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早期胃癌の低浸襲外科治療に関する研究-内視鏡治療におけるロボット技術の導入

内視鏡を用いて早期胃癌をいかに低浸襲で、しかも確実に治療できるか?そのためにはどんな条件をクリアーすればよいか?我々は次の3段階でこの研究を遂行した。第一段階で、まず、早期胃癌の粘膜切除術の治療成績を、過去10年間にわたり臨床的に調査した。その結果、粘膜切除法単独では腫瘍の消失率70%台で決して満足すべき成績ではなかった。この理由を分析するために、粘膜切除術を行う際に胃内の盲点はどこかを検索することにして、一回の切除で採取し得る切除標本の大きさを胃内占居部位毎に調べた。胃内上部後壁及び噴門部付近が採取に困難な部位であることを追求し得た。第二段階で、ロボットで胃内手術を行うために必要な条件を考え、第一に胃内操作を行うための処置具の開発が重要であることから、レーザー照射に用いるオプティカルファイバーを改良する研究を行い、この結果側視ファイバースコープにも使用できる、可尭性に富んだレーザー用ファイバーが完成した。これより90^。直角に弯曲させてレーザー光線を照射できるようになり、出力の低下もみられなかった。第三段階で再び臨床成績を検討した。つまり、上記の方法で追加治療を行うことにより腫瘍の消失率を100%にまで上げることができた。この処置具を使用するならば、ロボットによる内視鏡治療の導入にあたり確実な治療法の基礎技術が完成したといえる。内視鏡治療で最も必要な条件は、遠隔操作による手術治療がいかにスムースに行われるかということである。経管内視鏡による治療経口的にファイバースコープを用いて食道・胃の病変を治療する際に、遠隔操作による治療が行われる。ロボット治療の基本である。今回の研究は、第一に管腔内において盲点のない治療手技を完成する目的で、レーザー光線による凝固治療を取り上げた。この治療は消化管内腔に遺残した癌病変に対して、いかに完全に遺残病変を消化し得るか?腔内のあらゆる部位を盲点なく照射し、治療し得るか?現在までに行われた臨床治験例を分析することにより、治療成績からみてどのような点を改良することによって成績の向上に連なるかを検討した。早期胃癌の内視鏡治療成績我々の施設で行っている治療指針に従い、つまり癌の内視鏡切除法を第一選択として治療しているが、この場合、初回治療にて完全に切除できる割合は70%であった。残り30%は初回治療で切除しきれず辺縁に遺残することがわかった。この遺残病変に対する治療に、我々はLaser endoscopyによる方法を導入した。その結果、最終的に98.5%の消失率を得るに至った。上記成績を得るに至った経緯が、本研究の主題である内視鏡治療器具、殊に遠隔操作により盲点のない治療効果が得られる機器の開発であった。このために、我々は次の2つの工夫を行った。第一は従来の前方直視型のスコープから側視型のファイバースコープを用いることとした。第二はこのスコープの鉗子口を介して、対外から管腔内へ到達するグラスファイバーを細茎のものとし、90°の弯曲に耐え得る導光用グラスファイバーを開発した。この場合、先端に発信するレーザー光の出力の減衰は、ほとんどみられず治療上も問題のないことが判明した。これより90^。内視鏡治療においては最も重要な技術は、遠隔操作によって管腔内における手術をいかに意のままに行えるかという点にある。経管内視鏡による遠隔操作の基本的な技術内視鏡直視下に、いかに思う場所を、思うように狙撃できるか?これが最も簡単な遠隔操作における技術、すなわち内視鏡下生検の原点である。このために、工夫したことは次の2点である。第一は、内視鏡自体の先端の動きであり、第二は先端で開閉する生検鉗子の工夫である。(1)スコープ先端の動き(運動機能)

第一の点は、左右にロ-テーションさせること、そして上下に首を振ることができるような運動機能をスコープの先端にもたせること。これによって先端の運動においては360°回転することが可能となった。スコープの先端にある、いわゆる接眼部の位置が、前方直視型のものを用いる時と、側方側視型のものを用いることによって観察できる範囲も異なるので、この点はこの2種類のスコープを目的によって変換して用いることで解決した。直視型から側視型に切り替えのできるスコープを一時開発したが、耐久性の点で未だ問題がある。(2)ロボット技術導入のための処置具の開発第二の生検鉗子を代表とする処置具の開発が、ロボット技術の導入に際して最も必要な要素である。そこでまず我々は、レーザー光線をスコープで使用する際の耐久性の研究を行った。つまり、オプティカルファイバーを通じてレーザー光線を管腔内に導入するためには、グラスファイバーを側視鏡のファイバースコープの生検チャンネルを通し使用できることが必要となった。側視鏡で使用するためには、直径2mmφ以内のグラスファイバーの束を直角に曲げた時に、グラスファイバーの破損がないこと、更に、直角に弯曲した時に光量が落ちないことが要求される。この2条件について、今回我々は、満足すべき結果を得た。管腔内の治療における盲点を解消する役割に貢献できた。ロボットによる手術、特に内視鏡による低侵襲外科治療において、その技術を応用することは内視鏡手術の極限ともいうべき、遠隔操作による手術を可能にする点で世界的な課題である。レーザー光線による胃内腔照射における盲点の解消(1)消化管、特に胃内にレーザー光線を導入する技術は我々の基礎実験により、1980年に既にグラスファイバーを導光体として、内視鏡の生検用チャンネルから胃腔内に向かって安全に照射することが可能になった。(2)第二段階として必要な問題点は、胃内腔のいずれの部位にも盲点なく照射が可能かどうかということであった。殊に噴門周辺及び胃体部後壁に盲点が存在した。この盲点をなくすことが、ロボット技術の導入の前提となる重要な条件であった。(3)盲点解消のためのオプティカルファイバーの開発として、従来用いられている前方直視型ファイバースコープ用のオプティカルファイバーではなく、側方側視型のファイバースコープにも用い得るオプティカルファイバーを開発した。つまり、ほぼ直角まで屈曲させてもオプティカルファイバーが破損しないような、繊細なファイバーを束ねた導光用のオプティカルファイバーを試作した。このファイバーを生検チャンネルから挿入し、胃内2cm長突出させたところで直角まで屈曲させて、レーザーを発信すると、先端の光量は殆ど減衰する事なく、高出力のレーザーを胃内腔に導入する事が出来た。つまりこの方法で直角方向に照射することが可能となった。ゆえに胃内の高出力レーザー光線を照射することが可能となった。これはまさしく、遠隔操作により胃内のレーザー照射を可能とする、大きな要素の一つを解決したことになる。
外部電場で配列させた金ナノロッドによるプロトン移動反応のプラズモン誘起蛍光増強

ポリマー結合金ナノロッドージメチルアミノヒドロキシフラボン(DMHF)複合体を調製し、その電場吸収および小角X線散乱(SAXS)測定を行った。ポリマー結合金ナノロッドのアスペクト比を2, 4, 6, 8と変え、ポリマー分子量を70050000と変えた試料を用意した。また、ロッド作製条件を様々に検討することにより、同じアスペクト比でも長軸の長さ(200 nm)が異なる試料を用意できた。これにより、ロッドーDMHF分子間距離を数nm数十nmの範囲で調節できた。電場を印加するとプラズモン吸収強度の増減が観測された。電場方向にナノロッドが配列すると、同軸方向から可視/近赤外光を入射したときに、長軸方向のプラズモンは励起できず、短軸方向のプラズモンだけを励起できる。それに伴い、長波長側のプラズモン吸収は減少し、短軸側のそれは増大する。アスペクト比2, 4, 6のスペクトルを比較すると、アスペクト比が小さくなる、つまり短軸の長さが大きくなるほど小さな電場強度で短軸ピークの増大と長軸ピークの減少を確認し、電場OFF後の緩和時間が長くなることが分かった。さらに、試料への電場印加時間を長くするほど、電場OFF後の緩和時間が長くなることが分かった。このことから、ナノロッドに電場相互作用が長くはたらくことで電場を切っても一定方向に並び続けることを明らかにした。一方、外部電場を印加してSAXS測定を行い、距離分布関数による解析から特異的な集合構造を形成することを明らかにした。電場強度を増大することにより、テトラゴナルからヘキサゴナルへと相転移すること、および、集合構造がより密にパッキングすることである。DMHFの蛍光増強現象については、金ナノ粒子に結合させた複合体に対して検討した。アルキル鎖長と粒子サイズの組み合わせによって蛍光増大が消光に勝る可能性があることを明らかにした。平成28年度は、ポリマー結合金ナノロッドージメチルアミノヒドロキシフラボン(DMHF)複合体を調製し、その電場吸収および小角X線散乱(SAXS)測定を行った。このとき、アスペクト比を2, 4, 6, 8と変え、ポリマー分子量を70050000と変えた試料を用意した。これにより、ロッドージメチルアミノヒドロキシフラボン分子間距離を数nm数十nmの範囲で調節できた。光源に直線偏光を用いると、吸収強度の偏光角依存性から偏光異方性を求められる。この値は、ナノロッド試料が異方的に配列する場合に増大すると予想される。一方、外部電場を印加してSAXS測定を行い、距離分布関数による解析から金ナノロッドがヘキサゴナル集合構造を形成することが分かった。以上により、プラズモン吸収の偏光異方性と合わせて電場配向のアスペクト比およびロッドー分子間距離依存性を議論しつつある。同時に、電場蛍光スペクトルを観測する。このとき、電場セルを励起光に対して45°傾けて配置し、放出された蛍光を励起光に対して垂直に配置した分光器で検出する。DMHFは、波長380 nmの光で励起するとN*蛍光を520 nmに、T*蛍光を570 nmに放出する。ここで、励起波長380 nmはナノロッドの短軸方向に局在するプラズモン吸収波長530 nmよりも短波長であり、共鳴条件ではない。はじめにこの条件でN*/T*蛍光強度比からin situでの電場増強度、ならびに蛍光増強度をロッドーDMHF分子間距離を変えて求める。申請者の提案する系は、ロッド同士が数珠つなぎ状につながってプラズモン電場の協同効果が現れると期待される。したがって、蛍光増強度のロッドーDMHF分子間距離依存性を詳細に検討する予定である。平成28年度は、ポリマー結合金ナノロッドージメチルアミノヒドロキシフラボン複合体をアスペクト比およびポリマー分子量を変えて調製すること、電場を印加して吸収スペクトルとSAXSプロファイルを測定し、電場配向を調べることを目的としていた。本年度の研究成果は、これをおおむね達成しているが、電場セルの改良と併せて、電場蛍光スペクトルをプラズモン吸収に非共鳴条件で観測し、電場増強度を見積もることが課題として残っている。平成29年度は、引き続きポリマー結合金ナノロッドージメチルアミノヒドロキシフラボン(DMHF)複合体を調製し、その電場吸収および小角X線散乱(SAXS)測定を行った。このとき、アスペクト比を2, 4, 6と変え、ポリマー分子量を70050000と変えた試料を用意した。このことから、ナノロッドに電場相互作用が長くはたらくことで電場を切っても一定方向に並び続けるのではないかと考えられた。ここで、複合体の蛍光測定用に超薄型の循環型セルを新たに開発した。

セルを閉じた形にできたため、1)揮発性のトルエン溶液試料でも長時間の電場測定が可能となった。加えて、ITO膜をガラス基板の端から少し控えて成膜したことにより、2)1500 Vの高電圧を印加してもショートのリスクを減らすことに成功した。また、フロー型であるので、3)長時間の測定でも試料へのダメージを抑えられる改良が期待でき、試料の回収も可能となった。最も大きな改善点は、4)電場強度の向上である。このセルを用いて、電場蛍光スペクトルを観測することが可能になった。DMHFは、波長380 nmの光で励起するとN*蛍光を520 nmに、T*蛍光を570 nmに放出する。現在、N*/T*蛍光強度比からin situでの電場増強度、ならびに蛍光増強度をロッドーDMHF分子間距離を変えて求めている。平成29年度は、ポリマー結合金ナノロッドージメチルアミノヒドロキシフラボン複合体をアスペクト比およびポリマー分子量を変えて作製すること、電場を印加して吸収スペクトルとSAXSプロファイルを測定し、電場配向の時間依存性を調べること、併せて、電場セルの改良を行うことを目的としていた。本年度の研究成果は、これをおおむね達成しているが、電場蛍光スペクトルをプラズモン吸収に共鳴/非共鳴条件で観測し、電場増強度を比較することが課題として残っている。ポリマー結合金ナノロッドージメチルアミノヒドロキシフラボン(DMHF)複合体を調製し、その電場吸収および小角X線散乱(SAXS)測定を行った。ポリマー結合金ナノロッドのアスペクト比を2, 4, 6, 8と変え、ポリマー分子量を70050000と変えた試料を用意した。また、ロッド作製条件を様々に検討することにより、同じアスペクト比でも長軸の長さ(200 nm)が異なる試料を用意できた。これにより、ロッドーDMHF分子間距離を数nm数十nmの範囲で調節できた。電場を印加するとプラズモン吸収強度の増減が観測された。電場方向にナノロッドが配列すると、同軸方向から可視/近赤外光を入射したときに、長軸方向のプラズモンは励起できず、短軸方向のプラズモンだけを励起できる。それに伴い、長波長側のプラズモン吸収は減少し、短軸側のそれは増大する。アスペクト比2, 4, 6のスペクトルを比較すると、アスペクト比が小さくなる、つまり短軸の長さが大きくなるほど小さな電場強度で短軸ピークの増大と長軸ピークの減少を確認し、電場OFF後の緩和時間が長くなることが分かった。さらに、試料への電場印加時間を長くするほど、電場OFF後の緩和時間が長くなることが分かった。このことから、ナノロッドに電場相互作用が長くはたらくことで電場を切っても一定方向に並び続けることを明らかにした。一方、外部電場を印加してSAXS測定を行い、距離分布関数による解析から特異的な集合構造を形成することを明らかにした。電場強度を増大することにより、テトラゴナルからヘキサゴナルへと相転移すること、および、集合構造がより密にパッキングすることである。DMHFの蛍光増強現象については、金ナノ粒子に結合させた複合体に対して検討した。アルキル鎖長と粒子サイズの組み合わせによって蛍光増大が消光に勝る可能性があることを明らかにした。平成29年度以降は、プラズモン吸収に共鳴条件での電場増強度も検討し、蛍光寿命測定から、蛍光増強と消光過程の速度を見積り、蛍光増強現象のメカニズムを追究する。
光解離反応のポテンシャル面と波束ダイナミックス

近年のレーザー技術の進歩により、化学反応ダイナミックスの量子制御が期待されている。理論的には、複数の終状態への経路の位相を変化させて反応を制御する方法(Coherent Control)、あるいは最適化制御理論で理想的なパルスを設計する(Pulse Shaping)、さらにはパルス間の遅延時間を変化させて制御する方法(Pump-Probe)などが知られている。レーザー場と反応系の相互作用に関する基礎的研究が急務であろう。本年度は、レーザー場環境下の光反応ダイナミックスに関連して、CO、Nal分子の光解離反応をモデルとして、チャープパルスを用いた光解離ダイナミックスの制御に関して研究を行った。COのB励起状態には非断熱相互作用によるポテンシャル井戸のために準安定な束縛状態が存在しうる。励起COを高速に解離させたい場合、負のチャープを用いるのが効果的であり、また正のチャープにより、励起状態のポテンシャル井戸に波束を閉じ込めて解離させない状況を作り出すことができることが判った。これらのことは、パルスのチャープにより励起波束の分散に差が生じ、励起状態のポテンシャル井戸に存在する共鳴散乱状態との干渉が大いに影響された結果と説明できる。ハロゲン化アルカリの光解離過程においては、イオン結合的な基底状態と共有結合的な第一電子励起状態のポテンシャル曲線が交差する。これらの状態間の非断熱相互作用の大きさにより、第一励起状態に準安定な束縛状態が存在する。Zewailらはフェムト秒レーザーパルスを用いて、この準安定束縛状態において振動する波束の運動を追跡することに成功し、遷移状態分光を実現した。本研究では、フェムト秒レーザーパルスをチャープした場合、この準安定束縛状態において振動する波束の運動を如何に制御可能かについて研究を行った。
ペプチド・タンパク質の主鎖修飾反応の開発

本研究課題ではペプチド・タンパク質の新規主鎖修飾反応の開発を目指す。現状において合成化学・生物学的な供給手法が極めて乏しいという実情から、金属に配位する既知の短鎖ペプチド配列を利用することで新たな合成手法の確立を目指す。本課題で得られる知見は、自然界で汎用されながら研究の立ち後れている、主鎖修飾反応の生物学的理解を深める礎となる。
仮名遣書からみた中世・近世音韻史の研究

1.マ行音・バ行音の交替について仮名遣書において、マ・バ行音の交替現象に関わる仮名遣の規定が、次第に掲出語を増やしていく傾向にあることを音韻史の中で捉えるために、世阿弥自筆能本をとりあげその用字法を調査した。調査の結果、アハワ行の表記、マ・バ行の表記は片仮名文献とはいえ極めて表音的にすなわち謡われるままに書かれたと思しく、特にマ・バ行の表記は他の文献と比較すると、バ行音からマ行音へと変化した新しい語形を表記する傾向にあることを明らかにした。→研究発表(H18の研究成果)2.『類字仮名遣』について京都大学蔵本『類字仮名遣』の掲出語本文をデータベース化し、掲出語の検索が容易に出来るようにした。さらに、『仮名文字遣』『新撰仮名文字遣』『初心仮名遣』等の仮名遣書との掲出語の比較を行い、掲出語が増補されていく過程を明らかにした。3,藤原定家の仮名遣について定家の仮名遣を表記史の中に位置付けるために、現状の課題について私見を述べた。また、定家書写本とされる『股富門院大輔百首題』に仮名遣の萌芽と解釈できる用字法が見られることを明らかにした。→口頭発表(H18・9第十回表記研究会シンポジウム)4.定家以前の仮名遣について定家の仮名遣を表記史の中に位置付けるために、平安末期から鎌倉初期にかけて書写された歌集・歌合等の表記を調査し、そこにみられる仮名遣が定家直前期に「多様化」し、定家の仮名遣へと繋がることを明らかにした。→口頭発表(H19・5日本語学会)二条良基の編んだ仮名遣書『後普光園院御抄』には、「かなには、たのしひと書て、読には、たのしみと読。かなしひも同様」といったマ行音をハ行の仮名で書くという規定が示されている。同様の規定は、以後の仮名遣書に掲出語数を増やしながら引き継がれていく。一方、中世から近世にかけて、特定の語においてマ行音とバ行音の交替現象が起きていることが広く知られている。仮名遣書のマ行音をハ行の仮名で書くという規定を音韻史の中で捉えるためには、まず書かれた個々の例が仮名遣であるか発音通りの表記かという問題を解決しなければならないと考える。そこで、中世謡曲資料におけるマ行とハ(バ)行の交替表記を研究の出発点とした。調査の対象は、表音的な表記態度で知られる世阿弥の自筆能本(片仮名)と、金春禅竹の自筆能楽伝書(片仮名・平仮名)、観世宗節の自筆謡本(片仮名・平仮名)である。既に、世阿弥の自筆能本における当該表記のハ行表記については、ハ行の仮名を書いてbと発音されたとする見方と、mと発音されたとする見方とが提出されている。「カナシミ」等のマ行表記があること、表音に傾く表記態度から、m形は考えにくい。ところで、金春禅竹の自筆の能楽伝書には「浮かばん」を「うかまん」(五音三曲集)、観世宗節の謡本には「結ぶ」を「ムスム」(養老)といった表記が僅かながらみられる。これらの一般的でない表記は、バ行音がかなりマ行音に近く、[^mb]のような鼻音を伴って謡われていたことが反映しているのであろう。従って、禅竹や宗節の当該問題に関わるハ行表記は、非m、[m]そのものではないことを示すための表記であろう。禅竹の舅である世阿弥の場合も同様に謡われていた可能性がある。以上の研究成果は、公表の準備を進めているところである。1、マ行音・バ行音の交替についてマ・バ行音の交替現象に関わる仮名遣の規定として、仮名遣書『後普光園院御抄』に「かなには、たのしひと書て、読には、たのしみと読。かなしひも同様」がある。同様の規定は、以後の仮名遣書に掲出語を増やしながら引き継がれていく。この規定を音韻史の中で捉えるために、表音的とみられている世阿弥自筆能本をとりあげた。はじめに、世阿弥自筆能本のアハワ行の用字法について調査し、自筆能本の仮名表記が表音的であることの検証を行った。調査の結果、不注意による用字も僅かにあるものの、きわめて表音的な表記態度に徹していることを明らかにした。表音的でない「候へ」「給へ」の表記は、二字を連綿で表記するために、音と仮名との結びつきが分析的でなくなり表音性が二次的になることも明らかにした。仮名遣の埒外にあるとされる片仮名文献とはいえ、表音に徹する用字法は特異である。なお、世阿弥と同時期の久次筆「知章」、世阿弥自筆本の忠実な転写本とされる「弱法師」ではアハワ行の用字法がより厳密に記されている。自筆能本におけるマ・バ行音の表記は、このような表記態度からみて謡われるままに書かれたと考えられる。

これをふまえ、世阿弥自筆能本のマ・バ行の表記を、世阿弥以前の資料として『観智院本類聚名義抄』、世阿弥とほぼ同時代の資料として『五音三曲集』(禅竹)等と比較すると、世阿弥自筆能本は、バ行音からマ行音へと変化した新しい語形を表記する傾向にあることを明らかにした。2、「嫌文字事」について「文字」ということばは、『八雲御抄』や『袖中抄』などの歌学書で、文字に書かれた和歌を批評する際に「語」や「音」を意味することがある。12C13Cの和歌の世界で「文字」がこのような意味で使われていたことを考えた時、藤原定家が『下官集』「嫌文字事」に示されるような仮名遣を定めるきっかけは、歌の中でどのようにことばを遣うのかという歌学的な関心の延長にある、歌の中でどのようにことばを書くかという興味によるものであることを述べた(投稿中)。1.マ行音・バ行音の交替について仮名遣書において、マ・バ行音の交替現象に関わる仮名遣の規定が、次第に掲出語を増やしていく傾向にあることを音韻史の中で捉えるために、世阿弥自筆能本をとりあげその用字法を調査した。調査の結果、アハワ行の表記、マ・バ行の表記は片仮名文献とはいえ極めて表音的にすなわち謡われるままに書かれたと思しく、特にマ・バ行の表記は他の文献と比較すると、バ行音からマ行音へと変化した新しい語形を表記する傾向にあることを明らかにした。→研究発表(H18の研究成果)2.『類字仮名遣』について京都大学蔵本『類字仮名遣』の掲出語本文をデータベース化し、掲出語の検索が容易に出来るようにした。さらに、『仮名文字遣』『新撰仮名文字遣』『初心仮名遣』等の仮名遣書との掲出語の比較を行い、掲出語が増補されていく過程を明らかにした。3,藤原定家の仮名遣について定家の仮名遣を表記史の中に位置付けるために、現状の課題について私見を述べた。また、定家書写本とされる『股富門院大輔百首題』に仮名遣の萌芽と解釈できる用字法が見られることを明らかにした。→口頭発表(H18・9第十回表記研究会シンポジウム)4.定家以前の仮名遣について定家の仮名遣を表記史の中に位置付けるために、平安末期から鎌倉初期にかけて書写された歌集・歌合等の表記を調査し、そこにみられる仮名遣が定家直前期に「多様化」し、定家の仮名遣へと繋がることを明らかにした。→口頭発表(H19・5日本語学会)
骨系統疾患の基礎的・臨床的研究-骨膜組織循環系について-

骨形成不全症(01)の易骨折性は,コラーゲン遺伝子異常にもとずくことが判明している。しかしI型コラーゲンに例をとってみても,その分子は骨組織以外にも普遍的で,01に特徴的な骨量の減少,骨皮質の菲薄化,骨幹部の著明な萎縮などをきたすメカニズムは、骨基質のコラーゲン異常のみでは説明できない。そこで本研究では,骨幹部皮質骨形成に重要な役割を果たしている外骨膜のcambium layerに存在する微小血管の構造について検討してきたが,今回は,血管における物質透過を,選択的にコントロールするとされる基底膜の構造の電顕的観察をおこない興味ある結果をえた。01骨膜の毛細血管の基底膜を構成するplasmalemmaは薄く,明瞭な2層構造を欠くことが多く,badal laminaの連続性や厚さにも乱れがみられ,pericapillary spaceに存在する横紋構造をもったコラーゲン線推量も少なかった。これらの所見は毛細血管のみでなく細動脈にも共通で,血管の脆弱性を示すものと考えられ,内皮細胞の肥大化とあいまって容易に管腔閉鎖をきたす原因となるものであろう。今回とくに注目されたのは,基底膜周辺に存在するplasmalemmal vesicleの分布異常であった。骨膜に分布する毛細血管はcontinuous capillaryであるため,10nm以上の大きな分子はplasmalemmal vesicleによってのみ管壁を透過できるといわれ,このvesicleは通常plasmalemmaと内皮細胞の間に認められる。01の場合は同部位のみならず,basel laminaやpericapillary spaceにも存在していた。このことは,01では骨膜におけるmetabolic factorsの血液と細胞間の移送にも異常が存在する可能性を示唆しているようである。
遺伝カウンセリングにおける「心理的援助」に関する探索的研究

本研究の目的は,遺伝カウンセリングにおいて臨床心理士が提供できるほどよい「心理的援助」の要件を探索することである。これまで我々は(1)実際の遺伝カウンセリングでクライエントが示す非言語的コミュニケーションのうち,心理的配慮が必要な徴候を抽出しつつ,(2)遺伝医学を修得した医学部生が想像したクライエントの心情および必要だと考えられる心理的配慮の内容を検討し,職種の違いを超えて必要とされる普遍的な心理的援助のあり方について検討してきた。その結果,遺伝病には「暗いイメージ」が先行し,漠然とした不安が喚起されやすく,ある病が遺伝との関係の中で捉えられるとき,「自分が特別な存在に変化してしまう」という,自分自身の存在意義をも含めた恐怖が生じやすいことが示された。しかし実際のカウンセリング場面では,そのような不安が言語化されることはまずなく,クライエントの心の揺らぎは,頑なな意思表明,脈絡のない多弁,何度も繰り返される陳述,問いかけに対する意外な応答などを通して推察する必要があった。また,面接前の待合室でのクライエントの態度や,面接後に見送る際に緊張がほぐれたクライエントから漏れたコメントから,重要な情報が得られたことが多く,このようなごくわずかな接点から援助の糸口を見出すことが重要であることが示された。なお医師の立場からは遺伝医学的情報を正確に伝えることの難しさ,先入観や偏見を解きほぐすことの難しさ,クライエントの心理的状態の見極めの難しさなどが実際に心理的援助を行うときの制約として挙げられた。このような困難を克服するために他職種との広い連携が必要であるという認識は浸透していることが確認されたが,情報漏洩や意見の不統一が起こらないよう緊密なチームワークが必要であり,そのあり方については今後も実践を通して検討し続ける予定である。本研究の目的は,遺伝カウンセリングにおいて臨床心理士が提供できるほどよい「心理的授助」の要件を検討することである。そのためにはまず,これまで遺伝に関する情報提供および患者指導を担当してきた医師が暗黙のうちに有している「心理的援助」観を把握する必要がある。さらに「遺伝」や「遺伝病」が喚起するイメージに関するカウンセラー(医療従事者)とクライエント(非医療従事者)間のズレを検討する必要がある。本年度は学生被験者を対象として,以下の予備的検討を行った。(1)将来,遺伝医療にかかわる可能性のある医学部4年次生が「遺伝カウンセリング」および「クライエントの心理(気持ち)」についてどのようなイメージを持っているかを把握するために,自由記述式の質問紙調査を実施した。「遺伝カウンセリング」からの連想として最も多かったのは,「受容の難しさ」「涙」「不安」「罪責感」など,クライエントが体験するであろうと推測されたネガティヴな感情であった。次いで「心のケア」や[心の理解」が多く連想されており,これは「どのように声をかければよいのかわからない」という回答に代表されるカウンセリングの難しさとして意識されていた。遺伝カウンセリングに臨床心理士や看護師等が参加することについては,「心のケアを担当してもらえる」「様々な観点からクライエントを支えることができる」という理由で好ましいとする意見が多かったが,一方で「遺伝情報という高度な秘密が漏洩する可能性」を指摘する回答も多かった。(2)「遺伝」および「遺伝病」ということばが喚起するイメージの構造を把握するために,非医療系学部生を対象にしてSD法を用いた質問紙調査を行った。その結果,「情緒的反応」「心理的距離および空間反応」「構造的反応」の3因子が抽出された。本年度は遺伝医学の基礎的理論を修得した直後の医学部生を対象として,実際のカウンセリング場面のイメージを活性化させる教示を与えた後に自由記述式の回答を求めるという手続きを繰り返して調査を行った。得られた主な結果は以下の通りである。(1)自分が遺伝子検査・染色体検査や出生前診断を受ける当事者になった場合,ほとんどの学生が一様に不安や怖れ,悲嘆,罪責感,不条理感等を体験するであろうと想像していた,(2)そのような体験をしているクライエントに自分がカウンセラーとして相対する場合,まず不安を取り除くための対応をするだろうと回答した者が最も多く,(3)そのためには正確な情報提供が必要であると考えられていた。(4)一方,傾聴を重視したいと回答した者には不安や絶望といった感情の取り扱いの難しさを強調する傾向が認められた。全体的に回答は「不安の除去」重視群と「傾聴」重視群に大別され,これは遺伝カウンセリングの現場における医師と臨床心理士の役割分担に対応すると考えられた。自験例を検討した結果,このような役割分担には「知っておきたいと思うが,怖くて知りたくない気持ちもある」といったアンビバレントな状態にあるクライエントを一方的に分裂させる危険性があり,そのような事態を回避するための具体的関与法を提示する必要性が示された。そこで非言語的コミュニケーションに着目し,カウンセリング場面の中でクライエントが発するサインを関与観察によって抽出し,目録化を進めているところである。これまで我々は(1)実際の遺伝カウンセリングでクライエントが示す非言語的コミュニケーションのうち,心理的配慮が必要な徴候を抽出しつつ,

(2)遺伝医学を修得した医学部生が想像したクライエントの心情および必要だと考えられる心理的配慮の内容を検討し,職種の違いを超えて必要とされる普遍的な心理的援助のあり方について検討してきた。その結果,遺伝病には「暗いイメージ」が先行し,漠然とした不安が喚起されやすく,ある病が遺伝との関係の中で捉えられるとき,「自分が特別な存在に変化してしまう」という,自分自身の存在意義をも含めた恐怖が生じやすいことが示された。しかし実際のカウンセリング場面では,そのような不安が言語化されることはまずなく,クライエントの心の揺らぎは,頑なな意思表明,脈絡のない多弁,何度も繰り返される陳述,問いかけに対する意外な応答などを通して推察する必要があった。また,面接前の待合室でのクライエントの態度や,面接後に見送る際に緊張がほぐれたクライエントから漏れたコメントから,重要な情報が得られたことが多く,このようなごくわずかな接点から援助の糸口を見出すことが重要であることが示された。なお医師の立場からは遺伝医学的情報を正確に伝えることの難しさ,先入観や偏見を解きほぐすことの難しさ,クライエントの心理的状態の見極めの難しさなどが実際に心理的援助を行うときの制約として挙げられた。このような困難を克服するために他職種との広い連携が必要であるという認識は浸透していることが確認されたが,情報漏洩や意見の不統一が起こらないよう緊密なチームワークが必要であり,そのあり方については今後も実践を通して検討し続ける予定である。
連合野における介在神経細胞の組織化学と皮質内回路網及びその発達過程の研究

大脳皮質の介在神経細胞の多くはγ-アミノ酪酸(GABA)を伝達物質とする抑制性の神経細胞である。また、GABA細胞はバルブアルブミンとカルビンジン、カルレチニン等のカルシウム結合蛋白質によってサブタイプに分けられる。そこで、GABA細胞の皮質内での構造を詳しく知るために、この3種のカルシウム結合タンパク質の免疫組織化学を光顕および電顕レベルで行った。成熟期のサル大脳皮質前頭前野では、観察されたすべての陽性終末は対称性のシナプスを形成していた。各サブタイプは細胞体や終末の層内分布が異なっており、特に、カルレチニン細胞は白質にも多く観察された。II層には、カルビンジン陽性の太い垂直方向の線維が存在し、その微細構造を観察すると、多くの陽性・陰性線維の束であった。また、シャンデリア細胞の終末様構造を始めとする、錐体細胞の細胞体やその近辺の樹状突起、軸索初節への入力は主にパルブアルブミン終末であり、カルビンジンやカルレチニン終末は錐体細胞の樹状突起遠位部に入力を持つと推定される等、錐体細胞への入力様式が異なっていた。その発達過程を観察すると、新生児期にはパルブアルブミンやカルビンジン、カルレチニン陽性の細胞体は観察されるが、陽性シナプスは認められなかった。生後30-90日は大脳皮質の各領野において、シナプスが過剰形成される時期であり(Rakic et al.Science 232:232,`86)、実際、非対称シナプスは多く観察された。生後60日になると少数の陽性シナプスが観察されるようになる。また、この時期、錐体細胞の細胞体周辺にパルブアルブミン陽性終末様構造が観察されたが、まだシナプスは形成していなかった。興奮性入出力系とGABAなどの抑制系では発達パターンが異なることが示唆される。
超多孔性酸化チタンナノ材料の新規合成方法の開発及びその構造制御への挑戦

1970年代の初めに、本多-藤嶋効果と呼ばれる酸化チタン(以下、TiO2)による水から水素をつくる研究が提案されて以来、TiO2の液相または気相での光触媒としての機能を利用する研究が盛んになり、TiO2材料の優れた物理・化学的特性がリチウムイオン電池、色素増感型太陽電池、センサーデバイスなどの様々な分野に広く応用されている。TiO2の機能化または固有の特性を極大化するためには、ナノ及び分子レベルでの構造及び形状の制御、高次構造の形成、ナノ空間の確保、物理・化学的に優れた特性を有する物質との複合化のような手段が要求される。酸化チタンの触媒活性は、結晶面の活性サイトによって物質・エネルギーの移動などによる働きが大きく異なり、ナノレベルでの構造制御及びその高次構造の構築に研究者の関心が高い。TiO2材料をエネルギー及び環境分野に広く応用・普及するためには、低温合成または水溶液合成のような低環境負荷の合成法の開発が必要である。また、純粋なTiO2は400 nm以上の可視光には電子励起が起こらず、太陽光や蛍光灯などの日常生活空間における光触媒効率は低い。従って、可視光を有効に利用できる機能性光触媒の開発にも関心が高まっている。TiO2に可視光活性を付与する方法としては、金属イオンや窒素または硫黄原子のTiO2のマトリックス内部に注入する方法や、TiO2マトリックスの酸素欠損、炭素材料との複合化が有効であると報告されている。本研究では、環境負荷の少ない新規水溶液合成法に基づいた生産性に優れた機能性酸化チタン材料の低温合成方法の開発を目標に、水溶液の穏やかな条件下でのナノ及びマイクロ構造制御、多孔質化、炭素ナノ材料との複合化、薄膜化などを試みた。得られたTiO2材料は選択的な吸着能力や高い光触媒活性を示し、水素生成や二酸化炭素還元のような新エネルギー産業にもその応用が期待できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、酸化チタンの機能化と触媒活性の向上のために、ナノ・マイクロスケールでの構造制御、多孔質化、有機・無機ナノ複合化に関する環境負荷の少ない水溶液合成法に基づいた低温合成方法の開発を目標とした。生産性や機能性に優れた酸化チタン材料の開発に本研究は以下の三つの領域に分けて研究を行った。一つ目は、炭酸マンガン微粒子の鋳型犠牲を利用したワンポットア合成による酸化チタン微粒子のナノ及びマイクロ構造の生成プロセスを明らかにするための研究である。また、反応系の撹拌の有無によって中空構造または階層的なコア-シェル構造を選択的に制御が可能となり、それに関する反応メカニズムを明らかにした。二つ目は、炭酸水素ナトリウムを使用する酸化チタンの新しい合成法を提案し、マイクロ及びメソ細孔を有する中空構造のアナタース型酸化チタン微粒子の形成について検討した。炭酸水素ナトリウムの中和反応によって生成される二酸化炭素ナノ気泡は酸化チタンの結晶成長の過程において鋳型として働くことができ、中空構造を有する酸化チタンのワンステップ合成を可能にすることが分かった。三つ目は、NH4TiOF3単結晶を利用した酸化チタン粒子の低温合成と炭素材料との複合化について提案した。炭素ナノ材料表面にNH4TiOF3の加水分解による結晶化した酸化チタンをナノコーティングする新しい方法を提案した。NH4TiOF3結晶は界面活性剤などの添加剤を含まないことから、酸化チタンへの加水分解速度が速くトップダウン的なナノ薄膜の成膜が可能であることを明らかにした。特に、結晶化された酸化チタンのナノコーティングは、室温で特別な装置なしで直接製造し、酸化グラフェンの表面まで拡張することができた。近年、様々な酸化チタンの優れた物理・化学的特性が二酸化炭素の光還元、水素発生、色素増感型太陽電池、センサーデバイスなどの様々な分野に応用されている。酸化チタンの触媒活性は、活性サイトによって物質・エネルギーの移動などの働きが大きく異なり、ナノレベルでの構造制御及びその高次構造の構築に研究者の関心が高くなっている。しかし、酸化チタン材料をエネルギー及び環境分野に広く応用・普及するためには、低温合成または水溶液合成のような低環境負荷の合成法の開発が必要である。本研究では環境負荷の少ない新規水溶の合成法に基づいた生産性に優れた機能性酸化チタン材料の低温合成方法の開発を目標して、反応過程で発生する二酸化炭素を鋳型とする中空構造の機能性酸化チタン微粒子の合成を試みた。原料となるフッ化チタン酸アンモニウムと炭酸水素ナトリウムとの中和反応によって生成される二酸化炭素が多孔質酸化チタンの鋳型となることを発見し、酸化チタンの比表面積の画期的な向上を可能にした。二酸化炭素の生成とその鋳型としての働きを証明するための様残な実験パラメーターを設定し、それぞれのパラメーターが酸化チタンの構造や触媒活性に与える影響について調べた。その結果、吸着力や光触媒活性に優れた酸化チタン材料の開発につながった。これまでの結果を踏まえて平成29年度では、酸化チタンの特性に影響する実験パラメーターをより詳細に調べると共に酸化チタン微粒子構造の最適化を試みる予定である。また、様々な有機物質とのハイブリッド、炭素材料及び多孔性材料との複合化酸化チタン材料の製造とその応用性を検討する。

1970年代の初めに、本多-藤嶋効果と呼ばれる酸化チタン(以下、TiO2)による水から水素をつくる研究が提案されて以来、TiO2の液相または気相での光触媒としての機能を利用する研究が盛んになり、TiO2材料の優れた物理・化学的特性がリチウムイオン電池、色素増感型太陽電池、センサーデバイスなどの様々な分野に広く応用されている。TiO2の機能化または固有の特性を極大化するためには、ナノ及び分子レベルでの構造及び形状の制御、高次構造の形成、ナノ空間の確保、物理・化学的に優れた特性を有する物質との複合化のような手段が要求される。酸化チタンの触媒活性は、結晶面の活性サイトによって物質・エネルギーの移動などによる働きが大きく異なり、ナノレベルでの構造制御及びその高次構造の構築に研究者の関心が高い。TiO2材料をエネルギー及び環境分野に広く応用・普及するためには、低温合成または水溶液合成のような低環境負荷の合成法の開発が必要である。また、純粋なTiO2は400 nm以上の可視光には電子励起が起こらず、太陽光や蛍光灯などの日常生活空間における光触媒効率は低い。従って、可視光を有効に利用できる機能性光触媒の開発にも関心が高まっている。TiO2に可視光活性を付与する方法としては、金属イオンや窒素または硫黄原子のTiO2のマトリックス内部に注入する方法や、TiO2マトリックスの酸素欠損、炭素材料との複合化が有効であると報告されている。本研究では、環境負荷の少ない新規水溶液合成法に基づいた生産性に優れた機能性酸化チタン材料の低温合成方法の開発を目標に、水溶液の穏やかな条件下でのナノ及びマイクロ構造制御、多孔質化、炭素ナノ材料との複合化、薄膜化などを試みた。得られたTiO2材料は選択的な吸着能力や高い光触媒活性を示し、水素生成や二酸化炭素還元のような新エネルギー産業にもその応用が期待できる。機能性ナノ及びマイクロ材料の合成において構造制御は非常に重要な課題である。特に、酸化チタンにおいてその活性は、異なる働きをする結晶面の活性サイトによって物質・エネルギーの移動が大きく変動する。また酸化チタンの活性は、ナノレベルで制御された表面と反応分子間の分子及び原子レベルの相互作用によって飛躍的に変化することが知られている。従って、原子・分子レベルでの組成の制御や、ナノからマイクロサイズへの高次構造の構築は最近の重要な研究イシューとなる。機能性酸化チタン材料がエネルギー及び環境分野に広く応用されるためには、低温合成といった低環境負荷型合成アプローチの構想が必要である。本年度の研究では、酸化チタン材料のより高度な機能化のために、反応中における様々な金属イオンや有機物の添加を試み、比表面積の画期的向上や可視光応答材料開発の基礎技術を確立する。分子鋳型法、炭素ナノ材料との複合化、薄膜化などを通した新しい機能を有するナノ・マイクロ構造体の開発に加え、これまでの研究で明らかにできなかった合成条件及び特性評価の最適化などの研究を並行して遂行する。高い光触媒活性を有する酸化チタン材料から期待される水素生成や二酸化炭素還元などへの社会ニーズが高まる中、本研究で実施する酸化チタンの構造制御や多孔質化、複合化などに必要な合成法の確立とその実用性の確認に必要な研究を平成29年度に行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
東アジア古典学の次世代拠点形成──国際連携による研究と教育の加速

本研究は、日本・北米・アジア地域で活躍する研究者を中心とした「東アジア古典学」の研究拠点を形成し、各地域の大学院教育へのフィードバックを積極的に行うことで、次世代の「東アジア古典学」を構築しようとするものである。今年度は昨年度に引き続き、以下の6項目を軸とした。1)共同研究会「東アジア古典学」の次世代拠点形成の推進。2)次世代研究者の発表と討議を中心としたワークショップの開催。3)「東アジア古典学」具体化の一環として、教育プログラムに対応した教材作成と刊行を促進。4)3)で編集された教材・著作のドラフト等を試行・活用した実践的なセミナーの開催。5)研究会の記録、教材のドラフトなどの公開。6)「東アジア古典学」の関連文献・データの体系的な整備。いずれも所期の目標を達成することができた。具体的には、1)は、昨年度に引き続き、関連分野で活躍する第一線の研究者を招き、その著作を軸に若手研究者との間で対話を行う研究会を開催した。また「東アジア古典学」の基盤となる書誌学(書物学)の手法と視点を共有するセミナーを慶應義塾大学斯道文庫に協力を仰いで実施した。さらに、5月には東京大学で、9月にはカリフォルニア大学ロサンゼルス校で国内外の研究者を招き研究会を開催した他、3月には最終年度のまとめとなるセミナーを東京大学で開催した。2)は、昨年に引き続き京都大学で「次世代ロンド」を7回行った他、北海道大学でも1回開催し、院生を含めた若手研究者による研究交流を推進した。3)4)は、9月にカリフォルニア大学ロサンゼルス校にて、Japanese Vernacular Kanbun Reader作成の為の討議を行った。5)は、上記セミナー等の受講学生による当日レポートを英中韓の三カ国語に翻訳し公開することに力を入れた。6)は、『日本書紀』および中国古典に関する資料整備に重点を置いた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、日本・北米・アジア地域の中堅・若手の研究者を中心とした「東アジア古典学」の研究拠点を形成し、各地域の大学院教育へのフィードバックを積極的に行うことで、次世代の「東アジア古典学」を構築しようとするものである。初年度である本年度の実施計画は、1共同研究セミナー、2実験授業と討議、3教材作成、4研究成果の共有、5研究・教育拠点整備の五項目を予定していたが、いずれにおいても、順調な滑り出しであったと評価しうる。具体的には以下のとおりである。1共同研究の軸となるセミナー「東アジア古典学の方法」を東京大学および京都大学において開催し、前者は『万葉集』を軸とした上代、後者は日中で文学と思想の相互交渉がさかんになった近代を討議のテーマとした。2実験授業として、ストラスブール大学(フランス)において、大学院生向けの「漢文入門特講」をストラスブール大学日本学科、欧州アルザス日本学研究所、東京大学超域文化科学科学際日本文化論コースとの共催で行ない、海外における東アジア古典教育に関して現地教員との討議を行なった。3教材開発として、英語による国際共同編集による漢文入門リーディングの作成作業に着手し、UCLA(米国)において執筆担当者による検討会を行なった。4研究成果の共有としては、科研ホームページにおいて、東アジア古典学研究に有用な参考リンクを紹介するReferenceの項目を改定・公開する他、セミナー・講演・会議・ワークショップの記録を随時ホームページ上に掲載した。5研究・教育拠点形成事業として、各拠点大学における文献およびデータベースの整備も行なった。前科研からの継続課題としてスタートしたため、これまでの研究ネットワークを活用することができたことが大きい。二年目となる本年度の実施計画は、1共同研究会「東アジア古典学の方法」の継続開催、2次世代研究者の発表と討議を中心としたワークショップの開催、3北米の教員との共同編集による英語で学ぶ日本漢文教科書の編集およびそれを活用したセミナー、4研究会の記録、教材のドラフトなどの公開、5「東アジア古典学」の関連文献・データの体系的な整備であったが、いずれも所期の目的を達成することができた。1については、9月にプリンストン大学、コロンビア大学に科研メンバーが出張して「東アジア古典学の方法」研究会を開催し、2月には韓国から研究者を東京大学に招聘して同研究会を開催した。2については、今年度からの試みとして、北海道大学および京都大学における「東アジア古典学の方法次世代ロンド」の開催を計5回にわたっておこない、院生を含めた若手研究者の交流を推進した。3については9月にコロンビア大学で執筆担当者と検討会を行い、またカナダ・トロントで開催されたAAS Annual Conference 2017の連携ミーティング(古典日本語)において担当者による教材の紹介と意見交換を行った。また、4については、セミナーの報告等の他、「東アジア古典学」を学ぶための文献リストを公開し、5については、今年度は特に北海道大学における資料整備を行った。全体として順調に進捗し、成果を上げつつある。参加メンバーの研究活動も活発であり、それぞれの研究成果公刊においても本科研で得られた知見が反映されている。本研究は、日本・北米・アジア地域の中堅・若手研究者を中心とした「東アジア古典学」の研究拠点を形成し、各地域の大学院教育へのフィードバックを積極的に行うことで、次世代の「東アジア古典学」を構築しようとするものである。

今年度は昨年度に引き続き、以下の6項目を軸に研究を遂行した。1)共同研究会「東アジア古典学」の次世代拠点形成の推進。2)次世代研究者の発表と討議を中心としたワークショップの開催。3)「東アジア古典学」具体化の一環として、教育プログラムに対応した教材作成と刊行を促進。4)3)で編集された教材・著作のドラフト等を試行・活用した実践的なセミナーの開催。5)研究会の記録、教材のドラフトなどの公開。6)「東アジア古典学」の関連文献・データの体系的な整備であったが、いずれも所期の目標を達成することができた。具体的には、1)は、3月に中国浙江工商大学にて科研メンバー4名による特別講義を行った。また、新しい企画として、「東アジア古典学」の分野で活躍する第一線の研究者を招いて、その著作を軸に若手研究者との間で対話を行う研究会を6月と9月の2回開催し、さらに、「東アジア古典学」の基盤となる書誌学(書物学)の手法と視点を共有するセミナーを慶應義塾大学佐々木孝浩教授に協力を仰いで実施した。2)は、昨年に引き続き京都大学で「次世代ロンド」を7回行った他、東京大学でも1回開催し、院生を含めた若手研究者による研究交流を推進した。3)4)は、12月にカリフォルニア大学ロサンゼルス校にて、Japanese Vernacular Kanbun Reader (試行版)を用いた実験授業を行った。5)は、上記セミナー等の受講学生による当日レポートを英中韓の三カ国語に翻訳し公開することに力を入れた。6)は、『日本書紀』および中国古典に関する資料整備に重点を置いた。全体として順調に進捗し、成果を上げている。また今年度は継続企画を更に充実させただけでなく新しい企画を多く開催し、各イベントの受講学生の当日レポートを公開することで研究の成果の可視化が出来ている。参加メンバーの研究活動も活発であり、それぞれの研究成果公刊においても本科研で得られた知見が反映されている。本研究は、日本・北米・アジア地域で活躍する研究者を中心とした「東アジア古典学」の研究拠点を形成し、各地域の大学院教育へのフィードバックを積極的に行うことで、次世代の「東アジア古典学」を構築しようとするものである。今年度は昨年度に引き続き、以下の6項目を軸とした。6)「東アジア古典学」の関連文献・データの体系的な整備。いずれも所期の目標を達成することができた。具体的には、1)は、昨年度に引き続き、関連分野で活躍する第一線の研究者を招き、その著作を軸に若手研究者との間で対話を行う研究会を開催した。
授業中の生徒の内面的変化についての研究-表情・しぐさ・GSRによる-

授業中の生徒の内面変化を,表情・しぐさ,などの目に見える身体的動きから探る手がかりを明らかにする.その際,生理的指標(GSRなど)を併用する.林竹二『人間について』の授業の記録映画(カメラ4台分)をもとに授業中の子どもたちの動きについて詳細な記録を作成した.その中から,とくに比較的大きな「表情」の連動と授業との関係を検討した.その結果,特に重要な課題・問いが生徒たちに受け止められた場面で,生徒たちの身振り・しぐさなどの連動が広範囲に生じることがわかった.仙台市内,また東京都世田谷区の小学校で,理科・生活科等の授業場面におけるGSR計測実験を行ない,授業時の行動観察,ビデオ記録による行動観察,表情の変化,ペンレコード等を細かく検討した.比較のため大学院講義受講中の院生のGSRも継続的に計測した.分析の経過で,生徒のGSR反応は一時雑音状態のようになっても,後に回復すること,同じ子どもは同じ類型の反応波形になること,反応活発な子どもでもグループの子どもたちがいないと,ほとんど反応を示さなくなるなど,多くの知見が得られた.また,教材の準備や机間巡視,実験援助,など教師の教授活動のそれぞれに特有の反応パターンが存在することも判明した。平成7年9月中国,東北師範大学(長春)と北京師範大学において授業中の子どもたちの内面変化について「表情」とGSRを話題に講義を2日ずつ行なった.研究成果報告書を刊行した.授業中の生徒の内面変化を,表情・しぐさ,などの目に見える身体的動きから探る手がかりを明らかにする.その際,生理的指標(GSRなど)を併用する.林竹二『人間について』の授業の記録映画(カメラ4台分)をもとに授業中の子どもたちの動きについて詳細な記録を作成した.その中から,とくに比較的大きな「表情」の連動と授業との関係を検討した.その結果,特に重要な課題・問いが生徒たちに受け止められた場面で,生徒たちの身振り・しぐさなどの連動が広範囲に生じることがわかった.仙台市内,また東京都世田谷区の小学校で,理科・生活科等の授業場面におけるGSR計測実験を行ない,授業時の行動観察,ビデオ記録による行動観察,表情の変化,ペンレコード等を細かく検討した.比較のため大学院講義受講中の院生のGSRも継続的に計測した.分析の経過で,生徒のGSR反応は一時雑音状態のようになっても,後に回復すること,同じ子どもは同じ類型の反応波形になること,反応活発な子どもでもグループの子どもたちがいないと,ほとんど反応を示さなくなるなど,多くの知見が得られた.また,教材の準備や机間巡視,実験援助,など教師の教授活動のそれぞれに特有の反応パターンが存在することも判明した。平成7年9月中国,東北師範大学(長春)と北京師範大学において授業中の子どもたちの内面変化について「表情」とGSRを話題に講義を2日ずつ行なった.研究成果報告書を刊行した.授業中の生徒の内面変化を,表情・しぐさ,などの目に見える身体的動きから探る手がかりを明らかにする.その際,生理的指標(GSRなど)を併用する.林竹二『人間について』の授業の記録映画(「グループ現代」撮影ラッシュ版,カメラ4台分)をもとに授業中の子どもたちの動きについて詳細な記録を作成した.その中から,とくに全体(または比較的大きな空間的かたまり)の動きが連動する部分を取り上げ,授業の進行との関係を検討した.その結果,授業の内容で特に重要な課題・問いが提示され,生徒たちに受け止められたと考えられる場面で,生徒たちの身振り・しぐさなどの明確な連動が広範囲に生じることがわかった.仙台市内の小学校4年生で,理科の実験場面におけるGSR計測実験を行ない,現場での行動観察,ビデオ記録による行動観察,表情の変化のほか,ペンレコード等を細かく検討している.分析の経過の中で,生徒のGSR反応が一時雑音状態のようになっても,後に回復すること,その場合同じ子どもは同じ類型の反応波形になること,反応活発な子どもでも,周囲(実験グループ)の子どもたちがいなくなると,ほとんど反応を示さなくなるなど,多くの貴重な知見が得られた.また,教材の準備や机間巡視,実験援助,など教師の教授活動のそれぞれについても特有の反応パターンが存在することも判明した.東京都世田谷区の小学校6年生で実験授業を行ない,表情やしぐさの連動についてのデータをとった.現在解析中である.現在,以上のの内容も含め『授業中の子どもたちの内面変化-授業雰囲気への新しい接近-』というタイトルで東北大学に博士論文審査を申請している.また平成7年9月に中国,東北師範大学(長春)と北京師範大学において同上の表題で講義をそれぞれ2日ずつ行った。授業中の生徒の内面変化を,表情・しぐさ,などの目に見える身体的動きから探る手がかりを明らかにする.その際,生理的指標(GSRなど)を併用する.林竹二『人間について』の授業の記録映画(カメラ4台分)をもとに授業中の子どもたちの動きについて詳細な記録を作成した.その中から,とくに比較的大きな「表情」の連動と授業との関係を検討した.