hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デジタル瞬時値系統解析システムを用いたFACTS機器のサージ過渡現象解析

本研究では,平成13年度に,FACTS機器の中でもっとも基本的な構造をもつ系統連系インバータを対象とした地絡サージ解析を実施した。解析にあたっては,従来より学会等で広く用いられている解析プログラム「EMTP」を採用した。系統連系インバータは風力発電などの分散型電源を想定して,66kV送電系統と連系した簡易モデルによりEMTP解析を行った。解析はもっとも単純な一機無限大系統モデルの一線地絡事故を始めとし,二回線モデルでの三線地絡事故,遮断器による系統遮断・再投入など実事故に近いケースを想定して計算を行った。平成14年度には,ディジタル瞬時値系統解析システム「ARENE」を導入し,同様の系統連系インバータのモデルに対して解析を行った。また,事故モデルに関しても,系統側で発生する地絡事故だけでなく,落雷等により新電力機器側で発生するサージに関してもモデリングを行い,解析を試みた。解析の結果,従来の同期発電機が末端に存在する系統に比べ,系統連系インバータが連系されている送電系統は,地絡などのサージの侵入に対し脆弱で,事故の影響が非常に大きくなることが確認された。また遮断器による遮断・再投入の際にも,従来の系統には見られなかった大きなサージが発生することが明らかになった。また,新電力機器側から発生するサージは,接地や避雷器の条件によっては,系統側へサージを流出してしまう可能性があることが明らかになった。このことから,FACTSや分散型電源などの新電力機器を系統連系インバータを介して系統に連系する場合には,接地や避雷器などの詳細な絶縁協調設計が必要不可欠であることが明確となった。本研究の成果は,新電力機器のサージ対策,絶縁設計の方法論の確立に貢献できるものと期待できる。
地域自律・広域連携支援型多層防災システム構築の法政策研究

災害による被害低減を図る戦略を地域レジリエンスの強化という方向でとらえる動きが世界的に見受けられ、これに応じた防災組織体制の構築が課題である。災害の「被害抑止→事前準備→応急対応→復旧・復興→被害抑止→......」のフェーズとサイクルに対応して、被害抑止災害直後の被害低減には、地域の自律分散的活動を保障する地区防災計画が重要であり、自治体内の地区を基礎とした住民組織の構築と訓練が不可欠である。このフェーズ以降、市町村・都道府県・国というレベルを異にする主体間の連携・協働による対応が重要であり、実効的な連携のためインシデント・コマンド・システムに倣う統一的組織・規格・命令系統・体制整備が求められる。平成25年度には、主に、過去の大規模災害被災地をはじめとする国内の地方自治体における東日本大震災後の地域防災計画の見直し状況の調査と東日本大震災以後の防災立法の動向分析や災害に対するレジリエンス(災害からの復元力)についての文献研究を中心におこなった。1)国連の国際減災戦略およびアメリカの連邦防災政策において,重要インフラの防御を中心とした災害対策から,地域のコミュニティの「レジリエンス」を高める災害対策への転換が強調されてきていることを文献研究から明らかにしてきた。その観点から,東日本大震災後の災害対策基本法の改正,「強くしなやかな国民生活の実現を図るための防災・減災等に資する国土強靱化基本法」の評価を試みてきた。2)北海道奥尻町における津波被害からの復興プロセスにおける住民の参加と現在のハード・ソフト両面での防災対策,災害対策基本法改正に先んじて北海道石狩市で地域防災計画の改訂に際して策定された地区防災計画についてその策定の過程における住民参加の実態と計画の内容,高知県黒潮町における住民の避難カルテ作成の取り組み,高知県および四万十市における津波防災に関する計画とその策定過程における住民参加の実態,等について現地を訪問して資料提供を受けるとともに自治体防災担当職員から聞き取り調査を行い,自治体より狭域の地区等の単位での防災計画の意義とその策定手続のあり方,有効性を確認した。3)ドイツにおける災害に対する公共私の責任の分担のあり方に関する議論について,マインツ大学マティアス・コルニルス教授の,河川氾濫災害を中心とする国家賠償責任と災害復旧に関する基金制度についての報告を受けての研究会を実施し,同国の防災政策のにおける国の責任の考え方を確認するとともに平成26年度の調査への協力方依頼した。研究の目的は、将来生じ得る災害の被害を少なくするための防災システム構築を法政策的に提言することであり、そこでは地方自治体および地域の災害に対するレジリエンス(しなやかさ)を高めることが重要である。2014年度においては、このことを実現するための法制上の課題を比較法的に明らかにするために、研究分担者でレジリエンスの向上を防災に関する政策の目標として掲げるアメリカ、およびドイツに分かれて各国の災害対策法制についての調査を実施した。ドイツ調査では、ドイツ郡会議(ベルリン)の災害法制担当のクラウス・リトゲン博士へのインタビュー、ドイツ連邦・国民保護・災害救援庁(ボン)での担当者からのヒアリングと資料収集、および昨年度マインツ大学(マインツ)マティアス・コルニルス教授(国法学、メディア法担当)にインタビューを実施した。明らかにできた主な事項としては、(1)連邦・州・自治体間の権限配分、(2)災害対策に関わる各種計画と計画間調整、(3)災害救助・救援における法的諸問題(災害関係情報の流通を含む)があった。9月13日25日のアメリカ調査では,米赤十字社ニューヨーク支部、ニューヨーク市危機管理室、市民ボランティア組織(ニューヨーク)、ニューオリンズ市国土保全危機準備室(NOHSEP)(ニューオーリンズ)、州知事国土保全危機準備局(GOHSEP)(バトンルージュ)、元FEMA危機管理計画官(ワシントンDC)を訪問し、聞き取り調査および資料収集をおこなった。調査で明らかにできた主な事項としては、(1)地域のレジリエンスの向上を防災に関する政策の目標として掲げている米国の災害予防,緩和,即時対応および復興に関する法制度の枠組み,(2)基礎自治体および州の政府機関の組織体制と広域の連携関係、(3)公私協働の組織・人材育成と取り組み、などがあった。本年度は、過去実施した国内調査、アメリカ合衆国およびドイツ調査、補充的な国内の調査により得られた知見を共有する全体研究会を実施し、自律分散・広域連携型の多層防災システムに求められるシステムの要素について検討してきた。アメリカ合衆国ではハリケーン・カトリーナによる被害以後、連邦レベルの防災の戦略として地域レジリエンス強化が謳われ、災害による被害抑止や事前準備のフェーズにおける地域社会の災害への適応力の強化という観点が強調されるようになっている。災害レジリエンス概念自体についてなお解明を要するが、日本の災害対策基本法改正でも「地区」を単位とする防災計画の制度が採用され、「地区」を基礎とした防災組織体制を構築することが、災害による「被害抑止→事前準備→応急対応→復旧・復興→被害抑止......」の災害のフェーズとサイクルに対応した被害低減・抑止に対して有する有効性が承認されたためと考えられるが、地域社会のレジリエンス向上の観点から評価できる。特に被害抑止災害直後の応急対応においては地域の自律分散的な活動を保障する組織と防災計画の設計を保障することが地域のレジリエンスを高めるうえで不可欠であることを明らかにしてきた。応急対応のフェーズ以降には、広域的な自治体間の連携、市町村・都道府県・国という異なるレベルの主体間の連携と協働による対応が重要であるが、その連携が十全に機能を発揮するためにはインシデント・コマンド・システムに倣った統一的組織・規格・命令系統・体制整備が求められ、これを前提とした自治体間の相互応援の協定等の締結等が必要である。

ここで、国が主導的に組織体制を整備し、協定締結を促進する必要がある。また、民間・住民防災組織の育成がレジリエンス向上に不可欠であり、ドイツ・アメリカの保険制度、人材教育プログラムや参加拡大措置を参照して自主防災組織等が強化されるべきである。災害による被害低減を図る戦略を地域レジリエンスの強化という方向でとらえる動きが世界的に見受けられ、これに応じた防災組織体制の構築が課題である。災害の「被害抑止→事前準備→応急対応→復旧・復興→被害抑止→......」のフェーズとサイクルに対応して、被害抑止災害直後の被害低減には、地域の自律分散的活動を保障する地区防災計画が重要であり、自治体内の地区を基礎とした住民組織の構築と訓練が不可欠である。このフェーズ以降、市町村・都道府県・国というレベルを異にする主体間の連携・協働による対応が重要であり、実効的な連携のためインシデント・コマンド・システムに倣う統一的組織・規格・命令系統・体制整備が求められる。2013年度の文献研究および国内の調査研究をふまえて日本の災害法制の問題点を一定明らかにすることができ、そのような問題意識をもってドイツおよびアメリカの災害法制の調査を行い、自治体より狭域の地域コミュニティレベルでの準備を重視することでレジリエンスを高めつつ基礎自治体、広域自治体および国が広域的に連携する体制を構築する上での課題が明らかになってきたと思われるため。27年度が最終年度であるため、記入しない。公法学今年度の研究上の重点は、過去2年間の国内・外国調査を踏まえて、全体研究会を開催して、防災システムを構築する上での課題を整理して提言へとまとめていくことである。研究分担者がこの2年間に調査研究してきた成果について研究会で報告し合い、議論を通じて課題を共有し合い、成果をまとめる作業を行う。地域コミュニティレベルのレジリエンスを高めて災害に自律的に対応しつつ、基礎自治体と広域自治体および国が広域的に連携することで災害時の被害を最小限にとどめて復旧・復興を図り、さらに次の災害に対する地域のレジリエンスを高める防災システムを構築する上での日本の公法・行政法の課題を明らかにして法制に関わる提言をまとめる予定である。3回にわたって全体の研究会を開催してきた。第1回では,全体の研究計画と役割分担の確認を行うとともに,日本の災害対策関係立法動向についての検討を行うとともに,アメリカの連邦レベルでの防災に関する政策動向について共有化を図った。第2回では,地震・津波被害の被災地であった北海道奥尻島の復興過程での住民参加の状況と復興後の町の現状,現在の災害対策についての調査結果を検討するとともに共有化を図った。第3回では,マインツ大学コルニルス教授の報告に基づいてドイツについての国の災害に対する賠償責任についての検討を行い,ドイツの公私の洪水に対する責任の分担のあり方について意見交換を行うとともに,平成26年度の独・米両国調査の調査項目について打ち合わせを行った。
ビジュアルセンサネットワークのための分散協調推定

本研究は,通信・計算機能を有する複数のスマートカメラによって構成されるビジュアルセンサネットワークにおいて,個々のカメラの分散処理と通信によってターゲットの運動を協調的に推定するスマートなネットワークの構築を目指すものである.まず,過去の研究において提案した受動性に基づく視覚オブザーバと受動性に基づく位置・姿勢同期制御を,受動性という共通のシステム理論によって融合し,NetworkedVisualMotionObserverなる分散協調視覚推定アルゴリズムを提案した.提案アルゴリズムは,ローカルな視覚情報による推定に視覚オブザーバを用い,近傍カメラからの推定値の集約に同期制御を用いる構成となっている.次に,分散最適化理論と同期制御の知見を活用し,提案アルゴリズムによる平均化性能を理論的に明らかにし,さらに対象の運動と平均化性能の関係性を明確化した.また,以上の成果の妥当性を検証するためのビジュアルセンサネットワークシステムを実際に構築し,有効性の主張を強固なものとした.さらに,個別センサの故障や可視性の制限が性能に与える影響を理論的に定量化し,そのような状況でも機能するように改良したシステムを構築した.本研究課題は通信・計算機能を有する複数のスマートカメラによって構成されるビジュアルセンサネットワークを対象とし,ターゲットの動きを推定する分散協調推定アルゴリズムの提案を主目的とするものである.特に,(i)提案アルゴリズムによる推定精度の定量化,(ii)ターゲットの動きの影響の定量化,(iii)故障耐性の解析(iv)実験システムの構築に取り組むこととした.初年度となるH23年度において,アルゴリズムの提案および(i),(ii)および(iv)の課題に取り組み,最終年度である本年度は課題(iii),実験システムの改良および国際学術誌等への論文投稿等による研究成果の発信を予定していた.本年度の具体的な成果は以下の通りである.まず,前年度に提案した分散協調運動推定アルゴリズムを改良し,個別センサの故障や可視性の制限が性能に与える影響を理論的に定量化した.この結果は国際会議に投稿し,無事採択・掲載に至り,現在論文誌への投稿準備中である.次に,この結果の妥当性を検証するため,前年度のビジュアルセンサネットワークシステムを改良し,センサの故障等の予期せぬ事象に対して頑健に機能する実験システムを構築した.さらに,研究成果の発信に関しては,前年度までの成果をまとめ,当該分野において最難関と広く認識されているIEEE Transactions on Automatic Controlに投稿し,このほどRegular Paperとして採択・掲載された.加えて,当該分野の主力研究グループ(米国)を訪れ,セミナーを通じて本課題の一連の成果を紹介するなどの広報活動も行い,十分なインパクトを与えられた.本研究は,通信・計算機能を有する複数のスマートカメラによって構成されるビジュアルセンサネットワークにおいて,個々のカメラの分散処理と通信によってターゲットの運動を協調的に推定するスマートなネットワークの構築を目指すものである.まず,過去の研究において提案した受動性に基づく視覚オブザーバと受動性に基づく位置・姿勢同期制御を,受動性という共通のシステム理論によって融合し,NetworkedVisualMotionObserverなる分散協調視覚推定アルゴリズムを提案した.提案アルゴリズムは,ローカルな視覚情報による推定に視覚オブザーバを用い,近傍カメラからの推定値の集約に同期制御を用いる構成となっている.次に,分散最適化理論と同期制御の知見を活用し,提案アルゴリズムによる平均化性能を理論的に明らかにし,さらに対象の運動と平均化性能の関係性を明確化した.また,以上の成果の妥当性を検証するためのビジュアルセンサネットワークシステムを実際に構築し,有効性の主張を強固なものとした.さらに,個別センサの故障や可視性の制限が性能に与える影響を理論的に定量化し,そのような状況でも機能するように改良したシステムを構築した.本研究課題はビジュアルセンサネットワークを対象とし,ターゲットの動きを推定する分散協調推定アルゴリズムの提案を主目的とするものである.特に,(i)提案アルゴリズムによる推定精度の定量化,(ii)ターゲットの動きの影響の定量化,(iii)故障耐性の解析(iv)実験システムの構築に取り組むとし,初年度となるH23年度は(i)および(iv)の課題への取り組みを予定していた.まず,課題(i)に関しては,当初の想定通り,これまでの申請者らの研究である視覚オブザーバの理論と同期制御の理論を併合することで協調推定アルゴリズムを提案し,その推定精度をローカルな推定値の平均化性能と解釈することで,その通信構造やカメラ数の関係を明らかにすることに成功した.この結果は,国際会議2011American Control Conferenceに採択され,Best Presentation賞を受賞し,国内論文誌にも採録・掲載された.次に,ここでの結果を拡張し,課題(ii)に対する解析も行い,理論結果の導出に成功した.この結果は50th IEEE Conference on Decision and Controlに採択された.なお,ここまでの結果は保守性の強い不満足な結果であったが,更なる解析の結果,よりシャープな理論結果を導出することに成功し,(i), (ii)をまとめて,現在国際雑誌に論文投稿中である.また,課題(iv)については,分散型のビジュアルセンサネットワークシステムの構築に成功し,上記の論文は全て本システムを用いた検証実験を含むものとなっている.加えて,実験システムのみに焦点を当てた論文も国際会議にて発表を行った.まず当初予定した課題(i)に関しては,予定通り理論結果の導出に成功し,ここまでの結果で既に国際会議論文・国内論文誌に採択されたことは当初の計画を上回るものである.加えて,そのうち国際会議発表時にはBest Presentation賞を受賞したこともこのような評価を下した一因である.つぎに,課題(ii)は次年度に取り組みを予定していたものの,課題(i)が速やかに解決したこともあり,本年度中に結果を導出することに成功した.

さらに,その結果は当該分野における最高峰の国際会議に採択されるなど,一定の評価を得た.以上は当初は予定しなかった成果である.また,国際論文誌投稿中の最新の結果は,課題(ii)の内容が課題(i)の内容の一般化となるという,当初の目論見を上回るシャープな結果であり,先日受け取った査読コメントの評価も悪くないものであった.ただし,最終的な結果は審査中につき未定である.さらに,これも当初は次年度用の課題として予定していた課題(iii)にも着手することができ,一定の成果をあげられたこともこのような評価を下した要因である.また,課題(iv)の実験システム構築については,予定通り集中型のシステム構築を早期に完成させ,さらに当初は次年度への持越しを想定した分散型システムの構築にも本年度内に取り組むことができた.そこでは,処理の分散化に成功し,学術的にも本件のみをもって国際会議発表を行うなどの成果が得られた.以上より,当初の計画以上に進展している,と結論付ける.課題(iii)については,ターゲットがいくつかのカメラの可視領域を外れることを想定した理論の構築に取り組み,現在国際会議への投稿準備中であるが,ターゲットが動く場合の解析は行っておらず,実験検証も未着手である.加えて,通信障害等の理論解析も不十分である.また当初予定したとおり,実験システムの拡充として,全方位ミラーを利用したシステム構築に取り組む.以上より,次年度は課題(iii)および(iv)の実験システムの拡充を中心に取り組む.(iii)に関しては,本年度中に基礎となる理論結果の導出に成功したため,その一般化が課題となるが,これはちょうど課題(i)から(ii)への発展と対応するため,その際に利用した手順を踏むことで実現できると考えている.実験システムの拡充に関しては,まずは全方向ミラーを購入し,それを用いたシステムの構築に着手する.これは画像処理プログラム部分のみの改修であるため,早期の完成が見込まれる.以上の成果を全て論文としてまとめて国際ジャーナルへ投稿すること,また本年度以上に国内外の会議で発表するなど広報活動に努めることも次年度の課題である.まず,当初の計画通り,実験システムの拡充のために,できるだけ早期に全方位ミラーを購入する.ただし,交付額の申請額との差を考慮して台数を4台から3台に変更する.また,既に投稿中の国内論文誌の別刷り料を支払う.さらに,研究成果の広報を目的として,本年度よりも多くの国内外会議に参加する.具体的には,2度の国際会議と3度の国内会議への参加を予定している.
カニクイザル胎仔-新生仔期における胎児性胆汁酸生合成機構の解明

本研究では胎児性胆汁酸の生成機構を解明する目的で、カニクイザルの胆汁酸代謝機構を精査し、ヒトのモデル動物として有用性に関する基礎的検討を行い、下記の結果を得た。1.カニクイザル肝組織及び血液中の胆汁酸組成をGC-MSにより分析した結果、ヒト以外の哺乳動物では初めて1beta-、2beta-、4beta-及び6alpha-位に水酸基を有する胆汁酸の存在が明らかとなった。2.胆汁酸常成分を基質として肝ミクロソームとインキュベートしたところ、いずれの基質においても1beta-、2beta-、4beta-及び6alpha-水酸化体の生成が認められた。基質構造の差違により主要水酸化部位は異なっており、デオキシコール酸では1beta-位へ、ケノデオキシコール酸及びリトコール酸では6alpha-位への水酸化が最も進行した。コール酸についてはほとんど水酸化成績体の生成は認められなかった。3.1.及び2.で見い出された新規成分については、その量論的研究を進めるため、標品合成を行った。4.肝ミクロソームの1beta-水酸化酵素の基質特異性を各種胆汁酸アナログを用いて検討した結果、3位及び12alpha位に遊離の水酸基を有するジヒドロキシ胆汁酸で最も1beta-水酸化が進行し、トリヒドロキシ胆汁酸ではほとんど進行しないことが明らかとなった。5.胆汁酸の1beta-水酸化及び6alpha-水酸化には、複数のP-450分子種が関与していることが示唆された。以上、カニクイザルにおける胆汁酸代謝について検討を行った結果、テトラヒドロキシ胆汁酸の生成に関しては不明な点が残されているものの、ヒト類似の胆汁酸代謝機構の存在が認められ、ヒトのモデル動物としての有用性が示唆された。
新規低侵襲パーソナル3次元表皮の応用―アトピー性皮膚炎新規遺伝子異常の探索―

コマーシャルに販売されているヒト3次元表皮は、動物実験の代替法として使用が義務づけられてきている。しかし、問題点も多い。例えば、遺伝的背景が不明な点、個人差の評価ができない点などが挙げられる。我々は、個人の抜去毛由来の角化細胞から新規低侵襲パーソナル3次元表皮の作製法を開発した。それを用いて再現性を検証し、汎用性を確立した。これを用いてアトピー性皮膚炎の角化細胞の新規責任遺伝子を探索中である。<毛包角化細胞由来3次元表皮の作製方法の確立と評価>毛包由来角化細胞から3次元表皮を作製する基本的技術は、すでに分担研究者の鎌田らが確立し特許を出願した。抜毛の毛包部から毛包由来角化細胞を平面培養し、トリプシン処理後の個別角化細胞を化学樹脂上で培養し、3次元表皮作製へ進む。凍結保存した角化細胞からも同様に3次元表皮の作製に成功した。皮膚由来と毛包由来3次元表皮で、基底層、有棘層、顆粒層、角層が認められ、3次元構造に両者に有意な差は認められなかった。さらに、ケラチンの発現パターンや、フィラグリンの発現パターンを免疫染色で見ると両者に差異は認められなかった。3次元表皮からmRNAを精製し、gene arrayで解析したところ両者の遺伝子発現も極めて似ていた。In Vitro刺激試験を3例の毛包由来3D表皮と市販の3表皮で比較検討したところ、毛包由来の3例での結果はほぼ市販の3D表皮の結果と一致し、この毛包由来の3D表皮はパーソナルは表皮解析に資するものであることが示唆された。現在毛包由来3次元表皮の再現性の実験がほぼ終了し論文としてまとめている。<パーソナル毛包角化細胞由来3次元表皮を用いたアトピー性皮膚炎の病因に関与する角化細胞由来新規原因遺伝子の探索>また、アトピー性皮膚炎の頭皮からも細菌の混入なく培養する方法を確立でき、アトピー性皮膚炎、正常人の毛包由来3次元を構築に成功し、アトピー性皮膚炎患者と正常人の網羅的遺伝子発現を解析している。また、同時にDNAを抽出し全エクソーム解析も施行し、そのデータを現在解析中である。<毛包角化細胞由来3次元表皮の作製方法の確立と評価>毛包由来角化細胞から3次元表皮を作製する基本的技術は、すでに分担研究者の鎌田らが確立し特許を出願し、公開中である。In Vitro刺激試験を3例の毛包由来3D表皮と市販の3表皮で比較検討したところ、毛包由来の3例での結果はほぼ市販の3D表皮の結果と一致し、この毛包由来の3D表皮はパーソナルな表皮解析に資するものであることが示唆された。現在毛包由来3次元表皮の再現性の実験がほぼ終了し論文としてまとめているたが、共同研究者が退職したため以上の結果の一部の再現性を別の研究者での確認実験が終わり、データを刷新し2016年3月31日現在、peer reviewの雑誌にリバイスを投稿中である。<パーソナル毛包角化細胞由来3次元表皮を用いたアトピー性皮膚炎の病因に関与する角化細胞由来新規原因遺伝子の探索>また、アトピー性皮膚炎の頭皮からも細菌の混入なく培養する方法を確立でき、アトピー性皮膚炎、正常人の毛包由来3次元を構築に成功し、アトピー性皮膚炎患者(11例)と正常人(8例)の網羅的遺伝子発現の解析をillumina HiSeq2000を用いて次世代シーケンスひとExsome-Seq解析を終了し、この時点でのデータを収集し、現在解析中である。アトピー性皮膚炎にフォーカスして解析している点は順調に進んでいる。パーソナル毛包角化細胞由来3次元表皮を用いたアトピー性皮膚炎の病因に関与する角化細胞由来新規原因遺伝子の探索としてアトピー性皮膚炎患者と健常人の毛包由来3次元表皮の遺伝子発現の網羅的解析を施行する。従来のgene array (Agilent)に加え、かずさDNA研究所のイルミナHiSeq2000を使用し、19例の全エキソーム塩基配列の分析のデータを得た。現在バイオインフォマティクスでデータの解析を施行中である。遅れている部分は毛包由来3次元表皮のバリア機能の評価法の確立、抗炎症外用剤の効果判定の研究がアトピー性皮膚炎の解析で研究費と時間を費やしたため検討が遅れている。ヒト3次元表皮は研究者が作製する以外にコマーシャルに数社から販売されているが,それらは,研究目的以外に,従来の動物実験の代替法として産業界で使用が義務づけられてきている.動物愛護の観点から,その利用の期待が高まっている.しかし,既成のものには問題点も多い.例えば,供給不足の懸念,遺伝的背景が不明な点,未知の感染症のリスク,人種差,個人差の評価ができない点などが挙げられる.我々は,個人の抜毛由来の角化細胞から新規低侵襲

パーソナル3次元表皮の作製法を開発した.本研究では主にそれを用いて,それらの問題点の補完を目指すだけでなく,幅広い応用を目指している.低侵襲毛包由来3次元表皮の再現性は検証され,論文として報告した.特に我々が開発した3次元表皮を用いてアトピー性皮膚炎の角化細胞の新規責任遺伝子を探索することを目的とした.パーソナル毛包角化細胞由来3次元表皮を用いたアトピー性皮膚炎の病因に関与する角化細胞由来新規原因遺伝子の探索としてアトピー性皮膚炎患者と健常人の毛包由来3次元表皮の遺伝子発現の網羅的解析を施行し,gene arrayにて,アトピー性皮膚炎ではバリア機能に関する遺伝子群の発現が減弱していた.全エキソーム塩基配列の分析のデータを得た.特にすべてのアトピー性皮膚炎共通に遺伝子変異を認める遺伝子はなかった,数例のアトピー性皮膚炎の患者で共通した変異は認めた.それらを候補遺伝子として解析する必要があるが,遺伝子を絞り切れていない.アトピー性皮膚炎のバリア機能異常をもたらす新規遺伝子異常の候補遺伝子をみいだすために,毛包由来3次元表皮で,それらの候補遺伝子の発現をみて絞り込む必要がある.毛包由来3次元表皮作製の為に,2次元用と3次元用の二種類の培養液を使用していたが,それらがともに発売中止となった.その問題を解消すべく,新しい培養液で検討している.我々の低侵襲毛包由来3次元表皮は今後のアトピー性皮膚炎発症関連新規遺伝子の候補遺伝子の絞り込みに必須なので,まず低侵襲毛包由来3次元表皮を汎用的に作製する方法の詳細なプロトコールを確立する必要が生じた.これまでに我々は,抜去毛の毛包部から毛包由来角化細胞を平面培養した後,トリプシン処理により回収した個別角化細胞を化学樹脂上で培養し,3次元表皮を作製する方法を確立していた.しかし,我々がこれまで使用していた販売会社の平面培養液と3次元培養液の販売中止,変更があり,これまで使用していた培養液を使用できなくなった.新しい培養液についても詳細な成分が未公開であった.そこで我々の3次元表皮作製方法の他施設での再現性汎用性の確保のために,まず他社製品の培養液を含め数種の平面培養液を用いて,平面培養での毛包部からの毛包由来角化細胞の孤立化や培養,増殖状態を比較検討することで,同社の新しい培養液を用いた毛包由来角化細胞の平面培養の方法を確立した.次いで同様に,同社の新しい3次元培養液を用いて,3次元表皮を作製培養する方法を確立した.さらに再現性汎用性の確保のために,抜去毛の毛包を処理する酵素やその処理時間についても比較検討を行い,毛包由来角化細胞の孤立化や培養に最適な酵素やその処理時間について見出した.またこれらの培養液で作製培養された毛包由来3次元表皮は,変更前の培養液による毛包由来3次元表皮と同様に,角質層,顆粒層などの正常表皮構造を有していた.再現性・汎用性を実現するために,毛包角化細胞由来3次元表皮の作製方法を確立し,その詳細なプロトコールを作成し現在英語論文に投稿中である.コマーシャルに販売されているヒト3次元表皮は、動物実験の代替法として使用が義務づけられてきている。しかし、問題点も多い。例えば、遺伝的背景が不明な点、個人差の評価ができない点などが挙げられる。我々は、個人の抜去毛由来の角化細胞から新規低侵襲
葉緑体への蛋白質輸送における膜透過中間体の解析

葉緑体蛋白質の9割以上は細胞質で合成された後、葉緑体へ輸送される。この輸送過程において、前駆体と葉緑体包膜に存在する輸送因子であるToc(外包膜)/Tic(内包膜)複合体とが不可逆的に結合することにより初期膜透過中間体が形成される。本研究は初期膜透過中間体の形成から膜透過の完了に至るまでの前駆体蛋白質と輸送因子との逐次的相互作用を明らかにすることを目的としている。実験の第一段階として、実験系への夾雑物の持込を制御するためのリコンビナント蛋白質を用いたin vitro import assay系を構築していた(Inoue, et al.,Plant Physiol. Biochem. 2008, in press))。次に、この実験系を利用して、これまでに初期膜透過中間体がGTP/ATPと温度に依存して少なくとも三つの段階に分けられることをこれまでに明らかにしてきた(Inoue and Akita, J. Biol. Chem. 2008 283, 7491-502)。更に、各段階における前駆体蛋白質と輸送因子との位置関係を、システインを移行シグナルに一個だけ導入した前駆体蛋白質と光反応性架橋剤(MBP:4-(N-Maleimido)benzophenone)を用いた部位特異的架橋法により解析を行った。その結果、複数の架橋産物が形成され、その中の1つは外包膜に存在しているToc75との架橋複合体であった。さらに、中間体の形成条件の違いにより、Toc75と移行シグナルとの架橋している位置が異なることを明らかにした(投稿中)。葉緑体への蛋白質輸送過程において初期膜透過中間体が形成される。本研究では初期膜透過中間体の形成から膜透過の完了に至るまでの前駆体蛋白質と輸送因子との逐次的相互作用を明らかにする。一連の研究の過程で未知因子の発見・同定も期待される。申請者は、葉緑体への蛋白質輸送過程において形成される初期膜透過中間体がGTP/ATPと温度に依存して少なくとも三つの段階に分けられることをこれまでに明らかにしてきた(Gordon Research Conference on Protein・・・・・・・2005,New London(既発表)、投稿準備中)。次に各段階における前駆体蛋白質と輸送因子の位置関係をより詳細に解析するため、光反応性架橋法を用いて、初期膜透過中間体における前駆体蛋白質と輸送因子と架橋複合体形成の条件検討(架橋剤の種類、反応温度等)を行った。その結果、以下の新たな知見を得ている(第78回日本生化学年会神戸(既発表)、第28回日本分子生物学会年会福岡(既発表))。1.光反応性架橋剤(MBP:4-(N-Maleimido)benzophenone)で修飾した前駆体蛋白質を用いて初期膜透過中間体を形成させた後、架橋反応を行うと、架橋産物が形成された。2.前駆体蛋白質のMBPを導入した位置、初期膜透過中間体形成時のエネルギー源及び反応温度の差異により異なる架橋産物が形成された。3.架橋産物の一つはToc75との架橋複合体であった。4.他の架橋試薬で修飾した前駆体蛋白質を用いた場合においてもToc75を含む架橋複合体が形成された。現在は架橋複合体を形成している輸送因子の同定を行うために前駆体蛋白質に導入したHAやヒスチジンタグを利用した架橋複合体精製のための条件検討を行っている。申請者はこれまでに初期膜透過中間体が、GTP/ATPと温度に依存して少なくとも三つの段階に分けられることをこれまでに明らかにしてきた(投稿準備中)。次に、各段階における前駆体蛋白質と輸送因子との位置関係を、システインを移行シグナルに一個だけ導入した前駆体蛋白質と光反応性架橋剤(MBP:4(N-Maleimido)benzopllenone)を用いた部位特異的架橋法により解析を行っている。さらに、中間体の形成条件の違いにより、Toc75と移行シグナルとの架橋している位置が異なることを見いたしている(第48回日本植物生理学会年会松山(既発表))。現在は、これまでの実験に使用した部位以外にシステインを導入した前駆体蛋白質を構築中である。それと合わせて、架橋複合体を形成している輸送因子の同定を行うために前駆体蛋白質に導入したタグを利用した架橋複合体精製のための条件検討を行っている。

本研究は初期膜透過中間体の形成から膜透過の完了に至るまでの前駆体蛋白質と輸送因子との逐次的相互作用を明らかにすることを目的としている。実験の第一段階として、実験系への夾雑物の持込を制御するためのリコンビナント蛋白質を用いたin vitro import assay系を構築していた(Inoue, et al.,Plant Physiol. Biochem. 2008, in press))。次に、この実験系を利用して、これまでに初期膜透過中間体がGTP/ATPと温度に依存して少なくとも三つの段階に分けられることをこれまでに明らかにしてきた(Inoue and Akita, J. Biol. Chem. 2008 283, 7491-502)。更に、各段階における前駆体蛋白質と輸送因子との位置関係を、システインを移行シグナルに一個だけ導入した前駆体蛋白質と光反応性架橋剤(MBP:4-(N-Maleimido)benzophenone)を用いた部位特異的架橋法により解析を行った。その結果、複数の架橋産物が形成され、その中の1つは外包膜に存在しているToc75との架橋複合体であった。さらに、中間体の形成条件の違いにより、Toc75と移行シグナルとの架橋している位置が異なることを明らかにした(投稿中)。
膀胱上皮内癌の診断のための可視光応答型光触媒ナノ粒子の開発研究

研究では、可視光応答型光触媒を表面化学修飾によりナノサイズ微粒子化と、ヘマトポリフィン類を付加することにより、膀胱癌の診断面に応用することを目的とした。研究成果として、可視光応答型を含む光触媒酸化チタン(Ti02)粒子にポリエチレングリコール(PEG)の付加体を介してヘマトポルフィリン(Hp)が結合したPEG-Ti02-Hp化合物を作成できた。また、この化合物の基礎評価後に膀胱癌細胞へ投与し、細胞質内からHP単独投与よりも明らかに強い蛍光強度の蛍光を確認できた。蛍光強度は結合させる色素濃度及び作用時間依存的であった。今後、臨床応用に向け化合物の毒性評価を行い、最適な粒子を選択する。本研究では、可視光応答型光触媒を表面化学修飾によりナノサイズ微粒子化させ、ヘマトポリフィン類を付加することにより、膀胱癌の診断面に応用することを試みることを目的としている。研究成果として1.まず光触媒酸化チタン(TiO2)粒子にすでに開発している方法でポリエチレングリコール(PEG)の付加体を作成した。さらにこのPEGー酸化チタンにヘマトポルフィリン(Hp)をリンカー分子を介して結合したPEG-TiO2-Hp化合物を作成できた。2.次にこの化合物の化学的な基礎評価を行った。その結果リンカーを介したHpの結合は可能で、作成した色素-酸化チタン複合体は50nm程度でよく分散し、励起によって赤色蛍光を示した。さらにHpを酸化チタンと複合化することで励起および蛍光スペクトルの変化が起きた。相対的に500570付近の励起ピークが小さくなった。またHpはpHによって溶解性が大きく異なり、アルカリ側で溶解性が高く、蛍光強度も大きかった。酸性では水にとけにくくなり、蛍光強度も著しく減少する結果を得た。また光触媒TiO2粒子に生体組成等による吸収の影響を受けにくい近赤外光で測定できる蛍光色素であるCy7も作成できた。3.現在これらを用いて細胞内投与・動物への投与を検討中である。<研究成果>1.光触媒酸化チタン(Ti02)粒子にすでに開発している方法でポリエチレングリコール(PEG)の付加体を作成し、更にこのPEG一酸化チタンにヘマトポルフィリン(Hp)をリンカー分子を介して結合したPEG-Ti02-Hp化合物を作成できた。2.この化合物の科学的な基礎評価を行った結果、作成した色素-酸化チタン複合体は50nm程度でよく分散し、励起によって赤色蛍光を示した。また、これら粒子はPHによって溶解性が大きく異なり、アルカリ側で溶解性が高く、蛍光強度も大きかった。また、光触媒Ti02粒子に生体組織成等による吸収の影響を受けにくい近赤外光で測定できる蛍光色素であるCy7付着体も作成できた。3.更に平成26年度は特に様々な大きさと形状の異なる色素複合体粒子を作成し、これらを膀胱癌細胞へ投与し、細胞内からの蛍光の確認を行ったところ、細胞質内からの蛍光を確認できた。また、HP単独投与よりも明らかに強い蛍光強度を示した。4.蛍光強度は結合させる色素濃度及び作用時間依存的に強い蛍光を出すことが明らかになった。5.特に均一な球状の粒子や、可視応答型光触媒粒子を用い、利用できることも明らかにした。6.上記より色素光触媒複合体微粒子の細胞癌術中診断への適用が可能であることが明らかになった。<今後の検討>リンカー分子の種類によっては細胞中の化合物粒子の安定性が減少し、蛍光が減弱する現象も見られ、最適リンカーの検討の必要性があると考えられた。また、今後臨床応用に向けこれらの化合物の毒性評価を行い、最適な粒子を選択する。泌尿器科学・光化学目的としたTiO2-ポルフィリン類の化合物は合成できた。またその化学的性質の検討は達成できた。現在、細胞や動物への投与を検討中である。研究の中心となる化合物の細胞や動物への投与とその結果を検討する。またそれらの光触媒特性の検討と、化合物作成の至適条件やスペクトル変化の要因などを検討する。その上で臨床面への応用の可能性を探る。今年度は化合物作成の検討と物理化学的性質の検討を集中して行い、細胞実験・動物実験の回数が予定より少なかったため次年度に繰越が生じた。次年度は、今年度で作成に成功した化合物を用い、物理化学的な検討に加え、化合物の生物学的検討を中心に行う。
対麻痺者歩行再建ロボット使用時の最適な歩行器操作法の解明

本研究の目的は,WPALを使用した自立歩行時の最適な歩行器操作法を解明することである.まず,ロボット補助歩行時の,歩行者と歩行器の距離を計測するシステムを構築する.次に,定常歩行時の時系列データから,練習すべき動作課題を明らかにする.最後に,転倒につながる姿勢変化を再現し,姿勢変化発生に至る過程を明らかにする.平成30年度は,レーザ測距センサを用いた,歩行者と歩行器の距離を経時的に計測するシステム構築を進めた.具体的には,専用歩行器の前方にある横パイプにセンサを設置し,有線にてアナログデジタル変換器に接続,コンピュータでリアルタイム表示とデータ集録するシステムを試作した.データ集録条件として,サンプリング周波数は1kHz,距離分解能は1mmに設定した.今年度は,システムの精度を検証するため,出力される距離データと真値との比較をBland-Altman分析を用いて行った.測定距離範囲は,想定変動範囲を含む100mmから1000mmとした.計測の結果,システム出力値から真値を減じた距離の誤差平均値とその標準偏差は,-1.9±1.1mm,誤差の範囲は1mmから-3mmであった.また,システム出力値と真値の相関係数は-0.35であった.歩行者と歩行器の距離を経時的に計測する試作システムの精度検証をBland-Altman分析を用いて行った結果,系統誤差である固定誤差および比例誤差はともに低値を示した.また,偶然誤差についても同様に低値を示した.したがって,次年度から行う歩行時の体幹下部と歩行器との距離を経時的に計測するシステムとして十分な精度を持つと考えられる.ただし,体幹もしくは股関節角度の影響によって,適切に歩行者位置を推定できない場合には,体幹上部や下腿部位置の追加計測を検討する必要があると考えられる.本研究の目的は,WPALを使用した自立歩行時の最適な歩行器操作法を解明することである.まず,ロボット補助歩行時の,歩行者と歩行器の距離を計測するシステムを構築する.次に,定常歩行時の時系列データから,練習すべき動作課題を明らかにする.最後に,転倒につながる姿勢変化を再現し,姿勢変化発生に至る過程を明らかにする.研究全体での具体的な目標は以下の3項目である.1測距センサを用いて,歩行者と歩行器の距離を経時的に計測するシステムを検討,構築する.WPALの専用歩行器前方にある横支柱など,歩行中に安定して精度良く計測できる位置にセンサを設置する.2定常歩行時の歩行者-歩行器距離の経時的変動を計測し,自立歩行獲得に向けて練習すべき動作課題を明らかにする.WPALを用いた歩行を十分習熟した後,定常的な平地歩行を行っている際の歩行者と歩行器の距離の計測する.3転倒につながる姿勢変化を模擬的に再現し,経時的な距離の変化を明らかにする.模擬する姿勢変化は,過去の報告でWPAL歩行中に生じやすいとされている変化とする.経時的な距離の変化を基に,姿勢変化発生に至る過程を計測し,その予防等について考察を行う.平成30年度の研究実施計画では,1について実施予定であったが,予定通り完了した.歩行者と歩行器の距離を経時的に計測する試作システムの精度検証を行った結果,系統誤差である固定誤差および比例誤差はともに低値を示した.また,偶然誤差についても同様に低値を示した.したがって,次年度から行う歩行時の体幹下部と歩行器との距離を経時的に計測するシステムとして十分な精度を持つと考えられる.このシステムを用いることによって平成31年度(令和元年度)に予定していた2の実施が可能となった.平成30年度の研究において,ロボット補助歩行時の,歩行者と歩行器の距離を計測するシステムを構築できたことから,当初の計画で平成31年度(令和元年度)に行う予定であった定常歩行時の時系列データから,練習すべき動作課題を明らかにする.今回の研究に関するインフォームド・コンセントが得られる健常者を対象として,研究実施機関などで研究内容を掲示して募る.その際に,研究への参加・不参加は個人の自由であり,個人の意思に基づくものであること,研究に不参加または中止の時も何ら不利益を得ることはないことを十分に説明する.また,すべての実験は倫理委員会承認後に行う.対象者は,WPALを用いた歩行を十分習熟した後,定常的な平地歩行を行い,その際の歩行者と歩行器の距離の計測する.加えて,WPALが生成する他動的な下肢動作との関係を検討するため,WPALの歩行周期も同期して取得するシステムを検討,構築する.これらから得られる情報を基に,歩行周期のどの時期に身体を前方へ移動させるのか,歩行器を前方へ移動させるのか,について検討を行う.主な購入物品は,解析用デスクトップPCなどを予定している.研究計画の申請時には,歩行器を計上していたが,まずは現有するものを使用し,加工が必要となった際に購入を検討する.また,体幹もしくは股関節角度の影響によって,適切に歩行者位置を推定できない場合には,体幹上部や下腿部位置の追加計測に向けたセンサおよびセンサ固定器具の購入を検討する.本研究の目的は,WPALを使用した自立歩行時の最適な歩行器操作法を解明することである.まず,ロボット補助歩行時の,歩行者と歩行器の距離を計測するシステムを構築する.次に,定常歩行時の時系列データから,練習すべき動作課題を明らかにする.

最後に,転倒につながる姿勢変化を再現し,姿勢変化発生に至る過程を明らかにする.平成30年度は,レーザ測距センサを用いた,歩行者と歩行器の距離を経時的に計測するシステム構築を進めた.具体的には,専用歩行器の前方にある横パイプにセンサを設置し,有線にてアナログデジタル変換器に接続,コンピュータでリアルタイム表示とデータ集録するシステムを試作した.データ集録条件として,サンプリング周波数は1kHz,距離分解能は1mmに設定した.今年度は,システムの精度を検証するため,出力される距離データと真値との比較をBland-Altman分析を用いて行った.測定距離範囲は,想定変動範囲を含む100mmから1000mmとした.計測の結果,システム出力値から真値を減じた距離の誤差平均値とその標準偏差は,-1.9±1.1mm,誤差の範囲は1mmから-3mmであった.また,システム出力値と真値の相関係数は-0.35であった.歩行者と歩行器の距離を経時的に計測する試作システムの精度検証をBland-Altman分析を用いて行った結果,系統誤差である固定誤差および比例誤差はともに低値を示した.また,偶然誤差についても同様に低値を示した.したがって,次年度から行う歩行時の体幹下部と歩行器との距離を経時的に計測するシステムとして十分な精度を持つと考えられる.ただし,体幹もしくは股関節角度の影響によって,適切に歩行者位置を推定できない場合には,体幹上部や下腿部位置の追加計測を検討する必要があると考えられる.本研究の目的は,WPALを使用した自立歩行時の最適な歩行器操作法を解明することである.まず,ロボット補助歩行時の,歩行者と歩行器の距離を計測するシステムを構築する.次に,定常歩行時の時系列データから,練習すべき動作課題を明らかにする.最後に,転倒につながる姿勢変化を再現し,姿勢変化発生に至る過程を明らかにする.研究全体での具体的な目標は以下の3項目である.1測距センサを用いて,歩行者と歩行器の距離を経時的に計測するシステムを検討,構築する.WPALの専用歩行器前方にある横支柱など,歩行中に安定して精度良く計測できる位置にセンサを設置する.2定常歩行時の歩行者-歩行器距離の経時的変動を計測し,自立歩行獲得に向けて練習すべき動作課題を明らかにする.WPALを用いた歩行を十分習熟した後,定常的な平地歩行を行っている際の歩行者と歩行器の距離の計測する.3転倒につながる姿勢変化を模擬的に再現し,経時的な距離の変化を明らかにする.模擬する姿勢変化は,過去の報告でWPAL歩行中に生じやすいとされている変化とする.経時的な距離の変化を基に,姿勢変化発生に至る過程を計測し,その予防等について考察を行う.平成30年度の研究実施計画では,1について実施予定であったが,予定通り完了した.歩行者と歩行器の距離を経時的に計測する試作システムの精度検証を行った結果,系統誤差である固定誤差および比例誤差はともに低値を示した.また,偶然誤差についても同様に低値を示した.したがって,次年度から行う歩行時の体幹下部と歩行器との距離を経時的に計測するシステムとして十分な精度を持つと考えられる.このシステムを用いることによって平成31年度(令和元年度)に予定していた2の実施が可能となった.
電子・光機能性共役高分子・低分子の分子設計

発光ダイオードや電界効果トランジスター,金属・絶縁体・半導体ダイオードなどの電子デバイスの材料として,共役高分子の分子設計を行う際に基礎となる実験データを構築することを目的として,共役高分子のキャリヤーである正ポーラロン(電荷,+e;スピン,1/2)と正バイポーラロン(電荷,+2e;スピン,0)について研究した.本年度は電荷効果ドーピングにより生成するキャリヤーについて研究した.ポリチオフェン誘導体を材料として金属・絶縁体(アルミナ)・半導体ダイオードを製作して,ゲート電極に電圧を印加することにより電場効果ドーピングを行った.赤外反射的吸収測定法とFT-IR差スペクトル法を組み合わせることにより電圧誘起赤外吸収スペクトルを測定し,電場効果ドーピングにより生成したキャリヤーについて検討した.その結果,ポーラロンが生成していることがわかった.また,電場効果トランジスターを製作して,ソース電極とドレイン電極間すなわちチャンネルの電気伝導度の温度依存性を室温から4Kまで,2端子法で測定した.その結果,半導体的な挙動が観測された.電場効果ドーピングでは,共役高分子に注入されるキャリヤー密度(電荷移動量)は印加する電圧に比例し,今回の実験におけるキャリヤー密度は10_<13>/cm^2弱と見積もられる.ゲート電圧を約40V以上にすると,デバイスが壊れてしまい,キャリヤー密度を10^<14>/cm^2のオーダーにすることができなかった.今後,高い電圧まで壊れないデバイスを作る必要がある.発光ダイオードなどの電子・光デバイスの材料として,共役高分子の分子設計を行う際に基礎となる実験データを構築することを目的として,共役高分子のキャリヤーである正ポーラロン(電荷,+e;スピン,1/2)と正バイポーラロン(電荷,+2e;スピン,0)の安定性について,ポリチオフェンとその誘導体を用いて検討した.ポリチオフェンに,FeCl_3ドーピングを行った場合には,低濃度から高濃度領域までバイポーラロンが安定に存在したが,位置規則性ポリ(3-オクチルチオフェン)では,低濃度ではポーラロンが安定に存在し,高濃度ではバイポーラロンが安定に存在した.同じドーパントを使用しても,ポリチオフェンとポリ(3-オクチルチオフェン)では,ポーラロン/バイポーラロンの安定性が異なることが明らかとなった.これは,ポリマーの分子・固体構造が,ポーラロン/バイポーラロンの安定性に影響を及ぼしていることを示している.また,中間的な濃度では,ポーラロンにもバイポーラロンにも帰属できない構造をラマン分光法で検出した.これは,理論的にポーラロン格子からバイポーラロン格子に転移する際に中間状態として予想されている構造,すなわち,ポーラロンが2量体を作った構造である可能性力高い.また,ポリチオフェンにヨウ素をドーピングした場合には,ポーラロンのみが生成した.このことから,カウンターイオンがポーラロン/バイポーラロンの安定性に影響を及ぼしていることがわかった.また,ポリチオフェンに関して,ポーラロンとバイポーラロンの赤外吸収スペクトルを測定することができ,今後,赤外分光法によってもポーラロンとバイポーラロンを同定することができるようになった.発光ダイオードや電界効果トランジスター,金属・絶縁体・半導体ダイオードなどの電子デバイスの材料として,共役高分子の分子設計を行う際に基礎となる実験データを構築することを目的として,共役高分子のキャリヤーである正ポーラロン(電荷,+e;スピン,1/2)と正バイポーラロン(電荷,+2e;スピン,0)について研究した.本年度は電荷効果ドーピングにより生成するキャリヤーについて研究した.ポリチオフェン誘導体を材料として金属・絶縁体(アルミナ)・半導体ダイオードを製作して,ゲート電極に電圧を印加することにより電場効果ドーピングを行った.赤外反射的吸収測定法とFT-IR差スペクトル法を組み合わせることにより電圧誘起赤外吸収スペクトルを測定し,電場効果ドーピングにより生成したキャリヤーについて検討した.その結果,ポーラロンが生成していることがわかった.また,電場効果トランジスターを製作して,ソース電極とドレイン電極間すなわちチャンネルの電気伝導度の温度依存性を室温から4Kまで,2端子法で測定した.その結果,半導体的な挙動が観測された.電場効果ドーピングでは,共役高分子に注入されるキャリヤー密度(電荷移動量)は印加する電圧に比例し,今回の実験におけるキャリヤー密度は10_<13>/cm^2弱と見積もられる.ゲート電圧を約40V以上にすると,デバイスが壊れてしまい,キャリヤー密度を10^<14>/cm^2のオーダーにすることができなかった.今後,高い電圧まで壊れないデバイスを作る必要がある.