hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスポゾンtagging法によるウイルス感染植物病徴発現遺伝子単離と構造解析

本研究では、(1)キュウリモザイクウイルス(CMV)とタバコを用いて病徴発現に伴う宿主植物の生理、生化学的変動を解析するとともに、(2)遺伝分析により病徴発現を支配している遺伝子座の同定を行い、さらにその結果にもとずき(3)遺伝子タギング法を用いて、CMV感染アラビドプシスにおいて病徴発現の引き金となる植物遺伝子の単離を試みた。(1)キュウリモザイクウイルス感染タバコ葉における生理、生化学的変動。CMV(Y)接種タバコ葉における病徴発現の一因として、葉緑体チラコイド膜の光化学系II・酸素発生系を構成する22、23kdタンパク質の低下により、酸素発生活性が阻害され、光合成能の低下と葉緑体機能の低下するプロセスがあることが明らかになった。(2)キュウリモザイクウイルス感染タバコ葉において病徴発現を支配する宿主遺伝子の解析。CMV(Y)接種葉における激しい黄色病斑の発現を支配している遺伝子は、緑黄色変異遺伝子であるバーレー遺伝子自体であると考えられた。(3)遺伝子tagging法を用いた宿主病徴発現遺伝子単離の試み。タバコとキュウリモザイクウイルス(CMV)を用いたこれまでの研究より、タバコの緑黄色変異遺伝子(バーレー遺伝子)が病徴発現に関与することが確認されている。しかし、タバコはゲノムサイズが大きくバーレー遺伝子を単離することは非常に難しい。そこでゲノムサイズが小さなアラビドプシスを用いて病徴発現に関与する遺伝子を単離する計画をたてた。T-DNA taggingにより得られたアラビドプシスの緑黄色変異体(53種)をアラビドプシス種子バンク(オハイオ州)より入手し、CMV(Y)に対して激しい病徴を示すがCMV(O)に対してほとんど病徴を示さない変異体を5株分離した。この5変異体よりプラスミドレスキュー法によりT-DNAの挿入を受けたゲノム断片の単離を試みたところ、4変異体よりゲノム断片を回収することができた。次に、それらの中から1クローンを選び、それをプローブとして野生型アラビドプシスのゲノムライブラリーよりT-DNA挿入を受けた遺伝子全体の単離を行ったところ、約10kbのゲノム断片を含むクローンが3種類得られた。このクローン断片中には病徴発現に関与する宿主遺伝子が含まれている可能性が高い。病徴発現機構を解明するためには、バーレー遺伝子や、病徴発現に伴い変動する他の植物遺伝子をクローニングし、コードするタンパク質の機能を解析すると共に、その発現とウイルス外被タンパク質との関係などを研究することが必要である。遺伝子タギング法によりアラビドプシスから黄化病徴に関与する可能性があるゲノムクローンを単離した。今後、このクローンの構造解析を行うとともに、それをプローブとしてアラビドプシスcDNAライブラリーよりcDNAを単離し、そのcDNAを35Sプロモーターに連結して変異型アラビドプシスに形質転換することにより、得られたクローンが病徴発現に関与する遺伝子であることが確認できるであろう。

今後、このクローンの構造解析を行うとともに、それをプローブとしてアラビドプシスcDNAライブラリーよりcDNAを単離し、そのcDNAを35Sプロモーターに連結して変異型アラビドプシスに形質転換することにより、得られたクローンが病徴発現に関与する遺伝子であることが確認できるであろう。キュウリモザイクウイルスY系統[CMV(Y)]は、バーレー種(緑黄色変異種)に属するタバコ品種Ky57の接種葉に激しい黄色病斑(強黄色斑)を示すことをすでに明らかにしている。このKy57をCMV(Y)接種葉に極めて弱い黄色病斑(弱黄色斑)を示す品種Xanthi ncと交配し、雑種後代について、CMV(Y)接種葉における病徴型の分離を調べるとともに、バーレー種の表現型のひとつである白色の茎の分離についても合わせて検討を行った。その結果、雑種第1代(F1)は、すべて弱黄色斑に緑色の茎を示し、雑種代2代(F2)は、弱黄色斑/緑色茎と強黄色斑/白色茎の個体が約15:1に分離した。また、F1をXanthi ncに戻し交配した場合は、得られた個体が全て弱黄色斑/緑色茎を示したのに対して、F1をKy57に戻し交配した場合は、弱黄色斑/緑色茎と強黄色斑/白色茎を示す個体が約3:1に分離した。白色茎の出現を支配しているバーレー遺伝子は2重劣性遺伝子であることがすでに明らかになっている。一方、本研究においては、CMV(Y)接種葉の強黄色斑と白色茎の出現の間には完全な連鎖関係が認められたことから、CMV(Y)接種葉における激しい黄色病斑の発現を支配している遺伝子は、バーレー遺伝子自体ではないかと考えた。現在、バーレー遺伝子を単離する目的で、バイナリーベクター系によりカナマイシン耐性遺伝子(Km gene)をKy57に導入し、緑色の茎を示す個体(バーレー遺伝子がKm geneでtaggingされた個体)の選抜を行っている。ウイルス感染植物に現れる病徴は、ウイルスの遺伝子と宿主植物の遺伝子が複雑に相互作用した結果として現れるものと考えられている。病徴発現機構を明らかにするためには、病徴発現に関与する植物遺伝子を単離、解析することが重要であると考え遺伝子タギング法による植物病徴発現遺伝子の単離を行った。タバコとキュウリモザイクウイルス(CMV)を用いたこれまでの研究より、タバコの緑黄色変異遺伝子が病徴発現に関与することが確認されている。そこで、T-DNA taggingにより得られたアラビドプシスの緑黄色変異体(53種)をアラビドプシズ種子バンク(オハイオ州)より入手し、CMV-Yに対して激しい病徴を示すがCMV-0に対してほとんど病徴を示さない変異体を5株分離した。これらの変異体はすべて単一遺伝子の変異によることが確認されており、またサザンハイブリダイゼーションの結果T4の各個体にT-DNAが存在したことから、得られた5変異体はT-DNAの挿入による遺伝子破壊の結果生じたものと考えられた。この5変異体よりプラスミドレスキュー法によりT-DNAの挿入を受けたゲノム断片の単離を試みたところ、4変異体よりゲノム断片を回収することができた。
遺伝性脳血管障害に対する新規治療ターゲットの同定と根治的治療の開発

CADASILに特異的な病理所見であるgranular osmiophilic material (GOM)の酵素活性を組織化学染色法で検出する方法を開発した。遺伝子変異により形成される不対のシステイン残基とEGF likedomainの分子構造は、アミン酸化酵素の分子構造と類似していることから、GOMにはアミン酸化酵素活性があるという仮説を立てた。GOMをアミン酸化酵素活性染色法により検出する方法を検討した。その結果、GOMを検出するアミン酸化酵素活性染色法を確立できた。本染色法はGOMの酵素活性の解析やGOMの酵素活性を標的とした候補薬剤の選出に活用できる。CADASILは動脈形成に重要な役割を担うNotch3膜蛋白質の点変異による遺伝性脳血管障害である。点変異により細胞外ドメインに不対のシステイン残基が形成され、新たな機能が加わり、病原性を発揮すると考えられているが、その病態生理は明らかにされていない。そこで我々は不対のシステイン残基により、新たな酵素活性を形成するという仮説を立てた。この仮説を検証するため、酵素活性を検出する酵素組織化学染色法を用いて、CADASILに特異的な病理所見であるGranular Osmiophilic Material (GOM)への染色性を検討した。まず、酵素組織化学染色法においては、アミン酸化酵素活性を認めた。しかし、初期条件の酵素活性反応では、シトクロムC酸化酵素活性による非特異的な染色することが判明したため、非特異的な染色性を減じる条件を設定して、改良を加え、より選択性の高い染色条件が得られた。また、免疫組織学的な検討により、GOMへの染色性を検証したところ、GOMの過剰蓄積により血管平滑筋が変性したPAS陽性の顆粒状変性に加えて、GOMの一部に免疫組織学的な染色性を認めた。さらに今回開発した酵素組織化学染色法を活用して、ドラッグリポジショニングを行い、既存薬剤からGOMの酵素活性阻害作用のある薬剤を選択した。現在、CADASILのモデルマウスに既存薬剤を投与して、GOM形成阻害作用の有無について検証している。CADASILの特異的な病理所見であるGOMの酵素組織化学染色法の開発および動物モデルへの応用については、概ね順調に進展している。蛋白解析については、今後の検討が必要である。本研究では、CADASILに特徴的な病理所見であるGranular osmiophilic material (GOM)を酵素組織化学染色法により検出する方法を開発した。これまでの病理学的解析は電子顕微鏡での形態学的研究や抗体を用いた免疫染色による局在解析のみであったが、本酵素組織化学染色法により、GOMの化学的性質を解析することが可能になった。本染色法を活用して、GOMの酵素活性を阻害する薬剤を容易に探索することができ、既存薬剤からGOMの酵素活性を標的とした候補薬剤を選出した。選出された候補薬剤をCADASILのモデル動物に投与して、生体内での本候補薬剤の効果を評価した。我々が使用しているCADASILのモデルマウスはマウスのNotch3遺伝子にヒトのCADASIL患者の遺伝子変異に相当する変異を組み込み、変異型のNotch3が生理的に発現するモデルである。生後5ヵ月からGOMの蓄積が見られ、月齢とともにGOMの蓄積量が増加する。脳でのGOMの蓄積がみられるが、尾動脈にGOMの蓄積が見られ、生検によるGOMの評価および薬剤の治療効果判定が可能であることを明らかにした。このように組織化学染色法の開発とモデル動物による生体内での薬剤有効性の評価方法の確立により、根治的な治療法開発にむけた研究開発を実施することができ、今後の成果が期待される。CADASILの遺伝子変異による分子機構や変異部位の翻訳後修飾に関しては、今後の更なる解析が必要であるものの、CADASILでの病原性蛋白蓄積物と考えられているGOMの酵素学的性質を解析でき、今後のCADASILの病態解析に活用可能である。これまで明らかにされてきたGOMに共存する蛋白質の役割やGOMの病原性、周囲組織への影響を解析するうえで、重要な情報を提供すると考えられる。ドラックリポジショニングにより得られた薬剤の本疾患への有効性について、動物モデルへの投与により検証する。我々が所有しているモデルマウスはNotch3変異をKnock-inしたマウスであり、病原蛋白質を強制発現させることなく、生理的に発現する。生後45ヵ月よりCADASILに特異的な病理所見GOMが形成される。GOMの形成前の3ヵ月マウスから投与を開始して、GOMが確実に形成される10ヵ月まで投与して、GOM形成の有無により薬剤の有効性を検証する。蛋白解析においては、これまでのプロテオミクス解析から病原蛋白の可溶化には還元処理が必要で不可欠である事が明らかにされているため、還元処理を加えた前処置条件を設定して、病原蛋白の可溶化条件を設定して、質量解析により、Notcth3の変異への翻訳後修飾について検証する。

神経内科既存の設備と消耗品を使用して、本研究を遂行できたため本研究課題の1つとして、蛋白解析による病態解析に関しては、新規に行う研究であり、消耗品を含む実験道具の購入が必要であり、その費用に研究費を使用する計画である。
COPD肺組織修復における終末糖化産物受容体（RAGE）の機能

近年、終末糖化産物受容体(receptor for advanced glycation end-products, RAGE)の遺伝子多型がCOPD患者の呼吸機能と関連することが報告された。また、患者肺においてRAGEの発現が著明に増加していることが明らかになった。COPDの一因として、肺組織修復能の低下が考えられている。肺線維芽細胞は、細胞外マトリックスの産生等を介して組織修復を促進し、肺組織の恒常性維持に極めて重要な役割を果たす。COPDでは、肺線維芽細胞の機能が様々な原因により変容し、組織修復能(遊走能)が低下していると推測されている。本研究ではRAGEシグナルの肺線維芽細胞修復メカニズムにおける生理機能の解析を行った。in vitroで、primaryhuman lungfibroblastであるHFL-1細胞を、複数のRAGEリガンド(アミロイドβ蛋白、S100蛋白、HMGB-1等)の存在下で培養し、肺線維芽細胞修復能を、細胞遊走能(ケモタキシスアッセイ)を用いて評価したところS100A12刺激により、時間用量依存性にHFL-1細胞の遊走が抑制された。さらにS100A12による抑制効果はRAGE受容体の阻害により解除されたがTLR4阻害では解除されずRAGE特異的な効果と考えられた。またRAGE下流シグナルにはp38 MAPK、NFκB経路が重要であり、p38、MAPK、NFκB阻害剤を使用したところ、S100A12による遊走抑制作用はp38 MAPK阻害剤で解除された。以上よりRAGEリガンドの内、S100A12はRAGE-p38経路を介して肺線維芽細胞の遊走能を抑制すると考えられた。本研究結果からCOPDにおける肺線維芽機能遊走能の低下の一因にRAGEシグナルが関与する可能性が示唆された。予定通り、研究を遂行しRAGEと肺線維芽細胞の機能の関連を裏付ける結果を得ているため。今後は、RAGEの遊走能低下に関連する下流シグナルの追加検討を行う。線維芽細胞遊走に重要なシグナル伝達因子であるPKA、COX、PTEN等の経路とRAGEシグナルの関連性を解析する。またウェスタンブロットを行い、S100A12とシグナル伝達因子活性化への影響を定量し、S100A12の効果を実証する。COPDでは、肺線維芽細胞の機能が様々な原因により変容し、組織修復能が低下していると推測されている。すなわちin vitroで、primaryhuman lungfibroblastであるHFL-1細胞を、複数のRAGEリガンド(アミロイドβ蛋白、S100蛋白、HMGB-1等)の存在下で培養し、肺線維芽細胞修復能を、細胞遊走能(ケモタキシスアッセイ)を用いて評価したところRAGEアゴニスト刺激により、時間用量依存性にHFL-1細胞の遊走が抑制された。各RAGEリガンドによる効果の違いも認めた。さらに上記結果がRAGEシグナル依存性であることをRAGE受容体の阻害実験(阻害抗体)により検証したところ、その効果はRAGE阻害剤により解除された。一部のRAGEリガンドはToll様受容体4(TLR4)も刺激するため、TLR4の阻害実験も遂行したところ、TLR4経路のシグナルでは介助されず上記結果はRAGE特異的な効果と考えられた。以上によりCOPD患者ではRAGEシグナルが過剰である可能性があること、COPDでは肺線維芽機能遊走能の低下が報告されており、本研究結果からその一因としてRAGEシグナルが関与する可能性が示唆される結果を得た。

さらにS100A12による抑制効果はRAGE受容体の阻害により解除されたがTLR4阻害では解除されずRAGE特異的な効果と考えられた。またRAGE下流シグナルにはp38 MAPK、NFκB経路が重要であり、p38、MAPK、NFκB阻害剤を使用したところ、S100A12による遊走抑制作用はp38 MAPK阻害剤で解除された。以上よりRAGEリガンドの内、S100A12はRAGE-p38経路を介して肺線維芽細胞の遊走能を抑制すると考えられた。本研究結果からCOPDにおける肺線維芽機能遊走能の低下の一因にRAGEシグナルが関与する可能性が示唆された。予定通り、研究を遂行しRAGEと肺線維芽細胞の機能の関連を裏付ける結果を得ているため。今後は、RAGEの遊走能低下に関連する下流シグナルの検討を行う。RAGEの下流にはNFκB、MAPK、などの転写因子があり、これらの阻害薬を用いて修復能に関連する分子を同定する。また、組織修復に重要なシグナル伝達因子であるPKA、COX、PTEN等の経路とRAGEシグナルとの換気絵も同時に解析する。さらに遊走能低下の要因、メカニズムについて、検討していく予定である。今後は、RAGEの遊走能低下に関連する下流シグナルの追加検討を行う。線維芽細胞遊走に重要なシグナル伝達因子であるPKA、COX、PTEN等の経路とRAGEシグナルの関連性を解析する。またウェスタンブロットを行い、S100A12とシグナル伝達因子活性化への影響を定量し、S100A12の効果を実証する。
地方都市における社会参加の研究-岡山市の場合

昨年度に岡山市の398人の既婚女性を対象に実施した面接調査のデータを分析して、その結果を日本社会学会と日本社会心理学会の大会で発表した。更に、岡山市との比較でオーストラリアのキャンベラの近隣関係を分析をし、オーストラリア学会の大会でも研究発表を行った。日本社会心理学会の大会での発表をまとめた論文を同学会の学会誌『社会心理学研究』に投稿し、その審査を通過した。来年度の第1号に、その論文は掲載される予定である。また、国勢調査などの統計を分析し、岡山市の特徴に関する都市社会学的論文を執筆した。そして、その一部を、岡山大学教育学部の紀要『研究集録』に発表した。結局、科学研究費による研究の成果として、合計で6本の論文を平成6年度に執筆した。これらの論文をまとめて、科学研究費による研究の報告書を作成した。平成7年2月に、岡山市の女性500人を対象に面接調査を、再度、実施した。現在、そのデータの整理やコーディングを行っており、結果を論文にまとめるには至っていない。平成8年度にその作業を行い、できるだけ早急に成果を発表したい。まず、現代の都市の住民はどのような社会的ネットワーク(個人が取り結ぶ社会関係の総体)を形成しているに関する内外の研究を検討した。次に、都市の住民の社会的ネットワークを検証するため、岡山市の旧市街(昭和29年以前に既に岡山市であった地域)に居住する60歳未満の既婚女性を対象に平成5年10月に社会調査を実施した。この調査では、調査対象者を確率比例抽出法によって、抽出した。岡山地区には、59の選挙の投票区が設定されている。投票区の人口でウェートづけした上で、それから35の投票区を選び、それぞれから20人ずつを選挙人名簿より標本を抽出した。2度選ばれた投票区もあったが、そこからは40人ずつを抽出した。そして、合計で700人からなる調査台帳を作成した。調査は面接法によって実施した。平成5年10月1日に調査依頼の葉書を台帳に記載された人に出した。10月9日から10月17日までの間に、調査員が該当する女性を訪問し、面接によって調査を行った。有効票数は398であり、無効票数は302であった。平成6年3月に、収集したデータをコンピューターに入力し終わった。社会調査に予想以上の時間がかかってしまい、データを本格的に分析できてはいない。現在、単純集計表を作成している。結局、科学研究費による研究の成果として、合計6本の論文を平成6年度に執筆した。
suicide遺伝子導入による肝癌に対する遺伝子治療の確立

我々はすでに、アルブミン遺伝子プロモーターを内因性制御因子とするレトロウイルスベクターを用いれば、in vitroのみならずin vivoにおいても、肝癌細胞に特異的なレポーター遺伝子発現を誘導し得ることを報告しているが、本年度の研究において以下のごとき結果を得た。1)アルブミン遺伝子プロモーターの制御下に単純ヘルペスウイルス由来チミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子を組み込んだレトロウイルスを種々の培養細胞に感染させると、肝癌細胞株のみが選択的にガンシクロビル(GCV)感受性となり傷害される。2)上記レトロウイルス感染肝癌細胞を同系マウス皮下に接種し、腫瘍径が約20mmに達した時点よりGCVを腹腔内投与すると、14匹中11匹のマウスにおいて腫瘍の完全消失を誘導し得たが、残る3匹においては腫瘍は消失せず、これらの腫瘍におけるGCV耐性獲得の機序は、導入したHSV-tk遺伝子のmethylationによるものであった。3)大腸菌由来シトシンデアミナーゼ(CD)遺伝子と5-フルオロシトシン(5-FC)による遺伝子治療は、遺伝子が導入されていない細胞を傷害するbystander effectを誘導し得た。さらに、このbystander effectの誘導には細胞接触は必要ではなく、CD遺伝子発現細胞が5-FCから産生する5-フルオロウラシル(5-FU)によって惹起されることが示された。4)CD遺伝子発現肝癌細胞は、in vivoにおいても強力なbystander effectを誘導し、CD遺伝子発現細胞が肝癌内に5%存在するのみで、5-FC投与により腫瘍は有意に縮小した。in vivoにおけるこの強力なbystander effectは、CD/5-FCシステムにより産生される5-FUの直接作用よりも、本システムにより誘導された宿主の腫瘍免疫が主要な役割を演じていた。我々はすでに、アルブミン遺伝子のプロモーターの制御下にlacZ遺伝子を挿入したレトロウイルスベクターを用いて遺伝子導入を行えば、in vitroおよびin vivoにおいて、lacZ遺伝子を肝癌細胞特異的に発現し得ることを報告している。本年度の研究において、さらに以下のごとき結果を得た。1.アルブミン遺伝子のプロモーターの制御下に単純ヘルペスウイルス由来のチミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子を挿入したレトロウイルスを用いて遺伝子導入を行い、ガンシクロビルを投与すれば、in vitroにおいて肝癌細胞を選択的に障害し得る。2.HSV-tk遺伝子導入肝癌細胞をマウス皮下に接種し、皮下肝癌が形成された後にガンシクロビルを腹腔内投与すれば、腫瘍の完全縮小を誘導し得る。3.HSV-tk遺伝子導入肝癌細胞はガンシクロビル存在下で、遺伝子が導入されていない近傍細胞にも障害を示すbystander effectと呼ばれる現象を誘導し得る。bystander effectの発現には、HSV-tk遺伝子導入細胞と非導入細胞の細胞接触が重要な役割を演じているが、細胞が接触していない状態でも弱いbystander effectは誘導される。さらに、HSV-tk遺伝子導入肝癌細胞とガンシクロビルによるbystander effectはin vivoにおいても誘導される。4.大腸菌由来のシトシンデアミナーゼ(CD)遺伝子導入肝癌細胞は、5-フルオロシトシン(5-FC)に感受性を示し死滅する。さらに、CD遺伝子導入肝癌細胞と5-FCの組み合わせにおいても、bystander effectは誘導される。5.レトロウイルス産生細胞のウイルス産生能を迅速かつ簡便に測定するために、PCR法の応用が有効である。我々はずでに、アルブミン遺伝子プロモーターの制御下にlacZ遺伝子を組み込んだレトロウイルスベクターを用いれは、in vitroおよびin vivoにおいて、肝癌細胞に特異的なlacZ遺伝子発現を誘導し得ることを報告している。1)単純ヘルペスウイルス由来チミジンキナーゼ(HSV-tk)

遺伝子を導入発現させた癌細胞は、アシクロビルよりもガンシクロビルにより高い感受性を示す。さらに、HSV-tk遺伝子導入癌細胞は、アシクロビルよりもガンシクロビル存在下において、より強力なbystander effectを誘導し得る。2)アルブミン遺伝子プロモーターの制御下にHSV-tk遺伝子を組み込んだレトロウイルスを種々の細胞株に感染させると、肝癌細胞株のみがガンシクロビルに感受性を示す。さらに肝癌細胞のわずか10%がHSV-tk遺伝子を発現すれば、肝癌の発育はガンシクロビル投与により完全に抑制され、これらの動物は親株肝癌に対する腫瘍免疫を獲得する。3)アルブミン遺伝子プロモーターは、SV40プロモーターよりも、肝癌細胞における外来遺伝子発現をより協力に誘導し得る。4)アルブミン遺伝子プロモーターの制御下に腫瘍壊死因子遺伝子を組み込んだレトロウイルスを感染させた肝癌細胞は、マウスに接種しても腫瘍形成能を喪失しており、さらに、これらのマウスは、親株肝癌に対する腫瘍免疫を獲得している。5)親株肝癌細胞をマウスに接種し、皮下肝癌が形成された後に、腫瘍壊死因子遺伝子を組み込んだレトロウイルス、あるいはレトロウイルスの産生細胞を腫瘍内に直接投与し、in vivoにおいて腫瘍壊死因子遺伝子を導入すると、皮下肝癌の完全消失を誘導し得る。我々はすでに、アルブミン遺伝子プロモーターを内因性制御因子とするレトロウイルスベクターを用いれば、in vitroおよびin vivoにおいて肝癌細胞特異的なレポーター遺伝子発現を誘導し得ることを報告しているが、本年度の研究において、さらに以下のごとき結果を得た。1)アルブミン遺伝子の制御下に単純ヘルペスウイルス由来チミジンキナーゼ(HSV-tk)を組み込んだレトロウイルスを種々の培養細胞株に感染させると、肝癌細胞株のみが選択的にガンシクロビル(GCV)感受性となり傷害される。2〉上記レトロウイルス感染肝癌細胞を同系マウス皮下に接種し、腫瘍径が約20mmに達した時点より、GCVを腹腔内に投与すると、14匹中11匹のマウスにおいて腫瘍の完全消失を誘導し得たが、残る3匹においては腫瘍の消失は認めず、これらの腫瘍におけるGCV耐性の獲得は、HSV-tk遺伝子のmethylationによるものであった。3)大腸菌由来のシトシンデアミナーゼ(CD)遺伝子と5-フルオロシトシン(5-FC)による遺伝子治療は、遺伝子が導入されていない細胞を傷害するbystander effectを誘導し得た。さらに、このbystander effectの誘導には細胞接触は必要ではなく、CD遺伝子導入細胞が5-FCより産生する5-フルオロウラシル(5-FU)によって誘導されることが示された。4)CD遺伝子導入
単一集光スポット照射によるアゾ系フォトクロミックポリマーの光誘起物質移動

本年度は、前年度に発見したEz偏光による光誘起ポリマー移動のフィルム膜厚依存性のメカニズム解明を目的として、フィルム上部の屈折率操作による光勾配力の影響を調べ、フィルム内部での光強度分布を比較することで、そのメカニズムを解明した。具体的には、グリセリン(n=1.47)をフィルム表面に滴下した場合と、滴下しない場合(空気層、n=1.0)、それぞれの場合でのフィルム膜厚依存性を調べた。グリセリンをフィルム表面に滴下しない場合、フィルム膜厚が薄い場合(18nm)では凹形状になるのに対し、フィルム膜厚が厚い場合(60nm)では凸形状になることが分かった。グリセリンを滴下すると、薄い膜厚のフィルムの場合、凸形状が形成され、厚いフィルムの場合、グリセリンを滴下しない場合と比べ凸形状の高さが増幅(33nm→108nm)されることを新たに発見した。次に、カバーガラス/フィルム/空気(orグリセリン)の3層構造による多重反射及びフィルムの吸収を考慮に入れた集光スポットの電場強度分布を計算した。グリセリンを滴下しない場合、滴下した場合と比べ、フィルム上部層でのEz電場強度の勾配が大きいので、光勾配力によるダウンフォースが強く働いていることが分かった。フィルムが薄い場合では、フィルム内部の電場強度勾配に由来する光誘起異方流動性によってアッパーフォースが働くが、光勾配力によるダウンフォースの方が強いため、フィルムの中心部が凹んだと考えられる。フィルムが厚い場合には、光誘起異方流動性によるアッパーフォースが光勾配力によるダウンフォースより強いので、フィルムの中心部は凸形状になったと考えられる。グリセリンを滴下した場合、フィルムとグリセリンとの屈折率差が十分小さいので、光勾配力はほとんど作用しない。そのため、フィルムの膜厚に関係なく、光誘起異方流動性によるアッパーフォースのみが作用するので、どの膜厚のフィルムにおいても中心部は凸形状になったと考えられる。また、フィルムが厚い場合には、グリセリンを滴下しない場合と比べ、光勾配力によるダウンフォースがない分、凸形状の高さが増幅されたと考えられる。本年度は、放射状(Radial)偏光及び円周状(Azimuthal)偏光によって誘起される表面レリーフについて調べた。Radial偏光を集光すると、通常の集光では打ち消し合うことで創り出せない光軸方向の偏光成分(Ez)を有する単一光スポットを創り出すことができる。また、Azimuthal偏光を集光すると、ドーナツ状の光強度分布が形成され、その偏光方向は円周状であるので、偏光方向に光強度勾配を持たない特殊な光スポットを形成できる。これら特殊な偏光状態を、お互いの結晶軸方向の異なる分割λ/2波長板を用いて創り出し、それらをNA=1.4の対物レンズでアゾ系ポリマーフィルム表面に集光した。入射光の波長は532nmである。誘起された表面レリーフをタッピングモードのAFMで観察した。Radial偏光によって誘起された表面レリーフをと測定した結果、誘起される表面レリーフ形状にフィルム膜厚依存性があることを発見した。具体的には、フィルム膜厚が39nmより薄い場合ではスポット中心部が凹み、39nmより厚い場合ではスポット中心部が隆起することが分かった。さらに、膜厚39nmでは、光を照射しているにも関わらず、ほとんど表面レリーフを誘起することができなかった。このように、膜厚39mmを境に全く異なる形状の表面レリーフが誘起されることを発見した。このような膜厚依存性は、面内偏光(直線偏光)では見られず、Ez偏光特有な現象であることが分かった。考えられるメカニズムとして、フィルム内部での光強度分布の膜厚依存性、または、膜厚が薄くなることによるフィルム物性の変化が原因であると考えられる。Azimuthal偏光では、ポリマーは光強度の強い部分から弱い部分へと移動した結果、スポット中心部に隆起、外縁部にドーナツ状の隆起構造が形成されることが分かった。

フィルムが厚い場合には、光誘起異方流動性によるアッパーフォースが光勾配力によるダウンフォースより強いので、フィルムの中心部は凸形状になったと考えられる。グリセリンを滴下した場合、フィルムとグリセリンとの屈折率差が十分小さいので、光勾配力はほとんど作用しない。そのため、フィルムの膜厚に関係なく、光誘起異方流動性によるアッパーフォースのみが作用するので、どの膜厚のフィルムにおいても中心部は凸形状になったと考えられる。また、フィルムが厚い場合には、グリセリンを滴下しない場合と比べ、光勾配力によるダウンフォースがない分、凸形状の高さが増幅されたと考えられる。
核磁気共鳴を用いたブドウ球菌および(病原性)大腸菌の新しい菌株同定の研究

まず菌種間の核磁気共鳴(NMR)スペクトルの相違を検討するために、プロトン核磁気共鳴(^1HNMR)分光器を用いて大腸菌、黄色ブドウ球菌、緑膿菌、肺炎桿菌のNMRスペクトルを測定した。得られたスペクトルは化学シフト、強度、積分強度で検討を行った。菌体や菌膜に含まれる構成成分の質や量の違いにより大腸菌、黄色ブドウ球菌や緑膿菌は特徴的なNMRスペクトルを示したが、肺炎桿菌は特徴的なパターンに乏しかった。我々は細菌の構成成分の分離をせず菌体全体を測定したが、菌種間で異なるNMRスペクトルをわずか40分で得ることが可能であった。さらに^1HNMRスペクトルの再現性と菌株間の相違の有無について検討を行った。院内感染の原因菌であるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)のNMRスペクトルにおいて0.5から4.5ppmの間で明らかな6のシグナルおよびそのグループがみられ、それらをAFとした。再現性はグループEをのぞいて積分強度の分散計数10%以下であり、超音波による菌体の破砕や4ヵ月の長期保存前後でもNMRスペクトルに変化はなく、満足できると考えられた。グループEを構成する分子は培養や測定条件で変化すると推測される。次に臨床検体より得られたMRSA50菌株のNMRスペクトルを測定した。菌株間のNMRスペクトルの差異は菌体構成成分の量によると考えられた。積分強化の測定量相互の相関係数を多変量解析である因子分析法で解析した結果、2因子で決定されその現れ方からおよそ50菌株は3群の分けられた。さらにDNAパターンの一致した2菌株のNMRスペクトルは類似しておりその相関係数は0.998であった。以上のように未だ検討菌種や菌株数は少ないが、菌体全体を用いた^1HNMRによる分析は代謝や構成成分の分析のみならず、菌種や菌株の同定にも有用であると考えられる。本年度は計画に従い、プロトン核磁気共鳴(^1H NMR)分光器を用いて一般的なヒト病原菌4菌種-Escherichia coli,Staphylococcus aureus,Pseudomonas aeruginosa,Klebsiella pneumoniaeの同定を試みた。臨床材料から分離された上記4菌種の各々10菌株を使用し、JNM-GX270(日本電子)を用いてNMRスペクトルの測定を行った。(基準磁場;6.34テスラ、基準周波数;^1H270MHz)4菌種のNMRスペクトルは菌種・菌株によってシグナルの位置や形状は異なるが、0.54.2ppmの範囲において、約89のシグナル群が認められた。E.coliとK.pneumoniaeは0.81.10ppmに高いシグナルを認める菌株が多い。S.aureusは3.27ppm付近に最も高いシグナルがあるものが9菌株(9/10)にみられたが、他の菌種では1,2菌株にすぎなかった。またS.aureusでは小さいシグナルが1.401.50ppmにみられるが、これは他の菌種にはみられない特徴的なものであった。P.aeruginosaに特徴的なスペクトルは3つのシグナルで構成される2.302.40ppmのシグナル群であった。測定は5回繰り返して行ったが、再現性は極めて満足できるものであった。以上のようにNMRスペクトルを用いてその特徴から菌種の同定ができる可能性を本研究で示した。

しかし同じ菌種でも多くの菌株が存在し、それら間のNMRスペクトルの差異に関しては全く不明である。このため本年度はさらに院内感染の起因菌として重要なS.aureusの50菌株を用いて、上記と同様の方法でNMRスペクトルの測定あ行った。それぞれの菌株は特有のNMRスペクトルを示し、院内感染の菌株の同定やそのルートの解明に^1H NMRが有用である可能性が示唆された。今後はNMRスペクトルの分析方法を確立するとともに、菌株のNMRスペクトルと遺伝型の比較を行うことでより詳細な検討を行いたい。本年度は昨年に引き続き、プロトン核磁気共鳴(^1HNMR)分光器を用いて、院内感染の起因菌として重要なメチシリン耐性黄色ブドウ球菌の50菌株のNMRスペクトルの測定を行った。菌株によってシグナルの位置や形状は異なるが、0.54.2ppmの範囲において約89のシグナル群が認められた。これらのうちの6群を、前回と同様に高磁場よりAからF群に分類した。50菌株のシグナル群の位置-化学シフトの平均±標準偏差は、A群からF群まで、0.93±0.01、1.72±0.003、2.12±0.01、3.02±0.006、3.27±0.96、4.04±0.006であった。さらにC群を1としたA、B、D、E、F群のシグナルの高低比の平均±標準偏差は、0.45±0.17、1.63±0.27、0.33±0.2、1.89±0.96、1.11±0.19、積分強度比の平均±標準偏差は、それぞれ0.49±0.16、3.93±0.81、0.38±0.22、1.51±0.96、2.18±0.47であった。次に積分強度の測定量相互間の相関係数を求め、それらの値を多変量解析の1つである因子分析法で解析した。相関係数はすべて正であり、因子の現れ方からおおよそ3群に大別できると推定された。さらに50菌株のNMRスペクトルのシグナルBをピークの数とピーク間の距離を推定した結果、これらの値は菌株で一定であり、遺伝子型が近似していると考えられる菌株間ではこれらの値がきわめて近似していた。本年度は分光器の故障があり、予定していたNMRスペクトルの分析方法の検討が十分でなかったのでこれに関しては来年度におこないたい。しかし本テーマに関連した院内感染の研究では、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌が超音波機器を介して患者間に広がっていく可能性をその対策を含めて報告できるなど実りのあるものであった。本年度も昨年に引き続き、プロトン核磁気共鳴(^1H NMR)分光器を用いて測定した50菌株のメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)のNMRスペクトルの解析を行った。再現性の検討では50菌株のうち無作為に4菌株を選択し、それぞれ日を変えて5回培養を繰り返した上で、やはり日を変えてNMR分光器で測定をおこなった。
早産児の呼吸の安定と自己調整機能の成熟を支える看護援助モデルの構築

本研究の目的は、新生児集中治療室に入院する早産児の呼吸の安定と自己調整機能の成熟を支える看護援助モデルの構築であり、平成30年度は主としてフィールド調査と文献検討を実施した。具体的内容は以下の通りである。1.フィールド調査・研修(2018年7月8月)1)データ収集予定施設2施設に出向き、病棟の環境や設備、入院患児の疾患や治療上の特徴、病棟組織と看護の体制等に関する情報を得た。また、病棟スタッフと研究者との連絡方法を確認するとともに、相互の協力体制の構築に努めた。2)本研究課題と関連して継続的に実施している「新生児・早産児行動評価法(APIB)」の研修に取り組み、米国コロラド州のコロラド小児病院において、観察手技と観察内容に関する確認試験を受験した。試験の結果、観察手技は合格、観察内容は、早産児の状態評価に関する項目(生理的状態、姿勢・運動、睡眠-覚醒、注意-相互作用、自己調整機能)の観察において合格基準に到達した。早産児の反射・反応に関する観察では研修継続が必要となった。この試験結果を受け、本研究で行う早産児の観察において、早産児の状態評価に関するAPIBの手法の活用が可能となった。反射・反応の評価は今後の活用に向けて研修を継続する。2.文献検討(2018年4月2019年3月)1)新生児期の脳幹の成熟過程について文献検討を実施し、(1)乳幼児突然死症候群との関連、(2)感覚統合と心理社会的発達との関連、(3)睡眠-覚醒状態の調整との関連について知見を整理した。また、この成果を国際新生児看護学会2019年学術集会(2019年5月開催予定・ニュージーランド)に演題登録し、示説発表の部において抄録が受理された。2)本研究課題と関連する先行研究の内容を英論文にまとめ、米国の専門誌(Advances in Neonatal Care)に投稿し、現在、再投稿への準備段階にある。研究実施計画に沿い概ね順調に進展していると言えるが、当該年度内に予定していた研究データ収集の開始には到達していないため、「やや遅れている」と判断した。データ収集施設の組織体制に変更が生じ、病棟の連絡窓口となる方が研究計画当初とかわられた。これらを受けて、研究に関する施設との連絡方法の見直しを行うとともに、研究施設内の人事異動後における組織的な安定を待ってからデータ収集を開始する計画へと変更した。また、当該年度は文献検討や観察手技を高めることに重点を置いて計画を遂行した。計画変更に合わせて、観察に必要な機器の購入も次年度へと繰り越した。実施計画における各時期を以下のように変更し、計画を修正して研究をすすめる。1.データ収集と分析:12019年6月に倫理審査委員会に計画書を提出し手続きを行う。22019年7月8月にデータ収集予定施設2施設に出向き、研究協力依頼を行う。32019年9月2020年9月にデータ収集を実施する。42020年10月12月にデータの分析を行う。52021年1月8月に、看護援助モデルを構築し、その評価を行う。62021年9月2022年3月に研究成果を学会や論文で発表する。2.研究が計画通りに進まない場合の対応は全期間を通じて考慮し、2019年8月までにデータ収集を開始できない場合には、研究の実施可能性を再検討する。具体的には、研究予定施設の看護師長に相談を行い、観察時間・方法において研究計画の一部変更を考慮する。3.その他、新生児・早産児行動評価法(APIB)の観察手技を本研究課題の観察においても活用するとともに、研修の継続および反射・反応の評価項目での試験合格を目指す。また、この成果を国際新生児看護学会

2019年学術集会(2019年5月開催予定・ニュージーランド)に演題登録し、示説発表の部において抄録が受理された。2)本研究課題と関連する先行研究の内容を英論文にまとめ、米国の専門誌(Advances in Neonatal Care)に投稿し、現在、再投稿への準備段階にある。研究実施計画に沿い概ね順調に進展していると言えるが、当該年度内に予定していた研究データ収集の開始には到達していないため、「やや遅れている」と判断した。データ収集施設の組織体制に変更が生じ、病棟の連絡窓口となる方が研究計画当初とかわられた。これらを受けて、研究に関する施設との連絡方法の見直しを行うとともに、研究施設内の人事異動後における組織的な安定を待ってからデータ収集を開始する計画へと変更した。また、当該年度は文献検討や観察手技を高めることに重点を置いて計画を遂行した。計画変更に合わせて、観察に必要な機器の購入も次年度へと繰り越した。実施計画における各時期を以下のように変更し、計画を修正して研究をすすめる。1.データ収集と分析:12019年6月に倫理審査委員会に計画書を提出し手続きを行う。22019年7月8月にデータ収集予定施設2施設に出向き、研究協力依頼を行う。32019年9月2020年9月にデータ収集を実施する。42020年10月12月にデータの分析を行う。52021年1月8月に、看護援助モデルを構築し、その評価を行う。62021年9月2022年3月に研究成果を学会や論文で発表する。2.研究が計画通りに進まない場合の対応は全期間を通じて考慮し、2019年8月までにデータ収集を開始できない場合には、研究の実施可能性を再検討する。具体的には、研究予定施設の看護師長に相談を行い、観察時間・方法において研究計画の一部変更を考慮する。3.その他、新生児・早産児行動評価法(APIB)の観察手技を本研究課題の観察においても活用するとともに、研修の継続および反射・反応の評価項目での試験合格を目指す。フィールド調査の結果、研究施設の組織体制と看護体制に一部変更が生じていることが分かった。このため、データ収集開始時期を次年度に変更した。このため、当該年度は文献検討および観察法の研修を中心に行い、行動観察に用いるビデオカメラの購入費の一部を次年度に繰り越した。
第一原理的な量子反応速度理論の開発とその酵素触媒反応への応用

本研究の目的は、(1)量子論に基づいた第一原理的な化学反応速度の計算法を開発すること、(2)それを汎用の分子動力学パッケージ(AMBER)に実装し、一般的な化学反応に適用するための土台を作ること、(3)作成した新しい反応速度モジュールを酵素触媒反応に適用し、その計算コストや信頼性を評価すること、の3点である。目的(1)については、これまで線形応答理論に基づいた量子論的な遷移状態理論を提案し、経路積分法で一般的な系に適用する方法を開発してきた。その方法(量子インスタントン法)を、気相中のベンチマーク反応、溶液中のプロトン移動反応などに適用し、現実的な計算コストで信頼性の高い反応速度を得られることを示した。今年度は、その計算で特に必要となる反応性フラックスの減衰時定数をより効率よく計算するための方法を開発した。この量は、従来は熱力学的評価子と呼ばれるものを用いて求めていたが、これを座標のスケーリングによって書き換えることで、ビリアル型の評価子に変換出来る事、またこれによって、経路積分における統計誤差を大きく減らすことが出来る事を示した。次に、目的(2)については、昨年度までに経路積分分子動力学(PIMD)のモジュールと、経験的原子価結合法(EVB)のモジュールを分子動力学パッケージAMBERに実装した。これはAMBER9として既に公開されている。今年度は、目的(1)で述べた反応速度計算のためのモジュールを新たに実装した。そこでは反応に関与する原子の質量を人工的にスケールすることで、自由エネルギー計算を必要とせずに、速度論的同位体効果を経路積分で求める方法などが含まれている。この方法はポテンシャル関数の調和近似を用いておらず、量子論的な遷移状態理論の枠内で厳密である。目的(3)については、上記で作成したモジュールを用いて、現在いくつかの酵素反応について計算中である。本研究の目的は、量子反応速度理論に基づいて化学反応の速度を正確に計算するための方法を開発し、それを酵素触媒反応に適用してその実用性を検証することである。また、計算プログラムを汎用の分子動力学プログラムパッケージであるAmberに実装し、広く一般の研究に役立てるようにすることである。計算方法としては、(1)線形応答理論に基づく量子遷移状態理論(特に最近提案された量子インスタントン近似)と、(2)近似的な動力学的補正、特に古典的ウィグナー近似やセントロイド近似を用いた時間相関関数の計算、の2つを土台とする。平成17年度はこれを実現するための下準備として、Amberプログラムパッケージに次の2つの新しいモジュールを付け加えた:(1)一般の系に対して経路積分分子動力学シミュレーションを行うためのモジュール。上で述べたような量子反応速度理論を現実の反応系に適用する強力な手法の一つは経路積分である。これは、定性的にいえば、ひとつの古典系をバネでつながった複数の仮想的な系に置き換えて、その複合系のシミュレーションを行うことで量子論的な性質を調べることに相当する。このような手法は、系がせいぜい数百原子程度(典型的な溶液のシミュレーションなど)なら問題ないが、一万原子以上が必要な系(酵素反応など)では計算量がシビアな問題になる。計算量を下げるポイントは、反応中心付近のみを経路積分で取り扱い、反応中心から一定距離はなれた部分(遠くのアミノ酸残基や溶媒など)は古典的に扱うことである。これをAmberプログラムの中で実現するために、locally enhanced sampling(LES)と呼ばれる既存のモジュール(統計サンプリングの効率を上げるために使われていたもの)を改造し、非常に見通しの良い形で新しい経路積分モジュールを導入することが出来た。このモジュールでは上で述べたように、系の任意の部分のみを経路積分で、ほかの部分を古典力学で扱うことが出来る。(2)化学反応のポテンシャル面を記述するためのempirical valence-bond(EVB)力場モデルのモジュール。AmberやCharmmなど経験的ポテンシャル関数を用いる分子動力学プログラムでは化学反応を記述することが出来ない。これを克服する最も直接的な方法は反応中心のみを非経験的(ab initio)電子状態理論、またはその半経験的近似で取り扱い、残りの部分を従来の経験的ポテンシャル関数で扱うことである。これは一般にQM/MM(量子力学・分子力学)法として広く用いられているが、計算コストが低くはなく、統計サンプリングが十分取れないという難点がある。そのため、本研究ではQM/MMと経験的ポテンシャル関数の折衷案として上に述べたEVBモジュールを作成した。特に量子化学計算の情報をより正確に反映させるため、Schlegelグループによる新しいEVB関数を採用した。以上、平成17年度の研究は米国カリフォルニア大学、ユタ大学、スクリプス研究所と共同で行った。

この量は、従来は熱力学的評価子と呼ばれるものを用いて求めていたが、これを座標のスケーリングによって書き換えることで、ビリアル型の評価子に変換出来る事、またこれによって、経路積分における統計誤差を大きく減らすことが出来る事を示した。次に、目的(2)については、昨年度までに経路積分分子動力学(PIMD)のモジュールと、経験的原子価結合法(EVB)のモジュールを分子動力学パッケージAMBERに実装した。これはAMBER9として既に公開されている。今年度は、目的(1)で述べた反応速度計算のためのモジュールを新たに実装した。そこでは反応に関与する原子の質量を人工的にスケールすることで、自由エネルギー計算を必要とせずに、速度論的同位体効果を経路積分で求める方法などが含まれている。この方法はポテンシャル関数の調和近似を用いておらず、量子論的な遷移状態理論の枠内で厳密である。目的(3)については、上記で作成したモジュールを用いて、現在いくつかの酵素反応について計算中である。
眠気に伴う精神的苦痛が中枢性過眠症の治療経過に与える影響

【目的】中枢性過眠症は、夜間の十分な睡眠にも関わらず日中に過剰な眠気症状が生じる慢性疾患である。薬物治療による症状軽減は効果的な一方で、不安や抑うつ等が治療開始後も残遺する事、眠気軽減のセルフケアである仮眠の確保を促進する方策が未確立な事が課題である。本研究では、当該患者の気分の問題やセルフケア行動に影響する要因について、眠気症状に伴う精神的苦痛に焦点を当てながら検討する。【方法】中枢性過眠症患者を対象に、初診後1年ごとに縦断的にデータ収集し、経時変化および変化程度に関連する要因を検討する。また、疾患重症度を測定する尺度の日本語版の作成、および苦痛が軽減する過程の体験の質的検討等も行う。
心理臨床における質的研究の理論的検討と実践的展開

臨床心理学における研究法として、質的研究への関心が近年高まってきているが、質的研究の本質的特質やそれを施行する場合に求められる要因については、未だ明らかにされていない。本研究はこれまでの質的研究についての議論を文献学的に展望検討し、そこから浮かび上がってくる問題に対して、心理臨床の実践を展開する過程の分析と参与的調査研究の検討から、心理臨床における質的研究の備えるべきはずの特質を明らかにし、併せて質的研究と心理臨床の実践展開過程の相互性の様相を示し、それに関わる理論構築を目指すものである。1.下山晴彦東大教授・江口重幸東京武蔵野病院精神医学研修部長・田中康雄北大教授の3名を18年度・19年度にわたって講師として招聘し、心理臨床における質的研究についての理論的検討ならびにさまざまなフィールド実践についての質的研究の方法、展開過程、その結論の導出のありかたについて検討した。2.2年間にわたり、児童自立援施設(1施設)、児童養護施設(2施設)の各施設へ参与的調査研究は二泊三日ないし一泊二日で23回、合計年間7回訪問し、日常場面をともにして、被虐待経験からの回復に役立つ要因、家族関係の修復に必要な要因について調査を実施した。19年度は、18年度の調査で抽出された要因と併せ、心理臨床における質的研究が備えるべき特質について考察を進めた。3.精神保健活動が活発で、国民への心理的援助サーヴィスが充実しているといわれるオーストラリアの、シドニーにあるMacquarie大学へ出張視察し、(1)児童福祉や学校での精神衛生向上のためのプログラム作成研究を行っている研究班との討論、(2)聴覚障害者への援助の実際について大学附属聴覚言語研究センターの研究者たちと情報交換、および聴力検査の実際についてデモンストレーションを見学した。臨床心理学の研究法として、質的研究への関心が近年高まってきているが、質的研究の本質的特質やそれを施行する場合に求められる要因については、いまだ明らかにされていない。平成18年度は、まず次のように研究を進め、展開した。1.国内、海外の質的研究に関する文献を集め、歴史展開をたどりつつ、従来の質的研究について、分析検討を行った。2.質的研究に関するシンポジュウムを開き、心理臨床における質的研究についての理論的検討、ならびにさまざまなフィールドの実践についての質的研究の方法、展開過程、その結論の導出のありかたについて検討した。(講師:下山晴彦東大教授、江口重幸東京武蔵野病院精神医学研修部長、田中康雄北大教授、新保幸男東邦大学助教授他)3.北海道立大沼学園(児童自立支援施設)、舞鶴学園(児童養護施設)、興望館沓掛学荘(児童養護施設)の各施設へ参与的調査研究に二泊三日で34回、合計年11回訪問し、児童並びに職員から、日常場面を共にしての、また、半構造化された面接を通して、被虐待経験からの回復に役立つ要因、家族関係の修復に必要な要因について、調査を進めた。この参与的調査面接、日常生活を共にしての調査研究から、貴重な知見が得られているが、19年度にはこれを継続し、本研究が目的とすることを明らかにする予定である。臨床心理学における研究法として、質的研究への関心が近年高まってきているが、質的研究の本質的特質やそれを施行する場所に求められる要因については、未だ明らかにされていない。

本研究はこれまでの質的研究についての議論を文献学的に展望検討し、そこから浮かび上がってくる問題に対して、心理臨床の実践を展開する過程の分析と参与的調査研究の検討から、心理臨床における質的研究の備えるべきはずの特質を明らかにし、併せて質的研究と心理臨床の実践展開過程の相互性の様相を示し、それに関わる理論構築を目指すものである。平成19年度は、以下のように研究を展開させた。1.18年度に引き続き、下山晴彦東大教授・江口重幸東京武蔵野病院精神医学研修部長・田中康雄北大教授を講師として招聘し、心理臨床における質的研究についての理論的検討、ならびにさまざまなフィールド実践についての質的研究の方法、展開過程、その結論の導出のありかたについて検討した。2.昨年度に引き続き、児童自立支援施設(1施設)、児童養護施設(2施設)の各施設へ参与的調査研究に二泊三日ないし一泊二日で2-3回、合計年間7回訪問し、日常場面をともにして、被虐待経験からの回復に役立つ要因、家族関係の修復に必要な要因について調査を実施した。18年度の調査で抽出された要因と併せ、心理臨床における質的研究が備えるべき特質について考察を進めた。3.精神保健活動が活発で、国民への心理的援助サーヴィスが充実しているといわれるオーストラリアの、シドニーにあるMacquarie大学へ出張視察し、(1)児童福祉や学校での精神衛生向上のためのプログラム作成研究を行っている研究班との討論、(2)聴覚障害者への援助の実際について大学附属聴覚言語研究センターの研究者たちと情報交換、および聴力検査の実際についてデモンストレーションを見学した。