hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイブリッド界面活性剤の合成と物性

本研究は,一分子内に疎水鎖としてフッ化炭素鎖と炭化水素鎖の両者を有する実用性の高いハイブリッド界面活性剤を合成し,それらの物性(表面張力低下能,乳化能ならびに水溶液中のミセル構造)を明らかにすることを目的とした。6種類のハイブリッド界面活性剤[一般式F(CF_2)_nC_6H_4COCH(SO_3Na)(CH_2)_mH,n=4,6,m=2,4,6]の合成に成功した。いずれも空気中で安定な白色粉体として得られ,収率は5485%の範囲であった。溶液物性をクラフト点,表面張力,n-オクタン/水および水/ペルフルオロ-n-ヘキサン界面張力,ミセル会合数の観点から検討した。クラフト点,気/液界面およびオクタン/水界面におる分子占有面積,ミセル会合数はフッ化炭素鎖もしくは炭化水素鎖長の増加に伴い増加したが,ミセル形成濃度(cmc),cmcにおける表面張力およびオクタン/水界面張力はフッ化炭素鎖もしくは炭化水素鎖長の増加に伴い減少した。本界面活性剤は極めて低い表面張力値,炭化水素/水およびフッ化炭素/水界面張力値を同時に示し,その水溶液はベンゼンのような炭化水素系溶媒表面に浮かぶことが分かった。本研究は,一分子内に疎水鎖としてフッ化炭素鎖と炭化水素鎖の両者を有する実用性の高いハイブリッド界面活性剤を合成し,それらの物性(表面張力低下能,乳化能ならびに水溶液中のミセル構造)を明らかにすることを目的としている。平成7年度はペルフルオロアルキルヨ-ジドとしてC_4F_9l,C_6F_<13>l,酸塩化物としてC_2H_5CH_2COCl,C_4H_9CH_2COCl,C_6H_<13>CH_2COClを組み合わせた鎖長の異なるハイブリッド界面活性剤[一般式RfC_6H_4COCH(SO_3Na)R,Rf=フルオロアルキル基,R=アルキル基,以下フルオロアルキル基の炭素数をn,アルキル基の炭素数をmとし,FnHmで示す]の合成を行った。溶解性を示すKrafft点はF4H2,F4H4,F6H2では<0°C,F4H6が20°C,F6H4が15°Cであっが,F6H6では48°Cとなった。F4H2ならびにF6H4のTG測定からそれぞれ210.8°C,208.5°Cが得られ,熱的にも安定な界面活性剤であることがわかる。界面活性剤水溶液における臨界ミセル濃度ならびに表面張力低下能の測定を行ったところ,F4H2(8.2mmol/l,24.0mN/m),F4H4(3.5,22.5),F4H6(1.2,18.9),F6H2(0.83,21.5),F6H4(0.23,20.4),F6H6(0.55,16.2)であり,界面活性剤単独系としては現存する界面活性剤の中で最も優れた表面張力低下能を示した。クラフト点,気/

液界面およびオクタン/水界面における分子占有面積,ミセル会合数はフッ化炭素鎖もくしは炭化水素鎖長の増加に伴い増加したが,ミセル形成濃度(cmc),cmcにおける表面張力およびオクタン/水界面張力はフッ化炭素鎖もしくは炭化水素鎖長の増加に伴い減少した。本界面活性剤は極めて低い表面張力値,炭化水素/水およびフッ化炭素/水界面張力値を同時に示し,その水溶液はベンゼンのような炭化水素系溶媒表面に浮かぶことが分かった。
３次元再構築精巣をツールとした精子形成不全発生過程の解明

本研究は「3次元再構築精巣」というツールを用いて、精子形成不全が生じる過程を、精子形成およびその障害に関連した種々の指標(形態学的指標・各種精子形成関連マーカーなど)の3次元的分布に基づいて詳細に解析することを目標としている。本年度は、3次元再構築用の精巣サンプルを作製し、3次元再構築に着手した。正常な成熟シリアンハムスターの精巣を固定・包埋後、連続切片を作製し、PAS染色により精細管基底膜を描出し、10枚おきにデジタルデータとして病理画像を取り込んだ。3次元可視化解析ソフトAmiraを用いて画像の軸合わせを自動で行い、精細管を精巣網から連続的に半自動でトレースすることで3次元再構築した。再構築した3次元データより、1例の精巣について精細管の数、長さ、分枝数、盲端数、精巣網への結合点などの解析が全精細管について完了した。また、ハムスターの精子形成障害モデルとして、停留精巣ならびに抗癌剤投与による実験的精子形成障害モデルを作製した。停留精巣モデルにおいては2週間で精巣がほぼSertoli cell onlyとなった。抗癌剤(ブスルファン)投与モデルにおいては、投与後3週までの精巣では、精細胞核の凝集やアポトーシス、精上皮の菲薄化を認める精細管が経時的に増加する傾向がみられたが、6週および8週においては、上記に加え精子形成が回復している精細管や成熟停止の精細管が混在する組織像が認められた。これはヒトの精子形成不全患者のヘテロな精巣の状態に非常に類似していた。本年度は正常ハムスター精巣1例の3次元再構築が完了した。基底膜の染色性がヒトやマウスと違うことなどが理由で始めの条件設定に苦慮し、予定より時間がかかったため2例目は完成していない。また、精子形成障害モデルとして停留精巣および抗癌剤投与モデルを作製し、両者の病理学的評価により比較のための至適条件を設定した。停留精巣、抗癌剤投与の2種の精子形成障害モデルについても正常と同様に3次元再構築を行い、デジタルデータ化した病理画像の全精細管について、精細管上皮ステージ、Johnsen score、精細管直径、精細管壁厚、精細管占有率などを形態学的に評価し、3次元再構築データ上にマッピングする。そして精子形成障害の程度(経時的)、障害原因(手術/薬剤)が異なる精巣間で結果を比較し、障害がどの部域から、どのような形態学的変化として生じ、どのようなパターンで進展していくかを詳細に解析する。1例目の3次元再構築に時間がかかったため、免疫染色用の抗体などの購入が遅れている。次年度すぐに使用予定である。
超低出生体重児における軽度発達障害の初期徴候とリスク因子に関する心理・行動研究

超低出生体重児の学齢期における予後を調べたところ、自閉症スペクトラム障害(ASD)が15%、ADHDが33. 6%、LDが18. 6%認められた。EyetrackerによるとASDの傾向が強いほど相手の目よりは口を見る傾向が見られた。遡って1歳半の検査場面における行動を観察した結果、ASD児には、叙述の指さしや母親への参照行動が少なく、クレーン行動が多いなどASD特有の行動特徴が認められた。周産期のリスク因子として重度の脳室内出血や慢性肺疾患が確認された。大阪府立母子保健総合医療センターにて,1996年6月2002年5月の間に生まれた平均年齢9.3±1.8歳の超低出生体重児82名(極低出生体重児12名を含む)(男38名;女45名)(平均出生体重820±205g;在胎期間27.1±2.5週)と,対照群として平均年齢9.6±1.4歳の兄弟姉妹7名(男4名;女3名)(出生体重3003±236g;在胎期間39±1週).を対象に,.2009年7月19日9月29日の毎週土曜日あるいは日曜日に検診を実施した.他に3名の低出生体重児が受診したが,分析からは除外した.用いた主な尺度としては,認知レベルはWISC-III,学習障害は児童評定尺度(PRS)(母親による評定)(森永・隠岐,1992)とLDI(担任教師による評定)(上野ら,2005),自閉症スピクトラムはASSQ(Ehlers et al.,1999;井伊ら,2003)を用いた。Conners評定尺度,ADHD-RS(DuPaul et al.,1998),CBCL(AChenbach,1997)により,ADHDとADHD関連の行動問題を評価した。他には,HOMEによる家庭環境の評価,VMIによる視覚運動協応の検査,MCTQ(佐藤・古田,1989)による気質の評価,母親に対する愛着尺度(本多,2002),動的家族画なども実施した.その結果,超低出生体重児82名中、自閉症スペクトラム(ASD)が10名(12.2%)、学習障害(LD)が18名(22.0%)、境界知能(70≦IQ≦79)が7名(8.5%)、知的障害(MR)が5名(6.1%)、定型発達(TD)が42名(51.2%)であり,自閉症スペクトラムは通常の10倍,学習障害も通常の5倍と高い出現率であることがわかった.また,注意欠陥多動性障害(ADHD)の症状が見られた児は37名(45.1%)でこれも通常の約10倍の出現率であった.一方,対照群の7名いついては,学習障害が2名,境界知能が1名,ADHDが1名であったが,学習障害とADHDを併発した1名の男児は,検診では陰性であったが,過去に,自閉症スペクトラムの診断を受けていた.弟は自閉症スペクトラムであった.成果の一部は国内の3つの学会で6演題発表し,3月末の日本発達心理学会で4演題,5月の国際学会で1演題発表を予定している.学齢期検診を受診した平均学齢8.85歳の超低出生体重児181名を対照として軽度発達障害と行動指標の関連を調べた。出生体重は平均795±217g、在胎期間は平均26.7±2.4週。入院期間は平均126±51日であった。象児181名中、自閉症スペクトラム(ASD)が26名(14.4%),LDが30名(16.6%)、境界知能(BL)が19名(10.5%)、MRが20名(11.0%)、BLとMRを合わせた精神遅滞(MD)が39名(21.5%))、定型発達(TD)が86名(47.5%)であった。行動問題の14尺度のT得点を4グループで比較すると、いずれについてもASDが最も高い値を示し、次いでLDが比較的高い値を示した。CPRS-RのT得点を用いて産判別分析を行ったところ、9尺度で0.40以上の負荷量を示した敵の成変量1(多動性・種動性・不安・社会問題・完壁主義・反抗)に関して、ASD児は、他の3グループから分離して聞くしの方向に分布し、LD児とMD児は合成変量2(認知問題・不注意)に関して、やや正の方向に分布した。行動問題の全体的レベルが高いのがASDの特徴であった.さらに,予後に関わる遺伝要因と環境要因の影響を分析するために,一卵性双胎(MZ)が最も高い相関を示し,動作性IQと全領域IQの遺伝率が高かった(0.81, 0.85)。

PRSの結果,言語性領域は,DZの相関係数が高く,共有環境の寄与率が高かった.ASSQではMZの相関は高かった(0.83)が,単胎のきょうだい間にも有意な正の相関(0.72)が見られ,遺伝率より共有環境の寄与率が高かった.母親によるADHD-RSの評定では,ADHDの中核症状に関して,MZ,DZ,単胎のいずれも有意有正の相関を示し遺伝とともに環境の寄与率が高かった.超低出生体重児の軽度発達障害には環境因子による影響が大きいことが分かった成果の一部は,5月の国際学会で発表し,国内の学会で6演題,国際ワークショップで1演題発表した.3月末の国内学会でも4演題発表の予定である2011年に超低出生体重児を対象とした学齢期検診を実施した。平均年齢8歳の初診児44名と平均年齢12歳の再診児36名の合わせて80名が受診した。初診児44名には、学習障害(LD)が6名(13.6)、自閉症スペクトラム(ASD)が8名(18.2%)、知的障害(MR)が3名、含まれていた。注意欠陥多動性障害(ADHD)の特徴を示した児は14名(31.8%)であった。2005年2009年の受診者と合わせた226名では、LDが42名(18.6%)、ASDが34名(15.0%)、ADHDは76名(33.6%)に上った。定型発達(TD)は106名(46.9%)であった。対象児の中には周産期に慢性肺疾患、Wilson-Mikity症候群、脳室内出血(IVH)、呼吸窮迫医症候群、仮死、種々の感染症などさまざまな合併症が認められた。周産期の合併症の中で、発達障害との関係が顕著に見られたのは、脳室内出血(IVH)であった。IVHはGrade1(45名)Grade2(56名)Grade3,4(17名)の3群に分け、IVH無し(340名)を含めて4群で比較した。その結果、IQ、VIQ、PIQ共に群間に有意差が見られ、Grade3,4の値が他の3群に比べ、有意に低かった。ASSQの得点にも差が見られ、Grade3,4が他の3群よりも有意に高い値を示した(自閉症の特徴をより強く示した)。ASDは遺伝的要因が強い障害とされるが、超低出生体重児においては、脳室内出血や慢性肺疾患など周産期の合併症がASDのリスクを高めることから、周産期の環境要因が超低出生体重児におけるASDの発症に影響した可能性が考えられる。アイトラッカーによる視線行動の測定を行ったところ、ASD群はTD群に比し目の領域に視線を停留させる時間の割合が有意に低く、口の領域に視線を停留させる時間の割合が有意に高かった。さらに、ASSQ値が高いほど目の領域への視線の停留時間が短く、口の領域への視線の停留時間が長くなるという有意な相関が認められた。また、ASD群はTD群に比し画面上の人物の視線の動きに自分の視線を追従させた試行数が有意に少なかった。この結果はASDの特徴を検出する装置としてのアイトラッカーの有効性を示す。
ホソバオケラの実用栽培研究ー高知県におけるソウジュツの生産をめざして

高知県におけるホソバオケラの実用栽培の可能性を探るために、植物園内の圃場を用いた基礎的な栽培試験と高知県内の農家との共同による委託栽培試験を並行して実施している。本年度は基礎試験として、栽培試験中に腐敗した根茎について糸状菌、ウィルス等の感染によるものであるかどうかを調べるために病害診断を実施した。先ず糸状菌の分離培養と遺伝子解析を実施した結果、健全部からBimuria novae-zelandiとFusarium solaniが、また被害部からはFusarium solaniに加えてIlyonectria sp.が検出された。F. solaniは健全部と被害部の両方から検出されたことから、根茎に広く内生している菌であると推定される。一方、種の同定には至らなかったもののIlyonectria属の菌は各地の土壌に普遍的に存在している菌である。細菌としては、Klebsiella aeroquensなど9種の細菌を分離したが、いずれも植物組織内に内生する最近であり、病害性はない。ウィルスについては、感染実験を行ったが、接種葉に病徴の出現は観察できなかった。これらの結果から、ホソバオケラの栽培中に多発する根茎の腐敗は、細菌類やウィルスの感染によるものでなく。生理障害に起因するものであることが推定できた。委託栽培試験については、これまで主として栽培試験を実施してきた高知県西部の圃場に加えて、高知県東部の北川村で2年間栽培した植物の根茎を収穫して収量調査を行った。西部の圃場と同様に生育障害が著しく、生産性はきわめて低かった。高知県におけるホソバオケラの実用栽培法の開発を目的として、次の検討を実施した。(1)高知県内における代表的な土壌として赤色土、黒ぼく土、褐色森林土、砂丘未熟土、褐色低地土、黄色土を選択した。これらの土壌を高知県立牧野植物園内の圃場に設置した木枠に入れ、ホソバオケラの根茎を定植して植物の生育量、薬用部である根茎の増殖量、化学的品質指標として乾燥根茎の精油含量を測定した。平成26年秋に定植したものについて、平成27年秋(生育1年目)と平成28年秋(生育2年目)に各群半数ずつ収穫して測定した結果、1年目ではいずれの土壌でも欠株は見られず、根茎の増殖量にも有意な差は認められなかった。生育2年目になると特に梅雨期以降に褐色低地土(いわゆる田土)で植物個体の生育障害や欠株が発生し、収穫時の根茎増殖量も有意に低くなった。その他の土壌間では有意差は認められなかった。精油含量には土壌による影響は認められず、日本薬局方の基準を満たしていた。(2)土佐清水市(4.2a)および南国市(2a)の農家と栽培委託契約を締結し、平成27年秋にホソバオケラの根茎を定植し、その協力を得ながら中規模栽培試験を開始した。最終的な評価は平成29年秋の収穫後に実施することになるが、発芽不良や白絹病による生育障害が認められた。平成28年秋に北川村(4a)の農家と新たに委託栽培契約を開始した。北川村での栽培では、これまでの経験を踏まえ、発芽不良対策および白絹病対策を実施している。今年秋には、これまでの経過を踏まえ、新たに2箇所(計1ha)で委託栽培試験を実施することを計画している。高知県内の土壌を用いた栽培試験が予定通り終了し、いわゆる田土が栽培には不適であることが明らかになった。県内の農家との共同による委託栽培試験が進行し、秋に定植した種根茎からの発芽不良、白絹病の発生による生育障害などの問題点が洗い出された。これらの問題点を解決するための試験も昨年秋から開始できた。基礎栽培試験については、2015年2016年の期間に実施した県内の種々の土壌を用いる栽培試験の結果について詳細な解析を実施した。。高知県内の農業用土壌の約40%を占めるのは水田として利用されている灰色低地土であるが、この土壌で栽培したホソバオケラは、薬用部である根茎の増殖率が非常に低く(2年間の栽培で約2倍)、また栽培期間中に白絹病菌の感染等によって枯死する個体が多かった。一方、畑地として利用される土壌のうち最も分布面積の大きい(約20%)褐色森林土でも個体数の減少を認めたが、砂丘未熟土や赤色土では根茎の増殖率が高く(約6倍以上)、枯死する個体もなかった。ただしこれらの土壌の分布は極めて限定的である(数%以下)。精油含量は、収穫した全ての個体で日本薬局方の規定を上回っていたが、灰色低地土でやや高くなる傾向を示した。全体として根茎の増殖率と精油含量には統計的に有意な負の相関が認められた。精油成分であるatrctylodinとeudesmolの分離定量を行ったが、その組成には土壌の種類は大きな影響を与えなかった。委託栽培試験では、高知県東部の土佐清水市と佐川町での栽培が終了した。これらの圃場はいずれも灰色低地土からなる水田跡地である。土佐清水市では白絹病の発生、佐川町では栽培期間

初期の植え付け根茎からの出芽率が低いことによって個体数が大きく減少し、根茎の収量は極めて低かった。現在、高知県東部に委託栽培地を移しつつあり、本年度は新たに安田町で委託栽培試験を開始した。実用栽培試験圃場で充分な収量が得られていない。種根茎からの出芽率が低いことや病害の発生を原因とする個体数の減少がその主要な要因であり、この点の解決になお難渋している。種々の土壌を用いた基礎的な検討の結果では、水田として用いられる灰色低地土がホソバオケラの栽培には最も不適であるという結果が得られており、水田跡地の利用という観点からは灰色低地土での栽培について、さらに検討を行うことが必要になっている。高知県におけるホソバオケラの実用栽培の可能性を探るために、植物園内の圃場を用いた基礎的な栽培試験と高知県内の農家との共同による委託栽培試験を並行して実施している。本年度は基礎試験として、栽培試験中に腐敗した根茎について糸状菌、ウィルス等の感染によるものであるかどうかを調べるために病害診断を実施した。先ず糸状菌の分離培養と遺伝子解析を実施した結果、健全部からBimuria novae-zelandiとFusarium solaniが、また被害部からはFusarium solaniに加えてIlyonectria sp.が検出された。F. solaniは健全部と被害部の両方から検出されたことから、根茎に広く内生している菌であると推定される。一方、種の同定には至らなかったもののIlyonectria属の菌は各地の土壌に普遍的に存在している菌である。細菌としては、Klebsiella aeroquensなど9種の細菌を分離したが、いずれも植物組織内に内生する最近であり、病害性はない。ウィルスについては、感染実験を行ったが、接種葉に病徴の出現は観察できなかった。これらの結果から、ホソバオケラの栽培中に多発する根茎の腐敗は、細菌類やウィルスの感染によるものでなく。生理障害に起因するものであることが推定できた。委託栽培試験については、これまで主として栽培試験を実施してきた高知県西部の圃場に加えて、高知県東部の北川村で2年間栽培した植物の根茎を収穫して収量調査を行った。西部の圃場と同様に生育障害が著しく、生産性はきわめて低かった。平成29年秋に委託栽培試験を実施した植物の収穫を行い、評価を実施するとともに、評価を踏まえた栽培マニュアルを作成し、新たに農家に委託してマニュアルに基づく栽培試験を実施する。1植え付け後の種根茎からの出芽率が悪い、2白絹病を主とする病害による枯死率が高いという2つの課題を解決するために、新しく開始している委託栽培圃場では、種根茎の植え付け時期を変更したり、土壌の過湿を避けるために畝高を高くするなどの試行を実施している。現在上記のような観点を含めて、県内3カ所の農家圃場で委託栽培を実施しており、2018年秋にはこれらの結果が得られるので、これまでの検討結果に基づいて、高知県内でのホソバオケラの実用栽培の可否について一定の結論を出したい。栽培委託費の支払が年度の後半分からとなったことに加えて、品質評価について精油成分の分離定量試験が平成29年度からになったために物品費の支出が予定を下回ったことによる。委託栽培圃場での個体数の減少が予想以上に多くなったことに伴い栽培委託費としての使用額が、計画を下回ったことによる。昨年度から委託栽培圃場を増やしており、生産量も上昇することが期待されるので、その部分の経費として充当することを計画している。昨年度収穫分に加えて今年度収穫予定分について精油成分組成の分離定量試験を実施するための物品費と委託栽培先を増やすことによる委託費の支出の増加分に充当する。
病院内の自殺事故の予防プログラムの開発研究

本研究は、病院内での自殺予防のために病院が執るべき措置と体制を検討し、医療スタッフのための教育プログラムの開発を目的に実施された。研修プログラムと教育資材が開発され、日本医療機能評価機構患者安全推進協議会との連携により主研修会とフォローアップ研修会を実施し、プログラムの効果測定を行った。主研修会は全7回で、99病院から170人が参加した。参加者の93.5%、86.5%にそれぞれ知識と態度の望ましい変化があり、教育プログラムへの満足度も高くプログラムの髙い効果が示唆された。本研究には国際的に関心がもたれ、研究期間中にカロリンスカ研究所国立自殺予防・精神保健研究センター等でセミナーが実施された。本研究では、先行研究により明らかにされている病院内の自殺事故の実態(岩下ら,2006;Kawanishiら,2007)を基に,院内自殺予防のために病院が執るべき措置と、病院職員が習得すべき知識とスキルを学ぶための教育プログラムと教材を作成した。そして平成23年度に研修会を開催した。24年度は、前年度に引き続き、計2回の研修会を開催し、全国22病院から44人の医療職が参加した。平成24年度は、さらに教育内容の質を高めるために、プログラムの改訂を行うとともに、新たに自殺事故後の対応/ケアを学ぶための視覚教材(DVD)を作成し、研修プログラムに導入した。また、プログラムの効果を測定するために前年度に作成した質問紙を用いて研修参加者を対象に調査を行い、その結果を集計・解析した。その結果、参加者の満足度が非常に高く、プログラムが知識とスキルの習得に効果的であることが明らかにされた。加えて、平成24年度は、前年度参加者のためのフォローアップ研修会も実施し、参加者が自院で実施する自殺予防対策を支援した。本研究の最終的な目標は、自殺事故の低減にあるが、平成24年度末には、研修参加施設における自殺予防対策の進捗と自殺事故の実態を調査するための質問紙を作成し、調査の準備を整えた。本研究は、先行研究により明らかになされたわが国の病院内の入院患者の自殺事故の実態(岩下ら,2006;Kawanishiら,2007)を元に、入院患者の自殺を予防するために病院が執るべき措置と体制づくり、医療スタッフが習得すべき知識とスキルを学ぶための教育プログラムの開発を目的に実施された。平成23年度は、研修プログラムとテキストを開発し、日本医療機能評価機構・患者安全推進協議会をプラットフォームとして研修会を導入し、研修会を開始した。また、教育プログラムの効果を測定するために各種質問紙を開発し、調査を開始した。平成24年度には、新たな教育資材として動画を作成し、教育プログラムをブラッシュ・アップ(改定)し、計2回の研修会と、研修参加者の支援のためのフォローアップ研修会を開催した。平成25年度は、さらに新たな動画作成を行い、教育プログラムを再改定し、研修会を計3回、フォローアップ研修会を1回実施した。研究期間中に、教育プログラムを開発、改訂し、最終的に、二日間からなる、自殺予防の1ー3次予防を含む9つの講義、7つの実習(グループ・ディスカッション、動画視聴、ロールプレイ)から成るプログラムが確定した。本研修会は計6回と、フォローアップ研修会を2回開催し、本研修会には、99病院から170人が参加した。参加者の知識と態度の改善は、それぞれ93.5%、86.5%と高く、教育プログラムへの満足度も高く、当該プログラムの教育効果が高いことが示唆された。本研究を通じた実践には国際的にも関心がもたれ、研究期間中に、スウェーデン・カロリンスカ研究所国立自殺予防・精神保健研究センターにおいて、セミナーを実施した。すでに明らかにされている病院内の自殺事故の実態(岩下ら,2006;Kawanishiら,2007)を基に,院内自殺予防に必要なタスクと病院職員のための自殺予防教育の要綱を作成した。これに基づき、院内自殺予防と事後対応のためのテキストを作成した。事後対応に関しては、自殺事故で死亡した患者の担当者や事故の対応にあたった医療者・職員に対するケアに重点を置いた。次に、テキストに準拠した院内自殺予防と事後対応のための研修プログラムを作成した。内容は、1)自殺学の基本(講義)、2)ホットスポット対策(講義とグループワーク、以下GW)、3)メンタルヘルス・アセスメント(講義・動画視聴・GW)、4)コミュニケーション/アサーション・トレーニング(講義・動画視聴、GW)、5)がん患者の自殺(講義)、6)自殺予防のための介入(講義)、7)自殺念慮への対応(講義・動画視聴・GW)、8)自殺事故後の対応/ケア(講義・GW)、

9)自殺事故の法的側面(講義)、10)予防と事後対応のための体制整備(講義・GW)から構成された。研修補助教材として、さらに自殺危険因子の発見、コミュニケーション・スキルの習得、アサーション・トレーニングのための視覚教材(DVD)を作成した。さらに、プログラムの有効性を検討するために、効果測定のための質問紙を2種作成した。以上のプログラムと教材、質問紙等を用いて、日本医療機能評価機構・患者安全推進協議会加盟病院を対象に、研修会を2回実施した。当初計画した課題はすべて実施をした。そして、新たに、自殺が生じた後の事後対応のための教育動画を作成し、教材ツールとして研修に導入した。また、当初は、研修の効果を測定するためのヒアリングを予定したいたが、研修への満足度調査を踏まえ、当初予定をさらに発展させた形で研修受講者のためのフォロー・アップ研修を企画・立案し、実施した。平成23年度研究計画の内容はすべて達成した。プログラムの効果測定のための質問紙作成は一年前倒しで作成が終了し、実際の研修会もすでに開始されている。平成25年度は、研修プログラムの改訂を行い、また新たな動画教材を作成する予定である。研修会は年間3回実施し、既参加者のためのフォローアップ研修会を実施する予定である。なお、通常の研修会3回のうち1度は、各施設から1名づつの参加を受け付け、これまでとは異なる研修形態で研修の効果を測定する。今年度中に、3か年間の研修参加者の研修会への満足度と、自殺予防に関する知識の習得、態度の変容等について測定したデータを集計・解析し、最終的に研修の効果を判定する。また、研修会参加者の所属する病院における自殺予防対策の取り組みについても集計・解析し、自殺事故低減に対する有効性を検討するとともに、課題を抽出し、明らかにする。平成24年度も、引き続き研修会を2-3回実施すると同時に、第1-2回研修会を含め、効果測定データの収集・解析を行う。また、研修終了後の研修参加者、および参加施設のフォロー・アップに用いる評価評価票を作成し、調査を実施する。さらに、別の方法での評価、あるいは質的研究を実施する目的で、研修参加者をランダムに抽出し、研修への満足度、要望、院内自殺対策に関する困難感などについてヒアリングを行う。研究計画の遂行、および研究の質の担保のために、以下の使用計画を立てている。データ解析のためのパーソナル・コンピューター、統計解析のためのソフトウェア、動画教材作成・編集のためのソフトウェア、教材作成のためのdvdメディア、用紙・文具、プリンター消耗品などを購入する。また、会議、成果発表のための旅費、データ入力作業のための人件費・謝金を支払う予定である。その他、論文作成の際の英文校正費用を支払う予定である。物品費として、用紙・文具・参考図書・外付けハードディスク/メモリ/統計解析ソフトウェア・製本/プリンター消耗品などを購入する。旅費として、国内学会出張費等を計画している。データ入力作業として、人件費・謝金を支払う予定である。また、その他、論文作成の際の英文校正費用を支払う予定である。
日本自動車産業における部品取引のネットワーク・知識のネットワークと企業成長

本研究では、自動車メーカー・部品サプライヤー間の取引関係の変遷を分析し、自動車部品(モノ)の取引の面では、着実に「オープン」な関係へと変化している一方、モノを生み出すベースとしての知識のネットワークの面では、かつてに比較すると「ややオープン」な関係へと変化したものの、依然として「クローズド」な関係が続いていることを明らかにした。また、こうした取引関係のあり方と当該部品サプライヤーの事業成果や企業成長との関係について調査・分析し、その背景にあるロジックを探った。本年度は、1(株)アイアールシー発行の『主要自動車部品の生産流通調査』84年版08年版(3年ごと)のデータを用いて、自動車メーカー・部品サプライヤー間の部品レベルでの取引関係(「モノの取引関係」)について、また21983年から2009年までに自動車メーカーが出願した全ての特許データと、その間に自動車部品メーカーが自動車メーカーと共同で出願した全ての共同特許データ、ならびに1990年から2009年までに自動車部品メーカーが出願した特許数のデータを用いて、自動車メーカー・部品サプライヤー間の先端技術分野での取引関係(「知の連携」)について、それぞれパテント・マップ分析と社会的ネットワーク分析の手法を組み合わせた定量的な分析を行った。その結果として、かつて「系列」と称された日本の自動車メーカーと部品サプライヤーの間の「緊密」で「クローズド」な取引関係が、少なくとも「知の連携」の部分では依然として「緊密」ではあるが、「モノの取引関係」の部分では(かつてに比較すると)「ややオープン」な関係へと、特に90年代の半ばから2000年代初頭にかけて、確実に変化してきたことが明らかになった。また、「知の連携」の部分でも、徐々にではあるが、(かつてに比較すると)「ややオープン」な関係へと変化している傾向が見られることを、目に見える形で提示することができた。こうした成果は、法政大学経営学会の研究会で報告し、法政大学イノベーション・マネジメント研究センターワーキングペーパーシリーズで公表する(2014年4月末現在で校正作業中)と同時に、学術誌に投稿し公表する予定である。本年度は、まず第一に、(株)アイアールシー発行の『主要自動車部品の生産流通調査』84年版・87年版・90年版・93年版・96年版・99年版・02年版・05年版・08年版のデータを用いて、自動車メーカー・部品サプライヤー間の部品レベルでの取引関係を網羅したデータベースを作成し、部品取引関係の長期的な変容と現状について定量的な分析を行った。第二に、自動車メーカー・部品サプライヤー間の企業レベルでの取引関係についても、(社)日本自動車部品工業会の『日本の自動車部品工業』の1969年版から2009/10年版のデータを用いて、定量的な分析を行った。第三に、1983年から2009年までに自動車メーカーが出願した全ての特許データと、1983年から2009年までに自動車部品メーカーが自動車メーカーと出願した全ての共同特許、および1990年から2009年までに自動車部品メーカーが出願した特許数のデータを用いて、パテント・マップ分析と社会的ネットワーク分析の手法を組み合わせた定量的な分析を行った。本年度は、昨年度に引き続き、1(株)アイアールシー発行の『主要自動車部品の生産流通調査』84年版08年版(3年ごと)のデータを用いて、自動車メーカー・部品サプライヤー間の部品レベルでの取引関係(「モノの取引関係」)について、また21983年から2009年までに自動車メーカーが出願した全ての特許データと、その間に自動車部品メーカーが自動車メーカーと共同で出願した全ての共同特許データ、ならびに1990年から2009年までに自動車部品メーカーが出願した特許数のデータを用いて、自動車メーカー・部品サプライヤー間の先端技術分野での取引関係(「知の連携」)について、それぞれ定量化した上で、両者のネットワーク構造のあり方が事業成果や企業成長に及ぼす影響について、生存時間解析の手法を用いて定量的に検証した。その結果、部品特性や多角化度、海外売上高比率など、他のさまざまな要因をコントロールした上で、(1)主要顧客である自動車メーカーから見た重要度が増すと、それだけ当該サプライヤーの取引継続期間は延びる傾向が見られ、(2)幅広い自動車メーカーとの取引関係を築くことによって、それだけ当該サプライヤーの取引継続期間は延びる傾向が見られ、(3)主要顧客である自動車メーカーから見た重要度が増し、なおかつ幅広い自動車メーカーとの取引関係を築くことによって、その分だけさらに、当該サプライヤーの取引継続期間は延びる傾向が見られる、ことが明らかになった。つまり、「知の連携」と「モノの取引関係」のネットワーク構造のあり方は、事業成果に影響を及ぼすのであることが明らかになったのである。こうした成果は、2015年4月末現在で論文作成中であり、まずは法政大学イノベーション・マネジメント研究センターワーキングペーパーシリーズで公表し、後には学術誌に投稿し公表する予定である。経営戦略査読誌への投稿・掲載が進まないなど、研究成果の公表については予定よりも遅れているが、分析作業については予定通り進んでいるため。

海外査読誌に投稿した論文がリジェクトになり、大幅修正の上で別の査読誌に投稿するなど、研究成果の公表については予定よりも遅れているが、定量的な分析については予定通り進んでいるため。本年度は、定量的な分析によって得られた結果をフィードバックし、また背後にあるロジックを含めて正確に解釈するために、自動車メーカーおよび主要サプライヤーへのインタビュー調査を精力的に行っていきたいと考える。また、本年度は研究の最終年度となるため、調査・研究の成果を論文の形にまとめ、研究ワークショップや学会での報告、国内・海外の査読誌への投稿を精力的に行いたいと考えている。本年度は、定量的な分析によって得られた結果を、背後にあるロジックを含めて正確に解釈するために、自動車メーカーおよび主要サプライヤーへのインタビュー調査を行っていきたいと考える。また、本年度から来年度にかけては、調査・研究の成果を論文の形にまとめ、研究ワークショップや学会での報告、国内・海外の査読誌への投稿を行いたいと考えている。平成25年度に支出する予定であった英文校閲費用が、論文の執筆の遅れから支出する必要がなくなり、また自動車メーカーおよび主要サプライヤーへのインタビュー調査のための旅費を、遠距離への調査を控えたことによって予定よりも抑えることができたため、予算が余る結果となった。次年度使用額139,953円のうち、60,000円を論文の英文校閲費用に、残り79,953円を自動車メーカーおよび主要サプライヤーへのインタビュー調査のための旅費にあてて、平成26年度中に支出する予定である。該当なし
小脳演算モデルを用いた3次元動画像の情報圧縮に関する研究

小脳演算モデルの連想記憶能力と学習能力を使って画像データを情報圧縮する方法を示した.具体的な研究成果は次のようにまとめられる.・符号化アルゴリズムの開発:小脳演算モデルに画像を学習させる際,変動の大きい部分は連想記憶を強く,変動の小さい部分は弱くすることで圧縮符号化を行えることがわかった.従来の動画像に対する圧縮法では,動きベクトルを抽出するために膨大な計算量が必要となり,実用化に向けての大きな問題となっていた.しかし,本手法では,動画像を静止画像の単なる拡張としてとらえることができるので,ハードウェア実現が容易であることがわかった.・視覚特性を利用した符号化性能の向上:コンピュータで3次元動画像を生成し,画像の形状,時間変動量を変えることで定量的かつ視覚的な符号化特性がどのように変化するかを調べた.その結果,時間方向的に比べ空間方向に対する誤差が視覚的により敏感であることがわかった.このため,空間方向に比べ時間方向に対応する量子化器の量子間隔を粗くすることによって,視覚的な符号化性能が向上することがわかった.また,一般的に画像の中心部ほど興味があるので,画像の中心部に対応する量子化器ほど細かい量子化間隔を持つものを用いた.これにより,より視覚的な符号化性能が向上することがわかった.小脳演算モデルの連想記憶能力と学習能力を使って画像データを情報圧縮する方法を示した.具体的な研究成果は次のようにまとめられる.・符号化アルゴリズムの開発:小脳演算モデルに画像を学習させる際,変動の大きい部分は連想記憶を強く,変動の小さい部分は弱くすることで圧縮符号化を行えることがわかった.従来の動画像に対する圧縮法では,動きベクトルを抽出するために膨大な計算量が必要となり,実用化に向けての大きな問題となっていた.しかし,本手法では,動画像を静止画像の単なる拡張としてとらえることができるので,ハードウェア実現が容易であることがわかった.・視覚特性を利用した符号化性能の向上:コンピュータで3次元動画像を生成し,画像の形状,時間変動量を変えることで定量的かつ視覚的な符号化特性がどのように変化するかを調べた.その結果,時間方向的に比べ空間方向に対する誤差が視覚的により敏感であることがわかった.このため,空間方向に比べ時間方向に対応する量子化器の量子間隔を粗くすることによって,視覚的な符号化性能が向上することがわかった.また,一般的に画像の中心部ほど興味があるので,画像の中心部に対応する量子化器ほど細かい量子化間隔を持つものを用いた.これにより,より視覚的な符号化性能が向上することがわかった.
分子動力学法による二元系非晶質合金の内部損傷蓄積と破壊機構の解明

アモルファス構造における非弾性挙動や、負荷除荷モデルによる損傷の蓄積のプロセスを検討した。具体的には、次に示す手順で研究を進めた。(1)アモルファス構造における非弾性挙動や、負荷除荷モデルによる損傷の蓄積メカニズムを検討した。1、繰り返し荷重を負荷することにより、アモルファス合金の損傷の蓄積の進行過程を解明した。具体的には、無負荷および、引張予負荷を与えた試験片に対する短軸引張圧縮試験の分子動力学シミュレーションを実施し、基本力学特性とその変形による損傷をエネルギー分布、ボロノイ多面体解析により、定量的に明らかにすることを目指した。時系列変化を追跡することにより、原子レベルからの損傷蓄積の過程を明らかにすることを試みた。2.き裂先端近傍の変形メカニズム、および、それを取り囲む力学状態とのかかわりに関する研究に着手した。具体的には、亀裂を導入したモデルを作成し、モードI負荷のもとでのき裂先端近傍の応力分布等を検討するためのプログラム作りを行なった。今後、ひずみ分布の広がりに関する検討、き裂先端の鈍化のメカニズム、J積分の経路非依存性、および、力学状態の定量的な評価を行なう予定である。(2)平成19年度は、平成18年度に既に購入した並列計算システムに追加のクラスタを購入、導入し、大規模、かつ、長時間のシミュレーションを実施できる環境を構築した。可視化のソフトを用いたり、あるいは、プログラムを作成したりして、時系列のデータから、必要な情報を取り出せる環境も整えた。1.平成18年度は、申請者らが構築したCu-Zr合金系を表現する原子間ポテンシャルを用いて、Cu-Zr合金系の大規模アモルファス構造の生成シミュレーションを実施し、得られた構造の微視的内部構造の評価と変形メカニズムを解明することを試みた。1.Cu-Zr合金(結晶相)の融解・急冷過程の分子動力学シミュレーションによりアモルファス金属を生成する。幾何学的な原子構造の変化を、CNA解析、ボロノイ多面体解析、動径分布関数の変化によって調べ、アモルファス生成メカニズムを解明する。また、得られたアモルファスの自己拡散係数を評価することを目指した。2.ポテンシャルの信頼性をあげることが、実現象の厳密なシミュレーションを可能とすることから、現状のポテンシャルの精度を更に上げるべくポテンシャル開発を行なった。3.Microsoft AVS expressを用いて、可視化システムを構築した。直接的な可視化(サイエンティフィックビジュアリゼーション)によりメカニズムの検討を行なう環境を整えた。2.単元系を研究する際に用いていたEAM型の多体ポテンシャルに比べて、本研究課題で用いる二元系のMEAMポテンシャルでは、計算手順が複雑になり、また高速、大容量の計算機環境の構築が必須であり、現有の計算機設備では十分な成果を得ることは難しい。新しい解析プログラムの開発と基礎特性の把握のために小規模クラスターを用いた計算を試みた。また、所属部署の16CPUで並列計算を実施できる環境を整えた。
線虫を用いたRNAi関与因子の遺伝子的同定と機能解析

RNAi(RNA interference)とは真核生物の細胞に二本鎖RNAを導入した場合に相同配列を持つ遺伝子の発現抑制が生じる現象であり、遺伝子発現を制御する新しい手段として有用である。我々は線虫C.elegansをモデル生物として用いてRNAiの反応機構について生化学と遺伝学を組み合わせた研究を行った。生化学的な解析を進めるために、初年度およびその準備期間に、線虫の細胞抽出液を用いてRNAiを再現する無細胞反応系を独自に開発してきた。本年度は開発した無細胞反応系を用いて、RNAiにおける標的mRNAの切断反応およびシグナル増幅機構について解析した。まず、無細胞系へmRNA及び合成siRNAを導入する実験によって、mRNAの配列特異的な切断(Slicer)活性の検出を行った。興味深いことに、線虫におけるSlicer活性は2本鎖のsiRNAよりも1本鎖のsiRNAでより強く誘導できるという特徴を持つことが分かった。又、植物や菌類そして線虫においてはRNA依存性RNAポリメラーゼ(RdRP)がRNAi反応に必要とされることが知られており、そのRdRP活性を無細胞系で検出することを試みた。その結果、不完全な形状のmRNAを鋳型として2223塩基長の小分子RNAを合成するRdRP活性を検出できた。この活性は、RNAi反応機構の下流において標的mRNAを鋳型として2次的siRNAが産生されるシグナル増幅反応に対応するものと考えられる。又、既知のRNAi欠損変異体の中の数種類がRdRP活性の異常を示すことも判明した。RNAi(RNA interference)とは真核生物の細胞に二本鎖RNAを導入した場合に相同配列を持つ遺伝子の発現抑制が生じる現象であり、線虫C.elegansで最初に発見された。遺伝子発現を制御する新しい手段として、基礎研究のみならず将来の医療や植物育種等へのRNAiの応用が期待されている。我々の研究グループは線虫をモデル生物として用いてRNAiの分子機序の解明に取り組んでいる。RNAiをRNAの分解反応の流れとして捉える場合、in vitroの無細胞反応系でRNAiを再現して解析することが有効な研究手法として考えられる。そこで、線虫の細胞抽出液を用いてRNAiを再現する無細胞反応系の開発を行った。粗精製した細胞抽出液を用いる工夫によって、RNAi反応において上流で長い二本鎖RNAを小分子RNAに分解するDicer(RNaseIII)活性および下流で標的mRNAを破壊するRISC活性、それぞれを検出する実験系の開発に成功した。RNAiは線虫で最初に発見された現象であるが、線虫におけるRISCの実体は未だ不明であり解明が求められている。現在、RISCの生化学的精製を進めているところである。又、生化学的に同定されてくる分子については、対応する遺伝子の破壊変異体を単離して個体レベルで機能を検証することが望ましい。そこで、ゲノムにランダムに欠失変異を生じさせた線虫集団を凍結保存ライブラリー化して、PCRスクリーニングによって目的遺伝子に欠失を持つ変異体を単離するシステムを構築した。
次世代シークエンサーによる乳がん及び前立腺がん特異的がん関連遺伝子の多型解析

健常者約8,100人対象のコホート研究で、乳がん発症40例、前立腺がん発症28例、70歳までがんの発症がなく家族歴無しの33例の血液を用いがん関連遺伝子の多型解析を行った。その結果、遺伝子多型に伴いアミノ酸変化が認められ、タンパク構造に影響を与えタンパク質の機能を変えることが予測される2遺伝子に着目した。また、乳がん発症40症について乳がん関連遺伝子の多型解析を行ったところ、アミノ酸置換を伴う変異は6症例で5種類のアミノ酸置換が認められた。このうち既知ではあるが、がん発症との関連が不明なSNPは4つ、未知のSNPは1つ同定された。がん予防、治療、予後予測へ結びつく分子診断技術開発が期待された。千葉県東北部には、がんの集積性が見られ、その地域を含む健常者約8,000人を対象に最長8年間追跡しているコホート研究が進行中である。その中で県内のがん高発症地区の原因究明と体細胞変異との関連について検討し、さらに院内患者集団と比較し、リスクマーカー、体細胞変異Signatureを同定し、がん予防、治療、予後予測へ結びつく分子診断技術を将来的に開発することを目的としている。このコホート研究で収集した血液検体を用い、乳がん発症40例、前立腺がん発症28例をリスク群、さらに70歳までがんの発症がなく、がんマーカー(CEA,CA19-9)陰性、家族歴無しの33例を非リスク群として、400種類以上のがん関連遺伝子について、リスク群特異的かつ機能的な多型同定のため、Ion Ampli SeqとComprehensive Cancer Panel(CCP)を使用し、Ion Torrent PGM半導体シークエンサー解析を行った。さらに、キャピラリーシークエンサーによる遺伝子変異解析等を行った。その結果、リスク群は非リスク群に比べ、より多くの報告されていない遺伝子多型が検出され、ナンセンスやミッセンス変異を示す多型も多く検出された。その中で遺伝子多型に伴いアミノ酸変化が認められ、タンパク構造に影響を与え、タンパク質の機能を変えることが予測される2遺伝子に注目した。当初予定していた以下のことが解析できた。健常者約8,000人のコホート検体より、乳がん及び前立腺がん発症検体を用いて次世代シークエンサーによる解析を行い、50以上のホットスポット(頻度の高いp53やRASなどの遺伝子変異)を含む409種類のがん関連遺伝子の全エクソンを解読することで、1.75Mbの領域の配列解読を行った。がん関連遺伝子の機能的にがんに関与すると考えられるアミノ酸の変化やストップコドンを創出するミッセンス・ナンセンス変異を同定することができた。さらに、遺伝子多型に伴いアミノ酸変化が認められ、タンパク構造に影響を与え、タンパク質の機能を変えることが予測される2遺伝子を選択した。また、次年度に向けて、乳がん及び前立腺がんの臨床検体を用いてゲノム配列解析を行い、選択した2遺伝子に同様の多型が高頻度に認められるか検討する準備は整っている。千葉県東北部には、がんの集積性が見られ、その地域を含む健常者約8,000人を対象に最長11年間追跡しているコホート研究が進行中である。さらに、キャピラリーシークエンサーによる遺伝子の多型解析等を行った。その中で遺伝子多型に伴いアミノ酸変化が認められ、タンパク構造に影響を与え、タンパク質の機能を変えることが予測される2遺伝子に着目した。また、乳がん発症症例40症例について、BRCA2の多型解析を行ったところ、がんの家族歴有と無の症例に共通に検出されたアミノ酸置換を伴う変異は6症例で5種類のアミノ酸置換が認められた。このうち既知のSNPは4つあり、また1つは未知のものであった。健常者約8,000人のコホート検体より、乳がん及び前立腺がん発症検体を用いて次世代シークエンサーによる解析を行い、1.75Mbの領域の配列解読を行った。さらに、BRCA2の多型解析を行い、アミノ酸置換が認められる変異を検出している。千葉県東北部には、がんの集積性が見られ、その地域を含む健常者約8,000人を対象に最長12年間追跡しているコホート研究が進行中である。

その中で県内のがん高発症地区の原因究明と体細胞変異との関連について検討し、さらに院内患者集団と比較し、リスクマーカー、体細胞変異Signatureを同定し、がん予防、治療、予後予測へ結びつく分子診断技術を将来的に開発することを目的としている。コホート研究で収集した血液検体を用いて、乳がん発症40例、前立腺がん発症28例をリスク群、さらに70歳までがんの発症がなく、がんマーカー(CEA,CA19-9)陰性、家族歴無しの33例を非リスク群として、400種類以上のがん関連遺伝子について、リスク群特異的かつ機能的な多型同定のため、Ion Ampli SeqとComprehensive Cancer Panel(CCP)を使用し、Ion Torrent PGM半導体シークエンサー解析を行ってきた。その中で、他のがん種で見出した、がん関連遺伝子が乳がんならびに前立腺がんに関与があるか検討を進めた。解析を進めている遺伝子は、遺伝子多型に伴いアミノ酸変化が認められ、タンパク構造に影響を与え、タンパク質の機能を変えることが予測される遺伝子である。また、乳がんおよび前立腺がん発症症例検体での解析から、アミノ酸の変化やストップコドンを創出するミッセンス・ナンセンス変異を同定した遺伝子についても検討中である。さらに、乳がん発症症例40症例について、BRCA2の多型解析から、既知のSNPは4つあり、また1つは未知のものであることが本研究で分かっている。健常者約8,100人対象のコホート研究で、乳がん発症40例、前立腺がん発症28例、70歳までがんの発症がなく家族歴無しの33例の血液を用いがん関連遺伝子の多型解析を行った。その結果、遺伝子多型に伴いアミノ酸変化が認められ、タンパク構造に影響を与えタンパク質の機能を変えることが予測される2遺伝子に着目した。また、乳がん発症40症について乳がん関連遺伝子の多型解析を行ったところ、アミノ酸置換を伴う変異は6症例で5種類のアミノ酸置換が認められた。このうち既知ではあるが、がん発症との関連が不明なSNPは4つ、未知のSNPは1つ同定された。がん予防、治療、予後予測へ結びつく分子診断技術開発が期待された。平成27年度の解析より注目した2遺伝子について更なる解析を行う。乳がん及び前立腺がん患者の臨床検体を用いてゲノム配列解析を行い、選択した2遺伝子に同様の多型が高頻度に認められるか、体細胞レベルでの変異が認められないか等の検討を進める。さらに、この2遺伝子以外の候補遺伝子を探索し、乳がん及び前立腺がんでの新たな機能関連遺伝子として検討する。これらの遺伝子変異が単独でバイオマーカーとなり得るかについて症例を増やして検討し、それぞれの腫瘍で複数の変異をパターンとして認識し、Mutation Signatureを同定する。また、それらのSignatureと臨床所見との相関解析を行うことで、様々な臨床所見(治療感受性や予後、病理、生化学検査、発生部位等)のprediction markerとなり得るかをトレーニングセットで検討する。これまでの解析より着目している2遺伝子について更なる解析を行う。乳がん及び前立腺がん患者の臨床検体を用いてゲノム配列解析を行い、選択した2遺伝子に同様の多型が高頻度に認められるか、体細胞レベルでの変異が認められないか等の検討を引き続き行う。
PET-MRI同軸撮影による脳移植細胞の非侵襲画像追跡法の開発

本年度は前年度に引き続きPET-MRIによる同軸撮影を進めた。前年度のin vitroならびに動物実験によるデータをもとに、本年度も動物実験ならびに臨床データをもとに解析研究を進めた。11C-methionineならびに18F-FDGをトレーサーとして用いたPET画像をMRIによる解剖画像と同軸融合し、これらのデータセットを用いたvoxel-wise analysisを行った。これは複数のデータを一元的に解析する方法であり、これを用いることにより腫瘍細胞や追跡細胞の検出能力の向上を目指すものである。18F-FDGをレファレンスにして、11C-methionineの予測値からの解離度を算出しこれを非同期指数として評価した。その結果、非同期指数は18F-FDGならびに11C-methionine単独による評価に比べて、有意に腫瘍細胞や移植細胞の検出感度上昇を確認することができた。また、上記手法を用いることで、正常組織でトレーサーが異常集積を示す、いわゆるpseudopositive所見を極力抑制することができた。これらは、PETをMRIにregistrationし、同軸撮影、同軸解析を行うことで初めて可能となる技術である。本研究で目標とした移植細胞などの少数の細胞集団を経時的に観察する上でPET-MRI同軸撮影、解析はきわめて有用な手段であることを示すことができた。本年度はまず実験動物(マウス)においてPET-MRIを使用した同軸撮影が可能であることを検証した。トレーサーとして11C-メチオニンを使用し実験動物を試作のPET-MRI同軸撮影機で撮影した。実験動物の尾静脈よりトレーサーを投与し、約20分後に撮影を開始した。結果として期待通り、MRIによりマウスの解剖学的情報が、またPETにより11C-メチオニンの取り込み臓器が描出された。特筆すべきは11C-メチオニンが肝臓に非常に多く蓄積し、脳への集積はほとんど見られなかったことである。また脳腫瘍モデルでは脳腫瘍部に一致して淡い11C-メチオニンの取り込みを認めた。また、11C-メチオニンによる脳腫瘍の描出のメカニズムを検証するため、患者データを使用し、PET/MRI融合画像を用いた検証も行った。その結果、11C-メチオニンは主に腫瘍細胞密度によりその取り込み率が規定され、血管密度はほとんど影響しないことが明らかとなった。本結果から予定通り、次の移植細胞の画像化実験を進めることになる。