hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
少子高齢化時代における持続的資源利用型狩猟システムの開発に関する新領域研究

本研究が開始された翌年平成18年度においてクマ類の多発出没が発生し、捕殺数は約5000頭、人身事故も多発した。本研究はこのような大型野生動物の大量出没に対する対策を地域住民の歴史社会的コンテクスト上に構築することを主眼とし、東日本豪雪山岳地域のツキノワグマ生息地域における狩猟システムと動物資源利用を「食べて保全」という市民運動へと展開しているドイツ連邦の実情を調査し、持続的資源利用を含む地域個体群保全管理狩猟システムの社会的位置づけとその可能性を追求した。平成18年度研究活動は交付申請時の実施計画に沿って遂行された。採択後から年度末にかけて以下の会議、研究会、シンポジウム、当該研究の成果の一部を使用した研究発表を実施した。・5月19-20日:研究計画会議(東京大学、東京農工大学)・6月24-25日:『第17回ブナ林と狩人の会:マタギサミット』での公開シンポジウム「21世紀における持続的資源利用を目的とした狩猟システムの構築へ向けて」、第1回科研チーム全体会議(東北芸術工科大学)・7月13-15日:野生動物に関するデータベース化会議(東京農工大学)・8月3-4日:第2回野生動物に関するデータベース化会議(東北芸術工科大学)・9月11-12日:第1回コアメンバー会議(東北芸術工科大学)・9月26日:ミニシンポジウム「21世紀の狩猟学2」(東京農工大学)・11月3-5日:第1回合同研究調査会(山形県西置賜郡小国町五味沢)・11月26日:ミニシンポジウム「21世紀の狩猟学3:ヨーロッパ狩猟システムの思想」(野生生物保護学会2006年度沖縄大会、名桜大学)・12月23-24日:第2回合同研究調査会・第2回コアメンバー会議(秋田県北秋田市阿仁打当)・2月11-13日:第3回コアメンバー会議(東京大学)本研究は狩猟システムの構築を目指しているが、研究遂行上ヨーロッパにおける猟区運営と社会背景等に関する資料収集と研修の必要性が生じ、12月の10日間神崎伸夫(東京農工大学)が調査を実施した。これを受け研究者間で議論を重ね、19年度実施計画にヨーロッパ狩猟の現状を把握する調査が必須であると判断、実施する方向で検討に入った。平成19年度の研究は、本研究で大きな役割を担っていた研究分担者が7月時点において急病となったため交付申請時の内容の一部を変更し(研究費の一部繰越し)以下の内容を実施した。・5月46日:コアメンバー会議(山形県小国町五味沢)・6月307月1日:『第18回ブナ林と狩人の会:マタギサミット』での公開シンポジウム「今、マタギが語る-自然とともに歩むために」(東京大学農学部弥生講堂一条ホール)、第2回科研チーム全体会議(東京大学農学部)・7月1213日:伝統的罠復元のための会議(東京大学)・8月910日:宮城県秋保での伝統的重力罠の復元調査(宮城県秋保)・9月19日:研究分担者の急病に対する緊急会議(東京大学)・27日:研究分担者の急病に対する緊急会議(新宿)・10月67日:宮城県大和町での重力式罠シャーの復元調査(宮城県大和町)・11月23日:渡欧視察調査の可否に関する会議(東京都渋谷)・12月2024日:山梨県小菅村、長野県栄村における狩猟調査・1月27日:コアメンバー会議(東京都新宿)・1月3031日:再入院する分担者との引き継ぎ、対応のための会議(東京農工大学・東京大学)・2月2124日:秋田県北秋田市における狩猟調査・3月34日:コアメンバー会議本研究遂行上必須のモノと判断された渡欧視察調査を研究分担者の急病のため延期し、研究体制の立て直しを図った。渡欧視察調査に直接的に関わることのない調査、整理作業、研究会、シンポジウムは予定通り実施した。【平成19年度繰り越し分による活動】・平成20年06月05日15日:ドイツ連邦バイエルン州ロエン地方の視察調査を実施。当該地域における持続的資源利用型狩猟システムの実例「食べて保全」の現場を調査、その現実を押さえた。平成20年度の研究活動では平成19年度の繰越金によるドイツ連邦ロエン地方の視察調査を実施、当該地域における持続的資源利用型狩猟システムの実例「食べて保全」の現場を調査し、その現実を押さえることが出来た。また「ガバメントハンター論」の研究会及びコアメンバーによる議論も実施できた。さらに11月に2回目のドイツ連邦バイエル地方の視察調査を実施し、州毎の取り組み方の差異を抽出した。これらの調査研究の成果として地域住民の合意を促し、大型野生動物を適正に保護管理するための様々な運用上の問題点を導き出すことが出来た。

ひとつには法制度の施行における社会文化的配慮、ひとつには狩猟システムの重要性もさることながら消費システムのモデル化を急ぐ必要性があること、さらに大型獣に対する駆除活動と並行して新たな威嚇追い払い、特にクマ類に関しては放獣システムの確立が急がれるなど、現在我が国で実施されている鳥獣に対する保護管理上の問題点が本研究においてより鮮明になった。本研究の実施期間中、研究陣のサブリーダー的存在であった研究者の緊急入院と逝去という予期しない事態が生じた。しかし、連携研究者の惜しみない助力によって当初目的としてきた中部・東北地方を中心とした東日本豪雪山岳地域のツキノワグマ生息地域における狩猟システムに関する先端的モデルの提示という課題に対して、現状における一定の回答(「本科研研究成果報告書」記載)が得られたと考えている。
肝類洞様血管構造解析による肝細胞癌に対する肝移植後再発機序の解明

肝癌に対する生体肝移植後1.VETC(+, 17例)とVETC(-, 95例)では、腫瘍径5cm以上(p<0.05)、低分化度(p<0.05)、脈管侵襲有り(p<0.01)、VETC(+)では有意に腫瘍径が大きく、低分化で脈管侵襲があり、病期は進行していた。2.5年無再発生存率、5年全生存率はVETC(+)とVETC(-)ではそれぞれ52.9% vs 85.0%( p<0.001)、70.1% vs 91.3%( p<0.01)と、VETC(+)群で有意に不良であった。結果としてVETC構造をもつHCCは肝移植術後無再発生存率、全生存率ともに不良であった。背景として肝細胞癌(HCC)切除標本において、一層の類洞様血管構造で囲まれる特殊な血管パターン(vessels that encapsulated tumor clusters; VETC)が存在するHCCサブタイプで脈管浸潤が起こりやすく、術後無再発生存率が不良であり、EMT(Epithelial-Mesenchymal transition)非依存的に血行性転移及び遠隔転移を来すためと報告された。HCCに対する肝移植後の検討は未だなされていない。今回の目的は類洞様血管構造をもつHCCと臨床病理学的因子、生体肝移植後肝癌再発形式及び予後について検討することである。対象はHCCに対し生体肝移植を施行した112例を検討した。方法は提出しました書類にあるように1生体肝移植を施行されたHCC標本を用い、血管内皮マーカーであるCD34染色にて、類洞内皮に囲まれたHCC clusterの有無(VETC)を検討した。2VETCの有無と腫瘍マーカー、病期、脈管侵襲などの臨床背景因子を検討した。3VETCの有無と肝移植後全生存率、無再発生存率を検討した。結果は1VETC構造は17例(15.2%)にみられた。2VETC(+, 17例)とVETC(-, 95例)では、腫瘍径5cm以上(23.5% vs 7.3%, p<0.05)、分化度(n,高分化:0 vs 10、中分化:7 vs 60、低分化:10 vs 25 ,p<0.05)、脈管侵襲有り(82.4% vs 33.7%, p<0.01)、術後病期(n, I:0 vs 17、II:1 vs 25、III:8 vs 33、IVa:8 vs 19, p=0.01)であり、VETC(+)では有意に腫瘍径が大きく、低分化で脈管侵襲があり、病期は進行していた。現時点では35年無再発生存率、5年全生存率はVETC(+)とVETC(-)ではそれぞれ52.9% vs 85.0%( p<0.001)、70.1% vs 91.3%( p<0.01)と、VETC(+)群で有意に不良であった。肝細胞癌に対する生体肝移植後の再発肝細胞癌ではVETC:類洞様血管を認め、VETC(+)では有意に腫瘍径が大きく、低分化で脈管侵襲があり、病期は進行していた。現時点で予後についてもVETC(+)群で不良である結果が現在得られつつあり、概ね順調に研究が進展していると考えられます。肝細胞癌(HCC)切除標本において、一層の類洞様血管構造で囲まれる特殊な血管パターン(vessels that encapsulated tumor clusters; VETC)が存在するHCCサブタイプで脈管浸潤が起こりやすく、術後無再発生存率が不良であった。肝細胞癌に対する肝移植後の検討は未だなされていないため、今回類洞様血管構造をもつ肝細胞癌と臨床病理学的因子、生体肝移植後肝癌再発形式及び予後について検討した。当院におけるHCCに対し生体肝移植を施行した112例を検討した。結果としては1VETC構造は17例(15.2%)にみられた。年齢、性別、ウイルス性肝炎の有無、腫瘍マーカーなどに差は認めなかった。35年無再発生存率、5年全生存率はVETC(+)とVETC(-)ではそれぞれ52.9% vs 85.0%( p<0.001)、70.1% vs 91.3%( p<0.01)と、VETC(+)群で有意に不良であった。VETC構造は17例(15.2%)にみられた。VETC(+, 17例)とVETC(-, 95例)では、VETC(+)では有意に腫瘍径が大きく、低分化で脈管侵襲があり、病期は進行していた。

5年無再発生存率、5年全生存率はVETC(+)とVETC(-)ではそれぞれ52.9% vs 85.0%( p<0.001)、70.1% vs 91.3%( p<0.01)と、VETC(+)群で有意に不良であった。肝癌に対する生体肝移植後1.VETC(+, 17例)とVETC(-, 95例)では、腫瘍径5cm以上(p<0.05)、低分化度(p<0.05)、脈管侵襲有り(p<0.01)、VETC(+)では有意に腫瘍径が大きく、低分化で脈管侵襲があり、病期は進行していた。2.5年無再発生存率、5年全生存率はVETC(+)とVETC(-)ではそれぞれ52.9% vs 85.0%( p<0.001)、70.1% vs 91.3%( p<0.01)と、VETC(+)群で有意に不良であった。結果としてVETC構造をもつHCCは肝移植術後無再発生存率、全生存率ともに不良であった。まずは1VETCの有無と肝移植後全生存率、無再発生存率を検討する予定である。2また生体肝移植を施行された肝癌標本を用い、血管内皮マーカーであるCD34染色にて、類洞内皮に囲まれたHCC clusterの有無を検討すし、上記HCC clusterの有無と、EMTとの関連を評価するために、E-cadherin、Vimentin、Snail、Slug、Twistを免疫染色し相関を検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。肝臓癌29年度が最終年度であるため、記入しない。
活性炭・銅塩系一酸化炭素吸着剤における吸着活性種

一酸化炭素は重要な工業原料であり、窒素,水素,二酸化炭素,メタン,エタン,水蒸気などとの混合ガスとして供給される。したがって、混合ガスから一酸化炭素を分離する方法の開発は重要である。既に、我々は、活性炭と塩化銅(【II】)から調製される吸着剤が、温和な条件で可逆的に一酸化炭素を吸脱着することを報告した。塩化銅(【II】)は単独では一酸化炭素吸着能をほとんど示さないので、吸着剤調製過程において、吸着活性種が生成することが示唆されていた。本研究では、この吸着剤の吸着活性種に関して、より詳細な検討を行なった。活性炭と塩化銅(【II】)を水溶液中で加熱還流し、その後液相を減圧溜去することにより一酸化炭素吸着剤を調製した。液相溜去の際に液体窒素トラップに捕捉された液体は酸性であり、硝酸銀を滴下すると速やかに白沈が生成した。このことより、吸着剤生成に際して塩酸が発生することを確認した。活性炭単独あるいは塩化銅(【II】)単独で同一の処理をしても、塩酸の発生は全く認められなかった。したがって、発生した塩酸は活性炭と塩化銅(【II】)との反応に由来するものである。すなわち、吸着剤調製に際して活性炭と塩化銅(【II】)が反応し、活性炭の塩素化ならびに塩酸の発生とともに塩化銅(【I】)が生成することが実験的に証明された。生成した塩化銅(【I】)が活性炭に担持され、優れた一酸化炭素吸脱着能を発現する。種々の条件で吸着剤を調製し、吸着剤の吸着能と、調製の際に発生する塩酸量の関係を評価し、この推論の妥当性を確認した。以上のように、活性炭一塩化銅(【II】)系の一酸化炭素吸着剤の吸脱着能の発現は活性炭と塩化銅(【II】)との反応による塩化銅(【I】)の生成に起因し、活性炭に担持された塩化銅(【I】)が一酸化炭素吸脱着の活性種であることが明らかになった。
発動分子を用いた1次元分子集合体の創成と機能開拓

本研究では、集合状態で高導電性を発現する分子性導体を用い、導電性ナノコイルの開発を行う。更に、得られたナノコイルの磁気・電気物性を解明し、新規機能性材料の開拓を目指す。申請者がこれまでに研究してきた高導電性分子の設計および基板界面制御法を発展させることで、自己活性化分子性電磁ナノコイルの創成に挑戦する。
超高融点ホウ化物複合材の高速化学気相成長による高耐酸化性コーティング層の創出

本研究は、超高融点複合材の高速な化学気相成長技術を構築し、卓越した耐酸化性を有する超耐熱セラミックスコーティングを開発することを目的とする。初年度の2019年度は、高強度レーザーを援用した化学気相析出技術により遷移金属ホウ化物の高速コーティング技術を確立する。得られる高融点ホウ化物の単一相の気相成長技術に対し、炭化ケイ素との複合化を行い、均質で緻密な非酸化物系複合コーティング層の合成を目標とする。
日本人英語学習者の脳内メカニズムに関する理論的・実証的研究-敏感期以降の言語計算システムの解明-

本研究は、敏感期以降に英語を習得した日本人英語学習の、文生成と文処理の脳内メカニズムを、生成文法理論と脳機能イメージング研究が連携しながら、解明することを目的とした。H17度は、「第二言語獲得における論理的問題(logical problem of second language acquisition)」を、日本人英語学習者を被験者として実験を行った。一ヶ月間の教授(トレーニング)を受けた大人の日本人英語学習者群、教授をうけていない英語学習者群を被験者として、機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)を用いて脳機能の変化を調べ、第二言語獲得における論理的問題を世界で初めてfMRIを用いて示すことに成功した。H18年度は、H17年度の研究をさらに進展させ、教育効果の長期的効果の可能性を探るために、H17年度の実験に参加した教授群を対象として、教授から半年後の脳機能の変化を測定しすることで、教授の長期的保持効果の可能性を探った。最終年度にあたるH19年度は、本研究の成果を多くの学会で発表し、現在研究成果を論文化している。さらに、空目的語(null object)現象を用いての、第二言語獲得における文法中枢の活動のトレーニングに関連した上昇と、習熟度に依存した減少に関するfMRI実験の結果を、論文とてまとめ、現在査読をうけている。言語理論に関しては、日本人英語学習者が英語を用いるときにおかす誤りのひとつであるBE動詞の過剰生成と、冠詞の獲得に関して、論文をまとめた。3年間の研究成果は、現在編纂中の研究書にまとめる予定である。本研究、本研究は、敏感期以降に英語を習得した日本人英語学習の、文生成と文処理の脳内メカニズムを、生成文法理論と脳機能イメージング研究が連携して解明することを目的とする。脳機能イメージング技術を利用した第二言語獲得研究は、1990年代中頃から脳科学者を中心として増加したが、実験で使用される実験課題が言語理論との関連が希薄なために、実験結果は「状況証拠」にすぎず、脳科学にも言語学にも貢献する研究は少ない。このような問題意識のもと、第二言語獲得者の言語知識の中心をなす言語計算システムを、言語理論、脳機能イメージング、および第二言語獲得の3つの観点から多角的かつ総合的に研究する。研究初年度にあたる本年は、言語理論と言語獲得研究に関する各種研究会に参加して、階層構造、解釈不可能な形式素性、WH構文、肯定証拠・否定証拠の機能、第二言語の母語への影響に関しての基礎調査を行いながら、最新の研究動向を把握した。また、海外の研究協力者とも電子メールで頻繁に議論を行った。今年度は、階層構造に力点をあてて、日本人英語学習者が心的表示として階層構造を利用しているかどうかを探るために、階層構造に依存した構造依存性を調べた。一ヶ月間の教授を受けた大人の日本人英語学習者と、教授をうけていない英語学習者集団、英語母語話者を機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)を用いて比較した。結果は現在解析中であるが、成果の一部をHuman Brain Mapping(HBM)(2006年6月、イタリア)で発表予定である。本研究は、敏感期以降に英語を習得した日本人英語学習の、文生成と文処理の脳内メカニズムを、生成文法理論と脳機能イメージング研究が連携して解明することを目的とする。初年度には、日本人英語学習者の脳内メカニズムを探るために、日本人英語学習者の中間言語における階層性に焦点をあてた。特に、階層構造に依存した構造依存性を、日本人英語学習者が用いるのかを調べた。一ヶ月間の教授(トレーニング)を受けた大人の日本人英語学習者群、教授をうけていない英語学習者群を被験者として、機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)を用いて脳機能の変化を調べ、この研究成果を、本年度、第78回日本英文学会シンポジウム、Human Brain Mapping(HBM)(2006月、イタリア)で発表した。現在論文化を行っており、平成19年度中に投稿予定である。

さらに、研究目的の一つである教育効果の長期的効果の可能性を探るために、初年度の実験に参加した教授群を対象として、教授から半年後の脳機能の変化を測定した。現在結果を解析中であるが、研究成果をHBM2007(米国)、The 17^<th> European Second Language Association Conference(2007年、英国)等で発表予定である。また、第二言語獲得における文法中枢の活動のトレーニングに関連した上昇と、習熟度に依存した減少に関するfMRI実験の結果を論文にまとめ、現在投稿中である。言語理論との関連では、日本人英語学習者が困難とされている、英語の冠詞獲得に関する論文を発表した。今年度は、母語に具現化していない素性の獲得に関する実験を行うとともに、3年間の研究を総括し、研究成果をまとめる。本研究は、敏感期以降に英語を習得した日本人英語学習の、文生成と文処理の脳内メカニズムを、生成文法理論と脳機能イメージング研究が連携しながら、解明することを目的とする。H17度は、「第二言語獲得における論理的問題(logical problem of second language acquisition)」を、日本人英語学習者を被験者として実験を行った。一ヶ月間の教授(トレーニング)を受けた大人の日本人英語学習者群、教授をうけていない英語学習者群を被験者として、機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)を用いて脳機能の変化を調べ、その研究成果を、第78回日本英文学会シンポジウム、Human Brain Mapping(HBM)(2006月、イタリア)で発表した。H18年度は、H17年度の研究をさらに進展させ、教育効果の長期的効果の可能性を探るために、H17年度の実験に参加した教授群を対象として、教授から半年後の脳機能の変化を測定しすることで、教授の長期的保持効果の可能性を探った。この研究成果は、HBM2007(米国)で発表し、現在論文化をすすめている。最終年度にあたるH19年度は、本研究の成果を、The 2007 Asian Reading Conferenceにおける招聘講演(Universal Grammar and Second Language Acquisition:Evidence from fMRI)で、脳科学者、言語学者以外の研究者を対象に発表することで、社会還元につとめた。さらに、この研究期間に行った、空目的語(null object)現象を用いての、第二言語獲得における文法中枢の活動のトレーニングに関連した上昇と、習熟度に依存した減少に関するfMRI実験の結果を、論文として現在査読をうけている。言語理論に関しては、日本人英語学習者が英語を用いるときにおかす誤りのひとつであるBE動詞の過剰生成に関して、論文をまとめた。3年間の研究成果は、現在編纂中の研究書にまとめる予定である。
東南アジアにおける人口流動と資源利用の変容が環境に与える影響に関する研究

マレーシアトレンガヌ州ゴンバライ村で、また、インドネシア西ジャワ州スメダン県ランチャカロン郡のナガラワンギ集落とチパリア集落でそれぞれ調査を行った。インドネシアでは、農業を主たる生業とする世帯で、換金作物であるサツマイモと、主食である米の栽培について、選好に差異があることがわかった。これには、耕地の水はけ等の微小環境、所有する耕地面積、サツマイモの価格の変動など、多様な要因が影響している。マレーシアトレンガヌ州ゴンバライ村では、村から転出して他州や州内他地域に移動した人々が再び村に戻ってくることは少なく、また、転出先からさらに別の州や地域に移動する者が多いことがわかった。国家またはグローバル企業による開発により近年急速な経済発展を遂げている東南アジア諸国では、開発の原因及び結果としての人口流動が生じている。こうした人口流動は、地域の資源利用の変容を伴うことが多く、当該地域のみならず、全球的な環境問題を引き起こすことも懸念されている。本研究では、とくにインドネシアとマレーシアを対象に、開発と環境、及び人口流動の相互関係を生態人類学的方法により、解明することを目的とした。そのため、カウンターパートであるインドネシア・パジャジャラン大学生態学研究所のブディ・グナワン上級講師と、マレーシア・スルタン・ザイナル・アビディン大学のラムリー・ビン・アブドラ教授と密接な連絡を取りながら、両国での調査研究計画を具体化した。また、東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻人類生態学教室の梅崎昌裕准教授に研究協力者として、本研究に参加していただき、情報収集や研究の枠組みの具体化をおこなった。8月上旬にはマレーシアトレンガヌ州を訪れ、ゴンバライ村に赴き、村長らと面談し、2016年の調査についてその協力を依頼した。さらに、下旬からは研究協力者の梅崎准教授とともにインドネシアを訪問し、西ジャワ州スメダン県ランチャカロン郡の二つの集落(ルバクトラン村とチパリア村)で住み込み調査を行った。調査では、パジャジャラン大学の大学院生に協力を仰ぎながら、両集落の全世帯について、家族構成、所有する農地面積及び家畜数、生産量などに関するセンサス調査を行い、また、稲作及びサツマイモ耕作、樹木栽培、丁子採集、サトウヤシ栽培及び加工などについての聞き取り調査及び直接観察を行った。その結果、所有する農地や生産量及び収入には著しい変異があること、また、両集落とも農村ではあるが、内職や屋台による食糧販売などのインフォーマルセクターに関わって生計を維持している世帯が多数存在することが明らかとなった。インドネシアの調査では、ルバクトラン集落で現地調査を行った。調査地では、水田耕作・常畑・養魚・樹木栽培(タロン)の4つを組み合わせたスンダ地域の伝統的な生産複合による農業がおこなわれていた。水田耕作においては、近年、稲作とサツマイモ栽培の二毛作が行われるようになり、水田の収穫後は、水を抜いて畝を作り、サツマイモの栽培を行うという、世界的にもきわめてまれな耕作方法がとられていた。サツマイモの品種は、この地方に独特の甘みの強いものが栽培され、地域の特産物になっている。水田で耕作される稲の品種の多くは国際稲作研究所で開発された、高い生産性を有するIRRI米が中心であった。また、昨年度に行ったセンサス調査の確認と改訂を行い、さらに、稲作及びサツマイモ耕作、樹木栽培、丁子採集、サトウヤシ栽培及び加工などについての聞き取り調査及び直接観察を行った。その結果、農業を主たる生業とする世帯では、換金作物であるサツマイモと、主食である米の栽培について、選好に差異があることがわかった。また、連作障害を避けるため、サツマイモの耕作は連続して5回までに抑えなければならないこともわかった。さらに、かつてトランスミグラシ(国内移住)政策のもと、スマトラ島南部へ移住していたが、20数年後に移住先から調査対象集落に再移住してきたものが3世帯あることがわかり、トランスミグラシ政策へ応募した動機、スマトラ島南部での生業と生活、トランスミグラシ政策から離脱した理由などについて聞き取りを行った。マレーシアにおいては、昨年同様、トレンガヌ州ゴンバライ村に赴き村長らと面談し、2016年の調査についてその協力を依頼した。本研究では、インドネシアとマレーシアを対象に、開発と環境、及び人口流動の相互関係を生態人類学的方法により解明することを大きな目的とした。そのため、1)開発フロンティアにおける人口流動の実態解明、2)人口流出地域における資源利用と環境の相互作用の事例収集、3)事例整理に基づく人間生態系の分類と評価、の三つを具体的な目標とした。2015年度の研究では、このうち1)と2)のための現地調査を行なった。具体的な調査方法は、生態人類学で用いられるフィールドワークによる生業活動・資源利用・ライフヒストリー等に関する定量的・定性的データ収集が主である。これらを関連他分野の研究方法を参考にしながら、国内外の人口流動によって生じた地域環境への影響と、地域環境変動によって生じた人口流動の双方を動的に分析し、人口流動と環境との関係を明らかにすることを目標としてきた。2015年度に行なったインドネシアにおける現地調査では、2014年度の現地調査の結果に新たなデータや知見と、修正を加えることが可能となった。また、2016年度の現地調査の実施にかかわる諸手続きも完了することができた。

さらに、マレーシアでは、調査地であるトレンガヌ州ゴンバライ村で現地調査を行ない、村長を含む地元有力者に2016年度の現地調査に対し、引き続き協力していただけることを確認してきた。これらのことを考えると、本研究は、研究の目的や研究計画との関連から、おおむね順調に進展していると考えられる。今年度は、マレーシアにおいては、昨年同様、トレンガヌ州ゴンバライ村に赴き、人口移動に関するデータを収集した。また、インドネシアでは、西ジャワ州スメダン県ランチャカロン郡のルバクトラン村ナガラワンギ集落とランチャカロン村チパリア集落でそれぞれ住み込み調査を行った。ナガラワンギでは、生業についての聞き取り調査及び直接観察を行った。その結果、農業を主たる生業とする世帯では、換金作物であるサツマイモと、主食である米の栽培について、選好に差異があることがわかった。すなわち、サツマイモ耕作を主目的とする世帯と、米耕作を主目的とする世帯である。これには、耕地の水はけ等の微小環境、所有する耕地面積、サツマイモの価格の変動など、多様な要因が影響している。また、連作障害を避けるため、サツマイモの耕作は連続して5回までに抑えなければならないこともわかった。各世帯の輪作選択と収量に関するデータ収集も行った。チパリア集落では、輪作選択と収量に関するデータ収集を行った。その結果、以下のことがわかった。水田とサツマイモの輪作はほとんど行われておらず、伝統品種米の二期作が中心であった。その理由としては、チパリアでは狭い棚田での灌漑により水田耕作が行われており、水資源管理が重要な問題となっている。そのため、水田とサツマイモとの輪作をするには、サツマイモ耕作時に水を完全に抜かなくてはならず、そうすると隣接する棚田への水の供給が不可能となり、水田耕作ができなくなってしまう。それを防ぐため、水田では米のみを耕作している。サツマイモは地すべりなどで灌漑による水の供給ができなくなった土地や、棚田の最下部で水供給の調整が可能な場所に限られている。また、サツマイモとの輪作により米の収穫期にずれが生じると、鳥害の被害に見舞われやすくなるため、伝統品種を同時期に栽培し、鳥害のリスクを拡散するという戦略もとられていた。マレーシアトレンガヌ州ゴンバライ村で、また、インドネシア西ジャワ州スメダン県ランチャカロン郡のナガラワンギ集落とチパリア集落でそれぞれ調査を行った。インドネシアでは、農業を主たる生業とする世帯で、換金作物であるサツマイモと、主食である米の栽培について、選好に差異があることがわかった。マレーシアトレンガヌ州ゴンバライ村では、村から転出して他州や州内他地域に移動した人々が再び村に戻ってくることは少なく、また、転出先からさらに別の州や地域に移動する者が多いことがわかった。本研究では、インドネシアとマレーシアを対象に、開発と環境、及び人口流動の相互関係を生態人類学的方法により、解明することをおおきな目的とした。そのため、1)開発フロンティアにおける人口流動の実態解明、2)人口流出地域における資源利用と環境の相互作用の事例収集、3)事例整理に基づく人間生態系の分類と評価、の三つを具体的な目標とした。
脳血管床の脳内動的制御機構の研究

成猫(カオリン水頭症ネコ)及びラットを用い実験をおこなった。I]ラット前脳基底部への薬物注入の頭蓋内圧・脳局所血流に対する効果:(ii)中隔野(MS,HDB)にグルタメイト、アセチルコリンを微量注入するとICPの上昇(12mmHg→20mmHg)と全身血圧の極軽度の下降とそれに引き続いた軽度の上昇が起き、海馬領域のCBFの増加が観察された。II]カオリン水頭症ネコを用いた実験本実験に先立ち、ケタミン麻酔ネコの大槽内に後頭下穿刺法にて経皮的にカオリンを注入し、注入後47日で急性水頭症が生じるのを待機した後、実験をおこなった。(i)脳内薬物微量注入の頭蓋内圧、ヒステリシス面積率に対する効果:ネコの視床下部(dorsomedial hypothalamic nucl,DMHを中心)にアセチルコリンを微量注入し、コリン受容系・作動系を化学的に賦活すると、軽度の全身血圧の低下を伴う頭蓋内圧(ICP)の顕著な上昇(58分間)が惹起された。この時ICP pulse waveとBP pulse waveから計測されるヒステリシス面積率(Rh%)の増加(25%→50%)が観察された。(ii)単一ニューロンの発射活動とICP変動との時間的因果関係:DMH単一ニューロンの発射活動の記録から、DMHニューロンの中にICPの自然の上昇に先行して、その発射頻度が増加するものがみつかった。橋被蓋(CPA)又は対側DMHにAchの微量注入をおこなうと、ICPの上昇が惹起されるが、この時DMH単一ニューロン(対側)の発射活動が賦活されたのが観察された。また、発射頻度が変動しないニューロンも混在していた。以上、視床下部・前脳基底部に脳血管を直接制御する機構、あるいは代謝を介する間接的制御機構が存在することを示唆する結果を得た。当該研究初年度(平成6年度)は成猫を用い実験をおこなった。本実験に先立ち、ケタミン麻酔ネコの大槽内に後頭下穿刺法にて経皮的にカオリンを注入し、注入後4-7日で急性水頭症が生じるのを待機した後、実験をおこなった。I】脳内薬物注入の頭蓋内圧・脳局所血流に対する効果の検索:延髄腹側ノルアドレナリン系(A_1、A_3)を化学的に賦活するため、グルタメイトの微量注入をおこない、頭蓋内圧(ICP)、脳血流(CBF)がどのように影響を受けるかを調べた。A_1及びA_3にグルタメイト微量注入すると、ICPの下降(下降の後再上昇)が惹起された。一方、前脳基底部コリン作動系(MS、DB、NBM、SI)にアセチルコリンを微量注入すると、ICPの上昇と大脳皮質血流の増加が観察された。延髄A_1及びA_3の単一ニューロンの発射活動を連続記録した。ICPの上昇に先行して発射活動は低下し、発射活動が再増加すると、数十秒の潜時の後にICPは下降した。A_1ニューロンとA_3ニューロンは、ほぼ同一の発射活動の変動を示した。このように、A_1及びA_3ニューロン活動とICPの変動が密接に時間的に連関していることが判明した。

コリン受容性作動性橋被蓋野(CPA)に微小電気刺激を加え、A_1及びA_3ニューロンの自発発射の変化を調べると、自発発射の抑制が観察され、多シナプス性抑制性神経結合の存在が判明した。当該年度(平成7年度)は成猫を用い実験をおこなった。本実験に先立ち、ケタミン麻酔ネコの大槽内に後頭下穿刺法にて経皮的にカオリンを注入し、注入後4-7日で急性水頭症が生じるのを待機した後、実験をおこなった。脳内薬物注入の頭蓋内圧・脳局所血流に対する効果;前脳基底部コリン作動系を化学的に賦活するため、グルタメイト、アセチルコリンの微量注入をおこない、caminoによる頭蓋内圧(ICP),:H_2電極法による脳局所血流(CBF)がどのように影響を受けるかを調べた。(ii)中隔野(MS.HDB)にグルタメイト、アセチルコリンを微量注入するとICPの上昇(12mmHg→20mmHg)と全身血圧の極軽度の下降とそれに引き続いた軽度の上昇が起き、海馬領域のCBFの増加が観察された。以上、前脳基底部に脳血管を直接抑制する機構、あるいは代謝を介する間接的制御機構が存在することを示唆する結果を得た。当該年度(平成8年度)は、成猫を用い実験をおこなった。本実験に先立ち、ケタミン麻酔ネコの大槽内に後頭下穿刺法にて経皮的にカオリンを注入し、注入後47日で急性水頭症が生じるのを待機した後、実験をおこなった。I]脳内薬物微量注入の頭蓋内圧、ヒステリシス面積率に対する効果:ネコの視床下部(dorsomedial hypothalamic nucl,DMHを中心)にアセチルコリンを微量注入し、コリン受容系・作動系を化学的に賦活すると、軽度の全身血圧の低下を伴う頭蓋内圧(ICP)の顕著な上昇(58分間)が惹起された。この時ICP pulse waveとBP pulse waveから計測されるヒステリシス面積率(Rh%)の増加(25%→50%)が観察された。II]単一ニューロンの発射活動とICP変動との時間的因果関係:DMH単一ニューロンの発射活動の記録から、DMHニューロンの中にICPの自然の上昇に先行して、その発射頻度が増加するものがみつかった。橋被蓋(CPA)又は対側DMHにAchの微量注入をおこなうと、ICPの上昇が惹起されるが、この時DMH単一ニューロン(対側)の発射活動が賦活されたのが観察された。また、発射頻度が変動しないニューロンも混在していた。以上、視床下部・前脳基底部に脳血管を直接制御する機構、あるいは代謝を介する関節的制御機構が存在することを示唆する結果を得た。
ソーシャルメディアからの言語横断的な話題抽出に関する研究

本研究課題では、Twitterに代表されるソーシャルメディアから言語横断的に話題を抽出し、異なる言語間で共通して話題となっている情報、あるいは、特定の言語のみ話題となっている情報など、言語の壁を超えた話題情報の分析を可能とする枠組みの構築を目指している。言語横断的な話題抽出により、異なる言語圏の話題情報の比較が可能となるため、言語の違いだけでなく、国や文化、さらには、ソーシャルメディアのユーザの居住地や所属コミュニティなど様々な観点からソーシャルメディア上の話題の包括的な分析への応用が期待される。本年度は以下のような課題に取り組んだ。従来の話題抽出手法はソーシャルメディアのテキスト中の単語の出現回数などの統計情報から話題を表す単語もしくは単語群を抽出するため、抽出した話題を異なる言語間で比較することができなかった。そこで、テキスト中の話題を表す単語を多言語Web百科事典Wikipediaの記事に対応付けるエンティティリンキング手法を提案した。Wikipediaでは同じ概念を表す異なる言語の記事は言語間リンクと呼ばれるリンクにより互いに繋がっているため、異なる言語から抽出した話題についても比較が可能となる。また、前述の方法により抽出した話題情報について、言語間の共通点あるいは相違点を抽出する手法についても検討を進めた。例えば、複数の言語間で継続的に話題になっているような情報であっても、その話題の度合や関連して話題になっている情報が言語間で異なると考えられる。そこで、ソーシャルメディア上の話題を、互いに関連する話題同士を繋げたグラフ構造として表現し、各言語の話題グラフを比較することで対象の話題の共通点や相違点を明らかできる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,ソーシャルメディア上で話題となっている情報を言語横断的に抽出し,その情報について言語や地域,文化,ソーシャルメディア上のユーザが所属するコミュニティ等の様々な観点からの分析を可能とする枠組みの構築を目的としている.既存のソーシャルメディア上の話題抽出に関する研究は,単一言語を入力言語として想定しており,また,抽出した話題情報を入力言語で記述された語句として表現するため,抽出した話題情報を異なる言語間で比較・分析できないという問題があった.本研究では,話題情報を任意の言語間で比較可能な情報として表現・抽出することにより,言語横断的な話題抽出を可能とする.具体的には,Wikipediaを用いてソーシャルメディアの各テキストが表す話題情報を対応するWikipediaの記事に紐付けるエンティティリンキングを行う.Wikipediaでは,言語間リンクと呼ばれるリンクにより同じ概念を表す様々な言語の記事が相互に繋がっているため,異なる言語の話題の比較を記事の比較によって可能にできる.また,ある話題が発生した際に,ソーシャルメディア上でその話題を表す語句の出現回数とそれに対応するWikipediaの記事の閲覧回数が同時に増加するという時間的な性質に着目し,誤った話題情報の紐付けを抑制する.研究実施計画の通り,本年度はソーシャルメディアのテキストが表す話題情報を対応するWikipediaの記事に紐付けるエンティティリンキング手法に関する研究が進んでいる.論文の出版には至っていないものの,2件の国際ワークショップでの口頭発表を行い,当該分野における著名な海外の研究者との議論を進めてきた.本研究課題では、Twitterに代表されるソーシャルメディアから言語横断的に話題を抽出し、異なる言語間で共通して話題となっている情報、あるいは、特定の言語のみ話題となっている情報など、言語の壁を超えた話題情報の分析を可能とする枠組みの構築を目指している。今後,研究を進めていく上で,まずこれまでの成果をレベルの高い国際会議に投稿することが重要となる.その後,抽出した話題情報の言語横断的な分析に関する技術について検討し,論文投稿を行う予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。
帰結指向型データマイニングに関する研究

本年度は,帰結指向型データマイニングに関する研究について,主に新しい頻出単調DNF式の抽出アルゴリズムの設計とデータベースへの適用,および,半構造データに対する手法について研究を進めた.一昨年度に開発したアルゴリズムdnf_coverと昨年度開発したアルゴリズムcdnf_coverでは,最小支持度を満たさないアイテム集合および閉アイテム集合の中で最小項支持度を満たすものを種とし,それらを選言で結ぶことで頻出単調DNF式および頻出閉単調DNF式を抽出していた.したがって,dnf_coverとcdnf_coverは,最小項支持度を満たさないアイテム集合をすべて種として集めているわけではない.そこで本年度は,最小支持度ではなく最小項支持度をすべて探索することで種を抽出する.そのために,まず最小項支持度は最大重複度よりも大きいと仮定する.このような頻出単調DNF式を頻出疎重複単調DNF式という.そして,まず最小項支持度を満たす極大頻出アイテム集合を種として集め,次にそれらを選言で結ぶことで単調DNF式を抽出するアルゴリズムffo_dnfを開発した.極大頻出アイテム集合を用いることで,アルゴリズムffo_dnfが抽出する式は,すべての頻出疎重複単調DNF式を復元できる式,という意味で代表的な式となる.さらに,アルゴリズムdnf_cover,cdnf_cover,および,ffo_dnfを細菌感受性検査データに適用する事で,その有効性を検証した.次に,本年度は半構造データを扱うために,それらを木として扱い,木のパスをすべて列挙するアルゴリズムLinearEnumGramを開発した.このLinearEnumGramは,後行順の深さ列で表現された木を一回走査することで,線形時間で木のqグラム,すなわち,位相付きの長さqのパスをすべて列挙することができる.本年度は,主に帰結指向型データマイニングの手法について研究をすすめた.相関規則とは,データマイニングで抽出対象とする規則のひとつであり,A1∧...∧An->B1∧...∧Bnという形で表される.APRIORIとは,データベースからそのような相関規則を抽出する際に必要なアイテム集合{A1,...,An,B1,...,Bm}を抽出するアルゴリズムである.帰結指向型相関規則マイニングとして,まず,相関規則の帰結を一つに固定した上で,相関規則の前提であるアイテム集合を拡張する.そこで,アイテム集合{A1,...,An}を単調単項式A1∧...∧Anとみなし,これを単調DNF式(A11∨...A1n)∧...∧(Am1∨...Amn)にまで拡張するそして,APRIORIを拡張する.ことで,そのような単調DNF式を抽出するアルゴリズムを提案した.APRIORIでは,アイテム集合の有意性を測るために最小支持度という尺度が用いられる.単調DNF式の抽出では,最小支持度に加えて,式の冗長性を除去するために最大重複度という尺度を導入し,それら二つの尺度を用いた単調DNF式の抽出アルゴリズムを開発した.さらに,このアルゴリズムを実装した試作システムを構築し,実際の感染症検査データベースに適用することでその有効性を検証した.実際に,MRSAデータベースから,薬剤カルバペネムに対する耐性変化に関する単調DNF式を抽出することができた.また,帰結指向型データマイニングの補足研究として,(1)計算学習理論の観点からのデータマイニングに関する研究,(2)節の既約化,および,(3)二階マッチングの計算量について研究をすすめた.(1)では文字列の生成規則の集合である基本形式体系の学習可能性と実数値関数の帰納推論可能性について論じ,特に前者は文字列を対象とした帰結指向型データマイニングに有用である.また(2)は規則の簡潔な表現のために,(3)は規則の表現力を上げるために,今後,抽出される規則を一般化する際に帰結指向型データマイニングにおいても有用となる.本年度は,帰結指向型データマイニングに関する研究について,主に基本的な手法の充実と実際のデータベースへの適用について研究を進めた.昨年度開発した頻出単調DNF式を抽出するアルゴリズムdnf_coverには,例えデータベースのサイズが小さくても,式の数が膨大になるという欠点があった.一方,頻出アイテム集合の場合,その数を減らす目的で,頻出閉アイテム集合と極大頻出閉アイテム集合が提案されている.特に,閉アイテム集合の抽出アルゴリズムとして,Zaki & HsiaoによるCHARMがある.そこで,本年度は,頻出アイテム集合の頻出閉アイテム集合への拡張と同じように,頻出単調DNF式を頻出閉単調DNF式にまで拡張した.そして,CHARMを利用した,頻出閉単調DNF式を抽出するアルゴリズムcdnf_coverを設計した.そして,感染症検査データベースにcdnf_coverを適用し,その有効性を確かめることができた.次に,本年度は構造を用いたデータを扱うために,それらのデータを一階項に関数変数を導入した表現である二階項と捉え,その性質について研究を進めた.まず,二階項tと変数を含まない一階項sに対して,tに代入を適用することでsと一致させることができるか否かの二階マッチング問題について研究を進めた.一般の場合は二階マッチング問題はNP完全であることが知られているので,どのような制限がNP完全性に寄与しているかを明らかにした.さらに,二階項の一般化アルゴリズムについて研究を進めた.

そして,一階項では最小一般化が存在するのに対し,二階項では最小一般化は存在しないこと,さらに,極小一般化を計算できる模倣なし一般化アルゴリズム,および,構造を保存する一般化アルゴリズムを開発した.本年度は,帰結指向型データマイニングに関する研究について,主に新しい頻出単調DNF式の抽出アルゴリズムの設計とデータベースへの適用,および,半構造データに対する手法について研究を進めた.一昨年度に開発したアルゴリズムdnf_coverと昨年度開発したアルゴリズムcdnf_coverでは,最小支持度を満たさないアイテム集合および閉アイテム集合の中で最小項支持度を満たすものを種とし,それらを選言で結ぶことで頻出単調DNF式および頻出閉単調DNF式を抽出していた.したがって,dnf_coverとcdnf_coverは,最小項支持度を満たさないアイテム集合をすべて種として集めているわけではない.そこで本年度は,最小支持度ではなく最小項支持度をすべて探索することで種を抽出する.そのために,まず最小項支持度は最大重複度よりも大きいと仮定する.このような頻出単調DNF式を頻出疎重複単調DNF式という.そして,まず最小項支持度を満たす極大頻出アイテム集合を種として集め,次にそれらを選言で結ぶことで単調DNF式を抽出するアルゴリズムffo_dnfを開発した.極大頻出アイテム集合を用いることで,アルゴリズムffo_dnfが抽出する式は,すべての頻出疎重複単調DNF式を復元できる式,という意味で代表的な式となる.さらに,アルゴリズムdnf_cover,cdnf_cover,および,ffo_dnfを細菌感受性検査データに適用する事で,その有効性を検証した.次に,本年度は半構造データを扱うために,それらを木として扱い,木のパスをすべて列挙するアルゴリズムLinearEnumGramを開発した.このLinearEnumGramは,後行順の深さ列で表現された木を一回走査することで,線形時間で木のqグラム,すなわち,位相付きの長さqのパスをすべて列挙することができる.
BMP結合因子Cv2の腎発生過程におけるBMPシグナル活性化メカニズムの解明

BMP結合因子Cv2(Crossveinless 2)が腎発生においてどのような分子作用機序でBMPシグナルを活性化するかを解明するため、同様にBMP結合因子として知られているTsgとの分子間相互作用に着目し、研究を行った。本研究によりCv2のBMP活性化機構はTsg存在下でのみ発揮される事が、TsgおよびCv2の変異マウスの交配により明らかとなった。本研究成果はDevelopmental Biology(海外査読論文雑誌)に発表した。平成21年度は下記の成果を得た1.腎発生におけるCv2とTsgの分子相互作用の解析Cv2がBMPシグナルをTsg依存的に活性化するメカニズムについて、in vivoおよびin vitroで解析を行った。1)in vivoの解析として、Cv2^<-/->変異マウスとCv2^<-/-> ; Tsg^<-/->二重変異マウスの腎臓の表現型を、異常が観察され始める胎生14.5日胚を用いて解析した。その結果、Cv2^<-/->変異マウスではBMPシグナルが低下しているのに対し、Cv2^<-/-> ; Tsg^<-/->二重変異マウスではシグナル強度が野生型と同程度に回復していることが判明した。これにより、in vivoの腎発生においてCv2とTsgは強い相互関係があり、Cv2のBMPシグナル活性化機構はTsg依存的である事が判明した。しかし一方で、Cv2^<-/->変異マウスで強い表現型が観察される椎体においては、Cv2^<-/-> ; Tsg^<-/->二重変異マウスにおいてもBMPシグナルは野生型までは回復しておらず、賢臓以外の組織では、Cv2にはTsg以外の相互作用分子が存在する事が示唆された。2)in vitroの解析として、ヒト胎児腎臓由来の細胞株であるHEK293T細胞を用い、Cv2とTsgの機能解析を行った。HEK293T細胞にCv2を強制発現した場合、DNA量に依存してBMPシグナルの活性化が観察されたが、この条件においてTsgをshRNAによりノックダウンすると、Cv2依存的なBMPシグナル活性化が観察されなくなった。このことはCv2によるBMPシグナルの活性化にTsgが必須である事を強く裏付けるものと考える。2.腎発生におけるCv2のpro-BMP4活性についての解析Cv2のBMPシグナル活性化機構を解析する目的で、Cv2とBMP4変異マウスの二重変異体を作製し、表現型を観察した。結果として、BMP7^<-/-> ; Cv2^<-/->二重変異体の場合とは異なり、BMP4^<+/-> ; Cv2^<-/->二重変異体では水腎症が高頻度に観察された。このことから、Cv2は水腎症の表現型に関してBMP4と遺伝的に相関がある事が判明した。平成22年度は下記の成果を得た。1.BMPシグナル検出系の確立Cv2によるBMPシグナル活性化機構を詳細に検討する為、BMPシグナルの高感度検出系の開発を行った。BMPシグナルが活性化すると細胞内でSmad1/5/8がリン酸化され、Smad4と結合して核内に移行する事が分かっている。そこで、Smad1とSmad4の分子間相互作用を利用したSplitGFP分子の開発を行った。しかし、これらの分子を培養細胞に導入したところ、高発現した細胞が選択的に死んでいくという現象が観察され、作製したコンストラクトでは生細胞のBMPレベルを検出する事ができないと判断した。2.Cv2と相互作用する分子の探索in vitroの系を用い、Tsg以外のCv2と相互作用する分子の探索を行った。候補分子としてChordin,CHL1,CHL2のsiRNAを作製し、HEK293T細胞に導入して効果の検討を行った。しかし、TsgのsiRNAを導入した場合に観察されたような、Cv2の機能阻害効果は観察されず、これらの分子はCv2と相互作用するという証拠は得られなかった。3.Cv2遺伝子の制御領域の解析Cv2^<-/->変異体の解析から、Cv2遺伝子の発現がBMPシグナルによって制御されていることを示唆する結果を得ていた。そこで、Cv2ゲノムの5'上流領域とルシフェラーゼ遺伝子を結合したコンストラクトを用いたレポーターアッセイを行い、このコンストラクトがBMPに反応してルシフェラーゼ活性が上昇することを示した。このことから、Cv2の5'上流にはBMP反応領域が存在する事が示唆され、現在引き続きその領域の同定を行っている。
癌悪性度評価に有用な新糖鎖抗原修飾シアリダーゼ遺伝子発現量の基礎的・臨床的検討

癌細胞に見られる糖鎖シアル酸量の変化は転移能と密接に関連している。その変化の機構を探る目的で、シアル酸量調節の一翼を担うシアリダーゼの研究を行った。これまで、哺乳動物にはリソソーム内腔、リソソーム膜、細胞質及び形質膜に局在する4種のシアリダーゼの存在が明らかになっている。これらのシアリダーゼは細胞の癌化や転移能に関連して発現が変化することが示唆されていた。基礎的研究では、マウスB16メラノーマ及びColon26結腸癌細胞を用いて、転移能に関わるシアリダーゼについて検討を加えた。転移能の異なるB16細胞の3つの細胞株及びColon26細胞の4つの細胞株を用いて内因性シアリダーゼ活性と転移能との関係を調べた。また、Colon26の高転移能細胞NL17に細胞質性シアリダーゼ遺伝子を導入して安定高発現株を樹立し、遺伝子導入による影響を調べた。その結果、少なくともマウスにおいては細胞の種類に関わらず、(1)リソソーム性シアリダーゼ活性は転移能と逆相関していること、(2)シアリダーゼ活性が低い高転移細胞に細胞質性シアリダーゼを導入すると、転移能は抑制されること、そしてその転移抑制は細胞の運動能及び浸潤能の低下によってもたらされているようであること、(3)細胞質性及び形質膜性シアリダーゼの転移細胞でのターゲット分子の一つとしてガングリオシドGM3が示唆され、高転移細胞で増加傾向にあること、等が明らかになった。また、臨床的研究では、ヒト食道癌組織をもちいて、主としてリソソーム性および形質膜性シアリダーゼについて発現を調べた。その結果癌組織においては非癌部に比し、リソソーム・シアリダーゼは約4倍、形質膜シアリダーゼは約2倍に増加していることが判明した。今後は、上記結果と臨床病理学的因子との関連を明らかにし、癌組織のシアリダーゼ測定の有用性を探っていくことが重要であると思われる。大腸由来などの癌細胞では、シアリダーゼの減少が、細胞膜糖鎖のシアル酸含量の増加を起こし、悪性化に関与していることが明らかになっている。本研究では、食道癌の臨床材料を用い、遺伝子レベルおよび蛋白レベルでシアリダーゼの発現量を測定し、これらの測定データと臨床的な種々のパラメータとの相関を検討し、食道癌の臨床的悪性度評価の指標としてのシアリダーゼの有用性について検討することを目的とする。現在までに、24症例の食道癌切除標本より食道癌原発巣および正常食道粘膜組織を採取、保存した。採取した癌および正常食道粘膜組織より、それぞれmRNAを抽出。抽出したmRNAよりcDNAを作製。このcDNAに対し、ライソゾーム型と形質膜型シアリダーゼに特異的なprimerを作製し、それぞれPCRを行なった。(RT-PCR)反応強度から、癌組織におけるシアリダーゼmRNAの発現量を正常食道粘膜を基準に半定量した。同様に癌および正常食道粘膜組織より、ライソゾーム分画と形質膜分画の蛋白を分離精製した。それぞれの分画について、シアリダーゼ酵素活性を測定した。今までの測定結果では、食道癌においては、正常食道上皮に比し、シアリダーゼ活性はライソゾーム型、形質膜型ともに増加して事が明らかとなった。中でもライソゾーム型の増加がより大きい傾向がある事が明らかになった。

これらのデータは他の組織由来の癌細胞におけるシアリダーゼ活性の変化と異なるが、これが食道癌においてどのような生物学的意味を持つのかは、今後の検討課題である。又、臨床面では、それぞれの症例につき、治療後のfollow upを定期的に行い、再発の有無、無病期間、術後予後などについての臨床的データを収集しつつある。今後、さらにデータを蓄積し食道癌におけるシアリダーゼの発現と臨床データとの相関を検討していく予定である。大腸由来などの癌細胞では、シアリダーゼ減少が細胞膜糖鎖のシアル酸含量の増加を起こし、悪性化に関与していることが明らかになっている。本研究では、食道癌の臨床材料を用い、遺伝子レベルおよび蛋白レベルでシアリダーゼの発現量を測定し、これらの測定データと臨床的な種々のパラメーターとの相関を検討し、食道癌の臨床的悪性度評価の指標としてのシアリダーゼの有用性について検討することを目的とする。採取蓄積してきた食道癌切除標本の食道癌原発巣および正常食道粘膜組織よりそれぞれmRNAを抽出した。そのmRNAからcDNAを作製し、ライソゾーム型と形質膜型シアリダーゼに特異的なprimerにより、PCRを行った。その反応強度から、癌組織におけるシアリダーゼ発現量を正常食道粘膜を基準にmRNAレベルで半定量した。その結果、食道癌組織では非癌組織に対し、ライソゾームシアリダーゼは平均で約4倍、形質膜シアリダーゼは約2倍の活性上昇が認められた。これは蛋白レベルでの活性レベルとほぼ同じ傾向であった。また、この活性上昇は組織を採取した各症例毎にある程度のばらつきがみられた。このデータと臨床病理学的パラメーターとの比較検討を行ったが、現在までのところ明らかな相関は得られていない。また、ライソゾーム型シアリダーゼ遺伝子導入による遺伝子治療の可能性を探るため、マウスメラノーマB16細胞のうちで高浸潤・高転移能を有するB16BL細胞を用いてライソゾーム型シアリダーゼ遺伝子を導入し、細胞の特性の変化を探る基礎実験を行った。その結果、本遺伝子の安定発現株を4株得た。これらの細胞を用い、肺転移能および種々の細胞特性を観察した。その結果、肺転移能が約50%に抑制されていた。この抑制には、細胞増殖能の低下およびanchorage independencyの低下が関与している可能性が実験的に確かめられた。