hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎線維症におけるATX/LPA経路の活性化機構の解明

オートタキシン(ATX)は生理活性脂質リゾホスファチジン酸(LPA)を産生する血漿酵素である。我々はヒト、マウスにおける血漿ATXの検出法を確立し、ATXが様々な線維症疾患で発現が上昇することを見いだした。また、ATXの機能を個体レベルで阻害するATX阻害剤の確立に成功し種々の病態との関連を検討した結果、ATX/LPAシグナルが腎線維症を引き起こす重要な因子であることを明らかにした。本研究では、ATX/LPA経路がどのように活性化し、どのような作用で線維化を亢進させるか、そのメカニズムの解明を目的とし解析を行った。我々は、LPAを含む様々なリゾリン脂質のLC/MSによる定量系を確立し、結紮した側の腎臓に蓄積した尿の脂質解析を行ったところ、ATXの基質であるリゾホスファチジルコリン(LPC)が増加していることを見出した。特にATXのよい基質となる不飽和脂肪酸含有LPCが顕著に増加していた。ブレオマイシン肺線維症モデルにおいても、ブレオマイシン投与後の肺胞洗浄液について同様な結果が得られた。以上のことから、炎症が起こると、ATXのよい基質となる、不飽和脂肪酸を有するリゾリン脂質が何らかの機構で産生され、またATXが増えることでLPAの産生が亢進し、炎症・組織線維化が亢進していくことが示唆された。不飽和のリゾリン脂質はホスホリパーゼA1(PLA1)により産生される経路が想定されるが、我々はこれまでにリパーゼファミリー分子に属する分子のうちPLA1活性を有する、肝リパーゼ(HL)や内皮リパーゼ(EL)あるいはリポタンパクリパーゼ(LPL)が血中において、ATXに対する基質供給を行っていることを見いだしている。今後はこれらリパーゼの関与について、阻害剤、ノックアウトマウスを用いて明らかにしていきたい。
微小脳における色知覚機構の解析

(1)アゲハ視覚系における波長情報処理機構第一に、アゲハ複眼の広帯域受容細胞の生成機構について、この細胞には緑および赤受容型視物質が重複発現して機能していることを、生理学的に証明した。第二に、第一次視覚中枢である視葉板での情報処理について、解剖学的な研究を行った。視葉板では視細胞か覚二次ニューロンへの情報伝達がメインだが、電顕観察の結果、視細胞同士も多くのシナプス様構造でつながっていることが分かった。視細胞間結合のパターンは、個眼タイプに特有であった。第三に、高次視覚中枢の構造を把握する目的で、アゲハ脳で神経伝達物質の免疫組織化学実験を始めた。(2)アゲハ色覚機能の行動学的検証アゲハに単色光を学習識別させ、吻進展行動の作用スペクトルを測定した。その結果、アゲハは紫外線から赤の広範囲で吸蜜行動が示すことが分かった。視覚刺激のサイズと色知覚の関係を、Y迷路の実験系で調べた。アゲハは。直径が視角度1°の刺激の色を識別できることが分かった。波長弁別能や混色機能を調べる予備実験も行った。(3)他種昆虫の複眼構造モンシロチョウ複眼で4種の視物質オプシンを同定、それぞれのmRNAの局在を調べた。長波長視物質PrLは緑、赤、暗赤受容細胞の3種に発現しており、分光感度の違いは個眼内色素のフィルタ効果に帰着できた。モンシロチョウ複眼には性差も見つかった。紫受容型視物質PrVをもつ視細胞は、雌では紫、雄では二峰性青受容細胞である。雄のタイプ2個眼は420nmの励起で蛍光を出すが、雌にはこれがない。PrVを含む視細胞の分光感度の性差は、蛍光物質のフィルタ効果で説明できた。ミツバチ複眼でも、視物質オプシンmRNAのin situ hybridizationで、3タイプの個眼がランダムに分布することを証明した。アゲハは。本年度は、1.視葉板シナプス結合様式の解析、2.色恒常性行動・生理実験系の確立、3.アゲハ脳地図の作成の3点について研究を行った。項目ごとに実績を記述する。1.視葉板シナプス結合様式の解析アゲハ複眼を構成する個眼には3つのタイプがある。視細胞には、紫外、紫、青、緑、赤、広帯域の6種があり、これが3タイプの個眼にある組合せで含まれる。視細胞は複眼網膜部に光受容部位と細胞体部位を持ち、それぞれが視葉板に軸索を伸ばして、視覚二次ニューロンおよび他の視細胞とシナプスを形成している。今年度は各視細胞の視葉板における形態を、共焦点レーザー顕微鏡を用いて精査した。結果、視細胞によって、隣接する個眼にまで軸索突起を伸ばすものと伸ばさないものとがあることが分かった。2.色恒常性行動・生理実験系の確立拘束したアゲハにある色の色紙を提示しながら蜜を与えた。蜜無しでも色紙に口吻を伸ばすようになったとき、色学習が成立したとした。学習色をそれと近い色と共に提示、異なる色の照明下でアゲハに色紙を選択させた。どんな色の照明でも学習色が選ばれれば、吻伸展行動を指標に色恒常性を確認できたことになる。実際、この条件で色恒常性を確認することはできた。しかし実験個体数に対して学習成立個体の割合が著しく低く(1割未満)、さらに条件検討を重ねる必要があることが明らかになった。

関連して、アゲハにおける色誘導の存在を確認した。色誘導は色恒常性の基礎となる現象で、色恒常性の神経基盤を解明する上で貴重な情報を与える。黒背景で色学習させたアゲハに、青や黄の背景で学習色を選択させた。結果、黄背景は青、青背景は黄を、緑背景は紫を、それぞれ誘導することが分かった。3.アゲハ脳地図の作成脳地図の作成に必要な神経解剖学的な実験をほぼ完了した。現在は補足的に、脳から口器に伸びる神経束の検索を行っている。本年度は、1.視葉板シナプス結合様式の解析、2.網膜に於ける波長情報処理の細胞機構、3.アゲハ脳地図の作成、4.色情報処理脳内経路の探索の4点について研究を行った。項目ごとに記述する。1.視葉板シナプス結合様式の解析アゲハ複眼を構成する個眼には3つのタイプがある。視細胞には、紫外、紫、青、緑、赤、広帯域の6種類があり、これが3タイプの個眼に特定の組合せで含まれる。視細胞は視葉板に軸索を伸ばして視覚二次ニューロンとシナプスを形成している。視葉板の連続電子顕微鏡写真を作成・観察し、視細胞同士のシナプス結合を丹念に解明した。視細胞間シナプスの結合パターンは個眼タイプごとに特徴的であることがわかった。2.網膜における波長情報処理の細胞機構アゲハのタイプ2個眼は紫外線下で蛍光を発する。蛍光を発している物質は3OH-レチノールと予想されており、紫外線カットフィルターとして機能している。今回は個眼の微細構造を詳細に調べ、タイプ2個眼の遠位部にのみ、感桿内部の細胞外療育に直径55nm程度の小顆粒が存在することを発見した。これが3OH-レチノールを含む構造と考えられる。3.アゲハ脳地図の作成アゲハ脳地図の作成の一環として、昆虫免疫組織化学の第一人者であるドイツ・マーブルグ大学のホンベルグ教授との共同研究として、神経伝達物質の免疫組織化学法の検討を行った。4.色覚情報処理脳内経路の探索視覚情報は色、形、動き、偏光などを含む。色情報処理経路を同定することは、同時に色以外の情報処理経路を同定することでもある。アゲハにおける生理学的研究の予備実験として、ホンベルグ教授にバッタ偏光感受性ニューロンの同定法に関して、指導を受けた。本年度は、1.視葉板シナプス結合様式の解析、2.アゲハ脳地図の作成、3.色誘導の行動学的検証、4.モンシロチョウでの比較研究を実施した。1.視葉板シナプス結合様式の解析アゲハ複眼では、紫外、紫、青、緑、赤、広帯域の6種の視細胞が3タイプの個眼に特定の組合せで分布する。視細胞は視葉板で視覚二次ニューロン(LMC)とシナプスを形成する。これまでに、共焦点レーザー顕微鏡で視細胞軸索末端の構造を、透過型電子顕微鏡で視細胞間のシナプス結合の観察を行ってきた。本年度はこの点について補足的な観察を行い、視細胞の形成する視葉板内回路の全貌を解明した。さらに視細胞とLMCと結合についても調べ、動き知覚などに関係すると思われる系に特徴的なシナプス結合を同定した。2.アゲハ脳地図の作成昆虫免疫組織化学の第一人者であるマーブルグ大学のホンベルグとの共同研究として、数種の神経伝達物質候補物質に特異的な抗体を用い、免疫組織化学実験を行った。実験は研究支援員の木下がマーブルグ大学に赴いて行った。
全面接着型ロックボルトによる岩盤の補強効果システムに関する研究

これまでに実施した実験的研究から,岩盤不連続面のせん断変形および強度特性に対する全面接着型ロックボルトによる補強効果についての基本的な関係が明らかになり,不連続性を考慮した岩盤挙動の解析方法に関する幾つかの手法を開発した.本研究では,これらの研究成果をトンネル・地下空洞など複雑な不連続面を有し,応力状態も複雑な岩盤にどのように適用するかについての開発研究を実施した.具体的な研究は次の項目から構成されている.(a)全面接着型ロックボルトおよびアンカーによる岩盤補強の評価モデル作成コンクリートおよび花岡岩供試体の不連続性岩盤モデルで得たこれまでの基礎研究の成果を整理・解析することにより,不連続面のせん断方向とボルトとの交差角,ボルト周りのグラウトの断面寸法と物性,ボルトの寸法・物性・剛性,および岩盤の物性をパラメータとする岩盤補強評価モデルを作成した.ロックボルトを不連続面に対し各種の角度で打設した供試体を用いたせん断特性の補強効果に関する実験結果と比較したところ,ロックボルトがせん断力を受けた場合の解析モデルは,適切な変形パラメータを用いて表現できることが判明した.(b)岩盤補強評価モデルのトンネル・地下空洞への適用空洞断面に対して不連続面の分布状態が与えられた場合を想定し,ロックボルト打設区間の岩盤とロックボルトの相互作用を,強度と変形性が改良補強された区間(等価物性置換)として捉え,ジョイント要素と結合要素の組み合わせによる弾塑性有限要素法による数値解析で表現する方法を開発した.また,掘削壁面で不連続面に囲まれたブロック(キ-ブロック)に対しては,(a)で得た解析モデルが直接適用できることが判った.さらに,不連続性岩盤のモデル化にマニフォルド法を適用した結果,不連続面と空洞との位置関係により岩盤の応力分布に大きな影響のあることを示した.以上の検討から,実験および解析手法の開発を含めて詳細にはまだ問題が多いものの不連続性岩盤を対象とした複雑な補強効果を定量的に解明することの可能性を示したと言える.これまでに実施した実験的研究から,岩盤不連続面のせん断変形および強度特性に対する全面接着型ロックボルトによる補強効果についての基本的な関係が明らかになり,不連続性を考慮した岩盤挙動の解析方法に関する幾つかの手法を開発した.本研究では,これらの研究成果をトンネル・地下空洞など複雑な不連続面を有し,応力状態も複雑な岩盤にどのように適用するかについての開発研究を実施した.具体的な研究は次の項目から構成されている.(a)全面接着型ロックボルトおよびアンカーによる岩盤補強の評価モデル作成コンクリートおよび花岡岩供試体の不連続性岩盤モデルで得たこれまでの基礎研究の成果を整理・解析することにより,不連続面のせん断方向とボルトとの交差角,ボルト周りのグラウトの断面寸法と物性,ボルトの寸法・物性・剛性,および岩盤の物性をパラメータとする岩盤補強評価モデルを作成した.ロックボルトを不連続面に対し各種の角度で打設した供試体を用いたせん断特性の補強効果に関する実験結果と比較したところ,ロックボルトがせん断力を受けた場合の解析モデルは,適切な変形パラメータを用いて表現できることが判明した.(b)岩盤補強評価モデルのトンネル・地下空洞への適用空洞断面に対して不連続面の分布状態が与えられた場合を想定し,ロックボルト打設区間の岩盤とロックボルトの相互作用を,強度と変形性が改良補強された区間(等価物性置換)として捉え,ジョイント要素と結合要素の組み合わせによる弾塑性有限要素法による数値解析で表現する方法を開発した.また,掘削壁面で不連続面に囲まれたブロック(キ-ブロック)に対しては,(a)で得た解析モデルが直接適用できることが判った.さらに,不連続性岩盤のモデル化にマニフォルド法を適用した結果,不連続面と空洞との位置関係により岩盤の応力分布に大きな影響のあることを示した.以上の検討から,実験および解析手法の開発を含めて詳細にはまだ問題が多いものの不連続性岩盤を対象とした複雑な補強効果を定量的に解明することの可能性を示したと言える.これまでに実施した実験的研究から、不連続面に対するロックボルトの補強効果についての基本的な関係は明らかになってきている。これらを考慮したモデルを作成するために、本年度の研究では次の2つの項目について検討を行った。1.不連続面上のせん断変形に対するロックボルトによる岩盤の補強効果の検討ここではロックボルト自身の変形に着目し、その応力一ひずみ関係からロックボルトにより補強された岩盤のせん断応力一せん断ひずみ関係の推定を試み、これを実測値と比較した。その結果、初期斜辺長のとり方に依存するが、この手法により定性的にはロックボルトの挿入角の影響をよく再現することがわかった。2.不連続変形法による岩盤内トンネルの地山特性曲線に関する考察ロックボルトによる岩盤補強評価モデルをトンネルや地下空洞に適用することを目的に、不連続変形法による数値解析的検討を行った。特に本年度はトンネル掘削工法の一つであるNATMの基本的な概念である地山特性曲線に関する考察を実施し、これをもとに次年度においてロックボルトの補強効果の検討を行うこととした。まず、不連続変形法によりトンネル掘削をシミュレートできる解析手法を提案した。これによりトンネル地圧と天盤変位との関係、すなわち地山特性曲線を表現することが可能となった。さらに、ここでは不連続面の幾何学的な配列パターンの影響、不連続面の摩擦角の影響、および不連続面方向の影響について検討を行い、これらの影響により異なった地山特性曲線となることを確認した。

これまでに実施した実験的研究から,岩盤不連続面のせん断変形および強度特性に対する全面接着型ロックボルトによる補強効果についての基本的な関係が明らかになり,不連続性を考慮した岩盤挙動の解析方法に関する幾つかの手法を開発した.本研究では,これらの研究成果をトンネル・地下空洞など複雑な不連続面を有し,応力状態も複雑な岩盤にどのように適用するかについての開発研究を実施した.具体的な研究は次の項目から構成されている.(a)全面接着型ロックボルトおよびアンカーによる岩盤補強の評価モデル作成コンクリートおよび花崗岩供試体の不連続性岩盤モデルで得たこれまでの基礎研究の成果を整理・解析することにより,不連続面のせん断方向とボルトとの交差角,ボルト周りのグラウトの断面寸法と物性,ボルトの寸法・物性・剛性,および岩盤の物性をパラメータとする岩盤補強評価モデルを作成した.ロックボルトを不連続面に対し各種の角度で打設した供試体を用いたせん断特性の補強効果に関する実験結果と比較したところ,ロックボルトがせん断力を受けた場合の解析モデルは,適切な変形パラメータを用いて表現できることが判明した.(b)岩盤補強評価モデルのトンネル・地下空洞への適用空洞断面に対して不連続面の分布状態が与えられた場合を想定し,ロックボルト打設区間の岩盤とロックボルトの相互作用を,強度と変形性が改良補強された区間(等価物性置換)として捉え,ジョイント要素と結合要素の組み合わせによる弾塑性有限要素法による数値解析で表現する方法を開発した.また,掘削壁面で不連続面に囲まれたブロック(キ-ブロック)に対しては,(a)で得た解析モデルが直接適用できることが判った.さらに,不連続性岩盤のモデル化にマニフォルド法を適用した結果,不連続面と空洞との位置関係により岩盤の応力分布に大きな影響のあることを示した.以上の検討から,実験および解析手法の開発を含めて詳細にはまだ問題が多いものの不連続性岩盤を対象とした複雑な補強効果を定量的に解明することの可能性を示したと言える.
トロンボモジュリンαの臨床効果における個体差要因の解明と新規DIC治療戦略の確立

TM-αのDICに対する詳細な機序は解明されてなく、臨床効果には個体差がみられる。したがって、作用機序の全貌および個体差要因を解明することが急務となっている。これまでにDIC患者の血漿中で、TM-αが炎症および血管透過性に関係する様々なタンパク質と相互作用していることを発見した。これらのタンパク質とTM-αの相互作用はこれまでに報告がなく、TM-αがこれらのタンパク質を介して、抗炎症作用や血管透過性亢進の抑制に寄与し、TM-αの臨床効果の個体差に関連している可能性がある。本研究では、これらのタンパク質を介したTM-αの作用機序を解明し、臨床効果の個体差要因を同定する。
機能性キラルオニウム塩の分子設計に基づく実用的不斉合成法の開拓

光学活性第三級αヒドロキシカルボン酸は、生理活性を有する複雑な天然物の構成単位として、またそれらを合成する上での重要なキラル素子あるいは中間体として高い付加価値を有する化合物群である。これらの化合物を合成するための既存の方法の多くは、光学分割によるものや、当量の不斉補助基を用いたジアステレオ選択的な反応であり、わずかに報告されている金属触媒を用いた不斉合成法も、実用面で解決すべき問題を残していた。そこで、近年注目されている相聞移動触媒を用いた反応により、光学活性第三級αヒドロキシカルボン酸の実用的な不斉合成法の開発に取り掛かった。相間移動条件下での不斉反応は、エノラートの発生を経て反応が進行するので、カルボニル基のα位の酸性度が高くなくては反応が進行せず、単純な第二級αヒドロキシカルボン酸誘導体ではエノラートが発生せず、合成は困難であった。そこで、基質の設計も含めたまったく新しい反応系の構築に取り掛かった。その結果、2つの新たな反応系を開発することに成功した。一つは基質としてαベンゾイロキシβケトエステルを用いたもので、もう一方はジオキソラン環を有するシリルアセチレンを用いたものである。どちらの基質を用いた反応も、得られるアルキル化体は、穏和な条件で容易に第三級αヒドロキシカルボン酸へと誘導することが可能であるこれまでにない新たな相関移動触媒を合成することで、どちらの反応も、高収率、高エナンチオ選択にアルキル化反応が進行した。この方法は、これまでは困難であった光学活性第三級αヒドロキシカルボン酸の実用的な合成法として高い付加価値を有する。α-ヒドロキシカルボニル化合物は天然に多く存在する部分骨格であり、天然物合成において重要な中間体となることが知られている。しかし、光学活性なα-ヒドロキシカルボニル化合物の合成法はこれまでのところ、光学分割か当量のキラル補助基を用いる方法が大部分を占めており、不斉触媒を用いた直接的な合成法は数例報告されているだけである。これまでに、ビナフチル構造を基本骨格とする相間移動触媒を用いたα-ヒドロキシカルボン酸誘導体の不斉アルキル化反応の開発に成功したが、基質一般性の限界などいくつかの問題を残していた。そこで、新たな反応基質としてα位にヒドロキシル基を有するアシルチアゾールを用いた不斉反応の開発に着手した。アシルチアゾールはカルボン酸やケトンなどの多様な官能基に容易に変換可能な合成中間体であり、そのエノラートを利用した相間移動条件下での不斉反応への展開は非常に興味のもたれる反応である。実際、そのような基質で相間移動条件下、不斉アルキル化反応を試みたところ良好な収率およびエナンチオ選択性で目的とするアルキル化体を得ることに成功した。さらに、このアシルチアゾールを用いた新たな炭素-炭素結合形成反応が行えないかと考え、新たにマイケル付加反応を試みた。相間移動条件下でのマイケル付加反応も、アルキル化反応と同じく高収率および高エナンチオ選択的に反応が進行することを見出した。また、アシルチアゾールを用いた他の炭素-炭素結合形成反応に適応すれば、様々なα-ヒドロキシカルボニル化合物の一般的な合成法となるので非常に有用な反応となる。
臨床検体から導き出す膵癌幹細胞関連 miRNAを用いた膵癌治療の確立

術前化学療法前の膵癌症例から超音波内視鏡下穿刺吸引報を用いた膵癌組織のtotal RNAを採取し、そのprofile作成を継続した。合わせて、採取された組織のCD44やCD133といった膵癌幹細胞のマーカー検出を行ったが同定できなかった。採取される組織量が少ないと推測されたため、切除標本を用いて膵癌幹細胞のマーカー検出を継続している。NAC前後にEUS-FNAを行う事が困難なため、NAC後に手術した膵癌症例から組織を譲り受け、遺伝子profileの作成を行っている。抗癌剤治療前後の患者血液からtotal RNAを抽出し、組織と同様にmiRNA arrayを行い、その発現プロファイルを調べる予定である。EUS-FNAで得られた組織と血液から得られたmiRNAのプロファイルから、抗癌剤治療後に有意な発現変動をみとめたmiRNAを抽出を試みている予定であるが、患者血清からのRNAは採取が困難で、現在miRNAの解析に移ることが出来ない段階である。現在、RNA採取からmiRNAの手技の改善を図っている。さらに、EUS-FNAを用いた膵癌細胞の一部からATP assayの手法を用いて抗癌剤の感受性試験を行っている。現在、抗癌剤投与前後で比較に至る症例はなく、症例を蓄積している。化学療法前と術前の膵癌症例から超音波内視鏡下穿刺吸引細胞診・組織診(Endoscopic ultrasonography:EUS-FNA)を用いて、膵癌組織のtotal RNAを採取し、そのprofileの作成を継続している。また、膵癌幹細胞の代表的なマーカーとされるCD44やCD133などの発現の解析も行う。治療前の組織は、得られるが、化学療法後にFNAを行うことは困難で、治療後のRNAのprofile作成は中断している。また、膵癌細胞株(Panc1 ASPC1)と膵星細胞を用いて、interactionをみるとともに、そのmiRNA arrayを行い、抗癌剤治療前後の患者血液から採取したtotal RNAから行ったmiRNAのprofileと比較し、その差を検討している。また、EUS-FNAから採取した細胞を用いてATP assayの手技を用いた抗癌剤感受性試験の可能性を模索している。症例の臨床情報と病理組織学的特徴を詳細に検討し、予後を追跡している。さらに、EUS-FNA検体と手術標本の凍結切片からLaser capture microdissectionを行い、RNAのprofileを作成中である。Panc1 MiaPaca2 BxPc3などの膵癌細胞株を用いて通常の培養液に抗癌剤を混合することで抗癌剤耐性株を作成する。ここから得られた細胞株の遺伝子発現プロファイルと実際の症例から得られた膵癌組織の遺伝子発現プロファイルの差を比較する。また、抗癌剤耐性に関与するmiRNAの同定も行う。平成26年にEUS-FNAに関連した学会発表を行った。術前化学療法(neoadjuvant chemotheracy:NAC)前の膵癌症例から超音波内視鏡下穿刺吸引細胞診・組織診(Endoscopic ultrasonography:EUS-FNA)を用いて膵癌組織のtotal RNAを採取し、そのprofile作成を継続した。会わせて採取された組織のCD44やCD133といった膵癌幹細胞のマーカーの検出を行ったが、同定までは至らなかった。採取される組織量が少ないためと推測されたため、切除標本の一部を3-5mm片で譲り受け、こちらからの膵癌幹細胞マーカーの発現を調べている。また、術前化学療法後の手術前のEUS-FNAは困難であるため、こちらもNAC後の膵癌切除例から切除標本の一部を3-5mm片で譲り受け、total RNAを採取し、そのprofile作成を継続した。また、合わせてEUS-FNAから採取した細胞を用いてATP assayの手技を用いた抗癌剤感受性試験の可能性を模索している。さらに、EUS-FNAを施行した症例の予後を調査し、臨床情報とその手術所見の検討を行っており。さらに、膵癌細胞株を用いて、抗癌剤耐性株を作成し、遺伝子発現プロファイルの差を検討している。さらに、抗癌剤耐性膵癌細胞株を用いて、ヌードマウスを用いた同所移植を行い、膵癌の転移能の差異から遺伝子発現プロファイルを検討している。また平成27年度にEUS-FNAに関連した学会発表を行った。患者検体の収集が難しいことと、臨床検体からのRNAや組織を安定して採取することが困難であること、また化学療法後に膵臓の組織を採取することが困難であることが、要因である。膵臓臨床検体の採取と平行して、in vitroやin vivoの実験を行う。臨床検体からのRNA採取が難しく、miRNAの比較などに移ることが出来ていない。また、臨床検体であるため、症例の蓄積が必要で有り、そのため計画通りに進んでいない。

実験に使用する消耗品、薬品類は昨年からの余剰品でまかなうことが可能であったことと、miRNA arrayを複数回行う予定が、1回のみであったことが、理由である。症例の蓄積を行うことと、RNA採取のための検体の質を改善させる。前年に施行予定であったmiRNAarrayの他にヌードマウスを用いたin vivoの実験、また学会発表の旅費などで使用する予定である。臨床検体を対象としているため、条件に合う症例がなく予定と差額が生じてしまった。来年度、症例が増加し、差額分を使用する予定である。
強皮症の皮膚硬化に対するボツリヌス毒素の治療効果の検討

全身性強皮症は、皮膚および内臓の線維化、血管障害、免疫異常を特徴とする発症機序不明の全身性疾患である。その機序として、血管障害による低酸素が誘導する酸化ストレスが線維化に関与することが示唆されている。我々はこれまでに、A型ボツリヌス毒素が虚血による酸化ストレス障害を抑制し血管障害抑えることを明らかにした(Scientific Reports 2015 ; 5 : 9072.)。また、強皮症に伴うレイノー現象を持つ患者にもボツリヌス毒素を投与して良好な結果が得られた(J Dermatol 2016 ; 43 : 56-62.)。最近、ボツリヌス毒素は免疫機能や線維芽細胞増殖能など、様々な細胞機能を制御することが注目されており、ボツリヌス毒素の持つ様々な作用を応用すれば新たな治療薬としての可能性も期待できる。そこで本研究では、強皮症由来線維芽細胞やブレオマイシン誘発強皮症モデルマウスの皮膚線維化に対するボツリヌス毒素の治療効果を明らかにし、その機序を解明することを目的とした。1.線維化の病態に対するボツリヌス毒素の影響について、強皮症患者由来線維芽細胞を用いて検討を行った。強皮症患者由来皮膚線維芽細胞を数種類用いて、低酸素刺激を行い、線維化に関与する因子である、1型コラーゲン、TGF-βなどの発現に対するボツリヌス毒素の影響について、免疫染色、ウエスタンブロット法、リアルタイムPCR法を用いて検討を行った。2.ブレオマイシン誘発強皮症モデルマウスの病態(皮膚線維化、血管障害)に対するボツリヌス毒素の治療効果について検討した。マウス背部の皮下にブレオマイシンを2週間、連日注入し皮膚線維化を誘導する。この皮膚線維化モデルマウスに対して、ボツリヌス毒素の治療効果を検討した。その結果、ボツリヌス毒素による治療効果が得られた。今後は詳しい機序について解析する。
網羅性の高い薬物間相互作用の注意喚起およびマネジメント情報支援システムの構築

【目的】申請者は既に薬物動態的相互作用の網羅的予測法を提唱し(Clin Pharmacokinet, 2007 ; 46 : 681, Clin Pharmacokinet, 2008 ; 47 : 669)、相互作用に基づく未報告の薬物体内動態の変動を予測する上では、薬物解毒における代謝酵素の寄与率決定が極めて重要であることを報告した。本申請研究では、重要な治療薬分野すべてについて、未報告の相互作用を含めて、動態変化の予測から臨床的に判断される重篤度を層別化して示し、網羅性の高い薬物間相互作用の注意喚起およびマネジメント情報支援システムを構築することを目的とした。【方法】申請者らの薬物間相互作用の予測方法は、薬物代謝酵素ごとの基質薬への代謝寄与率(CR)と、阻害薬の阻害率(IR)を基本的情報としてin vivoの相互作用情報から算出し、これから併用した場合の薬物血中濃度AUCの上昇率を式1/(1-CRxIR)で予測するものである。CRおよびIRを算出のためのin vivoの相互作用情報が得られない場合、CRはin vitro実験から得られるCYPの代謝寄与率(fm)で予測可能であると考えられる。これに関しては多くの薬物で文献情報があることから、その情報を収集した。文献で得られない場合は必要に応じてヒト肝ミクロソームを用いたインキュベーション実験等により求めることで対象薬物の拡大を図った。以前にCYP3A4の基質、阻害薬を対象に、相互作用の臨床的重要性のクラス分類に用いたPISCS(Clin Pharmacokinet, 2009 ; 48 : 653)の基準を利用し、今回は3A4に加え1A2、2C8、2C9、2C19、2D6の選択的な基質と阻害薬/誘導薬を、相互作用の血中濃度変化の程度に基づき4段階に分類した。ただし、血中濃度変化の情報が得られていない基質でも、重篤な相互作用の報告がある薬剤などはその程度に応じて分類した。また、血中濃度変化が臨床上リスクにつながりやすい基質の薬効群を区別して示すことで、注意喚起すべき組合せを強調した。【成果】基質100剤、阻害薬49剤、誘導薬16剤が選択され、これにより1799通りの相互作用の血中濃度変化の程度と臨床的重要性が評価可能となった。本結果は、それぞれの薬剤の添付文書等の情報に組み合せて用いることで、医薬品の適正使用に有用な示唆を与えるものと考えられた。
Pseudokinase Trib1によるAMLのエピゲノム修飾

急性骨髄性白血病(AML)の発症と進展において、Hoxa9とC/EBPαは重要な転写因子であるが、Pseudokinase Trib1はその双方の機能を修飾することで更なる悪性化をもたらす。本研究では、Trib1がC/EBPα, Hoxa9の転写制御ネットワーク改変を通じて、白血病悪性化を促進する機構を明らかにする。H30年度は、Trib1が制御するHoxa9標的遺伝子の同定を目指した。既に作製済みである、Trib1の発現量が異なるHoxa9導入不死化細胞株のTrib1 null及びhiについて、Hoxa9とC/EBPのChIP-seq解析からDNA結合部位の近傍遺伝子を同定した。またH3K27AceのChIP-seq解析からRoseアルゴリズムを用いてスーパーエンハンサーを抽出し近傍遺伝子を同定した。さらにアレイ解析から、Trib1の有無で発現が変動する遺伝子を抽出した。これらTrib1が調節するHoxa9標的遺伝子群には、AMLの不良な予後と相関する遺伝子が含まれていた。また、Trib1による転写ネットワーク制御について、Trib1の2つの機能であるC/EBPα分解とERKシグナル亢進に分けて検証した結果、Trib1によるC/EBPα分解が特に重要である可能性が示唆された。今年度の目標である、Trib1が制御するHoxa9標的遺伝子の同定に必要なエピゲノム解析やアレイ解析が、概ね順調に進行した。今後はこれら標的遺伝子の検証に着目し、本課題を遂行する。次年度は、同定されたHoxa9標的遺伝子をTrib1 null細胞に導入、または標的遺伝子のshRNAをhi細胞に導入して、in vitroの細胞増殖やin vivoでのAML発症能を検討する。既に行ったH3K27Aceに加えて、他のヒストンマーカーのChIP-seq解析を行い、Trib1の発現量の違いによるヒストン修飾の差を明らかにする。一方、エンハンサー機能を抑制する阻害剤を用いて、Trib1による制御がキャンセルできるか評価する。以上より、Trib1によるHoxa9とC/EBPαの機能制御やエピゲノム修飾に及ぼす影響を明らかにし、AMLの悪性化に関わる新たな知見を得る。さらに次年度では、これまで得られた研究結果をまとめ論文投稿を行う。
熱の超伝導をもたらす1次元鎖の実材料化

熱伝導の超伝導化への手がかりを掴むべく、カップスタック型カーボンナノファイバ(CSCNF)における「散乱されにくいフォノン」に関する実験的研究を行った。既に理論的研究からは、CSCNFはその1次元調和振動子に類似した構造ゆえに試料の長さに応じて熱伝導率が増加することが予測されている。これを実証するためには、純度の高い1本の試料の長さを変えて計測する必要がある。本研究では当方が独自に開発した熱線型のナノ熱センサに加えて電子線誘起堆積法(EBID)によるヒートシンクの延長技術の確立に挑んだ。まず、純度を高めるためのアモルファスカーボンの除去に関しては、供給時に付着している分については大気中熱酸化だけで完全に除去可能であることをHRTEMによって確認したが、その後のEBIDが不純物として作用する可能性の排除と試料の再利用を目的として、サブミクロンオーダーで局所的に堆積物を除去するためのオゾン導入実験を行いそのエッチングレートを見積もることができた。次に、試料の準備から熱計測までの全てを既設のSEM内で実施するために、ペルチェ素子を用いたSEM用温度制御ステージを整備した上で新たに高精度マルチメータを導入して実験を行ったところ、ヒートシンクとの間の接触熱抵抗の不安定さに由来すると考えられる信頼性の低いデータを排除することができなかった。そこで、接触抵抗の改善が期待できる前躯体としてPt(PF3)4を試みたが今のところ満足できる結果には至っていない。このように最終目標までは到達できなかったものの、本研究ではナノ材料1本の熱物性の詳細解明のための実験技術に関して基本的知見と方向性を得ることができたと考えている。
体性感覚刺激による脳神経伝達機能変化と情動・自律反応相関

体表への触刺激は心地よさ、リラックス効果、不安・抑うつ感の軽減作用などを有することから、薬物療法を補助する療法として臨床的にも注目されている。その効果には脳内のドーパミンやセロトニンが関与する可能性が示唆されているが、これまでそれを直接証明した研究はなかった。我々は、皮膚に加えた触刺激によって、快感や動機付けの発生に密接に関わる「側坐核のドーパミンの放出」が増加すること、一方、嫌悪感や不安の発生に重要な「扁桃体のセロトニン放出」が逆に減少することを、ラットにおいて明らかにした。本研究は、触刺激を中心に体性感覚刺激が脳内神経伝達機能に与える影響とその時の情動行動並びに自律機能の変化を動物で明らかにすることを目的としている。昨年度は、快情動の発生に深く関連することが知られている“側坐核でのドーパミン放出"に着目し、触刺激の影響を検討した。その結果、皮膚への触刺激により側坐核ドーパミン放出が増加することが明らかとなった。ただし、その増加はドーパミン放出を測定した側坐核と反対側の皮膚に刺激を加えた場合にのみ認められた。また、その増加は意識下の動物のみならず、麻酔下の動物においても認められた。さらに側坐核のドーパミンニューロンは腹側被蓋野に起始することが解剖学的に知られているので、腹側被蓋野を電気的に刺激して側坐核でのドーパミン放出が増加することを確認すると共に、腹側被蓋野を破壊した後、触刺激による側坐核ドーパミン放出反応が消失することを確認した。以上の結果より、皮膚に加えた触刺激の情報は腹側被蓋野に伝えられ、そこから起始するドーパミンニューロンを興奮させる結果、側坐核でのドーパミン放出を増加させることが明らかとなった。これらの増加反応は情動の影響のない麻酔下の動物でも認められたことより、情動によって2次的に起きた反応ではなく、体性感覚刺激による直接的な反応と考えられた。体表からの触刺激によって、不安や抑うつ感の軽減、リラックス効果などが誘発されることが知られているが、その脳内機序は不明である。本研究により、その脳内機序の一部が明らかにされたと考えられる。すなわち、本実験は昔から雷われる“手当て"、つまり皮膚上からの刺激の有用性について、科学的証拠の1つを示したものと考えられる。本研究は、触刺激を中心に体性感覚刺激が脳内神経伝達機能に与える影響と、その時の情動行動並びに自律機能の変化を動物で明らかにすることを目的としている。平成21年度は引き続き、快情動の発生に深く関連することが知られている"側坐核でのドーパミン放出"に着目し、麻酔下のラットで痛み刺激の影響を検討した。その結果、皮膚への侵害性(痛み)刺激(ピンチ)は側坐核ドーパミン放出を変化させないことが明らかとなった。つまり、側坐核ドーパミン放出は非侵害性の触刺激によって増加する(平成20年度)が、侵害性のピンチ刺激には反応しないことが明らかとなった。平成21年度はまた、「扁桃体」からのセロトニン放出に着目し、皮膚触刺激の影響を麻酔下ラットで検討した。扁桃体のセロトニンは、不安や恐怖の制御に重要な機能を有することが知られている。皮膚への触刺激によって、側坐核ドーパミンとは逆に、扁桃体セロトニン放出は抑制されることが明らかとなった。皮膚触刺激による側坐核ドーパミン放出、扁桃体セロトニン放出はいずれも、情動の影響のない麻酔下の動物でも認められたことより、情動によって2次的に起きた反応ではなく、体性感覚刺激による直接的な反応と考えられた。すなわち、本実験は昔から言われる"手当て"、つまり皮膚上からの刺激の有用性について、科学的証拠の1つを示したものと考えられる。今後は、側坐核や扁桃体でのドーパミン、セロトニンの変化が自律機能と情動にどのように関わるのかを検討する。本研究ではこれまでに、皮膚への非侵害性機械的刺激(触刺激)により側坐核ドーパミン(快情動と密接に関わる)の放出は増加するが、扁桃体中心核セロトニン(不安行動やストレス反応と密接に関わる)の放出は逆に減少することを、麻酔下の動物において明らかにしてきた。一方、側坐核のドーパミン放出は侵害性機械的刺激(ピンチ刺激)では変化しないことも明らかにしている。平成22年度にはまず、中心核セロトニン放出に対するピンチ刺激の影響を検討した。その結果、中心核セロトニン放出はピンチ刺激によって増加することが明らかとなった。

扁桃体中心核でのセロトニン放出は拘束ストレスや恐怖などで増加することが知られており、その増加にコルチコトロピン放出因子(CRF)が関与することも示されているので、本研究においてもCRFの関与を検討した。その結果、CRF受容体遮断薬の脳室内投与後、触刺激とピンチ刺激によるセロトニン放出反応はいずれも消失した。本研究では触刺激が側坐核のドーパミンや扁桃体のセロトニンを介してどのように自律神経機能を変化させるかを検討することを次の目的としている。そこで、触刺激が血圧と心拍数に及ぼす影響とその自律神経機構を麻酔下ラットで検討した。その結果、脳内伝達物質を変化させたのと同様な触刺激により、血圧と心拍数が低下すること、その低下には交感神経が主にかかわっていること、しかもその低下は脊髄を頸髄レベルで切断すると消失することから脊髄より上位の中枢が関わることが明らかとなった。今後これらの反応に側坐核や扁桃体がどのようにかかわるか研究を進める予定である。体表からの触刺激によって、不安や抑うつ感の軽減、リラックス効果などが誘発されることが知られているが、本研究によりその脳内機序の一部が明らかにされたと考えられる。
DNAレベルにおける家畜の遺伝的モニタリング法の開発

ミトコンドリアDNA(mtDNA)は、母性遺伝することから母系伝播経路解析の遺伝標識として用いることが可能であり、さらに核DNAと比較して塩基置換速度が約10倍速いので、種内の遺伝的関係を調べるにはきわめて有用である。フィリピン在来牛を調べたところ、亜種のレベルと言ってよいほど大きく異なる2種類のmtDNAが混在し、一つはヨーロッパ牛、他の一つはインド牛由来と考えられた。DNA多型は、6種類の制限酵素で、計7ヶ所認められた。それに七カ所のmtDNA多型を示す部位を制限酵素切断地図上に番地を決定した。1、EcoRv、tRNA^<VAL>1394、2、BglII Cytochromeoxidase I 6115、3、BamHI.Cytochrome Oxidase III 9602 4、Scal NADH dehydrogenaseIV11067 5、HindIII NADH dehydrogenaseV 12174 6、ScaI Cytochromeb 15605 7 PstI tRNA^<pro>15738一方、核DNAの遺伝多型は、始めにヒトMHC遺伝子をプローブとして各家畜について調べた。MHC遺伝子は、抗病性・体質など経済形質と関連する重要な遺伝子である。血清型と同様に、DNA多型においても多型性が高いことが判明した。しかし、ハイブリダイズする断片が余りにも多い、逆に解析が複雑で困難であった。また用いたプローブがヒト由来なのでハイブリダイズする効力が弱いことと、偽遺伝子との判別も問題となった。一般にDNA多型に関する研究は、ヒト・マウスが中心で家畜に関するものはきわめて少ない。とくに鶏は鳥類に属することから、哺乳類DNAがプローブに適さないことが多く、新たにプローブを開発する必要がある。そこで鶏ゲノムDNAからランダムクローニングを行ない、EcoRI切断2ー2.5kb断片を抽出し、puc12をベクターにして独立したクローン計28個を得た。そのうち4つのクローンを大量培養してプローブに用いた。調べた14品種間で特徴あるDNA多型に分布が観察された。ミトコンドリアDNA(mtDNA)は,母性遺伝することから母系伝播経路解析の標識に用いることが可能であり,さらに核DNAを比較して塩基置換速度が約10倍速いので,種内の遺伝的関係を調べる指標としてきわめて有用である.今回,フィリピン在来牛のmtDNAの遺伝多型を分析したところ, 2種類のタイプのmtDNAが観察された.この2種類のmtDNA変異は, HindILL, BglIL, PstI, PunILの制限酵素を用いた時検出され,その塩基置換の違いは亜種のレベルと言ってよいほど大きく異なることが判明した.このことは,いったんきわめて遠い遺伝的関係にまで品種分化した2つの牛群が,何らかの過程で一つの集団として混り合ったものと示唆される.地域性を考えると,一つはヨーロッパ牛,一つはインド牛である可能性が高い.一方,核DNAの遺伝多型を,ヒトMHC遺伝子をプローブとして各家畜について調べた. MHC遺伝子は,抗病性・体質など経済形質と関連する重要な遺伝子である.

すでに血清学的な調査から多型性の高い遺伝子であることは判っているが, DNA多型においても多種多様であることが判明した.しかし,ハイブリダイズする断片が余りにも多く,同一品種内でも解析には逆に困難な結果となった.また用いたプローブがヒト由来なのでハイブリダイズする効力が多少弱いことと,偽遺伝子との判別も問題となった.このことは,用いるプローブを選別する必要があることを意味する.これまで高等動物においてクローニングされているDNAは,ヒト・マウスなど遺伝生化学的研究の進んだ動物種由来がほとんどであり,今後この分野において家畜それ自身のDNAをプローブに用いるという技術開発が必要になる.その意味で現在ランダムクローニング法によりいくつかの家畜それ自身のDNAを含む細換えプラスミドを得て,それらをプローブに用いることを試みている.母性遺伝することから母系伝播経路解析の遺伝標識となるミトコンドリアDNA多型(mtDNA)を、フィリピン在来牛について調べた。亜種のレベルと言ってよいほど大きく異なる2種類のmtDNAが混在し、一つはヨーロッパ牛、他の一つはインド牛由来であると考えられた。多型は、6種類の制限酵素で計7ケ所認められた。それら7ヶ所のmtDNA多型を示す部位を制限酵素切断地図上に番地を求め、そのうち3多型については塩基置換まで決定することができた。一方、核DNAの遺伝多型について、これまでの研究はヒト、マウスが中心で家畜に関するものはきわめて少ない、とくに鶏は鳥類に属することから、哺乳類DNAがプローブに適さないことが多く、新たにプローブを開発する必要がある。そこで鶏ゲノムDNAからランダムクローニングを行ない、それらをプローブに用いることを試みた。EcoRI切断2-2.5kb断片を抽出、pUC12をベクターにして独立したクローン計28個を得た。そのうち4つのクローンを大量培養してDNA多型検出プローブに使用した。DNA多型検出には実用および日本在来14品種が用いられた。Aクローンにおいて、PstIとPvuIIを用いた時DNA多型が観察された。比内、岐阜地鶏、チャボにおいてBタイプが認められた。他は全てAタイプであった。Bクローンは、EcoRIで多型が観察され、白レグの1品種のみがBタイプ、他の白レグ2品種を含む全てがAタイプであった。Cクローンについては、いずれの制限酵素においても多型は検出されなかった。Dクローンについては、岐阜地鶏のみが5制限酵素でBタイプを示した。
東北地方における伝統的・文化的建造物のコンバージョンに関する研究

本研究の成果のひとつは、宮城県における800件以上のコンバージョンのデータベース作成であった。そして、データベースから研究目的をふまえて事例を抽出し、他県の事例も含めて現地調査やアンケート調査を行った結果、建物そのものの「公開」を主たる用途とする歴史的・文化的建造物においては、独創的な短期的催事が重要であること、建造物の意匠や歴史に結び付けられている催事があることが判明した。この他に「徒歩圏内での施設連携」「移築」「施設従事者の配置計画」など、活用方策に関わる複数の視点が得られた。本年度は、研究代表者が10年間在住していた宮城県の歴史的・文化的建造物について、データベースの作成と事例調査を行った。データについては、日本建築学会編『日本近代建築史総覧』、『日本の建築』、新建築社発行『建築ガイドブック』『新建築』の情報が反映された『宮城の建築と街並み』(日本建築士会発行、2001年、正誤表付)を参照した。最初に本書の3種類のデータ(写真解説、一覧、正誤表)を統合し、基本となるリストを作成した。次に2007年12月現在までの自治体の統廃合情報にもとづき、データを修正した。そして800件を超える全データについてWEB検索を行い、移築やコンバージョンが発見されたものについて、公的機関の情報を確認の上でデータを追加した。さらに2007年12月現在における「国宝・有形文化財」「登録有形文化財」「県指定文化財」「日本建築学会賞」「東北建築賞」のデータを追加した。この上で各市町村にデータの確認、用途変更と追加物件の情報提供を依頼している(これは2008年度も継続する予定である)。また、データベース作成の過程で着目したT市内の9つのコンバージョン事例を対象に、利用状況の把握や施設所有者へのヒアリング調査など、現地調査を実施した。目的は、公共交通の利便性が良好とはいえない建造物について、コンバージョンを通した活用方策や管理上の問題点を調査するためであった。調査の結果、こうした立地場所における建造物の有効活用のために、用途変更に加えて「開催イベントの独創性の創出」「徒歩圏内にある他施設との連携」「常駐管理者の業務の工夫」「地元住民の協力」に注意が払われていることが判明した。これらは平成20年度以降の調査、及び分析の指針となる知見である。本年度は前半に、昨年度から継続してきた、宮城県の歴史的・文化的建造物についてのデータベースの追加・修正作業を完了した。本データベースと昨年度の調査から、保存と公開がなされている建造物に、現用途や催事が当初の用途や建築意匠に関係しているものがあることが判明してきた。(例えば「旧登米高等尋常小学校」の現用途は、かつての教育資料を展示する資料館であり、そこでは当時の給食体験が催事として行われている)。このことから「過去の用途や建築意匠を意識した利用方法は、歴史的・文化的建造物に固有の重要なコンバージョンのあり方である」という仮説に至った。そこで後半では、この仮説に関して実態把握を行うこととした。まず、データベースを用いて調査対象を抽出した。計47件が抽出され、これら施設に「建物の概要(主に現用途)」「年間の催事」「来訪者数」に関する資料提供を依頼した。このうち年度末までに26件から資料の提供がなされた。これら資料から仮説に関して複数の活用のタイプが見出された。一つは「旧原阿佐緒邸」「旧東北大学図書館」「斎理屋敷」のように、現在の主たる用途と催事が、共に当初の用途や建築意匠と密接に関係しているものである。次のタイプは「水沢県庁記念館(現資料館)」のように現用途が当時の用途と建築意匠に合致しているものである。そして「S市・旧K家住宅」のように建物自体の保存・公開が目的で、主たる用途はないものの、建築意匠を意識した催事を行っているタイプがある。また当時の家財道具など、多少の展示をしている事例もみられる。以上をふまえて、さらに事例収集を行うこと、及び「当初の建築意匠を尊重しているものの、現用途や催事は、当時の用途と殆ど関係がない事例」の位置づけや具体的分類方法を検討することが今後の課題となった。本年度は最初に、宮城県以外の東北5県に立地する重要文化財139件について事前調査を行い、「コンバージョン」とみなされる52件を抽出した。次にこれらの所有者や管理者に、過去5年間を目安に「建造物の概要」「年間行事(催事)の時期と内容」「来館者数」について資料提供を依頼した。結果、31件に関して資料を得た。分析の結果、「催事の有無」に差がみられた。また催事の有無と月別来館者数に相関がみられる事例が複数あった(ただし、催事の効果を統計的に検証するには、より多くの事例が必要である)。

催事の内容については、地域民話の語り、茶会、華道、もの作り体験、企画展覧会、音楽会など多様であったが、歴史意匠という視点から、催事の志向は「a.地域や建物の歴史、建築意匠に密接に関わるもの」「b.殆ど関係がないもの(建物や地域に関係がないコンサートや映画上映など)」「c.前二者の中間を目指すもの(例えば、古民家における茶会のように建物の意匠と違和感が生じにくいもの)」に分類される。民営の建造物において、上記bに該当する独創性が高い催事も散見されたが、建造物の文化的な公開のあり方として考察に値する問題をはらんでいる。また冬季に来館者数がピークの月の約1150以下になるなど、多くの事例で季節による差が目立つ一方で、「雪降ろし体験」や「年末年始の祭」を冬季の催事にするなど、冬季の運営に工夫をしている事例も見られた。施設連携と移築の関係については、岩手県T村やM村のように「積極的に移築を行い、新たな群を形成する方向」があり、これらは宮城県T町(平成19年度調査)とは対極にあたるもので、活用のための「移築」にたいする価値観が分かれていることが判る。
トルコ農村社会の異質性と社会的ネットワークの機能に関する経済学的研究

異質性の高い農村社会が形成されているトルコ共和国のアダナ県灌漑地域において、農家と農業労働者の間の関係性(社会的ネットワーク)に着目した家計調査を行った。調査結果を用いて社会的ネットワークの数量化を試みた。社会的ネットワークは農家間、農業労働者間それぞれに分断されている傾向をもっていた。このような状況の中で、仲介人と呼ばれる人々が農家と労働者の間に入ることにより農業労働市場は機能しており、地域の農業を支える重要な役割を果たしていた。途上国農村に住む人々は、親戚・友人、農村内の組織など、個人が属する社会内の他者とのつながりを利用して様々な経済活動を営んでおり、このような社会的ネットワークが農家経済・農村経済の発展の基盤になっていることが明らかにされつつある。その一方で、貧困家計が社会的ネットワークの側面でも不利な状況にあった場合、社会的ネットワークの格差が経済的格差の維持や拡大につながってしまう恐れもある。本研究の調査対象地域であるトルコ共和国アダナ県の灌漑地域は、灌漑による生産性の上昇に伴い他県からの移住者が流入し、農家層と労働者層との間の階層分化が生じており、異質性の高い農村社会が構成されている。本年度は、調査対象地域に居住する農村社会内の各階層の経済状況や社会的ネットワークの実態を把握することを目的として、現地で家計調査を行った。調査の対象は、農家家計、年雇用農業労働者家計、季節農業労働者家計である。日常生活で接触している人の属性、人数や接触時の会話内容について調査し、その回答結果から社会的ネットワークの階層間の格差を検証した。その結果、農家と季節農業労働者の階層間で社会的ネットワークの質的な面で格差が生じており、季節的移住を繰り返している季節農業労働者は、農村コミュニティから区別された存在であることが明らかになった。一方、移住農家と非移住農家との間では、大きな社会的ネットワークの格差は生じていなかった。これらの結果は、農地市場にアクセスできている者は、移住家計であっても非移住家計とほぼ同様の社会的ネットワークを保有していることを示唆しており、調査対象地域の社会的ネットワークの機能を分析する上で重要な発見である。だがその一方で、貧困家計が社会的ネットワークの側面でも不利な状況にあった場合、社会的ネットワークの格差が経済的格差の維持や拡大につながってしまう恐れがあることも指摘されている。本プロジェクトでは、灌漑の普及による生産性の上昇に伴い、外部から農業労働者が流入したため、非移住家計と移住家計との間に社会的ネットワークの格差が生じていると考えられる、トルコ共和国アダナ県の灌漑地域を調査対象とし、社会的ネットワークの格差が農村経済や農村内の経済格差に与える影響について調査・分析を行っている。本年度は、まず、前年度に現地で行った家計調査のデータを解析し、農家と季節農業労働者間には、特に質的な側面で社会的ネットワークの格差が生じていることを明らかにした。季節農業労働者は農村コミュニティから区別されている可能性が明らかになった。この分析結果を受け、本年度は、季節労働者家計の雇用契約に着目し調査を行った。現地では、季節労働者の多くが、仲介人を通して農家と労働契約を結んでおり、仲介人は農家と季節労働者の間をとりもつ役割を果たしている。調査対象地の季節農業労働市場において、仲介人が機能していれば、季節労働者は農村コミュニティと十分にネットワークを築いていなくても、十分な労働日数を確保できると考えられる。この仮説を調査データを用いて検証した結果、仲介人を通さない場合、季節労働者の被雇用日数は労働者のもつ社会的ネットワークに依存するが、仲介人を通した契約の場合、季節労働者の被雇用日数は社会的ネットワークに左右されないことが明らかになった。昨年度までに行った農村調査のミクロデータを用いて、季節農業労働者家計と農家家計との間の社会的ネットワークの格差について定量的な検証を行った。その結果、季節農業労働者家計と農家家計の間では、良好な社会的ネットワークが構築されていないことが明らかになった。このため、調査地域では季節農業労働者と農家の間の契約は、主に仲介人を通して行われている。仲介人が季節農業労働市場に果たしている役割を明確にするために、季節農業労働者の労働日数の決定要因を分析した。仲介人は季節農業労働者の社会的ネットワークの不足を補う役割を果たしていることが明らかになった。その一方で、季節農業労働者の出身地が労働日数に大きく影響しており、仲介人と季節農業労働者の地縁・血縁関係が季節農業労働者の生活水準の格差につながっている可能性が示唆された。