hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
４次元超音波エコーを用いた舌の動態解析法の確立

本研究ではこれまで2次元超音波画像診断装置(2DUS)で行われてきた舌運動動態解析を応用し4次元US(4DUS)を用いて舌運動動態解析を実施した。これまで任意の1断面のみでの観察であった舌運動を同時に多断面から観察・測定することが可能となった。多断面同時解析において、矢状断面(体の正中に沿って左右を等分する面)での舌の蠕動様運動と前額断面(体の左右に沿って腹側と背側を等分する面)での舌の陥凹形成を同時に評価することが可能となった。更に4次元構築を行うことにより立体的に任意の方向から舌運動の観察評価を行うことが可能となった。平成25年度は前年度に得られた結果を基に若年成人15名に対し水分5mLを指示嚥下させた時の舌運動動態を4次元超音波エコーを用いて描出・測定を行った。エコーウインドウは探触子を矢状方向傾斜角20度、前額方向傾斜角25度と設定した。上記エコーウインドウの設定より得られる画像からX断面(矢状断面)での舌尖・舌中央部・舌後方部の3点の安静時から嚥下終了時までの舌の最大挙上距離の測定、Y断面(前額断面)での舌中央部の陥凹深度の測定、Z断面(水平断面)での水分移送時間の計測、4次元画像(立体構築画像)より舌運動描出可能率の計測を行った。舌運動描出可能率は得られた画像から安静時における舌全体の描出可能率、水分移送時における舌全体の描出可能率、嚥下時における舌全体の描出可能率を算出した。以上の方法より、得られた結果は1X断面において舌尖部の最大挙上距離の平均は2.1±0.5cm、舌中央部の最大挙上距離の平均は1.3±0.3cm、舌後方部の最大挙上距離の平均は1.2±0.6cmであった。2Y断面において舌中央部の陥凹深度の平均は1.4±0.5cmであった。3Z断面での水分移送時間の計測の平均は1.1±0.05秒であった。44次元画像(立体構築画像)における水分嚥下時の舌運動描出可能率は安静時は98%、水分移送時は92%、嚥下時は68%であった。上記より4次元超音波エコーを用いることにより、これまで2次元超音波エコーでは描出できなかった舌運動におけるX,Y,Z断面での同時観察・測定を行うことが可能であり結果13における測定値はこれまでの超音波エコーや嚥下造影検査で得られた先行研究と同程度の値であったことから4次元超音波エコーを用いても同様の測定ができることが示唆された。更に4次元画像における解析可能率から安静時、移送時は高値で解析可能であったものの、嚥下時においては解析可能率が低下したため今後は嚥下時における4次元画像描出方法の再検討の必要性が示唆された。平成24年度は4次元超音波エコーを用いた舌描出のためのエコーウインドウの設定を行った。まず2次元的に最も描出可能率の高くなる探触子角度を検討したところ、若年健康成人10名に対し矢状方向傾斜角を20度、前額方向傾斜角を0度に固定した時に最も描出範囲が広く、コンベックス型の探触子で舌全体の描出可能率が高くなった。また、描出時の周波数はこれまでのUSでの舌描出においては3.757.0MHzの間のものが採用されているがこの範囲での周波数設定で描出可能率に有意な差は認められなかったため、大塚らの先行研究を基準とし5.0MHzとした。上記、エコーウインドウの設定2次元的描出が最適と判断されたため、3次元構築した時にも応用できるか再度、検討を行った。矢状方向傾斜角は20度で舌尖舌根部まで描出可能であるためこの角度で固定し、前額方向傾斜角のみを更に0度(顎下部正中)から5度ずつ傾斜角を変え両側舌側縁までの描出範囲に変化があるか検討を行った。3次元画像構築時には探触子内部でsweepingが行われ立体構築されるため前額方向傾斜角0度35度までの間では描出状況に変化はなかったが40度を越えると片側舌側縁から舌中央部付近までの画像描出のみに留まった。以上より、3次元画像構築時にエコーウインドウは矢状方向傾斜角を20度、前額方向傾斜角を0度35度の間で規定することが可能となった。また次年度、嚥下時等の舌運動測定を実施するにあたり探触子が顎下部や頸部(特に喉頭挙上)の動作を妨げない様にするため前額方向傾斜角は20度35度の間で規定されることが予想される。

今年度は安静時における舌の立体構築が可能となったことでこれまでUS上で観察できなかったX,Y,Z断面での観察が可能となり機能時における3断面からの測定が期待される。これは巧緻性の求められる摂食嚥下時の舌運動の新たな評価に有用であると考える。平成24年度の研究計画1「エコーウインドウの設定」では本学現有のUS(GE社製、Voluson E8)上での2Dモードでも矢状方向傾斜角を20度、前額方向傾斜角を0度の時に描出可能率が最も高くなり、周波数も当初の予定通り5.0MHzでの設定で問題がなかったことは評価できる。しかし研究計画2「US上での立体構築画像の描出」で前額方向傾斜角が0度35度という幅で描出可能であったことを考慮すると、4次元(舌機能時の経時的変化)画像構築時にも更に前額方向傾斜角の再検討の必要性が予想されるため舌運動動態解析以前に改めてエコーウインドウの再設定を行うことが新たな課題の一つである。次年度の課題である4次元構築した時の静的・動的画像の描出や機能時における舌運動の計測を実施できればさらに飛躍した機能診断を実施できる可能性が示唆された。これまでの研究成果は、学会発表(第17回・第18回共催日本摂食・嚥下リハビリテーション学会学術大会,札幌)で広く周知した。2次元・3次元超音波における若年健康成人に対する舌描出のためのエコーウインドウの設定は概ね完了し、次年度は4次元超音波で描出した時のエコーウインドウの設定、舌運動時の計測ポイントの設定を若年健康成人に対して実施する。舌運動の計測は、被験者に椅子上にフランクフルト平面と床面が平行になるよう垂直座位をとらせ、頭部を固定した姿勢で実施する。更に今年度同様にエコーウインドウの設定時には探触子接触角度を決定するために、本学に現有する可変角度調節可能なスプリング付き探触子固定装置を用いる。試料はこれまでのVF(嚥下造影検査)を用いた先行研究に準じて1,5,10mLの飲料水を用いる予定である。また摂食・嚥下障害者は水分に増粘食品を添加し物性を変化して摂取する機会が多くあるため、増粘食品を用いて粘度を変えた水分摂取についても動作解析を実施していく。更には健康高齢者も対象とし、若年健康成人との比較検討を行う予定である。健康高齢者に対してのデータ採取は都内某老人ホームにて介護予防教室に参加している65歳以上の者に協力を仰ぐ予定である。前年度の研究成果と合わせ、4次元超音波エコーを用いた時の舌運動解析結果(試料の量や物性・被験者集団の違い)の学会発表・論文投稿を行う。今年度は2次元3次元超音波を用いての健康成人における静的な舌描出までを実施した。本学現有の超音波エコーは、研究施設内に設置固定しているため、健康高齢者とは言え、次年度に予定している被験者を研究施設へ搬送することは難しいと考えられる。その際の舌動態解析には今年度と同様の機能(4D画像構築可能)の持ち運び可能な超音波エコーが必要になるため、次年度にはそれらの研究遂行に必要な備品を計上する。またデータ採取上に必ず必要な消耗品である超音波エコー用ジェルパッド、超音波エコー用ジェル、更には容量の大きな画像保存のための画像保存用HDD、動作解析ソフト(HULINKS社製、i-Slution)や研究成果発表のための国内・国外学系への参加経費を引き続き計上した。またボランティアを被験者とするため、交通費を含めた若干の謝金を用意する予定である。
GPS支援型流域水循環モデルの開発とその適用による四国地域の水循環機構の解明

本研究では四国地域を対象に、GPS(Global Positioning System)の測位データを活用可能なGPS支援型流域水循環モデルが開発されると共に、GPS可降水量データを用いることにより対象域の水循環について調べられた。また、大気中-地表間の水の滞留時間が計算され、GPS可降水量と降水の関係について解析された。さらに、同モデルの流域への適用例が示され、併せてモデルの基盤となる、地形・蒸発散量・日射量の広域分布が推定された。近年,世界中の多くの流域で大雨や渇水という相反する水文気象事象が顕在化しつつある.世界的な人口・水需要増加の背景の下,水循環維持の重要性は以前にも増して高まりつつある.このような背景を踏まえ,本年度は申請時に提案された水循環モデルGARWCM(GPS-Aided Regional Water Cycle Model)の初期設計を計算機言語FORTRAN90の利用により行った.設計された水循環モデルは汎用性のあるタンクモデルに近い構造を有し,計算グリッド毎に水深が出力される.また,水深の空間変化から水流(水量)が出力できるようにコーディングを行った.また,併せてモデルの基盤となる,四国地域の土地利用や標高等のデータセットを,空間解像度1kmの高密度で作成・整備した.さらに,対象地域内の気象データとGPS可降水量の解析も行った.高知県で史上希にみるほどの洪水被害が観測された1998年に着目し,同年におけるGPS可降水量と降水量の関係について知見を得た.同県での共に無次元化された水蒸気密度と標高の間には,クリアーな指数関数的関係が見出された.また,洪水時のGPS可降水量は時間的に数日間増減が顕著でなく,連続した水蒸気の補給が大雨被害の原因になったことが示唆された.現地観測については,研究対象地域内の森林域の環境変化に伴う測定装置の不具合により生じたデータの欠測が生じたが,次年度,再度実施することによりデータを収集・補完した.その結果,特に上記GARWCMの開発に有用な,比較的急峻な地形の森林内土壌中の体積含水率の特徴的な時間変化特性が得られた.近年,世界中の多くの流域で大雨や渇水という相反する水文気象事象が顕在化しつつある.世界的な人口・水需要増加の背景の下,水循環維持の重要性は以前にも増して高まりつつある.このような背景を踏まえ,本年度は水循環モデルGARWCM (GPS-Aided Regional Water Cycle Model)の大気コンポーネントの設計を集中的に行った.まず,前年度において整備された基盤データセットを元に,研究対象地域(四国地域)の詳細な土地利用や標高分布図が作成された.高知県で期間雨量が1000mmが観測された1998年を対象に,研究対象地域のGPS観測点から計算されるGPS可降水量の空間分布図をまず作成した.風速に関しては,空間的な内挿方法について検討し,推定地点と観測点の距離による重み付ける方法が有効であるという結果を得,同様に分布図を作成した.さらに,気温についても同様な内挿方法を用い,詳細な分布を得た.以上を地理情報として整理し,観測値として得られる,GPS可降水量および基本気象要素(気温・湿度・風速)を入力できるような仕様を実装し,ポテンシャル蒸発散量が地図化して出力できるように機能を付加した.研究対象地域の多くは森林に覆われている.したがって,林内で観測される雨量が水循環機構に重要な役割を果たす.そこで,森林内における雨量観測を強化し,新たな観測点を付加し,観測を継続・実施した.その結果,林内でも相当の雨量が観測され,それが土壌中の水分量の変動と密接に関係していることが示された.得られた知見は,GARWCMの降水入力に部分的にフィードバックされた.本年度は,前2ヶ年間に得られた結果に基づき,開発を行ってきた水循環モデルを暫定版的に完成させた.(1)まず,モデル基盤については,DEM(Digital Elevation Model)データに関し,米国で整備された2種類のデータセット(GTOPO30・SRTM)の入力を可能にした.ただし,計算メッシュ(約1km間隔)に合わせ,それが自由に考慮できるような距離逆自乗法に基づくアルゴリズムを開発した.(2)次に,流域の土地利用情報の扱いについては,国土数値情報として公開されている土地利用メッシュを考慮可能なインターフェースを作成した.土地利用に応じて,計算メッシュ毎を再分類し,異なる粗度係数値を考慮可能とした.(3)また,流出モデルの水流の扱いについては,個々のメッシュで隣接する計算8メッシュのうち最急傾斜となるメッシュの方向で水流を追跡するような仕様を構成し,窪地の除去のアルゴリズムを開発した.(4)開発モデルは表面流と地中流の2層から構成され,前者はManning則,地中流はDarcy則に従うものと仮定し,物理過程をできる限り忠実に表現する分布型流出モデルとして構築した.また,後述の流域蒸発量を考慮できるように改良を施し,GPS情報との親和性を高めた.

(5)さらに,国土地理院より取得されたGPSデータを用い,水循環機構に大きな役割を果たす,蒸発散と大雨について検討した.高知県において甚大な洪水被害が発生した1998年を対象に,GPS可降水量のマッピングを行うとともに,それに基づき蒸発散量のポテンシャル値を通年で計算することにより地図情報として整理した.さらに,流域の水循環の駆動力ともいえる大雨を対象に,その発生に関する指標をGPSデータより作成し検討を加えた.初年度,崖外での気象データの収集が十分でなかったことや,GPS可降水量,気温,地形情報,植生情報等の地図化された情報の精度が若干であるが不足しているため.24年度が最終年度であるため、記入しない。初年度において屋外での気象データの収集が十分でなかったが,次年度より順調にデータ収集が進んでおり,また,平成24年度はモデルの開発の遅れも十分に取り返すことが可能と判断されるため,研究の推進方策に特に変更はない.24年度が最終年度であるため、記入しない。
間伐材資源の有効活用を可能にするロボット加工機の応用試験

2018年度は、間伐材のような筒状かつ不規則な凹凸のある材料を把持するための機構を設計し制作した。この把持機構では、直径が200mmまで、長さが1000mm程度の試験体を固定することができ、かつ、材料を間伐材の成長方向を軸として360°回転できるようにした。この機構により、ロボット加工機が常に無理のない姿勢で材料を切断できるようになった。これと、前年度の成果である材料の三次元計測および合理的な選択システムと組み合わせて、ロボット加工により付加価値の高い間伐材の加工に関して実行した。実験では、間伐材の付加価値を高めることを目的に、従来の手法では加工困難な形状の切削を以下の数例実行した。(1)間伐材からの正多角形断面(五角形、七角形)の部材の切出し、(2)丸ノコのみで加工可能な直行部材の仕口の切削、(3)ピースエンピース構法を構成する部材の切出し、いずれも、井桜組の壁を念頭にしたものである。以上の実験には、上下部材間等の実加工や乾燥割れ防止の背割りも施し、実用的に必要なディテールの全てを実装した上で、加工可能であることを証明した。本研究により、間伐材のような小径でばらつきの多い材料から高付加価値な建築部材を製造できることが証明された。実験では間伐材は長さを1000mm程度に切断してから用いたが、3000mm4000mmの長さのままで把持できる装置を用意すれば、実大のログハウスを間伐材で建築することが可能である。切り捨て部分の極小化による効率の良い素材活用となっている点も、資源循環の観点から好ましい結果を導くことができた。2017年度は、間伐材の活用を念頭に、ばらつきの多い素材の三次元形状をリーズナブルな方法で取得する技術を確立すべく研究を進めた。丸太素材の三次元形状(点群)を必要十分な精度で取得するスキャナを開発した。初期の案では材料を固定した状態でセンサ類を材料周囲をなぞらせる予定であったが、装置設計段階で回転機構が煩雑になりすぎることが判明したため、センサ類を固定した状態で材料を回転させる形で実装した。比較的細短い試験体(100mm径500mm長)であるが、加工検討に十分な精度で点群を取得することに成功している。得られた点群からは別形式の三次元形状(メッシュ)を生成し、生成したメッシュをリレーショナルデータベースに格納する。切削対象物の三次元モデルとデータベースに格納されたメッシュとを照合し、できるだけ切り捨てる部分の少ない素材候補リストが得られるシステムを構築した。このデータベースは、3DCADシステムを接続することで、CAD内の設計モデルの個々の部材を検索条件として、適切な素材を直感的に選択することを可能にしている。なお、後工程でのコスト低減を実現するために、素材の三次元スキャンおよびデータベースへのメッシュデータ挿入時に、データベースレコードのプライマリーキーおよび日付時間等をコード化した二次元マークシートを出力し、これを木口面に貼付するようにした。この工夫により、設計時に選択した材料のピックアップ作業を合理化した。事前に提出した計画書通りにほぼ進められているから2018年度は、間伐材のような筒状かつ不規則な凹凸のある材料を把持するための機構を設計し制作した。計画時に想定していた方式(材料を固定しスキャナを動かす)から、別の方式(スキャナを固定し材料を動かす)に実装方法を変更したため、計画時に想定していた最大サイズ(長さ1500mm、直径200mm)の素材を扱えていない。2018年度の実施計画では、間伐材をロボット加工機で実際に加工する計画となっているが、加工時の固定台に載せた状態の間伐材をスキャンする方法を別途実装することも選択肢としたい。

実証制作のための時間は限られているので、研究全体の連続性を優先すれば、制作物のスケールをスキャン可能な素材の大きさにみあうように小さくする選択肢もある。いずれにしても、実証制作の完遂が極めて重要であるので、鋭意研究を進める。素材の寄付などで、試験用の材料を購入せずに済ませることができた。開発する試験装置の仕様の変更により、当初予定より出費が抑えられた。以上2点が差額の理由である。平成30年度は加工試験を行うが、できるだけ実大に近い素材を対象としたい。平成29年度に開発したスキャン装置では大きさ(容量)が不足する。必要な大きさの素材をスキャンできるように、装置の大型化を実施する。繰越金は装置の改良に充てる。
金属酸化物ナノシートで創る反応場分離型水の酸化光触媒

平成25年度の研究において我々は、層状KCa2Nb3O10を単層剥離して得られるナノシートを再積層することで、可逆な電子受容剤存在下での水の酸化反応に活性を示すようになることをはじめて見出した。水の酸化活性は層剥離に伴う比表面積の増加ではなく、剥離-再積層という操作の結果発現していることが確かめられ、層状化合物の剛直な2-D平面構造が剥離により歪んだことなどが影響したと考えられる。引き続き本系の高活性化を助触媒担持により実現しようと試み、層空間への酸素生成助触媒の導入を検討している中、ナノシートの負電荷と助触媒の前駆体であるカチオン性錯体の静電相互作用を利用すると、水素生成サイトとして有効なPt助触媒の高分散担持ができること、そして得られたPt/KCa2Nb3O10ナノシート再積層体が水の完全分解に高い活性を示すことを見出した。これまでの研究で未解明となっていた粒径1 nm未満のナノ粒子の触媒特性も、本研究で明らかとすることができた。ペロブスカイト構造の金属酸化物は、構成するA、Bサイトカチオンを変化させることで伝導帯位置を制御することができる。本年度の研究ではこの点に着目し、伝導帯下端位置を精密制御したナノシート(HCa2-xSrxNb3O10及びHCa2Nb3-yTayO10)を新たに合成した。X線回折、ラマン分光、元素分析、拡散反射分光などの各種測定により、これら組成式で表される材料がペロブスカイト型骨格をもち、その光吸収特性とバンド構造が組成に対応して連続的に変化することを明らかとした。また、組成を最適化したHCa2Nb2TaO10ナノシートはメタノール水溶液からの水素生成反応に最大で80% (at 300 nm)の高い量子収率を与えることもわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究で得られた主な成果は、以下の2点である。(1)層状金属酸化物KCa2Nb3O10を用いた水の酸化反応層状遷移金属酸化物KCa2Nb3O10を剥離・再積層して得たナノシート凝集体が、ヨウ素酸イオンを電子受容剤とした水の酸化反応に活性を示すことをはじめて明らかとした。興味深いことに、剥離をしていない層状KCa2Nb3O10は全く活性を示さず、層の単層剥離という操作そのものが水の酸化活性発現に重要であると結論した。この反応に対する助触媒担持効果についても調べた結果、酸化ルテニウムのナノ粒子を高分散に担持すると、反応が著しく促進されることを見出した。この促進効果も、ナノシート凝集体の方が層状体よりも顕著であった。(2) KCa2Nb3O10ナノシート凝集体による水の完全分解反応酸化あるいは還元生成物による逆反応抑制の観点から、同ナノシート凝集体を用いて還元助触媒の担持効果を調べた。よりシンプルな反応系として水の完全分解反応を対象として研究を進めた結果、ナノシート凝集体の層空間に白金ナノ粒子を高分散担持することで、水の完全分解に活性な光触媒となることをはじめて明らかとした。その一方で、ナノシート凝集体の外表面のみに担持した場合では、水の完全分解は進行しなかった。これまで、酸化ルテニウムを層空間に取り込んだナノシート凝集体による水の完全分解(Ebina et al., J. Phys. Chem. B 2005)が報告されているが、本研究で見出したPt担持KCa2Nb3O10ナノシート凝集体は既報のものよりも高活性を示すことを明らかとした。

また、組成を最適化したHCa2Nb2TaO10ナノシートはメタノール水溶液からの水素生成反応に最大で80% (at 300 nm)の高い量子収率を与えることもわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた研究内容に対して、概ね順調に進展していると考えている。剥離・再積層処理によって水の酸化活性が発現するという事実や白金担持ナノシート凝集体による水の完全分解達成は、(プラスの意味で)当初想定していなかった発見であり、研究に新たな方向性を与える可能性があると感じている。平成26年度の研究では、平成25年度の研究成果を広く展開することを考えている。水の酸化反応系に関しては、当初の計画に従い助触媒の担持位置の検討を行い、水の酸化反応系での逆反応抑制効果を明らかとする。一連の研究により、逆反応抑制に資する光触媒調製手法を確立した後、KCa2Nb3O10のAサイトカチオンであるCaの一部または全てをSrで置換することでそのバンド端位置を精密制御し、水の酸化反応に対する影響を調べていく。このようなAサイト置換効果は、水の完全分解反応に対しても調べる予定である。こうして得られた知見を、順次水を電子源とした二酸化炭素還元系へと適用していく。
小区域保健統計システムの循環器疾患疫学研究への応用

本年度は、9年度の成果を踏まえ、小区域保健統計システムに利用可能な指標(救命救急体制など)についての検討を行った。1991、92、93年の横浜市行政区別・男女別人口統計、及び横浜市衛生局保健部地域保健課が保管する同年の横浜市行政区別・疾患別男女別5歳年齢階級別死亡数を基礎資料とし、各行政区ごとの虚血性心疾患、急性心筋梗塞、心不全の粗死亡率、各年齢調整死亡率を算出した。年齢調整死亡率の算出に当たっては、基準人口を昭和60年日本人モデル人口とした直接法を用いた。横浜市全体及び行政区別・男女別各心疾患年齢調整死亡率を横浜市全体で見ると、男女とも虚血性心疾患と急性心筋梗塞が全国平均と比較して高かった。各行政区間での地域差は著しく、虚血性心疾患と急性心筋梗塞では、中央部・旧市街部の中区で著明に高かった。中区は老年人口割合、各心疾患粗死亡率も高いが、年齢調整を行ってもその傾向は変わらなかった。中区の男性は、虚血性心疾患では最低値の緑区と比べ1.6倍、急性心筋梗塞では対金沢区比1.7倍であった。また横浜市消防局救急課の協力を得て、救急搬送人員数の動向について検討を加えた。1990年の搬送人員は89,520件であったが、除々に増加し、98年には107,054件と19.3%の増加がみられた。特に急病が19,392から33,439と約72%の増加が見られ、循環器系疾患の伸びが最も大きかった。行政区別では、中区、鶴見区、港北区、南区と中央部・旧市街部を中心に高かった。今後、確定診断に関する情報も得て、地域別の救急搬送頻度、救急病院の利用体制などと併せて、診断精度、救命救急体制、医療整備、リスクファクター、予防医学活動などの指標を活用した総合的な小区域保健統計システムの開発に向けて、検討していく。本年度は、行成区単位別の疾患年齢調整死亡率を算出し、ロンドン大学のP Elliott教授と今後、小区域保健統計システムに応用するのに必要な指標(健診結果、栄養調査結果や社会経済指標など)についての検討を行った。1990(平成2)年人口動態統計特殊報告による全国平均値と比較するためには、1990年の横浜市行政区別(16区)、疾患別男女別年齢階級別死亡数が必要だったが、資料は入手できなかった。そのため1991、92、93年の横浜市行政区別。男女別人口統計、及び横浜市衛生局保健部地域保健課が保管する同年の横浜市行政区別・疾患別男女別5歳年齢階級別死亡数を基礎資料とし、各行政区ごとの老年人口割合、虚血性心疾患、急性心筋梗塞、心不全の粗死亡率、各年齢調整死亡率を算出した。心疾患全体の基礎資料がなかったため、虚血性心疾患と心不全の総和について検討した。1年ごとの変動を少なくするために1991、92、93年の3年分の横浜市行政区別・心患別男女別5歳年齢階級別死亡数の合計および同年の横浜市行政区別男女人口統計を利用した。横浜市全体及び行政区別・男女別各心疾患年齢調整死亡率を横浜市全体で見ると、男女とも虚血性心疾患と急性心筋梗塞が全国平均と比較して高く、心不全は低い。虚血性心疾患と心不全の総数では全国平均との間にほとんど差は無い。心不全では最高値の西区男性は、最低値の栄区男性と比較し2倍であった。

特に急病が19,392から33,439と約72%の増加が見られ、循環器系疾患の伸びが最も大きかった。行政区別では、中区、鶴見区、港北区、南区と中央部・旧市街部を中心に高かった。今後、確定診断に関する情報も得て、地域別の救急搬送頻度、救急病院の利用体制などと併せて、診断精度、救命救急体制、医療整備、リスクファクター、予防医学活動などの指標を活用した総合的な小区域保健統計システムの開発に向けて、検討していく。
画像支援による高熱伝導率傾斜機能基板材料の開発

傾斜機能材料の組織構造のモデル化を行い、コンピュータによるシミュレーションを実施し、そのモデルを用いた有限要素法による物性値の予測を行った。組織構造のモデル化を行うにあたって共晶接合法めような相変態を利用した作成法を想定して拡張体積率の概念を導入し、分散相の核成長過程を考慮した方法を検討した。核生成と成長過程の条件を仮定し、計算ステップ毎の分散相の配置を求めた。有限要素法で計算をするために四角形要素に分割し、分散相の要素数を全体の要素数で割って分散相の体積分率を求めた。体積分率の時間変化は、初期には体積分率の増加率は小さく中期には大きく増加し終期には飽和していくものであった。分散相の配置から体積分率60%程度でパーコレーションが生じていた。次に有限要素法を用い各モデルの熱伝導率を計算した。計算には汎用の有限要素法プログラムを用い、分散相と母相の熱伝導率比を100として定常熱伝導と非定常熱伝導について計算を行った。定常熱伝導は離れた各面の温度を別々に一定に保ち定常状態における試料中の熱流束を求め、有効熱伝導率の値を求めた。非定常熱伝導は試料の片面に短時間で一定の熱量を与え、反対面の平均温度応答曲線からt_<1/2>法によって見かけの熱拡散率を求め、この値から見かけの熱伝導率を導出した。低体積分率では熱伝導率は小さいが、パーコレーション領域を過ぎると急激に値が増加した。また、低体積分率の場合には見かけの熱伝導率と有効熱伝導率との間には差がほとんどなかったが、パーコレーションが生じる体積分率60%付近から、見かけの熱伝導率は有効熱伝導率よりも小さくなった。このことは、非定常測定法の一つであるレーザーフラッシュ法による測定においては特にパーコレーション領域では組織形態によって問題があることを示唆していると思われる。
ポジトロン放出核種Cs-127を用いた動植物体内のセシウム動態の解明

これまでの放射性セシウムの動態研究に欠けていた「個体レベル」の動態解析を、新規に開発したポジトロン放出核種Cs-127(半減期:6.25時間)を用いた非破壊イメージングにより実現する。具体的には、生きた作物(ダイズ)と樹木(リンゴやスギ等)におけるセシウム動態を非破壊的に可視化し、子実へのセシウム輸送メカニズムの解明と樹体内のセシウム動態モデルの構築を行う。さらに、Cs-127を生きた動物(ラット)に経口投与し、ポジトロン断層法(PET)を用いてセシウムの3次元動態を非破壊的にリアルタイムで可視化し、各臓器への移行速度を算出することで、放射性セシウムによる内部被ばく線量の正確な評価に資する。
マタニティハラスメント尺度の開発

2018年度は,これまでの研究結果から抽出したマタニティハラスメント尺度の項目案を使用し,就労妊婦を対象とした質問紙調査を実施する予定であった。調査の実施には至らなかったが,調査の前段階として,2017年度に行った文献検討の結果をふまえた調査内容,項目等の再検討を行った。また,マタニティハラスメント防止プログラムの準備として,妊婦を支援する立場である助産師の基礎教育について,教科書における就労女性に関する内容,マタニティハラスメント,法律の内容に関して分析した。助産師基礎教育で使用されている教科書には,マタニティハラスメントの関連法規や防止対策の記述はみられるものの,妊婦に及ぼす心身の影響や具体的な対応方法の記述はほとんどみられなかった。マタニティハラスメントを受けている女性に対し,より具体的で効果的な支援ができるよう,教科書の内容を充実させていくとともに,尺度を開発することで,アセスメントツールとして活用できることも期待された。多様化する助産師教育の中での教育内容の統一化と,人間教育や人権教育を基本とすることの必要性も示唆された。この結果については学会で発表し,学会誌への投稿準備をしている段階である。社会情勢は常に変化しており,マタニティハラスメントの概念等も時代とともに変わっていく可能性がある。調査の実施に先立ち,尺度項目のさらなる精選を行うため,マタニティハラスメントに関する新聞記事調査(第2報)について現在分析中である。次年度内に結果をとりまとめ,学会発表を行う。2017年度の研究成果「職場のハラスメント測定尺度に関する文献検討ーマタニティハラスメント尺度の開発に向けてー」については,原著論文として学会誌に採択された。2018年度は,初年度の研究成果について,学会誌に投稿し原著論文として採択された。これまでの研究結果をふまえ,尺度項目および質問紙の精錬を行っている段階である。今後,就労妊婦を対象とした質問紙調査を実施する予定であり,現時点では研究の進捗状況として遅れている状況である。次年度は,精選したマタニティハラスメント尺度の項目案を使用し,就労妊婦を対象にした調査研究を実施し,尺度開発のための基礎資料として集積する。研究代表者の所属機関の変更があったため,まず所属機関の倫理審査を受け,受理後は,研究協力機関との調整を急ぎ,研究を推進していく。同時に,マタニティハラスメント防止プログラムのための準備も推進する。また,2018年度に学会発表した内容を学会誌に投稿するとともに,現在分析中の新聞記事調査の結果について,学会発表を行う。本研究は,就労妊婦のリプロダクティブ・ヘルスおよびリプロダクティブ・ライツを擁護するため具体的な支援と,職場におけるマタニティハラスメント防止プログラムの構築に向けたマタニティハラスメント尺度の開発を図ることを目的とする。平成29年度は,基礎資料を得る目的で,職場のハラスメントに関する先行研究を整理し,次年度の調査に向けて尺度の項目案を作成する計画であった。先行研究の整理として,国内外における職場のハラスメント・いじめに関する研究について,使用されている尺度および構成概念,同時に測定されている内容の文献検討を行った。国内外における職場のハラスメント・いじめの測定には様々な尺度が使用されていたが,妊婦を対象とした項目はみられなかった。また,いじめ・ハラスメントによる精神的な影響の他,身体的健康,仕事の意欲や職場環境等との関連が同時に検討されていた。マタニティハラスメントによる就労妊婦の健康被害の可能性を尺度によりスクリーニングできれば,専門家の支援がより早い段階で可能になるとともに,職場でのマタハラ防止プログラムの構築につなげる際に有用であると考えられ,マタニティハラスメント尺度の開発の必要性が示された。文献検討の結果,過年度の研究成果,マタニティハラスメントと妊婦の健康に関する実態調査の結果等から,マタニティハラスメント尺度の項目案を暫定的に抽出し,次年度の調査に向けて尺度の項目案を作成した。この項目案を基にし,就労妊婦のハラスメント体験に関する調査について実施の準備を進めているところである。加えて,マタニティハラスメント防止プログラムの準備として,マタニティハラスメントを受けている妊婦を支援する助産師・看護師の基礎教育についても現在分析中であり,次年度内に結果をとりまとめる予定である。研究代表者が所属機関の実習等で県外業務が多く研究時間を削らざるを得ないことや,研究分担者との会議時間を設けることが難しいという現状があるものの,初年度は尺度開発に向けた文献検討を主としており,おおむね計画通りに進んでいる。文献検討の結果については,「マタニティハラスメント尺度の開発に向けてー職場ハラスメント研究における尺度の利用に関する文献検討ー」として学会で発表した。また,研究結果は論文にまとめ,学会誌に投稿中である。

多様化する助産師教育の中での教育内容の統一化と,人間教育や人権教育を基本とすることの必要性も示唆された。この結果については学会で発表し,学会誌への投稿準備をしている段階である。社会情勢は常に変化しており,マタニティハラスメントの概念等も時代とともに変わっていく可能性がある。調査の実施に先立ち,尺度項目のさらなる精選を行うため,マタニティハラスメントに関する新聞記事調査(第2報)について現在分析中である。次年度内に結果をとりまとめ,学会発表を行う。2017年度の研究成果「職場のハラスメント測定尺度に関する文献検討ーマタニティハラスメント尺度の開発に向けてー」については,原著論文として学会誌に採択された。2018年度は,初年度の研究成果について,学会誌に投稿し原著論文として採択された。これまでの研究結果をふまえ,尺度項目および質問紙の精錬を行っている段階である。今後,就労妊婦を対象とした質問紙調査を実施する予定であり,現時点では研究の進捗状況として遅れている状況である。平成30年度は,作成したマタニティハラスメント尺度の項目案により,就労妊婦を対象にした調査研究を実施し,マタニティハラスメント尺度開発のための基礎資料として集積する。現在,質問紙作成段階において,研究代表者と研究分担者の間で意見をまとめることが困難な状況にある。研究内容の分担の見直し,時間の調整等を行い,調査を次年度内に実施できるようにしていく。今後は,所属機関の倫理申請および協力医療機関との調整を行い,研究を推進していく予定である。また,平成29年度に行った文献検討を論文発表するとともに,現在分析中である妊婦を支援する助産師・看護師の基礎教育に関する結果について,学会発表を行い,論文投稿の準備も進めていく。次年度は,精選したマタニティハラスメント尺度の項目案を使用し,就労妊婦を対象にした調査研究を実施し,尺度開発のための基礎資料として集積する。研究代表者の所属機関の変更があったため,まず所属機関の倫理審査を受け,受理後は,研究協力機関との調整を急ぎ,研究を推進していく。同時に,マタニティハラスメント防止プログラムのための準備も推進する。また,2018年度に学会発表した内容を学会誌に投稿するとともに,現在分析中の新聞記事調査の結果について,学会発表を行う。平成29年度は,基礎資料を得る目的で文献検討を進めたため,物品費の購入予定額の差額が生じ,繰越金が発生した。主に,パソコン等のデジタルコンテンツの購入を予定していたが,本研究に使用するパソコンやソフト等は調査の分析が次年度以降となるため,今年度の購入に至らなかった。次年度の研究費の使用計画について,パソコンおよび分析ソフトなどデジタルコンテンツに関しては,平成29年度は未購入であったため,平成30年度の検討・購入を予定している。
敗血症時の各臓器におけるNETsの関与と新規治療戦略

好中球の自然免疫機構の1つである好中球細胞外トラップ(NETs)が、過剰形成されることが敗血症の重症化、多臓器不全に関与しているといわれている。私たちはこれまでの一連の研究で、リコンビナントトロンボモジュリン(rTM)がヒト好中球培養実験においてNETs形成を抑制すること、敗血症モデルマウスの肝臓内のNETs形成を抑制することを発表した。この成果をもとに、本研究では多臓器におけるNETsの解析と、rTMによるNETs抑制効果を検討することを目的とする。
後氷期と間氷期のバイオマス燃焼量の比較ー気候変動への人為影響の可能性

本研究では,後氷期(約1万年前以降)と間氷期のバイオマス燃焼量を明らかにすることを目的に琵琶湖や大阪湾などのボーリングコアについて微粒炭分析(主に微粒炭含有量測定)を行った.その結果,後氷期にあたる酸素同位体ステージ(以下,MIS)1の堆積物中には他の間氷期の堆積物と比較して多くの微粒炭が認められた.以上のことは,少なくとも近畿地方中央部において,バイオマス燃焼量については,後氷期が他の間氷期と大きく異なっていたことを示唆する.本研究では,後氷期(約1万年前以降)と間氷期のバイオマス燃焼量を明らかにすることを目的に琵琶湖や大阪湾などのボーリングコアについて微粒炭分析(主に微粒炭含有量測定)を行った.その結果,後氷期にあたる酸素同位体ステージ(以下,MIS)1の堆積物中には他の間氷期の堆積物と比較して多くの微粒炭が認められた.以上のことは,少なくとも近畿地方中央部において,バイオマス燃焼量については,後氷期が他の間氷期と大きく異なっていたことを示唆する.近年Ruddiman(2003)によりEarly Anthropocene Hypothesis(原始人新世仮説)という仮説が提唱された.この仮説によると,約8000年前以降の火入れや農耕などの人の活動により温室効果ガスが排出され,数千年間にわたって徐々に温室効果ガスが大気に蓄積された.そしてその結果,ガスの温室効果により本来の地球システムでは氷期にあるべき数千年前現在が温暖な気候となったとされている.最近の日本の研究では,約1万7000年前頃に火入れや森林火災等のバイオマス燃焼が頻発していたことが明らかにされている.このような日本のバイオマス燃焼量増加はRuddimanの仮説と矛盾しない.しかし,日本でのバイオマス燃焼量の原因は,はっきりとは特定されていない,本研究では,バイオマス燃焼量変化の要因,特に後氷期(約1万年前以降)のバイオマス燃焼量増加要因の解明を目的とする.このため,近畿地方の約50万年間の間氷期・後氷期の堆積物について微粒炭(火入れや森林火災により発生する微細な炭)分析を行い,各間氷期の堆積物に含まれる微粒炭量の比較を行い,その結果に基づき,後氷期の微粒炭増加原因を検討する.当該年度には,神戸沖で採取された堆積物中の微粒炭量を測定した.結果,MIS(酸素同位体ステージ)5に相当するMa12層,及びMa11, MIS9に相当するMa10層には総じて微粒炭が少なく,MIS11に相当するMa9層中では比較的多くの微粒炭が認められた.今後,後氷期のデータと比較し,その要因について考察する予定である.近年Ruddiman(2003)によりEarly Anthropocene Hypothesis(原始人新世仮説)という仮説が提唱された.この仮説によると,約8000年前以降の火入れや農耕などの人の活動により温室効果ガスが排出され,数千年間にわたって徐々に温室効果ガスが大気に蓄積された.そしてその結果,ガスの温室効果により本来の地球システムでは氷期にあるべき数千年前現在が温暖な気候となったとされている.最近の日本の研究では,約1万7000年前頃に火入れや森林火災等のバイオマス燃焼が頻発していたことが明らかにされている.このような日本のバイオマス燃焼量増加はRuddimanの仮説と矛盾しない.しかし,日本でのバイオマス燃焼量の原因は,はっきりとは特定されていない.本研究では,バイオマス燃焼量変化の要因,特に後氷期(約1万年前以降)のバイオマス燃焼量増加要因の解明を目的とする.このため,近畿地方の約50万年間の間氷期・後氷期の堆積物について微粒炭(火入れや森林火災により発生する微細な炭)分析を行い,各間氷期の堆積物に含まれる微粒炭量の比較を行い,その結果に基づき,後氷期の微粒炭増加原因を検討する.当該年度には,琵琶湖で掘削されたロングコアの最終氷期現在に対応する堆積物の微粒炭分析を行った.大まかな傾向しか見ていないが,後氷期の初期に微粒炭が多くなる傾向が認められそうで,こうした傾向は井上ほか(2001)やHayashi et al.(2011)などの研究でも報告されており,後氷期初期に微粒炭の多い傾向は,琵琶湖堆積物の一般的な特徴である可能性が示唆された.このことは,同時期に琵琶湖周辺において森林火災もしくは山焼きなどの人為的な火が頻発していた可能性を示唆する.また,陸域の堆積物において完新世に微粒炭量が増加することを報告した.本研究では,約8000年前以降の人間活動が地球の気候に影響を与えていたとするRuddimanの提唱したEarly Anthropocene Hypothesis (早期人新世仮説)の検証を背景に過去数万から数十万年間の森林火災や火入れなどのバイオマス燃焼量の変遷,特に後氷期(約1万年前以降)と間氷期のバイオマス燃焼量を明らかにすることを研究目的としている.当該年度には琵琶湖堆積物の後氷期(酸素同位体ステージ1(MIS1))と間氷期の堆積物中(MIS 5,7)の微粒炭量について分析を行った.

その結果,後氷期にあたるMIS1の堆積物中にはMIS5,7の他の間氷期の堆積物と比較して多くの微粒炭が認められた.大阪湾のコアでは,MIS5,7,9,11間の堆積物中の微粒炭量には,若干量の微粒炭量の違いが認められたが,その違いは各間氷期での変動幅より小さかった.以上のことから,近畿地方の中央部において氷期の堆積物は少なくとも過去約40万年間の間氷期の堆積物の中で特異的に微粒炭が多く含まれている可能性が考えられる.このことは,少なくとも近畿地方中央部において,バイオマス燃焼量については,後氷期が他の間氷期と大きく異なっていたことを示唆する.その要因については,人為活動など後氷期特有の要因を考える必要がある.従来の分析方法,同定方法の見直し,修正を行ったため.24年度が最終年度であるため、記入しない。琵琶湖湖底堆積物の分析を優先し,その後,大阪平野の堆積物について分析を行う.大阪平野の堆積物については,酸素同位体ステージ11以降について特に優先して行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
西山宗因年譜考証

研究期間延長を受けて、今年度は、東京大学史料編纂所・早稲田大学図書館・京都大学附属図書館・天理大学附属天理図書館・神宮文庫等の諸機関において資料調査を実施し、「西山宗因年譜考証」原稿を完成させた。同稿は、来年度中の公刊を目指し、目下出版社との交渉に入っている。宗因伝記研究における核心的課題は、連歌師から俳諧師への転身の理由を解明することにあり、その画期は、従来、寛文十年二月、小倉の黄檗宗福聚寺における出家に求められてきたが、「西山宗因年譜考証」において博捜した伝記資料を駆使してその定説を否定し、宗因の黄檗帰依は最先端の西国文化を体現することで上方俳壇における人気を高める手段であったと論じたのが、「宗因における出家とその意味」(『近世文藝』第108号、2018年7月)である。また、従来、内宮長官荒木田氏富の招聘によって敢行され、神宮連歌の隆盛に貢献したとされてきた宗因の伊勢下向をめぐっては、「西山宗因年譜考証」において博捜した伝記資料を駆使してその定説を見直し、宗因と外宮御師たちとの交渉の様相をうかびあがらせ、宗因が、相手によって、連歌師としての顔と俳諧師としての顔を巧みに使い分けていた事実を指摘したのが、「宗因と伊勢新考」(平成30年度芭蕉祭文部科学大臣賞受賞記念講演、2018年10月。『ビブリア』第152号に「宗因と伊勢続狢」と改題のうえ掲載予定、2019年10月)である。宗因における連歌と俳諧の問題は、付合文芸の地域的・階層的浸透、地方と中央を貫流する文化の諸相、連歌師の職業世襲化とその限界、興行と点業という連歌師・俳諧師の業態、回国と定住という連歌師・俳諧師の行動様式など、近世初期という時代を特徴づける文化社会的事象の検討を抜きにしては解明できない。「西山宗因年譜考証」の成果を集約した上の2論は、宗因研究に留まらず、連歌俳諧史の研究に広く寄与する成果と言える。(1)「西山宗因年譜考証素稿(前半)」を作成した。研究代表者が先に作成・発表した「西山宗因年譜」(『西山宗因全集第五巻伝記・研究篇』、平成25年4月、八木書店)に基づき、慶長十年(1605)寛文七年(1667)、宗因生誕から六十三歳までの「西山宗因年譜考証素稿」を作成した。熊本加藤家時代・京都牢人時代・大坂天満宮宗匠時代にわたる経歴を、主として宗因出座の連歌・俳諧資料に基づきつつ整理した。年譜考証素稿作成の結果、宗因の前半生における活躍の場が、加藤家時代につちかった人脈のうえに成り立つものであることがしだいに明らかになりつつある。加藤正方と宗因の関係についてはすでに先行研究の説くところであるが、牢人時代や大坂天満宮宗匠時代の庇護者も、何らかのかたちで加藤家との縁故を有すると推測される。大名間の姻戚関係や、改易後の家臣団の動向にも目を配る必要があると考える。(2)(1)で作成した「西山宗因年譜考証素稿(前半)」から、新たに資料調査を要する事項を抽出した。具体的には、牢人時代の宗因およびその主君加藤正方の動静について、原資料に基づきつつ検証するため、1天理図書館綿屋文庫連歌懐紙巻子本集、2東京大学史料編纂所影写本浅野侯爵家光晨公済美録、3八代市立博物館未来の森ミュージアム蔵広島加藤家資料、4陽明文庫近衛信尋資料、5徳川美術館小堀遠州関係資料を抽出した。これらについては、次年度以降、可能な限り原資料の調査・収集をはかりたい。「西山宗因年譜考証素稿」の作成については、年度後半に発覚した疾患の検査等のため、研究時間を十分に確保できず、当初計画の3分の2程度しか完了できなかった。前年度に引き続き、寛文八年(1668)から寛文十二年(1672)、宗因六十四歳から六十八歳までの「西山宗因年譜考証素稿」を作成した。当初計画では、寛文八年から天和二年(1682)にかかる年譜考証後半の素稿を完成させる予定であったが、疾病のため、計画の三分の一程度しか進捗しなかった。当初計画では、天理図書館・東京大学史料編纂所・八代市立博物館・徳川美術館等の各研究機関に資料調査を実施し、より詳細な考証を重ねる予定であったが、疾病治療のため、今年度は調査出張をほとんど実施できなかった。昨年度の調査の一部に基づいた論考「西山宗因の俳業」を、篠原進・中嶋隆編『ことばの魔術師西鶴ー矢数俳諧再考』(平成28年11月,ひつじ書房)に発表した。本論文では、従来、西鶴の側から論じられることの多かった宗因の俳諧評語を分析し、宗因にとって西鶴が特別な存在ではなかったことを指摘した。さらに、晩年の宗因の活動を俳諧点業という視点から考察し、俳諧点業に積極的に携わった延宝ー天和期の宗因が、俳諧を専業とする俳諧点者たちからは連歌師の領域侵犯と見なされ、批判の対象となったことを論じた。また、本研究課題と深く関連する業績である『西山宗因全集第六巻解題・索引篇』(平成29年4月,八木書店)の編集に携わった。

ここに「補訂」として収めた新出の宗因関係資料については、今後、さらなる分析を重ねたうえで、「西山宗因年譜考証」に反映させる予定である。平成28年1月に疾病が発覚し、その治療のため、同年8月に手術を受け、8月9月の約2ヶ月間休職した。休職期間の前後も、体力低下により、本研究課題を中心とする研究の推進はほとんど不可能であった。夏期休業期間中に調査出張を実施する予定であったが、入院のため、資料調査はまったく実施できなかった。前年度に引き続き、延宝元年(1673)から延宝八年(1680)、西山宗因六十九歳から七十六歳までの「西山宗因年譜考証素稿」を作成した。当初計画では、天和二年(1682)までの年譜考証素稿を作成したうえで、その修訂・増補を経て「西山宗因年譜考証」の完成に及ぶ予定であったが、平成二十八年度に発生した疾病治療のための休職期間の遅れを取り戻すことができず、素稿九割程度の完成に留まっている。平成二十七年度・二十八年度・二十九年度の調査研究の一部に基づき、平成二十九年度日本近世文学会秋季大会(平成二十九年十一月十九日、於鹿児島大学)において、「宗因における出家とその意味」と題して口頭発表した。その内容は、寛文十年二月の小倉福聚寺における宗因の出家をめぐる言説の虚実を問うたうえで、それが黄檗文化の流行に乗じた出家であったことを論じたものである。あわせて、従来、俳号と理解されてきた「西翁」号が、相手の地位や立場に応じた宗因の別号であったことを、短冊・懐紙等の真蹟資料に基づいて論証した。宗因は、黄檗帰依を含む豊かな西国体験の体現者として大坂に舞い戻り、「西の翁」こと「西翁」として大坂俳壇の領袖の地位に収まった。そのかたわら、神宮連歌壇に対しては終始連歌師として指導的役割を果たし続けたことにも論及し、寛文後期以降の宗因を、「俳諧点者兼業の連歌師」と結論づけた。以上の口頭発表の内容は、「宗因における出家とその意味」(『近世文藝』108、平成三十年七月発刊予定)および「宗因と伊勢続貉」(『山口国文』42、平成三十一年三月発刊予定)の二論文にまとめて平成三十年度中に公表する予定である。平成二十八年度に発覚した疾病治療のため、平成二十八年度はほとんど調査出張が実施できなかった。平成二十九年度も治療と体力保持を継続したため、平成二十八年度の遅れを取り戻すには及ばず、研究期間の延長を申請し、平成三十年度の研究課題完了を目指すこととした。研究期間延長を受けて、今年度は、東京大学史料編纂所・早稲田大学図書館・京都大学附属図書館・天理大学附属天理図書館・神宮文庫等の諸機関において資料調査を実施し、「西山宗因年譜考証」原稿を完成させた。同稿は、来年度中の公刊を目指し、目下出版社との交渉に入っている。宗因伝記研究における核心的課題は、連歌師から俳諧師への転身の理由を解明することにあり、その画期は、従来、寛文十年二月、小倉の黄檗宗福聚寺における出家に求められてきたが、「西山宗因年譜考証」において博捜した伝記資料を駆使してその定説を否定し、宗因の黄檗帰依は最先端の西国文化を体現することで上方俳壇における人気を高める手段であったと論じたのが、「宗因における出家とその意味」(『近世文藝』第108号、2018年7月)である。また、従来、内宮長官荒木田氏富の招聘によって敢行され、神宮連歌の隆盛に貢献したとされてきた宗因の伊勢下向をめぐっては、「西山宗因年譜考証」において博捜した伝記資料を駆使してその定説を見直し、宗因と外宮御師たちとの交渉の様相をうかびあがらせ、宗因が、相手によって、連歌師としての顔と俳諧師としての顔を巧みに使い分けていた事実を指摘したのが、「宗因と伊勢新考」(平成30年度芭蕉祭文部科学大臣賞受賞記念講演、2018年10月。『ビブリア』第152号に「宗因と伊勢続狢」と改題のうえ掲載予定、2019年10月)である。
混合原子価錯体高分子の導電性の光スイッチング

本研究では、アゾ基でレドックス錯体ユニット同士を連結した多核錯体、高分子錯体を対象とし、様々な物性を光照射によって可逆的にスイッチすることができる系を創製することを目的とする。具体的には、1)アゾ架橋フェロセンオリゴマーおよびポリマーの物性と光異性化反応、および2)アゾ架橋ビピリジン、テルピリジンおよびそれらを配位子とする錯体の合成、物性と光異性化反応、の研究を行なった。アゾ架橋フェロセンオリゴマー、ポリマーの合成においては、既知の二量体であるアゾフェロセンの他に、新規な二種の三量体およびポリマーの合成に成功した。アゾフェロセンについては、トランス体のX線結晶構造を明らかにした。またこれらのアゾ架橋フェロセンオリゴマー多核錯体のレドックス特性および混合原子価状態における光学特性を種々の溶媒中で測定し、フェロセン核間の電子相互作用に及ぼす溶媒効果などを系統的に解析した。さらに、アゾ架橋フェロセンオリゴマーがDMSOやベンゾニトリルなどの溶媒中で光異性化反応を起すことを見出した。アゾフェロセンの光異性化により生じたシス体は、トランス体に比べて卑なレドックス電位をもち、また混合原子価状態の熱力学的安定性を示す2段のレドックス電位の差はトランス体より小さく、シス体の立体的歪みによるπ共役の低下が起こると解釈された。アゾベンゼンで架橋した新規ビスビピリジン、テルピリジン配位子を合成し、さらにそれらのロジウム、ルテニウム、コバルト複核錯体を合成した。それらの配位子および錯体の光異性化反応およびレドックス特性、光学特性等を調べ、光異性化反応に及ぼす中心金属、対イオン、溶媒の顕著な効果を見出した。
新規CUL3複合体による血管新生ブレーキ解除機構の解明

血管新生を制御することは、がんや心疾患治療、iPS細胞を用いた臓器再生医療において重要である。しかしながら、その分子メカニズムは未だ明らかではない。本研究計画では、我々が最近同定した新規血管新生制御分子CUL3複合体について、その血管新生制御機構における生理的役割について明らかにする。そこで本年度では、新規CUL3複合体が分解する細胞骨格制御タンパク質の同定を試みた。コムギ無細胞タンパク質合成システムにより、CUL3複合体タンパク質および予想される結合パートナー分子をin vitroで合成し、AlphaScreen assayシステム系を立ち上げた。本系をベースとしたスクリーニング実験の結果、アクチン骨格制御に関わるタンパク質数種類を同定した。これらの分子が実際に血管新生制御において重要な役割を果たすことを確認するために、アクチン重合-脱重合を可視化できる蛍光プローブを発現する血管内皮細胞を用いてノックダウン法によりその詳細な表現型解析を実施した。これらの中から、アクチン重合に関わる新たな血管新生制御因子候補を絞ることに成功した。同定した因子を含めた新規CUL3複合体の機能をin vivoで解析するため、血管内皮細胞特異的コンディショナルノックアウトマウスについては現在作成中である。当初計画していたスクリーニングが予定通り期間内に終了し、その中から既にポジティブな分子を同定することに成功しているため。同定したタンパク質の機能を調べるために、ノックダウン法のみならずレンチウィルスを用いた過剰発現系により表現型解析を実施する。また内在的な分子相互作用については免疫沈降法により確認する。In vivo解析では、コンディショナルノックアウトマウスが作成でき次第、マウス網膜血管新生をモデルに、血管新生における機能的役割を明らかにする予定としている。血管内皮細胞特異的コンディショナルノックアウトマウスの作成準備に少々時間を要したためであり、その予算については、次年度のマウス作成予算として計上する予定にしている。