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〈家〉を起点とした中世王朝物語の総合的研究

〈家〉の視座から中世王朝物語を読み解くことで、その独自性と文学史的意義を明らかにすることを最終的な目的として、具体的には〈家〉の中でも特に母の問題について『とりかへばや』『木幡の時雨』を主としつつ中古・中世の王朝物語の比較考察を行うという計画のもと研究に取り組んだ。その結果、従来母の希薄性が指摘されてきた『とりかへばや』に関して、〈機能不全〉の母たちが子の行動を規定し、結果的に物語を動かす原動力となっているという独自の母子構造を明らかにした。この問題は〈家〉制度が次第に家父長制へと移行する中での母の重要性や位置づけに関わるものであり、本研究成果は母の問題が一つの物語世界を動かす大きなエネルギーとなり得るものであったことを示す意味でも重要である。また、『とりかへばや』の影響を強く受けているとされる『木幡の時雨』では、継子いじめ譚にみられる継母によるいじめが実の母子間で行われていることに着眼し、実母の継母性という視点から研究を行った結果、『源氏物語』『とりかへばや』をはじめとする中古の王朝物語が内包していた母と娘の問題が引き継がれていることを解明した。加えて、『源氏物語』や『とりかへばや』では最後まで解消されることのなかった母と娘の問題が、『木幡の時雨』では、『とりかへばや』と共通のモチーフである類似するきょうだいの交換により解消されることを解き明かし、その独自性をも明確にした。以上の成果は、中世王朝物語が中古の王朝物語の単なる模倣などではなく、物語の深層レベルでの問題をも受け止めた上で変奏し、新たな物語として紡ぎ直していることを明白にしたという点においても重要な意義を有しており、その文学史的意義をも明らかにするものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。平安時代より続く王朝物語の中世における独自性を<家>という側面から作品を読み解くという目的のもと、平成24年度は実社会における<家>のあり方とその変化を整理・把握しつつ、王朝物語史の転換期にあたるr今とりかへばや』を起点に『源氏物語』『狭衣物語』『浜松中納言物語』『夜の寝覚』など平安中・後期の王朝物語諸作品の研究を行った。この成果の一部はすでに「『今とりかへばや』の<家>への意識一<血脈>上の子どもから<家>のための子どもへ一」という論題で物語研究会6月例会(学外学会)にて研究発表を行っており、そこで更なる知見を得て現在は『国文目白』53号(2014年2月刊行予定)での論文発表に向けて、内容をより深化させた論文を執筆している最中である。また上記研究の過程で、王朝物語史における『狭衣物語』の重要性を再確認した。これまでも文章表現法や物語のモチーフ(例えば引き歌表現や苦悩する主人公のモチーフなど)レヴェルで中世王朝物語への影響が指摘されてきた『狭衣物語』だが、作中人物の親子のあり方、特に生まれた子どもの移動や<血筋>の隠匿などにはすでに中世王朝物語と根底で問題を一にする<家>への意識が見られた。これを今後の研究の足がかりとすべく、より深く作品を理解するために夏より狭衣物語研究会(学外研究会)に入会し『狭衣物語』に関する最先端の研究知識の摂取に努めた。また研究会では単に知識を吸収するだけではなく、11月と3月には作中人物の親子関係という切り口から『今とりかへばや』の<家>への問題意識を読み解く研究の発表をした。これは一連の王朝物語の流れの中で問題を読み解いていこうという意識のもと『狭衣物語』から中世王朝物語を展望したものであるが、『狭衣物語』研究に対しても作品内部からだけでは読み解ききれない問題に新たな解決の糸口を示すものであり、更には『狭衣物語』『今とりかへばや』に限らず広く物語文学を研究する上で大きな視座を提示することが出来たという点でも意義を持つ。なお、この研究の成果は来年春刊行予定の同研究会編『狭衣物語文の空間』(翰林書房)にて発表予定である。中世王朝物語を〈家〉という側面から読み解くことで、その文学史的意義を明らかにすることを最終目標に、平成25年度は『とりかへばや』(注)を軸にそれ以降の物語を考察する計画で研究を行った。方法としては、昨年度の研究成果から見出した「親子関係」に着眼し、父・母・子をキーワードに作品を読み解くことで、物語の抱えた〈家〉の問題へと迫った。中世王朝物語の一つ『とりかへばや』においては、平安朝物語にしばしば描かれる「不義の子」の苦悩が殆ど描かれないばかりか、積極的に〈家〉に取り込まれている。また女主人公が我が子を「見捨て」て后・国母となる点も改作以前の古本(平安朝成立)にはなかった構想で、全体的には〈家〉の物語としてのハッピーエンドを目指して進行していく。ただし、親子の繋がりに全く無関心なわけではないことも判明した。新たに取り入れられた国母構想が女主人公自身の幸福と結びつけられることはなく、我が子と離れ離れになってしまった母としての苦悩が描き出されている。更に父・母・子をキーワードにこの問題を再考すると、従来「我が子を見捨てた」とされる彼女の方が、父である宰相中将よりも我が子と深く結びついていることが明らかとなった。

この問題を更に追求するため、王朝物語における母の姿を調査し、『とりかへばや』の母たちと比較考察を行った。その結果、彼女たちはいずれも、母に求められる役割を果たし得ていないことが判明した。『とりかへばや』女主人公の母としての姿は、物語全体を通じての「母」の問題のうちに位置づけられるのである。「母」の問題は、継子いじめで有名な『住吉物語』の改作、またそれが実の母子間で見られる『木幡の時雨』など、多くの中世王朝物語において無視し得ない。そしてまた、〈家〉の問題において母と子の「産み/産まれる」関係は重要な意味を有しており、今年度の研究成果は次の研究へと繋がる有益なものであった。(注)昨年度まで書名を『今とりかへばや』と認定していたが、研究を進める過程で今一度書名の問題と向き合った結果、『とりかへばや』とするのが妥当との結論に到り、今年度より改めた。〈家〉の視座から中世王朝物語を読み解くことで、その独自性と文学史的意義を明らかにすることを最終的な目的として、具体的には〈家〉の中でも特に母の問題について『とりかへばや』『木幡の時雨』を主としつつ中古・中世の王朝物語の比較考察を行うという計画のもと研究に取り組んだ。その結果、従来母の希薄性が指摘されてきた『とりかへばや』に関して、〈機能不全〉の母たちが子の行動を規定し、結果的に物語を動かす原動力となっているという独自の母子構造を明らかにした。この問題は〈家〉制度が次第に家父長制へと移行する中での母の重要性や位置づけに関わるものであり、本研究成果は母の問題が一つの物語世界を動かす大きなエネルギーとなり得るものであったことを示す意味でも重要である。また、『とりかへばや』の影響を強く受けているとされる『木幡の時雨』では、継子いじめ譚にみられる継母によるいじめが実の母子間で行われていることに着眼し、実母の継母性という視点から研究を行った結果、『源氏物語』『とりかへばや』をはじめとする中古の王朝物語が内包していた母と娘の問題が引き継がれていることを解明した。加えて、『源氏物語』や『とりかへばや』では最後まで解消されることのなかった母と娘の問題が、『木幡の時雨』では、『とりかへばや』と共通のモチーフである類似するきょうだいの交換により解消されることを解き明かし、その独自性をも明確にした。以上の成果は、中世王朝物語が中古の王朝物語の単なる模倣などではなく、物語の深層レベルでの問題をも受け止めた上で変奏し、新たな物語として紡ぎ直していることを明白にしたという点においても重要な意義を有しており、その文学史的意義をも明らかにするものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画通り実社会における〈家〉の整理と王朝物語に表れる〈家〉の模索・考察を進め、その成果を物語研究会(学外学会)において口頭発表したことに加え、より作品世界に密接した新たな視点から王朝物語に内在する〈家〉の問題にアプローチすべく狭衣物語研究会(学外学会)に入会、二度に渡り研究発表を行った。これら研究成果の論文発表の目処も立っており、研究は順調に進んでいるものと判断する。当初の研究計画通り親子関係に着眼することで上記結果が得られており、学内学会だけでなく学外の研究会においてもその成果を発表した。更にそこで新たな知見を得て研究の精度を高め、全国規模の学会での研究発表、学外研究者との共著の刊行も予定されている。以上のことから、研究の進展は期待以上に大きかったと考える。平成25年度は引き続き個々の物語にあらわれる〈家〉の考察を行う一方、実社会における〈家〉のあり方の変化との関係一特に11世紀と13世紀をポイントとした家族制度や〈家〉という社会的枠組の物語世界への影響を考察していく。
人類活動による成層圏大気微量成分の変動

昭和59年度に引き続き本年度も液体ヘリウムトラップを大気球により成層圏に打ちあげ、成層圏大気を凍結採取し、二酸化炭素の濃度と【^(13)C】/【^(12)C】,【^(18)C】/【^(16)O】比,【N_2】O,ハロカーボン、メタンの分布を測定した。クライオジェニックサンプラーは内径15cm、長さ154cmの液体ヘリウムジュワーに外径17mm、長さ159cm(内容積約270-280cc)のステンレス容器7本を挿入したもので、昭和60年9月3日早朝、宇宙科学研究所三陸大気球実験場より放球され、高度27と19Km間で6ヶの大気試料を採取し、約5時間後に回収された。しかしながら高度27Kmで採取した容器2ヶは海上に着水後、安全弁が破裂し、回収は失敗に終わった。無事回収された25,21,19Kmの試料は各研究室におくられ、C【Cl_2】【F_2】,C【Cl_3】F,C【H_4】,【O_2】,【N_2】O,C【O_2】の混合比とC【O_2】の【^(13)C】/【^(12)C】,【^(18)O】/【^(16)O】比が測定された。ハロカーボン類の分析はECDガスクロマトグラフ、C【H_4】はFIDガスクロマトグラフにより、C【H_4】はFIDガスクロマトグラフによって分析した(東京大学理学部)。C【O_2】は東北大学理学部において赤外線吸収法により高精度で分析したのち、残りの大気よりC【O_2】を固定捕集した。このC【O_2】は東大海洋研究所において【^(13)C】/【^(12)C】,【^(18)O】/【^(16)O】比を測定した。またガスクロマトグラフ法により【N_2】Oを分離分析すると共に同位体比測定結果に対する【N_2】O効果を補正した。これらの結果は成層圏中におけるハロカーボン類の光分解速度などを知る上で極めて貴重であり、またC【O_2】の同位体比測定値は世界でも最初のものでありC【O_2】の大気圏中の収支を推定する上で重要である。
マイクロすべり軸受のトライボロジー設計

マイクロマシンの可動部では、スケール効果により表面力が体積力に比べて支配的になるため、表面力に起因する摩擦や摩耗の増大が大きな問題となっている。本研究では、マイクロスケールで支配的となる表面張力を利用して潤滑を行う新しい原理のすべり軸受を開発した。この軸受は、可動部の2面に撥水処理を施し、水滴を挟んですべらせる構造になっており、水滴と撥水面との間の反発力により荷重を支え、水滴の転がり摩擦が小さいことを利用して潤滑を行うものである。まず、フッ素系撥水面の表面粗さと、水滴の負荷容量、摩擦力の関係を調べ、表面粗さが大きいほど負荷容量が大きく、摩擦力が小さくなることを確認した。また、摩擦の発生要因を調べた結果、低速域では水滴の変形による動的な表面張力が摩擦の主要因となり、高速域ではこれに水の粘性力が加わり、すべり速度とともに摩擦力が増加することがわかった。摩擦係数は低速域で1/1000以下となり、すべり速度が1.5m/s程度までは軸受として機能することが確認された。さらに、フォトリソグラフィとエッチングによりシリコン基板の表面に様々な凹凸を付与し、SAM(Self Assembled Monolayer)と呼ばれるナノ撥水膜をコーティングすることにより、任意の微細形状を有する軸受面を創成する技術を開発した。この方法で製作した様々な表面形状について、水滴の摩擦力と転落角を測定した結果、凹型形状に比べて凸型形状の方が摩擦力が小さいこと、凹凸のアスペクト比が大きくなり水滴と撥水面の間に空気が入り込むようになると摩擦力が大幅に減少することなどを見出した。マイクロマシンでは、重力などの体積力に比べ、表面に付着した水の表面張力、静電気力など影響が支配的となり、これらが摩擦力を増加させる方向に働く。このため、マイクロマシンの運動制御においては、可動部の潤滑が重要な課題となる。本研究では、撥水表面上の水滴を利用してマイクロスケールに特有な潤滑方法を提案し、耐荷重性、摩擦特性などを実験的に調べた。その結果、以下の知見が得られた。・撥水表面上の水滴は,正のラプラス圧力により荷重を支えることができるが、耐荷重は、すきまを広げるときと狭めるときでヒステリシスがあることがわかった。これは前進・後退接触角の差によって生じるものである。また耐荷重は表面粗さが小さいほど大きくなることがわかった。・撥水表面上の水滴の摩擦力は、表面粗さが大きく、前進・後退接触角の差が小さいほど小さくなることがわかった。すべり速度が270μm/s程度までの低速域では、摩擦力はすべり速度によらず一定となり、水滴の界面の周長にほぼ比例した。このことから、摩擦力の支配要因は表面張力であることがわかった。一方、すべり速度が1m/S程度の高速域では、摩擦力はすべり速度に比例して増加し、水の粘性の影響を受けることが確認された。・撥水表面上の一部に親水部を設けることにより、すべり速度が1.5m/s程度まではすべり面間に水滴を保持できることがわかった。また、4μlの水滴により約30mNの荷重を支えられ、摩擦係数を1/1000程度にすることができることから、水滴による潤滑は微小荷重領域において有効であることが確認された。

この軸受は、可動部の2面に撥水処理を施し、水滴を挟んですべらせる構造になっており、水滴と撥水面との間の反発力により荷重を支え、水滴の転がり摩擦が小さいことを利用して潤滑を行うものである。まず、フッ素系撥水面の表面粗さと、水滴の負荷容量、摩擦力の関係を調べ、表面粗さが大きいほど負荷容量が大きく、摩擦力が小さくなることを確認した。また、摩擦の発生要因を調べた結果、低速域では水滴の変形による動的な表面張力が摩擦の主要因となり、高速域ではこれに水の粘性力が加わり、すべり速度とともに摩擦力が増加することがわかった。摩擦係数は低速域で1/1000以下となり、すべり速度が1.5m/s程度までは軸受として機能することが確認された。さらに、フォトリソグラフィとエッチングによりシリコン基板の表面に様々な凹凸を付与し、SAM(Self Assembled Monolayer)と呼ばれるナノ撥水膜をコーティングすることにより、任意の微細形状を有する軸受面を創成する技術を開発した、この方法で製作した様々な表面形状について、水滴の摩擦力と転落角を測定した結果、凹型形状に比べて凸型形状の方が摩擦力が小さいこと、凹凸のアスペクト比が大きくなり水滴と撥水面の間に空気が入り込むようになると摩擦力が大幅に減少することなどを見出した。
出芽酵母における損傷乗り越え型ポリメラーゼPolζ-Rev1の局在制御

昨年度までの研究から、Polζ-Rev1がDNA二本鎖切断修復に関与することが認められた。今年度は、Polζ-Rev1の上流で機能すると考えられているRad18に焦点を当てた。Polζ-Rev1と同様、Rad18はDNA二本鎖切断修復に関与することが確認できた。実際にRad18はDNA二本鎖切断部位に局在することがわかった。昨年度に、他の損傷乗り越え型ポリメラーゼであるRad30がDNA二本鎖切断修復に関与しないことを明らかにした。しかし、Rad18はPolζ-Rev1とともにRad30の上流で機能することが示唆されていた、この矛盾はDNA二本鎖損傷部位への局在で説明できる、Polζ-Rev1はMec1によりDNA二本鎖部位に局在する一方、Rad30はMec1による局在制御を受けない。結果として局在したPolζ-Rev1のみがRad18の制御を受け、DNA二本鎖切断損傷を修復すると説明できる、これらの結果をDNA Repair Journalで報告した。真核生物は染色体の末端を保護するため、テロメアと呼ばれる特殊な染色体末端領域を有している。テロメアは老化とともに短くなるため、細胞老化の一因である。無限に増殖するガン細胞は、テロメアを伸長させることで細胞老化を回避している。このようにテロメアはガン化や老化に深く関係があるため、テロメア維持機構の解明は抗ガン剤や抗老化剤の開発に役立つことが期待される。出芽酵母を用いた過去の研究から、テロメアにTel1とよばれるタンパクが結合し、テロメアを伸長させることがわかっていた。私は、他のテロメア結合タンパクであるRif1とRif2がTel1のテロメア結合を阻害することにより、テロメアが一定の長さに保たれていることを明らかにした。これらの結果をMolecular Cellで発表した。研究計画に明記した点で特に進展があったのは、Polζ-Rev1によるDNA二本鎖修復経路に関する研究である。私はPolζ-Rev1欠損変異、DNA二本鎖修復に関わる遺伝子の欠損変異を用いて、Polζ-Rev1がDNA二本鎖修復経路で機能することを遺伝学的に明らかにした。Polζ-Rev1はPCNAの機能を必要とすることが知られている.PCNAはDNA複製ポリメラーゼをDNA上にロードするタンパク質である。PCNAは、ユビキチン転移酵素であるRad6-Rad18複合体にユビキチン化され,Polζ-Rev1の機能を促進すると考えられている。しかしながら、PCNAのユビキチン化がDNA二本鎖修復に必要であるかは明らかでなかった。私はRad6-Rad18複合体によるPCNAのユビキチン化がPolζ-Rev1依存的な二本鎖修復に必須であることを、遺伝学的手法を用いて明らかにした。また、PCNAのユビキチン化に制御される他の損傷乗り越えポリメラーゼRad30はDNA二本鎖修復には関与しないことがわかった。以前に報告したように、Polζ-Rev1はDNA損傷を認識するMec1によりDNA二本鎖損傷に局在する。今回、Rad30の局在を検討したところDNA二本鎖損傷への局在は検出されなかった。これらのことから、Mec1によりDNA二本鎖損傷に局在するPolζ-Rev1のみがPCNAのユビキチン化による制御を受け、DNA二本鎖修復に寄与することが明らかになった。それぞれのポリメラーゼは特異的な活性を持つことから、ポリメラーゼの間で使い分けがあると推測されてきた。本研究により、損傷乗り越えポリメラーゼは局在の違いによって使い分けされることが示唆された。現在、上記の結果はDNA repair Journalに投稿し、査読中である。

私は、他のテロメア結合タンパクであるRif1とRif2がTel1のテロメア結合を阻害することにより、テロメアが一定の長さに保たれていることを明らかにした。これらの結果をMolecular Cellで発表した。
アデノウイルスベクターを用いた細胞特異的遺伝子制御による肝線維化治療の基礎研究

肝線維化を抑制することを目的に、線維化に大きく関与していると考えられている星細胞に対して効率的でかつ選択的な遺伝子導入を2種類のナデノウイルスベクターを用いて,肝星細胞で特異的に発現するプロモーターで相向組み換え遺伝子Cre recombinaseを発現するアデノウイルスベクターと,このCre recombinaseにより目的遺伝子を発現するCre/loxPシステムを備えたアデノウイルスベクターをそれぞれ作製した。これらをin vitroとin vivoで共感染させることにより肝線維化に抑制的に作用する目的遺伝子が、肝星細胞に特異的に発現するかどうか,また肝線維化に抑制的に作用するかどうか検討をおこなった。特異的発現誘導のためにデスミンプロモーター,GFAPプロモーター,Collagen 1A2プロモーターを用いると,静止期の星細胞ではGFP陽性細胞はわずかであったが,活性化星細胞では特にCollagen 1A2プロモーターで60%以上の細胞がGFP陽性となり,また,Collagen 1A2プロモーターでは,肝実質細胞でのGFP発現は,ほとんど認められなかった。目的遺伝子として,TKを星細胞に発現させると,GCVの投与後,CAG, collagen 1A2,デスミンプロモーターの順に細胞死が観察された。また、Smad7の強発現により,Type I collagenの発現が抑制された。胆管結紮やチオアセトアミド投与によるラット肝障害モデルでも,組織学的に線維化が抑制され,Type I collagen mRNA発現の減少,ASTやALTの低下が見られた。以上よりCollagen 1A2プロモーターとCre/loxPシステムを備えたアデノウイルスベクターを用いることにより,活性化星細胞の選択的機能制御の可能性が示唆された。星細胞の活性化,肝線維化に影響を及ぼす重要な因子としては,大きく2つに分けると,まず第一にcollagenなど細胞外基質の産生に関与するTGF-βスーパーファミリーとこれに関連するSmads等の細胞内シグナル,そしてもう一つは,星細胞の細胞増殖を促す,PDGF,IGF,とこれらの増殖因子の細胞内シグナルとして重要なMAPK等が揚げられる。またこれらとは別に,肝細胞の保護,増殖因子であるHGFなども線維化治療のkey factorであると考えられる。BMP-7はTGF-βsuperfamilyに属し,TGF-βに対し拮抗的な作用を示すサイトカインであることがあきらかにされつつある。今回我々は,線維芽細胞に対するBMP-7の作用について検討した。まず,コラーゲンプロモーターの下流にluciferase遺伝子を組み込んだトランスジェニックマウスから線維芽細胞を分離し細胞株を樹立した。樹立した細胞はTGF-βに対し濃度依存的にluciferase活性が上昇した。この細胞にBMP-7をadenoviral vecterによって強発現させ,luciferase活性や線維化に関連するmRNAの推移を検討した。その結果BMP-7が強発現した細胞では,コラーゲンプロモーターに対するluciferase活性が有意に低下し,collagen 1A2のmRNAレベルも同様に低下した。BMP-7は同時にTIMP1,TIMP2の発現を減少させ,bHLH型転写因子の抑制因子として知られているld2,ld3の発現を有意に増加させた。そこで,recombinant-adenovirusによってこの細胞にld2およびld3を強発現させると,BMP-7の作用と同様に線維化抑制効果を示した。以上よりBMP-7は,ld2,ld3の発現を介し,TGF-βの作用に拮抗的に働くことが示唆された。肝線維化を抑制することを目的に、線維化に大きく関与していると考えられている星細胞に対して効率的でかつ選択的な遺伝子導入を2種類のアデノウイルスベクターを用いて,肝星細胞で特異的に発現するプロモーターで相同組み換え遺伝子Cre recombinaseを発現するアデノウイルスベクターと,このCre recombinaseにより目的遺伝子を発現するCre/loxPシステムを備えたアデノウイルスベクターをそれぞれ作製した。

これらをin vitroとin vivoで共感染させることにより肝線維化に抑制的に作用する目的遺伝子が、肝星細胞に特異的に発現するかどうか,また肝線維化に抑制的に作用するかどうか検討をおこなった。特異的発現誘導のためにデスミンプロモーター,GFAPプロモーター,Collagen 1A2プロモーターを用いると,静止期の星細胞ではGFP陽性細胞はわずかであったが,活性化星細胞では特にCollagen 1A2プロモーターで60%以上の細胞がGFP陽性となり,また,Collagen 1A2プロモーターでは,肝実質細胞でのGFP発現は,ほとんど認められなかった。目的遺伝子として,TKを星細胞に発現させると,GCVの投与後,CAG,collagen 1A2,デスミンプロモーターの順に細胞死が観察された。また、Smad7の強発現により,Type I collagenの発現が抑制された。胆管結紮やチオアセトアミド投与によるラット肝障害モデルでも,組織学的に線維化が抑制され,Type I collagen mRNA発現の減少,ASTやALTの低下がみられた。以上よりCollagen 1A2プロモーターとCre/loxPシステムを備えたアデノウイルスベクターを用いることにより,活性化星細胞の選択的機能制御の可能性が示唆された。
微細加工技術の援用による植物寄生線虫の土壌環境における動態解明

本課題では「植物寄生性線虫の土壌内移動は、植物の吸水により生じる水移動に影響を受ける」との仮説を立て、その検証を目指した。水移動の制御と線虫動態の観察が可能な土壌空間モデルとして、マイクロモールド技術により製作した微細加工基板ベースの土壌モデル系(以下、微細加工基板と呼ぶ)と、土壌を充填した分割カラムによる実土壌モデル系(以下、土壌カラムと呼ぶ)を構築して調査を実1施し、以下の知見を得た:1.水移動に対する線虫応答挙動のリアルタイム解析により、微細加工基板内での50500μm/secの水流に対する昆虫病原性線虫(Steinernema carpocapsae)、糸状菌食性線虫(Aphelencus avenae)、植物寄生性線虫(Meloidogyne incognita)、細菌食性線虫(Caenorhabditis elegans)の挙動を解析した結果、食性に関わらず全ての供試線虫種で正の走流性が確認された。ただし、食性ごとに活動性の違いや物理的刺激の感覚受容に関する閾値の違いのあることが示唆され、個体数の空間分布解析だけでは、走流性の有無を捉えられない可能性のあることが示唆された。2.土壌カラムにおいて、孔隙流束に対するM.incognitaの挙動を黒ボク土と海砂中で調べた。内径5cmのカラムで移動距離5.5cm相当の流束をIPV(ボアボリューム)として、PV量に対する個体数分布の変化を調査した。両土壌ともに、線虫接種地点から流東方向への分布ピークの移動が見られた。この傾向は孔隙サイズ分布上30μm以下の孔隙が少ない海砂でより顕著であった。3.垂直に設置した土壌カラム中で反重力方向への移動が観察されたことから、この現象に対する走地性の寄与を調べるため、微細加工基板を垂直に設置して上記線虫種の移動特性を解析した結果、供試線虫種においては走地性が認められなかった。「土壌中に生息する植物寄生性線虫の移動は、植物の吸水により土壌中に生じる水移動に影響を受けている」との仮説を立て、その検証を目指している。平成16年度は、1.微細加工基板による移動性定量化(乙部)、2.植物寄生性線虫と昆虫病原性線虫の移動性比較(水久保)、3.水移動を制御した土壌モデル系構築(長谷川)、4.圃場環境での線虫移動性評価(中元)を実施し、以下の知見を得た:1.微細加工基板内に00.01mL/minの水流を生じさせた場合、植物寄生性・昆虫病原性を問わず、微細構造内部の線虫は水流に対する抵抗性を示すことが確認された。抵抗性の指標として、一定領域内を5分間連続撮影した動画を解析し、出入りした頭数の計数が有効であるとの知見を得た。2.植物寄生性線虫Meloidogyneincognitaと昆虫病原性線虫Steinernema carpocapsaeを対象に調査した。粒径約0.3mmのガラスビーズ充填カラム(立位)に、線虫(平均頭数約40頭)を接種し、強制蒸散による水移動のもとで、自然落下でカラム外に排出される線虫頭数を調べた。その結果、植物寄生性線虫の自然落下による排出量は、水の移動により減少するとの知見を得た。3.内径5cm,厚さ1cmのアクリルリングを積層したカラムを用いて,カラム内に均一充填した土壌を1層ごとに取り出して、カラム内での線虫移動性を定量化できる実土壌ベースの移動性計測装置を製作した。

水の移動を厳密に設定するために、水ポテンシャルを随意に設定できることが本装置の特長である。4.圃場から採取した土壌サンプルを用いて線虫移動性を調べるための装置を製作し、不耕起土壌と耕起土壌における移動性の違い、並びに植物の有無の影響を調べた。その結果、不耕起土壌は線虫の移動性を低下させると共に、植物があることにより耕起・不耕起の別なく移動性が増す、との知見を得た。本課題では「植物寄生性線虫の土壌内移動は、植物の吸水により生じる水移動に影響を受ける」との仮説を立て、その検証を目指している。平成17年度は、微細加工基板上での移動性指標の検討(乙部)、供試線虫の大量供給体制の確立(水久保)、水移動を制御した土壌モデル系による検証(長谷川)、および圃場環境での線虫移動性評価(中元)を実施し、以下の知見を得た:1.前年度確立した抵抗性定量化手法を用いて、微細加工基板内での50500μm/secの水流に対する昆虫病原性線虫ならびに植物寄生性線虫の挙動を解析した。基板上の一定領域内の線虫行動を記録した動画像から求めた頭数変化量に基づき、一定領域内での「滞留性指標」ならびに「走流性指標」をそれぞれの線虫種について算出した。解析の結果、昆虫病原性線虫では、両指標ともに水流の影響を全く受けないのに対して、植物寄生性線虫では水流の発生によって滞留性指標が半減することが明らかとなった。2.前年度試作した線虫移動性計測用実土壌モデル(カラム内に均一充填した土壌を1層ごとに取り出して、カラム内での線虫移動性を定量化できる)を用いて、孔隙水流変化に対するサツマイモネコブセンチュウの挙動を調べた。550μm/secの孔隙内水流を再現した結果、流量が同じ場合、低流速域では線虫の能動的移動の影響が強くなり、頭数分布のピークが、流出口方向に移動することを見いだした。3.前年度に明らかとなったサツマイモネコブセンチュウの移動特性(耕起土壌に比べて不耕起土壌では顕著に移動が遅くなる)を、乾燥密度増加と孔隙量減少という視点から詳細に検討した。土壌乾燥密度を0.60.85g/cm3まで6段階にして実験した結果、乾燥密度が低い方が線虫の移動が活発になることが判明した。逆に、乾燥密度の増加にともない線虫の移動は制限され,とくに乾燥密度0.75g/cm3では著しく制限された。本課題では「植物寄生性線虫の土壌内移動は、植物の吸水により生じる水移動に影響を受ける」との仮説を立て、その検証を目指した。平成18年度は、走流性における食性依存性の解析(乙部)、供試線虫の供給(水久保)、実土壌モデル系による検証(長谷川)、および線虫の垂直移動性の要因解析(中元)を実施し、以下の知見を得た:1.既報の移動性指標ならびに水流に対する応答挙動のリアルタイム解析により、微細加工基板内での50500μm/secの水流に対する昆虫病原性線虫、糸状菌食性線虫、植物寄生性線虫、細菌食性線虫の挙動を解析した。リアルタイム解析により、走流性は食性に関わらず全ての供試線虫種で確認された。一方、移動性指標による評価では、活動性の高い細菌食性および昆虫病原性の両線虫種において、走流性を示す動物特有の行動の有無を明示できないことが示された。この現象は、従来知見で走流性の検証を妨げる要因であったと推察された。2.前年度報告にある線虫移動性計測用実土壌モデルにより、孔隙流束に対するサツマイモネコブセンチュウの挙動を、黒ボク土と海砂中で調べた。内径5cmのカラムで移動距離5.5cm相当の流束を1PV(ポアボリューム)として、PV量に対する線虫分布の変化を調査した。
乳がん検診の選好多様性と選好形成に関する研究

本研究では、乳がん検診対象年齢の女性における乳がん検診に対する選好とその多様性について検討を行った。FGI調査を通じて選択した5属性:「検診を受けるまでの待ち期間」、「検診を受けるためにかかる合計時間」、「検診を担当するスタッフの性別」、「がんがある時にがんが正しく見つかる確率」、「検診を受けるためにかかる合計費用」について、選択型実験にて各属性の評価傾向を検討した。その結果、いずれの属性についても、係数は有意で妥当な符号の係数が推定された。また、一部の属性には、選好の程度に個人間でばらつきがあることが示唆され、がん検診への評価の違いにあわせた具体的な働きかけが有効である可能性が示唆された。本研究の目的は、マンモグラフィ検診について一般的集団を対象として、1)検診に関するどのような属性を潜在的に評価しているかについて傾向を探ること、2)検診に関して地域の行政担当者や専門家とのコミュニケーションによるリスク情報の伝達を通じて、検診への選好がどのように変化するか検討することである。平成2527年度の研究期間のうち、平成25年度は平成26年度の質問紙調査実施のための準備として、先行研究の文献レビューや研究会への参加により情報収集を行い、調査対象者、質問項目、調査票の検討を行った。研究方法に関して以下の4点の課題が明らかとなった。1)対象:一般住民のがん検診の選好については調査が行われているが、医療従事者を対象とした調査は十分に行われていない。医療者からの勧めは検診受診の関連要因の1つであり、医療者と一般住民の選好の相違を明らかにすることは重要である。2)属性:検診受診に関連する重要な属性として、検診の「精度」、「死亡率減少効果」などが明らかとなっている。また、不安や不快感などの無形の(intangible)属性をも評価することの重要性が指摘されている。3)バイアスへの対策:表明選好法(選択型実験はこの1手法)では調査票により選好を直接尋ねることからさまざまなバイアスが生じやすい。そこで、調査票設計時にバイアスを避ける工夫をし、さらに分析過程では結果の信頼性の検討が必要である。4)分析方法:検診への選好多様性に配慮した分析モデルにはランダムパラメータモデル、潜在セグメントモデルなどがある。これらのモデルを用いることで、ある検診プログラムが提供された時に、対象者のどのグループの人々にどのような影響が生じるかを検討することが可能になる。平成26年度は上記の検討結果をもとに、研究方法について継続的に検討した上で、調査を実施する予定である。平成25年度における先行研究のレビューなどにより、研究方法について以下の課題が明らかとなっている。2)属性:検診受診に関する重要な属性として、検診の精度、死亡率減少効果などが明らかとなっている。また、不安や不快感などの無形の属性をも評価することの重要性が指摘されている。3)バイアスへの対策:表明選好法では調査票により選好を直接尋ねることからさまざまなバイアスが生じやすい。4)分析方法:検診への選好多様性に配慮した分析モデルが提案されており、これらのモデルを用いることで、ある検診プログラムが提供された時に、対象者のどのグループの人々にどのような影響が生じるかを検討することが可能となる。平成26年度は、上記の検討結果をもとに、研究方法について継続的に検討を行った。また、乳がん検診の効果を巡る最近の研究報告を参考に、マンモグラフィ検診以外の検診方法についても考慮に入れて検討を行った。平成27年度は、質問紙調査においてより妥当性の高い結果を得るため、質問紙で提示する仮想的ながん検診に含める属性を検討することを目的として、質問紙調査の調査対象と同じ40歳代女性の乳がん非経験者のうち、背景がさまざまな2グループ(無職者6人、有職者6人)に対して平成27年9月と10月にインタビューガイドを用いたフォーカスグループインタビュー調査を各1回実施した。調査項目は個人属性・特性(年齢、婚姻状態、学歴、就業状態など)の他、先行研究を参考にして作成した乳がん検診内容リスト(乳がん検診の属性と水準のリスト)を用いて属性と水準の評価(リストに挙げた属性や水準の過不足・設定や属性の重要性の順)を尋ねた。各属性の評価については、まず個人で行い、その後グループで互いの意見を出して話し合い、グループとして意見を集約することを要請した。その結果、乳がん検診に関して高く評価されていた属性は、「検診受診の勧め」(『検診を勧められる方法』)、「検診の予約」(『予約の待ち時間』など)、「検診受診」(『検診を担当するスタッフ』など)、「検診の精度」(『がんのある人が検査で陽性(異常)と判定される確率(感度)』、『がんのない人が検査で陰性(正常)と判定される確率(特異度)』など)などの乳がん検診の過程や特徴に関する属性であり、検診受診対象者は健康アウトカム以外の上記のような項目をも重視している可能性が示唆された。

また、無職者と有職者の両グループにおいて重要性が高いと評価されていた属性は、「検査の精度」や「検診の予約」に関する属性であることが明らかとなった。一段階目調査としてのフォーカスグループインタビュー調査を実施したが、二段階目調査としての質問紙調査が実施できていない。平成28年度は、文献レビューおよび平成27年度に実施した質問紙で提示する仮想的な乳がん検診に含める属性を検討するためのフォーカスグループインタビュー調査の結果などを踏まえ、選択型実験の設問を含む調査票を作成した。続けて、パイロットスタディを行い、回答にかかる時間、選択型実験の設問数の適切性、全体の調査内容の長さ、回答者の理解の程度、回答しやすさ、調査内容の妥当性を確認・検討した。その後、本調査(WEB調査)を実施した。本調査における調査対象は40歳代女性で乳がん非経験者とした。なお、サンプリングは、対象者の年齢や居住地について人口統計に基づいて行った。また、選択型実験で仮想的な乳がん検診を構成する属性は、最終的に「検診を受けるまでの待ち期間」、「検診を受けるためにかかる合計時間」、「検診を担当するスタッフの性別」、「がんがある時にがんが正しく見つかる確率」、「検診を受けるためにかかる合計費用」とした。その他の調査項目として、年齢、婚姻状況、同居家族、職業、学歴、乳がん家族歴、健康状態の自己評価、乳がん検診の認知度、乳がんに関するリスク認知、乳がん検診の受診経験、乳がんや乳がん検診に関する知識、乳がん検診情報へのアクセスなどについて尋ねた。分析は、条件付きロジットモデルの他、個人の多様性を考慮したモデルを用いた。その結果、乳がん検診に関わる意思決定の構造が明らかとなった。また、推定モデルの改善を行っていくことが今後の課題として明らかとなった。本研究では、乳がん検診対象年齢の女性における乳がん検診に対する選好とその多様性について検討を行った。FGI調査を通じて選択した5属性:「検診を受けるまでの待ち期間」、「検診を受けるためにかかる合計時間」、「検診を担当するスタッフの性別」、「がんがある時にがんが正しく見つかる確率」、「検診を受けるためにかかる合計費用」について、選択型実験にて各属性の評価傾向を検討した。その結果、いずれの属性についても、係数は有意で妥当な符号の係数が推定された。また、一部の属性には、選好の程度に個人間でばらつきがあることが示唆され、がん検診への評価の違いにあわせた具体的な働きかけが有効である可能性が示唆された。当初の計画では平成26年度に質問紙調査を実施する予定であったが、実施できていない。引き続き質問紙調査実施に向けて準備を行い、調査実施とデータ収集の完了、およびデータ解析を進めることを目指す。健康社会学引き続き質問紙調査実施に向けて準備を行い、調査実施とデータ収集の完了、およびデータ解析を進めることを目指す。ほぼ計画通り質問紙調査の実施準備が進行している。質問紙調査が実施できなかったため、そのために予定していた費用が未使用となった。・質問紙調査が実施できなかったため、そのために予定していた費用が未使用となった。質問紙調査実施により、予定していた調査実施に関わる費用や、成果発表に関わる費用を支出する予定である。
次世代シークエンサーを用いた生殖細胞におけるエピゲノム修飾の全ゲノムマッピング

本研究は、哺乳類の雌雄生殖系列におけるエピゲノム情報のリプログラミングを解明するため、生殖細胞および胚において、遺伝子発現制御する主要因であるDNAメチル化を、全ゲノムレベルで、かつ単一シトシン残基における全貌を明らかにすることを目的に実施した。本年度は、マウス卵子(10000個)および精子からDNAを抽出してバイサルファイト処理してメチル化解析のライブラリー(平均200bpのマウス塩基配列を含む)を作成した。このうち、精子DNAのライブラリーについては、Genome Analyzerを用いて塩基配列の決定を行い、総計11億リードの塩基配列を決定した。ついで、マウスゲノムレファレンス(mm9,UCSC Genome Browser, July 2007, Build 37.1)にマッピングしたところ、平均マウス全塩基配列の15.2倍のリード配列をマップしていた。また、ゲノム中の全CpGサイトの81.7%のサイトが少なくとも1リード、また65.9%が5リード以上マップされていた。シトシン残基のメチル化状況は、精子では高度にメチル化されており、全シトシン残基の75.4%がメチル化状態にあることは判明した。特に、トランスポゾン領域では80%以上がメチル化されていた。本研究により、初めて全ゲノムレベルでの精子DNAメチル化状態が明らかとなったが、今後卵子において同様の成果が得られればDNAメチル化の比較解析が可能となり、エピゲノム研究のプラットホームとなり得る。
腫瘍内環境におけるマクロファージを介した新規治療法の開発に向けた基礎的研究

研究初年度では,悪性腫瘍におけるマクロファージの抗腫瘍効果は,in vitroで確認することができた.さらに抗CD47抗体を投与することでマクロファージの貪食能力を高めることもin vitroで確認された.最終年度では,初年度で開始した担癌マウスへのSTING ligand腫瘍内投与によるマクロファージの遊走実験とCD47の抗腫瘍効果を確認する実験を行った.STING ligandの腫瘍内投与によって,マクロファージは腫瘍内に遊走させることができた.さらに,その主な構成マクロファージは抗腫瘍活性の強いM1マクロファージであることがわかった.STING ligandを投与することによって,マウスの腫瘍は縮小する結果となり,STING ligandのみでも抗腫瘍活性を持つことがわかった.その効果は遊走したマクロファージの抗腫瘍効果の貪食によるものもあるかもしれないが,STING ligandによって惹起された他の免疫細胞の抗腫瘍効果によるものの可能性もある.しかし,STING ligandを投与した状態で,さらに抗CD47抗体を投与することで抗CD47抗体を投与しないマウスと比較してマウスの腫瘍は優位に縮小することが確認された.これによって,STING ligandによって遊走したマクロファージは抗CD47抗体によってさらにその抗腫瘍活性を高められることが示された.STING ligandとCD47抗体の併用は今後マクロファージを主軸とした免疫療法の可能性を示唆するものである.ただ,研究計画に記した腫瘍貪食マクロファージがin vivoでリンパ球を活性化させるかどうかの評価までには至らなかった.ヒト悪性腫瘍株に対して抗CD47抗体を用いてCD47分子を阻害し,in vitroで誘導したM1およびM2マクロファージを反応させたところ,CD47を阻害しない場合より貪食能が上がることがフローサイトメトリーにより確認された.マウス腫瘍株を用いた担癌マウスモデルにおいて,STING ligandの腫瘍内投与によってマクロファージの遊走を確認した.CD47抗体阻害による貪食能が亢進する像がみられたが,現在data蓄積中である.腫瘍浸潤リンパ球の抗CD47抗体投与による影響の測定は現在進行中である.したがって,その先にあるSTING ligand+抗CD47抗体併用による抗原特異的T細胞の反応性の評価は今後検証していく予定である.マウス腫瘍株を用いた担癌マウスモデルの構築に時間を要し,マクロファージのCD47阻害による影響の評価が計画ほど順調に進まなかったためと考えられる.研究初年度では,悪性腫瘍におけるマクロファージの抗腫瘍効果は,in vitroで確認することができた.さらに抗CD47抗体を投与することでマクロファージの貪食能力を高めることもin vitroで確認された.最終年度では,初年度で開始した担癌マウスへのSTING ligand腫瘍内投与によるマクロファージの遊走実験とCD47の抗腫瘍効果を確認する実験を行った.STING ligandの腫瘍内投与によって,マクロファージは腫瘍内に遊走させることができた.さらに,その主な構成マクロファージは抗腫瘍活性の強いM1マクロファージであることがわかった.STING ligandを投与することによって,マウスの腫瘍は縮小する結果となり,STING ligandのみでも抗腫瘍活性を持つことがわかった.その効果は遊走したマクロファージの抗腫瘍効果の貪食によるものもあるかもしれないが,STING ligandによって惹起された他の免疫細胞の抗腫瘍効果によるものの可能性もある.しかし,STING ligandを投与した状態で,さらに抗CD47抗体を投与することで抗CD47抗体を投与しないマウスと比較してマウスの腫瘍は優位に縮小することが確認された.これによって,STING ligandによって遊走したマクロファージは抗CD47抗体によってさらにその抗腫瘍活性を高められることが示された.STING ligandとCD47抗体の併用は今後マクロファージを主軸とした免疫療法の可能性を示唆するものである.ただ,研究計画に記した腫瘍貪食マクロファージがin vivoでリンパ球を活性化させるかどうかの評価までには至らなかった.計画よりやや遅れているが,実験は概ね計画書通りの手順で進んでおり,このまま計画を推進していく.ただ,後れを取り戻すために,一部並列して実験を進めることも計画中である.計画が遅れたため,次年度へ計画を修正したことによる.
野草地の放牧利用はモズの生息状況を向上させるか？－モズを指標とした生物多様性評価

モズのはやにえ行動の季節性ならびに植生とモズのはやにえの質・量との関係について検討した。はやにえ行動には,テリトリー形成に関わる時期,越冬に向けての貯食行動が増加する時期,育雛の時期など,本種の年間の生活周期との関係に加えて,主たる餌資源となるバッタ目の生活史との関係が示唆された。また,高い放牧強度で維持されている群落高の低い野草地では,はやにえの量が多く,バッタ目の出現種数および個体数も多かった。放牧利用により形成された群落高の低い野草地では,餌となるバッタ目の質・量が豊富なことや,止まり木(牧柵)からの飛び降り捕食において餌の発見が容易であるなど,生息に有利な条件があると考えられた。野草地を活用した畜産において,その生産の基盤を支える生物多様性が豊かな生態系の維持が不可欠である。生物多様性の評価については,その生態系の高次消費者の生息状況が重要な材料になる。モズ(Lanius bucephalus)は中山間地における草地生態系の高次消費者であり,生物群集の種多様性の指標ともなる。モズが牧柵として敷設された有刺鉄線にはやにえ(捕獲動物の突き刺し保持)する習性に着目した。熊本県阿蘇中央火口丘西麓に位置する野草地および人工草地周囲の有刺鉄線において,はやにえされた動物種と数量の季節変動を調査した。また草地での主たる餌資源と考えられるバッタ目の生息状況についても調査した。はやにえは2月から8月には低い出現数で推移しが,その後9月から急激に増加し,11月から12月にかけて最大となった。はやにえされた動物種はトンボ目,カマキリ目,バッタ目,ナナフシ目,カメムシ目,コウチュウ目,ハエ目,チョウ目,ハチ目などの昆虫,その他の節足動物,環形動物,小型の脊椎動物など多岐にわたったが,全体の74%をバッタ目が占めた。両側を野草地に接する牧柵においては,片側を人工草地に接する牧柵よりもはやにえの出現数が有意に多かった。また,前者においては,9月から11月まではトノサマバッタやクルマバッタなどの大型のバッタのはやにえ割合が高い傾向にあり,12月にはコバネイナゴやセグロイナゴなどの小型のバッタのはやにえ割合が高まった。後者においては,9月から11月までは幅広い昆虫種がはやにえの対象となっており,その後12月には前者と同様にイナゴ類のはやにえ割合が高まった。捕獲調査から得られたバッタ目の種組成や出現量は植生により異なり,はやにえで認められた傾向と類似した。バッタ類の窒素含有率の種間差は少なく,栄養価よりも体サイズが餌としての価値に大きく影響すると考えられた。生物多様性の評価には,高次消費者の生息状況が重要な判断材料となる。モズ(Lanius bucephalus)は草地生態系の高次消費者であり,種多様性の指標ともなる。そこで放牧利用されている野草地におけるモズおよびその餌となる動物の生息状況を調査し,草地の利用管理との関係を明らかにする。熊本県阿蘇中央火口丘西麓に位置する野草地(短草型および長草型)および人工草地周囲の有刺鉄線において,モズの食痕である,はやにえ(餌の突き刺し保持)された動物種と数量の季節変動を調査した。加えて主たる餌資源と考えられるバッタ目の生息状況について調査した。さらに,目視および自動撮影によるモズの出現頻度についても調査した。はやにえは1月から9月上旬までは少なかったが,その後9月中旬から増加しはじめ,11月下旬から12月上旬にかけて最大となり,その後漸減した。モズの出現頻度は1月から4月まで漸増し,5月から6月に最大となった。その後出現頻度は低下したが,9月までに再び増加しその後漸減した。はやにえとモズの出現動態を併せて考えると,はやにえが増加する時期はモズの年間の生活型において闘争期から単独生活期に入る時期と一致すると推察された。はやにえの出現数を植生間で比較すると短草型野草地の周囲で有意に多かった。また,モズの出現頻度も同様の傾向にあった。はやにえされた動物種はバッタ目,コウチュウ目,チョウ目などの昆虫,その他の節足動物,環形動物,小型脊椎動物など多岐にわたったが,全体の7割以上をバッタ目が占めた。生体捕獲調査から得られたバッタ目の出現量や種組成は植生で異なり,はやにえの出現傾向と類似した。本研究では,モズの生息状況,および餌資源の供給状況を指標として野草地の生物多様性を評価することを目的としている。今年度は,昨年度に引き続き異なる草地植生間でのはやにえの量と質の検討を行い,季節性およびその植生間での差異などについて調査年数を重ね研究精度を高めた。また,主たる餌資源と考えられたバッタ目の種組成および出現量さらに栄養価や餌サイズについても継続して検討し,植生間での相違点などをさらに深く検討した。

さらに,今年度ではモズの直接的な観察も加えて本種の生息状況の把握を補完し,はやにえの季節的な増減についてモズの生活型の季節変化と併せて検討すると同時に,植生間でのモズの分布の相違についても知見が得られた。以上のように,今年度に計画した研究内容はほぼ遂行し,次年度以降の研究計画につなげるための基盤が構築できたと判断した。東海大学阿蘇キャンパス内のフィールドを試験地として当該研究を遂行してきたが,平成28年4月16日に発生した熊本地震本震によりキャンパスが甚大な被害を受け,当初計画していた野外実験を今年度は行うことができなくなった。また,実験室内での解析実験も野外実験と同様に今年度は遂行不可能となった。併せて,所属機関での震災対応付業務が付加的に発生し,これらの業務を優先せざるを得ず,当該研究に対するエフォートを今年度は確保することができなかった。このため,今年度においては新たな実験データは得られていない。ただし,モズのはやにえ,植生およびバッタの生息状況などにかかる昨年度までに取得された複数年のデータを総合的に解析した結果,モズのはやにえ行動の季節性ならびに植生とはやにえの質・量との関係をいくらか見出すことができた。前者においては,テリトリー形成に関わる行動が増加する時期,越冬に向けての貯食行動が増加する時期,育雛の時期など,モズの年間の生活周期との関係に加えて,主たる餌資源となるバッタ目の生活史との関係も見出された。後者に関しては,放牧強度が比較的高い利用下で維持されている群落高の低い野草地はモズの餌場として価値が高いことが示唆された。これには餌の発見の容易さや,餌となるバッタ目の質・量が豊富なことが影響しているのではないかと考えられた。平成29年度は研究計画を遂行できる見込みであり,補助事業期間の延長を申請し,承認されている。当該研究は,モズの生息および餌資源の供給状況を指標として野草地の生物多様性を評価することを目的としている。今年度は調査地および実験室が熊本地震による影響を受け,野外実験および実験室内での解析も遂行不可能な状況に陥り,申請時の研究実施計画を大きく変更せざる得ない現状にあった。このため,補助事業期間の延長を申請し,今年度予定していた研究計画を次年度(平成29年度)に実施することとした。熊本地震による影響により,阿蘇地域における現地調査を平成27年度までと同様に実施することは難しい状況にあった。このため可能な範囲で別の調査地を設定して補完データを取得し,これまでに既に取得しているデータと併せて分析することで,解析精度の向上を図った。また,3年間の調査データを利用し総合的に次の解析を行った;1)植生とモズの時空間分布との関係,2)地形とモズの時空間分布との関係,3)放牧利用がもたらす植生の変化とモズへの餌資源供給機能との関係,4)モズによる有刺鉄線の止まり木利用と採餌行動。これらの解析結果を基に,モズのハビタット機能に影響を及ぼす主たる要因を抽出した。さらにモズの生息状況を指標として,野草地の適正な放牧利用管理の方策を考究した。上記の解析を通じて、モズのはやにえ行動の季節性が明らかになった。また,植生とはやにえの質・量との関係について見出すことができた。前者においては,テリトリー形成に関わる行動が増加する時期,越冬に向けての貯食行動が増加する時期,育雛の時期など,モズの年間の生活周期との関係に加えて,主たる餌資源となるバッタ目の生活史との関係が見出された。後者に関しては,7科29種のバッタ目が出現し,放牧強度が比較的高い利用下で維持されている群落高の低い野草地で出現種数および個体数が最も多かった。
イヌ乳腺腫瘍細胞への新規分子標的薬投与による化学療法の臨床応用研究

本研究において、抗癌剤の感受性解析により、イヌ・ネコ乳腺腫瘍への化学療法を目指すことを目的とし、一連の研究結果より両種の乳腺腫瘍において、ラパチニブ、ダサチニブが良好な抗腫瘍効果を示すことを実証した。この成果の意義として、これまで標準レジメンの確立されていない同疾患に対して、治療効果の期待できる新規治療法の可能性を示すことができ、これらの抗癌剤の治療導入は寛解率の上昇に大きく貢献すると考えられる。抗癌剤25種類への抗癌剤の感受性の相違および分類と抗癌効果の傾向を見出すことができた。また、臨床応用可能と考えられたラパチニブは、細胞株に投与後、網羅的遺伝子発現解析により発現変化する遺伝子群の同定を行うことができ、同抗癌剤投与による分子機序の一端を解明することができた。また、ネコ乳腺腫瘍細胞株では転移に関連する上皮間葉移行(EMT)のマスター因子であるsnailの発現が見られたことより、同分子の遺伝子ノックダウン後、抗癌剤を投与による感受性の差を見出した。この結果はEMTによる癌転移において転移巣で効果のある抗癌剤を示すことができたと考えられ、悪性度の高いネコ乳腺腫瘍の化学療法において有用な成果を示すことができた。これらの成果を元に、ラパチニブおよびダサチニブのトランスレーショナルリサーチを行うべく、同抗癌剤の安全性試験を実施している。至摘投与濃度を決定後、実際の臨床症例に治験を行うことで、本研究の成果を実際に臨床応用し治癒率の上昇を目指す。具体的には、施行した抗癌剤数を8種類から25種類へと増やすことで、抗癌剤の感受性の相違および分類と抗癌効果の傾向を見出すことができた。しかしながら、臨床症例における標的分子の免疫組織化学染色において、抗体の交差性により評価可能な陽性像の判定が困難であったことと、生検症例の初代培養において、培養癌細胞数の不足や線維芽細胞の増生等で、癌細胞特異的な効果の是非を判定することが困難であったことが本研究の課題として挙げられた。平成23年度は、イヌ乳腺腫瘍株6株、ネコ乳腺腫瘍細胞株8株に25種類の抗癌剤投与実験を完了した。その結果、イヌ乳腺腫瘍では高感受性を示す抗癌剤3種類、奏功性を示す抗癌剤8種類および効果の乏しい抗癌剤5種類を見出した。ネコ乳腺腫瘍ではでは高感受性を示す抗癌剤3種類、奏功性を示す抗癌剤8種類および効果の乏しい抗癌剤7種類を見出した。