hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近世寺院における客殿・方丈型本堂の成立と系譜に関する研究

正面入側に土間はないが、八間取りの平面をとるもの。所在地に偏りがある(曹洞宗法堂型)。(3)日蓮宗寺院本堂の特徴・・・本堂型は中世以来の密教寺院本堂とおなじ平面構成をとり、方丈型が問題となる。(1)本堂の方丈化・・・近世初頭で本堂型の脇陣を脇の間した様相で、外陣は吹放しとする。中世まで遡る例はない。(2)方丈型・・・一般的なのは、臨済宗塔頭方丈と類似し、広縁と室中境に桟唐戸を吊る代わりに框を全面に一段高く入れ、蔀戸を吊り、それより内側の二室を内陣として奥行の深いものとする。(3)法堂型・・・正面入側に土間付きの八間取り平面で、内陣奥行は深く取り、正面に框を入れるもの(曹洞宗法堂型)。(4)浄土真宗寺院本堂の特質・・・臨済宗塔頭方丈に繋がりそうな真宗本堂の祖型は四間取りで、その性格は慈照寺東求堂や天皇の黒戸に近く、北側の広縁を堂内に取り込む形で拡大化し、成立したことが明らかである。(5)時宗寺院本堂の特質・・・中世遺構の特徴は内陣を開放して堂内を一体的化し、背面両隅に部屋があり、知恩院勢至堂(旧御影堂)に強い影響を与えたと考えられるが、これに続く遺構がなく、その後の様子は明らかにしえない。平安時代以降、特に中世において大別して二種類の本堂の形態が存在しており、そのうち、邸宅風本堂の系譜は異質・複雑で遺構も少なく、平面形態や空間構成も多様で不明な点が多い。これを明らかにするために、多く残る近世の邸宅風本堂を調査・比較検討し、整理したなかから問題点を引き出し、これまで本堂とは別の性格を持つ建物と考えられていた方丈・書院の遺構をも加え、内仏や仏壇の有無の観点からその成立過程を検討した。その結果、平安時代、皇族・貴族の子弟が大寺に入寺する過程で、寝殿造や主殿の形式が子院に持ち込まれたが、中門の形式を残しながらそこに内仏をとる過程で正面に三室を形成し六間取りに近い平面をとるように改変されたものと考えられた。そこには整形六間取りの禅宗寺院塔頭方丈の強い影響が推測されると同時に、中門を付ける方式は逆にこうした寺家住房から方丈に影響を与えたものと考えられる。一方向性の空間をもつ主殿造の納戸の位置に内仏・仏間を取ることによって前室は外陣化し、室礼のつく間・次の間の二室と一体となりL字形の矩の手の空間を形成する。四間から六間取りへの移行と前面三室の外陣化は、L字形の矩の手の長い空間構成をもつ客殿本堂の成立を意味する。天台・真言両宗をはじめとして著明な寺院では僧侶の生活の場が僧坊から子院に移り、子院は学侶方と堂衆方に分かれるようになり、学侶方では持仏堂(小御堂)を持つことが許されたために、客殿内に仏壇・仏間がないのに対して、堂衆方の子院では存在する場合が多く四間取り、ないしそれを基本とすることが多い。浄土宗の方丈型本堂は密教寺院本堂が脇陣を脇の間化することによって成立し、日蓮宗のそれも同様の性格を有するが、室町時代末期から近世初頭にかけて僧侶養成のための檀林が設けられ、その平面が契機となって両者の講堂形本堂が成立し、方丈型本堂として認識されたものと考えられる。
マンガン団塊採鉱用揚鉱管システムの安定化制御

深海底からマンガン団塊を採鉱するための揚鉱管の振動を能動的に抑制するための理論ならびに実験的研究を行った。まず、テンドンを用いて鉛直送水管のフラッタが制御できることを理論と実験で明らかにした。次いで、単振子と二自由度振子の支点を鉛直に動かすことにより振動を抑制できることを理論と実験で明らかにした。更に、弾性振子の運動を支点の鉛直変動と支点につけたDCモータを用いて回転を制御することにより振子の剛体運動と弾性振動を効果的に抑制できることを明らかにした。これらの知見を応用することによりマンガン団塊採鉱用揚鉱管システムの振動を抑制し、安定化する制御が可能になった。深海底からマンガン団塊を採鉱するための揚鉱管の振動を能動的に抑制するための理論的ならびに実験的研究を行った。片持の鉛直吸込み管は低い流速でフラッタ振動を起こすことを理論的に明らかにした。しかし、実験で観測されるフラッタ流速は相当高い。この理論値と実験値の大きな差違の原因を解明するため、新しい理論の構築を始めた。テンドンを用いて片持の鉛直吸込み管のフラッタ制御の実験を行う装置を作製し、予備実験を行った。片持鉛直管の振動を抑制するために、支点の鉛直変動を用いることができるかどうかを検証するため、単振子と二自由度振子の支点を鉛直変動させることにより振動を制御する研究を行った。その結果、双一次線形制御理論を改良して用いることにより可能なことが実験的ならびに理論的に明らかになった。次いで細い弾性はりからできている振子の支点を鉛直変動させることにより、その振動を制御する研究を始めた。研究成果の一部を既に口頭発表すると共に3編の論文として日本機械学会論文集に投稿し、掲載予定となっている。深海底からマンガン団塊を採鉱するための揚鉱管の振動を能動的に制御するための理論ならびに実験的研究を行った。片持ちの鉛直吸込み管は低い流速でフラッタ振動を起こすことを従来の理論に基づき明らかにした。この理論値と実験値の大きな差異の原因を解明するため、新しい理論を構築し、管端が水没していることの影響を正確に考慮すると低い流速ではフラッタが発生しないことを明らかにした。テンドンを用いて片持ちの鉛直吸込み管のフラッタ制御の実験を行う装置を作製し、実験を行い成功した。細い弾性はりからできている振子の支点を鉛直変動させることにより、その振動を制御する研究を行い、振子運動を制振できるが弾性変形振動を完全に制振することは不可能で、別のアクチュエータを必要とすることが明らかになった。
偏微分方程式の解の基礎構造に関する現代解析的研究

研究代表者大鍛治は偏微分方程式の基礎構造の内重要な2つ「解の一意接続問題」と「特異性の伝播問題」について考察した、まず前者については数理物理学における重要な各種の偏微分方程式に対する、強一意接続性および(無限遠点における一意接続性と捉えることができる)外部領域における作用素の固有値非存在についての研究を行った。後者については、量子力学におけるSchrodinger方程式に対するCauchy問題に対する解の特異性伝播の構造についての研究を行った。一意接続問題については、古典的Dirac作用素を含むある変数係数1階楕円型作用素(いわゆるDirac型作用素)や結晶光学における定常Maxwell方程式を考察の対象とした。このうちDirac作用素については、ドイツのKalf氏、山田修宣氏と共同研究を行い、その結果無限遠で発散するポテンシャルを持つ場合にDirac作用素が固有値を持たないための良い十分条件を求めることができた。また、一様でない非等方的媒質中における定常Maxwell方程式に対しても、同様の結果が成り立つことを示した。さらにDirac作用素の変数係数版にあたる、いわゆるDirac型作用素について先の共同研究の結果を拡張し、ゲージ不変な条件を求めることができた。証明の最終段階では、新たに確立したDirac型作用素に対する強一意接続性定理をもちいた。さらに、時間に依存しないStokes方程式に対する解の強一意接続性問題を考察し、Fabre-LebeauやRegbaoui達の既存の結果を大幅に改良することにも成功した。またこれらの研究と平行して、Schrodinger方程式に対するCauchy問題に対する解の特異性の伝播の構造についても考察を行った。その結果、Cordoba-feffermanによる波束変換(標準FBI変換)に着目し、その時間発展を解析する新しい方法を導入することにより、スカラーポテンシャルのみならず磁場ベクトルポテンシャルを持つSchrodinger方程式の解の詳細構造を解明することができた。また一般化された波束変換と超局所特異性との関連も明らかにした。研究代表者大鍛治は偏微分方程式の解に対する2つの重要な性質である、解の超局所特異性の伝播および連続スペクトル中に埋め込まれた固有値の非存在について研究を行った。まず前者については、時間発展方程式としてシュレディンガー方程式に対する解の特異性の伝播問題を考察するに際して、解のWigner変換が満たす超局所保存則に着目することにより、解の超局所的滑らかさを波束変換を用いて調べる方法を確立した。(波束変換の特別な場合として、標準的なFBI変換がある。)この方法は磁場によるベクトルポテンシャルや電場によるスカラーポテンシャルがそれぞれ高々1次と2次の増大度を持つものに対して適用でき、これによって、ポテンシャルと解の特異性との詳細な関係を明らかにすることが可能になった。とくに解の平滑化効果、超局所特異性の再現、振動する初期値に対する解の超局所特異性の生成等、非常に興味ある現象を考察した。さらに2番目の性質については、数理物理学において重要なDirac作用素や定常Maxwell方程式等の1階楕円型方程式系を考察の対象とした。このうちDirac作用素については、ドイツのKalf氏、山田修宣氏と共同研究を行い、その結果無限遠方で発散するポテンシャルを持つ場合にDirac作用素の固有値が存在しないクラスを求めた。また、定常Maxwell方程式に対しても、等方およびある種の非等方的媒質において同様の結果が成り立つことを示し、既存の結果を大幅に改良した。研究分担者土居は時間発展Schrodinger方程式の解の平滑化効果を別の関数解析的側面からのアプローチを行った。

即ち、ヒルベルト空間上で分散型発展方程式を考え、ある種の凸性条件の下、入射領域における平滑効果の存在を証明し、この方法を使って多様体上での分散型発展方程式の(高次の)平滑効果と、主表象のハミルトン流の大域的挙動との関係を研究した。研究代表者大鍛治は偏微分方程式の基礎構造の内重要な2つ「解の一意接続問題」と「特異性の伝播問題」について考察した、まず前者については数理物理学における重要な各種の偏微分方程式に対する、強一意接続性および外部領域における作用素の固有値非存在(無限遠点における一意接続性と捉えることができる)についての研究を行った。また後者については、量子力学におけるSchroedinger方程式に対するCauchy問題に対する解の特異性伝播の構造についての研究を行った。一意接続問題については、古典的Dirac作用素を含むある変数係数1階楕円型作用素(いわゆるDirac型作用素)や結晶光学における定常Maxwell方程式を考察の対象とした。このうちDirac作用素については、ドイツのKalf氏、山田修宣氏と共同研究を行い、その結果無限遠で発散するポテンシャルを持つ場合にDirac作用素が固有値を持たないための良い十分条件を求めることができた。また、一様でない非等方的媒質中における定常Maxwell方程式に対しても、同様の結果が成り立つことを示した。さらにDirac作用素の変数係数版にあたる、いわゆるDirac型作用素について先の共同研究の結果を拡張し、ゲージ不変な条件を求めることができた。証明の最終段階では、新たに確立したDirac型作用素に対する強一意接続性定理をもちいた。さらに、時間に依存しないStokes方程式に対する解の強一意接続性問題を考察し、Fabre-LebeauやRegbaoui達の既存の結果を大幅に改良することにも成功した。またこれらの研究と平行して、Schroedinger方程式に対するCauchy問題に対する解の特異性の伝播の構造についても考察を行った。その結果、Cordoba-feffermanによる波束変換(標準FBI変換>に着目し、その時間発展を解析する新しい方法を導入することにより、スカラーポテンシャルのみならず磁場ベクトルポテンシャルを持つSchroedinger方程式の解の詳細構造を解明することができた。また一般化された波束変換と超局所特異性との関連も明らかにした。
分散型リーダーシップを機能させる教育マネジメント・システムの開発的研究

本研究は、学校組織の動態に対して、失敗事例も踏まえつつ、より精緻に効果的な「分散型リーダーシップ」を発揮する主体間の関係を解明し、その関係が持続的に維持される教育マネジメント・システムを設計して、実践に適用可能なモデルを開発する。そうした課題設定は、「分散型リーダーシップ」の効果的な発揮には、校長等による階層的・集中的リーダーシップはむしろ不要であり、特定のミドル層に限定されない多様な構成員による状況に応じたchangeable(交換的)な働きかけと、その働きかけがアクティブとなる場・機会の持続的創発を必要とするのではないかと考えているからであり、この仮説検証も企図している。
小細胞肺癌におけるDLL3の機能及び遺伝子異常の検討

本研究では小細胞肺癌(SCLC)におけるDLL3の機能および遺伝子変異について検討する。我々はSCLCのNotch関連遺伝子の遺伝子変異について検討したところ、DLL3の細胞外ドメインに遺伝子変異を多く認め、その遺伝子変異と予後に相関があったことから、DLL3遺伝子変異細胞株を作成しその機能について解析する。今回の研究でDLL3の機能や遺伝子変異の詳細が明らかになれば予後予測因子や開発中のDLL3をターゲットとした治療の治療効果予測つながると予想される。
青年期危機が人格的発達に及ぼす効果に関する研究

本研究は,青年期における危機体験と内省,対人関係などの諸変数が,青年の自己の発達に及ぼす影響に関して検討し,従来の青年心理学で想定されてきた危機の効果の有無について実証的に明らかにすることを目的とする。まず,調査研究の基礎となる尺度の作成を行うため,高校生および大学生に対する質問紙調査を実施した。(この結果は研究成果報告書の研究成果1,2として納められている。)次に,大学生に対して危機体験,友人関係,内省の程度,および自己の諸側面に関する質問紙を短期縦断調査を実施した。調査は,3つのコホートについて行われた。その結果,内面的関係(自己閉鎖の逆転得点)と私的自己意識の間には負の相関関係が見られ,内面的関係が内省的関係を促進することが見出された。また,「傷つけられることの回避」得点が高い者が,その後の調査で内省傾向が高まることが見出された。このことは,自らの傷つきやすさに目が向くことが,内省を促すことを示唆するものである。さらに,調査時点での同時的な内省(現在の内省)は,「やさしさ」,「まじめさ」での現実自己,「個性」,「やさしさ」,「まじめさ」の理想自己,「個性」「やさしさ」「まじめさ」での重視自己と相関が高く,内省が,自己の内面的な属性の発達に関わることが示された。またライフイベントとしての危機体験については,対人的イベントについては肯定・否定ともに,より発達的に低い水準を示す表層的自己の側面との関連が見られ,達成的イベントでは,肯定的イベントにおいては,むしろ発達的に高い自己の側面と関連することが見出された。このことは,従来考えられてきたような,青年期における様々な危機体験が必ずしも自己の発達を促進するだけでなく,むしろ発達を抑制する機能も持つことを明かにしたと考えられる。本年度においては平成14年度以降に実施予定の調査に向けた尺度の整備のための、基礎的データを収集した。研究1:青年期における友人関係の実態に関する調査石川県内の高校および大学生49名に対して、質問紙調査を実施した。榎本(1999)の「活動的側面」、遠矢(1996)、総務庁青少年対策本部(1999)などをもとに項目を作成し、同性の親友および友人グループとの関わり方について、各項目の中で、あてはまるものに○をつけるように教示した。結果:親友、友人グループそれぞれ別個に多重コレスポンデンス分析を行い、得られた項目布置に男女・学校段階別での個人スコアの平均値をプロットしたところ、男子においては年代による違いが殆どみられなかったのに対して、女子では、年代が上がるほど、親友関係においても情緒性を伴わない形での日常的な関係共有に変容するものと考えられた。研究2:自己の諸側面および共感性に関する予備調査回答者首都圏および近畿圏の4年制大学学生149名(14年)質問項目1自己の諸側面に関する項目山本・松井・山成(1982)の自己認知の諸側面尺度から33項目について[1]現実の自分(現実自己)、[2]最も親しい同性の友人(親友)、[3]なりたい自分(理想自己)について評定。2共感性Davis(1980)桜井訳(1968)による多次元共感測定尺度に基づいて、項目の表現を修正したもの28項目は作成した。また併存的妥当性の検討のため、加藤・高木(1980)情動的共感性尺度25項目(3)角田(1994)共感経験尺度20項目を同時に施行した。評定はいずれも6件法によるリッカート形式尺度である。以上のデータに基づいて自己の諸側面についての因子分析を行い、各因子と共感性尺度との関係を見出した。なお以上の結果は平成14年度の日本心理学会大会および日本教育心理学会大会において発表予定となっている。

またライフイベントとしての危機体験については,対人的イベントについては肯定・否定ともに,より発達的に低い水準を示す表層的自己の側面との関連が見られ,達成的イベントでは,肯定的イベントにおいては,むしろ発達的に高い自己の側面と関連することが見出された。このことは,従来考えられてきたような,青年期における様々な危機体験が必ずしも自己の発達を促進するだけでなく,むしろ発達を抑制する機能も持つことを明かにしたと考えられる。[1]以下の学会において,本研究課題に関する研究成果の発表を行った。1)現代青年の友人関係の構造についての検討日本心理学会第66回大会発表論文集,312)青年期における自己の諸側面に関する一考察:共感性との関連において日本教育心理学会第44回総会発表論文集,150[2]研究1:平成13年度の予備調査に基づいて,縦断的調査を大学生に対して施行した。自己の諸側面・重視する自己の側面・理想自己・ライフイベント・内省傾向(自己意識)に関する質問項目を同一回答者に6ヶ月の間隔を置いて実施した。このデータに基づいて自己概念の変化に対して,具体的なライフイベント(危機体験)と内省体験のいずれが影響を及ぼしているかについて解析を行った。これらの結果は,平成15年度の日本心理学会第67回大会において発表される予定となっている。[3]研究2:平成13年度に実施された予備調査のうち,「ライフイベント」「友人関係の行動的側面」についてより精度の高い項目の検討を行うため,研究1とは別の回答者群に対して,これらについての尺度項目を実施した。友人関係尺度,友人関係の行動的側面に関する項目,ライフイベント尺度項目を金沢および東京都内の大学生178名に対して実施した。友人関係尺度については改めて因子分析を行い,因子構造の確認を行った。友人関係の行動的側面の項目については,多重コレスポンデンス分析により項目を代表する軸を求め,従来の評定尺度型の友人関係尺度との関連を検討した。またライフイベントについてはカテゴリカル主成分分析により,構成される要因について検討を行った。研究概要(研究目的、研究方法、研究成果等を記入する。)平成14年度に引き続いて,縦断的調査を行った。調査1平成15年5月:授業時間内を利用して,大学生(有効回答数192名)に対して,友人関係,自己意職,自己概念,ライフイベント体験及び転機となったライフイベントについて,授業時間内を用いて調査を行った。調査2平成15年7月:同一授業において調査1と同様の質問項目について調査を行った。(有効回答数162名)調査3平成16年1月:調査2の時点で今後の調査研究への協力要請に対して承諾が得られた29名について郵送留置法により調査を行った。項目は調査1,2に加え,共感性の高さに関する項目を加えた。以上の結果,ライフイベントそのものではなく,転機となる体験,私的自己意識(内省傾向の高さ)が、より年代の高い者が重視するような自己の側面に関わりがあることが示された。このことから,単なる否定的ライフイベント(危機)体験ではなく,内面に目を向け内省することが自己の発達に影響を与えることが実証された。現在,潜在成長モデルを用いた共分散構造モデルにより,調査1,2での時系列的変化を検証する作業を継続中である。また調査3については,個別の変容パターンによって,ケーススタディ的な手法による解析を行っている。本研究の成果は,平成15年度日本教育心理学会第45回総会自主シンポジウム8「青年期研究の最前線」において話題提供として,その一部が発表された。平成15年度に引き続いて,縦断的調査を行った。
医療安全管理業務と連携した「臨床倫理サポート」体制の病院内モデル構築

現場の医療安全管理者が、臨床倫理支援と医療安全管理業務の関係性についてどのような問題意識を持っているのかを調査し、両者の関係性を明らかにすることを目的とし、無記名自記式アンケート調査を実施した。九州厚生局ホームページに公開されていた「施設基準の届出状況等の報告」一覧より、宮崎県内の医療安全対策加算IもしくはIIの施設基準を取得している医療機関52施設を抽出し、それらの医療機関に勤務している専従もしくは専任の医療安全管理者を対象としアンケートを送付、31施設より回答を得た(回収率59.6%)。質問肢としては、1十分な医療・ケアを提供することができていないこと、2主治医の治療方針に関すること、3終末期医療に関すること、4インフォームドコンセント」に関すること、5患者の自己決定に関すること、6守秘義務に関すること、7プライバシーに関すること、8身体抑制に関すること、9家族の支援に関すること、10チーム医療に関すること、11医療従事者の態度や発言に関すること、以上の11項目について、「A.医療安全管理業務全般の中で問題を感じること」「B.インシデント事例から問題を感じること」「C.医療安全管理業務の中で相談を受けること」の3つの視点に関し、AとCについては「頻繁にあった」「時々あった」「ほとんどなかった」「全くなかった」の4件法で、Bについては「頻繁に感じる」「時々感じる」「ほとんど感じない」「全く感じない」の4件法で回答を得た。Aに関して「頻繁にあった」の回答が最も多かったのは419.4%、Bに関して「頻繁に感じる」の回答が最も多かったのは122.6%、Cに関して「頻繁にあった」の回答が最も多かったのは119.7%であった。上記の他に、「病院機能評価受審の有無」、「医療安全管理者の配置条件の違い(専従か専任か)」等の基礎データとのクロス集計を進行中である。科研費申請の段階では、平成30年度に実施する連結不可能匿名化自記式アンケート調査の概要として、平成24年度科研費「基盤C」にて実施した申請者が勤務する大学病院を対象としたアンケート調査を踏まえつつ、さらに申請者が把握している倫理コンサルテーションに取り組んでいる宮崎県内外約10箇所の大学病院・市中病院において実施する。医療従事者(看護師、医師、作業療法士、理学療法士、ソーシャル・ワーカー等、職種は問わない)を対象としアンケート用紙を送付、回答されたアンケートの定量解析および、自由記述欄については質的分析を行うこととしていた。しかし、今回の研究テーマは「医療安全管理業務」との連携を目的としたものであることを鑑み、調査対象も10箇所に限局せず、また多職種ではなく、安全管理加算IもしくはIIの施設基準を取得している医療機関とし、職種も専従もしくは専任の医療安全管理者へと変更をした。そのため当初計画に変更を加えたことから、「(1)当初の計画以上に進展している」を選択しなかったが、本来の研究目的からはより適切な変更であったと自己点検としては判断し、「(2)おおむね順調に進展している」とした。令和元年度(平成31年度)は、当初計画では、前年度の調査結果を、米国・英国で期待されているコア・コンピテンシーの内容(特に「3つのカテゴリー」)と比較対照し、その共通性と日本の医療現場からのニーズの独自性に関する考察を行うとしており、その際、渡英時にはオックスフォード大学EthoxセンターUK Clinical Ethics Networkのメンバーとの討議、及び現地のいくつかのNHS trustの訪問調査を行い、特にPersonal Characterの内容、及び倫理相談に訪れた相談者に対するコミュニケーション・スキルと、倫理的推論(moral reasoning)の育成トレーニングのあり方に関する検討にも着手する予定である。そのためにもまずは、平成30年度の調査結果に関し、残っているクロス集計をはじめ考察を終了させ、米国・英国の倫理コンサルタントのコアコンピテンシーと比較しつつ、米英には必ずしも明確化されていない「医療安全管理」との関係性や、本邦独自の臨床倫理コンサルテーションにおける構造的因子や、コンサルタント個人のスキル特性を明確化していく。

Aに関して「頻繁にあった」の回答が最も多かったのは419.4%、Bに関して「頻繁に感じる」の回答が最も多かったのは122.6%、Cに関して「頻繁にあった」の回答が最も多かったのは119.7%であった。上記の他に、「病院機能評価受審の有無」、「医療安全管理者の配置条件の違い(専従か専任か)」等の基礎データとのクロス集計を進行中である。科研費申請の段階では、平成30年度に実施する連結不可能匿名化自記式アンケート調査の概要として、平成24年度科研費「基盤C」にて実施した申請者が勤務する大学病院を対象としたアンケート調査を踏まえつつ、さらに申請者が把握している倫理コンサルテーションに取り組んでいる宮崎県内外約10箇所の大学病院・市中病院において実施する。医療従事者(看護師、医師、作業療法士、理学療法士、ソーシャル・ワーカー等、職種は問わない)を対象としアンケート用紙を送付、回答されたアンケートの定量解析および、自由記述欄については質的分析を行うこととしていた。しかし、今回の研究テーマは「医療安全管理業務」との連携を目的としたものであることを鑑み、調査対象も10箇所に限局せず、また多職種ではなく、安全管理加算IもしくはIIの施設基準を取得している医療機関とし、職種も専従もしくは専任の医療安全管理者へと変更をした。そのため当初計画に変更を加えたことから、「(1)当初の計画以上に進展している」を選択しなかったが、本来の研究目的からはより適切な変更であったと自己点検としては判断し、「(2)おおむね順調に進展している」とした。令和元年度(平成31年度)は、当初計画では、前年度の調査結果を、米国・英国で期待されているコア・コンピテンシーの内容(特に「3つのカテゴリー」)と比較対照し、その共通性と日本の医療現場からのニーズの独自性に関する考察を行うとしており、その際、渡英時にはオックスフォード大学EthoxセンターUK Clinical Ethics Networkのメンバーとの討議、及び現地のいくつかのNHS trustの訪問調査を行い、特にPersonal Characterの内容、及び倫理相談に訪れた相談者に対するコミュニケーション・スキルと、倫理的推論(moral reasoning)の育成トレーニングのあり方に関する検討にも着手する予定である。そのためにもまずは、平成30年度の調査結果に関し、残っているクロス集計をはじめ考察を終了させ、米国・英国の倫理コンサルタントのコアコンピテンシーと比較しつつ、米英には必ずしも明確化されていない「医療安全管理」との関係性や、本邦独自の臨床倫理コンサルテーションにおける構造的因子や、コンサルタント個人のスキル特性を明確化していく。本研究では、日本の医療現場における臨床倫理サポートのニーズの実状を、単に「必要である」という把握に留まるのではなく、倫理コンサルテーションを担う人材、すなわち「臨床倫理コンサルタント」に対し、現場スタッフが具体的にどのような資質や能力を期待しているのかについて、連結不可能匿名化自記式アンケート調査、および英国オックスフォード大学Ethox Centre UK Clinical Ethics Networkメンバーに対するインタビュー調査、また現地のNHS trustの訪問調査を行うことによって明確にすることを目的としている。
高エネルギーハドロン原子核反応におけるK中間子生成

高エネルギーハドロン・原子核反応および原子核・原子核反応において、生成されたK中間子を数GeV/cの運動量領域まで識別測定することは、物理の観点からも測定技術上の観点からも、現在最も興味深い課題の一つである。本年度は、昨年度に続き、このために必要な種々の測定器開発と、実験装置の製作を行なった。測定技術上最も困難な点は、K中間子をπ中間子や陽子といかに分離識別するかということであり、そのために、粒子速度の微妙な差を鋭敏に検知する測定器が必要となる。昨年度、【◯!1】σ=50psという世界最高の時間分解能をもつシンチレーションカウンター系の製作に成功し、また、粒子識別をより完全なものとするために、【◯!2】高圧ガスチェレンコフカウンターの製作に取り掛かった。この成果を引き継ぎ、本年度は、さらに以下のような研究を展開した。1.実際の実験に用いるシンチレーションカウンター系については、昨年度製作したカウンターの約30%厚の"薄い"ものが要求されることが分かった。一般に、カウンターが薄くなればなるほど時間分解能も悪化するが、このような薄いカウンターにおいても、σ=85psという高時間分解能を得ることに成功した。2.高圧ガスチェレンコフカウンターについては、今年度さらに2台製作した。このカウンターにおいて重要な役割を果たすドリフトチェンバーについては、本科学研究費を充当した。3.鉛ブロックとシンチレーターを組み合わせた簡便かつ能率的な【K^+】中間子検出器を開発作製し、その性能テストを行なった。現在、所望の性能が得られており、【K^+】中間子をトリガーとして用いる場合に有用なカウンターとなることが判明した。詳しくは、別添の報告書に記したので、そちらを参照されたい。また、本研究を基礎にしたデータ収集は、昭和61年度より始める。
小学校低学年児童の捕球動作を改善するための学習指導論

本研究は、体育授業における小学校低学年児童の捕球動作を改善するための学習指導論を提案することを目的とした。この目的に対し、以下の4つの明らかとなった研究成果を挙げる。1「何に関して身体部位を評価しているのか」というこれまでにない視点からの評価観点で構成された新たな捕球動作の評価指標の作成できたこと。2捕球を成功させるためには、「ハンドキャッチ」「緩衝動作」とボールの高さに応じた「動作の選択」を習得させること。3捕球は学習によって身に付く動作であり、低学年において学習必要性があること。4短い単元でも捕球動作を改善させるためには、試行回数を確保させるような教材や指導方法の工夫が必要であること。本研究の目的は、これまで動作の改善や学習という観点から検討されてこなかった捕球動作に着目し、体育授業における小学校低学年児童の捕球動作を改善するための学習指導論を提案することであった。この目的を達成するために必要な具体的な検討事項は以下の4点である。1新たな捕球動作の評価指標の作成とその妥当性の検討、2捕球の成否に関連する動作の検討、3「2」において明らかとなった動作の改善を課題とした指導プログラムの実践とその成果、4児童が捕球動作を改善するための時間的条件の検討(体育授業内での学習可能性)。本研究は2ヵ年計画であり、1と2の検討事項を1年目に行う計画であった。検討事項1に関しては、これまで検討されてきた代表的な捕球動作の評価基準を、評価観点、評価方法、叙述方法の3つの観点から比較検討することで、(学習への活用を目的とした)児童のつまずきを発見することのできる新たな観察的評価基準を作成することができた。またその評価基準が妥当性および客観性を有していることを明らかにすることができた。検討事項2に関しては、すでに収集してある捕球テストの映像データを、新たに作成した評価基準に照らし合わせ、全捕球試技(の動作)を評価し、3段階に得点化した。この得点化されたデータを基に、3つの観点から分析を行う予定だが、現在はこの作業が進行中であり、このデータ結果の算出が2年目の最初に達成すべき課題となった。検討事項3に関して、統制群データとの比較を行った。その結果、捕球の成否へは学習の影響はみなれなかったが、学習によってハンドキャッチへの動作改善および緩衝動作の習得の促進という効果が得られることが明らかとなった。概要で先述した検討事項2の基となる捕球テストの映像データにおいて、児童の出席番号が事前事後の映像を比較したところ異なっていた。事前は男子と女子に別れていたが、事後は男女混合の番号になっていた。そのため、事前事後の捕球データが同一児童になるよう映像から一人ひとりの顔判別を行い、データを整理するのに時間を要した。また、検討事項3における「指導プログラムの実践」が、研究協力を承諾してくださっていた小学校の都合により、行えなくなった。本研究の目的は、動作の改善や学習という観点から検討されてこなかった捕球動作に着目し、体育授業における小学校低学年児童の捕球動作を改善するための学習指導論を提案することであった。検討事項2に関して、捕球成否に関連する動作を明らかにするため、捕球成功試技と失敗試技を比較した結果、特に腕・肘や手・指、脚の緩衝動作や胸上のボールに対する動作の選択が深く関連していることが明らかとなった。これらの動作が捕球失敗の原因となり得ることが明らかとなった。また、学習を経て向上した児童の特徴として、捕り方のパターンが向上していることや逃避反応がみられなくなったことが明らかとなった。検討事項3に関しては、研究実践協力校との関係で、2で明らかとなった動作を課題とするプログラムを実施することができなかったため、統制群データとの比較から体育授業における捕球動作の学習可能性の検討のみとした(成果は前年度報告済)。検討事項4に関して、新たに実施した短期単元(5時間)と保持していた長期単元(16時間)の捕球テスト試技の映像データを評価・分析し、両単元の比較を行った。その結果、短期単元では長期単元と同様の改善結果を得ることはできなかった。つまり本研究では、5時間では捕球動作は改善されないということが明らかとなった。短期単元において改善結果を得ることができなかった要因として、試行回数の減少が挙げられる。単元に組み込む教材において、より試行回数を保証することができるものへと修正する必要性が示唆された。

3捕球は学習によって身に付く動作であり、低学年において学習必要性があること。4短い単元でも捕球動作を改善させるためには、試行回数を確保させるような教材や指導方法の工夫が必要であること。まず、検討事項2のデータ結果算出を早急に終わらせる。続いて、先述した通り、検討事項3に関して、当初の計画では、「統制群データとの比較」「指導プログラムの実践」が課題であったが、研究協力を承諾してくださっていた小学校の都合で、「指導プログラムの実践」を行うことができなくなった。現在「指導プログラムの実践」に関しては、新たな研究協力校に依頼し、回答待ちである。しかし、2年目に予定していた「統制群データとの比較」に関しては、1年目においてすでにデータを収集し、分析および結果の算出も終えている。そのため、「指導プログラムの実践」を行うことができれば(研究協力校が決定すれば)、検討事項3と4にすぐに着手することができ、計画通り研究を遂行できるものと考えている。体育科教育予定していた参加学会(発表含む)の開催地が計画の際には不明であり、前年度と同様の旅費経費見積もりを行ったが、当該年度は、首都圏内での開催が多く、実際の旅費経費が見積もりよりも少なくなった。次年度は、当該年度とは逆に、予定している参加学会(発表含む)がすべて地方開催のため、従前の計画よりも旅費経費が多くなることが予想される。
HPFによる主記憶二次記憶間データ転送の自動最適化

本年度は,我々のこれまでの主記憶・二次記憶間の記憶階層の言語処理系のレベルでの隠蔽に関する研究において示されているFortranの言語仕様による限界を,HPFでの言語拡張を使い行列の分割やサブルーチンへの受け渡しを明示的に書くことで克服するために,以下のような研究を行った。●実用レベルの大規模数値解析サブルーチンの実例として分散メモリ型並列計算ライブラリとして公開され広く用いられているScaLAPACKを取り上げ,これの機種依存部分をHPFに極めてよく似たデータ並列型For-tran言語であるVPP Fortranを用いてデータ転送コストを最小化する形で書き換え,分散メモリ型並列計算機VPP500の上で実測による性能評価を行った。●国内の並列計算機のベンダとユーザによるHPF合同検討会(JAHPF)に参加し,仕様の検討を行った。JAHPFでは平成10年春にHPF/JA 0.9draft仕様を公開し,平成11年1月にHPF/JA 1.0仕様を決定した。●HPF/JA 1.0で導入された言語拡張のうち,通信最適化に関する拡張仕様,とくに,非同期転送機能や明示的シャドウ,ON指示文のHOME節の拡張などが記憶階層の隠蔽にも応用できることを確認した。本年度は、我々のこれまでの主記憶・二次記憶間の記憶階層の言語処理系のレベルでの隠蔽に関する研究において示されているFortranの言語仕様による限界を,HPFでの言語拡張を使い行列の分割やサブルーチンへの受け渡しを明示的に書くことで克服するために、以下のような研究を行った。・実用レベルの大規模数値解析サブルーチンの実例として分散メモリ型並列計算ライブラリとして公開され広く用いられているScaLAPACKを取り上げ、これを主記憶・二次記憶間の記憶階層隠蔽の観点から解析した。その結果、ScaLAPACKのように、並列計算機による機種依存部分と機種独立部分が分離されて設計されているライブラリにおいては、機種独立部分に大しては全くコードの変更の必要なく我々の手法が適用可能であることが明らかになった。・HPF2.0のサブセットyaHPF言語を設計し、yaHPFからVPP FortranへのプリプロセッサyaHPF/VPPを実装した。・国内の並列計算機のベンダとユーザによるHPF合同検討会(JAHPF)に参加し、HPF2.0に対する拡張・修正仕様の策定を行った。
3次元多様体の組み合わせ構造の研究

1.3次元多様体のDS-diagramによる表示の一意性について本研究において、標準スパインの一つの表現方法と考えられていたDS-diagramが、実は標準スパインよりも多くの情報を含むことが明らかにされ、この結果を用いて基本変形問題をDS-diagramのレベルで完成することに成功した。これらの結果は、DS-diagramによる3次元多様体の組合せ的表示を代数的に取り扱えることを保証するものであり、不変量との関連においても、今後の研究に大きく寄与するものであると考えられる。本研究において、"Heegaard分解のd-peudo core"という概念が導入され、このd-pseudo coreによるHeegaard分解の可約条件が得られた。ここに得られた条件は、従来のHeegaard図式による可約条件に比べてかなり緩やかな条件である。また、任意のホモトピー3-球面の中に、"very special framed link"と名付けた特殊な性質を持つ枠付絡み目が構成出来ることを示した。この枠付絡み目は、Heegaard分解と深く結びつき、上に述べた可約条件と合わせてポアンカレ予想の証明に新たな有効な方法を与えるものとして期待される。3.2次元ポアンカレ予想について上にのべた2.,3.の結果を用いて3次元ポアンカレ予想の証明を試みたが、この問題が重大でかつ微妙であることを顧みれば、この試みの成功を軽々に主張することはできないが、「HAKONE SEMINAR 15」にセミナの記録として書き留めることにした。この証明を詳しく検討することは、今後の課題としたい。1. 3次元多様体のHeegaard分解に関する成果。3次元多様体のHeegaard分解の“不足指数を持つpseudo core"という概念を導入し、これによって3次元多様体のHeegaard分解の新しい可約条件を得た。“pseudo core"は,ハンドル体のmeridiandisk系に対して然るべき性質を持つハンドル体内の絡み目であり、ある程度のホモトピックな変形を許容する。この許容されるホモトピックな変形ゆえに、得られた可約条件は、従来のHeegaard図式が基本的にイソトピックな変形の範囲で議論されるのに比較して、緩やかな条件となっており、実際の適用範囲も広くなっているものと思われる。2.ホモトピー3-球面のDehn手術に関する成果。任意のホモトピー3一球面が、ある特別な性質を持つframed link(これを“very special framed link"と名付けた)を許容することを示し、これによってホモトピー3-球面を標準的3-球面と関係付ける新しい方法を得た。very specialframed linkはホモトピー3-球面のHeegaard分解と強く結び付いたもので、上のHeegaard分解に対する結果と合わせて、3次元ポアンカレ予想に対する新しいアプローチの方法を与えるものと期待される。3. 3次元多様体のspineとDS-diagramに関する成果。拡張されたstandard spine(cell分割を定義するとは限らないようなfake surafaceをなすspine)を研究し、その結果、DS-diagramのレベルでは、このように拡張されたstandard spineが3次元多様体を一意的に決定すること明らかにした。これらの結果は、DS-diagramによる3次元多様体の組合せ的表示を代数的に取り扱えることを保証するものであり、不変量との関連においても、今後の研究に大きく寄付するものであると考えられる。本研究において、"Heegaard分解のd-pseudo core"という概念が導入され、このd-pseudo coreによるHeegaard分解の可約条件が得られた。ここに得られた条件は、従来のHeegaard図式による可約条件に比べてかなり穏やかな条件である。

また、任意のホモトビー3-球面の中に、"Very special framed link"と名付けた特徴な性質を持つ枠付絡み目が構成出来ることを示した。この枠付絡み目は、Heegaard分解と深く結び付き、上に述べた可約条件と合わせてポアンカレ予想の証明に新たな有効な方法を与えるものとして期待される。3.3次元ポアンカレ予想について上にのべた2.,3.の結果を用いて3次元ポアンカレ予想の証明を試みた。この問題が重大でかつ微妙であることを顧みれば、この試みの成功を軽々に主張することはできないが、「HAKONE SEMINAR 15」にセミナの記録として書き留めることにした。この証明を詳しく検討することは、今後の課題としたい。
個人の意思決定と全体最適行動との乖離を考慮した減災を促すインセンティブ推定

本研究の目的は,災害時において人々を効率的に誘導する方法の開発である.誘導を計画するにあたっては,有限な係員や設備を適切な場所やタイミングに割り当てる必要があり,その決定は容易ではない.理由の一つは,災害時における人々の行動を予測する場合,人々がとりうる膨大な行動パターンから,実際に生じえるものを選ぶことが困難な点にある.そこで本研究では,誘導を直に計画するのではなく,避難訓練など,実際の振る舞いから人々のとりうる行動を推定した上で,望ましい行動との乖離を最小化する最適誘導を計画する.乖離を最小化する誘導は必要最低限の誘導を意味する点から,本研究により効率的な誘導の実現が期待できる.本研究の目的は,災害時において人々を効率的に誘導する方法の開発である.誘導を計画するにあたっては,有限な係員や設備を適切な場所やタイミングに割り当てる必要があり,その決定は容易ではない.理由の一つは,災害時における人々の行動を予測する場合,人々がとりうる膨大な行動パターンから,実際に生じえるものを選ぶことが困難な点にある.そこで本研究では,誘導を直に計画するのではなく,避難訓練など,実際の振る舞いから人々のとりうる行動を推定した上で,望ましい行動との乖離を最小化する最適誘導を計画する.乖離を最小化する誘導は必要最低限の誘導を意味する点から,本研究により効率的な誘導の実現が期待できる.
動物及び植物に生理活性を示す節足動物由来の有機化合物

(1)トウモロコシやタバコに揮発成分を放出させる鱗翅目昆虫幼虫の吐き出し液中のvolicitin[N-(17S-hydroxylinolenoyl)-L-glutamine]の生合成について検討した。ハスモンヨトウの中腸組織を用いて、リノレン酸ナトリウムとグルタミンをインキュベートしたところ、リノレン酸とグルタミンの縮合だけではなく、17位の参加されたvolicitinの生成をLCMSMSで確認した。本結果は、volicitinは幼虫腸管の共生微生物が生合成するとのこれまでの説を否定し、幼虫自身が合成することを世界で初の報告となった。(2)ササラダニ類オトヒメダニ属の一種の分泌物から、ヤドクガエルの毒として知られるプミリオトキシン類の存在を発見し、有機合成によりその確認に成功した。ダニ類からヤドクガエルの毒が見つかったのは世界で初めての報告である。ヤドクガエルの胃内容物にはダニ類も多く見つかることから、ダニ類起源の毒であることが強く示唆された。更に、若虫のダニにはそのアルカロイドは検出されず、成虫になって初めて見つかることから、ダニ自身がプミリオトキシン類を合成していると結論した。(3)室内塵性ダニの一種オオケナガコナダニから同定された新規化合物α-acaridialがアトピー性皮膚炎患者の健康な皮膚に、市販ダニ抗原よりも明瞭な湿疹反応を引き起こすという臨床上重要な生理活性を発見した。α-Acaridialの類縁体がアトピー性皮膚炎発症物質である可能性は高い。本研究では、α-acaridialの類縁体S-isorobinalをネダニの一種Rhizoglyphus setosusの性フェロモンとして同定した。また、未同定種が多い室内塵性ダニのコナダニ類の同定を簡便にするため、ITS2領域を用いた分子系統樹の作成も行った。1)室内塵性ダニ(コナヒョウヒダニ・ヤケヒョウヒダニ)共通成分の同定アトピー性皮膚炎重症の患者の環境から,室内塵性ダニのコナヒョウヒダニ・ヤケヒョウヒダニを除くとアトピー性皮膚炎が軽快することや,パッチテストにダニ虫体そのものやアセトン抽出物を使うと明瞭な陽性反応が出ることから,アトピー性皮膚炎にはダニ由来の低分子有機化合物が原因の一つになっていると認識されている.これら室内塵性ダニのヘキサン抽出物中に共通成分を見出し,核磁気共鳴スペクトル・マススペクトル・赤外線吸収スペクトルを測定した結果,アルデヒド基を持つフェノール性化合物と推定した.現在合成により,その推定構造の確認を行っている.構造が確認されれば,大量合成法を確立し,パッチテストに供する.2)トウモロコシに揮発成分を放出させるエリシターvolicitin類縁体の生理活性植食者に食害されたトウモロコシが揮発成分を放出し,その揮発成分を手掛かりとして寄生蜂が植食者を発見すると考えられている.この揮発成分を放出させるエリシターとして,植食者の唾液中からvolicitin[N-(17-hydroxylinolenoyl)-L-glutamine]が同定された.Volicitinを不斉合成し,天然volicitinの17位の立体化学をS-体と決定した.トウモロコシを(S)-及び(R)-volicitinで処理したところ,いずれの場合も揮発成分が放出され,エリシター活性に差は認められなかった.また,17位が酸化されていないN-(linolenoyl)-L-glutamineはvolicitinの約30%の活性を示した.一方,アミノ酸部分をGlnからPhe,Thr,Leu,Proに置換したところ,Glnのみがエリシター活性を示した.

1)アトピー性皮膚炎患者の健康な皮膚に発疹を誘導するα-acaridialのタンパク質との反応性アトピー性皮膚炎患者の健全な皮膚にα-acaridialを塗布すると、明瞭な陽性反応が誘導される。そこで、α-acaridialとタンパク質との反応性やタンパク質側鎖官能基との反応様式について検討した。α-Acaridialや湿疹誘導活性のないcitralを用い、リン酸バッファー-アセトニトリル中(pH5.5)、36°CでBSAやアミノ酸類縁体と反応させた。BSAとインキュベートした場合、α-acaridialは30時間で100%が消失するのに対し、citralでは67%が検出された。また、タンパク質側鎖のアミノ基・メルカプト基とα-acaridialは反応し、それぞれピロール環・フラン環構造を形成した。2)トウモロコシに揮発成分を放出させるエリシターvolicitinの幼虫による生合成鱗翅目昆虫幼虫の吐き出し液中にあるvolicitin[N-(17S-hydroxylinolenoyl)-L-glutamine]は、食害した植物に揮発成分を放出させるエリシターであり、揮発成分は天敵である寄生蜂にとって宿主探索の重要な手掛かりとなる。幼虫が何故volicitinを持つのかを明らかにする目的で、ハスモンヨトウにおけるvolicitin生合成メカニズムを検討した。終齢幼虫のそ嚢、中腸、囲食膜の各組織や中腸内容物を取り出し、基質となるリノレン酸ナトリウムと^<15>Nラベル化グルタミンとともにインキュベートした。12時間後に抽出し、LC/MS/MSで分析したところ、in vitroでのvolicitinの生合成を主に中腸組織で確認した。また、その前駆体であるN-linolenoyl-L-glutamineも同様に中腸組織で縮合された。また、体液中のグルタミン量と体内のvolicitin類縁体量を比較すると、血中グルタミンの約20%に相当するグルタミンがvolicitin類縁体として虫体内に存在した。Volicitin類縁体が虫体内のグルタミン代謝に何らかの役割を持つと示唆される。マウスの耳介にα-acaridialを週3回、計2週間塗布すると、腫脹と発赤が見られ、炎症が誘導された。炎症部位を含む組織の切片を作成し、免疫染色を行った結果、CD4陽性Tリンパ球が優位に浸潤していることを確認した。通常、CD4陽性Tリンパ球は外来ペプチドを抗原として認識することから、α-acaridialによって修飾された自己タンパク質が異物として認識され、炎症が引き起こされる可能性が考えられた。2)植物の防御反応を誘導する鱗翅目昆虫エリシターvolicitin生合成と代謝食外を受けたトウモロコシやタバコは、幼虫の唾液中に含まれるvolicitin[N-(17S-hydroxylinolenoyl)-L-glutamine]を受容して揮発成分を放出し、天敵である寄生蜂に宿主探索の重要な手掛かりを与える。幼虫自身にとって不利に働くvolicitinの幼虫体内における役割を探るために、ハスモンヨトウにおけるvolicitin生合成メカニズムを放射性同位体でラベルしたグルタミンやリノレン酸を用いて検討した。
細胞運動刺激因子(AMF)の立体構造に基づく機能解析およびその応用

AMFは腫瘍分泌物中から発見された、細胞運動刺激因子である。その受容体(gp78)は糖蛋白質であり、AMF分泌量およびgp78発現量はともに腫瘍の悪性度と相関していることから、AMF-gp78は腫瘍悪性化因子と考えられている。最近、AMFは細胞内糖代謝酵素PHIと同一分子であったことが報告され、PHIとしての基質認識機構が、AMFとしての受容体認識機構に利用されていると仮定された。本研究では、ヒトAMFを組換え型蛋白質として大腸菌に発現させることによって大量に得て、結晶化を行った。またPHIの阻害剤であるE4PとAMFとの複合体結晶を得た。得られた結晶についてX線解析を行いその立体構造を解いた。その結果、E4Pの各構成原子に有意に近い位置にあるAMFのアミノ酸残基を特定し、これらを他のアミノ酸に置換した変異AMFを18種類作成した。gp78の細胞外ドメイン領域をコードする3種類の組換え型gp78を大腸菌に産生させた。これらのgp78は糖鎖修飾を受けていなかった。マウスgp78全長cDNAに対し、唯一カ所存在する、N-糖側鎖修飾部位を変異させ、蛍光蛋白質(GFP)とともにヒト腫瘍細胞株に安定発現させた。以上の組換え型蛋白質および細胞等を用いた試験を行った結果、AMFのPHIとしての基質リン酸基認識部位を変異させたAMFでは、PHI活性の消失と共に、受容体結合能、細胞運動刺激活性いずれもが減少していた。糖側鎖を持たないgp78蛋白質はAMFによる細胞運動刺激に拮抗しなかった。糖側鎖を有するマウスgp78を発現した細胞をマウスAMFで刺激した場合、gp78の速やかな消失、発現が確認されたのに対し、糖側鎖を持たない場合、これが誘められなかった。従って、AMFのgp78認識にはgp78の糖側鎖が必須であり、その中にはリン酸基あるいはその類似構造が含まれるものと推察された。ヒトAMF(K03515)をGST共発現組換体として大量精製し、その特異的活性阻害剤(リン酸化単糖)との結合体の構造解析を行った結果から、リン酸基、水酸基、アルデヒド基との会合、および静電気的影響を与えると考えられるAMF中のアミノ酸11残基を推定し、それぞれに負電荷を導入した変異AMFを設計し、組換体として作成した。変異AMFの活性について細胞運動を評価する実験系で試験した結果、いずれの変異体も有意に活性が減少していた。しかし、水酸基、アルデヒド基との会合に関わると考えられる部位の置換体の活性減少はリン酸基との結合部位に関する置換に比較して穏やかなものであり、AMFの受容体認識にはリン酸基の存在が不可欠であると思われた。AMFは受容体の糖側鎖に結合することが、従来の研究により示唆されているが、その糖側鎖にはリン酸化単糖、少なくともリン酸基が存在すると考えられた。AMF受容体(L35234)には1箇所だけN-グリコシレーション部位が存在することが知られている。そこでアミノ酸置換により糖側鎖が付加されないマウスAMF受容体遺伝子を作成し、GFP共発現組換体としてヒト由来癌細胞に発現させた。これにマウスAMFを反応させた結果、正常受容体遺伝子を発現させた細胞では、数分以内に受容体の細胞表面からの消失および新たな発現とともに、細胞運動開始の形態変化が観察されたのに対して、糖側鎖を持たない受容体を発現させた細胞では何らの変化も認められなかった。従ってAMFの活性発現には受容体のN-糖側鎖が必須であることが明らかになった。AMF受容体に強固に結合するAMFとは明らかに分子量の異なる未知蛋白質を見出しているが、これをマウス組織から精製し、アミノ酸配列分析を行った結果、データベース上の仮定蛋白のいくつかに相同性が得られ、現在クローニングを行っているAMFは腫瘍分泌物中から発見された、細胞運動刺激因子である。

糖側鎖を持たないgp78蛋白質はAMFによる細胞運動刺激に拮抗しなかった。糖側鎖を有するマウスgp78を発現した細胞をマウスAMFで刺激した場合、gp78の速やかな消失、発現が確認されたのに対し、糖側鎖を持たない場合、これが誘められなかった。従って、AMFのgp78認識にはgp78の糖側鎖が必須であり、その中にはリン酸基あるいはその類似構造が含まれるものと推察された。