hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「日本の現場発看護学」の構築を目指した事例研究方法の開発

看護師自身の実践経験を研究者グループが現象学的な相互主観性のもとで共に意識化・言語化し、その理解をなるべく平易に表現するためにグラウンデッド・セオリーの手法を用いた概念化を援用する。このような方法モデルを開発した。概念化は多様な方向性が可能だが、その方向性の手掛かりとして現象学を置くと、看護実践が当該患者への支援として効果を持った意味に関する概念化ができるように考えられた。さらに、このような事例研究の方法に関するプロトコール化を、事例研究方法ワークショップの実施から試み、模擬事例を用いて実践の意識化、言語化、概念化をグループワークする4回シリーズのワークショップが考案され、そのうち3回目までを実施した。実践を意識化・言語化するためのワークシートと概念化を促進する表のフォーマットを開発した。これらは研究プロジェクトのホームページ上で公開した。優れた看護実践事例から、他の看護師が共有し易い形で表現すること、看護学の学問的体系化のために蓄積可能な形にすることを目指して、事例研究方法を開発している。看護師自身の実践経験を研究者グループが現象学的な間主観性のもとで共に意識化・言語化し、グラウンデッド・セオリーの手法を用いた概念化を援用する方法モデルを開発した。さらに、このような事例研究の方法に関するワークショップの実施を試み、模擬事例を用いて実践の意識化、言語化、概念化をグループワークする4回シリーズのワークショップを考案した。文献検討およびそれに基づくセミナーの開催を順調に実施し、現場発看護学のあり方についての検討が進められている。事例研究の試みも、順調に数が集まっている。これまでの事例研究の経験をもとに、事例研究の意義・プロトコール化を進めていきたい。これまでの取り組みにより、事例研究に、それにとりくむ看護師自身の気づきと成長と言う教育的側面が見えてきたため、事例検討会の第一人者を招いたセミナーを開き、今回の取り組みとの相違点を検討したい。また、最終年度であるため、これまでのとりくみから事例研究方法の意義、方法、実施例(事例研究論文)を提示した冊子をまとめたい。高齢者看護現状を続けてゆく。事例については新年度も新たな参加を募る。また、事例検討の経過について録音内容を質的に分析し、解釈・概念化の発生過程について詳細に検討を加えてみたい。消耗品の使用が予定したよりも少なかった。来年度は知見を冊子としてまとめる予定であるため、物品費の使用が増えるものと予測される。
近赤外レーザーシート光を用いた燃料電池中の二次元水分分布計測

固体高分子形燃料電池の不透明な電極に挟まれた高分子電解質膜内における二次元水分分布を可視化するために,波長1470nmの近赤外レーザーシート光を用いて,面内,及び面外膜厚方向の計測を行った.固体高分子形燃料電池の不透明な電極に挟まれた高分子電解質膜内における二次元水分分布を可視化するために,波長1470nmの近赤外レーザーシート光を用いて,面内,及び面外膜厚方向の計測を行った.固体高分子形燃料電池中の高分子電解質膜内における水分分布を計測するために,近赤外レーザー光をシート状にするための光学系を設計・構築した.また,レーザーシート光が固体高分子形燃料電池内で遮蔽されることなく透過するように,燃料電池の改良を行った.さらに,燃料電池内を透過した近赤外レーザーシート光を検出するために,近赤外領域に感度を持つ一次元検出器アレイを準備した.これらにより,固体高分子形燃料電池中にある,不透明な電極の間に挟まれた高分子電解質膜を透過した近赤外光の光強度一次元空間分布を測定することに成功した.また,用いた近赤外光の波長(1470nm)に吸収帯を持つ水をガス化させ,ガス流路から燃料電池内に供給し,高分子電解質膜を加湿した際の近赤外光強度一次元分布を計測し,得られた結果から膜内一次元水分分布を予測した.得られた結果は,燃料電池の作動に伴う水の拡散を模擬したデータであると考えられ,燃料電池にとって重要な水分管理に関する知見が得られた.固体高分子形燃料電池の不透明な電極間に挟まれた高分子電解質膜内における水分分布を計測するために,波長1470nmの近赤外レーザーシート光を用いた計測システムを構築し,改良した.このシステムを用いて,供給ガスによる電解質膜の水分分布特性を計測したところ,燃料である水素ガスを加湿した場合と加湿しない場合で,ガス供給流路近傍における水分分布が異なることがわかった.燃料水素ガスを加湿すると,電解質膜中の水分分布はガス供給流路近傍に偏るのに対し,加湿しないと,電極反応面全体に水分分布が及ぶことがわかった.しかし,無加湿の場合は,加湿した場合に比べて,トータルの含水量が少なく,燃料電池運転開始からの立ち上がり時間が遅くなる傾向がみられた.これらの結果は,電池反応による生成水は電極面全体で生成するのに対し,加湿水は流路近傍に偏ってしまうことを示唆する.さらに,得られた水分分布を定量的に扱うために,計測後の燃料電池から電解質膜を取り出し,重量法によって正味の含水量を求めた.これにより,定量性のある水分分布を得ることに成功した.固体高分子形燃料電池の,不透明な電極間に挟まれた高分子電解質膜中における水分分布を計測するために,波長1470nmの近赤外レーザーシート光を用いた計測システムを構築し,さらに改良を加えた.当該年度において,スリットを用い,レーザーシート光のシート厚を調整し,また,検出器側で光学系によりレーザーシート光を拡大して検出することを試みた.さらに,水素ガスの代わりに重水素ガスを燃料として用いた際の可視化も行った.これらにより,電解質膜の面内方向だけでなく,膜厚方向についても,水分分布の可視化を行えるようにした.厚さ0.254mmの電解質膜を用いて膜厚方向の可視化を行ったところ,燃料電池の運転に伴い,カソード側のガス供給流路近傍から濡れ始めることが観察された.この結果は,電池反応のメカニズムを考慮すると,妥当であると考えられる.また,電解質膜内で,水分子がアイオノマーに水和する構造を調べるために,密度凡関数理論(DFT)に基づいた量子化学計算を行い,側鎖末端モデル化合物であるトリフルオロメタンスルホン酸(TFMS)における水和構造を明らかにした.これにより,アイオノマーの側鎖末端スルホン酸基で,ヒドロニウムイオンに水分子が水和する構造が予測され,温度依存赤外分光測定や顕微ラマン分光測定による実験結果とよい一致を示すことがわかった.
大学における一般情報教育モデルの構築に関する研究

国内調査では,全国の大学における一般情報教育の実態調査を実施した。実施にあたっては,メディア教育開発センター(NIME)が開発したリアルタイム評価支援システム(REAS)を利用した。その調査内容については,情報処理学会一般情報教育委員会が策定したGEBOKをもとに構成した。海外調査では,東南アジア諸国として,中国とベトナムにおける大学等での情報教育の実態について視察した。これらの調査結果を踏まえた上で,GEMの構築を行った。その結果,これからの一般情報教育として,概念的知識科目,アカデミックICTスキル科目,情報倫理科目のシラバスや教授法そして評価法などについて策定した。本研究では,3つの研究グループ(国内調査・海外調査・GEM構築)に分けて,それぞれのグループを中心に調査研究を進めている。国内調査グループでは,大学の一般情報教育の実態に関して全国規模の調査を行うこととした。それに合わせて,当初は調査用Webシステムの構築を予定していたが,放送大学のREAS(リアルタイム評価支援システム)を利用することにした。2013年12月から2014年1月の間に,REASを用いての調査を実施した。調査内容は全体編と科目編で構成されているが,全体編の回答率は31%,科目編の回答率は24%となった。現在,調査データをもとに,中間報告を作成中である。海外調査グループでは,2013年9月に中国の学校(綿陽市龍門学校,綿陽師範学校,綿陽外国語学校)を視察し,中国における情報教育についての動向を調査した。それとともに,使用されている教科書も入手した。これらをもとに,中国における大学までの情報教育の実態について,現在まとめている段階である。GEM(一般情報教育モデル)グループでは,現在,モデル化に向けての基本的なコンセプト造りについて検討を行っている最中である。GEMでは,一般情報教育におけるアドミッションポリシー(高校教科情報との関係)・カリキュラムポリシー(一般情報教育の知識体系であるGEBOKをベースにした教育内容・教材・教授法・評価手法)・ディプロマポリシー(学士力に基づくルーブリックの在り方)について,それぞれどのような形で取り込むかが課題となる。また,その際に,国内調査および海外調査の結果を網羅する必要があるので,モデル構築の実作業は来年度に本格化することになる。本研究では,3つの研究グループ(国内調査・海外調査・GEM:General Education Model構築)に分け,それぞれのグループの取りまとめに分担研究者を置くとともに,グループ毎に活動を進めている。国内調査グループでは,大学における一般情報教育の実態調査を終え,調査結果の分析を行った。その結果を,情報処理学会および大学ICT推進協議会(AXIES)において,中間報告(情報処理学会誌のペタ語義での掲載,情報処理学会全国大会での企画イベントでの講演表,AXIESの研究大会での講演)として発表した。海外調査グループでは,ベトナムにおける大学(ベトナム国家大学ハノイ校)および専門学校等における情報(処理)教育の実情に関する視察を行った。GEM構築グループでは,GEMのより具体的なモデルとして,大学一般情報教育科目(講義と演習)を策定した。講義科目では,情報の基礎・情報の処理・情報通信技術と現代社会に関する知識体系を提示した。演習科目では,アカデミックなICTスキル・プログラミングの基礎に関する技能体系を提示した。また,それぞれに関する評価基準としてのルーブリックについても提示した。国内調査グループでは,大学の一般情報教育に関する実態調査を全国規模で実施した。実施にあたっては,メディア教育センターが開発したリアルタイム評価支援システム(REAS)を利用した。また,アンケートの内容については,情報処理学会一般情報教育委員会が策定したGEBOK(General Education Body of Knowledge)をもとに構成した。海外調査グループでは,東南アジア諸国として中国とベトナムにおける大学等での情報教育の実態について,それぞれ現地での視察を行った。これらの調査結果を踏まえて,GEM(General Education Model)構築グループでは,これからの大学における一般情報教育モデルの構築を進めた。一般情報教育モデルでは,アドミッションポリシーという視点から高校までの情報教育の実状を勘案した上で,カリキュラムポリシーに準拠する形で具体的な科目群を策定した。具体的には,アカデミックICTスキル科目,情報と情報通信技術概念的知識科目,情報倫理科目とした。その際に,ディプロマポリシーを意識し,社会人として習得すべきICTに関する知識・スキル体系についても網羅した。以上の調査研究活動の結果については,情報処理学会全国大会での企画イベント,大学ICT推進協議会(AXIES)での企画イベントで,それぞれ講演発表を行った。また,本科研費のメンバーと一部外部の方により,本研究の成果結果として「これからの大学の情報教育」(ISBNは付けているが非売品)を日経BPマーケティングから出版した。国内調査では,全国規模での調査を終え,収集した大量データの解析がほど終了した。これに基づき,中間報告を発表することができた。その中でも,情報処理学会誌のペタ語義で本調査結果を発表できたとともに,回答してくださった教職員全員に,メールにて中間報告として送付した。

海外調査では,昨年の訪問先(中国)とは別の東南アジア諸国を計画し,連携研究者の紹介によりベトナム国家大学ハノイ校を訪問することができた。先方も,こちらの要望に合わせた形で視察を敢行して頂いた。GEM構築では,GEMの具体策として,大学での一般情報教育における講義科目と演習科目という形で実現するためのアイデアを提示した。情報教育工学研究計画にもあるように,平成27年度は本研究の最終年度となっている。このため,これまで実施してきた国内調査および海外調査の結果を踏まえた上で,GEMを構築することをM目指す。そのためにも,より具体的な科目を設定し,それらを体系化したGEMの構築を目指すことにする。GEMには,カリキュラムやシラバスの策定だけでなく,副教材,指導方略,ルーブリックを含めた評価方法などについても提示するつもりである。以上の研究活動を終えた段階で,本研究の成果発表を行う予定である。これには,情報処理学会とAXIESでの講演発表,情報処理学会一般情報教育委員会主催のシンポジウム,報告書および著書の発刊,などを計画している。国内調査においては,当初全国規模での調査になるため,アンケート専用のWebシステムの構築を計画していた。Webシステムの構築では,学会活動の一環としての調査活動であることから内製化は難しく,外部の企業に委託する予定であった。このため,システム化要件の取りまとめや仕様依頼などに時間がかかることが予想された。しかし,いろいろと調べた結果,REASシステムの利用が可能であることが判明した。これによって,Web上でアンケート項目を入力するだけでデータ収集ができるとともに,かつ,大規模なデータ量にも対応できることがわかり,調査準備にもそれほど時間をかけることなく準備を進めることが可能となった。海外調査においては,2013年度は中国だけの視察となったが,現地での取材やインタビューあるいは使用されている教科書の入手などによって,より具体的に中国における情報教育の実情を把握することできた。近隣の諸国における情報教育を参照と,比較検証することで,我が国における一般情報教育の在り方についても新たな取り組みを提案することも可能になるであろう。GEM構築においては,これからがいよいよ本格的な研究活動となる。
神経細胞の神経突起伸展・接着・増殖におけるスフィンゴ脂質・スフィンゴ糖脂質の役割

1.マウス神経芽腫細胞(NS-20Y)にグルコシルセラミド合成酵素阻害剤PDMPを添加すると、その濃度に依存してS期細胞の減少とG0/G1期細胞の増加がみられた。この細胞の主要な中性糖脂質であるlactosylceramide、globotetraosylceramide、主要なガングリオシドであるGM1、GD1aなどを添加しても細胞増殖の回復は起こらなかった。一方、スフィンゴ糖脂質を単独で培地に添加した場合、GM1には明らかに細胞増殖に対する抑制効果が認められ、対照と比べS期細胞の減少とG0/G1期細胞の増加を引き起こすことが分かった。2.スフィンゴ糖脂質が合成される経路で様々な段階に特異的に作用する阻害剤を用いて、NS-20Y細胞の増殖と細胞表面ガングリオシドGM1の発現に対する効果を検討した。その結果からNS-20Y細胞においては新たに合成されたsphinganineよりも、スフィンゴ脂質が加水分解を受けて生じたsphinganine, sphingosineを再利用する経路の割合が塙く、GM1の一部はスフィンゴ糖脂質の部分的な加水分解を経てゴルジ体で再利用されていることが分かった。3.マウス神経芽腫細胞について表面糖鎖の検出とその機能の解析を目的に、各種レクチンとの反応性を標識レクチンを用いてフローサイトメトリーによりスクリーニングした。L-Fucに特異性を示すレクチン群には少数の細胞のみが反応性を示した。Gal・GalNAcに特異的なレクチン群およびMan・Glc・GlcNAcに特異的なレクチン群は神経芽腫細胞の表面糖鎖と良く反応するものが多かったが、反応性には大きな差がみられた。シアル酸に特異性をもつレクチンではイヌエンジュレクチン(MAM)がマウス神経芽腫細胞(NS-20Y, Neuro2a, NlE-115)及びラットPC12細胞と良く反応し、Siaα2-3Ga1糖鎖の存在を示した。4.神経突起の伸展に対するレクチン添加の効果を検討したところ、無血清条件下でのNS-20Y細胞からの神経突起の伸展をMAMレクチンは1μ9/ml以上の濃度で強く抑制することを見いだした。また、同時に細胞の形態にも特徴ある変化が観察された。この効果はMAMレクチンに特異的であり、MAMレクチンの細胞表面シアル酸への結合が神経突起の伸展を抑制する現象は、ガングリオシドの機能を追求する上で大変興味深い。1.対数増殖期のマウス神経芽腫NS-20Y細胞にグルコシルセラミド合成酵素阻害剤PDMP(1-phenyl-2-decanoyl-amino-3-morpholino-1-propanol)を添加すると、その濃度に依存してS期細胞の減少とG0/G1期細胞の増加がみられる。NS-20Y細胞の主要な中性糖脂質であるlactosylceramide、globotetraosylceramide、主要なガングリオシドであるGM1、GD1aについて、PDMPと共に培地に添加(最終濃度60μM)してその効果をBrdUの取り込みで測定したところ、期待された細胞増殖の回復(S期細胞の増加)はいずれによっても起こらないことが分かった。2.スフィンゴ糖脂質を単独で培地に添加した場合、GM1には明らかに細胞増殖に対する抑制効果が認められ、対照と比べ、60μMGM1の存在下でS期細胞の減少(約20%)とG0/G1期細胞の増加(約20%)を引き起こすことが分かった。Lactosylceramide、globotetraosylceramide、GD1a、gangliotetraosylceramide、および、調べたその他のスフィンゴ糖脂質には細胞周期に対する効果はみられなかった。3.Ca^<2+>の細胞内への流入についてフローサイトメトリー検討したが、ガングリオシドGM1の示す細胞周期への効果と細胞内Ca^<2+>濃度の間には関連性が認められなかった。

Gal・GalNAcに特異的なレクチン群およびMan・Glc・GlcNAcに特異的なレクチン群は神経芽腫細胞の表面糖鎖と良く反応するものが多かったが、反応性には大きな差がみられた。シアル酸に特異性をもつレクチンではイヌエンジュレクチン(MAM)がマウス神経芽腫細胞(NS-20Y, Neuro2a, NlE-115)及びラットPC12細胞と良く反応し、Siaα2-3Ga1糖鎖の存在を示した。4.神経突起の伸展に対するレクチン添加の効果を検討したところ、無血清条件下でのNS-20Y細胞からの神経突起の伸展をMAMレクチンは1μ9/ml以上の濃度で強く抑制することを見いだした。また、同時に細胞の形態にも特徴ある変化が観察された。この効果はMAMレクチンに特異的であり、MAMレクチンの細胞表面シアル酸への結合が神経突起の伸展を抑制する現象は、ガングリオシドの機能を追求する上で大変興味深い。1.マウス神経芽腫NS-20Y細胞において、ガングリオシドGM1は細胞増殖に対する抑制効果(G0/G1期細胞の増加)と、神経突起伸展に対する糖脂質合成阻害剤(PDMP)の抑制作用を打ち消す効果を示す。NS-20Y細胞について各種の条件下で同調培養を試み、細胞周期の進行にともなう細胞表面GM1量の変化をフローサイトメトリーにより解析したが、細胞周期による変動は見られなかった。ただし、無血清培地の培養条件では細胞表面GM1の顕著な減少が起こった。2.スフィンガニン、セラミドを経てスフィンゴ糖脂質が合成される経路で様々な段階に特異的に作用する阻害剤を用いて、NS-20Y細胞の増殖と細胞表面ガングリオシドGM1の発現に対する効果を検討した。(1)N-butyldeoxygalactonojirimycin(NB-DGJ)は100500μM濃度でGM1を著しく減少させたが、細胞増殖にはまったく影響しなかった。(3)セラミドの合成を阻害するfumonisinB1は25μM以上でGM1の大きな減少を引き起こしたが、3-ketosphinganineの合成を阻害するL-cycloserineとβ-chloro-L一alanineでは、25mMでも最大30%程度のGM1の減少に留まった。いずれも細胞増殖を抑制したが、後者2種の効果が特に強かった。(4)以上の結果からNS-20Y細胞においては、新たに合成されたsphinganineよりも、スフィンゴ脂質が加水分解を受けて生じたsphinganine,sphingosineを再利用する経路の割合が高く、GM1の一部はスフィンゴ糖脂質の部分的な加水分解を経てゴルジ体で再利用されているものと考えられた。1.マウス神経芽腫細胞について表面糖鎖の検出とその機能の解析を目的に、各種レクチンとの反応性を標識レクチンを用いてフローサイトメトリーによりスクリーニングした。L-Fucに特異性を示すレクチン群には少数の細胞のみが反応性を示した。Gal・GalNAcに特異的なレクチン群およびMan・Glc・GlcNAcに特異的なレクチン群は神経芽腫細胞の表面糖鎖と良く反応するものが多かったが、反応性の高いものからほとんど反応しないものまで差がみられた。シアル酸に特異性をもつレクチンでは、イヌエンジュレクチン(MAM)がマウス神経芽腫細胞(NS-20Y, Neuro2a, N1E-115)及びラットPC12細胞と良く反応し、Siaα2-3Gal糖鎖の存在を示した。
光学活性α-置換-β-アミノ酸類の新規触媒的不斉合成法の開発

申請者は、既にロジウム錯体RhH(CO)(PPh_3)_3がヒドロシランによるアミドの還元反応に非常に高い触媒活性および官能基選択性を示すことを見出している。そこで、α-置換マロン酸モノエステルモノアミドが非常にラセミ化しやすい点に着目し、このタイプの基質を光学活性ロジウム触媒を用いて還元することにより、基質のラセミ化を伴った速度論的光学分割がおこり、光学活性β-アミノ酸類が触媒的に不斉合成できると考えた。まず、マロン酸モノエステルモノアミドの合成を試みた。市販されているクロロホルミル酢酸メチルをテトラヒドロフラン溶媒中でトリエチルアミン、N,N-ジメチルアミノピリジン触媒存在下、ジベンジルアミンと反応させたところ、N,N-ジベンジルマロン酸モノメチルモノアミド(1)が58%の単離収率で得られた。基質1のRhH(CO)(PPh_3)_3触媒存在下、ジフェ二ルシランによる還元を試みたところ、予想に反して脱水素還元体である3-(N,N-ジベンジルアミン)アクリル酸メチルが16%得られた。この化合物は、反応中間体であるアルキルロジウム錯体のβ水素がエステル置換基により活性化され、β脱離が起こりやすくなったために生成したものと考えられる。以上から、α水素が活性な、すなわちラセミ化しやすいアミドの還元は副反応が優先するために進行しないことがわかった。そこで、本法による光学活性β-アミノ酸の不斉合成を断念し、別の触媒的不斉合成法を検討したところ、申請者の開発した不斉触媒を用いることによりα-置換-β-アミノアクリル酸類の触媒的不斉水素化反応が非常に高いエナンチオ選択性で進行することを見出した。現段階では、その触媒活性にかなり問題があるため、更なる反応条件、不斉触媒等の改良が必要であるが、本手法が実用的な光学活性α-置換-β-アミノ酸類の供給法となることが期待される。
若年性歯周炎病原菌の好中球走化性阻害因子に関する分子生物学的研究

若年性歯周炎原因菌Actinobacillus actinomycetemcomitansは好中球走化性を阻害する因子を産生していることが1991年に報告されたが、それ以降この因子については一切報告が無く、詳細は不明である。本研究では、その因子について詳細な解析を行ったところ、熱(90°C5分)、酸(pH2)、アルカリ(pH10)、有機溶媒処理によって好中球走化性阻害活性は失われなかったが、プロテアーゼ処理によって失活したのでタンパク性の因子であることが明らかとなった。次に、本因子の精製を試みたところ、熱処理した細胞質画分をHPLCのTMS(トリメチル基)カラムを使って精製することに成功した。本因子は分子量約10Kタンパクであり、N末端20アミノ酸残基の決定を行ったところPasteurella multocidaのDNA結合タンパクHUのN末端配列と完全に一致し、またHaemophilus influenzaeのHUの配列と1残基を除いて完全一致した。前述2種の菌はA.actinomycetemcomitansとともにPasteurellaceaeに属しているので本菌も同様なタンパクを持っていることが推定される。しかしながら本菌の遺伝子データーベースは現在不完全であり、実際にHUと推定されるタンパクをコードしている遺伝子は部分配列のみ明らかである。現在PCR法とコロニーハイブリダイズ法を使って本菌の完全な構造遺伝子のクローニングが進行中である。またrecombinant HUの大腸菌で発現を検討中である。ベクターをプラスミドとして、本菌の遺伝子ライブラリー作製し、宿主の大腸菌を形質転換し、発現タンバクの活性を調べるスクリーニングを行うことによって、本因子の遺伝子のクローニングを試みたが成功しなかった。さらに歯周病の治療薬として期待される好中球走化性阻害活性を示すタンニン(sanguiin H-11を見出したのでそれについても検討した。若年性歯周炎原因菌のActinobacillus actinomycetemcomitansは白血球走化性を阻害する因子を産生していることが1991年に報告されたが、それ以降この因子に関してはいっさい報告がない。本研究では3年間のプロジェクトの初年度として、まずその因子の性質について詳しく検討したところ、酸処理(約pH2)や熱処理(90°C5分)によってラットCINC(cytokine-induced neutrophil chemoattractant)-1依存のラット好中球走化性反応を阻害する活性は失われなかった。またこの活性はプロテアーゼ処理によって完全に失活した。これらの結果より本因子は熱や酸に対して安定なタンパク性の物質であることが分かった。さらに本因子の精製を、従来の複数の方法によって試みたが、初期の段階で失活してしまうために、現在のところ成功していない。今後引き続き精製を試みる予定である。一方、前述の酸や熱に安定であるという性質から推定すると、複雑な高次構造をとってはおらず、またあまり分子量の大きくないタンパク(ペプチド)であることが考えられた。そこで本菌の染色体より遺伝子ライブラリーを作製し、形質転換して得られた大腸菌の超音波破砕上清の阻害活性をスクリーニングした。合計200個についてボイデン法によってCINC-1によって惹起されたラット好中球走化性反応に与える影響を検討したところ、現在まだ阻害活性を示すリコンビナントは得られていない。さらに引き続きスクリーニングを続行中である。若年性歯周炎の原因菌であるActinobacillus actinomycetemcomitansは白血球走化性を阻害する因子を産生していることが1991年に報告されたが、それ以降この因子に関してはいっさい報告が無い。

本研究において、初年度にはその因子の性質について検討し、その結果熱や酸に安定なタンパク性の物質であることが分かった。今年はさらにその性質を詳細に検討したところ、キモトリプシン耐性であるがトリプシンやプロティナーゼKには感受性であった。またメタノールやエタノール等の有機溶媒やアルカリに対しても失活しなかった。これらの性質を考慮し昨年度に引き続き精製を試みた。上記の性質から比較的分子量の小さいしかも単量体のタンパクであることが予想された。そこでHPLCを使った逆相カラム(C18)で精製を試みたが成功しなかった。さらにHPLCによるハイドロキシアパタイトカラム及び陰イオンカラムクロマトグラフ(いずれも順相)を含めた種々の方法を実施中である。また、昨年度から行っているプロジェクトも引き続き検討している。すなわち本菌の染色体より遺伝子ライブラリを作製し、形質転換して得られた大腸菌より超音波破砕上清の活性を調べてスクリーニングした。昨年と合わせて300個について、ボイデン法によってCINC-1依存のラット好中球走化性に与える阻害活性について検討したところ、現在のところまだ目的のリコンビナントは得られていない。さらに引き続きスクリーニング中である。若年性歯周炎原因菌Actinobacillus actinomycetemcomitansは好中球走化性を阻害する因子を産生していることが1991年に報告されたが、それ以降この因子については一切報告が無く、詳細は不明である。本研究では、その因子について詳細な解析を行ったところ、熱(90°C5分)、酸(pH2)、アルカリ(pH10)、有機溶媒処理によって好中球走化性阻害活性は失われなかったが、プロテアーゼ処理によって失活したのでタンパク性の因子であることが明らかとなった。次に、本因子の精製を試みたところ、熱処理した細胞質画分をHPLCのTMS(トリメチル基)カラムを使って精製することに成功した。本因子は分子量約10Kのタンパクであり、N末端20アミノ酸残基の決定を行ったところ、Pasteurella multocidaのDNA結合タンパクHUのN末端配列と完全に一致し、またHaemophilus influenzaeのHUの配列と1残基を除いて完全一致した。前述2種の菌はA. actinomycetemcomitansとともにPasteurellaceaeに属しているので本菌も同様なタンパクを持っていることが推定される。しかしながら本菌の遺伝子データ-ベースは現在不完全であり、実際にHUと推定されるタンパクをコードしている遺伝子は部分配列のみ明らかである。現在PCR法とコロニーハイブリダイズ法を使って本菌の完全な構造遺伝子のクローニングが進行中である。またrecombinant HUの大腸菌で発現を検討中である。
高圧下精密物性測定によるf電子系化合物の量子相転移と超伝導の研究

本研究ではインデンターセルを用いた各種精密測定の開発を通じて,重い電子系化合物の圧力誘起量子相転移の研究を行うことを目的としている.1.高圧下ホール効果測定CeCu2Si2における高圧下での超伝導転移温度Tc増大の機構解明のため,単結晶試料を用いたホール効果の測定を行った.3.5GPaまでの実験に成功し,Tcが上昇し始める3.OGPa以上で,「異常ホール効果」で説明できないホール効果の増大が低温で観測された.Tcが最大となるのは4.0GPaであり,より高圧までの実験が急がれるとともに,このホール効果増大の機構解明が必要である.2.高圧下比熱・交流帯磁率測定スクッテルダイト構造をもつSmOs4Sb12ではSmイオンの価数が温度変化を示すことが知られており,磁場に鈍感な重い電子状態との関連が注目されている.高圧下での秩序状態を解明するために,交流帯磁率測定および比熱測定を行った.その結果、両測定で強磁性転移温度の上昇が観測されたが,転移点での交流帯磁率のピークは著しく減少し,一方比熱異常は著しく増大することがわかった.この結果から,高圧下の秩序状態は単純な強磁性秩序ではなく,多重極秩序である可能性が示唆される.3.高圧下ひずみ測定強磁性体UIrでは3つの強磁性相FM1-3が存在し,FM3-非磁性転移圧力近傍で超伝導が出現する.これまでの研究で,圧力誘起構造相転移が存在する可能性が指摘されていたため,室温でのひずみと電気抵抗の圧力変化により検証した.その結果,3GPa以下で2つの一次相転移を発見し,3つの相I-IIIが存在することがわかった.III相はFM3と超伝導を示す構造相であるが,静水圧性の良い条件下では低温で不安定でII相に転移することがわかった.超伝導転移にともなうマイスナー効果がわずかしか観測されないことは,この事実に起因するものと考えている.1. CeCu_2Si_2の高圧下におけるTc増大の機構解明インデンター型高圧セルを用いたホール効果測定の開発を行い,CeCu_2Si_2多結晶試料の測定を行った.ホール係数の温度変化はいわゆる異常ホール効果で説明できるが,Tcが増大している圧力近傍では低温部で異なる振舞いを示す.価数ゆらぎによる異常である可能性があるが,今後,単結晶試料の測定により,通常の異常ホール効果を評価する必要がある.また,インデンターセルを用いたひずみゲージによる熱膨張測定を開発し,常温における圧力変化の測定に成功した.今後,温度変化が測定できるか検討し,CeCu_2Si_2の測定を行う予定である.2. U_3P_4における強磁性ゆらぎ効果の研究強磁性が消滅する圧力(4.2GPa)近傍での磁気抵抗測定を行った結果,臨界圧力以上でメタ磁性に対応すると思われる電気抵抗の異常が観測された.帯磁率の温度変化ではこれに対応するブロードなピークが観測されないため,強磁性-非磁性転移が一次転移か二次転移かを決定するためには,より詳細な磁気測定が必要である.さらにP-NMRによる内部磁場の温度変化の測定を行った.内部磁場によるシフトが小さいため,ゼロ磁場NMRによる臨界圧力近傍での強磁性ゆらぎの研究は困難であることがわかった.今後,低磁場でのNMR測定を検討する必要がある.3. SmOs_4Sb_<12>における高圧下比熱測定インデンターセルを用いた高圧下比熱測定の開発を行い,SmOs_4Sb_<12>の測定に成功した.SmOs_4Sb_<12>ではSmイオンの平均価数が温度変化を示すことが知られており,磁場に鈍感な重い電子状態との関連が注目される.また,高圧下では強磁性転移温度が上昇するが,ordered momentは減少し,単純な強磁性ではないことが指摘されている.加圧することで相転移による比熱異常は増大することがわかったが,電子比熱係数C/Tの評価には至っていない.本研究ではインデンターセルを用いた各種精密測定の開発を通じて,重い電子系化合物の圧力誘起量子相転移の研究を行うことを目的としている.1.高圧下ホール効果測定CeCu2Si2における高圧下での超伝導転移温度Tc増大の機構解明のため,単結晶試料を用いたホール効果の測定を行った.3.5GPaまでの実験に成功し,Tcが上昇し始める3.OGPa以上で,「異常ホール効果」で説明できないホール効果の増大が低温で観測された.Tcが最大となるのは4.0GPaであり,より高圧までの実験が急がれるとともに,このホール効果増大の機構解明が必要である.2.高圧下比熱・交流帯磁率測定スクッテルダイト構造をもつSmOs4Sb12ではSmイオンの価数が温度変化を示すことが知られており,磁場に鈍感な重い電子状態との関連が注目されている.高圧下での秩序状態を解明するために,交流帯磁率測定および比熱測定を行った.その結果、両測定で強磁性転移温度の上昇が観測されたが,転移点での交流帯磁率のピークは著しく減少し,一方比熱異常は著しく増大することがわかった.

この結果から,高圧下の秩序状態は単純な強磁性秩序ではなく,多重極秩序である可能性が示唆される.3.高圧下ひずみ測定強磁性体UIrでは3つの強磁性相FM1-3が存在し,FM3-非磁性転移圧力近傍で超伝導が出現する.これまでの研究で,圧力誘起構造相転移が存在する可能性が指摘されていたため,室温でのひずみと電気抵抗の圧力変化により検証した.その結果,3GPa以下で2つの一次相転移を発見し,3つの相I-IIIが存在することがわかった.III相はFM3と超伝導を示す構造相であるが,静水圧性の良い条件下では低温で不安定でII相に転移することがわかった.超伝導転移にともなうマイスナー効果がわずかしか観測されないことは,この事実に起因するものと考えている.
デジタルゲームを題材として情報科学を概観する情報教育手法の確立と評価

本研究では情報教育、特に初等中等教育や大学の教養教育における"情報の科学的な理解"を目的とした授業科目を対象とし、学習者の情報科学への興味と理解を促進する手段として、デジタルゲームを情報教育の題材として活用する授業実践手法の確立を行った。授業実践と評価を通して、情報教育に携わる任意の教員が活用可能な"ゲームからみる情報科学"の授業カリキュラムを構築し、その結果を論文として発表するとともに,構築した教材をWebサイトや記事執筆等で広く周知した.前年度に引き続き,平成25年度4月から8月まで,コンピュータゲームを教育に活用する教養科目「テレビゲームからみる情報科学概論」を開講し,本研究で提案する情報教育手法の授業実践を大鳴った.「大学コンソーシアム岡山」の単位互換科目として県内4大学の遠隔授業配信も行い,前年度の結果も含めて本授業実践の効果と課題について整理を行った.また,情報教育をテーマとする研究会に積極的に参加し,研究者や実践現場の教員との情報交換を行った.さらにエンタテイメントコンピューティング関連のイベントに実行委員として参加し,エンタテイメントコンテンツの教育活用に関する情報収集と意見交換を行った.平成25年9月以降は,授業概要と教材,実践事例をまとめWebサイトで公開する活動を中心に行った.資料整理に時間がかかったことから現時点でまだ完成に至っていないが,現在までまとめられた内容について,平成26年3月に公開したWebサイトにて掲載した.またその過程で得られた本授業特有の教材公開や共有にかかる課題と解決法について整理し,情報教育関係の研究会にて発表を行った.これらと並行して,授業で活用,あるいは自主学習の助けとなる情報教育の教材開発を継続して行った.一部は上記Webサイト上で公開している.また,そのうちデータベース学習支援システムについては独自に拡張を継続し,その成果を論文としてまとめ,平成26年1月に採録・掲載された.本研究では情報教育、特に初等中等教育や大学の教養教育における"情報の科学的な理解"を目的とした授業科目を対象とし、学習者の情報科学への興味と理解を促進する手段として、デジタルゲームを情報教育の題材として活用する授業実践手法の確立を行った。授業実践と評価を通して、情報教育に携わる任意の教員が活用可能な"ゲームからみる情報科学"の授業カリキュラムを構築し、その結果を論文として発表するとともに,構築した教材をWebサイトや記事執筆等で広く周知した.本研究に関連して,平成24年4月から8月まで,「テレビゲームからみる情報科学概論」という科目名で,ゲームを題材とした情報教育の授業実践を行った。本科目は対面講義の教養教育科目として開講すると同時に,「大学コンソーシアム岡山」の単位互換科目として,県内他大学の学生も遠隔地からリアルタイム受講可能なライブ配信科目としても開講した。学外の参加は3名と少なかったが,過年度に実施した同科目の結果と比較可能な実践結果を収集するとともに,遠隔学習ならではの本授業実践の問題点について整理も行った。「教養としての情報教育」に関連して,情報教育をテーマとする研究会への定期的な参加と情報交換を行い,合わせてエンタテイメントコンピューティング関連のイベントへの参加,ゲーム関連の技術書や研究情報の収集などを通して,本研究の目指すカリキュラム構築に必要となる情報の収集と整理を行った。授業実践手法確立に向けた教材開発については,授業実践と並行して検討を行った。主にWebアプリケーションとして実装を行うために関連書籍の購入と実装を行い,合わせて既存研究の調査,またゲームの技術情報から有用な資料を収集するなどの活動を行った。また映像教材作成に必要な機材を一部購入した。対外発表については,現時点までの成果をもとに,デジタルゲームを活用した情報科学教育の有用性についてまとめた論文を執筆した。この論文は平成25年1月に採録・掲載された。また論文とは別に,学会誌の解説記事として本授業の概要を紹介する記事を執筆し,こちらも論文と同時期に掲載された。さらに本記事は,WWW上で広く無償公開されており,本授業実践についての情報を広く周知する機会を得られた。前年度に引き続き,平成26年度4月から8月まで,情報教育にコンピュータゲームの具体例を活用する授業科目「テレビゲームからみる情報科学概論」を開講し,授業実践を通して前年度の結果も含めて本授業実践の効果と課題について整理を行った.その結果を含め本実践について国際会議で発表を行い,海外の情報教育の研究者や教育者との意見交換を行った.その中で海外でも本手法が情報教育に有効であることを確認した.並行して,授業実践や検討の成果としてまとめたWebサイトについて平成26年度も継続して整備を行い,実践結果や国際会議での意見交換をもとに内容の修正を行った.関連して,授業で活用,あるいは自主学習の助けとなる情報教育の教材開発についても,平成26年度に開発した分について本サイトにて追加公開した.本サイトは現時点で一定の完成を得ているが,今後も更新を継続させる予定である.またデータベース学習を目的としたシステムについては,前年度に引き続き授業での活用を想定した機能を追加した.情報科学,情報教育,コンピュータ活用教育コンピュータゲームを活用した授業実践については,研究成果としては前年度に行っていることから,今年度は授業手法公開における作業に注力し,Webサイト公開には至った。その完成度についてはまだ途上段階であるが,研究会で本取り組みを発表した際は概ね高い評価を受けた.教材開発については,データベース学習ツールが一定の成果を生み,国際会議での発表に加えて論文化も実現できた.

一方,本システムに関する活動に伴う時間と資金の不足から,コンピュータを活用した授業実践手法に関する国際会議での発表が遅れる結果となったが,こちらについては次年度の発表を予定としている.全体として,平成25年度はおおむね順調に推移したと判断した.本研究の対象とする「デジタルゲームを情報教育の題材として活用する授業実践手法」について,当初予定より早く論文化を行うことができた。なお本論文では,デジタルゲームが"情報の科学的な理解"を促進させる題材として有用であることを示した段階であり,本研究の最終目的とする「任意の教員が活用可能な授業カリキュラム」の確立は,次年度以降の本研究の焦点となる。さらに,論文以外に本研究の成果を記事として広く公開する機会を得たのは,想定外の進展であった。一方で本記事執筆の作業発生,また論文掲載にかかる費用で当初想定していなかった研究費の執行が発生した影響で,国際会議への投稿・発表が遅れている。こちらは次年度の早い段階に投稿予定である。全体としては,24年度の成果としては概ね順調な進展であったと思われる。本研究において提案する授業実践手法についての効果測定を継続するため,前年度に引き続き実際の教育現場における授業実践を行う.特に遠隔同時配信を伴う授業実践の結果が蓄積されてきたことから,これらをまとめ,情報教育やエンターテイメント系の学会・研究会における研究発表を目指す.また情報教育をテーマとして扱う国際会議にて本取り組みの発表を行い,本実践の効果について他国の視点からみた評価を受けるとともに,他国での情報教育へのゲームの活用事例について,情報交換を行う.既に公開を開始している授業資料公開Webサイトについて,不足分の情報を補充するとともに,実用性向上や資料の継続的改善に向けての整理を行う.また,研究会や国際会議を通して得られた知識についても積極的に掲載を行い,学習指導要領の変更など情報教育環境の変化への対応も行い,「任意の教員が活用可能な授業カリキュラムの確立」が可能なサイトの構築を目指す.情報教育向けの学習教材の開発も継続して行い,有用な成果が得られた教材については積極的に研究会等での発表と論文化を図る.前年度の授業実践結果をもとに,改善した授業計画を実際の授業実践に適用し,継続的な検証と改善を行う。合わせて,本授業計画を一般化した情報をWebサイト上に掲載し,幅広く本実践の周知を行うとともに,授業tipsとしての有用性について意見の収集と検討を行う。また,平成25年度より導入される高校の共通教科「情報」の新カリキュラムに関して,実情調査や文献収集などを継続的に行い,本研究の目指す「ゲームを題材とした情報教育」の手法確立への影響について検討を行う。また24年度分までの実践結果について分析結果をまとめ,国際会議への投稿・発表を行う。前年度に引き続き,デジタルゲームの技術分野に関連する書籍や研究文献を収集するとともに,前年度の論文掲載にかかる費用執行の関係で資金的に購入しきれなかった,教材作成のための映像収録機材,開発環境ソフトウェアなどを購入する。
共参照関係を利用した対話プロセス研究と対話型言語教材の開発

対話コミュニケーションにおいて、話し手と聞き手はどのように話題を共有し、どんな手続きによって対話を相互に進行させるのか。日英語の対話コーパスを同一指示関係と発話機能を中心に分析すると、一定のパターンの発話連鎖や相互行為の特徴を抽出することができた。この分析により、聞き手役割を軸とした対話理解モデルを提案できたのは重要な成果である。同時に、このモデルの検証を行いながら、現実の対話に応用可能な項目を整理して、対話型言語教育に活かすための実用的な対話コミュニケーション教材の開発研究を進めた。初年度はエジンバラ大学人間コミュニケーション研究センターの地図課題対話データの検討、および対話コーパスに基づく研究成果の研究調査をおこなった。その後共参照関係に基づくアノテーションの記述方法について検討した。まず、対話研究プロジェクトの成果研究について、複数のタグ付けシステムの利用可能性を中心に検討してきた。特に今年度はスコットランド(UK)と日本の研究者間で計画中の新しい共同研究を促進させるため,ワークショップでの共同発表後、セミナーおよび予備実験もおこない,研究交流を進めてきた。研究成果は2点ある。1つは,共通の基盤(グラウンディング)構築の視点から,対話のコミュニケーションにおける発話の流暢さと対話理解プロセスとの関係を明らかにするために有効な方法論を共有できたことであり,もう1つは,共通の基盤構築に貢献している日英語の周辺的現象を掘り下げ,言語的・文化的視点から基礎的な言語データを整理した点である。そして,日英語の言い淀みの部分的な分析から,発話における共通の基盤の構築と失流暢さの生起との間には相互的な影響関係が認められ,日英語の差異をふまえてこれを明確化する必要があることがわかった。日英語の差異について相互に比較可能なコーパス分析をおこなう基盤が得られたことは重要である。データ分析はまだ断片的であるが、今後も継続して対照言語的視点をふまえた定量的分析をおこなう必要がある。こうした分析から、今後は対話理解モデルの提案により、対話理解を目的とした言語研究に寄与できる点は意義深い。2年目の研究計画は、タグ付与作業とコーパス分析を通して、対話コーパスにおける自然発話理解のプロセスを明らかにすることであった。タグ付与作業は、共参照関係の推移が把握できるよう試行的に進めているが、まだ部分的に未完成である。すでに予想されたように、対話には、共参照関係の表面的な記述だけではカバーしきれない談話構造上の複雑さの問題があり、一貫性の度合いが一見低いように見える原因になっている。しかしながら、共参照関係のつながりを考慮することで話題の焦点を特定しやすくなり、入れ子のようになっている対話構造をひもときながら作業することが有益であることがわかってきた。さらに、対話においては、共参照関係が十分に確立されないまま、次の共参照関係の構築に移るという傾向があり、話題となる要素の推移もより頻繁に起こっている。こうした推移パターンのふるまいを全体のコーパス分析には取りこんでいくことは重要であり、対話構造の階層性を明らかにすることは意義がある。また、談話単位の前後では、ほぼ確実に、流暢さに欠ける発話(Disfluencies)や不連続な談話要素(Discontinuous elements)が生じている。こうしたいわば話題と話題の推移する狭間で現れてくる現象には、語用論的推論を介して照応関係が理解される間接照応の現象もあり、メトニミー的照応と合わせて,両者を統一して分析する必要がある。国際語用論学会2011年大会(マンチェスター)では、日英のデータに基づいた照応関係と対話特有の現象についての考察とその語用論的役割について発表した。しかしながら、日英対話の発話者同士が情報を共有していく基盤化形成の過程には、こうした複数の共参照関係の現象がかかわっていることを単著において論じることができたことは、この時点での成果であるといえる。本研究は、日英語の自然発話を収録したコンパラブル対話コーパスを利用して、対話に特化した共参照関係(同一指示関係)のアノテーションスキーマによるタグ付与と、ムーブ(move)による構造(Carletta et al.: 1997)を利用した機能分析をおこない、対話コミュニケーションのプロセスを明らかにすることを目標としてきた。そして、この成果を元に、対話理解プロセスモデルを提案し、さらにそのモデルを基盤とした対話型言語教材の開発を目指してきた。3年間にわたり、日英対話コーパスを利用した分析から得られた一つの重要な成果は、聞き手役割を軸とした対話理解モデルを提案できたことである。具体的内容としては、(1)話し手の発話と聞き手の発話を区別して、発話機能分析をおこない、典型的に認定(acknowledge)として一様に表記される傾向があるあいづち表現を聞き手発話としてとらえ直した。(2)この認定ムーブと他のムーブとのつながりを分析し、発話連鎖のプロセスや相互行為の質的な違いを記述することが可能となった。

(3)その結果、どんなパターンの発話連鎖がどのタイミングで出現し、対話進行においてどのような聞き手役割が対話の進行に有効であるかについて、一定のパターンを複数抽出することができた。同時に、このモデルの検証をおこないながら、対話型言語教育に活かすための実用的教材の開発研究を進めた。研究の意義としては、地図課題対話データが現実の発話に一般化できる部分を活用し、対話教育的視点から教材として必要な項目を抽出できたことである。重要な点は、こうした項目を整理し、対話的事例を活かした外国語学習教材やコミュニケーション教材の基礎となる内容を具体的なデータで検証できることである。この研究成果は、現在、研究報告書として纏めており、発表の窓口として、ウェブでの公開を計画している。全体的なコーパス分析の成果までは記述できなかったが、部分的なタグ付与による質的分析から対話における共参照関係を記述する問題点と重要性が明らかになった。対話における共参照表現の特徴についてもかなりの事例を含めることができたので、そのタイプに応じて強い結束性と弱い結束性などスケールを設定し、優先順位をつけながら、コーパス分析を進めているところである。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、共参照関係のタグ付けの完成が第一であるが、日英語の差異について相互に比較可能なコーパス分析が完了した時点で、全体の分析結果と照らし合わせながら、対話理解モデルを提案したい。そのためには、話題となる要素の推移パターンのふるまいをモデル化できるような全体のコーパス分析を早急に進め、共参照現象の分析方法について検討を進めたい。さらに、質的分析も進めながら、日英語対話コーパスを利用した対話型言語教育への応用にも着手する予定である。.24年度が最終年度であるため、記入しない。
去勢抵抗性前立腺癌マーカーRegⅣ・OLFM4を標的とした新規診断・治療開発

去勢抵抗性前立腺癌における、RegIV・OLFM4の血清マーカーおよび治療標的としての意義を明らかにすることを目標に、まず臨床検体を用いた血清RegIVの測定と病理検体を用いたRegIV・OLFM4の免疫組織学的検討を行った。血清RegIV値は、Stageが進行した症例や、去勢抵抗性前立腺癌の症例で高発現し、血清腫瘍マーカーとしての有効性が確認された。さらに血清でRegIV値が上昇していた症例は組織免疫組織染色法でもRegIVの高発現が確認された。血清RegIV値は腫瘍マーカーとしての臨床応用が期待される。また、RegIVの過剰発現が抗がん剤(ドセタキセルと5FU)への抵抗性獲得に関与していることをin vitroで確認した。RegIVの血清腫瘍マーカーは、薬剤耐性へのpredictive markerとなるだけでなく、RegIVの発現抑制が治療効果を高める可能性が示唆された。RegIVがより低侵襲な診断として、前立腺癌治療の改善に貢献できる可能性を示した。次にOLFM4の免疫組織染色を前立腺癌検体で行ったところ、予想と反してgleason scoreの低い症例でOLFM4の高発現が認められ、OLFM4の発現は予後良好と相関する傾向があった。また研究期間中に、OLFM4の発現低下が前立腺癌の進展に関与することを示す論文報告があり、私たちのOLFM4免疫組織染色結果と同様な結果であった。OLFM4に関しては、血清OLFM4診断マーカーとしての可能性を検討する価値があると考えているが、治療標的としては可能性が低いと考えられる。去勢抵抗性前立腺癌における、RegIV・OLFM4の血清マーカーおよび治療標的としての意義を明らかにすることを目標に、まず臨床検体を用いた血清RegIVの測定を施行した。血清RegIV値は、Stageが進行した症例や、去勢抵抗性前立腺癌の症例で高発現していることが確認された。現在は、血清と同一症例の前立腺癌検体でのRegIVの発現を免疫組織染色法で確認している。また、RegIVの過剰発現が抗がん剤(ドセタキセルや5FU)への抵抗性獲得に関与していることを明らかにした。これらの内容は、第75回日本癌学会学術集会(2016.10.7,横浜市)で学会発表を行った。現在は、さらに研究を進め、RegIVはTGFαを介しEGFRシグナルを活性化するパラクラインでの機能を確認し、RegIVの過剰発現系に加え、RegIVのリコンビナント蛋白質を用いた実験手法で、パラクラインによるEGFRシグナルの活性化を評価している。このRegIVのリコンビナント蛋白質を用いた手法は、創薬を考えたときに重要となると考えており、重点的に研究を行っている。OLFM4に関しても、前立腺癌症例で免疫組織染色法を用いた検討を行った。現在のところOLFM4の発現と臨床病理学的因子や再発、予後、抗男性ホルモン療法や抗がん剤感受性については明らかとなっていない。さらに細胞株での発現抑制や過剰発現系モデルを使用してOLFM4の前立腺癌における意義を明らかにすべく研究を続けている。RegIVの過剰発現系での機能解析に加え、リコンビナント蛋白を用いた機能解析を進めている。RegIV・OLFM4の前立腺癌における血清マーカーおよび治療標的としての意義を明らかにすることを目標に、臨床病理検体を用いたRegIV・OLFM4の発現を検討した。血清RegIV値は、Stageが進行した症例や、去勢抵抗性前立腺癌の症例で高発現していたので、血清でRegIV値が上昇していた症例のRegIVの発現を免疫組織染色法で確認した。また、RegIVの過剰発現が抗がん剤(ドセタキセルや5FU)への抵抗性獲得に関与していることを明らかにした(第75回日本癌学会学術集会、2016.10.7,横浜市)ので、ドセタキセルの感受性とRegIVの発現との相関を検討している。さらに前立腺癌細胞株から樹立したドセタキセル耐性細胞株でのRegIV・OLFM4の発現を検討している。今後、ドセタキセル耐性細胞株でRegIV・OLFM4の発現抑制を行うことで、ドセタキセル感受性を回復するか確かめる予定である。また、これらの効果が本当にRegIVのtarget効果であるか確認するために、RegIVの発現抑制がTGFαの減少を介しEGFRシグナル活性化を抑制するか評価している。今後も抗男性ホルモン療法や抗がん剤感受性について、その意義を明らかにすべく研究を続ける。私たちの研究チームで作成したラビットポリクローナル抗RegIV抗体の残りが少なくなり、再度ラビットポリクローナル抗体を作り直す必要が発生したため。また、OLFM4に関しては、必ずしも予想した結果となっていないため、条件設定から厳密にやり直している。