hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オキセタン誘導体のアニオン重合による新規ハイパーブランチポリマーの合成と機能評価

我々は、これまで3-ヒドロキシメチルオキセタン類のアニオン開環重合を、塩基としてtert-ブトキシカリウム(t-BuOK)を用い、18-クラウン-6-エーテル(18-C-6)存在下、NMP中、種々の反応温度と反応時間で検討した。その結果、末端に1個のオキセタニル基と多数のヒドロキシル基を有するハイパーブランチポリエーテル(HBP-OH)が得られることを見出し、この化合物が新しい機能性ポリマーとしての展開が期待されることを報告している。本年度では、合成されたHBP-OHを用いて、新しい多分岐ポリマーの合成と機能化について検討した。HBP-OHの水酸基を保護し、カチオン共重合により、新規デンドリテイック高分子へと誘導した。得られたデンドリテイック高分子の水酸基の脱保護とメタクリロイル基の導入を行うことで機能化を遂行し、側鎖に多数のメタクリロイル基を有する機能性デンドリテイック高分子へ誘導した。得られた機能性高分子の光架橋反応を製膜中で検討したところ、光反応性は非常に優れていることが判明した。さらに、得られた架橋物は耐熱性に優れていることも分かった。また、HBP-OHと多官能性カルボン酸類との付加反応による新規多分岐ポリマーの合成とその光機能化について同様に検討を行った。比較検討のために、多官能性カルボン酸類として、ビスカルボン酸、トリカルボン酸、オクタカルボン酸化合物を用いて行った。その結果、得られた機能性化合物の光反応性および硬化物の物性は、より多分岐構造を有するほうが優れていることが判明した。さらに、合成した機能性多分岐ポリマーは新しいUV硬化樹脂として非常に有用であることを示した。オキセタン化合物、3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン(EMO)の開環重合を、アニオン開始剤としてt-BuOK(10mol%)存在下、[NMP(2mL)、bulk]中、種々の温度[120、140、160、180]°C、24時間、窒素雰囲気下の条件で検討した。その結果、収率9-28%で数平均分子量(M_n)220-360のオリゴマーが得られたが、収率、分子量ともに低い値を示した。これらの反応は、反応系内は不均一系であった。添加剤として18-クラウン-6-エーテル(18-C-6)をEMOに対して5mol%、塩基としてt-BuOKをEMOに対して10mol%用い、180°C、[12、24、48、72、168]時間、窒素雰囲気下で反応を行った。その結果、数平均分子量Mn=2200-4100のポリマーが、収率83-95%で得られることが判明した。さらに、重合反応条件を検討した結果、塩基量、反応温度、反応時間を増加させることで、得られるポリマーのMnと収率が共に増加する傾向を示すことが判明した。また、得られたポリマーの構造確認を^1H NMR,^<13>C NMR, TOF-MASスペクトルにて行ったところ、末端に一つのオキセタニル基と多くの水酸基を有するヘテロテレケリックハイパーブランチポリマーであることが判明した。さらには、得られたポリマーの分岐度(DP)、ガラス転移棍度(Tg),熱重量損失温度(Td)について検討したところ、重合条件により、DP、TgおよびTdは制御できうることが判明した。我々は、これまで3-アルキル-3-ヒドロキシメチルオキセタン類のアニオン開環重合を、塩基としてがtert-ブトキシカリウム(t-BuOK)を用い、18-クラウン-6-エーテル(18-C-6)存在下、NMP中、種々の反応温度と反応時間で検討した。その結果、末端に1個のオキセタニル基と多数のヒドロキシル基を有するハイパーブランチポリエーテルが得られることを見出し、この化合物が新しい機能性ポリマーとしての展開が期待されることを報告している。本年度では、3,3-ビス(ヒドロキシメチル)オキセタン(BHMO)のアニオン開環重合について詳細に検討を行った。さらに、得られたポリマーの光機能性化について検討を行った。BHMOのアニオン開環重合を、t-BuOK、18-C-6存在下、種々の反応温度(100180°C)、24時間の条件で検討した。その結果、反応温度180°Cの場合、96%の収率で対応するポリマーpoly(BHMO)が得られた。poly(BHMO)は一般の有機溶媒に不溶であった。このことは、分子内の多くの水酸基に起因するものと考えられる。そこで、溶解性の向上を自的とし、poly(BHMO)と無水酢酸との反応を行い、末端水酸基をアセチル化したpoly(BHMO-Ac)を合成した。poly(BHMO-Ac)の構造確認は、IR、^1H NMR、^<13>C NMRで行い、SECより数平均分子量(M_n)を測定した。その結果、M_n=11003700の末端に1個のオキセタニル基を有するハイパーブランチポリエーテルであることが判明した。また、その分岐度(DB)を^<13>C NMRより算出したところ、DB=0.090.51であった。次に、得られたポリマーに光ラジカル重合性基としてメタクリロイル基を導入することを目的として、poly(BHMO)とメタクリル酸無水物との反応を、ピリジン中、90°C、3時間の条件で行った。

その結果、水酸基のエステル化率=100%のポリマーが収率87%で得られた。さらに、得られたポリマーの光反応は、光重合開始剤としてIrg907^【○!R】を10wt%添加したポリマーのフィルムに、約5分間の光照射を行い検討した。その結果、光ラジカル重合が速やかに進行し、硬化物が定量的に得られることが判明した。我々は、これまで3-ヒドロキシメチルオキセタン類のアニオン開環重合を、塩基としてtert-ブトキシカリウム(t-BuOK)を用い、18-クラウン-6-エーテル(18-C-6)存在下、NMP中、種々の反応温度と反応時間で検討した。その結果、末端に1個のオキセタニル基と多数のヒドロキシル基を有するハイパーブランチポリエーテル(HBP-OH)が得られることを見出し、この化合物が新しい機能性ポリマーとしての展開が期待されることを報告している。本年度では、合成されたHBP-OHを用いて、新しい多分岐ポリマーの合成と機能化について検討した。HBP-OHの水酸基を保護し、カチオン共重合により、新規デンドリテイック高分子へと誘導した。得られたデンドリテイック高分子の水酸基の脱保護とメタクリロイル基の導入を行うことで機能化を遂行し、側鎖に多数のメタクリロイル基を有する機能性デンドリテイック高分子へ誘導した。得られた機能性高分子の光架橋反応を製膜中で検討したところ、光反応性は非常に優れていることが判明した。さらに、得られた架橋物は耐熱性に優れていることも分かった。また、HBP-OHと多官能性カルボン酸類との付加反応による新規多分岐ポリマーの合成とその光機能化について同様に検討を行った。比較検討のために、多官能性カルボン酸類として、ビスカルボン酸、トリカルボン酸、オクタカルボン酸化合物を用いて行った。その結果、得られた機能性化合物の光反応性および硬化物の物性は、より多分岐構造を有するほうが優れていることが判明した。さらに、合成した機能性多分岐ポリマーは新しいUV硬化樹脂として非常に有用であることを示した。
多軸織物基材と真空樹脂含浸によるFRPユニット構造の成形と継手構造の開発

1.真空樹脂含浸法(VARTM法)を用いて,T700炭素繊維多軸織物基材を強化形態,またビニルエステル樹脂を母材とするCFRP積層板を作製した.その結果,樹脂粘度の影響により樹脂供給口付近に樹脂リッチ部が生じ,成形品には真空口付近から樹脂供給口にかけて,力学的特性および繊維体積含有率が低下する傾向が示された.スチレンモノマーを用いて樹脂粘度を低下させることで,力学的特性および繊維体積含有率の偏りは減少した.2.T700炭素繊維多軸織物CFRP継手の継手面の基材構成とラップ長さおよび継手強度の関係について検討を行なった.その結果,継手面が0゚/0゚で構成されたものが最も継手強度が高く,ラップ長さの増加による影響はわずかであった.また継手面が90゚またはマット材で構成されたものではラップ長さが増加するに伴い大幅に継手強度が増加した.継手面に45゚材が含まれる場合は,ラップ長さは継手強度に影響しない.3.T700炭素繊維多軸織物CFRP継手の成形において,基材全体に同時に樹脂含浸させるwet on wet成形,および樹脂硬化後に継手面を接着させるdry on wet成形による継手強度への影響を検討し,wet on wetに比べdry on wetでは継手強度がおよそ10%低下する結果を得た.4.4.T700炭素繊維多軸織物CFRPとの比較対象として,T300炭素繊維平織CFRPのwet on wet成形およびdry on wet成形による継手強度の比較を行なった.その結果,wet on wet成形による継手構造はdry on wet成形による継手に比べ,約55%高い継手強度を示した.また,継手長さ25mmのwet on wet成形において,T700多軸織物CFRPの継手強度は,T300平織CFRPの継手強度に比べ,約20%高い値を示した.1.真空樹脂含浸法(VARTM法)を用いて,T700炭素繊維多軸織物基材を強化形態,またビニルエステル樹脂を母材とするCFRP積層板を作製した.その結果,樹脂粘度の影響により樹脂供給口付近に樹脂リッチ部が生じ,成形品には真空口付近から樹脂供給口にかけて,力学的特性および繊維体積含有率が低下する傾向が示された.スチレンモノマーを用いて樹脂粘度を低下させることで,力学的特性および繊維体積含有率の偏りは減少した.2.T700炭素繊維多軸織物CFRP継手の継手面の基材構成とラップ長さおよび継手強度の関係について検討を行なった.その結果,継手面が0゚/0゚で構成されたものが最も継手強度が高く,ラップ長さの増加による影響はわずかであった.また継手面が90゚またはマット材で構成されたものではラップ長さが増加するに伴い大幅に継手強度が増加した.継手面に45゚材が含まれる場合は,ラップ長さは継手強度に影響しない.3.T700炭素繊維多軸織物CFRP継手の成形において,基材全体に同時に樹脂含浸させるwet on wet成形,および樹脂硬化後に継手面を接着させるdry on wet成形による継手強度への影響を検討し,wet on wetに比べdry on wetでは継手強度がおよそ10%低下する結果を得た.4.4.T700炭素繊維多軸織物CFRPとの比較対象として,T300炭素繊維平織CFRPのwet on wet成形およびdry on wet成形による継手強度の比較を行なった.その結果,wet on wet成形による継手構造はdry on wet成形による継手に比べ,約55%高い継手強度を示した.また,継手長さ25mmのwet on wet成形において,T700多軸織物CFRPの継手強度は,T300平織CFRPの継手強度に比べ,約20%高い値を示した.1.真空樹脂含浸法(VARTM法)を用いて,T700炭素繊維多軸織物基材を強化形態,またビニルエステル樹脂を母材とするCFRP積層板を作製した.その結果,樹脂粘度の影響により樹脂供給口付近に樹脂リッチ部が生じ,成形品には真空口付近から樹脂供給口にかけて,力学的特性および繊維体積含有率が低下する傾向が示された.スチレンモノマーを用いて樹脂粘度を低下させることで,力学的特性および繊維体積含有率の偏りは減少した.2.T700炭素繊維多軸織物CFRP継手の継手面の基材構成とラップ長さおよび継手強度の関係について検討を行なった.その結果,継手面にあたる基材が引張負荷方向に配向されている場合を0°とすると,継手面が0°/0°で構成されたものが最も継手強度が高く,ラップ長さの増加による影響はわずかであった.また継手面が90°またはマット材で構成されたものではラップ長さが増加するに伴い大幅に継手強度が増加した.継手面に45°材が含まれる場合は,ラップ長さは継手強度に影響しない.3.T700炭素繊維多軸織物

CFRP継手の成形において,基材全体に同時に樹脂含浸させるwet on wet成形,および樹脂硬化後に継手面を接着させるdry on wet成形による継手強度への影響を検討し,wet on wetに比べdry on wetでは継手強度がおよそ10%低下する結果を得た.VARTM法による大型ユニット構造の成形時に発生する継手部を想定し,継手構造の一体成形を行ない,その強度評価を行なった.多軸織物基材継手のラップ長さと継手強度の関係を求め,継手強度を最大化するための最小ラップ長さを求めた.また,端末形状をステップ状としたシングルスカーフ継手についても同様の検討を行なった.1.シングルラップ継手の引張剪断試験では,ラップ長さが60mmにおいて引張剪断強度の上限を示し,60mm以上ラップ長さを増しても引張剪断強度の向上は見られなかった.2.ダブルラップ継手の引張剪断試験では,シングルラップ継手と同等のラップ長さの場合,約5%程度の強度向上にとどまった.3.一方,シングルスカーフ継手では,ラップ継手と同等のラップ長さであっても,強度はラップ構造をはるかに上回り,シングルラップ継手に比べおよそ2倍の引張剪断強度を示した.4.ラップ継手とスカーフ継手では,引張荷重により生じる継手部剪断力は大きく異なり,それによって継手部強度自体が大きく影響を受けると考えられる.継手構造設計の際は剪断力の分散が,強度の鍵を握る大きな要素となっていることが明らかとなった.
バロック美術におけるカトリック改革の影響についての総合的研究

カトリック改革が美術に及ぼした影響について、様式と図像の両面にわたって、対する宗教改革の果たした世俗化といった役割とともに広く考察した。具体的にはカラヴァッジョとカラヴァッジェスキを中心にバロックの美術家たちによる画像の意味や機能について研究した。また、教会や宮殿の美術だけでなく、版画やエクス・ヴォートなどの民衆的な画像についても調査し、考察した。さらにイエズス会の図像が伝播した例としてマカオの美術や日本の南蛮美術についても調査した。本研究は、カトリック改革が西洋美術に及ぼした影響を解明するため、16世紀後半か17世紀初頭にいたるイタリアを中心とする教会と美術、政治と美術との関係に注目し、美術理論の醸成と論争に着目しつつ、作品をめぐる権力と受容の問題を通して、カトリック改革が、マニエリスムとバロックとの過渡期であるこの時代の美術にどのように具体的に作用したのかを探り、それが全世界に広がったバロック美術にいかに接続し、発展したのかを探るものである。今年度は主に日本における南蛮美術について調査した。16世紀後半に日本にもたらされ、教皇庁や教団の画像をめぐる宣教方針についても、記録・資料と布教用画像との両面から調査した。17世紀以降の国内の南蛮美術の資料を調査し、従来の南蛮研究の成果を咀嚼して図像の分類やその意味内容についても考察を深め、いくばくかの成果を得た。また、この研究の主要な調査対象であるカラヴァッジョについても、最近の研究成果を咀嚼し、口頭で発表を行った。本研究は、16世紀後半から17世紀にかけて高まったカトリック改革が、宗教や思想だけでなく、宗教改革がそうであったのと同じく、西洋の視覚芸術に及ぼしたことを前提とし、そのメカニズムを探ることを目的とする。そのため、16世紀後半から17世紀初頭にいたるヨーロッパ美術の変容に注目し、カトリック改革が、初期バロック美術だけでなく、バロック美術全体に作用したことを解明する。今年度は、カトリック改革の影響が比較的少なかったとされていたヴェネツィアの17世紀美術に注目し、現地調査を含めて研究した。ヴェネツィアの17世紀は経済的な衰退やペストの流行によってめぼしい美術を生み出さず、サンタ・マリア・デラ・サルーテ聖堂に代表されるバルダッサーレ・ロンゲーナのバロック建築以外は美術の暗黒時代とされ、土地の流派が衰退したとされていた。しかし、そこにはイタリアの他の地域と連動するバロック美術の豊かな成果が見られ、その背景にカトリック改革の思想があったと思われる。具体的には、ヴェネツィアのサン・ニッコロ・ダ・トレンティーノ聖堂に設置されたベルナルド・ストロッツィとヨハン・リスの作品の成立過程を探り、それがヴェネツィア17世紀美術にいかなる影響を及ぼしたかについて考察した。それは世紀半ばにヴェネツィアに来たナポリの画家ルカ・ジョルダーノの様式がヴェネツィア画壇に決定的な影響を及ぼすことの土台を準備し、さらに18世紀の第二次ヴェネツィア派の隆盛に結びついたことをあきらかにすることができた。本研究は、カトリック改革が西洋美術に及ぼした影響を解明するため、16世紀後半か17世紀初頭にいたるイタリアを中心とする教会と美術、政治と美術との関係に注目し、作品検閲・装飾事業・収集活動といった、作品をめぐる権力と受容の問題を通して、カトリック改革が、マニエリスムとバロックとの過渡期であるこの時代の美術にどのように具体的に作用したのかを探るものである。とくに、その中心として、ローマにおけるカラヴァッジョの活動に注目する。今年は16世紀後半から17世紀初頭のスペインにおけるカラヴァッジョの影響について調査した。スペインにおけるカラヴァッジェスキの展開については、いまだあきらかになっていない。しかし、ボルジャンニやカヴァロッツィの来訪や、トレドのトリスタンやマイーノ、バレンシアのリバルタ、そしてナポリのリベラなどを通じてスペイン絵画に大きな影響を及ぼしたのはたしかであり、当時のセビーリャにおいてもカラヴァッジェスキは最新の流行様式であったと思われる。カヴァロッツィとともにマドリードにやって来たローマの貴族ジョヴァンニ・バッティスタ・クレシェンツィは、フェリペ4世に仕えて建築家や静物画家としても活躍し、マドリードに写実的な静物画を流行させたことにも着目した。そうした環境で画風形成したベラスケスにカラヴァッジョの影響があったか否かについては、近年、否定派が優勢である。しかし、セビーリャにあったカラヴァッジョの《聖ペテロの磔刑》の模写がベラスケスのいくつかの作品に影響していることを指摘することができた。国立西洋美術館で開催されたカラヴァッジョ展のカタログ制作に関わり、「蝋燭の光の画家」などのカラヴァッジェスキについての考察を深めた。本研究の中心をなすカラヴァッジョとその影響について調査研究を深めることができた。本研究は、カトリック改革が西洋美術に及ぼした影響を解明するため、16世紀後半から17世紀初頭にいたるイタリアを中心とする教会と美術、政治と美術との関係に注目し、作品検閲・装飾事業・収集活動といった、作品をめぐる権力と受容の問題を通して、カトリック改革が、マニエリスムとバロックとの過渡期であるこの時代の美術にどのように具体的に作用したのかを探るものである。16世紀後半に日本にもたらされ、南蛮美術に継承されたが、教皇庁や教団の画像輸出政策と画像をめぐる宣教方針についても、記録・資料と布教用画像との両面から調査する。本年度は、カトリック改革後にさかんになったエクス・ヴォートについて調査し、考察した。その中心地である南ドイツのアルトエッティングなどに調査に行き、関連資料を収集して論文にまとめつつある。

エクス・ヴォートは、奉納物を神に捧げる太古からの風習だが、それが古代エジプトやギリシャを経てキリスト教に継承され、中世に教会の墓所や礼拝堂に掲げるエピタフと同化して15世紀にはフィレンツェを中心として奉納者の肖像を奉納する習慣となった。それがカトリック改革後には庶民の巡礼の流行とともに奇跡譚を描いた絵額が主流となり、今日にいたっている。欧米においてもその研究はそれほど多くなく、1972年のクリス=レッテンベックによる基礎的研究を除いて進んでいないが、その資料をできるだけ収集した。アルトエッティングでも、16世紀に始まったエクス・ヴォート奉納が、イエズス会による巡礼奨励と聖地宣伝によって17世紀から18世紀に全盛期を迎えている。エクス・ヴォートは神への報謝が主流であったが、その中には亡くなった者の冥福を祈願するTotentafelが多く見られることに注目し、日本の供養絵馬と比較して考察した。おおむね順調に進展しているが、昨年までの研究とのつながりが弱くなっている。カトリック改革が美術に及ぼした影響について、様式と図像の両面にわたって、対する宗教改革の果たした世俗化といった役割とともに広く考察した。具体的にはカラヴァッジョとカラヴァッジェスキを中心に、画像の意味や機能について研究した。いくつかのバージョンのあるペンショナンテ・デル・サラチェーニの作とされる「聖ペテロの否認」について、その様式と図像、意味について考察し、論文にまとめた。イコノクラスムを推進した宗教改革側のプロテスタントの思想家について、とくにルター、カールシュタット、カルヴァンの言説を検討し、カトリック側の画像に対する思想との違いについて調査し、同時にプロテスタント圏における美術図像の変化についても考察した。また、教会や宮殿の美術だけでなく、版画やエクス・ヴォートなどの民衆的な画像についても調査し、考察した。とくに、北イタリアやドイツのニーダーバイエルン地方に見られるエクス・ヴォートに供養や追悼の意味が現れることがあることに着目し(いわゆるトーテンターフェル)、クリス=レッテンベックの先駆的研究を出発点として広く文献調査を行うと同時に、山形のムカサリ絵馬、岩手県遠野の供養絵額など日本の東北地方に特徴的に見られる追悼絵馬や供養人形の様態と比較して、考察し、論文にまとめた。さらにイエズス会の図像が東洋に伝播した例として、マカオの美術や日本の南蛮美術についても調査した。サン・パオロ聖堂やギア要塞といったマカオにおけるキリスト教会の建築と壁画を現地調査し、そこに表れた漢字や竜といった非西洋的要素について考えた。また、「悲しみの聖母」をはじめとする大阪の南蛮文化館に所蔵される南蛮美術について、館の協力を得て調査した。具体的にはカラヴァッジョとカラヴァッジェスキを中心にバロックの美術家たちによる画像の意味や機能について研究した。
育児ストレインの構造と要因に関する研究-よりよい育児支援に向けて-

1995年に東京都内で行った調査研究において、育児上の心理的問題の中から抽出した「育児ストレイン」の概念の構造とその規定要因についての一般化を試みるため、中小規模の1地方都市で行った質問紙調査の結果を本年度は分析・検討した。質問紙調査は、3歳以下のこどもを持つ母親450名を対象として、1998年2月5日3月10日に郵送法で行い、312名からの有効回答が得られた(有効回収率69.3%)。因子分析およびCronbachの信頼性α係数により、育児上の問題の分類を行ったところ、東京都内での調査と同様、「育児不安」「児への苛立ち」「負担・犠牲感」「不満足・不全感」のサブスケールから成り、「育児ストレイン」としてまとめられる上位概念の存在が明らかとなった。また、育児ストレインが高くなると蓄積疲労徴候も高くなることが重ねて確認された。但し、サブスケールを構成する項目の幾つかが異なっているため、さらに項目を精練していく必要性が示唆された。東京都内での調査と今回の調査に共通した項目で各サブスケールを構成して、重回帰分析によりその規定要因を検討した結果、今回は、妻の職業状態、生育家族へのイメージによる影響がみられず、十分な一般化は図れなかった。「保健医療、社会政策に望むこと」についての自由記載(149名、47.8%が回答)でも、こどもの医療費補助や児童手当の地域格差および収入制限の緩和と並んで、保育制度の充実(保育時間延長、病児保育、一時預かり等)を求める要望が圧倒的に多く、労働と健康との関連も含めた、育児ストレインの規定要因についての検討を今後も継続する予定である。1995年に東京都内で行った調査研究により、育児上の心理的問題の中から抽出した「育児ストレイン」という概念の構造とその規定要因をさらに明らかにするため、本年度は文献調査および質問紙調査の方法で研究を実施した。文献により、わが国における育児不安・育児ストレス等の研究を概観するとともに、欧米でのparenting stressについてレビューを行った。その結果、ソーシャルサポートやsocial interest、精神的健康度、こどもの虐待などとの関連が議論されていることが明らかになったが、日本固有の女性観、育児観の中で培われてきた育児上の問題には尺度の構成等が必ずしもそぐわないことが再認識された。質問紙調査は、中小規模の1地方都市において、3歳以下のこどもを持つ母親450名を対象として、1998年2月5日から3月10日に郵送法で行った。315名から回答を得、回答に不備のあった3名を除いた312名を有効回答とした(有効回収率69.3%)。妻の職業状態、こどもの人数、対象児の年齢や出生順位など、対象家族の属性は、都内での調査とほぼ同様であった。現在、育児ストレインの構造について、因子分析、信頼性分析などを重ねて検討を行っている。平成10年度は、育児ストレインの規定要因について一般化が可能であるかを検討するとともに、3歳以下のこどもを持つ母親への面接調査を行い、母親自身の生育環境と現在の支援環境を中心に質的な分析を試みることで、今後の子育て支援に向けての方向性を考察しまとめる。
高齢者のアクティブ・ライフの保持・増進のための予防的方策に関する研究

【目的】地域高齢者の健康の保持・増進に寄与する要因を明かにし、予防的方策のあり方について検討する。【対象と方法】大阪府S市において平成4年10月に無作為抽出により得られた65歳以上の高齢者1,405人を観察コホートとして、平成8年3月末日までの42か月間の転帰を観察した。観察期間中に87人が市外への転出により追跡が不能となり、追跡が可能であった1,318人(93.8%)の内、189人(14.3%)が死亡していた。【結果と考察】カプラン・マイヤー法を用いた生存分析から、健康診断を受診していた者、健康づくりを実施していた者の生存率はいずれも有意に高く、とくに早期に健康診断を受診していた者、健康づくりを実施していた者の生存率は最も高率を示した。また、健康診断については、基本健康診査やがん検診を組み合わせて利用している者の生存率は有意に高率を示した。さらに、社会活動に参加している者、生きがいを保有する者の生存率は、参加していない者、保有していない者に比べて有意に高率であった。コックス比例ハザードモデルを用いて生存に及ぼす要因を検討すると、性、年齢、支障などの要因の影響を除いても、健康診断の受診と健康づくりの実施はいずれも死亡と有意な負の関連をみとめ、社会活動と生きがいも負の関連を示した。死因別に検討すると、健康診断の受診、および健康づくりの実施は脳卒中、心疾患、がんのいずれの死亡とも負の関連を示し、社会活動、および生きがいは脳卒中、心疾患と負の関連をみとめた。健康診査の受診や健康づくりの実践は社会活動への積極的な参加、生きがい感の保有とともに高齢者の死亡を抑制する可能性を示しており、地域で実践されている保健予防活動が高齢者のアクティブ・ライフの保持・増進に寄与するものと考えられる【目的】地域高齢者の健康の保持・増進に寄与する要因を明かにし、予防的方策のあり方について検討する。健康診査の受診や健康づくりの実践は社会活動への積極的な参加、生きがい感の保有とともに高齢者の死亡を抑制する可能性を示しており、地域で実践されている保健予防活動が高齢者のアクティブ・ライフの保持・増進に寄与するものと考えられる【目的】知力障害はアクティブ・ライフ喪失の大きな要因である。本研究では地域高齢者の知力障害と関連する要因と生命予後に及ぼす影響を検討した。【対象と方法】大阪府S市に在住する65歳以上の高齢者から無作為抽出して得られた1,473人を調査対象として、平成4年10月に英国人口統計情報局により開発された方法を用いて知力障害の状態について調査し、1,383人(93.9%)から有効回答が得られた。1,383人を観察コ-ホ-トとして、平成8年3月末までの42か月間の生命予後を追跡した。【結果と考察】知力障害の出現頻度は男女とも年齢が高くなるにともない増加を示すが、「重度」の知力障害は85歳以上の者で顕著であった。単変量解析からは、75歳以上の年齢、低日常生活動作能力(ADL)、脳卒中治療「あり」、社会活動「なし」、生きがい「なし」は、「軽度」、「中等度」、「重度」のいずれの知力障害とも有意な関連を示した。ロジスティックモデルを用いた多変量解析から、75歳以上の年齢と低ADLはいずれの知力障害とも独立した関連要因であった。カプラン・マイヤー法を用いて知力障害の程度別に累積生存率をみると、知力障害「なし」の者の生存率は、6574歳、75歳以上の両年齢階級においても最も高く、知力障害が重度になるにともない低下を示した。

コックスの比例バザードモデルを用いた多変量解析から、「重度」の知力障害は性、年齢、健康状態、社会・精神状態を調整しても2.21(95%信頼区間:1.313.75)と有意なバザード比を示した。以上の成績は、知力障害は健康状態、社会的・精神的状況に大きく影響を受け、生命予後に対しては独立の危険因子となる可能性を示している。知力障害の予防や改善に資する調査研究とともに、知力障害を有する高齢者の支援体制の充実の必要性を示すものである。【目的】地域高齢者の健康の保持・増進に寄与する要因を明かにし、予防的方策のあり方について検討する。【対象と方法】大阪府S市において平成4年10月に無作為抽出により得られた65歳以上の高齢者1,405人を観察コホートとして、平成8年3月末日までの42か月間の転帰を観察した。観察期間中に87人が市外への転出により追跡が不能となり、追跡が可能であった1,318人(93.8%)の内、189人(14.3%)が死亡していた。【結果と考察】カプラン・マイヤー法を用いた生存分析から、健康診断を受診していた者、健康づくりを実施していた者の生存率はいずれも有意に高く、とくに早期に健康診断を受診していた者、健康づくりを実施していた者の生存率は最も高率を示した。また、健康診断については、基本健康診査やがん検診を組み合わせて利用している者の生存率は有意に高率を示した。さらに、社会活動に参加している者、生きがいを保有する者の生存率は、参加していない者、保有していない者に比べて有意に高率であった。コックス比例ハザードモデルを用いて生存に及ぼす要因を検討すると、性、年齢、支障などの要因の影響を除いても、健康診断の受診と健康づくりの実施はいずれも死亡と有意な負の関連をみとめ、社会活動と生きがいも負の関連を示した。死因別に検討すると、健康診断の受診、および健康づくりの実施は脳卒中、心疾患、がんのいずれの死亡とも負の関連を示し、社会活動、および生きがいは脳卒中、心疾患と負の関連をみとめた。健康診査の受診や健康づくりの実践は、社会活動への積極的な参加、生きがい感の保有とともに高齢者の死亡を抑制する可能性を示しており、地域で実践されている保健予防活動が高齢者のアクティブ・ライフの保持・増進に寄与するものと考えられる。
マルチエージェント方式による知的情報検索システムの開発に関する研究

本研究では,大別して次の3つを行った.1)エージェントコミュニティを利用したP2P型情報検索システム(ACP2P)の開発と評価2)セマンティックWeb技術を利用したP2P型情報検索モデルの開発1)では,検索に必要となるメッセージ数の削減効果,検索精度の向上効果に関する評価実験を行った.実験では,1つのコミュニティを利用し,ACP2が提案する履歴を利用した手法の効果に関する実験を行った.これらの成果は論文誌や国際会議で発表した.しかし,これらの実験を通して,複数コミュニティを利用した実験を行う前に,検索精度の向上を計るための手法の開発が急務であると考え,検索精度向上のために必要となるコミュニティ内のドキュメント数や検索要求に関連したドキュメント数の推定,コミュニティ内でのマルチキャストの利用方法についての詳細な実験を行った.なお,当初計画していた複数コミュニティを利用した情報流通・共有現象の確認やポリシー制御機構の開発などの項目については,十分に行うことができなかったたが,本研究を通して,これらを行う準備は整えた.2)では,今後,必要になると思われるセマンティックWeb技術に関する調査と,それを利用した個人特化型のWebポータルモデルについての研究を行った.このモデルでは,Webサービスの技術と,情報検索技術を,セマンティックWeb技術を利用して統合するものである.アーキテクチャとしては,1)で開発したものを採用している.この成果は幾つかの国際会議で発表し,そのうちの一つが,論文誌に推薦された.3)では,1)の応用研究として「個人特化型の情報推薦システムの開発」の研究を行った.ここでは,ユーザのブラウジング履歴を活用し,ユーザのブラウジング操作に必要となる手間を減らすようなインタフェースを提案するとともに,その履歴を利用した情報推薦を行うだけでなく,協調フィルタリングの手法を利用し,コミュニティメンバーのブラウジング履歴情報の中からも推薦を行うシステムの開発を行った.また,このようなブラウジング履歴の活用だけでなく,ユーザのスケジュール情報を活用する情報推薦モデルの提案と,システム開発も行った.本研究では,大別して次の3つを行った.1)エージェントコミュニティを利用したP2P型情報検索システム(ACP2P)の開発と評価2)セマンティックWeb技術を利用したP2P型情報検索モデルの開発1)では,検索に必要となるメッセージ数の削減効果,検索精度の向上効果に関する評価実験を行った.実験では,1つのコミュニティを利用し,ACP2が提案する履歴を利用した手法の効果に関する実験を行った.これらの成果は論文誌や国際会議で発表した.しかし,これらの実験を通して,複数コミュニティを利用した実験を行う前に,検索精度の向上を計るための手法の開発が急務であると考え,検索精度向上のために必要となるコミュニティ内のドキュメント数や検索要求に関連したドキュメント数の推定,コミュニティ内でのマルチキャストの利用方法についての詳細な実験を行った.なお,当初計画していた複数コミュニティを利用した情報流通・共有現象の確認やポリシー制御機構の開発などの項目については,十分に行うことができなかったたが,本研究を通して,これらを行う準備は整えた.2)では,今後,必要になると思われるセマンティックWeb技術に関する調査と,それを利用した個人特化型のWebポータルモデルについての研究を行った.このモデルでは,Webサービスの技術と,情報検索技術を,セマンティックWeb技術を利用して統合するものである.アーキテクチャとしては,1)で開発したものを採用している.この成果は幾つかの国際会議で発表し,そのうちの一つが,論文誌に推薦された.3)では,1)の応用研究として「個人特化型の情報推薦システムの開発」の研究を行った.ここでは,ユーザのブラウジング履歴を活用し,ユーザのブラウジング操作に必要となる手間を減らすようなインタフェースを提案するとともに,その履歴を利用した情報推薦を行うだけでなく,協調フィルタリングの手法を利用し,コミュニティメンバーのブラウジング履歴情報の中からも推薦を行うシステムの開発を行った.また,このようなブラウジング履歴の活用だけでなく,ユーザのスケジュール情報を活用する情報推薦モデルの提案と,システム開発も行った.本年度は、以下の計画と方法に従って研究を進めた。まず本手法の提案を国内学会の論文誌で発表した。ついで、提案している「P2P型情報検索手法」のアルゴリズムの詳細化を行い、ユーザの「検索要求」と「検索結果履歴」との間の類似度計算法の定義を行ったほか、アルゴリズムが要求する計算量を求めた。さらに、これらアルゴリズムや類似計算法に基づいた評価実験を行い、本手法の有効性を確認した。これらについては国際会議や査読付きの国内学会等で発表をおこなった。また、その後の成果をもとに、国内学会の論文誌と国際会議に投稿を行った。2.強調フィルタリング効果の検証とユーザの興味や嗜好を考慮した情報収集手法の開発この準備のため、P2P型情報検索手法へのセマンティックWeb技術の導入についての研究を共同研究者とともに行い国際会議や国内研究会で発表を行った。また、協調フィルタリングを行う方法と情報収集手法について再検討を行い、本課題についての検証実験のための準備を整えた。3.コミュニティ単位のポリシー制御機構を利用した情報フィルタリング手法の開発コミュニティ単位のポリシー制御機構のセキュリティ管理機構についての研究を、共同研究者が行い、その成果を国政会議ならびに査読付きの国内会議で発表した。また、情報フィルタリング手法についての考察を行った。4.複数コミュニティ間での情報流通・共有現象についてのシミュレーション実験複数コミュニティを利用した検索実験を行い、その実験結果についての考察を行った。これにより、情報流通・情報共有現象についてシミュレーションを行う準備を整えた。本年度は、以下の計画と方法に従って研究を進めた。

まず本手法についてのアルゴリズムの詳細化を行い、ユーザの「検索要求」と「検索結果履歴」との間の類似度計算法の定義を行ったほか、アルゴリズムが要求する計算量を求めた。さらに、これらアルゴリズムや類似計算法に基づいた評価実験を行い、本手法の有効性を確認した。これらについては国際会議や査読付きの国内学会等で発表をおこなったほか、国内学会の論文誌に発表を行った。この論文誌に発表したものの英訳版が、別途、稿を変えて掲載されることが決まった。更に、検索精度についての実験を行い、その結果を国際会議ならびに査読付の国内学会で発表を行った。また、更に実験条件を変えた検索精度の実験結果については、5月に開催されるエージェント関連の国際会議において発表する。また、研究室内のユーザ間で実運用を行う準備を進めた。2.協調フィルタリング効果の検証とユーザの興味や嗜好を考慮した情報収集手法の開発この準備のため、P2P型情報検索手法へのセマンティックWeb技術の導入についての研究を共同研究者とともに行い国際会議や国内研究会で発表を行った。また、その評価を行うための準備を進めた。3.複数コミュニティ間での情報流通・共有現象についてのシミュレーション実験複数コミュニティを利用した検索実験を行い、その実験結果について、国内学会で発表を行った。本研究では、「信頼できるユーザ間での情報共有を容易とし、企業内や親しいグループ間などの特定コミュニティ、あるいはそのようなコミュニティ間での情報共有を促進することによって、個人では探すことのできなかった情報を、他の人の知識を利用して探すことを可能とするP2P型の情報検索システムを実用化する上で、必要となる予備的・基礎的実験結果を得る」ことを目的とする。本年度の目標は、実ユーザ間での実証実験と総合評価にある。そのため、特に以下の項目について研究を行った。1.実ユーザでの利用実験に向けたユーザインタフェースの開発(峯)アクティブブラウジングと呼ぶ、ユーザのアクセス履歴と、現在閲覧している情報をもとにして、ブラウジングのための推薦情報を動的に変えるユーザインタフェースを開発した。現在閲覧しているページの内容や、これまで閲覧してきた内容(文脈)に依存して、推薦されるべきページと、文脈に非依存で推薦されるべきページとを分類し、個別に推薦を行うことができるようにした。この推薦を行うために、目的のページと、途中通過で利用されるページとを区別できるようにした。アクティブブラウジングの実装には、マルチエージェントシステムKodamaを利用し、複数システム間での接続テストを行うとともに、協調フィルタリング手法を利用した推薦方式と、本研究で開発したP2P型情報検索手法(ACP2P法)に基づく推薦方式について検討し、設計した。
新しい持続型心房細動モデル動物における心房細動治療標的分子の分析

本研究では心房に対して慢性的な容量負荷を与える動静脈瘻モデル動物を作製し、心臓の形態的変化、電気生理学的変化および心房細動の持続性について検討した。モデル動物では心房重量の増加と心房組織における線維化、およびカリウムチャネルおよびコネキシンのmRNAの低値が認められた。Burst pacingにより誘発される心房細動の持続時間は正常動物に比べて有意に延長しており、このモデル動物にアルドステロンを慢性投与すると心房細動持続時間がさらに延長した。心房に対する慢性容量負荷は心房拡大と心房内伝導遅延等の電気性理学的特性の変化を誘発し、アルドステロンが心房細動の促進因子として働くことが明らかとなった。心房に対する慢性的な容量負荷が心房拡大と心房内伝導遅延等を伴う電気生理学的特性の変化を誘発し、それが心房細動の持続時間延長に寄与することを昨年度までの研究で明らかにした。本年度はこのモデル動物に発生する心房細動に対し、I群抗不整脈薬ジソピラミドとピルジカイニドの効果を調べた。加えて、心房選択的な電気生理学的作用を示し、新規心房細動治療薬として期待されているノイラミニダーゼ阻害剤オセルタミビルの有効性を検討した。腹部大動静脈瘻の手術から3ヶ月後において心房拡大と心房組織の線維化が観察され、バースト刺激により心房細動が誘発された。抗不整脈薬ジソピラミドまたはピルジカイニドはバースト刺激により誘発した心房細動の持続時間を用量依存的に短縮させた。また、オセルタミビル(10-50 mg/kg, i.v.)も同様に心房細動の持続時間を用量依存的に短縮させた。オセルタミビルは心房細動持続時間を約50%短縮させる用量(10mg/kg)において心房有効不応期を延長させ、心電図指標の中でP波持続時間のみを延長させた。一方で同様の抗心房細動作用を示す1mg/kgのジソピラミドとピルジカイニドは心房有効不応期とP波持続時間の延長に加え、QRS幅を延長させた。これらの結果は、オセルタミビルの抗心房細動作用は心房における特徴的な電気薬理学的メカニズムによって生じている可能性を示唆している。心房への伸展刺激は心房組織に様々な変化を生じさせ、心房細動の発生や維持に関与すると考えられている。本研究では心房に対して慢性的な容量負荷を与えるモデル動物を作製し、心臓の形態的変化、電気生理学的変化および心房細動の持続性について検討した。Wistar系ラットに動静脈瘻の作製手術を行い、術後1ヶ月以上経過した動物を用いた。動静脈瘻手術から日数が経過するにつれて心房細動の持続時間が延長し、3ヶ月のリモデリング期間を置くことで心房細動持続時間が術後1ヶ月の動物に比べて約3倍となった。このモデル動物では心房重量の増加と心房組織における線維化が観察された。心房におけるイオンチャネル発現を定量的PCR法にて計測したところ、モデル動物のIKur(Kv1.5)、Ito(Kv4.2)、IK.ACh(Kir3.1)、IK1(Kir2.2)およびCx43のmRNAはsham群より低値であった。また、モデル動物の左房筋活動電位の電位変化がsham群より低値であり、再分極が遅延していた。モデル動物では、心電図PR間隔とQRS幅の有意な延長、心房内伝導速度の低下および心房の有効不応期の延長が認められた。Burst pacingにより心房細動が誘発され、その持続時間はsham群に比べて有意に長かった。以上の結果より、心房に対する慢性容量負荷は心房拡大と心房内伝導遅延等の電気性理学的特性の変化を誘発し、これらの変化が心房細動の持続時間延長に寄与したと考えられた。本研究は私たちが新規構築した心臓拡大モデル動物に発生する心房細動の特徴およびその維持機構の解明を通じ、心房細動、特に慢性心房細動に対する薬物治療戦略に向けた基盤構築を行うことを目的としている。心房への伸展刺激は心房組織に様々な変化を生じさせ、心房細動の発生や維持に関与すると考えられているため、心房に対して慢性的な容量負荷を与えるモデル動物を作製し、心臓の形態的変化、電気生理学的変化および心房細動の持続性について検討してきた。本年度の研究ではアルドステロンが心房細動に与える影響を調べた。容量負荷を与えていないラットにアルドステロンを4週間投与したところ、バースト刺激で誘発される心房細動の持続時間は2倍に延長した。一方で、ラットに対して慢性容量負荷とアルドステロン持続投与を同時に行ったところ、心房細動の持続時間は7倍に延長した。興味深いことに、心房不整脈が自然発生する個体も見出されている。

心房の有効不応期や心房伝導時間を反映するP波持続時間は、容量負荷のみのラットと容量負荷にアルドステロンを投与したラットの間で有意な差は認められていない。以上より、慢性容量負荷の存在下におけるアルドステロンの心臓作用は催不整脈的であり、アルドステロンが心房に与える組織学的あるいは電気生理学的な作用に加えて、現時点で明らかにされていない何らかの要因が心房細動の持続性に寄与すると考えられた。医歯薬学既存抗不整脈薬の作用検討は当初の計画通りである。オセルタミビルに抗心房細動作用を見出したことは新規知見であり、新しい抗不整脈薬として臨床応用の可能性を期待させる結果が得られた。この点は本プロジェクトの活性化に寄与するものと期待している。モデル動物の作成法は申請時点でほぼ確立していたため、本研究課題は円滑に開始することができた。しかし途中経過で、心房細動が長時間安定して誘発されるために必要な心房のリモデリング期間として3ヶ月程度を要することが判明した。これにより研究の進捗度はやや低下したかもしれないが、より綿密な研究計画を立てることで、ほぼ予定通りに実験を進め、必要なデータは確保できたと考えている。今後は、心房筋と心室筋より単相性活動電位(MAP)を同時記録し、薬物の心房および心室に対する作用選択性を同時評価可能なin vivoモデルの構築を進める。麻酔したウサギの静脈より心臓内にカテーテル電極を留置することで、非開胸下で心臓の電気現象を記録することが可能であり、薬物の心房および心室に対する作用選択性を実験的に示すことで、抗心房細動薬の心臓に対する安全性評価手法の確立につながる。申請者は心室筋のMAPを記録することで薬物による催不整脈作用をこれまでに検討してきたので、その技術を応用することでモデルの確立が可能と考えている。現在臨床使用されている抗不整脈薬の効果を本モデル動物で評価する。さらに、初年度に得られた情報をもとに、治療標的と想定される分子に対する作用薬の有用性を順次解析する。慢性心房細動の誘発に相応しいリモデリング期間を経た動物を実験に用いる。心房細動の治療に用いられている代表的な抗不整脈薬(ピルジカイニド等)を本モデル動物に投与して慢性心房細動に対する効果ならびに電気生理学的作用を検討し、これらの薬物の特性ならびに課題を明確にする。前年度に実施したイオンチャネルの遺伝子発現解析により、一部のTRPチャネルに関して発現量増加が認められたため、このようなチャネルに対する阻害薬に関する検討を進める。また、薬物の心房および心室に対する作用選択性を同時評価可能なin vivoモデルを作成し、心房細動治療薬の心臓に対する安全性評価手法の確立を行う。心房筋と心室筋より単相性活動電位(MAP)を同時記録可能なモデル動物構築の検討を進める。麻酔したウサギの静脈より心臓内にカテーテル電極を留置することで、非開胸下で心臓の電気現象を記録する。有望薬物の心房および心室に対する作用選択性を実験的に示すことで、抗心房細動薬の心臓に対する安全性評価手法を確立する。残額は2万円弱であり、ほぼ予定通りの進捗であった。本研究課題の遂行に必要な実験動物や試薬など消耗品の購入に研究費を使用する計画である。「現在までの達成度」の項に記したように、研究進捗の遅れが若干生じ、次年度使用額が発生した。
不安定原子核の散乱と超重核生成の理論的研究

本研究は、不安定核特に中性子ドリップライン近傍の暈原子核を入射粒子とする重イオン散乱の特徴を明らかにする事、又、それを通して超重核生成に対する新しい方途を提起する事を目的として行われた。又、密接に関連する問題として、不安定原子核の構造及び多自由度系における量子トンネル効果の研究を行った。主要な研究成果は以下の通りである。1.暈原子核による重イオン核融合反応:(1)暈原子核を入射核とする重イオン核融合反応に対する分解反応の効果を解析し、先に示した融合断面積の著しい増幅効果に対する抑制効果は、近似的ユニタリティ法に基づく評価ほど著しくない事を示した。(2)暈原子核を入射核とする重イオン核融合反応の断面積は、他のアイソトープを入射核とする場合に比べて大きく、特に、入射エネルギーが低い領域で著しい事を示した。2.中高エネルギー重イオン弾性散乱の微分断面積は、暈原子核を入射核とすると、far-side成分が主となる後方角で傾きが著しく大きくなることを示した。3.輸送理論を用いて低エネルギー重イオン深部非弾性散乱における多核子移行反応の研究を行い、中性子過剰な不安定核が入射核の場合は、陽子に比べ、中性子の流れが著しく多くなることを示した。4.表面直接反応模型によって暈原子核の重イオン破砕反応を解析し、運動量の横成分分布は、反応機構の影響を強く受け、分布幅が狭くなる事を示した。5.多自由度系における量子トンネル効果:(1)量子トンネル過程における環境の効果について調べ、トンネル効果よりわずかに速い内部自由度は、ポテンシャル障壁の静的な低下と同時に、重要な質量の繰り込みをもたらす事を示した。(2)量子トンネル効果における非断熱効果を考慮する為の一つの方法として動的規格化因子の方法を開発し、その定量的有効性を示した。(3)核分裂に対する内部自由度の影響を調べ、自発核分裂の寿命は原子核の内部運動の存在によって著しく短くなる事を示した。本研究計画は、不安定核、特に暈原子核(中性子ハロー(neutron halo)を持つ中性子ドリップライン近傍の原子核)を入射粒子とする重イオン散乱の特徴を明らかにする事、又、それを通して超重核生成に対する新しい方途を提起することを目的としている。平成4年度に得た成果は以下の通りである。1.クーロン障壁以下での核融合反応:以前の論文で、我々は、暈原子核を入射核とする重イオン散乱では、クーロン障壁の異常な低下とソフト双極子励起との結合により、クーロン障壁以下での融合断面積が著しく大きくなる事を示した。平成4年度には、暈原子核の特徴である分解反応の核融合断面積に対する影響を調べ、分解反応によって融合断面積の増幅効果が弱められる事、しかし、その度合は他の著者によって指適されたほど著しくはない事を示した。又、これらの理論的予測を実験的に検証する方法として、異なるLiアイソトープと^<208>Pbの融合断面積を比較し、暈原子核である^<11>Liを入射核とする重イオン反応では、核融合断面積が著しく大きくなることを示した。2.中高エネルギー重イオン弾性散乱:^<11>Liと^<12>Cの中高エネルギーにおける弾性散乱の微分断面積をグラウバー理論に基づいて計算し、中性子ハローの特徴が、いわゆるfar-side成分が主になる角度領域に現れることを示した。又、安定核による重イオン散乱の記述に有効であったoptical

limit近似は、暈原子核による重イオン散乱の記述には使えず、反応断面積を過大評価することを示した。更に、異なるLiアイソトープと^<12>Cの微分断面積を比較する事により、暈原子核である^<11>Liを入射核とする重イオン反応では、far-side成分が主となる後方角で微分断面積の傾きが著しき大きくなることを示した。3.核子輸送現象:核図表(N-Z面)上の様々な方向への核子交換に対するエネルギー面を計算し、大きな中性子スキンをもつ不安定核を入射核とする重イオン散乱では、安定核同士の散乱に比べ遥かに多量の核子の交換が期待される事を示した。2年次には、分解反応及び核子移行反応の融合断面積への影響、輸送現象、及び中性子過剰核を用いた超重核生成に対するより詳細な検討を行う予定である。本研究は、不安定核、特に中性子ドリップライン近傍の暈原子核を入射粒子とする重イオン散乱の特徴を明らかにする事、又、それを通して超重核生成に対する新しい方途を提起することを目的として行われた。平成5年度に得た成果は以下の通りである。1.重イオン核融合反応及び自発核分裂:前年度の研究では、暈原子核を入射核とすると、クーロン障壁以下での核融合断面積が著しく増幅される可能性がある事を示した。しかし、信頼性の高い理論的予測を行う為には、更に詳細な検討が必要である。それに関連して、平成5年度には次の事を明らかにした。(1)断熱的量子トンネル過程における質量繰り込みの効果:速い内部自由度は、ポテンシャル障壁を静的に低下させ、同時に、質量の繰り込みをもたらす。この効果は、内部自由度とトンネル過程の時間スケールがほぼ等しい場合に特に重要である。(2)非断熱効果を考慮する為の動的規格化因子の方法の開発:量子トンネル効果における非断熱性は、トンネル効果中の内部自由度空間のノルムの減少として定量的に表現する事が出来る。又、この効果を表す動的規格化因子は、巨視的量子トンネル現象における散逸因子と関係付ける事が出来る。(3)核分裂に対する内部自由度の影響:自発核分裂の寿命は原子核の内部運動の存在によって著しく短くなる。この効果は、内部自由度を環境体とみなす動的規格化因子の方法でも、内部自由度を含めた多次元空間での量子トンネル効果としても同様に取り扱うことが出来る。2.多核子移行反応:輸送理論を用いて低エネルギー重イオン深部非弾性散乱における多核子移行反応の研究を行い、中性子過剰な不安定核が入射核の場合は、陽子に比べ、中性子の流れが著しく多くなる事を示した。3.破砕反応における運動量分布:暈原子核の重イオン破砕反応を、表面直接反応模型によって解析し、運動量の横成分分布は、反応機構の影響を強く受け、幅が狭くなる事を示した。