hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
真珠腫性中耳炎に対するDNAメチル基転移酵素を標的としたエピゲノム創薬の有効性

前年度はヒト真珠腫組織検体を用い、DNAメチル化酵素のmRNA発現確認や免疫染色に主に予算の使用を予定していたが、組織検体採取の取り決めの策定に時間を要したこと、及び研究者が産休・育休を取得したことによる研究中断から研究に遅れを生じ、組織検体採取に至ることができなかったため、使用に至らず、今年度に計画を繰り越すこととなった。今年度は前年度に計画していたヒト組織でのDNAメチル化酵素の発現確認と併せて、真珠腫上皮増殖に関わるDNAメチル化酵素のターゲット遺伝子の絞り込みに予算をさく予定である。2017年10月より産休・育休を取得しており、2018年4月より復帰予定であったが、児の養育のため研究業務への専念が困難であったため、研究の再開を2019年4月としたため、当初予定していた支出がなされなかった。今年度は前年度に採取されたヒト組織を用い免疫染色によりDNAメチル化酵素の発現確認を行い、更に真珠腫上皮増殖に関わるDNAメチル化酵素のターゲット遺伝子の絞り込みに予算をさく予定である。
幾何的アルゴリズムの暴走要因とその対処法に関する研究

線分Voronoi図、多角形Voronoi図、三角形の交差列挙などの計算幾何学における個々の問題に関し、暴走が図形をどのように破壊していくか、暴走過程の観察と解析を行った。その結果、図形が破壊されるのは、図形に対する複数の構造判定が食い違うからで、いわば冗長な判定を行っているためであることが分かった。前年度までに暴走を回避した線分Voronoi図の構成アルゴリズムを考案してあった。本年度はこれを拡張して、暴走を回避した多角形Voronoi図の構成アルゴリズムと制約付Delaunay網の構成アルゴリズムを考案した。後者ではまだ一部の暴走回避にとどまっていて、完全なものは後年の課題である。考案した線分Voronoi図、多角形Voronoi図の構成アルゴリズムに対しプログラムとして計算機上に実装し、暴走回避が実現される様子を調べた。線分Voronoi図の構成プログラムに対して、実用に耐える規模での十分な計算実験を行ない暴走回避を実証した。これを論文にまとめ情報処理学会に投稿中である。多角形Voronoi図に関しても、データを揃えている最中である。制約付Delaunay網の構成アルゴリズムは、まだプログラム化していないが、今後の課題として、完全な暴走回避機構をの考案を含め、早急に実行したい。また、研究の過程で、派生的に、計算コストを押さえた無誤差判定を行う方法を考案することができた。これを利用し、2次元凸包構成プログラムを試作した。現在、計算可能桁数を拡大する改良中である。この方法で、従来は、計算コスト面から実用には難点があるとされていた退化回避法を実用化できる可能性がでてきた。詳細は今後の研究課題である。当初の予想以上に、現有機器の利用率が高いうえ、故障により利用できない機器も生じたので、研究の継続に必要な最低限の装置を購入した。
群体性ボルボックス目を用いた多細胞化に伴う形態形成機構の進化の分子基盤解明

本研究課題は、単細胞緑藻のモデル生物クラミドモナスと、クラミドモナスに近縁で多細胞化の過程の中間的段階の生物が現存する群体性ボルボックス目を比較生物学的に解析することで、単細胞生物が多細胞化したのに伴って獲得された形態形成機構がどのような分子進化過程を経て生まれたのかを解明することを目的とする。平成24年度は、多細胞化に伴う形態形成機構の進化の典型的な事象の一つである、有性生殖様式の進化について研究を展開した。具体的には、群体性ボルボックス目における包括的な細胞サイズ決定遺伝子MAT3/RBの配列決定に寄与し、各進化段階生物におけるMAT3/RB遺伝子の発現解析を行って、これまでに示唆されていたMAT3/RBの雌雄での配列分岐および性特異的発現制御と雌雄性獲得の直接的な関連を否定し、雌雄性の誕生はMAT3/RBの両極化以前であったことを示した(Hiraide, Kawai-Toyooka et al. Mo1. Biol. Evol., in press)。また平成24年度は多細胞化に伴う配偶子融合機構の進化にも着目し、雌雄性獲得の前段階にある8-16細胞性の同型配偶生物ゴニウムを用いた研究を展開した。現在進行中の次世代シーケンサを用いたゴニウム全ゲノム解読情報を活用してゴニウムGCS1オルソログOpGCS1のコーディング領域全長配列を決定し、抗GpGCS1抗体を作製してウエスタンブロット解析を行ったところ、GpGCS1は配偶子特異的に発現し、特にマイナス交配型配偶子で多く存在することを示した。また免疫染色法によりGpGCS1はマイナス交配型特異的に接合突起の表層に局在することを示した。これらの結果から、ゴニウムにおいてもクラミドモナスと同様にGCS1がマイナス交配型側の配偶子融合因子として機能することが示唆された。これらの研究成果は、現在国際誌に投稿準備中である。本研究課題は、単細胞生物が多細胞化したのに伴って獲得された形態形成機構が,どのような分子進化過程を経て生まれたのかを解明することを目的とする。具体的には、単細胞緑藻のモデル生物クラミドモナスとこれに近縁な多細胞緑藻群である群体性ボルボックス目を用い、この群に特徴的な形態形成機構「インバージョン」が進化した過程を分子レベルで明らかにすることを目指す。本年度は、新たにエレクトロポレーションによる遺伝子導入システム(ECM630、BTX社)を購入して条件検討を行い、クラミドモナスに対する遺伝子導入系を立ち上げた。この系を利用して、クラミドモナス細胞壁欠損変異株CC-3395株に対して、HAタグを付加したボルボックスinvD遺伝子全長を含むゲノム断片を導入した。得られた合計約260株の形質転換株を用い、ゲノムPCRによってinvD遺伝子が導入された株を選抜した。その結果、171株のinvD遺伝子導入系統が得られた。これらの株を用いて,クラミドモナスにおいてインバージョン期に相当すると予測される細胞分裂後の細胞の表現型観察を行ったところ、一時的ではあるものの細胞突起が誘導された株3395-invD-2株を得ることができた。この3395-invD-2株を含む10株の形質転換株を用いて、抗InvD抗体および抗HA抗体を用いたウエスタンブロット解析を行ったが、InvDタンパク質特異的シグナルを得ることはできなかった。そこで、それらの株からダイナビーズ法(インビトロジェン社)を用いてmRNAを単離し、RT-PCR法によるinvD遺伝子発現解析を行った。その結果、3395-invD-2株を含む3株でinvD転写産物特異的シグナルを確認することができた。したがって、3395-invD-2株において見られた細胞突起は、外来invD遺伝子の発現に起因することが示唆された。本研究課題は、単細胞緑藻のモデル生物クラミドモナスと、クラミドモナスに近縁で多細胞化の過程の中間的段階の生物が現存する群体性ボルボックス目を用いることで、単細胞生物が多細胞化したのに伴って獲得された形態形成機構がどのような分子進化過程を経て生まれたのかを解明することを目的とする。この群に特徴的な形態形成運動「インバージョン」における細胞突起形成に機能する新規リン酸化タンパク質InvDに関しては、データの取得および論文執筆を完了し、前所属長の指示を仰いでいる状況にある。平成23年度は研究テーマを発展させ、群体性ボルボックス目における多細胞化の初期段階に着目し、細胞同士の連結に必須な原形質連絡の獲得や細胞外基質成分の進化の分子メカニズム解明に向けての基盤整備を開始した。具体的には、次世代シークエンサーによる群体性ボルボックス目全ゲノム解読(日・米・南アフリカによる共同プロジェクト)の一端である、4細胞性のテトラバエナ、および8-16細胞性のゴニウムの全ゲノム解読プロジェクトに参画した。またテトラバエナおよびゴニウムにおいて、エレクトロポレーションによる簡便/高効率な形質転換系の開発を開始した。また平成23年度から、群体性ボルボックス目における多細胞化に伴う形態形成機構の進化の典型的な事象の一つである、有性生殖時の配偶子融合様式の進化に関する研究も開始した。具体的には、上記のゴニウム全ゲノム解読から得られた配列情報を活用して、配偶子融合に機能し、真核生物の幅広い系統において保存されている雄性配偶子特異的膜タンパク質GCS1のゴニウムオルソログ遺伝子GpGCS1 cDNA部分配列を決定した。

さらに半定量RT-PCR法により、マイナス交配型配偶子においてのみ、GpGCS1遺伝子発現量が顕著に上昇することを明らかにした。本研究課題は、単細胞緑藻のモデル生物クラミドモナスと、クラミドモナスに近縁で多細胞化の過程の中間的段階の生物が現存する群体性ボルボックス目を比較生物学的に解析することで、単細胞生物が多細胞化したのに伴って獲得された形態形成機構がどのような分子進化過程を経て生まれたのかを解明することを目的とする。平成24年度は、多細胞化に伴う形態形成機構の進化の典型的な事象の一つである、有性生殖様式の進化について研究を展開した。具体的には、群体性ボルボックス目における包括的な細胞サイズ決定遺伝子MAT3/RBの配列決定に寄与し、各進化段階生物におけるMAT3/RB遺伝子の発現解析を行って、これまでに示唆されていたMAT3/RBの雌雄での配列分岐および性特異的発現制御と雌雄性獲得の直接的な関連を否定し、雌雄性の誕生はMAT3/RBの両極化以前であったことを示した(Hiraide, Kawai-Toyooka et al. Mo1. Biol. Evol., in press)。また平成24年度は多細胞化に伴う配偶子融合機構の進化にも着目し、雌雄性獲得の前段階にある8-16細胞性の同型配偶生物ゴニウムを用いた研究を展開した。現在進行中の次世代シーケンサを用いたゴニウム全ゲノム解読情報を活用してゴニウムGCS1オルソログOpGCS1のコーディング領域全長配列を決定し、抗GpGCS1抗体を作製してウエスタンブロット解析を行ったところ、GpGCS1は配偶子特異的に発現し、特にマイナス交配型配偶子で多く存在することを示した。また免疫染色法によりGpGCS1はマイナス交配型特異的に接合突起の表層に局在することを示した。これらの結果から、ゴニウムにおいてもクラミドモナスと同様にGCS1がマイナス交配型側の配偶子融合因子として機能することが示唆された。これらの研究成果は、現在国際誌に投稿準備中である。当初の研究計画からの変更はあるものの、多細胞化に伴って進化した形態形成機構を分子レベルで解明するという目標に向かって確実に前進している。特にGCS1に関しては、全ゲノム情報を活用することで、GCリッチのため単離が困難であった状況を打開できた点が大きな進展である。ゴニウムGCS1に関しては、cDNA全長配列を決定するとともに、現在作成中の抗GCS1抗体を用いて、タンパク質の発現解析および細胞内局在解析を行い、その結果を国際誌に発表する予定である。さらに、抗GCS1抗体を用いた免疫沈降による相互作用因子の探索を行う予定である。また、テトラバエナおよびゴニウムにおける形質転換系の開発に関しては、細胞外基質および細胞壁の除去法を検討し、薬剤耐性遺伝子やGFP遺伝子、さらには内在性の有性生殖関連遺伝子の導入を目指す。
医学教育分野別評価の観点に準じた教学IR指標の検討：LRSによる学習履歴の統合

研究初年度の実績として、以下を実施した:(1)LRS(Learning Locker)の導入(2)LRSとMoodleとの接続検証およびデータ通信に関する動作確認(3)これまでに行われた医学教育分野別評価の受審結果の整理(1)(2)ではオープンソースのシステムとしてLearning Lockerを導入し、同じくオープンソースであるMoodleとのデータ連携を行った。Moodleのプラグインとして公開されているLogstore xAPIのプラグインを利用することで、容易にデータ連携を行うことが可能であった。一方、(2)において、現時点でMoodleからLRSへデータを送るための機能が限定的であり、一部の学習履歴(具体的には、小テストの個別の解答傾向など)を集約することが困難であることが明らかになった。本研究の当初の範囲としては、こうした個別の情報に踏み込むことはあまり想定していなかった。しかし、教学IRや分野別評価の観点から考えた場合、試験問題の妥当性評価などを行うにあたってはこのような個別の情報も必要となることが見込まれる。このため、LRSへのデータ集約と合わせ、Moodle本体のデータをバックアップする際に複製したデータを用いて解析等を行い、最終的にどちらが有用であるかを比較検討する形で進めている。(3)においては、日本医学教育評価機構によって公開されている評価報告書を元に、受審結果の傾向と合わせ、特にICTを活用したデータの集積、教学IRに関連する内容などの評価コメントを集約整理する作業に着手した。当初の計画における「指標」そのものの作成に関しては着手のペースがやや遅れてしまっているが、そのベースとするために分野別評価の報告書に関する分析を進めることができた。これらを加味して、「おおむね順調」という評価とした。当初の予定通り、IRの指標として活用可能な項目の整理、およびその抽出方法や解析方法などの検討を行う。また、研究者分担と協力のものと、IR事例の収集・整理について、国内外を含めて広く情報収集と分析を行う。また、医学教育学会などの各種学会における情報収集、口頭発表および論文投稿を含めた情報発信などを視野に入れる。サーバ準備において学内の予備品を利用することができ、消耗品等に利用する予定の金額に余剰金が発生した。次年度以降、本番運用の負荷を考え、備品でのサーバ増築に加え、管理運営を円滑に進めるための消耗品等で利用を検討している。
富栄養化湖沼に発生する藍藻類の未知有毒成分の同定と毒性

近年,国内の湖沼でピコプランクトンとよばれる細菌サイズの藍藻類が大量発生し,魚類の大量斃死や飲料水の有毒化が問題になっている.本研究では,有毒ピコプランクトンから未知有毒成分を単離し,その化学構造と毒性を明かにすることを目的とした.有毒成分を含む藍藻がSynechococcus sp.であることが判明し,それを大量培養し,イオン交換,シリカゲルカラムによって未知有毒成分を単離精製した.有毒成分は,HL-60培養細胞に対して150mg/mlの濃度でその増殖を50%抑制し,コイ科のアカヒレに対して約20ppmでその半数を死亡させた.有毒成分はグリセロール,スルフォン酸を含む糖,脂肪酸および構造未知部分からなっており,構造未知部分は室温アルカリ加水分解によって有毒成分から遊離した.この構造未知部分は加熱によって,脂肪酸と硫化水素に分解すること,パルミトイルクロリドと硫化水素から合成したPalmitothioic S-acidとIR,NMRのスペクトルが一致することから,この部分は脂肪酸のカルボン酸部分がチオイック酸になっているものと考えられた.アルカリ加水分解でチオイックS-酸ができることから,元の構造がチオイックO-酸エステルであることが示唆された.チオイックO-酸エステルのチオカルボニルは硝酸銀によるS(〕SY.tautm.〔)O交換反応で確認した.また,チオイックO-酸エステルの位置はβ-galactosidaseとlipaseによってグリセロールの3位であると決定した.以上のことから,本有毒物質は6-sulfo-α-D-quinovosyl(1→1')-2'-O-acyl-3'-thioacyl-D-glycerolと決定し,この有毒成分をTHIONSULFOLIPIDと命名した.毒性発現については,合成したPalmitothioic S-acidのHL-60に対する増殖阻害およびアカヒレに対する急性致死毒性はともにTHIONSULFOLIPIDと同程度であったことから,チオイックO-酸エステルの加水分解でできるチオイックS-酸が毒性発現の本体であると考えられた.近年,国内の湖沼でピコプランクトンとよばれる細菌サイズの藍藻類が大量発生し,魚類の大量斃死や飲料水の有毒化が問題になっている.本研究では,有毒ピコプランクトンから未知有毒成分を単離し,その化学構造と毒性を明かにすることを目的とした.有毒成分を含む藍藻がSynechococcus sp.であることが判明し,それを大量培養し,イオン交換,シリカゲルカラムによって未知有毒成分を単離精製した.有毒成分は,HL-60培養細胞に対して150mg/mlの濃度でその増殖を50%抑制し,コイ科のアカヒレに対して約20ppmでその半数を死亡させた.有毒成分はグリセロール,スルフォン酸を含む糖,脂肪酸および構造未知部分からなっており,構造未知部分は室温アルカリ加水分解によって有毒成分から遊離した.この構造未知部分は加熱によって,脂肪酸と硫化水素に分解すること,パルミトイルクロリドと硫化水素から合成したPalmitothioic S-acidとIR,NMRのスペクトルが一致することから,この部分は脂肪酸のカルボン酸部分がチオイック酸になっているものと考えられた.アルカリ加水分解でチオイックS-酸ができることから,元の構造がチオイックO-酸エステルであることが示唆された.チオイックO-酸エステルのチオカルボニルは硝酸銀によるS(〕SY.tautm.〔)O交換反応で確認した.また,チオイックO-酸エステルの位置はβ-galactosidaseとlipaseによってグリセロールの3位であると決定した.以上のことから,本有毒物質は6-sulfo-α-D-quinovosyl(1→1')-2'-O-acyl-3'-thioacyl-D-glycerolと決定し,この有毒成分をTHIONSULFOLIPIDと命名した.毒性発現については,合成したPalmitothioic S-acidのHL-60に対する増殖阻害およびアカヒレに対する急性致死毒性はともにTHIONSULFOLIPIDと同程度であったことから,チオイックO-酸エステルの加水分解でできるチオイックS-酸が毒性発現の本体であると考えられた.有毒成分を含む藍藻がSynechococcus sp.であることが判明した。本藍藻の有毒成分は水およびアルコールの可溶性であること、ODSを用いた逆層クロマトグラフィーでは分離が困難であること、不安定で、酸化されやすいこと等が明かとなった。以上のことから、有毒成分の抽出、単離方法を以下のように確立した。凍結乾燥試料10gに100mlの蒸留水を加えて、超音波処理した後、1Lのクロロホルム/メタノール(3/7)混合液を用いて有毒成分を抽出した。抽出液をDEAEカラムにかけると、有毒成分はカラムに吸着される。これを酢酸アンモニウム0.1M、0.2M、0.5Mを含むクロロホルム/メタノール/水(3/7/1、v/v/v)で溶出すると、有毒成分は0.2M酢酸アンモニウムの画分に溶出する。これを濃縮乾固し、クロロホルムにけん濁し、シリカゲルカラムにかける。有毒成分はクロロホルム/メタノール(7/3)の画分に溶出する。混在する不純物は薄層クロマトで除く。NMRスペクトルから、有毒成分は1モルのスルホン酸を含む糖、1モルのグリセリン、1モルの脂肪酸および未同定成分の存在が示唆された。

類似の既知物質であるスルホキノボシルジアシルグリセロールと比較すると、薄層クロマトによるRf値は有毒成分の方が若干小さい。HCIおよびNaOHによる加水分解によって、グリセリン、糖スルホン酸、脂肪酸と脂肪酸よりRf値が小さい未同定成分が遊離する。NMRおよびIRスペクトルから、未同定成分には水酸基、カルボキシル基が存在せず、末端メチル基、CH2、極性基の隣のαおよびβ炭素にプロトンが存在する。また、水溶液の加熱によって、硫化水素が発生する。有毒成分の構造については以上の結果を得ている。前年度までに、有毒成分を含む藍藻類がSynechococcus sp.であること、有毒成分は既知化合物であるスルホキノボシルジアシルグリセロールと類似の部分構造を持つことを明かにしたが、毒性発現の活性中心部分が未同定である。また、毒性については、HL-60培養細胞に対して150mg/mlの濃度でその増殖を50%抑制すること。コイ科のアカヒレに対する半数致死濃度は約20ppmであることを明かにした。本年度はSynechococcus sp.の有毒成分の全構造を明らかにすること、および魚毒性発現のメカニズムの解明を試みた。構造未知の活性中心部分は室温アルカリ加水分解によって有毒成分から遊離した。この成分は加熱によって、脂肪酸と硫化水素に分解すること、パルミトイルクロリドと硫化水素から合成したPalmitothioic S-acidとIR,NMRのスペクトルが一致することから活性中心部分は脂肪酸のカルボキシル基がチオイック酸になっているものと考えられた。アルカリ加水分解でチオイックS-酸ができるという事実はチオイックO-酸エステルの存在を示すものである。なぜなら、このエステルがチオイックS-酸エステルであったならば、加水分解によってカルボン酸とメルカプタンになり、チオイックS-酸が生成しないからである。チオイックO-酸エステルのチオカルボニルは硝酸銀によるS-O交換反応で確認した。また、チオイックO-酸エステルの位置はbeta-galactosidaseとlipaseによってグリセロールの3位であると決定した。以上のことから、本有毒物質は6-sulfo-a-D-quinovosyl(1→1′)-2′-O-acyl-3′-O-thioacy1-D-glycerolと決定し、この有毒成分をTHIONSULFOLIPIDと命名した。毒性発現については、合成したPalmitothioic S-acidのHL-60に対する増殖阻害およびアカヒレに対する急性致死毒性はともにTHIONSULFOLIPIDと同程度であったことから、チオイックO-酸エステルの加水分解でできるチオイックS-酸が毒性発現の本体であると考えられた。
臨床使用のための超音波心臓断層像処理システムの開発

超音波診断法はその無浸襲性、手軽さ等から、種々の臨床現場で広範囲に使用されている。体内各部への断面形状が実時間で手軽に得られ、被検者への苦痛や浸襲性のない点などから、各種の検査にその効力を発揮しつつある。しかしながら、その情報は十分に利用されているとはいい難く、医師の目視による定性的なものだ大部分であり、コンピュタ-を用いた定量的な処理に関する研究が一部で行われているにすぎない。本研究は一般に普及しているパ-ソナルコンピュ-タに簡単な装置を付加することにより、臨床現場での使用が可能な超音波心臓断層像の処理システムを構成しようとするものである。必要は処理は、状況に応じてコンピュ-タが選定したメニュ-の中から、必要なタスクを医師が選定することにより、実行される形式をとっており、医師とコンピュ-タとのインタ-フェ-スも考慮されている。本システムでは、超音波診断装置、もしくは、ビデオテ-プレコ-ダとオンラインで結び、エコ-信号を、直接または、断層像が記録されたビデオテ-プを介してのオンライン取り込みを行い、心周期にわたる左心室形状の検出を行い、各種心機能をはじめとする定量的なデ-タの計測と表示することができる。超断層心臓断層像の計算機による処理、特に、臨床の場での処理の必要性は、今後共より高まっていくものと思われる。これに応えるためにも、本システムのような、小型で操作しやすく、臨床の場において容易に利用できる実用的なシステムの開発が必要であり、本システムの臨床利用とその結果のフィ-ドバックなどによりシステムを改良し、さらに1ボ-ド化するなどして小型・コンパクト化したシステム構成とすることにより、臨床現場での使用普及が望まれる。無侵襲検査法の1つとして超音波診断装置が臨床医学の各分野で広範囲に使用されている。超音波プローブを人体表面にあてるだけで体内各部の断面形状が実時間で手軽に得られ、被検者への苦痛や侵襲性のない点などから各種の検査にその効力を発揮しつつある。本研究は超音波診断装置の手軽さ、無侵襲性を生かし、さらに定量的な超音波計測を実現させるために、臨床現場において使用が可能な実用的な超音波心臓断層像処理システムを開発しようとするものである。そのため処理システムのハードウエアはパーソナル・コンピュータを中心としたシステムとし、実時間断層像の取り込みと格納処理用のメモリ・システムをパーソナル・コンピュータと密に結合させた形で設計製作するとともに各種処理プログラムや、機能計測プログラムをパーソナル・コンピュータの標準OSのもとで実行可能な形で形成し、新しい心機能の評価プログラムの作製等の開発や組み込みが容易なシステムを構成しようとするものであった。本年度の研究に於て、システムの基本となる部分すなわちハードウエアとして処理に必要な約2秒間の断層像を実時間で入力するためのメモリシステムを設計・製作し、高速のA/D、D/A変換機能を付加するとともに、パーソナルコンピュータのCPUバスと直結し、高速なデータアクセスが可能なシステムとした。次に基本的な処理ソフトウエアシステムを作成した。このシステムを用いて断層像からの左心室輪郭検出等の処理実験を行ったが、検出結果は満足すべきものが得られている。超音波診断法はその無侵襲性、手軽さ等から、種々の臨床現場で広範囲に使用されている。超音波プロ-ブを人体表面に当てるだけで、体内各部への断面形状が実時間で手軽に得られ、被験者への苦痛や侵襲性のない点などから、各種の検査にその効力を発揮しつつある。しかしながら、その情報は十分に利用されているとはいい難く、医師の目視による定性的なものが大部分である。超音波診断法の利点をさらに生かし、臨床上有効な定量的なデ-タを取得することができれば、被験者にとっても、医師にとっても益するところ極めて大である。

本研究は一般に普及しているパ-ソナルコンピュ-タに簡単な装置を付加することにより、超音波診断装置、もしくは、ビデオテ-プレコ-ダとオンラインで結び、エコ-信号を、直接または、断層像が記録されたビデオテ-プを介してのオンライン取り込みを行い、心周期にわたる左心室形状の計測を行い、各種心機能をはじめとする定量的なデ-タ取得が容易に実行できるシステムを構成しようとするものであった。本年度の研究に於いては、昨年度の研究に於いて作成したハ-ドウェアを用いて、超音波断層像処理実験を行い、ソフトウェアを含めたシステムの構築を行った。この際、マウスを用いたメニュウ形式で、処理を進行させる方式を採用し、医師等にとっての使い勝手のよさを考慮して、システムを構成した。また、得られた左心室輪郭線(1心周期)から、各種の心機能の計測表示システムも組み込み、全体としての処理実験を行い、本システムが、心臓疾患の定量的な診断にたいして有効に機能することが確かめられた。
人工内耳装用児の音韻意識習得タイプに対応した指導プログラムの開発に関する研究

本研究の目的は、人工内耳装幼児の音韻意識の発達と認知能力の関連を明らかにすることである。また、この結果から人工内耳装幼児の音韻意識の指導プログラム開発に関する基礎的な資料を得ることである。課題には、音節分解課題、音韻抽出課題、カウンティングスパンテストによるワーキングメモリの音韻ループの能力の測定、中央実行系の能力の測定には晴れ雨ストループ課題を用いた。対象児は、3歳から小学校2年生の児童であった。結果は、人工内耳装用児の音韻意識の発達にワーキングメモリと中央実行系の能力の関連が示され、聴知覚経験を中心としたこれまでの指導方法に認知的訓練を含むプログラム開発の必要性を示すことができた。本研究の目的は、人工内耳装用児の音韻意識の発達の道筋を、彼らが主用する心理的要因の違いという点から明らかにすることである。平成25年度は、心理的要因のうち、ワーキング・メモリと中央実行系を責任概念とする注意の抑制制御機能という認知能力の発達および語彙力を検討した。対象児は、5・6歳児、小学1年生および小学2年生であった。音韻意識検査には、音節分解課題と音節抽出課題を用いた。ワーキング・メモリの測定には、カウンティングスパンテストを用いた。注意の抑制制御機能の測定には、晴れ-雨ストループ課題を用いた。その結果、カウンティングスパンテストと晴れ-雨ストループ課題の成績は、各年齢群間における統計的有意差は見られなかった。音韻意識検査における音節分解課題と音節抽出課題、語彙力にも発達的変化は観察されなかった。また音韻意識課題の得点のレンジは、各年齢群で同じであり、音韻意識が未発達な者から健聴児並みの発達を見せる者までが、いずれの群にも見られた。そこで、音韻意識の発達の個人差は、加齢による認知および語彙力の発達では説明できず、各被験者の認知および言語要因の発達とその音韻分析課題に対する利用の仕方の違いによるものと考えた。そこで、音韻意識得点を説明変数とし、カウンティングスパンテストと晴れ-雨ストループ課題の得点、および語彙力を説明変数とするクラスター分析を行った。分析の結果は、以下のクラスターの存在を示した。すなわち認知能力と語彙力が高く、これらの能力を利用して音韻意識課題において高得点を示すクラスター、認知能力と語彙力が高いにも関わらず音韻分析得点が低いクラスター、語彙力が低く音韻分析得点が低いクラスター、認知能力と語彙力の両方が低く、音韻分析得点も低いクラスターであった。以上のことから、人工内耳装用児の音韻意識の発達に関与する心理的要因の関与の仕方を明らかにすることができた。本研究の目的は、人工内耳装用児の音韻意識の発達を、音のイメージを自発的に主用するタイプ、推論やメタ認知活動を自発的に主用するタイプ、この双方を用いるタイプ、主な方略を有しないタイプに分類し、それに応じた指導プログラムを開発、実践し、効果の検討を行なうことである。指導プログラムとしては、音声聴取能力の高い者には音韻分析の対象となる音節やそれを含む語の聴取および発音・発語を主な学習活動として音のイメージを活用させるものとする。推論を主として音韻分析能力を獲得する者に対しては、学習対象となる音韻を含む既習語を利用して、音韻とかな文字の関係を帰納的に推論させ音韻分析能力を高める練習が想定された。今年度の研究目的では、音韻意識の獲得過程タイプ分類の妥当性を検討することであった。ただし、上記の習得タイプとそれに基づく指導法は、音節分解遂行時における対象者の自発的な行動によって確認されたものであり、偶発的に得られた結果である。そこで観察された習得タイプの他にも類型は存在するのかといった点の検討が必要であった。そこで、音韻分析課題における心理的要因との関連を音韻処理能力、文字知識量、課題処理方略など音韻分析技能に必要とされる知識と技能およびワーキングメモリという観点から検討したところ、上記以外の習得タイプは観察されなかったが、音声聴取主要タイプと認知能力主要タイプ、双方を使用するタイプのいずれにも選択的注意という心的資源の効果的な利用能力が共通していることが示された。これに対し、主な方略を有しないタイプは、選択的注意能力が低く、この能力が習得タイプに関連しているものと思われた。この結果から、音韻意識の指導プログラムに選択的注意能力の向上を含める必要性が示唆された。本研究の目的は、人工内耳装用児の音韻意識の発達の道筋を、彼らが主用する心理的要因の違いという点から明らかにし、さらにはそれに応じた指導プログラムを開発、実践し効果の検討を行なうことである。具体例としては、音声聴取能力の高い者には音韻分析の対象となる音節やそれを含む語の聴取およびリズム知覚を活用した発音・発語を主な学習活動とした音韻形成プログラムとする。

推論を主として音韻分析能力を獲得をする者に対しては、学習対象となる音韻を含む既習語を利用して、音韻とかな文字の関係を帰納的に推論させ音韻分析能力を高める練習を行う計画とした。なお、両群ともに音韻分解検査と音韻抽出検査に加え音韻意識課題遂行に関連を持つワーキングメモリの音韻ループの測定を行い、これにはWISC-IIIの数唱課題を用いた。また語中から抽出した音韻に対する注意能力を司る中央実行系の能力の測定には、ストループ検査を実施した。これらの諸検査の結果を踏まえた指導プログラムの構築および効果の検証を行なうことにより対象者の心理的特性と音韻意識の習得の関連を検討できるものと考えた。対象児は、3歳から小学校2年までの人工内耳装用児であった。対象児は音韻分解検査と音韻抽出検査の結果から音のイメージと日本語のモーラリズムを主に用いる者が大部分で、この群は、音韻分析課題で高い得点を示した。また数唱課題とストループ課題においても高い得点を示した。このことから、音韻分析課題において、語を構成する音韻を音のイメージで符号化し、さらには分析対象とする音韻に注意を向けることが可能であったものと思われる。また音韻的符号化と注意を向ける指示と音韻分解課題の成績の関連が示唆された。以上のことから、人工内耳装用児の音韻意識の発達は、聴覚的経験により形成される音のイメージを活用するものが多く、そのイメージを音韻ループと中央実行系の能力と関連させることが示された。聴覚障害児教育平成25年度は、人工内耳装用児の音韻意識の発達の道筋を、彼らが主用する心理的要因の違いという点から明らかにするという研究目的の、心理的要因の機能差と音韻意識の発達との関連を明らかにすることができた。このことにより、平成26年度の目的である指導プログラムの作成と実施が可能となることから、上記の評価を行った。本研究の目的は、人工内耳装用児の音韻意識の発達を、音のイメージを自発的に主用するタイプ、推論やメタ認知活動を自発的に主用するタイプ、この双方を用いるタイプ、主な方略を有しないタイプに分類し、それに応じた指導プログラムを開発、実践し、効果の検討を行なうことである。本研究の習得タイプの分類研究により、選択的注意という習得タイプに関わる心的処理資源の存在が示され、この能力と音韻分析技能との関連は、これまでの研究においても明確には示されてこなかったたため、指導プログラムの変更が求められることとなった。指導プログラムの修正には、選択的注意能力が音韻分析過程のどの段階に、どのような働きを果たしているのかを明らかにする必要があり、このテーマは、音節抽出実験による検討で明らかにできるものと思われる。音節抽出実験の実施により、研究計画調書に記した指導開始が、やや遅れる予定である。ただし、実験的検討は、2ヶ月ほどで終了し、その後、指導プログラムの修正を行うことにより、概ね研究計画に沿った遂行が可能と考えている。選択的注意に関する指導ステップは、いずれの習得タイプにも必要と考えられることから、指導プログラムの修正は、習得タイプ別におこなう必要が無く、実験的検討の結果が得られれば、速やかに行えるものと思われる。平成25年度までの心理学的研究により、人工内耳装用児の音韻意識の発達に関連する要因の抽出、それらの要因と音韻意識の発達との関連および個人差に関する知見を得ることができた。
マンソン裂頭条虫幼虫のプロスタグランディン産生系の解明と幼虫移行症における意義

Spirometra erinaceieuropaeiplerocercoidを牛血清アルブミンと濃度を変えたアラキドン酸(AA)(0.1,0.5,1,2,5mM)とともに25°Cの温度下で60分間培養し、産生される虫体内のプロスタグランディン(PG)類をガスクロマトグラフィー・マススペクトロメトリー分析により定量した。PGD_2が、0.5,1,2,5mMのAAで培養した虫体内で検出され、検出量はそれぞれ0.298μg/g,0.356μg/g,0.336μg/g、0.62μg/gであった。PGE_2も虫体内で検出され、2mMのAAで0.703μg/g,5mMで1.915μg/g産生された。PGE_2は、5mMのAAで培養した培養液中にも0.250μg/g検出された。他のPG類は検出されなかった。脂肪酸、特にAAの吸収、脂質分画への組み込み及び分画間の交換について、温度及びpHの条件を変えて観察し、この寄生虫内でのAAの動向を明らかにした。24時間、宿主ヘビ血清で培養すると、18°Cの低温の方が37°Cの高温と比較し、AAの吸収が盛んであった。従って、低温の宿主に感染した際のAAの吸収・活用が幼虫迷入に関連しているいることが示唆され、人間などの恒温動物に感染した際は、腸管内容物のAAの量が重要であると考えられた。Spirometra erinaceieuropaei plerocercoidを牛血清アルブミンと濃度を変えたアラキドン酸(AA)(0.1,0.5,1,2,5mM)とともに25°Cの温度下で60分間培養し、産生される虫体内のプロスタグランディン(PG)類をガスクロマトグラフィー・マススペクトロメトリー分析により定量した。Spirometra erinacei plerocercoidのアラキドン酸カスケードの全容解明のため、牛血清アルブミンと濃度を変えたアラキドン酸(0.1,0.5,1,2,5mM)とともに25°Cの温度下で60分間培養し、産生される虫体内のプロスタグランディン(PG)類をガスクロマトグラフィー・マススペクトロメトリー分析により分離し、定量を行った。PGD_2が、0.5,1,2,5mMのアラキドン酸で培養した虫体内で検出され、検出量はそれぞれ0.298μg/g wet wt,0.356μg/g wet wt,0.336μg/g wet wt,0.62μg/g wet wtであった。また、PGE_2も虫体内で検出され、2mMのアラキドン酸で0.703μg/g wet wt,5mMで1.915μg/g wet wt産生された。さらにPGE_2は、5mMのアラキドン酸で培養した培養液中にも0.250μg/g wet wt検出された。他のPG類は、この条件では検出されなかった。Spirometra erinacei plerocercoidの幼虫移行症において、アラキドン酸から産生されるプロスタグランディン類が重要な役割を果たしていることがこれまでの研究結果から示唆される。Spirometra erinacei plerocercoidの脂肪酸、特にアラキドン酸の吸収、脂質分画への組み込み及び分画間の交換について、温度及びpHの条件を変えて観察し、この寄生虫内でのアラキドン酸の動向を明らかにした。24時間、宿主ヘビ血清で培養すると、18°Cの低温の方が37°Cの高温と比較し、ω6系脂肪酸、特にアラキドン酸の吸収が盛んであった。従って、低温の宿主に感染した際のアラキドン酸の吸収・活用が幼虫の宿主への侵入のメカニズムに関係しているいることが示唆され、人間などの恒温動物に感染した際は、腸管内容物のアラキドン酸の量が重要な意味を持つことが考えられた。

生理食塩中で6時間培養したplerocercoidは、多価不飽和脂肪酸/飽和脂肪酸比が、燐脂質分画とトリグリセライド分画でpH及び温度に関係なく逆の変化を示し、燐脂質とトリグリセライドの間で脂肪酸の交換が行われ、幼虫移行症におけるホメオスターシスの維持に関与していることが示唆された。遊離脂肪酸分画中のアラキドン酸の変化を同様に見ると、37°Cでは、最初の3時間の減少後増加に転じた。しかし10°Cでは、最初の1時間で減少後、一旦増加するが、再度減少し、低温環境においてアラキドン酸からプロスタグランディン等への代謝がより進むことが示唆された。
H.pyloriの活性酸素産生制御による遺伝子変異防御

一酸化窒素(NO)は強い抗菌作用を示すので、食物中の細菌の多くは強酸性胃液や唾液と野菜の亜硝酸から生ずる多量のNOにより有効に殺菌される。しかし、H.pyloriのごとく、胃の酸性環境でも生育して粘膜を障害する細菌もいる。高いウレアーゼ活性が本菌の胃内棲息に重要と考えられているが、NO抵抗性の分子機構は不明である。予備実験により、本菌が積極的に活性酸素を産生して胃液中のNOを消去し、変異原性を有するパーオキシナイトライト(ONOO^-)を産生することを見出した。本研究は、H.pyloriの活性酸素産生機構、生じたパーオキシナイトライトの本菌と胃粘膜細胞の遺伝子に対する影響、及びその癌原性を明らかにすることを目的として行われた。解析の結果、H.pyloriはO_2^-産生量が多いにも関わらずSODが低いため、これをNO消去剤として利用して胃内生存を可能にしていることが判明した。一方、スーパーオキシドやパーオキシナイトライトも酸化ストレスとして菌体に有毒な作用を示し、本菌蛋白のカルボニール化やチロシン残基のニトロ化を起こすことが判明した。さらに、本菌のDNAも酸化修飾されていることが判明した。この所見は、本菌の遺伝子多型のメカニズムや胃粘膜での発癌機構を理解する上で極めて重要な所見である。
文化戦争以降の米国歴史教科書におけるジェンダー概念と社会統合の論理に関する研究

本研究は、文化戦争以降のアメリカ合衆国の歴史教育の内容を把握し、1960年代以降に女性が獲得した社会や家庭での新たな役割がそこにどのように表現されているのかを探索した。1980年代以降の主要な歴史教科書の内容をデータベース化し、とくにバックラッシュ以降のジェンダー概念の扱いを分析した。アメリカの歴史教科書が次第に、社会的カテゴリに付与された意味を吟味させる語り口を採用するようになったことを提示し、そうした語り口に教育的知識としての有効性を指摘することとなった。本研究は、文化戦争以降のアメリカ合衆国の歴史教育の内容を把握し、1960年代以降に女性が獲得した社会や家庭での新たな役割がそこにどのように表現されているのかを分析するものである。2008年度は、研究計画に即して以下の2つの課題を設定して研究活動に取り組んだ。(1) 1980年代以降現在までの主要な歴史教科書の内容をデータベース化し、とくにバックラッシュ以降のジェンダー概念の扱いと、女性像・家族像の表現のされ方を分析する。(2)文化戦争以降の歴史教育の動向について、とくに「多様性を尊重する多文化主義思想」と「社会の凝集性を重視する保守主義思想」との相克と止揚の観点から探索する。(1)については、改版されつつ長期に亘り刊行され採択率も高いことを選択基準として40点の歴史教科書を収集し、「20世紀後半のフェミニズム運動」と「家族の変容」に関する記述の抜粋を、年代別に対比させる形でデータベース化した。このデータベースは2008年12月に研究代表者のウェブサイト(http://homepage3.nifty.com/ubiquitous/postbacklash/index.htm)で公開し、テキストの日本語への翻訳を進めた。1960年代以来の社会変革の一環であったフェミニズム運動とその帰結としての現代家族のあり様を、各年代の教科書がどのように評価しているのかという点から、アメリカ社会の統合の論理の変遷を辿った。(2)については、書籍その他の資料の探索と分析を進めた。その成果の一部は、『アメリカ史研究』第31号に掲載された論文「歴史教科書におけるナショナルヒストリーの隆路と活路-日米の歴史教科書問題を事例として」で発表した。また第5回日本アメリカ史学会年次大会の大シンポジウム「世界史教育のなかのアメリカ史」において、報告「歴史教育の社会化機能について-日米の歴史教科書に通底するもの」を行った。2009年度も、研究計画に即して以下の2つの課題を設定して研究活動に取り組んだ。(1)前年度にデータベース化した1980年代以降現在までの主要な歴史教科書の内容を分析する。とりわけバックラッシュ以降のジェンダー概念の扱いに注目しつつ、教育的知識としてのその概念の可能性について考察する。(2)文化戦争以降のアメリカの歴史教育の動向について、「多様性を尊重する多文化主義思想」と「社会の凝集性を重視する保守主義思想」との相克と止揚の観点から探索する。さらにその知見に照らして、日本においても進行しつつある社会の多文化化とそのもとでの教育内容の変容を、比較教育社会学的に考えるための有効な基盤を得る。(1)については、データベースをもとに内容の分析を進めた。その成果は、『共生教育学研究』第4巻に掲載された研究ノート「ポストバックラッシュのジェンダー概念にみる教育的知識としての可能性-多文化共生を促す教育的知識の探索」で発表した。<特定の価値の擁護や、特定の価値に基づいた歴史像の再構築をするのではなく、価値が争われる点を提示することで、あるカテゴリに付与された社会的意味を吟味させる語り口>が教育的知識において採用されていることの意義を析出した。その成果は、筑波大学IFERI共同セミナー《共生をめぐる問題系の確認と展開》の「ネイションと教育」部会における報告「歴史教科書問題とその「克服」にみる<ナショナルヒストリー>の桎梏」で発表するとともに、研究誌『リスク社会化環境における共生社会論』『共生をめぐる問題系の確認と展開』等に掲載された諸論文で発表した。
金融・経済犯罪対策の総合的研究

広範囲にわたる金融・経済犯罪への対策を検討するにあたって、報告書では,第1部において、総論的なテーマとして、企業処罰の問題を取り上げ,第2部において,各論的なテーマとして,いくつかの金融犯罪の成立要件を中心に検討を加えた。これら2つのテーマは,わが国の金融・経済犯罪対策において重要性が高く、それぞれの問題に一定の方向性を示すことが、わが国の刑事法にとって一定の意味を有するものと考える。また、これらのテーマに取り組むにあたっては,金融・経済犯罪対策を積極的に推し進めているアメリカ合衆国の動向から示唆を受ける点が多いことから、それぞれについて、アメリカ合衆国との比較法的な考察を行う。第1部では,現行の企業処罰システムの構造上の問題点を整理し,その克服のために必要とされる立法的な措置による新しい企業処罰システムの構築について検討を加えた。具体的には,企業の代表者の意思や行為を企業の意思や行為と同一視することで,企業の刑事責任を認定しようとする現行の枠組みでは,管理システムの不備や組織構造上の欠陥によって生じる金融・経済犯罪について、企業の刑事責任を問えないことから,新しい発想として、コンプライアンス・プログラムの整備を企業自身に課せられた注意義務と解し,これを適正に整備していたにもかかわらず,発生した犯罪については,企業の管理責任は問われないというアプローチを,アメリカ合衆国の動向も踏まえながら,提唱する。第2部では,大和銀行NY支店事件を契機に注目を集めたアメリカ合衆国の経済刑法の成立要件につき考察を加え,その特徴を整理する。また、バブル期の不正融資への対策として重要性を高めつつある特別背任罪の成立範囲について,とくに「図利加害目的」という主観的犯罪成立要件に焦点を当て,検討を加え,適正な処罰範囲の確立を目指す。わが国の金融・経済犯罪対策の改革案を具体的にまとめることを目的として,研究参加者が次のように担当の研究領域について個々に研究を進めた。瀬川晃:金融・経済犯罪の特徴や実態を犯罪学的観点から分析し,イギリスの金融・経済犯罪対策を考察する。川崎友巳:企業の自主的な犯罪防止対策の現状を分析し,その課題を検討する。また,金融・経済犯罪対策への刑法上の対策の問題点と改善策を検討する。さらに,アメリカとドイツの金融・経済犯罪対策を考察する。奥村正雄:金融・金融・経済犯罪対策への刑法上の対策の問題点と改善策を検討する。イギリスの金融・経済犯罪対策を考察する。川本哲郎:金融・経済犯罪対策への刑事政策上の対策の問題点と改善策を検討する。さらに,フランスの金融・経済犯罪対策を考察する。一方,平成12年5月より毎月研究会を開催し,研究の進捗状況を相互に報告した。最初の研究会において,立法論的な提案に踏み込む前に,解約論のレヴェルでの問題点の検討とその解決策の提示を優先的に検討することとなった。この基本方針に沿って,個々の研究にとって必要な資料の収集に着手する一方,企業の犯罪予防に向けた自主的な取組みの研究のため,企業法務部への聞き取り調査を実施してきた。現段階では,研究成果をまとまった形で公表できる段階には至っていないが,研究会では,バブル経済処理の観点から背任罪(特別背任罪)の現代的な意義が高まっているとの認識で一致しており,こうした認識をベースにして研究完成年度である次年度には,研究成果を個別に報告していきたい。前年度からの研究を継続して実施し,金融・経済犯罪の実体分析と原因の究明,原稿の金融・経済犯罪対策の問題点の検討,犯罪予防に向けた企業の自主的取り組みの実態調査と調査結果の分析,金融・経済犯罪対策の比較法的検討を行ってきた。ただし,金融、経済犯罪をめぐる動向は,めまぐるしい面があり,わが国を例にとっても,本年だけで,銀行の不正融資事件、自動車メーカーによる「リコール隠し」事件,生鮮食品卸売業者等による産地偽装詐欺事件など、社会の耳目を集める事件が相次ぎ,その法的対応はなお決着を見ていない。

また、アメリカ合衆国では,「エンロン事件」を契機に,金融犯罪や経済犯罪への取締りを一層強化する動きも見られるが,その動向も、なお着地点が不明の状況にある.こうした状況を踏まえた場合,今後も引き続き金融、経済犯罪について新しい動向を踏まえた研究を継続するとともに,研究に一応の決着をつけるために,その対象を限定する必要があるとの認識にいたった。そこで本年度は,バブル経済の処理という本研究の当初の問題意識にとって欠くことのできない金融機関による不正融資の刑法上の対応について、優先的に検討を加えた。その結果として,次のような結論に至った。わが国の背任罪(特別背任罪)による対処は,なお不十分であり,立法的な措置を講じる前に,解釈論のレヴェルにおいて,経済活動の実態に沿って、適正に経営者の刑事責任を問うための検討が可能である。とくに、主観的構成要件要素である「図利加害目的」の解釈については,学説上、判例の検討が不十分な面があり,こうした点を深く掘り下げることによって,基本的に、金融機関のためのみに行われた融資以外については,たとえ金融機関の利益も考慮していた場合であっても、背任罪の成立を認める解釈論がありうるのではないか。こうした解釈にとって,わが国の住専問題と類似した乱脈融資の処理として,金融機関の経営者4000人の刑事責任を問うたアメリカ合衆国の動向が大いに参考になるという点でも,共通の認識を得た。
高次元トポロジーと低次元トポロジーの境界領域にある幾何

6次元球面に埋め込まれた3次元球面がすべて、1989年にデニス・ローズマンによって導入された部分多様体に沿うスピニングという操作で構成できることを示した。また、このような6次元球面に埋め込まれた3次元球面に対して定義されるある種のHopf不変量の取りうる値の考察を行った。さらに、3次元球面から4次元空間へのはめ込みに対して、そのボルディズム類をジェネリック写像による拡張に現れる特異点の幾何的情報から読み取る公式を与えた。多様体間の微分可能写像を用いて多様体のトポロジーについて研究することを目的とする。もう少し具体的に言うと、代数的トポロジーに帰着し完成されたとされる埋め込み・はめ込み理論において各次元・各写像に固有の幾何を探ることにより代数的トポロジーの幾何的な意味を明らかにすることや、低次元多様体の高次元多様体への埋め込み・はめ込みを扱うことにより高次元トポロジーと低次元トポロジーを結びつけることなどを目的とする。多様体のトポロジーについて,多様体間の微分可能写像を主な題材にして,研究を行った。特に高次元トポロジーと低次元トポロシーの境界領域に着目して研究を行った。中でも6k次元球面内に埋め込まれた(4k-1)次元球面にある種のスパン結び目の構造が入ることを明らかにした研究は,独創性と新規性が高いと思う。この話題は代数トポロジーの分野で最近注目されているlong knotsの研究との関わりもあり,将来的な発展性も高いと思う。6k次元球面内に埋め込まれた(4k-1)次元球面については,それに対してある種のHopf不変量を定義され,このHopf不変量が車要な役割を果たすことを以前の研究で明らかにしていたが,このHopf不変量の果たす役割についてさらに研究を進めた。その一部については,2007年11月に金沢で行われたホモトピー論シンポジワムにおいて,招待を受けて1時間の講演を行った。他にも3次元多様体の4次元空間へのはめ込みに対する特異Seifert膜についても研究を行った。これらの事柄に関連する3本の論文が出版された。埋め込みやはめ込みだけでなく折り目写といった特異点を持つ多様体間の微分可能写像についても,多様体の大域的性質に関わる部分に注目しながら,研究を開始した。上に述べた他にも多くの研究集会に参加できたことは研究遂行上非常に有用であった。相対的には旅費に多くの金額を便ったが,これはほぼ予定通りの予算執行であって非常に有意義だった。多様体のトポロジーについて、多様体間の微分可能写像を主な題材にして、研究を行った。具体的に記述されたある3次元球面の4次元空間へのはめ込みの正則ホモトピー類とコボルディズム類を、特異Seifert膜を用いて計算した。前年度までに3次元多様体の4次元空間へのはめ込みのコボルディズム類を特異Seifert膜の言葉で記述する公式を導いていたが、このような公式は作るのは容易な反面、具体的な例に対して実際に使うのは困難であるという嫌いがあったからである。したがって今年度行った計算については、その計算結果自体というより、計算の中で行った特異Seifert膜の具体的構成の中に大きな意義がある。実際、特異Seifert膜の構成の中ではある写像芽の具体的なunfoldingがうまく使われていて、この点はより一般的な状況にも応用できる可能性がある。とはいうものの、計算結果の一つは球面の3次の安定ホモトピー群の生成元の(余次元1のはめ込みによる)具体的記述を与えているとも言えて、この点も興味深い。これらの結果については、近畿大学数学教室講演会において1時間の講演をしたほか、プレプリントにまとめ、既に査読誌に投稿済みである。埋め込みやはめ込みだけでなく折り目写像といった特異点を持つ多様体間の微分可能写像についても研究をした。多くの研究集会に参加できたことは研究遂行上とても役に立った。相対的には旅費に多くの金額を使ったが、これはほぼ予定通りの予算執行であって非常に有意義だった。昨年度に引き続き、多様体のトポロジーについて、多様体間の微分可能写像を主な道具にして、研究を行った。具体的に記述されたある3次元球面の4次元空間へのはめ込みの正則ホモトピー類とコボルディズム類を、特異Seifert膜を用いて計算した結果をさらに拡張した。19年度までに3次元多様体の4次元空間へのはめ込みのコボルディズム類を特異Seifert膜の言葉で記述する公式を導いていたが、このような公式は作るのは容易な反面、具体的な例に対して実際に使うのは困難であるということを考えると、良い進展であった。この結果はスウェーデンのトビアス・エクホルムとの共同研究としてまとめ、投稿した。計算結果の一つが球面の3次の安定ホモトピー群の生成元の(余次元1のはめ込みによる)具体的記述を与えている点も興味深い。

埋め込みやはめ込みだけでなく折り目写像といった特異点を持つ多様体間の微分可能写像についても研究をした。具体的には、3次元球面から平面への蛍純安定写像のあるファミリーを構成し、その正則ファイバーを調べることなどである。スペインのダニエル・ペラルタ-サラスとメーレのやり取りによって、多様体の埋め込みの可積分性についての議論をはじめ、いくつかの重要な考察を得た。これはユークリッド空間の葉層構造とも関係があり、新しい研究の端緒とたりうるものである。予算の執行はほぼ当初計画通りであった。相対的には旅費の割合を多めに計画したが、北海道大学幾何学コロキウムでの成果発表を含め、多くの研究集会に参加できたことは研究遂行上実際にとても役に立った。