hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溜池を軸とする持続的な地域づくりと溜池学の創造

3溜池の維持管理とムラの存続については,「TT未来遺産運動」と「東条川疏水ネットワーク博物館構想」の企画に参加し,現状把握と地元からの意見収集を行った。なお本研究の成果は,逐次,東条川疏水ネットワーク博物館の活動を通じて社会還元してきており,その活動により同博物館の運営組織から功労賞が授与された。4溜池の維持管理の次世代担い手の創造については,小学生を対象とした教育実践,副読本「遠い水の路」の作成,さらに教員向けに溜池の重要性を伝える講演を行った。また溜池などの水利施設にかかわる学習の地域教材化に関して,教科書分析を行い,地域の人・水・土に学び伝えるにおいて論文として発表した。5溜池研究の国際化については,台湾・桃園台地の溜池に関して兵庫地理学協会で口頭発表するとともに,兵庫教育大学研究紀要において論文発表した。また中国の事例については,中国水利史研究で論文発表した。6溜池研究の創造については,「ため池百選」の選定溜池を中心に,福島・栃木・長崎で現地調査を実施した。その一部は兵庫教育大学地理学研究室研究報告で論文発表した。本研究では,GISの空間分析を用いた考察を行う予定であったが,十分に実施することができなかった。しかし溜池GISデータベースの構築は完了しており,また構築のためのノウハウは確立することができた。2012・2013年度に「ため池一斉点検」が実施され,そのデータが公開されれば,新規の研究プロジェクトで,本研究で構築した溜池GISデータベースに取り込み,最新のデータにより検証できる体制を整えることができた。本研究は,日本全国で約20万か所ある溜池を地域資産として位置づけ,持続可能な地域づくりの軸として溜池の活用を検討するとともに,地理学における溜池研究の深化を図ることを目的とする。統計分析と現地調査により,日本・インド・中国・台湾における溜池(ダムも含む)の実態ならびにその利活用の実態を明らかにした。持続可能な地域づくりにおいて,その社会の担い手が鍵であることを指摘し,学校教育おいてその具体的な方策の提案と実践を行った。本研究の計画で示した6つの検討課題ごとに,現在までの達成度を以下に示す。1溜池の分布と動向では,すでに構築した「GIS溜池データベース」をもとに、溜池データを標準メッシュ(1kmメッシュ)データに変換する処理を行った。2溜池の維持管理とまちづくりと3溜池の維持管理とムラの存続では,「いなみ野ため池ミュージアム」,「TT(淡山疏水・東播用水)未来遺産運動」,「東条川疏水ネットワーク博物館構想」の企画に参画し、現状把握のための現地調査と地元関係者との意見収集・交換を実施した。また兵庫県の「ため池条例」策定にかかわる委員会に参画し,本研究の成果を踏まえて提案を行った。4溜池の維持管理の次世代担い手の創造では,昨年度に引き続き,副読本の作成に取り組んだ。中学・高校生を対象とする学習会において,本研究の成果をもとに講演を行った。さらに,将来の担い手である子どもの教育に携わっている教員への啓蒙の一環として、教員研修で溜池を含む地域素材の教材についての報告を行った。そのほか教育現場での実態を把握するために,加東市と小野市の全小学校を対象にアンケート調査を実施し,その結果を論文発表した。5溜池研究の国際化では,台湾・桃園台地における現地調査を5月と9月の2回にわたって実施した。同調査の成果の一部は、人文地理学会大会,現代台湾研究会学術討論会,東条川疏水授業実践研究会で口頭発表した。
プロゲステロンによる精子受精能獲得促進作用を利用したラット体外受精法の改良

ラットの体外受精法は、受精完了までに時間がかかるため実施者の負担が大きく実用性に欠ける。これは体外での精子受精能獲得に時間がかかることが主な要因であり、受精能獲得に要する時間を短縮できれば体外受精時間を短縮できると考え、受精能獲得促進効果が報告されているプロゲステロンを利用した体外受精時間の短縮を試みた。その結果、64nMプロゲステロンを添加すると超活性化運動が促進されること、および培養液中のカルシウム濃度を上昇させると精子先体反応が促進されることを明らかにしたが、これらの効果は精子の卵子への侵入時間の短縮には至らなかった。現在行われているラットの体外受精法は、精子採取から受精完了までの時間が8時間以上と長く実施者の負担が大きい。これは、ラットでは体外での精子の受精能獲得に時間がかかる事が主な要因であると考えられ、短時間で精子の受精能獲得を引き起こすことができれば、体外受精に要する時間を大幅に短縮できると期待できる。これまでの研究において、プロゲステロンはヒトを含めた多くの哺乳類精子で受精能獲得を促進する効果がある事が報告されている。そこで本研究では、プロゲステロンの受精能獲得の促進効果を利用してラット体外受精にかかる時間を短縮することを目的として、まず初めにプロゲステロンがラット精子の受精能獲得に及ぼす作用を調べ、次いでプロゲステロンを利用した実施者に負担の少ない体外受精法の確立を目指す。平成27年度は、プロゲステロンがラット精子受精能獲得及ぼす作用についての基礎的な知見を収集した。受精能獲得における主な事象として、精子細胞膜の脂質構成の変化、精子タンパク質のチロシンリン酸化、超活性化、先体反応が知られているが、平成27年度は倒立顕微鏡ビデオ録画システムによる超活性化の観察および、クーマシーブリリアントブルー(CBB)染色法による先体反応の観察を行った。超活性化の観察実験において、20ng/ml (64nM)プロゲステロンを体外培養液に添加した場合、精子の超活性化が対照群と比べて有意に促進され、この促進はプロゲステロン受容体阻害剤であるRU486で対照群レベルまで阻害されることを明らかにした。この結果を受けて、20ng/mlプロゲステロンを添加した体外受精用培養液で体外受精を行って、受精完了までの時間が短縮されるかどうかを調べたが、受精時間の短縮は認められなかった。次いでCBB染色法による先体反応の観察を開始したが、20ng/mlプロゲステロンでは先体反応の促進は認められなかった。平成27年度は、倒立顕微鏡ビデオ録画システムによる超活性化の観察および、クーマシーブリリアントブルー(CBB)染色法による先体反応の観察を行い、プロゲステロンがラット精子受精能獲得及ぼす作用についての基礎的な知見を収集した。倒立顕微鏡ビデオ録画システムによる超活性化の観察実験において、プロゲステロンを培養液に添加した場合、20ng/ml (64nM)の濃度で最も精子の超活性化が促進されること、およびプロゲステロン受容体阻害剤であるRU486でプロゲステロンの効果が阻害されることを明らかにした。この結果を受けて、20ng/mlプロゲステロンを添加した体外受精用培養液で体外受精を行って、受精完了までの時間が短縮されるかどうかを調べたが、期待と異なり受精時間の短縮は認められなかった。次いでCBB染色法による先体反応の観察を開始したが、超活性化の促進が認められた20ng/mlプロゲステロンでは先体反応の促進は認められなかった。平成27年度は、プロゲステロンがラット精子受精能獲得に及ぼす作用についての基礎的な知見を収集し、精子の受精能獲得を促進するプロゲステロン濃度を決定する計画であった。受精能獲得の事象の1つである超活性化運動を促進するプロゲステロン濃度は明らかにできたものの、他の受精能獲得の事象である先体反応の促進および最終的な目的である体外受精時間の短縮は起こすことができなかったため、現在までの進捗状況はやや遅れているとした。現在のラットの体外受精法は、採精から受精完了まで8時間以上かかるため実施者の負担が大きい。これは、ラットでは体外での精子の受精能獲得に時間がかかる事が主な要因であると考えられ、短時間で精子の受精能獲得を引き起こすことができれば、体外受精に要する時間を短縮できると期待できる。これまでの研究において、プロゲステロン(P)はヒトを含めた多くの哺乳類精子で受精能獲得を促進する効果がある事が報告されている。そこで本研究では、Pの受精能獲得の促進効果を利用してラット体外受精にかかる時間を短縮することを目的として、まず初めにPがラット精子の受精能獲得に及ぼす作用を調べ、次いでPを利用した実施者に負担の少ない体外受精法の確立を目指す。受精能獲得は頭部で起こる先体反応と尾部で起こる超活性化を指標とする。平成27年度は、20 ng/ml Pを培養液に添加することで受精能獲得に伴って起こる運動変化である精子の超活性化を促進することを明らかにしたが、この条件では先体反応の惹起および体外受精時の受精時間の短縮は認められなかった。その検討中、使用する培養液の種類によって先体反応率が異なり、培養液中のCa濃度が低いと先体反応率が低い傾向が見られたことから、本年度は培養液中のCa濃度を上昇させることで受精能獲得を促進する可能性について検討した。

その結果、ラットの体外受精用培養液であるmKRB (1.71 mM Ca)のCa濃度を増加させると先体反応率が有意に上昇し、同じく体外受精用培養液であるHTFのCa濃度5.14 mMまで増加させた場合、HTFよりも有意に早い時刻に高い割合で先体反応を起こすことを見出した。しかし、この条件での体外受精は低い受精率を示した。その理由として先体反応の他に受精能獲得に関わる反応が上手く起こっていない可能性が考えられるため、この条件での超活性化を含めた運動状態を調べている。平成27年度は、20 ng/mlのプロゲステロンを培養液に添加すると、精子の超活性化が促進されることを明らかにした。この結果を受けて、20 ng/mlプロゲステロンを添加した体外受精用培養液で体外受精を行い、受精完了までの時間が短縮されるかどうかを調べたが、期待と異なり受精時間の短縮は認められなかった。また、CBB染色法による先体反応の観察でも先体反応の促進は認められなかった。平成28年度は、プロゲステロンを培養液に添加するタイミングや濃度を調整することで、受精時間を短縮させる条件を確定する計画であったが、現在のところ明らかな効果は認められていない。しかし、この検討中に使用する培養液の種類によって先体反応率が異なり、培養液中のCa濃度が低いと先体反応率が低い傾向が見られたことから、平成28年度は培養液中のCa濃度を上昇させることで受精能獲得を促進する可能性について検討した。その結果、ラットの体外受精用培養液であるmKRB (1.71 mM Ca)のCa濃度を増加させると先体反応率が有意に上昇し、同じく体外受精用培養液であるHTFのCa濃度である5.14 mMまで増加させた場合、HTFよりも有意に早い時刻に高い割合で先体反応を起こすことを見出した。しかし、この条件で体外受精を行ったところ、受精率は低い値にとどまった。精子が卵子に受精するためには、先体反応に加えて超活性化を起こす事が重要であるため、現在運動性の解析を行い培養液中のCa濃度が精子の運動性に与える影響について調べている。以上の結果から、平成28年度は受精能獲得の事象の1つである先体反応を惹起する条件を明らかにできたものの、最終的な目的である体外受精時間の短縮は起こすことができなかったため、現在までの進捗状況はやや遅れているとした。現在のラットの体外受精法は、採精から受精完了まで8時間以上かかるため実施者の負担が大きい。これは、ラットでは体外での精子の受精能獲得に時間がかかることが主な原因であると考えられ、短時間で精子の受精能獲得を引き起こすことができれば、体外受精に要する時間の短縮が期待できる。これまでの研究において、プロゲステロン(P)はヒトを含めた多くの哺乳類精子で受精能獲得を促進する効果があることが報告されている。本研究では、Pの受精能獲得促進効果を利用してラット体外受精にかかる時間を短縮することを目的として、Pがラット精子の受精能獲得におよぼす作用を調べ、次いでPを利用した実施者に負担の少ない体外受精法の確立を目指した。その結果、Pを20ng/mlの濃度で培養液に添加することで、受精能獲得に伴って起こる運動変化である精子の超活性化を促進することを明らかにした。しかし、この条件では先体反応の惹起および体外受精時の受精時間の短縮は認められなかった。この検討中、使用する培養液の種類によって先体反応率が異なり、培養液のCa濃度が低いと先体反応率が低い傾向が見られたことから、H29年度は培養液中のCa濃度を増加させることで受精能獲得を促進する可能性について検討した。
小売業の海外進出に関する研究-専門店業態の進出ダイナミズム-

本研究は、これまで分析が遅れてきた専門店業態の小売業における海外進出を検討したものである。これまでの小売国際化研究では、百貨店やGMS、SM、CVS、そして専門店や外食など多様な業態の海外進出が一括して扱われる傾向がみられた。しかし、それらは品揃えの幅やメーカーとの関係などが異なっており、いわば国際化の前提条件が大きく異なるといえる。また、これまでの研究では、総合品揃え型の小売業である百貨店などと異なり、限定品揃え型の専門店は、生産機能を内包しやすい特性があり、それゆえ標準化によるグローバル化の可能性が高い業態とも見なされてきた。しかし、専門店業態の分析については、部分的にしか(たとえば向山1996)手が付けられてこなかったのが実態で、その海外進出の全容すら明らかにされてこなかった。そこで本研究では、まずは専門店業態の海外進出の歴史や進出の全体像・概要を把握し(データベースづくり)、さらにいくつかの事例に関してその問題点を検討することとした。そして、実態として、どのような戦略で進出が行われているのか、標準化はどこまで進んでいるのか、どのような経営課題に直面しているのか、といったことを明らかにした。本研究では、衣料品専門店で38社、それ以外の業種で34社の進出事例を確認したが、市場開拓のための出店はアジアに集中しており、欧米への出店はアンテナショップ的なものが多いことが判明した。また、海外では、立地選択の失敗、商品調達のコストの高さ、家賃の高さ、などが問題とされていた。それらのことから、専門店の海外進出には、立地(出店物件)の適切な選択、生産機能とのリンケージの強化、家賃コストの低下(粗利益の確保による相対的低下)などが重要となることが判明した。本年は2年計画の1年目であった。特に本年は、既存研究のサーベイと基礎資料の整理、および企業ヒヤリング調査を行った。具体的には、専門店業態での進出企業のリスト作りと、バンコク、クアラルンプル、シンガポールおよび国内におけるヒヤリング調査である。まず既存文献サーベイについては、小売国際化研究全体をサーベイし、その中での専門店業態の研究動向を整理した。基礎資料の整理については、新聞記事や各種の業界資料から拾い出した。ただし、個人レベルの投資は確認が難しいため、基本的に多店舗展開を行っている企業に絞り込んだ。主たる業種は、百貨店やGMSの海外進出と軌を同じくして進出してきた書籍、家電、眼鏡、アパレル専門店であるが、アパレル専門店の整理は不十分な点が残り次年度に持ち越された。また、同時に外食産業のチェーンも主なものを抽出した。外食産業も専門店業態の国際化と様々な点で共通する性格を有するからである。基礎資料の整理やヒヤリング調査を行って判明したことは、直接投資かフランチャイズかによって資料の集まり具合に差が生じることである。一般に、フランチャイズの場合は現地(マスター・フランチャイジー側)での実態を示す詳細な資料の入手が困難であった。なお、今年度の研究成果の一部は『小売業の海外進出と戦略』に収録されている。本研究は、製造業に比して研究の遅れてきた小売業の海外進出について、その進出ダイナミズムの解明をめざしたものである。筆者は、すでに百貨店やGMSあるいはスーパーマーケットといった業態の海外進出に関する研究蓄積を有している(川端基夫、2000)ため、本研究ではそれ以外の専門店業態および外食産業について検討した、これらの業態は、百貨店やスーパーと異なり、扱い品目の幅が狭く、またサプライ・サイドと密接な関係にある。このため、製造業の進出と関係した独特の進出ダイナミズムを有している。筆者は、本研究遂行のために、まずは基礎資料である進出企業リストの作成に着手した、これにより、従来明らかでなかった専門店・外食業態の進出実態がかなり把握できた。

その上で、第1段階として主要な進出事例である、紳士服専門店、眼鏡専門店、書店について日本本社および進出先で調査を行った。当初は婦人服専門店を対象に含める予定であったが、それらは百貨店、GMSの進出と緊密な関係にあり、やや正確を異にすることから割愛した。第2段階は主に外食産業に関する事例調査を行った。ハンバーガーチェーン、牛丼チェーン、回転寿司チェーンなどを対象に、本社と現地で聞き取り調査を行った。今回の2年間にわたる研究により、(1)専門店業態、外食業態の海外進出実態(出店データベースの構築)、(2)それらの進出ダイナミズムにおける「サプライシステム構築」要因および「技術移転」要因の重要性、(3)今後の課題、などが明らかとなった。今回は予算や時間の関係から海外調査が十分にはできなかったが、今後も研究を継続していきたい。
フーリエ光学を用いたレーザー微細加工

始めに:レーザー核融合の標準的な燃料容器であるポリスチレンの薄膜の表面に正弦波状のリップルを形成することを動機として,フーリエ光学を応用したレーザー微細加工を考案した.これはグリッド状のマスクをレーザーで照射し,そのフーリエ変換像で任意のモードを選択し,逆フーリエ面で正弦波状の強度分布をもったパターンを得,そこに試料を置き加工するものである.この方法は原理はほぼ自明のようにおもわれるが,これまでに例がない新しいものである.研究の具体的内容は,(1)モード選択の理論的解析,(2)正弦波の単一モード性,(3)加工による表面精度の劣化,(4)微細加工の限界の4点について調べた.実験条件:加工用のレーザーとして波長0.19ミクロンのArFエキシマレーザーを用いた.エキシマレーザーはポリスチレンのような高分子を微細加工する場合には,溶融跡などの熱損傷がない事が知られているからである.用いたグリッドマスクの線数はリップルの波長3から30ミクロンに応じで1000,500,200本/インチ,試料上でのエキシマレーザーフルーエンスは約1mJ/cm2/pulseである.実験結果:(1)モード選択の理論的解析.フーリエ面においては0次光と対になった高次高調波があらわれる.単一モードを選択する場合には,0次光と高次光の片方のみを選択すると単一の強度分布が得られることを明らかにした.(2)作成された正弦波リップルを位相差型干渉顕微鏡で検査し,選択したモードに対して不要高調波は5%程度であり,実用的に十分な単一性が得られた.(3)加工前後の表面精度はいずれも50Å程度のレベルで加工による表面精度の劣化は認められなかった.(4)この方法で作成可能な最小波長は光学系の回折できまる.本研究で使用した光学系の回折限界と作成することのできる波長はほぼ一致し3ミクロンであった.以上によりフーリエ光学を利用したレーザー微細加工の原理,実用性,その限界を明らかにした.始めに:レーザー核融合の標準的な燃料容器であるポリスチレンの薄膜の表面に正弦波状のリップルを形成することを動機として,フーリエ光学を応用したレーザー微細加工を考案した.これはグリッド状のマスクをレーザーで照射し,そのフーリエ変換像で任意のモードを選択し,逆フーリエ面で正弦波状の強度分布をもったパターンを得,そこに試料を置き加工するものである.この方法は原理はほぼ自明のようにおもわれるが,これまでに例がない新しいものである.研究の具体的内容は,(1)モード選択の理論的解析,(2)正弦波の単一モード性,(3)加工による表面精度の劣化,(4)微細加工の限界の4点について調べた.実験条件:加工用のレーザーとして波長0.19ミクロンのArFエキシマレーザーを用いた.エキシマレーザーはポリスチレンのような高分子を微細加工する場合には,溶融跡などの熱損傷がない事が知られているからである.用いたグリッドマスクの線数はリップルの波長3から30ミクロンに応じで1000,500,200本/インチ,試料上でのエキシマレーザーフルーエンスは約1mJ/cm2/pulseである.実験結果:(1)モード選択の理論的解析.フーリエ面においては0次光と対になった高次高調波があらわれる.単一モードを選択する場合には,0次光と高次光の片方のみを選択すると単一の強度分布が得られることを明らかにした.(2)作成された正弦波リップルを位相差型干渉顕微鏡で検査し,選択したモードに対して不要高調波は5%程度であり,実用的に十分な単一性が得られた.(3)加工前後の表面精度はいずれも50Å程度のレベルで加工による表面精度の劣化は認められなかった.(4)この方法で作成可能な最小波長は光学系の回折できまる.本研究で使用した光学系の回折限界と作成することのできる波長はほぼ一致し3ミクロンであった.以上によりフーリエ光学を利用したレーザー微細加工の原理,実用性,その限界を明らかにした.
経験型実習教育の研修プログラム開発研究

経験型実習教育の研修プログラムとしては、理論編と事例検討を組み合わせて行うことが効果的であった。理論に関しては、繰り返し学ぶことで理解が深まることから自己学習用にDVDは意義があったが、解説がないと理解が難しいことから、典型事例のDVDを作成し、理論編と合わせて活用するプログラムを検討することが今後の課題として残った。事例検討に関しては、実際に助手・助教が経験した事例の検討をすることで多くの学びが得られた。平成19年度は、経験型実習教育の研修プログラムの開発にあたって、従来から実施してきた経験型実習教育に関する基礎的な知識に関してのDVD教材の開発に取り組んだ。経験型実習教育の研修プログラムでは、理論的な講演と事例を活用した演習を組み込むことを計画しているが、基礎的な理論に関しては、DVDの活用により、水準を一定に保った研修が可能になると考えたためである。結果として「経験型実習教育」「ケアリングと経験型実習教育」「指導型実習と経験型実習の指導アプローチの違い」「経験型実習指導教員へのアドバイス」の4つのDVD教材を作成した。実習指導者及び教員を対象としたワークショップでは、各領域毎の事例検討で、実習で学生がよく遭遇する典型的な指導場面や指導困難な場面を典型事例として、活用して講演した。学生に対しては、「看護実践論」の演習において、上記の事例をエピソード事例として提示し、グループワークによって、経験型実習教育の事前学習として活用した。平成19年度はロールプレイ教材の作成まではできなかったため「看護実践論」の演習では、既製のDVD教材(心筋梗塞患者と医療者の関わり事例)を活用して演習を行った。知識を確認した後に再度DVDを視聴すると、聞きとれなかったことが聞きとれるという経験を多くの学生が経験した。そのことにより、知識の必要性を強く認識し、実習の事前学習に取り組むモチベーションをあげることに成功した。演習前と演習後では、有意に学生の不安が減少していた(p<0.01)。来年度は、今年の結果をふまえ、予定していたロールプレイ教材とオリジナルのDVD教材を作成し、指導者用と学生用の経験型実習に関する研修プログラムを開発したい。経験型実習教育の研修プログラムを開発するために、今年度実施した研究内容と成果は以下の通りである。1.学生が実習場面で臨床指導者や教員のどのような対応をロールモデルにしているのか、どのような感情を抱いているのかについての実態調査の実施2.オリジナルのロールプレイ教材の作成1.の結果を参考にして研究者間でシナリオを作成し、ロールプレイ教材のDVD作成に取り組んだ。デモ版を臨床実習指導者にも視聴してもらい、検討を加えた。3.経験型実習教育についての理論編のDVD制作と活用昨年作成した理論編の4つのDVDを教材として配布用に再編成して作成し、学内研修の事前学習用、臨床実習施設配布用教材とした。4.助手・助教に対する経験型実習教育研修の実施理論編のDVD教材はイントラネットで視聴できるようにし、研修会では経験型実習教育の事例検討を中心に実施した。プログラムに関する意見はその都度アンケート調査した。5.合同実習調整会議の開催全実習領域の臨床実習指導者と教員が会しての分科会と合同会を実施して、経験型実習教育のシステム化に向けて課題と展望について話し合った。
障害児療育支援における看護の専門性の解明

本研究の目的は、看護の大理論を適用し、障害児療育支援における看護の専門性を解明することである。現在、オレム看護理論、キング看護理論、ローパー・ローガン・ティアニー看護理論、ロジャーズ看護理論を収集した。理論の概要の分析は以下のとおりである。オレム看護理論は、人間はセルフケアエージェンシーのある存在であり、治療的セルフケアデマンドがセルフケアエージェンシーを上回りセルフケアが自力でできないときに看護が必要となると、述べていた。これは、人間はもともと持てる力がある存在であると述べ、その人が自分でセルフケアをできるように関わることが看護であるという看護の目的を明解にした点が特徴である。ロイ看護理論は、人間をシステムと位置付けて、人間の行動にはそれを引き起こす刺激があり、その刺激が人間のシステムを介した結果が行動として表れているとし、看護はその刺激のコントロールであると述べた。これは、その時々の患者の今だけを見るのではなく、時の流れとの関係で見るという視点に特徴があると考えられる。ロジャーズ看護理論は、人間をユニタリ・ヒューマン・ビーイングズと表現し、統一体として見るという見方を初めて世に示した。物理学に基づき、人間は、環境と相互作用をしながら、その人なりのパターンを形成していると述べた。そして、看護はそのパターンを認識し、環境との相互作用を助けていくことと述べていた、それぞれの理論は、その理論の人間観に基づき看護の目的が定められ、その目的を達成するための方法論が述べられていた。つまり、看護の枠組みとして取り出すときに、方法だけを取り出しては理論家の述べた理論の適用にはならず、人間観や目的論の理解を前提に適用する必要があることが分かった。現在、オレム看護理論、ロイ看護理論、キング看護理論、ローパー・ローガン・ティアニー看護理論、ロジャーズ看護理論について収集した。理論の概要の分析は以下の通りである。オレム看護理論は、人間はセルフケアエージェンシーのある存在であり、治療的セルフケアデマンドがセルフケアエージェンシーを上回りセルフケアが自力でできないときに、看護が必要となると述べていた。これは、人間はもともと持てる力があるということと、その人が自分でセルフケアをしていけるように関わることが看護であると、看護の目的を明快にした点が特徴である。ロジャーズ看護理論は、人間をユニタリ・ヒューマン・ビーイングズと表現し、統一体としてみるという見方を初めて世に示した。物理学に基づき、環境と相互作用しながら、その人なりのパターンを形成しているとし、看護はそのパターンを認識し、環境との相互作用を助けていくことと述べていた。これは、人間と統一体として見る見方を初めて世に示した点が特徴であるといえる。それぞれの、理論は、その理論の人間観に基づき、看護の目的が定められ、その目的を達成するための方法論が述べられていた。つまり、看護の枠組みとして取り出すときに、方法だけを取り出しては理論家の述べた理論の適用にはならず、人間観や目的論とともに適用する必要があることが分かった。現在、看護の大理論の訳本と原本を収集し、それぞれの理論書から看護の概念枠組みを構成する要素を抽出している段階である。数冊の理論書の分析から、理論を適用するときには、その理論の方法論だけでなく、対象論や目的論とともに適用することが必要であることがわかった。

本研究は、複数の理論を統合して、看護の概念枠組みを構成する計画であるが、対象論と目的論が異なる理論の方法論のみを適用するのでは、誤った適用になってしまうことがわかったため、統合の方法を検討する必要が出てきた。そのため、スムーズに統合ができずに遅れている。今後は引き続き、残りの理論の概要の分析をすると同時に、統合の方法を検討し、障害児看護の概念枠組みの構成に取り組んでいく。今後は、まずは、収集した残りの複数の看護の理論書の分析と既存の障害児看護の事例報告への適用を行なう。同時にそれらの統合の方法の検討し、複数の理論の統合により障害児看護の理論枠組みを導き出す。そして、導き出された理論枠組みを実際の療育の場にいる障害児の複数例に適用し、理論看護学や障害児療育の専門家との会議で検討することにより、理論枠組みの妥当性・信頼性を検討し、障害児看護の理論枠組みを構築する。次に、構築された障害児看護の理論枠組みを障害児療育の場にいる障害児に適用して、看護の必要性を明らかにする。同時に、対象児に関わっている看護師以外の療育支援者の児の捉え方や関わりの方向性について情報収集し、その特徴を明らかにする。そして、理論枠組みを適用して明らかになった看護の必要性と看護師以外の療育支援者の捉え方の特徴を比較検討して、看護独自の障害児の捉え方や関わりの方向性を見出すことにより、障害児療育支援における看護の専門性を明らかにする。そして、その成果を国際学会・国内学会にて発表する。次年度は、まずは、文献検討による障害児看護の理論枠組みの構築を行なう。理論枠組みの信頼性・妥当性を確保するために専門家会議を行なうための書類作成や会議費用として使用する。また、文献検討にて構築した理論枠組みを、実際の療育の場にいる障害児に適用するため、療育の場へ情報収集するための交通費として使用する。構築された障害児看護の理論枠組みについて、国内学会で発表するために学会参加費用、旅費として使用する。構築された障害児看護の理論枠組みを適用して、実際の療育の場にいる障害児の看護の専門性を明らかにし、その後、看護師以外の療育支援者の捉え方や関わりの方向性について情報収集する。その際に、関わりを観察するためのビデオカメラと三脚、ICレコーダーの購入をする。また、情報収集する施設までの交通費として使用する。
外国人労働者の高度人材化に向けた長期的キャリア発達に関する影響要因の考察

本研究は、外国人労働者が、単純労働者から高度人材(管理者などマネジメント層)に成長するとき、どのような要因がキャリア発達に影響するかを明らかにすることを目的としている。平成30年度では、まず、研究目的を実現すべく、文献レビューなどの先行研究の整理と、いくつかの理論的課題を検証するためのアンケート調査項目を作成した。あわせて、リサーチサイトとなる外国人労働者を雇用する企業に協力してもらい、主に東海・関東地方にある複数事業所を対象に、およそ100名に対しアンケート調査を実施した。アンケート調査の項目では、キャリア成功、キャリア戦略などキャリアに関連する変数、またメンターの有無、上司との関係など対人関係に関する項目、さらにそれらに影響を与えそうな企業組織に関する複数の項目(組織適合、凝集性、組織公正性など)を検討し、企業や対象者の了解を得て、項目を確定した。また調査項目について、日系ブラジル人労働者が適切に答えることができるようにポルトガル語訳も付し、回答に齟齬がでないように注意した。これまで中国、北陸地方で比較的勤続年数が長期の対象者にも調査を行っており、今年度は比較的勤続年数が短い者も含めてこれまで異なる地域で調査することで、調査範囲を広げることを意識した。また年度内に、企業を通じて配布者全員から回収を行い、回収したアンケート票については事業所ごとなど整理を行った。そのうえで、データをパソコンに入力していく準備を整えた。研究実施計画に記載している通りに進めている。今後、回収したアンケート票をデータ入力し、分析作業に入る。分析はSPSSなどを活用し様々な視点から検証作業を行いたい本研究は、外国人労働者が、単純労働者から高度人材(管理者などマネジメント層)に成長するとき、どのような要因がキャリア発達に影響するかを明らかにすることを目的としている。分析はSPSSなどを活用し様々な視点から検証作業を行いたいデータ入力の物品購入の一部が少し遅れたため、また調査旅費がずれたため、次年度に繰り越した
生きているが培養できない食中毒菌の検出法開発

細菌は、乾燥、高塩濃度、飢餓などのストレスに曝されると、生きてはいるが培養できない(viable but non-culturable, VBNC)状態へと移行する。VBNC状態の細菌は、通常培地では増殖しなくなるためコロニーを形成しない。しかしながら、高い生存率を維持し、ひとたび動物やヒトの体内に侵入すると、このような「休眠」状態から回復して病原性を発揮する可能性がある。VBNC菌は現行の衛生検査では検出できず、これによる汚染は食品衛生上の重大な懸念である。本研究の目的は、この“生きているが培養できない"病原菌のVBNC状態の蘇生に関与するメカニズムを増殖能に着目して明らかにすることである。サルモネラ菌がこのVBNC状態に陥る環境要因の一つとして、食塩濃度と高浸透圧が関係していることが判明しているが、その分子生物学的な作用機序は未だ未解明な部分が多い。本研究では、浸透圧ストレスにより速やかにVBNCへ移行するSalmonella Typhimurium LT2株を用いて、本菌のVBNC状態および蘇生時の分子プロファイリングと、その知見を利用したVBNC菌検出法の開発が目的である。VBNCは7%食塩による塩ストレスにより誘導した。本年度は、定常期およびVBNC状態のサルモネラ菌を2次元電気泳動と質量分析によるプロテオーム解析を行い、発現差異を認めた蛋白質の同定を行った。その結果、下記の結果を得た。1)VBNC状態と定常期ではタンパク発現に違いが認められた2)VBNC状態において発現が増加しているスポットが48個検出された3)VBNC状態において発現が増加しているスポットが24個検出された今後、これらについてタンパク同定を行い、VBNC状態に重要なタンパク分子を特定するVBNC状態では定常期と異なるタンパク発現が認められることを明らかにし、今後の解析ターゲットとなるタンパクスポットを特定できた。研究は概ね計画通り進んでいると考えられる。研究遂行上、大きな問題はないことから、予定通り研究を進めていく。今後は、これまでの研究に加えて、以下の研究についても実施する。1)プロテオーム解析で特定した発現差異のあるタンパク分子の同定2)VBNC期との関連性が強く示唆される分子について、当該遺伝子の欠損株を作製し、欠損株における浸透圧ストレス下でのVBNC移行の有無を検証する。計画的に予算を執行したが、研究活動が順調に進んだことで残額が生じた。生じた残額については、次年度の予算に組み込み、計画的に使用する。
投与細胞の若返りを目指した脳梗塞に対する幹細胞移植投与方法の確立

骨髄由来間葉系幹細胞に比べ脂肪由来間葉系幹細胞は安全に、多くの細胞が採取可能であり、増殖速度も速いといわれている。急性期自家移植を考慮した際には、骨髄間葉系幹細胞よりも有用である可能性が高い。今回、脂肪由来間葉系幹細胞を用いて幹細胞移植の効果ならびに至適投与細胞数の検討を行った。SDラットを用いて一過性中大脳動脈閉塞モデルを作成。脳梗塞発症翌日に経内頚動脈的にPBS(Control)、脂肪由来間葉系幹細胞(1万個;Low dose)、脂肪由来間葉系幹細胞(100万個;High dose)を投与した。経過中の死亡率はControl群35%、High dose群35%、Low dose群46.6%であった。脳梗塞29日後(D29)にmodified Neurologicalseverityscoreの中央値(IQR、25-75%)はControl群は6(5-6)、High dose群は3(2.5-3)、Low dose群は3.5(2.75-4)であり、細胞投与群はControl群に比べ有意に神経学的改善を認めた(Control vs High dose; P<0.0001、Control vs Low dose; P=0.003)。しかし、High dose群はLow dose群に比べ有意な神経学的改善を認めなかった(High dose vs Low dose; P=0.4089)。幹細胞の動注は塞栓源になるといわれている、そのために、脂肪由来間葉系幹細胞の細胞表面にPKHを付加し、動注を行い、D3にラットから脳を摘出し、RECA-1(血管内皮細胞)でラット脳血管を染色し、血管内での幹細胞による塞栓数を測定している。また、同時にD29のラット脳の免疫染色を行い、抗炎症作用、血管新生、神経新生の程度に関して検討を行っている。In vitroで検討を行った。細胞の若返りの方法として、低酸素でのpreconditioningによる細胞の変化と若返りの有無、栄養因子の増加の有無を検討している。低酸素チャンバー(Water Jacket Type Personal CO2 Incubator /Multi Gas Incubator(ASTEC))を用いて37°C、5% CO2、1% O2、N2 94%の状況で人骨髄間葉系幹細胞を培養した。通常培養群(非低酸素培養)と比較し、低酸素培養群では低酸素培養5日目以降より細胞の密度が増加していることが分かり、低酸素による何らかの効果が出ていることが分かった。そこでどの時点がより低酸素の効果が出ているか、低酸素により効果があるとされるHIF1α、VEGF,EPOの増加の有無をPCRを用いて検討を行っているが、通常培養群と比較して有意な結果が得られていない。また、低酸素培養群と通常培養群において、その培養液を採取し、ELISAやLuminexにおける液性因子の検討を行うことも検討している。若返りの評価のために、老化マーカーである酸化βガラクトシダーゼを低酸素によるpreconditioningを施した細胞を染色する準備を行っている。そのために、現在は細胞の固定の至適条件の検討している。In vivoでの検討を行うにあたり、250-300g SD ratを用いて一過性脳虚血ラットの作成を行っている。ラットの左内頚動脈にシリコン付きナイロンを挿入し脳梗塞を作成。翌日にTTC染色で脳梗塞範囲を測定している。至適脳梗塞サイズをコンスタントに作成できるようになってきているために、今後、細胞移植を待つのみとなった。In vivoの検討のための脳梗塞ラットの作成は予定通り進んでいるが、In vitroの検討による若返り細胞の作成に関しては遅れが見える。低酸素の条件設定において、培養細胞の死亡などがあり、条件設定に時間を要した。低酸素による幹細胞の液性因子の増加の評価をPCRで行ったが、結果が安定していない。また、そのために、その他の方法としてELISAなどの評価も考慮に入れ、再度培養液の検体採取に時間を要している。幹細胞の動

注は塞栓源になるといわれている、そのために、脂肪由来間葉系幹細胞の細胞表面にPKHを付加し、動注を行い、D3にラットから脳を摘出し、RECA-1(血管内皮細胞)でラット脳血管を染色し、血管内での幹細胞による塞栓数を測定している。また、同時にD29のラット脳の免疫染色を行い、抗炎症作用、血管新生、神経新生の程度に関して検討を行っている。まずは、低酸素によるpreconditioningによる幹細胞の液性因子の増加の有無を検討するためにPCR以外の方法としてELISAやLuminexでの評価を予定。さらに評価項目を上記4つではなく、BDNFやPDGF-BB、IL-6, IL-10, TNF-αなども測定する。通常培養群と比較して液性因子やサイトカインの分泌に違いがある低酸素培養の時期において、若年者由来の幹細胞と高齢者由来幹細胞で酸化βガラクトシダーゼの染色を行い、老化マーカーに差があるか、液性因子もしくはサイトカインの分泌量と相関があるかを検討する。次に至適条件で培養した骨髄間葉系幹細胞(PBS群、低酸素培養群(若年、高齢))を脳梗塞24時間後のSD ratに経内頚動脈的投与を行う。脳梗塞後21日目までmNSS, Whisker-paw test,Cylindertestを用いて神経学的評価を行う。その後、移植されたratの脳を摘出し、免疫組織学的検討を行い、効果の有無並びにその機序に関して検討を行うこととしている。低酸素による細胞の若返りの検討において、至適条件の決定に時間がかかっているために、当初の計画より遅くなっている。至適条件の決定後に、栄養因子やサイトカインの測定のためにLuminexやELISAの試薬の購入に充てる予定。
特殊ホロノミー群をもつ幾何構造の変形理論

本年度は、特殊ホロノミー群をもつ幾何構造の中でも特に、超ケーラー多様体について研究した。特に、無限生成ホモロジー群をもつA_∞型超ケーラー多様体について調べ、その体積増大度について新しい結果を得た。A_∞型超ケーラー多様体は、Anderson-Kronheimer-LeBrunらによって構成された実4次元非コンパクト完備リッチ平坦計量である。私は、この超ケーラー多様体の漸近挙動を調べるために、体積増大度に注目した。ここでリーマン多様体(X,g)の体積増大度とは、Xのある一点を中心とする半径rの球の体積をV_g(r)とするとき、この関数V_g(r)のr→∞における漸近挙動である。Bishop-Gromovの比較定理によれば、実n次元のリッチ平坦リーマン多様体(X,g)の体積増大度はr^n以下のオーダーとなることが知られている。例えば4次元では、ALE空間は体積増大度がr^4となる例であり、Taub-NUT空間はr^3となる例である。私は本年度の研究で、3<a<4を満たす全ての実数aに対して、体積増大度がr^aとなる例がA_∞型の超ケーラー多様体として実現されることを証明した。さらに、他の全てのA_∞型の超ケーラー多様体の体積増大度はr^3より大きくr^4より小さいことを証明した。二つのカラビヤウ多様体が互いにミラーペアであるとき、両者の間にどのような関係があるかを調べるのはミラー対称性における重要な課題のひとつである。KontsevichとSoibelmanは、互いにミラーペアであるような2つのカラビヤウ多様体上には、同一のリーマン多様体へと崩壊するカラビヤウ計量の列がとれるであろうと予想した。これに対してGrossとWilsonは、楕円K3曲面の場合にこの予想が正しいことを示した。彼らが取った手法は、まず楕円K3曲面を24個の楕円曲面に分け、そして各楕円曲面上にカラビヤウ計量の列を構成し、それらを再び貼り合わせてK3曲面上のカラビヤウ計量の列を構成するというものであった。上記の構成にある各楕円曲面上のカラビヤウ計量とは、OoguriとVafaによって導入されたI1型の特異ファイバーをもつ楕円曲面上のカラビヤウ計量(以下、Ooguri-Vafa計量と呼ぶ)である。私は本年度、このOoguri-Vafa計量について研究し、OoguriとVafaによる構成とは別に、ハイパーケーラー商によって構成できることを証明した。この手法を応用すれば、K3曲面以外のカラビヤウ多様体やハイパーケーラー多様体に関しても、その計量の退化の様子を調べられる可能性が期待できる。
非対称エッジ修飾グラフェンナノリボンの精密合成

グラフェンナノリボン(GNR)は,“有限幅を持つグラフェン"であり、分子幅やエッジ構造に依存した性質が予測され、高性能デバイスとして期待される新物質である.均質な材料を量産し物性を計測するには,ボトムアップ的合成が不可欠である.我々は2ゾーン型化学気相成長法を開発することで,GNRの作り分けに成功した.本提案では、従来困難であった非対称構造を有するジグザグエッジ型などの新しい構造を持つGNRの合成を目指した.その成果として,表面反応における分子ひずみが反応機構に重要であり,生体模倣型表面重合,分子歪みが駆動する分子骨格変換反応を発見し,ナノカーボン分子構築に関する重要な知見を得た.グラフェンナノリボンは,“有限幅を持つグラフェン"すなわち一次元量子構造であり、分子幅やエッジ構造に依存した優れた半導体的性質を持つことが理論的に予測され、高性能デバイスとして期待される新物質である。理論的・実験的側面からシリコンを凌駕する電気特性を示すことが注目されている次世代の半導体材料である.均質な材料を量産し理論予測された細線幅・エッジ構造に依存した物性を実験的に明らかにするためにはボトムアップ的合成による精密合成と物性評価が不可欠である。我々が開発した2ゾーン型化学気相成長法を用いることで,原料分子の熱的活性化と表面重合を独立温度制御することにより,分子設計した原料分子からグラフェンナノリボンを高効率で表面合成し,未知の物性を明らかにすることができた.本提案では、従来困難であった非対称構造を有するジグザグエッジ型などの新しい構造を持つGNRの合成を目指す.今年度は非対称楮を与える原料分子の設計・合成を行い,表面重合の検討を行った.我々が分子設計したZ型前駆体分子を用いると、表面分子変形、ホモキラル重合、高効率分子内縮環反応が表面上を起こり、非常に高い効率でアセン型グラフェンナノリボンを表面合成することが明らかになった。この新しい表面触媒作用に着想を得て,非対称型グラフェンナノリボンの前駆体となる原料分子の設計を行い,表面重合反応により得られる表面高分子の構造について解析を行った.我々が分子設計したZ型前駆体分子を用いることで,表面分子変形,ホモキラル重合,高効率分子内縮環反応が表面上を起こり,非常に高い効率でアセン型グラフェンナノリボンを表面合成することが明らかになった。この新しい表面触媒作用に着想を得て,分子設計を行うことで非対称型GNRへの変換を目的とした原料分子の設計・合成を行い,表面重合反応について検討を行うことで,表面分子変型が駆動する表面重合の選択性に関する知見を得ることができたため。グラフェンナノリボンは,“有限幅を持つグラフェン"すなわち一次元量子構造であり、分子幅やエッジ構造に依存した優れた半導体的性質を持つことが理論的に予測され、高性能デバイスとして期待される新物質である.理論的・実験的側面からシリコンを凌駕する電気特性を示すことが注目されている次世代の半導体材料である.均質な材料を量産し理論予測された細線幅・エッジ構造に依存した物性を実験的に明らかにするためにはボトムアップ的合成による精密合成と物性評価が不可欠である.我々が開発した2ゾーン型化学気相成長法を用いることで,原料分子の熱的活性化と表面重合を独立温度制御することにより,分子設計した原料分子からグラフェンナノリボンを高効率で表面合成し,未知の物性を明らかにすることができた.本提案では、従来困難であった非対称構造を有するジグザグエッジ型などの新しい構造を持つGNRの合成を目指す.今年度は種々の原料分子を設計・合成し,表面重合で得られる重合生成物の構造解析を中心に検討を行った.我々が分子設計したZ型前駆体分子を用いると、表面分子変形、ホモキラル重合、高効率分子内縮環反応が表面上を起こり、非常に高い効率でアセン型グラフェンナノリボンを表面合成することが明らかになった.一方で原料分子の構造を変化させると,得られる表面重合高分子超構造へ影響を及ぼすことが明らかとなった.上記の成果から,非対称グラフェンナノリボンの合成に関して,表面重合の際にエッジ非対称性を発現する分子構造設計に加え,表面重合の際にグラフェンナノリボンへ効果的に変換しうる分子構造設計が重要であるという知見を得ることができた.グラフェンナノリボン(GNR)は,“有限幅を持つグラフェン"であり、分子幅やエッジ構造に依存した性質が予測され、高性能デバイスとして期待される新物質である.均質な材料を量産し物性を計測するには,ボトムアップ的合成が不可欠である.我々は2ゾーン型化学気相成長法を開発することで,GNRの作り分けに成功した.本提案では、従来困難であった非対称構造を有するジグザグエッジ型などの新しい構造を持つGNRの合成を目指した.その成果として,表面反応における分子ひずみが反応機構に重要であり,生体模倣型表面重合,分子歪みが駆動する分子骨格変換反応を発見し,ナノカーボン分子構築に関する重要な知見を得た.今年度得られた知見を基にして,非対称構造を持つ前駆体分子を設計し合成する.独自の分子設計に基づく原料分子を,我々の開発した2ゾーン型化学気相成長法を用いて表面重合・脱水素縮環反応を行い,新規GNRの合成と機能の解明を目指す.Z型前駆体分子により発見した効率の良い重合反応および分子内脱水素縮環反応を引き起こす新しい反応原理である表面分子変型と表面分子識別反応機構の原理を深化させることで,機能性GNRを高効率で合成することを目指す.有機化学ナノ科学
多段決定過程と情報構造

多段決定過程の情報構造を調べるのに、最も完成されたモデルはマルコフ決定過程である。本研究は、この構造をファジーシステムに適用した。ファジー推移関係に線形性を導入することにより、次の3つの結果が得られた。1.ファジー集合のコムパクト性と推移関係の縮小性を仮定することにより、極限における状態を特徴づける、ポテンシャルとファジー関係方程式を導き、その性質を考察した。これは学術論文になった。2.上記の仮定を取り除き、一般的にファジー集合の極限の研究も行なった。この場合には、ファジー集合に半順序を導入することで、本質的な解決となった。これは修正が終わり、雑誌に発表予定である。3.この半順序の導入により、利得構造を含むファジー決定過程を扱えることになった。パレート最適性による数理計画問題を扱えることになり、現在、明るい見通しの上で研究している。この内容は、学会・研究集会で発表することになった。これら3つの論文の作成にあたり、マイコン・ワークステーションの利用により、例題の提示、将来の見通しが容易になった。次に、統計学における情報構造の研究においては、リサンプル法によるジャックナイフ法を採り上げて、検討を行った。その結果バイアス修正統計量とジャックナイフ統計量の違いを、各種の漸近展開から解明することができた。また各種のシミュレーションも併せて行い、特に相関係数や変動係数の場合についての情報抽出の構造に関する知見が得られた。
京都西陣機業における女性労働の位置づけと労働意識の変化に関する人類学的研究

第二次世界大戦後、とりわけ高度経済成長期の若年労働力不足と技術的改良を背景として、力織機化が急速に進行する中、製織従事者に占める女性の割合はさらに増加した。同時に、丹後地区を中心とする出機進出が進み、そこでも縮緬機業の職工経験者を中心とする女性労働力が雇用の中心となった。夫とともに自宅で機業に従事する既婚女性の働き方に注目すると、「ながら労働」といわれるように、家事・育児との両立を前提とした細切れの時間配分をせざるを得ず、機業に割く労働時間は男性よりも短くなるという特徴がある。また60歳以上の老年については、男性が長年の経験を背景に現役の織り手として働いているのに対し、女性は孫の世話、家事の補助などの役を引き受け、機業に関しては糸繰り・管巻などの補助的作業を担っている場合が多い。しかし、経験年数や技能の点で、有意な男女差はみられない。賃金形態は出来高払いであるため、男女の平均所得の差も、労働時間の差によって生ずるものである。機織りが女性の領域とされているバリ農村では、織布業に従事する女性が家事・育児と仕事を平行させながらも一人前の織り手として認められ、家計への貢献も高く評価されているのに比べ、西陣機業の女性労働者の場合は、夫もまず織り手であることが多く、したがって女性は世帯内で補助労働力的な位置づけに甘んじている。このことが女性自身の労働意識にも影響を与え、実際には長年の経験と高い技能を保持しているにもかかわらず、自らの仕事を「内職」と認識するにとどまっていると考えられる。本研究は、インドネシア国バリ島農村部における小規模織布産業の事例との比較を念頭に置いたうえで、京都・西陣の機業の研究をおこなうものである。そこでは、西陣における労働者(とくに女性)をとりまく文化的イデオロギーや労働をめぐる価値観を対象として調査を行い、さらに現実の労働状況が、伝統産業の近代化の過程のなかでいかなる変化を遂げてきたか、という問題を明らかにすることを目的としている。当該研究遂行の第一段階として、まず本年度は、主として先行研究の整理をおこなうため、関連分野の二次資料などの検索およびそれらの収集などにあたった。その際にまず照準を合わせた点は、伝統的産業が技術革新を経て生産構造を変化させていく過程において、女性の労働がどのような評価をあたえられるか、という問題である。合わせて当該産業における女性労働の実態がどのように変化するか、という点をめぐっても注意を払った。これらの点について、文化人類学および女性学・ジェンダー研究などの分野において蓄積されてきた理論的研究および事例研究を広く検討した。これらの文献研究に合わせて、京都西陣地区の近代史および機業への就労形態の歴史的変化に関する調査も同時におこなった。このために必要と考えられる二次資料として、種々の社会調査報告書のほか、西陣織りをめぐる広報、パンフレット類などの広範な検索、収集をおこなった。本研究は、以上の文献的な調査で得られた知見を臨地調査により検証することを意図しており、そのための準備的な段階として、本年度中に若干の予備調査をおこなった。具体的には、次年度より開始する機業従事者およびその家族を対象とした対面調査の準備のため、少数の西陣機業関係者にたいして、非公式の聞き取りを実施したほか、実地での踏査や訪問活動など、若干の現地調査をおこなった。
光合成と光形態形成を「太陽光の光質制御」で可能にする植物生育用無機蛍光体の創製

白色LEDの実用化で植物工場の普及しつつあるが、再生可能エネルギーを導入しても、電力消費をすることには変わりなく、国内で一般に普及している農作物栽培の生産性向上とは直接関係ないため、社会への技術貢献はごく限定的である。本研究では光質変換による農作物栽培の効率化に着目し、無機蛍光体分散シートによる波長変換膜の農作物栽培への応用を目的とし、農薬や化学肥料だけに頼らない植物育成のための光科学と農業の架け橋になる次世代型の研究を目指す。具体的には、1.植物栽培に最適の発光波長を有する無機蛍光体の作製、2.無機蛍光体を分散させた農業用資材の作製、3.農作物栽培の実施と作物の分析である。
改良遺伝子トラップ法による新規発生制御遺伝子の単離と機能解析

遺伝子トラップは,トラップされる遺伝子の焦点を絞ることが難しいという欠点があったので,我々はレチノイン酸などの液性因子をES細胞に作用させるスクリーニングを工夫してきた。この方法で受容体型のチロシンキナーゼであるEphA2遺伝子のトラップに成功し,その変異マウスの解析からEphA2が尾部の脊索形成に重要な働きをしていることを明らかにした、本研究では更に改良を加えて,アデノウイルスベクターを用いて転写因子をES細胞で発現させることで,発生制御転与因子によって発現調節される遺伝子をトラップすることを試みる.本年度はトラップベクターの改良とアデノウイルスベクターの構築を行った。まず,トラップベクターであるが,以前より我々はSorianoらが開発したレトロウイルストラップベクターを用いていたが,遺伝子をトラップした後にトラップベクターを除去してレスキュー実験ができるように,(Cre-1oxPシステムを導入して改良を行った。次に発生制御転写因子としてBrachyury, HNF-3β,Pax-1を用いることにし,これらを強発現するアデノウイルスベクターをCOS-TPC法により作製した。これらの転写因子を大量に発現させると293細胞に対して毒性が見られたので,293細胞でベクターを増殖する時には挿入した転写因子遺伝子が発現しないように,1oxPで挟んだスタッファーをプロモーターの下流に入れたアデノウイルスベクターを用いることで作製に成功した。このアデノウイルスベクターを細胞に感染させる時に,同時にCreを発現させることによって,転写因子遺伝子の発現が誘導されることをノーザンとウエスタンで確認することができた。現在,レトロウイルストラップベクターをES細胞に感染させて,トラップクローンを大量に単離し,構築したアデノウイルスベクターをそれらに感染させることによって,発生制御転写因子によって発現がコントロールされているトラップ遺伝子の探索を行っている.遺伝子トラップは,トラップされる遺伝子の焦点を絞ることが難しいという欠点があったので,我々はレチノイン酸などの液性因子をES細胞に作用させるスクリーニングを工夫してきた。現在,レトロウイルストラップベクターをES細胞に感染させて,トラップクローンを大量に単離し,構築したアデノウイルスベクターをそれらに感染させることによって,発生制御転写因子によって発現がコントロールされているトラップ遺伝子の探索を行っている.