hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高血圧腎障害に対する新規治療薬RAGE-DNAアプタマーの開発とメカニズムの解明

PBMCのmRNA解析を行ったところ、PBMC中のMR mRNAとMR下流遺伝子であるSGK1は有意な正相関を認めたことから、PBMCにおける遺伝子発現解析に信頼性があることが確認できた。次に、RAGEの主なリガンドで炎症メディエーターの一つであるHMGB1(Human mortality group box-1)の発現とMR mRNA発現に強い正相関関係があることを突き止めた。この結果から、アルドステロン高値の状態でPBMC上のMRは活性化しており、HMGB1産生を誘導している可能性が示唆された、数多くの基礎および臨床研究においてHMGB1はRAGEに結合し細胞内の酸化ストレスを増加させることが知られており、今後はRAGEの発現を検討するとともに、血漿中の各種AGE値とアルドステロン値およびMR活性の程度がどのように相関するのかと解析する予定としている。比較的頻度が少ない原発性アルドステロン患者の検体を集めることができたため、研究の進捗状況は良好であると判断している。当初、抽出できたPBMC中のmRNA量が非常に少なく、qPCRの結果に影響しやすい状態であったため、血漿中PBMC抽出方法の変更を行わざるを得なかった。そのため多少の時間をロスしたが、おおむね予定通りの進捗状況である。本研究は慢性腎臓病の進行に深く関与しているミネラロコルチコイド受容体(MR)の活性が、レニンアンギオテンシン系によるものだけでなく、AGEーRAGE系の活性からも誘導されることを証明することを主目的としていた。RAGEKOマウスにDOCAおよび高食塩を負荷しても、野生型で誘導されるMRの活性化が著明に低下していること、MR下流分子であるSGK1(serum-glucose kinase1)がRAGEKOマウスにおいて抑制されていることから、AGE-RAGE系の活性がMR活性化そのものに「血圧とは独立して」関与していることを示すことができた。現代日本において西洋化した食生活は生体へのAGE負荷が増加するとともに、肥満自体がRAGEの発現を上昇させることも報告されている。そのようなAGE-RAGE系の活性亢進が知らず知らずの内に我々の生体内で誘導され、結果としてMR活性化を介し慢性腎臓病の進展を助長していると考えられる。実際に、原発性アルドステロン症患者の末梢血単核球のMR mRNAレベルは、RAGEの主たるリガンドであるHMGB1 mRNAレベルときれいな正相関の関係性を有していることを我々は見出しており、MR活性とAGE-RAGE系の強い関係性が示唆される。このようにMRとAGE-RAGE系が生体内でVicious cycleを形成し一方のみを抑制する治療では不十分で、両者をうまく抑制することが慢性腎臓病の進行抑制に重要であると考える。さらに、我々は共同開発に参加した次世代分子標的薬であるRAGEアプタマーが、増加の一途を辿っている高血圧性腎障害の新たな治療戦略として考慮するに値するかを検討した。その結果、RAGEアプタマーはMR活性化腎障害を有意に抑制することに成功し、今後の臨床応用への足がかりとなる結果を出すことができた。
大学生の肥満と体質の関係調査:将来の生活習慣病の発症を予防するために

1.昭和50年・昭和60年・平成7年に本学を卒業した同窓生約2,500名を対象に、郵送による、健康調査を実施した。大学生の頃、ならびに現在の体重、生活習慣、そして現在の健康状態についてアンケート形式で回答してもらう冊子を作製し、郵送し、回収した。大学時代の体重・生活習慣と壮年期の健康状態について疫学的解析を実施した。卒後20年、30年の男性では、現在の体重は学生時代に比べて有意に増加しており、それぞれ平均8.3±5.9kg(BMIで3.0±0.6)、平均5.8±6.2kg(BMIで0.9±0.5)であった。卒業後の体重増加が大きいほど、現在の脂肪肝、脂質異常症、高血圧症の有病率が高く、大学生に対する健康教育は卒業後の自己健康管理能力についても指導すべきと考えられた。2.平成17年度の定期健康診断を受診した、本学学生約7500名を対象に、体格ならびに生活習慣の調査を行い、特にBMI25以上の肥満学生について、血液検査(肝機能、血清脂質、空腹時血糖とインスリン、尿酸)と食行動調査を実施した。さらに、平成18年度、19年度と経過を追跡し、解析を行なった。保健指導を受けた305人と受けなかった58人を比較すると、指導を受けた群は、45.5%がBMIで1.0以上に減少しており、指導を受けなかった群では37.9%にとどまったことに対し、有意に多かった。大学生に対しても、適切な保健指導が有効であることが示唆された。(1)昭和50年・昭和60年・平成7年に本学を卒業した同窓生約2500名を対象に、郵送による、健康調査を実施した。大学生の頃、ならびに現在の体重、生活習慣、そして現在の健康状態についてアンケート形式で回答してもらう冊子を作製し、郵送した。回答の回収を現在行っている。(2)回答を回収した後、回答結果を電子化入力し、統計学的解析を行う。特に、大学生の時の各種生活習慣(運動習慣、食生活、下宿の有無、アルバイトの有無など)と、現在の健康状態の関係について注目し、疫学的検討を行う。(3)一方、本学学生約7500名を対象に、体格ならびに生活習慣の調査を行い、特にBMI 25以上の肥満学生について、血液検査(肝機能、血清脂質、空腹時血糖とインスリン、尿酸)と食行動調査を実施した。さらに、生活改善を目的とした保健指導を実施し、その効果について検討する。即ち、指導前後1年間の体重、血液検査、食行動などの変化を抽出し、指導を受けない群と、年令、性別をマッチさせた上で、1年間の改善度について比較検討する。(1)昭和50年・昭和60年・平成7年に本学を卒業した同窓生を対象に、郵送による、健康調査を実施した。大学時代の体重・生活習慣と壮年期の健康状態について疫学的解析を実施している。(2)本学学生約7500名を対象に、体格ならびに生活習慣の調査を行い、特にBMI25以上の肥満学生について、血液検査(肝機能、血清脂質、空腹時血糖とインスリン、尿酸)と食行動調査を実施した。この実態と、保健指導実施後の効果について、解析を行なっている。1.昭和50年・昭和60年・平成7年に本学を卒業した同窓生を対象に、郵送による、健康調査を実施した。

卒後20年、30年の男性では、現在の体重は学生時代に比べて有意に増加しており、それぞれ平均8.3±5.9kg(BMIで3.0±0.6)、平均5.8±6.2kg(BMIで0.9±0.5)であった。卒後10年の男性でも平均3.7±5.8kg(BMIで1.3±0.4)の増加で有意さはなかったものの増加傾向であった。卒業後の体重増加が大きいほど、現在の脂肪肝、脂質異常賞、高血圧症の有病率が高く、大学卒業後に体重を含めた自己健康管理を行なうことが生涯の健康増進に繋がることが示唆された。したがって、大学生に対する健康教育は卒業後の自己健康管理能力にも重点を置くべきと考えられた。2.平成17年度の定期健康診断を受診した、本学学生約7500名を対象に、体格ならびに生活習慣の調査を行い、特にBMI25以上の肥満学生について、血液検査(肝機能、血清脂質、空腹時血糖とインスリン、尿酸)と食行動調査を実施した。この実態と、保健指導実施後の効果について、平成18年度、19年度と経過を追跡し、解析を行なった。保健指導を受けた305人と受けなかった58人を比較すると、BMIで1.0以上減少したのは、指導有り群で45.5%と指導無し群の37.9%に比し、有意に多かった。適切な保健指導が有効であることが示唆された。
アポトーシス誘発GAPDHを指標としたパーキンソン病の病因学的検討と治療薬の開発

我々はラット初代培養神経細胞を素材とし,in vitro系での種々アポトーシス様細胞死モデル実験より解糖系の酵素タンパク質であるglyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase(GAPDH)が,核内での過発現を介してアポトーシスを引き起こすタンパク質として作用する事を見い出している。パーキンソン病の病理学的所見としては,中脳の黒質緻密帯並びに橋の青斑核部位での神経メラニン含有神経細胞の減少である。更に,残存神経細胞の多くにLewy小体と呼ばれる細胞内封入体が認められる事から,パーキンソン病は主として上記ニューロン群がLewy小体を形成しながら,緩徐進行性に変性,消失していく疾患と言える。本研究課題に就いて,平成13年度には以下の研究成果を得る事が出来た。(1)パーキンソン病患者剖検脳での免疫組織化学的検討依り,我々が作製したpro-apoptotic GAPDH抗体には:(1),核内過発現GAPDHの認識;(2),神経突起部位の認識;(3),Lewy小体,特にcore部位の認識,と言う特徴を有することが見い出された。従って,同抗体を用い,Mount Sinai大/W.G.Tatton研との研究協力にてpre-clinical疾患(即ち,臨床的所見からはパーキンソン病と診断出来ないが,病理的所見からはメラニン含有神経細胞死及びLewy小体の出現が確認出来る)患者の脳病理組織標本(剖検)にて,神経細胞自滅タンパク質としてのGAPDH側からのパーキンソン病の病因学的検討を上記標本にて実施した。その結果はpro-apoptotic GAPDHの発現(核内,並びに神経伝達部位)と同疾患症候との会合性を強く示唆した。(2)上記GAPDH抗体の特異性を,更にラット中脳培養細胞でのMPP^+誘発性パーキンソン病モデル系にて追証出来た。我々はラット初代培養神経細胞を素材とし,in vitro系での種々アポトーシス様細胞死モデル実験より解糖系の酵素タンパク質であるglyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase (GAPDH)が,核内での過発現を介してアポトーシスを引き起こすタンパク質として作用する二とを見い出している。
学歴社会のゆくえ

本研究課題では,学歴と職業の結びつきについて,統計的な手法を用いて研究を行った.日本の国勢調査を用いた時系列比較分析では,近年になるほど学歴と職業の結びつきが弱まっていることが明らかになった.これは高学歴者であっても高い職業的地位に到達するとは限らないことを意味している.また,日本と米国との国際比較分析から,日本では学歴の高低にかかわらず男女間で従事する職業に違いが見られるが,米国では大学以上の学歴保持者になると男女間の職業の分離は確認されなかった.このことから,学歴が与える影響は日米で異なることが示された.本研究の目的は,教育の職業への効果に対するマクロ要因の影響を国際的に比較する実証研究によって,資本主義社会の特色としてあげられる業績主義を再考することである.具体的には,業績主義を反映する指標とみなされてきた学歴の職業的地位への効果の大きさの長期趨勢に着目し,この効果に対して,高学歴化や経済動向などのマクロな構造の変動がどのように影響しているか,量的社会調査データを用いて実証的に明らかにする.また,マクロ要因の影響について,日本と東アジア(台湾)と欧米(アメリカ)との国際比較によって先進産業諸国間での違いを分析し,日本社会に特有の教育・雇用システムの業績主義への影響を示す.本研究期間(平成27年度から平成29年度)のうち,平成27年度は日本データの分析をし,海外データの入手作業を進めた.また日本データの分析については,本研究は国際比較を前提とするため,アメリカとの比較分析を行った.分析の知見は,アメリカ社会学会(American Sociological Association at Chicago)で報告を行った.主な分析の知見は,90年以降に景気動向といったマクロな経済状況と個人の学歴と職業の結びつきが見られ,その傾向が日本社会とアメリカ社会では異なっていた点である.この変化の違いを追究していくためには,職業を序列構造としてみるだけではなく,職業の多元性に留意した分析が必要であることが学会の議論を通して導出された.以上の点を鑑み,平成28年度以降は職業の多元性と序列構造を視野に入れた分析方法を検討・実践していく予定である.しかしながら,いくつかの点は不十分な状況にあった.第一に国際比較として日米のみならず台湾社会との比較を行う必要があったが,データ入手の点から実現困難であった.第二に学歴と職業の結びつきを検討するうえでは,職業の序列構造を見るだけでは不十分である点が上記の学会報告を通して明らかになった.一点目についてはすでにデータを入手しており,本年度分析予定である.また二点目については,職業の多元性を捉えるための分析としてポジショニング分析を行い,今年度のアメリカ社会学会で報告することが確定している.以上の点から,研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる.2015年度にアメリカ社会学会にて報告した際に,学歴と職業の結びつきについて線形ではなく,カテゴリカルに分析する必要性を指摘された.そのため,当該年度ではカテゴリカルな分析を実行した.まず,カテゴリカルな分析をするために一般的な社会調査データでは,サンプルサイズの問題から分析が困難であった.そのため,国勢調査の個票データを使用した.個票データは,日本統計センターにオーダーメイド申請をして,職業小分類,学歴,年齢,性別を同定することのできるクロス集計表の形での提供を受けた.そのデータをもとに,1985年から2005年までの職業と学歴の対応関係の変化を,対応分析から明らかにした.日本では,女性大卒層が85年段階では専門職との結びつきが強かったが,2005年になると事務職やサービス職との結びつきを強めていた.男性では,大卒層と職業の結びつきに大きな変化は認められなかった.しかし,短大・高専層などのいわゆる短期高等教育卒業者は専門職から事務職・サービス職への結びつきを強めていた.こうした変化は,高学歴化に伴う学歴プレミアムが減少し,男女ともに比較的高学歴層でも高い地位を得ることが難しくなっている状況を反映しているものと結論付けた.さらに,比較のためアメリカの2000年のセンサスデータを分析したところ,アメリカでは,大卒層では男女ともに専門職との結びつきが大きい.しかし,非大卒層では,男女の職域分離が大きく,「男性職」,「女性職」と呼ばれるような性別と学歴が職業に強固に結びつた構造が析出された.今後は,学会での報告をもとに報告書の執筆を行う.現在までの進捗状況はおおむね順調に進展している.これまで2015年度と2016年度にAnnual Meeting of American Sociological Associationにて報告を行い,研究を進めている.当初は職業と学歴の関連について線形の関係のみを対象に検討を進めてきたが,学会でのコメントをもとに非線形の関係についても検討を進めることになった.こうした非線形の関係については,当初予定していなかったが,当該研究課題の解明のためには非常に重要な視点であり,なおかつ当該研究課題を大きく前進させている要因となっている.現在は学会でのコメントを整理し,研究内容をさらに修正しているところである.2015年と2016年度には論文の投稿を行うことはなかったが,学会の参加者から論文に投稿できるレベルであると指摘され,現在はSociology of Educationへの投稿に向けた準備を進めているところである.以上の内容から,当該研究課題の進捗状況はおおむね順調と判断した.本研究課題では、学歴と職業の関連についての線形関係の検討とそれについての国際比較研究を進めてきた。

当該年度は日本の学歴と職業との関連について、非線形的な対応関係に焦点を当て研究を進めてきた。具体的には、1980年代から2000年代までの国勢調査のデータを用いて、対応分析を行い、学歴と職業の関係の変化を検討した。分析の結果以下の点が明らかになった。まず、性別と学歴による職業分離の構造は長期にあたって安定的だったが、近年では職業分離における学歴の重要性は減退しつつあり、ジェンダーの相対的重要性が増してきている。第二に、日本では学歴を問わずジェンダーによる職業分離が維持されているが、アメリカでは高学歴者においてジェンダーによる職業分離が小さい。以上の結果の背景には、マニュアル色従事者の学歴上昇と高学歴者が多く就業していた高度資格専門職の相対的な優位性が失われつつあること、さらに管理職などの一部の職業での就業人口の減少が影響しているもののと考えられる。これらのことから、高い学歴は高い職業的地位に結びつくという社会階層論が前提としてきた前提を再考する必要性があることが示唆された。とりわけ、日本を含む東アジア圏では「圧縮された近代」と言われる西洋社会とは異なる近代化を遂げたとすでに指摘されている。こうした日本に特有の近代化の特徴を踏まえた上で、学歴と職業の関連について分析を発展させ、理論的発展に貢献することが今後の研究の課題だと考えられる。本研究課題では,学歴と職業の結びつきについて,統計的な手法を用いて研究を行った.日本の国勢調査を用いた時系列比較分析では,近年になるほど学歴と職業の結びつきが弱まっていることが明らかになった.これは高学歴者であっても高い職業的地位に到達するとは限らないことを意味している.また,日本と米国との国際比較分析から,日本では学歴の高低にかかわらず男女間で従事する職業に違いが見られるが,米国では大学以上の学歴保持者になると男女間の職業の分離は確認されなかった.このことから,学歴が与える影響は日米で異なることが示された.上記のように,本研究は国際比較を前提とすることから継続的に海外での学会報告を予定している.その上で,報告での議論を通して研究内容を積極的に発展させる予定である.また国際比較の対象として日米のみならず,台湾との比較を検討しているがそれまでの日米の職業と学歴の結びつきを検討するうえで,導出された分析枠組みが日本と同じ東アジアに属する台湾社会においても適用可能なのか,計量的な分析を通して検討していく予定である.今後の研究の推進方策であるが,次年度以降に研究会を数回開催し,報告書並びに投稿論文の作成を進めていく.これまでの分析方針や研究の進捗状況を鑑みれば,今後,当該研究課題を推進するうえで大きな問題はなく,研究協力者らと共に議論を重ね,論文の執筆を行うことで,最終的な成果を作成する.社会学平成27年度の研究から職業の多元性を考慮した分析を行う必要性が新たに生じた.こうした分析を行うには国勢調査といったマクロデータの加工作業を外注し,データを入手しなければならない.また地方の研究協力者は職業の多元性を考慮した分析について,優れた能力を有しているため,研究会に招聘する必要が生じた.さらに海外渡航(海外学会とデータ入手)を継続的に行う必要性が生じたため,研究資金を次年度に持ち越した.
生物分子モーターの構造・機能の1分子動態解析研究.

分子モーターのエネルギー変換過程において分子内に何が起こっているのであろうか。エネルギー変換は分子集団のレベルで起こるのではなく、個々の分子で起こる現象である。従って、1分子の振る舞いを直接観察・計測できる必要がある。原子間力顕微鏡カンチレバ-探針に分子モーターであるHMMを1分子だけ捕捉することに我々は既に成功している。この技術を利用してATPase反応に伴って起こるHMM分子の力学応答を1分子レベルで計測することを試みた。基板にATPを固定し、探針に捕捉したHMMをそこに近づける。HMMがATPと結合して後に起こるであろう変化をカンチレバ-の撓みの変化として捉えた。予想外にもカンチレバ-の高速振動が観察された。振動数は我々のサンプリングレートでは計測できなかったが100Hz以上と見積もられた。また、振動の振幅は約2nm(力に換算すると40pN)であった。この振動がHMM分子の構造振動に因るかどうかは即断できない。そうでない可能性として、HMMがATPと結合・解離を繰り返すことが考えられる。この場合には、振動中にカンチレバ-をゆっくり引き上げられば、その引き上げ過程初期にHMMはATPから解離し、カンチレバ-は下には撓まないはずである。実際に調べてみると、引き上げ過程でカンチレバ-は下に一旦撓んだ後に撓みの無い状態になった(破断現象、破断力約15pN)。従って、振動はHMM分子が2状態間を高速に行き来することによって起こるものと推測される。カンチレバ-を2nm変位させるに必要な仕事は4kBT(T=300°K)であり、これはATPの加水分解で供給されると考えられる。振動現象は重要な事実を意味する。すなわち、ATPから供給されたエネルギーは散逸せずにかなり長い時間HMM分子に貯えられる。この新しい現象は分子モーターにおけるエネルギー変換機構の重要な側面を表していると考えられる。
電子移動によりトリガーされる環化反応を利用した電子が触媒する高分子合成

本研究は、電子が触媒する環化反応を利用することで、遷移金属等の高価な触媒や過酷な反応条件を必要としないクリーンで効率的な高分子合成を実現することを目的とする。この目的のため、本研究では有機分子の一電子酸化によって生成するラジカルカチオンが触媒する正孔触媒反応(hole catalysis)に注目した。正孔触媒反応は低分子合成において数多く報告されいるが、我々は既存の研究の網羅的な調査から、その反応効率が反応メディアに大きく依存することを見出した。本研究で提案する「電子が触媒する高分子合成」という新反応系を実現するには、ラジカルカチオンの反応性を精密に制御する必要があると考えた。この理由から本年度、我々は正孔触媒反応の反応メディア依存性に関する系統的な知見を得ることを目指して研究を行なった。正孔触媒反応は、有機物のラジカルカチオンが中間体となり、触媒的に作用することにより反応が達成される。我々は、ラジカルカチオンの対アニオンが反応効率を支配する仮説し検討を行ったところ、確かに対アニオンの共存が正孔触媒反応の効率に大きく影響することを見出した。量子力学計算により、アニオン種がラジカルカチオンに相互作用することにより、ラジカルカチオンのフロンティア軌道のエネルギー準位を変化させることを見出しており、その結果ラジカルカチオンの反応性の変化を誘起していると考えられる。さらに、水素結合によりアニオンと相互作用することができるフルオロアルコール類を用いることで、反応が促進されることも併せて見出した。正孔触媒反応に関するこれらの基礎的な知見は、より効率的な反応系のデザインに関する明確な指針を与えるものであり、高分子合成への実現に向けて非常に有益である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、電解酸化により生じるラジカルカチオンを活性中間体とみなし、レドックスニュートラルな有機反応を電子移動をトリガーとして進行させることで、「電子を触媒とする」高分子合成法の確立を目指すものである。高分子合成のモデル反応として、[2+2]及び[2+4]環化反応を選定した。これらのは、過塩素酸リチウム/ニトロメタンを電解メディアとし、陽極酸化に供することで触媒量の通電により反応を完結することが知られている。本反応は電解メディアの影響が大きく、支持電解質、溶媒のいずれを変更しても反応効率が大幅に低下することが知られている。しかしながら、高分子合成を目指すためには生成する高分子を溶解する溶媒の使用が不可欠であり、申請者は新規反応メディアの探索を行うこととした。メディアを選定する上で、我々はヘキサフルオロ-2-プロパノール(HFIP)及び2,2,2-トリフルオロエタノール(TFE)が過塩素酸リチウム/ニトロメタン系と類似点があることに注目した。過塩素酸リチウム/ニトロメタン系は求核性が低く、リチウムイオンのルイス酸性が高いことが特徴である。一方で上記のフッ素溶媒も求核性が低く、また水素結合ドナー性を有するためリチウムイオン同様、電子豊富な化合物と分子間相互作用が起こり得る。この仮説のもと、HFIPとTFEをそれぞれ溶媒に用いて[2+4]環化反応を行うと、非常に高い効率(10-20mol%の正孔の注入)で反応が完結し、所望の化合物が得られた。また、この反応に用いた支持電解質はBu4NBF4などの一般的な有機塩であり、爆発性のある過塩素酸リチウムを用いない点でも優れている。初年度の成果として、我々は新規反応メディアの開拓に成功した。今回新たな反応系を得たことは、2年目以降、高分子合成反応を展開する基盤となるため、本研究のさらなる発展が期待できる。本研究では陽極酸化により生じるラジカルカチオンを鍵として、電子が触媒する高分子合成反応を構築するものであり、初年度は、電子が触媒する反応の反応性を保ちつつ、高分子を溶解し得る新規メディアの探索を行った。電子が触媒となる環化反応を行う上で、我々はニトロメタン/過塩素酸リチウム系が効果的であることを見出している。本系は、ニトロメタンの低い求核性とリチウムイオンのルイス酸性が鍵であり、類似した特徴を持つ溶媒としてヘキサフルオロ-2-プロパノール(HFIP)及び2,2,2-トリフルオロエタノール(TFE)を選択し、モデル反応への利用を検討した。[2+4]環化反応はHFIP、TFEいずれを用いた場合にも良好に進行し、触媒電気量での反応の完結と所望の化合物の定量的な生成を確認した。また、[2+2]反応においては、HFIPを用いた場合反応が進行する一方、TFEを用いると反応が進まないという興味深い結果も得られた。これら溶媒の効果について検討するため、種々メディアを用いてサイクリックボルタンメトリーを測定した結果、ニトロメタン/過塩素酸リチウム系を用いた場合と、HFIPまたはTFEを溶媒に用いた場合では、その他の溶媒系に比べて酸化電位が低下することが分かった。酸化電位の低下は生成するラジカルカチオンの安定化の寄与によるものと考えられ、上述の反応が進行するメディア中ではラジカルカチオンが長寿命化されているという示唆を得た。初年度の研究をとして我々は、新たな反応メディアとして上記の水素結合性フッ素性溶媒が利用可能であることを見出した。これらのフッ素性溶媒はフッ素性小分子・高分子を溶解しやすいことが予想される。含フッ素高分子は一般に撥水性、耐熱性、耐薬品性に優れるため、本反応系を用いて新規含フッ素高分子を合成できれば、新規機能性材料として大きなインパクトを与えるものと期待される。

本研究は、電極電子移動反応をキーステップとして、効率的な物質合成システムの開発を目指すものである。具体的には、電極酸化により生じるラジカルカチオン種を鍵中間体とした有機反応を用い、高分子合成反応へ応用する。本年度は、ラジカルカチオン種を発生させる電位を調整することで反応効率が向上するのではという仮説のもと、電極触媒の利用を検討した。種々電極触媒を探索する中で、近年様々な電極反応において利用されている遷移金属リン化物の利用を目指すこととした。遷移金属リン化物は近年、プロトン還元、二酸化炭素還元、水の酸化といった電解反応において高い活性を示し注目を集めている。これら遷移金属リン化物はアルキル/アリールホスフィン、元素状リンなどを原料として高温条件で合成されるのが一般的であり、高温下におけるアニーリングにより結晶性の材料が得られる。そのため、低温条件で合成されうる非晶質性金属リン化物の合成は一般的に困難である。非晶質性金属リン化物が、結晶性の材料と比較してどのような性能を示すかというのは大いに興味深い研究ターゲットであり、我々は一般性の高い非晶質性金属リン化物の合成方法の確立と電極触媒としての応用を検討した。具体的には、Dibenzo-7-phosphanorbornadieneを不均一金属リン化物合成における新たなリン源として利用し、電解還元によりin situ発生した低酸化状態の金属元素と反応させることで電極上に金属リン化物を電析させることに成功した。各種分光分析により所望の材料が非常に温和な条件で、かつ短時間で得られることがわかった。さらに、得られた非晶質の金属リン化物膜は、プロトン還元触媒として活性を持つことも確かめられた。また、本手法にはニッケル、鉄、コバルトといった様々な遷移金属が利用可能であり、汎用性の高い新規合成法として大いに期待できる。本研究では陽極酸化により生じるラジカルカチオンを鍵として、電子が触媒する高分子合成反応を構築するものであり、本年度は、電極反応に用いる電極触媒の探索を行った。特に、近年様々な電極反応において高い活性を示している遷移金属リン化物の利用に着目し、本年度は遷移金属リン化物の新規合成法の開発と得られた材料の解析とプロトン還元反応における触媒試験を行った。本年度の研究では、Dibenzo-7-phosphanorbornadiene(XPA)を金属リン化物合成における新たなリン源として用い、電析による遷移金属リン化物合成を行なった。室温での電析操作後、電極状には非晶質性の膜が得られ、各種分光分析の結果金属リン化物が析出していることが確認された。得られた金属リン化物膜はプロトン還元反応へ応用され、触媒活性を示すことが明らかとなった。さらに、XPAと酸化状態の異なる種々ニッケルを反応させることで金属錯体を単離・分析することで電析における反応機構を考察した。これまで報告されている金属リン化物の合成法の多くは厳しい反応条件を採用していることから、反応中間体の単離など、反応機構の考察が困難であった。そのため、この結果も温和な条件で進行する本手法の利点であると言える。
トレリス符号化同一チャネル干渉キャンセラの試作研究

・最初に計算機シミュレーションによってタイミング同期等について検討を行った.その結果,TCC方式は精度の高いタイミング同期が必要であることが分かった.この対策を計算機シミュレーションによって研究し,クワッドサンプリングとブランチメトリック合成によって対処可能であることが分かった.・DSPによる室内実験の結果,受信機で発生するDCオフセットが干渉キャンセル特性に大きな影響を与えることが判った.その対策として,時間平均処理を行うDCオフセットキャンセラを信号処理に組み込んだ.この結果,DCオフセットの調整が殆ど不要となる大きな改善効果が得られた.・TCC方式と,トレリス符号化を用いない従来方式の干渉キャンセル特性を室内実験系によって確認した.その結果,TCC方式はシミュレーション結果からの誤差約3dBでシミュレーション結果と一致した.また,従来方式と比較して極めて優れた特性が得られた.具体的には,雑音を減少させても従来方式は10^<-2>程度の誤りが生じたが,TCC方式は誤りが生じなかった.今回の実験では,概ね満足のできる特性が得られたが,シミュレーション結果と比較すると,E_b/N_oにして約3dB特性が劣化している.この特性劣化は実験装置系の不完全性に起因すると思われる.この改善が今後の課題である.・最初に計算機シミュレーションによってタイミング同期等について検討を行った.その結果,TCC方式は精度の高いタイミング同期が必要であることが分かった.この対策を計算機シミュレーションによって研究し,クワッドサンプリングとブランチメトリック合成によって対処可能であることが分かった.・DSPによる室内実験の結果,受信機で発生するDCオフセットが干渉キャンセル特性に大きな影響を与えることが判った.その対策として,時間平均処理を行うDCオフセットキャンセラを信号処理に組み込んだ.この結果,DCオフセットの調整が殆ど不要となる大きな改善効果が得られた.・TCC方式と,トレリス符号化を用いない従来方式の干渉キャンセル特性を室内実験系によって確認した.その結果,TCC方式はシミュレーション結果からの誤差約3dBでシミュレーション結果と一致した.また,従来方式と比較して極めて優れた特性が得られた.具体的には,雑音を減少させても従来方式は10^<-2>程度の誤りが生じたが,TCC方式は誤りが生じなかった.今回の実験では,概ね満足のできる特性が得られたが,シミュレーション結果と比較すると,E_b/N_oにして約3dB特性が劣化している.この特性劣化は実験装置系の不完全性に起因すると思われる.この改善が今後の課題である.
サイドスキャンソナーと画像解析を組み合わせた海底質の面的モニタリング手法の開発

本研究では、粒度分布に焦点を絞り、分析に多大な時間と労力がかかる従来の篩法に代替する手法として、底質海底画像からの粒度分布測定手法を開発すると同時に、そのデータを使用して数百m幅の音波を扇状に発信できるサイドスキャンソナーの反射強度データを粒度分布に変換するアルゴリズムを開発し、面的モニタリング手法を開発することを目的とする。昨年までに写真画像から粒子としての判別が困難なシルト・クレイ含有率を背景処理によって求める技術の開発に成功した。本年度はその手法を用いてシルト・クレイ含有率が異なる土壌を作成し、目視法との比較において精度確認を行い、低シルト・クレイ含有率においても目視法との有意な違いは認められず、本方法の有用性が示された。一方で、画像サイズの関係でサイズが大きな礫分が含まれると正確な粒度組成が算出できないことがわかり、適用粒子サイズとしては2.8 mm以下であることが示された。この範囲の粒度組成を持つ土壌であれば誤差12%(RMSE)で粒度組成を算出可能であった。昨年開発した現場海域での画像撮影装置を用いて広島県竹原沖で異なる粒度組成を持つ24枚の海底質画像を得て、本法による粒度組成を算出したところ目視法と比較して誤差14%以下で推定可能であり、実海域への適用においても問題がないことを確認した。サイドスキャンソナーによる底質判別では、まだ画像法による検証はできていないが、256諧調の反射強度画像から目視で礫、砂、泥、サンドウェーブ、穴、溝、画像接合部の7区分に分類し、深層学習させた。その結果、7区分すべてを識別することはできなかったが、砂、画像接続部をそれ以外と分離することは可能であった。これまで解像度の問題で粒子として判別困難であったシルト・クレイを含む底質の画像解析に成功し、その精度が高いことが確認され、実海域で適用できることも確認できたことから画像解析に関してはほぼ技術的に課題を完了できたと考えている。サイドスキャンソナーを用いた解析では、深層学習を活用して砂質底質を他の底質区分と区別できることが確認でき、底質判別への応用が期待できることがわかった。最終年度に画像解析データを用いてさらにサイドスキャンスキャンによる判別制度を高める方向性が確認されたため、ここまでの順調に進んでいるといえる。最終年度は、広島県竹原沖において、底質の写真撮影とサイドスキャンソナーによる反射強度データを同時に取得し、画像解析結果を深層学習させ、サイドスキャンソナーの反射強度データから粒度組成を判別するアルゴリズム作成を行う。移動性が小さい底生生物は底質環境に大きく依存して生育しており、底生生態系の基盤となる底質環境、とりわけ粒度分布に代表される物理環境の面的な把握は底生生態系研究の鍵を握ると考えられる。しかし、海底の底質環境の調査は困難でであるため、瀬戸内海を例にとるとモニタリング地点は90 km2に1地点であり、多様性の高い浅海域底質の面的モニタリング手法の開発が切望されている。写真画像からの底質の粒度分布を判別する技術を開発するため、粒子としての判別が困難なシルト・クレイ含有率を背景処理によって求める技術の開発を行った。その結果、Image Jソフトを用いて灰黒色の色調を持つシルト・クレイ粒子を明度の高い砂以上の粒子と識別し、その含有割合を算定することが可能となった。また、水中で底質画像を得るための撮影装置を製造した。撮影装置ではカメラと底質の距離を一定にとり、底質表面の凹凸によるフォーカスのブレを抑制するためのアクリル板に設置によって画像解析に耐え得る鮮明な画像を撮影することができた。サイドスキャンソナーによる底質判別では、広島県竹原沖でサイドスキャンソナーを用いた調査を行い、当該海域の反射強度データを得た。画像解析による底質粒度分布の解析は順調に推移しており、シルト・クレイ粒子を他の砂以上の粒子と分離することが可能となり、当初の目的を達成している。また、画像撮影装置についても画像解析に必要な鮮明な画像が得られた。サイドスキャンソナーによる底質判別については、当初予定していた広島県海域環境フォローアップ調査によって得られたマルチビームによる水深データとサイドスキャンソナーから得られた音波の反射強度データは、アルゴリズム作成のためのデータとしては強度が小さかったが、昨年度独自調査を行い、解析に耐え得るサイドスキャンソナーの反射強度データを採取したため、当初計画通り研究は進められた。

本年度はその手法を用いてシルト・クレイ含有率が異なる土壌を作成し、目視法との比較において精度確認を行い、低シルト・クレイ含有率においても目視法との有意な違いは認められず、本方法の有用性が示された。一方で、画像サイズの関係でサイズが大きな礫分が含まれると正確な粒度組成が算出できないことがわかり、適用粒子サイズとしては2.8 mm以下であることが示された。この範囲の粒度組成を持つ土壌であれば誤差12%(RMSE)で粒度組成を算出可能であった。昨年開発した現場海域での画像撮影装置を用いて広島県竹原沖で異なる粒度組成を持つ24枚の海底質画像を得て、本法による粒度組成を算出したところ目視法と比較して誤差14%以下で推定可能であり、実海域への適用においても問題がないことを確認した。サイドスキャンソナーによる底質判別では、まだ画像法による検証はできていないが、256諧調の反射強度画像から目視で礫、砂、泥、サンドウェーブ、穴、溝、画像接合部の7区分に分類し、深層学習させた。その結果、7区分すべてを識別することはできなかったが、砂、画像接続部をそれ以外と分離することは可能であった。これまで解像度の問題で粒子として判別困難であったシルト・クレイを含む底質の画像解析に成功し、その精度が高いことが確認され、実海域で適用できることも確認できたことから画像解析に関してはほぼ技術的に課題を完了できたと考えている。サイドスキャンソナーを用いた解析では、深層学習を活用して砂質底質を他の底質区分と区別できることが確認でき、底質判別への応用が期待できることがわかった。最終年度に画像解析データを用いてさらにサイドスキャンスキャンによる判別制度を高める方向性が確認されたため、ここまでの順調に進んでいるといえる。画像解析については、手法の開発および海底画像撮影装置の開発はほぼ終了したので、今年度以降様々な粒度分布の海底質で誤差の評価を行い、本技術の信頼性を明らかにする。また、実際の海底画像を撮影し、実用性を評価する。サイドスキャンソナーによる底質判別については、独自調査で得られた音波の反射強度データを用いて底質判別アルゴリズムを構築し、画像解析の結果と照合しながら、解析精度を高めていく。最終年度は、広島県竹原沖において、底質の写真撮影とサイドスキャンソナーによる反射強度データを同時に取得し、画像解析結果を深層学習させ、サイドスキャンソナーの反射強度データから粒度組成を判別するアルゴリズム作成を行う。
原発性胆汁性肝硬変における肝内胆管破壊の分子機構

原発性胆汁性肝硬変(PBC)の肝内胆管破壊の分子機構として、菌体成分に対する胆管細胞の反応性(自然免疫機構)について検討し、以下の成果を得た。1.ヒト胆管細胞の樹立:PBC(4例)の他、対照疾患3例の肝組織からヒト胆管細胞株を樹立した。2.ミトコンドリア抗体(AMA)と菌体成分との交差反応性:ウシ心筋ミトコンドリアおよび菌株(P.acnes, E.coli)を抗原としてウエスタン法を行い、血清中AMAの対応抗原を検出した。その結果、ウシ心筋ミトコンドリアおよび菌体を抗原としたパターンとは一致せず、菌体のミトコンドリア成分の他、多数の蛋白成分と反応性を示し、AMAは菌体成分に対する自然抗体の一部であることが明らかとなったが、菌種特異的な抗体でないことが示唆された。3.胆管細胞における自然免疫機構の解明:上記培養胆管細胞株を用いて、胆管細胞は細菌成分認識受容体であるToll-like receptor (TLR)2,3,4,5および関連分子であるMD-2、TLRの下流に存在する細胞内シグナル分子(MyD88,IRAK-1)を発現しており、さらにTLRリガンド(菌体の主要細胞壁成分であるリポポリサッカライド,ペプチドグリカン)の刺激でNF-κBの活性化およびTNF-αの産生を示した。また、胆管細胞はIFN-γ(Th1型サイトカイン)存在下でTLR発現が亢進し、さらにTLRリガンドに対する反応性も亢進した。以上より、胆管細胞はリポポリサッカライドなどの菌体成分を認識することにより炎症性サイトカインを産生し、またPBCの胆管周囲の環境であるTh1型サイトカイン優位な状態では菌体成分に対する感受性も亢進していることが示唆された。4.以上の結果より、胆管細胞は独自の自然免疫機構を有しており、また菌体に対する自然免疫現象がPBCの胆管病態形成に加担していると推測され、自然免疫の制御がPBCの新たな治療法となることが示唆された。原発性胆汁性肝硬変(PBC)の肝内胆管破壊の分子機構として、PBCの自己抗体であるミトコンドリア抗体(AMA)と菌体成分誘導性の胆管細胞アポトーシスとの関連性について検討しており、本年度までに以下の成果を得た。1.材料収集とヒト胆管細胞の樹立:本年度、原発性胆汁性肝硬変の血清(5例)と新鮮肝組織(3例)を新たに収集し、総計各々35例,14例を研究対象とした。そのうち、PBC 1例と転移性肝癌(非癌部正常肝を使用)1例の肝組織からヒト胆管上皮細胞株の樹立を試み、現在2世代目の状態。今後、不死化遺伝子(SV40)を導入し、樹立株を作成する予定。2.AMAと菌体成分との交差反応性の検討:ウシ心筋ミトコンドリアを抗原としてウエスタンブロットを行い、収集した血清中AMAの主要対応抗原(PDC-E2,BCOADC-E2,OGDC-E2,PDC-E3 binding protein [E3BP])を免疫グロブリンクラス別に同定した。次に、P.acnes菌株(ATCC 6919,ATCC 11828)およびE.coli菌株(ATCC25922)の全抽出蛋白を抗原として、同様にウエスタンブロットを行ったところ、ウシ心筋ミトコンドリアを抗原としたパターンとは一致せず、P.acnesおよびE.coli菌由来のミトコンドリア成分の他、多数の蛋白成分と反応性を示し、AMAは菌体成分に対する自然抗体の一部である可能性が示唆されたが、菌種特異的な抗体でないことが示唆された。3.菌体成分存在下における胆管細胞のサイトカイン発現の惹起とアポトーシス誘導:マウス胆管細胞培養株およびヒト胆管癌細胞培養株を用いて、細菌壁の主要成分であるリポポリサッカライド(LPS)やリポテイコ酸,またはP.acnes菌やE.coli菌の存在下における炎症性サイトカイン(TNF-α,IL-6およびそられの受容体)やアポトーシス関連因子(Fas, TRAF6など)の動態を検討し、グラム陰性菌(LPSおよびE.coli)に対する反応性を見出しているが、グラム陽性菌(LTA, P.acnes)に対する明らかな反応性は認めなかった。現在、菌体成分刺激群と非刺激群との間でmRNA発現の網羅的な比較をcDNAアレイにて検討する準備を進めており、また、アポトーシス誘導の至適条件を検討しているところである。

3.胆管細胞における自然免疫機構の解明:上記培養胆管細胞株を用いて、胆管細胞は細菌成分認識受容体であるToll-like receptor (TLR)2,3,4,5および関連分子であるMD-2、TLRの下流に存在する細胞内シグナル分子(MyD88,IRAK-1)を発現しており、さらにTLRリガンド(菌体の主要細胞壁成分であるリポポリサッカライド,ペプチドグリカン)の刺激でNF-κBの活性化およびTNF-αの産生を示した。また、胆管細胞はIFN-γ(Th1型サイトカイン)存在下でTLR発現が亢進し、さらにTLRリガンドに対する反応性も亢進した。以上より、胆管細胞はリポポリサッカライドなどの菌体成分を認識することにより炎症性サイトカインを産生し、またPBCの胆管周囲の環境であるTh1型サイトカイン優位な状態では菌体成分に対する感受性も亢進していることが示唆された。4.以上の結果より、胆管細胞は独自の自然免疫機構を有しており、また菌体に対する自然免疫現象がPBCの胆管病態形成に加担していると推測され、自然免疫の制御がPBCの新たな治療法となることが示唆された。
バイオマーカーを用いた写真撮影法による食事評価の妥当性とその応用

撮影法(撮影された食事の画像データから栄養素等摂取量を推定)を、生体指標(血液、尿中の栄養素成分値)および秤量法食事記録法と比較(妥当性の検討)したところ、撮影法による推定で、摂取量を順位付けすることの精度は、ほとんどの食品や栄養素で比較的高いものの、食塩や調味料類など味付けについては正確な推定が困難であることが明らかになった。また、順位付けの精度が高くても、絶対値の推定が困難な食品群があり、写真撮影法による絶対値推定には注意が必要であることが明らかになった。本年度は、平成1618年度に国立がんセンターがん予防・検診研究センターにおいて実施した120名分の4日間秤量法食事記録データの整理(コード化、重量換算、データ確認・修正)および集計を行い、各対象者の食品群別摂取量および栄養素等摂取量の算出を行った。このデータを比較の基準として、写真撮影による推定摂取量の妥当性を検討することができるようになった。食品群別摂取量について検討したところ、「し好飲料類」および「調味料及び香辛料類」以外の食品群においては、画像による推定がおおむね正確な方法であることが示され、この結果は現在、栄養学雑誌に投稿中である。また、食事記録と同時に実施した頻度調査票による摂取量推定妥当性に関しての検討も追加して行った。今後さらに、写真撮影による栄養素等摂取量の推定に整理された食事記録のデータを活用し、撮影法の妥当性を検証することができる。また、120名分の4日間の食事画像データについては、電子ファイルの整理をし、データへのアクセスを容易にするためのシステム作成を完了した。このことにより、来年度以降に計画している画像による推定量の調査者間による変動など、新たな検討が可能になる。秤量法食事記録によって材料名と重量が明らかになった料理のデータと、同時に撮影した料理画像を合わせもったデータベースを作成するための基礎的な準備が整ったことになり、今後は料理データベース構築の具体的検討をすすめることが可能となる。本年度は、平成20年度に整理を行った国立がんセンターがん予防・検診研究センター検診受診者144名の4日間秤量法食事記録のデータから算出した食品群別摂取量および栄養素等摂取量を比較の基準として、写真画像による推定摂取量の妥当性の検討を行った。画像による栄養素別推定摂取量は、マグネシウム、レチノール、ビタミンC・B6・D、葉酸では過小評価、多価不飽和脂肪酸では過大評価されていたが、その他の栄養素では差が±10%以内と、比較的正確に推定がされていた。順位相関はほとんどの栄養素で0.6以上と比較的高く、画像による栄養素摂取量の推定の妥当性は、比較的高いことが示された。また、食事記録データから作成した料理のデータベース(使われた食品名と重量を料理の種類毎に整理したデータベース)の料理別摂取頻度や食品数、成分値の変動などを解析し、料理データベースについての基本情報をまとめ、発表した。このデータベースは、料理名のみをもちいた簡便な食事調査を行うことへの応用が期待されている。今後はさらに、料理データベースの外的妥当性(データベース開発対象の集団と異なる集団においての妥当性)を検討し、他の集団における応用可能性を検討する必要があり、本年度の検討によりその基盤が整った。本研究では、食事の際撮影された画像データをもとに、栄養士が推定した食品・栄養素摂取量を、生体指標および秤量法食事記録法などによって推定された摂取量と比較することによって、写真撮影法による食品・栄養素摂取量の妥当性を検討することを目的とした。さらに収集された料理の画像と、食事記録によって材料名と重量が明らかになった料理のデータを併せ持ったデータベースを構築し、食事調査への応用方法を検討することを目的とした。写真撮影法による食事評価の妥当性については、多くの栄養素や食品群において、順位付けの精度は比較的高いものの、食塩や調味料類など味付けについては正確な推定が困難であることが明らかになった。料理データベース構築に関しては、秤量法食事記録出現の料理について、料理の種類毎に料理名、主・副材料および調理法によって料理コードを充当した。料理コードは、先行研究において岩手県住民の秤量法食事記録をもとに作成された料理とその構成食品から成るデータベースのコードを用い、料理単位の食品構成に基づく成分表により、対象者毎の食品群及びエネルギー・栄養素摂取量計算を行った。先行研究の開発対象地域内においては、料理単位のデータベースを用いて摂取量推定を行うこと(料理単位法)の妥当性が検討されているが、本研究ではこのデータベースを外部集団に応用し、料理単位法で摂取量を推定することの妥当性を検討した。その結果、料理単位法によって推定された多くの食品群・栄養素等摂取量の精度は高いという結果が得られた。これは食事調査における料理単位法の有用性及び他集団に対する適用可能性を示唆するものと考えられる。
潜在成長モデルを用いた大学のICT利用変化を規定する要因の分析

平成30年度は、大学におけるICT技術支援体制の経年変化の平均的なパターンを推定した.技術支援体制の充実度を点数化し,潜在成長モデルで分析を行った結果,技術支援体制が2010年度で低いほど,技術支援体制のそのあとの伸びが大きいことと,技術支援体制の切片(初期値)と傾き(経年変化)には大学間でバラツキがあることがわかった.さらに,どの要因が技術支援体制の切片と傾きにバラツキを生んでいるのかについて条件付き潜在成長モデルや多変量潜在成長モデルを適用し分析を行った.その結果,機関充実度が2010年度で低いほど,技術支援体制の5年間の伸びが大きいこと,機関充実度の伸びは技術支援体制の伸びと連動していることが示された.また,技術支援体制の伸びに影響を与えやすい機関充実度は,6効果測定の反映度,11推進組織の有無,12予算確保の有無,13人材確保の有無と14効果測定の有無のように実体性を伴った支援であることが明らかになった.さらに,上記の分析においては,大学事務局への調査項目から,技術支援体制と機関充実度との関係性の分析を行ったが,学部研究科への調査項目にあるICTをどのように利活用しているのかのICT活用量を加え,三変数で分析を行うことにより,大学におけるICT活用推進の要因を追求すべく,分析をすすめている。研究実績の内,前半の成果について論文にまとめ,投稿を行っているところである.さらに,その発展として,学部研究科の調査項目からICT活用量の定義を行い,分析をすすめているところである.平成31年度(令和元年度)は,これまでの成果をまとめ発表を行うと共に,ICT利活用が成功している機関のより詳しい傾向や各項目との因果関係を明らかにし,モデル化していきたい.平成28年度は,過去15年間で蓄積されてきた実データを対象に,調査項目の整理および分析のための因子抽出を行った。具体的には,以下の点を明らかにした。「これまでの悉皆調査項目の整理」としては,1999年度から2015年度までの高等教育におけるICT利活用調査の調査項目の一覧を整理し,比較可能な項目の整理を行った。さらに,各年度のデータから,大学組織,学部・研究科のデータドッキングを行った。「因子の抽出」としては,まず「ICT活用教育によって得られた効果」に着目し,2009年2015年度のデータをもとに比較可能な因子の抽出を試みた。具体的には,最尤法・プロマックス回転を用いた探索的因子分析を行い,得られた因子及び回項目を比較した。その結果,「大学のブランド力向上」,「教育方法改善」,「教育効果」,「コスト削減」の4因子が抽出された。さらに,教育に関連する「教育方法改善」因子と「教育効果」因子に着目し,この2因子の尺度得点を算出し,他の調査項目との相環および選択肢間の得点の差異を分析したところ,「教育方法改善」に取り組んでいる大学はICT活用教育に関する取り組みをアクションプランに記述し,競争的外部資金をより獲得しており,LMSの導入や運用が進んでいる,かつ全学的な推進組織や技術・教育的支援組織があるなどの傾向がみられた。また,大学規模別でのICT環境の整備状況についての分析を行い,大学の規模とICTツールの導入および環境整備の間に関連性がある可能性をみいだした。平成28年度の研究実施計画での具体的な成果としては,「これまでの悉皆調査項目の整理」と「因子の抽出」である。前述したように,調査項目の一覧を整理するとともに,データドッキング作業を行った。大学組織の再編に伴うデータ整理などは行えていないため,今後並行的にすすめても行く予定である。また,因子の抽出に関しては,「ICT活用教育によって得られた効果」に着目した分析は行ったが,ICT利活用が成功している機関のより詳しい傾向の明示化やモデル化をするためには,さらに,他の調査項目との関連や因果関係を分析する必要がある。平成29年度は、大学組織、学部・研究科のデータドッキングを行ったデータを用いて、分析を行った。まず、大学におけるICT導入によって得られた効果に着目した。得られた効果の各項目を因子分析した結果、「大学のブランド力向上」「教育方法改善」「教育効果」「コスト削減」の4つの因子が得られた。これらに関して、大学規模による影響が見られるのかを分析した結果、「教育方法改善」の効果に関しては、大学の規模が大きいほどより効果が得られている傾向が見られた。さらに、大学に導入されているICT環境やサービスが効果に与えた影響を重回帰分析により調べたところ、1「教育方法改善」因子の尺度得点に対しては「入学予定者向けサービス」や「全学LMSの導入」などの項目が関与していること、2「教育方法改善」因子と「大学のプラン努力向上」因子において小規模校のICT環境とサービスへの影響が大きいことがわかった。次に、縦断データ分析を試みた。「技術支援体制」に着目をし、2010、2013、2015年度のデータをもとに、経年変化に影響を与える要因の抽出を行った。具体的には、年度ごとの技術支援体制の充実度を点数化し、潜在成長モデルを適用した結果、技術支援体制が2010年度で低いほど、その後の伸びが大きいこと、技術支援体制の初期値と伸びには大学間で有意な分散があることがわかった。そこで、どのような要因が技術支援体制の初期値(切片)と伸び(傾き)の分散を規定しているのかを明らかにするため、条件付き潜在成長モデルや多変量潜在成長モデルを用いて分析を行った。