hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗真菌薬の耐性機構の分子生物学的解析と新たな治療の試み

また、この排出機構はATP依存性の分子生物学的機構に依存し、その発現を調整している遺伝子がCDR遺伝子とCaMDR遺伝子と推定され、前述のローダミン6Gを用いた検出系はCDR遺伝子発現株に限って検出されることが証明された。また、ATP依存性の薬剤排出ポンプの作用を特異的に抑制するとされる薬剤を用いて、薬剤感受性および細胞内の薬剤の取り込み量が回復するかを検討した。その結果、ヒト癌細胞で薬剤排出ポンプを競合抑制するFK506(tacrolimus)を添加することによって、耐性菌株の薬剤感受性が回復するとともに、RI標識したアゾール系抗真菌薬の細胞内取り込みが増強することが確認された。今後、さらに他の薬剤を検討し、また動物感染実験による治療効果を確認した。
重陽子のベクトル及びテンソル偏極移行実験による少数核子系反応の研究

(1)スピン偏極移行測定用磁気スペクトロメ-タ-QDQが磁石として完成した。そこでまず、実際の加速器からの22MeV陽子及び重陽子として、スペクトロメ-タ-としての様々なテストー粒子の収束性、分散等々を行った。その結果、収束性をより向上させるためにー予期したことではあったがー粒子の運動学的補正の必要が明らかになった。これを行うために、Qマグネットの非対称励起を試みて成功した。これらを定量的に行うために、小型でハンディな2次元位置検出器が必要となったので、これを開発・完成して使用した。(2)第2散乱体ーアナライザ-ーの種々のテストを行い、カ-ボンが陽子(2028MeV)に対して良いことが判明した。(3)以上のテストの後、実際に22MeV重陽子を使用して^<40>Ca(d,p^^>)^<41>Ca(g、s.l=3)の偏極の実験を行い、デ-タを得ることができた。(4)さらに、この3月下旬に、この反応の続きの測定を行い、デ-タを拡充することを予定している。本年は当科研費の初年度に当り、三連Q電磁石を作る予定であったが、小数核子系反応よりも広い研究範囲を対象とする方が得策であるとの判断に立ち広い立体角のQDQ型磁気分析器を製作する事にした。この磁気分析器は標的により弾性散乱された24Mevの偏極重陽子を、曲率半径70cmで40゚偏向させ、立体角で30msr内の重陽子は一点に収束させる様なものである。磁気分析器の設計・製作・据付が本年度の作業であり、順調に進行している。来年度には使用のための小物の製作及び性能テストを行う。弾性散乱の実験用に小型散乱槽の設計と製作を行った。この散乱槽は真空を破壊せずに-15゚+120゚迄の間に散乱された偏極重陽子を導く事及び何種類かの標的を真空中で、遠隔操作しながら、交換できる様になっている。加速器センターから補助を受け上記の磁気分析器や小型散乱槽を据付ける位置迄、偏極重陽子を導くために実験用のビームコースを一本新設し、磁気分析器の据付場所の確認と完成後の早期使用のための手はずを調えた。パルスモータの遠隔駆動や位置確認データの読取りをマイクロコンピュータで行うための準備実験を行い、技術的に問題が無い事を確認した。長時間(1日1週間)実験に対してはビーム位置安定性を要求されるがこのための五入力ビーム強度測定回路の開発を行い、試作段階では完成させた。この回路は0.1nAから10uAまでの強度を切換なしで,通常の実験条件では0.1%の精度で、不感時間なく、電流強度をデジタル化する。磁気分析器の3台の電磁石の磁場強度の長時間ドリフトを監視するためのホール素子を用いた磁場測定回路を設計した。本年度の第一目的は昨年度に納入された磁気スペクトログラフの性能確認であった. ^<241>Amα線及び加速ビームと半導体位置検出器を用い,収束性が設計通りかを調べたところ,所期の性能が出ていなかった.色々と検討した結果,磁極の境界が設計よりも少しはみ出している事が判明した.この原因を見出し,修正するのに多くの時間を要したが,現在では収束性は設計通りの性能である事を確認した.第二の作業は,一次ビームの偏極度を測定するための散乱槽を設計し,実験のためのビームコースを完成する事であった.このための散乱槽は,二次粒子強度の上下左右の非対称性を半導体検出器を用いて,同時に測定できる様に設計した.偏極度を断続的に,又は連続的に測定できる様に標的位置はマイクロコンピュータによる遠隔操作を念頭において造った.この散乱槽の納入に伴い,ビームコースの最終配置を完成させた.第三の作業は,一回散乱用散乱槽の遠隔操作のためのプログラム開発であった.光ファイバーを用いた通信回線で二台のマイクロコンピュータをつなぎ,どちらの端末からもOSコマンドを入力できる様なプログラムを試作した.これにより,現場でも又遠くからでも同じ様に標的位置その他を操作できる様になった.現在は,これ等の装置を用いて実験を行うための,焦点面検出器の設計と,一回散乱実験の準備を行っている.(1)入射重陽子ビーム(22MeV)の偏極度測定のためのポラメトーター製作を行なった。ビームダクト中にコンパクトに設置する必要があるので、いかなる反応を利用するのがベストであるかをいろいろ検討した結果、^6Li(d^^→,α)^4He反応を使用した。これは終状態が2個のα粒子の存在する対称のよい状態である。またα粒子の検出は半導体検出器(SSD)を利用して容易にできる。このAnalyzing power i T_<11>,T_<20>,T_<21>,T_<22>は未知であるので、これらの測定をθlab=20°120°にわたって行い、ポラリメーターとしてのデータを完成させた。(2)二回散乱用散乱槽の位置でのQDQスペクトロメータによる2次ビームの収束状態を、オンラインで知る必要がある。そのために、収束面位置検出用(2次元)カウンタを製作した。

これは3×3cm^2の小型な抵抗分割ガスカウンターを2台使用するもので、テストの結果1mmの位置分解能で働き、十分使用できることがわかった。(3)以上により、2回散乱の準備が整のったので、1989年度から、いよいよ、2回散乱実験により、スピン偏極移行の測定を開始する。(1)スピン偏極移行測定用磁気スペクトロメ-タ-QDQが磁石として完成した。そこでまず、実際の加速器からの22MeV陽子及び重陽子として、スペクトロメ-タ-としての様々なテストー粒子の収束性、分散等々を行った。その結果、収束性をより向上させるためにー予期したことではあったがー粒子の運動学的補正の必要が明らかになった。これを行うために、Qマグネットの非対称励起を試みて成功した。これらを定量的に行うために、小型でハンディな2次元位置検出器が必要となったので、これを開発・完成して使用した。(2)第2散乱体ーアナライザ-ーの種々のテストを行い、カ-ボンが陽子(2028MeV)に対して良いことが判明した。(3)以上のテストの後、実際に22MeV重陽子を使用して^<40>Ca(d,p^^>)^<41>Ca(g、s.l=3)の偏極の実験を行い、デ-タを得ることができた。(4)さらに、この3月下旬に、この反応の続きの測定を行い、デ-タを拡充することを予定している。
白色雑音系のカオスの研究

白色雑音系のMRM(積型再正規化法)に触発され、確率分布の直交多項式の母関数をMRMにより系統的に得ることを行った。実際には、MRM適用可能な直交多項式には制限があり、可能なクラスを決定することも問題である。良く知られた古典的な直交多項式のみならず、近年話題になっている直交多項式の母関数が自然に現れる。さらには、新しいクラスの直交多項式と母関数が得られ、そのクラスの構造が明らかになった。研究代表者が行って来た白色雑音解析の中で、飛田の提唱したmulitiplicative renormalizationを古典的な実軸上の確率測度μに適用して、その直交多項式の母関数を調べる系統的な手法を解明しつつある。研究代表者自身およびH.-H. Kuo, Suat Namliとの共著で、正規化因子h(x)= exp[x]とh(x)=1/(1-x)に対して、この手法を適用可能なμのクラスを完全に決定した。本課題では、正規化因子h(x) = (1-x)^c (c<1/2)に対して適用可能なμのクラスを決定することを第一目標とした。平成20年度の研究計画では、正規化因子h(x) = (1-x)^(-1/2)の場合の決定を目指していたが、海外共同研究者のH.-H. Kuo等の提案した手法により、早い時期に解決を見ることができ、論文を著した。続いて、h(x) = (1-x)^(-2)の場合の結果を国際会議で発表することができ、Proceedingsに投稿中である。さらに、一般のcの場合にもμのクラスを完全に決定することに成功し、論文を準備している。従って、平成21年度の研究計画をさらに進めたステージに変更することにしたい。今まで、あまり知られていない上記以外の正規化因子について、調べることを目標とする。h(x)の候補としては、超幾何関数が考えられる。特殊関数と関連した全く古典的な問題ではあるが、解決は非常に困難ではないかと考えている。予定通り、自由確率論など数理物理学に関係した視点から、この問題にアプローチすることで、統一的な視野で研究することの可能性の追求には、この面に幅広い見識を持っている分担者の岩田の協力に期待している。また、連携研究者の協力を得て、one-mode Fock空間の研究への応用、ウイナーカオスのシミュレーションなども進めたい。白色雑音解析の研究に現れるmulitiplicative renormalization method(MRM)を古典的な実軸上の確率測度μに適用して、その直交多項式の母関数を調べる系統的な手法を解明しつつある。正規化因子h(x)=exp[x]とh(x)=(1-x)^c(c=-1, 1/2)に対して研究代表者と共同研究者H. -H. Kuo, Suat Namliによって、MRM-適用可能なクラスを完全に決定することに成功していた。今年度の第一目標としては、正規化因子h(x)=(1-x)^c(c<1/2)に対してMRM適用可能な測度を決定することを掲げたが、これを完全に決定することに成功した。c=-2の場合には、Namliの方法を拡張することで解決し、国際会議のProceedingsに掲載が決定している。一般の場合には、新しい手法を開発することで解決し、論文を準備中である。最近、全く異なるアプローチによる他の研究者の結果も発表され関心が深まっている。第二の目標は、古典的な母関数に現れる上記のh(x)以外の正規化因子が存在するか、またどのような関数が正規化因子となれ得るかを調べることであった。まずh(x)=(1-x)^cを正規化因子にもつ測度であるベータ分布に対して、逆にそれの正規化因子を完全に決定することができ、その結果、超幾何関数が正規化因子として新しく現れた。更に超幾何関数F(-;κ;x)を正規化因子としてMRM適用可能な測度(直交多項式)を完全に決定し、Wilson多項式を含む新しいクラスを見出している。これらの結果は既に雑誌に掲載されている。現在、h(x)=exp[x]を正規化因子にもつ測度はMeixnerクラスであるが、逆にこのクラスの分布がMRM適用可能になる正規化因子を全て決定することができ、論文として投稿中である。ここでも、新しく見出された因子は特殊な超幾何関数である。交付申請書で述べた目標とそれに対する成果を下に記す。1.Meixner classの測度をMRM適用可能にするMRM因子を全て決定する。元々の因子exp[x]以外に、3種類の測度に対しては、ある超幾何関数がMRM因子になること、またそれ等に限ることを論文で発表した。2.F(1;2;x)=(exp[x]-1)/xに対してMRM適用可能な測度を全て決定する。結論として、次で得られる測度の一部であることが示せた。

3.双子MRM-tripleと名付けた特殊な2組のMRM-tripleが同じ測度のMRM-tripleとなっている例が幾つも見出されている。そのような双子MRM-tripleとそれをMRM-tripleにもつ測度をすべて決定する。成果としては、Jacobi-Szegoeパラメター{α_n}がnの高々2次式の場合に全て決定し、結果を投稿中である。もっと一般の場合に解決するのは困難である。4.MRM適用可能なすべての測度と対応するMRM因子をすべて決定する。と言う最終目標は最初から想定した通りその困難さを理解できたにとどまった。目標に掲げた以外の成果としては、直交多項式のBrenke母関数(ρ(t)=tとなる場合)を全て決定した。結果として、q-basic series(q-超幾何関数)と呼ばれる関数が母関数となり、q-変形と呼ばれる直交多項式が現れる。これに関しては、学会等で発表するとともに、論文を準備中である。直交多項式の母関数を得るMRM(積型再正規化法)は、古典的なBoas-Buck母関数と同等であるが、我々の系統的な研究により、新しい直交多項式系と母関数が発見されている。また我々の成果を別な視点と方法で解明する研究もされ世界的に広がりつつある。また、連携研究者の浅井のone mode Fock空間の研究とは深く関わっている。
Ab initio法によるタンパク質X線結晶構造解析の迅速化

本研究の目的は、タンパク質結晶の高分解能X線回折データに適用出来るab initio構造決定プログラムの開発である。そのために、申請者が開発したプログラム・LODEMの改良を行い、Protein Data Bankに実測データが公表されているタンパク質で分解能が1.2Åを越える19個を抜粋してLODEMによるテスト計算を行ってみた。その結果、Fe等の金属が含まれ,独立な原子数が1000(分子量約14kDa)以下であれば、構造はLODEMのdefault runにより、ほぼ自動的に解けることが判明した。また、Patterson関数における自動ピークサーチを導入し、分子量25kDaの金属蛋白質の構造決定に成功した。研究開始直後は最小関数法の利用を考えていたが、分子量の大きなものにはあまり有効では無いことが判明した。金属を含まないタンパク質では、887個の原子からなるcalponin homology domain(1BKR)等の構造決定に成功している。また、従来の直接法では解きにくい構造未知のpolypeptideも本研究により開発したプログラムにより解けている。また、本研究に関連した成果として、準結晶のab initio構造決定に初めて成功したことを挙げておくべきだろう。本研究で用いた方法を高次元空間における電子密度を扱えるように拡張し、未知の構造を持つicosahedral-ZnMgHoの原子占有領域の位置と形状を決定することに成功した。これにより、3次元空間でのHoの位置をほぼ特定出来た。そのために、申請者が開発したプログラム・LODEMの改良を行った。Protein Data Bankに実測データが公表されているタンパク質で分解能が1.2Aを越える19個を抜粋してLODEMによるテスト計算を行ってみた。その結果、Fe等の金属が含まれ,独立な原子数が800(分子量約1万)以下であれば、構造はLODEMのdefault runにより、ほぼ自動的に解けることが判明した。解けない時の対策として、Patterson最小関数法等も考慮にいれ、下の4つの方法が最も簡明かつ効果的であると判断した。1.Default runを行った後、非対称単位中の最も大きなピークを拾い、その位相を初期値として精密化を続行する。この方法は、構造が金属原子を含む場合に有効である。2.Default runの後、構造中に含まれる原子数の5%程度の数のピークを拾い、精密化を続行する。この方法は、金属原子を含まない構造に対しても有効である。3.Patterson-Harker sectionから、1つの原子位置を推定し、その位相を初期値として精密化を行う。Harker section内の最も高いピークが原子の自己ベクトルに対応しているとは限らないので、幾つかの座標を推定し、多重解法を行う。4.2次元Patterson-Harker sectionの情報を用いて、電子密度に重みを乗せて精密化を行う。すなわち、Harker section内に自己ベクトルが無いと推定される部分に対応する領域は重み0、自己ベクトルが存在する確立が高い領域には大きな重みを加える。以上の方法を、上のテスト構造に適用した結果、19個中15個の構造決定に成功した。最大のものは、1811個の原子からなる金属蛋白質である。
林内移動式枝払い機械の試作に関する研究

林内でも自走可能なゴムクローラ式小形車両に枝払い装置を搭載した移動式枝払い機械の試作を行い、実際に枝払い性能試験を行った結果、タワーヤーダの動力を利用して枝払いを行うことができ、所期の目的が達成された。得られた主な研究成果は以下のとおりである。(1)枝払い用切断刃に適した形状を吟味したところ、片刃であること、刃線と刃の軸との成す角度は60°と鋭角であることが衝撃力が小さいことが明らかとなった。枝を切込むのに必要なエネルギーは、スギが0.18J/mm^2、ヒノキが0.29J/mm^2と推定された。(2)スギ27年生の供試木のうち、最も太い直径7cm×7cmの枝を払うことができた。枝払い時のメインラインに働く最大張力は、瞬間的に2.2t(水平設置時)を記録したが、φ12.5mmのメインラインを使用すれば索の安全性は十分であり、小形タワーヤーダでも馬力回生機構を有するインターロック機構を備えていれば、出力も十分に対応することができる。(2)枝払い速度は同時にタワーヤーダの集材速度であることが確かめられ、枝払い機に材をセットする時間が、結局、従来の枝払い時間に相当する。したがって、チェーンソー枝払い時間を直接的かつ大幅に削減することができる。(3)試作機の登坂限界角は約30度と推定され、転倒に対する安定性の限界角は傾斜方向が58度、等高線方向が60度となる。障害物の乗越し限界高は前進時が250mm、後進時が300mmとなる。また障害物を回避しながら走行することのできる限界障害物密度は2,000個/haとなる。したがって、試作機は一般的な林地および林分条件の皆伐、非皆伐作業に十分使用可能と判断され、地形が急で、経営規模の小さい民有林などでも、プロセッサ作業に代わりうる造材能率を確保することが期待される。地形が急峻なわが国では、今後モ-ビルタワ-ヤ-ダの普及が期待されており、国産機種もいくつか開発されている。モ-ビルタワ-ヤ-ダで集材する際に、そのウィンチけん引力を利用して同時に枝払いを行うことができれば、林道端での造材作業を省くことができるとの構想から、モ-ビルタワ-ヤ-ダのウィンチけん引力を利用した枝払い機械(デリマ)の試作研究を行った。このような機械は未だその類がないことから、本年度はまずこのような機能を有する枝払い機械の設計理念を確立した。検討結果に基づき、林内でも移動可能なクロ-ラ式足回りを備えたプロトタイプの試作を行った。また、ヒノキなどの硬材の力枝の切削抵抗を測定し、これらの基礎的成果に基づき枝払い部や材送り装置等の各部の基本設計を行った。枝払い部はクラムバンク式とし、油圧により材の固定を行い、油圧モ-タ-駆動の足回りを活かした設計とした。試作機は前記のように集材と同時に枝払いを行うことができるので、エネルギ-も大幅に縮減することができる。また、材内で枝条を除去、分散するので、林地を保全し、従来のプロセッサ(枝払い・玉切機)のように林道端での大量の枝条整理の必要もなくなる。

試作機の足回りの活用によって、林内での枝払い方向を調整し、障害の多い間伐木の横取作業を補助することも可能となる。このように本機の導入により、従来の作業体系を根本から変革し、画期的なコストダウンが期待できるので、次年度は、作業性能試験を行い、さらに細部の改良を加えて試作機を完成する。前年度に、枝払い用切断刃に適した刃の形状を吟味し、ゴムクローラ式小形車両に枝払い装置を搭載した枝払い機械の試作まで行ったが、今年度は、実際に枝払い性能試験を行った。その結果、タワーヤーダの動力を利用して枝払いを行うことができ、所期の目的を達成することが確められた。枝払い性能試験から得られた主な研究成果は以下のとおりである。(1)スギ27年生の供試木のうち、最も太い直径7cm×7cmの枝を払うことができた。枝払い時のメインラインに働く最大張力は、瞬間的に2.2t(水平設置時)を記録したが、φ12.5mmのメインラインを使用すれば索の安全性は十分であり、小形タワーヤーダでも馬力回生機構を有するインターロック機構を備えていれば、出力も十分に対応することができる。上記の張力には材の索引抵抗も含まれるが、枝の切断のみに必要な牽引力は、スギの場合0.35tと推定される。(2)枝払い速度は同時にタワーヤーダの集材速度であることが確かめられ、枝払い機に材をセットする時間か、結局、従来の枝払い時間に相当する。したがって、チェーンソー枝払い時間を直接的かつ大幅に削減することができる。(3)試作機の登坂限界角は約30度と推定され、重心位置から転倒に対する安定性の限界角は傾斜方向が58度、等高線方向が60度となる。障害物の乗越し限界高は前進時が250mm、後進時が300mmとなる。また障害物を避けて走行する場合の最小の障害物間距離は2.2mとなり、障害物を回避しながら走行することのできる限界障害物密度は2,000個/haとなる。したがって、試作機は一般的な林地および林分条件の皆伐、非皆伐作業に十分使用可能と判断され、地形が急で、経営規模の小さい民有林などでも、プロセッサ作業に代わりうる造材能率を確保することが期待される。
骨細胞を基軸とした骨吸収トリガーエクソソームの探索と骨破壊制御への展開

骨細胞は、骨組織において破骨細胞・骨芽細胞との直接的あるいは液性因子を介した細胞間ネットワークを構築し、様々な刺激の感受とその応答により骨恒常性を制御する指令細胞として機能する。近年、エンドソーム由来の細胞外分泌小胞であるエクソソームが、骨代謝細胞間における情報伝達ツールとして細胞機能の調節を行うことが明らかとなった。本研究では、病的骨破壊を惹起しうる因子(骨転移性癌細胞由来分泌因子、酸化ストレス、糖化コラーゲン)の刺激に対して骨細胞より分泌される新たなエクソソームバイオマーカーを同定し、その骨代謝制御における機能の解明を目的とした。当該年度は、骨細胞より分泌される骨吸収トリガー分子、すなわち破骨細胞の分化・骨吸収に影響を及ぼす分子の単離と網羅的解析を行うために、まずマウス骨細胞株MLO-Y4のin vitroコラーゲンゲル培養モデルの構築と刺激因子(骨転移性癌細胞由来分泌因子、酸化ストレス、糖化コラーゲン)の至適濃度の検索を試みた。MLO-Y4細胞はコラーゲン上で培養を行うと、骨細胞特有の細胞形態である細胞突起が確認できる。そこで、刺激後の細胞生存ならびに形態変化を指標として、至適濃度の決定を行った。骨細胞への刺激因子として、1骨転移性癌細胞由来細胞外小胞は、マウス骨転移性乳癌細胞株4T1細胞より細胞外小胞を単離した。2酸化ストレスとして、過酸化水素を用い、3糖化コラーゲンは、コラーゲンにメチルグリオキサールを反応させ糖化コラーゲンを生成し培養に用いた。その結果、いずれの刺激におけるMLO-Y4細胞の至適培養条件を決定することができた。マウス骨細胞株MLO-Y4のin vitroコラーゲンゲル培養モデルの構築において、コラーゲンへの糖化処理の至適条件等の検索に時間を要したため。マウス骨細胞株MLO-Y4のコラーゲンゲル培養のスケールアップを行い、刺激後の培養上清より細胞外小胞を単離し、内包されるmiRNAの網羅的解析、小胞表面および内包されるタンパクのLC/MS/MS解析を行い、骨吸収のトリガーマーカーの同定を行っていく予定である。あわせて刺激後の骨細胞由来細胞外小胞の破骨細胞分化、骨吸収機能への影響を検討していく予定である。骨細胞培養条件の検討が長引いたため、年度内での骨細胞由来細胞外小胞のタンパクおよびmiRNAの網羅的解析を行えなかったため次年度への繰越を行った。
バイオフィルム制御による新しい創傷管理法の開発

バイオフィルム形成を制御するクオラムセンシング因子のホモセリンラクトンは創部の再上皮化,白血球集積, TNF-α産生に促進的に関与していた。バイオフィルム制御に低侵襲性体外衝撃波治療法を取り上げ、マウスの創傷治癒促進メカニズムを検討した。創傷血管密度は増加したが、eNOS-KO型の照射群では確認できなかった。遺伝子解析からeNOS経路を介した血管新生を通じた作用機序が予想された。動物モデルに関しては、マウスならびにラット背部に全層欠損創を作成し、シリコンスプリントを周囲に固定する方法で、およそ14日間の創傷遅延モデルを作成することができた。また同時にストレプトゾトシンを腹腔内投与することにより、高血糖状態とすることで、易感染性を作成できた。易感染性状態にするためには、5FU、サイクロフォスファミドの両者を試みたが、サイクロフォスファミドのほうが安全性が高いこと確認できた。バイオフィルムの定量方法は固定標本で困難であり、以下のような定性的な評価しかできない現状である。SDラット背側皮膚に6mmパンチで真皮最下層を残す全層を作製後、細菌(GFP発現プラスミドを導入した緑膿菌PAO1株)を接種し、経時的に組織学的観察を行った。その結果、細菌接種8時間後よりバイオフィルム形成を認めた。電顕的に接種3日目では細菌とフィブリンを主体とし、7日目では変性した細胞小片を含むバイオフィルム像が観察された。本研究により、創傷におけるバイオフィルムは細菌接種8時間以内に形成されるが、強固なバイオフィルムが形成されるには72時間以上を要することが示された。抗バイオフィルムの方法として、低侵襲性体外衝撃波活療法を活用することを柱とし東北大学医学部循環器内科と共同で、上記モデルを用いて撃波照射を開始し毛細血管新生、バイオフィルム抑制効果の無を検討中である。抗バイオフィルム薬として、安全性および入手の可能性からキシリトールとファルネソールに的をしぼり外用による創傷治癒促進効果を見るために、動物実験を計画中である。マウス背側皮膚に6mmパンチで真皮最下層を残す全層創を作製後、細菌(GFP発現プラスミドを導入した緑膿菌PAO1株)を接種し、経時的に観察を行った。緑膿菌PAO1株の創傷接種によりTNF-α依存性に皮膚創傷治癒が促進された。緑膿菌のクオラムセンシング機構を調節する3-oxo-C12-HSLに着目し、3-oxo-C12-HSLを産生できない変異株を播種するとPAO1株に比してTNF-q産生と治癒促進効果が低下した。また3-oxo-Cl2-HSLを産生できない変異株による治癒促進抑制は、添加した3-oxo-C12-HSLによってPAO1と同様な効果が見られた。抗バイオフィルムの方法として、低侵襲性体外衝撃波治療法を活用することを柱とし東北大学医学部循環器内科と共同で、マウスモデルを用いて衝撃波照射を開始し毛細血管新生、バイオフィルム抑制効果の有無を検討した。低侵襲性体外衝撃波照射によって、マウス創傷治癒が促進されることが確認され、mRNRレベルではbFGFとeNOSが衝撃波によって増加していることが明らかになった。バイオフィルムの直接的な抑制作用と、血管新生を通じて間接的に生体の作用による制御の2つの作用機序が予想された。前年度までに確認された緑膿菌PAO1株の創傷接種によるTNF-α依存性の皮膚創傷治癒メカニズムの解明を目的として、ホモセリンラクトンの投与、およびブロックの実験を行った。成果は以下のものである。1、クオラムセンシング調節遺伝子のうち、1asI遺伝子発現は創部の再上皮化,白血球集積,TNF-α産生に促進的に関与していた。3-oxo-C12-HSLは急性創傷において再上皮化,白血球集積の促進に関与した。3.3-oxo-C12-HSLはRAW264.7,J774-1,MH-S,マウス腹腔マクロファージからのTNF-α,IL-12産生を誘導しなかった。4.マクロファージ細胞は3-oxo-C12-HSLで刺激することにより,アポトーシスが誘導された。またC4-HSLの投与実験では以上のことが明らかになった。1.rh1I遺伝子欠損によりPAO1株の治癒促進,白血球集積促進効果が低下した。2.C4-HSLは再上皮化を促進する効果を有するが,濃度により作用が異なる可能性がある。3.高濃度のC4-HSLはLPSによる活性を阻害する可能性がある。マウスはeNOS-ノックアウト(eNOS-KO)

マウスを用いると照射による差はなかった。次に、VEGFおよびeNOSのmRNAレベルでの発現を調べたところ、野生型の照射群では確認できたが、eNOS-KO型の照射群では確認できなかった。またCD31の免疫染色で血管密度(MVD)を計測したところ、野生型では対照群よりも照射群が有意に増加したが、eNOS-KO型では両群の間に有意差はなかった。バイオフィルムの直接的な抑制作用と、eNOS経路を介した血管新生を通じて間接的に生体の作用による制御の2つの作用機序が予想された。
17世紀日本におけるリテラシーの形成過程に関する研究

【研究実績の概要】本研究の目的は17世紀における日本の民衆がいかにしてリテラシーを獲得していったかということを明らかにするために、地域独自に編纂された往来物などの文字教材を収集・調査することにある。その際、調査のポイントは以下の三点であった。1)往来物史上きわめて注目される事例となっている目安往来物の類似事例の調査2)地域独自に創作した往来物の収集・調査3) 17世紀において使用された各種往来物の収集と、その使用形態の調査すでに平成9年度においては、国文学研究史料館所蔵の歴史文献・文書目録などから、基礎資料の洗い出しを行い、その後、これに基づいて東北地方における各県立図書館・歴史資料館・資料所蔵家等の所蔵文書の調査を実施してきた。平成10年度においてはこれに続いて、関東地方における文書所蔵機関(所蔵者)を中心として所蔵文書の調査をおこなった。具体的には埼玉県・群馬県・茨城県・福井県などにおける調査をおこなった。当初予定していた西日本の調査には至らなかったが、これらの調査により往来物に限定されない多様な学習テキストの存在が判明した。とくに、訴状雛形集(訴状を作成する際のテキスト)が各地域に存在することがあきらかとなった。また、新潟県における寺子屋の門人帳(入門台帳)の調査をおこない1本の論文を執筆した。【研究実績の概要】本研究の目的は17世紀における日本の民衆がいかにしてリテラシーを獲得していったかということを明らかにするために、地域独自に編纂された従来物などの文字教材を収集・調査することにある。1)従来物史上きわめて注目される事例となっている目安従来物の類似事例の調査2)地域独自に創作した従来物の収集・調査3)17世紀において使用された各種従来物の収集と、その使用形態の調査研究計画書に記載した平成9年度の研究計画は以下の通りである。都道府県史、市町村史等の調査においてすでに蓄積されている、従来物等に関する調査・研究は散発的ながら相当数存在する。これらの総まとめをするために、平成9年度においては国文学研究史料館所蔵の歴史文献・文書目録などから、基礎資料の洗い出しを行う。その度、これに基づいて東京都をのぞく東日本における、各県立図書館・歴史資料館・資料所蔵家等の所蔵文書の調査を実施する。このうち、国文学研究史料館の調査は実施できなかったが、かわりに国立教育研究所の調査を実施し、都道府県史・各教育史などの文献調査を行った。また青森県、秋田県、富山県、群馬県の各県に関しては実際に県立図書館に出向いて調査を行った。以上の調査から、岩手県において目安従来物の類似事例を新たに1件発見することができた。また、地方における従来物の編纂動向について2の本論文を執筆した。
細胞培養のストレス選抜による低リン酸耐性作物の作出と耐性機構

難溶性リン酸(AlPO_4、FePO_4)を単一リン酸給源として良好に生育できるニンジン培養細胞の選抜株(LP-T)は、培地中に多量のクエン酸を放出する。本研究では、AlPO_4粉末をリン酸給源として用い、細胞の生育におけるクエン酸放出の役割を定量的に解析し、LP-T株における難溶性リン酸からのリン酸可給態化能力について詳細に検討した。AlPO_4粉末は、市販試薬を粉砕、洗浄し調製した。選抜、非選抜株をそれぞれ2系統ずつ供試し、AlPO_4(2mM)給源下で培養し、生育及び、培地中のクエン酸、可溶性Alを経時的に測定した。AlPO_4給源下での生育とクエン酸放出量の関係;供試したすべての細胞株において、生育量とクエン放出量の間に直線相関がみられた。このことは、AlPO_4給源下での生育量が、クエン酸放出量に依存していることを示していた。培地中のクエン酸、Al複合体の形態;培地中のクエン酸と可溶性Alの比率は1:1であり、吸収されにくいクエン酸Alが生成していると考えられた。全ての細胞株でその比率が変わらないことから、クエン酸により、AlPO_4からリン酸を可給態化する比率は同じと考えられた。従ってクエン酸放出能が高いほど、AlPO_4から多量のリン酸を獲得し、良好に生育できると考えられた。クエン酸放出能力;AlPO_4を含む培地に移植直後のクエン酸放出能を調べた。定常期の細胞を移植した場合、選抜株は移植6時間後に放出を開始したが、非選抜株は少なくとも12時間放出を示さなかった。また、対数増殖期の細胞を用いた場合、選抜株ではただちに放出がみられたが、非選抜株では12時間以内の放出はみられなかった。このことから、選抜株はクエン酸放出能が非選抜株に比べ高いと考えられさた。
短期主義が金融システムの安定性に与える影響の分析

短期主義と呼ばれる傾向が市場の不安定性をもたらしているのではないかというテーマのもと、3つの論文を作成した。第一の論文では、2000年代前半の日本銀行の量的緩和政策が金融危機の解決において果たした役割について実証分析を行った。第2の論文では、金融危機における預金者の短期主義的な預金引き出し行動を分析した。第3の論文では、地域の貸出市場における信用金庫の行動が地域経済における企業の倒産状況に対してどのような影響を及ぼしてきたかを分析した。短期主義と呼ばれる傾向が市場の不安定性をもたらしているのではないかというテーマのもと、本年度は2001年から2006年まで行われた日本銀行の量的緩和政策が金融危機の解決において果たした役割について実証分析を行った。金融危機において、銀行は長期的な収益を犠牲にして、短期的な安全性を確保するため流動性を保有しようとする。銀行は将来資金調達が困難になることを恐れて、流動資産を保有する。量的緩和政策は、金融市場に代わって流動資産を供給するという点において意義があった。実証分析は、日本の地方銀行等のパネルデータを用いて、同時方程式を用いて行った。これは、流動性保有、貸出額、国債の3つのポートフォリオ構成比率を銀行が同時に決定すると考えられるからである。流動性需要を被説明変数とする第一の方程式においては、自己資本比率が低い銀行や不良債権比率の高い銀行がより多くの流動性を保有しているかどうかを検証した。その結果、自己資本比率の低い銀行ほど多くの流動性を保有する傾向が確認された。貸出額を被説明変数とする第2の方程式においては、十分な流動性を確保できた銀行が貸出額を増加させたかどうかをを検証した。2002年度と2005年度においては正の影響を確認できたが、2003年度と2004年度においては有意な影響を確認することはできなかった。これによって2003年度と2004年度における流動性の供給は余分なものであったことが示唆された。また、副次的な結果として、日銀当座預金残高自身は重要な変数ではなく、それに現金残高やコールローンなどの流動資産を付加した流動性指標のほうが意味のある変数であったことがわかった。以上から、流動性の罠に陥った経済における金融政策運営について重要な示唆を与えることができたと考えられる。本年度は預金者の短期主義的行動が銀行行動にどのような影響を与えるか、預金者の短期主義的な流動性需要がどのような要因によって引き起こされるかを理論的に考察し、後者については日本の信用金庫のデータを使って実証的に分析した。情報生産コストを節約するための他人の行動からの学習行動は危機の伝播を招く可能性がある。銀行破たんが近隣銀行の預金引出をもたらしたという結果を報告しているSaunders and Wilson(1996)に基づき、危機における地方銀行の株価下落が近隣の信用金庫の預金引出につながったかを実証的に分析した。2001年度の319行の信用金庫の預金変化率を被説明変数とする回帰式を推定した結果、近隣の地方銀行の株価変化率は有意に正の影響を及ぼしていた。これは、信用金庫の預金者が地方銀行の株主の行動から学習したことを意味する。また、信用金庫の自己資本比率などのファンダメンタルズも預金者の行動に有意な影響を及ぼしていた。このようなことから、金融危機における人々の短期主義的な預金引き出し行動は一定の合理性を有していると考えることもできるが、金融危機における政策的対応を考える上では一定の考慮が必要であるということが示唆される。本年度はBoot and Thakor(2000, JF)とStein(2002, JF)の理論モテルに基づき、地域の貸出市場における信用金庫の行動が地域経済における企業の倒産状況に対してどのような影響を及ぼしてきたかを分析した。地域の貸出市場においては地方銀行(第2地銀を含む)と信用金庫が主要なプレイヤーである。信用金庫は株式会社ではない協同組織金融機関であり、地方銀行よりも小規模であるという特徴をもっているので、Stein(2002)の示唆するrelationship lenderとしての特徴が強い。本研究の仮説は、信用金庫が地方銀行に比べて高い不良債権比率(破綻先債権比率を除く)を有する都道府県では、個人事業主などの小規模企業の倒産比率が低い、である。このような仮説が考えられるのは、信用金庫は地方銀行よりも、小規模企業の情報をよく知っているので、それらが財務上危機に陥っているように見られてもそれらを救済して、倒産を回避することができるからである。パネル分析の結果、適切な変数をコントロールしても、不良債権比率(破綻先債権比率を除く)は各都道府県の小規模企業の倒産比率に対して、1%水準で有意に負の影響をもたらしていたことが分かった。本研究の結果はBerger et al(2005, JFE)などのrelationship lendingに関する分野における実証結果として学術的な価値が高いと考えられる。また、日本の金融システムにおける協同組織金融機関の役割を考える上でも現実的なインプリケーションがえられているという点で、重要な意義があると考えられる。
弾塑性確率有限要素法を用いた地表地震シミュレーターの開発

本研究は,地表地震断層問題の数値解析手法としてスペクトル確率有限要素法を開発し,モデル実験や実測例の再現を試みてその妥当性と有用性を検討するものである.始めに,地表地震断層問題を取り扱うために,非線形問題用に開発されたスペクトル確率有限要素法を,未固結層の地盤材料の非線形性に対処した効率のよい近似計算と計算アルゴリズムを開発した.次に,シミュレーションの妥当性を検証するため,二次元問題(正・逆断層)と三次元問題(横ずれ断層)のモデル実験の再現を行った.二次元問題では,底部に入力される強制変位の角度に応じて,断層が地表に出現する位置や必要な底部の変位量が変わるが,良好に再現することに成功した.三次元問題ではリーデル線と呼ばれる雁行状のせん断帯が発生する.離散化が荒いことや単純な構成則を用いたため,リーデル線の完全再現には至らなかったが,表面の雁行状せん断帯を計算することは成功し,実験で計測されたばらつきも含め,形状やせん断帯出現に必要な底部の強制変位量を良好に再現することができた.実地盤にスペクトル確率有限要素法を適用するため,入力データとなる未固結層の形状や材料パラメータ,基盤面や断層変位の方向を設定するための手順を検討した.上記の手順に基づき,野島断層と台湾集集地震の際に現れた車籠埔断層の再現を試みた.実測データや地盤種類に応じて未固結層の確率モデルの構築と基盤断層変位の設定を行い,地表に現れる断層の形状を計算し,実測データと比較を行った結果,良好な一致を得た.妥当性が検証されたため,ついで破壊確率を計算することでシミュレーションの有用性を検討した.破壊確率とは,地表に断層が発生する確率で基盤の変位量の関数として与えられる.計算された破壊確率から,地表に断層が発生する可能性が高い基盤変位量や確実に発生する変位量が予測され,震源断層のずれ変位や地表の断層変位量との比較から予測された変位量が妥当な範囲にあることが確認された.本研究は,地表地震断層問題の数値解析手法としてスペクトル確率有限要素法を開発し,モデル実験や実測例の再現を試みてその妥当性と有用性を検討するものである.始めに,地表地震断層問題を取り扱うために,非線形問題用に開発されたスペクトル確率有限要素法を,未固結層の地盤材料の非線形性に対処した効率のよい近似計算と計算アルゴリズムを開発した.次に,シミュレーションの妥当性を検証するため,二次元問題(正・逆断層)と三次元問題(横ずれ断層)のモデル実験の再現を行った.二次元問題では,底部に入力される強制変位の角度に応じて,断層が地表に出現する位置や必要な底部の変位量が変わるが,良好に再現することに成功した.三次元問題ではリーデル線と呼ばれる雁行状のせん断帯が発生する.離散化が荒いことや単純な構成則を用いたため,リーデル線の完全再現には至らなかったが,表面の雁行状せん断帯を計算することは成功し,実験で計測されたばらつきも含め,形状やせん断帯出現に必要な底部の強制変位量を良好に再現することができた.実地盤にスペクトル確率有限要素法を適用するため,入力データとなる未固結層の形状や材料パラメータ,基盤面や断層変位の方向を設定するための手順を検討した.上記の手順に基づき,野島断層と台湾集集地震の際に現れた車籠埔断層の再現を試みた.実測データや地盤種類に応じて未固結層の確率モデルの構築と基盤断層変位の設定を行い,地表に現れる断層の形状を計算し,実測データと比較を行った結果,良好な一致を得た.妥当性が検証されたため,ついで破壊確率を計算することでシミュレーションの有用性を検討した.破壊確率とは,地表に断層が発生する確率で基盤の変位量の関数として与えられる.計算された破壊確率から,地表に断層が発生する可能性が高い基盤変位量や確実に発生する変位量が予測され,震源断層のずれ変位や地表の断層変位量との比較から予測された変位量が妥当な範囲にあることが確認された.
マダニ媒介性新興感染症起因の難培養性アナプラズマ科細菌を標的としたメタゲノム解析

アナプラズマ科細菌には、ヒトに発熱性疾患を引き起こすAnaplasma phagocytophilumが知られているが、この病原体は分離が極めて困難なため、国内の分離株は得られておらず、日本のA. phagocytophilumのゲノム情報は存在しない。そこで本研究では、アナプラズマ科細菌を保有する媒介マダニの検体から、次世代シーケンサーを用いたメタゲノム解析を行い、国内におけるA. phagocytophilumのゲノムのほぼ全長である1.48 Mbの解読に成功した。得られた知見は、アナプラズマ科細菌の簡易検出ツールや遺伝子診断法の開発へと繋がり、公衆衛生上、多大な社会貢献が期待できる。アナプラズマ科細菌には、マダニ媒介性新興感染症の「ヒト顆粒球アナプラズマ症」および「ヒトネオエーリキア症」の病原体であるAnaplasma phagocytophilumやNeoehrlichia mikurensisが含まれている。日本国内では、これらの細菌が未だに分離されていないため、その基礎微生物学的知見が極めて乏しい。そこで、本研究では、難培養性アナプラズマ科細菌に感染した媒介マダニや野生動物の検体を用いて、メタゲノム解析を駆使することにより、これら細菌のゲノム情報を含む分子遺伝学的知見を蓄積することを目的とした。当研究室では、A. phagocytophilumを含むアナプラズマ科細菌を検出した2匹のシュルツェマダニの唾液腺DNAを保有しており、この宿主混ざりの全DNAをGenomiPhi V2によりまるごと増幅したDNA(GPa-DNA)を確保してある。本年度は、まずこの2匹のマダニのGPa-DNA中にどれほどのアナプラズマ科細菌が存在するかについて、16S rRNA遺伝子を標的としたPCR産物の次世代シーケンス解析を行った。その結果、1匹のマダニAにおいて、得られたmapped readsの90%がアナプラズマ科細菌の配列であり、そのうち、A. phagocytophilumとN. mikurensisがほぼ同数存在することが判った。もう一匹のマダニBにおいては、得られたmapped readsの2%がアナプラズマ科細菌の配列で、98%は性状不明のリケッチア目細菌のものであった。また、一方で、脾腫を起こした野ネズミの脾臓DNAを入手し、これについても16S rRNA遺伝子を標的とした次世代シーケンス解析を行った結果、得られたmapped readsの99.3%がアナプラズマ科細菌で、そのうちの約半数がN. mikurensisの配列であることが判った。昨年度は、当研究室が保持していたA. phagocytophilum感染シュルツェマダニの唾液腺の全DNAをGenomiPhi V2によりまるごと増幅したDNA(GPa-DNA)を用いて、16S rDNAを標的としたメタゲノム解析を実施し、A. phagocytophilumのゲノム情報が取得可能と思われる1匹のシュルツェマダニを見出して、そのゲノム解析を開始した。当該年度はこのゲノム解析を推進させた。具体的には、GPa-DNAを酵素切断した400 bpほどのライブラリーを作製して次世代シーケンス解析(シングルシーケンス)を6回行い、さらにメイトペアライブラリーを作製し次世代シーケンス解析を1回行った。その結果、totalで8,976,356個の塩基配列(reads)を得ることができた。そして、A. phagocytophilum米国ヒト分離株のゲノムをreferenceとしたアッセンブル・ギャップクローズ解析を行った結果、1,473,258 bp、265,943 reads、221 contigs、50.52 coverageから成るScaffoldを得ることに成功した。その後、このScaffoldを基に、ドラフトゲノム配列を作成した。おおむね順調に進んでいる。当該年度は、これまでに見出したA. phagocytophilumが多量に感染しているシュルツェマダニについて、その唾液腺DNAのライブラリーを用いて、国内初のA. phagocytophilumのドラフトゲノム配列の取得を主な目的としていた。ライブラリー作製のためのマダニ唾液腺DNA(GPa-DNA)には、大量の宿主マダニDNAが混入しているので、これらの中からA. phagocytophilumの十分なゲノムDNA情報を得るためには、次世代シーケンサー(Ion torrentシステム)解析におけるread数を増やす必要があった。そして、シングルシーケンスで6回、メイトメアシーケンス1回の解析から、最終的に約900万readsを得て、このreadsのA. phagocytophilum米国ヒト分離株のゲノムをreferenceとしたアッセンブル・ギャップクローズ解析から221 contigs・50 coveragesから成る1.47MbのA. phagocytophilumのドラフトゲノム配列を作成することに成功した。現在、ドラフトゲノム配列中で信頼度の高い配列についてAnnotationを開始し、また異なる長さのメイトペアシーケンス用ライブラリーの作製も進めており、これらのメイトペアライブラリーの次世代シーケンス解析により、ドラフトゲノム配列からコンプリート配列の構築を目指している。

アナプラズマ科細菌には、マダニ媒介新興感染症の「アナプラズマ症」の病原体であるAnaplasma phagocytophilumなどが含まれる。日本国内では、この細菌が未だに分離されていないため、その知見が乏しい。そこで、本研究では、難培養性A. phagocytophilumに感染した媒介マダニなどの検体を用いて、メタゲノム解析を駆使することにより、この細菌の全ゲノム配列の解読を進めている。我々は、これまでに、A. phagocytophilum感染シュルツェマダニの唾液腺のDNAを用いて、次世代シーケンサーで約900万リードを獲得し、このリードを米国ヒト分離株ゲノムのリファレンス配列にマッピングして、大まかなドラフトゲノム配列の作成に成功した。当該年度は、さらに詳細に解析を進めるため、約4,700万リードを獲得し、de novo assembleにより、total contig sizeが3Mbの細菌群のゲノム配列を得た。これらのcontigsにはA. phagocytophilum以外のも含まれるため、metablast解析を行い、A. phagocytophilumのcontigsを抽出した。得られたA. phagocytophilumのcontigs数は約200個で、予測されるgenome sizeは約1.4Mbであった。また、それ以外のcontigsで、A. phagocytophilumより約10倍多い細菌の配列の存在が明らかとなった。これらの配列は、A. phagocytophilumのGC%とは異なり、さらにblast検索でも高い相同性の配列が見られないことから、これまで未知であったシュルツェマダニのsymbiontのゲノム配列の可能性が高く、このsymbiontは新種と考えられる。おおむね順調に進んでいる。当該年度は、これまで得られたA. phagocytophilumの大まかなドラフトゲノム配列について、さらに精度の高いゲノム配列の取得を主な目的とした。そのためには、次世代シーケンサーによるさらなるリード数の獲得が必要であった。そして、解析を進めた結果、約4,700万リードを獲得し、in silico解析により、マダニ配列を除去後、細菌群の配列を詳細に精査し、それらの配列のde novo assembleを行った。その結果、細菌群のゲノム配列と思われる約600個のcontigsが得られ、そのtotal contig sizeは約3Mbであった。これらのcontigsにはA. phagocytophilum以外のものが含まれるため、各contigのGC%などを比較した後、metablast解析を行い、A. phagocytophilumの配列を抽出した。その結果、A. phagocytophilumと思われるcontigsが約200個得られ、その予測されるgenome sizeは約1.4Mbであることが判った。
児童青年期の強迫性障害に対する家族介入を伴う認知行動療法の有効性の検討

本研究の目的は、児童青年期の強迫性障害(Obsessive Compulsive Disorder; OCD)に対して、家族介入を伴う曝露反応妨害法(Exposure and Response Prevention; ERP)の治療プログラムを開発し、その安全性と有効性を検証することである。ERPは、認知行動療法の技法の一つであり、OCDにおける心理学的治療の第一選択である。現在、OCD患者の治療を行う際には、患者のみならず家族への介入により治療効果が高まることが報告されている。しかし本邦では、児童青年期のOCDに対する、家族介入を伴うERPの治療プログラムは確立していない。このため、本研究では家族介入を伴う治療プログラムREEF(Recovering by ERP with Family)の開発を行い、児童青年期のOCD治療における質の向上と選択肢の拡大を目指す。当該年度においては、治療プログラムの作成、被験者のリクルート、プログラムの実施(1例)を行った。治療プログラムは、堀越勝(認知行動療法センターセンター長)や他の研究協力者とともに再度海外の文献等を照会し、児童青年期対象として被験者に理解しやしすいようイラストや文言の調整を行った。実施例においては強迫症状及び不安症状の改善を認め、各評価尺度においてもプログラムに有益性があることを示唆する結果を得ることができた。平成31年4月より研究者の異動が決まったため、平成30年9月以降は一旦リクルートを中止した。現在、新たに倫理委員会への申請を準備中である。倫理委員会にて承認を得られ次第、研究活動を再開する。平成30年夏に、平成31年4月から金沢大学病院へ異動することが決定したため、平成30年9月より患者リクルートを中止した。現在、金沢大学病院の倫理委員会に申請を準備中である。金沢大学病院の倫理委員会に申請、承認を受けてから被験者のリクルートを再開する。平成31年4月より研究機関が変更するため、平成30年9月より被験者リクルートを止め、研究活動を縮小していたため、平成30年度の研究費支出額が予定より少なくなった。今後新たな研究機関(金沢大学)にて研究を再開しする。
幼小中一貫教育における「食育」指導から「ヘルスプロモーション」への発展

本研究は,幼小中一貫教育の特色を活かした教育実践を行い,保護者と学校が連携して健康教育を進めることで,子ども達の生涯にわたる健康保障へとつなげていくためのものである。とりわけ「食育」は国民的な課題であるにも関わらず,教育現場での指導時間の確保が難しいという現状がある。そこで,既習教科である家庭科や他教科とのクロスカリキュラムをベースに幼小中一貫の食育カリキュラムを作成し,将来を見通した実践力(ヘルスプロモーション活動)を養う為のカリキュラム検討と実践を行うこととした。具体的には,幼稚園・小学校・中学校での各教科や領域での指導内容を整理し,栄養教諭や養護教諭による食育指導を特別活動年間計画に位置づけて計画的な指導を試みた。保護者との連携としては,園児・児童・生徒の発達段階に即した食育指導の具体的な取り組みについて保護者へ啓発していくことで各家庭でも子どもの発育・健康・食習慣に着目してもらい,生活課題を改善するための支援を目的とした「三原学園健康教室」を開いた。この教室に参加した保護者のアンケート結果から,ほぼ100%の方が「参加して大変良かった」と答えている.会の内容としては,子ども達が学習した授業内容の一部をビデオで視聴・説明をし,子どもの学びについて保護者の理解を促した。また,保護者同士の相互支援として,ワークショップ形式の学習を持ち,自分の子育てを振り返ったり,他の保護者や異校種の保護者と交流をすることで,家庭での食に対する意識や子育ての意欲を高め,子育ての見通しを持ってもらうことが出来た。子ども達への直接的な指導だけではなく,家庭との連携や支えがあってこそ,子ども達が学んだ知識が実践へと定着していくことになり,将来を見通した実践力(ヘルスプロモーション活動)へとつなげることが出来たと思われる。