hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳内メラノプシンによる行動制御

ホヤ幼生は眼点で光を感じて遊泳行動を制御することが知られている。ところが、研究代表者らは発生遺伝学的な操作により眼点視細胞を完全に欠いたホヤ幼生が、光に応答した運動を示すことをみいだした。遺伝子ノックダウンなどにより、メラノプシンが視細胞欠損幼生の光応答を担う光受容体である可能性が高いことを示した。メダカを用いて本現象の普遍性を検証し、メラノプシン遺伝子が脳内の特定の神経細胞で発現することを明らかにした.ホヤ幼生は眼点で光を感じて遊泳行動を制御することが知られている。メダカを用いて本現象の普遍性を検証し、メラノプシン遺伝子が脳内の特定の神経細胞で発現することを明らかにした.研究代表者らは発生遺伝学的な操作により眼点視細胞を完全に欠いたホヤ幼生が、光に応答した運動を示すことをみいだした。この視細胞をもたない幼生の脳には、メラノプシン型のオプシン遺伝子が発現している。本研究では、メラノプシンが視細胞欠損幼生の光応答を担っているという作業仮説に基づいて、この光応答の発現機構の解明に取り組んでいる。2010年度は次の成果を得た。ホヤ幼生の眼点視細胞以外の細胞で発現するオプシン遺伝子を探索したところ、メラノプシンに加え、繊毛型オプシンCi-opsin2の遺伝子も特定の神経細胞で発現することが示唆された。それぞれのオプシンを発現する細胞の同定と両者の相互関係を明らかにするために、遺伝子の発現調節領域を単離し、蛍光レポーターに連結した融合遺伝子を組込んだプラスミドを構築した。メラノプシンについてはまだ結果が得られていないが、Ci-opsin2については、プラスミドをホヤ胚に導入し、眼外オプシンを発現する細胞の種類や形態、シナプス標的を解析した。Ci-opsin2を発現する細胞は、付着突起、脳胞の一部と運動神経節の中央部にみられ、運動神経節の細胞は交叉性の軸索を神経索に沿って尾部中央まで伸ばしていた。付着突起の細胞は脳胞後部に軸索を伸ばす神経細胞であった。otxをノックダウンしたホヤ幼生(otxモルファント)は、眼点視細胞をもたないが、光刺激に対する反応を示す。Ci-opsin2を発現する細胞のうち、運動神経節の細胞はotxモルファントに存在すると考えられ、メラノプシン細胞と並んでotxモルファントの光受容を担う可能性がある。また、眼外オプシンによる行動制御の系統進化学的な理解と普遍性を解明するために、他の後口動物における類似現象の探索に着手した。研究代表者らは発生遺伝学的な操作により眼点視細胞を完全に欠いたホヤ幼生が、光に応答した運動を示すことをみいだした。2011年度は次の成果を得た。ホヤ・メラノプシン遺伝子(Ci-opsin4)の発現調節領域を単離し、蛍光レポーターに連結した融合遺伝子を組込んだプラスミドを構築した。このプラスミドをホヤ胚に導入し、メラノプシンを発現する細胞を解析した。Ci-opsin4を発現する細胞は、脳胞後部と尾部後方の背側にみられ、いずれもその形態からニューロンと考えられた。ci-opsin4を発現する細胞は、その位置から、いずれもotxモルファントに存在すると考えられた。otxモルファントの光応答にCi-opsin4が関わる可能性を、遺伝子ノックダウン実験により検証した。Ci-opsin4を単独でノックダウンしたホヤ幼生は、光には応答するが、再び暗条件に戻したときの急激な運動抑制がみられなくなった。otxとの二重ノックダウンを行ったところ、otxモルファントの光応答が消失した。以上の結果から、ホヤ・メラノプシンはotxモルファントの光応答を担う光受容体であることが示唆された。また、新たに3つのオプシン遺伝子がホヤ幼生の眼点以外の部位で発現することを明らかにした。さらに、本現象の普遍性を検証するために、メダカのメラノプシン遺伝子を複数同定し、すくなくとも1つは脳の特定の部位で発現することを見出した.
Subgrid-scale estimation modelの工学的実用化の研究

平成12年度においては,Subgrid scale (SGS) estimationモデルの数種類の定式化の比較を行い,最も予測精度の高い定式化の選択を行った.このため,非圧縮性一様等方性乱流のDirect numerical simulation (DNS)のデータを生成し,このDNSデータにフィルター操作を施すことにより算出されたSGS応力の厳密値とそのモデルによる予測値との相関を比較する,モデルの直接的な検証を行った.SGSestimationモデルの重要な骨格を成す,grid scaleの格子点数の2倍に拡張された格子上での速度場の見積を行う際に用いられる,補間法により拡張された速度場にNavicr-Stokcs方程式の非線形項を介する修正法の比較を,grid scaleとSGS間のエネルギー伝達をつかさどる機構の幾何学的構造分類の観点から行った.この結果,単純な非線形項を介した修正を行った場合[J. A. Domaradzki et al.,Phys. Fluids 11(1999), Model 1]では,ストレインが渦度に卓越する領域の貢献が過大評価され,渦度が関与する領域が正確に評価されない事を示したが,この欠点は,見積もられた速度場を非圧縮の条件を満足する成分への射影を行うこと(ヘルムホルツ分解モデル,Modcl 2)により解消された.更に,Navicr-Stokcs方程式を数ステップ時間前進して見積を行う方法を用いたところ(Truncated Navier-Stokes(TNS)モデル,Model 3),更なる改善が得られた.次に,回転の効果を含む実際のLES計算にモデルを適用し,Model 2と3が従来のモデルに比べ高い予測精度を有する事を示した.平成13年度においては,SGS estimationモデルの工学的に実用な計算への導入を試み,差分法を用いてフィルター操作の反転を行う方法と速度場の補間を行う方法を検討した.フィルターの反転については,Approximate deconvolution procedure(Horiuti(1999),Stolz et al.(1999))が有効である事を示した.しかしながら,この方法では,差分法の精度を上げるにつれ,Aliasing誤差の影響が大きくなり,計算の不安定性が発生する事が明かとなり,この不安定性の消去には,Relaxation term(Stolz et al.(1999))の付加が有効である事を示した.この項を付加したApproximate deconvolution procedureを併用したSGS estimationモデルによるLES計算を行い、実用計算への有効性を示した.更に,幾何学的構造の観点からの検証を高レイノルズ数において行い,Model 3がModel 2に比べ,特に渦度がストレインに卓越する領域における予測精度を改善する事を示した.次に,SGS応力の固有ベクトルとgrid-scaleストレイン・レイト・テンソルの固有ベクトルとのalignmemを検証し,DNSによる厳密値では両ベクトルは非平行な配置にある事,Model 2と3がこの非平行性を正確に予測する事を示し,同時に,平行性を仮定する渦粘性係数モデルの限界を明かにした.平成12年度においては,Subgrid scale (SGS) estimationモデルの数種類の定式化の比較を行い,最も予測精度の高い定式化の選択を行った.このため,非圧縮性一様等方性乱流のDirect numerical simulation (DNS)のデータを生成し,このDNSデータにフィルター操作を施すことにより算出されたSGS応力の厳密値とそのモデルによる予測値との相関を比較する,モデルの直接的な検証を行った.SGSestimationモデルの重要な骨格を成す,grid scaleの格子点数の2倍に拡張された格子上での速度場の見積を行う際に用いられる,補間法により拡張された速度場にNavicr-Stokcs方程式の非線形項を介する修正法の比較を,grid scaleとSGS間のエネルギー伝達をつかさどる機構の幾何学的構造分類の観点から行った.この結果,単純な非線形項を介した修正を行った場合[J. A. Domaradzki et al.,Phys. Fluids 11(1999), Model 1]では,ストレインが渦度に卓越する領域の貢献が過大評価され,渦度が関与する領域が正確に評価されない事を示したが,この欠点は,見積もられた速度場を非圧縮の条件を満足する成分への射影を行うこと(ヘルムホルツ分解モデル,Modcl 2)により解消された.更に,Navicr-Stokcs方程式を数ステップ時間前進して見積を行う方法を用いたところ(Truncated Navier-Stokes(TNS)モデル,Model 3),更なる改善が得られた.次に,回転の効果を含む実際のLES計算にモデルを適用し,Model 2と3が従来のモデルに比べ高い予測精度を有する事を示した.平成13年度においては,SGS estimationモデルの工学的に実用な計算への導入を試み,差分法を用いてフィルター操作の反転を行う方法と速度場の補間を行う方法を検討した.フィルターの反転については,Approximate deconvolution procedure(Horiuti(1999),Stolz et al.(1999))が有効である事を示した.しかしながら,この方法では,差分法の精度を上げるにつれ,Aliasing誤差の影響が大きくなり,計算の不安定性が発生する事が明かとなり,この不安定性の消去には,Relaxation term(Stolz et al.(1999))の付加が有効である事を示した.この項を付加したApproximate deconvolution procedureを併用したSGS estimationモデルによるLES計算を行い、実用計算への有効性を示した.

更に,幾何学的構造の観点からの検証を高レイノルズ数において行い,Model 3がModel 2に比べ,特に渦度がストレインに卓越する領域における予測精度を改善する事を示した.次に,SGS応力の固有ベクトルとgrid-scaleストレイン・レイト・テンソルの固有ベクトルとのalignmemを検証し,DNSによる厳密値では両ベクトルは非平行な配置にある事,Model 2と3がこの非平行性を正確に予測する事を示し,同時に,平行性を仮定する渦粘性係数モデルの限界を明かにした.本年度においては,現在提案されているSubgrid scale(SGS)estimationモデルの数種類の定式化の比較を,Direct numerical simulation(DNS)による厳密解が容易に得られる非圧縮性一様等方性乱流において行い,最も予測精度の高い定式化の選択を行った,第一段階として,最大512×512×512の格子点数による一様等方性乱流のDNSにより,比較の基礎となる厳密解のデータの生成を行った.第二段階として,第一段階で生成したDNSデータを用いて,esimationモデルの予測精度の直接的検証,すなわち,DNSデータのフィルター操作により算出されたSGS応力の厳密値とそのモデルによる予測値との相関の検証('a priori' test)を行った.SGSestimationモデルでは,2倍に拡張された格子上での速度場の見積が必要となるが,補間法により拡張された速度場にNavier-Stokes方程式の非線形項を介して修正を施す過程が肝要となる.本年度は,この修正法の比較を行った.修正法の優劣の決定基準として,見積もられた速度場の予測精度の検証を乱流構造の幾何学的分類の観点から行った.研究代表者により提案された方法[K.Horiuti,submitted to Phys.Fluids(2000)]により速度場の構造を分類し分析した.この方法では,乱流構造は,ストレインと渦度の強度の大小により3つの領域に分類されるが,単純な,非線形項を介した修正を行った場合[J.A.Domaradzki et al.,Phys.Fluids 11(1999)Model 1]では,ストレインが渦度に卓越する領域が過大評価され,渦度が関与する領域が正確に評価されない事を示した.
制振ブレース架構に用いられる膨張コンクリート充填鋼管ブレース材の開発

制振ブレース架構の地震入力エネルギー吸収は、柱・梁架構の梁とブレース頂部との水平方向相対変位による、履歴ダンパーの塑性変形によって行われるので、そのエネルギー吸収性能を良くするためには、ブレース材としては、履歴ダンパー降伏時のブレース材の応力を上回る引張・圧縮強度を保有し、なるべく剛性の高い部材を安価に提供することが求められる。研究代表者は、このような部材の最も簡単な製作方法の一つとして、円形鋼管に、建築架構の上下梁とブレースとの接続のための、平鋼を挿入して、石灰系膨張材を混和したコンクリートを充填したブレース材を提案し、そのブレース材が、ケミカルプレストレスによって、見かけ上の引張強度が高く、剛性の大きなコンクリートが得られ、高引張加力時や高圧縮加力時において、剛性・強度ともに、極めて優れた性能を発揮することを明らかにしてきた。本研究課題では、平成14年からの3年間に、以下の研究成果を収めた。1)平鋼を挿入した場合の膨張コンクリート充填鋼管材のケミカルプレストレスを明らかにして、拘束鋼管降伏時のコンクリート膨張圧の評価方法を提示した。2)鋼管内コンクリートの圧縮特性を明白にし、鋼管及びコンクリートの圧縮特性のモデル化を提案した。3)低添加膨張材を使用して、膨張材の使用量を従来の半分程度に抑えることができることを明らかにした。4)繰り返し加力装置を用いて、低添加膨張材を用いたコンクリート充填鋼管ブレース材の圧縮・引張繰り返し加力実験を行い、本鋼管ブレース材の有用性を確かめることができた。今後の研究課題としては、本ブレース材の繰り返し時の力学特性、とりわけ内部コンクリートの力学特性や平鋼とコンクリートとの界面での付着特性の解明があげられる。本年度は、研究計画に基づいて下記の研究を行った。1)膨張コンクリートの調合法と鋼管内膨張コンクリートの力学特性に関する研究これまで極めて単位水量の少ない一般的でないコンクリートを主に扱ってきたが、経済性のことを考えて、水結合材比30%程度でも、ワーカビリティーを維持しながら、膨張特性と強度特性の両方ともに優れた膨張コンクリートの調合法を見いだすための実験を行った。その結果、水結合材比25%、膨張材置換率50%以上にすれば良いことがわかった。また、平鋼を挿入しない場合の本鋼管材の拘束鋼管降伏時の膨張圧予測式を提案した。次年度では平鋼を挿入した場合の予測式を確立していきたいと考えている。一方、鋼管内膨張コンクリートのこれまでの研究成果と比較検討を行って、このようなコンクリートの圧縮時の力学モデルを構築した。2)平鋼を挿入した膨張コンクリート充填鋼管材の引張・圧縮繰り返し加力実験本年度は、平鋼とコンクリートとの界面での付着影響のない本鋼管材材軸中央部付近の鋼管とコンクリートの引張・圧縮時の繰り返し特性を明らかにするために、水結合材比20%で膨張材置換率60%のコンクリートを用いて実験を実施したが、加力装置の不備から圧縮時に試験体端部の平鋼のみの部分が座屈してしまった。しかし、繰り返し荷重を受けても本鋼管材は高引張力時に極めて高い性能を有することを実証した。次年度は、座屈防止装置を取り付けて、本鋼管材は繰り返し荷重を受けても、高圧縮力時も極めて高い性能を有することを実証していく予定である。また、1)の研究の延長線上にもなるが、拘束鋼管や内部コンクリートの繰り返し時の力学モデルを構築していきたいと考えている。1)平鋼を挿入した膨張コンクリート充填鋼管材の膨張特性に関する研究

本年度は、円形鋼管に厚さ9mm、12mm、16mm、19mmの4種類の平鋼を挿入して、水結合材比25%及び30%で、膨張材置換率60%の膨張コンクリートを充填した鋼管材を作成して、本鋼管材の膨張特性を把握するとともに、過去に行った実験も含めて考察を行い、平鋼を挿入した場合の本鋼管材の膨張特性を明らかにするとともに、拘束鋼管降伏時におけるコンクリート膨張圧予測式の提示を行った。2)平鋼を挿入した膨張コンクリート充填鋼管材の引張・圧縮繰り返し加力実験本年度は、平鋼とコンクリートとの界面での付着影響のない本鋼管材材軸中央部付近の鋼管とコンクリートの引張・圧縮時の繰り返し特性を明らかにするために、水結合材比25%で膨張材置換率60%のコンクリートを用いて試験体を作成し、引張・圧縮の繰り返し加力実験を実施した。その結果、本鋼管材は、繰り返し荷重を受けても高引張力時や高圧縮力時に極めて高い性能を有することを実証した。しかしながら、400kN引張加力時に鋼管内部コンクリートに亀裂破壊を生じたので、今後、低添加膨張材の使用などによって、内部コンクリートの力学特性の改善を図る余地がある。また、本実験結果を詳細に検討して、拘束鋼管や内部コンクリートの繰り返し時の力学モデルを構築していく必要がある。本年度は、研究計画に基づいて下記の研究を行った。1)平鋼を挿入した膨張コンクリート充填鋼管材の膨張特性に関する研究昨年度までの実験の結果をまとめ、平鋼を挿入した膨張コンクリート充填鋼管材の拘束鋼管降伏時のコンクリート膨張圧の評価方法を提示した。2)低添加膨張材を用いたコンクリート充填鋼管材の膨張特性と引張特性に関する研究今年度の実験の結果から、以下の知見を得た。(1)拘束鋼管を降伏させるほどの膨張圧を得るために必要な膨張材量は、低添加膨張材を使用することで、膨張材置換率を30%以下、すなわち従来の膨張材量の約半分程度にすることができる。(2)ブレース中央部の断面において、平鋼から遠く離れた鋼管側面付近で発生していると思われるコンクリートの亀裂は局所的なものであり、ブレース全体の引張性能に与える影響は小さい。3)膨張コンクリート充填鋼管材の圧縮・引張繰り返し加力実験に関する研究昨年度と今年度の実験の結果から、以下の知見を得た。(1)圧縮荷重時において、鋼管は常に弾性挙動する。(2)400kN以下の繰り返し荷重時においては、平鋼、鋼管及びコンクリートはほぼ弾性(的な)挙動をし、残留歪や残留応力度も小さい。(3)コンクリート軸応力度-歪曲線の履歴法則は、最大点指向型をとる。(4)本鋼管ブレース材は、圧縮・引張繰り返し加力を受けても、圧縮荷重時においては、ほとんど剛性低下しない。一方、引張荷重時においては、想定した中小地震動レベルでは、90%以上の初期剛性を有し、大地震動レベルでも、80%程度の初期剛性を有する。
南方熊楠のノート・書き込み・書簡に関するデータベース作成とその分析

5月3日に南方熊楠顕彰館において松居が2017年9月にワシントンで調査したスウィングル宛の南方熊楠書簡と標本に関して発表した。その後『熊楠ワークス』でこの時の講演録を刊行し、詳しい内容について9月末に『龍谷大学国際社会文化研究所紀要』に投稿して、現在印刷中である。6月には南方熊楠顕彰館の月例展として、熊楠がアメリカ滞在中にジャクソンヴィルで交遊を深めた江聖聡に関する展示を松居が作成し、6月23日にこの展観に関する解説をおこなった。8月10日12日に和歌山県田辺市において「資料検討部会」「研究動向」「合評会」「一般公募」「シンポジウム」に分けて3日間の日程で南方熊楠研究会の第4回夏期例会をおこなった。このうちシンポジウムでは「紀伊半島の植生から考える南方熊楠の神社合祀反対運動」という題で議論し、内容は『熊楠ワークス』に紹介された。この研究会の他の成果については、9月末締め切りで原稿を集め、査読と編集作業をほどこした後、2019年3月に刊行した『熊楠研究』第13号に多くを収録した。第一特集の「南方熊楠・熊弥と岩倉病院」、第二特集の「熊楠生前の著作刊行計画」の他、「燕石考」に関する合評会を踏まえた論文が収録されている。2019年3月には、南方熊楠顕彰館の常設展のリニューアルがおこなわれたが、松居はこの監修者として加わり、これまでの本研究の成果を反映することに努めた。その結果として、新たな常設展には、文章と画像によるパネル解説だけでなく、デジタルフォトフレームやタッチパネルを駆使した熊楠の学問内容の紹介が盛り込まれることとなった。東京・関西・田辺の3箇所で毎月開催している研究会を中心に、一年を通じて活発な活動を維持できている。また毎年8月上旬におこなう夏期例会の成果を翌年3月の『熊楠研究』に発表する体制が確立され、より計画的な研究の流れができつつある。南方熊楠顕彰館との協力により、こうした成果を一般に還元することも十分にできていると考えられる。一方で、日記などの未刊行テクストの翻刻と、ノート類の整理に関しては、上記の研究会で進めている。その結果「田辺抜書」については東京翻字の会、「ロンドン抜書」に関しては熊楠関西において、データベースの情報を蓄積しつつある。今年度は南方熊楠のノート類の整理を引き続きおこない、「田辺抜書」「ロンドン抜書」のデータベース化とその共有を進める。その上で、熊楠が論考作成のために用いた「マインド・マップ」である「腹稿」の分析をおこない、抜書→腹稿→論考という知的作業の流れの全体像を解明する。また今年度は日記原稿のとりまとめにも力を注ぎたい。東京・関西・田辺の3つの研究会で行われてきた日記の翻刻作業により、未刊行分の1914年から1941年までの分のほぼ8割の原稿が仕上がりつつある。これを踏まえて、来年度以降の出版のためにこの原稿の編集作業を進めたい。RA3名を雇用し、東京と関西で毎月開催されている南方熊楠の研究会を中心とした研究体制に関する確認をおこなった。また和歌山県田辺市の南方熊楠顕彰館および同白浜町の南方熊楠記念館との協力関係について、松居が出張してそれぞれの館長以下の担当者と協議した。こうした協力関係に基づいて、南方熊楠関連資料特にデジタル化資料を研究者間で共有するための研究ネットワークの構築をおこなった。8月4日6日に田辺市において南方熊楠研究会夏期例会を開催し、計40名程の関連の研究者が参加した。一日目には畔上直樹のコーディネートによる研究動向のセッションと、2016年12月に刊行された松居竜五『南方熊楠複眼の学問構想』および2017年3月に刊行された『熊楠研究』第11号の合評がおこなわれた。二日目午前には公募による自由論題発表、午後には千本英史のコーディネートによるシンポジウム「「田辺抜書」をどう読むか」がおこなわれた。三日目には安田忠典のコーディネートによるワークショップ「中村古峡、南方熊楠と神秘思想・異常心理」などがおこなわれた。9月2日14日に松居が米国のニューヨークとワシントンDCに出張して関連調査をおこなった。これにより、連邦議会図書館に残された熊楠から植物学者スウィングル宛の書簡や標本を発見した。また熊楠が1892年にニューヨークで滞在したホテルの場所を特定した。これらの成果については、2018年5月3日に南方熊楠顕彰館で口頭発表をおこなった。10月から翌年2月にかけて『熊楠研究』第11号の編集をおこない、3月に刊行した。特集は夏期例会の際の自由論題で議論の的となった英文論考「燕石考」に関するものとした。12月から翌年3月にかけて、東京の国立科学博物館において「南方熊楠百年早かった智の人」展を開催し、本研究の成果を活用した。2015年度の南方熊楠研究会創設以降、8月の研究会夏期例会での発表を翌年3月の機関誌『熊楠研究』で成果としてまとめるというサイクルが機能している。ただし2017年度に関しては、公開シンポジウムを特集としてまとめるというこれまでの流れを踏襲することができず、自由論題を新たに組み合わせた「「燕石考」を読む」を特集とすることとなった。このため、2018年8月の次回の夏期例会において、あらためてこの特集に基づく合評会をおこなうこととなった。

必要資料のデジタルデータ化については、南方熊楠顕彰館との連携により順調に進んでおり、今後は関連研究者への提供の方法と、使用の際のルール作りをおこなっていくことになる。松居の9月の米国出張によって、関連資料が数多く残されていることが確認された。これによって、調査・整理すべき資料が従来よりも増加していることを踏まえて、今後の研究計画を立てる必要が生じている。5月3日に南方熊楠顕彰館において松居が2017年9月にワシントンで調査したスウィングル宛の南方熊楠書簡と標本に関して発表した。その後『熊楠ワークス』でこの時の講演録を刊行し、詳しい内容について9月末に『龍谷大学国際社会文化研究所紀要』に投稿して、現在印刷中である。6月には南方熊楠顕彰館の月例展として、熊楠がアメリカ滞在中にジャクソンヴィルで交遊を深めた江聖聡に関する展示を松居が作成し、6月23日にこの展観に関する解説をおこなった。8月10日12日に和歌山県田辺市において「資料検討部会」「研究動向」「合評会」「一般公募」「シンポジウム」に分けて3日間の日程で南方熊楠研究会の第4回夏期例会をおこなった。このうちシンポジウムでは「紀伊半島の植生から考える南方熊楠の神社合祀反対運動」という題で議論し、内容は『熊楠ワークス』に紹介された。この研究会の他の成果については、9月末締め切りで原稿を集め、査読と編集作業をほどこした後、2019年3月に刊行した『熊楠研究』第13号に多くを収録した。第一特集の「南方熊楠・熊弥と岩倉病院」、第二特集の「熊楠生前の著作刊行計画」の他、「燕石考」に関する合評会を踏まえた論文が収録されている。2019年3月には、南方熊楠顕彰館の常設展のリニューアルがおこなわれたが、松居はこの監修者として加わり、これまでの本研究の成果を反映することに努めた。その結果として、新たな常設展には、文章と画像によるパネル解説だけでなく、デジタルフォトフレームやタッチパネルを駆使した熊楠の学問内容の紹介が盛り込まれることとなった。東京・関西・田辺の3箇所で毎月開催している研究会を中心に、一年を通じて活発な活動を維持できている。また毎年8月上旬におこなう夏期例会の成果を翌年3月の『熊楠研究』に発表する体制が確立され、より計画的な研究の流れができつつある。南方熊楠顕彰館との協力により、こうした成果を一般に還元することも十分にできていると考えられる。一方で、日記などの未刊行テクストの翻刻と、ノート類の整理に関しては、上記の研究会で進めている。その結果「田辺抜書」については東京翻字の会、「ロンドン抜書」に関しては熊楠関西において、データベースの情報を蓄積しつつある。2018年度は8月10日12日に南方熊楠研究会を開催する。公開シンポジウムのタイトルは「紀伊半島の植生から考える南方熊楠の神社合祀反対運動」とする予定であり、松居がコーディネーターとなって、最先端の日本列島における生態研究の視点から、神社合祀反対運動を位置づけることを企図している。また『熊楠研究』12号の特集とした「「燕石考」をどう読むか」について、寄稿者を中心としたパネルディスカッションをおこなう。さらに、2018年3月に逝去した中瀬喜陽氏の熊楠研究に関する業績を回顧するセッション、岩倉病院と熊楠の息子熊弥の療養生活に関するセッションをおこなう予定である。本研究の成果の一端を、南方熊楠顕彰館における展示に提供する。顕彰館では6月に江聖聡、10月に宮武省三、2019年2月に田中長三郎に関する展示を企画しており、松居を中心として展示の準備をおこなうことになる。
マウス株差間の麻酔薬感受性差の遺伝因子と脳内神経伝達物質の分布との関連性について

1.麻酔薬感受性の遺伝学的分析について:2系統のマウスddNとC57BL(BL)についてLoss of righting reflex(正向反射消失)を指標とした有効麻酔濃度を吸入麻酔薬イソフルラン(ISO)とエンフルラン(ENF)を用いて測定した。マウスは上記2系統のそれぞれの雌雄、両者の雑種1代(F1)、それぞれの戻し交雑を測定対象とした。その結果、以下のようなことが判った。1)ddNとBLにはENFとISOに対して麻酔薬感受性の差がある。この差は1990年前後ではddNがBLより1.38倍抵抗性であるという結果(小栗)をえたが、今回の結果では1.181.26倍程度に差が縮小していることが判った。つまり継代繁殖と共に低下しており、これについてはddNの麻酔薬抵抗性に関与する遺伝子群の中のあるものが継代繁殖によって失われつつあるものと維測している。2)Fl及び戻し交雑による感受性差の遺伝的分析では両麻酔薬に関して母性因子と常染色体性因子とが関わっているが、ENFにはX染色体の因子が加わっていることが判った。戻し交雑の子孫の麻酔薬感受性は非常に多様性で、多因子遺伝であると考えられ、そのED50値の遺伝学的推定は実測値と比較した場合困難であった。2.マウス脳神経伝達物質の免疫組織学的検索:ddN、BL、F1については以下の神経伝達物質について比較検討を行った。1)セロトニン:海馬CA1、CA2、CA3(神経分布密度ddN<BL)、海馬歯状回(神経分布密度ddN>BL)であった。2)メトエンケファリン:海馬mossy fiber(染色性ddN>F1'>F1>BL)であった。3)ニューロペプチドY:頭頂葉大脳皮質(陽性細胞ddN<BL)、視交叉上核(染色性2×ddN、F1、F1'<BL)、室傍核(染色性F1、F1'<ddN<BL)、三叉神経脊髄路核(染色性F1<F1'、ddN<BL)、頚髄後核(染色性ddN<BL)であった。4)ドーパミン:黒質から線状体へ投射するドーパミン神経系の神経細胞数約30%ddN系>BL、神経終末分布密度ddN系>BL、分布面積ddN系>BL。5)グルタメートレセプター:海馬のグルタメートレセプター1及び2&3の分布密度ddN<BL、大脳皮質グルタメートレセプター2&3の分布密度はがddN<BL(肉眼観察の印象で画像解析の数値化に至っていない)。遺伝と神経伝達物質との関連つけには至らなかった。

麻酔薬感受性の遺伝学的分析について:正向反射消失(loss of righting reflex)に必要な麻酔濃度をddN及びC57BL(以下BL)系マウスのそれぞれの雌雄、それらの第1代雑種及び戻し交雑について測定し、次の様なことが解かった。1)BLとddNにはエンフルランおよびイソフルランに対して感受性差があり、ddNの方が抵抗性つまり麻酔薬に強いが、この方は抵抗性が継代繁殖とともに低下している。これはddNのエンフルラン抵抗性に関与する遺伝子群の中のあるものが継代繁殖を続けていく間に失われたものと推測している。2)F1の検討によりddN、BLのエンフルラン感受性に関するおおよその優劣関係が推定できた。BL/ddN-F1-♂(BL♀とDDN♂を交配させて生まれたF1の♂、以下同様)以外のF1はほぼddNとBLとの中間にあり、ddNのエンフルラン抵抗性は不完全優性遺伝もしくは多因子遺伝であることが示唆された。さらにBL/ddN-f1-♂が他の組み合わせに比べて特に麻酔濃度が低いことからddNのX染色体上の因子がエンフルラン抵抗性の成立に重要であることが示唆された。またddN/BL-f1-♀がBL/ddN-F1-♀よりも抵抗性が高いことより母性因子(細胞質因子)の関与が推定された。マウス脳神経伝達物質の免疫組織学的検索:ddN、BLおよびF1の結果は集積中で以下に示すようにほぼ前年と同様結果である。戻し交雑の結果似ついてはまだ報告する段階に至っていない。前者については、セロトニン:海馬CA1、CA2、CA3(線維分布密度ddN<BL)、海馬歯状回(同ddN>BL)。メトエンケファリン:海馬mossy fiber(染色ddN>F1′>F1>BL)。ニュウロペプチドY:頭頂葉大脳皮質(陽性細胞ddN<BL)、視交叉上核(染色性2xddN、F1、F1′<BL)、室傍核(染色性F1、F1′<ddN<BL)、三叉神経脊髄路核(染色性F1<F1′、ddN<BL)、頚髄後核(染色性ddN<BL)である。遺伝的情報と神経伝達物質の中枢神経各部における多寡との肝硬変練成については未だ検討できない。1.麻酔薬感受性の遺伝学的分析について:2系統のマウスddNとC57BL(BL)についてLoss of righting reflex(正向反射消失)を指標とした有効麻酔濃度を吸入麻酔薬イソフルラン(ISO)とエンフルラン(ENF)を用いて測定した。マウスは上記2系統のそれぞれの雌雄、両者の雑種1代(F1)、それぞれの戻し交雑を測定対象とした。その結果、以下のようなことが判った。1)ddNとBLにはENFとISOに対して麻酔薬感受性の差がある。この差は1990年前後ではddNがBLより1.38倍抵抗性であるという結果(小栗)をえたが、今回の結果では1.181.26倍程度に差が縮小していることが判った。つまり継代繁殖と共に低下しており、これについてはddNの麻酔薬抵抗性に関与する遺伝子群の中のあるものが継代繁殖によって失われつつあるものと推測している。2)F1及び戻し交雑による感受性差の遺伝的分析では両麻酔薬に関して母性因子と常染色体性因子とが関わっているが、ENFにはX染色体の因子が加わっていることが判った。戻し交雑の子孫の麻酔薬感受性は非常に多様性で、多因子遺伝であると考えられ、そのED50値の遺伝学的推定は実測値と比較した場合困難であった。2.マウス脳神経伝達物質の免疫組織学的検索:1996年度に新たに判ったことは以下の点である。1)黒質から線状体へ投射するドーパミン神経系について、神経細胞数が約30%ddN系のほうが多く、神経終末分布密度、分布面積についてもddN系が高い。2)画像解析による数値化は行なわれていないが、海馬のグルタメートレセプター1及び2&3分布密度はBLのほうがddNより高い。
液体エアロゾルパルス生成法の開発とその電子スペクトル測定

エアロゾルは大気化学、環境化学などで話題になる数μmのマイクロ微粒子のことでる。気候変動や大気汚染などの原因物質であり、また、製造業ではコンタミとして、デバイスの汚染・歩留まり低下を起こす。本研究では、真空中に溶液状のエアロゾルをパルス噴射する装置を製作し、分光測定、特に光電子スペクトル、X線吸収スペクトル(いわゆるXAFS)測定実験、フラグメントイオン検出実験を真空下で行い、電子状態およびそのマイクロ構造を明らかにすることにある。昨年度は実際に制作した噴射ノズルの実験を真空チャンバーを用いて行った。その結果、噴出により著しく真空度が低下するため、その改良を行った。差動排気部分を作りそこから噴出させることにより真空度を1×10^-3 Pa程度になるようにした。さらに、この装置をつくば市にあるPF(フォトンファクトリー)に持ち込み移設した。今後は、噴射ノズルで生成したマイクロ微粒子試料をイオン化し、そこから同時生成するイオン対のフラグメントを測定する。また、試料噴射時のみの時間分解測定のため、時間分解の画像測定装置一式を購入し、測定プログラムを開発し、光電子分光装置に設置し、実際の実験(時間分解測定)をSPringー8 BL17SU(理研ビームライン)にある世界最高性能の光電子分光装置SCIENTAに設置して実験を行った。現在のところ、ビデオボードとビデオがうまく作動していない(画像の1/4しか記録されない)が、時間分解測定そのものは可能であることがわかった。今後は新たなビデオを購入して再度実験を行う。エアロゾルは大気化学、環境化学などで話題になる数μmのマイクロ微粒子のことである。本研究では、エアロゾルのうち、液体のエアロゾルに注目した。本研究の目的は、真空中に溶液状のエアロゾルをパルス噴射する装置を製作し、分光測定、特に光電子スペクトルとX線吸収スペクトル(いわゆるXAFS)測定実験を真空下で行い、電子状態およびそのマイクロ構造を明らかにすることにある。昨年度、主に超音波噴霧を利用したノズルの開発を行った。ある種の超音波振動により溶液は噴霧状になることが知られている。この噴霧の大きさは数μm程度である。真空チャンバー内に噴出後、数十ms程度で気化する。この装置により、水、アルコール、有機溶媒を噴霧することが可能である。また、この装置を真空チャンバーに組み込むため、大口径のパルスバルブ、ノズル、液体窒素トラップ部からなる接続部分の開発を行った。大口径(5mm程度)のバルブを用いることで、超音波噴霧法により生成したエアロゾルは、数十マイクロ秒開いたバルブを通り、その少量が真空チャンバーに噴出する。今年には、本装置をSPringー8 BL17SU(理研ビームライン)に持ち込み、BL17SUにある世界最高性能の光電子分光装置SCIENTAにて実験を行う。現在、測定のための時間分解の画像測定装置一式を購入し、測定プログラムを開発中である。1)エアロゾル噴出用のチャンバー製作を行った。真空チャンバーは大口径のパルスバルブ、ノズル、液体窒素トラップ部からなる。以前は数十ミクロンの径のパルスバルブを用いていたが、すぐにノズルがつまってしまった。そこで、大口径(5mm程度)のバルブを用いた。超音波噴霧法により生成したエアロゾルは、大口径の数十マイクロ秒開いたバルブを通り、その少量のみがチャンバーに噴出する。その後、パイプノズルから噴出したエアロゾルに軟X線光を照射する。生成した光電子は垂直方向に置かれた光電子分光装置で検出される。残った試料はそのまま穴のあいた液体窒素トラップ部に導かれ、そこで吸収排気される。2)エアロゾルは真空中では外側から蒸発し、噴出直後とその後では粒径サイズなどに変化が生じる。そこで時間分解で光電子分光を行うための光電子スペクトル画像観測装置を開発した。約20 Hzで測定することで、50 ms程度の時間分解能で測定することが可能になった。これを利用して、噴出直後のみの光電子スペクトル測定を行うことが可能となった。3)実際にSPringー8のX線自由電子レーザー(SACLA)利用を申請し、軟X線光電子分光測定実験を行った。X線自由電子レーザーを用いた場合、エネルギーの高い光を高強度で利用できるため、微少量でも測定できるという長所がある。ヨードメタン、トリフロロメタン、窒素の測定実験を行った。結果については現在解析中である。本研究では、真空中に溶液状のエアロゾルをパルス噴射する装置を製作し、分光測定、特に光電子スペクトルとX線吸収スペクトル(いわゆるXAFS)測定実験を真空下で行い、電子状態およびそのマイクロ構造を明らかにすることにある。真空チャンバー内に噴出後、数ms程度で気化する。また、この装置を真空チャンバーに組み込むため、大口径のパルスバルブを購入した。また、このパルスバルブ用の駆動電源も併せて購入した。

大口径(5mm程度)のバルブを用いることで、超音波噴霧法により生成したエアロゾルは、数十マイクロ秒開いたバルブを通り、その少量が真空チャンバーに噴出する。現在、測定のための時間分解の画像測定装置一式を購入し、測定プログラムを開発中である。今後は1つくば市にあるPF(フォトンファクトリー)に本装置を持ち込み、試料をイオン化し、そこから同時生成するイオン対のフラグメントを測定する2SPringー8 BL17SU(理研ビームライン)に持ち込み、BL17SUにある世界最高性能の光電子分光装置SCIENTAにて実験を行う、の2つを予定している。現在までの進捗状況1)SPringー8のX線自由電子レーザー(SACLA)利用を申請し、軟X線光電子分光測定実験を行った。X線自由電子レーザーを用いた場合、エネルギーの高い光を高強度で利用できるため、微少量でも測定できるという長所がある。ヨードメタン、トリフロロメタン、窒素の測定実験を行った。結果については現在解析中である。2)エアロゾル噴出部分の製作を行った。真空チャンバーは大口径のパルスバルブ、ノズル、液体窒素トラップ部からなる。以前は数十ミクロンの径のパルスバルブを用いていたが、すぐにノズルがつまってしまった。そこで、大口径(5mm程度)のバルブを用いた。超音波噴霧法により生成したエアロゾルは、大口径の数十マイクロ秒開いたバルブを通り、その少量のみがチャンバーに噴出する。その後、パイプノズルから噴出したエアロゾルに軟X線光を照射する。生成した光電子は垂直方向に置かれた光電子分光装置で検出される。3)エアロゾルは真空中では外側から蒸発し、噴出直後とその後では粒径サイズなどに変化が生じる。そこで時間分解で測定を可能にする画像観測装置を開発した。約20 Hzで測定することで、50 ms程度の時間分解能で測定することが可能になった。エアロゾルは大気化学、環境化学などで話題になる数μmのマイクロ微粒子のことでる。気候変動や大気汚染などの原因物質であり、また、製造業ではコンタミとして、デバイスの汚染・歩留まり低下を起こす。本研究では、真空中に溶液状のエアロゾルをパルス噴射する装置を製作し、分光測定、特に光電子スペクトル、X線吸収スペクトル(いわゆるXAFS)測定実験、フラグメントイオン検出実験を真空下で行い、電子状態およびそのマイクロ構造を明らかにすることにある。昨年度は実際に制作した噴射ノズルの実験を真空チャンバーを用いて行った。その結果、噴出により著しく真空度が低下するため、その改良を行った。差動排気部分を作りそこから噴出させることにより真空度を1×10^-3 Pa程度になるようにした。さらに、この装置をつくば市にあるPF(フォトンファクトリー)に持ち込み移設した。今後は、噴射ノズルで生成したマイクロ微粒子試料をイオン化し、そこから同時生成するイオン対のフラグメントを測定する。
酸素化酸素機能を発現する非ヘム鉄錯体触媒の設計

本研究では,非ヘム鉄錯体を触媒とし,モノオキシゲナーゼ型反応(芳香環,アルカン,アルケンの酸素化)ジオキシゲナーゼ型反応(芳香環の3価鉄による1,2-炭素-炭素間lntradiol型開裂と2価鉄による2,3-炭素-炭素間Extradiol型開裂,特にクロロカテコールの酸素化開裂反応,およびリポキシゲナーゼ型ヒドロペルオキシ化反応など)を対象とし,酸素添加における酸素の活性化と選択性制御機構の検討を行った。1)1原子酸素添加反応-芳香環の水酸化,脂肪族飽和炭化水素の酸素化触媒開発モノオキシゲナーゼ型反応に関しては,特にチロシンヒドロゲナーゼ型のフェノールの水酸化によるカテコールの生成反応に関して重点的に検討を行い,選択的オルト水酸化に関して新しい知見が得られた。2)2原子酸素添加反応-カテコールの酸素化開裂,a-ケト依存型ジオキシゲナーゼモデル反応,高級不飽和脂肪酸のヒドロペルオキシ化クロロカテコールジオキシゲナーゼ型の反応性を示す錯体の設計を行った。a-ケト依存型ジオキシゲナーゼの機能モデル反応を行い,選択的なオレフィンエポキシ化やアルカンの酸素化反応を見いだした。リノール酸のリポキシゲナーゼ型ヒドロペルオキシ化反応に関し,種々のFe(III)錯体を用いて検討した。生成物分析と分光学的検討から,酸素系と同様にピリジンのように窒素配位による鉄の安定化が常用であるとの知見が得られた。また,ESRによるラジカル中間体の検出を行い,反応機構を検討した。リポキシゲナーゼモデル反応の開発を行った。
日本と韓国における周辺国認識の比較研究-複数の他者認識の相関・影響関係の解明

本研究では、日本と韓国における周辺国(民)に対する認識を、地政学的空間(世界)認識及びナショナル・アイデンティティの構築との関連で解明することを目的とし、主にメディア言説を分析対象として、言説分析、受け手分析を行った。その結果、他国(民)への認識が、両者関係のみに左右されず、周辺の様々な他者との関係により影響されることや、当事者及び重要な他者を含む地域の情勢等についての認識、つまり地政学的世界認識にも影響されることを主張した。本研究では、日本と韓国における周辺国(民)に対する認識(イメージ・表象)がそれぞれどのような相関・影響関係にあるのかを、地政学的空間(世界)認識及びナショナル・アイデンティティの構築との関連で解明することを目的としており、以下の三つのアプローチから研究を展開した。第一に、先行研究のレビューを行い、他者認識の時系列な把握を試みながら、地政学的状況への認識と「複数の周辺国」に対する認識の相関、影響関係を明らかにすること。第二に、内容分析・言説分析、そして第三に受け手分析である。そして、以上のような先行研究への総合的なレビュー及び実証分析の結果をもとに、他者認識の複雑さや両義性、その表象における多様な局面を総合的に理解し、さらに将来への予測も可能にする理論を構築することが本研究の学術的な意義である。研究初年度である本年度においては、先行研究の整理及び分析を中心に行い、内容分析(言説分析)や受け手分析については、パイロット的な調査を行いつつ、来年度以降の本格的な調査のための設計に集中した。具体的には、各種メディア、世論調査機関、政府関連機関による調査結果などを収集分析し、時系列及び相関・影響関係を解明する作業を展開した。この作業の直接的な研究成果は、来年度中の発表を予定している。また本研究のために収集した各種メディア・データーを用いた実証分析の結果の一部を、雑誌論文や学会発表の形で発表した。2年目の本年度においては、初年度からの先行研究の整理及び分析を継続しつつ、事例分析を中心に展開した。また、各種メディア、世論調査機関、政府関連機関による調査結果などを収集分析し、時系列及び相関・影響関係を解明する作業も継続して取り組んだ。研究成果としては、雑誌論文や学会発表の形で発表した。その一つとして、「テレビは歴史を語れるか」というタイトルで、『放送レポート』誌上で連載を開始したが、ここでは「日韓併合100年」を記念して放送される日本側のテレビ番組の内容分析(言説分析)の成果を、放送業界及び一般読者向けに書いている文章である。本研究の学術的な成果としては、報告書の形でまとめる予定である。また、主に英語圏の学会で発表した研究成果は、日本側の米国、西洋、アジア認識の問題群についてであった。これらの学会発表の論文についても、最終年度には学会誌への投稿を行う予定であり、執筆に着手した。その一方で、「高校無償化政策」をめぐる世論の動向についての学会発表では、受け手分析の一環として、インターネット空間の世論の分析にも取り組み、最終年度に行う調査のための準備を進めた。本研究は、日本と韓国における周辺国(民)に対する認識(イメージ・表象)がそれぞれどのような相関・影響関係にあるのかを、地政学的空間(世界)認識及びナショナル・アイデンティティの構築との関連で解明することを目的とした。本年度は、初年度からの先行研究の整理及び分析を継続しつつ、事例分析を中心に展開し、研究成果の報告を行った。その一つとして、2010年度より「テレビは歴史を語れるか」というタイトルで、『放送レポート』誌上で連載をしてきたが、ここでは「日韓併合100年」を記念して放送されるテレビ番組の内容分析(言説分析)の成果を、放送業界及び一般読者向けに書いてきた。本年度にも連載を継続し、戦前・戦後の現代史を語る際の「自画像と他者認識の関連」を意識して分析に取り組んだ。本年度の連載で取り上げたテーマは、「戦時動員」、「志願兵・女子勤労挺身隊員・特攻隊員」、「在日コリアンの戦後」などであった。また、韓流ブームのなかの日本側の韓国認識にも注目し、マスメディアやネット上の言説を比較検討し、同時に、東日本大震災後の状況に注目し、内外の報道の分析やニュース受容分析を行った。

分析の結果、「ナショナル・アイデンティティと他者認識」は、かつてのようなナショナルな物語(ナラティブ)の影響が際立つという状況ではなくなりつつあるという現実が窺えた。グローバル化の影響や、階層化の深化といった社会全体の変化や、メディアの生態の変化などが原因として挙げられるが、一方で、地上波テレビや全国紙といったナショナルなパブリックを構成する空間においては、依然としてナショナルなナラティブが支配的である現実もみられた。
滞在型市民農園の二極化とその要因究明～特に開設および管理・運営計画に着目して

滞在型市民農園は近年,人気が高い地区と利用者獲得に苦戦している地区とに二極化している。その要因を検討することを本研究の目的とし,地理的分布や施設の老朽化,管理・運営の観点などから整理を試みた。しかしながら,明確な結論を得るに至らなかった。一方で本科研課題の副次的な目的としていた二地域居住や農村移住の促進については,一部事例地区における特徴的な取り組みを見いだすことができた。滞在型市民農園(以下,KG)は近年,競争期を過ぎ,安定的に利用者を獲得できる事例と,それに苦戦する事例とに二極化しつつある。特に苦戦している事例は施設の存続が危ぶまれる。本研究は二極化の要因が開設当初の計画およびその後の管理・運営にあると考え,その究明を目的とする。具体的には,苦戦している事例に対する悉皆的な調査を通じて,1現状および過去から今日までの変化を把握する。2開設計画を検証する。前例踏襲ゆえに地域性に見合った区画数や施設規模,管理運営計画が為されなかったとの仮説に基づく。3空き区画がある中での管理・運営状況について把握する。その他,跡地利用や移住促進施設としての可能性についても検討する。平成27年度は,空き区画が特に多い事例の数地区に現地調査に行き,その現状把握および要因検討に努めた。複数の事例に共通的に見られたのが,1行政担当者の異動に伴い,過去の情報が十分に引き継がれておらず,それゆえに空き区画に対する問題意識が必ずしも高くないこと,2問題意識を持った行政職員がブログの開設やビラの配布などにより宣伝を行っている事例は見られるが,宣伝を行った当初には区画は埋まるもののまた数年のうちに空き区画が再発生すること,すなわち空き区画が発生しやすい要因はやや恒久的なものであり,宣伝による穴埋めも一時的なものに過ぎないこと,3年間利用ではなく短期的な貸与を模索している事例も増えつつあるが,空き区画を一時的に防いでいる程度の成果しか見られないこと,4周辺にあるKGのうち,特に報道に乗りやすいなどの理由で著名な事例との間での競合が明確に生じていること,などが見て取れた。ただし利用料や立地,施設規模などに関する一律な要因は現時点までに見られておらず,その点の精査が今後の課題である。事例の情報を順調に集めてきている。特に東日本については8割方網羅した。西日本の情報収集が今後の課題である。いくつかの知見が得られたが,課題として,利用料や立地,施設規模などに関する一律な要因が見られず,その点の精査が挙げられた。平成28年度は,やや視点を変え,移住促進策を注視することにした。平成26年度以降,「田園回帰」の動きが盛んになっていることから,この点の把握は急務だと判断されたためである。以前から関わっている群馬県南牧村を中心に,その展開について追跡した。さらにその調査の過程で移住を希望する者の目線からは医療,福祉が重視であるのに対し,特に介護保険制度は制度の煩雑さも相まって十分に理解されていないことが把握されたことから,その点に特化した調査を開始した。これはこれで大きなテーマに育つものと期待されるが,現時点では調査の緒に就いたばかりでしかなく,「地域差がある,特に施設の差異および介護ヘルパーの移動時間には配慮する必要がある」という着眼点が絞れた程度で平成28年度は時間切れとなった。公務の都合上,平日に数日をかけての調査が難しくなってきており,特に平成28年度は現地での調査に明確に支障が生じた。本研究課題は滞在型市民農園を主軸に置きつつ,その可能性のひとつである農村移住の実態についても副次的な目的としている。特に注目しているのが,条件不利地域における移住者および移住希望者に対する各種の情報提供や生活に伴う地域との関わりなどに対する支援を行う地元住民組織についてである。こうした組織は,田園回帰ブーム以降,全国的に増加傾向にあるが,その立ち上げまでの過程や業務内容,行政との関係や業務に応じた謝礼の有無,そして存続性など,さまざまな点が課題として挙げられる。2017年度はこうした組織に対する情報収集を行った。調査対象としたのは,北海道黒松内町,ならびに広島県江田島市である。前者は雪深い地域ではあるものの,ブナの原生林が残る知る人ぞ知る観光地であり,移住支援策は早期から行われていた。行政の主導により,地元にもともと住んでおられた方々を中心に,移住者支援のための地元住民組織を立ち上げ,それが長く存続している事例である。

後者は,広島市からフェリーで移動できる島嶼部であり,知名度は低いものの温暖な気候から民泊などで好まれる地域である。こちらはとある移住者の主導により,すでに移住された方々による移住支援のための住民組織が立ち上げられ,それを行政が後押ししている事例である。これら両者は明確に異なる性格を有する。前者の方が行政のサポートゆえに持続性が高く,堅実な活動が行われているのに対し,後者の方が住民のアイディアが活かしやすく,独自性が高く,フットワークが軽い反面,立ち上げを主導したS氏の高齢化に加え,サポートすべき行政の人事異動などが関係し,存続にやや不安が残るという状況であった。滞在型市民農園は近年,人気が高い地区と利用者獲得に苦戦している地区とに二極化している。その要因を検討することを本研究の目的とし,地理的分布や施設の老朽化,管理・運営の観点などから整理を試みた。しかしながら,明確な結論を得るに至らなかった。一方で本科研課題の副次的な目的としていた二地域居住や農村移住の促進については,一部事例地区における特徴的な取り組みを見いだすことができた。公務の都合上,平日に数日をかけての調査がやや難しくなってきている。夏休みの活用がカギである。電話や郵送での調査を増やすなど,調査方法に工夫の余地がある。農村計画学現地調査の計画が十分に遂行できなかった。平成29年度は短期でのポスドクの雇用を考えており,それに支出する予定である。