hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジアステレオ選択的アセタール形成反応を基盤とする生理活性化合物の不斉合成研究

2, 2-二置換-1, 3-シクロヘキサンジオンのC2位側鎖上の水酸基は,絶対配置に応じて立体選択的にヘミケタールを生成する.ヘミケタールを分子内ケタールに変換すると,より高い選択性でケトンを識別することを見出し,分子間ケタールに変換すると別のケトンとケタール化が選択的に進行し,単一の出発原料から絶対配置の異なる不斉第四級炭素の構築法を確立できた.ヘミケタール形成反応では,分子内水素結合が重要な役割を果たしていたが,これまでより側鎖が一炭素長い1, 3-シクロペンタンジオン誘導体では,水素結合よりも立体的要因が選択性に重要であることを明らかにできたと共に,試薬に応じて選択性を逆転させることも明らかにした.さらに,本手法を鍵反応として, (+)-cepharamineのBCD環に相当する化合物の合成に成功すると共に, (+)-lycopladine Aの不斉全合成を達成した.2, 2-二置換-1, 3-シクロヘキサンジオンのC2位側鎖上の水酸基は,絶対配置に応じて立体選択的にヘミケタールを生成する.ヘミケタールを分子内ケタールに変換すると,より高い選択性でケトンを識別することを見出し,分子間ケタールに変換すると別のケトンとケタール化が選択的に進行し,単一の出発原料から絶対配置の異なる不斉第四級炭素の構築法を確立できた.ヘミケタール形成反応では,分子内水素結合が重要な役割を果たしていたが,これまでより側鎖が一炭素長い1, 3-シクロペンタンジオン誘導体では,水素結合よりも立体的要因が選択性に重要であることを明らかにできたと共に,試薬に応じて選択性を逆転させることも明らかにした.さらに,本手法を鍵反応として, (+)-cepharamineのBCD環に相当する化合物の合成に成功すると共に, (+)-lycopladine Aの不斉全合成を達成した.これまでの検討により,1,3-cyclohexanedioneと1,3-cyclopexanedioneのC2位に光学純度を低下させることなく,不斉炭素を有する側鎖を導入する手法を確立している.本法を用いて,1,3-cyclohexanedioneと1,3-cyclopexanedioneのC2位に様々な側鎖を導入した基質の合成を行い,非対称化反応における選択性に関して調査を行なった.その結果,ヘミアセタールを形成する非対称化反応では,側鎖の種類と環のサイズには全く影響を受けず,高い選択性でカルボニル基を識別して反応が進行することを明らかに出来た.しかし,窒素原子を導入した基質でのヘミアミナール構築では,選択性が著しく低下することが明らかになり,本反応への適用は困難であることが分かった.さらに,ヘミアセタールをイソプロピルアセタールに変換すると,ヘミアセタール形成とは逆のカルボニル基と高選択的に反応することを明らかにし,単一の不斉源から両対掌体を合成する手法を確立できた.以上のようにして合成したC2位の絶対配置が異なる二種の化合物から(7S,7aS)-および(7R,7aR)-7a-allyl-7-methoxymethoxy-1,4,5,6,7,7a-hexahydroinden-2-oneを合成することに成功し,本化合物を重要合成中間体として,(+)-lycopladine Aの不斉全合成を達成した.一方,cepharamineの不斉合成研究に関しては,すでにBCD環に相当する化合物の合成に成功しているが,本化合物からA環の構築が困難であることを明らかにしている.そこで,最初にA環を構築する経路に変更して検討を行った.その結果,AB環に相当する化合物の合成方法を確立することができた.一方,本基質と類似する2,2-二置換-1,3-cyclopexanedioneを基質とした場合には,ヘミアセタール生成とイソプロピルアセタール生成では選択性の逆転は観察されず,同一のカルボニル基と反応することを明らかにできた.しかし,脱水反応を伴う分子内アセタール化反応では,Brφnsted酸存在下の反応とLewis酸存在下の反応では,選択性が完全に逆転することを明らかにし,同一基質から絶対配置が完全に逆転した不斉第四級炭素を構築する手法の開発に成功した.また,cepharamineの不斉合成研究に関しては,最初にA環を構築する経路の検討を行った.その結果,酸触媒下の電子環状反応を用いる効率的な芳香環構築法を開発することに成功し,AB環に相当する化合物の合成方法を確立することができた.まず,(+)-aspidospermidineの不斉全合成を目指して検討を行った.これまでに検討を行ってきた基質は,全てC2位にアルキル基と天然物から誘導した光学活性側鎖を有する2,2-二置換1,3-cyclo-hexanedione誘導体であった.そこで,まずC2位にアリール基とアリル単位を有する化合物を合成して,不斉ジヒドロキシル化反応による不斉導入が可能かどうか,さらにこれまでに検討してきた化合物と同様に高いジアステレオ選択性で2つのカルボニル基を識別してアセタール化反応が進行するかを検討した.その結果,約90%e.e.の光学純度でほぼ単一の立体化学を有する化合物が得られることを明らかにすることができた.

このことは,ジアステレオ選択的カルボニル識別反応による不斉第四級炭素構築の適用範囲は予想以上に広いことを意味しており,合成が困難なベンジル位不斉第四級炭素も立体選択的に構築可能である手法を確立できた.次に,本方法論を基盤とする(+)-aspidospermidineの不斉合成に着手した.まず,インドリン環の立体選択的な合成をめざし,1,3-cyclohexanedioneのC2位に2-nitrophenyl基を有する基質での検討を行ったが,ジヒドロキシル化反応の際に望む分子内アセタール化と分解反応が競合することが明らかとなった.現在,ベンゼン環上の炭素-水素活性化反応による窒素原子の導入を検討している.(-)-Cepharamineの不斉全合成に関しては,B環からCおよびD環を構築する手法の確立に成功した.一昨年度までの検討により,B環からA環を構築する手法は確立しているため,AB環を有する化合物に対して前述のCD構築法の適用を試みた.しかし,本変換反応は,A環の存在が予想以上に立体的な障害になっているために極めて困難であった.現在,新経路による合成を検討している.
個人適応型メディア講義の研究

現在のメディア講義では、一旦蓄積された動画コンテンツを、視聴する学生に一律に再生して実施している。そのため、講義に追随できずに脱落者が増えるという課題がある。しかしながら、蓄積された講義コンテンツであっても、再生においてコンピュータ処理を実施することで講義のパーソナライズが可能になる。これにより、学生1人1人にあわせたメディア講義が実現でき、脱落者を減らす効果を期待できる。そこで、本研究では、メディア講義を音声合成技術を用いて実施し、コンピュータ処理を介在することで講義中に学生本人への呼びかけや、学生の好みに合わせた講義スタイルを提供する、個人適用型メディア講義の実現を目指す。
超高次元データに基づく非線形多変量解析手法の開発と応用

高次元データに基づく複雑現象解明を目的として,非線形多変量解析の理論・方法論の開発研究と応用研究に取り組み,現象の構造を有効に捉える非線形回帰モデリング,ロジスティックモデルに基づく非線形識別・判別法,リスクを定量的に評価・予測するリスク予測モデルを提唱した.また,観測・測定されたデータを関数化処理し,処理した関数化データ集合に基づく解析手法について研究し,回帰,識別・判別,次元圧縮に関して,関数データ解析手法を提唱することができた.開発した解析手法は,生命科学,システム工学,地球環境科学などの問題解決に応用した.高次元データに基づく複雑現象解明を目的として,非線形多変量解析の理論・方法論の開発研究と応用研究に取り組み,現象の構造を有効に捉える非線形回帰モデリング,ロジスティックモデルに基づく非線形識別・判別法,リスクを定量的に評価・予測するリスク予測モデルを提唱した.また,観測・測定されたデータを関数化処理し,処理した関数化データ集合に基づく解析手法について研究し,回帰,識別・判別,次元圧縮に関して,関数データ解析手法を提唱することができた.開発した解析手法は,生命科学,システム工学,地球環境科学などの問題解決に応用した.超高次元データから有益な情報やパターンを効率的に抽出・処理するための新しい非線形多変量解析手法の開発と手法適用による諸分野の問題解決を目指して,本年度は以下のような研究を重点的に推進した.(1)観測・測定された超高次元データを離散時点観測データとして捉え,新たに開発した非線形モデリング手法を適用して関数化(平滑化)処理した関数データ集合に基づく多変量回帰モデリング,次元圧縮法を提唱した.特に,開発した次元圧縮法をタンパク質の立体構造分析に適用し,その分類を試み有効性を立証した.また,正則化基底展開法に基づくモデリングに関わる理論研究を推進した.(2)リモートセンシング画像から各点の土地被覆を判別する画像判別について学習理論を用いた高速手法を提案した.(3)繰り返し測定データの解析において,モデルが非線形で共分散行列が異なる場合の二標本問題について,パラメータの関数の差の信頼区間を近似的に与えた.(4)微小拡散をもつ拡散過程に従う離散観測データから,未知のドリフトパラメータを推定する研究を行った.(5)自己回帰系列や非正規系列に対して,ある正則条件のもとで情報量規準AICを陽な形で与えた.さらに,Efron(1997,Biometrika)の結果を拡張することにより,正規確率場の最大値の裾確率の上限を与えた.(6)マルコフ型パラメトリックトレンド項を持つ確率微分方程式から,離散的かつ漸近的に高頻度データを得るというモデルにおいて,実装が容易な推定量を提案し,その一次の漸近挙動を導出した.(7)正規化変換とスチューデント化統計量のエッジワース展開に基づく近似信頼区間に対して,信頼限界の漸近表現を求めることにより平均二乗誤差による理論的な比較を可能にした.前年度までの研究成果の問題点を整理して重点研究課題を策定して研究を推進し,複雑な現象を解明するための非線形モデリングの数理と多様なデータの分析を可能とする汎用性の高い統計的分析手法の開発研究に取り組み,平成18年度は以下のような研究成果を挙げた.1.生命科学,地球環境科学等の分野でしばしば観測・測定される超高次データに基づく分析手法開発を目的として,高次元データを離散時点観測データとして捉え,非線形モデリング手法を適用して関数化処理した関数データ集合に基づく識別・判別法,クラスタリング,次元圧縮などの分析手法の理論・方法論の研究を行った.2.リモートセンシング画像の土地被覆分類のために,マルコフ確率場を用いて複数の土地被覆が混在する画素も利用する手法や,分布間の距離に基づく確率場による手法を研究した.また統計的学習理論のアプローチにより、確率場に基づく手法と同等性能を高速度で実現する手法を開発した3.ノンパラメトリックな設定の下で様々な統計量のクラスについてこれまで得られている漸近理論を利用して,具体的な統計量についての適用とその修正を行った.4.多変量正規分布の母平均の成分がすべて等しい場合において,大きさ一定の平均の信頼区間の構成に対して,欠測値を含むデータに基づく二段階法を提案した.5.小さな拡散をもつ拡散過程に対して,等間隔に観測された離散データを用いてドリフトパラメータの推定を行った.6.強い相関をもつ多重検定に対する保守的な検定の提案と,非正則な統計モデルに基づく林分成長分析方法を提案し,量的遺伝子座の検知問題やDNAシーケンスの中の変化領域検知問題など,ゲノムサイエンスの重要課題に前者の方法を適用した.7.任意有限次元の飛躍付拡散過程の統計的高次漸近推測の定式化に際して本質的となる指数的ベータ・ミキシング性,および積率の一様有界性の為の十分条件を導出した.平成19年度は,超高次元データに基づく非線形モデリング手法の開発研究と多様なデータの分析を可能とする汎用性の高いデータ解析手法の研究に取り組み,以下のような研究成果を挙げた.1.生命科学,システム工学等の分野では,時間の経過にともなって計測・測定される離散時点観測データからの情報抽出法と分析法をしばしば必要とする.このような問題に対して,データの関数化と関数化データ集合に基づく統計的分析法の開発研究に取り組み,識別・判別法,クラスタリング,次元圧縮法に関して,新しい関数データ分析手法を提唱した.2.ランダムに生成した弱判別機から逐次的に指数ロスを小さくするものを選び,線形結合により強力な判別機を生成する手法を提案した.3.カーネル法に基づくパーセント点の推定量の分布のEdgeworth展開について研究した.4.繰返し測定データに基づく非線形混合モデルのパラメータに対する近似

信頼領域の構成法を提案した.5.林分成長分析,因子分析モデルなどにおいて生じる非正則モデルに対して,非正則性を解消する方法や幾何学的アプローチにより検定に基づくモデル選択法を開発した.6.閾値付きエルゴード的拡散過程モデルから得られた離散観測データに基づいて,ドリフトパラメータと拡散係数パラメータの推定量を構成し,それらの一致性及び漸近正規性を証明した.7.多次元複合ボアソン型飛躍付拡散過程に関する大数の法則を、検証容易な条件下で証明した。また、"Realized multi-power variation"の共分散推定への適用を定式化し,ジャンプに対して頑健な推定方式を提唱した.平成20年度は,非線形多変量解析の理論・方法論の開発研究と応用研究に取り組み,以下のような研究成果を挙げた.また,本年度は本研究課題の最終年度に当たるため,これまでの研究成果を整理し重点研究課題を策定して,今後の研究の取り組みについて検討した.1.高次元データに基づく複雑現象解明を目的として,データからの情報に加えて,当該分野の蓄積された知識を事前情報としてベイズ理論によってモデルに同化し,現象の構造を有効に捉える非線形モデリング手法を提案した.また,観測・測定されたデータを関数化処理し,処理した関数集合に基づく非線形現象解明のためのモデリングにっいて研究し,識別・判別法,次元圧縮法に関して,いくつかの関数データ解析手法を提唱することができた.2.地表面のメッシュごとの森林被覆率を予測するため,人口密度および傾斜強度を説明変数とする非線形回帰モデルを提案し,複数の非線形回帰モデルの候補をAICで選択した.3。カーネル法に基づくパーセント点の推定量のスチューデント化について研究し,ジャックナイフ型の分散推定量の漸近的な性質を明らかにした.4.平行プロフィールモデルのもとでコントロールとの比較において多重決定問題について近似的な方法を与えた.5.特異モデルにおいて非正則性を扱うために開発された局所錐母数化の概念を用いて,因子分析モデルに対する新しいモデル選択法を構築した.6.異なる確率過程間の共分散変動の累積量の推定量を高頻度データに基づいて構成し,漸近分布を導出した.また,非正規安定レヴィ過程からの高頻度データに基づいた推定量を構成し,その漸近正規性を導出した.
マウスにおける膠原病関連自己抗体の誘導とその免疫グロブリン遺伝子の解析

8匹のBALB/Cマウス(611週齢)を採血処理能力から1グループとして都合4グループを調達し、一方8週齢のMRL/lprマウス15匹の腹腔内にブリステン0.5ccを注射し2-4週間隔で静脈採血を行い経時的な血清を集積.同時に各マウス8匹並びに6匹につきPBS注射群、無処理群(以上コントロール群)を設けた。採取したマウス血清を蛍光抗体法(FANA)、免疫沈降法(IP)にて分析。特異的な自己抗体産生B細胞を有する個体を確認すべくIPにおいてはIgG型自己抗体を検出したところBALB/Cマウスではコントロール群のいずれにも最終的に特異自己抗体は誘導されずブリステンが後述する特異自己抗体のの誘導に不可欠であることは明らかだった.MRL/lprマウスでは注射例及びコントロール群でも抗Sm抗体など出現率に有意差はなくも全身リンパ節腫脹はややブリステン注射例で早い(但し最初に自己抗体産生を検出したのはPBS注射例).BALB/C注射個体は9ヶ月目までに約5割に何らかの自己抗体陽性率を呈し、抗Su、抗U1RNP、抗U1RNA、抗(複数、未知の)cRNA、抗7-2RNAなど膵原病関連性を示唆する抗体が検出されたが、自己抗体産生の強い個体ほど若齢で死亡。自己抗体産生マウスの脾臓よりリンパ球を採取しハイブリドーマ作成処理まで3例が到達。限界希釈法を用い培養上滑中の自己抗体をスクリーニングするも採取リンパ球が多量でありまずγグロブリン産生株をFANAで選択凍結保存した.次いで一部ELISAにて選別するも抗体陽性例ほど複数種の抗体を産出しており厳密にクローン選別することが難しかった。抗UIRNP、抗Sm抗体株を選定し十分量増殖後mRNAを抽出・分離し、市販のマウス用Ig-prim群を用いPCRを試行するもcDNAの十分な増殖はできずクローン精製の不十分さが一因と考えら、同株の再検と保存した他の免疫グロブリン産生株の選別を試みている。平均8週齢のBALB/Cマウス25匹及びMRL/lprマウス15匹の腹腔内にプリステン0.5ccを注射し2-4週間隔で静脈採血を行い経時的な試料を得た。同時に各マウス種5-8匹をコントロール群とするためPBS注射群、無処理群を設けた。そして得られたマウス血清中の自己抗体を、蛍光抗体法、免疫沈降法(IP)にて同定した。特異的な自己抗体産生B細胞を分離しモノクローナル(単一株)化を目標としているためIPにおいてはProteinAを担体とし主にIgG型抗体を検出した。BALB/CマウスではPBS注射群、無処理群では有意な自己抗体は誘導されず、MRL/lprマウスでは抗DNA、抗Sm抗体の出現にプリステン、PBS投与の差は認めなかった。注射後約4カ月よりBALB/Cでは各種自己抗体が検出されはじめ6ケ月までの累積自己抗体陽性率は47%に達した。その内訳は抗Su抗体6匹、抗U1RNP抗体5匹、抗tRNA抗体2匹、抗7-2RNA抗体・1匹など多岐に及びヒトで疾患関連性を強く示すものが含まれていた。この抗tRNA抗体は既知の抗tRNA抗体(Jo-1等)と全く異なるものであり、抗7-2RNA抗体は核小体との反応性を確認したが各個体は早期に死亡しクローン分離に至れなかった。他に50Kd及び60Kd、40Kd、35Kdポリペチドと反応する自己抗体を誘導された個体も認めた。一際力価が高い誘導された抗U1RNP抗体の性状をU1RNP抗原構成ペプチド及びU1RNAを抗原とするELISAにて検討したところ、ヒト抗体とでは反応する主要構成蛋白は異なるものの抗U1RNA抗体活性が4匹に認められ、抗U1RNP抗体産生個体を拾うことがクローン株樹立上効率が良いと考えられた。かかる選定を続行しつつクローンの分離、環境条件・手技の整備のためまずMRL/lprマウスより抗Sm抗体産生株を樹立している。特異的な自己抗体産生B細胞を有する個体を確認すべくIPにおいてはIgG型自己抗体を検出したところBALB/Cマウスではコントロール群のいずれにも最終的に特異自己抗体は誘導されずブリステンが後述する特異自己抗体のの誘導に不可欠であることは明らかだった.MRL/lprマウスでは注射例及びコントロール群でも抗Sm抗体など出現率に有意差はなくも全身リンパ節腫脹はややブリステン注射例で早い(但し最初に自己抗体産生を検出したのはPBS注射例).BALB/C注射

個体は9ヶ月目までに約5割に何らかの自己抗体陽性率を呈し、抗Su、抗U1RNP、抗U1RNA、抗(複数、未知の)cRNA、抗7-2RNAなど膵原病関連性を示唆する抗体が検出されたが、自己抗体産生の強い個体ほど若齢で死亡。自己抗体産生マウスの脾臓よりリンパ球を採取しハイブリドーマ作成処理まで3例が到達。限界希釈法を用い培養上滑中の自己抗体をスクリーニングするも採取リンパ球が多量でありまずγグロブリン産生株をFANAで選択凍結保存した.次いで一部ELISAにて選別するも抗体陽性例ほど複数種の抗体を産出しており厳密にクローン選別することが難しかった。抗UIRNP、抗Sm抗体株を選定し十分量増殖後mRNAを抽出・分離し、市販のマウス用Ig-prim群を用いPCRを試行するもcDNAの十分な増殖はできずクローン精製の不十分さが一因と考えら、同株の再検と保存した他の免疫グロブリン産生株の選別を試みている。
リスク予防措置決定過程における“協働・参加及び契約”の可能性に関する総合的研究

科学的裏付けはないが、環境汚染の可能性が疑われる化学物質等の排出規制に際し、行政庁は、法定の「法規命令」形式で規制基準を規律するのではなく、事業者団体等との間で交渉を行い、規制基準の策定それ自体とその具体的内容につきコンセンサスを得ようとし、最終的に「事業者側が一定の排出規制を行うことを条件に、排出基準を定める法規命令の制定を回避する」ことを内容とする契約を締結することがある(法規命令制定回避型契約)。本研究は、ドイツの議論等を参考に、法規命令代替型契約の法的問題点を検討し、それが民主的正統性の観点から問題があり、法的に許容されないこと(契約による法規命令の内容決定の違憲性)を明らかにした。昨年度はリスク予防措置決定過程における契約(規制権限・管轄権限を持つ行政庁と主に規制の対象となる事業者=潜在的被規制者との間で交渉され、合意される行政契約)に焦点を当て、環境法学・行政法学的分析軸に則り当該契約手法に関する議論を展開しつつあるEU及びドイツの動向を精確に把握し、理解する作業に従事した。環境保全手法の一つとしての契約(環境協定)の用いられ方は近年多様化しているが、我が国においてもそうであったように、従来の議論は主として「法定の環境基準の上乗せ・横出しを内容とする所謂公害防止協定」の法的性質論等にとどまるものであった。これに対し、近年EU及びドイツ等においては、被害の実態・被害発生の科学的メカニズム等に科学的不確実性が存在するがゆえに明確な科学的裏付けをもって排出基準等を策定することが困難な環境リスクを念頭に、当該排出基準の内容を、規制者=行政と潜在的被規制者=事業者との間での交渉及び合意によって決定してゆくシステムに注目が集まりつつある。かかる交渉・合意によって契約が成立した場合、規制権者である行政庁は、法律上授権された法規命令等の制定を見合わせることになるのであって、当該契約は、本来的には法規範の形式で規律される事項を内容とし、契約の成立をもって規範の制定が回避されるという意味で、法規範に代替する機能を有すものである。かかる契約手法については、環境法上の協働原則の一発現形態として、これを積極的に活用すべき事を主張する論者が存在するが、その一方では、これに強い懸念を表明する論者も存在する。立法者⇒立法者の授権を得た行政庁という民主的正当性の連鎖の中で制定されるべき規範の内容が、民主的正当性を持たない一部の事業者との間で決定されるためである。本年度は、規範代替型の行政契約にまつわる賛否両説の主張内容を正確に把握し、この問題の論点を洗い出すことに従事した。本年度は、リスク予防措置決定過程における様々な協働形態のうち、特に「行政契約」という「協働の典型的な発現形態」に焦点を当て、「法規命令の制定権限を持つ行政庁」と「当該法規命令の制定により規制を受けることになる民間の法主体」が、法規命令制定の是非並びに法規命令の具体的内容等について交渉し、最終的に「法的拘束力を持った契約を締結する現象(実務事例)」について、そこに潜む憲法学及び行政法学上の問題点を洗い出し、それを理論的に検討することに力点を置いた研究を行った。欧州では、科学的不確実性を特徴とする「環境リスク」規制を目的とする法規命令につき、1制定それ自体の是非、及び2制定すべき法規命令の内容等が、法規命令の制定権限を持つ行政庁と法規命令による潜在的な被規制者たる民間法主体との間での交渉・合意・契約を通じて法的に決定される実務事例が数多く見られ、環境法上の協働原則並びに公私協働の名の下に、これを積極的に推進する動きを示してきた。しかし近年、こうした行政実務の動向に対し、少なくとも法的に拘束力を持った契約という形態で法規命令の制定及びその具体的内容を決定することにつき、憲法学及び行政法学の両面から、強い疑念が提起されるようになっている。上記規範制定契約は、真正・不真正を問わず、憲法上民主的正統性を持たない民間法主体に対し、法規命令の制定及び法規命令の内容を共同決定する権利を付与することにつながるからである。本年度は、真正・不真正規範制定契約に対する公法学の評価につき、特にドイツの公法学説の議論動向の全体像を解明することに重点を置いた研究を行った。大気汚染物質等の規制基準は、所謂「法規命令」を通じて、その具体的内容が決定されることが法律上予定されているが、排出される化学物質と環境汚染との間の因果関係が科学的に明確に立証されている場合は別として、法規命令の制定権限を持つ行政庁は、いかなる物質の排出を、具体的にどのレベル(基準)で規制すべきかについて、科学的裏付けをもって決定することができないことが多い。そのため行政庁は、実務上、排出基準を策定するに先立ち、規制の対象となる事業者等との間で情報交換を行い、科学的裏付けがないなかで排出規制を行うことそれ自体、また具体的排出基準につき、被規制者との間でコンセンサスを形成しようとする。その結果は、得られたコンセンサスの程度に応じて、様々な形態を示すが、一般に、規制対象物質による環境汚染の科学的裏付けがない(又は低ければ低いほど)、仮にリスク配慮の観点から規制基準の設定それ自体に一定のコンセンサスが得られたとしても、実際に規制基準を法規命令で規律することは回避される傾向にあり、事業者側が一定の規制基準を遵守することを条件に、法規命令の制定が見送られることが多い。法規命令制定回避を内容とする合意の成立である。

この合意は、法的拘束力をもった契約として成立することもあれば、紳士協定又は法的拘束力を持たない申合せとして成立することもある。本研究では、こうした法規命令制定回避型の合意に焦点を当て、特にそれが法的拘束力を持った契約の形式で行われる場合の問題点につき、行政法学(とりわけ行政契約論)の視点から考察を行い、この問題に関するドイツ行政法学上の議論を参考に、かかる法規命令制定回避型の行政契約が、所謂民主的正統性の観点から疑義があることを明らかにした。科学的裏付けはないが、環境汚染の可能性が疑われる化学物質等の排出規制に際し、行政庁は、法定の「法規命令」形式で規制基準を規律するのではなく、事業者団体等との間で交渉を行い、規制基準の策定それ自体とその具体的内容につきコンセンサスを得ようとし、最終的に「事業者側が一定の排出規制を行うことを条件に、排出基準を定める法規命令の制定を回避する」ことを内容とする契約を締結することがある(法規命令制定回避型契約)。本研究は、ドイツの議論等を参考に、法規命令代替型契約の法的問題点を検討し、それが民主的正統性の観点から問題があり、法的に許容されないこと(契約による法規命令の内容決定の違憲性)を明らかにした。上記法規命令制定契約に対する公法学の評価(とりわけ、この問題に関するドイツ公法学の議論動向)の全体像を浮き彫りにし、一定のまとまった学術的知見を獲得することができたと考えている。なお、その研究成果の一部は、論文化し、拙稿「契約と行政立法ー序説ー規範内容形成局面における協働の限界」(北大法学論集第65巻第3号1頁以下56頁)として公表を行っている。以上の点から、研究は、交付申請書に記載した「研究の目的」との関係で、順調に進捗していると考える。なお、交付申請書作成の段階では、本年度、「場合によると」欧州・ドイツの実務実態を調査する可能性があることを記載しているが、かかる実態調査は、本年度実施しておらず、次年度に持ち越している。これは、本年度、これまでの研究で得られた知見を、まずは論文として世に問い、論点を明確に提示することが、後の実態調査をより有意義なものにすると考えたことによる。欧州・ドイツの実務動向の調査並びに当該実務動向に対する学界の評価・反応についての実態調査は、次年度の研究活動のなかで実施する予定である。以上の点から、本研究は「おおむね順調に進展している」と判断した次第である。行政法学拙稿「契約と行政立法ー序説」(北大法学論集第65巻第3号1頁以下)でも述べた通り、近年、欧州特にドイツの公法学説においては、真正・不真正を問わず、規範の制定を内容とする行政契約(真正・不真正規範制定契約)に対しては、民主的正統性の欠如を理由に、これを厳しく批判する議論(違憲論)が盛んである。それは、「法規範という形式にによってしか規律できない事項がある」ことを前提としており、「法規範という形式によってのみ規律すべき事項を、契約を通じて決定するやり方は、民主的正統性確保の観点から、憲法上疑義がある」ことを示している。本研究を通じて浮き彫りにされた上記の視点は、我が国の行政実例を調査し、之を分析・評価する際、重要な視点であると考える。東日本大震災後の原発再稼働にあたり、原発立地自治体と電力会社との間で、所謂「安全協定」の締結が議論されつつあるが、果たして、安全協定という契約(又は契約類似の)手法を用いることそれ自体の是非が問われることになるからである。
三叉神経脊髄路核における侵害受容性一次知覚ニューロンの中枢性終末のシナプス構築

平成7年度においてカプサイシン(CAP)投与したマウスの足底熱刺激テストを行ない、生後早期(25日)投与群では侵害熱刺激に対し対照群と有意差がなかった。つまり、侵害受容ニューロンがCAPによって顕著に減少するのにかかわらず、侵害熱刺激には正常に反応するという矛盾した現象を再確認することができた。また、CAP投与マウスの三叉神経脊髄路核尾側亜核内(STNC)の侵害受容性一次知覚ニューロンの観察から、それらは脊髄後角膠様質内のそれと全く同様な微細構造を有することが分かった。平成8年度ではそうした侵害受容性一次知覚ニューロンの中核性終末はサブスタンスP(SP)やカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)を有含し、膠様質内の抑制性介在ニューロンであるGABAやメチオニン-エンケファリン(Met-Enk)陽性ニューロンに対して、シナプス前性に接触していることを明らかにした。このことはCl終末が痛みの伝達だけでなく、自らのその抑制にも関与することを示唆する。本テーマによる初年度(平成7年度)は、予定のごとく成熟マウスにカプサイシン(50mg/kg)を皮下投与し、2時間後に灌流固定した後延髄を採取し、エポン包埋した。超薄切片を作製し三叉神経脊髄路核(TSN)を電子顕微鏡で精査した。TSNの表層にカプサイシンによって変性した一次知覚ニューロンの終末が観察された。それらは脊髄におけると同様な細長く曲がりくねった、小型の円形または扇形の終末で、中には芯なしのシナプス顆粒で満たされている、いわゆるCIタイプの終末であった。それらは多くの樹状突起や少数の軸索様突起に囲まれてシナプス糸球体を形成していた。このことから、口腔、顔面領域でも侵害受容性の一次知覚ニューロンは小型のニューロンであることが判明した。今後それらの中枢性終末とTSNの固有のニューロンと考えられるGABA陽性やオピオイド陽性ニューロンとの関係について調べる予定である。本テーマによる初年度(平成7年度)は、成熟マウスにカプサイシン(50mg/kg)を皮下投与し、2時間後に灌流固定した後延髄を採取し、エポン包埋した。それらの超薄切片を作製し三叉神経脊髄路核(STN)を電子顕微鏡で精査した。STNの表層にカプサイシンによって変性した一次知覚ニューロンの終末が観察された。CI終末は周りの樹状突起に対してだけでなく、介在ニューロンに対しても直接シナプス前性に接触していた。平成8年度はSTNC内のCI終末が含有する物質(サブスタンスPやCGRP)を目安にして、STNC内固有のニューロンであるGABAやメチオニン-エンケファリン(Met-Enk)陽性ニューロンとのシナプス関係を免疫組織化学的に調べた。SPやCGRPを含有する侵害受容性一次知覚ニューロンはGABAやMet-Enk-IR介在ニューロンに対しシナプス前性に接触していた。このことは侵害受容性一次知覚ニューロンが痛覚を伝達するだけでなく、自らその抑制にも関与することを示すものと考えられる。
「質感照明評価法」を目指した、照明特性が質感認識に与える影響の検討

本研究は、質感の見えの忠実度と印象に基づく“質感照明評価法"の提案を目指し、その基盤として、まず照明の配光特性と光色が質感認識に与える影響を明らかにする。次に、質感照明評価に必要な測光的パラメータを抽出し、その影響を定性的・定量的に解明することを目的としている。本年度は、照明の拡散度の変化が物体の質感認識に与える影響の解析を進めた。実験はミニチュアの部屋内に周波数、凹凸度、表面の光沢度がそれぞれ異なる正弦波状の表面を持つ刺激を用いて「光沢感」、「凹凸感」の評価を行った。指向性照明と拡散性照明を組み合わせ、その強度の比を調整することで照明の拡散性を変化させた。実験の結果,表面の凹凸が大きく,波が細かい刺激ほど照明の拡散性の影響を受けやすい傾向が得られた。特に、光沢を含む刺激は照明の拡散によって光沢感が弱まり、マットな刺激は照明の拡散によってなめらかに見える傾向となった。さらなる分析により、照明の拡散性の変化に伴う、実験刺激の輝度ヒストグラム統計量(コントラスト,標準偏差,歪度)と質感の見えの関係が示唆された。また、自然光下で手にとって記憶した物体の質感と、スポットライトの大きさを変化させた条件での質感の見えを比較する実験により、物体の忠実な質感再現に適した照明条件を設定できる可能性が示された。漆塗りの椀の見えを検証した実験では、表面特性を表す形容詞対(光沢がある/ない等)は主として光沢部分の輝度、物理特性を表す形容詞対(柔らかい/硬い等)は主として非光沢部分の輝度、高次レベルの判断(醜い/美しい等)は光沢部分と非光沢部分の輝度コントラストと相関していた。このことから、主観評価の種類により、異なる物理情報を用いて評価していることが示唆された。以上より、測光的パラメータを用いて、質感の見えを定量化できる可能性が示された。本年度は、照明の拡散度の変化が物体の質感認識と色知覚に与える影響を調べた。質感認識の評価実験は、ミニチュアの部屋を2つ並べて行い、一方を指向性照明で照らし基準照明とした。他方は照明の拡散度を強・中・弱の3段階で変化させた。評価には、凹凸の大きさが異なる平面パッチ4種類と光沢度の異なる球体パッチ2種類を用いた。同じパッチを各部屋で観察し、基準照明下での見えを基準として、各拡散度での質感の印象の違いを調べた。その結果、指向性照明と拡散性照明で光沢感や凹凸の印象に大きな違いがあったが、拡散度の段階的な変化による影響は見られなかった。そこで基準照明を拡散度“中"の照明にして同様の実験を行ったところ、凹凸の有するパッチでは拡散度が強くなるほど光沢感や凹凸の印象が弱まり、明るく見える、という段階的な変化が見られた。また、色の見えの評価実験は、表面の凹凸が大きい色パッチ、または凹凸の小さい色パッチを設置して行った。被験者は、照明下のパッチの色と同じに見える色(対応色)を、別照明の観察ボックスに置かれたマンセルカラーチャートの中から選択して応答した。パッチの色は13種類とした。その結果、照明方法、パッチの凹凸度によらず、対応色はほぼ一定であった。したがって、本研究で用いた刺激サンプルに関しては、照明方法や凹凸の違いによりパッチ表面からの反射光は変動するにもかかわらず、色の見えは安定していたと言える。これらの結果から、照明の拡散性が質感認識に与える影響は、主として物体表面の光沢感となめらかさのパラメータであることが示唆された。平成28年度の研究実施計画に記載した検証は、ほぼ予定通り進んでいる。実用的でより複雑なサンプルを対象とした実践的検証の方の進捗は遅れているが、その分、異なるサンプルを用いた条件や拡散度を段階的にコントロールした条件等、当初の予定よりも発展させた実験も行っており、全体的には、おおむね順調に進展していると言える。表面の凹凸と光沢特性の影響をより体系的に評価するため、正弦波状の波を表面につけたパッチを使用した。高光沢、低光沢のパッチそれぞれに波の高さ3種類の条件で実験を行った。同じパッチを各部屋で観察し、基準照明下での見えを基準として、一対比較法により各拡散度での質感の印象の違いを調べた。その結果、照明の拡散度による光沢感の変化は凹凸があるほど大きいこと、低光沢のパッチの見えは拡散度に大きく影響を受けることなどが明らかになった。

また、回帰分析により、光沢感と荒さ感は、光沢度と凹凸の深さ及び照明の拡散度をパラメータとして表せることが示唆された。色の見えの評価実験も同様に、正弦波状の凹凸を持つパッチを用いて行った。被験者は、照明下のパッチの色と同じに見える色(対応色)を、別照明の観察ボックスに置かれたマンセルカラーチャートの中から選択して応答した。その結果、照明方法、パッチの凹凸度によらず、対応色はほぼ一定であった。したがって、本研究で用いた刺激サンプルに関しては、照明方法や凹凸の違いによりパッチ表面からの反射光は変動するにもかかわらず、色の見えは安定していたと言える。パッチ部分の輝度と色分布の解析により、鏡面反射部分の色を除外して物体表面の色を認識していることが示唆された。平成29年度の研究実施計画に記載した検証は、ほぼ予定通り進んでいる。実用的でより複雑なサンプルを対象とした実践的検証の方の進捗は遅れているが、その分、より体系的に選択したサンプルを用いた条件や拡散度を段階的にコントロールした条件等、当初の予定よりも発展させた実験も行っており、全体的には、おおむね順調に進展していると言える。本研究は、質感の見えの忠実度と印象に基づく“質感照明評価法"の提案を目指し、その基盤として、まず照明の配光特性と光色が質感認識に与える影響を明らかにする。次に、質感照明評価に必要な測光的パラメータを抽出し、その影響を定性的・定量的に解明することを目的としている。本年度は、照明の拡散度の変化が物体の質感認識に与える影響の解析を進めた。実験はミニチュアの部屋内に周波数、凹凸度、表面の光沢度がそれぞれ異なる正弦波状の表面を持つ刺激を用いて「光沢感」、「凹凸感」の評価を行った。指向性照明と拡散性照明を組み合わせ、その強度の比を調整することで照明の拡散性を変化させた。実験の結果,表面の凹凸が大きく,波が細かい刺激ほど照明の拡散性の影響を受けやすい傾向が得られた。特に、光沢を含む刺激は照明の拡散によって光沢感が弱まり、マットな刺激は照明の拡散によってなめらかに見える傾向となった。さらなる分析により、照明の拡散性の変化に伴う、実験刺激の輝度ヒストグラム統計量(コントラスト,標準偏差,歪度)と質感の見えの関係が示唆された。また、自然光下で手にとって記憶した物体の質感と、スポットライトの大きさを変化させた条件での質感の見えを比較する実験により、物体の忠実な質感再現に適した照明条件を設定できる可能性が示された。漆塗りの椀の見えを検証した実験では、表面特性を表す形容詞対(光沢がある/ない等)は主として光沢部分の輝度、物理特性を表す形容詞対(柔らかい/硬い等)は主として非光沢部分の輝度、高次レベルの判断(醜い/美しい等)は光沢部分と非光沢部分の輝度コントラストと相関していた。このことから、主観評価の種類により、異なる物理情報を用いて評価していることが示唆された。以上より、測光的パラメータを用いて、質感の見えを定量化できる可能性が示された。今後は、表面の凹凸や細かさを段階的に変化させたテストサンプルを用いて、より系統的に照明の拡散性と質感・色知覚の検討を進めていくとともに、次の研究段階である、拡散性と指向性照明の複合効果の検討、周囲環境・観察条件の影響の検討、照明色と配光特性の複合効果の検討についても取り組んでいく。実践的検証の方も、本年度は学生の協力を得られる予定なので、さらに推進できる見込みである。拡散性と指向性照明の複合効果の検討、周囲環境・観察条件の影響の検討、照明色と配光特性の複合効果の検討については継続して進めていく予定である。
計算機支持X線フラクトグラフィ法の開発と実機破面解析への適用

本研究は破面解析方法の一つであるX線フラクトグラフィ法を計算機支援により,より有用な破面解析方法に発展させることを目標とし,このため問題となる基本事項について検討した.まず各種の鋼について広い応力比の下,また試験環境も実機破面を想定し,高温大気中や腐食環境下における破面を得た.これらの破面から破面上および破面下の残留応力,半価幅の測定データを得,破面形成時の負荷応力拡大係数Kmax,変化幅ΔKとの関連を検討した.これらの結果に基づき破面解析方法を検討した結果以下の結論を得た.(1)高温酸化や腐食条件下における疲労破面においても破面上残留応力が計測でき,これを破面解析に使える可能性はあるが,この値には破面あらさの影響も大きくまたKmaxやΔKとの関連が複雑なため,現時点では定量破面解析の基本情報としては使いにくい.(2)破面を除去しつつ得られる破面下の残留応力は破面あらさなど破面上の各種因子の影響を受けず,しかもその分布も情報として使えるので定量破面解析の基本情報として有用である.(3)応力比が0.5以上と極端に高い場合を除けば破面下残留応力分布に応力比の影響は少ないことが明らかとなった.したがって通常の疲労破面では破面下残留応力をもとにKmax推定が可能である.しかし逆にΔKの推定は困難である.(4)大気中各種応力比の下でのデータより破面下残留応力分布の規則性を数式化し,これをベースに破面下薄層を2度除去その際得られるただ2つの残留応力値を用いてKmaxを推定しうる薄層除去法を提案した.またこの方法の実機破面への適用例として, SM50A鋼の腐食溶解破面および腐食生成物付着破面を用いてKmax推定を行った結果,推定値は実際に破面を形成させた値に良く一致することが確認された.本研究は破面解析方法の一つであるX線フラクトグラフィ法を計算機支援により,より有用な破面解析方法に発展させることを目標とし,このため問題となる基本事項について検討した.まず各種の鋼について広い応力比の下,また試験環境も実機破面を想定し,高温大気中や腐食環境下における破面を得た.これらの破面から破面上および破面下の残留応力,半価幅の測定データを得,破面形成時の負荷応力拡大係数Kmax,変化幅ΔKとの関連を検討した.これらの結果に基づき破面解析方法を検討した結果以下の結論を得た.(1)高温酸化や腐食条件下における疲労破面においても破面上残留応力が計測でき,これを破面解析に使える可能性はあるが,この値には破面あらさの影響も大きくまたKmaxやΔKとの関連が複雑なため,現時点では定量破面解析の基本情報としては使いにくい.(2)破面を除去しつつ得られる破面下の残留応力は破面あらさなど破面上の各種因子の影響を受けず,しかもその分布も情報として使えるので定量破面解析の基本情報として有用である.(3)応力比が0.5以上と極端に高い場合を除けば破面下残留応力分布に応力比の影響は少ないことが明らかとなった.したがって通常の疲労破面では破面下残留応力をもとにKmax推定が可能である.しかし逆にΔKの推定は困難である.(4)大気中各種応力比の下でのデータより破面下残留応力分布の規則性を数式化し,これをベースに破面下薄層を2度除去その際得られるただ2つの残留応力値を用いてKmaxを推定しうる薄層除去法を提案した.またこの方法の実機破面への適用例として, SM50A鋼の腐食溶解破面および腐食生成物付着破面を用いてKmax推定を行った結果,推定値は実際に破面を形成させた値に良く一致することが確認された.X線フラクトグラフィは破面を逐次電解研磨し、その都度露出した面の残留応力を測定し、その値が零となる深さから塑性域寸法したがってまた破面形成時の負荷を推定しうることが一つの大きな特徴である。しかし予め破面下の残留応力分布の特徴を把握しておけば、これを利用することによってただ一回の計測情報より塑性域を推定することが可能である。この考えに基づいて表面層除去X線フラクトグラフィ法を提案した。またX線フラクトグラフィにおいて基本的な問題である破面残留応力値におよぼす破面あらさの影響についても定量的に検討し、以下のような結果を得た。1.提案した表面層除去X線フラクトグラフィ法をSM50A鋼およびHT80鋼に適用しその有効性を確認した。この方法は破面近傍を除去してしまうので、破面あらさが酸化皮膜など破面付着物の影響を受けない特徴があり、実機の破面解析に有効と考えられる。実機の破面については昭和62年度の検討課題として計画している。2.破面下の残留応力分布は材料の加工軟化、加工硬化などの影響を受け、必ずしも簡単ではないことが明らかとなった。実験ならびに計算機によるシミュレーションによって残留応力分布に対する支配因子の把握ならびにデータの蓄積が必要である。3.破面上の残留応力は破面あらさが2乗平均あらさ値で約10ミクロン以上となるとその影響が顕著となるが、通常の疲労破面ではさほど問題にならないことが明らかとなった。4.疲労破面上の残留応力値は、破面形成時の負荷応力拡大係数幅ΔKが小さくなるにつれ小さくなるが、ΔKが下限界値ΔKthに近ずくにつれ再び増大することが明らかとなった。
籾殻灰コンクリートの中性化特性に関する研究

籾殻灰を混入したコンクリート(籾殻灰コンクリート)は,籾殻灰のポゾラン効果により,無混入の場合に比べて強度増加やアルカリ骨材反応による膨張抑制効果を示す.このような効果は,一般に使用されている高炉スラグ微粉末やフライアッシュなどの混和材に比べて同等あるいはそれ以上であることが確認されている.しかしながら,籾殻灰はポゾラン活性が大きいことから,コンクリート中のアルカリを消費する効果も大きく,コンクリートの中性化を早める傾向のあることが報告されている.本研究では,籾殻灰を混和材として実用化するため,コンクリートの中性化特性の把握ならびに中性化の抑制方法の検討を行った.本研究の成果は以下のようにまとめられる.1.促進中性化試験装置の作製:籾殻灰コンクリートの中性化特性を調べるために,二酸化炭素濃度020%,温度2040°C,湿度5080%で制御できる促進中性化試験装置を作製した.2.籾殻灰コンクリートの中性化特性:籾殻灰を結合材質量の内割で0,10,20および30%混入したコンクリート(水結合材比W/B:60%)について促進中性化試験を実施し,コンクリートの中性化速度は,籾殻灰の混入率が増加するほど無混入の場合に比べて大きくなることを確認した.3.中性化の抑制方法の検討:水結合材比を50%および60%として,籾殻灰を結合材質量の内割で0,10および20%混入したコンクリートについて促進中性化試験を実施し,水結合材比を小さくすることにより中性化抑制効果の大きいことが確認できた.また,透水性型枠を用いてコンクリートを打設した場合,中性化抑制効果の大きいことを確認した.しかし,使用する透水性シートの種類によってその効果が異なることがわかった.籾殻灰を混入したコンクリート(籾殻灰コンクリート)は,籾殻灰のポゾラン効果により,無混入の場合に比べて強度増加やアルカリ骨材反応による膨張抑制効果を示す.このような効果は,一般に使用されている高炉スラグ微粉末やフライアッシュなどの混和材に比べて同等あるいはそれ以上であることが確認されている.しかしながら,籾殻灰はポゾラン活性が大きいことから,コンクリート中のアルカリを消費する効果も大きく,コンクリートの中性化を早める傾向のあることが報告されている.本研究では,籾殻灰を混和材として実用化するため,コンクリートの中性化特性の把握ならびに中性化の抑制方法の検討を行った.本研究の成果は以下のようにまとめられる.1.促進中性化試験装置の作製:籾殻灰コンクリートの中性化特性を調べるために,二酸化炭素濃度020%,温度2040°C,湿度5080%で制御できる促進中性化試験装置を作製した.2.籾殻灰コンクリートの中性化特性:籾殻灰を結合材質量の内割で0,10,20および30%混入したコンクリート(水結合材比W/B:60%)について促進中性化試験を実施し,コンクリートの中性化速度は,籾殻灰の混入率が増加するほど無混入の場合に比べて大きくなることを確認した.3.中性化の抑制方法の検討:水結合材比を50%および60%として,籾殻灰を結合材質量の内割で0,10および20%混入したコンクリートについて促進中性化試験を実施し,水結合材比を小さくすることにより中性化抑制効果の大きいことが確認できた.また,透水性型枠を用いてコンクリートを打設した場合,中性化抑制効果の大きいことを確認した.しかし,使用する透水性シートの種類によってその効果が異なることがわかった.籾殻灰を混入したコンクリート(籾殻灰コンクリート)は,籾殻灰のポゾラン活性により,無混入の場合に比べて強度増加やアルカリ骨材反応に対する耐久性が著しく改善される.このような効果は,一般に使用されている高炉スラグ微粉末やフライアッシュなどの混和材に比べて同等あるいはそれ以上であることが確認されている.しかしながら,籾殻灰はポゾラン活性が大きいことから,コンクリート中のアルカリを消費する効果も大きく,コンクリートの中性化を早める傾向が実験により確かめられている.したがって,籾殻灰を有効な混和材として実用化するためには,中性化特性の把握ならびに中性化の抑制方法の検討が必要であり,本年度は以下のような研究テーマについて実験を行い,研究成果を得た.1.籾殻灰コンクリートの中性化特性とその影響要因を明らかにする.籾殻灰を結合材質量の内割で0,10,20および30%混入したコンクリート(水結合材比W/B:60%)について促進中性化試験を実施した.この結果から,コンクリートの中性化速度は,籾殻灰の混入率が増加するほど無混入の場合に比べて大きくなることを確認した.2.中性化を抑制するための水セメント比,籾殼灰混入率,単位水量などの最適な配合を検討する.水セメント比を50%および60%として,籾殻灰を結合材質量の内割で0,10および20%混入したコンクリートについて促進中性化試験を実施した.また,透水性型枠を用いてコンクリートを打設し,施工方法による中性化抑制の方法も検討した.これらの結果から,水セメント比が小さいほど中性化は抑制されることが確認できた.

また,透水性型枠の利用は中性化抑制に有効であるが,使用する透水性シートの種類によってその効果が大きく異なることが実験結果より明らかとなった.籾殻灰を混入したコンクリート(籾殻灰コンクリート)は,籾殻灰のポゾラン効果により,無混入の場合に比べて強度増加やアルカリ骨材反応による膨張抑制効果を示す.このような効果は,一般に使用されている高炉スラグ微粉末やフライアッシュなどの混和材に比べて同等あるいはそれ以上であることが確認されている.しかしながら,籾殻灰はポゾラン活性が大きいことから,コンクリート中のアルカリを消費する効果も大きく,コンクリートの中性化を早める傾向のあることが報告されている,本研究では,籾殻灰を混和材として実用化するため,コンクリートの中性化特性の把握ならびに中性化の抑制方法の検討を行った.本研究の成果は以下のようにまとめられる.1.促進中性化試験装置の作製:籾殻灰コンクリートの中性化特性を調べるために,二酸化炭素濃度020%,温度2040°C,湿度5080%で制御できる促進中性化試験装置を作製した.2.籾殻灰コンクリートの中性化特性:籾殻灰を結合材質量の内割で0,10,20および30%混入したコンクリート(水結合材比W/B:60%)について促進中性化試験を実施し,コンクリートの中性化速度は,籾殻灰の混入率が増加するほど無混入の場合に比べて大きくなることを確認した.3.中性化の抑制方法の検討:水セメント比を50%および60%として,籾殻灰を結合材質量の内割で0,10および20%混入したコンクリートについて促進中性化試験を実施し,水セメント比を小さくすることにより中性化抑制効果の大きいことが確認できた.また,透水性型枠を用いてコンクリートを打設した場合,中性化抑制効果の大きいことを確認した.しかし,使用する透水性シートの種類によってその効果が異なることがわかった.