hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア諸国を中心とする高齢者の体力に関する国際比較

日本を含むアジア諸国における高齢者の体力を測定・調査し、その国における高齢者の体力水準を把握するとともに、長寿国である日本との比較やその国の平均寿命・生活習慣などとの関連分析を通して、健康で活勢的な高齢者になるための要因を探り、各国における健康・体力作り政策の一助になるような指針を見いだすことを目的とした。調査地は京都、大阪、上海、西安、香港、ソウルである。計測項目は身長、体重、BMI、握力、長座体前屈、垂直跳、閉眼片脚立ち、開眼片脚立ち、ステッピング、シャトルスタミナ・ウォークテスト(SSTW)、血圧および質問紙法による生活様式調査である。被験者はいずれも60歳以上で、日本が843名、中国が768名、韓国が251名、香港が500名で、韓国において測定を継続中である。身長、体重、BMIは日本が小さかった。閉眼片脚立ちは4カ国とも同じような値を示したが、開眼片脚立ちにおいては日本と、中国の順に成績が良く、韓国と香港はやや劣る傾向を示した。垂直跳び、ステッピング、長座体前屈、握力、SSTWのいずれの体力においても、男女とも、日本が最も良い成績を示した。また、香港はこれらの項目において、全般的に悪い成績を示した。日本と中国の60歳代女性の生活状況を比較すると、同居率において日本が中国より「一人暮らし」の割合が高く、子どもや孫と同居する割合が少ないことが示唆された。体力への自信については中国の方が高い結果を示した。体力測定の結果および健康状態への自覚は日本人の方が良い結果を得ていることから、体力に関する自信度は体力の絶対値や健康状態とは直接関係せず、国の文化や生活環境などによって大きく異なることが示唆された。以上の結果、日本の長寿は体力年齢と関係している可能性が示唆された。本研究は、日本を含むアジア諸国における高齢者の体力を測定・調査し、その国における高齢者の体力水準を把握するとともに、長寿国である日本との比較やその国の平均寿命・生活習慣などとの関連分析を通して、健康で活動的な高齢者になるための要因を探り、各国における健康・体力作り政策の一助になるような指針を見いだすことを目的とした。調査地は日本の京都市近郊、中国の上海市、西安市、香港市、マカオ市、韓国のソウル市の6都市である。身体計測項目は身長、体重、体格指数(体重/身長2)、胸囲、胴囲、腰囲、肥満指数(胴囲/腰囲)、体力測定項目は握力、座位体前屈、垂直跳、開眼片足立ち、座位ステッピング、シャトルスタミナウォークテスト(SSTw)、歩行テスト、その他の項目は血圧、日常歩数および質問紙法による生活様式調査である。測定を完了していない都市もあるが、被験者はいずれも60歳以上で、測定完了の人数は京都が男性371名、女性472名、西安が男性204名、女性222名、上海が男性209名、女性173名、マカオが男性145名、女性348名、香港が男性200名、女性200名、ソウルが男女合わせて251名(女性が圧倒的に多い)であった。中間報告会議における主な結果は、身長と体重は日本が小さく、BMIは日本が23以下と小さく、ソウルの70歳代が25以上と大きい。開眼片足立ち、ステッピング、座位体前屈、握力、SSTwはいずれも京都が最も成績が良く、韓国と香港が全般的に悪い成績であった。生活状況調査によると、マカオの女性の喫煙率は90%以上であるのに対し、他都市ではほとんどゼロに近かった。

ほとんど毎日運動している者は中国の女性はが67%と最も多かった。都市間の統計的な比較分析は平成15年度に行う。日本を含むアジア諸国における高齢者の体力を測定・調査し、その国における高齢者の体力水準を把握するとともに、長寿国である日本との比較やその国の平均寿命・生活習慣などとの関連分析を通して、健康で活動的な高齢者になるための要因を探り、各国における健康・体力作り政策の一助になるような指針を見いだすことを目的とした。調査地は京都、大阪、上海、西安、香港、ソウルである。計測項目は身長、体重、BMI、握力、長座体前屈、垂直跳、閉眼片脚立ち、開眼片脚立ち、ステッピング、シャトルスタミナ・ウォークテスト(SSTW)、血圧および質問紙法による生活様式調査である。被験者はいずれも60歳以上で、日本が843名、中国が768名、韓国が251名、香港が500名であった。身長、体重、BMIは日本が小さかった。閉眼片脚立ちは4カ国とも同じような値を示したが、開眼片脚立ちにおいては日本と、中国の順に成績が良く、韓国と香港はやや劣る傾向を示した。垂直跳び、ステッピング、長座体前屈、握力、SSTWのいずれの体力においても、男女とも、日本が最も良い成績を示した。また、香港はこれらの項目において、全般的に悪い成績を示した。日本と中国の60歳代女性の生活状況を比較すると、同居率において日本が中国より「一人暮らし」の割合が高く、子どもや孫と同居する割合が少ないことが示唆された。体力への自信については中国の方が高い結果を示した。体力測定の結果および健康状態への自覚は日本人の方が良い結果を得ていることから、体力に関する自信度は体力の絶対値や健康状態とは直接関係せず、国の文化や生活環境などによって大きく異なることが示唆された。以上の結果、日本の長寿は体力年齢と関係している可能性が示唆された。
IVR併用・培養骨髄由来間葉系幹細胞投与による低侵襲・高効率肝臓再生療法の開発

【目的】我々独自の骨髄間葉系幹細胞(BMSC)培養系を用いて「イヌ肝硬変モデルに対する培養BMSC投与」システムを確立し、部分的脾動脈塞栓術(PSE)先行の意義・投与経路による差異について解析・検討することを目的とした。【対象と方法】四塩化炭素の経胃的反復投与(2回/週x10週)により作成されたイヌ肝硬変モデルをPSE先行の有無によって2群化し、さらにBMSC投与経路別に3群化して、計6群(A:PSE非施行・BMSC非投与群、B:PSE施行・BMSC非投与群、C:PSE非施行・BMSC末梢静脈投与群、D:PSE施行・BMSC末梢静脈投与群、E:PSE非施行・BMSC肝動脈投与群、F:PSE施行・BMSC肝動脈投与群)に群別した。BMSC投与4・8・12週後に血液生化学検査・各種画像検査・肝組織学的検査を施行し6群間で比較・検討した。【結果】PSE先行の有無に関する検討(C群vs. D群、E群vs. F群)では、いずれもPSE先行群(D群、F群)でBMSC投与の効果が良好な傾向が確認された。またBMSC投与経路に関する検討(C群vs. E群、D群vs. F群)では、いずれも肝動脈投与群(E群、F群)の方がBMSC投与の効果が良好な傾向が認められた。【考察・結論】PSE先行かつBMSC肝動脈投与が、全6群のなかで最も効果的であること示された。BMSCの投与経路として末梢静脈よりも肝動脈の方が効率的であることは想定通りであったが、BMSC投与前にPSEを施行することで脾機能亢進の制御を図ることが本実験系では極めて重要であることが示唆された。前年度、イヌ肝硬変モデルに対するPSE手技に難渋しその実験系の確立に予定よりも時間を要したため、PSE先行の意義・BMSC投与経路による差異に関する本研究に着手するのが遅れた。研究計画書では各群n=4での検討予定であったがn=23例ずつの検討にとどまったため、統計学的有意差を示すには至らず、次年度の研究課題として残された。平成30年度に施行予定であった研究を可及的速やかに完結させ、それに引き続き平成31年度(令和元年度)施行予定の下記の研究を迅速に推進する。イヌ肝硬変モデルによる基礎研究結果を基盤として、ヒト非代償性肝硬変患者に対するPSE先行培養自己骨髄細胞を用いた低侵襲肝臓再生療法(cABMi療法)及び肝動注cABMi療法の安全性・有効性を証明する。臨床研究(2):肝動脈投与の安全性・有効性末梢静脈投与vs.肝動脈投与(n=10)<目的>脾腫・脾機能亢進症の有効な治療法である部分的脾動脈塞栓術(PSE)を我々独自のイヌ肝硬変モデルに対して施行し、実臨床で得られた結果の再現性を確認するとともに、PSEによる肝機能・肝線維化・肝血行動態の変化に関連する分子メカニズムを解明することを目的とした。<対象・方法>四塩化炭素(CCl4)の経胃的反復投与(2回/週x10週)により作成されたイヌ肝硬変モデルをPSE施行群(n=4)とPSE非施行群(n=4)に群別した。[PSE施行群]全身麻酔下(吸入麻酔)で経大腿動脈的にアプローチし、カテーテルを可及的に脾動脈脾門部へ挿入して、脾動脈造影を行った。脾動脈脾内枝の分布状態を確認の上それぞれの分枝に選択的にマイクロカテーテルを進め、ゼラチンスポンジ片を用いて塞栓した(目標塞栓率:70%)。[PSE非施行群]PSE施行群と同様の方法で脾動脈造影のみを行った。術後もCCl4反復投与を継続した上で、4・8・12週後に各種血液生化学・画像検査結果について解析・検討した。<結果>PSE施行群において、術4週後に有意な血球増加とくに血小板増加が認められた。ただし術後の炎症所見(発熱など)が高度なためイヌの衰弱が予想以上に激しく、研究継続が困難であることが判明した。したがって当該年度では、PSE後の様々な変化に関連する分子メカニズムの解析には至らなかった。<考察・結論>イヌ肝硬変モデルに対するPSEは手技的には可能で血球増加効果も確認できたが、術後管理が実臨床(人間)とは大きく異なることが明らかとなった。ステロイドや抗生剤などを投与し、PSE後の炎症コントロールを強化しなければならない。イヌ肝硬変モデルに対するPSEは手技的には可能で血球増加効果も確認できたが、術後の炎症所見(発熱など)が高度なためイヌの衰弱が予想以上に激しく、研究継続が困難であることが判明した。術後管理が実臨床(人間)とは大きく異なり、当該年度ではPSE後の様々な変化に関連する分子メカニズムの解析・解明には至らなかった。【対象と方法】

四塩化炭素の経胃的反復投与(2回/週x10週)により作成されたイヌ肝硬変モデルをPSE先行の有無によって2群化し、さらにBMSC投与経路別に3群化して、計6群(A:PSE非施行・BMSC非投与群、B:PSE施行・BMSC非投与群、C:PSE非施行・BMSC末梢静脈投与群、D:PSE施行・BMSC末梢静脈投与群、E:PSE非施行・BMSC肝動脈投与群、F:PSE施行・BMSC肝動脈投与群)に群別した。BMSC投与4・8・12週後に血液生化学検査・各種画像検査・肝組織学的検査を施行し6群間で比較・検討した。【結果】PSE先行の有無に関する検討(C群vs. D群、E群vs. F群)では、いずれもPSE先行群(D群、F群)でBMSC投与の効果が良好な傾向が確認された。またBMSC投与経路に関する検討(C群vs. E群、D群vs. F群)では、いずれも肝動脈投与群(E群、F群)の方がBMSC投与の効果が良好な傾向が認められた。【考察・結論】PSE先行かつBMSC肝動脈投与が、全6群のなかで最も効果的であること示された。BMSCの投与経路として末梢静脈よりも肝動脈の方が効率的であることは想定通りであったが、BMSC投与前にPSEを施行することで脾機能亢進の制御を図ることが本実験系では極めて重要であることが示唆された。前年度、イヌ肝硬変モデルに対するPSE手技に難渋しその実験系の確立に予定よりも時間を要したため、PSE先行の意義・BMSC投与経路による差異に関する本研究に着手するのが遅れた。研究計画書では各群n=4での検討予定であったがn=23例ずつの検討にとどまったため、統計学的有意差を示すには至らず、次年度の研究課題として残された。平成29年度に施行予定であった研究を速やかに完結させ、それに引き続き平成30年度施行予定の下記の研究を推進する。我々独自のイヌ骨髄由来間葉系幹細胞(BMSC)培養系を用いて「イヌ肝硬変モデルに対する培養BMSC投与」システムを確立し、PSE先行の有無別・BMSC投与経路別に投与4・8・12週後に血液生化学検査・各種画像検査・肝組織学的検査を施行してその効果を比較・検討する平成30年度に施行予定であった研究を可及的速やかに完結させ、それに引き続き平成31年度(令和元年度)施行予定の下記の研究を迅速に推進する。イヌ肝硬変モデルによる基礎研究結果を基盤として、ヒト非代償性肝硬変患者に対するPSE先行培養自己骨髄細胞を用いた低侵襲肝臓再生療法(cABMi療法)及び肝動注cABMi療法の安全性・有効性を証明する。臨床研究(2):肝動脈投与の安全性・有効性末梢静脈投与vs.肝動脈投与(n=10)前述のごとく、平成29年度ではPSE後の様々な変化に関連する分子メカニズムの解析に至らなかったため、使用予定の試薬を購入しなかった。平成30年度にはそれを購入し、予定通りその解析を進める。平成30年度に予定された「イヌ肝硬変モデルに対する培養BMSC投与」システムを用いた比較研究(PSE先行の有無・BMSC投与経路別)のうち、当該年度内に肝組織学的検査・免疫染色を施行するに至らなかったため、使用予定の試薬を購入しなかった。平成31年度(令和元年度)にはそれを購入し、予定通りの解析・検討を進める。
ソーシャル・キャピタルに基づく自殺予防における地域看護活動の効果に関する実証研究

自殺予防における地域看護活動の効果及び住民のメンタルヘルスに関連する要因を明らかにすることを目的に、保健師を対象とした面接調査と住民を対象とした2つのアンケート調査を行った。住民のメンタルヘルスには、主観的健康感、ソーシャルサポートに加え、有職者では職域のソーシャル・キャピタル、無職者では地域の認知的ソーシャル・キャピタルが有意に関連していた。地域及び職域におけるソーシャル・キャピタル醸成の重要性が明らかになった。秋田県の自殺予防モデル事業を実施したA町の行政保健師を対象に、地域住民のメンタルヘルス増進に影響したと考えられる看護活動に関し、面接調査を行った。その結果、A町では従来、自殺死亡率が高かったことから、保健師が問題意識を持ち独自で自殺の統計をとり続けるなどメンタルヘルスに関心を持つ基盤があったこと、様々な健康教育の場を住民のメンタルヘルス増進の機会と意識し実施していること、住民主体の組織である「心といのちを考える会」に対する住民の信頼が大きいこと、大学からの協力を継続して得ており、保健活動実施の相談ができること、住民のメンタルヘルスに関する情報が住民から得られることなど、住民、行政、大学との双方向的な連携の継続が自殺死亡率低下に関与したことが示唆された。また、B町における地域住民を対象とした心の健康づくり調査結果の分析を進めた。その結果、心理的サポートの少ない者の特性、心理的サポート授受のバランスとメンタルヘルスの関連が明らかになった。心理的サポートの有無に加え、地域の相談機関の認知は精神的ストレス・希死念慮の両方に関連しており、これらの関連の程度は希死念慮においてより強いことが示された。これらをもとに、C市において、自殺予防のための地域看護活動の効果を明らかにするための調査の企画をした。1.地域においては、深刻な悩みを抱えながらも他者への援助を求めない住民が潜在していると考えられる。援助要請行動に影響する要因として、ポジティブな結果としての利益と、ネガティブな結果であるコストが存在し、これらの予期が相談行動生起に影響することが示唆されている。そこで30-69歳の一般住民を対象としたアンケート調査を行い、メンタルヘルスに関連する要因を個人の相談行動に対する態度を含めて分析した(分析対象数:945)。メンタルヘルスの評価指標はGHQ-12を用い、GHQ得点を従属変数、独立変数には、相談行動の利益・コストの下位尺度、認知的ソーシャル・キャピタル、Sense of Coherence(SOC;首尾一貫感覚)、ソーシャルサポート、婚姻状態など12項目を投入し、年齢を調整したステップワイズ重回帰分析を行った。その結果、メンタルヘルスには、男女共、SOC、相談することでの自己評価の低下、健康状態、経済状態が関連しており、女性ではこれら3要因に加え、ソーシャルサポートが有意な関連要因として選択された。他者へ相談することによる自己評価の低下は相談行動の抑制要因と考えられ、この態度は男性や30歳代で強かった。個人レベルの認知的ソーシャル・キャピタルは、単変量解析でのみGHQ得点に有意に関連していた。2.自殺予防事業をすすめている東北内陸部の一自治体において、職員を対象として行った質問紙調査結果から、メンタルヘルスと職業性ストレス、生活状況の関連を分析した。性・年齢を調整した多重ロジスティック回帰分析の結果、精神的ストレスには、努力/報酬不均衡と仕事上のストレスがよくあることが有意に関連する要因として選択された。調査結果は報告書として対象となった自治体、保健師に報告すると共に、職域における精神的健康増進の対策を検討した。30-74歳の一般住民を対象としたアンケート調査を行い、メンタルヘルスに関連する要因を、ソーシャル・キャピタルを含めて検討した(分析対象数:840)。本研究におけるソーシャル・キャピタル(以下、SC)は、1)地域の安全、美観、人々の間の信頼、互助、所属感(認知的SC)、2)近所の人、友人・知人、親戚・親類、職場の同僚とのつきあい、家族との関わり(構造的SC)、3)地縁的活動、スポーツ・趣味・娯楽活動、ボランティア・NPO・市民活動、その他の団体における参加状況(橋渡し的SC)4)職場の上司・管理者の従業員への接遇態度、従業員の権利の尊重、職場の仲間意識、職域における仕事上の問題の共有、互助、信頼(職域のSC)とした。メンタルヘルスの評価指標は、K6質問票日本語版(得点範囲0-24)を用いた。メンタルヘルスと諸要因の関連を分析するために、従属変数をK6得点13点以上vs.13点未満とし、各調査項目を独立変数とした単変量ロジスティック回帰分析を行った。次に、交絡要因を調整するために、単変量モデルで有意差があった変数、年齢、性を投入し、多重ロジスティック回帰分析(強制投入法)を行った。分析は、有職者と無職者に分けて行った。その結果、精神的苦痛に有意に関連していた要因は、有職者においては、年齢が低い、主観的健康感が良くない、ソーシャルサポートが少ない、仕事のストレスが強い、職域のSCが少ない、無職者においては、年齢が低い、主観的健康感が良くない、認知的SCが少ない、ソーシャルサポートが少ない、であった。

経済状態、構造的SC、橋渡し的SCは、有職者・無職者共に、単変量解析でのみ有意な関連があった。以上より、住民のメンタルヘルス増進及び自殺予防における地域看護活動の視点として、地域及び職域におけるソーシャル・キャピタル醸成の重要性が明らかになった。
木造建築遺産を保存修復するプログラムの国際比較

わが国の一般の木造建築は、特に第2次世界大戦後きわめて寿命の短いものとして扱われてきた。しかし、木造建築は適切に維持管理されれば、その寿命を世代にわたって長らえることができる。この維持管理のプログラムをもっとも端的に示すのが、各国で修復保存されている伝統的な建築遺産である。この研究で対象とするのは、木を建築の主要な材料として用いている日本、ネパール、カナダ、ノルウェーの伝統的建築で、その修復技法、修復のプログラムである。これらを相互比較し、今後の参考に資するのが、この研究の目的である。すでに実施された修復から、保存対策をネパールのカトマンズ盆地、カナダのアルバータ州の事例にかする資料を整理した。また、ノルウェイにおいて既に実施された修復計画から、具体的な保存対策をビルゲン、各地のステーブ・チャーチの事例に関する資料を採取、整理した。我が国については、近年の活用法を整理しするとともに、北と南の特徴ある事例を現地に確かめた。我国との相違は、建築物を修復する技術ばかりでなく、保存後の位置づけ、さらには有効な利用法において顕著に見られた。我国の建築遺産の活用について住文化の伝統を伝える、近江八幡・彦根の現状も調査した。また、最も極端な形の一種の保存として、遺跡の上に建物を復原した事例を平城宮朱雀門に、具体的な手法を含めて求めた。その上で、自然条件、文化的な伝統と保存のプログラムの相関は、幅広く網をかけ、多くの段階の修復を認めるカナダアルバータ州、真摯に保存修復するとともに、保存、再生、活用、さらに新しい建築への意匠に伝統のエキスを求めるノルウェイ、プログラムを外国チームが開発しているネパール、そして保存修復の伝統が文化財に限定され、幅広い手法、プログラムがまだ不足しているわが国、と修復のプログラムを比較することができた。木造建築は適切に維持管理されれば、その寿命を世代にわたって長らえることができる。この研究で対象とするのは、木を建築の主要な材料として用いている日本、ネパール、カナダ、ノルウェーの伝統的建築で、その修復技法、修復のプロブラムである。これらを相互比較し、その中から共通するもの、独自に進めるものを抽出して、今後の方向を導き出す参考に資するのが、この研究の目的である。平成11年度では、すでに実施された修復計画から、具体的な保存対策をネパールのカトマンズ盆地,カナダでは西部のアルバータ州の事例に関する資料を整理し、採取した。北米の建築に対する文化条件については、大阪の研究者に聞取りした。特に我国との相違は、建築物を修復する技術ばかりでなく、保存後の位置づけ、さらには有効な利用法において顕著に見られるので、予め、我国の建築遺産の活用についても調査した。その上で、自然条件、特に気温と植生の異なる南と北の保存例を宮城と沖縄で観察した。沖縄の民家の保存状況、首里城の復原に至るまでの経緯は、厳しい自然状況と人為的な災害、そして復原の概念を端的に物語る。総合して日本の例との比較から考察するのは、次年度の対象と併せて進める。

これらを相互比較し、その中から共通するもの、独自に進めるものを抽出して、今後の方向を導き出す参考に資するのが、この研究の目的である。平成12年度では、ノルウェイにおいて既に実施された修復計画から、具体的な保存対策をビルゲン、各地のステーブ・チャーチの事例に関する資料を採取、整理した。北欧の建築に対する文化条件については、札幌の研究者に聞取りした。冬季の建築への厳しい負荷は、カナダの場合と同様問題で、わが国では最も自然条件が近い札幌近辺の事例を同時に調査した。我国との相違は、建築物を修復する技術ばかりでなく、保存後の位置づけ、さらには有効な利用法において顕著に見られるので、我国の建築遺産の活用について住文化の伝統を伝える、近江八幡・彦根の現状も調査した。また、最も極端な形の一種の保存として、遺跡の上に建物を復原した事例を平城宮朱雀門に、具体的な手法を含めて求めた。その上で、自然条件、文化的な伝統と保存のプログラムの相関は、幅広く網をかけ、多くの段階の修復を認めるカナダアルバータ州、真摯に保存修復するとともに、保存、再生、活用、さらに新しい建築への意匠に伝統のエキスを求めるノルウェイ、プログラムを外国チームが開発しているネパール、そして保存修復の伝統が文化財に限定され、幅広い手法、プログラムがまだ不足しているわが国、と修復のプログラムを比較することができた。
神経回路網形成における反発因子セマフォリンのシグナル伝達機構の解析

神経発生過程において伸展中の軸索がセマフォリンなどの反発因子、ネトリンなどの誘因因子に導かれながら最終的に標的細胞とシナプスをつくることにより神経回路網が形成される。CRMP(Collapsin=Semaphorin Response Mediator Protein)は米国エール大学のStrittmatterらのグループによりセマフォリンの細胞内シグナル伝達に関与する蛋白質として同定された分子で、線虫のunc-33の哺乳類相同遺伝子である。unc-33の突然変異は線虫において運動神経の走行異常をおこし、異常行動を起こす。この事実はunc-33遺伝子ファミリーは神経ガイダンスの重要な分子であることを意味する。CRMPはセマフォリンの細胞内シグナル伝達に関与する分子として想定されているが、その分子メカニズムは不明である。一方、CRMPと結合する新規蛋白質『CRAM(CRMP Associated Molecule)が発見された。CRAMはCRMP同様、神経発生過程に特異的に発現するunc-33ファミリーに属する蛋白質である。CRAMは4つのCRMPとは遺伝系統樹的に離れており、CRMPとは異なる機能が推測されていた。今回、CRAMが4つのCRMPと異なり、セマフォリンシグナルを抑制する役割を持つことを見出した。さらに興味深いことにCRAMが成長円錐の形成に必須の役割があることが明らかとなった。神経発生過程において伸展中の軸索がセマホリンなどの反発因子、ネトリンなどの誘因因子に導かれながら最終的に標的細胞とシナプスをつくることにより神経回路網が形成される。また、セマホリンは受容体であるプレキシンと共に不要になった軸索の除去機構(Axon pruning)にも関与していることが報告されている。最近、プレキシンと結合し、セマホリンシグナルに必須の役割をする蛋白質として酸化還元酵素であるMICALが同定され、その役割が注目されている。一方、CRMPはセマホリンなどの反発性の神経ガイダンス機構に関与する細胞内蛋白質として同定されたが、その機能は未だ不明な点が多い。私達はCRMPと結合する新規のGTPase、CRAG (CRMP-Associated GTPase)を同定した。CRAGは海馬神経細胞においてFilopodiaに強い集積が認められ、RNAiによるCRAGノックダウンによりFilopodia形成が抑制された。また、CRAG欠損海馬細胞ではセマホリンによる成長円錐崩壊活性が消失した。さらに、海馬およびDRG神経細胞をセマホリン刺激するとCRAGはCRAMとともに封入体を形成し、細胞外への放出された。以上の結果より、CRAGはFilopodiaの形成に関与すると共にセマホリンシグナリングにおいて、MICALによる活性酸素種の産生に応答し、CRAMと共に封入体を形成し細胞外に放出されることにより、セマホリンによる軸索消失機構に関与している可能性が推察された。
超高感度多軸MEMS加速度・磁気センサの開発とそれらのセラミック基板上への集積

MEMS技術の援用により,セラミック基板上に3軸方向の加速度および磁場を高感度に検出可能なセンサを作製するための要素技術開発を実施した.加速度センサについては,1軸方向にのみ振動するバネ機構を提案し,シミュレーションと実デバイスの性能評価により有用性を実証した.また,エレクトレットを用いた自己発電機構を有する慣性力センサの開発に成功した.磁気センサについては,巨大磁気抵抗(GMR)効果およびトンネル型磁気抵抗(TMR)効果素子の作製に必要となる強磁性体薄膜(CoおよびNiMoFe)をセラミック基板上に形成し,その有効性を確認した.また,磁場の3軸検出に必要となる磁気収束板をMEMS技術の援用により作製することにも成功した.MEMS技術の援用により,セラミック基板上に3軸方向の加速度および磁場を高感度に検出可能なセンサを作製するための要素技術開発を実施した.加速度センサについては,1軸方向にのみ振動するバネ機構を提案し,シミュレーションと実デバイスの性能評価により有用性を実証した.また,エレクトレットを用いた自己発電機構を有する慣性力センサの開発に成功した.磁気センサについては,巨大磁気抵抗(GMR)効果およびトンネル型磁気抵抗(TMR)効果素子の作製に必要となる強磁性体薄膜(CoおよびNiMoFe)をセラミック基板上に形成し,その有効性を確認した.また,磁場の3軸検出に必要となる磁気収束板をMEMS技術の援用により作製することにも成功した.MEMSデバイスのハンドリングに関わる問題を解決して製造コストを低減するため,現行のシリコンをベースとした基板の上ではなく,最終製品のパッケージ基板となりうるセラミック基板上に表面マイクロマシニングにより直接MEMSデバイスを作製することに取り組んだ.本年度は主にセラミック基板上に集積する加速度センサ・磁気方位センサの超高感度化に注力した.加速度センサについては,フリンジ電界と強誘電体基板を用いたセンサを新規に提案し,センサ感度(加速度に対する静電容量の変化)をFEM(有限要素法)を用いたシミュレーションにより検討し,予備的にバルク強誘電体基板上にデバイスを作製し,基本動作を確認した(強誘電体薄膜が付与されたセラミック基板上への作製は最終年度に行う).磁気センサについては,磁気抵抗変化率がMR素子に比べて最大で3桁大きいTMR素子を採用した.CoFeB, MgO, FeNiの3層から成るTMR素子の開発を目指し,スパッタ成膜時間,アニール温度等のプロセス条件の実験的検討を行った.具体的には成膜・アニール条件を変えては膜の磁化磁場特性を本申請で購入した振動試料型磁力計(東栄科学産業,PV-M10-5)を用いて検証することを繰返し行い,大きなMR効果が得られるような最適な条件の探索を行った.高感度化と並行して,磁気センサの3軸化にも取り組んだ.MR磁気センサの表面にパーマロイ(FeNi)製の磁気収束板を設け,鉛直方向(Z軸方向)の磁界を歪ませて水平方向成分を生じさせ,Z軸方向成分も検出するアイデアを提案し,FEMによる磁場解析により磁気抵抗の変化を定量的に検討した.TMR素子が開発途上のため,替わりにMR素子を用いて3軸MEMSデバイスをアルミナセラミック基板上に作製し,基本動作を確認した.MEMSデバイスのハンドリングに関わる問題を解決して製造コストを低減するため,現行のシリコンをベースとした基板の上ではなく,最終製品のパッケージ基板となりうるセラミック基板上に表面マイクロマシニングにより直接MEMSデバイスを作製することに取り組んだ.具体的なMEMSデバイスとして,加速度センサ,磁気センサを想定している.本年度も昨年度に引き続きセラミック基板上に集積する加速度センサ・磁気方位センサの超高感度化に取り組んだ.加速度センサについて,申請者はフリンジ電界と強誘電体基板を用いたセンサを考案し,実際にMEMSデバイスを作製済みである.本年度はこのデバイスについて,加速度に対するプルーフマスの時系列での挙動を高速度カメラで観察してデバイスの構造的な評価を行い,それに基づいてばね構造の設計を行って感度の向上をはかった.磁気センサについては,磁気抵抗変化率がMR素子に比べて最大で3桁大きいTMR素子を採用し,昨年度に引き続きCoFeB,MgO,FeNiの3層から成るTMR素子の開発を目指した.成膜・アニール条件を変えては膜の磁化磁場特性を振動試料型磁力計(東栄科学産業,PV-M10-5)を用いて検証することを繰返し行い,大きなMR効果が得られるような最適な条件の探索を行ったものの,未だTMR素子として十分に動作するものが得られていない.特に磁気絶縁膜であるMgOの製膜が難しく,これをAl_2O_3やNiOに変更することを視野に入れてこの準備を進めた.高感度化と並行して,磁気収束板を用いて鉛直方向(Z軸方向)の磁界を歪ませて水平方向成分を生じさせてこれを検出する磁気センサの3軸化にも取り組んだ.TMR素子が開発途上のため,本年度はMR素子としてFeNiナノ粒子をポリマーに混練した材料を新たに開発し,この透磁率を前記振動試料型磁力計により評価した.またこれをマイクロモールディングング技術によりアルミナセラミック基板上に作製することに成功した.現行のシリコンをベースとした基板の上ではなく,最終製品のパッケージ基板となりうるセラミック基板上に表面マイクロマシニングにより直接MEMSデバイスを作製することに取り組んだ.具体的なMEMSデバイスとして,加速度センサ,磁気センサをとりあげた.これによりMEMSデバイスのハンドリングに関わる問題を解決して製造コストの低減が期待できる.本年度も昨年度に引き続きセラミック基板上に集積するセンサの開発に取り組んだ.

昨年度までに加速度センサの開発を完了していたが,本年度は新たに強誘電体とポリマーエレクトレット(電荷を半永久的に保持する高分子膜)とを用いた新しい原理の慣性センサを提案した.このセンサは速度およびジャーク(加加速度)の検出に適している.実際にMEMSプロセスを援用してデバイスを試作してセンサ感度等の性能評価を行った.磁気センサの開発も行った.CoFeB,MgO,FeNiの3層から成るTMR素子の開発を目指したが,昨年度同様,磁気絶縁膜であるMgOを12nmの極めて薄い厚さで製膜するのが困難であった.このため,本年度は磁気センサに適した特性(透磁率が高く保持力が小さい)を有する強磁性膜FeNiMo(スーパーマロイ),非磁性膜Cu,強磁性膜Coの3層から成るGMR素子の開発を行った.GMRはTMRに比べて感度は劣るが,膜厚の制御が容易である.FeNiMo,Coをスパッタ装置を用いて堆積し,成膜の条件出しを行うこで,両者ともに磁性膜となっていることを振動試料型磁力計(東栄科学産業,PV-M10-5)を用いて確認した.実際にこの薄膜を用いてMEMSプロセスにより磁気センサの開発を行った.試作されたデバイスで磁気検出性能を検証したが,現状ではセンサとして動作していない.今後作製プロセスの見直しを行いたい.磁気抵抗変化率がMR素子に比べて最大で3桁大きいTMR素子を採用し,昨年度に引き続きCoFeB,MgO,FeNiの3層から成るTMR素子の開発を目指したものの,未だTMR素子として十分に動作するものが得られていない.24年度が最終年度であるため、記入しない。TMR素子の磁気絶縁膜であるMgOの製膜が難しく,これをAl_2O_3やNiOに変更することを視野に入れる.また最終ゴールであるTMRの開発の途中の段階として,感度的にはMR素子とTMR素子の中間に位置するGMR素子の開発も視野に入れ,製膜条件出しに着手する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
CTと術中動画を用いた膵上縁リンパ節郭清シミュレーションモデルの開発

本研究の目的は、術前CTによる3D臓器構築及び手術ビデオからの画像認識を用いて、ロボット支援下胃切除術における膵上縁リンパ節郭清のシミュレーションモデルを作成することである。本研究では、これまで難しかった術中の非剛体臓器の変形・移動を再現するために、3D手術ビデオから臓器位置情報を抽出する手法を用いる点で独自性がある。また、ロボット支援下手術で記録される鉗子操作情報と手術ビデオからの臓器位置情報を、シミュレーションモデルに融合させることで、シミュレータ上で手技の復習・共有が可能となり革新的である。
高繰り返し光周波数コムによる超高ダイナミックレンジ瞬時3次元計測手法の開発

本研究では、従来技術では不可能であった超高ダイナミックレンジを有する瞬時3次元計測法の確立を目指す。例えるならば、100 mの範囲内にある物体形状を1/1000 mmの精度で計測可能で、1兆分の1秒以下の計測時間を達成する計測手法である。本研究で特徴的な点は、日本の長さの標準を与える光周波数コムを形状計測に応用する点であり、特にパルス間隔が比較的短い高繰り返し光周波数コムを形状計測に応用する方法は世界的に見ても前例がない試みである。これにより、非定常な破壊現象や、超高速に変化する物性を捉えることも可能となり、理学と工学において新しい情報をもたらすことが出来る。
強還元作用を用いたチタンおよびチタン合金の環境対応高能率切削加工に関する研究

チタンの切削加工には切削点の冷却および潤滑のために大量のクーラントを使用する必要があり,環境負荷や生産コストの増大が問題となっている.本研究では切削加工を窒素ガスなどの還元雰囲気中で行うことによる摩耗低減効果の原因を明らかにするために実験的な検討を行った.工具被削材熱電対に寄る解析結果から,炭素鋼のドライおよび窒素雰囲気切削における切削工具と被削材料との界面温度に差異はなく,その一方で切りくず新生面側の酸化膜圧が30nm以下に抑制されることが明らかとなった.以上より,切削雰囲気制御による摩耗抑制効果は,熱的な要因ではなく,切削加工中の化学反応抑制が要因であることが明らかになった.申請者らはこれまで、生産現場に適用が容易でかつ切削工具寿命改善効果が高い各種手法について、混合ガスミスト切削加工法、アルカリ電解水ミスト切削法、窒素ガスブロー高送りミーリングなどの方法を提案し、それぞれの切削加工特性について実験的・解析的な検討を行ってきた.その過程において、通常クーラントを用いた低切削速度での加工が適用されるチタン材料の旋削加工に,窒素ガスドライを適用することによって完全ドライ環境下でありながら低摩耗で高速切削を実現できる可能性を見出した.本申請はこの切削工具摩耗低減効果が発現するメカニズムを解明し、チタン材料の切削加工の環境対応と高生産性、低コスト化を同時に達成する手法を確立、提案するものである.今年度はこれまでの研究結果をふまえ、旋削注の加工点にN2などのガスブローを噴射した場合における切削点近傍の状態を、実験的・理論的解析により明らかにするための各種実験及び測定を実施した.前者については、切削実験中の切削動力の解析や温度測定を実施した.後者では切削により生成される参加物や窒化物を同定するためにEPMAによる元素分析およびXPSによる原子結合状態解析を実施した.今回はチタンとの比較対象実験として一般構造用鋼S45Cについて各種計測を実施し,工具被削材熱電対法で切削速度V=100200m/min,ノンコート超硬工具を利用した外周旋削実験では切削点温度は切削点に噴射するガスを圧縮空気,およびN2ガスに変化させても切削点温度は優位の差で変化しないことを見いだした.さらに,XPSのスペクトル変化の解析から,今回の実験の範囲内では切りくず表面の酸化物や窒化物生成状況に有意な差は認められず,これは一般構造用鋼とチタンでは酸素との親和性を含む材料諸物性が異なることに起因すると考えられる.エコマシニング技術が注目される昨今,申請者はこれまで生産現場への適用が容易で切削工具寿命改善効果が高い様々な手法に関して実験的な検討を行ってきた.その中でも一般的に切削加工に用いられる切削油を使用せず,加工点に窒素ガスを供給する窒素ドライ切削加工はドライ切削における冷却不足の問題などを改善することが期待されており,ドライ切削に比べて工具境界摩耗が低減される効果があることを実験的に確認してきた.但し,これまでに窒素ガス噴射や窒素が不雰囲気による切削工具摩耗の低減メカニズムについてはチタン切削では窒素ガスの還元効果が関与していることを示唆するデータを得ているものの,詳細なメカニズムについては未だ明らかになっていない.先行研究において放射温度計による切削温度測定が行われたが,この方法では切削点近傍の温度を相対的にしか評価できず,切削点の絶対温度を調べることができなかった.そこで本年度は窒素雰囲気切削の酸化抑制効果が切削温度に及ぼす影響をより詳細に調べるために,工具ー被削材熱電対法による切削温度の測定を行った.また,窒素雰囲気切削では切りくずの発色が見られないことから,今年度は切りくず発色と酸化膜の厚さの関係を調べ,窒素雰囲気切削における酸化抑制効果を検討した.今年度は普通旋盤における外周旋削や二次元切削時の雰囲気を制御する手法として,切削点近傍のみを覆う形の治具を製作し,切削加工中雨の酸素濃度計の指示値で0.01%以下まで酸素濃度を下げることに成功した.切削実験により得られた加工表面,切りくず,切削工具のうち,比較的試験片が小さく測定装置への導入が容易な切りくずについてXPSによる分析を行い,表記のデータを売ることが出来た.今後は工具すくい面や工具逃げ面のそれぞれの被作材料との相互作用について詳細に検討を行うために,切削工具表面の付着物や工具内部への元素拡散の状態を明らかにする他,切削加工面の表面および断面の解析が不可欠である.そのためには切削試験を現状の丸棒試験片から,治具を用いてあらかじめXPSなどの分析装置に入れることができるような小型に切り出した試験片で100300m/min程度の高速切削を行うための治具設計・政策が必要になる.申請者らはこれまで,生産現場への適用が容易でかつ,切削工具寿命の改善効果を持つ各種の手法について各種方法を提案し,それぞれの切削加工特性について実験的,解析的な検討を行ってきた.その過程で,純チタンやチタン合金に関して,外周旋削加工時に窒素ガスを切削点に供給することによって完全ドライ環境下でありながら高速切削速度域で摩耗を低減できる可能性を見いだした.本課題ではこのような切削点の雰囲気を通常の大気からガス雰囲気に換える事による切削工具摩耗の低減効果が発現するメカニズムを解明し,純チタンやチタン合金材料の切削加工の環境対応と高生産性を同時に達成する手法を確立させることを研究目的とした.初年度および2年目の成果(報告書より)比較実験のためにN2雰囲気中でS45C構造用炭素鋼の外周実験を実施

.切削点温度が雰囲気にかかわらずほぼ一定であること,切りくず表面の生成物のXPS観察結果から表面の酸化物生成状態は大気中では200nm以上の厚さの酸化膜が形成されるのに対し,窒素雰囲気中の加工では酸化膜厚が20nm以内に抑制されることが明らかになった.最終年度はチタン合金の雰囲気中切削加工実験を実施し,工具ー被削材熱電対法による精密な切削点温度計測を行った結果,構造用炭素鋼と同様雰囲気の違いによる切削点温度の変化はほとんど無いことが明らかになった.その一方でV=210m/minの高切削速度域では横切れ刃境界部の外側での酸化に明らかに差異が見られることを見いだした.以上のことから切削点をN2雰囲気とすることにより,工具切れ刃の境界部において工具の酸化が効果的に抑制されることによって工具寿命が改善されたと結論づけられる.本課題を通じて工具すくい面,切りくず間や切れ刃境界部近傍の解析が進んだ一方,仕上げ面や逃げ面の解析については今後さらなる解析が必要である.チタンの切削加工には切削点の冷却および潤滑のために大量のクーラントを使用する必要があり,環境負荷や生産コストの増大が問題となっている.本研究では切削加工を窒素ガスなどの還元雰囲気中で行うことによる摩耗低減効果の原因を明らかにするために実験的な検討を行った.工具被削材熱電対に寄る解析結果から,炭素鋼のドライおよび窒素雰囲気切削における切削工具と被削材料との界面温度に差異はなく,その一方で切りくず新生面側の酸化膜圧が30nm以下に抑制されることが明らかとなった.以上より,切削雰囲気制御による摩耗抑制効果は,熱的な要因ではなく,切削加工中の化学反応抑制が要因であることが明らかになった.これまで外周旋削実験時にミスト噴射ノズル付きバイトを利用して切削点のガスシールド実験を実施してきたが,本手法ではガス流に大気を巻き込んだり,加工後の切りくずが加工点を離脱する際に周囲の大気と接触することによる酸化や窒化などの様々な影響が懸念されることから,平成26年度は普通旋盤の切削点近傍を密閉するための治具を試作し,酸素濃度計で切削点のガス組成を測定しな柄実験を行うシステムの開発を行ってきた.しかし,実際に試作した装置では刃物台の可動範囲があまりに狭く旋削時のデータ取得が不十分だったり,切りくずが噛み込むことによって実験を中断せざるを得ないなどのトラブルが続き,この点を改善するためにエフォートが必要だった.今年度は治具の構造を大幅に見直して簡便な方法で切削点近傍のガスシールドを行うような検討を行い,直ちにガス雰囲気時切削加工実験を実施する予定である.
レセプターアッセイによるアルデヒド縮合物の検出とそのアルコール依存症治療への応用

アルコールの代表的な生体内代謝物であるアセトアルデヒドは、それ自体神経系に対して強い毒性を示すが、同時に体内でセロトニンと縮合してβ-カルボリン化合物を、またドーパミンとの縮合物としてサルソリノールを生成し、アルコール依存症の成立に重要な関連を有する可能性が示唆されている。従って本研究では、初代培養大脳皮質神経細胞を用いて先づこれらの物質のニューロンに対する直接的影響を観察すると共に、アルコール依存症成立過程におけるこれらの物質の役割について検討を行った。1)培養神経細胞の発育に対してエタノールは弱い影響を与えるのみであったが、アセトアルデヒドの急性及び連続投与は強い抑制効果を示し、同時にアセチルコリンなどの神経伝達物質の生合成や受容体の機能に対しても抑制を示した。2)アセトアルデヒドを吸入法によりマウスに投与すると、一過性の強い中枢性興奮とこれに続く中枢抑制を示した。尚これらの動物では肝障害と共に、脳内モノアミンの代謝異常と著しい含量変化がみられた。3).アルコール又はアセトアルデヒドの吸入による連続投与は、中枢抑制と共に、ベンゾジアゼピンレセプターに対して高い親和性を有し、しかもSephadex LH20カラムクロマトグラフィにより分離される内在性β-カルボリン様物質の増加を招来した。4)アルコール依存動物の脳内には高速液体クロマトグラフィにおいてサルソリノールと類似のピークを示す物質の増加があり、またサルソリノールの脳室内投与はアルコール依存動物と類似の行動変化を示した。以上の結果より、アセトアルデヒドは中枢神経系に対して強い毒性を有するのみならず、β-カルボリンやサルソリノール様の縮合物形成を介してアルコール依存の成立に重要な役割を持つと考えられる。
人工の高齢化と医療サービスの総合的・医療経済学的実証分析

平成5年度から『日米医療システムの比較分析』という構想で研究活動を始め、平成5年度から平成7年度にかけて、研究課題の「医療セクターにおける非効率性とその原因の実証的計量分析」(科学研究費補切金・一般研究(C)・課題番号05630023)を行い、その継続研究として平成8年度から10年度に「人口の高齢化と医療サービスの総合的・医療経済学的実証分析」(科学研究費補助金・基盤研究(C)一般・課題番号08630035)を行った。この3年間において、平成5年度から7年度の研究課題の一部であった「病院経営における非効率性の計量実証分析」を行うことができた。昨年度は、財団法人日本経済研究センターの研究員として、日本の医療データ(個票)を扱うことができたことは大変に幸運であった。その研究成果は、報告書「自然増に関する研究」として、財団法人医療経済研究機構に報告された。その報告書の一部である自分の担当部分を本報告書に含めた。また、平成8年度以前の研究成果でこの3年間に出版されたものも、研究成果として本報告書に含めている。研究成果の多くは研究活動の一環として、日本、米国、台湾、タイ、等における国際会議で発表されている。上記の研究では、1990年に年金総合研究センターによって行われた、高年者生活実体総合調査をもとに、公的在宅介護、家族による在宅介護、及び施設ケアの選択における決定要因を検証し、施設介護(老人保健施設、養護老人ホーム)と地域主体での在宅介護(デイサービスや短期滞在施設等)との関係を明らかにしている。実証分析から、より低コストの地域主体の公的介護は、施設ケアと代替関係であるという結果が得られた。また、医療目的の在宅ケア・サービスや非医療目的の在宅ケアも、施設ケアとは負の関係にあることが示された。これらのことから、公的在宅介護サービスは老人ホーム等でなされているサービスの一部を代替できると言える。また、家族による介護が、施設ケアとは負の関係に、公的在宅介護とは正の関係にあることから、地域主体の介護サービスに、家族介護を組み入れることができる。高齢者医療費が今後どのようになるかは、新介護保険制度にかかっている。今年度の研究は、「家計における時間配分」、「日本の製造業における付加価値と生産性」、「高齢者の在宅看護と公的介護サービス」、「EC諸国への日本製造業の海外直接投資」、等の研究を行った。また、「高齢者と子供との在宅介護のゲーム的アプローチ」を現在研究が進行中である。国際学会でのゲストスピーカーとして、次の活動を行った。(1)「在宅介護と施設介護の選択に関する、高齢者と子とのバ-ゲニング・プロセス」環太平洋共同経済組織:第3回隔年会議、タイ・バンコク、1998年1月(2)「日本の製薬産業、R&D集中、政府の規制緩和:非推計値的アプローチ」第5回科学、技術、商業に関する日本の情報についての国際会議、アメリカ合衆国商務部・国会図書館日本資料センターワシントン、1997年7・8月(3)「日本における病院の効率性:ストキャスティック・フロンティア・アプローチ」生産性成長と効率についての台北国際会議、台湾・台北、1997年6月(4)「地方自治体病院の費用効率性:ストキャスティック・フロンティア・アプローチ」社会科学共同学会、ニューオリンズ、1997年1月学外の医療経済研究機構から、「高齢化に伴う医療・介護サービスの需要と供給及び費用便益の医療経済学的実証分析」の研究課題で研究助成をいただき、研究を行った。I.今年度の研究活動として、以下の3つの国際会議で研究発表を行った。III.研究報告として、日本経済研究センターの研究員として、財団法人医療経済研究機構の『自然増に関する研究』報告書に携わった。報告書の第6章「医療費増加の社会的要因分析」“高齢者の在宅介護費用の計量経済学的分析"と、第7章「入院費の定額制(入院医療管理料)の分析」“一般病院と老人病院の効率性の比較:フロンティア生産関数"、を担当した。また、Japan and the World Economyの1999年1月に"A Study of Time Allocation of Japanese Households"を発表した。
社会性昆虫の生体防御メカニズムの解明

本研究は,社会性昆虫特有の集団,個体,細胞レベルの生体防御機構を解明することを目的とし,イエシロアリをモデル昆虫として,生態系に見られる社会性昆虫と病原菌との相互作用を明らかにすることである。従来研究室レベルで行われてきた病原菌と宿主の関係を検討するのに加えて,アリなどの天敵や土中,水中に存在する他の微生物と昆虫病原性糸状菌の相互作用など生態系全体を視野に入れて進めていくことが大きな特色となる。平成23年度は,宿主-病原菌相互作用の理解を深めるために,病原力の弱い菌に対するイエシロアリ職蟻のグルーミング機構について調査を行った。さらに,これまで行ってきた糸状菌の匂いに対する触角上の化学受容器の応答の仕組みをより掘り下げるため,京都工芸繊維大学にてGS/MSを借用し,実験で使用した糸状菌の匂い物質を分析中し、菌由来物質をいくつか同定した。また,この過程で得られたモノトラップの結果を利用して,菌の匂いがイエシロアリの行動に短期的、長期的および距離的にどのような影響を与えていることを行動実験により調査した。国内学会としては,2012年3月に日本応用動物昆虫学会、また学会ではないが同月、好蟻性研究会、国際学会としては,8月に口頭で国際無脊椎動物病理学会(カナダ)にて、2月に環太平洋シロアリ学会:TRG9(ベトナム)にて研究成果を発表した。平成21年度は,宿主-病原菌相互作用の理解を深めるために,病原力の弱い菌に対するイエシロアリ職蟻のグルーミング機構について調査を行った。さらに,これまで行ってきた糸状菌の匂いに対する触角上の化学受容器の応答の仕組みをより掘り下げるため,京都工芸繊維大学にてGS/MSを借用し,実験で使用した糸状菌の匂い物質を分析中である。また,この過程で得られたSPMEの結果を利用して,生体防御機構として有効なグルーミング行動に菌の匂いが影響を与えていることを行動実験により明らかにした。国内学会としては,11月に口頭にて環境動物昆虫学会および3月に応用動物昆虫学会,国際学会としては,12月にポスタで国際生物学会賞記念シンポジウム,1月にポスタでANS2010および3月に口頭でTRG2010にて研究成果を発表した。本研究は,社会性昆虫特有の集団個体細胞レベルの生体防御機構を解明することを目的とし,イエシロアリをモデル昆虫として,生態系に見られる社会性昆虫と病原菌との相互作用を明らかにすることである。平成22年度は,21年度に引き続き宿主-病原菌相互作用の理解を深めるために,京都工芸繊維大学にてGS/MSを借用し,実験で使用した糸状菌の匂い物質を分析中した。また,この分析結果を利用して,生体防御機構として有効な行動に菌の匂いがどのような影響を与えているかY字管などを用いた行動家験を行い,環境中における菌と昆虫の相互作用について青写真が描かれつつある。また本年は,学術振興会が主催した優秀若手研究者海外派遣事業によりフランス国立農業研究所で勉強する機会を得て,味覚の感覚子から電気生理学的な反応を記録する技術を獲得した。国内学会としては,3月に応用動物昆虫学会,国際学会としては,8月にポスタで国際社会性昆虫学会にて研究成果を発表した。
卵巣におけるANP、BNPおよびアンジオテンシン作用機構の機能的組織学的検討

我々は卵胞におけるステロイド産生能、細胞増殖および分化と、エンドセリン、RASおよびANPの存在と直接的相互関係について明かにし、ERAANPSと云う概念を提唱した。更に、PACAPおよびVIPの卵胞に於ける存在ERAANPSおよび成長ホルモンの直接的関係の有無についても報告してきた。今回はANP、BNP,CNPおよびアンジオテンシンに焦点を置き、卵胞の発育と成熟、排卵および黄体の形成と退行に果たす役割を明らかにし、現在深刻な問題となってきている老化の機序解明を卵巣の老化面から検討した。ラット、ヒト卵胞においてANPの受容体が存在し、ANPおよびANPと同様の作用を有するBNPないし血管新生などの種々の作用を有し、ANPやBNPと深い関係を有するアンジオテンシンの卵巣の発育過程および老化に重要な役割を、In vivoないしラットおよびウサギを用いてIn vitroにANP、BNP、CNPないしアンジオテンシンIおよびIIを加えることによってRAS、ERAANPS、Adenyl cyclase系、Cyclic nucleotides,Ca channel系、IGF、IGFBP、DNA合成酵素、DNA合成系および遺伝子レベル、およびアンジオテンシン受容体タイプIないしIIの局在同定法などを用いて受容体レベルからの調節機序やIn situ hydribization法などからも検討するとともに、免疫組織学的手法によってそれらの局在性の変化を形態学的にも明かにした。更に、これらの細胞調節に及ぼす影響をAdhesion molecule,Patch clamp法による細胞内Volatage,Apoptosisの面からも明らかにした。同時に、各種関連ホルモンとの相互作用についても明らかにするとともに、これらの基礎的研究をもと十分なインフォームドコンセントを得たヒトについての検討も加えた。その結果、ANP、BNP、CNPないしアンジオテンシンを含むレニンーアンジオテン系物質は卵巣機能に単独および相互作用を持って重要な影響を及ぼしているおり、Gonadotropin,GH,PACAP,VIPなどと深く関わり、Steroidogenesis、DNAポリメラーゼ活性、イオンチャネル、Apotosisなどの卵巣機能調節に深く関わっていることが明らかにされた。同時に,ANP,BNP,CNPないしRAS物質のLH,FSH,プロラクチン,GH,PACAPおよびVIP作用に及ぼす影響についても明らかにした.ANP,BNP,CNPないしアンジオテンシンを含むレニン-アンジオテンシン系物質は卵巣機能に単独および相互作用を持って重要な影響を及ぼしており,Gonadotropin,GH,PACAP,VIPなどと深く関わり,Steroidogenesis,DNA Polymeraseα活性などの卵巣機能調節に深く関わっていることが明らかにされてきた.我々はラット卵胞におけるステロイド産生能,細胞増殖および分化と,エンドセリン,RASおよびANPの存在と直接的相互関係について明かにし,これらの関係からERAANPSと云う概念を提唱した.更に,PACAPおよびVIPの卵胞に於ける存在ERAANPSおよび成長ホルモンの直接的関係の有無についても報告してきた.今回はANP,BNP,CNPおよびアンジオテンシンに焦点を置き,卵胞の発育と成熟,排卵および黄体の形成と退行に果たす役割を明らかにし,現在深刻な問題となってきている老化の機序解明を卵巣の老化面から検討した.