hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線光学系の総合的研究

宇宙科学,プラズマ・核融合,放射光科学,レーザー科学,物性物理学,X線光学,精密工学,微細加工の分野では,その研究推進のためにX線光学系の需要が急速に高まっている.更に先端技術の発展に伴って従来のX線光学系は大きく変革されようとしている.本研究の目的はX線光学系への切実なニーズを持つ我国の基礎研究と先端技術の研究者が従来個別に進めてきたノウハウを結集し,組織的,長期的にX線光学系の総合的な研究開発を進め,それぞれの分野での課題の解決に寄与し,研究の格段の進展に資することである.その方策として重点領域研究を設定するために本研究によってその準備研究を行ってきた.基本方針,主要研究課題及びその具体的内容,研究組織を検討するために1015名の分担者による打合せ会を5回開催した.更にX線光学関連研究者の意見を広く聞くために拡大打合せ会,X線光学研究会及びX線光学に関するアンケート調査を実施した.これによってX線光学に対するニーズ及び問題点が明らかとなり,重点領域研究の主要研究項目として,軟X線光学の基礎,結晶X線光学,X線顕微鏡光学,X線望遠鏡光学,X線結像光学系評価法の5項目を設定した.また,これらの5研究課題に共通した技術的・基盤的諸問題を解沢するために6項目の作業班課題,基礎過程,X反射鏡技術,X線光学素子技術,X線検出系と画像処理技術,X線偏光測定法,X線光学素子・光学系評価法を設定した.申請領域名「X線結像光学」,申請代表者東北大学科学計測研究所・教授波岡武として昭和64年度発足重点領域研究へ申請した.研究期間は4年間,研究経費961,400千円といた.本研究ではX線光学は非常に広い研究分野を含むため,対象とするエネルギー領域は40eV20keVに限定し,X線光学にとって重要である光源の開発は行なわず,既存のシンクロトロン放射光,プラズマX線源の有効利用にとどめた.宇宙科学,プラズマ・核融合,放射光科学,レーザー科学,物性物理学,X線光学,精密工学,微細加工の分野では,その研究推進のためにX線光学系の需要が急速に高まっている.更に先端技術の発展に伴って従来のX線光学系は大きく変革されようとしている.本研究の目的はX線光学系への切実なニーズを持つ我国の基礎研究と先端技術の研究者が従来個別に進めてきたノウハウを結集し,組織的,長期的にX線光学系の総合的な研究開発を進め,それぞれの分野での課題の解決に寄与し,研究の格段の進展に資することである.その方策として重点領域研究を設定するために本研究によってその準備研究を行ってきた.基本方針,主要研究課題及びその具体的内容,研究組織を検討するために1015名の分担者による打合せ会を5回開催した.更にX線光学関連研究者の意見を広く聞くために拡大打合せ会,X線光学研究会及びX線光学に関するアンケート調査を実施した.これによってX線光学に対するニーズ及び問題点が明らかとなり,重点領域研究の主要研究項目として,軟X線光学の基礎,結晶X線光学,X線顕微鏡光学,X線望遠鏡光学,X線結像光学系評価法の5項目を設定した.また,これらの5研究課題に共通した技術的・基盤的諸問題を解沢するために6項目の作業班課題,基礎過程,X反射鏡技術,X線光学素子技術,X線検出系と画像処理技術,X線偏光測定法,X線光学素子・光学系評価法を設定した.申請領域名「X線結像光学」,申請代表者東北大学科学計測研究所・教授波岡武として昭和64年度発足重点領域研究へ申請した.研究期間は4年間,研究経費961,400千円といた.本研究ではX線光学は非常に広い研究分野を含むため,対象とするエネルギー領域は40eV20keVに限定し,X線光学にとって重要である光源の開発は行なわず,既存のシンクロトロン放射光,プラズマX線源の有効利用にとどめた.
揮発性媒質中での線爆発により発生させたミリ秒パルス高圧力と物質応答

本装置の圧力発生原理は、多量の水を含ませた寒天(もしくは高分子ゲル)をパイプに充填し、内部に線爆発材として線状グラファイトをもつ管状の爆発セルユニットを1個もしくは、同心円上に複数個をピストンシリンダー装置の圧力媒体中に設置し、コンデンサーの放電によって、グラファイトを加熱し、そのエネルギーで寒天に含まれた水を40005000K以上の超臨海の高温・高圧水にする時、水の状態方程式から見積もられる510GPa以上の爆発力によって、ピストンシリンダー内の拘束された空間に充填された圧力媒体の圧力を上昇させるところにある。以下に装置設計とその試験結果を報告する。1装置の設計:ピストンシリンダーを基本とするが、パルス高圧力によるシリンダーの破壊が定常的に起るため、シリンダーの部材・形状およびそのサイズなどを検討し、消耗品として着脱可能なセラミック製のシリンダーを使うようにした。2爆発セルユニットの設計:線爆発させる線状グラファイトに投入されたエネルギーで効率よく寒天に含まれた水を加熱するため、グラファイト、アルミニュウムやMgOのパウダーをその寒天に混合し、最適混合条件を見出した。3発生圧力の測定:マンガニンゲージの抵抗の圧力変化から見積もった。一方、ピストンに設けたサファイア窓を利用したルビー蛍光圧力測定法は、現在、完成していない。4試料の加熱:上記で得た、発生圧力-時間プロファイルを基に試料温度を圧力と独立に制御するため、電源にパワートランジスタ制御機能付バッテリ-バンクを使用した。現在、本装置で約5GPa以上の圧力を発生できているが、さらに高いパルス圧力を安定に発生するためには、シリンダー強度の改良が必要である。一方、本研究目的の一つのパルス高圧力に対する物質応答(相転移など)を検知するため体積変化測定を試みている。
最高裁判事・山田作之助を起点とした二十世紀の法実務と学知の交錯

本研究では、最高裁判事・山田作之助(1896-1995)が実務上及び個人的に蒐集した旧蔵書・文書資料を整理・検討し、学界共有の財産として広く研究者の利用に供しうる基盤として整備することで、二十世紀における我が国の法実務と、それを軸とした学問及び社会状況の重要な一面を、実証的かつ具体的に明らかにした。地元神戸を拠点に司法の様々なレヴェルで活躍し、学界や企業などとも多様な人脈を築きつつ、社会通念に即した司法実務のあり方を模索した山田の活動は、司法制度の発展・形成を考える上でもきわめて重要な対象であった。本研究の開始年度に当たる平成27年度は、まずは研究遂行の環境整備を最優先課題として以下の作業に着手した。第一に、研究補助者の助力も得て、.緊急避難的に神戸学院大学有瀬キャンパスに搬入・保管されていた、本研究の対象である元最高裁判事・山田作之助の膨大な蔵書の開梱・整理作業を開始し、その多くの部分について、今後の研究遂行のための閲覧に支障がない程度に保管場所で暫定的な整理・配架をすることが出来た。第二に、上記の作業と並行して、この雑多な資料群を、資料の持つ多様性、また法律家・山田による法実務の営みを再現するような整理を行うという本研究の目的に鑑み、数度にわたる開梱・整理方針の打ち合わせを重ねた。平成27年7月及び平成28年2月には九州在住の研究代表者も神戸に赴き、メンバー合同で資料の実地調査を行いながらの意見交換や確認の場を設けた。なおメンバーのうち和仁・足立が、この過程で得られた知見の一部をも活かした招待講演・論文公刊を行った。第三に、資料の全体像を早期に把握し、もって今後の研究遂行に資するべく、個人情報をも多く含む本資料群の性質に配慮し、保管場所にスタンドアローンのパソコン及び周辺機器を備え付け、蔵書・資料の目録作成にとりかかった。なおこの目録は差し当たり蔵書の全容を把え、研究メンバー内において検索を容易にするためのリストであり、最終的に公開可能な目録の編集にはなおその方針について慎重な検討を要するゆえ、次年度以降の課題となる。以上に加え、第三で設定した環境を活かし文書類のうち学問的に重要と思われるものの選別とスキャニングに取りかかり、痛みの激しいものについて部分的に確認した。また山田が顧問弁護士として関わった企業に関する社史類等を研究資料として整備した他、メンバーのうち辻村が、平成28年2月に東京大学法学部図書室等において関連史料の調査・収集を行った。研究費の交付が決定された後、本研究は概ね計画通りに遂行されている。まず、研究補助者が得られたこともあって開梱・整理作業は比較的に順調に進み、ほぼ完了した。但しこれはあくまでも今後の研究遂行のため最小限の閲覧の便を確保したに留まるものである。すなわち、この過程で数度の話し合いや検討を重ねたが、その中で本資料が当初の予想をはるかに超える多様性・学問的価値を有することが判明し、また個人情報をも多く含む司法関係資料という高度の配慮を要するため、かかる性質に十全に配慮した上での、最終的に広く利用可能なかたちの整理が完了したとは言えない状況にあるからである。しかしながら、ともかくまずは全容を把握する必要性を優先し、差し当たりの暫定的な開梱・配架を急いだ結果、今後の作業の効率性は飛躍的に確保された。文献リストについても同じことが妥当し、まずは資料の状態も含め、リストアップに全力を尽くし、作業全体としては順調に進んでいるといえる。また二度の比較的大規模な打ち合わせを含め、研究メンバー同士での整理・分類はもとより、公開に向けてのガイドラインを見据えての意見交換や検討を行った結果大まかな見透しは徐々に共有されつつある。次年度の作業が進めば、メンバーの本資料についての知見も一層深まり、それを部分的にでも活かした成果も更に増えるものと期待される。他機関所蔵の関連資料の調査についても、必要最小限の分は実施することが出来たが、次年度は時間の制約上できなかった分も含め、更に積極的に行っていきたい。本研究計画2年目に当たる本年度は、引き続き整理・分類作業に注力したと同時に、目録作成に向けたデータ入力作業に本格的に着手した。対象となる史料には手書きを含んだ解読に技術ならびに知識を要するものも多く含まれているが、今のところ幸い有能な研究補助者を得て順調に進んでいる。また前年度に引き続き、痛みの激しいものについて記録し、学問的に重要なものと併せて差し当たり電子データ化することでの保存作業も進めることが出来た。分類作業ならびに目録作成についてもメンバーで討論を重ね、ある程度課題を整理、具体的な検討することが出来たが、この点にも関連する本年度の大きな収穫は、外部の研究者を招聘し、公開研究会を二度開催した上当該研究会参加者と共同での調査も行ったことである。これは昨年度に開梱作業がひとまず完了し、ある程度の閲覧が可能となったことが大きいが、歴史研究あるいは比較法に造詣の深い民法学者、及び最高裁判事研究に従事する憲法学者、いずれも分野における第一線の研究者に、それぞれの問題関心から本研究が対象とする史料の意義を含めての講演をお願いした。またメンバーからも本史料の学問的背景等に関する研究報告を行い、論文として公表した(小松、辻村)。どちらの研究会にも地元住民やメンバー所属機関はもとより他の研究者の参加も得て有意義な意見交換がなされた。

また共同での調査でも多くの貴重な示唆や助言が得られ、メンバー自身も資料の学問的重要性を改めて様々な角度から確認することが出来、分類や目録等今後の研究計画遂行に際してもきわめて有益であった。この他、和仁・足立・下村が、この過程で得られた知見の一部を活かした論文等を公表した。昨年度に引き続き、本年度も本研究は概ね計画通りに遂行されている。まず、研究補助者の助力も得て、昨年度までの開梱・整理作業により作業の効率性が確保され、分類・整理、ならびに目録作成の前提となるデータ入力作業にも着手し、ある程度進めることが出来た。分類や目録完成のためには、本史料が多くの司法実務に関するものも含むという性格上なお慎重な検討を要するが、それを可能とする土台作りは着々と進んでいるといえる。何より、外部の研究者を招いての二回の研究会、及びメンバー外の研究者も交えた調査は、今後本研究計画の核となる上記作業の遂行上も、きわめて有意義なものとなった。研究期間のちょうど中間点において本史料の学問的課題や意義について数々の重要な助言が得られたことは、メンバーの本資料についての知見を一層深める上でまたとないものであり、これらを活かして引き続き具体的な検討を進めている。また研究会は他の研究者に本史料を紹介する契機ともなったわけであるが、さらにメンバーの研究報告及びそれに基づいた論文の公刊により、本史料の研究上重要な背景を発信することが出来たのも大きな成果であった。本年度予定していた他機関所蔵の関連資料の調査については、時間の制約上予定通りに遂行することはできなかった。しかし、本年度調査にとって重要な知見を多く得られたため、むしろこれらを活かせば次年度以降により効率的かつ有意義な調査が出来るものと考えられる。従って、全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。本研究計画最終年度に当たる本年度はまず、これまでに引き続き研究対象史料である山田作之助文書(以下「山田文書」と略)の整理・分類作業、及び目録完成に向けて、研究補助者の助力も得ながら全力を挙げた。その結果、前者はほぼ完了し、また後者についても概要はほぼ完成、細目録についても概ねその完成をみた。これらの作業を前提に、2018年3月17日付で「山田文書」は神戸学院大学に正式に受け入れられ、併せて調印式の実施に漕ぎ着けることが出来た。同時に、外部の研究者や「山田文書」に様々なかたちで関わった地域住民を招いての研究会も開催した。研究会ではメンバー数名がこれまでの研究成果について報告を行い、多くの有意義な意見を得て活発に議論を交わすことが出来た。なおこれに先立って、本研究で得られた知見を広く提供するべく、地元・神戸にとってきわめて重要な法律家である山田を広く地域住民に紹介する企画展示も所蔵先の神戸学院大学で実施し、展示に合わせてパンフレットも作成・配布した。展示期間中は、大学関係者はもとより多くの見学者に恵まれ、研究成果を発信し、理解を得るための良い機会となり、今後この文書を活用していく上での基礎作りに視することが出来た。また「山田文書」に含まれる、とりわけ訴訟資料の公開・提供にあたってのガイドラインについても、民事判決原本データベース(国際日本文化研究センター)等を参考に、メンバーで慎重な検討を重ねた。本史料を重要な学問基盤として提供する上では、ほぼ完成した目録とともに公開が最終的な目的であり、そのための土台作りは本研究期間内で達成出来たと言えよう。今後はこの土台を活かして本格的な公開・利用を推進することとなろう。
ソーラー水素製造用の太陽熱/光分解性反応性セラミックの開発

本研究では高温太陽集熱をエネルギー源とする二段階水熱分解サイクルの反応媒体として検討されているペロブスカイト系酸化物粉体に太陽熱水分解活性と光活性を付与する水素製造用の新規反応性セラミックの開発に挑戦する。LaSrMnO3-d系をベースとしたペロブスカイト酸化物を水溶液プロセスにて合成し、集光加熱炉にて反応性を評価した。これまで報告されてきたセリア系を比べて、著しい酸素放出能を有することが実験的に明らかとなった。また、この酸化物粉体は低いながらも水分解活性を有することを見出した。本研究では,高温太陽集熱をエネルギー源とする二段階水熱分解サイクルの反応媒体として従来検討されてきた反応性セラミックに太陽熱水分解活性と光活性を付与する水素製造用の新規反応性セラミックの開発に挑戦する。26年度は下記の研究成果が得られた。研究代表者は反応性セラミックである金属酸化物をPechini法や錯体重合法を改良した手法を用いて光活性を有する金属酸化物をドープする手法により合成した。粉末X線回折により,この金属酸化物はペロブスカイト構造を持つ金属酸化物であることを明らかにした。この合成後および二段階反応前後の反応性セラミック粉体について,熱化学および光触媒化学の観点から結晶構造および反応解析を行った。この反応性セラミック粉体について,固定層式水分解反応器による反応試験を行ったところ,酸素放出と水素生成が認められ,ペロブスカイト構造を持つ金属酸化物は水分解能を有することが見いだされた。系統的に化学組成を変化させて,二段階反応を行うことにより水分解能の活性向上と化学組成との関連について調査した。熱分解活性のみによる二段階反応と比べて、熱活性と光触媒活性による二段階反応では,還元反応が低温化する傾向が見いだされた。もう一方の反応である水分解反応については,反応性セラミックの化学組成により水素生成能が異なることが見いだされた。今後の研究では,酸素放出性能と水分解性能を共に向上させる化学組成を調査する計画である。27年度は下記の研究成果が得られた。ペロブスカイト構造を有する反応性セラミック粉体を合成した。各種イオンのドープ量やドープ比率を変えた反応性セラミック粉体について,疑似太陽集光照射加熱法により二段階反応による水分解試験を行った。ドープイオンの比率を変えることで,還元反応を大きく低温化できることを見出した。また,水分解反応ついては,還元反応の進行度が高まるにつれて水素生成能が低下する傾向がある。二段階反応のエネルギー転換効率を向上させる方策として,ドープイオン種の最適化が必要となる。反応性セラミック粉体の合成、その反応性セラミックについての固定層式反応器による反応試験、さらに結晶構造解析・固体化学の観点からの反応解析を行うなど、おおむね順調に進展している。高温太陽熱反応性セラミック粉体の活性向上に向けて,化学組成やドーピングイオン種の再検討などを行う予定である。物品費と旅費で使用した残額である。合成する反応性セラミックの試薬,反応試験のためガス類・配管類などの購入に使用する予定である。
個体発生と病態形成における動静脈パターニングの分子基盤の解明

本研究では、効率的な血管再生を実現するため、形成させた血管の質の改善を目的としてapelin/APJ系の解析を行った。発生過程の皮膚におけるapelinおよびAPJの発現を免疫染色にて検討したところ、APJが胎児の発生に伴い静脈特異的に発現していくことを見いだした。対照的に、apelinの発現は動脈-神経近傍に特異的に認められ、動脈近傍から産生されたapelinが静脈のAPJに働きかけ、apelin/APJ系が静脈形成に働いていることが明らかとなった。本研究では、Apelinとその受容体APJによる血管構造の制御能を利用した新規の血管再生療法や腫瘍血管新生療法の開発の可能性を探るため、その基盤となる細胞機構や分子機序を明らかにすることを目的とする。この目的を達成するために、(1)血管走行性決定のメカニズムの解明、(2)血管の併走性の生理的意義について解析し、その結果を基に(3)血管構造の制御による治療法の開発の検討を行っている。(1)血管走行性決定のメカニズムの解明発生過程の皮膚におけるapelinおよびAPJの発現について免疫染色にて検討したところ、APJが胎児の発生に伴い静脈特異的に発現していくことを見いだした。対照的に、apelinの発現は動脈に特異的に認められ、動脈から産生されたapelinが静脈のAPJに働きかけることを証明することができた。(2)血管の併走性の生理的意義血管の併走に異常が認められるApelin遺伝子欠損マウス、またはAPJ遺伝子欠損マウスを用いて各種試験を行ったところ、損傷治癒、体温調節、血管炎症モデルにおいて、野生型マウスと比較して不利な表現形が認められた。現在は、血管併走性の異常とこれらの表現形が直接関連しているかの検討を行っている。(3)血管構造の制御による治療法の開発の検討将来的なapelin/APJ系の臨床応用を実現するため、apelinのアゴニストの作成とその活性測定系について検討を行った。Apelinアゴニストについては、他グループからの報告を参考に作成を進めている(Iturrioz X, et al.FASEB J.2009)。また、活性測定系としては、apelin受容体を恒常的に発現する細胞の作成に成功したため、引き続き解析を進めていく予定である。これまでに多数の血管新生因子および抑制因子が同定され、ある程度は自由に血管の形成を誘導することが可能となっている。しかしながら、強制的に増殖因子等によって形成させた血管は、不安定で異常な構造を示して機能性が低いことが多い。血管再生医療のみならず、組織再生医療の実用化のためにも、酸素・栄養分を供給する機能的な血管網の構築させる手段が求められている。本研究では、この問題を解決するため、形成させた血管の質の改善を目的としてapelin/APJ系の解析を行った。Apelinは生理活性ペプチドであり、その受容体であるAPJに働きかけることによって、血管の成熟化を促進することが明らかになっている。前年度の研究にて、リガンドであるapelinが動脈血管に、受容体APJが静脈血管に特異的に発現していることが証明された。そこで、動静脈におけるapelin/APJ系の役割を解明するため、マウス胎児の皮膚発生モデルを用いて、動静脈の形成とapelinとAPJの発現変化について解析した。その結果、初期血管網のリモデリングによる動脈および静脈の分化・形成の進展に伴って、apelinが動脈、APJが動脈に発現してくること示された。また、apelin欠損マウスの解析により、apelin/APJ系が動静脈の相互作用に働いており、整然とした血管構造の構築に貢献していることが明らかとなった。以上の結果により、apelin/APJを利用することによって、整合性のとれた構造を持つ動静脈の再生を誘導できる可能性が示され、今後の血管再生医療および組織再生医療への応用が期待できる。
TiーNi形状記億合金の加工性に及ぼす諸因子の効果

TiーNi形状記憶合金の加工性に及ぼす組成、熱処理条件及び試験温度の効果を引張試験により定量的に明らかにすると共に、これら試料の内部組織を透過電子顕微鏡により観察した。その結果、以下のことが明らかになった。1)冷間加工材の破断伸びは、約20%であり、700K以下の温度での焼鈍によってもほとんど変わらなかった。しかし、約800K以上の温度で焼鈍することによって破断伸びは著しく増大し、約70%にも達した。2)Ni濃度が50.5at%以上の組成範囲では、時効により微細な析出物Ti3Ni4が形成されるか、これは延性を著しく劣化させる原因になる。このため、高Ni濃度の試料では時効析出物の形成されない温度域で熱処理する必要があり、この温度も約800K以上であった。3)溶体化処理材について試験温度の効果を調べた結果、Ni濃度が50.0ー51.0at%の範囲内では、試験温度により延性は変化した。Ns点近傍で最大値約70%を示した。その結果、それよりも高温側では温度の上昇と共に伸びは減少し、Ns点より低温側では温度の低下と共に伸びが減少した。4)組成依存性に関しては、溶体化処理材を3つの温度(室温、Ms点、473K)で変形して調べた。室温変形の結果は、Ni濃度の増加と共に延性は低下し、50.0at%Ni試料で70%であったものが、51.5at%Ni試料では、約10%になった。Ns点で変形した結果は少し異なり、50.0から51.0at%Niの組成範囲では、延性は組成依存性を示さず、いずれの組成も約70%近い伸びを示した。473Kでの変形では、いずれの組成でも低い伸びを示した。5)透過電子顕微鏡観察により、加工性の悪い試料には多量の転位あるいは微細な析出物が内部組織として含まれている事が判った。以上の結果に基づいて、TiーNi合金の加工条件が確立された。各種組成比のTi-Ni合金(Ti-50.0Ni,Ti-50.5Ni,Ti-51.0Ni,Ti-51.5Ni(at%))を用いて、本合金の加工性に及ぼす焼鈍温度、時効温度、組成及び試験温度の効果を明らかにする目的で、引張試験による破断伸び及び断面収縮率を測定した。その結果、Ti-Ni合金の加工性あるいは延性は、以下のように上述の各種因子に強く依存することが判明した。1.冷間加工材の破断伸びは約20%であり、700K以下の温度での焼鈍によってもほとんど変わらなかった。しかし、約800K以上の温度で焼鈍することによって、破断伸びは著しく増大し、約70%にも達した。この延性の増大する温度は、再結晶温度以上の範囲にあった。2.Ni濃度が50.5at%以上の組成範囲では、時効により微細な析出物(Ti_2Ni_3)が形成されるが、これは延性を著しく劣化させる原因になる。3.溶体化処理材について試験温度の効果を調べた結果、Ni濃度が50.051.0at%の範囲内では試験温度により延性は変化した。

Ms点近傍で最大値約70%を示し、それよりも高温側では温度の上昇と共に伸びは減少した。Ms点より低温側では、高温側とは異なり、温度の低下と共に伸びが減少した。4.組成依存性に関しては、溶体化処理材を3つの温度(室温、Ms点、473K)で変形して調べた。室温変形の結果は、Ni濃度の増加と共に延性は低下し、50.0at%Ni試料で70%であったものが、51.5at%Ni試料では約10%になった。Ms点で変形した結果は少し異なり、50.0から51.0at%Niの組成範囲では、延性は組成依存性を示さず、いずれの組成も約70%近い伸びを示した。473Kでの変形では、いずれの組成でも低い伸びを示した。以上の結果、本合金の加工条件が確立された。Ti-Ni形状記憶合金の加工性に及ぼす組成、熱処理条件及び試験温度の効果を引張試験により定量的に明らかにし、これら試料の内部組織を透過電子顕微鏡により観察した。その結果、以下のことが明らかになった。1.冷間加工後の試料は、加工硬化のため加工性は悪くなるが、800K以上の温度で焼鈍することにより加工性が大幅に改善された。2.中間温度での熱処理で、高Ni濃度の試料の加工性が悪くなるが、この場合も、800K以上の温度での熱処理で加工性の改善が可能になった。3.Ni濃度が低い程、加工性は優れているが、Niが50.051.0at%Niの組成範囲の試料では、実用的に十分な加工性が得られた。4.試験温度と加工性の関係を調べた結果、Ms点近傍で最も加工性が優れていることが判った。5.透過電子顕微鏡観察により、加工性の悪い資料には多量の転位あるいは微細な析出物が内部組織として含まれていることが判った。6.母相とマルテンサイト相のすべり応力を比較すると、いずれのNi濃度の試料においても母相の方が高い値を示した。7.すべり応力の温度依存性は、母相では調べた温度範囲の300500Kの間ですべり応力が一定値を示したのに対して、マルテンサイト相では温度の低下と共にすべり応力は増加した。8.すべり応力は、いずれの相においても顕著なNi濃度依存性を示し、Ni濃度の上昇と共にすべり応力は増加した。
機能性精神疾患におけるFABP遺伝子群の解析

以前我々は、統合失調症を含めた精神疾患のエンドフェノタイプと言われているプレパルス抑制の責任遺伝子の探索から、不飽和脂肪酸の細胞内シャペロンと言われているFABP7遺伝子を同定した。FABP7遺伝子はファミリーを形成しており、脳ではFABP7の他にFABP5,FABP3が発現していることが知られている。そこでこれら3つの遺伝子について、統合失調症および双極性障害を対象に遺伝学的関連研究を行った。結果は、FABP7のみが両疾患に関連していた。本年度は、当初の計画に沿って以下の3点を解析して結果を得た:(1)FABP7遺伝子と双極性障害との関連研究FABP7遺伝子を再シークエンスして新規SNPを1つ見出した。各SNPの頻度を考慮し合計16個のSNPでCase=864, Control=895例を解析したところ、3個のSNPで対立遺伝子および遺伝子型の関連を検出した。このことから、FABP7は統合失調症ばかりでなく双極性障害にも関与していることが判明した。(2)FABP7遺伝子の双極性障害死後脳サンプルにおける発現解析統合失調症と同じように、前頭前野で発現が上昇しており、かつ男性サンプルで有意であった。上記の結果と合わせて考えると、FABP7遺伝子は機能性精神疾患のうち特に男性患者の発生に影響していると推察された。(3)FABP遺伝子ファミリーと機能性精神疾患(統合失調症および双極性障害)との関連研究脳で発現が認められるFABP遺伝子は、FABP7の他にFABP5と3がある。FABP5にはデータベースに登録されているSNPがなかったため再シークエンス解析したが、頻度の低いSNPLか見つからなかったため遺伝解析は不可能であった。FABP3と統合失調症に関しては、個々のSNPではなくハプロタイプで有意な関連を検出した。FABP3と双極性障害に関しては、1つのSNPで男性のみに有意が認められた。以上の今年度の結果をまとめると、脳で発現されているEABm伝子は、機能性精神疾患、それも特に男性に役割を持つことが示唆された。FABP(Fatty Acid Binding Proteinをコードしている)遺伝子はファミリーを形成しており、少なくとも19種類の遺伝子がアノテートされている。これら遺伝子の中で中枢神経系に発現しているものは、FABP7,5,3の3つである。本研究では、これら3つの遺伝子に焦点をあて、統合失調症および双極性障害との遺伝的関連について調べてきた。これら3つの遺伝子について主にコモンSNPを選び、統合失調症および双極性障害との関連について調べてきたが、平成20年度に結果を得たので、平成21年度はこの研究結果について論文化を行った(Iwayama et al. Am J Med Genet PartB, in press)。また、平成21年度は、FABP7,5,3の3つの遺伝子につき、疾患群285例について全エクソンおよびそれら近傍のイントロンをすべてシークエンスし、頻度の稀な遺伝子多型を探索した。検出された多型については、1,060例の統合失調症群と同数例の対照群を用いて確認を行った。これらの結果、疾患群に特異的な多型として、FABP5遺伝子上にGly114Argの新規多型を発見した。そして、それをss160853732としてGenBankに登録した。また、すでに報告はあったもののFABP3遺伝子上にAsp3Glyという稀なミスセンス変異を日本人サンプルでも同定した。この多型については、結晶構造データベースに基づいた解析をしたところ、機能変化をもたらす可能性が示唆された(Maekawa, Iwayama et al. J Hum Genet in press)。今回見つかった多型、特にFABP3遺伝子上のAsp3Glyミスセンス変異がどのような表現型に関連しているか、非常に興味が持たれるところであったが、頻度が稀であったため疾患に対する有意な関連は見いだせなかった。
有機スズ不活化遺伝子の海洋環境中細菌群集における分布と発現

内分泌撹乱作用のある有機スズ化合物は,環境中では化学的分解とともに,微生物分解を受けると考えられている。本研究では,海洋環境中でのtributyltin (TBT)耐性菌・分解菌の機能と生態を分子生物学的アプローチで解明し,自然浄化機能を評価することを目的としている。平成14年度は,まず我々が分離したTBT耐性海洋細菌から得られた耐性遺伝子を詳細に解析した。その結果,TBT耐性遺伝子は細胞内からタンパク質をペリプラズムへ輸送するタンパク質であるSec Aであることが明らかになった。すでに,我々は膜流動性を変化させるtransglycosylase遺伝子が細菌にTBT耐性能を付与することを報告したが,今回,あらたなTBT耐性遺伝子が解明されたことから,TBT耐性には物質排出系遺伝子が関することが強く示唆された。平成15年度は,四国九州沿岸の数地点でTBT耐性菌の優先率と汚染実態の関連を調べた。その結呆,TBT汚染の進んでいるところでTBT耐性菌が多いわけではなく,海水,底泥中にはTBT濃度が低くても生菌数中にTBT耐性菌が30%存在することが明らかになった。さらに、有機スズ存在下で飼育したヒラメの腸内細菌叢を調べたところ、有機スズ耐性のAlteromonas macreodiiが特異的に増加することが明らかになった。この菌は海水中でも同様に有機スズがあると増加することから、有機スズ汚染は海洋環境細菌中に耐性菌を増加させ、それが魚類腸内細菌叢へ影響を与えることが明らかになった。本研究では,海洋環境中でのtributyltin(TBT)耐性菌・分解菌の機能と生態を分子生物学的アプローチで解明し,自然浄化機能を評価することを目的としている。本年は,まず我々が分離したTBT耐性海洋細菌から得られた耐性遺伝子を詳細に解析した。さらに,本年は,四国九州沿岸の数地点でTBT耐性菌の優先率と汚染実態の関連を調べた。その結果,TBT汚染の進んでいるところでTBT耐性菌が多いわけではなく,海水,底泥中にはTBT濃度が低くても生菌数中にTBT耐性菌が130%存在することが明らかになった。
インフルエンザ関連肺炎の重症化～過剰免疫を介したウイルスと細菌のクロストーク～

本研究は、インフルエンザウイルス感染症や関連する細菌性肺炎に代表される重症肺炎および重症感染症において、個体側の因子=免疫因子が過剰に反応していることで、かえって組織障害を促進し、肺炎や感染症の重症化に寄与している可能性を検討しているが、その過剰免疫(サイトカイン・ストーム)が、特定のウイルスと細菌など他の微生物との組み合わせによって惹起される可能性なども考え、微生物側の因子や組み合わせを主に症例の中から検討し、さらに原因微生物診断法の精度や治療内容に関しても、感染制御的視点からアプローチしている。特に好中球を中心とする免疫の活性化:NETs (Neutrophil Extracellular Traps)などに焦点を当て、さらに臨床上の治療および感染予防・重症化対策へフィードバックすることを大きな目標としている。この点において、重症感染症における好中球関与の意義を、レジオネラやライム病など各種症例においても検討できた。インフルエンザ関連のみならず、肺炎球菌肺炎なども含めた重症感染症では、何らかの免疫賦活剤:最近ではステロイドの他、マクロライド系薬の効果も取り上げられるようになり、その一定の成果を海外講演などで報告することもできた。また、現実には、重症化が進んだインフルエンザ肺炎などでは救命が困難となるため、早期発見からの早期治療の導入、普段からの感染制御・耐性菌予防活動が重要となる。この点で、近年多くの臨床現場で原因菌同定に使用されている質量分析器(TOF-MS)での迅速解析法や、抗菌薬適正使用支援活動(AST)の成果としてのMRSAに対するバンコマイシンのより至適な投与設計法などを報告できた。本年もおおむね目標を達成することができた。前述のように、インフルエンザ関連肺炎症例を中心に、病態解析、実際の治療や症例の他、診断や耐性菌予防としての抗菌薬適正使用支援活動(AST)やInfection Control活動(ICT)においても、重症感染症のマネージメントに貢献する報告ができたと考えている。今後も引き続き、感染症重症化における好中球などの過剰免疫化との関連の検討を、インフルエンザ・肺炎などの特に重症例を中心に進めたい。臨床症例を蓄積しながら、一例一例の詳細な解析を微生物学・免疫学の両面からも進める予定である。インフルエンザでは黄色ブドウ球菌感染の合併による重症化も知られており、その耐性菌であるMRSAの診断なども見直したい。また、これまで同様に、これらの重症感染症の感染制御・予防のためのTOF-MSなども用いた新たな診断法や、ESBL産生大腸菌など、院内感染における重症化症例の報告が増加しているため、耐性菌対策としての抗菌薬適正使用支援活動(AST)の他、近年注目されている最適診断法の支援に関するDiagnostic Stewardship活動(DST)などの検討をさらに強化したい。本研究は、インフルエンザウイルス感染症や関連する細菌性肺炎に代表される重症肺炎および重症感染症において、個体側の因子=免疫因子が過剰に反応していることで、かえって組織障害を促進し、肺炎や感染症の重症化に寄与している可能性を検討しているが、その過剰免疫(サイトカイン・ストーム)が、特定のウイルスと細菌など他の微生物との組み合わせによって惹起される可能性なども考え、微生物側の因子や組み合わせを主に症例の中から検討し、さらに原因微生物診断法の精度や治療内容に関しても、感染制御的視点からアプローチする。この点において、重症感染症におけるNETs関与の意義を、各種症例において検討できた。インフルエンザ関連のみならず、こうした重症化した感染症症例では、何らかの免疫賦活剤:特にステロイドの適応が必要となり、その投与量や期間に関しては、いまだ多くの問題点が存在するが、ステロイド投与による救命例を報告することもできた。この点で、近年多くの臨床現場で原因菌同定に使用されている質量分析器(TOF-MS)の重複感染症例での問題点や、抗菌薬適正使用支援(AST)活動の成果としての緑膿菌における抗菌薬感受性の回復などを報告できた。前述のように、インフルエンザ関連肺炎症例を中心に、病態解析、実際の治療や症例の他、診断や耐性菌予防としての抗菌薬適正使用支援(AST)活動おいても、重症感染症のマネージメントに貢献する報告ができたと考えている、本研究は、インフルエンザウイルス感染症や関連する細菌性肺炎に代表される重症肺炎および重症感染症において、個体側の因子=免疫因子が過剰に反応していることで、かえって組織障害を促進し、肺炎や感染症の重症化に寄与している可能性を検討しているが、その過剰免疫(サイトカイン・ストーム)が、特定のウイルスと細菌など他の微生物との組み合わせによって惹起される可能性なども考え、微生物側の因子や組み合わせを主に症例の中から検討し、さらに原因微生物診断法の精度や治療内容に関しても、感染制御的視点からアプローチしている。

また、現実には、重症化が進んだインフルエンザ肺炎などでは救命が困難となるため、早期発見からの早期治療の導入、普段からの感染制御・耐性菌予防活動が重要となる。この点で、近年多くの臨床現場で原因菌同定に使用されている質量分析器(TOF-MS)での迅速解析法や、抗菌薬適正使用支援活動(AST)の成果としてのMRSAに対するバンコマイシンのより至適な投与設計法などを報告できた。本年もおおむね目標を達成することができた。前述のように、インフルエンザ関連肺炎症例を中心に、病態解析、実際の治療や症例の他、診断や耐性菌予防としての抗菌薬適正使用支援活動(AST)やInfection Control活動(ICT)においても、重症感染症のマネージメントに貢献する報告ができたと考えている。今後も引き続き、感染症重症化における好中球などの過剰免疫化との関連の検討を、インフルエンザ・重症肺炎、そして敗血症症例を中心に進めたい。臨床症例を蓄積しながら、一例一例の詳細な解析を微生物学・免疫学の両面からも進める予定である。最も重要な肺炎の原因菌である肺炎球菌感染症の合併による重症化も知られており、ワクチン導入の伴うserotypeconversionの影響も確認する。また、これらの重症感染症の感染制御・予防のためのTOF-MSなども用いた新たな診断法や、インフルエンザと相乗効果的に重症化を惹起することが知られているいくつかの耐性菌、特に近年は、ESBL産生大腸菌な、院内感染における重症化症例の報告が増加しているため、特定の微生物の組み合わせの検討や、耐性菌対策としての抗菌薬適正使用支援(AST)活動などをさらに強化したい。今後も引き続き、感染症重症化における好中球などの過剰免疫化との関連の検討を、インフルエンザ・肺炎などの特に重症例を中心に進めたい。インフルエンザでは黄色ブドウ球菌感染の合併による重症化も知られており、その耐性菌であるMRSAの診断なども見直したい。また、これまで同様に、これらの重症感染症の感染制御・予防のためのTOF-MSなども用いた新たな診断法や、ESBL産生大腸菌など、院内感染における重症化症例の報告が増加しているため、耐性菌対策としての抗菌薬適正使用支援活動(AST)の他、近年注目されている最適診断法の支援に関するDiagnostic Stewardship活動(DST)などの検討をさらに強化したい。今年度も、研究が比較的スムーズに施行され、論文や業績物などの刊行、学会発表は比較的活発であり、他機関との共同研究の形で進んだものも多く、支出がわずかではあるが、予想より少なく済んだことが挙げられる。
新規ダニ媒介性フレボウイルスの探索とSFTSウイルスの病原性獲得メカニズム

重症熱性血小板減少症(SFTS)ウイルスは、ダニ媒介性フレボウイルスの中でもヒトに対する病原性が高く、日本を含む東アジアで問題となっている。本研究では、SFTSウイルスも含め、広くダニ媒介性フレボウイルスを系統解析・機能比較解析することで、SFTSウイルスがヒトに対する病原性を獲得するに至った進化の過程を解き明かし、ダニ媒介性フレボウイルスの病原性獲得メカニズムを解明することを目的として解析を行った。まず、日本国内外の様々な地域でマダニを採集し、幅広くフレボウイルスを検出可能なプライマーを用いたRT-PCR法によるスクリーニングの後、順次ウイルス分離および系統解析を行った。その結果、北海道内で採集したマダニからMukawaウイルスおよびKuriyamaウイルスを発見し、分離培養に成功した。これらのウイルスはダニ媒介性フレボウイルスよりも、蚊媒介性フレボウイルスに近縁なウイルスであったため、フレボウイルスの進化の経路を解き明かす鍵となることが期待された。また、野生動物の血清を用いてMukawaウイルスに対する抗体の有無を調べたところ、エゾシカおよびアライグイマから中和抗体が検出され、哺乳動物がこのウイルスに感染していることが示された。Mukawaウイルス以外にも、各地のマダニから多種多様な新規フレボウイルス遺伝子を検出し、これらのウイルスが宿主であるマダニと共進化している可能性を見出した。さらに、これらのマダニと共進化しているフレボウイルスが非構造タンパク質NSsを持たないことから、SFTSウイルスの病原性がNSsによって規定されていることが予想されたため、SFTSウイルスと他のフレボウイルスのNSsの機能を比較した。その結果、ヒトに致死的な病気を起こすSFTSウイルスのNSsは他のウイルスのものよりも強力に宿主の自然免疫機構を抑制することを明らかにした。日本国内各地ならびにザンビア、ミャンマー、フィジー、アメリカ、モンゴルでマダニを採集し、ダニ媒介性フレボウイルス遺伝子をRT-PCR法(Matsuno et al. 2014 J Virol)にて検出した。その結果、日本のマダニおよびザンビア、フィジー、アメリカで採集したマダニから多種多様なフレボウイルス遺伝子が検出された。それぞれのウイルスについて、PCR産物の塩基配列を元に系統解析をしたところ、最低でも10種の新規フレボウイルス候補であることが分かった。Vero細胞、Huh-7細胞などの哺乳動物由来細胞と、マダニ由来のISE6細胞を用いてこれらのウイルスの分離を試みたところ、Mukawaウイルス・Kuriyamaウイルスの2種のフレボウイルスが分離された。これらのウイルスは互いに近縁で、系統樹上では他のフレボウイルスから独立した単一のクラスターを形成する。また、このウイルスはダニ媒介性フレボウイルスとは系統的に離れた位置におり、蚊やスナバエといった吸血昆虫によって媒介されるウイルスと比較的近縁であることが分かった。一方で、ウイルス間のアミノ酸配列を比較すると、Mukawaウイルス・Kuriyamaウイルスは、ダニ媒介性ウイルスに近い特徴を有していることが分かった。特に、非構造タンパク質NSsについては、リフトバレー熱ウイルスなど蚊媒介性ウイルスのNSsとは異なり、ダニ媒介性ウイルスのNSsと機能的に相似である可能性が示唆された。また、蚊媒介性ウイルスはもう一つの非構造タンパク質NSmを持つが、Mukawaウイルスは持たないことが分かった。SFTSウイルスの病原性の分子基盤を明らかにするため、免疫不全マウスにウイルスを感染させ、死亡時におけるウイルス抗原陽性細胞を病理学的に探索した。その結果、マクロファージが主にウイルスに感染していることが分かった。日本国内外におけるマダニのフレボウイルス遺伝子スクリーニングは当初計画通りに順調に進展しており、特に日本に生息する多種多様なマダニについて、ウイルスとマダニ種の対応を示唆するのに十分な個体数のスクリーニングを行なうことができた。また、ウイルス分離についても、マダニ由来の細胞を用いたことで新たに1種のウイルスを分離することに成功した。分離されなかったウイルスについても、RNA-seqにより、遺伝子全長配列を決定している。これらのことから、新規フレボウイルスの積極的探索については、おおむね順調に進展していると自己評価する。また、遺伝子系統解析による病原性決定因子の探索としては、新規に発見されたウイルスを加えてフレボウイルス間で遺伝子配列の比較を行い、非構造タンパク質(NSmおよびNSs)が病原性の基盤として必要な因子である可能性が高いことを見出した。特に、NSmはvector competencyを決定する因子として、NSsは哺乳動物細胞への馴化を左右する因子として重要であると考えられる。以上より、この項目についても、おおむね順調に進展していると自己評価できる。平成28年度と同じ調査地域に加え、新たな地域でマダニを採集し、フレボウイルスの積極的探索を行った。その結果、さらに複数種の新規フレボウイルス遺伝子をマダニから検出した。また、前年度までに発見されたMukawaウイルスおよびKuriyamaウイルスについて、宿主であると考えられるシュルツェマダニを重点的に採集し、ウイルス遺伝子を探索した。その結果、これらのウイルスが北海道の一部地域のシュルツェマダニに限局して分布している可能性を示す結果を得た。これまでに検出された新規フレボウイルスのうち、培養細胞での分離ができなかったウイルスについては、ウイルスRNAを含むマダニtotal RNAをシークエンスし、ウイルスの全長遺伝子配列を得た。これらのウイルス遺伝子配列を既存のフレボウイルスと比較したところ、一部のフレボウイルスは非構造タンパク質であるNSsのORFを欠くことが明らかとなった。

また、これらのNSs欠損フレボウイルスはM分節RNAも欠いていることを示唆する結果が得られ、NSs遺伝子およびM分節(膜タンパク質をコードしている)がダニ媒介性フレボウイルスの病原性規定因子である可能性が考えられた。そこで、NSsについて、さまざまなダニ媒介性フレボウイルス間で機能を比較したところ、ヒトに病気を起こすことが報告されているウイルスではNSsの抗自然免疫作用、特にインターフェロン産生抑制作用が強いということが明らかとなった。しかし、インターフェロン産生抑制と、SFTSウイルスNSsとインターフェロン産生シグナル因子であるTBK1との結合は、さまざまな動物種由来のTBK1でも見られたことから、NSsだけでは動物種間の病原性の違いについては説明できないことが分かった。本研究ではこれまでにダニ媒介性フレボウイルスについて、さらに幅広く探索を行い、複数の新規ウイルスを検出した。これらのウイルスの遺伝子全長配列の解明は、ダニ媒介性フレボウイルスの病原性規定因子を推定する上で重要な情報となった。したがって、本研究におけるダニ媒介性フレボウイルス探索は順調に進展しており、今後、さらに新規ウイルスが発見されることでより詳細な解析が可能となると考えられる。したがって、ウイルス探索については概ね順調に進展していると言える。病原性規定因子の系統解析による推定については、マダニ中のNSs欠損ウイルスの発見により大きく進展した。NSs遺伝子欠損ウイルスはこれまでのところ、マダニ中からのみ遺伝子が検出されているのみで、哺乳動物から検出されたことはない。また、膜タンパク質遺伝子も欠損しているこれらのウイルスは感染性のウイルス粒子を産生することができないとも考えられるため、哺乳動物に感染する機会がないウイルスのみがNSsを欠損しているとも言える。以上のことから、病原性規定因子候補である非構造タンパク質NSsについて、さらに詳細な比較解析を行った。その結果、インターフェロン産生抑制能にウイルス間で違いがあることが明らかとなった。NSsのインターフェロン産生抑制能とウイルスの各種動物における病原性を比較するために、様々な動物のTBK1をクローニングし、SFTSウイルスのNSsとの結合やシグナル抑制を調べたところ、いずれの動物のインターフェロン産生系もNSsのターゲットとなっていることが明らかとなった。以上の結果から、病原性規定因子探索についても、順調に進展していると言える。重症熱性血小板減少症(SFTS)ウイルスは、ダニ媒介性フレボウイルスの中でもヒトに対する病原性が高く、日本を含む東アジアで問題となっている。本研究では、SFTSウイルスも含め、広くダニ媒介性フレボウイルスを系統解析・機能比較解析することで、SFTSウイルスがヒトに対する病原性を獲得するに至った進化の過程を解き明かし、ダニ媒介性フレボウイルスの病原性獲得メカニズムを解明することを目的として解析を行った。
偏光シミュレーションに基づく大気エアロゾルモデルの導出

本研究ではADEOS衛星に搭載されている複数センサーデータを相互利用する事により,効率的でより正確な大気エアロゾルの光学特性導出アルゴリズムを提案した.具体的には,近赤外波長でのADEOS/OCTS,POLDERデータを用いたエアロゾル・リトリ-バルに成果を挙げている.特に,エアロゾル・リトリ-バルの精度を上げるため,散乱粒子の偏光特性を観測・実験・理論面から解析し,ADEOS(及びそれ以降の)衛星への応用のための効率的な実働システムを開発した.更に,検証実験として,船舶および地上から大気エアロゾルの偏光測光を実施している.得られた大気エアロゾルモデルを含む地球大気,海洋(陸)などに関するデータセット,多重散乱計算結果のデータベース,更に,開発アルゴリズム検証のための実験およびテストデータも必要となる.これらのデータは併せて,地球大気基礎データベースとして有用なものになる.データ及び計算機システムは,近畿大学地球環境工学研究室にて稼働中である.本研究ではADEOS衛星に搭載されている複数センサーデータを相互利用する事により,効率的でより正確な大気エアロゾルの光学特性導出アルゴリズムを提案した.具体的には,近赤外波長でのADEOS/OCTS,POLDERデータを用いたエアロゾル・リトリ-バルに成果を挙げている.特に,エアロゾル・リトリ-バルの精度を上げるため,散乱粒子の偏光特性を観測・実験・理論面から解析し,ADEOS(及びそれ以降の)衛星への応用のための効率的な実働システムを開発した.更に,検証実験として,船舶および地上から大気エアロゾルの偏光測光を実施している.得られた大気エアロゾルモデルを含む地球大気,海洋(陸)などに関するデータセット,多重散乱計算結果のデータベース,更に,開発アルゴリズム検証のための実験およびテストデータも必要となる.これらのデータは併せて,地球大気基礎データベースとして有用なものになる.データ及び計算機システムは,近畿大学地球環境工学研究室にて稼働中である.本研究は,主として衛生計測データに基づき,大気環境指標である大気エアロゾルの光学特性(化学組成、密度、大きさ等)を導出するためのアルゴリズムの開発を目指すものである。従来用いられてきた散乱光強度だけではなく、新たに偏光度をも併用することにより,エアロゾル推定精度の向上が期待される。作業は大きく次の2つに分かれる.現在までの研究経過及び成果を,下記にまとめる.(1)アルゴリズムの開発散乱光シミュレーション値と実測データの偏光度の比較照会から最適なエアロゾルモデルを導出する基本アルゴリズムを作成した[Optical Review Vol.2,pp.298-303,1995;Adv.Space Res.,Vol.17,pp.63-66,1996].結果は,あらかじめ用意したエアロゾルサンプルや気候値の質と量に依存するが,その制限内においても,エアロゾル特性の時間変化や空間変化を検出できた.(2)検証実験研究室において新たに製作した簡易型多波長偏光放射計(ABE2713)を用いて、エアロゾルの偏光測定を実施した;近畿大学(東大阪市)にて平成7年5月,6月,8月,気象研究所(つくば市)にて8月,平成8年1月つくば市での観測は気象研究所(気象衛生・観測システム部)との共同観測で,気象研所有の簡易型多波長偏光放射計(FPR1000)及び全天型偏光放射計との比較検証を行った.波長変化等の定性的な傾向は一致したが,絶対値の若干の差異がみられる場合もあった[J.C.M.A.(in press)参照].当初の予定通り基本アルゴリズムを作成した.ただし,得られたアルゴリズムの応用性を高めるためにはエアロゾルデータベースの充実が不可欠である.これと併行して、エアロゾルデータに依存しない逆転法の開発も考案中である.自前の地上データだけでは不十分なので,他の研究所や機関で測定されているライダーデータ,航空機・気球データの収集・解析を行いエアロゾルデータの質・量の拡充を当面の課題と考えている.本研究は大気環境指標である大気エアロゾルの光学特性(化学組成,密度,大きさ等)を導出するためのアルゴリズムの開発を目指すものである.従来用いられてきた散乱光強度だけではなく,新たに偏光度をも併用することにより,エアロゾル推定精度の向上を図る点が新しい.本年度の研究経過及び成果を以下にまとめる.1)アルゴリズムの開発:散乱光シミュレーション値と実測データの偏光度の比較照合から最適なエアロゾルモデルを導出する基本アルゴリズムを作成した.2)検証実験:研究室において新たに製作した簡易型多波長偏光放射計(PSR1000)を用いて,下記のスケジュールでエアロゾルの偏光測定を実施した;平成8年5月平成9年2月近畿大学(東大阪市)平成8年5月,平成9年1月気象研究所(つくば市)にて気象研,金沢工大と共同観測平成8年7月,平成9年3月神戸商船大学深江丸にて四国・九州沖にて洋上観測3)論文佐野到,向井苑生,保本正芳,前田雅紀"大気エアロゾルの多波長偏光観測"近畿大学理工学部研究報告,32,pp.219-223,1996.本研究ではADEOS衛星に搭載されている複数センサーデータを相互利用する事により,効率的でより正確な大気エアロゾルの光学特性導出アルゴリズムを提案した.具体的には,近赤外波長でのADEOS/OCTS,POLDERデータを用いたエアロゾル・リトリ-バルに成果を挙げている.

特に,エアロゾル・リトリ-バルの精度を上げるため,散乱粒子の偏光特性を観測・実験・理論面から解析し,ADEOS(及びそれ以降の)衛星への応用のための効率的な実働システムを開発した.更に,検証実験として,船舶および地上から大気エアロゾルの偏光測光を実施している.得られた大気エアロゾルモデルを含む地球大気,海洋(陸)などに関するデータセット,多重散乱計算結果のデータベース,更に,開発アルゴリズム検証のための実験及びテストデータも必要となる.これらのデータは併せて,地球大気基礎データベースとして有用なものになる.データ及び計算機システムは,近畿大学地球環境工学研究室にて稼働中である.