hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス熱射病モデルにおける遺伝子組み換えトロンボモジュリンの神経保護作用の解明

投与した2群にわけて熱射病後1週間・3週間に動物を犠牲にし脳・血清を摘出した。摘出した脳はすぐに、大脳皮質・脳幹・小脳に顕微鏡下分離し凍結した。凍結した標本を用いてサンプルを作成し、ELISAを用いてTNF-α, IL-6, IL-10, IL-1βの測定をおこなった。対照群としては暑熱暴露をおこなっていない動物を対照群とした。結果、rTM群は熱射病後1週間の脳幹で有意にTNF-αを抑制した。小脳・大脳皮質でも低下傾向であったがあきらかな有意差は認めなかった。一方、IL-6, 10では2群で有意な差は認めなかった。IL-1βについては測定感度以下のために測定できなかった。このため今後は、PCRにより熱射病後の変化について検討する予定である。また、一般に報告されている血清のサイトカインでは暑熱暴露後、数時間で上昇を認め24時間では低下を認めている。ただ、中枢神経では熱射病後1週間でもTNFαが対照群に比べて高いレベルにあり、3週間後にようやく対照群と有意差がないレベルにまで低下した。このことから、暑熱暴露後、中枢神経のサイトカインは血清とはことなった動態を示す可能性が考えられた。今後、より詳しく6時間・24時間後について検討をおこない、詳細なサイトカインの動態について検討をおこなう予定である。以前の研究で遺伝子組み替えトロンボモジュリンの投与は熱中症後神経傷害を暑熱暴露1週・3週で生理食塩水と比較して有意に改善することがわかっている。この機序を調べる目的で髄鞘染色(KB染色)で観察をおこなったがあきららかな所見は認めなかった。このことから、平成28年度は熱中症後の中枢神経傷害について、まずその特徴を把握する目的で43°Cモデル・41°Cモデル・37°Cモデルの3群で熱中症後の神経細胞の変化について観察した。まず、43°Cモデルでは熱中症中に激しい痙攣が出現し、予定の60分で生存症例がなかったことから時間を21分に短縮して評価をおこなった。いずれも長期生存は不可能であり、数時間後に死亡した。熱中症直後のH.E染色では大脳皮質において神経細胞の広範囲な変性と小脳のプルキンエ細胞が完全に脱落していた。41°Cモデル、37°Cモデルでは1週間後・3週間後も生存していた。37°CモデルのH.E染色ではまったく異常は認めなかった。一方、41°Cモデルでは熱中症直後のH.E染色で大脳皮質の神経細胞・小脳のプルキンエ細胞の傷害は認めたものの43°Cモデルの様な神経細胞の激しい損傷は認めなかった。また、1週間・3週間モデルではH.E染色では大脳皮質においては大きな変化認めなかったものの、小脳のプルキンエ細胞において一部細胞の脱落を認め、小脳が軽度萎縮している症例も認められた。H.E染色のため、小脳の体積の評価は困難であった。今後は、生理食塩水投与群・遺伝子組み替えトロンボモジュリン投与群において直後・1週間後・3週間後の病理組織学的評価をおこなうとともに、免疫染色を追加し、グルオーシスの評価を追加していく。さらに、熱射病直後の脳血液関門の変化につても走査電子顕微鏡を用いて観察する予定である。熱中症後におこる神経傷害は熱中症直後に発生する神経傷害と、時間が経過してから出現する神経傷害の2つに大別される。実際の臨床では、熱中症直後におきる神経傷害よりも離床のタイミングでおきてくる小脳症状(平衡機能障害)が社会復帰において問題となってくる。
新しい細胞外マトリックス,ラドシン/ラミニン-5の機能解析

細胞外マトリックスは組織を支える構造的要素であるだけでなく、多様な生理活性を示すことが明らかになっている。申請者らは、ヒト胃癌細胞STKM-1の無血清培養上清中に、ラット上皮性肝細胞株BRLの細胞間結合を阻害し、単一な細胞にまで分散させる新しい細胞外マトリックス(ラドシン/ラミニン-5)を見い出してきた。ラドシン/ラミニン-5は細胞分散活性、細胞接着活性、細胞運動促進活性をもつ機能性蛋白質であり、歯肉組織、表皮組織など特定の組織に分布している。本研究では、第一に口腔領域において重要な組織である唾液腺、口腔粘膜、歯肉の組織の発生と分化における本因子の機能の究明を試みた。しかし、歯肉上皮細胞や唾液腺細胞などの初代培養系を確立中であり、十分な検討が行えていない。第二に、ラドシン/ラミニン-5の受容体であるインテグリンα3β1を介した細胞機能の調節機構と癌の転移・浸潤との関係について検討を行った。その結果、ラドシン/ラミニン-5を分泌する癌細胞はインテグリンα3β1を介してラドシン/ラミニン-5へ選択的に接着し、移動性の癌細胞がラドシン/ラミニン-5を足場として活発に移動する可能性を示した(投稿準備中)。また、発癌プロモーターであるTPAがラドシン/ラミニン-5の分泌を誘導することを見い出した(Mizushima,et al.,J.Biochem.120,1196-1202,1996).以上、細胞外マトリックス/インテグリン系を中心にラドシン/ラミニン-5と癌の関係を明らかにした。
社会資源過少地域における就学前障害児支援システム構築に関する実践的研究

社会資源が非常に少ない地域における障害のある子どもの療育システム作りに寄与するために、地域に根ざしたリハビリテーション(CBR)の視点に基づく療育プログラムの提案とその有効性の検討が必要である。本研究では、障害が疑われる1才半から5才の前幼児とその保護者を支援するために、保護者プログラム、子どもプログラム、ボランティアプログラム開発に取り組んできた。いずれのプログラムも、効果的であることが、母親の評価、子どもの変化、ボランテアの知識量等の変化のデータ分析から明らかとなった。障害の早期発見・早期治療のコンセプトに基づく就学前の療育システムの作りは、障害の診断等に関する経験的知識や技術的な発展とは裏腹に、療育システム構築に関する研究の遅滞といった状態により大きく遅滞している。この理由として本研究は、以下にあげる2つの根本的問題が、存在しているという視点に立っている。(1)専門家及び専門的知識に対する盲目的信頼とそれによる非専門家の無力化(2)現在の地域療育システム作りのパラダイムの機能不全高度に分業化された先進国においては専門家の存在意義やその機能を否定することは不可能であり生産的ではない。しかし、専門家によるサービスのみを意味のある活動と権威付けすることになると非専門家による類似のサービスの無力化を導きかねない。そのようになると、専門家の布置や施設設備といった顕在的社会資源の絶対量に大きな格差が存在する中では、意味のあるサービスを得るために専門家の訪問や出現を待つといった先の見えない期待をする方向性をとりやすくなる。またこのような厳然と存在する格差が有りながら、地域療育システム作りを都市部と同様に施設を作り専門家を雇用することのみで進めていうとすると、その財政的基盤の脆弱性等の問題からシステム作りが進められないといった現在の療育システム作りのパラダイムの問題がある。この2つの問題点は不可分的に結びついているが、肥後(2003)は、これらの問題を解決する糸口として、途上国のリハビリテーションの推進パラダイムとして活用されている「地域に根ざしたリハビリーション(CBR)」の可能性を指摘している。本研究ではこの2つの問題点の存在を意識した地域療育システム作りの方法を模索し、提案することを目的しているが、その手法としてCBRのコンセプトを中心に据えた具体的な取り組みやプログラムの開発を基本におきながら、実践的な研究を指向していく。本研究は、社会資源が豊かとはいえない地域における、就学前の療育システムの構築を地域に根ざしたリハビリテーションの視点から見直し、そのシステム構築のために必要な条件を分析し、実際の構築に必要なプログラムの開発とその運用可能性について検討することを目的としている。本年度は、6回にわたる保護者用プログラムと子供用プログラムおよびボランテア育成プログラムを試作し試行した。保護者用プログラムと子供用プログラムは6回、ボランテア育成プログラムは5回から構成されていた。保護者用プログラムと子ども用プログラムの参加者は4家族5人の幼児とその保護者であった。参加者の選定には、保健所の保健師から、発達に何からの不安を抱えている家族を照会してもらった。保護者用プログラムの参加者の満足度は高く、子ども用プログラムに参加した幼児5名もそれぞれ行動レベルで肯定的な変化をとげ、少ない回数ではあったものの、本格実施に耐えうる内容を多く含んでいることが明らかとなった。ボランテア養成プログラムには、上記子ども用プログラムに参加しながらほぼ同時期におこなう形で実施しされ、参加者は大学3年生5名、4年生6名、大学院生2名であった。いずれのプログラムも参加者に高い評価を受けることができたが、回数、内容、実施時期等について修正の余地が残されていることも明らかとなった。次年度以降、この修正点を解決したプログラムを作成し、再試行する中でプログラムの有効性と妥当性を高めていく必要がある。平成20年度は、平成19年度に実施した1歳半から3歳を対象にしたプログラムを修正したものを実施し、その効果について実証的検討を行った。平成20年度のプログラムは、保護者・子どもプログラムの実施回数を2回増やしたこと、ボランテイア養成プログラムを精緻化し、実施の効果査定を実施したことが大きな変更点としてあげることができる。実施回数の増加分は、母親プログラムにおいては、母親が自ら内容を決定する内容を入れることで、自己決定やエンパワーメントを経験することを導入した。この回数増加は、子どもの行動の安定にも多く貢献した。また、ボランティア養成プログラムは、母親プログラムと一線を画す内容を導入し、昨年度の修正要請を大幅に取り入れ改変した。実際は2日間の日程で集中して行えるものとしたため、たの場所の運用可能性も示すことができた。いずれのプログラムも質問紙、VTR分析などをおこない実証的なデータを収集することで質的、量的両側面から分析が可能となった。分析の結果、保護者やボランテイア養成プログラム参加者から高い評価を得ることができ、子どもプログラム参加者も各人行動面における有意な変化を遂げたことが観察された。

また、平成19年の研究概要と研究成果の要旨は、第46回日本特殊教育学会においてポスター発表行った。また、第17回日本LD学会においては、「社会資源の少ない地域における特別支援教育推進の課題と展望(自主シンポジューム23)で、話題提供者として、本研究プロジェクトの概要と特別支援教育における意義について発表を行った。本年度は、本研究で試作している就学前親子支援プログラムの施行の3期目を実施した。3期目の施行においては、これまでのプログラムの参加資格が1歳半3歳であったのに対し、3歳5歳と年齢をあげることによって、集団プログラムの修正とその効果の査定を行った。これまでの結果同様、35歳の幼児に対しても、子どもプログラムのサブアロクラムである集団プログラム、個別プログラムの両方のプログラムの有効性が4事例の検討から明らかとなった。また、ボランテアプログラムのファシリテーターの養成を意識した、ファシリテータープログラムの追加が行われ、その効果について検討がなされた。ファシリテータープログラムにより、ファシリテーター、ボランテアプログラム参加者の両方に良い影響があることが示された。保護者支援プログラムの内容は、第2期と同様であったが、対象児の年齢が上がることによる母親の心理的状況の差異も明確になってきた。本年度研究の実施により、対象年齢の拡張の可能性(1歳半5歳)、より構造的なボランテア養成のプログラムの提案(ファシリテーターの養成プログラムとボランテア養成プログラム)が可能となった。まだ、平成20年の研究概要と研究成果は、第47回日本特殊教育学会においてポスター発表行った。また第18回LD学会自主シンポジウム社会資源の少ない地域における特別支援教育推進の課題と展望(2)のシンポジスとして参加し、研究の成果ついて発表した。本年度は、本研究プロジェクトの最終年であった。本プロジェクトで開発をおこなってきた就学前親子支援プログラム(子どもプログラムと保護者プログラムから構成される)は、昨年度様35歳を対象として実施をおこなった(4期)。このことで、1歳半3歳までを対象とした試行を2期、3歳5歳までを対象とした試行を2期と実施することができた。また、本年度は、本研究プロジェクトで開発してきたボランテア養成プログラムの参加者に一般からの希望者(7名)をつのり、学生(5名)と同時にプログラムの受講をしてもらい、プログラムの有効性について検討を行った。親子支援プログラムは、4家族6名の子どもが参加あり(2名は研究対象児の兄弟)、このうち2家族の保護者は、先のボランテア養成プログラムに参加した保護者であった。子どもプログラムの参加対象児は、集団活動、個別活動とも観察可能なレベルでの変化が観察された。また、プログラムの中で獲得した変化(対人的な積極性など)が、幼稚園等の場面で般化、維持されたといった報告が、フォローアップ時に保護者から報告される事例もあった。ボランテア養成プログラムに一般募集して参加した7名は、「幼児の発達」において全員が、「幼児とのかかわり」においては6名が知識を問うテストにおいて得点が増加した。
資源ゴミの洗浄に係わる新たな水使用負荷の推定法と低負荷資源ゴミのあり方の提案

平成9年の容器包装リサイクル法の施行以降、多くの自治体がゴミの分別回収を行い、包装容器類の資源ゴミは洗浄するように指導した結果、新たな負荷が発生している。本研究では、資源ゴミに関するアンケート、資源ゴミの洗浄に関する被験者実験などを行い、住宅における資源ゴミの洗浄により発生する新たな水(湯)使用負荷、排水負荷、(給湯)エネルギー消費についての原単位を示し、環境負荷の小さい包装容器のあり方を探った。平成9年4月の所謂容器包装リサイクル法の施行以降、多くの自治体がゴミの分別回収を行い、包装容器類の資源ゴミは洗浄するように指導しているため、当該地域ではこの洗浄用の水使用量が増え、排水負荷等も増えている。その一方では、洗浄の煩わしさを嫌って多くの貴重な資源が可燃ゴミまたは埋め立てゴミとして廃棄されている。本研究は、資源ゴミに関するアンケート、資源ゴミの洗浄に関する被験者実験などから、住宅における資源ゴミの洗浄により発生する新たな水(湯)使用負荷、排水負荷、(給湯)エネルギー消費についての原単位とその推定法を提案し、上下水処理施設などの計画にあたって有益な資料を提供し、「洗浄のしやすさ」「洗浄負荷の低減」という観点から、廃棄されにくく環境負荷の小さい包装容器(資源ゴミ)のあり方を探ることを目的とする。22年度は住民の環境意識、資源ゴミ等の分別、資源ゴミの種類と量、資源ゴミの洗浄等について、金沢(236/350戸)、京都(118/151戸)、横浜(135/242戸)でアンケート調査をおこなった。このアンケート結果より以下の知見を得た。○節電、リサイクル等の住宅内行動が環境対策に役立っているかについては55%がわからないとしており、リサイクル等の効果が見えにくい現状を示した注目すべき結果であった。○リサイクル区分についての意識は、資源化69.6%、燃料化48.1%であった。○94.1%が資源ゴミを洗浄しており、洗浄は定着したと考えられる。○65.4%が洗浄に給湯を使用しており(冬期は64.1%)、53.5%がゴミの洗浄に洗剤を使用している。冬の湯使用や洗剤使用については食器洗浄行為との関わりから多くなったと考えられる。○汚れのひどいものは埋め立てゴミとして捨てられていることから洗浄のし易い容器の開発も必要である。平成23年度は主婦22人を被験者として、資源ゴミ(28品目)の洗浄実験(冬期実験)を行った。実験装置は、熱源として比例式ガス給湯器を設置し、流量計(パルス発信)、熱電対を用いて洗浄時間、洗浄水量、使用湯温を測定した。また、洗浄の様子をビデオ撮影し、実験後にビデオデータを解析して洗浄時間を確定した。実験は、2人1組として1人3回の洗浄を交互に行った。洗浄は洗浄前にシングルレバー水栓にて通常の湯量、湯温に調節後、行った。また、本被験者を対象に、1週間の資源ゴミの廃棄量についてアンケート調査(1日3回分の廃棄量)を行った。この実験結果等より以下の知見を得た。○22人中、2人はどの品目の洗浄においても湯を使用しなかった。○高温の湯を使用する被験者は水側を止めて湯側(給湯器出口)のみの使用となり、通常も給湯器の設定温度まかせになっていると予想される。○28品目を続けて洗浄したこともあり、資源ゴミの品目により湯量、湯温を調節した被験者はほとんどいなかった。○洗浄時間(洗浄水量、エネルギー消費量)については被験者による偏り(個人差)が大きい。平成24年度は昨年度(冬期実験)に引き続き、20人の被験者による資源ゴミの洗浄実験(夏期実験)を行った。資源ゴミは昨年度同様に28品目とし、品目ごとの水使用時間、水使用時間、使用湯温、平均水温におけるエネルギー消費量を求めた。また、同被験者(住戸)を対象に20日間、33日間の資源ゴミ量のアンケート調査をおこなった。これらの結果は平成25年度の空気調和・衛生工学会大会で発表予定である。研究の成果:1)20人中16人が洗浄前に「つけ置き」を「している」または「ときどきしている」と答えた。

2)冬期と同様に夏期の場合も油脂分の多い包装容器の洗浄には給湯が使用されていた(20人中18人に湯の使用がみられた)。3)包装容器の種類で湯温や流量を変化させることはほとんどなかった。4)ボトル、チューブ類やレトルトパウチなど、特に油脂分が多いものや洗浄しづらい形状のものは、廃棄されやすいと思われる。5)油のボトルなどは長期に使用されるため、調査した期間が長いほど廃棄される資源ゴミが多くなった。6)食品トレイは家庭内で最も多く排出されているが、形状や汚れの程度から見ても洗浄しやすいものが多く、洗浄率が高い。などであった。アンケート、実験等、予定通りに進んでいる。洗浄実験については24年度に同程度の夏期実験を予定しているが、被験者の個人差が大きく、得られた原単位は参考値程度になると予想される。24年度が最終年度であるため、記入しない。上に述べたが、提案内容は参考程度となるが、本研究の目的の一つは洗浄負荷を明らかにすることによって環境負荷を減らす取り組みを促進させることにもあるので、洗浄のしやすい包装容器が開発される、もしくは洗浄せずに廃棄が可能な回収システムが開発されれば本研究の目的は達成される。なお、洗浄による排水負荷の原単位については、資源ゴミの種類、内容物により大きく変わるので、これを研究目的から除外することとした。
網羅的唾液プロテオソーム解析法による唾液機能的タンパク質研究プラットホームの創設

唾液の機能の新しい検索法として、標準プール唾液を指標とした網羅的唾液プロテオソーム解析法を構築し、その有効性を検証した。唾液中のタンパク質を網羅的に解析する手法は唾液タンパク質成分と口腔内QOLの関連の検索に役立ちことが示唆された。本研究により、健康といった新しい視点と網羅的唾液プロテオソーム解析法で、真の唾液重要成分の検索と口腔内QOLの関連の解明に取り組む研究プラットホームを提言した。口腔の健康を良い状態に維持するためには、口腔内環境を規定する唾液が大きな役割を担う。唾液は日常生活の中で口腔機能の運転に必要な性状を、時々刻々と変化させる極めて多機能な分泌体液であるが、唾液の評価方法の指標の少なさと対象患者の有病状況等の全身状態の多因子の影響によって、機能的唾液研究が大きく展開できない状況である。そこで、簡便な手法で実施出来る網羅的な唾液プロテオソーム解析手法を開発し、中規模疫学調査時と唾液の病態が関わる患者の診療時に本解析を実施する。その結果から本手法の有効性を検証すると共に、唾液の新たな重要成分を抽出して次の研究の課題を提案することを目的とする。初年度では、網羅的唾液プロテオソーム解析法の構築と定量的ゲル染色法とゲル撮影法の開発、唾液データベースの構築と解析法の確認の実験を実施して、網羅的唾液プロテオソーム解析法を確立した。100を超える刺激唾液タンパク質のSDS-PAGE泳動パターンを解析し、観察される特徴的なタンパク質バンドの全てを網羅する組み合わせを見いだした。それを元に、10名の20代成人から刺激唾液を30mL提供していただき、特徴的なタンパク質バンドの全てを網羅する唾液セットを抽出した。採取的には4名の刺激唾液を選択し、混合してSDS-PAGE泳動用網羅的刺激唾液標準サンプルを数千回分制作し、ディープフリーザーに保存した。この網羅的刺激唾液標準サンプルの各バンドを質量分析計にかけて、内包する1千種類のタンパク質を同定した。現在、網羅的刺激唾液データベースの基盤情報を整理している。さらに、SDS-PAGE泳動パターンの採取には、唾液中の各タンパク質の濃度が大きく異なるために、検出を鍍銀法の連続撮影を行い、各段階での染色濃度を比較することによって網羅的にSDS-PAGE泳動パターンのタンパク質バンドの有無と濃度を決定する撮影法を構築した。この唾液の評価項目として、疫学的機能的研究を展開するために、簡便な手法で実施出来る網羅的な唾液プロテオソーム解析手法を開発し、中規模疫学調査時と唾液の病態が関わる患者の診療時に本解析を実施した。その結果から本手法が今後の唾液機能検査を構築する上で有効であると考えられたと共に、唾液の特定の重要成分に対応した研究のプラットフォームを形成できることが示された。唾液は一般住民を対象とした成人歯科健康診査時に咀嚼機能検査時に同意を得て採取し、網羅的唾液プロテオソーム解析法として、SDS-PAGE泳動用網羅的刺激唾液標準サンプルを標準唾液として全ての泳動ゲル上に配置したSDS-PAGE泳動を実施し、開発された定量的ゲル染色法にて動的な経時的ゲル撮影を行った。取得した唾液SDS-PAGE泳動パターンは、ゲルの歪み等を補正して各種泳動バンドの濃度を計測してデータベースに統合した。全年度では、質量分析計による標準唾液解析にて内包する1千種類のタンパク質を同定しているので、各泳動バンドの主要タンパク質のカタログを活用して、唾液機能のシミュレーションを行った。これらの総合的検査データを用いて口腔内の健康指標や病的指標との関連を統計学的手法を用いて解析した。さらに、臨床試験を目指して混合唾液を用いた検索法を実施したが、唾液線から分泌されて口腔内の唾液と混合していない純唾液との関連性を検索するために、純唾液の採取法を検討し、採取用機器を製作した。これによって、純唾液と口腔内を潤している混合唾液の違いを検索することが可能になった。該当年度は、研究の初年度であり、唾液の機能の新しい検索法として、網羅的唾液プロテオソーム解析法の構築と定量的ゲル染色法とゲル撮影法の開発、唾液データベースの構築と解析法の確認の実験を実施して、網羅的唾液プロテオソーム解析法を確立した。網羅的唾液プロテオソーム解析法の構築に関しては、初めに本研究の基本となる網羅的刺激唾液標準サンプルを制作した。今後の全てのSDS-PAGE電気泳動で刺激唾液を解析する際には、唾液タンパク質マーカーとして、各種唾液タンパク質の検索に役立つ事となる。この実験では、同じ易動度を示すタンパク質バンドを整理して唾液タンパク質ライブラリ/データベースを構築した。さらに、SDS-PAGE電気泳動で分離した各タンパク質バンドを試料とし、Orbitrap型の質量分析装置を使用し、MS/MS ion search法にて質量パターンを得、Swiss PortデータベースにてMascot検索を実施して唾液タンパク質の同定を行った。本方法は、修飾をうけた糖タンパク質でも最高精度の正確で精密な構成タンパク質の同定が可能である。現在は、膨大なタンパク質を整理して、刺激唾液SDSーPAGE

電気須藤データベースと統合する作業を進行中である。定量的ゲル染色法とゲル撮影法の開発を行った。タンパク質検出は銀染色方を行うこととし、経時的な染色状況を追跡するために、染色台をシャーカステン上に設置して連続撮影を行う装置を組み上げ、安定して画像情報を取り込むことが可能となった。さらに、取り込んだ画像の一次処理として、明度・コントラストの補正と、ゲルの歪みの補正の規格化実施手法を決定した。これにより、刺激唾液データベースの構築と解析法が整った。予防歯科学本年度は、網羅的唾液プロテオソーム解析法を応用した唾液機能性タンパク質の検索の研究をはじめる。これは、完成した網羅的唾液プロテオソーム解析法を応用して、唾液データベースの登録数を増やして唾液機能に関わる唾液機能性タンパク質を抽出し、唾液研究の新分野を開拓するものである。住民歯科健康診査での機能性唾液タンパク質の検索は、当教室で実施している住民歯科健診において、同意を得られた方の刺激唾液を網羅的唾液プロテオソーム解析法にて検索する。全身の健康状態・生化学検査値・服薬の状態・口腔内の現症をデータベースに転記し、全身と口腔に関連する機能性唾液タンパク質の候補を検出する。本歯科健康診査への参加者は例年200名程度である。さらに、唾液分泌タンパク質の生理的変動の観察とQOLとの関連の検索も実施する。これには、安静時唾液と刺激唾液の差異の検索として、それぞれの唾液腺導管開孔部から純唾液を採取して、構成唾液タンパク質の比率等を検索する。制作した網羅的刺激唾液標準サンプルは、全唾液を遠心して使用しているので、刺激唾液と安静時唾液が混合しているため、両方の唾液解析に活用できる。解析は、特に唾液機能に関わる成分に注目し、その組成からそれぞれの唾液の生理学的機能を検証する。さらに、唾液構成タンパク質の日内変動の検索の実験(男性)と、女性の性周期に関わる唾液タンパク質構成の変化等の生体の活動状態による唾液構成タンパク質の変化を検証し、本来唾液の持つ機能的特性を検討する。また、病理学的な唾液腺傷害患者の唾液の問題点の解析として、頭頚部腫瘍の放射線治療前中後の唾液タンパク質の変動等に代表される、周術期の口腔機能管理時の処置による刺激唾液のタンパク構成の変化や口腔乾燥症を訴える方の唾液タンパク質の変化から、唾液の持つ機能的特性を検討する。実験には、多くの試薬と実験機材が使用される。今回は、タンパク質電気泳動の実験が多く実施されたが、その時に使用するポリアクリルアミドゲル等の試薬は、均質な性状の試薬とゲルを使用することが再現性を挙げるために必要であると考えて既製品を多用している。とくにゲルの制作は、初心者では制作したゲルの品質にムラが出やすい。よって、多くの試薬を購入して使用している。この度は、試薬品の使用状況により、試薬の発注が年度を跨いで前後したために、少量の次年度使用額が発生した。実験試薬を年度を跨いで発注したために生じた繰越金は、発注試薬を受け取ることによって使用されることとなる。
外来看護師の技とその形成要因の探索

文献調査の結果、外来での看護システムや特定の健康障害を持つ患者へのケアでは様々な試みがなされており、看護師は患者と関わる際に、様々な手がかりを用いていた。インタビューから、外来看護師は初対面の患者と短時間で関わる難しさや広く浅い関わりで手ごたえのなさを感じながらも、気になる患者に声をかけ、患者が必要な検査を安全・正確に受けられるようにし、不快な気持ちを抱かないように対応しており、日々の業務での問題解決の体験や他のナースと経験を語り合うことが実践を支えていた。「外来看護」をキーワードとし、医学中央雑誌Web版(Ver.4)を用いて原著論文を検索した。532件が該当し、このうち、外来看護がテーマでないもの、施設発刊の研修収録集に掲載されているもの、発表抄録(21)、著者が看護師でないもの、海外の状況を述べているものを除去し、残った330件の,テーマについて、先行研究に倣い、「システム」「対象」「看護師」「ケア」で分類した。システムに関する研究では特定の疾患や健康状態にある患者に対する専門外来システムの構築プロセスの記述や1その評価、新たな援助体制や方法の導入及び評価、現状システムの評価、実態調査がなされていた。看護の対象に関する研究では、特定の健康障害を持つ患者の生活状況やニーズに関するもの、外来通1院患者の意識やニーズに関するものがあった。看護師に関する研究では専門外来における看護師の役割や機能、能力について明らかにしたものや看護師の疲労やストレスに関するもの、看護師の支援体制に関するものがあった。患者と看護師の関わりについては糖尿病やがんといった特定の疾患を持っ患者あるいは治療や検査を受ける患者へのケアの効果について明らかにしたものが主であった。こう1した結果から、外来看護のシステムや特定の健康障害を持っ患者へのケアについては様々な試みがなされ、一定の効果が得られていることがわかった。また、専門外来における看護師の機能や能力についても少ないながら研究されていた。しかし、専門外来への橋渡しあるいは看護介入を開始するきっかけをつかむであろう一般外来の看護師に関する研究は少なく、一般外来の看護師がどのような判断基準を用いているのかを明らかにしていく必要性が示唆された。フィールド調査での観察、質問項目を精選することを目的に、文献研究を行った。昨年度収集した外来における看護活動に関する文献を中心に、看護師がどのようなきっかけで介入を開始しているかについて分析した。結果、外来において看護師が介入を開始するきっかけには看護師の判断がほとんど関与しない場合、患者が特定の条件を示す場合、個々の看護師の判断による場合の3つに大きく分類できた。介入のきっかけに看護師の判断がほとんど関与しない場合には、外来受診患者全員に対して指導・教育を行う、患者や家族の希望に応じて相談にのる、医師や支援機関など他職種からの依頼によって介入する、受け持ち患者に関わる場合があった。また、介入のきっかけとなる患者が示す特定の条件には病状の悪化、特定の疾患、手技修得の必要性がある、治療が開始される、入院や退院によって治療環境が変わる、疾病や障害により社会生活に影響が予測される、高齢者や一人暮らし、入退院の繰り返しなど、セルフケア困難による病状の悪化が予測される場合などがあった。多くの場合、看護師個々の判断で介入が開始されており、疾患特有の症状の有無や患者の言動、表情などから看護師は介入の必要性を判断していた。しかしながら、「看護師が必要性を判断して」と判断基準が明確に記述されていない文献も多く、看護師がどのような情報を元に介入の必要性を判断しているかを明らかにしていく必要性が示唆された。外来看護に対する考えや患者への働きかけを明らかにすることを目的に、一般外来に勤務する看護師4名を対象としてグループインタビューを行った。結果、外来において看護師は、患者の背景を把握し、必要な検査を安全かつ正確に受けられるよう、患者や医師に提言したり、問診表の記載内容や診察時の患者の様子からさらに必要な情報を引き出し、評価・介入していた。その際、看護師はその日の予定だけでなく、これまでの療養生活を含めた流れを把握し、それに踏まえて対応することに難しさを感じていた。また、忙しい中でも待ち時間の長い患者には声をかけたり、患者からのクレームには即座に対応するなど、患者が不快な気持ちを抱くことで受診を中断することがないように関わっていた。一方で、看護師は業務をこなすことが精一杯で、広く浅い関わりであり、自分たちが現在行っていることの中には看護師でなくてもできることがあると語っていた。また、外来看護師は日々の業務の中で、わからないことがあると経験や専門性に長けた同僚に聞いたり、自分が理想とする同僚の実践を観察するなど、個人の努力によって実践力を高めようとしていた。しかしながら、患者への看護を公的に検討する機会はほとんどなく、そのために自己の実践に対する自信や確証を抱きにくいことが明らかとなった。今後は実践を意識化、言語化し、評価していくことが外来において質の高い看護ケアを提供するために必要であると考える。
地域の異質性と企業誘致競争の理論的分析

これまでの都市・地域政策の理論的研究の潮流では,都市や地域が持つ個性は捨象されることが多かった.一方で,地域特性が政策決定に与える影響や地域間の戦略的相互作用は十分な分析がなされてこなかった.本研究では,地域特性が多様な産業構造や貿易構造を生み出すことを考慮しながら,地域間で行われる企業誘致競争を分析した.これを発展させた研究として,地域特性がどのように生み出されるのかを踏まえた政策介入のあり方や,政策がどう地域特性に影響を与え経済活動の分布に影響するのか,も分析した.平成27年度は異質な地域特性と企業誘致競争に関する理論的研究を行った.特に,天然資源の豊富な国と乏しい国とを考慮し,資本市場統合およびそれに対する政府の政策の効果を分析した.資源希少な国は資本市場の統合から便益を享受できるものの,企業を自地域にとどめる力が弱く,企業に高い税を課すことができず誘致競争では損をすることを示した.従来天然資源は地域経済の発展にネガティブな影響を与える,いわゆる資源の呪い効果があると言われてきたが,近年の実証研究では必ずしも資源の呪いが支配的にならないことが示唆されてきた.本研究は企業誘致競争の観点から天然資源がもたらす優位性について理解を深めることができた.実証的に検証可能な命題を提示したことに加え,地域間の政策競争に伴う外部性に強調して向き合うためにはどうすればよいか,一般均衡効果を踏まえた理論的指針を提示することができた.研究成果として,東京大学小川氏と東京大学佐藤氏との共同研究としてまとめた論文がJournal of Public Economic Theory誌より出版されることが決まった.ここまでの研究では地域が資源を持つかどうかは自然条件で決まり人為的に動かせない状況を想定していた.現在の研究課題の発展的研究として,地域が持つ社会的資源が内生的に生成されるプロセスを明示的に導入したモデルを構築し,地域政策への含意を探るべくデータの整理や分析を進めた.この研究は現在単独研究として進行中であり,残りの研究期間を使って査読誌への出版を目指している.地域特性が地域政府間の政策競争に与える影響を明らかにすることが研究目的であったが,英文査読誌への採録という成果が出ており,研究目的について着実に成果が出ていると評価できる.論文としてまとめることを通じて,既存研究の問題点を整理できたことや,国際的な研究者とのネットワークづくりができたことも貴重である.本研究の目的は地域や都市が持つ地域特性が地域の経済政策に与える影響を調べることである.この目的に即し平成28年度は前年度までの研究を発展的に拡張した2つの研究課題に取り組んだ.(1)地域が持つ社会的資源が内生的に形成される状況のもとで,望ましい都市政策のあり方を整理した.特に,中心市街地における賑わいを作り出そうとする政策がどういった状況下で正当化されるのかを,居住・通勤・人的資本蓄積を伴う都市経済モデルを用いて理論的に整理した.(2)地域特性を数種類の歪みに分解して捉える定量的空間経済モデルを開発し,これらの地域特性がどのように地域の経済活動に影響を与えるのか,地域政策が人口分布や経済活動にどのように影響するのかを分析した.日本では地域労働市場における歪みが地域人口の多寡と深く結びついていることを明らかにした.(1)の研究成果は国際学術雑誌The Manchester Schoolにて採録されることが決まった.(2)は分析途上であるものの,途中経過を経済産業研究所よりディスカッション・ペーパーとして公表した.国際学会とワークショップで報告を行った.アメリカで開催されたUrban Economic AssociationおよびRegional Science Association Internationalの国際学会,および大阪大学,慶應義塾大学の国際ワークショップにて報告を行った.次年度にはオランダで開催されるEuropean Regional Science Associationの国際学会にて報告が決まっている.(2)のテーマは2013年に最初の論文が公刊されて以来,世界中の研究者が注目し議論を続けている先端的分野である.成果報告を通じて,当該分野の一翼を担う研究者として国内外で一定程度認知されることができたと考えている.研究期間全体では,これらの成果に加えて,国際学術雑誌Journal of Public Economic Theoryに研究成果を発表することができた.本プロジェクトは概ね一定の成果を上げたと判断できる.これまでの都市・地域政策の理論的研究の潮流では,都市や地域が持つ個性は捨象されることが多かった.一方で,地域特性が政策決定に与える影響や地域間の戦略的相互作用は十分な分析がなされてこなかった.本研究では,地域特性が多様な産業構造や貿易構造を生み出すことを考慮しながら,地域間で行われる企業誘致競争を分析した.これを発展させた研究として,地域特性がどのように生み出されるのかを踏まえた政策介入のあり方や,政策がどう地域特性に影響を与え経済活動の分布に影響するのか,も分析した.これまでの研究成果を基礎にして,データの整備・解析を続けていく.地域資源に関するエビデンスの蓄積は必ずしも十分とは言えないからである.当初は実証的分析を想定していなかったものの,研究を進める中で実証的に検証可能な命題を整理することができ,研究成果を補強するまたとない機会にある.英文で国際的な出版を推進するために,それにつながる国際学会での報告を目指す.また,研究会を引き続き主催し国内の優れた研究者たちと対面交流する場を設ける.都市経済学
車軸藻による水中の重金属類除去システム

車軸藻は光合成の過程で炭酸水素イオンを利用することで、水中のカルシウムイオンを固定、体表面に炭酸カルシウムの膜をつくる。この際に水中の重金属イオン等の有害物質を取り込むことで、これらを水中から除去する。さらに、こうして取り込まれた有害物質は車軸藻が枯死、分解した後も水中に溶出することはない。本研究では、こうした性質を利用して車軸藻をファイトレメディエーションに利用する際に必要になる以下のような性質を室内実験によって明らかにした。亜鉛、ヒ素、セシウム等の溶液中では、これらの物質のうち30ー40%程度は炭酸カルシウムと結合する形で取り込まれる。車軸藻は、カルシウム濃度の高い水域で光合成の過程で炭酸カルシウムを産出、表皮の外部を石灰化させる。この石灰層に重金属やリンなどの栄養塩が取り込まれると再び溶出することがないために、車軸藻の枯死後も水中から安定に除去することが可能になる。本研究ではこうした機構を利用して、ファイトレメディエーションに利用することを目的にした。本年度は計画に従ってイトシャジクモを用いた、異なるカルシウム濃度やマグネシウム濃度を用いた培養実験を行い、水中のカルシウム濃度と石灰化の量との関係、石灰化が車軸藻に与えるストレスや生長に与える影響の把握、水中のマグネシウム濃度との影響の把握を行った。車軸藻の生長は、カルシウム濃度が40ppm程度まではカルシウム濃度が高い方が良好になるものの、それ以上高い濃度ではカルシウムがストレスとして働き生長はやや鈍化、最大量子収率等も低下することが確認された。一方で水中にマグネシウムが含まれると、生長はむしろ促進され、最大量子収率等も増加することがわかった。車軸藻に含まれるカルシウム分、マグネシウム分共に水中の濃度の増加とともに増加するものの、量としてはカルシウム濃度の方が圧倒的に大きくなることがわかった。また、カルシウムとマグネシウムが共存する培養液中では石灰化が多少阻害されることが明らかになった。さらに、エネルギー分散型X線解析と走査型電子顕微鏡を用いた元素の分布解析を行った結果、カルシウム分はほとんど表皮の外側に炭酸カルシウムとして蓄積されているのに対し、マグネシウム分は細胞中に取り込まれ、サイトゾル中に分散していることがわかった。重金属の吸着実験に関しては、亜鉛、カドミウム等を用いて行った。予想通り重金属は石灰層に取り込まれている割合が高く、またカルシウムに結合して存在することが明らかになった。以上、今後の研究のために重要となる基礎的事項について明らかにした。本年度は計画調書及び昨年度の実施状況報告書の今後の推進方策に従って研究を進めた。まず、社会的要請度が高いことから、昨年度の研究から明らかになったセシウムの吸着効果を調べた。実験では、よく洗浄した砂を敷いた1Lのフラスコを用いた。5%のHoagland溶液に、10mg/Lのカルシウム濃度で構成される培養液中でフラスコモを1週間培養後、異なる濃度の塩化セシウムを加え実験を行った。7日ごとに葉茎の長さを計測、また、実験終了時に、最大光量子収率、クロロフィルa、b及びカロティノイド濃度を測定、さらに、車軸層に取り込まれたセシウム量を測定した。セシウム濃度が高くなるにつて、伸長速度が低下、クロロフィルやカロティノイドの濃度も低下がみられることから、セシウムが車軸藻にとってストレスになっていることが確認できたものの、最大光量子収率については、セシウム濃度の増加に対して低下は見られず、植物体の観察からも車軸藻のセシウムに対する耐性は高いと判断された。また、車軸藻中のセシウム濃度は、培養液中のセシウム濃度の増加と共に、急激に増加していた。このことより、石灰化した車軸藻は、極めて高い効率でセシウムをとり取り込むことが示され、このセシウムは炭酸カルシウムに取り込まれていることも確認できた。さらに、車軸藻の乱流ストレスに対する影響の把握を行った。ここでは、水槽中にイトシャジクモを培養、振動格子で強さの異なる乱流を発生させ、1週間ごとに、生長量や全クロロフィル、クロロフィルa、クロロフィル蛍光分析(Fv/FM)、IAA、POX、IAAO、CKX、IAA酸化酵素活性等を測定した。その結果、車軸藻の乱流下で酸化を促進するストレスが増加、色素濃度を低下させ、生長を阻害することが示された。車軸藻が静穏域を好むという生態学的結果を実証できた。昨年度、車軸藻の石灰化はセシウムの除去にも有効である可能性が示された。これに基づき、本年度は、セシウムを用いた吸着実験を行った。その結果、石灰化した車軸藻は予想以上にセシウムを吸着すること、また、吸着されたセシウムは炭酸カルシウムに吸着されていることが明らかになった。この結果は、社会性も考えれば当初の予想をはるかに超えた結果であるといえ、計画を超えた成果と言える。

車軸藻のストレス耐性の把握については、振動格子を用いて発生させた乱流場で生長させた車軸藻のクロロフィル蛍光強度や生長ホルモン、抗酸化酵素の測定を行った。当初ばらつくことを予想していたものの、いずれも機械ストレス耐性が弱いという極めて整合性のとれた結果が得られた。このことは、車軸藻が静穏な水域を好んで生長するという通常の観測結果と一致していた。生態学的に得られる結果を生理学的な側面から実証する結果となった。新しい方向を開くものであり、当初の計画を超える成果ということができる。水工学来年度は当初、分解実験や分解後の有機物等の浮上実験等の実用に即した研究を計画していた。しかし、本年度の結果である、ストレス耐性指標の計測により、車軸藻の生息域を特定することが可能であるという極めて大きな独創的な着想を得た。来年度は、当初の計画に加え、この仮説に従い、ストレス因子を変えて耐性を生理学的側面から測定することを試みたい。これにより、生態学的に得られる結果を生理学的側面から実証していくという方法を確立することをめざす。当初の計画では、石灰化に関し、主にカルシウム濃度の影響を把握する計画でいた。しかし、実際に実験を行ってみると、マグネシウムが存在する中では、石灰化が抑制され、また、ストレスの度合いも軽減されることが得られた。そのため、計画には上げていなかった、マグネシウムの影響把握も重点的におこなった。それによって、カルシウム自体はある濃度までは車軸藻の生長に正に働くものの、ある濃度を超えるとストレスとして働く。しかし、マグネシウムを加えることでストレスを軽減でき、これを利用することで車軸藻の増殖を促進できる可能性がでてきた。多くの車軸藻は現在絶滅が心配されており、増殖法を開発することは緊急を要する課題である。当初の計画になかった極めて重要な点である。また、重金属除去の実験の中で、現在福島原発で問題となっているセシウムの吸収実験を行ったところ極めて有効にセシウムを吸着することが確認できた。元々その可能性はあったことではあるが、非常に有用な発見である。これを元に、平成26年度には、除去対象の重金属の中にセシウムも加えることにした。以上のように、当初予定しなかった現象が次々に発見できたことから、こうした分析も追加して行った。これが当初の計画以上に進展した理由である。平成26年度に計画していたセシウムに除去に対する効果の把握等、研究計画はほぼ満たされた。一方で、当初の研究計画調書にも記載されている、車軸藻自体の増殖を目指した、車軸藻の環境ストレス耐性から生息域の把握が行える可能性を得た。この発想は平成26年度後半期に得たものではあるが、その時点では車軸藻の生長時期を過ぎており、平成26年度中に行うことができなかった。そのため、それに使用を予定していた356,139円の予算を次年度に回す。平成26年度は、当初の計画通り、車軸藻に働くストレスが生長や石灰化に働く影響把握を中心に研究を行う。また種を変えることで、生態学的に重要となる、パイオニア種と安定な群落をつくる種との比較も行うこととする。
ガンマ線バースト用偏光度検出器の基礎開発

ガンマ線バーストは宇宙最大の高エネルギー現象であるが、そのエネルギー輻射メカニズムはまだ解明されていない。現在ファイヤーボールモデルという理論が有力であるが、その理論に従えば、ガンマ線バーストからやってくる硬X線は強く偏光するはずである。また幾つものガンマ線バーストに対して偏光度を測定すれば、詳細に輻射メカニズムを研究することができるため、本研究では衛星搭載用のガンマ線バースト偏光度検出器の基礎設計を行い、その性能を調べた。.2010年度には、我々が作製を予定している検出器をコンピューターの中に再現し、どのようなレスポンスが得られるかを詳細に調べた。特にガンマ線バースト検出器は広い視野を持っているため、斜めからガンマ線が入射した場合にどのようなレスポンスを示すのかが詳細に調べられた。その結果以下のことが明らかになった。1)検出効率は真正面から入射した場合には16%程度、45度の斜め入射の場合には4%程度になる。2)モジュレーションファクターは真正面から入射した場合には、45%程度、45度の斜め入射の場合には、25%程度になる。3)偏光方向によって、モジュレーションファクターや検出効率が多少変化する。4)GRBが40%程度偏光していれば、年間19発程度が3σで検出できる。5年間の観測を行えば、統計的な観測結果が得られる。研究代表者が設計中の検出器はセグメント化されたプラスチックシンチレーターとCsI(T1)シンチレーターでできた検出器であり、コンプトン散乱を利用した検出器である。ガンマ線バースト用検出器の場合、開口角を広く取る必要があるが、斜めから入射したガンマ線の場合、偏光を有意に測定できないと考えられていた。しかし、自分は本研究を通じて、斜めからガンマ線が入射した場合でも、偏光情報を取得できるような解析方法を発見した。この方法を使った場合、今回設計した検出器では、もし40%程度ガンマ線バーストが偏光しているのであれぼ、5年間程度の観測で100発のガンマ線バーストの偏光を有意に測定できるという結果が得られた。また以上のシミュレーションと同時に、CsI(T1)からの光読み出しの基礎実験も行った。その結果、フォトダイオードでは数10keVのエネルギーを読み出すことはできないが、アバランシフォトダイオードであれば、読み出しが可能であるという実験結果が得られた。
隠された対称性を利用した合成ルートの構築:多環式神経細胞作用分子の全合成

本年度は、高度に酸化された四級炭素を多数含み、複雑な縮環骨格を有する二つの天然有機化合物[メリラクトンA(1)、リアノジン(2)]の不斉全合成を目的とした。我々は、隠された対称性を最大限活用した合成ルートによる多環状骨格の化学的構築を計画した。鍵反応において8員環の分子内渡環反応による5/5縮環システムの形成を用い、現在までにメリラクトンAの不斉全合成とリアノジン三環性骨格の合成に成功した。メリラクトンAの不斉全合成:光学的に純粋なγ-ラクトンから[2+2]光環化反応を経て、連続する四級炭素構築した後、二つの一級水酸基に異なる保護基[Bn,2,6-bis(trifluoromethyl)Bn]を有する擬メソ対称8員環ジケトンを合成した。8員環ジケトンの分子内アルドール反応は、生じる四異性体のうち望む異性体を選択的かつ高収率に与え、1の5/5縮環システムが効率的に構築できた。本反応は、合成上必要な保護基の立体環境の差異により、生じる二つの不斉点の立体化学を同時制御する、まったく新しい反応である。さらに得られたコア炭素骨格から、9位四級炭素の構築などの鍵反応を経て、(-)-メリラクトンAの不斉全合成に成功した。リアノジンの全合成研究:リアノジンコア部のC_2-対称三環性構造の構築に成功した。脱芳香環型Diels-Alder反応により二つの四級炭素を一挙に構築した。その後、C_2-対称中間体へと誘導した。6員環の二方向同時環拡大反応は立体選択的に進行し、8員環が得られた。さらに官能基変換を進めた8員環ジケトンをSml_2で処理すると、C_2-対称5/5縮環システム(トリシクロ[3.3.2.0^<2,6> ]デカン)が構築できた。
網脈絡膜疾患における炎症制御因子としてのガレクチン-1の機能解明

これまでに得られたガレクチン-1の血管新生・線維化に関する研究成果をさらに発展させ、網脈絡膜疾患病態の炎症におけるガレクチン-1の病態制御および生理的役割の知見を蓄える。そして、これを基盤とし網脈絡膜疾患に対する新たな分子標的としての治療戦略に確立して、臨床における疾患治療への貢献を目指す。
P.gingivalis 40-kDa外膜タンパク質の生理的機能

我々は既に、Porphyromonas(以前はBacteroides)gingivalis株に特異的である40-kDa外膜タンパク質(40k-OMP)をコードする2.0kb EcoRI遺伝子断片(40k-OMP gene)のクローニングおよび全塩基配列の解読に成功している。この40k-OMP geneを、大腸菌とBacteroides種とのshuttle vectorであるpVAL-1のEcoRIサイトに挿入し、これをpMD170と命名した。pMD170を遺伝子導入装置SSH-10(島津)を使用し、エレクトロポレーション法により、大腸菌HB101内に導入し、Amp・Tcプレートにてコロニーを選択した。このコロニーが、リコンビナント40k-OMPを産生することは、抗40k-OMP抗体を使用し、Western-blotting法により確認した。次に、40k-OMP geneの欠損株を作成するために、pMD170に挿入されている40k-OMP gene中のopen reading frame(499-1540 bp)において、切断サイトを1カ所のみ持つ制限酵素の中からBalIを選択し、これによってpMD170を切断し、切断部位にクロラムフェニコール遺伝子を挿入することにより変異株の作成をこころみた。クロラムフェニコール遺伝子はpUC type vectorであるプラスミドpHSG396(宝酒造)をSau96Iで切断し、平滑末端化することにより得た。また、P.gingivalis381へのshuttlevector pMD170の移行は大腸菌との接合による方法は、Dyerらの方法(B.B.R.C.,182,1012,1992)に従い行い、またエレクトロポレーション法はYoshimotoらの方法(O.M.I.,8,208,1993)を参考にして、両方法により、pMD170の移行を試た。移行の効率はEmとKmを添加したBHI血液寒天培地上にて発育するP.gingivalisコロニーの数で確認した。現在のところ、エレクトロポレーション法において電界強度は12kV/cm、パルス幅1msec、パルス回数2回の条件でP.gingivalisコロニーの発現を確認したが、その効率は低く、改良を試みている。