hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
信頼性の高いコンポーネント技術の研究

・ソフトウェアのコンポーネント化とそれを合成してシステムを組み立てるためのアーキテクチャ技術として,「役割モデルEpsilon」を提案し,その実装言語として"Bunraku"を開発した.・コンポーネントの機能や結合を柔軟にするには,自己反映計算の技法を活用することが有効である.しかし,自己反映計算を用いると,一般に性能が大きく低下する.部分計算の手法を用いてその性能を向上させる手法を提案した.・アスペクト指向技術はコンポーネントのモジュール構造を柔軟に変化させ組み合わせるための技術として,大きく注目を浴びている.しかし種々提案のあるアスペクト指向計算の意味論は,これまであまり明確にされてこなかった.そこでアスペクト指向計算の原理を明らかにするモデルを提案し,それに基づいたシミュレーションシステムを実装した.・コンポーネントの汎用性を高め再利用性を増すには,パラメータ型の導入が有効である.しかし,パラメータ型とそれを組み入れたクラス間の型の包含関係は複雑であり,簡明な記述力を持ちながら健全な型システムを提供することはこれまで難しかった.ここではそのための新しい計算モデルを提案し,コンポーネントの汎用性と信頼性を同時に確保する方向を示した.・コンポーネントベースの具体的な適用ソフトウェアとして注目されるのが,Webサービス・ソフトウェアである.ここではWebサービス・ソフトウェアをコンポーネントベースで開発するための方法論を提案した.インターネット環境で稼動するソフトウェアや,通信機器,自動車,家電など組込みソフトウェアのように,分散性,並行性,応答性を持つソフトウェアの開発には,コンポーネントベースの開発技術を用いるのが有効であり,実際そのような実現形態が普及しつつある.しかし,コンポーネントに基づくソフトウェアの信頼性をいかに確保するかは,大きな課題である.われわれは,平成13年度からこの課題に取り組み,これまでに基礎的な調査と探求的な試験研究,およびコンポーネントの実現と検証方法に関する新規の技術提案とそれを実体化したソフトウェア・ツールの開発を行った.引き続き平成15年度には,これを発展させ,以下のような成果を得た.・コンポーネントの信頼性を高めることを目的に,特にセキュリティの記述を容易にするためのプログラム言語機構の提案と,セキュリティ記述を形式的・自動的に解析する実験を行った.1)アスペクト指向言語を拡張し,データフローに関する条件記述を可能にすることで,Web上のセキュリティ対策の記述を容易にする技術を開発した.2)Javaのセキュリティ機能であるJAASを,形式モデル言語Alloyを用いて単一の枠組で表現し,解析した.・コンポーネント合成のためのプログラム言語機構の理論的研究を進めた.1)Java言語にコンポーネント記述を明確にするためのMixin機能を導入したMcJavaという新たな言語を設計し,その核部分の意味論の定義と型健全性の証明を行った.2)異なるコンポーネントに伴う互換性のないデータを,型安全性を保ちつつ扱うために,Union型という複数の型を1つのデータの上で扱う機構を提案した.
低環境負荷材料CZTSナノワイヤを用いた太陽電池の形成と評価

本研究では環境低負荷太陽電池CZTSの高エネルギー変換効率化を目指し、Siナノワイヤ配列を鋳型とし、その上にCZTS薄膜を形成することで、ナノシリンダーCZTS配列の形成を行った。シリンダーCZTS配列では通常の薄膜と比較し、高い光吸収係数と光電流値を示すことを確認した。さらに副次的な成果としてCZTS形成の際に、硫黄や毒物である硫化水素を用いず、比較的取り扱いが容易な硫化炭素によるCZTS硫化方法を見出した。これらの成果は高エネルギー変換効率かつ低環境負荷なCZTS太陽電池の実現に貢献できると考える。本研究では環境低負荷太陽電池CZTSの高エネルギー変換効率化をめざし、ナノワイヤ状に形成したCZTSを光吸収層とした太陽電池の作製・評価を試み、さらにナノワイヤ密度や形状を制御して、高エネルギー変換効率化のための指針を得ることを目的とする。H25年度はまず自己組織陽極酸化アルミナナノホール中にCZTSメッキ形成し、ナノワイヤ化を試みた。CZTSナノワイヤ化に先立ち、薄膜でのCZTSのメッキ条件および硫化熱処理条件の検討を行った。CZTS前駆体の硫化熱処理に通常硫化源として用いられる硫化水素や硫黄粉末を用いず、比較的取り扱いの容易な二硫化炭素を用いることで単相のCZTS薄膜を形成することに成功した。本結果より、CZTS前駆体の硫化熱処理装置の安全性やコストなどの改善が期待できる。得られたメッキ条件、硫化処理条件をもとにアルミナナノホール中にCZTSの埋め込み形成を試みた。はじめにCuSn/CuZn合金膜をAAOナノホール中に埋め込み、直径約80nmのCZTSナノワイヤ前駆体が形成されていることを確認した。さらに前駆体の硫化処理を試みたが、硫化処理中にナノワイヤ内にカーゲンダルボイドが形成され、ナノワイヤが切断してしまうことがわかった。これらのカーゲンダルボイドはCZTS薄膜中でも観測されるが、ナノホール中で形成した場合、ナノワイヤと基板との接触をボイドが完全に阻害してしまうため、深刻な問題となることが明らかとなった。そこで、ボイドが出来にくい構造として、ナノワイヤ状に加工した基板上にCZTSをメッキ形成し、コアシェル形状のCZTSナノワイヤの形成を試みることとした。自己組織ポリスチレン球とメタルアシストエッチングを組み合わせることで、基板のナノワイヤ化と、その上部に電界めっきのためのMo電極を形成し、CZTSナノワイヤ構造体形成のためのテンプレート形成に成功した。本研究では環境低負荷太陽電池CZTSの高エネルギー変換効率化を目指し、ナノワイヤ状に形成したCZTSを光吸収層とした太陽電池の作製・評価を試み、さらにナノワイヤ密度や形状を制御して、高エネルギー変換効率化のための指針を得ることを目的とした。ナノワイヤ形成に先立ち、薄膜でのCZTSのメッキ条件や硫化処理条件の検討を行った。ここで、硫黄粉末や危険な硫化水素ガスを用いず、比較的安全な硫化炭素を硫黄源に用いてCZTSの形成する条件を見出した。これにより、安全・低環境負荷な形成方法でのCZTSの形成が可能となった。さらに、薄膜で得られた形成条件を元に、ナノホール中でのCZTS形成を試みたが、メッキで埋め込んだCZTS前駆体であるCuSn/CuZnの硫化熱処理中にカーゲンダルボイドが発生し、ナノワイヤが断線してしまう問題が発生した。これらカーゲンダルボイドは薄膜形成時にも観察されていたが、ナノワイヤの場合は基板との接触をボイドが完全に阻害してしまうため、深刻な問題となることが明らかとなった。そこで、ボイドが発生し難い構造として、予め形成したSiナノワイヤ配列上に、薄膜のCZTSを形成し、CZTSのナノシリンダー配列の形成を試みた。ナノシリンダーのサイズや間隔はSiナノワイヤの形成条件によりある程度制御が可能であることを確認した。さらに、同じ製膜条件で形成した、CZTS薄膜とナノシリンダー配列をEu溶液中で光電流測定を行い比較したところ、ナノシリンダー状のCZTS配列では薄膜と比べ、明瞭な光応答性を示すことを明らかにした。ナノ構造化による光吸収率の増加、さらには溶液界面との接触面積の増加などが光電流の増加に寄与したと考えられる。本研究では、安全性の高いCZTS薄膜の形成法、ナノシリンダー配列構造の太陽電池応用提案、さらにはシリンダー構造を用いた高効率太陽電池の可能性を示した。太陽電池平成25年度の予定は陽極酸化アルミナ中へのCZTSナノワイヤの形成と太陽電池構造の作製、さらに、ソーラーシミュレーターを用いてI-V特性など太陽電池特性の評価を行い、ナノワイヤ形状が発電効率に与える影響を調べることであった。陽極酸化アルミナナノホール中にカーゲンダルボイドが形成されてしまうため、当初予定されていた手法ではCZTSナノワイヤの形成が困難であることがわかった。そこで、新たにボトムアップ的な手法で基板をナノワイヤ状に形成し、その上にCZTSのコアシェルナノワイヤ構造を形成する方法に切り替えたためやや計画に遅れが生じている。

しかしながら、新たな手法でCZTSナノワイヤの形成が可能であることが確認できたため、今後は予定通り計画を遂行できると考えている。また、太陽電池構造の形成については、メッキで形成した薄膜上試料では作製に成功しているため、おおむね計画通りに進んでいるといえる。陽極酸化アルミナナノホール内ではカーゲンダルボイドの影響により、CZTSナノワイヤの形成が困難であることがわかった。今後は、ボイドが残りにくいCZTSナノワイヤ構造体の形成手法に切り替えることとした。具体的にはナノワイヤ状に加工した基板に電解めっきによりCZTSを堆積することでナノワイヤコアシェル構造の形成を試みる。新たに提案した構造はボイドの発生を抑えるだけでなく、発電により発生したキャリアを素早く集めることができるためさらなる発電効率の高効率化も期待できる。今後は新たに形成したCZTSナノワイヤ構造体上に太陽電池構造を形成し、ナノワイヤ形状(サイズ)と発電効率の関係を明らかにする予定である。
固体触媒によるプロパン酸化脱水素反応の完全酸化抑制に対する装置工学的アプローチ

プロパンからプロピレンへの接触酸化脱水素反応において、プロピレンの完全酸化によるCOやCO_2の生成を抑えるため、マイクロリアクタを用いた。カルシウム水酸アパタイトを触媒とし、反応温度に対し非定常操作を用いると、3. 2%のプロパン変化率の時、73%のプロピレン選択率が得られ、通常の常圧固定賞流通式反応器におけるプロパン変化率3. 1%におけるプロピレン選択率0%を著しく改善できた。本年度は特に、プロパンの接触酸化脱水素反応において逐次酸化の抑制による超高選択的プロピレン合成を2種類の特質を持つ触媒を用いて検討した。一つの触媒群は格子酸素の移動がほとんどない触媒であり、もう一方の触媒群は格子酸素の移動度が大きな触媒である。前者としてカルシウム水酸アパタイト(CaHAp)してマグネシウムバナデート(MgVO)通常の常圧固定床流通式反応装置を用いた場合、プロピレンの収率はMgVO>CaHApであり、特にMgVOは高プロパン変化率を示すが、プロピレンの選択率は逐次酸化のため50%台になった。さらに、双方とも触媒の量が0.5g必要であった。一方、交付申請書に記載したマイクロリアクタを用いてCaHApとMgVOを触媒として反応を行うと、CaHApではプロピレン選択率が70%を超える、従来の反応装置では考えられない高選択率でプロピレンを得ることができた。この結果に基づき、MgVOではさらに良い結果を期待したが、MgVOではプロピレンの選択率は期待したように向上せず、プロピレン収率はCaHAp>MgVOとなり、常圧固定床流通式反応装置を用いた場合と対照的な結果となった。格子酸素の移動度が大きな触媒をマイクロリアクタに用いると触媒に与えられる熱エネルギーが少ないため活性が激減するのに対し、格子酸素の移動度が少ない触媒ではそのような負の作用がなく、申請書に記載したような高選択的プロピレン合成が達成できたと考えられる。なお、マイクロリアクタを用いた場合、触媒の量は0.4mgと従来の1/1000であり、希少資源を用いる触媒化学の分野で、触媒量を著しく削減できる可能性も得た。今回検討した触媒系では、反応を継続しても、触媒が著しい劣化さなかった。したがって、劣化した触媒の再生挙動の検討は来年度の検討事項とすることとした。昨年度、常圧固定床流通式反応器を用いてプロパンからプロピレンへの接触酸化脱水素反応に高活性と示すと言われていたマグネシウムバナデート(MgVO)と低活性と言われていたカルシウム水酸アパタイト(CaHAp)をマイクロリアクタに用いたところ、MgVOは著しく低い活性を示したが、CaHApは従来の1/1000の触媒量を充填したにもかからず、これまで報告されていた最高の触媒活性を超える活性を示した。この原因として、格子酸素の移動度が高いMgVOよりも格子酸素の移動度が低いCaHApの方がマイクロリアクタでは高活性を示すと考えた。そこで、本年度はCaHApのCaをSrに変えたストロンチウム水酸アパタイト(SrHAp)とMgVOよりも格子酸素の移動度は小さいにもかかわらず本反応に高活性を示すマグネシウムモリブデート(MgMoO)をマイクロリアクタに充填し活性を検討した。様々な反応条件で検討したが、SrHApおよびMgMoOの両触媒ともプロピレンの生成能が見られず、部分酸化生成物であるCOの生成が観測され、特にSrHApではプロパンの分解を示すメタンやエチレンの生成が少量であるが確認された。SrHApは、常圧固定床流通式反応器を用いた場合メタンの酸化カップリングでCOを選択的に与える触媒であることが知られており、マイクロリアクタにおいても同様な性質が反映されていると思われる。今年度検討したMgMoOは昨年度検討したMgVOほど格子酸素の移動度は早くないが触媒表面上の酸素の移動はかなり早いことが知られている。また、SrHApはCaHApに比較し、触媒内のOH基からの水素の脱離が早く、水素の付いていない酸素が表れやすい状況にある。したがって、通常の酸化物触媒では格子酸素の移動度、また水酸アパタイトにおいてはOH基の性質を基盤に考えマイクロリアクタに相応しい触媒を選択する必要があることが明らかになった。昨年度までに、カルシウムヒドロキシアパタイト、ストロンチウムヒドロキシアパタイト、パラジウム置換マグネシウムバナデートおよびマグネシウムモリブデート触媒を気相接触反応用マイクロリアクタに搭載し、酸素化学種の移動度がプロパンの酸化脱水素反応によるプロピレンへの選択的合成に影響を与えていることを明らかにした。本年度は、触媒を単純化するうえでマグネシア、酸化セリウム、酸化サマリウムをマイクロリアクタに搭載しプロパンの酸化脱水素反応を検討するとともに、プロパンより酸化脱水素が進みにくいイソブタンの酸化脱水素反応も合わせて検討した。

プロパンの酸化脱水素反応において昨年まで検討した複合酸化物の構成酸化物であるマグネシアを用いても完全酸化のみしか起こらず、格子酸素め移動度のない本触媒とマイクロリアクタとの組み合わせは不適切であることが分かった。格子酸素移動の大きな酸化セリウムや酸化サマリウムをマイクロリアクタに搭載すると、プロピレンへの酸化脱水素反応は進まなかったが、クラッキング反応が進行し、反応性の高いプロパン、格子酸素移動の高い単元系酸化物とマイクロリアクタの組合せは接触酸化脱水素反応に不都合であることが明らかになった。そこで、プロパンよりも反応性が格段に劣るイソブタンを原料にして、マイクロリアクタによるイソブチレンへの酸化脱水素反応を行った場合、酸化セリウムや酸化サマリウムとも酸化脱水素反応が進行した。3年間実施した結果、1.アパタイト触媒ではOH基の水素が外れにくいカルシウム水酸アパタイトが適切である2.マグネシウみバナデートの場合は格子酸素移動度が早い触媒より低い触媒を用いるとマイクロリアクタ利用の利点が生ずる3.格子酸素移動度があまりにも速い希土類酸化物触媒を用いる場合は反応基質の反応性が低いものを選ぶ方が良好な結果がえられる、という結論が得られた。
衝撃波を用いたコンクリート構造物の非接触非破壊検査法に関する研究

本研究の目標は連続的に衝撃波を発生することの可能な衝撃波発生装置の開発であった.当初の計画では,ニューマチックバルブを用いてこの目標を達成する予定であった.ニューマチックバルブとは,圧縮空気を用いてバルブの開閉を高速に行い、衝撃波を発生させる装置である.しかしながら,ニューマチックバルブを用いる場合,圧力容器への空気充填に時間を要することが判明した.そこで,衝撃波を発生する方法として,燃焼現象を用いることとした.プロパンガスと空気の混合気体を爆発的に反応させて,衝撃波を発生させるのである.内径30mm,外径50mmのアクリルパイプを用いて,混合室と燃焼・衝撃波誘導室とを有する燃焼タイプの衝撃波発生装置を開発した.燃焼室にはプラグを取り付け,放電によって点火をおこなった.衝撃波管の先端から500mmの位置に壁を置いて,その表面上での圧力変化を測定したところ,約4kPaの衝撃波を確認できた.さらに,人工欠陥を埋め込んだコンクリート壁を用いて,欠陥の探傷試験を行ったところ,直径200mmの欠陥に対しては,深さ50mmまでの検出が可能であった.以上の研究成果は,2004年3月に行われた,The 1st ESHP Symposiumにおいて発表を行った.さらに,現在日本機械学会に投稿準備中である.一方,人工欠陥を埋め込んだコンクリート試験片の振動シミュレーションを行う過程で,壁面を加振するのに必要なエネルギーが明らかになった.この必要なエネルギーレベルは,スピーカーを用いて正弦波状の音波を照射しても得られる.そこで,スピーカーを配置して,音響加振による非接触非破壊検査法も開発した.この場合の音響レベルは107dB程度とした.実際にはさらに低い音圧で探傷可能であるが,音圧を下げると加振エネルギーが低下し,探傷に要する時間が増加する.直径200mmの場合、深さ25mmであれば2.5s程度,深さ50mm程度であれば10s程度の時間を要する.100mm程度の深さまで検出可能であった.この研究成果は,非破壊検査協会において公表した.本研究の目標は連続的に衝撃波を発生することの可能な衝撃波発生装置の開発であった.当初の計画では,ニューマチックバルブを用いてこの目標を達成する予定であった.ニューマチックバルブとは,圧縮空気を用いてバルブの開閉を高速に行い、衝撃波を発生させる装置である.しかしながら,ニューマチックバルブを用いる場合,圧力容器への空気充填に時間を要することが判明した.そこで,衝撃波を発生する方法として,燃焼現象を用いることとした.プロパンガスと空気の混合気体を爆発的に反応させて,衝撃波を発生させるのである.内径30mm,外径50mmのアクリルパイプを用いて,混合室と燃焼・衝撃波誘導室とを有する燃焼タイプの衝撃波発生装置を開発した.燃焼室にはプラグを取り付け,放電によって点火をおこなった.衝撃波管の先端から500mmの位置に壁を置いて,その表面上での圧力変化を測定したところ,約4kPaの衝撃波を確認できた.さらに,人工欠陥を埋め込んだコンクリート壁を用いて,欠陥の探傷試験を行ったところ,直径200mmの欠陥に対しては,深さ50mmまでの検出が可能であった.以上の研究成果は,2004年3月に行われた,The 1st ESHP Symposiumにおいて発表を行った.さらに,現在日本機械学会に投稿準備中である.一方,人工欠陥を埋め込んだコンクリート試験片の振動シミュレーションを行う過程で,壁面を加振するのに必要なエネルギーが明らかになった.この必要なエネルギーレベルは,スピーカーを用いて正弦波状の音波を照射しても得られる.そこで,スピーカーを配置して,音響加振による非接触非破壊検査法も開発した.この場合の音響レベルは107dB程度とした.実際にはさらに低い音圧で探傷可能であるが,音圧を下げると加振エネルギーが低下し,探傷に要する時間が増加する.直径200mmの場合、深さ25mmであれば2.5s程度,深さ50mm程度であれば10s程度の時間を要する.100mm程度の深さまで検出可能であった.この研究成果は,非破壊検査協会において公表した.これまでの経緯:衝撃波をコンクリート壁面に当てると,コンクリート内部に空隙などの欠陥がある場合,壁面は特有の振動を呈することが確認できている.レーザードップラー振動計を用いて,壁面振動を計測しながら衝撃波を照射すれば,欠陥の有無を同定することが出来るのである.この実験においては,衝撃波の発生装置として衝撃波管を用いた.この衝撃波管は,薄い金属製の圧力隔壁をニードルで破壊することによって,衝撃波を発生させる構造であった.しかしながら,この手法では連続的な衝撃波の発生は困難で,トンネルなどの大型構造物の非破壊検査にこの手法を適用するためには高速に衝撃波を発生させる装置の開発が不可欠であった.本研究の経過:当初の計画では,高速に開閉が行えるニューマチックバルブを用いて衝撃波発生装置を開発する予定であったが,高圧空気の充填に時間がかかることが判明し,燃焼による衝撃波発生装置の開発を行うことにした.円筒容器の端に燃焼性ガスと圧縮空気とを混合する混合室を配置し,混合室から円筒容器へは十分小さな穴を通して混合ガスが送られる.円筒形容器の混合室の近くに放電電極を配置し,混合ガスを点火する.混合室と円筒容器管は小さな穴でつながっているので,燃焼は混合室までは伝播しない.燃焼性ガスと空気との混合比およびバルブと点火時期を様々に組み合わせて実験を行い,爆発的な燃焼を実現することができな.

しかしなら,現時点ではコンクリート壁面における圧力上昇速度が十分ではなく,小さな欠陥の検出は難しいようである.小さな欠陥に起因する壁面振動の周波数は高く,急速な圧力上昇を必要とするからである.この問題は,円筒形容器を延長あるいは細くすることによって,圧力波の立ち上がりを鋭くすることによって解決できる.本研究の目標は連続的に衝撃波を発生することの可能な衝撃波発生装置の開発であった.当初の計画では,ニューマチックバルブを用いてこの目標を達成する予定であった.ニューマチックバルブとは,圧縮空気を用いてバルブの開閉を高速に行い,衝撃波を発生させる装置である.しかしながら,ニューマチックバルブを用いる場合,圧力容器への空気充填に時間を要することが判明した.そこで,衝撃波を発生する方法として,燃焼現象を用いることとした.プロパンガスと空気の混合気体を爆発的に反応させて,衝撃波を発生させるのである.内径30mm,外径50mmのアクリルパイプを用いて,混合室と燃焼・衝撃波誘導室とを有する燃焼タイプの衝撃波発生装置を開発した.燃焼室にはプラグを取り付け,放電によって点火をおこなった.衝撃波管の先端から500mmの位置に壁を置いて,その表面上での圧力変化を測定したところ,約4kPaの衝撃波を確認できた.さらに,人工欠陥を埋め込んだコンクリート壁を用いて,欠陥の探傷試験を行ったところ,直径200mmの欠陥に対しては,深さ50mmまでの検出が可能であった.以上の研究成果は,2004年3月に行われた,The 1st ESHP Symposiumにおいて発表を行った.さらに,現在日本機械学会に投稿準備中である.一方,人工欠陥を埋め込んだコンクリート試験片の振動シミュレーションを行う過程で,壁面を加振するのに必要なエネルギーが明らかになった.この必要なエネルギーレベルは,スピーカーを用いて正弦波状の音波を照射しても得られる.そこで,スピーカーを配置して,音響加振による非接触非破壊検査法も開発した.この場合の音響レベルは107dB程度とした.実際にはさらに低い音圧で探傷可能であるが,音圧を下げると加振エネルギーが低下し,探傷に要する時間が増加する.直径200mmの場合,深さ25mmであれば2.5s程度,深さ50mm程度であれば10s程度の時間を要する.100mm程度の深さまで検出可能であった.この研究成果は,非破壊検査協会において公表した.
妊婦の胎児への愛着形成促進のための看護方法開発の基礎的研究

研究は2つの段階で進行した。第1段階は、妊婦に対するインタビューによって、妊婦の胎児への愛着とその形成に関連する要因についての質的な調査であり、第2段階は、第1段階で得られた結果を元にした、妊娠期の妊娠・胎児に関連する妊婦の心理の変化を探る調査で、対象者には、妊娠全期間の妊婦を含め、身体症状の有無との関係を検討した。<第1段階>産科外来通院中の18人の妊婦に妊娠に関連する感情に関してのインタビューを行った。その分析から、妊娠や胎児に関する具体的な言語表現が得られ、また妊婦の胎児に対する感情は、妊娠に関わる感情を含めて分析する必要があることがわかった。<第2段階>妊婦の愛着に関してRubin,Clark,Klaus&Kennel,Cranleyらの研究を含めての文献検討を行った。その結果から、妊婦の胎児への愛着を「妊婦が胎児との関係を形成して行く上で経験する、妊娠及び胎児に対する感情と、胎児との関係形成のために胎児に対して妊婦が起こす行動」と定義し、その下位概念として「母親役割の取得」「献身」「妊娠の受容」「胎児の他者認知」「胎児との相互作用」「胎児の特徴の表現」の6つを定めた。この定義に沿って第1段階のインタビューの結果を整理し58項目の質問紙を作成し、母性看護学専門家及び妊娠経験者11人に対してプレテストを行った。プレテストの結果、不適切あるいは修正が必要と指摘された項目の統合・修正を行い、最終的に26項目になった。この26項目からなる質問紙を本調査として、妊娠全期間の妊婦500人に対して、医療施設5施設の外来にて配布、返送を依頼した。有効回収334、回収率は66.8%であった。対象者の平均年齢28.3才(20-42才)、平均妊娠週数27.8週(6-41週)であった。質問紙の総得点は妊娠週数の経過に従って有意に上昇した。その傾向は、「胎児との相互作用」において最も顕著に認められた。今回は身体症状の有無との有意な関係は認められなかった。
ROCOキナーゼファミリーLRRK1による細胞質分裂制御機構

申請者らのグループは、MAPキナーゼ(MAPK)を中心としたシグナル伝達機構の解析を行って来た。これらのシグナル伝達経路は細胞機能の様々な局面で重要な役割を果たしている。最近我々は、MAPKKK様キナーゼドメインを持つROCOキナーゼファミリーLRRK1が、細胞分裂期に重要な役割を果たすことを見いだした。siRNAを用いて内在性LRRK1をノックダウンすると、細胞質分裂異常及びM期紡錘体の配向異常が生じる。そこでLRRK1による紡錘体配向制御の作用機序を検討したところ、LRRK1はM期キナーゼPLK1(Polo-like kinase 1)と相互作用し機能していることが明らかとなった。LRRK1はPLK1のPolo-boxドメインを介してPLK1と結合し、PLK1によってリン酸化される。我々は、PLK1によるLRRK1のリン酸化部位を同定し、この部位に対する変異体を用いた解析を行なった。その結果、PLK1によるLRRK1のリン酸化は紡錘体配向制御に必須であることを明らかにした。さらに、PLK1によってリン酸化されたLRRK_1は中心体に強く局在し、M期中心体成熟に重要であることを明らかにした。M期中心体成熟は、主に星状体微小管の形成に重要であることが知られている。星状体微小管は中心体から細胞膜へと伸び、細胞膜と相互作用することで"pulling force"を生じ、紡錘体の配向及び細胞内での位置決めに機能している。我々の研究から、LRRK1はPLK1とともにM期中心体成熟及び星状体微小管形成の制御に機能し、その結果、紡錘体配向を制御していることが明らかとなった。これまでROCOファミリーキナーゼLRRK1が、(1)M期に重要なキナーゼPLK1と相互作用すること、(2)LRRK1をノックダウンした細胞で多核が高頻度にみられること、を見出していた。昨年度の研究から、(a)PLK1がLRRK1を直接リン酸化すること、(b)リン酸化されたLRRK1はM期中心体に局在すること、(c)PLK1によるLRRK1のリン酸化はM期スピンドル配向に重要なこと、を明らかにした。我々はin vitroキナーゼアッセイを用いた解析から、PLK1がPolo-boxドメインを介してLRRK1と結合し、LRRK1のWD40ドメイン内のセリン残基をリン酸化することを明らかにした。また、リン酸化されたセリン残基を認識する抗体を作製したところ、リン酸化LRRK1はM期中心体に特異的に局在することがわかった。M期中心体はスピンドルの細胞内における位置決定や細胞接着面に対する配向制御に重要であると考えられている。実際LRRK1 siRNAでHeLa細胞を処理し、内在性LRRK1をノックダウンすると、M期スピンドルの配向が顕著に乱れることがわかった。さらにこの配向異常は、siRNA耐性野生型LRRK1 (LRRK1WT)でレスキューされるのに対し、PLK1によるリン酸化部位に変異を導入した非リン酸化型LRRK1 (LRRK1SA変異体)ではレスキューできないことが明らかとなった。このことはPLK1によるリン酸化がスピンドル配向制御に重要であることを示唆している。中心体は微小管形成に必須の器官と考えられているが、LRRK1をノックダウンした細胞では星状微小管(中心体から細胞膜へ伸びた微小管)の形成が貧弱になっていた。我々は中心体でリン酸化されたLRRK1が、星状微小管の形成を制御することで、スピンドル配向を制御していると考えている。今後は、PLK1によってリン酸化されたLRRK1がどのように機能しているのか検討を行っていく予定である。
量子ポイントコンタクトにおけるスピンの生成と操作

量子ポイントコンタクト(QPC)のピンチオフ近傍での局在スピン状態(局在磁気モーメント:LMM)を、コヒーレント結合したQPC系を用意し、LMM観測とスピン操作を試みた。そのために、マイクロ波域パルス照射下での低温磁気伝導観測を行うとともに、極低温走査プローブ顕微鏡(SPM)による走査ゲート顕微法(SGM)なども試み、半導体やナノ炭素素材によるQPCにおける電子波ダイナミクスの直接観測が可能であることがわかった。マイクロ波域パルス伝導や低温SPMによる局在スピン挙動の観測を行うための準備として,開放系量子構造での電子間相互作用について調べた。共鳴相互作用を調べるために,互いに十分離れた細線形状の異なる量子細線を,高移動度半導体基板上の表面ゲート形状を変えることにより,同一基板上に何種類か設置して測定試料を作製し,磁気伝導を観測して開放系量子構造での電子間相互作用を調べた。その結果,外の2次元電子系との断熱的接続を行うことにより,近藤効果に違いがあることを発見し,これを利用して,局在スピンの出現を制御することにより,共鳴相互作用を詳細に調べることがわかり,現在論文作成中である。同時に,この細線形状の違いによる低温磁気伝導の結果については,平成19年度のいくつかの国内外学会にて発表している。研究分担者の青木は,スピン操作を確認するため極低温で動作するSPMを開発し,その基礎動作に関しても確認することが出来た。さらに,研究分担者の中山は高性能の計算機を導入し,非弾性課程を取り入れた量子結合系の電流や,格子振動の時間に依存した現象などをシミュレーションし,電子相関のダイナミカルな数値計算を行う準備が出来た。以上の研究については,海外共同研究者のニューヨーク州立大学バッファロー校のJ.P.バード教授とも議論を行い,上記共鳴相互作用やマイクロ波によるスピン操作についての議論を行い,日米双方共同で実験研究を進めている。放系量子構造での共鳴相互作用を調べるために、量子ポイントコンタクト(QPC)試料の低温磁気伝導を観測しで、マイクロ波域パルス照射による伝導観測を行うための実験研究を行った。局在磁気モーメント(LMM)の局所的な変調を行うことでスピンの局在位置を特定してスピン操作やスピン生成を行うため、海外共同研究者の米国SUNYバッファロー校のJ.pI.バード教授と共同研究を行った。その結果、結合QPCでの電子間相互作用にスピン関与が明らかにになり、マイクロ波などの電磁波照射による効果を調べる上での重要な知見を得た。これを詳しく調べるため、超伝導Tマグネット中で測定試料の電流方向が磁場軸に対して回転できるように、超小型超音波モーターによる回転機構を導入して、低温下での電流軸角度制御を行い実験した。また、SGMクライオスタットに新たな超伝導マグネットを導入し、極低温SPMの観測の実験を行い、20年度末には磁場なしでの低温下SGM観測を行うことができた。さらに多重結合QPC構造を用いた共鳴相互作用におけるマイクロ波域パルス伝導観測のために、高易動度半導体のみでなく、2層グラフィンを量子ドットとする新しい量子構造についても基礎実験を行った。その結果高易動度半導体で作製した場合と同様あるいはそれ以上の性能を有する多重結合QPCが得られることがわかった。電子スピンが関与していると予想される、QPCにおける0.7構造め調査も行われ、国内での学会や外国での招待講演等にて発表し、近藤効果との関連性について明らかにした。結合QPCでの波動関数マッピングやスピン分極波の伝導経路の計算機解析の準備が並列計算型コア4計算機を用いて行われた。本研究は、開放系の1次元量子構造である量子ポイントコンタクト(QPC)において、ピンチオフ近傍に現れる局在したスピン状態(局在磁気モーメント:LMM)に注目し、コヒーレントな範囲内にある結合QPCにてのLMM検出によるスピンの量子操作をめざすものである。そのため、従来行われてきた低温磁気伝導観測に加え、極低温走査プローブ顕微鏡(SPM)を用いた走査ゲート顕微法(SGM)や、マイクロ波域パルス伝導法などの新手法を導入し、半導体やナノ炭素素材によるQPCにおける電子波ダイナミクスの直接観測を行うことを目的とした。初年度および次年度では、超伝導マグネット付低温下動作SGM観測装置を完成させた。最終年度では、同装置により高磁場下での上記QPCにおける伝導観測を行い、近藤効果の存在確認や同効果に関連した電子間相互作用に基づく伝導機構の解析を行い、論文雑誌発表や国内外における学会等において成果を報告した。これらはSGMによる、LMMの局所的な変調でのスピン位置特定用スピン操作のための高磁場印加であり、マイクロ波域パルス照射下での観測に備えた研究成果であった。研究実施期間のまとめとして、3年間での実験研究成果公表は、落合、青木とともに連携研究者の米国SUNYのJP.バード教授らとともに国内外学会発表や論文雑誌発表等にて行われ、量子ドット伝導関連の計算機実験の成果は中山らにより論文発表等がなされている。

さらに、実施年度経過後においても、マイクロ波域パルス照射下での観測を実施するとともに、これら得られた成果を基にして、LMM検出によるスピンの量子操作をさらに検証するため、現在、波動関数挙動の計算機シミュレーションと対比しつつ、マイクロ波照射下のスピン生成とその量子操作の検証を行っている。
熱ショック・ストレス蛋白質の機能、発現機構とその制御

1。トランスフォーメイション感受性ストレス蛋白質HSP47が、細胞内のどこで会合し、どこで解離するかを明らかにした。HSP47は、合成直後のプロコラーゲンが小胞体内に挿入されると同時に結合し、それらがシスゴルジまで輸送されると解離することがわかった。また、HSP47は細胞癌化をはじめ、悪性細胞の正常細胞への分化に伴っても変化する。この変化はコラーゲンの変化と一致しているが、今年度は、ラットに四塩化炭素を取り込ませて発症させる実験的肝硬変の系を用い、肝硬変の進行とともにHSP47が劇的に誘導されることを見い出した。2。HSP40は部分アミノ酸配列から、大腸菌のDnaJのホモローグであることがわかっていたが、ヒトプラセンタのcDNAライブラリーより、HSP40のcDNAをクローニングすることに成功した。細胞内におけるHSP70とHSP40との挙動について調べたところ、熱ショックによって両者はともに核へ、次いで核小体へ移行し、また熱ショックからの回復に伴って細胞質へ移行した。HSP70/HSP40は共同して分子シャペロンとして機能していると考えられる。3。ストレス蛋白質に反応するγδ型T細胞の抗原認識の分子機構を明らかにするため、表面マーカーを調べた。HSP65特異的γδ型T細胞はVγ1-Jγ4-Cγ4/Vδ6-Dδ1-Dδ2-Jδ1-Cδからなるγδ型TCRを発現しており、肺、肝臓や腹腔に比較的多く存在した。このγδ型T細胞は、Listeria monocytogenes,Salmonella chorelaesuisなどの感染症および繊維肉腫(MethA)マウスにおいて、宿主マクロファージでのHSP60の発現に相関して、炎症局所で一過的に増加し、γインターフェロンを産生していた。自己細胞上のHSP65を認識してγインターフェロンでマクロファージを活性化し、このことによって生体防御に重要な働きをしているものと考えられる。1。2。3。
心的イメージの神経基盤の解明

イメージはわれわれの心の状態を構成する重要な要素の一つである。イメージは外界からの刺激によって誘発されるだけでなく、自発的な想起や睡眠中の夢でも生じる。これらのイメージの類似性は共通の神経基盤の存在を示唆するが、その実体はいまだ明らかではない。本課題は、機械学習を用いた脳活動パターン解析により、知覚、想起、および、夢に共通する神経情報表現を明らかにする。これまでの研究から、深層ニューラルネットワーク(DNN)を利用した解析法が当初の予想以上に強力であることが判明したことを受け、積極的にその強みを活かすべく各プロジェクトに取り入れた。本年度は以下のような成果が得られた。1)脳からデコードしたDNN特徴にもとづく画像再構成モデルに加え、Endーtoーend型のモデルの検証を進めた。この手法では、大量の脳計測データが必要となることが予測されたが、6,000サンプル程度で、人が識別可能な画像を生成することができることが判明した。2)これらの手法を用いて、錯視画像を見せたときの脳活動から、画像再構成・生成を試みた。幾何学錯視・空間的補填錯視を中心に刺激画像を収集し、予備実験を行った。一部の錯視では、刺激画像の物理的再現ではなく、知覚イメージを再現する結果が得られた。3)REM睡眠実験については、研究基盤・実験ルーチーンが確立した。着実にデータの蓄積が進んでおり、画像特徴の予測などの解析を行った。4)ECoG-ライフログデータ解析については、意味的特徴量の予測システムが完成し、オンラインBMIへの実装が完了した。想起イメージを脳活動から再構成することに初めて成功した論文がPlos Computational Biologyに掲載され、公開したYoutube動画は、海外のメディア等で多数取り上げられた。その他、トップダウン処理による脳内画像表現の「シャープ化」に関する論文が、enouroに掲載されるなど、本課題の成果の公表が進み、大きな反響を得ている。睡眠実験は当初の予想よりもペースが遅いが、着実にデータの蓄積は進んでいる。ECoGライフログシステムは、今後のテスト・改良が必要であるが、一応の完成を見ることができた。当初の計画から根本的な変更点はないが、ECoGライフログシステムが完成したため、今年度の計画からは除外する。これまでに得られた予備実験をベースに本実験を行い、成果の取りまとめを進める。被験者間のデコーダの汎化をテストし、より少数の学習データによるイメージ再構成の実現を目指す。イメージは外界からの刺激によって誘発されるだけではなく、自発的な想起や睡眠中の夢でも生じる。これらのイメージの類似性は共通の神経基盤の存在を示唆するが、その実体はいまだ明らかでない。本課題では、機械学習を用いた脳活動のパターン解析により、知覚、想起、および、夢に共通する神経情報表現を明らかにすることを目的とする。本年度は、Horikawa et al. (2013)と同様の睡眠実験および知覚実験課題を行うとともに、対応する物体カテゴリーについて想起実験を実施し、物体カテゴリーの脳情報表現の類似性と相違を定量化する解析を実施した。画像データベースを用いて、主要な物体カテゴリーに対応する画像を収集し、それらの画像を見せたときの脳活動を計測する知覚実験を行った。さらに、同じ物体カテゴリーについて、キュー提示後12秒間そのカテゴリーの物体をイメージさせる実験を行った。これらのデータを用いて、知覚データにもとづくデコーダと想起データにもとづくデコーダを構築し、夢データのパターン解析を行った。予備解析の結果から、脳部位のよるパターンの類似性の違いが明らかになった。ECoG計測を用いた実験においても、知覚・想起時のデータを取得するためのプロトコルを探索し、データ収集を開始した。自然動画を用いた予備実験も実施し、意味的アノテーションの方針を策定した。また、REM睡眠実験系を確立するための予備実験とスキルの習得を行った。画像・動画の言語記述のテキスト解析を担当する予定であった研究者が、本人の事情により本課題に参画できなくなったが、既存の方法を使って定量的解析を進めることができた。イメージはわれわれの心の状態を構成するもっとも重要な要素の一つである。本年度は、コンピュータビジョンの分野で用いられている階層的画像表現を用いた解析を中心に研究を進めた。物体カテゴリーは、画像における位置や回転に対する不変性を持つ中間特徴の組み合わせによって判別が可能であることが示されている。このような中間特徴の脳内表現を調べるため、脳活動データを物体カテゴリーに特有な中間特徴によってラベルづけしてデコーディング解析を行った。その結果、知覚と想起に共通な特徴表現が見出された。また、想起時に、階層的情報表現が高次から低次向けて順に活性化することを発見した。運動イメージに関するfMRIデータ取得、自然な条件下でのECoGライフログ解析、京都大学こころの未来センターでの睡眠実験系の構築も並行して進めた。幻肢患者の運動イメージ時のデータに同様の解析手法を適用し、幻肢痛の治療にもつながる知見が得られた。また、連想記憶時や運動準備時の心的イメージに関連する脳活動パターンの解析を実施し、刺激や実際の運動に対する脳活動との共通性と相違を明らかにした。

実験データを蓄積して再利用する仕組みを確立したことで、当初の予想以上のペースでfMRIデータの解析を進めることができた。一方、長時間睡眠実験系を確立するための研究ややや遅れているが、新たな学生が加わったことで今後研究を加速できるものと期待される。本課題では、さまざまなイメージを伴う心的状態における脳活動を、主としてfMRIおよび皮質脳波(ECoG)を用いて計測し、機械学習モデルを用いて解析することを通して、心的イメージの脳内表現と情報処理過程を理解することを目指している。昨年度までに、深層ニューラルネットワーク(deep neural networks, DNNs)を含む複数の計算モデルとデコーディング解析を組み合わせ、想起課題中や夢見中のfMRI脳活動に、視覚内容のコントラストや形、画像内における物体の位置や回転に対する不変性を持つ中間特徴など、多様な視覚特徴が表現されているかどうかを検証した。本年度は、その成果にもとづき、DNN信号から入力画像を再構成するコンピュータ・ビジョンの技術を組み合わせることで、想起内容の画像再構成が可能であるかどうかを検証した。脳活動からDNN信号パターンに変換(翻訳)するデコーダを構築し、被験者があらかじめ記憶した画像を想起している時の脳活動パターンをDNN信号パターンに変換した。このDNN信号を再構成アルゴリズムに入力として与えることで、想起内容の再構成に成功した。この結果は、想起した視覚内容の多様な視覚特徴が、知覚と共通の脳活動パターンによって表現されていることをさらに強力に支持するものである、またこれは、世界で初めて想起内容を画像化することに成功した成果である。REM睡眠実験とECoG-ライフログデータ解析については、システムの構築がほぼ完了し、予備実験データが得られつつある。深層ニューラルネットワーク(DNN)を利用した解析法が、当初の予想以上に強力であることが判明した。単純な形については主観的イメージを画像として可視化することにすでに成功した。また、REM睡眠時の夢の解析を行うための基盤が整いつつあり、今後の研究により、眼球運動との関係や睡眠ステージ間によるイメージの違いについて新たな知見が得られることが期待される。ECoG-ライフログデータのための実験系開発についても大きな進展が見られ、今後、自然な条件下でのイメージ研究が飛躍的に進展するものと考えられる。イメージはわれわれの心の状態を構成する重要な要素の一つである。イメージは外界からの刺激によって誘発されるだけでなく、自発的な想起や睡眠中の夢でも生じる。これらのイメージの類似性は共通の神経基盤の存在を示唆するが、その実体はいまだ明らかではない。本課題は、機械学習を用いた脳活動パターン解析により、知覚、想起、および、夢に共通する神経情報表現を明らかにする。これまでの研究から、深層ニューラルネットワーク(DNN)を利用した解析法が当初の予想以上に強力であることが判明したことを受け、積極的にその強みを活かすべく各プロジェクトに取り入れた。
可溶性キチン誘導体をベースとした新規生分解性高分子複合材料の開発

1.タングステンカーバイド振動ミルを用いて摩砕非晶化処理を行ったキトサン(片倉チッカリン製)を原料としてプロピレンオキシドを用いてヒドロキシプロピル化し、ヒドロキシプロピルキトサン(HPCt)を合成した。初年度の研究において合成したHPCtはモル置換度(MS)2.13.0でいずれも純水に易溶、一般有機溶媒に不溶であったのに対し、非晶化キトサンを原料として合成することで同程度のMS(2.6)ながらメタノール、ジメチルアセトアミド等極性溶媒に可溶なHPCtを合成し得た。2.ジメチルアセトアミドを共通溶媒として、HPCt(MS=2.6)/ポリカプロラクトンブレンドをキャスト法から作製し、DSC熱分析による相溶性評価を行った。ブレンドフィルムは配合組成によらず非相溶であることが明らかとなった。3.キトサン、HPCt(いずれもMS=2.1)、グルタルアルデヒド架橋HPCt、PVAおよび昨年度の研究で得た相溶性良好なHPCt)/PVA(50/50)ブレンド各フィルムの生分解性を苫小牧高専実験農場土壌を用いたポット試験(23°C、50%)から検討した。キトサン、HPCtホモポリマーフィルムはいずれも速やかに分解し,10日程度で完全に消失した。HPCtの生分解性はグルタルアルデヒド架橋により著しく抑制され、また架橋密度が高い程生分解性が低下した。この結果は分子間架橋により生分解速度を制御し得る可能性を示すものである。PVAホモポリマーは40日を経過しても殆ど分解に伴う重量変化を示さず、HPCt/PVAブレンドも同様に安定であった。両成分間の相互作用形成によりHPCt成分の生分解が遅延されるものと考えられる。キチン(東京化成製)をHackman法により精製、これを原料としてプロピレンオキシドを用いてヒドロキシプロピル化を行い、種々のモル置換度のヒドロキシプロピルキチン(HPCh)を合成した。側鎖モル置換度(MS)は^1H NMR測定から決定し、本研究で得たHPChのモル置換度は2.13.0である。本研究で合成したHPChは置換度によらず純水に易溶であり、アセトン、クロロホルム、THFなど汎用有機溶媒に不溶であった。純水を共通溶媒としてHPCh/ポリビニルアルコール(PVA)ブレンドをキャスト法にて作製し、DSC測定による相溶性の検討を行った。作製したブレンドはHPCh置換度、組成によらず肉眼観察下に白濁しており、DSC測定においてもブレンド内PVAに由来するTg,融点の変化は認められず、両成分は非相溶であることが明らかとなった。上述同法により、キチンの脱アセチル化体であるキトサン(片倉チッカリン製)を用いてヒドロキシプロピルキトサン(HPCt)を合成し、PVAとのブレンド作製および相溶性検討を行った。高置換度(MS=2.8)HPCt/PVAブレンドではHPCh系同様に非相溶であったのに対し、低置換度(MS=2.1)HPCtを一成分としたブレンド系ではDSCサーモグラムにおいてPVATgのHPCt含有組成増大に応じた系統的上昇、ならびに融点の低下と結晶性の消失が認められ、両成分は非晶領域において良好な相溶状態あることが示された。すなわち、HPCt/PVAブレンドの相溶化には、側鎖置換度および連鎖の制御が重要であると考えられ、現在その詳細について検討を行っている。今後は作製したHPCt/PVAブレンドの生分解性について土壌分解試験を行いその分解速度、形態について明らかとする。さらに、有機溶媒に可溶となるであろう高置換度HPCh,HPCt合成を試み、ポリカプロラクトンを初めとする他生分解性高分子との複合化へと展開する予定である。
金融危機後の日系企業生産拠点の配置と調整：その要因とインパクトを探る

改革開放後の急成長による中国経済の構造変化、リーマン・ショック後の金融危機、東日本大震災やタイの大洪水など大規模自然災害、加えて領土や戦後秩序の再編を迫る地政学的リスクにより、中国に集積した日系企業の生産拠点の「配置」と「調整」が求められることになった。この変化が東アジア経済にもたらすインパクトを探るため、日本・中国・アセアンにおける日系企業の生産拠点の「配置」と「調整」について、その実態を把握するとともに、イノベーション創出に向けた日系企業のアジアにおける戦略やバリューチェーンの変化、及びこの変化に対応した日本・中国・アセアンの経済発展に貢献しえる政策対応などを明らかにした。本研究の目的に従い、本年度は、中国、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナムなどにおける日系企業の新たな生産拠点の「配置」と「調整」や、その要因となる技術や人材の変容に関して、ホスト国の新たな政策展開などについて調査を行った。中国については、大連を中心にした日系企業との密接な連携により形成されたITアウトソーシングを基盤としたソフトウエア産業の展開と、金融危機による変容、及びそうした変容に対する日系企業及び中国企業の新たな取り組みの実態分析を行った。タイ、インドネシア、マレーシアにおいて展開された直接投資の誘致促進と地元企業との連携強化という新たな政策対応の策定と導入、及びその基盤となる新たな技術吸収力の向上と内生的イノベーション創出を可能にする産学連携について、特にタイのEV(=電気自動車)生産拠点化を目指す産学連携策の展開について、その具体的取組を現地調査し、その取り組みの実態をわが国に紹介した。人材活用の変容については、日本への留学経験を持つグローバル人材の採用・活用に関する実態を調査するため、中国、タイ、ベトナムに展開する日系企業を対象にしたアンケート調査を行い、日本への留学経験を持つ人材の採用状況、採用理由、企業における育成と処遇などについて、その実態を明らかにする調査を行った。なお、震災による繰越額482,540円については、上記調査の一環として計画されながら、延期を余儀なくされた台湾における留学生の雇用動向調査に支弁した。世界第二位の経済大国に急成長した中国経済の構造変化、リーマン・ショック後の金融危機、東日本大震災、タイの大洪水、ユーロ危機に起因する円高など、日系企業のアジア生産拠点とそのサプライチェーンの断裂と再編など、2011年は世界経済の大変化をもたらす事態が連続して生起した。こうしたなか、日系企業はアジアにおける生産拠点の配置と調整が鋭く求められた。この新たな事態の進展を踏まえ、特に中国、タイ、マレーシアなどにおける日系企業の生産拠点の配置と調整、その要因となる技術や人材だけでなく、サプライチェーンを含む生産拠点のSuitableな展開に向けた新たな動向の検証を試みた。中国については、大連における日系ソフトウエア産業集積の変容と新たな取り組みに関し、アンケートを実施し、その新たな展開を検証しつつある。長江デルタにおける産地企業の集積とその変容、及びこうした変容に対する日系企業の対応について、アンケートをもとにその動向の究明を試みた。タイについては、EV技術欄発の現実を検証し、タイ経済が技術面での高度化と幅広い裾野を持ち、日系企業は、洪水などのリスクを負いつつも、タイでの生産拠点の拡充を避けざるを得ない現実を解明しようと試みた。同時に、マレーシアやバングラディッシュなど近隣国での日系企業生産拠点の再編成などについても、その背景分析を行った。さらに、こうした再編成に対し、日本の大学を卒業した高度人材の活用についても、その動向を調査した。2011年は、東日本大震災やタイの大洪水など、自然災害による生産拠点の被害、サプライチェーンの断裂が生じ、日系企業は新たな対応が迫られた。2012年は、領土問題をめぐる政治的コンフリクトが生起し、地政学的リスクに対する対応が日系企業の大きなテーマとなった。こうしたなか、ミヤンマーの自由化が大きく進展する一方、2015年のアセアン共通関税化が具体化するなか、China+1としてのタイの重要性が高まり、洪水対策に注力したタイのおける日系企業の生産からR&D拠点への変身が始まりつつある。世界金融危機以降、自然災害、地政学的リスク、アセアン共通関税など、アジアに展開する日系企業は生産拠点の配置と調整だけでなく、日本国内の空洞化に対応するため、イノベーション創出に向け、日本を含むアジア全体を対象にしたグローバル・バリュー・チェーンを見据え、幅広く対応し始めたといえる。2012年度は、上記のような潮流変化を基本認識として、最終年度の纏めに向け、本研究においては、中国の日系ソフトウェア産業の変容と新たな取り組みの動向、長江デルタや深にお深センにおける産地企業集積とイノベーションに向けた取り組み、日タイの技術移転活動やリバースイノベーション、マレーシアにおける企業変化、さらには日本国内のイノベーション創出に向けた産学連携の新たな可能性を探るべく、アメリカの事例研究も進めた。併せて、これまでの研究成果を検証するため、内外の専門家を招聘しセミナーなどを開催し、本研究の成果を発表し、意見交換を行うなど、成果普及活動を行った。

また、中国側研究協力者の都合で半年間の繰り越しを行ったが、この繰り越しによって、深センおける産地企業のイノベーション創出に向けた新たな活動に関するアンケート調査などのパイロット研究を実施することができ、今後の研究の基盤を拡大することができた。本研究における中心課題である中国における日系企業の生産拠点の配置と調整の実態を探るべく実施した大連市におけるソフトウエア産業、及び浙江省北部における産地企業のアンケート調査がほぼ順調に実施・回収されていることから、本研究はおおむね順調に進展していると評価しえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。22年度及び23年度において、中国、タイ、マレーシアなどにおける日系企業の生産拠点の再編成に関する調査活動から得られた事実を踏まえ、最終年度である今年度は、これをM/ポーターの配置と調整という経営学視点から整理し、東アジアにおけるモデルの構築を目指す。それらを報告書として纏めることを目指し、中国、タイなどの研究者との交流とシンポジウムを通じ、本研究成果の妥当性を検証し、企業を含め、関係機関と成果を共有し、今後の日系企業の東アジア進出のモデルにしたい。