hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
能動的身体性に基づく臨場感の伝達と遠隔行動

その結果,頭部6自由度の運動が許容される条件においては,単眼視であっても頭部運動を伴わない場合の両眼視と同程度もしくはそれ以上の奥行き認識精度が得られることがわかった.また頭部運動における能動性が増すほど,探索タスクにおけるタスク遂行時間・衝突回数・個人差が減少し,さらには習熟速度が向上するという結果を得た.また,当初の研究計画に加えて,能動的な身体性に基づく臨場感の伝送として,空間方向だけではなく時間軸方向の臨場感の伝送を行う際に求められるパラメータの抽出を試みた.具体的には,視覚を遮断し聴覚及び触覚のみを伝送する臨場感伝送システムを構築し,実時間と記録された聴覚・触覚情報の差異を低減させることで,他者とのコミュニケーションを行う中で時間を昔に戻しても,体験者が実時間の感覚情報と記録された過去の感覚情報との間の遷移に気づかないまま会話を継続できることを確認した.さらに,平成25年度に実施予定である実施項目(3)に向け,ネットワークに接続されたテレイグジスタンスロボットを広い地域に分散させ様々な場所から体験可能なユビキタステレイグジスタンスの概念に基づき,その実証システムとして簡易型テレイグジスタンスシステムTELUBeeを開発した.平成23年度実施項目(1)である「ロボットを用いた能動的身体性を有する臨場感検証プラットフォームの構築と自己投射性の検証」について,2つのプラットフォームを試作しており,また自己投射性の検証実験を進めているため.25年度が最終年度であるため、記入しない。実施項目(1)「ロボットを用いた能動的身体性を有する臨場感検証プラットフォームの構築と自己投射性の検証」については,平成23年度に予定通り実施し臨場感検証プラットフォームを2つ構築している.同プラットフォームを用いることで,能動的な自己接触に伴う視覚・触覚双方から自己投射を促し,自己帰属・自己定位の向上が認められた.さらに,代理ロボットを介した平面内の能動的な移動を行うことができ,被験者の腕の動きを反映させたロボットアームにより,能動的なジェスチャ・握手・マニピュレーションなどの動作を可能とし,身体性を有することが分かった.総じて,構築したプラットフォームを介した自己投射性が可能であることを示した.平成24年度実施予定である実施項目(2)については,臨場感における能動性・身体性の主要パラメータとして,頭部運動自由度を抽出した.これは平成24年度に構築する臨場感モデルの能動性に関する主要パラメータとして,頭部運動自由度が媒介変数となりうることを示唆しており,当初の計画通り臨場感モデルの構築が進んでいる.この成果に加えて,前述のとおり,空間方向だけでなく時間軸方向へ拡張した臨場感の伝送を行なっている.この結果から,時間軸方向の臨場感伝送において,時間軸の変更に伴い生じる違和感が主要パラメータであり,この低減が効果的であることが分かった.この結果は時間軸方向に拡張された臨場感モデル構築のための基礎的な知見であり,今後能動性・身体性を踏まえたモデル構築に寄与する成果である.これらのことから,抽出したパラメータに基づき臨場感モデルの構築を行ったことに加えて,モデルを時間軸方向へ拡張するという成果を得ている.
子どもの技術観の育成とエネルギー環境教育の体系化による温暖化防止活動の推進・評価

本研究では、学校教育の教科学習の中でエネルギー環境教育を行う方法を示し、温暖化防止の観点から技術評価力や実践力を調べた。その結果、中学校におけるロボット教材を用いた技術科の授業として登坂型省エネルギーロボットの製作が提案された。また照明製作の授業で生徒の地球温暖化防止活動を活発化させるためには、照明比較実験などの体験活動のみならず、ふりかえり活動が有効であることが示された。さらに公立学校の光熱水量を調査し、使用量の多い項目を地球温暖化の授業テーマとする方法を提案した。また水がテーマとして選ばれた学校に対して、節水と省エネルギーの関係を理解させるために開発された水処理実験装置を用いた授業実践を行った結果、最大40%の節水効果が得られた。これに対し、高校生や大学生を対象とした原子力ワークショップから、専門家との対話や関連知識の提供のみではエネルギーや原子力の概念化は困難であることが示され、教師は専門的な知識より、ファシリテーター能力や解説能力が必要であることが連想法によって示された。また電源やエアコンを例として技術評価の能力を育成するための支援教材が、一対比較法を利用して開発された。この中で中学校技術科の授業実践では、2次元動作解析システムを利用した教材が、工具操作(鋸挽き)技能の向上と授業時数の短縮化に寄与したことから、教科に温暖化防止活動を入れることが可能になった。本研究では、新学習指導要領を踏まえつつ、小・中学校の学習目標・授業内容とエネルギー環境教育の目標を子どもの発達段階に合わせながら系統的にマッチさせ、それに必要な教材・教具例を提示するWebシステムを開発することで、学校でエネルギー環境教育の推進が図られないという幾つかの問題点(生徒のニーズへの対応不足、カリキュラムや支援体制の未開発など)の解決を図ることを目標とする。具体的には以下の3つを行った。(1)我が国の環境教育の柱であるべき中学校技術・家庭科で利用可能なエネルギー消費機器の評価診断購入支援システムを開発することで、技術の適切な評価と生活への利用に関する学習を支援し、地球温暖化防止活動の推進の可能性を評価するために、エアコンを例としたweb評価システムを作成した。これにより、被験者の意識の数値化とそれに適合するエアコンの選定及び最適環境性能との乖離度を示した。また、(2)ロボット教材を活用することで、中学校技術科の新学習指導要領で明示された「計測と制御」の目当てを踏まえつつ、省エネ技術への関心を高め、その活用の重要性を学ばせる教材の開発を行った。具体的には中学生対象のロボットづくり教室を行うことで、教材としての可能性を検討した。その結果、ロボットより制御概念の構築に指導の工夫が必要であることが示された。そして、(3)これらの開発教材や実践授業を評価し、エネルギー環境教育の体系化するために、先行研究の調査を行い、子どもの発達段階に合わせたエネルギー環境教育の内容を例示し、学校における省エネルギー学習の実践例を示すことで、学校における省エネルギーの達成方法を示した。本研究では、新学習指導要領を踏まえつつ、小・中学校の学習目標・授業内容とエネルギー環境教育の目標を子どもの発達段階に合わせながら系統的にマッチさせ、それに必要な教材・教具例を提示するWebシステムを開発することで、学校でのエネルギー環境教育の推進を図ることを目標とする。具体的にはA:省エネ型ロボット作り(制御技術とエネルギー変換)とB:社会で役立つ技術(電源や家電製品のベストミックス)に関して研究を行った。その結果、(1)ロボット教材を活用することで、中学校技術科の新学習指導要領で明示された「計測と制御」の目当てを踏まえつつ、省エネ技術への関心を高め、その活用の重要性を学ばせる授業実践を行い、トルクやエネルギー消費量の概念化を図る教材を検討した。また、(2)木材加工でのランプシェードの製作における白熱電球と蛍光灯電球およびLED電球の比較実験や性能比較を通して、地球温暖化防止活動の変化を調べた。そして、(3)(2)の研究に関連させて、木材加工の技能修得を効率的に行わせる手段として、モーションキャプチャーを利用した技能評価を実施し、効率的な指導方法の開発を行った。

これらの研究を通して、技術教育における地球温暖化防止活動を実践させるためには、中学校技術科の場合には新学習指導要領で必修化された4つの領域を連携させ、技能学習の効率化を図る中で授業時数を確保することが必要であり、家電製品の性能表示を教材化することも有効な手段であることが分かった。また、授業時数の確保の観点から検討されたモーションキャプチャーを利用した技能学習教材と評価例は、データーベース・Web化することで、教材化が図れる可能性があることが示された。本研究では、前年度までに行われた研究の総括を行うことで、授業実践で用いた教材の教育的有効性を明らかにする。その結果、(1)ランプシェードの製作活動では、24.4%の生徒に省エネ機器の選択について改善が見られたが、省エネ活動等の実践への波及効果は少なかった。実験等の体験活動と比較してふりかえり活動の省エネ電球選択率の方が2.4倍高いことから、温暖化防止活動を向上させるためには、照明比較実験や製作活動のみならず、ふりかえり活動の充実が必要であることが分かった。(2)エネルギー環現教育に関するアンケート調査(25校)では、福島県いわき市を中心としたエネルギー教育実践校(14校)を含む18校から回答を得た。その結果、同教育を実施していた学校では、児童・生徒が報道に惑わされず、自分自身のエネルギーに関する学習知から判断した行動が取れているため、それらの学校は比較的落ち着いているが、放射線に関しては教育現場で活用できる教材が求められていることが分かった。また、(3)長崎大学教育学部生を対象にしたアンケート調査から、福島第一原子力発電所事故に対する意識は「放射線に対する恐怖」や「原発事故は起こる」を挙げ、原子力に対する考え方は原子力ワークショップ(WS)非参加者が「東京電力等に対する不信感」・「必要性(原子力や教育機会)」を、WS参加者が学「習成果」・「必要性(原子力)」・「日本の技術水準の高さ」を挙げた。そして、96.2%の学生は、教育学部での原子力に関連した講義等の必要性を示し、その理由として70似上が教養や教員の知識とした。これらの結果から、現代社会においてエネルギー環境教育は子どもの主体的な学び・地球温暖化防止実践力向上のテーマとして有効であるが、教師の知識と教材が必要であり、また教科学習内に組み込むためにはモーションキャプチャ技術のような授業支援技術の活用とふりかえり学習が必要であることが分かった。
標識抗体を利用したがん治療

がん関連抗原と反応する親和性の高い抗体を選定し、放射性同位元素(RI)標識を行った。診断用のRIで標識した抗体を担癌マウスに投与したところ、腫瘍に対して非常に高い集積性を示し、PET装置を用いて腫瘍を明瞭に描出可能であった。治療用のイットリウム-90の投与により腫瘍の増殖抑制効果が認められ、癌細胞の種類によっては腫瘍が縮小し消失する場合もあった。種々の癌に対するRI標識抗体を利用したがん治療の可能性を明らかにするとともに、新しいがん治療用イットリウム-90標識抗体を開発した。抗体は対応する抗原と特異的に結合するが、アイソトープ(RI)標識抗体もまた生体内で対応する抗原と特異的に結合する。細胞障害性の強いRIを標識した抗体を用いると、副作用の少ない癌の特異的な治療法(ミサイル療法)となる。細胞障害性の強いイットリウム(Y)-90で標識し、悪性リンパ腫を対象として動物実験、臨床応用を行った。DTPAをキレート剤としたY-90標識抗CD20抗体で優れた治療効果が得られ、FDG-PETにおいて腫瘍へのFDG取り込みも著減した。新しいキレート剤DOTAでも安定したY-90標識抗体が作成された。ヨード(I)-125、131標識抗体は脱ヨード反応によりヨード標識抗体の腫瘍への集積がY-90よりも低い。またFab分画にすると血中からの代謝が早くなるものの腎臓への分布が高くなる欠点を有する。そこで腎臓への非特異的取り込みを軽減させる検討を行った。β線とγ線を放出する新しい核種である銅(Cu-64)を製造し、Cu-64標識抗CD-20抗体を用いた動物実験および、低酸素細胞を標的とした薬剤ATSMを用いてCu-64 ATSMの腫瘍集積性を検討。Cu-ATSMに比べてCu-64標識抗体の方が高い腫瘍集積性を示した。さらに新しい核種であるルチウム(Lu)-177の検討を開始するとともに新しい腫瘍特異的抗体を探索した。細胞障害性の強いRIを標識した抗体を用いると、RIの放出するβ線の作用により副作用の少ない癌の特異的な治療法(ミサイル療法)となる。細胞障害性の強いβ線放出金属核種で標識した抗腫瘍抗体を用いて動物実験を中心に検討したところ、イットリウム(Y)-90標識抗CD20抗体、抗CEA抗体ではそれぞれB細胞悪性リンパ腫、大腸癌細胞移植マウスで、移植した腫瘍の縮小などの治療効果が得られた。新しく開発された滑膜肉腫に対する抗体FZn-10はSYO-1細胞と結合するが、Y-90で標識した抗体はインビトロでの細胞結合程度に比し、細胞移植ヌードマウスにて優れた腫瘍縮小効果が示され、RI標識抗体のInternalizationによる治療増強効果によるものと推測した。RI標識抗体は腎臓にも非特異的に取り込まれる。そこでRI標識抗体治療による腎毒性を減少させるキレート剤cyclopentadienyltricarbonyl rhenium(CpTR)誘導体を開発し、レニウム(Re)-188標識抗体に応用した。腎臓への取り込みの高いRe-188標識抗体Fab分画を用いたところ、腎臓へのRI取り込みが著しく減少し、腎毒性軽減効果が示された。Y-90と異なりRe-188および新しい核種であるルテチウム(Lu)-177はβ線とγ線を放出するため画像診断と癌治療に応用することができる特徴を有しており、Lu-177標識についても検討中である。1.新しい治療用核種;64Cu、177Luの開発現在臨床に用いているのは、90Yで標識した抗体で、悪性リンパ腫を対象に臨床応用されている。しかし90Yはβ線しか放出しないので、γ線を核種である111In(インジウム)で体内分布を撮影。その後に90Y標識抗体を投与し、治療する。体内分布が90Yと111Inで類似するものの、同一ではない。一方、64Cuと67Cu標識した抗体を用いると全く同じ分布、腫瘍集積性を示し、64CuはPET核種で、111Inよりも美しい、定量性のある画像が得られる。64Cu標識抗体を作成し、64Cu標識抗体の腫瘍集積が確認された。さらに治療により適した67Cuの製造を検討中である。177Luはγ線とβ線を放出核種で、177Lu標識抗体を作成し、担癌マウスで腫瘍集積が認められた。

177Luの製造コストが高いのが難点で、さらなる製造方法、コストカットが必要である。2.新しい癌治療用RI標識抗体の開発癌細胞と反応する抗体を作成。111In標識、90Y標識し、その腫瘍集積性、治療効果を検討した。癌細胞を移植したヌードマウスを用いて検討したところ、高い腫瘍集積性を示し、腫瘍縮小効果を認める抗体を見出した。これら抗体についてさらに治療効果の検討を進めている。抗体は対応する抗原と特異的に結合するが、アイソトープ(RI)標識抗体もまた生体内で対応する抗原と特異的に結合する。細胞障害性の強いRIを標識した抗体を用いると、RIの放出するβ線の作用により副作用の少ない癌の特異的な治療法(ミサイル療法)となる。B細胞表面にあるCD20抗原に対する抗体の^<90>Y(イットリウム)標識体はB細胞悪性リンパ腫で優れた治療効果を示している。そこで悪性リンパ腫をモデルとして、標識抗体を利用した癌治療法を開発することを目的とする。1.新しい治療用核種^<64>Cu、^<67>Cu、^<90>Y、^<177>Luの開発^<64>Cu(銅)はPET(陽電子放出)核種で得られる画像は美しく、定量的評価も可能となる。^<64>Cuのみならず^<67>Cuはより癌治療に適した核種で、^<64>Cuと^<67>Cuは同じ体内分布、腫瘍集積性を示す。日本原子力研究開発機構との協同研究で^<67>Cuの製造が可能となり、^<67>Cu標識抗体を作成し、その腫瘍集積性が確かめられた。^<177>Lu標識抗体は使用するキレート剤により、標識率、体内分布が異なることが明らかとなった。臨床応用の段階に達するには、^<177>Lu標識抗体の安定性、比放射能など改善すべき点も多い。これに比べ、^<90>Yは安価で、より安定した抗体標識することができるようになり、研究、臨床に供している。2.新しい癌治療用RI標識抗体の開発癌治療用抗体がその作用を発揮するには、生体内で腫瘍に集積しなければならない。抗体を酵素(NIRF)で標識し光イメージングによる新しい治療用抗体開発に応用できるかを検討した。担癌ヌードマウスを用いると同じ抗体をγ線放出RI(^<111>In、^<64>Cu)で標識しだ抗体とよく似た結果が得られることが明らかとなった。定量性は劣るものの光イメージングによる抗癌作用を有する抗体の開発も可能である。そこで担癌マウスを作製し、標識抗体を利用した癌治療法を開発することを目的とする。1.新しい治療用核種^<177>Luの開発^<177>Lu標識抗体は担癌マウスを用いた検討において腫瘍に高い集積性を示し、治療に必要な放射能を腫瘍に集めることが可能であった。^<177>Lu標識抗体による治療実験を行ったところ、腫瘍の増殖抑制効果が認められ、腫瘍の縮小効果がみられた。臨床応用には、^<177>Lu標識抗体の標識率の向上、比放射能などを検討する。
鉄筋を複合する革新的木質ハイブリット部材ラーメン構法の構造設計法に関する基礎研究

我が国は、温暖多雨で樹木の成長が極めて早く、森林資源国家である。木材を建築の構造材として大量に利用することは建築分野が環境負荷の削減に貢献する。更に建物が役割を終えた後、その木質を効率よく燃焼させてエネルギーに変換できる。我が国はそれに適している。この概念は海外で研究されており、現在、欧州,北米等で積極的に試みられている。設計の自由度を高める,剛性と強度が高い木質軸材とそのラーメン構法が熱望されており、本研究ではスギ集成材に鉄筋を挿入して接着して、鉄筋コンクリートや鉄骨の部材と同等以上の構造性能を発揮させて、多くの建物を木質構造に転換させていこうとする設計方法の開発である。
膜ナノチューブによる前破骨細胞融合調節:融合制御分子細胞間流入と前破骨細胞の教育

免疫細胞間のネットワーク的な情報伝達に於いて膜ナノチューブが重要な働きをすることが最近、注目されている。本研究では、破骨前駆細胞間の融合過程における膜融合制御分子DC-STAMPの分子挙動と融合過程に於ける膜ナノチューブの関与を明らかにし、膜ナノチューブを介した融合制御分子の細胞間流動を実証することを目的とする。膜ナノチューブ研究は、遠隔にある免疫細胞どうしが膜表面分子を相手方の細胞に膜ナノチューブを介して配送することによって情報を伝える、という新しい概念を生み出しつつある。破骨細胞は骨微小環境下、単核の前駆細胞が互いに認識・融合することによって形成される大型で多核の細胞である。この分化過程は骨髄培養系で詳細に観察できるが、前駆細胞が融合に先立って活発な動きを示し、非常に細い細胞突起(膜ナノチューブ様構造)を遠隔まで伸ばしたり縮めたりしながら、前駆細胞自身も活発に移動しながら融合を進めていく。この前駆細胞め融合過程に7回膜貫通型膜表面蛋白質DC-STAMPが重要な働きを演ずる。本研究では破骨細胞分化に於いて膜ナノチューブを介したDC-STAMPの細胞間流入が起こることを分子形態学的に証明することを主たる目的としている。破骨前駆細胞であるRAW-D細胞の膜表面を異なる蛍光色素で標識したものを混ぜ、RANKL及びTNFαを添加して培養し、前駆細胞間の融合課程を経時的に観察した。異なる色素でマークされた微細な細胞突起どうしの相互作用や細胞間の直接的な接着を観察することができた。微細な細胞突起が膜ナノチューブであることの確認とこの形態学的構造体上をDC-STAMP蛋白分子が移動するか否かについて詳細な検討を加えているところである。本研究により、膜ナノチューブ上の膜表面分子を利用した破骨前駆細胞間での情報伝達、という新たなる研究領域が開拓される可能性がある。
看護者の腰痛軽減のためのCAI教材「ボディメカニクス活用の自己学習システム」の開発

看護者の職業性腰痛は深刻であり,効率のよい動作を行うためにボディメカニクスを適切に活用することが求められる。しかし,現状において看護動作時のボディメカニクス活用は不十分であり,ボディメカニクス学習に関する研究も少ない。そこで,本研究では看護動作におけるボディメカニクス活用と腰部負担との関連を明らかにすることと,看護者の腰痛予防のための「ボディメカニクス活用の自己学習システム」の開発を目的とした。1.看護動作におけるボディメカニクス活用と腰部負担との関連看護動作の中でも腰痛を起こしやすい車椅子移乗動作に焦点をあて,看護学生を対象に動作時のボディメカニクス活用と腰部負担との関連を検証した。その結果,多くの看護者が行っている中足法を用いて移乗動作を行った場合,「座らせ」時に腰位置は高く最も前傾姿勢となっていること,腰部筋負荷,自覚疲労度高値であることが認められ,腰部負担を考慮したボディメカニクス活用の重要性を確認した。2.看護者の腰痛予防のための「ボディメカニクス活用の自己学習システム」の開発看護学生を対象として,「システムを学習者自身が簡便に装着し操作できること」,「学習者が自己の看護動作を客観的に評価し,動作時の前傾姿勢角度が減少すること」を目標として開発を行った。具体的には,ベスト式の装着具を作成するなど簡便性と汎用性を追及するするとともに,システム装着・操作マニュアルを作成し,学習者自身がシステムを装着し操作できるようになった。また,前傾姿勢角度が増加すると音声で学習者に警告を発する機能や,看護動作時の映像をシステム表示画面に加えるなど,リアルタイムまたは再生時に学習者が自己のボディメカニクス活用状況をより客観的に評価できるよう工夫した。看護学生を対象にシステム評価実験を行った結果,看護動作時の前傾姿勢角度の減少が認められ,学習効果が得られることが示唆された。1.看護者の腰痛予防のための「ボディメカニクス活用の自己学習」システムの試作と評価平成17年度は,自己の看護動作を客観的に評価するとともに腰痛予防のためのボディメカニクス活用という観点から自己学習可能な「ボディメカニクス活用動作の自己チェックシステム」を試作し,看護学生を被験者としてシステム評価実験および調査を行った.その結果,今回試作したシステムを用いて得られたデータは,現在の看護現場で職業性腰痛の要因となっている看護動作をシステム画面上に明確に表示したといえ,看護動作時にそのボディメカニクス活用状況をリアルタイムに人間の動きとして表示するだけでなく,再生して何度も自己の動作を確認することが可能であり,システムの有効性が確認されるとともに学習教材としても有効と考えられた.また,再生した表示画面を用いての模擬授業の結果,「ボディメカニクス活用の理解度」および「システムを用いて自己の動作を評価し学習したいか」の設問に対して高得点が得られ,学習効果があることを確認できたとともに,実際にシステムを装着することでその効果がより高められることが示唆された.2.筋電図実測などの実験を組み入れた看護学生への「ボディメカニクス」教育の試み「ボディメカニクス」教育の新たな試みのひとつとして,看護学生を対象に,よりリアルに「ボディメカニクス」活用の意義と実際を体感し理解を深めることを意図して筋電図実測などの実験を組み入れた基礎看護技術演習を試み,その教育効果の有無を検討した.

その結果,「ボディメカニクス」活用についての理解度が高得点の者は90.4%であり,筋電図実測などの実験を組み入れて「ボディメカニクス」の理解を試みた学習方法に「興味がもてた」者が80.5%,このような実験を取りいれた授業に「賛同できる」者は83.9%という結果が得られその効果が確認できたとともに,ボディメカニクス学習システム開発の必要性を再確認した.1.ボディメカニクス学習支援のための「自己動作チェックシステム」の改良とその評価昨年度は,看護者の腰痛予防のためのボディメカニクス学習支援を目的として,自己の看護動作を客観的にチェック可能なシステムを試作し,その有効性を確認した。しかし同時に,システム表示・評価機能の改良および汎用性・操作の簡便性等の検討課題が浮き彫りとされ,平成18年度はシステム改良に重点を置き研究を進めた。まず,システム表示・機能の改良においては,チェック項目を腰部負担への影響の大きい看護動作時の前傾姿勢および膝屈曲角度のみとし,力学的に腰部負担が大きい前傾姿勢角度となると表示メータがリアルタイムに赤色または黄色に変化するなど,わかりやすく自己評価できるよう改良を加えた。また,動作時の映像も同時再生できる環境に整え,学習者がより客観的に自己の看護動作をボディメカニクスの観点からチェックすることを可能とした。次に,システムの汎用性・操作の簡便性については,衣服の上から簡便に装着できるよう工夫を重ねた。姿勢センサを直接皮膚に装着するのではなく上半身は身体にフィット可能なベスト型センサ,下半身はサンダル型センサを作成することにより、看護学生26名を対象とした評価実験においても装着に対する抵抗感は軽減できたとの感想を得ることができた。しかし,システム自己装着および自己操作への不安感を挙げている者も多く,次年度は学習者自身が簡便に装着し操作できるよう整備し,システムの完成に近づけたい。2.看護動作におけるボディメカニクス活用状況の評価および自立支援への試み看護動作の中でも腰部負担が大きい車椅子移乗動作に焦点をあて,筋電図・三次元動作解析などの分析を行いボディメカニクス活用と腰部負担との関連を中心に検証を行った。また,看護者および介護者の腰痛予防にも寄与する自立支援機器の改良を行うとともに,その評価実験を実施した。本年度は,昨年度に引き続き看護者の腰痛予防のための「ボディメカニクス活用の自己学習システム」の開発とその評価を行った。昨年度までの評価をもとに,(1)「システムを学習者自身が簡便に装着し操作できること」,(2)「学習者が自己の看護動作を客観的に評価し,動作時の前傾姿勢角度が減少すること」を目標とした。具体的に,(1)については,センサ装着具の簡略化を図るとともにシステム装着・操作マニュアルを作成した。(2)については,力学的に腰部負担のかかる前傾姿勢角度になると,リアルタイムに音声で学習者に警告を発する機能を加えた。また,看護動作時の映像をシステム表示画面に加えることによって,リアルタイムまたは再生時に学習者が自己のボディメカニクス活用状況を看護動作場面と併せて客観的に評価できるよう試みた。上記のように本年度開発したシステムを用いた評価実験を,看護学生24名を対象として実施した。なお,方法は実際の看護技術演習で行っているグループ学習形式とした。その結果,システムの自己装着についてはマニュアル改善やさらなる装着具の簡略化の必要性などの課題が見出された。
取引費用,デフォルトを考慮したファイナンスの分析

上記研究目的を達成するため,本年度に取り組んだ研究は,取引費用を考慮した投資プロジェクトの評価や,自己株式取得政策の評価である.投資プロジェクトの評価に関しては,企業の設備規模の拡張と縮小の両方向の変更問題を考察した.設備の規模を変更する際には,変更規模とは独立に定まる調整費用と,規模に依存して定まる2種類の調整費用を考慮した.規模に依存して決まる調整費用は,非線形の調整費用を考えるため,先ず,2次形式で定まる場合を考察した.また,企業が設備を用いて生産する財は,コブダグラス型生産関数により生産され,生産物の価格が確率微分方程式に従うとした.このような設定の下,企業の問題を考察するために,企業の期待総利潤最大化問題を確率インパルス制御問題として定式化した.分析の結果,準変分不等式から導き出される政策が,最適な政策であることを示した.一方,自己株式取得政策の分析においては,インパルス制御理論を応用し,自己株式取得の実施時刻と取得額を求めた.分析においては,自己株式取得額の期待総割引現在価値を最大とする企業の問題を考えた.また,デフォルト現象などを考慮し,自己株式取得の原資となるキャッシュリザーブの水準が,離散的に変動する場合を分析した.これを表すために,キャッシュリザーブがジャンプ拡散過程に従うとした.以上の自己株式取得政策の分析と平行し,非線形の制御費用の分析の第一歩として,インパルス制御理論において,主体の毎時発生する費用と制御費用がともに2次形式で表される費用最小化問題を考察した.考察の結果,準変分不等式から導き出される政策が最適な政策であることを示した.この成果を,先に説明した投資プロジェクトの評価に応用している.上記研究課題の下,先ず,主体の総費用がランニング費用と終端費用からなり,さらに,取引の大きさとは独立な固定費用と,取引の大きさに比例した比例費用の2種類の取引費用が掛かる場合における主体の費用最小化問題を分析した.この主体の問題を考察するために,それを,制御を実施する時刻と制御の大きさの組で定義されるインパルス制御の問題として定式化し,定式化された問題に対し準変分不等式(quasi-variational inequalities : QVI)を用いて分析を行った.分析では先ず,QVI政策という政策を定義し,それが最適な政策であることを示すと同時に,問題の値関数も求めた.また,値関数が滑らかでない場合に,主体の問題の解となる粘性解を求めた.次いで,2種類の取引費用を考慮した数理ファイナンスの問題例として,消費投資問題と配当政策問題を取り上げ議論を行った.消費投資問題では,ポートフォリオを組み替える際に,固定費用と比例費用の2種類の取引費用がかかる場合を考え,主体が消費することから得られる期待総割引効用の最大化問題を分析した.分析ではまず消費投資問題におけるQVI政策を定義し,それが最適な政策であることを示すと同時に,問題の値関数も求めた.一方,配当政策問題では,配当を実施する際に固定費用と比例費用の2種類の費用がかかる場合を考え,配当の期待総割引現在価値を最大化する主体の問題を分析した.ここでも同様に,配当政策におけるQVI政策を定義し,それが最適な政策であることを示すと同時に,問題の値関数も求めた.上記研究目的を達成するため,本年度に取り組んだ研究は,取引費用を考慮した最適な自己株式取得政策や投資プロジェクトの評価である.自己株式取得政策の分析においては,インパルス制御理論を応用し,自己株式取得の実施時刻と取得額を求めた.分析においては,自己株式取得額の期待総割引現在価値を最大とする企業の問題を考えた.また,デフォルト現象などを考慮し,自己株式取得の原資となるキャッシュリザーブの水準が,離散的に変動する場合を分析した.さらに,配当政策と自己株式取得政策の2つの政策を同時に考慮し,配当額と自己株式取得額の期待総割引現在価値を最大とする企業の問題も分析した.これら2つの政策を同時に分析するため,配当政策を絶対連続制御問題,自己株式取得政策をインパルス制御問題として定式化し,企業の問題を解いた.分析の結果,企業の最適な配当率と,自己株式取得時刻とその額を求めた.以上の配当・自己株式取得政策の分析と平行し,非線形の制御費用の分析の第一歩として,インパルス制御理論において,主体の毎時発生する費用と制御費用がともに2次形式で表される費用最小化問題を考察した.一方,投資プロジェクトの評価に対しては,近年,日本においても企業の投資戦略の一つとして注目されるM&Aについて考察を行った.M&Aとは,買収企業および被買収企業の双方の株主にとって価値ある取引であり,その源泉は成長機会であるとの仮定に基づき,M&A発表日直前の買収企業と被買収企業の株式時価総額から統合後の株式時価総額を推定し,リアルオプション・アプローチを用いて,日本企業のM&Aにおける実証研究を行い,合併発表日直前の成長オプションの経済的価値を求めた.上記研究目的を達成するため,本年度に取り組んだ研究は,取引費用を考慮した投資プロジェクトの評価や,自己株式取得政策の評価である.投資プロジェクトの評価に関しては,企業の設備規模の拡張と縮小の両方向の変更問題を考察した.設備の規模を変更する際には,変更規模とは独立に定まる調整費用と,規模に依存して定まる2種類の調整費用を考慮した.規模に依存して決まる調整費用は,非線形の調整費用を考えるため,先ず,2次形式で定まる場合を考察した.また,企業が設備を用いて生産する財は,コブダグラス型生産関数により生産され,生産物の価格が確率微分方程式に従うとした.

このような設定の下,企業の問題を考察するために,企業の期待総利潤最大化問題を確率インパルス制御問題として定式化した.分析の結果,準変分不等式から導き出される政策が,最適な政策であることを示した.一方,自己株式取得政策の分析においては,インパルス制御理論を応用し,自己株式取得の実施時刻と取得額を求めた.分析においては,自己株式取得額の期待総割引現在価値を最大とする企業の問題を考えた.また,デフォルト現象などを考慮し,自己株式取得の原資となるキャッシュリザーブの水準が,離散的に変動する場合を分析した.これを表すために,キャッシュリザーブがジャンプ拡散過程に従うとした.以上の自己株式取得政策の分析と平行し,非線形の制御費用の分析の第一歩として,インパルス制御理論において,主体の毎時発生する費用と制御費用がともに2次形式で表される費用最小化問題を考察した.考察の結果,準変分不等式から導き出される政策が最適な政策であることを示した.この成果を,先に説明した投資プロジェクトの評価に応用している.
日本-EISCATスヴァールバルISレーダに関する国際共同研究

日本は平成8年度より欧州非干渉散乱レーダー(EISCAT)科学協会に正式加盟した。これにより、スヴァールバル諸島とスカンジナビア北部に設置された大型・高出力の非干渉性散乱(IS)レーダーを用いて、国際協同計画や日本独自の特別実験の実施と共通レーダー実験から得られた共通データを自由に用いた研究を実施できることになり、太陽風エネルギーの磁気圏電離圏への流入過程や太陽風エネルギーの対流圏・成層圏を含む極域大気圏へ与える影響等の研究を行えることになった。本国際学術研究の目的は、1)国内外のEISCATレーダーを用いた共同研究の促進、2)現在特別実験が可能なスカンジナビア北部のEISCATレーダーを用いた実験の実施、3)EISCAT科学協会が所有する共通データのア-カイブおよびそのデータベースの構築、4)EISCATレーダーにより取得される生データ用スペクトル解析システムの構築、5)極域ISレーダーの有効な利用の調査とデータ解析用ソフトウェアの開発、などである。本課題最終年度の本年度は日本がEISCAT科学協会に加盟した初年度にあたり、EISCATレーダーを用いた3つの日本の特別実験(極域中間圏夏期エコー実験、EISCAT-あけぼの衛星同時実験、EISCAT-ファブリペロ-同時実験)を実施した。特に後の2課題については国内研究者を派遣して実験を行った。又、1986年以降から現在までのEISCATレーダー共通実験データほぼ全部の収集を研究者を派遣して実施した。また、レーダーの生データの処理に必要なスペクトル解析システムの移植調整をEISCAT科学協会の共通データの責任者を招聘して実施した。これによりEISCAT科学協会から各加盟国に配布される処理済データに加えオリジナルの生データをも処理できるようになり、よりフレキシブルかつ詳細な研究が可能になった。本共同研究の目的は、欧州側スヴァールバルレーダー建設に伴い生じる新たな設計変更やソフトウェア開発などの最新情報を入手し、日本側が建設を計画している第2アンテナシステムの設計や日本側の各種ソウトウェアの開発を円滑且つ効率的に行うこと、また正式参加に備え国内外の共同研究を促進することである。平成7年度日本側のアンテナ建設予算が認められたことを踏まえて、日本のEISCAT正式加盟およびアンテナ建設に関して種々の折衝をEISCATおよび加盟各国と行った。日本の研究者をEISCAT科学諮問委員会、同評議会に派遣し、検討・調整・情報交換を進めた。平成7年11月27・28日にパリで開催された評議会にて、日本の正式加盟が承認された。今後既加盟6ヶ国と日本の協定書調印を経て、平成8年4月に日本は正式に加盟にいたる予定である。これにより日本の研究者は、スヴァールバルレーダーを用いて独自実験を行うだけでなく、現在稼働中のスカンジナヴィアレーダーをも他の加盟国と同様に使用する権利を得る。さらにEISCAT科学協会が行った過去13年分の共通プログラム(CP)データ、および今後得られるCPデータすべてに関して自由に利用する権利を持つことができる。これらは、日本の研究者が極域電離圏・磁気圏物理の研究を行う上で非常に大きな財産となる。一方で、正式加盟後の日本の独自実験実施に備え、実験用および解析用各種ソフトウェアの作成・移植を進めている。現在主にノルウェー、フィンランド、英国の各グループから、既存ソフトウェアの提供を受けるとともに彼等と情報交換を行っている。また、EISCATおよびノルウェーとの共同研究のもと、CPデータを用いた極域電離圏の研究も進めている。それらは、E層中性風、効果粒子スペクトル、電離層電流、沿磁力線電流などに及んでいる。これらのうち幾つかについては、すでに論文にまとめられ出版されている。
火災中におけるすす生成とフラーレン生成との岐路の解析

平成9年度では,一連のH原子引き抜き反応とC_2H_2付加反応によってフェニルラジカルおよびナフタレンが生成することがわかったが,五員環の生成がみられなかった.平成10年度では,炭化水素火炎中の五員環生成を決定する主な因子を分子軌道プログラムを用いて求めた結果,以下のようにまとめられる.1.火炎中で進行する六員環からの五員環生成反応として,フェニル(C_6H_5)ラジカル+O_2→シクロペンタジエニル(C_5H_5)ラジカル+CO+Oについての報告がある.その実験結果を,分子軌道計算によって再現できることをまず確認した結果,(1)O_2分子がフェニルラジカルに近づき,フェノキシ(C_6H_5O)ラジカル+Oとなる,(2)CC_6H_5Oラジカルが熱振動を起こす結果,五員環にCOが付加した化学種となる,(3)COが解離する,といった一連の素反応によって五員環化学種であるC_5H_5ラジカルが生成することがわかった.つまり,実験的に確認された反応を再現しただけではなく,その詳細な進行機構も明らかになった.2.次に,六員環二つからなる1-ナフチルラジカルとO_2との反応を調べた結果,(1)フェニルラジカルの場合と同様の機構によって酸化反応が進行し,最後にCOが解離する結果,六員環と五員環一つずつからなるインデニルラジカルが生成する,(2)フェニルラジカルからのC_5H_5ラジカルの生成,1-ナフチルラジカルからのインデニルラジカルの生成,両反応過程におけるポテンシャルエネルギーも同様に変化することがわかった.3.以上の結果から,六員環一つからなる化学種と二つからなる化学種が同様の機構によって酸化されて五員環に至ることから,任意の数の六員環からなる化学種の部分酸化によって五員環を含む化学種が生成すると予想される.これは,炭化水素火炎ではススが非常に多く生成する条件よりも,ススの生成が少ない条件の方がフラーレンの生成を促すという実験結果を裏付けるものであり,火炎中にある程度酸素が存在しなければ,ススとフラーレンの岐路を決定する五員環が生成しにくいことを示唆している.当量比が大きい条件下における炭化水素火炎中に多く存在するC_2H_2およびH原子に注目して,火炎中の多環芳香族化学種の生成についてGaussian94分子軌道プログラムを用いて検討し,以下のような結果が得られた.1.最初の芳香環の生成について,まずC_2H_2+H→C_2H+H_2が生じる.次に,C_2H+C_2H_2→ブタジエンのビラジル.このブタジエンのビラジカルはtrans型かcis型かの可能性があるが,trans型の方が芳香環の生成に関与する可能性が高い.Trans型ブタジエンのビラジカルの脱水素反応によって生成する1-ブテン-3-インはC_2H_2と反応し,環状構造の化学種を生成する.この環状中間生成物の脱水素反応により,最初の芳香環としてフェニルラジカルが生成する.2.3個のC_2H_2分子からベンゼン環が単一反応によって生成する可能性もあるが,その反応は活性化エネルギーが大きく,C_2H_2の火炎中でも速度が小さい.3.フェニルラジカルにC_2H_2が付加することによって生成するスチリルラジカルが,引き続き脱水素反応を起こし,エチニルベンゼンが生成する.さらにC_2H_2が反応すると,二つの環をもったラジカルが生成する.この化学種の脱水素によって第2の芳香族化学種としてナフタレンのラジカルが生成する.これらの結果から,C_2H_2およびH原子だけでは五員環が生成しにくく,O原子やOHラジカルの関与も考慮する必要があることが考えられる.平成9年度では,一連のH原子引き抜き反応とC_2H_2付加反応によってフェニルラジカルおよびナフタレンが生成することがわかったが,五員環の生成がみられなかった.平成10年度では,炭化水素火炎中の五員環生成を決定する主な因子を分子軌道プログラムを用いて求めた結果,以下のようにまとめられる.1.火炎中で進行する六員環からの五員環生成反応として,フェニル(C_6H_5)ラジカル+O_2→シクロペンタジエニル(C_5H_5)ラジカル+CO+Oについての報告がある.その実験結果を,分子軌道計算によって再現できることをまず確認した結果,(1)O_2分子がフェニルラジカルに近づき,フェノキシ(C_6H_5O)ラジカル+Oとなる,(2)CC_6H_5Oラジカルが熱振動を起こす結果,五員環にCOが付加した化学種となる,(3)COが解離する,といった一連の素反応によって五員環化学種であるC_5H_5ラジカルが生成することがわかった.つまり,実験的に確認された反応を再現しただけではなく,その詳細な進行機構も明らかになった.2.次に,六員環二つからなる1-ナフチルラジカルとO_2との反応を調べた結果,(1)フェニルラジカルの場合と同様の機構によって酸化反応が進行し,最後にCOが解離する結果,六員環と五員環一つずつからなるインデニルラジカルが生成する,

(2)フェニルラジカルからのC_5H_5ラジカルの生成,1-ナフチルラジカルからのインデニルラジカルの生成,両反応過程におけるポテンシャルエネルギーも同様に変化することがわかった.3.以上の結果から,六員環一つからなる化学種と二つからなる化学種が同様の機構によって酸化されて五員環に至ることから,任意の数の六員環からなる化学種の部分酸化によって五員環を含む化学種が生成すると予想される.これは,炭化水素火炎ではススが非常に多く生成する条件よりも,ススの生成が少ない条件の方がフラーレンの生成を促すという実験結果を裏付けるものであり,火炎中にある程度酸素が存在しなければ,ススとフラーレンの岐路を決定する五員環が生成しにくいことを示唆している.
メラニン生成関連遺伝子及び紫外線によるメラニン生成の制御機構

本研究は、従来メラノソームの形成、黒色メラニン・黄色メラニンの産生転換、メラノソームの細胞内分布、ケラチノサイトへの輸送等に働いていることが知られていた、アグチ(A),ブラウン(Tyrp1^b/b),アルビノ(Tyrc^/c),ダイリュート(Myo5a^d/d),リセッシブイェロー(Mc1r^e/e),ピンクアイドダイリューション(Oca2^p/p),スレーティー(Dct^slt/slt),ルビーアイ2^d(ru2^d/Hps5^ru2-d)等の毛色遺伝子がメラノブラスト・メラノサイトの増殖やメラノサイトの分化を発生に伴って時間的に制御していることを明らかにした。pink-eyed dilution遺伝子のメラノソームの形成過程における役割を明らかにするため、電子顕微鏡を用いてpink-eyed dilutionとblack (P/P)と比較した。また、L-Tyrを加えて培養したメラノサイトについてもblackと比較した。その結果、pink eyed-dilution (p/p)マウスの培養表皮メラノブラストは、black (P/P)マウスのメラノサイトに比べ、第III期メラノソームがほとんどなく、成熟した第IV期メラノソームもなかった。第I、II期メラノソームはみられたが、ごくわずかであった。ところがp/pメラノブラストではミトコンドリアの数が顕著に多かった。その上、小さいミトコンドリアがほとんどであった。L-チロシンを加えてp/pメラノブラストを培養するとメラノサイトの分化が促進されたが、この際、第III、IV期メラノソームが増え、逆にミトコンドリアの数は減った。ミトコンドリアの機能阻害剤であるジニトロフェノールを加えてp/pメラノブラストを培養すると、メラノサイトの分化が促進された。これらの結果から、ミトコンドリアはメラノソーム形成に関わり、pink-eyed dilution遺伝子は、ミトコンドリアの発達を促進し、ミトコンドリアからの因子を介してメラノソームの形成や成熟を阻害すると考えられる。また、recessive yellow (e/e)マウスの新生児の表皮・真皮におけるユーメラニン量はblack (E/E)に比べて著しく少なかった。一方、e/eマウスの新生児の表皮と真皮におけるフェオメラニン量はE/Eに比べて著しく多かった。同様に、5週令のe/eマウスの毛のユーメラニン量はE/Eに比べて著しく少なく、フェオメラニン量は著しく多かった。雌のe/eマウスの毛のユーメラニン・フェオメラニン量は雄に比べて多かった。このような雌雄の差はE/Eマウスでは見られなかった。雌雄の差の原因を調べるために、エストロゲンとテストステロンをe/eマウスに注射して調べたところ、エストロゲンは雌で、テストステロンは雄でメラニン量の増加を引き起こした。それに対してE/Eマウスではそのような増加はほとんど見られなかった。これらの結果から、recessive yellow遺伝子は性ホルモンに関係したメラニン生成調節機構に関与している可能性が考えられる。メラニン色素には、黒色暗褐色で不溶性なユーメラニンと赤褐色黄色でアルカリに溶解性なフェオメラニンの二型がある。今回黄色の体毛を持つrecessive yellow(Mclr^e/Mclr^e or e/e)マウスの種類や性別の違いによって、ホルモンの影響でメラニン産生量に差が出るかどうかを調べた。ほ乳動物の体毛は、さまざまな体毛色をコントロールしている遺伝子により、調節されている。その中で、recessive yellowマウスはα-メラノサイト刺激ホルモンのレセプター、MClrレセプター、の機能損失マウスであり、体毛の毛包メラノサイト中でフェオメラニン合成を誘導することにより黄色体毛を生成することが知られている。我々の以前の研究では、雌のrecessive yellowマウス5週齢の背中のユーメラニンとフェオメラニンの含量が雄よりも多いことを観察した。体毛の色素形成の性差間の違いを調べるために、エストロゲン、プロゲステロン、アンドロゲンを新生マウスに皮下注射し、8.5日目に体毛色素形成におけるこれらの性ホルモンの効果が調べられた。化学分析によると、体毛の全メラニン量が雌のマウスにおいてエストロゲンの少量でも増加を示した。さらに、エストロゲンは雌マウスのフェオメラニン含量を増加させたが、雄ではユーメラニン、フェオメラニン含量の両者を減少させた。他方、多量なプロゲステロンは、雌、雄両方の体毛中の全メラニン量を増加させた。さらに、多量のアンドロゲンは雄の体毛の全メラニン含量を非常に増加させた。

これらの結果は、エストロゲンは主にrecessive yellowマウスの雌の体毛中ユーメラニンおよびフェオメラニン含量を増加することに関与していることを暗示していた。この研究に用いたマウスは、連携研究者の放射線医学総合研究所の広部知久博士より、恵与されたマウスの体毛を実験に使用した。連携研究者である放射線医学総合研究所の広部知久の研究室で作成された、C57BL/10JHir系統のチョコレート色の毛色を持ちルビー色の目をしたルビーアイ様突然変異マウスの遺伝的交配実験からこの突然変異は常染色体の劣性突然変異であることがわかった。マウスの尾の皮膚からRNAを抽出してcDNAを調べたところ、これはルビーアイ2(ru2/Hps5)遺伝子の一塩基欠失突然変異体であることがわり、この新規突然変異遺伝子(ru^<2d>)が毛色を薄くする機構を知るため、無血清初代培養したメラノブラスト・メラノサイトの増殖・分化の特徴をブラックと比較した。その結果、ru^<2d>遺伝子はメラノブラスト・メラノサイトの増殖に影響を与えなかったが、メラノブラストからメラノサイトへの分化を顕著に抑制した。チロシナーゼ活性、TRP1やTRP2の発現、ユーメラニン量、第IV期メラノソーム数が減少した。このようなru^<2d>遺伝子によるメラノサイトの分化抑制が毛色を薄くすると思われる。実際に毛のユーメラニン量はブラックの約1/3であった。MDMD培養液で培養したru^<2d>メラノサイト中のユーメラニン量はブラックの1/19以下であったが、培養液中のユーメラニン量は、ブラックより3倍以上多かった。L-チロシン添加により、ru^<2d>メラノサイト由来の培養液中ユーメラニン量は7倍以上増加した。一方、ブラック由来の培養液中ユーメラニン量は、L-チロシン添加によっても増加しなかった。対照的に、培養メラノサイト中のフェオメラニン量は、ブラックとru^<2d>の間で差はなかったが、L-チロシン添加では、ブラック、ru^<2d>メラノサイトの両方ともフェオメラニン量を2.5倍増加させた。また、培養液中のフェオメラニン量はブラック、ru^<2d>で差はなかったが、L-チロシン添加処理によりru^<2d>のフェオメラニンの増加量は、ブラックよりも小さかった。初代培養開始から培養液にL-チロシンを加えて培養するとメラノサイトの分化が顕著に促進され、チロシナーゼ活性、TRP-1やTRP-2の発現、ユーメラニン量、第IV期メラノソーム数が顕著に増加したことから、ru^<2d>遺伝子はメラノサイトの分化を抑制し、ユーメラニンの生成を抑制するが、それはL-チロシンの輸送あるいは利用に関係していると思われ、過剰のL-チロシンによりその減少した分化は元に戻ることがわかった。
慢性疲労症候群に対する漢方治療と認知行動療法を融合した集学的な治療戦略の確立

本研究は慢性疲労症候群(以下CFS)患者に対して、『漢方治療と認知行動療法を融合した集学的な治療戦略を確立』するための研究である。漢方治療に関しては、CFS患者29人を対象に、「証」の推移と治療効果を検討した。初診時の主証は、虚証群13人、実証群16人で、虚証群の罹病期間は、実証群に比して長い傾向を示した。治療開始後3ヶ月間に、証の変化により処方を変更した者は、虚証群62%、実証群56%で、両群間に有意差はなかった。治療6ヶ月後のPSスコアは、両群とも初診時に比して有意に低い値を呈したが、両群間に有意差はなかった。しかし、治療6ヶ月後のPSスコアが治療目標の2以下になった者の割合は実証群で高い傾向を示した。治療の有効性は、虚証群77%、実証群75%で両群間に差は認めなかった。CFS患者の証は多様であり、弁証論治に基づいた漢方治療が有用であること、また、経過中に証が変化する場合も多く随証応変に基づく治療が必要であること、そして、初診時に実証を呈する者の方が、比較的短期間での漢方治療効果が期待できることが示唆された。「慢性疲労症候群のための認知行動療法」に関してはCFS患者13名(中断患者3名含む)を対象として検討した。結果、CFS患者は、「認知的特徴」、「行動的特徴」、「認知・行動意識化の程度」という3次元の軸によってタイプ分けできる可能性が示唆された。また、タイプに応じた認知行動療法は、CFS症状維持のメカニズムに対する患者の理解を促し統制感を高めていることも示された。これらの結果は、患者のタイプに応じた技法を選択適用するといった認知行動療法の弾力的実践と個別的適応の重要性を示唆していると考えられた。1.まず漢方治療に関しては、初診時に虚証または虚実錯雑証を呈した者(AC群)11名中治療開始6ヶ月後にPS(performance status)が2以下になった者は3名(27%)で、初診時に実証を呈した者(DF群)8名中PSが2以下になった者は6名(75%)であった。6ヶ月以降の治療経過の中でPSがさらに改善してくる者も多く見られたので、初診時に虚証または虚実錯雑証を呈する者は治療効果の出現により時間がかかると考えられた。また、CFS患者の証は多岐にわたるため、弁証論治に基づき、多彩な方剤を用いることになる。また治療の経過中に証が変化する場合が多く、より適切な漢方治療を行うためには随証応変に基づく治療を行うことが重要であると考えられた。2.認知行動療法に関しては、平成21年度はCFSと確定診断した患者5名中、3名が全4期のプログラムを終了し、疲労回復を妨害している認知・行動面の存在に気付き、考え方や行動のパターンを変える効果があった。一方、5名中2名は3期目で中断となった。その理由として、プログラム参加への動機付けが低いことが挙げられた。第1期に、患者が抱える問題について理解を深める心理教育を重点的に行う必要があると考えられ、プログラムの修正を検討している。

1.まず漢方治療に関しては、CFS患者22人(CFS17人、"CFS+二次的精神疾患者"5人)を対象として、治療効果をさらに詳細に検討した。PS (perforrmance status)スコアで有意な改善が見られ(著明改善27%、改善41%)、WHO-QOL26健康調査票を用いた評価では、「総合QOL」,「身体的領域」、「全般的な生活の質」において有意な改善がみられたが、「心理的領域」、「社会的関係」、「環境の領域」での改善に有意差は見られなかった。この領域の改善に認知行動療法の有用性が期待できると考えられた。2.「慢性疲労症候群のための認知行動療法」に関しては、CFS患者7名を新たに加え、引き続き症例の集積を行っている。「慢性疲労症候群のための認知行動療法」において、現在7名中、5名が2期目、2名が3期目に入っている。我々はCFS患者の認知・行動面の特徴を、認知的な判断基準(自己基準-他者基準)、行動のパターン(活動の回避-過活動)、認知・行動を意識化できている程度(意識-無意識)の3次元の軸によって捉えている。その中で、認知・行動を意識化できている程度(意識-無意識)の軸が、プログラムの継続、治療効果に直接的に影響することが明らかとなった。認知・行動を意識化できない患者は、治療の必要性や効果を実感できていなかった。一方、意識化できている患者は、疲労回復を妨害している認知や行動に気付く効果が得られている。今後は治療効果データの集積を行い、データの解釈と解析を進める。それらの結果をもとに、認知・行動を意識化できない患者へのプログラムも含めて、プログラムの改編、パッケージ化の作業を行う。本研究は慢性疲労症候群(以下CFS)患者に対して、『漢方治療と認知行動療法を融合した集学的な治療戦略を確立』するための研究である。.(1)漢方治療に関しては、対象患者をCFS患者29人まで増やし、「証」の推移と治療効果をさらに詳細に検討した。初診時の主証は、虚証群13人、実証群16人で、虚証群の罹病期間は、実証群に比して長い傾向を示した。治療前のPSスコアは両群とも4.9であった。治療開始後3ヶ月間に、証の変化により処方を変更した者は、虚証群62%、実証群56%で、両群間に有意差はなかった。治療6ヶ月後のPSスコアは虚証群2.8、実証群2.3であり両群とも初診時に比して有意に低い値を呈したが、両群間に有意差はなかった。しかし、治療6ヶ月後のPSスコアが治療目標の2以下になった者の割合は実証群で高い傾向を示した。CFS患者の証は多様であり、弁証論治に基づいた漢方治療が有用であること、また、経過中に証が変化する場合も多く、随証応変に基づく治療が必要であること、そして、初診時に実証を呈する者の方が、比較的短期間での漢方治療効果が期待できることが示唆された。(2)「慢性疲労症候群のための認知行動療法」に関しては、最終的に名古屋大学医学部附属病院総合診療科に通うCFS患者13名(中断患者3名含む)を対象として「慢性疲労症候群のための認知行動療法」について検討した.結果,CFS患者は,「認知的特徴」,「行動的特徴」,「認知・行動意識化の程度」という3次元の軸によってタイプ分けできる可能性が示唆された.また,タイプに応じた認知行動療法は,CFS症状維持のメカニズムに対する患者の理解を促し,統制感を高めていることも示された・これらの結果は,患者のタイプに応じた技法を選択適用するといった,認知行動療法の弾力的実践と個別的適応の重要性を示唆していると考えられた。