hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カネボウコレクションの能装束・能楽面の調査による技術の複合的保存・伝承の研究

研究二年目に当たる今年度は、初年度完了していなかった写真資料の撮影、文献資料の収集、及び能装束及び関連品の調査を中心に、研究活動を以下のとおり行った。(1)江戸時代の能装束は、カネボウ・コレクションに含まれるものに限らず、維新に伴い明治時代以降、旧大名家から流出したものが多い。その中には、近代になって能装束が西洋諸国の人々の目に触れるようになり、彼らに高く評価されるようになったことをきっかけとして、海外に渡ったものも少なくない。西洋人は日本をどう見、どのように関心を持っていたのかを、明治時代の万国博覧会関係の記事、及び近世初期の在日西洋人の日記等を用いて検証する必要がある。また能装束の技術的研究も本研究には欠かせない。このような理由により、今年度は近代と近世初期に関わる文献資料と、能装束と技術的関連がある分野の文献資料を収集した。(2)カネボウ・コレクションの能装束の多くが大名家伝来であったと考えられ、そうした能装束が明治から大正時代にかけて多数海外に流出したが、まとまって海外に渡った能装束のコレクションとして名実ともに最大といわれるのがボストン美術館所蔵の能装束である。またメトロポリタン美術館にも昭和時代の前半に流出した能装束が多数所蔵されているので、これらを調査した。(3)国内に所在する旧大名家(池田家・前田家)伝来能装束、および博物館所蔵の能装束の調査を行った。林原美術館・石川県立美術館・京都国立博物館などの所蔵品を調査することにより、展示されることの少ない大名家伝来能装束に関する多くの情報を得ることができた。(4)写真データベース作成の一環として、国立能楽堂寄託のカネボウ・コレクションの能装束の撮影を行った。これによって、カネボウ・コレクションの能装束全ての撮影が完了した。(5)アルバイトを雇用し、能装束に関する文献資料の整理を行った。初年度の今年は能楽関連文献、能装束、能面等に関する基礎資料の収集に焦点を絞り、研究活動を以下のとおり行った。(1)カネボウ・コレクションの能装束に関わる基礎研究に必要なものとして、能装束類に関する基礎的文献・図版資料の収集に力を注ぎ、現時点で入手可能な前記公刊資料及びこれに関連する文献資料を購入した。カネボウ・コレクションの能装束の多くは旧大名家から流出したものと考えられるため、旧大名家所蔵の能装束との類似比較が必要となる。またカネボウ・コレクションの能装束には制作年代を畳紙などに表記したものもなく、厳島神社等のそうした紀年銘を有する資料との比較も必要である。今回購入した公刊史料によりこれらの必要に応えることができる。(2)能楽関連古文献の国内調査を行った。宮内庁書陵部・東大史料編纂所に所蔵されている能面作者に関する文献史料を調査することにより、能楽における能面の役割や歴史的意味などについて情報を得ることができた。(3)写真データベース作成の一環として、国立能楽堂寄託のカネボウ・コレクションの能面の撮影を行った。これによって、カネボウ・コレクションの能面全ての撮影が完了した。(4)カネボウ・コレクションの能面との類似性、近親性が想定される能面の海外調査を行った(西野春雄)。イタリア、ジェノバ市の東洋美術館において、能面の調査を行い、国内でも非常に珍しいとされる能面の存在を明らかにした。(5)カネボウ・コレクション所蔵の能装束との類似性、近親性が想定される能装束の国内調査を行った(長崎巌)。岡山、池田家所蔵の能装束、及び広島、厳島神社の作品調査を行い、展示されることの少ない両所蔵の能装束全ての調書を作成することができた。(6)カネボウ・コレクションの能面の調査を実物調査を行った(研究協力者宮本圭造)。同コレクションの能面に関する詳細な調書を作成することができた。

(4)写真データベース作成の一環として、国立能楽堂寄託のカネボウ・コレクションの能装束の撮影を行った。これによって、カネボウ・コレクションの能装束全ての撮影が完了した。(5)アルバイトを雇用し、能装束に関する文献資料の整理を行った。
観光産業における第三セクター破たん要因の解明に関する実証研究

本研究は、観光・レジャー分野に属する日本の第三セクター法人の経営破たん要因について実証的に明らかにしたものである。分析の結果、観光第三セクター法人の経営破たんの要因として、1観光第三セクター法人の内部ガバナンス・メカニズムの歪み(たとえば民間出資割合と民間出身役員割合の歪み)と2補助金交付、損失補償契約および貸付補助金に内在するソフトな予算制約問題の2点についてとりあげて、実証的に明らかにした。本年度の研究成果は、以下の3点である。第1に、理論研究または実証研究を含む先行研究の包括的な文献調査を継続的に実施した。とりわけ、本研究の目的でもある「第三セクターの経営破たん要因の実証的な検証」に対して基礎的な知見になると思われる「企業内部のガバナンスメカニズム」を中心とした先行研究を整理して、研究成果として『商経論集』第48巻第3・4号掲載の論文として公表した。第2に、総務省より公表されている「第三セクター等の状況に関する調査結果」のデータベースをもとに、観光事業を行っている約1,000社の第三セクターに対して、企業内部のガバナンスに関するアンケート調査を実施した。アンケート調査結果をもとに、現在第三セクターのガバナンスに関するデータベースの構築を進めている。そして、第3に、観光・レジャー分野における第三セクターをサンプルに用いて、第三セクターの経営破たん要因の1つと考えられる「ソフトな予算制約問題」が生じているかどうかを、第三セクターのパフォーマンスの観点から実証的に検証した。本研究成果については、現時点で日本経済政策学会第70回全国大会(2013年5月開催)での報告が認められている。第1に、観光・レジャー分野における第三セクターを対象として、地方公共団体と第三セクター間にソフトな予算制約問題が生じているかどうかについて、第三セクターのパフォーマンスの視点から検証を行った。本研究成果については、2013年5月に開催された日本経済政策学会第70回全国大会にて報告を行った。また、その報告内容に加筆・修正した論文が『経済政策ジャーナル』第11巻(査読有り)に掲載が認められた。第2に、総務省より公表されている「第三セクター等の状況に関する調査結果」のデータベースをもとに、観光事業を行っている全国約1,000社の第三セクターに関して昨年度実施した、企業内部のガバナンスに関するアンケート調査結果を整理した。アンケート実施時には、すでに大規模かつ全国的な第三セクターの整理統合がはじまっていたため、約130社からの有効回答に留まった。しかしながら、本アンケート調査内容は現在まで体系的に収集されたことがない内容を多く含んでいるため、継続してアンケート調査結果の分析を行っており、来年度中には分析結果を公表する予定である。そして最後に、本研究で得られた、観光産業の第三セクターの破たん要因に関する分析結果を観光産業を取り巻く他分野の第三セクター等へ援用して分析をすることで、得られた要因が観光産業特有の破たん要因かどうかについて研究を進めた。分析結果については、本年度開催された学会において4件の報告を行い、本年度発刊された雑誌論文に2編(査読有り1編と査読無1編)と図書1冊の一部に掲載された。第1に、理論研究としていくつか残っている文献調査を実施し、主にガバナンスメカニズムに関する最新の研究動向について包括的にサーベイしている先行研究を整理した。本年度の先行研究の整理の結果を踏まえて、次年度は観光事業を運営している第三セクターに対して実施するアンケート調査票を作成する予定である。第2に、毎年度総務省より公表されている「第三セクターの等の状況に関する調査結果」のデータが、わが国の観光事業を運営する第三セクターに関する唯一体系的なデータとして存在しており、申請者らは2003年度調査分から2010年度調査分の計8年度分のデータを本年度入手した。そして、入手した第三セクターの経営状況のデータに関してパネルデータ化した。次年度は、本年度作成したパネルデータとアンケート調査で収集する経営データを統合化し、第三セクターの経営に関するデータベースを構築する予定である。そして第3に、第三セクターのパフォーマンスの決定要因について実証的に分析を行った。とりわけ、(1)民間出資割合と民間出身役員割合の歪みが強い第三セクターほどパフォーマンスが悪い(官民の馴れ合い体質)および(2)Board-size effect仮説(取締役会が小規模な企業ほど経営効率的な意思決定がなされる)という2つの仮説について、2007年度のクロスセクションデータを用いて分析を行った。分析の結果、民間出資割合が低く、民間出身役員割合が高い観光・レジャー分野の第三セクター会社法法人ほど、パフォーマンスが悪い可能性があることが明らかとなった。なお、上記研究の成果は、2012年1月に開催された日本交通学会関西部会にて報告を行った。本研究は、1経営パフォーマンスに影響を与える要因(ガバナンスメカニズム)に関する最新の研究動向の調査、2公共経済学の視点による観光第三セクターの設立および運営に対する政府の介入手法に関する最新の研究動向の調査、および3観光第三セクターへの郵送でのアンケート調査を実施することによるデータ収集を通じて、観光第三セクター法人の経営破たん要因の実証分析を実施することを主な目的としている。

このうち、当初予定をしていた「観光第三セクターの経営に関する基礎的なデータの継続的な収集」および「観光第三セクターの経営パフォーマンスに与える要因(変数)の発見とデータの収集」については、昨年度から本年度までに達成できている。また、本年度に予定していた「公共経済学の視点による観光第三セクターの設立および運営に対する政府の介入手法に関する最新の研究動向の調査」と「各観光第三セクターへの郵送によるアンケート調査」についても達成できている。ただし、「入手したデータに関するデータベース構築と公表」および「入手データに基づくパネルデータ分析の実施」については、引き続き取り組んでいる状況である。そのため、本年度の達成度を「おおむね順調に進展している」と自己評価した。本研究は、観光第三セクター法人の経営破たん要因について実証的に明らかにすることを目的としている。本年度では、(1)観光第三セクターの経営に関する基礎的なデータの継続的な収集、(2)観光第三セクターの経営パフォーマンスに与える要因(変数)の発見とデータの収集および(3)単年度の実証分析から複数年度の実証分析への拡張の3点について研究実施を予定していた。このうち、(1)観光第三セクターの経営に関する基礎的なデータの継続的な収集については、申請者らは2003年度調査分から2010年度調査分の計8年度分のデータを本年度入手した。(2)観光第三セクターの経営パフォーマンスに与える要因(変数)の発見とデータの収集については、主にガバナンスメカニズムに関する最新の研究動向について包括的にサーベイしている先行研究を整理することにより、経営パフォーマンスに与える要因(変数)について理論的な裏付けのある仮説を構築できた。(3)単年度の実証分析から複数年度の実証分析への拡張については、入手した第三セクターの経営状況のデータに関してパネルデータ化を実施した。ただし、経営パフォーマンスに与える要因に関するデータ収集と複数年度の実証分析については、震災の影響でアンケート調査の実施を次年度の実施としたため、まだ達成できていない。しかし、次年度で行うべきアンケート調査に関する準備を本年度実施することができた。次年度は、本研究の最終年度にあたるため、本年度までの研究成果の公表により力を入れていきたい。具体的には、申請者らが所属している国内外の学会で報告を行い、論文を執筆し、国内外の査読付雑誌に積極的に投稿していきたい。すでに、2013年5月に開催を予定している日本経済政策学会第70回大会での報告を申請者らは許可されている。上記と並行して、引き続き文献調査とアンケート調査の結果を整理・分析し、あわせてデータベースを構築することによって、今後の観光第三セクターの経営改善や観光学体系化に資する分析の精緻化を進める予定である。
レーザーマイクロダイセクションを用いた網膜内発現タンパク質の局在及び定量解析

レーザーマイクロダイセクションを用いて網膜を色素上皮層,視細胞外節外網状層,内顆粒層内網状層,ガングリオン細胞層神経線維層に分けて抗酸化酵素類の発現量変化を調べた。ラットに光を照射して網膜に障害を起こしたところ、網膜内で抗酸化酵素類が増加し、その局在と量的変化は免疫組織化学的に観察された変化とほぼ同様であった。レーザーマイクロダイセクションを使用することにより、網膜内でのタンパク質の局在や発現量の変化を層、あるいは細胞単位でとらえる事が可能となった。これまで,網膜研究で層単位,或いは細胞単位でタンパク質の局在と同時に発現を定量化することは困難であったため,網膜内で生じる様々な生体反応を細胞単位でより詳細且つ正確に捉える事はできなかった。この問題を解決するために,本研究ではレーザーマイクロダイセクションという手技を用いて特定タンパク質の網膜内発現部位(局在)を特定すると同時に,発現が特定された細胞或いは層を切り出してWestern blotやRT-PCR等の定量化を試みた。Sprague-Dawley1系ラット(♂, 8週齢)の眼球より厚さ約2030μmの凍結切片を作成した。抗酸化酵素であるManganase Superoxide Disumutase, Copper-Zinc Superoxide Dismutase, Glutathione Peroxidaseに対する抗体を用い、酵素抗体法により染色を行った。網膜層を色素上皮層,視細胞外節外網状層,内顆粒層内網状層,ガングリオン細胞層神経線維層に分け,各々陽性反応が見られた部位をレーザーマイクロダイセクション法により切り出した。切り出し,回収した組織を用いてWestern Blotを行い,タンパク質の発現量の定量化を試みた。しかし,一定量のタンパク質を回収する事は困難であり, Western Blot法では目的である抗酸化酵素のバンドを観察することができなかった。今後はより効率的な層の切り出し法を確立する共に, RT-PCR法での定量を試みる予定である。Sprague-Dawley1系ラット(♂,8週齢)の眼球より厚さ約20μmの凍結切片を作成した。前年度に一定量のタンパク質を回収する事が困難でWestern Blotを行えなかった事から、本年度はRNAを抽出し、RT-PCRによる定量に重点を置いて実験を行った。RNAの抽出は可能であったが、量にバラツキがあり、安定した結果が得られなかった。これはRNAの抽出方法はもとより、凍結切片からの切り出し方法、更には組織の保存・凍結方法にも改善の余地があると思われた。今後はより効率的かつ安定した抽出法と層の切り出し法の確立が必要である。Sprague-Dawle1系ラット(♂,8週齢)に3,000ルクスの白色光を24時間照射した後、眼球を摘出して凍結切片を作成した。対照には、光未照射の眼球を使用した。タンパク質の回収効率を高めるため、切片の厚さを前年度の倍の約50μmとし、極力連続するような1020枚の切片を作製した。また、抗酸化酵素であるManganase Superoxide Disumutase, Copper-Zinc Superoxide Dismutase, Glutathione Peroxidaseに対する抗体を用いて酵素抗体法により染色を行い、RT-PCRの結果と比較した。光を照射したラット網膜では上記抗酸化酵素が増加しており、免疫組織学的結果とRT-PCRの結果はほぼ一致していた。
大西洋・太平洋熱帯域における海盆間大気海洋相互作用のミッシングリンク解明

本研究は、経年から数十年規模の熱帯大西洋-太平洋間相互作用の要因とそれらの気候影響の解明を目指している。2018年度は、(1)春季における赤道太平洋・熱帯北部大西洋の相互作用の解明、および(2)夏季における赤道太平洋・赤道大西洋の相互作用の解明を目指し,研究を実施した。(1)に関しては、大気海洋結合モデルを用いて全球海洋に観測された海面水温偏差を与える実験と、熱帯大西洋あるいは熱帯太平洋から海面水温偏差を除去した実験の計3種類の感度実験を行った。その結果、熱帯北部大西洋の海面水温偏差は冬季に熱帯太平洋のエルニーニョ・南方振動(ENSO)によって形成され始めるのに対し、その後は逆に赤道太平洋上の東西風偏差を弱めることによってENSOの終息を早める効果を持つことが明らかになった。熱帯大西洋から熱帯太平洋への影響については国際的にも注目されており、本成果はENSO予測の精度向上を目指す上で重要な意義を持つ。(2)に関しては、ENSOの持続性が夏季に卓越する大西洋ニーニョ現象へ及ぼす影響について調べた。本研究では、複数年連続で発生するENSOイベントのみに注目すると、東部太平洋上に中心を持つウォーカー循環の偏差が春季に熱帯大西洋の大気下層に西風偏差をもたらし、それがビヤークネスフィードバックを介して夏季の大西洋ニーニョ現象を励起させることを明らかにした。ENSOと大西洋ニーニョ現象は互いに独立なモードであると考えられてきたため、本成果で熱帯太平洋から熱帯大西洋への影響を明らかにできたことは、(1)の成果も踏まえると季節を超えた両海盆間の双方向相互作用が存在することを示唆している。研究実績の概要に記載した研究成果は、ともに国内外の複数の学会で既に発表済みである。さらに、いずれも国際学術誌のJournal of Climateへ2018年度内に論文投稿が完了しており、それぞれ2019年4月に正式受理されている(論文実績は2019年実績報告書へ記載予定)。以上の理由から、本研究課題は概ね順調に進展していると判断できる。本研究は概ね順調に進んでおり、基本的には当初の計画通り研究を実施する。一方、熱帯大西洋域では、大半の大気海洋結合モデルが深刻な温暖バイアスを抱えているため、気候や他の海盆に対する熱帯大西洋の影響の再現性には依然として大きな不確実性が残されている。そこで、2019年度はこの問題点に対し、複数の大気海洋結合モデルを用いた熱帯大西洋のペースメーカー実験を国内外の研究機関と協力して実施し、それらの出力結果を用いて相互比較研究を開始する。この複数の結合モデルを用いたペースメーカー実験では、熱帯大西洋における海面水温を観測値にリストアするため、熱帯大西洋域の温暖バイアス問題を回避できる。さらに、アンサンブル数を増加させることによって、観測データだけでは不十分だった現象のサンプル数を増加させることが可能である。すでに複数のモデルによるペースメーカー実験を国内外の研究協力者と共同で実施する計画が進行中であり、可能な限り2019年度内に実験を開始する予定である。

この複数の結合モデルを用いたペースメーカー実験では、熱帯大西洋における海面水温を観測値にリストアするため、熱帯大西洋域の温暖バイアス問題を回避できる。さらに、アンサンブル数を増加させることによって、観測データだけでは不十分だった現象のサンプル数を増加させることが可能である。すでに複数のモデルによるペースメーカー実験を国内外の研究協力者と共同で実施する計画が進行中であり、可能な限り2019年度内に実験を開始する予定である。
細胞動態に着目した側線発生機構の解明

ゼブラフィッシュ側線器官は個体発生のある時期に、細胞集団がプラコードとして形成された後、"移動"、"細胞集団の分離と定着"、"細胞の分化"が連続して起こることが知られている。我々は側線器官発生に重要なこの3要素に注目し、そこに関わるシグナル伝達経路の分子機構の解明を目指している。本年度は以下の成果を得た。1)側線発生におけるNotchシグナルの機能解析側線原器ではNotchのリガンドとしてDeltaの他にJaggedlbが発現していることが分かっている。しかしながら、Jaggedの発現パターンはDeltaとは異なることから、別の機能を担っていることが示唆された。そこで、Jaggedの機能阻害をアンチセンスモルフォリノを用いて行ったところ、側線原器より分離されて定着する感丘の数が減少することが分かった。この感丘の減少の原因の一つとして側線原器の移動不全が考えられるが、Jaggedlb機能阻害胚では、側線原器の移動自体は起こっているため、側線原器の移動不全によるものではないと考えられる。一方、Mibで見られるような側線原器の分化には影響はなかったことから、JaggedはMibとは異なる働きを持つと考えられた。Jaggedlb機能阻害胚の表現系をさらに詳細に検討したところ、側線原器内の細胞数の減少が認められた。このことはJaggedlbが側線原器内での細胞の増殖やアポトーシス、細胞間接着に関与することを示唆している。2)側線発生に異常のある変異体の作成と単離側線の正常発生の分子機構を明らかにするため、有毛細胞を蛍光染色できる試薬であるDASPEIを用い、DASPEI染色された感丘の数、位置等に異常のある変異体を探索した。これまでに、DASPEI染色が全く見られない変異体および、DASPEI染色される有毛細胞の位置が異常である変異体の2系統を単離した。我々は側線器官発生に重要なこの3要素(移動、細胞集団の分離と定着、細胞の分化)に注目し、そこに関わるシグナル伝達経路の分子機構の解明を目指している。1)側線発生におけるNotchシグナルの機能解析Notchシグナル関連分子の側線発生における機能を調べるため、種々の遺伝子に対するモルフォリノアンチセンスを作成し、ゼブラフィッシュ受精卵に注入することで、各遺伝子の機能を発生過程で阻害した。その結果、Jaggedlbの機能阻害で、側線プラコードの"細胞集回の分離と定着"に異常をきたすことが分かった。しかしながら側線プラコードの"移動"や"細胞の分化"に異常はないことが分かってきた。これまでにDelta-Notchシグナルの側線発生時の機能として、有毛細胞と支持細胞の分化決定が知られているが、Jagged-Notchシグナルは側線の発生において、側線プラコード細胞集団同土の接着や分離のタイミング制御といった、Delta-Notchとは異なる機能を持つ可能性が示唆された。2)側線発生に異常のある変異体の作成と単離化学変異剤ENUを用いてランダムに変異を導入したオスと野生型メスを交配し、F1を作成後、それらF1同土を交配し、F2ファミリーを作成した。今後は側線の発生に異常のある変異体のスクリーニングを開始する。具体的には、F2ファミリー同士を交配し、F3受精卵を得る。このF3受精卵を発生させ、5日胚をDASPEIで側線細胞を染色し、蛍光顕微鏡下で観察する。側線細胞の数や形態に異常がある変異体を単離する。これまでに、DASPEI染色が全く見られない変異体および、DASPEI
ＩＣＴを活用した身体活動増強のための行動変容プログラムの開発

本研究の目的は,身体活動増進のためのインターネットを活用した介入の効果を検証することであった.本介入には,歩数のグラフ化,ブログ,目標設定,SNS,および個別メッセージなどの機能を備えたプログラムを使用した.介入群は5つの産業分類に従事する中高年者251名とした.プログラム実施の結果,「サービス業」においてプログラム実施後に有意な歩数の増加がみられた.「サービス業」は日常的にPCを使用していると考えられ,この結果はプログラムが有効に活用されるにはメディアリテラシーと充実したPC環境が必要であることを意味しているのではないかと思われる.2013年6月に,昨年度に開発したICTを活用した身体活動増強プログラム「Active Lifestyle Campaign」を実施した.対象者は大学生68名であり,介入群36名および統制群32名に分けられた.プログラム実施後,プログラムの評価を行うために,歩数,運動セルフエフィカシー,および意思決定バランスについて,条件(介入群/統制群)×時系列(プログラム前/後)の分散分析を行った結果,介入群はセルフエフィカシーについてプログラム後に有意な増加を示したが,歩数については,両群ともにプログラム後に有意な減少を示した.この結果は,プログラムの最終週が期末試験期間に重なったためと思われるものの,本研究では,ICTを利用したプログラムの明確な効果は示されなかった.また,2013年10月には,同プログラムを企業勤務者向けに改良し,251名(「製造業」93名,「運輸業,郵便業」32名,「教育,学習支援業」37名,「医療,福祉」63名,および「サービス業」26名)を対象にプログラムを実施した.実施前後の一日の歩数および自己効力感について,産業分類(5つの産業群およびコントロール群)×時系列(プログラム前/プログラム後)の分散分析を行った結果,「サービス業」においてプログラム実施後に有意な歩数の増加がみられたが,自己効力感についてはいずれの群においても有意な変化は認められなかった.「サービス業」は日常的にPCを使用していると考えられ,この結果はプログラムが有効に活用されるにはメディアリテラシーと充実したPC環境が必要であることを意味しているのではないかと思われる.本研究の目的は,身体活動増進のためのインターネットを活用した介入の効果を検証することであった.本介入には,歩数のグラフ化,ブログ,目標設定,SNS,および個別メッセージなどの機能を備えたプログラムを使用した.介入群は5つの産業分類に従事する中高年者251名とした.プログラム実施の結果,「サービス業」においてプログラム実施後に有意な歩数の増加がみられた.「サービス業」は日常的にPCを使用していると考えられ,この結果はプログラムが有効に活用されるにはメディアリテラシーと充実したPC環境が必要であることを意味しているのではないかと思われる.本年度に,スマートフォンを活用した身体活動増進プログラムである「Active Lifestyle Campaign」プログラムの開発を行った.従来のICTを活用したプログラムは,1)参加者のプログラムへのアドヒアランス(継続状況)が低い、2)参加者同士の交流の機会が少ない、3)効果的なメッセージが発信されていない、などの問題点を抱えていたため,本プログラムでは,これらの問題点について以下のように改善した。1)プログラムへのアドヒアランスが低い:プログラムのアドヒアランスには,プログラムへのアクセスの容易さが大きく関わってくる。従来のICT活用プログラムの多くがパソコン(以下,PC)からのアクセスを想定し開発されているが、PCを利用する場合、身体活動の記録やサイトの閲覧を行う際の時間や場所に制限が生じるため,プログラム参加へのアドヒアランが必然的に低くなる。そこで,本プログラムでは,携帯端末からのアクセスを可能にし、場所や時間を問わず比較的自由に身体活動の記録やサイトの閲覧を行えるようにした。2)参加者同士の交流が少ない:従来のICT活用プログラムの多くが,参加者がweb上で自分の身体活動量をセルフモニタリングし,プログラム提供者からのアドバイスを受ける形式のものであり,プログラム参加者同士の交流に配慮したプログラムはほとんど見られない。そのため、本プログラムでは,ソーシャル・ネットワーキング・システム機能を装備した。3)効果的なメッセージが発信できていない:従来のICT活用プログラムにおいては、必ずしも参加者の特性にマッチした効果的なテイラードメッセージが配信されていない。本プログラムでは,事前調査への回答に合わせて,あらかじめ準備した複数のメッセージをコンピュータが自動的に組み合わせるコンピューターテイラードメッセージを作成するようにした。平成24年度はエコマス株式会社と共同でソフトウェアの開発に取り組んだ.最終的に,1歩数の入力,2歩数のグラフ化,3歩数の目標設定,4ソーシャルネットワーキング・サービス(以下,SNS),5テイラードメッセージ,6チーム・個人ランキング,および7アンケートの機能を装備したソフトウェアが完成した.プログラムの本格実施は,平成25年6月から行った.対象者は大学生68名であり,6週間のプログラム実施後,プログラム評価を行うために,歩数,運動セルフエフィカシー,および意思決定バランスの変化について検証した.その結果,介入群は運動セルフエフィカシーに関してプログラム後に有意な増加傾向を示したが,プログラム実施期間の最終週が大学の期末試験期間と重なったこともあり,歩数については両群ともプログラム後有意に減少していた.また,同年10月からは,同プログラムを企業勤務者向けに改良し,中高年251名を対象に実施した.プログラム終了後,サービス業に就く対象者おいて有意な歩数の増加が認められた.サービス業は日常的にパソコンを使用していると考えられ,この結果は,ICTを活用したプログラムが有効に機能するためには,参加者の職種,メディアリテラシー,およびICT環境などが関連している可能性を示唆していた.

この結果を受けて,平成26年度は,ICTを活用した介入と親和性の高い参加者の特性を明らかにするために,個人のICT機器の利用状況や操作スキルと介入へのアドヒアランスの関係について検討した.その結果,携帯電話を利用する時間の長さがICTを活用した介入へのアドヒアランスに影響することが明らかになった.現在では携帯電話(スマートフォン)からでもwebを閲覧することが可能になったため,パソコンよりもより簡単にwebにアクセスできる携帯電話の利用時間がアドヒアランスに影響を与えたものと思われる.健康心理学当初の予定通り,2013年度には,対象者を変えて(大学生および企業従業員)プログラムを2回実施することができた.また,その成果については定期的に学会(日本体育学会および日本健康心理学会)や研修会(山口県健康づくりセンター運動指導研修会)で報告し,ICTを活用した身体活動増進プログラムに関する有意義な意見交換が行えた.ただし,現段階において本プログラムに関するいくつかの問題点が明らかになっており,これらの問題点をより詳細に整理する必要がある.平成24年度および平成25年度は,スマートフォンを活用した身体活動増強のためのプログラムである「Active Lifestyle Campaign」プログラムの開発に充てていたが,計画以上に進展しており,本プログラムはほぼ完成している.当初の予定では,スマートフォンのうち,アンドロイドOS版のみをプログラム開発する予定であったが,予想以上の進展があったためiOS版についても開発を行った.平成24年10月からは,モニターとして大学生3名に協力を求め,「Active Lifestyle Campaign」プログラムを5ヶ月間試行させ,種々の問題点を洗い出し改善した.具体的な問題点として,サーバーへの歩数データ送信不具合(自動的にデータをサーバーに送れない),歩数測定感度不具合(歩数を正確に測定しない),機種による歩数測定機能不具合(一部のスマートフォン機種では歩数測定アプリケーションが作動しない)などがあげられたが,順次対応した.今年度,本プログラムを実施し,対象者の利用頻度の高い機能と低い機能があることが明らかになった.そこで,2014年度は,大学生を対象に,再度,本プログラム「Active Lifestyle Campaign」を6週間実施し,プログラム要素(歩数のグラフ化,ブログ,目標設定,SNS,および個別メッセージなどの機能)ごとの有効性について調査を行う.これにより,プログラム中の有効な機能のみを洗い出し,より効率的なプログラムの開発を目指す.また,研究成果を学術論文にまとめ,学会誌で発表する予定である(本研究の成果については,すでに学術論文2本を投稿中である).平成24年度に,スマートフォンを活用した身体活動増進プログラムである「Active Lifestyle Campaign」プログラムの開発がほぼ完了した.
乳児のシグナルに喚起される感情モデルに基づく体験型親準備教育プログラム構築の試み

本研究では,(1)乳児シグナルに喚起されるおとなの感情状態について調査し,(2)乳児養育未経験者への体験型親準備教育プログラムを試行した。(1)乳児の日常場面を実験室にて再現し,2名の乳児養育経験者と6名の未経験者の協力を得て,乳児シグナルへの反応を測定した。養育経験が反応に影響する可能性が示された。今後対象者数を増やし検証していきたい。(2)乳児養育未経験者1名の協力を得て,スピーカー装着ベビー人形を用いた乳児シグナルの疑似体験効果に関する予備実験を行った。モニタリングのフィードバックや疑似体験効果の可能性が示された。今後よりリアリティのある体験型親準備教育プログラムに発展させていきたい。平成25年度は,研究対象者の安全確認や負担のない実験環境の整備と実験スケジュールを検討し,シミュレーションを重ね,本実験実施に準じた予備実験を行った。実験提示用の刺激サンプルは,実験スケジュールにしたがって取り込み,同条件で実施できるよう実験パッケージとして作成した。また,乳児シグナル刺激については,提供協力者に説明後,協力の同意を得て進めた。研究倫理申請の手続き,実験手順の試行と環境調整,実験機器操作確認等を行い,実験実施の準備を整えた。対象者3名の協力を得て,予備実験を実施した。機器の不備にて一部データの記録できなかったエピソードがあった以外は,スムースに実施でき,実験実施の実際を確認できた。予備実験結果については分析途中であるが,乳児養育経験者と未経験者の反応にそれぞれ特徴がみられた。なお,予備実験で得られたデータの一部は,日本赤ちゃん学会第14回学術集会にて発表する予定である。平成24年度は,生後1年間に親が知覚する乳児の行動を縦断的記録から実験室にて再現し,乳児のシグナルに対する養育者と親準備期にある青年の感情状態を客観的に明らかにするために,様々な準備を行った。まず,実験者が機器の操作,手順の習得のために繰り返し練習を行った。次に,予備実験を行いながら,実験実施環境,特に被験者への負担や実施環境による影響などについて検討した。さらに,実験コントロール刺激のサンプルを作成し,予備実験を行った。実験刺激サンプルについては,生後3か月12か月に行った自然場面録画データから作成を始めている。今後は,刺激サンプルによる予備実験を繰り返し実施し,本実験に向け,実験およびコントロール刺激を精選し作成していく予定である。予備実験と並行して,予備実験データで分析のシミュレーションも始めたが,平成25年度も継続して,実験刺激の精選や正確なデータ収集,被験者の安全確認や負担のない実験環境の整備と実験スケジュールについて検討していく必要がある。本研究は,乳児のシグナルに対する養育者と乳児養育経験のない親準備期にある人の感情状態を客観的に明らかにすることを目的としている(研究I)。生後1年間に親が知覚する乳児の行動を実験室にて再現することで,できるだけ実際に即した実験を目指し計画,実施した。2014年度は5名による実験協力を得,2013年度に実施した対象者3名も含め,主として乳児のシグナルに対する心拍数の分析を行なった。養育経験,乳児音声刺激に対する反応と乳児映像場面の反応の違いなどの可能性が見出され,結果の1部は学会で発表した。しかしながら,対象者数が少なく,現時点で養育経験の有無による明確な違いを見出す成果を得ていない。質問紙データに基づく個別性や実験刺激である乳児シグナルとの応答性などについて詳細な検討が必要で,取り組んでいるところである。実験基盤は確立しており,2015年度も実験を継続し,実験データを集積していきたい。研究IIでは,体験型親準備教育プログラム構築につなげるために,1名の協力を得て予備実験を行った。乳児シグナル音声に対する反応測定実験を研究Iに準じて行った(フェーズ1)後,モニタリングで得られた心拍波形を対象者が確認した(フェーズ2)。その後,スピーカーを装着したベビー人形を抱っこした状態で乳児シグナルを発し,同時に身体生理的データを測定した。フェーズ1の泣き声に対する心拍数はベースライン値より高値だったが,フェーズ3では前半変動がみられたものの後半は安定していた。フェーズ2でのフィードバック体験,フェーズ3のベビー人形抱っこでの触覚,視覚体験が付加されたことが結果に影響していた可能性が見出されたが,1対象者の結果である。フィードバック方法など予備実験で見出された課題もふまえ,実験方法を詳察するとともに対象者数を増やし,よりリアリティのある体験型親準備教育プログラムに発展させていきたい。乳幼児心理学,小児看護学平成25年度中に実験実施を終えることができなかったが,本実験に準じた予備実験を実施し,実験実施の実際が確認できた。研究対象者の確保,実験実施を進めていく基盤が整ったと考える。

平成25年度計画している本実験実施には,さらなる予備実験を繰り返す必要があるが,平成24年度は実験環境整備,実験刺激及びコントロール刺激サンプルの作成についての基盤づくりができたと考える。平成26年度は,平成25年度に実施した予備実験の結果についての分析を進める。結果の一部については,日本赤ちゃん学会第14回学術集会にて発表する予定である。予備実験実施成果をふまえ実験計画を再考し,微調整後,研究対象者の協力を募り,本実験を実施する。実施後は速やかに分析を行う。実験に使用した実験パッケージを精査し,体験型親準備教育プログラムに使用する教材を作成する。特に短時間で容易に参加できる体験型親準備教育プログラムの構築を目指す。そして,考案した体験型親準備教育プログラムを親準備期にある人を対象に試行し,評価する計画である。平成25年度は引き続き予備実験を行い,実験刺激,コントロール刺激を精選する。予備実験に基づき実験プロトコールを調整後,再度予備実験にて実施上の問題点を確認する。必要時修正したのち,本実験を行う。被験者の安全を確保した実験計画が得られた後,研究への協力を依頼する。同意を得る過程は,4段階(1研究の十分な説明後,2同意が得られた被験者に行う予定の予備練習の前後,3本実験前に行う再度の説明後,4実験終了後)を経ることとし,被験者の安全と人権を保障することに努める。本実験は,平成25年度の期間で集中して実施する計画であるが,実験環境の整備や,実験刺激,実験スケジュールについて引き続き検討,調整し,確実に準備を整えて臨むこととする。さらに,データ収集と並行して分析も進めていき,成果の一部を発表する計画である。平成26年度は,実験で得られた成果を育児支援に寄与するために,体験型親準備教育プログラムを構築し,親準備期にある人を対象に試行し,評価する計画である。平成25年度は,本実験に準じた予備実験を実施し実験実施の実際を確認することができたが,本実験を終えることができなかった。そのため,平成26年度に実験実施に伴う物品等の諸費用や研究成果発表に伴う費用が必要となった。平成26年度は,予備実験成果を発表するための費用,実験実施に伴う物品等の諸費用,研究協力者への謝礼,体験型親準備教育プログラムの試行調査のための諸費用,研究成果を発表するための費用として使用する予定である。平成25年度は,予備調査及び本実験のための交通費,実験前後で実施する予定である心理検査(POMS,新版STAI)一式の購入費,データ保存およびデータ分析のためのコンピューター関連物品,実験機器の整備等に関連した物品(被験者に接する部分の消毒綿等),データ分析に関連した文献および図書購入のための費用,および研究成果を発表するための費用を使用する予定である。
着床後の胚の浸潤能獲得のための脱落膜機能解析

子宮特異的Hif2αノックアウトマウス(Hif2α-cKOマウス)は不妊であり、その原因として、着床直後での子宮内膜に胚盤胞が浸潤しないことが、組織学的解析から予測された。また、子宮内膜上皮特異的ノックアウトマウス(Hif2α-eKO)と子宮内膜間質特異的ノックアウトマウス(Hif2α-sKO)をそれぞれ作成したところ、Hif2α-eKOは通常に妊娠したものの、Hif2α-sKOは、Hif2α-cKOと同様に不妊であり、着床直後の異常による不妊であることが明らかになった。さらに、電子顕微鏡を用いて、着床直後の子宮内膜上皮と間質の境界を観察したところ、コントロールマウスでは、上皮と間質細胞の境界に間隙が生じ、そこに胚盤胞の外側に存在する栄養膜細胞が浸潤しているのが見られたが、Hif2α-cKOマウスでは、その間隙がなく、間質細胞と上皮細胞が強固に密着していた。そこで、その異常にかかわる子宮内膜間質における遺伝子を見出すために、着床直後の胚と直接接する、子宮内膜間質細胞をレーザーマイクロダイセクションにて回収し、内膜間質細胞のRNA発現について網羅的解析とqPCRを行った。その結果、Loxとmmp15がHif2α-cKOマウスで有意に低下していた。これらの遺伝子は、すでに他の組織でHif2αのターゲット遺伝子として同定されており、その機能から子宮内膜間質細胞と上皮細胞の間に存在する基底膜の構造を緩めるのではないかと推測された。また、VEGFとADMの発現もHif2α-cKOマウスで有意に低下していた。Hif2α-cKOマウスの胚は、AKTシグナルが低下し、アポトーシスが誘導されていた。Hif2αのターゲットとして報告されているこれらのVEGFとADMは、AKTシグナルを活性化させるリガンドでもあるため、間質細胞からのシグナルとして作用している可能性が考えられた。
原型不斉配位子の設計・合成を基盤とする不斉触媒反応の開発

原型配位子としてキラルなスピロビインダンビスホスファイト配位子,ビスオキサゾリン配位子およびN-オキシド配位子を設計・合成してその不斉触媒反応への応用を検討し,以下の成果を得た。1,キラルな2価ロジウム錯体を触媒とする二重不斉芳香環C-H挿入反応により鎖状化合物から一段階でキラルなスピロ化合物を合成する手法を開発した。本法を応用して新規ビスホスファイト配位子(1,1'-ビインダン-2,2'-ジイルテトラフェニルジホスファイト)を合成した。2,上記配位子が,パラジウムを触媒とする不斉アリル位置換反応及び不斉Pauson-Khand反応の配位子として有用であることを見出した。これは,自由度の大きなリン上のアリールオキシ基の配座を剛直なビインダン骨格が効果的に制限した結果である。3,不斉芳香環C-H挿入反応を用いて合成したキラルな新規ビスオキサゾリン配位子の銅錯体が,不斉Diels-Alder反応および不斉シクロプロパン化反応において高いエナンチオ選択性を与えることを見出した。これは今後の高性能ビスオキサゾリン配位子の設計に新たな指針を与えている。4,先に当研究室で開発したキラルN-オキシド(3,3'-ジメチル-2,2-ビキノリンN, N'-ジオキシド)が,ヨウ化カドミウムを触媒としたエノンに対するチオールの不斉共役付加反応及びスカンジウムトリフラートを触媒としたケトエステルの不斉Michael反応の配位子として,また,キラルN-オキシドが四塩化ケイ素によるmeso-エポキシドの不斉開環反応の触媒としても有用であることを見出した。これらは,有機合成化学における配位子としてのN-オキシドの新たな可能性を拓くものである。原型配位子としてスピロビインダンビスホスファイト配位子,ピスオキサゾリン配位子,およびN-オキシド配位子を設計・合成してその不斉触媒反応への応用を検討し,以下の成果を得た.1.先に当研究室で開発したロジウム錯体を触媒とする不斉放香環C-H挿入反応を鍵段階として合成したスピロビインダンジオールを中間体とし,新規ビスホスファイト配位子(1,1'-ビインダン-2,2'-ジイルテトラフェニルジホスファイト)を合成した.本配位子はパラジウムを触媒とする不斉アリル位置換反応に有効であり,1,3-ジフェニル-2-プルペニルアセタートとマロン酸ジメチルとの反応において,99%の不斉収率で生成物を与えた.これは,自由度の大きなリン上のアリールオキシ基の配座をビインダン骨格が効果的に制限した結果である.本反応はホスファイト配位子を用いた不斉アリル位置換反応の初めての成功例である.また,本化合物が不斉ヒドロホルミル化反応、不斉Pauson-Khand反応の配位子としても利用できる可能性を見出した.2,上記の不斉芳香環C-H挿入反応を鍵段階として合成した1-フェニルインダノン誘導体を中間体として新規ビスオキサゾリン配位子を合成し,それが銅錯体を触媒とする不斉Diels-Alder反応の配位子として有用であることを見出した.これはインダン環上のフェニル基が反応中心近傍に効果的に張り出すことにより不斉空間が規定された結果である.3,先に当研究室で開発したN-オキシドを不斉配位子としたアリルトリクロロシランによるアルデヒドのアリル化反応を応用し,ハロゲン化アリルを原料とした光学活性ホモアリルアルコールのワンポット合成法の開発を行った.

原型配位子としてスピロビインダンビスホスファイト配位子およびN-オキシド配位子を設計・合成してその不斉触媒反応への応用を検討し,以下の成果を得た.1,先に当研究室で開発した2価ロジウム錯体を触媒とする不斉芳香環C-H挿入反応を鍵段階として合成したビスホスファイト配位子(1,1′-ビインダン-2,2′-ジイルテトラフェニルジホスファイト)が,パラジウムを触媒とする不斉アリル位置換反応及び不斉Pauson-Khand反応の配位子として有用であることを見出した.これは,自由度の大きなリン上のアリールオキシ基の配座を剛直なビインダン骨格が効果的に制限した結果である.2,2価ロジウム錯体を触媒とする不斉二重C-H挿入反応により上記のビスホスファイト配位子の効率的な合成法を開発した.これは直鎖化合物から不斉C-H挿入反応を用いてスピロ化合物を不斉合成した初めての例である.3,先に当研究室で開発したキラルN-オキシド(3,3′-ジメチル-2,2-ビキノリンN,N′-ジオキシド)が,ヨウ化カドミウムを触媒としたエノンに対するチオールの不斉共役付加反応及びスカンジウムトリフラートを触媒としたケトエステルの不斉Michael反応の配位子として有用であることを見出した.これらは,N-オキシドを共役付加反応の不斉配位子として用いた初めての例であり,N-オキシドの配位子としての新たな可能性を拓くものである.原型配位子としてキラルなスピロビインダンビスホスファイト配位子,ビスオキサゾリン配位子およびN-オキシド配位子を設計・合成してその不斉触媒反応への応用を検討し,以下の成果を得た。1,キラルな2価ロジウム錯体を触媒とする二重不斉芳香環C-H挿入反応により鎖状化合物から一段階でキラルなスピロ化合物を合成する手法を開発した。本法により,パラジウムを触媒とする不斉アリル位置換反応などの不斉触媒反応に有用であるビスホスファイト配位子(1,1'-ビインダン-2,2'-ジイルテトラフェニルジホスファイト)を簡便に合成することが可能となった。2,不斉芳香環C-H挿入反応を用いて合成したキラルな新規ビスオキサゾリン配位子の銅錯体が,不斉Diels-Alder反応および不斉シクロプロパン化反応において高いエナンチオ選択性を与え,その不斉発現においてインダン環4位のフェニル基の立体化学が重要であることを示した。これは今後の高性能ビスオキサゾリン配位子の設計に新たな指針を与えている。3,先に当研究室で開発したキラルN-オキシド(3,3'-ジメチル-2,2-ビキノリンN,N'-ジオキシド)が,スカンジウムトリフラートを触媒としたエノンに対するβケトエステルの不斉Michael反応の配位子として,また,四塩化ケイ素によるmeso-エポキシドの不斉開環反応の触媒として有用であることを見出した。これは,有機合成化学におけるN-オキシドの配位子としての新たな可能性を拓くものである。
能力主義社会における性別役割分業の存立メカニズムに関する社会学的研究

本年度は、前年度に引き続いて、ジェンダー化された能力主義社会の変容プロセスを解明するための理論的考察を行った。まず、メリトクラシーの変容についての広く共有された図式の批判的検討である(日本教育社会学会大会での発表)。ここで検討されるのは、若者文化・生徒文化が「地位達成志向」から「自己実現志向」へ移行しているという図式、言い換えれば、「自己実現志向の高まりにともなう地位達成志向の低下」という、若者・生徒の意識や文化的側面に注目する図式である。しかし、この図式は、70年代後半から90年代前半までの状況に適切な認識図式にぎず、近年(90年代後半以降)の若者文化・生徒文化を捉える上では不適切かつ有害な図式であることが明らかになった。次に「ジェンダーと教育」研究の批判的検討である(日本社会心理学会大会での発表)。先行研究は、性別役割分業規範によって、女性の地位達成感志向が抑圧されるという認識図式を採用してきた。しかし、この図式もまた70年代後半から90年代までの状況に適合格であるため、性別分業規範の正統性が問われ、その規範性が揺らぎつつある中では、不適切であることが明らかになった。以上の二つの図式が不適切かつ有害であるのは、これらの図式が、若者文化・生徒文化が生成される今日的状況から視線を逸らせ、それによって、「無気力」「ひきこもり」として激しく排除される人々を視野の外に置くからである。なお、本研究を遂行する中で、以下の課題が提起された。すなわち、個人が自らの生き方をプロデュースすること、自らのライフプランニングする<自己実現の主体>であることが強制される中で、なぜ、「無気力」が産出されるのかという課題である。
ナノポーラス/有機構造低誘電率膜と金属電極の界面制御

本研究の目的は有機無機前駆体材料から形成するポーラス低誘電率層間絶縁膜におけるCu配線との界面の挙動について解明することである。その結果としてCuイオンドリフトを抑制する新しい層間絶縁膜材料を創製する。具体的にCuイオンが層間絶縁膜中を電界で移動するドリフト問題のメカニズムを解明するために、Cu電極を有するキャパシタンスを層間絶縁膜上に形成し、高温で電界を印加するBias-Temperature Stress試験を行った後のフラットバンド電圧の変化から移動した電荷量を求める。2種類の前駆体を検討した。塗布膜前駆体としてメチルポリシラザン(Si_x (NH)_y CH_3)をベースにして空孔発生剤ポロジェン有り無しで、成膜するとポーラスメチルシルセスキオキサン(MSQ)に構造転換できる。Si-NH結合はSi-O-Si結合に変化し、一方でSi-CH_3結合は変化しない。空孔発生剤はプリベークや吸湿プロセス中は膜中に存在するが、400°C焼成後は消滅蒸発する。その結果としてMSQ構造が残る。シリコン基板上のSiO2を介して形成したポーラスMSQとノーマルMSQ膜キャパシタの高温バイアス試験(BTS)前後でCV特性を測定する。ノーマルMSQとポーラスMSQ膜の比誘電率はそれぞれ2.7と2.2である。BTS試験後のCu電極によるCuイオンドリフト起因のフラットバンド電圧シフトはそれぞれ1.183 and 0.204Vである。この結果、ポーラスMSQ膜の場合、フラットバンド電圧シフトがノーマルMSQと比較して小さいことから、Cuイオンドリフト抑制効果があることがわかる。Cuイオンドリフト速度のアレニウスプロットもポーラスMSQ膜の方がCuイオンドリフト速度が小さいことを示している。ただし、活性化エネルギーは1.0-1.1eVでほぼ同じである。Cuイオンドリフトやポーラス構造による膜中欠陥によってポーラスMSQ膜中にプールフレンケル電流が増大する。このため時間依存絶縁膜破壊寿命がポーラスMSQの場合は劣化している。低誘電率層間絶縁膜/Cu配線構造において、電界中でCuがイオン化して低誘電率層間絶縁膜中に侵入拡散するため絶縁特性が劣化するおそれがある。本研究は低誘電率層間絶縁膜としてメチルシルセスキアザン(MSZ)、メチルシルセスキオキサン(MSQ)についてCuイオンのドリフトの定量的な評価を電気的測定によって行った。まず、最初に測定法を確立するため、C-V(容量-電圧)測定法により、Cuを電極とするMIS(金属-絶縁膜-半導体)キャパシタ構造の膜中Cuイオン電荷量を測定し、その温度依存性、時間依存性、電界依存性を測定した。Cu電極は酸素が存在する雰囲気で酸化されやすいので、測定系は窒素で完全にパージできるようにシールドボックスを設計製作した。また、Cuイオンは高温で拡散しやすいので、誤差を少なくするためにウェーハ加熱チャックは高速で昇温降温できるように設計した。Cuイオンはバイアス-温度試験によって高温、高電界下で絶縁膜中に注入され、電界でドリフトし、熱酸化膜/低誘電率層間絶縁膜界面で堆積する事がわかった。低誘電率層間絶縁膜中にはCu以外にも可動イオンが存在するため、これらのイオンとCuイオンを分離する方法を検討した。

イオンドリフトと蓄積により、低誘電率層間絶縁膜中の電界が低下するため、イオン電流が低下し、フラットバンド電圧シフト量が変化する過程を理論的に計算し、実測値にフィッティングすることによって、Cuのドリフトレートの活性化エネルギーを算出した。測定結果のデータを1n(X-ΔVFB(t))-1nA-Btの式に当てはめ、プロットした点の傾きのが最も直線的になる時の各パラメーターの値を求めた。この理論曲線からt=0の切片の値からNaイオンの移動分を見い出し、t=0の時の増加率からCuイオンドリフトレートのアレニウスプロットをとり、活性化エネルギーを求めた。Cu配線/低誘電率層間絶縁膜を用いた次世代多層配線技術において、動作中にCuイオンが銅配線から層間絶縁膜へ電界によって拡散移動し、信頼性劣化を起こすことが懸念されている。この問題を解決するためには、低誘電率層間絶縁膜中のCuイオンの電界ドリフトを精密に測定する方法を確立し、Cuイオンの電界ドリフトメカニズムを明らかにする必要がある。本研究ではCuイオンの電界ドリフト精密に測定する方法について検討した。BTS条件は温度200°C,電界強度0.43MV/cm,バイアス時間30分である。MSZに対してはこのBTS条件のもとでフラットバンド電圧のシフトが4.9V、アキュミュレーション容量値から比誘電率2.71が得られた。ポーラスMSZはフラットバンド電圧のシフトが1.60V、比誘電率が1.90である。対応する銅イオンドリフト率はMSZで10^8個/cm2 secのオーダーであるのに対しポーラス化MSZは10^7個/cm2 secのオーダーであり、MSZはポーラス化することでCuイオンドリフト抑制効果が増すことがわかった。結論として、低誘電率膜中のCuイオンドリフト率を定量的に測定する方法を実験的、理論的に確立・整備し、メチルシラザンMSZおよびポーラス化MSZのCuイオンドリフトを測定した。ポーラス化MSZはMSZよりCuイオンドリフトとリーク電流を抑制する効果があり、その抑制機構がわかった。有機無機前駆体材料から形成するポーラス低誘電率層間絶縁膜におけるCu配線との界面の挙動について研究している。特にCuイオンが層間絶縁膜中を電界で移動するドリフト問題のメカニズムを解明するために、Cu電極を有するキャパシタンスを層間絶縁膜上に形成し、高温で電界を印加するBias-Temperature Stress試験を行った後のフラットバンド電圧の変化から移動した電荷量を求めた。本年度は低誘電率層間絶縁膜として、リンを含有するメチル基を含むシリコン酸化物であるメチルシルセスキオキサン(MSQ)にCu電極を形成して、Cuイオンのドリフト量を測定した。その結果、リンを含有するMSQではCuイオンドリフト量が少ないことを確認した。また、リンを添加するとフーリエ変換赤外吸収分光で測定した膜の分子構造が変化することも観測された。次に、リンを含まないベース材料に空孔を導入したポーラスMSQ膜についてもCuイオンドリフトを測定した。その結果、ポーラス膜は従来膜に比べてCV法で測定したフラットバンド電圧の変化が小さくドリフト量が抑制されていることを見出した。ただし、電子電流によるリーク電流はポーラスMSQの方が多く流れることも分かった。