hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発展方程式の漸近挙動とその応用

色々な種類の関数方程式の正値性と、制御理論におけるロバスト安定性の両面において次のような実績をあげた。関数方程式において初期条件が正値性を有するならば、解も正値性を有するとき正のシステムという。線形の常微分方程式や簡単な線形差分微分方程式においては既存の結果があるが、本研究では一般的な遅れを有する線形関数微分方程式、ボルテラ型の線形微分積分方程式、ボルテラ型の積分微分方程式に対して正値性の条件を調べ次のような結果を得た。線形関数微分方程式においては、離散的な中立型の線形微分方程式が正値性を有する場合は存在せず普通の遅れ型の関数微分方程式に帰着されることを発見した。その上で遅れ型の方程式が常微分方程式の遅れ項による摂動として表されるような場合に、その方程式が正値性を有する条件は、もとの常微分方程式が正値性を有しそして遅れの摂動項を表す係数行列が正値性を有することであることを示した。同様の方法は線形のボルテラ型積分微分方程式と積分方程式に拡張できた。常微分方程式の遅れ項による摂動として合成積で表される積分核を用いたボルテラ型の積分微分方程式の正値性は、もとの常微分方程式が正値性と積分核が正値性から導かれることを示した。合わせてこのような方程式の解の安定性指数安定性に関する条件を得た。微分項を持たないボルテラ型の積分方程式の正値性については、正値性は再生核の正値性に帰着され、方程式の積分核が正値であるならば再生核が正値であることを示した。さらに再生核が正値である場合のペレー・ウィーナー型の定理とペロン・フロベニウス型の定理を得た。ロバスト安定性についてはバナッハ空間における線形関数微分方程式が安定性を有する場合、遅れの項を摂動した場合の安定半径を計算する式を得た。まず一般的な複素行列の摂動による安定半径の評価式を得て、さらに元の関数微分方程式が正値性を有するならば、実行列による摂動半径と複素行列による安定半径が一致することを示した。
急性前骨髄性白血病治療におけるレチノイン酸薬物動態および耐性機構の研究

急性前骨髄性白血病(APL)のall-trans retinoic acid(ATRA)療法は好成績をおさめているが、その体内動態についてはまだ不明な点が多い。また長期投与を持続すると耐性が生じてくる。そこで小児においてATRAの濃度を測定し、耐性機構の解明を試みた。急性白血病患児に対するATRA投与の臨床効果において、われわれの結果ではAPL患児においてのみ寛解を見た。その寛解率は82.5%と既知の成人の報告と一致した。また半減期などのATRA血中動熊のパターンも成人の報告例と大差はみられなかった。ただし、寛解、非寛解にかかわらずATRA濃度の最高値にはかなりの個人差が認められた。これはATRAの代謝において個人差があるためと考えられた。ATRAの投与にて寛解後も、化学療法は行わずATRA単独の継続投与で寛解を維持しているAPL症例において、投与開始から約21カ月後に検査を施行したところ、最高ATRA血中濃度は寛解例の初回投与時の値と比較し、低値を示さなかった。一方、APLの非寛解例においては、ATRA血中濃度が低値を呈した。ATRA治療有効例と非有効例との間の最高血中濃度の差異から、ATRA血中濃度と寛解の維持については関係があるものと考えた。合計4回の検査を施行し得た症例から、ATRAの投与を間歇的にすることでATRA血中濃度の低下を抑制し得る可能性があることが考えられた。以上の結果から、小児APLにおいてATRA血中濃度を測定することはATRA治療の効果を判定する上に有用と思われた。また今回我々はATRA療法を行った小児APL患者においてATRA濃度およびその代謝産物である4-oxo all-trans retinoic acid(4-oxo ATRA)について測定し、治療効果との関連を検討した。対象はAPL患児4例で。その結果3例は寛解に至り、1例は寛解に至らなかった。非寛解例は寛解例と比較し、ATRAは低値で、4-oxoATRAが高値を示した。一般にATRA抵抗性の原因とし耐性細胞の出現あるいはATRAの血中濃度の低下などが考えられる。今回ATRA療法で寛解に至らなかった原因としてATRAの4-oxo ATRAへの代謝が冗進したため、ATRA濃度が上昇しなかったことが考えられた。1,臨床研究全国より送付されたAPL患者の血漿から抽出し、ATRAおよびその代謝産物の測定を行をっている。小児のみでなく成人の検体も送付されており、年齢による血中動態の比較検討も行なっている。また投与法および投与量の比較検討を行ない、臨床データとの比較からATRAの最適投与法を見い出す予定である。その結果、成人症例と小児症例ではATRA濃度の上昇はやや小児において高値を呈したが,最高濃度到達時間、半減期については差はみられなかった。投与法においてはATRA 45mg/m^2、分2投与が通常ではあるが、増量しても分3投与にすると血中濃度には差はみられなかった。

透析症例ではATRAの血中動態は変化し、半減期は延長する傾向がみられた。またATRA不応例においての新規ATRA代謝産物の同定も行なっているが、現在まだ新規代謝産物は得られていない。同時に抗過酸化脂質剤であるビタミン(ビタミンE,β-カロテンなど)、Superoxide Dismutaseの測定を行ない,レチノイン酸治療中における抗酸化能の変化を検討している。2,細胞生物学的研究ATRA耐性白血病細胞を一定の条件下で培養し(ATRA存在下,非存在下)、各々の細胞からmRNAを抽出する。PCRを応用したDifferential Display法を行ない、ATRA耐性に関わる新規遺伝子を検索しているが、現在PCRを行なう条件を検討中である。今後新規遺伝子が得られたら、その全長を取得し、大腸菌を用いて蛋白で発現させ、その機能解析を行なう予定である。またサイトカイン、増殖因子を添加し、細胞特性の変化(フローサイトメトリー、組織学的変化)の検討を行ない、同時にATRA代謝に関係する遺伝子の発現をNorthern blot法で調べている。現在のところ有意に差がみられる代謝関連遺伝子は見い出されていない。今後細胞培養の条件を詳細に検討し、研究を進める予定である。1臨床研究全国より送付されたAPL患者の血漿から抽出し、ATRAおよびその代謝産物の測定を行なっている。年齢あるいは種々の病態による血中動態の比較検討も行なった。その結果、成人症例と小児症例ではATRA濃度の上昇はやや小児において高値を呈したが、最高濃度到達時間、半減期については差はみられなかった。また透析、消化管手術患者において特異的な薬物動態を見い出した。また消化管手術患者では血中濃度の低下がみられた。至適投与法および投与量においては前回の中間報告において報告した。ATRAの血中濃度が上昇しているか否かの指標として、レチノイン酸受容体(RAR)の標的遺伝子群の発現をATRA投与患児において検討している。血中濃度が上昇している患児においてRARの標的遺伝子であるCD38の発現がリンパ球において上昇することを確認した。現在CD38の発現がATRAの血中濃度の指標となりうるか否かを検討している最中である。2細胞生物学的研究ATRA耐性白血病細胞を一定の条件下で培養し(ATRA存在下、非存在下)、各々の細胞からmRNAを抽出する。PCRを応用したDifferentialDisplay法を行ない、ATRA耐性に関わる新規遺伝子を検索する。
酵素を利用したバイオセンシングに関する実験教材の開発

本研究では、酵素を利用したバイオセンシングに関する実験教材の検討および実験テキスト作成を行った。酵素を利用したバイオセンシングに関する実験教材については、実験材料、簡便・簡易的な実験装置でのバイオセンシングに重点をおいて検討を行った。具体的には、乾電池の代わりになる電源装置を用いて電気化学反応により高分子を合成する電解重合法で導電性高分子電極を作製した。その結果、従来実験と比較して電圧を安定して得ることができることにより簡便・簡易的かつ安全に導電性高分子の重合膜を作製することが可能となった。また、得られた導電性高分子電極上に酵素(グルコースオキシダーゼ)を共有結合により固定化し、酵素電極を作製し、それを用いて電流検知型のグルコース検出を行った。これらの実験を通じて、専門性の高い導電性高分子や酵素電極、バイオセンサーなどについて学生実験レベルで理解を深めることが可能となった。実験テキストの作成は、大学学部生や高専生の受講レベルに適合した実験テキストができるように、電気化学、高分子化学、生化学等の教科書の調査を行い、バイオセンサー、酵素固定化技術に関して図説の豊富な資料を作成した。以上により、学生実験や公開実験に導入するための実験の効率化、受講生レベルに適合するテキストについて検討し、大学学部生や高専生を対象とした学生実験におけるバイオセンサー理解のための酵素を利用したバイオセンシングに関する実験教材の開発を行った。
超対称ゲージ理論の格子定式化とその非摂動的側面の研究

物質場が結合した2次元N=(2,2)超対称量子色力学に対し超対称電荷を一つ保つ格子模型を2種類構成した。2次元N=(8,8)超対称ヤン・ミルス理論に質量項を導入することで、不安定性のない格子定式化を行った。行列自由度から空間次元を生み出す方法を上の結果に適用して、4次元N=4超対称ヤン・ミルス理論をパラメータの微調整なしに得る手続きを議論した。また、超対称性を持つ二重井戸ポテンシャル行列模型と非自明な背景中の2次元タイプIIA超弦理論との対応を発見した。まず、2次元N=(2,2)超対称QCDの非摂動的側面に関して、連携研究者である菊川芳夫氏と共同でギンスパーグ・ウィルソン定式化を用いた2次元N=(2,2)超対称QCDの格子定式化の模型構築を行った。この模型は格子上で超対称電荷をひとつ保ち、様々な物質場の超対称多重項について一般的なスーパーポテンシャルの場合を取り扱うことができる。適用範囲は極めて広く、超弦理論のミラー対称性の検証にも適用できると考えられる。また、連携研究者の鈴木博氏と加堂大輔氏との共同研究では、同じ理論の別の格子定式化を行った。上の格子定式化は広い適用範囲を持つがギンスパーグ・ウィルソン定式化を用いたため、作用関数は複雑な形をしており、実際の数値シュミレーションへの応用においては完全に望ましいとは言えない。ここでは、超対称電荷をひとつ保つが、ギンスパーグ・ウィルソン定式化を用いないなるべく簡単な格子定式化を目指した。構成できたのは、物質多重項はすべてゲージ群の基本表現あるいはすべて反基本表現の場合、かつスーパーポテンシャルがない場合であった。このため適用範囲は限られるが、ゲージ化された線形シグマ模型などいくつかの興味ある場合の非摂動的側面の解析手段を与えるものとなっている。超対称性の破れた系の非摂動的取り扱いに関して、通常の自発的対称性の破れの場合と同様に対称性をあらわに破る外場を導入して議論を行った。特に行列模型の場合に、行列のサイズNが無限大でのみ超対称性が破れる模型をはじめて構成することができた。行列模型による超弦理論の非摂動的定式化の観点からこの模型の破れの機構は興味深く、更なる解析を進める計画である。2次元N=(4,4)やN=(8,8)超対称ゲージ理論の新たな格子定式化に関して花田政範氏、松浦壮氏と共同研究を進めている。この模型から4次元N=4理論がパラメータの微調整なしに得られる可能性があるため、極めて興味深いと思われる。第一の目的の2次元N=(8,8)超対称ヤン・ミルス理論の格子定式化について、花田政範氏、松浦壮氏と共同研究を行った。2個の超対称電荷を保つ質量パラメータを導入する変形を行うと、スカラー場の平坦方向が持ち上がり、これまで困難であった格子作用の鞍点の縮退の問題を解決できることを見出した。この方法で格子定式化が可能であることを示して、論文にまとめた。この理論はゲージ群のランクが無限大の極限でタイプIIA超弦理論を表すと予想されているので、超弦理論の非摂動的解析にも有効な手段を与えると考えられる。また、この質量変形された理論はファジー球面を表す古典解を持ち、そのまわりで展開することで2次元平面×ファジー球面上の4次元N=4超対称ヤン・ミルス理論が得られる。ファジー球面の半径を無限大にとり非可換平面にした後、非可換パラメータをゼロにすると、通常の4次元時空上のN=4超対称ヤン・ミルス理論が得られると期待される。この操作が理論の紫外発散の構造を変えないならば、量子論的にも4次元N=4ヤン・ミルス理論が正しく得られることを議論して、論文に加えた。次年度以降、この議論を具体的なループ計算により確認する研究を行っている。この研究により、これまでゲージ群のランクが無限大のプラナー極限でのみ調べられてきたゲージ理論と超弦理論の間の双対性について、有限ランクの場合にも有効な非摂動的解析手段を与えることになり、極めて興味深い。第二の目的の2次元N=(2,2)超対称量子色力学について、連携研究者である鈴木博氏、菊川芳夫氏らと勉強会を3回行った。ここから得た局所化の知見は、超対称性が自発的に破れる行列模型にも応用可能であり、黒木経秀氏と共同研究を行い、論文にまとめた。この方法は、超対称性を有する格子理論の解析計算にも有用である。本研究では、超対称ゲージ理論の非摂動的側面に関して、低エネルギー有効理論の枠を超えた新たな知見を得、理解を深めるための有効な方法として,格子理論に基づく非摂動的定式化を発展させることを行ってきた。

平成22年度に本研究代表者は花田政範氏、松浦壮氏と2次元N=(8,8)超対称ヤン・ミルス理論に質量項を導入した変形を考察し、2つの超対称性を保つ格子定式化を行った。それは2次元理論の非摂動的定式化にとどまらず、行列模型の手法を用いることにより、4次元N=4ヤン・ミルス理論が非摂動的に得られるものである。この構成法はパラメーターの微調整を必要とせず、更に一般的な理論のゲージ対称性に対して可能であると期待される。この構成法を摂動論的に検証するために、連携研究者の鈴木博氏に加わってもらい、スカラー場の量子効果を含めた有効作用の計算を行った。この内容は現在、論文執筆の準備段階にある。2次元N=(4,4)超対称ヤン・ミルス理論にも同様の格子定式化を行い、そこから4次元N=2ヤン・ミルス理論の構成を行い、論文にまとめた。この場合は4次元空間は非可換性を持つものになり、通常の可換な空間上の理論とは異なるものであるが、それ自身として興味深い理論であり、また将来に物質場を加えた理論に応用することで問題が解決する可能性がある。また、この構成法を様々な理論に適用する基礎を確立するための研究を行った。超対称性を持つ理論では局所化やニコライ写像という技術がしばしば有効だが、超対称性が自発的に破れる場合にそれらの技術は依然として有効なのか?そうでないならば修正を加えることで有効性が回復されるのか?に関して調べ、黒木経秀氏と論文を執筆した。特にニコライ写像は超対称性を破る外場を導入した後も有効に働くことがわかった。これは超対称性を有する系を解析する上で重要な役割を果たすと期待される。本研究では、超対称ゲージ理論の非摂動的側面に関して、低エネルギー有効理論の枠を超えた新たな知見を得、理解を深めることを目的として、そのための有効な方法として格子理論に基づく非摂動的定式化を発展させることを行ってきた。現時点で、パラメーターを微調整せずに一般的なゲージ群を持つ4次元超対称場の理論が得られる唯一の可能性である。この構成法を摂動論の範囲で検証するため、連携研究者の鈴木博氏を含む共同研究を平成23年度から今年度まで続けている。現時点までに、5つのスカラー場の量子補正を含む運動項を計算し、微調整を行わずに望みの4次元理論の運動項が得られることを確認している。この結果は平成25年3月末現在において論文を執筆中の状況である。また、この構成法を4次元N=2超対称ゲージ理論をはじめとする様々な高次元理論に応用する基礎を確立するため、行列模型の手法の研究を行った。黒木経秀氏と超対称二重井戸行列模型の新たな臨界的振る舞いを発見し、それが非自明な背景中の2次元タイプII超弦理論を表すことを議論し、論文にまとめた。これは、高次元超対称ゲージ理論の非摂動的定式化の基礎を与えるのみならず、これまでにない新たな行列模型と超弦理論との対応を与えると考えられるので、現在も継続して研究を行っている状況である。4次元N=4超対称ヤン・ミルス理論の構成に関する検証の摂動計算を進めている途中で、同様の手法を2次元N=(4,4)超対称ヤン・ミルス理論に応用して4次元N=2超対称ヤン・ミルス理論の構成を行う課題が予期せず見つかった。
金融資産ポートフォリオのリスク量およびリスク寄与度の高精度推定手法の研究

多数の金融資産からなるポートフォリオのリスク量とリスク寄与度(ポートフォリオ全体のリスク量に対する各資産の寄与)を,リスク計測でよく用いられるモンテカルロ法よりも高精度に推定する手法を考案した.具体的には,モンテカルロ法と解析的近似式(鞍点近似)を併用するハイブリッド法を用いて,代表的なリスク尺度であるVaR(Value at Risk)だけでなく,理論的に優れたリスク尺度ES(Expected Shortfall)とそのリスク寄与度を高精度に推定できる手法を考案した.多数の金融資産からなるポートフォリオのリスク量とリスク寄与度(ポートフォリオ全体のリスク量に対する各資産の寄与)を,リスク計測でよく用いられるモンテカルロ法よりも高精度に推定する手法を考案した.具体的には,モンテカルロ法と解析的近似式(鞍点近似)を併用するハイブリッド法を用いて,代表的なリスク尺度であるVaR(Value at Risk)だけでなく,理論的に優れたリスク尺度ES(Expected Shortfall)とそのリスク寄与度を高精度に推定できる手法を考案した.本研究の具体的研究項目は,1.ポートフォリオのリスク量の高精度推定,2.リスク寄与度の高精度推定,3.証券化商品のリスク管理への応用,であるが,平成20年度は1と2に着手した.1に関しては,鞍点法を用いた既存研究(Muromachi(2004))による推定手法の改良を検討した.この既存研究の数値例によると,VaR(Value at Risk)の高精度推定は可能であるが,ES(Expected Shortfall)の高精度推定はやや困難であった.その原因は,ES推定において適用した測度変換の近似精度が悪かったためと考えられたので,他の方法について検討を行ない,VaRとESの間に成立する一般的な関係式を用いて,間接的にESを推定する方法を考案した.ESはVaRの平均として表現できるので,VaRを高精度で求めることができれば,その平均であるESの推定精度も向上する。これを定式化して,あるリスク計測モデルを用いて数値的に検証したところ,ESの推定値は幅広い範囲で既存研究の手法による推定値よりも精度が向上した.2に関しても,鞍点法を用いた既存研究による推定手法の改良を検討した。ポートフォリオにおける集中リスクを表わすリスク寄与度に関しても,既存方法ではVaRのリスク寄与度は高精度推定が可能であるが,ESのリスク寄与度は難しかった.そこで,1で用いた手法を適用し,VaRのリスク寄与度からESのリスク寄与度を数値的に算出したところ,既存研究の結果に比べて格段の精度向上が見られた.リスクの大きさを示す尺度としてVaRよりも理論的に望ましいESの推定精度の向上は,リスク管理の実践上非常に有益である.最初の成果は平成20年度に学会発表したが,今後様々ターなモデルに適用してその結果が確認できれば,実務での活用も十分に考えられる.本研究の具体的研究項目は,1.ポートフォリオのリスク量の高精度推定,2.リスク寄与度の高精度推定,3.証券化商品のリスク管理への応用である.1に関しては,昨年度,VaR(Value at Risk,バリューアットリスク)とES(期待ショートフォール)の間に成立する一般的な関係式,および工学分野で有名な鞍点法を用いてESを推定する方法を考案した.本年度は,昨年度と異なるリスク計測モデルを用いて数値的に検証を行い,ESの推定値が既存手法による推定値よりも精度が高くなるという結果を得た.2に関しても,昨年度考案した,VaRとESの間に成立する一般的な関係式および鞍点法を用いてESのリスク寄与度を推定する方法の精度を,昨年度と異なるリスク計測モデルを用いて数値的に検証した.その結果,既存研究の結果に比べて格段の精度向上が見られた.特に,リスク寄与度には加法性(全資産のリスク寄与度の総和がポートフォリオのリスク量に一致するという性質)があるが,これまでの推定法ではその加法性が大きく崩れる場合があったが,提案手法ではそのような場合は見られず,加法性が精度良く成立することも確認できた.CDOなどの証券化商品の価格はESの推定値と深く関連するので,上記の成果がCDOの価格付けおよびリスク管理に応用できることは明らかであるが,それを実証的に示すことは本年度中に完結せず,残念ながら投稿には至っていない.しかし,学会発表において,これらの成果は特に実務家から興味を持たれた.なお,本研究に関連するものとして,証券化商品と金融危機について,雑誌やシンポジウムで解説した.
婦人科悪性腫瘍における抗癌剤感受性制御分子のRNA抑制発現クローニング

本研究では、我々が同一婦人科領域癌細胞株から既に樹立している各種抗癌剤耐性株を用いて、抗癌剤耐性化関連遺伝子群のクローニングを試みた。同時に樹立した多数の各種抗癌剤耐性株の抗癌剤感受性制御機構の解析を行った。まず、各種抗癌剤耐性株より抽出したRNAでdifferential display法を行ってきたが、解析はまだ完了していない。今後も研究を継続してゆく予定である。明らかに新しい抗癌剤耐性関連遺伝子と推定される遺伝子を既にいくつか同定している。例えば、SN38耐性株を用いたdifferential display法ではaldehyde dehydrogenase遺伝子、T細胞性白血病遺伝子、アポトーシスに関与しているcytochrome遺伝子、IL-13受容体遺伝子などが候補に挙がっている。現在も続々と明らかになってきている候補遺伝子について確認実験を追加している最中である。同時に行ってきた各種抗癌剤耐性株の細胞生物学的解析においても続々と新しい事実が明らかになってきているが、まだ論文発表や学会発表が追いついていない。樹立した100種類以上の抗癌剤耐性株について、各耐性株の抗癌剤感受性、各耐性株について抗癌剤交差耐性の有無、既知の抗癌剤耐性関連遺伝子の発現レベルをRT-PCR法、免疫組織化学法、Flowcytometryで測定した。また染色体構造異常も解析した。本研究は、現在はDNA microarray法を導入して、differential display法とは異なる角度から1000種類以上の既知遺伝子の発現変動を解析している。また、本研究を進めてゆく過程において、同時に抗癌剤耐性株の感受性を回復させるための刺激薬剤を、抗癌剤開発会社と提携して検索している。【研究目的】我々が既に樹立した各種抗癌剤耐性株を用いて、differential display法で抗癌剤耐性化関連遺伝子群を一挙に同定する。同時に細胞生物学的解析を行い、別の角度から抗癌剤耐性化機構についての解析を行う。【平成11年度研究成果】(1)卵巣癌株と子宮癌株から誘導された各種抗癌剤耐性株の細胞生物学的解析:樹立した100種類以上の抗癌剤耐性株を以下の手順で細胞生物学的に解析している。耐性株同士の組み合わせが極めて多数となるために解析はまだ途中である。抗癌剤耐性株の性状に関する論文発表は主に次年度からになる。(1)各耐性株の抗癌剤感受性を測定し、感受性の強弱順に耐性序列を決定する。抗癌剤耐性に関連性があると報告されている既知の分子の発現については、RT-PCR法で耐性株の序列順に発現が変動するかを検討する。特に明らかな関連が疑われる分子の存在が認められた時は、遺伝子導入発現実験を行い確定する。(2)各耐性株について抗癌剤交差耐性の有無を検討する。(3)各耐性株の細胞膜抗原性/染色体数の変化/細胞周期性変化についてFlowcytometryで解析する。既知の抗癌剤耐性遺伝子の発現異常について、RT-PCR法、免疫組織化学法、Flowcytometryで解析する。(2)differential display法による耐性化関連遺伝子の同定:各耐性株細胞より抽出したRNAでdifferential display法行ってきた。この研究も耐性株の組み合わせが極めて多数となるために解析はまだ完了していない。詳細はまだ公表できないが明らかに新しい抗癌剤耐性関連遺伝子と推定される遺伝子を既にいくつか同定している。例えば、SN38耐性株を用いたdifferential display法ではaldehyde dehydrogenase遺伝子やT細胞性白血病遺伝子が候補に挙がっている。現在は、続々と明らかになってきている候補遺伝子について確認実験を追加している最中である。同定された遺伝子に関する論文発表は次年度からになる見込みである。

まず、各種抗癌剤耐性株より抽出したRNAでdifferential display法を行ってきたが、解析はまだ完了していない。今後も研究を継続してゆく予定である。明らかに新しい抗癌剤耐性関連遺伝子と推定される遺伝子を既にいくつか同定している。例えば、SN38耐性株を用いたdifferential display法ではaldehyde dehydrogenase遺伝子、T細胞性白血病遺伝子、アポトーシスに関与しているcytochrome遺伝子、IL-13受容体遺伝子などが候補に挙がっている。現在も続々と明らかになってきている候補遺伝子について確認実験を追加している最中である。同時に行ってきた各種抗癌剤耐性株の細胞生物学的解析においても続々と新しい事実が明らかになってきているが、まだ論文発表や学会発表が追いついていない。樹立した100種類以上の抗癌剤耐性株について、各耐性株の抗癌剤感受性、各耐性株について抗癌剤交差耐性の有無、既知の抗癌剤耐性関連遺伝子の発現レベルをRT-PCR法、免疫組織化学法、Flowcytometryで測定した。また染色体構造異常も解析した。本研究は、現在はDNA microarray法を導入して、differential display法とは異なる角度から1000種類以上の既知遺伝子の発現変動を解析している。また、本研究を進めてゆく過程において、同時に抗癌剤耐性株の感受性を回復させるための刺激薬剤を、抗癌剤開発会社と提携して検索している。
戦後の環太平洋圏における大衆音楽の実演文化史研究

本年度の主な研究業績は以下の4点である。(1)研究に必要な基礎的な機材の整備:1950年代当時にSP盤の再生に必要なオーディオ機器や、資料のデジタル化とアーカイブに必要なスキャナなどを購入した。(3)東京での資料収集:国立国会図書館での文献調査と、古書店街の中古レコード店での音盤資料収集を行った。国立国会図書館では、1950年代から60年代にかけての雑誌と新聞の来日公演に関する報道を追加調査した。中古レコード店では、1950年代に日本のレコード会社が発売したSP盤を渉猟し、来日したミュージシャンたちの音盤を収集した。(4)南田勝也編著『私たちは洋楽とどう向き合ってきたのかー日本ポピュラー音楽の洋楽受容史』への寄稿:20世紀中葉以降の日本における英語圏の大衆音楽受容をふりかえる論集に、「ジャズの貫戦的熱伝導ージーン・クルーパ・トリオ来日公演にみる熱狂的実演文化の原風景」と題した、戦後初の一般向け来日公演に関する論考を寄せた。上記の(2)(3)(4)に関した進捗状況を以下に報告する。(2)マンボ実演論の展開:先行研究は、ペレス・プラードの公演を「本場」あるいは「オリジナル」のマンボが体現された場として言及するにすぎなかったが、新たな資料調査の結果、以下の3点があきらかになった。第1に、プラードの巡業は米軍と密接に結びついており、彼のツアーは単なる「来日」公演の枠を超えて、実際には韓国・沖縄・マニラといった環太平洋圏の各地をまきこんでいた。第2に、日本国内においても、プラードは東京や大阪といった都市部に限らず、国内の米軍基地ネットワークをなぞるかたちで、北海道・北陸・中部・近畿・九州などでも精力的に活動していた。第3に、批評家はプラードの演奏をレコードと比して酷評する一方で、眼前に現れたプラードのアフロ=キューバン的な身体性を本質主義的な偏見にもとづいて称揚し、シンプルなリフレインを特徴とするプラード楽団の演奏を人種的なステレオタイプと過剰に結びつけて評価していた。(3)SP盤資料の調査:購入したSP盤にもとづいて、収録された楽曲と、解説書の言説に関する調査に着手した。本研究が対象とする1950年代は、SPからEP/LPへの録音媒体の移行期にあたる。1950年代初頭から中頃にかけて来日したミュージシャンたちは、SP盤時代に親しまれているため、SPが媒介した音質と言説は、実演の受容とも関わりが深いと考えられる。本年度は、ジーン・クルーパ、ザヴィア・クガート、ペレス・プラードらの代表曲のSP盤を収集し、議論の発端をつかむための初歩的な調査を行った。(4)戦後ジャズ・ブーム論の再考:1952年のジーン・クルーパ来日公演を主な対象として、当時のみならず現代の実演文化にも敷衍できる、実演と音盤の比較や熱狂的な観客論に対する批判などの、批評のパターンについて考察した。今後の研究では、上記の進捗をふまえて、地理的かつ技術的に周縁化されている領域に調査範囲を拡大して実演文化の研究を進める。まず、東京や関西圏の大都市以外の、周縁化された地方都市における来日公演の受容を、各地にアーカイブされている文献調査にもとづいてあきらかにしたい。1950年代以降の戦後文化行政下における公共ホールの建築ラッシュなどの背景もふまえつつ、各都市を訪れたミュージシャンの公演や交流を、各地の媒体がどのように報じたのかを比較分析し、地域ごとの共通点と相違点を整理する。特に、来日公演のネットワークの母体となった米軍基地が置かれた諸都市を広く視野に入れつつ、まずは札幌・仙台・名古屋・神戸・広島・沖縄などの重要な都市に照準し、資料調査の範囲を広げる。さらに、1950年代当時に「時代遅れ」となりつつあった録音媒体である、SP盤を一次資料として活用した研究を進める。戦前のSP盤に関する調査研究が豊富に蓄積されている一方で、戦後のSP盤に着目した先行研究は限られている。当時の音楽雑誌やレコード会社のカタログに依拠しつつ、まずは来日公演と関わりの深い音盤を中心に収集し、収録された楽曲だけでなく、解説書も含むパッケージ全体についても検討しながら、音盤文化と実演文化の相互作用を考察する。また、2019年6月には、上記(4)にもとづく学会発表を国際ポピュラー音楽学会で実施する。当初の研究計画では、2019年度以降にアメリカでの資料調査も予定していたが、国内で散逸している資料の調査に想定以上の労力がかかっており、海外で所蔵されている資料には手が回っていない。国際会議での発表をつうじて、各国の研究者と国際的な調査を展開する可能性を、改めて議論したい。(4)南田勝也編著『私たちは洋楽とどう向き合ってきたのかー

日本ポピュラー音楽の洋楽受容史』への寄稿:20世紀中葉以降の日本における英語圏の大衆音楽受容をふりかえる論集に、「ジャズの貫戦的熱伝導ージーン・クルーパ・トリオ来日公演にみる熱狂的実演文化の原風景」と題した、戦後初の一般向け来日公演に関する論考を寄せた。上記の(2)(3)(4)に関した進捗状況を以下に報告する。(2)マンボ実演論の展開:先行研究は、ペレス・プラードの公演を「本場」あるいは「オリジナル」のマンボが体現された場として言及するにすぎなかったが、新たな資料調査の結果、以下の3点があきらかになった。第1に、プラードの巡業は米軍と密接に結びついており、彼のツアーは単なる「来日」公演の枠を超えて、実際には韓国・沖縄・マニラといった環太平洋圏の各地をまきこんでいた。第2に、日本国内においても、プラードは東京や大阪といった都市部に限らず、国内の米軍基地ネットワークをなぞるかたちで、北海道・北陸・中部・近畿・九州などでも精力的に活動していた。第3に、批評家はプラードの演奏をレコードと比して酷評する一方で、眼前に現れたプラードのアフロ=キューバン的な身体性を本質主義的な偏見にもとづいて称揚し、シンプルなリフレインを特徴とするプラード楽団の演奏を人種的なステレオタイプと過剰に結びつけて評価していた。(3)SP盤資料の調査:購入したSP盤にもとづいて、収録された楽曲と、解説書の言説に関する調査に着手した。本研究が対象とする1950年代は、SPからEP/LPへの録音媒体の移行期にあたる。1950年代初頭から中頃にかけて来日したミュージシャンたちは、SP盤時代に親しまれているため、SPが媒介した音質と言説は、実演の受容とも関わりが深いと考えられる。本年度は、ジーン・クルーパ、ザヴィア・クガート、ペレス・プラードらの代表曲のSP盤を収集し、議論の発端をつかむための初歩的な調査を行った。(4)戦後ジャズ・ブーム論の再考:1952年のジーン・クルーパ来日公演を主な対象として、当時のみならず現代の実演文化にも敷衍できる、実演と音盤の比較や熱狂的な観客論に対する批判などの、批評のパターンについて考察した。今後の研究では、上記の進捗をふまえて、地理的かつ技術的に周縁化されている領域に調査範囲を拡大して実演文化の研究を進める。まず、東京や関西圏の大都市以外の、周縁化された地方都市における来日公演の受容を、各地にアーカイブされている文献調査にもとづいてあきらかにしたい。1950年代以降の戦後文化行政下における公共ホールの建築ラッシュなどの背景もふまえつつ、各都市を訪れたミュージシャンの公演や交流を、各地の媒体がどのように報じたのかを比較分析し、地域ごとの共通点と相違点を整理する。特に、来日公演のネットワークの母体となった米軍基地が置かれた諸都市を広く視野に入れつつ、まずは札幌・仙台・名古屋・神戸・広島・沖縄などの重要な都市に照準し、資料調査の範囲を広げる。さらに、1950年代当時に「時代遅れ」となりつつあった録音媒体である、SP盤を一次資料として活用した研究を進める。戦前のSP盤に関する調査研究が豊富に蓄積されている一方で、戦後のSP盤に着目した先行研究は限られている。当時の音楽雑誌やレコード会社のカタログに依拠しつつ、まずは来日公演と関わりの深い音盤を中心に収集し、収録された楽曲だけでなく、解説書も含むパッケージ全体についても検討しながら、音盤文化と実演文化の相互作用を考察する。また、2019年6月には、上記(4)にもとづく学会発表を国際ポピュラー音楽学会で実施する。
有機多金属種を用いた自在分子構築法の開発

gem-二亜鉛種は,同一炭素上に二つの炭素-金属結合を持つため,特異的な分子変換反応が可能となる。同一炭素上で二回の炭素アニオンとしての反応が進行するので,二度の連続した求核付加・置換反応,もしくは,求核付加反応に続く脱離反応の組み合わせが考えられる。実際,検討を重ねた結果この研究期間内に,bis(iodozincio)methaneに関して1.1,2-ジケトンとの反応でシクロプロパン-1,2-ジオールが高立体選択的に生成すること。2.α-ヘテロ原子置換ケトンとの反応で選択的にメチレン化が進行すること。以上の反応を見い出した。これらの反応を詳細に検討すると、bis(iodozincio)methaneの二つの亜鉛原子が、ルイス酸として協力的に反応していることがわかった。この協力を分子軌道計算により調べると、二つの亜鉛原子は両者が共に基質内のヘテロ原子にはさみのように配位し、基質の立体配座を固定する。この固定により立体選択的な反応が実現していることがあきらかになった。また、二つの亜鉛原子の配位は、それらの亜鉛原子に挟まれた炭素の求核性を著しく高める効果もあり、このことも高選択的反応において重要な役割を果たしている。実際,検討を重ねた結果この研究期間内に,bis(iodozincio)methaneに関してFig1のような分子変換をみいだしている。前者に対応する反応として,遷移金属触媒共存下における有機ハロゲン化物との段階的カプリング反応,カルボン酸クロリドとの反応による1,3-ジケトン合成,α,β-不飽和ケトンとの1,4-付加反応が挙げられる。また,付加-脱離反応としては,カルボニル基のメチレン化を挙げることができる。これらの合成反応としての意味合いは,決して低くないと思われるが,bis(iodozincio)methanの代りにbis(iodozincio)ethaneを用いた場合,これらの反応,特に連続した求核付加・置換反応の意味合いは全く変ってくる。合成化学的な意味は単に炭素が一つ増えたというだけではない。一つ増えたために反応においてstereogenic centerが生じ,そのエナンチオ・ジアステレオ選択性が問題となるからである。これらの選択性制御も行うことができた。
美術館アウトリーチ活動の経営支援とその学校教育における活用にむけた実証的研究

三年間の研究の最終年度である本年度は、美術館ワークショップの調査として、大原美術館の夏休み子ども向けイベントである、チルドレンズ・アート・ミュージアムの来館者を調査した。これは三年間の継続課題であり、総括作業を経たのちに、成果はおって報告する予定である。本調査により、美術館ワークショップ経営を実証的見地から改善支援をするという本課題の目的にとって、基礎的データが得られることが期待される。さらに本年度は、岡山大学の附属図書館と共同開催した子ども向けワークショップの総括事業に重点的に取り組んできた。同図書館では、池田家文庫と呼ばれる江戸時代の古書籍・絵図を多数収蔵している(研究代表者はその普及活動を企画する委員会に参加してきた)。連携協力者である、赤木里香子准教授(岡山大学)とともに、ワークショップ・プログラムの内容、広報体制、ワークショップ支援員としての大学生の教育などについて精査した結果をふまえて、国際美術教育学会(InSEA)と、岡山大学ユネスコチェア事業として開催されたシンポジウム(「文化財の複製を活用した教育普及を考える」)で問題提起し、討議をおこなった。先駆的な取りくみを見せる美術館のケース・スタディも三年間で蓄積が進んだ。昨年度までの訪問館に加え、名古屋市美術館、三重県立美術館、滋賀県立近代美術館、長崎県美術館などで教育普及活動実践から、今後のアウトリーチ活動のあり方について指針をえた。さらに本研究を通じて共同研究を深めてきた岡山県立美術館での動きとして、来年度より学校と美術館の連携関係構築のあり方を検討する委員会が立ち上がった。研究代表はその設立準備に関わるとともに、新たに立ち上がる委員会の委員に任じられることとなり、これまでの研究を踏まえた参画が可能となった。本研究の社会還元的な面での成果といえよう。研究第一年度である本年度は、次の3系列の美術館ワークショップの調査を実施した。(1)大原美術館の夏休み子供向けイベント(チルドレンズ・アート・ミュージアム)の来館者調査。(2)岡山県立美術館の来館者調査のサーポート。(3)大原美術館利用にかかわる倉敷・岡山市民調査。調査コストを勘案し、(1)は筑波大学研究チームとの、(3)は政策研究大学院大学との共同調査の形をとった。(2)については、岡山県立美術館で企画・実施済みのアンケート調査に助言的立場から参画する形をとった。来年度以降は、企画・実施の段階からかかわる予定である。いずれの調査も最終報告にはいたっておらず、とれらは来年度の作業とする予定であるが、美術館ワークショップ経営を実証的見地から改善支援をするという本課題の目的にとって、基礎的データを提供することが期待される。これと平行し、二つの事業に関与した。それらは本課題の今ひとつの目的である、学校教育における美術館ワークショップ活用にかかわるものである。その第一は、岡山市立岡北中学校における美術科単元「オリジナル美術館をつくる」の支援である。この単元は、美術館での校外学習を組み込んだもので、美術館の資源を教育現場で活用することを前提としたものである。実際の校外学習に際しては、教育学部学生ボランティアを組織し、大学としてもこの学習単元を支援する体制を整えた。第二に、岡山県立美術館の教育普及活動の一環として作成された『美術鑑賞ガイド』の指導効果を検証する実験を実施した。同ガイドは中学校美術科鑑賞指導の補助資料であり、岡山県下の全美術教諭に無料配布されたものである。このガイドの普及・啓蒙を期待するものとしては(研究代表は同ガイドの作成委員でもある)、このガイドを用いた授業の指導効果があるかどうかはきわめて重要な関心事である。これら事業の総括は、本年度末、National Art Education Association(USA)と美術科教育学会(金沢)での報告する予定である。研究第二年度である本年度は、美術館ワークショップの調査として、大原美術館の夏休み子供向けイベントである、チルドレンズ・アート・ミュージアムの来館者を調査した。これは昨年度からの継続課題であり、その結果報告は最終年度に一括して行う予定である。これと平行し、本年度は、あらたなワークショップの企画・実施ならびに検証を二方面で行った。これらのワークショップは、コストを勘案し、岡山大学学内プロジェクトと共同実施の形をとった。その第一は岡山大学附属図書館の収蔵品を活用したものである。同図書館では、池田家文庫と呼ばれる江戸時代の古書籍・絵図を多数収蔵している(研究代表者と研究分担者はともに、その普及活動を企画する委員会に参加してきた)。その一般公開事業は早くから行われているが、その発展として、学齢児童を対象とする普及事業の企画が待たれていた。そうしたなか、昨年度に試験的な形でその第一回目が実施されたが、本年度はこれを継続的なイベントとすべく、体制整備を図った。具体的には、ワークショップ・プログラムの内容の精査、広報体制の再検討、ワークショップ支援員としての大学生の教育などである。この事業の総括は、本年度、大阪で開催予定の国際美術学会(InSEA)で報告する予定である。もうひとつのワークショップは岡山県立美術館との連携のもと実施したものであり、同美術館の企画展「表装の美」(平成20年2月26日3月23日)と関連する、子ども向けの参加型ワークショップである。本年度はこれを試験的な形で実施したが、来年度は同美術館との継続的な連携体制を整えるべく、目下、ワークショップ運営のあり方について協議中である。

研究の成果発表については、岡山県立美術館の教育普及活動の一環として作成された『美術鑑賞ガイド』の指導効果を検証する調査(調査実施は昨年度)の報告を『美術教育学』に出稿している。三年間の研究の最終年度である本年度は、美術館ワークショップの調査として、大原美術館の夏休み子ども向けイベントである、チルドレンズ・アート・ミュージアムの来館者を調査した。これは三年間の継続課題であり、総括作業を経たのちに、成果はおって報告する予定である。本調査により、美術館ワークショップ経営を実証的見地から改善支援をするという本課題の目的にとって、基礎的データが得られることが期待される。さらに本年度は、岡山大学の附属図書館と共同開催した子ども向けワークショップの総括事業に重点的に取り組んできた。同図書館では、池田家文庫と呼ばれる江戸時代の古書籍・絵図を多数収蔵している(研究代表者はその普及活動を企画する委員会に参加してきた)。連携協力者である、赤木里香子准教授(岡山大学)とともに、ワークショップ・プログラムの内容、広報体制、ワークショップ支援員としての大学生の教育などについて精査した結果をふまえて、国際美術教育学会(InSEA)と、岡山大学ユネスコチェア事業として開催されたシンポジウム(「文化財の複製を活用した教育普及を考える」)で問題提起し、討議をおこなった。先駆的な取りくみを見せる美術館のケース・スタディも三年間で蓄積が進んだ。昨年度までの訪問館に加え、名古屋市美術館、三重県立美術館、滋賀県立近代美術館、長崎県美術館などで教育普及活動実践から、今後のアウトリーチ活動のあり方について指針をえた。さらに本研究を通じて共同研究を深めてきた岡山県立美術館での動きとして、来年度より学校と美術館の連携関係構築のあり方を検討する委員会が立ち上がった。研究代表はその設立準備に関わるとともに、新たに立ち上がる委員会の委員に任じられることとなり、これまでの研究を踏まえた参画が可能となった。本研究の社会還元的な面での成果といえよう。
界面反応によるNi 3 Al金属間化合物のIn Situ製造・成型法に関する研究

これまでに多孔質の焼結したNiに溶融Alを溶浸することで金属間化合物Ni_3Alを生成し得ることを明らかにし,金属学会誌,Materials Science and Engineeringなどに投稿,掲載された.30%の空孔を有するNiの焼結体にAl-Ni合金溶浸することで,殆ど寸法変化をさせることなく金属間化合物Ni_3Alを生成し得ることを示した.これらの溶浸に伴う化学反応は1秒以内で終了しており,新しい金属間化合物の製造法として位置付けることができる.また,これらの濡れの過程を,化学反応を伴う濡れと位置付け,多くの論文を執筆してきた.また,Ni/Alの濡れを界面反応と物質移動の観点から取りまとめ濡れの国際会議や鉄と鋼に投稿,掲載された.これらの成果は本研究に基づいてなされたものである.これらの研究を更に進め,これらの濡れ界面で物質移動や化学反応を起こさせない条件としてNiAl_3/Al-Ni合金系での濡れの研究を行い,平衡系での濡れ測定に成功した.また,これらの成果を踏まえて,この分野の研究をNb_3Alの製造へと展開中である.また,このような濡れのモデル実験として,NaCl/H_2O-NaCl系での実験を行い,濡れ速度に対する物質移動の影響に関して研究中である.これまでに多孔質の焼結したNiに溶融Alを溶浸することで金属間化合物Ni_3Alを生成し得ることを明らかにし,金属学会誌,Materials Science and Engineeringなどに投稿,掲載された.30%の空孔を有するNiの焼結体にAl-Ni合金溶浸することで,殆ど寸法変化をさせることなく金属間化合物Ni_3Alを生成し得ることを示した.これらの溶浸に伴う化学反応は1秒以内で終了しており,新しい金属間化合物の製造法として位置付けることができる.また,これらの濡れの過程を,化学反応を伴う濡れと位置付け,多くの論文を執筆してきた.また,Ni/Alの濡れを界面反応と物質移動の観点から取りまとめ濡れの国際会議や鉄と鋼に投稿,掲載された.これらの成果は本研究に基づいてなされたものである.これらの研究を更に進め,これらの濡れ界面で物質移動や化学反応を起こさせない条件としてNiAl_3/Al-Ni合金系での濡れの研究を行い,平衡系での濡れ測定に成功した.また,これらの成果を踏まえて,この分野の研究をNb_3Alの製造へと展開中である.また,このような濡れのモデル実験として,NaCl/H_2O-NaCl系での実験を行い,濡れ速度に対する物質移動の影響に関して研究中である.界面反応を利用した金属間化合物Ni_3Al製造の基礎検討として、NiとAlの濡れの測定を中心に研究を行った。この系ではNiとAlの反応、Al中へのNiの溶解による希釈熱が存在することから、これらの系で濡れを正確に測定することは極めて難しい。そこで、Niの上に純AlとAl-Ni合金を同一温度で滴下する実験を主体に、濡れの測定を行った。その結果、状態図的には一定温度下ではNiとAlが平衡する化学組成は一つしかないが、濡れの測定を行うとその接触角は大きく異なる現象を見い出した。これらの現象は濡れ測定の基本にも関係するものであり、今後に研究を進める上でも避けては通れない現象と判断し、測定温度、Al合金の組成を変化させ、更にはNi/Al系の単純モデルとしてのSi/Al系の濡れの測定をも試みている。すなわち、後者の状態図には金属化合物は存在せず、単純に溶解熱が存在するだけである。これらの研究結果はNi/Al系での濡れの測定の難しさを明らかにした。すなわち、NiとAlの間には多くの金属間化合物が存在し、これらがNi/Alの界面に生成することで物性値としての濡れの値である接触角を不明確にしていることが明らかになった。また、これら金属間化合物の生成は反応速度の問題でもあり、単純に平衡論で論じることができないことが判明した。そこで、今後は界面での発熱が濡れに及ぼす影響に関しても検討を進める予定でいる。多孔質の焼結したNiに溶融Alを溶浸することで金属間化合物Ni_3Alを生成し得ることを明らかにし、学会誌Meterials Science and Engineeringに投稿、掲載された。この結果によると、焼結したNiの空孔率を30%にすること、更には溶浸するAl-Ni合金中のNi濃度と溶浸温度を適正に選択することで、殆ど寸法を変化をさせることなく金属間化合物Ni_3Alを生成し得ることを示した。これらの溶浸に伴う化学反応は1秒以内で終了しており、新しい金属間化合物の製造法として位置付けることができる。また、Ni/Alの濡れを界面反応と物質移動の観点から取りまとめ鉄と鋼に投稿、掲載された。これらの成果は本研究に基づいてなされたものである。これらの研究を更に進め、これらの濡れ界面で物質移動や化学反応を起こさせない条件としてNiAl_3/Al-Ni合金系での濡れの研究を行い、平衡系での濡れ測定に成功した。これらの結果は今後、学会に報告、投稿の予定である。また、このような濡れのモデル実験として、NaCl/H_2O-NaCl系での実験を行い、濡れ速度に対する物質移動の影響に関して研究中である。これまでに多孔質の焼結したNiに溶融Alを溶浸することで金属間化合物Ni_3Alを生成し得ることを明らかにし、学会誌Materials Science and Engineeringなどに投稿、掲載された。30%の空孔を有するNiの焼結体にAl-

Ni合金溶浸することで、殆ど寸法変化をさせることなく金属間化合物Ni_3Alを生成し得ることを示した。これらの溶浸に伴う化学反応は1秒以内で終了しており、新しい金属間化合物の製造法として位置付けることができる。また,これらの濡れの過程を,化学反応を伴う濡れと位置付け,多くの論文を執筆してきた.また、Ni/Alの濡れを界面反応と物質移動の観点から取りまとめ濡れの国際会議や鉄と鋼に投稿、掲載された。これらの成果は本研究に基づいてなされたものである。これらの研究を更に進め、これらの濡れ界面で物質移動や化学反応を起こさせない条件としてNiAl_3/Al-Ni合金系での濡れの研究を行い、平衡系での濡れ測定に成功した。また,これらの成果を踏まえて,この分野の研究をNb_3Alの製造へと展開中である.また、このような濡れのモデル実験として、NaCl/H_2O-NaCl系での実験を行い、濡れ速度に対する物質移動の影響に関して研究中である。
前立腺癌細胞の薬剤耐性機序の解明

前立腺癌の薬剤耐性機序の解明を目的にホルモン不応性前立腺癌細胞を用い、パクリタキセル耐性細胞を樹立しmicroRNA34a, SIRT1, HuR, Bcl-2の役割について報告した。前立腺癌のアンドロゲン耐性化とmicroRNA34a(miR-34a)およびSIRT1との関連について検討した。miR-34aはアンドロゲン耐性前立腺癌細胞にてその発現が抑制されている。PC3細胞においてmiR-34aとSIRT1との因果関係及びmiR-34a導入時における細胞増殖変化・薬剤感受性変化について検討した。miR-34a導入により細胞増殖は抑制され、またCPTにする薬剤感受性の増大が認められた。SIRT1-3'UTRベクター及びmiR-34aを導入しその発現効率を比較したが、SIRT1-3'UTRの発現に変化はなかった。上記内容についてまとめ下記論文2として報告した。Androgen耐性前立腺癌細胞株(PC3)を用いて、低濃度のpaclitaxel (5nM)を添加し薬剤耐性細胞(PC3PR)を樹立した。その後、stepwise法にて段階的に濃度を上げ高濃度(500nM)に至るまでの各々の段階において耐性株を樹立し保存した。IC_<50>・MDR1蛋白・mRNA発現量の増加等をもって耐性細胞の樹立とした。この耐性株を用い、microRNA34a (miR-34a)およびSIRT1を中心とした薬剤耐性機序の解明を目指した。まず、PC3PRの他の抗癌剤に対するcross resistanceについて実験した。VP-16・Daunorubicinについて交叉耐性を獲得していることが示された。次に、PC3細胞とPC3PR細胞との間でmicroRNA・SIRT1の発現量に差があるか等かについて検討した。PC3PRにてPC3細胞と比べmiR-34aの発現量が有意に低下していることが認められた。一方、SIRT1の発現量はPC3PRはPC3に対して増加していた.加えて、PC3PRにおいてHuR・Bc12の発現量も増加していた。PC3PR細胞に対しmiR-34aの導入後、Daclitaxe1の添加により感受性の増大を認めた。SIRT1蛋白の発現抑制においても同様の実験法により薬剤感受性の増大が認められた。昨年度に発表した関連論文にて、miR-34a導入によるPC3細胞のcambtothecinの感受性の増大を示した。今回、PC3におけるmiR-34a導入によるpaclitaxe1感受性増大およびPC3PR細胞に対しmiR-34a導入によるpaclitaxe1感受性増大を追加報告した。耐性細胞に対してmiR-34aの導入により薬剤耐性関連蛋白と考えられるSIRT1・Bc12・HuRの発現発現が抑制されており、HuRによるSIRT1・Bc12の発現抑制を報告したAbdelmohsenらの論文の引用により、PC3PR細胞におけるSIRT1・Bc12に対するmiR-34aのdirect pathway、HuRを介するindirect pathwayの存在について提唱した。現在、下記論文に掲載が決定している。