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長崎県とその周辺地域の音楽によるDVD鑑賞教材ソフトの開発

本研究は,長崎県及びその周辺地域に伝承されている郷土の音楽をもとに,小学校,中学校及び高等学校の音楽科授業で活用できる教材を作成することである。具体的には,郷土の音楽の演奏や踊りを収録したDVDソフトを作成し,それを活用するための音楽科指導資料集を作成することである。取り上げた楽曲は「ハイヤ節」「明清楽」「歌オラショ」であり,市販のDVD,テレビ放送など公表されたもの,この研究のために録画したものなどを収集し,それを編集しソフトを作成した。作成した音楽指導資料集は全5章からなり,各章の内容は以下のとおりである。第1章では,民謡と郷土芸能,長崎の外来音楽,長崎の歌など「長崎県の文化と音楽」を全般的に取り上げた。第2章がら第4章までが研究の主たる種目を詳細に記述した部分で,「ハイヤ節」「明清楽」「歌オラショ」を取り上げている。第2章「ハイヤ節」の内容は,ハイヤ節系の民謡,ハイヤ節の音楽的特徴,日本各地のハイヤ節とハイヤ節系の民謡などである。第3章「明清楽」の内容は,明清楽の歴史,明清楽の楽器,明清楽の拡がり,明清楽の楽譜,長崎の中国文化などである。第4章「歌オラショ」の内容は,隠れキリシタン,歌オラショとその起源,歌オラショの歌詞と旋律,歌オラショの背景・キリスト教徒洋楽の渡来などである。第5章では,前述の郷土の音楽の教材性について,各々の種目について具体的な指導内容を示した。教材用DVDとCDについては,演奏を録画したものと関連する資料をもとに各々について作成し授業で活用できるようにした。なお,音楽科指導資料集の内容は全て研究成果報告書に掲載し,活用を希望する学校など教育機関に提供できるようにした。映像教材作成を目的とする本研究で平成16年度に実施した内容は以下のとおりである。1郷土の音楽に関するAV資料の収集「ハイヤ節」については、平戸ハイヤ祭.牛深ハイヤ節の伝承等.「歌オラショ」についてはその実演が.ドキュメンタリー番組として過去にテレビで放映されており.それらを収集し整理することで.研究の基礎資料として活用できることが明らかになった。2各地のハイヤ節の資料収集と楽譜作成長崎県近隣に分布する「ハイヤ節」の録音資料等をもとに.その楽譜を作成した。曲目は「田助ハイヤ節」.「島原ハイヤ節」.「五島ハイヤ節」.「松浦ハイヤ節」(以上長崎県).「呼子ハイヤ節」(佐賀県)である。なお.調査の結果.長崎県内にはこの他「生月ハイヤ節」.「樺島ハイヤ節」が伝承されていることが明らかとなった。また.田助とともにハイヤ節のルーツであるとされる「牛深ハイヤ節」については.調査の結果.牛深高校の郷土芸能部が伝承活動を続けており.教材として適していることがわかった。3長崎明清楽の資料収集と映像収録長崎明清楽に用いられる楽器の演奏を収録した。楽器は.月琴.三弦子(蛇皮線).胡弓及び合奏であり.曲目は.長崎明清楽保存会会長山野誠之氏の復元した「林氏流水」をはじめとし.「金線花」.「獅子」などである。VTR収録した資料は編集しDVDソフトとして保存した。映像教材作成を目的とする本研究で平成17年度に実施した内容は以下のとおりである。1郷土の音楽に関する資料の収集「ハイヤ節」については、牛深市及び熊本県立牛深高等学校を訪問し、「牛深ハイヤ節」の音声ソフトCD等を入手した。

また、長崎県平戸市を訪問し、平戸市教育委員会作成の「田助ハイヤ節」に関する映像資料DVDを入手、同曲に関する文献の調査を実施した。「歌オラショ」については、生月島博物館「島の館」を訪問し、学芸員の中園成生氏より現在の各村落における実施状況を聴取し、演奏の予定等を確認した。また、隠れキリシタン関係の文献を入手した。なお、山田集落では教会が解散しており、「歌オラショ」その他の歌を早期に記録伝承する必要があることが明らかになった。2「長崎明清楽」の映像収録「長崎明清楽」に用いられる楽器の演奏を平成16年度に引き続き収録した。楽器は、昨年度収録の月琴、三弦子(蛇皮線)、胡弓等に加え、明笛、琵琶、班鼓などの楽器の演奏及び「法界節」などの声楽曲である。合奏については次年度の収録を予定している。3「ハイヤ節」の映像収録「牛深ハイヤ節」は、熊本県立牛深高校の郷土芸能部の協力を得、その演奏と踊りを収録した。教材としての映像は、年齢の近い者の表現が授業を受ける児童生徒にとっても身近に感じるであろうことから、全国的に有名な同校の郷土芸能部に協力を依頼した。調査の結果「田助ハイヤ節」についても小学生が演奏と踊りを練習しており、収録に際しては協力を依頼する予定である。研究の最終年度にあたる平成18年度は,これまでに収集した資料をもとに教材用DVD,CD及び音楽科指導資料集の作成を行った。指導資料集は全5章からなり,各章の内容は以下のとおりである。第1章では,民謡と郷土芸能,長崎の外来音楽,長崎の歌など「長崎県の文化と音楽」を全般的に取り上げた。第2章から第4章までが研究の主たる種目を詳細に記述した部分で,「ハイヤ節」「明清楽」「歌オラショ」を取り上げている。第2章「ハイヤ節」の内容は,ハイヤ節系の民謡,ハイヤ節の音楽的特徴,日本各地のハイヤ節とハイヤ節系の民謡などである。第3章「明清楽」の内容は,明清楽の歴史,明清楽の楽器,明清楽の拡がり,明清楽の楽譜,長崎の中国文化などである。第4章「歌オラショ」の内容は,隠れキリシタン,歌オラショとその起源,歌オラショの歌詞と旋律,歌オラショの背景・キリスト教徒洋楽の渡来などである。第5章では,前述の郷土の音楽の教材性について,各々の種目について具体的な指導内容を示した。教材用DVDとCDについては,演奏を録画したものと関連する資料をもとに各々について作成し授業で活用できるようにした。なお,音楽科指導資料集の内容は研究成果報告書に掲載し冊子として活用を希望する学校などの教育機関に提供できるようにしている。
複合臓器不全における中枢神経障害の病態に関する研究

劇症肝炎を除く複合臓器不全(36臓器)患者6名での知見は,意識レベルの低下に伴い脳波の徐波化を認めた.脳波マッピングでも徐波化を示したが,部位変化は著明でなかった.聴性脳幹反応による脳幹部の検索では,各波の消失や潜時の延長を認めた.脳血流量,脳酸素消費量,脳ブドウ糖消費量は当教室の健常者の正常値がそれぞれ46,3.1(単位:ml/100g/分), 5.0(ml/100g/分)であるのに対し, 26,1.2(ml/100g/分), 2.7(ml/100g/分)であった.血漿アミノ酸は敗血症患者17例,劇症肝炎患者11例で測定し, Glasgow coma scaleおよびHockadayの脳波分類との相関を調べた.意識レベル,脳波分類ともに,敗血症群より劇症肝炎群で多くの項目で有意な相関を示した.両群ともアミノ酸総量が著明に増加し,分枝鎖アミノ酸と芳香族アミノ酸との比は減少した.脳血流量測定時の興奮性神経伝達物質(アスパラキン酸+グルタミン酸)および抑制性神経伝達物質(GABA+グリシン)の脳動静脈含量較差は少数例のため,症例を増やして検討する必要がある.意識は敗血症では致死的状態になるまで消失しなかったが,劇症肝炎では急激に低下して消失する症例が多かった.頭部CTでは軽度の脳萎縮を認めた以外には特記すベき所見はなかった.生存した症例では脳波の速波化,聴性脳幹反応の各波潜時の回復,意識レベルの向上がみられ, 1例は軽快し,転院後に社会復帰した.本研究は臨床研究であるため,脳局所の変化は解らず,ラットで敗血症による複合臓器不全モデルを作成し,局所脳ブドウ糖代謝率,脳内受容体の変化なども検討している.劇症肝炎を除く複合臓器不全(36臓器)患者6名での知見は,意識レベルの低下に伴い脳波の徐波化を認めた.脳波マッピングでも徐波化を示したが,部位変化は著明でなかった.聴性脳幹反応による脳幹部の検索では,各波の消失や潜時の延長を認めた.脳血流量,脳酸素消費量,脳ブドウ糖消費量は当教室の健常者の正常値がそれぞれ46,3.1(単位:ml/100g/分), 5.0(ml/100g/分)であるのに対し, 26,1.2(ml/100g/分), 2.7(ml/100g/分)であった.血漿アミノ酸は敗血症患者17例,劇症肝炎患者11例で測定し, Glasgow coma scaleおよびHockadayの脳波分類との相関を調べた.意識レベル,脳波分類ともに,敗血症群より劇症肝炎群で多くの項目で有意な相関を示した.両群ともアミノ酸総量が著明に増加し,分枝鎖アミノ酸と芳香族アミノ酸との比は減少した.脳血流量測定時の興奮性神経伝達物質(アスパラキン酸+グルタミン酸)および抑制性神経伝達物質(GABA+グリシン)の脳動静脈含量較差は少数例のため,症例を増やして検討する必要がある.意識は敗血症では致死的状態になるまで消失しなかったが,劇症肝炎では急激に低下して消失する症例が多かった.頭部CTでは軽度の脳萎縮を認めた以外には特記すベき所見はなかった.生存した症例では脳波の速波化,聴性脳幹反応の各波潜時の回復,意識レベルの向上がみられ, 1例は軽快し,転院後に社会復帰した.本研究は臨床研究であるため,脳局所の変化は解らず,ラットで敗血症による複合臓器不全モデルを作成し,局所脳ブドウ糖代謝率,脳内受容体の変化なども検討している.複合臓器不全(36臓器)患者5名での知見は、意識レベルの低下に伴ない脳波の徐波化を認めた。脳波マッピングでも徐波化を示したが、大脳皮質での部位別変化は著明でなかった。聴性脳幹反応による脳幹部の検索では、聴覚伝導路の全般的な各波潜時の延長を認めた。脳血流量,脳酸素消費量は当教室の正常値がそれぞれ53ml/100g/分,3.1ml/100g/分であるのに対し、26ml/100g/分,1.5ml/100g/分と著明に減少していた。血漿アミノ酸は敗血症患者17例、劇症肝炎11例で測定し、グラスゴーコーマスケールおよびホガディーの脳波分類との相関を調べた。両群ともアミノ酸総量が増加し、分岐鎖アミノ酸(BCAA)と芳香族アミノ酸(AAA)との比は減少した。グラスゴーコーマスケールと敗血症との関係はBCAA/AAA比,AAAなどで有意な相関を示した。劇症肝炎との関係は、総アミノ酸量、BCAA/AAA比,AAAなどで敗血症群よりも多くの項目で有意な相関を示した。意識レベルは敗血症では致死的状態になるまで完全な消失はみられなかったが、劇床肝炎では急激に低下消失する症例が多かった。症状の改善した症例では脳波の速波化、聴性脳幹反応の各波潜時の回復、脳血流量,脳酸素消費量の回復傾向がみられ、意識レベルも向上して軽快転院後、社会復帰した。症例数を重さね、複合臓器不全における中枢神経障害の病態を明らかにする。
主観的食ＱｏＬ向上の為の認知構造モデル構築

先進国における主観的食生活の質(食QoL)は充足されていない。この問題に対して、心理測定法による心理概念の定量化と多変量解析を組み合わせたアプローチによって解決を試み、国民の食QoL向上に貢献することを目的とした。信頼性が認められた質問票を用い理想と現実の食事特性の乖離を定量化した。その後、乖離がどの様に食QoLと関係するかを定量的にモデル化した。更に食生活を含むQoLの向上につながる東日本大震災後の心理的適応モデル、外食メニューロイヤリティモデル、及び料理認知モデル、外食店の改装前後の外観評価、温泉のブランド力評価などのテーマに応用範囲をひろげ、国際学会や学術誌を通し普及につとめている。先進国では、客観的指標において食生活の質と量が満たされている。にも関わらず、食生活に関する不満や不安が多く、主観的食生活(食QoL)が充足されていないという問題が生じている。これに対し、心理測定法と多変量解析を組み合わせたアプローチによって解決を試み、国民の食QoL向上に貢献することを目指している。一昨年度の成果として、食の理想・あるべき・現実の食事特性を測定するためのFCQと食生活満足度質問紙を検証し、質問紙の信頼性が確認された。その質問紙を用い、健康的・体重管理がし易い・気分の盛り上がる・おいしい食事特定に関しては、理想と現実の乖離がほとんど無いことが分かった。反して、身近な・簡便な食事特性には、理想と現実の解離が小さいことが分かった。また、これらの乖離は、朝食・昼食と比較して、夕食で小さくなることが報告された(査読付き国際誌掲載、Kyutoku et al. 2012)。これらの結果を基に、昨年度は、理想がどの様に実際の食生活に関係し、どの様に食QoLに反映されるかを朝食・昼食・夕食にてモデル化した。朝食においては、体重管理のし易い食事を望んでいる者は、実際に摂る傾向が強く、生活満足度が上がる。反して、簡便な食事を摂りたいと願い、摂ることで生活満足度が下がる。夕食においては、健康的な食事を望んでいる者は、実際に摂る傾向が強く、生活満足度が上がる。反して、簡便な食事を摂りたいと思い、摂ることで生活満足度が下がる。昼食に関しては、個人差が大きく特定のモデルは認められなかった。この様に、簡便さなどの後ろめたさを感じさせる食事特性に関しては、理想と現実の一致が、必ずしも食QoLの向上に結びつく訳ではないことが分かった(アメリカ心理学会発表確定、Kyutoku & Minami et al. 2013)。それにも関わらず、食生活に関する不満や不安が多く、主観的食生活(食QoL)が充足されていないという問題が生じている。この状況をふまえ、心理測定法と多変量解析を組み合わせたアプローチによって解決を試み、国民の食QoL向上に貢献することを目指している。平成23年度の成果として、質問紙の信頼性が確認された。反して、身近な・簡便な食事特性には、理想と現実の乖離が小さいことが分かった。平成24年度は、理想がどの様に実際の食生活に関係し、どの様に食QoLに反映されるかを朝食・昼食・夕食にてモデル化し、理想と現実の一致が、必ずしも食QoLの向上に結びつく訳ではないことが分かった(アメリカ心理学会発表、Kyutoku & Minami et al., 2013)。昨年度は、震災前後でも消費者の理想と現実の食事に優位な変化は見られないことを検証した。これまでに確立した手法を外食産業における消費者生活の質の検証のため派生研究を行い、精神的な報酬効果が理性的な認知的反応よりも、消費者の満足感に強く関わることを明らかにした。この結果モデルを、査読付き国際学会(2013年度ICHRIE)において報告した。更に微視的にメニューレベルでも同手法を用いた結果、報酬効果だけではなく飽きない食事でないと食生活満足度に貢献しないことが示唆された(2014年度SenseAsia発表確定)。食自体にとどまらず、外食店の外観評価など食生活の質に関わる研究に汎く応用を始め、2014年度ICHRIEでの発表が確定している。

にも関わらず、食生活に関する不満や不安が多く、主観的食生活(食QoL)が充足されていないという問題が生じている。これに対し、心理測定法と多変量解析を組み合わせたアプローチによって解決を試みる。まず食生活を構成する諸要素における購買動機と現実の消費の乖離、及び、食生活の質(食QoL)を測定できる実用的な質問紙を作成し、大規模な質問紙調査を実施する。そして、両者の認知的関係性を構造方程式モデルを用いて解明する。このモデルに基づき、主観的食生活の質の向上をもたらすための指針を提案し、国民の食生活におけるQoL向上に貢献することを目指す。本年度は自己乖離理論と食事効果の食QoLに与える影響を検証する足がかりとして、Steptoe & Pollardの考案した食選択質問紙(FCQ)を改変して、各食の理想・あるべき・現実の食事特性を測定するための質問紙尺度を作成した。食QoLについては、先行研究を基に、食生活満足度と食生活に関する落ち込みを測定する質問紙尺度を作成した。広範かつ偏りの少ないサンプルから知見を得るために、100人分のインターネット質問紙データを用い、各尺度の信頼性・妥当性について検証し、精度の高さが示された。これらの検証済質問紙を用いて、MANOVAとPosthoc analysesを行い食事特性とmeals discrepancyの関係性を描出した。理想と現実の差は朝食と昼食で著しく大きく、また全食事種で自然素材性が満たされていなかった。一方、簡便性には全食事種で理想と現実の大きな乖離は起こっていなかった。このような理想領域と現実領域の非対称性は、現代の日本人が、スローフードを志向しつつもファーストフードに頼らざるを得ず、食生活の質を充足できていないという現実を浮き彫りにしている。先進国では、客観的指標においては食生活の質と量が満たされているにも関わらず、不満や不安が多く、主観的食生活は充足されていない。この問題に対して、心理測定法と多変量解析を組み合わせたアプローチによって解決を試み、国民の食QoL向上に貢献することを目指してきた。平成23年度の成果として、まず質問票の信頼性を確認したことがあげられる。その質問票を用い多くの食事特性において理想と現実に大きな乖離が見られることを解明した。また、夕食においてその解離が小さくなることから、夕食において理想を満たそうとしていることが伺える(Kyutoku et al., 2012)。平成24年度は、理想がどの様に現実の食生活に関係し、どの様に食QoLに反映されるかを朝食・昼食・夕食にてモデル化し、理想と現実の一致が、必ずしも食QoLの向上に結びつく訳ではないことが分かった(APA学会発表)。平成25年度は、震災前後でも消費者の理想と現実に有意な差が見られないことを検証した。更に、これまでに確立した手法を外食産業に応用し、消費者にとり精神的な報酬効果が理性的な知覚価値よりも、消費者の満足感に強く関与することを明らかにした(ICHRIE学会発表及び査読付き学会議事録)。平成26年度は、本手法を外食メニューレベルのロイヤリティモデル、及び料理の認知モデルの構築に応用し査読付き国際学会(SenseAsia)にて報告した。食自体にとどまらず、外食店の改装前の外観評価など食生活全般に関わる研究に応用分野を広げ、ICHRIE学会発表及び査読付き議事録において報告した。
「子どものための哲学」を取り入れた総合的な学習のカリキュラム開発

「子どものための哲学(Philosophy for Children)」を取り入れた「総合的な学習」のカリキュラム開発を行うために今年度は以下のような研究を遂行した。1.昨年度に引き続いて,延岡市立東小学校で5年生の3つ学級を対象に「子どものための哲学」授業を行った.本年度はIAPCが作成した教師用のマニュアルに準拠し「ハリーストットルマイヤーの発見」(哲学的探求)のテキスト,教師用マニュアルから第1章と第7章を取りあげ,6時間分の指導計画案を作成し授業実践した.また,この授業の効果を検証するためにNew Jersey Testを参考として開発した日本語版Reasoning Skills調査票を作成した.授業実践の結果, New Jersey Testで取りあげられる22領域全てのSkillを伸ばすまでには至らなかったが,本授業で中心的に取りあげられていたSkillについては有意にその能力が伸びていたことが明らかとなった.2.昨年度の実践と本年度のものを比較し,改善できた点や総合的な学習への導入について検討を行った.特に,昨年度問題点となった哲学的討論の時間の十分な確保については,授業1時間分のテキストの量の調整や哲学的討論までの指導の工夫,時間配分の変更等を行った結果,本年度は十分なものであったことが明らかとなった.そして。これらの視点を取り入れた「総合的な学習の時間」における「子どもの哲学」授業の年間試案を完成させた.3.また,「キオとガス」(不思議な世界),「ピクシー」(意味の追究),「ハリーストットルマイヤーの発見」(哲学的探求)については完訳し,それらに対応する教師用マニュアルの検討もほぼ終了した.1,2,3の成果については日本理科教育学会第53回全国大会,及び日本教科教育学会第29回全国大会にて発表するとともに,3年分の研究成果を報告書としてまとめた.「総合的な学習」のねらいの1つである「自らの生き方」について、直接対応可能と考えられる「子どものための哲学(Philosophy for Children)」を取り入れた「総合的な学習」のカリキュラム開発を行うために今年度は以下のような研究を遂行した。2.2002年3月にオーストラリアのFAPCA (Federation of Australasian Philosophy for Children Associations :本部はタスマニア大学)の議長Dr. Tim Sprod.及びそのスタッフを訪問し、教員養成プログラムやその資料について収集した.また、Friends' Schoolにて実際の「子どものための哲学」の授業を見学し、授業分析用にビデオ録画した。さらに、「総合的な学習」と類似した同校の「Theory of Knowledge」の授業を共同で計画実践し、そのデータを収集した。来年度はこれらのデータをもとに日本版の「総合的な学習」:「子どものための哲学」授業の実践可能なカリキュラムとその教材を開発する予定である。「総合的な学習」のねらいの1つである「自らの生き方」について、直接対応可能と考えられる「子どものための哲学(Philosophy for Children)」を取り入れた「総合的な学習」のカリキュラム開発を行うために今年度は以下のような研究を遂行した。1.延岡市立東小学校を日本におけるパイロット校として,5年生を対象に,前年度オーストラリアのFriends'Schoolで実践され,授業分析した「Geraldo」を日本版にした「子どものための哲学」授業を行った。日本における実践授業においても子どもたちの学習活動の様子をアナログ的に記録するとともに「問い」の立て方,論究の仕方をプロトコル分析した。2.「子どものための哲学」授業を分析する方法論としてDr.T.Sprodが開発したEpistemic Episodesについて検討し,南伊豆町立竹麻小学校3年生における総合的な学習に適応を試みた。3.「子どものための哲学」授業の効果を測るためのリーズニングスキルズテストを前年度米国IAPCにおいて収集したNew Jersey Testを参考にして作成し,延岡市立東小学校5年生,加古川市立氷丘中学校3年生において試行した。現在,これらのデータをもとに正式版を作成中である。4.米国IAPCより入手した「子どものための哲学」のテキストのうち,現在までに「キオとガス」(不思議な世界),「ハリーストットルマイヤーの発見」(哲学的探求)の翻訳がほぼ修了した。また,これらのための教師用マニュアルについても現在検討中である。1,2,3の成果については日本教科教育学会第28回全国大会,及び日本理科教育学会平成14年度支部大会にて発表した。1.昨年度に引き続いて,延岡市立東小学校で5年生の3つ学級を対象に「子どものための哲学」授業を行った.本年度はIAPCが作成した教師用のマニュアルに準拠し「ハリーストットルマイヤーの発見」(哲学的探求)のテキスト,教師用マニュアルから第1章と第7章を取りあげ,6時間分の指導計画案を作成し授業実践した.また,この授業の効果を検証するためにNew Jersey Testを参考として開発した日本語版Reasoning Skills調査票を作成した.授業実践の結果, New Jersey Testで取りあげられる22領域全てのSkillを伸ばすまでには至らなかったが,本授業で中心的に取りあげられていたSkillについては有意にその能力が伸びていたことが明らかとなった.2.昨年度の実践と本年度のものを比較し,改善できた点や総合的な学習への導入について検討を行った.

特に,昨年度問題点となった哲学的討論の時間の十分な確保については,授業1時間分のテキストの量の調整や哲学的討論までの指導の工夫,時間配分の変更等を行った結果,本年度は十分なものであったことが明らかとなった.そして。これらの視点を取り入れた「総合的な学習の時間」における「子どもの哲学」授業の年間試案を完成させた.3.また,「キオとガス」(不思議な世界),「ピクシー」(意味の追究),「ハリーストットルマイヤーの発見」(哲学的探求)については完訳し,それらに対応する教師用マニュアルの検討もほぼ終了した.1,2,3の成果については日本理科教育学会第53回全国大会,及び日本教科教育学会第29回全国大会にて発表するとともに,3年分の研究成果を報告書としてまとめた.
グローバル時代に対応した国際理解教育のカリキュラム開発に関する理論的・実践的研究

本共同研究では、以下を目的とする研究を理論研究分科会と実践研究分科会との協調により進めてきた。(1)国際理解教育の理論的研究をなし、その概念を明確にしていく。(2)カリキュラムに関する諸論考を分類・考察し、知見を深め、児童・生徒の発達段階との関連をさせつつ国際理解教育のカリキュラムの特色を明らかにする。(3)全国規模で国際理解教育の現行カリキュラムを収集・分析し、考察を加え、問題点や課題を把握する。(4)国際理解教育のさまざまなモデル・カリキュラム案を開発し、提案する。またカリキュラム作成の基本的な考え方や教師のカリキュラムデザイン力、基本的技能としてのコミュニケーション力等について考察する。3年問の研究の成果として、実践研究分科会では、グローバル時代における国際理解教育の目標、学習領域・内容等を考察し、そこからカリキュラム開発のフレームワークを作成した。それらをベースに、学習領域に対応した多様なモデル・カリキュラムを開発してきた。またカリキュラム開発に関わる、評価、教師のカリキュラムデザイン力等についても考察し、在るべき方向を明らかにしてきた。理論研究分科会では、国際理解教育の歴史的変遷、関連諸学会の研究の方向や海外の国際理解教育の動向、カリキュラム開発の理論等について検討し・考察し、国際理解教育の概念を明らかにしていった。なお、研究成果は2冊の報告書にまとめ、また日本国際理解教育学会ホームページでも公開している。本共同研究は、研究代表者を中心に推進委員会、全体会、理論研究分科会会、実践研究分科会により研究をすすめてきた。推進委員会は研究全体の計画作成、連絡・調整等にあたった。全体会ではカリキュラム開発等に関する研修を行い、また共通理解の機会とした。本共同研究に関する主たる推進組織は理論・実践の委員会であった。2003年度の両分科会の研究成果概要を記す。〇理論研究分科会国際理解教育の概念構築の基礎作業として、「国際理解教育の研究史」「国際理解教育の言説の整理」「カリキュラム開発モデルの整理」に関する検討を行なってきた。更に海外動向調査として「アジアのネットワーク」「東南アジアの帰国生教育」「ドイツの動向」「世界の比較教育学の動向」「海外日本人学校の状況」について調査し、考察を加えてきた。概念構築、海外動向調査共に2004年度も継続し、調査・検討・考察していくこととなっている。〇実践研究分科会以下の3つの研究活動を推進してきた.第一は国際理解教育の現行カリキュラムの収集分析であり、収集先、収集範囲、分析方法を明確にした。第二は国際理解教育の現行カリキュラムの分析、モデル・カリキュラム開発の基本となる視点の明確化である。現時点では多文化社会、グローバル社会、グローバル社会、地球的課題、未来への選択を視点とし、下位概念を検討していった。第三はモデル・カリキュラムの具体的な形式と指針作成である。15の項目の設定、各項目の留意点の提示等が行なわれた。上記3つの活動により、多様なモデル・カリキュラム開発への基礎作業が進んだ。本共同研究は、理論研究分科会と実践研究分科会により、国際理解教育のカリキュラム開発研究を推進してきた。おもな研究実績を以下に記す。理論研究分科会次の6つの分野に別れ、国際理解教育の理論研究を推進した。1先行研究の理論的整理と概念構築、2国際理解教育の歴史研究、3海外の動向(アジア、ヨーロッパ、比較教育の視点)4、共生のための教育モデル(帰国子女・外国人子女の視点)5、カリキュラム開発の方法論とモデルの提示実践研究分科会1国際理解教育のカリキュラム開発の視点の明確化多様なカリキュラムを開発するため、開発の視点を検討し、未来への選択、多文化共生、グローバル社会地球的課題の4視点を設定した。2カリキュラム開発のフォーマットの作成記載項目は下記とした。単元名、カリキュラム開発の視点、教科領域との関連、実施時期、キーワード、単元について、関係性について、展開計画・展開記録、評価計画、苦労した点、改善するとしたら、参考資料3カリキュラム開発開発の視点をベースに7つのプロジェクトチームを編成、各チームでは研究者と実践者が協働し、カリキュラム開発研究を推進している。国際理解教育に関する全国調査の実施国際理解教育の現状把握と、課題・問題点を明らかにするため、全国調査実施し、集計中である。

本共同研究では、以下を目的とする研究を理論研究分科会と実践研究分科会との協調により進めてきた。(1)国際理解教育の理論的研究をなし、その概念を明確にしていく。(2)カリキュラムに関する諸論考を分類・考察し、知見を深め、児童・生徒の発達段階との関連をさせつつ国際理解教育のカリキュラムの特色を明らかにする。(3)全国規模で国際理解教育の現行カリキュラムを収集・分析し、考察を加え、問題点や課題を把握する。(4)国際理解教育のさまざまなモデル・カリキュラム案を開発し、提案する。またカリキュラム作成の基本的な考え方や教師のカリキュラムデザイン力、基本的技能としてのコミュニケーション力等について考察する。3年間の研究の成果として、実践研究分科会では、グローバル時代における国際理解教育の目標、学習領域・内容等を考察し、そこからカリキュラム開発のフレームワークを作成した。それらをベースに、学習領域に対応した多様なモデル・カリキュラムを開発してきた。またカリキュラム開発に関わる、評価、教師のカリキュラムデザイン力等についても考察し、在るべき方向を明らかにしてきた。理論研究分科会では、国際理解教育の歴史的変遷、関連諸学会の研究の方向や海外の国際理解教育の動向、カリキュラム開発の理論等について検討し・考察し、国際理解教育の概念を明らかにしていった。なお、研究成果は2冊の報告書にまとめ、また日本国際理解教育学会ホームページでも公開している。
プロテアソームに結合する蛋白質の探索と解析

26Sプロテアソームは分子量2.5MDaの巨大な蛋白質分解酵素で触媒サブユニットを含む20Sプロテアソームとユビキチン化蛋白質の認識や脱ユビキチン酵素を含む19S複合体により構成されている。26Sプロテアソームを構成する構成因子はほぼ確定したと考えられるが、26Sプロテアソームに一時的に結合する蛋白質や、特殊な状況でのみ相互作用すると思われる蛋白質は未だ数多く未解析のまま残されている。出芽酵母の前年度までに同定した機能未知プロテアソーム結合蛋白質Ypi31(Piclを改名)の解析を引き続き行った。Ypi31はヒトでやはりプロテアソーム結合蛋白質として同定されていたPI31と相同性を持つ。PI31はもともとプロテアソームの活性を阻害する蛋白質として同定されたが阻害活性はin vitroの実験系でのことであり生体内での本来の機能は明らかになっていない。出芽酵母Ypi31を細胞内で過剰発現させてもプロテアソームの機能を阻害しているような効果は見られなかった。一方、Ypi31の欠損はプロテアソーム形成シャペロンの1つとの欠損とで合成致死となることがわかった。このことはYpi31がプロテアソームの機能に対して阻害的ではなく正の方向に機能している事を示唆する。また,Ypi31は20Sプロテアソームに結合していることから19S制御因子とは異なる形で20Sの機能制御,もしくは機能変換を行っている可能性があるという知見も得られた。全体としては研究は順調に進んだ。出芽酵母は真核生物においてポストゲノム解析が最も進んでいる生物であり、網羅的なタンパク質問相互作用の同定が進んでいる。データベース化された結果からプロテアソーAに結合すると思われる機能未知のPic(Proteasome interacting candidate)蛋白質を選択し、タグ化蛋白質の発現系を作製した。この発現系を用いて免疫沈降実験を行い実際にプロテアソームと結合するものを検索した。そのうち最も強く結合が見られたものをPic1と名付けてさらに詳細な解析を行っている。その結果、Pic1は完成した26sプロテアソームには結合しておらず、形成途中のプロテアソームに結合していることが予想された。形成途中のプロテアソームにのみ結合している蛋白質として、プロテアソームの形成を支援するシャペロン蛋白質が知られており、Pic1もプロテアソーム形成シャペロンである可能性を考えている。しかし、Pic1欠損株を作製してその表現型を調べた結果、少なくとも普通の培養条件下においてはプロテアソーム活性が野生型株に比べ低下しておらず、その機能は未だ不明である。今後、Pic1の解析を続けることで新しいプロテアソーム制御機構が明らかになる可能性がある。
高地トレーニングによる運動能力の向上に肺血管内一酸化窒素の放出促進は関与するか

ラットを用いた肺循環測定の手技を会得し,運動トレーニングによる肺血管内皮細胞由来弛緩因子である一酸化窒素(endothelium derived relaxing factor/nitric oxide,EDRF/NO)がどのような影響を与えるかについて検討した.次のことが明らかになった.1)平地運動トレーニングは,運動および低酸素による肺血管収縮を抑制し,肺血管においてより多くの血流量を確保するために貢献していることがわかった.2)低酸素(3%02)肺換気時に生じるHPVは,運動トレーニングによって抑制した.L-NAME投与は,HPVを促進させたが,とくに運動トレーニング群でより顕著であった.運動トレーニング群は,血流量の大きな場合,L-NAME投与後肺動脈圧が有意に増大した.3)摘出肺血管によるNEお上びPE収縮は,運動トレーニングにより低下した.トレーニングにより繰り返されるNE分泌が,血管作動性物質に対する脱感作が生じるものと思われる.4)運動トレーニングによる血管反応の変化は,ずり応力の増加による血管弛緩物質の変化など,様々な要因が考えられる.5)低酸素換気と肺血流量の増加による肺血管透過係数の上昇は,L-arginineにより抑制され,逆にL-NAMEにより促進した.平地運動トレーニング群および高地運動トレーニング群は,対照群に比較して明らかに肺血管透過係数が低下し,さらに高地トレーニング群の方が平地トレーニングより低下した.6)EDRFがNOと同定(EDRF/NO)されて以来,NOが血管弛緩因子として注目されきた.血管系においては,内皮細胞の産生するNOが局在循環したり,血圧調節に関与することは広く知られている^<14)>.本研究おいて運動トレーニングにより安静,運動および低酸素曝露時に慢性的に産生が増大したEDRF/NOは,血管内皮に由来する放出であることが確認でき,持久的運動能力の向上に寄与していると思われる.ラットを用いた肺循環測定の手技を会得し,運動トレーニングによる肺血管内皮細胞由来弛緩因子である一酸化窒素(endothelium derived relaxing factor/nitric oxide,EDRF/NO)がどのような影響を与えるかについて検討した.次のことが明らかになった.1)平地運動トレーニングは,運動および低酸素による肺血管収縮を抑制し,肺血管においてより多くの血流量を確保するために貢献していることがわかった.2)低酸素(3%02)肺換気時に生じるHPVは,運動トレーニングによって抑制した.L-NAME投与は,HPVを促進させたが,とくに運動トレーニング群でより顕著であった.運動トレーニング群は,血流量の大きな場合,L-NAME投与後肺動脈圧が有意に増大した.3)摘出肺血管によるNEお上びPE収縮は,運動トレーニングにより低下した.トレーニングにより繰り返されるNE分泌が,血管作動性物質に対する脱感作が生じるものと思われる.4)運動トレーニングによる血管反応の変化は,ずり応力の増加による血管弛緩物質の変化など,様々な要因が考えられる.5)低酸素換気と肺血流量の増加による肺血管透過係数の上昇は,L-arginineにより抑制され,逆にL-NAMEにより促進した.平地運動トレーニング群および高地運動トレーニング群は,対照群に比較して明らかに肺血管透過係数が低下し,さらに高地トレーニング群の方が平地トレーニングより低下した.6)EDRFがNOと同定(EDRF/NO)されて以来,NOが血管弛緩因子として注目されきた.血管系においては,内皮細胞の産生するNOが局在循環したり,血圧調節に関与することは広く知られている^<14)>.本研究おいて運動トレーニングにより安静,運動および低酸素曝露時に慢性的に産生が増大したEDRF/NOは,血管内皮に由来する放出であることが確認でき,持久的運動能力の向上に寄与していると思われる.慢性低圧低酸素暴露直後において,運動時の肺動脈圧は,肺血管の肥厚および右心室壁肥厚により上昇し,肺循環抵抗の増大が確認された.肺循環抵抗の増大は,ずり応力の増大によって肺血管の内皮.細胞由来弛緩因子である一酸化窒素の放出を促進することがわかった.このため,高地トレーニングにおける長期高地滞在は,肺循環抵抗を増大させるため,運動能力の向上を抑制する可能性が考えられた.また,肺血管反応は慢性低圧低酸素暴露後の脱順化期間において顕著に変化し,これは高所トレーニング後に競技会にのぞむ際,肺の機能的回復と形態的回復を考慮しその時期を選択する必要が生じると思われる.持久的運動トレーニングは低酸素性肺血管収縮を抑制し,その抑制が一酸化窒素合成酵素阻害剤によって完全に解除されることが明らかになった.寒冷に暴露されると,体血管および肺血管はadrenergic-receptorに対する反応性が脱感作を生じ,この脱感作は内皮細胞除去により解除された.つまり,寒冷順化は体血管および肺血管に対して血管拡張に働き,血液容量を増加させる.運動トレーニングは肺動脈の内皮細胞に依存する血管拡張を増加させることがわかった.高地トレーニングは,肺循環抵抗を増大させる一方,肺血管内皮細胞細胞の一酸化窒素放出を促進させ,肺血管調節を変化させる.高所登山や運動中,肺血管の血液容量を増加させ,肺拡散やガス交換の効率を改善する可能性が考えられた.ラットの摘出潅流肺標本による実験・運動トレーニングは,低酸素性肺血管収縮を抑制した.この抑制には,一酸化窒素(NO)が関与した.・低酸素換気と肺血流量増加を同時に負荷し,高地肺水腫モデルを作成した.その結果,高地肺水腫の発症は,運動トレーニングおよび高地運動トレーニングにより抑制され,平地より高地運動トレーニングの方が抑制された.

・高地滞在低地トレーニングラットは,肺血流量の増加に対する肺循環抵抗の増大を抑制した.この抑制には,NOの放出促進が関与した.上記の内容は,1999年2月に高所トレーニング国際シンポジウムで発表した.カテーテル挿入実験・運動トレーニングラットは,Norepinephrineによる肺動脈圧上昇反応を抑制し,NO放出促進が関与した.内容は,1999年10月日本運動生理学会で発表した.摘出血管による実験・運動トレーニングにおいて,Norepinephrine,Phenylephrineによる肺動脈収縮は抑制されたが,内皮細胞剥離後では,この収縮抑制は解除された.また,Acetylcholineによる弛緩反応は促進した.運動トレーニングによる肺血管圧には,NO放出促進が関与していることがわかった.この結果は,Acta Physiol Scandによる投稿中である.本研究は,研究最終年度であることから,これまでの実験成果を総説(運動生化学雑誌)および図書(高所,運動生理学的基礎と応用)としてまとめた.以下に,その概要を記す.1)高所(運動生理学的基礎)のなかで,循環機能についてまとめた.特に高所での急性運動時の肺循環機能および体循環機能の変化,慢性高所滞在後における肺循環機能および体循環機能の変化,さらに,トレーニング後における肺循環機能および体循環機能の変化について検討した.その結果,高所トレーニングにおける循環機能の変化には,肺循環での影響が大きく,体循環機能では心筋の機能に変化が生じることが確認できた.2)運動生化学雑誌の総説において,血管内皮細胞由来弛緩因子(EDRF)がNOと同定(EDRF/NO)されて以来,NOが血管弛緩因子として注目されきた.血管系においては,内皮細胞の産生するNOが局在循環したり,血圧調節に関与することは広く知られている.本研究おいて運動トレーニングにより安静,運動および低酸素曝露時に慢性的に産生が増大したEDRF/NOは,肺血管において血管内皮に由来する放出であることが確認でき,持久的運動能力の向上に寄与していると思われる.
アカパンカビDNA修復突然変異の相同的組換えと非相同的組換えにおよぼす効果

約40種のDNA修復突然変異株を遺伝学的な解析と変位原に対する感受性を指標にしてグル-ピングを試みた。その結果、いくつかの特徴から、組換え修復機構に欠損を持つと考えられる5株が同定された。それらの変異株が実際に組換え修復に異常があるかどうかを、pMTRプラスミドを用いて相同組換えの頻度を計る事で直接組み換え能を調べた。その結果、最も組み換え頻度が低かったのはmei-3変異株で、相同交換えはほとんど検出できなかった。その他、mei-2,uvs-6,mus-20,mus-23,mus-25でもその値は野生株より、はるかに低かった。逆に組み換え修復のグループには入っていないuvs-2株では、その値は野生株より高かった。これらの遺伝子が本当に組換えに関与しているかどうかをさらに調べるため、これらの遺伝子のクローニングを試みた。クロニングされたmei-3遺伝子は、そのシークエンスから大腸菌のrecA遺伝子、出芽酵母のRAD51遺伝子がコードするタンパク質に高いホモロジーを示した。これらの遺伝子は、DNAの組換えの中心で働くであろう事が示唆された。同様に、mus-25遺伝子もクローニングされ、その結果は、この遺伝子が、酵母のRAD54に高い相同性を示した。一方、相同組換え値が高いuvs-2は酵母のRAD18遺伝子と高い相同性を示した。RAD18は復製後修復機構において働く遺伝子として知られており、このことは、uvs-2が、組換え修復にグル-ピングされなかったことと一致している。現在においても、非相同組換えにかかわる遺伝子が確認されておらずこれについては、今後の課題として残されている。アカパンカビの相同的組み換え,非相同的組み換え頻度を定量的に測定するためプラスミドpMTRを構築した。このプラスミドはメチルトリプトファン耐性遺伝子(mtr)の構造遺伝子をハイグロマイシン耐性遺伝子(hyg^r)で分割した構造になっている。実験手順と条件について検討し,以下のように決定した。(1)アカパンカビの発芽した直後の菌糸から,ノボザイムによりスフェロプラストを作成する。(2)pMTRプラスミドをHindIIIで切断し,直線状化したプラスミドを使って上記スフェロプラストを形質転換する。(3)形質転換体をハイグロマイシンをふくむ培地上で選択しシングルコロニーをひろってサブカルチュアする。(4)生育した形質転換体のメチルトリプトファン耐性を調べる。(5)相同的組み換え体(ハイグロマイシン耐性で同時にメチルトリプトファン耐性)と思われるものを遺伝的に分析する。野生株をもちいての実験結果は,形質転換体100あたり相同的組み換えをおこしていると思われるものは35であることが約500の形質転換体を分析して明らかになった。また減数分裂異常株としてすでに知られているmei-2株では相同的組み換えは約500の形質転換体からはみつからず,これらの株では相同的組み換え機構が欠損していることが明らかになった。一方相同的組み換え以外の組み換えはmei-2株でも高い頻度でおこっていた。このことから相同的組み換え機構と非相同的組み換え機構のメカニズムの違いを明らかにするための糸口が得られたと考えている。なお多くのDNA修復欠損株における相同的,非相同的組み換え頻度については現在分析中である。本年度中に行った研究は以下の通りである。(1)プラスミドpMTRの構成は、4-メチルトリプトファン耐性の遺伝子をハイグロマイシンB耐性遺伝子で分割した形になっている。

このプラスミドで以下のDNA修復欠損突然変異株を形質転換し、その中からハイグロマイシン耐性のコロニーを選別し、さらにその中からp-フルオロフェニルアラニン耐性のコロニーを確認し、どの程度の頻度でこれら2つの薬品に抵抗性のコロニーが現われるかを計算する。テストされた変異株は、アカパンカビの野生株、uvs-2,mei-2,mei-3,mus-18,mus-20,mus-23,mus-24,mus-25,mus-32,mus-33,mus-34である。コントロールとしての野生株における(pfp耐性/hyg耐性)の割合は3-5%であった。一方、mei-3、mus-25それにmus-20株ではホモロガスに入る割合は0.5%以下であった。昨年度低いとする結果を得ていたmei-2株は再度テストの結果、野生株のそれとほとんど変わらなかった。(2)新たにプラスミドを構築する実験ではブラストサイジンの効果が十分でなかったためとハイグロマイシンの遺伝子の構成がこの目的に十分合致しなかったためうまくいかなかった。ひき続きこの目的のためのプラスミドを構築するための実験を行っている。
我国ボーナス制度に関する研究

1.春闘による統一的な資金交渉とちがい,ボーナスの決定方式,決定時期は業種により様々で支配的なものはない.主な決定方式としては五方式ほどあるが,業種,企業で固定的なものではなく,かなり流動的である.年間臨時給与実施の企業割合は,オイルショック以前は高かったが,オイルショックにより半減し,その後年々割合が増加している.規模別でいえば,大企業の方が中小企業に比べて年間臨給の割合が高い.年間臨給と年2回の交渉間との選択は,業績変動を賃金によりすばやく反映させることと,交渉等による取引費用との間のトレード・オフ関係のもとでの最適化から生じると考えられる.2.ボーナス比率は固定的で,ボーナスは賃金の一形態であるという説があるが,平均でみるとボーナスの比率はかなりの変動をしている.企業別にみても,固定的なボーナスの業種もあるが,変動の激しい業種も存在している.特に,企業業績が悪化した場合,同業種内の企業と歩調を合わさずにボーナス月数を減らす企業がみうけられる.この点はより詳細な検討が今後の課題である.3.ボーナスが伸縮的資金であると仮定して,人的資本理論を適用すると,企業にとってより固定的である特殊人的資本の多い雇用者ほどボーナス比率が高くなるという命題が導かれる.この命題を勤続年数,企業規模,職種といった特殊人的資本量の多少を決める要因別にボーナス比率を調べてみると,すべて命題を支持する結果が得られた.4.産業別レベルでは,企業業績を表わす変数がボーナス比率に対して有意な産業が多くみられた. 5.内部労働市場の需給状態を表わす変数として労働抱え込み率を計測し,この変数がボーナス比率,賃金上昇率,どういう影響を与えるかを調べた.その結果,内部労働市場の変数は賃金上昇率よりもボーナス比率に対して有意な産業が多かった.1.春闘による統一的な資金交渉とちがい,ボーナスの決定方式,決定時期は業種により様々で支配的なものはない.主な決定方式としては五方式ほどあるが,業種,企業で固定的なものではなく,かなり流動的である.年間臨時給与実施の企業割合は,オイルショック以前は高かったが,オイルショックにより半減し,その後年々割合が増加している.規模別でいえば,大企業の方が中小企業に比べて年間臨給の割合が高い.年間臨給と年2回の交渉間との選択は,業績変動を賃金によりすばやく反映させることと,交渉等による取引費用との間のトレード・オフ関係のもとでの最適化から生じると考えられる.2.ボーナス比率は固定的で,ボーナスは賃金の一形態であるという説があるが,平均でみるとボーナスの比率はかなりの変動をしている.企業別にみても,固定的なボーナスの業種もあるが,変動の激しい業種も存在している.特に,企業業績が悪化した場合,同業種内の企業と歩調を合わさずにボーナス月数を減らす企業がみうけられる.この点はより詳細な検討が今後の課題である.3.ボーナスが伸縮的資金であると仮定して,人的資本理論を適用すると,企業にとってより固定的である特殊人的資本の多い雇用者ほどボーナス比率が高くなるという命題が導かれる.この命題を勤続年数,企業規模,職種といった特殊人的資本量の多少を決める要因別にボーナス比率を調べてみると,すべて命題を支持する結果が得られた.4.産業別レベルでは,企業業績を表わす変数がボーナス比率に対して有意な産業が多くみられた. 5.内部労働市場の需給状態を表わす変数として労働抱え込み率を計測し,この変数がボーナス比率,賃金上昇率,どういう影響を与えるかを調べた.その結果,内部労働市場の変数は賃金上昇率よりもボーナス比率に対して有意な産業が多かった.1.春闘による統一的な賃上げとちがって、ボーナスの決定方式、決定時期は業種により様々で支配的なものはない。主な決定方式としては五方式ほどあるが、業種,企業で固定的なものではなく、かなり流動的である。年間臨時給与(一年分のボーナスを年一回の交渉で決定)実施の企業割合が年々増加している。大企業では年間臨時給与が、中小企業では夏冬別々タイプが高いウェイトを占めている。この選択については、業績をボーナスに反映させるタイミングと取引費用の関係で決まると考えられる。2.ボーナス比率は固定的で、ボーナスは賃金の一形態であるという説があるが、平均でみるとボーナス比はかなりの変動をしている。企業別にみても、固定的なボーナスの業種もあるが、変動の激しい業種も存在している。特に、企業業績が悪化した場合、同業種内の企業と歩調を合わさずにボーナス月数を減らす企業がみうけられる。この点については、企業別データがそろいしだい、より詳細に検討する予定である。3.ボーナスが伸縮的賃金であると仮定して、人的資本理論を適用すると、企業にとってより固定的である特殊人的資本の多い雇用者ほど、ボーナス比率が高くなるという命題が導かれる。この命題を、勤続年数,企業規模,職種といった特殊人的資本量の多少を決める要因別にボーナス比率を調べてみると、すべて命題を支持する結果が得られた。4.産業別レベルでみると、企業業績を表わす変数がボーナス比率に対して有意な産業が多くみられた。この点についても、企業別ではどうか検討してみたい。5.内部労働市場の需給状態を表わす変数として労働抱え込み率を計測し、この変数が賃金上昇率,ボーナス比率をどのくらい説明するかを調べてみた。その結果、内部労働市場の変数は賃金上昇率よりもボーナス比率に対して有意な産業が多かった。
コンピューターを用いた照応表現の理解に関わる認知的側面の研究

英語の照応表現の理解には、量の認識が働いている。表層照応と深層照応における先行詞の復元の仕方の違いは、Levinson(1987)の会話の含意の枠組みに基づいた量の公理とそれに関わる推論の過程により説明できる。表層照応・深層照応の両方の場合において、I-inferenceにより照応形は特定的な解釈がなされる(つまり、照応関係が成立する)が、その過程が両者では異なると考えられる。表層照応の照応形の場合、コントラスト・セットをなす他の言語表現が認識できないために、Q-implicatureが導き出されず、I-inferenceにより情報内容の拡張が行われることで先行詞が復元される。深層照応の照応形の場合、コントラスト・セットをなす特定的な言語表現が認識できるために、Q-implicatureが算出されるが、それを抑える形でI-inferenceが働くことで、先行詞が復元される。2つの推論に関して、Q-inferenceがI-inferenceよりも先に適用されるのは、前者の推論に必要な労力が少ないからである。また、深層照応の理解には2つの推論が関わっているので、処理労力が余計にかかると考えられる。以上に関連したことを「英語における表層照応・深層照応と会話の含意」という題目で、日本言語学会第111回大会(平成7年10月15日、東北大学)にて発表した。
高齢者の健康と深く関わる「うま味」感受性低下の原因を解明する

うま味感受性低下の患者に対し、液体クロマトグラフ・アミノ酸分析システムを用いた唾液中のグルタミン酸塩定量測定およびリアルタイムPCR法によるうま味受容体遺伝子の定量解析をおこなった。その結果、うま味感受性低下の患者では唾液中のグルタミン酸塩の量が低い傾向がみられた。一方でうま味容体遺伝子の発現量に統計学的有意差はみられなかった。以上より、うま味障害にはでうま味容体遺伝子の発現量の変化より唾液中のグルタミン酸塩の量が関係する可能性が示された。我が国では超高齢化や食生活の変化などを背景に味覚障害者が急増している。味覚障害は単なる感覚障害に留まらず、高齢者では食欲不振から体重減少、さらに体調不良に陥る場合が多い。我々は、他の基本4味(甘、酸、塩、苦)の感受性は正常でありながら、「うま味」感受性のみが低下するため極度の食欲不振に陥る高齢者を数多く経験し報告している。本研究では、「うま味感受性低下」は、唾液中グルタミン酸塩および味覚受容体遺伝子に起因するという仮説を立証することにより、「うま味感受性低下」に対する診断と治療の標準化・均霑化にチャレンジし、国民の健康長寿の実現に貢献することを目的としている。この結果の一部は既に公表し、新聞やテレビなどのマスコミでも報じられた。研究実績の項に示したように、当初の計画を当該年度において順調に進めているところである。研究内容の一部は、後述する業績として一定の結果を示している。また、新聞やテレビなどに数多く報道され、社会貢献の任を果たしている。その結果、うま味感受性低下の患者では唾液中のグルタミン酸塩の量が低下していた。一方で味受容体遺伝子の発現量に統計学的有意差はみられなかった。口腔診断学患者サンプルを採取することが本研究の出発点となるが、当初予想した患者数よりも実際に病院を受診した患者数が僅かに少なかったため、サンプル分析に要する費用が残高として残ったものである。患者数を増やすことを考え、他の医療施設に協力を呼びかけることとする。