hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
励起エネルギーランドスケープ制御に基づくフォトン・アップコンバージョンの高効率化

近年、分子の励起三重項状態を利用した現象が光デバイス等へ応用されており、励起三重項状態の関連する現象が注目を集めている。しかしながら、一般的に励起三重項状態は酸素分子によって消光されるため、励起三重項状態を酸素から保護する方法論の開発は極めて重要な課題である。三重項-三重項消滅に基づくフォトン・アップコンバージョン(TTA-UC)は、励起三重項状態を利用して、低エネルギーの光を高エネルギーの光へと変換する現象である。特に、生体透過性の高い近赤外光を体内で可視光に変換できれば、光線力学療法等への応用が期待される。そのためには、水中で機能するTTA-UCシステムが必要不可欠であり、そのためには水中で三重項励起子を保護するための方法論が必要不可欠である。これまで申請者は、π共役系発色団の集積構造を利用することで、「酸素バリア能」を発現することを見出してきた。水素結合に基づく高密度の分子集積構造が酸素による三重項励起子の消光を防いでいると推察されていたが、その詳細な機構は明らかにされていなかった。そこで本研究では、さらなる酸素バリア能の向上と機構の解明を目指した。エーテル結合を用いて親水部を導入した新規アクセプターは、単独成分では水中における構造秩序が低く、溶存酸素存在下では励起三重項が消光され、UCは観測されなかった。カチオン性アクセプターに対して脂肪酸アニオンを混合することで、酸素バリア能が発現し、目的とするUC発光を観測することに成功した。また、オリゴエチレングリコール鎖を導入したアクセプター分子集合体も溶存酸素で飽和した水中においてUC発光を発現することを確認した。これらの結果から、水素結合に限らず密な疎水性ドメインを形成することで酸素バリア能が発現することを明らかにした。申請者は、以前水素結合を利用した分子集合体において、酸素バリア能の発現に成功していた。この分子集合体形成に基づく酸素バリア能発現のための分子設計指針を一般化すべく、様々な疎水性ドメイン形成のための分子構造を検討した。カチオン性両親媒性アクセプター分子をオレイン酸アニオンのような疎水性アニオンとイオン対を形成させる手法や、アクセプター分子にオリゴエチレングリコール鎖を導入する等、分子の集積密度を向上させる多様なアプローチによって、酸素バリア能を発現しうることを証明した。以前から試みている近赤外光から可視光への変換だけでなく、可視光から紫外光への変換にも成功しており、水中で酸素から励起三重項を保護するための基本となる分子設計指針が確立され、さらなる発展が期待できるため、期待以上に研究が進展したと考えている。本研究課題は研究実施計画書の通り、酸素バリア能を他の波長域に展開することによる一般化および固体系への展開を目指して進めていく。現在、近赤外光から可視光、可視光から紫外光への変換には成功しているが、ドナーからアクセプターへのエネルギー移動効率が低いためUC効率に課題が残されている。単純にドナー分子をアクセプター集合体内に取り込むだけでは、エネルギー移動効率が効率よく生じないため、アクセプターの発色団近辺にドナー分子が位置することが必要となる。そのため、アクセプター分子とドナー分子の相溶性も含めて、分子設計の最適化を図る。低強度光の有効利用は、エネルギー分野・生体分野のいずれにおいても非常に重要である。有機発色団同士の三重項-三重項消滅(TTA)に基づくフォトン・アップコンバージョン(UC)は、低強度の励起光( mW cm-2)をより短波長の光へと変換する技術である。この技術を水中に展開することは、光触媒の高効率化や生体イメージングへの応用に向け非常に魅力的である。しかし、TTA過程は三重項励起状態を経由するため、消光剤である酸素から励起種を保護することが必要とされていた。デバイス等への応用に関しては無機材料や高分子材料による酸素耐性の付与が可能である一方、溶液系においては酸素耐性を有するナノマイクロメートルスケールの材料の構築が必要不可欠である。そこで本研究では、水中での自己組織化に基づき酸素から三重項励起状態を保護する「酸素バリア能」を発現させるための分子設計指針の確立を目指した。合成した両親媒性化合物の水中における構造秩序性が低く、溶存酸素酸素存在下では励起三重項が消光されるために、TTA-UCが観測されなかった。そこで、分子の集積密度の向上と、分子集合体-水界面の安定化に基づく酸素バリア機能の発現をはかるべく、疎水性イオン対の概念を導入して検討を重ねた結果、長鎖アニオンを添加することで、酸素ブロック能が発現し、溶存酸素の存在下、目的とするTTA-UCを実現することに成功した。この成果は、アルキル鎖による疎水性ドメインを形成するという簡便な手法により、酸素バリア能を発現するという自己組織化の新たな可能性を見出したものであり、他の波長域へ拡張し、分子設計指針の一般化や固体系への展開を目指す予定である。本研究では、緑から青への波長変換域における酸素バリア能の評価とメカニズムの考察を行い、色素周りの分子密度を向上させることで酸素バリア能が発現することが明らかとなった。現在、近赤外光から可視光への変換を試みており、すでに水中で集合化するアクセプター分子を合成している。今後はこの分子と三重項増感剤を組み合わせ、酸素共存条件でのTTA-UC評価を行っていく予定である。

水中で酸素から励起三重項を保護するための基本となる分子設計指針が確立され、さらなる発展が期待できるため、期待以上に研究が進展したと考えている。近年、分子の励起三重項状態を利用した現象が光デバイス等へ応用されており、励起三重項状態の関連する現象が注目を集めている。しかしながら、一般的に励起三重項状態は酸素分子によって消光されるため、励起三重項状態を酸素から保護する方法論の開発は極めて重要な課題である。三重項-三重項消滅に基づくフォトン・アップコンバージョン(TTA-UC)は、励起三重項状態を利用して、低エネルギーの光を高エネルギーの光へと変換する現象である。特に、生体透過性の高い近赤外光を体内で可視光に変換できれば、光線力学療法等への応用が期待される。そのためには、水中で機能するTTA-UCシステムが必要不可欠であり、そのためには水中で三重項励起子を保護するための方法論が必要不可欠である。これまで申請者は、π共役系発色団の集積構造を利用することで、「酸素バリア能」を発現することを見出してきた。水素結合に基づく高密度の分子集積構造が酸素による三重項励起子の消光を防いでいると推察されていたが、その詳細な機構は明らかにされていなかった。そこで本研究では、さらなる酸素バリア能の向上と機構の解明を目指した。エーテル結合を用いて親水部を導入した新規アクセプターは、単独成分では水中における構造秩序が低く、溶存酸素存在下では励起三重項が消光され、UCは観測されなかった。カチオン性アクセプターに対して脂肪酸アニオンを混合することで、酸素バリア能が発現し、目的とするUC発光を観測することに成功した。また、オリゴエチレングリコール鎖を導入したアクセプター分子集合体も溶存酸素で飽和した水中においてUC発光を発現することを確認した。これらの結果から、水素結合に限らず密な疎水性ドメインを形成することで酸素バリア能が発現することを明らかにした。申請者は、以前水素結合を利用した分子集合体において、酸素バリア能の発現に成功していた。この分子集合体形成に基づく酸素バリア能発現のための分子設計指針を一般化すべく、様々な疎水性ドメイン形成のための分子構造を検討した。カチオン性両親媒性アクセプター分子をオレイン酸アニオンのような疎水性アニオンとイオン対を形成させる手法や、アクセプター分子にオリゴエチレングリコール鎖を導入する等、分子の集積密度を向上させる多様なアプローチによって、酸素バリア能を発現しうることを証明した。以前から試みている近赤外光から可視光への変換だけでなく、可視光から紫外光への変換にも成功しており、水中で酸素から励起三重項を保護するための基本となる分子設計指針が確立され、さらなる発展が期待できるため、期待以上に研究が進展したと考えている。本研究課題は研究実施計画書の通り、酸素バリア能を他の波長域に展開することによる一般化および固体系への展開を目指していく。申請者は、酸素バリア能の発現に関する研究だけではなく、室温で過冷却となるイオン液体を用いることで、結晶相中にドナーを分散させることに成功しており、この知見を活かすことで固体系へと展開した際にもドナー・アクセプター間の相分離を防ぐことが可能であると予想される。これらによって固体系においても効率的なTTA-UCと酸素バリア能の発現を目指す。本研究課題は研究実施計画書の通り、酸素バリア能を他の波長域に展開することによる一般化および固体系への展開を目指して進めていく。
癌関連遺伝子の増幅、発現と腫瘍内環境因子の関連性の解明

ヒト大腸癌移植腫瘍LS-180を用いて、血管新生阻害剤TNP-470および抗VEGF中和抗体が、温熱(44°C30分)の抗腫瘍効果に与える影響をTG time assayにて検討した。温熱+抗VEGF中和抗体群は、抗VEGF中和抗体単独群と比し有意に抗腫瘍効果が増強した。また、温熱+TNP-470+抗VEGF中和抗体の三者併用群においてもっとも高い抗腫瘍効果が得られた。温熱後の腫瘍内には壊死巣が見られ、残存腫瘍細胞にVEGFの発現が認められた。抗VEGF中和抗体を温熱後に投与することで、抗腫瘍効果の増強が示された。術前シスプラチン化学療法を行い(CT群)、あるいは術前治療なし(対照群)で食道亜全摘術を施行された計35例食道癌の治療前生検組織と切除標本でのPCNA,Ki-67陽性細胞数を比較検討した。対照群において、切除標本のKi-67、PCNALIは、それぞれの治療前生検組織標本のLIより有意に高値を示したが(p<0.05)、治療前生検組織標本と切除標本のPCNA、Ki-67LI間には有意な相関関係を認めた。一方、術前化学療法により、切除標本でのKi-67LIは対照群のLIに比べて有意に下がった。本研究により細胞周期関連抗原のLIによる腫瘍増殖能の研究に生検組織材料を用いることの正当性が示された。また、CT群では、少なくともKi-67LIに関してはシスプラチン投与により減少することが示された。我々はすでにPCNA LI、Ki-67LIの低い食道癌の局所制御率が不良であることを示しており、化学療法によって腫瘍内の増殖細胞分画が低下し、休止期細胞の比率が高まり放射線抵抗性になることが示唆された。
自己集積型有機ラジカルの化学修飾による高次元スピンネットワークの構築

磁性は、長い間金属、金属酸化物など無機物に特有な特性と考えられてきた。強磁性などのバルク磁性は、結晶構造と密接に関係するので、有機分子で実現するには、有機ラジカルなどの開殻分子の配列技術を確立する必要がある。本研究では、水素結合を駆動力として安定有機ラジカルを集積する技術をさらに発展させ、分子結晶において3次元的なスピンネットワークを構築することに成功した。有機物のみからなる磁性材料の開発は、全く新しい有機機能材料の出現につながる基礎的かつ重要な研究課題である。本研究では、研究代表者が見出した"スピン整列を促す超分子シントン"をベースにラジカル分子に化学修飾を行い、その効果を精密な磁気物性評価から検証し、高性能な純有機ナノ磁性材料を構築する。本研究では、水素結合により一次元積層体を形成する自己集積型有機ラジカルを研究対象として、化学修飾により、積層カラム間に有効な磁気カップリングを発現させ高次元スピンネットワークを有する有機固体を合理的に設計するための方法論を確立する。平成20年度においては、ベンズイミダゾールの5(6)位にハロゲン(塩素、臭素、ヨウ素)およびシアノ基を導入した分子ならびに対応するインドール誘導体の合成研究ならびに構造-磁性相関を中心に議論した。ハロゲンを導入したベンズイミダゾール体のうち、塩素、臭素を導入した誘導体では積層カラム内では強磁性的な相互作用が維持されたが、積層カラム間で反強磁性的な相互作用が強まった。臭素を導入した誘導体では積層構造が大きく変化し積層カラム内での強磁性的な相互作用が確認できなかった。一方、対応する6-インドール体では、塩素、臭素、ヨウ素いずれを導入した誘導体でも積層カラム内で強磁性的なカップリングが観測された。積層カラム間では、軸方向に依存して強磁性的および反強磁性的なカップリングがともに存在した。その結果、1.82.2Kの温度でメタ磁性体に転移した。この転移温度は、これまでの純有機メタ磁性体に比べ一桁高く積層カラム構造をとる本誘導体の特異性が示された。さらに、転移温度以下では、スピンの向きが反転するスピンフロップを純有機ラジカル結晶として初めて観測することに成功し、これらの磁気特性がクラス2の反強磁性体であることを明らかにした。シアノ基を導入した誘導体は、極性が高いため2量体を形成した。現在、シアノ基をエチニル基に変換した誘導体で検討を進めている。以上、積層カラム間で磁気カップリングを伝達するのに有効な置換基の探索を行い、その過程で新しいタイプの純有機メタ磁性体を見出すことに成功した。平成21年度においては、エチニル基、シアノ基などπ共役系を有する骨格の導入した誘導体を合成した。合成した有機ラジカル結晶について各種分光学的測定および電気化学的測定を実施した。固体状態における磁気特性は、直流および交流SQUID磁束計を用いて評価した。直流モル磁化率の温度依存性からラジカル分子間の相互作用を詳細に議論した。また、X線構造解析より得られる結晶座標を用いてDFT計算を実施した。実験データとモデル式を非線形最小二乗法で解析し、磁気カップリングパラメータを算出した。その結果、エチニル基、シアノ基では、置換基のπ共役系の効果により積層カラム間の磁気カップリングを増大する効果があることを明らかにした。さらに、インドール環6位にtert-ブチルニトロキド骨格を導入したバイラジカル分子の合成に着手し、基底3重項状態を示す誘導体の合成経路を開拓した。これら共役ニトロキシドラジカル骨格を導入するとベンゾ環のスピン密度が大幅に高くなると予想され、積層カラム内、カラム間の磁気カップリングが大幅に強化されることをDFT計算の結果をもとに考察した。平成22年度においては、トリメチルシリルエチニル、トリエチルシリルエチニル基などπ共役系を有する骨格の導入した誘導体を合成した。

その結果、トリメチルシリルエチニル、トリエチルシリルエチニル基では、置換基のπ共役系の効果により積層カラム間の磁気カップリングを増大する効果があることを明らかにした。さらに、インドール環6位にtert-ブチルニトロキド骨格のモデル構造としてピバロイルを導入した誘導体の合成に着手し、基底3重項状態を示す誘導体の合成経路の開拓を目指した。有機物のみからなる磁性材料の開発は、全く新しい有機機能材料の出現につながる基礎的かつ重要な研究課題である。本研究では、研究代表者が見出した"スピン整列を促す超分子シントン"をベースにラジカル分子に化学修飾を行い、その効果を精密な磁気物性評価から検証し、高性能な純有機ナノ磁性材料を構築する。平成23年度においては、環外水素を有さないチアジアゾール縮環した誘導体ならびにベンゾ環を複数拡張した誘導体を新規に合成した。合成した有機ラジカル結晶について各種分光学的測定および電気化学的測定を実施した。固体状態における磁気特性は、直流および交流SQUID磁束計を用いて評価した。直流モル磁化率の温度依存性からラジカル分子間の相互作用を詳細に議論した。また、X線構造解析より得られる結晶座標を用いてDFT計算を実施した。実験データとモデル式を非線形最小二乗法で解析し、磁気カップリングパラメータを算出した。チアジアゾール縮環した誘導体は、母骨格とは異なるカラム配列で結晶化した。さらにベンゾ環拡張した誘導体では、新たな磁気軌道の接近様式が見出された。これは、複素環部位の電子的な効果であると考察した。以上を総合して、水素結合部位としてインドール型ニトロニルニトロキシド一連の新規誘導体を合成し、水素結合様式と集積体の磁気特性を定量的に議論することで、高次元スピンネットワーク構築に適したラジカルの分子設計に必要な知見を明らかにした。
ＴＣＨ測定システムを顎関節症治療で用いた効果と習癖是正装置としての有効性の検討

これまで顎関節症の原因因子のひとつである上下歯列接触癖(Tooth Contacting Habit:TCH)を是正する方法は,貼り紙などを用いてその行動を是正する認知行動療法が主に行われてきた.今回,我々はTCH測定装置を開発しそれをTCH是正装置として顎関節症患者に応用した.その結果,これまでの貼り紙による認知行動療法よりも顎関節症症状の改善またTCH是正に良好な結果を得たことから,TCH是正装置を用いることは新しい認知行動療法として有用であることが示唆された.顎関節症の原因因子のひとつである上下歯列接触癖(Tooth Contacting Habit: TCH)を測定するために我々はTCH測定システム開発した.これまでTCHの有無は患者の自覚を質問表により抽出し,また是正法としては貼り紙などを用いる認知行動療法により気付かせる方法が一般的であったが,未だ科学的裏付けがなかった.本研究では我々が開発したTCH測定装置をTCH是正装置として新たな認知行動療法のひとつとして顎関節症治療で応用した効果と有効性の検討を行った.昭和大学歯科病院顎関節症治療科にて有痛性顎関節症と診断され研究参加の同意が得られた患者30名(男性13名,女性17名,平均年齢30.7±8.7歳)を対象とし,TCH是正法の違いにより装置群(10名),貼り紙群(10名),コントロール群(10名)の3群にランダム割り付けした.初診時には病態説明ならびに患者教育のみを行った.評価項目はTCH頻度,無痛最大開口量および運動時疼痛強度(VAS)の3項目とし,それぞれの項目について20日間のTCH是正治療介入前後および3群間の比較を行った.全ての計測は研究に関与しない顎関節症専門医1名が行った.3群とも各項目において,TCH是正前と比較しTCH是正後には有意に改善していた(Ttest, p<0.05).TCH是正介入後の群間比較では,装置群がTCH頻度ならびに無痛最大開口量の項目において他の2群よりも有意に改善されていた(one-way ANOVA, p<0.05).我々が開発したTCH測定装置を顎関節症患者のTCH是正治療に応用することは,従来行われてきた貼り紙による認知行動療法に比べ,より有用であることが示唆された.これまで顎関節症の原因因子のひとつである上下歯列接触癖(Tooth Contacting Habit:TCH)を是正する方法は,貼り紙などを用いてその行動を是正する認知行動療法が主に行われてきた.今回,我々はTCH測定装置を開発しそれをTCH是正装置として顎関節症患者に応用した.その結果,これまでの貼り紙による認知行動療法よりも顎関節症症状の改善またTCH是正に良好な結果を得たことから,TCH是正装置を用いることは新しい認知行動療法として有用であることが示唆された.本研究の目的は,顎関節症の原因因子であると考えられている上下歯列接触癖(TCH:Tooth Contacting Habit)の是正を,顎関節症患者において,我々が開発した簡便で正確なTCH測定システムを用いた群と、従来の認知行動療法による群の2群に分け両者の是正法の効果を比較し,また測定システムを用いたTCH是正法の有効性を検討することである.現在までに昭和大学歯科病院顎関節症科に来院された10名の患者さんを被験者としてリクルートした.ランダムにTCH測定システム群5名、認知行動療法群5名の2群に振り分けた.両群とも研究開始3日間,治療介入前のTCHの割合を計測した.TCHの自覚の無い被験者においてもTCHの割合は20%をこえており,これまで患者の記憶に頼り質問票にてTCHの有無を抽出していた方法と比較するとTCH測定システムを用いた方法は格段に正確性の増した抽出方法といえる.計測項目として介入前後のTCHの割合と無痛最大開口量,疼痛発生時VASとした.現在までに研究を終了した6名(システム群4名,認知行動療法群2名)の結果の平均をみると,TCHの割合はシステム群が41%から11%,認知行動療法群が61%から35%へ減少し,無痛最大開口量はシステム群が28mmから40mm,認知行動療法群が24mmから30mmへ増量,疼痛発生時VASはシステム群が54から12,認知行動療法群が38から28へ減少した.いずれの測定項目においてもTCH測定システムをTCH是正に用いた群の方が認知行動療法群に比べて有意な結果が得られている.しかし,現在測定中の被験者を含めても10名であり,予定被験者数の20名までまだ到達していない.今年度も引き続き顎関節症外来において被験者をリクルートし研究を遂行していく予定である.被験者は昭和大学歯科病院顎関節症科へ来院された有痛性顎関節症患者をターゲットとしている.予備研究の結果から,被験者は一般人のため研究参加への同意がなかなか得られにくいことは予想出来ていた.24年度内に目標20名の半分を確保できたことはおおむね順調に進展しているといえる.測定に関しては特に問題はなく,今後も被験者獲得ができれば予定期間中に研究は終了できると考えている.前年度と同様に、昭和大学歯科病院顎関節症外来において研究参加の同意を得た患者さんを被験者としてリクルートし,目標人数の20名を目指していく.測定に関しては,確立されたシステムであるため特に問題はないと思われるので,プロトコールに従い計画通りに進めていく予定である.研究に関する物品等はほぼ購入済みであるため問題はない.

今後,研究に参加し協力いただいた患者さんへの謝金の手続きが必要となってくる.研究を完全に遂行して頂いた患者一人に対して1万円の謝金で20名,20万円を予定している.また,国内・海外の関連学会での研究報告をおこなうための旅費として予定している.
臨床における口腔癌アポトーシス誘導因子の検討

種々の癌治療により癌細胞は死に至るが細胞死にネクローシスとアポトーシスに分けられる。口腔癌の臨床症例においても化学療法、放射線療法、温熱療法等によって癌細胞がネクローシスといった細胞死を経ず、短期間に縮小または消失するいわゆるアポトーシスが誘導されたと考えられる症例が認められる。1.CBDCAについてCBDCAは明らかに抗腫瘍効果を示し、またその効果は温熱療法を併用することによって増強した。また最も抗腫瘍効果が増強されるタイミングとしてはCBDCA投与直後に温熱療法を施行する場合であった。2.254-SについてCBDCAの場合と同様に254-S自体にも明らかに抗腫瘍効果が認められ、またその効果は温熱療法を併用することにより増強され、タイミング的には同時併用の際最も効果が増強された。以上、白金抗癌剤のうちCBDCA及び254-Sについての抗腫瘍効果を検討するとともに温熱療法との併用効果も検討し、これらの抗癌剤を投与直後及び同時に温熱療法と併用する際にアポトーシスが誘導されやすい状況と考えられた。
短波長錐体系ERGと長中波錐体系ERGを用いたヒト錐体系システムの研究

本研究では長波長中波長錐体網膜電図(LM-cone ERG)と短波長錐体網膜電図(S-cone ERG)の発達と老化について分析し、網膜疾患に応用した。LM-cone ERG、S-coneERGともに発達と老化に伴い、振幅と潜時が変化した。発達ではLM-cone ERGのd-waveのみが早期に成長し、他の成分は遅れて成長する傾向があった。光のonに対する細胞膜の分極特性とoffに対する特性の発達が異なる可能性が示唆された。老化ではLM-cone ERGのa-waveの加齢に伴う減弱がb-waveに対するそれより、早くb/a比の増加がみられた。これはoff双極細胞の脆弱性をしめす所見と思われた。S-cone ERGの発達はLM-cone ERGのそれより遅く、その老化は早い傾向があった。青錐体系の脆弱性には青錐体や双極細胞の関与があると思われた。臨床疾患では先天性停止性夜盲(CSNB)のみならず、Fishmanの報告した片眼性夜盲などの新しい疾患を検討した。CSNBではすべてのon双極細胞が機能不全をおこしLM-cone ERGのb-waveが減弱し、S-cone ERGも消失する。片眼性夜盲でもLM-cone ERGのb-waveが減弱し、on双極細胞の機能不全が疑われるが、S-cone ERGは正常に近く、CSNBとは異なった特性を持つことが分かった。本年度はLED内蔵電極および電流の制御装置、反応分析用コンピューターを購入し小児、成人偽水晶体眼からS-cone ERGとLM-cone ERGを記録した。小児ではLM-cone ERGのd-waveがa-waveやb-waveより成長が早く、一歳児でほぼ完成しているように思われた。S-cone ERGの発育はLM-cone ERGより遅延していた。成人偽水晶体眼では加齢による振幅の低下が見られた。LM-cone ERGではb/a比が加齢に伴い増大し、off-bipolarcellの脆弱性を示しているものと考えられた。S-cone ERGの老化はLM-cone ERGより速やかであった。網膜疾患では原因不明の片眼性夜盲症を発見しそのLM-cone ERGの分析から、on-bipolarcellの後天性一過性の障害であることが分かった。この疾患は文献的にも僅かに報告されており、次年度にはさらに検討する予定である。平成9年度は主に臨床疾患で長波長中波長錐体網膜電図(LM-cone ERG)、短波長錐体網膜電図(S-cone ERG)を記録した。種々の臨床疾患でon双極細胞とoff双極細胞の障害のアンバランスが見られた。完全型先天性停止性夜盲(CSNB)ではon双極細胞が障害され、LM-cone ERGのb-waveが減弱し、S-cone ERGも消失していた。不全型ではLM-cone ERGのα波が減弱しoff双極細胞の障害が示唆された。またFishmanの報告した片眼性夜盲では片眼性夜盲でもLM-cone ERGのb-waveが減弱し、on双極細胞の機能不全が疑われるが、S-cone ERGは正常に近く、完全型OSNBとは異なった特性を持つことが分かった。
水銀、カドミウム等重金属を対象としたファイトレメディエーション戦略の構築

わが国では土壌汚染対策法が2003年に施行され、土壌環境における有害物質の除去が経済的及び健康被害対策の問題として、注目されている。本研究の目的は水銀及びカドミウムをはじめとする重金属による汚染地域の浄化と重金属のリサイクルを目指し、ファイトレメディエーションの技術を確立することである。トランスジェニック植物の作出に際しては、解毒器官である液胞への重金属隔離こよる重金属高蓄積を重要視した。微生物由来の重金属トランスポーター(MerC)が植物内へソーティングされるターゲット器官を検証した結果、MerCに関してはGFP-MerCがゴルジ体に局在したのに対し、GFP-MerC-AtVAM3は液胞膜に局在した。このことから、AtVAM3をMerCに融合させることにより液胞へのターゲッテッィングに成功したと考えられる。MerC-AtVAM3の機能解析を植物と同じ液胞をもつ酵母において行った。水銀蓄積性について、MerC-AtVAM3をもつ酵母はコントロール株に比べて有意に高い蓄積量を示した。一方、水銀耐性には変化が見られなかった。以上の結果は、種々の重金属トランスポーターとAtVAM3融合タンパク質のうち、MerC-AtVAM3は液胞膜に局在し、水銀の毒性を軽減するかたちで水銀蓄積量を上昇させる機能をもつ可能性が示唆された。そこで、次の段階として、MerC-AtVAM3遺伝子トランスジェニックシロイヌナズナを作出し、種子を採集した。得られた種子からトランシジェニックシロイヌナズナを選抜し、重金属耐性及び蓄積性について、現在検討している。本研究の目的は重金属汚染地域の浄化と重金属のリサイクルを目指し、ファイトレメディエーションの技術を確立することである。トランスジェニック植物の作出に際しては、微生物由来の重金属トランスポーターを植物内で発現させ、重金属を植物液胞内へ輸送・隔離させることを構想している。本年度は、微生物由来の重金属トランスポーター(MerC)が植物内へソーティングされるターゲット器官を検証した。シロイヌナズナ培養細胞内におけるGFP融合タンパク質の発現部位を蛍光観察した結果、MerCに関してはGFP-MerCがゴルジ体に局在したのに対し、GFP-MerC-SYP111は細胞膜に、GFP-MerC-AtVAM3は液胞膜にそれぞれ局在した。このことから、SYP111をMerCに融合させることによりMerCを細胞膜に、AtVAM3をMerCに融合させることにより液胞にそれぞれ局在化させることが可能であると考えられた。次に、MerC-SYP111及びMerC-AtVAM3の機能解析を酵母において行った。水銀蓄積性について、MerC-SYP111をもつ酵母はベクターをもつコントロール株とほぼ同等の水銀蓄積量を示したのに対し、MerC-AtVAM3をもつ酵母はコントロール株に比べて有意に高い蓄積量を示した。水銀耐性について、MerC-SYP111またはMerC-AtVAM3をもつ酵母はそれぞれコントロール株とほぼ同様の感受性を示した。以上の結果から、種々の重金属トランスポーターとSYP111またはAtVAM3融合タンパク質のうち、MerC-AtVAM3は液胞膜に局在し、水銀の毒性を軽減するかたちで水銀蓄積量を上昇させる機能をもつ可能性が示唆された。今後はMerC-AtVAM3遺伝子トランスジェニックシロイヌナズナを作出し、重金属耐性及び蓄積性を検討する予定である。
空圧を利用する播種・間引き複合作業機の実用化に関する研究

1.昭和61年度野菜の畑作において、催芽種子を精密播種するために高吸水性樹脂製の流体ゲルを用いた空気圧圧送・排種式の流体播種機を、栽培上不要な固体や雑草又は草勢の弱い固体を画像処理を行って選択し、薬液の噴射により枯死させる間引き機の両方を有する複合作業機を開発するために各機構の開発を行った。流体播種機においては催芽種子を浮遊分散させた流体ゲルを貯留するタンクに0.050.3kgf/cm^2の空気圧を供給し、空気圧の圧力とゲルの圧送速度を調査した。その結果、圧送中の種子の分布を一定にする事は困難なため播種間隔に対し不要な種子とゲルを予備タンクに放出する機構とタンク内のゲル液面とゲル中の種子密度から圧送速度を制御するアクティブ・コントロール型の圧送・排種機構を試作し、制御ソフトを開発した。薬液噴射式間引き機では、産業用微少量定量吐出バルブを用い、薬液をタンクから空気圧で加圧・圧送し、噴射する機構を試作し、ノズルと加圧圧力を変えて薬液の流量、対象個体に衝突する時の力、カバー面種等を測定した。2.昭和62年度流体播種機については、ピンチバルブを電磁ソレノイドから空気圧シリンダに変更し8bitのCPVによる全電子-空圧制御に改良した。間引き機については、微少量定量吐出でバルブを全空気圧作動型に変更した結果、バルブの開閉時間の制御により正確な定量吐出と糸引き現象の解消が実現出来た。次に、目標の苗あるいは雑草の上に吐出バルブを移動するX-Y平面移動型の直動マニピュレータを試作し、画像処理装置から移動量を指令する制御方式とした。これと並行して、高床型の4輪駆動トラクタに空圧発生部、播種機構、間引き機構、制御機器を組み込んで実験を行った。3.昭和63年度各種野菜種子を用い、品種毎のゲル濃度、種子の混合割合、圧送・排種圧力の最適値を実施試験により求めた。又、除草剤の濃度、噴射位置、噴射圧力の適正値を求めた。畑作の播種作業において、播種粒数を出来るだけ精密にしかも最少量を使用して、かつ、播種間隔もなるべく一定にするために、催芽済みの種子を損傷する事なく播種出来る、流体ゲルを用いた空圧圧送・排種式の流体播種機と、定植間隔から考えて不要な個体又は草勢の弱い個体を画像処理方式で選択し、薬液の空圧噴射により対象個体を枯死させる間引きを持つ複合作業機を開発するため、空圧圧送式の排種機構と間引き機構の開発を行った。1.空圧圧送式播種機空圧圧送式播種機及び間引き機に供給する空気圧はコンプレッサで作り、レギュレータを通して6kgf/【cm^2】の圧力で各部に配管する。催芽種子を浮遊分散させた流体ゲルを入れるタンクには、さらに低圧用のレギュレータを通して0.050.3kgf/【cm^2】の空気圧をかけ、催芽種子を流体ゲルと共に圧送する。ここで、供給する空気圧の圧力と、流体ゲルの圧送速度の関係を調査した。次に、圧送中の種子の分布を一定にする事は困難なため、播種間隔から考えて不要な種子及びゲルをタンクに環流する機構と、タンク内のゲル

液面とゲル中の種子密度から、ゲルの圧送速度を供給する空圧の圧力を変える事により制御するアクティブ・コントロール型の圧送・排種機構を試作し、マイクロコンピュータによる制御プログラムを開発した。2.空圧圧送式間引き機播種機と同様に、タンク内に薬液を入れ、空気圧で加圧・圧送し、噴射する機構を試作した。薬液の噴射部には、産業用として製作されている微少量定量吐出バルブを用いた。この装置を用い、タンクへの加圧圧力を0.55.0kgf/【cm^2】まで変化させ、かつノズルを10種類変えて噴射される薬液の流量、対象物体に液が衝突する時の力等を測定した。一方、画像処理装置により、選択式の間引きのための画像解析と制御アルゴリズムの開発を行った。1.播種精度、播種時の種子の状況と生育との関係について大根、人参等の各種野菜を供試し、播種位置、播種深度、株間距離等の播種条件と、浸漬処理の有無及び催芽種子からなる種子側の条件をもとに、実地試験を行った。品種毎のゲルの濃度、ゲルと種子の混合割合、圧送及び排種に最適な空気圧力を求めた。大根を用いた場合、ゲルの濃度は6g/リットル、種子の混入割合は500粒/リットル、圧送圧力は約0.1kgf/cm^2、排種圧力は2kgf/cm^2が大略適正な値であった。又、ゲル中の種子の並びに関係なく播種間隔に追従する、アクティブ・コントロール型の種子粒子数制御は有効であった。2.薬液噴射による間引きについて各種野菜種子について、薬液の噴射量、噴射位置、噴射圧力、薬液の濃度等をパラメータとして実地試験を行った。除草剤には、ジクワット・パラコート系の農薬を用いた。間引き苗の選定には、画像処理を行い、苗の生長を記録した画像データベースを用いて、草勢の弱い個体や不要な個体をディスプレイ画面上で選択した。薬液噴射位置制御装置の目標地点に対する位置制御精度は±1mmである。薬液の噴射量を10m^3、噴射位置を大根の茎の先端部に設定し、薬液の濃度を1、10、20、50、100、300、500倍に変えて苗の枯死状況を調査し、最低100倍の希釈濃度が必要である事が判った。3.今後の研究の展開今後は各種野菜及び雑草の生長段階と共に苗の葉面積、葉及び茎の生長速度、葉の形状及び特徴量の抽出といった画像データベースの充実を行い、播種・間引きのみならず、作物栽培の管理作業の自動化についても研究を行う予定である。
児童の発達段階に応じた安全教育プログラムの開発に関する実証的研究

安全教育の課題として、何よりも児童の発達段階を考慮した、体系的な安全教育がされてこなかった。発達段階を考慮し、最も「有効」な安全教育カリキュラムを構築することが、これからの安全教育にとって必要不可欠である。そこで本研究においては、発達段階を考慮した安全教育カリキュラムの構築を目的とする。本研究では、1つの実践『あれば安心?防犯ブザー』を、低・中・高学年で行い、安全安心様相図を仮説的なマトリクスとして用いることによって、児童の変容と学年ごとの差異を実証的に検証した。安全安心様相図についてだが、これは、安全教育の効果と有効性を客観的に立証すべく考案したものである。授業の始め、もしくは前時に児童に1つの質問項目を与え、その問いに対して自ら安全安心様相図にポイントさせる。45分の授業後、もう一度同じ質問をし、ポイントさせ、その変容を調査する。元来、安全安心様相図は安全教育の効果、有効性を客観的に立証するために考案したものだが、児童自らがポイントすることにより、45分の授業の中で生じた自己内の変容を、児童が自己認識する効果がある。これは、安全教育の効果を高める方法としても有効である。本研究の結果から、防犯ブザーに対する認識を変容させるねらいを持った授業としては、中学年で行うことが妥当であると考えられる。また、低学年においては、必要以上に不安感を煽ることが、学習効果が高いとは言えないと考えられる。このように、安全教育において、発達段階ごとの受け止め方、影響、それに伴う学習効果は差異があることが明らかとなったのである。今後においては、防犯のみならず、生活安全、災害安全、交通安全の領域における、安全教育の発達段階におけるレリバンスを調査し、より有効な安全教育カリキュラムの構築の礎を築きたい。
環状ポリケチドラクトンにおける反応設計に基づくマクロリド抗生物質の立体選括的合成

マクロリド抗生物質〔本研究の対象物質はオレアンドマイシン(1)〕は,ポリケチドを経て生合成されていることが知られているが,いかなる種類のポリケチドがいかにしてマクロリドに導かれるか,また,いかなる形で糖部分が導入されるかは明らかではない。本年度は,糖部分を舟型構造に固定したグリコシル化を検討し,2,6ージデオキシーαーグリコシドの新規合成法を開発し,1の合成に応用した。一方,Cー13位にのみCーメチル基をもつ単純なポリケチドラクトンを合成した後,ハイドライド還元を行ない,その生成物の立体構造を決定し,1のそれとの比較を行った。すなわち,まず,グリコシルドナ-として,フッ化2,6ーアンヒドロー2ーチオ糖などを選び,活性化剤の存在下,各種アルコ-ルとの反応を行った所,いずれも高収率で相当するαーグリコシド体が得られた。そこで,1の構成糖であるオレアンドロ-スに相当する2,6ーアンヒドロー2ーチオ糖を用い,1のアグリコン誘導体とのグリコシル化を行った。その結果,好収率で目的のαーグリコシド体が得られ,最終的に還元的脱硫を経て1に導かれた。グリコシルドナ-の舟型配座の重要性も示唆された。一方,Cー13位にのみCーメチル基をもつ単純化されたポリケチドラクトンを連続三環式5ー6ー7員環物質のオゾン酸化により高収率で合成した。これはX線結晶解析により,エノ-ル体として存在することが認められた。つぎに,このNaBH_4還元を行い,得られたテトラオ-ル混合物から,主生成物の一つを結晶として単離した。X線結晶解析により主体構造が明らかになったが,それは天然のオレアンドマイシン(1)から導かれるアグリコン部分(2)の構造と比較するとCー3,5,9および11位のすべての水酸基の立体配置が逆であることが明らかになった。
複色中性子回折による希土類四極子秩序と原子振動の関係の解明

本計画の目的は、希土類四極子秩序系での原子・磁気モーメントの熱振動変化から、格子と四極子秩序の関係を理解する事である。そのため、二つの波長を用いた複色中性子回折法を提案した。本基盤Cの支援により、高分解能測定とwide-Q測定を1台で実現する環境整備を完了した。震災による原子炉停止のため本実験はできなかったが、停止前のテスト実験により性能を確認した。さらにこの高度化により、偏極中性子実験、中性子ホログラフィー実験も実現可能となった。本計画の目的は、希土類四極子秩序系での転移点近傍の原子・磁気モーメントの熱振動変化から、これまで情報が欠落していた格子と四極子秩序・磁気秩序の関係を理解する事にある。そのために、複色中性子回折測定を行い、異方的温度因子を高精度で評価する。研究対象は希土類正方晶化合物RB_2C_2である。目的1:複色中性子回折実験の実用化二つの異なる波長を複合的に用いて解析結果の精度をあげる複色中性子回折法を実用化し、本研究を行う。目的2:DyB_2C_2での原子、磁気モーメント空間分布のT_Q近傍の温度変化評価複色実験によりDyB_2C_2での原子空間分布のT_Q近傍での変化を実験的に明らかにする。同形の関連物質との比較から、四極子秩序、磁気秩序と原子運動の関係を考察する。平成21年度は、とくに目的1の実現をめざした。そのために、まず既存の中性子回折装置の改造をおこなった,復色回折実験用モノクロメーターに対応し、かつ大強度化するために、装置駆動系の改造をおこなった。科研費での支出の大部分はこの改造にあてられている。平成21年度の工事で、改造はほぼ終了した。モノクロは別の競争的資金で作成されており、平成22年度4月に導入されれる。これにより、復色回折実験の実施準備がほぼととのった。平成21年度におこなったテスト測定により、解析精度が向上することを確認しており、新しい復色モノクロメーターの導入により、平成22年度には高精度実験を推進できる。また、実験用の純良試料の準備も平行して神戸大ですすめられた。この際に松岡により高品質原料を購入した。平成21年度にほぼ目的1のための装置改造を完成したので、平成22年度には実際に測定を行った。DyB2C2は吸収効果が大きく補正に注意がいることから、DyB2C2に取り組む前に、同じ結晶構造と同じ磁気構造成分をもつ希土類化合物ErB2C2およびTbB2C2での回折実験をおこない、温度因子の温度変化の評価に成功した。異方的振動の評価にはいたらなかったが、転移点前後で振動の変化を示差する傾向がみられた。これは短波長の中性子回折実験の効果と考えられ、本計画の狙いであった複色実験が有効であることを示差する結果と考えている。本計画の目的は、希土類四極子秩序系での転移点近傍の原子・磁気モーメントの熱振動変化から、これまで情報が欠落していた格子と四極子秩序・磁気秩序の関係を理解する事である。そのために、二つの異なる波長を複合的に用いて解析結果の精度をあげる複色中性子回折法を実用化しることを提案した。本基盤Cの支援により、東北大学金属材料研究所が日本原子力研究開発機構のJRR3(茨城県東海村)に設置した中性子粉末回折装置HERMESのモノクロメーターの面積の二倍化、および、それに対応するための遮蔽体の改造を行った。その結果、強度の二倍化と二波長の取り出しに成功した。平成23年度に予定していた本実験は、震災にともなう原子炉停止により行うことができなかったが、震災前に装置整備をおおよそ完了し、希土類化合物ErB2C2でのテスト実験を行うことができた。

ErB2C2は申請時にターゲットとしていた四極子秩序化合物DyB2C2と同じ系列に属し、かつ多段の磁気転移をしめることから参考試料として適していた。中性子の実験環境の特殊性から、本研究を他装置へ切り替えることはできなかったが、震災以前の一連のテスト結果により複色回折実験の有効性が確認できたので、その結果をふまえてHERMESのモノクロメーター周りの構造の改良を行い、原子炉停止中に装置の高度化を進め、原子炉再開後直ちに当初予定の複色回折実験での本実験を開始できる環境を整えた。平成25年度中の原子炉再開を期待しているところである。またこの停止期間を利用して、本基盤Cの改造の拡張として、その多波長機能を活用し、HERMESと同じポートを分岐することに成功した。他の競争的資金を用いてこの分岐したラインに新たに二次元検出器中性子回折装置を設置することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
アミロイド形成・沈着におけるムコ多糖とアミロイドP成分の役割とアミロイド溶解図子

1.アミロイドP成分はヒトの原発性アミロイド-シス、続発性アミロイド-シス、家族性アミロイドポリニュ-ロパシ-などの患者組織中に普遍的に見られる糖蛋白質で、カルシウム依存的にアミロイドに結合している。本研究において我々はアミロイドP成分がアミロイド組織に普遍的に存在する原因を究明し、結合のリガンドがヘパラン硫酸やデルマタン硫酸であることを明らかにし、従来の通説を覆した。最近、マウスを用いた実験アミロイド-シスにおいてヘパラン硫酸プロテオグリカンの出現がアミロイド細線維の沈着と時間的にも一致することが外国の研究者により明らかにされたことと併せて、我々の研究成果により、アミロイド-シスの発症、あるいは組織におけるアミロイド細線維の形成と維持において、アミロイドP成分とヘパラン硫酸プロテオグリカンの役割が認識されるようになった。2.糖蛋白質であるアミロイドP成分の糖鎖構造と結合活性の関係を明らかにし、生物活性を変えることなく糖鎖を修飾できる範囲を示した。またアミロイドP成分サブユニットの11残基のリジンのうち3つがヘパラン硫酸との結合に関与するドメインに存在することを明らかに出来たので、将来、不活性型P成分を持つトランスジェニックマウスを作成したアミロド形成におけるP成分の役割を研究する手掛りを得た。3.我々はアミロイドP成分のCa^<2+>に依る会合およびP成分がヘパラン硫酸に強く結合することを明らかにした。本研究でさらに、各種の硫酸化多糖についてP成分の会合に対する阻害活性を調べ、高分子のデキストラン硫酸やヘパリンに強い活性を認めた。これらの硫酸化多糖はアミロイド溶解剤として利用できる可能性があることが明らかとなった。1.アミロイドP成分とヘパラン硫酸との特異的な結合を明らかにし、その結合定数を測定した。また、ヘパラン硫酸とアミロイドP成分との結合がカルシウムイオンの上昇とともに強くなることを発見した。これらの結果をもとにして、「アミロイドP成分が各種のアミロイドに共通して沈着しているのはその中のヘパラン硫酸プロテオグリカンに結合するためである」という仮説を提出し、アミロイド形成におけるアミロイドP成分とヘパラン硫酸プロテオグリカンの重要性を示した。2.アミロイドP成分は高濃度のカルシウムイオンで会合するが、ヘパリンやデキストラン硫酸はこの会合を阻止することを明らかにし、これらの硫酸化多糖はアミロイド溶解剤として有望であることを示した。3.アミロイドP成分がリガンドに結合するためには、分子中の反応性に富んだ2つのリジン残基が必須であることを明らかにした。4.アミロイドP成分に結合しているN-グリコシル型の糖鎖の構造を決定した。また、アミロイドP成分の糖鎖は結合活性には必須ではないことを明らかにした。これにより、糖鎖を介してP成分とアミロイド溶解剤とをカップリングすることが可能であることを示した。1.アミロイドP成分が結合するリガンドの解明ーアミロイドP成分はヒトの原発性アミロイド-シス、続発性アミロイド-シス、家族性アミロイドポリニュ-ロパシ-などの患者組織中に普遍的に見られる糖蛋白質で、Ca^<2+>依存的にアミロイドに結合している。本研究において我々はアミロイドP成分がアミロイド組織に普遍的に存在する原因を究明し、結合のリガンドがへパラン硫酸やデルマタン硫酸であることを明らかにし、従来の通説を覆した。最近、マウスを用いた実験アミロイド-シスにおいてヘパラン硫酸プロテオグリカンの出現がアミロイド細線維の沈着と時間的にも空間的にも一致することが外国の研究者により明らかにされたことと併せて、我々の研究成果により、アミロイド-シスの発症、あるいは組織におけるアミロイド細線維の形成と維持において、アミロイドP成分やヘパラン硫酸プロテオグリカンが何らかの重要な役割を演じていると考えられるようになった。

2.アミロイドP成分溶解因子の解明ー我々はアミロイドP成分のCa^<2+>に依る会合およびP成分がヘパラン硫酸に強く結合することを明らかにした。本研究でさらに、各種のsulfated glycosaminoglycansを用いて、P成分の会合に対する阻害活性を調べ、高分子のデキストラン硫酸に強い活性を認めた。3.糖蛋白質であるアミロイドP成分の糖鎖構造と結合活性の関係を明らかにし、生物活性を変えることなく糖鎖を修飾できる範囲を示した。またアミロイドP成分サブユニットの特定のリジン残基をトリニトロベンゼンスルホン酸で化学修飾すると生物活性を失うことを発見し、11残基中3つのリジン残基がへパラン硫酸との結合に関与するドメインに存在することを明らかにした。現在このリジン残基の配列部位を検索中である。
介護ポライトネス・ストラテジーを基にした介護地域語教材の開発と利用の工夫

介護現場のみならず医療現場でも多くの高齢者に使用される方言表現を外国人が理解することを支援する目的で、山形方言検索システムの試行版を作成した。試行版では医療・介護現場で急を要する「痛み」と「排泄」の表現を取り上げ、山形4地域の方言を扱った。外国人が方言発話文を聞き取って不明な方言を検索できるよう、正しく入力できなくても目的の方言表現の意味にたどりつけるような工夫を行った。日本と中国の介護士に介護ポライトネス・ストラテジーに基づいたアンケートを行い、同じ目的の配慮でも、基本となる待遇レベルが異なり、取り上げる話題にも異文化的相違が見られることから、日本で働く場合に注意を要することがわかった。地域語は、地域社会の生活にはなくてはならないものであるが、これまで地域社会内での使用に限られ、外国人にとっては必要がないと思われてきた。しかし、介護現場への外国人介護士の参入で、地域語は地域限定の言語とは言えなくなった。一方で地域語はポライトネスや配慮を効果的に表現するツールとしても使用されている。質の高い介護を行うためには、他地域出身者が地域語を正しく理解し良好なコミュニケーションをとる必要が生じている。よりよい理解のための地域語教材開発が本研究の目的である。今年度は、まず、昨年中国の吉林の介護施設を訪問し依頼してきたアンケート(Brown&Levinsonのポライトネス・ストラテジーの項目に沿って、どのように発話することで配慮を示すかを問うもの)を回収し整理したが、そのデータを元に、インタビュー調査を行った。また、韓国のソウルの介護施設にもアンケートを依頼し承諾を得ていたが、回収することができなかった(依頼した施設側に何度も提出を促したが、なんらかの理由でできなかった)ため、施設を変えて、直接インタビューを試みた。どちらも、現在翻訳作業中である。また、日本人の介護ポライトネスについては、当初は介護を専門とする研究分担者の内省を参考にしようと考えていたが、具体的な発話や場面を把握するために、実際に介護の現場で働く日本人介護士にも同じアンケートを行うことにした。体の不調・不快を訴える地域語表現については、山形県立中央病院の看護師に行ったアンケート調査とフェイスシートの記述から、山形市内にある病院ではあるが、患者は様々な地域の出身者がおり、山形地域語という山形市内で使用されている地域語という括りでは整理しにくいことが分かった。そこで、方言学で分けられている4つの区分(庄内・最上・村山・置賜)に分け、それぞれの地域出身の看護師に再度アンケートを行い、現在整理中である。地域語はポライトネスや配慮を効果的に表現するツールであり、外国人介護士にとっては地域語を含めた介護ポライトネスを正しく理解することが誤解を避け質の高い介護を行うためにも肝要であることから、介護ポライトネス・ストラテジーを中心とした地域語表現の整理分析を行うのが本研究の目的である。今年度は、まずBrown & Levinsonのポライトネス理論を基に、介護の場面に現れるポライトネス・ストラテジーを抽出しようと試みた。当初は、介護ポライトネス・ストラテジーをカテゴリー名にして地域語表現を分類し、カテゴリー名で検索できるような教材をイメージしていた。しかし、ポライトネス・ストラテジーは、分類のカテゴリーを示すというより、ポライトネスの方向性の軸として捉え、介護現場のポライトネスや待遇表現の特徴を明らかにする際の指針として使用すべきであるという考えに至った。そこで、まず、異文化感の基になるものが、ポライトネス・ストラテジーや、言語表現の特徴とどう関わるかをみるため、現地の介護施設で働く介護士へのアンケートを作成し行うことにした。アンケート項目は、Brown & Levinsonのポライトネス・ストラテジーに沿って作成した。調査は中国吉林市の吉林市社会福利院および吉林市東浩老年康復護理院と、韓国ソウル市の区立松波老人療養センターで行い、現在アンケートを回収および翻訳中である。体の不調・不快を訴える地域語表現については、山形県立中央病院の看護師にアンケート調査を行った。現在分析中だが、体の部位、痛みを表す形容詞、動詞、オノマトペなど語彙レベルのもの、痛みや苦痛の原因となった状況説明のように、文レベルで表現されるもの(音変化や地域語文法)などがあった。アンケートのフェイスシートからは、山形市内の病院でありながら、看護師の出身地や患者の出身地により複雑な地域語の実態が見られた。研究の目的は大きく、地域語表現のデータベース化と検索の可能性を探ることと、介護ポライトネス・ストラテジーを抽出してその特徴を地域語や異文化との関連で明らかにし、教材化につなげることであった。この大きな二つの目的に沿って、研究を進めた。

地域語表現のデータベース化について、当初は「山形市周辺の地域語」のみを扱う予定だったが、山形の医療・介護現場では4つの地域の方言が使用されており、山形市周辺の地域語のみでは不十分であるという現場の意見を踏まえ、4地域方言に対象を広げることにした。計画通り、「不調・不快を訴える表現」を収集することとしたが、介護現場より収集しやすいと思われる医療現場で使用される山形4地域の方言表現を収集し、データベース化した。検索では、外国人による検索を想定し、外国人の方言表現の聞き取りと理解を調査し、日本人他地域出身者の理解との相違を参考に検索システムを試作した。正しく入力できなくても、不明の方言表現にたどり着ける方法の一案を示した。介護ポライトネス・ストラテジーと具体的な地域語表現の関連を見るために、アンケート調査を行った。ポライトネス・ストラテジーは介護現場での地域語使用と関連はあるものの、外国人にとっての地域語教材としては高度なコミュニケーション・ストラテジーとなることから、異文化による問題解決のために使用することとした。中国吉林省吉林市と韓国ソウル市の介護施設で働く介護士に介護ポライトネスのアンケート調査を行ったが、具体的な言語表現の記述が少なく、インタビュー調査を追加で行うこととなった。期間内に分析できた日中の比較では、基本の待遇レベルや、ストラテジーを表す具体的な方法の大きな相違が見られた。また、同じストラテジーを使用しているという意識があっても、取りあげる話題に大きな相違が見られ、日本で外国人が働く際に注意を要することがわかった。山形方言検索システムを作成日本語教育介護の異文化感を得るために、中国、韓国の介護施設に協力を依頼したが、それぞれの文化的な問題から、協力を得る方法なども異なり、想定以上に時間を要してしまった。中国については、政府関係者に協力や了承を得る必要があり、インタビューの日程設定なども調整に時間を要した。韓国については、施設を訪問して依頼し了承を得ていたにもかかわらず施設を通じてのアンケート回収には至らなかった。施設を変えて、直接インタビューを行うことにするにも、予定以上の時間がかかってしまった。また、介護ポライトネス・ストラテジーを探るために、Brown&Levinsonのポライトネス・ストラテジーを元にしたアンケートを行ったが、項目の数も多く、負担の大きいものとなり、忙しい介護士に依頼しデータを得ることも想定以上の時間を要する理由の一つとなったかもしれない。また、施設長の承諾を得てアンケート調査をするべく承諾書を渡して依頼すると、それを躊躇する介護士もおり、難しさを感じた。山形市内で多く使用される地域語については、以前、留学生が接する可能性の高い地域語の教材開発を行った際は、山形の方言区分の中でも村山に限定することで問題はなかったが、介護施設や病院に来る高齢者については、出身地の方言を使用する場合も多く、それぞれの地域語に関する整理も必要だという意見が多く得られ、4地域の方言を収集することに方針を変更したことも遅れの理由となった。中国、韓国との関係悪化により、初めて訪問する施設で、介護の様子を詳しくインタビューすることは困難があった。訪問自体も、当初9月10月を予定していたが、折悪しく関係が悪化し、先方からも時期を待ったほうが良いのではとの情報もあり、調査は延期せざるを得なかった。