hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子工学的手法を応用した難治性根尖性歯周炎症例の細菌侵襲の実態の解析

難治性根尖性歯周炎と診断された歯牙の根管内細菌叢について遺伝子レベルで解析する事を目的として、数種の細菌及び真菌に特異的な遺伝子配列を有するprimer pairを用いてPCRを行い、遺伝子レベルで病原体の検出を行った。サンプルとしては、臨床的に難治性根尖性歯周炎と診断された歯牙の根管内に貼薬された綿栓や根管拡大に用いたファイルに付着した切削片を用いた。治療毎にこれらのサンプルを回収して、同一根管内の治療経過による菌叢の変化を解析すると共に、検出された細菌種と臨床的根管内所見(腐敗臭や浸出液の有無等)との関連性を調べた。その結果、比較的大きな根尖病巣を有し難治性根尖性歯周炎と考えられる根管内から高頻度(62.5%)でFusobacterium nucleatumが検出された。さらに、培養が困難とされているTreponema denticolaやTannerella forsythesis, Porphyromonas gingivalisも検出された。また、根管内に腐敗臭や浸出液を認めた症例では、P.gingivalisが検出された事から、培養した同菌種の有する独特の腐敗様の臭いと関連している事が考えられた。さらに難治性根尖性歯周炎に関連すると示唆されているEnterococcus faecalisも検出された。加えて、細菌のみならず真菌であるCandida albicansも菌糸・酵母型共に検出された。このように根管治療中においても様々な菌種が根管内に残存している事が示された。また根管拡大時の切削片が白色を呈し、十分に根管拡大を行った後では、16SrRNAを用いたPCRの結果より、遺伝子増幅バンドのintensityは顕著に減弱しており、明らかに細菌数が減少している事が示され、これと一致してF.nucleatumを含む上述した細菌種は検出されなかった。しかし、このように十分に根管拡大を行ったにも関わらず、臨床症状が消失しない根管では、根管内顕微鏡観察やEndodontic surgery時に根管あるいは根尖部の破折が認められた。よって、何らかの原因により根尖部の硬組織が破壊され、その破壊された局所へ細菌が侵入・棲息・増殖した結果、慢性の難治性根尖性歯周炎の病態が形成される事も示唆された。難治性根尖性歯周炎と診断された歯牙の根管内細菌叢について遺伝子レベルで解析する事を第一段階の目的として、数種の細菌及び真菌に特異的な遺伝子配列を有するprimer pairを用いてPCRを行い、遺伝子レベルで病原体の検出を行った。サンプルとしては、臨床的に難治性根尖性歯周炎と診断された歯牙の根管内に貼薬された綿栓を用いた。これにより同一根管内の治療経過による菌叢の変化を解析する事が可能となり、治療毎にサンプルを回収して解析を行い、検出された細菌種と臨床的根管内所見(腐敗臭や浸出液の有無等)との関連性を調べた。その結果、根管内に腐敗臭や浸出液を認めた症例では、P.gingivalisが検出された。

この事は、培養した同菌種の有する独特の腐敗様の臭いと関連している事が考えられた。また難治性根尖性歯周炎に関連すると示唆されているEnterococcus faecalisも検出された。加えて、細菌のみならず真菌であるCandida albicansも菌糸・酵母型として共に検出された。このように根管治療中においても様々な菌種が根管内に残存している事が示された。現在・難治性根尖性歯周炎により治癒せず予後不良症例として抜歯に至った歯牙を用いて、Micro-CT法により根管の形態(側枝等)を観察し、さらには走査型電子顕微鏡を用いて根管内のみならず根尖孔外の状況(Biofilmの形成状態等)を形態学的に観察中である。さらに歯牙切片を作成し、根尖孔外に残存する細菌の分布状況に加えて、遺伝子・免疫学的に菌種の同定を行い、その細菌感染部位の炎症性病変に発現している炎症性マーカー(サイトカイン等)の検出・解析を試みている。難治性根尖性歯周炎と診断された歯牙の根管内細菌叢について遺伝子レベルで解析する事を目的として、数種の細菌及び真菌に特異的な遺伝子配列を有するprimer pairを用いてPCRを行い、遺伝子レベルで病原体の検出を行った。サシプルとしては、臨床的に難治性根尖性歯周炎と診断された歯牙の根管内に貼薬された綿栓や根管拡大に用いたファイルに付着した切削片を用いた。治療毎にこれらのサンプルを回収して、同一根管内の治療経過による菌叢の変化を解析すると共に、検出された細菌種と臨床的根管内所見(腐敗臭や浸出液の有無等)との関連性を調べた。その結果、比較的大きな根尖病巣を有し難治性根尖性歯周炎と考えられる根管内から高頻度(62.5%)でFusobacterium nucleatumが検出された。さらに、培養が困難とされているTreponema denticolaやTannerella forsythesis、Porphyromonas gingivalisも検出された。また根管拡大時の切削片が白色を呈し、十分に根管拡大を行った後では、16SrRNAを用いたPCRの結果より、遺伝子増幅バンドのintensityは顕著に減弱しており、明らかに細菌数が減少している事が示され、これと一致してF.nucleatumを含む上述した細菌種は検出されなかった。しかし、このように十分に根管拡大を行ったにもかかわらず、臨床症状が消失しない根管では、根管内顕微鏡観察やEndodontic surgery時に根管あるいは根尖部の破折が認められた。この事は、何らかの原因により根尖部の硬組織が破壊され、その破壊された局所へ細菌が侵入・棲息・増殖した結果、慢性の難治性根尖性歯周炎の病態が形成される事も示唆された。
中国の人民調停制度

1.資料集めについては、1950年代以降のものについて広く実施し、相当の成果を得た。ただし量的にはやはり80年代のものが大半を占めており,50年代のものは容易に入手しえなかった。しかし、わずかではあるが50年代後半の立法関係の資料を入手したので,これを足掛りに周辺資料の入手に努め、もっとも解明が遅れている50年代後半から60年代後半へ至る時期の,制度上の変遷について分析を進めてみたいと考えている。2、以上のような状況のため、今年度の研究は89年における法改正の問題が中心とならざるをえなかった。これに関連しては相当量の資料を入手することができたので、年度内に研究成果の一部をとりまとめ、公表することができた。資料の入手にあたっては中国司法部(法務省)の援助を受け、貴重な資料を送ってもらうことができた。今年度は日本人研究者からのヒアリング、基礎資料の翻訳などを実施したが,中国司法部からの協力の申し出もあるので,来年度以降は現地調査,中国人研究者もしくは実務担当者などからのヒアリングなども実施してみたい。3、80年代の制度改革については一定のとりまとめをおこなえたものの、50年代70年代についてはとりあえず資料を収集しただけで,内容上の検討を進めることはできなかった。この時期の資料収集には相当因難がともなうが,中国社会料学院法学研究所の協力を得られることになったので,今後はこの時期の研究を進め,既存の研究(40年代53年および今年度の80年代)の欠落部分を埋めて、全体的なとりまとめができるよう準備したい。
光触媒による微小粒子状物質（PM2.5)の無害化

微小粒子状物質(PM2.5)に含まれる酸化還元活性物質(キノン類等)は、生体内で活性酸素の生成を促し、活性酸素による酸化ストレスが健康障害を引き起こす可能性がある。そこで本研究では、酸化チタンを担持した石英繊維フィルターを作成し、PM2.5をろ過捕集した後に紫外線(UV)を照射し、光触媒反応によるPM2.5の無害化を試みた。その結果、UV照射に伴いPM2.5の重量、有機・元素状炭素量が減少すると共に二酸化炭素の生成が認められ、光触媒反応により炭素成分を分解できることがわかった。またPM2.5の活性酸素産生能はUV照射後に有意に減少し、酸化ストレスの緩和に寄与することがわかった。微小粒子状物質(PM2.5)に含まれる酸化還元活性物質(キノン類等)は、生体細胞内で活性酸素の生成を促し、この活性酸素による酸化ストレスが、呼吸器疾患や心疾患等の健康障害を引き起こすと考えられている。本研究の目的は、光触媒によってPM2.5に含まれる酸化還元活性物質を分解し、無害化する技術を確立することである。はじめに、PM2.5の酸化還元活性測定法としてジチオトレイトール(DTT)法を検討した。PM2.5中の酸化還元活性物質は、DTTから酸素への電子伝達を触媒し、活性酸素の生成を促進する。DTTの消費速度は触媒活性に比例するので、残留DTTを比色分析法で測定すればPM2.5の触媒能を知ることができる。そこで、神奈川県平塚市の室内・屋外にてハイボリウム・エアーサンプラーを用いて石英繊維製フィルター上にPM2.5を捕集し、超純水で抽出後、DTT法を適用した。その結果、PM2.5の水抽出物は有意にDTTを消費し、室内試料よりも屋外試料の方が活性酸素の生成能が高いことがわかった。次に、光触媒として酸化チタン、酸化亜鉛および酸化ジルコニウムを担持した石英繊維製フィルターを作成した。光触媒の担持量はPM2.5の分解能力に関連するが、担持量の増加はフィルターの圧力損失を増加させ、エアーサンプラーに過剰の負荷を与える。そこで、作成したフィルターの圧力損失およびメチレンブルー法に基づく光触媒活性を測定し、各光触媒に対して最適な担持量を決定した。作成した光触媒担持フィルターをハイボリウム・エアーサンプラーに装着し、屋外のPM2.5を捕集した。捕集後の試料に紫外線を照射したところ、PM2.5の重量減少および二酸化炭素の生成が認められ、酸化チタンに最も高い活性が見いだした。前年度の研究成果に基づき、光触媒として酸化チタン(アナターゼ)を担持した石英繊維製フィルターを作成し、ハイボリウム・エアーサンプラーに装着し、屋外のPM2.5を捕集した。捕集後の試料に紫外線を照射したところ、PM2.5の重量減少と共に二酸化炭素の生成が認められ、PM2.5中の炭素成分が光触媒作用によって分解されていることがわかった。また試料重量の減少は、紫外線強度の増加に伴って増加した。次に二酸化チタン担持フィルターに捕集したPM2.5の酸化能を測定し、紫外線照射前後で比較した。はじめにアスコルビン酸消失法を適用したところ、抽出液中の共存物質の影響を強く受け、光触媒作用による無害化を確認できなかった。そこでジチオトレイトール(DTT)法を適用した。DTTの消費速度は触媒活性に比例するので、残留DTTを比色分析すればPM2.5の触媒能を知ることができる。屋外で捕集したPM2.5試料はDTTを消費し、酸化能を有していたが、紫外線照射後のPM2.5試料ではDTT消費速度が有意に減少したことから、光触媒作用による無害化を確認することが出来た。尚、DTT法は本研究の有害性評価法として適しているが、操作が煩雑で多検体測定が困難であった。そこで、フローインジェクションアナリシス(FIA)法を用いた簡易迅速法をあわせて開発し、有害性評価の効率化を図った。平成27年度の研究を構成する要素技術は、光触媒担持石英繊維フィルターによるPM2.5無害化実証試験の開始である。光触媒担持石英繊維フィルターは、前年度の研究成果に基づいて仕様を決定した。また紫外線照射強度および照射時間を変えてPM2.5重量減少量および二酸化炭素生成量を測定し、標準的な試験条件(照射強度:1.1 mW/cm2,照射時間:72 h)を決定した。有害性評価技術については簡便なアスコルビン酸消失法を検討したが、抽出液中の共存物質の影響により、光触媒反応による無害化を確認できなかった。そこで、DTT法を適用した結果、紫外線照射に伴いDTT消費速度が有意に減少し、無害化を確認することが出来た。ただしDTT法は操作が煩雑であり、暗所で操作する必要があるなど多検体測定が困難であり、研究遂行上の隘路事項であった。

そこで、フローインジェクションアナリシス(FIA)法を適用して簡易・迅速化を図り、従来よりも簡便かつ短時間で有害性評価を可能とすることができた。以上の結果から、神奈川県平塚市における長期定点での実証試験が可能となり、平成27年度はほぼ計画通り研究を進めることができた。尚、PM2.5試料捕集地点として中国遼寧省を予定していたが、中国側研究協力者より中国国内で採取した試料の国外持ち出しは出来ないとの連絡があった。微小粒子状物質(PM2.5)に含まれる酸化還元活性物質(キノン類等)は、生体細胞内で活性酸素の生成を促し、この活性酸素による酸化ストレスが、呼吸器疾患や心疾患等の健康障害を引き起こすと考えられている。本研究の目的は、光触媒によってPM2.5に含まれる酸化還元活性物質を分解し、無害化する技術を確立することである。前年度までの研究成果に基づき、光触媒として酸化チタン(アナターゼ)を担持した石英繊維製フィルターを作製し、ハイボリウム・エアーサンプラーに装着し、屋外のPM2.5を捕集した。捕集後の試料に紫外線を照射したところ、PM2.5の重量減少と共に二酸化炭素の生成が認められ、PM2.5中の炭素成分が光触媒作用によって分解されていることがわかった。また紫外線照射に伴うPM2.5中の有機炭素(OC)および元素状炭素(EC)の量を測定したところ、光触媒は先にOCに作用し、次いでECを分解することがわかった。分解された全炭素(OC+EC)の物質量は、生成した二酸化炭素の物質量と同等であった。次に、二酸化チタン担持フィルターに捕集したPM2.5の酸化能をジチオトレイトール(DTT)アッセイ法を用いて測定し、紫外線照射前後で比較した。PM2.5中の酸化還元活性物質は、DTTから酸素への電子伝達を触媒し、活性酸素の生成を促進する。DTTの消費速度は触媒活性に比例するので、残留DTTを比色分析すればPM2.5の酸化能を知ることができる。屋外で捕集したPM2.5試料はDTTを消費し、酸化能を有していたが、紫外線照射後ではDTT消費速度が有意に減少し、光触媒反応による無害化を確認することが出来た。尚、本研究では有害性評価の簡易迅速化を図るため、フローインジェクションアナリシス法に基づくDDTアッセイ系を開発して適用した。本研究の成果により、光触媒反応によるPM2.5の無害化に成功した。微小粒子状物質(PM2.5)に含まれる酸化還元活性物質(キノン類等)は、生体内で活性酸素の生成を促し、活性酸素による酸化ストレスが健康障害を引き起こす可能性がある。そこで本研究では、酸化チタンを担持した石英繊維フィルターを作成し、PM2.5をろ過捕集した後に紫外線(UV)を照射し、光触媒反応によるPM2.5の無害化を試みた。その結果、UV照射に伴いPM2.5の重量、有機・元素状炭素量が減少すると共に二酸化炭素の生成が認められ、光触媒反応により炭素成分を分解できることがわかった。またPM2.5の活性酸素産生能はUV照射後に有意に減少し、酸化ストレスの緩和に寄与することがわかった。平成26年度の研究を構成する要素技術は、PM2.5の有害性評価と光触媒担持フィルターの作成である。有害性評価技術についてはDTT法を適用し、超純水による抽出条件、反応条件等を検討した。検討の過程で1石英繊維製フィルターの不純物の影響、2繰り返し再現性が低い等の問題が発生した。1に関してはフィルターの超純水によるプレ洗浄によりブランクの活性を抑制でき、また2関しては試薬類の光に対する安定性を考慮して、暗室にて実験操作を行うことにより、繰り返し再現性を高めることができた。
破骨細胞出現の場を制御する骨芽細胞膜表面分子：新しい骨改造調節機構に基づく骨再生

骨の新陳代謝である骨改造により骨の恒常性が保たれる。活発に骨改造が行われている部位には多くの破骨細胞が出現しており、骨改造開始部位を提供している。長管骨では造骨性の血管が存在する骨幹端に破骨細胞が多数存在し、造血性の血管が存在する骨幹では破骨細胞が少ない。特定の状態にある骨芽細胞の膜表面分子群が破骨細胞形成の「場」を提供するものと思われるが、その詳細は不明である。「場」を構成する分子を検索したところ、骨芽細胞が膜表面に特異的に発現し、破骨細胞形成を正・負に制御する膜分子(制御性膜分子)を見出した。本研究では両分子について分子解析を行い、これらの膜分子を標的とする骨改造制御を行なう。各々の分子を発現する骨芽細胞を純化し、骨改造制御能の解析と遺伝子発現解析を行ない「場」の分子基盤を得る。本研究により破骨細胞形成誘導の「場」が解明され、新原理による骨再生が可能になる。現在のところ不明の点が多い骨改造の開始点である破骨細胞出現の「場」についてその実態を明らかにする為に、本研究では上記の制御性膜分子のプロテオミクス解析を実施している。骨芽細胞株ROS17/2.8細胞をクローン化したもの(ROS17/2.8細胞クローン#7)を培養し、細胞表面蛋白質をビオチン化し、プロテアーゼ阻害剤カクテルを含むRIPAバッファーにより可溶化し、このcell lysateの一部を免疫沈降後、ウェスタンブロッティング法により膜表面ビオチン化蛋白質を検出することにより分子量を確定した。残りのcell lysateについては、免疫沈降後、TFAにより溶出した蛋白質について、質量分析による解析を行なっている。更に抗制御分子モノクローナル抗体(IgG1)による架橋実験を培養骨芽細胞を用いて行うことにより、骨改造における制御性膜分子の機能とシグナル伝達について解析中である。おおむね順調に研究が進展しているが、骨芽細胞サブポピュレーションの純化にあたって困難が予想されるので、その際は、免疫学的手法に留まらず、血液学的な手法やその他の手法も積極的に取り入れて実施する予定にしている。本研究の推進の為に申請書に記載した計画に沿った詳細な実験計画を建て、実施する。1)複数の制御性膜分子についてプロテオミクス解析による同定を行う。2)ラット頭蓋冠より調製した骨芽細胞について免疫学的手法を用いたサブポピュレーション単離を行い、骨再生能の検証を行う。3)単離した骨芽細胞サブポピュレーションについてRNA-seqを用いた遺伝子発現解析を行う。本研究により骨改造開始点における調節機能が解明されるものと思われる。次年度に質量分析やRNAseq等の解析に費用がかかることが予測された為、研究経費が比較的低額の実験を実施した。
単語の意味処理における左右大脳半球機能の解明：高密度脳波計測による検討

近年、言語処理における右半球機能の役割が注目されている。本研究では、脳波と半視野瞬間提示法を用いたプライミング課題を用いることで、左右大脳半球におけるカテゴリー特異的な語彙-意味処理過程の有無を検討することを目的とした。意味素性の処理が非常に速い潜時から行われていることを示すとともに、その処理は右大脳半球において動物カテゴリーに特異的に行われるものである可能性が示唆された。本研究のパラダイムを用いて、言語発達過程での意味処理における左右大脳半球の機能分化の過程を明らかにすることで、意味処理の脳内基盤のさらなる解明が見込まれる。本研究の目的は、高密度脳波計を用いた脳波計測を行い、時間情報と信号発生源の推定から得られる空間情報をもとに、語レベルの意味処理における左右大脳半球の機能的非対称性の発生メカニズムを明らかにすることである。初年度は、まず計測機器ならびに計測環境の整備を行った。刺激は生物群・非生物群といった意味カテゴリーに焦点を絞り、各カテゴリーにおいて、連想的関連性がなく概念的類似性の異なる組合せを作成した。所属機関の研究安全倫理委員会の承諾を得て研究協力者の募集を行い、大学生を対象とした予備実験を実施した。脳波計測時ならびにアンケートによる刺激単語の類似性判断課題を実施し刺激と計測方法の妥当性を検討することで、本実験への方向性を定めることができた。本研究では、右視野もしくは左視野に刺激を瞬間的に提示することで、右視野の場合には脳の左半球、左視野の場合には右半球に優先的に刺激が入力されることを利用した半側視野瞬間提示法を用いている。そのため、刺激の入力条件の正確さが重要となる。そこで、眼球の動きを計測し、個人ごとに、刺激の入力が正しく行えていない可能性のある条件を解析から取り除く方法を確立した。入力刺激の妥当性については、先行研究においてあまり明記されていない点ではあるが、妥当性のある解析データを収集する上で重要な点である。信号発生源の推定については、妥当性のあるデータが十分に確保できたうえで行う予定であり、現在、継続してデータの収集を行っている。本研究は、半視野瞬間提示法と高密度脳波計を用いた脳波計測とを組み合わせることにより、意味処理における左右大脳半球の機能的非対称性のメカニズムを時間情報と信号発生源の推定から得られる空間情報をもとに明らかにすることを目的としている。初年度に行った予備実験をもとに、本年度は本実験の計測を行ってきたが、当初予定よりも脳波データと刺激課題成績がともに解析対象となりえる被験者データの確保に時間を要してしまったことから、年度を通じてデータ収集を行う結果となった。解析条件を満たした被験者を対象に、動物カテゴリーと人工物カテゴリーに属する文字刺激の脳内処理を検討した結果、右大脳半球優位な処理が行われるとされている左視野提示条件において、動物カテゴリーに属する語でのみ、一般的に意味処置が行われていると考えられている時間よりも早い時間帯において、意味素性の違いの判断における事象関連電位に違いが認められた。この結果は、右大脳半球が意味素性の処理に関与しているという先行研究を支持するとともに、処理の非常に早い段階においてはその処理が動物カテゴリーに特化している可能性をあらたに示唆している。この結果は、第39回日本神経科学大会でポスター発表を行う予定である。今後は現在得られている時間情報に加え、信号発生源の推定から得られる空間情報の結果を踏まえ、語の意味処理における左右大脳半球の機能的非対称性を検討していく。解析対象となりえる人数が不十分であったため、年度を通じて主にデータ収集を行った。解析は随時行っているが、当初予定していた成果発表にまでつなげることができなかったことから、遅れていると評価する。本研究では、事象関連電位を指標とし、半視野瞬間提示法を用いた意味プライミング課題を使用することで、左右大脳半球におけるカテゴリー特異的な語彙-意味処理過程の有無を検討することを目的とした。日本語を母語とする大学生・大学院生(合計14名)を解析対象とした。動物カテゴリーと人工物カテゴリーに属する名詞を用いて、意味的類似性の異なる単語対の類似性判断を行っている際の脳波を計測した。ターゲット提示後、150-200 ms、200-300 ms、300-450 ms、450-650 msを解析対象潜時とし、高類似性語と低類似性語の単語処理から得られる事象関連電位を解析した。150-200 ms区間では、左視野提示条件における動物カテゴリーの処理においてのみ、高類似性語と低類似性語に波形の振幅差がみられた。200-300 ms区間では、動物カテゴリーでのみ類似性の違いによる振幅差を示した。300-450 ms区間では、類似性の効果でのみ振幅差がみられ、450-650 ms区間では、両カテゴリーにおいて類似性の違いによる振幅差がみられた。近年、意味素性の処理が150 ms前後から行われていることが報告されているが、早期の意味処理に半球間におけるカテゴリー特異的な処理が存在する可能性を示したことは、本研究による新たな発見といえる。右半球における早期の意味素性処理がN400成分の開始潜時と考えられる200-300 ms区間でみられた動物カテゴリーの処理の速さにつながったものと考えられる。300-400 ms以降は、意味素性の処理においては、カテゴリーに依存しない処理が行われている可能性が示唆された。

今後は言語発達過程における意味処理の左右大脳半球機能の役割の解明や言語リハビリテーションへの応用へ向けた発展的研究へとつなげる。近年、言語処理における右半球機能の役割が注目されている。本研究では、脳波と半視野瞬間提示法を用いたプライミング課題を用いることで、左右大脳半球におけるカテゴリー特異的な語彙-意味処理過程の有無を検討することを目的とした。意味素性の処理が非常に速い潜時から行われていることを示すとともに、その処理は右大脳半球において動物カテゴリーに特異的に行われるものである可能性が示唆された。本研究のパラダイムを用いて、言語発達過程での意味処理における左右大脳半球の機能分化の過程を明らかにすることで、意味処理の脳内基盤のさらなる解明が見込まれる。予備実験を実施することで刺激ならびに計測環境の妥当性が確認できた。研究協力者の募集は順調に行えており、継続したデータ収集が実施できているため、おおむね順調に進展していると評価する。今後は時間情報と信号発生源の推定から得られる空間情報をもとに、より詳細に語の意味処理における左右大脳半球の機能的非対称性を検討し、学会、論文等で研究成果の発表を行う。認知神経科学研究協力者の募集を引き続き行い、刺激入力が妥当とされる解析データが十分に収集できた段階で、時間情報と信号発生源の推定から得られる空間情報をもとに左右大脳半球の機能的非対称性を評価し、論文としてまとめる。さらに、データ収集を継続し、男女差を踏まえた意味処理における左右大脳半球の機能的非対称性の検討を行う。次年度使用金額が生じた理由としては、データ収集の遅れから、研究成果発表が行えなかったことがあげられる。次年度使用額が生じた主な理由としては、初年度に予定していた物品の購入を控えたことがあげられる。学会発表や論文発表等の研究成果報告にかかる費用として使用する。今後計測に必要となる物品や謝金、また研究成果の報告にかかる費用として、翌年度の研究費と合わせて使用する。
認知症高齢者の脳の残存機能を活かしてポジティブな情動を引き出すBPSDへの介入

本研究の目的は、認知症高齢者の脳の残存機能(情動)を活かして、ポジティブな情動を引き出す介入を実施し、扁桃体と海馬の萎縮の違いによってどのようなアウトカムの違いがあるか、またBPSD(behavioral and psychological symptoms of dementia)、情動、行動、日常生活との関連、および影響因子を明らかにして非薬物的介入を確立することを目的にしている。平成30年度は、協力施設との調整を実施し、倫理審査委員会に申請し審査途中である。本研究は2019年度も引き続き実施する。対象者の選定における要件を満たすことができる協力施設を探すことにかなりの時間を要し、研究計画の再検討を重ねていたが、平成30年度に決定することができた。倫理審査委員会の承認が得られたら速やかに、介入を実施する。本研究の目的は、認知症高齢者の脳の残存機能(情動)を活かして、ポジティブな情動を引き出す介入を実施し、扁桃体と海馬の萎縮の違いによってどのようなアウトカムの違いがあるか、またBPSD(behavioral and psychological symptoms of dementia )、情動、行動、日常生活との関連、および影響因子を明らかにして、BPSDに対する非薬物的介入を確立することを目的にしている。平成27年度は、学会における情報収集、資料収集、協力施設の選定に向けた見学を実施した。平成28年度は、協力施設の決定、研究の開始に向けた倫理審査委員会への申請し、倫理審査委員会の承認が得られ次第、介入を開始する予定である。研究対象者において、MRI検査が可能であること、ADと診断されていること、介入が可能であることが最低限の選定要件と考えており、これらの対象者を選定すること、施設や病院に協力を依頼することに、慎重な進行が必要であったため、時間を要している。本研究の目的は、認知症高齢者の脳の残存機能(情動)を活かして、ポジティブな情動を引き出す介入を実施し、扁桃体と海馬の萎縮の違いによってどのようなアウトカムの違いがあるか、またBPSD(behavioral and psychological symptoms of dementia)、情動、行動、日常生活との関連、および影響因子を明らかにして、BPSDにタイする非薬物的介入を確立することを目的にしている。平成27年度に引き続き、平成28年度も学会における情報収集、資料収集、協力施設の選定に向けた見学や、研究の実施に向けて方法の検討を行った。今後、協力施設を決定して、詳細な調整に入る予定である。同時に、倫理審査委員会の承認が得られ次第、介入を開始する予定である。研究対象者において、MRI検査が可能であること、アルツハイマー病と診断されていること、介入が可能であることを選定用件に考えているため、これらの対象者を選定すること、施設や病院に協力を依頼することに慎重な進行が必要であるため、進行が遅れている。本研究の目的は、認知症高齢者の脳の残存機能(情動)を活かして、ポジティブな情動を引き出す介入を実施し、扁桃体と海馬の萎縮の違いによってどのようなアウトカムの違いがあるか、またBPSD(behavioral and psychological symptoms of dementia)、情動、行動、日常生活との関連、おおび影響因子を明らかにして、BPSDに対する非薬物的介入を確立することを目的にしている。平成29年度まで、学会における情報収集、資料収集、協力施設の選定に向けた見学や、研究の実施に向けた方法の検討を行っている。協力施設の選定、決定と同時に、倫理審査委員会の承認が得られ次第、介入を開始する。研究対象者において、MRI検査が可能であること、アルツハイマー病と診断されていること、介入が可能であることを選定要件に考えているため、これらの対象者を選定すること、施設や病院に協力を依頼することに慎重な進行が必要であるため、進行が遅れている。平成28年度は、協力施設の決定、研究の開始に向けた倫理審査委員会への申請を予定し、倫理審査委員会の承認が得られたら介入を開始する。平成29年度は、協力施設の決定、倫理審査委員会への申請を実施し、倫理審査委員会の承認が得られたら介入を開始する。平成30年度は、協力施設の決定、倫理審査委員会への申請を実施し、倫理審査委員会の承認が得られたら介入を開始する。平成27年度は対象者の選定に向けた協力して頂く施設の選定などによって大幅に計画が遅れてしまったことから、予算を執行できなかったため。対象者の選定に向けた協力して頂く施設の選定などによって大幅に計画が遅れてしまったことから、予算を執行できなかった。(理由)対象者の選定に向けた協力して頂く施設の選定などによって大幅に計画が遅れてしまったことから、予算を執行できなかった。

(使用計画)施設との調整のための会議に関わる費用(会議費、交通費)、介入に関わる費用(介入のための道具・機材など、交通費、謝金、MRI代など)、資料代に使用する予定である。次年度使用額が生じたのは、大幅な研究計画の遅れにある。介入が実際に稼働できるまで支出を控えていた。次年度は、介入に要する物品の購入、謝金、交通費などに使用する。介入に向けた会議費、介入に係わる費用(交通費、謝金、MRI費用)、資料代に使用する予定である。施設との調整のための会議に関わる費用(会議費、交通費)、介入に関わる費用(介入のための道具・機材など、交通費、謝金、MRI代など)、資料代に使用する予定である。
乳癌の脳転移における局所エストロゲン合成の仕組みの解明

ヒト乳癌の脳、肺、骨転移の病理組織標本を入手し、免疫染色を行った。通常のER, PR, HER2, Ki-67のほか、エストロゲン合成酵素についても検討し、原発巣が入手できた症例については、原発巣と転移巣の比較を行った。本結果は第104回病理学会総会にて口頭発表している。In vitro実験はラットのアストロサイト、ヒトのアストロサイトの培養細胞を用いて、ヒト乳癌培養細胞との共培養を行い、RNAやサイトカインの抽出を行い、microRNAmicroarrayおよびサイトカインアレイを行った。増殖能や遊走能についても検討した。ここから主要なRNA, microRNAについて、追加検討している。ヒト乳癌組織の脳転移巣55例について、標本を作製した。Hematoxylin-Eosin染色を行って、病理組織学的評価を行った。形態像では、腫瘍の分布の他に、壊死や線維化に着目して、詳細な観察を行った。続いて、これらの組織を用いて、免疫組織学的検討を行った。行った免疫染色はGFAP(アストロサイトで陽性), CD34, αSMA(癌のmyofibroblastで陽性), CD31, CD34(血管系マーカー)およびER(エストロゲン受容体), PR(プロゲステロン受容体), HER2, Ki-67(増殖マーカー)である。これらの染色をそれぞれlabeling index等の評価方法により数値化した。アストロサイトおよび癌間質を脳転移巣周囲において、同定した。次に、癌間質細胞のprimary cultureを行った。癌間質7例の培養を行ったが、うち2例のみ乳癌培養細胞との共培養に使用しうる増殖を得ることができた。残り5例では、増殖が非常に遅く、現段階では継代するには不十分であった。Astrocyteのprimary cultureを行う予定であったが、その前にratのastrocyteの培養実験を前段階として行った。Astrocyteの増殖を確認したのち、ヒト乳癌細胞との共培養を行い、増殖能を検討した。RNAを採取し、PCR micro arrayも行った。現在はヒトastrocyteを入手し、培養を行っているところである。アストロサイトのprimary cultureを行うための、組織の入手の手配が遅れているため、ratおよびヒトのastrocyteの培養細胞を用いて実験を行っている。また、脳転移組織は手術されることが想定より少なく、当初の予定よりも件数が少なくなっている。ヒト乳癌組織の肺、脳、骨への遠隔転移の組織を用いて、免疫組織学的検討を行った。免疫染色ではCancer associated fibroblasts (CAFs)を同定し、間質細胞が本来であれば存在しない脳転移巣においても、CAFsが存在することを確認した。また、エストロゲン・プロゲステロン受容体の発現、HER2受容体の発現、MIB-1 indexについても検討し、原発巣と比較できるものについては、検討した。次にヒトアストロサイトの培養細胞を用いて、共培養を行った。共培養したそれぞれ、アストロサイト、乳癌培養細胞からRNA, microRNAの抽出を行って、解析をした。アストロサイトと共培養することによる乳癌培養細胞の増殖能、遊走能の変化について、in vitroで検討を行った。また、アストロサイトの形態の変化についても、検討を行った。ここまでの結果から、アストロサイトが乳癌細胞の増殖能に影響を与えること、アストロサイトとCAFsが異なる働きをすることがわかった。今後、これらのデータの解析を継続し、乳癌の転移、特に脳転移について、アストロサイト、CAFsの果たす役割を免疫染色の結果やmicroarrayの結果と合わせて明らかにしたい。ヒト乳癌脳転移組織を用いた実験については、さらに件数を増やすことを検討する。また、細胞実験については、培養細胞実験を続けるのと並行して、primary cultureを行う準備をする。乳腺病理学
ヒト科における閉経の進化：野生類人猿の老齢メスの性ホルモン動態と繁殖戦略の研究

メスが寿命よりも数十年も早く繁殖を終えるという「閉経」は、これまでヒトとクジラ類でしか確認されたことのない非常に稀な進化しにくい形質で、ヒトでなぜ閉経が進化したかについては未だに解明されていない。ヒトに最も系統的に近いチンパンジー・ボノボにおいても、閉経の有無は未だに決着がついていない。本研究は、これまで長期継続調査を続けたウガンダ共和国カリンズ森林保護区の野生チンパンジーとコンゴ民主共和国ルオー科学保護区の野生ボノボを対象に、非侵襲的に収集する尿試料による性ホルモンの動態分析を行い、加齢による性生理の変化と閉経の有無について明らかにする。さらに、閉経の進化に関係する社会的・繁殖戦略的な要因、つまり、老齢メスの子どもの生存率や母親から子どもへのサポートによる孫世代の繁殖成功度の増加などについても調べ、大きな議論を呼んでいる「おばあさん仮設」の検証を行う。平成30年度においては、研究代表者の橋本がウガンダ共和国カリンズ森林保護区で野生チンパンジーを対象とした調査を行い、現地調査補助員によるホルモン試料収集と老齢メスの行動記録を開始した。また、研究分担者の徳山がコンゴ民主共和国ルオー科学保護区で野生ボノボを対象とした調査を行い、現地調査補助員によるホルモン試料収集と老齢メスの行動記録を開始した。さらに、橋本、徳山、分担者の宮部が犬山で今後の研究計画についての会議を行った。また、これまでに採取した尿試料についてのホルモン分析を行い、学術誌に投稿するための論文を準備中である。年度途中の採用であったが、年度末には、調査地(ウガンダ共和国カリンズ森林およびコンゴ民主共和国ルオー科学保護区)で調査を行い、現地での調査補助員によるホルモン試料収集と行動記録を開始できた。年度途中の採用であったため、計画調書に書かれた計画より進行が遅れたが、年度末には現地調査を開始できた。引き続き計画を遂行していきたい。年度途中の採択だったため、当初の計画すべてが遂行できなかったため。
代謝工学と有機化学の連携による新規有用リグニンの開発

再生可能資源・エネルギーの利用技術開発においては、リグニンの高付加価値有効利用方法の確立が必須であるが、このためにはリグニン構造の複雑性回避、すなわち構造単純化が鍵となっている。本研究では、リグニンの構造単純化のための新規化学変換法の開拓を進めるとともに、植物代謝工学によるリグニンの構造改変を進めた。その結果、イネにおけるリグニンの芳香核構造を単純化することに成功すると共に、有機化学的にもリグニン芳香核組成を単純化することに成功した。また、リグノセルロースの構造反応性についても新規知見を得ることが出来、今後のリグノセルロース利用に向けた基盤的知見が多数蓄積した。再生可能資源・エネルギーの利用技術開発においては、木質資源由来のバイオリファイナリーシステムの構築が主要課題の一つとなっている。このシステムの経済性向上には、リグニンの高付加価値有効利用方法の確立が鍵となっている。リグニンの利用研究は既に半世紀以上の歴史があることから、リグニン利用の新展開に到達するには、従来まったく未着手の方向からの研究推進が必須である。そこで、本研究では、従来未開拓の有機化学と代謝工学の融合によるリグニンの新規有効利用基盤の構築を最終目的として研究を進めている。すなわち、リグニンの新規化学変換法の開拓を進めるとともに、近年格段に進展した植物バイオテクノロジーを駆使して、単離が容易で、反応性に富み、かつ単純な芳香核構造を有する新規リグニンを、生育に影響を及ぼさない形で高蓄積した植物を作出するための基礎研究を推進している。本年度は、リグニン生合成改変形質転換イネ試料並びに大型イネ科植物(エリアンサス)試料を用いリグニンの反応性と構造の相関について検討した。すなわちまずこれらの植物試料につき、細胞壁画分を調製した。ついで、これらのイネ試料を塩基性加水分解に供し、得られた分解産物のリグニン分析などを行った。特に、従来報告のない超高分解能質量分析のリグニンオリゴマー画分への適用を行った。そこで結果を、従来分析済みのこれらの形質転換イネおよびエリアンサスのリグニンの基本性状と比較することにより、シリンギルリグニン含量の多いリグニンの場合、オリゴマー画分量が増加することが示唆された。現在この結果の一般性について、リグニン構造の異なる多くの植物試料を用いてさらに検討を進めている。リグニンの利用研究は既に半世紀以上の歴史があることから、リグニン利用の新展開に到達するには、従来全く未着手の方向からの研究推進が必須である。そこで、本研究では、従来未開拓の有機化学と代謝工学の融合によるリグニンの新規有効利用基盤の構築を最終目標として研究を進めている。すなわち、リグニンの新規化学変換法の開拓を進めると共に、近年格段に進展した植物バイオテクノロジーを駆使して、単離が容易で、反応性に冨み、且つ単純な芳香核構造を有する新規リグニンを、生育に影響を及ぼさない形で高蓄積した植物を作出するための基礎研究を推進している。本年度は、リグニン生合成改変形質転換イネ試料並びに大型イネ科植物(エリアンサス及びソルガム)試料を用い、リグニンの反応性と構造の相関について検討した。すなわちまずこれらの植物試料につき、細胞壁画分を調整した。次いで、これらのイネ科植物試料の塩基性加水分解に供することに得た分解産物の超高分解能質量分析を行った。ここで、リグニン分解オリゴマー画分の解析を進め、リグニン分解反応解析に対する新たなシステム開拓の基盤情報を得た。また、形質転換イネについては、化学分析、二次元NMR分析、および熱分解分析に供し、構造と反応性の相関について検討を進めた。本年度は、前年度に引き続き、リグニン生合成改変形質転換イネ試料の作出と共に大型イネ科バイオマス植物のリグノセルロースの特性解析を続けると共に、リグニンの反応性と構造の相関について検討した。すなわち、イネリグニンは、通常H/G/S型であるが、代謝工学により、主にH型、G型、S型のリグニンからなるイナワラをそれぞれ作出することに初めて成功した。さらに、H型、G型、S型のリグニンモデル化合物を用た芳香核置換基の単純化を試み、メトキシ基の還元的脱離によりG型およりS型芳香核がH型に収束する新規な還元的反応を見出した。本反応は、リグニン及びリグニン由来芳香族化合物の芳香核構造の単純化に有用と考えられ、現在、この反応を組換えイネリグニンなどに適用することによる、応用展開を図っている。

再生可能資源・エネルギーの利用技術開発においては、リグニンの高付加価値有効利用方法の確立が必須であるが、このためにはリグニン構造の複雑性回避、すなわち構造単純化が鍵となっている。本研究では、リグニンの構造単純化のための新規化学変換法の開拓を進めるとともに、植物代謝工学によるリグニンの構造改変を進めた。その結果、イネにおけるリグニンの芳香核構造を単純化することに成功すると共に、有機化学的にもリグニン芳香核組成を単純化することに成功した。また、リグノセルロースの構造反応性についても新規知見を得ることが出来、今後のリグノセルロース利用に向けた基盤的知見が多数蓄積した。当初計画に無いリグニン分解物の超高分解能質量分析を実施し、新知見を得たため。27年度が最終年度であるため、記入しない。植物代謝機能化学前年度に引き続き、構造変異の大きいリグニンを産生するイネを大量に育成する。得られた形質転換イネのリグニンを塩基性加水分解及び熱分解等に供し、反応性を非形質転換体リグニンと比較する。さらに、従来リグニンに適用されていない新規反応である酸性還元分解と組み合わせ、芳香核構造を改変し、有機化学的変換が容易なリグニンを得る。以上を総合的に進め、反応性に冨み、且つ単純な芳香核構造を有する新規リグニンを産生する植物を作出するための基盤を構築する。当初の計画にないリグニン分解物中のオリゴマー画分に関する高分解能質量分析を実施し、新知見を得たため。昨年度に引き続き、構造改変リグニンを持つイネを育成する。得られた形質転換イネの各器官につき、リグニンの量及び構造に関する詳細な知見を得る。リグニンの構造を解析した形質転換体のうち、リグニン構造の変異の大きいものにつき、各期間をリグニン分解の一般的手法(塩基性加水分解、熱分解等)に供し、リグニン分解(単離)性並びに各種反応性を解析する。各種リグニンモデル化合物を用い、酸性還元反応など、従来リグニンに適用されていない新規反応の概要を解析する。さらに、新規変換反応の高分子リグニンに対する適用性の解析を行う。
新しい土器編年に基づく水田稲作普及の実態

近畿地方の3地域(京都盆地、大阪平野、阪神間地域)で縄文時代の終わりから弥生時代のはじめにかけて、遺跡の分布がどのように変化するのか、分析した。縄文時代の終わりから弥生時代初めにかけての土器の変化は連続的であるという新しい考え方を用いた。その結果、阪神間地域では遺跡数の減少は目立たないが、大阪平野と京都盆地では縄文時代の終わりに減少し、その後、回復していく。縄文時代の終わりに遺跡が頻繁に移動する時期があることもわかった。このように気候変動を推定できる遺跡数が減少する時期の後に水稲耕作が普及する様相は九州北部とも共通する。近畿地方の水田稲作普及の実態を把握するために、まず、土器編年を刷新する必要があるため、縄文時代晩期から弥生時代前期にかけての遺跡を集成し、一部地図に落とした。(1)当初の計画では、京都盆地の遺跡集成を行う予定であったが、これが予定より早く進んだため、大阪湾沿岸、阪神間、和歌山県の3地域においても同時に併行して遺跡集成を行った。その結果、京都盆地では全体の9割程度、大阪湾沿岸では全体の7割程度、阪神間では全体の8割程度、和歌山県では全体の6割程度の遺跡集成ができた。遺跡集成では、報告書から位置、周囲の地形、出土遺構、出土遺物のデータを抽出した。(2)土器編年については、新たな土器編年案を検討したが、公表するにはいたっていない。研究協力者宮地聡一郎との議論も進んでいない。(3)遺跡分布の地図については、旧地形を反映した土地条件図(2万5千分の1)に一部の遺跡の位置を落とした(阪神間)。ただし、時期ごとの分布の変化は追えていない。(4)北部九州については、晩期の遺跡集成と分布図作成を研究協力者宮地聡一郎が進めているが、所属が九州国立博物館から福岡県教育委員会に異動したことが影響し、矢野との協議が進んでいない。以上、当初の予定より集成がかなり進んだが、その分、各地域の分析が遅れている。本研究の目的は、縄文時代晩期から弥生時代前期にかけて、水田稲作がどのように普及したかについて、遺跡立地の推移を広域的、微地形的に検討し、石器組成の変化と併せて検討することにより、漸移的、段階的普及の実態を北部九州、近畿地方の比較を通じて、明らかにする。近畿地方の既存の土器編年には問題があるため、正統的な編年手法に基づき、一系的な編年に改編し、新たな編年に沿って分析する、というものである。平成23年度の成果は、次のとおりである。(1)近畿地方の縄文晩期の遺跡集成については、京都盆地、阪神間(神戸市域含む)、大阪平野、奈良盆地、和歌山県、においてほぼ終了した。弥生前期の遺跡について、補足を要する部分がある。(2)近畿地方の遺跡の立地を地図に記入していく作業については、2万5千分の1の地形図(一部については同縮尺の土地条件図)に遺跡範囲を落としていく作業を進めており、現在、京都盆地、阪神間に関してほぼ終了した。(3)既存の土器編年の検討には、各地域の比較検討を必要とする、と判断しているが、京都盆地については、新たな土器編年を構築した。(4)北部九州地方については、研究協力者の宮地聡一郎(福岡県教育委員会)が研究成果を発表する予定である。(5)石器組成の変化については、報告書の複写はほぼ終了したが、十分に検討できていないまた、特筆すべき成果として、平成24年3月17・18日に立命館大学衣笠キャンパスで、矢野が国際シンポジウム「農耕の起源」を主宰し、矢野も「西日本における水稲耕作導入にいたる過程」と題して研究発表を行った。また、平成23年8・9月に矢野が発掘調査を行った滋賀県米原市杉沢遺跡において、縄文晩期の貯蔵穴を検出し、土壌の水洗選別から回収した炭化種実の同定作業を進めている。本研究は、縄文時代晩期から弥生時代前期にかけての遺跡立地の変化を分析し、水稲耕作普及と遺跡立地変化が関係することに注目して、遺跡立地の変化からみて水稲耕作普及の実態を明らかにすることを目的としたものである。遺跡の時期は出土する土器から特定することになる。昨年度までは、京都盆地と阪神間の遺跡データベースと文献リストを作成し、2万5千分の1の地形図と土地条件図に遺跡の位置を落としていった。今年度は大阪平野について作業を同様の作業を進め、遺跡データベースと文献リストを作成し、2万5千分の1の地形図と土地条件図に遺跡の位置を落とした。また、発掘が多年度にまたがる遺跡については、年度ごとの発掘区を地図に落とした。また、京都盆地と阪神間のリストを補足した。この結果、京都盆地、阪神間、大阪平野に関しては、全体の遺跡分布を時期ごとに追うことが可能になった。遺跡の時期を決める手がかりとなる土器編年(土器の時間的推移)については、特に、(1)縄文

晩期長原式以前の突帯文土器、(2)長原式、(3)長原式に後続する水走式、(4)弥生時代前期初頭、(5)弥生時代前期中頃以降、の段階に分類し、遺跡推移の立地を追った。その結果、長原式以前から長原式にかけての突帯文土器の遺跡は比較的標高の高い丘陵部にも多く分布していることがわかった。弥生時代前期になると、そのような比較的標高の高い場所の遺跡は激減し、低地部に新たな遺跡が増加する。問題は(3)の長原式に後続する水走式の時期で、遺跡数が少なく、しかも1遺跡の出土量が少ない。確実に言えるのは、長原式までの縄文時代晩期の遺跡立地と弥生時代前期の遺跡立地が大きく異なるという事実で、近畿地方における水田の普及は弥生時代前期からである可能性が高い。その境界時期の評価は解釈が分かれようが、遺跡数が激減している可能性が高いと考えている。今年度は、近畿地方5地域の縄文時代晩期から弥生時代前期の遺跡集成および2万5千分の1の地形図および2万5千分の1土地条件図上に、遺跡の位置と範囲を記入し、遺跡分布図の作成を行った。遺跡集成と分布図作成に関しては、学生アルバイトを雇用した。近畿地方5地域のうち、京都盆地、大阪平野、阪神間の3地域については、遺跡集成と分布図作成をほぼ終了した。ただし、遺跡集成について、追加分を補足する必要がある。京都盆地については補足を完了しているが、他地域については補足を続行中である。縄文時代晩期における農耕普及の実態を明らかにするため、2012年度に米原市教育委員会と立命館大学が調査した滋賀県米原市杉沢遺跡(縄文晩期)出土の植物遺体を分析した。年代測定と植物遺体同定については、(株)パレオ・ラボの協力を得た。この分析の資料準備に際して、一部アルバイトを雇用し、その費用についてのみ、本科研費を利用した。縄文時代の農耕普及の実態についての情報を得るため、日本文化財科学会第29回大会、関西縄文文化研究会和歌山例会、東名遺跡シンポジウム、関西縄文文化研究会奈良例会、関西縄文文化研究会第13回大会などに参加し、一部で研究発表を行った。北部九州地方(福岡平野)については、共同研究者の宮地聡一郎が遺跡集成と遺跡分布図の作成を進めた。宮地と研究代表者矢野は年度末に研究会出席のための出張を利用して面会し、調査成果について議論した。年度末に宮地と矢野は京都とで研究成果を議論する会合を持つ予定であったが、宮地の長期出張が決まったため、京都での会合は中止した。宮地の成果については2013年度夏季に発表予定である。近畿地方の土器編年については、矢野が検討を行ったが、未完成である。遺跡立地の分析については、予定通りで、石器組成の分析が遅れている。一方で、国際シンポジウムの開催により、水稲耕作の導入理由に関する理論的検討が進み、滋賀県米原市杉沢遺跡の縄文晩期に炭化植物遺体の分析は新たな知見を提供するはずである。25年度が最終年度であるため、記入しない。遺跡集成と遺跡分布図の作成については5地域の内3地域でほぼ終了した。奈良盆地と和歌山地域については遺跡集成はほぼ終了したが、遺跡分布図が追いついていない。これは雇用した学生アルバイトが予定通り勤務できなかったことが大きな原因である。また、順調にいけば、GISで分布図データを作成することも予定していたが、これについては実施できなかった。