hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者における誤嚥および窒息に関する潜在的危険要因の分析

高齢者の誤嚥、窒息に対する潜在的危険要因を抽出するために日常生活を自立した高齢者について摂食・嚥下機能に関する調査を行った。また、口腔機能の評価として舌圧測定を行った。自立高齢者の約12%に潜在的な摂食・嚥下機能低下が認められた。後期高齢者ではその傾向が高く、口腔期項目で「食事時間遅延」、「軟食傾向」が前期高齢者に比べ有意に頻度が高かった。後期高齢者では誤嚥、窒息に繋がる摂食・嚥下機能の低下には口腔機能低下が大きく関与し、特に食塊を形成に重要な咀嚼機能の低下が潜在的な誤嚥、窒息の危険因子として重要であることが示された。また、舌圧と舌筋力は有意に相関し、舌機能評価として舌圧測定は有用であった。前年度では、高齢者の誤嚥、窒息に対する潜在的な危険要因を抽出するために日常生活を自立した高齢者で口腔機能に問題があると考えられる歯科医院を受診した高齢者について摂食・嚥下機能に関する実態調査を行い後期高齢者では嚥下困難を自覚している傾向が高い傾向にあることを明らかにした。本年度は、後期高齢者に着目し嚥下困難にかかわる要因を分析するとともに義歯に関する影響について分析を行った。鹿児島県歯科診療所を受診した日常生活を自立している後期高齢者(75歳以上)1,052名を対象に調査を行い以下の結果を得た。1.後期高齢者では、口腔期項目で「食事時間の遅延」、「軟食を好む」、咽頭期項目で「食事時のむせ」、「声のかすれ」、食道期項目では「夜間の咳」が前期高齢者に比べ有意に頻度が高かった。2.後期高齢者では、嚥下困難感に対して「食事時間の遅延」、「ネバネバ感」、「軟食を好む」、「咽頭残留感」、「飲水時のむせ」、「胸づまり感」が有意に関連する因子と挙げられ、後期高齢者の摂食・嚥下機能の低下を示す兆候として考えられた。3.義歯に関して、後期高齢者では義歯で咬みにくさを自覚するものは、「嚥下困難感」、「食事時のむせ」が有意に高い頻度で認められた。4.後期高齢者では、食事時間の遅延するものでは「硬い物が食べにくさ」が有意な要因として挙げられ咀嚼機能の低下が嚥下困難に何らかの関与をしていることが示された。以上より、後期高齢者では嚥下困難に関して口腔期の機能低下が大きく関与しており、特に食塊を形成するために重要な咀嚼機能の低下が誤嚥、窒息の危険因子として重要であることが示された。前年度までに、高齢者の誤嚥、窒息に対する潜在的な危険要因を抽出するために日常生活を自立した高齢者で口腔機能に問題があると考えられる歯科医院を受診した高齢者について摂食・嚥下機能に関する実態調査を行い、後期高齢者では嚥下困難を自覚している傾向が高い傾向にあることを明らかにした。また、後期高齢者に着目し、嚥下困難にかかわる要因を分析するとともに義歯に関する影響について分析を行い、後期高齢者においては、口腔期項目で「食事時間の遅延」、「軟食を好む」、咽頭期項目で「食事時のむせ」、「声のかすれ」が前期高齢者に比べ有意に頻度が高く、嚥下困難感に対して「食事時間の遅延」、「ネバネバ感」、「軟食を好む」、「咽頭残留感」、「飲水時のむせ」、「胸づまり感」が有意に関連する因子と挙げられ、後期高齢者の摂食・嚥下機能の低下を示す兆候として考えれた。義歯に関しては、後期高齢者では義歯で咬みにくいさを自覚するものは、「嚥下困難感」、「食事時のむせ」が有意に高い頻度で認められ、食事時間の遅延するものでは「硬い物の食べにくさ」が有意な要因として挙げられ、咀嚼機能の低下が嚥下困難に関与をしていることが示された。本年度は、上記口腔機能に大きく関与する舌圧および舌筋力の分析を行い、正常者で舌圧と舌筋力とは高い相関性が示され、舌圧測定、舌筋力測定は摂食嚥下に関わる舌機能の評価に有効であった。また、脳血管障害患者では舌圧、舌筋力は正常者に比べ低下する傾向が示された。本研究機関において、摂食・嚥下、窒息のリスクとして口腔機能の低下は大きな要因であることが考えられた。その評価の1つとしてリスクとして挙げられた口腔機能の項目には舌機能が関与しており、舌機能の評価が必要であると考えられた。期間中高齢者の評価にまで達せなかったが、今回舌機能の評価として舌圧、舌筋力の測定は有用な方法であることが示された。

後期高齢者では誤嚥、窒息に繋がる摂食・嚥下機能の低下には口腔機能低下が大きく関与し、特に食塊を形成に重要な咀嚼機能の低下が潜在的な誤嚥、窒息の危険因子として重要であることが示された。また、舌圧と舌筋力は有意に相関し、舌機能評価として舌圧測定は有用であった。本研究では、高齢者の誤嚥、窒息に対する潜在的危険要因を明らかにすることを目的とし、本年度は日常生活を自立しているが口腔機能に問題があると考えられる歯科医院受診高齢者を対象に摂食・嚥下機能の実態調査を行った。対象は日常生活を自立した65歳以上の高齢者2,386名で、義歯および口腔乾燥に関する項目を加えた摂食・嚥下機能に関するアンケートを用い調査し、以下の結果を得た。1.歯科医院を受診した自立高齢者では約12%が飲み込みにくさ(嚥下困難感)自覚し、後期高齢者ではその傾向が高かった。2.後期高齢者では前期高齢者に比べ、口腔期項目では「食事時間の遅延」、「軟食を好む」で、咽頭期項目では「食事時のむせ」、「声のかすれ」で、食道期項目では「夜間の咳」で有意に頻度が高く、後期高齢者では摂食・嚥下機能がより低下傾向にあることが示された。3.義歯使用により咀嚼が向上したものは約半数で、嚥下準備期における重要な咀嚼機のにおいて義歯の有効性の検討が必要であった。4.口腔乾燥に関して後期高齢者では前期高齢者に比べ有意に口腔乾燥の傾向が高く摂食・嚥下機能の低下に影響していることが示唆せれた。5.嚥下困難感にたいして、前期高齢者では「食事時間の遅延」、「ネバネバ感」、「咽頭残留感」、「飲水時のむせ」、「食事時のむせ」、「胸づまり感」、後期高齢者では「食事時間の遅延」、「ネバネバ感」、「軟食を好む」、「咽頭残留感」、「飲水時のむせ」、「胸づまり感」の項目で有意に関連する項目として挙げられた。これらの項目は自立高齢者の摂食・嚥下機能の低下を示す徴候として考えられ、誤嚥、窒息のスクリーニングをするうえで重要な危険因子として考えられた。前年度では、高齢者の誤嚥、窒息に対する潜在的な危険要因を抽出するために摂食・嚥下機能に関する実態調査を行い、本年度では、さらに後期高齢者に着目し嚥下困難にかかわる要因を分析し、その結果後期高齢者における摂食・嚥下にかかわる口腔期の危険要因を抽出することができた。しかしながら、前年度購入が遅れた舌圧測定用の食道内圧カテーテルを用いた舌圧の測定、分析が遅れており、口腔期の危険因子を分析するためのパラメーターとしての舌圧分析が検討できていなかったため、研究計画の遂行にやや遅れが生じている。自立高齢者の摂食・嚥下機能の実態を大規模な調査を行うことができた。その結果自立高齢者の潜在的な摂食・嚥下機能の低下を明らかにするとともに前期高齢者と後期高齢者の障害の程度の違いや加齢によるその変化を明らかにすることができた。また、アンケートによる自己評価ではあるが摂食・嚥下機能低下に関する要因も抽出することができ、誤嚥、窒息の危険因子検索に重要な項目が示された。本年度の目的は、自立高齢者における摂食・嚥下機能の低下や誤嚥、窒息の潜在的な要因の抽出が大きな目的であり、これらの危険因子を表す徴候の抽出は本年度に行うことができた。しかしながら、本年度は研究費の交付が遅れたため購入予定していた舌圧測定用の食道内圧カテーテルの購入が遅れ当初予定していた舌圧の測定が遅れたためその分析が行うことができなかった。次年度は、本年度までに行ってきた摂食・嚥下機能に関する実態調査から抽出されてきた嚥下困難に関わる要因が、誤嚥や窒息のリスクとして妥当性があるのかを検証を行う。また、自立高齢者の摂食・嚥下機能低下の徴候の多くが口腔機能の低下であったことから、舌圧などの生理学的な機能の分析を行い危険因子の評価を可能となるような生理学的検査の基準を検討していく。次年度では、これらの結果の学会発表を行うとともに、論文発表を行っていく。今後は、平成23年度行った実態調査より抽出された摂食・嚥下機能低下を表す徴候について、実際の摂食・嚥下機能のスクリーニング検査、頸部聴診検査と比較し、その徴候が機能低下を表すものかとの妥当性の検討を行う。
液液界面の磁化率測定法の開発と界面磁気特異反応の研究

本研究では、反磁性物質の磁気マイクロ分析法の開発に向け、磁気応答速度が非常に速く、界面変形の寄与を受けない「磁気光学効果」を用いる測定法の検討を行った。昨年度は、ファラデー効果にパルス磁場を適用した顕微ファラデー測定装置を開発し、本年度はさらにその展開を図った。ファラデー回転は物質の「磁性」と「磁場による軌道のミキシング」に関連していることから、芳香族化合物であるフェロセンや、二重結合を有する分子のファラデー回転が大きいことに着目した。フェロセン集合体は偏光吸収を示すことから、ファラデー回転角の偏光依存性についての研究を行った。結果として、フェロセンは408nmにおいて磁気左旋性を示し、ファラデー回転は偏光吸収とは異なり、180°で2周期の偏光依存性が観測された。これは、ファラデーA(遷移モーメント)・B項(磁気光学遷移モーメント)の寄与から示されることがわかった。また水面とガラス基板で形成したフェロセン集合体において、A項とB項の寄与からガラス基板に比べ、水面上のフェロセン分子は水面に対して、垂直の方向を向いている割合が多いことが示された。二重結合を有する物質の測定においては、オレイン酸のファラデー画像と水のファラデー画像を同一の条件下で測定するファラデーイメージングを行った。結果として、オレイン酸は二重結合を有しているにも関わらず、ファラデー回転はわずかに水の方が大きいというイメージング結果が得られた。この理由としては、ファラデー回転角は分子密度が高いほど大きくなると予期されるため、分子鎖が長いオレイン酸は水に比べ、ファラデー回転角が小さい、ということが考えられる。ファラデーイメージングは、薄膜や微小透明液体、液液界面吸着物質、細胞などのサンプルに対して、特別な処理(蛍光のラベリング、増強剤など)を必要としない新規磁性イメージング法の可能性を秘めている。また、オレイン酸とリノール酸など、炭素鎖が同じで不飽和度が異なるような物質の磁気選別イメージングへの適用にも今後、大きく期待できる。自然界に分布する多様な元素は、メゾスコピックな集合体や微粒子・界面を形成し、機能している。一方、すべての物質は固有の磁性(磁化率)を有しており、物質のほとんどが常磁性体や反磁性体として機能している。しかし、これらのメゾスコピック物質の磁気分析法はその磁化の弱さから、未だ十分に開拓されていない。本研究では、界面集合体やμmオーダーの常磁性・反磁性物質に適用できる2種類の磁性測定法を開発した。(1)磁気泳動法に磁気回路(2.8T)を適用し、液液界面にプルシアンブルーが吸着した、水溶液中の微小な有機液滴の磁気泳動速度を測定し、単一液滴の磁化率を測定した。さらに、液滴の磁化率のサイズ依存性から液滴界面の磁化率とプルシアンブルーの界面濃度を決定した。(2)磁気光学効果の一種であるファラデー効果は、強磁性固体表面の磁区の検出などに利用されているが、これを微小な反磁性分子集合体の磁気光学測定に適用するために、12T,約1msのパルス磁場を用いる顕微ファラデー効果測定装置を製作し、反磁性物質(液体、ガラス、フェロセン)のファラデー回転角測定を行った。それぞれの物質のヴェルデ定数を測定し、装置の妥当性を示すとともに、従来の交流磁場法より約3000倍の高感度化を確認した。また、本装置を用いて、ガラス基板上および水面上に生成したフェロセンの分子集合体のファラデー効果スペクトルを測定した。さらに、磁場印加時の偏光角度依存性が非印加時と異なり、2倍の角度周期を示すことを見出した。これはファラデー効果測定では、磁場印加方向に垂直な二つの直交する遷移モーメントを測定しているためであると結論した。すなわち、微小領域のファラデー偏光角依存性により、磁化と遷移の空間情報を同時に取得できることを示した。本手法は光と磁場の効果により、液液界面集合体や生体細胞などのin situ磁気光学測定に適用可能と思われる。また、磁化と遷移モーメントの同時測定による磁気光学イメージングを可能にするものと期待される。

二重結合を有する物質の測定においては、オレイン酸のファラデー画像と水のファラデー画像を同一の条件下で測定するファラデーイメージングを行った。結果として、オレイン酸は二重結合を有しているにも関わらず、ファラデー回転はわずかに水の方が大きいというイメージング結果が得られた。この理由としては、ファラデー回転角は分子密度が高いほど大きくなると予期されるため、分子鎖が長いオレイン酸は水に比べ、ファラデー回転角が小さい、ということが考えられる。ファラデーイメージングは、薄膜や微小透明液体、液液界面吸着物質、細胞などのサンプルに対して、特別な処理(蛍光のラベリング、増強剤など)を必要としない新規磁性イメージング法の可能性を秘めている。また、オレイン酸とリノール酸など、炭素鎖が同じで不飽和度が異なるような物質の磁気選別イメージングへの適用にも今後、大きく期待できる。
中国西北地域における沙漠化防止に関する基礎的研究

この研究では,黄土高原の水土の流出を防ぎ,砂漠化を防止することを最終的な目標に,基礎的な調査・実験を重ねていくことを基本としている.すなわち,今までの研究で,砂漠化の防止には,(1)植生を失って裸になった傾斜草地に,現地に適応した草を選抜して播くこと,(2)冬季迄行われている羊の放牧を制限し,貯蔵飼料を生産して給与すること,(3)土壌流出の激しい傾斜耕地を草地に戻し,食糧生産は平坦地に限ること,(4)これにより縮小する耕地面積に対応して,食糧の単収の向上をはかること,等が重要な改善方向として浮かびあがっており,これを実証することが課題となっている.そこで,各分野の主な成果をあげると以下の通りである.(1)気象.降水量が少なく,干ばつ常習地である黄土高原で,土壌水の挙動を斜面の方位と勾配による日射量の相違と,それに伴う冬季の土壌凍結深の違いに着目して,それらが春先の植物の初期成育に重要な役割を演じていることを,土壌凍結深・地温・土壌水分の実測及び微気象観測をもとにした土壌-植物群落-大気境界層の3層モデルによる熱収支解析により明らかにした.この地域においては,南斜面の植生が北に比べて貧弱で,春先の水分欠乏が大きく影響していることが明らかになったが,6月以降は植被量が少ないために水分消費が少なく,土壌水分は逆に南斜面のほうが高くなるという実測結果も見られた.(2)天然草地.標高1750m,傾斜20度の南斜面に,日・米・欧・中から収集した400種以上の草類種子を播き,6年間にわたって成育を観察した結果,イネ科を中心に,4科28種の草が,現地の厳しい気候・土壌条件の中で良い成育を示した.また,上述の試験地に隣接した放牧地の斜面に,コスズメノチャヒキ種子を播き,羊の放牧を3年間禁止した結果,放牧を継続した場合にくらべて,植被率は32%から88%に回復し流出土砂量は24%に,流出水量は46%に減少した.従って,上述の草類を丘陵斜面に導入し,一定期間の放牧を禁止すれば,黄土高原にも緑が回復し,水土の流亡が大きく抑制されると思われる.放牧と刈取処理が植生とその生産性に及ぼす影響を明らかにするため,放牧・刈取処理を繰り返す実験を行って,植物の出現頻度を調べた.この結果から,家畜生産のためにステップを利用して行くには,刈取利用か軽放牧による利用が望ましいと思われた.(3)作物栽培.砂漠化を防止し,環境に調和した作物生産を行うためには,表土流出の原因となっている斜面の耕地利用を中止する必要がある.現在斜面には,春小麦・えんどう等が栽培されているが,それらの作付けを中止するには,まず平坦地のこれら作物の単収を増大させることが前提になる.こうした観点から,主食である春小麦の収量増大方法について栽培技術面から検討した.その結果,春小麦の収量を限定する最大の要因は土壌水分であり,特に節間伸長期の土壌水分が収量に最も強く影響することが判明した.これは,この時期が幼穂分化期にあたるためで,この時期に土壌水分を高くたもつと,収量構成要素の1穂粒数,粒重が増加して,収量の増大につながる.土壌水分の確保には降雨の多い夏の深耕が有効であり,深耕によって翌春播種時の土壌水分が深度60100cmの土層で増大することがわかった.肥料3要素の中では燐酸の肥効が最も高く,次いで窒素で,カリは肥効が認められないことが判明した.燐酸肥料としては過燐酸石灰のような速効性のものが効果的で,これは黄土の燐酸吸収係数が比較的低く,降雨の地下浸透が殆どないことによると考えられる.(4)育種.1129の麦類導入品種のうち,637品種が結実した.現地で選抜された品種の中には,ライ小麦,マカロニ小麦,葉身に有毛の小麦が含まれ,耐干性のメカニズムや遺伝性を解析する材料として,また耐干性の育種素材として活用する予定である.最終年には収量の検定を行ったが,有毛の品種がとくにバイオマスが大きく,注目された.持ち帰った2条大麦の蛋白含量が1617%と驚く程高く,その理由を検討する必要がある.6年間の経験から,水と肥料とを十分に与えることを前提とした,わい性の多肥多収型近代品種が,半乾燥,少肥料の現地では全く無力であり,潜在的な生長力(potential vigor)がストレス環境下における多収性に大きく貢献することが明らかにされた.この研究では,黄土高原の水土の流出を防ぎ,砂漠化を防止することを最終的な目標に,基礎的な調査・実験を重ねていくことを基本としている.すなわち,今までの研究で,砂漠化の防止には,(1)植生を失って裸になった傾斜草地に,現地に適応した草を選抜して播くこと,(2)冬季迄行われている羊の放牧を制限し,貯蔵飼料を生産して給与すること,(3)土壌流出の激しい傾斜耕地を草地に戻し,食糧生産は平坦地に限ること,(4)これにより縮小する耕地面積に対応して,食糧の単収の向上をはかること,等が重要な改善方向として浮かびあがっており,これを実証することが課題となっている.そこで,各分野の主な成果をあげると以下の通りである.

(1)気象.降水量が少なく,干ばつ常習地である黄土高原で,土壌水の挙動を斜面の方位と勾配による日射量の相違と,それに伴う冬季の土壌凍結深の違いに着目して,それらが春先の植物の初期成育に重要な役割を演じていることを,土壌凍結深・地温・土壌水分の実測及び微気象観測をもとにした土壌-植物群落-大気境界層の3層モデルによる熱収支解析により明らかにした.この地域においては,南斜面の植生が北に比べて貧弱で,春先の水分欠乏が大きく影響していることが明らかになったが,6月以降は植被量が少ないために水分消費が少なく,土壌水分は逆に南斜面のほうが高くなるという実測結果も見られた.(2)天然草地.標高1750m,傾斜20度の南斜面に,日・米・欧・中から収集した400種以上の草類種子を播き,6年間にわたって成育を観察した結果,イネ科を中心に,4科28種の草が,現地の厳しい気候・土壌条件の中で良い成育を示した.また,上述の試験地に隣接した放牧地の斜面に,コスズメノチャヒキ種子を播き,羊の放牧を3年間禁止した結果,放牧を継続した場合にくらべて,植被率は32%から88%に回復し流出土砂量は24%に,流出水量は46%に減少した.従って,上述の草類を丘陵斜面に導入し,一定期間の放牧を禁止すれば,黄土高原にも緑が回復し,水土の流亡が大きく抑制されると思われる.放牧と刈取処理が植生とその生産性に及ぼす影響を明らかにするため,放牧・刈取処理を繰り返す実験を行って,植物の出現頻度を調べた.この結果から,家畜生産のためにステップを利用して行くには,刈取利用か軽放牧による利用が望ましいと思われた.(3)作物栽培.砂漠化を防止し,環境に調和した作物生産を行うためには,表土流出の原因となっている斜面の耕地利用を中止する必要がある.現在斜面には,春小麦・えんどう等が栽培されているが,それらの作付けを中止するには,まず平坦地のこれら作物の単収を増大させることが前提になる.こうした観点から,主食である春小麦の収量増大方法について栽培技術面から検討した.その結果,春小麦の収量を限定する最大の要因は土壌水分であり,特に節間伸長期の土壌水分が収量に最も強く影響することが判明した.これは,この時期が幼穂分化期にあたるためで,この時期に土壌水分を高くたもつと,収量構成要素の1穂粒数,粒重が増加して,収量の増大につながる.土壌水分の確保には降雨の多い夏の深耕が有効であり,深耕によって翌春播種時の土壌水分が深度60100cmの土層で増大することがわかった.肥料3要素の中では燐酸の肥効が最も高く,次いで窒素で,カリは肥効が認められないことが判明した.燐酸肥料としては過燐酸石灰のような速効性のものが効果的で,これは黄土の燐酸吸収係数が比較的低く,降雨の地下浸透が殆どないことによると考えられる.(4)育種.1129の麦類導入品種のうち,637品種が結実した.現地で選抜された品種の中には,ライ小麦,マカロニ小麦,葉身に有毛の小麦が含まれ,耐干性のメカニズムや遺伝性を解析する材料として,また耐干性の育種素材として活用する予定である.最終年には収量の検定を行ったが,有毛の品種がとくにバイオマスが大きく,注目された.持ち帰った2条大麦の蛋白含量が1617%と驚く程高く,その理由を検討する必要がある.6年間の経験から,水と肥料とを十分に与えることを前提とした,わい性の多肥多収型近代品種が,半乾燥,少肥料の現地では全く無力であり,潜在的な生長力(potential vigor)がストレス環境下における多収性に大きく貢献することが明らかにされた.中国西北地域に拡がる広大な半乾燥地では、人口圧に起因する傾斜地の開墾と羊の過放牧により、植生の破壊とそれに伴う土壌侵食が激化して、急速に砂漠化が進行している。本研究は、荒廃した植生を復活させるという生物的手法を中心にして、砂漠化防止を図るものであり、本年度の成果は以下の通りである。
III_2VI_3化合物半導体におけるメソスコピック規則および不規則相の構造と相安定性

III_2VI_3化合物半導体はカチオン位置の1/3が構造空孔となっている.Ga2Te3の融点直下の785°Cで時効した試料では{111}面ほぼ10枚ごとに面状欠陥が3次元的に周期的に配列した長周期構造が出現した.像コントラスト計算及び幾何学的考察よりこれはカチオン副格子上の1/3を占める構造空孔が集合した面状欠陥であり,構造空孔はすべて4つの{111}面上のみに存在した.すなわちSe副格子は完全なFCCであるが最表面が{111}空孔面となる正四面体もしくは正八面体に囲まれた領域からなり,空孔面に囲まれた内部はTeのGa配位数4の閃亜鉛鉱型構造となっていた.この構造では空孔濃度は単位胞レベルで不均一,原子数1万個程度のメソスコピックな領域で均質となるメソスコピック相,しかもその要因となる面状欠陥が規則的なメソスコピック規則相として認識された.この相の相安定性を知るために試料保持温度を下げる,あるいは同族ながらより共有結合性の高いGa2Se3との混晶を作成し,超格子反射の間隔およびその強度変化について観測した.その結果,試料保持温度とGa2Se3濃度の増加は同じ効果,すなわち面状欠陥の周期を短くし,しかもそのサテライト強度を弱くした.前年の研究で明らかなとおり,メソスコピック相は平均配位数が2.67にもかかわらず4配位のVI族原子をできる限り効率的に生成するといったガイドラインで説明できるが,周期的になった要因はこれと,共有結合性の微妙なバランスの下に起きたと説明された.III_2VI_3化合物半導体はカチオン位置の1/3が構造空孔となっている.Ga2Te3の融点直下の785°Cで時効した試料では{111}面ほぼ10枚ごとに面状欠陥が3次元的に周期的に配列した長周期構造が出現した.像コントラスト計算及び幾何学的考察よりこれはカチオン副格子上の1/3を占める構造空孔が集合した面状欠陥であり,構造空孔はすべて4つの{111}面上のみに存在した.すなわちSe副格子は完全なFCCであるが最表面が{111}空孔面となる正四面体もしくは正八面体に囲まれた領域からなり,空孔面に囲まれた内部はTeのGa配位数4の閃亜鉛鉱型構造となっていた.この構造では空孔濃度は単位胞レベルで不均一,原子数1万個程度のメソスコピックな領域で均質となるメソスコピック相,しかもその要因となる面状欠陥が規則的なメソスコピック規則相として認識された.この相の相安定性を知るために試料保持温度を下げる,あるいは同族ながらより共有結合性の高いGa2Se3との混晶を作成し,超格子反射の間隔およびその強度変化について観測した.その結果,試料保持温度とGa2Se3濃度の増加は同じ効果,すなわち面状欠陥の周期を短くし,しかもそのサテライト強度を弱くした.前年の研究で明らかなとおり,メソスコピック相は平均配位数が2.67にもかかわらず4配位のVI族原子をできる限り効率的に生成するといったガイドラインで説明できるが,周期的になった要因はこれと,共有結合性の微妙なバランスの下に起きたと説明された.III2VI3化合物半導体の代表例としてGa2Se3を取り上げ,その結晶構造と相安定化機構を検討した.Ga2Se3では630°Cに相転移点があり,低温相,高温相とも閃亜鉛鉱型構造を基本としている.低温相は構造空孔が規則配列した空孔規則相で,X線リ-トヴェルト解析からa=0.6661nm,b=1.1653nm,c=0.6650nm,b=108.83°,空間群Ccの単斜晶であることが判明した.SeのGa配位数は2配位と3配位に限られ,しかもその割合は1:2であり,Seの平均Ga配位数8/3からの偏差が最も小さくなる配位状態にあった.構造空孔に向けて周囲の原子は大きく変位していたが,平均格子でみるとc/a=1.01の正方晶になっており,構造空孔も含めて平均結合電子数が4という共有結合性は強く維持されていたといえる.一方,高温相では構造空孔の規則化による規則反射は消え,代わって逆格子の〈111〉方向にストリークが観察された.対応する高分解能電子顕微鏡像には不規則に配列した{111}空孔面が観察された.この相では原子数が数十程度からなる領域では組成は本質的に不均一で,原子数が数千個のメソスコピックな領域になって初めて結晶全体の組成と一致するという特徴を持つ.高温相では基本的に4配位のGa配位が支配的になっているが,試料温度とともに4配位の割合が減少し,高温になればなるほど平均配位数8/3のまわりに0から4配位まで確率的に分布する固溶体に近づく.したがってメソスコピック相の本質としては,数十程度からなる領域で温度に対応した理想的な結合を形成し,組成の調整を{111}空孔面で行うという安定化機構を持った相と結論できた.III_2VI_3化合物半導体はカチオン位置の1/3が構造空孔となっている。Ga2Te3の融点直下の785°Cで時効した試料では{111}面ほぼ10枚ごとに面状欠陥が3次元的に周期的に配列した長周期構造が出現した。

像コントラスト計算及び幾何学的考察よりこれはカチオン副格子上の1/3を占める構造空孔が集合した面状欠陥であり、構造空孔はすべて4つの{111}面上のみに存在した。すなわちSe副格子は完全なFCCであるが最表面が{111}空孔面となる正四面体もしくは正八面体に囲まれた領域からなり、空孔面に囲まれた内部はTeのGa配置数4の閃亜鉛鉱型構造となっていた。この構造では空孔濃度は単位胞レベルで不均一、原子数1万個程度のメソスコピックな領域で均質となるメソスコピック相、しかもその要因となる面状欠陥が規則的なメソスコピック規則相として認識された。この相の相安定性を知るために試料保持温度を下げる、あるいは同族ながらより共有結合性の高いGa2Se3との混晶を作成し、超格子反射の間隔およびその強度変化について観測した。その結果、試料保持温度とGa2Se3濃度の増加は同じ効果、すなわち面状欠陥の周期を短くし、しかもそのサテライト強度を弱くした。前年の研究で明らかなとおり、メソスコピック相は平均配位数が2.67にもかかわらず4配位のVI族原子をできる限り効率的に生成するといったガイドラインで説明できるが、周期的になった要因はこれと、共有結合性の微妙なバランスの下に起きたと説明された。
鉄(VI)酸カリウムによる消毒ならびに新規化学物質の処理技術の開発

6価の鉄の酸素酸塩である鉄(VI)酸カリウムは、高い酸化還元電位を持つ酸化剤であるとともに、強力な殺菌効果を示す薬剤である。さらに、水中では比較的短時間に分解し、分子状酸素と水酸化鉄(III)を生成するが、これは無機凝集剤の添加と同様な水処理効果が期待できるとともに、残留性のない殺菌剤あるいは酸化剤であることを示している。これまでの研究結果より、殺菌剤あるいは酸化剤としての使用に当り、これらの効果に影響を与える因子が明らかとされていたが、本年度はウイルスに対する作用について、これらの因子の影響とも併せた検討を行った。ウイルスとしては、大腸菌ファ-ジを用い、不活化効果を検討したところ、大腸菌の殺菌が顕著に現われる条件とは必らずしも一致しないことが明らかとなった。即ち、ファ-ジは、pHの影響を強く受け、中性付近では極めて小量の添加で強力に不活化されること、またpH緩衝能の小さい試水の方がむしろ不活化効果が高いことなどが明らかとなった。従って、水中のウィルスに対する不活化剤としても、鉄酸カリウムは極めて有効であると考えられる。現在、微生物難分解性有機物を対象とした酸化実験を行っている。これまでの検討より、酸化剤としてはマイルドであることが指摘されており、完全分解をねらうのではなく、残留性のない点を生かした生物処理前処理剤としての検討を行っている。
眼科医の労働力分布：女性医師の離職に伴う労働分布の変化

眼科医師の分布を平成23年度眼科学会会員名簿を用いて解析した。勤務地情報と厚生労働省のデータベースを用いて勤務実績の有無を確認したのち、年齢・性別専門医資格の有無により各医師の労働力を推定しその分布を調べた。女性眼科医は男性眼科医に比べ離職率が2.54倍(95%信頼区間:2.32ー2.80)倍高いことが判明した。また、一次医療圏レベルの眼科医のGini係数は0.382で、性別・年齢・専門医資格を考慮した場合のGini係数は0.374で差はほとんど見られなかった。政府統計(医師・歯科医師・薬剤師調査)から眼科医の分布を他科医師の分布と比較した。一次医療圏レベルで、2010年の眼科医のジニー係数は0.346で、整形外科(0.300)に次ぐ良好な分布であった。しかし、これはいかなる医師もその労働形態が同じであるということが大前提になるため、必ずしも現実を反映しているとは限らない。そのため、年齢や性別を加味した公的統計の2次的利用の申請を試みたが、現時点で快い返事は得られていない。平成25年8月31日から12月31日にかけて、「眼科勤務医の勤務環境に関する調査」を眼科学会・眼科医会主導のもと行ったが勤務医1,431名(18.9%)の回答しか得られなかった。そのため、本調査から眼科医師の労働力分布を算定することは困難と判断し、既存の名簿(日本眼科学会名簿)と厚生労働省の医師等資格確認検索システムを用いて医籍登録年月日から年齢・性別を推定することとした。この情報と前述の「眼科勤務医の勤務環境に関する調査」から性別・年齢による係数と専門医資格の有無による係数を予測し、この労働力値の分布を予測することにした。平成26年3月31日現在これらの情報を入力したデータベースが完成している。眼科医療レベル(一次、二次、三次)については明確な定義がない。三次救急病院であっても、勤務している医師の技量次第では診断をつけるのみで他の病院・クリニックに転送する場合も多い。そこで、日本眼科学会の定める眼科研修プログラム施行施設のうち基幹研修施設を3次医療施設、その他の研修施設を2次医療施設、研修プログラム未施行施設を1次医療施設とし、その情報のデータベースを作成することとした。平成26年3月31日現在約65%のデータベースが完成している。平成24年度は眼科医師の年齢・性別・専門医資格の有無・勤務地の所在地・勤務形態(開業医・勤務医・研修医)についてのデータベースを作成することに主眼を置いた。基礎となるデータは日本眼科学会の名簿をもとに、全国約1万2000名の眼科医を対象とした。名簿にはすでに専門医資格の有無・勤務地の所在地・勤務形態に関する情報が記されているため、それ以外の情報、即ち性別と年齢にいては、厚生労働省の医師等資格確認検索(http://licenseif.mhlw.go.jp/search/top.jsp)に名簿の名前を入力し、ここから医籍登録年度と性別情報を入手した。同姓同名がいる場合は勤務医療機関のインターネット上のホームページにアクセスするか、専門医取得年度を検索するなどして医籍登録年度の推定を行った。医師の年齢については医師検索システムからは入手できないので、医籍登録年度を26歳と仮定したうえで年齢を推定した。さらに、政府が2年ごとに施行している「医師・歯科医師・薬剤師調査」では各職種の性、年齢、業務の種別、従事場所及び診療科名(薬剤師を除く)について調査を行っている。これらのうち公表されている、医療圏ごとの医師数と人口データを用いて二次医療圏ならびに一次医療圏あたりの眼科ならびに他の診療科の医師の分布について統計学的解析を行った。本研究は2013年1月にインドのハイデラバードで行われたアジア太平洋眼科学会議で発表した。厚生労働省の医師等資格確認検索システムに眼科学会名簿の情報を入力し、学会名簿に記載されている個人の「性別」「医籍登録年度」情報を習得した。医籍登録年度から医師の年齢を推定し、「性別」「年齢」「専門医資格の有無」から一医師当たりの労働力を推定した。本邦における眼科医療では、一次・二次・三次医療機関の明確な定義がないため日本眼科学会が眼科研修基幹研修施設と認定している105施設(2012年4月現在)を三次医療施設、一般研修施設と認定している1081施設(2012年3月現在)を二次医療施設、それ以外を一次医療機関と定義し、各医療レベルの医師数・労働力数を市区町村別にデータベース化をした。眼科医は他の科に比べ女性医師の割合が多く、出産・育児などのイベントにより休職・離職することが多い。そこで、年齢と専門医資格を考慮した眼科医の労働力分布を調査する必要がある。平成23年度日本眼科学会会員名簿には14,341名の学会員がおり、そのうち医師資格を持たない201名を除いた14,140名を眼科医と定義した。これらのうち勤務先が不明な726名、厚生労働省医師等資格検索システムで医籍登録年を確認できなかった1,085名を勤務実態のない眼科医(勤務先が不明かつ、医籍登録年不明者が196名)とした。

勤務実態のない医師は女性医師で18.0%(1,023名/5713名)、男性医師で7.0%(592/8,427)と女性医師の方が約2.55(95%信頼区間:2.32ー2.80)倍休職・離職率が高い結果となった。眼科医の労働力の分布を知るため、市区町村当たりの眼科医数を計算した。眼科医が少なくとも1名以上いる市区町村は1,159であった。一般に、労働力は年齢にも影響されるため、医籍登録年を25歳と仮定し、眼科医としての労働係数(α)を25歳0.1、26歳0.3、27歳0.5、28歳0.7、29歳0.9、3060歳1.0、6165歳0.8、6670歳0.7、7175歳0.6、7680歳0.4、8185歳0.2、86歳以上0.1とした。また、専門医資格の有無もパフォーマンスへ影響すると考え、専門医資格による係数(β)を専門医1、非専門医0.8とした。これらの係数をもとに1単純な医師の分布2年齢を考慮した分布(1名当たりの労働力:α)、3専門医資格・年齢を考慮した分布(1名当たりの労働力:α×β)の分布をGini係数を用いて計算した。年齢や専門医資格の有無を無視した眼科医の単純分布は0.413、年齢を考慮した分布、年齢・性別を考慮した分布は0.407となった。眼科医師の分布を平成23年度眼科学会会員名簿を用いて解析した。勤務地情報と厚生労働省のデータベースを用いて勤務実績の有無を確認したのち、年齢・性別専門医資格の有無により各医師の労働力を推定しその分布を調べた。女性眼科医は男性眼科医に比べ離職率が2.54倍(95%信頼区間:2.32ー2.80)倍高いことが判明した。また、一次医療圏レベルの眼科医のGini係数は0.382で、性別・年齢・専門医資格を考慮した場合のGini係数は0.374で差はほとんど見られなかった。医師等資格確認検索システムに登録されているにもかかわらず、労働実態のない医師がいる可能性があるため、二次・三次医療機関のWebsiteを調べその施設に労働実態があるのか否か確認作業を行っている。名簿情報が平成23年度のものであり、労働実態がないのかあるいは他の施設へ異動となったのかの判定が極めて困難であった眼科医療圏ごとに1)眼科医師全体の分布と労働力分布、2)医療機関レベルごとの眼科医師の分布、3)労働力率が年齢にのみ影響を受けると仮定した場合の眼科医師の労働力分布、4)労働力率が年齢と性別によって影響を受けると仮定した場合の眼科医の労働力分布、5)25歳から40歳までの女性医師が離職した場合の労働力の分布、6)離職した女性医師が支援プログラムによって再雇用(非常勤)された場合の労働力分布に関する解析を行う。平成21年4月に閣議決定された「公的統計の整備に関する基本的な計画」を利用し、各科医師の労働力分布を算出することを予定していたが、関係機関から速やかなデータの入手を得ることができなかった。「眼科勤務医の勤務環境に関する調査」が当初平成25年10月までの予定であったが低い回答率のためこの調査機関を延長せざるを得なかった。既存の名簿(日本眼科学会名簿)と厚生労働省の医師等資格確認検索システムを用いて医籍登録年月日から年齢・性別を推定することとしているが、同姓同名や氏名の異字体が多くあり、データベース化が困難であった。以上の理由により、データベース化に予想以上の時間を要することとなった。厚生労働省によって公表されている「医師・歯科医師・薬剤師調査」によると2010年度の主たる診療科に眼科を上げている医師(眼科医と定義)数は12,797名で全医師の約4.6%を占め、診療科40日のうち一般内科・整形外科・小児科・精神科に次いで多い。
電着法によるディオプサイド-金属系生体親和性複合材料の作製と評価

前年度に引き続き,生体親和性を有するディオプサイド(CaMgSi_2O_6)と機械的性質に優れた金属との複合材料作製を最終目的とし,ディオプサイド微粉末の電着法による金属板上への厚膜状成形ならびにその緻密化を試みた。ディオプサイド微粉末は共沈法によって作製し,平均粒径1.0μmのものを得た。これをもとにエタノールを分散媒としてスラリーを調製,一対のステンレス平板(SUS304,40×20×1 mm^3)を正負の電極として使用してスラリー中へ挿入,直流電界を印加し,電着法による厚膜成形を行った。厚膜成形体へのNa成分の添加は(1)Na塩添加同時堆積法(2)Na溶液浸漬法により試みた。(1)の方法では,エタノール中にNaIを溶解し,それを分散媒として電着成形を行うことによってNa成分の添加を試みた。しかしながらこの方法では,成形時に粉末が堆積するカソード極で気泡が発生し,十分な粉末の堆積が得られなかった。これは,エタノールとNaIからNaエトキシドが生成し,その際に遊離したH^+からH_2が発生したものと推察された。(2)の方法では,あらかじめ作製したディオプサイド厚膜をNa塩水溶液に浸漬し,乾燥することでNa成分の添加を行った。乾燥後の基板をアルゴン雰囲気中で8001000°Cで焼成したところ,無添加の厚膜を焼成した場合と比較して明らかにはく離が少なく,付着性の高い多孔質状のディオプサイド厚膜が得られた。添加したNa成分はディオプサイドと反応して低融点の液相を生成し,それが結合相となって粒子同士の結合,あるいは粒子と基板との密着性を高めたものと推察される。生体親和性を有するディオプサイド(CaMgSi_2O_6)と機械的性質に優れた金属との複合材料作製を最終目的とし,ディオプサイド微粉末の電着法による金属板上への厚膜状成形を試みた。ディオプサイド微粉末は,前駆体となる沈殿をマグネシウムおよびカルシウムの硝酸塩ならびにオルト珪酸エチルのエタノール溶液に大過剰のアンモニア水を加える共沈法により作製し,これを1000°C12時間で加熱結晶化させた後,窒化ケイ素製ポットとボールを用いた遊星回転ボールミルで粉砕(エタノール湿式,回転速度200400rpm)して作製した。電着成形は微粉末を1g/150mlのスラリーに調整した後,ステンレス板(SUS304,40×20×1mm^3)を正負の電極として使用し(電極間隔10mm),直流安定化電源によりスラリー中で電圧10200Vを印加,時間110minの範囲で行った。微粉末の堆積は実験条件にかかわらず負極側に起こり,ディオプサイド微粉末はエタノール中で正に帯電していることがわかった。成形厚膜の密度は最も高かったもので50%を越え,成形体として十分緻密なものが得られた。堆積量は高電圧,長時間になるほど多くなったが,それに従って乾燥中に堆積物のはく離を生ずる傾向も増加した。また興味深い現象として,スラリー中の微粉末の粒径(分布)が堆積速度に影響し,高い堆積速度を得るための最適粒径が存在することが示唆された。実験条件の範囲内では電気泳動速度の粒径依存性は無視できると考えられることから,粒径の違いは主に基板上での微粉末の堆積過程に対して影響を及ぼすものと推察された。
クオラムセンシングシグナルの分解系を用いた細菌病制御技術の開発

ある種の病原性細菌はアシル化ホモセリンラクトン(AHL)をシグナル物質とした情報伝達機構(クオラムセンシング)により病原性の発現を制御している。本研究では、AHL分解細菌Shewanella sp. MIB015株からAHL分解遺伝子(aac)のクローニングに成功し、病原性細菌にaac遺伝子を導入すると、病原性細菌がAHLを生産できなくなり、病原性因子の発現が極度に低下することが明らかとなった。本年度は、我々がアシル化ホモセリンラクトン(AHL)分解細菌としてアユ腸内フローラから単離したShewanella sp. MIB015株からAHL分解遺伝子のクローニングを行った。Shewanella属細菌の中には全ゲノムが解読されているS. oneidensis MR-1株があり、MR-1株のゲノム上には既知のAHLアシラーゼと相同性の高い遺伝子aac(aculeacin A acylase)が存在することを発見した。この遺伝情報を基に、MIB015株ゲノムを鋳型に縮合PCRおよびInverse PCRを行うことにより、aacホモログをクローニングすることに成功した。MR-1株およびMIB015株のAACを大腸菌内で高発現させ、N-decanoyl-_L-homoserine lactone(C10-HSL)に対する分解活性を調べたところ、MR-1株由来AACはほとんどC10-HSL分解活性を示さなかったが,MIB015株由来AACは顕著なC10-HSL分解活性を示した。MR-1株由来AACとMIB015株由来AACはAHLアシラーゼ活性部位とされるアミノ酸配列は全て保存されていたため、僅かに異なるアミノ酸による立体構造のずれがこの活性の違いを生み出しているものと思われる。さらに、MIB015株由来AACによるAHL分解産物をHPLCにより解析を行ったところ、AHLのアミド結合が切断されることにより生成されるホモセリンラクトンと一致するピークが検出されたため、MIB015株由来AACはAHLアシラーゼであることが確認できた。昨年度の本研究において、アユ腸内フローラからアシル化ホモセリンラクトン(AHL)分解細菌Shewanella sp.MIB015株を単離し、本菌株からAHLアシラーゼ遺伝子(aac)のクローニングに成功した。本年度は、aacの機能解析およびクオラムセンシング阻害効果の検討を行った。aacをpGEM-TeasyベクターのT7プロモーター下流に挿入したプラスミドを構築し、大腸菌BL21(DE3)株に形質転換後にIPTGにより発現を誘導し、様々なアシル鎖の構造を持つAHLに対する分解活性を調べた。その結果、最もアシル鎖長の長いCl2-HSLに対する分解活性が最も高く、アシル鎖長が短くなるに従って分解活性が低下することが明らかとなった。さらに、アシル鎖部位の3位の炭素がオキソ体となったAHLに対する分解活性も調べたところ、未置換のAHLに比べて分解活性が低下することが明らかとなった。これらの性質は、既知のAHLアシラーゼの性質と似通っていたことから、MIB015株由来Aacも既知のAHLアシラーゼと同様の性質を有することが明らかとなった。次に、Aacによる魚病細菌のクオラムセンシング抑制効果について検討を行った。魚病細菌VibrioanguillarumはAHLを介したクオラムセンシングによりバイオフィルム形成などの病原性を制御している。そこで、V.anguillarumにAac発現プラスミドを導入したところ、AHL生産が消失し、バイオフィルム形成量が親株の約40%にまで低下していた。以上より、Aacの導入は魚病細菌のクオラムセンシング阻害に有効であることが明らかとなった。本年度は、AHL分解遺伝子を用いた植物病原菌の病原性抑制効果の検証を行った。さらに、新たなAHL分解活性を有する細菌のクローニングも行った。植物病原菌に導入するAHL分解遺伝子として、Bacillus cereus由来のAHLラクトナーゼ遺伝子(aiiA)を用いた。aiiAを広範囲宿主ベクターにクローニングし、このプラスミドを様々な植物に感染する植物病原菌Pantoea ananatisSK-1株に導入した。その結果、aiiAを導入したSK-1株はAHL生産が完全に消失し、病原性因子と考えられる菌体外多糖生産も低下していた。さらに、aiiAを導入したSK-1株をタマネギ葉に接種したところ、タマネギ葉への感染がほとんど見られなくなった。以上より、植物病原菌Pananatなによる感染症の防除に、AHL分解遺伝子が有用であることが明らかとなった。また本年度は、昨年度まで実施したアユ腸内フローラ以外の環境中から、AHL分解活性を有する細菌のスクリーニングを行った。スクリーニング対象として、植物葉面に生息する非病原性共生菌を用いた。植物葉面からランダムに約100株の細菌を単離し、それぞれについてAHL分解活性を調べた。その結果、16株のAHL分解細菌を単離し、それら全てが様々なアシル基構造を有するAHLに対して高い分解活性を有することが明らかになった。

また、AHL分解細菌の細菌種を同定したところ、大部分がこれまでに報告のない、新規のAHL分解細菌であることが明らかとなった。今後は、これらのAHL分解細菌を植物病原菌に対する拮抗微生物として用いることで、新しい植物病防除技術へ発展する可能性が考えられる。
血小板型第XI因子とβアミロイド前駆体蛋白によるアルツハイマー病の診断法開発

血小板β,アミロイド前駆体蛋白質(APP)の機能とアルツハイマー病(AD)および脳血管障害性痴呆(VD)の診断と両疾患に対する血管障害の関与について研究した。その結果、我々が発見した血小板表面APPなどを用いた新しい診断法開発をはじめ、APPを含む血小板の活性化とAPPおよびその他のマーカーの血小板表面への出現が血管障害と関係することを病態検査学的に明らかにできた。血小板の活性化を検出するマーカーは血中のβトロンボグロブリン測定などがすでに一般化しているが、フロサイトメトリー(FCM)を用いた高感度測定法は少ない。我々は、まず血小板活性化が明らかに起こると考えられている疾患群での患者血小板表面、および活性化血小板由来マイクロパーティクル(MP)表面を抗APP抗体などで染色し、FCMで解析した。その結果、脳梗塞や糖尿病患者においてAPPの有意な増加を認めるとともに、P-selectin(CD62P)と相関した動きを発見し、これらが中枢などにおける動脈硬化性病変における病態の進行に関与していることを示唆した。一方、生体内の血管障害の程度を数値化できるモデルとして、脳血管障害の成因の1つである動脈硬化による血管障害の患者群を選定した。すなわち、冠状動脈の傷害の程度をアンギオグラフィーで定量し、その結果と患者検体の血小板活性化が、冠状動脈硬化の程度がthree-vesselsである場合に、すなわち冠状動脈病変の重症度が高い場合に患者血小板表面マーカー(CD62P、CD63)の発現が多いことが明らかとなった。なおこれらの患者では第XI因子活性化の亢進も起こっている。我々はアルツハイマー病の病因と深く関与した血小板からAPPをすでに分離し、このものが凝固第XI因子活性を阻害することを報告しているが、上記の結果はこのAPPが通常の血小板活性化でもその表面に発現し、さらに一部は遊離されないで、表面に残存する可能性を示しており、これらの点を考慮しADとの鑑別が重要であるVDの指標を含め検討し、今後さらに検討を加えていきたい。血小板betaアミロイド前駆体タンパク質(APP)の機能とアルツハイマ-病(AD)と脳血管障害性痴呆(VD)の診断および血管障害の関与に重点をおいた研究を進めている。現在までにDMS-III-RとNINCDS-ADRDA等の臨床診断基準で診断の確定している痴呆患者のうち申請者らが検討している各種血液学的パラメ-タ-の経時的追跡が可能となった症例は12例である。アルツハイマ-病(AD)と脳血管型痴呆(VD)の鑑別は、1)Focal signの有無、2)痴呆の進行がacuteかslow progressionか、3)strokeの既往の有無、4)画像診断を用いた所見などにより行っているが、ADとVDの鑑別を区別しにくい症例も存在し、今後の課題と考えている。されAD脳内のアミロイド構成成分と重要な意義を持つbetaアミロイド前駆体タンパク質(APP)の可溶化型を血小板から分離し、その抗体作製を試みているが、現状では感度的に満足できるものはなく、市販の抗体を使用している。その結果、最近申請者らのグル-プが開発したフロ-サイトメトリック測定系で血小板由来マイクロパ-ティクル(MP)の生成率でも明かに正常人より高く、またMP上でのAPPもADで20.8±10.8、VDで17.7±6.6であり、若干ADが高い傾向を示していた。

一方、血管障害の指標であるFXIa-alpha_1ATはADで12.7±5.9、VDで13.0±4.4と正常成人よりは高いもののADとVD間でほとんど差がなかった。今後さらに症例数を増やしたいと考えている。血小板βアミロイド前駆体蛋白質(APP)の機能とアルツハイマー病(AD)および脳血管傷害性痴呆(VD)の診断と両疾患に対する血管障害の関与について研究を進めている。本年度は特に脳血管障害部位での血小板の活性化とそれに伴うAPPの血小板表面への発現などを病態検査学的に明らかにすることができた。血小板の活性化を検出するマーカーとしてのフローサイトメトリー(FCM)を用いた高感度測定法は、ほとんどない。我々は、血小板活性化が明らかに起こると考えらる疾患群での患者活性化血小板由来マイクロパーティクル表面を抗APP抗体などで染色し、FCMで解析した。その結果、脳梗塞患者などにおいてAPPの有意な増加を認めるとともに、α顆粒成分であるP-selectin(CD62P)と相関した動きを発見し、これらが中枢における病態の進行に関与することを示唆した(本論文は下記のとおり掲載されている)。一方、生体内の血管障害の程度を数値化できるモデルとして、脳血管障害の成因の1つである動脈硬化による血管障害の患者群を選定した。すなわち、冠状動脈の傷害の程度をアンギオグラフィーで定量し、その結果と患者検体の血小板活性化を比較した。その結果、冠状動脈硬化の重症度が高い場合に患者血小板表面マーカー(CD62P、CD63)の発現が多いことが明らかとなった。なおこれらの患者では第XI因子活性化の亢進も起こっている(本論文はThrombosisand Atheriosclerosisに投稿中である)。我々はアルツハイマー病の病因と深く関与した血小板からAPPをすでに分離し、このものが凝固第XI因子活性を阻害することを報告しているが、上記の結果はこのAPPが通常の血小板活性化でもその表面に発現し、さらに一部は遊離されないで、表面に残存する可能性を示しており、これらの点を考慮しADとの鑑別が重要であるVDの指標を含め検討する必要があり、今後さらに検討を加えていきたい。