hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞機能における糖鎖認識の役割

全ての生物を構成する細胞は糖鎖で覆われている。細胞表層糖鎖の構造を認識して、細胞-細胞間コミュニケーションを媒介している分子がレクチンであり、糖鎖に結合することにより細胞機能に必須の役割を担っている。本研究では、ヒト免疫系において重要な役割を担っているCタイプレクチン4種について、100種類以上の糖鎖に対する定量的相互作用解析を実施した。その結果、これら4種のレクチンの新規糖鎖リガンドを明らかにすることに成功した。最終的には、これらレクチンが病原真菌や腫瘍細胞の認識、糖タンパク質のクリアランスなどに関与することを明らかにした。4種類のCタイプレクチン(DC-SIGN、DC-SIGNR、LSECtin、Langerin)の詳細な糖鎖結合特異性を糖鎖複合体アレイとフロンタル・アフィニティークロマトグラフィー(FAC)で解析した。その結果、DC-SIGN、DC-SIGNR、LSECtinはマンノース、フコースに加えて、Nアセチルグルコサミンを非還元末端に有するアガラクトN型糖鎖に結合親和性を有することを初めて明らかにした。これらレクチンはアガラクトN型糖鎖を有する糖タンパク質に結合して、細胞内に内在化する機能を有することがわかり、アガラクト糖タンパク質のクリアランスに関係していることが示唆された。また、アガラクトN型糖鎖を有する内在性リガンドの探索を行っている。また、Langerinに関してはマンノースに加えて、新たにガラクトールの6位が硫酸化されている硫酸化糖鎖に結合する活性を有することが分かった。また、KS6STと呼ばれる硫酸転移酵素が、Langerinリガンドを合成する活性を有することが分かった。KS6STの発現は脳と脾臓で高く、実際にLangerinリガンドがこれら組織に発現していることを明らかにした。また、Langerinはカンジダ、マラセチアなどの病原真菌に対して結合する活性も有することがわかり、自己と非自己両方のリガンドを認識する機能を有することを明らかにした。我々が開発した糖鎖複台体アレイを用いて各種内在性レクチンのスクリーニンクを実施した。その結果、面白いことに、マンノースに結合特異性を示すと考えられてきたCタイプレクチンの1種であるランゲルハンス細胞上に発現するLanerinが、マンノースに加えて、カルシウム依存的に,Gal-6-sulfate含有糖鎖に強く結合する活性を有することを見出した。従って、本年度はこのLangerin分子の特性解析をに実施した。硫酸化糖鎖への結合には、マンノースへの認識に関与するEPN(Glr-Pro-Asn)モチーフに加えて、Lys299とLys313が関係していることを明らかにした。硫酸化Lanerinリガンドの局在を調べたところ、Galの6に硫酸を転移する活性を有するケラタン硫酸-6-硫酸化酵素(KS6ST)めmRNAの発現が高い脳や脾臓に局在していた。ケラタン硫酸は脳腫瘍組織で発現が増加することが報告されているが、実際に硫酸化Lanerinリガンドは正常と比較して悪性脳腫瘍組織で増加していた。更に、脳腫瘍組織の間質ではLangerin発現細胞が確認された。以上の結果から、Langerinは脳腫瘍組織特異的糖鎖を認識して何らかの機能を発揮している可能性が示唆された。一方、langerinは腫瘍関連糖鎖に加え、マンナンで細胞表層を被覆されたCandidaやMalasseziaなどの病原真菌に対しても強い結合活性を有することが分かった。以上の結果から、langerinは進化の過程で1つのCRDを介して、硫酸化糖鎖とマンノースという全く異なる糖鎖に結合する2重特異性を獲得した分子であることが分かり、非自己としての腫瘍特異的糖鎖や病原菌特異的糖鎖に結合することによりランゲルハンス細胞上で多様な機能に関係している可能性が示された。また、本研究成果は、内在性レクチンの機能の理解における詳細な特異性解析の重要性を改めて提示するもめである。
日本列島における溶結凝灰岩台地の侵食史の復元

本研究は、溶結した火砕流堆積物(溶結凝灰岩)で構成される台地の地形発達史を解明し、気候変動や地殻変動が後期更新世以降の日本列島における岩盤河川の侵食に与えた影響の検討を目的とする。対象とする溶結凝灰岩台地は北日本の支笏湖周辺と奥入瀬渓谷、西日本の阿蘇および鹿児島湾周辺の4地域である。各地域の河川における現地調査を通じて河成段丘地形の編年と多様な期間に関する岩盤侵食速度の推定を行い、地域間の比較から環境変動と岩盤河川侵食との関係を議論する。
初任者教員のストレスに関する研究-大学教職課程・初任者研修改善を視野に入れて-

本研究は、教職志望の大学生と初任者及び現職教員を対象とした質問紙により、ストレスの要因・ストレスコーピングの方法・ソーシャルサポーターを明らかにすること、そのデータをもとに大学の教職課程のカリキュラム改善・初任者研修の改善を目的としている。平成18年度は予備調査をもとに、次の仮説を立て質問紙調査を行った。仮説I「職務適合・組織適合・教職適合と指導観適合の関連において、ストレス反応に対する影響がある。」仮説II「ストレスコーピングにおいては、教職課程での授業内容・方法及び大学生活の体験が影響を与えている。」平成19年度は、質問紙調査で示唆された課題を解決するための授業開発を大学の教職課程の3つの授業において、体験型・双方型で行い、検証した。仮説Iに関しては、ストレス反応は教職課程履修学生が高く、初任者教員と一般教員・講師には有意な差が見られなかったが、講師経験のない初任者はストレスコーピングの問題解決スキル・教師スキルの習得がされておらず、大学の教職課程において、問題解決スキル・教師スキル等の実践力を習得させるカリキュラム及び授業開発の必要性が示唆された。学校組織文化の視点から分析すると、ソーシャルサポートが欠落した勤務校に赴任した初任者のストレスは高いことが明らかになった。学校管理職・拠点校指導教員・校内指導教員らによる配慮が必要となる。仮説IIに関しては、大学の教職課程の授業で双方向型授業を展開することにより、学校現場でのストレス対処に必要な協働スキルを醸成する効果が見出された。本研究は、教職志望の大学生と初任者及び現職教員を対象とした質問紙による量的調査により、ストレスの要因・ストレスコーピングの方法・ソーシャルサポーターを明らかにすること、そのデータをもとに大学の教職課程のカリキュラム改善・初任者研修の改善を目的としている。平成17年度は予備調査をもとに、次の仮説を立て質問紙調査を行った。」質問紙調査は平成18年12月平成19年2月において行った。教員を志望する教職課程がある9大学881名、初任者教員393名(福岡県の初任者教員516名の76.2%)福岡県内の現職教員小学校7校144名中学校5校105名計249名の総計1418名から回答を得た。初任者教員のストレス反応においては、講師経験・新卒者との差は見いだせなかったが、ストレスコーピングの問題解決スキルにおいて、双方に有意な差が見いだされた。教職適合の授業研究・校内研修での取り組み方が、小学校と中学校において有意な差があり、小学校教員のストレスの要因となっている。また、教材研究の時間の確保が難しくこと、創造的なカリキュラムを構築していく協働性が学校にないことがストレスの要因になっていること、仕事遂行能力の欠如がストレスの大きな要因になっていることが見いだされた。また、アクションリサーチの一つとして、A大学の教職課程の授業において体験重視・授業スキルを身につけさせるためのカリキュラムを開発し実施した。大学生・初任者教員・現職教員のストレス反応・ストレスコーピングの相違について及び教職課程における授業改善の有効性は現在分析中である。
開発途上国の持続的発展を支えるインフラストラクチャーの役割に関する経済理論研究

昨年度の目標は,各自の研究課題における成果を学術論文の形にすることであった。以下が,研究分担者の成果である。をそれぞれディスカッションペーパーとして発行している。研究実績の概要でも述べたように研究代表者および研究分担者ともに,すでに学術研究の形にしており,国内学会や国際学会等で報告も行っている。それぞれの研究領域である1環境の持続的発展2途上国政府のガバナンス3インフラ整備による新たな雇用創出4インフラ整備の結果,起こりうる所得格差5インフラ整備に伴う地域間格差をもとに,さらに研究を進めている状況である。本年度は最終年度のため,上記の研究領域に加えて,移民政策・海外援助などを,新たに加えることで途上国モデルを構築する予定である。マクロ経済学における経済成長理論に,環境や途上国政府のガバナンス,雇用,格差問題の要素を取り込んだ分析を進めた。共通の土台として,インフラ整備が経済成長や社会厚生に与える効果を用いた研究を軸に,環境の持続的発展・途上国政府のガバナンス・新たな雇用創出・所得格差・所得再分配を対象としたグループを構成して研究を進めた。平成28年度は,インフラ整備と経済成長,貧困削減に関する理解を共有するために,基礎的な勉強会を定期的に行った。名古屋で開催したNagoya Macroeconomics Workshopや東京で開催したEconomic Thery and Policy Workshopを通じて,若手の研究者との交流を行った。とくに,経済成長分野に関して,多くの知見を得ることができた。それぞれの研究分担者は,公共経済学,財政学,マクロ経済学,労働経済学等の国内外の会議への参加および論文報告を行った。平成28年度については,国際公共理論学会(アメリカ)や欧州経済学会(スイス)などの学会において参加および報告を行った。それぞれのグループでの進捗状況を確認するために,最低年1回程度の全体会議を開催の予定であったが,全体会議ではなく,研究代表者と各分担者との個別の会議を行った。いくつかのグループで研究に進展があったので,次年度に向けてのモデル構築を行っているところである。各グループの打ち合わせはメールやセミナー開催時に適宜必要に応じて行っていく。いくつかのグループ間でモデルの構築を開始しているところである。とくに,港湾施設に代表される途上国のインフラ整備に関するモデルの構築,および,途上国の労働市場を分析するモデルの構築に関しては,予定していたより早く進んでいる。研究実施計画に基づいて,以下のことを行った。(1)各自の問題意識に基づき開発途上国モデルを構築する。北浦(代表者)と玉井(分担者)は,開発途上国における港湾などを想定したインフラ整備が経済発展に与える影響を分析するモデルを構築した。北浦(代表者)と古村(分担者)は,男女の違いを考慮に入れたモデルを構築することで,児童労働削減政策に関する分析を行った。(2)国内学会において参加と報告を行う予定である。研究実績の内容にもあるように,各自の問題意識に基づいてモデルの構築を行っている段階である。すでに,いくつかのモデル構築が終了している。これらモデルは分担者間での議論を通じて改善を行っている。国内学会における企画セッションも実施することができ,開発途上国モデルに対して,様々な研究者と活発な意見を交わすことができた。前年度の活動を踏まえて,各自の問題意識に基づく開発途上国モデルを構築する。モデル構築の際には,グループ間における活発な議論を行うことができるように研究会を行う。ここで修正を加えたモデルは,研究成果として,国内外の研究集会や学会で報告する。その際,広い範囲の研究者からの意見を研究に取り入れる。研究体制が首都圏・中京圏・関西圏といった地の利をいかして,多くの研究者が参加する研究集会に積極的に参加する予定である。また,今年度は日本経済学会や日本応用経済学会などの国内学会において参加と報告を行う。すでに構築したモデルを論文の形にすることで,国内学会や国際学会で報告する予定である。最終的には,論文を国際雑誌に投稿する予定である。
理科分野での実験授業力を育成する教員養成カリキュラムの開発

小学校教員養成課程の理科教育の分野で,教科書の観察・実験を体験し,「実験を行う授業」を積極的に実施できる力,工夫できる力を育成する授業プログラムの開発を行った。この授業での特徴は,学校の教員と連携したこと,小学校理科の評価の観点を取り入れたこと,そしてICTの利用ではクラウドを用いたことである。このICTの使用では,実験の記録・整理,まとめの作成で積極的に使用したことである。これは,先生になったとき学校でも利用できるスキルを養うことを目指している。本研究の目的は,理科の実験授業力を育成する教員養成カリキュラムの開発である。まず初めに,この研究での取り組みの仮説を検討し,下記のように設定した。1つの校種に注目し,小学校教員養成課程において,小学校理科内容を確実に理解し,観察,実験について自らの手で十分に体験し,実践的な指導法を身につけたならば,小学校において自信を持って理科の授業を行うことができるであろう。これを実証するための手立てとして,教員養成での理科教科指導力育成の方法に関して,効果的な学習支援ツール等を開発しながら,学修デザインを研究する。今年度は,研究の実施必要な環境の整備と実践のための段取りを検討した。協調学習による授業方法を取り入れ,授業案や課題等のピアレビュー,学生の成果はポートフォリオとして関係者等で検討できるシステムを構築した。システムにおいては,授業用Webサーバを立ち上げ,LMSとして「NetCommons」を導入し,Webベースの学習・実験ノートのプロトタイプ(e実験ノート)まで整備できた。この授業において使用するノートとしてタブレットPCをメインにして,実験での気づき,描画メモ,写真や学生が自分たちの用意した学習材料を効果的に公開できるWebページを用意した。授業カリキュラムの検討としては,他大学での理科教育の授業シラバスの収集,検討を始め,実験を行う授業についてはこれまでの研究実績もあるのでこれらをもとにシラバスの検討に入ったところである。地域との連携では,大分県の小学校理科研究会のメンバーや,付属学校の教員と協議を始めた。2度ほどの話し合いの中で,学校現場での教員の方々の授業研究,特に実験授業において,指針や参考となるデータがあるともっと効率的に実験準備ができるとのことである。これについて26年度から協力してやってみたいという了解を得て,これから具体的な方法を組み立て,関係者と協議することにしている。本研究の目的は,教員を目指す学生が,小学校理科の実験をテーマにして,実験授業を組み立てる学習を行うことを通して,実験の授業力を身に付ける取り組みである。今年度は,学校現場を考えて,現場の教員が授業準備,授業で利用するICT環境を考えたとき,Windowsで動作しているPCやタブレットを使用していること,また本研究のメインの活動者である学生も学習環境はwindowsを使用していることを鑑みると,この環境で使えるツールが有効に利用できないかという観点でシステムを見直した。クラウドを利用し,その中で使えるノートを取り入れることを試みた。協調学習による授業方法を取り入れ,授業案や課題等のピアレビュー,学生の成果はポートフォリオとして関係者等で検討できる授業用Webサーバを立ち上げ,LMSとして新しい「CanvasLNS」を導入した。これは,この様なシステムに不慣れな学校現場の先生方の利用を考えてリニューアルした。これと併用するツールとして「OneNote」(MicroSoft)も導入し実験ノートとしての活用を検討し始めた。今年度は勤務している学部の改組があり,このカリキュラム作りにメンバー(三次)がかかわり,すべての小学校課程の学生が受講する場合の検討をお行った。今後これが本研究の成果を実践に活用する方向が作られた。現在この場合のシラバスを検討している。本研究の目的は,教員を目指す学生が小学校理科の教科書実験をテーマにして,実験授業を組み立てる学習を行うことを通して,実験の授業力を身に付ける取り組みである。昨年度まで,研究の実施で必要な学習環境整備と実践のための段取りを検討し,実践の柱である学校現場との共同作業でのICT環境を準備した。今年度は,学校現場の先生方と学生が連携して授業づくりの実践を行い,大学の教員側は,その成果をもとに授業構成,評価観点などのカリキュラム作りを学校の先生方に参加してもらいながらまとめることであった。しかし,期間延長願いで記したように,研究の代表者の時間がとれず,学校現場との連携を準備できなかった。そのなかでも,学内で学生のサークルを立ち上げ予備的な研究は行った。小学校理科の実験教材を検討し,4年生,5年生,6年生の実験授業を選び,子供たちの疑問・質問を想定した課題で,学校現場で参考にしていただけるような教材づくりが実践できた。この際に,共同のノート,写真,Video,ファイル等の資源置き場として,クラウド環境を利用し,作業ツールとして実験ノート代わりに電子ノート(Onenote等)を使うことを試せた。これによって,ネットワークを介したコミュニケーション,作業のやり取りに関する方法などを,学校現場の先生方への紹介する骨格ができてきた。ここまでが今年度の実績である。最終年度としてのもう一つのテーマ,新規科目として位置付けられる体制に手がつられず,この点を延期できた来年度取りまとめていくことにしている。

また来年度,勤務している学部の改組があり,本研究の成果を実践に活用する方向が作られた。授業構成(シラバス),評価観点などのカリキュラム作りを完成させていく。延長願いでも述べたように,今年度の予定されている取り組みが,兼任している役職の関係で研究時間の確保が難しく,学生による教材開発の成果しか達成されなかった。学校現場との打ち合わせ,交流と学内におけるメンバー間の協議等の時間が確保されず,授業展開における評価の基準作りなどの最終年度でのまとめまでのが取り組めなかった。前年度までに準備したICT環境も,前年度までに研究用で用意したタブレットやクラウドなどを活用し,学生間,教員と学生の間の実験授業実施計画や,作業結果のデータ集約等,協調学習による実践で成果は得られているが,学外の学校現場の先生との協同システムの活用まで至っておらず,計画達成までは,まだ至っておらず遅れている。この研究は,小学校理科の目標である「・・・見通しをもって観察,実験などを行い,・・・自然の事物・現象についての実感を伴った理解を図り,科学的な見方や考え方を養う。」を育む授業に取り組める能力を持った教員志望学生の養成プログラムの開発である。このために4つの柱を立てて実施した。1教科書での実験・観察(以後実験)を行う授業を作る体験を行わせ,特に実験を子どもの目線と教員の目線で考えながら取り組むことでは,今年度,実際の授業で集中講義の形でカリキュラムに組んで実施できた。このプログラムでは中心的な柱であり,成果が得られた。22つ目の柱は,実験の授業で必須の記録の態度を養うためのICT技術の習得である。グループでデータを共有し,主体的に課題に取り組んで,議論しあって学習成果を出していくアクティブ・ラーニングの方法として,クラウドシステム(OneDrive)と多機能の電子ノートアプリ(OneNote)を利用できることが分かった。これらはポートフォリオとして活用される。33つ目の柱は,学校現場の教員との連携をこのプログラムに取り込むことである。ある地域を中心に,学校へ訪問調査に赴き教員の方から聞き取り調査を行い,実験を行う授業で教材の用意・準備,予備実験等での現場が抱える課題を把握した。これらを1の授業作りに反映させた。また,これらの調査に基づき,なかなか作りこみが難しい地域教材の利用等でも新たな教材の提案ができた。44つ目の柱は,評価の観点については,アンケートをつくり,1の授業で身に着けるコンピテンシーを検討した。これは,ルーブリックの形でまとめた。理科の各学習分野の基礎をほとんど学んでいない学生に,理科を教えるために必要な科学的探究をする態度や能力を育む4つの目標について,大方の成果は得られ,研究目的はほぼ達成できた。小学校教員養成課程の理科教育の分野で,教科書の観察・実験を体験し,「実験を行う授業」を積極的に実施できる力,工夫できる力を育成する授業プログラムの開発を行った。
動物細胞の力学刺激受容・応答の制御機構と実験的肺高血圧症誘導期における役割

(1)ストレッチ刺激を与えた肺動脈組織、肺動脈由来培養平滑筋細胞(PASMC)、同・内皮細胞(PAEC)いずれにおいても接着斑キナーゼ(FAK)のチロシンリン酸化が亢進すること、(2)肺動脈組織およびPASMCではFAK以外にも多数のチロシンリン酸化シグナルが同時に増大すること、(3)PASMC細胞膜表面でのPDGF受容体β(Rβ)の発現増大が起こること、(4)肺高血圧モデル動物の肺動脈組織では選択的にRβの構成的発現量の増大が起こっていることを見いだした(Tanabe Y.et al.,Mol.Cell.Biochem.215:103-113,2000)。FAKが活性化することから、ストレッチのような機械的力学刺激を感受する機構の一部は接着因子インテグリンを介していると考えられた。また、これらの反応は即時的収縮能を失った培養平滑筋細胞でも起こることから、増殖や病的組織再構築等の中長期の細胞応答に関連したものであり、過剰な血行力学因子によりRβの発現が高まると血管平滑筋細胞の増殖や遊走が増大し、血管の狭窄や緊張性が増加し更に血圧が高まるといった悪循環機構の存在を示唆する。一方、以前筆者らは肺動脈にストレッチ刺激を与えると、血管収縮活性を持つトロンボキサンA_2(TxA_2)が内皮から産生され、弛緩性のプロスタグランジン(PG)I_2との相対的量比により即時的収縮を発生することを報告した(Nakayama K.,et al.,Br.J.Pharmacol.122:199-208,1997)。TXA_2は肺高血圧病態に関与する重要なメディエーターと考えられている。しかし、今回のより詳細かつ総合的な検討によれば、TXA_2以外にも血管収縮性PG類であるPGF_<2α>、PGE_2、PGH_2(SnCl_2存在下PGF_<2α>増加分として測定)等もストレッチ刺激を与えることにより内皮からの産生が増大することがわかった。さらにこのときインテグリン機構をRGDペプチド(RGD)により阻害すると、TxA_2、PGF_<2α>産生は完全に抑制されたが、PGE_2およびPGH_2産生は抑制されなかった。このとき収縮は殆ど抑制されなかった。RGDにより抑制されなかった2種のPGのうち、測定された程度のPGE_2量は肺動脈に与えても、収縮・弛緩のいずれも観察されなかったことから、収縮の主因ではないと考えられた。PGH_2はTxA_2と受容体が同一であり、受容体拮抗薬SQ29548やCOX阻害薬で収縮が完全に抑制されること、PGF_<2α>などより強い血管収縮活性を持つことなど考え合わせると、ストレッチで産生が増大し、RGDでも産生が抑制されない収縮物質の本体であることが示唆された(Saito M.,et al.,Jpn.J.Pharmacol.85 suppl.1:68P,2001)。肺高血圧モデルラットの肺動脈組織でのPDGFレセプターβ(Rβ)の構成的発現増大の発見(平成9^10年度、奨励研究A)を基に、本年度は、特に伸展刺激を与えた肺動脈平滑筋細胞において、細胞膜表面でのRβの発現増大が起こることを確認した。また、摘出ウサギ肺動脈による等尺性張力測定実験では、リガンドPDGFは肺動脈を即時的に収縮させ、抗ヒトRβ抗体により解除された。このことは、過剰な血行力学因子によりRβの発現量が増大し、血管平滑筋細胞の増殖や収縮性の増大が惹起され、血管組織の狭窄や緊張性が増加し、より血圧が高まるといった悪循環機構の存在を示唆する。次年度は、1)タンパクレベルでの発現量をイムノブロット、リガンドバインディングアッセイにより調べる;2)発現分布と血管内膜肥厚の程度について免疫組織染色により確認する;3)リガンドPDGFにより発生する肺動脈の収縮張力について正常動物と肺高血圧動物とで比較する;4)Rβに対するアンチセンスオリゴヌクレオチド及び拮抗薬による治療実験により、死亡時期、内膜肥厚、右心室肥大、右心室収縮期圧を比較する、等でRβの過剰発現が肺動脈機能に与える影響をより直接的に明らかにすることを目指す。併せて、より幅広い細胞に対する伸展刺激の作用を検証する目的で、3T3-L1を成熟脂肪細胞に分化させ、細胞伸展装置を用いて伸展を与えた。遺伝子群の発現に変化があるかどうか、RT-PCR法により検討した。肥満関連遺伝子レプチンの遺伝子発現が約1/3に低下した。更に、インシュリン抵抗性に関連する一方、過剰な脂肪代謝を引き起こす内因性物質であるTNF-αの遺伝子発現が、伸展1時間後から有意に増加することが判った。次年度はより多種類の遺伝子発現について比較し、血管構成細胞の力学刺激受容メカニズムとの違いを、各種阻害剤、チロシンリン酸化等の比較により明らかにする。(1)ストレッチ刺激を与えた肺動脈組織、肺動脈由来培養平滑筋細胞(PASMC)、同・内皮細胞(PAEC)いずれにおいても接着斑キナーゼ(FAK)のチロシンリン酸化が亢進すること、(2)肺動脈組織およびPASMCではFAK以外にも多数のチロシンリン酸化シグナルが同時に増大すること、(3)PASMC

細胞膜表面でのPDGF受容体β(Rβ)の発現増大が起こること、(4)肺高血圧モデル動物の肺動脈組織では選択的にRβの構成的発現量の増大が起こっていることを見いだした(Tanabe Y.et al.,Mol.Cell.Biochem.215:103-113,2000)。FAKが活性化することから、ストレッチのような機械的力学刺激を感受する機構の一部は接着因子インテグリンを介していると考えられた。また、これらの反応は即時的収縮能を失った培養平滑筋細胞でも起こることから、増殖や病的組織再構築等の中長期の細胞応答に関連したものであり、過剰な血行力学因子によりRβの発現が高まると血管平滑筋細胞の増殖や遊走が増大し、血管の狭窄や緊張性が増加し更に血圧が高まるといった悪循環機構の存在を示唆する。一方、以前筆者らは肺動脈にストレッチ刺激を与えると、血管収縮活性を持つトロンボキサンA_2(TxA_2)が内皮から産生され、弛緩性のプロスタグランジン(PG)I_2との相対的量比により即時的収縮を発生することを報告した(Nakayama K.,et al.,Br.J.Pharmacol.122:199-208,1997)。TXA_2は肺高血圧病態に関与する重要なメディエーターと考えられている。しかし、今回のより詳細かつ総合的な検討によれば、TXA_2以外にも血管収縮性PG類であるPGF_<2α>、PGE_2、PGH_2(SnCl_2存在下PGF_<2α>増加分として測定)等もストレッチ刺激を与えることにより内皮からの産生が増大することがわかった。さらにこのときインテグリン機構をRGDペプチド(RGD)により阻害すると、TxA_2、PGF_<2α>産生は完全に抑制されたが、PGE_2およびPGH_2産生は抑制されなかった。このとき収縮は殆ど抑制されなかった。RGDにより抑制されなかった2種のPGのうち、測定された程度のPGE_2量は肺動脈に与えても、収縮・弛緩のいずれも観察されなかったことから、収縮の主因ではないと考えられた。PGH_2はTxA_2と受容体が同一であり、受容体拮抗薬SQ29548やCOX阻害薬で収縮が完全に抑制されること、PGF_<2α>などより強い血管収縮活性を持つことなど考え合わせると、ストレッチで産生が増大し、RGDでも産生が抑制されない収縮物質の本体であることが示唆された(Saito M.,et al.,Jpn.J.Pharmacol.85 suppl.1:68P,2001)。
実験的くも膜下出血の局所脳代謝および循環におよぼす“直接効果"について

くも模下出血の“直接効果"を検討するため新たに作成したラットの一側脳表くも模下出血(SAH)モデルを用い、局所脳グルコ-ス代謝率(LCGU)、局所脳血流(LCBF)の測定、ならびに病理組織学的検討を行った。実験をSAH作成後2時間時群、48時間時群ならびに同量の生理食塩水を注入した対照群の3群に分けそれぞれ検討した。1.LCGUについて出血2時間時群の患側皮質LCGUは同群健側に比べ11%から29%、また対照群患側に比べて6%から30%低下し有意な差を認めた。出血48時間時の患側皮質LCGUは同群健側に比べて4%から16%低下したが、2時間時群に比べ回復の傾向にあった。2時間時群48時間時群ともに皮質下組織ではLCGUに変化を認めなかった。2.LCBFについて出血後2時間時群の患側皮質LCBFは対照群患側に比べて26%の有意な低下を認めた。出血48時間時の患側皮質LCBFは対照群に比べ数%の低下にとどまった。3.病理組織学的検討について出血後2時間時の皮質領域ではすでに脳腫脹が生じていた。47時間時にも依然腫脹は続いており、LCGUやLCBFの経時的変化を説明する所見は得られなかった。以上の結果は、くも膜下腔の血液自体が脳循環代謝に影響をおよぼすことを示すもので、その影響はくも膜下出血の“直接効果"と考えられる。今後この機序の解明が期待される。ラットの脳表くも膜下出血(SAH)モデルを作成し、autoradiogram法により局所脳糖代謝率(LCGU)、脳血流(CBF)、光顕病理所見等を検討し次の知見を得た。実験は、自家血液0.04mlを頭頂葉の脳表くも膜下腔に注入し作成したSAH2時間後のA群、48時間後のB群、コントロ-ルとして、同量の生食を注入2時間後のC群、48時間後のD群に分け検討した。1;LCGUについて;A群7匹、B群8匹、C群9匹、D群9匹である。(1)A群の、皮質領域での患側LCGUは、健側に比べ、平均1525%低下した。特に、出血直下の皮質では、両側間に有意差(p<0.01)を認めた。(2)B群の皮質領域でも,患側LCGUは611%低下したが、健側、患側間には有意の差を認めなかった。(3)A群、B群共に、視床下部、尾状核での低下は軽微であった。(4)C群、D群では、健側、患側間には差は認めなかった。2;病理所見;SAH2時間ではSAH直下の皮質で一様に染色性が低下しいわゆる浮腫の状態を示していた。48時間では浮腫の状態は続いているが一部グリアと思われる細胞がその胞体の染色性を回復しつつあり、修復過程にある事をうかがわせた。3;1、2より脳表に接する血液自体の影響について、neuronおよびgliaに対するcytotoxic effect、網細血管透過性亢進から、vasogenic edemaが報告されている。今回の実験によりLCGUが両者の存在により低下している可能性が示唆された。4.現在CBFにおいても、LCGUモデルと同様に4群に分けSAH後2時間、48時間において測定を行っている。くも膜下出血の“直接効果"を検討するため新たに作成したラットの一側脳表くも膜下出血(SAH)モデルを用い、局所脳グルコ-ス代謝率(LCGU)、局所脳血流(LCBF)の測定、ならびに病理組織学的検討を行なった。

実験をSAH作成後2時間時群、48時間時群ならびに同量の生理食塩水を注入した対照群の3群に分けそれぞれ検討した。1.LCGUについて出血2時間時群の患側皮質LCGUは同群健側に比べ11%から29%、また対照群患側に比べて6%から30%低下し有意な差を認めた。出血48時間時の患側皮質莉LCGUは同群健側に比べ4%から16%低下したが、2時間時群に比べ回復の傾向にあった。2時間時群48時間時群ともに皮質下組織ではLCGUに変化を認めなかった。2.LCBFについて出血後2時間時群の患側皮質LCBFは対照群患側に比べて26%の有意な低下を認めた。出血48時間時の患側皮質LCBFは対照群に比べ数%の低下にとどまった。3.病理組織学的検討について出血後2時間時の皮質領域ではすでに脳腫脹が生じていた。48時間時にも依然腫脹は続いており、LCGUやLCBFの経時的変化を説明する所見は得られなかった。以上の結果は、くも膜下腔の血液自体が脳循環代謝に影響をおよぼすことを示すもので、その影響はくも膜下出血の“直接効果"と考えられる。今後この機序の解明が期待される。
非二次形式リアプノフ関数アプローチによるハイブリッド制御系の安定解析と設計

本研究の目的は,ハイブリッド制御系に対する体系的な制御系設計手法を構築することである.ハイブリッド制御系に対する制御系設計問題は,制御理論やその応用の分野で重要な問題であるにも関わらず,これまでのところ十分な結果が得られているとは言い難い.これは,既存の研究結果の多くがいわゆる線形システムに対する制御理論の単なる拡張であり,その制御系設計手法が二次形式リアプノフ関数を基礎として構築されていることに起因している.そこで本研究では,ハイブリッド制御系に対する制御系設計理論を特徴付けるに本質的なリアプノフ関数のクラスを明らかにすることを目的とした.まず基礎的な結果を得るために,対象とするシステムを,ハイブリッド制御系のなかで最も基本的な,連続状態変数の次数が二次で離散状態変数(モード)が二の区分的線形システムに限定して研究を行った.本年度の目的は,このシステムの安定性を特徴付けるに必要十分なリアプノフ関数のクラスを特徴付けることであった.しかし,この目的を本年度中に達成することはできなかった.ただし本年度は,この最終目標に向けた以下の事項を明らかにした.本年度は,リアプノフ関数のクラスを明らかにするため,前述のクラスの安定解析問題の離散凸性を解析した.もし,この問題の離散凸性が明らかになれば,離散凸解析の研究で確立された数学的結果を本研究に利用することができるからである.しかし本年度得られた結果は,このアプローチに対して否定的なものであった.すなわち,多くの場合において,この問題は凸問題とはならないことを明らかにした.これは,ハイブリッド制御系の安定化問題の解決へ向けて離散凸解析以外の手法が求められていることを意味する.本研究の目的は,ハイブリッド制御系に対する体系的な制御系設計手法を構築することである.ハイブリッド制御系に対する制御系設計問題は,制御理論やその応用の分野で重要な問題であるにも関わらず,これまでのところ十分な結果が得られているとは言い難い.これは,既存の研究結果の多くがいわゆる線形システムに対する制御理論の単なる拡張であり,その制御系設計手法が二次形式リアプノフ関数を基礎として構築されていることに起因している.そこで本研究では,ハイブリッド制御系に対する制御系設計理論を特徴付けるに本質的なリアプノフ関数のクラスを明らかにすることを目的とした.まず基礎的な結果を得るために,対象とするシステムを,ハイブリッド制御系のなかで最も基本的な,連続状態変数の次数が二次で離散状態変数(モード)が二の区分的線形システムに限定して研究を行った.本年度の目的は,このシステムの安定性を特徴付けるに必要十分なリアプノフ関数のクラスを特徴付けることであった.しかし,この目的を本年度中に達成することはできなかった.ただし本年度は,この最終目標に向けた以下の事項を明らかにした.本年度は,リアプノフ関数のクラスを明らかにするため,前述のクラスの安定解析問題の離散凸性を解析した.もし,この問題の離散凸性が明らかになれば,離散凸解析の研究で確立された数学的結果を本研究に利用することができるからである.しかし本年度得られた結果は,このアプローチに対して否定的なものであった.すなわち,多くの場合において,この問題は凸問題とはならないことを明らかにした.これは,ハイブリッド制御系の安定化問題の解決へ向けて離散凸解析以外の手法が求められていることを意味する.
認知症の易転倒性に関与する、骨・筋・運動機能及び脳画像の縦断解析研究

本研究では、認知症患者の筋・運動系機能の低下の特性を明らかにし、脳画像解析等を用いて認知症の疾患別に転倒リスクの解析を行った。杏林大学もの忘れセンター受診患者のうち、転倒の記録がとれ、研究の同意が得られた約400名を対象とした。評価項目は認知機能、意欲、うつ、ADL等の総合的機能評価、Up & Goテスト(TUG)、バランステストその他の身体機能検査、転倒スコア、脊椎後弯角測定、足関節可動域、脳血流シンチグラム、血液生化学検査等であり、以下の成果を得た。(1)認知症の病型別解析で、レヴィ小体病と脳血管性認知症の転倒が有意に高頻度であった。(2)認知症高齢者の意欲が低下する機序として、前頭側頭葉のほか視床、大脳辺縁系や白質の血流障害が関連する可能性が示唆された。(3)足関節可動域の減少ならびに、脊椎後弯角の増大が転倒率の増大と関連していた。(4)認知症外来患者98名のうち1年間で33名(34%)が転倒した。転倒者と非転倒者で転倒歴、転倒スコア、老年症候群保有数、開眼片足立ち時間、TUG、Functional reach(FR)、重心動揺距離、血清P, Alb濃度に違いが認められた。(5) Ca拮抗薬服薬患者はレニン・アンジオテンシン阻害薬服薬患者に比べて大脳白質病変の程度が強く、大脳白質病変の程度は大動脈のスティッフネスが亢進していた。(6)自覚的不安感を検出するハンカチテストは転倒予測に有用である可能性が示され、陽性患者は、ハンカチの把持により両側後頭葉の血流増加が見られることが示された。(7)血中ビタミンD濃度は握力、TUG、FRと有意な相関を示した。(8)マウスの両側頸動脈外周を微小コイルを被覆することにより脳梁部の虚血障害を起こすことができ、モデルマウスの作製に成功した。本邦では認知症の臨床研究と骨折の臨床研究が同時に行われていないため、認知症の転倒研究は大幅に遅れている。平成21年度には、まず認知症各病態での転倒率を明らかにした。転倒率はレヴィ小体病(DLB)58%、脳血管性認知症(VaD947%、前頭葉型認知症31%、アルツハイマー型認知症26%で、同年代の地域住民と比較しDLBとVaDが有意に転倒率が高かった。転倒リスクに関しては上記4疾患で歩行機能や片足立ち時間に有意な相違はなく、転倒スコア下位項目ではDLB,VaDにおいて「つまづき」と「めまい・ふらつき」「視力障害」「転倒不安」がアルツハイマーに比し有意に高頻度であった。画像所見と認知速度、意欲、視空間認知機能の関連を明らかにするため、脳血流シンチ(SPECT)を用い、認知機能検査のうち意欲に関連する血流低下部位を明らかにした(園原、鳥羽、日本老年医学会誌2009)。従来指摘されてきた尾状核、前部帯状回だけでなく、視床など白質の血流低下が関与し、注意力障害と歩行障害の共通部位として注目される。

姿勢と転倒の関連の関連では、足関節可動域(Dorsiflexion)の減少及び、脊椎後弯角の増大が、容量依存性に転倒率を増す子とを始めて解明した(清水、鳥羽、Geriatric Medicine 20096)。従来骨粗鬆症は、転倒時の骨折のリスクを高めることが知られてきたが、骨粗鬆症の進展による姿勢の変化自体が、転倒率を増やすという新しい知見と考える。脊椎圧迫骨折を防止し、同時に姿勢保持筋力を保つことによって、長期的な転倒・骨折予防が可能になる可能性がでてきた。I認知症の過去6ケ月の転倒調査及び転倒リスク調査票調査:杏林大学病院もの忘れセンターに通院中の患者98名(男性32名、女性66名)を対象に、転倒歴を含む22項目転倒スコアのほか、各種転倒関連検査を行った。1年間観察した結果、転倒者数は33名であった。1年間で転倒した患者としなかった患者の間で統計的に有意な違いがあった主な測定項目は次のとおり:調査開始前の転倒歴、転倒スコア(7.9:10.9)、老年症候群の保有数(3,8:4.7)、血清P濃度(3,6:3.4)、血清ALB濃度(4.2:4.0)、開眼片足立ち時間(11.1:7.0)、Up&Goテスト(14.3:18.1)、手伸ばし到達距離(25.0:21.2)、重心動揺距離(63:88)。逆に有意差が認められなかった主な測定項目は次のとおり:年齢、性別、下腿最大周囲径、上腕周囲径、握力、血清Ca濃度、高感度CRP濃度、腰椎骨密度、大腿骨頚部骨密度II認知症の画像検査:大脳白質病変は歩行障害・転倒、認知障害、意欲低下、排尿障害などの症状の出現と関連する。また、大脳白質病変は動脈硬化危険因子の中でも加齢、高血圧との関連が深い。そこで、高血圧合併症例において、降圧薬の種類と脳白質病変との関連について検討した。その結果、Ca拮抗薬服薬群とレニン・アンジオテンシン阻害薬服薬群との間で、白質病変の程度(MRIでの半定量評価)に有意な違いが認められた(Ca拮抗薬服薬群の方が重度)。また、脳白質病変の進行した認知機能低下患者は脈波伝播速度(PWV)による評価で動脈の伸展性が悪いことが判明した。III脳血管障害のモデル動物の作成:マウスの両側頸動脈を微小コイルで被覆することで大脳白質の虚血性障害を誘発するモデルを現在作成中である。1認知症患者の歩行に関連する脳血流量分布に関する検討:認知症患者11名(平均年齢79.3±4.1歳、男性6名、女性5名)、正常対象者5名を対象として、機能的近赤外スペクトロスコピーを行い、各種タスクによる脳表脳血流量の分布変化を検討した。その結果、レビー小体病患者では障害物を乗り越える際に、後頭葉外側部の血流増加、右前頭部の血流低下が観察された。一方、アルツハイマー病では、右前頭部での血流低下が観察された。さらに、軽度認知障害患者では前頭葉の血流増加を示した。また、自覚的不安感の有無に基づくハンカチテストが陽性となる患者は、把持により両側後頭葉の血流増加が見られた。3.脳血管障害モデル動物の作成:C57BL6マウス(10週齢)の両側頸動脈外周に内径0.18mmの微小コイルを被覆し、4週後sacrificeし、パラフィン包埋後の脳切片をKluver-Barrera染色し、脱髄の程度を評価した。その結果、脳梁部が脱髄を起こしていることが確認できた。これは虚血障害を起こした所見であり、モデルの作成に成功したことを示すものである。なお、同マウスには非障害マウスと比較して歩行動揺性やrestlessness、興奮、無関心など様々な行動異常が観察された。今後、歩行ほか、機能障害について評価を行う予定である。
フレキシブルなeラーニング教材の開発と共有・再利用を促進する動的環境の研究

教育用電子教材の共有と再利用は世界的な大きなテーマとなっており,学習者にとっては自分に適した教育コンテンツを容易に入手することができ,また教員にとっては自分の授業を構築する際に参照できる資料を入手することができる仕組みができつつある。しかしながら,公開された教育コンテンツの再利用が促進されているとは必ずしも言えない。本研究においては,教育コンテンツを一つの完成されたソフトウェア,学習オブジェクトをモジュール化されたソフトウェア部品と捉えた。すなわち,ソフトウェアの開発工程においては,協調的分散的開発が一般的であり,開発過程において,さまざまな版管理が必要となる。また,完成されたソフトウェアに対して,機能追加,バグ修正といった改定作業が伴うが,教材の開発も類似している。さらに,ソフトウェアの開発においては,完成したソフトウェアとは別バージョンを開発することがある。これは一般的に機能拡張のためであるが,教材の開発においては,個々の教員が利用しやすい形での改版ととらえることができる。本研究では,まず既存のバージョン管理システムSubversionの本研究課題への適用可能性を検討し,eラーニングのコンテンツとして広く利用されているHTMLファイルやOfficeドキュメントのバージョン管理での管理方法について調査検討した。次に既存のバージョン管理システムSubversionを本研究課題に適用し,eラーニングのコンテンツとして広く利用されているHTMLファイルやOfficeドキュメントのバージョン管理での管理するシステムを構築した。さらに,研究代表者と研究分担者が作成したeラーニングコンテンツの管理のために,本システム試用し,有用性を評価した。その理由として,(1)公開されている教育コンテンツは,一学期間の授業における教育内容を体系化した上で作成したものであり,いわば一つの作品であるため,教育内容が類似していても,個々の教員の教育方針・教育方法の相違により,そのままの利用が困難である場合がある,(2)教育コンテンツの一部を部品として取り出し,それを素材として組み合わせて教育コンテンツを再構成していくのは時間を要し,また再利用した素材が改版・改良・修正された場合には,その改版等を知る手段がなく,また知り得たとしても自分で再構成したコンテンツの中の素材と置き換えるのは困難である場合がある,等が挙げられる。そこで本年度は,既存のバージョン管理システムSubversionの本研究課題への適用可能性を検討し,eラーニングのコンテンツとして広く利用されているHTMLファイルやOfficeドキュメントのバージョン管理での管理方法について調査検討した。教育用電子教材の共有と再利用は世界的な大きなテーマとなっており、学習者にとっては自分に適した教育コンテンツを容易に入手することができ、また教員にとっては自分の授業を構築する際に参照できる資料を入手することができる仕組みができつつある。しかしながら、公開された教育コンテンツの再利用が促進されているとは必ずしも言えない。その理由として、(1)公開されている教育コンテンツは、一学期間の授業における教育内容を体系化した上で作成したものであり、いわば一つの作品であるため、教育内容が類似していても、個々の教員の教育方針・教育方法の相違により、そのままの利用が困難である場合がある、

(2)教育コンテンツの一部を部品として取り出し、それを素材として組み合わせて教育コンテンツを再構成していくのは時間を要し、また再利用した素材が改版・改良・修正された場合には、その改版等を知る手段がなく、また知り得たとしても自分で再構成したコンテンツの中の素材と置き換えるのは困難である場合がある、等が挙げられる。本研究においては、教育コンテンツを一つの完成されたソフトウェア、学習オブジェクトをモジュール化されたソフトウェア部品と捉えた。すなわち、ソフトウェアの開発工程においては、協調的分散的開発が一般的であり、開発過程において、さまざまな版管理が必要となる。また、完成されたソフトウェアに対して、機能追加、バグ修正といった改定作業が伴うが、教材の開発も類似している。さらに、ソフトウェアの開発においては、完成したソフトウェアとは別バージョンを開発することがある。これは一般的に機能拡張のためであるが、教材の開発においては、個々の教員が利用しやすい形での改版ととらえることができる。本年度は、昨年度適用可能性を検討した既存のバージョン管理システムSubversionを本研究課題に適用し、eラーニングのコンテンツとして広く利用されているHTMLファイルやOfficeドキュメントのバージョン管理での管理するシステムを構築した。さらに、研究代表者と研究分担者が作成したeラーニングコンテンツの管理のために、本システムを試用し、有用性を評価した。
小学生の学年に応じた安全教育プログラムの開発

本研究は、小学校6ヵ年というスパンにおける小学生の学年を考慮し、低・中・高学年それぞれにおいて、その学年に妥当で有効な安全教育プログラムを開発することを目的とするものである。本研究では、これまでの事件や災害で失われた幼い命が残した教訓を生かした教材開発を行い、その妥当性と有効性を調査、検証し、全国の学校において実施可能な、有効で汎用性の高い安全教育プログラムを開発することを目的とした。そこで本研究では、継続的に研究・調査を実施することができる小学校や地域団体と研究協力体制を構築し、研究目的を達成するよう進めてきた。とくに、本研究課題を開始した2016年4月に、熊本地震が発生した。そこで本研究では、熊本地震で甚大な被害を被った熊本県益城町の小学校と研究協力体制を構築し、被災地における防災教育を中心として研究を進めてきた。その中、小学生の学年に応じた、とくに熊本地震を背景とする防災教育プログラムの検証、開発の研究を進める中で、その当事者であり、防災教育を進める主たる存在である「教師」の存在に着目した。防災教育、あるいは安全教育全般を含めて、それは学校教育において重要な役割を担い、児童のいのちを守る教育を実践する必要性においては、その重要性や意義において十分に理解はされている。そこで本研究では,熊本地震において被災した学校に勤務する教員26名,非災害地域として,民間主催の研究会に参加した小学校教員31名,及び関西圏の小学校教員16名との比較アンケート調査と熊本群の小学校教師6名に非構造化インタビューを実施した。その結果,使命感に関しては,被災の有無にかかわらず高い使命感を有している反面,被災を経験した教員において,多忙感や内的統制感の高さが,自らの存在価値や意欲の高まりにつながっていない実態が明らかになった。本研究は、これまでの事件や災害で失われた幼い命が残した教訓を生かした教材開発を行い、その妥当性と有効性を調査、検証し、全国の学校において実施可能な、有効で汎用性の高い安全教育プログラムを開発することである。その中で、本研究を開始した平成28年4月に熊本地震が発生した。そこで本研究では、避難生活と学校教育の関連、正常化していく学校教育の推移、被災した児童のメンタルケアを含めた安全教育の動向について、継続的に調査を行うことにした。そのことにより、被災地、及び被災者が発する教訓に基づいた、真に有効な安全教育カリキュラムの開発への大きな一助となることを確信している。そのことは、日本の学校安全、そして子どもたちの命に結びつく研究であると考えた。そこで本研究では、継続的に研究・調査を実施することができる小学校と、研究協力体制をとった。協力校においては、安全教育の授業実践を行うとともに、授業前後の安全意識調査を継続的に行っている。また、教員に対しては、災害時における「使命感」「多忙感」に焦点を当て、質問紙調査や半構造化面接において継続的に調査を続けている。教員に対する調査により、安全教育や学校の防災対策への必要性や負担感を明らかにしていく。そのことによって、有効で実効性の高い学校安全プログラムの構築が可能になると考える。本研究は、標題の研究調査であることはもちろんのこと、そこに包含されるのは「研究を目的とした被災地支援」であると自負している。協力校で行う「いのちの教育」としての安全教育は、協力校の児童の安全・安心な日々への推進に寄与するものでありたいと願う。また、そこから派生し、熊本県の学校安全に寄与することが、本研究に込められた価値であると考えている。平成28年度においては、汎用性のある安全教育プログラムの開発という目的を鑑みて、国内外の小規模校、標準規模校、大規模校の国公立、私立小学校と、偏りのない実践、調査が可能な小学校に研究協力を依頼し、体制を整え、これまでに災害や事故、事件で子どもが命を失うような災禍に遭った小学校においても取材、協力を仰ぎ、そこから生まれた教訓を、安全教育プログラムに反映していくことを予定した。その中で、熊本地震で避難所として運営された小学校と協力体制が取れていることは、期待以上の成果である。平成29年4月14日の震災1年目のその日には、研究協力校からの依頼で保護者、教員への講演会を持つとともに、低学年、中学年、高学年のそれぞれを対象にした安全教育の授業実践を行ったことは、大きな成果であった。また、中小規模校との研究協力も得られ、継続的に調査、実践を行うことができている。しかし現在においては、海外における災害体験校での実地調査を行うことができていない。この点については、平成29年8月に予定されている。また、学校や児童の安全を守る立場である教員に関して、熊本地震(あるいはいかなる災害)における教職員はまさしく「統制が効かない」状況において「多忙」を極めているといえる。特殊な状況下、とくに災害時においては、その「使命感」は「多忙感」を凌駕するのではないかという仮説を立て、熊本地震において教員が果たした役割をモデルとし、非災害地域の教員との比較調査を通して検証し、教員固有の職業的役割を明確にしようとした。そのことによって、真に有効で実効性の高い安全教育プログラムへと結びつけていくことができると考え、研究を継続しているところである。この、災害時における教員の多忙感と使命感に関連する研究の成果は、平成29年3月の学会において口頭発表を行った。

これまでの安全教育は、全学年同時に行う避難訓練や、「いかのおすし」に代表される標語的用語が中心であり、果たしてその安全教育内容が、小学生の、その学年に妥当であり有効なものなのかという検証はされてこなかった。そこで本研究では、これまでの事件や災害で失われた幼い命が残した教訓を生かした教材開発を行い、その妥当性と有効性を調査、検証し、全国の学校において実施可能な、有効で汎用性の高い安全教育プログラムを開発することを目的として進められてきた。本研究ではこれまでに、継続的に研究調査を実施することができる小学校と協力体制をとってきた。とくに2016年4月に発生した熊本地震において、避難所として運営されてきた小学校と協力体制をとり、被災後、学校の安全はどのように進められていくのかに着目して研究を進めてきた。その中、安全教育プログラム開発の研究の過程で、災害時における教師の職業的役割についての研究も進めた。このことは、安全教育を実施する学校や教師の体制や可能性について、有効な安全教育の推進のために必要な研究であると考えられる。安全教育、防災教育は児童、学校の安全において必要かつ重要であるという認識はあっても、日常の業務の多忙から積極的に実施できていない状況も、本研究の中で明らかになってきている。したがって本研究では、実施可能で有効な安全教育プログラムの作成が重要である。平成29年度においては、国内外における安全教育プログラムの先行実践例の把握調査を行い、そこで把握した内容と、本研究における安全教育プログラムとの比較検討を行うことを計画した。海外の実践事例として、水難災害多発地域であるベトナムのダナンにおいて調査を行った。ダナンでは、ダナン市教育訓練局(教育委員会)、ダナン市内小学校2校(Le Lai)(Nguyen phan vinh)、ダナン師範大学(教育学部教員養成課程)、防災リスク管理局の各所を訪問、聞き取り調査を行った。とくに小学校においては、台風被害に対策する安全教育が行われていた。また、ダナン大学では水難災害の教育プログラムとして、模型を用いた安全教育プログラムが行われていた。その教育内容の効果の検証は行われていなかった。また、国内では福島県を視察し、災害(東日本大震災に伴う原発事故)後の防災教育や、その後の学校経営について調査した。「コミュタン福島福島県環境創造センター」には、元中学校の理科教師であった佐々木清氏がアドバイザーとして在職し、福島第1原発事故後、積極的に放射線教育を推進している。被災地における防災教育の実態の調査として、話を伺った。また、29年4月に学校再開を果たした楢葉北、南小学校を視察し、校長から話を伺うことができた。防災教育と地域連携の必要性について聞くことができた。熊本市立川尻小学校への訪問では、被災後の児童のメンタルケアや学校再開への足掛かりとして実践された、熊本地震復興アートプロジェクトについて視察することができた。それら研究成果について、日本教師教育学会、日本安全教育学会、日本教師学学会で発表した。