hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光応答スイッチングによるナノスペース吸着特性制御

先端にカルボキシル基(CAz6Br)、カルボキシメチル基(C1Az6Br)を有するアゾベンゼン誘導体(Az)分子を合成し、メソポーラスシリカMSU-Hの細孔表面にアミノプロピルシリル基を介して結合させた。また、先端に四級アンモニウム基を有するAzを結合させたNMe_4Az-MSU-Hの合成にも成功した。いずれのAz修飾MSU-Hについても、XRD、窒素吸着等温線から均一なメソ孔の維持を確認するとともに、可視光及び紫外光の交互照射によるAzの可逆的なシスートランス異性化を確認した。C1Az6-MSU-Hを用いて種々の色素分子の液相吸着を行い、吸着挙動の光応答性について検討した。その結果、水溶媒系でカチオン性色素であるニュートラルレッド及びブリリアントクレシルブルーについて紫外・可視光の交互照射による可逆的な吸着スイッチングが観測され、直鎖アルキル基を有するAzの場合と同様に、シス体よりトランス体の方が色素を多く吸着した。Azのカルボキシル基と色素分子のカチオンとの相互作用により、色素分子の光応答性の配向変化が吸着量の違いを生じたと考えられる。さらに、陽極酸化アルミナ基板(AAO)を基板として、基板細孔内にMSU-H前駆体ゾルを吸引させ水蒸気処理することによりメソポーラスシリカ/AAOコンポジット膜を合成した。無吸引の膜ではMSU-Hと同様のXRDパターンを示したのに対し、吸引膜では明瞭なXRD回折線を示さないにもかかわらずMSU-Hと同様の細孔径を示したことから、基板垂直方向に配向したMSU-Hが生成していると考えられる。今後、このコンポジット膜に各種Azを結合させ、色素分子の配向変化を確認する予定である。先端にカルボキシル基(CAz6Br)及びカルボキシメチル基(C1Az6Br)を有するアゾベンゼン誘導体分子を合成し、大孔径メソポーラスシリカMSU-Hの細孔表面にアミノプロピルシリル基を介して結合させた。C1Az6-MSU-Hにおけるメソポーラスシリカ細孔表面1nm^2あたりのアミノプロピル基およびアゾベンゼン誘導体の結合量はそれぞれ2.9、0.5[group/nm^2]であった。得られたCAz6-MSU-H及びC1Az6-MSU-Hは、構造規則性を保持しており、いずれも吸着容量及び細孔径が減少しているもののIV型の窒素吸着等温線を与えることから、比較的均一なメソ孔を維持していることが確認された。これらをヘキサンに分散させ可視光及び紫外光を照射することにより、細孔に結合したアゾベンゼン誘導体が可逆的なシス-トランス異性化を示すことを確認した。CAz6-MSU-Hではシス体は0°C、THF中において光照射1時間以内にはほぼ100%トランス体に戻っていた。一方、C1Az6-MSU-Hではシス体の寿命はやや長く、30分で90%保持されていた。先端にアルキル基を有するアゾベンゼン誘導体の系では光応答性吸着挙動を示した、フタロシアニン誘導体を吸着質とする液相吸着をC1Az6-MSU-Hを用いて検討したが、表面電荷の効果によると考えられる粒子凝集のため、吸着量を正確に求めることができなかった。現在他の吸着質について同様の液相吸着を検討中である。先端にカルボキシメチル基を有するアゾベンゼン(Az)誘導体分子(C1Az6Br)を大孔径メソポーラスシリカMSU-Hの細孔表面に結合させたC1Az-MSU-Hを用いて種々の色素分子の液相吸着を行い、吸着挙動の光応答性について検討した。

その結果、水溶媒系でカチオン性色素であるニュートラルレッド及びブリリアントクレシルブルーについて紫外・可視光の交互照射による可逆的な吸着スイッチングが観測され、直鎖アルキル基を有するAzの場合と同様に、シス体よりトランス体の方が色素を多く吸着した。Azのカルボキシル基と色素分子のカチオンとの相互作用により、色素分子の光応答性の配向変化が吸着量の違いを生じたと考えられる。また、光応答性吸着挙動の確認にまでは至らなかったものの、先端に四級アンモニウム基を結合させたアゾベンゼン誘導体を結合させたNMe_4Az-MSU-Hの合成に成功し、可逆的な光異性化を確認した。さらに、基板に垂直なサブミクロンオーダーのチャンネルを有する陽極酸化アルミナ基板(AAO)を用い、基板細孔内にMSU-H前駆体ゾルを吸引させ水蒸気処理することによりメソポーラスシリカ/AAOコンポジット膜を合成した。無吸引の膜ではMSU-Hと同様のXRDパターンを示したのに対し、吸引膜では明瞭なXRD回折線を示さないにもかかわらずMSU-Hと同様の細孔径を示したことから、基板垂直方向に配向したMSU-Hが生成していると考えられる。今後、このコンポジット膜に各種Azを結合させ、色素分子の配向変化を確認する予定である。
ヒト悪性脳腫瘍細胞の多剤耐性変異株の樹立とその耐性機構と解明と克服

ラットC_6グリオーマ、ヒトKY、KC細胞株を親株として、突然変異剤(EMS)存在下に、コルヒチンの濃度を5ng/ml、10ng/ml、30ng//mlと段階的に増加させ、まず、これに耐性を示す株を分離した。次に各々の段階のコルヒチンに最も耐性を示し、かつアドリアマイシンやビンクリスチンにも交叉耐性を示す株を分離した。さらにこれらを再び親株として、コルヒチンに対し親株の510倍の耐性を示すC_6-Ch^Rー5ー8ー6、KY-Ch^Rー8ー9ー4、KCーCh^Rー1ー2ー5を得た。これら耐性株の他の薬剤に対する交叉耐性を細胞集落形成能を用いて調べたところ、アドリアマイシン、ビンブラスチン、ビンクリスチン、アクチノマイシンD、プロヤルバジンに対しても同程度の耐性を示した。しかし一方、ACNUCis-DDPに対しては交叉耐性は示さなかった。またビタミンAの一種であるレチノールアセテート、合成イソプレノイド(SDB-ethylenediamine,PMB-decaprenylamine)を細胞増殖に影響を与えない濃度でコルヒチンやアドリアマイシンと併用すると、親株と同程度まで耐性度の克服が可能であった。KC-Ch^Rー1ー2ー5株を用いて細胞内のアドリアマイシン濃度を測定すると、親株に比して約1/2に減少していた。細胞形態、蛋白合成、蛋白リン酸化等には特に変化を認めなかった。悪性神経膠種の補助化学療法については,近年,多剤併用に加えて免疫賦活剤等の投与を行うなど様々な工夫がなされているが,未だ充分満足のいく補助療法は確立されていない.その要因の1つに脳腫瘍細胞の薬剤に対する耐性の出現が挙げられる.そこで我々はラットC6グリオーマ・ヒトKY, KC細胞株を親株として用い,突然変異剤(EMS)存在下に,コルヒチンの濃度を段階的に増加させ,各段階にて最も耐性を示し,またアドリアマイシンやビンクリスチンにも交叉耐性を示す株を分離して,これらを再び親株として,コルヒチンに対し親株の510倍の耐性を示すC_6-ch^R-5-8-6,KY-ch^R-8-9-4,KC-ch^R-1-2-5を得ることに成功した.これら耐性株の他の薬剤に対する交叉耐性を細胞集落形成能を用いて調べると, ADR,VBL,VCR,AcTD,Puroに対しても同程度の耐性を示したが, ACNU,Cis-DDPに対しては交叉耐性を示さないことが判明した.ビタミンAの一種であるレチノールアセテート,合成イソプレノイド(SDB-ethylenediamine,PMB-decaprenylamine)を細胞内増殖に影響を与えない濃度でコルヒチンやADRと併用すると,親株と同程度まで耐性度の克服が可能であった.KC-ch^R-1-2-5株を用いた細胞内ADR濃度を測定すると親株に比し約1/2に減少していた.細胞形態,蛋白合成,蛋白リン酸化等には特に変化を認めなかった.現在,ヒトKNS42, 210株を用いたACNU, 5FU耐性株の分離を行っており,また,高濃度耐性株の分離をも進めている.今後は,さらに薬剤耐性機構の解明と克服に研究を展開していく計画である.ラットC_6グリオーマ、ヒトKY、KC細胞株を親株として、突然変異剤(EMS)存在下に、コルヒチンの濃度を5ng/ml、10ng/ml、30ng/mlと段階的に増加させ、まずこれに耐性を示す株を分離した。さらにこれらを再び親株として、コルヒチンに対し親株の510倍の耐性を示すC_6Ch^R-5-8-6、KY-Ch^R-8-9-4、KC-Ch^R-1-2-5を得た。

これら耐性株の他の薬剤に対する交叉耐性を細胞集落形成能を用いて調べたところ、アドリアマイシン、ビンブラスチン、ビンクリスチン、アクチノマイシンD、プロカルバジンに対しても同程度の耐性を示した。しかし一方ACNV、Cis-DDPに対しては交叉耐性は示さなかった。またビタミンAの一種であるレチノールアセテート、合成イソプレノイド(SDB-ethylenediamine,PMB-decaprenylamine)を細胞増殖に影響を与えない濃度でコルヒチンやアドリアマイシンと併用すると、親株と同程度まで耐性度の克服が可能であった。KC-Ch^R-1-2-5株を用いて細胞内のアドリアマイシン濃度を測定すると、親株に比して約1/2に減少していた。細胞形態、蛋白合成、蛋白リン酸化等には特に変化を認めなかった。
フロン代替物質による中枢神経脱髄を説明する酸化ストレス、グリア活性化に関する研究

1-ブロモプロパン(1BP)曝露はラット小脳においてアストロサイト、ミクログリアを活性化するとともに、酸化ストレスを増大させた。さらに1BP曝露は海馬においてトリオースフォスフェイトイソメラーゼ(TPI)を含む様々な蛋白のカルボニル化を促進するとともに、TPI活性低下、Advacnced Glycation End-product上昇を引き起こした。本研究は蛋白のカルボニル化が1BPの中枢神経毒性と関わっていることを示唆した。48匹のF344ラットを12匹ずつ4群に分け、1-ブロモプロパンに0,400,800 and 1000ppmの濃度で1日8時間暴露した。実験終了時に、1群9匹のラットを断頭し、脳海馬と小脳を取り出した。脳部位からmRNAを抽出し、定量リアルタイムPCR法にて、glial fibrillary acidic protein (GFAP), myelin basic protein (MBP), oligodendrocyte lineage gene 2 (OLIG2), myelin olygodendrocyte glycoprotein (Mog), chondroitin sulfate proteoglycan 4 (NG2), interleukin 11 receptor α(IL 11rα), caspase 3 (CASP3) and tumor necrosis factor α(TNFA)のmRNA発現を調べた。1群あたり3匹のラットを4%パラホルムアルデヒド燐酸緩衝液にて灌流固定した。凍結切片を作成し、免疫組織化学によってGEAP, MBP、oligodendrocyte markerO4の局在を調べた。小脳においてMBP, MOG, NG2, TNFA、OLIG2のmRNAレベルが有意に減少した。一方GFAPのmRNAレベルは1000ppmで増加した。GFAP免疫染色は、1000ppm群において、グリア突起を含むアストロサイトにおいて発現が上昇し、アストログリア活性化が確認された。Oligodendrocyte markerO4 antigenの発現は、1000ppm群において減少した。本研究は、GFAPとO4が1-プロモプロパン曝露影響のメカニズムとも関連した優れたマーカーであることを示唆した。F344ラットを1ーブロモプロパンに一日8時間、週7日、1週間および4週間、名古屋大学医学部動物実験施設に設置された小動物用吸入曝露装置を用いて吸入曝露を行った。曝露終了後、断頭し、海馬を剖出し、液体窒素にて急速凍結した。海馬をプロテアーゼ阻害剤入り緩衝液中でホモゲナイズした試料を2次元電気泳動にて分離後、スポットを切り出しmatrix-assisted laser-desorption ionization time-of-flight mass spectrometry (MALDI-TOF/MS)解析を行った。ウェスタンブロットにより蛋白の変化を確認した。2次元電気泳動では26の蛋白が同定された。1週、4週曝露の両方で変化があり、少なくともひとつの曝露濃度で非曝露群に比して優位な差が認められる蛋白を選択した。26の蛋白のうち、19の蛋白がMALDI-TOFMSによって同定された。回帰分析により、1週、4週曝露の両方で曝露量依存的に変化した8つの蛋白を最終的に選定し、ウェスタンブロットで確認した。核細胞質トランスポート、免疫防御、エネルギー代謝、ユビキチン化ープロテアゾーム経路、神経伝達物質、プリン代謝にかかわる蛋白が変化していた。まとめると本研究の結果、1ーブロモプロパン曝露による海馬への障害には、酸化ストレス、ATP産生の喪失、神経伝達物質機能不全、ユウビキチン化ープロテアゾーム系の阻害が関与していることがわかった。F344雄ラットを1ーブロモプロパン400ppm、1000ppm、新鮮空気に一日8時間、週7日、1週間および4週間、吸入曝露した。曝露終了後、ラットを断頭し、海馬を取り出し、急速凍結した。海馬から蛋白を抽出し、蛋白カルボニル測定、2次元電気泳動、matrix-assisted laser-desorption ionization time-of-flight mass spectrometer (MALDI-TOF/MS)、ウェスタンブロットにより解析した。活性酸素種、蛋白カルボニルは有意に増加し、1ーブロモプロパンに関連する酸化ストレスの増加、蛋白損傷が確認された。MALDI-TOF/MSによって10のカルボニル化された蛋白が確認された。同定された蛋白は、Glycolysis、ATP産生、チロシンン代謝、GTP結合、グアニン分解、ドーパミン代謝などを含む様々な生物学的プロセスに関与している。トリオースイソメラーゼ活性は有意に減少し、同酵素のカルボニル化と活性とが負の相関を示した。Advanced GlycationEnd-product(AGE)レベルは、海馬中および血漿中で増加していた。海馬におけるAGEはトリオースイソメラーゼ活性と負の相関を示した。1ーブロモプロパンによる神経毒性には、細胞蛋白の酸化的損傷、トリオースイソメラーゼ活性低下、AGE上昇と関連していることが本研究により明らかとなった。

遅れていたが、多くの学生の協力を得て研究を進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。繰越申請した予算を有効に用いるとともに、課題に関わる人材を増やし、遅れをとりもどす。
紫外線照射下での化粧品添加物による皮膚毒性の発現予測の試み

腐敗を防ぐための様々な添加物が化粧品には含有されており、安全なものとして日常的に我々は使用している。しかし我々の皮膚は紫外線に曝されており、その影響を無視することはできない。本研究では、化粧品添加物が皮膚に与える影響を遺伝子発現解析により検討し、従来の安全性試験では見過ごしてしまうような潜在的ではあるが長期にわたり少しずつ暴露した場合に、やがて顕在化するような毒性の発現予測の評価法の確立を目的としている。モデル添加物としては安全な化粧品添加物として使用されてきたメチルパラベン、2-オクタンジオール、2-フェノキシエタノールを使用した。培養皮膚ケラチノサイト(HaCaT)に対して毒性が現れない添加物の濃度、もしくは紫外線照射量を設定し、これをもとにしてsubtoxicな濃度の添加物単独の使用もしくは紫外線単独の照射、および両者併用時のヒト正常皮膚ケラチノサイトの遺伝子発現のパターンをGene Chipを用いて網羅的にスクリーニングし、毒性発現に関与する標的遺伝子を検討した。その結果、それぞれの群において酸化ストレス関連遺伝子、転写因子関連遺伝子、アポトーシス関連遺伝子などの発現増強がみられることが判明した。この結果に基づき、分子生物学的な手法を用いて検討をおこなったところ、最も多く使用されており、安全とされている優れた化粧品添加物であるメチルパラベンを添加した皮膚ケラチノサイトが紫外線照射により酸化ストレスを介してアポトーシスをひきおこすことが判明した。このアポトーシスが、抗酸化物質であるアルファトコフェロールにより抑制されることも見いだしている。以上の検討により現在までのところ、最も多く使用されており、安全とされている優れた化粧品添加物であるメチルパラベンを添加した皮膚ケラチノサイトが紫外線照射により酸化ストレスを介してアポトーシスをひきおこすことが判明した。またそれ以外の添加物においても、添加物単独では皮膚毒性を示さない群においてもUVB照射併用により毒性が増強されることが明らかになった。またそれぞれの群において酸化ストレス関連遺伝子、転写因子関連遺伝子、アポトーシス関連遺伝子などの発現増強がみられた。以上の候補遺伝子につき他の添加物でも同様の発現増強が見られるか検討中である。

その結果、それぞれの群において酸化ストレス関連遺伝子、転写因子関連遺伝子、アポトーシス関連遺伝子などの発現増強がみられることが判明した。この結果に基づき、分子生物学的な手法を用いて検討をおこなったところ、最も多く使用されており、安全とされている優れた化粧品添加物であるメチルパラベンを添加した皮膚ケラチノサイトが紫外線照射により酸化ストレスを介してアポトーシスをひきおこすことが判明した。このアポトーシスが、抗酸化物質であるアルファトコフェロールにより抑制されることも見いだした。
Dectin-1欠損マウスの作成によるDectin-1の機能の解析

本件研究はDectin-1欠損マウスを作成することにより、Dectin-1の機能の解析を目的とする。その為に申請者は、Dectin-1のマウスの遺伝子のクローニングを行い、同時にその遺伝子の構造をネオマイシンカセットを挿入することにより一部開閉し、Dectin-1欠損マウスの作成の準備を行った。また、この欠損マウスの作成準備を平行し、可溶性Dectin-1(Dectin-1の拮抗阻害蛋白)を作成し、接触過敏反応におけるDectin1の機能の解析を行った。その結果、Dectin-1はマウスの接触過敏反応におけるUVB誘導性トレランスの誘導に役割を演じる事が明らかになった(この結果は現在論文投稿準備中)。簡単に述べると、紫外線照射を行ったマウスにDectin-1中和蛋白を投与し、感作、チャレンジを行っても紫外線による抗原特異的接触過敏反応の抑制は影響を受けなかったが、同マウスを14日間放置後再度感作、チャレンジを行ったところ、本来認めるべき抗原特異的トレランスを認めなかった。以上の結果はDectin-1が本反応のトレランスの成立に選択的に関与することを示すものであり、上記遺伝子欠損マウスの作成は左記の結果を補強するものであると考えられる。
通信波長帯単一光子源の高速化に向けた光周波数コムの開発

最終年度は、光パラメトリック増幅(OPA)励起用として前年度までに開発した775nm光周波数コム発生系(1550nm光周波数コム発生系及び第二次高調波発生系)をさらに高性能化し、当初計画で目標としていた10GHzを大きく超える25GHzまで繰り返し周波数を高速化することに成功した。また、前年度まで量子もつれ光子対生成用の非線形光学結晶にバルク型結晶を用いていたところ、最終年度には導波路型結晶を用いた系を構築し、バルク型結晶を用いた従来システムと比較して遥かに低い励起光強度でも高いレートで量子もつれ光子対が生成できる高効率なシステムを開発した。以上の高繰り返し光周波数コム及び高効率量子もつれ光子対生成システムを用いて実際に量子もつれ光子対生成実験を行い、量子状態の忠実度を90%以上に保ったまま従来と比較して遥かに高速で量子もつれ光子対が生成できることを実証した。次に、前年度から引き続き、光空間位相変調器と4f系を用いて1550nm又は775nmにおいて動作する波形整形器の構築を進めた。最終年度には、OPAで生成される単一光子と同様のスペクトル構造を持つ微弱コヒーレント光を1550nmにおいて生成し、構築した波形整形器でスペクトル要素1本ずつが独立に制御できることを確認した。これにより、例えば1550nmにおいて生成した単一光子に対して、いわゆるline-by-lineでの波形制御が可能となった。単一光子は、光パラメトリック増幅(OPA)で生成可能であり、各種の量子通信実験において必要不可欠なリソースとなっている。1.5 μm通信波長帯の単一光子生成では、OPAの励起光源としてモード同期チタンサファイアレーザー(中心波長770-800 nm)がしばしば用いられるが、その繰り返し周波数は通常数10100 MHz程度であり、単一光子生成レートのさらなる高速化を目指す際のボトルネックの一つとなっている。そこで、本研究では、この限界を打破するOPA励起光源として、繰り返し周波数10 GHz以上かつ平均出力Wクラスの光周波数コムを中心波長775 nm帯において開発する。本提案が実現すれば、従来と比較して100倍以上の単一光子生成レート高速化が図れるのみならず、各種の光周波数計測への応用が拓ける。この実現に向け、今年度は基礎光学系の設計及び構築を行うとともに、空間光位相変調器等を用いた775 nmコムのパルス幅可変化のための光学系や、和周波発生のための光学系を構築し、775 nmコムの諸特性を評価した。今年度は光源・第2高調波発生・光増幅器からなる基礎光学系を設計・構築した。ここでは、数10 mWの基本波コム(パルス幅ps)から第2高調波発生により数mWの775 nmコムを生成し、さらに光増幅器で平均強度を1 W程度まで増幅している。増幅後の775 nmコムのパルス幅は10 ps程度であった。次に、空間光位相変調器等を用いた775 nmコムのパルス幅可変化のための光学系や、和周波発生のための光学系を構築し、775 nmコムの諸特性を評価した。次年度は、今年度構築した光学系を用いて引き続き775nmコムの諸特性の評価を行うとともに、その最適化に取り組む。また、パルス諸特性の最適化が完了した後に、単一光子生成実験を行い単一光子生成レート高速化の実現を目指す。以上の実験は次年度中に完了し、学会発表および論文化を行う予定である。初年度の研究計画を実施した結果、当初計画において初年度の購入を予定していた一部の物品については、初年度の実験結果を考慮した上で選定する必要があると判明したため。当該物品は次年度に購入する予定である。
エルサルバドルのパイロット病院5施設における人間的出産モデルの構築と効果の検証

「人間的出産」とは、出産を生理学的に捉え直し、過度な医療介入を避け、女性の産む力、児の生まれる力を最大限に活かせるような分娩時のケアのことを指しており、そしてまた、ヒューマニティ(人間性)に根差した医療者と女性の絶え間ない変革のプロセスとも言える。「人間的」という言葉は、中南米地域の社会・歴史・文化的文脈の中で広く用いられてきた経緯があるため、ラテンアメリカ人にとって馴染み深い用語である。さらに、「人間的出産」と、現在世界中で使われている「産婦を尊重するケア」という用語は、それぞれ大きく重なりあう概念であると捉えられている。本研究は、中米エルサルバドルにおける「人間的出産」のモデルを構築し、エルサルバドル全土へモデルを普及・導入することを目的としている。当初の計画では、全国で27施設ある第2次医療機関の国立病院のうち、保健省が選んだ5施設を対象に、【ベースライン調査】を通じて分娩時ケアの実態把握を行い、【人間的出産ケアモデルの構築と導入】に向けて「人間的出産委員会」を組織し、ベースライン調査結果に基づいたケアモデルを構築する、そして【インパクト評価】でモデル導入後に分娩時ケアの質の向上を評価する、という3つの大きな枠組を基に活動する予定を立てていた。2018年度は、初年度の活動として、保健省の母子保健担当官および看護部長、国立病院の産婦人科と看護師による「人間的出産委員会」を組織化することから始まった。人間的出産が内包するケア・態度の意識化を通じて、人間的出産に関する共通認識を得ることとした。予定では、2018年度に【ベースライン調査】を実施するつもりであったが、調査実施までには至らず、現在、保健省・病院関係者と協議を重ねながら、研究プロポーザルや質問票等を、日本語・スペイン語で作成中である。2017年、本研究の採択以前、エルサルバドル保健省との協議において、人間的出産モデルはパイロット病院5施設から導入し、徐々に全国の国立病院で展開する、という計画を立案していた。しかし2018年、本研究の採択後、保健省の意向を受け、パイロット病院という施設数の制限を取り払い、全国で27施設ある第2次医療機関の全ての国立病院において、一斉に「人間的出産」を導入することが決まった。しかし、本研究では5施設での調査実施の資金を確保しているのみであることから、医療施設を選択するための判断材料となる、各病院の地域特性や年間出産件数などの基礎的な情報を集めるのに時間を要している。また、近年エルサルバドルの治安状況は悪化しており、以前は安全だった地域でも、在エルサルバドル日本大使館が、日本人に立ち入らないように注意喚起している犯罪多発地域があるため、当該地域が所在地である病院は避けるなど、病院選択は慎重に行っている。しかしながら、2018年度は科研費以外の資金でエルサルバドルに複数回渡航しており、その都度エルサルバドル保健省をはじめとする関係者と打ち合わせを行い、研究計画を詰めてきた経緯がある。ベースライン調査として用いる指標や尺度のコンセンサスは得られているため、研究プロトコールを2ヵ国語で作成し、承認が下りれば、この遅れは取り戻せることができると考えている。エルサルバドル保健省との協議を通じて、早急に調査対象地域の選定をしたうえで、研究プロトコールをスペイン語と日本語で作成する。エルサルバドルおよび日本の両国の倫理委員会に研究プロトコールを提出後は、承認されるまでの審査プロセスをフォローする。なお、ベースライン調査は以下の2つで構成されている。【産後1日目の褥婦を対象とした出産満足度調査】エルサルバドルの国立病院では、健康な母子は産後1日目で退院するが、経腟分娩後に産褥病棟に入院中の褥婦を対象に、自記式質問票を用いた出産満足度調査を行う。調査員として、各病院で非医療従事者を出産数に応じて12名雇用する。調査員による調査主旨の説明と文書による同意書を入手後、質問票に記載してもらう。非識字の女性対しては、調査員が読んでサポートする。出産満足度を図る尺度は、スペイン語で既に妥当性が検証されている尺度を用いる。【分娩時の産科医療・ケアの実態調査】分娩目的で入院した女性に対する医師・看護師の医療介入やケアの直接観察およびカルテ調査から、産科ケアの実態を把握する。調査の視点は、WHO新ガイドラインの推奨56項目を主軸に置く。各病院では、調査員として病院と関わりのない医療従事者を出産数に応じて23名雇用する。ローリスクの産婦を中心にリクルートする。調査員による調査主旨の説明と文書による同意書を産婦から入手後、観察およびカルテ調査を開始する。分娩室のスタッフには、事前説明会を開催し、観察対象者への医療介入・ケアが観察されることに対する内諾を得ておく。分娩経過を考慮しながら、WHOが2018年に出版した正常出産のガイドライン「WHO推奨:ポジティブな出産体験のための分娩期ケア」の推奨項目のうち、「推奨されているケアを実践した割合」「推奨されないケアを実践した割合」等を算出していく。

「人間的」という言葉は、中南米地域の社会・歴史・文化的文脈の中で広く用いられてきた経緯があるため、ラテンアメリカ人にとって馴染み深い用語である。さらに、「人間的出産」と、現在世界中で使われている「産婦を尊重するケア」という用語は、それぞれ大きく重なりあう概念であると捉えられている。本研究は、中米エルサルバドルにおける「人間的出産」のモデルを構築し、エルサルバドル全土へモデルを普及・導入することを目的としている。当初の計画では、全国で27施設ある第2次医療機関の国立病院のうち、保健省が選んだ5施設を対象に、【ベースライン調査】を通じて分娩時ケアの実態把握を行い、【人間的出産ケアモデルの構築と導入】に向けて「人間的出産委員会」を組織し、ベースライン調査結果に基づいたケアモデルを構築する、そして【インパクト評価】でモデル導入後に分娩時ケアの質の向上を評価する、という3つの大きな枠組を基に活動する予定を立てていた。2018年度は、初年度の活動として、保健省の母子保健担当官および看護部長、国立病院の産婦人科と看護師による「人間的出産委員会」を組織化することから始まった。人間的出産が内包するケア・態度の意識化を通じて、人間的出産に関する共通認識を得ることとした。予定では、2018年度に【ベースライン調査】を実施するつもりであったが、調査実施までには至らず、現在、保健省・病院関係者と協議を重ねながら、研究プロポーザルや質問票等を、日本語・スペイン語で作成中である。2017年、本研究の採択以前、エルサルバドル保健省との協議において、人間的出産モデルはパイロット病院5施設から導入し、徐々に全国の国立病院で展開する、という計画を立案していた。しかし2018年、本研究の採択後、保健省の意向を受け、パイロット病院という施設数の制限を取り払い、全国で27施設ある第2次医療機関の全ての国立病院において、一斉に「人間的出産」を導入することが決まった。しかし、本研究では5施設での調査実施の資金を確保しているのみであることから、医療施設を選択するための判断材料となる、各病院の地域特性や年間出産件数などの基礎的な情報を集めるのに時間を要している。また、近年エルサルバドルの治安状況は悪化しており、以前は安全だった地域でも、在エルサルバドル日本大使館が、日本人に立ち入らないように注意喚起している犯罪多発地域があるため、当該地域が所在地である病院は避けるなど、病院選択は慎重に行っている。しかしながら、2018年度は科研費以外の資金でエルサルバドルに複数回渡航しており、その都度エルサルバドル保健省をはじめとする関係者と打ち合わせを行い、研究計画を詰めてきた経緯がある。ベースライン調査として用いる指標や尺度のコンセンサスは得られているため、研究プロトコールを2ヵ国語で作成し、承認が下りれば、この遅れは取り戻せることができると考えている。エルサルバドル保健省との協議を通じて、早急に調査対象地域の選定をしたうえで、研究プロトコールをスペイン語と日本語で作成する。エルサルバドルおよび日本の両国の倫理委員会に研究プロトコールを提出後は、承認されるまでの審査プロセスをフォローする。なお、ベースライン調査は以下の2つで構成されている。【産後1日目の褥婦を対象とした出産満足度調査】エルサルバドルの国立病院では、健康な母子は産後1日目で退院するが、経腟分娩後に産褥病棟に入院中の褥婦を対象に、自記式質問票を用いた出産満足度調査を行う。
区分特徴分類法とクラス選択的棄却法に基づく意思決定支援システムの構築

本年度は、前年度に構築した意思決定支援モデルを計算機に実装し、評価実験を通じて有効性の検証と問題点の整理を行った。はじめに、初年度に構築したモデルを計算機に実装し、前年度の課題となっていた自然言語の区間表現への置き換えに対する実験を行った。実験では、10名の被検者に対して、「だいたい」「たぶん」などの不確実性を示す表現を含む文章を提示し、区間量(最大確率と最小確率)を求めてもらった。それらの平均を用いて、自然言語と区間の対応づけとした。また、従来の定数を用いたモデルと比較するために、定数は区間の平均値を用いた。次に、犯人調査に関する意思決定支援問題と、医師の診断に関する意思決定支援問題を設定し、計算機の質問に対してユーザが曖昧語を用いた返答を行い、提案モデルと従来モデルとの出力結果の比較を行った。その結果、提案モデルの方が、少数の入力(返答)において正確な出力を行なえることが確認された。また、論理的に矛盾する入力を与えた場合に、従来モデルは評価値に基づいた何らかの出力を行うが、提案モデルでは棄却することが可能となった。なお、この不確実性を含むクラスタリングから派生した理論を、画像の領域分割に応用し、学会にて論文発表を行った。本実験では、曖昧語と区間の対応づけの結果に個人差があり、分散値が大きな結果が得られた。これを解析したところ、量に関係する曖昧語に基づく「動機バイアス」と、質に基づく曖昧語に対する「認識バイアス」、および提示の順番に起因する「アンカーバイアス」が認められ、一定の傾向を得ることができた。しかしながら、それらを解析するためには充分な被検者が必要となり、本モデルでは考慮されていない。これは今後の課題としたい。本年度は,先行研究として提案したクラスタリングのための区間特徴分類法と,クラス選択棄却法に基づいた意思決定支援モデルの理論的構築を行った。具体的には,第1段階として,独立に提案された上記2つの方法を,一つのモデルとして結合するために,事後基本確率の持たせ方と,それに基づいたクラス選択棄却法を定式化した。第2段階として,意思決定支援のためのデータ入力を区間として与える基本的な方法を考案した。「だいたい」とか「ほとんど」といった曖昧な量を示す言語は,提案手法の区間特徴量を有効に活用できる。ただし,自然言語を区間表現に置き換える規範に関しては,次年度以降のデータを増やした検証実験によって,より信頼性の高いものにしていく必要がある。第3段階として,意思決定のためのクラスタリングに用いる事前基本確率の構築法を定めた。これは,学習データの単純平均法と加重平均法の2つを考案したので,次年度以降の検証実験で考察する必要がある。また,本研究の遂行中に派生した理論を実際のパターン認識問題に適用し,学会にて論文発表を行った。なお,研究計画においては,構築したモデルの検証実験を行うための環境を本年度中に整える計画を立てていたが,設備の購入段階にとどまり,実際の環境設定・構築は次年度に繰り越しとなっている。
ダブルラムダハイパー核の探索実験

ダブルラムダハイパー核の実験は、実験条件を最適化し測定装置も整備してビームの供給を待ったが、アメリカ側の予算の逼迫によりブルックヘブン国立研では2002年から一度もビームは供給されず、他の多くの実験とともに実施は先送りとなってしまった。この間、標的付近に設置するvertex chamber用の新しい基盤を開発した。これは今後の同型の検出器で有用になると期待される。又理論的な検討は大きく進展し、我々が同定を目指している^4_<ΛΛ>H核は、最近我々が別の実験で発見した^6_<ΛΛ>He核とともに、ラムダ・ラムダ相互作用を決定する上で試金石となることが明らかになりつつある。実際、現在3グループが競い合って少数系厳密計算を行っているが、決着のためには実験結果が不可欠な状況である。関連する実験として、^<10>Bを標的とした(π^-,K^+)反応により中性子過剰ハイパー核^<10>_<Λ>Liの生成を試みた。この研究は核内でのラムダ粒子とシグマ粒子混合の問題に関係しており、ダブルラムダハイパー核でのハイペロン混合の基礎を与え、又中性子星の内部でのハイペロンの状態の研究にもかかせない。解析はほぼ最終段階に達しており、束縛状態を確認できたと考えている。状態の構造を詳しく議論するためにはもう少し統計が必要であるが、生成断面積を定量的に与えた初めてのデータであり、今後^6_<Λ>H核等のよりexoticなハイパー核生成の道を開く。又、準弾性散乱によるΛ粒子、Σ粒子、荷電変換を通じたΛ粒子生成の各データも同時に得られており、これらの総合的な解析により未解決のΣ粒子と原子核の相互作用の解明に寄与すると考えられる。ダブルラムダハイパー核の生成には、BNL-AGS加速器のDビームラインで供給される大強度K^-ビーム(1.8GeV/c、10^6個/秒以上)による(K^-,K^+)反応を用いる。ダブルハイパー核の同定・質量決定は、2回弱崩壊するパイ中間子の運動量を測定する事で行う。このための中心装置、円筒型検出器系(CDS)は既に完成・稼働しているが、本年度はいくつかの改造を行った。1,従来のプリアンプではノイズに弱く発振が問題であったので、プリアンプとディスクリミネーターとが一体となった新しいものに置き換える。これはビームによるテストで良好な結果を得ており、現在全系の取り替えを進めている。2,標的付近に、2本のパイ中間子のトラックのビーム軸方向の位置を、1mm以下の精度で測定するvertex chamberを設置する予定である。概念設計が終了し、材料の選択作業に入っている。又、場所の制約からカソード読み出しタイプとなるが、高い計数率で働かせる必要があり、ADCで読む方式が使えるかどうか疑問がある。そのため、1)で開発されたpreamp/discriを用いてパルス幅の情報だけで、どれだけの位置分解能がでるかを調べている。3,CDSの磁場を15%強くし、軌跡の決定精度(パイ中間子の運動量分解能)を上げる事を考えている。TOSCAによる磁場シミュレーションを行い、15%強くしても磁場の一様性は問題ないことがわかった。4,実験中にCDSのワイヤーが切れた場合の取り替え作業効率を上げるため、CDSの側面の一部をマイラー膜にする作業を行っている。5,Dビームラインのデータ収集系の高速化は完了した。本年度は主として、ダブルラムダハイパー核の探索実験の中心装置、円筒型検出器系(CDS)の改造および実験条件の最適化を行った。

1,CDSのワイヤーが実験中に切れた場合に、取り替え作業を効率よく行えるよう、CDSの側面の一部をマイラー膜にした。同時に、ワイヤーの補修、および張力調整を行った。今後、磁石の中にロールインする際にスムースに動くよう、支えの部分を改造する。2,標的付近の2本のπ中間子の位置を精度良く決めるために、vertex chamberを導入する。場所の制約から読み出し部分の構造に工夫が必要で、カソード面として特殊な3層の薄いフィルムからなるprinted circuitを用いることとし、製作を完了した。今後チェンバーとしての性能テストを進める。3,実験標的として、^9Beの代わりに^7Liを用いることとした。これにより、最終生成核を限定し、目的のダブルハイパー核を不定性無く同定することができると期待される。又、この^7Li標的の位置をビームの下流に移動することと、トリガー検出器を最適化することにより、検出効率を2.5倍にできることがわかった。4,関連するハイパー核の実験を高エネルギー加速器研究機構で行い、ハイペロン・核子相互作用に関して、多くの新しい知見を得ている。更に、(π^-,K^+)反応により中性子過剰ハイパー核を生成する実験を新しい試みとして行い、興味ある予備的結果を得ている。ダブルラムダハイパー核の実験は、実験条件を最適化し測定装置も整備してビームの供給を待ったが、アメリカ側の予算の逼迫によりブルックヘブン国立研では2002年から一度もビームは供給されず、他の多くの実験とともに実施は先送りとなってしまった。この間、標的付近に設置するvertex chamber用の新しい基盤を開発した。これは今後の同型の検出器で有用になると期待される。又理論的な検討は大きく進展し、我々が同定を目指している^4_<ΛΛ>H核は、最近我々が別の実験で発見した^6_<ΛΛ>He核とともに、ラムダ・ラムダ相互作用を決定する上で試金石となることが明らかになりつつある。実際、現在3グループが競い合って少数系厳密計算を行っているが、決着のためには実験結果が不可欠な状況である。関連する実験として、^<10>Bを標的とした(π^-,K^+)反応により中性子過剰ハイパー核^<10>_ΛLiの生成を試みた。この研究は核内でのラムダ粒子とシグマ粒子混合の問題に関係しており、ダブルラムダハイパー核でのハイペロン混合の基礎を与え、又中性子星の内部でのハイペロンの状態の研究にもかかせない。解析はほぼ最終段階に達しており、束縛状態を確認できたと考えている。状態の構造を詳しく議論するためにはもう少し統計が必要であるが、生成断面積を定量的に与えた初めてのデータであり、今後^6_ΛH核等のよりexoticなハイパー核生成の道を開く。又、準弾性散乱によるΛ粒子、Σ^-粒子、荷電変換を通じたΛ粒子生成の各データも同時に得られており、これらの総合的な解析により未解決のΣ^-粒子と原子核の相互作用の解明に寄与すると考えられる。
肺移植後のイトラコナゾール血中濃度評価と免疫抑制療法に及ぼす影響の解析

【研究目的】肺移植後の薬剤管理においてはカルシニューリン阻害薬とイトラコナゾールの併用が必須となる。しかし、イトラコナゾールの併用によりカルシニューリン阻害薬の血中濃度が上昇し、腎機能障害等の副作用リスクが高まるため、併用時にはカルシニューリン阻害薬の適切な減量を要する。本検討では、「肺移植後薬剤管理プロトコル」の確立に向け、イトラコナゾールがカルシニューリン阻害薬の血中濃度に及ぼす影響を解析した。【研究方法】京都大学医学部附属病院において2008年以降に肺移植を施行した患者のうち、イトラコナゾールおよびカルシニューリン阻害薬の血中濃度を同時に測定した62名(タクロリムス投与患者32名、シクロスポリン投与患者30名)を対象とし、イトラコナゾールの投与量および血中濃度がタクロリムス、シクロスポリンの血中濃度/投与量比に与える影響について解析を行った。【研究成果】シクロスポリン血中濃度/投与量比は、イトラコナゾール投与量には相関しないが、イトラコナゾール血中濃度には有意に相関することが示された。一方、タクロリムス血中濃度/投与量比は、イトラコナゾールの併用により有意に上昇するものの、イトラコナゾールの投与量や血中濃度との関連は低いことが示された。従ってイトラコナゾール併用時のカルシニューリン阻害薬の減量基準を検討する上で、シクロスポリン投与患者においては、イトラコナゾールの血中濃度を測定することが有用であると示唆された。また、タクロリムスとイトラコナゾールの相互作用を考える上で、タクロリムス血中濃度はイトラコナゾールの血中濃度に加えて、CYP3A5の遺伝子多型等が影響している可能性が考えられた。
概日ペースメーカー神経ネットワークの動作原理

研究成果の概要(和文):哺乳類の中枢概日ペースメーカー・視交叉上核(SCN)は多種・多数のニューロンから成る神経ネットワークである。しかし、SCNが強固で安定した概日振動を発振するために必要な神経ネットワークの動作原理は明らかでない。本研究では、ニューロンタイプ特異的遺伝子操作、概日行動リズム解析、SCNにおけるin vivo, ex vivoでの遺伝子発現解析などを行い、SCNのAVP産生ニューロンが安定した概日リズムの発振、周期の決定に極めて重要な役割を果たすことを明らかにした。本年度は、AVPニューロン特異的に概日時計機構を欠失したマウス(Avp-Bma11-/-マウス)について、自発活動概日リズムや視交叉上核(SCN)における遺伝子発現等の、詳細な解析を行った。また、Avp-Bma11-/-マウスのSCN神経ネットワークに於ける異常を明らかにするため、SCNスライスを用いた発光イメージングによる解析をスタートした。さらに、AVPニューロン特異的に固有概日周期を延長させたマウスを作成し、予備的な解析を行った。末梢臓器機能の調節において、脳内食餌同調性概日ペースメーカーが役割を果たすのかについての検証にも取り組んだ。その結果、Avp-Bmall-/-マウスはSCNニューロン間の同調に異常を生じていること、AVPやProkineticin2, Rgs16等AVPニューロンの機能に重要であると考えられる因子の発現が著しく低下していること等を明らかにした。また、AVPニューロン特異的に固有概日周期を延長させたマウスは、自発活動リズムのフリーラン周期が約50分延長するとの予備的な結果を得た。さらに、脳内食餌同調性概日ペースメーカーは、胃に内在する概日時計が食餌のタイミングに速やかに同調するために重要であることを明らかにした。これは、SCN・AVPニューロンがSCNニューロン間の同調やSCN神経ネットワークによるpace-makingに重要な役割を担うことを示唆しており、概日リズム中枢・SCNの動作原理を明らかにする上で非常に意義のあるものである。また、脳の食餌同調性概日ペースメーカーが末梢臓器機能に果たす役割はこれまで全く知られておらず、本研究結果は脳内食餌同調性概日ペースメーカーによって胃の生理機能が調節されることを示唆しており、摂食と概日リズムの相互作用を理解する上でも、意義あるものである。本年度は、AVPニューロン特異的に概日時計機構を欠失したマウス(Avp-Bmal1-/-マウス)について、SCN神経ネットワークに於ける異常を明らかにするため、SCNスライスを用いた発光イメージングによる詳細な解析を行った。また、これらのマウスの睡眠・覚醒パターンについても解析を行った。さらに、AVPニューロン特異的に固有概日周期を延長させたマウス、同ニューロン特異的にGABA作動性シグナリングを欠損したマウスを作成し、行動学的な解析を行った。さらに、SCN・AVPニューロンやVIPニューロンを、光遺伝学や薬理遺伝学を用いて人為的に活性化させる実験の準備を行った。その結果、Avp-Bmal1-/-マウスはSCNニューロン間の同調に異常を生じていることが明らかになった。同マウスの睡眠・覚醒パターンは自発活動リズムの異常を再現した。AVPニューロン特異的に固有概日周期を延長させたマウスは、自発活動リズムのフリーラン周期が延長することが明らかになった。またAVPニューロン特異的にGABA作動性シグナリングを欠損させたマウスはSCNニューロン間の同調に異常を来すとの予備的な結果を得た。本年度は、AVPニューロン特異的に概日時計機構を欠失したマウス(Avp-Bmal1-/-マウス)についての解析を取りまとめた。AVPニューロン特異的に固有概日周期を延長させたマウスや、同ニューロン特異的にGANA作動性シグナリングを欠損したマウスについても、行動解析、SCNスライスでの発光イメージングなどの解析を進めた。さらに、SCN・AVPニューロンやVIPニューロンを、光遺伝学や薬理遺伝学を用いて人為的に活性化させる実験も行った。その結果、Avp-Bmal1-/-マウスではSCNニューロン間のカップリングが弱まり、SCNの概日時計機能が低下することが明らかになった。この異常の結果、概日行動リズムの周期や活動時間が延長すると考えられた。結果をまとめ、論文に発表した。AVPニューロン特異的に固有概日周期を延長させたマウスは、概日行動リズムの周期が長くなるが、光刺激による概日リズムの位相シフトには問題ないことが分かった。SCNスライスの発光イメージングでも明らかな異常が認められた。これは、SCN・AVPニューロンがSCN神経ネットワークによる概日ペースメーカーとしての機能に重要な役割を担うことを示唆しており、概日リズム中枢・SCNの動作原理を明らかにする上で非常に意義のあるものである。

本研究では、中枢概日ペースメーカー・視交叉上核(SCN)の神経ネットワークが、強固で安定した概日リズムを発振するメカニズムを、ニューロンタイプ特異的な遺伝子操作を用いて明らかにすることを目的としている。本年度は、AVPニューロン特異的にcasein kinase 1delta (CK1d)を欠損したマウス(細胞時計の周期が長くなる)、AVPニューロン特異的にCK1dを過剰発現したマウス(細胞時計の周期が短くなる)の、概日行動リズム、SCNスライスにおける時計遺伝子発現リズムの解析を行い、完了した。AVPニューロンの細胞時計周期に応じて概日行動リズムの周期も同様に変化することが明らかになり、AVPニューロンがSCNのペースメーカー細胞としての機能を持つことが分かった。この成果を論文にまとめ、現在投稿中である。また、以前より作成に取り組んでいた、VIPニューロン特異的にCreリコンビナーゼを発現するBACトランスジェニックマウスについて、使用可能なラインを探索・確立した。このマウスを用いてVIPニューロン特異的にBmal1やCK1dを欠損したマウスを作製したが、概日行動リズムに大きな異常は見られなかった。SCNスライスでのAVPニューロン、VIPニューロンの電気生理学的な解析も進めており、興味深い結果が得られつつある。研究成果の概要(和文):哺乳類の中枢概日ペースメーカー・視交叉上核(SCN)は多種・多数のニューロンから成る神経ネットワークである。しかし、SCNが強固で安定した概日振動を発振するために必要な神経ネットワークの動作原理は明らかでない。本研究では、ニューロンタイプ特異的遺伝子操作、概日行動リズム解析、SCNにおけるin vivo, ex vivoでの遺伝子発現解析などを行い、SCNのAVP産生ニューロンが安定した概日リズムの発振、周期の決定に極めて重要な役割を果たすことを明らかにした。ほぼ研究計画の通りに、研究が進んでいる。論文発表も行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。神経科学AVPニューロン特異的に固有概日周期を延長させたマウスについては、進行中の発光イメージングの実験を完結し、論文作成を進める。GABA作動性シグナリングを欠損したマウスについても発光イメージングを進める。他に、SCN・AVPニューロン、VIPニューロンの電気生理学的特性を、パッチクランプ法を用いて解析するなど、研究調書の計画通りに研究を進める。実験が計画よりも少しだけ効率良く進んだため。SCNスライスでの発光イメージング、AVPニューロン特異的に概日周期を操作したマウスの解析、食餌同調性概日ペースメーカーの局在部位の絞り込みなど、研究調書の計画通りに研究を進める。Avp-Bmal1-/-マウスについては論文作成を進める。AVPニューロン特異的に固有周期やGABA作動性シグナリングを操作したマウスに関しては、SCNスライスでの発光イメージングを行う。
自然エネルギーの利活用に関する，価値評価に基づく「当事者性」の獲得要因

自然エネルギーの利活用と主体形成との関係性を探るため1中山間地集落に小水力発電装置の導入2耕作放棄地にソーラーシェアリング発電装置の導入実験を行い,これらの実験装置を核として,自然エネルギー導入スキル講座,地域資源利活用スキル講座,水車と水車小屋再生に関するスキル講座を研究期間中に合計10回開催し参加者を中心として当事者性の獲得要因について検討した。また,全国1600サンプルに対する「自然エネルギーに対する意識調査」も行った。その結果,自然エネルギーの利活用が直接的な経済に結びつくことが内発的な当事者性獲得に有力な要因であることがわかった。研究成果として学術論文2本,書籍1冊を発表した。本研究は,和歌山県の熊野地方を主たるフィールドに,地域に賦存する自然エネルギーの利活用と地域の主体的かつ継続的な内発的発展との関係を明らかにするものである。エコロジカルな地域づくり活動が住民主体で成立するための諸要件の検証として,主として以下の3点の取り組みを行った。1昨年度に引き続き,地域で自然エネルギーの利活用ができる「技術と意識を持った」人材の育成のための講座を,今年度は地域団体と共同で開催した。共同開催したのは,那智勝浦町のNPOや住民らによる組織で,当該町は2011年9月の大規模台風における土砂災害による甚大な被災地であり,その時の教訓をふまえ,自然エネルギーやエコロジカルな社会に対する住民の自発的な学習要求から,この共同開催に至った。24年度は全5回の講座と特に災害と森林資源との関係をテーマに災害現場などの実施調査を住民と共同で行った。2同町の中山間地の集落では,古い水車小屋と水車を再生する取り組みを年間を通じて行った。この活動はIターン者である若者と地域の工務店らにより行われたが,この取り組みに対する集落内での古くからの住民の反応について観察調査を行った。3都市近郊農村でソーラー発電と農業生産が両立するソーラーシェアリングの実証実験の準備に取りかかった。実験地となる和歌山県海南市郊外の農地で,農園主,設置施工事業者らとの共同研究を開始した。また,これまでの研究成果として,論文を日本地域政策学会に発表した。また環境社会学会で口頭発表を行った。自然エネルギーの利活用と地域主体の関係性を探るため,昨年度に引き続き,主として次の実証実験を行った。1那智勝浦町高津気地区において,水車と水車小屋の再生実験,2農林地でのソーラーシェアリング実験。1では昨年度完成した直径3メートルの木質水車の駆動部を収納する水車小屋の再生に取りかかった。小屋の撤去工事新小屋の設計,建築までを「住民主体による手作り,プロセスの見えるかたち」での再生に取りかかった。合意形成では,地区住民を対象に説明会,区長や地域リーダーへの説明と意見聴取をこまめに行った。本研究は,現地の住民感情を含め,取り組みのプロセスこそが,地区住民の当事者性を測るための参与観察との狙いであるため,時間をかけて取り組んだ。2では,耕作放棄地や皆伐林地において,農林業の収益の複合化を図る一方法として,ソーラーシェアリング実験に着手。実際の農業者とともに,ソーラーの下部に作物苗,樹木苗を植え付けた。農林作物の成長には時間がかかるが,現在までには,実験までの地域,行政,農業員会,農家などの反応を記録し当事者に至るプロセスの観察を行った。同時に,ソーラーシェアリングと経済が両立するための品目,架台の設置設計,パネルの角度,蓄電課題,電力の用途などの検討を行った。また本研究に関連するものとして,那智勝浦町や串本町での地域住民主体によるソーラー発電事業について,事業初期から関わり参与観察を行った。また,「自然エネルギーに対する意識調査」について,全国1400サンプルに対しwebアンケートを行った。その結果,原発に対してノーの立場を取る者が多く,自然エネルギーへの一定の理解が見られた。同時に,自然エネルギーに新産業としての可能性を見る者も多かった。しかし実行への当事者性については薄く,他力な態度が目立った。これらの実証実験の数々は,地方新聞に連載し広く公開に努めた。本研究は,地域に豊富に安定的に賦存する自然エネルギーの利活用と地域の主体的かつ継続的な地域振興(内発的発展)との関係を明らかにするものである。自然環境維持と地域社会維持に対して,ボトムアップ型に働きかける主体形成を促進し定着させるための「当事者性」の獲得要因を明らかにすることを目的としている。平成23年度は,当初計画1)の「エコロジカルな地域づくりが,住民主体で成立し促進するための諸要件の検証」として,地域で主体的に自然エネルギーの利活用ができる人材育成のため「低炭素技術の活用に対するスキルアップ講座(全6回)」を開催した。