hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種原子間電子移動の特性と化学的機能

昭和63から平成元年度にわたり、次の4研究課題について、相互に綿密な情報交換を行ないながら、有機的な研究を分担して行なった。1)有機化合物における異種原子間電子移動の特性と化学的機能まず、新しい異種原子間電子移動反応形を設計し、その化学的機能及び特性に関する研究を行なった結果、Ti/Zn、Bb/Al、Co/Cr、Ni/Pb/Al、Ti/Al、Nb/Zn、Ta/Zn等の二成分及び三成分複合金属レドックス系で惹起する、異種原子間電子移動を、新しい炭素ー炭素結合形成反応に、結び付けることに成功した。2)触媒活性有機金属化合物における異種原子間電子移動の特性と化学的機能鉄、コバルト、ニッケル、白銀、ロジウム、ルテニウム等の、触媒活性有機金属化合物と、種々のケイ素化合物、オレフィン、アルキン等の有機化合物とで構成する、異種原子間電子移動過程の解明や、その複合レドックス系の特性を生かした、新しい高選択的反応の開発を行なった。さらに、生体系での物質代謝にかかわる、酵素と酵素の間の電子移動反応の制御と酵素間認識を解明するため、新しいモデル系の合成と、その電子移動経路の検討を行なった。3)異種原子間電子移動の特性に及ぼす物理学的手法の効果とその合成化学的展開光、電気等の物理学的手法により誘起される、電子移動反応系に於ける、キノン/NADH、4B族有機金属/共役オレフィン、ビニルハライド/スルフィド等の、酸化還元系の、電子伝達機構を解明し、その特性を生かした、新しい電子触媒系を開発した。4)異種原子間電子移動の有機合成への展開不斉炭素ー炭素結合合成反応を中心に、多くの研究成果が得られている。代表的なものを列挙すれば、グリオキシ酸のエステルの不斉エン反応によるαーヒドロキシエステルの合成、不斉[2+2]付加還化反応、大環状ジアルキニルイミンの合成、回転異性体制御によるオレフィンのジアステレオ画区別反応、αーアミノ酸ーホモアリルアミン不斉転写、オレフィンのヒドロシリル化及び特異的酸素化、等が挙げられる。以上、各課題について、研究は極めて順調に進捗しているが、今後、異種原子間電子移動反応の基礎、応用、両面で、加速的な展開を計るため、より綿密な情報交換と、組織的な研究体制の確立が、強く求められる。昭和64年度は次の4研究課題について相互に綿密な情報交換を行いながら、有機的な研究を分担して行った。1)有機化合物における異種原子間電子移動の特性と化学的機能2)触媒活性有機金属化合物における異種原子間電子移動の特性と化学的機能3)異種原子間電子移動の特性に及ぼす物理的手法の効果とその合成化学的展開4)異種原子間電子移動の有機合成への展開まず、新しい異種原子間電子移動反応系の設計と、その化学的機能及び特性に関する研究では、Ti/Zn,Co/Cr,Ni/Pb/Al,Ti/Al等の新しい二成分及び三成分系の異種金属間の電子移動反応を考察し、その複合金属レドックス系の特性を究明するとともに、それぞれ、特徴ある炭素-炭素結合生成反応を、惹起することを見出している。

また、触媒活性有機金属化合物として、ケイ素、鉄、ニッケル、白金錯体触媒と有機化合物とで構成される複合系での電子移動過程の解明や、その特性を生かした新しい高選択的反応を開発した。さらに、光及び電気等物理化学的に誘起される電子移動反応系での、金属-ヘテロ原子、ハロゲン-ヘテロ原子等の、異種原子間の電子移動の特性を生かした、新電子触媒反応の開発にも成功している。一方、その有機合成への展開において、一酸化炭素の活用、ケイ素-ケイ素結合切断、エナンチオ区別反応、不斉触媒反応等にも新反応が見出だされており、新しい炭素-炭素結合生成及び官能基の特異的酸化還元等期待した成果が得られつつある。今後の異種原子間電子移動反応での有機合成への飛躍的な展開が期待できる。平成元年度は、前年度に引き続き、つぎの4研究課題について、相互に綿密な情報交換を行ないながら、有機的な研究を分担とて行った。1)有機化合物における異種原子間電子移動の特性と化学的機能2)触媒活性有機金属化合物における異種原子間電子移動の特性と化学的機能3)異種原子間電子移動の特性に及ぼす物理学的手法の効果とその合成化学的展開4)異種原子間電子移動の有機合成への展開まず、新しい異種原子間電子移動反応系の設計と、その化学的機能及び特性に関する研究では、Ti/Zn,Pb/Al,Co/Cr,Ni/Pb/Alの他、今年度は、Ti/Al,Nb/ZnやTa/Zn等にも拡張し、これら二成分系及び三成分系の異種原子間電子移動の特性を、究明することにより、それぞれの複合金属レドックス系に特徴的な、新しい炭素ー炭素結合形成反応を、惹起することに成功した。また、鉄、コバルト、ニッケル、白金、ロジウム、ルテニウム等の触媒活性有機金属化合物と、種々のケイ素化合物、オレフィン、アルキン等の有機化合物とで構成される複合レドックス系に於ける、異種原子間電子移動過程の解明や、その特性を生かした、新しい高選択的反応の開発を行なった。さらに、生体系での物質代謝にかかわる、酵素と酵素の間の電子移動反応の制御と酵素間認識を解明するため、新しいモデル系の合成と、その電子移動経路の検討を行なった。光、電気等の物理学的手法により誘起される、電子移動反応系に関する研究では、キノン/NADH、4B族有機金属/共役オレフィン、ビニルハライド/スルフィド等の酸化還元系に於ける、異種原子間電子伝達機構の解明と、その特性を生かした、新しい電子触媒系の開発に成功している。一方、異種原子間電子移動反応の有機合成への展開として、不斉炭素ー炭素結合形成反応を中心に、多くの研究成果を挙げている。代表的なものを列挙すれば、グリオキシ酸エステルの不斉エン反応によるαーヒドロキシエステルの合成、不斉[2+2]付加環化反応、大環状ジアルキニルイミンの合成、回転異性体制御によるジアステレオ面区別反応、αーアミノ酸のキラル転写、オレフィンのヒドロシリル化、特異的酸素酸化等が挙げられる。以上、研究計画に記載した全課題について、研究は順調に進歩しており、今後、異種原子間電子移動反応の基礎、応用、両面での加速度的な展開が期待できる。
周波数依存型の減衰を与える時間積分法の開発

地震応答解析のような時間領域の動的解析においては,しばしば,高周波ノイズがトリガとなり,解の発散という問題が生じる.特に,有限要素法に代表されるような自由度の大きい非線形動的解析では少なくない問題である.これを防ぐため,高周波成分に減衰を与える等の対策がとられる.現在広く用いられているニューマークのβ法,ウィルソンのθ法等は高周波成分を低減させる減衰効果を有している.しかし,これらの手法は減衰の関数形の制約等により,実現できる減衰特性が不十分な場合もある.このような背景にかんがみ,本研究では,任意の周波数依存性を有する減衰を付加することができる時間積分法を開発した.これは,時間積分を行うプロセスにおいてディジタルフィルタを施すプロセスを組み込むことにより,解析自体に減衰を付与する手法である.ディジタルフィルタの減衰特性を変化させることにより付与する減衰の特性を調整でき,さまざまな減衰特性を実現することが可能となる.開発した手法は,減衰特性を比較的自由に調整できる.これにより,対象とする問題や解析条件に応じた合理的な設定が可能となり,計算時間ステップ等の条件を合理的に設定することが可能になった.また,変位,速度などの変数ごとに異なるフィルタを施す等の新たな解析も可能となった.さらに,時間積分法の有する減衰特性をディジタルフィルタの形式で統一的に解釈する方法も提案することができる.これにより,既存の時間積分法における変数の物理的な解釈をより合理的なものにし,本研究で開発する手法等と統一的に取り扱うことが可能となった.時間領域における動的解析においては、解析の発散の回避は重要な課題である。解の発散は、アルゴリズムが増加傾向の指数関数を含む等、強い発散傾向を持っている場合も含めて、一般に高周波のノイズがトリガとなって引き起こされる場合が多い。本研究では、いわゆる減衰に相当する効果を加えることにより解析の発散を防ぐアルゴリズムとして、時間積分を行う過程においてディジタルフィルタにより高周波成分を除去できる手法を開発する。今年度の検討により、提案する時間積分法の定式化および周波数特性の評価手法等が整理されている。主な成果を以下に示す。(2)また、本手法により実現される減衰特性は、ディジタルフィルタの考え方に基づいて実現されている点が既存の時間積分法における方法と異なっており、多様なディジタルフィルタを使用することが可能になっており、加速度、速度、変位にそれぞれ異なるフィルタを作用させることができるなど、付与する減衰特性の設定の自由度が高いものになっていることも示された。(3)用いられた変数が運動方程式を満たすことを陽に表せること、また、generalized α法等において2次精度を確保するための条件式やこれらの手法の安定条件式の意味を明確に解釈できることも示された。(4)さらに、時間積分法として、有限要素法の解析に適用し、その有効性も示した。地震応答解析のような時間領域の動的解析においては,しばしば,高周波ノイズがトリガとなり,解の発散という問題が生じる.特に,有限要素法に代表されるような自由度の大きい非線形動的解析では少なくない問題である.これを防ぐため,高周波成分に減衰を与える等の対策がとられる.現在広く用いられているニューマークのβ法,ウィルソンのθ法等は高周波成分を低減させる減衰効果を有している.しかし,これらの手法は減衰の関数形の制約等により,実現できる減衰特性が不十分な場合もある.このような背景にかんがみ,本研究では,任意の周波数依存性を有する減衰を付加することができる時間積分法を開発した.これは,時間積分を行うプロセスにおいてディジタルフィルタを施すプロセスを組み込むことにより,解析自体に減衰を付与する手法である.ディジタルフィルタの減衰特性を変化させることにより付与する減衰の特性を調整でき,さまざまな減衰特性を実現することが可能となる.開発した手法は,減衰特性を比較的自由に調整できる.これにより,対象とする問題や解析条件に応じた合理的な設定が可能となり,計算時間ステップ等の条件を合理的に設定することが可能になった.また,変位,速度などの変数ごとに異なるフィルタを施す等の新たな解析も可能となった.さらに,時間積分法の有する減衰特性をディジタルフィルタの形式で統一的に解釈する方法も提案することができる.これにより,既存の時間積分法における変数の物理的な解釈をより合理的なものにし,本研究で開発する手法等と統一的に取り扱うことが可能となった.
子宮内感染による臍帯由来間葉系幹細胞プロファイル変化と脳白質損傷治療効果への影響

ラット脳室周囲白損傷モデルにおいて、臍帯由来間葉系幹細胞およびその上清の効果を検討した。間葉系幹細胞投与において認めた白質損傷抑制作用を間葉系幹細胞培養上清では認めなかった。間葉系幹細胞培養の作用はパラクライン作用が大きいと考えられているため、治癒効果炎症が起きている体内に投与された間葉系幹細胞が放出するパラクライン因子が、vitroで培養された間葉系幹細胞が放出するパラクライン因子とプロファイルが異なるのではないかと考えた。LPS投与によるラット脳室周囲白損傷モデルでは血清中でIFNγが上昇することから、培養中の臍帯由来間葉系幹細胞にIFNγ刺激を行なったところ、間葉系幹細胞のプロファイルに変化が生じた。間葉系幹細胞のもつ強力な抗炎症作用として注目されているTSG6、IDOの発現が著明に増強した。IFNγで刺激した間葉系幹細胞の培養上清の白質損傷に対する効果を調べたところ、IFNγ刺激後の間葉系幹細胞の培養上清投与では白質量が増加しており、vivoにおいても治療効果を増強させる可能性が示唆された。臨床的にヒトにおいても子宮内感染症では、臍帯炎を認めることが多く、臍帯由来間葉系幹細胞のプロファイルにも影響を及ぼすことが予想される。ヒトにおける子宮内感染症における臍帯由来間葉系幹細胞のプロファイル変化を検討するため、東京医科歯科大学を主施設として都立多摩総合医療センター、川口市立医療センター、土浦協同病院にて倫理承認を得て、共同研究「子宮内環境による臍帯血および臍帯由来間葉系幹細胞のプロファイル変化の検討」を開始した。分娩後にそれぞれに施設で膀帯を冷蔵保存した後、組織保存液に包埋し凍結保存した。凍結した臍帯を主施設である東京医科歯科大学に集め、Explant法にて初代培養を行ない、凍結保存した早産児の聴帯から脾帯由来間葉系幹細胞の初代培養が可能であることを確認した。今年度はヒト臍帯由来間葉系幹細胞解析のための検体(臍帯)採取とプロファイル解析を有効にすすめるため、他施設との研究協力の準備を行った。本研究では、ヒト臍帯由来間葉系幹細胞解析のために、合併症妊娠の分娩時に臍帯を採取し、凍結保存を行い、これから臍帯由来間葉系幹細胞を培養することを計画している。対象とする脳室周囲白質軟化症は、在胎週数27-32週の早産児に好発するものであるが、発症率はその約28%と発症頻度は多くない。また、妊娠中もしくは出生後すぐに診断がつくことは極めて稀であり、通常は生後2週間程度経過してから診断がつく。したがって、ヒト脳室周囲白質軟化症患者から採取した臍帯から臍帯由来間葉系幹細胞を初代培養するためには、相当数の早産児の臍帯を採取する必要がある。当院では当該在胎週数の分娩数は平成27年度16例であったが、脳室周囲白質軟化症を発症した症例はいなかった。このような状況から、本研究をすすめるためには、他施設との共同研究をすすめる必要があるため、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)「平成28年度成育疾患克服等総合研究事業」の「脳性麻痺に対する臍帯由来間葉系細胞治療に関する研究」(研究代表者大阪市立大学新宅治夫教授)に研究分担者として参加することを決定し、「脳性麻痺に対する臍帯由来間葉系細胞治療に関する研究」の他分担施設からの協力を得られる体制を構築するための準備を行った。動物モデルについては、論文や学会等で報告されたモデルを参考にして、マウス子宮内感染症に起因する脳室周囲白質軟化症モデルの作成を試みたが、現時点では成功していない。動物モデルについては、妊娠マウスの子宮頸管へのLPS投与による切迫早産モデルを解析するとともに、論文、学会等で過去に報告されたマウス子宮内感染症に起因する脳室周囲白質軟化症モデルを検討し、マウス子宮内感染症に起因する脳室周囲白質軟化症モデルの作成を行っているが、現時点では成功していない。ヒト臍帯由来間葉系幹細胞解析のための検体(臍帯)採取については、他施設との研究協力により、研究に必要な検体を集めるための準備を行っているが、研究協力施設での倫理委員会申請などの手続きも必要であるため、十分にはすすめられていない。動物モデルについては、妊娠マウスの子宮頸管へのLPS投与および羊水腔内LPS投与を行い、マウス子宮内感染症に起因する脳室周囲白質軟化症モデルの作成を試みた。これまでに報告されているマウス子宮内感染症モデルを参考にして、LPS投与経路を子宮頸管および羊水腔とし、それぞれLPS投与量を変えて検討を行ったが、出生数、新生仔の体重、脳室周囲白質病変の有無および損傷の程度のばらつきが大きく、脳室周囲白質軟化症に対する臍帯由来間葉系幹細胞の治療効果を検討するために有効なモデルを作成することができなかった。今後は、これまでに作成に成功している妊娠ラット羊水腔内LPS投与による脳室周囲白質軟化症モデル、および新生児仔ラット腹腔内LPS投与による脳室周囲白質軟化症モデルに戻して研究を推進していくこととした。ヒト臍帯由来間葉系幹細胞解析のための検体(臍帯)採取について、他施設との研究協力によって研究に必要な検体数確保をすすめている。

研究協力施設で採取した臍帯は一旦凍結保存したものを解凍して臍帯由来間葉系幹細胞を培養し、研究に使用する。当該年度は凍結した臍帯を用いて培養した臍帯由来間葉系幹細胞と凍結していない臍帯を用いたものと比較して、培養細胞数や細胞の形質などの検討を行った。これらに変化がないことを確認したため、今後の研究は、研究協力施設で採取され凍結保存された臍帯を用いて、子宮内感染症により惹起される臍帯由来間葉系幹細胞のプロファイルを正常な臍帯由来間葉系幹細胞を比較することとした。妊娠マウスの子宮頸管へのLPS投与および羊水腔内LPS投与を行い、マウス子宮内感染症に起因する脳室周囲白質軟化症モデルの作成を試みたが、マウスの出生率、脳室周囲白質病変の有無および程度が一定せず、有効なモデルを作成することができなかった。妊娠合併症による臍帯由来間葉系幹細胞の性質変化を検討する臨床研究について、関連病院である土浦協同病院、川口市立医療センター、都立多摩総合医療センターとの共同研究により、解析に必要な症例数を集めている。これらの施設では、研究への同意を得られた症例について、臍帯を採取し冷蔵保存した後、抗生剤入りPBSで洗浄し、短冊状にしてSTEMCELLBANKERに包埋して-80度で凍結保存した。検体採取施設の担当者は、母体臨床情報(年齢、妊娠合併症、既往歴など)、胎盤・臍帯病理情報、新生児臨床情報(在胎週数、出生体重・身長・頭囲、性別、疾患名、出生後の治療、予後)を収集し、匿名化し情報を収集している。検体は匿名化された後、当院に送付され、解析を行う予定であるが、凍結した検体から解析可能な臍帯由来間葉系幹細胞を培養可能かどうかを確認するための実験を行った。関連病院で凍結保存された臍帯を37度で解凍し、約2mm角の小片にし、outgrowth法にて初代培養を行った。在胎23週29週まで9個の臍帯で行ったが、凍結処理までの冷蔵保存期間924時間、初代培養開始までの凍結期間3147日で全例で、間葉系幹細胞の培養が可能であった。凍結処理までの冷蔵保存期間と凍結期間による培養細胞の増殖速度の差を認めず、凍結した臍帯から培養した臍帯由来間葉系幹細胞を用いて、解析評価を行うことが可能であると考えられたため、プロファイル解析をすすめる予定である。研究者の所属する東京医科歯科大学医学部付属病院にて合併症妊娠の臍帯を収集がすすまなかったため、臨床研究が遅れている。関連病院である土浦協同病院、川口市立医療センター、都立多摩総合医療センターとの共同研究により今年度内に症例数を増やして解析をすすめる予定である。ラット脳室周囲白損傷モデルにおいて、臍帯由来間葉系幹細胞およびその上清の効果を検討した。間葉系幹細胞投与において認めた白質損傷抑制作用を間葉系幹細胞培養上清では認めなかった。間葉系幹細胞培養の作用はパラクライン作用が大きいと考えられているため、治癒効果炎症が起きている体内に投与された間葉系幹細胞が放出するパラクライン因子が、vitroで培養された間葉系幹細胞が放出するパラクライン因子とプロファイルが異なるのではないかと考えた。LPS投与によるラット脳室周囲白損傷モデルでは血清中でIFNγが上昇することから、培養中の臍帯由来間葉系幹細胞にIFNγ刺激を行なったところ、間葉系幹細胞のプロファイルに変化が生じた。間葉系幹細胞のもつ強力な抗炎症作用として注目されているTSG6、IDOの発現が著明に増強した。IFNγで刺激した間葉系幹細胞の培養上清の白質損傷に対する効果を調べたところ、IFNγ刺激後の間葉系幹細胞の培養上清投与では白質量が増加しており、vivoにおいても治療効果を増強させる可能性が示唆された。
口腔白板症に対する合成ビタミンD誘導体を用いた分化誘導療法の開発

口腔白板症は、高率に口腔癌に移行する難治性の前癌病変であるが、外科的切除以外に有効な治療薬がなく、より有効で安全な治療法の開発が望まれている。すでに皮膚科領域においては病理組織学的に口腔白板症と類似した乾癬に対してビタミンD誘導体である22-oxa-1α,25-dihydroxyvitamin D_3(OCT)が上皮細胞の増殖を抑制し、分化を誘導することが報告されている。そこで本研究では、口腔白板症に対する新しい治療薬の開発を目的に、OCTの口腔粘膜に対する影響を検索した。口腔白板症患者より採取したケラチノサイトと線維芽細胞におけるビタミンD受容体(VDR)、レチノイン酸受容体のサブタイプであるRXR、transcriptional coactivatorであるTIF2の発現をRT-PCRおよびウエスタンブロット法にて検索した結果、いずれの細胞にもその発現が認められた。またケラチノサイトと線維芽細胞の増殖におよぼすOCTの影響をMTT法にて検索した結果、10^<-7>10^<-9>MのOCTで濃度依存的にその増殖が抑制され、口腔白板症が臨床的にOCTの標的となりうることが示唆された。さらに一部のケラチノサイトでは終末分化マーカー(インボルクリン、サイトケラチン(K1,10))の発現増強がみられ、OCTがケラチノサイトの分化を促進する可能性が示唆された。一方、口腔白板症の組織切片に対してin situハイブリダイゼーションを行ったが、VDR、RXRαおよびTIF2 mRNAの発現とその組織型に明らかな関連性は認められなかった。しかし本研究の結果は、OCTが臨床的に口腔白板症の治療薬になりうる可能性を示唆しており、今後も解析を継続し、臨床試験へ移行する予定である。口腔白板症は、口腔粘膜上皮細胞の増殖冗進と分化の異常を呈する炎症性角化性病変で、高率に口腔癌に移行する難治性の前癌病変であるが、外科的切除以外に有効な治療薬がなく、より有効で安全な治療法の開発が望まれている。本研究では、口腔白板症に対する新しい治療薬の開発を目的に、合成ビタミンD誘導体である22-oxa-1α,25-dihydroxyvitamin D3(OCT)の口腔粘膜に対する影響を検索した。まず、口腔白板症患者より採取したケラチノサイトと線維芽細胞におけるビタミンD受容体(VDR)、レチノイン酸受容体のサブタイプであるRXR、transcriptional coactivatorであるTIF2の発現をRT-PCRおよびウェスタンブロット法にて検索した結果、いずれの細胞にもその発現が認められ、口腔白板症がOCTの標的となりうることが示唆された。またケラチノサイトと線維芽細胞の増殖におよぼすOCTの影響をMTT法にて検索した結果、10^<-7>10^<-9>MのOCTで濃度依存的にその増殖が抑制され、さらに一部のケラチノサイトでは終末分化マーカー(インボルクリン・サイトケラチン(K1,10))の発現増強がみられ、OCTがケラチノサイトの分化を促進する可能性が示唆された。一方、口腔白板症の組織切片に対してin situハイブリダイゼーションを行い、本年度購入した顕微鏡用デジタルカメラを用いて病理組織学的に観察したが、現在までの解析ではVDR、RXRαおよびTIF2mRNAの発現とその組織型に明らかな関連性は認められていない。しかし前述の結果は、OCTが口腔白板症の治療薬になりうる可能性を示唆しており、現在も解析を継続中である。

すでに皮膚科領域においては病理組織学的に口腔白板症と類似した乾癬に対してビタミンD誘導体である22-oxa-1α,25-dihydroxyvitamin D_3 (OCT)が上皮細胞の増殖を抑制し、分化を誘導することが報告されている。そこで本研究では、口腔白板症に対する新しい治療薬の開発を目的に、OCTの口腔粘膜に対する影響を検索した。口腔白板症患者より採取したケラチノサイトと線維芽細胞におけるビタミンD受容体(VDR)、レチノイン酸受容体のサブタイプであるRXR、transcriptional coactivatorであるTIF2の発現をRT-PCRおよびウエスタンブロット法にて検索した結果、いずれの細胞にもその発現が認められた。またケラチノサイトと線維芽細胞の増殖におよぼすOCTの影響をMTT法にて検索した結果、10^<-7>10^<-9>MのOCTで濃度依存的にその増殖が抑制され、口腔白板症が臨床的にOCTの標的となりうることが示唆された。さらに一部のケラチノサイトでは終末分化マーカー(インボルクリン、サイトケラチン(K1,10))の発現増強がみられ、OCTがケラチノサイトの分化を促進する可能性が示唆された。一方、口腔白板症の組織切片に対してin situハイブリダイゼーションを行ったが、VDR、RXRαおよびTIF2 mRNAの発現とその組織型に明らかな関連性は認められなかった。しかし本研究の結果は、OCTが臨床的に口腔白板症の治療薬になりうる可能性を示唆しており、今後も解析を継続し、臨床試験へ移行する予定である。
植物におけるマグネシウムの輸送及び制御機構の解明

■本研究課題では植物におけるマグネシウムの輸送・転流・濃度制御機構を解明するため、シロイヌナズナ変異体を解析することで新たな知見を得ることを目的としている。トランスポーター遺伝子MRS2-4に変異を持ったシロイヌナズナ変異体、mrs2-4はMg欠乏条件で感受性を示すことがこれまでに明らかにされており、今年度は以下の解析を進めた。■野生型から単離したMRS2-4ゲノム配列を変異体に導入すると、変異体は低Mg条件において野生型と同程度にまで回復した。この結果から、MRS2-4が変異体の原因遺伝子であることが判明した。■小胞体染色マーカーであるER-trackerを用いて局在の確認を試みた結果、タバコ培養細胞BY-2およびシロイヌナズナ根における特徴的なGFP蛍光のパターンは、ER-trackerの局在パターンとマージされた。これらの結果から、MRS2-4遺伝子はERに存在するトランスポーターである可能性が示唆された。■RNA-sequencingを通した低Mg応答遺伝子群の発現解析結果から、「変異体ではMg十分条件においても、表現型には出ないもののMg欠乏応答をする」ことが示唆された。■これまでの結果から、我々はMRS2-4について以下のモデルを提唱した。MRS2-4は2つの役割を担っており、ひとつは報告済みのMg吸収、もうひとつはER膜上にて細胞内の過剰なMgをERへ隔離し、細胞内Mg濃度を調節するという機能である。■研究の重要性は「2つの役割を持つ必須元素トランスポーター」が植物にある可能性を示したことである。このような報告はこれまでにない。また、Mg欠乏または過剰条件に重要な遺伝子は多数報告されているが、両方の条件に必要とされる遺伝子の報告は無い。このことは、多量必須元素でありながらその植物内輸送に関連する遺伝子の報告が少ないMgについて、重要な知見となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では高マグネシウム(Mg)感受性新規シロイヌナズナ変異体を解析し、未だ栽培圃場に普遍的に存在するMg欠乏(過剰)症状に対する有力な手がかりとなる基礎的な知見を得ることを目的としている。Map based cloningおよび変異体のゲノムをカバーした次世代シークエンサーの結果から原因遺伝子の探索を試みた。得られた候補原因遺伝子についてT-DNA挿入破壊株を入手し、ホモ系統を確立した後に高Mg条件における表現型を確認したが、これまでに明瞭な表現型を再現する個体は得られていない。変異体の表現型をMg/Ca濃度による変えることで表現型を確認すると、変異体の高Mg条件による根の生育阻害は可塑性であること、及び変異体は培地中Mgの絶対量ではなくMg/Ca比に依存している可能性が示唆された。植物中の元素濃度測定の結果、地上部におけるMg、Ca、P、Mn、Feの欠乏状態、あるいは(または同時に)根におけるMn及びFeの蓄積が変異体の表現型と関連している可能性が見出された。また、Mgの蓄積は確認できなかったため表現型が細胞中のMg過剰蓄積に由来よるものではないことが考えられた。含有アミノ酸濃度を解析すると、高Mg条件において変異体のみで有意に変動するアミノ酸が7種類確認できた。また、PI及びDAPI染色による根端光学切片の形態観察の結果、変異体は野生型と比べQC周辺の細胞が整列しておらず、Meristematic zoneの肥大が認められた。さらにクロロフィル含量を測定すると、どの条件下でも野生型と変異体に違いはなかった。以上のような表現型はこの新規変異体に特有であり、既知のMg過剰、Ca欠乏応答機構とは異なっている可能性がある。この変異体を用いて新たな知見を得るためにも、原因遺伝子の特定を急いでいる。〈新規変異体mrs2-4〉本研究課題では植物におけるマグネシウムの輸送・転流・濃度制御機構を解明するため、シロイヌナズナ変異体を解析することで新たな知見を得ることを目的としている。当研究室神谷らにより、mitochondrial RNA splicng2 familyに属する遺伝子MRS2-4に変異を持ったシロイヌナズナ変異体、mrs2-4がMg欠乏条件で感受性を示すことが明らかにされた。この変異体の解析が植物におけるMgの輸送機構に新たな知見を与える可能性が考えられ、今年度は以下の解析を進めた。〈変異体のマグネシウム濃度〉mrs2-4変異体中のMg濃度をICP-MSにて定量した。その結果、mrs2-4-1、2-4-2ともに培地中のMg濃度が減少するにつれて、同じ条件の野生型と比べ顕著に内在Mg量が減少することが判明した。この傾向は地上部と根ともに見られた。mrs2-4-2は特に顕著であり、どの条件下でも常に野生型の半分以下であった。また、Mg欠乏条件から十分条件に植物を移し、時間ごとにサンプリングして濃度を測定した結果、十分条件に移して0時間から48時間における変異体のMg吸収量は野生型よりも低かった。以上から、これらの変異体はMg吸収能が低く、植物全体のMg総量も少なくなることが示唆された。〈MRS2-4の細胞内局在〉内在プロモーター・MRS2-4にGFP遺伝子を連結し、mrs2-4-1変異体に導入して細胞内局在の観察を行った。その結果、根の先端において核を除く細胞質全体に網目状に蛍光が観察された。

また、35Sプロモーター・MRS2-4にGFPを連結し、タバコ培養細胞(BY-2)に導入して形質転換をおこなった所、核の周辺から放射状に細胞質全体に蛍光が観察された。シロイヌナズナとBY-2におけるこれらの結果は、小胞体局在時のGFPパターンと似ていると考えられ、今後マーカーを用いて確認する予定である。〈mrs変異体の相補〉上記GFP導入変異体のT2世代の種子を用いてMg欠乏条件下で表現型が相補するか確認した。その結果、およそ3:1の分離比で感受性を示すものと示さないものが分離した。この結果から、mrs2-4-1の原因遺伝子はMRS2-4であると断定した。■本研究課題では植物におけるマグネシウムの輸送・転流・濃度制御機構を解明するため、シロイヌナズナ変異体を解析することで新たな知見を得ることを目的としている。トランスポーター遺伝子MRS2-4に変異を持ったシロイヌナズナ変異体、mrs2-4はMg欠乏条件で感受性を示すことがこれまでに明らかにされており、今年度は以下の解析を進めた。■野生型から単離したMRS2-4ゲノム配列を変異体に導入すると、変異体は低Mg条件において野生型と同程度にまで回復した。この結果から、MRS2-4が変異体の原因遺伝子であることが判明した。■小胞体染色マーカーであるER-trackerを用いて局在の確認を試みた結果、タバコ培養細胞BY-2およびシロイヌナズナ根における特徴的なGFP蛍光のパターンは、ER-trackerの局在パターンとマージされた。これらの結果から、MRS2-4遺伝子はERに存在するトランスポーターである可能性が示唆された。■RNA-sequencingを通した低Mg応答遺伝子群の発現解析結果から、「変異体ではMg十分条件においても、表現型には出ないもののMg欠乏応答をする」ことが示唆された。■これまでの結果から、我々はMRS2-4について以下のモデルを提唱した。MRS2-4は2つの役割を担っており、ひとつは報告済みのMg吸収、もうひとつはER膜上にて細胞内の過剰なMgをERへ隔離し、細胞内Mg濃度を調節するという機能である。■研究の重要性は「2つの役割を持つ必須元素トランスポーター」が植物にある可能性を示したことである。このような報告はこれまでにない。また、Mg欠乏または過剰条件に重要な遺伝子は多数報告されているが、両方の条件に必要とされる遺伝子の報告は無い。このことは、多量必須元素でありながらその植物内輸送に関連する遺伝子の報告が少ないMgについて、重要な知見となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は変異体の表現型を明確に確認することを目標としていた。各種培地を用いて変異体の根、地上部、及び根端形態の観察をおこなった。また元素濃度測定やクロロフィル測定により変異体の表現型を確認した。原因遺伝子については特定と確認を進めているが、表現型についてはその原因を追求するための研究が進められたと考えている。現時点で今年中に査読付き国際誌に載せるための最低限のデータが出揃い、おおむね順調だと考えられる。今後も年次研究計画に沿って進めていくつもりである。
臨床応用を目的とした放射線耐性膵癌における癌幹細胞マーカーCXCR4の検討

われわれは,膵癌細胞株(MIA PaCa-2, SW1990)に放射線を分割照射することで放射線耐性膵癌細胞株を樹立した.耐性株と親株にDNAマイクロアレイを行い,耐性株においてCXCR4のmRNA発現が増強していることを見出した.DNAマイクロアレイで認めたCXCR4発現の変化を以下の手法で確認した.耐性株および親株に対してqRT-PCRを行いmRNA発現の変化を検討した.膜タンパクを抽出し,CXCR4 ELISAを行うことで細胞膜上でのタンパク発現の変化を検討した.蛍光免疫染色を行いCXCR4発現の変化を検討した.いずれの手法においても親株に比較して耐性株でCXCR4の発現が増強していることを確認した.CXCL12/CXCR4シグナルは癌の浸潤に関与していることが報告されていることから,耐性株および親株に対して浸潤実験を行った.耐性株および親株にCXCL12を投与すると浸潤能が亢進することを確認した.CXCL12は線維芽細胞が分泌することが報告されており,耐性株,親株を線維芽細胞と共培養しつつ浸潤実験を行った.共培養を行うことで,耐性株,親株共に浸潤能は亢進し,親株に比較して耐性株において浸潤能がより増強することを確認した.また,耐性株,親株共に,CXCL12および線維芽細胞との共培養で増強した浸潤能はCXCR4阻害剤を投与することで有意に抑制されることを確認した.以上の結果から,耐性株では親株と比較して,CXCR4発現が亢進しており,CXCL12/CXCR4シグナルを介した癌細胞の浸潤も亢進していると考えられた.研究実施計画に沿って研究を進めており,現時点では計画段階で予想された結果が得られている.研究計画に沿って,in vitroでの実験を進めていき,その結果を元に動物実験を開始する予定である.われわれは,膵癌細胞株(MIA PaCa-2, SW1990)に放射線を分割照射することで放射線耐性膵癌細胞株を樹立した.耐性株と親株にDNAマイクロアレイを行い,耐性株においてCXCR4のmRNA発現が増強していることを見出した.DNAマイクロアレイで認めたCXCR4発現の変化を以下の手法で確認した.耐性株および親株に対してqRT-PCRを行いmRNA発現の変化を検討した.膜タンパクを抽出し,CXCR4 ELISAを行うことで細胞膜上でのタンパク発現の変化を検討した.蛍光免疫染色を行いCXCR4発現の変化を検討した.いずれの手法においても親株に比較して耐性株でCXCR4の発現が増強していることを確認した.CXCL12/CXCR4シグナルは癌の浸潤に関与していることが報告されていることから,耐性株および親株に対して浸潤実験を行った.耐性株および親株にCXCL12を投与すると浸潤能が亢進することを確認した.CXCL12は線維芽細胞が分泌することが報告されており,耐性株,親株を線維芽細胞と共培養しつつ浸潤実験を行った.共培養を行うことで,耐性株,親株共に浸潤能は亢進し,親株に比較して耐性株において浸潤能がより増強することを確認した.また,耐性株,親株共に,CXCL12および線維芽細胞との共培養で増強した浸潤能はCXCR4阻害剤を投与することで有意に抑制されることを確認した.以上の結果から,耐性株では親株と比較して,CXCR4発現が亢進しており,CXCL12/CXCR4シグナルを介した癌細胞の浸潤も亢進していると考えられた.研究実施計画に沿って研究を進めており,現時点では計画段階で予想された結果が得られている.研究計画に沿って,in vitroでの実験を進めていき,その結果を元に動物実験を開始する予定である.
非定型問題を大規模分散環境で解くためのプログラミング環境に関する研究

本研究では、組み合わせ最適化問題やゲーム木探索などにみられる、木状の依存関係を持つ非定型問題に対象を絞り、計算途中でも構成の変更が可能な分散計算環境を設計、構築し、自然な耐故障性を実現することを一つ目の目的としている。また、実問題への適用性を評価し、モデルの記述能力や探索効率を高めるための付加要素の導入方法などの検討、評価を行うことを二つ目の目的としている。本年度の研究では、前年度の研究で行ったプログラミングモデルやプログラム記述法の検討をもとに、提案する計算フレームワークの全体的な構成を検討し、計算時間や通信量に関するシミュレーションによってその得失についての評価を行った。また、耐故障性のある計算フレームワークの実装を行い、15パズルを実問題の例としてフレームワークを用いて解くプログラムを作成した。結果、提案フレームワークで耐故障性のある計算環境が実現可能であることが示された。また、実問題の効率的な実行に必要な追加的な機能要素を明確にすることができ、その導入方式に関する提案を行うこともできた。初年度設備費によって購入した比較的小規模な計算クラスタと、より大規模なクラスタを用いて行った評価実験により、耐故障性を実現するための再実行に起因するオーバヘッドは比較的軽微であり、比較的良好な効率で計算実行できることが示された。また、故障発生時の性能悪化に関する評価を行い、今回の実装に採用した耐故障性実装方式の問題点を明らかにすることができた。さらに、再利用する部分計算の記憶リソースへの分配方法の考察や、負荷分散の必要性、探索順序のコントロールの必要など、より複雑大規模な応用問題への今後の適用に際しての有用な知見が得られた。本研究では、組み合わせ最適化問題やゲーム木探索などにみられる、木状の依存関係を持つ非定型問題に対象を絞り、計算途中でも構成の変更が可能な分散計算環境を設計、構築し、自然な耐故障性を実現することを一つの目的としている。また、ゲーム木探索を例題として実問題への適用性を評価し、モデルの記述能力や探索効率を高めるための付加要素の導入方法などの検討、評価を行うことを二つ目の目的としている。本年度の研究成果は、当初の研究計画通り、このような目的を達成するようなプログラムモデルを検討し、そのモデル上でのプログラム記述法の検討、実装方法の検討を行い、初年度設備費によって購入した比較的小規模な計算クラスタを用いて試験実装を行った。結果、このようなプログラムモデルで耐故障性のある計算環境が実現可能であることが示された。また、比較的小規模な実問題アプリケーションであるルービックキューブの求解問題に対して本研究を適用し、評価を行った。結果、本プログラムモデルが実問題を記述するのに十分な記述能力を備えていることが示され、また耐故障性を実現するための再実行に起因するオーバーヘッドは比較的軽微であり、試験実装の段階でも実行効率は比較的良好であることがわかった。さらに、再利用する部分計算の記憶リソースへの分配方法の考察や、負担分散の必要性、探索順序のコントロールの必要など、現実的な問題が持つさまざまな付加的課題を把握することができ、今後の本実装、及び本格的な応用問題への適用に際しての有用な知見が得られた。これらの研究成果は、平成18年3月の第58回情報処理学会・プログラミング研究会において発表を行う。
敗血症病態に合併する蛋白異化病態の分子生化学的解明と遺伝子治療の開発

敗血症は,救急・集中治療の対応する重症病態として知られている。敗血症は,菌やウイルスに対する全身性炎症であるが,未だに抗菌薬以外に炎症を制御する有効な治療法が確立されていない。本研究では,敗血症モデルマウスおよびヒト血管内皮細胞培養細胞の敗血症病態の急性期において,オートファジー関連分子が増加し、特にLC3が活性化し,オートファゴソーム形成が促進することを見出した。これらは、アミノ酸投与により抑制される程度は低く,炎症系転写因子により制御されると結論された。血管内皮細胞のオートファジーは,FADD,TAK-1,さらにNK-κBやAP-1などの転写因子の活性に影響を受け,これらの抑制により,敗血症病態のオートファジーが抑制されることが確認された。本研究は,敗血症モデルマウスの主要臓器を用いて,オートファジー誘導蛋白およびアミノ酸トランスポータの蛋白発現を,敗血症進行の時系列で明らかとすることを目的とした研究である。さらに,敗血症病態におけるオートファジー進行に関与する転写因子群や関連情報伝達タンパクの影響を,デコイ核酸やsiRNAを導入した系で評価することを目的とした。盲腸結紮穿孔による敗血症マウスにおいて,イソフルラン麻酔下で摘出した肺,心筋,および大動脈から抽出したタンパクのウエスタンブロット解析では,ATG (autophagy-related gene)タンパク群の中でも特にATG8 (LC3)が増加し,さらにATG8が活性化することを確認した。転写因子解析として評価したNF-κB活性は,敗血症作成10時間から15時間で2相性のピークを示したが,敗血症作成10時間後に導入したデコイ核酸によるNF-κB活性の抑制により,ATG8の増加が肺と大動脈で抑制された。さらに,オートファジーシグナルタンパクとして知られているFas associated death domain protein (FADD)のsiRNAにより,FADDの発現量を低下させると,敗血症マウスの肺と大動脈でATG8の活性化が抑制された。以上の研究内容は2011年1月15日19日までの米国集中治療医学会で発表した。本年度の研究は,敗血症モデルマウスで,オートファジー関連タンパクの中でも,ATG8が転写因子NF-κBの活性化と,関連タンパクFADDにより増加することを確認した。以上を踏まえて,次年度は,他のATGタンパク群を同様に解析する予定である。本研究は,感染症に起因する全身性炎症病態である敗血症において,蛋白異化亢進の機序としてオートファジーが亢進することを検証することを目的としている。本研究では,盲腸結紮穿孔による8-12週齢の雄性BALB-Cマウスを敗血症モデル動物とした。敗血症病態の作成後,時系列で麻酔下に主要臓器を摘出し,オートファジー現象の程度を評価した。オートファジー現象は,light chain3 (LC3, ATG8)と融合したオートファゴソームが,最終的にリソソームと融合することにより誘導されるため,LC3蛋白の局在化とオートファゴソーム形成を免疫組織染色で評価した。肺,心房筋,腎臓,大動脈血管内皮細胞などにおいて,LC3のリソソームへの局在化やオートファゴソーム形成が時系列で高まることを確認した。一方,敗血症の時系列のさまざまな臓器で,LC3 mRNAおよび蛋白量が増加し,さらに活性化されることを確認した。他のオートファジー関連蛋白に大きな量的変化を認めなかった。盲腸結紮穿孔術後3時間後にLC3 siRNAを投与したマウスの生存率を,siRNAを投与しない群,control scrambled siRNAを投与した群と比較した結果,LC3発現増加を抑制したsiRNAマウスの生存率は著明に改善した。さらに,このLC3レベルダウンにより,TUNEL染色陽性アポトーシス細胞が,肺,右心房,大動脈血管内皮細胞で減少した。以上より,敗血症病態では,肺,心房筋,血管内皮細胞をはじめ,さまざまな臓器でLC3が活性化し,オートファジーが加速する可能性を検証した。敗血症病態では,オートファジーが加速するために,主要臓器の組織機能が障害される可能性がある.敗血症病態における肺などの主要臓器細胞で,オートファジーがアポトーシスに優先することも確認した。敗血症は,救命率の低い致死的病態であり,新規創薬が期待とされる病態である。本研究は,敗血症病態におけるオートファジーの有無を様々な臓器で評価し,炎症がオートファジーを加速し,細胞機能傷害を誘導する可能性を検討することを目標とした。

研究には,マウスに盲腸結紮穿孔(CLP)を施して敗血症を誘導した病態モデル,さらにヒト血管内皮細胞にリポポリサッカライド(LPS)などの炎症性刺激を施した培養細胞系を用いた。CLPマウスモデルによる電子顕微鏡像の観察では,CLP作成24時間までの間に脳血管内皮細胞,肺胞2型上皮細胞,肺毛細血管,右心房筋,大動脈血管内皮細胞,腎近位尿細管円柱上皮細胞,副腎,膵ランゲルハンス島などに,オートファジーが観察された。また,LPSや炎症性サイトカインによるヒト肺動脈血管内皮細胞(HPAEC)やヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)の電子顕微鏡像は,3時間レベルの早期段階からオートファゴソーム形成が促進することが確認された。特に血管内皮細胞のオートファジーに対する炎症性リガンドの作用については,HPAECとHUVECにおいて,LC3は15分レベルから転写を亢進させ,1時間では約9倍にmRNA発現が亢進し,蛋白発現レベルも同様に亢進し,LC3-II活性も同様に高まることが確認された。この細胞内情報伝達系の活性化背景として,IRAK1, Beclin1,ATG7, FADD, TAK1, c-Junの転写や蛋白発現が約310倍レベルに高まることが,細胞内情報伝達蛋白の網羅解析により確認された。以上を踏まえて,FADDおよびTAK-1に対して作成したsiRNAが,マウスCLPモデルの肺および血管内皮細胞のLC3活性を抑制することを確認した。敗血症病態では,その初期段階より,血管内皮細胞を含めたさまざまな主要臓器基幹細胞でオートファジーが進行することを見いだした。平成24年度のアミノ酸とタンスポータの機能解析に結びつけるまでの十分な研究基盤を得ることができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。敗血症病態にアミノ酸負荷をした場合に,それらのアミノ酸投与がオートファジーを抑制できるかどうかを検証し,さらにアミノ酸トランスポータの発現解析を行う。あわせて,LC3発現増加に関与する転写メカニズム,活性化メカニズムを,転写因子とリン酸化蛋白の同定として評価する。
テルグ語に関する現地調査とそれに基づく教育用文法書・語彙集の作成

内容:本研究の目的は、4年間のフィールドワークをもとに、日本人の初心者を対象としたテルグ語の文法書と語彙集を作成することである。フィールドワークは主に次の3つの点に関して行った。(1)現在使用されているテルグ語の調査、(2)テルグ語学習のために使われている教材の調査、(3)過去に出版された文法書や辞書の調査、である。これらのフィールドワークを行いつつ文法書・語彙集の原案を作り、それをネイティヴ・スピーカーからのチェックを受け、実際に日本の授業で使用しながら不具合を修正していく、という手順を踏んで、最終的に『基礎テルグ語』を完成した。同書は文字編・文法編・語彙集の3部構成で、日本人がひとりでテルグ語を学習しながら文法知識や語彙を身に付けられるようになっている。意義と重要性:テルグ語はインドで2番目に話者人口の大きな言語で、インドの経済自由化以降、この地域では先進国の企業進出、NGOの活動などが盛んになった。またテルグ人はアメリカや日本を含め世界中にITエンジニアとして多数移民しており、日本との関係も深くなりつつある。しかし、テルグ語の専門家は日本では2名しかおらず、企業人や民間人らがテルグ語を学ぶための教材はなかった。成果の『テルグ語基礎』は、この言語を学ぶ必要のある人々の要求に応えられる、日本で始めてのテルグ語の入門書である。また、学術面においても、日本で最初にこの言語を扱った文法書という点でも重要な成果である。特に本書の中で依拠している動詞分類、活用変化には、これまでの文法書よりも精密な分析に基づく分類や新たな原則が適用されており、新しい研究成果が反映されている。1完成を予定している初級文法書の全20章のうち、17章までについての第1稿を完成させた。この17章は、複文に入る以前の単文の基礎文法をすべて網羅することになっており、各章は第1課会話、第2課文法説明、第3課文法表の、3課構成になっている。各章の内容は、第1章:あいさつ、第24章:名詞・代名詞(単複・性)、第56章:名詞の格変化、第711章:動詞と時制、第1217章:不定詞・分詞・他、である。各章の第1課にあたる会話文については、本年度の現地調査によって複数のネイティヴ・スピーカーに聞き取りを行い完成させたが、今後さらなる改良を予定している。各章第23課の文法説明と表についてはほぼ完成したと言って良い。2文法書作成にあたって今回得られた大きな成果としては、テルグ語文法でもっとも難解な動詞の分類について、現在一般に認められている動詞分類を、更に正確に分類し直すことが可能であることがわかったことである。具体的には、従来の規則動詞5種類12パターンと不規則動詞10個という分類が見られたが、これではすべての動詞を網羅することができなかった。報告者が今回新たに検討しているのは、規則動詞5種類14パターンと不規則動詞18個とに分類することによって、方言以外のほぼすべての動詞の活用を網羅するというものである。この分類法は来年度以降の現地調査によって厳密に裏付けられる必要がある。3語彙集の作成について、電子辞書としてウェブ上で公開できるようにするためのプログラムとデータベースの作り方について、いくつかの実験を行った。まだ試行錯誤の段階であり、来年度以降の完成予定である。本年度は、作成中の初級文法書の第1課から第10課まで、会話文・例文・表記について、現地インドでネイティヴ・スピーカーに聞き取りを行い、原稿に必要な修正を施した。その結果、10課まではほぼ完成した。そして第11課以降について、例文の選定のために日常単語とその用法について聞き取り調査を行った。

また、子どもが用いるテルグ語学習の教科書、第2言語として学ぶための(母語としない人々のための)教科書、および家庭で両親が子どもに教える際に用いる教材等を収集した。さらに、テルグ人はもっとも多く移民したと目されるマレーシア・シンガポールにおいて、彼らの言語状況について調査すると同時に、使用されている教材や授業等について聞き取りを行った。以上の結果得られた新しい見地は次の3点である。第1に、インドにおいて識字のあるネイティヴ・スピーカーのテルグ語は伝統社会では日常的な語彙が急速に失われ、テルグ語化した英単語によってとって代わられつつある。このことは、特に11課以降の例文と基礎単語の選定の際に、何を「基礎的」と考えるかについて、これまでの方針に大きな変更を迫ることになった。第2に、移民社会では通常本国よりも母語教育に熱心な親たちによって、より合理的な語学学習が行われるとの予想であったが、現実にはマレーシア・シンガポールではより大きなインド人コミュニティの言語でかつ隣接言語でもあるタミル語に多大な影響を受けており、彼らの複雑な言語状況は予想外のものであった。彼らの間のテルグ語教育は本国と同じ教材を用いるもので、特別な教授法はまだ模索中であり、かつテルグ語の識字率は低下しつつあることが分かった。第3に、昨年度の調査で課題として残った動詞の分類については、言語学者の知識提供によって新たな分類を考案した。来年度中に試論を発表予定である。最後に、本研究の一環としてテルグ語話者の歴史的な言語アイデンティティについて小論を完成し出版社に完成原稿を送ったが(山川出版社『南アジア史』第3巻収録予定)、本年度の成果としては間に合わなかった。9月ロンドンの大英国書館、パリの国立公文書館、ハレ大学(ドイツ)の図書館・博物館を訪れ、18世紀以降西欧人によって出版されたテルグ語の文法書・辞書とそれに関連する資料を収集した。今日のテルグ語文法・辞書のもとになっているのは19世紀イギリス人の手によって書かれた辞書と文法書だが、記録によるとそれらに先立つフランス語・ドイツ語のものがあるはずであった。今回の調査でははじめてそれらの現物と中身を確認すること、および外国人によるテルグ語学習の歴史の中での自分の仕事の位置づけを明らかにすることを目ざした。今回得られた成果は次の3点である。1イギリス人の証言とは異なり、彼らのテルグ語研究がフランス人の研究から大きな影響を受けていたこと、また今日の外国語教育でも見られる辞書・文法書の基本的形式が、イギリス人の研究以前にすでにある程度確立していたことが分かった。2フランス人のテルグ語文法・辞書の原本が実際にはひとつではなく、複数種類作られていたことを発見した。これらはまだ研究者が利用していない貴重な史料である。3ドイツ人によるテルグ語文法書・辞書は最古のものだが、内容的にはフランス人のものよりも劣っており、歴史的価値はあっても言語学的な価値には乏しいことが分かった。年度初めの研究計画ではインドでもフィールドワークを行う計画だったが、ヨーロッパ滞在を長くとったため旅費が足りず、実現しなかった。制作中の文法書の原稿に関しては、日本に在住の言語学者や専門家の力を借りて校正を加え、またそれを学部授業で用いて学生の反応を見ながら問題点を抽出するといった繰り返しを行い、数回リヴァィズされた。