hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
術前放射線・抗癌剤併用療法の気管支吻合部創傷治癒に及ぼす影響に関する実験的研究

8週令Wistar ratを用い術前照射の気管支形成術における吻合部創傷治癒に与える影響を検討した。放射線照射線量を10,20,30,40Gyの4群に分けて縦隔領域に1回照射した。更に、照射後手術までの期間を各群で3,7,14,28日に分け、気管支吻合部の治癒評価を術後3,7日に行った。吻合部治癒評価は吻合部の最大耐圧(bursting pressure)とその膜様部に含まれるhydroxyproline含有量およびHE染色による組織所見により行った。burstingpressureは照射線量が20Gyまでは非照射群と比較して差はみられなかったが30Gy以上では有意差を持って低下していた。照射から手術までの期間による違いを20Gyで検討すると照射後28日の手術では低下傾向を示した。hydroxyproline含有量はcontrolよりも照射群で高値であったが各群間に有意差はなかった。組織学的にはburstingpressureが低いものは細胞外matrixの形成が低下していた。放射線照射による創傷治癒への影響は照射線量に比例して大きくなり、術前20Gy以下の1回照射で照射から手術までの期間が14日目までの手術ならば術後の吻合部創傷治癒には重大な影響を与えなかった。次に術前放射線照射と科学療法の併用による影響を検討した。術前放射線量を20Gyとし、化学療法の第1日目に放射線照射を行った。併用した化学療法はCAV療法(CPA+ADM+Vinbrastin)またPVP療法(CDDP+VP16)とし、それぞれのプロトコールについて検討した。創傷治癒は併用群がcontrolおよび化学療法単独群よりも障害され、化学療法よりも放射線療法の方が創傷治癒を障害していた。術前放射線照射が気管支形成術後の創傷治癒課程に与える影響を検討する目的で以下の実験を進行中である.8週齢Wistar rat(270-300g)をそれぞれ放射線一回縦隔照射OGy(放射線照射なし),15Gy,20Gy,30Gy,40Gyの5グループに分けた.照射後手術までの期間を7日,14日,28日とさらに分けて手術を施行した.手術は全身麻酔下に左開胸後,左主気管支を切離し6-0 pro1eneにて端々吻合した.すべて術後7日目に心臓穿刺により犠牲死させ吻合部張力を測定した.吻合部張力測定は気管切開後に16ゲージ静脈留置針の外筒を挿入して固定し右主気管支と吻合部末梢の左主気管支をクランプして気管チューブより50ml/minの速度で生理食塩水を注入し,破裂までの最大耐圧をmmHgで測定した.また,全身状態観察,体重測定,末梢血血球数を観察した.結果;照射線量が増加するにしたがって吻合部張力は低下する傾向が見られた.照射後手術まで7日待機と14日待機とでは大きな差はみられなかった.一般状態は30Gy,40Gy照射群に照射野の脱毛がみられた.体重は照射後・手術後に減少するがその後は順調に増加し線量による大きな違いはなかった.末梢血血球数ではそれぞれの群の間に差がみられなかった.今後の方針;15Gyの照射では照射していない群との差が見られず,20Gy,30Gy照射では著明な吻合部張力の低下がみられる.20Gy照射群を選択し照射後手術までの期間(7,14,21,28日),手術後犠牲死までの期間(3,5,7,14日)を分けて吻合部張力,コラーゲンの指標とし,てのhydroxyproline含有量,さらに組織学的検討を加えて検討する.8週齢

Wistar ratを用い術前照射の気管支形成術における吻合部創傷治癒に与える影響を検討した。放射線照射線量を10,20,30,40Gyの4群に分けて縦隔領域に一回照射した。更に照射後手術までの期間を各群で3,7,14,28日に分け,術後の治癒評価を術後3,7日に行った.吻合部治癒評価は吻合部の最大耐圧(bursting pressure)とその膜様部に含まれるhydroxyproline含有量およびHE染色による組織を検討した.放射線による末梢血白血球数・総蛋白・アルブミンへの影響はみられなかった.体重変化は30Gyまでの線量では非照射群と違いがみられなかったが40Gyでは体重増加不良がみられた.burstingpressureは照射線量20Gyまでは非照射群と比較して差はなかったが30Gy以上では有意差を持って低下した.照射から手術までの期間での違いを20Gyで検討すると照射後14日目に手術した群の術後7日目の治癒程度にばらつきがみられるようになり、照射後28日の手術では有意に低下していた.hydroxyproline contentは術後7日目はどの群の間にも差がみられなかったが、術後3日目では照射線量が増加するに従って高値を示したが有意差はみられなかった.組織学的にはburstingpressureが低いものは細胞外matrixの形成が低下ていた.平成10年度研究で得られた新たな知見として,放射線照射による創傷治癒への影響は,照射線量に比例して大きくなり,術前一回照射ならば20Gy以下では治癒傷害を起こさない.また,照射後14日目頃からその影響が発生するため,照射から手術までの期間が14日目までの手術ならば術後の吻合部創傷治癒には重大な影響は与えなかった.8週齢Wistar ratを用い術前照射の気管支形成術における吻合部創傷治癒に与える影響を検討した。更に照射後手術までの期間を各群で3,7,14,28日に分け,術後の治癒評価を術後3,7日に行った.吻合部治癒評価は吻合部の最大耐圧(bursting pressure)とその膜様部に含まれるhydroxyproline含有量およびHE染色により組織を検討した.burstingpressureは照射線量20Gyまでは非照射群と比較して差はなかったが30Gy以上では有意差を持って低下していた。照射から手術までの期間での違いを20Gyで検討すると照射後28日の手術では低下傾向であった.hydroxyproline含有量はcontrolよりも照射群で高値となり,各群間に有意差はなかった。組織学的にはburstingpressureが低いものは細胞外matrixの形成が低下していた.放射線照射による創傷治癒への影響は照射線量に比例して大きくなり、術前20Gy以下の一回照射で照射から手術までの期間が14日目までの手術ならば術後の吻合部創傷治癒には重大な影響は与えなかった.平成11年度には,術前化学療法との併用による影響を検討した.術前照射線量を20Gyとし化学療法の1日目に放射線照射を行った.CAV療法(CPA+ADM+Vinbrastin)あるいはPVP療法(CDDP+VP-16)と併用し,それぞれのプロトコールについて検討した.これまで我々が実験で用いてきた投与量で行った.創傷治癒は併用群がcontrolおよび化学療法単独群よりも障害されていた.
ガンの転移抑制および薬剤耐性阻害を目的とした分子標的薬開発に関する基盤研究

ガン転移促進因子EMMPRIN機能解析とその抑制法およびガン細胞の薬剤耐性克服を目的として検討し,以下の成果を得た.1.ガン細胞膜上のEMMPRINは,周辺の正常細胞からガン転移促進酵素であるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)産生を促進することに加えて,EMMPRIN自らがMMP-1/コラゲナーゼー1を特異的に捕捉すること,この捕捉にはMMP-1のヒンジ領域が関わることが判明した.また,正常細胞によるガン細胞上のEMMPRINの発現促進機構について解明し,報告した.2.EMMPRINにはproMMP-1も活性型MMP-1も結合能があること.さらに捕捉されたMMP-1は生理的条件下に容易に活性型に変換されることが判明した.また,活性型MMP-1の結合は,ガン細胞の浸潤活性を著しく促進することも明らかとなった.3.MMP-1ヒンジ領域に対応する合成ペプチド(17mer)は,MMP-1やproMMP-1のEMMPRINへの結合を効率良く阻害した.それに伴ってMMP-1に起因するガン細胞の浸潤能も阻害された.このことは,ヒンジ領域ペプチドおよびその誘導体が,ガン細胞の浸潤阻害剤として有用であることが判明した.当該ペプチドおよびその誘導体をガン浸潤・転移阻害剤とする特許を出願した(特願2005-3222799).4.薬物排出機能を有するP-糖タンパク質(P-gp)に対するポリメトキシフラボノイド・ノビレチンの作用を詳細に検討し,ノビレチンが当該タンパク質機能を濃度依存的に阻害することが明らかとなった.また,ガン化学療法剤シクロスポリンとノビレチンとの併用は,低用量でのシクロスポリンのガン細胞の増殖抑制作用が期待できることが判明した.新規抗ガン浸潤・転移薬候補としてトリプトリドを開発し,その作用機序について報告した.ガン転移促進因子EMMPRIN機能解析とその抑制法およびガン細胞の薬剤耐性克服を目的として検討し,以下の成果を得た.1.ガン細胞膜上のEMMPRINは,周辺の正常細胞からガン転移促進酵素であるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)産生を促進することに加えて,EMMPRIN自らがMMP-1/コラゲナーゼー1を特異的に捕捉すること,この捕捉にはMMP-1のヒンジ領域が関わることが判明した.また,正常細胞によるガン細胞上のEMMPRINの発現促進機構について解明し,報告した.2.EMMPRINにはproMMP-1も活性型MMP-1も結合能があること.さらに捕捉されたMMP-1は生理的条件下に容易に活性型に変換されることが判明した.また,活性型MMP-1の結合は,ガン細胞の浸潤活性を著しく促進することも明らかとなった.3.MMP-1ヒンジ領域に対応する合成ペプチド(17mer)は,MMP-1やproMMP-1のEMMPRINへの結合を効率良く阻害した.それに伴ってMMP-1に起因するガン細胞の浸潤能も阻害された.このことは,ヒンジ領域ペプチドおよびその誘導体が,ガン細胞の浸潤阻害剤として有用であることが判明した.当該ペプチドおよびその誘導体をガン浸潤・転移阻害剤とする特許を出願した(特願2005-3222799).4.薬物排出機能を有するP-糖タンパク質(P-gp)に対するポリメトキシフラボノイド・ノビレチンの作用を詳細に検討し,ノビレチンが当該タンパク質機能を濃度依存的に阻害することが明らかとなった.また,ガン化学療法剤シクロスポリンとノビレチンとの併用は,低用量でのシクロスポリンのガン細胞の増殖抑制作用が期待できることが判明した.新規抗ガン浸潤・転移薬候補としてトリプトリドを開発し,その作用機序について報告した.ガン転移促進因子EMMPRINの機能解析とその機能抑制法の確立について検討し以下の成果を得た.(1)ガン細胞上のEMMPRINが,ガン細胞周辺の正常細胞を刺激してマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)産生を促進することに加えてproMMP-1/procollagenase-1を結合することから,EMMPRINとMMPL1/コラゲナーゼ-1複合体機能解析と結合領域の同定を実施した.その結果,MMPはN-末端から触媒,ヒンジおよびヘモペキシンの3領域から構成される共通構造を有することから,MMP-1とMMP-13とのキメラ酵素を作成して,蛍光標識したproMMP-1のEMMPRINへの結合阻害実験からヒンジ領域がEMMPRINへの結合領域であると同定した.現在ヒンジ領域に対応したペプチドを作成して,さらに検討中である.(2)活性型MMP-1は,酵素活性を維持したままEMMPRINを発現したSKG-IIガン細胞に結合できることを確認した.また,EMMPRINを介して活性型MMP-1を結合したSKG-II細胞の浸潤能をコラーゲンゲルを使用したin vitroインベージョン解析により検討すると,MMP-1未結合およびproMMP-1結合SKG-IIに皮比較し,明らかに浸潤活性が高いことを確認した.(2)EMMPRIN・活性型MMP-1複合体の正常細胞のproMMP-3産生促進作用能を検討したところ,EMMPRINにMMP-1が結合してもEMMPRINの活性は全く変化しないことが判明した.すなわち,EMMPRIN・MMP-1複合体の形成は,ガン細胞の浸潤・転移をより促進することが示唆された.

以上,EMMPRINを分子標的とすることがガンの浸潤・転移を抑制する薬物開発に有用であることが明らかとなった.昨年度のEMMPRINとMMP-1/コラゲナーゼ-1複合体の機能解析の研究成果に基づき,EMMPRIN機能の抑制を目的とした分子標的薬の開発およびガン細胞の薬剤耐性の主因子であるP-糖タンパク質(P-gp)の機能抑制を対象とした化合物のスクリーニングおよびその作用機序を検討し,以下の成果を得た.1.活性型MMP-1がガン細胞上のEMMPRIN分子へ結合すると当該細胞の浸潤活性が増加すること,さらにMMP-1のEMMPRINへの結合はMMP-1ヒンジ領域が関与することから,ヒンジペプチド(17mer)のガン細胞浸潤能に及ぼす作用を検討した.その結果,ヒンジペプチドの前処理あるいは共存下に活性型MMP-1のガン細胞への結合が阻害された.また,活性型MMP-1の結合によるガン細胞の浸潤活性も効率良く阻害された.このことは,ヒンジ領域ペプチドおよびその誘導体が,ガン細胞の浸潤阻害剤として有用であることが判明した.当該ペプチドおよびその誘導体をガン浸潤・転移阻害剤とする特許を出願した(特願2005-3222799).2.EMMPRIN分子上のMMP-1結合領域の同定を目的とし,EMMPRINの全領域を網羅するデコイペプチド類を作成し,MMP-1のEMMPRINへの結合阻害実験を行いMMP-1のEMMPRIN結合領域を検索しているが,現在まで結論は得られていない.3.薬物排出機能を有するP-gpに対するポリメトキシフラボノイド・ノビレチンの作用を詳細に検討し,ノビレチンが当該タンパク質機能を濃度依存的に阻害することが明らかとなった.また,ガン化学療法剤シクロスポリンとノビレチンとの併用は,低用量でのシクロスポリンのガン細胞の増殖抑制作用が期待できることが判明した.
ドメイン独立な話し言葉のモデル化に基づく音声認識の研究

会議などの話し言葉を対象とした音声認識では,認識用のモデルの構築に必要な話し言葉データの大規模収集が難しい.そこで,話し言葉の特徴を統計的にモデル化して,これに基づき言語モデルや発音モデルを話し言葉スタイルに変換する手法を検討した.本手法では話し言葉スタイルと正書体的なスタイルの表現・発音の比較を行い,確率的変換モデルを構築する.実際の音声における評価で,このモデルは言語予測性能や音声認識の精度を有意に改善することができた.会議などの話し言葉を対象とした音声認識では,認識用のモデルの構築に必要な話し言葉データの大規模収集が難しい.そこで,話し言葉の特徴を統計的にモデル化して,これに基づき言語モデルや発音モデルを話し言葉スタイルに変換する手法を検討した.本手法では話し言葉スタイルと正書体的なスタイルの表現・発音の比較を行い,確率的変換モデルを構築する.実際の音声における評価で,このモデルは言語予測性能や音声認識の精度を有意に改善することができた.平成18年度では,ドメインへの独立性にはこだわらず,おもに話し言葉の特徴の明確化と統計的分析に基づく話し言葉変換の枠組みの検討,および音声認識によるこれらの評価を課題とした.1.ドメインごとの話し言葉の特徴のモデル化国会討論のドメインにおいて,話し言葉とその整形テキストを対応付けたデータベースをもとに統計的分析を行い,話し言葉に特徴的な表現とその発生条件(文脈)・頻度・比率など,提案する変換が有効に機能することが期待できるデータが得られた.これをもとに,音声認識用言語モデルを変換するための話し言葉変換モデルについて,バックオフ的手法や最大エントロピー法などの複数の統計的枠組みの検討を行った.2.話し言葉変換モデルを用いた音声認識1.による話し言葉変換モデルについて,同一ドメインでの音声認識に対する有効性を検証した.変換モデルの構築に用いた学習データと同じドメインである国会音声の認識を行い,学習データが少量であったにもかかわらず,言語的な予測能力の向上と実際の音声認識精度の向上を得た.特にバックオフ的手法が頑健に機能することが明らかとなった,また,従来の言語モデル構築法ではこのような少量データでは十分に対処することができない,話題の異なる(国会会議)音声においても言語的予測能力が大きく改善された.以上より提案法の有効性が示されたといえる.これらの成果について,国内の全国大会のほか,国際会議にて発表を行った.平成19年度では,前年度に引き続き,話し言葉の言語的特徴のドメインごとの統計的分析と話し言葉変換のモデリング,および音声認識によるこれらの評価を課題とした.(1)ドメインごとの話し言葉の特徴のモデル化本研究では,話し言葉に特徴的な表現とその発生条件(文脈)・頻度・比率などをモデル化し,これに基づき音声認識用言語モデル・発音モデルの変換を行っている.平成19年度では,変換プログラムの実装について改善を行い,変換精度と頑健性の向上を実現した.また,前年度の国会討論ドメインにおける分析に対して,本年度では学会講演コーパスを対象とした分析も行い,ドメインごとの傾向の違いについて種々の知見を得た.(2)話し言葉変換モデルを用いた音声認識(1)による話し言葉変換モデルについて,国会討論ドメインでの音声認識に対する有効性を検証した.変換モデルにより生成された言語モデルに関して,前年度では単語予測能力に関して向上が確認されており,本年度はこれを実際の音声認識に適用して認識精度面からの評価を行った.種々の会議が含まれる,比較的規模の大きな国会音声データ上の評価では,いずれの会議においても精度の有意な改善が見られ,提案法の有効性が裏付けられた.これらの成果について,国内の研究会等のほか,国際会議にて発表を行っている.平成20年度では,話し言葉の言語的特徴や話し言葉変換のモデリングの分析と,音声認識におけるさらなる性能評価を課題とした.(1)話し言葉のモデリングの分析本研究では,話し言葉に特徴的な表現とその発生条件(文脈)・頻度・比率などをモデル化し,これに基づき音声認識用言語モデルの変換を行っている.平成20年度では,モデリングに利用する話し言葉のテキストデータ量を増加させてモデルを評価した.この結果,これまでの比較的少量のデータでも妥当なレベルのモデルが得られていることが分かり,少量のデータでも適用可能という提案法の効率性の高さを確認するこができた.(2)話し言葉変換モデルを用いた音声認識(1)による話し言葉変換モデルについて,音声認識に対する有効性を検証した.平成20年度では,より精密で大規模な(文脈の長い)言語モデルに対して提案法を適用した.提案法はこのような言語モデルでも機能し,言語予測性能と実際の音声認識性能をいずれも改善した。また,これまでとは異なるデータにおいても評価を行い,やはり音声認識性能の改善を得た.これらにより,提案法が話し言葉音声認識において安定的に機能することを実証した.本研究の成果に基づき構築された国会音声認識システムは,実用的な水準の性能に達しつつある状況である.これらの成果について,国内の研究会等における発表や論文誌への投稿などを行っている.
表面モレキュラーインプリンティング法による不斉金属錯体触媒の構築と不斉触媒作用

人工酵素型の高い立体形状選択性、分子認識能を有した新規触媒表面の構築のために、酸化物表面上に固定化した新規金属錯体触媒およびその表面におけるモレキュラーインプリンティングを組み合わせた表面インプリンティング触媒を提案した。Rh-アミン錯体を配位させた新規シリカ固定化Rh単核錯体を調製し、テトラメトキシシランを用いてモレキュラーインプリンティングを行い、表面マトリックスを作成した後、テンプレートとしたアミン配位子を脱離させることにより、配位不飽和な活性Rh種とその近傍のテンプレート形状の反応空間キャビティーを設計した。実際、前駆体錯体及び表面固定化錯体はアルケン水素化反応に活性を示さなかったが、表面インプリント触媒のみが高い活性と高い選択性を示した。形状の異なるアミン配位子を反応阻害剤として導入したところ、表面の反応サイトの阻害効果に顕著な差が見られ、アミノ配位子の立体形状に応じた高い立体選択能を有していることがわかった。製薬などの分野で需要の高いアミン類の直接合成ヒドロアミネーション反応は、非常に有用な有機合成反応のひとつであるが、アルケンの活性化が困難であることからアルケンに直接アミンを付加するアルケンのヒドロアミネーション反応は殆ど報告されていなく、特に取り扱いの簡便な不均一系触媒の報告例は全くない。シリカ、アルミナ、チタニア表面に固定化したPd錯体がアルケンのヒドロアミネーション反応に高活性を示し、再利用可能な優れた触媒であることを見出した。いまだ有効な設計法が確立されていない表面の不斉触媒反応のために、不斉V錯体を利用した新規不斉固定化錯体触媒を設計し、シリカ表面において2つのバナジウム単核錯体が自発的に不斉会合して、新規の不斉ダイマー構造を形成することを見出した。2-ナフトール不斉カップリング反応に90%の高い不斉選択性(現在世界最高)を示すことを明らかにした。金属錯体の固定化法と固定化錯体の配位子をテンプレートとしたモレキュラーインプリンティング法を組み合わせ、高活性金属構造とテンプレート分子の形状に由来した立体選択能を有する新規金属錯体触媒を設計することを目的としている。従来のモレキュラーインプリンティング法は触媒反応には不利なバルク型さあり、表面を利用した触媒設計は我々め研究が初めてである。本年度は、形状の異なる配位子や不斉配位子が入手可能であるアミンをテンプレートとして用い、水素化に高活性を有するインプリント、Rh錯体の設計を行った。Rh(C_3H_5)_3前駆体をSiO_2表面の水酸基と反応させて固定化し、α-メチルスチレンの半水素化種と同形のL-(-)--メチルベンジルアミンを配位させた。この表面上にSi(OCH_3)_4を積層させ、固定化錯体の周辺をSiO_2マトリックスで覆った。この後、加熱排気によりテンプレートを脱離させると、配位不飽和存活性Rh中心とその近傍のテンプレート形状の反応空間を形成させることに成功した。表面でのRh錯体の反応は段階的に制御でき、その各過程においてIR、ESR、XPS、EXAFS、生成物分析、H_2/CO吸着量測定によりキャラクタライズを行い、表面錯体構造を明らかにした。このインプリント触媒は、アルケン水素化反応に高い活性を示し、また反応中安定で高いTONを与えた。更にアミン配位子を反応阻害剤として添加したところ、その形状に由来した阻害効果の違いが見られ、フェニル基だけでなくメチル基も識別できる高い立体形状選択能を有することがわかった。また、不斉触媒反応に適応すべく、不斉3座配位子を有したV錯体を表面に固定化し、2-ナフトールの不斉カップリング反応に100%の選択性を有する新規固定化触媒を設計し、最高90%の不斉収率を得ることに成功した。これは、不均一系触媒での不斉カップリング反応の初の成功例である。

いまだ有効な設計法が確立されていない表面の不斉触媒反応のために、不斉V錯体を利用した新規不斉固定化錯体触媒を設計し、シリカ表面において2つのバナジウム単核錯体が自発的に不斉会合して、新規の不斉ダイマー構造を形成することを見出した。2-ナフトール不斉カップリング反応に90%の高い不斉選択性(現在世界最高)を示すことを明らかにした。
成体の神経幹細胞からの神経新生を助ける栄養因子と神経疾患との関わり

老化や疾病により脳内で新しい神経が作られにくくなる原因の因子を発見した。さらに、疾病や老化などで低下した脳内の「新しく神経を作る力」が、運動等によって再び活性化するメカニズムについても検証を行い、論文やプレスリリースなどで成果を発表した。体内に存在する幹細胞を制御する新たな標的因子を用いた疾病予防や、今後の創薬・医療開発に向けて期待できる。成体」の脳内には、日々分裂し、神経新生を起こしている神経幹細胞が存在する。近年の研究から、「成体期」の神経新生は、発生段階の「胎生期」とは全く違った制御機構であることが徐々に明らかになってきた。成体の海馬で生じる神経新生現象は、記憶や学習機能、また鬱病やアルツハイマー等の神経疾患とも密接な関係がある。うつ病など個人の状態(慢性性ストレスや経験、環境)で病態が左右するような脳神経疾患と神経新生の分子メカニズムの相関を調べるため、健常体コントロールグループのラットと、鬱病モデルグループのラットの海馬から成体神経幹細胞を樹立した。in vitroで鬱病および神経疾患関連遺伝子の発現プロファイルを、Q-PCR解析により詳細に調べ、候補遺伝子の制御機構への関与解明に解析を進めた。発現量の増減が転写レベルで左右されているのか、エピジェネティックに制御されているのかも同時に調べるため、ゲノム上のL1配列近傍に存在する疾患関連候補遺伝子の制御領域(プロモーター)のクロマチン免疫沈降やメチル化状態の比較も行なった。また、うつ病ラット正常体ラット間の比較発現解析を、ラットの脳海馬のDentate Gyrus(DG)領域から樹立したプライマリー・アストロサイト細胞培養系に付いても同様におこなった。Wnt3発現上昇に伴って変動するシグナル下流因子を絞り込み、候補遺伝子のジグナル応答について、ノックダウン(レンチウイルスshRNA)および過剰発現(レンチウイルス発現系)を構築し、培養細胞系だけでなく、in vivoでの効果に付いても評価を行った。これらの研究成果を、学会発表や学術論文として投稿した(現存、in revisionのものが、11.研究発表以外に2件)。成体の脳内には日々分裂し、神経新生を起こしている神経幹細胞が存在する。加齢による神経新生機能の低下は、うつ病などの神経精神疾患のリスクを高める。うつ病など個人の状態(慢性性ストレスや経験、環境)で病態が左右するような脳神経疾患と神経新生の分子メカニズムの相関を調べるため、健常体コントロールグループのラットと、うつ病モデルグループのラットの海馬から成体神経幹細胞を樹立した。また、加齢による影響に付いても同様に検討を行った。樹立した神経幹細胞培養系に於いて、まずin vitroで、うつ病および神経疾患関連遺伝子の発現プロファイルを、Q-PCR解析により詳細に調べた。病態の進行に伴う発現変化の確認された候補遺伝子の制御機構について、in vitro培養系とin vivo解析双方で機能解析を行った。さらに、うつ病で発現量の増減が見られる遺伝子群が、転写レベルで発現が制御されているのか、それともエピジェネティックに制御されているのかを調べるため、ゲノム上のL1配列近傍に存在する疾患関連候補遺伝子の制御領域(プロモーター)のクロマチン免疫沈降やメチル化状態の比較も行なった。得られた成果を、学会発表や学術論文、プレスリリースとして積極的に発表した。
青年期におけるメディア暴力への嗜好性に関する研究

青年期におけるメディア暴力への嗜好性を検討した。Sensational Interests Questionnaire(Egan et al., 1999)の日本語版を作成し、暴力的メディアへの嗜好性および各種メディアにおける暴力的コンテンツの使用について、日本の少年(1318歳)を対象に調査を実施した。その結果、メディア暴力への嗜好性としてホラー・オカルト興味、ミリタリズム興味、犯罪・逸脱興味の3因子を抽出した。また、暴力的メディア使用は、メディアの種類によって因子がまとまる一方、ホラー・オカルト系は複数のメディアに渡って使用されることがうかがえた。こうした暴力的メディアへの興味や使用の背景として、対人的孤立感、攻撃性、抑うつとの関連性が明らかとなったほか、使用するメディアによって、メディア暴力への嗜好性も異なることが示唆された。本研究は、メディアに描かれる暴力(以下、メディア暴力とする)への嗜好性を測定する尺度を作成し、暴力の主題別の下位尺度を抽出するとともに、メディア暴力への嗜好につながる背景を検討することを目的とする。今年度は、メディア暴力への嗜好性を測定する尺度として、Sensational Interests Questionnaire(SIQ ; Egan et al. , 1999)の日本語版の作成を行った。SIQの日本語訳を作成した後、英語と日本語の双方に堪能な者にその英訳を依頼してバックトランスレーションを行い、SIQ作成者との検討を通じて項目の文言等を調整し、SIQ日本語案を作成した。さらに、先行研究や未成年者による殺人事件の警察記録を調べることにより、SIQ日本語案に追加する項目を検討した。その後、SIQ日本語案を含む質問紙を作成し、全国に居住する満1318歳の男女を対象にインターネットによる調査を実施し、500名のデータを収集した。SIQ日本語案項目のうち、暴力への嗜好性に関連する項目を用いて探索的因子分析を行った結果、日本の少年においてもSIQに類似した嗜好性に関する3つの因子の存在がうかがえた。この調査結果は現在分析中であり、人格特性の尺度との関連性を検討して、SIQ日本語版の作成を継続する。次年度は、SIQ日本語版を含む質問紙調査を実施し、青年期におけるメディア暴力への嗜好につながる背景を検討する予定である。今年度は、昨年度に実施した質問紙調査のデータ分析を行った。SIQ日本語案項目のうち、暴力への嗜好性に関連する項目を用いて探索的及び確認的因子分析を行い、3因子(「ホラー・オカルト興味」因子、「ミリタリズム興味」因子、「犯罪・逸脱興味」因子)を抽出した。また、主要5因子性格検査や刺激希求尺度との関連性を検討したところ、「ホラー・オカルト興味及び「ミリタリズム興味」因子は高い内的刺激希求性と関連する一方、「犯罪・逸脱興味」因子は低い協調性、高い抑制の解放と関連し、「犯罪・逸脱興味」因子が3因子の中でもっとも問題性が高いことが示唆された。これらの分析結果を参考に、再度SIQ項目案を調整した。また、メディア暴力への嗜好性を検討するため、メディア暴力嗜好性尺度の案を作成するとともに、パーソナリティに関する項目、自己愛や男性性を測定する項目、対人適応に関する項目を含めて質問紙を作成した。全国に居住する満1318歳の男女を対象にインターネットによる調査を実施し、1,400人のデータを収集した。この調査結果については、現在、データの集計・分析中である。次年度は、SIQ日本語版を検討するとともに、メディア暴力嗜好性尺度の結果を分析して、メディア暴力への嗜好性における暴力の主題別の下位尺度を検討するとともに、その背景として考えられるパーソナリティや対人適応の問題との関連性を検討し、学会や論文等で発表していく予定である。本研究は、メディアに描かれる暴力(以下、メディア暴力とする)への嗜好性を測定する尺度を検討し、暴力の主題別の下位尺度を抽出するとともに、メディア暴力への嗜好につながる背景を検討することを目的とする。今年度は、昨年度に実施した質問紙調査(全国に居住する満1318歳の男女1400人を対象としたインターネット調査)によって得られたデータを分析した。SIQ日本語版のデータを検討した結果、平成20年度に実施した調査データによる分析結果と同じく、3因子(「ホラー・オカルト興味」因子、「ミリタリズム興味」因子、「犯罪・逸脱興味」因子)が抽出され、メディア暴力への嗜好性に関連すると思われる3因子の存在が確認された。また、複数のメディアにおける暴力的コンテンツの使用について分析した結果、暴力的ゲーム、暴力的映画・テレビ、暴力的漫画・書籍、ホラーの因子を抽出した。

これらの因子に関連する背景として、特に対人的孤立感、刺激欲求、攻撃性、抑うつに着目し、構造方程式モデリングを用いて検討した。その結果、メディア暴力への興味は、対人的孤立感が攻撃性によって媒介されてメディア暴力への興味と関連する一方、暴力的メディアの使用は、対人的孤立感が攻撃性及び抑うつによって媒介されて、使用と関連することが示唆された。また、SIQから抽出された3因子は、異なる暴力的メディアの使用と関連し、特に犯罪・逸脱への興味とミリタリズムへの興味が重なる場合、暴力的映画・テレビ、漫画・書籍の使用が増え、犯罪・逸脱への興味とホラーへの興味が重なる場合、暴力的インターネットの使用が増える様子が示唆された。
妊娠初期の低栄養による脳およびミクログリア発生異常と生後の精神疾患との関連の解析

ラット妊娠初期(5.5日から10.5日)に食餌量を対照群の40%あるいは50%に制限し、母体の低栄養と仔の行動異常との関連およびそのメカニズムについて解析した。生後8週に低栄養群の仔ラットは多動および抗不安様行動を示した。生後9週の脳におけるモノアミン基礎値や代謝回転、活性化ミクログリアの分布は両群間で差が無かった。しかしながら、前頭前皮質におけるリン脂質生合成経路の酵素の遺伝子発現やリン脂質構成に両群間で差が認められた。リン脂質は情動との関連が示唆されてきており、低栄養ストレスは生後の脳内リン脂質代謝の変化を介して行動異常を誘発している可能性が示唆された。妊娠5.5日から10.5日、すなわち胚盤胞の着床直前から神経管閉鎖前までの時期において、母体に50%食餌制限を行ったところ、生後8週の仔ラットにおいてオープンフィールドテストで多動が認められた。また、強制水泳試験において無動時間に変化は認められなかったが、水泳時間の減少が認められた。そこで、生後9週の仔ラットにおいてHPLCによる脳内モノアミン定量を行ったところ、前頭皮質、線条体、海馬および中脳のセロトニン、ドーパミンおよびそれらの代謝物(DOPAC, HVA)、およびノルアドレナリン量に対照群と実験群の間で有意差が認められなかった。さらに前頭皮質および線条体においてmRNAの発現を検討したところ、ミトコンドリアに存在するSOD2などの代謝系遺伝子発現、神経栄養因子BDNFとその受容体であるTrkBの遺伝子、および結節性硬化症で多動の原因とされているmTOR遺伝子の発現には変化が認められなかった。一方、血清メタボローム解析により胎生期低栄養ラットではグリシン濃度の上昇が認められた。グリシンは抑制性神経伝達物質であり、ヒトの高グリシン血症の軽症例では多動が認められる。ただし、グリシンは脳脊髄関門の通過性が悪いためCSF中のグリシン濃度の定量が今後必要である。また、血清キシロースおよびリクソース濃度も胎生期低栄養ラットでは対照群と比較して約1/5と低値を示した。キシロースおよびリクソースは餌に含まれていると考えられ、低栄養ラットでは腸管からの吸収低下、あるいは漏出が生じている可能性がある。近年、腸機能や腸内細菌叢の変化と発達障害などの行動異常との関連が注目されてきており、胎生期低栄養ラットの行動異常と腸機能との関連を検討する必要がある。妊娠5.5日から10.5日の母獣に50%食餌制限を行ったところ、生後8週の仔ラットにおいてオープンフィールドテストで多動や中心領域滞在時間の増加、および中心領域を横切る回数(crossing)が増加することを前年度までに明らかにしていた。本年度母体に60%食餌制限を行ったところ、同様にcrossingおよび中心領域移動距離の有意な増加や、中心領域滞在時間の増加傾向を認めた。生後9週仔ラットのCSFおよび血清のメタボローム解析によりグリセロールなどの糖の有意な変動が認められたため、視床下部の糖代謝系の遺伝子発現解析を行ったところ、ヘキソキナーゼ1 mRNAの発現低下が認められた。また、妊娠10.5日胚の神経胚組織をレーザーマイクロダイセクションを用いて採取し、RNAアレイより遺伝子発現を比較したところ、性腺刺激ホルモン放出ホルモンや神経幹細胞の発生・分化に関わる遺伝子、Hsd11b2やレプチン関連遺伝子、糖代謝や小胞輸送関連遺伝子の発現に変動が認められた。Hsd11b2やレプチンは不安などの情動に関連しており、糖代謝異常や膜輸送障害も神経機能異常の原因となることから、低栄養ラットでは神経幹細胞に生じたエピゲノム変化が生後の行動異常の原因となった可能性が考えられる。一方、前頭皮質、線条体および側坐核のミクログリアの免疫染色により、Iba1陽性ミクログリアは対照群、低栄養群共に観察されたが、CD11b陽性活性化ミクログリアはほとんど認められなかった。現在Iba1陽性ミクログリア数を計測中であるが、少なくともミクログリアの活性化による炎症性サイトカインの放出が行動異常の主原因ではないと考えられた。今後は上記遺伝子の変化およびミクログリアの神経回路維持や神経伝達調節機能に着目し、成獣での脳の解析を行っていく予定である。胚盤胞が子宮に着床する胎生5.5日から神経管閉鎖前の10.5日まで、ラット母獣の食餌を対照群の40%に制限することにより、生後8週の仔ラットが抗不安様行動を呈することを前年度までに明らかにした。また、メタボローム解析により、これらの仔ラットにおいて生後9週に血清エタノールアミン(Etn)が増加していることを見出した。うつ病ではEtnから生成されるエタノールアミンリン酸(P-Etn)の血中濃度低下が指摘されており、Etn代謝が胎生期低栄養ラットの行動異常を誘発している可能性が考えられた。一方、P-Etnからリン脂質の1つであるホスファチジルエタノールアミン(PE)が生合成されることから、本年度は情動に関連した前頭前皮質において、リン脂質代謝酵素の発現解析、および質量顕微鏡によるリン脂質成分解析を行った。レーザーマイクロダイセクションにより生後9週の胎生期低栄養ラットの前頭前皮質を採取し、real-time PCRにより遺伝子発現解析を行ったところ、PE、ホスファチジルコリン(PC)、ホスファチジン酸(PA)およびフォスファチジルセリン(PS)生合成経路の律速酵素であるPcyt2、Pcyt1、GPAT1、およびPSS1の発現が増加していた。

このうち、PSS1はPCをPSに変換する酵素であり、胎生期低栄養群の前頭前皮質内ではPEおよびPS生合成の活性化が示唆された。そこで質量顕微鏡解析により前頭前皮質のリン脂質構成を解析したところ、数種類のPE、リゾPEおよびPSが低栄養群において有意に増加していた。以上の結果により、胎生初期の低栄養は神経幹細胞の性質の変化を誘発し、生後の前頭前皮質のニューロンあるいはグリアのリン脂質構成を変化させ、行動異常を引き起こしている可能性が示唆された。ラット妊娠初期(5.5日から10.5日)に食餌量を対照群の40%あるいは50%に制限し、母体の低栄養と仔の行動異常との関連およびそのメカニズムについて解析した。生後8週に低栄養群の仔ラットは多動および抗不安様行動を示した。生後9週の脳におけるモノアミン基礎値や代謝回転、活性化ミクログリアの分布は両群間で差が無かった。しかしながら、前頭前皮質におけるリン脂質生合成経路の酵素の遺伝子発現やリン脂質構成に両群間で差が認められた。リン脂質は情動との関連が示唆されてきており、低栄養ストレスは生後の脳内リン脂質代謝の変化を介して行動異常を誘発している可能性が示唆された。1.妊娠初期の60%食餌制限および50%食餌制限など複数回の試行により仔ラットが同様の行動異常を呈したことから、妊娠ごく初期のみの低栄養により生後の行動異常が惹起されることが裏付けられた。2.低栄養群と対照群でCSFのグリシン濃度に有意差は認められなかったが、CSFおよび血清メタボローム解析において糖類の濃度に変化が認められた。また、胎生期の糖代謝関連遺伝子および生後の視床下部におけるヘキソキナーゼ1遺伝子の発現変化を認めたことから、行動異常の原因の候補として糖代謝異常を検討する必要性があることが明らかとなった。3.RNAアレイ解析により胎生初期の低栄養による生後の行動異常発症のメカニズムやその原因となる遺伝子の候補を絞ることができた。発生学1.引き続き前頭皮質、線条体および側坐核のミクログリア数およびミクログリア活性化の解析を行い、ミクログリアと行動異常との関連について詳細を検討する。2.成獣の脳においてモノアミン受容体遺伝子発現やシグナル伝達経路の活性化を検討し、神経伝達物質に対するニューロンの反応性を調べる。3.成獣の脳における統合失調症関連遺伝子、Hsd11b2やレプチン関連遺伝子、糖代謝や小胞輸送関連遺伝子の発現について、real-time PCRにより定量的解析を行う。4.上記2,3において発現に変動がみられた遺伝子について、ChIP-seqによりエピジェネティクスの変化を調べる。5.統合失調症患者の脳内での分布に変化が認められるリン脂質に関し、質量顕微鏡を用いて胎生期低栄養ラットの前頭皮質内での分布および脂質構成を検討する。上記1から5の実験により、胎生初期の低栄養による神経胚のエピゲノム修飾や脳の脂質構成異常と生後の行動異常との関連を明らかにする。1.オープンフィールドテストにより胎生期低栄養ラットに総移動距離および中心滞在時間の増加が認められたが、強制水泳試験において無動時間に差が認められなかった。したがって、胎生初期の低栄養により、仔ラットは多動を示すがうつ様状態ではないことが明らかとなった。
戦時下におけるキリスト教学校教育の動態―統制に対する対応の多様性を中心に―

戦時下のそれぞれのキリスト教学校が国家政策とどう対峙して、掲げる教育理念とどう葛藤しつつ、国家政策に対応してきたかを歴史的、実証的に検討することを目的として、研究を推進してきた。キリスト教諸学校の教育目的の変更状況や個別学校史の視点からの研究により、同時期の国家政策への具体的な対応の違いとその背景、要因等が明らかになり、数校の事例という限界はあるが、今後比較研究を発展できる成果を報告書に収めた。研究会の在り方を検討するために、5月研究準備会を町田で開催、大島、高瀬と筆者3名で、研究会の運営方法や各自の研究分担などについて検討した。また、共同研究参加を希望している柴沼真を加えることを決定し、共同研究は6名で進めることになった。7月20日第1回研究会を桜美林大学に於いて開催した。これまでの先行研究の状況と問題(大島報告)と「基督教教育同盟会」に関する報告(高瀬報告)を中心に、各自のテーマ設定について意見交換が行われた。その結果、「戦時下におけるキリスト教学校教育の動態」を特に「国家統制との関係」に注目して、各自が自由にテーマを設定して展開することになった。3月16日17日(1泊2日)伊豆高原桜美林クラブにて、第2回研究会を開催してそれぞれ7月以降進めてきた資料調査に基づいた研究報告をしたが、各自の報告は以下の通りである。1、日本基督教団関係神学校の動向(大島)2、文部省綜合視察について(高瀬)3、昭和初期・戦時下長老派・改革派学校の動向(辻)4、戦時下に於ける同志社女学校と末光信三(柴沼)5、戦時下の関東学院(影山)6、占領地の学校、崇貞学園に対する国家援助(榑松)長老・改革派、バプテスト派、組合派と主たる教派の学校を取り上げることやキリスト教学校にとって「統制」の意味をもったとされてきた文部省綜合視察の全容、聖職者養成への国家統制の問題、キリスト教学校でありながら国家から支援された北京崇貞学園など、国家統制と戦時下キリスト教学校の多様性が本共同研究によって明確にされるであろう手ごたえを得た研究会となった。同研究会により各自の研究テーマは確定し、次年度はさらに資料調査を拡大して各自研究を推進することと所属学会での報告をする方向で進めることを確認した。助成金は研究推進のための調査活動の旅費、研究会開催費用、資料整理、機器の整備などに主として用いた。本年度は各自の個別研究を進め、2回の研究会(9月10日、桜美林大学於、3月22日ー23日、伊豆桜美林クラブ於)を持ち、互いの研究成果を報告して意見交換をして研究を共有する方向で進めた。以下のような研究の進展がみられた。立教女学院を取り上げている高瀬幸恵は、戦時下の立教女学院所蔵の原文書を活用して、寄付行為の変更に関する英文書との違い、総合視察を受けた前と後の学校の礼拝や英語教育の違いを明らかにし、さらに、他校の総合視察の状況などにも言及する研究を展開し、研究の一部を学会で報告した。明治学院を取り上げている辻直人は「東亜科」の設置過程、実態を明らかにし、また当時の宣教師たちの反応の違いに着目して研究を進め、海外、国内での学会、研究会で報告した。なお、研究の過程で、宣教師研究の重要性を確認できた。同志社高等女学部担当の柴沼真は、戦時下教頭を罷免された末光信三を中心にしながら、同校の戦時下の国家統制に対する対応を明らかにした。なお、戦時下も学生数が減少しなかった実態も明らかにし、国家統制と学校に対する社会的評価が異なっていることも明らかにした。関東学院を担当している影山礼子はこれまで学内においてもほとんど知られていない戦時下の原文書を発掘し、御真影奉戴の事情や学校での管理などに関する状況を明らかにした。外地の学校である崇貞学園を取り上げている榑松かほるは、崇貞学園の中国人生徒を対象とした留学生制度とその実態及び体育館建設への多額な資金援助など、戦時下の国策によって発展した事例としての学校の状況を明らかにした。プロテスタント系神学校を取り上げている大島宏は、聖公会の神学校の状況、日本基督教団の発足にともない、東部・西部神学校に統合されていく過程を教団の当時の資料を活用して探究した。研究会では個別研究をつなげる全体的な状況を見ていく必要があるとの指摘があった。本研究の目的は、キリスト教系学校が国家統制に対して追従的であったとする通念的な見方を再考することを目的とした研究である。本年度は、最終年度であるので、それぞれが進めてきた研究をまとめて、一冊の報告書にまとめることを目標に研究合宿を3月、9月に開催して研究を推進し、2016年3月に合同合評会を開催して、作成した「報告書」をもとにして、各自の研究を共有して課題を整理、総括して、今後の研究活動と出版への具体的な方策を検討した。以下、各自の研究成果の概要を紹介したい。「戦時下におけるキリスト教主義学校の経営法人の目的変更をめぐる動向」(大島宏)は、キリスト教主義学校を経営維持する法人やその経営に係る学校の目的について考察した。「戦時動員体制下におけるミッション・スクール関東学院中学部の建学理念のゆらぎー国策への対応」(影山礼子)は、財団法人関東学院寄付行為にみる建学理念の変遷過程に注目し、その国策への対応の仕方と教育の特質を考察している。「戦時体制下におけるキリスト教系高等女学校の妥協と抵抗ー立教高等女学校を事例としてー」

(高瀬幸恵)は、戦時下の立教高等女学校を取り上げ、同校がどのような統制を受け、宗教教育や宗教上の儀式の実施についてどのような妥協や抵抗をしたのかを検証した。「戦時下キリスト教学校の当局からの統制への対応についての考察ー同志社高等女学部の事例を基にー」(柴沼真)は、文部省・軍部・地方教育当局が同志社高等女学部に対して行った統制とそれへの対応について明らかにした。「興亜教育とキリスト教主義学校ー学科等改編に見るキリスト教主義学校の戦時政策への対応ー」(辻直人)は、明治学院や関西学院に見られた東亜科を取り上げた。「戦時下の北京・崇貞学園への日本政府の財政援助」(榑松かほる)は、崇貞学園の事例を通じて、財政支援という形における国家統制の実態を明らかにした。戦時下のそれぞれのキリスト教学校が国家政策とどう対峙して、掲げる教育理念とどう葛藤しつつ、国家政策に対応してきたかを歴史的、実証的に検討することを目的として、研究を推進してきた。キリスト教諸学校の教育目的の変更状況や個別学校史の視点からの研究により、同時期の国家政策への具体的な対応の違いとその背景、要因等が明らかになり、数校の事例という限界はあるが、今後比較研究を発展できる成果を報告書に収めた。着実に個別研究は進展しており、研究の一部を所属学会や関係機関で報告するなど研究は当初の計画通り順調に進展している。各自は責任を持って研究をすすめており、研究会では個別の報告、質疑応答に予定以上の時間がかかるほど充実した報告であり、研究の進展上の問題は、資料収集などの資金がやや足りない以外特にない。日本教育史次年度は最終年度になり、各自の研究をまとめて1書として出版する方向で進める。その際、単に個別研究を並置するだけの構成ではなく、全体傾向を示し、個別研究の連関、位置付けなどの詰めの部分を精緻していく必要がある。そのため、次年度は場合によっては3回研究会を持ち、緊密な意見交換を行い、統一のとれた一つの研究としてまとめることに力を注ぎたい。すでに前回の研究会で、全体傾向に関する研究を進めて次回報告することが確認されている。各自の研究テーマが確定して、しかも基本的な資料収集は進展しつつある。しかも、年2回の研究会をもって各自の研究を合同で検討し、再調整を図るという事前の合意も達成されている。次年度、各自が進めるべき方向性も明確であり、次年度も夏休みと春休みを使用しての研究合宿を開催することなども決定しており、当初計画した研究はほぼ予定通り進展している。助成金の一部が積み残しされたのは、計画している地方への調査が大学の所用のため実施できなかったためと、次年度まとめの年度となるので、研究会開催が増える可能性や追加の研究が必要となることを見込んで、次年度も有意義な研究活動ができるためである。次年度は各自の研究テーマに基づいた研究を推進させ、自発的に所属している学会での報告を行うなどして、各自の研究を深化・展開させる。年2回予定している研究会では、全員毎回報告して研究の進捗状況を確認し、共通する課題を中心に意見交換を活発に行い、さらなる研究の課題を確認してそれぞれの研究をまとめる方向で研究を進める。出版社に関してはまだ交渉の段階ではないが、ほぼ出版が想定できる研究内容まで次年度中に完成して、最終年度には出版を目標として、研究成果をまとめる方針である。各自の個別研究を推進してそれぞれが論文をまとめるための費用が中心となる。
山地崩壊と土石流の作用を導入した地形学習の転換

山地景観の形成において,大規模な斜面崩壊と土石流が第一義的な役割を担っているという仮説を検証するため,気候条件・地質条件の異なる地域での調査を行った。平成30年度は,太平洋側の夏季多雨地域から室戸半島の奈半利川および佐喜浜川上流域と紀伊半島,東北地方の火山地帯から福島県の磐梯山と宮城県北部の栗駒山麓,中部地方の山岳地帯から北アルプス南部の乗鞍岳で,斜面崩壊・土石流・山体崩壊を調査した。室戸半島と紀伊半島では,同じ夏季多雨気候下の付加体堆積岩類地域であるため類似の崩壊が確認されたが,室戸半島では付加過程で厚い砂岩層が破砕されて脆弱であることから,流れ盤構造でも巨大崩壊が発生すること,それに続く土石流は巨礫が少ないため破壊力は相対的に小さいが,厚く堆積する傾向があることが明らかになった。この結果は,1707年の宝永地震の際に同じ室戸半島の佐喜浜川源流域で発生した国内最大規模の崩壊である「加奈木のつえ」で,深いV字谷が大量の崩積土によって埋められて幅数百mにも達する平坦地ができているという調査結果と調和的で,この地域における一般的傾向であることが明らかになった。磐梯山の調査では1888年に水蒸気爆発に伴う山体崩壊が,上記の付加体堆積岩類とは全く異なる崩壊壁を作り出すこと,また栗駒山麓の調査では火山体の不安定な急斜面は,地震によっても巨大な地すべりの段波を引き起こして斜面途中に低地や湖を形成するという興味深い現象を確認した。したがって,本研究の主題の一つである斜面崩壊の概念の導入は,山体崩壊や巨大地すべりにまで拡張する必要があることが明らかになった。中部山岳地帯の乗鞍岳の調査では,いくつかのピークがそれぞれ火山形成史の各段階を示すことを確認した。理科では「自然景観の成り立ち」を扱うこととなっているが,火山の場合は段階的成長の視点を導入することの有用性が明らかになってきた。日本各地での野外調査については順調に進きたが,未調査の地域について今後も調査を継続する。また,東北地方や中部山岳地帯の火山は研究当初の予想よりも成因が多様であり,少なくとも主要な成因ごとに一つ地域を選定して新たに調査する必要が出てきた。このようなことから,野外調査は計画よりも膨らんで,その結果進捗状況はやや遅れているという状況になった。一方,地形変化の縮小モデル実験の開発については,上記の野外調査の結果,実際の地形形成のプロセスには,当初想定していた地質や降雨量以外にも,火山の場合には山体崩壊や巨大地すべりが決定的な役割を果たしている場合があり,褶曲山脈地帯では隆起速度と侵食速度の関係が複雑であることが明らかとなったため,これらの現象や要素を組み込んだ,当初の想定よりも複雑なモデルを開発する必要が出てきた。このため,現在はこれらの現象をモデルで再現する方策を検討したり,要素をモデリングする装置の開発を試行的に行っているという段階なので,モデル実験の開発についてはやや遅れているという状況である。実地形の形成史が予想していたよりも多様であることから,野外での地形・地質の調査地域を計画よりも増やして行うこととする。このため,野外調査が増えることになるので,研究費の総額の中で,効果的に成果に結びつくよう計画を立てる。また,これまでの調査の経験から,崩壊地によってはち地上からのアクセスが困難なところや,高度の高いところにあるため地上からの観察では全貌の把握が難しいところについて,平成30年度に導入した高性能ドローンを用いて空中からの地形の全貌を把握したり,接近撮影により崩壊部の地質や堆積物の詳細を確認するという方法を加えることで,効率化を図る。また,実地形の野外調査の結果明らかとなった,地形形成の多様なプロセスの存在に基づいて,当初の計画の単一モデル実験装置で多様な地形をすべて理解するという考え方を改め,地域の特性に応じてより重要な要素を中心に児童・生徒が理解できるようにするという考え方で,地形形成に関わる要素を限定した複数の縮小モデル実験を開発することとする。山地の地形形成において,大規模な斜面崩壊が第一義的な役割を果たしているという仮説を検証するため,気候条件・地質条件の異なる地域での調査を行った.平成28年度は,日本で最大最高級の山岳地帯である中央高地の3地域,1寒冷な多雪気候下の立山連峰の花崗岩地帯,2寒冷な山岳気候下の木曽山脈の花崗岩類地帯,3相対的に降水量が少ない赤石山脈の花崗岩地帯と,降水量の多い四国南部の付加体堆積物からなる2地域,4西部の隆起量の小さい四万十地域,5東部の隆起量の大きい室戸地域,で調査を行った.その結果,次のような成果が得られた.中央高地の同じ花崗岩類の3箇所での風化が,1から2さらに3へと,凍結風化による角礫の生産が少なくなる一方,水による化学的風化が強くなる傾向が認められた.これらは,生じた砕屑物の粒度組成と円磨度に反映され,その侵食/運搬に違いをもたらすと解釈された.すなわち1では長期の冠雪により凍結風化が速く進み,それによって生じた粗粒の角礫は雪崩と融雪時の増水によってすみやかに侵食/運搬され、山地には未風化の硬質岩が露出して急斜面を形成し,河川では河口まで巨礫が運搬される傾向が強い.2では積雪が少なく冠雪期間が短いため,凍結風化の進行は1よりも遅くなるが,降水による化学的風化が進行し,花崗岩のマサ化が顕著になり,これが潤滑剤となった斜面崩壊/土石流が発生する.