hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
誘電泳動インピーダンス計測法と抗原抗体反応を組み合わせた選択的細菌検出法

(1)免疫凝集反応を応用した選択的DEPIM法の開発・免疫凝集の方法として、予め凝集させた菌を選択的に誘電泳動捕集する方法と、先に非選択的に誘電泳動捕集した後に抗体を添加し、凝集体のみを選択的に残す方法の2種類を提案した。・大腸菌とセラチア菌の混合懸濁液に開発した測定法を適用し、大腸菌のみを選択的に検出できることを実証した。(2)固相化抗体を応用した選択的DEPIM法の開発・表面に抗体を予め物理吸着させた電極を用いることで、誘電泳動した大腸菌を抗原抗体反応によって泳動後も電極上に保持する方法を開発した。・上記の操作を多数回繰り返すことにより、保持される菌数とコンダクタンス変化が増加することを示した。同手法はDEPIM法の感度向上に有効である。(3)誘電泳動フィルタによる細菌濃縮・回収技術の開発・誘電泳動フィルタは電圧信号の制御によって捕集プロセスを容易に制御することができる。この特徴を利用して、一旦捕集した菌を一気に放出することで菌の濃縮が可能であることを示した。・更に濃縮効率を向上するため、分割式誘電泳動フィルタを考案した。同フィルタを用い、大腸菌懸濁濃度を1時閥で30倍に濃縮することに成功した。(4)高電界による細胞膜破壊現象の導入によるDEPIMの高感度化・電気透過によって、DEPIMの感度を約100倍向上できることを実証した。この結果、懸濁濃度100CFU/mlのイースト菌を約15分で定量的に検出することに成功した。(5)カーボンナノチューブの誘電泳動集積と化学センサへの応用・誘電泳動によってカーボンナノチューブをマイクロ電極間に集積できることを示した。・カーボンナノチューブ集積に伴う電極間インピーダンスの変化をDEPIMにより測定できることを確認した。・集積したカーボンナノチューブによって、ppmppbレベルのアンモニア、二酸化窒素を室温でインピーダンス検出できることを実証した。今年度は、免疫凝集反応を応用した選択的DEPIM法の基本原理を確立することを主たる目的として研究を実施した。更に、DEPIM法の検出感度を向上させることを目的として、誘電泳動フィルタによる細菌濃縮ならびに高電界による細胞膜破壊現象(電気穿孔)を利用する方法を提案した。以下に得られた主な結果を記す。1.大腸菌とセラチア菌の混合懸濁液を誘電泳動した後に、検出対象である大腸菌の抗体を懸濁液に加えると電極ギャップ間で大腸菌の凝集体が形成される。凝集体の量は大腸菌とセラチア菌の混合比に依存し、セラチア菌の比率が上回る場合は大腸菌の凝集体は形成されない。2.凝集後に懸濁液を適当な速度で流すことにより、凝集していないセラチア菌を除去し大腸菌の凝集体のみを電極上に残すことができる。この凝集した大腸菌のインピーダンスを測定することで、大腸菌を選択的にDEPIM法で検出できた。3.誘電泳動後に高周波電界強度を増加させると細胞膜の破壊が起こり、細菌内部イオンの流出によるコンダクタンスの過渡的な上昇が起きることを確認した。4.上記の現象を利用して、DEPIM法の検出感度をイースト菌については約100倍に増加させることができた。この結果、懸濁濃度102CFU/mLのイースト菌を約15分で検出することに成功した。

5.研究代表者らが開発した誘電泳動フィルタを用いて、大腸菌懸濁液を1時間で約10倍の濃度に濃縮できることを明らかにした。この濃縮法をDEPIM法と組み合わせることにより、その検出下限を改善することができた。(1)免疫凝集反応を応用した選択的DEPIM法の開発・免疫凝集の方法として、予め凝集させた菌を選択的に誘電泳動捕集する方法と、先に非選択的に誘電泳動捕集した後に抗体を添加し、凝集体のみを選択的に残す方法の2種類を提案した。・大腸菌とセラチア菌の混合懸濁液に開発した測定法を適用し、大腸菌のみを選択的に検出できることを実証した。(2)固相化抗体を応用した選択的DEPIM法の開発・表面に抗体を予め物理吸着させた電極を用いることで、誘電泳動した大腸菌を抗原抗体反応によって泳動後も電極上に保持する方法を開発した。・上記の操作を多数回繰り返すことにより、保持される菌数とコンダクタンス変化が増加することを示した。同手法はDEPIM法の感度向上に有効である。(3)誘電泳動フィルタによる細菌濃縮・回収技術の開発・誘電泳動フィルタは電圧信号の制御によって捕集プロセスを容易に制御することができる。この特徴を利用して、一旦捕修した菌を一気に放出することで菌の濃縮が可能であることを示した。・更に濃縮効率を向上するため、分割式誘電泳動フィルタを考案した。同フィルタを用い、大腸菌懸濁濃度を1時問で30倍に濃縮することに成功した。(4)高電界による細胞膜破壊現象の導入によるDEPIMの高感度化・電気透過によって、DEPIMの感度を約100倍向上できることを実証した。この結果、懸濁濃度100CFU/mlのイースト菌を約15分で定量的に検出することに成功した。(5)カーボンナノチューブの誘電泳動集積と化学センサへの応用・誘電泳動によってカーボンナノチューブをマイクロ電極間に集積できることを示した。・カーボンナノチューブ集積に伴う電極問インピーダンスの変化をDEPIMにより測定できることを確認した。・集積したカーボンナノチューブによって、ppmppbレベルのアンモニア、二酸化窒素を室温でインピーダンス検出できることを実証した。
後継経営者の経営戦略と企業成長に関する研究

中小企業の事業承継において、後継経営者は先代の事業をどのように変化(あるいは維持)させ、新規事業をどのような分野で興し成長させるのであろうか。本研究では経営者の経営戦略、マーケティング戦略に関して実態調査を行い、そこから得られた結果をもとに事業承継の成功要因を導き出すことを目的とする。これまでは、主に経営者による個別企業の経験的記述が多かった事業承継後の戦略の変化に関して、科学的・実証的に明らかにしたい。
裁判員評議コミュニケーションの相互行為分析―裁判員はどのように考え議論するか

知見を要約すれば,1)裁判官は裁判員発言について一定の発言整序を行う志向がある.2)評議における法と常識との相互作用がある.3)裁判員と裁判官との間には談話上の非対称的な関係がある.相互行為のデザインに着目することで負の非対称性を緩和することが可能である.4)評議相互行為における順番交替に注目することで裁判員の意見表明しやすさについて体系的なメカニズムを解明できる.5)日常会話との比較における評議会話の相互行為上の諸特徴を特定できる.6)評議における常識的知識を援用する実践的推論の方法と法的帰結との関連性がある.7)裁判員は法廷で諸情報を常識的推論により物語的に構成すること,である.本研究は、裁判員制度における裁判員と裁判官との評議場面(模擬)をデータとして、社会学におけるエスノメソドロジーと会話分析の方法を使用して、評議の会話というコミュニケーションのプロセスを、直接に文脈に即して分析することによって、裁判員評議における参加者たちの思考と議論の方法を分析するものである。このことによって、裁判員評議において、実際にどのような相互行為が行われ、それがどのような帰結を生じさせているかを、分析することができ、ひいては、裁判員制度への改革に向けた提言も可能になると思われる。2014年度に実施した研究の詳細は、次のようである。1.<合同研究会の開催>2014年度は、合同研究会を3回開催し、研究者間の共同研究に関するこれまでの知見と進捗状況について意思疎通を深めた。第3回研究会では、元裁判官を招待して、研究の状況を報告するとともに、裁判所における裁判員制度に関する貴重な情報を元裁判官の研究者から伺った。2.<日本法社会学会でのミニシンポジウム企画・開催>5月に、日本法社会学会学術大会において、本科研共同研究者によるミニシンポジウムを企画して、これまでの研究について報告した。3.<國學院大學法科大学院における公開模擬裁判評議のビデオ収録と分析>國學院大學法科大学院で開催された、公開模擬裁判における、模擬裁判員評議の模様を3台のビデオカメラにより収録してデータを収集。ビデオデータの一部は、会話分析の方法による詳細なトランスクリプトを作成して、分析を開始している。4.<模擬裁判員評議の企画>元裁判官の協力もえられ、裁判員模擬評議を実施する企画の作成を開始した。5.また、本研究と密接な関係にある、ミディエーションのコミュニケーション分析についてデータを集め、分析を行い、成果を講演した。2015年度は,研究方法論と研究成果とを共有するために研究会を開催した.元裁判官を研究会に招き,昨年度からこの企画の実行を計画していたが,2015年度末に,2016年度9月に実施予定のところまでこぎつけた.現職裁判3名と市民6名をリクルートできることとなり,わが国で初めての裁判所関与以外で行われる現職裁判官による模擬評議の実施を準備することができた.模擬評議のデータを会話分析とエスノメソドロジーの手法によって分析するものであり,各共同研究者は,このための方法論の洗練を行った.研究業績としては,評議分析ではないが,法的コミュニケーションの一つである「ミディエーション(調停)」の相互行為を録画したデータに基づいて,会話分析によってそのメカニズム,特に紛争当事者の「言い争い」が生じる相互行為上のメカニズムについての知見を発表した(北村「ミディエーションの相互行為分析の試みーエスノメソドロジーと会話分析の視点から」東海法学51号).また,法的コミュニケーション分析能力を高めるために,会話分析の海外の古典的な著名業績を翻訳した(P.ドリュー著・北村訳「非難の管理」東海法学50,51号).また,エスノメソドロジーと会話分析の方法論について検討した(北村「解釈法社会学とエスノメソドロジー/会話分析」西田英一・山本顕治編,振舞いとしての方ー知と臨床の法社会学法律文化社).また,模擬評議における裁判官の活動について,国際学会で報告した(Takanori Kitamura "How professionaljudges demonstrate he 'facts' during mixed jury deliberation"The 4thAsian Law and Society Conference,Waseda University.)模擬評議の実施については,現職裁判官のリクルートへの交渉が難航したが,2016年度に実施することができることとなり,新たな貴重な分析データが入手される予定となった.このため,現職裁判官関与の模擬評議の予定は遅延したが,全体として,手持ちのデータの分析を進めていることから,全体としてはおおむね順調に進行しているといえる.本研究は、裁判員制度における裁判員と裁判官との評議場面(模擬)をデータとして、社会学におけるエスノメソドロジーと会話分析の方法を使用して、評議会話という法的コミュニケーションを、直接に文脈に即して分析することによって、裁判員評議における参加者たちの思考と議論の方法を分析するものである。このことによって、裁判員評議において、実際にどのような相互行為が行われ、それがどのような帰結を生じさせているかを、分析することができ、ひいては、裁判員制度への改革に向けた提言も可能になると思われた。2016年度に実施した研究の成果は次のようである。1.最も大きな成果は現職裁判と元裁判官の協力により裁判員模擬評議を実施することができ,分析のための大変貴重なデータが入手でき,これを分析することができたことである.現職裁判官が参加しての模擬裁判評議のデータはわが国ではほぼ初めてのものである.また,また,國學院大學法科大学院が行った模擬裁判評議の録画データを入手することもできた.他の評議ビデオデータと比較対照することとこれらのデータの分析に基づいて,アメリカ法社会学会において,知見を報告した.

また,本研究で用いた映像データを研究上用いる相互行為分析を利用して法的コミュニケーションの分析として航空管制相互行為のリスク管理についての論文を執筆した.2.法的コミュニケーションの分析としての本研究と密接な関係にある、ミディエーションのコミュニケーション分析についてデータを集め、分析を行い、成果を弁護士会において講演した。3.海外の評議コミュニケーションの相互行為分析についての著名な論文を翻訳刊行した.4.さらに法的コミュニケーションの分析に密接に関連する海外論文の翻訳を行い,出版した.研究期間全体を通じて,裁判員評議を中心とした映像データの相互行為分析についての大きな成果があったと結論付けられる.知見を要約すれば,1)裁判官は裁判員発言について一定の発言整序を行う志向がある.2)評議における法と常識との相互作用がある.3)裁判員と裁判官との間には談話上の非対称的な関係がある.相互行為のデザインに着目することで負の非対称性を緩和することが可能である.4)評議相互行為における順番交替に注目することで裁判員の意見表明しやすさについて体系的なメカニズムを解明できる.5)日常会話との比較における評議会話の相互行為上の諸特徴を特定できる.6)評議における常識的知識を援用する実践的推論の方法と法的帰結との関連性がある.7)裁判員は法廷で諸情報を常識的推論により物語的に構成すること,である.2014年度の早い段階で、それまでの研究成果の一部を学会でシンポジウムを組織して報告し、新たな模擬評議データも獲得することが出来た。ただ、新たなデータは一件であることから、さらに評議のビデオデータを得るために、本科研により独自に模擬裁判員評議を企画実施することとなった。その実施には、実務家の協力を必要とするために、元裁判官の研究者に協力を依頼して、現在、裁判官役となっていただける他の元裁判の方々と交渉を行っている。これと平行して、模擬評議のトピックとなる事件のストーリーやその他の関連資料の作成などについて、計画立案の段階にある。以上のように、本研究は当初の企画どおり、着実に進行しているということができる。2016年度の9月初頭に,現職裁判官3名が参加する模擬評議を実施して,録画を行い,分析データを確保する.裁判官には,録画データをその後視聴しながらインタビューを行い,実践者としての相互行為上の専門的志向についての情報を得て,エスノグラフィックな情報として,相互行為分析に生かしていく予定である.集中的にこのデータを分析し,知見を国際学会に報告するとともに,国内の学会誌に論文を発表する予定である.法社会学2015年度には、上記の独自の模擬評議実施を目指して、関係者との協力関係を進めるとともに、秋ごろには模擬評議を実施して、評議を複数のビデオカメラによりビデオ録画する。
骨髄由来細胞による糸球体再構築機序の解明とその臨床応用への試み

期間中、初年度には、IgA腎症モデルマウスにGFPトランスジェニックマウスの骨髄を移植したキメラマウスの解析を行った。ここで骨髄移植後により多くのドナー由来の細胞にて置換されたメサンギウム領域にて、よりその病変(IgAの沈着強度)が軽減していることが明らかになり、糸球体再構築を促進させることが糸球体障害の治療として有用である可能性が示唆された。またその実験的手段としてハブ毒の投与が有用であることを示した(Clin Exp Nephrol、基礎老化研究)。そこで本年度、糖尿病性腎症にて糸球体再構築促進が治療戦略となりえるかを調べるために以下の実験を試みた。streptozotocinにて糖尿病ラットを作成、更に本ラットの片腎を摘出して糖尿病性腎症類似の腎病変の作成を行った。更に本腎臓をGFPトランスジェニックラットへと腎移植を行った。この操作により、糖尿病性腎症を有する腎臓が正常血糖にさらされ、腎病変が修復に向かう。そしてこのモデルを解析することでドナー由来細胞の役割が判明する。しかし、糖尿病性腎症を起こした腎の移植を頻回に試みたが技術的に困難であり、更なる習熟を要する段階である。本モデルを完成に至らしめることは糖尿病性腎症の修復機序を解明し、また本腎症の修復を促進させるための知見を得るために絶対的に有用と考えられ今後も作成への努力を続ける。一方、腎再構築モデルとして、片側尿管結紮モデルを作成した後、結紮を尿管膀胱瘻の作成により解除するモデルを作成した。尿管結紮後、糸球体ボーマン嚢形態は変化(扁平上皮が立方体化)するが、尿官膀胱瘻作成後は再び修復することを明らかにした。ボーマン嚢周囲には骨髄由来細胞が集積することをこれまでの実験で明らかにしており、ボーマン嚢修復に骨髄由来細胞が関与することが示唆される。また一連の実験でボーマン嚢修復に蛋白シトルリン化が関与していることを明らかにした(Kidney Int)。期間中、IgA腎症モデルマウスにGFPトランスジェニックマウスの骨髄を移植したキメラマウスの解析を詳細に行った。同週齢のIgA腎症マウスに比し血中IgAは低下し、糸球体IgA沈着は軽減した。また、骨髄移植後に骨髄由来の糸球体細胞でより多く再構築されている糸球体ほどIgA沈着は軽減した。このことは免疫系の再構築後に、糸球体再構築がより早く的確に行われれば、糸球体修復は促進することを示す(投稿中)。次に骨髄由来幹細胞で糸球体再構築を促進させるためには、まず障害組織を取り除き再構築される場を作らなければならない。そこで第一段階としてIgA腎症マウスにハブ毒を投与した。その結果沈着したIgAは一度消失したが、その後、再び沈着した。ここでは免疫系を再構築しておらず、糸球体再構築とともに再びIgAが沈着したが、ハブ毒により障害された糸球体組織を除去し、再構築の場を提供できることを確認した(下記論文発表済み)。糖尿病性腎症では増加したメサンギウム基質は糖化を受け分解されにくく再構築に障壁があるため、血糖正常化の後も糸球体病変が改善しづらいと考えられる。このことを確認するため、ラット糖尿病性腎症を作成中であり、今後この腎臓をGFPトランスジェニックラット(正常血糖)に移植し、その後ハブ毒を投与し障害組織を取り除き、糸球体再構築を正常血糖下において行わせる。本年度はラット腎移植法の習得も志した。またハブ毒投与後の糸球体再構築時に骨髄細胞を投与し、再構築に参画するか検討したが、残念ながら骨髄移植後とは異なり外来投与した骨髄は糸球体再構築には全く参画しなかった(印刷中)。そこで糸球体内に幹細胞が誘導される機序を解析するため、正常マウスもしくは腎炎誘導マウスから単離した糸球体と、骨髄を共培養した後、骨髄細胞から膜蛋白を抽出しリン酸化を受けている蛋白のプロテオーム解析を始めるべく諸準備を行った。

一方、腎再構築モデルとして、片側尿管結紮モデルを作成した後、結紮を尿管膀胱瘻の作成により解除するモデルを作成した。尿管結紮後、糸球体ボーマン嚢形態は変化(扁平上皮が立方体化)するが、尿官膀胱瘻作成後は再び修復することを明らかにした。ボーマン嚢周囲には骨髄由来細胞が集積することをこれまでの実験で明らかにしており、ボーマン嚢修復に骨髄由来細胞が関与することが示唆される。また一連の実験でボーマン嚢修復に蛋白シトルリン化が関与していることを明らかにした(Kidney Int)。
高解像光トモグラフィの実現に向けての数学的基礎研究

次世代の医用トモグラフィと期待される光トモグラフィの基礎研究として、輸送方程式の数学解析および数値解析の研究を展開している。平成22年度には方程式中の係数等の摂動における弱解の安定性、ならびに定常問題の場合の新たな数値計算アルゴリズムの提案を行うと共に、多くの数値計算事例の蓄積を行った。先行研究においては基礎方程式である輸送方程式の解を拡散方程式の解で近似したことが開発研究上の閉塞を招いたと考え、輸送方程式を直接扱う研究の展開を行っている。しかし平成21年度に集取した文献の精査を行った結果、光トモグラフィの高精度な実現に対しては、輸送方程式モデルにおいても検討すべき課題が残っていることがわかった。これは減衰項と散乱項の正当性に関するもので、このような根本的な問題意識に至ったことは、本課題研究による大きな進歩と考えられる。同時にこれらの項のL^∞摂動に対してL^P-弱解が安定であることも証明され、光トモグラフィを輸送方程式の逆問題として実現することの困難さも改めて確認した。定常モデルの場合には効率の良い反復型数値計算法の新たな提案を行ったが、計算機の並列性とこのアルゴリズムの効率の問題は、数値計算例による事例研究の蓄積に留まっている。2年間の研究を通し、輸送方程式モデルを利用して光トモグラフィの開発研究を行うことは、拡散方程式を用いて行われた先行研究よりも優位性があることが幾つかの点で指摘された。しかし一方で過去に看過されてきた幾つかの事項の重要性がわかり、輸送方程式を基礎方程式とする光トモグラフィの基礎研究の一層の深化が必要であることが確認された。また、多倍長数値計算に+係る幾つかの成果も研究課程で得られた。次世代技術の1つと考えられる光トモグラフィについて、輸送方程式を基礎方程式とするアプローチを行い、輸送方程式の逆問題解析として光トモグラフィの基礎研究を行った。先行研究では輸送方程式の解を拡散方程式の解で近似し、拡散方程式を生体内の光子の伝播モデルとする場合が殆んどであるが、本研究ではこの"拡散近似"が生じるモデル化誤差が光トモグラフィ実現における最大の障害ではないかという視点に立ち、平成21年度にはモデル化誤差の問題点について調査と研究を行い成果を得た。生体内の光子の伝播は散乱と拡散・吸収の要素をもつが、可視光については前方散乱が強いため、平均化された拡散近似にはモデル誤差の点で大きな問題があると考えられる。詳述すると順問題である光子の伝播自体が近似されることと、逆問題であるトモグラフィでは、この"モデル化誤差"の意味が大きく異なると考えられる。この点を明らかにしようとしたことが初年度の成果である。また、輸送方程式の数値計算法についての過去の成果の調査とそれらの方法の比較検討も行った。本課題研究では光トモグラフィの高解像化を、輸送方程式の逆問題の数値計算をexflib等の高速多倍長数値計算の利用により実現しようとしているが、既存の輸送方程式の数値計算法のexflib上での実現及び数値実験を行い、高精度数値計算という視点から検討を行った。モデル化誤差の研究においても、数値計算法の比較においても、幾つかの課題が明らかとなり、研究2年め(平成22年度)の研究方向が明確化された。
豚を媒介者とする新型インフルエンザ感染症の数理モデル構成およびその解析

インフルエンザを始めとする、様々な感染症の流行動態を表現しうる数理モデルとして、各種微分方程式系を定式化し、その数学的性質を解析することによって、感染症流行のメカニズムを解明すると同時に、その制御のために有用となる防疫策を得ることを目標とした研究を行った。特に、感染症の季節毎の再帰的流行を考慮する上で現実的であると考えられる、非自律系の感染症モデルの研究に、一つの焦点を置いた。免疫を持たない若年層が流行の中心である一方で、高齢層に対する死亡率が高いという特徴を持つインフルエンザを考慮する上で、モデルに年齢構造を導入することは本質的であると考えられるため、本年度は、そのような年齢構造を備える非自律系のSIS感染症モデルの解析を行った。特に、「感染症の流行していない地域に一感染個体が侵入した際に、その個体の将来に亘る影響によって産出される新規感染個体数の期待値」という意味を持つ疫学的閾値である基本再生産数ROを、当該のモデルに対して導出し、その値が1より小さい場合には感染症が流行していない状況に対応する自明平衡解が大域的に漸近安定となる一方、その値が1より大きい場合には、感染症が季節的な流行を繰り返す状況に対応するエンデミックな非自明周期解がただ一つ存在することを証明した。この結果は、実際の疫学的現場において、感染症の将来的な流行挙動と規模を測るための指標としての、基本再生産数ROの重要性を改めて示すものであった。主定理の証明には、周期関数からなるバナッハ空間上の非線形作用素に対し、そのエンデミックな非自明不動点が、極限として得られるような正の有界単調収束列を構築する手法を始め、様々な関数解析的手法を利用した。それらは、さらに発展的な構造を備える周期系の感染症モデルの解析にも、今後応用されることが期待されるものである。当該年度を通して、人口集団における感染症の流行の動態を巨視的な立場から数理モデル化した各種連立微分方程式の数学的な性質の解析に研究の焦点を当てた。対象としたモデルは多状態感染症モデルと呼ばれる、集団に属する各個人の年齢や居住地域の別といった状態の異質性をより現実に即した形で考慮出来るが、その構造の複雑さから数学的に未解決な問題が多く残されているものであった。具体的な感染症としてはインフルエンザを想定し、大まかに分類して二種類の多状態感染症モデルの研究を行った。一つ目は、年齢構造化SIR感染症モデルと呼ばれるもので、各個人の年齢という状態の異質性がインフルエンザ等の感染症の周期的な流行を導く要因であるのかという点が長い間議論なされてきたものであった。研究代表者は、その様な周期的な流行の機構を説明しうる周期解の存在に対する一つの否定的な結果として、感染症が蔓延する十分条件が満たされる下では、感染症が集団に定着する状況を意味するエンデミックな平衡解と呼ばれる非自明平衡解が大域的に漸近安定となり得ること、すなわち初期感染者が存在すればその数にかかわらず感染者数は最終的に一定の値に収束し、周期的な振動は起こらないという状況があり得ることを新たに証明した。二つ目は、インフルエンザの世界規模の全地域的な流行挙動を想定した多状態SIR感染症モデルであった。研究代表者は、基本再生産数と呼ばれる疫学的指標が1を超えることが、そのモデルのエンデミックな平衡解が大域的に漸近安定となる為の必要十分条件であることを新たに証明した。この結果は、交通機関が十分に発達し、世界中の各地域の間に感染の経路が満遍なく存在している現代社会において、ある一つの地域で発現したインフルエンザは将来的に全地域に満遍なく流行し定着し得る、という疫学的解釈の与えられるものであった。新型インフルエンザ感染症の流行動態を記述し得る、より現実に即した数理モデルを構築し、その数学的性質を解明することにより、実社会での当該感染症の流行抑制ひいては完全駆逐のために有効な防疫策を得ることを目的とした研究を続けている。インフルエンザの流行動態に特異的な二つの特徴として、その年齢依存性(若年層の罹患率が高い一方で、高齢層の死亡率が高い)と流行の周期性(一年の間で流行のピークとなる季節が存在する)が挙げられるが、本年度は、それらの影響を同時に考慮しうる、年齢構造化周期SIS感染症モデルと呼ばれる数理モデルを構築し、その数学的性質の解明に従事した。成果として、感染症制御の実践的な場においてその定量的な流行予測のために広く利用されている疫学上有名な指標である基本再生産数ROが、数学理論上の定性的な側面においてもその感染症の将来的な挙動を決定付ける重要な閾値であること、すなわち、そのモデルに対する基本再生産数ROが1以下である場合は、感染人口のサイズを表す解は感染症流行の無い状況に対応する平衡解0に収束する一方、ROが1より大きい場合は、地域において感染症が周期的に流行をし続ける状況に対応するエンデミックな周期解が一意的に存在する、という定理の証明に成功した。その結果は、当該感染症の流行抑制のために用いられる基本再生産数ROの重要性を、数学の理論的な側面から強く保証するものである。証明の際には、従来の手法に改良の施された関数解析的な手法が用いられ、その手法はより一般的な構造を持つ年齢構造化周期感染症モデルに対しても同様に応用可能であることが期待され、同分野の数学理論の将来的な発展に貢献しうるものである。

インフルエンザを始めとする、様々な感染症の流行動態を表現しうる数理モデルとして、各種微分方程式系を定式化し、その数学的性質を解析することによって、感染症流行のメカニズムを解明すると同時に、その制御のために有用となる防疫策を得ることを目標とした研究を行った。特に、感染症の季節毎の再帰的流行を考慮する上で現実的であると考えられる、非自律系の感染症モデルの研究に、一つの焦点を置いた。免疫を持たない若年層が流行の中心である一方で、高齢層に対する死亡率が高いという特徴を持つインフルエンザを考慮する上で、モデルに年齢構造を導入することは本質的であると考えられるため、本年度は、そのような年齢構造を備える非自律系のSIS感染症モデルの解析を行った。特に、「感染症の流行していない地域に一感染個体が侵入した際に、その個体の将来に亘る影響によって産出される新規感染個体数の期待値」という意味を持つ疫学的閾値である基本再生産数ROを、当該のモデルに対して導出し、その値が1より小さい場合には感染症が流行していない状況に対応する自明平衡解が大域的に漸近安定となる一方、その値が1より大きい場合には、感染症が季節的な流行を繰り返す状況に対応するエンデミックな非自明周期解がただ一つ存在することを証明した。この結果は、実際の疫学的現場において、感染症の将来的な流行挙動と規模を測るための指標としての、基本再生産数ROの重要性を改めて示すものであった。主定理の証明には、周期関数からなるバナッハ空間上の非線形作用素に対し、そのエンデミックな非自明不動点が、極限として得られるような正の有界単調収束列を構築する手法を始め、様々な関数解析的手法を利用した。それらは、さらに発展的な構造を備える周期系の感染症モデルの解析にも、今後応用されることが期待されるものである。本年度に研究対象とした年齢構造化感染症モデルは、一般的な形を持つ偏微分方程式系で記述され、より現実の感染症流行に即したモデルとなる一方でその数学的解析はより困難なものとなることが知られている。現段階ではその理論的性質に関する一定の成果を得ることに成功しているため、研究は当初の計画通りおおむね順調に進展していると言える。現段階までに構築されている数学理論のさらなる完成を目指し、研究を続ける。考慮するモデルが数学的により普遍的な形となるに従い、そのモデルは当該感染症の流行の特徴を捉えるための様々な現実的な仮定に対応可能なものとなるため、そのような数学理論の完成は、感染症制御の実践的な場面での益に直結することが見込まれる。しかしながら一方で、理論と実践の異分野間の溝は依然として深いものであり、今後は理論の専門家としての立場をより明確にしながら、国内外の研究集会等の研究交流の場に積極的に参加をし、両分野間の溝を埋めるために尽力する。
ゼオライト結晶内における超強酸点の触媒機能

ゼオライト結晶内における非常に強い酸点(超強酸点)の生成とその構造および触媒活性に関する研究を行い,次のような成果を得た.はじめに,テンプレート分子の除去過程がHZSM-5中の非常に強い酸点(h^+-ピーク)の生成にどのように影響するかを研究した.強い酸点濃度は雰囲気と昇温速度によって変わることがわかった.これは,テンプレート除去時にテンプレート分子の分解により発生するアンモニアと水分子の影響であると考えられる.この酸点は二つのAlからなるものであることを確認した.酸点濃度が高いほど,触媒活性が増大することを認めた.さらに,アンモニア水による処理によってもHZSM-5のh^+-ピークに帰属される酸点が増加するので,このようにして生成した強い酸点について調べた.この酸点は一つが骨格外Al,もう一つが骨格内のAlからなるものであり,オクタン分解に高い活性をもつ.これに対し,酸で処理した場合にもh^+-ピーク濃度が増大するがオクタン分解活性はむしろ低下し,骨格内Al一つ,またはこれに加えて,もう一つの骨格外Alからなる.このように,一見同じようなh^+-ピークがあらわれるが,調製条件により二種類の異なる酸点が得られることがわかった.NH_4YをスチーミングしてUSYを調製し,これをさらにEDTAで処理することによって,パラフィン分解に非常に高活性な触媒が調製できる.USYをEDTA処理し最終的に得られた高活性触媒には,強度の強いBronsted酸点が存在しており,Lewis酸点は著しく抑制されていることがわかった.βゼオライトに見られる強い酸点上には,骨格外のAlと隣接するSiOHの影響により,アンモニアが強く吸着していることがわかった.ゼオライト結晶内における非常に強い酸点(超強酸点)の生成とその構造および触媒活性に関する研究を行い,次のような成果を得た.はじめに,テンプレート分子の除去過程がHZSM-5中の非常に強い酸点(h^+-ピーク)の生成にどのように影響するかを研究した.強い酸点濃度は雰囲気と昇温速度によって変わることがわかった.これは,テンプレート除去時にテンプレート分子の分解により発生するアンモニアと水分子の影響であると考えられる.この酸点は二つのAlからなるものであることを確認した.酸点濃度が高いほど,触媒活性が増大することを認めた.さらに,アンモニア水による処理によってもHZSM-5のh^+-ピークに帰属される酸点が増加するので,このようにして生成した強い酸点について調べた.この酸点は一つが骨格外Al,もう一つが骨格内のAlからなるものであり,オクタン分解に高い活性をもつ.これに対し,酸で処理した場合にもh^+-ピーク濃度が増大するがオクタン分解活性はむしろ低下し,骨格内Al一つ,またはこれに加えて,もう一つの骨格外Alからなる.このように,一見同じようなh^+-ピークがあらわれるが,調製条件により二種類の異なる酸点が得られることがわかった.NH_4YをスチーミングしてUSYを調製し,これをさらにEDTAで処理することによって,パラフィン分解に非常に高活性な触媒が調製できる.USYをEDTA処理し最終的に得られた高活性触媒には,強度の強いBronsted酸点が存在しており,Lewis酸点は著しく抑制されていることがわかった.βゼオライトに見られる強い酸点上には,骨格外のAlと隣接するSiOHの影響により,アンモニアが強く吸着していることがわかった.ゼオライトHZSM-5のアンモニア水および塩酸処理による非常に強い酸点の制御に関する研究を行った.アンモニア水で処理する事によりこの非常に強い酸点の濃度が変化した.定量的な研究から,酸点は骨格内のA1と骨格外のA1,それぞれ一つからなるものであり,骨格外A1には水酸基が配位している事がわかった.もともと,骨格外にあったA1種がアンモニア水により水酸化物となり,処理の過程で骨格内A1の酸点近傍に配位したものと考えられる.この骨格外A1種の電子吸引特性により骨格内のA1,に隣接する酸点強度が高まるものと考えられる.この強い酸点はパラフィンの分解に対する高い活性をもつ.これに対し,塩酸などの無機酸で処理すると,これとはまったく異なる強い酸点が生成する.酸による処理によっても,非常に強い酸点の濃度が変化するが,その構造には、骨格内A1と骨格外A1からなるもの,および欠陥構造の骨格内A1からなるものの2種類がある.これらは,Lewis酸特性をもち,パラフィンの分解活性をもたない.酸処理により,A1種が骨格内から骨格外に移動するか,あるいは欠陥が生成する事によりこのような強い酸点が生成すると考えられる.これらの知見を元にして,A1種のゼオライトヘの添加による強い酸点濃度の制御に関する研究を行った.含浸とアンモニア水処理のどちらの場合にも,A1の構造や酸性質に影響があらわれ,単純な結果を得られなかった.このため,原料としたゼオライトの構造やA1種の種類,さらに調製過程など声さらに詳細に検討する必要があることがわかった.当初の研究実施計画に基づいて,研究を進めた結果,以下のような結論に至った.1.ゼオライトHZSM-5内に2種類の超強酸点があることが明確になった.このうちの一つが触媒活性をもつが,他の一つは触媒活性をまったく持たない.(投稿中)2.HZSM-5のパラフィン分解活性は,アンモニアTPDから求めた酸量と明確な相関性が見られなかったが,IRによって測定したプロトン酸量とは強い相関性が認められた.

したがって,この反応はもっぱらBronsted酸点によりすすむものである.(投稿中)3.HβにAlを含浸し,これをさらにアンモニア水で処理すると,フリーデルクラフツアシル化反応における活性が増大する事がわかった.同時に,アンモニアTPDでは,h-ピーク酸量が増大した.この酸点が触媒活性を高めていると思われる.4.Al濃度が高いモルデナイト触媒中の骨格内Alが空気中の少量の水分によって脱Alされる事が明確になった.これは,酸点の性質を理解する上で重要な結論である.(投稿予定)5.パラフィン分解活性の向上をもたらすUSYのEDTA処理方法の最適化をおこなった.処理温度,時間,試薬の種類を決定した.(投稿中)6.量子化学計算の用意をすすめている.しかし,まだ結果を得るまでにはいたっていない.7.さらにはじめの計画にはないものであるが,IRを用いるアンモニアTPDの研究を追加して行った.これにより,IRの結果を直接的にTPDの情報とリンクすることができ,酸点構造を明かにすることが期待される.昨年度までの研究に引き続き,高温におけるアンモニア脱離(h^+-)ピークの生成を検討した.アンモニア水による処理によってh^+-ピークに帰属される酸点が増加する.この酸点は一つが骨格外Al,もう一つが骨格内のAlからなるものであり,オクタン分解に高い活性をもつ.これに対し,酸で処理した場合にもh^+-ピーク濃度が増大するがオクタン分解活性はむしろ低下し,骨格内Al一つ,またはこれに加えて,もう一つの骨格外Alからなる.このように,一見同じようながh^+-ピークがあらわれるが,調製条件により二種類の異なる酸点が得られることがわかった.NH_4YをスチーミングしてUSYを調製し,これをさらにEDTAで処理することによって,パラフィン分解に非常に高活性な触媒が調製できる.この活性サイトがどのように調製され,どのような構造をもつかを研究した.NH_4Yをin situで調製したHYの酸点強度はよわく,活性はほとんどない.USYとすると,骨格外にAlが多量存在し,さまざまな活性サイトが得られる.これをさらにEDTA処理し最終的に得られた高活性触媒には,強度の強いBronsted酸点が存在しており,Lewis酸点は著しく抑制されていることがわかった.また,最近のIR-TPDによる解析によって,EDTA-USYには,NH_4Yには見られない強いBronsted酸点が認められた.つまり,USY調製によってパラフィン分解に高活性なBronsted酸点が作られており,その濃度がEDTA処理によって高められたか,これを邪魔していた骨格外Alが除かれたと考えられる.なお,IR-TPD実験とは,IRで吸着種を観察し,同時にMSで脱離アンモニアを測定する新しい方法で,この方法をつかって,酸性質をキャラクタリゼーションした.
花卉の香りの評価とその制御を目指した分子育種

1.シュッコンカスミソウの悪臭成分の代謝経路を明らかにするため,合成に関わる酵素の解析と前駆物質に対する反応を見た.3-メチル酪酸の前駆物質であるL-ロイシンを処理すると,3-メチル酪酸発生量は3倍に上昇した.α-ケト酸をアルデヒドに転換するpyruvate decarboxylase (PDC)の活性は,基質としてピルビン酸ナトリウムを与えた場合蕾段階で高かったが,開花小花で急激にトレースレベルにまで低下した.3-メチル酪酸を合成する経路上にあるpyruvate dehydrogenase (PDH)活性は,開花小花で最高値を記録した.また,イソバレリル-CoAから3-メチル酪酸の生成反応を触媒すacyl-CoA hydrase (ACH)についても,開花に伴って徐々に増大した.2.ベニバナカスミソウの匂いの強弱による選抜を試みたところ,選抜4代目でほぼ目的が達成できることがわかった.3.花の匂いに関わるAFLPマーカー検出の可能性が示された.4.PDC遺伝子のクローニングを試みた.2組のディジェネレートプライマー,2組のRT-PCRプライマー,5'-Race法および3'-Race法によって遺伝子の約86%を単離することができた.この情報に基づき設計したプライマーを用い,RT-PCRにより花蕾の発達段階におけるPDC遺伝子の発現を見た.発現量は花蕾の発達段階によって変化したものの,酵素活性あるいは匂いの強弱と強い関連は認められなかった.葉におけるPDC遺伝子の発現は花よりも低かった.5.アルコールを与えることにより3-メチル酪酸をエステル化して悪臭成分を取り除く試みを行った.イソアミルアルコール,芳香族アルコール,すなわち,ベンジルアルコールと2-フェニルエチルアルコールを処理した場合,メチル酪酸の発散量は5739%にまで減少した.1.シュッコンカスミソウの悪臭成分の代謝経路を明らかにするため,合成に関わる酵素の解析と前駆物質に対する反応を見た.3-メチル酪酸の前駆物質であるL-ロイシンを処理すると,3-メチル酪酸発生量は3倍に上昇した.α-ケト酸をアルデヒドに転換するpyruvate decarboxylase (PDC)の活性は,基質としてピルビン酸ナトリウムを与えた場合蕾段階で高かったが,開花小花で急激にトレースレベルにまで低下した.3-メチル酪酸を合成する経路上にあるpyruvate dehydrogenase (PDH)活性は,開花小花で最高値を記録した.また,イソバレリル-CoAから3-メチル酪酸の生成反応を触媒すacyl-CoA hydrase (ACH)についても,開花に伴って徐々に増大した.2.ベニバナカスミソウの匂いの強弱による選抜を試みたところ,選抜4代目でほぼ目的が達成できることがわかった.3.花の匂いに関わるAFLPマーカー検出の可能性が示された.4.PDC遺伝子のクローニングを試みた.2組のディジェネレートプライマー,2組のRT-PCRプライマー,5'-Race法および3'-Race法によって遺伝子の約86%を単離することができた.この情報に基づき設計したプライマーを用い,RT-PCRにより花蕾の発達段階におけるPDC遺伝子の発現を見た.発現量は花蕾の発達段階によって変化したものの,酵素活性あるいは匂いの強弱と強い関連は認められなかった.葉におけるPDC遺伝子の発現は花よりも低かった.5.アルコールを与えることにより3-メチル酪酸をエステル化して悪臭成分を取り除く試みを行った.イソアミルアルコール,芳香族アルコール,すなわち,ベンジルアルコールと2-フェニルエチルアルコールを処理した場合,メチル酪酸の発散量は5739%にまで減少した.(1)Gypsophyla属の開花花序の発する悪臭の原因物質がメチル酪酸であることが分かっているので,アミノ酸から脂肪酸への生合成回路を推察した.カスミソウにおいては,アミノ基転移反応によりαケト酸が生成されたあと,開花前の蕾においてアルデヒドを経てアルコールへと代謝される経路が主経路と考えられた.しかし,開花するとpyruvate decarboxylaseの活性が消失することがわかり,その結果としてαケト酸がアシルCoAを経てメチル酪酸へと代謝される経路へと転換され,悪臭を発すると思われた.(2)ロイシンからメチル酪酸への代謝経路にある酵素の遺伝子のクローニングを試みた.α-ketoisocaproateをコードする遺伝子を探索したが,それと思われるものは単離できていない.また,シュッコンカスミソウの悪臭を発する品種とそうでない品種の花における発現遺伝子の差についても検討したが,この点についても現在解析中である.(3)カスミソウの葉組織から個体を再分化させる効率的な方法について検討し,培地条件を決定した.さらに,再分化個体を順化させ,開花に至るまで人工気象室内で栽培する方法を検討した.その結果,カスミソウは人工気象室の風に当たることによって枯死することが分かった.風を防ぐ方法を講じることによって,開花,採種できると思われる.1.シュッコンカスミソウの悪臭成分であるメチル酪酸はケト酸から代謝されて生成すると推測された.2.ケト酸からメチル酪酸に至る経路を触媒するpyruvate decarboxylase(PDC)の活性は,悪臭が強い品種`ブリストルフェアリー'の開花直前の花蕾で高かった.3.ディジェネレートPCRによって,シュコンカスミソウのPDC遺伝子の部分クローニングに成功した.4.リアルタイムRT-PCRによって品種`ブリストルフェアリー'の小さいつぼみ(開花45日前)と開花前日のつぼみについて,PDC遺伝子発現解析をおこなところ,開花前日のつぼみのほうが,小さいつぼみより,PDCmRNAのコピー数が2桁多かった.

これは,上記のPDCの酵素活性とおなじ結果であった.5.シュッコンカスミソウのPDC遺伝子を単離したディジェネレートプライマーを用いて,ベニバナカスミソウのゲノムDNAとcDNAのPDC遺伝子の単離を試みたが,期待されるPCR産物は得られなかった.このcDNAは開花直前のつぼみから作成したものではなかったため,改めてcDNAを作成してクローニングをおこなう必要がある.6.ベニバナカスミソウの花の匂いの強弱に関する個体選抜を継続して行った.選抜開始より3世代を得て,花の匂いに関する系統内分離がまだ見られること,および官能検査により評価のふれもあるが,いくつかの系統は各世代で匂いの評価が一致しており,花の匂い強と匂い弱の純系が育成できる可能性を示すことができた.7.匂いの強弱に関する選抜指標とするためにAFLPマーカーの導入を検討した.シロバナカスミソウとベニバナカスミソウ間だけでなく,ベニバナカスミソウの匂い強と考えられる系統と匂い弱と考えられる系統間に異なるAFLPが存在することが明らかになった.1.カスミソウの悪臭成分はメチル酪酸の前駆体であるL-ロイシン,L-イソロイシンを処理すると無処理の3倍以上のメチル酪酸の発散が認められた.2.開花に伴いL-ロイシン分解酵素であるピルビン酸脱炭酸酵素(PDC)の活性はトレースレベルまでに低下した.また,ケトイソカプロン酸からイソバレリル-CoAに転換するピルビン酸脱水素酵素(PDH)の活性は上昇した.以上の結果から,これら二っの酵素活性が悪臭発生に大きな影響を持つことが推測された.3.以上の結果から推測されたメチル酪酸の合成経路に基づき,アルコール処理によるエステル生成促進によるメチル酪酸の生成阻害が可能かを調べた.その結果,イソアミルアルコール,ベンジルアルコールおよび2-フェニルエチルアルコール処理は,メチル酪酸の発散量を減少させることがわかった.4.PDC遺伝子の単離を試みた.PDCはサイズが2kbp以上と大きいため,遺伝子内の離れた2つの領域(第1領域および第2領域)をディジェネレートRT-PCRで単離して塩基配列を決定したのち,この2領域の間の未知の領域(第3領域)をRT-PCRで単離して,ダイレクトシークエンスによって塩基配列を読み取り,残りの5'-領域および3'-領域を5'-3'-Race法でクローニングする方法をとることにした.その結果,PDC遺伝子の約86%を単離することができた.5.PDC遺伝子の発現をRT-PCRによって解析した.PDCは葉よりも花において多く発現した.開花に従って発現量が異なることがわかったが,一定の傾向は認めることができなかった.6.ベニバナカスミソウカスミソウの花の匂いに関する純系の育成を試みた.その結果,匂いの弱い系統は純系選抜4代目においてほぼ育成できることが示された.また,開花を待たずに選抜を行うためのAFLPマーカーが検出可能なことが示唆された.
日本的多文化マネジメントシステムの研究

本研究の成果を総括すると、新たな日本的マネジメントには、「クロス・カルチュラル・マネジメントとトランス・カルチャラル・マネジメントの両面を有する多文化マネジメントシステム」が不可欠であり、とりわけグローバルに競争優位性を有する新たな製品・事業を創造するためには、多様な文化的差異を組織内に取り込みつつ、それらの差異を超えた、トランスカルチャラルなあらたな組織文化を構築していくことが不可欠となる。日本的多文化マネジメントシステムの一環として,本年はダイバーシティ・マネジメントと知識創造を主たる対象として研究を行った。ダイバーシティ・マネジメントに関しては,欧米を中心とする諸理論を体系的にまとめた。さらに,日本,ヨーロッパ,米国,およびイスラム企業におけるにダイバーシティ・マネジメントに関する実証研究を行い,組織構成員の文化的多様性に関する分析を行った。林(代表者)は,「研究開発活動とプロジェクトメンバーの文化的多様性」,桜井は「イスラム経営の文化的特質」,馬越は,「人材開発とダイバーシティ・マネジメント」を中心に行った。これらの研究結果は,林が日本経営学会,Strategic Management Forum,異文化経営学会,および馬越がPan Pacific Conferenceなどの日本内外の学会で発表すると同時に,研究者との交流を図った。いずれの学会報告においても,参加者からは,日本企業のグローバル化にともない,異文化マネジメントやダイバーシティ・マネジメントの重要性に関する報告に対して以前よりもはるかに高い関心を得られた。特に日本経営学会においては,IFSAM Forumや統一論題の報告者として上記テーマを発表し,さらにシンポジウムにおいてもこうした論点について討議が成されたが,かかるテーマが経営学会において取り上げられたことは画期的なことであり,従来の単一な文化による日本企業の経営が,今後は多文化による経営に移行する可能性があることを示していると思われた。今後は,予定通り,内外の研究者との共同研究を深めると同時に,実証研究をさらに緻密化してさらに日本的多文化マネジメントシステムの構築を試みたい。本研究の「研究目的」は、グローバルな経済環境変化が進むなかで、日本産業・企業が新たな国際競争優位の源泉を創出するための新たなマネジメント・システムとしての「日本的多文化マネジメントシステム」構築のための理論的基盤を構築していくことにある。本年度の研究課題は、初年度の多文化マネジメントに関する先行理論の整理に続いて、具体的実証を踏まえた研究に中心がおかれた。本年度の研究課題は、多文化マネジメントを「ダイバーシティ・マネジメント」の視点からとらえ直し、(1)「文化的多様性と文化的差異」および「認知アプローチの多様性」が新製品開発プロジェクトの新たな知識創造にどのような効果をもたらしているのか、(2)ナショナル・カルチャーの「文化的差異」が、「組織コミットメント」に及ぼす影響、および(3)イスラム系企業のビジネス活動における異質性の研究、以上であった。(1),(2),(3)いずれの研究結果においても、それぞれの文化固有の論理構造と独自の認知アプローチが組織行動の規範的役割を果たしていた。そしてそれぞれが競争優位性の源泉を構成していた。それらの論点を総括すると、日本企業が事業活動を国境を越えて展開するほど、多様な文化的差異を組織内に取り込みつつ、その差異を認識しつつ、それらの差異を超えた、トランスカルチャラルなあらたな組織文化を構築していくことが不可欠であると結論付けられた。換言すれば、本年度の研究成果を総括すると、21世紀型の日本的マネジメントには、「クロス・カルチュラル・マネジメントとトランス・カルチャラル・マネジメントの両面を有する日本的多文化マネジメントシステム」が不可欠となるという点に集約されうる。21年度の研究課題は、初年度および2年目の多文化マネジメントに関する先行理論の整理とインタビューサーベイを中心とした具体的実証研究に中心がおかれた。本年度の研究課題は、多文化マネジメントを「ダイバーシティ・マネジメントとイノベーション」の視点からとらえ直し、(1)「文化的多様性と文化的差異」および「認知アプローチの多様性」が新製品開発プロジェクトの新たな知識創造にどのような効果をもたらしているのか、および(2)「技術的多様性」と「文化的多様性」が、「新製品開発コンセプト」に及ぼす影響、であった。(1),(2)いずれの研究結果においても、それぞれの国民文化・組織文化固有の論理構造と独自の認知アプローチが組織行動の規範的役割を果たしていた。これまでの論点を総括すると、日本企業がグローバルに競争優位性を有する製品・事業を創造するためには、多様な文化的差異を組織内に取り込みつつ、それらの差異を超えた、トランスカルチャラルなあらたな組織文化を構築していくことが不可欠であると結論付けられた。換言すれば、本年度の研究成果を総括すると、21世紀型の日本的製品開発システムを構築していくためには、「クロス・カルチュラル・マネジメントとトランス・カルチャラル・マネジメントの両面を有する日本的多文化マネジメントシステム」が不可欠となるという点に集約されうる。
明治期における国民道徳運動の実証的研究

明治時代の国民道徳運動には、いくつもの流れがある。政府・文部省・宮内省を中心とした官側の動きは、教学聖旨・婦女鑑などから教育勅語の編纂となって結実した。それについてはこれまでの近代史研究・思想史研究・教育史研究によって明らかにされ、とりわけ海後宗臣・稲田正次の詳細な研究によって教育勅語成立の歴史的背景が解明された。民間の動きとしては、明六社・洋々社・慶応義塾そして西村茂樹が組織した日本弘道会などがある。それらについては個々に検討が加えられてきたが、なおその全体像は明らかではない。本研究は西村茂樹と日本弘道会を主たる対象とする。西村の著作は3巻本の旧全集に納められ、その事績は活澣な2冊本伝記にまとめられている。しかし彼の活動は、これに尽きるものではなく、国立国会図書館はじめ全国各地の図書館・文書館・資料館・個人宅にはなお厖大な史料が収蔵されている。4年間にわたる研究調査をとおしておびただしい量の関係資料を発掘・収集して『増補改定西村茂樹全集』(思文閣・全10巻既刊5冊、1冊平均800p)におさめるとともに以下にかかげる何編かの論文を発表した。研究経費を有効に活用できた。明治時代の国民道徳運動には、さまざまな潮流がある。政府・文部省・宮内省を中心とした官側の動向は、教育勅語の編纂となって結実した。民間の動向は、西村茂樹が組織した日本弘道会を足場に、生涯にわたって精力的に推進した運動が代表であろう。西村の主要著作は3巻本の全集におさめられ、その事績も詳細な伝記に記されている。しかし彼の活動は、これらの著作によって網羅できるものではない。国立国会図書館の未定稿の西村文書をはじめ、全国各地の図書館・文書館・資料館などに、うずもれた史料が大量に残されている。本研究は、西村を中心とした国民道徳運動の全体像を、新たな史料を掘りおこすことで解明することを課題とする。本年度は、国会図書館・東大明治新聞雑誌文庫・慶大情報センター以下、石川県・新潟県・長野県など、西村ゆかりの地の史料調査をすすめ、その成果を『増補改訂西村茂樹全集』第1巻第2巻(思文閣)におさめるとともに、関連論文をまとめ学会に報告した。その一つに、西村茂樹が日本弘道会を足場に、生涯にわたって精力的に推進した運動がある。西村の主要著作は、三巻本の全集に収められ、その事績は浩瀚な伝記にまとめられている。しかし彼の活動はこれらに尽きるものではなく、国立国会図書館はじめ、全国各地の図書館・文書館・資料館等に、厖大な関係史料が未整理のまま収蔵されている。本年度は、国会図書館以下、東大・慶大・長野県立図書館等において、史料調査を行うとともに、西村はじめ明六社系洋学者が留学したオランダ・ドイツの関係機関において、その足跡と思想形成との関連を調査・研究した。政府・文部省・宮内省を中心とした官側の動きは、教育勅語の編簒となって結実した。民間の動きには、明六社・洋々社・慶応義塾、そして西村茂樹が組織した日本弘道会などがある。西村の主要著作は、三巻本の全集に収められ、その事績は浩澣な伝記にまとめられている。しかし彼の活動はこれにつきるものではない。国会図書館はじめ全国各地の図書館・文書館・資料館には厖大な関係史料が収蔵されている。本年度は、国会図書館以下、東大・慶大、島根県立図書館などで調査を行うとともに、西村はじめ明六社系洋学者らが留学したドイツの関係機関において、彼らの足跡と倫理思想との関連を調査・研究した。明治時代の道動運動には、いくつもの流れがある。それについては、これまでの近代史研究・思想史研究・教育史研究によって明らかにされ、とりわけ海後宗臣・稲田正次の詳細な研究によって教育勅語成立の歴史的背景が解明された。