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心臓神経堤の心臓冠状動脈形成後期における機能解析

心臓に栄養と酸素を与える冠状動脈は、先天性心疾患の治療に大きなウェートを占めるほかに川崎病、アテローム性動脈硬化症、ステント留置後の冠動脈再狭窄などでも問題になっている。我々は心臓神経堤細胞除去によって作成できる総動脈幹遺残心を用いて冠状動脈の開口部異常について免疫組織学的に検討を実施したが正常心と比較して差は認められなかった。最近の研究により、心臓冠状動脈は前駆心外膜組織または横中隔間葉組織(proepicardial organ, PEO)由来細胞より形成されることがわかってきた。そこでMannerの方法に従って、ウズラPEOをニワトリ胚に移植してキメラ胚を作成し、PEO細胞の心臓における分布図を作成した。PEO由来細胞は、心外膜、心外膜下細胞、上皮-間葉転換(EMT)細胞、心室間質細胞、心内膜細胞、冠動脈内皮細胞、そして大動脈での冠動脈開口部に分布していることが明らかとなった。冠動脈は肺動脈ではなく大動脈に開口するが、そのメカニズムも不明である。我々は細胞外基質蛋白であるテネイシンとPEO細胞の動向を検討した。心外膜直下のPEO由来細胞が間葉細胞に転換するときにテネイシン発現が認められ、この部位でのEMTにテネイシンが関与することが示唆された。しかし、心筋内に潜り込んだPEO由来間質細胞にはテネイシンは認められなかった。冠動脈が大動脈に接触する以前にテネイシン発現は認められたが、冠動脈開口時にはテネイシンは消失した。これらの所見より冠動脈形成に細胞外基質蛋白のテネイシンが重要な役割を示すことが示唆された。ヒト先天性心疾患患者、特に総動脈幹遺残、完全大血管転移、心室中隔欠損を伴わない肺動脈閉鎖、感動静脈瘻、BWG症候群などの心臓冠動脈の起始・走行異常は、その治療に重要なウェートを占める。さらに最近の知見より、初期胚の静脈洞付近に形成される横中隔間葉組織(proepicardial organ,以下PEOと呼ぶ)由来の細胞が、心外膜の他に冠血管の平滑筋細胞と内皮細胞、血管周囲と心筋内の線維芽細胞、房室弁の一部間葉細胞を生じることが明らかになっている。そこで我々は冠血管の発生に注目し心臓神経堤、PEO、アポトーシスと、大動脈と冠動脈の選択的最終接続の機構についての検討をおこなった。今年度はMannerの方法によりPEO移植ウズラーニワトリキメラ胚を作製し、各発達段階でのウズラPEO由来細胞の細胞分布図を作製した。フ卵5日目は心外膜形成と心外膜下での上皮間葉転換が認められた。フ卵6日目にウズラPEO由来細胞は心筋層内にもぐりこむことが明らかとなり、フ卵8日目には心内膜に達し心内膜形成に関与していることが明らかとなった。フ卵9日目にウズラPEO由来細胞が大動脈での冠動脈開口部に位置していることがわかった。このこ実験より心内膜は心臓原基のLateral plate mesoderm由来の細胞とPEO由来の細胞から形成されていることが明らかとなった。さらにフ卵9日目にPEO由来細胞が冠動脈開口部に位置していることが明らかとなった。冠状動脈の奇形には左冠状動脈肺動脈起始症(BWG症候群)、冠状動脈瘻、冠状動脈口の先天性狭窄または閉鎖、単一冠状動脈、左冠状動脈洞からの右冠状動脈起始などがある。これら心臓冠状動脈の起始や異常は、総動脈幹遺残、完全大血管転換、心室中隔欠損を伴わない肺動脈閉鎖などの治療に重要なウエートを占めている。さらに川崎病、アテローム性動脈硬化症、ステント留置後の冠動脈再狭窄でも冠状動脈は問題となる。

冠状動脈は、初期胚の肝臓と静脈洞の間に形成される横中隔間葉組織(proepicardial organ、以下PEO)由来の細胞から形成されると考えられており、最終的に大動脈に接合してその機能を果たすことができる。前年度、我々はウズラPEOをニワトリに移植(PEOウズラ-ニワトリキメラ)して各発達段階でのPEO由来細胞の細胞分布図を作成し、冠状動脈が大動脈に接合するのはフ卵9日目であることを見出した。今年度は、実験材料としてテネイシンノックアウトマウス心臓も含めて細胞外基質蛋白であるテネイシンCと冠状動脈発生の検討をおこなった。テネイシンは、一般に胎児期の形態形成、創傷治癒、癌間質に発現する。特に発生過程ではあたかも形態形成遺伝子のように限られた部位に一過性に現れるという極めて特徴的な発現様式を示し、細胞の遊走や分化の制御をはじめ、形態形成で多くの機能を持つと考えられている。心外膜直下のPEO由来細胞の間葉転換にテネイシン発現がみとめられ、上皮-間葉転換にテネイシンが関与することが示唆された。しかし、心筋内に潜り込むPEO由来細胞(心筋間質細胞)付近にはテネイシン発現は認められなかった。冠動脈の大動脈開口部はウズラPEO細胞で形成されている。時間空間的に検討したところ、冠動脈が大動脈に接触する以前にテネイシン発現が認められるが、冠動脈開口時にはテネイシンは消失した。テネイシンノックアウトマウスのデータを合わせると冠動脈形成にテネイシンが重要な役割を示すことが示唆された。
日本文化における暗黙の自己愛着-思いやりとの関係

本研究は文化に適応する結果として獲得される心理メカニズムの解明を目指している。本年度は(1)幸福感と文化(2)自己知覚と文化、の2点に着目し実証研究による検討を行った。(1)幸福感の定義および予測因に関するこれまでの知見の分析を試みた。結果、欧米における幸福感は自己の内的望ましさの最大化によって定義され、自尊心によって強く予測されるのに対して、東洋における幸福感は関係内要素の平衡化によって定義づけられ、他者との結びつきによって予測されることが明らかになった。さらに日米の大学生および中高年層を対象にした調査研究において、日本においては他者からの情緒的サポートの受け取りの知覚が重要な要素となっており、そこから幸福感が得られているという仮説が実証された。(2)これまでの研究で、アメリカでは常に自己が肯定的に評価されるのに対して、日本においては「明示的」指標では自己批判的な傾向が、「暗黙の」指標では肯定的自己評価が示されている。これらの自己評価の様相はそれぞれの文化の存在により可能になっていると考えられる。そこで、日米での自己評価についての追加調査を実施した。結果、明示的自己評価はアメリカでアジアより高いが、暗黙の自己評価に関してはアジアでもアメリカと同程度に肯定的であること、そして対人関係への関与が強い状況下(日本的状況)においては日米双方で明示的自己批判・暗黙の肯定的自己評価が、対人関係への関与が低い状況下(アメリカ的状況)においては日米双方で明示・暗黙の肯定的自己評価が見られることが示された。このことから、自己評価が対人関係との関わりを基盤として構成されていることが明らかにされた。さらには、シドニーとソルトレークで開催されたオリンピック選手のインタビューと報道内容の分析を日米で実施し、これらの自己評価が周囲からの期待・評価によって形成されていることを示した。
pltマウスにおけるT細胞免疫反応制御不全の解析とワクチンへの応用

pltマウスはDDD/1マウスに見出された突然変異マウスで、SLC(CCL21)ケモカインとELC(CCL19)ケモカインの発現を欠き、二次リンパ組織におけるT細胞領域を欠く。二次リンパ組織へのナイーブT細胞のホーミングも出来ない。このような欠陥があるにもかかわらず、蛋白質抗原で皮下免疫をおこなうと所属リンパ節のT細胞免疫反応はやや遅れるものの決して低下していることはなく、対照マウスに比べてきわめて長期間持続することが判明している。このメカニズムを解明できれば、ワクチン効果を高めることに応用できるのではないかと期待される。本年度はpltマウスのT細胞免疫反応の長期持続が、免疫反応後のT細胞アポトーシスによる制御に欠陥があるためという可能性を検討した。モデル抗原としてニワトリ卵白アルブミンを使用して、アジュバント共にマウス足蹠に免疫し、所属リンパ節である膝下リンパ節T細胞を検討対象とした。免疫後の所属リンパ節細胞数とCD4^+T細胞数の経過を見ると、対照マウスでは免疫後16日目をピークとして増加し、18日目以降には急速に減少した。pltマウスでは増加したまま減少がみられなかった。アポトーシスCD4^+T細胞をみると、対照マウスでは免疫後18日目をピークとするアポトーシス細胞の増加がみられたが、pltマウスではアポトーシス細胞の増加はみられなかった。T細胞自体のアポトーシス誘導には欠陥がみられない。OVAに反応するT細胞について検討しても同じ結果が得られ、pltマウスにおける長期に持続するT細胞免疫反応は、CCL21とCCL19の発現欠損による反応後のT細胞アポトーシス誘導不全によるものと考えられる。なぜアポトーシス誘導に欠陥を生じるのか、なおそのメカニズムの検討を続けている。
環境に適応・応答するブドウ球菌の脂質組成とその合成系

ブドウ球菌S.aureusは環境の変化や外界からのストレスに応答するために、細胞膜脂質、特にリン脂質構成成分が変化する。本研究では、ストレス応答、特に高浸透圧性ストレスと細菌細胞膜脂質の構成変化の機構について、ゲノム解析結果を踏まえて解析した。10%食塩存在下で培養したS.aureusは、普通培地のものと比較して、増殖が遅く、菌体の体積(菌体径)は大きくなる。細胞膜リン質組成は、通常培地で生育した場合、カルジオリピン(CL)は全リン脂質の内10%以下であるが、10%の食塩存在下で生育すると、60%程度まで相対的な構成比が増加する。このような変動はその他のストレス、酸・アルカリ・高温・低温刺激などでみられない。膜脂質の合成系はゲノム解析により一連の合成酵素群が特定された。カルジオリピン合成酵素遺伝子clsをクローニングし合成酵素をプラスミドで過剰発現しカルジオリピンの発現を解析したところ、過剰な発現は見られなかった。一方、当該遺伝子の欠損株は未だ分離出来ていない。clsは、大腸菌では欠損株が分離されているが、ブドウ球菌では分離できず、また過剰な遺伝子を挿入しても影響が少ないことから、ブドウ球菌では生存に必須な遺伝子であるかもしれないが、引き続いて試行している。ブドウ球菌でLysylphosphatidylgrycerol(LPG)の欠損株では膜にカルジオリピンの増加があり、同時に細胞分裂が障害されることが見出されているが、膜リン質の合成・分解・局在に関してグルーバルに検討する必要がある。S.aureusは3種類のσ因子をもっているが、そのうち外界ストレスなどに応答する役割はσBにより担われている。σ^Bの破壊株ではカルジオリピンの産生に影響はなく、σ^Bの過剰発現株ではカルジオリピンが増加していた。σ^Hは膜脂質系への関与はなさそうであるので、σ^Bがカルジオリピンの合成系に関与している。細胞膜の構造と機能、新生と代謝、形態形成の機構について、ゲノム情報に基づいてより総括的にポストシークエンス研究を進展させるために、ブドウ球菌細胞膜のカルジオリピンの動態に注目し、細菌細胞膜研究の課題を考察しレビューをした。黄色ブドウ球菌は10%食塩濃度の中でも生育する。この特性は病原性や環境ストレス抵抗性と関連すると考えられ、その機構の特異性は細胞膜の可塑性にあると考えられる。ブドウ球菌細胞膜を構成する主要なリン脂質は、フォスファチジン酸(PA)、リジルフォスファチジルグリセロール(L-PG)、フォスファチジルグリセロール(PG)、カルジオリピン(CL)である。その中で、高浸透圧環境に対応して変動する組成はフォスファチジルグリセロールとカルジオリピンであり、高浸透圧環境ではカルジオリピンが増大する。このエビデンスはすでに報告しているが、再度菌株を変えてしらべたところ、変動の強弱はあるもののほぼ再確認された。CLはPGから合成され、脂質2重層にCLが増えると膜が「硬」くなる。CLを合成する酵素は2種類があり、それぞれ遺伝子が同定されている。

この遺伝子に変異を起こした場合、食塩耐性は減弱するか、あるいはPGが過剰に膜に蓄積するか、をしらべる目的でホモロガスリコンビネーションを施し、変異株を分離している。カルジオリピン合成系はカロテノイド合成系、コレステロール関連系へも関与しているので、カロテノイド産生系の変異株やσ因子を修飾して、DNAアレイを利用して環境応答する遺伝子群を特定している。食塩高濃度を感受し、どのような経路でカルジオリピン合成が促進するか、情報伝達経路を明らかにし、arg系などの毒素産性調節系との関連を明らかにし、黄色ブドウ球菌の特異性を明らかにする。(1)10%食塩存在下で培養したS,aureusは、普通培地のものと比較して、増殖が遅く、菌体の体積(菌体径)は大きく、色素の産生が増強されたり抑制されるものがあった。リン質組成については、10%食塩存在下で、特にcardiolipin(CL)の増加の程度は分離菌株により異なり、また増殖期により異なる。酸・アルカリ・高温・低温刺激ではリン脂質組成に大きな変動はみられない。(2)膜脂質の合成系はゲノムネットワークとして一連の合成酵素群が特定された。カルジオリピン合成酵素も特定できたが、当該遺伝子の欠損株の分離を色々試行したが、未だにS.aureusでは分離できない。一方、CL合成酵素の遺伝子をクローニングし、プラスミドで過剰発現系を作成しその発現を解析したところ、過剰発現は出来なかった。Lysylphosphatidylgrycerolの欠損株では膜にCLno増加があり、同時に細胞分裂が障害されることが見出されている。また、E.coliでは、酸性リン脂質、特にCLがoriCとATPに結合し、細胞分裂(DNAの複製)を抑制することが報告されている。S.aureusにおいてこれらの検証を継続している。(3)S.aureusは3種類のσ因子をもっているが、そのうち外界ストレスなどに応答する役割はσ^Bにより担われている。σ^Bの機能を解析する過程で、膜脂質への影響を調べたところ、σ^Bの破壊株ではCLの産生に影響はなく、過剰発現株では増加していた。一方σ^Hは膜脂質系への関与はなさそうであった。σ^Bの過剰発現でCLの合成が促進されていることの意義を検討し、菌細胞膜内での合成の分子機構を明らかにしなければならない。(4)細胞膜全体としての構造と機能、膜の新生、形態形成の機構について、ゲノム情報に基づいてより総括的にポストシークエンス研究を進展が望まれる。この観点から、これまでの細菌細胞膜研究の流れを見直し、特に膜脂質を中心に研究成果を検証して、次の課題を整理するために、レビューをした。
ＢＴＡ深穴加工における工具の振動抑制手法に関する研究

BTA深穴加工におけるライフリングマーク発生現象について,実機の構造に基づいた詳細な解析モデルを提案し,実機の打撃試験などから物理パラメータの同定を行った.さらに,得られた解析モデルを用いた数値解析結果と,実機における加工試験での振動測定結果および加工穴の形状測定結果を比較し,解析モデルの妥当性および発生メカニズムの検証を行った.また,提案しているガイドパッド追加配置による防止対策について,数値解析および実機実験によってその効果を確認した.その他には,ガイドパッド曲率の影響,動吸振器による振動抑制対策の効果,工具回転型BTAでのライフリングマーク発生現象などについて検討を行った.被削材回転型のBTA深穴加工について,実験によるスパイラルマーク発生現象のより詳細な把握や切削条件の影響の調査などを行った.さらに,加工装置実機におけるボーリングバーの支持状態を考慮した解析モデルを検討し,その解析モデルを用いた解析によりスパイラルマーク発生条件の詳細な検討を行った.その結果,以下の成果を得た.(1)加工時の振動解析結果および加工穴の円筒度の計測結果から,スパイラルマークは発生初期に指数的に成長し,その後ほぼ一定振幅になることが確認された.また,位相が規則正しく変化しスパイラルが形成されることを確認した.(2)対策工具による加工実験では,スパイラルマークが発生せず,振動振幅の変化や位相に規則的な変化がないことを確認した.(3)切削条件の影響を調べるために,回転数および送りを変化させた実験を行った.理論的には5角形以外の角形数が発生しやすいと考えられる回転数でも主として5角形が発生し,理論では考慮できていない要因が考えられる.(4)BTA実機でボーリングバーの打撃試験を加工穴の深さを変化させながら行うことにより,穴深さに対する固有振動数および固有モードの変化を詳細に調べた.(5)BTA実機におけるボーリングバーの中間支持部とオイルプレッシャーヘッド部を分布ばねでモデル化し,実験結果を参考にして分布ばねのパラメータを検討した.その結果実験結果と非常に良く一致する固有振動数と固有モードの計算結果を得た.(6)BTA実機のボーリングバー支持状態を考慮した解析により,運転回転数,穴深さ,発生角形数の関係について,詳細に検討した.被削材回転型のBTA深穴加工について,加工装置実機を対象とした解析モデルを用いた数値解析と実機による加工試験を行い,以下の成果を得た.(1)穴深さと不安定度の関係および中間サポート位置の影響について実験により検証した.理論を検証するには十分な実験を行うことができなかったが,理論と矛盾する結果はなかった.(2)ガイドパッド曲率半径の影響について実験により調べた.ガイドパッド曲率の影響はかなり大きく,特に曲率半径が小さい場合,偶数角形の発生が確認された.理論では考慮していない要素が影響していると考えられる.(3)防止対策として追加する第3ガイドの位置を180°270°の範囲で変更した数値解析および実験により,第3ガイドの最適配置について検討した.理論的な最適値以外の配置では,5角形の防止対策効果が小さくなることが確認された.(4)防止対策効果がほぼ等価となる第3ガイドの180°270°の範囲以外の配置について検討した.標準位置と異なる場合,良好な切削が行えなかったり,異なる種類の多角形パターンが発生したりした.理論で考慮していないガイドパッドの軸方向位置などの影響があるものと考えられる.(5)動吸振器による防止対策について数値解析および実験により検証した.動吸振器はボーリングバーの工具から離れた位置につけざるを得ないため,比較的大きな質量の動吸振器を取り付ける必要があることが数値解析により示された.なお,実験では十分な効果を確認できなかった.また,工具回転型BTA深穴加工について,数値解析および実験による検討を行った.数値解析からは,被削材回転型と基本的な特徴は同じであるものの,前回り・後回りの固有振動数が存在するため,より複雑な挙動を示すことが確認された.なお,加工試験ではライフリングマークが発生する加工条件の設定が難しく,解析結果の検証には至っていない.BTA深穴加工におけるライフリングマーク発生現象について,実機の構造に基づいた詳細な解析モデルを提案し,実機の打撃試験などから物理パラメータの同定を行った.さらに,得られた解析モデルを用いた数値解析結果と,実機における加工試験での振動測定結果および加工穴の形状測定結果を比較し,解析モデルの妥当性および発生メカニズムの検証を行った.また,提案しているガイドパッド追加配置による防止対策について,数値解析および実機実験によってその効果を確認した.その他には,ガイドパッド曲率の影響,動吸振器による振動抑制対策の効果,工具回転型BTAでのライフリングマーク発生現象などについて検討を行った.被削材回転型のBTA深穴加工装置の実機を用いた加工実験による現象の把握を主目的として研究を行った.加工には刃先交換式のBTA工具を使用し,穴直径は38mm,穴深さは2000mmとした.加工中にオイルプレッシャーヘッド近傍に取り付けたレーザ変位計でボーリングバーの水平および鉛直方向の変位を計測し,被削材に接着した突起物をレーザ変位計で計測することにより位相の基準となる被削材の回転に同期したパルスを計測した.さらに,加工終了後には,円筒度測定により加工穴の形状を精密に調べた.得られた結果を以下にまとめる.1.標準工具を用いた場合に5角形のパターンが形成されることを確認した.

このときの被削材の回転数は350rpmであり,5角形に相当する振動数は約29Hzとなる.打撃試験によって計測した加工開始時における最も低次のボーリングバー固有振動数は約32Hzであり,ボーリングバーの固有振動数,被削材の回転数および発生角形数の間には密接な関係があることが示された.また,パターン発生時の振動振幅は初期段階では大きく成長し,ある程度成長が進むと振幅が飽和した.さらに,ボーリングバーの振動と回転信号との位相差を確認したところ,位相差がほぼ同じ増分で変化し,ライフリングマークが一定のねじれ角で形成されていることが示された.これらの結果は理論とよく一致する.2.加工穴の円筒度の測定から,加工穴が5角形に変形していること,パターンが工具の相対的な回転方向と等しい右方向にねじれていることを確認した.円筒度は700μm程度の大きな値であった.3.提案しているガイドパッドを追加配置した対策工具を用いて実験を行った.ボーリングバーの振動の最大振幅は標準工具の場合の1/10以下,加工穴の円筒度は40μm程度となり,ライフリングマークの成長が抑制されることを確認した.当初の計画における本年度の主な研究内容は,(1)被削材の回転数,工具の送り,ボーリングバーの支持状態などの切削条件の変更がライフリングマーク発生状況に及ぼす影響の検討,(2)実機の条件や振動計測結果に基づく解析モデルの提案と改良,の二つであった.本年度,これらの内容について着実に研究を遂行できている.以上の理由から現在までの研究はおおむね順調に進展していると考える.実機を用いた加工実験による現象の確認を行う上で,まず重要なことはライフリングマークを安定的に発生させる加工条件を見つけることである.今年度は,ほぼ100%の再現性でライフリングマークを発生させる加工条件を特定した上で,ライフリングマーク発生時のボーリングバーの振動や加工穴の形状を測定することができた.また,同条件で対策工具を用いた実験を行うことにより,対策工具の有効性についても確認した.以上の理由から現在までの研究はおおむね順調に進展していると考える.研究はおおむね順調に進展しているので,当初の実施計画通りに研究を推進する.主として,穴深さと不安定度の関係の実験による検証,支持状態の変更や動吸振器による防止対策の理論および実験からの検討,ガイドパッドの配置や曲率半径などの影響の調査を行う.さらに,工具回転型BTAについて解析を中心に展開を進める.研究はおおむね順調に進展しているので,当初の実施計画通りに研究を推進する.特に,被削材の回転数,工具の送り,ボーリングバーの支持状態など切削条件の変更がライフリングマーク発生状況にどのように影響するかについて詳細に検討する.
植物メリステムにおいて核内倍加の進行を負に制御する機構の分子遺伝学的解析

高等植物の器官形成にはDNA複製と細胞分裂が交互に起きる"細胞分裂周期(mitotic cell cycle)"と、細胞分裂を伴わずDNA複製のみが繰り返される"核内倍加周期(endoreduplication cycle)"が時空間的に正しく進行することが重要である。いったん細胞分裂周期から核内倍加周期に移行した細胞は通常分化の道をたどり、再分裂しない。このため核内倍加周期への移行のタイミングを正しく制御することが植物の発生過程における細胞分裂と分化の協調的制御の重要な鍵となると考えられるが、これらの分子実体については未解明な点が多い。本研究ではシロイナズナのメリステムで細胞分裂周期を促進し、核内倍加周期を抑制する分子機構の解明を目指している。今年度は最近我々が単離した4系統の新規変異体high ploidy 1-4(hip1-4)の詳細な表現型解析を行った。今年度行った解析から、異常な核内倍加の進行が帥変異体の根端や茎頂メリステムで起きること、またそれに伴い全てのhip変異体のメリステムが著しく縮小することを見いだした。これらの結果からHIP遺伝子産物が細胞分裂周期の正常な終了及び核内倍加の正常な開始と終了といった関連する複数の過程に関与すること、またこれらの制御を通してメリステムの形成、維持に重要な役割を果たすことが示唆された。さらにポジショナルクローニングによってhip2変異体の原因遺伝子を同定し、HIP2遺伝子がこれまでに植物では報告されていない新規タンパク質をコードすることを明らかにした。これらの成果は植物のメリステムで細胞分裂周期を促進し、核内倍加周期を抑制するシグナルネットワークを解明していく上で、非常に重要な知見である。
消費の外部性とマクロ経済動学

本研究は、消費の外部性が存在する場合にマクロ経済の動態がどのような影響を受けるかを理論的に分析することを目的としている。マクロ経済学における消費の外部性とは、個別の消費者が自らの消費水準だけではなく、社会的な平均的消費の水準を考慮しつつ消費行動を決定することを意味している。このような消費者間の相互依存関係をマクロ動学分析に取り入れる試みは1990年代の初頭から盛んになってきたが、既存研究の大半は代表的家計モデルを用いている。代表的家計モデルにおいては、均衡において平均消費と個人の消費水準が一致するため、消費の外部性の導入の効果は一般に量的なものに限られ、モデルの動学的性質や定常状態の特長付けを大きく左右することはない。本研究では既存研究の大勢とは異なり、主として世代重複モデルにおける消費の外部性の効果を検討した。世代重複経済には異質な主体が存在するから、消費者間の外部効果は、同質の消費者のみが存在する代表的家計経済よりも複雑になる。特に、異なる世代間の外部効果(intergenerational externalities)は、モデルの動学的構造を大きく変える可能性があり、消費の外部性の有無が経済の動態を左右し得る。本研究では、いくつかの代替的な世代重複モデルを用いてこの推測の正しさを確認すると共に、消費の外部効果がマクロ経済の運動に対してもつ経済的な意味を様々な側面から分析した。18年度は、以下の2つの主題について研究を行った。(1)世代重複経済における消費の外部性の効果世代重複経済における消費の外部効果は、世代内の効果と世代間の効果に区分できる。2006年度の日本経済学会秋季大会における招待講演において報告した論文、"Growth and Bubbles with Consumption Externalities"では、世代間の消費の外部性の存在によって、世代重複経済の動学的ふるまいと均衡の効率性の性質が大きく左右される可能性があることを示した。これは、消費の外部効果が主として量的な効果にとどまる代表的家計経済における分析結果と対照的である。論文では、資産バブルが存在する場合についても論じ、世代間外部性の導入が既存のよく知られた結果を大きく変える可能性があることも明らかにした。また論文「成長・バブル・消費の外部性」では、これらの結果を要約すると共に、問題の背景や意味づけについて詳しく説明をした。(2)独占的競争経済における外生的な消費の習慣形成消費者の効用が、ある財の過去の社会的な平均的消費の加重和にも依存し、かつその財を独占的競争企業が生産しているとすると、企業は消費者の外生的習慣形成を考慮して価格付けを行う可能性がある。論文"Growth and HabitFormation : the Case of Endogenous Technical Change"では、このような仮定のもとで、財の種類の増大により内生的経済成長が実現するようなモデルを設定し、消費の外部効果が長期的な経済成長率と経済の運動経路に本質的な影響を及ぼしうることを確認した。なおこれらの結果をさらに詳細に分析した英文論文を作成し、海外の専門誌に投稿しており、現在レフェリーの指示に従い改訂中である。平成19年度は、主に2つのテーマについて研究を行った。まず昨年に続き、世代重複経済における消費の外部性の働きを検討した。具体的には、2世代重複経済モデルに世代内と世代間の消費の外部効果を同時に導入し、外部性の存在が定常成長経路と移行過程における均衡動学に及ぼす効果について分析をした。その結果、特に世代間の外部効果の存在が、恒常成長経路の性質とモデルの動学的性質に対して大きな作用をすることを確認した。これは、代表的家計経済では、消費の外部性が一般にモデル分析の定性的な結果に対し本質的な効果をもたないことと対照的である。さらに、この基本モデルに貨幣を導入し、バブルを伴う恒常成長経路の性質を検討することによって、消費の外部性がバブルと成長の関係をどのように変化させるかを調べた。第2に、R&Dによる財の種類の増大が経済成長の源泉となるような内生的成長モデルを設定し、これに外部的な消費の習慣形成(社会的な消費習慣が外部性として個人の効用に作用する状態)を導入した。

この場合、外部効果の大きさと習慣形成のスピードが、恒常成長率と移行過程の安定性に直接効果を及ぼすだけではなく、企業の価格設定行動にも影響することによって、外部効果が存在しない通常の場合とは大きく異なる結果を生むことを示した。更に、R&D補助政策の効果や社会的最適な成長経路の性質についても、消費の外部性の存在の有無が重要な差異を生じさせる明らかにした。
92kゼラチナーゼによるヘミデスモゾーム構成分子の破壊メカニズム-とくに歯肉溝滲出好中球のアポートシス制御がもたらす影響-

歯肉接合上皮の破壊は,単に上皮細胞の破壊や変性・剥離によるものだけではなく,ヘミデスモゾーム構成分子(α_4β_6インテグリンや類天疱瘡抗原;BP自己抗原)あるいはヘミデスモゾームの付属構造(基底膜成分およびVII型コラーゲン)の破壊によってもたらされていることが考えられる。そしてこれら構成タンパクの破壊には,炎症局所に多数浸潤している好中球が合成・分泌するメタロプロテアーゼ,とくに92-kDゼラチナーゼ(MMP-9)が中心的な役割を演じている可能性が考えられる。そこで本研究は,歯肉溝滲出好中球のアポトーシス制御とヘミデスモゾーム構成分子の破壊について,これを92-kDゼラチナーゼとの関連において検討した。好中球アポトーシスの制御に関する検討において,炎症性サイトカイン,リポポリサッカライド(LPS)あるいは歯肉溝滲出液(GCF)の添加によるヒト好中球の経時的な生死を観察した。その結果,72時間経過時で未処理の好中球の生存率は15%程度であったのに対して,IL-1βおよびIL-6添加好中球の生存率はそれぞれ48%および61%を示した。さらにこうした傾向はLPSあるいはGCF(成人性歯周炎および早期発症型歯周炎患者由来)添加好中球においても観察された。これらの結果は,GCF中好中球の細胞死がその環境因子によって制御されている可能性を示唆している。つぎに,GCF中のゼラチナーゼ活性を検討した結果,成人性歯周炎および早期発症型歯周炎患者由来のGCFにおけるゼラチナーゼ活性は,健常者由来のそれと比較して明らかに高い値を示した。さらに,この活性の主要なバンドは好中球由来型(92-kD)と一致していた。つぎに,92-kDゼラチナーゼのヘミデスモゾーム構成分子におよぼす影響を検討するため,リコビナント180-kD類天疱瘡抗原(BP180)を用い,92-kDゼラチナーゼによる分解能を検討した。その結果,92-kDゼラチナーゼは細胞外ドメインのコラーゲン部分を分解することが明らかとなった。これらの結果を総括すると,GCF中への好中球の滲出とそこでのアポトーシスの制御に伴う過剰な92-kDゼラチナーゼの分泌は,歯周病における歯周ポケットの形成あるいはその深化に関与している可能性を示唆している。GCF好中球は臨床的指標から活動性を有する歯周ポケットが少なくとも1/3顎で2歯以上存在する中等度の成人性歯周炎群,早期発症型歯周炎群および健常者群の3群に分け,Drouinらの方法に準じた洗口法によって採取した。各群におけるGCF中の好中球のアポトーシスの検索を(1)光顕レベルでの細胞形態観察,(2)アポトーシス

関連抗Lewis Y抗体を用いたLe^y糖鎖抗原の発現状態の観察,およびアガロース電気泳動によるDNA断片化の観察によって行った結果,採取後6時間以内ではいづれの群においてもアポトーシスを示す好中球の数は極めて少なかった。しかしながら,24時間経過後の好中球ではその数が増加する傾向を示した。そこで24時間経過後の好中球に成人性歯周炎群および健常者群のGCFを添加し6時間の培養を行った結果,健常者GCF添加群は成人性歯周炎GCF添加群に比較して有意にアポトーシスを示す好中球が増加していた。つまり炎症局所において好中球のアポトーシスを制御する因子が存在している可能性を示唆している。そこでさらに,末梢血好中球にLPSあるいは炎症性サイトカイン(TNF-α, IL-1βおよびIL-6)を添加して培養したところ,IL-1βとIL-6は48時間の培養においてアポトーシスを遅延させた。一方,TNF-αは逆に短時間のうちにアポトーシスを誘導することが明らかとなった。上述の各群から採取したGCF中のMMP-9の動態をゼラチナーゼ活性およびイムノブロット法で検索した結果,健常者群GCFに比較して成人性歯周炎群および早期発症型歯周炎群GCFで有意に高いことが明らかとなった。さらにLPSおよび炎症性サイトカイン添加による末梢血好中球でのMMP-9の産生,誘導を検討した結果,このGCF中におけるMMP-9の主たる産生細胞は好中球であることが証明された。本研究は,歯肉溝滲出好中球のアポトーシス制御とヘミデスモゾーム構成分子の破壊について,これを92-kDゼラチナーゼとの関連において検討した。その結果、in vitroにおける評価において,GCF中の好中球は環境因子(炎症性メディエーター)によってそのアポトーシスが制御されることを明らかにした。一方,GCF中のゼラチナーゼ活性について検討した結果,(1)成人性歯周炎および早期発症型歯周炎患者由来のGCFは,健常者由来のそれと比較して明らかに高いこと,さらに,(2)この活性の主要はバンドは,好中由来型(92-kD)と一致することが明らかとなった。そこで平成8年度は,ヘミデスモゾーム構成分子およびその付属構造におよぼす92-kDゼラチナーゼ(MMP-9)の影響について検討した。まずMMP-9の基質特異性を検討するため,精製された潜在型MMP-9をAPMAで活性化し,基底膜成分であるラミニンおよびIV型コラーゲン,あるいはanchoringfibrillsであるVII型コラーゲンに作用させ,その分解産物をSDS-PAGEにて分析した。その結果,活性型MMP-9はIV型コラーゲンのプロα鎖を低分子化(分解)させたが,ラミニンおよびVII型コラーゲンは分解されなかった。つぎに,ヘミデスモゾーム構成分子(水疱性類天疱瘡の主要抗原;180kD-BPA)として,リコビナントBP180(融合タンパク)を用い,MMP-9による分解活性を検討した。この融合タンパクは,N-末端側のglutathione S-transferase(GST;細胞内ドメイン部分,26-kD)とC末端型のBP180細胞外ドメイン部分(16-kD)によって構成されており(GST-N△1;42-kD),BP180細胞外ドメイン部分は,60残基のアミノ酸からなる非コラーゲン領域と80残基のアミノ酸からなるコラーゲン領域を含んでいる。精製されたMMP-9(潜在型および活性型)をGSTおよびGST-N△1に作用させた結果,活性型MMP-9はGST-N△1のコラーゲン部分(8kD)を切ったが,融合タンパクのGST部分には影響しなかった。すなわち,MMP-9は細胞外ドメインのコラーゲン部分を特異的に分解することが明らかとなった。
温暖化による環境変動が河川及び陸域分解系に与える影響の評価

大気中の二酸化炭素濃度は特にここ数十年上昇を続けており、二酸化炭素濃度の上昇に伴う温暖化によって、さまざまな生態系への影響が懸念されている。温暖化の影響は、陸上だけではなく、湖沼や河川、海洋など、水中にも及ぶと考えられている。河川では水面に周囲の渓畔林から落葉や落枝などの陸上由来の有機物が流入することにより河川生態系に取り込まれ、河川に生息する底生生物や魚類などの生息場所や食物資源を提供している。このように、河川生態系は陸上生態系と密接につながっており、温暖化が河川生態系に与える影響を考えるうえで、直接的な温度上昇だけではなく化学的反応や陸域生態系を介した影響など、さまざまな要素について検討する必要がある。申請者は、22年度は、河川生態系における知見の整理を中心として研究を行った。その一環として、22年3月に開催された日本生態学会東京大会で申請者が企画した「河川上流・中流・沿岸における粒状有機物の移動と水生生物による利用-各場の特性と流域スケールでの理解に向けて」をもとにした特集号のとりまとめと執筆を行った。粒状有機物の移動や、生物特に底生動物による粒状有機物の利用について、それぞれの場の特性と共通点を理解し、そこから河川全体を捉える概念にフィードバックすることをめざし、河川上流域から沿岸海域までを対象とする申請者を含む研究者が自身の研究を紹介しつつ国内外の研究のレビューを行った。これらの論文は日本生態学会誌61巻1号に掲載されている。本研究は,温暖化が陸域分解系に与える影響について明らかにするために、温度・二酸化炭素濃度変動チャンバーを用いて実験を行った.チャンバーは屋外に6基設置されており,対照の他、高温処理、高CO2濃度処理、高温×高CO2濃度処理に設定されている。それぞれのチャンバー内には常緑広葉樹のアラカシ(Quercus glauca)の木が成育している.それぞれのチャンバーにアラカシの落葉をリターバッグに入れて設置した.3ヶ月ごとにチャンバーごと5反復のリターバッグを回収し,その場ですぐにバクテリア,菌類測定用のサンプルを作製した後実験室にて分析した.実験の結果、大気中の温度やCO2濃度が変化すると分解プロセスも変化することがわかった。落薬の分解速度やバクテリア,菌類の定着には処理によって違いが認められた.バクテリアは高温処理、もしくは高温処理×高CO2濃度処理において他の処理と比較して多数定着していた.しかし,菌類は外気と同じ処理もしくは高CO2処理において定着量が多く,バクテリアとは違う傾向を示した.この傾向は夏季に顕著であった.落葉の分解速度は外気と同じ処理もしくは高CO2処理において高温処理×高CO2濃度処理と比較して速いことがわかった.この結果から現在の外気と同様の状況下においては落葉の進行は特に夏季おいて菌類優位で進行するが,気温が上昇し,かつ外気に含まれる二酸化炭素濃度が高くなれば菌類の定着は抑制され,バクテリア優位の分解となることが示唆された.21年度は,陸域における分解実験の解析の続きととりまとめ,および水域におけるpHの変化と水生生物の応答について実験を行った.陸域での落葉の分解実験では,大気温度と二酸化炭素濃度の違いにより以下のことが明らかとなった.対照(実験期間中の通常大気温度・二酸化炭素濃度)と比較して1,リターバッグに優占した2種の無脊椎動物と菌類は高温区で減少した.無脊椎動物と菌類はいずれも落葉に含まれる水分の影響を受けたため,高温区で減少したものと考えられた.2,落葉の分解は高温区で遅くなった.落葉の含水率は二酸化炭素濃度増加区で増加したが,高温区で減少したため,結果1に伴い生物による分解が抑制された結果と考えられる.3,二酸化炭素濃度の増加のみでは分解に影響は受けなかったが落葉のCN比は増加し,食物資源としての価値は下がった.これらの結果から,温度の上昇によって直接落葉の分解が抑制されるとともに,二酸化炭素濃度の増加によって資源としての質そのものも変化することが示され,短期的にも,資源供給の側面から長期的にも,土壌生態系に影響を及ぼす可能性が高いことが予測できる.水域では,アメリカザリガニとその餌となるシャジクモを用いて飼育実験を行った.二酸化炭素濃度の増加は水中のpHの低下につながる.甲殻類にとってはpHの低下は殻のダメージへつながるが,シャジクモ類の一部は光合成機構の特徴によってpHが低くとも十分に生育することが知られている.水中のpHを変化させた中で両者を育て,pHの違いによる両者の関係の変化を明らかにすることを目的とした.現在も実験継続中であるが,pHを低下させた(pH4)処理におけるザリガニの体色には変化が見られ,成長は芳しくない.一方,シャジクモは低pH処理でも安定して生育しており,水中のpHが低くなるほうがシャジクモの生育には有利になる可能性が高いことが示唆された.大気中の二酸化炭素濃度は特にここ数十年上昇を続けており、二酸化炭素濃度の上昇に伴う温暖化によって、さまざまな生態系への影響が懸念されている。

このように、河川生態系は陸上生態系と密接につながっており、温暖化が河川生態系に与える影響を考えるうえで、直接的な温度上昇だけではなく化学的反応や陸域生態系を介した影響など、さまざまな要素について検討する必要がある。申請者は、22年度は、河川生態系における知見の整理を中心として研究を行った。その一環として、22年3月に開催された日本生態学会東京大会で申請者が企画した「河川上流・中流・沿岸における粒状有機物の移動と水生生物による利用-各場の特性と流域スケールでの理解に向けて」をもとにした特集号のとりまとめと執筆を行った。粒状有機物の移動や、生物特に底生動物による粒状有機物の利用について、それぞれの場の特性と共通点を理解し、そこから河川全体を捉える概念にフィードバックすることをめざし、河川上流域から沿岸海域までを対象とする申請者を含む研究者が自身の研究を紹介しつつ国内外の研究のレビューを行った。これらの論文は日本生態学会誌61巻1号に掲載されている。
非対称ジスルフィド形成反応の開発とそれを用いたシスチン含有ペプチドの合成研究

分子内に数個のジスルフイド結合を有するペプチドの合成は、化学合成のみならず、遺伝子工学を用いた生合成に於いても困難な問題である。一般にジスルフイドの形成には高度希釈液中での空気酸化法が用いられるが、多量の重合体の形成は避けられず、収率の低下をもたらす。この問題を解決するために我々は新しいジスルフィルド形成反応の開発に取り組んできたが、1987年、以下の二つのタイプのジスルフィルド形成反応を見出した。〔1.Tl(CF_3ーCOO)_3酸化によるSー保護システインを直接シスチンに変換する反応、2.Sー保護システインスルホキシドを用いる非対称ジスルフィルド形成反応〕両反応ともいかなるペプチドも溶解可能なトリフルオロ酢酸中で操作できるという利点を有している。次いでこれらの新規ジスルフィルド形成反応を実際の生理活性ペプチドの合成に応用し、1、の方法を用いてoxytocin,urotensinII、ヒトのα及びβーカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)を合成し、2、の方法を用いて、oxytocin、ニワトリCGRPを合成してその有用性を確認した。また2、の方法は方向性を持った反応で、特に非対称ジスルフィルド形成反応に有用であり、二本鎖非対称シスチンペプチドの合成に応用できることをモデルペプチド、H-Cys-Ala-NH_2 H-Cys-Gly-OHの合成により立証した。以上の知見を基に、これら二種の反応を応用して、ジスルフィルド結合により架橋された二本鎖(A鎖、B鎖)より成るインシュリン、リラキシンの合成計画を立て、液相法にてインシュリンのA、B鎖、Fmoc型固相法でリラキシンのA鎖、B鎖を合成した。今後、インシュリン、リラキシンのスルホキシド体への酸化法を検討し、両物質の全合成を行う計画である。当初の研究計画に従って以下の研究を行った.1.Sー保護システイン(Cys)スルホキシドを用いる新しいジスルフィド形成反応の開発Cys(Acm)(O),Cys(MBzl)(O),〔Acm=acetamidomethyl,MBzl=pーmethoxybenzyl〕などのSー保護システインスルホキシドを,種々のシステイン誘導体と酸処理することにより,シスチンが生成することを見出し,本反応をオキシトシン等の実際の生理活性ペプチドの合成に応用して高収率で目的物を得た.2.非対称シスチン含有ペプチド合成法の開発上記新反応の非対称シスチン含有ペプチド合成への応用を検討する目的で,モデルペプチドZ(OMe)ーCys(Acm)(O)ーAlaーNH.ナ_<2.ニ>,Z(OMe)ーCys(MBzl)ーGlyーOBzlを合成し,高収率で非対称ジスルフィド体HーCysーAlaーNH.ナ_<2.ニ>,HーCysーGlyーOHを得る条件を検討した.また,インシュリン,及びリラキシンの合成中間体を用いて,両物質の全合成に必要なSーS形成反応のモデル研究を行った.3,インシュリン,リラキシンの合成研究液相法にてインシュリンA鎖及び, B鎖を合成し,また, Fmoc法を用いる固相合成により,リラキシンのA鎖及び, B鎖を合成した.次いでインシュリン及びリラキシンのB鎖中のCys(Acm)残基及び, Cys(MBzl)残基のスルホキシド体への選択的酸化法を検討した.

上記の知見をもとに,現在両物質の全合成を検討中である.当初の研究計画に従って以下の研究を行った。1.Sー保護システインスルホキシドを用いる非対称シスチンぺプチド合成法の研究二種のSー保護システインスルホキシド、Cys(Acm)(O)、Cys(MBzl)(O)、〔Acm=acetamidomethyl、MBzl=p-metoxybenzyl〕の化学的性質について詳細な検討を加え、前者はトリフルオロ酢酸(TFA)中でシステイン及びSー保護システイン、Cys(MBzl)と反応してシスチンを与えること、後者はIMCF_3SO_3H/TFAの様なより強い酸性条件下に種々のSー保護システイン誘導体と反応してシスチンを与えることを見出し、非対称シスチンペプチドHーCys-Ala-NH_2H-Cys-Gly-OH合成のモデル実験を通じて反応条件等の詳細な検討を行った。また本反応をニワトリカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)の全合成に応用し、本法が実際のシスチン含有高級ペプチドの化学合成に応用可能であることを示した。2.インシュリン,リラキシンの合成研究上記反応をシスチン含有高級ペプチド合成に応用するため、インシュリンのA鎖及びB鎖を液相法にてそれぞれ合成し、またリラキシンのA鎖、B鎖をFmoc型固相法で合成して原料を揃えた。ついで両物質の全合成に必要なジスルフィド形成反応の条件検討を行った。目下、両物質のB鎖のSー保護システイン残基〔Cys(Acm),Cys(MBzl)〕のスルホキシド体への酸化条件の検討を実施中であり、現状両物質の全合成には到っていないが、今後、まずA、B両鎖の非称ジスルフィド形成反成を行い、ついでTl(III)酸化法によるA鎖上のジスルフィド形成反応を組み合わせて、両物質の全合成を行う計画である。
巨大脳動脈瘤動物実験モデルの作成と治療法の開発

脳動脈瘤の大型化に関連する因子について、computed fluid dynamics (CFD)及びcomputer aided design (CAD)の手法の手法を用いて解析を行い、動脈瘤の巨大化や瘤内血栓化に関連する因子を検討し動物実験でこれを検証した。瘤基部における血流速度や瘤の開口部の大きさなどさまざまな因子が動脈瘤の増大に関与している可能性が示唆されたが、今回の研究では動物実験で明確に検証するには至らなかった。今回の研究成果を実臨床に応用することで、現在治療が困難な大型ないし巨大脳動脈瘤の治療成績が改善することが見込まれる。巨大脳動脈瘤モデルの作成と瘤の経時的増大に及ぼす因子の解析結果1:動脈瘤の大型化に関連する因子として、動脈瘤親血管の血流流速、瘤への流入角度、親血管への瘤の開口部の大きさ(ネック部の面積)、瘤内の血流が再びネック部より流出する際の抵抗が示唆される結果であった。結果2:瘤内の血栓化を促進する因子として、瘤内での血流のうっ滞が主な要因であると考えられたが、瘤やネックの大きさや血流の流入角度、ネック部の大きさの関連性は明確ではなかった。結果3:血管分岐部動脈瘤では血管側壁動脈瘤に比較して、血流によって動脈瘤の壁面に生じるずり応力に平均で約3倍高い値を示していた。一方で血流のうっ滞は血管側壁動脈瘤で生じやすい傾向にあり、瘤内血栓は側壁動脈瘤で生じ安いと示唆されたが、臨床より得られたデータではそのような明確な傾向は見られなかった。結果1:動脈瘤の大型化に関連する因子として、動脈瘤親血管の血流流速、瘤への流入角度、親血管への瘤の開口部の大きさ(ネック部の面積)、瘤内の血流が再びネック部より流出する際の抵抗が示唆される結果であった。結果3:血管分岐部動脈瘤では血管側壁動脈瘤に比較して、血流によって動脈瘤の壁面に生じるずり応力が高い値を示していた。一方で血流のうっ滞は血管側壁動脈瘤で生じやすい傾向にあり、瘤内血栓は側壁動脈瘤で生じ安いと示唆された。結果4:分岐部動脈瘤ではその直前の親血管に狭窄があるとジェット血流が形成され、動脈瘤への流体力学的なストレスが増幅され、瘤の大型化や破裂に発展する可能性が示唆された。脳神経外科現在、臨床例の巨大脳動脈瘤のデータを用いて流体解析を行い、どのような形態的特徴を持つ動脈瘤が巨大化しやすいか、またどのような条件で瘤内の血栓化が生じやすいかの解析を行っている。今後これらのデータを基にして実験モデルへ適応、最適化を行っていく予定である。巨大動脈瘤増大因子の検証と血管内治療の効果の解析血管シリコンモデル及び動物の脳動脈瘤モデルで巨大動脈瘤を実験的に作成し、先進的な血管内手術手法で治療して治療効果を判定しする。初年度に得られた動脈瘤増大因子の検証を行う。次に血管内治療による動脈瘤の増大抑制効果に関して、流体力学的(CFD)及び動物実験では病理組織学的に解析する。また複数種類の塞栓物質を用いて治療し、巨大脳動脈瘤の治療における最良の塞栓物質の選択、組み合わせを明確にし、治療戦略の理論を導き出す。現在全体の実験計画の遂行は計画通り順調であるが、予定していた動物実験が、臨床データを用いた予備的基礎実験において当初の仮説とやや異なる結果を示し、脳動脈瘤モデルの形状について基礎実験のデータを積みます必要が生じ、動物の購入や飼育といった予算の履行が遅延している。また購入予定であった流体解析ソフトが当該年度以降にバージョンアップされることになり、購入計画が次年度に持ち越されている。実験計画に沿って動物実験を開始する。予定頭数は変更なく予算の履行は予定通り可能である。実験計画に沿って流体解析ソフトを最新バージョンに更新し、新たなワークステーションを導入する。費用は据え置かれており、これら更新による予算の履行は予定通り可能である。
卵巣がん患者の化学療法によるコスメテックな変化とQOLに関する研究

平成18年度に久留米大学医学部研究の倫理審査の申請をし、承認を受けた。プロトコールの概要は以下の通り。1.研究タイトル:婦人科がん患者の化学療法によるコスメテックな変化とQOLに関する研究2.研究目的:(1)婦人科がんで化学療法を受けた対象者の皮膚の変化を検証し、それにふさわしいスキンケアの方法を検討する。(2)皮膚の様々な変化が、日常生活やQOLに及ぼす影響について検証する。3.実施方法(1)半構成的面接法による聞取調査(対象者の許可が得られた場合は録音を行う)聞き取りの主な内容:(1)一般項目、(2)主な副作用とその出現程度、(3)皮膚の症状と主な変化(主観的)、(4)スキンケア方法、(5)皮膚の変化による心理的な状態、(6)そのほか(2)皮膚の状態の測定:抗ガン剤治療を受けた対象者の皮膚の角質水分量、皮膚水分蒸散量、皮膚の色および油分の変化を観察(CK社マルチプローブアダプターMPA使用)○対象者および人数:婦人科がんで告知後抗がん剤治療を受けており研究の同意を得られた方50名以上。コントロール群として一般女性50名以上(データ収集場所:久留米大学医学部産科婦人科外来)。○対象者への倫理的配慮:被験者にはプライバシーは包括的に保護されることを口頭と文書で説明し、同意書への署名を得られた対象者のみに聞き取りと測定を行う。4.データの分析方法:(1)聞き取り調査:聞き取りで得られた情報をカテゴリー化し、内容を質的に分析する。(2)皮膚の状態:測定項目ごとに数値化し、統計的に解析する。5.現在の研究の進行状況:実際に化学療法を受けた対象者からのデータ収集が主体となるため対象数の確保が困難であるが、引き続きデータ数を増やし検討を続け研究を継続する。現在、化学療法を受けた対象者20名、化学療法を受けていない対象者5名分に対し、データの分析中。平成18年度、久留米大学医学研究科、個別最適医療系先端医療対象疾患学における研究としてプロトコールを作成し、研究の倫理審査を平成18年5月29日に申請し承認された。プロトコールの概要は以下のとおり■研究タイトル:婦人科がん患者の化学療法によるコスメテックな変化とQOLに関する研究■研究目的:1)婦人科がんで癌化学療法を受けた対象者の皮膚の変化を検証し、それにふさわしいスキンケアの方法を検討する。2)皮膚の様々な変化が、日常生活やQOLに及ぼす変化について検証する。■実施方法1)半構成的面接法による聞取調査(許可が得られた場合は録音を行う)。・聞き取りの主な内容:(1)一般項目、(2)主な副作用とその出現程度(主観的)、(3)皮膚の症状と主な変化(主観的)、(4)スキンケア方法、(5)皮膚の変化による心理的な状態、(6)そのほか2)皮膚状態の測定:抗がん剤治療を受けた人の皮膚角質水分量、皮膚水分蒸散量、皮膚の色及び油分の変化を観察(CK社製のマルチプローブアダプターMPAを使用)●対象者及び人数:婦人科癌で告知後抗がん剤治療を受けており、同意を得られた方。50名以上。●データ収集場所:久留米大学(福岡県久留米市)久留米大学病院婦人科■データの分析方法1)聞き取り調査:聞き取りで得られた情報をカテゴリー化し、内容を質的に分析する。2)皮膚の状態:解析は、項目ごとに数値化し、エクセルを用いて統計的に解析する。■対象者へのインフォームドコンセント:被験者本人への説明文書によりインフォームドコンセントを行い、同意書への署名をもって行う。■現在の研究進行状況:対象者からのデータ収集中(2007年3月現在:10名分)平成18年度に久留米大学医学部研究の倫理審査の申請をし、承認を受けた。

(2)皮膚の状態:測定項目ごとに数値化し、統計的に解析する。5.現在の研究の進行状況:実際に化学療法を受けた対象者からのデータ収集が主体となるため対象数の確保が困難であるが、引き続きデータ数を増やし検討を続け研究を継続する。現在、化学療法を受けた対象者20名、化学療法を受けていない対象者5名分に対し、データの分析中。