hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コーパスデータの信頼性とI言語研究資料としての利用の妥当性に関する考察

研究代表者の前研究課題では,データ抽出方法,統計処理方法等について検証し,ブラックボックス化の裏で起きている問題を具体的に指摘したが,ブラックボックス化,非明示性の問題は用語・概念,手法,方法論などにも及んでおり,より広い範囲で多角的に検討する必要がある。このような状況を踏まえ,本課題では,研究資料としてのコーパスの利用に関する用語・概念,手法,方法論について,I言語研究の観点から明示的・体系的に検討を行った。研究自体は進んでおり,その内容については大学院の授業などで講義もしているが,論文・口頭発表等の形で公開できていないため。英語学基本的に予定通り進めるが,これまで2年間の研究内容ができるだけ論文・口頭発表等の形で公開できるようにする。口頭発表のみで論文という形では成果を公表していないが,次年度以降の計画実行のために必要な問題の検討は順調に進んでいるため,初年度としては特に問題ないと判断した。残額が少額であるため,次年度分と合わせて使用した方が有効に活用できると判断した。基本的に予定通り進めるが,当初2年目に行うことを計画していた「コロケーション」に関する検討を既に一部行っているので,それを踏まえ,考察をより深められるよう,進める予定である。残金のみで特定のものを購入するのではなく,次年度分と合わせて使用する。残高が少額であるため,次年度分と合わせて使用した方が有効に活用できると判断した。残金のみで特定のものを購入したりするのではなく,次年度分と合わせて使用する。
再構成型転写・翻訳系を利用したリボソームの再構築

30Sサブユニットの再構成系を用いた研究本研究では昨年度までに、30Sサブユニットの構成因子である16Sr RNAと個々に調製した20種類のリボソーム蛋白質からin vitroで30Sサブユニットを再構成する反応系(In vitro 30Sサブユニット再構成反応)とpoly(U)依存的polyphenylalanine合成系を共役させた系を用いて、30Sサブユニットの再構成過程における機能性因子の効果を測定する系の構築、及びこの系を用いることで、Era、YjeQという二つのGTPaseが30Sサブユニットの再構成反応をin vitroで大きく促進することを明確に示した。当該年度ではさらに詳細な解析のため、個々に調製した20種類のリボソーム蛋白質の精製度の向上を図り、poly(U)依存的polyphenylalanine合成系でのBackgroundを低下させるとともに、混合蛋白質濃度を限界まで濃縮することで、それまで同じ系中でしか行えなかった再構成反応とpoly(U)依存的polyphenylalanine合成反応を二つのステップに分けて行えるようにした。それにより、In vitro 30Sサブユニット再構成反応をより高感度かつ活性ベースで速度論的に解析することが可能になった。また、上記の共役系においてpoly(U)依存的polyphenylalanine合成反応を、翻訳開始と翻訳終結を含むさらに高度な蛋白質合成反応であるPUREsystemを使用したポリペプチド合成反応に置き換えた系を構築中であるが、こちらは感度や溶液条件の検討を行っているところである。細胞内16Sr RNAの転写反応のin vitro再構成昨年度までに、本研究では大腸菌のRNA polymeraseを用いた再構成型転写翻訳系を構築・改良を行った。本年度はanti-termination系を構成するNusAとNusGについて蛋白質調製を行い、その転写・翻訳における影響を確認した。(研究分担者との共同研究)さらに、この実験系を用いてin vitro 30Sサブユニットの再構成における蛋白質因子の与える影響を調べところ、これまで遺伝学的にしかその機能が同定されていなかった生合成関連因子といわれる一連の蛋白質については、そのうちEra、YjeQという二つのGTPaseにおいて、30Sサブユニットの再構成反応をin vitroで促進するという結果が得られた。これまで直接的に機能を詳細に調べることが困難であった生合成関連因子について、in vitroでの30Sサブユニット再構成反応の促進活性を世界で初めて測定した例であったため、これらの因子の詳細な機能の同定を行った。このような研究進展状況のため、当該年度の研究実施計画を大幅に変更し、平成23年度の研究計画に該当する再構成型転写・翻訳系を用いたリボソーム再構成系の構築□とそれを用いた機能性因子の探索に相当する内容へ移行した。再構成型転写・翻訳系として、従来型のT7RN Apolymeraseを用いた実験系はrRNAの転写が困難であることから、大腸菌のRN Apolymeraseを用いた実験系をデザインし実際に転写・翻訳反応が可能な実験系の構築に成功した(研究分担者との共同研究)。昨年度までの研究内容としては、in vitro 30Sサブユニットの再構成系を用いた研究として、同反応系とpoly(U)依存的polyphenylalanine合成系を共役させた実験系を用いて、30Sサブユニットの再構成過程における機能性因子の効果を測定する実験系の構築、及び、この実験系を用いた30Sサブユニットの再構成における蛋白質因子の与える影響の測定を行い、れまで遺伝学的にしかその機能が同定されていなかったEra、YjeQという二つのGTPaseにおいて、30Sサブユニットの再構成反応をin vitroで促進するという明確な結果を得た。そこでこれまで直接的に機能を詳細に調べることが困難であった生合成関連因子について詳細な機能の同定を行うことを試みたが、再構成の効率が詳細な解析実験には不十分であったため、再構成系の改良を試みた。具体的にはリボソーム蛋白質の精製方法を、これまでのon column refoldingの方法から半変性条件を拡張した精製方法へと転換させた。これにより、蛋白質精製過程の簡略化と蛋白質の比活性上昇を目指した。機能性因子の探索と再構成型転写・翻訳系を用いたリボソーム再構成系の構築II当初の計画では、リボソーム生合成に関わる機能性因子の探索とrRNAのプロセシング過程の再構成を行う予定であったが、昨年に引き続き生合成因子の詳細な解析と、再構成系を安定させるための改良を重点的に行った。また、rRNAの転写系・リボソーム蛋白質の翻訳系として、初年度から構築を進めていた大腸菌の内在性RNApolymeraseを用いた再構成型転写・翻訳系に関しては、基盤となるPUREsystemの改良(PUREfrex)、及びRNApolymerase構成蛋白質の精製法の改良により、顕著な転写・翻訳活性の向上(T7 RNApolymeraseを用いた従来の系とほぼ同等の活性)を達成することができた(研究分担者との共同研究)。

当該年度ではさらに詳細な解析のため、個々に調製した20種類のリボソーム蛋白質の精製度の向上を図り、poly(U)依存的polyphenylalanine合成系でのBackgroundを低下させるとともに、混合蛋白質濃度を限界まで濃縮することで、それまで同じ系中でしか行えなかった再構成反応とpoly(U)依存的polyphenylalanine合成反応を二つのステップに分けて行えるようにした。それにより、In vitro 30Sサブユニット再構成反応をより高感度かつ活性ベースで速度論的に解析することが可能になった。また、上記の共役系においてpoly(U)依存的polyphenylalanine合成反応を、翻訳開始と翻訳終結を含むさらに高度な蛋白質合成反応であるPUREsystemを使用したポリペプチド合成反応に置き換えた系を構築中であるが、こちらは感度や溶液条件の検討を行っているところである。細胞内16Sr RNAの転写反応のin vitro再構成昨年度までに、本研究では大腸菌のRNA polymeraseを用いた再構成型転写翻訳系を構築・改良を行った。本年度はanti-termination系を構成するNusAとNusGについて蛋白質調製を行い、その転写・翻訳における影響を確認した。(研究分担者との共同研究)リボソーム再構成系の効率上昇及び安定化を図るために構成因子の調製方法の見直しが必要となったが、それにより当初予定していた応用面での研究に着手できていない点、また論文発表ができていない点などによる。引き続き構成因子の調製方法の見直しを図り、高効率で安定したリボソーム再構成系の確立を着実に目指す。対策としては、リボソーム蛋白質及びrRNAの調製に関して、調製用のバッファーの見直を行う予定である。系の高効率化・安定化により詳細なデータが得られるようになれば、論文発表並びに遅れている課題に関しても挽回できると考えている。
ミトコンドリア由来新規ペプチドの日本人特異的な配列がインスリン作用に及ぼす影響

本研究では、m.1382A>C多型によるMOTS-cのアミノ酸配列の違い(K14Q)がインスリン作用に及ぼす機序を解明することを目的とした。雄マウスではMOTS-c 14K投与群はプラセボ群やMOTS-c 14Q投与群よりも耐糖能が良好であった。一方、MOTS-c 14Q投与群はプラセボ群と同様の血糖変動を示した。雌マウスでは雄マウスの様な結果は示されなかった。また、MOTS-cの血中動態も雄マウスとは異なっていた。以上の結果は、日本人を中心とした北方アジア人に特異的な多型m.1382A>Cの有無が男性の2型糖尿病と関連するというメカニズムを説明するものと考えている。ミトコンドリアDNA (mtDNA)は、酸化的リン酸化を担う13種のタンパク質と、それらの発現に必要な2種のrRNAsならびに22種のtRNAsをコードしており、ミトコンドリアが独自に持つシステムで転写・翻訳されると一般的に考えられている。最近、mtDNAにコードされている12S rRNA配列部分から転写されたmRNAが核遺伝子コードを用いて16個のアミノ酸から成る新規ペプチド(MOTS-c)を合成し、それが骨格筋においてインスリン作用を向上させるという知見が報告された(Lee et al, Cell Metab, 2015)。この新規MOTS-cをコードする塩基配列領域内には、日本人を中心とした北方アジア人に特異的な多型m.1382A>Cが存在し(Fuku et al, Aging Cell, 2015)、この多型の有無と身体活動量の組み合わせが2型糖尿病と関連するという知見をこれまでに得ている。そこで本研究では、この知見をさらに発展させるため、m.1382A>C多型によるMOTS-cのアミノ酸配列の違い(K14Q)がインスリン作用に及ぼす機序を解明することを目的とする。肥満モデルマウスを実験対象とし、腹腔内グルコース負荷テストを行った。結果として、MOTS-c 14K投与群はプラセボ群やMOTS-c 14Q投与群よりも耐糖能が良好であった。以上のように、MOTS-cのアミノ酸置換は肥満マウスの血糖変動に影響を与えることが明らかとなった.このことは、日本人を中心とした北方アジア人に特異的な多型m.1382A>Cの有無が2型糖尿病と関連するというメカニズムを説明するものと考えている。肥満マウスを対象に腹腔内グルコース負荷テストを行った。肥満モデルマウスを作製するため、8週齢のCD1雄性マウスに3週間の60%高脂肪食を与えた。また、同時期の3週間にMOTS-c 14K、MOTS-c 14Q、またはプラセボ(滅菌水)を毎日腹腔内に投与した。腹腔内グルコース負荷テスト当日は、空腹時のマウスに麻酔を施し、グルコース溶液を腹腔内投与した。その後、15分毎に120分まで血糖値を測定した。テスト終了後、細胞内情報伝達経路の解析のために骨格筋や肝臓、脂肪を摘出した。腹腔内グルコース負荷テストの結果として、MOTS-c 14K投与群はプラセボ群やMOTS-c 14Q投与群よりも耐糖能が良好であった。以上のように、MOTS-cのアミノ酸置換は肥満マウスの血糖変動に影響を与えることが明らかとなった。ミトコンドリアDNA (mtDNA)は、酸化的リン酸化を担う13種のタンパク質をコードしている。最近、mtDNAにコードされている12S rRNA配列部分から16個のアミノ酸から成る新規ペプチド(MOTS-c)を合成し、それが骨格筋においてインスリン作用を向上させるという知見が報告された(Lee et al, Cell Metab, 2015)。このMOTS-cをコードする塩基配列領域内には、日本人特異的な多型m.1382A>Cが存在し(Fuku et al, Aging Cell, 2015)、男性においてこの多型の有無と身体活動量の組み合わせが2型糖尿病と関連するという知見を得ている。高脂肪食肥満モデルマウスを実験対象とし、3週間の正常ならびにK14Qを有するMOTS-c投与の後、グルコース負荷テストを行った。雄マウスでは高脂肪食負荷によって体重の増加量に群間差がみられ、MOTS-c 14K投与群はMOTS-c 14Q投与群やプラセボ群よりも体重の増加が有意に少なかった。糖負荷試験においてもMOTS-c 14K投与群はプラセボ群やMOTS-c 14Q投与群よりも耐糖能が良好であった。一方でMOTS-c 14Q投与群はプラセボ群と同様の血糖変動を示した。雌マウスにおいては、雄マウスで観察されたような高脂肪食負荷による体重増加に群間差がみられなかった。MOTS

-cの腹腔内投与による血中濃度変化について、雄マウスでは30分以内に有意な濃度増加がみられたが、雌マウスでは血中変動がみられなかった。以上の結果からMOTS-cの作用に性差があると考えられた。本研究では、m.1382A>C多型によるMOTS-cのアミノ酸配列の違い(K14Q)がインスリン作用に及ぼす機序を解明することを目的とした。雄マウスではMOTS-c 14K投与群はプラセボ群やMOTS-c 14Q投与群よりも耐糖能が良好であった。一方、MOTS-c 14Q投与群はプラセボ群と同様の血糖変動を示した。雌マウスでは雄マウスの様な結果は示されなかった。また、MOTS-cの血中動態も雄マウスとは異なっていた。以上の結果は、日本人を中心とした北方アジア人に特異的な多型m.1382A>Cの有無が男性の2型糖尿病と関連するというメカニズムを説明するものと考えている。本研究は、MOTS-cのK14Qアミノ酸置換が肥満マウスの耐糖能に差異を与えることを明らかにした。今後はその詳細なメカニズムを明らかにするため、組織や細胞レベルでの検討を実施する必要がある。特に、インスリンによる糖取り込みの律速段階となる糖輸送単体(GLUT4)ならびにAMPK経路、インスリンシグナル経路の関与を解析するため、摘出した組織を用いてリアルタイムPCR法およびウェスタンブロット法により遺伝子発現ならびにタンパク質発現の評価を行う。スポーツ健康科学MOTS-cの測定をEuropean Univiersity of MadridのAlejandro Lucia教授に依頼予定であったが、新しくMOTS-c測定キットが市販され、独自に解析することになったが、その測定系の確立に時間を要した。8月までにELIZAキットを用いて、昨年度実施予定であったMOTS-cの測定を終了させる予定である。
ナノインクから作製した金属電極の仕事関数評価と金属－半導体のコンタクト制御

本申請研究の目的は、金属ナノインクから金属電極を作製し、さらにその金属電極の仕事関数を制御するための手法を構築することである。これは、「金属電極の仕事関数は金属種によって決まるため固有の値である」という常識を覆す挑戦的な研究と位置づけられる。最終的には、金属/半導体界面のコンタクト制御に取り組む。金属電極の仕事関数制御は、次世代パワー半導体上への電極形成や、低電圧駆動が求められるデバイスの回路形成において有効な技術になる。2018年度は、銀ナノインクの作製と電極形成に取り組み、下記の成果を得た。【1】銀ナノ粒子インクを作製し、印刷し焼成を経て銀電極を作製することに成功した。また、半導体(p型シリコン)と銀電極との間の電気的接触を評価するためのパターン設計や作製にも取り組み、設計どおりの電極が作製できること、電極の比抵抗値が電気的接触評価に十分なほど小さい値であることが確かめられた。【2】半導体(p型シリコン)と銀電極との電気的接触を電圧ー電流計測によって評価した結果、典型的なショットキーダイオードの特性を示すことが分かった。また、逆方向は比較的低電流を保っており、良好な整流特性を示すことも分かった。蒸着により作製した銀電極との比較から、ショットキー障壁が蒸着電極に比べて0.1電子ボルト程度高い値を示し、ナノインクから形成した金属電極が通常の金属電極とは異なる仕事関数を有していることを示唆する結果を得た。以上、2018年度の研究課題である「銀ナノインクの作製と電極形成」については順調に研究は進捗している。次年度は、引き続き電極形成の作製に取り組みつつ、電極表面の仕事関数の評価についても取り組む予定である。具体的には、電極形態の観察はSEMを、仕事関数の測定にはケルビンプローブ顕微鏡を用いて行う。今年度は、銀ナノインクの作製と電極形成について十分な検討ができた。電極形成の条件検討や、p型シリコン上の銀電極形成について新規な研究成果を挙げることができた。研究は概ね良好に進捗している。次年度以降、学会発表や論文による研究成果の周知について努める予定である。今後の研究課題として、電極形成条件の最適化が挙げられる。2019年度は、「電極表面の仕事関数の評価と制御」に重点的に取り組む。2018年度までに銀ナノインクの作製と電極形成について、その条件検討に重点的に取り組んだ。2019年度は、電極形成条件の最適化に取り組みつつ、電極表面の仕事関数の評価についても取り組む予定である。具体的には、電極/半導体界面の形態観察については電子顕微鏡を用いる。電極/半導体界面近傍での電極形状が電気特性に影響を与えると考えられるため、サブナノメートルマイクロメートルでの界面近傍の電極微細構造を明らかにする。また、作製した電極の仕事関数の測定にはケルビンプローブ顕微鏡を用いる。一方、電極/半導体界面を計測するためには、測定用の試料を別途作製する必要があるため、始めは最適な試料作製手法について検討する予定である。

2019年度は、「電極表面の仕事関数の評価と制御」に重点的に取り組む。2018年度までに銀ナノインクの作製と電極形成について、その条件検討に重点的に取り組んだ。2019年度は、電極形成条件の最適化に取り組みつつ、電極表面の仕事関数の評価についても取り組む予定である。具体的には、電極/半導体界面の形態観察については電子顕微鏡を用いる。電極/半導体界面近傍での電極形状が電気特性に影響を与えると考えられるため、サブナノメートルマイクロメートルでの界面近傍の電極微細構造を明らかにする。また、作製した電極の仕事関数の測定にはケルビンプローブ顕微鏡を用いる。一方、電極/半導体界面を計測するためには、測定用の試料を別途作製する必要があるため、始めは最適な試料作製手法について検討する予定である。【次年度使用額が生じた状況・理由】既存の設備や使用器具を活用することで、当初計画よりも設備備品費、消耗品費への支出が小額となったため。その他の消耗品や旅費については概ね計画通り支出した。【使用計画】当初予定していた設備備品である恒温振とう機および卓上型超音波振動式粘度計については、研究が進捗していく中で既存の設備や使用器具を活用することで代用可能であることが分かった。このため、助成金を的確に執行し、より研究を進捗させるために別の設備備品の購入を検討している。それ以外の支出については、消耗品費と論文投稿費へ適切に配分して支出する。次年度以降も計画的な使用に努める。
河川における休廃止鉱山由来重金属元素の移動・固定機構の解明と環境汚染対策への応用

目的:休廃止鉱山周辺の地域では,鉱山排水に溶け込んだCd,Asなどの有害元素による土壌汚染や水質汚濁などの環境汚染が発生し,これらの元素を間接的に食物から摂取することによる健康被害が懸念されている.本研究では,CdやAsのホスト鉱物である閃亜鉛鉱や黄鉄鉱を伴う秋田県大仙市畑鉱山を対象に,汚染地域と非汚染地域のデータと比較しながら,休廃止鉱山から漏出する重金属の移動,固定メカニズムを検討した.研究方法と研究結果:今回各地点で採取した試料は,鉱山廃水,河川水と河川水中の懸濁物質である.溶液試料を採取する際には,現地での鉱山廃水,河川水の観察とともに流量,水温,pHの測定を行った.鉱山廃水が漏れ出ている坑口3カ所,ズリ堆積場からの漏水が認められる1カ所,鉱山廃水が流入する河川の上流から下流の2.5Kmの区間7カ所で採水を行い,0.45μmのフィルターでろ過を行い,0.45μm以下の溶存物質と0.45μm以上の懸濁物質に分け,イオンクロマトグラフ法,PIXE法,ICP-MS法を用いた化学分析を行った.鉱山廃水を含む本研究対象地域の河川水のAlは,主に鉱山近傍から0.45μm以下で存在し,下流へ運搬されると考えられるが,pHが酸性から中性になる部分では0.45μm以上のものが増加する.Feは,pH=4.5より中性のpHの河川水中では0.45μm以上の懸濁物質として多く存在するようになり,河床などに沈殿し,河川水から取り除かれている.このときAsはFeに吸着しFeと共に河床などへ沈殿する。Znは,0.45μm以下で存在するものが9割以上存在し,下流遠方まで運搬される.またCdもZnと似た挙動を示す.このことから,pHにより重金属元素の存在形態は元素により異なり,公害対策や砂防ダムなどの建設の際は目的元素により検討が必要であると思われる.目的:休廃止鉱山周辺の地域では,鉱山排水に溶け込んだCd,Asなどの有害元素による土壌汚染や水質汚濁などの環境汚染が発生し,これらの元素を間接的に食物から摂取することによる健康被害が懸念されている.本研究では,CdやAsのホスト鉱物である閃亜鉛鉱や黄鉄鉱を伴う秋田県大仙市畑鉱山を対象に,汚染地域と非汚染地域のデータと比較しながら,休廃止鉱山から漏出する重金属の移動,固定メカニズムを検討した.研究方法と研究結果:今回各地点で採取した試料は,鉱山廃水,河川水と河川水中の懸濁物質である.溶液試料を採取する際には,現地での鉱山廃水,河川水の観察とともに流量,水温,pHの測定を行った.鉱山廃水が漏れ出ている坑口3カ所,ズリ堆積場からの漏水が認められる1カ所,鉱山廃水が流入する河川の上流から下流の2.5Kmの区間7カ所で採水を行い,0.45μmのフィルターでろ過を行い,0.45μm以下の溶存物質と0.45μm以上の懸濁物質に分け,イオンクロマトグラフ法,PIXE法,ICP-MS法を用いた化学分析を行った.鉱山廃水を含む本研究対象地域の河川水のAlは,主に鉱山近傍から0.45μm以下で存在し,下流へ運搬されると考えられるが,pHが酸性から中性になる部分では0.45μm以上のものが増加する.Feは,pH=4.5より中性のpHの河川水中では0.45μm以上の懸濁物質として多く存在するようになり,河床などに沈殿し,河川水から取り除かれている.このときAsはFeに吸着しFeと共に河床などへ沈殿する。Znは,0.45μm以下で存在するものが9割以上存在し,下流遠方まで運搬される.またCdもZnと似た挙動を示す.このことから,pHにより重金属元素の存在形態は元素により異なり,公害対策や砂防ダムなどの建設の際は目的元素により検討が必要であると思われる.
植物の光シグナル伝達機構を仲介するプロテインキナーゼの同定と機能解析

光シグナル伝達物質の分子的実体の解明を目的として、光シグナル伝達を仲介するプロテインキナーゼの精製と特性解析を行った。前年度までにダイズ光独立栄養培養細胞(SB-P細胞)の可溶性画分に、光依存的な一過的チロシンリン酸化を受けて活性化する46 kDaセリン/スレオニンプロテインキナーゼを検出し、LAPK(light-signal activated protein kinase)と名付けた。本年度はLAPKの精製を進め、分子量(46 kDa)とヒストンキナーゼ活性を指標に各種クロマトグラフィーによりインゲルアッセイでプロテインキナーゼとしては単一のバンドにまで精製した。部分精製した46kDaプロテインキナーゼの特性を解析し、本酵素の活性化/不活性化はチロシン残基のリン酸化/脱リン酸化を伴うことや、本酵素がMBPとヒストンをリン酸化するが、カゼインをリン酸化しないことなどを明らかにした。これらの精製酵素の性質は細胞抽出液を用いて既に明らかにしたLAPKの性質と一致した。また、これらの性質はMAPキナーゼの性質とも一致し、LAPKがMAPキナーゼ様プロテインキナーゼの一員であることが推察された。さらに、過酸化水素やUV-Aでは活性化されなかったことから、LAPKの光による活性化は活性酸素等による二次的な影響ではないと考えられた。今後、本酵素の完全精製と部分構造解析、cDNAクローニング、さらに遺伝学的手法による機能解析を進め、引き続き光シグナル伝達におけるLAPKの役割を解明する。植物の光シグナル伝達を仲介するプロテインキナーゼの検出同定および部分精製を行い以下の結果を得た。1.光依存的に活性化されるプロテインキナーゼの特性解析これまでに、ダイズ光独立栄養培養細胞(SB-P細胞)中に光依存的に一過的に活性化する46kDのプロテインキナーゼを見出し、LAPK(light-signal activated protein kinase)と名付けた。LAPKは自己リン酸化能を有し、ミエリン塩基性タンパク質(MBP)、ヒストンをリン酸化したが、カゼインはリン酸化しなかった。MBP中のリン酸化アミノ酸残基を同定し、LAPKがセリン/スレオニンキナーゼであることを明らかにした。また、抗-リン酸化チロシン抗体を用いるウェスタンブロッティングとチロシンフォスファターゼの作用から、LAPKの活性化/不活性化は、光依存的なチロシンのリン酸化/脱リン酸化によることが示唆された。さらに、LAPKは青色光シグナルによって活性化されることが示唆された。以上のLAPKの特性はMAPKに類似していた。2.LAPKの精製光照射したSB-P細胞より活性型のLAPKを硫安分画、Q-Sepharose,phenyl-Sepharose,histone-Sepharose等を用いるカラムクロマトグラフィーにより部分精製し、in gel kinaseアッセイにおいて3種類のプロテインキナーゼ活性を含む精製標品を得た。現在、さらに精製を進行中である。
外国人の保護者のための学校配布プリントの研究

小学校および中学校で児童・生徒を通し保護者に配布される学校プリントを年間を通してすべて収集し、それをもとにデータベース(コーパス)を作成した。収集したプリントは、小学校4校×3学年、中学校1校×2学年、データ量で13MBになった。完成したコーパスから、初級レベルの日本語教育で学習する92文型について、文を抽出し、使用頻度を割りだした。さらにBCCWJにもとづいて、これらの文型の使用頻度をまとめた中俣尚己『文法コロケーションハンドブック』(2014・くろしお出版)と比較し、共起する動詞などの差異、つまり日本語教育で使われる文の内容、およびBCCWJに出現した文の内容と学校プリントに使われる文の内容の違いをまとめた。当初、学校プリントコーパスそのものを最終年度に公開することを予定していた。そのために、コーパス作成にあたって資料を採集した学校や個人情報にあたりそうな情報はすべて削除してコーパスを作成したのだが、文それ自体の著作権の有無などが明確ではない(学校プリントの著作権についての判例がない)ために著作権法をクリアするかどうか不明である、という問題がある。慎重を期して、今のところ公開を見合わせている。データを分析した結果については、研究論文として公表すべく、現在、執筆中である。さらに、研究調査の過程を通じ、小学校・中学校の現場で外国人の保護者が増える中、プリントの配布について悩む事例が増えているという声を何度も聞いた。学校プリントを読み解くための教材が求められていると考えている。そこで、教材化により、広く研究成果を公開しようと準備を進めており、2019年4月より、ある小学校の外国人児童のための日本語クラスの担当者にヒアリングを開始した。すでに最終年度をすぎてはいるものの、できるだけ早い時期に「学校プリント教材」を完成して公刊する予定である。本研究は「外国人の保護者」を支援するために、毎日こどもが家庭に持ち帰る「学校配布プリント」を収集してデータベースを作成し、それに基づいて保護者と地域のボランティアのために「学校プリントを読むための教材」を作ることを目的としている。まず研究実施に必要なデータを得るために、学校で配布されるプリントの収集とデータベース化をおこなった。すでに昨年度からこどもがいる研究分担者に依頼していたが、平成28年上半期までに収集できたプリントを対象として、プリントの分類基準を決め、それにしたがって分類をおこなった。この元データ(プリント)を分類ごとにOCRで読みとり、テキストデータ化する作業をほぼ終了した。このプリントのデータ化と並行して、プリントに表れている日本の「学校文化」の特徴に関して検討し、研究代表者の本田弘之、研究分担者の李暁燕に加え、ジョーンズ・キンベリー氏(アリゾナ大学)、松永典子氏(九州大学)をゲスト討論者に迎えたパネル発表を『日本に暮らす外国人の保護者の支援と日本の学校文化をめぐってー学校配布プリントの調査と聞き取りの分析から見えてきたものー』と題し、Bali ICJLE2016において2016年9月10日に行なった。このパネルセッションにより、外国人保護者に説明しなければならない日本の独特な「学校文化」の様相が明らかになったと考えている。その内容をごく簡単にまとめれば、日本の学校では児童の個人的な学習活動以外に、「学校生活に慣れること」の指導、「集団(クラス)の助け合い」、食育等、児童の毎日の生活指導などが行われているが、このような「学習指導」以外の教育活動は「日本の学校文化」といってよいものであり、自身が日本の学校で学んだ経験のない外国人の保護者には、理解が難しいことが含まれている、ということである。当初の実施計画で予定していた「学校プリントの収集」を終えたばかりでなく、2年目に予定していたコーパスの作成について、その基礎となる読み取りとテキストデータ化まで終えることができた。これにより2年目に予定していたコーパスの作成を予定より早めることができると思われる。当初計画では、予定していなかった1年目における成果発表を、日本語教育国際大会で行うことができた。研究実施に必要なデータを得るために、学校配布プリントの収集とデータベース化を28年度に引き続き29年度もおこなった。プリントについては予定どおり収集を終えた。すでに、プリントをOCRで読み込み、テキストデータ化した部分も、コーパスとして十分に研究分析に使える量となっている。29年度は、このほぼできあがったデータベースの分析を進め、学校プリントに特徴的・典型的な文例を抽出し、さらに一般的な日本語教育教材と比較して学校プリントを読み解くための教材を作成する予定であった。しかし、分析に考えていたよりも時間がかかってしまい、分析を終えたのは、2月であった。その段階で29年度の研究を終了した。本研究の成果は、単に学会などで発表し、専門家に公開するだけではなく、広く地域における外国人居住者のための日本語支援を行っている自治体、公共機関、ボランティア団体などに告知しなければ意味がないと考えている。そこで、2月に行われた「やさしい日本語と多文化共生」シンポジウム(自治体や国際交流協会の関係者など300名以上が参加)で発表した。席上、多くの参加者から、早く教材化してほしいという声がよせられたので、30年度はできるだけ早く教材化を完成し、普及の方法を考えていかなければならない。

学校配布プリントの収集やデータ処理によるコーパスの作成、およびコーパスからの特徴の抽出など、研究を進めるための作業は順調に進展しており、計画終了年度の1年前に、ほぼ終了に近づいている。その点では、予定以上に進呈しているといえる。一方、本研究は、その成果を広く一般に公開し、役立ててもらうことが重要だと考えているが、そのために必要な教材作成の作業が、予定より遅れている。また、成果を告知するための発表もまだ足りないと考えている。以上の点から研究は「おおむね順調に進展している」といってよい。30年度は、特に遅れている「教材化」作業を重点的に進めていきたい。小学校および中学校で児童・生徒を通し保護者に配布される学校プリントを年間を通してすべて収集し、それをもとにデータベース(コーパス)を作成した。収集したプリントは、小学校4校×3学年、中学校1校×2学年、データ量で13MBになった。完成したコーパスから、初級レベルの日本語教育で学習する92文型について、文を抽出し、使用頻度を割りだした。さらにBCCWJにもとづいて、これらの文型の使用頻度をまとめた中俣尚己『文法コロケーションハンドブック』(2014・くろしお出版)と比較し、共起する動詞などの差異、つまり日本語教育で使われる文の内容、およびBCCWJに出現した文の内容と学校プリントに使われる文の内容の違いをまとめた。当初、学校プリントコーパスそのものを最終年度に公開することを予定していた。そのために、コーパス作成にあたって資料を採集した学校や個人情報にあたりそうな情報はすべて削除してコーパスを作成したのだが、文それ自体の著作権の有無などが明確ではない(学校プリントの著作権についての判例がない)ために著作権法をクリアするかどうか不明である、という問題がある。慎重を期して、今のところ公開を見合わせている。データを分析した結果については、研究論文として公表すべく、現在、執筆中である。さらに、研究調査の過程を通じ、小学校・中学校の現場で外国人の保護者が増える中、プリントの配布について悩む事例が増えているという声を何度も聞いた。学校プリントを読み解くための教材が求められていると考えている。そこで、教材化により、広く研究成果を公開しようと準備を進めており、2019年4月より、ある小学校の外国人児童のための日本語クラスの担当者にヒアリングを開始した。すでに最終年度をすぎてはいるものの、できるだけ早い時期に「学校プリント教材」を完成して公刊する予定である。計画は、順調に進んでおり、このまま進行することができるものと考えている。平成29年度以降も予定どおり推進できるよう努力していきたい。すでに述べたとおり、残る作業は「教材化」のみである。シンポジウムなどで、成果の一部を披露した際にも、早く教材を使いたい、という声が多くよせられたので、今後の研究は、そこに絞って、できるだけ早く「学校プリントを読むための教材」を公開することを目指す。年度末に収集したプリントを実見し、分類・整理するための出張を予定していたが、スケジュール調整の関係で、年度内の出張ができなかった。
生体適合性の発現機構に関する階層的解析

当該研究課題では、高分子材料-水界面の水分子の動態評価により、生体適合性の発現機序を解明できるのではないかという考えの基、高分子表面の水分子の挙動について階層的に調査するとともに、そこでの知見を踏まえ、生体に優しい材料の創製に関する研究を進めてきた。その結果、抗血栓性材料に含まれる水の低温再結晶化が、収着した水分子の拡散機構に支配されていること、また、「材料の生体適合性」と「材料-水界面の水の構造を乱さないこと」には強い相関があることを立証した。それらの知見を踏まえ、高分子被覆による「生体物質のパターニング材料の創製」「骨再生材料の高機能化」「生体適合性ゲル材料の創製」に関する成果を挙げた。蛍光相関分光法(Fluorescence Correlation Spectroscopy, FCS)を用いて、高分子ゲル中のタンパク質分子の拡散挙動を検討した。等電点の異なるタンパク質について、ゲルの電荷の影響を見たところ、負電荷を有するタンパク質ウシ血清アルブミン(Bovine Serum Albumin, BSA)の拡散係数は、負電荷を有するゲル中では溶液中よりも大きく、正電荷を有するゲル中では溶液中よりもかなり小さいことがわかった。BSAと同符号電荷を有するゲル中では、ゲルとタンパク質間の静電反発力により、ゲル近傍でのタンパク質の動きが激しくなっているのに対して、異符号電荷を有するゲル中では、ゲルとタンパク質間の静電引力のために、タンパク質がゲル近傍に捕捉されているものと考えられる。一方、正電荷を有する卵白リゾチームの場合には、正負いずれの電荷を有するゲル中でも、溶液中よりも拡散係数が小さくなった。リゾチームは、近傍の高分子に、その電荷によらず吸着されやすいことや、自己会合しやすいことが知られており、当該タンパク質の特性が表れたものと考えられる。さらに、半円筒型の石英プリズム上に構築した負電荷を有するPoly(methacrylic acid)ナトリウム塩(PMA.Na)からなるブラシを、正電荷を有するPoly(2-(dimethylamino)ethyl methacrylate)塩酸塩(PDMAEMA.HCl)の水溶液中に浸漬し、和周波発生(Sum Frequency Generation, SFG)分光法により、ブラシ近傍の水に由来するシグナルを測定した。PMA.Naブラシと溶液中のPDMAEMA.HCl間でPolyion Complexが形成されるのに伴い、水の配向の程度が減少し、O-H伸縮振動帯のシグナル強度が減少することが確認された。反転対称中心を持たない界面分子を選択的に検出する和周波発生法(Sum Frequency Generation, SFG)により、双性イオン型の自己組織化単分子膜(Self-assembled Monolayer, SAM)近傍の水の構造を調査した。水分子のO-H伸縮振動帯に当たる3200-3400 cm-1付近のSFGスペクトルは、正電荷あるいは負電荷のみを有するSAM近傍のスペクトルに比べてかなり強度が小さく、電荷中和により水分子の配向が抑えられていた。この傾向は、双性イオン型の単量体(Carboxymethylbetaine, CMB)からなる高分子ブラシ、CMBと低極性単量体との共重合体薄膜、側鎖に正電荷あるいは負電荷をほぼ同数有する電荷中和された高分子ブラシ、さらには末端に正電荷あるいは負電荷を有するシランカップリング剤をほぼ同数有する混合SAMとよい一致を示した。これらの材料表面では、タンパク質の非特異的吸着や細胞の接着が強く抑制された。また、負電荷を有するカルボキシメチルセルロースと正電荷を有するキトサンのナノファイバーを混合し、固体基板表面にキャストすることにより得られるフィルムは、それぞれ単独でのフィルムと比較すると強度が大きく、細胞の接着を抑制した。上記のSFGの結果を勘案すると、ナノファイバー系においても、ポリイオンコンプレクッス形成に伴う電荷中和により近傍の水の配向が抑えられ、タンパク質の吸着が顕著には起こらないために、それを足場にする細胞の接着が抑制されたものと考えられる。双性イオン型の単量体(CMB)と、側鎖にシランカップリング基を有するメタクリル酸型の単量体(MPTMS)の共重合物は、ガラスやシリコンウエハ上に薄膜を形成する。シランカップリング基を有するスチレン型の単量体(STMS)とCMBの共重合体も同様である。得られた薄膜に193 nmの真空紫外線を照射すると、後者では前者よりも顕著に膜が破壊された。薄膜上にフォトマスクを置き紫外線を照射することにより、共重合体膜のパターニングが可能であった。得られた基板を蛍光ラベルしたタンパク質溶液に浸漬させると、紫外線が当たった部分にタンパク質が選択的に吸着し、パターニングが明瞭に観察された。原子移動ラジカル重合(ATRP)の開始基となる2-ブロモイソブチル基を末端に有するシランカップリング剤SAMへの254 nmの紫外線照射により、ATRPに必須の臭素原子が選択的に脱離する。したがって、紫外線の照射時間を調節することにより、臭素原子の脱離の度合いを調節できる。これを利用して、CMBのATRPにより得られるブラシの厚さを変化させることが可能であった。開始剤SAM上で、紫外線を遮断する板を等速で移動させることにより、ブラシの厚さの傾斜(Gradation)を実現できた。PCMBはタンパク質の吸着や細胞の接着を抑制することから、膜厚の傾斜によりタンパク質吸着や細胞接着特性に傾斜のある材料が容易に得られた。

反転対称中心を持たない界面分子を選択的に検出する和周波発生法(Sum Frequency Generation, SFG)により、双性イオン型の自己組織化単分子膜(Self-assembled Monolayer, SAM)近傍の水の構造を調査した。水分子のO-H伸縮振動帯に当たる3200-3400 cm-1付近のSFGスペクトルは、正電荷あるいは負電荷のみを有するSAM近傍のスペクトルに比べて強度が大きく減少し、電荷中和により水分子の配向が抑えられていたことを昨年度末に報告した。これらの材料表面では、タンパク質の非特異的吸着や細胞の接着が強く抑制されたことから、生体物質非応答性材料としての大きな可能性を見出し、様々な材料表面への双性イオン型高分子の導入および、その特性評価を実施してきた。特に、チタン材料への双性イオン型高分子の導入では、タンパク質の非特異吸着を極限まで抑制するだけではなく、ヒドロキシアパタイトの沈着を促進することがわかり、チタン表面への強固なアパタイトのコーティングが可能な技術として有用性が高いことを示した。さらに、形状記憶高分子材料への双性イオン型高分子の相互侵入高分子網目構造での導入を試み、形状記憶能だけではなく、タンパク質吸着・細胞接着抑制能を有する新たな材料創出も達成した。タンパク質・細胞パターニング材料への応用も試みており、双性イオン型高分子による生体材料への応用性を格段に広げることができたと考えている。加えて、昨年度から進めてきた、負電荷を有するカルボキシメチルセルロースと正電荷を有するキトサンのナノファイバーのポリイオンコンプレクッス材料の新たな可能性を模索すべく、ポリビニルアルコールによるポリマーアロイ形成による柔軟性の向上にも着手しており、現在論文発表の準備を行っている。当該研究課題では、高分子材料-水界面の水分子の動態評価により、生体適合性の発現機序を解明できるのではないかという考えの基、高分子表面の水分子の挙動について階層的に調査するとともに、そこでの知見を踏まえ、生体に優しい材料の創製に関する研究を進めてきた。その結果、抗血栓性材料に含まれる水の低温再結晶化が、収着した水分子の拡散機構に支配されていること、また、「材料の生体適合性」と「材料-水界面の水の構造を乱さないこと」には強い相関があることを立証した。それらの知見を踏まえ、高分子被覆による「生体物質のパターニング材料の創製」「骨再生材料の高機能化」「生体適合性ゲル材料の創製」に関する成果を挙げた。正あるいは負電荷、さらには双性イオン型、中性等様々な荷電状態、架橋度のゲルを得ることに習熟した。さらに、昨年度購入した蛍光相関分光測定装置を用いて、様々な高分子ゲル近傍の生体分子の拡散挙動を観測し、得られたデータから拡散時間や拡散係数等の値を容易に算出することが可能となった。また、電荷中和に伴う高分子材料近傍の水分子の配向の変化を、界面選択性が極めて高いSFG分光法により検出することが可能となった。シリカ基板内で赤外光を多重全反射させ、エバネッセント光を用いて表面近傍の水の構造を赤外分光法により明らかにする。この際に、シリカ基板上に様々なSAMやブラシを構築し、近傍の水の構造と表面に修飾された化学種との相関を明らかにする。
子ども・若者支援専門職養成に関する総合的研究

本研究期間は、第1ステップ「子ども・若者支援とその専門職養成・研修の枠組みの整理」段階として位置づけ、実施組織として子ども・若者支援専門職養成研究所を設置し、協力4団体(さっぽろ青少年女性活動協会、よこはまユース、京都市ユースサービス協会、こうべユースネット)との議論に基づき、主に下記の検討・分析ならびに作成作業を行った。(1)子ども・若者支援に関わる現状・課題分析のとりまとめ(“第三の領域"、自立のあり方、社会教育的支援など)。(2)養成・研修システムの枠組み・構想のとりまとめ(システム構築と研修ハンドブック作成検討など)。子ども・若者支援に関わる現状・課題分析領域ならびに養成カリキュラム編成・構築領域の2領域に関して、以下の情報収集・動向分析を主に展開した。また、実施組織である「子ども・若者支援専門職員養成研究所」を9月27日に発足させた。・資料収集:就労、居場所づくり、学童保育、不登校・引きこもり問題等の状況把握(59月)、自立を支援する多様な支援システム・取り組み機関への訪問調査(58月)、国内の養成プログラムの情報収集・検討(59月)、学童保育等関連資格の比較検討、イギリス、ドイツ、デンマーク、韓国などの関連大学・機関等の訪問調査(910月、3月)・公開研究会等の開催:学会等での発表・ラウンドテーブル開催(9月)、集中学習検討会「社会教育を中核に据えた「子ども・若者支援専門職」確立の可能性を探る」の開催(12月7・8日)による、専門職養成をめぐる課題の検討・整理以上、2013年度に得られた情報収集・動向分析を基に、2014年度に実施予定である、青少年活動関係施設・職員への共同調査(6月12月予定)に向けて、分析・評価共通フォーマットの作成の準備作業を行った。I子ども・若者支援に関わる現状・課題分析に関わっては、下記の取り組みを実施した。a)子ども・若者支援専門職の歴史と広がり、専門性と専門職の分析軸と見取り図の措定、b)実践分析・業務評価共通フォーマットの作成、「自立の4側面」、支援の方法論、コンピテンシーの枠組みの検討、c)イギリス、ドイツ、デンマーク、韓国などの追加調査。II養成カリキュラム編成・構築に関わっては、下記の取り組みを実施した。d)子ども・若者支援関係施設・職員の専門性の整理、e)養成・研修プログラムの試案作成の検討以上の整理・検討を踏まえ、日本における子ども・若者支援専門職の養成課程のプログラム、コンピテンシーの基準作成の視点の検討を進め、平成27年度における研修プログラム・テキスト作成のための準備を行った。I子ども・若者支援に関わる現状・課題分析に関わって、下記の取り組みを実施した。a)日本の子ども・若者支援の自立の定義・枠組みと支援システムについて暫定的整理、b)子ども・若者支援関係施設(学童保育)職員の専門性の整理、c)ユースワーク3団体による相互評価調査の結果分析II研修・養成カリキュラム編成・構築に関わっては、下記の取り組みを実施した。d)研修・養成プログラムの枠組みの提案、e)テキスト作成検討、f)海外の養成課程・日本における看護・福祉系専門職の養成過程を踏まえつつ、子ども・若者支援専門職の研修・養成に向けた専門性と専門的能力(ナレッジ、スキル、マインド、センス)の視点の提示上記の成果について、下記の通り公表した。(1)日本社会教育学会での研究発表(6月および9月)、(2)協力三団体調査会議(1月)......さっぽろ青少年女性活動協会、よこはまユース、京都市ユースサービス協会、(3)シンポジウム「子ども・若者支援専門職を構想する」開催(2月)、(4)研究報告書作成(3月)研究の二領域(I.子ども・若者支援に関わる現状・課題分析、II.研修・養成カリキュラム編成・構築)における研究実施計画について、テキスト作成を除き達成することができた。なお、テキスト作成については、平成28年度具体化に向けた検討は進んだ。協力4団体(さっぽろ青少年女性活動協会、よこはまユース、京都市ユースサービス協会、こうべユースネット)との議論に基づき、主に下記の検討・分析を行った。1.子ども・若者支援に関わる現状・課題分析のとりまとめとして、自立を検討しつつ、“第三の領域"としての子ども・若者支援の枠組みの機能を次の通り整理した。「子ども・若者の成長のための豊かな場を保障し、『子どもから大人への移行を支援』するため、家庭・学校・地域の諸資源と連携し、『社会教育的支援』の視点などのアプローチにより、子ども・若者の自立と社会的包摂・統合を志向する。すべての子ども・若者の活動や参画の機会の拡充を図るユースワークを基本的なものとし、その上でターゲットを定めたユースソーシャルワークが展開される。」2.養成・研修システムの枠組み・構想のとりまとめとして、研修ハンドブック・事例集の作成をしつつ、「子ども・若者支援士」(案)について、次の役割を持つものとして整理した。「子ども・若者の成長のための豊かな場を保障し、『子どもから大人への移行を支援』するため、家庭・学校・地域の諸資源と連携し、専門的能力の枠組みなどを踏まえた『マインド』『ナレッジ』『スキル』『センス』をもって、子ども・若者の社会的包摂・統合を支援する。I子ども・若者の自立に向けた課題把握、II支援の方法論の把握・活用......カウンセリング、ケースワーク、グループワーク、IIIネットワークの活用・連携力......コミュニティワーク、地域分析能力、IV組織のマネージメント・運営力」上記の成果について公表した:(1)プロジェクト研究報告検討会(45月)、(2)日本社会教育学会における研究発表(6月及び9月)、

(3)公開研究会「地域で子ども・若者の育ちを支えるとは」(1月21・22日、140名参加)、(4)ニュースレター発行2回(Vol.5, Vol.6)。本研究期間は、第1ステップ「子ども・若者支援とその専門職養成・研修の枠組みの整理」段階として位置づけ、実施組織として子ども・若者支援専門職養成研究所を設置し、協力4団体(さっぽろ青少年女性活動協会、よこはまユース、京都市ユースサービス協会、こうべユースネット)との議論に基づき、主に下記の検討・分析ならびに作成作業を行った。(1)子ども・若者支援に関わる現状・課題分析のとりまとめ(“第三の領域"、自立のあり方、社会教育的支援など)。(2)養成・研修システムの枠組み・構想のとりまとめ(システム構築と研修ハンドブック作成検討など)。当初予定していた青少年関係団体調査、海外の訪問調査を含めた情報・資料収集、子ども・若者支援関係者による検討会・シンポジウム開催など、主な計画を実施することができた。最終年度である平成28年度は、子ども・若者支援の状況分析を踏まえ、専門職研修・養成の枠組み構築のまとめを行う。また、得られた成果を取りまとめ、下記の点で成果の発表を行う。・子ども・若者支援の原理......「自立の4側面」に基づく支援の原理、支援システムのあり方・専門職の専門性ならびにコンピテンシー(資質能力)基準・専門性の検討を踏まえた研修テキスト・プログラム作成・日本における専門職研修・養成の具体化に向けてのロードマップ28年度が最終年度であるため、記入しない。社会教育、人権教育2014(平成26)年度に得られた団体評価共通フォーマットによる調査と海外調査などを中心とする情報収集・動向分析を基に、子ども・若者支援の状況分析、自立の枠組みと支援システムについての中間まとめを行い、さらに研修プログラム・テキスト作成に着手する。当初予定していた研究所の設置、海外の訪問調査を含めた情報・資料収集、子ども・若者支援関係者によるシンポジウム開催など、主な計画を実施することができた。研究員が健康上の理由で6月に退職し、10月まで補充することができなかったことにより、当初予定していた人件費に剰余が生じたためである。28年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していたテープ起こしなどの謝金の経費などが軽減されたためである。最終年度の事業実施にあたり、研修テキスト作成などの打ち合わせ等に要する旅費が多く見込まれるため、それに繰り入れる予定である。2013(平成25)年度に得られた情報収集・動向分析を基に、子ども・若者支援の状況分析、分析・評価共通フォーマットの作成、それらを踏まえた青少年活動関係施設・職員への共同調査(412月)を実施する。それらを踏まえ、自立の枠組みと支援システムについての中間まとめを行う。平成27年度は、引き続き、研修プログラム検討に向けた旅費等が必要なため、それに繰り入れる予定である。
心不全代償機序にあずかるマスター遺伝子の同定

心不全で再発現する心臓特異的胎児型遺伝子の再発現機序は解明されていないが、この解明は心不全の発症機序に繋がるとの仮説に基づき、胎児型遺伝子の代表であるBNP遺伝子を用いて検討した。その結果BNP遺伝子転写調節領域に存在するNRSE配列が再発現に関与していることをin vitroの系で確認した。NRSE配列には強力なサプレッサーであるNRSFが結合することが知られている。BNP遺伝子は、定常状態ではNRSE/NRSF系によって強く転写抑制されているが、一旦肥大刺激が加わるとこのNRSE/NRSF系による転写抑制が回避され、その制御下にあるBNP遺伝子の転写が亢進することを見いだした。さらにNRSFのdominant negative変異体のアデノウイルスヴェクターを作成し、心筋細胞に感染させると、BNP遺伝子は強力に発現亢進されることを確認した。さらに、NRSE配列はBNPのみならず、その他の胎児性遺伝子にも存在していることがコンピュータ検索で明らかになった。dnNRSFを心筋細胞に特異的に過剰発現させたマウスを作成し、in vivoでのNRSE/NRSF系の意義を更に検討すると、このマウスは正常に出生するが、このマウスの左室は肥大相を経ずに拡張し始め生後20週までに拡張と収縮障害を来した。組織学的には心筋細胞の大小不同、間質の線維化、超微細構造ではサルコメアの断裂、Z帯の途絶、ミトコンドリアの増勢と破壊が認められ、肥大型心筋症と類似であった。さらに、心室頻脈から心室細動によって突然することが解明された。NRSF系の機能破壊をもたらすだけで、解剖学的、機能的な多くの心不全に特徴的な異常を再現することができNRSFが心不全のマスター遺伝子的働きを行っている可能性が示唆された。