hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鏡像体は異常か正常か-発生拘束の生態遺伝学的検証

オナジマイマイで,親子間の孵化率の比較により,左巻孵化率に相加遺伝分散があることを発見した.また,左巻孵化率と右巻孵化率は遺伝相関しなかった.これらの結果は,自然選択で正常な左巻が進化できることを示唆している.来年度は,人為淘汰実験により,正常な左巻が進化できるかどうかを確かめる予定である.多くの動物は左右非対称な内臓をもつ。内臓にみる初期発生の左右極性(一次左右性)が反転した動物は、一般に進化していない。巻貝では、一次左右性の極性が反転した鏡像系統がくり返し進化した。しかし、巻貝の鏡像系統はまれであり、鏡像体の進化はあきらかに抑制されている。発生拘束仮説は、左右反転が発生を異常にするから、左巻が進化しにくいと説明する。オナジマイマイのラセミ変異を用い、この発生拘束仮説を検証した。ラセミ変異のホモ接合体が産む卵塊からは、右巻と左巻が孵化する。しかし、ほとんどの卵塊で右巻が左巻より多く孵化する。この原因は、右巻予定卵が左巻予定卵より多く生まれるからか、または、左巻予定胚が死にやすいから、のどちらかである。前者なら、発生の左右反転は、艀化までの生存率とは無関係であることになる。一方、右巻と左巻の兄弟姉妹は、両親由来のゲノムと母親由来の細胞質を共有する。ゆえに、もし左巻のほうが死にやすいなら、左右逆の発生それ自体が艀化率を低下させることを意味する。ゆえに、発生拘束仮説を支持する。8細胞期の大割球と小割球のずれ(らせん度)の方向と角度を測定した結果、らせん度は正規分布し、ほぼ同数の胚が右型と左型に螺旋卵割することがわかった。したがって、ラセミ変異体のらせん卵割は、ゆらぎ左右性(fluctuating asymmetry)を示す。らせん度と孵化率には正の相関があり、らせん度が同じなら艀化率は左巻のほうが低かった。これらの結果は、ラセミ変異卵は、左右極性が偶然に決まるにもかかわらず、左型に発生すると艀花率が低下することを示す。すなわち、左右逆に発生するだけで発生が異常になることがあきらかである。これは、動物界の反鏡像ルールを説明しうる発生拘束の証拠である
樹木のCGシミュレ-ションのための環境との対話性を有した生長モデルの開発

以下,交付申請書に対応してまとめる.1.得られた新たな知見本研究では,自然物や現象のCGによるビジュアル・シミュレ-ション法の開発に関する研究の一環として,生長環境に応じた形状のシミュレ-ションを可能とする樹木の生長モデルの開発を行った.本研究により,自然な視覚的印象をもった樹形,すなわち丸い樹冠,枝垂れ,複雑な枝振り,および特徴的な幹の“流れ"をもった樹形の生成には,以下の性質を仮定した生長モデルが有効であることが分かった.(1)受光量不足による枝の枯死,(2)枝先の向日性,(3)潜伏芽の休眠打破,(4)頂芽優勢,(5)仮軸生長2.実施項目について本研究を進めるにあたり,北海道立工業試験場と同林業試験場の研究者らとの意見交換を行なった.(1)受光量および受光方向の高速計算法を開発した.(2)受光量不足による枝の枯死と向日性の性質を生長モデルに組み込み,その有効性の検討を行なった.(3)枝の活性期を考慮し,枯れ枝の残存性や力枝の存在を生長モデルに組み込んだ.(4)植物ホルモンの存在を仮定し,潜伏芽の休眠打破,頂芽優勢,仮軸生長の制御を行なう生長モデルを開発した.これにより,幼木から老木までの樹形が複雑化する生長シミュレ-ションが行えた.(5)風による樹木の“揺らぎ"のシミュレ-ション法について基礎的検討を行なった.3.成果の公表について(1)情報処理学会「グラフィクスCAD」集中研究集会(テ-マ:動物と植物のCG表現とその応用)で講演発表を行なった.(2)樹木の生長モデルの有効性をデモンストレ-ションするためのCG作品(スライド)をACMーSIGGRAPH'92の技術スライド部門に応募した.(3)さらに今後,国際会議や学術雑誌に論文を投稿する予定である.以下,交付申請書に対応してまとめる.1.得られた新たな知見本研究では,自然物や現象のCGによるビジュアル・シミュレ-ション法の開発に関する研究の一環として,生長環境に応じた形状のシミュレ-ションを可能とする樹木の生長モデルの開発を行った.本研究により,自然な視覚的印象をもった樹形,すなわち丸い樹冠,枝垂れ,複雑な枝振り,および特徴的な幹の“流れ"をもった樹形の生成には,以下の性質を仮定した生長モデルが有効であることが分かった.(1)受光量不足による枝の枯死,(2)枝先の向日性,(3)潜伏芽の休眠打破,(4)頂芽優勢,(5)仮軸生長2.実施項目について本研究を進めるにあたり,北海道立工業試験場と同林業試験場の研究者らとの意見交換を行なった.(1)受光量および受光方向の高速計算法を開発した.(2)受光量不足による枝の枯死と向日性の性質を生長モデルに組み込み,その有効性の検討を行なった.(3)枝の活性期を考慮し,枯れ枝の残存性や力枝の存在を生長モデルに組み込んだ.(4)植物ホルモンの存在を仮定し,潜伏芽の休眠打破,頂芽優勢,仮軸生長の制御を行なう生長モデルを開発した.これにより,幼木から老木までの樹形が複雑化する生長シミュレ-ションが行えた.(5)風による樹木の“揺らぎ"のシミュレ-ション法について基礎的検討を行なった.3.成果の公表について(1)情報処理学会「グラフィクスCAD」集中研究集会(テ-マ:動物と植物のCG表現とその応用)で講演発表を行なった.(2)樹木の生長モデルの有効性をデモンストレ-ションするためのCG作品(スライド)をACMーSIGGRAPH'92の技術スライド部門に応募した.(3)さらに今後,国際会議や学術雑誌に論文を投稿する予定である.
障害者への合理的配慮の効果的な提供のための環境的・財政的基盤構築に関する研究

本研究の目的は、2016年度に国内法の体系に導入された合理的配慮概念を有効に機能させるために、「非過重性」という条件が障害者の参加機会の制約につながらない方途を探究するとともに、多様な人々の参加が組織全体にとってのポジティブな価値の創出につながる手法を提示することである。この目的を達成するため、(A)合理的配慮の提供実態の調査、(B)障害者の参加機会を確保する環境的・財政的基盤の検討、(C)企業にとってのポジティブな価値の創出につながるマネジメント手法の開発、という課題を有機的に関連付けて研究を遂行することとした。1年目・2年目に得られた成果を踏まえ、最終年度である2018年度においては、主に課題B・課題Cに焦点を当てた研究を実施した。課題Bにおいては、合理的配慮の運用における「非過重性」基準の制約的効果とその解消の手段に関して、主に旅行業を対象とするケーススタディに基づく理論研究を実施した。また、課題Cにおいては、初年度の研究を踏まえて研修モジュール(eラーニング、ワークショップ等)を開発し、公益財団法人日本ケアフィット共育機構との連携による企業調査、及び、「組織変革のためのダイバーシティ(Org.Transformation by Diversity)」プロジェクトの実施により、効果検証研究を行った。これらの研究成果の一部は論文・書籍等の形で既に公表しているが、それに加えて学会誌の投稿論文を準備中である。この目的を達成するため、(A)合理的配慮の提供実態の調査、(B)障害者の参加機会を確保する環境的・財政的基盤の検討、(C)企業にとってのポジティブな価値の創出につながるマネジメント手法の開発、という課題を有機的に関連付けて研究を遂行することとしている。初年度である平成28年度は、課題Bに関してこれまでの研究において明らかにしてきた知見を書籍としてまとめたほか(『合理的配慮』有斐閣)、課題A及び課題Cについて新たに研究に着手した。課題Aにおいては、旅行業の関連事業において提供されている配慮に関して(株式会社ジェイティービー等と協力)法施行後の実態について調査するため、合理的配慮の制約条件として機能する「非過重性」という要件の運用実態に焦点を当てた量的・質的調査のデザインを行った(調査票の作成等)。また、課題Cにおいては、1組織のパフォーマンスを把握するための適切な基準と方法を明らかにするための理論研究を進めたほか(公開シンポジウムの開催等)、その知見を踏まえた研修モジュールの開発と効果分析を進めた(JTB総合研究所『(旅行業向け)障害者差別解消法eラーニング(基礎編)』及び『同(実践編)』を開発し、その分析結果を平成29年度の関連学会で発表予定)。本研究のうち課題Aについては、調査対象の調整に時間を要した結果、調査の実施計画に若干の遅れが生じているが、課題B及び課題Cについては、理論研究、アクションリサーチの両面において課題の析出と解決手法の開発が進んでおり、概ね順調に研究が進捗している。2年目となる平成29年度においては、課題Aの調査を継続しつつ、主に課題B・課題Cに焦点を当てた研究を実施した。課題Bにおいては、株式会社ジェーティービーと連携して、合理的配慮の「非過重性」基準の運用がトラブル(障害者の参加機会の制約)を生じさせるのはどのような場合であり、それはいかにして解消されうるのかについて、ケーススタディによる分析を進めた。また、課題Cにおいては、初年度の研究を踏まえて研修モジュール(eラーニング、ワークショップ等)を開発し、富士通株式会社、株式会社ジェーティービー等の協力を得て、その実施と効果検証を行い、モジュールの更新を行った。これらの研究成果の一部は学術論文、学会発表の形で公表したほか、最終年度の研究成果のとりまとめに向けて、必要なデータと知見が蓄積された。本研究のうち課題Aについては調査実施に時間を要したため、結果のとりまとめが若干遅れているが、課題B及び課題Cについては、理論研究、アクションリサーチの両面において課題の析出と解決手法の開発が進んでおり、概ね順調に研究が進捗している。

1年目・2年目に得られた成果を踏まえ、最終年度である2018年度においては、主に課題B・課題Cに焦点を当てた研究を実施した。課題Bにおいては、合理的配慮の運用における「非過重性」基準の制約的効果とその解消の手段に関して、主に旅行業を対象とするケーススタディに基づく理論研究を実施した。また、課題Cにおいては、初年度の研究を踏まえて研修モジュール(eラーニング、ワークショップ等)を開発し、公益財団法人日本ケアフィット共育機構との連携による企業調査、及び、「組織変革のためのダイバーシティ(Org.Transformation by Diversity)」プロジェクトの実施により、効果検証研究を行った。これらの研究成果の一部は論文・書籍等の形で既に公表しているが、それに加えて学会誌の投稿論文を準備中である。合理的配慮の運用に関する実態調査を早急に実施し、そこで示された課題を分析した上で、これまでに得られた理論研究及びアクションリサーチの結果を踏まえつつ、企業等において多様な人々の包摂を進めるにあたっての実際的な課題を明らかにする。また、開発中の研修モジュールの効果についての実証実験等を経て、マネジメント手法の開発を進める。これらから得られた知見については、ウェブサイト等を通じて随時情報を提供するとともに、セミナーやワークショップ、シンポジウム等を通じて広くその成果を社会に還元する。合理的配慮の運用に関する実態調査の結果を取りまとめた上で、これまでに得られた調査研究、理論研究、アクションリサーチの知見を踏まえて、企業等において多様な人々の包摂を進めるにあたっての実際的な課題を明らかにする。合理的配慮の提供実態の調査を実施するにあたり、地域差や事業所の規模等を考慮に入れた対象の選定と協力依頼の調整に時間を要したため、調査実施経費の執行に遅延が生じた。〈研究費執行遅延の理由〉合理的配慮の提供実態の調査を実施するにあたり、関連する研究成果の発表を受けて、調査項目の設定等調査デザインの修正が必要となったため、調査の実施と分析にかかる経費の執行に遅延が生じた。〈次年度の研究費の使用計画〉研究の進捗に従って必要に応じて研究費を執行した結果、今年度は当初の見込み額と執行額との間に若干のずれが生じたが、研究計画は基本的に予定通りに進行しており、次年度も当初予定に従って研究費を執行する。研究の進捗に従って必要に応じて研究費を執行した結果、今年度は当初の見込み額と執行額との間に若干のずれが生じたが、研究計画は基本的に予定通りに進行しており、次年度も当初予定に従って研究費を執行する。
安静時機能的MRIによる注意欠如多動症に対する診断と治療効果の客観的評価法の開発

注意欠如多動症(ADHD)児の神経基盤解明を目的として、ADHD児と定型発達(TD)児に対して安静時fMRIを撮像し、さらに、COMT遺伝子多型との関連を検討した。TD児に比べてADHD児では右小脳Crus I/IIと左背外側前頭前野の機能的結合が有意に低く、さらに、ADHD児ではその機能的結合はCOMT遺伝子多型と関連していた。この結果はCOMT遺伝子多型が大脳皮質-小脳の神経ネットワークに影響し、それが実行機能、ADHD症状に影響していることを示唆する。脳画像と遺伝子の関連を検討する研究の推進により、個々の病態に応じた客観的な診断・治療効果評価法の開発につながる。注意欠如多動症(ADHD)の神経基盤を解明するため、ADHD児、定型発達(TD)児に対して安静時機能的MRI(rs-fMRI)を撮像し、さらに、遺伝子との関連についても合わせて検討した。以下にその成果の概要を示す。ADHDにおいて、実行機能障害は広く知られた要因である。小脳のCrus I/IIは前頭葉とネットワークを作り、実行機能に関係している。一方、catechol-O-methyltransferase(COMT)の遺伝子多型Val158Met(rs4680)はドパミンに影響して実行機能に関係している。そこで我々は、ADHD児では実行機能に関係する大脳皮質-小脳ネットワークに異常がみられ、さらに、COMT遺伝子多型がそのネットワークに関連している、という仮説をたて、その検証を行った。TD児に比べて、ADHD児では右Crus I/IIと左背外側前頭前野の機能的結合が有意に低かった。さらに、ADHD児においてその機能的結合はCOMT遺伝子多型と関連しており、Met-carrier群はVal/Val群に比べて有意に低かった。これらの結果は、COMT遺伝子多型が大脳皮質ー小脳の神経ネットワークに影響し、それが実行機能に影響することを示唆し、ADHDの多様性を反映していると考えられる。脳画像と遺伝学的検討をリンクさせる研究の推進により病態を標的とした先進的治療の開発につながるかもしれない。平成28年度に予定していた、ADHD群とTD群のrs-fMRIを比較する研究Iについては、順調に被験者のリクルートをすることができ、rs-fMRIの撮像に加え、さらに、遺伝子データを採取し、データを解析した。その研究の成果については学会で発表し、現在学術誌に論文投稿中であり、すでに一定の成果をあげている。また、平成29年度に予定している、ADHD治療薬内服前後のrs-fMRIを比較する研究IIについても、倫理審査の申請を行い、近々被験者リクルートを開始し、rs-fMRIの撮像を開始するために準備をすすめている。研究I.注意欠如多動症(ADHD)児の神経基盤解明を目的として、ADHD児と定型発達(TD)児に対して安静時fMRIを撮像し、さらに、遺伝子との関連についても合わせて検討した。31名のADHD児(9.7±2.0歳)と30名のTD児(10.6±2.2歳)に対して安静時fMRIを撮像し、機能的結合の群間比較を行うのと共に、ADHD児からCOMT Val158Met遺伝子多型データを得て、ADHDに関連する機能的結合についてMet-carrier群(n=16)とVal/Val群(n=15)とで比較を行った。その結果、TD児に比べて、ADHD児では右小脳Crus I/IIと左背外側前頭前野の機能的結合が有意に低く、さらに、ADHD児においてその機能的結合はCOMT遺伝子多型と関連しており、Met-carrier群はVal/Val群に比べて有意に低いことが明らかとなった。これらの結果は、COMT遺伝子多型が大脳皮質-小脳の神経ネットワークに影響し、それが実行機能、ADHDの症状に影響していることを示唆する。脳画像と遺伝子の関連を検討する研究(imaging genetics)の推進により個々の病態に応じた新規の客観的な診断・治療法の開発につながる可能性がある。この成果は学会・論文で発表するのと共に、著書・総説でも紹介し、プレスリリースも行った。研究II. ADHD治療薬であるメチルフェニデートの神経ネットワークへの影響を検討するため、安静時fMRIを用いて、ADHD児33名(9.9±1.7歳)に対してプラセボを対照とするランダム化二重盲検クロスオーバー比較試験を行った。現在リクルートを終了し、データの解析中であり、この結果も論文等で発表していく予定である。ADHD治療薬内服前後のrs-fMRIを比較する研究IIについて現在準備をすすめており、近々被験者のリクルートを開始する予定である。2017年度中にリクルートを終え、データ解析を行う予定である。

科研費の研究計画申請時は、ADHD治療薬の投与に際してオープン試験を行う予定で考えていたが、バイアスの影響を少なくしてより質の高い研究とするため、プラセボを対照とするランダム化二重盲検クロスオーバー比較試験に変更して行う予定であり、プラセボ内服時と治療薬内服時に撮像したrs-fMRIの画像データを比較し解析する。小児発達学A-DOS2日本語版スタートセットの購入を検討し、物品費として計上していたが、他の研究室で使用していたものを借りることができたため、購入する必要がなくなったことが理由の一つである。また、最終年度において、今後の推進方策を遂行するために使用する必要がある。取得した画像データの解析を行うためのソフトウェアの購入、最新の情報を得るため、成果を発表するための学会参加費、旅費や、被験者、研究協力者に対する謝金に対して主に使用する予定である。
液体キセノン光電離検出器の動作特性の研究

希ガス液体は放射線検出器として電離.発光ともに優れた性質を有しているが.両者を同時に利用すればさらに優れた検出器となることが原理的に示されている。その方法の一つが光電離検出器であり.希ガス分子の発した光子が.少量添加されている分子に吸収されこれを電離することで.入射エネルギーを有効に電離信号に変換する。このような希ガス液体光電離検出器を実用化する場合の重要な要素の一つが検出特性の安定性であり.本研究では希ガス液体光電離検出器の時間に対する安定性を実験的に測定した。アレンを添加した液体アルゴンでは.60時間以上にわたって測定し.時間とともに吸集電荷量が変化した。しかし電荷量の絶対値が減少するが.純粋液体アルゴンの値より下がることはなく.時間とともにこれに漸近する。すなわち添加したアレン濃度が時間とともに減少し.光電離による電荷量の増加分がなくなることを意味する。一方.異なる電子移動距離に対する測定から.時間とともに減衰長が大きくなることがわかり.電気陰性度の大きい不純物の量が減少していること意味している。これらより.この電離箱では.液体アルゴンに混入している物質の有効な量が時間とともに減少していると考えられる。トリメチルアミン(TMA)を添加した液体キセノンでは.当初はTMAに含まれる電気陰性度の大きい不純物の検出器壁からの離脱による性能の劣化が見られたが.TMAの純化温度と電離箱の動作温度をともに-110°Cとすることによって50時間以上にわたって誤差の範囲内で性能が変わらないことがわかった。本研究の結果により.希ガス液体光電離検出器では添加した物質の有効濃度の変化により時間的変化を示す場合があるが.事前に十分に純化しておくこと.動作温度や冷却方法に留意することにより.実用的に必要な安定性が得られるとの結論を得た。キセノンなどの希ガス液体では放射線によって付与されたエネルギーは電離電子の生成またはシンチレーション光子の発生に使われる。重イオン入射や印加電場が低い場合には電離電子と希ガスイオンの再結合のために電子の収集が十分でなく、その結果エネルギー分解能の劣化や放射線の種類による応答の違いなどを生ずる。これに対して、電離ポテンシャルの低い分子を液体キセノンに少量混ぜることによってキセノンのシンチレーション光が混入分子を電離する光電離現象を利用して、収集電荷量の増加、低電場におけるエネルギー分解能の向上、放射線の種類による応答の一様化など、検出器の特性を改善することができる。このような液体キセノン光電離検出器を実用化するにあたっては、その検出器としての動作特性、特に安定性や再現性が重要である。そこで、液体キセノンに光電離分子を添加することによって生じうる問題点を調べ、実用化の可能性を検討している。今年度はまず、液体キセノン光電離検出器を設計・製作し、測定システムを構築した。このシステムをテストするために、液体アルゴンを用いて測定を試みた。その結果、モレキュラーシ-ブスで純化したアルゴンガスを用い、純粋液体アルゴン中で1kV/cmの電場における移動電子の減衰長が2m以上であることと、動作が60時間以上安定であることを確認した。さらに、真空蒸留とモレキュラーシ-ブスで純化したアレン(C_3H_4)50ppmを添加したところ、1kV/cmの電場で55cmの電子減衰長を得た。液体アルゴン+アレンでは時間とともに収集電荷量が減少する現象が見られたが、逆に電子の減衰長は増加した。詳細については解析中である。

これらの結果からこのシステムを液体キセノンにも使えることが明らかとなった。希ガス液体は放射線検出器として電離,発光ともに優れた性質を有しているが,両者を同時に利用すればさらに優れた検出器となることが原理的に示されている。その方法の一つが光電離検出器であり、希ガス分子の発した光子が,少量添加されている分子に吸収されこれを電離することで,入射エネルギーを有効に電離信号に変換する。このような希ガス液体光電離検出器を実用化する場合の重要な要素の一つが検出特性の安定性であり,本研究では希ガス液体光電離検出器の時間に対する安定性を実験的に測定した。アレンを添加した液体アルゴンでは,60時間以上にわたって測定し,時間とともに収集電荷量が変化した。しかし電荷量の絶対値が減少するが,純粋液体アルゴンの値より下がることはなく,時間とともにこれに漸近する。すなわち添加したアレン濃度が時間とともに減少し,光電離による電荷量の増加分がなくなることを意味する。一方,異なる電子移動距離に対する測定から,時間とともに減衰長が大きくなることがわかり,電気陰性度の大きい不純物の量が減少していることを意味している。これらより,この電離箱では,液体アルゴンに混入している物質の有効な量が時間とともに減少していると考えられる。トリメチアミン(TMA)を添加した液体キセノンでは,当初はTMAに含まれる電気陰性度の大きい不純物の検出器壁からの離脱による性能の劣化が見られたが,TMAの純化温度と電離箱の動作温度をともに-110°Cとすることによって50時間以上にわたって誤差の範囲内で性能が変わらないことがわかった。本研究の結果により,希ガス液体光電離検出器では添加した物質の有効濃度の変化により時間的変化を示す場合があるが,事前に十分に純化しておくこと,動作温度や冷却方法に留意することにより,実用的に必要な安定性が得られるとの結論を得た。
HTLV-Iによる自己免疫性慢性関節炎発症機構の解明

HTLV-IはATLの原因ウイルスであるが、HAM/TSPやシェグレン症候群などの自己免疫性の疾患への関与も示唆されている。我々はHTWIのtax遺伝子を導入したトランスジェニックマウス(HTLV-I-Tg)を作製し、このウイルスが関節リウマチに良く似た慢性関節炎を引き起こすことを示した。関節炎の発症機構を解析したところ、自己免疫が原因であり、発症にはT細胞のFas感受性の低下とサイトカインの過剰産生が重要な役割を果たしていることがわかった。本研究ではこのマウスを用い、Fasやサイトカインの作用を中心とした自己免疫発症機構の解析を行うとともに、マイクロアレイを用い、HTLV-Iの免疫系に対する作用を解析することを目的とした。本年度は主に活性化T細胞が産生するIL-17に注目し、KOマウスを作製し、関節炎との関与を調べたところ、、CIAやHTLV-I-Tgでの発症率を有意に低下させることが明かとなった。さらに、マイクロアレイ解析により変化が認められた遺伝子のうち、既に2遺伝子のKOマウスを作製した。これらのマウスは外見や、リンパ球の分化等は正常であったが、一特定条件下では免疫系に影響を及ぼすことが示唆されている。
マラリアワクチン開発をめざした弱毒化マラリア原虫に対する基礎的研究

マラリアワクチンを開発することは、現在緊急課題として各国で研究されている。マラリア感染の特徴として短期間内に何度も感染をくり返すことがあげられる。すなわちマラリアに対して防御免疫は、自然界でみるかぎり、きわめて成立しにくい。この障壁をのりこえて感染に対しての防御免疫を有効な形で作りだすことに成功すれば、マラリアワクチンの開発が可能となる訳である。われわれは、放射線照射により変異をおこし弱毒化した原虫が、感染マウスに、強力な免疫力を賦与することを見出した。そこで、変異株のもととなった強毒原虫NK65と、弱毒変異をとげた原虫XATとの間に、分子レベルでいかなる差があるのか。さらにその分子の差を規定している遺伝子をとらえて、毒性に関与した原虫の因子を遺伝子レベルで検討する事を最終目標として実験をすすめ、以下の知見を得た。毒性と弱毒化ということは生体に対する免疫賦与を原虫がそれぞれどの程度行うかによってきまるので、免疫賦与物質の追求、ワクチンの研究とうらはらをなす課題である。モノクローナル抗体を弱毒化したXAT株に多数作成し、その中からXATに対しては反応するが強毒株NK65には反応しないD3-1A12を選別した。XATを【^(35)S】メチオニンで標識し、D3-1A12に結合する物質をラジオフルオログラフィーでしらべたところ分子量240Kdの分子が規定された。この分子は、原虫の分裂体の一時期にのみ出現する弱毒株特有の分子である。また、ポリクローナル抗体を使ってウエスティングブロットを行った結果、弱毒化によって失われる分子量30Kdのタンパク質が見出された。二次元電気泳動法により、この分子はアミノ酸配列の解析が可能なまでに純化された。放射線照射により原虫が弱毒化することが、一般性のある実験結果であったことがP.yoeliinigeriensisを使った弱毒株再現実験により確認された。
介護者・要介護者の介護負担の新規評価法の確立と介護用品の開発

前年度までの研究で、中腰前傾姿勢での介護動作においては、大腿部の大腿二頭筋と腰部の脊柱起立筋、上肢の三角筋を対象に筋電図計測で生理的負担を定量的に評価でき、官能検査からは心理的負担を定量的に評価できることがわかった。そして、介護動作負担を軽減する背部の伸縮性を工夫したアンダーウェアの作成も行い、男性被験者を対象とした実験で負担軽減効果が得られた。そこで今年度は、介護士を模した女性被験者10名を対象にして、介護動作補助アンダーウェア着用時と通常のインナーウェアを着用時の負担軽減効果を比較する、ベッド上での介護パジャマ上衣の着替え介助実験を行った。また、東京都八王子市の特別養護老人ホーム清明園の介護士12名(男5名、女7名)に作成したアンダーウェアを数日間着用し、仕事をしてもらい着用効果に関する質問紙に回答してもらった。10名による被験者実験の結果、アンダーウェア背部の伸縮性が動作補助(腰背部の筋活動量の低減)と動作補助感に効果が認められた。また、介護士12名の回答では6070%の方が背中の負担軽減を感じたことが明らかとなった。一方、介護者と要介護者、双方の負担を計測するために、介護パジャマ上衣の更衣介護中に介護者・要介護者の双方にかかる負担を同時に評価する実験を行った。実験の被験者は、介護士を模した8名と、要介護者を模した2名とした。計測項目は、介護側が筋電図計測と官能検査、要介護側が心電図計測である。結果として、介護者の作業負担は筋電図計測や官能検査で定量化でき、袖口デザインの違いよって影響を受けることが明らかとなった。同様に要介護者の負担は心電図計測で介助を受ける際のストレスを定量化でき、介護者の手間取り等がストレスにつながることが明らかになった。以上のように、介護者・要介護者の介護負担の新規評価法の確立と介護用品(アンダーウェア)の開発を行うことができた。佐久型介護ビジネス研究会に協力を仰ぎ、厚生労働省で定める要介護度35の介護施設関係者(介護経験者も含む)へのインタビューを行い、介護動作(技術)、介護用品について問題点や要求をまとめた。その上で、介護者が着用する介護動作補助インナーウェアの必要性が確認できた。介護動作補助インナーウェアは、背中にあたる生地にY字帯状に独特な縫製を施し、着用すると背部に施されたY字帯状部分の収縮力(生地が伸びることによる反力)によって脊柱を伸ばすような力が作用するものを設計・試作した。製造には足高メリアス(株)の協力を得た。第一段階として健康な男子大学生10名を被験者にして、3種類のインナーウェアを着用した時の立位姿勢変化を捉えた。また、3時間の着用を行ってもらい、着用前、着用直後、3時間後について心電図計測ならびに着用感のアンケートを行った。この姿勢評価と着衣快適性評価から、着衣快適性や姿勢維持効果が期待され動作補助効果も見込めそうなY字帯状部分の収縮力の試料を確定した。次に動作補助の実際的な効果の確認と介護者と要介護者の作業負担を見積るため、実験室においてベッド上(高さ60cm)での要介護者の体位変換動作を想定した対象物の持ち上げ動作を実験課題にして3種類のインナーを着用しての筋電図計測および動作負担感調査を行った。学生被験者5名による実験の結果、3種類の中で姿勢や着心地に効果のあった収縮力の試料が作業負担軽減に効果があり、さらに動作負担感も小さいという結果が確認できた。動作補助効果等があるY字帯状部分の収縮力および最終的なデザインを決定できた。研究成果は、学会(介護動作補助用アンダーウェアの着用時における作業負担計測前傾姿勢時の腰部に注目して,計測自動制御学会中部支部シンポジウム2014講演論文集, 2014.9.19, p51-52)にて発表した。介護動作で腰部を含む背中の負担が多い動作は、中腰前傾姿勢で行う上体の前屈・伸展、ひねり動作である。前年度にデザインを決定した動作補助効果のあるインナーウェアを用いて、確認ができていなかったひねり動作時の負担軽減効果を見積るため、10名の男子学生被験者にて模擬実験(実験室に設置した高さ60cmのベッド上で、ひねり動作を含んだ介助動作)を行った。その結果、効果のある被験者群と効果の認められない被験者群とに分かれることが明らかとなった。上体の前屈・伸展、ひねり動作で活動する大腿部と腰部の筋活動パターン(時間タイミング)が、被験者に2種類存在することが原因だと推測できた。しかしながら、男性のみの特徴だという可能性もあり、女性被験者についても確認する必要性が出てきた。また、動作負担軽減のためのインナーウェアの背部に施すY字状の縫製デザインやその伸縮タイミングに問題があることも考えられるため、生地の伸縮のタイミングと縫製デザインを修正したインナーウェアを足高メリアス(株)にて製造してもらった。一方、要介護者の着替えを受ける際の生理的ストレスは、要介護者を模した男子大学生5名による心電図計測およびその計測データに対する心拍変動解析によって、評価できることが明らかとなった。また、寝巻きの着衣・脱衣時の上肢の負担については、三角筋や上腕二頭筋などの筋活動を計測することで定量的に評価できることも明らかになった。

実際の介護士、要介護者を対象とした実験計測は先送りにした点のみが計画通りではないが、実験室にて介護士、要介護者を模した学生被験者で実験は進んでおり、しかも動作負担や介助を受ける際の負担の定量評価と定量化手法は順調に確立できた。前年度までの研究で、中腰前傾姿勢での介護動作においては、大腿部の大腿二頭筋と腰部の脊柱起立筋、上肢の三角筋を対象に筋電図計測で生理的負担を定量的に評価でき、官能検査からは心理的負担を定量的に評価できることがわかった。そして、介護動作負担を軽減する背部の伸縮性を工夫したアンダーウェアの作成も行い、男性被験者を対象とした実験で負担軽減効果が得られた。そこで今年度は、介護士を模した女性被験者10名を対象にして、介護動作補助アンダーウェア着用時と通常のインナーウェアを着用時の負担軽減効果を比較する、ベッド上での介護パジャマ上衣の着替え介助実験を行った。また、東京都八王子市の特別養護老人ホーム清明園の介護士12名(男5名、女7名)に作成したアンダーウェアを数日間着用し、仕事をしてもらい着用効果に関する質問紙に回答してもらった。10名による被験者実験の結果、アンダーウェア背部の伸縮性が動作補助(腰背部の筋活動量の低減)と動作補助感に効果が認められた。また、介護士12名の回答では6070%の方が背中の負担軽減を感じたことが明らかとなった。一方、介護者と要介護者、双方の負担を計測するために、介護パジャマ上衣の更衣介護中に介護者・要介護者の双方にかかる負担を同時に評価する実験を行った。実験の被験者は、介護士を模した8名と、要介護者を模した2名とした。計測項目は、介護側が筋電図計測と官能検査、要介護側が心電図計測である。結果として、介護者の作業負担は筋電図計測や官能検査で定量化でき、袖口デザインの違いよって影響を受けることが明らかとなった。同様に要介護者の負担は心電図計測で介助を受ける際のストレスを定量化でき、介護者の手間取り等がストレスにつながることが明らかになった。以上のように、介護者・要介護者の介護負担の新規評価法の確立と介護用品(アンダーウェア)の開発を行うことができた。平成26年度は、調査および実験計測とも当初の計画通りに進めることができた。実験計測手法や内容、評価方法にも問題はなく、一連の方法で今後の研究を進められることが確認された。また、開発目標であったインナーウェア背部のY字帯状部分の収縮力および最終的なデザインを決定し作成することもできた。昨年度、問題となった女性被験者を対象とした実験計測を追加する。そして、これまでに確立した実験計測内容および評価項目を基に、介護現場にて男性介護士、要介護者(数名を予定)を対象として、介護時の計測を実施する計画である。介護士には介護動作補助インナーウェアとノーマルインナーウェアをそれぞれ着用してもらい、ベッド上での介護服(寝巻)の着替え介助を行ってもらう予定である。介護現場での評価をもとに介護動作補助インナーウェアの介護負担軽減効果を定量的に明らかにし、インナーウェアのデザインを確定する。同時に、要介護者の生理的ストレス計測と筋電図計測を行い、介助を受ける際の負担やストレスの定量化を試みる。このようにして、従来にない要介護者の負担計測も踏まえた介護負担の定量評価手法を確立し、望ましい介護動作(技術)や介護用品の在り方、開発等の指針を作成する計画である。
播種性血管内凝固における炎症と凝固の相互作用と血管作動性物質の関与

LPS誘発播種性血管内凝固症候群(DIC)モデルに対して、凝固と炎症の相互作用を遮断する目的で、エリスロポイエチン、CO供給物質、HO-1阻害剤(SnPP)を投与して、血液凝固、線溶、臓器障害、血管作動性物質、病理所見(血栓)、mRNAに対する影響を検討した。薬物用量や臓器毎によって違った影響が観察されたが、凝固や線溶に直接影響を及ぼさないこれらの薬物であっても、DIC治療薬として展望があると考えられた。播種性血管内凝固症候群(DIC)の本態は、全身性持続性の血管内凝固活性化であり、全身の主として細小血管内に微小血栓が多発する。DICは、従来凝固や線溶からの検討が多かったが、血管作動性物質、サイトカイン、アポトーシスなど循環動態、臓器障害、炎症などに影響を与える可能性が高い物質の検討はなされてこなかった。これまでの我々の検討から、LPS誘発DICモデルにおいては、エンドセリン(ET)が著増し一酸化窒素代謝産物であるNOXも中等度上昇した。一方、組織因子誘発DICモデルにおいてはETの上昇は見られなかったが、NOXは著増した。今年度は、DICにおける凝固と炎症のクロストークを遮断する目的で、エリスロポエチン製剤(EPO)に注目した。EPOは敗血症モデルにおいて臓器障害や臓器細胞のアポトーシスを抑制する可能性が指摘されているが、DICモデルでの検討はこれまで皆無であった。今回の実験で、EPO投与によりLPS投与開始後にDダイマーの有意な抑制が認められた。また、EPO投与により臓器障害、特に肝障害および肝細胞アポトーシスが有意に抑制された。ただし、血管作動性物質や炎症性サイトカインへの影響はみられなかった。EPOに低分子ヘパリンを併用すると、凝固異常の改善とともに、肝細胞アポトーシスが更に改善された。以上より、アポトーシスを標的としたEPO薬物治療が、DICに伴う臓器障害に対して有効であると考えられた。DICに対する治療は、従来は抗凝固療法が主体であったが、抗凝固以外の観点からのアプローチも期待できると考えられた。DICは、従来凝固や線溶からの検討が多かったが、血管作動性物質、サイトカインなど臓器障害、炎症などに影響を与える可能性が高い各種物質の検討はなされてこなかった。今年度は、DICにおける凝固と炎症のクロストークを遮断する目的で、CO供給物質(CORM)に注目した。COはシグナル分子としての役割以外にサイトカイン抑制作用や虚血性再かん流モデルにおける抗血栓作用が報告されているが、DICモデルでの検討はこれまで皆無であった。今回LPS誘発DICモデルに対してCORMを投与することにより、血中TNFを抑制し、肺障害(病理学的に核面積、間質面積で評価)、肝障害を抑制した(ただし高用量CORM投与では腎障害は悪化した)。また、肝臓でのトロンボモジュリン(TM) mRNA発現を増加させた(腎でのTM mRNA発現は抑制され、PAI mRNA発現は増加した)。以上より、LPS誘発DICモデルに対して、CORMは臓器障害を軽減することでDIC病態を改善させる可能性があるものと考えられた。ただし、用量や臓器によってCORMの作用の仕方は異なっており今後の検討課題と考えられた。播種性血管内凝固症候群(1)IC)の本態は、全身性持続性の血管内凝固活性化であり、全身の主として細小血管内に微小血栓が多発する。今年度は、DICにおける凝固と炎症のクロストークを遮断する目的で、ヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)に注目した。HO-1は各種ストレスにおいて誘導され臓器保護的に作用することが知られている一方で、過剰なHO-1の発現は高濃度のFeを生成することで組織障害を起こす負の側面も有している。LPS誘発DICモデル(敗血症病態DIC)におけるHO-1の役割を明らかにするために、HO-1阻害剤であるSnPPを用いた検討を行った。

その結果、LPSモデルに対してSnPPを投与すると、血小板数、フィブリノゲン、PT、TATに対する影響はみられなかったが、Dダイマーは有意に抑制された。また、炎症性サイトカインTNFは上昇した。臓器障害に関しては、肝障害は軽減したが、腎障害は悪化した。凝固線溶関連蛋白mRNAによる検討では、SnPPは、肝におけるTF-mRNAの発現を有意に抑制したが、肺における発現を上昇させた。また、腎におけるPAI-1-mRNAの発現を亢進させた。LPS誘発DICモデルにおいて、HO-1は臓器によって果たす役割が異なることが明らかになった。本表態では臓器毎に配慮した、注意深い検討が必要と考えられた。
心筋細胞障害の成因と防御に関する基磯的研究

本重点領域研究班においては心筋細胞障害の成因を把握しその防御策を講じるため、心筋細胞機能の生理・病態の基本として次の四つの命題を掲げその解明に当たっている。以下に本年度の研究成果の概要を示す。1)興奮収縮連関及びその制御機構:細胞膜興奮におけるイオンチャンネル機構、アドレナリン・アセチルコリン作動性の細胞内情報伝達機構、心筋収縮におけるCaシグナル機構の問題が、機能蛋白質分子レベルで論じられるようになり、心筋興奮収縮連関の物質論的基盤が整いつつある。2)刺激・負荷に対する応答適応機構:心筋負荷に対する交感神経作動亢進、心筋肥大などの分子機構が解明され、α_1受容体の情報伝達系が関与すること、収縮蛋白質ミオシンの形質変換(αタイプ→βタイプ)、癌遺伝子の発現などの遺伝子発現レベルで調節されることが判明した。3)適応破綻としての細胞障害の進展と損傷修復メカニズム:心筋細胞が不可逆的障害に陥る律速段階において、細胞内Ca過剰負荷と生体膜の機能・構造失調が重要な鍵を握ることが明らかとなり、細胞膜障害因子として活性脂質・オキシラジカルに重点をおいて研究を展開しつつある。4)障害防御手段としての心作動物質の開発とその分子薬理:イオン担体、細胞情報伝達系、細胞内Ca調節系の分子生物学的研究を基盤として、cAMPホスホジエステレースやK^+チャンネル阻害物質、トロポニンのCa^<2+>結合能に影響する物質などが、新たな強心薬として見いだされた。本総括班においては、各研究班における研究遂行の効率化、有機的な連携を計るために合同班会議・シンポジウムを開催した。その過程において、研究の進歩状況・問題点の把握、討論を行い、基磯医学、分子生物学的手法を応用した心筋細胞・分子レベルにおける細胞生物学的研究の可能性・有用性が確認され、循環器領域において新たな分子医学の潮流を生み出しつつある。
ヘパリン投与前血漿リポ蛋白リパーゼの生理作用とその臨床的測定意義

1インスリン抵抗性でLPL生成が低下しているマウスにインスリン抵抗性改善薬のpioglitazoneを投与しpreheparin, postheparin LPLmassと骨格筋、脂肪組織のLPLmRNAとの関係を調べた。ラット、マウスにおいてpreheparin LPLmassはヒト(50ng/ml)に比べ著しく低値(05ng/ml)であり、pioglitazone投与でも増加しなかった。postheparin LPLmassはインスリンの改善と共に有意に増加し、これは脂肪組織のLPLmRNAの増加と関連し、pioglitazoneのPPAR-gamma生成を介することを発見し、BBRCに論文として掲載された。第一化学社のLPLのELISAキットはラットのpostheparin LPLを良好に測定できることをHypertensetion Resに発表した。2 preheparinLPLmassとpostheparin LPLmassは弱い相関を認め、女性で高値。糖尿病、高TG血症、低HDL-C血症ではとも低下。preheparin LPLmassはBMI、インスリン抵抗性と逆相関したがpostheparin LPLは相関せず。preheparin LPLmassはVLDL、RLP-C、LDLサイズと相関したがpostheparin LPLは相関を示さず。フィブラートでpreheparin LPLは69%,postheparin LPLは23%増加。しかしオフトクリームによる脂肪負荷試験でpreheparin LPLはTGの増加には相関をしめさなかった。preheparin LPLは全身のLPLの生成をpostheparin LPL以上に反映するが瞬間的なTG分解機能とは相関しないと考えられる。以上の成績の一部は原著論文として米科学雑誌Metabolismに受理された。3 LPL欠損症患者ではpreheparin LPL massが全く検出されないことを見い出した。当患者の家族から3名のLPL欠損症ヘテロ接合体を診断し、LPLを測定したところPHPのLPL及びpreheparin LPL massが20ng/ml以下と低下していた。さらにTG値が2000mg/dl以上の高TG血症の患者5名のうち2名が非活性型LPLタンパクが著しく低下しており、その内の1名にLPL遺伝子変異を見い出した。以上よりpreheparin LPL massはLPL欠損症のスクリーニングに有用であることが示された。以下を目標に研究を継続しているがそれぞれの中間報告をする。ヘパリン投与前血漿リポ蛋白リパーゼ(preheparin LPL)の生理的意義を動物実験より明らかにする。2.preheparin LPL massがpostheparin LPLmassに勝る臨床的測定意義を見い出す。3.preheparin LPL蛋白量(mass)測定をLPL欠損症のスクリーニング検査としてその地位を確立する。

ラット、マウスにおいてpreheparin LPL massはヒト(50ng/ml)に比べ著しく低値(05ng/ml)であり、pioglitazone投与でも増加しなかった。postheparin LPLmassはインスリンの改善とともに有意に増加し、これは脂肪組織のLPLmRNAの増加と関連し、pioglitazoneのPPAR-gamma生成を介することを発見し、現在論文を投稿中である。2 preheparinLPLmassとpostheparin LPLmassは弱い相関を認め、女性で高値。糖尿病、高TG血症、低HDL-C血症ではとも低下。preheparin LPLmassはBMI、インスリン抵抗性と逆相関したがpostheparin LPLは相関せず。preheparin LPLmassはVLDL、RLP-C、LDLサイズと相関したがpostheparin LPLは相関を示さず。フィブラートでpreheparin LPLは69%,postheparin LPLは23%増加。しかしオフトクリームによる脂肪負荷試験でpreheparin LPLはTGの増加には相関をしめさなかった。preheparin LPLは全身のLPLの生成をpostheparin LPL以上に反映するが瞬間的なTG分解機能とは相関しないと考えられる。3 LPL欠損症患者ではpreheparin LPL massが全く検出されないことを見い出した。当患者の家族から3名のLPL欠損症ヘテロ接合体を診断し、LPLを測定したところPHPのLPL及びpreheparin LPL massが20ng/ml以下と低下していた。さらにTG値が2000mg/d以上の高TG血症の患者5名のうち2名が非活性型LPLタンパクが著しく低下しており、その内の1名にLPL遺伝子変異を見い出した。LPL欠損症患者のpreheparin LPLmassとmassPreheparinとpostheparin LPLmassの比較は現在論文としてまとめ投稿中。1インスリン抵抗性でLPL生成が低下しているマウスにインスリン抵抗性改善薬のpioglitazoneを投与しpreheparin, postheparin LPLmassと骨格筋、脂肪組織のLPLmRNAと;の関係を調べた。ラット、マウスにおいてpreheparin LPLmassはヒト(50ng/ml)に比べ著しく低値(05ng/ml)であり、pioglitazone投与でも増加しなかった。postheparin LPLmasはインスリンの改善と共に有意に増加し、これは脂肪組織のLPLmRNAの増加と関連し、pioglitazoneのPPAR-gamma生成を介することを発見し、BBRCに論文として掲載された。2 preheparin LPLmassとpostheparin LPLmassは弱い相関を認め、女性で高値。
酸化物ガラス中への三次元変調構造の導入による新光学機能の創出

本研究では、波長可変固体レーザーを用いた各種酸化物ガラス材料の二光子吸収並びに非線形光学特性の分光学的評価・解析を通じて、二光子吸収による高密度励起とその緩和/光化学反応過程に関する基礎的知見を集積すると共に、これを利用した三次元変調構造を有する新規光機能性ガラス材料の創製を試みることを目的とする。本年度の研究概要として以下の3点を挙げる。1.GeO2単成分ガラス中の光誘起屈折率変化:シリカガラス系光ファイバーの添加成分であるGeO2のみからなるGeO2単成分ガラスを作製し、波長355nmの近紫外光レーザーを照射したところ、照射部位の屈折率が増加することを見出した。この現象のモデルとして二光子吸収が誘起する光化学反応を提案した。2.Bi2O3-B2O3系ガラスの縮退二光子吸収:標記ガラス系に対して波長532nmにおける縮退二光子吸収を観測、二光子吸収係数を評価した。二光子吸収係数はBi2O3含有量に伴って増大し、その値は他の酸化物ガラスや酸化物結晶に比較して比較的大きい値を取ることを示した。3.銀コロイド含有酸化物ガラスの光強度に依存した感光現象:標記ガラスを作成し、波長532nmのレーザー光を照射したところ、照射部位が脱色することを見出した。この感光特性を二光子吸収による銀コロイドのイオン化を主とした光化学反応モデルで説明した。また、脱色部位が光路全体に渡ることから、この現象を応用した三次元変調構造導入の可能性を示唆した。1. GeO2単成分ガラス中の光誘起屈折率変化:シリカガラス系光ファイバーの添加成分であるGeO2のみからなるGeO2単成分ガラスを作製し、波長355nmの近紫外光レーザーを照射したところ、照射部位の屈折率が増加することを見出した。この現象のモデルとして三光子吸収が誘起する光化学反応を提案した。2. Bi2O3-B2O3系ガラスの縮退二光子吸収:標記ガラス系に対して波長532nmにおける縮退二光子吸収を観測、二光子吸収係数を評価した。
聴性誘発反応の連続記録法の開発

各種の聴性誘発反応について、これまで臨床応用あるいは基礎的な実験報告がなされてきたが、代表的な聴性脳幹反応、聴性中間反応、頭頂部緩反応、更に誘導法の異なる蝸電図などを連続的に記録し一連の反応動態をとらえようと試みた。即ち内耳レベルから聴皮質に至る聴性誘発反応を連続的に記録し、その動態を観察することによって中枢の障害をdetectすることが可能かどうかについての検討を行うことを主な目的とした。更には、これらの反応のTopographic Mapping(脳頭電位図)、三次元的解析により各反応成分のdipole(双極子)を追跡することによって別々に検討されていた反応成分のgeneratorについて明かにしようとする試みをも行った。最終的な連続記録では内耳のSP、AP、脳幹部の57の反応成分、更に中間反応の一部と頭頂部緩反応を対数時間軸上に記録し、しかも初めの前半の10msec.を等間隔時間軸にすることによって反応成分の歪を無視することが出来しかも各反応成分の重複性を明瞭にすることが出来た。これらを臨床応用した場合、一部の中枢疾患が特微ある反応の変化を示すことが解った。二次元脳等電位図についてはnormal variantsが大きいという問題点を依然残しているが、しかし中枢疾患の一部ではそのvariantsを越えた明かに異常な所見を得られた。現在dipoleの追跡は末だ中枢疾患への応用のレベルまで達していない。しかしそのDipoleの信頼性は非常に高く連続反応動態、脳等電位図、そして双極子の三者を同時に比較検討することにより中枢の障割部位とその程度について形態学的な変化が生ずる以前に可能性が非常に大であると思われた。しかしこれらが実際の臨床の現場で応用される場合にはその記録装置あるいはその解析に要する時間の問題などまだ解決しなければならない問題が山積している。聴性誘発反応のうち頭頂部誘導で記録出来る聴性脳幹反応、聴性中間反応、頭頂部緩反応の対数時間軸記録による連続時間軸記録を行った。その結果、これらの反応成分は各々独立したものではなく、フィルタ単域などの影響により、各成分間に融合が起こったり、別の名称で呼ばれている反応成分が全く同一の電位を示したりした。すなわち、ABRのSLew陽性成分はMLRのP_0と、またSORのP_1は従来報告されているようなMLRのP_bではなく、MLRのP_a、P_bがフィルターにより融合した結果P_1を成形していることが判明した。またABRの連成成分を明瞭に記録しながらABR、MLR、SVRを等間隔時間軸で記録するためには約2.5mの長さでプリント・アウトしなければならず、これは臨床用処理機では不可能なため、対数時間軸表示による記録の有用性が再確認された。また、記録の最初の10msecのみ等間隔時間軸とし、その後を対数時間軸とすることにより、従来のABR連成成分の判読は十分可能であり、後続する反応成分の変化を観察出来ることも判明した。また、誘導法の異なる蝸電図とABRを対数時間軸で連絡記録することにより、内耳レベルの情報と後迷路の情報を連続的な変化として観察出来ることを動物実験にて確認した。この方法の最大の利点は脳神経学的な聴性誘発反応の応用におけるピーク間潜時の測定が従来よりもはるかに性格になり、微細な変化を早期に発見出来ることである。脳電図における潜時変化は、その安定性に優れ、聴覚中枢路のインパルス伝達異常をとらえることが可能と思われた。しかし、現在は16ch誘導であるため、頭皮上の分布をみる場合、特別な補関を行うことによる誤差が生ずる、この点今後の課題である。

聴性脳幹反応の陰性成分の検討をも開始した。その起源については未解決の分野であるが、陽性連波に比べ劣らない安定性を呈した。1)対数時間軸と等間隔時間軸にて聴性誘発反応を連続的に記録し、各成分の重複性、フィルタによる連続的変化を記録した。2)昨年度までの聴性誘発反応(ABR、MLR、SVR)対数時間軸記録法に関する基礎的検討を応用し、臨床症例における本法の有用性について検討した。特に刺激音の種類による反応動態変化を確認した。3)対数時間軸記録法を蝸電図(ecoch G)と聴性脳幹反応の連続記録に応用した。猫を用いた動物実験並びにヒトにおける検討を行った。聴力検査への応用が可能と考えた。4)乳幼児の脳幹反応について、特にa)II波直後の高振幅陰性波、b)陽性緩徐波成分、の動態を検討した。成人との比較によりその動態に大きな変化を認めた。5)聴性脳幹反応の陰性成分の潜時、波間潜時を検討し、陽性成分同様臨床応用可能な安定性を認めた。これまで頭頂部誘導による聴性脳幹反応(ABR)、聴性中間反応(MLR)、聴性頭頂部緩反応(SVR)を同一時間軸上にとらえ、その反応動体などについて検討してきた。今年度はそれに加え、1:誘導法に異なる蝸電図(EcochG)をも同一間軸に記録し、内耳レベルの電気生理学的な反応から頭皮質に至るまでの反応を同時記録することが可能かどうか。2:その臨床応用面についてどのようなメリットがあるかについて検討した。3:これまでのABRからSVRまでの記録については各種中枢障害においてような特徴が与えられるか。4:この連続同時記録の反応成分について同一フィルタ帯域で連続に記録した場合、各ComponentのgeneretorをとらえるためにDipole,即ち各反応成分の双極子ベクトルあるいはロケ-ションなどの追跡などをを検討することによって、その反応成分有する意義をより確実にしようと試みた。二次元的な納電位図や聴性誘発反応の連続記録デ-タが形態学的な変化に先行して中枢の異常をとらえ得るかどうか大変興味のあるところであったが、本法によって微細な中枢動導体の変化をとらえ得ることが判明した。勿論、本法に限度がある。末梢レベル、例えば中耳あるいは内耳に高度の障害があった場合、音刺激という入力が中枢に伝わらない。そのような場合に中枢障害による変化に優先してその末梢の変化が反応上に生ずるため中枢の変化は、マスキングされてしまう。これは聴性反応における一つの限界であろう。これまでのデ-タでは反応波形、二次元脳電図表示、更には三次元的表示によるDipoleの追跡、この三者を比較検討することによって、より詳細な中枢の方化をとらえると考える。