hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジルコニア・陶材界面のナノスケール解析による陶材破折の原因究明とその制御

本研究の目的は、ジルコニアを用いたオールセラミック修復物に多く見られる、前装用陶材の破折・剥離(チッピング)の原因をナノスケールの解析によって明らかにし、チッピングの少ないオールセラミック修復物を製作するための手法を確立することである。フレーム用ジルコニアに対して、焼成したまま、ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナサンドブラストの条件にて表面処理を施し、X線回折にて結晶構造を解析した。ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナサンドブラストといった表面処理が、高透光型ジルコニア表面の結晶構造を変化させることが示唆された。次いで、各種表面処理が、ジルコニア・陶材複合体における界面の機械的強度に与える影響を調査した。高透光型ジルコニアを加工・焼成し、その円盤試料に対し、焼成したまま(表面処理なし)、ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナサンドブラストの3種類の表面処理を施した。これらの表面処理を施した試料にメーカー指定の陶材を厚さ1mmになるよう築盛し、二軸曲げ試験法にてジルコニア・陶材複合体の陶材の破壊強度を測定した。二軸曲げ試験の結果、いずれの表面処理条件においても陶材の破壊強度に有意差は認められなかった。しかし、データの偏差について、アルミナ粒子によるサンドブラスト処理をした群が最も小さく、ダイヤモンドポイントによる研削を施した群は最も大きいという結果となった。さらに、陶材・ジルコニア界面について、高解像度透過型電子顕微鏡を用いて微細構造解析を行った。陶材・ジルコニア界面は緊密に接触しており、何らかの化学的相互作用の可能性が示唆された。研究成果は、2017年サンフランシスコにて開催されたIADR、2018年新潟にて開催された第37回日本接着歯学会学術大会にて発表した。現在、研究成果に関する論文を執筆中である。実験1:表面処理を施したジルコニアにおける、ジルコニア・陶材の界面の解析歯科用高透光型ジルコニア(KATANA HT, Kuraray Noritake)を加工・焼成し、直径14.5mm x 0.5mmの円盤試料を作製した。その円盤試料に対し、焼成のみ(表面処理なし)、歯科用ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナ粒子によるサンドブラストの3種類の表面処理を施した(n = 3)。次に、表面処理による高透光型ジルコニアへの影響を調べるため、X線回折とRietveld法を用いた結晶構造の解析を行った。X線回折の結果、焼成したままの高透光型ジルコニアは、従来型のジルコニアとは全く異なった結晶相の組成を示すことが明らかとなった。具体的には、従来型のジルコニアに比べ、高透光型ジルコニアでは立方晶が多く(41 wt%)、正方晶が少ない傾向(57 wt%)にあった。さらに、歯科用ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナ粒子によるサンドブラストといった表面処理が、高透光型ジルコニア表面の結晶構造を変化させることが示唆された。アルミナ粒子によるサンドブラストに比べて、歯科用ダイヤモンドポイントによる研削は、菱面体の割合が多くなることが明らかとなった。次いで、これらの表面処理を施した試料にメーカー指定の陶材を厚さ1mmになるよう築盛し、ジルコニア・陶材複合体試料を作製した(各表面処理につきn=10、合計n=30)。当初の予定では、初年度に電子顕微鏡を用いた形態学的解析まで進める予定であったが、ジルコニア・陶材複合体試料作製に時間がかかった。そのため、本年度の進捗状況は、1)表面処理とX線回折による結晶構造解析、2)電子顕微鏡観察のためのジルコニア・陶材複合体試料の作製までを行った。2年目となる本年度は、初年度に調査した各種表面処理が、ジルコニア・陶材複合体における界面の機械的強度に与える影響を明らかにすることを目的とした。実験2:表面処理を施したジルコニアのジルコニア・陶材界面における機械的強度の測定歯科用高透光型ジルコニア(KATANA HT, Kuraray Noritake)を加工・焼成し、直径14.5mm x 0.5mmの円盤試料を作製した。その円盤試料に対し、焼成のみ(表面処理なし)、歯科用ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナ粒子によるサンドブラストの3種類の表面処理を施した。これらの表面処理を施した試料にメーカー指定の陶材を厚さ1mmになるよう築盛した(各表面処理につきn=10、合計n=30)。作製したジルコニア・陶材円盤状試料に対して二軸曲げ試験法にて荷重を負荷し、ジルコニア・陶材複合体の陶材の破壊強度を測定した。二軸曲げ試験の結果、焼成のみ(表面処理なし)、歯科用ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナ粒子によるサンドブラストの3種類の表面処理を施した試料について陶材の破壊強度に有意差は認められなかった。しかし、データの偏差について、アルミナ粒子によるサンドブラスト処理をした群が最も小さく、歯科用ダイヤモンドポイントによる研削を施した群は最も大きいという結果となった。本年度は2つの実験を予定していた。

1表面処理を施したジルコニアのジルコニア・陶材界面における機械的強度の測定と、2ジルコニア・陶材界面におけるナノスケール解析である。1表面処理を施したジルコニアのジルコニア・陶材界面における機械的強度の測定については予定通り終了することが出来た。一方で、2ジルコニア・陶材界面におけるナノスケール解析については、当初使用予定であった電子顕微鏡の機材トラブルの影響から、進捗状況が遅れている。本研究の目的は、ジルコニアを用いたオールセラミック修復物に多く見られる、前装用陶材の破折・剥離(チッピング)の原因をナノスケールの解析によって明らかにし、チッピングの少ないオールセラミック修復物を製作するための手法を確立することである。フレーム用ジルコニアに対して、焼成したまま、ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナサンドブラストの条件にて表面処理を施し、X線回折にて結晶構造を解析した。ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナサンドブラストといった表面処理が、高透光型ジルコニア表面の結晶構造を変化させることが示唆された。次いで、各種表面処理が、ジルコニア・陶材複合体における界面の機械的強度に与える影響を調査した。高透光型ジルコニアを加工・焼成し、その円盤試料に対し、焼成したまま(表面処理なし)、ダイヤモンドポイントによる研削、アルミナサンドブラストの3種類の表面処理を施した。これらの表面処理を施した試料にメーカー指定の陶材を厚さ1mmになるよう築盛し、二軸曲げ試験法にてジルコニア・陶材複合体の陶材の破壊強度を測定した。二軸曲げ試験の結果、いずれの表面処理条件においても陶材の破壊強度に有意差は認められなかった。しかし、データの偏差について、アルミナ粒子によるサンドブラスト処理をした群が最も小さく、ダイヤモンドポイントによる研削を施した群は最も大きいという結果となった。さらに、陶材・ジルコニア界面について、高解像度透過型電子顕微鏡を用いて微細構造解析を行った。陶材・ジルコニア界面は緊密に接触しており、何らかの化学的相互作用の可能性が示唆された。研究成果は、2017年サンフランシスコにて開催されたIADR、2018年新潟にて開催された第37回日本接着歯学会学術大会にて発表した。現在、研究成果に関する論文を執筆中である。作製したジルコニア・陶材複合体(各表面処理につきn=5、合計n=15)のジルコニア・陶材界面を走査電子顕微鏡(SEM)、透過電子顕微鏡(TEM)を用いて観察し、ナノスケールでの形態学的解析を進める。また、ジルコニア・陶材界面部分に対してマイクロラマン分光解析を用いた結晶構造解析、残留応力測定を行う予定である。その後、ジルコニア・陶材複合体における、ジルコニアと陶材の接着強さの測定を予定している。最終年度には、過去2年間の結果を総合し、ジルコニア用陶材に適切な熱膨張係数を模索する実験を予定している。最終年度は、引き続き、作製したジルコニア・陶材複合体(各表面処理につきn=5、合計n=15)のジルコニア・陶材界面を走査電子顕微鏡(SEM)、透過電子顕微鏡(TEM)を用いて観察し、ナノスケールでの形態学的解析を進める。
超高濃度ドープ半導体を用いた超伝導体-半導体-超伝導体接合に関する基礎研究

本研究は,超高濃度にドープした半導体を常伝導層に用いて,超伝導体-半導体-超伝導体(SNS)接合を作製し,その基礎特性を明らかにすることを目的に研究を行った.その結果,以下に示す成果が得られた。1.超高濃度ドープ半導体としてキャリア濃度1.5x10^<20>cm^<-3>のBドープZnOを用いて,三層サンドイッチ構造のSNS接合を作製した.その結果,近接効果に基づくク-パ-状のしみ出しにより,超伝導電流がZnO層を流れることが明かとなった.得られた素子の超伝導電流とノーマル抵抗の積は,超伝導エネルギーギャップにほぼ等しくなった.さらに,得られた素子の超伝導電流の温度特性からコヒーレンス長が17nmと求められた.また,ZnO層の膜厚と臨界電流からは,コヒーレンス長が37nmと求められた.理論的に見積もったコヒーレンス長は6nmであり,実験値の方が3から6倍程度長い値が得られた.この理由としては,極薄膜のZnO膜を堆積しているため,膜厚に不均一性があるものと考えられた.2.プレーナ型の素子構造を作製するための基礎実験として,キャリア濃度3x10^<21>cm^<-3>の超高濃度PドープSi上に,狭ギャップを設けたNb電極を作製することを試みた.本研究では,プロセスの簡略化を図るため,通常の露光技術を用いて素子を作製した.その結果,オーバー露光技術とリフトオフ法を駆使することにより,マスク幅(1μm)より狭く,また光源の波長より短い0.35μmギャップを有する素子を作製することに成功した.以上により,超高濃度半導体を用いたSNS接合を形成するための基礎技術が確立し,3端子素子を作製するための基礎的知見が得られた.本研究は,超高濃度にドープした半導体を常伝導層に用いて,超伝導体-半導体-超伝導体(SNS)接合を作製し,その基礎特性を明らかにすることを目的に研究を行った.その結果,以下に示す成果が得られた。1.超高濃度ドープ半導体としてキャリア濃度1.5x10^<20>cm^<-3>のBドープZnOを用いて,三層サンドイッチ構造のSNS接合を作製した.その結果,近接効果に基づくク-パ-状のしみ出しにより,超伝導電流がZnO層を流れることが明かとなった.得られた素子の超伝導電流とノーマル抵抗の積は,超伝導エネルギーギャップにほぼ等しくなった.さらに,得られた素子の超伝導電流の温度特性からコヒーレンス長が17nmと求められた.また,ZnO層の膜厚と臨界電流からは,コヒーレンス長が37nmと求められた.理論的に見積もったコヒーレンス長は6nmであり,実験値の方が3から6倍程度長い値が得られた.この理由としては,極薄膜のZnO膜を堆積しているため,膜厚に不均一性があるものと考えられた.2.プレーナ型の素子構造を作製するための基礎実験として,キャリア濃度3x10^<21>cm^<-3>の超高濃度PドープSi上に,狭ギャップを設けたNb電極を作製することを試みた.本研究では,プロセスの簡略化を図るため,通常の露光技術を用いて素子を作製した.その結果,オーバー露光技術とリフトオフ法を駆使することにより,マスク幅(1μm)より狭く,また光源の波長より短い0.35μmギャップを有する素子を作製することに成功した.以上により,超高濃度半導体を用いたSNS接合を形成するための基礎技術が確立し,3端子素子を作製するための基礎的知見が得られた.
臨床管理栄養士の指導者としての実践能力に関わる教育モデルの開発

管理栄養士は臨床栄養管理を担い,今後より一層の活躍が期待される医療職である。本研究では,1管理栄養士の指導者としての実践能力が培われていく過程と,その過程に影響を及ぼす関連要因を明らかにし,2得られた結果から指導者育成に関わる新たな一貫した卒前・卒後教育モデルを開発することを目的とし,管理栄養士の臨床栄養の専門家と指導者としての資質の両面をバランス良く育成する教育・学習プログラムの構築を目指す。
レトロウイルス逆転写酵素及び各種DNAポリメラーゼに対する光親和性標識試薬の開発

DNAポリメラーゼ類の基質結合部位に反応する光親和性標識試薬の開発を目指した。1.dTTPアナログとしての、5-(p-(3-トリフルオロメチルジアジリン-3-イル)スチリル)-2′,3′-ジデオキシチミジン5′-トリりん酸(TDSddUTP)を合成した。次に、鋳型・プライマーとしてポリA・オリゴdTを使用し、ヒト免疫不全ウイルス1型逆転写酵素(RT)について調べると、以下に示す成果が得られた。2.TDSddUTPの、暗所におけるRTの阻害は、dTTPに拮抗し、dTTPに比較して180倍強い親和性を示した。dTTPの5位へのスチリル基の導入はRTに対する親和性を高めることが明らかとなった。また、DNAポリメラーゼγに対しても高い親和性を示した。3.RTに対する光親和性標識実験を行うと、0.025mMマグネシウムイオン存在下、RTのdTTP結合部位に共有結合することが判明した。一方、4mMマグネシウムイオン存在下、TDSddUTPがプライマー3′末端に取り込まれ、光反応性オリゴデオキシヌクレオチドが生成し、光照射によって、プライマーがRTに共有結合した生成物を与えた。つまり、共存するマグネシウムイオン濃度によって、TDSddUTPは異なる挙動を示す光親和性標識試薬であることが判明した。いずれの標識実験においても、RTの66kDのサブユニットに結合した。この結果は、RTが66kDにポリメラーゼ触媒部位を有するという知見に合致する。以上のように、TDSddUTPは、RTの基質結合部位に反応することが判明し、RTのヌクレオチド結合部位のみならずDNA(プライマー)結合部位の構造および酵素学的研究に応用可能なプローブであることが明らかとなった。この方法論は、様々なDNAポリメラーゼに拡張可能であろう。
北東アジアでの外国語教育実践で、社会的な論争上にある問題を取りあげる価値と手法

本研究の目的は、北東アジアにおいて、社会的・政治的な意味で論争上にある問題を、おなじく北東アジア地域における外国語・第二言語教育(日本語・中国語・コリア語・英語)の実践場面で取りあげる価値と手法を明らかにすることである。本年は初年度にあたる。研究メンバー全員で行った事柄は、以下の通りである。・先行研究の検討、北東アジア地域において北東アジア地域言語の教育を行っている教師たちとのネットワーク作り。研究メンバーの各自が行った事柄は、以下の通りである。・代表者の山本は、本研究において、特に具体的に検討する予定である4つの側面(「学生のビリーフとレディネス」、「取りあげるべき問題」、「議論における、言語選択と言語能力に関する側面」「教師の役割」)のうち、「議論における、言語選択と言語能力に関する側面」について、パイロットスタディー的なデータ収集と分析を行った。・分担者の森山は、これまでお茶の水女子大学が、韓国、中国など、海外の大学との間で2018年度に実施した、複言語・複文化プログラム、国際学生フォーラム、国際合同テレビ会議授業で、社会的な論争上にある社会的・政治的問題を扱い、そのデータを収集した。またこれまで実施してきた、日韓大学生国際交流セミナー、複言語・複文化プログラムの成果を論文化し、公開するとともに、国際合同テレビ会議授業の成果を学会で発表し、社会的な論争上にある問題を扱う意義について考察した。・分担者の李は、これまで九州大学で行われてきた日本人学生と東アジア留学生の混同クラスで収集した質的データを分析し、東アジアのシティズンシップ教育との関連性およびグループワークにおける学習者と教師の関係性について考察した。トピックは社会的な論争上にある問題ではなかったが、そうしたトピックを扱う時にも有効な示唆を得ることができた。先行研究の検討については、おおむね予定通りに進行した。本研究で検討する4つの側面(「学生のビリーフとレディネス」、「取りあげるべき問題」、「議論における、言語選択と言語能力に関する側面」、「教師の役割」)のうち、初年度での実施を予定していた「学生のビリーフとレディネス」に関する調査は実施できなかった。しかし、その一方で、2年目での実施予定であった「議論における、言語選択と言語能力に関する側面」については、調査に着手し、ある程度の分析を終えることができた。ここでは、本研究で検討する4つの側面(「学生のビリーフとレディネス」、「取りあげるべき問題」、「議論における、言語選択と言語能力に関する側面」「教師の役割」)のそれぞれについて記述する。・「学生のビリーフとレディネス」調査:予定より遅れているため、急ぎ取りかかりたい。・「取り上げるべき問題」の検討:2年目に着手し、2年間をかけて実施予定である。当初の予定から変更は無い。・「議論における、言語選択と言語能力に関する側面」:すでにパイロットスタディはほぼ終えた状態である。2年目は本格的なデータ収集と分析にうつる。・「教師の役割」:2年目に着手し、2年間をかけて実施予定である。・「学生のビリーフとレディネス」

調査:予定より遅れているため、急ぎ取りかかりたい。・「取り上げるべき問題」の検討:2年目に着手し、2年間をかけて実施予定である。当初の予定から変更は無い。・「議論における、言語選択と言語能力に関する側面」:すでにパイロットスタディはほぼ終えた状態である。2年目は本格的なデータ収集と分析にうつる。・「教師の役割」:2年目に着手し、2年間をかけて実施予定である。次年度使用額は生じたが、比較的少額である。これは、謝金が必要な部分での調査が、予定ほど進まなかったことが理由である。残額は、翌年度使用予定分とあわせ、データ収集および分析補助のための謝金として使用する。
非酸化物セラミックにおける骨伝導性および骨誘導性に関する研究

日本が迎える超高齢化社会において、再生力や免疫力が低下した有病者や高齢者に対し、人工関節置換術を確実に行うには、高い骨伝導性と抗菌性を有するインプラント材料を使用することが望ましい。しかしながら、既存のインプラント材料はこれらの要件を十分に満たしているとは言い難いのが現状である。我々は、優れた機械的性質と生体親和性を有する非酸化物セラミック窒化ケイ素(Si3N4:Slicon nitrideシリコンナイトライド)が、表皮ブドウ球菌や歯周病菌に対し抗菌性を有することを報告した。しかしながら、これまで窒化ケイ素が骨原生細胞に与える影響についての基礎的な研究は、あまり行われてこなかった。以上のことを踏まえ、本研究は、in vitroやin vivoの系において、窒化ケイ素が骨芽細胞や間葉系幹細胞に効率的に与える影響を明らかにし、窒化ケイ素が次世代の人工関節デバイスになり得るか検討する。平成29年度は、in vitroの系において窒化ケイ素(バルク)の骨誘導能がチタンよりも優れていることが明らかとなった。窒化ケイ素上で培養した間葉系幹細胞株は、チタン基板よりも多くの成長因子インスリン様成長因子(IGF-1)と骨マトリックスタンパク質Gla型オカルシンを産生した。平成30年度は、窒化ケイ素とPEEK(ポリエーテルエーテルケトン)を複合化することで骨伝導性と抗菌性を担持させることに成功している。これまでに申請者は、窒化ケイ素はチタン以上の骨誘導能を有することを明らかにした。また、生物活性を持たないPEEK(ポリエーテルエーテルケトン)と窒化ケイ素を複合化することで、PEEKに骨伝導性と抗菌性を担持させることに成功した。in vitroの系において、窒化ケイ素はチタン以上の骨誘導能・骨伝導を有することが明らかとなった。今後は、実験動物(ラットかラビット)に窒化ケイ素インプラントを移植し、in vivoの系における窒化ケイ素の骨伝導能と骨誘導能を明らかにする。我々は、優れた機械的性質と生体親和性を有する窒化ケイ素セラミック(Si3N4シリコンナイトライド)が、表皮ブドウ球菌や歯周病菌に対し抗菌性を有することを報告した。しかしながら、これまで窒化ケイ素が骨原生細胞に与える影響についての基礎的な研究は、あまり行われてこなかったことを踏まえ、本研究は、in vitroやin vivoの系において、窒化ケイ素が骨芽細胞や間葉系幹細胞に効率的に与える影響を明らかにし、窒化ケイ素が次世代の人工関節デバイスになり得るか検討する。窒化ケイ素基板上にマウス間葉系幹細胞株KUSA-A1を窒化ケイ素の基板またはチタン合金(コントロール)の基板上に播種し、骨誘導条件で培養した。24時間後、窒化ケイ素基板とチタン基板に接着した細胞を蛍光標識したファロイジンで染色し、蛍光顕微鏡で観察した。14日間後、基板上に沈着したハイドロキシアパタイト(骨の主成分)の局在をレーザーラマン顕微鏡で解析した。また、非コラーゲン性の骨基質タンパク質であるオステオカルシンとIGF-1(インスリン様成長因子:Insulin-like Growth Factor-1)をELISAで測定した。実験の結果、窒化ケイ素の基板に接着した細胞数はチタン基板よりも4倍以上多かった。窒化ケイ素の基板上で培養したKUSA-A1はコントロールと比較し、より多くのハイドロキシアパタイトを産生した。窒化ケイ素基板上で培養したKUSA-A1は、コントロールと比較し、より多くのIGF-1とオステオカルシンを産生した。以上の結果から、窒化ケイ素はチタン以上の骨誘導能を有することが明らかとなった。

また、生物活性を持たないPEEK(ポリエーテルエーテルケトン)と窒化ケイ素を複合化することで、PEEKに骨伝導性と抗菌性を担持させることに成功した。in vitroの系において、窒化ケイ素はチタン以上の骨誘導能を有することが明らかとなった。今後は、実験動物(ラットかラビット)に窒化ケイ素インプラントを移植し、in vivoの系における窒化ケイ素の骨伝導能と骨誘導能を明らかにする。in vitroの系において、窒化ケイ素はチタン以上の骨誘導能・骨伝導を有することが明らかとなった。計画していた実験が効率的に進み、順調に進んだ為、実験にかかる消耗品等が想定を下回った為。次年度に学会での発表行うため次年度へと繰越を行う。実験機器の消耗品であるレーザーの寿命による交換時期を考え資金計画を行った為
体細胞核の初期化に関わるmicroRNAの機能解析

ヒト胚性幹(ES)細胞やヒトiPS細胞は様々な細胞へと分化することができる一方で、クローン間で分化傾向に違いがあることも報告されている。我々は様々な年齢、性別のドナーの様々な組織から、いろいろな方法で49個のiPS細胞を樹立した。また、これらのiPS細胞のmicroRNAの発現、遺伝子発現、DNAのメチル化を10株のES細胞と比較した。その結果、ES細胞とiPS細胞は分子レベルで非常に似通っており、両者を完全に区別できるようなマーカーは存在しなかった。次に、このような分子レベルでのばらつきと、神経細胞への分化傾向との関連を調べた。ES/iPS細胞をSFEBq法で分化させ、分化誘導開始後14日目に初期の神経分化マーカーPSA-NCAMと未分化細胞のマーカーOCT3/4の発現をフローサイトメトリーで調べた。ほとんどのクローンが、90%以上の割合でPSA-NCAM陽性の神経細胞へと分化したが、ごくまれに未分化細胞マーカーであるOCT3/4が10%程度残っているクローンが存在した。我々は後者のクローンを"bad"クローンと定義づけ、一方で、実験を繰り返しても未分化細胞の残存率が1%を超えない細胞を"good"クローンと定義した。分化誘導を行う前に、"bad"クローンと"good"クローンが予測できるかどうかを調べるために、我々は"bad"クローンと"good"クローンの未分化状態での遺伝子発現とmiRNA発現をマイクロアレイで比較した。その結果、いくつかの分子が"bad"クローンで高く発現している傾向にあることがわかった。これらの因子を組み合わせてマーカーとして用いることができれば、臨床応用に適さない、移植後に未分化腫瘍を形成する可能性のあるクローンを分化誘導前に除去することができると期待される。現在は、これらの因子の制御機構について解析し、報告する準備をしている。該当なし該当なし(初期化のメカニズムの解明)マウスにおいてiPS細胞の樹立効率を上昇させる効果のあったmir-295は、iPS細胞の誘導初期において、初期化因子と共に強制発現させた場合、細胞周期の制御に関わる遺伝子p21やRb12(p130)をRNA,タンパクレベルで抑制していることがわかった。我々の研究室では、p53-p21経路を抑制することで初期化の効率が大きく上昇することを報告しており、mir-295を発現させることによるiPS細胞の樹立効率上昇のメカニズムの一つはp21の発現を抑制し、増殖を促進することであると予想される。また、マイクロアレイ解析から、mir-295は細胞周期に関連する因子以外にも作用して体細胞をES細胞へ近づける働きをしていることがわかった。(miRNA発現量によるiPS細胞クローンの質や安全性の判定)由来細胞、樹立方法が異なっても、樹立したiPS細胞は同質のものであるかを調べるために、マウスの様々な体細胞(MEF(胎児線維芽細胞),TTF(尻尾線維芽細胞),Hep(肝細胞),Stm(胃上皮細胞)に4因子(OSMK)あるいは3因子(OSK)を導入することによって作成した様々なiPS細胞クローンとES細胞におけるmiRNAの発現をmicroRNAmicroarrayを用いて調べた。その結果、ES細胞で特異的に発現しているmir-290-295クラスターは、成体キメラマウスの誕生に寄与するiPS細胞クローンではES細胞と同等に発現していたが、成体キメラマウスの誕生に寄与に関与しない第1世代のFbx iPS細胞4クローンにおいては、ES細胞と比較して低い発現量しか示さなかった。このことから、これらのmiRNA群は成体キメラマウスの誕生に寄与する第2世代のiPS細胞であるか否かのマーカーとして使用できると考えられる。ES細胞とiPS細胞は無限の増殖力と様々な細胞へと分化できる能力を持った多能性幹細胞として、細胞移植治療をはじめとする臨床への応用が期待されている。その中で細胞移植治療へ向けてES,iPS細胞バンクの設立が重要視されているが、早い段階でES,iPS細胞の安全性、質を評価することは一つの課題である。我々の研究室では、現在までに、マウスの様々な体細胞に4因子(Oct3/4,Sox2,c-Myc,Klf4)あるいはc-Mycなし3因子を導入することによって様々なiPS細胞クローンを樹立している。また、これらは、クローン間でin vitroにおける分化能やblastocystにinjectionした際のキメラ率、germline transmissionの有無などの性質に違いがみられることもわかってきている。これらの違いとmicroRNAの発現との関連を調べるために我々は、microRNAマイクロアレイを用いて発現プロファイリングを行った。その結果、体細胞では発現していないが、ES、iPS細胞で発現しているmiRNA群と共に、ES,iPS細胞間で発現にばらつきがみられるmiRNA群を抽出することができた。これらの結果をもとに、ES,iPS細胞クローンの安全性/質と、miRNA、遺伝子発現の関連を調べ、ES,iPS細胞の質を規定するマーカーとして使用できるかを検討した。

次に、このような分子レベルでのばらつきと、神経細胞への分化傾向との関連を調べた。ES/iPS細胞をSFEBq法で分化させ、分化誘導開始後14日目に初期の神経分化マーカーPSA-NCAMと未分化細胞のマーカーOCT3/4の発現をフローサイトメトリーで調べた。ほとんどのクローンが、90%以上の割合でPSA-NCAM陽性の神経細胞へと分化したが、ごくまれに未分化細胞マーカーであるOCT3/4が10%程度残っているクローンが存在した。我々は後者のクローンを"bad"クローンと定義づけ、一方で、実験を繰り返しても未分化細胞の残存率が1%を超えない細胞を"good"クローンと定義した。分化誘導を行う前に、"bad"クローンと"good"クローンが予測できるかどうかを調べるために、我々は"bad"クローンと"good"クローンの未分化状態での遺伝子発現とmiRNA発現をマイクロアレイで比較した。その結果、いくつかの分子が"bad"クローンで高く発現している傾向にあることがわかった。これらの因子を組み合わせてマーカーとして用いることができれば、臨床応用に適さない、移植後に未分化腫瘍を形成する可能性のあるクローンを分化誘導前に除去することができると期待される。現在は、これらの因子の制御機構について解析し、報告する準備をしている。該当なし該当なし
純チタンおよびセラミックス面へのキャスタブル・セラミックスの鋳接

今回、純チタンとキャスタブル・セラミックスの鋳接技法を臨床応用することを目的として、キャスタブル・セラミックスと純チタンあるいは陶材との接合法について検討した.すなわち、純チタン・キャストフレームにキャスタブル・セラミックスを鋳接し、これら試験体において、セラミックス内のクラックの有無およびメタルフレーム色調の遮断性を肉眼にて観察した.また,同試験体の切断面においてセラミックスとチタンの接合状態をSEMにて観察し、組成元素の拡散状態をEDSにて分析した。さらに、純チタン面にオペーク陶材を焼付け後、キャスタブル・セラミックスを鋳接する方法、および、セラミックス鋳接後にステイニング陶材を行い、色調を改善する方法についても検討を加え、以下の結果を得た。1.セラミックス内にクラックの観察された試験体は全くなかった。しかし、フレーム色調の遮蔽が不十分であり、オペーク陶材の使用により色調は改善された。当技法を特に前歯部に使用する場合には、何らかのオペーク処理を行う必要があると思われる。2.接合界面においては、純チタン表層には、反応層と見られる組織が観察され、同層とキャスタブル・セラミックスあるいはオペーク陶材の接合状態は良好であったが、同層とチタンとの間で剥離が生じる傾向が見られた。3.ステイニング陶材を用いると,焼成時にセラミックス体内でクラックが生じる傾向が見られ、同処理については、さらに検討を加える必要がある。4.当技法を使用するにあたり、チタン表面における反応層が緊密な接合を妨げる傾向が見られ、同層を可及的に少なくする必要がある。さらに検討を要するが、当技法が臨床応用可能であることが示唆された。
放置により劣化した里山広葉樹林の高度利用による生態系と地域経済の再生

軽架線を含む複数の集材方式を適用した事例について、作業道の改良により総合的な集材経費を低減させることができることを確認した過年度の研究(山崎ら2018)をもとに、適切な集材システムを地形に関する条件からGISを用いて判別する手法について検討した(発表:山﨑ら2018,2019)。また、広葉樹林収穫の際に新規の路網開設を行い、それにより適用が可能となる集材システムにより間伐と伐出を実施するための投資(基盤整備と作業システムに要する経費)が妥当なものかについて、まず一般的に投資効果の可否を判断する手法を提案した(発表:鈴木ら2019a)。さらに、旧薪炭林で現在は管理が放棄されている広葉樹林の調査から、樹種と径級の分布を明らかにし、間伐と伐出の投資に対して伐出した材からの収入が見合うかどうかを検討した(発表:鈴木ら2019a,2019b)。これらの成果については、現在学術論文として投稿中である。伐出のための作業システムについては、軽架線の索張り方式(発表:吉村ら2019)およびポータブルウィンチによる簡易集材法の有効性を検証した(発表:吉村ら2019)。収穫の際の負の影響のひとつとして、架線系システムによる残存木損傷の経過を調査し、影響の軽減策について検討した(発表:竹嶋ら2019)。さらに、森林の管理や伐出作業および伐出システムへの情報利用について、森林利用学会誌の過去の成果を中心にこれまでの成果と今後の方向性を論じる査読付き総説を発表した(論文:鈴木ら2019)。また、並行して進めている研究において、架線による針広林同時皆伐作業での総合的収支を分析した(論文:福田ら2019)。多様な森林管理の一手法として早生樹種であるコウヨウザンの利用が注目されているが、コウヨウザン林分管理の基礎的知見として林床の土砂移動量についての調査結果を報告した(論文:渡辺ら2018)。広葉樹林の資源量把握について、広域的な調査は当年度は実施できなかったが、高知県において異なる森林帯3か所において毎木調査を行い、樹種と径級分布について一定の知見を得ることができた。また、まだ実際の広葉樹林からの伐出作業は翌年度以降となるが、既往の研究成果から路網を開設しての数十年の経営期間にわたる収支の見込みについて検討することができた。以上から、おおむね順調に進展していると判断した。放置広葉樹林の資源量については、冷温帯の事例として島根県の調査を実施する。さらに、GISデータを利用した広域の資源量把握や、UAVやGPSを活用した資源量把握の手法について実証的に研究を進めていく。伐出作業による負の影響については、路網開設が不可欠であることから、路網開設の効果を経年的に把握するための調査を初年度から準備しており、これを予定通りに実施する。実際の収穫作業について、作業予定箇所の資源量把握の調査とあわせて路網開設の検討も含めて実施の準備を進める。

放置広葉樹林の資源量については、冷温帯の事例として島根県の調査を実施する。さらに、GISデータを利用した広域の資源量把握や、UAVやGPSを活用した資源量把握の手法について実証的に研究を進めていく。伐出作業による負の影響については、路網開設が不可欠であることから、路網開設の効果を経年的に把握するための調査を初年度から準備しており、これを予定通りに実施する。実際の収穫作業について、作業予定箇所の資源量把握の調査とあわせて路網開設の検討も含めて実施の準備を進める。旅費について、次年度使用額が発生した。まず国内旅費について、島根県等県外における調査を翌年に持ち越すことにした。また、外国旅費について、翌年度にブラジルで開催される国際森林学会連合の大会については以前から成果発表のため参加予定であったが、アメリカとヨーロッパで毎年開催される米国および欧州林業工学学会が翌年度は合同でヨーロッパで開催されることとなったことから、ブラジルでの大会とあわせて2件、翌年度に外国旅費を用いて成果発表を行うように計画を変更した。このため、翌年度に旅費が不足することのないよう、初年度の使用計画を変更し、主に初年度の旅費を翌年度に回すこととしたため、このような次年度使用額が生じた。
必須不飽和脂肪酸からの生体調節因子の生合成にかかわるリポキシゲナーゼの研究

エイコサペンタエン酸やドコサヘキサエン酸などの栄養実験の結果を解釈する基礎的知見として、いくつかのアラキドン酸リポキシゲナーゼについて基質特異性を洗い直した。ロイコトリエンを合成する5-リポキシゲナーゼは、私達がモルモット白血球、ラット好塩基性白血病細胞、ブタ白血球の酵素で調べたところ、炭素20個のアラキドン酸とエイコサペンタエン酸で高い活性を示し、エイコサトリエン酸とも反応するが、炭素22個のドコサヘキサエン酸や18個のリノール酸やa-リノレン酸とは、ほとんど反応しなかった。ウサギ網状赤血球の15-リポキシゲナーゼ(Kuehnらの報告)は、炭素18個のリノール酸やリノレン酸とは炭素20個のアラキドン酸さ同じように反応し、ドコサヘキサエン酸でも可成りの活性が認められるという。ブタ白血球の12-リポキシゲナーゼを精製して、基質特異性を調べたところ、炭素18,20,22の脂肪酸のいずれともよく反応し、ウシ血小板の12-リポキシゲナーゼがリノール酸やリノレン酸とほとんど反応しないとうん知見と対照的であった。さらに、ウシ白血球とヒト血小板の12-リポキシゲナーゼも抗体を使って精製して調べたところ、白血球の酵素は広い基質特異性、血小板の酵素は狭い基質特異性を示すという一般論が認められた。さらに、ブタの下垂体、ウシ気管上皮細胞、イヌ脳に、それぞれ基静特異性の広い白血球型の12-リポキシゲナーゼの存在することを示した。一方、基質特異性の狭い12-リポキシゲナーゼはウシやヒトの血小板にのみ見出されていたが、ヒト表皮細胞にリノール酸と反応し難い血小板型の12-リポキシゲナーゼの存在すること見出した。
3次元における特異磁場をもつシュレディンガー作用素のスペクトル解析

トーラス内に台をもつような磁場をもつシュレディンガー作用素が,そのトーラスの太さが無限に小さくなる場合に,円周上に特異性をもつ作用素にレゾルベントがノルム収束し,収束先の作用素は円周上でディリクレ境界条件を科せられた3次元での特異性をもつ磁場をもつシュレディンガー作用素であり,3次元空間で特異性をもつモデルを作ったが,この結果をより一般的な条件に拡張し,さらにこの作用素に対して,スペクトルが絶対連続であり,散乱作用素の漸近完全性を示すことが出来た。アハラノブとボームによって理論的に予測されていたベクトル・ポテンシャルの実在(アハラノブ・ボーム効果)を物理的に外山彰らが実験によって確認したのは,リング内に閉じ込められたごく細い磁力線を用いてであった。この数学的モデルとしてリングに閉じ込められている磁場をもつシュレディンガー作用素を考えることが出来る。我々はその作用素において磁束を一定に保ったままでリングの太さを無限に細くするときに全空間で定義されたシュレディンガー作用素がノルム・レゾルベントの意味で全空間上でリングの収束先である円周にディリクレ境界条件をおいた作用素に収束することを2009年の論文で示すことができた。収束先の作用素は非常に特異な磁場をもつが対称性が高く単純な形であるため散乱の性質を具体的に求めることが期待される。2009年の結果においてはリングの内部のベクトル・ポテンシャルの形を具体的に与えていたが,ある程度一般の磁場の場合にも同じ作用素にノルム・レゾルベントの意味で収束することを示すことができた。またリングの外部領域でリング表面ではディリクレ境界条件をつけた作用素を考えた場合も同じことを示すことが出来た。また収束先の作用素の散乱理論について調べるための準備として,そのスペクトルについて調べた。そのスペクトルは非負の実数全体からなる区間であり絶対連続スペクトルのみから成ることを示し,全空間で定義される自由粒子のハミルトニアンであるシュレディンガー作用素との間の波動作用素の存在と完全性を示すことが出来た。アハラノフとボームによって理論的に予測されていたベクトル・ポテンシャルの実在(アハラノフ・ボーム効果)を物理的に外山彰らが実験によって確認したのは,リング内に閉じ込められたごく細い磁力線を用いてであった。現在ディラック作用素の場合にどうなるかの研究を始めているところである。数理解析研究所において作用素論セミナーをほぼ月数回の割合で竹井義次助教授とともに主催し,多くの内外の研究者を招いて最新の研究成果について研究発表,研究打ち合わせを行った。主催者として新潟市において夏の作用素論シンポジウムを開催し,日本各地の関数解析・偏微分方程式論の研究者が集まって,数理物理に現れる作用素のスペクトル・散乱理論に関する最新の成果について意見交換を行った。またパリ南大学のエルフェール教授と磁場をもつシュレディンガー作用素のスペクトル的性質に関する研究連絡を行った。今までに得られた結果を海外の研究集会で発表し,情報交換を行い今後の研究のヒントを得られた。現在ディラック作用の場合のスペクトル理論,レゾナンスに関する研究などの基礎的研究を進めつつあるところである。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに得られた円周上に特異性をもちディリクレ境界条件を課した場合のシュレディンガー作用素のスペクトルの性質や,散乱理論的性質について論文執筆を完成する。また,この結果をディリクレ条件以外の場合に拡張する研究を進めるとともに,ディラック作用素や定数磁場をもつ場合などにどのような性質が得られるかを研究する。
ヒトRad18遺伝子による複製後修復機構の解明

我々はヒトRAD18遺伝子(hRAD18)を単離し、その機能を明らかにしてきた。RAD18遺伝子の機能が不全になると、複製後修復が機能しなくなることとゲノムが不安定になることを検証するため、マウスRad18遺伝子を破壊したES細胞を調製した。この細胞は、紫外線、メチル化剤、架橋化剤などの種々のDNA損傷に対して高い感受性を示した。DNA損傷後の新規のDNA複製が抑制されていたことから、複製後修復が欠損していることがわかった。RAD18ノックアウト細胞の自然突然変異率は、野生型細胞に比べてわずかな増加し、DNA損傷誘発処理後の誘発変異は逆に抑制されていた。また、RAD18ノックアウト細胞では姉妹染色体分体間組換え(SCE)が約3倍増加していた。外来遺伝子が安定にゲノムに保持され発現する効率は約20倍増加しており、部位特異的組換え頻度は約2倍の値を示した。このため、RAD18遺伝子は、ゲノムの安定性の維持に寄与していると結論づけられた。RAD18ノックアウトマウスの作製も順調に進んでいる。RAD18の機能不全がガン発生の原因となる可能性を検証するため、入手可能な細胞株およびがん患者由来の細胞についてRAD18転写量をノーザン法およびRT-PCR法を用いて定量した結果、正常組織、細胞に比べて転写量が変化しているものがみられた。以上の結果は、RAD18遺伝子の機能不全がガン発生の原因である可能性を支持するものである。Rad6-Rad18によるユビキチン結合制御と発がんがどのように結びつくのか明らかにするため、Rad18によりユビキチン化を受けると思われる基質についても同定し、その機構と意義について研究を進めてゆく。
精子受容体タンパク質の一生

当初の実験計画をほぼ完了したので、以下にその成果を報告する。(1)精子受容体タンパク質のホモログ探索:マボヤ精子受容体タンパク質HrVC70のホモログをカタユウレイボヤから探索することに成功した。この分子が卵黄膜上に発現して機能しているか否を解析する目的で現在抗体を作成して解析中である。(2)マボヤ精子受容体と相互作用するタンパク質の探索:HrVC70と相互作用する精子タンパク質を生化学的および分子生物学的手法により探索した。ファーウエスタンブロット法を用いたタンパク質問相互作用解析法により、HrVC70を認識する精子側のリガンドタンパク質を同定した。この分子は,GPI結合型のCRISPファミリーに属するタンパク質で、HrVC70に強く結合することが判明した。また、この分子に対する抗体は、精子のHrVC70への結合を阻害するだけでなく,受精をも強く阻害することが示された。しかし、分子多型はあまり見られず、自己と非自己由来のHrVC70に対する結合能を解析する限りでは,アロ認識活性をもたないと考えられる。この分子と相互作用する精子側のタンパク質はアロ認識分子である可能性が高く,今後の更なる解析が必要である。一方,このHrVC70と相互作用するタンパク質を酵母ツーハイブリッド法によっても探索した。この解析により得られた3種類の候補分子を発現させ、発現タンパク質レベルでも分子間相互作用しうるか否かを解析した。その結果,HrVLP1,HrVLP2,HrTTSP-1の3種類のタンパク質は確かにHrVC70と相互作用しうることが判明した。また、HrTTSP-1は精巣で、HrVLP1と2は卵巣で発現することが判明した。原索動物マボヤは雌雄同体で精子と卵を同時に放出するが自家受精は起こらず,厳格なアロ認識機構があることが知られている.我々は,12回のEGF様反復配列からなる卵黄膜タンパク質(HrVC70)が,個体レベルでの分子多型を示し,マボヤの受精において自己非自己識別能を有する精子受容体として機能することを報告している.本研究では,この変異が正のダーウィン選択圧を受けていることを最尤法解析により明らかにした.また,糖鎖修飾に関しても解析を行った.HrVC70には5カ所のフコシル化部位が存在するが,実際にフコース修飾されているか否かをTOF/MS分析により調べた.その結果,置換の多いサイトには糖鎖修飾が見られるが,変異の少ない第10ドメインでは糖鎖修飾は観察されなかった.アロ認識に糖鎖が関わる可能性も考えられる.次に,マボヤと同属のアカボヤからVC70ホモログを探索することを企画し,そのcDNAクローニングと構造解析を行った.アカボヤホモログ(HaVC80)は分子量80Kで,HrVC70の8番目のEGFが重複した13回のEGFドメインにより構成されることが判明した.この分子は130kの前駆体タンパク質として生合成され,C末端が切断されて成熟型分子になる.HrVC70とHaVC80の基本構造は酷似ており,アミノ酸置換領域も似ていた.この分子は精子レセプターなので,ドメイン重複が起こると精子-卵相互作用に影響が及び,種分化につながる可能性がある.今回の解析により,VC70/80分子は種分化や進化に関与する可能性が示された.次に,タンパク質の死としての分解機構についても検討を行った.マボヤ精子からユビキチン化酵素を精製するのは困難であったが,カタユウレイボヤのゲノム構造をもとにした遺伝子モデルから探索を行った.そして,2つのE3候補分子を同定することに成功した.当初の実験計画をほぼ完了したので、以下にその成果を報告する。
金融仲介者の時代における金融取引法理の日米比較

金融仲介者は、事業に資金を提供する者と資金を必要とする者の間で資金提供と投資に関する決定について分業がおこなわれるのを前提として、資金提供者と資金需要者を媒介する役割を果たしている。金融仲介者のありふれた例は銀行や信託会社であり、金融仲介者は人々の生活に欠かせないものである。本研究は、金融取引法理に資金提供者の期待を取り込む方策について、各種の金融仲介者が資金提供者のために果たす役割の実情を把握して分析し、日本とアメリカの状況を比較しながら考察した。この考察にあたり、資金提供者がもつ権利が法の言葉によって表現される形態、表現形態の選択によって生じる権利内容の類似点と相違点、そして、形態の選択の理由づけを具体的に対比し検討し、資金提供者の権利を実現するのに欠かせないと考えられる仕組みに重点をおいた。そのうえで、資金提供者の権利の内容、権利実現のメカニズム、および、内在する制約について詳細な検討を加えた。その結果として、第一に、この種の権利が権利者の正当な期待にそって実現されるには、権利の内容を明確にして記述することが当然に必要であることに加えて、金融仲介者が想定され期待されているとおりに行動するよう確保されることが不可欠であることが明確になった。第二に、金融仲介者がそのように行動する誘因を与える制度環境をつくり、業務執行の基準や財務健全性に関する規制を定め執行することが必要であることが明らかになった。資金提供者と投資決定者の間で分業が見られるようになると、金融仲介者の中には、このような分業において資金提供者のための代行決定者の役割を果たす者があらわれる。このようになると、代行決定を適切なものにするには、金融仲介者の行動を規律するのみならず、適切なものと考えられる代行決定の結果をあらかじめ確定して、その結果を資金提供者の期待の内容と見て、取引に適用される法の内容に取り込むことも必要となる。そのためには、取引の種類と内容から取引実態を把握すること、代行決定される事柄を適用される法理を踏まえて金融仲介者と資金提供者の間の金融取引を理解すること、および、適切な決定内容を確定することが欠かすことができない。本研究は、金融仲介者の時代の金融取引の特徴を踏まえて、それに適用される法理を日本とアメリカとを比較しながら解明することを目的としている。平成13年度には、各種のDVD-ROMとオンラインで提供されているデータベースを購読して、金融仲介者の活動に関する資料とデータを収集したさらに、聞き取り調査を実施した。このようにして収集したデータを整理して、金融仲介者がこのような分業において果たしている役割の実状の把握につとめた。他方、アメリカにおける研究の成果を利用するため、金融仲介者の役割を理解するのに必要な関連する資料を収集した。このような資料を利用して、資金提供と投資決定との分業における金融仲介者について理解を深めた。

第二に、金融仲介者がそのように行動する誘因を与える制度環境をつくり、業務執行の基準や財務健全性に関する規制を定め執行することが必要であることが明らかになった。また、信託において受益者の権利をその実現の過程から考察し、受益者の権利と相殺との関係を検討した論文を本研究の成果の一部として発表した。
極北生息海産獣の繁殖・泌乳生理、生態学的特徴ならびに体内汚染に関する調査

事業報告:福井,坪田,浦島,手塚,佐々木はオスロ大学動物学博物館,ノルウェー極地研,スバールバル大学およびトロムソ大学を訪問し、アザラシの生息状況、体内汚染、クジラ,クマの繁殖生理、哺乳類の乳腺進化についての研究交流を行った。佐々木はオスロ大学においてホッキョクギツネ,ホッキョクグマの形態観察を行い、手塚はノルウェー近海域におけるホッキョクグマ,アザラシの体内におけるPCB汚染の実態調査を行った。スミソニアン動物学研究所のDr.O.oftedalを招聘し、"The origin and early evolution of lactation"と題する講演会を開催した。また、立教大学阿部教授による「環境教育の最前線」と題する講演会を開催した。「野生動物の生命と環境」に関するワークショッブを開催し、福井,坪田,浦島,手塚,佐々木,中村,阿部および日本鯨類研究所の石川が各々の研究成果を報告した。成果報告:福井は北大西洋のヒゲクジラ類の繁殖生理の解明を目的として、索餌期におけるミンククジラおよびニタリクジラの血清中性ホルモン濃度と精細管内組織像の関連性を検討した。坪田は野生動物の人工繁殖への応用を目的として、ビーグル犬ならびに飼育ツキノワグマにおける精液採集、凍結保存、糞中性ステロイドホルモンの測定を行った。佐々木はホッキョクギツネの咀嚼筋の形態および構成を肉眼解剖学的に検索し、さらに頭骨の形態を観察することでホッキョクギツネ咀嚼筋の機能的解析を試みた。浦島はホッキョクグマの初乳と常乳における糖質の分析を行い、初乳と常乳では優先糖質が異なることを明らかにした。またアゴヒゲアザラシのミルクオリゴ糖の構造解析を行った。中村は、ジャィアントパンダの乳の一般組成,タンパク質組成,脂肪酸組成,糖質組成,無機質組成の分析を行った。平成13年9月25日から2日間ノルウェーから4名、国内から4名の招待講演者を招いて「極北生息海産獣の繁殖・泌乳生理ならびに体内汚染」に関するワークショップを帯広畜産大学において開催し、交付課題に関する共同研究プロジェクトのたちあげのために、ノルウェーならびに国内で行った従来の研究成果の交流を行った。10月15日から2週間、手塚がノルウェー、スバールバル島におけるベルーガの生態学調査に参加するとともに、血液、乳試料を持ち帰り、繁殖に関与するホルモンの定量分析を行っている。平成14年3月10日から1週間、佐々木がオスロ大学に滞在し、シロクマおよびホッキョクギツネの解剖観察を行った。一方浦島はミンククジラ、ベルーガおよびゼニガタアザラシの乳汁における成分、とくに糖質の解析を行ない、新規オリゴ糖を含む各種のミルクオリゴ糖の構造や特徴的な糖質組成を明らかにした。その成果の一部は、平成13年11月28日からバンクーバーで開催されたthe 14th Biennial conference of marine mammalsで報告した。福井は、調査捕鯨時に採集したミンククジラの血液中において、繁殖生理に関係したホルモンの定量分析を行っている。北大西洋のヒゲクジラ類の繁殖生理の解明を目的として、索餌期におけるミンククジラおよびニタリクジラの血清中性ホルモン濃度と精細管内組織像の関連性を検討した。野生動物の人工繁殖への応用を目的として、ビーグル犬ならびに飼育ツキノワグマにおける精液採集、凍結保存、糞中性ステロイドホルモンの測定を行った。ホッキョクギツネの咀嚼筋の形態および後生を肉眼解剖学的に検索し、さらに頭骨の形態を観察することでホッキョクギツネ咀嚼筋の機能的解析を試みた。ホッキョクグマの初乳と常乳における糖質の分析を行い、初乳と常乳では優先糖質が異なることを明らかにした。

アゴヒゲアザラシのミルクオリゴ糖の構造解析を行った。ジャイアントパンダの乳の一般組成、タンパク質組成、脂肪酸組成、糖質組成、無機質組成の分析をおこなった。オスロ大学動物学博物館、ノルウェー極地研、スバールバル大学およびトロムソ大学を訪問し、アザラシの生息状況、体内汚染、クジラ、クマの繁殖生理、哺乳類の乳腺進化についての研究交流を行った。