hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精子機能に重要なSLC輸送体研究の展開：創薬や受精能獲得機構の解明に向けて

我々は先の研究で有機アニオン/カチオントランスポーターSlc22a14がマウスにおいて雄の生殖能に極めて重要な役割を持っていることを見出した。本研究では、1Slc22a14輸送基質の同定とその輸送特性の解明、2Slc22a14のヒト精子における発現解析と男性不妊との関係性の解明、3Slc22a14ノックアウトマウス精子における受精能獲得不全のメカニズムの解明、の3つを目的に研究を進めている。まず1の課題についてはHEK293細胞にSlc22a14遺伝子を安定的に発現する細胞株を構築した。しかしながら、免疫染色の結果から、発現させたSlc22a14が細胞膜表面に局在していない様子が観察された。プロモーターの強さの異なる種々のベクターも試したが同じ結果であった。他の細胞株を用いても同じ結果であり、Slc22a14が細胞膜に局在するには、他の因子が必要である可能性が示唆された。2については、ヒトの種々の組織におけるSlc22a14遺伝子の発現をRT-PCRで解析した。その結果、マウスと同じくヒトにおいても精巣特異的に発現していることが確認された。また、市販の抗体を購入し特異性を検証したが、特異性が非常に低いことが判明した。現在、新たに抗ヒトSlc22a14抗体を作製し、その検証を行っている。3について種々の解析を行ったところ、Slc22a14-KOマウス精子では、受精能獲得におけるシグナル伝達の最上流にある重炭酸イオンの流入に異常があることが見出された。Slc22a14は重炭酸イオンを運ぶ輸送体ではないと考えられ、他の何らかの輸送体の発現や機能に異常が生じている可能性が考えられた。そこでiTRAQ法により野生型とKOマウス精子間で、発現量の異なるタンパク質を網羅的に解析した。その結果、TMEM225の発現が低下していることを見出した。Slc22a14の安定発現細胞株は順調に作製できたが、Slc22a14がその機能部位である細胞膜に局在しなかった。この細胞株を用い、輸送基質の同定を行う予定であったため、研究の進展に遅れが生じた。また、抗ヒトSlc22a14抗体についても、市販の抗体の特異性がかなり低いことが判明し、ウエスタンブロッティングや免疫染色による解析が実行できなかった。一方、Slc22a14-KO精子における受精能獲得異常の解明については、ほぼ予定通り研究が進み、KOマウス精子において受精能獲得のどの段階に異常が生じているかを明らかにするとともに、WTとKOマウス精子において、発現量に差のあるタンパク質を同定できた。これらを考え合わせると、全体としての研究は「やや遅れている」に該当すると考えられる。次年度は、Slc22a14の輸送基質の同定に関してはアフリカツメガエル卵を用いる予定である。アフリカツメガエル卵は哺乳類細胞とは異なる特性を持ち、SLCトランスポーター研究によく使用されている。また、ヒトSlc22a14の発現解析については、現在、検証を進めている新規抗体を利用してウエスタンブロットや免疫染色などを行っていくことを予定している。KO精子における受精能獲得異常のメカニズム解明については、WTとKOマウス精子において、発現量に差のあるタンパク質を同定できたものの、この分子はトランスポーターではなかったため、KO精子では重炭酸イオン輸送体の発現が低下しているのではなく、機能が低下している可能性が考えられた。そこで、今後は精子において重炭酸イオン輸送体として働くと考えられる数種の遺伝子をクローニングし、Slc22a14との相互作用や、Slc22a14存在下・非存在下での機能の違いなどを解析する予定である。

Slc22a14は重炭酸イオンを運ぶ輸送体ではないと考えられ、他の何らかの輸送体の発現や機能に異常が生じている可能性が考えられた。そこでiTRAQ法により野生型とKOマウス精子間で、発現量の異なるタンパク質を網羅的に解析した。その結果、TMEM225の発現が低下していることを見出した。Slc22a14の安定発現細胞株は順調に作製できたが、Slc22a14がその機能部位である細胞膜に局在しなかった。この細胞株を用い、輸送基質の同定を行う予定であったため、研究の進展に遅れが生じた。また、抗ヒトSlc22a14抗体についても、市販の抗体の特異性がかなり低いことが判明し、ウエスタンブロッティングや免疫染色による解析が実行できなかった。一方、Slc22a14-KO精子における受精能獲得異常の解明については、ほぼ予定通り研究が進み、KOマウス精子において受精能獲得のどの段階に異常が生じているかを明らかにするとともに、WTとKOマウス精子において、発現量に差のあるタンパク質を同定できた。これらを考え合わせると、全体としての研究は「やや遅れている」に該当すると考えられる。次年度は、Slc22a14の輸送基質の同定に関してはアフリカツメガエル卵を用いる予定である。アフリカツメガエル卵は哺乳類細胞とは異なる特性を持ち、SLCトランスポーター研究によく使用されている。また、ヒトSlc22a14の発現解析については、現在、検証を進めている新規抗体を利用してウエスタンブロットや免疫染色などを行っていくことを予定している。KO精子における受精能獲得異常のメカニズム解明については、WTとKOマウス精子において、発現量に差のあるタンパク質を同定できたものの、この分子はトランスポーターではなかったため、KO精子では重炭酸イオン輸送体の発現が低下しているのではなく、機能が低下している可能性が考えられた。そこで、今後は精子において重炭酸イオン輸送体として働くと考えられる数種の遺伝子をクローニングし、Slc22a14との相互作用や、Slc22a14存在下・非存在下での機能の違いなどを解析する予定である。次年度使用額が生じたのは、市販の抗ヒトSlc22a14抗体の特異性が低く、その抗体を用いた解析ができなかったため、それに関する研究に遅れが生じたのが原因である。新たに作製した抗体が機能することが分れば、それを用いた解析に必要な物品等を購入予定である。
機能性グアニン四重鎖を選択的に安定化するリガンドの創製研究

グアニン残基を豊富に含む核酸の一本鎖配列では、グアニン四重鎖(G-quadruplex; G4)と呼ばれる特殊な高次構造が形成される。最近がん関連遺伝子のプロモーター領域で形成される「機能性G4」は、生命現象を担う新たな因子として捉えられ、これらを選択的に安定化する低分子化合物(G4リガンド)は、G4機能を制御するための分子プローブとして、またG4に存在する疾患への創薬リードとなることから、その創製が望まれている。G4構造は、G-quartet平面(各G4に共通する構造)とGroove(各G4形成配列により異なる)から構成される。本研究では、これらの二つの各サイトを認識するリガンドをそれぞれ共有結合で結合させた、新規二分子型のG4リガンドを創製することを目的としている。昨年度の知見から、当初計画していたGroove標的型G4リガンドをG-quartet標的型リガンドであるOTD類に導入することは、溶解性等の物性の問題から、困難であることがわかった。そこで今年度は、リン酸と相互作用するカチオン類を数種類導入することを計画した。この際、6OTDに対してカチオン性官能基を導入する位置およびリンカー長について検討した。具体的には、カチオン性官能基を二種類(末端に一級アミノ基およびメチルピペラジノ基)、リンカー長を二種類(エチレングリーコールおよびジエチレングリコールに由来するリンカー)、を設計し、計4種類の化合物を合成した。その結果、ジエチレングリコールに由来するリンカーを介してメチルピペラジンをもつリガンドが、三種類のG4形成配列(テロメア、c-kit、K-ras)のうち、テロメアG4に対して選択性を有することを見出した。テロメアG4は、がん細胞のアポトーシスを惹起するため、今年度に見出したテロメアG4選択的なリガンドは、テロメアG4を標的とした創薬リードに繋がると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。G4を形成するDNA配列は、テロメアや遺伝子プロモーター領域を中心に、非常に数多く発見されている。これらG4の機能はこれまで未知であったが、最近がん関連遺伝子のプロモーター領域で形成されるいくつかのG4に、遺伝子発現調節機能が見出された。このような「機能性G4」は、生命現象を担う新たな因子として捉えられ、これらを選択的に安定化する低分子化合物(G4リガンド)は、G4機能を制御するための分子プローブとして、またG4に存在する疾患への創薬リードとなることから、その創製が望まれている。G4は当該構造を形成する際に、1価の金属カチオンをG-quartet間に取り込みながら安定化する。この性質を利用し、今年度は、質量分析を用いてG4リガンドの標的サイトの同定を行なった。具体的には、報告されているG4リガンドの中で、入手可能な化合物として、TMPyP4及びPyridostatinを入手し、また、合成可能な化合物として、Phen-DC3及びTOxaPyを合成した。その結果、TMPyP4、Phen-DC3及びPyridostatinは、G-quartet間で取り込まれるカチオン+1つのカチオンが観測され、一方でTOxaPyは、G-quartet間で取り込まれるカチオンの数のみが観測された。このことから、TMPyP4、Phen-DC3及びPyridostatinは、G-quartetとスタッキングするG-quartet標的型のリガンドであり、TOxaPyは、Groove標的型のリガンドであることを見出した。以上の結果から、今後は新規二分子型G4リガンドの創製を行い、標的とするG4を介した生命現象の解明を計る。質量分析を用いてG4リガンドの標的サイトを同定することができたため。具体的には、報告されているG4リガンドの中で、TMPyP4及びPyridostatinを入手し、また、Phen-DC3及びTOxaPyを合成した。これらを用いて質量分析による解析を行ったところ、TMPyP4、Phen-DC3及びPyridostatinは、G-quartetとスタッキングするG-quartet標的型のリガンドであり、TOxaPyは、Groove標的型のリガンドであることを見出した。今年度は当初の予定通り、昨年度に見出したGroove標的型G4リガンドとしてTOxaPyに着目し、構造展開を行った。TOxaPyは修飾可能な置換基を持たないため、多様な官能基変換を可能とするヒドロキシ基を導入した新規TOxaPy-OHを合成した。これをG-quartet標的型リガンドであるOTD類に対し、系統的に導入することを計画したが、TOxaPyの物性の問題から、その導入は非常に困難であることがわかった。

しかし、上述のOTD類に対する官能基導入のモデルとして、リン酸と相互作用するカチオン類の導入を行った。この過程で、グアニジンを導入した6OTDは、G4構造の形成する三種のトポロジーのうち、「パラレル型」のみを選択的に誘起することを見出した。生体内において、G4構造はパラレル型のトポロジーを形成することが示唆されているため、今年度に見出したグアニジン-6OTDは、G4機能を制御するための分子プローブや、疾患メカニズムの解明へ繋がるG4リガンドになり得ると考えられる。今後は、今年度に見出したトポロジー選択的なリガンドをフィードバックし、更なる構造展開を行うことで、当初の計画に基づいた配列選択性を有する二分子型のG4リガンドを取得することを計画する。G4構造の特定のトポロジーを誘起するリガンドを創製することができたため。具体的には、Groove標的型リガンドをOTDに導入する際の検討として、リン酸と相互作用するカチオン類の導入を行った。その過程で、グアニジンを導入した6OTDは、G4構造の形成する三種のトポロジーのうち、「パラレル型」のみを選択的に誘起することを見出した。グアニン残基を豊富に含む核酸の一本鎖配列では、グアニン四重鎖(G-quadruplex; G4)と呼ばれる特殊な高次構造が形成される。最近がん関連遺伝子のプロモーター領域で形成される「機能性G4」は、生命現象を担う新たな因子として捉えられ、これらを選択的に安定化する低分子化合物(G4リガンド)は、G4機能を制御するための分子プローブとして、またG4に存在する疾患への創薬リードとなることから、その創製が望まれている。G4構造は、G-quartet平面(各G4に共通する構造)とGroove(各G4形成配列により異なる)から構成される。本研究では、これらの二つの各サイトを認識するリガンドをそれぞれ共有結合で結合させた、新規二分子型のG4リガンドを創製することを目的としている。昨年度の知見から、当初計画していたGroove標的型G4リガンドをG-quartet標的型リガンドであるOTD類に導入することは、溶解性等の物性の問題から、困難であることがわかった。そこで今年度は、リン酸と相互作用するカチオン類を数種類導入することを計画した。この際、6OTDに対してカチオン性官能基を導入する位置およびリンカー長について検討した。具体的には、カチオン性官能基を二種類(末端に一級アミノ基およびメチルピペラジノ基)、リンカー長を二種類(エチレングリーコールおよびジエチレングリコールに由来するリンカー)、を設計し、計4種類の化合物を合成した。その結果、ジエチレングリコールに由来するリンカーを介してメチルピペラジンをもつリガンドが、三種類のG4形成配列(テロメア、c-kit、K-ras)のうち、テロメアG4に対して選択性を有することを見出した。テロメアG4は、がん細胞のアポトーシスを惹起するため、今年度に見出したテロメアG4選択的なリガンドは、テロメアG4を標的とした創薬リードに繋がると考えられる。Groove標的型G4リガンドの構造展開を行い、当研究室で開発しているG-quartet標的型リガンドであるOTD類に対し、系統的に導入することを計画する。
フロー型反応器によるアルキルケトンのβ位Ｃ－Ｈ結合変換法の開発

25年度は、ニッケルやパラジウム触媒によるケトンの脱水素化、1,4-付加の同一時空間反応集積化による新しい分子変換法の開発を行うとともに、前年度に見出されたロジウム触媒によるケトン類が脱水素化とフロー反応器を利用してケトンの脱水素化、1,4-付加の空間的反応集積化を試みる計画だった。まず、前年度に開発したパラジウム触媒によるケトン類のγ位アミノ化によるγ-ジエナミノンの合成を応用して、炭素数5以上のアルキル鎖をもつケトンの二重脱水素化によるα,β,γ,δ-不飽和ケトンの合成の法開発に着手した。その結果、ケトンを酢酸パラジウムを触媒、炭酸アリルメチルを酸化剤とし、トリエチルアミンを塩基として共存させ、第三アミルアルコール中、100°Cで加熱することによって、目的のα,β,γ,δ-不飽和ケトンが良好な収率で得られることを見出した。また、プロピオフェノン類、エナミン、アンモニア源との三成分カップリングによるピリジン合成についても検討した。ここでは、プロピオフェノンの脱水素化、エナミンの1,4-付加、再脱水素化の同一時空間反応集積化、ならびにアンモニアとの縮合による環化との時間的反応集積化により、ピリジンが生成すると考えられる。そこで、種々の反応条件を検討した結果、触媒としてニッケル錯体、酸化剤としてクロロベンゼン、塩基としてリン酸カリウムを用いるとことによって、脱水素化、1,4-付加、再脱水素化までの過程が上手く進行することがわかった。さらに、塩化アンモニウムをアンモニア源として利用することにより、目的の二および三置換ピリジンが良好な収率で得られることわかった。さらに、ハロアルカンによるアルキル化を時間的集積化することによって、四置換ピリジンの合成にも成功した。ケトンの脱水素化、1,4-付加の空間的反応集積化についても試みたが、現時点では生成物を収率20%以上で得るに至っていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。Ni(cod)2とPMe3から系中で調製される触媒存在下、クロロベンゼンを酸化剤、K3PO4を塩基として用い、エチルケトンと2級アミンを反応させるとβ-エナミノンが良好な収率で生成する。しかし、この触媒系が効率よくエナミノンを与える基質はエチルケトンに限られており、例えばブチロフェノンを基質として、内部の炭素にアミンを反応させることはできなかった。そこで、各種遷移金属錯体を触媒としてブチルフェニルケトンとピペリジンとの反応を試みた。その結果、Pd(OAc)2とN,N'-ジメチルプロピルアミンから調製される触媒の存在下、酸化剤として酢酸アリルを用いることによって、目的とするβ-エナミノンが良好な収率で得られた。また、酸化剤として炭酸アリルメチルを用いてこの反応を行うと、ジエナミノンが収率84%で得られた。PdCl2(PMe3)2を触媒とし、酸化剤としてブロモベンゼン、塩基として炭酸セシウムを用いることによって、良好な収率で2-フェニルプロピオニトリルからβ-アミノアクリロニトリルが得られた。こうして得られた生成物は、単離することなく塩酸でエナミン部位を加水分解することによって、アルデヒドに変換された。また、マイクロ波の照射下、ヒドラジンと反応させることによって3-アミノピラゾールを与えた。これら一連の反応にフロー反応系を適用し、装置や反応条件を上手く設定すれば、最後の再脱水素化の過程を抑えることが可能と予想される。

しかし、この反応では炭酸塩やフッ化物塩といった有機溶媒に不溶の塩基を使用する必要があった。そこで、不溶性固体を用いないケトンの脱水素化について検討したところ、触媒としてRh(acac)(CO)2、酸化剤として炭酸アリルフェニルを用いると、塩基の添加なしでも脱水素化が高収率で進行することを見出した。申請者らによって見出された、ニッケル触媒による飽和ケトンの脱水素化、アミンの1,4-付加、再脱水素化の同一時空間反応集積化による飽和ケトンからβ-エナミノンの生成反応の適用範囲を拡張することに成功した。特に、従来のニッケル触媒でなく、新たにパラジウム触媒を見出しそれを利用した点について、一定のブレークスルーを見出すことができたと考えられる。また、この同一時空間反応集積化による反応のフロー反応系への適用を視野に入れて、不溶性の無機塩基を利用しないケトンの脱水素化についても検討し、酸化剤として新たに炭酸フェニルアリルを使用することによって、無機塩基を使用しなくても目的の反応が進行しうることを見出した。これにより、平成25年度に計画していたニッケル触媒による飽和ケトンのアミンとの反応のフロー反応系への応用が可能になった。以上の点で、本研究は概ね順調に進展していると考えられる。平成24年度に開発されたロジウム触媒による飽和ケトンの脱水素化を利用した、フロー型反応器によるケトンの脱水素化および求核剤の1,4-付加の空間的反応集積化の実現するために、さらなる反応条件の最適化を行うとともに、このロジウム触媒による脱水素化法の基質適用範囲の拡大を図る。さらに、基質となるケトン、アリル炭酸フェニル、ロジウム触媒の溶液をフロー型反応器に実際に通し、収率良くα,β-不飽和ケトンを与えるか確認する。ケトンの脱水素化が高収率でおこるように反応器を最適化した後、α,β-不飽和ケトン生成後に求核剤となるアミン溶液が混合するように設計されたフロー型反応器を用い、目的とするβ-アミノケトンを収率良く与える反応条件を探索する。その後、基質適用範囲について検討する。以上により、ケトンの脱水素化、アミンの1,4-付加の空間的反応集積化による飽和ケトンのβ位アミノ化法を開発し、「反応器の使い分けによる生成物の作りわけ」を実現する。さらに、安定炭素アニオン、スルフィド、フェノキシドにようなアミン以外の求核剤を用いて反応を試み、アルキルケトンのβ位C-H結合をC-C, C-S, C-O結合に変換する新しい方法論を確立する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
高臨場感ホログラフック・カラーディスプレイの開発

本研究の第一の目的は、ホログラフィックカラーディスプレイの開発と高画質3次元カラー動画像の再生である。これに関してまず、高精細反射型LCDパネルと3原色レーザを用いてRGB画像時分割方式によるホログラフィックカラー表示システム開発し、高画質の3次元カラー動画像表示と広い範囲の色表示に成功した。また、6チャネルLCDパネルを用いた広視域画像または広視野画像の表示方法を提案し、視域角または視野角を18度まで拡大できた。さらに、複素振幅インラインホログラムから画像再生する方法を見出し、この方法により高画質画像を再生した。次に、再生画像の画質劣化について計算機シミュレーションを行い、LCDパネルの光位相特性が画質に大きな影響を及ぼすことを明らかにした。また、LCDパネルの動作特性を測定し、動作特性の影響を補正して画質を改善する具体的な方法を示した。本研究の第二の目的は、カラー3次元画像同時記録システムの開発とホログラム情報量低減方法の提案である。3次元画像記録に関してまず、空間光変調器を用いた位相シフト法を提案し、提案法を使ってカラー3次元画像同時記録システムを開発した。また、マルチチャネルCCDを用いて広視野画像または広視域画像の記録に成功した。次に、ワンショット記録ホログラムからリアルタイムで複素振幅ホログラムを求める方法を提案し、実物体をワンショット記録したホログラムから高画質のカラー3次元画像を再生できることを示した。情報量低減に関してまず、フーリエ変換ホログラムを重ね合わせて情報量を低減する方法を提案し、画質の低下を抑えながら大幅なホログラム情報量の低減が可能であることを示した。次に、人間の視差融合知覚を利用して情報量を低減する方法を提案し、連続な運動視差と奥行きのある広視域・広視野3次元画像の表示が可能であることを示した。これに関してまず、高精細反射型LCDパネルとRGB3原色レーザを用いて、RGB画像時分割方式によるホログラフィックカラー表示システム開発し、高画質の3次元カラー動画像表示が可能であることを示した。また、再生画像の色評価を行い,広い範囲の色表示が可能であることを明らかにした。次に、マルチチャネルLCDパネルを用いた広視域画像または広視野画像の表示方法を提案し、6チャネルLCDパネルを用いて視域角または視野角を18度まで拡大できることを確かめた。さらに、複素振幅インラインホログラムを用いて画像再生する方法を見出し,この方法により高画質の画像が再生されることを明らかにした。本研究の第二の目的は,カラー3次元画像同時記録システムの開発とホログラム情報量低減方法の提案である。これに関してまず,空間光変調器を用いた位相シフト法を提案し,この方法によって正確かつ高速な位相シフトが可能であることと低雑音ホログラムの記録が可能であることを明らかにした。また,位相シフト法を使ってカラー3次元画像同時記録システムを開発し,記録ホログラムから高画質カラー3次元画像を再生することに成功した。加えて,マルチチャネルCCDとマルチチャネルLCDパネルを用いて広視野画像または広視域画像の記録と画像再生が可能であることを示した。さらに,フーリエ変換ホログラムを重ね合わせてホログラム情報量を低減する方法を提案し,画質の低下を抑えながら大幅なホログラム情報量の低減が可能であることを明らかにした。これに関してまず、マルチチャネルLCDパネルを用いた広視域画像または広視野画像の表示方法を提案し、6チャネルLCDパネルを用いて視域角または視野角を18度まで拡大できることを確かめた。

本研究の第二の目的は,カラー3次元画像同時記録システムの開発とホログラム情報量低減方法の提案である。カラー3次元画像記録に関してまず,LCDパネルを用いた位相シフト法を提案し,回折光の位相を連続的かつ正確にシフトできることを光の干渉実験を行って示した.次に,提案した位相シフト法を使ってカラー3次元画像を同時記録する技術を開発し,カラー画像の同時記録が可能であることを示した.一度にカラー3次元画像を記録するワンショットホログラフィの技術を開発した.また,実物体カラー画像の記録と再生の実験を行って記録ホログラムから高画質のカラー3次元画像を再生することに成功した.情報量低減に関してまず,人間の画像融合知覚を利用して情報量低減ホログラムから運動視差と奥行きのある3次元画像を表示する方法を提案した.3次元画像の奥行き知覚に関する主観的評価を行い,正しい奥行きと連続する運動視差表示が可能であることを示した.次に,情報低減ホログラムを用いて広視域・広視野3次元画像表示を実現する具体的な方法を提案した.また,画像表示実験を行い,情報量低減ホログラムを用いて連続な運動視差と奥行きのある広視域・広視野3次元画像の表示が可能であることを示した.本研究の第一の目的は、ホログラフィックカラーディスプレイの開発と高画質3次元カラー動画像の再生である。これに関して、再生画像の画質劣化に及ぼす液晶表示パネルの動作特性およびホログラムの量子化の影響について計算機シミュレーションを行って評価し、液晶表示パネルの光位相特性が再生画像の画質に大きな影響を及ぼすことと再生画像の画質劣化が主に変調光の位相変化によって生じていることを明らかにした。また、画像再生に用いた液晶表示パネルの光振幅特性と光位相特性を測定し,光振幅特性と光位相特性の影響を補正して画質を改善する具体的な方法を示した。さらに、液晶表示パネルを用いて光の振幅と位相の同時変調を可能にする新しい方法を提案した。この方法を用いると,共役光や直接反射光を伴わない明るくてコントラストの高い3次元画像の表示が可能になる。本研究の第二の目的は、カラー3次元画像同時記録システムの開発とホログラム情報量低減方法の提案である。カラー3次元画像記録に関してまず、ワンショット記録したホログラムから簡単な処理だけで瞬時に複素振幅ホログラムを求める方法を提案し、画像記録と再生の計算機シミュレーションを行って提案法が複素振幅ホログラムのリアルタイム記録に有効であることを示した。受光素子表面で異なる位相が分布するように参照光を照射してホログラムを記録すると、提案した方法を適用して一枚の記録ホログラムから瞬時に複素振幅ホログラムを求めることが可能になる。次に、実物体をワンショット記録したホログラムから複素振幅ホログラムを求め、求めたホログラムから画像再生を行い,高画質のカラー3次元画像が再生できることを示した。
河川のはん濫危険水位情報に関する日常的な危機管理のためのデザイン研究

本研究は、はん濫危険水位表示の存在とその情報を一般の人々に周知するため、わかりやすいはん濫危険水位表示と情報普及方法を検討し具体化することを目的とする。近年の豪雨災害の頻発は河川を取り巻く防災情報の提供に大きな変化を起こしている。本年度は、これらの状況変化に伴う情報提供変化の調査を継続しつつ、平成29年度に実施した管理者へのヒアリングや各地域レベルでの河川防災に関わる取組例の分析を行った。分析から、管理者が異なることで発信する情報や方法、情報の見せ方に違いがあること、河川の特性により対応に差異があること、地域の人々と河川の関係には分類があることを示すことができた。一級河川は、国が直轄管理を行っているが、二級河川以下は都道府県や市区町村等に管理されている。一級河川は過去の災害歴からも地域に非常に甚大な被害を与えるケースが多い。ただ、従来から地域においてその規模の大きさや流域の広さから、人々の生活や地域の産業などへ大きな影響を与えてきたことから、流域の人々の暮らしに河川が浸透しているケースが多く、流域住民の河川に対する意識や関心は比較的高いといえる。それらは、河川を中心に日常的に活動する地域住民で構成される団体が複数存在していることや、河川に関わる整備や防災等の住民協議が活発に行われることに表れている。一方で、二級河川以下については、流域も小さいものが多く、大小さまざまな特性を持った河川が無数にあることから、管理が非常に煩雑であると同時に河川に対する流域住民の意識も比較的希薄なケースが多く、一級河川のような昔から受け継がれてきた暮らしへの河川の浸透が見られるケースは比較的少ないといえた。以上のことから、意識の異なる人々に様々な手段で情報提供を行っても共通理解を得ることは難しいと言える一方で、情報の見せ方を工夫することで河川情報発信を意識づけることはできることを整理した。進捗については、遅れている状況だといえる。したがって、延長申請を行った。平成29年度に発生した九州北部豪雨の影響によりフィールドでの調査を中断していることや、近年の豪雨による河川災害が頻発する状況から、河川情報の提供の在り方が大きく変化していることに影響を受け、研究の進捗が遅れている。予測の難しい豪雨災害の頻発から河川情報は、危険水位表示による情報提供のみでなく、事前に浸水想定区域やその水深、浸水継続時間などのこれまで一般の人々があまり入手できなかった情報を、順次各河川事務所のホームページなどで公開するといった情報開示が広がっている。これにより河川防災における情報量が増大していると同時に、それらの情報ひとつひとつがどのような意味を持つのかが一般の人々にはわかりにくいまま情報開示されているため、これらの整理を行う必要がある。多量の複雑な情報をすべて同じ重みとして提供しても、人々に伝わるとは言い難く、一定のルールをもって情報の優先順位を決定し提供すべきであるものの、その一定のルールをどうすべきかの検討に時間を要している。また都道府県等の管理する河川防災情報は、地震や台風等の河川以外の自然災害を含む防災情報として提供が行われているため、河川情報を意識的に探す必要がある。調査から重要であることを認識はしていても人々が積極的にこれらの情報に意識的にアクセスすることは期待できず、管理者ごとに異なる情報発信の在り方を一般の人々ができる限り違和感なく受信できる方法の検討をする必要があると言え、その検討に時間を要している。以上のことから当初計画よりも進捗が遅れていると言える。今後は引き続き、変化する河川情報の提供について情報収集を行いつつ、提供されている情報の優先順位を決定すべく、日常的に必要な情報と有事の際に必要な情報を整理する。また、さまざまな媒体を用い、多様な情報が、いろいろな見せ方で提供されていることがわかりにくさを増幅させている要因であるため、これらを解消する情報の優先順位選定のルール作成、管理者や媒体が異なる際にも河川情報だとわかる情報見せ方ルールの作成を行う等河川に対する人々の意識が多様であることに対応できる河川情報発信のためのブランディングを行う。本研究では、河川の橋脚等に設置されているはん濫危険水位表示の在り方についてのデザイン検討と、重要な情報を人々の生活に近づけるための情報普及方法についてのデザイン提案を行う。河川のはん濫危険水位表示は、国土交通省が定めるルールのもと全国各地の河川に設置されているが、その存在や表示の意味内容は一般にはほとんど知られていない。一般の人々にもわかりやすいはん濫危険水位の表示とその情報普及の方法を検討し本研究で具体化することを目的としている。本年度は、主に公的機関が発信する様々な情報の中でも、複雑でありながらも人々にとって重要と考えられる事項の情報提供方法を工夫している事例をWebや公的機関を対象として調査した。得られた情報から現時点でいえることは、キャラクターの設定や情報の簡潔化、従来のイメージを払拭するイメージの創出により興味関心を引く等の工夫がよく行われているといえた。また、情報提供方法を検討し具体化した際に、情報提供方法の工夫に対する一般の人々の反応を確認する必要があるため、福岡市近郊の河川事務所を中心に、本研究の目的・概要等の説明を行い、フィールド提供の依頼を行った。その結果、福岡県の筑豊地区から北九州市を流れる一級河川である遠賀川流域をフィールドに具体的な検討が実施できる見通しをたてることができた。以上の本年度の結果をふまえ今後は事例調査をさらに進めつつ、収集した情報の詳細な整理・分析を行い、情報提供方法に関する工夫についてのパターン化と各情報と方法の親和性についての考察を行いたい。またフィールドで一般の人々の意見も収集しつつ公的機関の発する情報が浸透しにくい要因についての考察も行う。

おおむね順調に進捗しているといえる。主に公的機関が発信する情報で複雑でわかりにくいといったイメージを抱かれ嫌煙されがちな情報について情報提供の仕方にどんな工夫が行われているかをWeb調査した。そして、Web調査の結果より詳細な調査が必要と判断した事例についてはフィールド調査を実施することで、その工夫がどこに主眼をおいてなされているのかが明確になってきた。引続き上記の調査は継続するものの、現時点で情報提供方法をある程度グルーピングし説明できるのではないかと予測をたてることができた。これらを詳細に整理・分析することにより情報内容と方法の親和性が検討できるのではないかと考えている。また、具体化したものの検証のためのフィールドについても平成29年度以降協力をいただける住民団体の見通しがたっており進捗としては、良好と言える。本研究では、はん濫危険水位表示の存在や表示の意味内容を一般の人々にも理解してもらうためにわかりやすいはん濫危険水位の表示とその情報普及の方法を検討し具体化することを目的としている。本年度は、フィールドとして協力してもらうために遠賀川河川事務所や遠賀川流域において様々な地域活動や子供たちへの河川学習などを実施している地域団体やNPOに対し、本研究の趣旨説明などを順次行った。これらの作業を実施している途中で九州北部豪雨が発生したことにより、フィールドにおける検討は、いったん中断した。平成27年度の鬼怒川の決壊など近年の豪雨による河川増水の状況をふまえ、河川がはん濫した場合の浸水想定区域やその水深、浸水継続時間などが各河川事務所のホームページで順次公表されるようになってきており、街中には浸水時の水深を表示するサインが設置されはじめるなど河川を取り巻く防災情報の提供について大きな変化が起こっている。これらの経緯をふまえ本研究では、危険水位表示のみでなく、その他の河川防災情報やその提供方法について整理分析する必要があると考え、河川防災や河川情報を一般の人々に周知するために既に実施されている各種取組について、管理者に対するヒアリング調査やWeb調査などを実施した。また調査対象を国の管理河川のみでなく、市や県が管理する二級河川にも広げることとし、危険水位表示や防災情報提供に関する取組について福岡県の河川管理者にヒアリング調査を行った。したがって河川防災情報量の増加により当初の計画よりも調査すべき対象が広がり、本年度はそれらの追加情報についての情報収集を行うこととなった。以上の調査により得られた内容の整理分析を実施中であり、今後は既存の取組を整理分類し、各内容を参考に河川防災に関する一般の人々に伝えるべき情報の精査と具体的伝達方法やツールのデザインを実施していく予定である。進捗については、やや遅れている状況だといえる。
腎癌内の微少発現遺伝子検出法の開発-In Situ RT-PCR法とCGH法の応用-

◆腎細胞癌手術摘出標本でのin situ PCR法(ノーザン法、15検体)→15検体全例に発現を認めた。(1)3番染色体における異常の検出:腫瘍組織の遺伝子DNAをCGH手法を用いて検索した。→3番染色体のコピー数に検体ごとに大きな差があった。(約70%の減弱)その責任遺伝子座を今後探索していく予定である。
次世代型機能性乾燥木材の創出に関する基礎試験

薬剤注入性考慮型乾燥条件の検討:耐久性を保持した木材製品の作製では薬剤注入性の確保が必要である。一方、スギの資源状況は伐採期を迎えた大径木の割合が増加し、心材の有効利用も耐久性の維持には有効と考えられる。スギ心持ち正角材もすべて心材で作ることができる状況であり、高温セット法と呼ばれる100°C以上の高温処理で表面割れを抑える処理なしに中温程度で割れ発生がある程度抑えられた乾燥ができれば、比較的耐久性を保持した乾燥ができるものと考えられた。そこで薬剤注入性改善の前に、まずすべて心材で出来た心持ち正角材が中温乾燥で割れ欠点がどの程度生じるかを検討した。その結果、辺材を含むと大きな割れが発生する中温乾燥でも、全て心材の心持ち正角材は問題にならない程度の割れ幅で乾燥を仕上げることが可能であることが認められた。野球用バットの動的強度特性考慮型含水率条件の検討:独自に開発されたマイクロ波加熱バット含水率調整装置を用いてバットを加熱する際にサーモグラフィーによるバット加熱温度の測定ができることを確認中。加熱ムラが認められたので、その温度ムラの変化を今後測定予定。(計画外)アカマツ心持ち正角材の割れ止め乾燥の検討:資源的に比較的多いアカマツは樹幹の通直性に劣ることから歩留まりも低く、さらに心持ち材は割れが激しいことから、曲がり梁以外にはチップ用材として利用されているに過ぎない。しかし、松くい虫対策や付加価値向上から、可能な範囲で構造用材などへの利用を進める必要がある。そこで、割れ止めが難しいと言われているアカマツ心持ち正角材の割れ抑制乾燥技術を検討し、比較的温度高めの高温セット法により可能であることがわかった。薬剤注入性考慮型乾燥条件の検討:スギ心持ち正角材の乾燥試験について、薬剤注入性を検討する前に必須条件として割れがない手法を心材正角材で試験したところ、前例が見られない中温乾燥のみで心持ち正角材の割れ発生の抑制が認められた。そこで、心材のみのスギ心持ち正角材の割れ抑制条件、およびその要因を検討する必要があり、薬剤注入性の試験はまだできない状況である。現状は幅広い温度条件、湿度条件で100°C以下の中温乾燥の概略の適正条件が明らかになったところである。野球用バットの動的強度特性考慮型含水率条件の検討:愛知県の協力業者所有のマイクロ波加熱バット含水率調整装置を用いて現地で借用実験できるようになり、まだサーモグラフィーをセットして予備測定できたところであり、具体的な実験はまだできていない。(計画外)アカマツ心持ち正角材の割れ止め乾燥の検討:まだ、割れ止め条件を1条件でたまたま成功している段階であり、2回の繰り返し乾燥実験を行った状況である。割れ止め条件である高温セット法でも比較的高温を1条件行っているが、実用上低温での処理が求められており、温度や時間の適正条件を比較検討する必要がある。目的が建築構造材であることから、品質は割れのみではなく、材色や変形を見た乾燥試験を行う必要があるが、大学での装置による実験で、短い材料で行っているため曲がり変形を測定することができていない。次年度は他機関での実大材料の実験を行う必要がある。薬剤注入性考慮型乾燥条件の検討:スギ心持ち正角材の乾燥試験について、全て心材の場合の100°C以下の中温乾燥適正条件を明らかにするとともに、源平(心材、辺材を含む)の板材の乾燥条件として40°C・85%RH,40°C・40%RH,80°C・85%RH,80°C・40%RHでの4条件で乾燥処理した材に薬剤注入試験し、乾燥条件の薬剤注入に対する適性を比較検討する。野球用バットの動的強度特性考慮型含水率条件の検討:マイクロ波加熱バット含水率調整装置を用いた場合の加熱ムラの測定をサーモグラフィーで測定し、重量の変化に基づく重心の変化や慣性モーメントや固有振動数の変化を測定して、微妙な乾燥によるバット性能の変化を調査する。(計画外)アカマツ心持ち正角材の割れ止め乾燥の検討:まだ、割れ止め条件を1条件しか行っていないため、さらに低温での乾燥による割れ発生状況の調査を行う。さらにアカマツの欠点となる曲がり変形の調査を行うため、実大長3mでの乾燥を他機関実証機で試験する。さらに、その曲がりが実用上問題となる大きさの場合は、乾燥時点の曲がり拘束を行った際の曲がり抑制効果を検討する。楽器音響特性考慮型乾燥条件の検討:楽器響板等の響き(対数減衰率)に対する乾燥条件、熱処理の影響について検討する。スプルースの板材とともに高齢級スギ柾目板についても供試する。乾燥条件については60°C、100°C、140°Cについて比較検討する。ただし、その湿度条件についても影響があるかどうかを調査する。そこで薬剤注入性改善の前に、まずすべて心材で出来た

心持ち正角材が中温乾燥で割れ欠点がどの程度生じるかを検討した。その結果、辺材を含むと大きな割れが発生する中温乾燥でも、全て心材の心持ち正角材は問題にならない程度の割れ幅で乾燥を仕上げることが可能であることが認められた。野球用バットの動的強度特性考慮型含水率条件の検討:独自に開発されたマイクロ波加熱バット含水率調整装置を用いてバットを加熱する際にサーモグラフィーによるバット加熱温度の測定ができることを確認中。加熱ムラが認められたので、その温度ムラの変化を今後測定予定。(計画外)アカマツ心持ち正角材の割れ止め乾燥の検討:資源的に比較的多いアカマツは樹幹の通直性に劣ることから歩留まりも低く、さらに心持ち材は割れが激しいことから、曲がり梁以外にはチップ用材として利用されているに過ぎない。しかし、松くい虫対策や付加価値向上から、可能な範囲で構造用材などへの利用を進める必要がある。そこで、割れ止めが難しいと言われているアカマツ心持ち正角材の割れ抑制乾燥技術を検討し、比較的温度高めの高温セット法により可能であることがわかった。薬剤注入性考慮型乾燥条件の検討:スギ心持ち正角材の乾燥試験について、薬剤注入性を検討する前に必須条件として割れがない手法を心材正角材で試験したところ、前例が見られない中温乾燥のみで心持ち正角材の割れ発生の抑制が認められた。そこで、心材のみのスギ心持ち正角材の割れ抑制条件、およびその要因を検討する必要があり、薬剤注入性の試験はまだできない状況である。現状は幅広い温度条件、湿度条件で100°C以下の中温乾燥の概略の適正条件が明らかになったところである。野球用バットの動的強度特性考慮型含水率条件の検討:愛知県の協力業者所有のマイクロ波加熱バット含水率調整装置を用いて現地で借用実験できるようになり、まだサーモグラフィーをセットして予備測定できたところであり、具体的な実験はまだできていない。(計画外)アカマツ心持ち正角材の割れ止め乾燥の検討:まだ、割れ止め条件を1条件でたまたま成功している段階であり、2回の繰り返し乾燥実験を行った状況である。割れ止め条件である高温セット法でも比較的高温を1条件行っているが、実用上低温での処理が求められており、温度や時間の適正条件を比較検討する必要がある。目的が建築構造材であることから、品質は割れのみではなく、材色や変形を見た乾燥試験を行う必要があるが、大学での装置による実験で、短い材料で行っているため曲がり変形を測定することができていない。次年度は他機関での実大材料の実験を行う必要がある。薬剤注入性考慮型乾燥条件の検討:スギ心持ち正角材の乾燥試験について、全て心材の場合の100°C以下の中温乾燥適正条件を明らかにするとともに、源平(心材、辺材を含む)の板材の乾燥条件として40°C・85%RH,40°C・40%RH,80°C・85%RH,80°C・40%RHでの4条件で乾燥処理した材に薬剤注入試験し、乾燥条件の薬剤注入に対する適性を比較検討する。野球用バットの動的強度特性考慮型含水率条件の検討:マイクロ波加熱バット含水率調整装置を用いた場合の加熱ムラの測定をサーモグラフィーで測定し、重量の変化に基づく重心の変化や慣性モーメントや固有振動数の変化を測定して、微妙な乾燥によるバット性能の変化を調査する。(計画外)アカマツ心持ち正角材の割れ止め乾燥の検討:まだ、割れ止め条件を1条件しか行っていないため、さらに低温での乾燥による割れ発生状況の調査を行う。
機能性セラミックス材料における変形破壊ダイナミクスの動的ナノ計測

破壊の起源を理解することは材料科学の重要な課題である.TEMその場インデンテーション法と最先端の顕微鏡を併用し,セラミクスにおける微細構造の進展と破壊メカニズムの研究を行った.4H-SiCのナノインデンテーションでは塑性変形は起こらず転位も放出されなかったが,微小き裂が発生し(0001)面に沿って進展した.応力を緩和すると,き裂先端に転位が形成され,き裂面のダングリングボンドの再結合による修復が起こった.また,c-BNの粒界が力学特性に及ぼす影響を調べた.Σ9とΣ3粒界は酸素を捕獲しやすく,粒界の接合エネルギーを大幅に下げc-BNの強度を著しく低下させることが示された.セラミックスは環境・エネルギー・デバイスなど多岐にわたる分野において、不可欠な実用基盤材料として、その重要性が社会的要求の多様化にともない広く認識されている。しかしながら、セラミックス材料の信頼性(強度特性、寿命予測、材質劣化、環境順応性)については実用化に向けて最重要であるが未だ解決すべき課題が山積している。本研究では、透過電子顕微鏡その場ナノインデンテーション法を用いて実用機能性セラミックス材料における極微視的な変形破壊ダイナミクスのリアルタイム(動的)計測を行い、巨視的な破壊に起因する様々な動的挙動「き裂進展・転位運動・格子欠陥形成・相転移や粒界相互作用」の知見を得る。材料信頼性の向上の実現には、強度や変形破壊に起因するダイナミクスの素因子を微細組織さらには原子構造と関連づけて材料設計・プロセス技術を制御できるかが鍵となっている。本研究では、高精度化したTEMピエゾ駆動ナノインデンターを用いて、実用セラミックスにおける原子ナノ変形破壊挙動をその場観察し、材料強度学への新展開「極微視的ダイナミクスの基礎的知見の導出」を目差す。モデル系として、共有結合性セラミックスである立方晶系窒化ホウ素(c-BN)結晶と炭化ケイ素(SiC)結晶やイオン結合性セラミックスである酸化マグネシウム(MgO)結晶を採用した。電顕内その場ナノインデンテーション実験をMgO、SiCおよびc-BN結晶を用いて行い、動的な微細結晶構造の変化を捉えることに成功した。初期の変形領域では転位の動的挙動、破壊の段階領域ではクラックの形成過程や伝播挙動を原子スケールで観察にも成功した。c-BNΣ9およびΣ3対称対応粒界について、先端電子顕微鏡法および第一原理計算を融合させることにより、観察および解析を行った。六方晶4H-SiCから立方晶3C-SiCへの、ストレス誘起型の相変態が観察された。破壊の起源を理解することは材料科学の重要な課題である.TEMその場インデンテーション法と最先端の顕微鏡を併用し,セラミクスにおける微細構造の進展と破壊メカニズムの研究を行った.4H-SiCのナノインデンテーションでは塑性変形は起こらず転位も放出されなかったが,微小き裂が発生し(0001)面に沿って進展した.応力を緩和すると,き裂先端に転位が形成され,き裂面のダングリングボンドの再結合による修復が起こった.また,c-BNの粒界が力学特性に及ぼす影響を調べた.Σ9とΣ3粒界は酸素を捕獲しやすく,粒界の接合エネルギーを大幅に下げc-BNの強度を著しく低下させることが示された.本研究では、透過電子顕微鏡その場ナノインデンテーション法を用いて実用機能性セラミックス材料における極微視的な変形破壊ダイナミクスのリアルタイム(動的)計測を行い、巨視的な破壊に起因する様々な動的挙動「き裂進展・転位運動・格子欠陥形成・相転移や粒界相互作用」の知見を得る。構造セラミックス材料の信頼性(強度特性、寿命予測、材質劣化、環境順応性)については実用上、最重要課題であるが未だ解決すべき問題が山積している。材料信頼性の向上の実現には、強度や変形破壊に起因するダイナミクスの素因子(発現メカニズム)を微細組織(格子欠陥,粒界構造,不純物分布)さらには原子構造や化学状態(電子状態)と関連づけて材料設計・プロセス技術を制御できるかが鍵となっている。原子・ナノ領域の極微視的「材料強度学」に至っては塑性変形機構(結晶転位論)程度であり、原子ナノレベルき裂発生からマクロレベル損傷破壊に至る変形破壊ダイナミクスの諸現象について学術と工学の両面からも十分に体系化されていない。その理由の一つは、原子・ナノオーダーでの材料の力学計測技術の欠如であった。本研究では、高精度化した透過電子顕微鏡(TEM)ピエゾ駆動ナノインデンターを用いて、実用セラミックスにおける原子ナノ変形破壊挙動をその場観察し、材料強度学への新展開「極微視的ダイナミクスの基礎的知見の導出」を目差す。モデル系として、共有結合性セラミックスである立方晶系窒化ホウ素(c-BN)結晶やイオン結合性セラミックスである炭化ケイ素(SiC)結晶を採用した。電顕内その場ナノインデンテーション実験をSiCおよびc-BN結晶を用いて行い、動的な微細結晶構造の変化を捉えることに成功した。研究計画の通り、初年度は電顕内その場ナノインデンテーション実験をSiCおよびc-BN結晶を用いて行い、動的な微細結晶構造の変化を捉えることに成功した。初期の変形領域では転位の動的挙動、破壊の段階領域ではクラックの形成過程や伝播挙動のを原子スケールで観察した。

SiCおよびc-BN材料では、塑性変形領域は空間的にもタイムスケール的にも極めて狭く、クラックの形成・伝播が支配的であることが明らかになった。初年度の計画はおおむね順調に進展している引き続き、成功している電顕その場観察をSiCおよびc-BNにたいして行う。さらにTiO2およびMgOセラミックスにたいしても同様の実験を行う。また、インデンテーション実験を行った試料について、Cs-STEMにより、塑性変形領域で形成された転位の原子スケールの観察および電子状態分析を行う。同時に、第一原理計算に基づく、電子状態計算のシミュレーションも行う。最終的に、セラミックスの塑性変形過程およびクラックの形成過程・伝播挙動の動的メカニズムを原子スケールで明らかにする。次年度に主な経費として使用するものは、結晶ブロックの材料代、成果報告の旅費、論文投稿料に分けられる。国際会議での成果報告のための渡航費、論文投稿料などを計上する。
性成熟と発達環境に関する心理学的研究

本研究では主に以下の研究課題を行い、女性の発達における性成熟の時期の重要性が示唆された。1.全国調査の分析:平成14年2月に実施し、14年度中にデータベースを構築した全国47都道府県の小・中学校計1,569校、小学校4年生から中学校3年生64,290人の女子児童・生徒の資料の分析を行った。全国の推定の平均初潮年齢推定年齢)は、12歳2.0歳で5年前と変化していなかった。初めて小学校4年生の既潮率を調査したが、6.9%であり10歳前後で無視できない人数が思春期変化を示していることがわかった。また1%既潮率の推定年齢は9.28歳、99%既潮率の推定年齢は15.05歳であった。これらのことより思春期変化の時期が非常に拡大・多様化していることが示された。1987年、1992年、1997年の過去3回の同一質問である性別の受容に関して分析を行った。のべ分析人数は、270,224人である。一貫して、小学校から中学校2年生にかけて受容率が低下し、中学校3年生では上昇する傾向が見られた。中学校2年生の秋前後に、女性性の発達に関して、一種の発達的転換点が存在することがれ推測された。一方、低学年での性別受容がこの15年間で上昇する傾向が見られた。しかし、低学年での来潮者の性別受容が良くない傾向も確認された。2.青年期における思春期開始年齢の影響の調査:看護教育の学生対象に、初潮の時期、家庭環境、月経随伴症状に関する調査を実施した。これらのデータもコンピュータ入力し早熟・晩熟型等の分析をする予定である。平成13年度は、主に二つの初潮に関わる調査研究をした。1.思春期における女子性成熟と発達心理に関する全国調査研究全国学校総覧より、47都道府県の各市部・群部94地域から5,350校の小・中学校を等間隔抽出により無作為抽出し、平成14年2月に全国に発送した。現在回収中である。3月4日現在、全国94地域から1,000校以上の小学校・中学校から返送されてきている。小学校4年生から中学校3年生、約30,000人の資料が収集されていると推定される。平成15年度の入力・統計分析に向けての準備中である。主な質問内容は、性成熟の指標としての初潮の有無とその時期、この1週間の朝食の回数、昨夜から今朝にかけての就寝時聞と起床時間、現在の関心、性別の受容等である。最終的には約1,500校の小・中学校から50,000人以上の回収を予定している。これらの個人資料をコンピュータ入力し、多変量解析を行う予定である。なお、初潮に関する資料は、status quo dataとしてProbit分析を行う予定である。2.女子青年期における早熟型・晩熟型の研究助産婦専門学校および医療短期大学・助産婦専攻科の女子学生、計約100人対象に初潮の時期と家庭環境およびエゴグラムの関わりを調べた調査を行った。コンピュータ入力中である。主な質問内容は、初潮の回顧的時期、性別の受容、幼児期の母親の就労状況、およびエゴグラム・テストであった。これらの資料を初潮の時期により、早熟型・晩熟型の分析を行う予定である。平成14年度は、主に二つの初潮に関わる調査研究を実施、遂行した。1.思春期における女子性成熟と発達心理に関する全国調査の研究

平成14年2月に無作為抽出済みの全国47都道府県の各市部・郡部94地域5、350校の小・中学校に調査票を発送した。2月以降4月までに1、555校の小・中学校(回収率29%)から調査票が回収された。粗集計で62000人の個人資料が収集された。主な質問内容は、性成熟の指標としての初潮の有無とその時期、この1週間の朝食の回数、昨夜から今朝にかけての就寝時間と起床時間、現在の興味・関心、性別の受容等である。これらの個人資料は現在コンピュータ入力中であり、平成15年度に各種統計解析を行う予定である。なお、初潮に関する資料は、status quo dataとしてProbit分析を行う。なお今回の学年別の既潮率は現時点で、小学校4年生(6.9%)、5年生(24.9%)、6年生(58.1%)、中学1年生(84.8%)、2年生(96.4%)、3年生(98.8%)であった。平成9年の資料と比較できる小学校5年生から中学校3年生では、中学3年生を除き既潮率が1%前後上昇しており、女子性成熟の低年齢化が依然として続行中であると推定される。2.女子青年期における早熟型・晩熟型の研究助産婦専門学校および医療短期大学・助産婦専攻科の女子学生、計約50人対象に初潮の時期と家庭環境およびエゴグラムの関わりを調べた調査を行なった。主な質問内容は、初潮の回顧的時期、性別の受容、幼児期の母親の就労状況、およびエゴグラム・テストである。これらの資料もコンピューター入力し、初潮の時期により、早熟型・晩熟型の分析を行う予定である。平成15年度は、主に以下の2つの研究課題を行った。1.全国調査の分析、平成14年2月に実施し、14年度中にデータベースを構築した全国47都道府県の小・中学校計1、569校、64、290人の資料の分析を行った。1-1.全体統計初めて小学校4年生の既潮率を調査したが、6.9%であり10歳前後で無視できない人数が思春期変化をしめしていることがわかった。また1%既潮率の推定年齢は9.28歳、99%既潮率の推定年齢は15.05歳であった。これらのことより思春期変化の時期が非常に拡大・多様化していることが示された。なお全国の推定の平均初潮年齢(50%推定年齢)は、12歳2.0歳で5年前と変化していなかった。1-2.性別受容の分析1987年、1992年、1997年の過去3回の同一質問である性別の受容に関して分析を行った。のべ分析人数は、270,224人である。一貫して、小学校から中学校2年生の秋にかけて受容率が低下し、中学校3年生では上昇する傾向が見られた。中学校2年生の秋前後に、女性性の発達に関して、一種の発達的転換点が存在することが確認された。低学年での性別受容がこの15年間で上昇する傾向が見られた。しかし、低学年での来潮音の性別受容が良くない傾向も見られた。未潮者小学校4年生での肯定率は68.2%、5年生58.2%であるのに対して、来潮者の4年生の肯定率は60.8%、5年生は51.1%と低かった。(各々p<0.1%)2.青年期における思春期開始年齢の影響の調査看護教育の学生対象に、初潮の時期、家庭環境、月経随伴症状に関する調査を実施した。これらのデータもコンピュータ入力し早熟・晩熟型等の分析をする予定である。