hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市活動に由来する大気汚染微粒子の地球温暖化抑制効果の評価

本測定装置を、平成7年3月に沖縄本島辺戸岬に設置し、測定を開始した。この測定を平成9年3月まで2年間継続する予定である。本研究では、沖縄地域を観測地として、太平洋沖合のバックグラウンド大気浮遊微粒子と、中国、韓国、台湾などの都市活動、産業活動の盛んな地域から偏西風に乗って輸送されてくる人為起源(大気汚染)浮遊微粒子のサンプリングおよび化学分析を行い、その結果を用いて大気浮遊微粒子が地球温暖化に及ぼす影響を予測することを目的としている。今年度は、沖縄本島北端の辺戸岬において大気浮遊微粒子の一ヵ月毎のサンプリングを開始した。ただし、当初、停電の問題や夏季の観測所室内と外気との温度差による装置内の結露などの問題があり、秋期以降ようやく本格的なサンプリングを開始している。これまでの分析結果では、試験的に測定された春期の浮遊微粒子濃度は、例えば硫酸イオン成分は約2μg m^<-3>であり、札幌と同程度の濃度を示した。一方、硫酸イオン粒子の前駆物質である二酸化硫黄ガス濃度は、春季が0.1ppbv程度であるが、夏季には0.06ppbvに低下している。現在、秋季以降のサンプルについて分析を行っているところである。また、地上での東風の場合のみのサンプリングも行っているが、沖縄を起点とする後退流跡線解析を行ったところ、春期および秋期には地上で東風の場合であっても上空で西風となっている場合が見受けられた。以上の点から、今後の大気浮遊微粒子のサンプリング法として、一ヵ月間毎の連続吸引捕集の他に、一週間毎の連続吸引捕集を行い、毎日1回の後退流跡線解析を行って各一週間の風向を決定し、ほぼ一週間連続して東風が吹いていた場合および西風が吹いていた時期に捕集された微粒子の分析結果から、各々太平洋のバックグラウンド大気浮遊微粒子および中国大陸からの汚染大気微粒子の光学特性を推定していく予定である。大気浮遊微粒子は日射を散乱・吸収することにより地球の熱収支を変化させており、特に都市活動に由来して多量に排出される硫酸塩粒子と有機物粒子の増加が、地球の温暖化を抑制しているのではないかといわれている。ただしこの抑制の度合いは、特に大気浮遊微粒子全体の日射吸収特性に大きく依存しており、地球上さまざまな地域での大気浮遊微粒子の吸収特性を把握することが重要である。本研究では、西太平洋域の海洋上大気浮遊微粒子の吸収特性を明らかにすることを目的として、沖縄本島の辺戸岬において大気浮遊微粒子を一ヵ月毎に連続捕集し、その化学分析を行って組成を明らかにし、組成分析結果から吸収特性を算出した。また、硫酸塩粒子および硝酸塩粒子の前駆物質である二酸化硫黄ガスおよび硝酸ガスの濃度測定も行った。その結果沖縄海域における粒径2μm以下の大気浮遊微粒子は、ほぼ黒色純炭素、有機物、硫酸、硝酸、塩素、アンモニウム、海塩起源陽イオンおよび土壌粒子成分で構成させており、その総重量濃度は311μg/m^3であること、中国大陸からの輸送が卓越する春季には、土壌(黄砂)成分の他に、都市活動等により排出された硫酸成分は、有機物成分、煤成分が多量に含まれていること、一方夏季には小笠原気団に覆われ、総重量濃度が低く、さらに煤成分や土壌成分の濃度も低いが、ただしバナジウム、ニッケル、銅等の人間活動に由来する成分の存在比が高いことから、低濃度ではあるが西太平洋域において人間活動に由来する微粒子が広範囲に輸送拡散され分布していることがわかった。
アマミノクロウサギの無限分裂細胞とゲノムの解明、生きる化石のゲノムの特徴は？

交通事故で死亡したアマミノクロウサギの12個体から初代培養細胞を得た。これらの細胞を10cmシャーレ2枚以上に増殖させ、安定的に液体窒素中にて保存を行った。無限分裂細胞を作成するために、レンチウィルスにて変異型CDK4、サイクリンD、テロメラーゼ逆転写酵素(TERT)を導入した。変異型CDK4、サイクリンD、TERTを導入した細胞を取得し、K4DT(CDK4, Cyclin D, TERTの終わりのアルファベットをとったもの)細胞と名付けた。また、変異型CDK4およびサイクリンD遺伝子のみを入れた細胞をK4D細胞と名付けた。一定細胞数を播種し、その後にコンフルエントになった際に剥離し、細胞数を計測、さらに累積分裂回数を計測した。その結果、野生型細胞では継代15回目周辺に細胞増殖が鈍化するのに対して、K4DおよびK4DT細胞ではそのような増殖速度の低下が認められなかった。また細胞増殖が低下した細胞はSA-betaガラクトシダーゼ染色に陽性を示し、細胞老化が亢進していると考えられた。このことから我々が作製したアマミノクロウサギ由来K4DおよびK4DT細胞は無限分裂に至っている可能性が高いと判断した。このような無限分裂細胞をアマミノクロウサギ3個体からの細胞を用いて再現性を検討した。その結果、全ての個体でK4DおよびK4DTの組み合わせで遺伝子導入した細胞は細胞増殖速度の加速を認めた。これらの結果をもとに得られた細胞群が無限分裂能力を有しているか明らかにする予定である。現在までに3個体のアマミノクロウサギ由来の細胞に関して遺伝子導入を終了した。これらの細胞に関して特異的なプライマーを用いてPCR法によってレンチウィルスによって挿入された発現カセットの存在を検出した。結果、K4DおよびK4DT細胞は、変異型CDK4およびCyclin DもしくはTERT遺伝子が期待される組み合わせで導入されていることが明らかになった。今後も連続継代を行い、無限分裂に至っているか明らかにする予定である。加えて特異的抗体を用いてウェスタンブロットによって導入遺伝子の発現を検出した。その結果、K4DおよびK4DT細胞では変異型CDK4およびサイクリンDタンパク質が効率よく翻訳されていることが明らかになった。さらにTERTに関してテロメア延長能力をストレッチPCR法にて検出する予定である。また、次世代シークエンスを用いるための高純度のゲノムDNAを精製する条件に関して最適化を行った。具体的にはゲノムDNAを通常のエタノール沈殿で析出する方法、陰イオン性のカラムを使用して分離する方法、磁気ビーズに吸着させ精製する3つの方法である。コスト面では磁気ビーズが最も高いが、ゲノムDNAの純度および回収率は最も高かった。一方、DNAの回収率はエタノール沈殿が最も低かったが、最も高分子のゲノムDNAを得ることが可能であった。これらの結果から、コスト、純度、高分子の3つの角度から考え、今後の全ゲノム解析を行う上でエタノール沈殿による精製法が最も適していると判断した。今後、得られた無限分裂細胞および初代培養細胞から、アマミノクロウサギの全ゲノム解析を実施する予定である。現在、イルミナ社のHiseq次世代シークエンサーでは得られるリード(一度に得られる断片の長さ)が100-150bpと比較的短い。このことは大量のリードが得られた場合でも、最終的なゲノム配列を得るために膨大な計算量が必要なことを示す。また、哺乳類の場合は反復配列が多いためにアセンブルにおいてどの断片か同定できない大量のリードが発生する原因になる。全ゲノム解析を実施しても、その配列がゲノムのどこに該当するか同定できなければ、今後の解析に利用することはできず、無意味な配列となる。これらの問題を解決するために、近年、一分子シークエンサーであるSequelと呼ばれる機器が開発された。本研究においてもロングシークエンサーであるSequelを使用しアマミノクロウサギのゲノム解析を実施する予定である。ロングリードシークエンサーの場合は一回のリードの長さがおおよそ10kbと長く、アセンブルする上で有利な点が多い。また一分子シークエンサーであるのでPCR反応で増幅を含まない。このことはGC含有率や立体構造をとりやすいゲノム部位においても解析が可能であることを示し、全ゲノム解析において理想的な次世代シークエンサーと考えられる。ただし、これらのシークエンサーは非常に高価であるために、岩手大学のような小規模地方大学では導入することはほぼ不可能に近い。この状況から現在、外部委託によってSequelシークエンサーによる解析を実施できるように準備を進めている。

また細胞増殖が低下した細胞はSA-betaガラクトシダーゼ染色に陽性を示し、細胞老化が亢進していると考えられた。このことから我々が作製したアマミノクロウサギ由来K4DおよびK4DT細胞は無限分裂に至っている可能性が高いと判断した。このような無限分裂細胞をアマミノクロウサギ3個体からの細胞を用いて再現性を検討した。その結果、全ての個体でK4DおよびK4DTの組み合わせで遺伝子導入した細胞は細胞増殖速度の加速を認めた。これらの結果をもとに得られた細胞群が無限分裂能力を有しているか明らかにする予定である。現在までに3個体のアマミノクロウサギ由来の細胞に関して遺伝子導入を終了した。これらの細胞に関して特異的なプライマーを用いてPCR法によってレンチウィルスによって挿入された発現カセットの存在を検出した。結果、K4DおよびK4DT細胞は、変異型CDK4およびCyclin DもしくはTERT遺伝子が期待される組み合わせで導入されていることが明らかになった。今後も連続継代を行い、無限分裂に至っているか明らかにする予定である。加えて特異的抗体を用いてウェスタンブロットによって導入遺伝子の発現を検出した。その結果、K4DおよびK4DT細胞では変異型CDK4およびサイクリンDタンパク質が効率よく翻訳されていることが明らかになった。さらにTERTに関してテロメア延長能力をストレッチPCR法にて検出する予定である。また、次世代シークエンスを用いるための高純度のゲノムDNAを精製する条件に関して最適化を行った。具体的にはゲノムDNAを通常のエタノール沈殿で析出する方法、陰イオン性のカラムを使用して分離する方法、磁気ビーズに吸着させ精製する3つの方法である。コスト面では磁気ビーズが最も高いが、ゲノムDNAの純度および回収率は最も高かった。一方、DNAの回収率はエタノール沈殿が最も低かったが、最も高分子のゲノムDNAを得ることが可能であった。これらの結果から、コスト、純度、高分子の3つの角度から考え、今後の全ゲノム解析を行う上でエタノール沈殿による精製法が最も適していると判断した。今後、得られた無限分裂細胞および初代培養細胞から、アマミノクロウサギの全ゲノム解析を実施する予定である。現在、イルミナ社のHiseq次世代シークエンサーでは得られるリード(一度に得られる断片の長さ)が100-150bpと比較的短い。このことは大量のリードが得られた場合でも、最終的なゲノム配列を得るために膨大な計算量が必要なことを示す。また、哺乳類の場合は反復配列が多いためにアセンブルにおいてどの断片か同定できない大量のリードが発生する原因になる。全ゲノム解析を実施しても、その配列がゲノムのどこに該当するか同定できなければ、今後の解析に利用することはできず、無意味な配列となる。これらの問題を解決するために、近年、一分子シークエンサーであるSequelと呼ばれる機器が開発された。本研究においてもロングシークエンサーであるSequelを使用しアマミノクロウサギのゲノム解析を実施する予定である。
複合アニオンの配置自由度を利用した高機能磁性絶縁体の探索

アニオンを複合化した物質において磁気誘起極性現象の研究を目的とした研究を行なった.これまでに磁気秩序に関連した極性構造の出現が観測されている鉄系化合物を対象とし,複合アニオン化した試料において基礎物性測定・赤外分光測定および粉末中性子回折実験を行い,組成相図中の各領域における電子状態・磁気構造・結晶構造の評価を行った.極性の有無を反映した組成そう教会があることが明らかになり,その組成相境界まで母相の磁気構造を反映していることがわかった.得られた結果を日本物理学会に報告した.現在原著論文を投稿中である.複合アニオン領域の圧力誘起超伝導相の有無を調べることを目的とした圧力下磁化測定の実施のためにダイヤモンドアンビルセルを用いた磁化測定系を立ち上げ,関連物質において超伝導転移に伴う磁化異常を観測した.後期公募研究で引き続き研究を行う.複数のアニオンを含む極性錯体における圧力下構造相転移および圧力下イオン伝導の測定を行なった.骨格の極性を反映した特異なイオン伝導を観測するともにその圧力依存性を評価した.圧力下のイオン伝導をNMRによってプローブするために共同研究者と圧力下NMR測定系の立ち上げを行なった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アニオンの複合化による磁気誘起極性現象の研究を目的とした研究を行なった.今年度は試料合成・測定系構築を主として行なった.対象物質としては梯子型鉄系化合物・鉄酸フッ化物を対象とした.まず低温・磁場中の電気抵抗率および誘電率・電気分極の測定を行うため,同領域公募研究・南部准教授(金研)の所有するクライオスタットに挿入可能な測定プローブおよびプログラムの作成を行なった.1.8K-9Tの範囲で上記の測定が可能となった.磁性イオンとして鉄原子を含む擬一次元梯子型化合物を対象とした.溶融法によって強磁性不純物を含まない純良単結晶を育成し,上記の測定系を用いて電気伝導率および磁気抵抗効果の測定を行なった.複合アニオン化する以前の母物質において,磁気秩序に関連した極性構造相転移の存在を明らかにし,詳細を学会で発表した.アニオンを硫黄・セレンの二種類含む組成において試料を合成し,全組成において固溶し単結晶が得られることを確認した.電気抵抗および磁化を測定し,組成相図を作成した.組成相境界において量子臨界的な磁気転移温度の抑制が観測された.鉄酸フッ化物試料を同領域公募研究・岡助教(中央大)より提供いただき,磁場中の誘電率および電気分極の測定を行なった.構造相転移に伴う誘電異常を観測するとともに,低温に新たに磁気秩序に由来する誘電異常を観測した.その他,共同研究として,極性錯体の高圧圧縮挙動のX線回折実験によるその場観察,固体電解質の圧力下伝導率測定を行なった.複数種類のアニオンを含む試料の合成が困難であったため.年度内に試料の合成が完了し,基礎物性を測定した.中性子回折実験を年度内に行う計画であったが,次年度に持ち越した.また,申請課題以外の共同研究を開始したため.アニオンを複合化した物質において磁気誘起極性現象の研究を目的とした研究を行なった.これまでに磁気秩序に関連した極性構造の出現が観測されている鉄系化合物を対象とし,複合アニオン化した試料において基礎物性測定・赤外分光測定および粉末中性子回折実験を行い,組成相図中の各領域における電子状態・磁気構造・結晶構造の評価を行った.極性の有無を反映した組成そう教会があることが明らかになり,その組成相境界まで母相の磁気構造を反映していることがわかった.得られた結果を日本物理学会に報告した.現在原著論文を投稿中である.複合アニオン領域の圧力誘起超伝導相の有無を調べることを目的とした圧力下磁化測定の実施のためにダイヤモンドアンビルセルを用いた磁化測定系を立ち上げ,関連物質において超伝導転移に伴う磁化異常を観測した.後期公募研究で引き続き研究を行う.複数のアニオンを含む極性錯体における圧力下構造相転移および圧力下イオン伝導の測定を行なった.骨格の極性を反映した特異なイオン伝導を観測するともにその圧力依存性を評価した.圧力下のイオン伝導をNMRによってプローブするために共同研究者と圧力下NMR測定系の立ち上げを行なった.複合アニオン化した鉄系梯子型化合物試料において中性子回折実験を行い,組成相図中の各領域における磁気構造・結晶構造の詳細を明らかにする.組成相境界における量子臨界点付近で圧力を印加することで,母相において現れる圧力誘起超伝導性がどのような影響を受けるかを明らかにする.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
大気圧プラズマジェットによる針状シリコン結晶の作製と成長機構の解明

大気圧マイクロプラズマジェットによるCH4/Ar系からの針状シリコン結晶(SNC)の成長解明を目的として、微細構造の観察、プラズマ診断および基板表面のレーザー光反射率の実時間その場計測を通して診断した。内径700μmのタングステン製筒状電極に高周波電力を供給し、中心部からArを供給することで電極先端にプラズマジェットを生成し、周囲からCH4を供給することで電極直下に設置した金属コートシリコン基板上の生成物を詳細に調べた。その結果電極直下400μm以内の領域で針状生成物の一様な成長を見出した。またその周囲には多層カーボンナノチューブ(CNT)およびシリコンナノワイヤー(SNW)の成長を見出した。そこでこれらの成長機構の詳細を高分解能サーモグラフィーによる表面温度計測、SEM、マイクロラマン分光、電子顕微鏡観察(TEM)、電子放出特性により評価した。シリコン上の表面温度は、数ミリ秒で1400°C以上に達し、シリコンを十分溶融する温度に達していることがわかった。またSNCは主にナノ結晶Si微粒子、クラスターを内包するSiO_2コーンであることがEDX、ラマン分光により明らかになった。特にCH_4供給、金属コートのSNC成長に与える影響を考察した結果、CH4供給はプラズマガス温度の上昇に寄与し、金属シリサイド微粒子の形成を促進していることがわかった。さらに金属の種類を変えてSNC成長を行った結果、Fe, Cr, Ni等の重金属で顕著なSNC成長が観測され、一方融点の低いAu, Ag、Alでは成長が見られなかった。以上の結果はSiより融点の高い金属でSNC成長を促進することを明らかにした。さらに表面形状のプラズマ照射時間に対する観察、レーザー反射率の実時間評価から、熱プラズマジェットの金属コートシリコン基板照射直後のSiの溶融およびその冷却過程において、金属シリサイド液体から相変化に伴うシリコンと金属シリサイドの析出および液体から固化に伴う体積膨張がSNC、SNW等の微細構造を決定していることを明らかにした。本研究は、大気圧マイクロ熱プラズマジェットを局所領域に生成し、シリコン・炭素系ナノ構造形成へ応用した。特に短時間局所加熱による溶融状態から冷却過程を利用した表面改質に基づいた物性造制御を目指し、針状シリコンナノ結晶(SNC),ナノチューブ(CNT)等シリコン・炭素系ナノ構造形成への応用を通して、発光素子への展開とその形成機構解明を目的とした。具体的には、内径700μmのタングステン製筒をカソード電極として、整合回路を通して、RF(13.56MHz)高周波電力を印加し、電極先端に大気圧マイクロプラズマジェットを生成した。Arプラズマの定常流にメタン(CH_4)を外部から独立に供給することで、Feコート結晶Si基板上の電極直下400μm領域に針状生成物の成長を確認した。またその周囲(B領域)には、ナノワイヤー状生成物、カーボンナノチューブ(CNT)成長が見られた。組成の面内分布を評価した結果CH_4/ArプラズマにもかかわらずFeおよびC(炭素)はEDXの検出限界以下であった。さらにA, B領域のTEM観察から、A領域の生成物は、ナノ結晶Siを内包するシリコン酸化物であったことから、針状Siナノ結晶(SNC)と命名した。一方B領域には、SNW,多層CNTが存在することがわかった。これらのFeコートn^+、p^+シリコン基板上に形成したSNCの電界放出特性を評価した結果、1μmの電極間隔において800V以上の電圧印加条件でトンネル電流による電界放出特性を確認した。またチャンネルプレートを設置した超高真空下で電界放出による像を観測した結果、均一に点滅していることがわかった。さらに発光特性をフォトルミネッセンス(PL)計測した結果500-700nm領域に強い可視発光を示すことがわかった。そこでこれらのSNC形成機構を金属、RF電力、Ar・CH_4流量を変化させて考察した。同時にプラズマ照射領域の表面温度を高分解サーモグラフで評価し、反射率・コンダクタンスの実時間その場計測から、反応機構の解析をおこなった。その結果2-5m秒の時定数で表面温度が上昇し、且つ数10m秒の時定数で金属とシリコンがシリサイドクラスター形成していることがわかった。以上の結果から局所短時間加熱によるFeSi_xナノクラスターをマスクとして、Siの体積膨張に基づいたSNC成長モデルを提案した。

特にCH_4供給、金属コートのSNC成長に与える影響を考察した結果、CH4供給はプラズマガス温度の上昇に寄与し、金属シリサイド微粒子の形成を促進していることがわかった。さらに金属の種類を変えてSNC成長を行った結果、Fe, Cr, Ni等の重金属で顕著なSNC成長が観測され、一方融点の低いAu, Ag、Alでは成長が見られなかった。以上の結果はSiより融点の高い金属でSNC成長を促進することを明らかにした。さらに表面形状のプラズマ照射時間に対する観察、レーザー反射率の実時間評価から、熱プラズマジェットの金属コートシリコン基板照射直後のSiの溶融およびその冷却過程において、金属シリサイド液体から相変化に伴うシリコンと金属シリサイドの析出および液体から固化に伴う体積膨張がSNC、SNW等の微細構造を決定していることを明らかにした。
顎機能異常とそれに伴う不随症状の関連性の研究

顎機能異常を主訴に当科を受診した患者の内,顎機能異常の中で疼痛および開口障害の症状が改善された後,引き続き頭痛の症状を訴える患者を用いた。なお,頭痛については筋緊張性の頭痛に関して,問診の結果,明らかな筋緊張型頭痛と判断できる患者について検討を行った。今回,実験の協力が得られた患者は,顎機能異常の治療にて頭痛などの症状が改善した患者13名(P1群)および顎機能異常は改善したが筋緊張性頭痛と考えられるが頭痛の症状が改善しなかった患者9名(P2群)でいずれの患者についても実験の主旨,内容を十分説明し,同意が得られてから実験は行った。実験は重心動揺計に立った状態での軽い咬みしめ,スプリントを装着して咬みしめ(30秒)および強く咬みしめた状態(10秒)をいずれも開眼時および閉眼時について計測した。各群ともに開眼時より閉眼時の重心動揺は増加し,スプリントを装着の有無で重心動揺の変化は軽い咬みしめではP1群では13名中9名がスプリント装着にて重心動揺が低下し,P2群では9名中7名が低下したが,強い咬みしめでは,P1群では8名,P2群では7名が短い時間実験時間であるにもかかわらず,重心動揺が増加した。今回の結果から,軽い咬みしめの状態ではスプリントの装着により,重心動揺が低下した患者を多く認めたが,強い咬みしめの状態では重心動揺の増加を認めた患者がいずれの群も多く認めた。このことより,患者群において,日常生活における軽い咬みしめ癖のある場合,スプリントにより体幹の筋緊張の不均衡が改善する可能性が認められた。しかし,強い咬みしめ状態である夜間のブラキシズムなどでは筋緊張の不均衡はスプリント使用しても増大する可能性が示唆された。しかし,今回P1群とP2群の違いは傾向的な差は認めたものの,統計的な差は認めなかった。今回の実験は咬みしめ状態を筋電図等で確認していないなどの客観性に欠ける点があり,今後より実験の客観性を高めて,顎機能治療における保存療法が不随症状に及ぼす影響を引き続き検討していく予定である。顎機能異常者がどのような付随症状を認めているかを確認するために,口腔診断科を受診する患者について検討を行った。平成9年4月から平成10年2月までの11ヶ月間に顎機能異常を主訴に口腔診断科を来院した患者数は,男性85名(平均31.51歳),女性254名(平均32.75歳)の計339名であった。主訴が顎機能異常の3大症状である疼痛,雑音および運動障害の何れかで,特に全身症状を問診までは訴えない者が309名,主訴として3大症状以外を訴える者が30名であった。特に主訴として全身症状を訴える患者は,頭痛および肩こりが2名,腰痛が2名であった。また,問診時に付随症状として確認した全身症状を認める者は172名であり,“肩こり"が最も多く115名,次いで“首がこる"が75名,“頭痛"が39名,“耳鳴"が24名,“腰痛"が7名であった。また、これらの症状を重複して認める者は86名,いずれかの症状を単独で認める者が86名で,半数の患者が付随症状を重複して認めていた。当科における顎機能異常者に対する治療内容は,保存療法を行うことを主とし,パンピングと外科療法は行っていない。そのため,治療内容としては,オクル-ザルスプリント,ならびに生活習慣指導を行っている。付随症状の治療成績としては,特に頭痛の軽減を認めた患者が多く,これは生活習慣指導によりクレンチングの現象によるものと考察している。現在,簡便に診療室において重心位置の動揺を計測するシステムを,データ解析ソフトとともに業者と作成したので,システムの特徴を把握するため,テストを行っている。システムの特徴をつかみ次第患者の重心動揺と保存療法の結果の解析を開始する予定である。

このことより,患者群において,日常生活における軽い咬みしめ癖のある場合,スプリントにより体幹の筋緊張の不均衡が改善する可能性が認められた。しかし,強い咬みしめ状態である夜間のブラキシズムなどでは筋緊張の不均衡はスプリント使用しても増大する可能性が示唆された。しかし,今回P1群とP2群の違いは傾向的な差は認めたものの,統計的な差は認めなかった。今回の実験は咬みしめ状態を筋電図等で確認していないなどの客観性に欠ける点があり,今後より実験の客観性を高めて,顎機能治療における保存療法が不随症状に及ぼす影響を引き続き検討していく予定である。
概均質ベクトル空間に伴う指数和の研究

Frank Thorne氏(University of South Carolina)とTheresa C. Anderson氏(Purdue University)との共同研究で、指数和の解析数論への応用について研究した。前年度に、Frank Thorne氏との共同研究で、概素数篩の方法を開発して具体的な応用を得ていたが、その証明を簡易化し、他の空間にも適用しやすい形に改良した。汎用性のある定理になったと考えられる。この成果は、投稿中の論文に加筆修正する形で発表することにした。また今年度は、Frank Thorne氏とTheresa C. Anderson氏との共同研究で、近似篩について研究を進めた。この場合もやはり、指数和の上からの評価が重要になる。一定の進展を見ており、今後も継続して研究を進めたい。指数和を計算する方法自体については、有理軌道を座標部分空間によって階層化する手法を開発していたが、今年度は、伊藤哲史氏(京都大)、石塚裕大氏(京都大)との共同研究で、これとは異なる新たな方法を見出すことができた。この方法の場合、有限体上のある代数多様体の有理点の個数を数えることになるが、不変式論が効果的に適用できる状況になることが多く、有用であり数学的にも興味深いと考えられる。これによって、既存の成果の一部には別証明が得られ、またこれまでの手法では計算が難しかったケースについても、計算を進められる道が開けた。今後、実際に計算を進めていきたい。二つの方法の数学的な関係も興味ある問題であり、探ってみたいと考えている。解析数論への汎用性のある定理を得たため、また指数和を計算する新しい方法を見出したため新しく得た指数和の計算方法を用いて、様々な空間の指数和を計算する。指数和の明示公式については、今年度はまず、比較的扱いやすいと考えられる概均質ベクトル空間にターゲットを絞り、指数和の計算を試みた。結果としては、5種類の概均質ベクトル空間について、指数和の明示公式を得た。順に(一般次元の)双線形形式のなす空間/ n次交代形式のなす空間/ 4次交代形式の2個組の空間/ 4次交代形式の3個組の空間/ 5次交代形式の2個組の空間、である。また、4次交代形式の4個組の空間/ 2×3×4三重線形形式の空間についても部分的な進展を得た。これらの計算を遂行した上での実感として、現在の手法で指数和を計算する際にもっとも重要な部分が、各軌道の元の個数を決定するところにあるようだという感触があった。特異軌道の指示関数のフーリエ変換は、研究代表者がこれまでに得ていた成果と同様、いずれもsquare root cancellationよりもL^1ノルムが小さくなることが分かった。これらの多くは石塚裕大氏(京都大)との共同研究である。指数和の応用として、これまでの研究代表者の研究で、概素数判別式をもつ代数体の個数の下からの評価が得られることが分かっていた。これについて、RichertとGreavesの重みつき篩を用いることで結果を大きく改良できることが分かった。これにより、3次体の場合と4次体の場合に大幅な進展を得た。特異軌道の代数幾何学的な階層化についてもより統一的に扱う指針を得た。これはFrank Thorne氏(University of South Carolina)との共同研究である。指数和の明示公式について具体的な成果があったため。また、応用に関しても、加重篩が極めて有効であることを見出せたため。Frank Thorne氏(南カロライナ大)との共同研究で、概均質ベクトル空間に伴う指数和の、解析数論への応用をかなり深く追及した。その成果として、概素数判別式をもつ3次体と4次体が「非常に多く」あることを証明した。3次体の場合は高々3個の素因数をもつ判別式、4次体の場合は高々8個の素因数をもつ判別式で、これを証明することができた。3次体の場合は先行研究では7個が最良であり、4次体の場合はこのような成果は以前にはなかったようである。それぞれ、2元3次形式の空間と、3変数2次形式の対の空間を用いて証明する。証明のツールは、以前に示していた指数和の評価に加えて、篩法のRichertやGreavesの精緻な重み篩の結果と、近年に確立されたBhargavaの幾何篩を変形させたものを用いる。解析数論と古典的な代数幾何学と組み合わせるもので、特に幾何篩の変形について論理を細部まで詰めて、証明を完成させた。論文を執筆し、学術誌に投稿した。指数和そのものについても、いくつかの概均質ベクトル空間において、計算を進めた。概均質ベクトル空間の指数和は、量子化されたさまざまな特殊関数と関係があると考えられる。2018年3月5日7日に研究集会「多重三角関数とその一般化」を開催した。特殊関数を研究する研究者が集まり、純粋数学から数理物理に至るまで幅広い分野の研究発表が行われた。出席者とさまざまな研究討論を行った。ここで得た知見は、今後の研究に役立つと考えられる。概素数判別式について、先行研究を十分に上回る成果を得たため。

前年度に、Frank Thorne氏との共同研究で、概素数篩の方法を開発して具体的な応用を得ていたが、その証明を簡易化し、他の空間にも適用しやすい形に改良した。汎用性のある定理になったと考えられる。この成果は、投稿中の論文に加筆修正する形で発表することにした。また今年度は、Frank Thorne氏とTheresa C. Anderson氏との共同研究で、近似篩について研究を進めた。この場合もやはり、指数和の上からの評価が重要になる。一定の進展を見ており、今後も継続して研究を進めたい。指数和を計算する方法自体については、有理軌道を座標部分空間によって階層化する手法を開発していたが、今年度は、伊藤哲史氏(京都大)、石塚裕大氏(京都大)との共同研究で、これとは異なる新たな方法を見出すことができた。この方法の場合、有限体上のある代数多様体の有理点の個数を数えることになるが、不変式論が効果的に適用できる状況になることが多く、有用であり数学的にも興味深いと考えられる。これによって、既存の成果の一部には別証明が得られ、またこれまでの手法では計算が難しかったケースについても、計算を進められる道が開けた。今後、実際に計算を進めていきたい。二つの方法の数学的な関係も興味ある問題であり、探ってみたいと考えている。解析数論への汎用性のある定理を得たため、また指数和を計算する新しい方法を見出したため「古典型」と呼ばれる概均質ベクトル空間のうち、前年度に扱わなかった3種類の概均質ベクトル空間について、指数和を決定する。また、4次交代形式の4個組の空間/ 2×3×4三重線形形式の空間についても指数和を決定する。これらと並行して、ここまでで得られた明示公式をもとに、超局所解析を中心とする、概均質ベクトル空間の精緻な先行研究との関連を追及する。指数和は整数論の様々な局面で活躍する。篩法や、ゼータ関数の関数等式を含む、さまざまな方面への応用を考える。指数和の計算を進め、その構造的な意味を考える。新しく得た指数和の計算方法を用いて、様々な空間の指数和を計算する。海外から研究者を招聘する予定だったが、先方の都合により、今年度に招聘した方が滞在が長期となり、効果的に共同研究が行えることとなったため。研究費を効率的に用い、残額が発生した。研究会の開催、研究補助者の雇用、数値実験や論文執筆のための電子機器購入に使用する。研究費を効率的に用いたため、残額が発生した。共同研究者の招聘や研究集会の開催、論文執筆のための電子機器購入に使用する。国内外の研究者招聘に用いる。
哺乳動物の初期発生を支配する遺伝子カスケードの解明

我々は、マウスの発生初期に極めて特異的に出現する転写制御因子の一つとしてOct-3を同定した。ここではOct-3の機能・発現制御機構などを調べる事により、哺乳動物の初期発生を支配する遺伝子プログラムを解析しようと試みた。1)まづOct-3の転写因子としての機能を調べ、DNA-結合に必要なドメイン・DNA-結合特異性を決定した。また転写活性化に必要なドメインを決定し、それと相互作用する別の転写因子の存在を明らかにした(Imagawa et al.1991)。2)多分化能を持つ胚性腫瘍細胞・胚幹細胞はOct-3を発現する。胚性腫瘍細胞P19を繊維芽細胞と融合すると、Oct-3の発現が消失し神経系細胞へと分化した。この融合細胞へOct-3の機能を導入すると、脱分化を引き起こした。この事は、Oct-3が多分化能の維持に必要な遺伝子である事を支持している(Shimazaki et al.投稿中)。3)Oct-3遺伝子自身の発現制御機構を調べ、その制御領域を決定した(Okazawa et al.1991)。さらにその制御領域を認識するDNA-結合因子を探索し、RABPと呼ぶ因子を検出した。RABPはその存在パターン・結合特異性などよりOct-3遺伝子のリプレッサーと予想された(Shimazaki et al投稿準備中)。胚幹細胞や生殖細胞などの全(多)分化能を持った細胞に特異的に認められる転写制御因子Oct3は、初期発生を支配する遺伝子カスケ-ドにおいて、重要な位置を占めると考えられる。この転写制御因子の機能・初期発生の於ける役割などについて以下の知見を得た。1.アンチセンス法によりOct3のレベルを低下させた胚幹細胞、胚幹細胞と線維芽細胞とのハイブリッド細胞など種々の細胞を用いて、Oct3の発現と平行して変化する遺伝子をいくつか同定した。これらの遺伝子は、Oct3の直接的あるいは間接的な制御下にあるものと推定された。各々の遺伝子について、その転写制御領域を解析し、直接の支配下にあるかどうかを調べている。2.上記の種々の細胞の形質を調べた所、Oct3が細胞の分化能の維持に必要である事が示唆された。3.DNA結合実験を簡便にするため大腸菌中でOct3蛋白質を生産し、またその抗体も得た。精製したOct3を用いて、DNA結合特異性の全体像を調べた所、予想よりも多くの塩基配列を認識する事が判った。またoct3遺伝子の発現パタ-ンを、抗体を用いて蛋白質レベルでも確認した。4.oct3遺伝子自身の発現調節のメカニズムを知るため、その発現調節領域を決定した。さらに、この領域を認識する蛋白因子を検出した。そのような蛋白因子の一つは、その存在パタ-ンよりoct3遺伝子を抑制するものと予想された。今後この蛋白因子をクロ-ニングのレベルで同定していく予定である。
体積保存可微分力学系のエルゴード性とその応用

閉Riemann多様体上の体積,あるいは体積と同値な確率測度を保つ微分同相写像の反復合成が生成する離散力学系のエルゴード理論について研究を実施してきた.具体的な問題は,この不変測度に関するエルゴード性の内在的判定条件を与えることである.エルゴード性は,種々の確率論的混合度合いを表す性質のうち弱い性質で,その意味では基本的な性質と言える.しかしながら,与えられた保測変換がエルゴード的であることを示すのは,数論的変換などの特殊な場合を除けば,一般に極めて難しい問題である.一方で,力学系が一様双曲型とよばれる構造を持つ場合には,安定多様体・不安定多様体が構成され,これらの幾何構造に解析的議論を適用することでエルゴード性を示すことができる.この方法(Hopf議論)を,非一様双曲型力学系について拡張することが本研究の具体的内容である.ここに非一様双曲性は一様双曲性より真に弱い性質であり,その意味で,この拡張には意義があると考えられる.さて,次元に関する特別な条件をみたすいくつかの非一様双曲型力学系については,すでにHopf型議論の拡張に成功している.そこで今年度は前年度に引き続き,一般化に向けた研究を実施した.Hopf型議論の拡張における困難は,力学系から定まる幾何構造に付随するホロノミー写像が一般に退化している点に起因する.この点について,力学系から定まる幾何構造に関するLebesgue密度点を使った議論を援用する方法で困難の解消を目指した.この方法により,部分的双曲性を持つ力学系について,その中心束に沿うLyapunov指数がすべて負である場合に進展があったものの,完全な解決には至らなかった.コンパクト可微分多様体上の可微分同相写像は体積測度を保つとする.ここで体積測度は双曲的,すなわち体積測度に関してほとんどすべての点でゼロのリャプノフ指数をもたないとする.このとき力学系を非一様双曲系とよぶ.非一様双曲系は,体積測度に関してほとんどすべての点において,拡大的葉層及び縮小的葉層とよばれる可測な不変葉層をもつ.これらの葉層対のなす直積空間において,ほとんどすべての大域的葉対が少なくとも一つの横断的交差をもつとき,横断的概到達可能であるとよぶことにする.また,ほとんどすべての大域的葉対が少なくとも交差するとき,概到達可能であるとよぶことにする.ここで後者において,交差の横断性は仮定しない.つまりこの場合,葉層対の交差は接触のみであってもよい.これまでの研究で,多様体が4次元以下の場合,概到達可能性をもつ非一様双曲系が体積測度に関してエルゴード的であることを示していた.本年度はその議論を整備し,その過程で体積測度のエルゴード性に関する位相的条件をいくつか与えた.ここで,力学系の位相的複雑さとエルゴード理論的(確率論的)複雑さの関係は古くからの興味深い研究対象である.最近では多様体が2次元の場合にRodriguez Hertzたちによる研究がある.彼らの手法は3次元の場合でさえ直接には適用できないが,本研究の議論を用いることで新たな事実を示すことができた.これらの結果を中心に論文を作成し学術雑誌に投稿した.また関連する話題について発表を行った.葉層の概到達可能性についての研究がいささか停滞したが,一方で論文を完成できたため.部分的双曲型力学系に対しては,付随する位相的不変葉層に関する密度点とホロノミー写像の正則性に関する手法が2000年頃に提示された.その後,この手法は改良され,体積を保つ部分的双曲型力学系のエルゴード問題に大きな進展を与えた.これに対して,非一様双曲型力学系のように,一般に位相的とは限らない不変葉層をもつような力学系において,そのような手法は確立されていない.しかしながら,本研究によるこれまでの成果の一部として,いくつかの特別な非一様双曲型力学系に対しては,この手法に類似した幾何学的議論が構築され,そしてそれは体積を保つ非一様双曲型力学系のエルゴード問題へ応用されている.これに関する一つの論文の掲載が確定し,一つの論文が受理された.この幾何学的議論は,一般の非一様双曲型力学系に対しても拡張可能であると思われ,この拡張を実現するための研究を引き続き行った.特に,1.幾何学的議論が次元による制約を受けずに機能すること,2.議論全体の形式化,の互いに関連する2点について,これまでの議論全体を再構築しながら研究を遂行した.その過程では,いくつかの(それぞれに自然と思われる)形式化が得られ,それぞれについて比較検討を行った.これらは一般の非一様双曲型力学系に関するものであるが,さらに部分的双曲性を仮定した力学系(つまり非一様かつ部分的双曲型力学系)についても同様の研究を遂行した.またこの研究に密接に関連する,部分的双曲型力学系の不変葉層の到達可能性について,その定量的観点からの研究に着手した.研究実績の概要に記載した1について進展が遅れているが,2についてはいくつかの事実が得られたため.また,本研究成果に関する一つの論文の掲載が確定し,一つの論文が受理されたため.体積を保つ部分的双曲型力学系に対しては,それに付随する位相的不変葉層に沿うホロノミー写像の正則性が詳しく調べられている.

その性質を用いて,葉層に対する密度点集合の幾何構造を捉えることで,体積を保つ部分的双曲型力学系のエルゴード性問題は大きく進展した.他方で,体積を保つ非一様双曲型力学系に対して,そのような性質は明らかにされていなかった.困難の要因は,この力学系に付随する不変葉層は一般に位相的ですらなく,さらにそれらの葉層どうしの交差が横断的とは限らないところにある.(これらは部分的双曲型力学系では起きない現象である.)本研究ではこれまでに,体積を保つ非一様双曲型力学系に付随する不変葉層に沿う(退化した)ホロノミー写像の正則性をいくつかの特別な場合について明らかにしている.今年度は,これまでの成果をまとめた論文の一つが受理され,オンライン版では掲載された.また,国内外の研究集会において発表を行った.次に,体積を保つ一般の非一様双曲型力学系についてであるが,こちらについての研究は難航している.その原因は,これまでに確立した議論が葉層の次元による制約を受けるためである.そこで前年度より,これまでに確立した議論のうち幾何学的な部分を捉え直すべく,議論の再構築を進めてきた.今年度もこれを続けてきたが,葉層の次元に起因する困難を解消するには至らなかった.しかしながら,体積を保つ非一様双曲型力学系がさらに部分的双曲型でもある場合には,議論の再構築による若干の進展があった.体積を保つ一般の非一様双曲型力学系についての研究が難航しているため.閉Riemann多様体上の体積,あるいは体積と同値な確率測度を保つ微分同相写像の反復合成が生成する離散力学系のエルゴード理論について研究を実施してきた.具体的な問題は,この不変測度に関するエルゴード性の内在的判定条件を与えることである.エルゴード性は,種々の確率論的混合度合いを表す性質のうち弱い性質で,その意味では基本的な性質と言える.しかしながら,与えられた保測変換がエルゴード的であることを示すのは,数論的変換などの特殊な場合を除けば,一般に極めて難しい問題である.一方で,力学系が一様双曲型とよばれる構造を持つ場合には,安定多様体・不安定多様体が構成され,これらの幾何構造に解析的議論を適用することでエルゴード性を示すことができる.この方法(Hopf議論)を,非一様双曲型力学系について拡張することが本研究の具体的内容である.ここに非一様双曲性は一様双曲性より真に弱い性質であり,その意味で,この拡張には意義があると考えられる.さて,次元に関する特別な条件をみたすいくつかの非一様双曲型力学系については,すでにHopf型議論の拡張に成功している.そこで今年度は前年度に引き続き,一般化に向けた研究を実施した.Hopf型議論の拡張における困難は,力学系から定まる幾何構造に付随するホロノミー写像が一般に退化している点に起因する.この点について,力学系から定まる幾何構造に関するLebesgue密度点を使った議論を援用する方法で困難の解消を目指した.この方法により,部分的双曲性を持つ力学系について,その中心束に沿うLyapunov指数がすべて負である場合に進展があったものの,完全な解決には至らなかった.比較的扱いやすい力学系の葉層構造の研究を実施することにより,一般の葉層の概到達可能性について定量的・生成的観点からの研究を進める.研究実績の概要に記載した1について重点的に研究を進める.具体的な体積保存非一様双曲型力学系に対して,これまでの議論の改良が可能かを確認する.体積を保つ非一様双曲型力学系がさらに部分的双曲型でもある場合に研究を進める.物品費用が予定より抑えられたため.その他経費が抑えられたため.物品購入費として使用する.研究発表のための旅費として使用する予定である.
痙攣性発声障害の治療に関する基礎研究

甲状軟骨正中切開声門開大動物モデルを用いて、長期的な声門閉鎖不全状態が内喉頭筋や神経に与える影響を詳細に検討することで、痙攣性発声障害に対する甲状軟骨形成術II型の効果が間接的に神経・筋に影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とした研究をおこなった。手術操作による組織学的変化を認めたが、甲状軟骨形成術II型のモデルとしては甲状軟骨の開大状態がシリコンシムで開大維持できているかは不明であったこのなどの理由で不適当であった。小動物の選択や開大維持の材料の選択工夫が必要であると考えられた。痙攣性発声障害の治療法である甲状軟骨形成術II型によって声の震えが改善するのは、長期的な声門開大による発声様式の変化が中枢に伝えられ、神経・筋組織に影響を及ぼしていると予想した。そこで甲状軟骨正中切開声門開大動物モデルを用いて、長期的な声門閉鎖不全状態が内喉頭筋や神経に与える影響を詳細に検討することで、痙攣性発声障害に対する甲状軟骨形成術II型の効果が間接的に神経・筋に影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とした研究を行っている。甲状軟骨正中切開による声門閉鎖不全動物モデル(甲状軟骨形成術II型モデル)の作成を行った。Wistar系ラットを用い、全身麻酔下にラット甲状軟骨を正中で切開した後、以下の2種の処置モデルを作成する:(1)正中切開のみ(対照群)、(2)シリコンシムを甲状軟骨切開部に挿入し固定する(甲状軟骨形成術II型群)。またコントロール群乏して(3)無処置ラットも準備する。シリコンシムの大きさ(声門開大幅)はラットが鳴いた際の音が有響音から無響音に変化する程度の大きさとすることとした。ラットの甲状軟骨が非常に小さいためシムの固定とシムの大きさが安定しないこと。またラットはほとんど鳴かないため、有響音と無響音を決めることが難しいため安定したモデル動物となっておらず、平成23年度は摘出喉頭で発声を確認したモデルを作成することにして、予定実験を遂行する。Wistar系ラットを用い、全身麻酔下にラット甲状軟骨を正中で切開した後、以下の3種の処置モデルを作成する:(1)正中切開のみ(対照群)、(2)シリコンシムを甲状軟骨切開部に挿入し9-0ナイロン糸で固定する(甲状軟骨形成術II型群)、(3)シリコンシムを甲状軟骨切開部に挿入し9-0ナイロン糸で固定した状態で12週経過させた後にシリコンシムを除去したモデル(声門閉鎖不全後改善群)、(4)無処置ラット(コントロール群とした。しかしラットの喉頭が小さいこと声門開大幅は個々で異なることで、動物の再現性が得られていない。喉頭内に炎症が及ぶなども組織評価に影響が出ている。そこで甲状軟骨正中切開声門開大動物モデルを用いて、長期的な声門閉鎖不全状態が内喉頭筋や神経に与える影響を詳細に検討することで、痙攣性発声障害に対する甲状軟骨形成術II型の効果が間接的に神経・筋に影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とした研究をおこなった。Wistar系ラットを用い、全身麻酔下にラット甲状軟骨を正中で切開した後、以下の3種の処置モデルを作成する:1正中切開のみ(対照群)、2シリコンシムを甲状軟骨切開部に挿入し9-0ナイロン糸で固定する(甲状軟骨形成術II型群)、3シリコンシムを甲状軟骨切開部に挿入し9-0ナイロン糸で固定した状態で12週経過させた後にシリコンシムを除去したモデル(声門閉鎖不全後改善群)、4無処置ラット(コントロール群とした。ラットの喉頭は小さいこと声門開大幅は個々で異なること、シリコンシムは1mm程度の大きさなため、固定が非常が困難であった。

手術操作による組織学的変化を認めたが、甲状軟骨形成術II型のモデルとしては甲状軟骨の開大状態がシリコンシムで開大維持できているかは不明であったこのなどの理由で不適当であった。小動物の選択や開大維持の材料(たとえばチタンなど)の選択工夫が必要であると考えられた。モデル動物が安定して作成でき、ておらず内喉頭筋筋線維、神経線維数と径、筋線維タイプの組織学的観察まで至っていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。声門開大用のシリコンシム作成を工夫し、喉頭を破壊しないよう工夫し、再現性のある動物モデル作成する。長期モデルができない場合は、短期モデル12週経過から4-8週経過モデルに変更して内喉頭筋筋線維、神経線維数と径、筋線維タイプの組織学的観察を行う。それでも評価が困難な場合は、摘出喉頭で発声を確認したモデル(吹鳴動物モデル)を作成して、予定実験を遂行する。
明治初年武家の北海道移住に関するアーカイブズの復元的研究

科研最終年度の本年度は、亘理伊達家および仙台藩旧臣に関する史料調査、目録作成、研究成果のまとめである。活動はおもに1史料の実地調査2目録整理3研究報告会の3点となる。1史料調査当初の計画に則り、8月に伊達市(伊達市噴火湾文化研究所等)、1月に宮城県亘理町(亘理町郷土資料館)、3月に京都市(京都府歴彩館)で調査を行うとともに、新たなフィールドとして5月・3月に山形県鶴岡市(鶴岡市郷土資料館)、12月に厚岸町(厚岸町郷土館)にて調査を行った。以上の調査では、明治初年に北海道に領地を与えられた26の領主についての史料発掘を中心に行った(亘理町・伊達市・鶴岡市・厚岸町)。本年度の調査で、当所の目的である、分領支配に従事した26の領主に関するおおよその史料調査を完了した。2亘理伊達家家老田村家の目録作成を進め、全2000点の史料の目録記述を終え、史料目録として刊行すべく編集作業を行った。また、亘理町において整理・編さんが行われている亘理伊達家家臣の史料(二階堂家文書・志賀家文書)について、亘理町史資料編として刊行すべく編集作業を行った。この作業は、昨年同様に亘理町・伊達市の市民グループと協働で行い、亘理伊達家ゆかりの亘理町と伊達市との2つの地域において、史料調査・保存・公開・研究に関するつながりを作ることができた。壮瞥町の鎌田家文書についても、伊達市噴火湾文化研究所を拠点に目録作成に取り組んだ。35月(国立歴史民俗博物館)と8月(伊達市)に研究会を開催し、代表者・分担者・研究協力者9名による、武家の北海道移住に関する研究報告を行った。また研究成果の発表として、6月23日「自治体アーカイブズの現状と公文書管理制度」にて報告を行った(工藤)。また、北海道伊達市にて刊行された市民向け書籍『北の大地と生きる海を渡った亘理伊達家臣団』では、全面的に監修を行い研究成果の還元を図った。本年度の課題は、亘理伊達家および仙台藩旧臣に関する史料調査および、目録やデータベース作成のための基礎作りである。活動はおもに1史料の実地調査2史料整理とデータ化3研究報告会の3点となる。1史料調査は、当初の計画どおり、7月に札幌市(北海道立文書館)、小樽市(小樽市総合博物館)、亘理町(亘理町立郷土資料館)、盛岡市(もりおか歴史文化館)、9月に北海道伊達市(伊達神社・伊達市噴火湾文化研究所)にて調査を行った。以上の調査では、明治初年に北海道の分領支配を行った26の領主についての史料(小樽市・札幌市)の発掘を行った。また、亘理伊達家については、明治維新以前の亘理時代や、移住後に亘理に残された人々の関連史料、亘理伊達家移住以前の有珠郡に関する史料を多く発見することができた。2亘理伊達家家老田村家の目録作成を進め、約2000点中1000件の入力を終えた。また、亘理町において整理・編さんが行われている亘理伊達家家臣の史料(二階堂家文書、志賀家文書)について、史料整理や翻刻、分析を行った。この翻刻作業では、北海道伊達市の移住者子孫の市民グループが協力する体制を構築した。1の成果と併せて、宮城県亘理町と北海道伊達市という、亘理伊達家を紐帯として結ばれた二つの地域について、史料調査のみならず、研究成果の公開においてもつながりを作ることができた。38月に国立歴史民俗博物館において研究会を開催し、代表者・分担者・研究協力者7名による、武家の北海道移住に関する研究報告を行った。研究成果として、三野行徳「海を渡った記録と記憶ー北海道に伝来した亘理伊達家中のアーカイブズー」(旅の文化研究所『まほら』第88号)、工藤航平「北海道所在の民間アーカイブズの特質ー分割管理された「移住持込文書」の伝来と意義ー」(国文学研究資料館編『社会変容と民間アーカイブズー地域の持続へ向けてー』勉誠出版)を発表した。本年度の主たる課題は、1亘理伊達家に関する史料調査と、2北海道移住仙台藩旧臣に関する史料調査、3史料調査・研究成果の公開・資源化に向けた準備である。1については、移住以前の亘理における関連史料の調査により、移住以前の近世段階の亘理伊達家の検討が可能になるとともに、移住せずに亘理に残った家臣(二階堂家・志賀家など)の史料の検討が可能になった。また、亘理伊達家の北海道移住後に亘理を支配した南部藩の史料からも、明治初年の亘理の様子が明らかとなるとともに、南部藩が幕末に北海道の海防を担当していたことから、近世の有珠郡の様子を知ることが出来た。このように、宮城県亘理町ー北海道伊達市に関わる多くの史料の存在が明らかとなり、調査研究を進めることが出来た。2については、北海道立文書館所蔵の関連史料の悉皆調査が進み、北海道に移住した仙台藩旧臣の基礎情報をまとめる段階に入ると同時に、小樽市(当別伊達家)、角田市(石川家)に仙台藩旧臣の史料があることが分かり、調査の許諾を得ることが出来た。3については、a.亘理伊達家家老田村家文書について目録公開の目途が立ったこと、b.亘理町史において市民協働で亘理伊達家家臣の史料整理の体制を構築し、目録・史料集刊行の目途が立ったことが大きな成果である。