hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗腫瘍性蛍光色素の微量放射線励起による新しい骨肉腫治療法の開発

われわれは平成11年度の科学研究補助費によりアクリジンオレンジ(acridine orange:AO)と放射線照射を併用した放射線力学的治療法(radiodynamic therapy:RDT)を開発し,マウス骨肉腫細胞株(MOS)を対象としたin vitroでの研究を進めた.その結果、1μg/mlのAOと1Gyの放射線照射の併用によるRDTは放射線単独照射で10Gy以上と同等の殺細胞効果を有することが判明した。また、この効果は従来我々が報告してきたAOを用いた光線力学的治療法(PDT)で得られるものとほぼ程度であることから、このRDTで得られた殺細胞効果は、放射線によりAOが励起されて生じた一重項酸素が主な役割を果たしていると考えた。さらに平成12年度の科学研究費によりin vivoでの研究を進めた.MOSをC3Hマウスの皮下に移植したin vivoの実験でもRDT(10μg/ml,5Gy)は腫瘍成長を抑制したが、腫瘍増殖を完全に抑制する事はできなかった。以上の結果からAO投与と低線量放射線照射によるRDTはヒト骨肉腫に対する新しい治療戦略の一つになる可能性があることが分かった。RDTはPDTでの励起光の透過性の問題点を克服した治療法であり、臨床応用できればその適応範囲は骨肉腫だけでなく多くの癌広がるものと考える。今後はin vivoにおける至適条件を追究しつつ放射線照射における最大の問題点である低酸素状態のRDTの殺細胞効果への影響を検討する予定である.われわれは、アクリジンオレンジ(AO)と低線量の放射線照射を併用する(併用法)ことで強力な殺細胞効果を生じる事を発見した。平成11年度の化学研究補助費によりin vitroおよびin vivoでの研究を進め、その結果、併用法の持つ殺細胞効果は放射線単独照射では10Gy以上の効果を有し、光線力学的治療法(PDT)で得られるものと同程度のであることが判明した。またその殺細胞効果は、放射線によりAOが励起されて生じた一重項酸素が主な役割を果していることも分かった。さらにin vivoの実験でも併用法を用いることで腫瘍増殖を抑制することに成功したが、現時点では腫瘍増殖を完全に抑制する事はできなかった。この結果より励起に放射線を利用した併用法はPDTの最大の弱点である、励起光の透過性を完全に克服した治療法であり、臨床応用できればその適応範囲は整形外科のみならず全科におよぶものである事が判明した。以上の研究結果は第44回Orthopaedic Research Society、日本整形外科基礎学術集会、をはじめ国内外の多数の学会で発表した。今後はin vivoにおける併用法での治療プロトコールの完成を目的とした、至適投与量、至適投与条件などの研究を行う予定である。またAOの誘導体や他の抗腫瘍性蛍光色素に対しても同様の研究を行う予定である。
多層塗膜の応力解析を可能にするFMCWディジタルホログラフィ統合塗膜解析法

昨年度は,マイケルソン型干渉計の光学系を構築し,FMCW法の原理確認に関する実験と数値計算によるシミュレーションを同時に行い,多層塗膜に対する各層の分離弁別解析に必要な条件を洗い出すため,2つの銅板を置き,その再生像を利用した分離弁別解析を行った.具体的には,銅板二つを並べた状態で鋸歯状波で周波数変調した半導体レーザ光を照射し,その反射光を高速度CMOSカメラでホログラム記録する.各銅板位置に対応するビート信号を時系列ホログラムから取得し,それぞれに対する再生像を得る.一方の銅板のみを機械式ステージにより0.5mmずつ遠ざけて行った場合の再生像のコントラストを取得し,分離弁別できた場合は一方が消えるのでコントラストが1になるのを利用して分離弁別度を評価した.また,実験と同時に数値解析も行い,周波数変調幅,変調に伴う光強度変化が分離弁別度に対する影響を調べた.実験及び数値計算の結果から,2物体を分離弁別するには,周波数変調幅から得られる距離分解能の整数倍だけ2物体を離した場合に強度画像のコントラストがほぼ1になることが分かった.また,数値計算から周波数帯域幅を広くした場合,距離分解能が高くなり,また変調に伴う光強度変化に対しても影響を受けにくくなることが分かった.通常の半導体レーザではモードホップの発生などを考えると,実現できる周波数帯域幅はせいぜい50GHz程度であり,この場合では数mm程度の分解能に留まることが分かった.次に,参照光に直交直線偏光を導入し,それぞれの光路長を異なる値にすることで周波数面でホログラムを多重記録する基礎実験を行った.マッハツェンダ干渉計を別途構築し,物体光の偏光状態を記録,再生する実験を行った.定量的な解析はこれからだが,物体光の偏光状態を記録し,そのJonesベクトルを求めることに成功した.上記の通り,FMCW法に関する基礎実験と数値計算によるシミュレーション解析により,FMCW-DH法に関する,光源の周波数変調帯域,光源の強度変化,の測定結果に対する影響を調べ,特に周波数帯域幅の影響が優位であることを示した.これに加えて,FMCW-DH法による物体光の偏光記録,解析法の基礎実験も行い,物体光の偏光状態(Jonesベクトル)の記録と解析が可能であることを示した.これらの成果は,国際会議(ISOM2018,GUMI&AMDE2018, IP2019),国内学会(HISS20,OPJ2018)で発表している.基礎実験だけでなく,直交直線偏光を導入した実験にも着手しており,当初の予定よりも研究が進んでいると考えている.今後については,FMCW-DH法の基礎的特性の検討において,周波数変調帯域幅を拡大するため,外部共振器型LDを光源とすることを検討している.これにより,変調帯域が現在の20GHz程度から100GHz程度まで拡大することが見込まれ,距離分解能の向上を得ることが可能になると考えられる.また,直交直線偏光の導入により,既知のリターデーションを持つ波長板を挿入した場合について,物体光の偏光状態を変えた時にどの程度の精度で偏光状態を決定できるか,について検討を行う.また,その後は,透明物体を挿入し,物体にくわえた応力の光弾性解析を目指す.昨年度は,マイケルソン型干渉計の光学系を構築し,FMCW法の原理確認に関する実験と数値計算によるシミュレーションを同時に行い,多層塗膜に対する各層の分離弁別解析に必要な条件を洗い出すため,2つの銅板を置き,その再生像を利用した分離弁別解析を行った.具体的には,銅板二つを並べた状態で鋸歯状波で周波数変調した半導体レーザ光を照射し,その反射光を高速度CMOSカメラでホログラム記録する.各銅板位置に対応するビート信号を時系列ホログラムから取得し,それぞれに対する再生像を得る.一方の銅板のみを機械式ステージにより0.5mmずつ遠ざけて行った場合の再生像のコントラストを取得し,分離弁別できた場合は一方が消えるのでコントラストが1になるのを利用して分離弁別度を評価した.また,実験と同時に数値解析も行い,周波数変調幅,変調に伴う光強度変化が分離弁別度に対する影響を調べた.実験及び数値計算の結果から,2物体を分離弁別するには,周波数変調幅から得られる距離分解能の整数倍だけ2物体を離した場合に強度画像のコントラストがほぼ1になることが分かった.また,数値計算から周波数帯域幅を広くした場合,距離分解能が高くなり,また変調に伴う光強度変化に対しても影響を受けにくくなることが分かった.通常の半導体レーザではモードホップの発生などを考えると,実現できる周波数帯域幅はせいぜい50GHz程度であり,この場合では数mm程度の分解能に留まることが分かった.次に,参照光に直交直線偏光を導入し,それぞれの光路長を異なる値にすることで周波数面でホログラムを多重記録する基礎実験を行った.マッハツェンダ干渉計を別途構築し,物体光の偏光状態を記録,再生する実験を行った.定量的な解析はこれからだが,物体光の偏光状態を記録し,そのJonesベクトルを求めることに成功した.上記の通り,FMCW法に関する基礎実験と数値計算によるシミュレーション解析により,FMCW-DH法に関する,光源の周波数変調帯域,光源の強度変化,の測定結果に対する影響を調べ,特に周波数帯域幅の影響が優位であることを示した.これに加えて,FMCW-DH法による物体光の偏光記録,解析法の基礎実験も行い,物体光の偏光状態(Jonesベクトル)の記録と解析が可能であることを示した.

これらの成果は,国際会議(ISOM2018,GUMI&AMDE2018, IP2019),国内学会(HISS20,OPJ2018)で発表している.基礎実験だけでなく,直交直線偏光を導入した実験にも着手しており,当初の予定よりも研究が進んでいると考えている.今後については,FMCW-DH法の基礎的特性の検討において,周波数変調帯域幅を拡大するため,外部共振器型LDを光源とすることを検討している.これにより,変調帯域が現在の20GHz程度から100GHz程度まで拡大することが見込まれ,距離分解能の向上を得ることが可能になると考えられる.また,直交直線偏光の導入により,既知のリターデーションを持つ波長板を挿入した場合について,物体光の偏光状態を変えた時にどの程度の精度で偏光状態を決定できるか,について検討を行う.また,その後は,透明物体を挿入し,物体にくわえた応力の光弾性解析を目指す.研究室の所有の実験装置を利用できた部分があったため,当初予定よりも少ない実験物品購入で済んだため.
社会的動機付けの低さは自閉症の社会性障害の原因か？―認知神経科学的検討―

自閉スペクトラム症者の直面する社会的困難の心的基盤として社会的認知の特異性が考えられてきた.その特異性の根源には社会的動機づけの低下があるとする説の実験的検証を行った.結果,自閉スペクトラム症者,定型発達者ともに,社会的動機づけと社会的認知の関連は見られるが,その関連は強いものではないことが明らかになった.社会的動機づけと密接に関わると考えられる社会的選好性に関しても,自閉スペクトラム症者において,定型発達者と同程度に強く見られることが明らかになった.社会的動機付けを測定するため、構成概念的に近いものを測定していると考えられるCheek & Buss (1981)のSociability尺度(5項目)をもとにそれを拡張し、フィラー、逆転項目を含む全30項目の質問紙を作成した。定型発達者を対象に、実験室およびオンラインでの調査により、社会的動機付け質問紙データと顔状刺激・非顔状刺激に対する印象評定データを収集し、個人内における両者の間の関連性について検討を行った。結果、実験室調査とウェブ調査、両方のデータセットにおいて、社会的動機付け質問紙の得点が高い人ほど顔状刺激に対して顔らしいと評定しやすいという有意な正の相関が見られた。しかし、この相関関係は有意ではあったものの、弱いものであり、尺度得点と顔状刺激への評定の間の相関と、非顔状刺激への評定との間の相関との差は、ウェブ調査でのデータでは統計的に有意であったものの、実験室調査でのデータでは有意な差には至らなかった。また、自閉スペクトラム症者および定型発達者を対象に、社会的事物の通状況的学習についての実験データを収集した。結果については、Social Communication Questionnaire (SCQ)内の社会的動機付けに関わる回顧的項目の得点やAutism Diagnostic Observation Schedule (ADOS)内の社会的動機付けに関わる項目の得点との関連を含め、現在解析中である。また、これまで自閉スペクトラム症児者と定型発達児者を対象に長期的に行ってきた社会的認知に関わる認知実験や事象関連電位のデータと各社会的動機付け関連指標との関連性についても検討中である。社会的コミュニケーションを測定する保護者記入式の質問紙であるSocial Communication Questionnaire(SCQ)および半構造化観察検査であるAutism Diagnostic Observation Schedule(ADOS)を指標とし、社会的認知に関わる課題の指標との関連性の検討を行った。SCQおよびADOSを用いた理由としては、平成26年度に作成した質問紙の妥当性が実用に足るものでなかったことと、自記式質問紙では対象者が児童である場合にデータ収集が困難であることがある。SCQとADOSは自閉症研究で広く使用されており、社会的動機付けが測定項目に含まれる対人応答性尺度(Social Responsiveness Scale; SRS)とも強い相関を示すため(Charman et al., 2007)、社会的動機付けの指標として適していると考えられる。平成27年度および以前に行った実験のデータをもとに検討を行った結果、自閉症群と非自閉症群(小/中/高校生・成人)、両群において、視線検出課題、顔状刺激検出課題、顔様刺激への評価判断・事象関連電位(脳波)、社会・非社会的事物の統計的語彙学習課題、すべての課題の指標とSCQ得点との間に統計的に有意な相関関係は確認されなかったが、唯一、道徳判断時に心を考慮する傾向との間に強い負の相関関係が確認された。このことは、社会的動機付けは、少なくとも就学期以降の自閉症児・者の比較的基礎的な社会的認知・行動(例.社会的刺激の検出)とは無関係であるが、社会的相互作用に直接的に影響を与えると考えられる複雑で高次な社会的認知・行動(例.心を考慮した道徳判断)とは大きな関連性があることを示唆している。研究結果と予測の間の齟齬により計画の変更を要したものの、代替的な方法を用いることで、実証的に検討を行うことが可能であり、また、それにより研究成果が得られたため。これまで、本研究課題では社会的動機付けに着目して自閉スペクトラム者および定型発達者における社会的認知について検討を行ってきたが、平成27年度の結果から、自閉スペクトラム者においては、社会的動機付けと基礎的な社会的認知との間の関連は、当初に想定されたよりも密接ではない可能性が示唆された。そのため、自閉スペクトラム者における社会的困難は、社会的動機付けが弱いことによるものというよりは、むしろ社会的な事物以外のものへの選好性が定型発達者に比べて極端に高いことによる可能性が考えられるのではないか、という着想を得るに至った。近年の研究から、生後数ヶ月時には、後に自閉スペクトラムと診断を受ける子どもにおいても他者の目への選好性が見られるが、その後、選好性が減少することが明らかになっている。また、自閉スペクトラム幼児は、社会的刺激と幾何学図形を対呈示した場合、幾何学図形への選好性を見せる。自閉スペクトラム症の診断基準として「社会的コミュニケーションの困難」「著しいこだわり」が存在するが、何らかの特徴への強い選好があるために特定の事物へのこだわりに繋がり、また、社会的注意が発達的に持続せず、社会性が定型発達しない可能性も考えられる。選好性を鍵とすることで自閉症の統一的説明に繋がることも期待されるため、選好性に着目した研究を開始した。

平成28年度が当初予定していた最終年度であったが、研究をまとめるところまで計画を進めることができなかったため、延長手続きを行った。平成28年度4月に海外から日本の大学に教員として赴任し、教務や学務に携わることが初めてであったため、研究に割く時間が予定より大幅に少なくなったため。平成29年度は、社会的選好性に焦点を当て、自閉スペクトラム症者と定型発達者における視覚刺激への注視時間についてアイトラッカー(眼球運動追跡装置)を用いた検討を行った。刺激として、他者の顔、原型顔刺激(輪郭の上部に2つ、下部に1つ要素があり、顔のように知覚される図形)、および、特に社会的ではない刺激などを用いた。顔情報処理はターゲット刺激を倒立させる(上下逆さにする)と阻害されることが明らかになっているため、正立と倒立、両方の刺激を呈示した。また、発達初期に見られる顔や原型顔への選好は、コントラスト極性を逆転して負の極性にした刺激に対しては見られないことが明らかになっているため、正と負のコントラスト極性の刺激を呈示した。結果、自閉スペクトラム群、定型発達群ともに、社会的選好が確認された。たとえば、正立顔と倒立顔を対呈示した場合、両群ともに正立顔の方を長く注視していた。また、群間での差も確認されなかった。今回は、社会的刺激と統制刺激への注視時間を比較し、社会的選好性の指標としたが、今後は、特性の違いがより大きい刺激への選好を比較することや、注視時間以外の指標を用いることを通して自閉スペクトラム群と定型発達群の社会的選好性の違いを検討することが有益である可能性が考えられる。また、定型発達者が選好性を見せる事物を群間で比較することに加え、自閉スペクトラム者が選好性を示す事物の特徴などについて検討を行うことが重要であると考えられる。自閉スペクトラム症者の直面する社会的困難の心的基盤として社会的認知の特異性が考えられてきた.その特異性の根源には社会的動機づけの低下があるとする説の実験的検証を行った.結果,自閉スペクトラム症者,定型発達者ともに,社会的動機づけと社会的認知の関連は見られるが,その関連は強いものではないことが明らかになった.社会的動機づけと密接に関わると考えられる社会的選好性に関しても,自閉スペクトラム症者において,定型発達者と同程度に強く見られることが明らかになった.研究結果と予測の間の齟齬により計画の変更を要するものの、代替的な方法により当初の研究目的を検討することが可能であり、また、それにより研究成果の提出が予想できるため。自閉症者、非自閉症者における社会的認知特性、特に、より高次な側面に焦点を当て、社会的動機付けとの関連について検討を行う。平成28年度に着手した研究を完遂する。発達心理学,発達認知科学自閉スペクトラム症者、定型発達者における社会的認知特性を引き続き明らかにするとともに、社会的動機付けとの関連について検討を行う。研究計画を進めるにあたり、予定よりも謝金・人件費が小額で済んだため。平成28年度より大学教員として赴任したため、研究実施の時間を十分にとることが叶わなかったため、次年度使用額が生じた。今後2ヵ年研究を継続するにあたり初年度の支出を抑えるべきであり、実際に抑えることができたため。実験実施やデータ解析に伴う物品費、実験参加者や実験補助者への謝金、成果発表に伴う出版費等に使用する。
ダイナミックシステム理論を援用した大学生の英語学習意欲発達に関する縦断的研究

3年目にあたる平成30年度の研究目標は大学4年次における英語学習意欲に影響する要因の探索・モデル構築と本研究成果に基づく研究書/マニュアル執筆であった。このうち、本研究成果に基づく成果物の執筆に関しては期間延長申請のうえ、次年度に取り掛かる予定にしているが、本年度は大学4年生数名に前期と後期それぞれ2回、継続的にインタビューを行い、英語学習意欲に影響する要因を調査した。その調査の中で4年次は大学での英語の授業も減り、就職活動に集中する傍ら英語学習への時間を費やすことが難しくなることがわかった。調査協力者のうちの一人は英会話学校での受付業務、またもう一人は法律事務所での翻訳を含むアシスタント業務に卒業後携わることとなったが、大学在学中はアルバイトに時間を割くといった姿勢が見られた。ダイナミックシステム理論の観点から捉えるとそういった学習者のアトラクターは英語学習以外の事柄となっており、CAを目指した就職活動のためにTOEICスコアアップに集中するといった学習者もみられたものの長くに渡るアトラクターとはなっていかなかったようだ。就職活動上履歴書に記載するスコアを上げるために勉強「しなければいけない」といったニーズは認識するもののそれを目標として継続的に学習する動機にはつながりにくいようであった。1年間延長された研究期間の中で成果物の執筆に向けてのモデル作成に向けてインタビューデータの精査、及び質問紙項目の作成を今後進めていくものとする。平成30年度の研究目標は大学4年次における英語学習意欲に影響する要因の探索・モデル構築と本研究成果に基づく研究書/マニュアル執筆であったが、予定していた研究成果物の執筆及び研究発表が予定通り進んでいない。本年度に積極的に作業をすすめていきたい。平成31年度は9月より在外研究期間に入り、研究に携わることのできる時間が増加する見込みである。特にその期間に集中して遅れている研究計画の遂行に努力したいと考えている。平成28年度(初年度)の研究の目的は、ダイナミック・システム理論を軸に、大学1・2年次での英語学習者の学習意欲の構造およびそれに影響する要因を整理することである。平成27年度にある大学に入学した学生5名とすでに質的研究に必要なラポートを築けており、彼らには、2年前期開講時から後期終了時の1月まで継続的に調査に参加してもらった。彼らとの8回ほどのインタビューに基づき、大学1・2年次においての英語学習意欲に影響する要因に関して質問紙を作成し、次年度からの研究のためにパイロット・スタディーを行うことであった。インタビュー調査に関してはほぼ予定通りに進んでおり、本分析結果に関しては幾つかの学会・研究会において発表をおこなった。一方、質問紙作成に関してはインタビュー結果に基づき、どのような構成概念を用いるべきかなかなか決められない状況にあり、パイロット研究の実施までは至らなかった。しかし、初年度の質的研究から分かった点は以下のとおりである。学習者は英語学習に対する「興味」は様々な要因から得るもののそこから何らかの学習をするといったアクションを起こすのは学年を経ていくにつれてより難しくなることがわかった。アルバイトや部活、サークル活動での責任が増え、勉学に費やす時間がよりとりにくくなるからである。端的に言えば、質的分析の中でそういった実生活の中では特に2年生の時期はなかなか英語学習の動機づけを高め、学習をすすめることができている学習者は少ないことがわかった。上記に述べたとおり、インタビュー調査に関してはほぼ予定通りに進んでおり、本分析結果に関しては幾つかの学会・研究会において発表をおこなったが、質問紙作成に関してはインタビュー結果に基づき、どのような構成概念を用いるべきかなかなか決められない状況にあり、パイロット研究の実施までは至らなかった。8月,9月の長期休暇を使い、質問紙項目の作成に努め、年内の実施を目標としている。2年目である平成29年度の研究の目的は、初年度の大学2年次における英語学習に対する意欲に影響する要因に関する基礎研究を踏まえ、大学3年次での英語学習に対する意欲に影響する要因にどのようなものがあるかをダイナミック・システム理論を軸に整理することであった。大学2年次までの動機づけの変化に関しては論文執筆を終え、海外論文誌に投稿済みである。今までの分析の中で大学3年次の英語学習に対する意欲は、就職活動に向けて資格試験のスコアを伸ばすといったケースは見られるものの多くの学生が意欲を保ち続けていないことがわかった。1年次・2年次に比べると部活やアルバイトに生活の重点が置かれることもあるのであろう。また、そういった場合には授業外での課題も単に終わらせるといった意欲しか持つことができなく、英語学習意欲自体がなくなってきたといった学生もみられるようになってきた。就職に英語の能力が必要か必要でないかといった要素を自分たちで見極め、必要でないと判断する学生も見受けられた。こういった動機づけに関する観点は英語専攻の学生とそうでない学生で異なろう。現在のところ英語専攻の学生から聞き取り調査をできていないため、早々に英語専攻の学生から聞き取り調査をしていくことを予定している。また、今後、そういった学外での生活の中でも3年次生、4年次生がどのように意欲を高める要因があるのかを考察し、どのようなカリキュラムデザインができるかを思索し、研究をすすめていきたい。初年度から継続してすすめている5名の学生の質的データ収集および分析は順調に進んでいる。一方、多くの専攻の学生から聞き取り調査を行い、英語専攻の学生とそうでない学生の比較をするといった観点でのデータ収集が当初の想定通りに学生が集まらなかったため進んでおらず、やや遅れている、とした。

3年目にあたる平成30年度の研究目標は大学4年次における英語学習意欲に影響する要因の探索・モデル構築と本研究成果に基づく研究書/マニュアル執筆であった。このうち、本研究成果に基づく成果物の執筆に関しては期間延長申請のうえ、次年度に取り掛かる予定にしているが、本年度は大学4年生数名に前期と後期それぞれ2回、継続的にインタビューを行い、英語学習意欲に影響する要因を調査した。その調査の中で4年次は大学での英語の授業も減り、就職活動に集中する傍ら英語学習への時間を費やすことが難しくなることがわかった。調査協力者のうちの一人は英会話学校での受付業務、またもう一人は法律事務所での翻訳を含むアシスタント業務に卒業後携わることとなったが、大学在学中はアルバイトに時間を割くといった姿勢が見られた。ダイナミックシステム理論の観点から捉えるとそういった学習者のアトラクターは英語学習以外の事柄となっており、CAを目指した就職活動のためにTOEICスコアアップに集中するといった学習者もみられたものの長くに渡るアトラクターとはなっていかなかったようだ。就職活動上履歴書に記載するスコアを上げるために勉強「しなければいけない」といったニーズは認識するもののそれを目標として継続的に学習する動機にはつながりにくいようであった。1年間延長された研究期間の中で成果物の執筆に向けてのモデル作成に向けてインタビューデータの精査、及び質問紙項目の作成を今後進めていくものとする。平成30年度の研究目標は大学4年次における英語学習意欲に影響する要因の探索・モデル構築と本研究成果に基づく研究書/マニュアル執筆であったが、予定していた研究成果物の執筆及び研究発表が予定通り進んでいない。本年度に積極的に作業をすすめていきたい。本研究の質的調査・分析に関しては順調に進んでいるが、その結果に基づく量的調査の実施に関して2年目である本年度は調査をすすめていくことに重点を置く予定でいる。そのために様々な研究会や学会に積極的に参加しながら研究のヒントを得たいと考えている。平成30年度は本研究の最終年度になる。質的データ、量的データともに本年度中にすべてデータ収集を終え、研究成果物執筆へすすめたい。平成31年度は9月より在外研究期間に入り、研究に携わることのできる時間が増加する見込みである。特にその期間に集中して遅れている研究計画の遂行に努力したいと考えている。申請時にスキャナーの購入を予定したが、職場のスキャナーを使用できることが判明したため購入を見送った。そのため、特に物品費に次年度繰越金が生じた。平成29年度に予定されていた海外学会発表は、当初の計画通りに論文が通らずに発表ができなかった。平成30年度中に当初の予定には入っていなかった学会での発表も視野に入れ、研究をすすめていくものとする。学内業務増加のため、予定していた3年間の間に研究が予想通りに進まなかった。1年間の延長期間の中で論文執筆及び研究成果発表のために助成金を使用するものとする。
絵画における色彩美の数量的分析の研究

1.設備の導入と利用パソコンおよび画像入出力装置(スキャナ,CRT,プリンタ)を平成7年9月に導入し,学内LANに接続した.画集や絵はがきからの画像データの取り込みと蓄積,研究室に既設のワークステーションとのデータ交換など,計画に示した導入目的を達成することができた.2.分析ソフトウェア開発の進捗ワークステーション上で動作する,色彩と画像の情報処理システムを開発した.システムは,画像の離散色近似処理,モザイク画作成処理,明暗/色彩成分画像作成処理,色分布の可視化処理などの機能を含んでいる.離散色近似処理について「逐次クラスタ化を用いた画像の色彩分析」という題目で発表した.3.色彩分析研究の進捗マクロな視点からの色彩分析手法として,画面上の色の配置を表わすいくつかの指標を考え,その妥当性を検証した.これは「絵画の色彩分析における一手法-画面上の色の配置を考慮して」および「絵画の色彩分析の試み-画面上の色の配置に着目して」という題目で発表した.またミクロな視点からの色彩分析の手法を考えるため,いくつかの画像についてその色分布を詳細に分析することを行ない,「色彩美の追求-配色問題へのアプローチ」という題目で発表した.これらの結果を踏まえて,色彩・デザインの専門家を交えての研究会を平成7年11月に実施し,今後の研究の方向性について貴重な指針を得ることができた.とくに画像の明暗/色彩成分の分析の有効性が指摘された.これを受けて明暗/色彩成分の分析を試みたところ,いくつかの興味深い結果が得られた.これについて「明暗か色彩かによる絵画の特徴づけ」という題目で発表の予定である.なお,これまでの研究の総括と今後の方向性について,「絵画の色彩的特徴に関する数量的分析」という題目で発表を行なった.1.設備の導入と利用パソコンおよび画像入出力装置(スキャナ,CRT,プリンタ)を平成7年9月に導入し,学内LANに接続した.画集や絵はがきからの画像データの取り込みと蓄積,研究室に既設のワークステーションとのデータ交換など,計画に示した導入目的を達成することができた.2.分析ソフトウェア開発の進捗ワークステーション上で動作する,色彩と画像の情報処理システムを開発した.システムは,画像の離散色近似処理,モザイク画作成処理,明暗/色彩成分画像作成処理,色分布の可視化処理などの機能を含んでいる.離散色近似処理について「逐次クラスタ化を用いた画像の色彩分析」という題目で発表した.3.色彩分析研究の進捗マクロな視点からの色彩分析手法として,画面上の色の配置を表わすいくつかの指標を考え,その妥当性を検証した.これは「絵画の色彩分析における一手法-画面上の色の配置を考慮して」および「絵画の色彩分析の試み-画面上の色の配置に着目して」という題目で発表した.またミクロな視点からの色彩分析の手法を考えるため,いくつかの画像についてその色分布を詳細に分析することを行ない,「色彩美の追求-配色問題へのアプローチ」という題目で発表した.これらの結果を踏まえて,色彩・デザインの専門家を交えての研究会を平成7年11月に実施し,今後の研究の方向性について貴重な指針を得ることができた.とくに画像の明暗/色彩成分の分析の有効性が指摘された.これを受けて明暗/色彩成分の分析を試みたところ,いくつかの興味深い結果が得られた.これについて「明暗か色彩かによる絵画の特徴づけ」という題目で発表の予定である.なお,これまでの研究の総括と今後の方向性について,「絵画の色彩的特徴に関する数量的分析」という題目で発表を行なった.
互助組織の社会経済的機能の変遷と現代的役割に関する比較社会学的研究

互助組織の社会経済的機能の変遷と現代的役割について、条件の異なる地域にて調査を行い、比較研究を行った。主な調査対象地域は山口県とネパールである。政府の政策や住民の取組姿勢・体制によって、現代的な役割が異なることが看取できた。さらに、自然災害等が起きた場合、組織が淘汰されていくこともあるが、政府の機能が不完全になるがゆえに、互助組織が新しい役割を担い始める現象が生じることもあることが明らかになった。本年度は、研究計画に沿って、主軸の調査対象地域である山口県とネパールでの現地調査を実施し、調査チームの連携体制を強化したり、研究の枠組みや方法論について議論したりする研究会やセミナーを開催した。また、調査対象地域の選定のための視察を、インド北部ラダック、宮城県・岩手県、福岡県で実施した。これらの成果・知見は以下のとおりである。ネパールの調査では、山間・山岳地域では過疎化が進行しているが、携帯電話等の普及により、農村と都市との間、首都に出た他出子間、海外出稼ぎ先とネパールとの間などで互助的なネットワークが形成されていることが把握できた。この調査の成果の一部は、西日本社会学会で報告し「居場所づくりを始めたネパールの女性たち」としてまとめた。インド北部ラダックにおいては、従来の互助関係に加えて、農村観光への新たな取り組み、女性グループのごみ問題に対する取り組みや僧侶による森林管理等の現代的な課題に対する組織の活動の視察を行った。山口県の調査では、女性グループが経済的な活動のみならず文化的な活動を始めていること、2013年7月28日の豪雨被災地の自治会、農事組合法人、果樹生産組合、女性グループ等の組織間の互助関係が構築されていることが新たな発見となった。この調査の成果の一部は、やまぐち地域社会学会、世界社会学会議、草の根国際会議で報告し「集落点検を踏まえた女性の活動」としてまとめた。岩手県では、女性グループが自立の道を歩んでいること、宮城県では、講組織を基盤とした従来の互助関係が成り立っているところは一部の住民の移転があったとしても集落の関係性が強いことが看取できた。福岡県では、支援する側・される側の転換が可能な関係が長期的な互助関係を継続できるとの見解を得た。この成果の一部は「日本社会における相互多重型支援の可能性」としてまとめた。本研究の主軸の調査対象地域であるネパールにおいて、2015年4月25日に大地震が起きたことから、本年度の海外調査の計画を一部変更した。海外での調査が変更を余儀なくされたことを受けて、国際的な会議で発表することに重点を置いた。日本国内の調査対象地域では聞き取り調査だけでなくワークショップ等を開催した。具体的な実績は以下のとおりである。ネパール山岳地域の調査対象地域では、震災直後、血縁・地縁での助け合いが顕著にみられたようである。ある集落では、ほとんどの家屋が倒壊していたにもかかわらず、崩壊した寺院を優先して復旧させた協働行為がみられた。災害時であるからこそ、相互支援の関係性がより明確にあらわれたと考えられる。山口県では、定点観測を継続させるなかで見えてきた課題を明確化させるために地域社会の未来を考える研究会やワークショップを開催した。また、山口県が主催した「農山漁村女性のつどい」「『輝く女性』支援協議会」「生活改善士研修会」等に参加し、普及員や生活改善士等とのネットワークを構築した。岩手県では、女性組織を支援していた団体が建設的な解散の道を選んだ経緯を踏まえて支援におけるアクターの動態について検討した。福岡県では研究会やセミナーに参加することで九州内での研究者や実践者とのネットワークを広げた。研究成果の公表については、国内での論文執筆や学会発表はもとより、オーストラリアのアデレード市で開催されたInternational Convention of Asia Scholarsの会議、インドのプネ市で開催されたIndia International Geographical Unionの会議、釜山大学や釜山発展研究院での研究会など、海外での発表に重点を置いた。海外の研究者や実践者からの助言をもとに比較研究の視点を養うことができた。ネパール大震災の影響でネパールの調査計画と海外の比較対象地の調査計画を変更せざるを得なかった。本年度の海外調査は、ネパールでの地震の被害状況を的確に把握することを優先したため、予定していたネパールでの悉皆調査は断念し、翌年度に代替となる調査を実施することとした。また、夏に予定していた副軸の調査対象地域への訪問は翌年度以降に延期することとした。国内外の資料収集・文献研究と研究会での議論を継続的に実施しながら、3年目は以下の調査を行った。国内調査:山口県の3地点(1周南市鹿野、2阿武町、3長門市俵山)での調査がほぼ完了しつつある。1の地域では、現地での意見交換会や調査はもとより、第2回地域社会の未来を考える研究会を開催し、報告書および映像を制作した。この調査結果をもとに、カフェ開店準備などの新しい活動が始まった。2の地域では、漁業集落の互助組織の新しい展開を「暮らしのなかで育まれた漁村コミュニティのエンパワーメント」と題して論文にまとめ、農業集落においては農地管理等の互助関係に関する調査結果を地元の集会にて発表し意見交換を行った。3の地域では、10年間続いてきた「俵山を歩いて暮らしの伝承を学ぶ」という講座の終了を踏まえ、これまでのこの地域での活動や調査結果を冊子としてまとめる方向で原稿執筆が進んでいる。

国内の他地域の調査(九州・東北)では、佐賀県の祭りの互助関係と宮城県の講組織の互助関係について聞き取り調査を行った。海外調査:ネパールでは、平成27年に起きた大地震の影響をうけて、質問紙調査から聞き取り調査や少人数ワークショップに調査手法を切り替えて情報収集を行った。復興であるがゆえの互助関係や新ビジネス参入における対立関係が生まれていることなどが看取できた。ネパール周辺国での調査対象地域としては、北インドのラダックに加えて南インドのマイソールが浮上しつつある。同質的な山岳地域での比較を検討していたが、異なる条件をもつ地域を比較対象のひとつとして加えた方が本研究が目指すところの比較社会学的研究の意義が大きいということが判明したからである。それぞれの具体的な調査は次年度へ繰り越すこととなったが、海外調査の比較研究の視座が明確になった。平成27年の4月と5月の起きたネパール大地震の影響でネパール国内での調査手法を変更したことから予定よりも時間を要しており、ネパール周辺国の視察が計画どおりに進んでいない。本研究では、市場経済が浸透していく過程で、マイクロファイナンスや金融講のような互助組織がどのような機能を果たしたのか、これらの社会経済的な機能が、どのような時間軸と空間軸で発揮されれば、個人のエンパワーメントと地域社会の発展を促すのか、互助組織の社会経済的機能の変遷と現代的役割を検証する。上記課題に接近するために、フィールドワークによる調査を主な手法とし、条件の異なる地域を重層的に比較する。29年度は、資料収集・文献研究および研究会等での議論を継続的に実施しながら、主軸(山口県・ネパール)と副軸の比較を関連付けるために、以下の調査と研究成果の発表を行った。前半は、国内調査に重点を置き、山口県内の長門市で最終調査を行い、これまでの研究成果を冊子にまとめた(『俵山を歩いて暮らしの伝承を学ぶ』)。後半は、海外調査に重点を置き、ネパール山岳地域で標本調査を実施した。2015年のネパール大地震を経て、震災復興と同時に村落開発も進んでおり、担い手の世代交代や新しいリーダーの誕生など、マクロ・ミクロレベルで、互助組織の社会経済的機能が変化していることが看取できた。この調査研究の成果は、SASONジャーナルやコミュニティ事典等に公表した。さらに、インドのラダックとブータン(他の研究費を活用)でも調査を実施し、類似の山岳地域ではあっても、政府や自治体の政策や村落社会の住民の考え方や取組によって、互助組織の社会経済的機能の変遷と現代的役割が異なることを比較した。ラダックの調査結果は、日本地球惑星科学連合2018年大会で報告する予定である。互助組織の社会経済的機能の変遷と現代的役割について、条件の異なる地域にて調査を行い、比較研究を行った。主な調査対象地域は山口県とネパールである。政府の政策や住民の取組姿勢・体制によって、現代的な役割が異なることが看取できた。さらに、自然災害等が起きた場合、組織が淘汰されていくこともあるが、政府の機能が不完全になるがゆえに、互助組織が新しい役割を担い始める現象が生じることもあることが明らかになった。
昆虫アンテナのアクティブ・センシング:触覚情報と運動情報の中枢機構

1.In vitro標本におけるアンテナ運動系の解析:昨年度の研究から、拘束標本においてアンテナ運動がムスカリン性アゴニストの投与により惹起できることが分かった。今年度は摘出脳標本を用いて片側5本全て、あるいは両側最大8本のアンテナ運動神経の活動を同時計測しつつ、同薬物の効果を調べた。神経スパイクをユニットごとに分離し、様々なペア間で相互相関を調べたところ、極めて多様な相関様式が存在したが、それらのうちいくつかは以前の行動解析の結果をよく説明しうるものであった。アンテナ鞭節への機械刺激により、活動中のアンテナ運動神経は興奮や抑制が起こった。さらに同一神経で興奮と抑制を数回繰り返す応答例は、インタクトな動物でよく見られる反復反応に相当すると推測された。以上は、昆虫アンテナによる触覚性アクティブ・センシングがin vitro実験系でも再現可能であることを示す結果であり、同時に未着手の細胞内記録法によるアンテナ機能解析の基盤を築いた成果と言える。同解析の早期開始を目指したい。2.接触定位行動時のアンテナ運動と体移動の関連:ゴキブリは正の接触走性によりアンテナに物体が触れるとこれに向かって定位する行動を起こす。トレッドミル上の動物のアンテナへ物体を提示し、その際の体移動を計測したところ、接触頻度と定位方向の精度との間に明確な相関が存在した。3.ゴキブリのテクスチャの弁別能:物体のきめ(テクスチャ)は物理的環境を知るための手がかりであり、これには触覚器官の能動的運動が極めて重要であることがヒトの心理学研究で明らかにされている。ゴキブリが人工的テクスチャを弁別可能かどうか、餌の匂いを報酬とする連合学習実験をおこなったところ、肯定的結果が得られた。またアンテナを不動化すると、有意に学習が阻害されたことから、テクスチャの弁別には能動的アンテナ運動が不可欠であると推測された。昆虫にとって触角(アンテナ)は物理化学的環境を知るための重要なプローブとして機能するが、匂いや動きなどの特徴がない物体の知覚には個体自らが積極的に環境にはたらきかけることが必要である.この知覚過程、すなわちアクティプ・センシングについて、ゴキブリのアンテナ触覚系を実験モデルとして探ることが本研究の目的である,以下に今年度の研究計画3点の進行状況と成果を示す.1.行動実験:アンテナ運動の三次元画像解析により、その様式に数種のレパートリがあることが分かった.水平・垂直両方向のアンテナ運動について左右アンテナで相関を調べ以下の知見を得た.1)停止状態のナイーブな動物では、水平方向運動のみが左右アンテナ間で有意な相関を示した.2)探索歩行中のナイーブな動物では、水平方向に加え垂直方向運動も左右アンテナ間で有意な相関を示し、さらに一方のアンテナの水平-垂直運動間でも相関が停止時と比べて増大した.3)接触刺激を一旦与えられた動物の左右アンテナは、規則的ループ・パターン運動を持続的に示し、片側の水平-垂直運動間において高い相関を示した.以上の結果は左右一対のアンテナを駆動する水平および垂直運動系の協調の程度が動物のモチベーションにより変化することを示す.2.形態学:アンテナの接触感覚を担う鞭節機械感覚子とアンテナ位置感覚に関わる毛板感覚子の中枢投射、およびアンテナ運動ニューロンの形態的同定については、毛板のみで予備的結果が得られた.すなわち毛板感覚子の軸索はまず同側中大脳背側部へ伸び、ここで細かい分枝を出し、さらに少なくとも食道下神経節まで至る.3.電気生理学:テザード条件下でアンテナ機械感覚運動中枢からニューロン活動を記録する実験については未着手である.現在、シリコン微細加工技術を用いてゴキブリ脳にフィットする埋込み型多点電極を作製中であり、来年度早期よりの実施を目指す.昆虫の触角(アンテナ)は周囲の物理化学的環境を探るためのセンサとして機能するが、その最大の特徴はアンテナ自らが動くことにある.自発的アンテナ運動は環境情報を効率的に収集するのに役立つと言われているが、アンテナからの感覚情報とその運動情報が中枢においていかに相互作用しているかはほとんど不明である.本研究はゴキブリを材料として、この神経過程を細胞レベルで解明することを目的とする.以下に本年度の研究成果について示す.1.アンテナ運動と神経活性物質:左右アンテナ間における水平・垂直運動の協調の程度(相関係数)が動物の行動様式と対応して変化することを昨年度見出した.今年度はこのようなアンテナ運動の変化を引き起こす神経活性物質の検索を行った.トレッドミルによる自由歩行条件下で、アミン類、アセチルコリン関連物質、神経ペプチド類などの神経活性物質を頭部内へ微量注入したが、アンテナ運動の明確な変化は見られなかった.しかし拘束標本においてアンテナ運動筋活動を記録しながらムスカリン性アゴニストを脳へ灌流投与した結果、顕著な筋活動が惹起された.左右アンテナ運動筋の間でバースト活動の相関係数を調べたところ、行動実験で観察された結果と同様に、投与期間中の様々なステージにおいてそれらが有意に変化していた.2.アンテナ運動と動物のモチベーション:ゴキブリは生来の接触走性により、アンテナ先端に物体が提示されると、それへ接近しようとする行動を持続的に示す.しかしこの触覚性定位の程度はたとえ同一個体であっても試行によって異なり、動物のモチベーションに依存するものと推測される.刺激提示前の行動と定位の程度の関係について調べたところ、左右アンテナ間の垂直運動の相関係数と一定時間内での刺激物体へのターン角度との間に有意な正の相関が見られた.これは動物のモチベーションの程度がアンテナ運動から予測可能であることを示す.

1.In vitro標本におけるアンテナ運動系の解析:昨年度の研究から、拘束標本においてアンテナ運動がムスカリン性アゴニストの投与により惹起できることが分かった。今年度は摘出脳標本を用いて片側5本全て、あるいは両側最大8本のアンテナ運動神経の活動を同時計測しつつ、同薬物の効果を調べた。神経スパイクをユニットごとに分離し、様々なペア間で相互相関を調べたところ、極めて多様な相関様式が存在したが、それらのうちいくつかは以前の行動解析の結果をよく説明しうるものであった。アンテナ鞭節への機械刺激により、活動中のアンテナ運動神経は興奮や抑制が起こった。さらに同一神経で興奮と抑制を数回繰り返す応答例は、インタクトな動物でよく見られる反復反応に相当すると推測された。以上は、昆虫アンテナによる触覚性アクティブ・センシングがin vitro実験系でも再現可能であることを示す結果であり、同時に未着手の細胞内記録法によるアンテナ機能解析の基盤を築いた成果と言える。同解析の早期開始を目指したい。2.接触定位行動時のアンテナ運動と体移動の関連:ゴキブリは正の接触走性によりアンテナに物体が触れるとこれに向かって定位する行動を起こす。トレッドミル上の動物のアンテナへ物体を提示し、その際の体移動を計測したところ、接触頻度と定位方向の精度との間に明確な相関が存在した。3.ゴキブリのテクスチャの弁別能:物体のきめ(テクスチャ)は物理的環境を知るための手がかりであり、これには触覚器官の能動的運動が極めて重要であることがヒトの心理学研究で明らかにされている。ゴキブリが人工的テクスチャを弁別可能かどうか、餌の匂いを報酬とする連合学習実験をおこなったところ、肯定的結果が得られた。またアンテナを不動化すると、有意に学習が阻害されたことから、テクスチャの弁別には能動的アンテナ運動が不可欠であると推測された。
培養脳海馬神経細胞におけるCl^ーポンプの証明

胎生17日のラット脳から海馬神経細胞を常法により培養分離し、培養10ー14日目にCl^ー感受性色素MQAE(Nー(6ーmethoxyquinolyl)acetoethyl ester)を負荷した。錐体細胞様の神経細胞を選び諸種試薬および電気刺激による細胞内蛍光強度の変動から細胞内Cl^ーイオン濃度を変化させるCl^ー輸送機構を解析した。1)海馬神経細胞内の蛍光をKrapfらの方法により細胞内Cl^ー濃度に対して校正した。静止状態の錐体細胞様神経細胞の細胞内Cl^ー濃度は6.6+1.6mMと算出された。2)静止状態の神経細胞内Cl^ー濃度は、Na,KーATPase阻害薬であるウアバインおよび細胞内外pH勾配を消失させるCCCP+NH_4^+では変化しなかった。Cl^ーポンプ阻害薬であるエタクリン酸は濃度依存性に細胞内Cl^ー濃度を上昇させ、Cl^ーポンプを完全に阻害する0.3mMの濃度では細胞内Cl^ー濃度の上昇は最大値に達した。3)双極白金電極により神経細胞を電気刺激(12ー22mA.1msec.100Hz)すると、細胞内Cl^ー濃度は減少した。この減少は、ウアバイン、CCCP+NH_4^+により影響を受けず、またNa^+,Cl^ーまたはK^+イオンチャンネル阻害剤であるテトロトドキシン、ピクロトキシン、テトラエチルアンモニムによっても影響を受けなかったが、エタクリン酸(0.3mM)処理または細胞内ATPを減少させる処置(サポニン、2ーデオキシグルコ-ス、CCCP、ヘキソキナ-ゼ)により消失または減弱した。これらの結果から、海馬錐体細胞ではエタクリン酸感受性Cl^ーポンプにより細胞内Cl^ー濃度が低く保たれていること、さらに神経細胞の電気的刺激はこのCl^ーポンプを活性化して細胞内Cl^ー濃度をさらに減少させることが明らかになった。
金魚再生視神経は成熟視蓋において如何にシナプス再機構化を獲得するか

魚類は哺乳類と異なり視神経を切断しても再生する。この視神経再生の分子機構を究明するため再生中に発現が上昇する遺伝子をクローニング技術により再生時期別に取り出し塩基配列やリコンビナント蛋白を大腸菌等に作らせその機能について解析を進めた。結果は以下の通りである。1)レチノール結合蛋白分子量約22kDaの分泌性蛋白であり視神経切断後一過性に上昇し5日でピークとなり10日で元に戻った。培養実験より本蛋白はレチノールと共に神経突起のトリガーとなっていることが判明した。2)トランスグルタミネース分子量約75kDaの蛋白架橋酵素であり視神経切断後10日くらいから上昇し20日でピークとなり40日で元に戻った。融合蛋白の添加実験により本蛋白酵素は神経突起伸展の太さ、長さ、本数などを著明に促進した。3)視蓋で発現が上昇する分子視蓋で視神経切断後60日ときわめて遅い時期に増えるクローンを3個取り出した。ノーザン法によりそのmRNAの発現ピークは60日であり45ヵ月で元に戻った。この分子の機能については現在の所不明である。更に軸索退縮分子であるエフリン、セマフォリン両分子のクローニングにも成功した。これら分子のシナプス再編成期における役割りについて視蓋における免疫染色、リガンドの受容体Eph、ニューロピリンの局在等について検討している所である。<1研究目的>金魚の網膜神経節細胞はその軸索である視神経を切断しても変性脱落しない。さらに、切断端から再び軸索を伸長し標的視蓋(金魚の視覚最高中枢、哺乳類の上丘に相当)に到達しその後視覚機能も完全に回復する。そこで本研究では視蓋でのシナプス再結合に関与する分子を遺伝子クローニングの技術を用いて探索同定し、その局在や機能について検討することが目的である。<2研究成果>視蓋でのシナプス再結合に関与する分子再伸長した軸索線維終末が、視蓋神経細胞と特異的なシナプス結合を完成させる時期(即ち、視覚機能が完全に回復する時期)をHRPトレーシング法及び視覚依存性行動の解析から金魚では視神経切断後46ヵ月であることを明らかした。そこから逆算してシナプス再編成の開始時期を切断後60日位と判定し、視神経切断後60日目の視蓋からmRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作製した。次いで未処理視蓋と視神経切断60日目の視蓋からRNAを抽出し、それをプローブとして用い、視神経切断により発現が増加するクローンをcDNAライブラリーよりスクリーニングした。軸索ガイダンス分子エフリンA2を含むいくつかのポジティブクローンが得られた。金魚エフリンA2をコードしていると思われるmRNAは全長1576bp、195個のアミノ酸からなっていた。これをプローブとして今後in situハイブリを行い視蓋におけるトポグラフィーや視神経切断後の細胞局在や発現の時間経過等を探る予定である。ゼブラフィシュの行動解析装置の試作魚類の視神経再生後の視覚機能の回復を客観的かつ定量的に捕らえるため、CCDカメラ、コンピューターを用い画像処理を行い、ゼブラフィッシュの行動解析装置を開発した。視神経切断魚と未処理魚との行動を比較し、この視覚依存性行動とその回復経過について追求した。この結果、追尾行動(1匹が他の1匹を追跡追尾する行動)が大きく視覚に依存、その回復は視神経切断後ゼブラフィッシュでは23ヵ月と金魚と比べて速いことが判明した。
病的老化におけるエストロゲン受容体α、βの役割の解析

病的老化の中でも、閉経後骨粗鬆症についてのエストロゲン(E2)の低下、欠乏が主因であるが、骨代謝に対するエストロゲンの作用にエストロゲン受容体(ER)を介する働きが必須かどうかを直接証明した報告はない。そこで、本年度はERαとERβ両方のシグナルを阻害するドミナントネガティブ体を発現させたトランスジェニック(Tg)ラットを解析することにより、雌雄での骨に対するエストロゲン作用メカニズムの差異を検討した。まず、Tgラット由来の初代培養骨芽細胞、平滑筋細胞を用いて、E2による細胞増殖効果や、MAPKリン酸化などの細胞内情報伝達機構へのnongenotropic作用に対するER変異体の影響を調べた。Tgラット由来の初代培養骨芽細胞、平滑筋細胞では、E2添加に伴う細胞増殖の抑制や、細胞内MAPKリン酸化の消失など、従来知られているgenotropic作用に対してだけでなく、nongenotropic作用に対してもER変異体が抑制する可能性が示唆された。次に、3ヶ月齢の雄Tgラットおよび野生ラットをE2投与群、プラセポ投与群(n=5)に分け、それぞれにペレットを皮下に埋め込み、60日後に血液、尿、大腿骨および頸骨を採取した。大腿骨遠位部骨密度はDEXAにて測定し、各群でE2投与による骨密度の変化について比較検討した。同時に、骨代謝マーカーとして、尿中デオキシピリジノリン、血中アルカリフォスファターゼ、血中オステオカルシンを測定した。その結果、E2投与によって、野生ラットおよびTgラットで精巣あるいは性嚢線重量に同等の減少を認め、E2投与の効果を確認した。大腿骨遠位部骨密度は、野生ラットではE2投与によって有意な骨密度の増加が認められた(0.225±0.008g/cm2 vs 0.246±0.014g/cm, P<0.05)。一方、Tgラットでは、E2投与による骨密度の変化はみとめられなかった。(0.225±0.004g/cm vs 0.229±0.012g/cm, P=0.48)。上記結果から、卵巣摘出後の雌でERを介した骨量増加作用が認められたのと同時に、雄の場合でも、E2補充による骨代謝への作用はERを介していることが示唆され、病的老化におけるERα/β役割解明の糸口が得られた。