hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
健康法としての太極拳における身体軸制御方略に関する研究

この研究では太極拳初心者20名と太極拳熟練者20名の、弓歩(前脚を曲げ、後脚を伸ばす歩行の型)と独立歩(片脚立ち)の動作における身体をコントロールする方法と身体感覚とを、撮影とインタビューによって比較している。初心者は指導者の真似をすることによって、正しい安定した動きをしようとしている「つもり」であるが、身体の動きをコントロール出来ず、過度に緊張したり、身体軸を歪めてしまっている。熟練者は安定した、正確な動きができ、身体をコントロールする方法やコントロールの感覚は繊細で、身体全体を用いている。また、「コツ」として身体の緊張をゆるめ、ゆるめることによって、自ら主体的に、過度に緊張することなく、必要なだけの意図を働かせて、身体軸を保った動きをしている。1.平成24年度は太極拳初心者20名を被験者として、平成23年度の太極拳熟練者と同様の手順で研究を行った。弓歩と独立歩の2課題動作について被験者の映像撮影を行い、その後、身体各部の感覚、身体制御感の評定表と5段階の制御方略調査票を用いた面接によって、データを収集した。なお、個人情報の保護のため、撮影、面接は個別に実施した。2.太極拳初心者のデータを整理し、以下の研究成果が得られた。(1)映像と面接データから、初心者は身体軸を真っ直ぐに立てた「つもり」であるが、身体軸に偏りがあり、課題動作に誤りや歪みが確認された。身体軸を立てようとして、初心者は自分の指導者の動作の型を模倣する制御を行っていた。(2)動作を模倣するために、初心者は外的に見える型を同じにしようとする努力をしていること、指導者の言葉通りに模倣しようと努力していることが明らかであるが、この正しい動作をしている「つもり」の制御努力が、結果として不必要な、余分な力による身体制御となり、不自然な動きに繋がっていた。3.太極拳熟練者と太極拳初心者のデータを身体、心理的制御の方法の視点から比較、検討した。熟練者の身体制御の「コツ」はゆるめることにあり、ゆるめるからこそ内部感覚を含む心身両面での微妙な身体制御が可能となり、自然な動きを生むが、初心者は正しい、自然な動きをする「つもり」で型を模倣する制御努力をするのが特徴であり、そのために逆に緊張した、不自然な動きになることが明らかとなった。4.熟練者の「コツ」を用いた初心者指導実践に応用する計画であったが、検討課題があり、今後の課題とする。1.平成23年度は太極拳熟練者を被験者として、以下の手順で研究を行った。(1)身体各部の感覚、身体制御感の評定票と5段階の制御方略調査表を作成し、被験者数20名の画像撮影後、インタビューによってデータ収集を行った。(2)研究に先立ち、学内倫理委員会の承認を得て、個人情報の保護へ配慮した。(3)熟練者所属団体と熟練者の了解を得た上で、県内外の熟練者の元に出向き、画像と面接によるデータ収集を行った。2.データの整理から以下の研究成果が得られた。(1)画像、インタビューのデータから、熟練者は身体軸に偏りや歪みがなく、自然に身体軸を立てた動作をしていること、その制御は内部感覚を含む心身両面での制御であることが確認された。具体的には、身体軸形成において、足裏の感覚、頸をつり下げられる様な感覚、腰、腹部などの下半身が落ちる感覚、全身が広がる感覚など身体感覚を中心とする多様な制御方略を用いていることが明らかとなった。(2)こうした身体軸制御のために、熟練者は共通して「ゆるめる」努力をしていることが明らかとなった。身体軸制御と自然な動きを生む前提として「ゆるめる」努力と、身体制御の誤りを修正するテクニックとしても「ゆるめる」ことが用いられていることが示唆された。学内倫理委員会の審議と承認を得るための時間、県外熟練者被験者の選定と熟練者の予定に合わせた日時、場所でのデータ収集のため準備に要する時間がかかり、23年度研究準備とデータ収集だけにほとんどの時間を費やすこととなった。データを整理し、その結果熟練者の身体軸制御方略について成果が得られたが、さらに体育学、心理学からの専門的検討、分析を加える時間が必要なため。熟練者データの結果について、早急に体育学、心理学から専門的検討、分析を加えて研究推進をはかる。次に初心者を被験者に画像とインタビューによるデータ収集を行うが、以下の通り一層の研究推進をはかる。初心者は県内在住であるため、短時間に集中的に研究を進める。得られたデータを整理した上で、体育学、心理学から専門的な検討、分析を加える。

熟練者と初心者両群のデータを比較検討し、身体軸制御方略の「コツ」と制御している「つもり」について明らかにし、正しい、自然な身体軸制御方略のあり方を解明する。この結果を指導原理、指導方法として中高齢初心者を対象にした指導実践に応用し、その結果を検討、分析する。得られた成果は研究会で検討し、論文としてまとめ、公表する。1.初心者群として県内太極拳初心者20名に研究協力を依頼する。初心者が所属する団体に出向いてデータ収集を行う。これに旅費(ガソリン代等)を用い、研究協力に対して謝礼を支払う。2.データ収集は画像撮影とインタビューによって行い、インタビューでは身体軸制御評定調査票を用いる。初心者データの撮影と記録用具購入のために物品費を用いる。3.熟練者群と初心者群のデータを比較し、熟練者の「コツ」と初心者の制御している「つもり」の身体軸形成における身体的、心理的制御方略の特徴を解明する。このための会議を持つので、会議費と資料作成に謝礼と物品費を当てる。4.正しい身体軸制御の方法、誤った身体軸制御の原因とその転換方法とを健康法の指導原理、指導方法として、四国大学公開講座初心者受講生10名を対象に指導実践して効果測定を行う。研究協力に対しては謝礼を支払い、記録に必要な物品を購入する。5.結果をまとめ、論文として公表する。このため物品費と論文作成上の指導助言に対しては謝礼を用いる。
江戸時代以前の文献資料における日本韻学用語についての研究

平成13年度の本研究においては、多くの韻学用語の中でも(1)「直音」「拗音」に関わる問題、(2)「連濁」「連声濁」に関わる問題、(3)「撥音」「促音」に関わる問題を中心に、調査・考察を行った。(1)拗音の分布の偏りは、平安初期の拗音のア行表記・ヤ行表記の問題まで遡り、ア列・オ列はヤ行表記で、ウ列はア行表記で定着し、サ行ウ列の「シュ」のみが例外であったと解釈することにより説明することが可能であるが、この立場から、「直音」「拗音」という述語の用法の歴史的変遷に対する再解釈を行った(「キウ」「チウ」などは、正統派悉曇学では「キヤ」「チヤ」「キヨ」「チヨ」等よりも、由緒正しい「拗音」であった)。(2)「清音」「濁音」「半濁音」等の用語についての調査を継続すると同時に、濁音の起源を、語の内部構造を標示するための「強閉鎖(>圧抜き>前鼻音発達)」に由来するものと解釈し、連濁は結合標示と(内部)境界標示を両立する形式として出発したものとする新説を提出した。(3)「撥音」「促音」等の用語についての調査を継続すると同時に、(2)の説を発展させ、従来から指摘されている撥音と促音の並行関係については、音便以外のものについては、語の内部構造を標示するための「強閉鎖」という共通性質によるものと説明できることを指摘した。また、以上の調査の過程において、従来まったく注目されていなかった『華曇文字攷』(宝暦五年)・『梵学早合点』(文久三年)の二点の著作が、近世悉曇学における唐音利用の流れの中で、それぞれ、文雄『悉曇字紀訓蒙』に先行するもの、行智『悉曇字紀真釈』を継承するものとして、重要な位置を占めていることを見出した。(1)研究代表者が以前に発表した「日本韻学用語攷(一)清濁」において明らかに出来なかった問題を、引き続き、江戸期の韻学資料・歌学資料を調査し、「清音」「濁音」「半濁音」という用語の、江戸時代以前における適用範囲の幅についての知見を拡大した。(2)本年度の新しいテーマとしては、特に「直音」「拗音」という概念について、その歴史的形成過程・適用の範囲を考察した。これらの用語は、中国には起源を有さない、日本独自の概念であり、安然『悉曇蔵』(9世紀)における二重母音についての説明から発展し、鎌倉時代に至って、悉曇学の世界において、ほぼ現在の意味で使われる例が登場した。ところで、ウ列の拗音は、現代語においても、「シュ・ジュ」を除くと、「キュウ(<キウ)」「チュウ(<チウ)」のように、常に長音を伴って実現するという不自然な分布が見られる。これは中国の漢字音の側からは説明できない事実である。拗音の仮名表記は、「チア」「チオ」のようなア行表記が古く、のちに悉曇学の影響で「チヤ」「チヨ」のようなヤ行表記に転じたと解されているが、研究代表者は、ウ列拗音のみは「キウ」「チウ」のようなア行表記で固定し、ア列・オ列はヤ行表記に転換し、サ行ウ列のみが「シウ」と「シユ」を並存させると解釈する事により、この分布の偏りを説明した。また日本語の音節構造の歴史を考慮しつつ、なぜそのような差異が生じたのか、なぜサ行ウ列のみ特異な現れ方をするのかを考察し、その成果を、訓点語学会研究発表会で発表した。発表内容を修正したものは、機関誌『訓点語と訓点資料』に掲載予定である。また、以上の調査の過程において、従来まったく注目されていなかった『華曇文字攷』(宝暦五年)

・『梵学早合点』(文久三年)の二点の著作が、近世悉曇学における唐音利用の流れの中で、それぞれ、文雄『悉曇字紀訓蒙』に先行するもの、行智『悉曇字紀真釈』を継承するものとして、重要な位置を占めていることを見出した。
日米欧3極における経済的パフォーマンスの格差とその構造的原因に関する国際比較研究

これまでの研究によって得られた知見の要点は以下の通り。1.1990年代以降,現代資本主義はそれ以前の福祉国家化の段階から,資本主義的市場経済のグローバル化の段階に移行した。2.米国は,軍事的優位と市場原理主義を背景に,他地域に対して市場開放を迫り,ITや金融操作技術などの優位性を利用して,米国系多国籍企業のグローバル展開を推進した。米国の1990年代の好況は,1980年代以降の経済構造の転換が効果を示した一方で、対外純債務の累積,国内所得格差の拡大,マネー経済偏重によるバプル崩壊と不況といった構造的問題を生み出した。3.EU諸国は,市場原理主義の部分的採用によって硬直した労使関係からの脱却をはかるとともに,EU域内での結束を強化し,共通通貨の実現など、独自の経済を模索し、福祉や環境の面で新たなモデルを生みだしつつある。4.アジアは,1990年代後半以降一部を除いてその競争力は急速に回復し,中国を筆頭に「世界の供給基地」どしての性格を強めつつある。特に東アジアは、急速に進む域内分業の拡大と,それを主導する日米欧多国籍企業の企業内分業の舞台であり,経済的パフォーマンスが最もダイナミックな地域として形成されつつある。5.1990年代以降停滞を続けている日本経済の構造的原因は,アメリカモデルへの安易な追随による市場原理主義的経済政策によって、ミクロレベルの経済主体が萎縮してしまい、日本的システムの積極面を活かした改革が進まないことによる。6.今後の計画:アメリカ依存を克服するためにも、アジアとの関係で日本の果たす独自の役割が期待されており、その面での潜在的可能性についての分析を進めたい。これについては、平成15年度科学研究費補助金,基盤研究(B)(2)「東アジアにおける域内分業の進展と,日本の産業・企業再編成の動向--グローバリゼーションとの関連で--」の採択を申請している。(1)論点整理と研究アプローチの基準設定のための研究会の実施:研究分担者による、柴垣「現代資本主義の段階論」、横川「超国籍企業と地域経済統合」、板垣「ポーター・竹内著『日本の競争戦略』をめぐって」、杉本「IT革命の経済効果」と題する4回の研究会、並びに、学界の第一人者を招いて、馬場宏二氏(大東文化大教授)「米国経済」、加藤栄一氏(法政大教授)「EU経済」、林健久氏(地方財政審議会会長・東大名誉教授)「『福祉国家』における『国家財政』」、兵藤〓氏(埼玉大学学長)「労使関係」と題する研究会を行い、有益な討論を行った。報告の一部は論文として公表されている(業績参照)。(2)海外実地調査と国際会議参加等を通じての海外研究者との意見交換:海外実地調査は、当初計画した全員による北米調査が内外の事情から来年に延期せざるを得なかったため、本研究課題と関連のある国際会議(EAMSA年次大会)に参加し、通貨危機後のASEAN(タイ、マレーシア、シンガポール)での銀行および製造業企業の訪問調査(柴垣、横川)、同じく韓国での企業調査(河村)を実施した。また柴垣は、グローバリゼーションに関するシンポジウム(於:ベルリン自由大学)に討論者として参加し、同大学S-J Park教授、オックスフォード大学AAA,Stockwin教授らと三極構造に関する意見の交換を行った。

(3)国内実地調査:90年代以降低迷する日本経済の実態調査として、基幹産業、先端産業、農業等で独自の展開を示している大分県で、新日鐵大分製鐵所、テキサス・インスツルメント日出工場、STKテクノロジー(地場企業)、「一村一品運動」の大葉栽培農家を対象に聞き取り調査を行った。なお、予定した北米調査が実施できなかったため国外旅費の一部をパソコン関連機器の購入に充当し、研究設備の新鋭化と充実を図った。本年度の研究実施計画に従い、研究会の開催、海外実地調査と国際会議参加等を通じての海外研究者との意見交換、国内実地調査、を実施し、その成果の一部は参加者の論文等によって公表した。なお,メンバー各自の研究成果の一部は別記の論文として公表されている(業績参照)。海外ならびに国内での実地調査は、当初計画した全員による調査が内外の事情から困難だったため、1人ないし2人単位で,以下に示す4回の調査を行った。1)柴垣,横川によるハワイ大学の研究者との討論会および現地日系銀行元頭取からのヒアリング調査(9月)。2)杉本による米国シリコンバレーにおけるベンチャー企業並びに大学関係者への調査(10月)3)板垣,河村の別の科研費による米国、プラジル、アルゼンチンにおける日系および米系工場の調査4)柴垣,横川,清水による富山県調査。1980年代と対照的に不振を続ける90年代の日本経済の実態に触れるために、昨年度の大分県に引き続き,日本海側で最も工業集積が進んでいる富山県を対象に選び、県商工労働部長から概況説明を受けた上で,YKK(株)黒部事業所,立山アルミ工業(株)福岡工場,(株)スギノマシン早月事業所,リードケミカル(株)久金工場で聞き取り調査を行った。これまでの研究によって得られた知見の要点は以下の通り。1.1990年代以降,現代資本主義はそれ以前の福祉国家化の段階から,資本主義的市場経済のグローバル化の段階に移行した。2.米国は,軍事的優位と市場原理主義を背景に,他地域に対して市場開放を迫り,ITや金融操作技術などの優位性を利用して,米国系多国籍企業のグローバル展開を推進した。米国の1990年代の好況は,1980年代以降の経済構造の転換が効果を示した一方で、対外純債務の累積,国内所得格差の拡大,マネー経済偏重によるバブル崩壊と不況といった構造的問題を生み出した。3.EU諸国は,市場原理主義の部分的採用によって硬直した労使関係からの脱却をはかるとともに,EU域内での結束を強化し,共通通貨の実現など、独自の経済を模索し、福祉や環境の面で新たなモデルを生みだしつつある。4.アジアは,1990年代後半以降一部を除いてその競争力は急速に回復し,中国を筆頭に「世界の供給基地」としての性格を強めつつある。特に東アジアは、急速に進む域内分業の拡大と,それを主導する日米欧多国籍企業の企業内分業の舞台であり,経済的パフォーマンスが最もダイナミックな地域として形成されつつある。5.1990年代以降停滞を続けている日本経済の構造的原因は,アメリカモデルへの安易な追随による市場原理主義的経済政策によって、ミクロレベルの経済主体が萎縮してしまい、日本的システムの積極面を活かした改革が進まないことによる。6.今後の計画:アメリカ依存を克服するためにも、アジアとの関係で日本の果たす独自の役割が期待されており、その面での潜在的可能性についての分析を進めたい。これについては、平成15年度科学研究費補助金,基盤研究(B)(2)「東アジアにおける域内分業の進展と,日本の産業・企業再編成の動向-グローバリゼーションとの関連で-」の採択を申請している。
体幹コントロールが膝前十字靭帯損傷メカニズムに与える影響の解明

本研究では方向転換動作における膝・股関節運動,体幹運動の関係について,さらに方向転換動作中の体幹の加速度変化の性差や体幹筋力との関係について検討した.その結果,方向転換動作において体幹前傾指示を行うと,女性は膝内転トルクが増加する傾向を示した.上方体幹加速度は性差を有し,前十字靱帯損傷好発肢位との関連もみられた.方向転換動作中の体幹屈曲筋力の弱い選手は,体幹後方加速度が大きい傾向であった.これらの結果により前十字靱帯損傷には膝だけでなく体幹・股関節が関係しており,その予防には体幹・股関節を含めたトレーニングの重要性が示唆された.加速度計を用いて体幹コントロール能力の計測を行い,ACL損傷のメカニズムやリスクファクターとなり得る体幹運動挙動を明らかにすることを本年度の研究目的とした.まず,切り返し動作における体幹動作の評価指標として体幹加速度をあげ,その信頼性の検討を行った.健常成人男子8名を対象とした.対象者は5mの助走の後,180度ターンを行い,スタート位置に戻る切り返し動作を全力で行った.計測時に加速度センサ(ロジカルプロダクト社製)を第1,2胸椎棘突起間上に両面テープにて貼付し,バンテージにて固定した.加速度センサのX軸を体幹の左右方向,Y軸を上下方向,Z軸を前後方向に設定した.動作中の身体の左右方向および前後方向の加速度を200Hzにて計測し,接地後200ms間の加速度の最大値(G),変化量(G),および接地から最大値までの時間(Time to Peak;以下TTP)(ms)を算出した.それぞれの結果は概ね高い再現性が得られ,切り返し動作における評価として体幹加速度を用いることが可能と考えられた.次にACL損傷に対するリスクファクターとなり得る体幹加速度の検討を行った.健常サッカー選手男女各8名を対象とし,切り返し動作を全力で行った.その際,上記の研究同様,体幹加速度の計測を行った.また,その際の動作をハイスピードカメラを用い矢状面,および前額面より撮影し,体幹角度,下肢角度を算出した.その結果,接地後200msにおけるY軸(上下)方向加速度の最大値に性差がみられ,女性で有意に大きな加速度であった.また,体幹加速度と接地時肢位との関連を検討した結果,上下方向加速度と大腿角度,体幹側方傾斜角度,膝外反角度との間に相関関係がみられ,切り返し時の体幹加速度は,その際の動作を反映しているものと考えられた.切り返し動作中の体幹コントロール能力と身体機能との関係性を明らかにすること,および切り返し動作中の体幹加速度と膝加速度との関連を明らかにすることを本年度の目的とした.体幹コントロール能力と身体機能との関係性を明らかにするため,体幹筋力と切り返し動作中の体幹加速度の計測を行った.対象者は健常女子選手15名とした.体幹筋力は等尺性体幹屈曲筋力を計測した.切り返し動作中の体幹加速度は加速度センサを第1,2胸椎棘突起間上に貼付し,体幹の上下,左右,前後方向の接地後200ms間の加速度の最大値(G),変化量(G)を算出した.その結果,女性の後方向の加速度最大値と体幹筋力との間に負の相関関係がみられ,体幹筋力が大きい対象者ほど,切り返し動作中の後方向加速度が小さい傾向がみられた.一方,男性では有意な相関関係はみられなかった.この結果から,体幹筋力が切り返し動作中の体幹コントロール能力に影響し,体幹筋力の強化により切り返し中の体幹コントロール能力が向上する可能性が示唆された.次に,切り返し動作中の体幹加速度と膝加速度の計測を行った.対象者は健常女子選手7名とした.切り返し動作中の体幹加速度は上記方法と同一方法で計測を行った.また,膝加速度は加速度センサを脛骨上部前面に貼付し,計測を行った.その結果,切り返し動作中の体幹加速度と膝加速度との間に有意な相関関係はみられなかった.実験室中の切り返し動作では,体幹加速度と膝加速度は関連していないことが明らかとなった.本研究では方向転換動作における膝・股関節運動,体幹運動の関係について,さらに方向転換動作中の体幹の加速度変化の性差や体幹筋力との関係について検討した.その結果,方向転換動作において体幹前傾指示を行うと,女性は膝内転トルクが増加する傾向を示した.上方体幹加速度は性差を有し,前十字靱帯損傷好発肢位との関連もみられた.方向転換動作中の体幹屈曲筋力の弱い選手は,体幹後方加速度が大きい傾向であった.これらの結果により前十字靱帯損傷には膝だけでなく体幹・股関節が関係しており,その予防には体幹・股関節を含めたトレーニングの重要性が示唆された.非接触型前十字靱帯(ACL)損傷場面の特徴として,大きな膝外反の他に,バランスを崩し,体幹が後傾している.方向転換動作における膝関節運動,体幹運動の関係について明らかする必要があり,特に,体幹前傾を増加させることで,ACL損傷リスクの低い動作が可能であると考えられる.そこで本研究ではACL損傷受傷場面を避けるため,切り返し時に体幹前傾を指示し,体幹運動と膝関節運動および膝関節トルクとの関係を検証した.スポーツ選手14名を対象とした.対象者は5mの助走の後,180度ターンを行いスタート位置に戻る方向転換動作を全力で行った.通常試技の後に,意図的に体幹を前傾させる指示を与え再度計測を行った.

計測時に反射マーカーを体幹および左下肢に貼付し,計測データより膝関節および,股関節の関節運動および各関節に作用する関節トルクを算出した.最大膝内転トルクについて性差が認められ,女子選手では体幹前傾指示に伴い最大膝内転トルクが増加する傾向がみられた.女性では前傾指示により,膝屈曲角度最大値,股屈曲角度最大値,股屈曲変化量が有意に増加し,股内旋角度最大値(p<0.05) ,股内外旋変化量は有意に減少した.男性では前傾指示により,股屈曲角度最大値(p<0.01) ,股屈曲変化量,股外転最大値が有意に増加した.女性において体幹前傾指示による股関節伸展モーメントの増加傾向が強く,股関節外旋モーメントも増加傾向であった.また,女性では体幹前傾指示によりACL損傷リスクファクターである膝内転モーメントが増加する傾向を示し,体幹前傾を与えるだけでは,ACL損傷リスクを減少させることができないと示唆された.方向転換動作における体幹運動と膝関節の関係には性差がみられ,ACL損傷予防にむけた方略は性別によって異なることが示唆された.以上の内容の一部は第66会日本体力医学会にて発表された.今年度は昨年度からの継続研究として,本来であれば研究初年度に遂行予定であった加速度計を用いた体幹コントロール能力の計測を行った.まず,加速度データが方向転換動作における評価指標としての妥当性,信頼性を検討し,概ね良好な結果を得た.その結果をもとに,方向転換動作中の体幹の加速度変化の性差とACL損傷との関係について検討した.しかし,仮説に上げたような前後,側方への加速度に性差は見られず,一方,上下方向加速度の最大値に性差がみられ,女性で有意に大きな加速度であった.また,体幹加速度と接地時肢位との関連を検討した結果,上下方向加速度と大腿角度,体幹側方傾斜角度,膝外反角度との間に相関関係がみられ,ACL損傷における危険因子としてどどういった加速度指標を用いるかについて,再考する必要があると考えられた.本来の研究計画では,今年度の研究において,ACL損傷の危険因子を特定し,その後,その危険因子に対するトレーニングによる改善効果を検討する予定であった.しかし,上述の通り,危険因子の特定に至らなかったため,さらなる時間を要する可能性が高い.今年度は方向転換動作における膝関節運動,体幹運動の関係について明らかにすることを目的の1つとしていた.研究の結果,膝関節運動と体幹運動の関係は単純な相関関係ではなく,性差が存在し,性別によって異なる関係性があることが明らかになった.このことは女性に前十字靭帯損傷が好発する要因の1つであると考えられ,メカニズムの面においても,予防の面においても女性の体幹コントロールの重要性が証明され,さらに予め設定した仮説を上回る有用な結果が得られたと言える.一方でもう1つの目的として,方向転換動作中の体幹の加速度変化の性差とACL損傷との関係について明らかにすることを挙げたが,この研究に関しては,加速度データが方向転換動作の評価指標として確立されておらず,その予備実験を行うのみとなってしまった.上記より,今年度における研究目的はやや遅れていると考えられるが,予備実験は順調に進んでおり,来年度以降,順調に研究が進むと考えられる.
過疎地域における内生的住民組織の変容と地方行政の役割-大分県湯布院町と山形県小国町の事例

今年度は山形県小国町において過疎問題への対応をめぐる政策プロセスや住民組織のあり方を中心に調査を行った.さらに,山村のみならず平野農村における過疎問題との比較も行うべく,水田単作農村である岩手県東和町での調査をも並行して行った.今年度の調査により得たおもな成果は以下の通りである.1.山形県小国町の面積は東京23区よりもやや広く,一時期には115を数えるほどの集落が町全域に散らばっており,昭和30年代以降激しい人口流出が生じたが,その空間的構造は町役場所在地を中心に同心円構造をなしていた.こうした問題に対処すべく小国町では拠点集落方式による集落再編成が行われた.すなわち,二次生活圏(町全域),一次生活圏(主に旧村),基礎集落圏の3段階に定住体系を築き,それぞれの中心を拠点集落として諸施設を整備しようとするものであった.しかし集落の移転は,結果として都会への挙家離村を促し,過疎を促進する結果となってしまった.また,旧滝集落からの移転によって形成された幸町の例から,内生的住民組織は移転先においても伝統行事の担い手として引き継がれていることが確認できた.2.岩手県東和町における生産調整は牧草転作を主な態様として推移してきたが,1990年代は牧草転作以外の態様を迫られている.農家個別的な農業生産が展開している開田地域では,調整水田の増加が特徴的であるが,総じて圃場条件の優劣が生産調整の対応を規定する.伝統的水田地域では,政策的な受け皿として設立された生産組合の特性ごとに,農家の階層分化の度合いが異なり,生産調整態様の推移にも差異がみられる.組合の形骸化によって下層農家の脱農化が進行している館では粗放的な態様が増加しているのに対し,生産調整に対して集団的な対応をとる沖では,組合農家の農地を有効に利用し,高収益の見込める作物を導入することで,牧草に依存しない生産調整態様が可能となっている.大分県湯布院町において温泉観光地の形成過程およびそこでの行政と住民組織との関係等に焦点を当てつつ、平成9年7月30日から9月2日までの間に住み込み調査を行った。今回の調査から得た主な成果は以下の通りである。1.湯布院町における地元主導型の温泉観光地の形成は、初期には強力な行政のリーダーシップによるところが多かったが、次第に温泉旅館組合を中心とする住民組織がその中枢をなすことになった。2.そのきっかけは、昭和40年代を前後にして登場した地域コミュニティーのリーダーたちが自前の温泉旅館の経営といった近視眼的な態度に止まらず、農業と観光の共存などといった地域づくり全体をも視野に入れた活動を展開し始めたことに求められよう。3.その結果、湯布院町においては様々なレベルの内生的住民組織が活発に生成・代替・解消しており、そこでの組織原理は村落共同体的な「ムラ」の論理も働いているものの、社会の価値観の変化に基づく新しいタイプの住民組織が古い住民組織の役割を代替していると考えられる。4.上記のような組織の代表的なものとして「由布院観光総合事務所」がある。これは形式的には由布院温泉旅館組合と由布院温泉観光協会とが共同で設立した事務所であるが、その役割は単なる観光に関わるものに止まらず、まちづくり全般にわたるシンクタンクの役割を担っている。また、「由布院観光総合事務所」は町の様々な内生的住民組織をつなぐコーディネーターの役割をもこなしている。5.しかしながら、湯布院町には依然として農業と観光、温泉に恵まれた由布院盆地と農業を主産業とするその他の地域との格差が存在しており、この町の最大の課題になっているといえよう。今年度は山形県小国町において過疎問題への対応をめぐる政策プロセスや住民組織のあり方を中心に調査を行った.さらに,山村のみならず平野農村における過疎問題との比較も行うべく,水田単作農村である岩手県東和町での調査をも並行して行った.今年度の調査により得たおもな成果は以下の通りである.1.山形県小国町の面積は東京23区よりもやや広く,一時期には115を数えるほどの集落が町全域に散らばっており,昭和30年代以降激しい人口流出が生じたが,その空間的構造は町役場所在地を中心に同心円構造をなしていた.こうした問題に対処すべく小国町では拠点集落方式による集落再編成が行われた.すなわち,二次生活圏(町全域),一次生活圏(主に旧村),基礎集落圏の3段階に定住体系を築き,それぞれの中心を拠点集落として諸施設を整備しようとするものであった.しかし集落の移転は,結果として都会への挙家離村を促し,過疎を促進する結果となってしまった.また,旧滝集落からの移転によって形成された幸町の例から,内生的住民組織は移転先においても伝統行事の担い手として引き継がれていることが確認できた.2.岩手県東和町における生産調整は牧草転作を主な態様として推移してきたが,1990年代は牧草転作以外の態様を迫られている.

農家個別的な農業生産が展開している開田地域では,調整水田の増加が特徴的であるが,総じて圃場条件の優劣が生産調整の対応を規定する.伝統的水田地域では,政策的な受け皿として設立された生産組合の特性ごとに,農家の階層分化の度合いが異なり,生産調整態様の推移にも差異がみられる.組合の形骸化によって下層農家の脱農化が進行している館では粗放的な態様が増加しているのに対し,生産調整に対して集団的な対応をとる沖では,組合農家の農地を有効に利用し,高収益の見込める作物を導入することで,牧草に依存しない生産調整態様が可能となっている.
大気汚染疫学研究における曝露評価用Land Use Regressionの開発

2005年度の横浜市内常時監視局で測定されたNOx及びNO2の年平均濃度(応答変数)と、地理情報等(予測変数)との間で変数増加法によるステップワイズ法を用いて重回帰分析を実施し、次いで汚染物質の濃度分布をマッピングした。NOxの予測変数としては幹線道路延長、商業・業務用地等が選択され、NO2の予測変数としては幹線道路延長、商業・業務用地、畑・農地が選択された。NOxとNO2ともに窒素酸化物の主な排出源と考えられる幹線道路周辺が高濃度と表現されるなど、局地的な濃度の高低が表現できた。一方で、交通量の大小に関わらず幹線道路沿いを一様に高濃度と表現されることなどが今後の検討課題として残された。大気曝露評価モデルワークショップ(2014年7月26日、慶応義塾大学信濃町キャンパス予防医学校舎講堂)において、「疫学における大気曝露評価について」と題した講演を行い、従来からの大気汚染疫学研究の曝露評価方法に関してまとめるとともに、Land Use Regressionの紹介、現状、課題などを報告した。既往研究を参考として検討に必要なパラメータを広めに設定した。大気常時監視局測定データ、土地利用データ(数値地図5000(土地利用))など、各種データを入手し、暫定検討版とも言える第一段階の濃度予測モデルを作成した。なお、モデル作成の際はSPSS用いてStepwise法によって計算を行った。NOxに関する当てはまりは、既存研究と比較してもこれまで認められないほど当てはまりがよかった(R2=0.943)。言い換えると、当てはまりが良すぎるとも考えられる。用いたデータのために生じた結果であるのか、本当に予測が十分可能なのかに関して、元データに戻って再度検討し、モデルの精度化をはかることが必要である。SPMに関しては、欧米での結果と比較するとほぼ同程度の精度で予測できていると考えられるが、日本で実施したKashimaらの検討結果よりは当てはまりが良い。必ずしも同じパラメータを用いた検討ではないが、当てはまり、また乖離の原因なども検討していく必要がある。昨年度、暫定的に横浜市のデータを用いてプロトタイプのLUR(Land Use Regression)モデルを構築したが、データの取り扱い等にやや疑義のある結果となってしまった。そのためあらためてLURモデル構築法等の整理を行うとともに、GISへの展開を検討した。具体的には、方法論上の検討を行うとともに、土地利用情報、人口、各測定局データ(座標、標高)、最近接道路距離・日交通量、円形バッファー内道路延長、円形バッファー内日走行量を整理した。さらには、構築するLURモデルの妥当性検討のために、逆距離加重法による常監局(一般局のみ)測定濃度の空間補間を検討した。また、LURモデルのPM2.5への展開を図ることを目的として、常時監視測定局等データの蓄積の多いSPM濃度とPM2.5濃度との関連性を探り、各地のSPM濃度でPM2.5濃度を代替できるかどうか、課題等は何かを検討するとともに、LURモデルで得られたPM2.5濃度をどのように疫学研究に組み込んで行くかを検討することを目的として屋内外のPM2.5濃度測定を行い、大気環境学会にて成果を報告した。当初予定では、平成27年度までに基礎的なモデルの構築、さらにはGIS上に一通り展開することまで終了する予定であったが、初年度のモデル構築結果の検討やさらなるデータの整理、さらには検討領域の一番端領域のデータの取り扱いに関して思いのほか時間を要し、LURモデルで重要となるGIS上への展開ができていない。そのため、研究の進行が遅れ気味であることは否めない。一方で、本研究を進める上で必要不可欠となる各種データの入手は十分にできた。そのため近いうちに、最終モデル作成やGIS上への展開も含めて、当初目的までを達成することは可能と考えている。2005年度の横浜市内一般環境大気測定局および自動車排出ガス測定局の計29ヶ所において測定されたNOx及びNO2の年平均の濃度(応答変数)と、その周辺の土地利用情報、人口、標高、道路延長、交通量等の既往研究で用いられていた地理情報(予測変数)との間で変数増加法によるステップワイズ法を用いて重回帰分析を実施し、線形回帰モデルを作成した。次いで、ArcGIS10.3を用いて汚染物質の濃度分布をマッピングすることにより、LURによる濃度分布図の特徴を整理した。NOxの予測変数としては幹線道路延長、商業・業務用地、公共公益施設、田が選択され、NO2の予測変数としては幹線道路延長、商業・業務用地、畑・農地が選択された。度分布図の特徴としては、NOxとNO2ともに窒素酸化物の主な排出源と考えられる幹線道路周辺を高濃度と表現し、また横浜市の中心を高濃度と表現していることが挙げられ、局地的な濃度の高低が表現できている。一方で、交通量の大小に関わらず幹線道路沿いを一様に高濃度と表現していることや、高濃度と予想される沿岸部が低濃度となっているといった特徴が認められた。NOxの濃度分布に比べNO2の濃度分布は濃度レベルが低く、全体的に一様な配色となっていた。一方で部分的にNOxの方が低濃度となっている箇所が見受けられた。100 m格子点の緯度・経度に基づいた大気汚染物質濃度を推定でき、この程度の解像度であれば、住所データに基づいた曝露評価に用いることが可能であることが示唆された。一方、LURモデル構築や評価に必要な濃度観測地点数が不足している可能性がある課題を指摘し、対象地域面積に対する濃度観測地点数について更なる検討が必要であると考えた。

本研究の成果は大気環境学会にて報告したとともに、現在論文を投稿中である。2005年度の横浜市内常時監視局で測定されたNOx及びNO2の年平均濃度(応答変数)と、地理情報等(予測変数)との間で変数増加法によるステップワイズ法を用いて重回帰分析を実施し、次いで汚染物質の濃度分布をマッピングした。NOxの予測変数としては幹線道路延長、商業・業務用地等が選択され、NO2の予測変数としては幹線道路延長、商業・業務用地、畑・農地が選択された。NOxとNO2ともに窒素酸化物の主な排出源と考えられる幹線道路周辺が高濃度と表現されるなど、局地的な濃度の高低が表現できた。一方で、交通量の大小に関わらず幹線道路沿いを一様に高濃度と表現されることなどが今後の検討課題として残された。文献レビューそのものはできていないが、これまでの知見や研究例を整理して講演を行い、大気モデルを中心とした領域の研究者との意見交換を行うことができた。国際学会(ISES)にも参加し、今日の研究状況に関する情報を入手することができた。モデルの検討そのものまでは実施するに至っていないが、横浜市を対象地域として検討に必要な各種データを選択、また実際に入手するともに、第一段階の濃度予測モデルを構築することができた。これらの点より、おおむね当初案通りの検討ができたのではと考えている。遅れているLURモデルのGIS上への展開をまず実施する。その上で、他モデルとの比較や視覚的側面からの検討を用いて構築したLURモデルの妥当性を検討する。本研究そのものは、既存データを用いての検討に終始しているが、実測データを用いた検討が必要であることを既往研究は指摘している。そのため、LURモデルの妥当性が検討でき、今後の発展性があると判断できるような状況であれば、今後の研究方針、特に実測を絡めた、また多地域、多時点への展開方法についても検討していく。さらには、学会発表などを通して意見交換を行い、実際の疫学研究において用いることができるのか、課題や展開可能事項は何であるのかを整理する。最終的には、わが国におけるLURモデル構築例、方法論上の検討などについて論文化し、成果を公表する。環境疫学暫定検討版モデルの構築は済ませたが、GISシステム上にマッピングまではできていない。まずマッピングを行い、現実的にLURが使えそうであるのかどうかを視覚面からも検討する。あわせて、パラメータの選択、モデルに適した測定地点の選択、汚染物質によるモデルの違いや適用性、などを通して回帰モデルの検討を行い、より実測データに合致するモデルの構築を行う。現在、一地域、また一時点(一年度)のデータについて検討しているが、データ入手可能性、また代替データ使用の是非なども考慮し、時間的・空間的にどの程度まで検討を広げることができるか、一般化した議論ができるかを検討していく。ひいては、国外の研究成果との比較を通して、わが国でのLURの使用可能性を検討していく。ある程度、モデル構築が進んだ段階で学会発表を行い、成果を紹介するとともに他研究者との意見交換を通して、不足している点などを検討する。
焼却滅菌に着眼した新発想空気清浄化装置による病院環境のリスクマネジメント

これまで、当院におけるオートプシーイメージング(Ai)センター内のCT検査室を対象とし空中浮遊病原体に関する環境調査を実施した。Aiセンターは遺体搬送の現場であり、すでに細菌感染を認める遺体からの環境汚染が問題となっていた。焼却滅菌型空気清浄化装置が環境空中の細菌除去に、さらにはにおいの除去において有効であることを明らかとした。最終年度は、焼却滅菌型空気清浄化装置の病室応用の前段階として、病室個室とほぼ同じ体積を有する部屋(感染制御部・教授室52.5m3)を選択し、室内から分離される微生物について空気清浄化装置稼働前と稼働後の変化を検証した。2018年度の冬季に繰り返し実証実験を実施した。稼働前の細菌数126.7±28.3コロニー/ m3は、1日後に106±1.0コロニー/ m3(稼働前との比較p=0.27)、4日後に64.0±6.2コロニー/ m3(p=0.02)、そして7日後には23.3±6.5コロニー/ m3(p<0.01)に減少した。病院内のダクトを通した中央制御の空調機器が作動している時期でもあり、汚染された空気の流れの詳細の実態が明らかではない部分も残したが、実証実験により空気清浄化装置稼働前の対象となる空中細菌数を抑制できることが明らかとなった。細菌は空気中より効率よく除菌できることが示されたが、真菌はほとんど検出されていなかったため評価はできなかった。焼却滅菌型空気清浄化装置は、空中からの細菌除菌には有効であるが、室内温度の上昇(通常時より5°C程度の上昇をみる)や装置から生じる騒音の問題がある。今後、患者が生活する環境(病室)に実応用されるとき、これらの性能の改善が課題となる。本研究により焼却滅菌型空気清浄化装置の病院環境における感染対策リスクマネージメントに果たす性能評価としては良好な結果を得た。病院環境の空中には多数の病原体が浮遊している。無菌室に代表される免疫不全患者の感染防御を目的とした病室が多くの施設に導入されているが、空気の無菌化は一律にHEPAフィルターを用いて行われている。本研究ではこのHEPAフィルターに代わりうる焼却滅菌に着眼した新しい空気清浄化装置を用いて、環境中の病原体の除去に関し検討することを目的とし、研究を実施している。本年度は、当院において稼働中のオートプシーイメージング(Ai)センターのCT検査室を対象として環境調査を実施した。当センターでは、死後画像診断を行うことが主目的であり、1年を通じてさまざまな環境に置かれた遺体が搬入される。通年性に実施する本研究では、温度や湿度等、季節変動に伴う変化を考慮する必要があると考えている。この1年間、合計130遺体(院外死亡である法医解剖102件、院内死亡病理解剖28件)のCT撮影時に情報を収集した。エアーサンプラー、マイクロパーティクルカウンターおよび、においセンサーを使用し、それぞれ空中浮遊菌数と菌種同定、微粒子数および悪臭レベルのデータ収集を行った。同じ日に病理解剖症例の検査直後に法医解剖症例の検査も行った事例においては、時間経過に伴う環境測定結果の推移を観察すると、悪臭の発生レベルが病理解剖と法医解剖において大きく異なり、遺体の属性(病理解剖および法医解剖)により発生する悪臭(におい)のピーク値には有意な差異が生ずることが示された。においの発生は遺体での細菌の増殖の程度を反映すると考えられる。焼却滅菌型空気清浄化装置が環境中の細菌の除去に、さらにはにおいの除去においても、どの程度有用であるかを次年度以降、確認する予定である。初年度は主に、焼却滅菌型空気清浄化装置を稼働する前のコントロールとしての様々な条件を調査することが大きな目的であったため、ほぼ予想通りの進捗状況であった。本年度収集した対象群としてのhistorical controlは100件を超えた。実際の細菌検査等のデータ集積35件行った。historical control群に関する論文は、現在投稿準備中である。ただ、においの発生に関して、調査対象としている遺体の属性(病理解剖および法医解剖)により大きな差異があることが判明したことより、空中に浮遊する細菌に関する詳細なデータを属性の相違を考慮し収集する必要があると考えている。近年、CTを活用した死後の画像検査(autopsy imaging: Ai)が多く利用される時代を迎えた。医療事故に対する社会的な関心の高まりを背景に死亡時の情報開示が求められ、Aiは院内死亡のみならず広く遺体の死因救命に活用される状況となっている。院外遺体は搬送されるまでに置かれた環境によって著しく変化していることがあり、その影響を受けて撮影に使用するCT検査室内の環境が病院設置基準から大きく逸脱する可能性もある。しかし、遺体のCT撮影時のCT検査室の環境リスク管理に対する配慮がなされてはいないのが現状である。このCT室を将来に応用を計画している院内病室の疑似モデルとして新型の焼却滅菌型空気清浄化装置の病院環境の感染対策リスクマネージメントに果たす有効性の評価を進めている。AiセンターのCT検査室において、焼却滅菌型空気清浄化装置を使用し、解剖作業が終了した段階で室内から分離される微生物についてその変化を検証した。焼却滅菌型空気清浄化装置を使用せず観察した前年度に得たデータをコントロールとした。焼却滅菌型空気清浄化装置導入前後で分離された菌種数(細菌または真菌)が4.5±1.3種(18種、中央値4)から、4.1±0.8種(36種、中央値4)と有意に減少した。

真菌に限定すると、空中に浮遊する真菌(主に糸状菌)胞子のコロニーが同定された症例数は22/86症例(25.6%)から1/41症例(2.4%)と顕著な減少を示した。細菌において空中浮遊菌のコロニー数は、焼却滅菌型空気清浄化装置導入前後で1,000Lの空気中から分離されたコロニー数が、85±101 CFU(3658、中央値59)から、32±28 CFU(4162、中央値28)と有意に減少した。焼却滅菌型空気清浄化装置を稼働する前の状態(コントロール)として初年度、通年的に様々な条件を調査した。そのデータと比較するかたちで本年度は焼却滅菌型空気清浄化装置を稼働させた状況下において、空気中に存在する微生物のコロニー数を定量的に評価し、本研究に使用している新しい焼却滅菌型空気清浄化装置の有用性を評価した。その結果より、検出された微生物の菌種数が有意に減少したことが示された。さらに真菌および細菌の分離コロニー数も有意に減少していることが確認された。焼却滅菌型空気清浄化装置の病院環境における感染対策リスクマネージメントに果たす性能評価としては現在まで、将来の実用に耐えるほぼ予想通りの結果を得ている。これまで、当院におけるオートプシーイメージング(Ai)センター内のCT検査室を対象とし空中浮遊病原体に関する環境調査を実施した。Aiセンターは遺体搬送の現場であり、すでに細菌感染を認める遺体からの環境汚染が問題となっていた。焼却滅菌型空気清浄化装置が環境空中の細菌除去に、さらにはにおいの除去において有効であることを明らかとした。最終年度は、焼却滅菌型空気清浄化装置の病室応用の前段階として、病室個室とほぼ同じ体積を有する部屋(感染制御部・教授室52.5m3)を選択し、室内から分離される微生物について空気清浄化装置稼働前と稼働後の変化を検証した。2018年度の冬季に繰り返し実証実験を実施した。稼働前の細菌数126.7±28.3コロニー/ m3は、1日後に106±1.0コロニー/ m3(稼働前との比較p=0.27)、4日後に64.0±6.2コロニー/ m3(p=0.02)、そして7日後には23.3±6.5コロニー/ m3(p<0.01)に減少した。病院内のダクトを通した中央制御の空調機器が作動している時期でもあり、汚染された空気の流れの詳細の実態が明らかではない部分も残したが、実証実験により空気清浄化装置稼働前の対象となる空中細菌数を抑制できることが明らかとなった。細菌は空気中より効率よく除菌できることが示されたが、真菌はほとんど検出されていなかったため評価はできなかった。焼却滅菌型空気清浄化装置は、空中からの細菌除菌には有効であるが、室内温度の上昇(通常時より5°C程度の上昇をみる)や装置から生じる騒音の問題がある。今後、患者が生活する環境(病室)に実応用されるとき、これらの性能の改善が課題となる。本研究により焼却滅菌型空気清浄化装置の病院環境における感染対策リスクマネージメントに果たす性能評価としては良好な結果を得た。今年度以降は主に焼却滅菌型空気清浄化装置を稼働させてのデータ収集が中心となる。
好酸球性副鼻腔炎・中耳炎に対する抗凝固因子に注目した新たな局所治療薬の開発

患者鼻汁、患者組織、培養気道上皮細胞を用いた検討から、組織因子やトロンビンといった凝固因子が上気道炎症の病態形成、特に過剰な粘液産生や鼻茸の形成に関与することを示した。また、培養気道上皮細胞とラット鼻炎モデルを用いた検討から、抗凝固剤ヘパリンの局所投与によって粘液産生や炎症細胞浸潤が抑制されることを示した。鼻副鼻腔疾患患者の鼻汁を採取した。鼻汁中のトロンビンとトロンビンアンチトロンビン(TAT)複合体の濃度を測定し、コントロール群、アレルギー性鼻炎群、慢性副鼻腔炎、好酸球性副鼻腔炎群の4群で比較した。コントロール群に比較してアレルギー性鼻炎群および好酸球性副鼻腔炎群で有意にトロンビン濃度、TAT複合体共に高値であった。また、好酸球性副鼻腔炎患者の鼻副鼻腔貯留液凍結切片の免疫染色で、フィブリノゲン・フィブリンの存在を確認した。以上より好酸球性副鼻腔炎の局所において凝固系の活性化が生じていることがわかった。また、培養細胞を用いた検討では、気道上皮細胞にトロンビンを作用させると外因系凝固の開始蛋白である組織因子の発現を増強させることがわかった。また、トロンビンはその受容体であるPAR-1を介して気道上皮細胞からの粘液産生やVascular Endothelial Growth Factor (VEGF)の産生を亢進させ、粘液産生亢進に加え、血管透過性亢進・血管新生などを介して鼻茸形成などの組織リモデリングに関与することが示唆された。好酸球性副鼻腔炎について、凝固・抗凝固因子の面からリモデリングの病態を検討した報告はない。また、現在ヘパリンの培養上皮細胞に対する抗炎症作用も確認している。ヘパリンの抗炎症作用・抗凝固作用による治療薬としての可能性について疾患モデル動物を用いて検討を行っているところである。ステロイド以外に治療手段のない好酸球性副鼻腔炎に対する、ヘパリンの局所投与による臨床試験につなげたいと考えている。収集した鼻副鼻腔疾患患者の鼻汁中の遊離型組織因子と組織因子経路インヒビターの濃度を測定し、コントロール群、アレルギー性鼻炎群、慢性副鼻腔炎、好酸球性副鼻腔炎群の4群で比較した。遊離型組織因子の濃度に各群間で差は認めなかったが、組織因子経路インヒビターはコントロール群に比較して好酸球性副鼻腔炎群で高値であった。また、鼻茸および下甲介粘膜の免疫染色で、上皮細胞と浸潤する好酸球の顆粒に組織因子が存在することを確認した。組織因子経路インヒビターは組織因子/活性化血液凝固第W因子複合体や活性化血液凝固第X因子(Xa)といった外因系血液凝固カスケードの開始点を阻害するため,生体由来の抗凝固因子としては最も強力な作用を発揮する。また、アゴニストとして内皮細胞などに働くことが知られている。好酸球性副鼻腔炎の局所において組織因子経路インヒビター濃度が高値であったことや組織因子が鼻副鼻腔組織に確認できたことは、凝固および抗凝固系の活性化が上気道炎症に強く関わっていることを示唆した。また、培養細胞を用いた検討では、気道上皮細胞にトロンビンを作用させると培養液中の組織因子および組織因子経路インヒビター共に濃度が増加することがわかった。トロンビン受容体のアゴニストでも同様の結果を得た。さらに、抗凝固剤ヘパリンの培養上皮細胞に対する抗炎症作用を検討した。ヘパリンはTNF刺激で産生される上皮細胞からのMUC5AC、VEGF、IL-8産生を抑制することを確認した。ラットLPS鼻炎モデルへのヘパリン点鼻投与によって杯細胞化生や好中球・好酸球浸潤は有意に抑制された。好酸球性副鼻腔炎はステロイド以外に有効な治療法のない疾患である。上気道炎症における凝固因子・抗凝固因子の役割についての基礎的研究は新しい治療法の発見につながる意義のあるものであると考える。収集した鼻副鼻腔疾患患者の鼻汁中の遊離型組織因子と組織因子経路インヒビターの濃度を測定し、コントロール群、アレルギー性鼻炎群、慢性副鼻腔炎群、好酸球性副鼻腔炎群の4群で比較した。組織因子経路インヒビターはコントロール群に比較して好酸球性副鼻腔炎群で高値であった。また、培養細胞を用いた検討では、正常ヒト気道上皮細胞にトロンビンを作用させると培養液中の組織因子および組織因子経路インヒビター共に濃度が増加することがわかった。

トロンビン受容体のアゴニストでも同様の結果を得た。また、下鼻甲介より擦過採取した粘膜から鼻粘膜上皮細胞を培養し、トロンビンまたはトロンビン受容体アゴニストで刺激すると、上清中の組織因子経路インヒビターが濃度依存性に増加した。さらに、抗凝固剤ヘパリンの培養上皮細胞に対する抗炎症作用を上皮細胞株NCI-H292を用いて検討した。未分画ヘパリンと低分子ヘパリンはTNF刺激による上皮細胞からのMUC5AC、VEGF、IL-8産生を抑制することを確認した。ラットLPS鼻炎モデルへのヘパリン点鼻投与は杯細胞化生と好中球浸潤を有意に抑制した。さらにラットアレルギー性鼻炎モデルにおいてもヘパリン点鼻は杯細胞化生や好酸球・好中球浸潤を有意に抑制した。以上、患者検体、培養細胞、動物モデルを用いた検討から、上気道炎症への凝固系因子の関与とヘパリンの消炎効果を示唆する結果を得ることができた。予定通りモデル動物を用いた検討に着手することができた。患者検体を用いた基礎的な検討は検体数や量に限界があり、予定通りとはいかなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。患者検体を用いた検討については今後も組織を中心に収集を続け、検討を進める。アレルギーモデル動物を用いでヘパリンの消炎効果を確認する。培養細胞では、上皮細胞以外に好酸球の顆粒にも組織因子を確認したことから好酸球と凝固系の関係も検討したい。
川崎病の冠動脈病変進展に関与するp53遺伝子の役割

研究目的:川崎病の冠動脈瘤、特に進行する狭窄性病変については血管炎のため血管構成細胞内で潜伏感染していたサイトメガロウイルスが再活性化され、その産生蛋白が癌抑制遺伝子p53蛋白と結合。その結果、p53の機能がブックされるために血管構成細胞が異常増殖能を獲得し、血管内腔の狭窄が進展するとの仮説をたてこれを証明することを目的とした。1.川崎病冠動脈病変部でのp53蛋白、およびp53遺伝子変異の有無の検討:過去の川崎病剖検材料から冠動脈瘤病変部につきパラフィン抱埋切片を用いてp53蛋白の免疫組織化学的検討を行った。その結果一部の症例において血管構成細胞(平滑筋、内皮細胞、線維芽細胞)にp53陽性細胞を確認した。今後PCR法を用いてのp53遺伝子変異の有無の検討が必要となる。2.川崎病冠動脈病変部での潜伏性ウイルス感染の有無の検討:川崎病冠動脈瘤の進展にp53蛋白と結合し、その機能を不活化することが知られている種々のウイルス(アデノウイルス、サイトメガロウイルス等)の潜伏感染の有無についてin situハイブリダイゼーションを用いて検討した。上記1の研究でp53陽性細胞の一部にin situハイブリダイゼーションによりサイトメガロウイルスのシグナルを検出したが、シグナル/バックグランド比が低いために、明らかなウイルス関連抗原と結論づけるものではなかった。今後種々のウイルスについてそのプライマーの設定を決定し、川崎病冠動脈病変部での潜在性ウイルス感染の有無を検討する予定である。また、培養冠動脈構成細胞においてサイトメガロウイルス感染がp53蛋白の安定化等に変化を及ぼすかどうかをin vitroにおいて検討する予定である。