hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青少年の生活習慣病予防を目的とした行動科学に基づく多職種連携教育プログラムの確立

長野県内の中学校生徒を対象とした調査を実施し、食事内容多様性という指標を設定して分析した結果、夕食よりも朝食のほうが1日当たりの栄養素および食品群別摂取量との関連や中学生の健康・食意識との関連が強いこと、生活時間に関しては男子で朝食時間と1日当たりの栄養素等摂取量との関連が示唆されたこと、家族との共食については男子よりも女子で、夕食よりも朝食で1日当たりの栄養素および食品群別摂取量との関連が強いことがわかった。青少年の生活習慣病予防に向けては、これらの食スタイルや生活習慣への働きかけが有効であり、これらの視点を取り入れた行動科学に基づく教育プログラムを展開することの必要性を明らかにした。平成24年度に引き続き、松本市街地1校と長野県内農村地域の中学校2校の生徒371人を対象とし、中学生向きの質問紙調査法であるBDHQ15yを用いた栄養素等摂取状況調査と先行研究に基づいて新しく開発した生活習慣質問票調査を、身体計測と血液等の生化学検査と共に実施した。うち、48名については活動量計による測定も実施した。栄養素等摂取状況調査と生活習慣質問票調査については解析前チェックがほぼ終了した。身体計測値および血液等の生化学検査値についてはデータチェック作業を継続中であるが、今後、それらのデータの突合作業を行う。データ解析にあたり、最近、研究が進められている食事内容多様性や食事パターンに着目した分析を進めたいと考え、既存の調査データを用いて小学生と中学生の食事内容多様性について検討した。朝食内容多様性スコアの群別比較で、小学生では生活習慣や食意識のうち個食の状況、食事の手伝い、残食に対する考え方等の比率が有意に異なり、スコア高群で良好な状況と判断されたが、中学生で有意差があったのはダイエットの状況のみであった。1日の食物摂取状況で、スコア低群が高群よりも有意に低値であった項目数は、栄養素等、食品群とも、小学生が中学生よりも多く、中学生では、朝食のみではなく1日の食事内容にまで幅を広げた栄養教育が必要であることが確認できた。10日分の活動量調査結果では、各自の調査期間の平均値の個人間変動係数14.0%、調査日の集団平均値の日間変動係数10.9%であり、個人による差が大きいことがわかった。医療系職種(栄養学、医学、検査学、保健学、看護学、運動学など)がそれぞれの立場から、ターゲットとなる生活習慣を明確にして教育プログラムを検討するという本研究の視点で考えると、活動量の個人差やそれに合わせた食事チェックを組み入れた多職種連携によるセルフモニタリングノートの必要性が示唆された。関連の先行研究に基づき、本研究で使用する新たな質問票を作成し、松本地域の市街地と農村地域の中学校2校の生徒322人を対象として、身体計測と血液等の生化学検査に合わせて、中学生を対象とした質問紙調査法である1BDHQ15yを用いた栄養素等摂取状況調査、2新しく開発した生活習慣質問票調査を実施した。身体計測値および血液等の生化学検査値において、対象者の49%はいずれかまたは複数の項目で正常域を外れていた。これらの検査データとの関連性について検討する栄養素等摂取状況と生活習慣に関する調査データについては、現在データクリーニングを進め、解析の準備を進めている。研究に参加している医療系職種(栄養学、医学、検査学、保健学、看護学、運動学など)がそれぞれの立場から、ターゲットとなる生活習慣を明確にして教育プログラムを検討するという研究の視点に関しては、共同研究者とともに実施した青少年の生活習慣病外来の検査後指導において、各専門職が血液等の検査値やICタグ付き3次元フードモデルを用いた食育SATシステムによる食事診断結果に基づいて受診者に指導した内容を把握し、質的研究手法を用いて分析した。その結果から、多職種連携によって作成するセルフモニタリングノートの項目について検討を進めることができた。また、学校において活用できる汎用型教育ツールとして作成予定の青少年の生活習慣病予防教育用の2次元フードモデル応用型の教材開発に関する基礎研究として、給食等を題材とする場合に必要な3次元フードモデルを追加して栄養教育を行い、その必要性を教育実践で検証した。また、大学生男女計61名を対象とし、2次元フードモデルを用いた視覚認知に関する研究を進め、料理タイプ別に角度の差異によって料理の量のとらえ方に相違があるかなどを検討し、作成にあたっての撮影角度に関する知見を得ることができた。平成25年度に食事内容多様性や食事パターンに着目した分析を進めるためのステップとして、既存の調査データを用いて小学生と中学生の食事内容多様性について検討を進め、学会で発表した。その発表では一定の評価が得られたが、さらに、因子分析等の多変量解析により、より学校現場で有用な研究成果をまとめたいと考えるに至り、平成26年度も過去2年間に引き続いて、長野県内の松本市街地1校、農山村地域の中学校2校の生徒約400名を対象として、これまで用いてきた生活習慣質問票と中学生向きの簡易型食事歴法質問紙調査法BDHQ15yを用いた調査を実施した。合わせて、身体計測と血液等の生化学的検査も実施した。収集した質問票のうちBDHQ15yのデータはほぼデータチェックが終了し、現在、生活習慣質問票のデータ入力を進めている。また、身体計測と血液等の生化学的検査については、研究分担者が最終的なデータ整理を進めている。

また、整理できた農村地域の中学校2・3年生の一部のデータを用いて、朝食内容多様性スコア(Morning Meal Score以下、MMS)、夕食内容多様性スコア(Evening Meal Score以下、EMS)の高群(6・5点)と低群(1-4点)にわけ、各群の1日当たりの習慣的な栄養素等および食品群別摂取状況について比較検討した。栄養素等摂取状況で朝食と夕食を比較したところ、夕食よりも朝食で有意差のみられる栄養素等の項目が多いことが分かった。特に朝食ではMMSの高い群でビタミンやミネラルが有意に多いという傾向がみられた。また、食品群別摂取量で朝食と夕食を比較してみると、有意差のみられる項目はEMS高群よりもMMS高群のほうが多く、野菜や豆などが有意に多いという結果を得た。これらの知見は、最終的に進めようとしているセルフモニタリングノートの作成に向けて有意義なものであると考えられる。平成27年度は、中学生の生活習慣病予防のためのセルフモニタリング項目の設定に向けて、これまでの調査データを用い、生活習慣質問票の回答項目と簡易型自記式食事歴質問票で把握した1日当たりの栄養素等および食品群別摂取量との関連に関して、新たに、農村地域の中学生に関して3つの視点ー1朝食および夕食内容と1日あたりの栄養素等摂取量との関連、2就寝時刻および朝食・夕食時間と1日当たりの栄養素等摂取量との関連、3家族との共食と1日当たりの栄養素等摂取量との関連について検討を進めた。1では、朝食内容多様性スコア・夕食内容多様性スコアという指標を作成し、スコア低群と高群の1日当たりの栄養素・食品群別摂取量を比較した結果から、朝食のほうが夕食よりも1日当たりの摂取量との関連が強いことが示され、長野県農村地域の中学生においては夕食よりも朝食のあり方についての指導が有効であることがわかった。2では、男女別に就寝時刻、朝食時間、夕食時間の各指標をもとにして対象者を3分位群に分け、1日当たりの栄養素・食品群別摂取量を比較した。就寝時刻群別では男女ともほとんど差が見られなかった。男子では、朝食時間が長い群で摂取量が多い項目がみられたが、夕食時間では有意差のある項目は少なかった。女子では有意差のある項目はほとんどなく、これらの結果から、男子における朝食時間に関する指導が有効であると考えられた。3では、家族との共食頻度が高い群と低い群で1日当たりの栄養素・食品群別摂取量について比較した。男子よりも女子で、夕食よりも朝食で、共食頻度群間で有意差のある項目が多く、女子の朝食に関する共食の推奨は有効であろうと考えられた。これらの知見を、本研究の主目的である中学生の生活習慣病予防に向けた多職種連携による教育プログラムにおけるセルフモニタリング項目の設定につなげるとともに、学会や一般向けシンポジウムで公表した。長野県内の中学校生徒を対象とした調査を実施し、食事内容多様性という指標を設定して分析した結果、夕食よりも朝食のほうが1日当たりの栄養素および食品群別摂取量との関連や中学生の健康・食意識との関連が強いこと、生活時間に関しては男子で朝食時間と1日当たりの栄養素等摂取量との関連が示唆されたこと、家族との共食については男子よりも女子で、夕食よりも朝食で1日当たりの栄養素および食品群別摂取量との関連が強いことがわかった。青少年の生活習慣病予防に向けては、これらの食スタイルや生活習慣への働きかけが有効であり、これらの視点を取り入れた行動科学に基づく教育プログラムを展開することの必要性を明らかにした。
加齢黄斑変性の発症予測にむけた個別化医療の確立

平成25年度に実施した研究成果は大きく分けて、1)サンプル収集、2)臨床データ収集と解析、3)遺伝子解析の三つに分けられる。1)、2)サンプル収集と臨床データ埼玉医科大学倫理委員会の承認の下、文書にて同意を得られたAMD罹患者および非罹患者より採血を行い、ゲノムDNA精製を行った。これに加え、生活環境因子(年齢、性別、身長・体重(BMI)、喫煙歴(pack/year)、心疾患、糖尿病、高血圧等)の聴取も行った。サンプル数は累計1400を超え、目標まであと100サンプルまでになっている。3)遺伝子解析ゲノムデータベース情報(Database of Genomic Variants、dbGaPデータベースの米国Age-Related Eye Disease StudyなどのAMDのGWAS情報)および申請者グループが独自に行ってきたGWASデータ(「加齢黄斑変性症の発症リスクの予測方法」特願2007-194922)を活用し、AMD関連SNPのうち特に疾患感受性の高い遺伝子を選出した。これに加え、ソウル大学医学部のソ・ジョンソン教授グループによる東アジア人遺伝子コピー数多型データ[Park et al., Nat Genet, 2010]などのCopy number variation (CNV)データベースをもとに、AMD関連SNP近傍の候補CNV領域を選定し、AMD罹患性との相関性の高い遺伝子をリストアップした。これらの遺伝子について、現時点までに得られているサンプルについてリストアップしたSNPおよびCNVの解析を継続している。平成24年度に実施した研究成果は大きく分けて、サンプル収集と候補遺伝子のリストアップに分けられる。1)サンプル収集埼玉医科大学倫理委員会の承認の下、文書にて同意を得られたAMD罹患者および非罹患者より採血を行い、ゲノムDNA精製を行った。結果、累計1294サンプル(平成25年2月13日現在)の収集が終了した。2)候補遺伝子のリストアップと遺伝子解析ゲノムデータベース情報(Database of Genomic Variants、dbGaPデータベースの米国Age-Related Eye Disease StudyなどのAMDのGWAS情報)および申請者グループが独自に行ってきたGWASデータ(「加齢黄斑変性症の発症リスクの予測方法」特願2007-194922)を活用し、AMD関連SNPのうち特に疾患感受性の高い遺伝子を選出する。これらの遺伝子について、現時点までに得られているサンプルについてSNP解析を行った。研究計画書に記載された平成24年度分の内容については、実際に完了しているので、おおむね達成されているものと判断する。強いて言うならば、サンプル数の到達最終目標は、1,500-2,000であるため、現時点のサンプル数1294は、最終年度で1,500を超えるためには、若干期待値よりも少な目になっている。Caseに関するサンプル数は限りがあるため、特に正常コントロールを主体にサンプル数を増やす必要があるかもしれない。現在までの達成度の項で記載した通り、全体のサンプル数、特に正常コントロールについて増やすことが、今後の研修の推進方策として特に留意しなくてはならない点である。このため、正常篤志者への協力の呼びかけの強化が必要である。平成25年度では、24年度に引き続きサンプル収集とDNA解析を行う。上記の目標のためには、最低250サンプルの収集を目標としたい。サンプル収集が目標数に達した時点で、臨床データを併せて統計学的な解析を行う。平成24年度と同様に、DNA抽出用試薬および遺伝子解析用PCRの試薬は継続して必須である。これにおおよそ20万円を使用する予定である。また、データ解析として、コンピュータおよび関連ソフトの購入が必要となり、これに対して20万の支出を見込んでいる。

加えて、サンプル収集を強化するため、正常篤志者への呼びかけや遺伝子解析に関する実験助手への人件費について50万円を見込んでおり、合計おおよそ90万円を使用予定である。
高分解能観測による太陽物理学の研究

1991年夏に打ち上げられたわが国の太陽観測衛星「ようこう」は,太陽コロナやフレア爆発について次々と新しい発見をもたらしている。「ようこう」衛星を支援する地上の観測施設も整備され,国立天文台と京都大学を中心として,可視光を用いた太陽の磁場・フレア爆発の観測をもとに,太陽の表面からコロナにいたる様々な磁場構造とその中で起こる活動現象についての研究が活発に行われている。これらの成果をより一層大きなものとするため,太陽の高分解能スペクトル観測について豊富な経験と優れた研究業績を有するドイツ連邦共和国の太陽研究者との共同研究を計画した。ドイツを始めとするヨーロッパ各国は,観測環境の良いスペイン・カナリー諸島の高山の上に観測施設を有して,良質の観測データを得ている。これらのデータを共同で解析し,太陽表面の磁場やプラズマの流れがどの様にして彩層・コロナの微細構造を形成するのかを明らかにすることが本共同研究の目的である。平成4年12月に日本側研究者5名がドイツ連邦共和国フライブルク市のキーペンホイヤー太陽物理学研究所と,スペイン・カナリー諸島テネリフェ島にある同研究所の観測施設,およびこれと密接な連携を取って観測を行っているカナリー諸島ラパルマ島のスウェーデン王立天文台の観測施設を訪間した。フライブルク市キーペンホイヤー研究所では,「ようこう」と地上の観測施設とでどのような共同観測を行うことが重要かを議論した。その結果いくつかのテーマが挙げられたが,日本とカナリー諸島とで9時間の時差があり,夏期には連続して20時間近い観測が行えることを生かして,誕生して間もない若い活動領域(浮上磁場領域)の成長過程を高分解能で観測することを主な研究目的として設定した。浮上磁場領域は速い時間発展を示すので,連続した観測を行うことで重要だからである。この他,研究者個人ベースでの共同研究テーマもいくつか設定した。(1)光球・彩層における輝点の相互関係,(2)スピキュールの速度構造,(3)黒点半暗部の微細構造,等である。これらについては,担当者が連絡を取りながら直ちに実施することにした。引き続いてカナリー諸島の観測所を視察し,観測機器の構成,性能について把握し,共同観測を行うに当たっての留意点についてドイツ側の観測担当者と打ち合わせを行った。日本側,ドイツ側共に,Hα線,カルシウムK線の画像取得を主体とし,日本側はさらに,通常行っているヘリウム10830Å画像,磁場観測も実施する。ドイツ側でも同様の観測が可能であるかどうか,検討を依頼した。日本側としては,ドイツで開発中のファブリ・ペロー干渉計を使った2次元分光観測を強く希望したが,装置が一般ユーザーに解放できる段階にいたっていないということで,将来のテーマとして残すことで合意した。ドイツ側では2月に観測プログラム委員会の審議を終え,平成5年8月3日からの10日間をこの共同観測に割り当てた。日本側はこの共同研究を「ようこう」プログラム委員会に提案し,承認を待っている。日本側研究者はこの共同観測期間中,カナリー諸島において観測を行う計画である。平成5年3月には,日本側研究者2名が再びフライブルク市キーペンホイヤー太陽物理学研究所を訪問し,観測計画の詳細を打ち合わせた。また,現在計画立案中の次期太陽観測衛星について,どのような研究テーマが重要か,どのような観測機器を搭載すべきかについて会合を持ち議論を行った。この議論の結果は,現在とりまとめを行っている次期太陽観測衛星提案書に盛り込まれる予定である。ドイツ側がDFG(Deutsche Forschungsgemeinschaft)に申請していた研究課題も19931994年の2年間にわたって採択されたので,これに伴う共同研究,特にドイツ側研究者の来日にともなう研究の内容について協議した。以上のように,今年度は共同研究の端緒を開くことができ,具体的成果については次年度以降,科学研究費補助金・国際学術研究または日本学術振興会日独科学協力事業によって鋭意努力して行きたいと考えている。

その結果いくつかのテーマが挙げられたが,日本とカナリー諸島とで9時間の時差があり,夏期には連続して20時間近い観測が行えることを生かして,誕生して間もない若い活動領域(浮上磁場領域)の成長過程を高分解能で観測することを主な研究目的として設定した。浮上磁場領域は速い時間発展を示すので,連続した観測を行うことで重要だからである。この他,研究者個人ベースでの共同研究テーマもいくつか設定した。(1)光球・彩層における輝点の相互関係,(2)スピキュールの速度構造,(3)黒点半暗部の微細構造,等である。これらについては,担当者が連絡を取りながら直ちに実施することにした。引き続いてカナリー諸島の観測所を視察し,観測機器の構成,性能について把握し,共同観測を行うに当たっての留意点についてドイツ側の観測担当者と打ち合わせを行った。日本側,ドイツ側共に,Hα線,カルシウムK線の画像取得を主体とし,日本側はさらに,通常行っているヘリウム10830Å画像,磁場観測も実施する。ドイツ側でも同様の観測が可能であるかどうか,検討を依頼した。日本側としては,ドイツで開発中のファブリ・ペロー干渉計を使った2次元分光観測を強く希望したが,装置が一般ユーザーに解放できる段階にいたっていないということで,将来のテーマとして残すことで合意した。ドイツ側では2月に観測プログラム委員会の審議を終え,平成5年8月3日からの10日間をこの共同観測に割り当てた。日本側はこの共同研究を「ようこう」プログラム委員会に提案し,承認を待っている。日本側研究者はこの共同観測期間中,カナリー諸島において観測を行う計画である。平成5年3月には,日本側研究者2名が再びフライブルク市キーペンホイヤー太陽物理学研究所を訪問し,観測計画の詳細を打ち合わせた。また,現在計画立案中の次期太陽観測衛星について,どのような研究テーマが重要か,どのような観測機器を搭載すべきかについて会合を持ち議論を行った。この議論の結果は,現在とりまとめを行っている次期太陽観測衛星提案書に盛り込まれる予定である。ドイツ側がDFG(Deutsche Forschungsgemeinschaft)に申請していた研究課題も19931994年の2年間にわたって採択されたので,これに伴う共同研究,特にドイツ側研究者の来日にともなう研究の内容について協議した。以上のように,今年度は共同研究の端緒を開くことができ,具体的成果については次年度以降,科学研究費補助金・国際学術研究または日本学術振興会日独科学協力事業によって鋭意努力して行きたいと考えている。
アデニル酸シクラーゼ促進性ヒト5-HT4受容体の遺伝子構造ならびに機能調節機構

1.ヒト5-HT4受容体アイソフォームcDNAの翻訳領域断片をプローブに複数のゲノミッククローンを得、解析した。その結果、翻訳領域および3'非翻訳領域に対応する遺伝子領域はおよそ150 Kbであり、複数のイントロンが存在した。海馬、心臓、胎盤、小腸poly(A)^+RNAを用い、オリゴキャップ法により転写開始点の同定を試みたが、同定できず、5'非翻訳領域が予想以上に長い、あるいは非常にGCに富む配列を有する可能性が考えられた。2.ヒト胎盤poly(A)^+RNAを用い、5'RACE法、inverted PCR法を繰り返し施行し、転写開始点を同定した。胎盤に発現している5-HT4受容体mRNAの5'末端は、翻訳開始コドンのアデニンから、およそ5200 bp上流に複数存在した。5'非翻訳領域に対応する遺伝子領域は、およそ550 Kbであり、複数のイントロンが存在していた。従って、ヒト5-HT4受容体遺伝子は、全長がおよそ700 Kbにもなる巨大遺伝子であり、合計33のエクソンから構成されることが明らかになった。3.コアプロモーター領域は、典型的なTATAボックス配列を欠き、複数のSp1、AP-2結合配列、GT-rich配列を有していた。また、AP-1、CREB結合配列が存在しており、ヒト5-HT_4受容体遺伝子発現が、cAMPやカルシウムを介したシグナル伝達系の制御を受ける可能性が考えられた。さらに興味深いのは、複数のGATA結合配列が存在していたことである。転写因子GATAは、ファミリーを形成しており、GATA-13は、血球系細胞および神経系に、GATA-46は内蔵、特に心臓および腸管に高く発現している。これらGATAファミリーの発現部位とヒト5-HT_4受容体遺伝子発現部位は類似しており、ヒト5-HT_4受容体遺伝子発現がGATAファミリーにより制御されている可能性が考えられた。PCR反応を利用して迅速にヒト5-HT4受容体の全翻訳領域を含むcDNAを得るため、既報の5-HT4受容体アイソフォーム、すなわちラット5-HT4S、5-HT4Lおよびマウス5-HT4L受容体cDNAの塩基配列を基に、両者に共通する構造に注目して、5'、3'側に対応する順、逆プライマーを設計した。5'側プライマーには、後に培養細胞おいて5-HT4受容体タンパク質への翻訳を容易にするためのコンセンサス配列を付加した。5-HT4受容体は海馬において比較的高い発現を認める。そこで、ヒト海馬poly(A+)RNAを基質に、random hexamerをプライマーに逆転写酵素反応を行い作製したヒト海馬cDNAを用い、5-HT4S用、5-HT4L用プライマーにてそれぞれPCR反応を行った。PCR反応には、2.5%ホルムアミド存在下に、耐熱性においてTaq DNAポリメラーゼに勝る、Pfu DNAポリメラーゼを使用し、ヒト5-HT4S、5-HT4Lに相当するPCR産物を得た。PCR産物は、pT7 Blueベクターにサブクローニング後、ジデオキシ法に準じ、塩基配列を決定した。その結果、得られたPCR産物は、ヒト5-HT4Sおよび5-HT4L受容体cDNAに対応することが明らかになった。現在までのところ、今回の実験に用いたプライマーでは、反応条件を変えて実施したいずれのPCR反応でも、主要な増幅断片は、それぞれ5-HT4Sおよび5-HT4Lに対応する断片のみであった。ヒトにおいて、5-HT4S、5-HT4L以外の5-HT4アイソフォームが存在するか否かは今後の課題である。

現在、得られたcDNAを用い、ヒト神経系由来培養細胞における安定発現系の確立を試みている。本年度は、ヒト5-HT_4受容体遺伝子の構造解析を試みた。(1)平成9年度の研究で得たヒト5-HT_4受容体cDNAの翻訳領域断片を用いたゲノミックサザン解析では、ハイブリダイズする複数のEco RI断片が検出された。この結果は、ヒト5-HT_4受容体遺伝子の、少なくとも翻訳領域に、イントロンが存在する可能性を示唆する。(2)ヒト海馬、心臓、胎盤、小腸poly(A)^+RNAを用い、RACE法により単離した、ヒト5-HT_4受容体遺伝子の5'および3'非翻訳領域の構造は組織特異性を認めた。この結果は、ヒト5-HT_4受容体遺伝子の5'および3'非翻訳領域にもイントロンが存在することを示唆する。また、ヒト胎盤が5-HT_4受容体高発現の組織であることが初めて明らかになった。(3)本研究で得たヒト5-HT_4受容体cDNAの翻訳領域、5'および3'非翻訳領域断片をプローブに用い、ヒト胎盤ゲノムDNAライブラリーから、ヒト5-HT_4受容体遺伝子の単離を試みた。現在までの解析では、ヒト5-HT_4受容体遺伝子の翻訳領域には、少なくとも5ヶ所にイントロンが存在することがわかった。また、5'非翻訳領域にも、複数のイントロンの存在が明らかになり、5'-RACEにより得られた5'非翻訳領域cDNAの構造上の多様性に対応していた。さらに、3'非翻訳領域にも複数のイントロンが存在しており、3'-RACEにより得られた3'非翻訳領域cDNAの構造上の多様性に対応していた。従って、ヒト5-HT_4受容体遺伝子は5-HT受容体サブタイプの遺伝子の中では、最も断片化された巨大遺伝子であり、その全長は少なくとも、300-400 Kb程度あるものと推定される。現在、ヒト5-HT_4受容体遺伝子の全構造を明らかにするために必要な、連続したゲノムクローンの単離を試みている。本年度は、平成10年度に引き続き、ヒト5-HT_4受容体遺伝子の構造・機能解析を試みた。1.ヒト海馬、心臓、胎盤、小腸poly(A)^+RNAを用い、オリゴキャップ法によりヒト5-HT_4受容体遺伝子の転写開始点の同定を試みたが、同定できなかった。従って、5'非翻訳領域が予想以上に長い、あるいは非常にGCに富むなどの原因で、PCR産物が生成しなかったものと考えられる。2.ヒト海馬、心臓、胎盤、小腸poly(A)^+RNAを用い、5'RACE法を繰り返し施行し、転写開始点に可能な限り接近した領域までの構造を明らかにすることを試みた。その結果、ヒト海馬と心臓では、翻訳開始点から上流、600bpは、同一の構造であった。胎盤、小腸では、それぞれ翻訳開始点から上流、約300bp、400bpの領域の構造を明らかにした。しかし、いずれも、転写開始点には到達していない。現在、最近開発されたRT-PCRの方法を応用し、転写開始点の同定を試みている。3.ヒト5-HT_4受容体遺伝子は、少なくとも13個以上のエクソンから構成される、全長が300kb以上となり、5-HT受容体遺伝子の中では、最も、断片化された遺伝子であることを明らかにした。
台湾海峡両岸地域の貝塚遺迹出土遺物の比較研究

平成12年度は、まず、昨年度に収集した資料を整理する中、補足確認が必要となった。とくに戦前、日本統治時代における調査研究事例を再確認し、所在確認を行いながら、文献目録を作成した。その中で、台湾における研究において、原住民の物質文化に関する民族学的考察が進められていることを重視し、とくに生産工具の使用例に関する知見を得るために、関連する文献の再確認を行った。また、中央研究院歴史語言研究所が刊行した『中国南海地区考古研究相関書目』(陳仲玉主編1996)など既存の文献目録と照らしあわし、未確認の文献の把握に努めた。次に、比較検討の前提となる、台湾海峡両岸地域の時期編年の検討を行った。出土遺物の検討については、生産工具である石器(片刃石斧など)を中心に検討を進めた。そこでは貝塚遺跡の利点を考慮して、貝製品や骨角製品を抽出しながら、石器との比較も合わせてを行った。そして、一地域内における貝塚遺跡の出現と展開を考える上で、とくに、大陸側では福建沿岸、珠江三角州、さらに澎湖諸島の調査内容を整理した。まず、遺跡地名表を再確認し、出土遺物についても地域単位、遺跡単位の比較検討を試みた。こうした資料整理と検討を踏まえ、中国厦門大学に赴き、東南中国各地で調査研究を実施している考古学者と意見交換及び最新情報の収集を行い、本研究課題の学術的意義を再確認すると同時に、今後の課題を整理することができた。本研究では、先史時代における台湾海峡両岸地域において、貝塚遺跡を共通項として、出土遺物の検討から、各地域文化の特質と地域間交流のあり方を探求することを目的にした。本年度は、まず、関係する地域の報告書などに関する目録を作成し、文献の収集後、報告内容を検討した。大陸側については、従来から文献収集は行っていたが、さらに各地域で出版された雑誌などによって、不足分などを確認すると同時に、最近の調査事例についても情報を収集した。また、台湾についても、戦前の日本人研究者による調査も含めて、報告書などの文献目録を作成したが、個別的に台湾で刊行された報告書を入手することが困難であったため、台湾関連所蔵図書館にて文献の確認を行い、研究論文などを通じて遺跡の調査内容の把握に努めた。次に、各報告書などで用いられている地名と遺跡の位置を確認し、調査経過やその成果についてカードを作成し、整理を行った。出土遺物については、比較検討するにあたって、台湾海峡両岸地域と密接な関係を有する長江流域の諸遺跡まで範囲を広げ、報告書などの文献を確認しながら、出土遺物の内容やその分類などについて検討を加えた。また、遺物の分類の基準や貝塚遺跡から得られる情報について、研究者との意見交換を行うと同時に、日本考古学における実践例を参考にした。
性ホルモンが前立腺の発育に与える影響について

【目的】前立腺発育におけるエストロゲンの果たす役割について探求するとともに、関与する時期についても検討した。【対象及び方法】Wistar系ラットをa)コントロール、b)生誕直後にestradiol投与した郡に大別し、更に思春期とされる生誕70日に、I)無処置、II)エストロゲン充填チューブ植え込み、III)除睾術後、テストステロン充填チューブ植え込み、IV)エストロゲン充填チューブおよびテストステロン充填チューブ植え込みの各群に細分した。各々の群に対し100日に屠殺し、前立腺腹葉を摘出し、重量を測定した。その前立腺組織構築について検討した。IGF、エストロゲンレセプターの発現をRT-PCRにて定量化した。【結果および考察】発育には幼児期に低容量のエストロゲンに暴露されることより、思春期以降にエストロゲン有意のホルモン環境になることのが、前立腺の発育に影響をもたらすものであると考えられた。また組織構築学的には、乳児期にエストロゲンを投与されると、上皮過形成をきたすが、腺腔は小さく、前立腺液の生成は少ないものと思われた。現在IGF、エストロゲンレセプターの発現をRT-PCRにて定量化しているが、前立腺の肥大と、発育様式についてはさらなる研究を要するものと思われた。【研究目的】前立腺肥大に関与する増殖因子と抑制因子が性ホルモンの変化により、どのような修飾を受けるのかを探求することにより、加齢現象とされてきた前立腺肥大症の病態解明を目的とする。【対象および方法】1.Wistar系ラットを生誕直後、estradiol投与した群と非投与群に分類し、さらに各群を70日に無処置、一定量のestradiolのみを投与除睾後一定量のtestosteroneのみを投与、除睾後一定量のtestosteroneとestradiolを投与の計8群に分類した。各々の群ともに、100日に屠殺し、腹側前立腺を摘出し、重量を測定した。2.摘出した前立腺を2分割後、一方を用い、IGF-I、KGF、TGF-β1、HNF-3α、β-actinをRT-PCR(reverse transcription polymerase chain reaction)にて定量した。3.他方をホルマリン固定後、Elastica-Masson染色をした後に、画像解析ソフト(NIH image 1.6)をもちいて、前立腺組織構築を解析した。【結果】妊娠ラットを作成し、ラットを生誕させて使用している。実験期間中、ラットが感染をきたしたため、全ラットを屠殺、飼育室を閉鎖し消毒した。その後実験を再開したため、各群n=1までしか、前立腺を摘出できていない。現在n=4まで飼育しており、平成13年度に繰り越し実験する予定である。
臓器移植プロセスにおける心理・社会的援助に関する研究

臓器移植は社会的特殊性を帯びた医療であり、あくまでも社会的合意に基づく公正性と臓器配分の公平性そして生涯に亘る保健医療の継続性を確保するための調整システムが必要である。わが国の現状では、臓器移植法が制定されたにもかかわらず今のところ脳死者からの移植は実現していないが、臓器の確保と配分に関しては『日本臓器移植ネットワーク』の基で移植コーディネーターの配置が整備されつつある。他方レシピエント援助に関しては、各移植医療機関まかせであり、移植の選択から手術そして社会復帰に至る生涯の心身・社会的援助の体制は整っていない。この研究はレシピエント援助に焦点を絞り、移植に絡む諸問題を解明しながら、その心理・社会的援助における看護者の役割・資質・資格条件などを検討した。研究方法としては、(1)内外の先行研究の調査、(2)臓器移植に関する4種目の意識調査(対象者:透析患者、レシピエント、看護スタッフ、看護管理者)、(3)透析施設・移植施設の訪問調査など行い、アメリカおよびオーストラリアのクリニカルコーディネーターからのレビューを受けながら、外国とわが国との違いも検討した。全体を通じた結果の概要は下記の通りである。1.透析患者の30%が移植に期待をかけているが、透析施設での移植情報の提供は医師まかせでが不十分である。2.現場の看護者はレシピエント援助の重要性を認識しているが、移植決定に関してはあまり関与していない。3.看護管理者は移植決定段階での看護者の役割を重要としているが、移植コーディネーターの配置に迷いがある。4.レシピエントの有する様々な苦痛と看護スタッフの認識との間にズレがあり、有効な援助者と見られていない。5.移植の説明プログラムは、外国に比べて不備な点が多く、レシピエントの戸惑いや不安の原因になっている。6.死体臓器移植を待つ患者・家族および社会復帰中の移植者の抱える問題は特に深刻で、援助体制が急務である。わが国の臓器移植は、『腎臓移植ネットワーク』の発足により、臓器配分の面でのコーディネーションシステムが稼働するようになった。しかしながら、レシピエントに対する心身・社会的援助に関するコーディネーションシステムは未整備であり、移植患者は一般の保健医療の枠内での援助を受けるにとどまっている。アメリカの腎臓移植センターにおけるレシピエント援助の実情を調べ、わが国の問題点を探るための質問紙調査を作成した。(1)Vanderbilt大学腎移植センターでは、レシピエント候補者決定プロセスにクリニカルコーディネーターが心理社会的情報の提供者としての役割を果たしており、また、レシピエント候補者に対する移植情報の提供、移植後の外来患者に対する健康管理・生活指導にも、コーディネーターが重要な役割を演じている。わが国のモデルとみなすことができる。(2)アメリカの透析センターでは、栄養、日常生活、性生活、職業生活など様々な資料と共に、腎移植に関する詳しい資料が備えられており、透析から移植への援助が行われている。(3)アメリカで活用されているレシピエント教育用ビデオ資料を収集した。わが国のレシピエント援助にも有効かどうかを検討して、今後の教育用ビデオ作成の参考にする。(4)レシピエントに対する援助者として、透析・腎移植に従事する看護婦(士)が適任者と考えられるので、移植に関する彼らの現状認識を調べるために、全国規模の調査を続行中である。対象者は、1,000名、質問項目は30項目。なお、献腎移植率が高く目下ブロックセンターを構想中の沖縄地区医療関係者から、調査項目等についての意見を聴取した。「臓器の移植に関する法律」の制定に伴い、あらためて日本臓器移植ネットワークが発足し多臓器移植に向けての態勢が整いつつある。しかしながら、レシピエントに対する心理・社会的援助は依然として整備されていない。

昨年度に引き続き、レシピエント援助の実績をあげている医療機関の実情を参考にしながら、透析医療・移植医療の専門看護職を対象にこの問題に対する意識調査を実施し、オーストラリアの移植専門家(コーディネーター、移植医、医療ソーシャルワーカー)のレビューを受けて検討した。調査結果の概要は以下の通りである。1.質問紙『透析医療・臓器移植医療における看護職の役割に関する調査』(質問項目30問)を作成し、透析ならびに移植病棟の看護職を対象に全国調査を実施した。回答数は980名(回収率:68.4%)であった。2.経験年数の長い者ほど、透析医療の諸問題(業務の複雑化、容量の限界、透析技術の限界など)や看護の独自性そして移植説明プログラムの必要性を認識しているが、移植への橋渡しは医師の役割と見なしている。3.臓器移植に関する学習、患者や家族への啓蒙活動、脳死移植への関心度など、移植関連の認識や活動については、あまり積極的とはいえない。4.臓器提供の依頼者として移植医が適任であるとする考え方が大勢を占め、移植医療の公正性に対する認識に問題が認められる。レシピエントケアの特殊性に関する一応の知識はあるが、医師依存の傾向が強い。5.過半数の回答者は、レシピエントケアに関心を持ち、レシピエントの決定とか移植後の看護ケアなど移植プロセスの中での看護の重要な役割を意識しているが、今後レシピエント援助の専門家として活動するためには、移植に関する正確な知識と学習意欲、医師依存に偏らない自律性、移植問題に関する熱意などが必要である。前年度に引き続き、臓器移植レシピエント(候補者を含む)に対する心理・社会的援助の問題点を明らかにするために、3種類の質問紙調査を全国規模で実施した。また、調査項目の選定と実施法そして中間結果の分析などについて、北海道ならびに沖縄の透析・移植医療施設の看護専門職者の意見を聴取し、さらにオーストラリアの移植コーディネーターのレビューを受けて、今回の調査研究を進めた。結果の概要は以下の通りである。1.次の3種類の調査を実施した。『臓器移植に関するアンケート調査II』(対象者はレシピエント、回答数227回収率56.8%)、『臓器移植に関するアンケート調査III』(対象者は看護管理者、回答数71、回収率53.4%)、『臓器移植に関するアンケート調査IV』(対象者は透析患者、回答数2,050、回収率69%)。2.透析患者の30%に移植のニーズがあり、有職者で年齢が若いほど、そして移植に明るい希望を抱き普通の生活に戻れると確信している患者ほど移植を決意する傾向がある。しかし、成功率とか合併症などへの不安が強く、透析に安住している患者は移植を求めないかその決断に迷いがみられる。透析患者には、移植情報が少ない。3.移植情報の提供者は主に移植医・主治医であり、看護者の関与はきわめて少ない。
転移性肝癌に対するモノクローナル抗体を用いた肝動注療法の基礎的および臨床的研究

消化器癌は肝に転移する症例が多く、最近では積極的に肝切除が施行されているが、残肝再発を認めることが多いので、さらに遠隔成績向上が望まれている。そこで予後向上のために肝動注カテーテルから各種薬剤や抗体等の投与内容や方法の検討をして、肝転移例に対し効果を期待することを目的として本研究を開始した。1.基礎的研究:ヒト型モノクローナル抗体4G12を^<125>Iで標識して、cell-binding assayを行い標識後も癌に対するactivityを有することを確認した。ヒト食道癌を背部皮下に移植したヌードマウスに^<125>I-4G12を静注して血中クリアランスを検討すると、投与48時間以降で十分排泄されることが判明した。次に^<125>I-4G12の臓器別分布を検討すると、腫瘍血液比は投与後漸増し、投与120時間後で最高値4.24±0.19に達した。他の臓器の血液比は1以下であり、4G12抗体の腫瘍に対する特異性を認めた。シンチグラフィーを行うと投与後96時間で腫瘍の描出を得た。これらの結果により、臨床応用に最適な条件を検討し得た。また、Proliferating cell nuclear antigen(PCNA)の免疫組織化学的な検出により、腫瘍の増殖活性の検討も併せて検討した。2.臨床的研究:まず、informed consentのシステムを確立した。そして転移性肝癌症例の肝動脈内に肝動注カテーテルを留置し、肝動注療法を行うべき症例の選択を検討すると、肝転移の程度H1の症例に肝切除の有効性を認めるが、それ以上では肝動注療法に頼らざるを得ないことを確認した。次に、動注療法の合併症について検討した。節なしカテーテルではカテーテル内血栓が11.3%にみられたが、節付きで内外heparin coatingされたカテーテルを使用して胃十二指腸動脈と肝動脈分岐部に先端を留置することで合併症が減少し、長期の動注療法が可能となった。そして、大腸癌肝転移例の肝切除後のone shot動注(術後2週よりMMC 10mg,ADM 10mg、1回/月×5回)により、残肝再発率が14.3%と有意に低下し、5年無再発生存率も66.1%であり、動注療法を行わない群との間に有意差を認めた。3.今後の研究の展望:わが国においても、癌の遺伝子治療の研究が試みられつつあるが、今後は、標的腫瘍に特異的に遺伝子を運搬するdrug delivery system(DDS)の開発にモノクローナル抗体の応用も期待され、さらに肝転移例においては遺伝子治療の経路として肝動注が有効と予想されている。以上より、これからは癌の遺伝子治療の研究と平行して検討されるべきと思われた。

以上より、これからは癌の遺伝子治療の研究と平行して検討されるべきと思われた。転移性肝癌症例を対象に、肝動脈内に挿入留置したカテーテルからモノクローナル抗体等を投与し、癌に対する縮小効果や無再発期間の延長を期待する研究の今年度までの実績概要を報告する。1.基礎的研究:肝動注カテーテルから注入すべき抗体の特性を検討した。ヒト型モノクローナル抗体4G12を^<125>Iで標識して、Cell-binding assayを行い標識後も癌に対するactivityを有することを確認した。そこで、ヒト食道癌を背部皮下に移植したヌードマウスに^<125>I-4G12を静注し血中クリアランスを検討すると、投与48時間後以降で十分排泄されることが判明した。また、^<125>I-4G12の臓器別分布を検討すると、腫瘍血液比は投与後漸増し、投与120時間後で最高値4.24±0.19に達した。他の臓器の血液比は腎で軽度上昇した他はすべて1以下であり、4G12抗体の腫瘍に対する特異性を認めた。さらに、シンチグラフィーを行うと投与後96時間で腫瘍の描出を得た。これらの結果により、臨床応用に最適な条件を検討し得た。また、Proliferating cell nuclear antigenの免疫組織化学的な検出により、腫瘍の増殖活性の検討も併せて検討した。2.臨床的研究:動注療法を施行すべき時期、最適なregimenについて大腸癌肝転移例65例を対象に検討した。残肝再発率では、無治療群100%、術後動注群58.6%、術前動注術後化療群46.7%に対し、術前術後動注群では残肝再発を認めておらず良好な成績であった。転移巣の大きさでは直径8cm未満の場合、上記の順で残肝再発率が低下していた。そこで、さらなる成績向上を目的として抗癌剤のみならず、モノクローナル抗体をも肝動注カテーテルから注入すべく、症例を選択、検討していたが、病態の急変や患者の拒否などにより、延期または中止せざるを得ない状況であり、今後さらに積極的に臨床応用を行う所存である。以上、今年度の実施結果を報告した。消化器癌は肝に転移する症例が多く、最近では積極的に肝切除が施行されているが、残肝再発を認めることが多いので、さらに遠隔成績向上が望まれている。そこで我々は1981年以降、転移性肝癌症例を対象に肝動脈内に挿入留置したカテーテルから抗癌剤投与を行い、無治療群に比較し、肝切除後の無再発期間の有為な延長を認めてきた。しかし、いまだ満足すべき成績とは言い難く、予後向上のために、肝動注カテーテルからの投与内容の検討を重ねて、肝転移例に対しその効果を期待することを目的として本研究を開始した。まず、転移性肝癌患者の肝動脈内に肝動注カテーテルを留置し、肝動注療法を行うべき症例の選択を検討した。すでに報告したごとく、異時性の大腸癌肝転移例で肝転移の程度H1の30例中、肝切除施行した25例の5年生存率は18.1%であり、非切除5例の生存率に比較して有意に予後良好だったが、肝転移の程度H2では切除5例、非切除12例は全例とも3年以内に死亡し、両者の生存率に有意差を認めなかった。さらに最大径と個数別に生存率を比較検討すると直径4cmを境に肝転移に対する肝切除は有効性を認めなかった。
英語比較級構文の分析化に関する認知社会言語学的研究

英語比較級構文については、例えば形容詞likelyで起きたような、-er比較級からmore比較級への変化が他の多くの形容詞にも広がっていること、すなわち分析化が広く拡散していることが、これまで多く主張されてきた。しかし、近年、変異理論に基づく社会言語学的研究では、従来の研究が抱える問題が指摘されている。本研究は、レジスタや方言という変異理論的変数に加え、構文(の機能)や共時性・通時性といったさらなる変数を加えた調査を行い、英語比較級構文の分析化に見られる豊かな多様性や変化のメカニズムを、コーパスを用いて体系的かつ包括的に研究する。
戦後建築家に関する基礎的研究

本研究では、「戦後建築家基礎研究」の中心対象として丹下健三をとりあげ、以下の作業を行った(他の戦後建築家についても同様の作業を徐々に進めている)。特に、彼が建築家としてのキャリアを熟成する大学時代、前川事務所での修業時代、大学院時代、そして東京帝国大学建築学科助教授として本格的な建築家活動を始め、初期の活動の区切りとなる広島ピ-スセンター竣工期までについて集中的に調査を行なった。1、文献調査-彼が執筆もしくは彼の作品について紹介された文献を大学・機関等の図書館を中心に網羅的に調査のうえ、複写保存し、後学のためにリスト化を行なった。この時期の文献については非常に希少になっているものがあり、今回の調査でこれまで歴史研究上明らかになっていなかった報告書(稚内都市計画の報告書等)も、個人蔵の資料の中から確認された。2、図面・スケッチ類調査-オリジナルの図面やスケッチあるいは青図などの図面類について、丹下健三事務所の全面的な協力のもと所蔵調査を行っている。これまで1960年代前半までの図面はほとんど発見されてこなかったのだが、つい最近になってオリジナルの図面が相当量存在することが分かった(特にその中の広島カトリック聖堂コンペと稚内都市計画の図面を確認した)。その他、ピ-スセンターなど建築作品の所有者が有する青図なども確認した。3、インタビュー-丹下健三ならびにその関係者に対し、継続的にインタビューを行なった。当時の設計や施工をめぐる詳しい状況が分かったが、今後のオリジナル図面の確認とともに、さらに詳細な事柄が判明することが期待される。4、実地調査-丹下の作品について現存するものを確認し、順次、実地調査を行った。本研究は、日本の建築が、第二次大戦後半世紀の間に大いに発展し、現在では世界の建築界のリーダーシップをとるまでになっている。村野藤吾、前川国男、坂倉準三、丹下健三、吉阪隆正、清家清、浜口隆一といった優れた建築家や建築評論家の努力によるところが大きい。戦後をリ-ドした建築家たちの事跡についての歴史的研究が非常に乏しく、戦後建築総体の基本資料を得ることを大きな目的としている。平成8年度は、早急な課題として、丹下健三をテーマとした。丹下は戦後の日本の建築界をリ-ドし、日本の建築デザインのレヴェルを世界に互するまでに引き上げた功労者であるが、しかし、本人は資料への関心が薄く、図面をはじめとする諸資料の保存状況もはっきりせず、また『私の履歴書』のような人生論的回想は記しているものの、建築についてはほとんど回想らしい回想は残していない。よってまず、丹下について基礎資料を得ることを本年度研究の目的とした。(1)丹下の全面的協力による資料の収集(図面、論文、作品写真)(2)丹下の本人回想のインタビュー録作成(作品一つ一つの設計思想、設計過程などを聞く)。(3)丹下作品下建築作品の視察、撮影。(現状建物所の実査)本年度は(1)から(3)を併行して行なった。(1)の文献収集については、学会図書館、国会図書館など作品発表掲載著論など、年代別、作品別と数冊のファイルに収集することができた。(2)丹下本人の回想インタビューについては、回想の談録が作品一つ一つについて設計経緯、特徴、その時の構想などを追って聞き進めるのだが、高齢のため年代の混乱、記憶の相互ズレなどがあり、また体調の配慮と、なかなか困難で有ったが、順調に半分くらい進めることができた。(3)の丹下作品の現状実査を後半期に全力を尽くして現地踏査した。平成9年度は、他の建築家の活動を上記手段にて研究を進める。今年度は昨年度に引き続き、戦後建築家研究の中心対象として丹下健三をとりあげ、以下の作業を行なった(他の戦後建築家についても同様の作業を徐々に進めている)。

特に、彼が建築家としてのキャリアを熟成する大学時代、前川事務所での修業時代、大学院時代、そして東京帝国大学建築学科助教授として本格的な建築家として活動を始め、初期の活動の区切りとなる広島ピ-スセンター竣工期までについて集中的に調査を行なった。1、文献調査ー彼が執筆もしくは彼の作品について紹介された文献を大学・機関等の図書館を中心に網羅的に調査のうえ、複写保存し、後学のためにリスト化を行なった。この時期の文献については非常に希少になっているものがあり、今回の調査でこれまで歴史研究上明らかになっていなかった報告書(稚内都市計画の報告書等)も、個人蔵の資料の中からの確認された。2、図面・スケッチ類調査ーオリジナルの図面やスケッチあるいは青図などの図面類について、丹下健三事務所の全面的な協力のもと所蔵調査を行っている。これまで1960年代前半までの図面はほとんど発見されてこなかったのだが、つい最近になってオリジナルの図面が相当量存在することが分かった(特にその中の広島カトリック聖堂コンペと稚内都市計画の図面を確認した)。その他、ピ-スセンターなど建築作品の所有者が有する青図なども確認した。3、インタビュー-丹下健三ならびにその関係者に対し、継続的にインタビューを行なった。当時の設計や施工をめぐる詳しい状況が分かったが、今後のオリジナル図面の確認とともに、さらに詳細な事柄が判明することが期待される。4、実地調査ー丹下の作品について現存するものを確認し、順次、実地調査を行った。
早期発症型歯周炎における局所病変の生化学的および分子生物学的検討

本研究では、成人性歯周炎(AP)患者と早期発症型歯周炎(EOP)患者の局所歯肉組織中の各種炎症性サイトカインおよびシクロオキシゲナーゼ(COX)のmRNA発現量をReverse transcription-polymerase chain reaction(RT-PCR)法を用いて測定し、両者の歯周病局所病変における炎症反応について検討した。その結果、インターロイキン(IL)-α、IL-1β、IL-6、Monocyte chemoatractant protein(MCP)-1およびCOX-2のmRNA発現量は臨床パラメーターにより判定した炎症の強さと相関したが、AP患者とEOP患者との間に差は認められなかった。一方、歯肉組織中のIL-8のmRNA発現量はAP患者では炎症程度に従い増加する傾向が認められたが、EOP患者では全ての部位においてほとんど検出されなかった。以上の結果より、AP患者とEOP患者との歯周病変局所の炎症性サイトカインmRNA発現には差異が見られ、両者における局所の炎症反応の動態が異なる可能性が示唆された。本研究で用いたRT-PCRを応用したmRNA量の測定系は、ニードルバイオプシー法により採取した微量歯肉組織中のmRNAを20種類以上同時に検出することが可能であることから、今後さらに多種類の炎症性サイトカインや酵素のmRNAの検出を計画している。また、今回の研究における試料採取時には、歯肉採取と同時に同部位から歯肉縁下プラークを採取済みであり、AP患者とEOP患者におけるプラーク細菌と炎症性サイトカインとの相互関係についても検討を加える予定である。
ヒト細胞傷害性T細胞が認識するHIV-1エピトープの解析

研究目的:我々はT細胞エピトープの同定に、いままでの方法とは異なった方法、すなわちMHCクラスI分子に結合する自己抗原ペプチドのモチーフよりCTLエピトープを同定する方法(リバース・イムノジェネティックス法)を以前に確立した。この方法を用いてHLAクラスI分子が提示するHIV-1蛋白由来のCTLエピトープを多数同定し、さらにこれらのエピトープに対するCTLクローンを作製してCTLのエピトープ認識を詳細に検討する。研究結果:HLA-B^*3501,-B^*5101および-A^*2402結合自己抗原ペプチドのモチーフに一致したprimary anchorをもったHIV-1およびHCV由来のペプチドを多数合成し、RMA-Sトランスフェクタント細胞を用いたHLAクラスI stabilization assayによってそれぞれのHLAクラスIに結合するHIV-1ペプチドを同定した。HLA-B35およびHLA-A24をもったHIV-1感染者のPBLを、HLA-B^*3501,-A^*2402結合HIV-1ペプチドで刺激し、特異的CTLを誘導することによりHIV-1 CTLエピトープを同定した。HLA-B^*3501分子によって提示される9種類、HLA-A^*2402分子によって提示される11種類のHIV-1 CTLエピトープが同定できた。これらのエピトープに対するCTLクローンをすべて作製し、このクローンを用いてこれらの20種類のエピトープを確認した。またHLA-B^*3501が提示するHIV-1エピトープのmutantに対するCTLの認識を調べた結果、約半数のmutantはT細胞に認識されなかった。これらの多数はT細胞レセプターによる認識の低下が原因と考えられた。