hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気機能性ナノ流体による流動・伝熱同時コントロールに関する基礎研究

磁気機能性ナノ流体(磁性流体)とは,直径が10nm程度の強磁性微粒子を水などに分散させた流体で,磁場印加によって,流れの特性が大きく変化する。本研究では,磁気機能性ナノ流体として市販の磁性流体を取り上げ,層流,乱流下の流れにおいて,磁場印加による熱伝達,流動抵抗に及ぼす磁場の影響を調べた。さらに,現象解明のため,超音波流速分布測定(UVP)により流動計測も行った。成果として,層流下では磁場印加によって伝熱が促進され,一様磁場よりも非一様磁場印加の方が大きかった。その速度分布は,磁場印加により,速度勾配の増減,速度分布の異方性など非常に複雑な変化を示した。この結果を基に,磁性流体における伝熱現象を議論した。また,伝熱と流動抵抗の関係の評価を行い,非一様磁場印加において,わずかではあるが流動抵抗の増加を上回る伝熱促進が見られた。以上のように,磁気機能性ナノ流体(磁性流体)の印加磁場下の流動と伝熱に関して,定量的評価を行い,速度分布計測に基づき現象を考察した。本研究では,試験流体に磁気機能性ナノ流体を取り上げ,磁場による流動と伝熱の同時制御を目的とした基礎研究として,印加磁場下の磁気機能性ナノ流体の流動特性と伝熱特性の変化を併せて計測した。実施計画に基づき,層流,乱流の流動下において,一様磁場,非一様磁場の印加,磁場印加方向を変化させて次の事項を調べた。(1)熱伝達に及ぼす磁場の影響,(2)流動抵抗と伝熱の関係,(3)超音波流速分布測定装置(UVP)による流動計測と磁場の影響。この結果,下記のような成果が得られている。(1)熱伝達特性:層流下の一様磁場印加で得られていた伝熱促進は非一様磁場印加によりさらに大きく促進された。UVPによる流動計測により,一様磁場印加,非一様磁場印加では速度分布が異なっており,異なるメカニズムで伝熱促進が生じていることを指摘した。(2)流動抵抗と伝熱促進の関係:磁気機能性ナノ流体の流れに磁場を印加すると流動抵抗は増加してしまう。このため,伝熱促進と流動抵抗の増加を評価することが重要である。この結果,非一様磁場印加において,わずかではあるが流動抵抗の増加を上回る伝熱促進が得られた。さらに,研究は下面のみの加熱条件で行っており,この装置では流動抵抗の方が大きく評価されていることが示唆されるため,伝熱は抵抗増大以上に大きく促進されている可能性がある。(3)速度分布計測:UVP計測により,速度分布は一様磁場,非一様磁場を印加すると非常に複雑な変化をしていた。この速度分布の変化が伝熱現象に大きく影響を与えている。例えば,非一様磁場下で速度分布,磁気体積力からナビアストークスの式のパワーバランスの評価を行い伝熱促進現象を説明した。以上のように,印加磁場下の流動抵抗と伝熱の定量的評価に加えて,速度分布計測による現象の説明をした例はこれまでに申請者の知る限りでは報告が無く,重要な成果である。本研究では,磁気機能性流体として内部粒子が10 nm程度の磁気機能性ナノ流体を取り上げ,磁場による流動と伝熱の同時制御を目的とした基礎研究として,印加磁場下の流動特性と伝熱特性の変化を併せて計測した。本年度は,実施計画に基づき,磁気機能性ナノ流体の層流,乱流の流動下における,(1)熱伝達に及ぼす磁場の影響,(2)差圧による流動抵抗の計測と磁場の影響,(3)超音波による流速分布測定装置UVPによる流速分布計測と磁場の影響を調べた。(1)熱伝達特性:層流下では磁場印加により磁場印加部において40%もの熱伝達の促進が得られた。しかしながら同じ層流下でも流速を早く(レイノルズ数を大きく)すると熱伝達の促進にはより大きな磁場をかける必要があった。一方で,乱流下においては,磁場印加により熱伝達はわずかに抑制されてしまった。これは,磁場によって,乱流拡散が抑えられたためである(流速分布計測で確認)。(2)流動抵抗:磁気機能性ナノ流体の流れに磁場を印加すると層流下,乱流下においても流動抵抗は増加した。現状の下面のみの加熱条件では,層流下で熱伝達の促進以上に流動抵抗が増大してしまっていた。

しかしながら,このように印加磁場下の流動抵抗と熱伝達を定量的に評価した例はこれまでに申請者の知る限りでは報告が無く,重要な成果の一つである。(3)速度分布計測:磁気機能性ナノ流体は不透明流体で,内部に強磁性微粒子が混入されているため,光学的な手法による速度分布の適用ができず,超音波を用いた手法であるUVPによって速度分布を計測した。この結果,層流下,乱流下共に磁場方向に関係した特徴ある流速分布が捉えられ,熱伝達特性の考察においても貴重なデータとなった。磁気機能性ナノ流体の速度分布計測に関しては,これまでに実施された例がわずかしか無く,重要な成果の一つである。現状では,当該年度実施計画に記した印加磁場下の磁気機能性ナノ流体の熱伝達特性の計測に加えて,次年度の実施予定であった流動抵抗の測定,UVPによる流速分布測定が実施できており,おおむね順調に研究が進展している。次年度初期にこれまで検討していた磁気機能性ナノ流体の熱伝導率測定装置,微差圧測定装置を購入すると共に流路の改良を行う予定である。この購入に当該年度未使用の研究費,次年度で計画している備品費を充当する予定である。その他,研究計画に記したとおり,磁気機能性ナノ流体,センサー等消耗品の購入,国内外会議への参加,成果発表を実施する予定である。
選択標識による宿主とウイルスの蛋白質間相互作用の構造基盤の解明とその阻害剤の探索

ヒトのAPOBEC3Gタンパク質(A3G)は、DNAのシトシン塩基(C)を脱アミノ化してウラシル塩基(U)に変換する。これによりA3Gは、抗HIV活性を発揮する。しかしHIVのVifタンパク質はA3Gをユビキチン化しプロテアソームにおける分解に導く事で、A3Gの活性を阻害する。さらにVifはA3GとDNAの相互作用を阻害する事によっても、A3Gの活性を阻害する事が提唱されている。そこで我々は、Vif, CBFβ, EloB, EloC及びCul5の5つのタンパク質の複合体を調製し、このVif 5者複合体によるA3Gの脱アミノ化反応の阻害を、リアルタイムNMR法によって検証した。その結果、Vif 5者複合体による阻害効果が認められた。標的配列がかなり過剰な条件下にもかかわらず阻害効果が見られた事から、Vif 5者複合体は、A3Gと直接相互作用する事によって阻害を引き起こす事が示唆された。ヒトのAPOBEC3Bタンパク質(A3B)は、A3Gと同様な脱アミノ化活性を有している。A3Bによって生じたヒトDNAの変異は、癌を引き起こす。我々はこれまでNMRシグナルを用いる事で、A3Gの塩基変換反応をリアルタイムでモニタリングし、酵素の挙動に関する新しい知見を得てきた。今回同法をA3Bに適用した。その結果A3Bは、短いDNA中の標的配列ほど高効率で脱アミノ化する事が分かった。これは、A3Gが長いDNA中の標的配列を高効率で脱アミノ化する事と、全く逆の挙動である。またA3Bは、DNA鎖の中央付近に配置された標的配列を、最も高効率で脱アミノ化する事が分かった。これは、A3Gが5'端近くに配置された標的配列ほど高効率で脱アミノ化する事と、全く異なる挙動である。A3BはA3Gに比べて、DNAへの親和性が低い。この事に基づいて、上述のA3Bの特性を合理的に説明するモデルを構築した。28年度が最終年度であるため、記入しない。ヒトのAPOBEC3Gタンパク質(A3G)は、HIVのプラス鎖ゲノムRNAから中間体として生成されるマイナス鎖DNAに作用し、シトシン塩基を脱アミノ化してウラシル塩基に変換する。これによってHIVの遺伝情報は破壊され、A3Gは抗HIV活性を発揮する。我々はNMRシグナルを用いる事で、A3Gの塩基変換反応をリアルタイムでモニタリングする事に成功してきた。我々はこれまでに、CCC配列が5'端近くに位置するほど脱アミノ化反応が早く進行する事を見出してきた(3ー5' polarity)。そしてこの現象は、A3GがDNA上をスライディングしながら脱アミノ化反応を生じるとする事で説明できる事を示した。スライディングを支える相互作用を同定する為に、二つのCCC配列における酵素反応速度及び3ー5' polarityが、イオン強度の変化によってどのような影響を受けるのかを、リアルタイムNMR法によって調べた。イオン強度を高い値から下げていった際、酵素反応速度はベル型の挙動を示したが、3'ー5' polarityは単調増加を示した。これは低イオン強度においてはDNAとA3Gの間の静電相互作用が強まる為、A3GがDNAから外れにくくなり、スイライディングが有効に持続する為だと解釈される。酵素反応速度及び3'ー5' polarityが、pHの変化によってどのような影響を受けるのかを調べた結果も、この考えを支持した。以上よりスライディングを支えているのは静電相互作用であると結論された。A3Gがエピジェネティックマーカーである5メチルシトシンを脱アミノ化できる事が、リアルタイムNMR法によって初めて示された。またさらに酸化が進んだ5ヒドロキシメチルシトシンは脱アミノ化されない事も示された。NMRシグナルを用いた酵素反応のリアルタイムモニタリング法を駆使する事で、APOBEC3Gタンパク質がDNA上をスライディングする際に効く相互作用を同定する事に成功した。反応速度および3ー5' polarityに関して、本法で塩濃度依存性及びpH依存性を調べる事で、相互作用に関して確固たる結論が得られた事は意義深い。APOBEC3Gのエピジェネティクスへの関与を示唆する結果も得る事ができた。また蛋白質間相互作用の解析に関しては、試料の調製が順調に進展している。

A3Bによって生じたヒトDNAの変異は、癌を引き起こす。我々はこれまでNMRシグナルを用いる事で、A3Gの塩基変換反応をリアルタイムでモニタリングし、酵素の挙動に関する新しい知見を得てきた。今回同法をA3Bに適用した。その結果A3Bは、短いDNA中の標的配列ほど高効率で脱アミノ化する事が分かった。これは、A3Gが長いDNA中の標的配列を高効率で脱アミノ化する事と、全く逆の挙動である。またA3Bは、DNA鎖の中央付近に配置された標的配列を、最も高効率で脱アミノ化する事が分かった。これは、A3Gが5'端近くに配置された標的配列ほど高効率で脱アミノ化する事と、全く異なる挙動である。A3BはA3Gに比べて、DNAへの親和性が低い。この事に基づいて、上述のA3Bの特性を合理的に説明するモデルを構築した。蛋白質間相互作用を解析するための試料の調製が順調に進んでいるので、これを用いて相互作用様式の決定と当該相互作用をブロックする阻害剤の探索を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
哺乳動物における相同組換え遺伝子と細胞周期チェックポイントに関する研究

有性生殖生物において、相同組換えはDNA切断を修復し遺伝情報を正確に伝える機能をもっている。さらに、減数分裂期には相同組換えは遺伝的に多様な配偶子を形成するという重要な役割を担っている。このように相同なDNAの配列を認識し、組換えを触媒するタンパクとして大腸菌相同組換え遺伝子RecAが知られている。我々は、哺乳動物のRecA遺伝子のホモログであるDmc1遺伝子のターゲッティングから、Dmc1遺伝子が減数分裂期の相同染色体の対合に必要で、その欠損は減数分裂の停止とアポトーシスを導くことを明らかにした(Mol. Cell 1,707-718,1998)。このように、高等真核生物において組換え遺伝子は、DNA修復や染色体の対合、組換えに必須であるだけでなく、細胞周期の調節と深く関わっていることを明らかにした。さらに精巣のタンパクを用いて、免疫沈降したところ、抗DMC1抗体によってp53タンパクが、また抗p53抗体によってDMC1タンパクが共沈することを明らかにした。そこで、Dmc1遺伝子とp53遺伝子のダブルノックアウトのマウスを作製し、減数分裂における細胞周期の停止とアポトーシスがp53遺伝子の欠損により、チェックポイント機能が作用せず遅延するか検討した。その結果、p53遺伝子の有無に係わらず、Dmc1欠損に伴う減数分裂の停止とアポトーシスは、起こり両者で差がないことが明らかとなった。このことから、相同染色体の対合不全に伴うアポトーシスがp53遺伝子の経路を介さず、新たな経路があることを明らかにした。生物を取り巻く環境中には、電離放射線のような遺伝子に損傷を及ぼす変異原物質が存在するが、生物には、それらの損傷を組換えにより修復する機構がある。我々は、減数分裂特異的相同組換え遺伝子であるDmc1遺伝子のノックアウトマウスを作製した結果、相同染色体の対合不全となり減数分裂が停止し、アポトーシスに至ることを明らかにした。また,DMC1タンパクはp53タンパクと結合していることも明らかにした。我々の目的は、Dmc1遺伝子と細胞周期チェックポイント遺伝子であるp53との関連を明らかにすることである。我々は、相同組換え遺伝子と細胞周期チェックポイント遺伝子の関係を調べるために、Dmc1遺伝子とp53遺伝子とのダブルノックアウトマウスを作製した。その結果、(1)Dmc1欠損マウス(Dmc1-/-,p53+/+)とp53とのダブル欠損マウス(Dmc1-/-,p53-/-)に20-30Gyの放射線を照射したところ、脾臓の細胞では、p53+/+のマウスでは、アポトーシスを起こしているのに対して、p53-/-のマウスでは、アポトーシスを起こしていないことがわかった。また、(2)Dmc1欠損マウス(Dmc1-/-,p53+/+)およびダブルノックアウトマウス(Dmc1-/-,p53-/-)ともに、Dmc1遺伝子欠損により、精細管において減数分裂の停止とアポトーシスを起こしており、p53遺伝子の欠損によって、アポトーシスが回避されることはなかった。このことは、放射線などによる牌臓細胞のアポトーシスには、p53遺伝子が必要であるが、Dmc1遺伝子欠損により起こる対合不全に伴う精母細胞のアポトーシスの過程には、p53遺伝子が関与していないことが示唆された。減数分裂前期には、対合などの染色体の結合や分離が正常に働かないとp53非依存的な機構が存在し、生殖細胞をアポトーシスにより排除すると考えられる。
肢体不自由者の飲料物啜り飲みに対する適切な介助動作の究明

本研究では,肢体不自由者の飲料物啜り飲みに対する適切な介助動作の究明を目的として,カップの軌道および口との接触力に注目し,解析を行った.まず肢体に障害を持たない被験者について,啜り飲み動作におけるカップの軌道特性について調べた.被験者には,把持したカップを口元まで接近させて,カップ内の飲料物をひと口飲み,机の上に置くように指示を出した.その結果,把持したカップは口元に接触する前から予め傾いた状態になっており,接触後においてもカップの傾き動作は連続的に行われ,滑らかに口とカップとの接触動作を行っていることが明らかになった.この連続的で滑らかな接触動作を遂行するためには頭部の動きが重要であり,カップの傾き角度を入力,頭部の傾き角度を出力としてARXモデルで近似を行い,カップの傾きに頭部の動きが深く関与していることを示した.一方,肢体不自由者においては,啜り飲み動作の大切な要素となっている頭部の傾き動作が困難な場合があり,さらに飲料物がこぼれないように介助動作を行う必要がある.そこで,熟練介護士による被介護者の啜り飲みの介助動作について調べた.その結果,熟練介護士はカップと被介護者の口との接触力をやや強めにし,押し付け力を保持した上で,カップを傾けて啜り飲み介助を行っていることが見出された.この力は,自分でカップを把持して口元に接触させる場合よりも明らかに大きい.一方,被介護者への聞き取り調査を行った結果,接触力が弱いと不安を感じ,逆にやや強めの押し付け力を与えた方が飲みやすくなる傾向が見られた.さらに,介護士はひと口の量が少なくなるように,カップの傾き動作を行っていることを明らかにした.本年度は,飲料物の入ったカップの啜り飲み動作について計測システムを構築し,把持したカップの軌道に関する特性解析を行った.カップ底面および被験者の頭頂部に傾斜センサを設置して,動作中のカップおよび頭部の傾き角度を測定し,さらに側面からデジタルビデオカメラで軌道を測定した.被験者には,机上に配置された実験用カップを把持して口元まで移動させ,ひと口飲んだ後に再び元の位置まで戻すように指示を出した.測定の結果,把持したカップを口元へ接近させるのと同時に,接触する前であるにも関わらず既にカップは傾き始めており,接触動作の準備を予め行っていることを示した.この動きは,人間が対象物体を把持する際に手の形を予め準備するプリシェイピングと同様の効果を持つと考えられる.接触後においてもカップの傾き動作は連続的に行われ,それと同時に僅かな並進運動を伴い,滑らかに口とカップとの接触動作を行っている.この連続的で滑らかな接触動作を遂行するためには頭部の動きが重要であり,接触後のカップは接触点まわりの回転運動と頭部の動きによる並進運動で構成されている.啜り飲み動作におけるカップの傾きと頭部の傾きとはほぼ比例関係であるが,カップの傾き角度の変化が明らかに大きくなる傾向が見られた.これらの測定結果に基づき,カップの傾き角度を入力,頭部の傾き角度を出力として,ARXモデルで近似を行った.シミュレーションの結果,測定波形とほぼ一致していることが確認でき,カップの傾きに頭部の動きが深く関与していることを示した.本研究では,肢体不自由者の飲料物啜り飲みに対する適切な介助動作の究明を目的として,カップの軌道および口との接触力に注目し,解析を行った.まず肢体に障害を持たない被験者について,啜り飲み動作におけるカップの軌道特性について調べた.被験者には,把持したカップを口元まで接近させて,カップ内の飲料物をひと口飲み,机の上に置くように指示を出した.その結果,把持したカップは口元に接触する前から予め傾いた状態になっており,接触後においてもカップの傾き動作は連続的に行われ,滑らかに口とカップとの接触動作を行っていることが明らかになった.この連続的で滑らかな接触動作を遂行するためには頭部の動きが重要であり,カップの傾き角度を入力,頭部の傾き角度を出力としてARXモデルで近似を行い,カップの傾きに頭部の動きが深く関与していることを示した.一方,肢体不自由者においては,啜り飲み動作の大切な要素となっている頭部の傾き動作が困難な場合があり,さらに飲料物がこぼれないように介助動作を行う必要がある.そこで,熟練介護士による被介護者の啜り飲みの介助動作について調べた.その結果,熟練介護士はカップと被介護者の口との接触力をやや強めにし,押し付け力を保持した上で,カップを傾けて啜り飲み介助を行っていることが見出された.この力は,自分でカップを把持して口元に接触させる場合よりも明らかに大きい.一方,被介護者への聞き取り調査を行った結果,接触力が弱いと不安を感じ,逆にやや強めの押し付け力を与えた方が飲みやすくなる傾向が見られた.さらに,介護士はひと口の量が少なくなるように,カップの傾き動作を行っていることを明らかにした.
含窒素複素芳香環化合物の直接的不斉水素化反応による光学活性環状アミンの効率的合成

3-アミド-2-アリールピリジン塩酸塩の触媒的不斉水素化反応について光学活性な3-アミノ-2-アリールピペリジン類はニューロキニン1 (NK1)受容体拮抗薬として有用であるため効率的合成法の開発が強く求められています。光学活性な3-アミノ-2-アリールピペリジン類を得るには2位と3位両方の立体を制御して合成する必要があります。従来の合成法ではピペリジンへの直接的な不斉修飾は困難であり、類縁体の合成にも多くの時間が必要でした。一方でピリジン誘導体から不斉水素化により3-アミノ-2-アリールピペリジンに誘導することができれば、合成工程の大幅な簡略化が期待できます。ピリジン類の不斉水素化反応は本研究員の研究成果を含めて最近いつくか報告されているが、3位に置換基を有する多置換ピリジンを高ジアステレオ選択的かつ高エナンチオ選択的に水素化した例はない。また、芳香族安定化による反応性の低さと生成物であるピペリジンの高い塩基性による触媒の失活という問題がありました。本研究員は3位のアミノ基をトリフルオロアセチル化することにより反応性の向上に成功し、各種配位子検討を行うことにより、3-アミド-2-アリールピリジン塩酸塩の高ジアステレオ選択的かつ高エナンチオ選択的な水素化反応の開発に成功しました。またNK1受容体拮抗薬類縁体の合成に成功しました。本研究成果の一部は学会で発表し、学術論文として投稿中です。27年度が最終年度であるため、記入しない。ピリジンの直接不斉水素化反応の開発キラルな環状アミン骨格は天然物など様々な生理活性化合物に見られる重要な基本骨格であるため、その効率的合成法の開発が求められている。ピリジンの触媒的不斉水素化反応はキラルなピペリジンを得るための最も直接的かつアトムエコノミーに優れた反応と考えられてきたが、ピリジンの高い芳香族安定性のため触媒的不斉水素化反応は困難であった。従来ピリジンの触媒的不斉水素化反応を達成するには、ピリジンの窒素上イリド形成やベンジル基などの保護基の導入が不可欠であった。このような手法を用いた場合、反応後に脱保護という処理が必要となってくる。そこでイリジウム触媒によるイソキノリンの不斉水素化における塩形成による反応性促進効果を活かし、ピリジン塩を基質とした反応開発を行うことを企図した。種々条件検討を行ったところ、モデル基質として2-メチル-6-フェニルピリジン臭化水素酸塩、触媒として[Ilr (H)((S)-binap)}_2(μ-Cl)]Clを用いて反応を検討したところ、高ジアステレオ選択かつエナンチオ選択的に反応が進行することを見出した。反応条件の最適化を行うことによりエナンチオ選択性の向上に成功し、ピリジンヨウ化水素酸塩を用いた場合、最も高いエナンチオ選択性を与えることがわかった。基質一般性の検討も行い、2,3-二置換ピリジンおよび環状骨格を有する3置換ピリジンにおいても高ジアステレオ選択的かっエナンチオ選択的に進行した。この成果の一部は学術誌として発表し[研究発表参照:Iridium-catalyzed Asymmetric Hydrogenation of Pyridinium Salts for Constructing Multiple Stereogenic Centers on Piperidines、ChemistryLetters、2014, 43, 284-286 :国内および国際学会においても発表を行った[学会発表参照]。含窒素芳香環化合物の塩酸塩を基質とする触媒的不斉水素化反応における反応機構解明キラルな環状アミン骨格は天然物など様々な生理活性化合物に見られる重要な骨格であるため、その効率的合成法の開発が求められています。含窒素芳香環化合物の触媒的不斉水素化反応はキラルな環状アミンを得る最も直接的な方法であると考えられますが、含窒素芳香環化合物はその安定性のために反応性が低く、生成物アミンによる触媒の失活が起こるため、窒素上イリド形成や窒素原子上のベンジル基の導入が不可欠でした。しかしながらこれらの手法では不斉水素化後に脱保護が必要であるという改善点が残されていました。一方、本研究員はこれまでの研究により、イソキノリンおよびピリジンの不斉水素化反応において基質をハロゲン化水素酸塩へと誘導することで反応性およびエナンチオ選択性の向上に成功しました。反応性が向上する理由に関しては、生成物である塩基性の高いアミンを酸により補足することで触媒の失活を抑えているという知見を得ていましたが、エナンチオ選択性が向上するメカニズムに関しては不明瞭でした。そこで1Hおよび31P NMR測定により反応中間体の補足を試みたところ、イソキノリン塩酸塩由来の塩素アニオンは触媒のイリジウム中心に相互作用し、アニオン性イリジウムヒドリド錯体を形成することや、塩化物イオンを介した六員環遷移状態を経てヒドリド攻撃が進行する新たな反応機構を支持する結果を得ました。この成果の一部は学術論文に発表し、表紙絵にも選ばれました。[研究発表参照:“Enhancing Effects of Salt Formation on Catalytic Hydrogenation of Isoquinolinium Salts by Dinuclear Halide-Bridged Iridium Complexes Bearing Chiral Diphosphine Ligands," Chemistry A European Journal, 2015, 21,

(5), 1915-1927.3-アミド-2-アリールピリジン塩酸塩の触媒的不斉水素化反応について光学活性な3-アミノ-2-アリールピペリジン類はニューロキニン1 (NK1)受容体拮抗薬として有用であるため効率的合成法の開発が強く求められています。光学活性な3-アミノ-2-アリールピペリジン類を得るには2位と3位両方の立体を制御して合成する必要があります。従来の合成法ではピペリジンへの直接的な不斉修飾は困難であり、類縁体の合成にも多くの時間が必要でした。一方でピリジン誘導体から不斉水素化により3-アミノ-2-アリールピペリジンに誘導することができれば、合成工程の大幅な簡略化が期待できます。ピリジン類の不斉水素化反応は本研究員の研究成果を含めて最近いつくか報告されているが、3位に置換基を有する多置換ピリジンを高ジアステレオ選択的かつ高エナンチオ選択的に水素化した例はない。また、芳香族安定化による反応性の低さと生成物であるピペリジンの高い塩基性による触媒の失活という問題がありました。本研究員は3位のアミノ基をトリフルオロアセチル化することにより反応性の向上に成功し、各種配位子検討を行うことにより、3-アミド-2-アリールピリジン塩酸塩の高ジアステレオ選択的かつ高エナンチオ選択的な水素化反応の開発に成功しました。またNK1受容体拮抗薬類縁体の合成に成功しました。本研究成果の一部は学会で発表し、学術論文として投稿中です。本研究課題のコンセプトの一つである、ハロゲン化水素酸添加による触媒活性およびエナンチオ選択性の向上効果に関する反応機構解明に成功し、その成果の一部を学術論文ならびに特許として発表できたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。困難であったピリジンの直接的不斉水素化反応の開発に成功したものの、反応条件の過酷さ、および触媒量が多く必要であるという課題が残されている。触媒量が多く必要な理由として触媒の失活種であるイリジウム-ヒドリド架橋二核錯体の生成が主たる原因と考えている。触媒の失活を抑えるような触媒設計ができれば、より効率的な触媒反応の開発ができると考え、新規不斉水素化触媒の開発を行っている。最近になって金属塩化物のようなLewis酸を用いても塩化水素酸と同様の結果が得られることがわかってきており、金属イオンの徹底的スクリーニングを行うことにより触媒の失活を抑え、より高活性な触媒系の開発およびそれを応用した全合成への展開を狙っている。本研究課題の最終目的の一つである、ピリジン類の直接的不斉水素化反応の開発に成功し、その成果の一部を学術論文として発表できたため。触媒量が多く必要な理由として触媒の失活種であるイリジウム-ヒドリド架橋二核錯体の生成が主たると考えている。具体的には嵩高いN-ヘテロサイクリックカルベン(NHC)
地域医療福祉政策における療養型病院の適正配置に関する研究

本研究では、地域における療養型病院の現状と、他の医療・介護施設との関係について、施設配置の状況や施設間連携の現状などを総合した調査・データ分析により療養型病院の地域における必要性を明示することを目指した20092011年度にかけて、京都府北部(中丹地域)におけるにおける療養型病院・介護老人福祉施設・介護老人保健施設の施設数・病床数・収容可能数や物理的配置、施設間移動距離等の調査を実施した。結果、療養型病院の過少や、人口と高齢化率とのミスマッチが示唆された。わが国に見られる高齢化社会においては、地域における医療と福祉の中間的な施設として、高齢者への医療に加え在院中の生活を支援する介護も担い得る施設として、療養型病院が非常に重要な役割を果たしている。しかし、療養型病院の医療・福祉政策における重要性が大きく取り沙汰されることはなく、また医療・福祉を対象とする研究においても問題にされることがなかった。そこで本研究では、地域における療養型病院と他の医療・福祉施設との関係、療養型病院の施設配置の状況、及び施設間の情報連携の現状調査等を実施する。その目的は、療養型病院が地域における役割を果たすための最適な配置と、それを実現するために必要となる地域医療福祉の政策を提言することである。平成21年度(1年目)の調査としては、研究代表者の勤務地である京都府中丹地域(福知山市・綾部市・舞鶴市)における、療養型病院を含む医療・福祉施設の配置と、施設間での患者(利用者)連携・情報連携の現状について、行政等で公開されている資料や地図を利用した調査(基礎調査)、及び各施設を対象としたアンケート調査を予定していた。しかし、基礎調査に予想以上の時間を要し、アンケート実施には至っていない。基礎調査では、当該地域における行政資料の収集と地図を利用した設置状況の調査を行なった。具体的にはインターネット、書籍、及び各地域の行政資料を元に、対象地域における施設数・病床数・収容可能数、あるいは人口動態についてデータを収集し、また地図上における各施設の配置から施設間の距離を計測し、地域における物理的配置の現状を分析した。この基礎調査の結果自体、先行研究には見られない視点からの調査・分析であり、今後の医療・福祉の在り方を考える上で貴重な成果であると考えており、今年度中に論文投稿を予定している。少子高齢社会において、地域における医療・介護の中間的施設、高齢者への専門医療施設、さらに生活支援介護も担い得る施設として療養型病院は必要不可欠である。しかし、療養型病院の医療福祉政策における重要性の指摘はおろか、医療界において研究対象や問題とされることが殆どなかった。そこで本研究では、地域における療養型病院の現状と他の医療・介護施設との関係について、施設配置の状況や施設間連携の現状などを総合した調査・分析によって療養型病院の地域における必要性を明示することを目的としている。平成22年度は、前年度に調査対象とした京都府中丹地域に加え、近隣の丹後地域・但馬地域・丹波地域に調査対象範囲を広げ、行政等で公開されている資料の調査を行なう予定であった。しかし、前年度実施した中丹地域の分析結果を再考した結果、特に福知山市以外の2市についてデータ収集方法を見直す必要があったため、改めて対象地域における施設数・病床数・収容可能数や物理的配置等の追加調査を実施した。以上のデータを分析した結果、中丹地域の療養型病院の置かれている現状については、仮説通り療養型病院の過少が浮き彫りになっており、人口と高齢化率を鑑みると明確なミスマッチを起こしている。加えて介護施設の不足も指摘可能である。以上について22年度末より論文作成に着手し、現在推敲中である。ただし、何らかの比較対象、例えば近隣地域や近畿圏大都市部における療養型病院について同様のデータが取得可能であれば、より当該地域の問題点を明示できるものと考えており、今後の研究の方向性と可能性を現在再検討中である。本研究の目的は、高齢化の進行する今後のわが国において必須となる医療施設「療養型病院」の現状と問題点を明らかにし、必要性を再認識し、地域医療福祉政策に資することである。少子高齢社会において、地域における医療.介護の中間的施設、高齢者への専門医療施設、さらに生活支援介護も担い得る施設として療養型病院は必要不可欠である。しかし、療養型病院の医療福祉政策における重要性の指摘はおろか、医療界において研究対象や問題とされることはなかった。そこで、地域における療養型病院の現状と他の医療・介護施設との関係について、施設配置の状況や施設問連携の現状などを総合した調査・データ分析により療養型病院の地域における必要性を明示することを目指し、研究活動を行なった。本研究の経緯は次の通りである。平成2122年度にかけて収集した中丹地域のデータを再考した結果、特に福知山市以外の2市についてデータ収集方法を見直す必要があったため、改めて対象地域における施設数・病床数・収容可能数や物理的配置等の追加調査を実施した。

そこで療養型病院の過少が浮き彫りになり、人口と高齢化率を鑑みて明確なミスマッチを起こしていることを示し、さらに介護施設の不足も指摘できるものと考え、平成23年度は、以上をまとめて論文を作成し、学会誌に投稿する予定であった。しかし、療養型病院の現状を明らかにするためには、実際に患者や施設利用者について、どの程度の頻度で施設問の移動が発生し、また転帰(退院・退所後どの程度元の施設に戻っているかなど)についての実態データが必要であるとの指摘を識者から受けた。この点については対象地域の施設に情報提供の打診を行っており、打診施設の療養型病院(2施設)と介護老人福祉施設・介護老人保健施設(2施設)からのデータ提供を受け次第、論文投稿を行なう。
食事因子と遺伝因子の両者の制御による神経細胞死防御-脂肪酸結合蛋白に着目して-

多価不飽和脂肪酸は、生体内で合成されず必須脂肪酸として食品から摂取する必要がある。この多価不飽和脂肪酸には、エイコサペンタエン酸(EPA)、ドコサヘキサエン酸(DHA)に代表されるn3系、アラキドン酸などに代表されるn6系が存在し、お互い生体内では相互変換されず、代謝において酵素を共有するため代謝を調節し合うことが知られていた。ごく最近、n3系多価不飽和脂肪酸の1つであるEPAをアルツハイマー病及び脳血管性痴呆患者に投与したところ、認知機能の改善がみられたとの報告がなされ、EPAの有する機能が注目されている。しかしながら、神経細胞に対する効果及びその作用機序は明らかとなっていない。そこで我々は、神経細胞に対するEPAの効果を明らかにする目的から、培養神経細胞を用いた検討を行った。ヒト神経芽腫細胞株(NB1)にEPAエチルエスル(最終濃度を1ug/ml、10ug/ml、100ug/mlの3段階)を培地に添加して、薬剤添加後24,48,72時間に、MTT法により、細胞増殖の程度を判定した。不飽和脂肪酸であるEPAの過剰投与によって、培養神経細胞の増殖抑制が濃度依存的に生じた。今後、EPA濃度をより詳細に変化させ、培養神経細胞ならびに初代培養神経細胞に対する効果の検討が必要と思われる。
K3 曲面に含まれる曲線上の半安定束に対するブリル・ネーター理論とその周辺

本年度の課題は主に3次元射影空間における4次超曲面上の階数2のACM束を分類することであった。この際、Gianfranco Casnatiによる一般のdeterminantal quartic(すなわち次数1の線形多項式を成分に持つ4次正方行列の行列式で定義される4次超曲面)の上の階数2のACM束の分類結果及び、その方針を基にdeterminatalでない4次超曲面上の階数2のACM束のチャーン類による分類に関する研究を行った。一般のdetarminantalな4次超曲面はピカール格子が階数1のUlrich束と超平面切断により生成される。Gianfranco氏は階数2のACM束のチャーン類をピカール格子の生成元を用いて記述し、更にCastelnouvo Mumfordのregularityを用いて実現可能なものを絞り込む方法で分類したが、手始めに同様の方法でピカール格子が断面種数3の非常に豊富な直線束と楕円曲線のクラスにより生成される楕円K3曲面(4次超曲面)上の階数2のACM束として可能なもののチャーン類を記述した。一方、K3 sectionに対するBrill-Noether理論の観点からK3曲面上の階数2のLazarsfeld-Mukai束(以下、LM束)の分解に関する研究を行った。一般に与えられた偏極に関する階数2のACM束は偏極を十分多くテンソルすることでLM束となる。従って、分解しない階数2のACM束を分類するにあたり、本研究では直線束の直和に分解しない階数2のLM束の分類に着目した。特にそのようなLM束が直線束の拡張で表される為の条件を調べる為、前年度までに得られた必要条件及び、十分条件の精密化を図った。本研究の目的は大きく分けて二つある。一つ目はこれまでに行ってきたK3曲面上のACM直線束の分類結果を用いて、与えられたチャーン類を持つ安定ACM束の構成に関する研究を行うことであった。本研究では与えられた種数gとゴナリティdを持つ曲線のクラスを一次チャーン類に持つ階数2のLazarsfeld-Mukai束をピカール数2のK3曲面上で構成した。また、階数2のLazarsfeld-Mukai束が一次チャーン類に関してACMであることに着目し、そのようなベクトル束が2つの直線束の拡張で得られる為の必要十分条件をd=gとd=g-1である限られた場合に記述した。一方、そのように構成される階数2のACM束が安定束になる為の必要十分条件を得た。この結果は現在投稿中である。二つ目は階数2の半安定束のクリフォード指数に対するMercat予想M_2へのアプローチを行うため、M_2が成立するための十分条件としてLange, Newsteadにより知られている曲線の種数とゴナリティに関する評価式の精密化を図ることであった。一般に曲線の2次クリフォード指数に寄与する階数2のベクトル束はその一次チャーン類に対する次数(p,1) (p>0)のシチジーに対応することが知られている。本研究ではM_2が成立しないことを示す半安定束のうち特に4 sectionを持つものを構成する為、これまでに行ってきた2次のK3曲面上の非特異曲線の上のWeierstrass点におけるWeierstrass半群の計算結果を用いて、適当な次元の射影空間の2次超曲面への埋め込みを与える直線束の構成を試みた。しかし、Weierstrass点のスカラー倍では期待していた直線束はうまく構成できないことがわかった。与えられたチャーン類を持つ安定ACM束の構成については、勝手に与えられた種数とゴナリティを持つ曲線のクラスをピカール格子の生成元に含むK3曲面の存在結果(Knutsenによる)に着目することで、階数2の(一次チャーン類に関する)安定ACM束の存在を調べる問題はその様なK3曲面上のある階数2のLazarsfeld-Mukai束の安定性を調べる問題に帰着できた。それにより、当初考えていた問題はかなり見通しが良くなった。一方、階数2のMercat予想M_2へのアプローチに関してはLange, Newsteadによる評価式の精密化に伴いM_2が成立しない例を構成する際、反例を与える曲線上の階数2の半安定束に対応するシチジーの構成が思ったよりも難しく、あまり進展しなかった。一つ目は偏極K3曲面上の階数2の安定ACM束の分類を行うことであった。まず、P^3の4次超曲面の場合に超平面切断により決まる偏極に対する階数2のACM束の分類を試みた。これについては4次超曲面が射影的normalな次数6の種数3曲線を含む(すなわち、linear detarminatalの)場合に着手したが、研究期間中にGianfranco Casnatiにより目標としていた結果が得られたことがわかった為、一度研究を中断した。これに伴い、本研究では次年度に行う研究の準備段階としてK3曲面上に与えられた任意の偏極に対するACM直線束の分類についての研究を行った。具体的には偏極Hに比べて十分大きい自己交点数を持つ直線束LがACMとなる為の必要十分条件をLの次数及び、自己交点数を用いて特徴づけた。これはP^3の4次超曲面上のACM直線束の分類結果を真に含んでいる。二つ目は曲線上の階数2のMercat予想M_2が成立するための十分条件であるLangeとNewsteadの評価式の精密化を行うのが目的であった。

これについては以前の研究でM_2が成立しない例を構成する為、曲線の2次クリフォード指数に寄与する半安定束のうち4-section (大域切断の次元が4次元)を持つものに対応するシチジーを構成することを目標としていた。その為、本研究では曲線の上の5次元以上の線形系で、ある2次超曲面への埋め込みを与えるものをK3曲面上で構成することを目的とした。特にHirzebruch曲面の2重被覆として得られるK3曲面に乗っている曲線のWeierstrass点におけるWeierstrass半群の計算行った。一つ目の課題である安定ACM束の分類については目標としていた研究が他の研究者により達成されてしまったが、それにより新たな知見が得られたことで、次なる研究課題への準備段階としての研究がある程度行えたこと。また、それにより今後の見通しが立ったことが大きい。また、二つ目の研究課題である曲線の高次クリフォード指数の研究については興味深いWeierstrass半群を持つWeierstrass点が乗っている曲線の例を構成できたことで、当初の目標へのアプローチをする為の新しい対象の構成に期待がかかる。本年度の課題は主に3次元射影空間における4次超曲面上の階数2のACM束を分類することであった。この際、Gianfranco Casnatiによる一般のdeterminantal quartic(すなわち次数1の線形多項式を成分に持つ4次正方行列の行列式で定義される4次超曲面)の上の階数2のACM束の分類結果及び、その方針を基にdeterminatalでない4次超曲面上の階数2のACM束のチャーン類による分類に関する研究を行った。一般のdetarminantalな4次超曲面はピカール格子が階数1のUlrich束と超平面切断により生成される。Gianfranco氏は階数2のACM束のチャーン類をピカール格子の生成元を用いて記述し、更にCastelnouvo Mumfordのregularityを用いて実現可能なものを絞り込む方法で分類したが、手始めに同様の方法でピカール格子が断面種数3の非常に豊富な直線束と楕円曲線のクラスにより生成される楕円K3曲面(4次超曲面)上の階数2のACM束として可能なもののチャーン類を記述した。一方、K3 sectionに対するBrill-Noether理論の観点からK3曲面上の階数2のLazarsfeld-Mukai束(以下、LM束)の分解に関する研究を行った。一般に与えられた偏極に関する階数2のACM束は偏極を十分多くテンソルすることでLM束となる。従って、分解しない階数2のACM束を分類するにあたり、本研究では直線束の直和に分解しない階数2のLM束の分類に着目した。特にそのようなLM束が直線束の拡張で表される為の条件を調べる為、前年度までに得られた必要条件及び、十分条件の精密化を図った。一つ目は初年度に引き続き、与えられたチャーン類を持つ階数2の安定ACM束の存在についての研究を行う。その際、前年度に行っていたK3曲面上のLazarsfeld-Mukai束の(2つの直線束の拡張で得られるという意味での)分解問題について議論する。その後、これまでに得られた着想に従って、勝手に与えられた曲線のクラスとそのゴナリティをそれぞれ一次、二次のチャーン類に持つようなK3曲面上の階数2の安定ACM束の存在について考える。二つ目は曲線上の階数2のMercat予想
冠動脈の緊張亢進や内膜肥厚の防止に関する細胞分子生物学的研究

本研究は、冠動脈の緊張亢進や内膜肥厚の防止の為に、(1)平滑筋や内皮細胞の細胞情報伝達網の特性や機能蛋白のCa感受性の制御機序を解明すること、(2)平滑筋や内皮細胞の細胞周期と機能変化との関係を解明すること、(3)分子生物学的手法を用いて平滑筋や内皮細胞の蛋白や情報系要因と細胞機能、構造との関わりを解明すること、(4)これらの研究成果をさらに動物やヒトに応用する方策を開発すること、を目的とした。以下の成果を得た。(1)本研究を通じて独自に開発した、我々の光学的〔Ca〕i測定法については、THE HUMANA PRESS,INC.(Totowa,N.J.,U.S.A.)より執筆依頼があり、シリーズ「METHODS IN MOLECULAR BIOLOGY」の1分冊「Calcium Signaling Protocols(David G Lambert編)」の1章「Measurement of[Ca^<2+>]i in smooth muscle strips using front-surface fluorimetry」,P269-P277,1999として詳細を広く紹介した。本方法やスキンド標本法をin situや培養の平滑筋および内皮細胞に応用し、細胞情報伝達網に関する多くの研究成果を挙げることができた。平滑筋細胞の緊張や内皮細胞のNO産生のCa感受性制御に関する細胞分子生物学的機序の一端を明らかにした。(2)細胞周期については「平滑筋細胞の増殖」と「内皮細胞の接触による増殖抑制」に研究の的を絞った。平滑筋細胞では、増殖の細胞周期に応じてCaチャンネルの型(L,T)や、Caシグナルの用途が変わることを見出した。内皮細胞増殖の接触抑制において、ミオシン脱燐酸化酵素は細胞膜下周縁に局在化することを明らかにした。(3)遺伝子変異体を用いてカルモジュリンやミオシン脱燐酸化酵素調節サブユニットの蛋白構造一機能関係の一端を明らかにした。(4)虚血性心臓病患者ではβ3アドレナリン受容体遺伝子のTrp64Arg変異が多い、という所見を得た。臨床応用については、取りかかったばかりであり、確たる成果を挙げるには至らず、今後の課題として残った。以下の成果を得た。本研究の目的は、冠動脈平滑筋細胞の緊張・増殖の制御とその破綻の機序、およびその防止法を細胞分子生物学的に明らかにすることにある。1.本年度は、まず、光学的方法による生体用「細胞内イオン変化の連続・二次元測定システム」を、日本分光(株)と、共同開発した。(1)アドレノデジュリン(AM)は前収縮させた冠動脈および腎動脈平滑筋標本の[Ca]iを低下させ、弛緩を引き起こした。RTPCR法によって、これらの平滑筋には、AM mRNAが発現していることを証明した。AMは冠循環および腎循環においてオートクリン/パラクリン型の血管緊張制御を行うことが示唆された。(2)RTPCR法を用いて、豚冠動脈平滑筋細胞の全RNA標本中にβ1受容体mRNAの存在を証明した。プロスタグランジンF_<2α>による前収縮に対する弛緩効果の順(イソプロテレノール>ノルエピネフリン>エピネフリン)から、冠動脈ではβ1受容体優位であることが分かった。冠循環調節において、β1受容体刺激は重要な役割演じていることが明らかとなった。

(3)ラット大動脈初代培養平滑筋細胞において、AMは細胞周期進行(G0→G1)と共にc-fos mRNAを発現させることを明らかにした。その機序はA-キナーゼ依存性、[Ca]i非依存性であった。(4)ATPはラット大動脈初代培養平滑筋細胞において、P_<2U>受容体を介してプログレッション増殖作用を示した。本研究は、冠動脈平滑筋細胞の緊張・増殖の制御とその破綻の機序、およびその防止法を細胞分子生物学的に明らかにすることを目的とする。前年度に開発した「細胞内イオン変化の連続・二次元測定システム」とReverse transcription polymerase chain rection(RTPCR)法を用いて。以下の研究成果を得た。(1)ラット大動脈内膜擦過モデルにRTPCR法を応用し、大動脈にはRho A mRNAが擦過後早期から発現すること、これは内膜肥厚や平滑筋細胞の増殖よりも以前に起きることを明らかにした。(3)豚腎動脈には、α_<1A>およびα_<1B>受容体が存在することを、薬理学的反応およびRTPCR法を用いて証明した。α_<1A>受容体は細胞外Ca^<2+>の流入、α_<1B>受容体は細胞内Ca^<2+>の放出に関与することを明らかにした。本研究は、冠動脈平滑筋細胞の緊張・増殖の制御とその破綻の機序、およびその防止方法を細胞分子生物学的に明らかにすることを目的とする。細胞情報の光学的測定装置とRTPCR法を用いて以下の研究成果を得た。(1)細胞内小胞輸送阻害物質ブレフェルジンは、in situ血管内皮細胞において、Caシグナルには影響せずに、ブラジキニンによるEDHF生成/分泌を選択的に抑制した。(2)細胞間接触が引き起こす培養内皮細胞の増殖停止はストレスファイバーの形態変化(細胞骨格の再構築)を伴うことが明らかとなった。(3)内皮付豚冠動脈において、トロンビンが引起こす内皮依存性弛緩反応の第1相にはNOとEDHFが、第2相にはEDHFとPGI2が関与すること、第1相とNO産生は良い相関を示すこと、トロンビンによる内皮細胞の一過性[Ca]i上昇は、NO産生と相関することが明らかとなった。(4)初代培養平滑筋細胞においては、増殖細胞の密度が高くなるにつれ、ATIIに対して[Ca]i上昇反応を起こす細胞の数は増えたが、上昇程度は均一でむしろ低くなった。(5)初代培養平滑筋細胞では平滑筋型トロポミオシンαの発現が優勢であるが、血清添加により増殖を刺激すると、非平滑筋型トロポミオシンaの発現が増加する。非平滑筋型トロポミオシンaの発現調節にPKCの関与が示唆された。(6)位置指定変異導入法を用いてカルモヂュリンの4つのCa結合部位のグルタミン酸をグルタミンに置換した変異体を作製し、その機能をスキンド家兎腸間膜動脈の収縮を指標として検討した。血管平滑筋の収縮活性化機構においてはCa結合の第4ドメインがもっとも重要な役割を担っていることが明らかとなった。本研究の目的は、平滑筋細胞の緊張・増殖制御の細胞分子生物学的解明。以下の成果を得た。(1)血管平滑筋ミオシン軽鎖脱リン酸化酵素は触媒サブユニット(38KD)と大(130KD)、小(20KD)の調節
岩澤理論の新しい展開

岩澤理論の最近の発展に伴う多くの研究を行うが、その中でも重要なのは、古典的岩澤加群を同変的に研究し、p進L関数との精密な関係を確立すること、次にKatoのzeta elementについての新しい性質を述べた予想を定式化し、他の有名な予想との関係を確立すること、さらにはSelmer群の構造とmodular symbolについて、今まで研究代表者が得ていた結果をさらに発展させることである。
国家による民衆動員の一環としての郷学教育に関する研究

本研究の目的は、幕末維新期において顕著となった郷学の設立動向およびその教育について、これを国家がおこなう民衆の動員の一環と位置づけ、その歴史的意義を考察することにある。研究期間中、新潟県・茨城県・岡山県・山口県などの郷学に関する資料収集およびその資料の解読と分析をおこなった。とりわけ、水戸藩郷学についてはある程度体系的に資料を収集し、これの解読をおこなった。新潟県小千谷市における「小千谷学校」については、資料の収集と解読にもとづき、論文を執筆した。また学会発表をおこなったところである。本研究は、郷学教育に関して、幕末期の対外的危機に際して幕府および各藩がおこなった農兵の取り立てと関連させながら、教育史的に考察するものである。郷学とは、幕末維新期に藩が設立もしくは設立に関与して設置された学校のことであり、城下町以外の地域における武士の教育を目的としたもののほかに、民衆を動員してその教育にあたったものがあることが知られている。本研究における対象は、このうち後者の、民衆を動員した郷学である。このような郷学と農兵取り立ての関係を検討する目的は、国家による民衆動員の構造を明らかにすることである。以上の目的のため、郷学の設置と農兵の取り立ての両方をおこなった地域を抽出し、それらの地域に関する事例研究をおこなうことが本研究の主な計画となる。このうち平成17年度においては、郷学設置の全国的動向の調査をおこなった。まず明治期における教育史の基本資料である「日本教育史資料」から、郷学の記事をまとめると同時に、インターネットによって、郷学に関する情報を収集した。また、国立国会図書館・岐阜県立歴史資料館などの調査、および京都の番組小学校についての文献収集もおこなった。これらの調査の結果、各地で設置された郷学に関する情報が順調に収集された。とくに、岐阜県立歴史資料館においては、義校と呼ばれる学制期の学校設置についての膨大な資料の所在を確認した。これらは、必ずしも郷学と呼べるものではないが、明治期に各地で設置された郷学と共通した性質を有するものとして重要である。以上の目的のため、本年は、昨年にひきつづき基本文献の研究をおこなうと同時に、各地域の資料調査をおこなった。具体的には、新潟県小千谷小学校、岡山県立記録資料館・岡山県立図書館などの調査をおこなった。この結果、小千谷小学校における郷学の明治初期資料を大量に収集した。岡山県立記録資料館・岡山県立図書館においては、岡山県内の郷学に関連する情報を収集し、また、明治初期の識字率と就学率に関する資料もあわせて収集することができた。これらの資料の詳細な検討は、次年度においておこなう予定である。本年度は、大阪府内の郷学関係文献の閲覧のため、大阪市立中央図書館の調査をおこなった。また、新潟県新発田市における「社講」に関する基礎的な調査もおこなった。「社講」は、近世期に於いて藩がおこなった体系的な民衆教育として注目されるものである。新発田藩では、農兵の取り立てもおこなっているので、これと「社講」との関係について、基礎的な資料を収集した。以上の調査と並行して、すでに収集している水戸藩の郷学関係資料の解読をおこなった。水戸藩では、幕末期に民衆を対象とした地域的郷学組織が確立しており、近世期における民衆教育組織としては、もっとも系統だったものということができる。また水戸藩の郷学における教育目的のひとつとして、農兵の訓練および教育が位置づけられていることは、本研究の目的に照らして、きわめて重要なものといえる。とくに、これらの郷学に関する学校日誌および「御用留」などは、当時の郷学の教育実態を探るうえで貴重なものである。この解読の作業は来年度においても継続する予定である。同じように、すでに収集している資料として、新潟県小千谷小学校所蔵の郷学関係資料がある。本年度においては、これらの解読もおこなった。この作業も来年度に継続するものである。本年度においては、以上の調査および資料の解読に加え、幕末維新期における国家史に関する研究動向をふまえるため、関連する文献の収集につとめた。本年度は、研究期間の最終年度となるので、補足的な調査を実施し、最終的な研究のまとめをおこなった。具体的には、以下のような研究を実施した。(1)郷学に関する補充的な調査郷学に関する補充的な調査として、水戸藩、岡山藩などにおける調査をおこなった。

(2)新潟県小千谷市の小千谷学校「学校日誌」の分析これまでの研究のまとめとして、新潟県小千谷における小千谷学校に関する事例研究をおこなった。小千谷学校は、小千谷の富商によって幕末期から設立が企図され、明治初期にその設置が公認された学校である。小千谷学校に関しては「学校日誌」などの資料が残されているので、それらの解読と分析とをおこなった。(3)研究論文の執筆と学会発表小千谷学校「学校日誌」に関する事例研究をおこない、これについての論文を執筆した。また五月に学会において発表する予定である。