hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンテキスト・アウェアネスを活用した眼底画像からの血管解析法と病変検出法の開発

本年度は、眼底の状況を理解する処理を中心に研究開発を進めた。検診目的で撮影する眼底画像では、視神経乳頭を含めるように撮影する。眼底領域の動脈や静脈は視神経乳頭を出入口にしていることから、その血管を理解するように研究を進めた。血管抽出については、昨年度の手法を踏襲し、深層畳み込みニューラルネットワーク(CNN)のパラメタを確定させた。次に、抽出した血管を動脈と静脈に自動分類する処理の開発を進めた。昨年度に開発し始めた深層学習に基づいた自動分類処理の開発を進め、CNNのパラメタを確定させた。高血圧性眼底変化の判定性能の評価用データベースINSPIRE-AVRから無作為選出した10枚の眼底画像を用いて動静脈の分類性能を調べたとき、分類成功率は93%であった。そして、高血圧性眼底変化の診断所見である動静脈の口径比(AV比)を求める処理を追加した。INSPIRE-AVRには2名のエキスパートによるAV比が含まれており,2名によるAV比の絶対誤差0.05に対して、開発した手法とエキスパートの1名との絶対誤差は0.06となり、開発した手法の計測精度がエキスパート相当であることを確認した。次に、病変検出処理として、毛細血管瘤と白斑の自動検出処理の開発を行った。毛細血管瘤は昨年度から継続して開発を進め、主に誤検出数の削減に取り組んだ。海外の糖尿病網膜症の公開データベースDIARETDB1に開発した処理を適用し、画像当たりの偽陽性数が8箇所の時の毛細血管瘤の検出率が、海外の深層学習を用いた競合手法の64%に対して、開発した手法では87%となった。また、CNNを用いて白斑の自動検出処理の開発を新たに開始した。糖尿病網膜症の公開データベースIDRiDに開発した手法を適用したところ、感度87%、特異度92%の結果を得た。構築したデータベースについて、2009年時点で後期高齢者0%、中期高齢者3.7%の被験者で構成される、若年層と中年層が大半を占めるデータベースと成った。極度な症状を有する被験者が含まれないことから、計画している血管の蛇行度の解析が困難である見込みである。例えば、収縮期血圧と動静脈口径比の関係を調べるなど、解析可能な所から研究を進めていく。症例収集が遅れがちであるため、海外で研究向けに公開されているデータベースを積極的に活用することで対応する。当該年度の所要額を概ね執行したが、少額が端数として残金となった。2017年度に投稿した論文の掲載費を計画したが、2018年度の掲載となったため、次年度に執行する平成28年度の研究成果を基本とした論文投稿を計画しており、その費用として補填する予定である。
ホログラフィックイメージングによる電磁探査法の研究

本研究は,地下深部の構造の分解能向上をめざすために,ホログラフィックイメージング法を低周波電磁探査への適用性を検討することを目的に行われた.研究においては,まず低周波電磁波のイメージングに適しているといわれているNearfield Holography理論の妥当性について検討した.通常のホログラフィーでは,分解能は波長程度しか期待できず,低周波電磁波では有効ではないが,ニアフィールド・ホログラフィーでは,ほとんど波長に関係なく,その1/1000でも分解能があることが明らかにされている.高分解能の探査を行うということは探査そのものの精度を上げることを意味する.従って,ホログラフィックイメージングの前提として,実際にフィールドでデータを取得する方法である時間領域電磁探査法の精度を上げる必要がある.そこで,時間領域電磁探査法について,他の電磁法との特徴の比較,3次元構造モデリング法に検討等を行った.マグネトテルリク法等の周波数領域での電磁探査法は,地表付近に低比抵抗帯があると深部の構造に対するレスポンスが非常に悪くなり,可探深度も,通常その予測に使われる電磁波のskin depthに比べてもずっと小さくなる.時間領域の場合は,低比抵抗帯があっても過渡現象の時間が長くなるだけで,この間安定して記録が取れればその影響は少ない.また,現在通常行われている地下構造を2次元(奥行き方向に構造が一定)と仮定する解析を3次元構造に対して行う場合の問題点を検討した.2次元と仮定して解析すると,たとえば,解析断面の側方にある構造(特に低比抵抗構造)が深度方向に投影されてしまい,実際には存在しない構造が地下に現れる可能性があることがわかった.この状況は,ホログラフィックイメージングの場合も同様であり,3次元状の解析をめざす必要がある.本研究は,地下深部の構造の分解能向上をめざすために,ホログラフィックイメージング法を低周波電磁探査への適用性を検討することを目的に行われた.研究においては,まず低周波電磁波のイメージングに適しているといわれているNearfield Holography理論の妥当性について検討した.通常のホログラフィーでは,分解能は波長程度しか期待できず,低周波電磁波では有効ではないが,ニアフィールド・ホログラフィーでは,ほとんど波長に関係なく,その1/1000でも分解能があることが明らかにされている.高分解能の探査を行うということは探査そのものの精度を上げることを意味する.従って,ホログラフィックイメージングの前提として,実際にフィールドでデータを取得する方法である時間領域電磁探査法の精度を上げる必要がある.そこで,時間領域電磁探査法について,他の電磁法との特徴の比較,3次元構造モデリング法に検討等を行った.マグネトテルリク法等の周波数領域での電磁探査法は,地表付近に低比抵抗帯があると深部の構造に対するレスポンスが非常に悪くなり,可探深度も,通常その予測に使われる電磁波のskin depthに比べてもずっと小さくなる.時間領域の場合は,低比抵抗帯があっても過渡現象の時間が長くなるだけで,この間安定して記録が取れればその影響は少ない.また,現在通常行われている地下構造を2次元(奥行き方向に構造が一定)と仮定する解析を3次元構造に対して行う場合の問題点を検討した.2次元と仮定して解析すると,たとえば,解析断面の側方にある構造(特に低比抵抗構造)が深度方向に投影されてしまい,実際には存在しない構造が地下に現れる可能性があることがわかった.この状況は,ホログラフィックイメージングの場合も同様であり,3次元状の解析をめざす必要がある.本研究は、地下深部の構造の分解能向上をめざすために、ホログラフィックイメージング法の低周波電磁探査への適用性を検討することを目的として行われている。本年度は、まず、拡散性をもつ導体内の低周波電磁場を仮想波動場に変換して、波動場として扱えるようにする方法について検討した。その結果、この方法では時間分解能は向上する可能性があるが、位相の遅延情報は欠落してしまう可能性があることがわかった。地下構造を求める際に多くの情報を用いて精度を上げた方がいいのか、一部情報が欠落しても時間分解能を上げた方が精度が高まるのかについては、なお検討を要する。また、このような解析法を具体的に適用性を検討するためには、電磁ノイズや地質ノイズを含まない良質の実データを用意する必要がある。そこで、比較的単純な地下構造上で、理想的な送受信機配列で測定を行ったアメリカ・デキシーバレー地域の探査で取得された時間領域電磁探査データを用いることとし、そのデータの品質向上のため、セレクティブスタッキング法や磁力計の特性および送信線のカップリングの影響を除去するためのデコンボリューション処理法を適用して、今後の解析に耐えるようなデータセットを作成した。本年度の段階では、このデータセットを用いて、層構造を仮定した比抵抗構造イメージングを行った。その結果。得られた比抵抗構造は、概ね層構造を示し、各地層の境界深度については、既存の反射法地震探査結果や重力探査結果と比較したところ、よく対応することがわかった。本研究は,地下深部の構造の分解能向上をめざすために,ホログラフィックイメージング法を低周波電磁探査への適用性を検討することを目的に行われた.本年度はまず低周波電磁波のイメージングに適しているといわれているNearfield Holography理論の妥当性について検討した.通常のホログラフィーでは,分解能は波長程度しか期待できず,低周波電磁波では有効ではないが,ニアフィールド・ホログラフィーでは,ほとんど波長に関係なく,その1/1000でも分解能があることが明らかにされている.高分解能の探査を行うということは探査そのものの精度を上げることを意味する.

従って,ホログラフィックイメージングの前提として,実際にフィールドでデータを取得する方法である時間領域電磁探査法の精度を上げる必要がある.そこで,時間領域電磁探査法について,他の電磁法との特徴の比較,3次元構造モデリング法に検討等を行った.マグネトテルリク法等の周波数領域での電磁探査法は,地表付近に低比抵抗帯があると深部の構造に対するレスポンスが非常に悪くなり,可探深度も,通常その予測に使われる電磁波のskin depthに比べてもずっと小さくなる.時間領域の場合は,低比抵抗帯があっても過渡現象の時間が長くなるだけで,この間安定して記録が取れればその影響は少ない.また,現在通常行われている地下構造を2次元(奥行き方向に構造が一定)と仮定する解析を3次元構造に対して行う場合の問題点を検討した.2次元と仮定して解析すると,たとえば,解析断面の側方にある構造(特に低比抵抗構造)が深度方向に投影されてしまい,実際には存在しない構造が地下に現れる可能性があることがわかった.この状況は,ホログラフィックイメージングの場合も同様であり,3次元状の解析をめざす必要がある.
強磁性トンネル接合におけるスピン偏極電子伝導の基礎物性と応用に関する研究

強磁性トンネル接合におけるスピン偏極効果、即ちトンネルコンダクタンスが両電極の磁化の相対角度に依存する効果(強磁性トンネル効果)については理論的研究があるが、実験的研究は国内外で僅少である。他方、非磁性層を挟んだ強磁性多層膜において測定電流を膜面内に流した場合でも、伝導電子のスピン偏極に依存した大きな磁気抵抗効果(スピンバルブ効果)が見出され、応用面でも多くの期待を集めている。これら二つの効果は、伝導電子のスピン偏極に依存するコンダクタンスの変化という点で同じ現象で、ただ、測定電流が両層の界面に垂直か、平行かという点が違うだけである。従って、強磁性トンネル接合と強磁性多層膜の両者を関連して研究を進める必要がある。特に、強磁性膜の磁区構造がこれらのスピンバルブ効果に与える効果について明らかにし、これを制御することにより、巨大磁気抵抗効果の生ずる条件と原因を探ることができよう。従って、本研究では、強磁性トンネル接合膜に関連して、試料作製と測定が簡単で容易な強磁性多層膜の最も簡単な構造である磁性層間の直接交換相互作用による交換結合2層膜について研究を行なうことにした。本研究では、磁気的に硬いFe層の上に軟らかいNi_<80>Fe_<20>を積層し、膜厚比の異なる2層膜につい磁化曲線、磁区構造、磁気抵抗等の測定を行なった。研究成果の一つは、反転磁界印加時に、硬軟両層の界面における交換結合により発生するスピン構造の大きなねじれが、このような交換結合2層膜の特異な磁気特性を生ずることを確認した。特に、磁気抵抗特性は、このスピン構造によるスピンバルブ効果と通常の異方性磁気抵抗効果の重畳によるものであることが分かった。本研究は、強磁性トンネル接合において、スピン偏極電子を介する各層間の相互作用および、それが電気的・磁気的物性に及ぼす効果について検討することを目的とする。そのために、接合を形成する両強磁性膜の磁化状態、特にその磁区構造がトンネル接合コンダクタンスに及ぼす効果を詳細に調べ、巨大磁気抵抗効果の生ずる条件と原因を探る計画である。本年度は、強磁性トンネル接合膜に関連して各種の強磁性多層膜を作製し、スピン偏極電子がその磁化状態に依存する効果を調べることとした。本年度の研究成果は、次の通りである。1.接合試料の作製:本年度は、Ni/NiFe,Fe/NiFe,Co/NiFe多層膜について層数、各層の膜厚の組み合わせを変えて試料を作製し検討した。引きつづき、Al,Ag等の非磁性金属を挟んだ多層膜の場合と比較検討をつづける計画である。2.磁気抵抗効果測定:上記の作製した試料について磁気抵抗効果および、面内磁界を印加したときの磁界方向角度依存性を調べた。3.磁区構造と各種磁気測定:試料作製時に磁気異方性を誘導することにより、試料の磁区構造と磁化過程の制御を試みた。本年度は、試料振動型磁力計、磁区観察用の金属顕微鏡等を整備し、予備的な実験を行なった。4.試料作製装置の改良:本年度は、イオンポンプの増強と、成膜コントローラの整備により、成膜した試料の膜厚、純度の信頼性を一段と改善することができた。

これら二つの効果は、伝導電子のスピン偏極に依存するコンダクタンスの変化という点で同じ現象で、ただ、測定電流が両層の界面に垂直か、平行かという点が違うだけである。従って、強磁性トンネル接合と強磁性多層膜の両者を関連して研究を進める必要がある。特に、強磁性膜の磁区構造がこれらのスピンバルブ効果に与える効果について明らかにし、これを制御することにより、巨大磁気抵抗効果の生ずる条件と原因を探ることができよう。従って、本研究では、強磁性トンネル接合膜に関連して、試料作製と測定が簡単で容易な強磁性多層膜の最も簡単な構造である磁性層間の直接交換相互作用による交換結合2層膜について研究を行なうことにした。本研究では、磁気的に硬いFe層の上に軟らかいNi_<80>Fe_<20>を積層し、膜厚比の異なる2層膜について磁化曲線、磁区構造、磁気抵抗等の測定を行なった。研究成果の一つは、反転磁界印加時に、硬軟両層の界面における交換結合により発生するスピン構造の大きなねじれが、このような交換結合2層膜の特異な磁気特性を生ずることを確認した。特に、磁気抵抗特性は、このスピン構造によるスピンバルブ効果と通常の異方性磁気抵抗効果の重畳によるのもであることが分かった。
ゲノムワイドな多型解析に基づくヤポネシア人集団の進化モデル構築

日本人集団の形成過程で、弥生時代に稲作文化を持つ大陸からの渡来人が日本列島に拡散した出来事は最も重要な影響を与えたと考えられるが、その拡散様式は未だ十分に解明されていない。そこで本研究では、5つの地域で収集された日本人ゲノムDNAを用いて、全ゲノムSNPタイピングとHLA遺伝子タイピングを行う。この独自データと各種地域コホートの公開データを利用し、渡来人由来のゲノム変異や遺伝子頻度勾配を示すゲノム変異を網羅的に抽出し、その分布様式の解析により高精度な日本人進化モデルを作成する。
Hesse幾何学と情報幾何学

多様体M上に平坦接続DとRiemann計量gが与えられて,gがDに関するHesse形式で表せるとき,その組(D,g)をHesse構造といい,Hesse構造が与えられた多様体MをHesse多様体というHesse幾何学とはHesse多様体に関する幾何学のことである.Hesse幾何学は情報幾何学,アファイン微分幾何学,Kahler幾何学等と密接に関連する.甘利と長岡は確率分布族に双対接続という微分幾何学的構造が本来的に備わっていることを発見し,数理情報をこの双対接続の見地から研究するべく情報幾何学を提唱した.双対接続が平坦な場合がHesse構造で,正規分布族や多項分布族など多くの重要な確率分布族が双対平坦接続,すなわちHesse構造を有していることが知られている.また双対接続の概念はアファイン微分幾何学においても非退化アファイン超曲面はめ込みとその余法線はめ込みの組を考えることにより得られていた.更にはHesse多様体の接ベクトル束がKahler多様体になることから,Hesse幾何学はKahler幾何学とも親戚関係にある.本研究ではHesse幾何学をこれら3つの幾何学との関連を踏まえながら総合的に研究した.1.情報幾何学の方法を用いて,新しいHesse計量を構成し,逆に微分幾何学的手法を用いて,新しい確率分布族を構成した.2.Hesse構造のポテンシャルの等位曲面のアファイン微分幾何学を展開し,勾配写像のラプラシアンを考察することにより,アファインBernstein問題の類似が解決した.3.Kahler幾何学との関連でいえば,Kahler幾何学における消滅定理や双対定理に類似する結果が,Hesse幾何学でも成り立つことが示された.4.Hesse構造の自然な拡張であるCodazzi構造が定義できるが,これが定曲率で等質ならばそれは1次元高い等質Hesse構造から導かれることが分った.これらの諸結果は"Geometry of Hessianstructures"として,World Scientific社より出版予定である.多様体M上に平坦接続DとRiemann計量gが与えられて,gがDに関するHesse形式で表せるとき,その組(D,g)をHesse構造といい,Hesse構造が与えられた多様体MをHesse多様体というHesse幾何学とはHesse多様体に関する幾何学のことである.Hesse幾何学は情報幾何学,アファイン微分幾何学,Kahler幾何学等と密接に関連する.甘利と長岡は確率分布族に双対接続という微分幾何学的構造が本来的に備わっていることを発見し,数理情報をこの双対接続の見地から研究するべく情報幾何学を提唱した.双対接続が平坦な場合がHesse構造で,正規分布族や多項分布族など多くの重要な確率分布族が双対平坦接続,すなわちHesse構造を有していることが知られている.また双対接続の概念はアファイン微分幾何学においても非退化アファイン超曲面はめ込みとその余法線はめ込みの組を考えることにより得られていた.更にはHesse多様体の接ベクトル束がKahler多様体になることから,Hesse幾何学はKahler幾何学とも親戚関係にある.本研究ではHesse幾何学をこれら3つの幾何学との関連を踏まえながら総合的に研究した.1.情報幾何学の方法を用いて,新しいHesse計量を構成し,逆に微分幾何学的手法を用いて,新しい確率分布族を構成した.2.Hesse構造のポテンシャルの等位曲面のアファイン微分幾何学を展開し,勾配写像のラプラシアンを考察することにより,アファインBernstein問題の類似が解決した.3.Kahler幾何学との関連でいえば,Kahler幾何学における消滅定理や双対定理に類似する結果が,Hesse幾何学でも成り立つことが示された.4.Hesse構造の自然な拡張であるCodazzi構造が定義できるが,これが定曲率で等質ならばそれは1次元高い等質Hesse構造から導かれることが分った.これらの諸結果は"Geometry of Hessianstructures"として,World Scientific社より出版予定である.正則凸錐が有する幾何学的構造を一般化したHesse構造は平坦接続DとRiemann計量gの組(D, g)で,gがDに関するHesse形式として表されるものをいう.1.Hesse構造はある意味でKaehler構造のReal-版とも言うべき概念で,Hesse幾何学はKaehler幾何学と密接に関連している.実際.Hesse多様体の接ベクトル束はKaeghler多様体となることが示され,Kaehler幾何学に類似する多くの結果がHesse幾何学においても成り立つことが証明できた.例えば,Hesse多様体上でKaehler等式に類似の等式や,平坦接続Dを用いてDolbeault複体に類似の複体を構成しそのコホモロジーを使ってSerre双対定理や小平・中野消滅定理に相当する結果を得た.2.平坦接続DとRiemann計量gの組(D, g)がHesse構造であるための必要十分条件は(D, g)がCodazzi方程式を満たすことである.これにより捩れのない接続DとRiemann計量の組(D, g)がCodazzi方程式を満たすときCodazzi構造と言う事にすれば,これはHesse構造,およびRiemann計量とLevi-Civita接続の一般化にもなっている.Codazzi構造においてはDのgに関する双対接続D'が定義できる.双対接続の概念は確率分布族が持つ自然な幾何学構造で情報幾何学は数理情報をこの双対構造をキーワードに研究する分野である.

3.Codazzi構造(D, g)が定曲率0の場合がHesse構造でLie群が推移的に働く等質Hesse構造の研究はほぼ完了した.Codazzi構造(D, g)が0でない定曲率cの場合は射影的平坦接続と関連し,等質Codazzi構造は1次元高い等質Hesse構造から得られることが分った.多様体M上に平坦接続DとRiemann計量gが与えられて,gがDに関するHesse形式で表せるとき,その組(D,g)をHesse構造といい,Hesse構造が与えられた多様体MをHesse多様体という.Hesse幾何学とはHesse多様体に関する幾何学のことである.Hesse幾何学は情報幾何学,アファイン微分幾何学,Kaehler幾何学等と密接に関連する.甘利と長岡は確率分布族が双対接続という微分幾何学的構造を本来的に備えていることを発見し,数理情報をこの双対接続の見地から研究するべく情報幾何学を提唱した.双対接続が平坦な場合がHesse構造で,正規分布族や多項分布族など多くの重要な確率分布族が双対平坦接続,すなわちHesse構造を有していることが知られている.また双対接続の概念はアファイン微分幾何学においても非退化アファイン超曲面はめ込みとその余法線はめ込みの組を考えることにより得られていた.更にはHesse多様体の接ベクトル束がKaehler多様体になることから,Hesse幾何学はKaehler幾何学とも親戚関係にある.本研究ではHesse幾何学をこれら3つの幾何学との関連を踏まえながら総合的に研究し以下の結果を得た.1.情報幾何学の方法を用いて新しいHesse計量を構成し,逆に微分幾何学的手法を用いて新しい確率分布族を構成した.2.Hesse構造のポテンシャルの等位曲面のアファイン微分幾何学を展開し,勾配写像のラプラシアンを考察することにより,アファインBernstein問題の類似が解決した.3.Kaehler幾何学との関連でいえば,Kaehler幾何学における消滅定理や双対定理に類似する結果がHesse幾何学でも成り立つことが示された.4.Hesse構造の自然な拡張であるCodazzi構造が定義できるが,これが定曲率で等質ならばそれは1次元高い等質Hesse構造から導かれることが分った.これらの諸結果は"Geometry of Hessianstructures"として,World Scientific社より出版予定である.
両親の抑うつと幼児の適応に関する検討

両親の抑うつと幼児の行動について量的研究及び実験室状況における観察により検討した。まず、夫婦ペア縦断データ分析から、母親と父親の産後5週の抑うつが、産後1年の夫婦関係の機能、養育態度を介して4歳児の問題行動を予測するモデルを検討した。また、4歳児の父母子の観察により、親の子どもへの態度、子どもの親への態度、子どもの遊びへの取り組み、家族コミュニケーションの特徴の観点から検討した。その結果、親の応答性、家族の親密性・個別性、柔軟性、子どもの遊びの質のよい群と、やりとりが否定的・侵入的、子どもの父母への指示・命令の2群が見いだされた。この2群間で子どもの多動傾向や母親の抑うつ得点に差が認められた。妊娠期からの縦断研究協力者に、産後3年目の調査票の配布が終わり産後4年目の調査票の郵送による配布・回収を実施している。協力を得られた産後3年目の回収率は母親20.1%(158名)、父親19.7%(111名)であった。産後1年までの父親の抑うつと母親の抑うつとの関係について第25回発達心理学会で産後1年までのデータを解析して「父親の産後の抑うつと関連要因」を発表した。まず、父親が産後に抑うつになる傾向は認められた。父親の抑うつ得点が区分点を超えた割合は、妊娠中は7.7%。産後5週は8.6 %、産後3カ月は8 .4%、産後6カ月6.7%、産後1年では4.6%であった。父親の抑うつ得点は母親の抑うつ得点と比して有意に低く( F(1, 244.63)=6.27, p<.05)、さらに、産後の抑うつ得点は有意に減少した(F(3.73, 127.0)=31.08, p<.001))=10.191, p<.01)。父親と母親の抑うつ得点は、産後6カ月を除いた同時期間に有意な相関が認められた。さらに、母親、父親の産後5週の抑うつ得点は、パートナーの産後1年までの抑うつ得点と有意な相関が認められた。つまり、夫婦間で、同じ時期の抑うつが相関するとともに、産後の早期の抑うつが、それぞれのパートナーの抑うつに産後1年までの間影響を与える可能性が示唆された。さらに、父親の抑うつに関連する要因は、性格特性や就労の状態であり、子どもの出生体重や週数などは弱い影響があるかほとんど影響がなかった。就労に関する変数のうち、産後5週では労働時間の長さが、産後3カ月以降は、雇用に関する不安が抑うつに寄与していた。稼ぎ手役割を担う父親の特性が示された。妊娠期からの縦断的な質問紙調査を引き続き実施した。また、縦断研究協力者への観察実験を実施した。調査協力を得ている母親320名、父親238名への4歳時点(8回目の縦断調査)の郵送自記入式調査の配布を行った。また、5歳時(9回目の縦断調査)の質問紙郵送を開始した。4歳までの夫婦関係の抑うつの相互の影響関係や父親、母親それぞれの抑うつと養育態度、子どもの行動特徴についての妊娠中から産後4年までの分析結果を第26回日本発達心理学会でのシンポジウムで話題提供した。また、第14回World Congress of World Association for Infant Mental Healthにて、妊娠期から産後2年までの夫婦の抑うつの相互関係や抑うつを予測する要因の相違についてポスター発表を行った。産後5週の母親、父親の抑うつは産後1年の夫婦機能を媒介して、産後1年の母親の否定的な養育態度、父親の肯定的な養育態度を予測した。また、子どもの4歳の問題行動は母親の産後5週の抑うつから産後1年、3年の抑うつを介して予測されたが、父親の抑うつからは予測されなかった。父親の抑うつが子どもの問題行動を予測しないことは、日本の家族関係の特徴であると考察された。4歳時父母子の観察研究は、4家族の予備調査を実施し、観察の手続き及び観察指標について検討した。観察の指標は、親の子どもへの関わりに関する指標(情緒的なあたたかさ、応答性、否定的な関わり、干渉等)、子どもの遊びや態度に関する指標(肯定的な感情表現、否定的な感情表現、遊びの質等)、家族の凝集性や雰囲気に関する指標(凝集性、柔軟性、適応性等)を作成した。本研究では、縦断研究協力者に研究協力を依頼し、22組の家族に研究協力を得た。筑波大学東京キャンパス文京校舎、日本女子大学、公民館において観察実験を実施し、ビデオ録画した。妊娠中からの縦断研究協力者のうち、22組の協力を得て実施した、母子、父子、父母子の観察研究の分析を行った。まず評定に用いる尺度を検討し、Parenting Interactions withChildren: Checklist of Observations Linked to Outcomes(PICCOLO)を参考に、親の養育態度の項目を作成した。また、子どもの行動特徴、家族の関係性の特徴に関するチェックリストも作成し、それに沿って2名でビデオを見ながら、その逐語録にチェックリスト項目にあてはまる語りを確認した。2名でスコアをし、異なった個所は話し合いで決定した。その結果、親の関わりと子どもの遊びや感情表現、家族のコミュニケーションの質の関連が示された。また、子どもの適応を予測するためには親子関係に加えて夫婦関係を含めた家族の特徴をとらえていくことが重要であることが示唆された。子どもの行動と母親の抑うつとの関連も示された。

さらに、母子、父子間の関係性と父母子の三者間の関係性は必ずしも一致せず、親子関係を二者に限定せずに家族として確認することの重要性も示唆された。これらの観察研究の分析は、学会発表に2件エントリーし、受理された。縦断研究は6年目の調査票の配布も開始した。特に小学校入学に際しての期待や不安についての項目を加えた。4歳までのデータ分析を夫婦のアタッチメントスタイルと子どもへの養育態度や子どもへの影響についても分析を加え、国際学会発表へのエントリーを行い認められた。両親の抑うつと幼児の行動について量的研究及び実験室状況における観察により検討した。まず、夫婦ペア縦断データ分析から、母親と父親の産後5週の抑うつが、産後1年の夫婦関係の機能、養育態度を介して4歳児の問題行動を予測するモデルを検討した。また、4歳児の父母子の観察により、親の子どもへの態度、子どもの親への態度、子どもの遊びへの取り組み、家族コミュニケーションの特徴の観点から検討した。その結果、親の応答性、家族の親密性・個別性、柔軟性、子どもの遊びの質のよい群と、やりとりが否定的・侵入的、子どもの父母への指示・命令の2群が見いだされた。この2群間で子どもの多動傾向や母親の抑うつ得点に差が認められた。質問紙調査、観察実験いずれも順調に進めており、最終年度の分析とまとめの打合せを済ませて分析に向けて準備を進めている。発達臨床心理学質問紙は引き続き縦断的に実施する。観察実験は分析をすすめて、質問紙調査のデータと組み合わせて分析を行いたい。質問紙調査は予定通り実施している。父子、母子、父母子の観察は現在予備調査中であり、その手続きについての検討を進めている。26年度に予定していた国際学会での発表もアクセプトされたので、予定通り発表可能である。観察実験への協力家族が予想よりも少なかったために、調査協力者、調査実施者への謝金の予算が残った。産後5年目の質問紙調査の項目の準備と配布を行う。まず、現在行っている予備的な観察をもう2事例程度実施し、観察に関する手続き及び父子、母子、父母間の相互作用についての指標を準備する。次に研究倫理申請を受けた後に、縦断研究協力者への、観察への協力依頼を送付する。そして同意を得られた家庭に、観察場所や時間の交渉をして、順次観察を進める。それと同時に観察内容を文字に起こして、相互作用を得点化する。30組の観察を目標とする。これらの研究成果を順次発表する。次年度に、観察実験のビデオを文字に起こす作業への謝金として使用する予定である。実際に行った観察の数が予定よりも少ないので、協力者への謝礼及び研究補助者への謝礼を予定よりも使用していない。観察協力者及び研究補助者への謝礼として今年度使用する予定である。
不規則波浪作用下の海浜過程に関する研究

漂砂・海浜過程に及ぼす波浪の不規則性の影響を定量的に解明することを目的として、実験と理論の両面から以下の研究を行なった。1.活発な標砂現象が見られる砕波帯内の波浪・流速場の特性を把握するために、固定床条件での実験を行なった。一様匂配斜面上の波浪流速場を熱膜流速計およびレーザ.ドップラ流速計を用いて詳細に測定し、海浜変形を考えるうえで重要である流速変動の波動成分、乱れ成分および定常流成分の評価法について考察した。その結果、砕波点近傍に形成される大規模な水平渦の特性を把握するとともに、段波状の波が発達している領域では、渦動粘性係数が鉛直方向に一定であると仮定することにより定常流の鉛直分布を評価できることがわかった。2.局所的な正味の漂砂量と底面流速変動の特性との関係を詳細に検討するために、任意波形振動流装置を用いて移動床条件での基礎実験を行なった。実験に際しては、非対称な波形を持つ規則振動流に加えて、スペクトルによる成分波とその二次干渉を考えることにより現地の波浪条件に近い不規則振動流を作成し、これらを用いて広範な条件のもとでの実験を行なう様留意した。実験の結果、底面に発達する微地形の形状および正味の漂砂量は、流速変動の代表値と底質の粒径を組み合わせて得られる無次元量により整理できることがわかった。3.これらの成果をふまえたうえで、二次元造波水漕を用いて不規則波による海浜変形実験を行なった。実験は、種々のスペクトル特性を有する不規則波を用いて広範な条件で行ない、波浪変形、底面流速変動、海浜地形の経時変化を測定した。これらにより、不規則波作用下の海浜過程の特徴を明らかにするとともに、代表波法および波別解析法に基づいて底質移動量を評価し、海浜断面の変形予測モデルを提案した。1.一様勾配斜面を基本とした初期地形に、種々のスペクトル特性を有する不規則波を作用させ、海浜地形の経時変化を測定した。各時間ステップの地形変化量よりnetの岸沖漂砂量分布を算出し、底面流速の計測データを規則波における局所漂砂量公式に代入して求めた岸沖漂砂量分布と比較した。その結果両者は、砕波点近傍および砕波帯内で戻り流れの強い領域を除いては良好な一致を示すことがわかった。2.砕波点近傍および戻り流れの強い領域での流速場の特性を把握するために、固定床・規則波実験を行なった。実験には2成分レーザー・ドプラー流速計を用い、乱れ成分を含めて岸沖・鉛直の2成分流速の同時計測を行なった。その結果、砕波点近傍に形成される大規模な水平渦の特性を把握するとともに、surface rollerが発達している領域では、渦動粘性係数が鉛直方向に一定であると仮定することにより、定常流の鉛直分布を評価できることを示した。3.不規則波浪下における局所漂砂量公式をさらに普遍的に求めるために、任意波形振動流水槽を用いて大波高の波のもとで出現する底質の移動機構を調べた。まず流速場については固定床実験を行ない、砂漣形状が非対称で、非対称な規則波振動流下における砂漣上の乱流流速場を、上記レーザー・ドプラー流速計を用いて詳細に計測し、乱れ強度・レイノルズ応力・渦動粘性係数・乱れエネルギーの諸量の時間的・空間的分布を求めた。次に砂漣形状・漂砂量を調べるために移動床実験を行なった。

実験に際してはスペクトルによる成分波とその二次干渉を考えることで、現地の波浪に近い不規則波信号を作成した。実験の結果、砂漣の波長はレイノルズ数・シールズ数を、また砂漣波形勾配シールズ数を用いて整理できることを示した。またnetの漂砂量もシールズ数と流速波形ひずみ度で整理できた。
セラミックス電池材料の開発

新規固体電解質の探索を行い、リチウムイオン導電体である硫化物thio-LISICONは、実用固体電池の電解質として十分な機能を持つことを明らかにした。三成分系Li_2S-GeS_2-P_2S_5において物質探索を行い、新規結晶性リチウムイオン導電体Li_<4-x>Ge_<1-x>P_xS_4(0.0【less thanor equal】x【less than or equal】1.0)を見出した。母構造Li_4GeS_4(a=14.03Å,b=7.75Å,c=6.15Å)の構造は、対応する酸化物Li_4GeO_4(a=7.77Å,b=7.36Å,c=6.05Å)よりもLi_4GeO_4にZnを固溶させた酸化物LISICON[Li_<14>Zn(GeO_4)_4](a=10.88Å,b=6.27Å,c=5.16Å)の構造に近い。中性子回折によるLi位置の精密化の結果、酸化物LISICONでは5つのLi位置が存在するが、硫化物Li_4GeS_4ではそのうち3つにのみ存在する。Li_<4-x>Ge_<1-x>P_xS_4固溶体は、母構造Li_4GeS_4の超格子構造をもち、三つの領域が存在することが、X線リートベルト解析によって明らかになった。導電率測定と電子伝導率測定の結果、組成x=0.75(Li_<3.25>Ge_<0.25>P_<0.75>S_4)の試料は、室温で2.2×10^<-3>Scm^<-1>の導電率の値を示し、イオン輸率がほぼ1であることから純粋なイオン導電体である。この試料はLi_3N, La_<0.5>Li_<0.5>TiO_3より高い導電率をもち、セラミックスリチウムイオン導電体の中で最も高い導電率を示す。Li_<3.25>Ge_<0.25>P_<0.75>S_4の試料では、導電率測定におけるアレニウスプロットは直線関係を示すことより、高温でのイオン導電機構に変化は見られないと推測される。また、Li_3Nの分解電圧は0.45Vであり、La_<0.5>Li_<0.5>TiO_3はLi金属との接触により分解すると報告されているが、本実験で合成したLi_<3.25>Ge_<0.25>P_<0.75>S_4はサイクリックボルタンメトリーの結果から、Li金属に対して5.0V以上の分解電圧をもつこと、0V付近でLiの溶解析出反応が可逆的に進行することが明らかになった。

また、Li_3Nの分解電圧は0.45Vであり、La_<0.5>Li_<0.5>TiO_3はLi金属との接触により分解すると報告されているが、本実験で合成したLi_<3.25>Ge_<0.25>P_<0.75>S_4はサイクリックボルタンメトリーの結果から、Li金属に対して5.0V以上の分解電圧をもつこと、0V付近でLiの溶解析出反応が可逆的に進行することが明らかになった。2.チオリシコンLi_2S-SiS_2-P_2S_5系でLi_<4-X>Si_<1-X>P_XS_4で表わした時の0.0≦x≦1.0の組成範囲で合成を行った。固溶体はγ型Li_3PO_4類似構造をもつと考えられる。Li_<4-X>Si_<1-X>P_XS_4の導電率はxの増加に伴い導電率が増加し、x=0.6で室温で6.4×10^<-4>S/cmの導電率が観測された。サイクリックボルタモグラムでリチウムの可逆的な酸化還元反応が観測された。3.正極としてLiCoO_2を5mg,試料を5mg,アセチレンブラック1mgを混合し、負極にはIn箔と金属Liを用いた。電解質としてx=0.6の試料(Li_<3.4>Si_<0.4>P_<0.6>S_4)もしくはLi_<4+δ+x>Ge_<1-δ-X>Ga_XS_4を150mg用いて電池を構成し、充放電測定を行った。13μA/cm^2≦I≦127μA/cm^2の範囲で充放電を行った。電流密度が増加するにつれ、放電電位は減少したが、双方の電解質を用いた固体電池において、充放電が可能であった。充放電特性はシリコン系を用いた電池がよい特性を示した。いずれにせよ、全ての電流密度においてLiCoO_2の(ディ)インター力レート反応による電極反応が生じていると考えられる。今後、Li_<4-X>Si_<1-X>P_XS_4とLi_<4+δ+x>Ge_<1-δ-x>Ga_XS_4固体電解質として最適化することが重要である。チオリシコン系新規固体電解質の探索を行った。これまでにLi_2S-GeS_2-GaS_2系、Li_2S-SiS_2-P_2S_5系などでLi_3PO_4型の構造を持つ新規物質の探索に成功している。本年度は、探索の系をさらに広げ、Li_2S-GeS_2-P_2S_5系でイオン導電性の高い物質が存在する可能性を見いだした。Li_2S-SiS_2-P_2S_5系固体電解質の結晶構造を明らかにするために、x線や中性子リートベルト法による構造解析を行った。Li_4SiS_4の中性子構造解析の結果、Li_3PO_4型構造を持つことを明らかにした。また、Li_4SiS_4-Li_3PS_4固溶体の構造解析を行ったところ、中間組成では斜方晶から単斜晶に対称性が低下し、超格子構造が出現することが明らかになった。この超格子構造の決定は今後の課題である。新規固体電解質の探索を行い、リチウムイオン導電体である硫化物thio-LISICONは、実用固体電池の電解質として十分な機能を持つことを明らかにした。三成分系Li_2S-GeS_2-P_2S_5において物質探索を行い、新規結晶性リチウムイオン導電体Li_<4-x>Ge_<1-x>P_xS_4(0.0【less thanor equal】x【less than or equal】1.0)を見出した。母構造Li_4GeS_4(a=14.03Å,b=7.75Å,c=6.15Å)の構造は、対応する酸化物Li_4GeO_4(a=7.77Å,b=7.36Å,c=6.05Å)よりもLi_4GeO_4にZnを固溶させた酸化物LISICON[Li_<14>Zn(GeO_4)_4](a=10.88Å,b=6.27Å,c=5.16Å)の構造に近い。中性子回折によるLi位置の精密化の結果、酸化物LISICONでは5つのLi位置が存在するが、硫化物Li_4GeS_4ではそのうち3つにのみ存在する。Li_<4-x>Ge
廃棄物問題における環境政策の有効性

本年度,私はこれまでの理論的な側面からだけではなく理論と実証の両面からわが国における廃棄物政策のあり方について研究を行ってきた.本年度の研究実績の概要は,以下のように大きく2つに分類される.1.産業廃棄物不法投棄に対する法的責任ルールの最適設計に関する研究産業廃棄物の不法投棄問題において不法投棄に間接的に関与している排出者にも原状回復の責任を負わすべきか否かについて研究を行ってきた.結果として,排出者への責任の拡大は,排出者の産業廃棄物処理業者へ支払う処理委託料金を低下させることから処理業者の不適正処理へのインセンティヴを高めて環境汚染を拡大させる効果と原状回復を促進し環境汚染を縮小させる効果の2つの効果をもたらすことを示した.特に処理業者が資力不足のケースでは,後者の効果のほうが前者の効果より大きくなり排出者への責任拡大は社会的に望ましいことを明らかにした.この研究の成果は,日本経済学会春季大会において報告され,『現代経済学研究』に掲載された.2.産業廃棄物税に関する研究まず,理論研究として,産業廃棄物が地域間を移動するような2地域モデルを構築し,各地域の地方自治体間における産業廃棄物税に関する政策競争について研究を行ってきた.結果として,産業廃棄物の埋立コストが低い地域では,産業廃棄物のリサイクル率が社会的に最適な水準より過大になることを示した.次に,実証研究として,産業廃棄物税は地方税であるにもかかわらず,現在,ほとんどの自治体がその税率を一律1,000円/トンにしている点に着目し,その妥当性について研究を行ってきた.いくつかの地域特性について都道府県をグルーピングし,各グループにおいてそれぞれ産業廃棄物排出量関数の推定を行った.その結果,産業廃棄物税の導入は排出抑制効果を生み出し,その抑制効果はグループ間で大きく異なることが示されたことから,各地域特性に依存した個別の税率設定が望ましいことを示した.これらの研究の成果は,九州経済学会において報告され,International Journal of Interdisciplinary Information Sciencesに掲載される.今年度の研究実績として,以下の3点が挙けられる.1.産業廃棄物の不法投棄によって生じる環境汚染の原状回復の責任を誰に負担させるかについて,「法と経済学」の視点から分析を行った.得られた結論として,廃棄物の処理に直接関与する処理業者が資力十分のケースでは,処理業者にすべての責任を負わせることが社会的に望ましいが,処理業者が資力不足のケースでは,廃棄物の処理を委託する排出事業者(メーカー)にもその一部を負担させることが社会的に望ましいことを示した.なお,この研究は,2003年度環境経済・政策学会(東京大学)において報告を行い,『現代経済学研究』に掲載される予定(2004年4月)である.2.産業廃棄物の処理業者による不法投棄行動をモデル化し,産業廃棄物税の使途選択問題について研究を行った.得られた結論として,産業廃棄物税の税収を不法投棄の監視強化に使用するケースでは,不法投棄を防止するためより多くの財源が必要であるから産業廃棄物税の水準が過大になり,市場均衡解は非効率的となるが,産業廃棄物税の税収を最終処分に対する補助金に使用するケースでは,市場均衡解は社会的に最適な解と一致することを示した.なお,この研究は,2003年度日本経済学会春季大会(大分大学)において報告を行い,『地域学研究』に掲載している.3.産業廃棄物が地域間を移動する2地域モデルを用いて,各地域の地方自治体間による不法投棄防止と自地域への廃棄物搬入阻止に関する政策競争について分析を行った.得られた結論として,適正処理を促進し不法投棄を防止するために導入される最終処分に対する補助金政策を両地域の地方自治体が採用しているとき,他地域の廃棄物の搬入を阻止するため,両地域の地方自治体によって補助金の引き下げ競争が生じることになる.このとき,廃棄物の埋め立て費用が相対的に低い地域に廃棄物の搬入が行われ,その地域における廃棄物のリサイクル率は社会的に望ましい水準よりも過大になることを示した.なお,この研究は,『経済論究』に掲載している.本年度,私はこれまでの理論的な側面からだけではなく理論と実証の両面からわが国における廃棄物政策のあり方について研究を行ってきた.本年度の研究実績の概要は,以下のように大きく2つに分類される.1.産業廃棄物不法投棄に対する法的責任ルールの最適設計に関する研究産業廃棄物の不法投棄問題において不法投棄に間接的に関与している排出者にも原状回復の責任を負わすべきか否かについて研究を行ってきた.結果として,排出者への責任の拡大は,排出者の産業廃棄物処理業者へ支払う処理委託料金を低下させることから処理業者の不適正処理へのインセンティヴを高めて環境汚染を拡大させる効果と原状回復を促進し環境汚染を縮小させる効果の2つの効果をもたらすことを示した.特に処理業者が資力不足のケースでは,後者の効果のほうが前者の効果より大きくなり排出者への責任拡大は社会的に望ましいことを明らかにした.この研究の成果は,日本経済学会春季大会において報告され,『現代経済学研究』に掲載された.2.産業廃棄物税に関する研究まず,理論研究として,産業廃棄物が地域間を移動するような2地域モデルを構築し,各地域の地方自治体間における産業廃棄物税に関する政策競争について研究を行ってきた.結果として,産業廃棄物の埋立コストが低い地域では,産業廃棄物のリサイクル率が社会的に最適な水準より過大になることを示した.

次に,実証研究として,産業廃棄物税は地方税であるにもかかわらず,現在,ほとんどの自治体がその税率を一律1,000円/トンにしている点に着目し,その妥当性について研究を行ってきた.いくつかの地域特性について都道府県をグルーピングし,各グループにおいてそれぞれ産業廃棄物排出量関数の推定を行った.その結果,産業廃棄物税の導入は排出抑制効果を生み出し,その抑制効果はグループ間で大きく異なることが示されたことから,各地域特性に依存した個別の税率設定が望ましいことを示した.これらの研究の成果は,九州経済学会において報告され,International Journal of Interdisciplinary Information Sciencesに掲載される.
抗癌剤耐性関連ABCトランスポーターに対するクルクミン誘導体の抑制効果の研究

癌に対する抗癌剤治療の問題として抗癌剤耐性能の獲得があり、その要因のひとつに抗癌剤耐性ABCトランスポーターの過剰発現がある。本研究ではクルクミン誘導体のABCトランスポーターへの効果を明らかにすることを目的とした。抗癌剤耐性ABCトランスポーターを過剰発現させた癌細胞株を用い、ABCトランスポーターに特異的な蛍光基質を用いてFACS解析し、クルクミン誘導体存在下においてABCトランスポーター機能の抑制効果が示唆された。細胞毒性試験で抗癌剤の感受性を検討しクルクミン誘導体存在下で抗癌剤感受性が約20倍に上昇した。クルクミン誘導体のABCトランスポーターに対する抑制剤としての可能性が示唆された。抗癌剤耐性関連ABCトランスポーターに対する抑制効果を検討するための、2週類のクルクミン誘導体を手配し、入手確認することができた。また本研究を行うに際し、ABCトランスポーターに関する最新の知見に関する情報収集が必要であると判断し、学会参加し資料を収集した。平成25年度はクルクミン誘導体をPgp発現癌細胞に暴露させ、PgpのmRNAの発現や、誘導されるたんぱく発現レベルを確認し、さらにPgp発現癌細胞の抗癌剤に対する耐性能の変化を評価する実験の準備をすることが目標であった。Pgp発現細胞の培養実験が安定せず、いろいろな検討や、他の研究者のアドバイスなどをうけて、現在、安定したPgp発現癌細胞の培養を確立を目指している段階である。今後、Pgp発現癌細胞の培養が安定させることが目下の課題であるが、培養が安定すれば、入手したクルクミン誘導体を用いて、逐次、クルクミン誘導体暴露による、PgpのmRNA、たんぱく発現レベルの変化を評価確認を行う予定である。本年は、さらにMTTアッセイにてクルクミン誘導体による細胞毒性試験を行い、クルクミン誘導体自体の細胞に対する毒性チェックを行う予定である。また、クルクミン誘導体により、抗癌剤に対する感受性がどのように変化するかを評価していく計画である。さらに、平成26年度はクルクミン誘導体がPgpの薬物排泄能にどのような影響を与えるかを評価するためにトランスポートアッセイを実施する計画である。当初、クルクミンを用いて細胞毒性試験、FACS解析を行い、既知の報告の再現性の確認と実験手技の確立に努めた。細胞毒性試験ではクルクミンの色素による実験への影響などを考慮し適切な試薬を選択することや、均一な濃度の薬剤投与の手技確立などに期間を要したが、徐々に安定した条件を設定することができ、クルクミンがABCB1発現細胞株で抗癌剤(Vinblastine)の感受性を上昇させることの再現性が得られた。この結果をもとに、現在クルクミン誘導体で検討を始めている。クルクミン誘導体の適切な濃度を検証しながら、徐々に抗癌剤感受性に対する効果も検討する予定である。FACS解析でも、クルクミンを用いた解析の再現に期間を要したが、現在はクルクミン誘導体を用いてABCB1に特異的な蛍光基質であるRhodamine123の細胞内の蓄積が変化するか検討を行っている。これらABCトランスポーターの機能評価の結果が得られれば、徐々にATPase assay、IAAP assay、動物実験を開始する予定である。また、クルクミン誘導体のABCトランスポーター発現量に対する影響もRT-qPCR、ウエスタンブロットによって検討を進める予定である。癌に対する抗癌剤治療の問題として癌細胞の抗癌剤耐性能の獲得があり、その要因のひとつに抗癌剤耐性ABCトランスポーターの過剰発現がある。ABCトランスポーターはATP加水分解のエネルギーを使用し、抗癌剤を細胞内から細胞外へ排出する機能である。ABCトランスポーターの抑制剤の開発によって、癌の抗癌剤耐性を克服できる可能性があるが現在までに臨床応用可能な抑制剤は存在しない。クルクミンはカレーのスパイスであるターメリックの黄色色素で、ABCトランスポーター機能を抑制することが報告されている。クルクミンは難溶性で血中濃度が上昇しにくく臨床応用は困難であったが、東北大学大学院薬学研究科で新規に合成されたクルクミン誘導体が、クルクミンよりも低濃度で高い抗腫瘍効果を得ることが判明した。クルクミン誘導体がABCトランスポーター機能を抑制するかどうかは明らかでなく、本研究ではクルクミン誘導体のABCトランスポーターへの効果を明らかにし、臨床応用可能な抑制剤としての可能性を探ることを目的とした。癌細胞に過剰発現しているABCB1, ABCG2を解析対象とし、それらを過剰発現させた癌細胞株(ABCB1: KB-V1, ABCG2: K562/BCRP)を用い実験した。まず、ABCトランスポーターに特異的な蛍光基質を用いて、クルクミン誘導体併用下での細胞内への取り込みの変化をFACS解析した。ABCB1, ABCG2発現株ともにクルクミン誘導体存在下において細胞内の蛍光基質の取り込みが増加しABCトランスポーター機能の抑制効果が示唆された。特にABCG2発現株ではより低濃度のクルクミン誘導体でも強い効果を示し、GO-Y030, 078,168,172という4種のクルクミン誘導体が有効であった。また、細胞毒性試験で抗癌剤の感受性の変化を検討し、ABCG2においてGO-Y078存在下で抗癌剤感受性が約20倍に上昇した。以上の結果より、クルクミン誘導体のABCトランスポーターに対する抑制剤としての可能性が示唆された癌に対する抗癌剤治療の問題として抗癌剤耐性能の獲得があり、その要因のひとつに抗癌剤耐性ABCトランスポーターの過剰発現がある。

抗癌剤耐性ABCトランスポーターを過剰発現させた癌細胞株を用い、ABCトランスポーターに特異的な蛍光基質を用いてFACS解析し、クルクミン誘導体存在下においてABCトランスポーター機能の抑制効果が示唆された。細胞毒性試験で抗癌剤の感受性を検討しクルクミン誘導体存在下で抗癌剤感受性が約20倍に上昇した。クルクミン誘導体のABCトランスポーターに対する抑制剤としての可能性が示唆された。既知の報告であるクルクミンによるABCトランスポーターの抑制効果の再現実験と手技の確立に期間を要したため。消化器外科学現在行っているABCB1に対する細胞毒性試験、FACS解析の結果が得られればATPase assay、IAAP assayを徐々に行う予定である。また、ABCG2に対する同様の実験も進める予定である。現在GO-Y030、GO-Y078の2種の誘導体で実験を行っているが、他の種類の誘導体の使用も検討しており、他の研究室との情報交換を積極的に行うことを視野に入れている。クルクミン誘導体の入手や、Pgp発現癌細胞の細胞培養手技確立に時間を要したため。Pgp発現癌細胞の細胞培養が確立すれば、入手したクルクミン誘導体を適応し、種々のアッセイに順次着手できると考えている。細胞培養の確立が重要であるため、他の研究室に実験手技のアドバイスを求めることも視野に入れる。