hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膠原病患者に見られる自己抗体とその対応抗原の分子生物学的解析

膠原病は皮膚、関節、血管、および内臓諸臓器を病変の主体の場とする全身性自己免疫疾患である。申請者は軽症型強皮症の血清学的マーカーとされる抗セントロメア抗体(ACA)を用いてセントロメア抗原の同定、セントロメア蛋白の構造と機能の解析、疾患特異性の検討を行ってきた。ACA陽性血清のみに共存する抗クロモ抗体はACA陽性患者の中で全身性エリテマトーデスヤシェグレン症候群といった他の膠原病の特徴を合わせ持つ血清学的マーカーとなりうる事を既に報告した(研究業績1)が、クロモ抗原のひとつp25のcDNAを用いたエピトープ解析により大部分の抗体はクロモドメインと呼ばれる種において保存されている領域を認識し、ほぼ同等の陽性率でクロモシャドウドメインと呼ばれるもうひとつの保存領域もエピトープとなっていた(研究業績2)。またそれぞれのエピトープとの反応性が、ACA陽性患者の中で特定の検査所見や臨床像と関連を有していたことはさらに抗クロモ抗体のACA陽性患者における臨床的重要性を示している。また強皮症様皮膚硬化を伴った骨髄移植後の慢性移植片対宿主病(GVHD)患者血清中に、細胞周期に関連するセントロメア抗原蛋白のうちのひとつCENP-Fに対する抗体が存在したことをcDNAクローニングにより明らかにした一例を報告した(研究業績3)。CENP-Fに対する抗体に関する報告は数少なく、またGVHD患者では世界で初の報告である。強皮症とセントロメア抗原の関連、GVHDにおける自己免疫のエフェクターとターゲット、自己免疫の誘導などを考察する示唆に富んだ症例と考えられる。
イネ突然変異誘発遺伝子(mutator)の活性制御

イネゲノム内の他の遺伝子座に新たな変異を誘発するmutatorを突然変異育種上の新たな変異原として効果的に利用するには、その発現契機である細粒遺伝子(slg)の復帰突然変異が安定的に高頻度で生じる必要がある。しかしながら、多数のslgを持つ細粒系統の中には、slgの復帰突然変異頻度(RMF)が著しく少ない系統が少なからず認められる。本研究は、組織培養によってこれら低RMF系統のRMFを増加させ、mutatorの有する突然変異誘発活性の有効な利用法を確立しようとするものである。平成10年、育成経過の異なる40の細粒系統からRMFの比較的低い5系統(IM21、IM54、IM136、IM157およびIM294)を選び、系統ごとに、胚盤由来のカルスから得られた再分化植物(R_0細粒系統)と組織培養を経ていない細粒個体の自殖によって得られた細粒系統(NC細粒系統)との間でRMFを比較した。その結果、5系統の全てにおいてRMFの増加が認められた。平成11年は、上記再分化植物中に見いだされた細粒固体の個体別自殖次代R_1細粒系統とNC細粒系統との間でRMFを比較し、組織培養がRMFに及ぼす遺伝的な効果を観察した。その結果、大部分のR_1細粒系統では組織培養によるRMFの有意な増加が認められなかったものの、少数のR_1細粒系統ではNC細粒系統に比べてRMFが有意に増加していた。以上のように、組織培養は、培養植物(再分化当代植物)のRMFを増加させる効果を持つとともに、再分化当代では復帰突然変異を起こさなかった場合、すなわち再分化当代細粒個体にも、低頻度ながらRMFを増大させる効果を持つことが示された。したがって、これらの低RMF系統では、組織培養によってslgの復帰突然変異の生起頻度を増加させ、mutator変異誘発作用の安定発現を実現することは可能であると考えられる。イネmutatorは、共存する細粒遺伝子(slg)の復帰突然変異にともなって活性化し、他の遺伝子座に新たな変異を誘発する能力を持つ。このmutatorの持つ変異誘発活性を効果的に利用するには、その発現契機であるslgの復帰突然変異を安定的に生じさせる必要があるが、多数のslgを持つ細粒系統の中には、その頻度が著しく少ない系統が認められる。本研究では、mutatorの変異誘発活性の制御を目的として、このような系統についてslgの復帰突然変異頻度(RF)を増加させる方法を検討した。まず、組織培養によってslgのRFを増加させることができるか否かについて検討するため、互いに育成経過を異にする40細粒系統からslgのRFが比較的低い5細粒系統(IM21、IM54、IM136、IM157およびIM294)を選び、各系統の完熟種子から胚盤由来のカルスを作成して、その再分化植物と組織培養を行っていない細粒種子由来の植物との間でslgの計を比較した。その結果、5系統の全てにおいてslgのRFの上昇が認められ、このうちIM157では、その差が5%水準で有意となった。したがって、組織培養はslgの復帰突然変異を再分化当代植物において増加させると考えられる。今後は、再分化植物の個体別次代系統における組織培養の効果を検討してゆく予定である。ついで、既述の40細粒系統について出穂期とslgのRFとの関係を調査したところ、晩生の細粒系統のslgのRFが低くなる傾向が認められた。そこでさらに、晩生の3細粒系統(IM89、IM172、IM217)について、高温下(バイオトロン、昼・夜30°C)で出穂した穂と自然環境(圃場条件)下で出穂した穂との間でslgのRFを比較したところ、3細粒系統のうちの1細粒系統において高温下で有意に増加した。このことから、晩生の細粒系統の一部については、出穂期の圃場における温度環境がslgの復帰突然変異を抑制していることが明らかとなった。

以上のように、組織培養は、培養植物(再分化当代植物)のRMFを増加させる効果を持つとともに、再分化当代では復帰突然変異を起こさなかった場合、すなわち再分化当代細粒個体にも、低頻度ながらRMFを増大させる効果を持つことが示された。したがって、これらの低RMF系統では、組織培養によってslgの復帰突然変異の生起頻度を増加させ、mutator変異誘発作用の安定発現を実現することは可能であると考えられる。
親水性対イオンを用いるイオン対逆相分配クロマトグラフィーの高速化システムの開発

疎水性イオン(四級アンモニウムイオン,長鎖アルキルスルホン酸イオン,等)をイオン対試薬として用いる従来のイオン対逆相分配(IPRP)HPLCに対し,pH緩衝成分,アルカリ金属イオン等の親水性イオンをイオン対試薬として用いる新規のIPRP-HPLCとして親水性対イオンモードを開発した.本法の特徴として,迅速かつ高精度な分離が得られる事が挙げられる.従来法(対イオン:テトラブチルアンモニウムイオン)では2.2-ジヒドロキシアゾベンゼン(DHAB)-アニオン性金属錯体の分離に30分程度要したのに対し,親水性対イオンモード(対イオン:トリス(ヒドロキシ)アミノメタン)では僅か6分でベースライン分離が達成され,かつ同等の分離度が得られた.さらに,4-(2-ピリジルアゾ)レソルシノールおよびその類縁体,ポリアミノカルボン酸誘導体(例えばQuin-2),またはヒドラゾン誘導体のアニオン性金属錯体のIPRP-HPLC分離において,親水性対イオンモードによる分離がDHAB-アニオン性金属錯体の分離と同様の効果をもたらした.アニオン性溶質の分離に適合する親水性対イオン種の探索の結果,ナトリウム,リチウム,カリウムおよびセシウムといったアルカリ金属イオン,第四級アンモニウムイオンとしてテトラメチルアンモニウムイオン,その他アンモニウムイオン,グアニジウムイオンが親水性対イオンとして有効に作用することがわかった.疎水性対イオンモードに対する親水性対イオンモードでの分離時間の短縮の原因として,疎水性イオンと親水性イオンとではイオンサイズおよびその水和状態が異なり,これを反映して生成したイオン対としてのサイズおよびその性質の変化したことが考えられる.親水性対イオンモードにおける荷電溶質の保持挙動は,疎水性対イオンモードと同様,イオン対分配に基づくものであるが,従来法とは設計思想を異にする新しいタイプのIPRP-HPLCとして親水性対イオンモードIPRP-HPLCを位置づけることができる.疎水性イオン(四級アンモニウムイオン,長鎖アルキルスルホン酸イオン,等)をイオン対試薬として用いる従来のイオン対逆相分配(IPRP)HPLCに対し,pH緩衝成分,アルカリ金属イオン等の親水性イオンをイオン対試薬として用いる新規のIPRP-HPLCとして親水性対イオンモードを開発した.本法の特徴として,迅速かつ高精度な分離が得られる事が挙げられる.従来法(対イオン:テトラブチルアンモニウムイオン)では2.2-ジヒドロキシアゾベンゼン(DHAB)-アニオン性金属錯体の分離に30分程度要したのに対し,親水性対イオンモード(対イオン:トリス(ヒドロキシ)アミノメタン)では僅か6分でベースライン分離が達成され,かつ同等の分離度が得られた.さらに,4-(2-ピリジルアゾ)レソルシノールおよびその類縁体,ポリアミノカルボン酸誘導体(例えばQuin-2),またはヒドラゾン誘導体のアニオン性金属錯体のIPRP-HPLC分離において,親水性対イオンモードによる分離がDHAB-アニオン性金属錯体の分離と同様の効果をもたらした.アニオン性溶質の分離に適合する親水性対イオン種の探索の結果,ナトリウム,リチウム,カリウムおよびセシウムといったアルカリ金属イオン,第四級アンモニウムイオンとしてテトラメチルアンモニウムイオン,その他アンモニウムイオン,グアニジウムイオンが親水性対イオンとして有効に作用することがわかった.疎水性対イオンモードに対する親水性対イオンモードでの分離時間の短縮の原因として,疎水性イオンと親水性イオンとではイオンサイズおよびその水和状態が異なり,これを反映して生成したイオン対としてのサイズおよびその性質の変化したことが考えられる.親水性対イオンモードにおける荷電溶質の保持挙動は,疎水性対イオンモードと同様,イオン対分配に基づくものであるが,従来法とは設計思想を異にする新しいタイプのIPRP-HPLCとして親水性対イオンモードIPRP-HPLCを位置づけることができる.2,2′-ジヒドロキシアゾベンゼン(DHAB)-アニオン性金属錯体のHPLC分離において,pH緩衝成分等の各種親水性対イオンが,良好な保持と顕著な分離効率の向上をもたらすことを見出した.さらに,4-(2-ピリジルアゾ)レソルシノール(PAR)のアニオン性金属錯体へ本研究を拡張し,同様に親水性対イオンが有効に作用することを明らかにした.また,親水性対イオン種の拡張を目的として,pH緩衝成分(tris(hyroxymethyl)aminomethaneおよびその類縁体),アルカリ金属イオン,アンモニウムイオン,第四級アンモニウムイオン(tetramethylammonium ion,tetraetylammonium ion)等の親水性対イオンについて検討を行った.DHAB,PAR等のアゾ色素-金属錯体のHPLCにおいて,上述の親水性対イオンは良好な分離をもたらしたが,イオン種の違いによる保持容量の顕著な差異は見られなかった.また,濃度依存性が認められたことから,これら親水性イオンを用いる逆相分配HPLC保持機構としては,イオン対分配モデルが妥当であると考えた.DHAB,PAR等のアゾ色素-金属錯体の分離において,親水性対イオンは良好な分離をもたらし,その結果,従来汎用されている疎水性対イオン,テトラブチルアンモニウムイオン(TBA^+)に比べて,迅速かつ高感度な検出が可能となり,TBA^+の場合には30分程度を要した金属錯体間の分離が僅か数分で達成された.特筆すべきは,TBA^+の場合に比べ,各金属錯体ピーク間の分離係数に向上が見られたことである.

本システムで培われる新手法は,HPLC分離技術に技術革新をもたらすことが期待できる.すなわち,イオン対溶媒抽出の概念に基づく従来のシステムとは全く性格を異にし,古典的なIPRP-HPLCの設計思想から脱却した,新しい概念を提唱するものである.疎水性イオン(四級アンモニウムイオン,長鎖アルキルスルホシ酸イオン、等)をイオン対試薬として用いる従来のイオン対逆相分配(IPRP)HPLCに対し,pH緩衝成分,アルカリ金属イオン等の親水性イオンをイオン対試薬として用いる新規のIPRP-HPLCとして親水性対イオンモードを開発した.本法の特徴として,迅速がっ高精度な分離が得られる事が挙げられる.従来法(対イオン:テトラブチルアンモニウムイオン)では2,2'-ジヒドロキシアゾベンゼン(DHAB)-アニオン性金属錯体の分離に30分程度要したのに対し、親水性対イオンモード(対イオントリス(ヒドロキシ)アミノメタン)では僅か6分でベースライン分離が達成され,かつ同等の分離度が得られた.さらに,4-(2-ピリジルアゾ)レソルシノールおよびその類縁体,ポリアミノカルボシ酸誘導体(例えばQuin-2),またはヒドラゾン誘導体のアニオン性金属錯体のIPRP-HPLC分離において,親水性対イオンモードによる分離がDHAB-アニオン性金属錯体の分離と同様の効果をもたらした.アニオン性溶質の分離に適合する親水性対イオン種の探索の結果、ナトリウム,リチウム,カリウムおよびセシウムといったアルカリ金属イオン,第四級アンモニウムイオンとしてテトラメチルアンモニウムイオン,その他アンモニウムイオン,グアニジウムイオンが親水性対イオンとして有効に作用することがわかった.疎水性対イオンモードに対する親水性対イオンモードでの分離時間の短縮の原因として,疎水性イオンと親水性イオンとではイオンサイズおよびその水和状態が異なり,これを反映して生成したイオン対としてのサイズおよびその性質の変化したことが考えられる.親水性対イオンモードにおける荷電溶質の保持挙動は,疎水性対イオンモードと同様,イオン対分配に基づくものであるが,従来法とは設計思想を異にする新しいタイプのIPRP-HPLCとして親水性対イオンモードIPRP-HPLCを位置づけることができる.
新しい薬物組織移行性評価理論の確立

化学療法では、病巣への薬物移行性が治療効果を左右する重要な因子の一つとなっている。しかしながら、従来、薬物の組織移行性を定量的に評価解析するための実験系は確立されておらず、特に病巣部位における薬物移行特性に関する情報は著しく不足している。そこで本研究では、新しい臓器灌流実験法の開発と、臓器灌流実験で得られる実験デ-タの解析理論の確立の、二つの方向から、薬物の組織移行性の評価解析実験系の開発を遂行した。従来より、肝臓や腎臓等を対象とした灌流実験は広く行われているが、本研究ではこれに家兎下肢大腿筋肉の灌流実験系を加え、先ず、薬物全身動態の支配要因であるこれら正常臓器における移行性評価系の充実を図った。次に、病巣部位の代表として固形癌を選び、家兎大腿筋肉内にVX_2腫瘍を移植した標本、さらにラットWalker256単離腫瘍標本に対する実験法を開発して、癌病巣における薬物移行動態の解析を可能にした。一方、実験結果の解析に関しては、臓器灌流実験系で得られるdilution curveから、統計学的モ-メント理論に基づいて、分布や消失あるいはクリアランスに関するパラメ-タを誘導する理論体系を確立した。以上の実験系を用いて、我々のグル-プが開発した、抗癌剤の脂溶性プロドラッグ、高分子化プロドラッグ、モノクロ-ナル抗体結合体等の癌病巣及び正常臓器における組織移行特性を検討した結果、化合物の油水親和性、分子サイズ、電荷などの物理化学的性質と、臓器移行性との関連が明らかにされ、併せてこうした誘導体の一部が優れた腫瘍病巣指向性を有することが証明された。以上、本研究で得られた成果は、臓器分布特性の制御に基づく薬物投与の最適化、具体的には、特定臓器を対象としたタ-ゲティング型DDSの開発のための方法論確立に、大きく寄与するものと思われる。化学療法では、病巣への薬物移行性が治療効果を左右する最も重要な因子となっている。しかしながら、従来、薬物の組織移行性を定量的に評価解析する実験解析系は確立されておらず、特に病巣部位への薬物移行性に関する情報は大きく不足している。そこで本研究では、新しい臓器灌流実験系の確立と、実験データの解析理論の誘導の2つの観点から、薬物の組織移行性に関する実験評価系の開発を行った。我々のグループでは既に、家兎大腿筋肉を用いた灌流実験系を確立し、本系の動脈側に瞬時投与した薬物の静脈側流出パターンを解析することにより、筋肉組織中における薬物の移行動態が明らかになることを報告している。本年度の研究では、先ず第一に理論的な面から、流出パターンに対するモーメントパラメータと実際の移行現象を表わす分布や消失のパラメータの対応づけを行い、対象組織中における薬物動態をより精密に解析する道を開いた。引き続いて、こうした解析手法を実際の、薬物の病巣移行性の評価に利用することを目的として、家兎大腿筋肉内にVX2腫瘍を移植した標本に対する灌流実験法を開発し、各種抗癌剤の癌病巣移行性を評価した。さらに我々が開発した、抗癌剤の各種プロドラッグについても本実験系を用いて評価を行い、化合物の脂溶性、分子サイズ、電荷などの物理化学的性質と癌病巣移行性の関連を明らかにした。現在、癌病巣移行性の評価については、ラットに移植したWalker256癌肉腫を用いる単離腫瘍灌流実験系の開発を進めており、これを利用して抗癌剤およびそれを包含したドラッグデリバリーシステムの評価をより精密に行うことを計画している。一方、このような実験系は、他の臓器における薬物移行特性の評価にも非常に有用であり、肝臓、脳などにおける薬物動態の解析も現在進行中である。

化学療法では、病巣への薬物移行性が治療効果を左右する重要な因子の一つとなっている。しかしながら、従来、薬物の組織移行性を定量的に評価解析するための実験系は確立されておらず、特に病巣部位における薬物移行特性に関する情報は著しく不足している。そこで本研究では、新しい臓器灌流実験法の開発と、臓器灌流実験で得られる実験デ-タの解析理論の確立の、二つの方向から、薬物の組織移行性の評価解析実験系の開発を遂行した。従来より、肝臓や腎臓等を対象とした灌流実験は広く行われているが、本研究ではこれに家兎下肢大腿筋肉の灌流実験系を加え、先ず、薬物全身動態の支配要因であるこれら正常臓器における移行評価系の充実を図った。次に、病巣部位の代表として固形癌を選び、家兎大腿筋肉内にVX_2腫瘍を移植した標本、さらにはラットWalker256単離腫瘍標本に対する実験法を開発して、癌病巣における薬物移行動態の解析を可能にした。一方、実験結果の解析に関しては、臓器灌流実験系で得られるdilution curveから、統計学的モ-メント理論に基づいて、分布や消失あるいはクリアランスに関するパラメ-タを誘導する理論体系を確立した。以上の実験系を用いて、我々のグル-プが開発した、抗癌剤の脂溶性プロドラッグ、高分子化プロドラッグ、モノクロ-ナル抗体結合体等の癌病巣及び正常臓器における組織移行特性を検討した結果、化合物の油水親和性、分子サイズ、電荷などの物理化学的性質と、臓器移行特性との関連が明らかにされ、併せてこうした誘導体の一部が優れた腫瘍病巣指向性を有することが証明された。以上、本研究で得られた成果は、臓器分布特性の制御に基づく薬物投与の最適化、具体的には、特定臓器を対象としたタ-ゲティング型DDSの開発等のための方法論確立に、大きく寄与するものと思われる。
健康領域における唾液モニタリングの有用性について

唾液は日常において被検者に苦痛や侵襲を与えずに試料を採取できる利点がある。したがって、各種疾患のスクリーニングや診断の指標として唾液のモニタリングの有用性について基礎的検討を加えた。1.心理的ストレスと肉体的ストレスの及ぼす影響を唾液物質でスクリーニングする:(1)1日に30kmを走行するハードトレーニングを実施した合宿前後の唾液中のsIgAの変化量と合宿後のPOMS検査による活気度得点との間には有意な正の相関関係(p<0.05)が観察されたが,試合前後による変化量には違いはなかった。(2)試合前後の唾液クロモグラニンAの変化量と試合後の活気度得点との間に有意な負の相関関係(p<0.05)が認められたが,肉体的ストレスである合宿前後での変化量に関しての相関は認められなかった。(3)これより唾液中のsIgAの変化量の増加にともなって合宿後の活気度得点が増加していることからハードトレーニングで身体的に疲労している場合でも精神的に充実しているものはsIgA濃度も高値を示すが,心身ともに疲れきったものはsIgA濃度も減少し,易感染しやすいと考えられる。また,試合後の活気度得点とクロモグラニンAの変化量の関係から,試合による肉体的疲労よりも試合結果のダメージによる心理的ストレスの度合いが試合翌日後の活気に影響を与えていると考えられる。2.唾液ストレスホルモン物質の違い:90%VO2maxの激運動後では唾液抗菌物質であるリゾチームと唾液コルチゾールの分泌量に変化が見られたが,その動向は唾液クロモグラニンAの変化とはかならずしも同一ではなかった。この点についてはさらに検討を加えている。3.唾液カルシウム濃度:運動選手の骨密度と血液や尿中のカルシウム濃度に関しては有意な相関関係がなかったが,唾液カルシウム濃度と骨密度の間には有意な相関関係がえられた。したがって,唾液カルシウム濃度を骨粗鬆症のスクリーニング値とする可能性が示唆された。唾液は日常の歯科診療において得やすい生体試料であり、被検者(特に小児や高齢者)に苦痛や侵襲を与えずに試料を採取できる利点がある。唾液は血液を原材料としているので血清成分を反映している上に、外来物質の侵入を防御する役割を担っていたり、口腔内の恒常性維持に深く関わっていたり,最近ではある種の遺伝子解析の材料としても利用されている。したがって、唾液を試料として各種疾患のスクリーニングや診断の指標として用いることはきわめて有用なことと考えられる。本研究では運動領域ばかりではなく健康領域全般における唾液モニタリングの有用性について検討を加えた。1)精神的疲労度や抑鬱度は従来,心理テストによる判断が主であったため,客観的判断に乏しいとされて来た。本研究では唾液中のストレスタンパクに着目し,主観的判断と客観的判断の関連について検討を加えた。高地トレーニング前後並びに箱根駅伝予選会前後における唾液ストレスタンパクの変動を比較した。その結果,心理テスト(POMS)での抑鬱度や疲労度の数値とストレスタンパク濃度の間に有意な相関関係が得られた。今後,数種の唾液物質濃度の変動からストレスが肉体的なものか精神的なものかを判断し,臨床に応用していく予定である。2)さらに,骨密度の高い運動選手(柔道・ハンドボール)と低い選手(駅伝)における唾液中のカルシウム濃度に関して測定を行った。その結果,血清中や尿中のカルシウム濃度に関しては有意な関係は無かったが,唾液カルシウム濃度と骨密度の間には有意な相関関係が得られた。したがって,唾液カルシウム濃度を骨粗鬆症のスクリーニング値とする可能性が得られた。

唾液は血液を原材料としているので血清成分を反映している上に,日常において得やすい生体試料であり、被検者に苦痛や侵襲を与えずに試料を採取できる利点がある。したがって、唾液を試料として各種疾患のスクリーニングや診断の指標として用いることは有用なことと考えられる。ここでは唾液中のクロモグラニンA(CgA)とsIgAに着目し,POMS検査による感情尺度との関連について調べ,精神的ストレスマーカーとしての有用性について検討した。大学駅伝男子選手を対象とし,安静混合唾液の採取とPOMS検査をそれぞれ行った。唾液中のsIgAとクロモグラニンA(CgA)の測定はそれぞれ目的物質を特異的に検出する抗体を利用してELISA法を用いて測定した。CgAはBradford法で測定した唾液タンパク量で補正した。その結果,1.sIgA濃度:合宿前後では変化は見られなかったが,試合前に比べて試合後は高値を示した。2.合宿前後のsIgAの変化量(d-sIgA)と合宿後の活気度得点との間には有意な正の相関関係(p<0.05)が親察された。3.試合前後のCgAの変化量(d-CgA)と試合後の活気度得点との間に有意な負の相関関係(p<0.05)が認められた。これより,d-sIgA量の増加にともなって合宿後の活気度得点が増加していることからハードトレーニングで身体的に疲労している場合でも精神的に充実しているものはsIgA濃度も高値を示すが,心身ともに疲れきったものはsIgA濃度も減少し,易感染しやすいと考えられる。また,試合後の活気度得点とCgAの変化量の関係から,試合による肉体的疲労よりも試合結果のダメージによる心理的ストレスの度合いが試合翌日後の活気に影響を与えていると考えられる。本実験から,唾液中のsIgAとクロモグラニンAはストレスマーカーとして利用できることが示唆された。
山陰沖海底地すべりの発生機構：表層型メタンハイドレート分解の観点による要因評価

山陰沖の海底地すべりに対し,メタンハイドレート(MH)分解の観点から発生機構を検討する.日本海のMHは海底近傍に濃集する「表層型」であり,その安定性を左右する外的要因の影響を受けやすい.研究対象とする海底地すべりに対し,事前に得られているコア試料の分析・解析を進め,(1)海底地すべり発生年代の特定,(2)地すべり発生時点のMH安定領域の復元,(3)発生前後の安定領域の変動過程を解明し,最終的に(4)MH分解に伴って海底地すべりが発生し得るか,を判断する.山陰沖の海底地すべりに対し,メタンハイドレート(MH)分解の観点から発生機構を検討する.日本海のMHは海底近傍に濃集する「表層型」であり,その安定性を左右する外的要因の影響を受けやすい.研究対象とする海底地すべりに対し,事前に得られているコア試料の分析・解析を進め,(1)海底地すべり発生年代の特定,(2)地すべり発生時点のMH安定領域の復元,(3)発生前後の安定領域の変動過程を解明し,最終的に(4)MH分解に伴って海底地すべりが発生し得るか,を判断する.
神経新生に関与するリゾホスファチジン酸受容体のG蛋白質を介する情報伝達

神経新生に関連すると考えられるリゾホスファチジン酸(LPA)受容体(vzg-1及び未同定の受容体)の細胞内情報伝達機構の解明を目的として、バキュロウイルス/昆虫細胞発現系及びアフリカツメガエル卵母細胞発現系による研究を行った。バキュロウイルス発現系を用いた実験では、すでにクローニングされているvzg-1を各Gタンパク(G_S,G_<il>,G_<oA>,G_<11>)と共発現させ、LPA依存的[^<35>S]GTPγS結合活性を指標に機能的連関を解析した。その結果、LPA受容体とG_<il>、G_<oA>、G_<11>を共発現させた膜標品では、LPA濃度依存的に[^<35>S]GTPγS結合活性上昇が見られ、これらGタンパクとvzg-1が連関することを明らかにした。G_Sとの連関は見られなかった。また、この共発現系でLPA非存在下においても、vzg-1発現によりG_<il>の[^<35>S]GTPγS結合活性上昇が観察された。リガンド存在下で連関するG_<oA>に対しては、LPA非存在下での活性化は見られなかった。さらにG_<il>で見られるLPA非依存的な活性上昇が、GTPγSに対する親和性の増大によることをスキャッチャード解析により確認し、vzg-1がLPA非存在下でもG_<il>を活性化できる内在活性を有する事が示唆された。一方、アフリカツメガエル卵母細胞でLPAにより誘発される内向き電流を観察し、その細胞内情報伝達機構について検討を行った。その結果、LPAの繰り返し投与による内向き電流の誘発には急速な脱感作が見られるが、その脱感作がPKA阻害剤により抑制されること、LPAによる内向き電流の発生は百日咳毒素非感受性であり、PLCの活性化を必要とし、IP_3受容体チャネルを介してthapsigargin感受性Ca貯蔵部位から遊離したCa^<2+>によるCa^<2+>感受性Cl^-チャネルの活性化によるものであることを明らかにした。
高精細デジタル測定技術と職人の知識を融合させた工芸文化財復元の研究

1.奈良県春日大社御宝物「柏木菟腰刀」の目釘金具の計測撮影昨年度開発した治具とテックサイエンス社Alicona機を使用して計測撮影を行い、その後撮影時の安全性についての考察を機器操作技術者、学芸員、職人とともに考察、検討した。2.Tesco社X線CTスキャン機器においては、刀と刀装具(鐔)の撮影を行い、制作した治具の安全性についての考察と検証を行った。また撮影した鐔データの検証から新たな制作技法に付いての試料が得られた。3.年度後半は計測データの処理、計測治具の改良点をふまえ治具の再設計を行った。昨年度に制作した高精細デジタル測定機器の文化財用治具を用いて撮影測定、データ処理、手順や測定治具の安全性に関する考察を行った。文化財の実撮影では、目的としていた春日大社の御宝物「柏木菟腰刀」の金具部分の3Dデジタル測定が安全に行うことができた。それ以外にも、刀剣のX線CTによる撮影、また表面のテクスチャー撮影のための実験も開発した治具を使用することで安全に行えた。また、刀の鐔についても治具を制作しX線CT撮影を行った。刀の鐔に関しては、3Dデジタルデータの取得だけではなく、新たな鐔の制作技法に関する発見が得られた。この結果により、文化財のデジタル測定の必要性がより望まれる事になると考えられる。その際、今回の研究の成果を基盤に、より汎用性を持った撮影治具、手順についての開発を引き続き行う事が出来る。その他、本研究で取得し処理した3Dデータ、撮影手順についての考察を整理し、情報のアーカイブ、論文等での発表のための資料整理を行った。研究に使用した、Alicona機、Tesco社X線CTスキャン機器での計測撮影で取得したデータについて、データ処理に有する時間が当初の予想より必要となったが、目標とする文化財3D情報は取得し大きな研究の目的は達成できた。文化財サンプルを使用しての計測撮影については、テックサイエンス社Alicona機を使用して計測撮影実験を3回行い、それらの結果をもとに撮影時の安全性についての考察を機器操作技術者とともに検討した。また、Tesco社X線CTスキャン機器においては、これまでに取得していた撮影データをもとに撮影時の安全性についての考察と検証を機器操作技術者とともに行い、設計作業に移った。テックサイエンス社Alicona機とTesco社X線CTスキャン機器での文化財撮影のための冶具製作を行った。両機器での測定撮影冶具製作のために、試撮影、設計、素材の検討、部材製作を行った。九州国立博物館でのX線CTスキャンをはじめとするデジタル撮影機器の見学を行った。文化財を撮影する際の手順、安全性への考え方、撮影後のデータ活用法について実現場を体験しながら意見を伺った。
高度道路ネットワーク環境における図形情報板のあり方に関する研究

本研究は,ドライビング・シミュレータを用いた室内走行実験を通じて,高速道路の図形情報板デザインの方針を検討した.まず,既往研究のレビューおよび,高速道路関係者を対象としたヒアリングにより,図形情報板に求められる機能を明らかにした.次に,どの構成要素が図形情報板に求められる機能に影響を及ぼすかを明らかにした.結果として,余白の大きさ,文字高の表記に留意するべきであること,およびそれぞれについて望ましい水準を明らかにした.さらに,図形情報板とその前後に設置される情報提供施設との関係性を把握するとともに,道路利用者の多様な意向・要望に合致した図形情報板のデザイン方針を検討した.平成24年度は、図形情報板とその前後に設置される情報提供施設との関係性を把握することを計画しており、このための実験を行った。実験区間は東名下り御殿場IC約1km上流から御殿場JCT分岐部までの約5.4kmとした。被験者には、目的地を浜松市とし、東名・浜松ICまたは新東名・浜松浜北ICに向かうべく、情報提供施設から提供される情報をもとに御殿場JCTで分岐することを課題とした。実験結果を解析した結果、図形情報板は、非高齢者・高齢者ともに経路選択に最も活用されていることが明らかとなった。また平成23年度の研究成果を発表する過程で、複数の図形情報板構成要素の水準を同時に変更した場合や、より詳細な水準を設定した場合の結果が得られていないという課題が指摘された。この課題を受け平成24年度は、平成23年度より詳細な構成要素の水準を設け、各構成要素の主効果と構成要素間の交互作用の有無を検証するとともに、各構成要素の水準の変化に伴う感度の分析も行った。まず目的遂行のための図形情報板案を考案し、これらを投与刺激としてドライビングシミュレータを用いた室内走行実験を実施した。次に得られた実験結果を平成23年度に構築した手法で解析し、図形情報板の相対比較値を求めた。そしてこの結果を用いて、分散分析およびTukeyの加法性の検定を行い、図形情報板の各構成要素の主効果と構成要素間の交互作用の有無を検証し、主効果の存在するものに関しては、多重比較によって、どの水準間で差があるかを明らかにした。具体的な成果として、余白の大きさと文字高の交互作用は存在しなかった。また余白の大きさの主効果および文字高の主効果はいずれも存在し、余白の大きさは、情報板1辺の長さが基準とする現行の情報板より5%増加した場合、文字高は、基準とする現行の情報板より10cm大きい50cmが最も支持されることが統計的に明らかとなった。本研究は,ドライビング・シミュレータを用いた室内走行実験を通じて,高速道路の図形情報板デザインの統一性に関する検討を行なうことを目的とし,平成23年度:図形情報板単体のあり方に関する検討,平成24年度:図形情報板とその前後に設置される標識との関係性把握,平成25年度:研究成果の一般性検討と総括を年度ごとの目標とした.平成23,24年度とも目標に合致した成果を取得しているが,図形情報板デザインに対する道路利用者(実験被験者)の意向・要望が非常に多様であることも同時に判明している.そこで平成25年度は,この多様な意向・要望に合致した図形情報板のデザイン方針を検討することで,一般性のある研究成果を示すとともに,3箇年の研究を総括することとした.まず,先行研究で実施した実験時に,被験者にヒアリングした図形情報板全般に関する要望を整理し,既往研究・事例を参考に,対策の必要性および実現可能性の観点から3つの利用者要望(レイアウトの整理,情報量の削減,時間情報に併記する地点名称の工夫)を抽出した.次に,利用者要望に基づく図形情報板の情報表記方法を考案し,先行研究で対象とした,名神高速道路(上り)草津JCT手前の図形情報板に適用することで,複数の図形情報板デザイン(代替案)を作成した.そして,この代替案を投与刺激とする室内走行実験を行い,先行研究で提案した手法で評価した.その結果,情報量の削減という要望に基づき,選択した路線から再分岐する路線の行き先表示や,図形情報板内に形成される閉空間を構成する路線のうち所要時間提示地点に接続していない道路線表示など,削除可能な情報は削除した場合,図形情報板の機能が向上し,利用者に支持されることが明らかになった.この結果をもって,3箇年の研究を総括した図形情報板デザインを提案した.本研究は,ドライビング・シミュレータを用いた室内走行実験を通じて,高速道路の図形情報板デザインの方針を検討した.まず,既往研究のレビューおよび,高速道路関係者を対象としたヒアリングにより,図形情報板に求められる機能を明らかにした.次に,どの構成要素が図形情報板に求められる機能に影響を及ぼすかを明らかにした.結果として,余白の大きさ,文字高の表記に留意するべきであること,およびそれぞれについて望ましい水準を明らかにした.さらに,図形情報板とその前後に設置される情報提供施設との関係性を把握するとともに,道路利用者の多様な意向・要望に合致した図形情報板のデザイン方針を検討した.本研究では,ドライビング・シミュレータを用いた室内走行実験を行なうことで,図形情報板のデザインの統一性に対する検討を行なった.まず既往研究等のレビューおよび,高速道路関係者を対象としたヒアリングを行なうことで,図形情報板に求められる機能を調査した.同時に,図形情報板をいくつの構成要素に分割できるのか,各構成要素において,どのような水準が存在するのかについても調査をした.得られた結果に基づき,図形情報板のCGを作成した.

具体的には,比較対象となる名神高速道路上り線,草津JCT手前の図形情報板(以下,現行)に対して,ある構成要素を一水準変更し,その状態をCGとして作成した.この過程を構成要素×水準の組み合わせ全てについて行なった.この図形情報板のCGを,3次元CGで再現された高速道路上の同一地点に表示させ,これを投与刺激とした室内走行実験を行った.この実験において取得する,各機能における各代替案の重要度の一対比較結果や,アイマークレコーダにより取得した視線座標データから算出した注視時間に関する一対比較結果を用いて,AHPを準用することで,機能ごとに各代替案の重要度を算出した.この各機能における各代替案の重要度および,機能自体の重要度を用いて,各代替案の総合的な重要度を算出した.そして,現行の図形情報板よりも総合的な重要度が大きい代替案を把握することで,「図形情報板のどの構成要素が図形情報板に求められる機能に影響を及ぼすか,その構成要素は機能の観点からどのような水準であれば良いか」を把握した.結果として,余白および文字高が大きい場合は被験者の属性に関係なく支持されること,路線名の文字装飾が無い場合は被験者の属性に関係なく支持されないことがわかった.つまり,図形情報板をデザインする上で,文字の装飾,余白の大きさ,文字高の3構成要素の表記に特に留意するべきであるという知見を得た.交付申請書では、平成23年度:図形情報板単体のあり方に関する検討、平成24年度:図形情報板とその前後に設置される標識との関係性把握、平成25年度:研究成果の空間移転性検討と総括という目的を掲げている。平成24年度終了時点では、図形情報板とその前後に設置される標識との関係性把握(上記平成24年度目標)のための実験、研究成果の空間移転性検討(上記平成25年度目標)のための実験は終了している。このデータを解析し、研究成果を総括することで、平成25年度終了時点には、交付申請書に掲げた成果を得られると考えている。交付申請書に記載した平成23年度の研究実施計画を予定通り遂行し,その成果を学会で報告している,さらに,研究を遂行する上で得られた課題についても,平成23年度中に検討を開始している.図形情報板とその前後に設置される標識との関係性把握(平成24年度目標)のための実験結果、研究成果の空間移転性検討(平成25年度目標)のための実験結果を解析し、研究成果を総括することで、交付申請書に掲げた目標を達成する。なお、平成23、24年度では、実験終了後に被験者から図形情報板をはじめとする情報提供施設に関して自由意見を求めている。この結果を整理すると、図形情報板に提示される情報内容と情報のレイアウトに関して多くの意見が寄せられていることが分かっている。研究成果を総括するにあたり、平成24年度実験で得られた被験者の意見・要望を反映した図形情報板を考案し、室内実験を行うことで、多様なユーザーの意見を反映しうる提示情報とレイアウトについても検討する。平成23年度の成果として,図形情報板をデザインする上で,文字の装飾,余白の大きさ,文字高の3構成要素の表記に特に留意するべきであるという知見を得たが,これら構成要素の相互作用を検討することが課題として示された.
古代製鉄遺跡における操業形態の実態把握

古代の製鉄遺跡における操業形態を検討するためには、鉄試料に内在する炭素を高純度に抽出し、高精度に試料調整を行う必要があった。そのため、私たちは現代炭素による汚染の可能性をできる限り除去可能な試料の燃焼・CO_2分離・精製ラインを開発した。これを用いて炭素濃度が既知の鉄鉱標準試料で、燃焼・CO_2分離・精製を行い、炭素含有量が少ない場合においても90%以上の炭素抽出効率が得られる燃焼条件を導き、これらの加速器質量分析法による^<14>C年代測定を行った。その結果、現代炭素による汚染のない^<14>C年代値を得ることが可能となった。また、遺跡の考古学的年代値の把握できる出土した鉄試料の加速器質量分析計による^<14>C年代測定を行ったところ、概ね、遺跡の考古学的年代値を示す指標遺物と同じ年代を示し、遺跡の操業時期・操業期間を推定する一助となる測定結果が得られた。これらの研究成果により、出土する鉄製遺物の炭素履歴は、その時に用いた木炭に由来していることが明らかになり、鉄製遺物の^<14>C年代測定を行うことの正当性と有効性を確認することができた。しかし、その一方、測定データを蓄積するに従って様々な検討課題が生じた。とりわけ顕著なのは、製錬や精錬に用いられた木炭とそれによって生成された鉄の^<14>C年代値に時間差が観られることである。この時間差にはある程度の規則性があるように見受けられる。更に、鍛鉄の年代測定において、δ^<13>C値が鉄素材中の炭素由来の元である木炭の代表的なδ^<13>C値よりも大きな値を示し、炭素同位体分別が起こることがあることも明らかになった。これらの事象を今後、解明してゆくことが鉄製品に^<14>C年代を測定して行く上での課題として残った。古代の鉄製品の製錬・精錬鍛冶・鍛錬鍛冶の工程毎に生じる生産物および副産物を対象として、加速器質量分析法による^<14>C年代測定法を利用することにより、製鉄遺跡の操業形態を把握するために、各試料に内在する炭素を汚染させることなく更に効率よく高純度に抽出し、高精度の試料調整を行う必要があった。本年度の研究では、高周波加熱炉を用いた試料からのCO_2の分離抽出・精製する真空ラインに、鉄試料加熱時に流すO_2の量を常に一定になるようにガス流量計を設置し、さらに高周波加熱炉内の坩堝塙を置くための土台を陶器製のものから石英製土台に変更した。このラインを用いて炭素濃度が既知の鉄鋼標準試料(JSS-Fe)を試料とし、燃焼・CO_2の分離抽出・精製を行い、高い抽出効率が得られる燃焼条件を導き、炭素含有量の低い試料においても約90%の抽出効率が得られるようになり、得られた^<14>C年代値は、大気の混入等による現代炭素の汚染のない信頼できるものであった。同時に、従来、塩化銅(II)水溶液を用いて鉄を溶解させて炭素抽出行う方法についても再検討を行ったところ、塩化銅(II)中に僅かながらも現代炭素を含有していることが認められたため、塩化銅(II)に変わって、塩化ニッケルを用いた炭素抽出法の開発にも着手したところである。また、奈良県香芝市尼寺廃寺遺跡より出土した鍛冶関連遺物である鍛冶滓中の金属鉄と鍛冶滓の錆の中に巻き込まれていた木炭について、加速器質量分析法による^<14>C年代測定を行ったところ、暦年代は78世紀の範囲を示し、遺跡の年代と調和的な結果が得られた。

しかし、鍛冶滓中の金属鉄のδ^<13>C値が、木炭の代表的なδ^<13>C値よりも大きな値を示し、この要因について検討してゆくことが、次年度の検討課題となった。古代の製鉄遺跡における操業形態を検討するためには、鉄試料に内在する炭素を高純度に抽出し、高精度に試料調整を行う必要があった。そのため、現代炭素による汚染の可能性をできる限り除去可能な試料の燃焼・CO_2分離・精製ラインを開発した。これを用いて炭素濃度が既知の鉄鉱標準試料で、燃焼・CO_2分離・精製を行い、炭素含有量が少ない場合においても90%以上の炭素抽出効率が得られる燃焼条件を導き、これらの加速器質量分析法による^<14>C年代測定を行った。その結果、現代炭素による汚染のない信頼できる^<14>C年代値を得ることが可能となった。また、遺跡の考古学的年代値の把握できる製鉄遺跡及び鍛冶関連遺跡の出土鉄試料の加速器質量分析計による^<14>C年代測定を行ったところ、概ね、遺跡の考古学的年代値を示す指標遺物と同じ年代を示し、遺跡の操業時期・操業期間を推定する一助となる測定結果が得られた。これらの研究成果により、製錬遺跡や精錬鍛冶遺跡で出土する鉄滓・鉄塊系遺物の炭素履歴は、その時に用いた木炭に由来していることが明らかになり、鉄滓・鉄塊系遺物の^<14>C年代測定を行うことの正当性と有効性を確認することができた。しかし、その一方、測定データを蓄積するに従って様々な検討課題が生じた。とりわけ顕著なのは、製錬や精錬に用いられた木炭とそれによって生成された鉄の^<14>C年代値に時間差が観られることである。この時間差はある程度の規則性があるように見受けられる。また、鍛鉄の年代測定において、δ^<13>C値が鉄素材中の炭素由来の元である木炭の代表的なδ^<13>C値よりも大きな値を示し、炭素同位体分別が起こることがあることも明らかになった。これらの事象を今後、解明してゆくことが鉄製品に^<14>C年代を測定して行く上での課題として残った。
特別支援学校に在籍する重度障害児童の緊急時対応研修プログラムの開発

本研究では、特別支援学校の教員の緊急時に対する知識・技術向上、医療機関との連携を促進させる「特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラム」を作成し、これを特別支援学校で実施することで、特別支援学校に在籍する重度の障害をもった児童が安全に教育を受けることのできる環境を作るために1特別支援学校在籍児童の医療的な問題の実態調査2特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラムの作成3研修プログラム実施前後での状況調査を達成することを目標としている。平成29年度には特別支援学校在籍児童の医療的な問題の実態調査の結果を解析し、日本特殊教育学会で発表した。現時点でも、非常に多くの教員が医療的ケアを必要とする児童生徒の担当となる時に不安を感じることが明らかとなった。また、事故や緊急時といった教員のその場の状況判断を求められる場面や、専門的な医学的知識を必要とする医療的ケアの知識・技術に対する不安を感じている教員が多いという結果が得られた。そして、平成28年度に作成した特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラムを特別支援学校教諭を目指す学生に実施した。学生の習得状況などをもとに研修プログラムの改善を行った。特に児童・生徒の健康状態の評価に関して、より具体的な実践演習のプログラムの改良が必要であることが判明した。平成30年度には緊急時対応研修プログラムを特別支援学校の近隣の医療機関の小児科医を講師として実施した。おおむね好評であったが,研修の実施体制に関して改善が必要であることが判明した。研修プログラムの実施が平成30年度に持ち越したため,実施後の状況調査を平成31年度に行うことになった。平成31年度に再度研修プログラムの実施を行い,実施後の状況調査を含め評価を行う予定である。特別支援学校には重度の障害をもち、喀痰吸引や経管栄養などの医行為(医療的ケア)を必要とする児童やさまざまな健康上の問題を抱えている児童が在籍している。このような児童が学校で安全に教育を受けるためには特別支援学校の教員が児童の緊急時に対応できる知識・技術を持ち、学校近隣の救急対応可能な医療機関と密に連携することが重要である。平成28年度には1特別支援学校在籍児童の医療的な問題の実態調査として北陸地域での特別支援学校の医療的ケアを必要とする児童の在籍状況と医療的ケアの内容・実施状況、またてんかん、先天性心疾患などの緊急事態を起こしうる身体的合併症をもつ児童の在籍状況の調査を行った。また特別支援学校に在籍する教員、養護教諭、看護師に在籍児童の健康問題に関する不安点を調査した。また2特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラムの作成として、上記の実態調査から明らかになった緊急事態や教員、養護教諭、看護師の不安をもとに緊急時対応研修プログラムの作成を行った。一部、調査に協力できないと回答のあった学校があり、他地域の特別支援学校にも協力を依頼する、直接学校での医療的ケアを視察することで実態調査の代替手段とする方法をとっている。2特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラムの作成として、上記の実態調査から明らかになった緊急事態や教員、養護教諭、看護師の不安をもとに緊急時対応研修プログラムの作成を行った。教員、養護教諭、看護師の不安は多岐にわたり、当初想定していたプログラムから内容を追加するなどの対応が必要であった。

また、事故や緊急時といった教員のその場の状況判断を求められる場面や、専門的な医学的知識を必要とする医療的ケアの知識・技術に対する不安を感じている教員が多いという結果が得られた。そして、平成28年度に作成した特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラムを特別支援学校教諭を目指す学生に実施した。学生の習得状況などをもとに研修プログラムの改善を行った。特に児童・生徒の健康状態の評価に関して、より具体的な実践演習のプログラムの改良が必要であることが判明した。平成29年度には、緊急時対応研修プログラムを特別支援学校の近隣の医療機関の小児科医を講師として実施する予定であったが、特別支援学校、および小児科医の日程調整が不調となり、平成30年度に持ち越しとなった。本研究では、特別支援学校の教員の緊急時に対する知識・技術向上、医療機関との連携を促進させる「特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラム」を作成し、これを特別支援学校で実施することで、特別支援学校に在籍する重度の障害をもった児童が安全に教育を受けることのできる環境を作るために1特別支援学校在籍児童の医療的な問題の実態調査2特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラムの作成3研修プログラム実施前後での状況調査を達成することを目標としている。平成29年度には特別支援学校在籍児童の医療的な問題の実態調査の結果を解析し、日本特殊教育学会で発表した。現時点でも、非常に多くの教員が医療的ケアを必要とする児童生徒の担当となる時に不安を感じることが明らかとなった。平成30年度には緊急時対応研修プログラムを特別支援学校の近隣の医療機関の小児科医を講師として実施した。おおむね好評であったが,研修の実施体制に関して改善が必要であることが判明した。研修プログラムの実施が平成30年度に持ち越したため,実施後の状況調査を平成31年度に行うことになった。平成29年度には1特別支援学校在籍児童の医療的な問題の実態調査の結果を解析し、日本特殊教育学会で発表を行う予定である。助言などにより、下記の研修プログラム改善を行う。2特別支援学校の実態に即した緊急時対応研修プログラムは、上記の実態調査から明らかになった緊急事態や教員、養護教諭、看護師の不安をもとに緊急時対応研修プログラムの改善を行い、特別支援学校教諭を目指す学生に研修を試みる。学生の習得状況などをもとに研修プログラムのさらなる改善を行う。3改善された緊急時対応研修プログラムを実際に実施する特別支援学校の近隣の医療機関の小児科医を講師として実施する。平成30年度には1特別支援学校在籍児童の医療的な問題の実態調査の結果を解析した結果を学会誌に論文として報告する。
数量表現の構造的依存関係に関する理論的・実証的研究

遊離数量詞構文の構成素性と等位接続:[1]名詞句+格助詞+数量詞(あるいは副詞)から成る連鎖に関し,川添(2002)の帰一連鎖とは,構成素としての名詞句で,非帰一連鎖とは,構成素としての動詞句あるいは節である。[2]神尾(1977,1983)が提案するように,2種類の遊離数量詞の構成素性を認める必要がある。結果節の外置構文(so...that構文)の構造的依存関係:[1](1a)は典型的な結果節の外置構文であるが,(1b)のような,主節のsoが修飾する名詞句(so表現)と同一指示である代名詞を従属節内に含むso...that構文は関係詞節の外置構文である。[2]関係詞節と結果節の外置構文の構造的依存関係は峻別しなければならない。遊離数量詞と述語:[1]述語との意味関係に基づき,遊離数量詞を動詞句副詞と分析することで,非対格性に基づく分析の問題点(数量詞の遊離可能性は,状態述語の主語・非対格動詞の主語名詞句・他動詞の目的語名詞句からの数量詞遊離が許されない場合がある)を克服することができる。右枝節点繰上げ(RNR)構文の派生過程:[1]RNR構文の非移動分析(Kimura 1985,1986):RNR要素は,繰上げられるのではなく,一番右側の被接続要素内にある。1)遊離数量詞構文の遊離数量詞とそれが修飾する名詞句の構成素性に考察を加え,(A)等位接続される語(句)は同じ範疇でなければならない,(B)被接続要素は統語的構成素である,(C)等位接続は構成素等位接続と非構成素等位接続に区別されるとの仮説を組み込んだ分析を提案し,次の2点を明らかにした。[1]名詞句+格助詞+数量詞(あるいは副詞)から成る連鎖は,名詞句・動詞句あるいは節という構成素を成し,範疇に着目することにより,川添(2002)が区別する帰一連鎖と非帰一連鎖を統一的に扱うことができる。帰一連鎖とは,構成素としての名詞句で,非帰一連鎖とは,構成素としての動詞句あるいは節である。[2]Koizumi(2000)の顕在的動詞上昇を仮定することで生じる構造的多義性が克服され,神尾(1977,1983)が提案するように,2種類の遊離数量詞の構成素性を認める必要がある。1)遊離数量詞構文のホスト名詞句からの数量詞の遊離可能性に対して,非対格仮説(unaccusativity hypothesis)に基づく分析を北原(2001)が提案している。すなわち,個体数量詞(「4匹」等)は,自動詞文(非対格・非能格)の主語,他動詞文の主語及び目的語からの遊離が許されるが,内容数量詞(「15kg」等)は,他動詞の目的語及び非対格自動詞文の主語からの遊離は許されるが,他動詞文の主語及び非能格自動詞文の主語からの遊離は許されないとする分析である。本研究では,非対格性に基づく北原(2001)の分析には,状態述語の主語・非対格動詞の主語名詞句・他動詞の目的語名詞句からの数量詞遊離が許されない場合があるという問題点があることを指摘した。代案として,数量詞の遊離可能性は,遊離数量詞を動詞句副詞(adverbs)と分析することで,述語との意味関係に基づき適切に説明することができることを指摘した。等位構造の等位項の右側に共通に位置する要素(以降,RNR要素)を,等位接続された節点の右枝に配置する,右枝節点繰上げ(Right Node Raising : RNR)

構文の派生過程及びRNR要素の位置に対して,次の2点を組み込んだ分析を提案し,その妥当性を検証した。A.RNR構文の非移動分析(Kimura 1985,1986)(RNR要素は,繰上げられるのではなく,一番右側の被接続要素内にある。)本研究では,William 1978のATB formatに修正を加え,ATB formatの一つのfactorがunitとしての働きをするという分析を提案した。この修正により,対称的述語がRNR要素として生起するRNR構文を適切に分析することが可能になることが示された。また,Kayne 1994のLinear Correspondence Axiom(LCA)に基づき因子化された構造が線形化されることを論じた。RNR構文の,移動分析を支持する特性と非移動分析を支持する特性は,ATB formatで生成された構造への規則適用に伴う統語的特性とPFで適用される線形化に伴う音声的特性に明確に峻別できることが示された。また,RNR構文のRNR要素の非移動分析を仮定することにより,1)島の条件に従わない,2)動詞句削除でRNR要素も含まれる,3)前置詞句からの抜き出しの禁止の効果が見られない,4)適正束縛条件(PBC)違反が生じない,5)束縛条件(C)に従う等のRNR構文の特異性に妥当な説明を与えることができることも示された。