hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニホンザルにおける性腺刺激ホルモン放出ホルモン分泌の中枢制御機構

視床下部で合成される性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)は、正中隆起部において下垂体門脈血中に放出され、下垂体からの性腺刺激ホルモン分泌を調節することにより動物の性腺機能を制御している。本研究は、ニホンザル(Macaca fuscata)をモデル動物として用い、視床下部正中隆起部におけるパルス状のGnRH放出を制御する中枢機構を明らかにすることを目的として以下の実験を行った。1.ニホンザルにおける性腺刺激ホルモンのパルス状分泌を明らかにするために、あらかじめ頚静脈内にシリコンカニューレを留置し、採血用ベストを着用させた成熟雌ニホンザルを用いて、無麻酔、無拘束下の連続頻回採血を行った。採血は秋から冬にかけての繁殖期に行い、性周期各相における黄体形成ホルモン(LH)のパルス状分泌の変動を調べた。その結果、月経出血の有無から推定した卵胞期では活発なパルス状LH分泌が観察されたのに対し、黄体期ではLHパルスの頻度および振幅が低く抑えられていた。このことは性周期の回帰に伴う性ステロイドホルモンの消長により、パルス状LH分泌が変化することを示す。本実験は現在も継続中であり、繁殖期の終了後に正確な性周期判定のための血中エストラジオールおよびプロジェステロン濃度の測定を行う。また今後は、卵巣除去-性ステロイド代償投与モデルにより性ステロイドによるLHパルスの調節について明らかにすることを考えている。2.ニホンザルを用いた脳定位固定手術法の確立を目指して、ニホンザル視床下部神経核の位置関係を明らかにするために頭部を灌流固定した成熟雌ニホンザル脳を採取した。現在、連続凍結切片の作成および脳切片の染色を行い、組織学的に各視床下部神経核の同定を試みている。今後は、脳定位固定手術時あるいは組織学的検索時の指標となるニホンザル視床下部の詳細な脳地図の作成を行いたいと考えている。
中華人民共和国の新しい統合道徳教科書と日本の比較を基礎にした道徳授業改善研究

中華人民共和国で2017年9月から国定教科書として小中学校に順次導入されている道徳教科書を上海と南京を訪問して入手し,生命尊重ならびに自己肯定感育成の分析を始めた。また民主主義教育を志向するウランバートルの3校で道徳授業を実施し,教員と討議して本研究の成果を披露した。世界観を統合して体系的に教える中国の道徳教育と比べると,日本の道徳教育はばらばらに価値を扱う。それらを統合するのは,学校マネジメントであり,子どもの自己肯定感に目的をおく道徳授業を,〇自己肯定感を育てる道徳授業の構成ー「ミサゴのいる山」の物語を例にー,共著,2018年1月,長崎総合科学大学紀要57巻2号、61-91に,さらにinclusionを目指した道徳教育の可能性を〇Inclusion and Integration: Moral Education Lessons in Japan and China,単著,2018年7月,長崎総合科学大学紀要58巻1号,1-17に,また教材の新たな可能性を求めて,〇生命尊重の総合的な学習を広げる映画活用の提案ー中学生が映画「うまれる」を観て思ったことー,単著,2018年12月,長崎総合科学大学紀要58巻2号、67-106を公表した。さらに台湾との国際道徳授業〇A Moral Education Lesson to Enhance Self-Affirmative Consciousness in Japan and Taiwan,共著,2019年6月,長崎総合科学大学紀要59巻1号、1-15を公表予定である。日本国内においては,愛媛大学及び香川大学と共に自己肯定感を育てる道徳授業を実施し,国内の学校教育での実践を臨床的に進めた。中華人民共和国の道徳教科書は入手しにくいが,上海,南京を訪問して順調に入手しており,ウランバートルでの自己肯定感を育てる道徳授業実践を披露した。また日本における道徳教育も,愛媛,香川に広げて国際道徳授業として同じ授業実践を重ねた。さらに授業評価の方法である連想法について,日本情報科教育学会の報告書,全国大会講演論文集に2本掲載した。中華人民共和国の新しい統合道徳教科書について継続して入手をはかるとともに,日本国内においては,愛媛大学,香川大学,久留米大学のメンバーの協力を得て,松山,坂出,久留米,長崎において自己肯定感を育てる道徳授業を実施し,学校教育場面での実践研究を臨床的に進める。2017年9月から国定教科書とされ,小学校ならびに中学校1年生の二つの学年から使用され始めた中華人民共和国(以下中国)の道徳教科書を購入し,生命尊重に関わる部分を中心に翻訳・検討を始めた。他の学年は従来の道徳教科書を使用しており,そのため8種類の中国の教科書を入手している。比較すべき日本の検定済み教科書については小学校2社のものを既に入手したが,一般的に購入できるのは2018年4月からのため,発注している。中国の道徳授業が,価値を個々に毎時間教える形を批判して,地理,歴史,政治とともに統合して体系的に教えて世界観を教える点と比較すると,日本の道徳教育もばらばらに止まりがちな価値を統合する必要があろう。その際しかし,教科書上で民族国家の愛国心の方向で統合するのではなく,一人ひとりの子どもにおいて自己肯定感として価値の統合を志向することが日本の道徳教育の方向である。2017年度は,この日本の道徳授業改善の方向を示す出発点として,学びにおいて耳を傾ける姿勢の意味を明らかにし,「聞く資料による道徳授業ー子どもの自己肯定感を育むためにー」を九州教育学会研究紀要第44巻に載せた。さらに,どのように構成された授業が,価値項目を伝えるだけでなく,子どもの自己肯定感を育てるか,授業要素を明らかにするために,国際的に実験的60分授業をおこなった。自然科学と人文科学の大分裂を越えるESDの思考を育て,自然と人間の関わりを描いた自作資料「ミサゴのいる山」を使って,6つの要素を組み込んで,学習指導案,ならびに中国語,台湾の言語,ドイツ語,もちろん日本語の資料を公開し,有効性を論じるとともに自己肯定感育成が民主主義の基盤になると論じた。中華人民共和国における,また日本における,基本的な資料の入手の態勢を整えた。すでに,子どもの自己肯定感を育てるすぐれた道徳授業を国際的に展開している。2017年12月には中華人民共和国は上海の華東師範大学で沈暁敏教授と道徳授業研究会を2日間にわたって開催し,現場の教師,大学院生ならびに他分野の教授の参加を得て,互いの道徳授業改善について討議することができた。さらに,自己肯定感を育てるための授業の要素について,聞く要素など6つの要素によって学習指導案を構成することにより,道徳授業改善が可能であるばかりでなく,子どもの価値意識ならびに自己肯定感の育成に資するとの方向を見出した。

それらを統合するのは,学校マネジメントであり,子どもの自己肯定感に目的をおく道徳授業を,〇自己肯定感を育てる道徳授業の構成ー「ミサゴのいる山」の物語を例にー,共著,2018年1月,長崎総合科学大学紀要57巻2号、61-91に,さらにinclusionを目指した道徳教育の可能性を〇Inclusion and Integration: Moral Education Lessons in Japan and China,単著,2018年7月,長崎総合科学大学紀要58巻1号,1-17に,また教材の新たな可能性を求めて,〇生命尊重の総合的な学習を広げる映画活用の提案ー中学生が映画「うまれる」を観て思ったことー,単著,2018年12月,長崎総合科学大学紀要58巻2号、67-106を公表した。さらに台湾との国際道徳授業〇A Moral Education Lesson to Enhance Self-Affirmative Consciousness in Japan and Taiwan,共著,2019年6月,長崎総合科学大学紀要59巻1号、1-15を公表予定である。日本国内においては,愛媛大学及び香川大学と共に自己肯定感を育てる道徳授業を実施し,国内の学校教育での実践を臨床的に進めた。中華人民共和国の道徳教科書は入手しにくいが,上海,南京を訪問して順調に入手しており,ウランバートルでの自己肯定感を育てる道徳授業実践を披露した。また日本における道徳教育も,愛媛,香川に広げて国際道徳授業として同じ授業実践を重ねた。さらに授業評価の方法である連想法について,日本情報科教育学会の報告書,全国大会講演論文集に2本掲載した。中華人民共和国において順次出版される国定教科書を継続入手し,日本の8種類の小学校検定済み教科書を入手・検討する。その際の軸を,他教科と連携して一般化しやすくまた各学校の重点項目になっていることの多い,そしていじめの課題に答える方向を見出しやすいと思われる,生命尊重に重点をおく。子どもの自己肯定感を育てるすぐれた道徳授業の構成について,さらに検討を進める。すなわち,学習指導案の構成ならびに授業実践を通じて,子どもの意識において成果を,連想法を用いて検証していく。こうした授業は,日本国内の久留米市,高松市,徳島市でも授業実践を展開するように検討中である。中華人民共和国の新しい統合道徳教科書について継続して入手をはかるとともに,日本国内においては,愛媛大学,香川大学,久留米大学のメンバーの協力を得て,松山,坂出,久留米,長崎において自己肯定感を育てる道徳授業を実施し,学校教育場面での実践研究を臨床的に進める。
日本のリカード研究と欧米のリカード研究の比較検討

本研究では、スラッファ編『リカードウ全集』刊行(1951-73)以来の日本のリカード研究と欧米のリカード研究を比較検討し、欧米の研究者たちが理論的貢献や現代的意義を重視する立場から、スラッファのリカード解釈を支持し続けていること、これに対して、日本の研究者たちがスラッファのリカード研究から大きな影響を受けながらも、歴史的事実や内在的視点を重視する立場から、スラッファのリカード解釈を批判したこと、そして、リカードの労働価値理論の発展過程に関する研究を中心に、独自の高度な研究成果を生み出してきたことを明らかにした。本研究の目的は、スラッファ編『リカードウ全集』刊行(1951年-1973年)以来の日本のリカード研究と欧米のリカード研究の状況を比較することを通して、両者間の異同、各々の特色を解明することである。このために平成22年度は以下の作業を実施した。(a)研究課題に関連する資料・文献の調査・収集を実施した。また、リカードウ国際会議(「生産と分配」2010年9月4日-6日、「貨幣・金融理論とリカードウ」2011年9月14日-15日)、経済学史学会全国大会(2010年5月22日-23日)、マルサス学会(2010年7月10日)他の機会を利用して、内外の研究者からの情報収集に努めた。(b)特に最近20年間の研究史に焦点を絞り、日本のリカード研究と欧米のリカード研究に関連する資料・文献の包括的な整理・検討を実施した。1950年代から1980年代に至る欧米のリカード研究史は日本でもすでに十分に検討されているが、1990年代以降の研究史の整理・検討は未だに追いついていないのが現状である。従って、本研究の遂行のためにも、この間の研究史の整理・検討は急務であった。(c)1990年代以降の日本のリカード研究と欧米のリカード研究の整理・検討を踏まえて、その内容を口頭及び論文の形で発表する準備を進めた。これらは当該年度中には実施するに至らなかったが、次年度の実施に向けて準備をほぼ完了し、かつ今後の研究課題の遂行のための土台とすることができた。※リカードウ国際会議(貨幣・金融理論とリカードウ)は2011年3月の震災の影響により、その実施が次年度に延期になったものである。このために平成23年度は、前年度の作業を受けて以下の作業を実施した。(a)前年度に引き続き、研究課題に関連する資料・文献の調査・収集を実施した。また、リカードウ国際会議(2012年3月17日-18日)、経済学史学会全国大会(2011年11月5日-6日)、マルサス学会(2011年7月9日-10日)他の機会を利用して、内外の研究者からの情報収集に努めた。(b)前年度に引き続き、最近20年間の研究史に焦点を絞り、日本のリカード研究と欧米のリカード研究に関連する資料・文献の包括的な整理・検討を実施した。そして、欧米のリカード研究史におけるテリー・ピーチのリカード解釈、デ・ヴィーヴォのトレンズ=リカード解釈、森嶋通夫のリカード解釈、ブラウグのリカード解釈とそれらをめぐる交錯した論争を整理・検討し、その意義を明らかにした。特に、日本を代表する理論経済学者であった森嶋通夫の『リカードの経済学』(1989年)については、詳細な検討を加え、日本のリカード研究における独自の貢献として再評価することを主張した。さらに、国内の複数のリカード研究者と「日本のリカードウ研究の新展開」と称する共同研究を立ち上げ、日本のリカード研究の独自の成果と今後のリカード研究の方向性を提示することを目指した。(c)以上の研究の成果に関する論文を執筆し、『マルサス学会年報』及び『人文社会論叢』に発表するとともに、マルサス学会、リカードウ研究会(2012年3月23日)、経済思想研究会(2011年7月16日)において、口頭発表を実施した。このために平成25年度は、前年度までの作業を受けて以下の作業を行った。

また、経済学史学会全国大会(2013年5月25日-26日)、マルサス学会(2013年6月29日-30日)リカードウ国際会議(2013年9月9日-12日、9月17日-18日)他の機会を利用して、内外の研究者からの情報収集に努めた。(b)前年度に引き続き、最近20年間の研究史に焦点を絞り、日本のリカード研究と欧米のリカード研究に関連する資料・文献の包括的な整理・検討を実施するとともに、羽鳥卓也、中村廣治、千賀重義のリカード労働価値理論の研究に焦点を当てながら、日本のリカード研究の独自の成果と貢献を明らかにするために検討を進めた。また、これらと関連する課題として、リカードの経済学の普及過程におけるハリエット・マーティノーの貢献やその他の諸問題について、テキストマイニング分析を用いて分析を試みた。さらに、近年、佐藤滋正が『リカードウ価格論の展開』(2012年)において、リカード『原理』後半部の論争的諸章の再検討と再評価を行ったことを受けて、この著書を検討し、日本の最新のリカード研究の成果の一つとしてその評価の確定を試みた。(c)以上の研究の成果に関する論文を執筆し、『人文社会論叢』第31号、『マルサス学会年報』第23号、『経済学史研究』第55巻第2号に発表するとともに、第23回マルサス学会大会(2013年6月29日)、リカードウ国際会議(2013年9月11日)、仙台経済思想史セミナー(2014年3月30日)において、口頭発表を行った。本研究の目的は、スラッファ編『リカードウ全集』刊行(1951年-1973年)以来の日本のリカード研究と欧米のリカード研究の状況を比較することを通して、両者間の異同、各々の特色を解明することである。このために平成24年度は、前年度の作業を受けて以下の作業を行った。(a)前年度に引き続き、研究課題に関連する資料・文献の調査・収集を実施した。また、経済学史学会全国大会(2012年5月26日-27日)、マルサス学会(2011年7月7日-8日)リカードウ国際会議(2012年9月3日-4日、2013年3月27日-28日)他の機会を利用して、内外の研究者からの情報収集に努めた。(b)前年度に引き続き、最近20年間の研究史に焦点を絞り、日本のリカード研究と欧米のリカード研究に関連する資料・文献の包括的な整理・検討を実施した。そして、前年度からの継続として、日本のリカード研究の独自の成果と今後の方向性について検討を進め、その一定の総括として、経済学史学会大会においてセッションを組織した。また、近年、欧州の代表的なリカード研究者ハインツ・クルツが日本のリカード研究を批判する論文を発表したことを受けて、リカードの労働価値理論の発展過程について再検討しつつ、クルツの主張を検討し、反批判を試みた。さらに、関連する課題として、近年、石井穣が『古典派経済学における資本蓄積と貧困』(2012年)において、、リカード、バートン、マルクスの経済学の再評価を行ったことを受けて、この著書を検討し、日本の最新の研究成果の評価と今後の研究の展望を行った。(c)以上の研究の成果に関する論文を執筆し、『マルサス学会年報』と『人文社会論叢』に発表するとともに、経済学史学会大会、経済思想研究会(2012年11月25日)、リカードウ研究会(2012年12月22日)において、口頭発表を行った。このために平成25年度は、前年度までの作業を受けて以下の作業を行った。また、経済学史学会全国大会(2014年5月24日-25日)、経済学史学会関西部会(2014年11月22日)マルサス学会(2014年6月28日-29日)
電気生理学的手法を応用した加齢や運動にともなう骨格筋の質的・機能的変化の評価

本研究では、先進的な電気生理学的手法を応用し、「筋の質」を評価する方法を確立し、加齢および運動トレーニングがそれらを含めた筋機能に関連する要因に及ぼす影響を“分離"して評価することを目的としている。2018年度は、「筋の質」を評価する方法を確立することを目的とした研究を実施した。若齢男性19名を対象として、骨格筋電気刺激法を用いて周波数ー誘発張力関係を算出し、筋の収縮特性を示す指標から「筋の質」には大きな個人間差があることを明らかにした(Tomita, Watanabe et al. Under Review)。この実験では、刺激の強度が周波数ー誘発張力関係に及ぼす影響も検討しており、刺激強度によって得られ結果が変化する可能性も示すことができた。この結果は高齢者を始め、強い刺激強度に留意が必要な対象者へ当該手法を応用する際の重要な要因となる。また、計50名の若齢および中高年男女を対象として、筋の形態的特徴(筋肉量、羽状角)や組織学的指標(超音波画像のエコー輝度)、筋力発揮特性(最大筋力、筋力の立ち上がり)、運動単位発火パターンに対する筋の収縮特性を示す指標である周波数ー誘発張力関係の関連性を調査するためのデータ収集を終えた。現在はさらに、このデータを増やす測定を進めており、ここで得られたデータから最大筋力の規定因子としての「筋の質」の貢献度や他の要因との相互関係が明らかになると考えている。計画通りに論文の投稿が完了している。被験者が当初の予定人数を大きく上回っていることから、データ量が予定より多くなっている。そのため、解析に時間を要する点が、やや遅れているという判断の理由である。常に論文での成果公表を意識し、次の研究につながるエビデンスを蓄積していくことを方策とする。また、上述したように、被験者の数が多い方がデータの信頼性が高くなる可能性があるデータは継続的にデータを取得するとともに、段階を設けてデータを公表することとする。
哺乳類トランスゴルジ網およびエンドソームにおける分子選別の時空間解析

本課題では、細胞内のトランスゴルジネットワーク(TGN)からエンドソームへの小胞輸送を制御する単量体クラスリンアダプタータンパク質であるGGAsの機能について、ライブセルイメージング法およびRNAi法等を用いて詳細に解析した。その結果、GGAがカーゴタンパク質であるカチオン非依存性マンノース6リン酸受容体のTGNにおける選別過程のみならず、同分子のターンオーバーに関わることを明らかにした。本研究では、トランスゴルジネットワーク(TGN)-エンドソーム輸送を制御するクラスリンアダプターの作用機序を解明するために、蛍光タンパク質(mGFPやmcherry)を融合させたAP1, GGA1, GGA2, GGA3、およびカチオン非依存性マンノース6リン酸受容体(CIMPR)を遺伝子構築により作成し、哺乳類細胞で発現させ、顕微鏡下におけるライブセルイメージングを行うものである。1.本年度はmcherry-GGA1を安定に発現するHeLa細胞を作製することに成功した。同細胞にmGFP-AP1を一過性に発現させ、マルチカラー観察によってGGA1とAP1の相互関係を解析したところ、両者はトランスゴルジネットワーク(TGN)で一部共局在を示すが、TGNから離れてゆく輸送キャリアー様構造のほとんどはmcherry-AP1のみに陽性であった。この結果は、GGA1はTGN、AP1はTGNからエンドソームにかけて機能することを示唆する。次の段階として、FRETによるGGA1-AP1の相互作用を検討する予定である。3.CIMPRをより生体に近い状態で観察するため、mcherryを融合させた"全長"CIMPRを作製した。現在、同タンパク質をMPR欠損線維芽細胞に発現させ、安定発現株を作製中である。
地球温暖化による海面上昇の実態・影響・対応策に関する総合的研究

本研究の目的は、海面上昇を科学的に予測し、有効な対応戦略を構築するための研究の準備段階として、現在の科学的認識の到達点と不充分性を整理・把握すると共に、次のステップの総合的な研究の企画を行なうことである。そのため、研究班を「海面上昇の実態」「自然海岸における影響」「都市沿岸域への影響」「水域と水質への影響」の4つに分けて、研究を実施した。その結果、次のような知見を得た。1)海面水位を変化させる原因には(1)陸地の上昇・沈降、(2)海水の水温変化、(3)氷河の融解、(4)海洋の体積変化、(5)風系や海流の変動などがある。温暖化に関連するのは、(2)と(3)であるが、海面水位とそれらの関係を定量的に明らかにするのは易しくはない。2)自然海岸としては、砂浜海岸、海崖、河口・三角州、湿地帯・干潟、サンゴ礁、マングロ-ブ植生海浜を対象に広範な文献レビュ-を行なった。これらの海岸に対して、海面上昇が物理面と生態系との両面で大きな影響を及ぼすことを明らかにし、それらの影響が顕在化する経路を示した影響伝搬図を作製した。3)都市沿岸域では、台風に伴なう高潮や波浪、潮流といった外力の変化が、港湾、漁港、臨海部のインフラストラクチャ-に及ぼす影響が大きいことを明らかにした。文献レビュ-によってこれらの影響の評価手法の到達点を示した。4)水域と水質についても、文献レビュ-を基礎に海面上昇と水温上昇の影響をとりまとめた。これらの知見に基づいて、各々の分野における今後の課題を体系的にまとめた。それに取り組むため、平成4年度科研費総合研究(A)に申請するなど、既に次のステップに踏み出しつつある。
急性期脳主幹動脈閉塞に対する血行再建療法の適応基準策定に関する研究

急性期脳主幹動脈閉塞はアルテプラーゼ静注療法(IV rt-PA)を含む内科治療では転帰不良なため、血管内治療により積極的に再開通が図られるべき疾患である。2015年に公表された複数のランダム化比較試験により、発症6時間以内の内頚動脈・中大脳動脈水平部閉塞で梗塞範囲が限定的な症例は、ステント型血栓回収機器を用いた血栓回収療法を行うことにより、内科治療に優る良好な転帰を得られることが証明された。しかし、広範梗塞例を含む血栓回収療法の有効性・安全性に懸念がある症例の適応判定については不明な点が多い。本研究では、術前画像所見に基づく血管内治療、あるいは治療手技の適応判定に資する複数の検討を行い、頭部MRIFLAIR画像における高信号域の存在あるいは信号強度が術後頭蓋内出血を予測すること、ステント型血栓回収機器使用例において治療標的血管の分岐角度が急峻なことが術後くも膜下出血と関連すること、回収された血栓病理所見が術後再開通と関連すること、血管内治療後転帰良好例における早期症候改善に血清BUN/Cre比が関連すること、等を明らかにしてきた。本年度は、回収血栓には一定頻度で血管内皮成分が付着し、その量は血栓吸引カテーテルに比しステント型血栓回収機器で大な傾向にあること、転院搬送例は直接来院例に比し血栓回収療法後の転帰が不良なこと、等を明らかにし、引き続き国際・国内学会での発表、論文・総説発表を行った。広範梗塞例においてCTと頭部MRI拡散強調画像(DWI)の乖離から可逆的虚血域を予測する検討は症例数が充足しなかったが、本研究から得られた各成果は、急性期脳主幹動脈閉塞に対する血管内治療の適応判定(症例選択・デバイス/手技選択)基準の策定に貢献するものである。急性期脳主幹動脈閉塞は内科治療では転帰不良なため血行再建療法により積極的に再開通が図られるべき疾患である。2015年に発表された複数のランダム化比較試験により、「発症6時間以内」に「内頚動脈中大脳動脈M1部閉塞」「梗塞範囲が限定的(ASPECTS≧6)」の症例に対し「stent retriever」で治療した場合、内科治療に優る血管内治療の有効性が確立された。しかし、広範梗塞例に対する適応判定やstent retrieverでは有効性・安全性に懸念がある症例の見極めについては不明な点が多い。術前画像所見と血管内治療自体の適応あるいは手技内容の適応の判定を行なう上で、頭部MRI拡散強調画像(DWI)の可逆性判定により広範梗塞が示唆されても血管内治療の恩恵を享受できる症例を選定することを目的に、研究代表者らによる急性期脳主幹動脈閉塞連続1442例の前向きレジストリ(RESCUE-Japan)のサブ解析において予測指標となることが示されたCTの早期虚血サイン領域とDWI高信号領域の乖離(CT-DWI mismatch)の意義を確立すべく、研究開始を準備している。加えて、本年度は、頭部MRI FLAIR画像と血管内治療後の頭蓋内出血の関連について、stent retriever使用例における脳血管造影所見と頭蓋内出血を含む血管傷害性合併症との関連について、血管内治療により回収された血栓病理所見と術前画像所見・使用デバイスの関連についての単施設研究を遂行し、国内学会での発表および総説発表を行なった。本研究から得られる成果は、急性期の主幹動脈閉塞に対する血管内治療の適応判定(症例選択・デバイス/手技選択)基準の策定に貢献すると期待される。可逆的DWI高信号域の予測におけるCT-DWI mismatchの意義確立の研究については、やや進展が遅れているが、急性期の主幹動脈閉塞に対する血管内治療の適応判定(症例選択・デバイス/手技選択)基準の策定に資する多数の関連研究(頭部MRI FLAIR画像と血管内治療後の頭蓋内出血の関連について、stent retriever使用例における脳血管造影所見と頭蓋内出血を含む血管傷害性合併症との関連について、血管内治療により回収された血栓病理所見と術前画像所見・使用デバイスの関連についての各単施設研究)を行ない、成果を挙げている。急性期脳主幹動脈閉塞はアルテプラーゼ静注療法(以下IV t-PA)を含む内科治療では転帰不良なため、積極的に再開通が図られるべき疾患である。2015年に公表された複数のランダム化比較試験により、発症6時間以内の内頚動脈・中大脳動脈水平部閉塞で梗塞範囲が限定的な症例は、stent retrieverで血栓回収療法を行うことにより内科治療に優る良好な転帰を得られることが証明された。しかし、広範梗塞における適応の判定や血栓回収療法の有効性・安全性に懸念がある症例の見極めについては不明な点が多い。術前画像所見と血管内治療自体または手技内容の適応判定を行う上で、頭部MRI拡散強調画像(DWI)の可逆性判定により、広範梗塞が示唆されても血管内治療が有効な症例を選定することを目的に、CTの早期虚血サイン領域とDWI高信号領域の乖離(CT-DWI mismatch)の意義を確立すべく研究を行っている。また、頭部MRIFLAIR画像と血管内治療後の頭蓋内出血の関連についての研究によりFLAIR高信号領域の存在が頭蓋内出血を予測すること、stent retriever使用例における脳血管造影所見(急峻な血管分岐角度)が頭蓋内出血と有意に関連すること、血管内治療により回収された血栓病理所見が血栓回収療法後の再開通と関連すること等を明らかにできた。関連する研究に関し、国際・国内学会での発表、論文・総説発表を行った。

本研究から得られる成果は急性期脳主幹動脈閉塞に対する血管内治療の適応判定(症例選択・デバイス/手技選択)基準の策定に貢献すると期待される。可逆的DWI高信号域予測におけるCT-DWI mismatchの意義確立の研究については、やや進展が遅れているが、急性期脳主幹動脈閉塞に対する血管内治療の適応判定に資する多数の研究(頭部MRI FLAIR画像と血管内治療後の頭蓋内出血の関連、stent retriever使用例における脳血管造影所見と頭蓋内出血の関連、回収血栓病理所見と術前画像所見、治療結果、使用デバイスとの関連についての各研究)は前年度に引き続き多数の研究成果を挙げている。急性期脳主幹動脈閉塞はアルテプラーゼ静注療法(以下IV rt-PA)を含む内科治療では転帰不良なため、血管内治療により積極的に再開通が図られるべき疾患である。2015年に公表された複数のランダム化比較試験により、発症6時間以内の内頚動脈・中大脳動脈水平部閉塞で梗塞範囲が限定的な症例は、stent retriever血栓回収療法を行うことにより内科治療に優る良好な転帰を得られることが症例された。しかし、広範梗塞例における適応判定や血栓回収療法の有効性・安全性に懸念がある症例の見極めについては不明な点が多い。術前画像所見と血管内治療自体の適応あるいは手技内容の適応の判定を行なう上で、頭部MRI拡散強調画像(DWI)の可逆性判定により広範梗塞が示唆されても血管内治療の恩恵を享受できる症例を選定することを目的に、CTの早期虚血サイン領域とDWI高信号領域の乖離(CT-DWI mismatch)の意義を確立すべく研究を行っている。現在までに、頭部MRIFLAIR画像と血管内治療後の頭蓋内出血の関連についての研究によりFLAIR高信号領域の存在あるいは信号強度が頭蓋内出血を予測すること、stent retriever使用例において治療標的血管の分岐角度が急峻なことが術後くも膜下出血と関連すること、血管内治療により回収された血栓病理所見が血栓回収療法後の再開通と関連すること、血管内治療後の転帰良好例における早期症候改善に血清BUN/Cre比が関連すること、等を明らかにできた。関連する研究に関し、国際・国内学会での発表、論文・総説発表を行った。可逆的DWI高信号域予測にけるCT-DWI mismatchの意義確立の研究については、研究期間中に公表された知見から治療開始までの時間短縮が推奨されるようになったことから、発症早期(≦6時間)の頭部CT/MRI双方施行例の集積が困難となった。加えて、研究代表者の所属機関変更と他業務多忙で研究基盤整備に時間を要したことも理由である。一方で、急性期脳主幹動脈閉塞に対する血管内治療の適応判定に資する多数の研究(頭部MRI FLAIR画像と血管内治療後の頭蓋内出血の関連についての検討、回収血栓病理所見の検討、早期症候改善に関連する因子の検討等の各研究)は引き続き多数の研究成果を挙げることができた。急性期脳主幹動脈閉塞はアルテプラーゼ静注療法(IV rt-PA)を含む内科治療では転帰不良なため、血管内治療により積極的に再開通が図られるべき疾患である。
自己歯髄由来間葉系幹細胞を用いた唇顎口蓋裂患者の顎裂部の治療法の開発

本研究においてin vitroだけでなくin vivoで歯小嚢細胞(DFC)と歯乳頭細胞(DPC)の硬組織能が認められた。そのことから歯冠形成期の歯小嚢細胞や歯乳頭に硬組織形成能を有している幹細胞が含まれていることを示した。さらなる研究が必要であるが、これらの細胞は、HAセラミックスと組み合わせることで識壊された歯牙や歯周組織や骨組織の修復といった硬組織の再生が可能となるであろう。日本における唇顎口蓋裂の発生頻度は、600人に1人という非常に高い頻度である。顎裂治療では9歳ごろに自家骨移植術が行われる。自家骨移植術は現在、gold standardであるが、侵襲が大きく、自家骨移植に代わる新たな治療法が模索されている。近年、歯髄から、骨髄由来MSCと同様に硬組織形成能を有する細胞が発見されている((Proc Natl Acad Sci. 2000Dec : 97(25) : 13625-30)。我々の目的は、歯髄由来MSCを用いた顎裂部の治療法を開発することである。平成20年度は、ヒト歯髄組織より細胞を単離することに成功した。それらの細胞は10継代以上培養後も旺盛な増殖能力を有し、FACSによる細胞表面抗原解析にて、骨髄由来間葉系幹細胞と同じ発現パターンを示すことを確認した。単離した細胞が硬組織形成能を有するか否かについて、まず定性的な評価を行った。硬組織形成細胞誘導培地で培養された細胞はアリザリンレッドS染色およびALP染色で染色されたが、コントロール細胞はほとんど染色されなかった。また、硬組織形成マーカーであるオステオカルシンについてRT-PCRを行うと、硬組織形成細胞誘導培地で培養された細胞はコントロール細胞より強いバンドが現れた。以上よりこれらの細胞は定性的に硬組織形成能があることを確認した。次にカルセインの取り込み定量測定を行ったところ、硬組織形成細胞誘導培地で培養された細胞は、コントロール細胞より有意にカルセインの取り込み値が高く、定量的にも硬組織形成能があることを確認した。これらの実験結果よりヒト歯髄組織より単離した細胞は、生体外で硬組織形成能を有することが明らかになった。これらは、細胞べースの骨再生医療において、歯髄組織は有用な細胞供給源になりうることを示している。近年、歯髄から、骨髄由来MSCと同様に硬組織形成能を有する細胞が発見されている(Proc Natl Acad Sci.2000Dec;97(25):13625-30)。平成20年度は、ヒト永久歯歯髄組織からの細胞の単離及び単離した細胞が生体外での硬組織形成能を有していることを確認した。H21年度は、ヒト乳歯歯髄組織からも細胞の単離に成功した。乳歯から単離した細胞も永久歯から単離した細胞同様に硬組織形成能を有するか否かについて、H20年度に行った永久歯歯髄細胞と同様の方法で定量的評価を行い、ヒト乳歯歯髄組織より単離した細胞でも、永久歯髄細胞と同様に生体外で硬組織形成能を有することが明らかとした。また、顎裂モデルとしてラット顎骨モデルを作成し、骨髄由来MSCをオスフェリオン上に播種し骨誘導培地にて2週間培養して作成した培養骨の有用性を検討した。培養骨および人工骨をラット顎骨モデルにそれぞれ移植し、移植後8週間目に骨形成評価を行った。X線的評価および組織学的評価にて、骨形成は人工骨群よりも培養骨群の方が統計的に有意に優れていた。HE標本では培養骨群は全例、骨組織および軟骨組織により骨癒合が確認でき、顎骨領域において、培養骨移植は有効な治療法であることが示された。
Gαq蛋白シグナルの骨組織における選択的制御による新規骨形成促進薬の開発

PTHによる骨形成促進作用を減弱させるGαqシグナルに対して、RGS-2の発現調節による骨芽細胞分化への作用を検討し、RGS-2によりGαqシグナルが有意に抑制され、RGS-2を強制発現させることでPTHの骨形成促進作用が増強された。一方、我々の持つ天然低分子化合物ライブラリーより、Gαqシグナルの抑制効果のある薬剤のスクリーニングを行ったが、我々の持つライブラリーの中ではGαqシグナルの抑制効果のある薬剤は検出できなかった。本研究では、PTHによる骨形成促進作用を減弱させるGαqシグナルに対して、抑制効果が示唆されているRGS-2の発現調節による骨芽細胞分化への作用を検討し、同時に天然低分子化合物ライブラリーを用いてRGS-2以外にGαqシグナルを選択的に抑制する物質のスクリーニングを行い、Gαq蛋白シグナルの選択的制御を応用した、新規の骨形成促進作用を持つ骨粗鬆症治療薬の開発を目指す。22年度では、RGS-2によるGαqシグナルの抑制効果が骨芽細胞で見られるか検討し、その効果による骨芽細胞分化への検討を行った。骨芽細胞前駆細胞株であるMC3T3-E1細胞とマウス胎児頭蓋骨由来の初代骨芽細胞を用いて、RGS-2のアデノウィルスを作製した後、遺伝子導入による強制発現させた。その後、各細胞におけるGαsおよびGαqシグナルの活性を、Ca活性およびcAMPの蓄積を、ELISAを用いて測定したところ、PTH刺激後のcAMPの蓄積は両者で違いはなかったが、PTH刺激による細胞内Ca蓄積はRGS-2強制発現により有意に減少した。MC3T3-E1細胞のRGS-2安定発現細胞株を樹立し、その細胞を1-4週間、骨芽細胞分化誘導培養液を用いて培養し、骨芽細胞分化マーカー遺伝子の発現解析、ALP染色やVon Kossa染色による基質産生の評価を行ったところ、PTH間欠投与により、分化増強効果は有意に上昇していた。以上より、骨芽細胞において、RGS-2によりPTH下流に存在する骨形成抑制効果を持つGαqシグナルが有意に抑制されることが確認され、またRGS-2を強制発現させることで、PTHの骨形成促進作用を増強させることが確認された。次年度より、我々の持つ天然低分子化合物ライブラリーより、Gαqシグナルの抑制効果のある薬剤のスクリーニングを行う。Gαqシグナルの下流ではPLCを介してPKCが活性化され、一方、PTHのメインパスウェイであるGαsシグナルの活性化によりcAMPが蓄積される。PKCの活性およびcAMPの蓄積は、ELISAを用いて網羅的に測定できるPKC assay-kit(Invitrogen社製)、cAMP assay-kit(Amersham Bioscience社製)を用いることで一度に大量のサンプルを用いて計測する予定である。本研究では、PTHによる骨形成促進作用を減弱させるGαqシグナルに対して、抑制効果が示唆されているRGS-2の発現調節による骨芽細胞分化への作用を検討し、同時に天然低分子化合物ライブラリーを用いてRGS-2以外にGαqシグナルを選択的に抑制する物質のスクリーニングを行い、Gαq蛋白シグナルの選択的制御を応用した、新規の骨形成促進作用を持つ骨粗鬆症治療薬の開発を目指した。23年度では、RGS-2によるGαqシグナルの抑制効果が骨芽細胞で見られるか引き続き検討し、その効果による骨芽細胞分化への検討を行った。MC3T3-B1細胞のRGS-2安定発現細胞株を樹立し、その細胞を1-4週間、骨芽細胞分化誘導培養液を用いて培養し、骨芽細胞分化マーカー遺伝子の発現解析、ALP染色やVon Kossa染色による基質産生の評価を行ったところ、PTH間欠投与により、分化増強効果は有意に上昇していた。また、我々の持つ天然低分子化合物ライブラリーより、Gαqシグナルの抑制効果のある薬剤のスクリーニングを行った。PKCの活性およびcAMPの蓄積は、ELISAを用いて網羅的に測定できるPKC assay-kit(Invitrogen社製)、cAMP assay-kit(Amersham Bioscience社製)を用いることで一度に大量のサンプルを用いて計測してみたが、Gαqシグナルの抑制効果のある薬剤は検出できなかった。笹
畑作物残渣等地域原料を活用したリサイクル乳酸発酵飼料の開発及び製造システムの研究

(1)農作物・食品製造未利用飼料量の把握と活用システムの調査・分析東北・九州地域、または京都・大阪の大都市の畑作物残渣・食品副産物は飼料資源として豊富であり、この有効活用は、最近の環境保全や資源循環、食料自給率などへの国民意識の指向を受けて、各地で取り組まれていたが、しかし、家畜生産飼料の主要部分を担う状況には至っていないこと。これらの未利用飼料資源が畜産経営に実際に活用されるためには、技術的確立の支援が求められでいることが示された。(2)乳酸発酵飼料調製・乳酸菌同定乳酸発酵飼料調製はリンゴ粕、トウフ粕、ダダチャ豆茎葉等、研究者の地域に特徴づけられた。乳酸発酵サイレージ化は密封保存によって問題なく作られ、したがって家畜給与、即ち採食性や栄養価値の解明が必要となり、次のようであった。(3)飼料成分分析・栄養価値測定・評価飼料成分、栄養価値評価を実験的に取り上げた主な残渣は、全国的に大量に産出されているトウフ粕、及び地域特産のダダチャ豆の茎葉である。トウフ粕は高蛋白質、高脂質で重要な飼料資源であるが、蛋白質成分のアミノ酸を定量し、高温高速乾燥トウフ粕は牛のルーメン内消失を、またアミノ酸と関連した粗蛋白質消化率とVFA産生はメン羊を用いて明らかにされた。乾燥トウフ粕は新鮮物と比べてルーメン発酵は遅いために、反芻家畜の給与量を高められることが分かり、画期的なデータが得られた。肥育豚においても、適正給与の15%代替は肉味の評価が高く、また枝肉重量も高いことが示された。ダダチャ豆茎葉の飼料化に関するサイレージ化、品質、嗜好性、及び消化率など、一連の研究が行われ実用化技術が図られた。価値の低いキクの資料化も示唆された。(4)乳酸発酵飼料製造機械化システムの検討含有栄養成分を考えた、破砕・混合機械による根菜類、粕類、糠類、ワラ類等、多種類を配合したサイレージは良質で、爽やかな芳香を有した。これらのサイレージから糖類を資化して増殖するホモ乳酸発酵型の2乳酸菌が分離され、実用化が期待された。○ナガイモ生産量が日本1の青森県では1年間の残さ産出量は4千万トンを越えている。しかしナガイモの飼料栄養価値に関する報告は寡聞で明らかでないことから、通年利用のためにサイレージ化、及び消化試験によって栄養価値を明らかにした。ヘイキューブ添加、また乳酸菌添加が乳酸発酵を高め良質サイレージを調製できた。乾物当たりTDNは86.7%、DCP6.2%であった。○山形県の園芸特産物ダダチャ豆茎葉のサイレージ化と飼料栄養価値を明らかにした。単味では乳酸発酵が不十分で品質に問題があった。乾物当たりTDNは61.6%、DCPは13.1%であった。また、緑茶殻6:米糠4(現物)の混合サイレージは良質サイレージが調整され、乾物当たりTDNは69.4%、DCPは18.1%であった。

○食品残さのリサイクルを図って、市販リサイクル乾燥及び発酵飼料を市販配合飼料と混合して肥育後期LWD去勢豚に与え、増体、枝肉歩留、及び含有塩分の影響を調べた。枝肉成績に差はなく、軟脂もなかったが、蓄積脂肪酸にやや差異があった。また肉の遊離アミノ酸に差はなく、血中電解質濃度、生化学成績、血液浸透圧は正常範囲であった。○東北地方の1人当たり食品使用量は1.28トンあり、そのロス率は5.2%であることが分かった。東北地方の食品ロス率は全国平均よりも0.4%多く、これは食べ残し(調理加工)よりは廃棄、即ち穀類や、果実類、野菜類等の残さが多いためであった。このように東北地方は食品残さの飼料化の条件が他地方よりも恵まれている。養豚経営における食品残さ利用経営の調査を行ったが、大阪府のパン類を主とした給与経営、山形県天童市の乾燥方式による食品残さ給与経営、、及び横浜市の発酵方式による食品残さ経営等を分析し考察すると、東北地方では食品残さの飼料化は乳酸発酵が有利であり、実現性が高いと判断された。○畑作物および食品残渣の今年度の飼料資源調査研究は、青森県ではリンゴジュース粕を含めた地域の有機性廃棄物のリサイクル経路について経営経済的な分析が行われた。リサイクルの範囲が広域化していることが分かり、さらにその要因について検討された。また、全国的な調査が行われ、青森県、佐賀県、鹿児島県、沖縄県の食品残渣供給者、畜産事業者、リサイクル飼料製造時業者、及び飼料化に関わる活動等、食品残渣循環システムについてまとめられた(内田、泉谷、紺屋)○前年度に続いて、残渣の通年利用研究が行われ、新たな材料として、ダダチャ豆葉茎、屑長芋、笹汁液粕、屑人参・大根・長芋・トウフ粕等混合物を対象としたサイレージ化研究が行われた。いずれも乳酸発酵による良品質飼料が調製された。また、ヒツジによって栄養価が測定された(高橋、堀口、石田、井上、豊川)○家畜飼料給与価値はヒツジ肥育、豚肥育、産卵鶏、ブロイラー、ニホンジカ飼育について試験された。家畜の成育、肥育、肉質・特に長芋とトウフ粕給与について脂肪組織の脂肪酸組成・風味についても調べられた。また産卵鶏では産卵率などが調査された(石田、井上、高橋、堀口、豊川)○サイレージ乳酸発酵の新たな乳酸菌種の開発を目指して、乳酸菌用培地を作り、屑人参等の畑作残渣混合サイレージ化において調製されたサイレージから乳酸菌の分離を行った。グラム陽性、桿状細胞であり、グルコースからの生産物はほとんど乳酸であり、酢酸は僅かであった。本種の特徴についてさらに研究中である(武田、豊川)本研究の目的は人が食料として利用できない残渣・副産物等の家畜飼料化であるが,量的把握,通年給与可能な乳酸発酵飼料化と栄養価値測定,さらに実用化の機械製造等,基礎から応用までの総合的研究である。弘前大学農学生命科学部,山形大学農学部,宮城大学食産業学部の3大学・8名が,それぞれの研究条件と地域の飼料資源の特徴を生かし,各自の可能性を相互に連携し,より高い成果を求めた。(1)東北・九州地域,また京都・大阪の大都市の畑作物残渣・食品副産物は飼料資源として豊富にあることが調査された。この有効利用は,最近の環境保全や,資源循環,食料自給率などへの国民意識の関心を受けて,各地で取り組まれていたが,家畜生産飼料の主要部分を担う状況には至っていないこと。これらが畜産経営に実際に活用されるためには,技術的確立の支援が求められていることが示された。(2)乳酸発酵飼料調製は,リンゴ粕,トウフ粕,ダダチャ豆茎葉等,研究者の地域に特徴づけられ,密封保存によって良質に作られた。(3)飼料成分,栄養価値評価を実験的に取り上げた主な残渣は,全国的に産出されているトウフ粕,及び地域特産のダダチャ豆の茎葉である。
世界環境産業連関表に基づく構造階層型分解法を用いた二酸化炭素排出変化の要因分析

これまでの研究では、1995年から2009年の15年間における、世界40か国・地域の最終消費によって産業から直接間接的に誘発されるCO2排出量と産業構造や生産構造の変化の関係に着目してきた。産業構造や生産構造の変化は、産業連関表(本研究ではWorld Input-Output Databaseを採用)から得られる財・サービスの投入構造の変化からとらえてきた。具体的な分析方法としては当該国の財・サービス投入構造の変化が消費ベースCO2排出量に与える影響について要因分解分析を行った。本研究の特徴は、中間投入を「財に関する投入」と「サービスに関する投入」に二分割することで、投入構造は財から財、財からサービス、サービスからサービスに関する4つのサプライチェーンセグメントに分解し、各セグメントが誘発するCO2排出量に与える影響を示す排出乗数を推計することで産業構造と生産構造を詳細に分析できた点にある。本研究の結果から、先進国が属する高所得国グループでも途上国が属する低所得国グループでも、サービス投入が国内のCO2排出に増加の影響を与えていることが明らかとなった。ただし、その背景は異なり、高所得国グループはサービス産業の比重が拡大した経済(つまりサービス経済)になり金融や小売店、そのほかサービスなどの投入が拡大しているのに対し、低所得国では工業化により輸送サービスや卸売りサービスが製造業をはじめ多くの産業で需要された。今後の各国の成長戦略を鑑みてもサービス産業の比重の拡大は避けられず、CO2削減においてサービス産業の排出管理が重要である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、1国単位で物質・サービス投入構造の変化がライフサイクルCO2排出量に与える影響について世界40ヵ国を対象に研究を行った。本年度は、二酸化炭素排出変化の要因について世界各国の経済全体の中間投入構造に着目し研究を行っており、各国の特徴的な投入構造を抽出、およびその二酸化炭素排出に与える影響を評価することができた。本分析結果は最終需要構造や輸入構造の分析を行う土台して次年度の研究につながり、産業構造の変化が二酸化炭素排出に及ぼす影響をより包括的に評価することが可能となる。本研究に基づく論文はまだ刊行されていないが、現在投稿を目前としており次年度の研究業績につながると考えている。今年度は、前年度に引き続き、1国単位で物質・サービス投入構造の変化がライフサイクルCO2排出量に与える影響について世界40ヵ国を対象に研究を行った。前年度は、世界40ヵ国の産業連関表データを1国レベルでの構造階層型の構造分解分析フレームワークに適用し、当該国の製造業とサービス業に関する物質・サービス投入構造(サプライチェーン)の変化がライフサイクルCO2排出量に与える影響について要因分解分析を行い、世界各国の構造変化が地球温暖化に果たす役割について考察を行ってきたが、今年度ではより詳細に先進国、途上国を含む40カ国を時系列データによる結果から構造的な変化と経済発展間の関係が国内のCO2排出にどのような影響を与えるかを検討した。さらに各国の成長戦略にも注目し、成長戦略の分野の違いによって物質・サービス投入構造および排出構造に違いがあるのかについても同時に調査し、今後のCO2削減について先進国・途上国関わらずサービス産業の役割に注意し、特に財・サービス間の投入構造を考慮した削減策を講じる必要があることが明らかとなった。本研究の成果からから異なる経済発展の国々の温室効果ガスの排出傾向をより緻密に分析することができるだけでなく、国際的な温暖化対策のあり方について深く議論することが可能となった。本研究で得られた成果は、International Input-Output Conference、環太平洋産業連関分析学会、LCA学会で発表を行い、研究成果を国内外に向けて積極的に発信をした。上記の発表内容に加え、新たな考察を加味した論文を現在英語雑誌に投稿し査読中であり、当該論文の掲載に向けて尽力している。本年度は、初年度に引き続き二酸化炭素排出変化の要因について世界各国の経済全体の中間投入構造に着目し研究を行ってきたが、より詳細な分析の必要性に迫られたため先進国、途上国を含む40カ国を時系列データによる結果から構造的な変化と経済発展間の関係が国内のCO2排出にどのような影響を与えるかを詳細に検討し、さらに各国の成長戦略を調査し考察を行った。その結果産業構造の変化が二酸化炭素排出に及ぼす影響をより包括的に評価することが可能となった。本研究に基づく論文は現在査読中であるが、次年度の研究業績につながると考えている。本年度は最終需要構造や輸入構造の分析にも取り掛かる予定であったが、初年度の分析の精査に時間を費やしてしまったため十分に時間を割くことができなかった。

本研究の結果から、先進国が属する高所得国グループでも途上国が属する低所得国グループでも、サービス投入が国内のCO2排出に増加の影響を与えていることが明らかとなった。ただし、その背景は異なり、高所得国グループはサービス産業の比重が拡大した経済(つまりサービス経済)になり金融や小売店、そのほかサービスなどの投入が拡大しているのに対し、低所得国では工業化により輸送サービスや卸売りサービスが製造業をはじめ多くの産業で需要された。今後の各国の成長戦略を鑑みてもサービス産業の比重の拡大は避けられず、CO2削減においてサービス産業の排出管理が重要である。今後の研究の推進方策としては、現在までは国内の産業構造の分析にとどまっていたので、世界産業連関表に基づいて最終需要構造や輸入構造の分析に取り掛かり、より詳細にグローバルなCO2排出量を削減するための支援策を検討することである。本研究成果は、国内外の学会において積極的に公表していく。また現在取組んでいる英語論文の刊行に全力を尽くす所存である。今後の研究の推進方策としては、前年度、今年度と国内の産業構造の分析にとどまっていたので、次年度からは世界産業連関表に基づいて最終需要構造や輸入構造の分析に本格的に取り掛かる。そしてより包括的に産業構造が世界のCO2排出量に与える影響を評価しCO2排出量を削減するための国際的な枠組みを検討する。本研究成果は、国内外の学会において積極的に公表を行い、最終年度として論文に成果を取り纏め英語雑誌の刊行をに全力を尽くす所存である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
免疫チェックポイント阻害剤の汎用性向上の為の異所性リンパ濾胞誘導法の確立

最近、免疫チェックポイント阻害剤などのがん免疫療法が革新的治療法として注目を浴び、がん治療におけるブレークスルーとなっている。多くの免疫チェックポイント阻害剤の治験や実臨床において素晴らしい臨床効果が報告される一方、奏功する患者は2-3割で、かつ、がん種が限られるという現実もある。これらの原因としてがん浸潤リンパ球の量的・質的不足が関連すると示唆されている。本研究の目的は、1がん組織へ効率的にリンパ球浸潤を誘導し、腫瘍内にT細胞・B細胞・樹状細胞・マクロファージなどの多彩な免疫担当細胞よりなるリンパ濾胞形成を促進する方法を確立すること2評価用のバイオマーカーを探索することである。