hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マヤ・イメージの形成と消費に関する人類学および歴史学的研究

日本において流通しているマヤ・イメージを把握するために高校生及び大学生を対象とする意識調査を昨年度同様継続して実施した。また、各研究分担者(海外共同研究員、研究協力者を含む)はそれぞれ次の点に関して個々に文献および情報の収集と整理を行ない、併せて現地調査を行なった。そして、それぞれに収集分析した結果を持ち寄り、総合テーマに関して全員で討論する研究集会を、千葉大学(10月)と天理大学(1月)においてあわせて2回実施した。1.吉田は、メキシコにおける政府の伝統医療政策について調査した。主たる調査対象をメキシコ保険庁および保健省とし、また併せてこれらの管轄のユカタン州における病院等の視察を行った。2.桜井は、マヤ先住民女性に関わる写真などの映像資料の調査をアンティグア市(グアテマラ)のメソアメリカ地域研究所で行なうとともに、サンティアゴ・アティトラン市において先住民女性の保健衛生について調査を行なった。3.初谷は、昨年度電子テキスト化した植民地期ユカタンのキステイル村事件に関する歴史史料の分析を行なった。4.鈴木は、メキシコ・ユカタン州においてマヤ文芸運動に関する資料収集とマヤ文化振興団体に対する聞き取り調査を行なった。5.大越翼(海外共同研究員)は、植民地時代の先住民を研究する上で当時作成された様々な記録を利用することの問題点を明らかにするために、ディエゴ・デ・ランダの執筆とされる『ユカタン事物記』の再検討を行なった。また、日本で流通するマヤ・イメージと外国におけるマヤ・イメージの比較を行うための調査を継続実施した。6.杓谷茂樹(研究協力者)はメキシコの観光政策とその現状を把握するためユカタン半島において現地調査を行なった。各研究分担者は以下のテーマに関して個々に調査研究を行なった。また、その研究の成果を日本ラテンアメリカ学会研究大会(同志社大学)における分科会「マヤ・イメージの形成と消費」、および第6回国際マヤ会議(メキシコ・タバスコ市)におけるシンポジウムCreacion y consumo de imagenes etnicas de los mayas.(マヤの民族イメージの形成と消費)において報告し、他のマヤ研究者との意見交換を行なった。1.吉田は、伝統医療という医療実践を通じてマヤという伝統文化がいかに形成されているか、特にプライマリーヘルスケア政策の下で伝統医療が他者によって医療資源としてどのように利用されてきたのかについて検討した。2.桜井は、昨年度までの調査で蒐集したイメージ資料(古写真や映像資料)を分析するとともに、マヤ先住民社会が自らのイメ-ジをいかに主体的に描き始めているかについて、グアテマラ・マヤの人々の文化復興運動や権利回復運動、女性の活動などを事例として考察した。3.初谷は、反乱するマヤ民族というイメージの形成過程に関して調査研究を行なった。特に、カネクの反乱を中心としたマヤ・イメージめ再記憶化に関して検討した。4.鈴木は、メキシコ、ユカタン州においてマヤ民族自身が手がける文化振興活動の追跡調査を行なった。
肝細胞癌の腫瘍血管に特異的なマイクロRNAを標的とした血管新生抑制療法の開発

腫瘍組織から分離した内皮細胞から、mRNA, microRNAを採取し、非癌部肝組織と比較した。血管新生に関与する12個のmRNAが腫瘍由来の内皮細胞で発現が亢進していた。さらに、microRNAではmiR-127-3p,miR-379-5p, miR-711が腫瘍由来の内皮細胞で発現が亢進し、70個が低下していた。最も発現が低下しているmiR30a-5pを腫瘍由来の内皮細胞に添加すると増殖が非癌部肝組織由来の内皮細胞の増殖能と同等まで抑制された。担癌マウスにmiR30a-5pを投与すると腫瘍の増殖を抑制した。腫瘍内の血管密度は対照群と比べて減少していたが、非癌部肝組織では変化がなかった。肝細胞癌は腫瘍血管に富み血管新生抑制療法(分子標的治療)が有効である。しかし、肝硬変を合併しているために治療により重篤な副作用が高頻度に発生する。本研究は腫瘍内の血管内皮細胞に特異的に発現している血管新生の促進に関連するマイクロRNAを同定し血管新生抑制療法に利用することで非腫瘍部の血管形成は阻害せずに腫瘍局所でだけ血管新生を抑制し副作用なく抗腫瘍効果が得られることを目指している。in vitroでの検討;ヌードマウスの皮下にヒト肝癌細胞株(HuH-7, HAK-1B, KYN-2)を接種し作製した腫瘍組織とマウス肝組織からCD31+CD45-の内皮細胞をセルソーターにて分離する。さらに、各々の内皮細胞をヘキスト33342で染色しサイドポピュレーションから内皮幹/前駆細胞を分離した。培養後これらの細胞が各々内皮細胞、内皮幹/前駆細胞であることを抗CD31抗体、抗CD34抗体,抗CD133抗体を用いたFACSにて確認した。次にこれらの細胞からマイクロRNAを抽出した。次に、外科的切除で採取したヒト肝細胞癌組織と非癌部肝組織からマウスモデルと同様の方法で内皮細胞と内皮幹/前駆細胞を分離し、培養後これらの細胞が各々内皮細胞、内皮幹/前駆細胞であることを確認しマイクロRNAを抽出した。現在、抽出したRNAを用いてmicroRNAアレイにて腫瘍部由来の内皮細胞と内皮幹/前駆細胞に特異的に発現するmicroRNAを同定中である。in vivoでの検討;コリン欠乏アミノ酸食を投与しマウス肝硬変合併肝発癌モデルを作成中である。このモデルの完成には約1年間を要する。肝細胞癌は、腫瘍血管の発達した悪性腫瘍であり、腫瘍血管の発達を抑制し腫瘍の増大を抑制することは理にかなっていいる。しかし一方で、ヒト肝細胞癌の場合の多くが背景肝に肝硬変を合併しており全身的な血管新生抑制療法では肝硬変組織の類洞の血管形成も抑制し重篤な肝障害を引き起こすことも事実である。本研究は、肝細胞癌組織の血管新生を特異的に抑制することを目的とした研究である。in vitroの研究にかんしては、平成25年度の研究においてヌードマウスの皮下に3種類のヒト肝細胞癌株を接種し作製した腫瘍と正常肝組織から内皮細胞を分離しさらに、サイドポピュレーションから内皮幹/前駆細胞も分離した。成熟した内皮細胞は3-4代の継代でアポトーシスになるが、内皮幹/前駆細胞はやや小型で7代までの継代が可能であることを確認した。これらの細胞からマイクロRNAを採取した。平成26年度の研究ではこれらのマイクロRNAをマイクロRNAアレイにかけ腫瘍組織の内皮細胞で発現されると思われるマイクロRNAを同定した。このうち2種類のマイクロRNAに対しanti-マイクロRNAを作成し腫瘍細胞由来の成熟した培養内皮細胞と、正常肝組織由来の培養内日細胞に遺伝子導入した。しかし、いずれの内皮細胞に対しても増殖抑制効果は見られなかった。この原因は、採取した腫瘍組織由来の内皮細胞に少量の肝癌細胞が混入しており、癌細胞由来のマイクロRNAを抽出した可能性が考えられた。このため、現在GFP cDNAを導入した肝癌細胞で腫瘍を作成しセルソーターでGFP陽性癌細胞を除いたのち内皮細胞を抽出する方法でほぼ完全に内皮細胞が分離できたため改めて、マイクロRNAを抽出した。in vivoに研究に関してはコリン欠乏アミノ酸食投与マウスから約50%の確率で腫瘍形成が認められた。GFP cDNAを遺伝子導入した肝癌細胞を接種して作成した腫瘍からセルソーターにて採取した血管内皮細胞(血管内皮幹/前駆細胞も含む)と、非癌部肝組織から採取した血管内皮細胞の血管新生に関連しているmRNA,マイクロRNAと比較した。その結果、血管新生に関与する12個のmRNAが腫瘍由来の血管内皮細胞で発現が亢進していた。さらに、3個のマイクロRNA(miR-127-3p,miR-379-5p, miR-711)が腫瘍由来の血管内皮細胞で非癌部肝組織由来の内皮細胞に比べて発現が亢進し(x1.65-1.91)、70個が低下していた。平成26年度は発現が亢進しているマイクロRNAに対するanti-マイクロRNAを作成して培養内皮細胞に投与するも増殖抑制効果が得られなかったため、今回は腫瘍由来の血管内皮細胞で非癌部肝組織由来の内皮細胞に比べて1:52.8と最も発現が低下しているmiR30

a-5pを非癌部肝組織から採取した培養内皮細胞と腫瘍から採取した培養内皮細胞に添加した。その結果、非癌部肝組織から採取した培養内皮細胞では細胞増殖は抑制されなかったが、腫瘍から採取した培養内皮細胞ではmiR30a-5pを添加した群で有意に増殖が非癌部肝組織から採取した培養内皮細胞の増殖能と同等まで抑制された。次に、ヒト肝癌細胞をヌードマウスの肝臓に接種した担癌マウスの尾静脈からmiR30a-5pをリポゾーム法で週1回とうよした。その結果、4週間後の腫瘍容積は、無治療群が756±378 mm3であったのに対し、治療群では439±134 mm3と腫瘍の増殖を抑制した。組織を検討すると、腫瘍内の血管密度は対照群と比べて減少していたが、非癌部肝組織の類洞密度は対照群と変化がなかった。コリン欠乏アミノ酸食投与マウスに対し同様の検討を行ったが、腫瘍容積にばらつきが多く有意な抗腫瘍効果は得られなかった。腫瘍組織から分離した内皮細胞から、mRNA, microRNAを採取し、非癌部肝組織と比較した。血管新生に関与する12個のmRNAが腫瘍由来の内皮細胞で発現が亢進していた。さらに、microRNAではmiR-127-3p,miR-379-5p, miR-711が腫瘍由来の内皮細胞で発現が亢進し、70個が低下していた。最も発現が低下しているmiR30a-5pを腫瘍由来の内皮細胞に添加すると増殖が非癌部肝組織由来の内皮細胞の増殖能と同等まで抑制された。担癌マウスにmiR30a-5pを投与すると腫瘍の増殖を抑制した。腫瘍内の血管密度は対照群と比べて減少していたが、非癌部肝組織では変化がなかった。腫瘍組織や肝組織から血管内皮細胞だけを抽出する技術が当初確立できていたと考えていたが、腫瘍組織から採取した細胞を培養すると徐々に腫瘍細胞が増殖してきており、やはり内皮細胞だけ100%純粋な形で採取することができなかった。このため、作製したanti-マイクロRNAを腫瘍由来の培養した内皮細胞へ遺伝子導入しても内皮細胞の増殖を抑制することができなかった。現在、GFP cDNAを遺伝子導入した腫瘍細胞から作成した腫瘍からセルソーターでGFP陽性癌細胞を除いたのち内皮細胞を抽出する方法でほぼ完全に内皮細胞が分離できたため、改めて内皮細胞由来のマイクロRNAを抽出しており、改めて、アレイにかけて特異的なマイクロRNAを選び出すことにしている。in vivoの研究ではコリン欠乏アミノ酸食投与でマウスの50%に腫瘍が形成されていることを確認している。医歯薬学現在2種類の腫瘍からセルソーターでGFP陽性癌細胞を除いたのち内皮細胞を抽出する方法でほぼ完全に内皮細胞が分離できたため、改めて内皮細胞由来のマイクロRNAを抽出しており、残りの1種類の腫瘍からも同様の方法で純粋な内皮細胞が抽出でき次第同様にマイクロRNAを抽出しアレイにて腫瘍血管内皮細胞特異的に発現しているマイクロRNAをどうていする。その後のin vitroにおける一通りの実験は経験したので、現時点での実験の遅れは取り戻せると考えている。当初は、in vitroの検討においてマウス肝癌モデルの腫瘍組織、正常肝組織、ヒト肝細胞癌組織及び非癌部肝組織から採取した血管内皮細胞、内皮幹/前駆細胞から抽出したマイクロRNAに対しマイクロRNAアレイで腫瘍部由来の内皮細胞と内皮幹/前駆細胞に特異的に発現するmicroRNAを同定し、さらに同定したマイクロRNAに対する抗マイクロRNAを作成する予定であった。
口腔Eubacteriumの研究-特にその分布と血清学的特徴,抗原構成成分の解析

2.これらの分離菌やATCC対照株の細菌壁抗原多糖を抽出し、その化学構造型を調べた。構成糖として、【C_5】,【C_6】,【C_6】アミノ糖の組み合わせが多くの菌種でみられた。3.いくつかの菌種に対するポリクロナール抗体を作製し、また、一種類のモノクロナール抗体が作製可能となった。血清型の検討を含めて、免疫学的検討を行う予定である。4.病巣などから分離されたEubacterium菌種の多くは、蛋白質分解性,アミノ酸分解性を示した。この蛋白質分解性は、病巣組織破壊などと関連する可能性があり、これらの菌の蛋白質分解酵素およびその活性について調べている。また、アミノ酸分解は、従来報告されている分解経路とは異る、嫌気的な反応、還元的脱アミノによる系がみられ、この詳細について調べている。
ロボットアバタを用いた生活支援ロボットの親和性向上に関する研究

本研究では,恐怖感を低減する手法と親しみやすいロボットの開発を行った.まず,拡張現実感(AR)を用いて移動ロボットの上に搭載した小型のロボット(ロボットアバタ)の外観について評価した.次に,ロボットアバタの「見やすさ」,「親近感」,「信頼性」について実験参加者について尋ねた.比較するために,様々な体の色と目の色と3種類のロボットの大きさを用意した.結果として,体の色が黒で目の色が黄色,3種類の中で一番小さなサイズのロボットが好まれた.最後に,ロボットアバタを用いた動作予告手法を日常生活支援ロボットに実装し,実験を行い評価した.生活支援ロボットは単に性能が良いだけでは一般ユーザに受け入れられない.本研究の目的は,恐怖感をユーザに与えない,親しみやすいロボットの開発である.このようなロボットが開発されると,病院等へのロボットの普及が急速に高まる効果が期待される.そこで,下記2点を行う.(1)生活支援ロボットが人間に接近してくる際にその状態を提示する小型のコミュニケーションロボットの開発(2)開発したロボットを実装し,生活支援ロボットが人間に接近してくる際に人間が受ける恐怖感を低減する手法を開発する26年度は,(I)「生活支援ロボットが人間に接近してくる際にその状態の提示をするロボットアバタのデザインを設定すること」まず,サブテーマである「拡張現実感を用いたロボットアバタの動作予告の動作の選定」の準備を行った.様々な動作を試すには経済的・時間的な限界がある.そこで様々な動作をCGにより比較することが可能な拡張現実感という技術を用いた.カメラが付いたヘッドマウントディスプレイを装着することであたかもそこにロボットが存在するかの様に見える.実験を行うために,移動ロボットの製作を行った.次に実験の具体的方法について述べる.白い箱型(CG)の移動ロボット(実機)の上に搭載されたロボットアバタ(CG)のサイズを3種類変更した.白い箱型ロボットの高さは約1.2mとした.実験参加者の正面3m程度の位置にロボットを配置し,約0.4m/sで実験参加者に接近させた.アンケートは,ロボットの「見やすさ」と「恐怖感」について7段階で評価させ,その理由についても記載してもらった.次にロボットアバタの目の色と体の色について7種類を用意し,実験参加者の正面3m程度離れた地点で刺激を提示し,ロボットの「見やすさ」,「親近感」,「信頼性」について評価してもらった.結果としてサイズ,色ともに決定することができた.これを他の生活支援ロボットに実装し,評価を試みた.生活支援ロボットは単に性能が良いだけでは一般ユーザに受け入れられない.本研究の目的は,恐怖感をユーザに与えない,親しみやすいロボットの開発である.このようなロボットが開発されると,病院等へのロボットの普及が急速に高まる効果が期待される.そこで,下記2点を行う.(1)生活支援ロボットが人間に接近してくる際にその状態を提示する小型のコミュニケーションロボットの開発(2)開発したロボットを実装し,生活支援ロボットが人間に接近してくる際に人間が受ける恐怖感を低減する手法を開発する最終年度は,(I)「(2)開発したロボットを実装し,生活支援ロボットが人間に接近してくる際に人間が受ける恐怖感を低減する手法を開発する」を主として行った.前年度までに,小型のコミュニケーションロボット(ロボットアバタ)の大きさ,色について拡張現実感を用いて評価した.結果として,体の色は黒,目の色は黄色が好まれた.また,3種類の大きさの中で一番小さなサイズのロボットアバタが好まれた.この結果を基に,ロボットアバタを製作した.次に人間の恐怖感を低減する手法としてロボットアバタを用いて動作予告をすることを提案した.これについてもまず,拡張現実感で評価した.その結果,ロボットが接近してくる際は,ロボットアバタが正面を向いていることが望ましいことが明らかになった.次に実機で4種類の動作予告について検証した.結果として,人の顔の方を常に向く制御が好まれる傾向にあったが,確証を得ることはできなかった.ただし,動作予告をするためにはユーザとの間に十分な距離を設ければよいという指針は明らかにした.最後にこのロボットアバタを実装した生活支援ロボットASAHIを製作した.このロボットで生活支援の技術を競技形式で競うロボカップ@ホームリーグ(ロボカップジャパンオープン2015)に出場し,優勝した.本研究では,恐怖感を低減する手法と親しみやすいロボットの開発を行った.まず,拡張現実感(AR)を用いて移動ロボットの上に搭載した小型のロボット(ロボットアバタ)の外観について評価した.次に,ロボットアバタの「見やすさ」,「親近感」,「信頼性」について実験参加者について尋ねた.比較するために,様々な体の色と目の色と3種類のロボットの大きさを用意した.結果として,体の色が黒で目の色が黄色,3種類の中で一番小さなサイズのロボットが好まれた.最後に,ロボットアバタを用いた動作予告手法を日常生活支援ロボットに実装し,実験を行い評価した.当初の計画では、26年度に「生活支援ロボットが人間に接近してくる際にその状態の提示をするロボットアバタのデザインを設定すること」とこれを用いた「動作予告の動作の選定」の2点を行う予定であった.前者は,予定通り開発・評価が終了した.

後者については,ヘッドマウントディスプレイが入手困難な事態があったため,当初27年度に行う予定であった「生活支援ロボットが人間に接近してくる際にその状態を提示する小型のコミュニケーションロボットの開発」の実機開発を先に行った.27年度には,拡張現実感による動作予告の選定と実機による評価を行う.ヒューマン・ロボットインタラクション平成27年度は,(2)開発したロボットを実装し,生活支援ロボットが人間に接近してくる際に人間が受ける恐怖感を低減する手法を開発するために「動作予告」の選定を拡張現実感を用いて行い,それを実機で評価する.同時に数種類の生活支援ロボットの製作を行い,これにロボットアバタを搭載し,恐怖感をユーザに与えない,親しみやすいロボットの開発を目指す.所望のヘッドマウントディスプレイ(HMD)が入手ができず,それ用のソフトウェアの購入ができなかったため.上記,ソフトウェアを購入する.状態提示および移動ロボットの製作のために使用する.また,国内学会,国際学会発表に用いる.
シクロファン型糖クラスターを用いたDNA複合体の構築と性質

シクロファン型糖クラスターを用いたDNA複合体の構築と性質本研究においてはリン酸イオンと相互作用することがわかっているオリゴ糖クラスターを合成し、DNAとの複合体形成について検討した。また、オリゴ糖クラスターの糖鎖の長さを二糖から七糖へ系統的に変えて、糖クラスターの会合挙動やDNAとの相互作用がどのように変化するかを調べ、糖鎖-DNA相互作用について解明することを目的とした。具体的な成果は以下のとおりである。1.糖クラスターの合成グルコースを単位とするオリゴ糖(二糖、五糖、六糖、七糖)をシクロファン骨格に8個導入した糖クラスターを合成した。シクロファン骨格には同時にアルキル鎖を導入したことこから、両親媒性の分子特性を有することがわかった。2.糖クラスターの会合挙動両親媒性糖クラスターの水中における会合形態や会合特性を透過型電子顕微鏡観察および動的光散乱法により評価検討した。動的光散乱法による解析から、水中では粒径3-10nmの小さな会合体と200-500nmの大きな会合体を形成していることがわかった。大きな会合体は透過型電子顕微鏡観察によっても確認され、ベシクル様の会合形態をとっていることがわかった。3.糖クラスターとDNAとの複合体形成糖クラスターとプラスミドDNA(pBR322)との複合体形成はゲル電気泳動から確認した。また、子牛胸腺DNA複合体を形成することも融解温度の高温側へのシフト、円二色性スペクトルにおけるCD強度の変化から確認された。糖クラスターの鎖長が長くなるにつれて、これらDNAとの相互作用が強くなることが示唆され、糖鎖-DNA相互作用の解明に関する重要な知見が得られた。
腹腔内転移のバイオイメージングと抑制物質の分子デザイン

本研究は天然からの探索および分子デザインにより転移を抑制する低分子化合物を発見し、培養細胞における転移抑制効果および作用機構を解析する。さらにマウス腹腔内転移を発光癌細胞のイメージングで評価し、新しい方法で腹腔内転移を抑制することを目的とする。主な成果として1)生体イメージング法により、NF-kappa B阻害剤DHMEQはマウスにおける胃癌の播種・転移を抑制することを示した。2)新規がん細胞遊走阻害剤migracinを放線菌から発見した。3)2型糖尿病の経口医薬として広く使われるglybenclamideはヒト卵巣癌細胞の浸潤を抑制することを見出した。卵巣癌細胞の浸潤を抑える安全な医薬を発見した。ATP感受性K+チャネル(KATPチャネル)はあらゆる組織に発現し、インスリン分泌をはじめとする多くの生理機能に関与する。本研究で用いたKATPチャネルブロッカーglybenclamideは経口糖尿病治療薬として広く用いられている。この医薬がヒト卵巣明細胞腺癌ES-2細胞の遊走、浸潤を抑制することを見出した。KATPチャネルブロッカーが結合するSUR2Bをノックダウンすると、薬剤感受性の低下が見られたことから、KATPチャネルブロッカーがSUR2Bに結合し浸潤を抑制することが示された。プロテオーム解析結果からPDGF-AAに着目し、この因子が浸潤のmediatorで、glybenclamideはこの分泌を抑えていることがわかった。PDGF-Aをノックダウンすると浸潤能の低下が見られ、また、glybenclamideにより抑制された浸潤能がPDGF-AA刺激により回復した。以上の結果より、KATPチャネルブロッカーはPDGF-AAの分泌阻害を介して浸潤を抑制することが示され、KATPチャネルが卵巣癌転移抑制の新たな標的となり得ることが示された。一方、浸潤抑制物質DTCM-Gが長時間作用させるとNF-κB阻害剤として働くことを見出した。すでにNF-κB阻害剤が卵巣癌抑制することを見出している。(ここまで梅澤、清水)ビオチンを結合させ、DTCM-Gの標的分子探索プローブを合成した。(斉藤)高転移能を有する胃癌細胞株にluciferaseを安定導入し、マウス腹腔内胃癌播種モデルを作成した。生体イメージング法により、DHMEQが有効に胃癌の播種・転移を抑制することを示した。また、分泌型ルシフェラーゼを恒常的に分泌する膵癌細胞株AsPC-1-Glucを樹立し、現在、同じプローブを卵巣癌細胞株ES-2細胞に発現させている。(尾崎)がん細胞の浸潤抑制する新規化合物を天然から探索し、2つの新規化合物を発見した。すなわち、がん細胞の遊走を抑制する化合物を微生物培養液から探索したところ、放線菌から2つの新規化合物が単離され、migracin AおよびBと命名した。migracin AとBは同等の活性を示し、乳がんMDA-MB-231、肺腺がんA594、線維肉腫HT-1080細胞のwound healing法における遊走を阻害した。そしてmigracin Aは卵巣がんES-2細胞の遊走とマトリゲル・チャンバーを用いた浸潤を、毒性を全く示さない濃度で阻害した。このように新しい卵巣がん浸潤抑制物質を発見した。一方、H24年度に分子デザインして合成したepoxideのないDHMEQの誘導体Exo-ene EQが十分な量があり、この化合物はHT1080細胞の浸潤を抑制し、さらに、卵巣がんES-2の浸潤も抑制した。最近、卵巣がん細胞がIL-8等を産生して抗がん免疫を抑制する共同研究による実験系で、DHMEQは免疫抑制を解除することが培養細胞系および動物実験でみられた。(以上、梅澤)NF-kappa B阻害剤DHMEQのようにがん細胞の浸潤を抑制する抗炎症物質を微生物培養液から探索した。マクロファージのNO産生を指標に阻害剤を探索し、カビの培養液から新規物質pirapaxillineを見出した。(梅澤、清水)一方、本課題の腹腔内転移のバイオイメージングは膵臓がん細胞を用いて行われ、DHMEQはin vivoで明らかな抑制効果を示した。(芳賀、梅澤)以上のように、H25年度は新しい浸潤抑制物質が複数発見し、バイオイメージングを用いた腹腔内転移の動物実験でDHMEQの抑制効果を示した。Exo-ene EQ以外の結果は論文で発表している。H23年度に光るがん細胞を用いてDHMEQは腹腔内転移モデルをin vivoで抑制することを示した。H24年度、DHMEQのNF-kappa B阻害機構として、RelBを阻害する際、DNAへの結合を阻害するだけでなく、その安定性を低下させること、およびimportinとの結合親和性を低下させて核移行を阻害することを報告した。

また、共同研究で、膵がん細胞の肝への転移を抑制することを示した。さらに、今後のがん治療に重要とされているがん幹細胞の抑制について、DHMEQはがん幹細胞に選択的に寒天内増殖抑制をすること、動物実験で乳がん幹細胞の増殖を抑制することを報告した。DHMEQは動物実験で毒性がきわめて少なく、多くの抗がん・抗炎症活性を示し、医薬としての開発が進められている。一方、構造にepoxideを有し、これはcysteine SHとの結合に必須であるが、生体分子との余計な反応ももたらす。そこでepoxideのかわりにexomethylene carbonylを有するDHMEQ誘導体Exo-ene EQを分子デザイン・合成した。Exoene EQはDHMEQと同等の活性でNF-kappa Bを阻害し、サイトカイン分泌を阻害した。他方、DTCM-glutarimide (DTCM-G)は間接的NF-kappa B阻害剤であり、高転移性マウスメラノーマB16-F10細胞の浸潤を阻害することを見出して報告した。さらに転移抑制に重要な、足場依存性細胞死であるアノイキスを誘導することを見出した。(以上、梅澤)その他、DHMEQはがん細胞の接着に関与するgalectin-3 binding proteinの発現を抑制することを見出した。(梅澤、清水)DHMEQが炎症性大腸炎の改善にも有効で、安全なことを動物実験で示した。(尾崎)Exo-ene EQの大量合成を検討した。(斉藤)新しい安全な卵巣癌腹腔内転移抑制剤の候補が糖尿病薬の中から見出された。さらにDTCM-Gの浸潤抑制機構が解明されたこと、およびビオチン付きプローブが合成されたこと。in vivoでは卵巣癌ではないが、胃癌で腹腔内転移のバイオイメージングができたこと、がプラス点。卵巣癌in vivoモデルがまだなのがマイナス点。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は新しいNF-kappa B阻害剤Exo-ene EQを新規デザインして合成し、活性があることがわかった。この化合物はDHMEQの誘導体であり、腹腔内転移を抑制することが期待される。そしてepoxideがないことから、より生体内で安定なことが期待される。また、浸潤・転移の研究に多く用いられるマウスメラノーマB16-F10細胞を用いて、私たちの発見したDTCM-glutarimideが抑制効果を示した。一方、Exo-ene EQの合成はおくれて、大量につくることができなかった。総合しておおむね順調と考えられる。天然から遊走・浸潤・転移抑制物質を探索してゆく。さらに、浸潤や転移に関与する新しいシグナルを転移関連タンパク質の翻訳語修飾に注目して、見出してゆく。このことは新しい腹腔内転移阻害物質の分子標的が得られるようになる意義がある。(梅澤、清水)DTCM-GがNF-κBを阻害し、細胞浸潤抑制を示すので、その標的を見出すさらに新しいプローブもデザイン・合成する。(斉藤)
低炭素社会に向けた植物のガス交換・熱環境の解析とESD研究

植物の空調効果は主に熱エネルギーの制御とガス交換の2つである。これらを閉鎖空間内と野外で調べた。閉鎖空間内のポトス有無による温度調節効果を光強度の違いで調べた。光強度を大きくすると、昼間の冷房効果と夜間の保温効果が増加した。野外にイネのある小型水田とない小型水田を置き、温度の測定点を垂直方向に水田の上空・上部・下部・水温・地温の5点とり、水田の温度調飾効果の垂直分布を調べた。この結果、高さが低くなるにつれて昼間の冷房効果と夜間の保温効果が増加した。また、ノアサガオのある緑のカーテンとない緑のカーテンの温度を6月から2月まで測定し、緑のカーテンの有無による温度調節効果を解析した。その結果、昼間の冷房効果は冬に減少し、夜間の保温効果は冬に増加する傾向が見られた。ポトス・イネ・ノアサガオのポットを10・16・23・30・35°Cに設定した恒温器に1時間置いた後、熱画像を撮影した。植物体・ポット・地温の温度を比較すると3つの植物の全ての設定温度で地温が最も低く、土壌に含まれる水の影響が考えられた。太陽光を照射した閉鎖空間内にあるポトスとノアサガオ、野外の小型水田とノアサガオ緑のカーテンの植物有無における二酸化炭素および酸素濃度の日変化を測定した。いずれの場合でも昼間は植物の存在により、二酸化炭素の減少と酸素濃度の増加が見られた。今後の詳しい分析が必要である。これらの研究を、植物機能を利用したESDカリキュラム開発に応用した。中学3年理科「自然と人間」の単元で植物のガス交換を取り入れ、身近な二酸化炭素濃度を定量して理解できる授業実践を試みた。授業では光を照射したノアサガオを置いた閉鎖空間内の二酸化炭素濃度測定、理科室内の二酸化炭素濃度変化の測定、白熱電球、LED電球と理科室内の使用電力量による二酸化炭素排出量の計算を行った。今後は授業の課題を解決し、生徒が理解を深める授業内容に改善していく。
100MeV/n近辺の重イオンに対する同位元素弁別用液体アルゴン電離箱

液体Arに重イオンが入射した場合、生成されたイオン対の殆どが直接再結合し,外から電場を加えても十分に電離信号を引き出すことは出来ない。そのため、一般的に、液体Arは重イオンに対しては検出媒体としては不適当とみなされて来た。しかし、その後、液体Arに微量のアーレンを混入すると、その光電離効果のために、放射線によって生成された電離イオン対の再結合に際し放出される真空紫外光がアーレンに吸収されて再電離し、電離信号を増加することがわかり、それによって液体Arが重イオンに対しても使用できる可能性が出てきた。その走りは、平成5年(1993)に、月出等によって製作された。微量のアーレンを混入した小型液体Ar電離箱で、彼等は、数十MeV/nのOイオン、Alイオン、Xeイオンを照射し、通過する窓の厚さによるエネルギー損失の揺らぎによりエネルギー分解能の悪いXeイオンの場合を除いて、FWHMで1%以下のエネルギー分解能を得ることが出来た。この事実に基いて、100MeV/n付近のOからCaまでのイオンに対して、1%以下のエネルギー分解能を期待して4cm×4.8cm×4.8cmの有効体積を持つ大型のグリッド付き液体Ar電離箱を試作し、理化学研究所の加速器からの重イオンを用いてその性能のテストを行った。その結果は次の通りである。i)Ar, Caイオンに対するレスポンス:これらの重イオンに対しては、FWHMで0.5%と、ほぼ、期待通りのエネルギー分解能を得ることが出来た。又、この限界値は、次のO, Neイオンと同様、計数率に依存することがわかったが、その影響の程度は、遥かに少なく、毎秒100個程度まで0.5%の分解能が維持されることがわかった。ii)O, Neイオンに対するレスポンス:Ar, Ca等の重イオンに比べ、O, Ne等の軽イオンの場合のエネルギー分解能がなかなか1%を割ることが出来ず、その上、エネルギー分解能がAr, Caの場合よりは遥かにイオンの計数率に依存することが見出された。この計数率依存性は、入射イオンによって生成される残留イオンによる空間電荷効果によって説明された。1%の半値幅は、計数率を1count/sec以下にして初めて達成された。この現象は、これまで使用されてきた電場(1-2kV/cm)の増加によってある程度解決されよう。iii)Bragg Curve Spectrometryの可能性:低計数率の、陽極からの微分出力波形から、Bragg Curveを引き出すことが可能であることがわかった。この方式を利用して核種弁別を行うことを検討中である。今年度は、先ず、ターボ分子ポンプを中心とした排気系1式を購入すると共に液体アルゴン電離箱の設計に主力を注いだ。

特に、ヒ-ム入射部に使用されるハァバ-・フォイルの厚さのむらは、エネルギー分解能の限界を決定してしまう。そこで、^<58>NIイオンを照射しそのエネルギー損失の2次元分布を2次元シリコン位置検出器を用いて測定し、それからその厚さの非一様性分布を求め、それが±5μmもあることを見い出した。おそらくこのような非一様性は鏡面反射近くまで磨くことによって±1μm程度までに押さえられるだろうと期待される。もし、そうなれば主題にあるような質量領域では、そのエネルギー分解能への寄与はほとんど無視し得る程度となることが分かった。厚さ200μmの内圧によるハァバ-・フォイルの湾みによる通過粒子のエネルギー損失の増加分の寄与を少なくするためステンレス・スティール製の格子でハァバ-・フォイルを支えるようにした。また、冷却部全体としては十数時間手を加えることなく測定が出来るように設計された。実際には液体窒素の自動補給装置の使用によりほとんど手間を掛けることなく使用出来る予定である。また、内部電極の取り換えを容易にする為の考慮もなされている。昨年末、発注され、順調に行けば3月末には出来上がる予定である。来年度4月より、真空テスト、焼きだしテスト、液化テスト等を経て6月に予定された第一回ビーム・テストに入る。この電離箱の陽極は、始めは、普通の伝導性の良い電極を使用するが途中から抵抗性電極に切り換え2次元位置検出が可能なようにする。そのテストは来年の秋になる予定である。昨年6月に予定されていた理研での第1回イオン照射実験は、都合により、7月に延期されたが、その後、9月、12月と3回実験が行なわれ、今年になってから3月中にもう1回実験が行なわれる予定である。これらの実験で使用されたイオンは、100MeV/nの酸素と135MeV/nのネオンである。初めの照射実験では諸種のトラブルのため電離信号を検出出来なかったが、2回目には検出出来、3回目には半値幅で2%の分解能が得られた。これまでなかなか良い結果が得られなかった原因は、実験初期に大強度のビームを電離箱に照射したことにより、alleneが破壊された結果で、期待された電離信号より遙かに低いものしか観測されなかった。このことは、第3回目の実験で明らかにされたが、その際も初期の強いビーム照射のために若干のalleneの劣化があり、そのため得られたエネルギー分解能はベストのものではないと考えられる。このような判断から、次の実験では、以上の点に注意して実験がなされるので、1%を割るエネルギー分解能が得られるものと期待される。今後なすべきこととして、個々の入射粒子の2次元位置検出を可能にすることが残されているが、現在、そのために、現在の金属陽極を抵抗性電極に変え、正方形電極の4隅から電離信号を取り出し電価荷分割方式による読みだしを行なうべく準備をなしつつある。
タンパク質の翻訳を促進するレトロトランスポゾンSINEの作用機序の解明

“SINEUP"は、ターゲットmRNAのタンパク質翻訳機能を促進する非コードRNAであり、そこに含まれるレトロトランスポゾン遺伝子の“SINE"が、タンパク質翻訳機能を促進“UP"することから名付けられた。SINEは進化的に非常に保存度の高い遺伝子であり、tRNAと7SLRNAの2つの遺伝的起源をもちながら、進化している。類似配列が植物からヒトまで幅広いゲノム中に繰り返し発現しているが、多くが外来から寄生したガラクタDNAだと思われており、その機能はほとんど未知である。多種の遺伝子から抽出したSINEの翻訳促進機能を比較し、結合する機能性タンパク質を解明することで、その翻訳促進に関わる進化的な保存機能および、その作用機序を明らかにするべく研究を行っている。2018年度においては、当初計画通り、植物からヒトまでのSINEを抽出し、タンパク質翻訳機能をSINEUP-GFPをモデルに比較した。抽出したSINEの中で顕著にターゲットGFPmRNAの翻訳を促進したSINEをいくつか認めたため、相同性をもつ配列の比較や、RNAの2次構造の比較を行った結果、共通の配列がほとんど類似しておらず、またRNAの2次構造についても類似していないことを確認した。上記の結果は、SINEUPの機能はSINE RNA単体が所持する機能というより、それを取り巻く細胞環境によって引き起こされているという当初の仮説が有力となった。そのため、平成30年度において、「SINEUPと一緒に翻訳に関わっている因子の特定」を実行するための準備を開始した。研究実施計画に示した、SINEUP結合タンパク質の同定方法の実験最適化を行い、質量分析法を用いて、抽出したSINEUP結合タンパク質の解析を行った。その結果、hnRNPなどの核-細胞質間輸送タンパク質、翻訳開始因子等がSINEUPに結合していることが判明した。2018年度は、当初計画通り、植物からヒトまでのSINEを抽出し、タンパク質翻訳促進機能を比較することを目的に研究を進め、タンパク質翻訳促進機能を有する新たなSINE、5つを選定することができた。また、それらSINE配列や2次構造の比較を行ったが、バイオインフォマティクスの技術では容易に類似点を発見できなかったため、こちらも当初計画の通り、結合タンパク質の同定を実施するための実験方法を開始し、確立した方法を用いていくつかの結合タンパク質を選定するに至った。2018年度の進捗がおおむね順調に進展したため、当初研究計画通り、結合タンパク質の同定を行い、それらがSINEUPの機能に寄与しているかを今後確認する。その方法としては、同定したタンパク質の遺伝子に対するshRNAをデザインし、SINEUPの効果を比較する。現時点ではマウスのSINEB2を含んだSINEUPに焦点を絞り、タンパク質の同定を進めているが、今後の課題としては、2018年度に選定した5つのSINEがSINEB2と同じタンパク質に結合しているかを確認する実験に焦点に置き、研究を推進する。

現時点ではマウスのSINEB2を含んだSINEUPに焦点を絞り、タンパク質の同定を進めているが、今後の課題としては、2018年度に選定した5つのSINEがSINEB2と同じタンパク質に結合しているかを確認する実験に焦点に置き、研究を推進する。当該年度の研究計画に記載した、「SINEの同定」については期待以上の早さで効果のあるSINEが多く発見できた。そこで、同定の実験に使用予定であった遺伝子導入試薬および細胞培養試薬の使用量を減らすことができたため、次年度に繰り越すこととした。繰り越した経費については、当該年度に多く抽出したSINEについて、計画通り「結合タンパク質の同定」の研究に使用する予定である。
伝統的産業の集積地域における持続的生産システムに関する研究

地場産業産地はその形成当時の生産構造や製品特性をそのまま維持しているのではなく、様々な社会の変化に対応して構造変化を繰り返しながら現在に至っている。生産構造の再編はそれぞれの時代におけるイノベーション(革新)となって現れるが、それを実現するのは産地の産業集積である。その形や特性は、業種・産地により大きく異なる。第1部において示した陶磁器業産地においては、産業化が大きなテーマとなっている。陶磁器業は一般に量産的な性格が強く、その産業システムをいかにして構築するかが重要である。このためには市場の動向に合わせた製品転換や技術革新、機械・設備の導入、原料と流通ルートの確保などが必要であるが、本研究ではその中でも特に技術伝承と人材養成に着目して検討を加えた。この結果、陶磁器業においては、各産地が様々な歴史的背景や局地的原料の特性に制約を受けつつも、それを様々な形で転換して生産構造の再編を進めていること、そして「持続的革新」こそが産地の持続的生産システムとなっていることを明らかにした。一方、第2部において示した各種の伝統工芸は原料や製法・市場などの制約から、量産的性格を持たないものが多い。これらの業種においては、市場の縮小などにともなって産地の生産構造が崩壊し、技術伝承が困難になりつつあるものも少なくない。.従来の地域経済振興型振興策だけでは、その振興は困難である。産地の枠を超えた広域的生産体制の確立や、地域文化振興の視点からの行政の継続的な支援が不可欠になっている。本年度においては、伝統的産業の持続的生産システムを明らかにするため、象眼(象嵌)製造業と陶磁器製造業を事例として調査・研究を実施した。象眼(象嵌)製造業は熊本(肥後象眼)、京都(京象嵌)、金沢(加賀象嵌)と、日本に3産地しか残存していない希少な産業である。江戸時代においては刀の装飾などで大きな集積を示したが、明治以降、各地で廃絶し、現在残存する産地もたびたび廃絶の危機に瀕しながら生産構造を転換し、技術を伝承してきた。本研究においては、肥後象眼を中心にその生産構造を明らかにすることを通して持続的生産システムを把握するとともに、その特徴をより明瞭に示すため、京象嵌、加賀象嵌の各産地の生産構造についても調査し、比較検討を加えた。この結果、肥後象眼と京象嵌は基礎的な技術においては共通性を持つ一方で、コストダウンへの対応の仕方から分業体制の構成が異なり、それが製品の特性や生産技術の相違に結びついていること、それが生産性や製品価格の差に結びついている。ただし、生産性と高度な技術の伝承とは相反する側面があり、安価な製品の生産の拡大が産地の技術的基盤に影響を与えつつある。また、技術伝承においては産地内で中核となる職人や製造卸の特性によって差が現れ、それが産地の特性を形成していくことを把握した。この点からいえば、象眼(象嵌)製造業の技術伝承等は産地単位ではなく、企業・職人を技術的な系列別に把握し、それを単位として明らかにしていくことが必要である。また、陶磁器製造業では岡山県の備前産地を対象として研究に着手、備前産地の窯元の生産構造、規模、流通特性等に関する各種データを収集した。ただし本年度は象眼(象嵌)産地研究に主眼をおいたため、備前産地に関しては予備調査と基礎統計、文献類の収集に重点を置いた。本調査は平成15年度から着手する予定である。本年度は昨年度に引き続き、陶磁器業、漆器業、和ろうそく製造業などの伝統産業に関する資料収集と実地調査を行った。以下においては、調査がほぼ完了した和ろうそく製造業について報告する。調査の結果、市場特性が生産構造に与える影響が最も大きいことが明らかになった。市場は大きく地元市場型と広域市場型に区分される。地元市場型は宗教需要型(福井産地ほか)と観光需要依存型(会津産地ほか)に区分されるが、これらはいずれも他の製品との競合から価格帯があらかじめ設定されており、生産コストの削減が重要な課題となっている。

このため、原料・製造技術等が必ずしも伝統的なものでないものも多く、生産量も限定されている。これに対し広域市場型は生産システムを転換して生産量の増大を図ったり、和ろうそくを新たなインテリア用品として新しい市場を開拓するなどの方法で新製品開発に取り組んでいる企業が多く、その生産量も増大している。今後は従来の産地の枠にこだわらず、日本全体を一つの産地と見なして生産形態を再編成していく必要があると考える。平成16年度の研究内容は、大きく理論研究とフィールド調査に区分できる。理論研究では、伝統産業(地場産業)の集積地域である「産地」に着目し、その集積のメカニズムと集積が生み出す様々なメリットについて既存の文献などから理論的な研究を深めた。なお、これにあたっては、伝統産業だけではなく、機械工業等、近代工業に関する同様の研究についても視野を広げ、資料収集と研究にあたった。フィールド調査においては、前年度に引き続き岡山県の備前陶磁器産地を調査し、特に産地の技術伝承と後継者育成に関して検討を加えた。また、ここでは岡山県の工業試験場である備前陶芸センターの後継者育成機能にも注目し、調査を実施した。同様の視点から、北海道立工業試験場野幌分場に対してもヒヤリング調査を実施。前年度に行った旭川地場産業振興センターの業績と合わせ、陶磁器業が基本的に存在しなかった北海道において、工業試験場等の公的研究機関が地場産業産地を形成するために非常に大きな役割を果たしたことを明らかにした。これについては平成17年度中にとりまとめて発表する予定である。また、広島県の伝統産業である宮島焼に関してもヒヤリング調査を実施。原料の陶土が枯渇する中で伝統産業を維持していくための窯元の活動について把握した。陶磁器業以外では、繊維産業について、秩父織物産地の調査を実施。繊維産業の衰退の中で産地の蓄積を生かした新しい企業行動の事例を収集した。この他、桐生織物産地、有田焼産地等の地場産業産地に関する各種資料を収集した。これらについては平成17年度に調査する予定である。本年度は、山口県萩市の萩焼、三重県四日市市の四日市万古焼、山形県新庄市の亀綾織、福島県安達町の上川崎和紙に関して実地調査を行った。萩焼では昨年度に調査した宮島焼とともに、産地のさまざまな条件の変化が、「伝統」の継承に与える影響について検討した。萩焼は長い歴史を持つ地場産業であるが、長い歴史を持つ窯元は一部であり、戦後に開窯した窯元が大多数を占める。この影響もあり、「萩焼」の特徴は、大まかな共通イメージはあっても、生産者の間で具体的にとらえられているわけではない。今回の調査では特徴の異なる窯元に対してヒヤリングを行い、窯元の特性と生産構造・製品特性・技術伝承(習得)などの結びつきなどについて検討を加えた。また、四日市万古焼の調査では、三重県の科学技術振興センター(旧工業試験場)が地場産業振興に果たした役割を中心に調査を行い、製品開発などの面で地域企業に対して実施している事業などを具体的に把握して、公設試験場が地場産業振興に大きな役割を果たしていることをとらえた。亀綾織は、一旦途絶した地場産業を行政が中心になって復活させた珍しい事例である。亀綾織は新庄市が「モデル定住圏事業」の一環として復活させた。
新花成物質の単離・同定と光周的花成誘導機構の分子生物学的解析

1)高分子性花成誘導物質の化学的正体を知るために、アオウキクサ抽出物から通常のタンパク質精製の手法で、活性物質を精製した。ゲル濾過(BioGelA1.5m)で分離される約120kDaの成分は、イオン交換(Pharmacia MonoQ)で2つの成分に分離された。そのうち、約0.8MNaClで溶出される成分は、逆相クロマト(Pharmacia PepーRPC)で単一のピ-クに分離後、N末側のアミノ酸配列が20個決定できた。2)そのアミノ酸配列を参考にして、ヌクレオチドを合成し、それをプロ-ブとして、アオウキクサcDNAライブラリ-をスクリ-ニングしたところ、約1.4kbおよび0.8kbのpositive cDNA cloneを得た。現在、その構造を解析中である。3)上述の研究経過のなかで、動物起源の既知タンパク質のなかに、弱い花成誘導活性を示すもののあることが判明した。薬品メ-カ-より購入したタンバク質標品をさらに精製したところ、タンパク質そのもが花成誘導活性を示したので、その精製タンパク質をTrypsin又はArginylendopeptidaseで処理後、逆相クロマトで分離したところ、そのうちの特定の断片のみが、花成誘導活性を示した。このペプチドは、遇然植物界の活性ペプチドと類似の構造を持っていたと考えられる。4)ウキクサに対して花成誘導活性を示すタンパク質は、植物組織中に通常高分子状態で検出されるが、植物が花芽を形成する条件、たとえばアサガオ・アオウキクサでは短日またはN欠条件、下で顕著に低分子化していることが観察された。この現象は、プロテア-ゼの人工基質を用いてもプロテア-ゼ活性の増大として観察されるので、植物が花芽を形成する条件下で、ある種のプロテア-ゼが誘導され、生理学的に活性なペプチド断片が遊離され結果として花芽が形成される、という機構が共通に存在する、という可能性(仮説)が強く示唆される。
幼児の運動能力検査の標準化と年次推移に関する研究

平成9年度に東京教育大学方式の幼児運動能力検査及び園環境、幼児の生活・行動調査を全国9ブロックにわたり、幼稚園73園(10,702名)、保育所35園(2,113名)に実施した.実施した幼児運動能力検査は25m走、立ち幅跳び、ソフトボール投げ、テニスボール投げ、両足連続跳び越し、体支持持続時間、捕球、往復走であり、テニスボール投げはソフトボール投げの代替種目として、往復走は25m走の代替種目として検討するためにとりあげた.平成10年度はこれらの資料の統計的処理と分析を行うとともに、幼児の運動能力検査の実施条件についての実験を行った.結果は次の通りである.1.幼児の運動力及び生活・行動の調査について.(1)幼児の運動能力の発達の傾向は分布、発達曲線ともに従来の研究(1986年1973年)の結果と同様の傾向を示した.(2)今回の幼児の運動能力の結果は全種目とも1986年の結果を有意に下回った.特に体支持持続時間の低下が顕著であった.(3)幼稚園と保育所との差は種目別、年齢別、性別で共通して有意な差はみられなかった.(4)以上の結果をもとに運動能力の判定基準を作成した.(5)園環境として園庭、園舎、教員数、運動的活動への配慮等を調査したが、何れも運動能力との関連は認められなっかた.(6)幼児の生活に関しては3世代家族、一戸建て住宅、外遊びを好む、リーダーシップをとる幼児の運動能力が高かった.2.幼児の運動能力検査測定時の条件について.(1)測定時の応援は立ち幅跳びと両足連続跳び越しにおいて有意な効果が認められた.(2)競争相手が自分より強いか、あるいは同じくらいの相手のときに25m走では効果が認められた.(3)立ち幅跳び、ボール投げ、両足連続跳び越しでは練習効果が認められなかった.平成9年度に東京教育大学方式の幼児運動能力検査及び園環境、幼児の生活・行動調査を全国9ブロックにわたり、幼稚園73園(10,702名)、保育所35園(2,113名)に実施した.実施した幼児運動能力検査は25m走、立ち幅跳び、ソフトボール投げ、テニスボール投げ、両足連続跳び越し、体支持持続時間、捕球、往復走であり、テニスボール投げはソフトボール投げの代替種目として、往復走は25m走の代替種目として検討するためにとりあげた.平成10年度はこれらの資料の統計的処理と分析を行うとともに、幼児の運動能力検査の実施条件についての実験を行った.結果は次の通りである.1.幼児の運動力及び生活・行動の調査について.(1)幼児の運動能力の発達の傾向は分布、発達曲線ともに従来の研究(1986年1973年)の結果と同様の傾向を示した.(2)今回の幼児の運動能力の結果は全種目とも1986年の結果を有意に下回った.特に体支持持続時間の低下が顕著であった.(3)幼稚園と保育所との差は種目別、年齢別、性別で共通して有意な差はみられなかった.(4)以上の結果をもとに運動能力の判定基準を作成した.(5)園環境として園庭、園舎、教員数、運動的活動への配慮等を調査したが、何れも運動能力との関連は認められなっかた.(6)幼児の生活に関しては3世代家族、一戸建て住宅、外遊びを好む、リーダーシップをとる幼児の運動能力が高かった.2.幼児の運動能力検査測定時の条件について.(1)測定時の応援は立ち幅跳びと両足連続跳び越しにおいて有意な効果が認められた.(2)競争相手が自分より強いか、あるいは同じくらいの相手のときに25m走では効果が認められた.(3)立ち幅跳び、ボール投げ、両足連続跳び越しでは練習効果が認められなかった.本研究は、幼稚園児・保育園児を対象として全国的な規模で運動能力検査(東教大式)を実施して幼児の運動発達の最近の傾向を明らかにし、幼児についても運動発達の低下が見られるかどうか検討するとともに、新しい全国標準値を作成することを目的に行われた。1全国的な規模で標準化してきた東京教育大学体育心理学研究室の運動能力テスト(5種目)と本研究において新たに作成した3種目に関して、これまでに作成してきているVTR教材を基礎に実施方法の説明できるVTR関係の教材を作成した。これまでの運動能力テストにおいては、測定の方法等について文章による説明のみであったため、測定者による差異(教示の仕方等)が生じる可能性があった。そこで、VTRを使用することにより、映像で具体的な測定方法についてのモデルを提示することができ、本研究のように全国にわたる多量な測定においてもより客観的で正確な測定結果を得ることが可能になった。2北海道から沖縄にいたる全国の幼稚園・保育所の中から、層化抽出法により、105か所の園を抽出した。これらの園で4・5・6歳児についてそれぞれ男児6724人、女児6463人合計13187人を対象として、東京教育大学体育心理学研究室の運動能力テスト(5種目)と本研究において新たに作成した3種目を追加して幼児の運動能力の調査を行った。と同時に同じ園に対して、幼児の遊びの実態ならびに園の環境調査等の調査を実施した。最終年度である本年度は、昨年実施した運動能力検査(東教大式)を実施した結果から運動発達の最近の傾向を明らかにし、幼児の遊びの実態ならびに園の環境調査の結果と幼児の運動能力の発達の関連についても検討し、さらに代替種目や測定の設定条件についての検討を行った。

その結果、まず、新しい全国標準値を作成し、さらに前回(1986年)の結果と比較したところ、全種目とも有意な低下を示し、最近の幼児の運動能力の低下の問題が指摘された。園環境による運動能力の比較では、幼稚園と保育所における運動能力に差はみられず、園庭や園舎の広さと運動能力の間にも関連はみられず、専門の講師の有無を含めて園での運動指導や運動施設への配慮が運動能力の発達にはほとんど貢献していないことも示された。生活環境による運動能力の比較では、住居形態が集合住宅より一戸建てに住んでいる子どもや兄弟数が多く、3世代以上の家族のほうが運動能力が高かった。集合住宅居住階層に関しては、高層住宅(10階以上)に住んでいるからといって運動能力が低いことは示されなかった。子どもの遊びによる運動能力発達の比較では、遊びの内容に関しては、外遊びが多く、遊びの種類が多い子どもや遊びのリーダーや運動遊びが上手な子どもほど運動能力が高く、その傾向が女児よりも男児のほうが高かった。また、代替用に関して、25M走の代替として往復走、ソフトボール投げの代替としてテニスボール投げについて検討したところ、ソフトボール投げとテニスボール投げの代替が認められた。さらに、測定の設定状況での動機づけや練習効果に関しては、立ち幅跳びと両足連続跳び越しの2種目に関しては応援の効果が認められ、25M走において競争相手が弱い場合には記録が低下することも認められたが、他の種目においては動機づけへの影響や練習効果は認められず、全体としては測定の設定状況における影響は認められなかった。