hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度人材の国際的な労働移動に関する社会学的研究：日本での受け入れと送り出し

実証研究に関しては、高度人材受け入れの入り口であるはずの日本語学校に的を絞り、日本語教育の内容だけではなく、送り出し過程、在学中のアルバイト就労、卒業後の状況など、幅広く実態を把握することに努めた。日本語学校からの聞き取りは困難であるため、既存の学術論文とマスコミ報道を精査するとともに、日本語教育の実務と研究に携わっている当事者の協力を得て、インデプスの聞き取りを重ねることができた。その結果から推論できることは、以下のようなことである。第一には、現在日本語学校で就学している約9万人の留学生のうち、少なく見積もっても過半数の者が、出稼ぎ的な動機で来日していることである。第二には、かかる出稼ぎ型留学生については、送り出し国において確立されているブローカービジネスに依存しており、留学生たちはこれらブローカーに多額の借金を負うなど、搾取の構造のもとで不利益な状況におかれていることである。第三には、日本語学校の教育機関としての質は全般に劣悪であり、一部の例外を除くなら、日本語学校への入学は「教育達成を通じた移住」の経路とはなっていないことである。日本語学校が、全般に、高度人材受け入れの入り口という、本来果たすべき役割を果たしていない、という事実発見は、今後の入管政策、留学生政策を考えていくうえで重要な意義を持つものと考えられる。理論研究に関しては、批判的実在論の社会理論のサーベイを重ね、国際移住の当事者たちの主体的な選択と、それを阻害する要因を統一的に説明できる、分析枠組みを考案することができた。このプロセスで、知識に関する社会学的研究と哲学的研究を接合させる作業にも着手することができた。これらの成果については、2019年度中に学術論文を上梓する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、高度人材の国際的な労働移動に関わる様々な当事者の具体的な行動に焦点を当てた質的な調査を積み重ねるとともに、この事象に関する社会学と経済学の既存文献を批判的に検討することを通じて、集団間の立場競争という観点からこの事象を理論的に解明することを目指している。平成26年度の主要な研究実績は以下の二点である。1.日本企業で就労する外国人専門職に関する聞き取り調査外国人専門職本人、外国人専門職を雇用している日本企業、外国人留学生の就職支援を行ってる公私の機関を対象とした聞き取り調査を実施し、現状の把握に努めた。様々な事実発見をもとに、1就労経路についても就職後の処遇・活用についても日本人社員との間の質的な差異は大きくないこと、2エスニックグループごとに日本企業の特定セグメントに集中して就労していく傾向があること、3外国人社員と日本人社員との間には、緩やかではあるものの、集団的な立場競争が行われていること,という3つの仮説を立てることができた。2.日系企業で働く現地採用日本人大卒社員の就労実態に関する聞き取り調査日本国内の不況による大卒就職難が深刻化した1990年代後半以降、日本人の海外就労に関する新たな現象として、海外日系企業で現地採用待遇で働く日本人大卒者の増大が注目されるようになっている。平成26年度においては、その実態の解明を目指して、就労者本人、就労先の日系企業、就職を斡旋している人材紹介会社を対象とする聞き取り調査を行った。調査対象地はバンコクである。調査から、1これら現地採用日本人社員の増大は単なる労働力コストの低廉さという要因だけでは説明できないこと、2これらの人々が、就労先の日系企業のそれぞれが独自に志向している事業展開上の様々な目標に応じて生じる特殊な職域において、欠かすことのできない貴重な役割を果たしていること、がわかった。2015年度の主要な研究実績は以下の四点である。第一には、専門職の国際的な労働移動に関する主流派経済学理論の問題点を検討するとともに、批判的実在論CRによる独自の労働市場研究について文献サーベイを行った。専門職の国際的な労働移動を研究するうえで、CRによるSACモデルは、1移住を規定する社会構造(Structure)、2移住者の行為主体性(Agency)、3移住を規定するローカルな文化要因(Culture)という3つの側面を中心にした統合的説明を提供できるという点において、労働需給と賃金を主要変数とする主流派経済学的な通説とは異なる独自の知見を提供しうるものであることが明らかになった。第二には、日本の中小零細企業で働く外国人専門職を対象とする聞き取り調査を行い、その就業を規定している構造要因が製造現場の外国人技能実習生や日系人の場合と基本的に共通していることを明らかにすることができた。日本の入管政策において外国人専門職は「高度人材」として、外国人技能実習生や日系人とは明確に異なる枠組みで扱われていることを考慮すれば、上記の事実発見は、政策と現実とのギャップを示唆する重要な発見であるといえる。第三には、日本で就労する外国人専門職の主要送り出し国である中国において現地調査を行い、海外就労を斡旋している職業紹介会社と日本への移住を希望している大学生を対象に聞き取り調査を行った。従来の研究が見逃してきた独自の事実発見として、移住の意思決定に際して文化的要因が大きな作用を及ぼしていることが明らかになった。第四には、日本人大卒者の海外就労に関連して、タイ及びフィリピンにおいて現地調査を行い、海外日系企業において現地採用で働く日本人社員を対象とする聞き取りを行った。日本国内の若年非正規雇用者と共通する社会階層論的な考察の必要性が明らかになった。

大卒専門職の国際的な労働移動に関して、主流派経済学の通説に代替する理論を構築するとともに、この理論を適用して、日本を中心にした実証研究を進めていく、という二つの研究目標のいずれについても、当初の目標通り進行している。当初計画から若干ずれている点があるとすれば、以下の二点である。理論面では、当初中心におこうとしていた立場競争理論よりも批判的実在論の検討により多くのエフォートを投入することとなった点である。この点に関しては、英国及び米国の理論社会学の世界で、批判的実在論の研究に予想以上の大きな進展が見られ、これらの研究をより積極的に受容していくことが必要になったためである。このような近年の研究状況の変化は本研究の進行を阻害する要因ではなく、むしろ促進する要因として肯定的に理解している。第二には、海外実態調査の対象国に若干の変化が生じたことである。調査対象国は、当初計画とは異なり、東アジアの諸国を中心とした構成になってきたが、こうした対象国の転換は、調査の過程において、大卒専門職の国際移動という現象がグローバルで単一的な現象として扱われるべきものではなく、地域単位で観察されるローカルで特殊な現象として扱われるべきであるという、研究上の重要な発想の転換に基づくものである。従って対象国を東アジア諸国に集中させることは、当初計画を頓挫させるようなものではなく、むしろ研究の一層の深化・発展をもたらすものと考えている。平成28年度の主要な研究実績は以下の四点である。第一には、日本国内の外国人専門職の就労状況に関連して、外国人非専門職の就労状況との間で二極分化が進んでいく可能性を指摘する通説的な見解に反して、むしろ非専門職との類似性・共通性が顕著であることを示す事実発見を蓄積することができた。高度人材としてグローバルエリートジョブに就いている外国人専門職は、ごく少数の例外的な事例に止まっており、むしろ非専門職の場合と同様に、その過半が日本人労働者の量的不足を埋め合わせて、空席を補充することが必要な職域で就労していることが推察される。第二には、海外で就労する日本人専門職のうち、特に米国のエリート大学を卒業後、そのまま米国企業で就職している集団に着目し、聞き取り調査を行った。就職活動の経緯に関する聞き取りからは、「エリート学生がエリート職務を獲得する方法」について立場競争理論の視点から分析したL. A. Riveraの研究結果とほぼ同様の知見が得られた。特殊な集団であるとはいえ、一部の日本人留学生がアメリカの労働市場の上層部分でインサイダー化するのに成功していることが分かった。第三には、タイとフィリピンにおいて、大卒専門職人材の海外就労に関する聞き取り調査を継続し、ライフヒストリーの語りを蓄積することができた。送り出しシステムに関しては、大卒専門職に関しても非専門職の出稼ぎ型就労者の場合とほぼ共通のアクターが、ブローカーとしてその移住を仲介していることが分かった。第四には、批判的実在論の文献研究を行うなかで、M. Archerによる行為主体の自省性の四つの類型である「壊れた自省」、「対話的自省」、「自律的自省」、「メタ自省」という概念が本研究の海外就労専門職によるライフヒストリーの語りを解釈するうえで、きわめて有効な概念であることが分かった。
ホソヒラタムシ科の系統分類および菌―菌食者系における生物間相互作用の解明

本年度はサンプリングはチリ、沖縄、北海道のみにとどめ、研究成果の纏めとDNA配列決定に重点を置いた。[分類学]ホソヒラタムシ亜科新属2新種の記載論文を出版したほか、台湾産Psammoecus属の分類学的再検討の論文が受理された。さらに、世界のMacrohyliota属とAustralohyliota属の分類学的再検討やTelephanini族新属新種の記載、日本未記録属新種の記載などについて結果を纏めた。幼生期形態については、系統学的に大変重要な数属について、幼虫・蛹形態を解明した。[系統学]網羅的なタクソンサンプリングのもと、COI、12Sr RNA、16Sr RNA領域の計1669bpから、最尤法とベイズ法で系統解析を行った。特に、ベイズ系統樹では、ほとんどのノードで事後確率の極めて高い樹形を得ることができた。本科、とくにセマルヒラタムシ亜科について、ここで得られた樹形を基に、分類体系や形態進化について議論を行った。[生態学]上述のように、本科で進化的な議論を行ううえで、信頼できる分類学的・系統学的基盤の整理ができたが、摂食対象の菌の同定は十分に遂行できなかった。しかし、1種について、菌の培養を通して、摂食対象の菌の同定を完遂できた。この実験により、寄主解明のための実験手法を確立されたため、今後の研究に向けて良い布石を打つことができた。また、本種の摂食対象の菌は植物病原菌の一種であることが判明した。本種は枯枝の樹皮下で生活する種であるが、この結果を踏まえると、本種が生木の枯枝に植物病原菌を持ち込む可能性が示唆された。他方で、研究課題遂行の過程で、本科と生息環境を共にするToramus属の幼虫を発見し、幼虫形態を解明した。本属幼虫は特異な生態をしており、本属幼虫の形態学的研究と生態に関する考察を纏めて、日本昆虫学会大会で発表を行い、優秀ポスター賞を受賞した。29年度が最終年度であるため、記入しない。また,九州,沖縄(沖縄本島・宮古島),マレーシア,ラオスで野外調査を実施した.これらの調査の結果,ホソヒラタムシ科の分子系統樹を推定するために重要なDNAサンプルを複数得ることができたほか,いくつかの未記載種も得られた.本研究では,菌ー菌食者系の実態解明のために,マイカンギア(菌を貯蔵する器官)と考えられる大顎基部の陥没について,解剖学的なアプローチも計画しており,本年度はそれらのサンプル収集を行った.調査地である福岡県添田町英彦山において,族や亜科の異なる3種を対象として,4月,5月,7月,9月の計4回実施した結果,すべての実施日において,それぞれの対象を十分数採集できた.当初計画した通りに進んでいる.特に,ヨーロッパの研究施設における標本調査は,長期間の滞在が実現したため,十分に調査を行うことができた.本研究課題では,かなり密度の高いサンプリング努力が求められるため,世界中の分類群のサンプルが必要となる.また,分子系統解析を予定しているため,DNA情報の残った新鮮なサンプルを必要とするため,海外における野外調査が欠かせない.そのため,本年度の計画は分子系統樹推定のためのサンプル収集に重点を置いていた.そこで,本年度はサンプル収集のために,東北,マレーシア(半島・ボルネオ島),アメリカ(南西部),ニュージーランドで調査を行い,重要なサンプルを確保することができた.特に,マレーシアでは,新属新種を発見したため,その記載論文をZootaxa誌に投稿した(採録決定済).また,標本調査をFlorida State Collection of Arthropods(アメリカ合衆国フロリダ州),New Zealand Arthropod Collection(ニュージーランド),オーストラリア連邦科学産業研究機構(オーストラリア)で行った.これらの施設を訪問することによって,日本では所蔵されていない分類群の標本を調査・借用することができた.加えて,これら3施設には,ヒラタムシ上科(本研究課題で扱うホソヒラタムシ科が含まれる分類群)に造詣の深い研究者が在籍しているため,研究に対する助言や情報交換を行った.特に,フロリダとニュージーランドの研究施設には,共同研究者が在籍しており,それぞれのプロジェクトについて議論を交わした.また,アメリカ合衆国フロリダ州で開催されたXXV International Congress of Entomologyに参加して,学会発表を行い,参加者との交流を深めた.おおむね,当初の予定通りに進展している.DNA配列決定は本年度に予定していたが,ニュージーランド・オーストラリア調査が3月となったため,この調査の後にまとめて配列決定を行うことにした.本年度はサンプリングはチリ、沖縄、北海道のみにとどめ、研究成果の纏めとDNA配列決定に重点を置いた。

特に、ベイズ系統樹では、ほとんどのノードで事後確率の極めて高い樹形を得ることができた。本科、とくにセマルヒラタムシ亜科について、ここで得られた樹形を基に、分類体系や形態進化について議論を行った。[生態学]上述のように、本科で進化的な議論を行ううえで、信頼できる分類学的・系統学的基盤の整理ができたが、摂食対象の菌の同定は十分に遂行できなかった。しかし、1種について、菌の培養を通して、摂食対象の菌の同定を完遂できた。この実験により、寄主解明のための実験手法を確立されたため、今後の研究に向けて良い布石を打つことができた。また、本種の摂食対象の菌は植物病原菌の一種であることが判明した。本種は枯枝の樹皮下で生活する種であるが、この結果を踏まえると、本種が生木の枯枝に植物病原菌を持ち込む可能性が示唆された。他方で、研究課題遂行の過程で、本科と生息環境を共にするToramus属の幼虫を発見し、幼虫形態を解明した。本属幼虫は特異な生態をしており、本属幼虫の形態学的研究と生態に関する考察を纏めて、日本昆虫学会大会で発表を行い、優秀ポスター賞を受賞した。二年目は分子系統樹推定のためのDNAサンプル収集に重点を置く.科全体の系統樹を推定するには,網羅的なサンプリングが望まれるため,世界中のDNAサンプルを収集する必要がある.しかし,すでに,マレーシア,ベトナム,インドネシア,アメリカ,オーストラリアにおける調査の下準備を進めており,無事に全ての調査地で調査許可を得ることができれば,かなり網羅的なサンプリングを実施することが可能となる.これらの調査に加えて,DNA配列決定や超薄切片作成などといった実験やこれまでに判明した分類学的研究の結果に関する論文の執筆・出版を行うとともに,摂食対象の菌の同定方法の確立に試みる.本研究課題は分類学,系統学と菌との関係に関する研究という3つの研究内容を相関させた内容となっている.分類学的研究はおおむね目標に達成しつつある.系統学的研究はサンプル収集は議論を行う上で十分量手に入ったと考えているため,あとは配列決定と系統解析を進める.菌との関係については,基本的な手法を習得したので,これを他の分類群に適用することで,情報量の蓄積に努める.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ペプチド神経修飾系の生物機能に関する分子から行動レベルまでの横断的研究

1)GnRH開口放出とイオンチャネル活動・細胞内Ca^<2+>濃度のリアルタイム同時測定従来の岡らの研究成果から,環境の変化は神経伝達物質やホルモンという形で神経系・内分泌系の信号を生成することにより終神経GnRHニューロンの細胞膜に存在する伝達物質・ホルモン受容体を活性化し,それと共役する細胞内情報伝達機構によって,終神経GnRHニューロンの細胞体および脳内に広く分布する神経突起からのGnRH放出量を調節し,これによって,広範囲の神経系の機能を修飾して動物の神経系が環境の変化に柔軟に適応することを可能にする,と考えられる。このような考えを支持するために,本年度は,GnRH開口放出に重要な鍵を握る細胞内Ca^<2+>濃度変化と電気活動の関係に注目した。Ca蛍光指示薬であるCa Greenを脳スライスのGnRHニューロン内に単一細胞電気穿孔法で導入してイメージングを行うと同時にパッチ電極で単一GnRHニューロンからの電気活動記録を行った結果,終神経GnRHニューロンの電気活動に応じた細胞内Ca^<2+>濃度の変化を詳細に解析することができ、両者が強い関連を持つことが直接的に証明できた。2)GnRH受容体のGnRH細胞内及び脳内分布の解析終神経GnRH系が神経修飾作用を行うには必然的に脳内GnRH受容体を介しているはずで,その意味でGnRH受容体の脳内分布を知ることは神経修飾作用の生物機能を調べる上で必須である。そこで、本年度は脳内GnRH受容体遺伝子のクローニングによりわかったアミノ酸配列を基に,in situ hybridization(ISH)を行ってGnRH受容体の脳内分布を解析した。また、単一細胞パッチRT-PCR法を用いて、電気生理学的に同定した単一終神経GnRHニューロンにおいて発現するGnRH受容体mRNAサブタイプを同定した。1)GnRH開口放出とイオンチャネル活動・細胞内Ca^<2+>濃度のリアルタイム同時測定従来の岡らの研究成果から,環境の変化は神経伝達物質やホルモンという形で神経系・内分泌系の信号を生成することにより終神経GnRH細胞の細胞膜に存在する伝達物質・ホルモン受容体を活性化し,それと共役する細胞内情報伝達機構によって,終神経GnRH細胞の細胞体および脳内に広く分布する神経突起からのGnRH放出量を調節し,これによって,広範囲の神経系の機能を修飾して動物の神経系が環境の変化に柔軟に適応することを可能にする,と考えられる。このような考えを支持するためには,まず,GnRH放出をリアルタイムに測定しつつ,神経伝達物質やホルモンなどを作用させたときにGnRH放出がどう変化するかを知る必要がある。また,一般に開口放出が起きるには細胞内Ca^<2+>濃度の上昇が必要だが,ペプチドニューロンにおいては細胞内Ca^<2+>濃度の時空間的変化と,SNARE蛋白質などの開口放出分子装置の働きとの関係が未解決である。そこで,まず脳スライスを用いて単一終神経GnRH細胞からパッチ電極で電気活動記録を行い,今年度は膜電位依存性Ca^<2+>チャネルに注目して電気生理学的解析を行った。その結果,GnRHニューロンの持つ膜電位依存性Ca^<2+>チャネルのサブタイプがすべて同定でき,さらに,それらの一部だけが特異的にGnRHペプチドによって修飾を受けることを証明した。2)GnRH受容体の脳内分布の解析終神経GnRH系が神経修飾作用を行うには必然的に脳内GnRH受容体を介しているはずで,その意味でGnRH受容体の脳内分布を知ることは神経修飾作用の生物機能を調べる上で必須である。

我々はすでにDG脳内のGnRH受容体遺伝子のクローニングに着手し,そのアミノ酸配列を解明しつつあるので,この情報を基に,in situ hybridization (ISH)を行ってGnRH受容体の脳内分布を解析した。1)GnRH開口放出とイオンチャネル活動・細胞内Ca^<2+>濃度のリアルタイム同時測定従来の岡らの研究成果から,環境の変化は神経伝達物質やホルモンという形で神経系・内分泌系の信号を生成することにより終神経GnRH細胞の細胞膜に存在する伝達物質・ホルモン受容体を活性化し,それと共役する細胞内情報伝達機構によって,終神経GnRH細胞の細胞体および脳内に広く分布する神経突起からのGnRH放出量を調節し,これによって,広範囲の神経系の機能を修飾して動物の神経系が環境の変化に柔軟に適応することを可能にする,と考えられる。このような考えを支持するためには,まず,GnRH放出をリアルタイムに測定しつつ,神経伝達物質やホルモンなどを作用させたときにGnRH放出がどう変化するかを知る必要がある。そこで,まず脳スライスを用いて単一終神経GnRH細胞からパッチ電極で電気活動記録を行い,今年度はGnRH開口放出に重要な膜電位依存性Ca^<2+>チャネルに注目して電気生理学的解析を行った。その結果,GnRHニューロンの持つ膜電位依存性Ca^<2+>チャネルのサブタイプがすべて同定でき,さらに,それらの一部のタイプだけが特異的にGnRHペプチドによって修飾を受けることを証明した。2)GnRH受容体のGnRH細胞内及び脳内分布の解析終神経GnRH系が神経修飾作用を行うには必然的に脳内GnRH受容体を介しているはずで,その意味でGnRH受容体の脳内分布を知ることは神経修飾作用の生物機能を調べる上で必須である。そこで、今年度はDG脳内のGnRH受容体遺伝子のクローニングを行い,そのアミノ酸配列を解明すると同時に,この情報を基に,in situ hybridization (ISH)を行ってGnRH受容体の脳内分布を解析した。また、単一細胞パッチRT-PCR法を用いて、電気生理学的に同定した単一終神経GnRHニューロンにおいて発現するGnRH受容体mRNAタイプを同定した。1)GnRH開口放出とイオンチャネル活動・細胞内Ca^<2+>濃度のリアルタイム同時測定従来の岡らの研究成果から,環境の変化は神経伝達物質やホルモンという形で神経系・内分泌系の信号を生成することにより終神経GnRHニューロンの細胞膜に存在する伝達物質・ホルモン受容体を活性化し,それと共役する細胞内情報伝達機構によって,終神経GnRHニューロンの細胞体および脳内に広く分布する神経突起からのGnRH放出量を調節し,これによって,広範囲の神経系の機能を修飾して動物の神経系が環境の変化に柔軟に適応することを可能にする,と考えられる。このような考えを支持するために,本年度は,GnRH開口放出に重要な鍵を握る細胞内Ca^<2+>濃度変化と電気活動の関係に注目した。Ca蛍光指示薬であるCa Greenを脳スライスのGnRHニューロン内に単一細胞電気穿孔法で導入してイメージングを行うと同時にパッチ電極で単一GnRHニューロンからの電気活動記録を行った結果,終神経GnRHニューロンの電気活動に応じた細胞内Ca^<2+>濃度の変化を詳細に解析することができ、両者が強い関連を持つことが直接的に証明できた。2)GnRH受容体のGnRH細胞内及び脳内分布の解析終神経
東・東南アジア地域における世代間の居住形態と高齢者の生活の質に関する比較研究

本研究では、日本、韓国、台湾、シンガポール、マレーシアの高齢者に関連する社会統計データ、既存の調査報告データや研究文献および実施済みのわれわれの現地調査データを用いて、各地域の高齢者の生活の質と世代間の居住形態のあり方を明らかにすること、そして世代間の居住形態や広義の世代間関係のありようが高齢者の生活の質にもたらしている影響を調査データの分析を通して、具体的に考察することが2年間の課題であった。研究1年目の平成13年10月と12月および平成14年3月に、台湾・シンガポールについては現地調査を実施して、高齢者の生活の質と世代間居住などに関する最新のデータの収集と研究状況のヒアリングをおこなった。また、両国の研究者との情報交換、研究交流も実施し、今後のための研究ネットワークの構築を行った。研究2年目には、家族とりわけ世代間の居住形態に焦点をあて、社会関係や生活の質に関する基礎的データの幅広い文献収集を実施し、その解題を作成した。そこには(1)アジア全域および世界(2)日本、韓国、台湾、シンガポール、マレーシアの各国別に、高齢者と若年世代の世代間の居住形態の実態とその周辺領域に関する文献、資料、統計報告を収録した(平成14年7月刊行済み)。平成14年9月にマレーシア、さらに平成14年11月に韓国については現地調査を実施して、高齢者の生活の質と世代間居住などに関する最新のデータの収集と研究状況のヒアリングをおこなった。また、それぞれの研究者との情報交換、研究交流も実施した。以上のような研究交流から、対象とする国々により精粗はあるものの、世代間の居住形態について、Living Arrangementsという標題のもとで、研究が広く行われるようになっていることが明らかであった。2年度にわたる研究のまとめとして、これら収集した文献、資料の分析をおこなって、Living Arrangementsの研究枠組みに関する報告論文、および5カ国それぞれについて、報告論文を作成し、以下のタイトルで本報告と同時に研究成果報告書として提出する。「東・東南アジア地域における世代間の居住形態と高齢者の生活の質に関する比較研究-台湾・韓国・日本・シンガポール・マレーシアの実証的データの比較研究」。本研究では、日本、韓国、台湾、シンガポール、マレーシアの高齢者に関連する社会統計データ、既存の調査報告データや研究文献および実施済みのわれわれの現地調査データを用いて、各地域の高齢者の生活の質と世代間の居住形態のあり方を明らかにすること、そして世代間の居住形態のありようが高齢者の生活の質にもたらしている影響を具体的に考察することが2年間の課題である。今年度は、過去、現状と将来について、家族とりわけ世代間の居住形態に焦点をあて、社会関係や生活の質に関する基礎的データの収集分析と、文献収集とその解題を行うこととした。それらは、(1)各地域の高齢者の生活の質に関するデータ、(2)高齢者と若年世代の、世代間の居住形態の実態に関するデータが、主たるものである。平成13年10月と12月および平成14年3月に、台湾・シンガポールについては現地調査を実施して、高齢者の生活の質と世代間居住などに関する最新のデータの収集と研究状況のヒアリングをおこなった。また、両国の研究者との情報交換、研究交流も実施し、今後のための研究ネットワークの構築も試みた。世代間の居住形態については、Living Arrangementsという標題のもとで、質問紙調査やインタビュー調査、フォーカスグループ調査などがおこなわれて、論文、レポートが刊行されており、これらの収集も行った。

これらの収集データについては、文献資料目録として整理し、解題をつけて、今年度は内部資料として刊行する予定である(2002年4月刊行予定)。本研究では、日本、韓国、台湾、シンガポール、マレーシアの高齢者に関連する社会統計データ、既存の調査報告データや研究文献および実施済みのわれわれの現地調査データを用いて、各地域の高齢者の生活の質と世代間の居住形態のあり方を明らかにすること、そして世代間の居住形態や広義の世代間関係のありようが高齢者の生活の質にもたらしている影響を調査データの分析を通して、具体的に考察することが2年間の課題であった。研究2年目の今年度は、第一に、家族とりわけ世代間の居住形態に焦点をあて、社会関係や生活の質に関する基礎的データの幅広い文献収集を実施し、その解題を作成した。そこには(1)アジア全域および世界(2)日本、韓国、台湾、シンガポール、マレーシアの各国別に、高齢者と若年世代の世代間の居住形態の実態とその周辺領域に関する文献、資料、統計報告を収録した(2002年7月刊行済み)。平成14年9月にマレーシア、さらに平成14年11月に韓国については現地調査を実施して、高齢者の生活の質と世代間居住などに関する最新のデータの収集と研究状況のヒアリングをおこなった。また、それぞれの研究者との情報交換、研究交流も実施した。その結果、最近では世代間の居住形態について、Living Arrangementsという標題のもとで、研究が広く行われるようになっていることが明らかであった。最終年度である今年度は、これら収集した文献、資料の分析をおこなって、Living Arrangementsの研究枠組みに関する報告論文、および5カ国それぞれについて、報告論文を作成中であり、期限までに報告書として提出予定である。
若年発症サルコイドーシスにおけるCARD15遺伝子変異とアポトーシス、免疫特権

昨年に引き続き、若年発症サルコイドーシス(EOS)に認められる変異NOD2遺伝子を組み込んだヒト単球性細胞株THP-1の変異体を用い、解析をすすめた。当初、THP-1変異体をPMAで刺激しマクロファージ様に分化させた時のIL-8とIL-10の産生能が、293細胞に変異遺伝子を一過性に発現させた時のNF-kB活性化能の強さと相関するように思われたが、この時のNF-kB活性化を染色で明らかにすることはできなかった。実験によるばらつきが大きく、培養により導入NOD2遺伝子の発現が低下するためか、あるいは変異体の増殖能が悪いためか、シークエンスで確認すると、当初ほとんど変異遺伝子しか発現されていなかった変異体においても,正常NOD2の発現が強く見られるようになり、変異体による差が見えにくい状況であった。そこで改めてTHP-1への一過性遺伝子発現を試みたが、高発現を得ることはできなかった。一方、EOS患者組織を用い、IL-8とIL-10の染色を試みたが、特異的な染色を得ることはできなかった。TUNEL法では、類上皮細胞は染まらず、浸潤細胞が染まることから、マクロファージ/類上皮細胞に発現する変異NOD2からのシグナルにより、類上皮細胞ではアポトーシスが阻害され、逆にT細胞にアポトーシスが誘導されていることが予想された。今後は、通常のサルコイドーシスなど他の肉芽腫との比較も行い、EOSの発症機序を明らかにしていきたい。ステロイド、メトトレキセートなどを用いた治療の効果によって外来フォロー中の若年発症サルコイドーシス患者の病勢が落ち着いたことから、患者末梢血を用いた検討は困難となった。このため、ヒト単球性白血病細胞株であるTHP-1を用いてNod2変異体を作成し、vitroでの解析システムを構築することを試みた。具体的には、C末端にFLAGタグを付けた正常型human Nod2、患者に見られたR334W、N670K、A612T変異を導入した変異型Nod2をpCMV-IRES-EGFPベクターに組み込んだプラスミドをAMAXA Nucleofectorsystemを用いてTHP-1細胞に導入し、FACSでGFPの発現をチェックすることで安定変異株をスクリーニングした。さらにNod2の発現レベルをRT-PCR、Western blotで確認しPCR産物の配列決定により変異遺伝子の発現を確認した。これらの細胞は、いずれも通常培地を使った培養ではNF-κBの活性化、サイトカインの産生を認めないが、PMAで刺激すると、変異株で有意なIL-8の産生亢進を認めた。しかし、当初予想されたTNFα、IL-1β、IL-12の産生亢進は認めなかった。また意外なことにIL-10の産生亢進も認めた。現在、患者の病変部皮膚組織切片の免疫染色により、生体内でも同様の反応が起こっているのか検討するとともに、変異株の数を増やし、結果の信頼性について検討を重ねている。今後、これらの細胞を用いて、アポトーシスシグナルの異常に関して解析を進めていく予定である。
組織維持を担う細胞群個体群動態の理解と定量的データ解析

生体内の異なる階層・タイムスケールを繋ぐ数理モデルを構築し、細胞間相互作用の強弱や細胞の性質の変化を比較することで、組織の恒常性を破綻させる要因を定量的に明らかにする。まず、造血幹細胞の加齢に伴い変容する造血組織を再現する確率シミュレータの構築し、細胞分化での細胞個体の振る舞いから造血組織の変容を理解する。次に、骨代謝の履歴から骨量変動を計算する積分方程式による数理モデルの構築し、骨量代謝の細胞間相互作用を表すパラメータを比較することで骨組織の変容を理解する。構築した数理モデルから他の組織で汎用性のある、細胞と組織をつなぐ理論を構築する。
フッ素MR画像法によるAβオリゴマー、Aβフィブリル、リン酸化タウ蛋白の同時解析

アルツハイマー病の病態は、ベータアミロイドペプチ(Aβ)オリゴマー形成、老人斑の形成、神経原線維変化の形成と進んでいくと考えられている。しかしながら、それぞれの異常蛋白相互の関連については良く解っていない。これらの異常蛋白相互の関連を明らかにするためには、複数の異常蛋白をin vivoで同時に画像化する技術が不可欠である。我々はこれまで、超高磁場MR画像装置を用い、フッ素MR画像法による画像化技術の開発に取り組み、最近、試薬の出す19F-NMR信号のケミカルシフトの違いを利用して、複数の脳内異常蛋白を同時画像化(多重フッ素MR画像法)することに成功した。本研究では、Aβオリゴマー、老人斑、神経原線維変化、の3つの標的に的を絞り、多重フッ素MR画像法を用いて同時解析を行う。アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスに対して、経時的に多重フッ素MR画像を試み、Aβオリゴマーや老人斑、神経原線維変化がどのように脳内で形成されて伝搬していくか、in vivoで解析する.アルツハイマー病は、本来、この3つの主要病変が相互作用しながら進展しており、ひとつの病変(たとえばアミロイド病理)を標的にした薬であっても、3病変に対して影響を及ぼしていることは、十分に考えられる。したがって、動物を生かしたまま複数の病変を解析できる技術は、治療薬開発にとっても極めて重要と考える。そこで、多重フッ素MR画像法を治療薬開発研究に応用する。とともに、治療薬の効果を検証することも研究計画に加える。平成29年度にShiga-X35をタウトランスジェニックマウスの尾静脈から投与し、7テスラMRI装置で測定した結果、MRによるタウイメージングに世界で初めて成功した。試薬の特許を出願(特願2017-046350)した。平成30年度は、これらのデータをさら集め、国際学術誌Journal of Neuroscience Research誌に投稿した結果、2018年12月に掲載された。さらに、βアミロイド凝集体に反応するShiga-Y5がタウ病変にも反応し、治療薬としての効果を示すかタウトランスジェニックマウスとAPPトランスジェニックマウスを用いて検証した。その結果、Shiga-Y5はアミロイド病変に対しては治療効果を示すが、タウ病変については効果を示さず、アミロイド病変に特異性の高い試薬であることが解った。成果の一部は、国際学術PLoS ONEに報告し、掲載された。以上より、おおむね順調に進捗していると判断した。これまでに老人斑を特異的に検出する試薬(SHIga-Y5, Shiga-X22)、神経原線維変化を特異的に検出する試薬(SIga-X35)を得ることに成功した。2019年度は、アミロイドオリゴマー特異的な試薬を得ることを最大の目標にする。更に、タウ特異的な試薬に関しても、より感度や特異度の高い試薬の開発に取り組む。本研究では、多重フッ素MR画像法を用いた同時解析を応用し、アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウス脳でAβオリゴマーや老人斑、神経原線維変化がどのように脳内で形成されて伝搬していくか、in vivoで解析するとともに、治療薬の効果を同時検証する。本研究は、基盤研究B、26290022の「Aβオリゴマーを標的にしたアルツハイマー病の体外診断、画像診断および治療法の開発」(H25H29)を発展させ、解析対象をAβオリゴマー、老人斑、神経原線維変化の3つに拡大発展させたものである。平成29年度は、神経原線維変化をフッ素MR画像法で画像化するための試薬の開発に取り組んだ。Shiga-X35をタウトランスジェニックマウスの尾静脈から投与し、7テスラMRI装置で測定した結果、MRによるタウイメージングに世界で初めて成功した。研究成果を日本分子イメージング学会や国際アルツハイマー病会議2017、日本認知症学会、日本脳科学会で発表するとともに国際学術誌Journal of Neuroscience Research誌に発表した。また、中国微小脳循環学会と第4回モンゴル神経科学で、招待講演(特別講演)を行った。研究成果を第12回日本分子イメージング学会や国際アルツハイマー病会議2017で発表するとともに国際学術誌Journal of Neuroscience Research誌に発表した。第12回日本分子イメージング学会で筆頭演者として研究成果を発表した若手研究者は、ASMI Young Investigator Travel Awardを受賞(2017年5月26日)した。

さらに、中国の脳循環学会やモンゴル神経科学会から招待を受けて、中国天津市(2017年5月27-28日)、モンゴルウランバートル市(2017年9月15-16日)で特別講演を行った。加えて、継続前の基盤研究Bで特許出願した新規化合物Shiga-Y5の認知致傷薬としての用途が平成29年度に日本国特許(日本国特許第6273088号、「認知症の治療及び予防用の医薬組成物」、取得日:2018年1月12日出願人:滋賀医大、滋賀県発明者:遠山育夫、田口弘康、柳沢大治郎ほか)を取得した。MRによるタウイメージングに世界で初めて成功し、学会賞を受賞し、国際的にも高く評価されたことから、当初の計画以上に進んでいると判断した。アルツハイマー病の病態は、ベータアミロイドペプチ(Aβ)オリゴマー形成、老人斑の形成、神経原線維変化の形成と進んでいくと考えられている。しかしながら、それぞれの異常蛋白相互の関連については良く解っていない。これらの異常蛋白相互の関連を明らかにするためには、複数の異常蛋白をin vivoで同時に画像化する技術が不可欠である。我々はこれまで、超高磁場MR画像装置を用い、フッ素MR画像法による画像化技術の開発に取り組み、最近、試薬の出す19F-NMR信号のケミカルシフトの違いを利用して、複数の脳内異常蛋白を同時画像化(多重フッ素MR画像法)することに成功した。本研究では、Aβオリゴマー、老人斑、神経原線維変化、の3つの標的に的を絞り、多重フッ素MR画像法を用いて同時解析を行う。アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスに対して、経時的に多重フッ素MR画像を試み、Aβオリゴマーや老人斑、神経原線維変化がどのように脳内で形成されて伝搬していくか、in vivoで解析する.アルツハイマー病は、本来、この3つの主要病変が相互作用しながら進展しており、ひとつの病変(たとえばアミロイド病理)を標的にした薬であっても、3病変に対して影響を及ぼしていることは、十分に考えられる。したがって、動物を生かしたまま複数の病変を解析できる技術は、治療薬開発にとっても極めて重要と考える。そこで、多重フッ素MR画像法を治療薬開発研究に応用する。とともに、治療薬の効果を検証することも研究計画に加える。平成29年度にShiga-X35をタウトランスジェニックマウスの尾静脈から投与し、7テスラMRI装置で測定した結果、MRによるタウイメージングに世界で初めて成功した。試薬の特許を出願(特願2017-046350)した。平成30年度は、これらのデータをさら集め、国際学術誌Journal of Neuroscience Research誌に投稿した結果、2018年12月に掲載された。さらに、βアミロイド凝集体に反応するShiga-Y5がタウ病変にも反応し、治療薬としての効果を示すかタウトランスジェニックマウスとAPPトランスジェニックマウスを用いて検証した。その結果、Shiga-Y5はアミロイド病変に対しては治療効果を示すが、タウ病変については効果を示さず、アミロイド病変に特異性の高い試薬であることが解った。成果の一部は、国際学術PLoS ONEに報告し、掲載された。以上より、おおむね順調に進捗していると判断した。
ワーキングメモリの個人差と感情

痛みというネガティブ刺激とワーキングメモリの関係を調べた研究1)と,背景音というポジティブにもネガティブにもなりうる刺激とワーキングメモリの関係を調べた研究2)を行った。まず1)について,痛みは,不快な体験である。注意は痛みの制御の重要な要因であり,痛み研究のメタ分析では痛みによるワーキングメモリ機能障害が示唆されている。ワーキングメモリへの負荷が痛みの感じ方に与える影響を明らかにした研究では,ワーキングメモリ負荷が高い場合,ワーキングメモリ機能低群は,痛みを弱く評定した。よって,ワーキングメモリの個人差と痛みの処理が関係することが明らかになった。今年度の研究では,痛みが,ワーキングメモリでの処理にどのように影響するかについて明らかにすることを目的とした。その結果,痛み負荷による影響は,正誤判断と単語記憶の二重課題を遂行しなければならないようなワーキングメモリ事態にて,その遂行効率を低下させるものであることが示唆された。また2)について,静かな環境でないと集中できない人もいれば,音楽を聴きながら勉強をしたり,カフェで仕事をしたりできる人もいる。本研究では,リーディングスパンテスト課題の遂行に背景音(静音・音楽・雑音)が及ぼす影響およびワーキングメモリの個人差との関係を調べた。また,参加者に作業時の音楽・雑音が気になる程度を調査した。この結果,背景音に関わらず成績は一定であった。さらに,音楽が気になる群では,個人内で標準化した成績が静音条件で良く,音楽条件で悪かった。ここから,全体として背景音はワーキングメモリに影響を及ぼしていないことがわかった。また,音楽と雑音が個人に及ぼす影響は異なっており,特に音楽が気になる人々は,自身の静音環境と音楽環境でのパフォーマンスを正確にモニタリングできており,音楽環境を苦手と感じている可能性が示唆された。(抄録なし)本研究の大きな目的は「会話における感情理解の個人差を明らかにする」ことである。わたしたちが普段会話するとき,相手の話を聞き,少しの間だけ記憶しておき,自分の知識と照合して処理することで理解している。この,「記憶」と「処理」を担っているのがワーキングメモリである。ワーキングメモリ機能には個人差がある。ワーキングメモリ機能高群は,よく理解できコミュニケーションがスムーズであるが,低群は,あまりうまく理解できずコミュニケーションに齟酷が生じてしまう。この差の生じる過程について調べた。まず「記憶」機能について,「会話場面での記憶方法に差がある」ことを示した。ワーキングメモリ機能高群は,ありありとイメージして記憶できているのに対し,低群は,ことばを繰り返すばかりでうまく記憶できていないことがわかった。次に「処理」機能の差について,「会話場面での文脈処理に差がある」ことを示した。結果,心の距離が遠くなる表現と近くなる表現に対して,ワーキングメモリ機能高群は異なった理解を示したのに対し,低群は,同じような理解を示していた。この理解の差異が生じた原因として,心的距離の遠近化表現により感情に影響が及んだ可能性が考えられる。ワーキングメモリ機能高群はよく理解できる群である。近接化表現からはポジティブな感情が,遠隔化表現からはネガティブ感情が生じた可能性がある。そこで,感情とワーキングメモリ機能の関連性を調べる研究を現在進めている。この計画では,話し手の感情を操作し,その上で,聞き手の感情と会話理解度を測定している。まず,話し手の感情を表情・音声・内容の三つの側面から操作する。こうして話し手が嬉しい・悲しいといった感情を聞き手に伝える。それを聞いて聞き手は感情がどう動いたかを回答する。そして,会話の理解度を測る。

年初の計画において,ポジティブ・ニュートラル・ネガティブ情報がひとの感情状態にどのような影響を与えるのか,また,これらの情報がどのように処理・保持されるのかを調べることとした。そこで,文章の感情評定調査にあたり,文章を抽出し,そこに含まれる語彙が親密度・出現頻度・心像性で一定となるものを選択した。ポジティブ・ニュートラル・ネガティブに振り分けられる感情内容をもつ文章を210組用意した。この文章を70組ずつに分け,各々につき約30名の調査参加者に文章の感情内容を7段階で評定させた。結果を集計し,感情の値が大きい70組をポジティブ文,感情の値が0に近い70組をニュートラル文,感情の値が小さい70組をネガティブ文に振り分けた。次年度は,調査に基づいて,各感情文の音声刺激を作成する。次に,その音声刺激とリップシンクさせた表情刺激を作成する。この際,文の感情内容と表情が一致するように操作する。手順としては,文章の音声刺激を複数人に読ませた音声を音声分析ソフトウェアで分析する。分析内容に基づき音声合成ソフトウェアを用いて音声合成する。表情刺激をATR顔表情データベースを元に作成し,先の音声刺激と表情刺激をリップシンクさせた動画を作成する。成果発表の計画としては,これらの調査・開発の成果は学会等において発表することとする。(抄録なし)
神経樹状突起mRNA輸送複合体を構成するp105新規タンパク質の機能解析

神経樹状突起におけるシナプス刺激依存的な局所的タンパク合成は、局所的シナプス可塑性および記憶・学習に必須のメカニズムであることが明らかになりつつある。局所的タンパク合成制御にはRNA granuleが重要な役割を果したしている。我々はRNA granuleの新規構成要素としてRNG105(RNA granule protein 105)を新規に同定し、その機能解析をおこなってきた。RNG105はmRNAに直接結合し、その翻訳を抑制する活性をもつことがわかった。ドメイン解析の結果、N末のcoiled-coil領域およびC末のRGG-boxを介してRNA granuleに結合し、さらにcoiled-coil領域でmRNAに結合しその翻訳を抑制することがわかった。RNA granuleへの結合は翻訳抑制活性に必要ではなく、この結合はRNA granuleに局在するmRNAのみの翻訳を抑制するというspecificityのために重要であると考えられた。また、蛍光time-lapse観察により、BDNF刺激によってRNG105がRNA granuleから解離するが、ほかのribosomeなどの翻訳因子は刺激後もRNA granuleに残っていることを明らかにした。さらにこの時、そのgranuleにおいて局所的翻訳が増加することも、単離樹状突起を用いたTime-lapse観察で明らかにした。これらの結果から、RNG105のgranuleからの解離が、granuleにおける翻訳抑制の解除とcorrelativeであることがわかった。さらに、RNG105の機能を生体内で明らかにするために、RNG105のノックアウトマウスを作成した。このノックアウトマウスは正常に発生するが、生後直ちに死ぬことがわかった。このことから、ノックアウトマウスでは中枢神経系に重大な異常が生じている可能性が考えられた。神経樹状突起における局所的タンパク合成は,シナプス刺激依存的なシナプスの修飾,さらにはシナプス可塑性に必須のメカニズムである。RNA granuleはおもにリボソームとRNAから成る高次複合体で,シナプス機能に必要なmRNAの神経樹状突起への輸送および局所的タンパク合成の制御に関与することが知られている。これまでに我々は,RNA granuleの新規構成タンパク質としてp105を同定した。本年度の研究の主な目的は,p105タンパク質の機能解析であった。本年度の研究により,p105(=RNG105,RNA granule protein 105)がRNA結合モチーフをもち,mRNAに直接結合する活性をもつことが明らかになった。また,RNG105がin vivoで翻訳を抑制する活性をもつことがわかった。この活性は,RNA granuleがシナプス刺激のない条件下で翻訳静止状態であるという結果とよく一致した。さらに,シナプス刺激(BDNF刺激)によってRNG105がmRNAおよびRNA granuleから解離することを見いだした。この解離は,RNA granule近傍における局所的タンパク合成の活性化とよく相関していた。以上の結果から,RNG105はRNA granuleにおいてmRNAに直接結合してその翻訳を抑制しているが,シナプス刺激依存的にmRNAおよびRNA granuleから解離して翻訳抑制が解除され,局所的タンパク合成が起こる,というモデルが考えられた。
我が国における各教科のデジタル教科書の活用及び開発に関する総合的調査研究

本調査研究では、デジタル教科書について、国内の先進的な学校の視察・聞き取り、学校における実証的研究、国内の教科書発行者のアンケート調査、諸外国の行政機関・先進的な学校・教材制作者への聞き取り調査を行った。小・中学校の全教科(10教科)について各教科ごとに、デジタル教科書活用の現状、工夫・留意点、教育効果、使用が効果的な分野、課題・改善点、紙の教科書の役割の変化をまとめるとともに、文部科学省の「『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議」の最終まとめとの関連も考慮して、指導者用デジタル教科書・学習者用デジタル教科書の将来展望、著作権にかかる課題について整理した。まず、本研究の組織として、基本的事項、教科共通の事項を整理・調整し研究全体を総括する企画運営部会、教科ごとの5つの部会(国語、社会、算数・数学、理科、英語)及び6つのワーキンググループ(生活科、音楽、図工・美術、家庭・技術家庭、体育・保健体育と学校運営、以下、「WG」という。)を設置して調査研究を行った。なお、教科については、小・中学校の教科書のある全教科を網羅したところである。平成26年度においては、企画運営部会での整理・調整のもと、教科部会、WGにおいて、国内外のデジタル教科書を収集し、教科教育・開発者の視点から分析するとともに、国内の先進的な学校の授業視察を行い、担当教師に対しデジタル教科書使用上の工夫・留意点、適した分野、効果、更に紙の教科書との関連について聞き取り調査を実施した。また、特定の教師に依頼し、デジタル教科書を使用する実験授業による実証的な調査研究を始めるとともに、イギリス、オランダ、韓国、シンガポールの先進的な学校、行政機関、教材会社の調査を実施した。学校運営のWGにおいては、学校の予算措置、運営体制、研修等について聞き取り調査を実施した。本研究においては、平成26年度に引き続き、基本的事項、教科共通の事項を整理・調整し研究全体を総括する企画運営部会、教科ごとの5つの部会(国語、社会、算数・数学、理科、英語)及び6つのワーキンググループ(生活科、音楽、図画工作・美術、家庭・技術家庭、体育・保健体育と学校運営、以下、「WG」という。なお、教科については、小・中学校の教科書のある全教科を網羅している。平成27年度においては、平成26年度に引き続き企画運営部会で整理・調整のもと、教科部会、WGにおいて、国内外のデジタル教科書を収集し、教科教育・開発者の視点から分析するとともに、国内の先進的な学校の授業視察を行い、担当教師に対しデジタル教科書使用上の工夫・留意点、適した分野、効果、更に紙の教科書との関連について聞き取り調査を実施した。また、特定の教師に依頼し、デジタル教科書を使用する実験授業による実証的な調査研究を始めるとともに、アメリカ、オランダ、韓国の先進的な学校、行政機関、教材会社の調査を実施した。本研究においては、企画運営部会での整理・調整のもと、教科部会、WGにおいて、国内外のデジタル教科書を収集・分析して開発者ベースでの留意点を明らかにするとともに、国内の先進的な学校の担当教師に対する聞き取り調査を積み重ねて、それぞれの教科ごとに、デジタル教科書使用上の工夫・留意点、適した分野、効果、紙の教科書との関連などを整理することとしている。諸外国の先進的な学校、行政機関、教材会社の調査については、韓国において2014年度から本格的にデジタル教科書を導入する計画が延期になったのは誤算であったが、もともと我が国の参考にできることがあれば参考にしようという程度であったので、問題はないと考えている。そのような観点からすると、各部会やWGにおいて実地調査や会議開催の回数の差はあるが、それぞれ活動し出しており、3年間の調査を通じて、求めている結論を期待できると考えている。当センターでは、平成26年度から28年度にかけて、我が国におけるデジタル教科書の活用及び開発に関する調査研究を行うための体制として、基本的事項、教科共通の事項を整理・調整・総括する企画運営部会と5つの教科部会(国語、社会科、算数・数学、理科、英語)及び6つのワーキンググループ(生活科、音楽、図画工作・美術、家庭・技術家庭、体育・保健体育、学校運営・組織)を設けて、様々な課題について検討してきた。既に調査研究は終了し、まとめているところであるが、5月には全体の概要を学術振興会に提出し、6月には報告書をまとめ、関係者・機関に配布する予定である。教科部会・ワーキンググループにおいては、小・中学校のすべての教科(10)について、デジタル教科書の収集・分析、国内の先進的学校の担当教師の聞き取り調査、デジタル教科書を使用する実験授業の実証的研究、学校運営・組織の聞き取り調査、外国の先進的学校、行政機関やデジタル教材制作発行者の調査により、デジタル教科書使用上の工夫・留意点、デジタル教科書使用の効果・適した分野、紙の教科書との関連を整理するとともに、デジタル教科書に関して教科書発行者へのアンケート調査を実施し、開発者ベースでの課題・留意点を明らかにし、学校運営・組織のWGでは学校運営・予算措置や研修等の望ましい姿を指摘している。また、企画運営部会においては、各教科部会やWGの調査研究を踏まえ、各教科のデジタル教科書の違いや特徴を明らかにするとともに、文科省の「デジタル教科書」に関する検討会議の提言への対応も含むデジタル教科書の将来展望をまとめている。小・中学校の全教科(10教科)について各教科ごとに、デジタル教科書活用の現状、工夫

・留意点、教育効果、使用が効果的な分野、課題・改善点、紙の教科書の役割の変化をまとめるとともに、文部科学省の「『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議」の最終まとめとの関連も考慮して、指導者用デジタル教科書・学習者用デジタル教科書の将来展望、著作権にかかる課題について整理した。本研究においては、企画運営部会での整理・調整のもと、教科部会、WGにおいて、国内外のデジタル教科書を収集・分析して開発者ベースでの留意点を明らかにするとともに、国内の先進的な学校の担当教師に対する聞き取り調査を積み重ねて、それぞれの教科ごとに、デジタル教科書使用上の工夫・留意点、適した分野、効果、紙の教科書との関連などを整理することとしている。諸外国の先進的な学校、行政機関、教材会社の調査については、韓国において2014年度から本格的にデジタル教科書を導入する計画が延期になったのは誤算であったが、もともと我が国の参考にできることがあれば参考にしようという程度であったので、問題はないと考えている。そのような観点からすると、各部会やWGにおいて実地調査や会議開催の回数の差はあるが、それぞれ活動し出しており、27年度、28年度の調査と合わせ、求めている結論を期待できると考えている。平成28年度においては、26年度、27年度に実施した、デジタル教科書の収集・分析、国内外の先進的学校の担当教師の聞き取り調査、デジタル教科書を使用する実験授業の実証的研究、学校運営の聞き取り調査をによって得られた、各教科部会、WGにおける、それぞれの教科について、デジタル教科書使用上の工夫・留意点、デジタル教科書使用が適した分野、効果、紙の教科書との関連を整理することとしているが、これらに加え、全般的な教科書発行者へのアンケート調査を実施し、開発者ベースでの課題・留意点を明らかにしたい。また、学校運営のWGにおいては、聞き取り調査を積み重ねて運営体制や研修等について望ましい姿を指摘したい。企画運営部会においては、各教科部会やWGの調査を踏まえ、紙の教科書の存廃を含め、デジタル教科書の将来展望をまとめたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。教育行政、著作権法制、教科書法制平成27年度以降においても、26年度に引き続き、デジタル教科書の収集・分析、国内外の先進的学校の担当教師の聞き取り調査、デジタル教科書を使用する実験授業の実証的研究、学校運営の聞き取り調査を行い、各教科部会、WGにおいて、それぞれの教科について、デジタル教科書使用上の工夫・留意点、デジタル教科書使用が適した分野、効果、紙の教科書との関連を整理することとしているが、これらに加え、全般的な教科書発行者へのアンケート調査を実施し、開発者ベースでの課題・留意点を明らかにしたい。