hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮体癌における複合糖質の発現異常に基づく新たな診断法の開発

子宮体癌(以下体癌と略)は近年増加している疾患であり、老人保健法の基にそのスクリ-ニングには現在細胞診が用いられている。しかし体癌は腺癌であるため細胞診断に苦慮する場合も少なくないため、細胞診断を補助するような新たな診断法の開発が望まれてきた。我々は数年来体癌由来培養細胞を免疫原として独自に作成したモノクロ-ナル抗体MSNー1(主として血液型ルイスb型糖鎖を認識)を用い新たな体癌の補助診断法の開発を試み、フロ-サイトメトリ-等に応用してきたが、本研究では臨床応用を志向しさらに簡便な方法の開発を目的として、以下に示すような新たな知見を得た。正常体内膜細胞と体癌細胞におけるMSNー1認識抗原を抗原抗体反応により定量的に測定する新しい診断法(endometrial cellーEIA:EmCーEIA)の開発に成功した。細胞診検体と同様の方法で子宮腔内より採取した細胞をマイクロタイタ-プレ-トに乾燥固定させ、MSNー1を第1抗体とした酵素綿疫測定法により吸光度を測定した。この際、細胞の蛋白量と相関を認めるアクチンの量を測定し、MSNー1を用いた場合の吸光度を、抗アクチン抗体を用いた場合の吸光度で割った値を判定値とし、この判定値をMSNー1認識抗原量とした。実際の臨床検体を用いた測定の結果、正常体内膜症例における判定値の平均は1.23で、mean+2SDをカットオフ値とすると陽性率は4.5%であった。また、内膜増殖症症例の平均判定値は1.74、陽性率は23.1%、体癌症例での平均判定値は9.24、陽性率は70.1%であった。すなわち、陽性率は正常体内膜、内膜増殖症、体癌と病変に進行に伴って増加し、その判定値は内膜増殖症では正常体内膜とあまり差を認めなかったのに対し、体癌では正常体内膜の約8倍と高い値を示した。以上のように、本法は正常体内膜と体癌との鑑別に有用であることが判明し、新たなスクリ-ニング法としての将来性が期待された。
薬物治療反応性のゲノム解析を用いたオーダーメイドうつ病治療の開発

選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)は本邦でもうつ病治療の第一選択となっているものの、症例によってはSSRI以外の抗うつ薬,三環系抗うつ薬(TCA)などを最初に選択すべきと思われる患者が少なからず存在することも事実である。これまで様々な視点から各種抗うつ薬の抗うつ効果を予測しようという試みがなされてきたが、実際の臨床に応用される程確立されたものはない。そこで、我々は本邦初のSSRIであるfluvoxamine(FLV)について臨床研究をおこない、日本人うつ病患者に対するFLVの臨床効果を,うつ病の臨床的特徴、FLVの薬物動態学的特性、FLVの作用部位の特性などから予測できないか検討した。日本人のうつ病患者58名をfluvoxamine(FLV)で12週間治療し、血中濃度を主体とする薬物動態学的因子とセロトニン・トランスポーター遺伝子多型(5-HTTLPR)という薬力学的因子が、FLVの臨床効果予測に役立つか否かについて検討した。我々の検討では、FLVの濃度にそれ以上増加させてもさらなる臨床効果が期待できない「十分濃度」が存在し、この血中濃度による効果予測は用量によるものよりも有用であることが明らかになった。更にこの「十分濃度」を達成するFLVの用量には大きな個体差がみられたが、CYP2D6遺伝子多型とCYP1A2を誘導するといわれる喫煙の有無から、これら個体差を予測できる可能性が示唆された。5-HTTLPRと抗うつ効果の間に有意な相関は認められなかったが、本研究では症例数が少ないという問題もあり、今後症例を追加して検討する必要があると考えられる。本研究はうつ病の新規抗うつ薬に対する治療反応性を薬物動態学的・薬力学的側面から予測できないかを検討し、より合理的な薬物療法を目指すものである。平成13年度は以下の成果を得た。対象はうつ状態を呈する外来患者で本研究に口頭及び文書で同意の得られた61名に対して新規抗うつ薬fluvoxamine(FLV)を投与し経時的に臨床効果評価、血中濃度測定をおこない、更にCYP2D6遺伝子多型・セロトニントランスポーター遺伝子多型(5-HTTLPR)を同定した。(1)FLV血中濃度と臨床効果との関連血中濃度測定をおこなった41名中、寛解に至った17名の寛解時FLV血中濃度は38.7±49.3ng/mlであり、寛解例17名中15名(88%)の寛解時FLV血中濃度は80ng/ml未満であり、FLVの治療有効濃度上限の存在が示唆された。同一個体の25、50、100、150mgの各用量においてCYP2D6変異アレルをもつ個体では変異アレルをもたない個体に比べてFLV血中濃度が有意に高値であった(P<0.05)。更にCYP2D6変異アレルをもつ個体では各用量において、用量で補正したFLV血中濃度はFLVが高用量になると低用量時に比べて血中濃度がより高くなることが明らかになった(P<0.01)。(3)5-HTTLPRと臨床効果との関連対象患者61名中41名に関して遺伝子型同定をおこなったところS/S型は31名、S/L型は10名であった。治療中断例は10名(副作用:4名、不明:6名)であり、すべてS/S型であった。寛解例、非寛解例を比べた場合S型、L型の頻度に有意な差は認められなかった。改善例、非改善例を比べた場合でも同様な結果であったが、改善例においてS/L型で改善時のFLV血中濃度が低い傾向が認められた。

選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)は本邦でもうつ病治療の第一選択となっているものの、症例によってはSSRI以外の抗うつ薬,三環系抗うつ薬(TCA)などを最初に選択すべきと思われる患者が少なからず存在することも事実である。これまで様々な視点から各種抗うつ薬の抗うつ効果を予測しようという試みがなされてきたが、実際の臨床に応用される程確立されたものはない。そこで、我々は本邦初のSSRIであるfluvoxamine(FLV)について臨床研究をおこない、日本人うつ病患者に対するFLVの臨床効果を,うつ病の臨床的特徴、FLVの薬物動態学的特性、FLVの作用部位の特性などから予測できないか検討した。日本人のうつ病患者58名をfluvoxamine(FLV)で12週間治療し、血中濃度を主体とする薬物動態学的因子とセロトニン・トランスポーター遺伝子多型(5-HTTLPR)という薬力学的因子が、FLVの臨床効果予測に役立つか否かについて検討した。我々の検討では、FLVの濃度にそれ以上増加させてもさらなる臨床効果が期待できない「十分濃度」が存在し、この血中濃度による効果予測は用量によるものよりも有用であることが明らかになった。更にこの「十分濃度」を達成するFLVの用量には大きな個体差がみられたが、CYP2D6遺伝子多型とCYP1A2を誘導するといわれる喫煙の有無から、これら個体差を予測できる可能性が示唆された。5-HTTLPRと抗うつ効果の間に有意な相関は認められなかったが、本研究では症例数が少ないという問題もあり、今後症例を追加して検討する必要があると考えられる。
重力レンズで探る形成初期の銀河の性質と進化

形成初期であることや宇宙再電離に中心的に寄与したと考えられていることから,赤方偏移z6-9 (宇宙年齢5-10億歳の頃)の,特に暗い銀河の性質の解明が重要である.この時代の暗い側の銀河は明るさのみが測定され,より難しい銀河のサイズの測定はあまり進んでいなかった.銀河のサイズは,明るさと相補的な力学的情報をもたらしてくれる点を含めて重要である.暗い銀河を観測するために,本研究では銀河団による重力レンズ効果を活用する.昨年度までに行った研究から,より大きな銀河は観測できないという観測の不完全性が,想定以上に強力に影響していたことがわかった.この観測の不完全性を正しく補正するため,また仮定するサイズと明るさの関係に起因する光度関数の不定性を議論するためには,サイズと明るさの関係と光度関数を同時に決定する必要がある.そこで我々は,この赤方偏移で初めて使われる統計手法を導入することで,この目的を達成した.その結果,得られたサイズと明るさの関係は,明るい銀河の関係よりも有意に急であり,明るい側での関係の単なる外挿ではないことが明らかとなった.これまでの暗い側の光度関数の研究では,明るい側で得られた緩やかなサイズと明るさの関係が仮定されてきた.しかし,今回の結果は,暗い側の光度関数の導出において,これまでよりも急なサイズと明るさの関係を仮定しなければならないことを示唆する.正確なサイズと明るさの関係の導出は,正確な光度関数の導出に繋がり,宇宙再電離の議論や理論側への観測データの提供という面において重要である.また,上の議論の中で明らかになった急なサイズと明るさの関係を再現できるフィードバック機構や,銀河の形成シナリオを検討した.さらに,レンズ効果を計算する上で必要となる銀河団の質量分布モデルの構築と更新を行い,最高精度のモデルを公開しコミュニティへ提供している.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。形成初期であることや宇宙再電離に中心的に寄与したと考えられていることから,赤方偏移z6-9 (宇宙年齢5-10億歳の頃)の銀河の性質を解明することが重要である.この時代の特に暗い側の銀河は明るさのみが測定され,より難しい銀河のサイズの測定はあまり進んでいなかった.銀河のサイズは,明るさと合わせることで銀河内部の星形成の物理について情報をもたらしてくれる点を含めて重要である.暗い銀河を観測するために,本研究では銀河団による重力レンズ効果を活用する.本年度は,レンズ効果を引き起こす銀河団の質量分布の推定と,レンズ効果を補正した銀河のサイズの測定を計画通り行なった.その結果,暗い銀河のサイズのこの時代において世界最大のサンプルを構築することに成功した.また,サンプルが大きくなったおかげで,より大きな銀河は観測できないという観測の不完全性が,想定以上に強力に影響していたことがわかった.先行研究では,得られていた小さなサンプルから,暗い側になると急激に銀河のサイズが小さくなるという傾向が示唆されていた.しかし,本研究ではそれが観測バイアスであることを明らかにした.現在,この観測の不完全性を補正するために新たな統計解析手法を導入し,銀河の明るさとサイズの真の関係を求める研究を進めている途中である.真の関係の導出は,宇宙再電離の議論に重要な銀河紫外光度関数の見積もりや,理論側への正確な観測データの提供という面において重要である.銀河団の質量分布モデルの推定と,そのモデルを利用したz6-9の銀河のサイズ測定は,計画通り完了した.Hubble Frontier Fieldsの1つ目の銀河団のデータのみを使用した我々の先行研究に比べ,6つの銀河団のデータを用いた本研究では,サイズ測定を行った銀河の数はz6-7で約11倍,z8で約8倍になり,新たにz9の銀河のサイズも測定した.実施計画では,得られたサンプルを用いて「サイズ-明るさ関係の定式化」を進める予定であった.しかしながら,想定していない新たな発見があったために,より慎重に解析と議論をする必要があることがわかり,未だ完了していない.具体的には,より大きな銀河は観測できないというサンプルの不完全性が,想定以上に強力に影響していたことがわかった.そもそもこの不完全性は先行研究では考慮されておらず,今回銀河数を増やして初めて議論できるようになったものである.この不完全性のために,観測された銀河から得られる見かけのサイズと明るさの関係は,真の関係よりも急になってしまう.真のサイズと明るさの関係を求め,光度関数や,銀河に働く物理過程に制限を与えるためには,この不完全性を補正する必要がある.現在は,この目標に向かい新たな統計解析法を導入し,その初期成果を3月の国内学会で発表した段階である.形成初期であることや宇宙再電離に中心的に寄与したと考えられていることから,赤方偏移z6-9 (宇宙年齢5-10億歳の頃)の,特に暗い銀河の性質の解明が重要である.この時代の暗い側の銀河は明るさのみが測定され,より難しい銀河のサイズの測定はあまり進んでいなかった.銀河のサイズは,明るさと相補的な力学的情報をもたらしてくれる点を含めて重要である.暗い銀河を観測するために,本研究では銀河団による重力レンズ効果を活用する.昨年度までに行った研究から,より大きな銀河は観測できないという観測の不完全性が,想定以上に強力に影響していたことがわかった.

この観測の不完全性を正しく補正するため,また仮定するサイズと明るさの関係に起因する光度関数の不定性を議論するためには,サイズと明るさの関係と光度関数を同時に決定する必要がある.そこで我々は,この赤方偏移で初めて使われる統計手法を導入することで,この目的を達成した.その結果,得られたサイズと明るさの関係は,明るい銀河の関係よりも有意に急であり,明るい側での関係の単なる外挿ではないことが明らかとなった.これまでの暗い側の光度関数の研究では,明るい側で得られた緩やかなサイズと明るさの関係が仮定されてきた.しかし,今回の結果は,暗い側の光度関数の導出において,これまでよりも急なサイズと明るさの関係を仮定しなければならないことを示唆する.正確なサイズと明るさの関係の導出は,正確な光度関数の導出に繋がり,宇宙再電離の議論や理論側への観測データの提供という面において重要である.また,上の議論の中で明らかになった急なサイズと明るさの関係を再現できるフィードバック機構や,銀河の形成シナリオを検討した.さらに,レンズ効果を計算する上で必要となる銀河団の質量分布モデルの構築と更新を行い,最高精度のモデルを公開しコミュニティへ提供している.最終段階にある「サイズ-明るさ関係の定式化」の解析を早期に完了させ,学術論文として発表することを目指す.この論文の焦点は,関係の定式化と観測バイアスを考慮すべきとの注意喚起である.その後,すでに得られている世界最大の銀河のサイズのサンプルを利用して,銀河の性質のより詳細な議論を行う.具体的には,より長波長側の撮像データを用いた星質量の見積もりや,個々の特異な天体の議論,理論側の研究者と共同でシミュレーションとの比較などを行いたい.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
基礎看護技術習得のためのシミュレーション教育プログラムの開発

電子カルテに提示される事例の学習プログラムを作成した。本学習プログラムの特長は、ワークシートによる学習進度の誘導、胸部モデルシミュレータによるフィジカルアセスメント技術の習得、模擬患者によるコミュニケーションの体験が可能な点である。なお、マネジメントシステム(HACCP)によって目標は管理されるが、実際には教員が学習進度を調整する。Outcomeモデルを用いて、学習者、教員、教材について、教授ー学習過程を評価したところ、高学年の看護学生に適していること、学習進度を学生が決定することが望ましいこと、教材と学習進度の一括管理が求められるという課題が明らかになった。平成26年度の目的は、コミュニケーション、観察、アセスメントに関する【教育プログラムの作成】と【点検管理をシステマティックに行うための作業工程一覧表(暫定的教育パス)の作成】である。各単元の目標と学習活動の決定、課題の設定を行い、実施計画を教育パスに表現した。システム運用上の危害分析(Hazard Analysis; HA)を行った上で暫定的な標準的手順(Standard Operation Procedure; SOP)としての教育パスを試作した。【教育プログラムの作成】では、看護過程に則ってコミュニケーション、観察、フィジカルアセスメントに関する看護技術をシミュレーションとして体験するよう学習内容を企画した。対象理解のための<生活支援に基づくフォーカスアセスメントの枠組み>の中から、焦点を当てる項目毎に目標を立て、学習内容を抽出し、単元構成を行った。生活支援に基づくフォーカスアセスメントの枠組みとは、1.生きる(最低限必要なニード)1)生命を維持する(呼吸困難、血圧異常、発熱、意識障害)2)食事する(嚥下困難、悪心・嘔吐、腹部膨満、貧血)3)排泄する(便秘、下痢、異常尿量、尿失禁)4)休息する(不眠、倦怠感)など。2.身を守る(生活を営むためのニード)1)清潔を保つ(易感染、浮腫、褥瘡)2)運動する(運動麻痺、関節痛)3)知覚する(意識障害)など。3.自分らしさを保つ(自己実現に必要なニード)見当識障害、術後せん妄、頭痛などである。【作業工程一覧表(暫定的教育パス)の作成】では、食品管理のためのリスクマネージメントに広く用いられているHazard Analysis Critical Control Point (HACCP)をモデルとして、アセスメントから技術提供までの一連の流れに関する学習活動を、マネージメントシステムによって管理することにした。平成27年度の目的は教材開発を行うことである。教材は課題ワークシートと学生版電子カルテ内の事例をさし、模擬患者、シミュレータを併用して臨床状況を再現することをめざす。したがって、平成27年度は事例(患者)設定、模擬患者シナリオ、シミュレータの作成および電子カルテへの入力までを目標とした。(1)シミュレーションの枠組の作成1単元につき1事例として8事例作成した。事例毎にシミュレーション内容を決定し、模擬患者の設定及びシナリオ骨子を決定した。本研究の各事例における学習活動は、自己学習となるように[導入・事例提示]→[事前学習]→[シミュレーション]→[自己評価]のステップで構成する。各学習内容について電子カルテ内の情報提示、模擬患者、シミュレータのいずれの活動をさせるか教材を割り付けた。(2)教具の作成シミュレーション段階で用いる教具を事例毎に作成した。1模擬患者の準備学習目的に合わせて、模擬患者の条件を設定した。項目として、会話、バイタルサインの測定、胸腹部のアセスメントとした。2シミュレータの開発胸部のフィジカルイグザミネーションの際に、胸骨を基点として肋骨と肋間を識別し、聴診部位を探索できるように、胸郭モデルを作成した。また、患者ー看護学生の会話場面について、参考書KAN-TAN看護の実習マナーを参考に、適切な会話を見極める練習問題を作成した。3学生版電子カルテの充実学生版電子カルテの事例毎に情報を搭載する予定であったが、システム開発、医療情報の収集に支障があり、遂行できなかった。4自己学習用ワークシート類の作成シミュレーションの[事前学習]、[シミュレーション]、[振り返り]に必要なワークシート類を作成した。事例学習の入り口であり、情報提供のタイミングと情報量を調整するための「学生版電子カルテの充実」ができなかった。平成27年度には、学生版電子カルテに事例毎に基礎情報、治療方針、X-Pを含む各種検査データ及び看護記録ページに入院後の情報を設定し、入力する予定であったが、病状に応じたX-P写真や呼吸の異常音などの実際の医療情報の入手が困難であり、「学生版電子カルテの充実」が図れなかった。倫理的配慮を講じながら、情報を収集する、または作製する方法を検討している。平成28年度の目的は前年度から継続している教材開発を遂行した上で、教育プログラムを稼動させ、教育プログラムとして評価することであった。教材とは学習活動の発端となる学生版電子カルテによって提示される事例、段階を追って学習活動をガイドするためのワークシート類、フォーカスアセスメントの習得を促進するためのシミュレータ、生身の人間との対話を経験するための模擬患者をさす。実際には、平成28年度は主に学生版電子カルテの充実に終始した。発熱、嚥下困難、便秘、尿失禁、易感染、運動麻痺、関節痛、術後せん妄のうち1つの症状を呈する入院患者として、8事例にみたてて学生版電子カルテに情報を掲載した。整形外科病棟を想定し、8事例の諸条件に配慮し、入院状況の整合性を図った。

本学生版電子カルテは、多くの学校養成所で用いられているヘンダーソン看護論に基づき14個の視点からデータベースを構成した。当初の予定を変更して、タブレット用にシステムを組みなおした。今後、設定する入院経過の進行に合わせて情報を追加することは可能であるが、学習のために提供する情報の範囲とタイミングをコントロールするために、学習者にカルテへの記載の権限は与えず、参照するのみとした。これで[導入・事例提示]の準備は整ったが、臨床状況を再現する[シミュレーション]の一部である模擬患者の状況設定、シナリオの作成に至っていない。また、事例に応じてワークシート類の詳細について設定をする必要がある。前年度からの課題であった「学生版電子カルテ」の充実に時間を要した。具体的には事例毎に基礎情報、治療方針、X-P写真や異常所見などの実際の医療情報を入手し搭載することに予想以上に時間を要した。個人情報の保護および転載許諾等の手続きが困難であったこと、電子カルテをノートパソコンからタブレットに変更したことで新規にシステム開発が必要になったことが原因と考える。これ以降の課題すなわち模擬患者の状況設定とシナリオの作成後に予定していた教育プログラムの評価に着手できなかった。平成29年度の目的はこれまで作成した教育プログラムの評価を行うことである。本プログラムは電子カルテによって提示される事例を発端として、看護過程の思考を辿る中で、フィジカルアセスメントの習得、および患者とのコミュニケーションを振り返るものである。なお、これらの学習活動は各ステップで提示されるワークシートによって誘導され、自己学習と技術演習からなるブレンディッド学習といえる。授業の当事者である教員および学習者によるフォーカスグループインタビューによって評価した。今回はプロセスを評価するのに適したoutcomeモデルを用いた。学習者、教員、教材の3者について、input、process、outcomeの視点から、本プログラムにおける教授ー学習活動を評価した。マネジメントシステム(Hazard Analysis Critical Control Point; HACCP)を基盤にプログラムが構成されているため、各事例の危害分析(Hazard Analysis; HA)を通して学習の困難状況と阻害要因に早期に気づくことが可能であり、軌道修正の介入が容易である。教員にとっては安心して指導を進めることができるとの評価を得た。学習者について、本プログラムの特徴である学生版電子カルテを使いこなすには、学習者自身が情報を選別する能力を持っていること、学習進度は重要なポイント(Critical Control Point; CCP)において教員が判断するため学習者が自己決定できることが望ましいと指摘された。
量子ドット集積体による結合振動子を利用した2次元フォトン位置検出センサの開拓

半導体デバイスの発展は個々の素子の微細化により進められてきた。しかし、素子の寸法が小さくなるにつれて量子効果(通常の回路動作にとっては望ましない影響)が顕著になり、近い将来に微細化の限界が避けられないとも言われている。その一方、量子効果を積極的に利用する研究も盛んに行われる様になり、CMOSに代わる次世代量子デバイスの候補として単電子デバイスが注目を浴びている。単電子デバイスを用いれば、超高集積かつ極低消費電力な集積デバイスの実現が可能である。しかし単電子デバイスの動作は現用のCMOSデバイスと異なるため、CMOSデバイスとは異なる新しい回路構成と信号処理の方法を考える必要がある。本研究では、量子ドットを用いた集積デバイスの一例として、量子ドットの構造的特徴と動作原理を生かした高空間分解能のフォトン位置検出センサの構築を行う。そしてその情報処理方法を画像処理サブ・プロセッサに拡張する。本研究は、フォトンの入射位置を正確に読み取る(空間的に高い分解能をもつ)センサの開発を行うことを目的とする。現在、フォトンの入射位置を検出するためには、Micro-channel plate(以下MCP)が用いられる。MCPの入射面に向かってくるフォトンは光電子増倍チャンネルの内面の伝導層に当たって光電子を発生させる。さらに発生した電子が多くの2次電子を発生させて光信号を増幅する。出力面から出てくる電子を観測することで、フォトンの入射位置を特定することが可能である。MCPの空間的分解能はチャンネルの配列ピッチで決まり、製造プロセス上、10μm前後が限界である。一方で、量子ドット集積体のドットピッチは数十ナノメートルであり、これをセンサとして用いることで空間的に高い分解能を得ることが可能である。そこで、これまで解析した量子デバイスの非線形特性を生かして、フォトンの(入射)位置を正確に検出可能なセンサデバイスを提案する。
専門職とジェンダー―女性の位置づけと変容の可能性―

20歳から69歳の全国の男女1,086人に専門職に関する調査を実施した結果、高等教育に裏付けされた職業というアメリカにおける「専門職」の特徴とは異なり、現代日本においては、国家試験合格等をもって取得しうる確固とした「資格」が「専門職」としてのメルクマールであることが示唆された。同調査からは専門職に大学院までの学歴、高等教育が必要であると認識する比率は非常に低いという結果が得られたが、本研究では法科大学院など専門職大学院の不振と今後の課題についても検討した。*文献の収集、分析。専門職大学院、法科大学院、大学院重点政策の歴史などの文献を収集、分析し、調査の企画を策定。なお、文献収集には大学の個人研究費も使用。*アンケート調査の策定専門職に関する日本人の民俗的認識、専門職大学院および学歴に関する日本人の意識を把握する調査を策定。調査会社を選定、二社に絞り見積もりをとる。2013年度中に実施予定であったが、年度末の他の報告書作成、筆者の体調不良により2014年度に持越しとした。2014年度は、文献資料の読み込み、調査の設計、予備調査を行った。具体的には、専門職および専門職大学院について以下の基準を設け、調査会社の選定を実施中である。専門職および専門職大学院に関するアンケート作成の基準1.日本標準職業分類にのっとる。2.専門職大学院に専門職として扱われているものを入れる。3.社会学で専門職論で取り上げられることの多い職業を入れる。4.専門的・技術的職業に分類されていないが、平素「専門職」ととらえられやすい職業を入れる。5.あまり数を増やさないようにするため、その名前にも含まれている技術者はひとまとめとする。6.表記について、SSM職業分類を参考にしたところもある。(鍼灸など)7.同系統のものを除くこともある(助産師、保健師)平成27年度に本調査を実施し、論文にまとめていく予定である。また、法曹ほかの大学院の学生及び卒業生その他関係者へのインタビューも実施予定である。平成27年度は20代から60代の男女1000人を対象とした「専門職および大学院についての量調査」を実施した。この調査は、研究の目的にも記したように以下のような問題意識のもとに実施した。すなわち、英米中心の画一的専門職モデルへの批判から、各国の歴史的背景を考慮に入れてモデルを構成する必要が指摘されている(阿形1995:86)。改めて歴史的、国内的、民俗的「専門職」(Freidson([1986]1988))のあり方を検討する必要があると考えてきたためである。英米での専門職は高学歴であることが専門職のメルクマールとなっているが、日本では報告者の調査してきた税理士に見るように、必ずしもそうではなかったことに一つの特徴がある。2000年代に入り、異なる傾向がある。すなわち、日本における専門職大学院の誕生である。これまで学歴不問であった法曹資格も、三年制の法科大学院が平成2004年度から開校し、司法試験を受験するのに大学院修了が前提となってきた。報告者は、この調査の成果の一端を「現代日本における専門職の意味」として『社会学研究紀要』第36号(明星大学人文学部人間社会学科)にまとめた。ここで明らかにしたことは、現代日本における「専門職」は、社会学における専門職論で議論されてきた「専門職」の特性とは重なるところもあるものの、異なる特徴を有していることである。「高等教育」に裏付けされた職業というアメリカにおける専門職の特徴とは異なり、現代日本においては、国家試験合格等をもって取得しうる確固とした「資格」が専門職としてのメルクマールであるといえる。専門職に大学までの学歴が必要であるとする割合と学歴は関係ないとする割合は拮抗しており、大学院までの学歴、高等教育が必要であるとする比率は非常に低いということも、この認識の仕方を裏付けているものと思われる。一昨年に目の病気をしたことと、学務、教育の多忙さにより、予定通りの研究の推進ができなかった。日本の専門職論においては、その「専門職」の意味が西洋社会特に英米の"profession"として議論されてきた。また、専門職大学院もアメリカのプロフェッショナルスクールを模して設立されたが、入学希望者減少など不振にあえでいる。果たして現代日本における「専門職」の意味とは何か、専門職と学歴、専門職大学院に対する人々の認識はどのようなものかを探るべく、20歳から69歳の日本全国の男女1,086人に調査を実施した。その結果、「高等教育」に裏付けされた職業というアメリカにおける専門職の特徴とは異なり、現代日本においては、国家試験合格等をもって取得しうる確固とした「資格」が専門職としてのメルクマールであることが示唆された。大学院に対し、このような認識が広く共有されていることをふまえ、法科大学院をはじめとする専門職大学院の不振と今後の課題についても検討した。その結果、法科大学院は、少子化に対応する大学の生き残り対策の一つとして関係者が支持し、規制緩和の流れの中、法学部を有する全国の大学が設立に乗り出した経緯が確認された。

また、政財界もグローバル化の競争にさらされる中、企業法務の強化の必要から法曹人口の増加の必要を訴えた。法曹界は裁判官、検察官、弁護士それぞれの思惑が異なった。同床異夢のまま法科大学院は設立されたが、専門職大学院と資格との連動性の強化、奨学金の充実、専門職の多様なキャリア展開等を課題として提示した。最後に法科大学院設立後、本研究企画の問題意識とは異なり法曹の女性比率が上がっているが、組織内弁護士が多いことは示唆に富み、その背景、現状と課題について今後検討していきたい。20歳から69歳の全国の男女1,086人に専門職に関する調査を実施した結果、高等教育に裏付けされた職業というアメリカにおける「専門職」の特徴とは異なり、現代日本においては、国家試験合格等をもって取得しうる確固とした「資格」が「専門職」としてのメルクマールであることが示唆された。同調査からは専門職に大学院までの学歴、高等教育が必要であると認識する比率は非常に低いという結果が得られたが、本研究では法科大学院など専門職大学院の不振と今後の課題についても検討した。研究者本人および家族の体調と学務、教育の忙しさで思ったように研究が進められていない。教育に関しては、社会調査実習指導にとりわけ時間を割く結果となった。通常の授業の枠を超え、平成26年度はシンポジウムにて学生とともに社会調査実習の成果について発表したこともあり、科研費調査研究に十分な時間が取れなかった。平成28年度は必要に応じ、リサーチアシスタントを雇用し、昨年度実施した調査報告書とさらなる成果を公表することに努める。社会学平成27年度は、平成26年度に設計した専門職・専門職大学院の調査を確実に実行していくとともに、インタビュー調査を進めていきたい。平成27年度は、必要に応じて、事務作業を行ってくれる人を雇用し、調査研究の推進に役立てたい。昨年度は大学の任用替えで常勤から専任となり、大学学務が大幅に増え、授業も増えた。学生を連れた合宿も初めて行い、時間が思うように取れなかった。年度末体調を崩し、調調査が進められなかった。平成27年度は計画していた「専門職と大学院に関する調査」の量的調査を実施することができた。この調査の結果の一部をもとに成果(論文)をあげることができ、調査データをまとめることもできたが、調査全体の結果をまとめる報告書の印刷をするには至らなかった。平成26年度は専門職・専門職大学院調査を計画、設計、調査会社の選定もしていたが、研究者及び家族の体調、学務と教育の忙しさで実施することができなかったため。残る金額で、主としてこの調査の報告書を印刷する費用に充当する予定である。また、調査結果からさらなる成果を出すために必要な文献収集などにもあてる予定である。今年度は専任も2年目になるので、ゆとりが生まれると思われる。授業には必要に応じてSAも依頼し、進めている。平成27年度は平成26年度に立案した調査を実施していく。また、必要に応じて事務作業を手伝ってもらう人を雇用する。年度末に実施しようと予定していた調査が体調不良により実施できず、業者への支払い予定が次年度繰越となった。今年度、昨年度末に予定していた量的調査を実施し、昨年度分を使用するほか、今年度は質的調査を実施する予定である。
凍結路面状態における交通渋滞と旅行時間の動的予測手法に関する研究

冬期路面における渋滞時交通特性に関し、1)凍結路面での追従特性を実走行試験データに基づき、反応時間、潜在衝突性などの追従挙動特性、あるいは衝撃波特性について夏期路面との相違を定量的に明らかにした。2)市販の交通シミュレーターのAPI機能を用いてUnscentedカルマンフィルターを用いて交通需要や交通状態を逆推定する手法の開発を行い、3)上の成果を用いてフィードバック手法に基づく旅行時間予測モデルの開発を行った。1)凍結路面における走行特性凍結路面における追従特性を実走行試験データに基づいて分析した。追従時の挙動を表現するために(1)潜在衝突指数、(2)衝突速度、(3)予想衝突速度、3つの指標を定義するとともに、夏季および冬季路面状態での3指標の比較分析を行い、これらの指標が夏季と冬期で大きく異なることを明らかにした。また、それらの差が、冬季においては、追突をさけるために、速度-車頭関係が夏季と大きく異なっていることによっていることを明らかにした(論文1)。さらに、追従挙動に大きな影響を及ぼす運転者の反応時間特性を多様な条件下の実走行データを用いて分析し、個人内、および個人間のばらつき特性を定量的に評価した(論文2)。2)フィードバック推定手法のAPI機能を有する交通シミュレータへの組込み交通状態推定手法の高精度、および高速化を図るために、機能性に優れた市販のシミュレーターをフィードバック推定法の算法に組み込むことを行った。ここでは、市販の交通シミュレーターのAPI (Application Programming Interface)の適用を試みた。先ず、パーティクルフィルタと市販の交通シミュレーターとしてAimsunを用いて、直接観測することが難しい交通変量である反応時間を推定する新たな統合環境の構築を行った(論文3)。さらに、同じ環境下で、GA(遺伝的アルゴリズム)とAPIの組み合わせでAimsunの代表的なパラメータを推定する手法、ならびにUnscentedカルマンフィルターを用いて交通需要を逆推定する手法の確立を行った(論文投稿準備中)。3)旅行時間予測モデル札幌市内のタクシープローブ車データを用いて旅行時間の予測と旅行時間情報の提供の有無による効率性の評価を夏季と冬季において実施し、情報提供によって1030%の旅行時間の短縮と燃費の向上が期待できることを実証的に明らかにした(講演1)。また、予測信頼性を向上する手法を構築することを目的として、旅行時間の予測についてリアルタイム情報を導入し、動的に予測を行う手法の開発を行った。1)凍結路面における走行特性を交通シミュレーションモデルへ装着凍結路面における走行特性を考慮した交通シミュレーションモデルの改良(1)交通シミュレーション統合モデルの開発にあたり、交通需要を推定するモデルをUnscented Kalman Filterを用いて作成し、推定モデルの検証や中で用いるマクロモデルの比較検討を行った(論文1,2)(2)前年度に開発した旅行速度予測モデルに関して、冬期走行特性装着の有無、テストコースでの試験データ、および実街路での走行データとの比較を行ってモデルの改良を行うとともに、モデルパラメータの動的推定法の検討を行った(論文4,5,講演2)。2)凍結路面における交通渋滞の発生と拡大に関わるメカニズムの解明凍結路面と非凍結路面で計測された実車データを用いて、交差点発進時の挙動、とりわけ運転者の反応時間特性や衝撃波挙動に関する分析を行った(論文3,6)。3)交通流シミュレーションモデルをフィードバックフィルターへ統合(1)交通流シミュレーションモデルをフィードバックフィルターへ統合平成22年度のAimsunに引き続き、フィードバックフィルターに市販パッケージVissimの統合を行うとともに、両モデルに関して、フィードバックフィルターとの適合性、制約機能、あるいは演算時間などの観点から比較評価を行った(論文1,2、講演1)。(2)ネットワーク規模とリアルタイム処理に関する分析UKFではUnscented変換、PFではサンプリング過程においては、条件を変更して数多くのシミュレーション演算を行うことを特色としている。個々のシミュレーション演算においてもモデルの精緻化によって、あるいはAPI機能を実行によってさらなる演算負荷の増大が予想されている。シミュレーション場の規模とリアルタイム処理の可能性について定量的な検討を行った(論文2、講演2)。本年度においては、1)凍結路面における交通渋滞の発生と拡大に関わるメカニズムの解明に関して、交差点で実際に計測された追従データを用いて、発進・停止時の衝撃波挙動に関する分析を行った。速度ピーク値のタイムラグは発進・停止時の衝撃波のタイムラグより長くなる傾向にあること、速度ピーク値の差分が追従時の車群内の漸近安定性を評価指標として有効であることなどの知見を得た。また、人工知能モデルを用いたモデル化も行った。2)交通流シミュレーション統合モデルの適用性に関して、市販交通流シミュレータのAPI機能を用いることで,シミュレーションモデルのパラメータ同定と動的OD推定を精度良くしかも高速に行える事を実証した.モデルパラメータ自動同定では遺伝的アルゴリズム(GA),動的OD推定ではUnscentedカルマンフィルター(UKF)の自作ルーチンを市販交通流シミュレータと統合し市販シミュレータの優れた交通流表現能力をこれらのルーチンで利用することを可能にした.3)旅行時間予測モデルの比較検討を行うために、旅行時間予測モデルに関するいくつかの代表的な時系列型予測モデルとここで提案されているフィードバックフィルター法に基づくモデルとの比較を行った。

また、GPSを装着したプローブ車データとの比較も行った。4)プローブ車データによる予測モデルの有用性を評価するために、様々な車種のプローブカーから得られるデータの特性に着目し、タクシー、バス、トラックから得られたデータを基に一般車の旅行時間を推定することを目的とし、その精度比較をおこなった。交通流シミュレータを用いて路線の旅行時間特性の再現を行うとともに、多変量正規分布仮定に基づき車種ごとの旅行時間の関係から一般車の旅行時間を推定する手法を作成した。シミュレーション実測値と推定値との比較を行うことによってその評価を行った。当初予定した、冬期路面の反応特性を考慮した交通流シミュレーションモデルをUKFの中へ統合する作業がやや遅れている。それに伴い要因分析も実証データによる分析に留まっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。冬期路面の反応特性等をUKFへ統合する目処は立っており、またプローブ車データ(個別データ)の入手も済んでいるので、最終年度にはこれらの課題を解決することができると考えている。
旅行者血栓症リスク評価と、血栓予防機内食としての「納豆」提供の効果に関する研究

動脈硬化性疾患の増加に伴い、血管内皮状態変化に伴う血管内血栓形成からさまざまな形での血栓症が増加している。動脈内での血栓形成に伴う心筋梗塞・脳梗塞はもとより、旅行者血栓症・入院患者における深部静脈血栓症など、静脈内での血栓形成およびその塞栓による致死的疾患も増加している。我々は、これら疾患のリスク評価法の開発と、生活習慣改善によるこれら疾患の予防に関して研究した。納豆は、健康食品として注目されているが、食品であるために様々な成分が含まれていて、特にビタミンKを含むためにワーファリン治療中の患者が摂取できないことは周知である。納豆からビタミンKを除去し、精製した成分はNKCPとよばれ、線溶系賦活に伴う「血液さらさら効果」が有ることが知られている。そこで、納豆抽出成分NKCPを、血栓症予防に活用できないか検討した。われわれは、これまで精神的ストレス負荷でヒト血小板凝集能が亢進することを報告した。今回は、精神的ストレス負荷で亢進したヒト血小板凝集能をNKCPが抑制できるかをin vivoで検討した。対象は、健常成人(若年群12人25±1.5歳、中高年群12人44±4.3歳)。暗算負荷後に採血し血小板多血漿を作成し、高感度血小板凝集能測定器で、血小板自然凝集能を測定した。血小板多血漿にNKCPを各種濃度で添加した際の血小板凝集能の変化からNKCPの血小板凝集能に対する効果を検討した。ストレス負荷後の血小板多血漿、安静時血小板多血漿にepinephrineを添加したものともに、NKCPを加えると、安静時血小板自然凝集と同程度まえ血小板凝集能が抑制された。これより、納豆抽出物NKCPは、ストレスに伴うヒト血小板凝集能を抑制する可能性が示唆された。前年度は、血栓形成性の指標として高感度血小板凝集能測定法を用いた。旅行者血栓症などにおいて、引き金となる最初の微小血栓の形成は血小板機能の亢進でなることが指摘されているので、本法がNKCP機能評価に最適であると考えて研究を開始したが、予想に比して感度が高くならなかった。そこで、当年度は、より鋭敏なNKCP効果評価法の検討を試み、MC研究所製の全血流動性測定装置MC-FANを用いて、肘静脈よりヘパリン加採血した静脈血100μlのシリコン製人工毛細血管内の通過時間と流速曲線から、流速曲線の変曲点と、血流閉塞度指数を算出してみた。本法は血液の粘度、血液凝固能の亢進、血球数増加、血小板機能亢進など複数の因子の影響を受ける検査法で、評価が困難ではないかと予想していたが、予想以上に鋭敏にNKCP効果を評価することが可能であった、また、ストレス負荷として前年度は暗算負荷を用いたが、当年度は喫煙をストレスとして負荷し、喫煙による血栓形成性亢進に対するNKCPの効果を各種濃度で検討した.健常成人(若年群12人25±1.5歳、中高年群12人44±4.3歳)を対象とした測定結果は、安静時の閉塞度は180±20、喫煙時には閉塞度は280±45と有意に増加し、喫煙時の血液にNKCPを0.05mg/ml濃度で添加すると、非喫煙時と同等まで低下したというものであった。【目的】ビタミンK除去納豆精製物NKCPはいわゆる「血液さらさら効果」を持つと言われ、健常人における血液凝固抑制効果、線溶系亢進効果などの報告がある。今回は、脳梗塞の二次予防・一次予防の視点から抗血小板効果について検討した。【方法】対象は、中年群6人(45.2±3.0歳)若年群12人(22.3±2.1歳)。(1)レーザー散乱光粒子計測法(PA200;Kowa社製)でクエン酸加採血静脈血より作成した血小板多血漿(PRP)の、惹起剤無添加自然凝集能(SPA)、Adrenaline(AD)0.1M惹起(低濃度AD惹起)凝集能、それぞれにNKCP3μM添加時の凝集能を測定した。結果は、測定値の常用対数で示した。(2)全血流動性測定装置(MCFAN;MC研究所製)で、ヘパリン加採血静脈血全血流動性を測定し、流動曲線の変曲点と閉塞指数を求めた。【結果】(1)SPAは、中年群で4.3±0.3と若年群の4.0±0.3に比して高い傾向を認めた。

中年群のPRPにNKCPを添加すると、SPAは4.0±0.4と若年群と同等まで低下した。(2)低濃度AD惹起では、中年群は4.7±0.3と、若年群の4.8±0.3に比してやや反応が低い傾向を認めた。(3)NKCP添加低濃AD惹起では、中年群4.6±0.3、若年群4.8±0.3と、中年群ではAD惹起が抑制されることがわかった。(4)変曲点・閉塞指数に有意な差は認めなかった。【考察】以上より中年群ではNKCP投与で、若年群に比して高い血小板凝集能が若年群並に抑制され、ストレス状態の血小板凝集能に近い低濃度AD惹起凝集も抑制されることがわかった。NKCPは脳梗塞riskの高くなる中年健常群で、血小板凝集能を抑制可能で、脳梗塞一次予防さらに二次予防において有用であることが示唆された。初年度に考えていた、高感度血小板凝集能測定法をNKCPの鋭敏な効果評価法として用いることが予想通りには運ばなかった。このため、より適切で鋭敏なNKCP効果評価法を2年目の研究で模索しなければならなくなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初考えていた手法は、理論的に最良の手法であったと考えられるので、予想通りに行かなかった原因を、プロトコルを組みなおすことで、最終年度内に検討したい。また、最終年度では、in vivoの実験に着手し、NKCPの血小板血栓形成・血液凝固に及ぼす効果を検討したい。
学校給食におけるアレルギー代替食の多様化に向けた卵・小麦の代替となるつなぎの探索

本研究では,食物アレルギーを有する子どもたちのQOL向上を目指し,鶏卵,小麦および乳製品(三大アレルゲン)を含まない料理を調理科学的視点から検討している。また,一部の保育所では三大アレルゲンを使用していない給食を提供している。そこで訪問調査をし,経緯や保護者からの感想などを聴取した。また,この保育園,小学校,他の保育園の給食に使用されている食材について分析することで,小学校においても三台アレルゲンを使用しない給食を提供可能にするための考察を行った。その結果,鶏卵を使用していない代わりに,大豆,豆腐などの食材を多く利用する工夫が見られた。実験的項目においては,カレールゥを対象とし,様々な種類における品質の測定を行っている。また,前年度測定した片栗粉,コーンスターチ,米粉のルゥに関しては,速度解析を行った。それぞれのルゥにおける速度パラメータを算出し,各温度における年度の予測が可能となった。カレールゥを調理する際の方法の確立や,種類を検討するのに時間を要したため,品質測定が予定より遅れている。1.カレールゥに関する官能試験ならびに品質そくてい2.鶏卵・小麦を使用しない揚げ物について検討を行う近年,食物アレルギーを有する子どもが増加している背景から,学校では,安全性を最優先した給食提供が行われている。しかし,学校給食におけるアレルギー反応事例は数多くあり,最悪の場合命を落とすこともある。そこで本研究ではアレルギーの有無に関わらず共通して食べられる給食の提供を目指し,学校給食を分析し,より多くのアレルギーを有する子どもが学校給食を食べられるようにするための対策を検討している。本年度は,小学校学校給食の献立を分析した。1食分の献立毎に,三大アレルゲンである卵,小麦,乳が含まれる割合を算出した結果,卵・小麦・乳をすべて含む日は,主食がパンの場合が多いこと,複数の料理にアレルゲンが含まれていることが多いことが明らかとなった。また,卵のみを含む日は和食のメニューが多かったことから,和食には小麦・乳を含む料理が少ないことが示唆された。次に,各メニューに着目した結果,三大アレルゲンをすべて使用しているメニューの中で,ハンバーグが最も提供頻度が高いことが明らかとなった。また小麦は主食であるパンと麺,そしてとろみ付けとして主に使用されていること,とろみ付けとして使用された際はカレーが最も提供頻度が高いことが明らかとなった。そこで,三大アレルゲンをしないハンバーグと,カレーのアレルギー代替食を検討した。その結果,ハンバーグは長芋と豆腐を30分間水切りしたものをつなぎとして代替することで,物性試験,官能試験の双方において,通常品と遜色がないことが明らかとなった。カレーについては片栗粉,コーンスターチ,米粉を検討した結果,片栗粉とコーンスターチの混合したとろみ剤が適することが示唆された。今後は混合に伴う味の変化や,好まれる配合割合を官能試験によって検証する必要があると考えられる。代替食のレシピは,本やインターネットで掲載されているが,科学的に定量し,通常のメニューとの差異に関して提示された論文はない。その中で,品質定量のみならず栄養価や価格,簡便さなど,将来的に学校給食に導入することを想定したハンバーグの代替食を見出すことができた。この成果については次年度,学会および論文として発表する予定である。また,カレーについては今後,官能試験を実施後,学会および論文として発表する予定である。おおむね,研究計画通りに研究が進行している。今後の予定は以下の通りである。1.カレーの官能試験を実施し,栄養価,価格および簡便さを考慮した最適な代替とろみ剤を見出す。2.給食分析の結果より,揚げ物の提供頻度が高いことも明らかとなった。そこで,小麦・卵を使用しない揚げ物の提供をめざし,つなぎ・ころもの代替となる食材を粘度測定,食材の物性値,官能試験から見出す。1.カレールゥに関する官能試験ならびに品質そくてい2.鶏卵・小麦を使用しない揚げ物について検討を行う2017年度での成果をさらにすすめるため、各消耗品(食材費,調理器具)の購入,官能試験の謝金に使用する。さらに、2019年度において、国内学会ならびに投稿論文において成果を発表する。今年度は産前産後および育児休暇のため,研究を中断しており,当初計画していた実験ができなかったことに加え,調査研究,国内外の学会に参加することができなかった。

次年度は通年研究を行うことができ,また,今まで蓄積してきた研究成果について国際学会(参加アクセプト済)や,国内の学会において発表予定である。
化学発光に基づく生体成分の高感度分析法に関する研究

種々の化学発光反応を用いて生体成分の微量分析法を確立した。1,ルミノール/フェリシアン化カリウムによる発光反応グルコースオキシダーゼ(GOD)を標識酵素として用い、インスリン,α-フェトプロテイン,17-ヒドロキシプロゲステロン(17-OHP)を酵素免疫測定法(EIA)でフローシステムでの測定系を確立した。2,ビス(2,4,6-トリクロロフェニル)オキザレート(TCPO)/蛍光色素(8-アニリノナフタレンスルホン酸,ANS)による化学発光反応GODを標識酵素としたEIAで生成する【H_2】【O_2】を本化学発光反応で測定する方法で乾燥濾紙血液中のサイロキシン(【T_4】),17-OHPなどを測定した。又、標識酵素にβ-D-ガラクトシダーゼを用いGODと共役させて、本反応で検出する医薬品のEIAを確立した。3,ルシゲニンによる化学発光反応α-ヒドロキシカルボニル化合物がルシゲニンにより強く発光することを見出し、糖類,ステロイド類,カルボン酸のフェナシルエステル類の発光分析法とそのHPLCへの応用を検討した。又、インベルターゼを標識酵素とし生成する還元糖を本発光反応で検出する【T_4】,17-OHPのEIAも確立した。更にルシゲニンとイオン対化合物を生成成するステロイドの硫酸エステル類,胆汁酸の硫酸抱合体のフローインジェクション分析法を確立した。電子伝達体である1-MPMSの共存下NADHより【O(^-_2)】(【H_2】【O_2】)を生成させ、イソルミノール/m-PODでの化学発光系を見出し、分析法の確立と各種の生体成分への応用について検討した。
人工開口放出系エクソサイトソームの開発

平成19年度は,昨年度開発したエクソサイトソーム改良と大リポソーム内のCaイオン濃度上昇による内包小リポソーム膜と大リポソーム膜との膜融合誘導を試みた。(1)エクソサイトソーム(小リポソーム内包大リポソーム)の改良Yamazakiらの方法により小リポソーム含有のGiant liposomeを作成した。作成条件を検討することによって,1ステップで小リボソーム含有のGiant liposomeが多数生成する条件を見出した。一方,Giant liposome作成時に別途調製した小リポソームをまぜる2ステップ法では,内包小胞をエクストルーダによってサイズをそろえることによって,粒径の均一な小胞含有Giant liposomeを作成できた。(2)Caイオノフォアによる刺激応答Giant liposomeのCa濃度を上昇させるために,Giant liposomeにCaイオノフォアであるイオノマイシンを導入した。Giant liposome内にCa感受性蛍光色素であるOregon green BAPTAを導入した。外液のCaイオン濃度を上げることによって,リポソーム内にCaイオンを導入した。実際,Ca感受性蛍光色素の蛍光強度変化が観測された。しかし,多くの場合Ca濃度上昇後のGiant liposomeの安定性が著しく低下した。次に,Giant liposome内のCaイオン濃度上昇により内包小リポソームと大リポソームの膜融合を誘導するために,負電荷をもつリン脂質ホスファチジルセリンを含有した脂質組成でエクソサイトソームを調製した。イオノフォアと外液Ca濃度の上昇による刺激により,一部のエクソサイトソームで,内包小リポソームと大リポソームの融合による内包リポソームの消失に伴う蛍光強度の現象が観測された。平成18年度は、次の2つの項目について研究を行った。まず、人工開口放出系の手本となる、マスト細胞の開口放出(エクソサイトーシス)に最低限必要な蛋白質の特定とその再構成リボソームの作成である。もう一つは、人工エクソサイトーシス系の脂質成分からなる構造基盤である、細胞サイズのリボソームに分泌小胞サイズのリポソームを内包させた系の開発である。(1)マスト細胞の開口放出に必須な膜融合タンパク質の特定マスト細胞には開口放出にかかわるタンパク質として、細胞膜にt-SNAREとしてSNAP23、syntaxin3および4が、分泌小胞膜にv-SNAREとしてVAMP7および8が発現していることが知られている。今回、これらのタンパク質を大腸菌で発現させ、精製単離して、それぞれのタンパク質をリポソームに再構成した。Syntaxinが2つVAMPが2つあるため、組み合わせとして可能な4通りの実験を行った。その結果、SNAP23、syntaxin3、VAMP8が最も膜融合効率が高いことが明らかとなった。(2)小リポソーム内包大リポソームの開発細胞サイズのGiant liposomeの作成は、Yamazakiらの方法によって行った。また、小リポソームは、定法に従って作成した。その結果、giant liposome内に、小リポソームを内包したものを調製することに成功した。大リポソームとしては直径が10μm、小リポソームについては、サイズにばらつきが大きかった。今後は、エクストルーダによってサイズをそろえて大リポソームに内包させる。また、小リポソームに水溶性の蛍光色素をロードしたものを内包させることにも成功した。したがって、今後はCaイオノフォア刺激によって実際に開口放出を誘導する試みを行う。