hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウガンダ―ケニア国境地帯の政治的暴力と身体表現の関係

「研究の目的」の質的な達成度は、当初の計画以上に進展しているが、公刊をつうじての成果発信の数の面において遅れが見られる。すなわち、国際社会学会において「紛争と身体」のテーマで組織したセッションの成果出版は、ローマ・ラ・サピエンツァ大学の社会学者ピラニ教授が編集を担い企画が進んでいるが、発行には至っていない。また、本研究と関連する論文が所収された「コミュニケーション実践学」の論集は、すべての原稿が出揃うまでにかなりの時間を要したことから、現在なお出版社(ナカニシヤ出版)と初稿を確認している段階にあって、発行には至っていない。人類学ケニアで実施予定のフィールドワークについては、急激に悪化している治安状況を見きわめ慎重に判断する必要がある。所属研究機関の安全情報などを参照し、万が一実施不可能との判断に至ったときには、ウガンダにおける現地調査によって、予定していた調査項目をクリアできるよう、研究をデザインしなおす必要がある。今年度の研究実施計画におけるめあては、1感染症、栄養、乳幼児死亡率・罹患、妊産婦死亡に注目して東アフリカ牧畜社会における保健政策とその健康影響の関連を先行研究のレビューから明らかにすること、2多元的なヘルスケア・システムの現状を住み込み調査によって把握すること、3社会開発分野における技術融合の観点からコミュニティヘルスの問題にアプローチする方策を示すことであった。今年度に発表した論文「東アフリカ牧畜社会におけるヘルスケアーローカリティに基づく医療支援に向けて」では、牧野の伝統医療と生物医療の連携に関するローカルな努力によって、持続的なヘルスケアの供給を確保する新しい試みが創出されていることを報告した。今後の研究進展に向けた新しい着眼点も示しており、研究は順調に進展している。ケニア側での調査を予定していたが、治安状況の急激な悪化という予期せぬ問題が発生し、現地滞在が困難になったため。今年度のフィールドワークの成果は、日本アフリカ学会や牧畜研究会において発表しているが、より詳細な成果報告については、2014年度に刊行を予定している一般に向けられた商業出版物をつうじておこなう。さらに、研究進展の可能性をさぐるために、研究者に向け学術誌『アフリカ研究』に論文を公開することをつうじて、学術的な議論を深める。また、横浜で開催される国際社会学会では、本研究課題と関連する理論的な展望、つまり、変容する社会において身体が生活世界をきりひらいてゆく様相を記述するうえでの理論的な展望をえるために、アジアにおける難民の病いと治療実践、西南部エチオピア牧畜民における文化的戦争拒否者、グローバリゼーションのもとでの中央ケニア牧畜民の身体をめぐる変容についての研究報告からなるセッションを組織し、社会科学における身体という研究テーマを共有する研究者たちと議論をおこなう。予期せぬ問題の解決には相当の時間を要することが予想されることから、新たな研究方式のもとでウガンダ国内での現地調査を実施する。
短鎖型ポリADP－リボシル化酵素のケミカルバイオロジーによる機能解析

PARP10は短鎖型のポリADP-リボシル化酵素(PARP)の一つであるが、その機能に不明な点が多い。本研究では、ケミカルバイオロジーでその生理的役割を明らかにすることを目的としている。本年度は、我々がこれまでの同定してきた中で最も強力なPARP10阻害剤、Decaparpin-A(DCP-A)を用い、PARP10の機能解析を行った。DCP-AはPARP10の酵素活性をin vitroで選択的に阻害し、またセミインタクト細胞でもPARP10の自己ポリADP-リボシル化を阻害した。次にDCP-Aをヒト子宮頸部がんHeLa細胞に添加したところ、DCP-Aの濃度依存的に細胞増殖が抑制された。細胞周期解析を行った結果、DCP-Aの添加によりG2/M期の細胞の蓄積が認められ、また細胞質分裂に異常をきたした細胞の増加も認められた。細胞分裂期進行時にhistone H3はAurora Bによりリン酸化されるが、DCP-Aの添加によりhisotne H3のリン酸化が顕著に増加した。DCP-AはAurora Bの酵素活性自体には影響を及ぼさす、またAurora Bの発現量にも影響を及ぼさなかったことから、PARP10がAurora Bの活性を制御している可能性について検討した。その結果、PARP10がAurora Bを基質とし、ポリADP-リボシル化されたAurora Bは酵素活性が低下することを見出した。更にDCP・AはPARP10によるAurora BのポリADP-リボシル化を阻害した。以上の結果より、DCP-AはPARP10を阻害することで異常なAurora Bの活性化を誘導し、正常な細胞分裂期進行を妨げることで細胞増殖を抑制することが示唆された。従って、PARP10は細胞分裂期の進行に重要な役割を果たしていると考えられる。PARP10は短鎖型のポリ-ADPリボシル化酵素であるが、その基質はPARP10自身とヒストンしか知られておらず、機能に不明な点が多い。そこでPARP10の新規基質を同定し、更にケミカルバイオロジーの手法でその生理的役割を明らかにすることを本研究の目的としている。本年度はPARP10の基質同定に当り、ビオチン結合型NAD+を用いた網羅的なPARP10の基質同定の手法の確立と、ケミカルバイオロジーによるPARP10の機能解析を行った。PARP10はビオチン結合型NAD+からビオチン結合型ADP-リボースを基質タンパク質に転移する。実際にPARP10によるヒストンやPARP10自身へのビオチン結合型ADP-リボースの転移を、HRPで標識したストレプトアビジンを用いて検出することができた。現在、細胞抽出液に対しPARP10によるビオチン結合型ADP-リボースの転移反応を行い、ストレプトアビジンビーズを用いてタンパク質を精製することで、その基質タンパク質の同定を試みている。また、これまでに選択的なPARP10阻害剤を取得していたことから、その類縁体についてPARP10阻害活性を検討し、構造活性相関を明らかにした。更にそれら類縁体のがん細胞の増殖に及ぼす影響を検討した結果、PARP10の酵素阻害活性とがん細胞の増殖阻害活性に強い正の相関を見出した。このことから、PARP10はがん細胞の増殖に関与することが強く示唆された。今後は見出したPARP10の新規基質のがん細胞の増殖への関与をケミカルバイオロジーで解析する予定である。PARP10は短鎖型のポリ-ADPリボシル化酵素であるが、その機能に不明な点が多い。本年度は、まず従来法では困難であった細胞内PARP10の活性評価を、内在的にPARP10を発現しているHeLa細胞に対しビオチン結合型NAD^+を用いたin situアッセイにより行った。その結果、これまでに同定したPARP10阻害剤はHeLa細胞内でPARP10のポリADP-リボシル化を阻害し、その濃度域はHeLa細胞の増殖を抑制する濃度とほぼ一致した。またHeLa細胞でRNAi法によりPARP10をノックダウンすると細胞増殖の抑制が認められたことから、PARP10が細胞増殖に関与することが更に強く示唆された。一方、ヒストンの翻訳後修飾は遺伝子の発現を制御する重要な生命現象であり、PARP10もヒストンを基質にすることが報告されている。しかし、PARP10のヒストン修飾サイトやその生理的役割については明らかでない。そこで、PARP10によるヒストン修飾に着目し、研究を進めている。これまでにPARP10がin vitroでヒストンをADP-リボシル化することは確認しており、現在PARP10によるヒストンADP-リボシル化のサイト同定を質量分析法により行っている。今後はPARP10阻害剤をHeLa細胞に添加した際の遺伝子の発現変動をマイクロアレイで解析することで、PARP10が制御する細胞増殖に関わる遺伝子を同定すると共に、同定した遺伝子のプロモーター領域のヒストン修飾について解析を行い、PARP10の生理的役割の解明を目指す。またPARP10の過剰発現が様々ながん腫で認められたことから、PARP10阻害剤がこれらのがん細胞に対し抗がん活性を示すか検討し、その有用性を検証する。

本年度は、我々がこれまでの同定してきた中で最も強力なPARP10阻害剤、Decaparpin-A(DCP-A)を用い、PARP10の機能解析を行った。DCP-AはPARP10の酵素活性をin vitroで選択的に阻害し、またセミインタクト細胞でもPARP10の自己ポリADP-リボシル化を阻害した。次にDCP-Aをヒト子宮頸部がんHeLa細胞に添加したところ、DCP-Aの濃度依存的に細胞増殖が抑制された。細胞周期解析を行った結果、DCP-Aの添加によりG2/M期の細胞の蓄積が認められ、また細胞質分裂に異常をきたした細胞の増加も認められた。細胞分裂期進行時にhistone H3はAurora Bによりリン酸化されるが、DCP-Aの添加によりhisotne H3のリン酸化が顕著に増加した。DCP-AはAurora Bの酵素活性自体には影響を及ぼさす、またAurora Bの発現量にも影響を及ぼさなかったことから、PARP10がAurora Bの活性を制御している可能性について検討した。その結果、PARP10がAurora Bを基質とし、ポリADP-リボシル化されたAurora Bは酵素活性が低下することを見出した。更にDCP・AはPARP10によるAurora BのポリADP-リボシル化を阻害した。以上の結果より、DCP-AはPARP10を阻害することで異常なAurora Bの活性化を誘導し、正常な細胞分裂期進行を妨げることで細胞増殖を抑制することが示唆された。従って、PARP10は細胞分裂期の進行に重要な役割を果たしていると考えられる。本研究はケミカルバイオロジーでPARP10の機能を明らかにすることを目的としており、これまでにPARP10が細胞増殖に関わることを明らかにしてきた。またPARP10が遺伝子発現に重要なヒストンを基質にすることに着目して、現在PARP10の制御遺伝子について包括的な解析を行っており、本研究はおおむね順調に進展している。PARP10阻害剤を添加した際の遺伝子変動をマイクロアレイにより検討し、PARP10が制御する細胞増殖に関わる遺伝子を同定する。また同定した遺伝子のプロモーター領域のヒストン修飾について、in vitroで得られたPARP10によるヒストンADP-リボシル化に関する知見と併せて解析する。更にPARP10阻害剤がPARP10を過剰発現しているがん細胞に対し抗がん活性を発揮するか検討する。
iPS細胞とH2ガスを利用した網羅的アプローチよる急性腎障害への新規治療法の開発

本研究の目標は、社会的な重要課題にも関わらず特異的治療薬が存在しない急性腎障害(Acute Kidney Injury; AKI)に対する新規治療法を見出すことである。その方策として、研究代表者が報告した研究成果を基盤とし、トランスオミクス解析による多臓器の網羅的解析よりアプローチする内容である。また、目標を達成する過程において、AKIの複雑な病態生理をトランスオミクス解析より代謝の側面から解明し、サロゲートマーカーの検討を行い、さらに未分化iPS細胞から分化した細胞の画期的な大量培養法を開発する内容が含まれており、当初の計画通り進行しない場合にも意義深い知見を得ることができる。
細胞から個体までの全階層を繋ぐ包括的代謝制御体系「体内時計制御工学」の基盤研究

近年、植物工場における生産品目は拡大傾向にあり、2次代謝がより重要となる高機能植物の研究が急増している。このため、細胞内の代謝分子情報を利用した環境調節工学や、数理モデルを駆使した工学的な代謝制御の研究が、重視されるようになってきた。そこで本研究では、研究が進展している「体内時計」に着目し、多検体RNA-seq解析と代謝産物解析、走査型レーザー照明を利用した任意の部位に任意の光条件を与えることができる研究システムを開発した。これにより、成長器官(茎頂分裂組織)と光合成器官(成熟した葉)で異なる体内時計制御を行い、細胞から個体までの全階層を繋ぐための理論的基盤・技術の創出を行った。細胞から個体レベルに渡って植物の生理代謝を包括的に制御することを目指し、新規の学術体系である「体内時計制御工学」の創生を試みた。研究項目1「ダイナミック多元環境条件におけるオミクス診断システム」の開発を行った。1)特殊栽培システムの設計・工事、動作の検証を行った(植物栽培機器メーカーの協力の下)。2)最新の低コスト型・超多検体RNA-seq解析の手法を用いた、栽培・サンプリングを行った。供試植物として大葉、イチゴ、トマト、シロイヌナズナ、イネを対象に、時系列的に多検体のRNA-seq解析を行った。RNA-seq解析より、時系列トランスクリプトームを取得し、その統計解析モデリングを行った。特に、体内時刻を推定するための分子時刻表法を利用したモデリングを検討した。研究項目2「走査型レーザー照明を用いた体内時計制御システム」の開発を行った。1)2次元MENSスキャナーミラーを利用したRGB半導体レーザーシステムを利用して、植物の葉における体内時計の遺伝子発現をイメージングにより解析した。細胞レベルにおける位相反転など、理論予測と一致した実験データを取得することに成功した。2)当レーザーシステムを用いて、成長点などの特定の部位の選択的な体内時計制御による成長制御の研究を開始する。既に研究済みの「細胞ネットワークモデル」(Fukuda, Physical Review 2007 & 2012)に基づいて実施した。細胞から個体レベルに渡って植物の生理代謝を包括的に制御することを目指し、新規の学術体系である「体内時計制御工学」を創生することを試みた。2年目となる平成26年度での成果は以下の通りである。研究項目1「ダイナミック多元環境条件におけるオミクス診断システム」の開発:1)前年度と同様に、最新の低コスト型・超多検体RNA-seq解析の手法を用いた、栽培・サンプリングを行い、最終的に「超多検体RNA-seqのデータベース」を作成した。2)膨大な遺伝子発現データを処理する「ODMEモデル」、体内時計の活動を記述する「分子ネットワークモデル」に1)の超多検体RNA-seqのデータベースを利用した。供試植物として、大葉、レタス、イチゴ、トマト、シロイヌナズナ、イネを対象に、時系列的に多検体のRNA-seq解析を行った。統計解析ならびにモデル構築を試みた。研究項目2「走査型レーザー照明を用いた体内時計制御システム」の開発:1)成長点などの特定の部位の選択的な体内時計制御による成長制御の実証実験を行った。2)得られた実験結果を利用して、「細胞ネットワークモデル」の改良を行った。これらの成果を論文として取りまとめ、投稿準備を行った。これらの研究成果を踏まえて、最終年度となる平成27年度においては、「3つのモデル(分子ネットワークモデル、細胞ネットワークモデル、ODMEモデル)の統合による体内時計制御工学の構築」を目指す。近年、植物工場における生産品目は拡大傾向にあり、2次代謝がより重要となる高機能植物(ハーブ類や薬用植物)の研究が急増している。このため、細胞内の代謝分子情報を利用した環境調節工学(Speaking Cell Approach: SCA)や、数理モデルを駆使した工学的な代謝制御の研究が、重視されるようになってきた。しかし一方で、学術上の課題として1)数万の遺伝子や数千の代謝情報(オミクス診断情報)を包括的に扱うための理論的基盤が十分でないこと、2)細胞レベルの分子情報を個体レベルの成長制御等に利用するためのミクロからマクロまでの全階層を繋ぐ学術基盤が欠如していること、が大きな課題となっている。これらの課題の克服は容易ではないが、植物工場の革新的な技術開発のためにも、挑戦的かつ大規模な研究が求められている。このような背景の下、代表者は「体内時計」に着目し、本研究を提案している。体内時計は、1数百に及ぶ遺伝子群の発現調節を行い植物成長に重大な影響を与えている、2レポータ遺伝子によって活動を可視化できる、3物理学を基盤とした理論研究が可能となっているなど、上述の課題の解決において有効な特長を持っている。本研究では、新たに2つの研究手法を開発することでこれまでの研究を発展させ、細胞から個体までの全階層を繋ぐことができる包括的な代謝制御体系である「体内時計制御工学」を構築し、学術上の重要課題の解決に寄与することを目指した。

これにより、成長器官(茎頂分裂組織)と光合成器官(成熟した葉)で異なる体内時計制御を行い、細胞から個体までの全階層を繋ぐための理論的基盤・技術の創出を行った。本研究は、最新鋭の研究システムを開発し、「数万の遺伝子や数千の代謝情報を包括的に扱うための理論基盤・技術の創出」と「細胞から個体レベルまでの全階層を繋ぎ、全体として制御するための理論基盤・技術の創出」を目的に行っている。最終的には、膨大な分子診断データから細胞間・器官間の相互作用までを記述できる複合的な数理モデルを開発し、植物生産を最適化する代謝制御のための全階層型で包括的な理論体系を構築することを目指している。2年目において、大葉、レタス、トマトを主としたRNA-seq解析の実験・解析環境ならびにデータベースも十分に構築できた。細胞間ネットワークモデルについても、新たな展開を得た。3年目においては分子ネットワークモデルの構築も十分に達成でき、3つのモデルの統合が十分に期待できるため。27年度が最終年度であるため、記入しない。農業工学2年目において、大葉、レタス、トマトを主としたRNA-seq解析の実験・解析環境ならびにデータベースも十分に構築できた(ODMEモデル構築)。細胞間ネットワークモデルについても、新たな展開を得たが、3年目においては分子ネットワークモデルの構築に注力する必要がある。また、当初計画に従い、3つのモデルの統合について注力する必要がある。これらの課題は、大変敷居の高い研究目標であるが、現在の研究ペースで、研究期間内に十分に目標を達成できることが見込まれるため。試薬等の次年度購入に利用するため。本研究は、複数の階層ならびに大規模なデータを扱う研究であり、データ処理の効率化をあげるための汎用的プラットフォームの整備が重要である。データ解析汎用プラットフォームの開発整備に注力する。試薬等の次年度購入に利用する。次年度において残高分を試薬等に利用するしたいため。次年度分40,488円は研究計画に従って利用予定。
新規エンド型閉環反応を基礎とする生理活性化合物の高選択的合成

申請者が開発した閉環法活用し、抗ウイルス活性を持つthyrsiferolの全合成を以下のように検討した。(1)A環の構築:閉環反応の出発原料であるcis-5,6-epoxy-5-methyl-7-octyn-1-ol誘導体を対応するエンイン体よりSharplessのジヒドロキシル化と引き続くエポキシ形成反応により合成し、コバルト錯体とすることなく直接酸処理することによりexo型閉環反応を進行させテトラヒドロピラン環を高選択的にすることに合成することに成功した。(2)B環の構築:得られたA環の水酸基を保護した後、三重結合末端にアセトアルデヒドなどのC_2ユニットを導入し、続いて三重結合を接触還元により飽和させた後Swern酸化によりケトン体へ変換後、Wittig反応により三重結合部を導入しエンイン体を合成した。エンイン部のエポキシ化後、ジコバルトオクタカルボニルと処理してアルキン-コバルト錯体とした後、酸処理することにより、endo型閉環を進行させ、コバルト錯体部を除去してB環のテトラヒドロピラン体を構築することに成功した。(3)C環の構築:B環上の水酸基を保護した後、三重結合を二重結合にLindlar還元し、ハイドロボレーション-オキシデーション、加水分解後水酸基をアルデヒドに酸化、再びWittig反応により三重結合を導入しエンイン体とした後エポキシ化を行った。次に(2)と同様の方法によりコバルト錯体を経由するendo型環化反応によりC環を高選択的に構築することに成功した。更に、D環部分とのカップリングの目的で、三重結合を二重結合に還元後、ボランによる位置選択的還元、加水分解後酸化しケトン体を合成した。(4)現在、D環の構築を検討中である。
総合的な学習の教材化のためのデザイン・工芸教育に関する研究

本年度の研究は、前年度(平成11年度)の研究を継続させて「総合的な学習」の教材としてのデザイン・工作工芸教育の可能性を考察し、教材試案を作成することであった。まず、デザイン・工作工芸の教材構造と、新学習指導要領のカリキュラムとしての特徴を分析し、教材化のための観点と学習課程・指導過程の在り方を考察した。デザイン・工作工芸の活動を「ものづくり」の活動とし、その工程と問題解決学習の過程を照合して、ものづくりに含まれる機能充足、技術習得、計画性などの特徴を抽出できた。次に、総合的な学習における教師の指導性の問題を取り上げ、ものづくりの過程における教師の指導と単元構成の方法論について考察した。児童の主体的な造形表現を保障しながら、制作工程や学習内容を明瞭に把握させる指導の在り方を、制作工程における素材、技術、行為などの側面からとらえて単元を構成する手順を示すことができた。多様な児童への対応を想定して、小学校の特殊学級において実験授業を行い、有効性を確認できた。また、現場教師の教材開発・造形指導の方法論を分析するために、小学校教諭の協力を得て複数の実験授業を行い、児童の実態に即した指導方法の修正・改善を行うことができた。これらをふまえ、総合的な学習のためのデザイン・工作工芸教材の試案を作成した。素材体験の性格を与えた短期的な教材案と、生活と「もの」との関係を学習しながら、求められる機能や条件を充足させる問題解決学習の性格を与えた中・長期的な教材案を作成した。これらは、具体的な操作から形式的な操作へと移行する発達段階に対応させた。生活環境から「もの」や「ものづくり」を考え、具体的な調査活動や作品の検証を通してすすめる制作活動は、体験的な学習を重視する「総合的な学習の時間」の教材として有効であり、環境教育や、バリアフリーなどの福祉教育への発展性があることを確認することができた。本年度の研究は、主として「総合的な学習の時間」に関する状況を把握することとともに、デザイン・工芸教育の機能と教材化の可能性を確認することであった。「総合的な学習の時間」に関しては、文献による情報収集及びインターネット上で提供される教育実践の情報収集を行った。同時に、総合学習とカリキュラム改善について、文献を通してその理念と方法論を調査した。「総合的な学習の時間」は近年急速に試験的実践が行われており、試行数も増加しているが、通常のカリキュラムとして継続していくための負担もまた大きいことが予想される。デザイン・工芸教育に関しては、図画工作科及び美術科の教科教育としての立場から、教育現場において一般化されている教材について整理した。また、平成10年告示の学習指導要領に関して、改定後のカリキュラムにおける図画工作科及び美術科の教科教育と、総合的な学習の時間の連携について検討した。具体的な教材開発に関しては、美術館等の社会教育施設において行われているワークショップの内容をもとに、実験的な授業を計画し、現場教員の協力を得て実践を試みた。小学校高学年を対象とした共同製作(造形あそび)の教材を適用した結果、児童の活動を統制しつつ目的達成への志向性を維持させるための教師の指導力、授業計画の必要性か浮き彫りになった。社会教育施設と連携した総合学習の可能性、社会教育施設における各種講座・ワークショップの状況を把握するために北海道立近代美術館及び札幌市立青少年科学館において情報収集を行った。また、木材工芸を主体としたものづくり教材の素材について、情報収集を行った。現時点では建材や合板など、入手や加工が容易な規格材を用いたものづくり教材の開発を進めている。
木材腐朽菌によるリグニン配糖体の生成機構およびその生理的意義の解明

本研究は、木材腐朽菌によるリグニン分解時に、共存する炭水化物が単に炭素源としてのエネルギー源のみならず、リグニンの木材組織からの溶出に積極的な作用を有しているのではないかとの仮説に基づいている。一般に糖加水分解酵素は加水分解作用とともに、転移作用即ち合成能を併せ持つとされていることから、木材腐朽菌による配糖体の生成およびその生理的意義を解明することを目的とした。1.各種リグニンモデル化合物を種々の糖(グルコース、セロビオース、セルロース、キシロース、キシラン、ホロセルロース等)の存在下、代表的な木材腐朽菌であるオオウズラタケ、カワラタケを作用させ、代謝生成物の検索を行ったところ、単糖類を炭素源とした培養系以外のすべての培養系で、リグニンモデル配糖体の生成が確認され、単離、同定に成功した。2.多数のリグニンモデル化合物に、セロビオース共存下、βーグルコシダーゼを作用させ、種々の反応条件下で合成反応を試み、酵素反応を利用したフェノール配糖体の高収率合成法を確立した。3.木材腐朽菌によるリグニン配糖体の生成が、リグニン分解時に解毒作用として機能しているのかどうか、リグニンモデル化合物およびその配糖体ついて検討したところ、フェノール性化合物はアルコール性水酸基での配糖体の生成でも毒性が大きく低下するという新たな知見を得た。4.バニリルアルコールおよびバニリルβーDーグルコシドにラッカーゼを作用させたところ、バニリルアルコールでは顕著な重合反応がみられたが、その配糖体では重合反応は大きく阻害された。以上の検討により、木材腐朽時におけるリグニン配糖体の生理的意義をモデル反応により明らかにすることができた。本研究は,木材腐朽菌によるリグニン分解時に,共存する炭水化物が単に炭素源としてのエネルギー源のみならず,リグニンの木材組織からの溶出に積極的な作用を有しているのではないかとの仮説に基づいている.一般に糖加水分解酵素は加水分解作用とともに,転移作用即ち合成能を併せ持つとされていることから,木材腐朽菌によるリグニン配糖体の生成が可能かどうかという点に注目し,研究を展開した.1.リグニンモデル化合物の各種糖化合物共存下に木材腐朽菌を作用させた際の代謝産物の検索リグニンモデル化合物としては,バニリルアルコール,ベラトリルアルコール,グアヤシルグリセロールーβ-グアヤシルエーテルを,また糖としては,グルコース,セロビオース,セルロース,キシロース,キシラン,ホロセルロース等を使用し,代表的な木材腐朽菌であるオオウズラタケ,カワラタケを作用させ,代謝生成物の検索を行ったところ,単糖類(グルコース,キシロース)を炭素源とした培養系以外のすべての培養系で,リグニンモデル化合物配糖体の生成が確認され,単離,同定に成功した.2.リグニンモデル化合物と各種糖化合物共存下に,糖加水分解酵素を作用させた際の生成物の検索フェノール類に木材腐朽菌を作用させた際,炭素源として少糖類,多糖類を用いた場合に特徴的にフェノール配糖体の生成が認められ,これは菌体内の糖加水分解酵素による糖転移作用に基づくものであると予想された.この知見を基に,多数のリグニンモデル化合物に,セロビオース共存下, β-グルコシダーゼを作用させ,種々の反応条件下で合成反応を試み,酵素反応を利用したフェノール配糖体の高収率合成法を確立した.本研究は、木材腐朽菌によるリグニン分解時に、共存する炭水化物が単に炭素源としてのエネルギー源のみならず、リグニンの木材組織からの溶出に積極的な作用を有しているのではないかとの仮説に基づいている。62年度は、木材腐朽菌が産生する糖加水分解酵素により、リグニン配糖体の生成が可能であることが確認されたので、63年度はこの配糖体の生成が、木材腐朽菌にとってどのような生理的意義を有するかについて解明した。1.解毒作用-

一般に植物体内では、フェノール性化合物は配糖体を形成することによって解毒化される。木材腐朽菌によるリグニン配糖体の生成が、リグニン分解時に解毒作用として機能しているのかどうか、リグニンモデル化合物(バニリルアルコール、ベラトリルアルコール)およびその配糖体(バニリルβ-D-グルコミド、ベラトリルβ-D-グルコミド)について検討したところ、フェノール性化合物はアルコール性水酸基での配糖体の生成でも毒性が大きく低下するという新たな知見を得た。2.リグニン重合反応の阻害-これまでの研究によると、単離リグニンに白色腐朽菌を作用させた際、一部ラッカーゼによる重合反応が進行するとされているが、実際の木材腐朽時には観察されていない。これはリグニン配糖体が生成されることにより、重合反応が阻害されているのではないかとの観点からモデル化合物を用いて検討した。バニリルアルコールおよびバニリルβ-D-グルコミドにラッカーゼを作用させたところ、バニリルアルコールでは顕著な重合反応がみられたが、その配糖体では重合反応は大きく阻害された。以上の検討により、木材腐朽時におけるリグニン配糖体の生理的意義をモデル反応により明らかにすることができた。
光応答性スイッチング機能を有するポリマー白色発光体の創成と開発

光三原色の赤緑青(RGB)の蛍光を有する三種類の芳香族共役ポリマーのそれぞれの側鎖に、光応答性ジチエニルエテン部位を導入した。三種類のポリマーを最適比で混合することにより、RGBのみならず白色の発光と消光を、外部紫外・可視光線の照射によりスイッチング制御することに成功した。次に、三種類のポリマーのひとつを、光応答性側鎖をもたないポリマーに置き換えることにより、白色と各RGB色との間で発光色が可逆的に変わるポリマー混合系を開発した。赤緑青(RGB)蛍光色をもつ三種類の共役ポリマーの側鎖に光応答性部位を導入して、側鎖の開閉環光異性化を通じて、各ポリマーの蛍光色の発光と消光を制御した。1.三種類の芳香族共役ポリマー(P1,P2,P3)を合成した。P1はフローレンとフェニレンからなるコポリマー誘導体、P2はポリパラフェニレンビニレン誘導体であり、それぞれ青および緑色の蛍光を示す。P3は、フローレン部位と4,7ー(2ージエチル)ー2,1,3ーベンゾチアヂアゾール部位を含むコポリマー誘導体であり、赤色の蛍光を発現する組成比を最適化した。2. P1とP2は、フェニレン繰り返し単位部位に、P3はフローレン繰り返し単位部位に、それぞれ光応答性ジチエニルエテン[DE]部位を導入した。3.各ポリマーに紫外光および可視光を照射すると、側鎖のDEが閉環および開環し、それに伴い、各赤緑青(RGB)の蛍光色が消光および発光することを分光学的に実証した。紫外・可視光の照射に伴う蛍光の発光と消光の繰り返し耐久性を明らかにした。4.各RGBポリマーのナノ粒子を調製した後、これらを最適の組成比で混合して白色蛍光のナノ粒子溶液およびキャストフィルムを得た。これに紫外・可視光を照射して、白色蛍光の発光と消光をスイッチング制御すること可能とした。本研究の第1の目標である、側鎖の光応答性部位の開環・閉環を伴う光異性化を通じて、各ポリマー主鎖のRGB蛍光および白色蛍光の発光と消光を可逆的にスイッチングすることを実現した。そこで、第二の目標である、白色蛍光と各RGB蛍光とのスイッチングを光で制御することを試み、こちらも本研究開始一年目で成功することができた。すなわち、三種類の共役ポリマーの混合系において、そのひとつを、光応答性側鎖をもたないポリマーに置き換えることで、白色と各RGB色との間で可逆的に発光色が変わるポリマー系を開発した。まず、三種類の芳香族共役ポリマー(P1,P2,P3)と同じ主鎖骨格を持ち、側鎖には光応答性部位を持たないポリマー(P1',P2',P3')を合成した。次に、RGBポリマーナノ粒子から混合系において、ポリマーのひとつを、光応答性部位を持たない(長鎖アルキル基を有する)ポリマーに置き換えることで、白色と各RGB色との間で可逆的に発光色が変わる新規混合系を調製した。すなわち、三種類の組み合わせからなる混合系(P1',P2,P3)、(P1,P2',P3)、(P1,P2,P3')は全て白色蛍光を示すが、これらに紫外光を照射すると、それぞれ赤、緑、青色の蛍光を示し、次に、可視光を照射すると、全て白色蛍光に戻ることを実現した。さらに、ポリマーナノ粒子からなるキャスト薄膜を調製して、ナノ粒子からなる溶液の場合と同様の実験と評価を行った。これにより、ナノ粒子からなる溶液および薄膜状態での光応答性スイッチング機能を有するポリマー白色発光体群を開発することに成功した。本研究の第1の目標である、側鎖の光応答性部位の開環・閉環を伴う光異性化を通じて、各ポリマー主鎖のRGB蛍光および白色蛍光の発光と消光を可逆的にスイッチングすること、第二の目標である、白色蛍光と各RGB蛍光とのスイッチングを光で制御することも成功した。また、ポリマーナノ粒子からなるキャスト薄膜を調製して、ナノ粒子からなる溶液の場合と同様に、薄膜状態での光応答性スイッチング機能を実現することができた。さらに、レインボーカラーと称せられる七色の蛍光発光の芳香族共役ポリマーの側鎖に、光応答性のジチエニルエテン部位を導入し、側鎖のジチエニルエテン部位の開環と閉環をもたらす光異性化により、主鎖の発光を可逆的に発光と消光をスイッチングし、七色の発光と消光を光照射で制御することも成功した。具体的には、1.七種類の芳香族共役ポリマーおよび共役コポリマー(P1P7)を合成し、これらのポリマーの側鎖に、それぞれ光応答性ジチエニルエテン部位(DE)を導入した。2.各ポリマーに紫外光および可視光を照射することで、側鎖のDEが閉環および開環し、それに伴い、七色の蛍光色が発光および消光することを分光学的に示した。紫外・可視光の照射を繰り返すことで、蛍光の発光と消光の繰り返し耐久性を明らかにした。3.七色発光のポリマーのナノ粒子を調製した後、ナノ粒子からなる溶液およびキャストフィルムを調製し、七色蛍光の発光と消光をスイッチング制御することを可能とした。

次に、三種類のポリマーのひとつを、光応答性側鎖をもたないポリマーに置き換えることにより、白色と各RGB色との間で発光色が可逆的に変わるポリマー混合系を開発した。レインボーカラーと称せられる七色の蛍光発光の芳香族共役ポリマーの側鎖に、光応答性のジチエニルエテン部位を導入する。側鎖のジチエニルエテン部位の開環と閉環をもたらす光異性化により、主鎖の発光を可逆的に発光と消光をスイッチングすることを実現して、七色の発光と消光を光り照射で制御することを可能とする。1.七種類の芳香族共役ポリマーおよび共役コポリマー(P1P7)を合成する。これらのポリマーの側鎖に、それぞれ光応答性ジチエニルエテン部位(DE)を導入する。2.各ポリマーに紫外光および可視光を照射することで、側鎖のDEが閉環および開環し、それに伴い、七色の蛍光色が発光および消光することを分光学的に示す。紫外・可視光の照射を繰り返すことで、蛍光の発光と消光の繰り返し耐久性を明らかにする。3.七色発光のポリマーのナノ粒子を調製した後、ナノ粒子からなる溶液およびキャストフィルムを調製する。これに紫外・可視光を照射して、七色蛍光の発光と消光をスイッチング制御する。導電性、発光性あるいは液晶性を有する共役系高分子の合成、形態制御および機能発現
終末期がん患者の妻を看取った壮・中年期男性遺族の心理支援プログラムの作成と評価

本研究の目的は、終末期がん患者の妻を看取った壮・中年期男性遺族が、妻の死後から現在までに、どのような問題を抱え、どのような心理経過を辿ったのかを明らかにするとともに、遺族になってからの心理経過のプロセスにおいて、看護の支援の必要性をどのように捉えているかを明らかにし、妻を亡くした壮・中年期男性遺族の心理支援プログラムを作成・評価することである。男性遺族の心理支援プログラムとして有効であるのは、気持ちの分かち合い、情報共有としては遺族会等を利用した集団介入個別介入プログラムと、気持ちを整理して前向きに生きる意欲を導く個別介入プログラムを、遺族個々に合せてデザインすることであると考察する。本研究の目的は、終末期がん患者の妻を看取った壮・中年期男性遺族が、妻の死後から現在(約3年経過)までに、どのような問題を抱え、どのような心理経過を辿ったのか、その経過の中で心理状況に変化を及ぼしたきっかけは何であったのかを明らかにするとともに、遺族になってからの心理経過のプロセスにおいて、看護の支援の必要性をどのように捉えているのかを明らかにし、妻を亡くしたそう・中年期男性遺族の心理支援プログラムを作成・評価することである。今年度は、昨年度の計画の遅れを取り戻すことも視野に入れ、データを蓄積するために、研究対象者の選定、研究協力への依頼・連絡、研究協力への同意の確認の手続きを経て、面接調査を実施した。男性遺族の心理経過の特徴を明らかにし、その特徴に対応したプログラムの一般化を図るためには、データの蓄積が必須であり、施設における研究協力者との連携を取りながら、データ蓄積を目的とした研究活動を展開した。本研究は、筆者が代表者となっている前研究課題から派生した継続的研究であり、対象者となる男性遺族のうち一部はすでに前研究の過程にて調査を実施しているため、これらの対象者のデータから翔・中年期男性遺族の心理経過を分析し、途中段階の成果発表(第39回日本看護研究学会「終末期がん患者の妻を看取った壮・中年期男性遺族の心理経過」を発表)を行った。男性遺族の心理経過の特徴として、女性遺族との差異を示唆する結果が得られた。本研究の目的は、終末期がん患者の妻を看取った壮・中年期男性遺族が、妻の死後から現在(3年経過)までに、どのような問題を抱え、どのような心理経過を辿ったのか、その経過の中で心理状況に変化を及ぼしたきっかけは何であったのかを明らかにするとともに、遺族になってからの心理経過のプロセスにおいて、看護の支援の必要性をどのように捉えているかを明らかにし、妻を亡くした壮・中年期男性遺族の心理支援プログラムを作成・評価することである。本研究は、平成21年度から23年度の科学研究費助成研究「終末期がん患者を看取った壮・中年期遺族の心理支援プログラム」から派生した課題の継続的研究であり、平成24年度はまず、前研究の成果公表(第17回国際がん看護学会にて「終末期がん患者を看取った遺族の心理過程と支援に関する研究ー配偶者を病院で看取った遺族に焦点をあててーを発表)を行った。この研究成果の中で、壮・中年期の配偶者の遺族の複雑かつ苦悩する心理経過が明らかとなり、またその心理状況及び経過には男女差があることが推測され、男性遺族特有の心理経過を把握し、遺族ケアにつなげていくこと、さらには男女差を考慮した遺族支援プログラムの構築及びその評価が重要であると考え、本研究の意義がさらに明確になった。本研究は、継続的研究であり、対象者となる男性遺族のうち一部は既に前研究の過程にて調査済みであり、平成24年度はデータを蓄積するために、対象を追加して調査を行うために、研究協力施設及び研究者が所属する大学での倫理審査委員会への申請、研究進行会議、対象者選定リスト作成等の準備を行った。本研究の目的は、終末期がん患者の妻を看取った壮・中年期男性遺族が、妻の死後から現在(約3年経過している)までに、どのような心理的な問題を抱え、どのような心理経過を辿ったのか、その経過の中で心理状況に変化を及ぼしたのは、どのようなことがきっかけであったのかを明らかにすることである。また、遺族になってからの心理経過のプロセスにおいて、看護の支援の必要性をどのように捉えているのかを明らかにし、妻を亡くした壮・中年期男性遺族の心理支援プログラムを作成・評価することを目指している。今年度は、一昨年度の計画の遅れを取り戻すことを加味した昨年度の計画を継続し、データ収集の目標数の確保を目指し、データの蓄積を中心に面接調査を中心とした研究活動を展開した。その結果、男性遺族のデータの目標数をほぼ満たすことができ、男性遺族の心理経過の特徴を明らかにし、その特徴に対応したプログラムの一般化を図るための基礎データの収集ができた。現在、データ分析を継続中であり、前年度に途中段階としての成果発表(第39回日本看護研究学会)した研究結果を踏まえ、新規データを追加した分析結果を、共同研究者で検討、及び専門家会議を開催し、データ分析の信頼性・妥当性の確保に向けての作業を行っている。今後はデータの飽和度確認のためのデータ蓄積を行い、専門的知識の提供を受けるための専門家の研修を経てプログラムを試作し、男性遺族の集いの会での介入後の評価を実施する予定である。本研究の目的は、終末期がん患者の妻を病院にて看取った壮・中年期男性

遺族が、妻の死後から現在(約3年経過している)までに、どのような問題を抱え、どのような心理経過を辿ったのか、その経過の中で心理状況に変化を及ぼしたきっかけは何かを明らかにすることである。また、遺族になってからの心理経過のプロセスにおいて、看護の支援の必要性をどのように捉えているのかを明らかにし、妻を亡くした壮・中年期男性遺族の心理支援プログラムを作成・評価することを目指している。今年度は、昨年度までに蓄積された男性遺族のデータ分析及び男性遺族支援プログラムの試案作成のための準備を行った。データ分析に関しては、26年度に研究成果の中間報告として発表(第39回日本看護研究学会)した研究結果に、新規データの分析結果を追加し、壮・中年期男性遺族の心理経過の特徴を明らかにした。また、男性遺族支援プログラムの試案作成のための専門的知識の提供とプログラムへの妥当性の検討のために、緩和ケア専門家(緩和ケア診療科医師)による研修会を企画・実施し、男性遺族ケアプログラムの試案の検討を行った。プログラムの試案については、現在、共同研究者間で継続して検討を重ねており、今後専門家会議を経て、男性遺族の集いの会にてプログラムを実施していく予定である。なお、インタビューを受けた遺族の一部から、看護ケア支援の希望があり、プログラムの試案を個別に適用して介入を開始している。今年度は、プログラムの試案を個人及び遺族の集いの会を対象に実施し、その成果を分析し、公表していく予定である。本研究の目的は、がんで妻を亡くした中・壮年期の男性遺族ケアプログラムの試案を作成し、個別・集団介入を行い評価することである。データの飽和度を考慮し、年計画にて20事例の蓄積を計画していたが、研究協力の同意が得られた事例が少なく、データ蓄積に期間を要したため、データ分析による結果を導き出すために計画を延長した。そのため、その特徴を反映したプログラムの試案作成の時期に遅れが生じ、連動して、個別・集団介入の計画・実施・評価及び成果公表に遅れが生じた。本研究の目的は、終末期がん患者の妻を看取った壮・中年期男性遺族が、妻の死後から現在までにどのような心理的な問題を抱え、どのような心理経過を辿ったのか、また、遺族になってからの心理経過のプロセスにおいて看護の支援の必要性をどのように捉えているのかを明らかにし、妻を亡くした壮・中年期男性遺族の心理支援プログラムを作成・評価することである。今年度は、遺族支援プログラムの試案(継続的個別新)の介入の有効性を検討するため、主介護者で配偶者の死後約3年経過した壮・中年期男性遺族2名(配偶者と死別した現在の心理状態を聴く初回面接において、その後の継続的介入(面接による傾聴)を希望した遺族)に対し、介入最終日に継続的介入による心理経過について半構成的面接を実施し、その有効性を検討した。遺族2事例の共通した心理として、初回面接時は、【自分の心の内を他人に出すことへの躊躇】を感じながらも、【自分と関係のない面接者との出会いへの関心】が後押しし、【今の自分を表出することで獲得できる安寧】【自分を取る戻すきっかけへの期待】を抱いていた。初回面接後の2回目の面接では、【自分の気持ちを素直に話せる安堵感】【自分を理解してもらえるという喜び】を感じ、【気持ちが軽くなることの実感】を得ていた。最終介入となった3回目の面接では、【自分の話を聞いてくれる存在への安心感】【以前の自分を取り戻しつつあるという実感】を持つことができていた。
オルガネラの遺伝的制御

葉緑体とミトコンドリアは自己増殖性のオルガネラであり、眞核細胞の中でそれぞれに独自のDNAゲノムを保有している。しかしながら、その自律性は不完全なものであり、多くの構成タンパク質を核遺伝子にも依存している。オルガネラの遺伝的制御を理解するためには、オルガネラの遺伝子やその発現制御とともに、オルガネラに対する核遺伝子の発現調節や遺伝子産物のオルガネラへの輸送の問題等を併せて研究していかなければならない。動物のミトコンドリアDNAは約15Kbと比較的小型であり、以前から全構造が決定されていたが、植物の葉緑体DNAはその約10倍であり全構造は不明であった。本研究では、ゼニゴケを用いまずその全塩基配列を決定し、遺伝子構成の全容を明らかにすることに成功した。そして、相前後して決定されたタバコ葉緑体DNAとの比較から、全ての陸上植物の葉緑体が単一の起源から発生してきたという説を提唱するに至った。葉緑体の遺伝系は、眞核細胞の中にあって、むしろ原核生物と多くの類似点をもち、光合成細菌の細胞内共生説を支持する結果となった。しかし一方では、葉緑体遺伝子に多数のイントロンが見出され、それらが転写後のRNA段階で除去されることも確認された。また、葉緑体に対する核遺伝子としては、ATPase複合体のγサブユニットに対する遺伝子などが高等植物からクローン化され、大腸菌との相同性が見出されている。動物ミトコンドリアに対する核遺伝子としては、オルニチントランスカルバミラーゼ(OTC)のcDNAがクローン化され、ミトコンドリアへの輸送に関与するシグナル部分や輸送機構が明らかにされるとともに、チオラーゼの遺伝子にはシグナル部分がなく、コーディン領域のN末端部分自体が輸送シグナルを兼ねていることが発見された。このほか、輸送シグナルについては酵母のペルオキシソームをモデル系として詳細な研究が進められてきた。
２０世紀ベルギーにおける芸術と地域社会に関する研究

昨年度の私の研究目的は、20世紀ベルギーにおける<作り手ー受け手>の関係性を理解するために<展示空間の創造>の例を検討することであった。そのため、はじめに「芸術のオリンピック」と呼ばれ、世界中から各国代表が集うヴェネツィア・ビエンナーレのベルギー館の展示(1954年)を検証し、ベルギー館のキュレーターを務めたベルギー教育省のエミール・ランギの言説、彼のキュレーション方法や先行研究の精査を行った。その結果ランギは、ベルギー館の中心にマグリットを据え、初期フランドル派の画家ヒエロニムス・ボスとマグリットの作品を「幻想性」という曖昧な共通項で括ることによって、当時世界的な人気を誇っていたマグリットを「伝統的なベルギー美術の後継者」として位置付けたことがわかった。また、このビエンナーレの統一テーマは「シュルレアリスム」であったため、ランギは、シュルレアリスムの源流としてボスの存在を示し、パリで生まれたシュルレアリスムの誕生にベルギー文化が深く関わっているとアピールすることによって、フランス文化に対するベルギー文化の優位性を表明したことを明らかにした。また、アメリカにおけるマグリットの受容にベルギー教育省が関与した可能性を検討し、第二次世界大戦後の芸術政策におけるマグリットの役割を考察した。その結果、教育省は戦後のニューヨークの美術市場においてマグリット以降のベルギー若手作家の宣伝を行うために、マグリットを中心とした展覧会をニューヨークで主催したことが明らかになった。加えて、美術史における従来のマグリット研究では、1940年代後半のマグリットの作風変化は当時マグリットと契約していた美術商のアレキサンダー・イオラスの助言が要因だと指摘されてきたが、筆者は2015年3月のベルギー王立美術館アーカイヴ調査により、この作風の変遷に在アメリカのベルギー観光局長が関与していた事実を確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度の私の研究目的は、20世紀ベルギーにおける<作り手ー受け手>の関係性を理解するために<衣食住>の表象を検討することであった。そのため、はじめに廃材であるムール貝の殻を使用したマルセル・ブロータースの作品群を検証し、同時に彼の言説、同時代の批評家の言説や先行研究の精査を行った。その結果、ブロータースは廃材を美術作品に用いることによって、一般市民の関心を美術に向けさせることに成功したことが明らかになった。次に、ブロータースは同郷人であるルネ・マグリットの作品と思想から大きな影響を受けていたことが明らかになった。ブロータースはマグリットと一時期ともに活動をしたこともあり、直接面識があることや、マグリットへのオマージュ作品を多く制作していることからも、ブロータースの思想の根幹を知るために、ブロータースとマグリットの関係を詳しく調査する必要があった。その際の研究成果として、第二次世界大戦後のマグリットの政治姿勢や作品制作について検討を行い、ブロータースとマグリットの思想的共通点と差異を浮き彫りにすることができた。最後に、実際に人が住む家を展示会場にすることで、市民の<衣食住>と美術作品を出会わせた「友達の部屋」展(1986年)を調査対象とし、この展覧会が作られた過程と、市民に与えた影響を検討した。その中で、この展覧会のキュレーターであり、ゲント市立現代美術館の館長でもあったヤン・ブートは、ベルギー北部の芸術政策と連携しながら、現代美術による地域振興の目的も含んで展覧会を企画したことが明らかになった。その際ブートは、マグリットを初期フランドル派と北部の現代美術との共通した性質を持つと捉えていることがわかった。したがって、もの同士の組み合わせ方を変えることで観衆の視点を更新する点に特徴があるマグリットの作品が、ベルギー現代美術の<衣食住>の表象の根幹を形成したとの仮説を得た。

加えて、美術史における従来のマグリット研究では、1940年代後半のマグリットの作風変化は当時マグリットと契約していた美術商のアレキサンダー・イオラスの助言が要因だと指摘されてきたが、筆者は2015年3月のベルギー王立美術館アーカイヴ調査により、この作風の変遷に在アメリカのベルギー観光局長が関与していた事実を確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度交付申請書に記載した「研究の目的」を果たし、その研究成果の発表(論文投稿1、学会発表2)を行うことができたため。また、計画に従って研究を行うことによって、当初の予定よりも多くの研究成果を得ることができ、ベルギーにおける芸術政策と美術史に関する研究発表(国際発表1)や20世紀ベルギーのシュルレアリスムと表現主義の画家・作品に関する共著発表(共著1)も行うことができたため。当初の研究計画に沿って、<展示空間の創造>の例であるゲント市立現代美術館とクンステンフェスティヴァルデザールを検討する。研究方策として、ゲント市立現代美術館については、美術館の内部において<作り手ー受け手>の違いが見受けられないという特徴について、美術館館長や学芸員からの聞き取り調査を行い、本美術館における客層・展覧会・収蔵作品の傾向を検討することによって、このような特徴を持つ美術館が作られた理由と運営方針を明らかにする。クンステンフェスティバルデザール」を最初に検討する。この演劇祭を主催するNPO法人とブリュッセル政府が市民と芸術をどのように接続させようとしていたか、両者の思惑の違いがあったのか、を明らかにするため、政府と市民、両者の言説を調査し、分析する。そして、プロジェクトの設立の経緯や遂行過程、経済的・社会的な成果などを明らかにするべく調査を行う。