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21世紀オーストラリア文学に表れる日豪関係:多文化主義と太平洋戦争の影響

本研究は、以前からの研究代表者によるオーストラリア文学における日本人描写変遷の研究を発展させ、21世紀にいかなる展開があったかを検証するものである。アジア太平洋地域にありながらヨーロッパ的国家建設を目指したオーストラリアの文学においては、相容れぬ「他者」としての日本人描写が典型であった。だが太平洋戦争での直接対峙及び戦後の多文化主義政策実施により豪社会が描く日本人像には変化が見られた。21世紀に入って書かれた文学作品には、その影響の延長として新たな日本人像の創造が認められる。これにより社会と文学の相互作用、また文化の仲介者となる作者の役割を例示することができたと考えられる。平成22年度は初年度として、これまで申請者が行ってきたオーストラリア(豪)における日本及び日本人の描写変遷の研究成果を本研究に生かしつつ、背景となるこの研究をさらに進展させ、21世紀も10年を経たあいだに日豪関係が文学にいかに表象されたか検証するべく、資料収集や聞き取り・面談調査をするための研究体制をまず確立した。4月7月は、一次資料及び批評・研究書、関連和書等の文献表を作成し収集を開始した。8月にはキャンベラのオーストラリア国立大学(ANU)、国立図書館、戦争記念館、公文書館等で資料を収集し、ANUのハンク・ネルソン教授と田村恵子研究員と面談、おもに太平洋戦争と日豪関係について研究打ち合わせを行った。シドニーでは作家で西シドニー大学教授のゲイル・ジョーンズ氏と面談、おもに21世紀豪文学について研究打ち合わせを行った。23年度には、今回訪問が叶わなかったウロンゴン大学、ブルームの資料館で、地域的歴史背景や先住民に関わる日本人像についての資料を収集する予定である。9月以降は、収集資料の分析に当たるとともに、11に示した関連論文執筆を行った。また共著書『新版オセアニアを知る事典』の項目執筆に本研究の成果の一部を用いた。さらに23年度に予定している『南半球評論』27号(23年12月刊行予定)への投稿論文執筆と、23年12月に行われる「アジア・太平洋地域の文化・文学学会」(パース、西オーストラリア大学)での口頭発表の準備を進めている。平成23年度は、初年度から引き続き、これまで申請者が行ってきたオーストラリア(以下、適宜豪)における日本及び日本人の描写変遷の研究成果を生かしつつ、背景となるこの研究をさらに進展させて21世紀も10年以上を経たあいだに日豪関係が文学にいかに表象されたか検証することを目標とした。そのための日・豪における資料収集や聞き取り・面談調査を行い資料分析と論文執筆にあたった。4月7月は22年度に収集した一次資料及び批評・研究書や、関連和書等の文献表をもとに論文執筆を行った。8月にはブルームの歴史博物館、ノートルダム大学等で資料を収集、キャンベラの豪国立大学(ANU>、国立図書館、戦争記念館、公文書館、国立音声・映像文書館等で資料収集し、ANUの田村恵子研究員、防衛大学のB・ベネット教授と面談、研究打ち合わせを行った。出張後は収集資料の分析に当たるとともに、関連論文執筆と口頭発表原稿準備を行った。(→13)また本研究の成果の一部である共著書『日本とオーストラリアの太平洋戦争-記憶の国境線を問う』(御茶の水書房、第10章担当)の原稿準備を同時に進めた。12月には文学史的に見たブルームと和歌山県太地町の19世紀からの関係を、21世紀の日豪関係のコンテクストで問い直す内容の口頭発表(英語)を西オーストラリア大学で行った。本学会では西オーストラリア大学の曽根幸子研究員と研究打ち合わせを行い、日本と特に関係が深い西オーストラリア州における日本人についての歴史資料や先行研究について今後の協力を得ることとなった。本発表の原稿は『南半球評論』第27号に掲載している。(→13)また3月には研究成果の一部として、集英社「コレクション戦争と文学」の第15回配本『戦時下の青春』に同封された月報10号に「オーストラリア文学と戦争-太平洋戦争を中心に」を掲載し、文学に見られる日豪関係と戦争についての背景知識を一般読者に還元することができた。平成22年から24年度にかけて実施された本研究では、これまで申請者が行ったオーストラリア(以下、適宜豪)における日本及び日本人の描写変遷の研究成果を生かしつつ、背景となるこの研究をさらに進展させて、21世紀に入ってすでに10年以上を経たあいだに日豪関係が文学にいかに表象されたか検証することを目標とした。3年間にわたりそのための日・豪両国における資料収集や聞き取り、面談調査を行い、それらの資料を分析考察し、論文執筆にあたった。これはそれまでの研究と併せて単著として刊行することを最終目標とした。

24年度は8月にキャンベラのオーストラリア国立大学(ANU)、国立図書館、戦争記念館、公文書館、国立音声映像文書館等で一次資料及び批評・研究書や、関連和書等を補足収集し、ANUの田村恵子研究員と面談、研究打ち合わせを行った。これらの収集資料の分析及び研究打ち合わせをもとに、関連論文執筆と口頭発表原稿準備を進めた。さらに、最終的な「オーストラリア文学にみる日本人像」としての取りまとめを行い、書籍として刊行するために、25年度科学研究費・研究成果公開促進費に応募した。(採択)上記の成果公表の一端として、集英社『コレクション戦争と文学』15巻別報に「オーストラリア文学と戦争」の一文を掲載した。また共著書『日本とオーストラリアの太平洋戦争ー記憶の国境線を問う』(御茶の水書房、第10章担当)が6月に刊行された。7月には東京大学アメリカ太平洋地域研究センター主催のシンポジウムでパネリストとして発表(英語)した。12月にはアデレード大学で、文学史的に見たブルームと和歌山県太地町の19世紀からの関係を、21世紀の日豪関係及び日本人移民史のコンテクストで問い直す内容の口頭発表(英語)を行った。書籍刊行のための章立て其々の内容について、ほとんどまとめの段階に入っている。幾つかの確認事項が残っており、本年度8月予定の調査・研究打ち合わせで問題点について詰める予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。11で述べたように、25年度に本研究を取りまとめて学術書としての書籍出版することを目標とし、これまでの成果を統合し原稿の礎をなす論文として仕上げる。またこのための出版社との打ち合わせ協議に入る。7月にはこれまでの成果をもとに東京大学アメリカ太平洋地域研究センター主催のシンポジウムでパネリストとして発表予定。8月にはキャンベラ、メルボルン、シドニーで不足資料の収集と研究打ち合わせを行う。また『南半球評論』28号、『オーストラリア研究』26号への論文掲載を予定している。
異文化理解における外国語教科書の役割ー中国語・ロシア語・朝鮮語を対象としてー

本研究は過去百年にわたって日本で出された中国語・ロシア語・朝鮮語の教科書を、顕在的及び潜在的イデオロギーという視角から体系的に分析し、そこに現れる日本・日本人のイメージ・表象の変容をも視野に入れつつ、日本人が隣国にいだいていたイメージを探る。さらに外国語教科書が日本人の異文化理解において果たしてきたイデオロギー的役割・政治的意味、さらにそれが生み出す文化的想像力を分析し、当該教科書の出版年代における日本国内の政治・経済・文化的状況、また日本と対象諸国の間の外交・社会的関係とどのように連動しているかを考察する。それによって今日の日本社会における外国語教科書の新たなイデオロギー的役割を考える。
心不全治療薬としてのβ2アドレナリン受容体刺激薬の有効性の研究

イヌ心不全モデルとして、雑種成犬をペントバルビタール麻酔下、無菌手術により左開胸にて左室心尖部にテンポラリー心筋電極(メドトロニック、6491)を埋め込み、回復後体外式ペースメーカー(ビオトロニック、EDP20A)に接続し、左室心尖部を250刺激/分の高頻度で約2-4週間刺激した。2-3週間で血圧は下降し、ペーシングを止めた時の心拍数は増加、血中ノルエピネフリン濃度は約700ng/mlに上昇し、呼吸困難、腹水貯留が著明となり、心不全状態が確認された。この高頻度刺激による心不全犬からペントバルビタール麻酔下に心臓を摘出し、血液灌流房室結節及び洞房結節、乳頭筋標本を作成し、β2刺激薬の陽性変伝導、変時、変力作用を正常心臓から作成した標本での作用と比較した。正常心臓から作成した房室結節及び洞房結節標本では、選択的β2受容体刺激薬プロカテロールによる陽性変伝導及び変時作用は、選択的β2遮断薬ICI118551により任意に拮抗され、選択的β1遮断薬アテノロールでは殆ど影響されず、β2受容体の機能的役割を確認できたが、乳頭筋標本ではプロカテロールによる陽性変力作用は弱く、β2受容体の機能的役割は小さいと考えられた。一方、心不全犬の心臓から作成した房室結節及び洞房結節標本では、プロカテロールによる陽性変伝導及び変時作用がより著名になり、β2受容体機能の亢進が示唆された。一方、乳頭筋標本ではプロカテロールによる陽性変力作用が顕著になり、ICI118551により有意に拮抗され、アテノロールでは殆ど影響されず、心不全犬の心収縮性に於てβ2受容体の機能的役割が増大している事が示唆された。
部分空間配置が与えるイデアルのCohen-Macaulay性

組合せ論的可換代数の主要な研究対象に、被約な単項式イデアル(実質的には、「Stanley-Reisner環」)があるが、近年では、これを一般化・複雑化させることが模索されている。本研究課題で扱うのは、部分空間配置と関連する2種のイデアル、「アファイン有向マトロイドに付随する単項式イデアル」、「分割λを台に持つSpecht多項式全体が生成するイデアル」であり、上述の方向性に即すものである(前者は被約な単項式イデアルだが、変数が二重添え字で、独特の構造を持つ)。これにより、組合せ論的可換代数の現在のトレンドに貢献することを目指す。
新たな単位制度の在り方に関する国際比較研究ー学習時間から学習成果へー

高等教育のパラダイム転換により、学生が獲得した学習成果による質保証が重視される傾向が強まり、学習時間を基盤とした単位制度への疑念が生じてきた。そこで、カーネギー財団は、新しい単位制度の開発に取り組んだが、教育の質保証の手段としてではなく、諸資源の管理(FTE換算の基盤)のためには、従来のカーネギー単位制度は有効であるとの結論を出した。一方、コンピテンシーを重視した教育プログラムでは、コンピテンシーの獲得の可否をアセスメントを通じて確認し、一定のコンピテンスの獲得をもって学位を授与し始めた。このような大学については連邦教育省は、コンピテンスと従来の単位の換算は、各大学で決めることとした.今年度は、日米の単位制度の現状と課題を明らかにすることを目的として、日本と米国の複数の大学のウェブ調査を行った。その結果、米国では、セメスターかクォーターかの違いはあるものの、単位制度は依然としてカーネギー単位が採用されていることが分かったが、単位の実質化の点では、我が国同様、1単位=45時間は形骸化している。他方、このカーネギー単位に基づかず、学習成果の修得をもって、修了とする大学や教育プログラム(Competency-based program)が増加しており、米国教育省による奨学金受給の条件にも、新たに「直接評価direct assessment」の条件が試行的にではあるが、付加された。加えて、カーネギー財団による単位制度見直しのプロジェクトの報告書が公表され、現行の単位制度は、依然として大学の予算管理等において重要な機能を果たしているとして、新たな単位制度の導入は時期尚早であるとの結論が示された。また、昨年、カーネギー財団が公表した単位制度に関する報告書において、時間を基盤とした現行の単位制度は、学修成果の評価というのではなく、教員の教育時間管理や大学の生産性を測定する手段としては、依然として有効であるとの見解を示したが、他方、これまでCompetency-basedの教育プログラムを多数提供してきたUniversity of PheonixのようなFor Profitの大学のみならず、近年では州立大学システム、たとえば、ウィスコンシン大学システムも、Competency-basedの教育プログラムを提供し始めるなど、時間を基盤とした単位ではなく学修成果の直接アセスメントに基づく単位認定が次第に拡大していることから、そのような大学のWeb Siteや関連する文献等を収集し、直接アセスメントの結果と単位への換算方式についての情報を分析した。なお、長崎大学で開催された大学教育学会年次大会のアセスメントに関するラウンドテーブルに参加し、学修成果の直接アセスメントと教育の質保証についてコメンテーターを務めた。26年度に、米国のカーネギー財団から現行の単位制度の再検討の報告書が公刊され、学修成果の測定ツールとしてではなく、予算配分等、管理上のツールとしては、依然として単位制度は有効であると示された。そのため、学修成果の測定ツールとしての新たな単位制度の概念整理を改めて行う必要があり、英国、欧州の単位制度との比較を通じて、「共通通貨」としての新たな単位制度の在り方をテンタティブに整理できた。また、調査や文献調査などで得た知見を整理するとともに、その成果をもとに日本獣医生命科学大学の教員研修会の講師として、学習成果と単位制度に関して講演を行った。さらに、本研究で得た知見をもとに、勤務先大学における内部質保証システムの構築や学生調査等の企画に活用した。なお、最終報告書に記したように、時間をベースにした従来の単位制度に代わりうる「共通通貨」は、いまだ諸外国でも開発されていない。というのも、コンピテンシー型教育を提供する大学によって、獲得を目指すコンピテンシーが異なり、また、その評価単位も異なるからである。たとえば、WGUではコンピテンシー1単位と従来の1単位を同等としているが、SNHUでは、その比率は2:1としている。むしろ、我が国の課題は、学習時間をベースにした単位制度自体、まだ実質化していないない点にある。その意味では、まず、現行の単位制度を実質化し、さらに学習評価のみならず、大学経営のツールとしても活用していくことが必要である。このような大学については連邦教育省は、コンピテンスと従来の単位の換算は、各大学で決めることとした.本研究の目的は、現行の「時間」を基盤とした単位制度から、「学習成果」を基盤とした新しい単位制度への変更の可能性を調査することであった。本年度の実績の項目でも記したように、それについては、2点の進捗(カーネギー財団報告書、Competency-based prpgramの増加)が明らかになったことから、おおむね当初の計画通り進捗していると判断する。研究期間の最終年度にあたる平成28年度は、competency-basedの教育を提供している米国等の複数の大学を訪問し、competencyの評価と単位への互換のfomulaを調査し、研究の最終的なとりまとめを行う予定である。教育社会学平成27年度は、Competency-based programにおける、assessmentの実情や、卒業判定の方法、また単位への換算方法などを実際に調査して明らかにする。

主に外国旅費について、予定していた訪問調査先大学・機関との訪問日程の調整がつかず、改めて次年度に行うこととなったため。本年度の実績の項目で記したように、大学を直接訪問する前に、多くの情報をウェブで取得できたため。研究期間、最終年度である平成28年度に、当初から予定していた海外の大学・機関に訪問調査を行うことにより、予算の執行を図る。平成27年度は、Competency-based programを提供している複数の大学を訪問し、調査する予定であり、旅費として費消することとしている。
イオン結晶-半導体ヘテロ構造による新機能表面の作製と物性

(1)電子分光による金属Mg,Ba薄膜の初期酸化過程MgO,BaOの薄膜成長の基礎として金属Mg,Baの初期酸化過程を,オージェ電子分光,エネルギー損失分光,紫外光電子分光を駆使して探求し,初期酸素吸着状態から酸化膜形成への境界となる酸素暴露量,基板温度などを明らかにした.(2)高感度RHEEDによるアルカリハライドヘテロ界面の評価回折スクリーンの前にマイクロチャネルプレート(MCP)を設置して電子線を増倍することにより,従来の電子線量を8000分の1まで減らすことに成功した結果,多くのへテロ構造について臨界膜厚が明らかとなり,ヘテロ構造の詳細な解明が可能となった.(3)複合へテロ構造による岩塩型酸化物のへテロ成長MgO/LiF/NaCl/GaAsという複合へテロ構造の作製を試みた結果,極めて平坦性の高いMgO表面を得ることができた.これにより,複合へテロ構造という概念が,イオン結晶/半導体といった極めて異質な物質間の界面形成に有用であることが初めて示された.(4)イオン結晶/半導体へテロ構造の光電子収率光電子収率の測定装置を本年度の研究費により作製しNaCl/GaAs(001),(111)構造の種々のNaCl膜厚の試料を作製して光電子収率の絶対測定をおこなった.これによりNaCl/GaAs構造の光閾値が求まり,ヘテロ構造のband alignmentの詳細が明らかになりつつある.(1)電子分光による金属Mg,Ba薄膜の初期酸化過程MgO,BaOの薄膜成長の基礎として金属Mg,Baの初期酸化過程を,オージェ電子分光,エネルギー損失分光,紫外光電子分光を駆使して探求し,初期酸素吸着状態から酸化膜形成への境界となる酸素暴露量,基板温度などを明らかにした.(2)高感度RHEEDによるアルカリハライドヘテロ界面の評価回折スクリーンの前にマイクロチャネルプレート(MCP)を設置して電子線を増倍することにより,従来の電子線量を8000分の1まで減らすことに成功した結果,多くのへテロ構造について臨界膜厚が明らかとなり,ヘテロ構造の詳細な解明が可能となった.(3)複合へテロ構造による岩塩型酸化物のへテロ成長MgO/LiF/NaCl/GaAsという複合へテロ構造の作製を試みた結果,極めて平坦性の高いMgO表面を得ることができた.これにより,複合へテロ構造という概念が,イオン結晶/半導体といった極めて異質な物質間の界面形成に有用であることが初めて示された.(4)イオン結晶/半導体へテロ構造の光電子収率光電子収率の測定装置を本年度の研究費により作製しNaCl/GaAs(001),(111)構造の種々のNaCl膜厚の試料を作製して光電子収率の絶対測定をおこなった.これによりNaCl/GaAs構造の光閾値が求まり,ヘテロ構造のband alignmentの詳細が明らかになりつつある.本年度はまず従来われわれが確立した半導体GaAs(111)基板上NaCl(111)極性面安定化の機構を探るため、より詳細な電子分光測定をおこなった。その結果、バッファー層として狭んだ銅ハライドから解離し、サーファクタント的な役目をして成長進行と共に常にNaCl(111)表面に存在するCu原子の量が、1/2-1/3分子層程度であることがわかった。このCu原子と表面のNa原子との間の電荷移動により、試料表面の1原子当たり単位電気素量の1/2の電荷が存在し、(111)方向の巨視的な電場を打ち消していることが明かになった。引き続き同じ岩塩型構造をとる酸化物の極性面を作製するため、まずMgOの成長条件探索した。Mg蒸着膜を定量の酸素を曝し、各種電子分光でその酸化状態を追跡した結果、室温基板状態で20Lの酸素暴露により最表面はMgOとなることが明かになった。本研究の特徴はエピタキシ-の観点から新機能表面の作製条件を探索することにあり、基板物質の選択が重要である。格子整合性から考えて、MgOと最も良く整合する格子定数を持つ基板としてMoS_2を用いて、そのうえにまずMgをエピタキシ-させ、その後酸素に曝してMgOの作製を目指しているが、現在までのところ、Mgのエピタキシ-条件を明かにした。もう一つの課題であるアルカリハライドヘテロ構造の解明に関しては、光学測定による界面ひずみの存在を始めて明かにし、さらに界面近傍での格子定数の連続観察をマイクロチャンネルプレートの導入により可能にした。これによりヘテロ構造作製の精密化が図られ、新機能表面作製の手法に大きな進展が得られた。本年度は岩塩型構造をとる酸化物薄膜のへテロ成長の基礎となるMgOのGaAs基板上へのへテロ成長条件を探索した.その結果,MgOをGaAs上に直接成長すると単結晶成長するものの,表面は平坦ではない.これはMgOとGaAsでは結晶構造,格子定数,イオン化度など,その性質が違いすぎるためと考えられる.これらの違いを一つの界面で変化させるのではなく,幾つかの界面で吸収すれば良い,という発想の基に,MgO/LiF/NaCl/GaAsという複合へテロ構造の作製を試みた結果,電子回折像で見る限り極めて平坦性の高いMgO表面を得ることができた.結晶構造およびイオン化度の違いはNaCl/GaAs界面,格子定数の違いはLiF/

NaCl界面で-29%,MgO/LiF界面で+4%,というようにそれぞれの界面に役割分担させた結果である.これにより,複合へテロ構造という概念が,イオン結晶/半導体といった極めて異質な物質間の界面形成に有用であることが初めて示された.この結果は,種々の機能を持つペロブスカイト型酸化物をMgO層を介して半導体基板上へ積層するための基本技術確立への道を拓くものといえる.これらのへテロ構造の電子状態の解析には,従来,光電子分光を用いてきたが,それに相補的な情報を与えると考えられる光電子収率の測定装置を本年度の研究費により作製した.現在までにNaCl/GaAs(001),(111)構造の種々のNaCl膜厚の試料を作製して光電子収率の絶対測定をおこなった.これによりNaCl/GaAs構造の光閾値が求まり,ヘテロ構造のband alignmentの詳細が明らかになりつつある.
エネルギー変調照射を用いたスキャニング治療の高度化

平成30年度は、本研究テーマの1つである「走査電磁石を用いた照射スポット分裂」を高精度で測定し、解析するための解析ソフト開発を行った。これにより、ビーム位置を僅かにずらした場合(1 mm未満)でも位置の違いを正確に区別できる。二次元照射などの比較も容易にできるようになり、ガンマ解析などにより従来法との違いを定量的に評価することが可能となった。本研究のもう一つのテーマである「エネルギー変調によるブラッグピーク拡幅」を実現するために、加速器から出射されるビームエネルギーを細かくし、測定することに成功した。従来、治療に使用されるエネルギーでは数mmの飛程の違いであった(13 mm)。これを0.3 mm程度となるように加速器パラメータを計算し、実際にそのパラメータを利用し、測定を行った。測定結果は計算をよく再現し、僅かな違いのブラッグピークを測定することができた。全てのデータ取得には大変な時間がかかるため、代表的なデータの取得のみに留まったが、当初の予定通り、核反応に大きな違いはない飛程のみ異なるビームデータを取得できた。現在は3次元照射野を形成するために、取得したビームデータを基に必要な数のビームデータを作成している。同時に側方方向のビーム情報も取得しているため、そちらの解析も行っている状況である。今後はさらに空中でのビーム拡がりを測定し、ビームデータを完成させる。それらを用い、水中での3次元照射測定を行う予定である。平成29年度は若干の遅れがあったものの、細かいエネルギー分割での加速、出射に成功し、ブラッグピーク測定を行えたため、進展した。治療計画用のビームデータを作成する。その後、シミュレーションを行い、3次元照射測定を行う予定である。なお、2019年度まで課題の期間延長を行った。これにより、3次元照射の測定も行えるものと考えている。本研究は、重要臓器を避け病巣への線量の集中性をより高くすることが可能となるこれまでにない粒子線治療装置の開発を目的とするものである。「エネルギー変調によるブラッグピーク拡幅」、「走査電磁石を用いた照射スポット分裂」の2つの方法により、照射標的辺縁部では細いビームを、影響が及ばない位置に関しては治療計画装置及び、照射装置への負担軽減のために太いビームでの照射を行うことを可能とし、かつ照射装置のさらなる小型化に資するものである。平成29年度はリッジフィルタを用いず、加速器から出射されるビームのエネルギーを細かく変更し、各ビームに適切な重みを与え、組み合わせることで治療計画において要求されたビーム形状に変調する「エネルギー変調によるブラッグピーク拡幅」の一次元線量分布シミュレーションを行った。シミュレーションの妥当性を確認するため、実際に測定を実施した。シミュレーションと測定がよく合うことを確認できたので、次のステップとして実治療同様の三次元照射標的を照射することを前提としたシミュレーションを行っている。今後は、「走査電磁石を用いた照射スポット分裂」も組み合わせ、ビーム進行方向、側方方向共に線量分布が改善されることをシミュレーションし、測定と比較していく。また、エネルギ-をより細かくとることで、滑らかな分布を形成させることも視野にいれていく。シミュレーション環境の構築に時間がかかったため。シミュレーションと並行して測定、及び解析ソフトの開発を進める。理由当初の計画では測定器開発を含むものであったが、29年度はシミュレーションが中心となり測定器に必要な高性能冷却カメラ購入を保留したため。使用計画測定器開発を進めるため、制御、カメラ購入を検討する。理由当初の計画では学会参加を含むものであったが、30年度中に希望する学会がなかったため。
戦時・占領期日本における経済学者の社会的活動－「荒木光太郎文書」の分析より

戦前に東京帝国大学経済学部教授を務めた経済学者である荒木光太郎の旧蔵文書である名古屋大学所蔵「荒木光太郎文書」の整理・デジタルデータ化と公開を行うとともにそれを用いた研究を行った。荒木のかかわった数多くの活動や組織の中で、特に戦時期日本の有力なシンクタンクであった世界経済調査会の設立経緯と活動、太平洋戦争末期における大蔵省戦時経済特別調査室における石橋湛山らが関わった戦後構想、大蔵省理財局国家資力研究室や財団法人国家資力研究所における国民所得研究、荒木光太郎が関わったナチス期の日独文化交流などについての研究を行い、大きな成果を上げ論文や著書として刊行することができた。1、「荒木光太郎文書」の電子化を順次進めた。今年度は所蔵機関である名古屋大学の予算でも電子化を同時に進めることとなったため、『荒木光太郎文書解説目録』掲載済みの資料についてはすべて電子化を完了した。また、開架書架中に紛れていた荒木光太郎旧蔵図書の点検も進め、「荒木光太郎文書」にさらに約100点の資料を加えることができた。2、近畿大学中央図書館の荒木光太郎旧蔵和書の点検を行なった。この資料群と名古屋大学所蔵図書との蔵書ラベルを比較したところ、同一形式のものが複数発見され、さらに多くの荒木光太郎旧蔵図書が名古屋大学に所蔵されていることも確認された。また荒木光太郎の門下生であった細野孝一の旧蔵資料「細野文書」(関東学院大学図書館所蔵)の調査を実施し、その保存状況等を確認した。3、「荒木光太郎文書」に含まれる資料を中心に用いて世界経済調査会およびその前身である日本経済連盟会対外委員会について調査を進めた。また荒木光太郎らが関与した戦時生活相談所と財政金融協会についての調査を進めた。以上の成果を専修大学社会科学研究所にて報告し、研究協力者や外部研究者を交えて議論を行った。4、『日本歴史』に連載されている「近現代史の人物史料情報」向けに、荒木光太郎および「荒木光太郎文書」の解説を執筆した(掲載時期未定)。当初の予定では本研究の主要な活動である「荒木光太郎文書」の資料撮影と電子化は平成28年度までかかる予定であったが、電子化を予想以上に進めることができた。その他の研究活動に関しても進んでおり、研究分担者による成果の報告を既述のように平成27年度末に実施し、また平成28年度においても成果報告が行なわれることが確定している(「今後の研究の推進方策」参照)。1、「荒木光太郎文書」の電子化された資料の名古屋大学学術機関リポジトリへの掲載を順次行った。また、昨年度に引き続き名古屋大学大学院経済学研究科附属国際経済研究センター情報資料室中の開架書架中に紛れていた荒木光太郎旧蔵図書の点検を進め、「荒木光太郎文書」に資料を追加した。2、昨年度に引き続き近畿大学中央図書館に所蔵されている荒木光太郎旧蔵和書の点検を行った。その結果新たに発見された荒木旧蔵和書から荒木とF. A. Hayekら同時代の著名な経済学者との国際的な交流が明らかになったほか、荒木の自筆の経済理論研究のメモと推定される資料が発見され、荒木が同時期の欧米の経済学研究をかなり意識していたことが改めて確認された。3、「荒木光太郎文書」に含まれる資料を中心に用いて世界経済調査会とその前身の日本経済連盟会対外委員会について調査を進めた。以上の成果を東京大学経済史研究会(招待講演)や近畿大学経済研究会(招待講演)にて報告し、外部研究者を交えて議論を行った。この成果は平成28年度に論文として刊行された。4、荒木光太郎と通貨制度研究会や金融学会、大蔵省戦時経済特別調査室などで交流のあった石橋湛山の経済思想の研究を進めた。以上の成果を経済学史学会全国大会(共通論題・招待講演)および近畿大学経済研究会(招待講演)にて報告し、外部研究者を交えて議論を行った。これらの成果は29年度に論文として刊行予定である。5、平成29年6月に開催予定の経済学史学会全国大会で本研究を基にしたセッション「戦時期日本の経済調査活動ー「荒木光太郎文書」の分析より」を組み、これまでの研究成果の公表と外部研究者との意見交換を行うことになり、そのための準備を28年度後半から行った。当初の予定以上に電子化を進めているため、それを用いた研究代表者および研究分担者による研究を効率よく進めることが可能となっている。すでに平成28年度に研究成果を論文として刊行したり複数の研究会・学会で報告しており、平成29年度においても成果報告や論文の刊行が行われることが確定している(「今後の研究の推進方策」参照)。1.平成29年6月の経済学史学会第81回大会(徳島文理大学)においてセッション「戦時期日本の経済調査活動ー「荒木光太郎文書」の分析より」を組み、特に世界経済調査会および国家資力研究所における戦時期日本の経済調査活動の内容やそこにかかわった人物を取り上げて報告を行った。セッションではフロアを交えて活発な議論が行われた。2.9月には科研費に基づく研究成果を発表する研究会を開催した。「荒木光太郎文書」の研究成果を通じて見た陸軍省戦争経済研究班(秋丸機関)の評価、および荒木光太郎が関わったナチス期の日独学術交流についての研究が報告され、外部研究者を交えて議論を行った。これらの成果は既に刊行済み、または30年度内に刊行予定である。

3.荒木光太郎と通貨制度研究会や金融学会、大蔵省戦時経済特別調査室などで交流のあった石橋湛山の経済思想の研究を昨年度に引き続き進めた。10月には日本経済思想史学会例会(慶應義塾大学)においてこれに基づく報告を行った。またその成果は29年度中に論文として刊行された。4.荒木光太郎および「荒木光太郎文書」そのものについて扱った論文を執筆し、29年度内に刊行された学術雑誌および論文集に掲載された。5.平成26年に刊行し、名古屋大学大学院経済学研究科附属国際経済政策研究センター情報資料室ホームページに掲載されている『荒木光太郎文書解説目録』の増補改訂作業を行った。同解説目録の増補改訂版は30年度内に同ホームページ上で公開される予定である。戦前に東京帝国大学経済学部教授を務めた経済学者である荒木光太郎の旧蔵文書である名古屋大学所蔵「荒木光太郎文書」の整理・デジタルデータ化と公開を行うとともにそれを用いた研究を行った。荒木のかかわった数多くの活動や組織の中で、特に戦時期日本の有力なシンクタンクであった世界経済調査会の設立経緯と活動、太平洋戦争末期における大蔵省戦時経済特別調査室における石橋湛山らが関わった戦後構想、大蔵省理財局国家資力研究室や財団法人国家資力研究所における国民所得研究、荒木光太郎が関わったナチス期の日独文化交流などについての研究を行い、大きな成果を上げ論文や著書として刊行することができた。1、名古屋大学所蔵の荒木光太郎旧蔵図書の再発掘を更に進め、発見されたものから順次撮影・電子化する。昨年度に資料撮影が予想以上に進んだため、今年度は、関連資料の購入・分析や資料のインターネット公開にも力を注ぎたい。2、世界経済調査会および日本経済連盟会対外委員会についての研究報告を東京大学「経済史研究会」にて実施するとともに(招待講演)、その内容を論文として公表する。3、通貨制度研究会・金融学会・調査研究動員本部・大蔵省の各種委員会などで荒木光太郎と密接な関係にあった石橋湛山の戦前・戦時期における活動についての「荒木光太郎文書」中の資料を用いた研究報告を経済学史学会全国大会(東北大学)で行う(共通論題・招待講演)。論文化は経済学史学会での共同研究の進捗状況に従って進める。4、近畿大学中央図書館には未発見の荒木光太郎旧蔵和書がかなりあると推測されるため、引き続き調査を進めていく。また、関東学院大学所蔵「細野文書」など、他の経済学者関連文書の調査も継続する。5、荒木光太郎がドイツ及びオーストリアに留学しており、オーストリア学派の経済学者と交流を持ったりナチス期の日独文化交流において活躍したことを踏まえ、ドイツとオーストリアにおいて荒木光太郎およびその周辺の人物に関する調査を実施する。1、名古屋大学所蔵の荒木光太郎旧蔵図書の再発掘を更に進め、発見されたものから順次撮影・電子化し、インターネット公開にも力を注ぐ。2、本研究の成果のうち、世界経済調査会および日本経済連盟会対外委員会(論文として刊行済み)、および国家資力研究所における国民所得研究とそれにかかわった人物についての研究報告を経済学史学会第81回大会(徳島文理大学)でのセッションで行う。特に国家資力研究所についての研究は研究代表者および研究協力者の間で調整しながら論文化を進める。
片側顔面痙攣の病態解明に向けた顔面神経核異常興奮状態に関する研究

顔面神経核の異常興奮状態が片側顔面痙攣発生の前提条件であると考えると、片側顔面痙攣の動物モデルを確立するためには、まず顔面神経核の異常興奮状態を作成する必要がある。われわれは、(1)顔面神経核への慢性刺激電極の留置による慢性的電気刺激、(2)顔面神経核への薬剤注入、というふたつの方法により、ラット顔面神経核における異常興奮状態の作成を試みた。その結果、顔面神経核への慢性電気刺激(4週間、毎日1度、覚醒下にラット顔面神経核への電気刺激を行う)後、電気生理学的にlateral spreadが誘発された。この時、顔面神経核には病理組織学的変化をきたすことはなかった。lateral spreadは顔面神経核の異常興奮状態の指標とされることから、顔面神経核への慢性電気刺激により顔面神経核の異常興奮状態が作成できたと考えられる。片側顔面痙攣発生のメカニズムとして提唱されてきたephaptic theoryでは、顔面神経末梢での血管圧迫部位に発生する異常なシナプスを片側顔面痙攣発生の前提条件と考えているが、本研究により得られた結果は、顔面神経末梢に影響を与えることなく、顔面神経核の異常興奮状態を作成できることを示すものであり、顔面神経核の異常興奮状態が片側顔面痙攣発生の前提条件であることを示唆する。以上の研究結果を論文"Hyperactivity of the facial nucleusproduced by chronicelectrical stimulation of thisnucleus in the rat"としてまとめ、投稿中である。片側顔面痙攣のメカニズムを説明する仮説として、ephaptic theoryとneucleus theoryが提唱されている。われわれは「顔面神経核の異常興奮状態が片側顔面痙攣発生の前提である」との仮設に基づき、顔面神経核の異常興奮状態の作成により、片側顔面痙攣の動物モデル作成が可能である考え,(1)顔面神経核への慢性刺激電極の留置による慢性的電気刺激、(2)顔面神経核への薬剤注入、というふたつの方法により、ラット顔面神経核における異常興奮状態の作成を試みた結果、顔面神経核への慢性電気刺激により、顔面神経核の異常興奮状態の指標とされるlaterl spreadが誘発されることから、顔面神経核の異常興奮状態が作成できる可能性があることを示した。これらの研究結果を踏まえ、本研究では顔面神経核への電気刺激の方法を改良し、より効率的に顔面神経核の異常興奮状態を作成する方法を確立するとともに、顔面神経核への薬剤注入の方法にも改良を加え、薬理学的にも顔面神経核の異常興奮状態を作成する方法を開発していくことを目的に、以下のよう存研究を行った。1)顔面神経核に記録電極を導入し、lateral spreadやblink reflexという誘発筋電図反応における顔面神経核の電気生理学的役割を検討した。2)顔面神経核にkainic acid溶液(0.5%5%の各濃度、0.1μl1.0μlの注入量)を注入し、vital signその他全身的反応、神経学的・電気生理学的変化を検討した。高濃度・高用量で注入直後から痙攣や呼吸障害が発生した。2%、0.5μlの注入により、vital signに変化無く、facial myokymia(片側顔面筋の自発的な異常筋収縮)が発生した。facial myokymiaは一時的で、その後1週間ほど顔面神経麻痺が出現した。顔面筋の異常運動についてビデオによる評価と電気生理学的検討を行った。

片側顔面痙攣発生のメカニズムとして提唱されてきたephaptic theoryでは、顔面神経末梢での血管圧迫部位に発生する異常なシナプスを片側顔面痙攣発生の前提条件と考えているが、本研究により得られた結果は、顔面神経末梢に影響を与えることなく、顔面神経核の異常興奮状態を作成できることを示すものであり、顔面神経核の異常興奮状態が片側顔面痙攣発生の前提条件であることを示唆する。以上の研究結果を論文"Hyperactivity of the facial nucleusproduced by chronicelectrical stimulation of thisnucleus in the rat"としてまとめ、投稿中である。
高次フラーレン及び関連化合物の軟X線吸収分光

これまで平成5年度にはC60,C70,C76の、平成年度にはC84、C90の軟X線吸収を測定してきたが、本年度は、高次フラーレンの軟X線吸収分光の範囲をさらに拡大し、あらたに東京都立大学阿知波・菊池グループおよび名古屋大学篠原グループより提供されたC86、C88、C96についての測定を行い、従来の結果と総合的に比べることにより、炭素数依存性を調べることができた。この結果、炭素数の少ないC76まででは軟X線吸収スペクトルが炭素数とともに大きく変化するのに対し、C84以上の高次フラーレンではスペクトル変化があまり起こらなくなることが分かった。この結果は被占準位構造を反映する光電子分光の結果が炭素数の大きな所でも変化し続けているのと対照的であり、内殻励起子効果によって空準位の特定部分が協調されている可能性を示唆している。また、本年度に測定した高次フラーレンのうち、C84、C90については、各種異性体の混合物のほか、異性体分離した試料についても測定を行った。この結果、混合物に比べて異性体分離することによってより鋭い吸収がみられ、詳細な研究のためには異性体分離が重要であることがわかった。
濃度界面を有する微粒子分散系の集団的挙動と個別的挙動

液体中における濃度差によって生じる微粒子の集団性を利用して,沈降速度や分散挙動を制御する技術を確立した.本研究では,液体中に不均一に分散した粒子の沈降形態は,粒子懸濁部が周囲の流体と不混和にふるまい,界面不安定が沈降挙動を支配する「液体的沈降」,および懸濁粒子が個別的に干渉沈降を行う「粒子的沈降」が沈降形態の極限として現れることを示し,その推移のメカニズムを明らかにした.本現象を能動的に利用することにより,沈降促進や分散制御など微粒子に関連する工学プロセスの技術向上が期待される.液体中に不均一に分散した固体粒子の集団的沈降を調べるために,さまざまな粒子,流体,流路条件での微粒子懸濁液層の沈降実験を行った.また,懸濁部の濃度界面で生じる界面不安定に関する線形安定性解析を行い,界面不安定の支配波長と時間成長率を求めた.実験および理論解析結果の比較から,微粒子の集団的挙動と個別的挙動の遷移過程が濃度界面の解像度を表す無次元数によって定量的に表し得ることを確認した.また粒子の集団的な沈降速度に関しても実験を行い,単純な形状の流路中において,本研究課題の目標の1つであった微粒子の集団的沈降速度に関する統一的モデルの構築を行った.さらに自然界で観察されるものに近い空間分布特性を有するフラクタル状の複雑流路を作成して実験を行った結果,分岐流路での粒子の分配特性のような複雑流路中の占有率にも粒子の集団性が大きく関与することが明らかとなった.現在は,得られた実験結果から任意の形状を有する複雑流路での重力分散挙動に適用し得るような流動予測モデルを構築中である,さらに濃度界面近傍での粒子運動のメカニズムについて調べるために,電解質(硫酸銅)溶液と純粋な液体間の界面(混和界面)における不安定現象に関する実験を行った.混和界面における銅イオンの挙動に対して,物質の吸光度の差を利用した濃度場の非接触測定装置を構築し,拡散の影響の大きい混和界面においても同様の空間スケールの界面不安定が生じることを確認した.また研究分担者の協力によって混和および不混和界面挙動に関する数値解析を行った.これらの数値解析結果,実験結果および線形安定性解析結果との比較から,懸濁液の濃度界面における粒子運動の詳細が明らかとなった.液体中に不均一に分散した固体粒子の集団的沈降を調べるために,さまざまな粒子,流体,流路条件での微粒子懸濁液層の沈降実験を行った.また,懸濁部の濃度界面で生じる界面不安定に関する線形安定性解析を行い,界面不安定の支配波長と時間成長率を求めた.実験および理論解析結果の比較から,微粒子の集団的挙動と個別的挙動の遷移過程が濃度界面の解像度を表す無次元数によって定量的に表し得ることを確認した.また粒子の集団的な沈降速度に関しても実験を行い,単純な形状の流路中において,本研究課題の目標の1つであった微粒子の集団的沈降速度に関する統一的モデルの構築を行った.さらに自然界で観察されるものに近い空間分布特性を有するフラクタル状の複雑流路を作成して実験を行った結果,分岐流路での粒子の分配特性のような複雑流路中の占有率にも粒子の集団性が大きく関与することが明らかとなった.得られた実験結果から任意の形状を有する複雑流路での重力分散挙動に適用し得るような流動予測モデルを構築した.さらに濃度界面近傍での粒子運動のメカニズムについて調べるために,電解質(硫酸銅)溶液と純粋な液体間の界面(混和界面)における不安定現象に関する実験を行った.混和界面における銅イオンの挙動に対して,物質の吸光度の差を利用した濃度場の非接触測定装置を構築し,拡散の影響の大きい混和界面においても同様の空間スケールの界面不安定が生じることを確認した.また研究分担者の協力によって混和および不混和界面挙動に関する数値解析を行った.これらの数値解析結果,実験結果および線形安定性解析結果との比較から,懸濁液の濃度界面における粒子運動の詳細が明らかとなった.液体中における濃度差によって生じる微粒子の集団性を利用して,沈降速度や分散挙動を制御する技術を確立した.本研究では,液体中に不均一に分散した粒子の沈降形態は,粒子懸濁部が周囲の流体と不混和にふるまい,界面不安定が沈降挙動を支配する「液体的沈降」,および懸濁粒子が個別的に干渉沈降を行う「粒子的沈降」が沈降形態の極限として現れることを示し,その推移のメカニズムを明らかにした.本現象を能動的に利用することにより,沈降促進や分散制御など微粒子に関連する工学プロセスの技術向上が期待される.液体中に不均一に分散した固体微粒子の集団的沈降を調べるために,さまざまな粒子,流体,流路条件での微粒子懸濁液層の沈降実験を行った.また,懸濁部の濃度界面で生じる界面不安定に関する線形安定性解析を行い,界面不安定の支配波長と時間成長率を求めた.実験および理論解析結果の比較から,微粒子の集団的挙動と個別的挙動の遷移過程が濃度界面の解像度を表す無次元数によって定量的に表し得ることを確認した.また粒子の集団的な沈降速度に関しても,この無次元数の関数としてモデル化できることがわかった.これらの結果が得られたことにより,本研究課題の目標の1つであった微粒子の集団的沈降速度に関する統一的モデルの構築に大きく前進した.さらに上記の沈降モデルが任意の形状を有する流路内で適用可能かを確認するために,自然界で観察されるものに近い空間分布特性を有するフラクタル状の複雑流路を作成し,沈降実験を行った.

その結果,沈降速度に関しては上記の沈降速度モデルでほぼ表し得ること,分岐流路での粒子の分配特性のような複雑流路中の占有率にも粒子の集団性が大きく関与することが明らかとなった.さらに,電解質(銅イオン)溶液と純粋な液体間の界面(混和界面)における不安定現象に関する実験装置を作成し,混和界面での銅イオン挙動の可視化を行った.この実験により,混和界面でも同様の空間スケールの界面不安定が生じることを確認した.以上の研究により,粒子懸濁液の濃度界面は,界面張力が十分小さい不混和界面,および拡散が十分小さい混和界面の両方と類似した挙動を示すことが明らかとなった.また研究分担者の協力によってこれら2つの界面(混和および不混和界面)挙動に関する数値解析コードを作成した.現在は解析コードが完成し,実験に対応した条件における数値計算を遂行中である.平成23年度までに,研究計画において目標の1つ目であった「微粒子運動の集団性/個別性を決定するパラメータの導出」については達成された.また平成24年度までに,2つ目の目標である「微粒子懸濁液の沈降速度に関する統一的モデルの構築」が単純な流路中において達成された.それぞれの課題に関して得られた結果をまとめて海外のJournalに論文を投稿し,平成25年4月現在で両方の論文が採択済みである.現在は2つ目の目標を拡張して,自然界で見られるような空間分布特性を有する複雑流路を用いた実験を行っており,集団的沈降モデルを構築中である.また目標の3つ目である「不均一な分散系での粒子の自己拡散係数のモデル化」に関連して,Stokesian dymnamics法を用いた局所的に不均一な粒子分散系の中でのmobilityの分布を求め,懸濁液中の流体力学的拡散(hydrodynamic diffusion)の程度を明らかにしようとしている.今後は研究分担者が行っている混和界面および不混和界面の挙動に関する数値解析および実験結果との比較を通して研究を行っていく予定である.当初の研究計画では,平成23年度および平成24年度ともに実験および数値解析を平行して行っていく予定であったが,実験に関しては計画よりも進展が速く,上記3つの目標の内2つが達成されるなど,順調に研究が遂行されたと判断している.現在,研究計画において目標の1つ目であった「微粒子運動の集団性/個別性を決定するパラメータの導出」についてはほぼ達成された.また2つ目の目標である「微粒子懸濁液の沈降速度に関する統一的モデルの構築」に関しては,単純な形状の流路についてはほぼ達成され,現在,任意形状の流路を用いて引き続き実験を遂行中である.さらに目標の3つ目である「不均一な分散系での粒子の自己拡散係数のモデル化」に関しては,今後,混和界面および不混和界面の挙動に関する数値解析と実験結果との比較を通して研究を行っていく予定である.当初の研究計画では,平成23年度および平成24年度ともに実験および数値解析を平行して行っていく予定であったが,実験に関しては計画よりも進展が速く,上記3つの目標の内ほぼ2つが達成されるなど,概ね順調に研究が遂行されたと判断している.数値解析に関しては,当初の計画にはなかった研究分担者に協力を依頼したこと,それによって計算方法を変更したことなどの理由により,平成23年度は当初計画通りには研究が進まなかった.しかしながら現在,研究分担者の協力によって当初計画より精度の高い数値解析コードがほぼ完成していることから,3年間の研究計画の遂行に支障はないと判断している.
数論的アルゴリズムの研究を通したエルゴード理論の新たな展開

エルゴード理論の研究はその初期から現在に至るまで数論の研究と密接な関わり合いを持ってきた。とりわけ、実数の2進あるいは10進展開や連分数展開の研究は依然として多くの未解決な問題があり、また一方で情報科学における暗号理論、通信理論などからの要請による新しい研究課題も多く存在する。本研究では連分数展開などの収束、近似の問題あるいはユークリッドアルゴリズムの計算コストの評価を確率論的に取扱い、新たな知見を得ることができた。また、一様分布論など関連する周辺分野についてもいくつかの新しい結果を得た。この研究集会、およびその前後にこれらの研究者と本研究分担者との間で今後の研究計画を練り上げると共に、今後の共同研究ネットワークを作り上げた。今年度の主な研究成果は以下の通りである:1.仲田均、夏井利恵、Valerie Bertheの共同研究で、ユークリッドアルゴリズムのコストの評価について、従来不可能と思われていた詳細な評価が可能であることを確認した。2.仲田均、夏井利恵、Dong Han Kimの共同研究で、正標数を持つ非アルキメデス数体上の非斉次ディオファンタス近似に対するKurzweil型定理を一般化し新しい条件のもとで、近似のクラスを分類した。3.仲田均、Jon Aaronsonの共同研究では、無限大の不変測度を持つエルゴード的変換においてFurstenbergの提案した条件が、等差数列に関するエルデシ予想と同値なことを証明した。これに付随して、ある条件の下で測地流の2重再帰性について証明の手掛かりを得た。4.井上賀絵、仲田均の共同研究により、flat surfacesの空間の構成を通してinterval exchangeとcircle上のarcwise exchangeのdual性を明らかにすることに成功した。本年度の研究計画に従い下記の研究テーマを中心に研究を行うと共に研究集会(12月)とミニ研究会(1月)を行った。有限体の要素を係数に持つ多項式のユークリッドアルゴリズムのコストの評価に関しては多項式が二つの場合については母関数の方法とエルゴード理論を用いた方法を組み合わせることにより新しい成果を纏めることが出来、論文として公表した。続いて多項式が三つの場合の問題に取り組み、2013年3月に仲田、夏井が国外協力者のValerie BertheとLIAFA(パリ第7大学)において共同研究を行い基本的な成果を得ることができた。この研究は次年度に継続して研究を行いさらに発展させる計画である。次に複素数連分数変換のエルゴード理論に関する研究は仲田、夏井が連携研究協力者の江居宏美(弘前大学)と共に数値計算を基にnatural extensionの構造を理論的に明らかにすることにかなりの部分成功した。次年度に論文として成果を纏める予定である。interval exchangeのRouzy inductionのnatural extensionの研究については論文として纏め上た。当初、論文はVeechの表記法により書き上げたが国外協力者Tom Schmidt氏(Oregon State University)のアドヴァイスによりをViannaの表記法に変更して論文を投稿した。他の研究分担者はこれらの研究の周辺分野の研究に従事し研究のサポートを行った。研究計画に従い2013年12月に慶應義塾大学日吉キャンパスにおいて、中国、韓国の研究者との研究交流のための研究集会を開催した。韓国から10名、中国から17名の研究者が参加したことに加え、オランダ、フランス、アメリカから各1名ずつの参加者を得て、当該分野の各国における研究状況について貴重な情報を得た。年度計画に従い研究を進めた。主な研究成果とその過程は以下の通りである。4月にはイスラエルのテルアビブ大学における研究集会に出席、招待講演においてα連分数変換に関する研究成果を報告するとともに、多重再帰性の問題に関してJon Aaronsonと研究打ち合わせを行った。また5月にはポーランドのコペルニクス大学における研究集会でRauzy-Veech inductionのdual algorithmに関する研究成果を報告するとともにCorinna Ulcigrai、Arnald Nogueira、Anatoly Vershik他多くの研究者と情報交換を行った。これらと並行して4月から9月にかけて仲田、夏井は研究協力者の江居宏美とともにHurwitz複素連分数変換のnatural extensionの構成について研究を行い、この問題に関する今年度の研究をほぼ達成し10月以降はその再考察を行い、セミナーなどを通して国内外の研究者に評価を求めた。27年度にこの評価などを参考に論文を作成する予定である。11月から2月には、仲田、夏井は韓国のDong Han Kim(東国大学)とともにArtin連分数に関するnormal seriesの構成の研究を行い論文を作成中であり、27年度早期に完成させ学術誌に投稿の予定である。2月に仲田はテルアビブ大学を訪問しJon Aaronsonと共にエルゴード的変換の多重再帰性に関する論文を完成させ投稿した。1月にパリ第7大学のValerie Bertheを招聘し、仲田夏井とユークリッドアルゴリズムのコストに関する共同研究を行い、3月には仲田、夏井がパリ第7大学を訪問し継続して研究を行った。当初の目標はほぼ達成され、研究成果を27年度に論文としてまとめ学術誌に投稿予定である。また、仲田はパリ第7大学訪問中にWolfgang Steinerとの共同研究を進め、当初見込まれた結果をほぼ得ることに成功した。本年度の研究ではHurwitz複素連分数変換の自然拡大の双曲空間への表現を構成した。実際、連続する近似分数分母の商の複素平面上の閉包が単連結であることを示すことで、構成した空間のルベク測度が正であることを証明した。