hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランジスタのしきい電圧以下の電源で動作し消費電流がμA級の集積化信号処理回路

これまでに実現した低電圧回路を利用して,低電力フィルタを実現した.ます,二つの低電圧回路が電源電圧を分割して使用し,消費する電流が共通となるように,電源間に直列に接続(縦積み)にした構成を提案した.使用可能な電源電圧に余裕がある場合に発生する余分な電力損失を減らすことができる.単に接続しただけでは上下段の回路の信号電流が異なるため動作点がずれてしまうことから,上下二つ回路の接続点を定電位回路で固定する.次に,この構成法の具体的な適用例として,既に動作を確認している0.6V積分器を利用して,2次低域通過フィルタを設計し,試作と測定を通して性能を評価した.電源電圧1.2Vの下で,音声帯域信号処理への応用が可能な2kHz帯域のフィルタが動作し,理想特性と非常によく一致する周波数特性を得られている.消費電力は18μWと超低消費電力であり,また,60dB以上のダイナミックレンジを達成できている.縦積み構成は上下段間の節点に定電位回路を要するため,その消費電力が余計に必要になる懸念があったが,この設計例では全体のおおよそ1割に止められている.さらに本研究では,上下段の回路の特性にトランジスタの基板効果に起因する僅かな不整合が生じる問題も考察し,改善手法を検討した.以上の結栗は,基底アナログ信号の処理回路を低電力化するのに縦積み構成が有効であることを示しており,乾電池等により駆動しても長時間使用が可能な携帯電子機器の設計に寄与しうる成果である.本研究では,低い電源電圧のもとで動作し,消費電力が10μW未満の信号処理用集積回路をCMOSプロセスで実現することを目標としており,当初の研究計画において初年度にあたる今年度は,回路構成を理論的に検討して有用な構成を提案することを目的としていた.これまでの弱反転領域を利用した研究をもとに一般的な構成理論を確立することで,次年度に世界最低電圧で動作する基底帯域信号処理用アナログフィルタを設計し,現実的な応用への道筋をつけることを目指した理論的基礎の検討段階である.まず,公知の成果の調査と従来の技術の整理を行った.MOSトランジスタの弱反転領域を用いて1.02.0Vで低電力のフィルタを構成した例が複数あり,いずれも原理的にはトランジスタのチャネル電流がゲート・ソース間電圧の指数関数であることを利用し,微分方程式に基づいて歪が発生しない線形信号処理を可能としている.しかしながら,それぞれの回路設計の始めに仮定する帰還の施し方や設計アプローチが異なり,互いに異なる回路構成となって,log-domain回路や,syllabic型ならびにinstantaneous companding回路などと呼ばれてきた.指数関数特性を本質的な構成要素と考えることにより,CMOSのみならずバイポーラトランジスタでの回路も対象とし,理論的により広く一般的で網羅性の高い統一手法の構築に結びつける知識を獲得した.得られた各微分方程式を拡張して,全てを含むより一般的な式の表現を行おうとする過程において,instantaneous companding型だけでも非常に多くの回路構成が考え得るにもかかわらず,これまでは2,3の構成しか知られていないことに気づいた.次に,一般理論から全ての回路構成を列挙して最適な構成を探索する手法の開発に取り組んだ.その第1段階として,instantaneous companding型で従来,知られていない回路構造を全て生成することを可能とした.この範疇の構造を本質的に表す微分方程式に様々な制約条件を導入し,トランジスタの指数関数を活用した線形信号処理回路を導くことができた.弱反転領域で動作する回路を多数構成でき,それらを,本研究では特に低電圧・低電力という観点から考察した.式が表しているシステム特性とこれらの物理量に絶対的な関係がないため,式の形(複雑さ)とトランジスタ数,ならびに電圧・電力の間の相関に着目し議論して,これまで知られていない,超低電圧・低電力に適した回路構造を探し出した.また,全回路構造を生成することで,電源電圧や消費電力以外の回路特性において適した設計が可能となった.式の一般性により設計の自由度が高くて多くの回路が導出されることから,人手で調べ上げることは莫大な時間と労力を要するため,アルゴリズムを明らかにし計算機を利用して全ての回路を設計し,よって全探索を行えるようになった.これまでに実現した低電圧回路を利用して,低電力フィルタを実現した.ます,二つの低電圧回路が電源電圧を分割して使用し,消費する電流が共通となるように,電源間に直列に接続(縦積み)にした構成を提案した.使用可能な電源電圧に余裕がある場合に発生する余分な電力損失を減らすことができる.単に接続しただけでは上下段の回路の信号電流が異なるため動作点がずれてしまうことから,上下二つ回路の接続点を定電位回路で固定する.次に,この構成法の具体的な適用例として,既に動作を確認している0.6V積分器を利用して,2次低域通過フィルタを設計し,試作と測定を通して性能を評価した.電源電圧1.2Vの下で,音声帯域信号処理への応用が可能な2kHz帯域のフィルタが動作し,理想特性と非常によく一致する周波数特性を得られている.消費電力は18μWと超低消費電力であり,また,60dB以上のダイナミックレンジを達成できている.縦積み構成は上下段間の節点に定電位回路を要するため,その消費電力が余計に必要になる懸念があったが,この設計例では全体のおおよそ1割に止められている.

さらに本研究では,上下段の回路の特性にトランジスタの基板効果に起因する僅かな不整合が生じる問題も考察し,改善手法を検討した.以上の結栗は,基底アナログ信号の処理回路を低電力化するのに縦積み構成が有効であることを示しており,乾電池等により駆動しても長時間使用が可能な携帯電子機器の設計に寄与しうる成果である.
古代壁画の制作技法の伝習に関する研究-シルクロード近隣地域と日本の壁画を中心に

本研究では、古代壁画の制作に関する技法がどのように日本へ持ち込まれたのかを考察することを目的としている。そのためには国内外の壁画を調査し、比較する必要があるといえる。対象とするのはシルクロード周辺地域に位置する複数の壁画である。各壁画に用いられた技法を明らかにし、比較することで、技法の伝習経路について考察する。
地殻の部分融解とメルト移動過程の三次元的解析

日高変成帯南部のミグマタイトと花崗岩類の主成分化学組成をもとに、部分融解度を見積もる方法を提案し、日高変成帯で花崗岩類を生成するために何%の部分融解が生じたかを見積もった。Sタイプ花崗岩類では砂泥質岩が67%以上融解して生じることを、Iタイプ花崗岩類では角閃岩が30%以上融解して生じることを示した。顕微鏡的から肉眼的なスケールで花崗岩質メルトが発達する様子を岩石の連続スライスを作成して画像をとり、パソコンで三次元的に解析し、メルト移動のメカニズムを論じた。肉眼的な脈が発達する部分では顕微鏡的メルトの出現が少なく、逆に肉眼的な脈が発達しないところに多い。この現象は部分融解した岩石中で結晶粒間のメルトがパーコレーションを起こして分離濃集していく過程と解釈される。部分融解の物理的過程を考察し、メルトの発生、分離濃集、花崗岩マグマ体の生成の間、どのようにメルトが挙動するか、水の役割はどのように現れるか、そしてそのために何を観察すべきかを提言した。この中で、ミグマタイトとは部分融解してメルトが移動過程にあるものを言うことを明確にした。また、部分融解は非平衡過程であり、平衡分配で融解液の組成を見積もることは正しくない事を示した。さらに、岩石の水の分圧が保持されるかどうかが、部分融解とミグマタイトの発生を大きく左右すること、バソリスを形成する花崗岩帯の出現のためには、地殻深部への水の添加が必要であることを示した。筑波地方の球状花崗岩は花崗岩マグマ中に地殻物質の泥岩が取り込まれて融解して生じた事を示し、そのときの物理的過程を結晶成長、球の形状などの詳細なデータから論じ、花崗岩マグマと泥岩の融解メルトとの液体不混和現象で生じたことを明らかにした。

筑波地方の球状花崗岩は花崗岩マグマ中に地殻物質の泥岩が取り込まれて融解して生じた事を示し、そのときの物理的過程を結晶成長、球の形状などの詳細なデータから論じ、花崗岩マグマと泥岩の融解メルトとの液体不混和現象で生じたことを明らかにした。新たに、阿武隈変成帯、花園地域に分布する竹貫変成岩類中のミグマタイトの発達と、その構造の詳細な記載を行った。この地域の竹貫変成岩類は旅人花崗岩体と塙花崗岩体にはさまれて分布する。これまでの研究結果と異なり、西側ほどミグマタイト化が著しいことを明らかにした。特に、砂質泥質変成岩ではミグマタイト構造が顕著で、西側ほど粗粒化し、流動構造が明瞭である。砂質ミグマタイト間の貫入関係や回転構造のミグマタイトなど、特異な構造が発見された。これらは、このミグマタイトが50%以上の融解度を有し、極めて流動的になったことを示している。ミグマタイト中には、鏡下でもメルトから結晶化した構造が随所にみられ、メルト中で回転流動しながら結晶化した斜長石も発見された。本地域のミグマタイトの一つの特徴として、メルトの分離濃集が不十分なことが挙げられる。そのため、花崗岩化作用で生じたかのようにみえるミグマタイトがある。これらは、花崗岩と同じ程度に粗粒であるが、砂質泥質片麻岩の構造が残存する。しかしリューコゾームの発達がほとんどないため、ミグマタイト構造がない。鏡下ではメルトから結晶化した構造が普遍的であり、部分融解していたことを示している。このような岩石はミグマタイト中からメルトが分離濃集する過程の出発点を示すよい例となる。これらの試料についての岩石化学的研究のための試料作成は終了し、分析を待つばかりになっている。今後は、鉱物学的な研究と合わせて、成果を報告するつもりである。
ライフステージ毎に必要なリスクマネジメントとESDを学ぶ住教育体制の構築

本研究では、生涯に渡り、安全・健康・快適な住生活に関する基礎的な知識・技能の習得とリスクマネジメント力の養成、及びESD(持続可能な開発のための教育)を行う住教育体制を構築する。本教育はライフステージに基づいて、学校教育期・成人教育期・高齢者教育期に分けて行う。研究方法は、1各教育期の学習者の住生活の実態を把握するための実測やアンケート等による実態調査を行い、2幅広い年齢層の学習者に適合する教育方法を考案・検討し、3授業時に使用する教材を開発して教員・指導者・学習者への指導案・指導書・テキストを作成し、4PDCAサイクルにより理解度の高い授業実践方法を提示する。
運動療法への実践応用を目的とした磁気共鳴画像による活動筋評価法の改善と精度向上

本研究は、非侵襲的な画像診断法である磁気共鳴画像法(MRI)を用いた"筋の活動評価法"を、特に重要視されている体幹部や肩関節などへの応用可能な実践的評価方法として確立させることを目的とした。結果として、1.5T-MRI装置において時間分解能の向上と取得画像の画質改善に取り組むことで我々が考案した新しい筋機能的MRI(fast-acquired muscle functional MRI: fast-mfMRI)の改良に成功した。fast-mfMRIの活用によって、体幹部や肩関節の筋についても筋の活動評価を可能とすることが出来た。運動療法や筋力トレーニング(以下、トレーニングと記す)の効果検証を客観的に行うためには、運動に誘発された骨格筋の活用様相を把握および評価(以下、筋の活動評価と記す)が必要となる。本研究は、非侵襲的な画像診断法である磁気共鳴画像法(MRI)を用いた"筋の活動評価法(以下、本手法と記す)"を、特に重要視されている体幹部や肩関節などへの応用可能な実践的評価方法として確立させるものである。平成22年度は、"筋の活動評価法"を実践的な評価方法として確立させるための検討事項として、「軽度な運動に対する本手法の検出能」に関して実施した。方法は、仰臥位にて右股関節および右膝関節を同時に90度屈曲させる運動を20回1セットとし、計15セット行った。運動前および各セット終了後にMRIを撮像し、得られた画像から右大腰筋断面積とT2値による変化を分析し比較した。結果は以下に示す通りである。運動前は筋断面積が1391.1±304.1mm^2、T2値が33.3±0.7msであった。運動全てのセットを通じて、右大腰筋断面積では有意な増加は認められなかったが、T2値では1セット目から有意な変化を認めた。また、両者とも7セット目以降は、筋断面積では1560mm^2程度、T2値が45ms程度となり、値の上昇はほぼプラトーになる傾向を示した。これらの結果より、反復性運動の検出能は飽和することが示唆された。以上の結果より、次のことを明らかに出来た。(1)一般的に広く用いられているMRIの筋断面積法ではトレーニングの急性期に関する評価はできないが、T2値を用いた機能評価法では急性期の効果検証への活用は可能であることが示唆された。(2)本手法では、運動負荷の増加量と筋活動の頻度との関係を体幹部の深部筋でも検出することができた。これらの結果はトレーニング急性期効果の判定に応用するための貴重な筋活動の応答特性となると考えられる。運動療法や筋力トレーニングの客観的な効果検証には、運動に誘発された骨格筋の活用様相を把握および評価(以下、「筋の活動評価」と記す。)が必要となる。本研究の目的は、非侵襲的な画像診断法である磁気共鳴画像法(MRI)を用いた「筋の活動評価法(以下、「本手法」と記す。)」を、実践的評価方法として確立させることである。平成23年度は、「あらゆる筋に適応させるために必要な"本手法の改善"に関する検討」を実施した。本手法で使用するMRIの高速撮像法はspin-echo echo-planar-imaging(SE-EPI)であるが、頸部や肩関節のような部位では"画像が歪みやすい"という問題点があるため、これらの部位への本手法の応用は困難であった。そこで、SE-EPIの撮像パラメータの中のshot numberを調整し改善を試みた。その結果、時間分解能は低下したが画像の歪みは解消できた。これらの結果を踏まえ、本手法の適応の可能性の有無を検証するため、肩関節の外旋運動における「軽度な運動に対する本手法の検出能」に関して検証を行った。1セットの内容を無理のない範囲に設定した運動負荷を10セット施行し、その都度本手法によりデータ収集を行った。その結果、肩関節の外旋運動に関与する小円筋群のみ生じた変化を1セット目から検出できた。比較対象として計測した筋断面積では、全てのセットを通じて検出できなかった。以上の結果より、次の内容を明らかにできた。(1)前年度の研究成果により得られた知見同様、T2値を用いた本手法による急性期の軽度な運動に対する検出は、肩関節部でも可能であった。(2)ローテーターカフと呼ばれる深層部に位置する肩関節の重要な筋へのアプローチも、本手法であれば非侵襲的に評価できることが確認できた。運動療法の客観的な効果検証には、運動に誘発された骨格筋の活用様相を把握と評価が必要となる。本研究の目的は、筋機能的磁気共鳴画像法(muscle functional MRI:mfMRI)による筋の活動評価法を、実践的評価方法として確立させることである。

平成24年度は、「体幹部または肩関節を対象とした運動療法の効果検証を行うために必要な“運動内容と筋活動との関連性"を解明するための検討」のための基礎的検討として、対象筋拡大のための撮像法の改良に関する検討・評価を行った。我々が考案した新しいmfMRIで使用するT2値計測のための高速撮像法はspin-echo echo-planar-imaging (SE-EPI)であるが、SE-EPIは時間分解能には優れているが空間分解能が極端に低いという問題点も有している。そのため、特に体幹部の筋では大腰筋というある一定以上の断面積を有する筋しか適応ができない。そこで、腹斜筋など薄く断面積の少ない筋へも活用できるための、時間分解能および空間分解能の両方に優れた高速撮像法の適応可否が主な検討内容とした。検討した高速撮像法は、double-echo steady-state(DESS)である。DESSにより算出されたT2値を標準的なT2値計測法であるmultiple spin echo(MSE)とSE-EPIのそれぞれの撮像法から算出されたT2値と比較した。その結果、人体の軟部組織に近いといわれる模擬物質であるPVAゲルファントム、および大腿部の半腱様筋共に統計処理上の有意差は認められなかった。よって、DESSによる算出T2値は、SE-EPIと同様、筋T2値の計測法として活用できることを確認できた。以上の結果より、DESSを本手法に用いることで腹斜筋といった薄い筋の筋活動評価へのアプローチも可能であることが示唆された。従来では、MRIの撮像原理上、画像が歪みにくい部位である体幹部のへ応用のみ可能であった問題点を平成23年度の研究成果により解消することができ、応用が困難であった肩関節にも活用することができたからである。これは、本研究の目的である、「"筋活動の非侵襲的な評価法"を、特に重要視されている体幹部や肩関節などへの応用可能な実践的評価方法として確立させる」という内容の達成に近づいていると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の研究成果により、特に重要視されている体幹部や肩関節などへの応用可能な"筋活動の非侵襲的な評価法"に関する原理的な基礎評価はほぼ達成できたと考えている。今後の推進方策としては、MRIに関する特別な知識を有していない利用者でも簡便に使えるために必要な改善に関する検討を、画像処理法の活用という観点から行う予定である。
オステオポンチン遺伝子の発現と機能解析

1.OP遺伝子の発現解析:a)mOP遺伝子の5'上流3kbを明かにした。b).ヒトOP(hOP)ゲノム遺伝子の全構造を明らかにした。hOP遺伝子は7個のエキソンからなり、7.7kbの長さで、マウスのものに比べて1.7kb長い。これはエキソン構成はマウスとほぼ同じであるが、第3イントロンが長いためであった。転写開始点の上流約2.3kbまでの塩基配列を決定し、マウスおよびブタ(国外研究者の報告)のものと比較した。いずれの配列とも高い相同性を示すが、マウスの配列との間には-676-286間に比較的長いギャップが認められた。c).マウスおよびヒトOPゲノム遺伝子5'領域をCATベクター(pSVO-CAT)に連結し、CATアッセイを行った。マウスでは-431-265間に、ヒトでは-474-270間に単球系細胞で特異的に転写活性を亢進させる。領域が存在することを確認した。さらにヒトでは問題のシス領域が-439-409間に局在することを明かにした。この領域にゲルシフトアッセイ法で唯一の核蛋白が結合することを確認した。2.リコンビナント(r)OPの分離:ヒトのrOPを大腸菌系で、マウスのrOPを昆虫系で発現させ、HPLCで精製した。3.rOPによるOP機能の検索:rOPにマクロファージおよびメラノーマ(B16-BL)細胞のフィブロネクチンに対するハプトタキシスを阻止する作用があることをin vitroで確認した。さらに、B16-BLとrOPをマウスに静脈注射することにより、rOPは有意にB16-BLの肺転移を阻止することを観察した。転移抑制効果はヒトおよびマウスのrOPの両者で確認された。4.抗OP抗体の作成と応用:rOPに対するウサギ抗体を作成し、諸細胞や病態におけるOPの変化を追求している。
不斉活性化に関する研究

触媒的不斉合成を基盤としたキラルテクノロジーでは、光学的に純粋な不斉触媒を用いることが常識とされている。当然のことながら、ラセミ触媒を用いるとラセミ生成物しか得られない。これに対して、我々はラセミ触媒に少量のキラルな活性化剤を加えることで、高い不斉収率を達成する"不斉活性化法"の概念を提唱している。しかしながら、通常のラセミ配位子を有するラセミ触媒を用いると2つのジアステレオマー錯体の生成は回避できないため、非常に限られた系にしかこの方法論は適用できない。この問題を克服するために、触媒的不斉合成に用いることさえなかった動的キラルな配位子を導入することを考案した。このラセミ触媒は動的平衡が存在するため、微量の外部不斉源によりその立体を自由自在に制御することが可能である。このように本申請研究では、ラセミ触媒のキラリティーを制御し、引き続く高エナンチオ選択的触媒反応を開発した。ラセミルテニウムおよびパラジウム触媒の不斉活性化法の知見に基づき、中心金属の異なる銅触媒まで不斉活性化の適応範囲を広げた。多点キラル制御された金属触媒を不斉触媒反応に用い、配位子と中心金属との関連性など、これまで得られた全ての知見をもとに、動的キラルなラセミ触媒を触媒量のキラル制御剤によって不斉触媒に変換した。さらに、この不斉触媒を用いて高エナンチオ選択的触媒反応の開発に成功した。以上、これまで触媒的不斉合成に用いることさえなかった動的キラルな配位子を導入し、微量の外部不斉源によりその立体を自由自在に制御することによりラセミ触媒のキラリティーを制御し、引き続く高エナンチオ選択的触媒反応の開発に成功した。
Smads活性化因子Hgs/Hrsの細胞増殖がん化における役割

我々はインターロイキン2やGM-CSFによりチロシンリン酸化される分子としてFYVEfinger分子Hgsを遺伝子単離した。その機能を調べるためにHgs遺伝子ホモ変異マウスを作成したところ、胎生期10.5日以内に死亡した。このメカニズムとして、HgsはSmad2やSmad3分子と直接会合し、これらSmadsをアクチビン受容体に効率よく会合させる機能を有することを発見し、Hgsの変異がアクチピン受容体からの情報伝達不全を引き起こしていることを証明した。Smad2、Smad4は癌抑制遺伝子として働いていることが明らかにされている。従って、我々はSmads活性化に重要なHgsもまた癌抑制遺伝子として機能している可能性を想定し、その検討のためにCre-loxPシステムを用いたHgsコンディショナルノックアウトマウスを作成しようと試みている。ドミナントネガティブHgsがアクチビン以外にもSmad活性化シグナルを抑制するかどうかを調べた結果、TGF-βとともにBMPのシグナルも抑制する可能性を見出した。Hgsと同様FYVEfingelドメインを持つSARAのドミナントネガティブ分子(SARA DN)がTGF-βのシグナルを強く抑制することは報告されているが、我々はSARADNのBMPシグナルに対する抑制作用は非常に弱いという結果を得ており、それらFYVEfingerドメイン分子のSmad活性化における使い分けがある可能性もある。Hgsコンディショナルノックアウトマウス作成の過程で、Hgs発現量の極めて低い細胞株を樹立することが出来た。しかし、この細胞株ではTGF-βやBMPのシグナル伝達に明らかな異常は認められていない。現在、この細胞にCreを発現させ、完全にHgsを欠失した細胞株を得ようとしているところである。
言語運用における発想法の地域差と社会的・歴史的背景についての研究

日本語にはその構造面だけでなく、運用面にも地域差が存在する。すなわち、複雑で加工的な言葉遣いへの志向は近畿を中心に見られ、一方、単純で素朴な言葉遣いへの志向は東北を中心に認められる。そして、そのような地域差は、コミュニケーションの活性度の違いや、言葉への依存度の異なりによって生み出されてきた。さらに、その背景には、社会構造の地域差、すなわち、都市型社会と農村型社会の違いと、その歴史的展開が影響を与えていると考えられる。本研究は、日本語方言における言語運用面の発想法の地域差と、それに影響を及ぼす社会的・歴史的背景との関連を検討し、その全体像について確実性の高い一定の見通しを得ることを目的としたものである。この目標を達成するために、本年度は次のような研究を行った。(1)理論的検討:「社会と言語運用の関係モデル」と「言語的発想法」の概念・分類について、理論的な検討を進めた。現在、言語的発想法を7つに分類する方向で研究を進めているが、その妥当性について検討した。最終的に、7つの発想法を並列的に扱うのではなく、構造化して把握する必要があるとの結論を得た。(2)実証的検討:研究文献からの情報の収集・整理を進めた。また、既存の調査データの整理・加工の一環として、配慮表現および感動詞の分野について、これまでの全国調査の結果を整理・加工した。とりわけ、配慮表現については、依頼・受託・拒否・謝礼・謝罪といった分野のデータを整備し、地域差の解明とその背後に潜む言語的発想法のあり方について考察した。また、あいさつ表現についても、昨年度整理したデータの中から買い物場面を対象として選び、全国的な地域差を明らかにするとともに、言語的発想法との相関関係について検討した。さらに、重点地域調査の一環として、宮城県をフィールドとして、沿岸部の15市町の言語行動を会話の形で収録・文字化した資料を作成した。これは、13の日常場面を設定した調査であり、今後の言語運用研究の基礎的なデータにもなるものである。そこには、非定型的表現や直接的表現を好むなど、東北方言としての言語発想法上の特徴がよく現れていることがわかった。なお、新たな全国調査については企画を進めたが、東日本大震災の影響がいまだ残る中、実施には至らなかった。このほか言語的発想法に影響を及ぼす社会構造について、関連分野の先行研究をもとに情報を収集した。(1)理論的検討:「社会と言語運用の関係モデル」を改定し、「社会と言語活動の関係モデル」に修正した。また、「言語的発想法」の概念・分類について、引き続き理論的な検討を進めた。特に、7つの発想法に通底するものとして、「話し手と自己の分化」というシステムが重要であることを突き止めた。具体的に、東北方言の言語的発想法を明らかにするための理論的検討も行い、その発想法上の特徴が、言語運用面のみならず、言語構造面にも共通するのではないかという見通しを得た。(2)実証的検討:昨年度対象とした配慮表現および感動詞の分野について、これまでの全国調査の結果を整理・分析し、地域差の解明とその背後に潜む言語的発想法のあり方について考察した。また、挨拶や喧嘩といった言語行動における地域差を、既存の方言会話データをもとに考察した。さらに、宮城県気仙沼市と名取市において、言語行動の枠組みに基づく約100場面の場面設定会話の収録を行い、文字化データを作成した。この会話データは、東北方言における言語運用のあり方とその発想法を知るための重要な資料となるものであり、実際、直接的表現や感情的表現を志向する東北方言としての発想法上の特徴がよく現れていることがわかった。以上の成果をまとめ、公表するための原稿を執筆し、論文として発表した。なお、新たな全国調査については企画を進めたが、実施には至らなかった。(1)理論的検討:「社会と言語運用の関係モデル」と「言語的発想法」の概念・分類について、理論的な検討を行った。関連科学の知見も取り入れながら、「社会と言語運用の関係モデル」の妥当性を検証した。また、日本語方言の地域差とその形成に関る従来の研究を整理し、そこに言語的発想法がどのように関るかを検討することで、この理論の射程について考察した。(2)実証的検討:まず、研究文献からの情報の収集・整理を行った。

また、既存の調査データの整理・加工の一環として、言語行動の地域差を知るために重要な応答詞について、これまでの全国調査の結果を整理・加工した。とりわけ、動物に対する呼びかけ行動については、人間の配慮的発想法についての重要な手がかりとなるため、東北地方および全国の地域差について考察した。さらに、異なる地域出身の話者たちが接触する際に、言語的発想法の観点から見てどのような違和感が生じるか、東北方言話者や関東・関西方言話者へのインタビュー調査によって体験談を収集した。なお、新たな全国調査調査については企画に着手したが、東日本大震災の影響で実施に至らなかった。このほか、コミュニケーションの活性度(言語環境)、および、言葉への依存度(言語態度)について実態と意識を探るための調査項目を検討した。また、言語的発想法に影響を及ぼす社会構造について、関連分野の先行研究をもとに情報を収集した。本研究の目的は、日本語方言における言語運用面の発想法の地域差と、それに影響を及ぼす社会的・歴史的背景との関連を検討し、その全体像について確実性の高い一定の見通しを得ることにある。この言語運用面の発想法(「言語的発想法」)とは、狭い意味での言葉の形や意味、あるいは文法と呼ばれるものを超えて、ものごとをどのように表現するかという規範や志向などのことを指す。このような言語的発想法をテーマに理論的な検討を行うとともに、調査等による資料の収集とその分析から、地域差の実態と社会的・歴史的背景との関連について、確実な見通しを得るための研究を行った。その際、ひとつの仮説として「社会と言語運用の関係モデル」を構築し、それを実証するかたちで研究を展開した。すなわち、言語の運用面の背景には、ものごとをどのように表現するかという、言葉に対する人々の考え方、すなわち言語的発想が潜み、さらにその言語的発想法は、社会構造のあり方に伴う言語環境や言語態度に影響されるのではないかと考えた。そして、このようなモデルに基づいて検討した結果、次のような結論を得ることができた。(a)日本語方言には、発言性・定型性・分析性・客観性・加工性・配慮性・演出性という7つの発想法について地域差が認められる。(b)すなわち、これらの発想法が顕在化する近畿を中心とした西日本+関東と、顕在化しにくい東西の周辺部(特に東北)の差である。(c)この地域差は、コミュニケーションの活性度(言語環境)や、言葉への依存度(言語態度)によって左右される。(d)かつ、そのような言語環境・言語態度は、人的接触の種類・頻度や物事の決定システム、階層の流動性など社会構造の違いによってもたらされる。(e)こうした地域差は、日本語の歴史的変遷とも一定の対応関係を見せる。日本語学理論的検討については、「社会と言語運用の関係モデル」と「言語的発想法」の概念や分類について、考察を深めることができた。特に、当初から発想法を7つに分類してきたことに対して、その妥当性を検討しつつ、それらを構造化する見通しを得たことは大きな成果であった。実証的検討については、全体として着実に研究を進めることができた。特に、これまでの調査データの整理が進み、分析の資料として十分利用できるようになった点は大きい。そのデータを使用することで、いくつかの具体的な成果を上げることもできた。
卵胞の発育・分化に関与する新しい卵胞内因子の同定とその生理作用に関する基礎的研究

我々は、これまでにブタ卵胞液中にインタ-ロイキンー2レセプタ-/p55(ILー2R/p55)誘導因子の存在を発見し、1.本因子が卵胞液中に存在するだけでなく、ブタ卵巣顆粒卵巣顆粒膜細胞で産生される。2.卵胞液中のILー2R/p55誘導活性は、および顆粒膜細胞からの産生が形態学的・機能的に卵胞の発育とともに低下する。3.卵胞液中のテストステロン/エストラジオ-ル比とILー2R/p55誘導活性の間に有意な正の相関関係が認められ、本因子が卵胞の閉鎖に関連する可能性がある。4.本因子は分子量25,000から43,000の蛋白性高分子である。5.ヒト卵胞液中のILー2R/p55誘導活性は、抗インタ-ロイキンー1αまたはβ抗体によって中和されないことから、ILー2R/p55誘導活性を有するインタ-ロイキンー1(ILー1)ではなく、全く未知の因子であろう。6.卵胞液中に高濃度に存在するエストラジオ-ル、プロゲステロン、テストステロン、アンドロステンジオンにはILー2R/p55誘導活性が認められないことを明らかにした。さらに、ILー2R/p55誘導活性の点で本因子と密接に関連するILー1の卵巣内局所調節因子としての機能についても検討を行い、ILー1がブタ顆粒膜細胞培養系において、増殖促進作用があり、LHによる形態適学的・機能的黄体化を抑制するだけでなく、今年度は新たに、未熟ブタ顆粒膜細胞に対するFSH作用に及ぼすILー1の影響について以下の知見を得た。1.ILー1はFSHによるアロマタ-ゼ誘導およびLH誘導cAMP産生を濃度依存的に抑制する。2.FSHによるLHレセプタ-誘導およびプロゲステロン産生を抑制する。以上より、ILー2R/p55誘導因子およびILー1が卵胞の発育・分化に密接に関連することを証明し、これらの因子の卵巣局所調節因子としての可能性を示唆した。今後、これにの因子の生理的意味付けについて検討を続けたい。我々は、1988年にブタ卵胞液中にインタ-ロイキン-2レセプタ-/p55(IL-2R/p55)誘導因子の存在を発見し報告したが(第18回日本免疫学会)、今回の研究により明らかにした点を以下に要約する。1.本因子が卵胞液中だけでなく、ブタ卵巣顆粒膜細胞の無血清培養上清中にも存在することを証明し、卵巣顆粒膜細胞で産生されることを明らかにした。2.卵胞液中のIL-2R/p55誘導活性は、卵胞の大きさだけでなく、ステロイド産生の観点からみた卵胞の発育とともに低下し、顆粒膜細胞からの産生も、卵胞の発育とともに低下することから、本因子は卵胞の発育に密接に関与する可能性を示した。3.卵胞液中のテストステロン/エストラジオ-ル比とIL-2R/p55誘導活性の間に有意な正の相関関係が認められ、本因子が卵胞の閉鎖に関連している可能性を示唆した。4.ブタ卵巣顆粒膜細胞の無血清培養上清中を限外濾過の後、ゲル濾過を行うことにより、本因子が分子量25,000から43,000の高分子で、しかも熱処理およびトリプシン処理により失活することから、蛋白成分に本活性が存在することを示唆した。5.ヒト卵胞液中にもIL-2R/p55誘導活性が存在し、さらに、本活性が抗インタ-ロイキン-1αまたはβ抗体によって中和されないことから、本因子が、すでにIL-2R/p55誘導活性を有することが判明しているインタ-ロイキン-1ではな、全く未知の因子である可能性を示唆した。6.卵胞液中に高濃度に存在するエストラジオ-ル、プロゲストロン、テストステロン、アンドロステンジオンにはIL-2R/p55誘導活性が認められないことを明らかにした。以上の結果から本因子は卵巣の局所因子として、卵胞の分化・発育および局所防御機構に関与している可能性が示唆された。

さらに、ILー2R/p55誘導活性の点で本因子と密接に関連するILー1の卵巣内局所調節因子としての機能についても検討を行い、ILー1がブタ顆粒膜細胞培養系において、増殖促進作用があり、LHによる形態適学的・機能的黄体化を抑制するだけでなく、今年度は新たに、未熟ブタ顆粒膜細胞に対するFSH作用に及ぼすILー1の影響について以下の知見を得た。1.ILー1はFSHによるアロマタ-ゼ誘導およびLH誘導cAMP産生を濃度依存的に抑制する。2.FSHによるLHレセプタ-誘導およびプロゲステロン産生を抑制する。以上より、ILー2R/p55誘導因子およびILー1が卵胞の発育・分化に密接に関連することを証明し、これらの因子の卵巣局所調節因子としての可能性を示唆した。今後、これにの因子の生理的意味付けについて検討を続けたい。
メトロニダゾール耐性H.pyloriの酸化ストレス感受性異常の分子機序

H.pyloriの二次除菌療法に用いられる抗菌薬メトロニダゾール(Mtz)に耐性化した臨床分離H.pyloriはSodBの転写制御因子であるFerric uptake regulator(Fur)にアミノ酸変異(C78Y、P114S)が導入された変異型Furをコードしている。変異型Furは、sodBのpromoter領域(Fur-Box)への結合活性が有意に低下し、SodBの強発現を誘導するため、メトロニダゾール由来superoxide消去活性が亢進し、その結果メトロニダゾールに耐性を示す。以上のように、本研究課題では、バクテリアの抗酸化能亢進が薬剤耐性に寄与する新しい機序を明確にした。また、本研究は、H. pyloriの抗酸化能発現に関わる重要な性質を明確化したものであり、今後、H. pyloriの鋲酸化能はMtz耐性のみならず感染定着時の多形核白血球による宿主異物排除応答に対する抵抗性にも関与すると考えられ、H. pyloriの抗酸化機序の解析は、H. pyloriの慢性感染機構の解明並びにMtz抵抗性H. pyloriの新規除菌戦略の構築に寄与すると考えられる。
パーオキシニトライトスカベンジャーの検索と病態発現機序解析および病態治療への応用

本研究では、パーオキシニトライトが神経細胞障害をいかなる機序により誘発するのか、またこの機序の解明のためにスーパーオキシニトライトに選択性の高いスカベンジャーを開発し、上述の機序解明と治療応用を試みるために行われた。本年度は、パーオキシニトライトが一酸化窒素とスーパーオキシドとの反応により形成されること、一酸化窒素が電位依存性Ca^<2+>チャネル(VDCC)、特にLおよびP/Q型VDCCを介してCa^<2+>流入を誘発させ、一方N型VDCCを抑制すること、などからパーオキシニトライトよるCa^<2+>流入機序の検討、またヒドロキシルラジカルスカベンジャーの一酸化窒素およびパーオキシニトライトよるCa^<2+>流入亢進機序を検討した。オキシニトライトは用量依存性かつ曝露時間依存性のCa^<2+>流入増加を誘発し、この流入増加はパーオキシニトライト消去作用を有するMnTBAP流入により消失した。パーオキシニトライト誘発性Ca^<2+>流入はP/QおよびL型電位依存性Ca^<2+>チャネル(VDCC)阻害薬により阻害されたが、N型VDCC阻害薬は何ら影響を与えなかった。これらの結果から、パーオキシニトライトは神経細胞膜の脱分極を誘発し、その結果P/QおよびL型VDCCを開口させて神経細胞へのCa^<2+>流入を誘発させるとともに、N型VDCCを介するCa^<2+>流入を抑制することが明らかとなった。一方、ヒドロキシルラジカルは30mM KCl誘発性Ca^<2+>流入を抑制し、この抑制量はL型VDCC阻害薬によるそれと同一であった。さらにL型VDCC活性薬であるBay k8644によるCa^<2+>流入もヒドロキシルラジカルにより完全に消失した。これらの結果から、ヒドロキシルラジカルはL型VDCC抑制作用を有することが判明した。これらの検討結果を利用し、現在スーパーオキシニトライトスカベンジャーの検索を続行中である。本研究では、フリーラジカルである一酸化窒素(NO)およびスーパーオキシドの反応により生成されるパーオキシニトライトが中枢神経系において多様な生理的および病態生理学的役割を果たしていることから、パーオキシニトライトが神経細胞障害をいかなる機序により誘発するのか、またこの機序の解明のためにスーパーオキシニトライトに選択性の高いスカベンジャーを開発し、上述の機序解明と治療応用を試みるために行われた。本年度は、上記の研究目的を達成するために、パーオキシニトライトの神経細胞機能への修飾作用とその発現機序を十分解明することが必要と考えられことから、以下の研究を行った。パーオキシニトライトの作用がNOに極めて類似していることが知られているので、まずNOの電位依存性Ca^<2+>チャネル(VDCCs)への作用を検討したところ、NOは神経細胞膜の脱分極を介しVDCCsを開口させ、細胞内への流入を誘発するが、選択的にN型VDCCsを抑制することが判明した。また、NOによる神経伝達物質放出がヒドロキシルラジカルスカベンジャーにより増強されるが、この増強はパーオキシニトライトから生成されるヒドロキシルラジカルがL型VDCCsを抑制することが明らかになった。パーオキシニトライトが神経細胞からの神経伝達物質放出を促進することはすでに報告されている。上述したように、NO誘発性神経伝達物質放出がヒドロキシラジカルスカベンジャーにより増強されることから、この過程でパーオキシニトライトが生成される可能性が考えられる。

したがって、パーオキシニトライト誘発性神経伝達物質放出のヒドロキシルラジカルスカベンジャーによる増強の有無を調べたところ、増強されることが判明した。これらのデータは本研究目的の遂行に有用なデータと考えられる。本研究では、パーオキシニトライトが神経細胞障害をいかなる機序により誘発するのか、またこの機序の解明のためにスーパーオキシニトライトに選択性の高いスカベンジャーを開発し、上述の機序解明と治療応用を試みるために行われた。本年度は、神経細胞への過剰なCa^<2+>流入が神経細胞傷害を誘発すること、およびパーオキシニトライトが神経細胞傷害をおこすことがすでに報告されていることなどから、パーオキシニトライトがいかなる機序により神経細胞へのCa^<2+>パーオキシニトライトは用量依存性かつ曝露時間依存性のCa^<2+>流入増加を誘発し、この流入増加はパーオキシニトライト消去作用を有するMnTBAP流入により消失した。また、パーオキシニトライトはcGMP生成促進作用を示すが、cGMP生成阻害を行った場合においてもパーオキシニトライト誘発性Ca^<2+>流入には変化が認められなかった。さらにパーオキシニトライト誘発性Ca^<2+>流入はテトロドトキシンにより阻害されたことから、神経細胞膜脱分極を誘発することによりCa^<2+>流入をもとらすことが判明した。パーオキシニトライト誘発性Ca^<2+>流入はP/QおよびL型電位依存性Ca^<2+>チャネル(VDCC)阻害薬により阻害されたが、N型VDCC阻害薬は何ら影響を与えなかった。一方、30mMKCl誘発性Ca^<2+>流入はパーオキシニトライト共存下では有意に抑制され、その抑制の程度はN型VDCC阻害薬による30mMKCl誘発性Ca^<2+>流入の阻害の程度と同程度であり、かつ30mMKClおよびパーオキシニトライト共存下においてみられたCa^<2+>流入はN型VDCC阻害薬により何ら影響を受けなかった。これらの結果から、パーオキシニトライトは神経細胞膜の脱分極を誘発し、その結果P/QおよびL型VDCCを開口させて神経細胞へのCa^<2+>流入を誘発させるとともに、N型VDCCを介するCa^<2+>流入を抑制することが明らかとなった。本年度は、パーオキシニトライトが一酸化窒素とスーパーオキシドとの反応により形成されること、一酸化窒素が電位依存性Ca^<2+>チャネル(VDCC)、特にLおよびP/Q型VDCCを介してCa^<2+>流入を誘発させ、一方N型VDCCを抑制すること、などからパーオキシニトライトよるCa^<2+>流入機序の検討、またヒドロキシルラジカルスカベンジャーの一酸化窒素およびパーオキシニトライトよるCa^<2+>流入亢進機序を検討した。オキシニトライトは用量依存性かつ曝露時間依存性のCa^<2+>流入増加を誘発し、この流入増加はパーオキシニトライト消去作用を有するMnTBAP流入により消失した。
参加型オープンソースを活用した国際看護学の教材開発手法の探索

ネット上で無償公開するOpen Course Ware (OCW)が発展し、教育現場の講義の公開だけではなく、専門的な内容で学習者にも効果的なe-Learningコンテンツが作成されるようになり無償で提供されている。本研究では、オープンソースを活用し質の高い教材開発を行い学習環境の革新に貢献することを目指した。教育者が授業の中で利用できる教材と、学生が自主学習として利用できる材料を作成し、ウェブサイト上で無償アクセスできるようにした。オープンソースの国際看護学の教材を、授業や学生の自主学習ツールとして利用可能にし実践と分析を行った。オープンサイトの教材開発手法の可能性を探索するため、本年度はウェブサイト上にアップする国際看護学の初期ではなく完成品となる教材作成を行なった。初年度に収集した写真や資料を利用し、実際に講義で教員が使える内容とするために教育実践者や研究者らと内容を評価し検討した。教材作成においては、特に写真などの選定とデザインに時間が必要となった。本研究では、その成果の一般化と教育への普及は、研究者のみではなく企業との連携が重要となる。そのため引き続き、昨年、実証実験を行なったSHARPとトーキーシステムとの連携を模索するため会議を実施した。将来的には、オンライン教育システムとの共同開発も視野に入れ研究を進めることは意義のあることである。企業とのコラボレーションについては、医学書院の協力も得ていたが、本年度は教材ビデオ制作の企業に対して、国際看護学のDVD作成への指導・助言を行なった。この経験により、従来のDVD作成と普及には限界があり、本研究のオープンサイトの探索は急がれる緊急の課題であることが明らかとなった。また、今後は、従来のビデオ映像等をどのようにオープンサイトに取り込んでいくかについての検討も必要であることがわかった。本年度の成果としては、看護系雑誌「看護教育」に、「大学教育の質保証を考える」と題して教育の質とオープンコースウエアの重要性について述べた。また、次年度の看護の国際学会での英文での発表を準備した。海外の研究者とも連絡を取り、次年度の国際学会での情報交換と成果報告を約束した。次年度の8月と10月に、医学書院においてナーシングカフェを開催し、日本各地の看護教員を対象とした国際看護学の参加型教育手法の授業に関する講演を行なうことが決定した。オープンソースは本研究を開始してから急激に発展したが、看護教育ではまだまだ利用し授業で活用する教員は稀有であり、その普及を妨げている要因として教学環境も大きく影響していた。さらには、教員個人のネット環境へのアクセスや利用に関する能力には個人差の幅が大きく、教員へのオープンソース利用のための普及教育の必要性も明らかになってきた。そのため、教員への利用を主軸としていた本研究であるが、看護学生や他領域の学問分野であっても、国際保健に関心があるのであれば大いに利用可能な内容に軌道修正することが専門家らとの会議で議論された。研究実績では、臨床看護職に対して国際看護学の研修を行なった結果から、3時間程度の講義やワークショップ形式の一時的な、1年間に1,2回程度の講義による知識や情報の提供では不十分であり、継続した学習環境が身近にあることで、より国際的な視野を広げ看護のグローバル人材育成には自己学習ツールが重要であることがわかった。そのため、自宅でも時間のある時に自己学習のできる本研究の推進と同時に、看護におけるオープンコースウエアの発展につなげて行くことが重要であることが示唆されている。自己学習ができる内容と使いやすさを今後も追加し、教員だけではなく個人が簡便に利用できるサイトとして、業者ならびに研究者と議論を重ねた上でウェブサイトを再構築させることが今後の課題である。また、グローバル人材育成を兼ねた国際看護学の発展のためには、多様な言語での対応についてもその可能性を探っていく必要がある。オープンサイトの教材開発手法の可能性を探索するために、まず初年度はウェブサイトを立ち上げ、国際看護学の初期教材作成の準備と作成をおこなった。初期教材作成には、海外での看護や保健等の最新情報と現場の写真等が必要であるため、関係する大学や病院等の協力を得て視聴覚教材を日本語での解説を入れて作成した。日本看護科学学会(高知12月)では、自由集会を主催し本研究の意義や今後についての一部を紹介し好評であった。また、医学書院主催のナーシングカフェ(12月10日、1月28日、3時間半)において、参加型講義を国際看護学を題材として2回の講演をおこない、国際看護に関心ある100名を超える教育関係者に対して、本研究で作成した初期教材の内容を実際に利用して実施した。その際、SHARPと共同開発している電子黒板(BIGPAD)とPC(ガラパゴス)、トーキーシステムのオンライン教育システム等を連動させ、いつでも手軽に誰でもが国際看護学の教材にアクセスできる環境(新しい教育のあり方)を提供できることが示唆された。

現在までの初期教材開発を進めていくにあたり、言語を英語等に置き換えることも将来的には可能であり、日本人向けのみの教材ではなくアジアや世界の看護学生・教員や関心の高い人々が自由にアクセスする可能性にまで発展することがわかり、本研究の重要性はさらに高まったと言える。日本の若者が内向きと言われる中で、国際的な視点を重視した教育実践は必須であるが、新しい科目あるいは国際的な科目を教えられる教員をすぐに養成することは困難である。時代の要請にスピード感をもって対応するためにも、欧米で注目されてきたオープンエデュケーショナルシステムを限られた施設内だけでの利用から、いつでもどこでも誰にでもオープンにすることの重要性が明らかになる意義ある研究であると言える。本研究では、国際看護学の構築のために、参加型のオープンソースを活用し、国際看護学の発展に資する教材開発の手法を探索することを目的とした。研究の意義は、教育者と学生が自由にネット上からアクセスでき、教育者は授業で使用することにより教材開発が進み、学生は自主学習としての活用が可能となり、看護分野におけるグローバル人材育成に資する成果が期待されることである。学生への国際看護学の講義を実践する中で、具体的なテーマと内容の選定について専門家と議論しテーマを絞り、国際的視野、国際的課題、国際協力の3点とした。この3点については、自主学習のための国際機関等のホームページ等の情報集積、関心あるテーマを深めるための書籍と映画の紹介を作成し、これらの成果をオープンソースとしてホームページを新たに構築した。加えて、国際看護学の教員向けの教材については、ゲーム感覚でのクイズや写真で分かりやすくした教材などを、教育者向けのフォーラムや研修会で試行し、その後に何度も再考を繰り返し開発した。これらは、すべてホームページ上に掲載しており、教育者が授業でいつでも利用可能になるよう公開している。また、ホームワークの具体的な内容を記載しているため、学生への宿題や小テスト、レポート課題としても十分に活用可能である。以上より、新しい看護の教育分野である国際看護学の教育内容と自主学習の質保証のためには、どこでも誰でもアクセス可能なICTを活用することの有効性が認められた。今後は、広く看護教員と学生にこの成果を知ってもらい、本研究の成果である教材の波及、そしてさらなる工夫と発展につなげていくことが期待されている。国際看護学ウェブサイトを立ち上げた後に、教材開発の段階での使いやすさや内容の検討には時間を要することとなった。しかし、当初の予定では考えてもいなかった、特にICT関係の多様な企業との出会いにより、会議を開き本研究の成果を将来的にどのように活用できるかについて共同で検討・研究できていることは、当初は予想していなかったため計画以上に発展的に進んでいると言える。ICTやオープンサイトに関する発展は目覚ましく、本研究はICTの急激な進化には遅れをとっているように見えるが、看護教育の現場においてはまだまだその普及までの道のりは遠く、看護独自の使いやすさや必要な内容を今後も検討することが重要となっている。
仙台型紙の保存と仙台型染め文様を伝承するためのデジタルアーカイブス

本研究では、かつて仙台地方において染色されたこの地方特有の型染めである常盤紺形染と注染染物(手拭・浴衣)についての調査と、それらの染色に用いられた型紙の電子保存を行なっている。本研究期間中に、注染型紙186枚の調査と電子保存を行うことができた。調査としては、1資料の状態記録、2資料計測、3文様等の型紙形態の分類を行なったところ、型紙寸法と文様から、本研究期間中に調査した型紙の98%が手拭を染色するために用いられた型紙であり、主に北海道の顧客から発注されたものであることが示された。型紙文様の電子保存には、パソコン制御の非接触式イメージスキャナを用いた。文様の破損箇所については、汎用フォトレタッチソフトを用いて電子的に補修したが、折れ曲り箇所の補修や、細部欠損箇所の補完など、軽微な補修にとどめた。これらの電子保存型紙文様の一部を『仙台型染資料集XIII』としてまとめた。工芸染色技術の発展へと繋げるために、型紙文様の電子保存データを活用した型紙作成方法についても検討しており、レーザー加工機と小型カッティングプロッターのそれぞれの適正加工条件について検討し、代表的な型紙文様の一部を作成することができた。さらに、新たな常盤紺形染の調査の一環として、東北生活文化大学所蔵の藍型染め古布についての調査を行ったところ、常盤紺形染の特徴を有するものが19組見られた。他地域で生産されたものである可能性も考慮しながら、他地域で収集された藍型染め古布との比較調査を進めることが今後の課題である。一方で、公的機関所蔵の小紋染型紙745枚の二次資料による調査(文様の彫幅・送り計測、組型の抽出等)と型紙文様の電子保存を行うこともできた。また、仙台地方の伝統染色を題材とした教育プログラムについても検討し、大学の授業や、高校生対象の授業に展開することができた。かつて仙台地方において染色されていたこの地方特有の型染め:常盤紺形染、注染染物(仙台手拭と仙台浴衣)を研究対象とし、現存する型紙の整理・分析と、型紙文様等の型紙形態を電子的に保存・補修すると共に、型紙の復刻と染物の再生および現在の染色技術へ応用することを目的とする。これまでに約1,700枚の仙台地方の民間所蔵注染型紙についての調査と電子保存を行っているが、平成28年度は名取屋染工場所蔵(仙台市青葉区)所蔵注染型紙のうち、新たに412枚についての調査を行うことができた。その結果、約40%の型紙に破損・欠損等の劣化がみられた。さらに型紙形態からは手拭染色用の型紙が9割以上であること、販路は北海道から関東にかけての広範囲にわたっていたことが示された。型紙文様の電子化は、パソコンとフェイスアップスキャナを用いて行った。当年度は、261枚の型紙形態の電子保存と破損文様の電子的補修を行うことができた。一方常盤紺型型紙と常盤紺型染裂の調査として、新たに実物資料の測定(厚さ・糸密度等)を行い、常盤紺型や常盤紺型染布の形状的特徴の一部を明らかにすることができた。また、電子化した型紙文様を活用して工芸染色技術の発展へと繋げるためのレーザー加工機による常盤紺型文様の型紙制作を試みた。当年度はこれまでの電子保存画像をそのまま応用したところ、裁断寸法に若干の差が見られ、常盤紺型の特徴である絣文様を十分に表現するに至らなかった。今後、電子保存画像と加工機の彫刻条件の微調整を行うことで改善したい。さらに、収録した電子データの活用法の一つとして資料集の編集作業を行い『仙台型染資料集XI』を刊行することができた。また、研究成果の一部を「常盤紺型ー手ぬぐいと常盤紺型展」(平成28年6月18日7月3日、仙台市若林区文化センター)に出品した。研究実績の概要に記したとおり、注染型紙の調査と電子保存は概ね予定通りに進められている。また、常盤紺型資料についても実物資料調査を行うなど、順調に進められている。一方で、レーザー加工機による複製型紙の制作について、若干の遅れが生じた。この理由は、導入予定機材の価格上昇のため、導入機種について再検討する期間を要したためである。今後、より適切な裁断条件について詳細に検討したい。本研究ではこれまでに、かつて仙台地方において染色されたこの地方特有の型染めである常盤紺形染と注染染物(手拭・浴衣)についての調査と、それらの染色に用いられた型紙の電子保存を行なっている。本研究期間中に、注染型紙565枚の調査を行い、それらのうち453枚について電子保存を行うことができた。調査としては、1資料の状態記録、2資料計測、3文様等の型紙形態の分類を行なったところ、型紙寸法と文様から、本研究期間中に調査した型紙の90%が手拭を染色するために用いられた型紙であることが示された。さらに主に福島県と北海道の顧客から発注されたものであることが分かり、注染型紙は顧客の地域ごとに大まかに分類保管されていたことが示された。