hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵癌の特異的cytotoxic T-cellおよびペプチド免疫療法

16例に行い、14例には肝転移再発を認めたかった。細胞療法を施行しなかった33例(対照群)と細胞療法を施行した15例(CTL群)に分けて検討した。対照群では1年,3年,5年生存率は60.6,15.2,9.1%であった.対照群で肝転移再発死亡は16例(48.5%)で,肝転移再発時期が確定し得た12例の平均確認時期は10.3±9.5ヶ月、7ヶ月以内に8例(66.6%)が肝再発を生じていた。一方、CTL群の1年,2年生存率は80.4、21.4%であった.CTL群では術後最長36ケ月後の現在5例が生存しており、肝転移症例は2例(12.5%)と対照群に比べ有意に肝転移が少なかった(p<0.01)。細胞療法の併用により有意に肝転移を抑制し、1年生存率はCTL群で良好であった.(2)MUClペプチドによる第I相試験:9例の膵癌切除不能例を対象に、MUC1ペプチド療法の第1相試験を終了した。副作用は全く認めなかった。、1例に腫瘍マーカーの低下を認めたが,他の8例はPDであった。免疫学的効果の評価:個体差が大きく統計学的に有意差はないものの、Th1/Th2バランスの変化がTh2優位となり、抗MUC1 IgG抗体量が増加した症例を認めた。(3)癌ペプチドワクチンの毒性と安全性およぴ免疫反応性(第I相試験):新細胞性免疫定性法にて反応性を認めたペプチドワクチンの中から良好なものを最大4種類選択し、各ペプチド3mgと不完全フロイントアジュバントを混和したペプチドワクチンを2週間隔で3回投与して本癌ワクチンの毒性/安全性評価とともにリンパ球の免疫反応性について検討した。現在8症例に対して施行中である。8例中6例で3回投与を終了し、局所の発赤、腫脹、接種後の発熱を認めたが、重篤な有害事象は認めなかった。臨床効果は5例でPD,1例でNCであった。この症例は8回投与後もNCである。(1)膵癌切除例におけるMUC1-CTL療法:膵癌切除例に術後7日以内に、MUC1-CTLを静脈内投与し、その効果を検討した。治癒切除15例(stage III:4例、stage IVa:8例、stage IVb:3例)に行い、14例には肝転移再発を認めなかった。1年以内に死亡した3例では、急速な局所再発により死亡した。最長、48ケ月生存中である。1年生存率は80、2年生存率は21.4%であった。以上より、膵癌治癒切除例に対する術後細胞療法は、有意に肝転移を抑制し、短期間の予後を改善することが明らかとなった。(2)癌ペプチドワクチンの毒性と安全性および免疫反応性(第I相試験):HLA-A24あるいはHLA-A02の切除不能あるいは再発膵癌患者を対象に、新細胞性免疫定性法にて反応を認めるペプチドワクチンを判定し、最大4種類のペプチド3mgと不完全フロインドアジュバンドを混和したペプチドワクチンを2週間間隔で3回投与して、安全性を確認すると共に、臨床効果や免疫反応について検討した。予定10例を終了し、毒性に関しては、局所発赤・腫脹が7例で全てgrade Iであり、発熱が7例と全てgrade II以下、grade Iの食欲不振を2例に認めた以外は副作用を認めず、安全性が確かめられた。なお、ペプチド投与回数が増加すると、大腿部皮下の左右交互に投与したにも関わらず、投与反対測の前回投与部位に発赤を認めたことから、ペプチドに対する免疫が成立していることが強く示唆された。
コオロギ色素拡散ホルモン様ペプチドの日周期的発現の分子生物学的解析

色素拡散ホルモン様ペプチド(PDF)は昆虫の脳内に広く分布する神経ペプチドであり、概日時計機構に関与することが示唆されている。本研究では、PDFの時計機構への関与を明らかにする第一歩として、1)PDF蛋白質とmRNAの発現の日周リズム、2)PDFの核移行のタイミング、3)PDF発現と核移行のタイミングへの5'-UTRと3'-UTRの関与、の3点を明らかにすることを目的としている。本年度は、1)PDF発現の日周性の検討、および2)pdf mRNA発現の日周性の検討を計画した。まず、単一視葉内でのPDF発現の日周リズムを検討するため、PDFを定量する競合的ELISA法を確立した。脳視葉内からのPDFの抽出については、アセトン、酢酸、エタノール等での抽出を試みた結果、4%酢酸での抽出が最も適していることがわかった。そこで、この手法により、明暗周期下で各時間ごとに視葉から抽出したサンプルを用いて、視葉内PDFの日周変動を解析したところ、明期に少なく暗期に増加する周期的な発現が見られた。明期の中ほどで単一視葉内のPDFは約200fmolであり、暗期の中ほどでピークを示しそのときの含有量は約680fmolであった。したがって,昼夜変動は約3.4倍と見積もられた。現在、恒暗条件下でサンプルを行い、PDF量の概日変動を検討しているところである。Pdf mRNA発現の日周性については、現在in situハイブリダイゼーションを行うためのプローブの設計を行っている。
完新世の地形発達から明らかにする南海トラフ地震の多様性

本研究は南海トラフの活動による地殻変動の地域的差異を比較的短時間で形成される海岸の堆積地形の差異から明らかにすることで南海トラフ地震の地殻変動のパターンを考察しすることを目的としている.当該年度は菊川低地で地形調査を行ったほか,一番内陸側の浜堤の形成年代を明らかにする目的で,最も内陸側の堤間湿地および浜堤を覆うと思われる砂丘でボーリング調査を行った.また,浜堤間の関係性をしるための地中レーザー調査を行った.ボーリング調査及び地中レーダ調査は場所を十分に検討したこと,地下水面が低い時期に調査を行ったことで現在まだ分析中である.地形調査の概要を記す.菊川低地にみられる浜堤は大きく2列あり,内陸に向かって堤間湿地と共に標高が高くなる.また,大きな浜堤の中に細かい浜堤が集まるように分布し,堤間湿地が狭い特徴がある.さらに,縄文海進時に堆積した中部泥層の上面高度が標高35mと高い.鹿島ほか(1985)によれば,菊川低地では約6,800年前に内湾が最も拡大したことから,完新世後半以降0.4m0.7m/kyの隆起を示している.7.000年前以降,世界的な海水準は現在とほぼ変わらないという前提に立てば,完新世後半以降の隆起傾向を示唆する.ここでの測地学的な地震間の地殻変動は沈降傾向にあり,完新世の隆起は歴史地震発生時の地殻変動(隆起)に起因するものと考えられる.このような場所では地震間は沈降しているので形成された浜堤が沈降し消滅してしまうが,その前に通常の南海トラフ地震の地震性隆起が起こることが繰り返すものの,数千年に一度大きな浜堤を形成させるような巨大地震が発生すると予想される.これらが地下構造探査や堆積物の分析によって実証されることを期待している.順調に推移しているが、浜堤の年代測定が炭素試料がわずかしか得られなかったので、OSLによる分析を行っている。今後は地震時の地殻変動を歴史記録から明らかにすることを行う一方で、地下構造を明らかにするための調査や地形発達プロセスを考えた調査を行っていく。
P2Pネットワークにおけるデータ同期方式に関する研究

本研究では,P2Pネットワーク上でのデータ共有サービスにおける,データの可用性向上のための複製配置手法および更新データの伝播手法の研究を行った.複製配置手法では,ネットワーク上の各端末(ピア)は,自身が受信したクエリの統計をとり,各データへのアクセス頻度を推測する.その後,推測したアクセス頻度に応じてそれぞれのデータの複製を配置する確率を決定する.この手法により,ネットワーク上の各データの複製の数を,理想的な複製数のモデルである平方根配置モデルに近づけることができた.また,シミュレーション実験による性能評価により,提案手法では,検索時に発行されるメッセージ数を削減できることを確認した.続いて,各ピアがどの程度の大きさの更新が発生した場合に更新データを受信するかという条件を指定している環境において,更新データの伝播手法を提案した.この手法では,等しいデータ要求条件を設定しているピアごとにそれぞれ一つの木構造を構築する社さらに,データ要求条件が近いピアからなる木構造同士をグループ化し,それぞれの木構造の根ノードのみで構築される,もう一つ木構造を構築する,この新たな木構造では,データ要求条件が近いピアほどより上位に位置する順序木の性質を持たせる.データが更新された場合には,これらの木構造に沿って,更新データを必要としているピアにまで更新データを伝播させる.また,シミュレーション実験による性能評価により,提案手法では,更新伝播時のトラヒックを大幅に削減しつつ,更新伝播時の負荷を分散できていることを確認した.本研究により,ユーザにとってデータの可用性および柔軟性の高い,質の高いデータ共有サービスを提供することができます.本研究では,P2Pネットワーク上でのデータ共有サービスにおける,データの可用性向上のための複製配置手法および更新データの伝播手法の研究を行った.複製配置手法では,ネットワーク上の各端末(ピア)は,自身が受信したクエリの統計をとり,各データへのアクセス頻度を推測する.その後,推測したアクセス頻度に応じてそれぞれのデータの複製を配置する確率を決定する.この手法により,ネットワーク上の各データの複製の数を,理想的な複製数のモデルである平方根配置モデルに近づけることができた.また,シミュレーション実験による性能評価により,提案手法では,検索時に発行されるメッセージ数を削減できることを確認した.続いて,各ピアがどの程度の大きさの更新が発生した場合に更新データを受信するかという条件を指定している環境において,更新データの伝播手法を提案した.この手法では,等しいデータ要求条件を設定しているピアごとにそれぞれ一つの木構造を構築する社さらに,データ要求条件が近いピアからなる木構造同士をグループ化し,それぞれの木構造の根ノードのみで構築される,もう一つ木構造を構築する,この新たな木構造では,データ要求条件が近いピアほどより上位に位置する順序木の性質を持たせる.データが更新された場合には,これらの木構造に沿って,更新データを必要としているピアにまで更新データを伝播させる.また,シミュレーション実験による性能評価により,提案手法では,更新伝播時のトラヒックを大幅に削減しつつ,更新伝播時の負荷を分散できていることを確認した.本研究により,ユーザにとってデータの可用性および柔軟性の高い,質の高いデータ共有サービスを提供することができます.
がんを併発した精神疾患患者のケアを困難にさせている複合要因の解明

本研究の目的は、がんを併発した精神疾患患者のケアを困難にさせている複合要因を、5つの病期にわけて、詳細に分析し、解明することにより、適切な治療と看護を実現するためには何が必要かを明らかにする。また、各病期に沿った時間的な経過と、阻害・促進要因との絡みをフィードバック理論に基づき解明することで、実態に沿った状況の把握と今後起こりうる阻害要因に対する予測をし、それに対する対策をたてることで、困難な臨床状況から望ましい状況に導くための効率的なケアを実践し検証する。「精神疾患患者の身体合併症(特にがん)ケア」の困難事例について、(1)文献検討、(2)個人インタビュー調査、(3)フォーカスグループインタビュー調査、(4)フィールドワーク、(5)事例検討会を行い、質的・帰納的に分析を行った。その結果、精神科病院では、がんを併発した精神疾患患者の早期発見の難しさ、激しく拒否をする患者に対する身体的介入(ケアや処置)、インフォームドコンセントなどに、特に困難感を抱いていることが明らかになった。また、「がんの発見・がんの告知・がんの治療・がんの再発の発見を含む治療後の療養期・がんの末期」というがんの5つの病期に応じた精神的・身体的ケアの必要性と阻害要因を予測して回避しつつ、促進要因に導くことを意識した取り組みの必要性が示唆された。今後の課題としては、「がんを併発した精神疾患患者のケア」を含む、「身体合併症治療やケア」のための施設を急速に整備する必要があることが示唆された。本年度は、がんを併発した精神疾患患者のケアを困難にさせている複合要因の解明とガイドラインの作成に向けて、(1)事例検討、(2)フィールドワーク、(3)個人面接によるデータ収集を実施した。(1)看護師12名+本研究代表者1名を構成メンバーとする事例検討会を実施し、「がんを併発した精神疾患患者の困難例」2事例についてグループ討議を行った。この結果「がん告知の困難さ」や「がん末期患者に対する治療施設の不足」、「患者の経過に対する見通しの立てづらさ」等が検討課題として挙げられた。(2)精神科入院施設とがん併発患者を対象に、フィールドワークを実施した。その結果、「がんの発見が遅れる傾向」や「がん診断の為の検査や治療を患者が拒否する傾向」、「家族支援の不足」等の問題点が見えてきた。(3)がんを併発した精神疾患患者のケアに携わっている看護師3名・医師1名を対象に、個人面接を行った。その結果、「検査や治療の受け入れ施設の不足」や「合併症治療システムの不備」等が語られた。(1)(2)(3)によって得られたデータを基に、質的・帰納的アプローチにより分析を行った結果、がんを併発した精神疾患患者のケアを困難にさせている要因と課題のいくつかが明らかになった。中でも「がんの告知の問題」に対しては、患者の精神症状を考慮した上での丁寧なインフォームド・コンセントの実施は十分に可能であり、そのことによって患者は抱えている問題に気付く機会が得られ、適切な対処行動につながることがわかった。また、スタッフの「患者の経過に対する見通しが立てづらさ」という問題に対しては、本研究の主要テーマである『がんの病期に対応するケアのガイドライン』が活用できれば、適切なケアに向けて関わりが可能となり得ることが確認できた。現在、(1)で得られた1事例に対して、本研究によるケアのガイドラインを実際に使用した場合のケアの動向について、継続的な観察を行っている。本研究の目的は、がんを併発した精神疾患患者のケアを困難にさせている複合要因を、がんの発見・がんの告知・がんの治療・がんの再発の発見を含む治療後の療養期・がんの末期という5つの病期にわけて、詳細に分析し、解明することにより、適切な治療と看護を実現するためには何が必要かを明らかにする。また、各病期に沿った時間的な経過と、阻害・促進要因との絡みを示した臨床看護実践的なガイドラインを作成することにある。

特に、フィードバック理論による流れ図を臨床現場において活用することで、実態に沿った状況の把握と今後起こりうる阻害要因に対する予測を可能にし、困難な臨床状況から望ましい状況に導くための効率的なガイドラインを導き、検証することとしている。今年度は、がんを併発した精神疾患患者のケアを困難にさせている複合要因が、精神疾患患者の身体合併症ケアの中で、どのような位置を占めているのかを明確にするための(1)調査研究と(2)文献検討を行った。(1)調査研究としては、身体合併症ケアについて得に困難を感じたケースについてグループで検討しあうインタビュー調査を行った。その結果、精神疾患患者の身体疾患の早期発見の困難さや身体拘束を要する患者の身体ケアや処置、インフォームドコンセントに困難を感じていることなどが明らかになった。なお、インタビューの成果は、専門誌に発表した。また、これまでの研究活動を通じて得た精神疾患患者の身体合併症ケアを困難にさせる要因や課題、身体ケア・処置の方法等に関する内容は、専門雑誌の特集、総説として3号にわたり発表した。(2)文献検討としては、主に日本の精神科における身体合併症ケア全般とがんを併発した精神疾患患者のケアについての研究に関して調査を行った。その結果、本研究に最も近い関連研究としては、「悪性腫瘍を合併した統合失調症患者の看護援助に関する研究:遠藤他」があり、がんを併発した精神疾患患者のケアを困難にさせている複合要因の参考文献となり得ることが示唆された。本研究の目的は、がんを併発した精神疾患患者のケアを困難にさせている複合要因を、5つの病期にわけて、詳細に分析することにより、適切な治療と看護を実現するためには何が必要かを明らかにする。19年度20年度は、「精神疾患患者の身体合併症ケア」の中の困難事例について、調査を行った。(1)個人面接、(2)集団面接、(3)フィールドワーク、(4)事例検討会を行い、一般の精神科病院と医療観察法指定医療機関とで比較検討した。その結果、「身体合併症治療やケア」には、改善すべき課題が多く含まれており、「がんを併発した精神疾患患者のケア」には、改善すべき課題が多く含まれており、「がんを併発した精神疾患患者のケア」を含む、身体合併症のための施設を急速に整備する必要があることが示唆された。なお、本研究の成果は、学会・専門紙等に発表した。また、これまでの研究結果をもとに精神科における身体ケア技術に焦点を絞った書籍『これだけは知っておきたい「精神科の身体ケア技術」』を編集・出版し、精神科看護師の身体ケアの質の向上に努めた。啓蒙活動としては、日本精神科看護学会第15回専門学会II分科会『精神科身体合併症看護』の分科会(2008. 11. 21)において、「精神科身体合併症看護における専門性とは-インフォームド・コンセントが困難ながん患者の事例-」に関して講演を行った後、約100人の参加者を対象にシンポジウムによる討議を行った。
ノーベル賞の分析による研究者の知的創造過程と研究振興政策の関係に関する実証研究

ノーベル賞に代表される研究成果に対する報奨制度は、基礎研究の効果を知る上で重要な指標となりうる。本研究では、受賞者の生年、没年、受賞年、主要研究の開始年、競争的資金の取得状況、特許及び学術論文数等の情報を網羅したデータベースを作成した。1945年以降447名の科学者キャリア分析から、平均的に30代中盤から後半の研究成果によりノーベル賞の受賞理由となった成果を得ていること、研究成果公表から受賞までの期間は近年長くなる傾向にあること等の結果が得られた。また、日本出身の受賞者へのインタビュー等から、受賞者の多くが海外での経験又は海外研究機関との共同研究の経験を有している等の示唆が得られた。ノーベル賞各賞の受賞者の属性に関するデータベース化を進めるとともに、経済関係、科学技術関係の長期の指標系列の整備を行った。また、これらを用いて、各指標とノーベル賞の間の関係性について試行的な分析を行った。2003年の小柴教授のノーベル物理学賞の受賞研究で用いられた実験施設、カミオカンデで用いられている測定器(光電子増倍管)の開発に関するケーススタディを行った。光電子倍増管は、株式会社浜松ホトニクスが開発したものであり、同社の科学志向型の経営に関してインタビュー等を行った。また、この成果と関連する事例に関して、2013年8月にワークショップを開催した。さらに、ケーススタディの結果を一橋ビジネスレビュー(2013年冬号)に掲載した。1既存研究に関する調査:ノーベル賞に関する既存文献、書籍等に関する調査を行った。特に、関連研究として、授賞選考システム、受賞者の属性(年齢、地域)と受賞研究の関係に関する研究について精査を行った。2知的資産を代表する指標としてのノーベル賞に関する情報の分類整理:ノーベル賞の電子アーカイブを利用して、物理学賞、化学賞及び医学・生理学賞について、国別、年代別の基本データベースを作成した。これにより、受賞者の国別比率の歴史的な変化に関する大凡の傾向を把握した。2マクロ的な視点からの公的研究振興政策の変遷及び国際比較分析:OECDデータベース、白書等の国際比較可能なデータを用いて、ノーベル賞受賞者の多い主要国に関して、対応する科学技術指標、経済指標等を収集した。代表的な指標として、論文数、特許数、研究開発費、GDP等について長期系列のデータを整備した。これにより、主要国の科学技術的な側面から、及び経済的な側面からの国際的地位の歴史的な変化に関する大凡の傾向を把握した。3ノーベル賞受賞者に関するマイクロ分析:ノーベル賞受賞者の論文等に関する試行的なネットワーク分析を行い、手法としての検証を行った。また、日本人受賞者へのインタビュー計画の立案、質問票の検討を開始した。4研究体制の確立等:ポスドク及び大学院レベルの研究補助者を確保し研究体制の整備を行った。また、ノーベル博物館(在ストックホルム)との間で今後の協力体制の構築に関する協議を行った。ノーベル賞の授賞・選考システムについては、過去に行ったインタビューの精査や整理を行った。ノーベル賞が選考の秘密を厳密に保持し、厳正な審査システムを有していること等を改めて実証的に示した。かつての第2期科学技術基本計画に示された「受賞者を50年で30人」という目標は、国際的にも誤解を招いたが、その後、日本の基礎研究への投資や人材育成への熱意を示すものとして、好意的に受け入れられた経緯等が明らかになった。ノーベル賞に関するノーベル・ウェブ社のデータを用いて、受賞年、受賞内容、受賞者の出生国、所属機関等に関するデータの精査を行い、今後の個々の受賞者のキャリアの分析に用いるデータベースの設計検討を行った。また、研究費、研究人材等の科学技術関係指標、GDP、競争力指標等の経済関係指標の長期系列の整備を引き続き行った。国別の受賞者と科学技術力、経済力等の100年あまりの変遷を比較すると、米国の科学技術力や経済力の増大とともに、受賞者数が飛躍的に増加したこと、独等の欧州各国の受賞者はおおむね減少傾向であること、2000年代における日本の受賞者が飛躍的に伸びていること等が判明した。ノーベル化学賞受賞者である野依良治理化学研究所理事長の受賞論文を中心とする論文の相互引用分析、特許との関連分析等を行い、人的なネットワーク構造の試行的分析を行った。今後は、他の受賞者にも同様の分析を行うとともに、インタビュー等の定性分析も併用する予定である。ノーベル賞の授賞・選考システムに関しては、過去に選考委員等に行ったインタビューをとりまとめた。かつての第2期及び第3期科学技術基本計画に示された「受賞者を50年で30人」という目標は、国際的にも誤解を招いたが、その後、日本の基礎研究への投資や人材育成への熱意を示すものとして、好意的に受け入れられた経緯等を示した。ノーベル賞に関するノーベル・ウェブ社のデータを用いて、受賞年、受賞内容、受賞者の出生国、所属機関等に関するデータの精査を行い、今後の個々の受賞者のキャリアの分析に用いるデータベースの作成を行った。特に、自然科学3賞の全受賞者について、授賞の対象となった研究成果を生み出した年齢に関する分布を明らかにし、30代を中心とする年代が極めて重要である旨を示した。また、国別の受賞者等の100年あまりの変遷を比較すると、米国の科学技術力や経済力の増大とともに、受賞者数が飛躍的に増加したこと、独等の欧州各国の受賞者はおおむね減少傾向であること、2000年代における日本の受賞者が飛躍的に伸びていること等が判明した。

ノーベル化学賞受賞者の受賞論文を中心とする論文の相互引用分析、特許との関連分析等を行い、人的なネットワーク構造の試行的分析を行った。そのほか、ノーベル賞受賞者である小林氏、梶田氏、大村氏及び関係者へのインタビューを行い、研究キャリア等の授賞に結びついた要因を分析した。これらの研究成果については、文部科学省と連携し、平成28年版科学技術白書の特集において発表した他、APIC 2015(上海市)等の国際学会、政策研究大学院大学、京都大学等のセミナー等で発表を行うとともに、文部科学省等の政策当局へのアウトリーチを行った。ノーベル賞に代表される研究成果に対する報奨制度は、基礎研究の効果を知る上で重要な指標となりうる。本研究では、受賞者の生年、没年、受賞年、主要研究の開始年、競争的資金の取得状況、特許及び学術論文数等の情報を網羅したデータベースを作成した。1945年以降447名の科学者キャリア分析から、平均的に30代中盤から後半の研究成果によりノーベル賞の受賞理由となった成果を得ていること、研究成果公表から受賞までの期間は近年長くなる傾向にあること等の結果が得られた。また、日本出身の受賞者へのインタビュー等から、受賞者の多くが海外での経験又は海外研究機関との共同研究の経験を有している等の示唆が得られた。ノーベル賞受賞者に対するインタビューの日程調整に時間を要しており、また、受賞者に関する詳細な情報に関するデータベースの作成が遅れている。科学教育・受賞者や関係者に対するインタビューの実施・受賞者の詳細な情報に関するデータベースの構築・学会等における報告ノーベル賞受賞者へのインタビューを当初予定していたが、先方の都合もあり、進捗が遅れている。また、海外の連携先の研究者が新たな研究費を獲得する必要があるため、連携研究に関する進捗が遅れている。、研究体制の整備、既存研究の調査及びマクロレベルの統計データの収集に関しては、順調にデータベースの作成が進んでいる。研究振興政策とノーベル賞の授賞に関する因果関係を明らかにするためには、ネットワーク分析やインタビューによるマイクロな分析が不可欠であり、このための基礎データの作成が重要な意味を持つと考えられる。ノーベル賞受賞者等関係者へのインタビューを含むケーススタディを予定しているが、具体的な日程の設定に予想外に時間がかかっている。また、スウェーデンの研究協力者から提供される予定の研究が進捗していない等により、各受賞者の受賞時期、研究内容、当時の年齢等に関するデータの整理及び分析に予想外に時間がかかっている。研究代表者の異動におり、研究に予定していたエフォートを十分に割くことができなかった。・インタビューの計画的実施・マイクロな情報のデータベースの整備(適宜アウトソースを活用)・連携共同研究先が研究費を獲得できるように支援する受賞者の属性と受賞研究に関する詳細なデータベースの作成、主要国の研究振興政策に関する定性的な情報の収集・整理を行う。個々の受賞者に関するネットワーク分析や日本人受賞者等に対するインタビューを通じたマイクロレベルの分析を強化する。ノーベル博物館との具体的な協力関係、データ利用やインタビュー情報の利用を進める。これらを通じて、研究振興政策、知識創造プロセス及びノーベル賞の受賞の関係性を明らかにする。
コルチ器支持細胞の電位依存性カルシウム放出機構

ハロセン麻酔下に断頭し中耳骨胞露出、蝸牛摘出、実体顕微鏡下にコルチ器を剥離した.約300μg/mlトリプシン添加細胞外溶液にコルチ器を保持し、シェーカーにて振盪してコルチ器支持細胞を分離した。10μMIP_3細胞内投与し、25mM Adenosine-5-monophostate、Mg^+を含む場合の作用の違いを比較した。灌流を行った場合、灌流前をcontrolとして灌流後も経時的に観察した.指標として、膜容量、膜抵抗、局所電流を用いた。10μMIP_3、25mM Adenosine-5-monophostate、Mg^+を細胞内同時投与した群では膜容量の低下、膜抵抗の上昇が認められ、ギャップジャンクションの解離が観察された。しかし、25mM Adenosine-5-monophostateまたはMg^+を同時に投与しない場合膜容量の変化は認めらなかった。IP_3細胞内投与によりgap junction conductanceが低下し、IP_3receptorを介するCa^<2+>放出機構が存在することが推測された。また、カルシウムイオノフォア、A233187を細胞外投与により外向き電流が増加し、TEAにより抑制された。さらに、10mMBAPTA細胞内投与により低下したことよりコルチ器支持細胞にCa^<2+> activated K^+currentが存在することが示唆された。そして、Clの置換により電流が低下したことよりClも、コルチ器支持細胞周囲のイオンに関与していることがわかった。これらのことより、Ca^<2+>によりコルチ器支持細胞間結合およびhair cell motilityに関与する環境もCa^<2+>により制御されていることがわかった。平成7年度は細胞内にIP_3を投与し膜容量、膜抵抗を指標にしてギャップジャンクションの解離を観察した。10μM IP_3単独投与ではギャップジャンクションの解離をひきおこすものは少なかったが、Mg^<2+>, AMPの同時投与により作用が増強された。これは、細胞内Ca Channelがadenylate cyclase系を介して開口されたことによると推察された。また、レーザー顕微鏡によりHensen CellにDioC_6の染色が網み目状に分布が観察され、Fluo-3にても同様の所見が認められた。すなわち、コルチ器支持細胞のHensen CellにCa^<2+>貯蔵部位が存在して、その中にCa^<2+>が分布している。また、Ca^<2+>ionophoreのA23187を細胞外より投与することによりギャップジャンクションが解離することが観察された。よって、コルチ器支持細胞ギャップジャンクションのコンダクタンスはCa^<2+>貯蔵部位からのCa^2放出および細胞外からのCa^2流入により制御されていることがわかった。
懸濁紡糸法による高温酸化物超伝導繊維の超伝導特性に関する研究

昨年はY_<1.2>Ba_2Cu_3O_xの急冷凝固して形成した粉末を懸濁紡糸して連続繊維を作成し、再加熱した結果、得られた繊維のJcは10^4 A/cm^2以上の最大値を示した。しかしこのような高いJc値を持つ繊維を再現性良く作成する事はたいへん難しい。そこで本年度は始めに懸濁紡糸したQMG法のY系繊維に於けるPt添加の影響を調べた。1wt%以下のPtを添加することにより、緻密で超伝導相のc軸が繊維の長さ方向に垂直に良く配向した組織を示した。Pt添加により高いJcを示す繊維を作成でき、その再現性も向上した。さらに磁化曲線から算出したJcmの値とその磁場依存性がPtの添加で著しく善改され、ピンニング力の増大が認められた。次に溶液紡糸したYー系繊維中のピンニング力を高めるため、Y,Gd,Cu,Sn,Ceの酢酸塩を紡糸ド-プに添加した。あるいは前駆体繊維を金属塩水溶液に侵積して、Pt,Agを被覆して化学ド-ピングを検討した。Cu,Gd,Snを添加したり、Ag被覆して焼結した繊維は77Kでのflux pinningの向上が認められた。ド-ピングしていない繊維とAg及びPt被覆した繊維では部分溶融処理によりピンニング力は著しく向上するが、他の元素の添加によりJcは大きく低下した。これは高い温度の熱処理によりド-ピング元素が反応して超伝導相の成長を妨げるためと考えられる。Pt被覆した繊維で77K,OTでのJc=36000A/cm^2の最高値を記録した。繊維のJcは結晶の配向性に大きく依存することが認められ、今後いかに配向性良く結晶成長させていくかが課題となる。
芯鞘型複合繊維を利用した傾斜構造をもつ連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料の作製

芯鞘型繊維及び多数の細い連続繊維がマトリクス樹脂中に埋め込まれた複合繊維を用いて,繊維強化複合材料を作製し,複合繊維の断面構造が紡糸挙動,複合繊維および複合材料の力学挙動に及ぼす影響につき検証した.実際には,芯成分に熱可塑性液晶ポリエステル(TLCP),鞘部にポリプロピレン(PP)を用いて複合繊維の溶融紡糸を行い,形状の異なる2種類のノズルを用いることで芯鞘型繊維及び261本の細い連続繊維がマトリクス樹脂中に埋め込まれた複合繊維(以下,マルチ型繊維と呼ぶ)を作製した.紡糸過程の細化挙動を計測したところ,マルチ型繊維の方がわずかに細化が遅れることが明らかとなった.これはノズル直下における複合繊維中のTLCPの配向性が高いためである.しかし,得られた複合繊維について,広角X線回析及び力学的性質を解析した結果では両者に特に差は見られなかった.また,複合繊維を凹凸金型内に一方向に配列させ,PPの融点以上,TLCPの融点以下の温度で圧縮成形することにより,鞘成分のみを融解させ連続繊維強化複合材料を作製した。これらの繊維から作製した複合材料の3点曲げ試験を行い,芯鞘型繊維とマルチ型複合繊維複合材料の挙動を比較すると,曲げ弾性率,曲げ強度はほぼ同じ値を示している.しかし,最大荷重以降の挙動に明らかな違いがみられ,マルチ型繊維に比べ芯鞘型繊維は徐々に荷重が減少していくことが分かる.また,複合材料の引張試験においても引張試験においても引張弾性率,引張強度はほぼ同程度であったが曲げ試験と同様,破壊挙動に違いが現れた.破壊部分の観察結果より,曲げ試験,引張試験ともに試験後の複合材料片に破壊部分の違いが現れており芯鞘型繊維は延性的,複合繊維は脆性的な破壊挙動を示した.さらに,芯鞘型繊維の作製を経由して三次元的な構造を有する連続繊維で強化された複合材料を作製することを目的として研究を行った.具体的には,まず芯成分に熱可塑性液晶ポリエステル(TLCP),鞘部にポリカーボネート(PC)を用いて芯鞘型複合繊維の溶融紡糸を行った.複合繊維を凹凸金型内に直交方向あるいは三方向に配置して複合材料を成形し,その力学特性について検討した.特に三方向強化材では積層理論から予測される通り,弾性率が面内等方性を示す複合材料が得られていることを確認した.さらに,複合繊維を平織りした織物を作製し,この織物を積層した後に圧縮成形して,三次元的に強化繊維が配列した繊維強化複合材料を作製した.このように,芯鞘型複合繊維を複合材料成形に応用することで,材料設計の自由度が高くなり,複雑な構造を有する連続繊維強化複合材料が得られることを実証した.芯鞘型繊維及び多数の細い連続繊維がマトリクス樹脂中に埋め込まれた複合繊維を用いて,繊維強化複合材料を作製し,複合繊維の断面構造が紡糸挙動,複合繊維および複合材料の力学挙動に及ぼす影響につき検証した.実際には,芯成分に熱可塑性液晶ポリエステル(TLCP),鞘部にポリプロピレン(PP)を用いて複合繊維の溶融紡糸を行い,形状の異なる2種類のノズルを用いることで芯鞘型繊維及び261本の細い連続繊維がマトリクス樹脂中に埋め込まれた複合繊維(以下,マルチ型繊維と呼ぶ)を作製した.紡糸過程の細化挙動を計測したところ,マルチ型繊維の方がわずかに細化が遅れることが明らかとなった.これはノズル直下における複合繊維中のTLCPの配向性が高いためである.しかし,得られた複合繊維について,広角X線回析及び力学的性質を解析した結果では両者に特に差は見られなかった.また,複合繊維を凹凸金型内に一方向に配列させ,PPの融点以上,TLCPの融点以下の温度で圧縮成形することにより,鞘成分のみを融解させ連続繊維強化複合材料を作製した。これらの繊維から作製した複合材料の3点曲げ試験を行い,芯鞘型繊維とマルチ型複合繊維複合材料の挙動を比較すると,曲げ弾性率,曲げ強度はほぼ同じ値を示している.しかし,最大荷重以降の挙動に明らかな違いがみられ,マルチ型繊維に比べ芯鞘型繊維は徐々に荷重が減少していくことが分かる.また,複合材料の引張試験においても引張試験においても引張弾性率,引張強度はほぼ同程度であったが曲げ試験と同様,破壊挙動に違いが現れた.破壊部分の観察結果より,曲げ試験,引張試験ともに試験後の複合材料片に破壊部分の違いが現れており芯鞘型繊維は延性的,複合繊維は脆性的な破壊挙動を示した.さらに,芯鞘型繊維の作製を経由して三次元的な構造を有する連続繊維で強化された複合材料を作製することを目的として研究を行った.具体的には,まず芯成分に熱可塑性液晶ポリエステル(TLCP),鞘部にポリカーボネート(PC)を用いて芯鞘型複合繊維の溶融紡糸を行った.複合繊維を凹凸金型内に直交方向あるいは三方向に配置して複合材料を成形し,その力学特性について検討した.特に三方向強化材では積層理論から予測される通り,弾性率が面内等方性を示す複合材料が得られていることを確認した.さらに,複合繊維を平織りした織物を作製し,この織物を積層した後に圧縮成形して,三次元的に強化繊維が配列した繊維強化複合材料を作製した.このように,芯鞘型複合繊維を複合材料成形に応用することで,材料設計の自由度が高くなり,複雑な構造を有する連続繊維強化

複合材料が得られることを実証した.芯鞘型繊維及び多数の細い連続繊維がマトリクス樹脂中に埋め込まれた複合繊維を用いて、繊維強化複合材料を作製し、複合繊維の断面構造が紡糸挙動、複合繊維および複合材料の力学挙動に及ぼす影響につき検証した。実際には、芯成分に熱可塑性液晶ポリエステル(TLCP)であるpoly(p-hydroxybenzoicacid-co2hydroxy-6-naphthoicacid)、鞘部にポリプロピレン(PP)を用いて複合繊維の溶融紡糸を行い、形状の異なる2種類のノズルを用いることで芯鞘型繊維及び261本の細い連続繊維がマトリクス樹脂中に埋め込まれた複合繊維(以下、マルチ型繊維と呼ぶ)を作製した。紡糸過程の細化挙動を計測したところ、マルチ型繊維の方がわずかに細化が遅れることが明らかとなった。これはノズル直下における複合繊維中のTLCPの配向性が高いためである。しかし、得られた複合繊維について、広角X線回折及び力学的性質を解析した結果では両者に特に差は見られなかった。また、複合繊維を凹凸金型内に一方向に配列させ、PPの融点以上、TLCPの融点以下の温度で圧縮成形することにより、鞘成分のみを融解させ連続繊維強化複合材料を作製した。これらの繊雑から作製した複合材料の3点曲げ試験を行い、芯鞘型繊維とマルチ型複合繊維複合材料の挙動を比較すると、曲げ弾性率、曲げ強度はほぼ同じ値を示している。しかし、最大荷重以降の挙動に明らかな違いがみられ、マルチ型繊維に比べ芯鞘型繊維は徐々に荷重が減少していくことが分かる。また、複合材料の引張試験においても引張弾性率、引張強度はほぼ同程度であったが曲げ試験と同様、破壊挙動に違いが現れた。破壊部分の観察結果より、曲げ試験、引張試験ともに試験後の複合材料片に破壊部分の違いが現れており芯鞘型繊維は延性的、複合繊維は脆性的な破壊挙動を示した。芯鞘型繊維の作製を経由して三次元的な構造を有する連続繊維で強化された複合材料を作製することを目的として研究を行った.具体的には,まず芯成分に熱可塑性液晶ポリエステル(TLCP)であるPoly(p-hydroxybenzoicacid-co-2-hydroxy-6-naphthoicacid),鞘部にポリカーボネート(PC)を用いて芯鞘型複合繊維の溶融紡糸を行った.TLCPはPCとの複合により可紡性が向上し,TLCPを単成分で紡糸した場合に比べ高い巻取速度での紡糸が可能となり,同時に複合繊維中のTLCP成分は高い力学特性を示すことを明らかにした.この複合繊維を凹凸金型内に一方向に配列させ,PCのガラス転移点以上,TLCPの融点以下の温度で圧縮成形することによって鞘成分のみを融解・溶着させ,一方向繊維強化複合材料を作製した.複合材料の引張および三点曲げ試験を行った結果,引張弾性率および強度は繊維の力学特性とほぼ同程度であり,溶融紡糸過程で発現する強化繊維の構造・物性が複合材料中でも保持されていることを確認した.さらに,複合繊維を凹凸金型内に直交方向あるいは三方向に配置して複合材料を成形し,その力学特性について検討した.特に三方向強化材では積層理論から予測される通り,弾性率が面内等方性を示す複合材料が得られていることを確認した.さらに、複合繊維を平織りした織物を作製し,この織物を積層した後に圧縮成形して,三次元的に強化繊維が配列した繊維強化複合材料を作製した.このように,芯鞘型複合繊維を複合材料成形に応用することで,材料設計の自由度が高くなり,複雑な構造を有する連続繊維強化
無脊椎動物(カブトガニ)の血球細胞に含まれるリポ多糖受容体の研究

カブトガニ血球細胞はごく微量の細菌内毒素(lipopolysaccharide、以下LPSと略)に鋭敏に反応し、細胞内の大小分泌顆粒内に含まれる体液凝固因子群やdefense molecule群を細胞外へ放出しつつ、体液凝固を惹起する。これまで、LPSやβ-グルカンによる体液凝固反応の生化学機構についてはほぼその全貌が明らかになったが、細胞のLPS認識機構については未だ全く不明である。本年度は、このLPS認識に関わる細胞膜上の分子を同定する目的で、蛍光ラベルしたLPSを用い、血球のflow cytometryによる解析を行った。脱顆粒を防ぐため、血球細胞を採血後直ちに1%のparaformaldehydeで4°C、30分固定した後、解析に用いた。哺乳類細胞においてLPSを非特異的な結合がみられない条件下、すなわち1mg/mlのBSA共存下、0°Cで30分間、FITCラベルしたLPS (E. coil 0111 : B4株由来)と血球細胞を反応させると、FITC-LPSの濃度依存的な細胞への結合が観察された。さらに、biotinラベルしたS. minnesota R595株由来のLPSとstreptavidin-FITCを用いた解析でも、biotin-LPSに依存したstreptavidinの細胞への結合が観察された。このLPSの細胞表面への結合にはhemolymphplasma成分は要求されず、100倍過剰の無意識の0111 : B4、あるいはR595株由来のLPSを加えるとFITC-LPSの結合が約40-60%減少した。さらにLPSの結合は37°C、30分のtrypsin (0.1mg/ml)あるいはproteinase K処理によって低下がみられた。以上の結果より、血球細胞表面にはLPSを直接認識し結合するタンパク質性因子の存在が示唆された。
ウイルスベクターを用いた効率良い遺伝子修復による造血系遺伝病の治療法の開発

昨年度までに私達は、アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて、ファンコニ貧血A群(FANCA)患者由来B細胞株(BCL)での相同組換えによるFANCA遺伝子修復に成功した。これは、造血細胞でヒト遺伝病の病因遺伝子を修復した最初の例であった。今年度は、先ず、感染に用いるベクターの濃度と相同組換え効率の相関について検討した。その結果、細胞当たりのベクター粒子数を10^3,10^4,10^5と増加させると、それに対応してHPRT遺伝子座における細胞当たりの相同組換えの頻度も3.1x10^<-6>,9.2x10^<-6>,2.1x10^<-4>と増加した。また、FANCA患者由来BCLにおいても正常男性由来BCLと同程度の頻度で相同組換えが得られた。また、相同組換えによる正確な遺伝子修復が得られても、それ以外の染色体上のランダムな位置にベクターが組み込まれると、挿入変異などの安全上の問題が残ったままである。通常の動物細胞ではランダムな組み込みに対して相同組換えは1%程度である場合が多いが、BCLでAAVを用いた場合は6-20%であり、従来の方法よりも安全であることが明らかとなった。さらに、より実際の治療対象に近い細胞として、ヒト造血幹細胞(CD34陽性細胞)標的として、ベクター感染効率と相同組換え効率とをいくつかのAAV血清型について比較検討した。しかし、現在入手可能な血清型では、BCLと異なりCD34細胞に対する遺伝子導入効率は極めて低く(<1%)、相同組換えを得ることが出来なかった。ウイルスベクターを用いた造血細胞での遺伝子修復の可能性を探るために、ネオマイシン耐性遺伝子をコードしたヘルパー依存型アデノウイルスベクター(HDAdV)を用いて正常B細胞株(BCL)を感染したが、染色体への組み込みは検出できなかった。また、正常なファンコニ貧血A群(FANCA)遺伝子座の一部をコードしたHDAdVを用いて、FANCA患者由来BCLでの相同組換えによる遺伝子修復を試みた。しかし、これまでの試みでは成功していない。そこで、最近ヒトもしくはマウスの造血細胞への遺伝子導入が報告された1、2、7、8型アデノ随伴ウイルス(AAV)由来のベクターを用いての相同組換えを試みた。先ず、HPRT遺伝子座を相同組換えでノックアウトした時に、6-TG耐性として検出出来る系を用いて実験を行った。その結果、感染細胞当たり4.0x10^<-6>-1.0x10^<-5>の頻度でベクターの染色体への組み込みが検出された。さらに、AAV2とAAV8由来ベクターの感染で得たコロニーより、6-TG耐性細胞クローンが得られ、相同組換えが起きたことをサザン法で確認した。その頻度は、AAV2ベクターで細胞当たり2.0x10^<-6>、AAV8由来ベクターで1.0x10^<-6>であった。これは、AAVを用いてヒトB細胞で相同組換えに成功した最初の例である。さらに、FANCA患者由来細胞株に対しても、相同組換えによる遺伝子修復を検出するために、AAV2由来FANCA修復ベクター感染させMMCでFANCA正常細胞を選択したが、現在までのところMMC耐性コロニーは得られていない。今後、ベクターの濃度を上げる等の工夫により、FANCA遺伝子の修復を目指す予定である。ウイルスベクターを用いた造血細胞での遺伝子修復の可能性を探るために、ヒトHPRT遺伝子座配列とネオマイシン耐性遺伝子とをコードしたアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて正常B細胞株(BCL)を感染し、染色体組み込み頻度ならびに相同組換え頻度を測定した。また、正常なファンコニ貧血A群(FANCA)遺伝子座の一部をコードしたAAVベクターを用いて、FANCA患者由来BCLでの相同組換えによる遺伝子修復に成功した。これは、造血細胞でヒト遺伝病の病因遺伝子を修復した最初の例である。最終的な遺伝子修復は、感染細胞あたり0.016%(感染細胞6000-7000個に1個)の頻度で得られた。こうして得られたいくつかの修復細胞クローンについて、変異エクソンのDNA塩基配列の決定とサザン法による周辺染色体領域の構造解析により、DNAレベルで正確な修復がされていることを確認した。また、タンパク質レベルでも、ウエスタン法によりFANCAタンパク質の発現を確認した。さらに、細胞機能上の修復を検討するために、ウエスタン法によるモノユビキチン化されたFANCD2タンパクの検出と、マイトマイシンC存在下の細胞の増殖曲線を調べた。その結果、機能的にもこれらFANCA遺伝子修復細胞クローンは正常BCLと変わりがないことを確認した。今後、ベクター濃度を上げる等の工夫により、さらなるFANCA遺伝子の修復効率の改善を目指す。また、ヒト造血幹細胞(CD34陽性細胞)に対してHPRT遺伝子座における相同組換え頻度を検討することにより、AAVベクターを用いた遺伝子修復を、安全で安定な遺伝子治療法としてさらに実用化を目指して開発・改良する可能性について検討する予定である。

その結果、細胞当たりのベクター粒子数を10^3,10^4,10^5と増加させると、それに対応してHPRT遺伝子座における細胞当たりの相同組換えの頻度も3.1x10^<-6>,9.2x10^<-6>,2.1x10^<-4>と増加した。また、FANCA患者由来BCLにおいても正常男性由来BCLと同程度の頻度で相同組換えが得られた。また、相同組換えによる正確な遺伝子修復が得られても、それ以外の染色体上のランダムな位置にベクターが組み込まれると、挿入変異などの安全上の問題が残ったままである。通常の動物細胞ではランダムな組み込みに対して相同組換えは1%程度である場合が多いが、BCLでAAVを用いた場合は6-20%であり、従来の方法よりも安全であることが明らかとなった。さらに、より実際の治療対象に近い細胞として、ヒト造血幹細胞(CD34陽性細胞)標的として、ベクター感染効率と相同組換え効率とをいくつかのAAV血清型について比較検討した。しかし、現在入手可能な血清型では、BCLと異なりCD34細胞に対する遺伝子導入効率は極めて低く(<1%)、相同組換えを得ることが出来なかった。
ベテラン教師が録画した授業記録から授業観と教育技術を抽出する研究

本研究は,これまでに収集・蓄積してきた授業の映像記録の内容や録画方法を検討し,その映像を録画したベテラン教師が捉えた各ショットの撮影意図を推測するという手法により,一人の授業観察者としての「授業を捉える視点」を明らかにしようというものである。そのために,教職経験の異なる教師が同一授業をビデオカメラにより録画した。これらの複数の授業記録をもとに,録画によりファインダーを通して捉えたショット中に含まれている情報(例えば,発言者と他者,特徴的な子どもを捉えているなど)を検討し,ベテラン教師の「授業を捉える視点」を抽出し,その授業観と教育技術を明らかにしようとするものである。以下のような経過で研究を進めた。1.フレーム検討視点群の設定:撮影者が授業の各シーンを,フレーム内に何をどのように捉えているかを検討する「フレーム検討視点群」を再検討した。とりわけ,撮影者の意図を推測する視点をベテラン教師という枠組みで行った。その結果,パンニングを開始するタイミングの微妙なズレに着目した。2.授業記録の分析:ベテランの授業実践者が撮影した過去の授業映像記録を収集した。また,初任者からベテランまでの教職経験の異なる教師が同一授業を録画した。これらの授業記録をもとに,言語記録を作成するとともに,上記フレーム検討視点群を適用した教職経験年数の異なる教師間の視点の異同を分析した。パンニングを開始するタイミングとフレームサイズに焦点をあてることが有効であることが見いだせた。3.授業映像記録のデジタル化:アナログであるビデオテープの記録をデジタル化して,2の作業に適した分析方法を検討した。また,微妙なタイミングのズレを検出するために,4分割による画面表示を可能にした。このシステムは,ズレに着目することにより,教師教育教材として発展させることが有効であるとの知見も見いだせた。本研究は,これまでに収集・蓄積してきた授業の映像記録の内容や録画方法を検討し,その映像を録画したベテラン教師の捉えた各ショットの撮影意図を推測することにより,一人の授業観察者としての「授業を捉える視点」を明らかにしようというものである。そこで,ファインダーを通して捉えたショット中に,含まれている情報(例えば,発言者と他者,特徴的な子どもを捉えているなど)を検討することにより,ベテラン教師の「授業を捉える視点」を抽出し,その授業観と教育技術を明らかにすしようとするものである。本年度は,以下のような経過で研究を進めた。1.フレーム検討視点群の設定:撮影者が授業の各シーンを,フレーム内に何をどのように捉えているかを検討し,撮影者の意図を推測する視点をベテラン教師という枠組みの中で捉える視点である「フレーム検討視点群]を検討した。とりわけ,発言者とコミュニケーションに着目してこれを設定した。2.授業記録の分析:これまでに収録されてきた,授業研究者やベテランの授業実践者が撮影した過去の授業映像記録を収集した。さらに,その授業の言語記録を検討し,上記フレーム検討視点群を適用して,同一授業を複数のベテラン教師による分析を試みた。3.授業を捉える視点の枠組みの設定:撮影者の意思決定に関わる要因を比較検討し,撮影者でベテラン教師の授業を捉える視点の枠組みを再構成した。4.授業映像記録のデジタル化:アナログであるビデオテープの記録をデジタル化して,2の作業に適した分析方法を検討した。

そのために,教職経験の異なる教師が同一授業をビデオカメラにより録画した授業記録をもとに,録画によりファインダーを通して捉えたショット中に,含まれている情報(例えば,発言者と他者,特徴的な子どもを捉えているなど)を検討することにより,ベテラン教師の「授業を捉える視点」を抽出し,その授業観と教育技術を明らかにしようとするものである。本年度は,以下のような経過で研究を進めた。1.フレーム検討視点群の設定:撮影者が授業の各シーンを,フレーム内に何をどのように捉えているかを検討し,撮影者の意図を推測する視点をベテラン教師という枠組みの中で捉える視点である「フレーム検討視点群」を再検討した。とりわけ,パンニングを開始するタイミングとその微妙に着目して検討した。2.授業記録の分析:パンニングを開始するタイミングとその微妙なズレを検討するために,本年度も新たに初任者からベテラン教員までを組み合わせた授業記録を収集した。さらに,その授業の言語記録を検討し,上記フレーム検討視点群を適用して,同一授業を複数のベテラシ教師による分析を試みた。3.授業映像記録のデジタル化:アナログであるビデオテープの記録をデジタル化して,2の作業に適した分析方法を検討した。また,微妙なタイミングのズレを検出するために,4分割による画面表示を可能にした。このシステムは,教師教育教材として発展させることが有効であるとの知見も見いだせた。
脳室・脳底槽の髄液循環動態相対的数量解析と神経内視鏡手術後の短絡管非依存性の推測

申請者らは、これまでに新たなflexible steerable/fiberoptic neuroendoscopeの開発・改良を試み、これによる多くの頭蓋内病巣の形態評価・組織採取・水頭症治療等の可能性を検討してきた。また申請者らは、世界的にも新たな試みとして、大動物(piglet)に水頭症を誘発させ、experimental neuroendoscopic surgeryを発展させてきた。頭蓋内の脳室/髄液循環路を主体とした形態変化の描出は、より精密なsteerable endoscopeによるリアルタイムの多角度からの分析によって極めて良好になされるようになった。さらに、内視鏡応用機器の改良と頭蓋内操作技術の進歩により、その適応疾患/病態も拡大した。本研究は、名水頭症病態の各型においてこれらの術前予測を目的に髄液循環動態を評価するものであり、神経内視鏡手術の適応から、その術後に予測される髄液循環動態の変化、改善を分析するものである。方法としては、neuroendoscope対応のマイクロICPセンサーを実用化し、脳室内局所造影剤注入直視下分析及び経時的画像解析によって、これまでに成しえなかった水頭症病態においての頭蓋内局所圧動態及び髄液流動動態を、局所髄液循環路の中で捉え、脳室開放術の適応と術式の倹討から、短絡管設置の回避をゴールとした水頭症治療の可能性を評価、検討した。今後、臨床症例の集積と共にこの特殊病態が解明されて行くものと考えられるが、さらに具体的な重要な臨床上の問題点には神経内視鏡手術後の髄液循環動態の変化と短絡管非依存牲停止性水頭症への移行の達成度の術前予測があげられ、これらの知見をふまえ今後の研究課題として取り組むべきであることが強調された。昨年度は、本研究において、多彩な水頭症病態の中で、果たしてどの症例に神経内視鏡手術の適応があるのか、根底にある病態はどのような変化をもって治療しえるのか、などの問題を主眼に特に、幼若脳こおいては髄液主循環路の髄液循環は未発達であり適応には限りがあることを結果として示した。術前に評価する手段として術前に神経内視鏡手術による第3脳室開放術の治療効果としての脳底槽・クモ膜下腔の髄液循環機能を評価することを目的に、Cardiac-gated Cine-MRI,3D-CT cisternographyの画像診断と局所頭蓋圧動態分析の手法を用いて脳室と脳底槽の髄液循環動態を相対的に評価し、一応の研究成果を得た。本年度は、さらに中脳水道閉塞例の臨床例を集積し、術前に神経内視鏡手術による第三脳室開放術の治療効果としての脳底槽・クモ膜下腔の髄液循環機能を評価することを目的に、MRI、Cardiac-gated cine-MRI、RI cisternography、3D-CT cisternographyの画像診断と局所頭蓋圧動態分析の手法を用いて脳室と脳底槽の髄液循環動態を相対的に数量評価した。私共は、これまでに新たなrigid-rod frameless neuroen