hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オブジェクト指向開発のための分散協調型開発支援システムに関する研究

すでに研究を進めていたオブジェクト指向開発支援システムの研究における知見に基づき,分散協調型のオブジェクト指向開発支援システムを実現するための要素技術として,分散処理方式とアプリケーション・フレームワークの実現方式の研究を行った.分散処理方式に関しては以下のような方式に関して検討すると共に,効率的な実現方式を明らかにした.(1)グループウェア機能に着目した,クライアント・サーバー間のメッセージの機能と形式の定義(2)分散環境上のソース,オブジェクト,文書などのファイル,プロセッサ等の資源の管理,利用方式(3)変更されたソースファイルやオブジェクトファイルの共有,配布方式と各種情報のキャッシュ方式(4)分散並列処理によるコンパイルの負荷分散方式と,ネットワーク上でのコンパイル処理のマシンへの割当方式開発支援システムの開発を効率よく行うための方法論として,オブジェクト指向によるアプリケーション・フレームワークの研究を行った.この概念の有効性を確認するために,分散協調開発支援システム構築を対象としたクラス群の要求分析,設計,試作を行った.また,フレームワークの試用により,分散処理のための複雑なメッセージ交換処理などを隠蔽できることなどにより,分散協調開発支援システムを容易に構築できることが確認された.さらに,フレームワークの利用により,メッセージ交換機能などのグループウェアに必要な基本機能がシステムに自動的に組み込まれるだけでなく共通化されるため,複数の構成要素からなる分散処理システムの一貫性を容易に実現できることが確認された.すでに研究を進めていたオブジェクト指向開発支援システムの研究における知見に基づき,分散協調型のオブジェクト指向開発支援システムを実現するための要素技術として,分散処理方式とアプリケーション・フレームワークの実現方式の研究を行った.分散処理方式に関しては以下のような方式に関して検討すると共に,効率的な実現方式を明らかにした.(1)グループウェア機能に着目した,クライアント・サーバー間のメッセージの機能と形式の定義(2)分散環境上のソース,オブジェクト,文書などのファイル,プロセッサ等の資源の管理,利用方式(3)変更されたソースファイルやオブジェクトファイルの共有,配布方式と各種情報のキャッシュ方式(4)分散並列処理によるコンパイルの負荷分散方式と,ネットワーク上でのコンパイル処理のマシンへの割当方式開発支援システムの開発を効率よく行うための方法論として,オブジェクト指向によるアプリケーション・フレームワークの研究を行った.この概念の有効性を確認するために,分散協調開発支援システム構築を対象としたクラス群の要求分析,設計,試作を行った.また,フレームワークの試用により,分散処理のための複雑なメッセージ交換処理などを隠蔽できることなどにより,分散協調開発支援システムを容易に構築できることが確認された.さらに,フレームワークの利用により,メッセージ交換機能などのグループウェアに必要な基本機能がシステムに自動的に組み込まれるだけでなく共通化されるため,複数の構成要素からなる分散処理システムの一貫性を容易に実現できることが確認された.
CO⊆増加の影響による熱帯大気大循環の変化に関する研究

大気中の二酸化炭素の増加は、温室効果により、大気中の気温を上昇させ、大規模な気候変化を引き起こすとされている。しかしながら、従来のモデルの計算では、海面水温を気候値に固定して行なって来た。しかしながら、最近の大気ー海洋結合モデルの結果によれば、同時に、海面水温も増加するという結果が得られている。しかし、海面水温が上昇すると、当然、積雲活動が変化する。それ故に、【CO_2】の気候変化に対する影響を見積るためには、この積雲活動のふるまいを正しく理解する必要がある。このためには、積雲活動の振舞を充分に表現出来るような大気ー海洋結合モデルを用いれば良いのであるが、現在の計算機の能力では時期尚早である。そこで、本研究では、高分解能の東大大気大循環モデル(T4-2全球スペクトルモデル)を用い、海面水温上昇を既知として、その後の、積雲活動の分布の変化を計算し、【CO_2】の増加に伴う、気候の変化の予測を行うことを目標とした。その結果、熱帯域では、海面水温が東西に一様であっても、積雲群は特長的な分布をすることが分かった。つまり、海洋の西半分に、二本のITCZ(熱帯収束帯)が、そして、赤道上では、海洋中央から東に積雲群が分布する。この傾向は、初期値、海面水温の絶対値には、依らなかった。【CO_2】による海面水温の上昇は、東西に一様になるという結果が得られているので、そのような温度アノマリーを与えると、当然の様に、海洋西半分のITCZの積雲活動が強化される。その結果は、亜熱帯ジェットの強化、そして、低気圧活動の強化と一連の現象をへて、中緯度に伝わっていく。しかしながら、それは、東西一様ではなく、大陸の西半分で顕著であった。日本のように、大陸の東端には、それ程顕著な影響は見られなかった。この結果を確証するには、更なる実験が要る。
家蚕濃核病ウイルスの遺伝子構造と増殖機構

家蚕濃核病ウイルスには現在、伊那株(BmDNV-1)と山梨株(BmDNV-2)に代表される2種類のウイルスが存在し、これらは品種特異性などの点で著しく異なっている。本研究ではこれらのウイルスの違いを分子生物学的な基盤に於いて明らかにするとともに、濃核病発生予防のための基礎的情報を得る目的で以下の実験を行った。BmDNV-1はすでにその遺伝子構造及び複製様式からパルボウイルスに属する事が判明している。ところが、BmDNV-2に於いてはゲノム末端にヘアピン構造は認められず複製様式に於いてパルボウイルスとは異なっている事が推定された。本ウイルスの分類上の位置づけを明瞭にするためにはウイルスDNAの遺伝情報に関して明らかにする必要がある。そこで2種類のゲノムDNA(VD1,VD2)の塩基配列の解析を行った。まず、VD2に関してその全塩基配列を決定した。VD2は約6000塩基からなりその塩基組成には片寄りがみられた。すなわち末端領域は非常にG-Crichでありそれ以外の領域は逆に非常にA-Trichであった。また、本配列には少なくとも2個の大きなオープン・リーディング・フレーム(ORF)が認められ、これらは別々のDNA鎖に存在した。これらのORFにコードされるタンパク質に関して解析を進めるためそれらに対するペプチド抗体を作成中である。VD1に於いてもVD2同様塩基配列の片寄りが認められた。現在、遺伝情報の解析中である。以上の結果は、BmDNV-2がこれまで知られているDNVとは全く異なるタイプのウイルスである事を示している。一方、BmDNV-1とBmDNV-2に於いて明かとなった塩基配列を基に合成したオリゴヌクレオチドを用いたPCR法の応用を検討したところ、極めてて高感度でそれぞれの塩基配列が検出可能であり、この方法の診断及び疫学への応用が可能であると考えられた。
ニュージーランドにおける教員の資質向上政策に関する研究

2年目にあたる本年度は、1年目の研究成果を踏まえ、業務・業績管理制度(Performance Management Systems : PMS)を中心に研究を行った。PMSの主手段である教員評価に関して、その起源を1980年代NPM型教育改革以前の学校視学官に見出し、その成立から展開、廃止に至るまでの史的分析を行った。加えて、改革がもたらした教員の人事管理制度の変容について検討した。結果、学校視学官の主な役割機能として、学校査察、教員の等級づけが挙げられたが、それらに加え、教員への支援機能を指摘することができ、時代ごとにそれらの目的・意義に変容がみられることを確認した。特に、等級づけ機能は、PMSにつながる類似機能として指摘できた。教員の人事管理に関しては、公務員制度改革の影響を受け、民間の人事管理制度の導入が図られたことが明らかになった。各省庁のトップがチーフ・エグゼクティブとなり、職員の業績を管理するために業績評価を導入したことを受け、同様に、雇用者として位置づけられた学校理事会もまた、教員のパフォーマンスを評価することが求められるようになり、その手段としてPMSが導入されたことが明らかになった。1980年代の教育改革以前は、教育委員会や学校視学官を中心に教員の質管理・質向上が図られていたが、NPM理論の影響を受けた改革後、業績評価が教育分野にも導入され、教員評価を主要ツールとするPMSが実施されるようになったことが明らかになった。その目的は、評価を通じた教員の資質能力の向上であり、評価サイクルに教員登録制度を組み込むことで、人事管理としても機能していることが明らかになった。そして、PMSが効果的・効率的であるかどうかについては、第三者評価によって確認される仕組みが整備されていることが明らかになった。本年度は、特に各学校にて実施される教員評価、及び教員の資質向上を図るための教員組合の戦略等を中心に、その実態を明らかにすべく研究を進めた。現地学校や組合への訪問調査を行い、校長や担当者に対するインタビューを実施した。同時に国立図書館、大学図書館等にて関連資料を収集した。その結果、(1)自律的な学校経営が推進されているため、各学校は独自の教員評価システムを構築・展開しなければならないこと、(2)国主導にて展開される教員登録に対して、教員評価を主な手段としていること、(3)教員評価が教員の職能開発・職能成長に対しても重要な手段として位置づけられていること、(4)教員評価を実施する際、組合等によって作成される専門職スタンダードが基準とされていること、が明らかになった。換言すれば、教員評価を媒介として、教員登録と職能開発・職能成長を同時に実施しているという学校の実態を看取することができた。そして、教員評価の実施は、教育省によって発表された業務・業績管理システム(Performance Managemet Systems:PMS)が根拠となっていることが明らかになった。ニュージーランドは1980年代の教育改革によって抜本的な制度改変がもたらされているため、現行制度と教育改革以前の教員評価制度を比較検討することが、教員評価の展開について理解するうえで重要な作業となる。改革以前の学校視学官(School Inspector)に着目し、その役割機能について調査・分析を行った。学校視学官は、学校の査察の他、教員の等級づけ(grading)の機能を持っており、教員の資質能力の確保・向上に責任を有していたことが明らかになった。
解糖系振動波形変化に基づく環境中毒性物質のバイオセンシング

本研究では酵母抽出液を用いて化学物質の添加に伴う解糖系振動の波形の変化を測定し、振動周期、振幅などの指標をもとに定量化することにより毒性センシング法としての可能性を検討した。まず、安定した振動が得られる諸条件を検討した。自動乳鉢で30分間粉砕した乾燥酵母(Saccharomyces cerevisiae)0.6gを0.2Mリン酸カリウム緩衝液(pH7.0)3.0mlに加え、室温で1時間撹拌した。この懸濁液を9000g,15分間遠心分離したのち、その上清0.6mlに1.0Mトレハロース溶液0.2mlを添加し、NADH濃度の変化を340nmでの吸光により測定した。測定温度は25°Cに設定した。この条件下で周期約10分の振動が4時間以上持続した。そこで次に振動が見られている酵母抽出液に、呼吸活性阻害剤、解糖系酵素活性化剤および阻害剤、界面活性剤、重金属、アセトアルデヒド等を添加した。まず溶液添加に伴う外乱の影響を調べるために振動が見られている系に脱イオン水や緩衝液を注入して振動波形の変化を調べたところ影響は無視できる程度であった。そこで次に化学物質を脱イオン水または緩衝液に溶かしたものを10μl添加し、振動波形の変化を測定した。その結果物質添加に伴う振動波形変化は各化学物質の酵素に対する作用の違いを反映し、それぞれ特徴的な変化を示した。また2種類の化学物質を同時に添加した場合、物質の種類によって相加的あるいは相乗的な影響が波形変化に現れた。最後に本法の振動の再現性を高めると共に、本測定系の試薬化を目的として、凍結乾燥した酵母抽出液により同様の測定を行った。その結果、振動は乾燥を行っていない抽出液同様に誘発され、化学物質の測定も可能であった。凍結乾燥標品は4週間以上の保存が可能であることがわかった。
標準化工期を用いた建設現場の安全管理システム

本研究は,災害統計を調査,分析し,災害リスクの定量的評価,標準化工程にもとづく災害発生リスクの評価方法の確立,国内外の就業前教育の実態調査を行ったもので,建設中の労働災害減少に資すること目的としている.得られた知見を整理して以下に示す.1)災害リスクの評価特に,年齢別の傾向について詳細に検討した.死傷災害の発生率は就業直後の低年齢層で高いが,死亡災害の発生率は高年齢層の方が高く,被害の程度は加齢と共に高くなること,また,死傷災害発生率は作業者の経験と体力と相関が高いことなどを示した.さらに,近年,熱中症労働災害が建設作業中に多発していることから,2005年8月に,実際に工事中の現場で温度,湿度,WBGTの測定を行い,暑中期では始業時から産業衛生学会の基準やJISの基準を超えた環境にあることを確認した.2)標準化工程を用いた災害の分析先ず,建築統計に基づき,構造別のモデル建築物を設定し標準工程を定めた.この標準工程をもとに,1981年から2002年まで3年ごとの死傷災害発生数から工期を100(%)とした工程中の時系列の災害発生率を算定し,構造別の発生傾向について分析した.結果,この手法により構造別,工事種類別に労働災害リスクを定量的に評価することができること,この手法を用いることで長期的な災害の推移を分析することが可能であること等を確認した.3)海外の教育システムの照査海外約100校の教育機関のプログラムから,「コンストラクションマネジメント」,「リスクマネジメント」,「労働安全衛生マネジメント」に関連する教育の実施状況について調査した.海外では多くの教育機関で,これらが正規科目として採用されており,特に「安全衛生マネジメント」に関連する科目では,即戦力技術者養成を目的とした教育が実施されているなど,我が国よりも実務教育が充実していることが認められた.本研究は,災害統計を調査,分析し,災害リスクの定量的評価,標準化工程にもとづく災害発生リスクの評価方法の確立,国内外の就業前教育の実態調査を行ったもので,建設中の労働災害減少に資すること目的としている.得られた知見を整理して以下に示す.1)災害リスクの評価特に,年齢別の傾向について詳細に検討した.死傷災害の発生率は就業直後の低年齢層で高いが,死亡災害の発生率は高年齢層の方が高く,被害の程度は加齢と共に高くなること,また,死傷災害発生率は作業者の経験と体力と相関が高いことなどを示した.さらに,近年,熱中症労働災害が建設作業中に多発していることから,2005年8月に,実際に工事中の現場で温度,湿度,WBGTの測定を行い,暑中期では始業時から産業衛生学会の基準やJISの基準を超えた環境にあることを確認した.2)標準化工程を用いた災害の分析先ず,建築統計に基づき,構造別のモデル建築物を設定し標準工程を定めた.この標準工程をもとに,1981年から2002年まで3年ごとの死傷災害発生数から工期を100(%)とした工程中の時系列の災害発生率を算定し,構造別の発生傾向について分析した.結果,この手法により構造別,工事種類別に労働災害リスクを定量的に評価することができること,この手法を用いることで長期的な災害の推移を分析することが可能であること等を確認した.3)海外の教育システムの照査海外約100校の教育機関のプログラムから,「コンストラクションマネジメント」,「リスクマネジメント」,「労働安全衛生マネジメント」に関連する教育の実施状況について調査した.海外では多くの教育機関で,これらが正規科目として採用されており,特に「安全衛生マネジメント」に関連する科目では,即戦力技術者養成を目的とした教育が実施されているなど,我が国よりも実務教育が充実していることが認められた.本研究は,災害統計及び災害に間接的に影響している要因を調査,分析することで,災害リスクの程度を定量的に評価することを目的としている.本年度は,以下の項目について資料収集・整理,分析を行った.1)データベース作成労働災害統計及び背景的要因となっている建築統計,気象統計をデータベース化し,特に「起因物」,「災害型」について,建設業全体,建築工事,土木工事,設備工事別の傾向を分析した.2)標準化工期を用いた災害の分析1)の建築統計から,木造,鉄骨造,鉄筋コンクリート造,鉄骨鉄筋コンクリート造の構造別に最も工事量の多い建築物の仕様および規模からモデル建築物を設定し,標準工程を定めた.この標準工程をもとに,1981年から2002年までの3年ごとの死傷災害発生数から,工期を100(%)とした工程中の時系列の災害発生率を算定し,構造別の発生傾向について分析した.結果,木造工事が他の工事に比べて突出してリスクが高いこと,構造別にリスクの高い時期が施工内容に応じて異なること,この手法を用いることで長期的な災害の推移を詳細に分析することが可能であることなどを示した.3)海外の教育システムの照査英国,米国,オーストラリア,マレーシア,インドネシアの大学の建設系学部,学科課程における,「コンストラクションマネジメント」,「リスクマネジメント」,「労働安全衛生マネジメント」に関連する教育の実施状況について調査した.これらの科目が我が国で実施されている例は希であるが,英国,米国,オーストラリアにおいては,無作為に調査した25校中の過半数で,マレーシア,インドネシアにおいても3分の1以上で,これらの科目が正規科目として採用されており,特に「安全衛生マネジメント」に関連する科目では,即戦力技術者養成を目的とした教育が実施されているなど,我が国よりも実務教育が充実していることが明らかとなった.

本研究は,災害統計及び災害に間接的に影響している要因を調査,分析することで,災害リスクの程度を定量的に評価することを目的としている.本年度は,以下の項目について資料収集・整理,分析を行った.1)災害統計昨年度収集・整理した災害統計をもとに,今年度は,特に災害の労働者の年齢別の被害の程度について検討した.死傷災害の発生率は就業直後の低年齢層が最も高いが,死亡災害の発生率は高年齢層の方が高く,被害の程度は加齢と共に高くなることが明かとなった.今後,年齢の他の種々条件下での被害の程度について分析する必要があることを確認した.2)標準化工期を用いた災害の分析昨年度行った標準化工期上での災害発生率をもとに,災害発生率の推移について分析した.結果,建設業労働災害は全体的には減少傾向にあるが,本研究で提案する標準化工期による分析から,建設作業によってその差は大きいことを定量的に明らかにすることができた.3)海外の教育システムの照査昨年度,海外での建設関連マネジメント教育は我が国より先行していることを確認しているが,さらに調査を進めたところ,大学によっては労働安全衛生に関する専門職を養成するためのコースを設けていることが確認され,大学,企業,社会システムを含めて安全衛生に関する取り組み方が異なることが窺えるものであった.4)暑中期建設現場の作業環境測定昨年度までの災害統計および災害事例分析から,近年,熱中症労働災害が建設作業中に多発していることを確認している.これを受けて,2005年8月,福岡市で実際に工事中の現場で温度,湿度,WBGTの測定を行った.結果,暑中期では始業時から産業衛生学会の基準やJISの基準を超えた環境で作業を行わざるを得ず,設備,作業計画等の対策にさらに勢力を注ぐ必要があることを確認した.
カプセル型分子の構築によるゲストの“閉じこめ"の試み

大きな化学種、特に気体分子や簡単な有機分子をホスト分子の空孔内に閉じ込めるカプセル型のホスト分子の合成を行うための準備段階として以下の2点について検討した。1.アザカリックスアレーン類が溶液中でどのようなコンフォメーションを持つかがカプセル型分子を形作る上に非常に大切であるのでこれをVT-NMR,MM3計算で検討した。特にアザカリックスアレーン,[3.1.1.1]は重要な構成単位となりうるのでX線結晶構造解析を行いその構造を確かめた。予想通り、cone型の構造をしており、これを2分子結合させれば目的分子ができあがることがはっきりした。2.カプセル型ホスト分子の構成単位となる、官能基を持ったアザカリックスアレーン類の合成のいくつかを行った。メチルアミンとフェノール、フォルマリンを加熱縮合させるだけで特殊な環構造を持ったアザカリックスアレーン類の新規合成法、2種類のビスヒドロキシルメチルフェノール類を混合することによる、非対称の化合物の合成法を開発しこれらの成果を第68回秋季年会で発表した。また近く論文として投稿予定である。以上により、いろいろな環の大きさ、形を持つアザカリックスアレーン類の合成法が確立し、単純なカプセル型分子だけでなくゲスト認識能をより高めた分子が構築可能となった。アザカリックスアレーン類を2つつなぐための官能基化について検討し、フェノール類のパラ位にアセチレン基やカルボキシル基、カルボキシエチル基を導入する事ができ、最終的なカップリングによりカプセル型ホスト分子合成を行なえる段階に達した。以上、本研究課題で目的物を合成するには到らなかったが、様々な角度から基礎的な研究を行い、目的分子の合成の可能性を確認することができ、またその方法論を確立することができた。加えて、カプセル型ホスト分子の合成の一歩手前まで研究を進めることができ、非常に有益な成果をあげることができたと確信する。
がん医療におけるコミュニケーション教育プログラムの開発と評価

研究I:本研究の目的は、がん医療における精神心理面および倫理面に関する知識、アセスメント、対応および看護師自身のストレスマネジメントに関する看護教育プログラムを作成し、評価することである。看護師540名のインターネット調査をもとにプログラムを開発し、看護師28名に実施、修正の後、看護師20名に実施し、効果の確認を行った。精神心理面、倫理、コミュニケーション、看護師のストレスマネジメントに関する10時間のプログラムを開発した。I.背景と目的:がん医療において、適切な情報提供や精神心理面のケアは患者のQOLを支えるうえで重要である。がん患者指導管理の導入に伴い、看護師のコミュニケーションスキルや精神心理面のアセスメントや対応が期待されている。しかし、これらの現任教育は十分とは言えない現状にある。本研究の目的は、精神心理面のアセスメント、意思決定支援を含むがん医療におけるコミュニケーション教育プログラムと手引きを開発する事である。II.方法:2014年11月、782名の看護師を対象に、精神状態のアセスメントと対応・多職種連携、意思決定支援に関する知識・対応・連携、コミュニケーションの知識・技術、看護師自身のストレスマネジメントに関するインターネット調査を行った。III.結果と考察:有効回答は540(回収率69.1%)、90.6%が女性であった。年齢は22歳63歳,平均年齢37歳、平均看護経験年数は7.3年であった。がん患者の精神状態のアセスメントについて十分な知識をもっているかについての調査では、適応障害について59.6%、自殺念慮について58.9%、抑うつについて57.8%、せん妄について52.6%が4段階のリッカートスケールのうち、<あまりそう思わない>と回答した。精神面の介入において、専門家との連携が必要な判断ができるかについて、もっとも多かった回答は<あまりそう思わない>で52.8%であった。がん患者の意思決定支援における十分な知識と働きかけができるかどうかについても半数以上が<あまりそう思わない>と回答した。一方、コミュニケーション技術を十分にもっているかについては、51.1%が<ややそう思う>と回答した。これらの結果から、がん医療におけるコミュニケーションで必要な専門性は何か、精神症状のアセスメントや対応、連携に関する教育内容を整備し、精神心理面のケアの質の向上に向けた検討が必要である。I.目的:研究1サイコオンコロジー領域における看護師の精神・心理面とコミュニケーションに関する現任教育プログラムを開発し評価することである。研究2相談支援センターの役割や機能を整理し、相談支援センターがもつ支援プログラムとその効果を理論化した調査票を開発し、その実施可能性を確認することである。II.方法:研究1プログラムの作成・内容と実施、評価について:これまでの先行研究をもとに、がん患者の精神、心理面,意思決定支援に関するアセスメントと対応に関する5時間の教育プログラムを作成した。対象者はインターネットの応募を通じて研究に同意が得られた28名であった。受講前、直後、3か月後に知識と対応の変化についての自記式質問紙を実施しFRIDMAN検定を用い知識、自己効力感の変化を測定した。研究2全国規模で403施設に相談支援センターの意思決定支援に関して現状調査を送付し260施設より590通の回答を得た。III.結果と考察:研究1プログラムの教育効果について精神面4項目、心理面5項目、看護師のストレスマネジメントで直後、3か月後とも知識と患者対応への自己効力感の上昇が有意に継続し、現任教育における有効性が示された。一方、意思決定支援については意思決定支援の知識については1%水準で効果が認められたが、対応については有意差が認められなかった。これらのことから、本プログラムの有効性が示唆されたが、意思決定支援の対応については事例検討等、様々な個別性をふまえた教育のあり方について検討する必要性が示唆された。研究2意思決定支援を行う前提の問題との関係について、告知が十分になされていない条件での支援で困難さが高い(95.3%)一方、告知後の反応への対応(68.6%)、他者から圧力をうけることなく意思決定をしているかの判断(63.9%)疾病に対する情報提供(61%)については、困難さは概して低かった。今年度は教育プログラムの実施と評価を行い、プログラム内容がある程度焦点化されたため。1.目的:本研究の目的は、がん患者の精神・心理面のアセスメントと対応に関する看護師向けの教育プログラムを開発し、知識と対応への有効性を検討することである。2.方法:データ収集期間は2016年10月2017年1月であった。対象はがん看護経験がありインターネットから本プログラムに応募し同意が得られた看護師20名であった。教育プログラムの内容はがん患者の精神状態と心理面に関するアセスメントと対応、コミュニケーション、意思決定支援および認知療法をとりいれた看護師自身のストレスマネジメントに関する10時間の内容であった。評価方法は受講前、直後、3か月後に知識、アセスメントと対応について自記式アンケートを実施した。質問項目は心理面について10項目、精神状態に関して9項目を設定した。意思決定支援、コミュニケーション、看護師自身のストレスマネジメントについては各2項目を設定した。倫理的配慮は東京女子医科大学倫理委員会の承認を受け行った。分析は、実施前と実施直後、実施直後と実施3か月後における知識と対処についてウィルスコクソンの順位付き符号検定を行った。

3.結果:有効回答は14名(70%)であった。経験年数の内訳は5年未満が42.1%、10年以上が36.8%であった。心理面に関する10項目中、9項目は、介入前と3か月後で有意差が認められた。がん患者の不安についての多職種連携については自己効力感が低い結果となった。精神面のアセスメントと対応についてはすべての項目でプログラムの有効性が示された。意思決定支援の知識、ストレスマネジメントについては、介入前と3か月後で有意差が見られ、プログラムの有効性が示された。4.考察:本プログラムの有効性が示唆された。がん患者の不安についての多職種連携については、教育プログラムのみではなく個々のリソースの活用やシステムについても検討していく必要がある。26年度に行った教育プログラムを評価し、修正したものを27年度に実施した。現在分析中であるため、今年度は公表を予定している。研究I:研究目的はがん看護に携わる看護師を対象に、コミュニケーション、精神心理面のアセスメントと対応に関する教育プログラムを開発し評価することである。方法はがん看護に携わる看護師540名のインターネット調査(平成26年度実施)、がん看護に携わる看護師28名を対象とした精神心理面と倫理に関する教育プログラムの実施前、直後、3か月後の評価と修正(平成27年度実施)、がん看護に携わる看護師20名をもとに実施した教育プロラムの効果の評価(28年度実施)から、がん看護に関する精神心理面と倫理に関する教育プログラムを開発した。結果:本プログラムは下記のがん患者の精神心理面と倫理および看護師自身のストレスマネジメントに関する2日間、10時間の教育プロラムである。1日目:精神心理面、倫理、コミュニケーションに関する知識と対応に関するプログラムで、倫理に関しては、事例を用いた演習内容である。2日目:認知行動療法と看護師自身のストレスマネジメントについての講義および演習内容である。本研究の限界と課題:本プログラムの開発は、自発的に調査やプログラムに参加をした主体的な対象者であった。今後は、施設単位で教育プログラムを実施し、施設の規模や急性期やホスピスなどの特性に応じて、強化するべき内容を選別し、サイコオンコロジー領域における看護教育の質の向上に向けた取り組みが課題である。研究II:本研究の目的は医療者が系統的な支援を実施するための構造化された教育プログラムを開発し、その実施可能性を検討することである。教育プログラムを受けた認定・専門看護師5名が、包括的な支援を実施したところ、DCS尺度では、合計得点と下位尺度項目で実施前に比べ、実施後で意思決定に関する葛藤が有意に低下した。また、教育を受けた認定・専門看護師による教育的支援は、共感的な面接を提供し、がん患者の意思決定の葛藤と抑うつ傾向を軽減した。研究I:本研究の目的は、がん医療における精神心理面および倫理面に関する知識、アセスメント、対応および看護師自身のストレスマネジメントに関する看護教育プログラムを作成し、評価することである。
皆伐跡地に萌芽更新した落葉広葉樹二次林の物質循環に関する研究

天然林における物質循環は一般的には安定しているが,天然林が伐採された跡地での物質循環はきわめて不安定であり,その回復が重要な課題である。本研究では天然林を伐採した皆伐試験地での物質循環について調査を行い、以下の点が明らかになった。伐採跡地での地上部現存量は斜面上部では萌芽によって増加し,斜面下部では造林木による現存量の増加も大きかった。地上部現存量の増加にともなうリタ-フォ-ルの還元の増加は萌芽更新地で早く,スギ造林地ではリタ-フォ-ルの回復に時間がかかる。皆伐跡地での土砂・有機物の流出は比較的少なかった。降水による還元量は萌芽更新地とヒノキ造林地で大きく異なり,人工林では養分還元が少ない。また,森林生態系の外部循環としての物質収支を皆伐跡地全体でみると流出水量は約75%であった。この流出率は天然林(63%)に比べると大きく伐採の影響といえる。カリウムの収支は(ー)になり,チッ素の収支は(+)となった。一般に森林での物質収支はチッ素で(+),ミネラルで(ー)であるとされており,伐採跡地においてもその傾向は変わらなかった。これらの結果から伐採後の地上部現存量の増加は萌芽により回復初期から速く,リタ-フォ-ル量も萌芽林で初期段階から増加する。しかし,人工造林地では林分が閉鎖するまで還元の増加は遅い。従って,土境有機物は伐採直後に急速な分解・無機化や流亡によって一時減少すると考えられるが,渓流へ流出した土砂・有機物量が比較的少なかったことから外部循環には大きな変化はないであろう。皆伐跡地での物質循環元は地上部の養分集積がなくなり,伐採前の養分還元が断ち切られることに大きな問題があり,これを萌芽林のように速やかに回復することが重要である。本研究の結果からは皆伐跡をスギ等の人工造林地として施業することは物質循環の面から不利であると考えられる。皆伐跡地に設けた試験地において地上部現存量,リタ-フォ-ル量,実生の動態および流出量の測定を行った.また,コナラ萌芽の伸長過程についての測定も行った。地上部現存量は伐採後の経過年数によって5年目の19.223.1t/haから11年目の20.647.4t/haと変化し,斜面上部と下部とでは萌芽更新を中心とする木本の回復量に違いがあることが明らかになった.また、地上部養分量は現存量に左右されるが,養分含有率が斜面下部で上部より高いことにより,その差が拡大することが明らかとなった。皆伐跡地に実生により侵入する樹種にはアカメガシワ,カラスザンショウなどの先駆樹種がみられた.出現種数は伐採後2年目に最大となり以後減少した。出現個体数は伐採直後に最も多く,伐採後の経過年数の増加とともに減少し,1年目の出現個体数の多いほど減少率が高かった。生存個体の樹高は4年目までは順調に増大したが,5年目には成長率が低下した。皆伐跡地でのリタ-フォ-ル量および養分還元量は植生の回復にともなって増加し,斜面下部の方が養分還元量の回復も速いことが明らかとなった。皆伐試験地を含む小流域の水および養分の流出量および土砂生産量を測定するために基岩の露出する渓流に量水堰を,地中流の測定のために湧水地点に小堰を設置した.

測定は1990年11月から開始し,皆伐跡地での流出水の長期ハイドログラフおよび短期ハイドログラフを作成した。それによると流出水・湧水ともに降水量に対応して変化し,年間流出量を推定するメドが立った。掃流砂,浮遊砂,ウオッシュロ-ドに分けられる斜面から土壌粒子の移動量は2つの堰で平成3年度に測定する.渓流水の養分濃度は流出量と同時に分析を行ったが、平成3年度に継続して測定し,集水域での養分の収支を推定する予定である。本年度の研究成果の大部分は平成3年度の前期の継続調査結果とともに公表するべく現在準備中である。皆伐跡地に設けた試験地において平成2年度に引き続き,リタ-フォ-ル量,流出量の測定を行った。さらに降水による養分の外部から流入量,萌芽林内での還元量,土壌中の養分集積量,渓流への土砂流出量,養分流出量の測定を行った。伐採跡地でのリタ-フォ-ル量および養分還元量は萌芽更新によって増加し,7年目には約3t/haにまで回復し,斜面中部・上部で回復が速かった。これに対して,スギ・ヒノキの造林地では0.8/t/haとリタ-フォ-ル量の回復は遅いことが明らかとなった。リタ-フォ-ルによる養分還元量の回復も同様の傾向を示し,Nが2160%,Pが2151%,Kが1534%,Mgが2169%,Caが55139%の回復を示した。一方,降水による養分還元量は萌芽更新地でN:2.9kg/ha,K:39.1kg/haとカリウムの還元量が多かった。ヒノキの人工造林地ではK:14.3kg/haと降水による還元が少なく,林分が閉鎖するまでは萌芽林の方が多いと考えられる。渓流への水の流出率は約75%となり,一般の森林からの流出に比べて高く,伐採の影響が残っていると考えられた。土砂の流出量は年間に33.9kg/haとなり,当初の予想よりは少なかった。この測定が伐採後6年目にあたることから,植生の回復によりかなり減少していたと考えられる。流出水に含まれる物質量はK:7.4kg/ha,N:2.2kg/haとなり,集水域の収支で見るとカリウムはマイナス,チッ素はプラスとなった。以上の結果を総合すると伐採後地上部現存量は初期から速く増加し,リタ-フォ-ル量も萌芽林ではかなり回復が速い。しかし,人工造林地ではリタ-フォ-ルによる養分還元の経路の回復は遅い。流出による物質の生態系外への流亡は伐採直後にのみあらわれ,地上部現存量が回復しはじめる伐採後510年目には小さくなると考えられた。皆伐跡地での物質循環の面からみると萌芽林では循環経路が比較的速くから回復するが,人工造林地ではその回復が遅い。この点に留意しつつ施業を行うことが重要である。
Scaffoldを用いない自己細胞由来心臓弁の作成

元来接着系細胞が有する自己凝集能(細胞の自己組織化)を利用して細胞のみで生体に移植可能な3次元的心臓弁構造体を作成した。血管平滑筋細胞、血管内皮細胞、繊維芽細胞を適切な細胞数、比率で混合して3次元培養(スフェロイド形成)し、スフェロイドを融合させながら、心臓弁の形態に構築することで最大径1cmのValsalva洞構造を有する三尖弁の心臓弁構造体作成を作成した元来接着系細胞が有する自己凝集能(細胞の自己組織化)を利用して細胞のみで生体に移植可能な3次元的心臓弁構造体を作成した。血管平滑筋細胞、血管内皮細胞、繊維芽細胞を適切な細胞数、比率で混合して3次元培養(スフェロイド形成)し、スフェロイドを融合させながら、心臓弁の形態に構築することで最大径1cmのValsalva洞構造を有する三尖弁の心臓弁構造体作成を作成した本研究は共同研究の中山らが開発した細胞のみで立体構造体を作成する技術を利用し、自己の細胞のみで構成される心臓弁を作成する研究である。3次元培養法のスフェロイド形成、およびスフェロイド同士が組織学的に融合し立体構造体を作成する細胞の持つ性質を利用する。そのため、スフェロイド形成の可否、最適な細胞の組み合わせ、スフェロイドのサイズ、培養条件の検討を行った。マウス繊維芽細胞、ヒト大動脈由来平滑筋細胞、ヒト血管内皮細胞を培養し、それぞれの培養条件の検討を行った。各種細胞は容易に従来の手法でスフェロイドを形成した。さらに各種細胞種すべて、スフェロイド同士が融合する現象を確認できた。次に平滑筋細胞を大量培養し、5×10^4の細胞からなるスフェロイドを作成すると、直径500μmで内部に壊死がないスフェロイドが作成できた。このスフェロイドを細胞のみで立体構造体を作るシステムにて、単純な(シート状、血管状)形状の立体構造体を作製した。構造体形成後約78時間程度でスフェロイドは完全に融合し、表面平滑な構造体を形成した。さらに長期培養を続け、2週間程度で組織切片を作製すると球状のスフェロイドは細胞の再配列を起こし、立体構造体に適した層を形成していることが確認できた。構造体の強度はバイオリアクターを使わない精地培養でもある程度の弾力を有する構造体を形成した。以上の結果は細胞のみで移植可能な弁(血管及びその他臓器)などの構造体を作製できる可能性を示唆するものと考えられた。本研究は共同研究者の中山らが開発した細胞のみで立体構造体を作成する技術を利用し自己の細胞のみで構成される心臓弁を作成する研究である。本年度は、前年度まで我々の組織工学システムは9X9のスフェロイドの配置デザインしかできないシステムであったが、これを大幅に改善し、26X26のスフヱロイドが配置できるシステムにバージョンアップした。このため、より複雑な生体に近い弁、例えば大動脈弁などの半月弁が付着する3尖弁のデザインなどが可能となった。細胞ソースの検討としては、前年度までは血管平滑筋細胞と血管内皮細胞を2:1に混合させた細胞数で30000程度、大きさ500μm程度のスフェロイドを用いて弁や弁尖の構築を行ってきたが、完成した組織の強度が弁としては脆弱であった。組織学的評価ではコラーゲンは豊富に存在するがエラスチンなどの弾性繊維の産生がないことが判明した。このため、我々は繊維芽細胞、血管平滑筋、血管内皮細胞の3種類の細胞の共培養によるスフェロイドを作製した。さらに、その配分を2:1:1とか1:2:1などと変化させることで産生するたんぱくの違いを検討する方針とした。現在は1:1:1でスフェロイドを作製し弁尖を作製、組織学的評価などを行っている。同時に、安価なベリスターポンプを用いて、バイオリアクターを作製し、構造体に力学的刺激を与えながら培養できるシステムも開発している。本研究の目的は、細胞のみを利用して3次元的な構造を有する心臓弁を作成することにある。本来、心臓弁は細胞が少なく、コラーゲンなどの膠原繊維などが主な構成成分である。そのため、細胞をもちいて心臓弁の機能を再現するためには、弁の本来の機能である血液の逆流を防ぐ、つまり、血圧に耐えうる組織強度を出す必要がある。線維芽細胞のみでパッチ状の構造体を作成したがハンドリングできる強度が達成できなかった。そのため、単一細胞のみで組織を構築するよりも複数種類の細胞を混ぜて3次元化させることで、細胞間相互作用等を介して、単一細胞では産生しない蛋白産生を目的に、繊維芽細胞、血管平滑筋細胞、血管内皮細胞を用いて、細胞数、混合比率を検討し、ある程度条件が良い細胞混合比率で弁を作成する方針とした。本技術では、スフェロイドを任意の配列で3次元化させて行くため、弁作成のためのスフェロイドを血管組織型スフェロイドとした。我々は、スフェロイドを3次元化するロボットシステム(3Dバイオファブリケーションシステム)を用いて、大きさ1cm四方の3尖弁およびバルサルバ洞を有する、大動脈弁の構造を模倣した構造体の作成に成功した。しかし、本構造体は、形状が複雑すぎて、長期培養中、バルサルバ洞に相当する部分に培養液の循環が起こらず壊死する部分が出てきた。

内部を循環させるようなバイオリアクターの開発をすすめ、内部を還流するが、流量が多いと構造が崩れるなどの問題が生じ培養条件の最適化を行っている。当初の目的である、移植できる弁の作成は達成できなかった。しかし、成果を利用し、今後は、弁組織をダイレクトに作成する系と、心膜様の構造体を作成し、その膜を用いて弁を構築したり、弁形成に利用するシステムの開発に応用できると考えている。弁の複雑な形状を構築するため、システムを26X26でデザインできるシステムのバージョンアップに半年ほど、弁の強度を維持できる細胞ソースの検討に時間がかかり予想よりは遅れているが、最終年度の今年度には移植できる弁の作製を成功させたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は(1)引き続き細胞ソースの条件検討。繊維芽細胞との共培養によりどのように細胞間の相互採用が働き、タンパクが産生されるかについてのデータを集め、条件を最適化する。(2)大量培養により、N=3程度の直径1cm程度の三尖弁を作製する。(3)圧負荷などの耐久性のテストを行う。(4)組織学的評価を行う(5)最適化した条件で弁をN=3作製しビーグル犬等に移植する。
ユング錬金術心理学から見た『ファウスト』第二部の構造と意味

ユングは『ファウスト』を錬金術的な魂のドラマだと見た。本研究の意図はその真意をさぐり、ユング錬金術心理学の観点から第二部の構造と意味を解明することにある。本報告書においてはこの問題のアウトラインを示し、ユングが『ファウスト』についてまとまった形で論じている唯一のものでありながら従来顧みられることのなかった1949年の講演「ファウストと錬金術」を翻訳して重要な箇所に詳細な注釈を施し、関係文献の目録を付した。ユングの重要な論点は以下のごとくである。1)『ファウスト』は錬金術的な魂の変容のドラマ、心理学的には個性化過程の表現である。ただし極めて近代的な刻印を帯びており、錬金術的自己探求の近代的挫折のドラマである。2)『ファウスト』全体の展開は、エロス-権力欲-エロス-権力欲という四段階の構造を持つ。それはすべてファウストの投影であり、この投影像つまづいてファウストは挫折し、この世においては何ものも悟らず、錬金術的変容は成功しない。3)メフィストこそこの錬金術的ドラマの最重要人物であり、メルクリウス=ヘルメスに他ならない。彼はファウストの影ないしは錬金術的ファミリアリス(家僕霊)として変化自在に錬金術的オプスの過程を推進する。4)『ファウスト』は「化学の結婚」、「聖婚」、すなわち「結合の神秘」のモチーフに貫かれている。その粋はエーゲ海でのホムンクルス-ガラテイアの結合であり、これはファウスト-ヘレナの結合の雛型である。5)『ファウスト』においては三と四という数が重要な役割を演じている。その顕著な一例は、童形の馭者-ホムンクルス-オイフォリオン-童児となったファウスト、という一種の「永遠の少年」のモチーフである。6)最終場で展開されるのはカトリック的救済ではなくアポカタスタシス(万物復元)であり、「栄光の母」は聖母マリアではなく「アプロディテ・ウラニア」、「至福の母」である。l、ゲーテの『ファウスト』、『親和力』、初期作品、自然科学に関する諸著を中心に錬金術・へルメス哲学の影響の痕跡と考えられる語彙、テクストを抽出して、俯瞰できる形にまとめた。3、C.G.ユングの最晩年の大著『結合の神秘』は、『心理学と錬金術』以来連綿と続けられた錬金術の深層心理学的研究の集大成であるが、その背景にある精神史的背景は過去二千年及び、極めて難解である。ユング自らが一種の『ファウスト』注釈書と称していこの大著の解読は本研究の課題である『ファウスト』第二部の錬金術心理学的な解釈にとって必須の前提である。それゆえその解読につとめ、その成果として『結合の神秘』第II部を翻訳出版した(注釈・索引付き)。4、次年度において、本研究の課題である「ユングの錬金術心理学から見た『ファウスト』第二部の構造と意昧」に関し最終成果をまとめ公表する。1)ユングは『ファウスト』を錬金術のドラマと見なし、錬金術研究の集大成の書『結合の神秘』に関して、「そこに『ファウスト』を形づくっている-錬金術的側面に関するかぎりの-一切の歴史的背景が書かれている」と述べているが、実際には、直接『ファウスト』に触れているのは『結合の神秘』を含む全著作を通じてごく僅かである。ユングの念頭にあったのが『ファウスト』

第二部であることは明らかであり、『結合の神秘』を中心とするユングの錬金術心理学と『ファウスト』第二部との内的関連を解明することに努めた。2)ユングが『ファウスト』において重視している主要モチーフは、第一にメフイストーフェレスのヘルメス・メルクリウスとしての役割、第二に「母たちの国」、第三にホムンクルス、オイフォーリオンなどの童児元型、第四に「三」および「四」という数にまるわるモチーフである。その意味について考察した。3)ユング錬金術心理学の立場から見るかぎり、「古代のワルプルギスの夜」こそ『ファウスト』第二部の中核的部分だと考えられる。「母たちの国」への下降と「古代のワルプルギスの夜」とヘーレナ登場との関連を錬金術心理学の立場から意味づけた。4)『ファウスト』第二部は、素材ないしは内容として錬金術的諸要素を含んでいるのみならず、何よりもその全体を貫いている構造的展開が一種の錬金術的プロセス、ユング的に云えば「自己」に至る個性化過程であると見なされる。ただしそれは極めて近代的な刻印を帯びており、錬金術的自己探求の近代的挫折のドラマ、屈折した個性化過程のドラマでもでもある。
雇用形態間の処遇格差是正をめぐる労働運動研究-ジェンダー平等政策を手がかりに

本研究は、労働組合が均等処遇の要求や雇用形態間の処遇格差是正に対し、どのような取組をとり、実現するのかを考察するものである。労働組合には、男性稼ぎ主型の政策はもちろん、男性化した組織構造や企業内組織という閉鎖性がみられることから、女性と労働組合の状況は「貧困なる関係」としてとらえられる。この関係は、雇用におけるジェンダー平等と均等処遇を阻害している。労働運動は、同一価値労働同一賃金の試みや、女性や非正規労働者の組織化をさらに進める必要がある。雇用における均等待遇の実現のためには、企業の外で運動する労働者や活動グループとの接点を結ぶことが重要である。そのつながりを通じて、労働組合はジェンダーや雇用形態という労働者たちを隔ててきた壁を崩すことができると考える。本研究は、日本において雇用形態の違いによってもたらされる処遇格差に対し、その解消に向け、労働組合がおこなっている政策と運動の展開についてジェンダー分析するものである。そのために、国内の雇用状況や議論を踏まえ、かつ国際機関からの要請内容やジェンダー研究の重要な成果を取り入れつつ考察し、労働組合が多様な要求や見解をどのように集約し、そのための行動がどのようなものかについて検討する。本年度の研究では、研究課題に沿って次の項目について検討と考察をおこなった。一)雇用状況と処遇格差について性別・産業別・職種別等から把握し、また各産業・職種別、雇用形態別に労働組合への参加状況を確認した。並行して、国内外のジェンダー研究、労働研究の文献資料について検討した。二)労働組合の雇用平等政策に関して、労組の資料を収集し、また旧・現役の労働組合員のインタビュー調査を実施.して、運動上の政策課題について考察した。三)雇用平等政策において先行すると考えるイギリスの労働運動に着目し、労働組合作成の一次資料調査をロンドンにて実施した。四)本年度の研究の進捗や成果を研究会で報告した。そこでの質疑や議論を踏まえ、来年度以降、研究をさらに深めたい。本研究は、日本における雇用形態の違いにみる処遇格差に対し、その解消に向け、労働組合がかかげる雇用平等政策を手がかりに労働運動の動向や課題を分析するものである。本年度は、前年度までにおこなってきた国内の雇用状況の把握を踏まえ、かつイギリスにおける労働組合の関連諸政策を参照しつつ、以下の調査および分析を進めた。具体的には主に次の3点である。1)前年度に引きつづき、日本の雇用状況と処遇格差について統計的に把握し(性、年齢、産業、職種別等)、労働組合への参加状況についても確認した(性、産業、雇用形態別等)。並行して、国内外のジェンダー分析、労働組合研究、女性および労働関係の雑誌、官庁資料等の文献資料を参照し、研究動向の把握に努めた。その中で官庁資料としては厚生労働省「職務分析・職務評価実施マニュアル」に着目した。2)労働組合の雇用平等政策に関して、ひとつは組合の資料を収集し、元・現役労働組合員やユニオン組合員との議論を通じて当該政策の内容や動向を把握した。その議論の中では、実際の運動課題や同一価値労働同一賃金原則に関する組合員の見解等を知ることができた。もうひとつは処遇格差や雇用平等政策の取組に関連する報告を研究会等で行ない、議論した。3)イギリスの労働組合に着目し、組合の一次資料の収集(賃金政策、組織化、LGBT関連等)と、労組および女性団体主催の大会等参加を含む調査をロンドンにて実施した。本研究は、日本における雇用形態の違いにみる処遇格差の解消に向け、労働組合の雇用平等政策を手がかりに労働運動の動向を分析するものである。本年度は、前年度までの作業内容を継承しつつ、法制度の整理や労働組合の国際組織の政策にも着目して研究を進めた。具体的には、次の3点である。1.前年度に引き続き男女雇用平等政策および非正規雇用に関連した労働組合の政策資料の分析を進めた。また、国内外の労働研究・ジェンダー研究などの文献資料を参照しつつ、研究動向の把握に努めた。研究動向に関連する報告の機会をもち、その際の出席者との意見交換は有意義なものであった。2.労働組合の雇用平等運動に関しては、男女雇用機会均等法と労働組合の運動課題との関連を考察した。分析にあたっては労働組合関係者へのインタビューを実施した。分析結果の成果の一部を論文にまとめた。3.労働組合の国際組織に着目し、男女雇用平等政策と組織化政策を中心に一次資料の収集を行い、あわせてインタビュー調査を実施した。国際動向を把握することは当該研究課題を考察する上で貴重な機会となった。
ゴルジ体構造形成因子の同定と機能解析

1.GCP60の構造的・機能的特徴の解析。GCP60はGiantinと特異的に結合するタンパク質として同定された。各種変異体の導入・発現実験によって解析した結果、GCP60がゴルジ体に局在するためには、C末端10残基(特にTyr^<521>およびTyr^<522>)が必須であり、さらにN末端側の10残基(特にPhe^<93>とPhe^<94>)は小胞体からの出ロシグナルとして機能することがわかった。GCP60はN末端側(104-164)にAcyl-CoA結合ドメインの特徴を持つ配列をもつ。Acyl-CoAは小胞体-ゴルジ体間の小胞輸送ならびにゴルジ体の重層構造の形成に要求されることが報告されているが、そのターゲットは不明のままである。そこでGCP60のAcyl-CoA結合活性を各種実験によって解析したが、その活性を検出することは出来なかった。2.GCP16およびGCP170の構造的・機能的特徴の解析。GCP170はgolgin familyの一員であり、GCP16はGCP170と特異的に結合するタンパク質として同定され,ゴルジ体に局在する。GCP16は膜貫通領域を持たないにも拘わらずゴルジ膜に強固に結合している。膜への結合様式を検討した結果、Cys^<69>およびCys^<72>がパルミチン酸でアシル化されていることがわかった。これらのアミノ酸をアラニンに置換した変異体はゴルジ体に局在しなかった。さらに、GCP16はH-/N-rasに特異的なacyl-transferaseのサブユニットであることがわかった。一方、セミインタクト細胞にするとGCP170がゴルジ膜から急速に遊離し、ゴルジ重層構造が管状なり分散化する。GCP170の添加はゴルジ体の構造を正常化することから、GCP170はゴルジ体の形態維持に重要な役割をはたしていることが示唆される。3.p115とCOG複合体の相互作用によるゴルジ体構造形成への役割。COPI小胞の繋留因子であるp115は,酵母のUsolpと極めて相同性の高い領域(HR2)をもつ。我々は酵母のtwo-hybridスクリーニング法により、HR2と特異的に結合するタンパク質としてCog-2を同定した。Cog-2は小胞体-ゴルジ体間の小胞輸送に機能するCOG (Conserved Oligomeric Golgi)複合体の一員である。p115の発現をsiRNAでノックダウンすると、ゴルジ体は断片化・分散化した。この状態の細胞にwild-type p115を発現させるとゴルジ体は正常構造を回復するが、HR2欠失型p115を発現するとゴルジ体は不定形な構造しか形成せず分泌タンパク質の細胞表面への輸送も阻害された。これらの結果は、p115はCOG複合体と相互作用することによってゴルジ体の構造形成に重要な役割を果たしていることを示唆する。