hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外資小売企業の“流通"技術移転と業態変容に関する比較戦略分析

4年間の研究の2年目として、本年度においては、主として(1)最新資料の収集とデータベースの作成、(2)全体分析フレームに基づく概念統一、(3)ケース対象企業の選定、(4)ケース対象企業へのインタビュー調査、(5)ケーススタディーのとりまとめ、を行った。1.(1)については、海外共同研究者の協力を得ながら、欧州の代表的調査機関の企業データベースおよびそれに基づく各種レポートを中心に、ケース分析対象企業のデータ収集に努めた。2.(2)については、海外共同研究者とともに2002年8月にエジンバラにおいて、事前作成したワーキングペーパーをベースにして、分析フレームの確定およびその際に用いる概念の調整をおこなうためのワークショップを開催した。3.(2)については、本研究の分析上の特徴である「小売国際化のプロセスとしての理解」のための概念フレームに関して集中的に議論した。その際には、従来「小売」という概念で捉えられてきた現象が、もはや小売概念では把握できないほどに拡張化していることが認識された。またその拡張化された小売現象が、とりわけ国際化行動において重要な意味を持つことも確認された。このような認識に立ってプロセスとしての小売国際化分析枠組みが構築され、その構成要素として本研究が焦点を当てるべき具体的な国際行動として、小売技術移転がもたらす業態変容(=Formula & Formatの国際比較)が位置づけられた。4.(3)(4)については、テスコ・ブーツ・カルフール・アホールド・ギングフィッシャー・ザラ・イケアを対象とする事とし、テスコ・カルフールに関してはインタビュー調査を実施した。5.(5)については、収集した既存資料・データを基礎にして対象企業の一部について試論的ケーススタディを執筆した。今後はインタビュー調査から抽出された情報を加味して、最終とりまとめを行う予定である。4年間の研究の3年目として、本年度においては、主として(1)ヒヤリング調査の実施、(2)分析枠組みの決定、(3)成果出版物の内容決定と1次原稿の執筆(4)1次原稿の修正と統一、(5)新興市場における小売国際化の現状視察、(6)Format-Formula調査枠組みの検討とトライアル調査の実施、を行った。(1)については、海外共同研究者の協力を得ながら、欧州国際小売企業テスコ・ブーツ・カルフール・アホールド・ザラにインタビュー調査を行い、必要なデータの収集を行うとともに、ケーススタディ執筆のためのアイデア創出を行った。(2)については、2003年5月に流通科学大学において海外共同研究者とともにワークショップを開催し、最終的な分析枠組みについて議論のうえ、確定した。(4)2003年末時点で、全体の2/3の1次原稿が提出されたので、その原稿を元に2004年3月Budapestにおいてワークショップを開催し、研究報告を行い、内容について詰めの議論を行った。(5)(4)と同時にBudapest流通視察を実施し、欧州小売企業の進出について議論した。
帽子着用時の暑熱炎天下および寒冷有風下の体温調節上の意義と作業効率に与える影響

頭部は熱産生量も,熱放散量も多い。暑熱寒冷環境において防暑防寒のために帽子着用が奨励されている。しかし,深部体温を測定し,その生理学的意義について調べた報告はほとんど見あたらない。そこで,帽子の温熱生理的意義を明らかにする目的で,着帽時と無帽時について,被服生理学の立場から検討を加えた。1)半袖・ショ-トパンツ着用した7人の成人女子について,着帽時と無帽時について,暑熱放射熱存在下で,鼓膜温・直腸温・皮膚温・局所発汗量・衣服内ならびに帽子内気候を測定した。無帽の状態で,環境温度28°C,相対温度60%の人工気候室内で椅座安静を保ち,直腸温・鼓膜温の値が安定したことを確認し,環境温を約15分かけて35°Cに上昇させると同時に400Wの人工ランプを2個用いて後方より照射し,60分間の暑熱暴露を行った。環境温上昇ランプ点灯開始時から帽子を着用した場合には無帽時に比較して,鼓膜温のレベルとその上昇度が有意に低く保たれ,発汗開始が遅れ発汗量も少なく衣服内湿度が低く保たれた。2)寒冷環境に於ける帽子の保温効果を明らかにする目的で,被験者7人に付いて調べた結果,10°Cの寒冷暴露105分間の帽子表面温は無帽の頭表面温よりも低くなり,保温効果のために頭部からの放射・伝導・対流並びに蒸発による熱放散が抑制されたことが推測された。着帽時の頭部表面温,前額部皮膚温は無帽時よりも高く保たれた。有風時には着帽時の保温効果が著明に認められた。耳部は着帽時にも無帽時同様露出されていたにも関わらず,着帽時の方が無帽時よりも鼓膜温が高くなった。顔面,頭部表面からの冷たい静脈血動脈血間で対向流熱交換が行われたことが示唆された。温熱快適感,精神作業能率も着帽時によい成績を得た。頭部は脳の活動のために熱産生量が常に多い。また、その形や表面積が大きいことなどにより熱放散量も多い。そして、寒冷ならびに暑熱環境における帽子による防暑防寒の重要性が昔から言われている。しかし、その生理学的意義について調べたデ-タ-はほとんど見あたらない。そこで、本研究は帽子の温熱生理的意義を明らかにする目的で、帽子着用時と非着用時について衣服気候と帽子内気候並びに生理反応を測定し、被服生理学の立場から検討を加える。平成元年度には、夏期太陽照射の戸外で帽子着用時と非着用時について、また太陽光線のもとでは衣服の色が白か黒、色が衣服の温熱生理に与える影響が大きいので白色着用時と黒色着用時について、椅座安静の被験者について60分間にわたり心拍数、直腸温、皮膚温、衣服内温、湿度、帽子内温度、帽子表面温を測定するとともに、体重減少量から発汗量を、そしてアンケ-トにより温冷感・快適感を調べた。帽子着用により体への熱負荷が減少することが、心拍数、直腸温の傾向から観察された。また色に関しては、黒色着用時の方が直腸温が低く、発汗量も少ない傾向がみられた。しかし、台風が多く十分なデ-タ-を得られなかったので、平成2年度は人工気候室内人工放射熱存在下で、脳温の指標として鼓膜温を測定してさらに詳細なデ-タ-を得る予定である。

脳温に違いが認められれば、帽子の有無が作業能率に与える影響を見る。また、平成3年度には、寒冷時について暑熱時と同様の実験を行ない帽子の防寒効果を温熱生理学の立場から解明したい。頭部は脳が絶えず活動しているために熱産生量が常に多い。また,その形が球形であり表面積が大きいことなどにより熱放散量も多い。そして,寒冷ならびに暑熱環境における帽子による防暑防寒の重要性が昔から言われている。しかし,その生理学的意義について調べたデ-タはほとんど見あたらない。そこで,帽子着用時と非着用時について衣服気候と帽子内気候並びに生理反応を測定し,被服生理学の立場から検討を加えることによって,帽子の温熱生理的意義を明らかにする目的で本研究を企画した。半袖・ショ-トパンツ着用の被験者について帽子を着用した場合としていない場合について,鼓膜温・直腸温・皮膚温・局所発汗量・衣服内ならびに帽子内気候を測定し,比較検討を加えた。7人の成人女子に協力を得,性周期による体温の変動の影響を避けるために低温期に被験者になってもらった。また,日周変動による体温等の変動を考慮して同一被験者については同じ時間帯に実験を行なった。被験者は無帽の状態で,環境温度28°C,相対湿度60%の人工気候室内で椅座安静を保ち,直腸温・鼓膜温の値が比較対照実験の値と0.2°C以内の差で安定したことを確認し,環境温を約15分かけて35°Cに上昇させると同時に400Wの人工ランプを2個用いて後方より照射した。30分安静時のデ-タをとり,その後自転車エルゴメ-タ-による運動を15分間行い,回復期15分間の測定を行なって実験を終了した。環境温上昇ランプ点灯時から帽子を着用した場合には無帽時に比較して,鼓膜温のレベルとその上昇度が有意に低く保たれ,発汗開始が遅れ発汗量も少なく衣服内湿度が低く保たれた。寒冷環境に於ける帽子の保温効果を明らかにする目的で,被験者7人に付いて、寒冷暴露中の鼓膜温,直腸温,皮膚温,帽子表面温,並びに寒冷暴露前後の心拍数と作業能率について,帽子着用時と非着用時について調べ,帽子の寒冷環境における生理学的意味を明らかにした。得られた主な知見は,以下の通りである。1)着帽時の帽子表面温は,無帽時の頭表面温よりも低くなり,帽子表面からの放射・伝導・対流,並びに蒸発による熱放散は,無帽時の頭部表面からの熱放散量よりも少なくなったと推測された。これは、帽子の保温効果のためと考えられ,その結果,着帽時の頭部表面温,前額部皮膚温は無帽時よりも高く保たれた。無帽時に見られた有風時のこれらの部位における皮膚温下降が,着帽時にはほとんど見られなかった。2)着帽時にも無帽時と同様に耳部が露出されていたにもかかわらず,着帽時の方が無帽時よりも鼓膜温がくなった。これは,頭部表面,顔面からの冷たい静脈血が頭蓋内に流入し,動脈血と対向流熱交換を行い鼓膜温に影響を与えたからと考察した。3)寒冷刺激による心拍数の低下が無帽時には認められたが,着帽時には認められなかった。4)これらの事実は,温熱快適感,作業能率にも着帽時に良い影響を与えた。作業能率は与えられた色刺激に応じるまでの時間を測定して調べたが,寒冷暴露後には反応に要する時間が長くなるが,着帽時には無帽時に比べ作業能率低下の程度が少なくなった。
蛍光性ＲＸＲアゴニストの創出とその蛍光偏光法，ＲＸＲ機能解析ツールへの応用

平成26年度,該研究員は平成25年度には合成を達成できなかったクマリン構造を有する蛍光性RXRアゴニストの創出に成功し,本化合物が医薬品として用いられているRXRアゴニストのbexaroteneと同等のRXRアゴニスト活性を示すことを見出した.さらに当該化合物をもとに,蛍光性RXRパーシャルアゴニストおよびアンタゴニストの創出にも成功した.見出した蛍光性RXRアゴニストを用いた蛍光偏光による結合試験を試みたものの,蛍光偏光法に適応することができなかった.一方で,創出化合物の蛍光性に着目し,その高感度な検出能に鑑み,該研究員は生体投与後の血中濃度管理が蛍光分析法により簡便に行えるのではないかと考えた.実際にマウスに経口投与し,血中濃度を測定したところ,UVによるHPLC検出が難しかった10 nMでの検出を可能にしている.また,蛍光偏光法に利用可能な分子として見出していたスチルベン骨格を有する蛍光性RXRアンタゴニストをリード化合物として,その問題点であった短い吸収波長と,弱い蛍光強度を改善すべく化合物創出を行った.その結果,リード化合物よりも吸収波長が70 nm長い化合物,蛍光強度が20倍強い化合物を見出すことにも成功している.リガンド探索ツールとしての実用化に耐える蛍光性RXRリガンドの創出には至らなかったが,本知見に基づきさらなる蛍光物性の改善を化合物の創出が期待できるものと考えている.なお,平成26年度の研究成果はアメリカ化学会等で発表を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は2型糖尿病,アルツハイマー病などの治療が期待できるレチノイドX受容体(RXR)を標的とするリガンドの簡便な探索法の確立を目的とするものである.既存のRXRリガンド探索法は,要する時間や費用が課題である.申請者は,簡便にリガンド結合評価が可能な蛍光偏光法に着目し,蛍光性RXRリガンドを創出してきた.しかし,これまでに創出した蛍光性リガンドは蛍光が弱いなどの課題が残る.そこでこれらの課題を解決した化合物の創出を目指し,平成24年度は新規蛍光性RXRリガンドの創出,その蛍光偏光試験への応用を行った.1.蛍光性RXRアゴニストの創出既存のRXRアゴニストは活性および蛍光強度の弱さが問題であった.そこで,既存の高活性なRXRアゴニストの構造中の極性官能基の位置に着目し,分子設計および合成,活性評価を行った.その結果,既存の蛍光性RXRアゴニストよりも50倍以上強力な蛍光性RXRアゴニスト(E_<C50>:18nM)の創出に成功した.今後は蛍光強度の向上を行い,リガンド探索への応用に適した化合物の創出を目指す.2.蛍光性RXRアンタゴニストの創出これまでに蛍光偏光法に利用可能な蛍光性RXRアンタゴニストを報告しているが,蛍光波長が短いことなどから,実用化には至っていない。そこで,既存のRXRリガンドに側鎖を介して蛍光波長の長い蛍光団を導入した化合物を設計し,合成した.活性評価の結果,既存のRXRアンタゴニストと同等の活性を示す化合物見出した.創出した蛍光性RXRアンタゴニストを用い,蛍光偏光法への応用を行ったが,蛍光偏光法には適しておらず,更に構造最適化を要することが分かった.具体的には化合物の剛直化,低脂溶性化が必要である.平成25年度は得られた構造活性相関情報に基づき,上記課題を解決した新たな分子を創出し,本研究の目的とするRXRリガンドの簡便な探索法の確立を目指す.本研究はアルツハイマー病,自己免疫疾患などへの治療高価が期待できるレチノイドX受容体(RXR)を対象とする創薬研究,健康食品創出を支援するものである.具体的にはRXRを標的とするリガンドの安価かつ簡便な探索法の開発を目的とする.既存のRXRリガンド探索法には要する費用や時間に課題があるため,申請者は簡便なリガンド結合評価が可能な蛍光偏光法に着目し,蛍光性RXRリガンドの創出を行ってきた.しかし,これまでに創出してきた蛍光性RXRリガンドには蛍光強度やRXRアゴニスト/アンタゴニスト活性に改善の余地が残っていた.採用第1年度Hにはアゴニスト活性を既存のものより50倍高活性な蛍光性RXRアゴニストを創出し,既存のRXRアンタゴニストと1司等のアンタゴニスト活性を示し,十分な蛍光強度を有する蛍光性RXRアンタゴニストを創出したが,前者には蛍光強度,後者には高脂溶性などの物性の改善が必要であった.そこで平成25年度はこれら物性の改善を行い,蛍光偏光法への応用を日指した.1.蛍光性RXRアゴニスト昨年度見出した蛍光性アゴニストの蛍光強度を改善すべく,分子構造の一部をクマリン構造に変換した化合物をデザインし,合成を試みたが収率の問題などから目的化合物の創出には至っていない。2.蛍光性RXRアンタゴニスト蛍光団もしくは蛍光団を導入するのに用いているスペーサーを低脂溶性な構造にする事で,昨年度創出した蛍光性アンタゴニストの脂溶性を100倍程度低下させた(計算値)化合物をデザインし,合成を行った。

本化合物も蛍光偏光法には不適であったが,核内受容体がアンタゴニストの結合に伴い転写抑制因子と複合体を形成するという減少に着目し,蛍光性RXRアンタゴニストと蛍光標識転写抑制因子とのFRET現象を測定する事で試験化合物の評価が可能である事を見出した.平成26年度はFRET現象を利用したRXRリガンド探索法の確立を行うとともに,蛍光偏光法に適した蛍光性RXRリガンドの創出を目指す.平成26年度,該研究員は平成25年度には合成を達成できなかったクマリン構造を有する蛍光性RXRアゴニストの創出に成功し,本化合物が医薬品として用いられているRXRアゴニストのbexaroteneと同等のRXRアゴニスト活性を示すことを見出した.さらに当該化合物をもとに,蛍光性RXRパーシャルアゴニストおよびアンタゴニストの創出にも成功した.見出した蛍光性RXRアゴニストを用いた蛍光偏光による結合試験を試みたものの,蛍光偏光法に適応することができなかった.一方で,創出化合物の蛍光性に着目し,その高感度な検出能に鑑み,該研究員は生体投与後の血中濃度管理が蛍光分析法により簡便に行えるのではないかと考えた.実際にマウスに経口投与し,血中濃度を測定したところ,UVによるHPLC検出が難しかった10 nMでの検出を可能にしている.また,蛍光偏光法に利用可能な分子として見出していたスチルベン骨格を有する蛍光性RXRアンタゴニストをリード化合物として,その問題点であった短い吸収波長と,弱い蛍光強度を改善すべく化合物創出を行った.その結果,リード化合物よりも吸収波長が70 nm長い化合物,蛍光強度が20倍強い化合物を見出すことにも成功している.リガンド探索ツールとしての実用化に耐える蛍光性RXRリガンドの創出には至らなかったが,本知見に基づきさらなる蛍光物性の改善を化合物の創出が期待できるものと考えている.なお,平成26年度の研究成果はアメリカ化学会等で発表を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は既存の蛍光性RXRアゴニストよりも強力なアゴニスト活性を示す蛍光性RXRアゴニストを見出した.さらに既存のRXRアンタゴニストと同等のアンタゴニスト活性を示す蛍光性RXRアンタゴニストの創出に成功している.このように,これまでの課題を解決した蛍光性RXRリガンドの創出に成功し,化合物合成に関しては予定通りの成果を挙げることが出来た.リガンド探索への実用化に向けての課題も発見できた.平成25年度は蛍光偏光法に適した化合物の創出を目指したが,蛍光性アゴニストの創出には合成ルートの検討が必要であり,蛍光性アンタゴニストは蛍光偏光法には不適であった.しかし,蛍光性RXRアンタゴニストと蛍光標識転写抑制因子を用いRXRタンパク質存在下でのFRET現象を測定する事で試験化合物のRXRへの結合を評価する事が可能である事を見出せた.26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は蛍光偏光法の確立までには至らなかったが,得られた構造活性相関情報,および蛍光偏光データから,今回創出した化合物の問題点は分子構造の自由度の高さと脂溶性の高さであると予想している.平成25年度はこれらの課題を解決した化合物の創出を行い,蛍光偏光法などの蛍光アッセイの確立を目指す.また,見出した蛍光性RXRアンタゴニストを用いて,RXRリガンド探索に用いるRXRの精製用アフィニティーカラムへの展開が可能だと考えられた.そこで,RXR精製用アフィニティーカラムの作成を行い,米国デトロイトの共同研究者であるDr.Manohar Ratnamのもとで,機能評価などを行う予定である.今回見出したFRET現象を利用したRXRリガンドの評価
運動のコツを伝える指導法の開発

平成30年6月8月までの期間に、研究代表者は研究分担者4名から各自の研究の進捗状況についてインターネットを介して報告を受け、各自の研究と研究全体の進め方について意見交換を行った。平成30年9月18日19日、研究代表者・研究分担者4名・研究協力者2名が参加して都留文科大学において平成30年度第1回研究会を開催し、朝岡が8月までの意見交換を総括する形で、「靴紐の蝶結び」の例を用いた動感自己観察の実施方法に関する試論を発表し、これについて質疑応答を行い、次回研究会までに問題点を修正して動感自己観察の標準的な手続きをまとめることになった。なお、次回研究会までの間に、研究分担者および研究協力者は、今回の発表についてインターネットで研究代表者と意見交換を行うこととした。また、研究分担者の研究については逐一進捗状況を朝岡まで報告することとした。平成31年2月27日28日、研究代表者・研究分担者3名・研究協力者2名が参加して、アネックス大阪体育大学(新大阪)において平成30年度第2回研究会を開催し、朝岡が前回発表の内容を修正した「靴紐の蝶結び」の例を用いた動感自己観察の方法のまとめについて、研究協力者の1名が幼児の短縄跳び指導に関する研究発表を行い、これらについて質疑応答を行ない、本研究のまとめの方向性を確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年5月2日9:3011:30、筑波大学において、研究代表者(朝岡正雄)と研究分担者4名(會田宏・金谷麻理子・水口潔・渡辺輝也)が参加して平成28年度第1回研修会を開催し、本研究の出発点となる現象学的運動分析に関する共通理解形成のために、「動感図式の受動的構成」の問題を中心に朝岡が講義を行い、これに基づいて参加者全員で討議を行った。7月2日に研究代表者(朝岡)が筑波大学を訪問し、研究の進捗状況の調整を担当する研究分担者(金谷)と今後の研修会の進め方について意見交換を行った。また、7月16日に、石川県金沢駅前で、研究代表者と研究分担者(2名)が、元ハンドボール日本代表選手に戦術力の形成に関するインタビュー調査を行った。9月3日に名古屋市の金山駅前の会議室において、研究代表者と研究分担者(4名)・研究協力者(2名)が参加して第2回研修会を行い、「動感図式の能動的構成」の問題を中心に研究代表者(朝岡)が講義を行うとともに、参加者全員で討議を行った。平成29年2月23日25日に、上越市妙高高原において、研究代表者と研究分担者(3名)・研究協力者2名が参加して、「現象学的運動分析の目的・方法・手順」の問題を中心に研究代表者(朝岡)が講義を行い、さらに翌日スキー指導の講習会および検討会(担当:水口)を行って、現象学的運動分析に関する共通理解を深めた。平成28年度は、以上の活動を通して、研究代表者と研究分担者間で研究方法に関する共通理解を深めることができた。しかし、当初予定した研究分担者ごとに行う学習実験において学習目標として選択する運動のコツの構造に関する考察を行い、コツを確認する方法の標準化を行うという研究計画を実施することはできなかった。この課題は次年度前半に着手する予定である。当初計画では、研修会を2回、研究報告会を2回開催して、研究分担者が、各自の行う学習実験において学習目標として選択する運動を決定し、決定した運動のコツの構造に関する考察を発表することによって、コツを確認する方法の標準化を行う予定であったが、研究代表者と分担者間の日程調整が上手くいかず、研修会を3回開くにとどまった。次年度は、学習実験に向けた具体的な準備を進め、研究分担者が学習実験を実施するとともに、研究結果の報告を行う機会を設ける予定である。<研究実績の概要>平成29年7月31日14:3017:00、研究代表者と研究分担者4名、研究協力者2名が参加して、平成29年度第1回研修会を筑波大学において開催し、研究法に関する共通理解を形成するために朝岡が「現象学的運動分析の方法」について講義し、続いてハンドボールの戦術学習に関する学習実験の結果と背面跳びの助走の学習に関する学習実験の結果が報告され、研究方法の妥当性と今後の研究の進め方について討議か行われ、今後の研究の進め方について意見交換が行われた。平成29年9月21日に研究代表者(朝岡正雄)が筑波大学を訪問し、器械運動担当の研究分担者と今後の研究の進め方について意見交換を行った。平成29年11月17日に、研究代表者(朝岡正雄)が、学習実験における被験者の形成位相を査定するための方法について共通理解を形成するために、「運動の形成位相」に関する小論を4名の研究分担者と2名の研究協力者に送り、これについてインターネットを介して意見交換を行った。これに続いて、平成30年2月22日15:0017:00、筑波大学において研究代表者と研究分担者3名、研究協力者2名が参加して、平成29年度第2回研修会を開催し、研究代表者が学習者の形成位相査定の方法について講義し、全体で最終年度の研究の進め方について意見交換をおこなった。

本年度は、研究代表者と分担者間の日程調整がうまくいかず、研修会を2回開催するにとどまったが、インターネットを利用した情報交換を積極的に行った結果、ハンドボールと陸上運動の領域で学習実験を行うことができ、これに基づいて研究方法の妥当性を検討することができた。平成30年6月8月までの期間に、研究代表者は研究分担者4名から各自の研究の進捗状況についてインターネットを介して報告を受け、各自の研究と研究全体の進め方について意見交換を行った。平成30年9月18日19日、研究代表者・研究分担者4名・研究協力者2名が参加して都留文科大学において平成30年度第1回研究会を開催し、朝岡が8月までの意見交換を総括する形で、「靴紐の蝶結び」の例を用いた動感自己観察の実施方法に関する試論を発表し、これについて質疑応答を行い、次回研究会までに問題点を修正して動感自己観察の標準的な手続きをまとめることになった。なお、次回研究会までの間に、研究分担者および研究協力者は、今回の発表についてインターネットで研究代表者と意見交換を行うこととした。また、研究分担者の研究については逐一進捗状況を朝岡まで報告することとした。平成31年2月27日28日、研究代表者・研究分担者3名・研究協力者2名が参加して、アネックス大阪体育大学(新大阪)において平成30年度第2回研究会を開催し、朝岡が前回発表の内容を修正した「靴紐の蝶結び」の例を用いた動感自己観察の方法のまとめについて、研究協力者の1名が幼児の短縄跳び指導に関する研究発表を行い、これらについて質疑応答を行ない、本研究のまとめの方向性を確認した。平成29年度は、研修会および研究報告会の開催だけでなく、メール等を用いた情報交換のシステムを立ち上げ、これを利用して各研究分担者が学習実験の準備を進めるとともに、学習実験を実施し、その結果を全員に報告することによって、研究の進捗を図る。平成30年度は、研修会および研究報告会を可能な限り頻繁に開催して、各領域の学習実験の結果を総括するとともに、インターネットを用いた情報交換を利用して研究全体のまとめを行う平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
中国少数民族の歯の形態学的研究 -東アジア集団との関係を探る-

中国雲南省における5集団(ダイ族、ハニ族、ナシ族、プミ族、ミャオ族)の少数民族の歯の形態的研究を行った。歯のサイズは東アジアよりは小さく、東南アジア人に近く、中でもミャオ族の歯は比較的小さかった。ノンメトリック形質の頻度にもとづいてスミスのMMDを求め、アジアの他の30集団とともに主座標分析を行うと、これらの5集団は第1軸上のスンダドントの領域に分布することが明らかになった。本年は初年度に当たり、追加採択のため十分な研究期間をとることができなかったが、12月から1月にかけて、研究協力者である雲南文物考古研究所の吉学平氏が雲南省麻栗披県の苗族と揺族の現地調査を行った。今回は地元関係者への挨拶、調査目的説明、被験者への研究の説明と現地宿泊、交通などの調査を行った。来年度に行う本調査の予備資料として被験者リストを作成し、各民族の基本生体計測データを集めた。この調査には現地関係者も数人参加して吉氏の補助を行っている。2月には日本から代表者が調査に出かけ、布朗族と基諾族の調査を行った。来年度に行う本調査のための予備調査で、初めに雲南大学で社会人類学教授・馬京氏と会談し、今後の調査協力を取り付けることができた。次いで吉学平氏と共に西双版納県景洪市の現地教育委員会の役員と会談し、研究の説明などを行った。さらに来年度の調査予定地である景洪市西方の布朗族自治村へ出かけ、最近建設された布朗族博物館を見学し、村の概要を知るとともに村落の見学を行った。また、景洪市東方には基諾族の保護区があり、ここでも村落の見学を行い、来年の調査の約束を取り付けた。本年度は被験者の実測や口腔印象の採取はできなかったが、来年度の本調査へ向けての準備は滞りなくできた。予算は調査旅費として80万円、消耗品費30万円、謝金等20万円を計上したがほぼその枠に沿った支出ができた。消耗品費については歯科材料が多く含まれている。本年度は実地調査については中国側の受け入れ態勢が整わないため実施を見送った。したがって本年度の研究は主にこれまでのデータの解析となった。1.実地調査中止に至る経緯これまでの現地調査を手伝ってくれた、吉学平氏が今後の調査の協力者として、雲南大学の馬京教授を紹介してくれた。教授とはメールで通信していたが、2月の調査ついては時間的な問題で実施が不可能となった。したがって本年度はこれまで採集した試料の中から、ナシ族とプミ族についての解析を行った。2.ナシ族のノンメトリック形質の研究調査された22形質のうち、ナシ族は切歯のダブルシャベルや下顎大臼歯のプロトスタイリッドなど型が少ない一方で、切歯のシャベル型や犬歯の近心隆線などが多いという特徴を持っていた。他の29集団との比較を2次元座標上の散布図で行うと、ナシ族は第1軸上でスンダドントの分布域に属するものの、その中ではシノドントに近いところに位置することが判明した。第2軸を見るとハニ族やダイ族よりも下方に位置していたが、他の29集団のほぼ中央に位置していた。この結果はナシ族が基本的にはハニ族やダイ族と同じくシノドントとスンダドントの中間的形質をもちつつも、それら2つの民族とは細部において異なることを示している。3.プミ族のノンメトリック形質の研究調査された22の歯形質のうち、プミ族は切歯のダブルシャベルや上顎犬歯の遠心副隆線など型が少ない一方で、切歯のシャベル型やカラベリ結節などが多いという特徴を持っていた。他の30集団との比較を2次元座標上の散布図で行うと、プミ族は第1軸上でスンダドントの分布域に属するものの、その中ではシノドントに近いところに位置することが判明した。第2軸を見るとハニ族やダイ族、ナシ族とともに他の30集団よりも下方に位置してひとつのまとまった集団を形成していた。1.本年度は実地調査を行った。その概要は次のとおりである。調査目的は中国少数民族の歯の形態に関する調査とした。調査期間は平成19年8月8日から17日で、出張者は金澤英作とロシャン・ピーリスの計2名であった。日程は8月8日成田発の昆明着、9日16日に調査を行い、17日に昆明発成田着で帰国した。昆明では先ず、研究協力をしてもらう雲南大学教授馬京氏、雲南文物考古研究所吉学平博士に迎えられ、雲南大学賓館に宿泊した。翌日打ち合わせを行った後、調査地へ向かった。調査地は中国昆明市から西方20kmほどの安寧市郊外の農村である。

調査地は草舗鎮村と呼ばれ、とうもろこしとタバコの栽培を主とする農業地帯であった。家は茶色い土を固めた、ハニ族の家に似ていた。村の集会所で口腔印象採取を行った。金澤が印象剤を練って、ロシャンが被験者の印象を採った。中国側協力者は写真係、ラバーボールやスパチュラの洗浄係などをしてもらった。午前、午後合わせて計32名の印象を採取した。夜間は宿泊所にて、トレイの洗浄を行った。2日目以後も同地での調査を行い、結局、苗族男子38例、女子62例、計100例の歯列石膏模型を作製した。最終日は郵便局から船便で印象模型を発送した。2.帰国後、届いた印象模型を乾燥し、形を整えた後、石膏の台取り付けて標本庫に保存した。12月から歯冠近遠心径と頬舌径の計測を行った。その結果、苗族はこれまで計測した4つの少数民族集団より歯のサイズが小さいことがわかった。これらの結果については3月27日から行われる第113回日本解剖学会にて発表される予定である。3.これまでに得られていたプミ族の石膏模型については計測を行い、中国少数民族・プミ(普米)族の非計測的形質に関する人類学的研究と題する論文を発表した。昨年度の中国雲南省における現地調査で得られた口腔石膏模型の計測、集計、学会発表等を行った。口腔印象模型は成年男子38個、女子62個である。歯は比較的小さいが、歯列は第三大臼歯を持つ個体が多いこと、叢生などが少ないという特徴があった。各歯について歯冠近遠心径、頬舌計を計測し、これまで調査された東南アジア系の少数民であるダイ族、チベット系のハニ族、ナシ族、プミ族、また東アジア系としての日本人、東南アジア系のフィリピン人などと比較した。1.サイズの計測:上顎側切歯や上下顎第3大臼歯のように形や大きさに個体変異の大きいものは、近遠心径、頬舌径ともにSDが大きくなった。有意な性差は近遠心径よりも頬舌径の項目で多かった。他の4集団(ダイ、ハニ、プミ、ナシ)及びフィリピン人と日本人を含め、合計7集団で主成分分析を行ったところ、苗族は男女ともサイズファクターである第1主成分上で最もサイズの小さいグループになった(上・下顎とも)。第2主成分は切歯・大臼歯に対する犬歯・小臼歯の相対的大きさに関するファクターであるが、すべての集団において男性が女性より大きい傾向があった。すなわち男性の歯は、側方歯群が大きい傾向にある(上顎)。2.ノンメトリック形質の頻度にもとづいて、スミスのMMDを求め、アジアの他の30集団とともに主座標分析を行い、2次元座標上の分布を見ると、これらの5集団は第1軸上のスンダドントの領域に分布していた。第2軸ではこれら5集団は東南アジアの集団とは離れていた。しかし、これら5集団間の距離も比較的大きく、それぞれの集団の特徴が表れていた。これらの結果はこれまで知られていなかった苗族の歯の特徴を明らかにするものとして意義の深いものであると考えられる。
東日本大震災被災大学生のトラウマティック・ストレス回復過程に関する研究

本研究は,東日本大震災に被災した大学生のストレスの特徴と彼らの中長期的な心理的回復にとって重要な要因を明らかにし,その成果に基づいてPTSDの予防や被災学生の心理的支援を目的としたリーフレットを作成した。具体的には,被災学生へのカウンセリング事例の分析やインタビュー調査結果から,学生の震災関連のストレスを分類し,喪失体験をした学生の心理的回復にとって大学という場が果たす役割を検討した。また,学生定期健康診断時に3年間3回の質問紙調査を実施し,PTSDや抑うつのハイリスク学生の割合の変化について検討を行った。平成25年度学生定期健康診断時に全学生を対象にスクリーニング調査を実施した。過去2回の調査結果と比較したところ,PTSD症状およびうつ症状を示す学生の割合は年々減少していた。また,学生の3年間の症状の有無の変化パターンを「影響低群」,「回復群」,「再燃群」,「影響高群」に分類し,被災の有無による群の比率の違いについて検討した。その結果,PTSD症状に関しては,被災の有無と群の比率には有意な関連があり,被災学生は非被災学生に比べて影響低群が少なく,回復群など他の群が多い傾向があった。一方,抑うつ症状については被災の有無と群の比率には関連はなかった。スクリーニング調査において被災学生で高判定になったハイリスク群の学生には電話やメールで連絡をとり,該当の20名のうち15名に面談を行い,面談の結果回復群と判断された学生には面接調査を実施して,震災に関わるどのようなストレスを体験し,どのように対処してきたかについて聞き取りを行った。また,保健管理センターへ来談した被災学生にはカウンセリング等の臨床心理学的介入を実施した。これらの調査や援助的介入をとおして,震災の「直接的影響」(地震や津波によるストレス,トラウマ反応,実家の被災による喪失体験等)の訴えは減少傾向にあるものの,ふとした機会に再燃するケースもあることがわかった。「間接的影響」(学生の悩みは震災のことではないが,問題の背景や経過に震災の影響が認められる)についても,時間が経過した後で家庭状況の変化等によって新たなストレスが生じるケースも見られた。平成24年度学生定期健康診断時に全学生を対象にスクリーニング調査を実施した。昨年の震災発生から約2ヶ月後に実施した調査時と比較したところ,PTSD症状を示す学生は激減したが,うつ症状を示す学生の割合は変化がないという結果が得られた。さらに,2回の調査での同一学生の変化を分析したところ,昨年はPTSDあるいはうつ症状を示していた学生の約80%以上は症状が軽快していた。したがって,全体の傾向として学生は心理的には回復傾向にあることが明らかになった。スクリーニング検査でPTSDとうつの両方の症状があると判定された学生,および実家が被災していてどちらかの症状があると判定された学生(ハイリスク群)57名に連絡をとり,46名と状況確認の面談を行った。そのうち7名は現在も心理的問題を抱えていたことから,カウンセリング等の臨床心理学的介入を実施した。さらに,面談の結果回復群と判断された学生6名に面接調査を実施して,震災に関わるどのようなストレスを体験し,どのように対処してきたかについて聞き取りを行った。以上のハイリスク群および保健管理センターへの来談学生への臨床心理学的援助および回復群への面接調査をとおして,震災体験が学生に与えた影響は,「直接的影響」(地震や津波によるストレス,トラウマ反応,実家の被災による喪失体験等)と,「間接的影響」(学生の悩みは震災のことではないが,問題の背景や経過に震災の影響が認められる)に分けられることが明らかになった。平成26年度学生定期健康診断時に全学生を対象にスクリーニング調査を実施した。過去の調査結果と比較したところ,PTSD症状およびうつ症状を示す学生の割合は年々減少していたが,被災学生は,非被災学生に比べて3年間の経過が多様であることが明らかになった。被災学生が直面してきた悩みや対処行動をより把握するため,教員を対象にした質問紙調査を実施し,192名の教員からの回答が得られた。約21%の教員が被災学生から相談を受けたことがあり,相談内容は「将来の進路」,「経済的問題」,「自分の気持ちを話したい」の順で多かった。これまでの研究成果と被災学生へのカウンセリングで得られた知見をもとに,被災学生向けのリーフレット「東日本大震災や原発事故に実家が被災された学生のみなさんへ」および教員向けのリーフレット「東日本大震災に実家が被災した学生の心理についてー授業や研究指導の際の留意点ー」を作成した。webページ中の「震災から4年が経ちましたー実家が被災した学生の皆さんへー」および「震災から4年が経ちましたー教員の皆さんへー」が研究成果に関わる内容になっている。臨床心理学大学生の震災ストレスからの回復に効果的な臨床心理学的介入を検証し,回復の促進要因と回復要因を明らかにしていくことが本研究の目的である。

当初計画どおり,平成25年度も全学生を対象にしたスクリーニング調査の実施,ハイリスク学生への臨床心理学的介入,そして回復群の学生への面接調査の実施をとおしてさらなる資料の収集を図るとともに,研究成果を論文や学会で報告することができた。大学生の震災ストレスからの回復に効果的な臨床心理学的介入を検証し,回復の促進要因と回復要因を明らかにしていくことが本研究の目的である。そのための資料として位置づけられる,スクリーニング調査結果に基づくハイリスク学生への臨床心理学的介入および回復群への面接調査を当初の予定通り実施することができた。当初の研究計画にはなかったが,3年間で被災学生が直面してきた悩みや対処行動をより把握するため,教員を対象にした質問紙調査を実施する。また,ハイリスク学生や回復群の学生の事例を整理して体験談としてまとめ,被災学生に向けた大学生活での留意点や回復のポイントを示した冊子を作成する。当初計画どおり,平成25年度も全学生を対象にしたスクリーニング調査の実施,ハイリスク学生への臨床心理学的介入,そして回復群の学生への面接調査を実施をとおしてさらなる資料の収集を図る。しかし,前年度のスクリーニング調査やハイリスク学生との面接結果から,当初の計画にあるハイリスク学生を対象にしたピア・サポート・グループの組織化は困難であると考えている。したがって,間接的なピア・サポートの効果検証への計画の変更,すなわちハイリスク学生や回復群の学生の事例を整理して体験談としてまとめ,被災学生に向けて大学生活での留意点や回復のポイントを示した冊子を作成し,その効果を検証していきたい。当初の研究計画にはなかった教員へのアンケート調査を実施することになり,回答のデータ入力で生じる謝金を次年度予算で支出することにしたためと,被災学生向けの冊子は次年度予算で作成することになったため。教員へのアンケート調査および当初の研究計画どおり学生へのスクリーニング調査を実施し,それらのデータ入力補助者への謝金として使用する。旅費は当初計画どおり成果報告および資料収集のために使用する。また,その他経費は被災学生向けの冊子の作成をする際の印刷費として使用する。物品費は以上の研究活動や被災学生への面接調査で生じる備品・消耗品のために使用する。予定よりも回復群の面接調査の対象者が少なくなったため,調査補助者の謝金による支出が少なくなり,結果的に数千円の予算残額が生じた。次年度は面接調査対象を増やす予定であるのでその経費として使用する。
真核細胞リボソームに特徴的なリボソームタンパク質の構造,機能および進化

我々は,真核細胞リボソームに特徴的と考えられるシクロヘキシミド感受性タンパク質や,賛成リボソームタンパク質ファミリー,に焦点をあててその構造と機能を研究し,さらにそれを手がかりに真核細胞リボソームの特性を明らかにすることを目的とし研究を進めてきた。1.酵母にみられるシクロヘキシミド(CYH)耐性化はリボソームタンパク質L41が感受性型から耐性型に転写が切り替わることによることを見出し,遺伝子クローニングによって両遺伝子のアミノ酸配列を決定した.さらに,CYH添加により転写誘導される機構をプロモーターの解析により明らかにした.2.酸性リボソームタンパク質ファミリーの構造の特徴を明らかにし,それらのラット肝リボソームの"GTPaseドメイン"の結合様式を明らかにした.即ち,酸性リボソームタンパク質ファミリーは疏水性ジッパーなどにより複合体を形成し,GTPaseドメインの内部ループに結合していることをしめした.また,抗28S抗体をもちいて,真核細胞のGTPaseドメインに特徴的な構造エレメントを明らかにした.3.新たに開発したラジカルフリー・高還元性二次元電気泳動法(RFHR法)で,大腸菌,酵母及びラット肝の解析を行い,これまで見逃されてきた多数のタンパク質を同定し,アミノ酸配列を決定した.また,植物の細胞質や葉緑体のリボソームタンパク質をRFHR法で比較検討し,光に応答しいくつかのリボソームタンパク質が変化することを見出した.4.ニワトリや酵母のリボソームタンパク質のいくつかの遺伝子をクローニングし,塩基配列からアミノ酸配列を決定し,その構造,機能について研究した.5.当研究班により新たに決定されたものを含む全生物のリボソームタンパク質の一次構造データベースを構築し,Universal Code Systemに基づいて編集した.その解析の結果,いくつかの真核化構築機構に関わりあいの深い事象を浮き彫りにした.我々は,真核細胞リボソームに特徴的と考えられるシクロヘキシミド感受性タンパク質や,賛成リボソームタンパク質ファミリー,に焦点をあててその構造と機能を研究し,さらにそれを手がかりに真核細胞リボソームの特性を明らかにすることを目的とし研究を進めてきた。1.酵母にみられるシクロヘキシミド(CYH)耐性化はリボソームタンパク質L41が感受性型から耐性型に転写が切り替わることによることを見出し,遺伝子クローニングによって両遺伝子のアミノ酸配列を決定した.さらに,CYH添加により転写誘導される機構をプロモーターの解析により明らかにした.2.酸性リボソームタンパク質ファミリーの構造の特徴を明らかにし,それらのラット肝リボソームの"GTPaseドメイン"の結合様式を明らかにした.即ち,酸性リボソームタンパク質ファミリーは疏水性ジッパーなどにより複合体を形成し,GTPaseドメインの内部ループに結合していることをしめした.また,抗28S抗体をもちいて,真核細胞のGTPaseドメインに特徴的な構造エレメントを明らかにした.3.新たに開発したラジカルフリー・高還元性二次元電気泳動法(RFHR法)で,大腸菌,酵母及びラット肝の解析を行い,これまで見逃されてきた多数のタンパク質を同定し,アミノ酸配列を決定した.また,植物の細胞質や葉緑体のリボソームタンパク質をRFHR法で比較検討し,光に応答しいくつかのリボソームタンパク質が変化することを見出した.4.ニワトリや酵母のリボソームタンパク質のいくつかの遺伝子をクローニングし,塩基配列からアミノ酸配列を決定し,その構造,機能について研究した.5.当研究班により新たに決定されたものを含む全生物のリボソームタンパク質の一次構造データベースを構築し,Universal Code Systemに基づいて編集した.その解析の結果,いくつかの真核化構築機構に関わりあいの深い事象を浮き彫りにした.我々は,真核細胞リボソームに特徴的と考えられるリボソームタンパク質,ことに,シクロヘキシミドの感受性に関係しているタンパク質や,酸性リボソームタンパク質ファミリー,に焦点をあててその構造と機能を研究し,さらにそれを手がかりに真核細胞リボソームの特性を明らかにすることを目的としている。昨年度中に班員によって得られた成果は次のようである。高木:シクロヘキシミド(CYH)耐性を示す酵母Candida maltosaの耐性化は,L41リボソームの56番目のアミノ酸がプロリン(L41型)だと感受性を示し、グルタミン(L41Q型)だと耐性を示すことを証明した。C,maltosaのゲノム中にはL41P型とL41Q型の両方の遺伝子が存在し、それらのon,offでCYH耐性が決定されていることをしめした。内海:ラットリボソームより分離したP1/P2タンパク質とP0タンパク質をin vitro混合することにより、これらの複合体(P-Complex)形成を認め、P-Complexは28S rRNAの一か所のGTPaseドメインと強く結合することを証明した。P0単独でもRNAと弱い結合性を示したが,P1/P2だけではその結合性は検出されなかった。また、P-Complexは大腸菌RNAとは弱い結合性しか示さなかった。劔:酸性タンパク質の構造解析からP0型タンパク質にはロイシンジッパーが、P1型には両側性疎水性ジッパーが存在するが、出芽酵母以外のP2型には新たな疎水性の“hook and eye"構造があることを見出した。和田:RFHR法でホウレンソウの葉緑体のリボゾームタンパク質の分析を始め、50Sに37種,30Sに23種同定できた。

そのうち、30SのSCS23は際立って小さいタンパク質で、分子量5000で、N末端のアミノ酸配列を解析した結果date base中に相同的な配列が見当たらず、まったく新しいタンパク質成分であることがわかった。田中:鶏リボソームタンパク質L5、L7a、L30、L37aのDNAクローニングに続き遺伝子クローニングをおこない、塩基配列をイントロン、プロモーター領域を含めて決定した。我々は,真核細胞リボソームに特徴的と考えられるリボソームタンパク質,ことに,シクロヘキシミドの感受性に関係しているタンパク質や,酸性リボソームタンパク質ファミリー,に焦点をあててその構造と機能を研究し,さらにそれを手がかりに真核細胞リボソームの特性を明らかにすることを目的としている.昨年度中に班員によって得られた成果は次のようである.1.酵母Candida maltosaなどに見られる菌類でのシクロヘキシミド耐性という性質はリボソームタンパク質L41の56番目のアミノ酸の性質によることがわかり,殊に,C.maltosaでは耐性型のL41タンパク質の遺伝子はon-offのスイッチが入ることを示した(高木).2.RFHR法でラット肝リボソームタンパク質を分析.6個の未知タンパク質を見出し,アミノ酸配列解析を行った.それらはUBI-1に相同性を示す新成分,既知S23a,L13の修飾されたもの,などであった(和田,内海).3.ラット肝リボソームの"GTPaseドメイン"の真核生物型高次構造を認識する抗体(抗28S)を作成し,この部位の結合タンパク質の結合能やその抗体による認識度を測定したところ,酸性リボソームタンパク質,およびL12が真核生物に特徴的なRNA構造形成に関与することが判明した(内海,劔).4.ニワトリや酵母のリボソームタンパク質遺伝子のいくつかについて塩基配列を決定した.さらに,これらを含む55種の相同リボソームタンパク種データベースの構築を進め,真核化構築機構に関わりあいの深い事象を浮き彫りにした(大鷹,田中).これまでのところ研究は比較的順調に進められている.来年度は3年目の最終年度になるが,班員同士の連絡を更に密にしながら,このままの方向で研究を進めれば,かなりの成果が期待される.我々は、真核細胞リボソームに特徴的と考えられるシクロヘキシミド感受性タンパク質や,酸性リボソームタンパク質ファミリー,に焦点をあててその構造と機能を研究し,さらにそれを手がかりに真核細胞リボソームの特性を明らかにすることを目的とし研究を進めてきた。1.酵母に見られるシクロヘキシミド(CYH)耐性型リボソームタンパク質L41はCYH添加及び要求アミノ酸飢餓により転写誘導される.この耐性型L41のプロモーター中の応答配列を明らかにした.その配列は両条件で共通で,GT-richとGcn4p結合配列の二種類があることがわかった(高木).2.RFHR法で新たに見つけた6種のラット肝リボソームタンパク質のアミノ酸配列を決定した.また,植物の細胞質80Sと葉緑体70Sのリボソームタンパク質の比較検討を行い,光に応答し,80Sで12種,70Sで1種が変化することがわかった(和田,内海).3.ラット肝リボソームの"
ソーシャル・キャピタルがまちづくり活動を活性化する条件に関する実証的研究

ソーシャル・キャピタルが合理的な諸主体の行動にどのように影響し,まちづくり活動を活性化させるのかを明らかにし,まちづくり活動を促進するための政策的指針を得ることを目標とした.温泉観光地のまちづくりに関する社会調査データの分析の結果,(1)まちづくり活動を促進するためにはソーシャル・キャピタルが不可欠であるが,(2)それは個々の行為者の合理性から自然に生成することはなく,(3)それを生み出すためには何らかの人為的・政策的な介入が不可欠であることが明らかになった.ソーシャル・キャピタルが合理的な諸主体の行動にどのように影響し,まちづくり活動を活性化させるのかを明らかにし,まちづくり活動を促進するための政策的指針を得ることを目標とした.温泉観光地のまちづくりに関する社会調査データの分析の結果,(1)まちづくり活動を促進するためにはソーシャル・キャピタルが不可欠であるが,(2)それは個々の行為者の合理性から自然に生成することはなく,(3)それを生み出すためには何らかの人為的・政策的な介入が不可欠であることが明らかになった.財政難による行政活動の縮小等にともなって,地域住民による自発的なまちづくり活動の重要性が高まづている.活動の成否を決めるカギは住民の積極的な参加であり,それを促す要因として近年注目されているのがソーシャル・キャピタル(社会関係資本)である、本研究では,地域におけるソーシャル・キャピタルの蓄積が合理的な諸個人の行動にどのように影響し,結果としてまちづくり活動の活性化という効果をもたらすのか,を明らかにすることにより,まちづくり活動を促進するための政策的指針を得ることを目標としている.本年度は準備作業として,温泉地という特定の事例を取り上げ,まちづくりに関する比較調査データの計量的分析を通じて,どのような種類のソーシャル・キャピタル(社会ネットワーク)がどのような場面で効果をもつかを検討した。主な知見は以下の2点である.(1)橘渡し型もしくは仲介型のソーシャル・キャピタルは個々の企業の業績達成には有意な正の効果をもつが,温泉地全体としてのまちづくり活動の水準には有意な効果をもたない.(2)結束型もしくは閉鎖型のソーシャル・キャピタルは個々の企業の業績達成には有意な効果をもたないが,温泉地全体としてのまちづくり活動の水準には有意な正の効果をもつ.これにより,マクロな連関構造としては結束型ソーシャル・キャピタルポ特にまちづくり活動を促すことが改めて確認されたといえる。これらの研究成果は輪文および学会報告社よって公表した.本研究では,地域におけるソーシャル・キャピタル(社会関係資本)の蓄積が合理的な諸個人の行動にどのように影響し,結果としてまちづくり活動の活性化という効果をもたらすのか,を明らかにすることにより,まちづくり活動を促進するための政策的指針を得ることを目標としている.本年度はまず,昨年度取り組んだ温泉観光地のまちづくりに関する比較調査データの計量的分析を引き続きおこなった.その結果,温泉観光地のまちづくりを, (1)何も活動が行われていない段階, (2)活動が始まった段階, (3)活動が成熟しある程度の成果が見え始めた段階,の3つに分けたときに, (1)から(2)への移行には結束(bonding)型の, (2)から(3)への移行には橋渡し(bridging)型のソーシャル・キャピタルが効果を持つことが明らかになった.これは,まちづくり活動においてこれら2つの類型のソーシャル・キャピタルが,どちらかだけが重要ということではなく,段階に応じて相互に補い合いながらともに有用性を持つことを意味している.これらの研究成果は,雑誌論文や国内外の学会等において発表した.また本年度は,温泉観光地を含む一定地域の全住民を母集団とする無作為抽出質問紙調査を実施した,対象者は山形県米沢市三沢地区に在住する2074歳の男女,計画標本は350名で, 2008年9月16日に学生調査員による訪問留置調査として実施した.有効回収数は289名(有効回収率82.6%)であった.分析は現在継続中であるが,観光関係者と一般住民では観光や地域づくりへの意識や価値観が有意に異なり,その一部分が居住歴の差(大学進学等で一旦地域外に出る経験をしているかどうか)とそれによるネットワークの差によって説明できることが明らかになっている.なお調査結果の概要は,「米沢市三沢地区の地域づくりに関する学術調査報告書」として公表した.本研究では,地域におけるソーシャル・キャピタル(社会関係資本)の蓄積が合理的な諸個人の行動にどのように影響し,結果としてまちづくり活動の活性化という効果をもたらすのか,を明らかにすることにより,まちづくり活動を促進するための政策的指針を得ることを目標としている.本年度はまず,研究期間を通じて取り組んできた温泉観光地のまちづくりに関する比較調査データの計量的分析を完成させ,理論的・実践的結論を導出することに成功した.具体的には,昨年度明らかにしたまちづくりの発展段階とソーシャル・キャピタルとの対応関係をもとに,行為者は地域にすでに存在するソーシャル・キャピタルを利用して合理的な行為をおこなっているという仮説と,行為者の合理的な行為の蓄積として地域のソーシャル・キャピタルが生成されるという仮説のどちらがよりデータによって支持されるかを検討した.その結果,前者の仮説が妥当であることが一貫して確認された.ここから導かれる実践的な含意は,まちづくり活動を促進するためにはソーシャル・キャピタルが不可欠であるが,そのソーシャル・キャピタルは個々の行為者の合理性から自然に生じてくることはないこと,したがってそれを生み出すためには何らかの形での人為的・政策的な介入が不可欠であることである.

この研究成果は査読付き雑誌論文で公表するとともに,研究期間終了後の国際学会でも発表する予定である.さらに本年度は,昨年度実施した山形県米沢市三沢地区の住民を対象とする質問紙調査の報告書と基礎集計表を公刊するとともに,新たに山形県民全体を母集団とする無作為抽出質問紙調査を実施した.対象者は山形県に在住する2069歳の男女,計画標本は599名で,2009年7月9日9月18日に郵送調査として実施した.有効回収数は415名(有効回収率69.3%)であった.この調査の結果も,年度内に報告書として公刊した.