hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オールドニュータウンとその周辺住宅地の持続性研究-筑波の場合-

筑波研究学園都市はTXの開発により、中心地区は再び活性化したが、開発当初のニュータウンの環境的ストックを食いつぶす超高層大規模マンションが乱立する結果となった。他方駅勢圏から遠い超郊外住宅地においてTX効果はない。今後、持続性を保持していくには、住環境の維持を手がける組織の立ち上げが必要であり、そうでないとすでに衰退の段階に突入しており、現状のままであれば持続性はない筑波研究学園都市はTXの開発により、中心地区は再び活性化したが、開発当初のニュータウンの環境的ストックを食いつぶす超高層大規模マンションが乱立する結果となった。今後、持続性を保持していくには、住環境の維持を手がける組織の立ち上げが必要であり、そうでないとすでに衰退の段階に突入しており、現状のままであれば持続性はない平成17年につくば新線が開通して、沿線の駅周辺地域は大規模開発が目白押しの状況で、大きく土地利用が変容中である。そこで、平成18年度の研究では、筑波研究学園都市と比較対照となる多摩ニュータウン地域の調査を重点的に実施した。同開発は30数年経過し、住宅都市整備公団が都市再生機構へと変遷する中で、未売却であった空地を、大量に民間に払い下げ実施した。このことが、多摩ニュータウンに超高層型大規模民間分譲マンションの大量供給を生み出す結果となった。そこで、民間分譲マンションの開発状況の把握を行い、またその居住者像を明らかにするためのアンケート調査を実施した。さらに、その開発の影響を受ける中古公共分譲マンション(公団+公社により供給)について、不動産仲介斡旋業者へのヒヤリング調査を実施した。その結果、民間分譲マンションの入居者の約半分は、多摩ニュータウン居住者自身であることが明らかになった。また中古公共分譲マンションの価格は下落に見舞われている。しかし他方そのような下落は、若年世帯の流入を誘導している。その意味で、ニュータウンの活性化に寄与している。/また多摩ニュータウンの外周部に位置する、京王線のめじろ台住宅団地は、開発からやはり30年近く経過した戸建住宅地である。住環境としては高いレベルにあるが、オールドタウン化している。他方当該住宅地は、地区計画がかけられており、宅地の細分化を防止している。そのような戸建住宅地において、相続とともに住宅地がどのように変遷していくのかを見た研究を行い、都市計画学会で論文発表を行った。また、福井県福井市の空地がおおくある郊外地では、隣地を購入して宅地規模を拡大するという現象が起こっている住宅地がある。このような現象がつくば圏でも起こりうるのかを平成19年度は検討したいと考える本年度の研究目的:平成18年度調査では、筑波研究学園都市と比較するために、まず多摩ニュータウンの駅周辺のマンション化について調査を実施したが、平成19年度調査では、筑波研究学園都市で調査を実施した。丁度つくば新線(TX)が開通して2年近く経過して、駅周辺も市街化、マンション化が急ピッチに進行する状況になりつつあることを受けて、筑波研究学園都市の持続性を予測し、また多摩ニュータウンと比較検討を行うことが本年度の目的であった。/筑波研究学園都市での調査では、駅周辺の公団(現UR)の払い下げ敷地や官舎取り壊し後の敷地のマンション化の実態や、その影響について調査分析を行った。特に、マンションのうち、近隣に公園や緑道に接しているものや、戸建住宅地の中に建設されてものに注目し、平成19年の3月からつくば市が導入した高度規制の効果について日影の影響を中心に計測した。結果については、高度規制の有効性と限界性を明らかにすることができた。また、周辺住宅地については、TX沿線及び常磐線沿線(TX開発の負の効果をもろに受けていると思われる地域)について、全般的な市街化の状況、人口や世帯数の状況、住宅地の年齢構成などをまずは調査を行った。それによれば、駅から2.5Km以上離れている住宅地では、現在のところTX開発効果は余り見られず、地価の下落、市街化の後退なり停滞、高齢化に歯止めがかかっていないことが判明した。調査した住宅団地の中で、比較的市街化が進み、若年層の流入も見受けられる住宅団地については、どうして他の団地と異なる傾向なのかについて、住民アンケートを実施した。その結果、他の住宅団地がどちらかといえば、停滞もしくは衰退しつつあるにのに対して、将来へ向けて持続性のある住宅地は、教育施設や病院施設の整備水準が高い(駅から十分距離は離れているが)、地価の下落がかなりある、敷地規模が大きく2世代住宅の建設が可能(親世帯と若い世帯が共同で住宅と建設している)などの特徴が浮かび上がった。このことは、オールドニュータウンの周辺地域の持続性のない住宅地を改修するときに、有意義な示唆を与えるものと思われる。/研究ミニシンポジュームの開催:特に福井市郊外地の住宅団地で、敷地合併がおこなわれていることから、そのような事例を調査研究している福井大の研究者に参加していただき、相互の研究について議論を交わした。マンション居住者や超郊外住宅地居住者の住居選択理由や、住宅地の持続性にとって重要な、居住環境マネジメントに焦点を当てて調査研究を実施した。持続性があると思われる住宅地について、居住者の居住暦や住宅へのマネジメント調査を行い加えて、グループヒヤリング調査を実施して、その持続可能性の必要要件について検討を加えた。特に長年地区計画を地域の中でマネジメントしてきた住宅地について、その方法の優位性について検討を行った。

その結果、特に地区計画で決まっている項目に加え、長年の実績により、暗黙の了解事項といったものの重要性を明らかにすることができた。このことは、今後の地区計画の運用について多くの示唆を与えるものと思われる。また筑波の周辺で農村と住宅地が混在する地域での、住宅地の持続性や地域活動を通した新旧住民間の連携について調査研究を行い、周辺地区での住宅地の持続性について検討を行った。特に、祭りなどの新旧住民の交流は、今後の住宅地の持続性の鍵であると推測される。また、「超郊外住宅地論」といったような報告書をまとめた。そのために、再度既存研究の整理、各種研究者との研究交流、オールドニュータウン化している住宅地の現地踏査、衰退しつつある住宅地の活性化に取り組んでいる全国の事例へのヒヤリング調査などを合わせて実施した。また今後への課題についても整理した。
分子や固体の電子状態を解明する、密度行列汎関数理論の開発

密度行列汎関数理論での、相関エネルギー汎関数の新しい厳密な関係式、粒子-正孔対称性と、汎関数を構成する系統的な方法を報告する。密度行列汎関数理論は、電子密度を基本変数とする密度汎関数理論(DFT)と異なり、1次縮約密度行列(1-RDM)を基本変数とする。DMFTの主な利点は、運動、交換エネルギーが1-RDMを用いて厳密に表現され、相関エネルギー汎関数だけが未知の普遍的汎関数となる事である。一方DETでは運動、交換エネルギーを電子密度で表さねばならない。現時点でのDMFTの最も重要な課題は、相関エネルギー汎関数の表式を求める事である。まず我々は、DMFTの相関エネルギー汎関数が粒子-正孔変換で本質的に不変である事を、フェルミ粒子の反対称性から導いた。DFTの相関エネルギー汎関数はこの性質を持たない。この性質は既に報告された自然軌道汎関数の改良に使える。次に我々は相関エネルギー汎関数を構成するため、波動方程式と等価な密度方程式を使い、ハミルトニアン中の1体演算子を再構成し、この系の相関エネルギーを求めた。この方程式から導かれた相関エネルギー汎関数は、正しい座標スケール関係式と、粒子-正孔対称性を満たす。我々の相関エネルギー汎関数の構成法では、方程式中の高次密度行列を低次で表わす時に近似が導入され、局所密度近似や密度勾配補正に基づく密度汎関数理論より、近似の由来が明解である。最も簡単な摂動の1次近似を用いると、相関エネルギー汎関数の主要項が得られる。この方程式を数値的に解き、原子分子の相関エネルギーを、厳密解の1-RDMから求め、その誤差を調べた。95%以上の相関エネルギーが得られ、化学反応エネルギーも良く再現できた。また求めた2-RDMは反対称条件をほぼ満たした。
長期間の低強度運動介入は加齢による海馬を中心とした記憶システム異常を改善できるか

本研究では、アクティブな生活習慣や低強度運動介入が高齢者の認知機能改善に有効であるか及びその脳内機構解明を目的とし、3年計画で以下の二つの実験を完遂する。実験1健常高齢者において、軽い運動を含むアクティブな生活習慣は、海馬特異的な認知機能低下や海馬を中心とした記憶システムの異常を防ぐ要因であるか。実験23ヶ月間の低強度運動介入は、加齢による海馬を中心とした記憶システムの構造・機能的ネットワークの異常を改善できるか。
黄色ブドウ球菌毒素SSLファミリーの病原性における役割の解明と創薬への応用

Staphylococcal superantigen like (SSL)はスーパー抗原と類似の立体構造を持つ黄色ブドウ球菌の毒素ファミリーである.最終年度である本年度はSSLファミリー及び他の黄色ブドウ球菌毒素より免疫細胞の活性化や免疫応答の増強を引き起こす毒素の探索を行った.その結果,本菌の代表的な溶血毒素であるαヘモリジンが単独ではマスト細胞に対し毒性を示さず,マスト細胞の活性化を引き起こさないが,イオノフォアやFcε受容体クロスリンクによる脱顆粒を増強することを見出した.またSSLの一つSSL12が単独でマスト細胞の脱顆粒,サイトカイン産生を誘導すること,SSL12をマウスに投与することで血管透過性の亢進を引き起こすことを見出した.これらの結果は黄色ブドウ球菌の産生するこれらの毒素がマスト細胞を刺激,応答増強することでアトピー性皮膚炎など免疫アレルギー疾患の発症・増悪を引き起こしている可能性を示唆するものである.また最終年度では私たちが以前見出したSSL10の標的分子であるIgGへの結合における責任領域の特定を行った.各種SSL10のドメインスワップ体を作成し,これらとヒトIgG結合性をELISAを応用した結合アッセイで評価することにより,結合部位の絞り込みを行い,SSL10の30アミノ酸程度の配列がSSL10-IgG相互作用に関与していることを見出した.この領域は以前同定したSSL10-プロトロンビンの結合を担う領域と同一であった.今回同定したアミノ酸配列は,SSL10の機能阻害を作用点とした医薬品開発に寄与すると考えている.Staphylococcal superantigen-like protein(SSL)はスーパー抗原と類似の立体構造を持つ黄色ブドウ球菌の毒素ファミリーである.私たちはSSL10がプロトロンビンに結合して血液凝固を抑制すること,この毒素はプロトロンビンのみならず第VII,IX,X因子などのビタミンK依存性凝固因子にも結合すること,SSL10と血液凝固因子の相互作用にはGlaドメインとγ-カルボキシグルタミン酸修飾が必須であることを示している.本年度はSSL10の血液凝固因子との相互作用に必要な最小機能領域を同定を行った.プロトロンビンと結合するSSL10とIgAおよび補体C5に結合するが,血液凝固因子との相互作用を示さないSSL7の間で領域を入れ替えたドメインスワップ体の作成と,ELISAの手法を応用した固相結合アッセイによりプロトロンビン結合活性を評価する過程を繰り返し,SSL10のプロトロンビン結合領域を絞り込んだ.17種類のSSL10-SSL7間のドメインスワップ体のプロトロンビン結合活性を評価した結果から,197アミノ酸残基からなるSSL10には各々30アミノ酸程度からなる二か所のプロトロンビン結合領域が存在することが示された.この結果得られたSSL10由来の最小領域を調製し,プロトロンビンの結合活性を評価したところ,これらのペプチドは単独でもプロトロンビン結合活性を示した.今回同定できたSSL10の最小機能領域は既存の抗凝固薬とは異なった作用機序を持つ,細菌毒素由来の新たな抗凝固薬の創薬につながると考えている.本研究計画は新たなSSLの標的分子の同定と,標的分子の結合に関わるSSLの最小領域の特定からなる.前者については現在予備的な検討を終えたところであるが,後者についてはSSL10の血液凝固因子結合の最小機能ペプチドの作成に成功し,論文発表まで行うことができた.全体としてはほぼ当初の予定に従って進行していると考えている.Staphylococcal superantigen-like(SSL)は黄色ブドウ球菌の産生する,スーパー抗原と類似の立体構造を示しながらスーパー抗原活性を示さない分泌タンパク質である.前年度,私たちは血液凝固因子に結合し,抗凝固作用を示す,SSL10の血液凝固因子相互作用に関わる最小機能領域の特定を行った.本年度はがんの悪性挙動や白血球の体内交通に関わるマトリクスメタロプロテアーゼ-9(MMP-9)に結合し,酵素活性を阻害するSSL5の最小機能領域の同定を行った.SSL5はC末端にシアリルラクトサミン糖鎖結合に関わる領域をもち,これを介してMMP-9に結合するが,シアリダーゼ処理MMP-9とSSL5の結合,糖鎖結合部位に変異を導入したSSL5とMMP-9との結合より,この糖鎖依存的結合はSSL5による酵素活性阻害にはかかわっていないことを示した.そこで大腸菌より作成した単純タンパク質である組換えMMP-9の職場いドメインと,各種SSL5のドメインスワップ体,欠失変異体の結合,プロテアーゼ活性に対する影響をを評価することで,SSL5の最小機能領域の絞り込みを行った.その結果,SSL5には2か所のMMP-9結合領域が存在することを見出し,そのうちN末端側半分に存在する約30アミノ酸がSSL5によるMMP-9のプロテアーゼ活性の阻害にもかかわっていることを示した.SSL5は内因性のMMP-9阻害タンパク質と類似性を示さず,今回同定した領域もSSL5に固有の配列であった.今回同定したSSL5のアミノ酸配列は新規プロテアーゼ阻害薬の開発などに寄与すると考えている.本研究計画は既知のSSL-標的分子相互作用の機能解析(最小機能領域の同定)と新たなSSLの宿主側標的分子の同定からなる.前者についてはこれまでに2つのSSL-標的分子について最小機能領域を特定し,学会,論文発表を行った.また後者については未発表ではあるが複数のSSLの生理機能を見出している.従っておおむね当初の予定通り進行しているといえる.Staphylococcal superantigen like (SSL)はスーパー抗原と類似の立体構造を持つ黄色ブドウ球菌の毒素ファミリーである.最終年度である本年度はSSLファミリー及び他の黄色ブドウ球菌毒素より免疫細胞の活性化や免疫応答の増強を引き起こす毒素の探索を行った.

その結果,本菌の代表的な溶血毒素であるαヘモリジンが単独ではマスト細胞に対し毒性を示さず,マスト細胞の活性化を引き起こさないが,イオノフォアやFcε受容体クロスリンクによる脱顆粒を増強することを見出した.またSSLの一つSSL12が単独でマスト細胞の脱顆粒,サイトカイン産生を誘導すること,SSL12をマウスに投与することで血管透過性の亢進を引き起こすことを見出した.これらの結果は黄色ブドウ球菌の産生するこれらの毒素がマスト細胞を刺激,応答増強することでアトピー性皮膚炎など免疫アレルギー疾患の発症・増悪を引き起こしている可能性を示唆するものである.また最終年度では私たちが以前見出したSSL10の標的分子であるIgGへの結合における責任領域の特定を行った.各種SSL10のドメインスワップ体を作成し,これらとヒトIgG結合性をELISAを応用した結合アッセイで評価することにより,結合部位の絞り込みを行い,SSL10の30アミノ酸程度の配列がSSL10-IgG相互作用に関与していることを見出した.この領域は以前同定したSSL10-プロトロンビンの結合を担う領域と同一であった.今回同定したアミノ酸配列は,SSL10の機能阻害を作用点とした医薬品開発に寄与すると考えている.今後はSSL10以外のSSLについても最小機能領域の特定を目指す.これについてはほぼ手法が確立したので,私たちが標的を見出したSSLについて解析を進める.また新たなSSLの標的分子のスクリーニングをさらに対象を広げて行う.現在見出している新たなSSLの生理機能について生化学的,遺伝学的解析を進める.またこれまでに見出したSSLの最小機能領域の創薬への応用を試みる.本年度行った研究は,当初予定したよりも少額の研究費で遂行することができたため.これは試薬購入先を安価なところに変更したり,必要最小限の試薬を購入したり,所属分野にて保管していた試薬を優先して使用するようにしたためと思われる.他の研究助成金など,研究期間内に使用するべき研究資金を優先して使用したため,次年度は動物を使用した実験等を計画しており,次年度使用額はこれに充てる予定である.次年度は動物実験等,前年度に比してコストのかかる研究を行う予定である.配分された研究費を有効に使用したい.
高分子固体の高次構造を利用したブロック共重合体の創製と機能発現

モノマーからの高分子合成ではなく,成形済の結晶性高分子固体に対する後反応により,結晶・非晶の高次構造をモノマー連鎖長に反映させたブロック共重合体の創製と機能発現を目的とした。非晶領域に迅速に拡散する超臨界二酸化炭素を反応媒体として利用し,非晶のみでの迅速な反応を通して,結晶性高分子の高次構造を鎖の一次構造制御に反映させ,従来の合成法とは全くパラダイムを異にするブロック共集合体の合成に成功し,特異な物性の発現を見出した。モノマーからの高分子合成ではなく,成形済の結晶性高分子固体に対する後反応により,結晶・非晶の高次構造をモノマー連鎖長に反映させたブロック共重合体の創製を目的として研究を開始した。本研究では,非晶領域に迅速に拡散する超臨界二酸化炭素を反応媒体として利用し,非晶のみでの迅速な反応を通して,結晶性高分子の高次構造を鎖の一次構造制御に反映させ,従来の合成法とは全くパラダイムを異にするブロック共重合体創製の手法をめざしている。本申請においてはこれまで結晶性高分子としてポリビニルアルコール(PVA)を被修飾体として取り上げ,その固体フィルムに対し,超臨界二酸化炭素(sc-CO2)中で,長鎖アルキル基を有するラウリン酸クロライド(C11H23COCl)を用いたアシル化を試み,親水性高分子の成形体にブロック的に疎水基の導入に成功した。さらに,平成24年度はポリエチレンへの無水マレイン酸のグラフトを試みた。同手法は工業的にも広く採用されているが,従来は溶融状態あるいは溶液に対する修飾が採用されてきた。今回はこれを本手法で特徴としている,固相に対する超臨界二酸化炭素中での修飾として試みた。これにより,結晶性を落とすことなく修飾が可能であると期待できる。したがって,ポリエチレンの中でも特に,超高分子量ポリエチレンのゲルキャスト物の超延伸試料に対して修飾を試みた。その結果,高弾性率,高強度といった本来の特性を損なうことなく,同試料に高接着性,高い耐クリープ性,高染色性などの特性を付与することに成功した。さらに構造解析を進めた結果,ポリエチレンの極めて高い配向度,結晶化度が損なわれていないことを見出した。本研究では,非晶領域に迅速に拡散する超臨界二酸化炭素を反応媒体として利用し,非晶のみでの迅速な反応を通して,結晶性高分子の高次構造を鎖の一次構造制御に反映させ,従来の合成法とは全くパラダイムを異にするブロック共重合体創製の手法をめざした。結晶性高分子としてまずポリビニルアルコール(PVA)を被修飾体として取り上げ,その固体フィルムに対し,超臨界二酸化炭素(sc-CO2)中で,長鎖アルキル基を有するラウリン酸クロライド(C11H23COCl)を用いたアシル化を試み,親水性高分子の成形体にブロック的に疎水基の導入に成功した。さらに,得られた材料表面が粘着性を示すことを見出し,基材・粘着剤のワンポット創製が可能となった。また,ポリエチレンへの無水マレイン酸のグラフトを試みた。これにより,結晶性を落とすことなく修飾が可能であり,ポリエチレンの中でも特に,超高分子量ポリエチレンのゲルキャスト物の超延伸試料に対して修飾を試みた。このように,本研究は成功裏に計画を順調に進めることができ,さらに当初予想しなかった有益な知見を得ることができ,萌芽研究の目的を達成した。初年度においては,結晶性高分子としてポリビニルアルコール(PVA)を被修飾体として取り上げ,その固体フィルムに対し,超臨界二酸化炭素(sc-CO2)中で,長鎖アルキル基を有するラウリン酸クロライド(C11H23COCl)を用いたアシル化を試み,親水性高分子の成形体にブロック的に疎水基の導入を試みた。

得られたフィルムのバルク構造をX線回折,赤外線吸収スペクトル,元素分析により評価した結果,結晶領域を破壊することなくアシル基を側鎖に導入することに成功した。さらに長鎖アルキル鎖が自己組織化し,主鎖・側鎖共に結晶性のX線回折ピークを出現させることを見出した。これらを通して,同手法の有効性を明らかにすることができた。したがって本研究の初年度は当初計画通りに遂行することができた。しかしながら,研究の過程において,修飾物表面が粘着性を示すことを別途見出し,粘着特性としてタック,剥離強度,保持力の三特性の測定を行った結果,市販粘着テープと同等以上の性能を発揮することを明らかにした。この新発見の解析に時間を要したため,備品を必要とするステップが次年度へと後ろ倒しとなった。平成24年度には実施計画に再び戻って,引き続き本コンセプトの有効性を検討していく予定である。平成23年度は高分子固体の高次構造を利用したブロック共重合体の創製という新概念の構築,平成24年度は,同概念の展開を図ってきた。いずれも,当初計画通りに研究は推移している。また,昨年度は「表面への粘着性の付与」という当初計画では予想しなかった発見があり,挑戦的萌芽研究としての意義を見出すことができた。したがって,これまで研究は順調に推移していると判断できる。交付申請書に記載した「研究の目的」で取り上げたコンセプトの有効性を示すことができたことから,おおむね研究計画は順調に推移した。さらに加えて,研究の進展に伴い,「表面への粘着性の付与」という当初計画では予想しなかった発見があり,挑戦的萌芽研究としての意義を見出すことができた点,当初計画以上の進展と判断した。最終年度に当たる平成25年度は,これまでの成果を基にして,水酸基のみをポリエチレン鎖に導入するため,イソプロペニル酢酸のグラフト/ケン化を行う。ケン化して得られるポリイソプロペニルは,高表面エネルギー,高接着性,低タンパク質吸着性,抗血栓性を有する高分子であることが知られている。本研究では同手法をポリエチレンへの短鎖グラフトに利用することで非晶領域だけが修飾されたブロック共重合体を創製し,。得られた試料の親水性,接着性,生体適合性を評価する。さらに,これら環境調和プロセスで得られる,高分子の高次構造制御に基づいて創製されたブロック共重合体について,得られた結果の総括を行う。平成23年度の後半は新発見の解析に主に従事した結果,当初計画に記した予定は若干遅延している。そこで平成24年度には本来の研究計画に戻ることで,引き続き本コンセプトの有効性を検討していく予定であり,その遂行には問題点はないものと考えている。本研究で得られた成果については引き続き,学術発表,報告,論文として公表していく予定である。さらに,国民向けの情報発信についても積極的に取り組む予定である。たとえば西日本私立小学校教員研究発表会や神戸大学同窓会での依頼講演を受けている。これまでの成果を基にして,上述のような具体的内容にて研究の進展を図る。そのための消耗品,成果発表のための旅費,英文論文のための添削を研究費として使用する予定である。それとともに,最終年度にあたり,3年間の研究の総括を行う。
脂肪細胞発現遺伝子と機能異常による病態発症解明

メタボリックシンドロームは動脈硬化性心血管病の基盤病態である。我々は内臓脂肪過剰蓄積がその本態であることを報告し、ヒト脂肪組織cDNAライブラリーよりアディポネクチンとアクアポリンアディポースを発見した。アディポネクチン血中濃度は、インスリン感受性や内皮機能と正相関し、内臓脂肪量と逆相関した。低アディポネクチン血症は2型糖尿病・高血圧・冠動脈疾患の独立危険因子であり、遺伝性低アディポネクチン血症は高頻度にメタボリックシンドロームを呈した。アディポネクチン欠損マウスは、食事負荷により糖尿病や高血圧を、血圧負荷で心肥大を、虚血再灌流負荷で広範囲な心筋梗塞を、糸球体過剰濾過負荷で尿アルブミンと腎臓線維化の増悪を発症した。これらはアディポネクチン補充で正常化し、アディポネクチン作用不全が、肥満による糖尿病・高血圧・腎臓病・心血管疾患に関与することが示唆された。アディポネクチンは血管内皮細胞と心筋細胞の細胞死を抑制し、マクロファージの泡沫化とマトリックス分解活性を抑制した。これらの成果から、アディポネクチンは栄養やストレスの過剰から全身の血管系を保護することが示唆された。次にアクアポリンアディポース欠損の検討を行い、絶食によって血中グリセロールが増加せず低血糖を来たすこと、脂肪組織増加と脂肪細胞サイズの増大を示すこと、脂肪細胞でのグリセロールキナーゼ活性上昇とを明らかにした。これらの成果から、アクアポリンアディポース欠損により絶食時低血糖と脂肪細胞中性脂肪合成の増加が生じ、最終的に肥満の表現型を呈することが示唆された。アディポネクチン血中濃度測定は臨床的に糖尿病・動脈硬化性疾患のリスク評価に有用であり、アディポネクチンやアクアポリンアディポースなどの脂肪細胞発現遺伝子は生活習慣病としての代謝異常や心血管疾患を予防するための標的分子となり得ると考えられる。本年度、アディポネクチンの新たな生体防御機能としてC-reactive protein(CRP)抑制作用と血管新生作用を明らかにした。CRPは炎症反応の指標として用いられてきたが、最近冠動脈疾患の危険因子として注目されており、全身に慢性炎症が持続することが肥満症、糖尿病、動脈硬化発症に重要であることがCRPを用いた大規模臨床試験から裏付けられている。まず、我々は冠動脈疾患において血中アディポネクチン濃度の低下が肥満、糖尿病、高脂血症、高血圧と独立した危険因子であることを明らかにした。次いで、血中アディポネクチン濃度とCRP濃度が有意な逆相関を示すこと、その機序として脂肪細胞もCRPを産成しておりヒト脂肪組織中のアディポネクチンとCRPの発現量が逆相関すること、アディポネクチン欠損マウスにおいて脂肪組織中のCRPが増加していることを明らかにした。従ってアディポネクチンはCRPと拮抗し、炎症抑制作用を介して糖尿病、動脈硬化を防御すると考えられる。さらに、我々はアディポネクチンがヒト血管内皮細胞に対しAMPキナーゼ-Aktキナーゼ-eNOS経路を介して血管新生作用を有することを明らかにした。近年、動脈硬化による虚血に対し種々の血管新生療法が試みられているが、現在マウスモデルを用いてアディポネクチンによる血管新生作用を研究中である。また、血管におけるアディポネクチン受容体のクローニングに関しても、血管内皮細胞でAMP-Akt-eNOS経路をレポーターにして進行中である。その他、アクアポリンアディポース欠損マウスは作成に成功して機能解析中であり、新規脂肪細胞発現遺伝子は、各々を大腸菌に発現させて得たリコンビナント体より抗体を作成中である。これらの成果は、将来的に脂肪細胞発現遺伝子と機能異常による病態発症解明につながり臨床的にも応用し得ると考えられる。

本年度は多数例の臨床研究より、アディポネクチン血中濃度が内皮依存性血管弛緩反応と有意な正相関を有すること、低アディポネクチン血症が糖・脂質代謝異常や高血圧を含めた既知の動脈硬化危険因子と独立して冠動脈疾患の危険因子であることを明らかにし、さらに、アディポネクチン血中濃度が著明に低下する遺伝子変異であるアディポネクチンI164T変異が冠動脈疾患において対照に比し有意に高頻度であることを報告した。そして、これらのメカニズムとして、アディポネクチンがヒト血管内皮細胞に作用してAMPキナーゼ・Aktキナーゼ経路を介して内皮型NO合成酵素リン酸化を誘導する作用を有すること、ヒト単球由来マクロファージに作用してインターロイキン10産生を増加させマトリックス分解活性を抑制する作用を有することを明らかにした。また、アディポネクチン欠損マウスは圧負荷により著明な心肥大を発症することを報告した。従ってアディポネクチンは、動脈硬化性血管病において内皮機能障害から粥腫の破綻にまで作用を有し、高血圧において心肥大に関与する心血管リモデリング異常に対する防御因子であることが示された。以上の研究より、アディポネクチン血中濃度測定は肥満症の病態を総合的に評価する指標になると考えられ、この指標を用いた臨床研究を継続中である。来年度は脂肪細胞発現遺伝子を用いた動脈硬化と心血管リモデリング異常を中心とする病態発症のさらなる解明を行なう。我が国において心血管疾患が急増している。我々は世界に先駆けて内臓脂肪過剰蓄積が高血圧・糖代謝・脂質代謝異常を集積し、心血管疾患発症の基盤となっていることを報告してきた。この概念はメタボリックシンドロームそのものであり、その病態解明を目的としたヒト脂肪組織発現遺伝子解析からアディポネクチンとアクアポリンアディポースを発見した。本研究は脂肪細胞の生態防御システムを包括的に解明し、臨床応用に向けてさらに推進させることを目的とするものである。アディポネクチン欠損マウスは冠動脈の虚血再還流により、野生型対照マウスに比し有意な心筋梗塞巣の拡大を生じた。この現象はアディポネクチンのAMPキナーゼ経路を介した心筋細胞死抑制とCox-2経路を介したTNF-alpha産生抑制機構に基づくものであった。アディポネクチン欠損マウスにアディポネクチンを補充することで心筋梗塞巣は対照レベルに縮小し、野生型マウスにおいてもアディポネクチン血中濃度を2倍に増加させることで心筋梗塞巣はさらに縮小した。従ってアディポネクチン血中濃度が心筋梗塞の重症度を規定する因子の一つとなることが示された。また、新たな動脈硬化防御機構としてTNF-alphaによって増加する血管内皮細胞由来炎症性サイトカインであるIL-8産生をアディポネクチンが抑制することも明らかにした。ヒトにおける検討では、喫煙が脂肪細胞の酸化ストレス増加を介してアディポネクチン血中濃度を低下させること、本態性高血圧症例においてアディポネクチン血中濃度を増加させる薬剤であるチアゾリジン誘導体が左室拡張能を改善することを明らかにした。また、炎症性腸疾患においても、アディポネクチンがその抗炎症作用を介して防御的に作用することを報告した。
ドラム打叩動作における身体の協応と熟達に関する研究

本研究の目的は、正確なドラム演奏を実現する、熟練者の身体運動の特徴を明らかにすることである。研究1では、片手による打叩動作を熟練者と初心者で比較した。その結果、最速打を課題とした先行研究とは異なり、熟練者に手首屈曲・伸展筋の同時収縮が起こらないということが必ずしも精確な打を意味しないことを示唆するデータを得た。研究2では、8ビートを課題とした実験で、ドラム熟練者のダイナミックな演奏は、身体全体の大きな動きにより実現されたこと、ドラム熟練者の正確な演奏は、運動の方向を一定に保つことにより実現された可能性があることを示した。本研究は、ドラムの打叩動作について熟練者と非熟練者の比較を行うことにより、正確な打叩動作を成立させている機序を明らかにすることを目的としています。先行研究においては、打圧および手首の屈伸に関わる拮抗筋群の表面筋電など局所的なデータや、それらの位相の安定性などを検討するにとどまっています。しかし、巧みな目的動作の背後には、命令-実行結果を1対1とする制御機構ではなく、むしろ逆に多様な命令を繰り出し、命令-実行結果を多対1に調整するシステムが存在し、また局所ではなく全身の環境への定位が調整の基盤になっていると考えられます。本研究では、熟練者が、環境(撥、打面、床面)への身体の定位を調整しながら協応させることで、撥のダイナミクスを殺さず、撥の周期・強度をより安定なものにしていることを実証します。平成27年度は、研究計画で目標とした実験1・実験2を実施しました。結果としては、上記の予測どおり、ドラム熟練者は、命令-実行結果を1対1とする制御機構ではなく、むしろ逆に多様な命令を繰り出し、命令-実行結果を多対1に調整するシステムを有していることが示唆されました。一方、素人は、多様な命令を繰り出しますが、結果が1に定まりません。これらの結果については、実験実施に協力してくれた学生の卒業論文として纏めました。今後は、当該学生を第一著者とした論文として専門誌に投稿することを予定しています。また、残された実験については、実験1・2で得られた成果も踏まえつつ、適宜デザインを修正しながらより良いものにしつつ、実施していく予定です。これらの進捗状況を踏まえ、本研究プロジェクトは、学術的にも、教育的にも有意義であると考えています。平成28年度は、初年度に集録した実験データについて再帰性定量解析(RQA)をはじめさまざまな解析手法を用いて分析を進めました。また、残された実験についても、実験1、2の結果を踏まえて、適宜実験デザインを修正しながら進めていくべく、予備実験を重ねました。成果の一部は、日本認知科学会(2016)にてポスター発表をし、ポスター発表賞を受賞しました。一方、本研究を進めていく上で重要となる身体の変位データや重心動揺データについても集録する環境の整備も行えています。さらに、成果の一部は、日本認知科学会(2016)にてポスター発表をし、ポスター発表賞を受賞しました。本研究の主要な成果を記す。研究1:課題冒頭にメトロノームで指定した一定のテンポで拍叩きをする課題を行った。ただし、テンポは先行研究よりも遥かに遅い120bpm, 160bpmなどであった。打叩時の圧力データ,表面筋電データ(前腕の屈曲ー伸展筋2セット),手首関節データを収集し,検討した。実験1・2を通して,熟練者では,未経験者に比べて, ITI・打叩強度のSDが有意に小さかった。RDS(相対差分信号)のヒストグラムでは先行研究で提示された熟練者の例と同様のものや,それ以外に平坦なものが散見された。未経験者は,やや伸筋優勢の正規分布であった。これらの結果から、熟練者が手首拮抗筋の同時収縮が起こらないから正確な打ができるとの先行研究の説明には限界があることを示した。

研究2:両手足を用いた8ビート課題を実験課題とした。演奏時の打圧データ(HH, SN, BD)、床反力データ(CoPデータ)、身体変位データ(3次元動作解析)を計測した。ドラム熟練者は、演奏のばらつきを評価する指標(ITIのSD、ピークタップ力のCV)が有意に小さいことが示された。とりわけバスドラムでは、その傾向が顕著に表れた。さらに、バスドラムのピークタップ力の平均値は、ドラム熟練者の方が有意に大きかった。以上から、ドラム熟練者のバスドラムのタップ力は、出力が大きい上に、正確であることが明らかとなった。一方、CoP軌跡長は、60、120bpmで、熟練者の方が有意に大きくなった。CoP面積は、熟練者の方が有意に大きかった。半小節当たりのCircular SDでは、熟練者の方が有意に小さかった。すなわち、運動方向のばらつきが、ドラム熟練者の方が小さいことが示された。これらのことから、熟練者は全身を安定的に使って課題を遂行しているのに対し、初心者では姿勢制御が不安定であることが示された。本研究の目的は、正確なドラム演奏を実現する、熟練者の身体運動の特徴を明らかにすることである。研究1では、片手による打叩動作を熟練者と初心者で比較した。その結果、最速打を課題とした先行研究とは異なり、熟練者に手首屈曲・伸展筋の同時収縮が起こらないということが必ずしも精確な打を意味しないことを示唆するデータを得た。研究2では、8ビートを課題とした実験で、ドラム熟練者のダイナミックな演奏は、身体全体の大きな動きにより実現されたこと、ドラム熟練者の正確な演奏は、運動の方向を一定に保つことにより実現された可能性があることを示した。今後は、当該学生を第一著者とした論文として専門誌に投稿することを予定しています。また、残された実験については、実験1・2で得られた成果も踏まえつつ、適宜デザインを修正しながらより良いものにしつつ、実施していく予定です。今後は、残された実験を実施し、これまでの成果と合わせて総合的に考察した上で、論文としてまとめていく予定です。認知科学
松果体のPyetinopotency(網膜細胞分化能)の解析

松果体は、発生の起源・様式に網膜と多くの類似点があり、魚類・両生類・鳥類などでは、光受容能もある。ところが、網膜で見られる細胞分化の多様性と比較すると、松果体にはごく少数の細胞タイプが見られるに過ぎない。本研究は、松果体の潜在的な細胞分化能性、ことに神経細胞の分化能を明らかにし、次いで分化形質発現の抑制または促進の機構を解きあかすことを目的とする。本研究では、ラットやトリ胚の松果体を用いて研究を進め、初年度においては松果体細胞に多様な神経細胞の分化能が潜在していることを明らかにした。次いで、2年度においては、なぜこれらの分化能が組織では発現しないのかという問題に、発現の抑制因子の存在および分化を促す因子の欠如の2面からアプローチした。これらの結果を以下にまとめる。1.ラット松果体の研究(1)新生仔ラット松果体を培養すると、視細胞が多数分化する。ノルエピネフリンはこの分化を抑制するが、αおよびβの両受容体を介していることが明らかになった。(2)神経細胞特異抗原、HPC-1とMAP2の発現は、脱分極を誘発する濃度のKC1の添加によって非常に促進される。これは、神経細胞分化が別の神経細胞の存在に依存することを示す例である。(3)GABA神経細胞の分化を誘導または阻害するメカニズムは不明である。2.トリ胚松果体の研究(1)トリ松果体には、組織では発現されない多様な神経細胞の分化能がある。これらの発現または抑制のメカニズムは、今後の研究によって明らかにしなければならない。(2)胚の網膜培養上清液中に、松果体視細胞の分化を促進する因子が存在することが確かめられた。新しい分化因子である可能性があり、今後精製する予定である。松果体は、個体発生の様式や起源が網膜とよく類似している。また、下等な脊椎動物の松果体には光受容能があり、機能上も類似性をもつ。にもかかわらず、少なくとも鳥類や哺乳類の松果体では、細胞の分化能はかなり限られている。これらの動物においても、松果体は、実際に発現している分化形質以外に、潜在的な分化能をもつかもしれないと仮定し、これを実験的に明らかにすることが、本研究の目的である。本研究者によって、すでに、ウズラ胚及びラット新生仔の松果体培養系が、実験系として確立されている。今年度の本研究の最も大きな成果は、この培養実験系を用いて、これらの動物の松果体が、確かに、生体で発現する分化形質以外に、かなり多数の分化質を発現し得ることを明らかにしたことである。これらの分化形質は、網膜組織では常に見られるものであるので、これを松果体のretinopotencyと表現することができよう。また、何故、これらの形質が生体では発現しないのか、その抑制のメカニズムについても、いくつかの新しい知見を得ることができた。結果を整理すると、1.新生仔ラット松果体を培養すると、生体の組織には見られない視細胞の分化がみられる。1uMのノルエピネフリン(NE)によって、視細胞の分化は完全に抑制される。NEはαとβの両方のadrenoceptorsを介して作用する。2.ラット松果体を培養すると、通常の組織には見られない、神経に特異的な性質が現われた。即ち、GABA抗体に強く染まり、長い神経様突起をもつ細胞や、神経細胞膜だけを染色できるモノクロ-ン抗体(HPCー1)に陽性な細胞が出現した。哺乳類松果体が、これまで考えられている以上に広い神経性分化能を保持していることが強く示唆された。

3.ラットに比ベると、トリでは比較的多様な細胞分化能が認められている。今回の研究で、さらに多様な分化能の存在が明らかになった。GABAおよびtyrosine hydroxylaseの抗体に陽性の細胞が示された。平成3年度(研究初年度)において、松果体にどのような神経細胞分化能が潜在しているのか、その(神経細胞としての)分化形質をいくつか明らかにすることに成功した。これらの分化形質は、いずれも網膜の神経細胞において発現が見られるものであるので、松果体にRetinopotency(網膜細胞分化能)と呼びうるものが存在するといえよう。今年度は、これらの分化形質のいくつかについて、その発現のメカニズムを明らかにする上で以下のような重要な結果を得た。1.ラット松果体には神経細胞は見られない。ところが、新生仔ラット松果体を培養すると、多数の神経伝達物質GABA陽性の神経細胞が出現する。GABA細胞の分化は、この培養系で観察される視細胞や内分泌型細胞のように、生理的な濃度のノルエピネフリンの添加による影響を受けない。なぜ、組織の松果体でGABA細胞の分化が見られないのか、さらに検討しなければならない。2.ラット松果体には神経細胞は見られない。新生仔ラット松果体を培養下に移すと、ごく少数の細胞が神経特異抗原(HPC-1、MAP2)を発現するようになる。ところが、培地のKC1の濃度を脱分極を誘発する濃度に上げると、非常に多数の細胞がこれらの形質を発現するようになる。このことは、神経細胞の分化が別の神経細胞の存在によって誘導されることを示唆しており、神経組織の形成を考える上で、興味ある結果である。3.トリ松果体には(杆状体タイプの)視細胞がある。胚の松果体を培養すると、これ以外に、少数の錐状体タイプ視細胞が分化する。胚の網膜細胞と同時培養することによって、松果体細胞の中に多数の錐状体視細胞の出現が見られるようになった。この結果をもとに、網膜細胞の培養上清液中に錐状体視細胞の分化を促進する因子の存在を確かめた。
ヒト顎下腺腺癌細胞における細胞性ガン遺伝子の発現機構

1 EGF(epidermal growth factor)による効果:ヒト顎下腺由来細胞株(HSG:humansalivaryglandadenocarcinoma cell line)において細胞増殖因子であるEGFは[^3H]thymidineのDNAへの取り込みを約1.5倍上昇させた。一方、HSG-AZA3(HSG親株を分化誘導剤の5-azacytidine処理によって得たcell line)では約3倍の増殖効果が認められ、EGFへの応答性が高いことを示した。そこでHSG-AZA3細胞におけるEGFの作用効果について検索した。EGFレセプター(EGFR)抗体を用いてウエスタンブロッティングをおこなったところ、約170kDの位置にレセプタータンパクを検出した。このバンドはEGF処理後に増強した。また、細胞から抽出したRNAを用いてRT-PCRを実施したところ、予想142bpのcDNA増幅バンドがEGF処理12時間後に最大となり、その後、減少した。2 EGFR内在性チロシンキナーゼならびにMAPキナーゼ(MAPK)の検索:EGFRのチロシンリン酸化(自己リン酸化)を調べるためにウェスタンブロッティング分析を行った結果、EGF処理5分後に170kDaバンドのチロシンリン酸化を認めた。また、EGF処理はEGFR内在性チロシンキナーゼ活性を上昇させた。最近、MAPKを中心とするリン酸化カスケードが注目されている。そこでMAPKについてウェスタンブロッティング分析したところ、EGF処理後にリン酸化されたMAPK(活性型)のバンドが検出された。また、EGF刺激によりMAPK活性が上昇した。3細胞性ガン遺伝子(c-fosならびにc-myc)の検索:EGFはEGFRに結合すると細胞内に情報が伝達され細胞の増殖を促進し、核内転写制御因子であるc-fosやc-mycを誘導する。そこで、これら遺伝子の発現をタンパクレベルで調べるために特異抗体を用いたウェスタンブロッティングを行った結果、EGF処理1-3時間後にc-fosタンパク質発現の増加を認めた。また移動度の遅延したバンドが見い出されたが、これは活性型MAPKによりリン酸化されたc-fosタンパク質と推測された。さらにc-fos mRNAレベルはEGF処理30分後に、c-myc mRNAの場合にはEGF処理2時間後に、急速に、そして一過性に上昇した。(1)グルココルチコイドによる効果:ヒト顎下腺由来細胞株(HSG:human salivarygland adenocarcinoma cell line)はグルココルチコイドにより分化し特異的な形態変化を示す。そこでHSGのクローンであるHSG-AZA3細胞(HSG親株を分化誘導剤の5-azacitidine処理によって得たcell line)に合成グルココルチコイドであるTA(triamcinolone acetonide)を添加したところ、親株と同様の形態変化を惹起した。グルココルチコイドのアンタゴニストであるRU486はTA共存下で、TAにより生じた形態変化を阻害した。従ってこの効果はグルココルチコイドレセプターを介することが示唆された。事実HSG-AZA3には、親株同様レセプターが存在し、その含有量は親株に較べ高かった。

またHSG親株はTAにより細胞増殖が抑制されるので,TA処理後のHSG-AZA3における[^3II]thymidineのDNAへの取り組みを調べたが、親株と異なり細胞増殖に対する抑制効果は認められなかった。(2)EGF(epidermal growth factor)による効果:HSG親株において細胞増殖因子であるEGFは[^3II]thymidineのDNAへの取り込みを約1.5倍上昇させた。一方,HSG-AZA3では2-4倍の増殖効果が認められ,EGFへの応答性が高いことを示した。EGF作用の発現にはEGFレセプターの関与が推測される。そこでEGFレセプター抗体を用いてウエスタンスブロッティングをおこなったところ両細胞に170kDのレセプタータンパクを検出した。また、細胞から抽出したRNAを用いてRT-PCRを実施したところHSG-AZA3でのEGFレセプターmRNAの発現量が高いことを知った。(3)細胞性ガン遺伝子(c-fosならびにc-myc)の検索:EGFはレセプターに結合すると細胞内に情報が伝達され細胞の増殖を促進する。その際、細胞性ガン遺伝子であるc-fosやc-mycを誘導する。そこで、これらの遺伝子の発現をタンパクレベルで調べるために免疫組織化学分析を行ったところ、親株と同様にHSG-AZA3細胞においてもc-fosの発現を認めた。また、ウエスタンブロッティングにおいても同様の結果を得た。一方、c-mycについてはRT-PCR法により,c-myc遺伝子の発現をmRNAレベルで確認した。現在、EGF刺激後のこれら遺伝子発現の変動を検索中である。また、EGFの細胞内シグナル伝達経路に係わるrasタンパクやMAPkinaseなどについても基礎実験を遂行中である。1.EGFレセプター(EGFR)に及ぼすEGFの効果ヒト顎下腺由来細胞株(HSG:human salivarygland adnocarcinoma cell line)のクローンであるHSG-AZA3細胞において、細胞増殖因子であるEGFは濃度依存的に[^3H]-thymidineの取り込みを増加させた。EGF作用の発現にEGFRの関与が推察されたので、EGFRの存在をウェスタンブロッティング法により調べた結果、約170kDaの位置にEGFRのバンドを認めた。このバンドはEGF処理後に増強した。またEGF処理細胞から抽出したRNAについてRT-PCR法により検索したところ、予想された142bpのcDNA増幅バンドがEGF処理12時間後に最大となり、その後、暫時減少した。EGFRのチロシンリン酸化(自己リン酸化)を調べるためにウェスタンブロッティング分析を行ったところ、EGF処理5分後に170kDaバンドのチロシンリン酸化を認めた。また、EGF処理はEGFR内在性チロシンキナーゼ活性を上昇させた。
多様な児童集団をあたたかく突き放す教師の学級経営方略の効用：自律型学級集団の醸成

本課題の目的は,多様な児童で構成された学級集団の経営方略として「あたたかい突き放し」の有効性の検討にある。本年度は学級の多様性次元に関する学会発表,「学級経営パズル」実験の実施,教師への児童の関係性欲求予備調査データ分析,学級観察と「あたたかい突き放し」のメカニズム検証結果の国際学会発表をおこなった。第一に,昨年度実施した学級の多様性次元に関する調査結果の国内学会での発表である。研究者や教育関係者との意見交換をもとに,多様性の次元の意味を再検討した。調査では,多様性のカテゴリとして学力・社会性・生活習慣・価値観を抽出した。これらのカテゴリを教師による「統制可能性」次元から再分類し,多様性の「統制可能性」次元と多様性カテゴリ数が教師の学級経営に及ぼす影響を検討する必要が生じた。第二に,第一の検討点をふまえて「学級経営パズル」実験を実施した。昨年度試作した,児童の多様性を操作できる仮想学級をカード化した「学級経営パズル」を使って,教員志望の大学生対象に集団討議形式の実験を実施した。その際に,仮想学級の多様性パターンとして,学力・社会性・生活習慣・価値観の1カテゴリ内での多様性と,複数カテゴリでの多様性のパターンを設定した。第三に,多様性次元の再検討として,児童にとって重要となる多様性として,教師に対する児童の関係性欲求に注目し,予備調査データの分析を実施した。昨年度実施した教師ー児童関係調査をもとに,学年や個人によって教師に求める関係性が異なり,学級適応感に影響することが示されたからである。第四に,ここまでの研究結果を踏まえた質問紙による本調査の準備として,学級観察による事例調査とインタビューをおこなった。さらに,本課題の基礎となる「あたたかい突き放し」の有効性のメカニズムを検証するための調査データを再分析し,国際学会で発表して,海外の研究者から様々な意見が得られた。昨年度の調査結果の考察が進み今後の検討課題が明らかになったことや,「学級経営パズル」実験の手順が整理されてきたことからは,来年度の調査や実験の方向性が明確になった意味では,進展している。一方で,今年度には本調査に向けた準備を予定していたが,準備ができていない点で遅れ気味と判断した。その理由は2点である。第一に,学級児童の多様性の次元について再検討し,多様性について昨年度まで検討していた「統制可能性」次元以外にも考慮する必要が出てきたためである。この点について,過去の集団研究などの知見を整理して考察したうえで,質問紙調査の質問項目を作成・精査して本調査を実施する必要が出てきた。第二に,所属大学による研究環境の改悪である。研究棟改修中に集団実験室が使用できなくなり,「学級経営パズル」実験を継続的に実施することができなかった。また,改修後には,研究上必要であるため担当部署に要望していたにもかかわらず,研究棟に以前あった実験室が全て撤廃されてしまった。そのために,実験のために講義棟の空き教室を使用せざるを得なくなったが,使用時間帯や場所が限られるために実験の進捗が遅れた。加えて,改修後には研究室内の話し声が隣室や廊下に聞こえるように悪化した。そのために,作業補助者との打ち合わせに関しても,データの個人情報保護上,隣室の教員がいない時間などに実施することとなり,研究作業上かなりの制約を受けることになった。今後の計画は,「学級経営パズル」実験のデータ分析と今までの調査結果の考察をもとに,小学校教師および児童対象の質問紙本調査に向けた準備および開始と,本課題の基盤となる「あたたかい突き放し」学級経営の実証研究の論文化にある。第一に,「学級経営パズル」実験のデータ分析である。分析結果を考察して,学級児童のどのような多様性・一様性が,どのような学級経営を介して,協同かつ自律的学級形成につながるかを検討する。第二に,質問紙調査の本調査の準備と開始である。まず,本年度の調査結果と「学級経営パズル」実験の結果についての考察に基づいて,学級の多様性・共通性の評定項目として,学力・社会性,生活習慣,価値観,教師や学級生活への欲求の項目を作成する。教師の学級経営方略の評定項目は,弓削(2012)の指導行動評定の修正版を使用する。加えて,学級適応感項目の選定と児童の自律性評定項目の作成をおこない,一度,1,2学級対象に予備調査をおこなってから本調査を開始する予定である。第三に,多様な児童が多く集まる学校あるいは学級のフィールドワークを通して,多様な児童同士がどのように関係を構築しているのか,その時の教師の役割は何かについて,教師へのインタビューも踏まえて分析する。第四に,本年度の研究成果を国内学会にて発表するだけでなく,いくつかの調査結果を論文としてまとめる作業を進める。最後に,実験室を確保できる環境が所属大学に整えば,「学級経営パズル」実験をさらに進めていきたい。本研究の目的:教師の「児童集団をあたたかく突き放す」学級経営方略が,多様な児童集団を,個を活かした自律的協同集団に醸成する可能性を実証することにある。今年度は,以下の3点を実施した。1.教師の学級経営方略と学級集団発達との関連に関する理論探究:教師の学級経営方略について,教師の指導性や児童の多様性及び学級課題状況に関する教育社会心理学研究の理論と知見を整理するために,研究資料を収集し整理した。2.教師の「多様な児童集団をあたたかく突き放す」

学級経営方略の効果検証に向けた,アンケート予備調査準備:(1)学級経営方略・学級集団特性の抽出:小学校教師対象に実施済みのアンケート回答を分析した。そのうち,自由記述内容はKHCoderにて分析した。分析結果は,専門的意見を得るために学会発表した。(2)観察とインタビューによる教育実践の抽出:児童のニーズ・能力が多様な学級経営方略について教師の実践を抽出するために,小学校の情緒障害学級の観察と担任教師へのインタビューを実施した。3.学級集団の自律性測定に向けての尺度検討:学級集団の自律性を測定するための尺度作成の探索的試みとして,教師と児童との関係性にみる自律性測定尺度の項目抽出をおこない,小学生対象に予備調査し,妥当性・信頼性を検討した。結果と考察:社会心理学研究の整理から,多様な児童で構成された学級は集団および個の資源を高める可能性と,教師の統制がきかない課題状況になる可能性が示唆された。アンケート調査の分析結果と情緒障害学級の調査からは,逸脱児童が在籍する多様な学級であっても,教師がいずれの児童にも公平なルールを設定し,そのルールが行動を抑止するのではなく推進する内容のとき,役割分化と連帯とが両立する学級になることが示唆された。教師ー児童関係尺度の調査からは,教師との関係性から児童の自律性を把握できる可能性が示唆された。1.今年度の目的の1つである,教育社会心理学研究の知見の整理ができた。知見を展望することで,学級児童の多様性が児童同士どのような認知発達的意味や対人関係上の意味を持つかは,従来の研究で指摘されているが,学級児童の多様性が教師にとってどのような課題状況をもたらすかについては,従来の教育社会心理学研究は十分に検討していないことが把握できた。加えて,組織心理学研究の知見からは,学級児童の多様性が教師にとって学級が自分では統制できない集団であることを認識させる課題状況の意味を持つことが明らかになった。2.今年度の目的の1つである,本調査に向けての質問項目内容の検討ができた。小学校教師対象の予備調査および情緒障害学級の調査結果を分析し,児童が多様な学級における経営方略の特徴がいくつか抽出できた。例えば,学級内の行動基準である学級ルールを,どのような児童にも該当する内容や基準に設定することで公平性を保つ方略が把握できた。これは,従来の教育社会心理学研究では十分に検討されていなかった知見である。3.学級における児童の自律性を把握する尺度作成に向けての準備を進めることができた。児童個人ではなく,教師との関係といった対人関係から自律性を捉える尺度項目内容の試案が得られた。本課題の目的は,多様な児童で構成された学級集団の経営方略として「あたたかい突き放し」の有効性を検討することにある。そのために,本年度は次年度の調査準備として,学級の多様性の意味の把握,調査結果検証の実験道具の開発,事例調査のための学級観察,および学級集団内の人間関係評定用の尺度開発の予備調査・実験をおこなった。まず,学級の多様性の意味把握と多様性の効果検討のために,現職教員四十数名に質問紙調査を実施した。