hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平面曲線の代数幾何

1.素数のべきを次数とする巡回被覆のベッチ数に関するザリスキーの定理を可約曲線の場合に拡張した.証明方法は代数幾何と加群の理論を組み合わせる独創的なものである.応用として,単純特異点のみをもつ奇数次の平面曲線に関する総ミルナー数の新しい評価式を得た.直線と組み合わせた偶数次曲線で分岐する2重巡回被覆に上記のザリスキー型の定理を適用するという手法である.2.有理的で尖点のみをもつ平面代数曲線を有理尖点曲線という.有理尖点曲線について,次数は特異点の最大重複度の3倍未満であるという予想を以前に肯定的に解決していた.とくに,d次尖点有理曲線で尖点の最大重複度がd-2であり,尖点の個数が高々2個の場合の分類と構成を考察し,定義方程式を決定した.これらの尖点有理曲線は特別な3次曲線からクレモナ変換で得られることも判明し,いろいろなことが明確になった.曲線の芽について,重複度列のような不変量が退化2次変換によってどのように変換されるかということを組織的に研究したことが基礎になった.このときの方法を拡張して,酒井文雄の指導により,戸野恵太は学位論文で,リン・ザイデンベルグ曲線である2尖点有理曲線の分類と記述に成功した.3.著書「環と体の理論」において,新しい考え方に基づいて,代数学の理論構成をおこなった.1.素数のべきを次数とする巡回被覆のベッチ数に関するザリスキーの定理を可約曲線の場合に拡張した.証明方法は代数幾何と加群の理論を組み合わせる独創的なものである.応用として,単純特異点のみをもつ奇数次の平面曲線に関する総ミルナー数の新しい評価式を得た.直線と組み合わせた偶数次曲線で分岐する2重巡回被覆に上記のザリスキー型の定理を適用するという手法である.2.有理的で尖点のみをもつ平面代数曲線を有理尖点曲線という.有理尖点曲線について,次数は特異点の最大重複度の3倍未満であるという予想を以前に肯定的に解決していた.とくに,d次尖点有理曲線で尖点の最大重複度がd-2であり,尖点の個数が高々2個の場合の分類と構成を考察し,定義方程式を決定した.これらの尖点有理曲線は特別な3次曲線からクレモナ変換で得られることも判明し,いろいろなことが明確になった.曲線の芽について,重複度列のような不変量が退化2次変換によってどのように変換されるかということを組織的に研究したことが基礎になった.このときの方法を拡張して,酒井文雄の指導により,戸野恵太は学位論文で,リン・ザイデンベルグ曲線である2尖点有理曲線の分類と記述に成功した.3.著書「環と体の理論」において,新しい考え方に基づいて,代数学の理論構成をおこなった.研究代表者酒井文雄は平面代数曲線について二つの方向の研究を進めた。一つは有理尖点曲線の分類問題で最大重複度が次数-2の場合で尖点の個数が高々2個の場合の分類を完成させ、各曲線の定義方程式を具体的に与えた。尖点の個数が3以上の場合にはフレナー氏とザイデンベルグ氏によって分類されている。分類の結果、このような平面曲線は直線をクレモナ変換で写すことによって得られることも判明した。これらの結果をまとめた論文"Rational cuspidal curves of type (d,d-2)with oneor two cusps"を準備中である。もう一つは平面曲線の特異点の不変量に関する不等式で、素数次の巡回被覆をとることにより、いわゆるザリスキー型の定理、すなわち、第一ベッチ数のアプリオリ評価を用いた評価式である。特に、奇数次の平面曲線と直線とを組み合わせた平面曲線に応用することにより新しい評価式を得ることに成功した。研究代表者酒井文雄は平面代数曲線についての研究を発展させた.一つは興味深い研究対象である尖点のみを持つ平面有理曲線の研究である.d次尖点有理曲線Cの尖点の最大重複度がνのとき,Cは(d,ν)型であるということにすると,まず,(d,d-2)型の尖点有理曲線で尖点の個数が高々2個の場合の分類と構成に成功した.これらは尖点の重複度列によって,4種類の場合に分類され,それぞれの場合に曲線の定義方程式も求まった.さらに,どの場合も直線からクレモナ変換で得られることも判明した.結果は現在投稿中の論文"Rational cuspidal curves of type(d,d-2)with oneor two cusps"にまとめられている.同様な結果は尖点の個数が3個以上の場合は知られていた.また,(d,d-3)型の尖点有理曲線で高々2個の尖点を持つ場合の研究も進展している.第二には,平面曲線の特異点の総ミルナー数の評価に関する研究である.研究対象は単純特異点のみをもつ平面曲線である.そのため,まず,素数次の巡回被覆のベッチ数に関するザリスキー型の定理を可約曲線の場合に拡張し,その結果を応用する.

偶数次の平面曲線についてはヒルツェブルフによる評価式が知られているが,奇数次の場合に,直線と組み合わせた曲線で分岐する巡回被覆を考察することにより,良い評価式を得ることができた.結果については,"Hirzebruch-Yoshihara theoremon plane curves with simple singularities"という論文を準備中である.研究代表者酒井文雄は平面代数曲線についての研究を引き続き発展させた.尖点のみを持つ有理曲線に関して,(d,d-2)型のものについては,分類と構成を明らかにした.この型の有理尖点曲線は4種類の系列に分かれ,それぞれの系列の定義方程式を求めた.まず退化型の2次変換を詳しく調べて,曲線の特異点がどのように変換されるかを分析し,尖点3次曲線に順次退化型2次変換を施すことによって求める有理尖点曲線を構成するという方法である.研究協力者の戸野恵太氏により,この研究はひとつの尖点の接線との交点がその点のみの場合の分類に拡張され,その場合にも定義方程式が得られている.平面曲線の代数幾何の研究を進めるため,数名の研究者を招いて研究報告を受けた.さらに,平成12年の3月に小研究集会を開催し,吉原久夫氏,金銅誠之氏,兼田均氏,S.Kebekus氏などから有益な専門的知識の提供を受けた.現在この研究集会の報告集を準備している.研究代表者酒井文雄は尖点のみを持つ平面有理曲線の研究を進めた.退化した2次変換により曲線芽がどのように変換されるかということを重複度列を中心に詳しく調べた.この方法は無限遠に単素点をもつ尖点有理曲線の研究にも適用できることがわかり,この方面の研究がさらに発展している.さらに,1個の複分枝特異点をもつ有理曲線を研究対象に含めた研究を開始した.とくに,このような曲線とC^*型の有理関数との関連を考察した.また,特異点をもつ平面曲線のゴナリティを研究し,特異点解消したときの固有像の自己交点数が重要な役割を果たすことに着目して,種々の場合に結果を得た.研究分担者の福井敏純は改変後に解析的な不分岐被覆となる写像について,平坦性との関連より考察を行い,特別な状況下での陰関数定理と分岐被覆定理を証明した.また,より高い次元のユークリッド空間に埋め込まれた曲面についても曲率線の類似物が定義出来ることを発見し,その考察の手がかりとなるブローアップの手法を開発した。研究分担者の海老原円は代数曲面上の正規交差因子を固定した時に,その因子を判別因子として持つ2次曲線束の変形はいかにして曲面とその上の因子の言葉によって記述されるかという問題を研究した.
多能性幹細胞研究を応用した新規血管標的治療戦略の開発

本研究は、研究代表者らの先進的多能性幹細胞研究を通して明らかとなった新たな分子機構を応用して、心筋梗塞等の虚血性疾患に対する血管再生治療戦略及び腫瘍に対する抗血管新生抑制戦略等の血管新生制御を主たる標的とした新たな治療戦略を開発することを目的とした。カッパ・オピオイド受容体(KOR)が血管内皮増殖因子VEGF2型受容体の発現を低下させることにより、腫瘍血管新生を抑制していることを明らかにした。また、東京大学循環器内科との共同研究により、アンジオポイエチン1による冠静脈誘導作用を明らかにし論文報告した。このように新たな血管新生・形成機構を明らかにし、新たな治療標的を開拓することに成功した。I)オピオイドの抗血管新生治療への応用、II)RSK阻害による血管新生治療法の開発、及びIII)血管作動性miRを用いた血管新生制御法の開発、の3項目の検討を行う。当該年度には、I)オピオイドの抗血管新生抗腫瘍治療への応用、II)RSK阻害による血管新生治療法の開発を行い、I)カッパオピオイド受容体アゴニストが非小細胞型肺がん細胞の増殖に抑制的に働くことを明らかにし論文発表した(Kuzumaki, Br.J.Cancer ,2012)。II)関してRSK4がPKAに結合してその活性を抑制することにより、血管内皮細胞の分化に対する新しいnegative regulatorとして働いていることを明らかにした。生体における血管発生過程においてもRSKは内皮分化抑制的に作用しており、RSKの作用を阻害剤により抑制すると血管内皮分化と血管形成の異常な促進が観察された。RSKの血管形成における新しい意義を明らかにした。研究代表者等は、ES細胞及びiPS細胞を用いた独自の系統的心血管細胞分化系を構築し、心血管分化再生に関する研究を行ってきた(Nature, 2000; Circulation, 2008他)。研究代表者等は最近、下記1)-6)の血管分化・形成に関する新たな知見を見出した。1)cAMPによる内皮細胞動脈化機構(J Cell Biol, 2010)、2)PKAによる内皮細胞分化促進機構(Blood, 2009)、3)オピオイドのPKAを介した内皮分化・血管形成抑制作用(Blood, 2011;表紙)、4)成体におけるオピオイドの抗血管新生・抗腫瘍作用(未発表)、5)RSKファミリーの血管分化・形成抑制作用(未発表)、6)血管形成を制御する新しい内皮特異的マイクロRNA (miR)の同定(未発表)。未発表である4)-6)の新しい分子標的を応用した新規血管制御治療戦略の開発を行うことを目的とした。4)に関して、カッパオピオイド受容体シグナルが、VEGFを抑制することによって腫瘍血管新生を抑制することを示し、報告した(Yamamizu, Sci Rep, 3: 3213, 2013)。また新しい幹細胞分化機構解析方法として、CRISPR/Cas9によるゲノム編集法を遺伝子プロモーター部分の改変に用いることにより、cDNAクローニングなどの手順を経ることなく、簡便に遺伝子ノックアウトや過剰発現系を作製する方法を開発した。同システムを内皮細胞分化途上において用い、Flk1遺伝子を操作することにより、内皮細胞分化を制御できることを明らかにした(Matsunaga, Biochem Biophys Res Commun, 444; 158-163, 2014)。またヒトiPS細胞からの高効率内皮細胞分化誘導法を開発した(投稿準備中)。本研究は、申請者らの先進的多能性幹細胞研究を通して明らかとなった新たな分子機構を応用して、心筋梗塞等の虚血性疾患に対する血管再生治療戦略及び腫瘍に対する抗血管新生抑制戦略等の血管新生制御を主たる標的とした新たな治療戦略を開発することを目的とした。オピオイドの抗血管新生抗腫瘍治療への応用:培養血管内皮細胞に対する増殖・遊走・apoptosis抑制作用、2次元培養下(マトリゲルコート培養皿)における管腔様構造形成への作用等のin vitro実験、およびマトリゲルプラグ移植アッセイ等の腫瘍細胞を用いないin vivo血管新生実験を用いて、血管新生に対するカッパ・オピオイド受容体(KOR)の効果を評価した。オピオイド受容体の一つであるKORの遺伝子欠損マウスを用いた収容細胞移植実験を行い、腫瘍血管新生におけるKORシグナルの重要性を検討した。これらの検討により、KORが血管新生増殖因子VEGFの2型受容体の発現を低下させることにより、腫瘍血管新生を抑制していることを明らかにし、論文報告した(Yamamizu, Sci Rep, 2013)。また東京大学循環器内科との共同研究により、心臓冠静脈の形成機構を検討し、アンジオポイエチン1による静脈誘導作用を明らかにし、論文報告した(Arita, Nat Commun, 2014)。このように新たな血管新生・形成制御機構を明らかにし、新たな治療標的を開拓することに成功した。

26年度が最終年度であるため、記入しない。循環器内科学26年度が最終年度であるため、記入しない。オピオイドに関しては、ES細胞分化における意義の解明から発展して、腫瘍細胞における意義を明らかにすることに成功した。現在さらに成体でのがん進展におけるオピオイドの意義を検討している。RSKアイソフォームの同定と胎生期の血管形成における意義を明らかにすることに成功した。miRの標的分子の同定にほぼ成功している。以上より、研究進捗はおおむね順調に進展していると考えられる。計画していた項目4)5)6)に関して、4)は論文発表に至った。5)は現在論文投稿準備中。学会においては複数回発表し、学会の若手奨励賞を受けるなど成果を上げている。6)に関しては進捗が不十分であるが、新たにCRISPR/Cas9を用いた細胞分化制御法を報告した。さらに従来計画にはなかったヒトiPS細胞からの高効率内皮細胞分化誘導法の開発も進めており、計画以上の成果も上げている。現在行っている研究を進展させることで問題ないと考えられる。すなわち、オピオイドの成体における意義、特に腫瘍進展における意義をノックアウトマウスを用いて解析するRSKの生体における意義をさらに解析する。miRの標的分子とその生理的意義を明らかにする。5)に関して、論文投稿から論文化を行う。新たに開発したCRISPR/Cas9による幹細胞における遺伝子ノックアウト/過剰発現系を用いて、新たな血管分化・形成制御機構を解明し、血管制御治療法の開発を進める。ヒトiPS細胞を用いてヒトにおける内皮機能や意義の解明を行う。
コケ植物の胞子体の形態および胞子形成機構の研究-新分類形質の探求-

コケ植物の胞子体の形態および胞子体組織でおこる胞子形成機構に見られる多様性と系統群との関連を追及した.1.コケ植物で見られる減数分裂の様式は,色素体の数と隔壁形成様式の点から,5つの基本型が認められ,系統群との強い関連のあることが示唆された.(1)胞子母細胞は減数分裂直前に色素体を1個もち,分裂後,色素体を1個ずつもつ正四面体型胞子四分子を形成する群(蘚類とツノゴケ類),(2)胞子母細胞は分裂時に4葉に著しくくびれ,複数の色素体をもった状態で減数分裂し,複数の色素体を持つ正四面体型胞子四分子を形成する群(苔類のウロコゴケ亜網),(3)胞子母細胞は分裂時に4葉にくびれず,複数の色素体を持った状態で減数分裂し,四面体型の胞子四分子を形成する群(ゼニゴケ類),(4)胞子母細胞は分裂時に4葉にくびれず,複数の色素体を持った状態で減数分裂し,双胴側型の胞子四分子を形成する群(ジャゴケ),そして,(5)胞子母細胞は分裂時に4葉にくびれず,複数の色素体を持った状態で減数分裂し,線型の胞子四分子を形成する群(ヒメジャゴケ).2.蘇類の頂生類シッポゴケ科のチヂミバコブゴケ属の胞子形成過程を,光顕ならびに電顕レベルで明らかにした.ここでは,(1)胞原組織は1細胞層として発達し,構成するここの細胞は3回の分裂で8個の胞子母細胞を生み出すことを明らかにした.これによって,1個の胞原細胞組織の細胞から32個の胞子が生産されることをつきとめた.また,(2)胞子形成の過程に見られるじゅうたん組織の研究を行なった結果,コケ植物に関してはじめてアメーバ型じゅうたん組織の存在を明らかにした.この型は従来は被子植物のキク科だけに知られる得意なものであり,陸上植物の系統を考える上で注目すべき形態であると意義付けている.コケ植物の胞子体の形態および胞子体組織でおこる胞子形成機構に見られる多様性と系統群との関連を追及した.1.コケ植物で見られる減数分裂の様式は,色素体の数と隔壁形成様式の点から,5つの基本型が認められ,系統群との強い関連のあることが示唆された.(1)胞子母細胞は減数分裂直前に色素体を1個もち,分裂後,色素体を1個ずつもつ正四面体型胞子四分子を形成する群(蘚類とツノゴケ類),(2)胞子母細胞は分裂時に4葉に著しくくびれ,複数の色素体をもった状態で減数分裂し,複数の色素体を持つ正四面体型胞子四分子を形成する群(苔類のウロコゴケ亜網),(3)胞子母細胞は分裂時に4葉にくびれず,複数の色素体を持った状態で減数分裂し,四面体型の胞子四分子を形成する群(ゼニゴケ類),(4)胞子母細胞は分裂時に4葉にくびれず,複数の色素体を持った状態で減数分裂し,双胴側型の胞子四分子を形成する群(ジャゴケ),そして,(5)胞子母細胞は分裂時に4葉にくびれず,複数の色素体を持った状態で減数分裂し,線型の胞子四分子を形成する群(ヒメジャゴケ).2.蘇類の頂生類シッポゴケ科のチヂミバコブゴケ属の胞子形成過程を,光顕ならびに電顕レベルで明らかにした.ここでは,(1)胞原組織は1細胞層として発達し,構成するここの細胞は3回の分裂で8個の胞子母細胞を生み出すことを明らかにした.これによって,1個の胞原細胞組織の細胞から32個の胞子が生産されることをつきとめた.また,(2)胞子形成の過程に見られるじゅうたん組織の研究を行なった結果,コケ植物に関してはじめてアメーバ型じゅうたん組織の存在を明らかにした.この型は従来は被子植物のキク科だけに知られる得意なものであり,陸上植物の系統を考える上で注目すべき形態であると意義付けている.コケ植物の蘚類マゴケ亜綱のコスギゴケ,苔類ウロコゴケ亜網のコマチゴケ,苔類ゼニゴケ亜網のジャゴケ,ヒメジャゴケの減数分裂期における,核と色素体および微小管の挙動を間接免疫抗体法を用いて共焦点レーザー顕微鏡,光学顕微鏡で観察した.コスギゴケの減数分裂は,胞子母細胞中に色素体が一つある状態で行われる単色素体性の細胞分裂であり,これはツノゴケ類や羊歯植物のヒカゲノカズラ類でも観察されている.ところが苔類の減数分裂はそれらとは異なり,多くの色素体がある状態で行われる.ウロコゴケ亜綱では蘚類と同様,細胞質が核分裂に先立って4葉にくびれることが知られているが,本研究ではじめて,ウロコゴケ類でも四極微小管系が発達することを発見した.ゼニゴケ亜綱(ジャゴケ,ヒメジャゴケ)では四極微小管系や細胞質のくびれは観察できなかったことから,核の分裂に先立って細胞質の分裂面を決定する機構が発達していないのではないかと考察した.最近,18SrRNA遺伝子の全塩基配列に基づいたコケ植物の分岐図(Capesius 1995)が示され,苔類のゼニゴケ亜綱とウロコゴケ亜綱はまったく異なる系統群にとされた.本研究で試みた減数分裂様式の比較

形態学的研究の結果は,提案されている分子系統樹を示持するものであった.減数分裂に先立つ胞子母細胞形成までの胞原組織の発達についても,蘚類のスギゴケ科,シッポゴケ科,サヤゴケ科等のこけについて,超薄切片を作成して,組織学的研究を行った.コケ植物では,胞原組織の発達段階を顕微鏡写真で記録した例がなく,本研究で蘚類チジミバコブゴケで,そのデータを得た.それらの胞子母細胞の形態の観察も行い,現在,観察結果をとりまとめ中である.昨年度に収集したデータを補足するために同様の実験方法で研究を進め,蘚類、苔類についての減数分裂期の核と色素体,微小管の挙動を間接免疫抗体法を用いて,共焦点レーザ顕微鏡,光学顕微鏡で観察した.これまでの観察結果をまとめると,コケ植物で見られる減数分裂の様式は,色素体の数と隔壁形成様式に着目すると,大きく5つのグループに類型化できることがわかってきた.すなわち,(1)色素体を1つずつ持った正四面体型の胞子四分子を形成するグループ(蘚類Musciとツノゴケ類Anthocerotae),(2)多数の色素体を含む状態で減数分裂し,胞子四分子形成に先立って細胞質が4葉はくびれ,正四面体型の四分子を形成するグループ(苔類Hepaticaeのウロコゴケ亜綱Jungermanniidae),(3)多数の色素体をもった状態で減数分裂し,胞子四分子形成に先立って細胞質は4葉にはくびれず,四面体型に配列した四分子を形成するグループ(ゼニゴケMarchantia polymorpha),(4)多数の色素体をもって減数分裂し,胞子四分子形成に先立って細胞質が4葉にくびれず,双同側型に配列した四分子を形成するもの(ジャゴケConocephalum conicum),(5)多数の色素体をもって減数分裂し,胞子四分子形成に先立って細胞質が4葉にくびれず,線型に配列した四分子を形成するもの(ヒメジャゴケConocephalum japonicum).苔類で唯一知られる線型配列の胞子四分子をもつヒメジャゴケの特異性について,細胞学的に追求した結果,減数分裂の基本様式を逸脱するものではなく,分裂の場となる胞子母細胞の長楕円形という得意な細胞壁の枠組みの中で必然的におこるものであることを,細胞と核の大きさの計測から推定した.平成10年度では〓の組織分化を明らかにし,特異な形の細胞を生み出す組織的な背景を明らかにしたい.蘚類を代表的するものとして,チジミバコブゴケ(Oncophorus crispifoliusの胞子形成過程の全容を捉えた.ここでは胞原組織は1細胞層で,構成する各細胞は3回の分裂で8個の胞子母細胞となり,それぞれが4個の胞子を生産することが明らかになった.本年度は本研究のとりまとめ年度にあたり,これまでに収集したデータと本年度実施した補足観察からのデータもとに論文執筆にあたった.補足観察として,タイ類ウロコゴケ亜綱でありながら,ゼニゴケ亜綱と類似の葉状体をもつマキノゴケ科とクモノスゴケ科にみられる減数分裂機構を明らかにした.その結果,いずれも胞子母細胞は明瞭に4葉化し,複数の色素体をもちながら減数分裂が進行することをつきとめた.この結果はこれまでの分類学的位置づけを支持するものであった.従って当初考えた減数分裂の様式がコケ植物の分類とくに大系統のレベルでは系統と強く関連する形態であるという確信を深めることができた.この研究はさらに細胞学的,形態学的にも興味ある問題に展開しつつある.それは,コケ植物の細胞分裂では核の分裂に先立って色素体が分裂し細胞の分裂装置の発達過程と色素体の分裂には密接な関係がある.その色素体が単一であるか複数であるかは系統間で異なっている.細胞の分裂装置の微小管重合中心として働く中心体の存在は藻類では普通の形態であるが,コケ植物では精子形成時にしか知られていない.これは藻類からの進化の過程で中心体の喪失と色素体の複数化と何らかの関連があるものと考えられ,微小管重合中心の構成物質の1つであるγ-チューブリンを追跡することでこの進化過程を追うことができる.さらに,胞子体での胞子形成過程の研究で,コケ植物でははじめての発見になるアメーバ型じゅうたん組織の存在を明らかにした.
筋強直性ジストロフィーにおけるRNA制御を介した腫瘍発生機構の解明と治療戦略

筋強直性ジストロフィー1型(myotonic dystrophy: DM1)は成人で最も頻度の高い筋ジストロフィーである.筋症状のみならず、心病変、中枢神経症状、内分泌異常など多くの臓器症状を呈する常染色体優性遺伝性疾患で、DMPK遺伝子の3'非翻訳領域に存在するCTGリピートの異常伸長が原因と考えられる.DM1患者では良悪性を問わず腫瘍の発症リスクが上昇することが知られているが、その原因は明らかとなっていない.本研究では剖検組織を用いて、腫瘍組織及び正常組織における腫瘍化と配列の伸長との関連の検討、腫瘍化因子の同定を目指す.筋強直性ジストロフィー1型(myotonic dystrophy: DM1)は成人で最も頻度の高い筋ジストロフィーである.筋症状のみならず、心病変、中枢神経症状、内分泌異常など多くの臓器症状を呈する常染色体優性遺伝性疾患で、DMPK遺伝子の3'非翻訳領域に存在するCTGリピートの異常伸長が原因と考えられる.DM1患者では良悪性を問わず腫瘍の発症リスクが上昇することが知られているが、その原因は明らかとなっていない.本研究では剖検組織を用いて、腫瘍組織及び正常組織における腫瘍化と配列の伸長との関連の検討、腫瘍化因子の同定を目指す.
自然界のフラクタルパターンと感性

本研究の目的は、フラクタル性を基盤にして、新葉、桜、紅葉などのパターンがどのようにヒトの感性に影響をおよぼすかを明らかにすることである。よって、四季の自然のパターンの写真撮影およびビデオ撮影を行った。写真撮影した2次元パターンに対しては、フラクタル性(自己相似性)を調べた結果、サクラの花、新葉、紅葉は、2桁の観測スケールでフラクタル性を持つ場合のあることが明らかになった。特に、それぞれ8点の写真から最も「美しい」と判断されたサクラの花、新葉、紅葉の写真は、広いスケールでフラクタル性をもつことが明らかになった。しかしながら、「美しさ」の判断には色彩の効果が強く、パターンの入り組み具合の効果(フラクタル性)は付加的に影響すると考えられた。上記の心理学的な方法に加えて、脳波による生理学的な感性評価を行うために、感性解析システムによる検査を試みた。脳波を、あらかじめ測定した感性スペクトルデータベース(怒り、悲しみ、喜び、リラックス)と比較することにより分析し、被験者の心理状態を定量的に評価した。いろいろな状況で測定した結果、円筒物体の握り安さの評価は、各個人の感性スペクトルデータベースを作成することにより評価可能であることが分かった。これを基に、自然界のパターンを被験者に見せ、脳波の特性を分析した。しかしながら、現在までのところ、フラクタルパターン特有の感性は見いだされていない。この理由の1つは、映像を見たり、音を聞いたりする時点で脳波に大きな変化があり、これがノイズとなってしまうことである。今後、測定環境、方法、脳波測定位置など条件をいろいろに変えて検討する予定である。本研究の目的は,パターンのフラクタル性を基盤にして,樹木の葉(木もれ陽),桜,紅葉などがどのようにヒトの感性に影響をおよぼすかを明らかにすることである.そのために,今年度はビデオ撮影・編集装置,コンピューター,ソフトウエアー等を購入した.そして樹木,新葉,桜,紅葉,木漏れ日などの自然界のパターンの写真およびビデオ撮影を行い,感性テストに使用する画像を制作した.またコンピューターシミュレーションによるフラクタルパターンの作成を行った.自然界のパターンについてはフラクタル性の確認を行い,樹木を除いた4つのパターンは2桁以上のスケール範囲で自己相似性を示すことを確認した.自然界のパターン(新葉,桜,紅葉,木漏れ日)をもとに,フラクタル的でない(均一な分布の)パターンをコンピューターで制作した.このようにして得られたフラクタルパターンとノンフラクタルパターンをA4の大きさに出力し,計14人の被験者に見せ,どちらが「美しい」と感じるかを判定してもらった.「美しい」「こころよさ」などは色彩の影響を大きく受けるので色彩の条件を同じにして実験を行った.その結果,すべての被験者がフラクタルパターン(自然のパターン)の方が「美しい」と感じる結果になった.しかしながらコンピューターで生成したフラクタルパターンに対しては必ずしも「美しい」との判定には至らなかった.今後,フラクタル性の度合いなどを変えて,より詳細な条件下で調べていく必要がある.上記の心理学的は方法に加えて脳波による生理学的な感性評価を行うために,脳波による感性解析システム(現有)による予備的な検査を試みた.脳波は視覚だけでなく音や被験者の体位,および健康状態によっても大きく左右されることが分かった.よって防音室を整備し,検査室の環境(温度,湿度),座るイスなどの影響を調べ,一定の検査状態を保てるような条件を調べている.本研究の目的は、フラクタル性を基盤にして、新葉、桜、紅葉などのパターンがどのようにヒトの感性に影響をおよぼすかを明らかにすることである。

写真撮影した2次元パターンに対しては、ボックス・カウンティング法によりそれらのフラクタル性(自己相似性)を調べた。その結果、サクラの花、新葉、紅葉は、2桁の観測スケールでフラクタル性を持つ場合のあることが明らかになった。特に、それぞれ8点の写真から最も「美しい」と判断されたサクラの花、新葉、紅葉の写真は、広いスケールでフラクタル性をもつことが明らかになった。上記の心理学的は方法に加えて、脳波による生理学的な感性評価を行うために,感性解析システムによる検査を試みた。このために防音室を整備し、一定の環境で脳波の測定および心理学的測定ができるようにした。脳波を、あらかじめ測定した感性スペクトルデータベース(怒り、悲しみ、喜び、リラックス)と比較することにより分析し、被験者の心理状態を定量的に評価した。いろいろな状況で測定した結果、円筒物体の握り安さの評価は、各個人の感性スペクトルデータベースを作成することにより評価可能であることが分かった。これを基に、自然界のパターンを被験者に見せ、脳波の特性を分析した。しかしながら、現在までのところ、フラクタルパターン特有の感性は見いだされていない。この理由の1つは、映像を見たり、音を聞いたりする時点で脳波に大きな変化があり、これがノイズとなってしまうことである。測定環境、方法、脳波測定位置など条件をいろいろに変えて測定する必要がある。
グローバルR&Dと技術トランスファーに関する理論的・実証的研究

この研究では、国際的なR&Dと技術トランスファーに関する理論的・実証的分析を行った。理論分析では(i)North-South Trade Modelの下で、発展途上国における知的財産権保護と世界全体でのイノベーションおよび技術移転の関係が逆U字形になること、(ii)企業の担保能力から生じる金融市揚の不完全性が存在する揚合、担保能力と生産性のトレードオフの存在が成長を抑制する効果があり、情報の非対称性が経済成長を促進させる可能性があること(iii)企業の生産性の差を考慮すると、原産地規則の水準によっては自由貿易協定の締結により高生産性企業の直接投資が低生産性企業の直接投資に転換する可能性のあることなどを明らかにした。実証分析では、経済産業省『企業活動基本調査』『海外事業活動調査』の個票データを用い、(i)国内における研究開発活動、市場における知的財産権保護が海外における生産プラント・研究所での研究開発のいずれに対しても促進的であること、(ii)特に、研究所の設置によるR&Dに対して一層促進的であること、(iii)知的財産権の強化が日本の多国籍企業の本社と子会社の間での技術移転を促進すること、(iv)海外子会社における研究開発と本社からの技術移転には補完性が見られること(v)海外直接投資と研究開発投資とは正の関係があり、国内設備投資とは有意な関係を見いだせないこと、トービンのQは海外直接投資に有意な影響を与えないが、国内設備投資とは正の相関があることなどを明らかにすることが出来た。これらの結果を学会において発表し、学術誌に投稿した。その結果、査読付き国際学術誌に10論文が掲載決定したほか、学術書1冊、その他6論文が公刊された。R&D活動のグローバルな展開・機能分化と国際的技術トランスファーに焦点を当て,以下の研究を行った。(1)理論研究では、標準的なNorth-Southモデルに製品の標準化を新たに導入し拡張したモデルにより、南の知的財産権(IPR)保護の効果を分析し、南における知的財産権保護と北における新製品開発との関係が逆U字型の関係となること、国家間の市場統合と企業の品質改善R&D活動の関係に関する理論的考察を行い、R&Dの国際スピルオーバー効果が大きい場合に市場統合が各国の厚生を悪化させる可能性があることを明らかにした。(2)実証研究では、経済産業省『企業活動基本調査』『海外事業活動調査』の目的外使用許可を得、個票データをもとにパネルデータを作成するとともに,企業の財務データなど,公表されたミクロデータのうちR&D展開に関連するデータを整理し、これをもとに、IPRの保護における国別差異が技術トランスファーに与える影響に関して計量分析を行い、IPRの保護の強化が技術移転を促す可能性のあることを明らかにした。(3)ケース研究・フィールド研究では、製造業における海外での研究開発と技術移転の実態調査のために、欧州における日系製造業の現地法人(欧州コマツ、ダイキンヨーロッパ)の現地視察・ヒアリング調査を行うとともに、ソフトウエア産業における海外R&Dの実態を調査するため、中国における日系現地企業を訪問し、現地視察・ヒアリング調査を行った。また、諸外国のR&D活動に対する政策の実態を調査するために、米国の科学技術政策を担当する部門・研究組織(OSTP、競争力委員会、エネルギー省他)を訪問し、ヒアリング調査を行った。イノベーションと国際貿易・R&D活動のグローバルな展開に関して、次のような研究実績があった。理論分析面では(1)イノベーションを内生化したプロダクトサイクルモデルに技術の標準化を導入したモデルを用いて、途上国における知的財産権保護の強さと先進国におけるイノベーションおよび技術移転とに逆U字型の関係が存在すること、(2)一定の条件の下でのサービス産業の貿易自由化は、通常の場合と異なり、消費者の損失・国内企業の利益となる可能性があることを示した。

また、実証分析面では(3)日本企業における研究開発の国際的展開と人材の流動化の現状についての企業ヒアリングの結果から、国際化が進んでいる企業でも、研究開発は日本国内を中心として展開し、海外での研究開発は補完的であること、(4)経済産業省『企業活動基本調査』『海外事業活動調査』の個票データを用いた計量分析では、多国籍企業の研究開発の国際展開に関して、企業特殊的要素(子会社の輸出性向)、市場特殊的要素(現地の研究開発資源の豊富さ、研究開発水準の高さ、知的財産権の保護の強さ)が生産サイト・研究所での研究開発のいずれに対しても促進的であり、特に、研究所の設置によるR&Dに対して一層促進的であること、(5)現地の知的財産権の強化が日本の多国籍企業の本社と子会社の間での技術移転を促進することを明らかにした。また、国別・商品別貿易データの分析により(6)東アジアにおける技術移転による工程間分業・垂直的産業内貿易の拡大が、東アジアの貿易拡大の主たる要因であることを明らかにした。これらの成果を国際学会へ報告し、学術誌への投稿を行っており、その一部は既に採択・掲載されている。理論分析では、財の標準化を考慮したNorth-South Trade Modelを構築し、発展途上国における知的財産権保護と世界全体でのイノベーションおよび技術移転の関係が逆U字形になることを示した。また、企業の担保能力から生じる金融市場の不完全性が存在する場合、担保能力と生産性のトレードオフの存在が成長を抑制する効果があること、情報の非対称性が経済成長を促進させる可能性があることなどを明らかにした。また、自由貿易協定に付随する原産地規則が域外国からの域内国への直接投資に与える影響について研究を行い、企業の生産性の差を考慮すると、原産地規則の水準によっては自由貿易協定の締結により高生産性企業の直接投資が低生産性企業の直接投資に転換する可能性を明らかにした。実証分析では、経済産業省『企業活動基本調査』『海外事業活動調査』の個票データを用い、日本企業の研究開発の国際展開に関して、企業特殊的要素、市場特殊的要素が生産サイト・研究所での研究開発のいずれに対しても促進的であること、研究所の設置によるR&Dに対して一層促進的であること、知的財産権の強化が日本の多国籍企業の本社と子会社の間での技術移転を促進すること、海外子会社における研究開発と本社からの技術移転には補完性が見られることなどを明らかにした。また、国内設備投資と海外直接投資に関して、海外直接投資には研究開発投資額が正の影響を与える一方で、国内設備投資には有意な影響を与えていないこと、逆にトービンのQは海外直接投資に有意な影響を与えないが、国内設備投資とは正の相関があることを確認した。上記の研究成果を学会において発表し、学術誌に投稿した。
協同性発現によるDNA塩基配列認識能鋭敏化の分子機構

ホスト分子とゲスト分子を同一ペプチド鎖内に存在させた場合には同一ペプチドにより、二量体、三量体などの多量体形成が期待される。多量体形成により、DNA塩基配列認識における協同性の影響を調べるため、これまでに用いられているα-ヘリックス構造を形成し、DNA塩基配列特異的に二量体を形成して結合することが知られている、ロイシンジッパー蛋白質GCN4の塩基性領域のアミノ酸配列を有し、N末端側にゲスト分子であるアダマンタン、C末端にホスト分子であるβ-シクロデキストリンを持つオリゴペプチドを合成した。標的DNAは、GCN4が二量化し結合する回文配列中の5塩基対からなるハーフサイト、5,-ATGAC-3,が繰り返した塩基配列を持つオリゴヌクレオチドである。ハーフサイトの繰り返し回数の異なるDNAに対する分子内にホスト分子とゲスト分子の両方を持つオリゴペプチドGAdCdと分子内にゲスト分子のみを持つペプチドGAdの結合様式を比較することで、DNA認識分子が非共有結合により多量化することにより塩基配列特異的認識がどのように変化するかを調べたところ、G2AdCdのみがハーフサイトが三回繰り返した配列に三量体形成を伴って結合することがわかった。GAdペプチドはハーフサイトを一つもつ塩基配列にも結合する。しかしながら、GAdCdペプチドは単量体としてDNAに結合することはなく、多量体形成を伴いながら、ハーフサイトが二回以上繰り返した塩基配列を選択的に認識することがわかった。
日本における高等学校外国語教育用の朝鮮語教科書の開発と研究

まず、朝鮮語教育の最大の隘路のひとつである文字教育に焦点を当て、『朝鮮語実物教材(1)』を作成した。授業において、大韓民国・朝鮮民主主義人民共和国のさまざまな「実物」資料に書かれた朝鮮語の語句を実見して読むことは、いわゆる「なまの」朝鮮語に触れる機会となり、学習者の学習モチベーションを維持・向上させる有力な手段となる。しかしながら、これらを「実物」によって示すことは、資料の収集・管理、あるいは教室のクラスサイズなどの諸々の要因のために、困難を伴うことが多い。本教材は、これら「実物」資料をデジタルカメラで撮影し、教室での利用を意図して集成したものである。これを直接あるいは実物投影機などを用いて利用することにより、簡便かつ容易に「実物」資料を提示することが可能となる。資料の収集にあたっては、上記のように南北朝鮮のものを中心としつつ、中国・日本をはじめとする諸国のものをも対象としたことによって、本課題の視点のひとつである「総合的朝鮮観」の涵養にも裨益するものである。つぎに、『日本で学ぶ朝鮮語』を作成した。従来の教材では、表記法・発音に関する事項と文法事項を平行して習得していく必要があるものが一般的であり、とりわけ学習時間数の限られている高等学校の課程においては、両者とも不十分な習得に終わることが少なくない。それを考慮し、基本的な文字・発音の学習の後、前者に関しては可能な限りいったん保留し、できるだけ少ない文字・発音に関する知識の活用により、基本的な文法事項の習得を優先したものである。また、外国語教育のイデオロギー的側面に関する論文「「ことばの魔術」の落とし穴」(山下仁・植田晃次編『「共生」の時代に(仮)』三元社、2005年夏刊行予定)も本研究の一部を成す。今年度は次年度からの教科書編纂への準備期間であると位置づけることができる。大学の共通教育科目としての朝鮮語履修学生からの質問事項に回答を付した『朝鮮語問答集成(1)』を編集・発行した。これは、高等学校の生徒と連続性を持つ大学1・2年生から、朝鮮語の授業でのコミュニケーションカードに寄せられた質問を基にしたものであり、高等学校での朝鮮語教育と密接な関連を持つ。高等学校での朝鮮語学習者の疑問点に答えるレファレンス機能を果たすとともに、朝鮮語教育の大衆化にともなう、教師の多様化による諸問題についても考慮して編纂したものである。とりわけ、実際の疑問点に基いた設問により、従来の教科書等では言及される範囲が限られていた朝鮮文字(=ハングル)の字体についての疑問が多岐に渡ることを提示するなど、朝鮮語の文字・発音教育における隘路を浮き彫りにした。また、朝鮮語教育研究会第14回研究会(2002年6月30日、於吹田勤労者会館)では、高等学校教科書に関するアンケート原案を発表し、意見を聴取した。これに関しては、修正の必要などが生じたため、次年度に実施するべく、改定中にある。さらに、同研究会第17回研究会(2003年3月29日、於キャンパスプラザ京都)では、朝鮮語教育での文法用語についてのパネルディスカッションにパネラーとして参加する。この他、中学・高校の英語教科書を参考にしつつ、次年度に備えた。今年度は、その関連の密接さから研究実施計画を若干修正し、教科書本体の編纂と有機的関連を持つべき副教材の編纂を中心に研究を進めた。高等学校における(あるいはそれと密接な関係を持つ大学における共通教育としての)朝鮮語教育において、教科書に盛り込むべき事項は、その項目・分量において精選したものとなるべきである。そのため、そこから漏れる項目や、項目によっては教科書の中では十全な記述を尽くせぬものが生ずる。また近年、朝鮮語教育の量的増大に質的向上が追いついていない状況を考える時、朝鮮語教育に携わる教師の専門分野は必ずしも言語学・朝鮮語学に限られていないのが実状である。そのような状況下で、科学的な教育が行われるためには一定の科学性を保障したガイドライン的なものが、教科書とともに副教材にも必要となる。このような観点から、『朝鮮語副教材(1)』を編集・発行した。また、朝鮮語教育研究会第21回研究会(2004年3月27日、於キャンパスプラザ京都)において、高等学校のカリキュラムにおける朝鮮語教育の位置づけについて再考するとともに、今年度刊行された高等学校朝鮮語教科書類(『はじめよう韓国・朝鮮語』大阪府教育委員会編集・発行、『好きやねんハングル』高等学校韓国朝鮮語教育ネットワーク西日本ブロック「好きやねんハングル」編集チーム編、白帝社発行など)について分析を行った結果を発表する。この他、韓国などでの調査資料も参照し、教科書編纂用語彙の確定と分析を行いつつ、次年度に備えた。

資料の収集にあたっては、上記のように南北朝鮮のものを中心としつつ、中国・日本をはじめとする諸国のものをも対象としたことによって、本課題の視点のひとつである「総合的朝鮮観」の涵養にも裨益するものである。つぎに、『日本で学ぶ朝鮮語』を作成した。従来の教材では、表記法・発音に関する事項と文法事項を平行して習得していく必要があるものが一般的であり、とりわけ学習時間数の限られている高等学校の課程においては、両者とも不十分な習得に終わることが少なくない。それを考慮し、基本的な文字・発音の学習の後、前者に関しては可能な限りいったん保留し、できるだけ少ない文字・発音に関する知識の活用により、基本的な文法事項の習得を優先したものである。また、外国語教育のイデオロギー的側面に関する論文「「ことばの魔術」の落とし穴」(山下仁・植田晃次編『「共生」の時代に(仮)』三元社、2005年夏刊行予定)も本研究の一部を成す。
治療的放射線照射によるグルコース,アミノ酸及び抗癌剤の脳血管透過性に関する研究

コントロール群に比し照射群は局所脳潅流量が大脳皮質において約40%、海馬、基底核部において約30%の増加がみられ、plasma volumeも全組織で10%20%の増加がみられた。ロイシンのPA値にはいずれの部位にても変化が見られなかったが、グルコースは全組織でPA値の増加傾向をみとめ、脳毛細血管のレベルにおけるグルコース輸送の亢進が示唆された。またlaser Dopplerによる頭頂葉皮質の脳血流量は放射線照射中よりおよそ40%の増加をしめし、照射後も持続した。
企業不祥事に関する組織的徳に基づいた評価枠組みの提案

ビジネス倫理の諸問題に対して「徳」と呼ばれる個人の性格特性に基づいた徳倫理学的アプローチを採る研究が登場している。功利主義や義務論など従来の倫理学理論では取りこぼされてしまいがちな経営者や従業員個人の動機や感情をすくい取れる点に注目が集まっている。しかし近年では、会計不正や検査不正など組織構造や企業文化に起因する企業不祥事が目立ってきている。この種の不祥事に対して、個人の性格特性に注目した従来の徳倫理学的アプローチをそのまま適用することは困難である。そこで本研究は、個人でなく企業組織の性格特性として徳を捉え直し、企業不祥事に関する組織的徳に基づいた評価枠組みの提案を目指す。
幾何学とトポロジーにおける可積分系の応用

調和写像および調和写像のなす空間の幾何学およびトポロジーに関する結果が得られた。特に、Riemann面からコンパクトLie群もしくは対称空間への調和写像に関する研究において成果を得た。Guestは極小曲面のWeierstrass表現公式の一般化を用いて、2次元球面からユニタリ群への調和写像、さらに一般的に任意のRiemann面からの有限ユニトン数の調和写像について研究を行った。Uhlenbeck, Segal, Dorfmeister-Pedit-Wu, Burstall-Guestによる以前の研究結果により、上述のような調和写像を記述するために有効な手段が発展した。特に、明示的な標準形で表示することにより、上述のような調和写像全体のなす空間を研究するために利用されている。主な応用としては、2次元球面からユニタリ群への調和写像の空間の連結成分の記述が挙げられる。大仁田は、それとは異なり、ゲージ理論に関するHitchinの仕事に基づいた手法によって、調和写像の空間の幾何(特にプレシンプレクティック幾何)を研究するための枠組みを得た。調和写像方程式は可積分系と見なすことができ、上記の研究結果から他の可積分系を解明することができる。次に述べる可積分系の2つの例はこの視点から研究され、前置きとなる結果が得られた。まず第1の例はGuestによって研究された量子微分方程式の理論である。調和写像を備えた平行線は将来のこの方向の研究の基礎を形成するもととして確立されている。大仁田と西森によって対称空間の量子コホモロジーに関する結果が得られ、さらに、Guestと乙藤によってフラッグ多様体の量子コホモロジーに関する結果が得られた。第2の例としては、BurstallとCalderbankによる共形幾何およびMobius幾何における可積分系の様相の研究があり、新しい研究法として始められた。調和写像、可積分系、量子コホモロジーおよびそれらに関わる微分方程式について、研究分担者・大仁田らとともに本研究課題の計画を実施・推進し、活発な研究活動を行なった。研究代表者・Guestは、京都、名古屋、仙台、甲府へ研究集会、幾何学シンポジウム、幾何学国際会議等への参加、研究発表講演、意見交換等の目的で国内出張を行なった。2000年7月RIMS滞在中のGetzler氏に都立大へ出張してもらいフロベニウス多様体に関する議論・意見交換を行なった。同月、Simon Salamon氏(Oxford),Jacques Hurtubise氏(McGill)を招聘し、第9回日本数学会国際研究集会「微分幾何学における可積分系」において、モジュライ空間および可積分系に関して議論・意見交換等を行った。11月にLiviu Mare氏(McMaster)を招聘し、乙藤氏も交えて一般のコンパクト・リー群に対する無限次元旗多様体の量子コホモロジーに関する共同研究を行なった。11月24日には、研究会「量子コホモロジーの幾何学」を行ない、東大の細野忍氏にはCalabi-Yau多様体のミラー対称性に関する専門的知識の提供をお願いした。12月には、研究代表者は台湾へ海外出張しC.-L.Terng氏とフロベニウス多様体に関する共同研究を行なった。2001年1月には、研究代表者は、イギリス・ダーラムヘ海外出張しJohn Bolton氏と例外型コンパクト・リー群G_2への調和写像の構造に関する共同研究を行なった。調和写像、可積分系、量子コホモロジー、フロベニウス多様体について、研究分担者・大仁田らとともに本研究課題の計画を実施・推進し、活発な研究活動を行なった。研究代表者・Guestは、京都、甲府へ研究集会、幾何学シンポジウムへの参加、研究発表講演、意見交換等の目的で国内出張を行なった。2001年4月John Bolton氏(イギリス・ダーラム大学),を招聘し、調和写像に関する議論・意見交換を行なった。

8月には、研究代表者は、イギリス・ダーラムへ海外出張しJohn Bolton氏と例外型コンパクト・リー群G_2への調和写像の構造に関する共同研究を行なった。Bryant/Cartanによる方法の一般化として、リー群G_2への調和写像の新しい構造を与えた。9月25-27日には、早稲田大学での研究会「量子化の幾何学」を行ない、三つの発表を行なった。Liviu Mare氏(McMaster大学)、乙藤氏(日本大学)も交えて量子コホモロジー環に関する共同研究を行なった。3-Dimensional Filmstripという幾何学的なソフトを開発している研究グループに加わり、Richard Palais氏(Brandeis大学)と可積分系と曲面に関する議論・意見交換を行なった。調和写像の研究に関する論説"An update on harmonic maps of finite uniton number"を執筆した。第9回日本数学会国際研究集会「微分幾何学における可積分系」のproceedingsとして出版予定である。
衝撃弾性波法を用いた床版下の検査が可能な壁面検査ロボットの開発

高度経済成長期に大量に建設されたコンクリート構造物は、経年劣化で建替の時期が迫っている。しかし、最近の経済状態では建替は困難であり、問題個所を補修し長寿命化することが最善策である。検査が急がれる問題個所は膨大で、効率的・経済的な検査方法の開発が急がれている。また、地震などの災害発生時には、利用再開にあたって安全性評価が不可欠であるが、対象物に到達できない場合もあり、遠隔操作が可能なロボットの開発が必要である。本研究では、衝撃弾性波法を用いて壁面や床版下の点検を行なうロボットの開発を行なった。高度経済成長期に大量に建設されたコンクリート構造物は,経年劣化で建替の時期が迫っている.しかし,最近の経済状態では建替は困難であり,問題個所を補修し長寿命化することが最善策である.検査が急がれる問題個所は膨大で,効率的・経済的な検査方法の開発が急がれている.また,地震などの災害発生時には,利用再開にあたって安全性評価が不可欠であるが,対象物に到達できない場合もあり,遠隔操作が可能なロボットの開発が必要である.本研究では,衝撃弾性波法を用いて壁面や床版下の点検を行なうロボットを開発することを目的として,垂直面および天井面を移動可能な点検ロボットの開発を行なった.ロボットは,吸着部,駆動部,制御部,計測部の各要素で構成されている.吸着部にはブロア用のファンを用いた.搭載するファンに対して,吸盤からの漏れ面積と吸盤内圧力の関係を求め,必要な吸盤の直径を決定した.駆動部には,DCモータとスライダを組み合わせた移動装置を製作し軽量化を計った。点検方法は,衝撃弾性波法の他、マイクロフォンを用いた打音検査やカメラを用いた目視検査が可能である.衝撃弾性波法は,モータに取り付けた鉄球で打撃し,加速度センサを用いて表面振動を計測する.計測された時系列データは,無線LANを介してPCに保存される.また,加速度センサをマイクロフォンと交換することで打音検査が可能である.また,画像データも同時に収録することができる。駆動部のモータを制御するための通信には,ラジコン用無線(AM帯)を使用して,無線LANとの混線を避けた.すべての電力は,リチウムポリマー電池から供給されることで、無線化を実現した.最終年度の平成24年度においては、平成23年度に製作した点検ロボットの動作実験を行い、吸着部や移動方式の改良を行なった。また、打音検査装置の動作確認を小型試験片を用いて行った。高度経済成長期に大量に建設されたコンクリート構造物は,経年劣化で建替の時期が迫っている.しかし,最近の経済状態では建替は困難であり,問題個所を補修し長寿命化することが最善策である.検査が急がれる問題個所は膨大で,効率的・経済的な検査方法の開発が急がれている.また,地震などの災害発生時には,利用再開にあたって安全性評価が不可欠であるが,対象物に到達できない場合もあり,遠隔操作が可能なロボットの開発が必要である.本研究では,衝撃弾性波法を用いて壁面や床版下の点検を行なうロボットを開発することを目的として,平成23年度は垂直な壁面を点検可能なロボットの開発を行なった.ロボットは,吸着部,駆動部,制御部,計測部の各要素で構成されている.吸着部には,当初減圧ポンプを用いる予定であったが,減圧に時間がかかることや吸盤にわずかな隙間が生じただけで吸着力を失うことから,ブロア用のファンを用いた.搭載するファンに対して,吸盤からの漏れ面積と吸盤内圧力の関係を求め,必要な吸盤の直径を決定した.駆動部には,DCモータとスライダを組み合わせた移動装置を製作し軽量化を計った。駆動部のモータを制御するための通信には,ラジコン用無線(AM帯)を使用して,無線LANとの混線を避けた.すべての電力は,リチウムポリマー電池から供給されることで、無線化を実現した.平成23年度は,これらの各要素を設計・製作し動作確認を行った.平成23年度の研究計画は,(1)無線操縦による垂直面を探査可能な検査ロボットの開発と(2)欠陥を含むコンクリート供試体の製作である.(1)について,当初の計画では,平成22年度に開発済みの壁面検査ロボットを改良し無線化する予定であったが,重量が20kg近くあったため,ブロアの消費電力が大きくなり,そのまま無線化してバッテリー駆動とする事は困難と判断した.