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筋電信号を用いたヒト運動ニューロンの個数・サイズの推定法

近年,筋萎縮性側索硬化症,運動ニューロン病など,進行性で,かつ死に至る神経・筋系疾患が多く見られ,その診断,治療のため運動ニューン個数・サイズ分布の計測手法の開発が非常に強く望まれている.本研究では,等尺性随意収縮時の筋電信号を用いて,運動ニューロンの個数およびサイズ分布を推定する新しい理論を提唱し,筋電信号発生のモデルの構築とモデル解析により,推定法の妥当性と推定誤差を明らかにし,臨床診断への適用可能性を示すことを目的とした.本研究では,運動ニューロンの個数およびサイズを推定を以下の通り遂行した.(1)筋電信号発生モデルの構築サイズの異なる多数の運動ニユーロンからなる筋電信号発生のモデルを構築する。運動ニューロンのパルス発射パタンを与えて、筋電信号(時系列信号)をモデルにより作成した。(2)運動単位発火周波数の計測独立成分分析を用いた運動単位活動波形のデコンポジションプログラムの開発を行った.等尺性収縮時の多チャンネル筋電位信号を対象とし,運動単位の同定と運動単位発火周波数を算出した.その結果,収縮レベルの増加に伴い,運動単位発火周波数が増加することを示した.近年,筋萎縮性側索硬化症,運動ニューロン病など,進行性で,かつ死に至る神経・筋系疾患が多く見られ,その診断,治療のため運動ニューン個数・サイズ分布の計測手法の開発が非常に強く望まれている.本研究では,等尺性随意収縮時の筋電信号を用いて,運動ニューロンの個数およびサイズ分布を推定する新しい理論を提唱し,筋電信号発生のモデルの構築とモデル解析により,推定法の妥当性と推定誤差を明らかにし,臨床診断への適用可能性を示すことを目的とする.本年度は,以下の項目について研究を遂行した.(1)計測システムの構築等尺性収縮の計測システムを構築する.筋張力,筋電図,関節角度,筋音図を計測し,計算機に格納する.そのために,多チャンネル表面電極を試作中である.本電極は,個々の使用者に適用できるように,厚さ3mmの塩化ビニールシートをベースとし,ステンレス棒を用いた電極,SN比を向上させるためのオペアンプを備えたものである.(2)推定法の構築本研究では,等尺性収縮時および等速度運動時において,上腕二頭筋の表面筋電図を,多チャンネルアレイ電極を用いて計測した.そして,ICAとテンプレートマッチングを併用した運動単位活動波形のデコンポジションシステムを開発した.その結果,30%MVC以下の等尺性張力で計測した筋電図から,運動単位を同定することが可能であること示した.近年,筋萎縮性側索硬化症,運動ニューロン病など,進行性で,かつ死に至る神経・筋系疾患が多く見られ,その診断,治療のため運動ニューン個数・サイズ分布の計測手法の開発が非常に強く望まれている.本研究では,等尺性随意収縮時の筋電信号を用いて,運動ニューロンの個数およびサイズ分布を推定する新しい理論を提唱し,筋電信号発生のモデルの構築とモデル解析により,推定法の妥当性と推定誤差を明らかにし,臨床診断への適用可能性を示すことを目的とした.本研究では,運動ニューロンの個数およびサイズを推定を以下の通り遂行した.(1)筋電信号発生モデルの構築サイズの異なる多数の運動ニユーロンからなる筋電信号発生のモデルを構築する。(2)運動単位発火周波数の計測独立成分分析を用いた運動単位活動波形のデコンポジションプログラムの開発を行った.等尺性収縮時の多チャンネル筋電位信号を対象とし,運動単位の同定と運動単位発火周波数を算出した.その結果,収縮レベルの増加に伴い,運動単位発火周波数が増加することを示した.
トランスジェニック法による新しい間質性肺炎モデルマウスの作成と解析

呼吸上皮特異的プロモーター(surfactant protein C promoter以下SPC)のコントロール下に異種抗原hen egg ovalbumin(以下OVA)を発現するトランスジェニクマウス(SPC/OVA Tg)を作成し、解析を行った。ノーザンブロット法および組織学的方法で、呼吸上皮におけるOVAの発現を確認した。マウスに対してOVAによる免疫を行った後、抗OVA抗体価をELISA法で測定し、OVAに対するT細胞増殖反応をチミジン取り込み法によって測定した。これらの方法によって、SPC/OVA TgにおいてOVAに対する免疫寛容が成立しているかどうかを検討した。ノーザンブロット法および組織学的方法で呼吸上皮におけるOVAの発現が確認でき、計画どおりのトランスジェニックマウスが作製された。このトランスジェニックマウスにおいて間質性肺炎等の肺病変の発症は認められなかった。OVAによる免疫を行った後も有意な肺病変の発症は認められなかった。OVAによる免疫後のOVA抗体価およびT細胞増殖反応を行った結果では、トランスジェニックマウスと野生型マウスの間で有意な差は認められなかった。トランスジェニックマウスにおいて、呼吸上皮抗原であるOAVに対する免疫寛容が成立していないことが確認された。以上よりOVAそのものは生体にとって無害であって肺病変の原因とならないことが確認された。OVAが呼吸上皮に存在し、かつ同一生体内においてOVAに対する免疫寛容が成立していないにもかかわらずOVA特異的な反応が起こらない理由については隔絶のメカニズムが想定された。そのため正常肺構造を障害し、隔絶のメカニズムを破壊する目的でブレオマイシンの投与を行った。ブレオマイシン投与後、OVA特異T細胞の局所浸潤が起こり間質性肺炎が発症した。呼吸上皮特異的プロモーター(surfactant protein C promoter)のコントロール下に外来性抗原hen egg ovalbumin(以下OVA)を表現する組換え遺伝子を作成し、マイクロインジェクション法にてトランスジェニックマウス(TG)を作成した。PT-PCR法および組織学的方法によって呼吸上皮におけるOVAの発現を確認したが、肺組織には何ら異常は認められなかった。OVAによる免疫を行った後のTgマウスおよび野生型マウスから血清を回収し、ELISA法で抗OVA抗体価を測定したが、Tgの抗体価は野生型マウスと同等であった。次に、同じく免疫後のマウスから脾細胞を回収し、チミジン取り込み法を行ってOVAに対するT細胞増殖反応を評価したが、これも野生型マウスと同等であった。以上が現在までに得ている結果であるが、呼吸上皮抗原に対する免疫寛容が成立していないことが明らかになった。今後はさらに、OVA特異的T細胞を移入してみるなどの実験を行って、抗原特異的反応によって間質性肺炎が誘発できるかどうかを検討する計画中で、結果がまとまり次第論文にする予定である。
主体とコミュニケーションをめぐる社会理論の刷新に向けてー精神分析の視点から

本研究員は、ジェンダー/セクシュアリティ理論の批判的再検討から得た着眼に基づき、精神分析という思想が独自の語義におけるセクシュアリティという概念を基盤として構成されていることを明らかにする作業を進め、これまで日本では十分に理解されてこなかったフランスの精神分析家J・ラプランシュの理論が、特異なセクシュアリティ概念を中心軸とするフロイトの思想の読解において、貴重な知見を提供しうることに注目し、その紹介に努めてきた。今年度の研究では、英語圏を中心としたフェミニズム/クィア・スタディーズと精神分析の対話において、これまで見落とされてきたフロイトの理論的独自性を明らかにするという作業を試みた。社会構築主義的フェミニズムと、ラカン派精神分析の関係をめぐる近年の論争において、フロイトがSexualitatとGeschlechtlichkeitという二つの系のタームを相互に独立した概念として分節化したという点には注意が払われてこなかった。これらの語の概念的区別は、フロイトがセクシュアリティを性別化された主体間で生じる現象としてではなく、ジェンダー化された主体とは別の次元に位置づけたということを意味しており、「sexuation」(性別化・性化)というタームをめぐる近年のフェミニズムと精神分析の議論が、ともにフロイトの根本的な洞察を看過してきたという事実を示すものである。今年度は、この考察の成果を英語論文として発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はまず、精神分析という思想を、19世紀末ヨーロッパの精神医学や社会的状況といった歴史的文脈に還元しようとする近年の歴史家たちの傾向を批判的に検討した。ジェンダー・セクシュアリティに関する従来の研究においては、M・フーコーによる、19世紀の性科学と精神分析の近縁性を指摘する議論に基づいて、フロイトを歴史化精神分析のセクシュアリティ概念が不当に低く評価されてきた側面がある。しかし、本研究では、1880年代90年代の独仏語圏における精神医学・性科学の文献を収集し、当時の精神医学・性科学と精神分析のセクシュアリティ概念を比較することで、精神分析におけるセクシュアリティ概念の特異性を明らかにした。さらに、このようなフロイトの歴史的再定位とともに、フロイト思想の中核である「性的な無意識」という視点の成立をテクストの内在的読解によって考察した。フロイトの理論にセクシュアリティという概念がもちこまれたのは、神経症の原因を遺伝に帰していた19世紀のヨーロッパ精神医学に対して、幼児期の性的誘惑が外傷として機能するという着眼(「誘惑理論」)によってであった。この誘惑理論の放棄という理論的転向は広く知られ、多くの論者によって批判されてきたのであった。しかし、このときフロイトが「系統発生」という当時の科学的水準からしても奇妙な生物学的観念に回帰していった事実はあまり注目されてこなかった。しばしばフロイトは生物学主義的であると批判され、フランスの精神分析家J・ラカンが彼の生物学的傾向を払拭したと評価されることがある。しかし、フロイトにおける「生物学」の地位は、この系統発生という概念に代表されるように非常に特異な意義をもっている。本年度の研究ではこれを、外傷的なセクシュアリティの抑圧によって生じる無意識という精神分析固有の発見を担保するために要請されたものであったことを明らかにした。本研究員はまず、現在のジェンダー/セクシュアリティ論において、セクシュアリティという概念の語義が曖昧なものにとどめられているという事実が、近年の研究において提起されたセックスからのセクシュアリティの離床という目標そのものを切り崩しているのではないかと問うことから考察を開始した。実際、セックス(生殖)という目的に対するセクシュアリティの過剰性、可塑性が強調される現在のスタンダードな議論において、その目的が十分に果たされたとは言い難い。セクシュアリティ概念の曖昧さ、そして「可塑性」の主張は、今では古びたものとされる性本能モデルの残存をしるしづけているというのが、本研究員の着眼であった。今年度は、このような事情を背景として、セクシュアリティについての思考に「他者」というタームがアプリオリに持ち込まれるという現在の理論的傾向を批判的に検討した。両者の媒介項が「生殖」であることを明言する論者もいるが、多くはない。しかし、そこでは、生殖には他者(他の個)が必要であるから、エロスや愛は他者と出会う特権的な経験であるという理路がはっきりと示されている。この種のナイーブな仮定が、構築主義的転回以後の現在においてすら容易に回帰しうるのは、生殖・他者・セクシュアリティという三つの要素がいまも密接に結び付いているからである。本研究員は、このような現状に対して、精神分析の導入を試みた。すなわち、これまで看過されてきたフロイトの「性的」というタームの吟味を課題とすることで、異性愛主義的なセクシュアリティ観を乗り越え、ジェンダー化もセックス化もされていないセクシュアリティのモデルを、フロイト理論に求めた。

今年度の研究では、英語圏を中心としたフェミニズム/クィア・スタディーズと精神分析の対話において、これまで見落とされてきたフロイトの理論的独自性を明らかにするという作業を試みた。社会構築主義的フェミニズムと、ラカン派精神分析の関係をめぐる近年の論争において、フロイトがSexualitatとGeschlechtlichkeitという二つの系のタームを相互に独立した概念として分節化したという点には注意が払われてこなかった。これらの語の概念的区別は、フロイトがセクシュアリティを性別化された主体間で生じる現象としてではなく、ジェンダー化された主体とは別の次元に位置づけたということを意味しており、「sexuation」(性別化・性化)というタームをめぐる近年のフェミニズムと精神分析の議論が、ともにフロイトの根本的な洞察を看過してきたという事実を示すものである。今年度は、この考察の成果を英語論文として発表した。本研究員は、ジェンダー/セクシュアリティ理論の批判的再検討から得た着眼に基づき、精神分析という思想が独自の語義におけるセクシュアリティという概念を基盤として構成されていることを明らかにする作業を進めた。そのなかで、これまで日本では十分に理解されてこなかったフランスの精神分析家J・ラプランシュの理論が、特異なセクシュアリティ概念を中心軸とするフロイトの思想の読解において、貴重な知見を提供しうることに注目し、その紹介に努めた。また本研究員は、初期の誘惑理論の放棄から後期の死の欲動という概念の導入にいたるフロイトの理論的展開を、「性的」というタームの内実に留意しながら検討することで、精神分析における「性的な他者」という視点の意義を明らかにした。それは、「他者への欲望」としての通俗的なセクシュアリティ理解を超え、無意識という「内なる他性」の効果としてのセクシュアリティという新たな着眼を提起しうるものである。本研究員は、以上の考察の成果を、博士論文として結実させた。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後はこれまでの研究を踏まえ、引き続きフロイトの精神分析という思想が現代のジェンダー/セクシュアリティ論、主体とコミュニケーションをめぐる社会理論になしうる貢献の可能性を探ってゆく予定である。無意識という内なる他性の作用としてのセクシュアリティの本質は、他者に向かう欲望ではなく、欠如や喪失に基づく欲望でもない。この他者との関係性からの閉じとしてのセクシュアリティこそが精神分析独自の着眼であり、従来の生殖本能モデルやヘテロセクシュアリティの自然化からの完全な離脱を成し遂げうるものであることを論じてゆく。現在までの研究で、フロイトのセクシュアリティ論を歴史的文脈のなかに再定位し、さらに「性的外傷」や「性的抑圧」といった精神分析の根本的な概念でありながら、これまでその意義が十分に検討されてこなかった論点を問い直すことで、「性的な無意識」という独創的な知見の意義を明らかにすることができたため。
分子及び量的遺伝学の手法による社会性ダニ類の繁殖構造解析と血縁選択理論の実証

本研究においては、まず亜社会性ハダニの雄の攻撃性変異および繁殖構造を、攻撃性の地域変異と冬の温度の関係および特定個体群における近交弱勢の生起の有無による繁殖構造の推定によって明らかにしようと試みた.また、DNAを用いた血縁度測定の試みを行った.結果は以下の通りである.1.ススキスゴモリハダニ雄の攻撃性の変異が、雄が越冬する場所の冬の最低温度によって説明可能であることを、非積雪地帯および多雪地帯での比較から再検証した。これによって、従来の報告における結論をさらに確認することができた。2.島根個体群について、近接2小個体群を交配した系統を作り、以後6血統を選んでF10まで母子間で近親交配した結果、この個体群には雌の繁殖に関するヘテロ-シスがあり、また近交弱勢が存在することが判明した。これは、従来単数-倍数性においては近交弱勢がほとんど存在しないという通説を覆すものであった。さらに、この結果から、ススキスゴモリハダニの島根個体群では小集団内で劣性弱有害遺伝子の固定が生じるほどの近交系であることが判明した。今後近交弱勢の生起パターンによって集団の近交のレベルを推定する方法として利用できると考えられた。3.キチナーゼによる処理を加えることで微小なハダニからDNAを効率よく抽出できることが判明した。4.上記の方法によって、個体群全体における遺伝的変異および10世代の近親交配によって得られた近交系の間のDNA断片長をPCR法によって検討し、相互作用する個体間の遺伝的なホモロジーを個体群内変異と比較するために利用可能な多くの変異を検出した。今後遺伝解析が必要とされるが、おおむね血縁度の直接的測定が可能な段階に到達したと考えている。研究計画に従って、まず日本海沿岸地域において、標高が10-50mで気象庁アメダス定点観測地点の近傍を選んでススキスゴモリハダニの採集調査を実施した。青森から山口までの間で13地点においてサンプルを得、それらを飼育および液浸標本として持ち帰り、前者は本研究費で新たに新設した恒温飼育室において継代飼育しており、また後者は現在プレパラート標本を作成中である。前記の継代飼育系統をもちいて、雌1個体からDNAがPCR法によって増幅可能かどうかを検討し、試行錯誤の結果1匹でも処理次第では変異性を持つDNA断片の増幅ができることが判明した。ただし、現段階ではそれらの断片が真にダニ自体の安定領域の断片か否かの判断が困難である。そこで、幾つかの地域系統を選んで、強度の近親交配によって系統の遺伝的均一化(純系化)を実施している。5-10世代の近親交配の結果、特定の血統に特異的DNA断片が得られることが判明すれば、それらを用いてまもなく相互作用個体間血縁度の測定にとりかかれるだろう。一方、前記の近親交配実験は、同時にこの種のハダニにおける野外での近親交配の程度を近交弱勢の発生度合から間接的に測る目的を併せもっている。現在継続中の実験から、母子交配によって得られた第2世代雌には部分的に強い近効弱勢とみられる結果が得られはじめている。採集飼育個体群を用いた雄の攻撃性変異の行動学的検討は、現在13個体群の実験の約半分について実験を完了し、残る個体群についても現在実験を継続中である。これまでの実験から、雄の攻撃性の変異は、Saito(1995)で報じた傾向とおおむね一致していた。この中間報告を1995年度の日本動物行動学会で口頭発表した。さらに、野外採集標本を用いて量的形質の変異が交尾集団の構造によって変化するかどうかについてプレパラ-標本を作成し、それを顕微鏡に接続したコンピュタ-による画像解析装置によって解析している。

量的形質の近親交配によるゆらぎ、あるいは中立的形質の遺伝分散の増大等について今後検討を加えることになる。本研究においては、まず亜社会性ハダニの雄の攻撃性構造を、攻撃性の地域変異と冬の温度の関係および特定個体群における近交弱勢の生起の有無による繁殖構造の推定によって明らかにしようと試みた.その結果:1.ススキスゴモリハダニ雄の攻撃性の変異が、雄の越冬する場所の冬の最低温度によって説明可能であることを、非積雪地帯および多雪地帯での比較から再検証した。これによって、従来の報告における結論をさらに確認することができた.2.島根個体群について、近接2小個体群を交配した系統を作り、以後6血統を選んでF10まで母子間で近親交配した結果、この個体群には雄の繁殖に関するヘテロ-シスがあり、また近交弱勢が存在することが判明した。これは、従来単数-倍数性においては近交弱勢がほとんど存在しないという通説を覆すものであった。さらに、この結果から、ススキスコモリハダニの島根個体群では小集団内で劣性弱有害遺伝子の固定が生じるほどの近交系であることが判明した。今後近交弱勢の生起パターンによって集団の近交のレベルを推定する方法として利用できると考えられた。一方、DNAを用いた血縁度測定の試みを行った結果:3.キチナーゼによる処理を加えることで微小なハダニからDNAを効率よく抽出できることが判明した。4.上記の方法によって、個体群全体における遺伝的変異および10世代の近親交配によって得られた近交系の間のDNA断片長をPCR法によって検討し、相互作用する個体間の遺伝的なホモロジーを個体群内変異と比較するために利用可能な多くの変異を検出した。今後遺伝解析が必要とされるが、おおむね血縁度の直接的測定が可能な段階に到達したと考えている。
環境美学における自然美論の発展的基礎付け

本研究課題遂行の最終年度に当たる本年度においても、当初の研究計画にしたがって、春と夏の2回にわたって、それぞれ2日間の合同研究会を東京工芸大学中野キャンパスにて開催した。昨年度公開のかたちで開催された『エコロジー美学をめぐる国際ワークショップ』に興味をもって外部から参加した横山陸氏が、本年度からは研究協力者としてわれわれの課題研究に加わり、夏の研究会において「ハルトムート・ローザの共鳴理論における環境美学と環境倫理学との交点」というテーマで研究発表を行った。その他にこれまでに新たに加わった研究協力者の参加も得て、計9件の研究発表が本年度の合同研究会において行われ、本研究課題である「環境美学における自然美論の発展的基礎付け」をめぐって大変有意義な議論が展開された。今年度は最終年度ということもあり、できれば昨年度に引き続き、当初計画された海外の共同研究者を招聘して再度の国際ワークショップを開催することも計画されたが、諸般の事情からその実現が困難となり、それをおぎなうかたちで、研究代表者である平山がゲルノート・ベーメ氏(ダルムシュタット工科大学)を訪問し、同氏と約6時間にわたって現代における環境美学および自然美学の諸問題について意見を交わし、その会談の結果を春の合同研究会で報告した。ベーメ氏との会談が契機となり、本研究課題遂行メンバーの協力のもとに、ベーメ氏の環境美学にかかわる著書の日本における翻訳出版計画が春の合同研究会で話し合われ、その実現に向けて具体的な手続きが現在進行中である。本研究課題の基本的な研究目的は、現代ドイツにおける自然美学研究をもとに、ドイツ人研究者と日本人研究者との共同研究により、従来の日本における環境美学研究の枠組みを超える新たな環境美学研究の可能性を探求することにあるが、本年度の研究遂行も十分とはいえないまでも、その課題に沿ったかたちで遂行された。「環境美学における自然美論の発展的基礎付け」という本研究課題の遂行にあたり、その第一年度である本年度の研究計画は、現代ドイツ哲学における自然美論の集中的研究を遂行することであったが、ほぼ当初の計画通りに遂行することができた。特に現代ドイツにおける自然美学研究の代表者といえるゲールノート・ベーメとマルティン・ゼールおよびウォルフハルト・ヘンクマンの三者の自然美学思想については、これまでの研究成果を含めたさらなる発展的研究を遂行した。これら三者のドイツ系の自然美学思想の相違と特質とを検討する参照軸として、英米哲学におけるホワイトヘッドの有機体論的自然観についても検証すべく、あらたにその専門研究者である吉田幸司氏を研究協力者としてむかえた。当初の計画通り夏と冬の2回にわたり共同研究会を研究代表者の所属する東京工芸大学にて実施し、カント、シラー、ベーメ、ゼール、アドルノ、ベンヤミン、ホワイトヘッド等の自然美学思想についての活発な研究発表とそれらを巡る意見交換を実施した。研究代表者である平山は、当初の研究実施計画にしたがって、ドイツ人海外共同研究者の一人であるヘンクマン教授をミュンヘンに訪ね、「エコロジー的自然美学」というテーマで3時間にわたるコロキウムを実施するとともに、持続可能な自然保全都市計画として世界的に有名なフライブルク市ヴォーバン地区の視察を実施し、共同研究会にてその現状について報告した。本年度の研究遂行の過程で、現代ドイツ哲学界における自然美学研究の上で、フランクフルトのマルティン・ゼール、ミュンヘンのヴォルフハルト・ヘンクマンに次いで、ダルムシュタットのゲルノート・ベーメの自然美学思想の研究を改めて実施することの必要性が認識され、来年度においてベーメ氏と直接コンタクトを取ることも含めた研究実施計画が検討された。本研究計画の第一年度に当たる本年度の研究目的は、現代ドイツ哲学における自然美論の基礎的研究であるが、この研究目的に沿って、ほぼ当初の研究実施計画通りに研究を遂行することができた。現代ドイツにおける自然美学思想を代表するゼール、ベーメ、ヘンクマンの三者の自然美学思想について、本課題研究参加者のそれぞれが研究と理解を深めただけでなく、共同研究会において現代ドイツの自然美学思想についての共通の研究基盤を確立することがほぼできたと考えられる。当初の研究実施計画にしたがって、ドイツ人海外共同研究者のひとりであるヴォルフハルト・ヘンクマン氏と直接コンタクトを取り、今後の共同研究にむけて了解を取ることができたし、来年度の研究へ向けてベーメ氏ともコンタクトを取ることができた。来年度の応用的研究のための基礎的研究基盤を本年度においてほぼ確立することができたと考えられる。本研究課題遂行における第二年度目に当たる本年度の研究計画は、第一年度において遂行された現代ドイツ哲学における自然美論の基礎的研究に基づいて、さらに哲学的自然美論に関する応用的研究を展開することであったが、ほぼ当初の研究計画に基づいて研究を実施し、その研究目的を果たすことができた。具体的には、昨年度における実施計画に基づき、現代ドイツにおけるエコロジー的自然美学研究で著名なゲルノート・ベーメ教授(ダルムシュタット工科大学)を2017年11月に日本へ招聘し、本研究の研究代表者である平山の所属する東京工芸大学ならびに本研究の研究分担者である長澤麻子氏の所属する立命館大学において、計3日間わたる「エコロジー美学をめぐる国際ワークショップ」を開催した。このワークショップは公開形式で行われ、本課題研究に関わる研究分担者・連携研究者・研究協力者の参加はもとより、われわれの課題研究に関心を有する多くの他の研究者の参加を得ることができた。特に京都の立命館大学におけるワークショップでは、連携研究者である阿部美由起氏が、日本文化における「間」の概念についてドイツ語での発表を行い、ベーメ氏の「Aufenthalt(滞在)」概念についての発表との連関で、有意義な議論が展開された。

今年度からは、哲学的自然美学研究の現代における発展的基礎付けを目指すわれわれの課題研究に資するために、東日本大震災における福島原発と芸術との関係に関心を寄せる鈴木賢子氏ならびに日常生活における自然感覚と写真表現との関係に関心を寄せる圓井義典氏の両名に本課題研究の新たな研究協力者として加わってもらうこととなった。また日本的自然観の特質についての研究としては、上記の京都でのワークショップにおける阿部氏の発表に加え、研究代表者である平山が和辻哲郎の「風土論」についての研究発表を2017年10月に国際伝統藝術研究会において行った。本課題研究の研究目的は、現代ドイツにおける自然美学研究を基に、ドイツ人研究者と日本人研究者との共同研究により、従来の日本における環境美学研究の枠組みを超える新たな環境美学研究の可能性を探究することとされているが、本課題研究の第二年度目に当たる本年度においては、ほぼこの当初の研究目的ならびに研究計画に沿った形での研究が実施され、相当する成果を上げていると言える。特に昨年度におけるヴォルフハルト・ヘンクマン教授(ミュンヘン大学)との共同研究に引き続き、今年度は、当初の研究計画に従って、エコロジー的自然美学研究を代表するゲルノート・ベーメ教授(ダルムシュタット工科大学)を日本に招聘することに成功し、貴重な研究協力ならびに意見交換を実施することができた。このことは、今後の本研究課題の遂行にとっても、きわめて大きな意義を有することになるであろうと思われる。また第二年度目の研究計画に掲げられていた現代ドイツにおける自然再生プロジェクトの具体例についての研究は、今年度は見送られざるを得なかったが、その一部は、研究代表者の平山によってすでに昨年度末において実施されている。本研究課題遂行の最終年度に当たる本年度においても、当初の研究計画にしたがって、春と夏の2回にわたって、それぞれ2日間の合同研究会を東京工芸大学中野キャンパスにて開催した。昨年度公開のかたちで開催された『エコロジー美学をめぐる国際ワークショップ』に興味をもって外部から参加した横山陸氏が、本年度からは研究協力者としてわれわれの課題研究に加わり、夏の研究会において「ハルトムート・ローザの共鳴理論における環境美学と環境倫理学との交点」というテーマで研究発表を行った。その他にこれまでに新たに加わった研究協力者の参加も得て、計9件の研究発表が本年度の合同研究会において行われ、本研究課題である「環境美学における自然美論の発展的基礎付け」をめぐって大変有意義な議論が展開された。今年度は最終年度ということもあり、できれば昨年度に引き続き、当初計画された海外の共同研究者を招聘して再度の国際ワークショップを開催することも計画されたが、諸般の事情からその実現が困難となり、それをおぎなうかたちで、研究代表者である平山がゲルノート・ベーメ氏(ダルムシュタット工科大学)を訪問し、同氏と約6時間にわたって現代における環境美学および自然美学の諸問題について意見を交わし、その会談の結果を春の合同研究会で報告した。
第一遷移系列錯体の配位子交換反応の立体制御に関する理論的研究

第一遷移元素二価イオンの水交換反応の反応機構の中心イオン依存性を理論的に研究し、解離的構造は安定であるのに対し、Ca(II)、Sc(II)を中心とする会合的構造は中間体、銅(II)、亜鉛(II)を中心とする会合的構造は二次の遷移状態であることを示した。周期表の左方の第一遷移元素イオンでは七配位体が中間体または遷移状態なので会合的機構が可能なことを明らかにした。さらに、固有反応座標による反応経路を決定した。また、Ti、V、Cr、Mnの二価イオンを中心とする七水和化合物の構造安定性を、非経験的分子軌道法を用いて研究し、d^0,d^1,d^2,d^5電子配置を持つ五角両錐構造はエネルギー極小構造になるが、d^3,d^4電子配置では鞍点構造になることを明らかにした。これにより、第一遷移系列元素二価イオンの水交換反応の会合的機構の可能性と七水和二価イオンの安定性のd電子配置に対する依存性との間の関係を電子状態的に明らかにした。さらに、第一遷移系列元素イオン六水和物の水交換反応の会合的機構での中間体と考えられる七水和二価イオンの構造安定性を、非経験的分子軌道法により研究した。構造安定性は、中心金属イオンのd電子配置に密接に依存することを明らかにした。d電子数が6個以下の系では会合的機構が可能であることを示した。d^3,d^6およびd^7配置を持つ系はシス型の交換反応が起こり、d^4配置の系はトランス型の交換反応が起こるとの予言を与えた。さらに、六水和化合物の水交換反応の会合的反応機構との関連で、ScからCoまでの第一遷移系列元素の二価および三価イオンの七水和物の構造安定性を非経験的分子軌道法により研究した。対象とした全ての三価イオンの七配位化学種がエネルギー極小構造または遷移状態構造であり、会合的機構が可能となり得る。固有反応座標を決定し、Crの二価イオン水和物とMn三価イオン水和物がトランス置換反応することを明らかにした。第一遷移系列元素二価イオン化合物の理論的なモデルとして、会合的機構で反応が進むと考えられるスカンジウム二価イオンから解離的機構で反応が進むと考えられる銅二価イオンまでの金属イオンを中心とする水和化合物を取り上げ、水交換反応の反応機構を非経験的分子軌道法を用いて明らかにするために、本年度はカルシウム、スカンジウム、銅および亜鉛の二価イオンを中心とする六水和化合物をモデルとして採用した。上記のモデルを採用したのは、計画書にも述べたように第一遷移系列二価イオンは系列の端のイオンほどスピン多重度が小さく計算が容易であるからである。各モデル分子系に対して、会合的機構と解離的機構の両方について反応座標上の各定常点の構造を非経験的分子軌道法で決定した。得られた反応座標上での定常点が中間体であるか、遷移状態であるか、二次の遷移状態であるか等を同定した。また、カルシウムと亜鉛二価イオンを中心とするモデルについては、水交換反応の固有反応座標を決定した。これらの研究結果を用いて、水和物の会合的七配位状態に注目し、会合的機構におけるカルシウム水和物と亜鉛水和物を比較検討し、対象としたモデルにおいては、会合的七配位状態におけるポテンシャル面の形状が反応機構を決定していることを明らかにできた。第一遷移系列のさらに他の元素の二価イオンを中心とする水和化合物についても会合的七配位状態の性質を調べることにより、高配位化合物の生成の可否を予想するための新しい概念を与えることができ、配位子交換反応を多用する錯体合成の立体制御のための理論的指針を与えることも期待される。

対象とした全ての三価イオンの七配位化学種がエネルギー極小構造または遷移状態構造であり、会合的機構が可能となり得る。固有反応座標を決定し、Crの二価イオン水和物とMn三価イオン水和物がトランス置換反応することを明らかにした。
ミクロボディタンパク質を識別するレセプターの同定と解析

高等植物のミクロボディタンパク質には、(1)イソクエン酸リアーゼなどC末端トリペプチド配列が輸送シグナルとして働くタイプ1型と、(2)チオラーゼなどN末端延長配列を持つ前駆体として合成されるタイプ2型が存在する。ミクロボディが生理機能を維持するためには、細胞基質で合成される多くのタンパク質の中から上記の輸送シグナルを持つタンパク質を選別し、オルガネラ内部に輸送する必要がある。このようなタンパク質識別には、輸送シグナルに特異的な結合活性を有するタンパク質がレセプターとして働くと考えられる。そこで本研究では、マイクロボディタンパク質を識別するレセプターの同定を試みた。レセプターを単離する方法として、まずYeast two hybrid systemによる検索を行った。そのために、まずGAL4のDNA結合領域とカボチャ・イソクエン酸リアーゼのC末端からなる融合タンパク質を発現するbait plasmidと、アラビドプシスcDNAライブラリーを含むprey plasmidsを構築した。ついで、両者を同時に酵母へ導入した。これまでに、5×10^5個の形質転換体についてスクリーニングを行ったが、His^+/X-Gal^+を示すものはなく、レセプターcDNAを同定するには至っていない。現在、スクリーニングを続行中である。上記の方法とは全く異なるアプローチとして、ミクロボディタンパク質の輸送機構に欠損を持つアラビドプシス突然変異体の選抜を行った。その結果、ミクロボディの主要代謝系である脂肪酸β酸化系の活性を欠損する突然変異体の単離に成功した。この突然変異体は、細胞基質に前駆体型のチオラーゼを蓄積することから、タイプ2型シグナルを識別するレセプターもしくはその輸送機構に変異を持つと考えられる。現在、変異遺伝子のマッピングを行っている。
DNA複製開始におけるプライマ-蛋白質受容塩基種の決定機構に関する基礎研究

1.本年度前半は、実験材料のファ-ジφ29とM2の大量精製を行った。高密度回転培養装置を用いて一回の培養(23l)で約10^<15>のファ-ジ粒子を生産させる条件を確立した。2.ファ-ジDNAは、ファ-ジ粒子を1ml当り10^<12>以下の稀釈した後、1%SDS存右下フェノ-ルにより抽出し,透析後、C_sCl密度平衡遠心法に単一バンドとして,精製した。これは末端結合蛋白質をDNAに持ったTP・DNA複合体である。3.in vitroDNA複製開始反応系を構成するファ-ジDNAポリメラ-ゼ,およびプライマ-蛋白質の遺伝子をともに発現ベクタ-のtacプロモ-タ-下流にクロ-ニングし、大腸菌中でIPTG誘導後、溶菌させDNAセファロ-ズ,ホスホセルロ-ズ、カラムクロマトグラフィ-により単離精製した。4.精製されたDNAポリメラ-ゼ,プライマ-蛋白質,TP・鋳型DNAによりin vitroDNA複製開始反応を行った。反応生成物(イニシェ-ション複合体・PP・dAMP)の検出は、SDS・PAGE法により蛋白質染色のバンドの位置の確認とRGDペプチドの結合性により判定した。5.本研究の目的であるTP・鋳型DNA3^1末端の改変については、先づM2DNAについてのみ3^1末端より20merヌクレオチド配列を合成し3^1exoヌクレア-ゼ処理したTP・M2DNAとアニ-ルさせた。これをin vitro DNA複製反応系によりPPへのヌクレオチド結合を測定したが、期待通りの複合体生成はみられなかった。実験は現在も進行中である。改変されたTP・鋳型DNAの末端構造の完全さ(インテグリィティ-)に決定的要因があるものと推測している。今後、改変TP・鋳型DNA生成法を改良して、プロティンプライミングDNA複製開始における3^1末端塩基配列の役割・機能を解析する。
ソフトウェアとハードウェア性能比較実験装置

研究の目的:本研究では、Xilinx社のZynqを使用した学生実験用のソフトウェアとハードウェア性能比較実験装置を作製する。学生のソフトウェアとハードウェアの協調設計に関する理解を深める実験装置を製作することを目的とする。研究方法: Xilinx社のZynqチップを搭載した基板と、FPGA用ツールを搭載する超小型のパーソナルコンピュータを1つの箱にいれて実験装置とした。Zynqチップを搭載したボードには、CMOSカメラを搭載して画像処理のための画像を取得できるようにした。実験装置は2台分用意し、2台間をHDMIで接続した。そのため、実験装置2台において作業を分担することができた。実験項目としては、画像のフィルタ処理を以下の条件で実行した時の実行時間を測定し、他の項目と比較した。1.チューニング無しのソフトウェアで実行した場合2.ソフトウェアのチューニングを実行した場合3.ソフトウェア+SIMDエンジンを使用した場合4.ソフトウェアをHLSでハードウェア(FPGA)にオフロードした場合5.ソフトウェアをHLSでハードウェア(FPGA)にオフロードした場合6. HDLでハードウェア(FPGA)に画像フィルタを実装した場合これらの測定データを比較することによって、画像フィルタ処理において、ソフトウェアのみの場合、SIMDエンジンを用いたソフトウェアを使用した場合、ハードウェアにオフロードした場合などの性能の比較検討を行った。更に、1台のカメラの情報をHDMIで接続し、もう片方のボードに転送して、自身のカメラデータと組にし、ステレオカメラとしてOpenCVで処理を行い、深度情報を得ることができた。研究成果:設定した条件によるソフトウェア性能とハードウェアの性能の差を明らかにすることができた。なお、ステレオカメラの事項以外は、2016年3月9日に行われた第15回筑波大学技術職員技術発表会において、「ソフトウェアとハードウェア性能比較実験装置の開発」という題で発表を行った。
ネバーダイネットワークの概念による大規模災害情報システムの構築と実証実験

本研究では大規模災害時における住民の安心・安全性を確保する為の情報通信手段として、衛星通信と異種の複数無線を組み合わせたオール無線によるネバー・ダイ・ネットワークシステムを開発した。衛星通信や小型軽量自立電源を有する高速無線アクセスや無線LANを複数組み合わせ、通常時は元より災害時においてもシステム故障や通信切断箇所を自動的に監視して、縮体しながらも稼働可能なコンポーネットによる最も適切なリンクや経路を選択し、動的にネットワークを制御・再構成し、自立的にしぶとく稼働させることにより大規模災害情報システムを実現した。そしてフィールド実証実験による性能評価を行い有効性を確認した。本年度においては、まず衛星通信と複数の異種無線の組合せによるネバー・ダイ・ネットワークのモデルを構築した。すなわちシステムのノード故障、回線故障および輻輳の各々に対し動的に対応できる耐故障や負荷分散可能な基本技術を開発するため、動的モデルの理論的定式化を行い、その上で対故障性の原理と方式を考案した。そして、この設計仕様に基づき、実際に衛星通信と複数無線上において、通信環境と通信環境を監視し、縮体しながらも稼働可能なコンポーネットによる最も適切なリンクや経路を選択し、そして動的にネットワークを制御・再構成できるアルゴリズムを開発サーバ上にエミュレーションとして実装し、各種故障や過負荷の場合を想定し、機能および性能評価により本方式の有効性を確認した。次に本ネバー・ダイ・ネットワーク機能を組み込んだPCルータを用意し、衛星通信,複数の高速無線ネットワークを新たに導入して組み合わせ、これらを通信環境や接続形態により動的に無線リンクや経路を選択可能なコグニティブ無線ネットワークシステムを開発した。そして本システムの有効性を確認するために岩手山周辺の中山間地域をフィールドとして本中継局を山頂または丘陵に設置し、本システムと民家や避難所と異種無線により接続し、Web-GIS広域災害情報共有システムよる災害情報サービスを行った。また災害時のローカル災害情報サーバ故障を想定した遠隔地ミラーリングや負荷分散機能のフィールド実験より性能および機能評価を行った結果、本研究の有効性を確認することが出来た。本成果は国内学会誌、国際学会および国内学会にて多くの発表を行うことが出来た。車両用モバイル分散型情報共有サーバシステムの開発については、災害情報システムに故障が発生した場合を想定し、これまで開発した固定型WIDISをモバイル環境に適合させるため、Linux OSの車載サーバを導入して災害情報、避難情報、安否情報を収集できる車載型分災害情報共有サーバシステムを開発した。また360°全方位カメラ、環境センサーにより被災地周辺映像とセンサー情報を収集し、これらを3G/LTE網および無線LANにより情報サーバに送り、Internetを利用して被災地状況を監視・記録できる車載型全方位映像転送システムのプロトタイプを構築して性能評価を行った結果、その有効性を確認することが出来た。気球ワイヤレスネットワークシステムの研究開発については、これまでの気球ノードを小型軽量化するために薄型軽量フィルム素材のエーバル材により製作した結果、1.8Kgと軽量化でき、また上空でこれまでの風の影響を避けるために、楕円体形状を作成して風力実験を行った結果、風速8 m/secの条件でも、通信にほとんど影響が無い状態に安定させることが出来た。防災クラウドによる安心・安全情報システムの開発については、新たにInternet上に複数の自治体で共有できる環境をLinuxOSベースのクラウドシステムを開発した。またInternetに接続出来ない状況や通信状況が不安定な通信環境を考慮するため、Delay Tolerant Networkを導入して、通信可能領域および通信不能領域のどちらも対応可能な災害クラウドシステムを実現出来た。1)車両用複数無線ネットワークシステム(移動中継ノード)の開発本年度は、新たにSoftware Defined Networkのフレームワークをベースとして、複数の無線通信回線のリンク(衛星回線IPstar、3G回線、Wi-MAX、IEEE802.11g,n)による災害時の緊急情報通信インフラを構築し、災害による通信回線の故障やトラフィックの輻輳を想定して、これらの通信状態(スループット、電界強度、パケットロス等)から最適なリンクをAHP法に基づいて選択する方法を開発した。またこれらの機能を実現するために、OpenFlow Controllerにより動的に切り替えるアルゴリズムとアーキテクチャを開発し、プロトタイプシステムにより性能評価による実証実験を行い、その有効性と今後の課題を検証した。またGPS位置情報を考慮した無線ノード間のアンテナ指向制御方法を開発し、車ー固定中継車間での通信制御システムを開発し、フィールド実験にて性能評価を行いその有効性と改善点を明らかにした。2)車両用モバイル分散型災害情報共有システムの開発前年度まで開発した災害情報共有サーバシステム(LaDIPS)を移動型サーバに改良し、さらに通信途絶環境を考慮するためDelay Tolerant Network(DTN)を導入して、複数分散移動可能な災害情報共有システムの基本構成、アーキテクチャおよび移動サーバの仮想化を実現した。またクライアント端末のPCベースからアンドロイド端末への移植を行い表示を可能とした。以上の研究項目においての成果として、国内外journal 5件、国際会議発表11件、国内学会発表15件を行い、国内外での耐災害情報ネットワークを研究している大学、研究機関、自治体にとっても本研究の有用性をアピールすることができた。

衛星通信と複数の異種無線の組合せによるネバー・ダイ・ネットワークのモデルを構築出来たことと、そのプロトタイプシステムを実装し、性能評価から当初の目標をほぼ達成している点。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の計画通り、車両用複数無線ネットワークを実装し、プロトタイプを構築して実際に性能評価から当初の目標をほぼ達成し有効性を示すことができた。また移動無線中継車間のアンテナ指向制御機能もほぼ予想された性能を達成することが出来き、トータルとしての移動無線ネットワークシステムの実現の見通しが立った。本研究は当初計画通り、中山間地域を主なターゲットとして岩手山周辺を実験フィールドで行ったが、東日本大震災の直後でもあり、今後津波震災を想定したネバーダイネットワークシステムとしての仕様や機能を追加して行う必要があり、情報伝達手段として特に、通信機器の非常電源の故障や破壊をも考慮した自立性や自己診断機能についても検討する必要がある。本研究は当初計画では、中産間地域を主たるターゲットとして岩手山周辺や北上山地を実験フィールドで行っていたが、東日本大震災の直後でもあり、今後南海トラフなどの大震災や大津波も予想されていることから、情報通信手段のみならず、大津波に対応できる自立電源や移動中継車の実現するための自立性や自己診断機能および自己再生機能を有する再生エネルギー非常電源システムや移動中継通信ネットワークについても検討する必要がある。
コフィリンのリン酸化部位の同定、及びリン酸化・脱リン酸化による活性制御の解析

コフィリンは真核生物全般に存在する低分子量アクチン結合タンパク質で、その活性はイノシトールリン脂質やpHにより制御される。今年度は更に、リン酸化を介したコフィリンの活性調節について解析し、以下の事実を明らかにした。(1)コフィリンのリン酸化部位はN端から3番目のセリン残基である。(2)リン酸化により、コフィリンはG-アクチンに対してもF-アクチンに対しても結合性を失う。(3)イノシトールリン脂質との結合活性はリン酸化の影響を受けない。(4)リン酸化部位のセリン残基をアラニンに置換した組換え体コフィリン(疑似脱リン酸化型)、またはアスパラギン酸に置換した組換え体(疑似リン酸化型)は、試験管内でのアクチンとの相互作用に関して、それぞれ脱リン酸化型及びリン酸化型のコフイリンと同等の活性を示す。(5)疑似脱リン酸化型や野性型のコフィリンを培養細胞に強制発現させると細胞質に太いアクチン線維の束が出現するが、疑似リン酸化型では細胞の形態やアクチン細胞骨格系に影響はない。(6)熱ショック等のストレス条件で細胞内に形成されるアクチン・ロッドに対しては、疑似脱リン酸化型は結合するが、疑似リン酸化型は結合しない。(7)出芽酵母ではコフィリンをコードするCOF1遺伝子がその生育に必要不可欠であるが、哺乳類コフィリンの疑似脱リン酸化型が酵母COF1遺伝子の欠損を相補できた一方で、疑似リン酸化型は過剰発現させても相補不能であった。以上の結果から、コフィリンとイノシトールリン脂質の結合が細胞の生育に必要か否かについては未だ不明であるものの、コフィリンとアクチンの相互作用が生育に必須であり、この必須機能がリン酸化による制御の対象となっていることが示された。最近、熱ショック・ストレスだけでなく、その他様々な生理的刺激に伴い、コフィリンの速やかな脱リン酸化が起こることが相次いで報告されており、このようなリン酸化の意義が今後の検討課題である。
日本語教育のためのコーパスに基づく文法項目データベース構築と検索システムの公開

日本語教師支援のために文法項目の用例文を,話し言葉と書き言葉の複数のコーパスから抽出し,データベースを構築し,web上で公開する。文法項目は,日本語教育で教えられ,評価基準に用いられているものを1,884項目選んだ。文法項目に対し,日本語教育経験者による主観判定実験を行い,6段階レベルづけを行った。用例文は,5種の書き言葉コーパス,4種の話し言葉コーパスから抽出した。文解析システム「学習項目分析システム」と用例文データベースを公開する。本プロジェクトは5つの部分からなる。(1)文法項目の選定と検索仕様の決定,(2)コーパス分析したデータから用例を検索する,(3)目視による用例精査,(4)用例の二重チェック,(5)データベースに格納,web上での一般公開,である。22年度はこのうち,全体計画と,(1)から(3)の段階を行った。(1)文法項目の選定については,堀,江田によって,日本語能力試験出題基準と『現代語複合辞用例集』の付表にある項目をもとに,『日本語表現文型』『現代語の助詞・助動詞』『日本語文型辞典』に取り上げられている項目と各記述を元に選定を行った。2011年3月の時点で1414項目を見出し語として取り上げた。引き続き,見出し語の階層化を進め,項目を精査している。また,検索対象とするコーパス収集を行い,文章表現,口頭表現のバランス,web上で公開することなどの事情から,下記のものに決定した。(略記)文章表現:「日英対訳文対応付けデータ」「ブログデータ(京都大学.NTTによる)」「白書」「CASTEL/J」教科書データ口頭表現:「上村コーパス」「宇都宮大学(UUDB)」「名大会話コーパス」「BTSによる多言語話し言葉日本語会話1」(2)の検索作業については,李によって上記コーパスのテキスト化を終え,日本語能力試験出題基準の項目を中心に試験的にサンプルデータ抽出を行った。抽出方法について三者で確認を行い,引き続き話し言葉のコーパスを対象に,第一次,第二次のデータ抽出を行った。その後(3)目視による用例精査を堀,江田によって開始した。用例精査にあたって,大学院生によるアルバイトによって作業補助をさせた。日本語教育における教師支援として,文法項目が容易に検索できるデータベースを構築し,広く公開することを目的とする。本年度は,(1)文法項目表を確定し,(2)コーパスから用例を抽出しデータベースを拡充し,(3)すべての文法項目に対して,主観判定による6段階の難易度レベル付けを行い,(4)文法項目表をもとに,6段階レベル付けを付した文解析システムを構築し,(5)同様にwebを使って日本語教育に貢献しようとする研究者,研究成果との協同を図るべくシンポジウムを開き,ひろく日本語教育関係者などと共有した。以下に詳細する。(1)文法項目表は,前年度作成した文法表に初級項目と上級項目を加え,全体で1884項目として,文法項目を網羅的にカバーするものとした。初級項目には『日本語能力試験出題基準【改訂版】』に示された動詞・形容詞の活用形等を加えた。上級項目には,『日本語文型辞典』の中から採用していない項目を加えた。(2)用例抽出をさらに進め,文法研究にも応用した。(3)主観判定は,7名の日本語教育関係者を対象に,CEFR(ヨーロッパ参照枠)と同じく6段階の難易度を判定してもらう調査を行った。その結果,一致度の高い5名の結果を採用し、平均値を当てはめレベル付けを行った。(4)(1)の文法項目に意味用法,旧能力試験級,(3)の6段階レベル,典型的な用例を付した文解析システムを構築した。次年度初めには一般公開予定である。(5)平成24年3月3日にシンポジウム「webでつながる日本語教育」を開催した。登壇者は,『中納言』について山崎誠氏,「日本語学習者作文コーパス」について李在鎬氏,『リーディング・チュウ太』に関連して川村よし子氏,「日本語学習辞書科研」について砂川有里子氏,本研究文法項目表について堀恵子,本研究を用いた文法研究について江田すみれ氏である。「日本語学習辞書科研」には文法表を提供した。今後も,これらの研究との連携を図っていく。本文法項目データベースを「はごろも」と名付けた。前年度までに作成していた文法項目表を見直し,日本語教育における文法研究,教材作成,テスト作成などに利用されることをめざして,初級の活用形から超級の複合辞までより網羅的に項目を取り入れ,1,884項目とした。さらに,教材作成,テスト作成などの際には当該文法項目の難易度が重要であるため,主観判定による6段階の難易度レベル付け(初級・初中級・中級・中上級・上級・超級)を行った。

また,2012年8月には,日本語教育国際研究大会名古屋2012において,「webツールを通して世界とつながる日本語教育ー文法用例文検索システム「はごろも」と国内外での利用可能性ー」と題して,ヨーロッパにおいてCEFRに基づいたテストを開発している「日本語口頭産出能力評価テスト法OJAE」と,中国において教材研究,教材開発を行っている研究者とともにパネルセッションを開き,今後の「はごろも」文法表の利用可能性とそのために何が必要とされるかを話し合った。その結果,難易度付けがテストの評定の根拠として,あるいは教材の難易度の目安として利用されることが期待されること,文法項目の難易度付けに受容と産出のレベルを分けることが望まれることなどが明らかにされた。「はごろも」の文法項目は,「学習項目解析システム」として,テキストを入力すると「はごろも」文法項目の候補を示す文解析システムを構築し,公開している。また,用例文データベースを最終成果として公開する。今後は,主観判定による難易度レベル付けを学習者コーパスに対する調査などで検証していく必要がある。さらに,日本語学習辞書を開発するための研究との連携をはかり,学習辞書の文法項目としての役割を果たすよう項目の精査を行っていく。文法項目表を完成し,項目の難易度を主観判定によってレベル付けし,文解析システムを構築した。また,他の研究とも連携しつつある。これらのことは、当初の計画を超えるものである。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)文解析システムを用いて、例文抽出をさらに進め,データベースを充実させる。用例文は順次web上にアップする予定である。(2)文法項目に付与した6段階の難易度について,今後検証する必要がある。3つの方向性を考えているが,1つは日本語教科書に現れる文法項目をコーパスから調査し,教科書の対照としている学習者と6段階のレベルの一致度を検討する。2つめとして,学習者の産出について,CEFRを用いて口頭表現を評価している研究者と共同して,学習者の能力評価と文法項目の使用の関係を検証する。最後に,学習者の受容能力に関して,読解教材を文解析システムを用いて文法項目の使用を調査し,一致度を見る。(2)のため,今年度はヨーロッパと中国の研究者と共同でパネルディスカッションを計画しており,今後の研究のあり方について探っていく。