hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アラキドン酸代謝物および代謝酵素による血管新生制御機序の解明

血管新生は固形腫瘍の増殖ばかりでなく、関節リュウマチに代表されるような慢性炎症や動脈硬化病変部にも普遍的に認められる生体反応である。n-3系列の高度不飽和脂肪酸であるエイコサペンタエン酸(EPA)に上記疾患を抑制することが示され、EPAが直接血管新生を抑制する可能性が示唆されている。そこで、本年度はEPAによる血管新生抑制およびその機序の解明を行った。その結果、高度不飽和脂肪酸の中でアラキドン酸は血管新生に促進的に働いたが、EPAは有意な抑制効果を示した。そこで増殖に対するEPAの効果を調べたところ、2次元培養下よりも3次元培養下でその抑制効果が顕著なことを見いだした。そこで、3次元培養下で特に増殖促進効果が認められる因子を検索したところ、VEGFにその傾向が強いことが明らかとなったので、VEGFに対するEPAの影響を調べた。その結果、EPAの増殖抑制作用およびMAPキナーゼの活性化抑制作用はVEGFに特異的であることが明らかとなった。以上の結果より情報伝達系としてMAPキナーゼの上流の検索を行い、VEGF受容体がEPA処理によって変動すること、すなわちEPA処理により増殖に直接関係するKdr/Flk-1受容体の減少、ドミナントネガティブとして働きうるFlt-1受容体の増加が認められた。次にEPA処理による血管新生抑制がEPAの直接効果であるかを調べたところ、炭素鎖延長酵素によってEPAから産生されたドコサペンタエン酸(22:5,n-3)によることが明らかとなった。以上の結果より、EPAによる固形腫瘍増殖抑制効果、抗炎症作用、抗動脈硬化作用の一部にはEPAの血管新生抑制作用が関係していること、その機序としてはVEGF受容体の変動が関係していることが明らかとなった。
自己免疫性肝炎自然発症モデルを用いた重症肝障害の解析

【背景・目的】自己免疫性肝炎の重症化或いは劇症化といった問題に対して様々な検討がなされて来ているが、同症の自然史の中での解析は進んでいない。その理由の一つに、これまで自己免疫性肝炎を自然発症するモデルマウスが存在しなかった点が挙げられる。そこで、我々の確立した免疫性肝炎自然発症モデルマウス(W/BF1)(Immunobiology;(197)31-43,1997)を用い、その自然史の中における重症化についての検討を試みた。【対象・方法】W/BF1マウスおよびBALB/cマウスを用い、週齢別にLipopolisaccaride(LPS)を静注し、死亡率の検討、光顕、電顕にての肝組織の検討を行うと共に、LPS投与6時間後の血清中TNFαの測定を行った。また、末梢血細胞の表面マーカーとの関連性を検討した。【結果】1.W/BF1マウス群には死亡個体が確認されたが、正常マウスであるBALB/cマウスは全例生存した。2.8週齢W/BF1マウスは全例生存したが、20週齢W/BF1マウスでは、10μg投与群で20%、100μg投与群で60%の死亡が確認された。3.死亡時、肝臓はうっ血調で腫大しており、表面には白色小結節が散見された。時に、消化管出血や血尿も観察された。4.組織学的には、比較的境界明瞭な肝細胞壊死、変性及びうっ血が認められ、細胞質内のグリコーゲン顆粒は消失していた。5.血清中TNFα値は、W/BF1マウスでは週齢と共に高くなる傾向が見られた。6.末梢血のMac-1陽性細胞の比率が30%を越す群では、LPS投与による死亡率は88.9%にのぼった。【まとめ】本系は、ヒト自己免疫性肝炎の重症化、劇症化の解析に有用なモデルとなる可能性が示唆された。Mac-1陽性細胞と死亡との因果関係及び直接死因についての検討が今後の課題と考えている。申請書に記載した計画に則り、免疫性肝炎を自然発症する(NZW x BXSB)F_1(W/BF_1)マウスを用い、自己免疫性肝炎の重症化について検討中である。方法:8,12,16,20週令のW/BF1マウスにlipopolisaccharide(LPS)を経静脈的に投与し、0,6,12,24時間後に屠殺あるいは自然経過を観察。肝HE標本を作製し、週令、LPS量、投与後の時間および血清マーカーとの関係について検討した。結果:肝障害の発症していない時期である12週令までの個体では、0,10,100μgいずれのLPS投与量にても生命に影響は認められなかった。しかしながら、肝障害が見られる16週令あるいはその程度が強くなる20週令の個体を用いると10μgの施注でさえも死に至る個体が認められるようになった。しかも、20週令の個体では、100μgのLPSを施注すると3日以内にそのほとんどが死亡し、剖検を行ってみると肝臓には変性および壊死の所見が確認された。同時に血清中トランスアミナーゼは高値を示し、血尿や肺出血を伴う個体も観察され、本系が自己免疫性肝炎の重症化モデルとなる可能性が示唆された。一方、時間を追っての観察では、12週令のW/BF1マウスを用いた検討では6時間目に屠殺した個体の肝において変性、壊死像が強く、PAS染色にて染色性の低下ないし消失が見られたが、12時間から24時間後に屠殺した個体ではこれらの程度は軽減しており、全身状態の改善と良く一致していた。今後、この系を確立し、更に検討を加えていく予定である。

4.組織学的には、比較的境界明瞭な肝細胞壊死、変性及びうっ血が認められ、細胞質内のグリコーゲン顆粒は消失していた。5.血清中TNFα値は、W/BF1マウスでは週齢と共に高くなる傾向が見られた。6.末梢血のMac-1陽性細胞の比率が30%を越す群では、LPS投与による死亡率は88.9%にのぼった。【まとめ】本系は、ヒト自己免疫性肝炎の重症化、劇症化の解析に有用なモデルとなる可能性が示唆された。Mac-1陽性細胞と死亡との因果関係及び直接死因についての検討が今後の課題と考えている。
糸球体上皮細胞表面に存在する蛋白尿惹起分枝p51のクローニング

蛋白尿惹起性モノクローナル抗体(mAb)5-1-6認識抗原p51のクローニングのため、まずラット糸球体libraryを作成した。p51の成熟ラットでの合成は極めて微量で、まだ糸球体形成が続いている幼若ラットでは活発な合成があることをmetabolic labelingの系で証明しているので、生後1日令ラット糸球体からmRNAを抽出し、λexloxベクターでのlibrary、COScell expresion用のpcDNAベクターを用いたlibraryを作成し、それぞれ300万cloneをscreeningした。一次、二次screeningで3個の陽性cloneを分離し、現在sequencing、homology検索を続けている。p51は、peroxidaseを用いた免疫電顕法で糸球体上皮細胞足突起表面、並びに足突起間に分布しているのが証明されているが、より正確に局在を同定するため金粒子を用いた免疫電顕法でその局在をZO-1と比較し、半定量的検討した。ZO-1は足突起側部表面のスリット膜が突き出る点に局在するのに対し、p51は主に足突起間(2.14コ金粒子/μm基底膜)に存在し、スリット膜上に線状に分布しているのを観察した。また蛋白尿の発症メカニズムをin vivo並びに単離糸球体を用いたex vivoの系で検討した。mAb5-1-6による蛋白尿発症時、p51並びに、ZO-1の発現量が著明に減少していること、そしてこれらの変化はtyrosinのリン酸化を伴わない現象であるということを免疫組織学的手法、Western blot法で証明した。またこれらの分子の変化は、Ca^<++>dependentのcalmodulin-cytoskeltonを介した現象であることを証明した。今後は、p51のクローニングを続け、p51,ZO-1発現低下のメカニズムをex vivoの系でより詳細に検討していく予定である。これらの分子の動態の詳細な検討は、蛋白尿発症機序の解明のみならず、未だ未解決な部分の多いスリット膜の構造、機能の解明につながるものと考えられる。
社会ゲームの基礎理論研究と空間経済システムの動学分析

本研究の目的は社会ゲームの理論を深化・発展させその成果を空間経済学に応用することであった.移住行動における歴史・期待の役割,産業化に対する国際貿易の影響,決定論的な進化ゲーム動学に基づく均衡選択などについて新たな結果・知見を得ることができた.3本の論文が国際的査読学術誌に公刊あるいは受理された.本研究の目的は社会ゲームの理論を深化・発展させその成果を空間経済学に応用することであった.移住行動における歴史・期待の役割,産業化に対する国際貿易の影響,決定論的な進化ゲーム動学に基づく均衡選択などについて新たな結果・知見を得ることができた.3本の論文が国際的査読学術誌に公刊あるいは受理された.人々の職業選択と国際貿易との相互作用を2国からなる独占的競争モデルで分析した.人々の能力の分布や市場規模が異なる2国を考え,2国間の経済的な結びつきの度合いに応じて均衡での職業選択行動がどのように変化するかを調べた."Trade and Entrepreneurship with HeterogeneousWorkers"という論文にまとめ,査読付国際誌に投稿した.(佐藤泰裕氏・田渕隆俊氏・Jacque Thisse氏との共同研究.)各プレイヤーが集団からサンプルをとってそれに対する最適反応を行うような動学過程"sampling best response dynamics"において,反復p-支配が大域安定性の十分条件であり,かつsupermodular gameにおいては必要条件でもあることを示した.この結果をいくつかの学会・ワークショップで報告した.
栄養教諭の資質を効果的に高める養成カリキュラム開発

栄養教諭の資質を高めることは、食育を推進し、国民の健康を守るために必須のことである。本研究の分析では栄養教諭制度創設の審議経過から栄養教諭に求められる資質は個別指導能力であり、加えて先進的食育実践地域の実態調査から教育現場における担任・養護教諭等との連携調整の役割が重要で「総合的なマネジメント」能力が求められることを明らかにした。管理栄養士養成大学134校を対象に調査し類型化した結果、資質形成に差が見られるため、資質を効果的に高めるため、体験学習や教育実習の強化を含めた養成カリキュラムの基本原則を提案した。今年度は、栄養教諭の職務実態調査を行った。4つの先進的事例の分析を進める中から、食育実践の類型として「栄養教諭主導型」、栄養教諭と家庭科教諭と食の専門家が連携した「地域連携強化型」、全市的に行政部局の連携に地域・家庭を巻き込んだ「民間連携重視型」、教育委員会主導による「地域密着型」のパターンを示すことができた。この類型からは、教育委員会主導型の指導と首長部局の支援体制が整っていればこそ、栄養教諭の専門性が発揮できることが分かった。しかし、食育推進の専門職は栄養教諭だけであり、これを解決するには地域の中に栄養士会や医療機関、食品開発等の地域連携体制を強化した「総合力強化型」の食育推進を展開することで児童の健康教育や地域との連携に専門職の支援を得ることができ、栄養教諭のコーディネート力、ひいてはマネジメント力の拡充が期待できることを明らかにした。一方、栄養教諭に求められる資質は、カウンセリング能力、判断力、対応力、コーディネート力、企画力、実行力、連携調整力、応用力、使命感といった資質を持ち合わせてはじめて職務内容を遂行できるものであることがわかった。特に「食に関する指導」における資質形成には授業づくりを通した指導力、いわゆる「授業力」が求められていた。調査からは、栄養教諭の役割は養護教諭や学級担任との連携調整を行いながら個別相談指導につなげていた。それぞれの役割を決定し、相談指導全体をコーディネートする役割からさらに発展させた「総合的なマネジメント」の役割が求められていた。審議経過や答申からはコーディネーターの役割が求められていたが実態調査の結果から、コーディネーターを発展させた「総合的なマネジメント能力」が求められていたのであった。以上の分析結果から、栄養教諭養成課程では、これに必要な技能と能力を修得させていくことが重要な課題であることを明らかにした。全国の栄養教諭養成大学のカリキュラムとシラバスの分析・整理の結果から、先進的栄養教諭養成大学への調査を行い、栄養教諭養成の資質形成の在り方を追求した。調査資料は、シラバス、時間割、学生便覧、履修の手引、栄養教育実習資料、栄養教諭養成マニュアル等を収集し分析整理し、さらに先進的な栄養教諭養成を展開している大学のカリキュラムについて分析した。その結果、カリキュラムには3つの類型があり、基本パターンに対して、類型Iは、教育力を備えた養成である「教職教養科目・家政学的教養重視型」、類型IIは、実践力を備えた養成である「調理健康系知識・技能重視型」、類型IIIは栄養士力を備えた「栄養士養成の知識・技能・実習重視型」に分類することができた。実態調査と厚生労働省の見解をふまえて栄養教諭に必要な資質を「教育力」「実践力」「栄養士力」と位置付けた。この3つの資質をすべて身につけることが栄養教諭としての資質を高めることにはなるが、大学のカリキュラム構成を見る限り基礎的資質を作ることが基本である。実態調査を通して明らかになったことは、教育現場の栄養教諭はマネジメント能力が求められているという事実であるが、現状のカリキュラムから教育現場が求める「マネジメント能力」を養成することは行われておらず、それぞれの大学の理念や使命によってカリキュラム構成が異なる特徴を示していた。今回の調査で先進的な特徴を持つ栄養教諭養成カリキュラムを設定している大学を3つの類型で報告したが、この他の大学でも共通の課題が生じている。大学の独自性をカリキュラムの中で示すことにより、科目設定が多くなってしまう。学生の負担を軽減する設定を目指しながらも、栄養教諭に求められている資質向上にふさわしいカリキュラムの検討を組み入れていく必要がある。研究成果をふまえ、栄養教諭養成カリキュラムの課題を分析し、優れた栄養教諭を養成するためのカリキュラム開発の基本原則について提案することを目的とした。構成は、栄養教諭に求められる資質について追究した。まず、栄養教諭の前身である学校栄養職員に求められる資質、栄養教諭の制度構想と審議経過から栄養教諭に求められる資質、食育実践地域の実態調査を通して、文部科学省が示した職務内容とのズレを分析し、教育現場が求める資質を析出した。そして大学における養成課程のカリキュラムを分析し、その特徴から類型化を行った。大学では、栄養教諭に求められる基礎的資質を形成することが基本であるので、その観点から、カリキュラムの不備を補完するために、選択科目、履修モデル、資質形成科目、栄養教育実習などについて、カリキュラム開発の基本原則を提案した。カリキュラム開発の基本原則に基づく栄養教諭養成の栄養教育実習計画試案についても提案した。

栄養教諭養成に関する研究やその資質形成について、カリキュラム分析をふまえた本質的な究明はなされていない。本研究では審議経過を中心に資質形成の基本となる免許制度について考察し、栄養教諭の職務実態調査を通して、大学における養成カリキュラム分析をする方法によって追究した。養成課程で学んで栄養教諭の職に就いた後も、基礎的な知識・技能の上に現場体験を重ね、期待される資質を広げる必要があるので、栄養教諭養成を担う大学ではその土台となる基礎的資質を育成するためのカリキュラムを開発することが重要である。以上の追究によって、栄養教諭養成を担う大学においては、「教育力」「実践力」「栄養士力」を備えたカリキュラムを、より一層自覚的に開発することが必要であることが明らかになった。その場合、栄養教諭の職に就いた後も、さらなる職能成長につながるような基礎的資質を育成することが大切であることも確認できた。カリキュラム分析が軌道に乗ったことでおおむね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。カリキュラム分析の結果をふまえてカリキュラム開発を目指すには課題解決が必要になる。栄養教諭養成は養護教諭養成を模範としていることもあり、養護教諭養成大学へのインタビュー調査も視野に入れる必要性を検討している。さらに文部科学省の専門家へのインタビュー調査等を実施し課題解決の糸口を見出しまとめる。
大動脈解離に対する流体力学評価および病態バイオマーカーによる新規治療戦略の確立

1.4D flow MRI,4D-MDCTによりB型大動脈解離の血行動態(偽腔内の血流速、圧、剪断応力の分布など)を解析するとともに、大動脈壁の状態をより鋭敏に反映する血液マーカー検査(血中miRNA)を組み合わせることで将来的な大動脈形態の変化を予測するアルゴリズムの開発。2.上記に基づき開発したアルゴリズムに照らし合わせることで、瘤拡大を未然に予防するような新規治療体系の構築1.4D flow MRI,4D-MDCTによりB型大動脈解離の血行動態(偽腔内の血流速、圧、剪断応力の分布など)を解析するとともに、大動脈壁の状態をより鋭敏に反映する血液マーカー検査(血中miRNA)を組み合わせることで将来的な大動脈形態の変化を予測するアルゴリズムの開発。2.上記に基づき開発したアルゴリズムに照らし合わせることで、瘤拡大を未然に予防するような新規治療体系の構築
数理モデル解析による幻覚の発現に関わる神経基盤の解明と治療戦略の構築

幻視とは、実際にはないものが存在するかのように見えてしまう幻覚のことである。自発的な現象であるため、患者が幻視を体験しているところを診察や実験場面等で都合よく医療者が遭遇できることは少ない。我々は先行研究で、幻視と現象学的にも神経学的にも類似した「パレイドリア」という錯視を幻視の代用尺度として患者から誘発し、幻視の有無を推定し定量化する方法を作成した。そこで本研究では幻視が生じることの多いレビー小体型認知症を対象に、幻視様錯視であるパレイドリアの発現と関連する脳領域をSPECTおよびMRIのVBM法で解析し、幻視の発現に関与する神経基盤を明らかにすることを目的としている。
術後再発症例に特異的発現パターンの同定と感受性予測を含む個別化診断手法の構築

研究代表者らは、"機能的に関連した一連の遺伝子セット"を解析単位とする解析手法を用いる事によって、肺腺癌の多様性に関する"ターゲットパスウェイ"の抽出に成功した。この"ターゲットパスウェイ"を基にした判別モデルを用いて、独立した肺腺癌データを解析したところ、統計的に有意に、術後予後良好群と予後不良群に分類することができた。また、肺腺癌細胞株を用いた検討により、"ターゲットパスウェイ"に対する阻害活性を持つ薬剤の感受性予測モデルの構築にも成功した。近年の国民的な健康志向の高まりから喫煙率は低下の兆しを見せており、喫煙との関連が強い肺扁平上皮癌の将来的な減少傾向が想定されている。然しながら、我国の女性肺癌の大半は、生涯に渡る非喫煙者に生じた肺腺癌であり、さらには、我が国を含む多くの先進諸国において、喫煙との関連がほとんどない肺腺癌の相対的及び絶対的増加傾向が浮き彫りとされてきている。研究代表者らは、肺腺癌の多様性に関するさらに深い知見を、"機能的に関連した一連の遺伝子セット=パスウェイ"を解析単位とする事によって明らかとした。すなわち、外科切除を受けた肺腺癌症例の「再発死亡群」と「外科切除による治癒群」の2群間で発現が異なる遺伝子が特徴付けるパスウェイについて、GSEA法を用いることにより、特徴的なパスウェイ群の抽出に成功した。さらに、培養細胞にFDA認可の化合物を加えた際に観察されたmRNA発現プロファイルの変化をデータベース化したConnectivity Mapを用いて、肺癌患者における「再発死亡群」類似のプロファイルから「外科切除による治癒群」類似のプロファイルに変化させ得る薬剤を探索した結果、我々がGSEA法を用いて抽出した"ターゲットパスウェイ"の阻害と抗腫瘍活性をもつ阻害剤が含まれていた。以上の結果は、2つの全く独立したバイオインフォマティクス手法による網羅的発現解析データの活用が、作用点の一つとして同じ"ターゲットパスウェイ"の抽出に帰結した信頼性を示しており、今後このパスウェイを基にした感受性予測モデルの構築を進めていく。然しながら、我国の女性肺癌の大半は、生涯に渡る非喫煙者に生じた肺腺癌であり、さらには、我が国を含む多くの先進諸国において、喫煙との関連がほとんどない肺腺癌の相対的及び絶対的増加傾向が問題となっている。研究代表者らは、"機能的に関連した一連の遺伝子セット"を解析単位とする解析手法を用いる事によって、肺腺癌の多様性に関する知見を明らかとした。すなわち、外科切除を受けた肺腺癌症例を解析対象とし、GSEA法を用いることにより、「術後再発死亡群」と「外科切除による治癒群」の2群間で発現が異なる遺伝子が特徴付ける一連の機能(=パスウェイ)の抽出に成功した。また、培養細胞にFDA認可の化合物を加えた際に観察されたmRNA発現プロファイルの変化をデータベース化したConnectivity Mapを用いて、肺癌患者における「再発死亡群」類似のプロファイルから「外科切除による治癒群」類似のプロファイルに変化させ得る薬剤を探索した結果、我々がGSEA法を用いて抽出した"ターゲットパスウェイ"の阻害と抗腫瘍活性をもつ阻害剤が含まれていた。これらの結果は、2つの全く独立したバイオインフォマティクス解析手法による網羅的発現データの活用が、癌化に重要な作用点の一つとして同じ"ターゲットパスウェイ"の抽出に帰結した信頼性を示している。さらに、この"ターゲットパスウェイ"を基にした術後の判別モデルを用いて、米国スローンケタリングがんセンターで取得された肺腺癌データを解析したところ、統計的に有意に、術後予後良好群と予後不良群に分類することができた。
視覚障害者の円形平面空間における空間把握に関する研究

本研究は、円形平面空間における視覚障害者の空間把握特性や探索行動を明らかにするために、全盲の視覚障害者を被験者として実験を行った。円形内側歩行の実験では、半径の相違による円周1周時の相違や中心把握の相違を明らかにした。また円形の内側に障害物を置いた場合の空間把握についても明らかにした。円形外側歩行の実験では、円周1周時および1/4、1/2、3/4周時についても調査し、半径の相違および周回数の相違による空間把握の相違を明らかにした。また、空間把握の手がかりを採取し、分類した。さらに、探索歩行中の探索行動とその理由を明らかにした。視覚障害者にとって、円形平面空間上での歩行は、方向感覚を失いやすく、また、自分の位置を把握することも難しい。実際のショッピングセンターや地下街などの空間では、迷うことはもちろん危険なこともしばしばある。そこで、本研究では、円形平面空間における視覚障害者の空間把握特性や探索行動特性を明らかにするために視覚障害者を対象として空間把握実験調査を実施した。実験調査は屋内に模擬実験空間を作製し、全盲の視覚障害者とアイマスクを着用した健常者を被験者として行った。模擬実験空間は、半径が2m5mの異なる円形平面状の空間4種類と半径4mで円形の中に柱状や壁状の障害物がある空間3種類で、合計7種類である。これらの模擬実験空間は衝突時の安全性を考えてダンボールパネルを用いて制作した。また、全盲の視覚障害者は18人、アイマスクを着用した健常者は12人、実験の補助や記録、安全確保をするスタッフは16人であった。実験調査は、平成27年8月12日から19日の8日間に行った。現在は実験結果の分析途中であるが、全盲の視覚障害者とアイマスクを着用した健常者との空間把握特性や探索行動の特性の相違、円形半径の違いによるそれらの相違、さらには、円形内部の障害物の有無や障害物の形状の違いによるそれらの相違を明らかにする予定である。実験結果は、日本建築学会や国際学会での発表および関西大学における各種出版物において公表する予定である。実験調査は予定通り順調に進み終了した。現在は結果の分析中である。そこで、本研究では、円形平面空間における視覚障害者の空間把握特性や探索行動を明らかにするために視覚障害者を対象として空間把握実験を実施した。平成27年度は、円の内側に沿って被験者が歩き、一周したことや円の中心を把握するという実験であったのに対し、平成28年度は、円の外側に沿って歩き、一周したことがわかるかという実験であった。平成28年度の実験は、平成27年度の実験と同様に屋内に模擬実験空間を作製し、全盲の視覚障害者とアイマスクを着用した健常者を被験者として行った。模擬実験空間は、半径が2m5mの異なる円形平面状の空間4種類とそれらの円の外側に柱状の障害物をおいた4種類を用意し、合計8種類であった。これらの模擬実験空間は、被験者の衝突時の安全性を考慮してダンボールパネルを用いて制作している。また、全盲の視覚障害者は18人、アイマスクを着用した健常者は24人、実験の補助や記録、安全を確保するためのスタッフは28人であった。実験は、予備調査を含め平成28年8月11日から20日の8日間に行った。平成28年度の実験結果については現在分析中であるが、全盲の視覚障害者とアイマスクを着用した健常者との空間把握特性や探索行動特性の相違、円形の半径の違いによる相違、さらには平成27年度の結果との比較を通してそれらの相違等を明らかにする予定である。実験結果は、日本建築学会や国際学会等での発表および関西大学における各種出版物において公表する予定である。本研究は、円形平面空間における視覚障害者の空間把握特性や探索行動を明らかにするために、全盲の視覚障害者を被験者として模擬実験空間を作製し実験を行った。平成27年においては、円形内側の把握についての実験を行い、平成28年においては、円形外側の把握についての実験を行った。平成29年においては、平成27年及び28年の実験の拡張空間として、曲率半径の大きい円弧状の平面空間を12種類及び直線状の平面空間2種類、合計14種類の模擬実験空間を用いて実験を行った。これらの模擬実験空間は、被験者の衝突時の安全性を考慮して段ボールパネルで作製している。また、平成29年度の実験は、全盲の視覚障害者12人、アイマスクを着用した健常者23人、実験の補助や記録、安全を確保するためのスタッフは24人であった。アイマスクを着用した健常者は比較対照であるが、失明をして間もない視覚障害者や災害時の停電などにおける一時的な暗闇の中での健常者として想定している。実験は、予備調査を含め平成29年8月11日から20日の8日間に行った。平成29年度の実験結果については、現在、分析中であるが、曲率半径の違いや壁面が身体の右側にある場合または左側にある場合の相違、円弧が凸状の場合または凹状の場合の相違、さらには、全盲の視覚障害者とアイマスクをした健常者の相違などを明らかにする予定である。

実験結果は、日本建築学会や日本都市計画学会、さらには、国際学会等で発表するとともに、関西大学における各種出版物において公表する予定である。本研究は、円形平面空間における視覚障害者の空間把握特性や探索行動を明らかにするために、全盲の視覚障害者を被験者として実験を行った。円形内側歩行の実験では、半径の相違による円周1周時の相違や中心把握の相違を明らかにした。また円形の内側に障害物を置いた場合の空間把握についても明らかにした。円形外側歩行の実験では、円周1周時および1/4、1/2、3/4周時についても調査し、半径の相違および周回数の相違による空間把握の相違を明らかにした。また、空間把握の手がかりを採取し、分類した。さらに、探索歩行中の探索行動とその理由を明らかにした。現在、平成27年度の実験調査の結果を分析中であるが、今後さらなる詳細分析とともに、平成28年度には、平成27年度の7種類の円形平面実験空間を基に、半径を変化させた空間など関連する実験空間において実験調査の実施を考えている。さらには、点字ブロック等を利用した、円形平面空間把握の改善策を模索する予定である。現在、平成28年度の実験調査の結果を分析中であるが、今後さらなる詳細分析とともに、平成27年度の結果との比較をする。また、平成29年度では、実験空間の円の半径を平成27、28年のものよりも大きくし、視覚障害者の曲線壁面の把握に関する実験を行いたいと考えている。さらに、点字ブロックなどを用いた、円形平面空間把握の改善策を模索したいと考えている。建築計画十分な分析結果を得ていないことで国際学会や各種学会における発表を平成27年度内に行っていないため、外国旅費等を使用しておらず次年度使用額が生じている。実験調査は順調に遂行したが、結果の分析に時間がかかっており、学会発表や論文投稿ができていないため、少し次年度使用額が生じている。次年度使用額については、平成28年度以降に、Enviromental Design Reseach Association等の国際学会にて発表を行うための外国旅費に使用する。また、平成28年度は新たな実験を行う予定であり、平成28年度の科研費は、実験空間制作費や被験者及び実験協力者への謝金、その他実験に関わる消耗品費として使用する予定である。次年度使用額については、平成29年度以降に、日本建築学会や国際学会であるEnvironmental Design Research Associationでの発表および学術雑誌への投稿のための費用として使用する予定である。また、29年度配分額の使用については、27年度、28年度の実験に関する補助的な実験を新たに行い使用する予定である。
工学を総合化する知的人工物に関する研究

本年度は全5年計画の第3年度にあたり、昨年度までに明確化した人工物工学の研究の基軸に従ってこれまでの9研究班の構成を3研究班の構成に改めた。研究班1「知識創発支援環境」は、どのようなものをつくればよいかという設計の仕様を明確にする段階を支援するための研究である。研究班2「知的人工物実現化支援環境」は、いかに知的な人工物の着想を実現までにもっていくかに関する研究である。研究班3「人工物環境学」は、人間をとりまく人工環境をいかにつくり出していくかに関する人間の知識の研究である。本年度研究班1では、概念を明確化し協調作業を支援するためのメンタルワールドブラウザ(MWB)の検討を行い計算機システムを試験的に作成した。MWBに必要な仕様として明らかになったものは、計算機ネットワークを媒介にした非同期コミュニケーション、文字情報とイメージ情報が互いにリンクする構成などであり、試作システムにはこの仕様が反映されている。既存設備との関係では、3次元疑似運動出力装置、レーザリソグラフィ装置とMWBとの結合が検討されている。研究班2では、設計を詳細化する過程での各種の観点からの検討を支援するための計算機環境と、実際に設計を実現するための装置についての研究を行った。具体的にはマイクロマシンを対象にした機能設計システム、有限要素解析システムなどの試作、またマイクロアセンブリ装置を利用した表面活性化接合技術の開発などを行った。研究班3では、人工環境は人間の知識の反映であるとの見地から設計知識の記述について検討を行い、エンジニアリングヒストリーベースの試作を行った。また協調設計の支援を目的としてレーザリソグラフィ装置を利用したラピットマニュファクチャリングの研究を行った。11月には第二回人工物工学国内シンポジウムを東京大学にて開催した。このシンポジウムでは各班の成果の中間発表があり、またパネル討論ではこれからの工学設計の基本軸として、限られた資源の中でいかに目的に沿った人工物を作り出すかという有限性のパラダイムが論じられた。シンポジウムでは研究発表とともに、人工物工学研究のインフラストラクチャと位置づけられる2地点間放送システム(パソリンク)、インターネット上での放送システム(MBone)などが公開された。
ロシア極東経済の発展の可能性と日本の役割

平成7年度の研究は、基本的には(1)極東経済の現状分析(2)極東経済と諸外国との貿易・投資についての資料の収集、(3)それらの分析と資料を基にして極東経済の回復の可能性を探った。11の研究発表論文の他、まだまとまってはいないが、途中の経過報告として(1)1995年11月11日(土)大阪大学における「重点領域研究:スラブユーラシアの変動」の極東班(藤本班)の研究会において「ロシア極東の経済と日本の役割」(2)1995年11月28日(火)防衛研究所のコンファレンスにおいて「ロシア極東の経済展望」を発表した。これらの分析と入手した資料をもとにして、次年度は極東とアジア諸国との経済関係を分析する計画である。
高エネルギープラズマプロセスによる高機能傾斜材料の創製に関する共同研究

本研究では、高エネルギープラズマプロセスによる高機能傾斜材料の創製に関する共同研究をこの3年間に推進し、以下に示す研究成果を得た。1.ガストンネル型プラズマ溶射により、種々の実験条件下でジルコニア、アルミナ混合粉末を溶射して複合傾斜機能膜を作製し、高機能膜が得られる条件を調べた。また、ジルコニア複合皮膜における微構造をSEMなどにより観察するとともに、ジルコニア複合皮膜の硬度特性を中心に機械的特性を明らかにし、アルミナ混合の効果を調べた。2.傾斜機能強化のためジルコニア、アルミナ複合皮膜を作製し、その硬度の傾斜機能性に対する溶射プロセスの影響を調べた。特に、溶射回数が増えるとジルコニア複合皮膜の傾斜機能性が向上するが、表面硬度の上昇の原因として膜の厚さの影響、熱的効果が非常に強いことがわかった。3.新しい高エネルギープラズマプロセスであるガストンネル型プラズマ反応溶射による窒化チタン(TiN)厚膜を作製し、その膜の機能性を解明し、組織・構造についても気孔の分布などから検討した。4.相手側を訪問し、プラズマ溶射によるアルミナ皮膜、ジルコニア熱遮蔽膜(TBC)、ジルコニア系傾斜材料及びWC/Ni/Co混合皮膜作製の実験研究に加わり、膜品質を向上させた。その結果と日本で得られたジルコニア複合皮膜と比較するとともに、高エネルギープラズマを用いた傾斜材料の高機能化について検討した。5.傾斜機能材料の高機能化の観点からプラズマ溶射プロセス解明のための理論的研究を行い、プラズマ溶射プロセスによるジルコニア・アルミナ複合皮膜についてその熱伝導特性の非等方性を理論的に明らかにした。また、熱輸送モデリングによりジルコニア複合膜の熱特性の解析を行った。6.以上の研究成果をプラズマ応用国際シンポジウム、ISAPS'99,'01,また3回の研究講演会(1999,2000,2001年)で発表し、本研究の内容について討議、取りまとめた。本年度は、傾斜機能を持つ熱遮蔽材料の開発の観点から、双方が並行してプラズマ溶射実験を行い、以下に示すような研究成果を得た。1.日本側の研究代表者等が相手側を訪問し、高エネルギープラズマプロセスにる高機能傾斜材料の創製についての共同研究を円滑に遂行するため、3年間の全体計画を討議し、おたがいの分担を確認した。2.相手側を訪問時にプラズマ溶射の実験研究に参加し、ジルコニア、アルミナの容射皮膜を作製し、ジルコニア系傾斜材料に関する共同研究を開始した。3.日本側においても同様に、ガストンネル型プラズマ溶射により種々の実験条件下でジルコニア、アルミナ複合傾斜機能膜を作製し、高機能膜が得られる条件を調べた。また、ジルコニア複合皮膜における微構造をSEMなどにより観察するとともに、ジルコニア複合皮膜の高度特性を中心に機械的特性を明らかにした。4.米国側では、ジルコニア熱遮蔽膜(TBC)、WC/Ni/Co混合皮膜等の作製実験に加え、傾斜機能材料の高機能化の観点からプラズマ溶射プロセス解明のための理論的研究を開始した。5.1999年9月のプラズマ応用国際シンポジウム、2000年3月の研究講演会において以上の研究成果を発表するとともに、ジルコニア系傾斜材料の高機能化について討議した。研究代表者等が4月に米国UCLAにおいて今年度の研究計画についての打ち合わせを行い、以下に示す研究成果を得た。

1.日本側ではガストンネル型プラズマ溶射により、傾斜機能強化のためジルコニア、アルミナ混合粉末を種々の実験条件下で溶射して皮膜硬度の傾斜機能性を調べ、昨年度の結果と比較した。特に、溶射回数が増えるとジルコニア複合皮膜の傾斜機能性が向上するが、表面硬度の上昇の原因として膜の厚さの影響が非常に強いことがわかった。その複合膜の組織・構造についても気孔の分布などから検討した。2.相手側を訪問しプラズマ溶射による熱遮蔽皮膜(TBC)及びWC/Ni/Co混合皮膜作製の実験研究に加わり、その結果と日本で得られたジルコニア複合皮膜と比較するとともに、高エネルギープラズマを用いた傾斜材料の高機能化について検討した。3.米国側ではジルコニア傾斜機能皮膜(TBC)、WC/Ni/Co混合皮膜等の実験研究を進め、膜品質を向上させた。また、プラズマ溶射プロセスによるジルコニア・アルミナ複合皮膜についてのモデリングを行ない、その熱伝導特性の非等方性を検討するなど理論的研究を進めた。4.日本を訪問し、これまでの実験結果をもとに高エネルギープラズマプロセスによるジルコニア複合皮膜の傾斜機能向上についての討議を行った。また、日本側の実験にも加わり、プラズマプロセスのメカニズムについて実験的・理論的に検討した。5.以上の研究成果を2001年3月研究講演会で発表し、ジルコニア複合皮膜の緻密性、耐摩耗性、高温耐食性の改善について討議した。1.昨年度までの研究成果をもとに、ジルコニア複合皮膜(TBC)の傾斜機能性の向上について検討を行った。その結果、基板を固定して溶射した場合、表面硬度が上昇し直線的に傾斜した硬度分布が得られ、このような傾斜機能性の向上に対して、プラズマの熱プロセスの影響が非常に大きいことを明らかにした。2.ガストンネル型プラズマ溶射によりジルコニア、アルミナ粉末の混合比を変えてジルコニア複合皮膜を作製し、熱遮蔽皮膜(TBC)としての有効性を検討した。アルミナ混合比20-80%において、皮膜硬度、皮膜構造(薄層)に対するアルミナ混合の効果を明らかにした。また、相手側を訪問しプラズマ溶射によるジルコニア熱遮蔽皮膜(TBC)、傾斜機能皮膜作製の実験研究を進め、高エネルギープラズマを用いた傾斜材料の高機能化、品質の向上等を議論した。3.米国側と合同で、プラズマ溶射プロセスによるジノルコニア・アルミナ複合皮膜の熱伝導特性の非等方性を理論的に明らかにし、TBCとしての有効性を議論した。また、熱輸送モデルにより厚さ方向の熱輸送に対する熱抵抗を計算して、複合層数の影響などを論じた。4.ガストンネル型プラズマ反応溶射による窒化チタンの厚膜(1OOμm以上)を短時間(10s)に作製し、その特徴を明らかにした。特に、TiN膜のTiN比、硬度、組織等に及ぼす実験条件の影響について検討した。5.本研究で得られた研究成果については、2001年7月の第3回プラズマ応用科学国際シンポジウムISAPS'01において発表し、ジルコニア複合皮膜の緻密性、皮膜硬度の傾斜機能性、耐摩耗性、高温耐食性等について討議した。また、以上の研究成果を2002年3月の研究講演会Research Meeting 2002で発表し、その内容について議論するとともに、今年度の取り纏めを行った。
ホローコーン照明による超解像無収差結像法の開発

我々は電子顕微鏡の分解能を超解像化させるため幾つかの手法を開発中である。焦点位置変調型画像処理法、加速電圧変調法による実時間画像処理法、照射ビームの角度変調型超解像法等である。これら3つの手法はお互いに独自の長所を有しており、複合的な利用方法が望まれる。すなわち研究課題のホローコーン照明結像法は3番目の手法に分類されるが、1ないしは2番目の焦点位置変調効果加えて初めて超解像化が達成される。本年度は超解像無収差結像の進展として研究発表1-6)(内4件は印刷中)、及び応用研究としてこれらの結像法を用いたダイヤモンド界面の原子構造解析に関する4編の研究発表を行った。具体的な成果をまとめると以下の通りである。1)現有のHoolw-cone照明法をより正確に行い超解像化を進めるためにコマ収差の新しい測定法を提案した。(研究発表1)2)超解像法の原理と応用に関する招待講演を2つの国際会議で行った(研究発表2、3)。3)超解像化の達成度を評価するために分解能を正確に評価する手法を提案した(研究発表4)。4)無収差観察技術を実時間化させることに成功した。(研究発表5、6)また、これらの手法を用いた応用研究として界面構造解析を実施した。すなわち、5)ダイヤモンド/ダイヤモンド界面の欠陥構造、不純物解析に成功した。界面には過剰炭素によって形成されたと考えられる格子間原子型の転位ループが観察された。また不純物として鉄とシリコンが界面において検出され、成膜時の不純物混入と膜質の関係が議論された。成長膜中にも成長方位によって格子間原子型の転位ループが連なっている特異な欠陥構造が観察され、成長メカニズムとの関連が議論された。(関連論文3件)6)鏡面シリコン基板上の初期成長ダイヤモンド粒の成長メカニズムを界面構造観察から推定した。すなわち格子欠陥によって発生したエッチピットが核発生点になっていることを明らかにした(論文1件)。以上が本年度のおもな研究実績である。
非定常経済時系列間の相互依存性とその統計的推測

本研究は、非定常経済時系列間の相互依存関係の定量的統計的測定を目的とするものである。本年度の研究によって得られた主なる成果は以下の通りである。定常時系列間の相互依存関係にかかわる周波数領域での整合的な尺度体系は一方向効果測度と共時的相互性測度としてすでに本研究代表者が与えている。これらは経済変数間の因果性、相互依存性の定量的表現を可能にする。マクロ経済時系列の特徴は、トレンド(長期時系列相関)を含んでいることであり、その時間領域における相互関係の表現には、共和分モデル、誤差修正モデル等の非定常時系列モデルが適切であると考えられている。ただこれまでの計量経済学における研究は、これらの時間領域モデルの統計的検定及び推定に限定されている。長期的相互依存関係を扱うには、非定常時系列への相互依存測度を拡張する必要がある。これをいかに扱うかが本研究の主題となり、これに対する解決法が本研究の成果である。非定常過程の場合にも周波数応答関数を使って、確率過程の確率積分表現は可能であり、これにもとづいて、定常過程に対応する予測誤差の積分表現が行える。これが基本的な考え方であり、このことにより、一方向効果測度、相互効果測度を定常過程と同様に表現すれば、周波数領域における相互依存測度が得られる。このことから、共和分過程に対しても同様の測度を得ることが出来、したがって共和分する経済変数間の周波数領域での相互作用を、定量的に時間領域モデルにおけるパラメーターの関数として得ることが可能となった。また、これにもとづき、それぞれの測度の統計的推定、検定も得ることが出来た。とくに低周波での測度は、経済変数の長期的依存関係の定量的測度となる。これが本年度の研究成果である。
分子性磁性伝導体のπ-d相互作用の制御

本研究においては、局在性の強いd電子と有機π電子による伝導電子系が相互作用しながら複合している物質を対象とし、とくに一連のN,N′-ジシアノキノンジイミン(DCNQI)の銅塩に注目して、π-d相互作用がその電子物性をいかに規定しているかの解明を目指した。ジメチルDCNQI銅塩においては、磁化率と熱測定から、圧力-温度状態図における金属-絶縁体の境界が、金属相の伝導電子エントロピーと絶縁相のd電子スピンエントロピーの競合によって概ね制御されていることを導いた。また、ヨウ素置換DCNQI銅塩に対しては、磁化率に加えて低温電子比熱の測定をおこなって、この系の異常な磁性がπ-d混成遍歴電子系に由来していることを示した。この混成相互作用を制御している機構をこれらの巨視的測定のみから結論するのは難しいが、今後圧力下の測定などによって追求していく。以上の結果は近いうちに詳細を含めて論文として公表する予定である。
歯槽骨吸収抑制を目的としたビスフォスフォネート臨床応用法の確立

ゴム製リガチャーをラット臼歯部に装着させて誘起した実験的歯周炎モデルを使用し、局所投与したビスフォスフォネートが歯周炎による歯槽骨の吸収を抑制できるか否かについて検討した。また、矯正力による歯の移動のコントロール(固定や保定)に際して、ビスフォスフォネートの局所投与が有効であるか否かについてもラットを用いて実験的な検討を行った。さらに、ビスフォスフォネートの骨吸収抑制機序について、ラットを用いた動物実験、マウス頭蓋冠の器官培養、骨系細胞株(MC3T3-E1細胞)の細胞培養実験などを行い、詳細な検討を行こなった。その結果、全身的に投与した場合と同様、局所的に歯槽骨骨膜下に投与したビスフォスフォネートも、歯周炎や矯正的な歯の移動に伴う歯槽骨の吸収を有意に抑制できることが明らかとなった。イオン導入による局所投与も有効ではあったが、その効果は小さかった。骨吸収抑制機序の検討から、ビスフォスフォネートは、破骨細胞のリクルートメントは抑制せず、アポトーシスの誘導、酸性フォスファターゼ活性の低下、プロスタグランヂンE2の産生抑制など、その機能が抑制されていることが示された。今後、ビスフォスフォネートの適用頻度、毒性面をも含めてどのビスフォスフォネートが歯科的な適用に最も適しているか、注射投与やイオン導入法の他に、局所的に使用できるどのようなdrug deliverysystemがあり得るかなどについて更に検討が必要と考えられる。今年度は、いくつかのビスフォスフォネートのなかで、近年開発されたもっとも強力なビスフォスフォネートの一つであるリセドロネートと、プロトタイプのビスフォスフォネートの一つであるクロドロネートの二つを選び、実験的に誘起したラット歯周炎による歯槽骨の吸収が、これらのビスフォスフォネートの全身投与あるいは局所投与によって抑制されるか否かについて検討を加えた。なお、全身投与の方法としては皮下注射(リセドロネート)により、局所投与の方法としては、局所への注射(リセドロネート及びクロドロネート)とイオン導入法(リセドロネート)との二種について検討した。その結果、全身的に投与したリセドロネートは、用量依存的に歯槽骨の吸収を抑制することが確認された。一方、局所適用したビスフォスフォネートについてみると、必ずしもその効果は一定していなかった。すなわち、イオン導入による適用では、有意の抑制が得られたものの、その結果に再現性が欠ける面があった。また、注射による適用では、より高い効果が期待できる筈のリセドロネートによる効果が一定せず、むしろプロトタイプのビスフォスフォネートであるクロドロネートの方に高い効果が得られる傾向がみられた。歯槽骨局所へのビスフォスフォネートの親和性、分布様式にビスフォスフォネート間で差があることが考えられる。また、構造式の違いによって、それらの骨吸収抑制機序に違いがあることも示唆されており、この点についても、骨器官培養系を用いて、検討中である。今年度は、実験的に誘起したラット歯周炎による歯槽骨の吸収・破壊が、プロトタイプのビスフォスフォネートの一つであるクロドロネートの局所投与によって、抑制可能であるか否かを中心に検討を加えた。まず、実験的な歯周炎モデルとして、ラットの上顎第一大臼歯にゴム製のリガチャーを装着させ、第一大臼歯と第二大臼歯の歯間歯槽骨部に急激な骨吸収を起こさせる実験系を確立した。ついで、この実験系を用い、隔日に1週間に亘って局所投与(マイクロシリンジにより、歯槽骨骨膜下へ50uLを注射投与)したクロドロネートが、歯槽骨の吸収を抑制できるか否かについて、歯間歯槽骨部の骨塩量を測定(軟X線撮影画像のコンピューター解析によって、ハイドロキシアパタイト量として算出)することによって評価した。その結果、局所投与したクロドロネートは、用量依存性に(0-40mM)歯槽骨の吸収を抑制し、骨塩量の減少を抑制することが明らかとなった。

一方、マウス頭蓋冠を用いた器官培養系や、骨芽細胞の培養実験系での、ビスフォスフォネートの骨吸収抑制作用機序の検討から、クロドロネートや、その他のビスフォスフォネートは、歯周炎における骨吸収促進因子の一つと考えられているプロスタグランジンの産生を抑制し、LPSやIL-1による骨吸収の促進を強力に抑制することが示された。さらに、様々なビスフォスフォネートを10日間に亘ってラットに皮下注射した後、脛骨骨幹端部を組織学的に観察した実験から、ビスフォスフォネートが、破骨細胞機能を抑制すること、しかし、破骨細胞の数は減少していないことから破骨細胞前駆細胞から破骨細胞への分化は抑制されていないと考えられること、アポトーシスを起こしている破骨細胞が数多く出現していることから、ビスフォスフォネートが破骨細胞のアポトーシスを誘導する作用を持つと考えられること等が明らかとなった。今後、適用局所でのビスフォスフォネートの刺激性の有無、全身毒性などの点でデータが集積されることにより臨床応用への可能性がひろがると考えられる。
好塩基球の分化・活性化におけるSLP-76シグナル分子の役割に関する研究

アレルギー炎症における高親和性IgE受容体ならびにサイトカイン受容体を介した好塩基球の活性化シグナル伝達機構におけるSLP-76の機能について解析を行い、これら受容体によるシグナル伝達は、細胞種(肥満細胞と好塩基球)あるいはアウトプット(脱顆粒反応ならびにIL-4産生)でそれぞれ異なったシグナル伝達経路を介して誘導されること、すなわちSLP-76が異なる受容体下流シグナル伝達経路をそれぞれ別の機序で制御していることを見いだした。アレルギー反応は、即時型、遅発型、超遅発型とアレルギー反応初期から慢性化に至る過程で、関与する細胞や炎症を引き起こす化学物質の種類、性質が変化していく。これら一連の炎症反応は、肥満細胞ならびに好塩基球が重要な役割を果たしていることが明らかになっているが、これら細胞の機能的な共通性、特異性については不明な点が多い。本研究では、アレルギー反応に関与する肥満細胞ならびに好塩基球に発現するシグナルアダプター分子SLP-76に着目し、高親和性IgE受容体ならびにサイトカイン受容体を介した好塩基球の活性化シグナル伝達機構ついて解析するとともに、肥満細胞、好塩基球のアレルギー炎症における役割を比較解析を行った。本研究により我々は、SLP-76欠損脾臓ならびに骨髄誘導性好塩基球では、IL-3受容体ならびに高親和性IgE受容体刺激によるIL-4産生が認められないことから、SLP-76は好塩基球における1L-4産生の誘導に必須な分子であることを見いだした。さらに、これら受容体下流シグナル経路の差異を調べたところ、SLP-76欠損好塩基球で、IL-3刺激によるAKTのチロシンリン酸化が認められない一方、高親和性IgE受容体刺激ではAKTのチロシンリン酸化は正常であるが、PLCγのリン酸化が認められないことを明らかにした。結果、これら受容体によるIL-4産生は、それぞれ異なったシグナル伝達経路を介して誘導されていること、つまりSLP-76は異なる受容体下流シグナル伝達経路をそれぞれ別の機序で制御していることが示唆された。これらの本研究による成果は、アレルギー炎症における好塩基球の活性化機構解明に重要な役割を担うこと、ならびに肥満細胞と好塩基球との機能的な共通性、特異性の解明に強く貢献できると考えられる。近年、アレルギー反応において好塩基球の必要性が問われている。これまでに肥満細胞における研究は多く行われていたものの、好塩基球は、非常に少ない細胞集団であることならびに肥満細胞と同様の細胞であると考えられていたため、好塩基球の活性化機構の解明はほとんど行われていなかった。本研究では、アレルギー反応に関与する肥満細胞ならびに好塩基球に発現するシグナルアダプター分子SLP-76に着目し、アレルギー炎症における高親和性IgE受容体ならびにサイトカイン受容体を介した好塩基球の活性化シグナル伝達機構ついて解析を行った。本研究により、我々はSLP-76欠損脾臓ならびに骨髄誘導性好塩基球では、IL-3受容体ならびに高親和性IgE受容体刺激によるIL-4産生が認められないことから、SLP-76は好塩基球におけるIL-4産生の誘導に必須な分子であることを見いだした。これら受容体下流シグナル経路の差異を調べたところ、SLP-75欠損好塩基球で、IL-3刺激によるAKTならびにPLCγ2のチロシンリン酸化が認められない一方、高親和性IgE受容体刺激ではAKTのチロシンリン酸化は正常であるが、PLCγ2ならびにJNKのリン酸化が認められないことを明らかにした。これら受容体によるIL-4産生は、それぞれ異なったシグナル伝達経路を介して誘導されていること、すなわちSLP-76は異なる受容体下流シグナル伝達経路をそれぞれ別の機序で制御していることが示唆された。