hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土地所有からみた都市空間の社会経済地理学的研究

本研究では,各時代の社会経済の動向に留意しつつ,土地所有の観点から都市の形成および変容のプロセスについて分析・考察した結果,以下のことが明らかとなった。第1に,京都市岡崎・南禅寺地区の事例においては,当地区の土地が所有し続けることに意味がある「資産」として捉えられてきた結果,比較的に安定した土地所有構造が維持されてきた。第2に,JR大阪駅周辺地区の事例においては,特定の実業家間のネットワークの中で土地の売買が行われてきた実態の一端が明らかとなった。本研究は土地所有および土地所有者に焦点を当て,明治期以降の都市空間の変遷を社会経済地理学の観点から考察することにある。本研究課題の2年目にあたる平成24年度には,平成23年度の基礎資料の収集調査を継続して実施するとともに,それら調査を基に選定した研究対象地域および研究対象者について,具体的な調査を行った。研究の詳細については,以下にサブテーマごとに記す。1.都市における庭園の所有・利用に関する研究本サブテーマの研究対象地域である京都市岡崎地区について,分析対象となる93筆(区画)の土地所有調査(土地所有者の氏名・所在地,土地所有権の変遷期日・理由,土地の面積・種別など)を行った。具体的には,前年度に一部収集していた土地登記簿謄本を基に,それ以前の情報が記載されている閉鎖登記簿(コンピュータ化に伴う閉鎖登記簿,移記閉鎖登記簿)や土地台帳を閲覧し,それぞれの区画について明治期まで遡って土地所有の変遷を明らかにした。明治期に政治家や実業家によって取得された土地が民間企業へと変遷するプロセスや,地元の個人・民間企業だけでなく,東京などの外部資本が介在するプロセスが明確となった。2.都市大土地所有者の動向に関する研究本サブテーマについては前年度に引き続き,都市レベルでの土地所有データの分析および特定の大土地所有者(一族)についての分析を行った。研究対象にした大土地所有者は幾つかの特定の人物(一族)と相互に土地の売買を行っていることが明らかとなった。また,それらの人物はビジネス上での関係もあることも判明した。以上より,特定の実業家同士がネットワークを形成し,その関係性の中で都市内の土地所有権の移動が行われてきた一端が明らかとなった。本年度(平成25年度)は本研究課題の最終年度に当たることから,以下に平成25年度の研究実績の概要と研究期間全体を通じての研究実績の概要とに分けて記す。<平成25年度の研究実績>サブテーマ「都市における庭園の所有・利用に関する研究」では,京都市岡崎・南禅寺地区における土地所有に関する追加調査・分析,および土地所有者の属性に関する調査・分析を行った。その結果,当地区における土地所有の変遷の経緯を明らかにするとともに,土地所有者の類型化を行うことができた。また,サブテーマ「都市大土地所有者の動向に関する研究」では,平成23年度および平成24年度に引き続き,都市レベルでの土地所有データの分析および特定の大土地所有者(一族)の調査・分析を行った。とりわけ,大阪における大土地所有者の属性についての調査・分析を実施した。<全期間を通じての研究実績>サブテーマ「都市における庭園の所有・利用に関する研究」においては,調査および分析を終え,詳細な土地所有の変遷プロセスや土地所有者の属性を明らかにすることを通じて,研究対象地区における土地所有の意味を示すことができた。なお,その成果については学会発表および学会誌への投稿論文によっては公表している。また,サブテーマ「都市大土地所有者の動向に関する研究」においては,大阪を中心として,特定の土地所有者間での土地売買の実態の一端を明らかにすることができた。今後はそれら特定の土地所有者間のネットワークの実態についてや,都市形成におけるそれら土地所有者の役割について明らかにする研究へと展開させるが,上記の成果により,その土台を築くことができた。本研究課題の初年度に当たる平成23年度には,当初の計画通り,既往研究の整理および基礎資料の収集・データベースの整理に従事した。具体的には,まず,基礎資料である『大阪地籍地図』と『京都地籍図』の土地所有者データの整理と地図データのスキャニング,『東京地籍図』および戦前の土地利用状況が分かる「火災保険特殊地図」の収集を行った。その上で,以下のサブテーマについて,次のような作業を行った。1.都市における庭園の所有・利用に関する研究本サブテーマに該当する地域として,本年度は京都の近代化事業の1つである琵琶湖疏水の開削に乗じて,戦前期の郊外住宅地として開発された京都市岡崎地区(南禅寺周辺地区)を,研究対象地域に選定した。まず,京都の庭園に関する資料および当時の地図と現代の住宅地図を基に,分析対象となる93筆(区画)を抽出した。

そして,それらの区画について,現地の法務局にて,土地所有に関する資料(土地登記簿謄本)を収集し,そこに記載された土地所有者の氏名・所在地や土地所有権の変遷期日・理由,土地の面積・種別などのデータを入力し,簡単な分析を行った。2.都市大土地所有者の動向に関する研究本サブテーマについて,本年度は上記の既存の基礎資料の収集とデジタルデータ化の作業を行った。特に,大阪についてはデータの整理および予備的な分析を行い,研究対象となる大土地所有者(一族)の選定を行った。サブテーマのうち,「都市における庭園の所有・利用に関する研究」については,前年度に選定した研究対象地域(京都市岡崎地区)に関する資料調査および現地調査を実施した。また,もう一つのサブテーマである「都市大土地所有者の動向に関する研究」に関しては,大阪を中心に研究対象の資料調査を実施した。前者に関しては,研究対象地域の土地所有構造が複雑であり,土地登記簿を用いた資料調査に予定よりも時間が掛かっているため,並行して進めているデータ化および分析にやや遅れが生じている。後者に関しては,予定通りに資料調査を終え,分析を進めている。また,上記のように研究にやや遅れが生じているため,平成24年度中に予定していた学会発表を行うには至っていない。既往研究の整理や基礎資料の収集については予定通りに進められた。そして,それぞれのサブテーマのうち,「都市における庭園の所有・利用に関する研究」については,京都における事例の選定および資料調査,分析を行えており,順調に展開できているが,もう一つのサブテーマ「都市大土地所有者の動向に関する研究」に関しては,基礎データベースの作成に時間が掛かっているため,その分析および東京・京都における研究対象の選定には至っていない。今後の計画として,平成25年度においては,「都市における庭園の所有・利用に関する研究」における京都市岡崎地区の土地所有調査を継続して行っていく。土地所有に関する残りの資料を早急に収集し,データ化および分析を進めていく。また,「都市大土地所有者の動向に関する研究」については,これまでに収集した資料を基に,都市レベルでのマクロ分析と個人レベルでのミクロ分析とを並行して行っていく。そして,これまでの調査・分析の途中の成果は平成25年秋および平成26年春に開催される学会において発表を行う予定である。また,合わせて,学会誌への投稿の準備も行っていく。今後の研究計画として,平成24年度においては,まず,「都市大土地所有者の動向に関する研究」における基礎データベースの作成とその分析,研究対象の選定を早急に進める。その上で,特定の事例研究(ミクロ分析)と都市レベルでのマクロ分析を並行して進めることとする。また,「都市における庭園の所有・利用に関する研究」については,引き続き京都の事例分析を進めるとともに,東京と大阪の分析対象の選定に取り掛かる。そして,平成23年度および24年度までに行った調査・分析の途中の成果を,平成24年の秋もしくは平成25年の春に開催される学会において発表を行う予定である。あらかじめ予定している平成25年度の研究費は当初の予定通りに使用する。
高機能自閉症スペクトラムの人のマネジメント

本研究では、知的に遅れがないものの、社会性コミュニケーションや社会性想像力等に障害がある高機能自閉症スペクトラムの人(以下、当事者)の職場でのマネジメントの在り方を明らかにする目的として、以下の2つのプロセスについて検討した。1)マネジャーが当事者の特性に基づく独特かつ業務上有効なものの見方を発見していくプロセス、2)マネジャーが当事者との相互作用の中で、組織的な知識共有・創造を誘発しながら組織境界を再構築しようとするプロセス。その結果、マネジャーが当事者の特性を活かす職場環境を作る役割と、そのためのマネジメント・スキル開発の可能性を明らかにした。本研究の目的は、社会性コミュニケーションや社会性想像力等に障害があるために、企業での就労が困難とされる高機能自閉症スペクトラムの人(以下、当事者)の職場でのマネジメントの在り方を明らかにすることである。その目的の下で、本年度は、当事者を継続的に雇用している企業の協力を得て、当該企業に在籍する当事者1名、マネジャー1名、および当事者と同じ業務チームに所属する社員1名を対象としたインタビュー調査を行った。当調査は、以下の2つのリサーチ・クエスチョンに基づいて行われた。1)当事者の能力を活かすための組織的な取り組みとは何か、2)当事者が経営組織全体の知識創造活動に参画できるために必要なことは何か。当調査で得られたテクスト分析の結果、組織的知識創造の観点からの当事者のマネジメント・プロセスについて、以下のように明らかになりつつある。1)安定的な雇用環境の整備を目指して労務管理サイドと現場サイドとが連携して当事者の職場適応を支える、2)当事者が安心して業務ができる物理的な職場環境を整備する、3)当事者の卓越した能力について探求し経営組織の戦略的課題の解決につながる業務とのマッチングを図る、4)当事者との関係性を築くことが苦にならない組織内メンバーを見つける、5)当事者のみならず当事者と一緒に業務を行うチーム・メンバーを同時に支える、6)当事者の業務上の成果を当事者が所属する業務チームが達成する成果に不可欠なものとして意味づけることで当事者の社内での評価を確立する。上記のプロセスから、当事者を知識創造活動に参画させるためには、当事者の物理面および人間関係面での職場環境の整備を行いつつ、当事者が従事する業務を戦略的にデザインし、その有効性を意味づけるマネジメントの必要性が示唆された。本研究の目的は、社会性コミュニケーションや社会性想像力の点で障害があり、企業での就労が困難とされる高機能自閉症スペクトラムの人(以下、当事者)への職場でのマネジメントの在り方を明らかにすることである。その目的の下、本年度は「マネジャーが当事者の特性に基づく独特かつ業務上有効なものの見方をコミュニケーションを通じて発見していくプロセス」に焦点を当てて、株式会社Kaienが実施している当事者を対象とした職業訓練プログラムを活用したアクション・リサーチを行った。アクション・リサーチでは、当事者6名、マネジャー役を担当する当職業訓練プログラム講師2名、プログラム支援スタッフ2名へのインタビュー調査を行った。当調査で得られたテクストの質的分析では、以下の2点が明らかになった。1)マネジャーは、積極的に業務上分からないことを質問できる当事者にスムーズに対応しつつ、質問のやり取りの違和感を通じて、当事者の特性に基づく「書かれてあることに忠実であろうとする」「何事も客観的に物事を捉える」「微細な変化に鋭敏である」といった当事者特有のものの見方を把握していた。2)自分の意思をその場で他者に伝えるのが困難で、質問に対する応答が遅い当事者に対しては、マネジャーは戸惑いながらも、支援スタッフに協力を仰いだり、日報等のテキスト情報から当事者の意思を読み取ろうと試みたり、スムーズな会話を期待せずに状況から予測したことに基づく話しかけを試みていた。上記に加えて、当事者の能力を発揮させるために必要な組織マネジメント上の取組みについて、以下の4点が明らかになりつつある。1)職場環境に慣れない中での緊張感を和らげる。2)やるべきことを理解しながらも実行に移せない状況への対応。3)業務に支障のでない範囲での苦手なコミュニケーション方法の回避。4)当事者の自主性や周囲とのコミュニケーションへの配慮。本研究の目的は、知的に遅れがないものの、社会性コミュニケーションや社会性想像力等に障害があるために企業での就労が困難とされる高機能自閉症スペクトラムの人(以下、当事者)の職場でのマネジメントの在り方を明らかにすることである。平成24年度に実施された研究では、「マネジャーが当事者の特性に基づく独特かつ業務上有効なものの見方を発見していくプロセス」について、積極的に業務上分からないことを質問できる当事者には、質問のやり取りの違和感を通じて当事者の特性に基づくものの見方を把握する一方、自分の意思をその場で他者に伝えるのが困難で質問に対する応答が遅い当事者に対しては、支援スタッフに協力を仰いだり、テキスト情報や状況の予測から当事者の意思を読み取ったりしていることが明らかになった。

さらに、平成25年度に実施した研究では、当事者の物理面および人間関係面での職場環境の整備を行いつつ、当事者が従事する業務を戦略的にデザインし、その有効性を意味づけるマネジメントの必要性が示唆された。平成26年度は、当事者の業務を戦略的にデザインするマネジャーの行動に着目し、「当事者の能力を発揮させるためにマネジャーが当事者と共に成長し、かつ組織的な知識共有・創造を誘発しながら組織境界を再構築しようとするプロセス」を明らかにするための研究を実施した。その結果、以下のようにマネジャーの行動プロセスが明らかになった。1)当事者の特性に起因する業務ミスを減らすことを試みる。2)注意深く限界が設定されたチーム内リーダーシップを当事者に発揮させる。3)業務チームの継続的発展に資する新たな業務開発のための活動に配分する。本研究成果の意義は、従来マネジャーに求められてきた当事者への合理的な配慮を越えた、当事者の持つ能力が発揮できる職場環境を創造する役割と、そのためのマネジメント・スキル開発の可能性を明らかにしたことである。経営学本年度の目標であった「当事者の能力を発揮させるために経営組織全体の知識創造を誘発するプロセス」を明らかにするためのインタビュー調査および調査で得られたテクスト・データの質的分析を実施することができた。その一方で、当研究には以下の2つの課題があるため、更なる調査および分析が必要である。1)これまでの調査で得られたテクスト・データを対象としたグラウンデッド・セオリー・アプローチ等の質的分析手法を用いた精緻な分析、2)別の経営組織で行われているマネジメント実践との比較を通じたマネジメント・プロセスの検証今年度は、当事者およびそのマネジャーを対象としたアクション・リサーチを計画・実施したことで、本年度の目標であった「マネジャーが当事者の特性に基づく独特かつ業務上有効なものの見方をコミュニケーションを通じて発見していくプロセス」について明らかにすることができた。さらに、今後の目標であった当事者の能力を発揮させるために必要な組織マネジメント上の取組みについても、その一部を明らかにすることができた。一方、もう1つの目的であった「マネジャーが当事者と共に成長していることに気づくプロセス」については、これまで実施してきた調査結果の質的分析を行うことで早急に進める必要がある。来年度は、本年度に実施した調査で明らかになりつつある組織的知識創造の観点からの当事者のマネジメント・プロセスについての分析をさらに進めることで、グラウンデッド・セオリーを構築していく。さらに、当事者のみで構成された業務チームに対するマネジメントを試みている企業とのインタビュー調査を実施することで、当事者の業務活動だけではなく、当事者が所属する業務チームの生産性向上の観点や、当事者の安定的な就労を図る上で急速に課題となりつつある当事者のキャリア開発の観点を加えた分析を行う。
形成外科における症例画像のデジタルデータベース化の試み

当施設ではスライド写真の分類方法を作成し,過去5年間の患者スライド写真(5万枚ほど)をすべてデジタル化し中央化して保存する試みを行い,症例検討会,若手医師や学生の教育,教室単位で行う学会著作活動に利用してきた。今回の研究は,従来の症例スライド写真のデータベースを発展させ,データベースをを拡張することで,より高レベルのデータベースとして,臨床,教育,研究に役立てることを目的とした。平成11年度は当初の予定通り,症例の組織画像のデータベースへの蓄積を行った。平成12年度は,この作業の継続とともに,CT,MR機器より,形成外科のサーバに転送されたDICOMデータを加工し,3次元モデルデータとして,画像データベースの拡張を行った。この結果については,第9回日本形成外科学会基礎学術集会において発表済みであり,第44回日本形成外科学会でも発表予定である。また,このデータベースはカンファレンスならびに学生教育用に使用することが可能であった。今後,さらにデータベースの蓄積ならびに活用を行い,形成外科におけるデータベースの構築と活用について,検討していく予定である。当施設ではスライド写真の分類方法を作成し、過去5年間の患者スライド写真(5万枚ほど)をすべてデジタル化し中央化して保存する試みを行い、症例検討会、若手医師や学生の教育、教室単位で行う学会著作活動に利用してきた。今回の研究では、従来の症例スライド写真のデータベースを発展させ、データベースを拡張することで、より高レベルのデータベースとして、臨床、教育、研究に役立てることを目的としている。また、形成外科におけるデータベースの可能性と、データベースの最も有効な保存、管理方法について、検討していく予定である。平成11年度は当初の予定通り、症例の組織画像のデータベースへの蓄積を中心に研究を進行中である。補正予算の執行により平成11年12月に機器が整備されたため、まだ、研究は初期段階である。今後、学生教育やカンファレンスでの利用を目指していく。
低温度領域で有用に働く熱電素子の開発

低温で有用に作動する熱電素子を作成するために、低温で大きな熱電能を示す物質探索を行った。熱電能は2Kから室温までの温度範囲で測定を行った。熱電素子の性能として熱電能、電気抵抗を主に測定したが、性能指数を求めるため、ペルチェ効果を測定し、そこから性能指数を求める方法を取った。2つの熱電素子CePd_2Al_3-YbA1_3、CePd_2Al_3-YbCu_<4.5>Ag_<0.5>、CePd_2Al_3-YbAl_3に対しては、77Kでペルチェ係数II=3.35mV、熱電能S=43.5μV/Kと求まり、性能指数ZT=4.72×10^<-6>を得た。素子CePd_2Al_3-YbCu_<4.5>Ag_<0.5>の77Kでの性能指数はZT=9.86×10^<-4>と良い値が得られた。正に大きな熱電能を示す物質としてCeNi_9Si_4が有望であることが分かった。そこで次にCeNi_9Si_4-YbCu4.5Ag0.5の素子を作成した。この素子については77Kでペルチェ係数II=4.57mV、熱電能S=59.4μV/K、性能指数は1.26×10^<-3>であり、CePd_2Al_3-YbAl_3に比較して3桁、CePd_2Al_3-YbCu_<4.5>Ag_<0.5>に対してはわずかにではあるが良い値を示した。続いて良い性能指数を示したCePd_2Al_3-YbCu_<4.5.Ag_<0.5>の素子の熱伝導を小さくするため粉末化した。200kg/cm^3の圧力を加え、素子を作成したが、性能指数はかえって小さい値となってしまった。この結果については加圧圧力を更に大きくすればいい結果が得られると考えている。この研究ではい現在のところCePd_2Al_3-YbCu_<4.5>Ag_<0.5>の素子が低温での性能指数が良い値を示すことが分かったが、更に良い素子を探索すると同時に、素子の粉末化の技術を向上すれば良い素子が得られると考える。低温で有用に作動する熱電素子の作成するためにまず低温で大きな熱電能を示す物質探索を行った。2Kから室温までの測定を行った。測定を行った物質は5つである。まず正に大きな物質を示すと予想される物質としてCeNiAl_4とCePd_2Al_3を選んだ。測定の結果CeNiAl_4は60Kで40μV/Kの値を示した云CePd_2Al_3は20Kで90μV/Kと大きな値を示すことが分かった。一方熱電素子として負に大きな熱電能を示す物質も必要である。そこで強相関系物質であるYbAl_3とYbCu_5を候補として選んだ。

YbAl_3は室温に向かつて熱電能は徐々に大きくなり280Kでは30μV/Kとなった。またYbCu_5は20Kで-20μV/Kの値を示した。このYbCu_5はCUの部分にAgを少しずつ置換すると熱電能が変化することが分かっている。そこで50%置換したYbCu_<4.5>Ag_<0.5>を作成し、熱電能を測定した。その結果20-30kで-70μV/Kという負に大きな値を示すことが分かった。熱電素子の性能としては熱電能以外に電気抵抗と熱伝導が小さいことが必要であるが、とりあえず我々は大きな熱電能を示す物質に注目しているので、上記5つの物質を使って簡単な素子を作成した。熱電素子の性能として熱電能とペルチェ効果を測定する必要がある。そこでそれらを簡単に測定できる装置の作成を行った。この装置を使って2つの熱電素子CePd_2Al_3-YbAl_3、CePd_2Al_3-YbCu_<4.5>Ag_<0.5>の77Kと室温での熱電能とペルチェ効果を測定した。ここでは低温である77Kでの測定結果のみを記す。CePd_2Al_3-YbAl_3の素子ではそれぞれ単独の試料から期待される熱電能は66μV/Kであるが、1対とした素子においての測定結果は約半分の36μV/Kであった。原因としては素子を作成するのに銅板を使用しているが、この銅板に接着する方法に問題があると考えられる。一方CePd_2Al_3-YbCu_<4.5>Ag_<0.5>の素子においては冷却効果を評価するためペルチェ効果を測定した。素子の電流を流しどれだけ温度が下がるか見たところ、0.2Aの電流値で約-0.02Kの降下を確認できた。素子としては電流を流すためそれによるジュール熱の発生もあり、このためによる温度が上昇する。今後は以下にこのジュール熱を抑え、冷却効果を高めるかが問題である。現在の時点で、熱電素子としてはCePd_2Al_3-YbCu_<4.5>Ag_<0.5>が良い素子であることが分かった。更に良い素子を求めて物質探索を行う予定である。昨年度は低温で大きな熱電能を示す物質を基礎に2つの熱電素子CePd2A13-YbA13、CePd2A13-YbCu4.5AgO.5の試作を行った。この2つの素子の液体窒素温度77Kにおける熱電性能指数は10^<-4>程度であることが分かった。18年度は更に熱電能の大きな物質探索を行った。その中で正に大きな熱電能を示すCeNi9Si4を発見したので、この物質とYbCu4.5Ag0.5を組み合わせた素子の試作を行った。CeNi9Si4は30Kで95μV/K、77K近辺で80μV/Kという大きな熱電能を示す。またYbCu4.5Ag0.5は本来アーク炉では簡単に作成しにくい物質と報告されているが、我々は放電時の電流コントロールの調整をうまく行いアーク炉での作成に成功した。試作した素子を用い77Kで冷却効果と性能指数の評価を行った。その結果ペルチェ係数4.57mV、冷却効果0.05K、性能指数ZTは1.26×10^<-3>が得られた。この性能指数は昨年度試作した素子に比較し1桁も大きい。これは大きな進歩である。ここで素子に使用している物質は2つとも金属であるため、熱伝導が大きい。熱電素子の性能を決める要因として熱電能が大きなことは前にも述べているが、それ以外に電気抵抗と熱伝導が小さいことが必要である。低温では金属は電気抵抗が小さい。しかし熱伝導も小さくなっているとは言え、金属であるがゆえにまだ素子に応用できるくらいに十分に小さいとは言えない。従って素子の性能を増加させるために熱伝導を小さくする必要がある。そこで我々はこの2つの物質を粉末にすることを思いついた。粉末にすると電気抵抗は逆に大きくなり、素子として不利となるが、熱伝導が小さくなることと電気抵抗が大きくなることの兼ね合いで、性能指数を大きくできると考えた。試みに2物質を適当な粉末にし、真空ガラスに入れペレットを作成した。そのペレットを素子としてペルチェ効果を測定した。
嗅覚受容体遺伝子の単一発現制御と嗅神経回路形成の分子機構

マウス嗅覚系において、個々の嗅神経細胞が1400種類以上存在する嗅覚受容体(odorant receptor:OR)多重遺伝子から1種類のみを、相互排他的に選択して発現する分子機構について研究を行った。OR遺伝子を一つ選択して活性化する遺伝子座制御領域を介した正の制御と、発現したOR分子が残りのOR遺伝子の新たな活性化を阻止する負のフィードバック制御の両面から研究を進め、OR遺伝子の単一発現を保障する機構の一端を解明した。マウス嗅覚系において、匂い分子を受容する嗅覚受容体(odorantreceptor:OR)は1400種類以上存在するが、個々の嗅神経細胞ではそのうちの一種類のみを、相互排他的かつmono-allelicに発現している。嗅神経細胞はどのORが発現するかによってその神経個性が規定され、軸索を嗅球上のどこに投射し糸球体構造を形成すれば良いかが決定される仕組みになっており、OR遺伝子の発現制御を明らかにすることは、単に遺伝子の活性化機構を理解するに止まらず、嗅神経回路形成の理解にも重要である。本研究では、OR遺伝子を一つ選択して活性化するlocus control regionによる正の制御と、発現したOR分子が残りのOR遺伝子め新たな活性化を阻止する負のフィードバック制御の両面から研究を進め、OR遺伝子の単一発現が保障される機構の解明を目指す。a)マウスH領域内シスエレメンドに結合する転写因子の単離酵母one hybrid法を用いて、嗅上皮由来のcDNAライブラリーをスクリーニングした結果、ホメオドメイン転写因子であるLhx2、Barx1、D1x3、D1x5、Emx2が単離された。これらの因子は、異なった結合強度で、コアH配列内に存在する2箇所のホメオドメイン結合配列に会合する事が、コアH配列への変異導入実験から明らかとなった。一旦機能的なORタンパク質が発現すると、負のフィードバソクシグナルにより、他のOR遺伝子の発現が抑えられる機構が存在すると考えられている。負のフィードバックシグナルがβ-Arrestinを介したものと想定し、β-Arrestinシグナルを抑えた場合に、OR遺伝子の発現に与える影響を解析した。OR遺伝子のプロモーターの制御下で、野生型β2AR、あるいはβ-Arrestinシグナルのみ抑制される変異型β2ARを発現するトランスジェニックマウスを作製した。その結果、野生型β2ARを発現させた場合には、OR分子と同様に振る舞い、内在性のOR遺伝子は全く共発現していない。一方、変異型β2ARを発現させた場合には、様々な内在性のOR遺伝子が共発現し、嗅細胞の軸索投射も乱れていた。今後β-Arrestinのknockoutマウスを作成し、この分子の関与を検証する。マウス嗅覚系において、個々の嗅細胞が千種類以上存在する嗅覚受容体(odorant receptor : OR)遺伝子の中から一種類のみを選択的かつ相互排他的に発現することにより、匂い情報を受容し識別するシステムが構築される。OR遺伝子の単一発現の分子機構については、当グループの研究等から、遺伝子座制御領域による正の制御と、発現したOR分子が他のOR遺伝子の発現を抑制する負のフィードバック制御によって維持されていると考えられている。しかしながら、負のフィードバック制御の実体については依然不明な点が多い。負のフィードバックシグナルがGタンパク質の活性化とは関係がなく、またOR特異的なものでもないというこれまでの知見から、今回我々は、様々な種類の7回膜貫通型受容体(7TMR)と相互作用するβ-Arrestinに着目し、そのフィードバック機構への関与について検討した。OR分子は多種類存在し、β-Arrestinと相互作用する部位についての知見は今のところ得られていない。そこで7TMRの中で解析が進んでいて、β-Arrestinと相互作用する部位も判明しているβ2-Adrenergic receptor(β2AR)を利用した。具体的には、OR遺伝子の代わりに、野生型β2AR、あるいは、β-Arrestinシグナルを遮断する変異型β2ARを、OR遺伝子のプロモーター制御下で発現させる遺伝子操作マウスを作製し、解析を行った。その結果、野生型β2ARを発現する嗅細胞はその軸索を収斂させ糸球を形成するのに対し、変異型β2ARを発現する嗅細胞の軸索は収斂せずに分散し、複数の糸球へ投射することが判明した。これは変異型β2ARを発現する嗅細胞では、他の内在性ORが共発現しており、その種類に応じて異なる複数の糸球へ投射することに起因していると考えられる。今後、負のフィードバックシグナルへのβ-Arrestinの関与が明らかになれば、さらにその下流のシグナルを追うことで、ORの単一発現機構の全容を明らかにすることができると期待される。マウス嗅覚系において、匂い分子を受容する嗅覚受容体(odorant receptor : OR)は1400種類以上存在するが、個々の嗅神経細胞ではそのうちの一種類のみを、相互排他的かつmono-allelicに発現している。

嗅神経細胞はどのORが発現するかによってその神経個性が規定され、軸索を嗅球上のどこに投射し糸球体構造を形成すれば良いかが決定される仕組みになっており、OR遺伝子の発現制御を明らかにすることは、単に遺伝子の活性化機構を理解するに止まらず、嗅神経回路形成の理解にも重要である。本研究では、OR遺伝子を一つ選択して活性化するlocus control regionによる正の制御と、発現したOR分子が残りのOR遺伝子の新たな活性化を阻止する負のフィードバック制御の両面から研究を進め、OR遺伝子の単一発現が保障される機構の解明を目指す。a)前年度までの研究から、マウスH領域に結合し得ることが判明した転写因子Emx2の、OR遺伝子発現における寄与を、Emx2欠損マウスを用いて解析した。その結果、OR遺伝子の種類によって、発現する嗅細胞数が減少するもの、増加するもの、変化しないものに分かれる事が判明した。Emx2はOR遺伝子の発現を正にも負にも制御する事が示された。b)OR遺伝子の発現を負に制御するフィードバックシグナルにおいて、β-Arrestinが関与するか、ノックアウトマウスを作製し解析した。in situハイブリダイゼイション法により、嗅細胞ではβ-Arrestin1とβ-Arrestin2が発現する事が確かめられた。そこでまず、個々の単独欠損マウスにおけるOR遺伝子の発現を調べたが、発現異常は認められなかった。ノックアウトマウスにおいて、β-Arrestin1とβ-Amestin2が互いの機能を相補している可能性が高い。OR遺伝子の発現におけるβ-Arrestin1/2の機能を検討するには、二重欠損マウスを作製する必要がある。
学習支援センターにおけるチュータリングの行動分析からみたチューター研修の効果検証

本研究の目的は、国際認定を受けた学習支援センターで行われるチュータリングの質的分析を行い、チューター(学生指導者)とチューティ(学生利用者)の発話行為という観点から、チュータリング・インタラクションの詳細を明らかにし、体系化することである。体系化には、分析に必要なタグ(コード)の決定、分析単位の同定、チュータリング・プロトコルの分割方法やその手順を示す「コーディング・スキーム」の作成も含まれる。本研究課題の初年度である2018年度は、まず、分析の対象となるデータプールとして新たにチュータリング・セッション48件を収録した。その後、相談科目やチューターの採用期間ごとに分類し、最初の分析に必要な11件を反訳した。また、この作業と並行して、以下の手順でコーディング・スキームの開発も行った。まず、国際学術雑誌を中心に文献調査を行い、チューターとチューティの行動リストの素案を作成した。このリストを用いてサンプル(チュータリング)データ2件のコーディングを行い、本研究独自のコードを追加するなど、数回にわたりリストの修正を行った。また、転記されたプロトコルを分析単位に分割する方法と手順をまとめた「セグメンテーション・ルール」に関しては、行動リストと同様、サンプルデータを用いて検証・修正を行ない、ドラフトとして完成した。分析の対象となるデータ収集と分析のツールであるコーディング・スキームの作成が終了したことで初年次の目標を達成し、次のステップであるメインデータの分析が可能になった。3年計画で行われる本研究の目的を達成するために、年度ごとの目標と作業項目を設定し、初年度の目標(フェーズ1)をほぼ達成することができた。フェーズ1の目標とは、メインデータの収録と転記、質的分析に必要なコーディング・スキームの作成である。メインデータは、現時点で、予備を含む十分なデータが収集されている。コーディング・スキームの主要部分である行動リストは、数回にわたる修正後、コーダー間の信頼性80%以上のレベルまで精度を上げることができた。セグメンテーション・ルールは、サンプルデータをもとに、その手順と方法をドラフトとしてまとめた。フェーズ2で分析方法の詳細が決定した時点で、最終版が作成される予定である。以上のことから、次年度の作業(フェーズ2)を行うにあたり必要な作業が終了したため、進捗状況はおおむね順調であると言える。目的達成に向けて計画された3つのフェーズの「フェーズ2」を実施する。具体的には、作成されたコーディング・スキームを用い、メインデータへのコーディングを行う。この作業には、信頼性の継続的な検証と、さらなる向上を目指したスキームの微調整も含まれる。また、最終年度で実施するフェーズ3への準備として、結果の分析とその可視化の方法について、文献調査と予備分析を行い、すでに計画してある分析方法の改善案を検討していく。さらに、チュータリング・インタラクションの体系化における「チューター研修の効果」を検証するため、チューターとそうでない学生グループを比較する方法と予備データの収集を検討中である。

この作業には、信頼性の継続的な検証と、さらなる向上を目指したスキームの微調整も含まれる。また、最終年度で実施するフェーズ3への準備として、結果の分析とその可視化の方法について、文献調査と予備分析を行い、すでに計画してある分析方法の改善案を検討していく。さらに、チュータリング・インタラクションの体系化における「チューター研修の効果」を検証するため、チューターとそうでない学生グループを比較する方法と予備データの収集を検討中である。データの反訳にかかる費用が当初の見積もりより少なくおさまったこと、招待講演2件の旅費交通費が主催者側の負担となったこと、分担者一人分の設備備品が学内予算から支給されたこと等から、研究費については次年度への繰り越しがあった。次年度も、データ収集と反訳を継続して行い、分析ツールなどの購入費に充てる予定である。
看護系大学学士課程助産学生に有用な産婦ケア(分娩介助を含む)の教育方法の開発

本研究は、出産数の減少、教育時間数の少なさなどによって教育上の課題を有する看護系大学学士課程の助産師学生の教育のうち、そのコアである産婦ケア(分娩介助を含む)の能力育成のための効果的な教育方法の開発を目的に、学内演習、学外実習、視聴覚教材開発の3班に分担して平成21年度23年度までの3年間行ってきた。各班は所期の目的を達成させて、それらの成果を毎年、関連学会において公表し、普及に努めた。我々は、看護系大学学士課程の助産師教育における産婦ケア能力育成の教育方法の開発を目的として3年計画で、3班に分担して本研究に取り組んでいる。第1班は学内における教育方法、第2班は助産実習における教育方法、第3班は教材の開発を目的としており、本年度は各班共に実態調査を行なった。第1班は、看護系大学学士課程の助産師教育に関わっている教育を対象としたフォーカスグループインタビュー、シラバス・評価用紙・視聴覚教材の収集と、その分析を行なった。その結果、到達目標への到達の為に、種々の工夫によって学生の動機や主体性を高める教育が実践されていることが明らかとなった。更に、中でも多くの大学が取り組んでいた「助産科目開始前の事前準備」、「実習グループ学生と教員の一貫した教育」と、それを発展させた「OSCEによる実習前のチェック」の3つの試行案の作成を行った。第2班は、助産実習の到達目標の達成度、ならびに助産実習に関連する講義、演習内容や教材、事前自己学習、実習中の教員や指導者の指導や助言、実習後教育の助産教育の到達目標に対する効果や問題点について、看護系大学学士課程に在籍する助産実習を終了した学生、実習担当教員、臨床実習指導者の3者の立場から明らかにし、産婦ケア能力育成のための教授・学習方略について検討した。第3班は、フォーカスグループインタビューによる教材(3次元CG、分娩介助モデル)のクリティークと、会陰保護術に関するシミュレーション教材の検討を行なった。その結果、熟練助産師のスタンダードな分娩時の会陰保護の圧力を学生に提示できるような教材を作り上げていくことが有用であると考えられ、開発に向けて具体的な取り組みを始めた。以上のことから本年度の実態調査を通して効果的な教材開発のための教育方法の試用準備が整ったといえる。看護系大学の学士課程における助産学専攻学生の分娩介助を含む産婦ケア能力育成を目標にした教育方法を開発することを目的に、研究組織を3つの班に分けて取り組みを行っている。第1班は学内演習における教育方法、第2班は助産実習における教育方法、第3班は教材の開発を目的としている。第1班は、国家試験問題集を利用して作成した産婦ケアに必要な能力の到達度についての知識と実践能力の試験と、OSCEを利用した技術試験を協力の得られた助産師学生を対象に実施し、既存の教育方法による能力到達度の特性を明らかにした。また、OSCEのシナリオの開発やOSCEに臨場感をもたらすための分娩監視装置の改良案を業者の協力を得て検討することにした。第2班は、学生の実習中における産婦ケア能力の到達度評価について、学生の自己評価と指導者評価用の評価表を作成して、学生の1または2,5,8,10例の産婦ケアの能力を評価し、到達度の変化を明らかにした。さらに、実習指導者研修を行い、指導のあり方についての統一化を図った。第3班は、分娩第2期における会陰保護時の助産師の両手掌の圧力等を数量化・可視化するために、東北大学工学部の教員および大学院生の協力により実験に取り組んだ。ベテラン助産師と助産学生の手の圧の相違における特性を明らかにした。最終年度の計画としては、分娩介助を含む産婦ケア能力の育成を目標にして有効な授業方法を検討するために、各班における今年度の研究の継続とその成果を基に演習や実習および開発した教材の有効性などを検討するための評価を行うことである。当該年度は、看護系大学の学士課程における助産学専攻学生の分娩介助を含む産婦ケア能力の育成を目標にして有効な授業方法を検討し、演習や実習および開発した教材の有効性を検討するための評価をするという計画を立てて実施した。第1班では、学内演習における教育方法の開発を目標にしており、(1)分娩見学を学内演習前に実施することで、実際の産婦ケアへのイメージを持ちながら各自の学習課題を明確にし、学内演習に臨むことを目標にした、(2)次に、見学とOSCEを連動させて学びを深める内容にしたこと、(3)OSCEの効果を上げるために児心音の聴ける分娩監視装置の教材開発や模擬患者を工夫することにより、臨場感のある出産場面を設定した。第2班では、(1)前年度までに作成した産婦ケアの実習評価表により、学生の12,5,8,10例目の学生および実習指導者による評価を行い、それらのデータを収集して、前年度との比較を行い、学生間や指導方法による差等を明らかにした。

第3班では、学生ならびにベテラン助産師の手掌圧の変化をモニターカメラで観察して、そのデータを分析した結果、母親の会陰の状態つまり児頭の下降にしたがって、左右の手掌の協働作業と左右の5指の圧が変化する状態を視覚的に表現できることを明らかにした。教材作成会社と交渉して、それらのデータによる助産師の教材開発の可能性について検討した結果、分娩介助における助産師の左右の手掌圧に着目して、児頭の産道内下降に応じて手掌圧の変化を学習できる視聴覚教材として、CD教材の開発のめどをつけることができた。第1から第3班までの各班が行った教育方法の開発結果の統合的な使用は、産婦ケア能力の育成に効果を上げるものであるとの確信が得られた。これらの結果は、これまで日本看護科学学会の交流集会において、報告し、参加者と共有してきた。
白亜紀海洋無酸素事変1bと大規模火成活動の関係解明に向けて

中生代白亜紀中ごろに発生した海洋無酸素事変(OAE)1bは白亜紀で最大の浮遊性有孔虫の絶滅をもたらした大規模な海洋の貧酸素化イベントである。近年の研究でOAE1bと大規模火成活動との関連が議論されているが、いまだ確たる証拠は得られていない。本研究では海中火成活動の指標となる堆積岩中のオスミウム(Os)同位体比を用いてOAE1bと大規模火成活動との関連を議論する。
小児期糖尿病におけるインスリンーインスリン様成長因子相関の分子内分泌学的解明

糖尿病の進展・増悪におけるインスリン(Ins)抵抗性と膵インスリン分泌能との関与、系統発生学的にもInsとの作用が類似するインスリン様成長因子(IGFs)との関連を検討した。1.頻回採血静注ブドウ糖負荷試験(FSIGT)でのBergmans' Minimal Model解析を加えたインスリン感受性(SI)と初期インスリン分泌能(FPIR)の双曲線関係(Dispositin Index,DI)を明らかにした。遊離IGF-Iはそれ自体インスリン作用を持つと考えられ、成人肥満においては内分泌検査上高Ins/低IGFとこれに伴う各受容体発現レベルでの低Ins/高IGF-I/高hybridによる代償性変化が観察され、一方思春期単純肥満は高Ins/高IGF-Iを示した。しかし、この高IGF-Iにもかかわらず遊離IGF-Iはむしろ相対比として低値であった。つまり、SI低下群は遊離IGF-Iの相対的低下となることが明かとなった。また、Prader-WilliやBardet-Biedle症候群などの性腺障害を伴う肥満では糖尿病への進展は早期で高率であり、成人肥満の高Ins/低IGFと類似することを明らかにした。しかし、これら症例では思春期年代までの身長発育は必ずしも遅滞しておらず、肥満における高Insと成長ホルモン(GH)不足による低IGFのみでは説明できない。今後シグナル伝達系への解析またはIGFBPsの変容の検討を進めていく必要がある。2.1型糖尿病では夜間早朝でのインスリン供給の低下がIGFBP-1増加の誘因となり、これが遊離IGF-I自体が持つインスリン作用を減弱させ、暁現象といわれる早朝高血糖をもたらすことを明らかにしてきた。今回さらにこのような変動は生理的にも認められることが明かとなった。非糖尿病者でも夜間早朝に遊離IGF-Iが低下することは、この時間帯に認められる生理的なインスリン抵抗性へのIGF-I関与の重要性を示唆する。3.今回は食習慣の検討として、低糖質食による耐糖能への悪影響を動物実験および健常ボランティアについて明らかにした。インスリン抵抗性解除薬の治療適応、さらには運動・食事療法の効果判定など、病態の基礎的理解にも貢献し得ると考えられる。4.膵系統発生学的にも重要なNeuro Dの1型糖尿病での疾患感受性を明らかにした。小児期発症2型糖尿病においてはそのインスリン抵抗性が基礎値血中インスリン濃度によりある程度反映されるものの、糖尿病病態への重症化においてインスリン分泌不全の併発を解析できない。これをMinimal Modelでは解析でき、HOMAモデルでは小児期発症肥満2型糖尿病では問題が残ることを明らかにした。これは血糖値がほぼ改善された病態でも同様で、単一指標として検討するとインスリン様成長因子(IGF-I)の遊離型(free)の相対的増加としてのみ判別できる可能性がある。一方、小児期発症1型糖尿病では血糖管理を正常化できないが、早朝における血糖値の上昇(曉現象)がこのfreeIGF-Iの減少であることを確認した。この際その減少にはIGF-I結合蛋白(BP)-1の増加、特にそのリン酸化(p)が重要であることが判明した。

しかし、1型糖尿病ではp-IGFBP-1は、従来指摘されている血中インスリン濃度の明確な低下の前に、既に増加が始まっていることが確認された。つまり、1型糖尿病においてのp-IGFBP-1はインスリン抵抗性の出現との関連で解析する必要がでてきている。この点に関しては副腎androgenとくにDHEAの減少との関連が問題となる可能性があり、これとp-IGFBP-1増加およびfreeIGF-I減少の相互の経時的変化につき検討を加えている。以上から、freeIGF-Iは生体ではインスリン様の代謝作用をtonicに発現していると考えられた。従ってp-IGFBP-1が急性に増加することにより、freeIGF-I減少に伴うインスリン抵抗性の出現として観察されると考えられた。糖尿病状態での慢性的なp-IGFBP-1増加の機構は、その調節領域に関与する内分泌・代謝因子の存在が重要と考え、IGFBP-1のpromotor領域へのDHEAやIGF-Iの関与を検討の予定である。また、insulin/IGF-Iのhybrid受容体の増加も観察されており、そのインスリン抵抗性としての指標の意義をさらに検討する。従来のHOMAモデルでは小児期発症2型糖尿病のインスリン抵抗性は基礎値血中インスリン濃度によりある程度推定されるものの、潜在的なインスリン初期分泌不全の併発を解析できなかった。これをMinimal Modelでは解析でき、血糖値がほぼ改善された病態でも小児期発症肥満2型糖尿病では潜在的なインスリン初期分泌不全が残っていることを明らかにした。インスリン様成長因子(IGF-I)の抵抗性についても同様に検討し、インスリン感受性低下を示す疾患群は総IGF-Iは高値である一方、遊離型(free)との相対比は低下することが判明した。一方、小児期発症1型糖尿病では血糖管理を正常化できないが、早朝における血糖値の上昇(曉現象)がこのfree IGF-Iの減少であることを確認した。この際IGF-I結合蛋白(BP)-1ののリン酸化(p)が重要であることが判明した。しかし、1型糖尿病では従来指摘されている血中インスリン濃度の明確な低下の前にp-IGFBP-1は既に増加が始まっていることが確認された。また、非糖尿病者でもfree IGF-Iは夜間にその濃度は変動していることが確認された。また、動物実験上もラットへの低糖質食の投与はインスリン抵抗性を惹起する可能性が示唆され、これを健常者ボランティアーでも確認した。その因子として遊離脂肪酸の増加を考えているが、insulin/IGF-I系の関与は必ずしも明確でない。糖尿病状態での慢性的なp-IGFBP-1増加の機構は、その調節領域に関与する内分泌・代謝因子の存在が重要と考える。現在insulin/IGF-Iのhybrid受容体の増加のインスリン抵抗性としての指標の意義を検討しているが、特異な病態は明らかにはなっていない。
蹴動作の発現と発達に関する研究

本研究は,蹴動作の発現時期であると考えられる歩行開始前後の1歳前半から3歳前までの乳幼児を対象とし,発現時期,発現に関与する身体的能力,動作様式の特徴と発達に関する実験的分析,および,遊びにおける蹴動作の発現,質問紙法による他の動作との発達の関連を検討することを目的としている。平成16年度は,匍匐期間と蹴動作発現の関連性,発現初期の蹴動作の特徴に関する分析とその縦断的検討を中心に行った。主な結果を纏めると以下のようになる。1.歩行器を全く使用せず,かつ匍匐期間が平均値+0.5SD以上の乳幼児は,歩行開始時期は遅くなるが,歩行から蹴動作発現までの期間は短かった。すなわち,乳幼児期に全身的かつ四肢の協調的な匍匐運動を十分に行うことは,立位において両足あるいは片足で身体を支えたり,足を操作ししたりするために必要な身体発育や運動発達にとって望ましい影響を与える可能性が示唆された。2.発現初期の蹴動作の特徴は,(1)上肢の動きは,ほぼ体側に位置し,移動は極めて少なく,直接的に蹴動作の遂行に関与していない。(2)助走や準備動作がほとんど認められず,インパクト後に,蹴る脚を前方へ動かすことが,主な脚の動作様式である。(3)蹴り足が地面を離れてからインパクトまでの間,膝関節の伸展が非常に少なく,逆に屈曲するパターンも認められ,個人差が大きいことが指摘された。3.延べ109名(男児:65名,女児:42名)を対象に2か月間隔でその縦断的な変化を検討し,加齢と共にボールスピード,スイングスピード,ボール角度は増加した。膝関節の屈曲,動作時間,支持脚の膝関節角度は減少傾向にあった。すなわち,発現初期の段階においても,経年的な蹴動作の発達が認められることが示唆された。本研究は、蹴動作の発現時期であると考えられる歩行開始前後の時期から3歳前までの乳幼児を対象とし、発現時期、発現に関与する身体的能力、動作様式の特徴と発達に関する実験的分析、および、遊びにおける蹴動作の発現、質問紙法による他の動作との発達の関連を検討することを目的としている。平成14年度は、蹴動作の発現と発達について、動作の可否に関する実験的検討と自由遊びにおける発現動作の種類と頻度に関する観察的検討を行った。1.蹴動作の可否と片足支持時間に関する実験的分析(1)蹴動作は、1歳児(平均月齢19.1±3.1ヶ月)において、最も月齢の低かった13ヶ月男児も含め84.2%の幼児が可能であった。(2)全対象児(平均月齢21.8±4.5ヶ月)の成就率、片足支持時間において、性差は認められなかった。(3)1歳児の蹴動作における片足支持時間は、平均0.34±0.18secであった。(4)全対象児の月齢と片足支持時間には、有意な相関関係が認められた(r=0.380,p<0.05)。(5)蹴動作は、発達スクリーリングで示される1歳後半よりも早い時期に可能になることが示唆された。2.自由遊びにおける発現動作の種類と頻度に関する観察的検討(1)平衡系の動作に費やした時間は、加齢に伴い次第に減少する傾向が認められた。移動系の動作に費やす時間は、加齢に伴う明確な変化は認められなかった。(2)下肢の操作系動作は、1歳後半の時期に増加傾向を示した。踏む動作は、観察されなかった。上肢の操作系動作では、持つ・運ぶ・渡すなどの動作が、加齢に伴い増加傾向を示した。(3)下肢の操作系動作の発現頻度は上肢の操作系動作と比較して低く、発現した場面は、保育者や他の幼児との関りにおいてであった。本研究は,蹴動作の発現時期であると考えられる歩行開始前後の時期から3歳前までの乳幼児を対象とし、発現時期、発現に関与する身体的能力、動作様式の特徴と発達に関する実験的分析、および、遊びにおける蹴動作の発現、質問紙法による他の動作との発達の関連を検討することを目的としている。平成15年度は、片足身体支持と蹴動作の発現に関する実験的分析、自由遊びにおける動作の種類と頻度の検討と運動保育との関連について分析した。1.蹴動作は、1歳前半の幼児も可能であり、下肢の筋力の発達が動作の可否に強く関与すると考えられる走・跳動作よりも早期に発現した。したがって、蹴動作は、立位や歩行において、片足身体支持時間中の重心移動や姿勢の安定が得られ、蹴り足の自由度が増大すると考えられる歩行開始から23ヵ月前後、つまり、1歳前半の時期から可能になり、立位における片足身体支持能力の発達が、その発現に大きく関与することが示唆された。2.1歳児の運動遊びにおける操作系動作の種類と頻度、及びその加齢的変化を分析し、運動保育に必要な環境構成について検討した結果、活動性の高い男児は、加齢とともに移動系動作時間が増大し、上肢の操作系動作の頻度も増加した。下肢の操作系動作の頻度については、上肢と比較して少ないが、適切な遊び環境を設定することにより、1歳児でも蹴る遊びの頻度が高まることが示唆された。

そして、遊具や他者との関わりの中で、幼児が活発に運動を展開できる遊具や遊びの場があれば、様々な運動を経験する機会に発展するものと推察された。同時に、家庭や保育の中で保護者や保育士が、ボールなどの遊具を使って、遊びながら大人とのコミュニケーションを行うことが可能になる1歳頃の時期から、積極的に運動遊びを実践していくことが重要であると考えられた。本研究は,蹴動作の発現時期であると考えられる歩行開始前後の1歳前半から3歳前までの乳幼児を対象とし,発現時期,発現に関与する身体的能力,動作様式の特徴と発達に関する実験的分析,および,遊びにおける蹴動作の発現,質問紙法による他の動作との発達の関連を検討することを目的としている。平成16年度は,匍匐期間と蹴動作発現の関連性,発現初期の蹴動作の特徴に関する分析とその縦断的検討を中心に行った。主な結果を纏めると以下のようになる。1.歩行器を全く使用せず,かつ匍匐期間が平均値+0.5SD以上の乳幼児は,歩行開始時期は遅くなるが,歩行から蹴動作発現までの期間は短かった。すなわち,乳幼児期に全身的かつ四肢の協調的な匍匐運動を十分に行うことは,立位において両足あるいは片足で身体を支えたり,足を操作ししたりするために必要な身体発育や運動発達にとって望ましい影響を与える可能性が示唆された。2.発現初期の蹴動作の特徴は,(1)上肢の動きは,ほぼ体側に位置し,移動は極めて少なく,直接的に蹴動作の遂行に関与していない。(2)助走や準備動作がほとんど認められず,インパクト後に,蹴る脚を前方へ動かすことが,主な脚の動作様式である。(3)蹴り足が地面を離れてからインパクトまでの間,膝関節の伸展が非常に少なく,逆に屈曲するパターンも認められ,個人差が大きいことが指摘された。3.延べ109名(男児:65名,女児:42名)を対象に2か月間隔でその縦断的な変化を検討し,加齢と共にボールスピード,スイングスピード,ボール角度は増加した。膝関節の屈曲,動作時間,支持脚の膝関節角度は減少傾向にあった。すなわち,発現初期の段階においても,経年的な蹴動作の発達が認められることが示唆された。
フェイゾンを媒介とした準結晶-近似結晶相転移

準結晶にはその構造の特殊性からフェイゾンとよばれる準結晶特有の構造自由度が存在する。準結晶にフェイゾン変位の空間的なゆらぎ(フェイゾン歪)が導入された場合、準結晶と局所構造が似通った近似結晶とよばれる結晶構造が生成する。本研究ではこのようなフェイゾンを媒介として起こる準結晶-近似結晶相転移を研究対象とし、フェイゾンの性質、挙動を調べることで準結晶の安定性の起源を明らかにすることを最終的な目的とした。本年度の研究成果は、以下の通りである。まずA1-Pd-Mn系正20面体準結晶についてフェイゾンの挙動及び性質を調べる目的で比熱の温度依存性を示差走査型熱量系を用いて測定した。測定した定圧比熱を定積比熱に変換するために、あわせてX線回折法により熱膨張の測定を行った。得られた定積比熱は700K以下では、固体の典型的なふるまいを示した。すなわち温度上昇とともにデュロン・プティの法則から予想されるように一原子あたり3k_Bに漸近した。しかしながら、700K以上では3k_Bから大きくはずれて上昇し1100Kで5k_Bに達した。比熱の上昇分へのフェイゾンの寄与を高温X線回折測定により調べた。続いてA1-Pd-(Fe,Ru,0s)系で良質な正20面体準結晶相が生成することを明らかにした。また、これら新たに見出された系において適当な組成で液体急冷法で作製した正20面体準結晶を1273Kで数時間焼鈍することで近似結晶に相転移することを明らかにした。この相転移のカイネティックスを熱測定及び高温X線回折測定により調べた。