土着AM菌のバイオマスと多様性を脂肪酸組成によって明らかにする試みを行った。ダイズとナスの根を供試し脂肪酸組成を測定したところ,AM菌に由来する脂肪酸を検出することができた。ダイズにおいては,AM菌の菌根形成率と脂肪酸量との間に正の相関関係が認められた。また脂肪酸組成によってダイズとナスにおけるAM菌の定着状態と多様性の相違を比較することができた。そこで,土着の微生物群多様性を利用し,安全で,かつ安定性の高い土壌病害防除システムの開発研究のための実験を行った。具体的な結果および成果は,以下の通り。1.植物土壌病害発生と土着微生物群の多様性(担当:宍戸)ポット試験で有効であったトマト半身萎凋病に対する緑肥エンバク野生種の前作すき込みと,そのときに変化する土壌微生物群多様性を,圃場レベルでDNA多型(PCR-DGGE分析),リン脂質脂肪酸(PFLA),基質資化性(CLPP)から解析した(2回目)。また,小麦フスマ施用と潅水処理(土壌還元消毒法)によって変化するトマト萎凋病菌および青枯病菌の菌密度と,これらの病原菌数が抑制されている場合に増加する土着の嫌気性微生物種をDGGEバンドのクローニングから同定し,さらに,このときに発生する有機酸の種類を特定した。2.植物土壌病害発生と作物根に共生する土着AM菌群の多様性(担当:坂本)AM菌は,リンなどの無機養分を供給することで植物の生育を促進する他,様々な環境ストレスから植物を保護する機能を有している。土着のAM菌群の多様性と土壌病害抑制機能の関係を明らかにするために,作物根に共生している土着AM菌の多様性を全脂肪酸組成によって明らかした。具体的には,MIDIシステムを用いて健全および半身萎凋病に罹病したナス根から16:1ω5等のAM菌由来と考えられる脂肪酸組成を検出・比較した。その結果,健全株と罹病株の土着AM菌多様性は明らかに異なっていた。
多文化主義オーストラリアにおけるマイノリティの包摂とアンザック・デイ

本研究課題は1980年代以降の多文化主義オーストラリアを対象として、帝国主義時代の戦争の記憶が現在もなお、ナショナル・アイデンティティにおいて重要な位置を占めている背景を検証した。文献史料とフィールドワークを併用した知見からは、多文化社会におけるアンザック・デイが、多様な非イギリス系マイノリティを取り込むことで、包摂的なナショナリズムの象徴へと変容する過程が跡づけられた。しかし同時に、そうしたアンザック神話の「多文化主義化」の結果、先住民に対する「フロンティア戦争」などの植民地時代の歴史をめぐる議論が生じ、先住民と非先住民との軋轢を前景化させていることもまた、明らかとなった。今年度は、1980年代のアンザック・デイ(4月25日)に焦点を定めて、フェミニスト団体Women Against Rape(WAR)による抗議活動の分析に取り組んだ。その一環として、8月13日から31日にかけて、オーストラリアでの現地調査を実施した。分析の史料としては、メルボルン大学図書館、オーストラリア国立図書館、ニューサウスウェールズ州立図書館で史料調査を行うとともに、WARの元メンバーからの聞き取りおよび個人的に提供を受けた内部史料を併用することによって、より精度の高い情報の補完を試みた。WARは1980年代半ばから、設立の目的であった女性の人権擁護や性暴力撤廃をこえて、アンザック・デイに抗議活動を行うようになった。WARのフェミニストは、アンザックの伝統のなかにマスキュリニティとの結びつきを見出し、「戦没者追悼」や「国民国家の誕生」といった言説に隠された、軍国主義・白豪主義的イデオロギーの残存を指摘した。このような主張は、現在のオーストラリアで提起されている「オーストラリア史の軍事化」をめぐる議論を、大きく先取りするものである。しかし、当時のメディアにおいては、例えば退役軍人会とWARの衝突などがセンセーショナルに報道される一方で、そうした先鋭的批判が正確に理解されることはなかった。その後のアンザック・デイの隆盛を考えると、WARによる問題提起がすみやかに「忘却」されてしまった事実をどのように位置づけるかが、本研究課題にとっての重要な論点であることが明らかとなった。今年度は、1990年代以降のアンザック・デイを対象に、民族的マイノリティによる「参画」の実態を明らかにするべく、オーストラリアでの現地調査に取り組んだ。対象となる時期のうち、まさに現在進行形の事象については、4月23日から27日にかけて、シドニーでフィールドワークを実施し、文献史料を用いた長期的な視点による補完として、8月9日から24日にかけて、オーストラリア国立図書館およびニューサウスウェールズ州立図書館での史料調査を行った。多文化主義の進展とは対照的に、アンザック・デイは長らく、その担い手や戦没者表象において、非イギリス系マイノリティが周縁化された状況が続いてきた。しかし、21世紀に入ると、メディアにおける非イギリス系への言及がしだいに増加し、シドニーのレッドファーン地区における式典が示すように、先住民を始めとするマイノリティが、独自の運動を展開するようになる。そこでは、自らの先祖もまたイギリス系と同じ「英雄」であるという認識の下、「黒いアンザック」が経験した差別などを通して、現在の先住民問題の背景ともなっている人種主義を糾弾する言説が確認できる。こうした動きは、人種主義に対する批判という点では、1980年代のフェミニスト団体と共通する反面、アンザックの伝統にむしろ積極的に与するという点で、決定的な相違点を有している。これらの分析からは、マイノリティをめぐる言説構造の変化とそれに対するマジョリティの反応が、重要な課題として抽出できた。今年度は、これまでの研究を結論づける題材として、2015年のガリポリ上陸100周年記念事業を取り上げ、多文化社会におけるアンザック・デイのありようについて検証した。このためのフィールドワークとして、4月23日から27日にかけて、シドニーにおける記念事業の実態調査を実施し、そこでの分析に対する文献史料による補完として、8月8日から29日にかけて、オーストラリア国立図書館およびニューサウスウェールズ州立図書館での史料調査を行った。アンザック・デイのフィールドワークにあたっては、オーストラリア国内におけるマイノリティの動向の重要性に関する前年度までの知見をふまえて、最も大規模な記念事業が行われるとともに、それに相対する先住民による独自の運動の場でもあるシドニーを調査対象地とした。レッドファーン地区における式典の成功などからは、先住民兵士を始めとする多様な文化的背景をもつ人々による戦争貢献が強調され、現在の多文化主義と調和的な戦没者表象が広がっている様相が確認できた。文献史料による追加調査では、祖国のために戦ったアンザック兵士の記憶がさかんに顕彰される反面、植民地化に伴う「フロンティア戦争」の犠牲となった先住民の存在が忘却されていることに対して、先住民解放運動家からの批判が生じるに至った背景が跡づけられた。これらの事例からは、アンザック神話を通じた多文化主義的ナショナリズムの高まりの結果、そこに内包されている過去の植民地主義をめぐる対立もまた同時に先鋭化するという、マイノリティの包摂と排除をめぐる両義的な展開が明らかとなった。

所定の研究実施計画に基づいて、昨年度の研究で得られた知見をさらに発展させ、現在のオーストラリアにおけるアンザック・デイが有する特徴について、長期的な文脈から考察を行うことができた。とりわけマイノリティの排除・包摂をめぐる言説構造の変化という着眼点は、来年度に予定されているアンザック・デイ100周年の記念事業を分析していくにあたって、有益な分析上の基礎となるものと思われる。イギリス帝国史来年度は、2014年から15年にかけて行われている第1次・第2次世界大戦関連の記念事業について、フィールドワークと史料調査を実施する。アンザック・デイの式典については、保安上の理由による入場制限などの事情から、ガリポリでのフィールドワークが困難であるため、実施場所をシドニーに変更する予定である。また、研究の最終年度として、日本西洋史学会やオーストラリア学会での学会発表や論文投稿などを通じて、本研究課題を通じた成果発表を重点的に行う。所定の研究実施計画に基づいて、1980年代のアンザック・デイを取り巻く問題(とりわけ、現在の歴史研究者によるアンザック・デイに対する批判との相似性および差異)について、今後の研究につながる多くの知見を得ることができた。論文による成果発表は次年度以降に行うこととなるが、三つの年度にわたる研究課題の初年度として、順調に研究活動を遂行している。所属研究機関における会計処理の手違いで、旅費の支出打切り額が少なく計上されたため。次年度は1990年代以降を対象として、(WARがその「排除」を問題としていた)先住民などの民族的マイノリティによるアンザック・デイへの「参画」を分析する。メルボルンでのVPデイ(8月15日)のフィールドワークからは、アンザック・デイがその式典の規模などにおいて、他の戦争記念日を圧倒する重要性を与えられていることが明らかとなったため、次年度は文献史料による分析と並行して、現在のアンザック・デイに関するフィールドワークを重点的に実施する。残額を繰り越し、来年度の旅費に合算して使用する。
直径数十nmの球状空間に閉じ込められたホモポリマーの結晶化挙動

本研究では、nmオーダーの「空間的拘束」が高分子鎖の結晶化挙動に与える効果を調べるために、まず様々な分子特性を持つ結晶性2元ブロック共重合体を合成した。これらの系における様々な空間的拘束条件(球、シリンダー、ラメラ、または結晶性ラメラ)と鎖の結晶化挙動の相関の定量的解明を目的とした。一方「分子拘束」の具体的な効果を調べるために、ホモポリマーを球状、または、シリンダー状ナノ空間に閉じ込めた系を創成した。この系の結晶化過程と最終構造を求めることにより、「分子拘束」が高分子鎖の結晶化挙動と最終構造に与える影響を解明することを目的とした。各種ナノ空間による「空間的拘束」は、高分子鎖の結晶化に重大な影響を与えることが明らかとなった。さらに、結晶化に与える影響は、拘束空間の形状・大きさのみならず、その性質(結晶性、または、非晶性)により大きく変化した。特に結晶性ラメラくり返しが作るナノ空間は、高分子鎖の結晶化に対して非常に特異的な「空間的拘束」を与えることを初めて見出した。一方、「分子拘束」が結晶化に与える効果は、ナノ空間自身の存在による効果に比べれば小さいものの、結晶化速度、結晶化挙動、および、最終的な高次構造に有意な差をもたらすことが明らかとなった。特に、「分子拘束」が結晶化を加速するという新しい知見を得た。これらの研究成果は、結晶化に関する新しい知見が多数含まれており、基礎研究の観点から極めて重要である。また、これらの成果により、各種高分子材料中の高次構造制御に対する設計指針が与えられるので、その意義は大きいと考えられる。研究実施計画に従い、ブロック間に紫外線により切断可能な官能基を有するポリ(ε-カプロラクトン)-block-ポリスチレン2元ブロック共重合体(PCL-b-PS)、および、ポリエチレンオキシド-block-ポリスチレン2元ブロック共重合体(PEO-b-PS)の合成を開始した。用いた官能基は5-メトキシ-2-ニトロベンジルアルコール誘導体である。合成したPCL-b-PS、および、PEO-b-PSの分子特性をGPC,H-NMR,DSC等で調べた結果、比較的単分散の2元ブロック共重合体が得られたものの、全体の分子量が当初の計画より小さいことが明らかとなった。現在全体の分子量を増加させるべく、合成方法の改良を行っている。また、ブロック間を完全に切断するための紫外線の照射条件(強度と時間)を検討中である。得られた2元ブロック共重合体の高次構造は、シンクロトロン放射を用いたX線小角散乱(SR-SAXS)法により解析した。結晶性ブロックの結晶化前後で高次構造が変化していないことが分かり、球状ミクロ相分離構造内で結晶化が進行することが確認された。ここでは結晶化前のPCL領域とPS領域間の電子密度差を確保するための特別な方法を用いた。現在結晶化条件(結晶化温度や結晶化時間)を模索中である。条件が確定したら、まず、鎖を切断しない2元ブロック共重合体(すなわち、球状ミクロ相分離構造中に閉じ込められたブロック鎖)の結晶化過程を時分割SR-SAXS法により追跡し、ひき続き鎖を切断した2元ブロック共重合体(すなわち、球状ミクロ相分離構造中に閉じ込められたホモポリマー)の結晶化過程を調べる予定である。本年度の研究実施計画に従い、ブロック間に紫外線により切断可能な官能基を有する種々のポリ(ε-カプロラクトン)-block-ポリスチレン2元ブロック共重合体(PCL-b-PS)、ポリバレロラクトン-block-ポリスチレン2元ブロック共重合体(PVL-b-PS)、および、ポリエチレンオキシド-block-ポリスチレン2元ブロック共重合体(PEO-b-PS)を合成した。得られたブロック共重合体の分子特性を諸装置(GPC, DSC, VPO, MO, H-NMR)で算出した後、紫外線によるブロック間の切断条件を詳細に調べた。

例えば、PVL-b-PSの場合、71-88%の主鎖が紫外線照射により切断することが明らかとなった。現在、この主鎖切断が100%進行するような紫外線照射条件を検討中である。さらには、これらのモデル2元ブロック共重合体の効率的な大量合成法を模索中である。得られた各種2元ブロック共重合体の高次構造を、放射光を用いたX線小角散乱(SR-SAXS)法により解析した。紫外線照射および未照射の両方の系において、結晶性鎖の結晶化前後でミクロ相分離構造は変化しなかった。すなわち、数十nmの直径を有するナノ球中でホモポリマー(または、ブロック鎖)の結晶化が起こることを確認した。また結晶化が起こる温度は、空間的束縛のないホモポリマーに比べて数十度以上低いことが分かった。これらの系の結晶化挙動を示差走査熱量計(DSC)で調べたところ、(1)通常のホモポリマーが結晶化する温度領域では、ナノ球中に拘束されたホモポリマーは結晶化しないこと、(2)主鎖を切断した場合(すなわち、ナノ球中に閉じ込められたホモポリマー)の結晶化速度は主鎖を切断しない場合(すなわち、末端が界面に固定されているブロック鎖)よりも遅くなることが分かった。現在分子特性の異なるブロック共重合体により上記の結果の再現性を調べると共に、この現象に対する結晶化メカニズム上の理由を検討中である。本年度の研究実施計画に従い、ブロック間に紫外線で切断可能な官能基を有する種々のポリ(δ-バレロラクトン)-block-ポリスチレン2元ブロック共重合体(PVL-b-PS)を合成し、紫外線照射前後(すなわち、主鎖切断前後)のPVLの結晶化挙動を解析した。そこでは、共重合体の組成を調節することにより、PVLの融点以上で球状、または、シリンダー状のミクロ相分離構造(ナノ空間)を形成するPVL-b-PSを得た。各種ミクロ相分離構造内で結晶化が進行していることをX線小角散乱(SAXS)法により確認し、それぞれの系での結晶化過程は示差走査熱量計(DSC)によって定量的に調べた。球状、または、シリンダー状ミクロ相分離構造中での鎖の結晶化初期過程では、末端がナノ空間界面に固定されている結晶性鎖(すなわち、主鎖切断前のブロック鎖)の結晶化速度が有意に大きい。これは、ナノ空間界面における核形成の起こりやすさが原因であると考えられる。しかし、結晶化の進行と共にナノ空間中のホモポリマー(すなわち、主鎖切断後の鎖)の結晶化度が追い越し、最終的には大きな結晶化度となる。末端がナノ空間界面に固定されていないホモポリマーでは、とり得る形態の自由度が大きいことが原因であると考えられる。以上の研究結果は、高分子中に存在する各種ナノ空間中での長い鎖の結晶化機構に対する基礎的知見を提供する。したがって、ポリマーブレンド等の高分子材料中での構成高分子の結晶化に伴うナノ構造制御に対して有用な設計指針を与えると考えられる。
新調理システムを用いた介護食の品質評価

高齢者福祉施設の介護食製造は、調理担当者は3.1±2.1人/回、1.0±0.6時間/回、2.8±1.7時間/日を要していた。病院は福祉施設に比べ、1回の調理時間が有意に長くなっていた(p<0.05)。真空長時間加熱食品の高齢者での食味評価では、魚は短時間(1時間)が好まれ、肉類は1015時間が好まれた。この結果は硬さ測定とも合致していた。健常者への同様の調査では魚と肉は長時間加熱が好まれた。病院や高齢者福祉施設では、栄養摂取の重要性から経口摂取を基本においた介護食の需要が高くなっている。一方、実際の給食施設での介護食製造には手間や時間が掛り、手作りのものは品質も一定しないのが現状である。そこで新調理システム(クックチル、クックフリーズ、真空調理)を用いた際の食品の物性測定などを行い、実際の施設給食・介護食製造への導入を探ることを目的とした。クックチルと真空調理は食材や料理方法の違い、保存期間の経過によって硬さや凝集性、付着性、食味に変化があった。硬さはクックチルでは、4日目か5日目のものが一番軟らかくなった。凝集性については、基準料理より低い値となったが、特に4日目か5日目が低くなる傾向にあった。付着性については、4日目のものが一番低くなる傾向であった。全粥については保存期間の経過と共に低くなる傾向にあった。また、近隣(広島県東部)の高齢者施設への給食業務のアンケート調査を行い、介護食製造などの現状把握を行った。新調理システムを取り入れている施設は回答のあった53施設では15施設が導入されており、外部委託会社からの調理品を利用している施設も6施設あった。何らかの形で新調理システムの利用が39%であった。約6割の施設では当日調理当日喫食(クックサーブ)が主流となっていた。今後、調査エリアを広げて現状把握を行いたい。目的・方法:新調理システムを用いた介護食の製造に新調理システムを用いて食品の保存性や物性(硬さ、粘性)、テクスチャーを調べ、比較検討した。試料には精白米、メークイン、大根、かぼちゃ、鶏肉などを用いた。結果と考察(精白米より):クックチルの20°Cでの硬さは、クックサーブと比べて2日目が硬くなり有意に違いが認められた。基準値5843N/m2と比較すると、20°Cでは2日目が、50°Cではクックサーブが最も近かった。凝集性は、20°C・50°C共に保存期間による差は認められなかった。基準食0.50と比較すると、20°Cでは4日目が、50°Cでは2日目が最も近かった。20°Cでの付着性は、2日目が最も高く、2日目以降は保存期間が長くなるにつれて付着性が低くなった。基準食855 J/m3と比較すると、20°Cではクックサーブが、50°Cでは5日目が最も近かった。50°Cでは硬さ、凝集性、付着性の保存期間による差があまり見られなかったことから、実際には温かい温度(約50°C)で提供するので、クックチルで5日目まで提供可能であり、介護食作りにおいてクックチルは有効であると考えらる。真空調理の硬さは、20°C・50°Cにおいても短期保存より長期保存の方が軟らかくなる傾向があった。真空パック中の水分が食材に均一に浸漬するためだと考えられた。予め真空調理しておくと、提供時に手間がかからず軟らかい食事が提供でき、時間短縮になるのではないかと推察される。凝集性は、20°Cでは短期保存において差が認められ凝集性が強くなったが、50°Cでは差は認められなかった。付着性は、短期保存では1日目に比べ2日目で倍以上になり、長期保存では37日目で特に強くなった。クックチル、真空調理法は、介護食を作り置きしておくことができ、持ち運びも簡便であるため、大量調理の必要な場所で利点を活かし取り入れれば、効率よく提供ができると考えられる。真空調理法を用いて長時間加熱で作製した肉・魚の調理時間の違いによる硬さ・味の変化・物性等を評価する為、試料として豚バラ肉・鶏ムネ肉・牛もも肉・サバを用いた。真空袋は厚さ0.06mm、15cm×25cmを使用し、調味料は食材重量の8%の砂糖・濃口しょうゆと食品重量の20%の蒸留水をだし汁として調味液で、食材各200gと共に真空包装器で真空度99%で密封した。加熱調理機器はスチームコンベクションオーブンを用い、スチーム度100%、80°Cで1・5・10・15時間加熱し、室温冷却(25°C程度)・急速冷却(クックチルシンクで芯温4°C前後)し、測定試料とした。測定には再加熱(75°C1分)したものを用いた。破断解析は、レオーナー(RHEONERIICREEP METER RE2-3305B:(株)山電製)で測定速度1mm/sec、戻り速度1mm、サンプル厚さ10mmに設定し、直径(生は2mm、加熱品は3mm)のプランジャーで測定した。