hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生不良性貧血患者骨髄からの造血傷害性Tリンパ球クローンの単離

再生不良性貧血の免疫機序を明らかにするため、シクロスポリン依存性の再生不良性貧血患者KN(HLA-DRB1・1501および0405陽性)の骨髄から、in vivoで優位に増殖しているT細胞クローンを単離した。長期培養維持が可能であった16個のT細胞クローンはすべてCD4陽性であった。これらのうちVβ21陽性の1クローン(NT4.2)のみが、自己のCD34陽性細胞やEBウイルスでtransformした自己のB細胞株(lymphoblastioid cell line,LCL)との共培養により200pg/ml以上のインターフェロンγを産生するとともに自己のLCLや、PHAで刺激した自己のリンパ球に対して強い細胞傷害活性を示した。この細胞傷害活性は、倍地にHLA-DRまたはCD3抗原に対するモノクローナル抗体を加えることにより阻止されたが、HLA-DR2(HLA-DRB1・1501に相当)、HLAクラスI、HLA-DQおよびHLA-DPに対するモノクローナル抗体を添加した場合には影響を受けなかった。NT4.2は、allongeneicなLCLの一部に対しても細胞傷害活性を示したが、これらはすべてHLA-DR4(HLA-DRB1.0405に相当)を持っていた。また、NT4.2は、造血因子の存在下で一週間培養した自己のCD34陽性細胞をHLA-DR拘束性に傷害した。さらに、このT細胞クローンはCD34陽性細胞由来のコロニー形成を細胞間の接触を介して著名に抑制した。このT細胞クローンは、造血細胞上のHLA-DR4に結合している何らかの自己ペプチドを認識することによって造血の抑制に関与している可能性が示唆された。このペプチドを同定することによって、長年謎であった自己免疫性再生不良性貧血の標的抗原が明らかになるのではと考えている。平成6年度の研究により、シクロスポリン依存性の患者2例(SN、KN)の骨髄から、in vivoでクローン性に増殖しているT細胞クローンを単離し得た。このT細胞のレセプターβ鎖は、SNではVβ17、KNではVβ15であった。SNの骨髄細胞から樹立したこのT細胞クローンSN17は患者自身の骨髄CD34陽性細胞を特異的に認識し、かつこの細胞集団に含まれる造血前駆細胞のin vivoでの増殖を抑制した。KNについては、骨髄T細胞のVβ15cDNAをpolymerase chain reaction法を用いて増幅し、増幅産物をサブクローニング後、各Vβ15クローンの塩基配列を決定した。その結果、半数以上のクローンはin vitroで単離したT細胞クローンKN15と同じ塩基配列を示した。したがって、このT細胞クローンKN15は、患者の骨髄中で何らかの抗原を認識して増殖しているVβ15陽性T細胞クローンと同一のものと考えられた。一方、これらのシクロスポリン依存性の患者のほとんどは、HLAクラスII遺伝子のDRB1対立遺伝子のうち、DRB1^*1501を有していた。したがって、このHLAクラスII遺伝子が、骨髄で増殖しているT細胞の抗原認識に何らかの役割を果たしていることが予想される。実際、このT細胞クローンKN15は、患者のKNのBリンパ球をEBウイルスによりtransformしたB細胞株に対して増殖反応を示した。このT細胞のクローンの機能について今後詳細に検討していく予定である。平成6年度の研究により、シクロスポリン依存性の再生不良性貧血患者KN(HLA-DRB1^*1501および0405陽性)の骨髄から、in vivoで優位に増殖しているT細胞クローンを単離し得た。

これらのうちVβ21陽性の1クローン(NT4.2)のみが、自己のCD34陽性細胞やEBウイルスでtransformした自己のB細胞株(lymphoblastioid cell line、LCL)との共培養により200pg/ml以上のインターフェロンγを産生するとともに、自己のLCLや、PHAで刺激した自己のリンパ球に対して強い細胞傷害活性を示した。この細胞傷害活性は、培地にHLA-DRまたはCD3抗原に対するモノクローナル抗体を加えることにより阻止されたが、HLA-DR2(HLA-DRB1^*1501に相当)、HLAクラスI、HLA-DQおよびHLA-DPに対するモノクローナル抗体を添加した場合には影響を受けなかった。NT4T2は、allongeneicなLCLの一部に対しても細胞傷害活性を示したが、これらはすべてHLA-DR4(HLA-DRB1^*0405に相当)を持っていた。また、NT4.2は、造血因子の存在下で一週間培養した自己のCD34陽性細胞をHLA-DR拘束性に障害した。さらに、このT細胞クローンはCD34陽性細胞由来のコロニー形成を細胞間の接触を介して著明に抑制した。このT細胞クローンは、造血細胞上のHLA-DR4に結合している何らかの自己ペプチドを認識することによって造血の抑制に関与している可能性が示唆された。このペプチドを同定することによって、長年謎であった自己免疫性再生不良性貧血の標的抗原が明らかになるのではと考えている。
外側毛帯核にある聴覚時間コード回路の解析

1)外側毛帯核の下丘投射様式を他の聴覚入力系との関連においてより詳細に探るため、ネコを用いて逆行性トレーサーを下丘の各周波数域に注入した多数例において、下丘に投射する脳幹ニューロン群の逆行標識発現パターンを多変量解析方で調べた。その結果同側の外側毛帯腹側核(VLL)は反対側の蝸牛神経核が共通の変動因子の支配を強く受け投射パターンが瀰慢性であることが示唆された。これに対して外側毛帯背側核(DLL)はまったく別の変動因子の支配を受け独自のいわばnucleotopicalな終止パターンであることがわかった。2)時間コード処理のための神経回路に必須とされる抑制性ニューロンがGlycineとGABAのチャンネル別であるかどうか直接形態的にみるために、免疫組織化学(ネコ、ラット、モグラ)や伝達物質の高親和性取り込み法(ネコ、モグラ)をおこなった。外側毛帯核ニューロンの9割がGlycine and/of GABA陽性であることを見いだした。さらに3H-GlycineとWGA-HRPの混合物を下丘に注入しオートラジオグラフ法との組み合わせで観察すると下丘投射VLLニューロンの3割が3H-Glycineを高親和性取り込んだ二重標識ニューロンとして観察された。このことから外側毛帯核ではGlycineとGABAの両方ともが抑制性の神経伝達物質として重要な役割を担っていると思われた。3)さらに妊娠ラットを用いて外側毛帯核ニューロンの神経発生学的検索をおこなった。3H-Thymidineを用いたオートラジオグラフ法によるものにかわって最近BrdUを用いた免疫組織化学による方法が新しい導入され、神経トレーサーや他の免疫組織化学との多重染色が技術的に可能となってきた。外側毛帯核は(ラット胎生)E14に最終分裂する均一な細胞集団であることがあきらかになった。
稠密地震観測データを用いた非火山性深部低周波微動の発生過程の解明

西南日本の沈み込み帯では非火山性深部低周波微動が観測されているが,その発生過程に関する明快な結論は得られていない.紀伊半島南部で取得した稠密アレイ観測データと既存データの統合解析の結果より,反射法断面図で確認できるフィリピン海プレートに対応する反射層の層厚は一定ではなく,定常滑り領域下で厚くなっていること,低周波地震は,反射層が厚くなる領域内で発生し,微動発生域の近傍では,Low Vp, high Vp/Vsの特徴を示すことが明らかになった.これらのことから,微動の発生過程において流体の関与が示唆される.西南日本の沈み込み帯では非火山性深部低周波微動が観測されているが,その発生過程に関する明快な結論は得られていない.紀伊半島南部で取得した稠密アレイ観測データと既存データの統合解析の結果より,反射法断面図で確認できるフィリピン海プレートに対応する反射層の層厚は一定ではなく,定常滑り領域下で厚くなっていること,低周波地震は,反射層が厚くなる領域内で発生し,微動発生域の近傍では,Low Vp, high Vp/Vsの特徴を示すことが明らかになった.これらのことから,微動の発生過程において流体の関与が示唆される.西南日本の沈み込み帯では、フィリピン海プレートの沈み込みに起因した現象であると考えられている非火山性深部低周波微動が発生しているが、その発生過程に関する明快な結論は得られていない。その理由として、微動の発生場所が構造探査で得られる地殻構造と対応可能な精度で推定できていないことを挙げることが出来る。低周波微動が発生している紀伊半島では、平成16年に紀伊半島を南北に縦断する地殻構造探査と東西に横断する地殻構造探査が、それぞれ実施されている。平成19年度は、両探査測線上の観測点と紀伊半島南部の定常観測点で観測した発破と自然地震の初動走時データ及び平成16年1月-2月に紀伊半島南部で実施した臨時自然地震観測で得た走時データを用いてトモグラフィー解析をおこなった。得られた速度構造を基に、南北・東西両測線で得られたデータに対して共通反射点重合法による反射法解析を行ない、両探査測線下の反射法断面図を得た。その結果、紀伊半島下に沈み込むフィリピン海プレートに対応する反射層の厚さは変化し、測地学的研究や地球熱学的研究などにより示されている定常滑り領域下で厚くなっていること、低周波地震は、反射層が厚くなる領域内で発生し、発生域の近傍では、Low Vp, high Vp/Vsの特徴を示すことがわかった。また、微動の発生場所を高精度で把握する為に、和歌山県田辺市において稠密地震計アレイによる低周波微動観測を実施した。観測期間中に紀伊半島南部で発生した低周波微動を観測することに成功し、高精度な微動発生分布を得るための地震波形データを取得した。西南日本の沈み込み帯では、フィリピン海プレートの沈み込みに起因した現象であると考えられている非火山性深部低周波微動が発生しているが、その発生過程に関する明快な結論は得られていない。その理由として、微動の発生場所が構造探査等で得られる地殻構造と対応可能な精度で推定できていないことを挙げることが出来る。そこで、平成19年度に和歌山県田辺市において実施した稠密地震計アレイ観測で得たデータと紀伊半島に設置されている定常観測点のデータを用いて、微動発生場所の推定を行った。本研究課題でおこなった稠密地震計アレイ観測は、平成19年12月20日から平成20年5月6日まで実施した。観測には固有周波数1Hzの地震計と連続記録型オフランレコーダを用い、観測点を16箇所に200-300m間隔で十字型になるように設置して、上下動及び水平動の3成分観測を行った。得られたアレイ観測データから、平成20年2月中旬、3月中旬から3月下旬、4月下旬に低周波微動が確認でき、特に、3月10日から3月21日頃にかけて顕著な低周波微動が観測された。解析の結果、微動は、紀伊半島南西部から中部にかけて発生しており、稠密地震計アレイの設置場所から震央距離40km程度離れた紀伊半島中部(奈良県南部)で発生した微動も観測できた。微動の発生場所の深さは、30-35km付近に位置し、平成19年度に実施した既存地震観測データを用いたトモグラフィー解析で得られた3次元地震波速度構造と比較すると、Low Vp, high Vp/Vsの特徴を示す領域に位置する。このことから、微動の発生過程において流体の関与が示唆される。
チョウ目昆虫が植物の防衛機構を回避するシステムの解明

植物の誘導的な被食防衛に対し、植食者がそれを積極的に抑制する現象に近年注目が集まっているが、その実態にはいまだ不明な点が多い。本研究では、チョウ目昆虫に広く分布する、植物の「みどりの香り」の生合成を抑制する酵素に注目し、「みどりの香り抑制酵素がチョウ目幼虫による食草の防衛回避に寄与している」という仮説を立てこれを検証する。具体的にはチョウ目幼虫について、本酵素の1酵素としての存在と機能、2食草の誘導的な被食防衛に対する抑制作用を明らかにすることを試みる。本研究成果は、チョウ目昆虫の植食性獲得進化に新しい知見をもたらすとともに、農業害虫としてのチョウ目幼虫の管理につながる基盤的研究である。
大脳棘シナプスと開口放出の２光子顕微鏡による研究

我々のグループは既に大脳スパインシナプスの形態変化(可塑性)が興奮性伝達物質(グルタミン酸)で起き、学習記憶の素過程であることを明らかにしているが、今回は、形態可塑性に対する抑制性伝達物質(GABA)やモノアミン(dopamine)の効果を解明した。また、開口放出を起こす蛋白質SNAREsの存在様式や動態を2光子蛍光寿命法で測定することに成功し、シナプス研究に新しい道を拓こうとしている。研究項目1)の光刺激によるシナプス可塑性誘発法について、スパイン収縮・除去の誘発法の開拓についに成功した。これは以下の様な経緯である。これまで、電気刺激では収縮がでるのに、グルタミン酸アンケイジング法では収縮が出し難い状況が続いてきた。この原因が、電気刺激ではGABA受容体が刺激されているのに対して、グルタミン酸アンケイジングでは、全くGABA受容体を刺激しないだけでなく、阻害作用を持つことが可能性の一つと考えられた。本年度は抑制性伝達物質であるGABAに対する2光子対応ケイジド試薬の開発を推進し、世界に先駆けて二つの試薬(CDNI-GABA,DCAC-GABA)の合成に成功し二報の論文に発表した。これらにより、異なる波長でグルタミン酸とGABAを活性化する2色アンケイジング法が可能となった。そこで、スパイクの後にケイジドGABAの光刺激をペアにし、これとグルタミン酸アンケイジングを組み合わせると、見事にスパイン収縮が誘発されることを見出した。即ち、スパイン収縮除去はGABA依存性であることがわかってきた。これは、神経回路の発達にGABAが必須であることをよく説明する。現在、この現象について詳細を究明中である。研究項目3)の個体動物における光による可塑性誘発については、麻酔下の動物においてNMDA受容体依存性の収縮・除去の誘発が可能となった。研究項目5)自然刺激によるスパイン運動の可視化は、覚醒動物を視覚刺激しながら高速に樹状突起から画像を取得する実験セットの構築を終了し、動物実験に移っている。研究項目6)開口放出機構の可視化については新規なFRETプローブを開発し、β細胞においてSNARE蛋白質の集合が開口放出の直前に起きることについて報告した。新たに使用可能となったGaAs光電子倍増管を使って、側坐核MSN神経細胞の樹状突起スパインに対するSTDP刺激とドーパミン刺激による細胞内Ca2+, CaMKII及びPKA活性を蛍光比によるFRET測定を行った結果、遠位樹状突起ではドーパミンだけではPKA活性はあがらず、STDP刺激による細胞内カルシウム濃度が1秒程先行した場合のみドーパミンで十分なcAMPの産生が起き、これによりPKAの活性が上がり、CaMKIIのPP1による抑制がDRAPP32のリン酸化により脱抑制され、CaMKIIの活性化が強まり、スパインシナプスの増強を起こすことがわかった。ドーパミンがSTDPに先行したり、STDPからの遅延が長い場合には増強は起きない。これは、細い樹状突起ではcAMPを分解するPDEの活性が高く、cAMP濃度が低く保たれていることによると考えられた。この様に、高感度のGaAsP検出器を用いることにより、ThorndykeやPavlovによって100年前から見つかっていた行動から報酬への時間枠はスパインの運動性により説明されつ可能性が高いことがわかった。この時間枠をドーパミンが利用することにより、脳内報酬信号として機能する。これらの結果をScience誌に報告した。研究項目(1)2光子グルタミン酸刺激法は、これまでシナプスレベルのグルタミン酸受容体の刺激にのみ用いられて来た。今回、我々は対物レンズへの入射光を細くすることで細胞体を刺激して活動電位を出すことに成功した。これを用いて、樹状突起3パインに入力するシナプス前細胞を2光子グルタミン酸アンケージング法(720nm)で刺激して、樹状突起スパインへの入力細胞の分布をCaイメージング(830nm)で測定した。この結果、大脳新皮質では錐体細胞が疎な結合をしており、隣接したスパインでも近接した細胞からの入力が入るとは限らないが、特に大きなスパインについては同側からの入力が多吟ことなど不均一性があることが明らかになった。また、ケイジドG蛋白PA-Rac1を用いることにより、光刺激で頭部増大を起こすことが可能となった。研究項目3)の個体動物における光による可塑性誘発については、麻酔下の動物においてNMDA受容体依存性の増大を低頻度であるが誘発可能となるなど方法論の改良が進んだ。研究項甲(6)開口放出機構の可視化については、SNAP25を用いた分子内FRETプローブを開発し、β細胞に応用してSNARE蛋白質の複合化の様子の解析を行った。このプローブSLIMはin vitroでsyntaxinとの複合化を検出することができた。β細胞ではSNARE複合化が起きている領域と、ほとんどない領域が分かれた。

SNARE複合化め起きていない領域で起きた開口放出では、それに先行してSNAP25とsyntaxinが複合化するシグナルが検出された。また、その複合化はカルシゥム上昇の後に起きでいた。この様に、SNAREを直接標識したFRETプローブは開口放出機構の解明に有効であることが示された。研究項目(1)スパイン増大は2光子グルタミン酸法によって容易に誘発できたが単一スパインを刺激した場合の収縮の誘発が困難であり、これがスパイン可塑性の理解を妨げてきた。我々はグルタミン酸とGABAの2色アンケイジング法を開発してきたが、偶然、スパイク発生時点でGABAをアンケイジすることで、著しいスパイン収縮が誘発されることがわかった。この効果はGABAA受容体を介している。こうして確実に誘発できるようになった収縮は、増大と異なり側方に広がり、増大と競合した。これらはシナプス競合がしばしばGABAA依存的であることをよく説明する。(2,3) PA-低分子量G蛋白質を用いたスパイン形態可塑性の誘発法を種々試し、条件によっては光刺激で著しい収縮除去が誘発される条件を見いだしている。(4)個体覚醒動物がタスク試行中の単一スパインの形態可塑性を観察するために、共振スキャナーと3次元画像処理法を開発した。視野に移動格子を提示したときなどにスパインの増大が一過性に起きることが観察されるようになった。(5)精神障害モデル動物のスパインの形態異常を明らかにするために、長期的に脳表面に慢性的に送液するデバイスを製作して長期的にスパイン動態の観察をできるようにした。長期観察すると活動依存的可塑性阻害剤の存在下にもスパイン生成消滅が起きることが明らかとなってきた。(6)開口放出機構の可視化に、SNARE蛋白質を用いたFRETが有効に用いることができることを明らかいしてきたが、2光子FRET/FLIM法を用いることによって、SNAREの分子間相互作用を見ることにより、trans-SNAREとcis-SNAREが識別されることなど、定量的な情報が得られることがわかってきた。大脳樹状突起スパインシナプスの研究を継続し以下の進展を得た。1)スパイン収縮について懸案であったGABAがなぜいるのか、なぜ、グルタミン酸刺激を弱くしてはいけないかについては、細胞内にカルシウムバッファーを注入したところ、遅いバッファーは適切な濃度ではGABAの作用を模倣するのに、速いバッファーは可塑性を阻害するので、グルタミン酸受容体の作るカルシウムドメインが可塑性誘発に必須であるという結論に達した。結局、GABAはグルタミン酸受容体の活性化が保ったまま、バルクのカルシウム濃度を落とすので有効なので、カルシウムさえ押さえられていればGABAは必須でない。この様な事実は、これまでGABAの必要性に関する論争に終止符を打つものである。2)学習したスパインのみを標識するプローブの開発に成功していたが、その原理的な面と行動実験を進めた。原理的には樹状突起で合成された蛋白質は自由なので、増大したスパインに入りやすいという明白な理由が考えられた。実際、タンパク質は事前に作られている必要がある。
先天性貧血の発症に関与するmRNA選択的な翻訳調節機構の解明

細胞内のタンパク質合成の場であるリボソームは全身に存在している。しかし、リボソームの異常は様々な疾患を引き起こす。これはリボソームの機能が組織によって異なることを示唆する。リボソームタンパク質(RP)の異常による先天性貧血では、赤血球造血に関わる因子の産生が特異的に低下する可能性が示された。本研究ではその詳細な分子機構の解明を目指す。まず、ゼブラフィッシュにおいて複数のRP遺伝子の変異モデルを作製する。それらを用いて特定のタンパク質の発現や糖鎖修飾が変動することを明らかにする。さらに、ヒト細胞を用いて同様の現象が見られることを確認し、貧血発症のメカニズムを明らかにする。
プレシナプスにおけるアルツハイマー病発症の分子機序解析

2018度は研究計画に使用しうるマテリアルの作製をほぼ完了した。ヒトiPS由来の神経細胞でのPS1の生理的機能を解析する目的において、PS1 KO iPS細胞は必須となるが、PS1は神経幹細胞の維持に必須であることから、PS1 KO iPS細胞からの神経細胞への分化過程は異常となっている可能性がある。したがって、ゲノム編集技術を用いて、conditional KO(cKO)iPS細胞を樹立する。ターゲティングベクターとPS1を標的とするsingle-guide RNA/ Cas9発現ベクターを健常人由来iPS細胞へ導入し、相同組み換えの起こっているクローンをスクリーニングした。数十クローン解析したところ、ホモ接合体を示す3クローンを得た。KO iPS細胞から神経前駆細胞へ誘導した後に、前駆細胞のマーカーでもあるNotchシグナル経路を検討した結果、PS1の欠損自体では有意に変化している結果は得られず、他の因子によって補填されている可能性が示唆された。次に、iPS細胞から大脳皮質神経細胞へ分化誘導し、効率よくヒト大脳皮質神経細胞を供給する実験系を確立した。PSに変異のある複数のiPS細胞からヒト大脳皮質神経細胞を分化誘導させ、蛋白解析やRNA解析などに使用するサンプルを調製した。申請者が見い出していたPS遺伝子改変マウスで変化のある蛋白質に対する抗体等を入手し、免疫細胞化学やウェスタン解析などに使用できうるかを検討した。さらに、ADに特徴的な病理所見である老人斑を構成するAβについて、ELISA評価系を確立し、健常人iPS神経細胞に比べ、PS変異iPS神経細胞ではAβ42/Aβ40比の有意な上昇を認めている。ゲノム編集株の作製とその確認作業に手間取っていたために計画が少々遅れている。Conditional KO iPS細胞の作製については、現在得ているホモ接合体のクローンの詳細なゲノム解析を行う。PS遺伝子変異(PS1 M146L, A246Eなど)を持つ家族性アルツハイマー病患者由来iPS細胞について、複数の共同研究先より入手しているが、ΔE9変異について、ゲノム編集で作成追加する。これらPS1変異iPS神経細胞でのシナプス機能の電気生理学的特性、カルシウム蛍光指示薬を用いたカルシウムイメージングの検討を開始する。電気生理学的手法などの実験は慶應義塾大学内の専門家との共同研究を見据えてディスカッションを始めている。さらに、PS/ γセクレターゼ複合体を特異的に認識し、内在レベルで免疫染色に使用可能なA5226A抗体を用いて、ヒト神経細胞でのγセクレターゼ複合体とシナプスとの局在を検討する。初年度は研究計画に使用しうるマテリアルの作製や試薬の入手を行った。ヒトiPS由来の神経細胞でのPS1の生理的機能を解析する目的において、PS1 KO iPS細胞は必須となるが、PS1は神経幹細胞の維持に必須であることから、PS1 KO iPS細胞は樹立しにくい可能性がある。したがって、CRISPR-Cas9のゲノム編集技術を用いて、PS1 conditional KO(cKO)iPS細胞を樹立する。ターゲティングベクターとPS1を標的とするsingle-guide RNA/ Cas9発現ベクターの構築は終えており、それらのプラスミドを健常人iPS細胞へ導入し、相同組み換えの起こっているクローンをスクリーニングした。数十クローン解析したところ、ヘテロ接合体を示すクローンを得た。iPS細胞から大脳皮質神経細胞へ分化誘導し、安定的にヒト大脳皮質神経細胞を供給する系を確立した。申請者が見い出していたPS遺伝子改変マウスで変化のあるシナプス蛋白質に対する抗体等を入手し、免疫細胞化学やウェスタン解析などに使用できうるかを検討した。さらに、ADに特徴的な病理所見である老人斑と神経原線維変化を構成するAβとタウについて、それぞれの評価系を確立し、健常人iPS神経細胞に比べ、PS変異iPS神経細胞ではAβ42/Aβ40比の有意な上昇を認めた。iPS細胞に関する材料の入手等は順調に進んでいる。遺伝子改変マウスに関しては、慶應義塾大学内の遺伝子組み換え、及び動物実験計画書の承認を得ている。

申請者が見い出していたPS遺伝子改変マウスで変化のある蛋白質に対する抗体等を入手し、免疫細胞化学やウェスタン解析などに使用できうるかを検討した。さらに、ADに特徴的な病理所見である老人斑を構成するAβについて、ELISA評価系を確立し、健常人iPS神経細胞に比べ、PS変異iPS神経細胞ではAβ42/Aβ40比の有意な上昇を認めている。ゲノム編集株の作製とその確認作業に手間取っていたために計画が少々遅れている。PS1 cKO iPS細胞の作製については、現在得ているヘテロ接合のクローンからホモ接合のクローンの作製を行う。PS遺伝子変異(PS1 M146L, A246E, L286V, PS2 N141Iなど)を持つ家族性アルツハイマー病患者由来iPS細胞について、複数の共同研究先より入手し、iPS細胞の樹立を行う。PS1 cKO、及びPS変異iPS神経細胞でのプレシナプス機能の電気生理学的特性、カルシウム蛍光指示薬を用いたカルシウムイメージングの検討を開始する。さらに、PS/ γセクレターゼ複合体を特異的に認識し、内在レベルで免疫染色に使用可能なA5226A抗体を用いて、ヒト神経細胞でのγセクレターゼ複合体とSNARE/SM複合体との局在を検討する。電気生理学的手法などの実験は慶應義塾大学内外の専門家との共同研究を模索している。Conditional KO iPS細胞の作製については、現在得ているホモ接合体のクローンの詳細なゲノム解析を行う。PS遺伝子変異(PS1 M146L, A246Eなど)を持つ家族性アルツハイマー病患者由来iPS細胞について、複数の共同研究先より入手しているが、ΔE9変異について、ゲノム編集で作成追加する。これらPS1変異iPS神経細胞でのシナプス機能の電気生理学的特性、カルシウム蛍光指示薬を用いたカルシウムイメージングの検討を開始する。電気生理学的手法などの実験は慶應義塾大学内の専門家との共同研究を見据えてディスカッションを始めている。さらに、PS/ γセクレターゼ複合体を特異的に認識し、内在レベルで免疫染色に使用可能なA5226A抗体を用いて、ヒト神経細胞でのγセクレターゼ複合体とシナプスとの局在を検討する。試薬購入に関する費用は予想以上に抑えられたため、必要経費がかさむと考えられる次年度へ繰り越す事を決定した。計画が遅れていたため、2018年度に計上した予算を、2019年度に機能解析で用いる予算に回す方針とした。
シアン耐性キノール酸化酵素を標的とした新規抗クリプトスポリジウム薬開発

本研究は申請者が治療薬の存在しないクリプトスポリジウム症の病因原虫C.parvumのゲノム上にalternative oxidase(CpAOX)遺伝子の存在を見出し、その組み替えタンパク質に実際に酸化酵素活性を確認したことを背景として、CpAOXに対する特異的阻害剤アスコフラノンによる新規化学療法の可能性を探索するのが本研究の目的である。さらにゲノムプロジェクトの進展により本原虫のゲノム上には活性を持つ他の酸化酵素は存在しないと推定された。従って、他の酸化経路を考慮する必要はないと考えられた。そこで阻害剤アスコフラノンにより、原虫の生育を阻害できるか以下の検討を昨年度までのin vitro培養細胞を用いた解析に加えて最終年度である本年度は動物実験として感染マウスの治療実験を中心に行った。動物実験のモデルとして、SCIDマウスを用い、C.parvumオーシスト10^6を感染させ、糞便中にオーシストを確認後、100mg/kgのアスコフラノンを経口的に3日連続投与を行った結果、投与開始8-10日後に4匹のマウス全てがオーシスト陰性になった。その後の経過で1匹はオーシスト排出が再発したが、残りの3匹は60日後まで陰性であり、治癒されたと判断された。これらをさらに詳細に解析を行うと糞便中のオーシスト濃度がグラムあたり10^5を越えるものは再現性よくオーシストの排出を続けることが明らかになった。逆にオーシストの量がそれ以下の場合はアスコフラノン単独でクリプトスポリジウム症の治療を行いうることが明らかになった。従って、治療薬のない本症に対してアスコフラノンが効果的な薬剤である可能性が大きく示されたが、実際にヒトの治療の際にどのような用量、用法で効果があるのかアスコフラノンの体内動態解析とより定量PCR法の改良等により、定量性のある方法でオーシスト量を判定する方法の開発を進めていくことが実用に向けての課題と考えられる。クリプトスポリジウム原虫のalternative oxidase (pAOX)を低濃度(IC_<50>=0、2nM)で阻害するアスコフラノンの、in vitro培養クリプトスポリジウム原虫に対する効果を判定することは、本申請研究が最終的に目的とするin vivoにおける最適な投与法開発に不可欠であると考えられた。そこで、本年度はin vitro培養系の確立とアスコフラノンの効果判定に焦点を絞って研究を行った。37°C、RPM11640中で培養しているAG5細胞に10^6個のオーシストを感染させた。24時間後にアスコフラノンの濃度を変えて培養液中に添加し、24時間後に残存しているオーシストを抗酸染色法、直接蛍光抗体法により観察し、薬剤の効果を検討した。その結果、濃度120nMから12μMの間で濃度依存的にオーシスト数が減少し、12μMでは約20%まで減少した。この事は、in vitroの組み換え酵素を用いたCpAOXの阻害結果を反映していると考えられ、アスコフラノンが有望な抗クリプトスポリジア症薬となり得る事を示した。しかし各実験ごとに、オーシスト数に変動が見られた。この原因としては、これまでの報告にもあるようにin vitro培養系ではオーシストの形成が不十分であり、またその生存率の減少により、各回の実験結果に相違がみられたと考えられる。より再現性の高い結果を得るためには、メロントでの効果判定を行う必要があると考えられ、その条件検討を開始した。クリプトスポリジウム症の病因原虫C.parvumのゲノム上にalternative oxidase(CpAOX)遺伝子の存在とその組み替えタンパク質に実際に酸化酵素活性を明らかにしたため、次にこれを標的としての化学療法の可能性を探索するのが本研究の目的である。ゲノムプロジェクトの進展により本原虫のゲノム上には活性を持つ他の酸化酵素は存在しないことが明らかになった。そこで阻害剤アスコフラノンにより、原虫の生育を阻害できるか以下の検討を行った。HCT-8培養細胞にC.parvumを感染させ、アスコフラノンを培地に添加48時間後にオーシストの数を直接蛍光抗体法で効果を判定したところ、12μM濃度でオーシストが検出されなくなった。しかし、より詳細な解析にはメロントの検出も同時に行うことが必要であったので、メロントの検出を試みたが、直接蛍光抗体法では検出できないことがわかり、他の方法を検討中である。動物実験のモデルとして、SCIDマウスを用い、C.parvumオーシスト10^6を感染させ、糞便中にオーシストを確認後、100mg/kgのアスコフラノンを腹腔内に5日連続投与を行った結果、投与開始8-10日後に4匹のマウス全てがオーシスト陰性になった。以上の結果から、用量、投与方法の検討は必要であるが、アスコフラノン単独でクリプトスポリジウム症の治療を行いうる可能性が示唆された。

本研究は申請者が治療薬の存在しないクリプトスポリジウム症の病因原虫C.parvumのゲノム上にalternative oxidase(CpAOX)遺伝子の存在を見出し、その組み替えタンパク質に実際に酸化酵素活性を確認したことを背景として、CpAOXに対する特異的阻害剤アスコフラノンによる新規化学療法の可能性を探索するのが本研究の目的である。さらにゲノムプロジェクトの進展により本原虫のゲノム上には活性を持つ他の酸化酵素は存在しないと推定された。従って、他の酸化経路を考慮する必要はないと考えられた。そこで阻害剤アスコフラノンにより、原虫の生育を阻害できるか以下の検討を昨年度までのin vitro培養細胞を用いた解析に加えて最終年度である本年度は動物実験として感染マウスの治療実験を中心に行った。動物実験のモデルとして、SCIDマウスを用い、C.parvumオーシスト10^6を感染させ、糞便中にオーシストを確認後、100mg/kgのアスコフラノンを経口的に3日連続投与を行った結果、投与開始8-10日後に4匹のマウス全てがオーシスト陰性になった。その後の経過で1匹はオーシスト排出が再発したが、残りの3匹は60日後まで陰性であり、治癒されたと判断された。これらをさらに詳細に解析を行うと糞便中のオーシスト濃度がグラムあたり10^5を越えるものは再現性よくオーシストの排出を続けることが明らかになった。逆にオーシストの量がそれ以下の場合はアスコフラノン単独でクリプトスポリジウム症の治療を行いうることが明らかになった。従って、治療薬のない本症に対してアスコフラノンが効果的な薬剤である可能性が大きく示されたが、実際にヒトの治療の際にどのような用量、用法で効果があるのかアスコフラノンの体内動態解析とより定量PCR法の改良等により、定量性のある方法でオーシスト量を判定する方法の開発を進めていくことが実用に向けての課題と考えられる。
反応潜時による質問紙法性格テスト項目への回答決定までの心理的過程の解明

質問紙法による性格テストの項目への回答が,被検者のどのような心理的過程の結果として決定されるかを,認知心理学において重要な測度である反応潜時を指標として検討した。質問紙には,項目のさまざまな特性が比較的よく調べられている,MMPI新日本版を使用した。本研究では反応潜時をコンピュータ化実施MMPIによって測定した。その結果,反応潜時を質問紙の項目への回答過程の解明に適用した先行研究と同様に,記述内容が各自が持つ自己についてのシェマ(schema)に近い項目を肯定するときの反応潜時は,その逆の記述内容の項目を肯定するのに比べ短いという結果を得た。しかし,質問紙の項目への回答には,自己についてのシェマを参照するだけでなく,反応の偏り(response bias)も影響していることが,多くの研究から知られている。これらの反応の偏りを生み出す心理的過程が,質問項目の内容自体に関する自己についてのシェマを参照する過程とどのように関連しているかを検討するために,今回は,隠蔽性と黙従傾向を測定した。項目隠蔽性の測定では,隠蔽性に「採点方向の隠蔽性」と「異常性の測定に不適切」の2つの意味があることが確認された。この2つの隠蔽性を区別し,反応潜時に影響を持つのはどちらであるのかを検討することが課題として残された。黙従傾向については,元の項目で構成されたオリジナル版テストと肯定否定を逆転した項目で構成された逆転版テストを作成し,これらの2つの版をそれぞれを2週間おいて,同一被検者に実施した。データの収集が終わった段階であり,今後,分析を早急に行い,項目の隠蔽性と黙従傾向が項目の反応潜時にどのように影響しているかを検討する予定である。質問紙法による性格検査項目への回答が,被検者のどのような心理的過程の結果として決定されるかを,反応潜時を指標として検討する。この反応潜時を規定する要因の最大のものは記憶におけるself-referent効果である。項目の記述内容が各自が持つ性格特性(自己についてのシェマ)に近い項目を肯定するときの反応潜時は,その逆の記述内容の項目を肯定するのに比べ短い効果である。しかし,質問紙の項目への回答には,自己についてのシェマを参照するだけでなく,反応の偏り(response biase)も影響していることが,多くの研究から知られている。この影響を調べるためには,性格検査に利用されている項目について,社会的望ましさ,黙従傾向を引き起こす程度,隠蔽性などを測定しておく必要がある。本課題では,比較的これらについてよく検討されているMMPIの項目を使う。ただし,新日本版ではまだ測定されていない隠蔽性と黙従傾向の強さを測定する必要がある。今年度は,まず隠蔽性を測定した(被検者245名)。今回の調査で特徴的なことは,各項目が「正常」か「異常」かを4段階で評定するための選択肢以外に,「正常」か「異常」を測定するのに適切でないという選択肢を加えた点である。「正常」か「異常」を測定するのに適切でないという選択肢の多い項目が本来の項目隠蔽性と考えた。現在結果の整理中である(日本心理学会第63回大会において発表予定)。また,黙従傾向については,オリジナル項目と肯定否定を逆転した項目(逆転項目)で構成された逆転版テストを作成し,これらの2つの版への回答の比較から検討する予定にしている。評定者50人に,逆転項目がオリジナル項目と肯定否定が反転しているかを評定させた予備調査の後に項目内容を決め,調査票を今年度作成した。反応潜時測定用のプログラムは,Java言語による作成を手がけたところである。この言語はOSを選ばず動作するという点が最大の選択理由である。

質問紙法による性格検査の項目への回答が,被検者のどのような心理的過程の結果として決定されているかを,反応潜時を指標として検討する。この反応潜時を規定する要因の最大のものは記憶におけるself-referent効果である。しかし,自己についてのシェマを参照するだけでなく,反応の偏りも影響していることが,多くの研究から知られている。この影響を調べるためには,性格検査に利用されている項目について,社会的望ましさ,黙従傾向を引き起こす程度,隠蔽性などを測定しておく必要がある。今年度は,逆転項目による黙従傾向の強さを測定した。Bock,Dicken,&Pelt(1969)と同様に,「あてはまらない」に採点される項目が尺度を構成する60項目中47項目ある尺度Hyと,「あてはまる」に採点される項目が48中39項目あるPtを利用した。HyとPt尺度の各項目のオリジナル項目と肯定否定を逆転した項目(逆転項目)をまず作成した。逆転項目の妥当性を45名の大学生にオリジナル項目と逆転項目を対にし,片方の項目で「あてはまる」と答えた人はもう一方の項目では「あてはまらない」と答える可能性を評定することで確認した。ここで,うまく逆転していなかったものについては,再度項目を作り直して,別の23名の評定者に逆転の妥当性を同様に評定させ,項目を確定した。これらの項目を利用して,各尺度の元の項目で構成されたオリジナル版テストと肯定否定を逆転した項目で構成した逆転版テストの2つの版を作成し,これらのそれぞれを2週間おいて,同一被検者(183名)に実施した。現在,結果は整理中であるが,検討の仕方は,SASの共分散構造分析(proc calis)によって黙従傾向の影響の強さと,黙従傾向の強さの個人差を検討する予定である。今年度は,108名(女)にコンピュータ化実施MMPIを適用して各項目の反応潜時を測定した。さらに,11名から各項目の読みのみにかかった時間を測定した。項目の読み時間の550項目全体の平均は1.77s(SD=.67s,中央値=.70s),1文字あたり約85msである。「あてはまる」と回答したときの反応潜時の550項目全体の平均は,4.43s(SD=1.85s,中央値=3.05s,最長は項目74の12.19s,最短は項目502の1.37s)であった。「あてはまらない」と回答したときの反応潜時の550項目全体の平均は,4.27s(SD=1.76s,中央値=2.96s,最長は項目74の12.35s,最短が項目339の1.63s)であった。このMMPI新日本版の反応潜時が,どのような項目特性と関連するかを重回帰分析により検討した結果,項目の文字数が多くなると長くなった。また,「あてはまる」と回答する潜時は,社会的に望ましさが高くなると短くなり,「あてはまらない」と回答する潜時は,是認率が高くなると長くなるった。次に,反応潜時と被検者特性と関連については以下のことが明らかになった。尺度が表す傾向の強い被検者は,尺度値の低い被検者に比べ,自分の特性をよく表す項目に対して肯定する(採点キーと一致する回答)のは速いが,否定するのは遅い。逆に,尺度値の低い被検者は,自分への関与の少ない項目に対して否定する(採点キーと一致しない回答)のは速いが,肯定するのは遅い。
ヘッジ会計の国際比較及びその適用実態に関する実証研究

本研究は,主要諸外国におけるヘッジ会計の理論及び基準設定の整備状況をサーベイし,ヘッジ会計が実務上どのように行われているかを実証的に調査研究し,日本におけるヘッジ会計の理論と実務に対する具体的提言を導くことを主たる課題とするものである。この研究目的に照らした具体的な研究課題は,(1)会計的認識領域の拡大を基礎づける会計理論の文献的検討,(2)公正価値測定システムの構築,(3)公正価値測定の開示という3点にあった。本年度は,それらの研究課題に基づいてこれまでの研究をまとめ『公正価値会計』という書名で成果を公表した。本書は,金融の自由化・国際化に起因する会計的認識,測定,報告をめぐる諸問題を理論的,実証的に講究することを通じて,公正価値会計という新たな会計領域の体系化を試みたものである。公正価値会計は,企業のリスク管理の顛末を明らかにし,その結果としての財務業績を評価することに役立つ情報の提供を目的とするものである。これを手続的にいうならば,公正価値会計は,金融財を中心とした経済事象を対象に,資産負債アプローチに基づく公正価値を基礎とする測定手続きを適用し,リスク管理や財務業績に関する包括的な写像結果を利害関係者に伝達するシステムであるといえる。公正価値会計を導入した企業は,その企業経営の業績を包括的に把握することが可能となり,外部の投資者などの利害関係者にとっては企業経営の透明性が高まることが期待されるものである。現在,国際的な会計基準の設定は公正価値を基礎とする会計理論に基づいて行われている。公正価値は,市場を媒介とした市場参加者の行動を測定する唯一の測定尺度であり,企業の経済的実態を明らかにするという点から会計理論,会計実務の展開にとって要諦となっているものである。近年の経済状況を背景として,ブランドを機軸とした経営戦略が盛んに議論されているが,ブランドの評価も公正価値をベースに行われることが考えられる。本研究で展開した公正価値に基づく測定を,今後は,金融商品の一部から全体へと伸展させ,さらに有形資産の評価に適用するとともに,ブランドやビジネスモデルといった無形資産会計にまでその応用領域を拡大していくことが今後の研究課題である。本研究は,主要諸外国におけるヘッジ会計の理論及び基準設定の整備状況をサーベイするとともに,ヘッジ会計が実務上どのように行われているかを実証的に調査・研究し,日本におけるヘッジ会計の理論と実務に対する具体的提言を導くことを主たる課題とするものである。2001年3月決算から日本においてもヘッジ会計の適用結果が報告されることとなっており,この意味においても本研究の成果は実務に対してかなりの重要性と意義を有するものと考えている。平成12年度の研究実績として報告すべき点は,次の3点である。(1)アメリカにおけるヘッジ会計基準の適用を具体的に検討するために,公正価値ヘッジ,キャッシュフローヘッジ,外貨ヘッジの三つのヘッジ領域について仕訳を用いた設例を検討した。(2)金融商品会計,とりわけヘッジ会計等がアメリカの大学においてどのように教授されているかを調査するために,テキサス大学オースチン校においてインタビュー調査およびシラバス,その他講義資料の収集を行った。(3)日本におけるアンケート調査を実施するために,東京証券取引所第1部および第2部上場企業ならびに金融機関の合計2048社について住所録を作成した。平成13年度には,日本の金融商品会計基準およびアメリカのヘッジ会計基準をベースに日本企業に対するアンケート調査を実施して,日本における当該会計基準の適用実態を明らかにしたい。

本研究で展開した公正価値に基づく測定を,今後は,金融商品の一部から全体へと伸展させ,さらに有形資産の評価に適用するとともに,ブランドやビジネスモデルといった無形資産会計にまでその応用領域を拡大していくことが今後の研究課題である。本研究は、主要諸外国におけるヘッジ会計の理論及び基準設定の整備状況をサーベイするとともに,ヘッジ会計が実務上どのように行われているかを実証的に調査研究し,日本におけるヘッジ会計の理論と実務に対する具体的提言を導くことを主たる課題とするものである。本年度は、東京証券取引所と大阪証券取引所に上場する2001年3月決算会社504社を対象として2001年7月に「時価会計・企業統治に関する調査」を実施した。調査の内容は,(1)有価証券の評価,(2)ヘッジ会計,(3)企業経営に対する時価会計の影響,(4)企業統治に対する経営者の意識の4点から構成されている。2001年3点で回答会社の8割の企業が持合株式などのその他有価証券の時価評価を行い,そのほとんどが評価損益を資本直入法で処理していた。また,為替リスクについては約7割の会社が,金利リスクについては約8割の会社がヘッジ会計を適用したという実態が明らかとなった。さらに,時価会計の導入によって株式の相互持ち合いが解消されつつあることが,会社内部者のアンケートによって具体的に確認することができ,金融の自由化・国際化によって重視されることとなった株主重視の経営へシフトしつつあることが実証された。これらの分析の詳細については、別掲の論文において公表している。本研究は,主要諸外国におけるヘッジ会計の理論及び基準設定の整備状況をサーベイし,ヘッジ会計が実務上どのように行われているかを実証的に調査研究し,日本におけるヘッジ会計の理論と実務に対する具体的提言を導くことを主たる課題とするものである。この研究目的に照らした具体的な研究課題は,(1)会計的認識領域の拡大を基礎づける会計理論の文献的検討,(2)公正価値測定システムの構築,(3)公正価値測定の開示という3点にあった。本年度は,それらの研究課題に基づいて,これまでの研究をまとめ『公正価値会計』という書名で成果を公表した。本書は,金融の自由化・国際化に起因する会計的認識,測定,報告をめぐる諸問題を理論的,実証的に講究することを通じて,公正価値会計という新たな会計領域の体系化を試みたものである。公正価値会計は,企業のリスク管理の顛末を明らかにし,その結果としての財務業績を評価することに役立つ情報の提供を目的とするものである。これを手続的にいうならば,公正価値会計は,金融財を中心とした経済事象を対象に,資産負債アプローチに基づく公正価値を基礎とする測定手続きを適用し,リスク管理や財務業績に関する包括的な写像結果を利害関係者に伝達するシステムであるといえる。公正価値会計を導入した企業は,その企業経営の業績を包括的に把握することが可能となり,外部の投資者などの利害関係者にとっては企業経営の透明性が高まることが期待されるものである。現在,国際的な会計基準の設定は公正価値を基礎とする会計理論に基づいて行われている。公正価値は,市場を媒介とした市場参加者の行動を測定する唯一の測定尺度であり,企業の経済的実態を明らかにするという点から会計理論,会計実務の展開にとって要諦となっているものである。
移植カテコラミン細胞の可塑性とその制御環境因子

パ-キンソン病モデルラットの尾状核に胎仔ラットからえたド-パミン(DA)細胞を移植すると障害された運動機能が修復される。この成果はすでに臨床にも応用されているが、結果は必ずしも満足のいくものではない。それは、1)移植細胞の選択、2)免疫応答の制御、3)栄養因子、4)移植細胞と宿主神経細胞との相互作用、5)機能修復のメカニズム、6)長期の安全性など基本的な問題点がまだ十分に解明されていないからである。われわれは、1)パ-キンソン病モデルラットの尾状核にDA細胞を移植すると運動障害は2.5年以上にわたり修復されること、2)移植部にはTH陽性細胞、THmRNA発現細胞が生着し、宿主ニュ-ロンとシナプス連絡をもつこと、3)移植部近傍の細胞外液中にはDAおよびその代謝産物がほぼ正常レベルに回復することを明らかにした。しかしこの1)、2)は尾状核機能に関与するニュ-ロンネットワ-クにおいてはpresynapticの現象である。一方機能修復という点からは、presynapticの現象よりpostisynapticの現象(レセプタ-活性)がより重要である。そこで本年度は、DA細胞の移植前後において尾状核のD_1およびD_2レセプタ-活性をそれぞれのアンタゴニストの結合能より解析した。[結果]1.正常動物の尾状核ではD_1レセプタ-活性はほぼ全域でモザイク状パタ-ンを示し、部位差はなかった。D_2レセプタ-活性は外腹側部で高かった。2.パ-キンソン病モデルラットではD_1D_2レセプタ-活性とも平均130%に上昇した(up regulation)。3.パ-キンソン病モデル動物にDA細胞を移植し、運動障害が修復された動物ではD_1D_2レセプタ-活性はほぼ正常レベルに戻り(down regulation)、部位別活性パタ-ンも正常化した。以上、DA細胞の移植により運動機能が修復した動物では、尾状核ニュ-ロンのDAレセプタ-活性は正常レベルおよびパタ-ンに修復されることを明らかにした。
酸化的付加反応における遷移金属錯体上での立体制御

酸化的付加過程における立体化学の問題として,ビスオキサゾリニルフェニル(PHEBOX)とロジウムからなる錯体にて,置換オレフィン類のヒドロシリル化とそれに続く酸化反応によって第2級アルコールをエナンチオ選択的に合成することに成功した。特に,アルコキシシラン類を用いることによって反応が効率的に進行することを見いだした。また,錯体をカチオン錯体へと変化させることにより反応速度が5分の1になることを見いだした。光学収率は95%に達した。さらに,アセテート錯体にすることにより初期活性のいらない活性な触媒となることを見いだした。また,このアセテート錯体を用いるとトランス体のオレフィンを位置選択的に高光学収率で変換できることも発見した。次に,この触媒系をα,β-不飽和エステルの共役還元に適用したところ,1mol%のRh(Phebox)触媒にて反応時間が1時間以内で,8種類の基質をそれぞれほぼ定量的な収率で9098%の光学収率を達成した。さらにα,β-不飽和ケトンの選択的1,4還元に成功した。ヒドロシランも用いた還元は従来の水素を原料とした系に相当する高効率を達成したのは画期的であると考えられる。現在この触媒系を,アクリル酸エステルとアルデヒド類の縮合反応に適応したところ,アルドール生成物を95%を越える収率で,アンチ選択的に得ることに成功した。アリールアルデヒドから,アルキルアルデヒドに変化させてもアンチ選択性は変化さず,かつ高光学収率を維持することもわかった。また、触媒合成についても50%と中程度の収率であったがPhebox骨格にメチル基を導入することにより収率を大幅に向上することを発見した。また、この改良によりイリジウム錯体の合成を可能にした。このイリジウム錯体は、活性はロジウムに比べると劣ることが分かった。また、4位置換-Pheboxの合成にも成功し、活性触媒を見いだした。遷移金属錯体上での酸化的付加過程における立体化学の問題として,ビスオキサゾリニルフェニル(PHEBOX)とロジウムからなる錯体にて,置換オレフィン類のヒドロシリル化とそれに続く酸化反応によって第2級アルコールをエナンチオ選択的に合成することに成功した。このようなヒドロシランも用いた還元系も従来の水素を原料とした系に相当する高効率を達成したのは画期的であると考えられる。アンチ体の光学収率は98%に達した。このように,上記錯体分子触媒の還元系を,応用しながら,有機合成的に有用な反応へ展開できたことは特筆すべき成果と考える。今後,この反応の機構を明らかにすることにより効率的な錯体触媒に進化できるものと考えている。
重度重複障害児の環境把握の促進方法の検討

重度重複障害時の期待感が心拍に影響し、心拍が期待感を計る尺度となり得るか検討した。本研究では実際の指導場面において、重度重複障害の子どもが「学習の状況を把握しやすい手がかりの選定と提示方法」、「状況理解の程度」等を、拍数を利用してアセスメントを試みた。方法としては、対象児に、パルスオキシメータを装着し、対象児とパルスオキシメータを同時にビデオ撮影し、教材の呈示の仕方や声かけの仕方の違いによる期待心拍反応の出現比率を比較した。本実験に先立ち、プレ実験として訪問指導場面の行動をビデオ撮影し、期待心拍反応と思われる変化を観察した。その結果、タンバリンや太鼓など、大きな音を伴う活動の始まりに心拍の低下が見られることがあった。しかし、特定の場面で必ず反応がある訳でもないことも示唆された。様のアプローチをしていると考えられる活動において、ある日は心拍の低下があり、ある日は低下が見られないことも多かった。対象児(小学2年:重度重複障害)は、かかわりがない場面においても心拍数の変化はあり、覚醒状態や気温等等が影響していた。プレ実験後、活動で使う教材を提示するときに、(1)音声によるインフォメーション、(2)音声+触覚によるインフォメーション、(3)音声+触覚+教材の出す音によるインフォメーションの3パターンを作って係わることにした。その結果、(1)>(2)>(3)のように期待心拍反応の頻度は高まっていた。しかし、期待心拍反応が見られない試行も多く、重度重複障害児の場合、期待心拍反応を、正確に見いだすことが困難であることが示唆された。これには、その日の体調等も影響を与えていると予測される。今後は、研究を一歩進めて、期待心拍反応が出たと思われる試行と出ていない試行の覚醒状態・体調等の基礎的な情報を加味して観察を行う必要性が感じられた。