hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
干渉波電気刺激および薬剤投与に伴う嚥下惹起制御機構の解明

動物実験用に特別に作製した干渉波電気刺激装置を用い、除脳非動化モデルという嚥下時の「動き」による感覚フィードバックに依存しない、運動出力パターンだけを解析できるモデルにおいて干渉波電気刺激による嚥下惹起促通効果について検討した。その結果、干渉波電気刺激は咽頭喉頭感覚神経を経由して脳幹に存在する孤束核という内臓求心性入力の一次到達領域に情報が伝達され、嚥下惹起性を改善する可能性が示唆された。小動物に用いることができる干渉波電気刺激装置を除脳非動化モデル動物の皮膚に設置し、上喉頭神経電気刺激を嚥下惹起として利用した。上喉頭神経電気刺激開始時から嚥下関連反回神経活動までの潜時の変化を干渉波電気刺激の有無とその強度により解析した。上喉頭神経電気刺激は嚥下惹起遅延モデルを模倣するために嚥下が起きる閾値に近い刺激強度で刺激した。そのため、上喉頭神経電気刺激開始時から実際の嚥下惹起が起きるまでの時間すなわち潜時は長くなる。その状態で干渉波電気刺激を加えると、嚥下惹起までの潜時が短縮する傾向がみられた。そして、孤束核の機能を抑制することで、その干渉波電気刺激効果が減弱した。孤束核は咽頭喉頭感覚入力の伝達領域であり、孤束核に到達した感覚入力が蓄積して嚥下を惹起するのであるから、この結果は干渉波電気刺激装置が嚥下惹起に必要な刺激をサポートしているという仮説を補佐する結果となった。干渉波電気刺激が嚥下惹起を促通することが示唆されたが、実際に嚥下を惹起しているのは嚥下セントラルパターンジェネレーターという脳幹に存在する神経ネットワークである。この神経ネットワーク自体に効果がおよばなければ嚥下惹起自体に直接関与するということは証明されない。そこで、干渉波電気刺激が嚥下セントラルパターンジェネレーターを構成する嚥下関連ニューロン活動に影響を与えるかどうかを除脳非動化モデル動物を用いて検証する。動物実験用に用いる特製干渉波電気刺激装置はファンクションジェネレータ機能を用いることで様々な条件での干渉波波形を作成できる。刺激によるアーチファクトと、上喉頭神経電気刺激から孤束核までの神経伝達で生じる時間を考慮して、適切な刺激条件を設定し、干渉波電気刺激による嚥下関連ニューロンの反応を観察する。嚥下関連ニューロン活動は延髄の孤束核とその周辺に存在する。定位脳固定器に設置した動物に微小電極を3次元マニピュレータを用いて正確に挿入していく。上喉頭神経電気刺激により誘発する嚥下時に、嚥下関連活動を呈するニューロンを記録しながら干渉波電気刺激による応答を観察する。嚥下関連ニューロン活動は記録が非常に困難であり、干渉波電気刺激による効果を十分検証できない可能性がある。その場合は干渉波電気刺激の刺激波形や時間を上記装置により変更しがなら刺激を適正化する。当該年度における研究は予定通り進行したが、当該年度購入予定物品のうち、一部で次年度購入する必要ができたため、一部を繰越金として次年度にあてた。クランプメーター含めた次年度購入予定物品と合わせて嚥下関連ニューロン活動記録用の装置を構成する予定である。
海氷生態系の高生産性の機構解析

海氷生態系は海氷の特性に密着して、特有の構造と機能をもっていると考えられ、しかも海洋全体の10%弱の面積を占めていて、地球環境の維持の上でも重要な位置にあることが予想される。日本列島のオホーツク沿岸は、海氷が発達する最も低緯度域になる。本研究では、海氷生態系を対象として、特に海氷の形成および、海氷の物理環境特性を把握し、海氷環境に優占するアイスアルジーとそれを中心に発達する生物群集を特定し、それらの生物群集が果たしている役割を、生物生産活動に着目して解析した。研究は北海道サロマ湖を主なフィールドとして実施し、一部はオホーツク海をはじめとして、国内外の海氷生態系発達海域で行った。得られた主な結果は、(1)海水中での海氷形成の物理過程と、それに伴う生物活動の変化の詳細、(2)海氷中にアイスアルジーとしてとり込まれるプランクトン藻類の種と、海氷中でのそれらの種の光合成と海氷の物理・化学的環境特性の関係、(3)海氷生態系の食物網の特徴と、その中でのアイスアルジーとそれの貢献度の定性・定量評価、(4)海氷の発達程度と海水中での沈降物質の関係、(5)海氷生態系の特徴の把握と整理、などである。これらの海氷生態系に関する知見は、海氷とそこに発達した海氷生態系の構造と機能に関する従来の知見を深めただけでなく、将来の地球環境を予測する大気・海洋循環モデルで海氷生態系を扱う際に、その精度向上に不可欠な情報を提供すると考えられる。得られた知見の大部分は、関連学会などで発表すると同時に、専門国際誌で発表し、また、「月刊海洋」誌の号外特集号「海氷生態系-サロマ湖・オホーツク海の研究から-」としてまとめて2002年4月に発行予定である。研究初年の今年度は、北海道のサロマ湖をモデルフィールドとして、海氷の発達する12月3月を中心に海氷生態系に関する情報を得るために、各研究者が分担して集中的に物理・化学・生物の野外観測と試料採取を実施した。湖の結氷前に上下昇降型の水温・塩分・光量・クロロフィル蛍光測機を係留し、6カ月にわたり毎日1回の鉛直プロファイルを得た。研究期間の後半には、モデル生態系での結果をもとに海氷生態系の発達するオホーツク海での現象解析を計画しているために、今年度から斜里沖の水深1555mに係累系を10月に設置し、水温(168mと461m)と流向・流速(268mと1333m)の観測と共に、461mと1446mにそれぞれ時間分割型のセジメントトラップを設置して34週間ことに1年間にわたり沈降物の試料採取を開始した。現在までに得られている結果はまだ断片的であるが、主なものをあげると、以下の通りである。1.サロマ湖の海氷は3050cm程度の厚みがあり、下部の1020cmが海氷で、その上部は雪が凍ったものである。2.海氷下部への到達光量は、30cm以上の厚さの氷では海表面の10%かそれ以下であることが実測された。3.海氷中にはアイスアルジ-が繁殖していて、特に海氷下部の03cmに集中した繁殖が確認された。海氷中にはその下部の水中全体の約100倍のクロロフィルが検出され、結氷期の生産が海氷に集中していることが明らかになった。優占性物は圧倒的に大型珪藻類で、海氷下部の水中の植物プラントン群集と比べても珪藻類の優占性が際だっている。

4.アイスアルジ-の密集部分では繊毛虫の多いことが確認され、微生物環の活発な機能も示唆された。5.サロマ湖では水中動物プランクトンが少なく、アイスアルジ-の大部分は沈降して底生生物に利用されていると推定された。研究2年目の今年度は、北海道サロマ湖で海氷生態系のモデルフィールド実験を、また現場海氷生態系としてオホーツク海を対象としてセジメント・トラップ実験で解析を進めた。モデルフィールド実験では、海氷の発達にあわせて海氷試料を得て、海氷の発達、特に海水の結氷による部分と、海氷の上に降り積もった雪が凍った部分を特定し、海氷中でのアイス・アルジーの詳細分布を検討した。海水の結氷の際に形成されたブライン・チャネル並びにブライン・ポケットとアイス・アルジーの分布の関係は、方法的に問題が残りまだ詰めきれていない。また、海氷を取り除いた海域を作り、そこでの海氷の形成とそれに伴う生物・化学的な変化を追跡し、海氷形成初期の状況を検討した。オホーツク海の北緯44度31分と東経144度44分の水深1551mの地点で、492mと1470mの深さに1997年10月から1998年9月までセジメント・トラップを設置・回収し、これまでの解析結果から以下の3点が明らかになった。1)12月下旬から1月下旬に3g・m^<-2>・日^<-1>に達する大きな粒子束が観察され、今後の解析で浅海堆積物の舞上がりかあるいは一時的な生物生産の上昇かが判明する。2)海域が流氷で覆われていた1月下旬から3月下旬まで粒子束が減少し、1.5g・m^<-2>・日^<-1>まで低下した。3)4月-6月の2ヶ月間の粒子束は2.5g・m^<-2>・日^<-1>に増大し維持された。海氷が溶けた後のブルームとそれに引き続く春のブルーによる生物生産の活性化に起因すると考えられ、今後の試料分析によりさらに新しい知見が期待される。セジメント・トラップは、同じ地点の992mと1470mに再度設置して1999年9月に揚収の予定である。研究3年目の今年度は、昨年度に引き続き北海道サロマ湖で海氷生態系のモデルフィールド実験を、また現場海氷生態系としてオホーツク海を対象としてセジメント・トラップ実験で解析を進めた。さらに、冬季に結氷するバルチック海との比較研究も実施した。モデルフィールド実験では、海氷を取り除いた海域を作り、そこでの海氷の形成とそれに伴う物理・生物・化学的な変化を追跡し、海氷形成初期の状況を検討した。物理学的な観測はバルチック海での実験結果と比較検討した。海氷と雪の量の違いの影響を湖に注ぐ河口と海への湖口の間をライントランゼクト的に物理・化学・生物パラメターを調べることで明らかにすることを試みた。また、湖内での植物プランクトンとアイスアルジーの生産力と被食実験を行った。これまでオホーツク海は政治的な問題があって海洋調査研究は難しかったが、本研究計画では関係者の努力で幸いに周年のセジメント・トラップの係留系観測が可能になった。実際には、1997年10月から現在まで、サハリン沖に2カ所と紋別沖に1カ所、係留系を設置でき、回収にも成功した。すべてのとラップで、北部北太平洋などに比べて12桁の有機物を中心とした非常に多くの沈降粒子束が得られ、オホーツク海の生産性の高さが明らかになった。元素分析結果から、オパールの存在量の多さが確認され、珪藻類の優占性が明らかになった。海氷で覆われている期間の沈降粒子束は小さく、海氷の消失後沈降粒子束が増大し始め、夏の初めに最大になるという大きな周年変動が確認された。また、空きに再び沈降粒子束の増大が見られた。セジメント・トラップの係留実験は現在も継続中である。今年度は最終年度になるために、昨年度まで継続してきた北海道サロマ湖での海氷生態系のモデルフィールド実験と、現場海氷生態系としてオホーツク海を対象としたセジメント・トラップ実験の、とりまとめのための現場実験とこれまでのデータの解析作業を実施した。
宇宙太陽発電に係る地上受電施設の設道に関する現地調査

現地調査は、ブラジル(アマゾン川中流域)、マレーシア(サラワク)、クリスマス島(太平洋上中央部にあるキリバス)、またサントメ島(大西洋上アフリカ中部の西岸にあるガボンの沖合いにある2島よりなるサントメ・プリンシペ)でそれぞれ行われ、いずれの国々でも、レクテナの設置のための適地を探索し、候補地やレクテナの設置態様を決定することができた。ブラジル、マレーシア、及びキリバスは、2回目の調査訪問である。これは、地上受電施設(レクテナが、SPS2000の場合、赤道上1200キロメートルの間隔で設置されるのが最も効果的であり、一国の領域内で2箇所に設置されることになったからである。ブラジルでは、ブラジリアで宇宙局など政府機関と協議の後、アマゾン川中流域の主要都市であるマナウスへ飛び、マナウス大学アマゾン研究所の関係者の協力を得て、アマゾンのジャングルの中を探索した。マレーシアでは前回訪問したマレーシア大学(ジョホールバル校)との連携を確認し、同学より1名の同行者を得て、ボルネオ島サラワク州のクチン市へと飛んだ。現地のマレーシア大学(サラワク校)の協力を得て、ヘリコプターをチャーターし、海岸部の熱帯雨林(マングローブの森)の中で開発が進むエビ養殖場を探索した。クリスマス島では、同島を含むライン・フェニックス島嶼開発相(大臣)と新任の同事務次官とにそれぞれ独立に面談することができた。電力消費地を前提に未利用地(内海面)を探索した。サントメ島訪問では、ガボンにおけるレクテナ受け入れの実務担当責任者であるアジ・ブロック教授(USTM)が先方との関係を設定し、我々の研究チームの一員として、今回の調査訪間に同行した。環境・資源建設相(たまたま臨時首相代理)と面談した。電力消費地を前提に未利用地(サバンナ)を探索した。現地調査は、平成14年2月にブラジル(アマゾン川中流域)で、また同3月にマレーシア(サラワク)でそれぞれ行われた。アマゾン川中流域での調査は、当初は前年9月に計画・予定されていたが、例の9月11日事件の発生によりアメリカ上空での航空機は全便飛行停止となり、やむなく翌年2月へと変更されたものである。いずれの国々も、2回目の調査訪問である。これは、地上受電施設(レクテナ)の設置が、SPS2000の場合、赤道上1200キロメートルの間隔で設置されるのが最も効果的であるところから、これらの国々では、一国の領域で2個所が設置されることになった。ブラジルでは、アマゾン川河口と今回の中流域であり、マレーシアでは半島部にあるジョホールバルと今回のボルネオ島のサラワクである。ブラジルでは、ブラジリアで宇宙局など政府機関と協議の後、アマゾン川中流域の主要都市であるマナウスへ飛び、国際的に評価されているマナウス大学アマゾン研究所の関係者と協議し、アマゾンのジャングルの中にレクテナの設置のための適地を探索し、候補地とレクテナの設置態様を決定することができた。マナウス大学アマゾン研究所が今後の地域研究体制のセンターとして機能することになろう。マレーシアでは前回訪問したマレーシア大学(ジョホールバル校)との連携を確認し、同学より一名の同行者を得て、ボルネオ島サラワク州のクチン市へと飛んだ。現地のマレーシア大学(サラワク校)の協力を得て、ヘリコプターをチャーターし、海岸部の熱帯雨林(マングローブの森)の中で開発が進むエビ養殖場に適地を探索し、侯補地とレクテナの設置態様を決定することができた。マレーシア大学(サラワク校)が今後の地域研究体制のセンターとして機能することになろう。

現地調査は、平成14年9月にクリスマス島(太平洋上中央部にあるキリバス)で、また平成15年3月にサントメ島(大西洋上アフリカ中部の西岸にあるガボンの沖合いで、2島よりなるサントメ・プリンシペ)でそれぞれ行われた。キリバスは、2回目の調査訪問である。これは、地上受電施設(レクテナ)の設置がSPS2000の場合、赤道上1200キロメートルの間隔で設置されるのが最も効果的であるところから、前年度訪問したブラジルやマレーシアと同様に、一国の領域で2箇所に設置されることになった。既に調査を行ったタラワ(同国首都)と今回のクリスマス島である。クリスマス島では、フライト・スケジュールのために1週間の滞在を余儀なくされたが、同島を含むライン・フェニックス島嶼開発相(大臣)と新任の同事務次官とにそれぞれ独立に面談することができた。同島には大学や研究機関などは存在しないので、レクテナの運営の主体は行政当局ということになろう。同島は東京都区内規模の広さであるが、電力消費地を前提に未利用地(内海面)にレクテナ設置のための適地を探し、候補地とレクテナの設置態様を決定することができた。サントメ島訪問では、ガボンにおけるレクテナ受け入れの実務担当責任者であるアジ・ブロック教授(USTM)が先方との関係を設定し、われわれの研究チームの一員として、今回の調査訪問に同行した。サントメはサントメ・プリンシペの首都で、ガボン大使の仲介もあり、環境・資源・建設相(たまたま臨時首相代理)に面談した。同島にも大学や研究機関などは存在しないので、レクテナの運営の主体は行政当局ということになろう。電力消費地を前提に未利用地(サバンナ)にレクテナ設置のための適地を探し、候補地とレクテナの設置態様を決定することができた。
非線形楕円型方程式の解の構造の研究

ラプラス作用素と非線形項から成る半線形楕円型方程式をn次元ユークリッド空間において考える。このとき球対称解の存在とその漸近挙動についての詳しい結果が得られた。2.上記の非線形項よりさらに一般的な非線形項を扱い半線形楕円型方程式のディリクレ問題をn次元の球、円環領域、球の外部、R^nにおいて研究した。このとき任意の非負整数kに対してちょうどk個の零点を持つ球対称解の存在を証明した。この結果は球対称解が存在するための非線形項に対する、従来知られていた十分条件を緩くしている。Adv.Math.Sci.Appl.に発表予定である。3.今後は解の一意性に関する問題(kを任意に固定するとき、ちょうどk個の零点を持つ球対称解はただ一つか)について研究する予定である。また非対称解が少なくとも一つ存在するか、無限に多く存在するか、さらに解空間の構造はどのようなものかということについて調べる予定である。
HIV特異的細胞障害性T細胞および抗CD4自己抗体の誘導による新たなエイズ治療法

HIVと腸管上皮間リンパ球(IEL)とのinteractionを明らかとする事はAIDS患者におけるenteropathyの病因を追究するのみならず、HIVに対する生体の免疫防御機構およびAIDS進展による防御機構の破壊を検討するうえで重要であると考えられる。今回の研究ではAIDS患者の病変部腸管粘膜より分離した局所のT細胞IELからHIVの構成蛋白gagおよびenvに対するcytotoxic T細胞(CTL)クローンを樹立し,phenotypeおよびfunctionを明らかとすることにより、HIV specific CTLを誘導する新しい治療法の開発を目的とした。平成5年度の研究ではまず準備段階として、健常部および炎症性腸疾患患者の病変部より分離した局所のIELからT細胞株およびT細胞クローンの樹立を試み,IL-2,IL-4、抗CD3抗体、allogeneic PBLの刺激により、ヒトIEL由来T細胞株を得た。各株のcharacterizationにより、炎症局所においてはCD3+CD4+TcRVbeta5.2/5.3+というIEL細胞群が選択的に増加し、TcRを介したcytotoxic activityとinterferon-gammaの産生増加が認められた。しかもこの細胞群は腸内細菌由来superantigenであるstaphylococcal enterotoxinにより増殖が認められ、腸管内抗原刺激に対応するIELの重要性を明らかとした。次に、Norman Letvin(Harvard Medical School)のラボと協力して,AIDS患者病変部大腸粘膜よりHIVの構成蛋白に対するcytotoxic T細胞(CTL)クローンを樹立を試みた。bulk cultureではIEL中にCTL活性を認めたが、クローン化の途中で活性の消失が認められた。これは、クローン化を非特異的刺激により行ったためと考えられ、現在、HIVの構成蛋白peptideによる持続的刺激およびIL-12の併用により、再クローン化を行っている。
旧石器時代における人間の居住様式と動物相との相関に関する研究

(1)旧石器時代における遺跡構造と立地に関する研究a.環状ブロック群は、主要器種と石器石材の分布を分析すると各石器ブロックは明らかに均質であり、したがってそれらはいくつかの集団ではなく、単一集団に属すると見ることができる。b.静岡県箱根・愛鷹山麓で発見された落し穴は、山の高所と山麓の間を移動するシカの群をねらったものと考えられる。c.旧石器時代の住居として報告された遺構のうち、少なくとも3つの遺構は旧石器時代には属さないか、竪穴住居の証拠をもたない。d.縄文竪穴住居の起源は、旧石器時代末期から縄文時代初頭に本州へひろがった北海道の細石刃文化と神子柴文化のテントまたは小屋にあるとみられる。(2)第四紀更新世の哺乳動物化石の調査a.高知県初平ヶ岩屋洞窟で発掘調査をおこない、上部の堆積層では、縄文早期の文化層がK-Ah火山灰層によって覆われており、下部堆積層では厚い水成層がわずかな哺乳動物化石を含んでいることを確かめた。b.岡山県足見NT洞窟の発掘調査では、中期更新世に属するイノシシなど多数の動物骨を発見した。(3)旧石器時代の居住様式と狩猟に関する日本とフランスの比較研究a.フランス人海外研究協力者がこのテーマに関する論文を執筆した。b.それら論文を参考としつつ、日本で発見された落し穴から推測されるシカの標高差移動を、南西フランスにおけるトナカイの短距離移動に対比した。逆に、フランスと日本とのあいだでは、旧石器時代からポスト旧石器時代への移行時における定住化の発展に大きな違いがみられる。1.平成13年8月3日から同月11日まで、高知県土佐山村初平ヶ岩屋洞窟の発掘調査を実施した。洞窟内とその周辺の地形測量を完成させるとともに、洞窟内の2カ所(西区・東区)とテラスの1カ所においてトレンチを設定した。洞窟内東区トレンチでは深さ約1・5mまで掘り下げたが、地表下約20cm-40cmの第3層は、出土木炭の放射性炭素年代測定により弥生時代に属することがわかった。第4層には赤褐色の火山灰を含む堆積層がみとめられ、火山ガラス分析の結果、鬼界アカホヤ火山灰であることが判明した。第5層以下には、AT火山灰あるいはKj-p1火山灰等の可能性もある火山灰を微量含む堆積層があるようで、少量の骨片が出土した。したがって今回の発掘により、本洞窟が旧石器時代にさかのぼる動物化石産地である可能性は高くなった。2.旧石器時代末期の細石核が出土している島根県松江市市場遺跡で試掘調査を行ったほか、北海道・秋田・宮城・神奈川・新潟・長野・大分・沖縄その他における旧石器時代遺跡・動物化石産地を踏査し、あるいは出土資料の観察等を行った。3.フランスの旧石器時代および中石器時代研究の専門家であるFrancoise AUDOUZE氏とCristophe CUPILLARD氏を招聘し、日本の旧石器時代・縄文時代の遺跡を踏査しながら大陸と日本列島における人間の居住様式と動物群との相関について意見交換を行うとともに、今後の研究計画について打ち合わせを行った。(1)高知県土佐郡土佐山町初平ヶ岩屋洞窟においては、洞窟内東区の昨年度調査区をさらに掘り下げるとともに隣接地へ調査区を拡張したところ、アカホヤ火山灰の純層を発見した。同火山灰層の下位から縄文時代早期土器および木炭が出土し、その14C年代は8990±40calBPであった。したがって本洞窟においては、遅くとも縄文時代早期までには居住がはじまっていたことが明らかになった。(2)岡山県新見市足見NT洞窟においては、1996年度までの調査区の北側を拡張して地表下約1mの深さまで掘り下げた。その結果、中期更新世中期と推定されるシカ・イノシシその他齧歯類等の動物化石を多量に出土し、化石包含層がさらに北へ続くことが判明した。

なおこれら化石のより正確な年代を調べるため、化石を覆ったトラバオチンを材料としてウランシリーズによる年代測定を依頼中である。(3)旧石器時代遺跡・更新世動物化石産地の踏査については、岡山県阿哲台の石灰岩洞窟を対象としておこなった。その結果、以前から大型哺乳動物の骨片を採取していた鼻グリ穴洞窟において新たな骨片を発見し、有望な対象地である可能性が高くなった。(4)フランスにおいて海外共同研究者と研究の打ち合わせをおこなうとともに、パリ盆地およびジュラ地方の旧石器時代遺跡を踏査し、旧石器人の居住様式と動物群との関係について討論をおこなった。(1)岡山県新見市足見NT洞窟の発掘調査:昨年度に設定した調査区で発掘を継続し、昨年度の発掘停止面からさらに約90cm掘り下げた。これまでと同様、今回の調査でもシカ・イノシシおよび小動物の骨が多量に出土したが、骨の分布北限がおおむね確定できた。ただ、今年度の発掘停止面より下方にも骨が堆積しており、今後さらに発掘を継続していく必要がある。(2)旧石器時代遺跡・更新世動物化石産地の踏査等:青森県東通村尻屋崎の化石産地、長崎県平戸市の旧石器時代遺跡、静岡県芝川町の縄文時代草創期の遺跡等を踏査し、人間の居住域ないし動物の生息環境について検討した。恩原遺跡については、石器ブロックのあり方を他遺跡と比較検討した。その他、旧石器時代の住居跡として報告された遺構を再検討し、竪穴住居については疑問が多いことを論証した。(3)海外における先史時代居住様式と動物相との相関に関する研究との比較:日本で発見された旧石器時代の落とし穴の評価を行うため、フランスの後期旧石器時代におけるトナカイ・ウマ等の狩猟活動との比較研究を行った。(4)報告書の作成:報告書には、高知県初平ヶ岩屋洞窟と岡山県NT洞窟の調査報告をまとめるとともに,本研究の成果である稲田の研究論文を再録し、あわせてフランスの海外共同研究者2人の書き下ろし論文およびその和訳を掲載した。
児童虐待在宅ケースに対する日本版家族維持実践モデルの開発的研究

全国市町村に対する質問紙調査を全国1969市区町村を対象に実施した。本調査により、61項目の家族維持のための援助項目に対して「どれくらい実施しているか」、「どれくらい重要と思っているか」、「どの機関等が主に実施しているか」と共に、「家族維持のために家族が必要としているものは何か」、「家族維持のための障害とは何か」について尋ねた。次に、さらに具体的な援助の手続きについての詳細なデータを得るために、9市区町村の児童虐待ケースに関する業務の中心となっている方、援助の全体像を把握している方にインタビュー調査を行った。これらの2つの調査に加え、先に行った同様の質問項目を用いて行った児童福祉司に対する調査の結果を合わせて、現在、日本版の家族維持実践モデルを開発中である。1、H18年度に行った「全国児童相談所の在宅支援担当児童福祉司に対する質問紙調査」の結果について量的分析およびテキストマイニングによる分析を行い、その結果を論文及び学会発表として報告した。結果、さらなる分析の可能性および次段階の調査計画に対する方向性を得た。2、「全国市町村に対する児童虐待在宅ケースに対する援助についての質問紙調査」に向けての文献研究および関西3自治体に対してヒアリングを行い、調査方法、質問項目に対しての検討を行った。3.「市町村における児童虐待ケース在宅支援の実態および意見調査」の準備・実施・回収を行った。H19年11月に表記の質問紙調査を全国1969市区町村を対象に実施した。H20年2月の回収終了までに、1140ケースが回収され、うち有効回答数は1114ケース(有効回収率56.63%)であった。また、H19年度に児童虐待在宅ケースの取り扱いがあった市区町村は965ケース、なかった市区町村は150ケースであった。H20年度は、本調査で収集されたデータの分析を記述統計、多変量解析、テキストマイニングなどの手法を用いて行い、現在の市区町村での児童虐待ケースに対する在宅支援の状況を把握するとともに、実践モデル作成の際に必要な要素である「援助者に必要な援助行動」「家族に必要な要素」、「援助の際必要な資源」について抽出する。また、本調査によって得られた全国市町村における在宅支援で用いられている社会資源に関するデータの分析結果を基にして、H20年度を行う予定である聞き取り調査の計画を立て、「家族維持」のための援助に必要な社会資源に対する更なる厚いデータを得るための方法を検討する。1.平成20年2月に回収を終えた「全国市町村に対する児童虐待在宅ケースに対する在宅支援の実態および意見調査」の分析を行った。本調査では、主に次の4点について、記述統計により市町村の児童虐待ケースに対する在宅支援の実態を「家族維持」という視点から把握し、探索的因子分析によりその構成要素を明らかにした。1)市町村が実施している「家族維持」を目的とした援助、2)市町村が重要だと思っている「家族維持」を目的とした援助、3)「家族維持」に対する障害、4)「家族維持」のために必要な要素。加えて市町村において、実際には家族維持を目的とした援助はどの援助機関が行っているのかについての把握も行った。この分析結果は、多種他機関の複合体である市町村援助提供体系について正確で詳細な実態を把握することのできた大変貴重なデータだと考えている。また、本調査の分析結果は、家族維持のための実践モデルを開発する為の貴重な基礎データとなる。2.市町村が実施している家族維持を目的とした援助の内容を更に詳しく把握する為、1の質問紙的調査における探索的因子分析の結果得られた、実施されている援助の構成要素6因子を元に質問項目を作成し、9市町村の児童虐待(または児童虐待が疑われる)ケースに関する業務の中心となっている、もしくは、援助の全体像を把握している援助者を対象に半構造的インタビューを行った。インタビューは1時間半から2時間で、市区町村によっては複数名が対象として参加するところもあった。得られたデータは承諾を得て、録音され、質的研究法の枠組みを参考とし、分析を行った。最終的に、分析データは、質問項目ごとにカテゴリーとして抽出され、実践モデルの援助の手続きを開発する際の基礎データとした。3.上記の1、2の結果に合わせ、H18年度に全国児童相談所児童福祉司を対象に同質問紙を用いて行った調査の分析結果を元に、現在、市町村をモデルの使い手として設定した実践モデルを開発中である。
不斉ルイス酸触媒として機能する二核ロジウム(II)錯体の創製に関する研究

当研究室で開発した不斉ロジウム(II)錯体のルイス酸触媒としての可能性に着目した反応開発研究を行い、以下の知見を得た。1.酸素官能基一つで活性化された1,3-ジエンとアセチレニックアルデヒドとの不斉ヘテロDiels-Alder反応にRh_2(S-BPTPI)_4を用いると完壁なシス選択性と最高99%の不斉収率でテトラヒドロピラノン誘導体が得られることを見出し、本反応を鍵工程とする(-)-Centrolobineの触媒的不斉合成を行なった。また現在予備的知見ではあるが、Rh_2(S-BPTPI)_4は通常ルイス酸触媒を用いる不斉ヘテロDiels-Alder反応には用いられないRawalのジエンも適用可能(不斉収率97%)であることが分かった。母型錯体Rh_2(S-PTPI)_4の結晶構造とCoreyらによって提唱されている"ホルミルC-H...O水素結合"の概念に基づき本反応の立体反応経路の考察を行ない、基質アルデヒドのホルミル基の水素原子とアミダート配位子の酸素原子との間に生じる水素結合によるアルデヒドの配座固定が高いエナンチオ選択性発現に重要であることを明らかにした。2.シリルケテンアセタールとアルデヒドの向山アルドール反応にRh_2(S-BPTPI)_4を用いると最高不斉収率94%でアルドール成績体が得られることを見出した。また、グリオキシル酸エステルとα-メチルスチレンの不斉カルボニル-エン反応では、Rh_2(S-PTPI)_4を用いた場合に50%eeと中程度の不斉誘起が観測された。1.Danishefsky型ジエンと各種アルデヒドとのヘテロDiels-Alder反応においてアミダート錯体Rh_2(S-BPTPI)_4を用いると、最高98%の不斉収率とルイス酸触媒としては異例の触媒活性(最高触媒回転数48,000)を示すことを見出した。また、従来の不斉ルイス酸触媒を用いたヘテロDiels-Alder反応では報告例のないホルムアルデヒドをジエノフィルとする付加環化反応においても90%の不斉収率が得られることが分かった。さらに、Rh_2(S-BPTPI)_4は酸素官能基一つで活性化されたジエンとアルデヒドの不斉ヘテロDiels-Alder反応も触媒し、2,6-シスのテトラヒドロピラノン誘導体を最高不斉収率99%で与えることが分かった。現在これらの反応の不斉収率向上と適用範囲拡張に向け反応条件の精査を検討中である。
呼気ガス測定によるパクリタキセル点滴後のアルコール残存量評価とその改善方法の検討

【目的・意義】外来がん化学療法においても頻用されるパクリタキセル(以下PTX)は水に難溶であり、無水エタノールを含む溶解液に溶解されている。そのため、PTX点滴後、患者本人が車を運転して帰宅する際、法規上運転すること自体が問題となる恐れや、アルコール代謝の個人差により酩酊感が生じて重大事故につながる恐れを否定できない。そこで本研究では、患者の負担を考慮して呼気中アルコール濃度を計測することにより、PTX点滴後のアルコール残存を評価し、その結果をもとにアルコール残存に影響する因子を探索し、さらに事故防止のための方策を構築することを目的としている。【方法】1.アルコール残存の評価PTX点滴終了直後に、アルコールセンサーにて呼気アルコール濃度を測定する。アルコールが検出された場合は、30分後、60分後等に再度、呼気アルコール濃度測定を行う。2.アルコール残存に影響する因子の探索PTX投与量、患者背景、PTX点滴後の抗がん剤や輸液点滴の有無など、アルコール残存量、残存時間に影響を与える可能性のある因子に着目した多変量解析を実施し、高リスク患者を見出す。3.事故防止のための方策の構築高リスク患者を中心に、PTX点滴終了後にハイドレーション(飲水)を行うことにより、アルコール残存量の減少効果を検討する。【経過】以上の計画を弘前大学医学研究科倫理委員会に申請し、承認を得た。現在までに外来患者8症例中3症例で点滴直後に0.06-0.08mg/Lの呼気アルコール濃度が検出されたが、酒気帯び運転の基準(0.15mg/L)よりは十分低値であり、30分後には検出限界以下となっていた。今後引き続き症例を集め、データ解析を行っていく予定である。
骨膜由来培養細胞の造骨能を応用した顎骨再建への基礎的研究

効率良い顎骨再建法の開発を目的に,骨形成因子(BMP)を産生する骨膜由来の培養細胞を用い,骨形成の研究を行っている.本研究で,顎骨の欠損状態や移植条件を詳細に検討し,本法施行時の至適条件を見出すことが出来れば,将来的にヒトへの応用も可能と考える.体重22.5kgの家兎から,下顎骨や長管骨の骨膜を無菌的に採取し,血清を添加したα-MEN培養液中で単層培養し,feeder layer上で細胞シートを作る.下顎骨区域切除部をβ-TCPブロックで再建し,同部をこれらの培養骨膜細胞シートで被覆して造骨能について検討する.また,実際の臨床での状況を想定し以下の欠損部に適用する.(a)下顎骨を骨膜を含め辺縁切除した欠損部.(b)下顎骨区域切除部に自家肋骨を移植した接合部(c)下顎骨区域切除部をプレートで再建した欠損部骨膜細胞の移植後1,3,6,12ヶ月後に骨量の経時的変化をDEXA(dual energy X-ray absorption-metry)により測定し,同時にX線写真の撮影も行う.また家兎から摘出し包埋したブロックをpQCT(peripheral Quantitative Computed Tomography)を用い,海綿骨,皮質骨の骨量の変化を測定すると共に,組織学的検索も行う.これらのことから人為的に作製した家兎の顎骨欠損部および移植骨片間への培養骨膜細胞の移植の比較や,移植条件を検討している.今後は,骨膜部への局所投与によりin vivoで骨形成を促進することが知られているTGF-βの併用効果についても検討する予定である.BMPを産生する骨膜由来の培養細胞を用いて,顎骨再建をすることを目的に,以下の研究を行っている.本研究で,顎骨の欠損状態や移植条件を詳細に検討し,本法施行時の至適条件を見出すことが出来れば,将来的にヒトへの応用も可能と考える.体重22.5kgの家兎から,下顎骨や長管骨の骨膜を無菌的に採取し,血清を添加したα-MEN培養液中で単層培養し,feeder layer上で細胞シートを作る.これらの培養骨膜細胞シートを以下の実験群に適用し,欠損部分を被覆する.(a)下顎骨を骨膜を含め辺縁切除した欠損部.(b)下顎骨区域切除部に自家肋骨を移植した接合部(c)下顎骨区域切除部をプレートで再建した欠損部骨膜細胞の移植後1,3,6,12ヶ月後に骨量の経時的変化をDEXA(dual energy X-ray absorption-metry)により測定し,同じにX線写真の撮影も行う.また家兎から摘出し包理したブロックをpQCT(peripheral Quantitative Computed Tomography)を用い,海綿骨,皮質骨の骨量の変化を測定すると共に,組織学的検索も行う.これらのことから人為的に作製した家兎の顎骨欠損部および移植骨片間への培養骨膜細胞の移植の比較や,移植条件を検討している.今後は,骨膜部への局所投与によりin vivoで骨形成を促進することが知られているTGF-βの併用効果についても検討する予定である.効率良い顎骨再建法の開発を目的に,骨形成因子(BMP)を産生する骨膜由来の培養細胞を用い,骨形成の研究を行っている.本研究で,顎骨の欠損状態や移植条件を詳細に検討し,本法施行時の至適条件を見出すことが出来れば,将来的にヒトへの応用も可能と考える.体重22.5kgの家兎から,下顎骨や長管骨の骨膜を無菌的に採取し,血清を添加したα-MEN培養液中で単層培養し,feeder layer上で細胞シートを作る.下顎骨区域切除部をβ-TCPブロックで再建し,同部をこれらの培養骨膜細胞シートで被覆して造骨能について検討する.また,実際の臨床での状況を想定し以下の欠損部に適用する.(a)下顎骨を骨膜を含め辺縁切除した欠損部.(b)下顎骨区域切除部に自家肋骨を移植した接合部(c)下顎骨区域切除部をプレートで再建した欠損部骨膜細胞の移植後1,3,6,12ヶ月後に骨量の経時的変化をDEXA(dual energy X-ray absorption-metry)により測定し,同時にX線写真の撮影も行う.また家兎から摘出し包埋したブロックをpQCT(peripheral Quantitative Computed Tomography)を用い,海綿骨,皮質骨の骨量の変化を測定すると共に,組織学的検索も行う.これらのことから人為的に作製した家兎の顎骨欠損部および移植骨片間への培養骨膜細胞の移植の比較や,移植条件を検討している.今後は,骨膜部への局所投与によりin vivoで骨形成を促進することが知られているTGF-βの併用効果についても検討する予定である.
多孔性非晶質合金の合成とその触媒作用に関する研究

非晶質合金は水素化や脱水素反応に対して単位表面積当たりの活性は高いが,比表面積が小さいため,単位質量当たりの活性は常法により調製された触媒より低い。本研究では,非晶質合金の特徴を有し,しかも単位質量当たりの活性が高い触媒の開発を目指して広表面積非晶質合金を合成することを目的とした。その手法として,亜鉛のような卑金属原子を合金表面層にド-プし,これを酸またはアルカリ溶液中へ溶解させる方法を考案した。ド-ピング法として,1)卑金属微粉末と非晶質合金粉末を混合加熱,2)粉末合金表面にギ酸亜鉛を吸着させ,これを加熱分解,の2法を試みたが,後者の方法がより適当であった。次にド-プした金属の溶解の条件を検討し,1.3Mのカセイソ-ダ溶液にて55°Cで処理するのが最適であるとの結論を得た。この方法により,数m^2 g^<-1>の比表面積を有する非晶質合金が得られた。表面積,CO吸着量はその後の酸素処理とそれに続く水素処理によって更に増大する。非晶質状態を保つには,酸素処理温度は250°C以下でなければならないが,CuーZr系合金の場合,表面積が6m^2 g^<-1>,CO吸着量が3.4μmol g^<-1>のものが得られた。これらの非晶質合金はブタヂエンの水素化あるいはメタノ-ルの脱水素反応に高活性を示した。活性,選択性は反応前の穏和な条件での酸素処理によって大きく変化することが分ったので,特にCuーTiおよびCuーZr系多孔性非晶質合金のメタノ-ル脱水素反応に対する触媒能が酸素前処理条件によりどのように変化するか調べたところ,酸素処理を200ー250°Cで行ない,これに続いて200°Cにて水素還元を行なうのが最適であると分結論を得た。反応温度と共にメタノ-ル転化率は上昇するが,脱水素反応生成物であるギ酸メチルへの選択性は250°C以上では急激に減少した。CuーZr系合金から転化率が30%でギ酸メチル選択性が80%以上の触媒が得られた。1)多孔性非腰質合金の合成急速固化法で得られた銅・チタン非晶質合金(銅:チタン=67:33)を粉砕し、これにギ酸亜鉛を沈着させ、水素雰囲気下225°Cにおいて加熱処理することによって、合金粉末表面層に亜鉛原子を拡散注入させた。次に、希NaOH液中へこの粉末を一定時間浸して、注入亜鉛を溶出させることにより、多孔性非晶質合金を得た。亜鉛溶出条件を種々検討した結果、NaOH濃度1.3Mの場合は100分間の処理が、NaOH濃度0.7Mの場合は300分間の処理が最適であることがわかった。2)多孔性非晶質合金の物性測定上で得られた多孔性非晶質合金の物性を種々の方法で測定した。

X線回折、示差熱解伏より、原非晶質合金の加熱による結晶化は2段階で進行するが、多孔性合金では第1段階はNaOH処理の際に生じていることまたEXAFSの解伏により、X線回折では検知できない構造緩和が、200°Cでの酸素処理によって生じること、さらにX線電子分光法から、穏和な条件での酸素処理により表面銅原子濃度が増大すること等が明らかとなった。3)メタノール脱水素反応に対する触媒性能非晶質合金のメタノールからギ酸メチルへの脱水素反応に対する触媒性能を低圧循環反応装置により調べた。高活性な触媒を得るには200300°Cでの酸素処理が必要であるが、多孔性合金の活性は原合金の活性の約4倍高いことが示された。またギ酸メチルへの選択率は90%に達した。ただし、表面積と活性とは必ずしも比例せず、活性種である銅原子の電子状態の制御も重要であるとの結果を得た。今後は実用化の可能性を検討する目的で、流通法反応装置により常圧での触媒性能を検討する予定である。(1)化学的修飾法の銅-ジルコニウム(Cu-Zr)系非晶質合金への適用前年度の研究で多孔性非晶質合金の合成法として、粉末化した非晶質合金の表面層に亜鉛原子を熱拡散により注入し、注入亜鉛原子を希カセイソ-ダ液にて抽出する方法を開発したが、本年度ではこの手法をCu-Zr系合金(Cu:Zr=62:63)にも適用し得ることを確かめた。上で得られたCu-Zr多孔性合金の加熱に伴う構造変化をX線回折法により調べ、250°C以下の加熱処理では非晶質状態を保つことを認めた。(3)メタノ-ル脱水素反応に対する触媒性能前年度はメタノ-ルからギ酸メチルへの脱水素反応に対する銅-チタン(Cu-Ti)非晶質合金の触媒性能を低圧閉鎖循環反応装置により検討したが、今年度は実用触媒への展開を計る目的で常圧流通系反応装置により性能試験を行ない、酸素前処理温度、接触時間、メタノ-ル分圧の活性、選択性への影響を調べた。Cu-Ti、Cu-Zr両触媒共活性は酸素処理温度(200-350°C)と共に上昇したが、その効果はCu-Zr触媒において著しかった。ギ酸メチルへの選択率(S)はCu-Ti触媒では70-90%の範囲に止まるが、Cu-Zr触媒では250°以上の酸素処理は多量の一酸化炭素の生成をもたらし、Sは50%以下となった。250°Cで酸素前処理したCu-Zr触媒について接触時間を変えた場合、メタノ-ル変換率23%で選択率90%の条件が見出された。メタノ-ル分圧は選択性にはあまり影響せず、分圧の増大に伴いギ酸メチル収率の向上が認められた。1)多孔性CuーZr系非晶質合金触媒調製条件の検討前年度において,本研究で開発された亜鉛を用いる化学的修飾法がCuーZr系合金触媒の調製にも適用できることを確かめたが,本年度では調製条件を変化させた時の表面積,CO吸着量および結晶化の度合いについて詳細に検討した。まず,NaOH溶液による亜鉛原子の抽出の際のNaOH濃度(0.5および1.3M),処理時間(45ー400分)の影響を調べたところ,強い条件にするほど表面積は増大し,最大5m^2g^<-1>のものが得られた。ただし1.3M NaOH溶液による400分処理では,得られた粉末合金のX線回折図に明らかなピ-クが認められ,部分的な結晶化が生じていた。この点,CuーZr系合金はCuーTi系に比べ,やや化学修飾により構造変化を起こし易い傾向がある。表面物性は亜鉛原子抽出後の酸素処理によっても変化する。非晶質状態を保つには,酸素処理温度は250°C以下でなければならないが,このときの表面積は6m^2g^<-1>,CO吸着量は3.4μmol g^<-1>であった。2)メタノ-ル脱水素反応に対する触媒性能上記の触媒のメタノ-ルからギ酸メチルへの脱水素反応に対する触媒性能を常圧流通系反応装置により試験し酸素前処理温度、反応温度の活性、選択性への影響を調べた。全体的に酸素前処理温度の上昇と共に,メタノ-ル転化率の向上と,ギ酸メチルへの選択性の低下が認められた。選択性の低下は主にCOの生成によるもので,これは推定される中間体であるHCHOの分解を伴うためであると考えられる。
血小板上受容体型チロシンフォスファターゼRPTPベータ:ピロリ菌関連疾患との関係

ヘリコバクターピロリは、胃潰瘍・胃癌、特発性血小板減少性紫斑病(ITP)、虚血性心疾患に関与する細菌である。我々は、ピロリ菌の毒素であるVacAが血小板上RPTPbetaを介して、持続的に血小板の活性化を惹起することがこれらの疾患の一因になっているのではないか、という仮説を立てた。目標は、18年度にVacAがRPTPbetaを介して血小板を活性化していることを、RPTPbeta欠損マウスで証明することであり、19年度にその信号伝達系を明らかにすることである。18年度にVacAがRPTPbetaを介して血小板の活性化を惹起している証拠は得られず、RPTPbeta欠損マウスの使用が不可能となったため、19年度には他の血小板上のVacA受容体を検討した。VacAビースに結合してくる血小板蛋白をMS/MS解析したところ、蛋白Xという血小板穎粒内に存在する巨大分子が得られた。その一部の配列のGST融合蛋白を作成し、ビアコアでVacAとゐ結合を確認した。その後、結合部位を検討するため、各種蛋白X合成ペプチドをVacAでリガンドブロッティングし、20アミノ酸まで絞り込んだ。他の細胞でRPTPbetaの下流でリン酸化されるGit1は、血小板をVacA刺激してもリン酸化の増強が認められなかったが、インテグリンからのoutside-insignalでリン酸化された。Git1の血小板での発現自体今まで報告されておらず、この分子の血小板における動態についても検討したところ、Git1は血小板で常にbetaPIXというRacを活性化する蛋白と結合しており、リン酸化されると、インテグリンに結合した。これより、Git1は血小板においては、インテグリンの近傍にRac活性化分子を引き寄せ、細胞骨格の再編成に何らかの影響を及ぼしていると考えられた。インテグリンからのoutside-in signalは血栓の安定化に重要であり、Git1が血栓症の発症や生理的な止血に何らかの役割を担っている可能性が示唆された。ヘリコバクターピロリは、胃潰瘍・胃癌、特発性血小板減少性紫斑病(ITP)、虚血性心疾患との関連が報告されている細菌である。我々はすでに、VacAにより血小板活性化のマーカーであるP-セレクチンの血小板表面上への発現が認められること、血小板には胃粘膜細胞でVacAの受容体といわれているRPTPbetaのtype Bが発現している、などのデータを得ている。今年度の目標は、VacAがRPTPbetaを介して血小板活性化を惹起していることを、RPTPbeta欠損マウスを使用して証明することであった。血小板でもRPTPbetaがVacAの受容体になっていることを証明するために、まず洗浄血小板にVacAを添加して一定時間インキュベートして可溶化し、抗VacA抗体を用いてVacA-受容体複合体を免疫沈降した。免疫沈降物を電気泳動して抗RPTPbeta抗体でウエスタンブロットを行ったが、RPTPbetaに相当するバンドは認められなかった。

また、RPTPbetaの生理的リガンドといわれているプレイオトロフィンで血小板を刺激すると、P-セレクチンの発現などの血小板活性化が認められたが、その後このデータが再現できなくなった。RPTPbetaの下流でアダプター蛋白Git1のチロシンリン酸化が増強するといわれているが、VacAやプレイオトロフィン刺激でこの現象は認められず、VacAが血小板上RPTPbetaを介して血小板の活性化を惹起しているという仮説の証明は困難となった。さらに、RPTPbeta欠損マウスの使用が不可能となってしまった。そのため、血小板上のVacA受容体はRPTPbetaとは別に存在するという仮説をたて、先の免疫沈降物でコントロールには結合しないがVacA処理サンプルにのみ結合してくる蛋白をMS/MS解析したところ、血小板顆粒内に存在するVWF様のある巨大分子が結合することがわかった。この蛋白は血小板から放出されたあと血小板上のインテグリンに結合することがわかっている。よって、我々はその巨大分子にVacAが結合すると、巨大分子と血小板上受容体の結合が強固になり、なんらかの血小板活性化シグナルが惹起されるのではないかという仮説を立て、現在検討中である。また、Git1はVacAやプレイオトロフィン刺激ではリン酸化の増強が認められなかったが、インテグリンからのoutside-in signalでリン酸化されることがわかった。Git1の血小板での発現自体今まで報告されておらず、この分子の血小板における動態についても検討している。ヘリコバクターピロリは、胃潰瘍・胃癌、特発性血小板減少性紫斑病(ITP)、虚血性心疾患に関与する細菌である。我々は、ピロリ菌の毒素であるVacAが血小板上RPTPbetaを介して、持続的に血小板の活性化を惹起することがこれらの疾患の一因になっているのではないか、という仮説を立てた。目標は、18年度にVacAがRPTPbetaを介して血小板を活性化していることを、RPTPbeta欠損マウスで証明することであり、19年度にその信号伝達系を明らかにすることである。18年度にVacAがRPTPbetaを介して血小板の活性化を惹起している証拠は得られず、RPTPbeta欠損マウスの使用が不可能となったため、他の血小板上のVacA受容体を検討した。VacAビースに結合してくる血小板蛋白をMS/MS解析したところ、蛋白Xという血小板顆粒内に存在する巨大分子が得られた。その一部の配列のGST融合蛋白を作成し、ビアコアでVacAとの結合を確認した。現在結合部位の同定を試みている。他の細胞でRPTPbetaの下流でリン酸化されるGit1は、血小板をVacA刺激してもリン酸化の増強が認められなかったが、インテグリンからのoutside-in signalでリン酸化された。Git1の血小板での発現自体今まで報告されておらず、この分子の血小板における動態についても検討したところ、Git1は血小板で常にbetaPIXというRacを活性化する蛋白と結合しており、リン酸化されると、インテグリンに結合した。これより、Git1は血小板においては、インテグリンの近傍にRac活性化分子を引き寄せ、細胞骨格の再編成に何らかの影響を及ぼしていると考えられた。インテグリンからのoutside-in signalは血栓の安定化に重要であり、Git1が血栓症の発症や生理的な止血に何らかの役割を担っている可能性が示唆された。
知識経済化時代における成長ビジネスの立地と人的資源

本研究では、知識経済化の下で成長しているビジネスを取り上げて、それらの成長ダイナミズムを明らかにするとともに、立地や人的側面の把握を試みた。その結果、「ものづくり」の伝統がある地域では、知識の創造や導入により第2・第3の創業がみられ、それらが成長ビジネスとなっていること、およびそれを支える地域的ネットワークの存在が確認された。一方、地方圏ではこうした地域は少なく、知識経済化のもう1つの特徴であるアウトソーシングを支える企業・業者の成長に負っていることが示された。研究の初年度である平成20年度は、(1)知識経済化に関する研究動向の展望(友澤)、(2)知識経済化と密接にかかわる成長ビジネスの産業論的、立地論的把握を実施した(全員)。(1)では、研究代表者の友澤が、各分担者の助言を得ながら実施し、知識経済化に関係した国内の既存研究を敷衍して、研究動向の整理と成果・課題の抽出を行った。(2)では、知識経済化と密接に関わりながら成長しているビジネスを取り上げて、各自が産業論的、立地論的(ビジネスによっては地域論的)に把握した。代表者・分担者の研究成果の概略は次の通りである。友澤;福山市に所在するオンリーワン・ナンバーワン企業に対してヒアリングを実施し、そのダイナミズムをさぐるとともに支援組織について把握した。岡橋;兵庫県の北はりま田園空間博物館を事例に、地域づくりの展開とルーラル・ガバナンスの構造を明らかにした。石丸;福岡市に立地する各種コンサルティング業の産業的特性を踏まえた上で、業務内容等から類型化を実施した。加茂;愛知県の人材派遣・請負業の産業的特性を把握するとともに立地動向を明らかにした。鍬塚;沖縄県のバックオフィスの産業的特性を把握するとともに立地状況を明らかにした。加藤;東京都の情報サービス業にっいて、その産業的特性を踏まえた上で業務内容等から類型化を実施した。次年度は、本年度の成果を公表するとともに、各産業の人的資源に踏み込んだ研究を実施する。研究の2年目である平成21年度は、知識経済化と密接にかかわる成長ビジネスについて各自が具体的な対象を設定し、産業論的、立地論的(ビジネスによっては地域論的)な分析を試みるとともに、人的資源の把握を実施した。友澤;昨年度に引き続き、福山市に所在するオンリーワン・ナンバーワン企業に対してヒアリングを実施し、そのダイナミズムをさぐるとともに支援組織や人的資源について調査した。岡橋;文化産業の1事例として博物館に注目し、特に大学博物館について調査研究を行った。併せて、農村型文化産業の基盤としての景観の意義について調査研究を行った。石丸;人材育成に対して公的部門の関与度が高い沖縄県を対象として、成長ビジネスの生成と人材育成に対するサービス供給の質的側面とその効果を検討し,地域の人材育成基盤の性格を追究した。加茂;東海地域における製造派遣の変容に関する研究資料を、関係機関や企業での聞取調査等により収集・分析した。鍬塚;沖縄県におけるコールセンターやバックオフィス業務の現状について考察するとともに、文献調査を行うことで、分析のフレークワークについて検討を行った加藤;成長ビジネスの立地と人的資源の分布を示す基礎データである国勢調査の職業別就業者数について、1980、90、2005年のデータを用いて、その地域的展開を分析し,その内容について発表した。最終年度である次年度は、補足調査を行いつつ、成果の発表と論文執筆にあてる。最終年にあたる平成22年度は、昨年度に引き続き知識経済化と密接にかかわる成長ビジネスについて、各自があらかじめ設定した対象に対して、産業論的、立地論的(ビジネスによっては地域論的)な分析を試みるとともに、人的資源の把握を実施した。友澤;福山市に所在するオンリーワン・ナンバーワン企業の実際とそれらへの地域的支援システムを明らかにした。また、インドの自動車産業のダイナミズムを分析した。岡橋;農村型文化産業の基盤としての景観の意義について、東広島市を事例として、アンケート調査を用いながら市民の意識の把握を通じた研究を実施した。石丸;沖縄県を対象として、公的部門による民間ビジネス創出にかかわる支援システムを検討するとともに、地域の人材育成の特性を追究した。加茂;鹿児島県を国内周辺地域と位置づけ、そこにおいて求職活動をする労働者を対象に、請負労働や派遣労働の特性を明らかにした。鍬塚;沖縄県におけるICT産業の成長を、コールセンターの集積の観点から明らかにし、それを可能とする人材の地域的集積について論じた。加藤;鍬塚とともに、日本における産業立地の状況をみるなかで知識部門の分布に言及するとともに、就業状況の地域的特性を明らかにした。以上のように、知識経済化時代における成長産業の実態、それらを支援する仕組み、人的側面の一端が本研究を通して明らかにできたといえる。本年度中に論文の発表にいたらなかった調査内容もあるが、それらについては、次年度以降に公表を進める予定である。