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アワノメイガの分子生態学-2つのミトコンドリア系統は何を意味するのか?-

北海道(亀田郡),九州(熊本県西合志町)より得られたアワノメイガ個体について,アミラーゼ遺伝子イントロン領域の多型を調査した.近縁種ヨーロッパアワノメイガにおいてアミラーゼ遺伝子のゲノム塩基配列が判明しており,それを他の昆虫のアミラーゼ遺伝子と整列させて,Exon1とExon2の間(イントロン2)およびExon7とExon8の間(イントロン8)をそれぞれ増幅するため,イントロン1,2の各々について2組のプライマーを設計した.[イントロン2]片方のプライマー組については,700bp前後および600bp前後のDNA断片が増幅され,個体によりどちらか1方または両方のDNA断片が得られるかPCR増幅が成功しない場合もあった.得られたDNA断片の大小は,ミトコンドリアDNAの系統(AまたはB)とは特に関連していないようであった.イントロン2にはサイズを胃にするalleleが存在する可能性が考えられた.もう一組のプライマーについては,個体により最低1本から最大4本のDNA断片が増幅され,そのサイズも600bp前後から1500bp強に至る変異があった.このDNA断片の個体変異はミトコンドリアDNAの系統とは特に関連していないようであった.[イントロン8]どちらのプライマー組を用いても,PCR産物を得ることはできなかった.これらの結果は,「ミトコンドリアDNAと同様に核DNAにも2つの系統が存在する」という仮説を支持していない.またイントロン2に関しては,プライマー組によって増幅されるDNA断片がかなり異なったことから,本種のアミラーゼ遺伝子には重複が生じている可能性が考えられ,興味深い.日本,中国,フィリピン産の計167個体のアワノメイガより得られたCOII遺伝子塩基配列(682塩基対)の変異を詳細に解析した.その結果より系統AのミトコンドリアDNAは近年(進化上の時間スケールで)に分布地域・個体数を拡大したことが強く示唆されることを確認し,他方,系統BのミトコンドリアDNAにはそのような分布地域・個体数拡大の強い証拠がないことを確認した.アワノメイガ類の異なる種(アワノメイガ,アズキノメイガ,フキノメイガ,ゴボウノメイガ)より抽出したゲノムDNAをテンプレートとし,wingless遺伝子のコード領域の一部分(約400塩基対)を,PCR増幅し,ダイレクトシークエンス法により塩基配列を決定した.しかし,それらに塩基配列の差異が認められなかった.この結果より,アワノメイガにおいてwingless遺伝子のヨード領域は本研究の解析に充分な塩基配列多型をもたらさないものと示唆された.アワノメイガ類の異なる種(アワノメイガ,アズキノメイガ,オナモミノメイガ,ヨーロッパアワノメイガ,フキノメイガ,ゴボウノメイガ)より抽出したゲノムDNAをテンプレートとし,リボソームRNA遺伝子のInternal Transcribed Spacer(ITS)領域をPCR増幅し,ダイレクトシークエンス法にかけた.しかし,計20個体以上を検したものの,大半の個体に関して明瞭な塩基配列シグナルを得ることが出来なかった.ITS1,ITS2のいずれについても同様であった.結果より,アワノメイガ類昆虫の大半の個体において,ITS領域の個体内変異が存在するものと示唆された.ITS領域を本研究のマーカーとして利用するためには,ITS配列をクローニングして個体内配列に関する理解を深める必要がある.北海道(亀田郡),松戸,西合志,盛岡,杷木より得られたアワノメイガ個体について,リボソームRNA遺伝子のInternal Transcribed Spacer(ITS)領域をPCR増幅し,プラスミドベクターにクローン化した.北海道(亀田郡),松戸,西合志からは系統AのミトコンドリアDNAを持つ個体と系統BのミトコンドリアDNAを持つ個体の双方を用意し,盛岡,杷木からは系統AのミトコンドリアDNAを持つ個体を用意した.個体あたり2クローンを得た.得られた塩基配列には長さの変異(274-282bp)が認められた.塩基配列の多型には塩基置換と挿入/欠失の二通りが認められ,そのいずれについても個体内・個体間の双方での多型が認められた.塩基置換多型に関しては,10個の塩基配列タイプが認められた.挿入/欠失多型は4箇所に認められ,うち1箇所では興味深いことにマイクロサテライト様の反復配列(ATTの反復)となっていた.塩基置換多型について,TCS法を用いて配列間の系統関係を推定したところ,系統AのミトコンドリアDNAを持つ個体グループと系統BのミトコンドリアDNAを持つ個体グループは単系統群とならなかった.また,マイクロサテライト様の多型については,系統AのミトコンドリアDNAを持つ個体グループと系統BのミトコンドリアDNAを持つ個体グループはATTの繰り返し回数において明瞭に異なってはいなかった.これらの結果は,ミトコンドリアDNAだけでなく核DNAにも2つの系統が存在するという仮説を支持しない.北海道(亀田郡),九州(熊本県西合志町)より得られたアワノメイガ個体について,アミラーゼ遺伝子イントロン領域の多型を調査した.近縁種ヨーロッパアワノメイガにおいてアミラーゼ遺伝子のゲノム塩基配列が判明しており,それを他の昆虫のアミラーゼ遺伝子と整列させて,Exon1とExon2の間(イントロン2)およびExon7とExon8の間(イントロン8)をそれぞれ増幅するため,イントロン1,2の各々について2組のプライマーを設計した.[イントロン2]片方のプライマー組については,700bp前後および600bp前後のDNA断片が増幅され,個体によりどちらか1方または両方のDNA断片が得られるかPCR増幅が成功しない場合もあった.

得られたDNA断片の大小は,ミトコンドリアDNAの系統(AまたはB)とは特に関連していないようであった.イントロン2にはサイズを胃にするalleleが存在する可能性が考えられた.もう一組のプライマーについては,個体により最低1本から最大4本のDNA断片が増幅され,そのサイズも600bp前後から1500bp強に至る変異があった.このDNA断片の個体変異はミトコンドリアDNAの系統とは特に関連していないようであった.[イントロン8]どちらのプライマー組を用いても,PCR産物を得ることはできなかった.これらの結果は,「ミトコンドリアDNAと同様に核DNAにも2つの系統が存在する」という仮説を支持していない.またイントロン2に関しては,プライマー組によって増幅されるDNA断片がかなり異なったことから,本種のアミラーゼ遺伝子には重複が生じている可能性が考えられ,興味深い.
超音波干渉に基づく仮想音源生成システムの開発と能動騒音制御への適用

本研究では,超音波の非線形干渉による可聴音生成原理に基づき,2つの独立な放射器から周波数の異なる超音波をそれぞれ放射し,互いの音軸を交差させることによって空間内の任意点に局在性可聴音波を生成するシステムの構築について検討した.超音波放射器の基本特性,及び2つの放射超音波の干渉によって空間内に形成される仮想音源領域の大きさと再生可聴音レベルについて,理論的予測および実験的計測を行った.本研究では,超音波の非線形干渉による可聴音生成原理に基づき,2つの独立な放射器から周波数の異なる超音波をそれぞれ放射し,互いの音軸を交差させることによって空間内の任意点に局在性可聴音波を生成するシステムの構築について検討した.超音波放射器の基本特性,及び2つの放射超音波の干渉によって空間内に形成される仮想音源領域の大きさと再生可聴音レベルについて,理論的予測および実験的計測を行った.本研究では,超音波の非線形干渉による可聴音生成原理に基づき, 2つの独立な放射器から周波数の異なる超音波をそれぞれ放射することによって空間内の任意点に局在性制御音を生成するシステムを構築して,周辺空間を乱すことなく局所的に静音化する能動騒音制御システムの実現を目的とする.本年度は, 2つの放射超音波の干渉によって,空間内任意点に可聴音を生成可能なシステムの構築について検討を行い,超音波放射器の放射音圧レベル,周波数差および放射器の位置関係をパラメータとして,空間に形成される仮想音源領域の大きさと再生可聴音レベルに関する理論予測および実験計測を実施した.まず,点での音波干渉には,それぞれの放射超音波は直線状である必要があるため,放射器の製作に先立ち,放射器を構成する複数の超音波素子の配置・数と指向性との関係について数値モデルによる検討を行った.その結果,放射面内の素子間隔を小さく密に配置することで,直線性の高い音場が形成可能であることがわかった.また,素子数が多いほど音圧レベルは大きくなるが,指向特性には大きく影響しないことが明らかとなった.続いてこれらの結果を踏まえ,超音波放射器を製作して同様の検討を実験的に行ったところ,数値的予測とほぼ同様の指向特性が得られた.さらに,製作した2つの超音波放射器を用いて,仮想音源生成システムを構成した.音軸が直交するように放射器を配置し,差周波数を可聴域に設定した2つの異なる超音波をそれぞれの放射器から生成し,干渉音場計測を行った.可聴音再生領域の大きさを検討した結果,可聴音は一方の音軸方向に偏って形成され,必ずしも局所的でないことが明らかとなった.その原因として,超音波素子の周波数特性を考慮したゲイン特性を与えていないこと,及び超音波放射面から干渉域までの距離が不十分であることが考えられ,引き続きこれらの問題点について検討を行う予定である.本研究では,超音波の非線形干渉による可聴音生成原理に基づき,2つの独立な放射器から周波数の異なる超音波をそれぞれ放射し,互いの音軸を交差させることによって空間内の任意点に局在性可聴音波を生成するシステムの構築について検討した.さらに,本システムを利用して,周辺空間を乱すことなく局所的に静音化する能動騒音制御システムの実現可能性について検討することを目的とした.本年度は,平成20年度に製作及び性能評価を実施した超音波放射器2つを用いて,各々周波数の異なる超音波を直線状に放射し,それらの干渉によって,空間内任意点に可聴音を生成可能なシステムの構築について検討を行い,超音波放射器の放射音圧レベル,周波数差および放射器の位置関係をパラメータとして,空間に形成される仮想音源領域の大きさと再生可聴音レベルに関する理論予測および実験計測を実施した.音軸が30度,45度及び90度の角度で交差するよう放射器を配置し,差周波数を5002kHzの可聴域に設定した2つの異なる超音波をそれぞれの放射器から生成して干渉音場計測を行った.可聴音再生領域の大きさを検討した結果,理論的予測とほぼ同様,音軸の交差角度が小さいほど干渉点後方に縦へ広がりをもった干渉域が形成され,反対に角度が大きくなるほど局所性が高まることが確認された.また,差周波数が大きいほど干渉域は小さい傾向が見出された.ただし可聴音の再生音圧レベルは1次超音波に比べ著しく小さく,能動騒音制御へ適用するためには人体への影響も考慮しながらより効率的な生成方法を考える必要があり,今後引き続き検討する予定である.
量子情報処理による物体認識技術の開発

本研究では画像やムービーなどの非直交性の非構造化データに対して高速に認識を行う、量子物体認識アルゴリズムについて大規模画像群での有効性を検証した。量子物体認識では、量子エンタングルメントと量子重ね合わせ状態を利用して大規模データの高速処理が可能になる。大規模画像群での認識を実行するため、特徴画像の自動抽出化としてSURF(Speeded Up Robust Features)とk-means法を採用した。大規模画像群として1001枚の画像を用意した。各画像に対して4つの特徴画像を抽出した。その結果、認識すべき対象の観測確率が0.92となり、高い認識能力を有することを確認した。本研究では、非直交性の非構造化データに対して、量子エンタングルメントと量子重ね合わせ状態を利用して高速に認識を行う量子物体認識アルゴリズムについて、大規模な画像群での認識能力を評価することを目的とする。量子物体認識アルゴリズムでは、画像データから自動的に特徴を抽出するために、SURF(Speeded Up Robust Features)とk-means法を導入した。大規模画像群として、アルファベット、ギリシャ文字、ひらがな、カタカナなど合計1001枚の画像を用意した。1001枚の画像の内訳は、91種類の文字画像の大きさを0.67倍から0.97倍まで11通りに変化させたものである。SURFとk-meansによる自動特徴抽出アルゴリズムにより1001枚の画像に対して、4つずつの特徴画像を抽出した。その結果、認識すべき対象の観測確率の平均値は0.92となり、高い認識能力を有することを確認した。このとき、位相限定フィルタとして認識能力を向上させている。また、特徴数を増やすことと特徴領域を大きくすることで検出確率を向上させることができることも分かった。大規模データベースにおける量子物体認識アルゴリズムの性能評価を行うために、GPGPUを用いて認識処理の高速化を図った。GPGPUとしてNVIDIA Tesla C2075を用いた。量子物体認識アルゴリズムで計算の主となる相関演算に最大4個のGPGPUを適用させた。20000回の相関演算を実行したときの相関演算に要する時間は1.1秒であるが、GPGPUからCPUへのデータ転送が約2.1秒かかることが分かった。また、4個のGPGPUを用いることで1個のGPGPUを用いた場合よりも最大1.4倍の高速化を達成した。将来的に10000画像以上の大規模データ画像に対して性能評価が可能なツールの構築に成功した。本研究では非直交性の非構造化データに対して、量子エンタングルメント状態と呼ばれる量子的相関を利用して高速に画像検索を行うアルゴリズムについて大規模な画像群での有効性を調べることを目的とする。量子情報処理を用いた物体認識アルゴリズムの実装を計算機用グラフィックプロセッサ(GPGPU)を搭載した高速並列計算機上に行い、その認識能力を検証する。構築した物体認識アルゴリズムの特徴は、原信号である画像信号とその特徴量をエンタングルメント状態として作成し、多物体に対する量子重ね合わせ状態を生成する。このとき、特徴量を原信号から自動的に抽出する方法として、SIFT(Scale Invariant Feature Transform)などを導入する。今年度はSIFTの高速版であるSURF(Speeded Up Robust Features)を自動的な特徴抽出として新しく取り入れた。ギリシャ文字のαからωまでの24個の文字画像をSURFで自動的に特徴抽出し、その特徴ベクトルをk-means法で4つの特徴量に集約した特徴量ベクトルの相関演算による確率振幅操作を行った。その結果、24文字の平均認識確率が0.96となることを明らかにした。これは特徴量抽出として4領域固定型の時の平均認識確率が0.92であることからSURFによる自動抽出の有効性を確認した。本研究では、デジタルカメラやデジタルビデオカメラなどによって撮影された非構造化データに対する大規模かつ高速な画像検索アルゴリズムとして量子情報処理に基づく物体認識アルゴリズムの性能評価を行うものである。今年度の目標としては、特徴抽出アルゴリズムの実装とGPGPUを用いた量子情報処理による物体認識アルゴリズムの認識能力評価である。今年度の成果としては、検索画像から自動的に特徴を抽出するSURFを導入し、かつ特徴量を有効にクラスタリングするk-means法を導入し、文字画像認識に対して有効であることを実証し、目標を達成した。このときの画像規模は512×512画素であり、画像枚数は24枚である。今年度のもう一つの目標である300枚の画像認識には至っていないが、6GBのメモリを有するGPGPUに実装することを実現し、画像数を増やす方向性を確認した。平成25年度の研究計画としては、100人から1,000人規模の顔などの画像認識に、構築した量子情報処理に基づく画像認識アルゴリズムを適用し、その認識能力を評価する。

512×512画素の画像データの大きさは0.25MBであるため、6GBのメモリを有するGPGPUでは、8,000画像で2GBとなり、1,000画像から10,000画像に対する認識能力を評価することが可能である。また、3から4個の複数のGPGPUに分散させて処理することで、大規模化においてエミュレーション可能な実装システムとする。認識能力を向上させるために、画像データを位相情報へのコーディングなどを検証する。また、近年非構造化データとして3次元データも増えてきているため、3次元データに対する認識能力を評価することを検討する。同時に顔画像認識においても様々な角度からの投影像を用いてより高精度な認識が行えるように、量子画像認識アルゴリズムの改良を検討する。平成25年度における研究費の使用計画としては、年度初め及び秋頃に研究成果の発表を行う。また、6月を目処に計算機端末を購入して、量子情報処理に基づく物体認識アルゴリズムの多物体での認識能力評価を加速させる。
アレル特異的遺伝子発現の定量的比較による腫瘍の新規診断法の確立に関する研究

がんの遺伝子診断を発展させるためには、診断の標的となるがん関連遺伝子を新規に同定すること、並びに有用な診断法を確立することが重要である。これまでに、非小細胞肺がん抑制蛋白質TSLC1と、その分子経路を明らかにしてきた。1.TSLC1は免疫グロブリン・スーパーファミリー接着分子をコードし、アクチン結合性蛋白質DAL-1/4.1B、並びに広義の細胞極性に関わる蛋白質MPP3と結合する。そこで第一にTSLC1,DAL-1のがんの診断・治療の標的分子としての意義を検討した。そしてDAL-1のメチル化による不活化が原発性非小細胞肺がん103例中59例(57%)で認められること、特に腺がんでは臨床病期の進行に伴って有意にメチル化の頻度が上昇し、また腫瘍のメチル化が患者の全生存率、無再発生存率と有意な逆相関を示すことを見出し、DAL-1のメチル化が肺腺がんの予後因子となり得ることを明らかにした。2.一方、共同研究により、リンパ球では全く発現しないTSLC1が、原発性ATL芽球の全例で異所性発現を示すことを見出し、ATLに特異的な診断、治療の分子標的となり得ることを示した3.アレル特異的遺伝子発現の高度定量的検出法であるRNADifference Plot (RDP)法を確立し、遺伝性腫瘍の同一家系内の保因者間で、変異アレルの相対発現量が著しい不均衡を示し、個人の表現型を修飾する可能性があることを示した。以上の解析により、TSLC1が上皮、神経由来の腫瘍の大部分で、特にその進展に伴い不活化し、がん抑制遺伝子として機能することが、さらに確認された。一方、TSLC1を介する細胞接着が、ATL細胞では組織浸潤や腫瘤形成といったATLに特徴的な病態の形成に関与する可能性が示唆される。ATLではTSLC1が治療標的分子としても働く可能性も示唆される。我々は昨年度、がんの診断・治療の標的分子として肺非小細胞がんの新規抑制遺伝子TSLC1を同定した。そこでTSLC1のヒト腫瘍における異常と、腫瘍抑制能、転移抑制能の有無、さらにはその分子経路の解析による新たながん関連遺伝子の探索を行った。その結果TSLC1のメチル化による不活化が肝細胞がん、膵がん、前立腺がんでも認められること、またヌードマウスにおける前立腺がん細胞の腫瘍形成や、肺がん細胞の脾臓から肝臓への転移を抑制することを新たに見出した。またTSLC1が細胞内で結合する分子として4.1群蛋白質に属するDAL-1/4.1Bを同定した。DAL-1は肺腺がんで発現が低下することから、がん抑制遺伝子の候補としてすでに単離されていた分子である。TSLC1とDAL-1の発現欠如が培養肺非小細胞がん細胞で高頻度に認められることから、両分子が肺非小細胞がんの質的診断の新しい指標となる可能性が示された。一方、アレル特異的な遺伝子発現量を高度定量的に検出するRNA Difference Plot(RDP)法を用いて、常染色体上のがん関連遺伝子の2つのアレルからの発現量が、がん細胞では著しい不均衡を示し悪性形質の指標となること、正常リンパ球においても、遺伝子多型に基づくと思われる発現量の差異を示す場合が一部に存在し、表現型の多様性と関連する可能性があることを示した。我々が同定した肺非小細胞がんの新規がん抑制遺伝子TSLC1の、がんの診断・治療の標的分子としての意義を検討した。まずTSLC1のメチル化による不活化が肺非小細胞がん48例中21例(44%)で認められること、腫瘍径3cmを越える腫瘍でメチル化が有意に増加することを見出し、その不活化が肺非小細胞がんの進展に関与することを明らかにした。一方、TSLC1が細胞内で結合する分子として、ショウジョウバエのがん抑制蛋白質Discs largeのヒト相同体の一つで、細胞の極性形成に関与すると考えられるMPP3を同定した。MPP3の発現欠如が肺非小細胞がんの一部で見られることから新たながん抑制遺伝子候補と考えられ、前年度同定したTSLC1結合蛋白質DAL-1と共に、肺非小細胞がんの新たな分子標的となる可能性が示された。また、TSLC1の構造類似遺伝子TSLL1,TSLL2のマウス相同遺伝子を単離し、それぞれ神経膠腫、前立腺がんの抑制遺伝子である可解性を示した。一方、アレル特異的な遺伝子発現量を高度定量的に検出するRNA Difference Plot (RDP)法を用いて、常染色体上の様々な遣伝子の2つのアレルからの発現量が、がん細胞では不均衡となり悪性形質の指標となること、また、遺伝性腫瘍の同一家系内の保因者間で、原因遺伝子の2つのアレルからの発現量が著しい不均衡を示す例を見出し、変異アレルの相対的発現量が正常アレルのハプロタイプに依存し、また保因者間の表現型の多様性を決定する一因となる可能性を示した。そこで第一にTSLC

1,DAL-1のがんの診断・治療の標的分子としての意義を検討した。そしてDAL-1のメチル化による不活化が原発性非小細胞肺がん103例中59例(57%)で認められること、特に腺がんでは臨床病期の進行に伴って有意にメチル化の頻度が上昇し、また腫瘍のメチル化が患者の全生存率、無再発生存率と有意な逆相関を示すことを見出し、DAL-1のメチル化が肺腺がんの予後因子となり得ることを明らかにした。2.一方、共同研究により、リンパ球では全く発現しないTSLC1が、原発性ATL芽球の全例で異所性発現を示すことを見出し、ATLに特異的な診断、治療の分子標的となり得ることを示した3.アレル特異的遺伝子発現の高度定量的検出法であるRNADifference Plot (RDP)法を確立し、遺伝性腫瘍の同一家系内の保因者間で、変異アレルの相対発現量が著しい不均衡を示し、個人の表現型を修飾する可能性があることを示した。以上の解析により、TSLC1が上皮、神経由来の腫瘍の大部分で、特にその進展に伴い不活化し、がん抑制遺伝子として機能することが、さらに確認された。一方、TSLC1を介する細胞接着が、ATL細胞では組織浸潤や腫瘤形成といったATLに特徴的な病態の形成に関与する可能性が示唆される。ATLではTSLC1が治療標的分子としても働く可能性も示唆される。
加齢による海綿体神経の機能回復低下機序の解明

パートナーである雌の存在と雌を交代させることにより勃起能回復を促進することが示され、クーリッジ効果を利用した実験モデルを確立した。また、抗酸化作用、抗炎症作用を有するとされるエビプロスタットを術前から内服することで海綿体神経損傷後の勃起能障害は有意に改善した。ヒト前立腺周囲に広くnNOS陽性神経細胞による神経節が形成されていることが明らかになり、これらの分布は加齢で減少することが明らかになった。本研究の目的は根治的前立腺摘除術後のラットモデルにおいて加齢がいかに海綿体神経(副交感神経)損傷後の機能回復の低下につながるかのメカニズムを明らかにするとともに、将来的に高齢男性における海綿体神経損傷の早期機能回復を促進ことである。神経損傷後の勃起能回復は年齢によって異なることが、臨床上明らかになっている。これまで我々は若年モデルと加齢モデルの雄ラットを用い、海綿体神経損傷後の勃起能を骨盤神経電気刺激による海綿体内圧測定にて評価することができた。また、若年ラットにおいてパートナーを頻回に交代させるクーリッジ効果を狙った共棲モデルで勃起能回復が促進する結果が得られた。我々はこれまでに海綿体神経を剥離するだけの海綿体神経損傷ラットモデルを用いてIL-6を中心とした炎症反応が勃起能回復遅延に関与している可能性を報告してきた。数種の植物エキス複合製剤であるエビプロスタットには抗炎症作用があることが知られている。本薬剤による副作用は軽微で高齢者にとっては有用なリハビリ補助薬となる可能性がある。今年度、同薬剤の海綿体神経機能回復に与える影響について検討を行った。術後4週目でラット海綿体神経の電気刺激による勃起誘発により海綿体内圧/血圧(ICP/BP)測定を行ったところ、対照群では0.573±0.059であった。海綿体神経損傷群は0.235±0.031であったのに対し、エビプロスタット群では0.367±0.043と有意な勃起能回復を認めた。(p=0.035, t-test)エビプロスタットを術前から内服することで海綿体神経損傷後の勃起能障害は有意に改善した。エビプロスタットによる勃起能回復のメカニズムとしては抗酸化作用が第一に考えられる。今後、メカニズムについて明らかにするとともに、加齢モデルを用いてこれらの薬剤の加齢ラットにおける効果を検討する予定である。また、これまでに加齢に伴い骨盤神経節における海綿体神経特異的な神経栄養因子であるNeurturinの受容体発現が低下することを示してきた。そして、若年ラットにおいてパートナーを頻回に交代させるクーリッジ効果を狙った共棲モデルで勃起能回復が促進する結果が得られた。前年度、同薬剤の海綿体神経機能回復に与える影響について検討を行った。術後4週目でラット海綿体神経の電気刺激による勃起誘発により海綿体内圧/血圧(ICP/BP)測定を行ったところ、海綿体神経損傷前よりエビプロスタットを投与した群で有意な勃起能回復を認めた。エビプロスタットを術前から内服することで海綿体神経損傷後の勃起能障害は有意に改善し、本薬剤による副作用は軽微で高齢者にとっては有用なリハビリ補助薬となる可能性がある。Neurturinの受容体発現を検討したところ、エビプロスタット群では骨盤神経節におけるNeurturin受容体GFRa-2の発現が亢進していることが明らかとなった。今後、海綿体神経の神経栄養因子であるNurturin受容体の加齢による低下を予防するメカニズムについて検討を要するものと考えられた。本研究の目的は根治的前立腺摘除術後のラットモデルにおいて加齢がいかに海綿体神経(副交感神経)損傷後の機能回復の低下につながるかのメカニズムを明らかにすることである。今回、我々は若年モデルとして8週齢(ヒトにおける20歳前後)、加齢モデルとして1歳半(ヒトにおける60-70歳)の雄ラットを用い、海綿体神経損傷後の勃起能を骨盤神経電気刺激による海綿体内圧測定にて評価することができた。また、臨床上、高齢カップルでは性交頻度が低下することが指摘されており、これがリハビリテーション効果を妨げ、勃起能回復を低下させる原因の一つと考えられている。今回、若年ラットにおいてパートナーを頻回に交代させるクーリッジ効果を狙った共棲モデルで勃起能回復が促進する結果が得られた。

海綿体神経損傷4週後のICP/BP(血圧)は損傷群で0.153±0.049 (Mean±SD)と正常群0.513±0.156と比較して有意に低かった(p=0.001)。またパートナーとの共棲群では0.196±0.075であり、損傷群と有意な差を認めなかった(p=0.315)以上よりパートナーとの共棲だけでは海綿体神経損傷後の勃起能回復への良好な結果が得られなかった。通常、げっ歯類を含む哺乳類では雌との共棲で4-5回の性交を持つがその後、同じパートナーとは性交を持たず、別の雌を投与すると性交が再開されるという現象が認められる。これをクーリッジ効果と呼ぶが、我々はクーリッジ効果を確認する目的で雌をケージごとに一週間おきにローテーションする方法を試みた(n=5)。その結果、ICP/BPは0.247±0.030と損傷群と比較して有意に上昇した(p=0.007)。このことから、性交を試みる機会が多いほど、勃起能回復が促進される可能性が示唆された。nNOSノックアウトマウスによる加齢の神経再生への影響とメタボリック症候群を含め、さまざまな疾患、病態と海綿体神経機能回復とを検討する研究計画の補正と追加が平成24年度の計画であった。当初の予定であったノックアウトマウスの利用については達成できなかったが、その後、加齢ラットにおける海綿体神経の機能回復を促す方策としてPDE5阻害薬や植物エキス製剤の投与による陰茎リハビリテーションの可能性について検討を行う事ができた。その結果、PDE5阻害薬と植物エキス製剤によって勃起能回復を促すことができた。神経損傷モデルの作成と経時的機能評価と骨盤神経節の神経栄養因子受容体およびnNOSの発現変化と陰茎海綿体の組織変化の検討を行うことが平成23年度の計画であった。加齢モデルの作成は達成できたが、これらに神経損傷を施す神経損傷モデルの作成は達成できなかった。新しいリハビリモデルとしてのクーリッジ効果を利用したものが確立し、論文化もできたことから、初年度の研究計画の達成度としてはおおむね達成できているものと考える。加齢による神経機能回復の低下において性交回数やリハビリテーションが重要であることが明らかとなった。性交のモチベーションに関与し、さらに海綿体神経のnNOS活性や海綿体平滑筋において重要な役割を担っているのがテストステロンである。加齢によりテストステロンが低下することから、テストステロン補充によって海綿体神経機能回復を促すことができる可能性がある。これまでの検討結果をふまえ、加齢ラットとヒトの血清テストステロン値と勃起能回復の関連についても今後検討を進めて行く。主研究者の所属機関が変更となったことから、研究設備の関係でこれまで使用していた設備が一部使用できないため、若干の軌道修正が必要となった。しかしながら、新たに神経由来のNOを産生するNO合成酵素であるnNOSノックアウトマウスが入手可能となった。このことから、これを用いた加齢と神経機能解析が施行可能となった。これまでの検討と合わせて、メタボリック症候群を含め、さまざまな疾患、病態と海綿体神経機能回復とを検討する研究計画の補正と追加を考えている。nNOS陽性神経と海綿体神経は強く関連しており、この研究によってさらに当初考えていた研究計画を進展することができるものと考える。
インフルエンザ脳症の分子モニタリングによる病態解析

インフルエンザワクチンの定期接種中止後、本邦においてインフルエンザの流行時期に小児を中心に特異な経過をとる脳症が多発している。その特徴は非常に予後不良であること、発熱から神経症状までの発現時間が48時間以内であるものが7割を占めること、5歳以下に集中することなどである。しかし、ウイルス自体は中枢神経系にほとんど検出されず、その詳細な病態は不明である。我々は本研究においてNOxを中心とした分子モニタリングにより病態解明を試みてきた。結果、髄液においてNOxは高値であることと、フリーラジカルの迅速測定により予後を迅速に知れることが知れた。フリーラジカルとIL-6の迅速測定を各種疾患と比較し、インフルエンザ脳症で有意に高いこと、重症度を早期に知れることから実際に臨床応用が可能であった。マウスの径鼻モデルでは嗅球・扁桃体を中心に感染6日にiNOS、nNOSのmRNAの発現が亢進していた。また、TNFやIL-6は脳全体でmRNAでの発現を確認した。病理学的には海馬・扁桃体領域を中心に血管拡張とその周囲におけるアストロサイトの活性化が起っていた。さらにNOによる障害を示すnitrotyrosineが海馬・扁桃体領域に血管拡張部位に認めた。また、髄液でアポトーシスに関与するgranzymeが検出されること、およびマウスの実験系において接種翌日に海馬領域にアポトーシスが病理学的に観察しえ、感染早期にアポトーシスが関与することが判明した。これらの結果から病態にアポトーシスから始まるNOxが中心としてラジカル産生とグリア細胞の活性化が考えられた。これに伴うBBBの破綻が脳症の予後を決定するものと考えられた。さらにこれらのNOxを含めたフリーラジカルを早期に測定することで治療方針が立てられることが判明した。インフルエンザワクチンの定期接種中止後、国内においてインフルエンザ脳症が小児を中心に毎年100-500名と報告されてきている。その死亡率は1430%と高率であり後遺症を残すものも多い。その病態の詳細は不明であり、今回NOxを中心とした分子モニタリングにより病態解明を試みた。検体はインフルエンザ脳症患者の血清ならびに髄液を用いNOx・各種アミノ酸の測定はHPLCにて、亜鉛濃度は原子吸光度にて測定した。脳症特異物質の網羅的な検索はmetabolomeによるFT/MSカラムと質量分析器にて行った。対象にはロタウイルス・ムンプス・エンテロウイルス感染などの髄液や他の疾患を含む対象血清と用いた。NOxは髄液中でインフルエンザ脳症において有意差をもって高値を示した。血清中も高値を示したが対象群と有意差はなかった。インフルエンザ脳症を後遺症で分けると必ずしも高値例が予後不良ではなかった。予後良好な他の疾患の一部でもNOxが高値の疾患も認めた。一方、髄液中のアミノ酸解析では興奮性アミンのグルタミン酸は低値をグルタミンは高値を示し、インフルエンザ脳症で特異的な病態が認められ、インフルエンザ脳症ではグリア細胞の活性化が起きている事が推察された。さらに、ラジカルスカベンジャーの役目に大事な亜鉛は脳症患者の一部で明らかに低値を示していた。これらに病態をおこす物質を同定するため網羅的に検索をおこなったところ、分子量246.0092と204.0611の代謝物質が検出された。また、分子量228.0247はインフルエンザ脳症患者で低値を示した。これらの結果からある種の低分子化合物がインフルエンザ脳症にて特異的に検出されること、さらに病態にNOxを中心にラジカル産生と除去およびグリア細胞の活性化性が考えられた。

本邦においてインフルエンザ脳症の多発が小児を中心に報告されて以降、米国などの諸外国においてもインフルエンザに伴う急死例の報告が続いている。この疾患では中枢神経系にウイルスは検出されておらず、脳症の病態の詳細は不明である。我々は以前より本研究においてNOxを中心とした分子モニタリングにより病態解明を試みている。本年度も検体数を増やすことと、動物実験においてその病態解明をNOを中心に試みた。結果、髄液においてNOxは高値であることと、フリーラジカルの測定により予後を迅速に知れることが知れた。髄液中のサイトカインはIL-6、TNFR1など高値をとり、迅速測定が臨床応用できることが判明した。フリーラジカルとIL-6の迅速測定を各種疾患と比較し、インフルエンザ脳症で有意に高いこと、重症度を早期に知れた。マウスの径鼻モデルでは嗅球・扁桃体を中心に感染6日にiNOS、nNOSのmRNAの発現が亢進していた。また、TNFやIL-6は脳全体でmRNAでの発現を認めた。病理学的には海馬・扁桃体領域を中心に血管拡張とその周囲におけるアストロサイトの活性化が起っていた。さらにNOによる障害を示すnitrotyrosineが海馬・扁桃体領域に血管拡張部位に認められた。これらの結果からインフルエンザ脳症にて病態にNOxが中心にラジカル産生とグリア細胞の活性化が考えられた。これに伴うBBBの破綻が脳症の予後を決定するものと考えられた。さらにこれらのNOxを含めたフリーラジカルを早期に測定することで治療方針が立てられることが判明した。インフルエンザワクチンの定期接種中止後、本邦においてインフルエンザの流行時期に小児を中心に特異な経過をとる脳症が多発している。その特徴は非常に予後不良であること、発熱から神経症状までの発現時間が48時間以内であるものが7割を占めること、5歳以下に集中することなどである。しかし、ウイルス自体は中枢神経系にほとんど検出されず、その詳細な病態は不明である。我々は本研究においてNOxを中心とした分子モニタリングにより病態解明を試みてきた。結果、髄液においてNOxは高値であることと、フリーラジカルの迅速測定により予後を迅速に知れることが知れた。フリーラジカルとIL-6の迅速測定を各種疾患と比較し、インフルエンザ脳症で有意に高いこと、重症度を早期に知れることから実際に臨床応用が可能であった。また、TNFやIL-6は脳全体でmRNAでの発現を確認した。病理学的には海馬・扁桃体領域を中心に血管拡張とその周囲におけるアストロサイトの活性化が起こっていた。さらにNOによる障害を示すnitrotyrosineが海馬・扁桃体領域に血管拡張部位に認めた。また、髄液でアポトーシスに関与するgranzymeが検出されること、およびマウスの実験系において接種翌日に海馬領域にアポトーシスが病理学的に観察しえ、感染早期にアポトーシスが関与することが判明した。これらの結果から病態にアポトーシスから始まるNOxが中心としてラジカル産生とグリア細胞の活性化が考えられた。
癌細胞のマーカー染色体と癌遺伝子発現の関係についての分子細胞遺伝学的研究

発癌の過程における癌遺伝子の活性化のさいの染色体変化の電要性が明らかになり,分子細胞学的研究が癌研究において重要な意義を持つようになった過去4年間に細胞遺伝学者を中心に手技の交換を試み,すでに幾つかのグープが遺伝子の染色体上のマッピングに成功している.各自,種々の腫瘍系で検討し, in situ分子雑種法により遺伝子の局在を調べた.すでに過半数の斑員がこの方法をマスターして遺伝子の染色体上の存在,挿入部位を明かにしたが,結果の概要は下の通りである.[杉山]K3D株のrDNAーabl,D5A1のHras転座と癌遺伝子活性化との関係を解明し,遺伝子連結部の解析を実施した. [高木]Ph1+でのablにbcr転座のない例を示した.[及川]マウス形質細胞腫の組替型cーmycの発現に組織特異的制御機構のあることを細胞融合法で証明した.[中込]神経芽細胞腫の1pの劣性遺伝子解析を行ない陰性の結果を得た.また, Nーmycの増幅,構造異常を解析した.[大野]マウス形質細胞腫の非定型的転座でcーmycの12pのIg座への転座を認めた,[阿部]Ph1転座の細のbcr再構成,Ph1ー例のbcrを9q34に証明した.[押村]ヒトの各染色体を含むライブラリーを作成し, 11染色体の腫瘍抑制能を検討した.[古山]AT,XP繊維芽細胞にSV40をトランスフェクトさせたが,挿入部位は特定出来なかった[白石]B100m症候群細胞の継代による分化発現の変化を観察した.[植田]増殖因子の存在下の化学発癌物質の作用と癌遺伝子との関係を見た.以上のように,癌遺伝子の発現に関する分子遺伝学的な研究が,各自の実験で進展し,in situ分子雑種法はほぼ,多くの班員の成功する技術になり,本研究班の目的はほぼたっせられつつある.発癌の過程における癌遺伝子の活性化のさいの染色体変化の電要性が明らかになり,分子細胞学的研究が癌研究において重要な意義を持つようになった過去4年間に細胞遺伝学者を中心に手技の交換を試み,すでに幾つかのグープが遺伝子の染色体上のマッピングに成功している.各自,種々の腫瘍系で検討し, in situ分子雑種法により遺伝子の局在を調べた.すでに過半数の斑員がこの方法をマスターして遺伝子の染色体上の存在,挿入部位を明かにしたが,結果の概要は下の通りである.[杉山]K3D株のrDNAーabl,D5A1のHras転座と癌遺伝子活性化との関係を解明し,遺伝子連結部の解析を実施した. [高木]Ph1+でのablにbcr転座のない例を示した.[及川]マウス形質細胞腫の組替型cーmycの発現に組織特異的制御機構のあることを細胞融合法で証明した.[中込]神経芽細胞腫の1pの劣性遺伝子解析を行ない陰性の結果を得た.また, Nーmycの増幅,構造異常を解析した.[大野]マウス形質細胞腫の非定型的転座でcーmycの12pのIg座への転座を認めた,[阿部]Ph1転座の細のbcr再構成,Ph1ー例のbcrを9q34に証明した.[押村]ヒトの各染色体を含むライブラリーを作成し, 11染色体の腫瘍抑制能を検討した.[古山]AT,XP繊維芽細胞にSV40をトランスフェクトさせたが,挿入部位は特定出来なかった[白石]B100m症候群細胞の継代による分化発現の変化を観察した.[植田]増殖因子の存在下の化学発癌物質の作用と癌遺伝子との関係を見た.以上のように,癌遺伝子の発現に関する分子遺伝学的な研究が,各自の実験で進展し,in situ分子雑種法はほぼ,多くの班員の成功する技術になり,本研究班の目的はほぼたっせられつつある.
食品機能性成分の硫酸転移酵素による作用機構に関する研究

現在、環境中に含まれるエストロゲン活性を持った化学物質が環境ホルモンとして内分泌系に与える影響が社会問題となっており、この様な化学物質の中には植物由来の物質も含まれている。大豆イソフラボンは食品機能性成分として女性の更年期障害などの改善に有効であると言われている。しかしながら現在考えられているイソフラボンの作用機構が環境ホルモンの作用機構と類似していることより悪いイメージを持たれることも多々ある。本研究計画ではイソフラボンの新規作用機構仮説すなわちエストロゲンの濃度調節機構としての硫酸化を調節することで生体内のエストロゲン濃度を改善するという考えを実験的に検証することを目的とし研究を行った。その結果、イソフラボンが効率よくエストロゲン硫酸化を阻害することが判明した。本研究において、生体内でエストロゲンの硫酸化に関与する硫酸転移酵素として、SULT1A1、SULT1A3、SULT1E1の3種について同様の実験を行った。イソフラボンはこれら3種の硫酸転移酵素全てに対してエストロゲンの硫酸化を阻害することが判明した。これらの結果より、イソフラボンはエストロゲンの濃度調節機構としての硫酸化に作用することで体内エストロゲン濃度の低下により生じると考えられている更年期障害や骨粗鬆症にたいしてエストロゲンの体内濃度を改善することで作用していると考えられた。以上の結果より、イソフラボンの新規作用機構が示された。硫酸化は広く生体外異物の解毒代謝に関与すると同時に、エストロゲン硫酸転移酵素のように、ホルモン作用の特異的スイッチオンそしてオフの制御にも関わっていることが知られている。特にヒドロキシル基またはアミノ基を持つ「内分泌かく乱物質」の生体内代謝における硫酸化の関与は、ホルモン制御に大きく影響していることが推察される。食品成分として知られるイソフラボンの機能性が現在、注目を集めている。イソフラボンはエストロゲン様作用を持ち、女性の更年期障害や骨粗鬆症の改善に有効な作用があると考えられている。これは、イソフラボンがエストロゲンとの構造の類似性によりエストロゲン受容体に結合することによると考えられている。そこでエストロゲンの体内濃度調節機構の一つである硫酸化に着目し、イソフラボンの機能性とエストロゲン硫酸化の関係について検討を行った。その結果、イソフラボンであるダイゼインとグリシテインはヒトM型およびP型フェノール硫酸転移酵素により硫酸化されることが判明した。M型およびP型フェノール硫酸転移酵素はエストロゲン類の硫酸化に関与することが知られていることより、エストロゲンとイソフラボン類の競合試験を行った。その結果、イソフラボン類がエストロゲンの硫酸化を強く阻害することが判明した。エストロゲンとしてβ-エストラジオールとエストロンを使用し、それぞれに対してダイゼインよりもグリシテインが10倍程度強い阻害活性を示した。
コヒーレントな弾性波トモグラフィ装置の波形精度の飛躍的な向上に向けた開発研究

近年に実現したテクノロジーを利用した,新しいコンセプトによる,弾性波を用いたアクティブな地下構造探査技術の開発研究を進めた。本研究は,平成11年度には,我々の人工震源原型機の性能を強化した実証試験用モデルの設計と製作を行い,12年度には試験システム全体の構築とフィールド展開の準備を進めることにしていた。ところが平成11年度の研究の進展に伴い,フィールド展開が容易でなく,本格的な施工を要することが分かってきた。すなわちコンセプトは異なるがやはり精密制御震源を使う名古屋大学のシステムが平成10年度に,国の地震予知研究予算によって設置され,現在も運転を継続しているところであるが,我々が従来懸念してきたとおり震源と地盤の結合に問題が続出しており,データ解析は困難を極めている。そこで我々は,費用その他での困難を承知のうえで,本格的なフィールド展開プロジェクトを立てて,地下深部の坑道中の良好な岩盤に完璧な定着を施すこととした。幸い,科学研究費として,期間が重なるもう一つの基盤研究が認められ,これを設置に投入することができたので,本研究では,設置という難問が切り離され,本来の目的であるシステムの性能向上に集中できたのである。その結果,字のような研究を実行し,これにより,フィールド展開の準備が進んだ:(1)コヒーレントな波動場を実現するための震源のフェイズドアレイのためには,回転子の速度だけでなく,位置の制御が必要である。そこで室内試験で稼動中の試作1号機において,光学センサーとモーターのエンコーダーを結合することで,位置の高精度管理が可能になった。なおモーターの速度制御は,内部クロック,外付けパルス発生器,GPS信号の3段階制御によってほぼ予測どおりの精度が達成されている。(2)解析の基本となるインバージョンモデルの精度を上げるために必要な岩石破壊域の散乱実験データを取得するために,地震研究所が運用している大型岩石破壊実験装置において岩石の散乱実験を行った。平成12年度は,静的載荷試験による応力集中の状況の計測と有限要素法による解析,超音波による調和波動の照射実験と有限要素法による解析を行った。(3)解析の基本となる,成層弾性体の波動解析を行った。これによって,制御震源による電動力から放射波動へのエネルギー転換の解析を行い,生成される波動場の予測公式を確立した。本研究は,平成11年度には,従来の人工震源の性能を強化した実証試験用モデルの設計と製作(製作は外注),試験システムの構築(備品購入)を行い,12年度にフィールド展開を目指すものである。(1)この技術の中心となる精密制御回転震源の試作1号機の室内試験を繰り返した。これはモーターによって偏心質量を回転させて,周波数の極めて安定した調和波動を長期間に亘って放射する装置である。最も問題となる支承については,1号機には既成の金属ボールベアリングを採用した。(2)モーターの速度制御は,内部クロック,外付けパルス発生器,GPS信号の3段階で制御する装置を完成した。現在も試験を続行しているが,ほぼ予測どおりの精度が達成された。(3)センサーシステム(フィードバック地震計+ADC+GPS信号との較正装置)の専用のプロセッサーを開発する準備として,時刻信号の伝送を管理する実験を行った。

(4)本システムを,我が国の地震波リアルタイム転送システム(通信衛星経由)上で運用するための準備として,これと互換性のあるデータ変換装置を調達し(別予算による),通信試験を行った。(5)将来獲得されるデータを想定した解析の基本となるインバージョンモデルの精度を上げるためには,岩石破壊域の散乱実験データが必要なことが判明した。そこで地震研究所が運用している大型岩石破壊実験装置において岩石の散乱実験を行った。(6)解析の基本となる,成層弾性体の波動解析プログラムを開発し,次の検討を行った:1)地表面に軟弱層が存在する場合,それが震源の励起能力に及ぼす影響およびそれにより観測波形が歪む現象を精密に評価した。2)多数の震源のフェイズドアレイにより,標的点における震動モードの制御の効果をシミュレートした。これにより,複数震源の配置計画が可能になった。近年に実現したテクノロジーを利用した,新しいコンセプトによる,弾性波を用いたアクティブな地下構造探査技術の開発研究を進めた。本研究は,平成11年度には,従来の人工震源の性能を強化した実証試験用モデルの設計と試験システムの構築(備品購入)を行い,12年度に製作(製作は外注)とフィールド展開の準備を進めることにしていた。ところが平成11年度の研究の進展に伴い,フィールド展開が容易でなく,本格的な施工を要することが分かってきた。すなわちコンセプトは異なるがやはり精密制御震源を使う名古屋大学のシステムが平成10年度に,国の地震予知研究予算によって設置され,現在も運転を継続しているところであるが,我々が従来懸念してきたとおり震源と地盤の結合に問題が続出しており,データ解析は困難を極めている。そこで我々は,費用その他での困難を覚悟のうえで,本格的なフィールド展開プロジェクトを立てて,地下深部の坑道中の良好な岩盤に完璧な定着を施すこととした。幸い,科学研究費として,期間が重なるもう一つの基盤研究が認められ,これを設置に投入することができたので,本研究では,設置という難問が切り離され,本来の目的であるシステムの性能向上に集中できたのである。(1)コヒーレントな波動場を実現するための震源のフェイズドアレイのためには,回転子の速度だけでなく,位置の制御が必要である。そこで室内試験で稼動中の試作1号機において,光学センサーとモーターのエンコーダーを結合することで,位置の高精度管理が可能になった。なおモーターの速度制御は,内部クロック,外付けパルス発生器,GPS信号の3段階制御によってほぼ予測どおりの精度が達成されている。(2)解析の基本となるインバージョンモデルの精度を上げるために必要な岩石破壊域の散乱実験データを取得するために,地震研究所が運用している大型岩石破壊実験装置において岩石の散乱実験を行った。平成12年度は,静的載荷試験による応力集中の状況の計測と有限要素法による解析,超音波による調和波動の照射実験と有限要素法による解析を行った。(3)解析の基本となる,成層弾性体の波動解析を行った。
新規学卒採用における「能力」概念の構成――相互行為と社会意識の分析

本研究の目的は、言説上でのみ語られることの多い「能力」概念の実相を総合的に把握することにある。曖昧にしか表現されない「能力」が、具体的にいかなる振る舞いを指し示す概念であり、それは人々の営みの中でいかに運用されているのかを明らかにすることを課題としている。そのため昨年度は、本番に近い環境をセッティングし行った模擬面接を動画撮影し分析を行うとともに、採用面接官および学生に事前インタビューおよび事後インタビューも行った。これに加え、当該学生のゼミ担当教員およびキャリア担当教員にもインタビューを行うことで、教員としての当該学生の評価および模擬面接での振る舞いをもとにした学生評価を尋ねた。本年度は、ここで得られた調査データの分析を行うことに専念した。本来「能力」を判定するはずである面接の場面でも、そもそも「能力」という概念が積極的に用いられるわけではなく、「能力」概念は必要に応じ事後的に構成されている。また、面接における人物の評価は、必ずしも事前に定めた一貫した基準によって行われるわけではなく、その都度の評価する学生によって変化し、またそれを正当化するための論理が構成されることもある。また、学生にとっては同じ評価者という立場である採用面接官と大学教員は、同じ振る舞いであっても評価のあり方が大きく異なることも明らかになった。そこで用いられる論理は、情報の非対称性の大きさや、目的に照らして違わざるをえないものでもある。今後、このような違いを生じさせる背景や、そこで使用されている論理の論理を、根拠となる具体的な振る舞いと合わせてより詳細に記述することが求められる。そのためには、学生の振る舞いについての評価者を増やし、その違いをより明確にする必要がある。予定していた研究対象企業の採用計画の都合で、当初は2016年度からを予定していた質的調査を2017年度から始めたため、調査研究を遅らせて実施している。また、調査対象および調査設計上の都合から、事例を増加させることではなく、一つの事例をより詳細かつ多角的に検討するよう分析方針を変更し、模擬面接を中心とした調査に計画を変更して実施している。ひとつの事例に対して、複数の異なる立場からの評価を照らし合わせるため、複層的で論理を読み解く必要が生じ、分析が極めて複雑になっている。そのため今年度は、追加の調査を行うことなく、分析に専念することになり、アウトプットや追加の調査を行えなかった。また、休暇を取得したことも、進展を遅らせている要因である。上記の通り、全行程を先送りすることで対応しており、今後も同様に進める。また、今回の模擬面接をもとに、ケース数を増加させて質的調査の幅を広げる予定である。一つは、取得・分析済みのデータを活用し、評価する人物を増加させる二次的なケースの増加である。さらに、職種を変え新たに模擬面接を行うことによるケースの増加を行うことも必要であると考えられる。その結果および同課題についてのその他の調査の進展を検討し、量的調査を行うべきかどうかを再度検討したい。そのために、本研究では以下の2つの問いに取り組む。1曖昧にしか表現されない「能力」は、具体的にいかなる振る舞いを指し示す概念であり、それは人々の営みの中でいかに運用されているのか2そうして運用されている曖昧な「能力」概念は、どのようにして社会意識として形成され変化するのかこれらを明らかにするために本研究は、新卒大学生の採用活動めぐって、企業および学生に対し質的/量的な調査を行う。ただし、本年は調査対象として予定していた企業の採用計画の変更に伴い、当初予定していた計画をやむを得ず遂行できず、企業の採用に関する文献研究を整理するにとどまった。2017年度から、調査対象とする企業を複数に拡大した上で、概ね当初の計画通り、調査研究を進める予定である。研究対象として協力を約束していた企業が、企業の採用計画の都合で、2016年度は協力が難しくなった。そのため実際の調査は、採用面接者の簡単な聞き取りを行ったのみにとどまり、文献研究を進める以外、当初の計画をすすめることができなかった。そのために、本研究では以下の2つの問いに取り組み、企業および学生に対し質的/量的な調査を行う。1曖昧にしか表現されない「能力」は、具体的にいかなる振る舞いを指し示す概念であり、それは人々の営みの中でいかに運用されているのか2そうして運用されている曖昧な「能力」概念は、どのようにして社会意識として形成され変化するのか本年度は1に取り組むために、実際の企業で採用を担当している社員に協力を仰ぎ、就職活動を行う学生との模擬面接を行うことで調査を質的調査を実施した。本番に近い環境をセッティングし行った模擬面接を動画撮影し分析を行うとともに、採用面接官および学生に事前インタビューおよび事後インタビューも行った。結果、極めて断片的な情報をもとに行われざるをえない面接において面接官が用いる評価基準の詳細を明らかにするとともに、それが構造上バイアスのかかったものにならざるを得ないこと、そしてそれが正当化されるメカニズムの一端を明らかにすることができた。また、大学で行われる学生評価が、面接という評価