hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フェムト秒レーザーの時空間波形整形と分子制御への応用

高強度フェムト秒レーザー光子場にさらされた分子において形成される多次元の光ドレスド反応ポテンシャル曲面に沿った分子の核波束の動きを,励起光パルスによって制御することが可能になれば,新しい分子制御が可能となる。しかし,パルスの瞬時周波数変化(周波数チャープ)は核波束の動きに及ぼす影響は少なが,周波数が2倍,3倍変化した場合には核波束遷移への影響は少なからずあるはずである。ただし,エタノール分子では励起波長が800nmから400nmに変化しても,光ドレスド反応ポテンシャル曲面そのものは単に電界強度の関数であり,それ自体が変化することは期待できないので,波長による違いは,波束の動きに伴う多光子励起過程あるいは非断熱遷移確率の違いとして現れる変化である。我々は,800nmフェムト秒レーザーパルスの2倍高調波を用いてエタノールイオンのC-C,C-O結合解離についてより詳細に調べ,800nmと400nmレーザーパルスの顕著な違いを明らかにした。今年度の研究から以下のことが明らかになった。(1)波長400nmにおいても800nmと同様に,パルス幅を長くすることによってC-O結合解離がC-C結合解離に対して促進される度合いが大きいことが明らかになった。連続した光電界下での波束の動きが重要であり,適当な核間距離での多光子励起が起きているものと推測できる。ただし,ポンプープローブ励起では同じ結果が得られない。(2)400nm励起時の波束の移動は,パルス幅とクーロン爆発によって確認される2価イオン生成からも確認された。(3)400nmパルスを伸長させて800nmTLパルスと併用すると,適当な遅延時間差において,高い収量で高いC-O/C-C解離比をもった解離イオン化反応を実現できる。高強度な基本波パルスは,親イオン生成に用い,波束のガイドおよび遷移に比較的低強度な短い波長のパルスを利用するスキームが有効であることがわかり,今後,3次高調波,白色光パルスの使用が期待できる。分子制御用の10^<15>W/cm^2以上の高強度光子場の時間波形における位相および振幅特性を所望の特性に整形する手法として,波形整形器を再生増幅器前に設置し,増幅光のパルス波形を測定して整形器を制御する手法を実験において確立した。波形整形器には,新たに周波数域の振幅と位相を整形可能な音響光学フィルタ(AOPDF)を用い,出力波形の計測には,周波数分解光ゲート(FROG)法,および周波数域電界相互相関干渉(TADPOLE)法を用いた。FROGは,その周波数-遅延時間特性を示す2次元画像にすべての振幅-位相特性が含まれることから,この2次元画像におけるターゲット波形とのマッチングをとるように適応制御アルゴリズムを用いて閉ループ制御を行った。一方,TADPOLEでは,直接,周波数位相が得られることから,整形器を数回補正することで整形波の精度を改善した。前者の方法は,増幅器の伝達関数が非線型であっても対応可能である。ただし,FROGがピコ秒を越える時間パルスに対して感度が落ちることが欠点である。また,この適応制御システムが高い精度で構築できたことは,分子制御の際のパフォーマンス自体を指標にした適応制御においても高い精度で波形整形できることを実証したといえる。一方,この波形整形システムを用いて,実際にエタノール分子の解離性イオン化の際のフラグメンテーションにおけるレーザー波形の高かについて,質量スペクトル計測を行って検討した。その結果,パルス幅を700fs以上に広げることで,dressed状態の反応ポテンシャル面上での核波束の動きをC-C結合解離からC-Oの方に向けることが可能であることがわかった。また,2価イオン生成においても同様の光子場の持続時間が有効に働くことを明らかにした。高強度光電界において分子の反応ポテンシャル曲面を制御するための10^<15>W/cm^2以上の高強度光パルスを高い自由度と高い精度で整形するための技術開発を行った。前年度に継続して,周波数領域における振幅と位相を変調できる音響光学フィルタ(AOPDF)と増幅レーザ波形測定には周波数域電界相互相関干渉(TADPOLE)法を組み合わせ,TADPOLEで計測したスペクトル位相・振幅特性をもってAOPDFの変調を補正する閉ループ制御系を完成させた。制御に用いるパラメータが各段に多いために数回の補正で整形器を最適化することが可能である。ただし,TADPOLEの周波数軸の校正誤差の影響で,補正回数を増やすとむしろ整形精度は悪化してしまう。また,本手法では,スタート時にあらかじめ整形用の変調パターンを理論的に用意しておく必要があり,また,増幅器の伝達関数に非線形性が強い場合には精度が劣化してしまう。しかし,以前に開発したFROG参照法と比べて明かに性能面での利点が高い。本年度は,さらに整形されたレーザパルスの時空間特性に関して調査を行なった。我々のシステムでは,波形整形後に再生増幅器を配しているため,空間プロファイルは増幅器によって決定されるので均一であり波形整形器での空間域変調の影響は受けない。しかし,セグメント型の空間光変調器およびAOPDFにおいても位相-振幅結合が原理的に存在するため,増幅パルスが振幅変調を受ける領域が存在することが明かとなった。このパルス整形器をもちいて,適応制御型パルス整形法で,エタノール分子の解離性イオン化を制御する実験を行った。

その結果,エタノールのような単純な骨格をもつ分子では,パルスの位相・振幅変調によるダイナミックな反応ポテンシャル曲面の変化は,必ずしも解離特性の変化にはつながらず,核波束の運動を維持するだけの時間幅だけが重要であることを確認した。これは,前年度の周波数チャープパルスによるオープンループ制御実験の結果を支持したものである。高強度フェムト秒レーザーパルスによるエタノール分子の解離性イオン化反応に関する我々の昨年までの研究から,エタノール分子の場合,レーザーパルス幅を長くして核波束のドレスド状態の反応ポテンシャル曲面上の移動を維持することによって,C-O結合の解離が相対的に促進することが示された。そこで,2004年度は以下の研究項目について研究を行った。(1)エタノール以外の分子に対する,励起パルスのチャープ依存性の実験プロパノール,アセトアニリル,アセトンの分子に対して,線形周波数チャープ特性と解離イオン化時のフラグメント分布を計測した。エタノール同様に,チャープ符号依存性はなく,長パルス化することで多様な解離が起きる。また,プロパノール分子に関しては適応制御波形整形も行ったが,やはり長パルス特性以外には最短パルスでは起きにくい解離反応頻度を高めるパルスは見出せなかった。(2)パルス列励起を用いた,核波束制御と解離性イオン化反応の実験パルス列を整形し,パルス間隔,パルス数と解離性イオン化反応の関係をエタノール分子に関して実験した。パルス間隔が100fs程度あいても核波束は継続して反応ポテンシャル局面をレベル交差点まで移動できる。また,ヨウ素分子において示されていたようなポンプ-ダンプ型の制御は起きていないことが確認でき,ドレスド状態を維持する光電界持続時間のみが重要であることが再確認された。(3)400nmフェムト秒レーザーとの併用によるエタノール分子の解離性イオン化反応実験400nmパルスを用いることで,多光子励起の効果を800nmパルスと比較できた。(4)波形整形400nmパルス発生のための新しい和周波混合実験(5)マイクロストラクチャーファイバを用いた白色光発生とそのスペクトル制御高強度フェムト秒レーザー光子場にさらされた分子において形成される多次元の光ドレスド反応ポテンシャル曲面に沿った分子の核波束の動きを,励起光パルスによって制御することが可能になれば,新しい分子制御が可能となる。しかし,パルスの瞬時周波数変化(周波数チャープ)は核波束の動きに及ぼす影響は少なが,周波数が2倍,3倍変化した場合には核波束遷移への影響は少なからずあるはずである。ただし,エタノール分子では励起波長が800nmから400nmに変化しても,光ドレスド反応ポテンシャル曲面そのものは単に電界強度の関数であり,それ自体が変化することは期待できないので,波長による違いは,波束の動きに伴う多光子励起過程あるいは非断熱遷移確率の違いとして現れる変化である。我々は,800nmフェムト秒レーザーパルスの2倍高調波を用いてエタノールイオンのC-C,C-O結合解離についてより詳細に調べ,800nmと400nmレーザーパルスの顕著な違いを明らかにした。今年度の研究から以下のことが明らかになった。(1)波長400nmにおいても800nmと同様に,パルス幅を長くすることによってC-O結合解離がC-C結合解離に対して促進される度合いが大きいことが明らかになった。
リバースジェネティクス法を用いた新遺伝子型ＲＳウイルス（ＯＮ１）の増殖能の解析

28年度が最終年度であるため、記入しない。
因果効果に対する多重モデル推測

観察研究から妥当な医学的結論を得るには、交絡因子の影響を適切に排除することが必要となる。それには何らかの統計的なモデリングを経由する必要がある。モデリングの不確実性を軽減する方法として二重頑健推定量と呼ばれる、二種類の統計的モデリングを許容する方法が広く用いられているが、本研究ではそれをさらに進めた多重頑健推定量の開発を行った。無作為化の行われない観察研究においては、交絡要因の影響を適切に調整することが、介入効果の推定において重要となる。反応変数に対する回帰モデルの当てはめや、傾向スコアによる方法が広く用いられている。これらの方法の妥当性は、それぞれ、反応変数および割り付けに対する回帰モデルを適切に特定することに基づいており、その誤特定は介入効果の推定にバイアスを生じえる。二重頑健推定量は、誤特定のリスクを軽減するために両者を組み合わせた推定量で、いずれかが適切に特定されれば交絡要因の影響を排除できることから、より頑健な推定法である。本研究では、モデリングの不確実性をより軽減する目的で、複数の傾向スコアのモデルを許容する推定法を提案した。二重頑健推定量は、傾向スコアの重み付き推定法と反応変数への回帰モデルを組み合わせた方法であるが、さらに、傾向スコアによる層別解析を組み合わせた、層別二重頑健推定量を提案した。この推定量は、反応変数への回帰モデルあるいは2つの傾向スコアのモデルのいずれかが正しく特定されると介入効果をバイアスなく推定できる、いわば三重頑健性というべき性質を保持している。一致性、漸近正規性が示され、シミュレーション実験により、実際の観察研究で現れる程度の被験者数のデータに対して、通常の二重頑健推定量よりも頑健であることが確認された。この結果は学術雑誌に公表した。また、傾向スコアの層別解析において、複数個のモデルを許容する、多重傾向スコアによる層別推定法を提案し、その性質をシミュレーション実験により検討した。最近、Han and Wang(2012)による複数のモデルを許容する推定量が提案されたが、推定法は複雑である。提案法は極めて単純であり、既存のソフトウェアの簡単な組み合わせで実施できる利点を有している。現在は学術雑誌への投稿準備をしている。観察研究における母集団平均に対する因果効果を推定する方法としてはすでに多くの方法が提案されているが、主要な方法として、1傾向スコアによる逆確率重み付き法に基づく方法2傾向スコアによる層別あるいはマッチングによる方法3反応変数に対する回帰モデルに基づく方法を挙げることが出来る。1の方法では0ないしは1に近い傾向スコアが存在する場合には推定量が不安定になることが知られている。2の傾向スコアによる層別(あるいはマッチング)による方法は、そのような状況でも0ないしは1に近い傾向スコアにそれほど影響は受けにくい長所を持つ。さらに、層別による方法は、傾向スコアを一般化線形モデルによりモデリングする際のリンク関数の誤特定に対して頑健である。これらの利点の一方で、傾向スコアによる層別解析では、仮に傾向スコアのモデルが正しくても、完全にはバイアスが除けない残差交絡の問題がある。本年は、層別解析と逆確率重み付き推定法の長所を併せ持つ推定法の構成の可能性を検討し、傾向スコアに沿って観測された反応変数を平滑化する平滑化推定量のアイディアに到達した。この推定量は層別解析が持つ傾向スコアのモデル化におけるリンク関数誤特定に対する頑健性を保持しており、かつ平滑化を用いることで、残差交絡もなく推定が可能となる。更に3のアイディアを組み込むことで、二重頑健性を有する推定量を構成することも可能である。この推定量で用いる平滑化は1次元の平滑化であり実用的である。この方法を適用するには核関数の平滑化パラメータを適切に指定する必要があるが、現在はその解決方法を検討している。Hattori and Henmi (2014)で提案した層別二重頑健推定量は、二重頑健推定量に傾向スコアによる層別解析を組み合わせることで、多重頑健性を得る方法である。傾向スコアによる層別解析は広く用いられている方法であるが、一致性の厳密な証明が確立しておらず、理論的に妥当な分散推定量も得られていない。層別二重頑健推定量も傾向スコアによる層別解析に依存しており、理論的な正当化が残されたままであった。研究代表者は在外研究として2014年度にワシントン大学生物統計学部に滞在したが、ホストであるZhou教授が層別解析の正当化に取り組んでいることを偶然しり、共同研究を開始した。Zhou教授らの理論は標準的な傾向スコアによる層別解析を対象にしたものであるが、その多くの部分が層別二重頑健推定量に拡張が可能であることが確認され、その検討を実施した。Zhou教授らの理論では漸近正規性の証明がなされていないが、Hattori and Henmi (2014)での理論との組み合わせにより実現できないかを検討した。現在のところ証明は完了しておらず、現在も検討を継続している。他の方法として、Nomura and Hattori (2016)は、複数の傾向スコアモデルの候補を設定し、クラスタリングと層別解析を組み合わせることで多重頑健推測を実現する簡明な方法の提案を行った。成果を投稿し、現在は改訂作業を行っている。

モデリングの不確実性を軽減する方法として二重頑健推定量と呼ばれる、二種類の統計的モデリングを許容する方法が広く用いられているが、本研究ではそれをさらに進めた多重頑健推定量の開発を行った。目標としていた推定法の構成には成功しており、推定量の理論的な性質の解明も完了しており、概ね順調に進んでいると考えられる。バイオ統計学残された問題点としては、実際に適用する際の平滑化パラメータの選択法を構成することと、シミュレーション実験により挙動を調べることがあり、現在検討を開始している。層別二重頑健推定量は、層別解析に基づいていることから、一致性、漸近正規性を示すことが挑戦的な課題と考えていたが、適当な条件のもとで、経験過程理論の応用により解決することができた。ただし、その条件が応用上は近似的にしか成立せず、数%のバイアスが除去しきれない場合があることが、シミュレーション実験により確認された。現在は、この問題の解決に対する着想をえることができており、順調に研究が進展していると考えられる。予定していた国際会議への参加を行わなかったことにより次年度使用額が生じた。傾向スコアによる交絡要因の調整法としては、重み付き推定、層別解析などがある。現在の因果推論の発展のほとんどは重み付き推定に基づいているということができる。しかしながら、層別解析は単純であり、直感的にわかりやすいという長所を有している。傾向スコアをモデル化する際にはロジスティック回帰モデル、あるいは、一般化線形モデルが用いられることが多いが、層別解析の場合には、リンク関数が誤って特定されていても頑健であるという長所を有する。最近の研究であまり重要視されていない層別解析を積極的に活用していることが、本研究の特徴の一つということができる。層別解析の欠点としては、一致性、漸近正規性などの理論的性質の解明が困難であり、傾向スコアを正しく特定しても、層別の際に丸めることによって、数%のバイアスが除去しきれない、いわゆる残差交絡の問題が挙げられる。当初の研究計画では想定していなかったが、この問題に対処する方法への着想を得ており、この解決を目指す。また、当初の計画から想定していた、二種類の無視可能性条件下での推測法については、具体的な推定法の構成には至っていないが、いくつかの着想があり、その可能性を引き続き検討していく。本年度は米国シアトルで開催される米国合同統計関連学会に参加を予定しており、併せて海外研究者を訪問し当該研究テーマについて議論することを予定している。11月にやはりシアトルで行われる第5回シアトル生物統計シンポジウムにも参加を予定しており、その際にも海外研究者との議論をする予定である。講演謝金を3名に支出する予定であったが、実績は1名であった。また、文献複写費用が当初の予定よりも少なかったため。文献複写費用ならびに投稿時の英文校正費用として利用する。
運動療法が関節軟骨代謝に与える効果に関するバイオマーカーを用いた検討

X線学的に変形性膝関節症(OA)発症前・初期の女性23名、OA発症後の女性8名を対象に、持久力・筋力・柔軟性・バランス能力を向上させる運動療法を週1回90分、12週間実施し、軟骨代謝バイオマーカーを介入開始時から介入後24週まで測定した。OA発症前・初期群では、C2Cは12, 20, 24週時に減少し、CTX-IIは1, 2, 4, 8, 24週時に減少したため、運動療法によりII型コラーゲン分解抑制が起こる可能性が示唆された。一方OA発症群では、運動介入してもCPII、C2C、CTX-IIは変化を認めずCOMPが上昇したことから、関節軟骨代謝に好影響を与えない可能性が示唆された。12013年7月から、健康運動教室に参加する中高齢者38名を対象に、持久力・筋力・柔軟性・バランス・歩行能力の改善効果がすでに実証されている運動療法プログラムを週1回、3か月間実施する介入群を設定した。2待機している中高齢者対照群は7名設定することができた。対照群も2014年2月から、介入群と同じ運動療法プログラムを開始した。以下の検討項目を現在解析中である。1対象者の膝OA進行度を、X線学的にKellgren-Lawrence scoreで分類する。2運動教室参加日に持参する早朝尿と参加日に採血して得た血液サンプルから、CTX-II、C2C、CPII、COMPを、それぞれELISAで測定して、運動療法が関節軟骨合成、分解に与える効果について検討する。対照群では運動教室で開催される月1回の講義に参加する時に、尿ならびに血液検体を収集する。3運動療法介入期間終了後にも、1か月ごとに定期的に採尿、採血して、介入効果継続の有無について検討する。4疼痛をVAS (visual analog scale)で評価して、バイオマーカーから考察される関節軟骨代謝への効果と比較検討する。5ADL機能を、JKOM (Japanese Knee Osteoarthritis Measure)で評価して、バイオマーカーから考察される関節軟骨代謝への効果と比較検討する。6天理大学で開発した5種目の体力テストで持久力・筋力・柔軟性・バランス・歩行能力を評価して、バイオマーカーから考察される関節軟骨代謝への効果と比較検討する。介入群では、介入開始前(0)、介入開始後1,2,4,8,12,16,20,24週の時点で、バイオマーカー測定、VAS評価、WOMAC評価、体力テストを行う。対照群では、0,4,8,12,16,20,24週の時点で、バイオマーカー測定、VAS評価、WOMAC評価、体力テストを行う。1健康運動教室に参加した中高齢者38名を対象に、持久力・筋力・柔軟性・バランス・歩行能力の改善を促す運動療法プログラムを、週1回、3ヶ月間介入・実施した。介入開始前、介入開始後1、2、4、8、12、16、20、24週時点で、運動教室参加日に持参する早朝尿と参加日に採血してサンプルを得るとともに、疼痛評価、ADL機能評価、体力評価を行った。2対照群7名では、待機期間中に1ヶ月ごとに尿ならびに血液検体を採取した後に、介入群と同じ運動療法を週1回、3ヶ月間介入・実施した。介入開始後1、2、4、8、12、16、20、24週時点で、運動教室参加日に持参する早朝尿と参加日に採血してサンプルを得るとともに、疼痛評価、ADL機能評価、体力評価を行った。採取した血液・尿検体から、CTX-II、C2C、CPII、COMPをそれぞれELISAで測定し、現在データを解析して運動療法が関節軟骨合成と分解に与える効果について検討中である。疼痛をVisual AnalogScaleで評価し、バイオマーカーから考察される関節軟骨代謝への効果と現在比較検討中である。ADL機能を、疾患特異的・患者立脚型変形性膝関節症患者機能評価尺度(JKOM)で評価して、バイオマーカーから考察される関節軟骨代謝への効果と現在比較検討中である。体力評価は、天理大学で開発した体力テストで持久力・筋力・柔軟性・バランス・歩行能力を評価し、バイオマーカーから考察される関節軟骨代謝への効果と現在比較検討中である。OA発症前群におけるCPIIは介入後8週時に有意に増加した。CTX-IIは介入後24週時に有意に減少した。C2Cは介入後12週時に有意に減少した。COMPは介入後有意差を認めなかった。OA発症群におけるCPII、CTX-II、C2Cは介入後に有意な変動を認めなかった。COMPは介入後1週、2週、20週、24週時に有意に上昇した。以上の結果から、OA発症前に持久力・筋力・柔軟性・バランス能力を向上させるトレーニングを行わせると軟骨におけるII型コラーゲン合成が促進された後に分解が抑制される可能性が示唆された。OA発症群の対象者が少なかったこと(8名)、OA発症前群に比べてOA発症群の対象者年齢が有意に高かったこと(60歳以上が8名中7名)は本研究の限界ではあるが、OAが発症している60歳以上の女性に運動介入しても関節軟骨代謝に好影響を与えない可能性が示唆された。X線学的に変形性膝関節症(OA)発症前

・初期の女性23名、OA発症後の女性8名を対象に、持久力・筋力・柔軟性・バランス能力を向上させる運動療法を週1回90分、12週間実施し、軟骨代謝バイオマーカーを介入開始時から介入後24週まで測定した。OA発症前・初期群では、C2Cは12, 20, 24週時に減少し、CTX-IIは1, 2, 4, 8, 24週時に減少したため、運動療法によりII型コラーゲン分解抑制が起こる可能性が示唆された。一方OA発症群では、運動介入してもCPII、C2C、CTX-IIは変化を認めずCOMPが上昇したことから、関節軟骨代謝に好影響を与えない可能性が示唆された。追加設定した被験者、特に対照群の被験者に辞退者が多く出たために、予定していた人数に到達困難となったこと、採取した検体数が非常に多いために測定と結果解析に長時間を要していることなどから、研究進行は当初より遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科学初期計画のサンプルは揃い近日中にデータ測定が完了する予定であることから、データを統計学的に解析し、その結果を速やかに学会、論文、ホームページ等で公表する。1対象者の設定に時間を要したため、研究開始が予定より遅れたこと、2対照群の人数が集まりにくいこと、3検体数が多く計測、解析に多大な時間を要すること、などの理由で研究進行は当初予定よりやや遅れている。検体数が多数であったために測定に長時間を要していることから、検体測定に使用する物品の購入計画が後ろ倒しになっているため、次年度使用額が生じた。1.対照群を増やして(約30名を予定)、平成25年度の計画を継続する。2.検体の計測を速やかに実行して、計測結果を統計学的に解析する。3.週1回、3か月間実施の現行運動療法でOA発症前段階・初期OAの関節軟骨代謝に効果がみられない場合、介入頻度・期間ならびに運動療法プログラムを変更して、平成25年度と同様の方法で検討を行う。4.週1回、3か月間実施の現行運動療法でOA発症前段階・初期OAの関節軟骨代謝に効果がみられた場合、より有効な介入頻度・期間ならびに運動療法プログラムを検討するために、介入頻度・期間ならびに/または運動療法プログラムに変更を加えて、平成25年度と同様の方法で試験を行う。次年度使用額は、検体測定に使用する物品の購入に充てる。
アブシジン酸応答を負に制御する新規リン酸化タンパク質SNS1の機能解析

アブシシン酸(ABA)は、植物の環境応答を司る重要な植物ホルモンである。ABAのシグナル伝達系は、受容体、タンパク質脱リン酸化酵素およびタンパク質リン酸化酵素(SnRK2)のコア因子から構成されており、SnRK2による基質のリン酸化がシグナルの出力となっている。SNS1は、我々の以前の研究でSnRK2の基質候補として同定されたが、機能未知であった。そこでSNS1の機能解析を進めた結果、SNS1はABAシグナルを負に制御することや、乾燥耐性に関与することが明らかとなった。また、トランスクリプトーム解析の結果から、SNS1はABA応答性遺伝子の他に、開花関連の遺伝子群に影響を及ぼすことがわかった。アブシシン酸(ABA)は植物の環境応答の要となる植物ホルモンであり、そののシグナル伝達系ではSnRK2プロテインキナーゼが中心的な役割を果たしている。SnRK2によるシグナル伝達をさらに解析するために、リン酸化プロテオーム解析によるSnRK2の基質探索を行ったところ、複数の基質候補を得ることに成功した。SnRK2-substrate 1(SNS1)は、それらの候補の一つであり、植物体中でSnRK2プロテインキナーゼによってリン酸化されるタンパク質として同定された。その後の逆遺伝学的な解析によって、SNS1はABAシグナルを負に制御することがわかっている。本研究課題では、SNS1が関与するABAシグナル伝達機構を明らかにすることを目的として、SNS1の機能解析を進めた。まず、SNS1欠損変異体(sns1-1)の表現型を詳細に調べたところ、SNS1は発芽時だけではなく、植物体においてもABAシグナル伝達に関わっていることが明らかとなった。たとえば、sns1-1では有意な乾燥ストレス耐性の増加が見られたり、開花期が遅延する現象が認められた。一方、SNS1の分子機能の解析については、相互作用タンパク質の解析を軸に準備を進めているところであり、酵母ツーハイブリッド法や共免疫沈降法などを用いてSNS1と相互作用するタンパク質を同定する予定である。アブシシン酸(ABA)は植物の環境応答の要となる植物ホルモンであり、そのシグナル伝達系においてSnRK2プロテインキナーゼが中心的な役割を果たしている。近年、我々はSnRK2によるシグナル伝達制御をさらに解析するために、リン酸化プロテオーム解析によるSnRK2の基質探索を行い、複数の基質候補を得ることに成功した。SnRK2-substrate 1(SNS1)は、基質候補の一つであり、植物体中でSnRK2によってリン酸化されること、およびSNS1遺伝子破壊株(sns1-1)が発芽時においてABA高感受性を示すことなどが明らかとなった。したがって、SNS1はABAシグナルの負の制御因子であることが示唆された。まず、sns1-1変異体の表現型をさらに詳細に解析したところ、SNS1は発芽時だけではなく、植物体においてもABAシグナルに関与していることがわかった。たとえば、sns1-1の乾燥耐性は野生型に比べて有意に上昇しており、また開花時期が遅くなる傾向が認められた。さらに、次世代シーケンサーを用いてシロイヌナズナ野生型とsns1-1変異体のトランスクリプトーム解析を行ったところ、既知のABA応答性遺伝子の他に開花関連遺伝子の発現も変化していることが明らかとなった。以上のことから、SNS1はSnRK2によるリン酸化調節を受けるABAシグナルの負の制御因子であるとともに、開花調節にも関わっていることが示唆された。植物分子生物学SNS1の遺伝子破壊株の表現型を調査し、野生型に比べて乾燥耐性が増加していることや、開花が遅れる等の表現型を新たに見出した。したがって、SNS1は植物体の様々な組織でABAシグナル伝達因子として機能していることが示された。また、SNS1の相互作用因子をスクリーニングするため、酵母ツーハイブリッド法や共免疫沈降法を行うためのDNAコンストラクトや形質転換植物を作成した。以上のことから、研究はおおむね順調に推移していると判断する。今後は、準備を進めている酵母ツーハイブリッド法や共免疫沈降法によってSNS1の相互作用因子の同定を進める予定である。相互作用因子の同定によって、SNS1によるシグナル伝達の実態が明らかになるとともに、SNS1のリン酸化の有無によるシグナル伝達の変化等も解析可能になることが期待される。SNS1の相互作用因子をスクリーニングするための実験材料の準備に時間を要したため、当該年度中の実験が困難となったため、次年度に実験を繰り越した。そのため、表記の次年度使用額が発生した。当初計画通りに、SNS1の相互作用因子スクリーニング実験に使用する予定である。
pH応答性をチューニングしたカンチレバーによる電気化学反応界面のpHイメージング

本研究は,電気化学反応がおこる電解質水溶液/電極界面極近傍のpHを測定するために立案されたもので,電気化学反応表面からサブミクロンオーダーの距離におけるpH測定とその表面分布のイメージングを目指すものである.そのため,(1)pH応答性と再現性に優れ,広いpH域で利用できる酸化物表面を探索,創製すること,(2)AFM用カンチレバー表面にpH応答性を最適にチューニングした酸化物薄膜を作製し,フォースカーブによるカンチレバーと反応表面との吸着力測定からpHを評価する手法を確立すること,(3)確立したpH測定手法をpHが表面分布する電気化学反応系に適用し,pHイメージングを図ること,についてチャレンジする.本年度では,pH応答の再現性に優れた酸化物表面の構築をめざし,酸化物電極のpH応答特性評価および,タングステンおよびイリジウム酸化物薄膜の成膜条件について,スパッタリング条件などの再検討をおこなった.また,それらの酸化物薄膜のpH応答特性を調査した.その結果,タングステンおよびイリジウム酸化物薄膜の成膜については,膜厚をコントールすることで剥離が改善されたが,基板の処理によっては依然として膜質が不均一となることが示された.pH応答特性については,これらの酸化物薄膜が準ネルンスト応答性を示すことが明らかになった.さらに,AFM用のカンチレバーに成膜し,表面状態観察と,pH応答特性評価を実施した.本研究は,電気化学反応がおこる電解質水溶液/電極界面極近傍のpHを測定するために立案されたもので,反応表面からサブミクロンオーダーの距離におけるpH測定とその表面分布のイメージングを目指すものである.そのため,(1)pH応答性と再現性に優れ,広いpH域で利用できる酸化物表面を創製する,(2)AFM用カンチレバー表面にpH応答性を最適にチューニングした酸化物薄膜を作製し,フォースカーブによるカンチレバーと反応表面との吸着力測定からpHを評価する手法を確立する,(3)確立したpH測定手法をpHが表面分布する電気化学反応系に適用し,pHイメージングを図る,以上3つの研究課題にチャレンジする.本年度では,pH応答性の再現性に優れたAl酸化物表面を構築をめざし,スパッタリング装置の整備とAl成膜および膜観察をおこなった.特に,ガラス基板上へのスパッタリング条件の検討のため,電極距離,スパッタリング時間を種々調整し,そのときの成膜状況と膜構造を明らかにした.これにより,pH応答特性評価に用いることができる試料の準備ができた.本年度では,マグネトロンスパッタリング装置を整備し,ガラス基板への成膜条件をスクリーニングして,成膜条件の確立に成功した.これによりpH応答性と再現性に優れたAl酸化物薄膜作製できる準備が整い,この膜試料を使ってpH応答特性をチューニングするための電解酸化,熱処理条件を明らかにする基盤を構築した.以上から当初の計画はほぼ実施できており,おおむね順調に進展している.本研究は,電気化学反応がおこる電解質水溶液/電極界面極近傍のpHおよびその分布を測定するために立案されたもので,電気化学反応がおこる電極表面からサブミクロンオーダー程度の距離における電解質水溶液中のpH測定とそのpH分布のイメージングを目指すものである.そこで,(1)pH応答性と再現性に優れ,広いpH域で利用できる金属酸化物表面を探索,創製する,(2)原子間力顕微鏡(AFM)用のカンチレバー表面にpH応答性をチューニングした金属酸化物薄膜を付与し,フォースカーブ測定によってカンチレバーと反応表面との吸着力測定からpHを評価する手法の可能性を検討する,(3)本pH測定手法について,たとえば,金属腐食系のような,pHが表面分布するような電気化学反応系に適用し,pHイメージングを図る,以上3つの研究課題にチャレンジする.本年度では,pH応答性や再現性に優れた金属酸化物表面の探索と創製をめざし,金属酸化物電極の検討をおこない,アンチモンおよびタングステンを検討した.そこで,まず,ニードルタイプのアンチモンおよびタングステンの電極を利用し,pH応答特性を評価し,これらの酸化物のネルンスト応答性に優れたpH範囲を明確にした.また,電気化学反応にともなうpH応答評価の予備測定として,異種金属接触腐食系における表面pH変化測定にそれらを適用し,pH分布のベースデータを取得した.また,引き続き金属酸化物表面の創製と表面処理によるpH応答性の調査をおこなった.本年度では,スパッタリングにより作製した酸化物薄膜のpH応答特性を評価する計画であったが,成膜条件のさらなる調整が必要であった.そのため,これと並行して,比較として,ニードル状のアンチモンおよびタングステン電極を用いて,pH応答特性評価を実施した.その結果,これらの電極のpH応答がネルンストの式にほぼ応答することを確認し,そのpH応答範囲についても明確にした.さらに,電極反応表面におけるpH変化を測定する実験もおこない,電気化学反応の変化にともなう表面近傍のpH測定に成功した.研究遂行の順序を変えたが,当初の計画はほぼ実施できており,おおむね順調に進展している.本研究は,電気化学反応がおこる電解質水溶液/電極界面極近傍のpHを測定するために立案されたもので,電気化学反応表面からサブミクロンオーダーの距離におけるpH測定とその表面分布のイメージングを目指すものである.そのため,(1)pH応答性と再現性に優れ,広いpH域で利用できる酸化物表面を探索,創製すること,(2)AFM用カンチレバー

表面にpH応答性を最適にチューニングした酸化物薄膜を作製し,フォースカーブによるカンチレバーと反応表面との吸着力測定からpHを評価する手法を確立すること,(3)確立したpH測定手法をpHが表面分布する電気化学反応系に適用し,pHイメージングを図ること,についてチャレンジする.本年度では,pH応答の再現性に優れた酸化物表面の構築をめざし,酸化物電極のpH応答特性評価および,タングステンおよびアルミナ酸化物薄膜の成膜条件の検討をおこなった.また,比較として,新たにイリジウム酸化物電極によるpH応答特性の評価を実施した.その結果,タングステンおよびアルミナ酸化物薄膜の成膜については,剥離や膜質の不均一などがあり,引き続き成膜条件の最適化および改善が必要であることが示された.また,代替として線材であるイリジウムについて,新たな酸化物電極に用いることを想定し,そのネルンスト応答性についての試験を実施した.その結果,優れたpH応答特性を示すことを明確にした.さらに,この電極を用いて,腐食反応における表面の電気化学反応にともなうpH応答評価の予備測定もおこなった.本年度では,スパッタリングにより作製した酸化物薄膜のpH応答特性を評価する計画であったが,膜質が安定せず,成膜条件のさらなる調整が必要であった.そのため,これと並行して,比較センサーとしてイリジウム電極を用いたpH応答特性評価試験を実施した.その結果,この電極のpH応答がネルンストの式にほぼ応答することを確認し,そのpH応答範囲についても明確にした.さらに,腐食反応による表面pH変化を測定する実験もおこない,腐食の電気化学反応の変化にともなう表面近傍のpH測定がおこなえた.しかし,酸化物薄膜の作製がうまくいかず計画通りに進まなかったため,一年間の延長をすることとした.本研究は,電気化学反応がおこる電解質水溶液/電極界面極近傍のpHを測定するために立案されたもので,電気化学反応表面からサブミクロンオーダーの距離におけるpH測定とその表面分布のイメージングを目指すものである.そのため,(1)pH応答性と再現性に優れ,広いpH域で利用できる酸化物表面を探索,創製すること,(2)AFM用カンチレバー表面にpH応答性を最適にチューニングした酸化物薄膜を作製し,フォースカーブによるカンチレバーと反応表面との吸着力測定からpHを評価する手法を確立すること,(3)確立したpH測定手法をpHが表面分布する電気化学反応系に適用し,pHイメージングを図ること,についてチャレンジする.本年度では,pH応答の再現性に優れた酸化物表面の構築をめざし,酸化物電極のpH応答特性評価および,タングステンおよびイリジウム酸化物薄膜の成膜条件について,スパッタリング条件などの再検討をおこなった.また,それらの酸化物薄膜のpH応答特性を調査した.その結果,タングステンおよびイリジウム酸化物薄膜の成膜については,膜厚をコントールすることで剥離が改善されたが,基板の処理によっては依然として膜質が不均一となることが示された.pH応答特性については,これらの酸化物薄膜が準ネルンスト応答性を示すことが明らかになった.さらに,AFM用のカンチレバーに成膜し,表面状態観察と,pH応答特性評価を実施した.
中性糖脂質合成酵素の活性部位の構造解析

ラット肝から分離精製したグロボトリアオシルセラミド合成酵素(αーGal転移酵素)を中心に研究した.(1)^3H-UDP-dialdehydeを合成し, α-Gal転移酵素を標識し,酵素の大小2つのサブユニットのどちらかに標識されるかを検索した.また, 100%不活化時における化学量論的な結合量をみた.(2)^3H-UPP-dialで標識した酵素をTPCK-トリプシンで消化し,標識ペプチドを高速液体クロマトグラフィーおよびペーパークロマト,高圧電気泳動で分画した.(3)標識ペプチドのアミノ酸組成および一次構造を,シークエンサーで解析し,アミノペプチダーゼM,カルボキシペプチダーゼA,エンドリジルペプチダーゼなどで処理し,標識アミノ酸を同定した.ラット肝から,中性糖脂質の生合成に関与するα-galactosyltransferaseを分離精製し,これを用いて以下の研亢を行った.5'-UDPのリボース部分を過ヨード酸化して, UDP-ジアルデヒドを作製した.UDP-ジアルデヒドを酵素のUDP-ガラクトース,または, UDPの結合部位と反応させることにより親和標識を行った.UDP-ジアルデヒドはα-galactosyltransferaseを不活性化し,酵素1分子あたり1モルが結合することにより著しい不活性化がみられた.一方,この不活性化は,基質であるUDP-ガラクトースにより阻止された.〔^3H〕標識したUDP-ジアルデヒドと酵素を反応させると,主として,放射能は,小サブユニットにとり込まれたことから,小サブユニットに活性基を有していることが示唆された.このような親和標識が他の糖鎮合成酵素にもみられるかを知るため,同様の現象を確認するためにGM1合成酵素のアッセイ系の開発およびGM2合成酵素の分離精製を行った.ラット肝から分離精製したグロボトリアオシルセラミド合成酵素(αーGal転移酵素)を中心に研究した.(1)^3H-UDP-dialdehydeを合成し, α-Gal転移酵素を標識し,酵素の大小2つのサブユニットのどちらかに標識されるかを検索した.また, 100%不活化時における化学量論的な結合量をみた.(2)^3H-UPP-dialで標識した酵素をTPCK-トリプシンで消化し,標識ペプチドを高速液体クロマトグラフィーおよびペーパークロマト,高圧電気泳動で分画した.(3)標識ペプチドのアミノ酸組成および一次構造を,シークエンサーで解析し,アミノペプチダーゼM,カルボキシペプチダーゼA,エンドリジルペプチダーゼなどで処理し,標識アミノ酸を同定した.ラット肝より【Gb_3】Cer合成酵素を分離精製した。精製標品を用いて、UDPを過ヨード酸化して得られたUDP-dialdehydeによるアフィニティーラベリングを行ったところ濃度依存的にUDP-dialdehydeは酵素を阻害した。一方、IDP,IDP-dialdehydeは阻害しなかった。【^3H】-UDP-dialdehydeと精製酵素を反応後、複合物をゲルロ過により分離したところ、大サブユニットに強くとり込まれたことから本酵素の活性部位は大サブユニットにあり、恐らくリジン残基が活性部位に存在することが示唆された。一方【O(_2^-)】は活性酵素の1つとして発癌過程に重要な役割を果たしている。【O(_2^-)】も不均化するSuperoxidase Dismutase(SOD)は発癌のプロモーションを抑制するとともに、発癌プロモーションに特徴的なオルニチンデカルボキシラーゼの誘導を抑えることが知られている。一方、中性糖脂質合成酵素のうち【Gb_4】Cer,【Gb_5】Cer合成酵素は、ヒトBリンパ球をEBウイルスでトランスホームさせたのち、発癌プロモーターで処理すると活性化される。この活性化は、外からSOD(ヒト赤血球から高度に精製した(Cu-Zn-SOD)を加えると抑制された。このことは糖転移酵素の活性化がTPAなどの発癌プロモーターにより発現されるとともに、【O(_2^-)】ガンの発現に関与していることを示唆している。
神経膠腫におけるインテグリン遺伝子群の異常の解析

インテグリンfamilyは細胞基質のcollagen、fibronectin、laminin等に対する受容体で、細胞膜を介してテーリン・ビンキュリンさらに細胞骨格であるアクチン・ミオシンに連絡している。神経膠細胞では、アクチンは中間径フィラメントであるGFAPと複合体を形成していることが知られている。すなはち、細胞外基質からインテグリンを介して細胞内へ伝達される細胞接着に関する情報は、GFAPへと伝達されることにより細胞の形態変化や運動能を制御しているものと考えられる。正常神経組織では、a2,a3,a6,b1,b4が発現しており、a4,a5,aV,aL,aM,aX,b2,b3は発現していない。神経膠腫ではa3,b1の過剰発現とa5,aV,b3の異常発現がこれまでに報告されている。我々のこれまでの研究で、神経膠腫に特異的に欠失している未知のインテグリン遺伝子は同定することができていないが、定量的RT-PCR法によりa5、a6インテグリンが一部の神経膠腫細胞で特異的に発現が低下していることを認めた。とくにGFAPの発現が減少あるいは消失している細胞では、顕著にa5、a6インテグリンの発現が減少していた。これらの細胞では、細胞外基質の分解酵素であるtype IV collagenaseやstromelysinの発現が亢進しており、その阻害物質であるTimp-1、Timp2の発現は低下していた。a5、a6インテグリンの発現低下が、遺伝子異常によるものか、細胞外基質の分解に伴う二次的なものかは今後の検討の必要があるが、GFAPの発現の低下と良く相関していることは、極めて興味深い知見である。神経膠腫の病理組織学的検索では、血管周囲には多くのGFAP陽性細胞が突起を伸ばしていることが観察される。これらの細胞は通常はMIB-1陰性の非増殖期の細胞である。MIB-1陽性の増殖茎は、血管周囲にとどまらないことが多い。すなはち、何らかの原因によりインテグリンの発現低下が起こると、腫瘍細胞は細胞外基質から離れて、遊走しながら浸潤・増殖して行くのではないかという仮説が考えられる。今回の我々の研究により、神経膠腫ではa5、a6インテグリンの発現低下とcollagenaseの産生亢進、GFAPの発現の低下が確認され、この仮説を説明する貴重な一知見であると考えられた。7種類のヒト神経膠腫培養細胞における、インテグリン遺伝子a1、a2、a3、a4、a5、a6、av、b1、b2、b3の発現について、RT-PCRにより定量した。神経膠腫培養細胞では、a4、a5、a6、b3の発現が減少している傾向にあった。また、a5、a6インテグリンに対するモノクローナル抗体処理によりリガンドとの結合を阻止すると、神経膠腫細胞は増殖が促進されることがわかった。このことは神経膠腫細胞の細胞接着に伴う増殖抑制や分化誘導の過程には、a5、a6インテグリンが関与しているものと考えられた。

インテグリン分子は、細胞と細胞外基質の接着に関わるだけでなく、インテグリン分子同士で結合することにより、細胞細胞間情報伝達に関わっているものと考えられている。この二つのインテグリン遺伝子は、神経膠腫細胞に導入・発現することにより、増殖抑制、浸潤抑制に機能するものと予想される。インテグリンfamilyは細胞外基質のcollagen、fibronectin、laminin等に対する受容体で、細胞膜を介してテーリン・ビンキュリンさらに細胞骨格であるアクチン・ミオシンに連絡している。神経膠細胞では、アクチンは中間径フィラメントであるGFAPと複合体を形成していることが知られている。すなはち、細胞外基質からインテグリンを介して細胞内へ伝達される細胞接着に関する情報は、GFAPへと伝達されることにより細胞の形態変化や運動能を制御しているものと考えられる。正常神経組織では、a2,a3,a6,b1,b4が発現しており、a4,a5,aV,aL,aM,aX,b2,b3は発現していない。神経膠腫ではa3,b1の過剰発現とa5,aV,b3の異常発現がこれまでに報告されている。我々のこれまでの研究で、神経膠腫に特異的に欠失している未知のインテグリン遺伝子は同定することができていないが、定量的RT-PCR法によりa5、a6インテグリンが一部の神経膠腫細胞で特異的に発現が低下していることを認めた。とくにGFAPの発現が減少あるいは消失している細胞では、顕著にa5、a6インテグリンの発現が減少していた。これらの細胞では、細胞外基質の分解酵素であるtype IV collagenaseやstromelysinの発現が亢進しており、その阻害物質であるTimp-1、Timp2の発現は低下していた。a5、a6インテグリンの発現低下が、遺伝子異常によるものか、細胞外基質の分解に伴う二次的なものかは今後の検討の必要があるが、GFAPの発現の低下と良く相関していることは、極めて興味深い知見である。神経膠腫の病理組織学的検索では、血管周囲には多くのGFAP陽性細胞が突起を延ばしていることが観察される。これらの細胞は通常はMIB-1陰性の非増殖期の細胞である。MIB-1陽性の増殖期の細胞は、血管周囲にとどまらないことが多い。すなはち、何らかの原因によりインテグリンの発現低下が起こると、腫瘍細胞は細胞外基質から離れて、遊走しながら浸潤・増殖して行くのではないかという仮説が考えられる。今回の我々の研究により、神経膠腫ではa5、a6インテグリンの発現低下とcollagenaseの産生亢進、GFAPの発現の低下が確認され、この仮説を説明する貴重な一知見であると考えられた。
日本人研究者が記載した古生代サンゴ化石タイプ標本の分類学的総括

化石研究の分類において,タイプ標本が参照できないことは大きな障壁となる。本研究の目的はこの障壁を取り除くために,特に古典的なコレクションに関する現時点でのタイプ標本の所在確認を行い,それらの最新の分類学的位置づけを再整理することであった。東北大学学術総合博物館で合計3回,北海道大学では4回,筑波大学については2回の訪問調査を実施した。調査内容は,Sugiyama and Ezaki(2002)で作成したタイプ標本カタログリストに,該当する標本(主に薄片)を特定することである。特定できた標本は,薄片ラベルへの記載事項を記録した。その際,文献に記載された登録番号と薄片番号の照合・整理に,細心の注意を払った。また,論文中で図示された標本については,現状を記録するためデジタル顕微鏡写真,またはスキャナによる透過光スキャン画像を撮影,収集した。得られた画像ファイルの総数はおよそ1200に達する。撮影ないしスキャンした情報は表形式のデーターとして,調査した研究機関ごとに整理した。これらの情報をSugiyama and Ezaki(2002)のカタログに貼り込み,保存先や図示されたときの文献情報,番号の記載ミスなどの混乱の修正情報などを付記し,現時点での画像つきタイプカタログを作成した。東北大学ではYabe and Hayasaka(1915,1916,1920)が記載した22属34種うち,1種を除き全てのタイプに相当する標本を特定,確認した。北海道大学では,Ozawa(1925),Sugiyama(1940),Yokoyama(1960)など,本来他の大学に登録されていた標本を多数確認した。今後の課題として,未登録標本や移動している標本の整理,未調査機関の継続調査,全報告種,未定種を含む化石サンゴ全体を網羅するデータベースの構築などがあげられる。初年度は主に戦前に記載された古生代サンゴ化石標本に調査対象を絞り,北海道大学総合博物館と東北大学総合学術博物館に協力いただき,それぞれの博物館資料の現地調査を実施した.調査の内容としては,論文の記載文や図版写真を手がかりに,薄片を照合し,一致する標本を見つけ出し,データーベース作成のためのデジタル写真の撮影を行った.北海道大学では秋吉石灰岩から採集された故小澤儀明博士のコレクションが多数見つかった.さらに同コレクションの未記載標本をタイプ指定し,故湊正雄教授が記載しいることなどが確認された.広島大学に収蔵されるべき,故横山鶴雄博士が帝釈石灰岩から記載したサンゴ化石標本や,故杉山敏郎博士が北上山地シルル系から記載した四放サンゴ類のタイプ標本も北海道大学に存在することが明らかになった.更に,登録番号の重複など,標本管理上の修正すべき点があることが明らかになった.一方東北大学では,故矢部久克教授や故早坂一郎博士によって,中国各地や国内の古生代石灰岩から採集記載されたサンゴ化石の大部分が保存されていることが明らかになった.これらの薄片にはラベルがなく,記載文や図版との詳細な比較がさらに必要である.また,記載文にタイプの指定がなされていない種や,記載文がなく種名だけが公表された種もあることから,発見された標本を再記載する必要性があることが明らかになった.本年度末に福岡大学で総括集会を開催し,本年度の成果を確認し,さらに全国の他大学の収蔵情報を分析した.

2004年度の調査計画としては,引き続き北海道大学,東北大学で再調査を行うこと,画像を含むデーターベース構築をスタートさせることなどを申し合わせた.本年度は4月に北海道大学で追加調査実施,6月に北九州自然史博物館で中間報告を学会発表,引き続き秋吉台で模式産地の現況調査,11月に東北大学で標本調査実施,引き続き南部北上帯の模式産地の現況調査実施,2月に北海道大学でタイプ標本の追加調査を実施した。これまでの北海道大学総合博物館での調査結果を総括したところ,未確認標本は28種となった。標本の保存率はきわめて高いといえる。見つからなかった標本の記載年代に偏りがないことから,貸し出しなどの理由があって移動している可能性があり,東北大学との標本貸借などを追跡すれば,ほぼ全容が明らかになるものと期待される。東北大学総合学術博物館で調査を行った結果,未確認標本は26種を残すのみとなった。なお,分類群によっては,北海道大学にある可能性が高いものもある。Yabe and Hayasaka (1915,1916,1920)による標本では,MicheliniaとRomingeriaだけまだ見つかっていない。床板サンゴのFavositesなどは構造が単純で判断が難しいが,ターゲットを絞って捜せば見つかる可能性は高い。これらの調査結果を踏まえて平成17年6月末の古生物学会で東北大学での成果に絞って成果を公表することにした。東北大学に収蔵されているYabe and Hayasakaが記載図示した標本は,新種として記載はあるが図示されていない種(15種),図示されているが記載がない(8種),既報種に同定され記載はあるが図示されていない種と,図示されているが記載がない種の,計4種類に分類できる。このうち第1段階として,記載が1915,16年になされているが図示されていない標本を,現代的情報とともに図示するために具体的な準備を開始した。既に該当する15種のうち13種についてタイプが特定できた。本年度は、東北大学と筑波大学において補充所在確認調査を実施した。また、Yabe and Hayasaka(1915、1916、1920)によって記載された、本邦サンゴ化石研究の出発点ともなった標本について、1)所在確認結果の総括、2)保存状態、3)後の研究展開における標本の分類学的意義、4)結果公表のもたらす意義等について、分担者らと討論を重ねて成果の取りまとめを進めた。Yabe and Hayasakaは、中国各地、朝鮮半島、日本国内から、合計29属58種のサンゴ化石を報告しており、このうち新種として報告されたものは22属34種に及ぶ。しかし、1915年、16年の論文は記載文のみからなり、図版を伴っていない。一方、1920年論文では、7属7種が新種名を伴って図示されたにもかかわらず、記載文を伴っていない。これらの2つの論文を総合すると、記載文はあるが図示されていないものが9属15種、記載・図示の両方の要件を満たしているものは、11属12種に過ぎない。後の研究者が図示した例を除くと、5属11種の標本は、これまで一度も公表図示されていないことが明らかになった。これらのタイプ標本を特定する作業は、欠号になった東北帝國大学理科報告(地質学)第2巻第3号の製本前の図版の一部を用いた。その結果、記載された34種のうち33種についてタイプ標本を特定することができた。