hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
概日時計遺伝子非依存的に自律振動する新規概日時計反応の探索

概日時計は時計遺伝子による転写・翻訳のネガティブフィードバックループとして理解されているが、周期や位相の決定機構など未解明な点も多い。一方転写・翻訳に不依存な蛋白質翻訳後修飾のリズムも報告されているが、その普遍性と概日時計システムにおける意義は不明である。本研究では概日時計の周期や位相を調節する薬剤の探索、および蛋白質翻訳後修飾の解析を通じてこの問題に取り組んだ。その結果周期を短縮する化合物と位相変位を誘導する化合物について、それらの標的蛋白質の候補が得られた。またリン酸化をはじめとする蛋白質翻訳後修飾についても解析を進めており、両者の関連性を追求することで問題解明の糸口を探っている。概日時計は細胞に内在する約24時間周期の振動体であり、様々な生理活性に約24時間周期の概日リズムをもたらす。現在概日時計の発振機構として、概日時計遺伝子の転写・翻訳のネガティブフィードバックループモデルが広く受け入れられている。このモデルの反例として、2005年にシアノバクテリア概日時計蛋白質KaiCのリン酸化リズムが、3つの蛋白質KaiA、KaiB、KaiCをATPと混合することによりin vitroで再構成できることが報告されたが、真核生物においては未だにこのようなリズムは報告されておらず、転写・翻訳のネガティブフィードバックループが唯一の概日振動体であるという考え方が一般的である。本研究では哺乳類の組織、細胞を用いて、主にプロテオミクスの手法により約24時間周期で翻訳後修飾が日内変動を示す蛋白質を網羅的に探索し、その振動機構と生体内での機能を生化学およびケミカルバイオロジーの手法を用いて明らかにすることを目的とする。平成27年度はプロテオミクス解析の基盤整備を行った。翻訳後修飾の解析のため、質量分析装置にゲルフリーショットガンプロテオミクスシステム、リン酸化ペプチド高効率検出システム、ノイズ軽減システムを導入し、プロテオミクスに最適なシステムを構築した。また試料の前処理用にリン酸化ペプチド濃縮の完全自動化システムを稼働させた。試料調製に用いる細胞材料としては、ヒトU2OS細胞のpBmal1::lucレポーター株に、CRISPR-Cas9法を適用し概日時計遺伝子Bmal1およびCryを不活性化した株の作成を行った。一方、哺乳類の概日リズム中枢である視交叉上核(SCN)に由来する細胞株SCN2.2については、この株を樹立した研究者より分与を受け研究をすすめたが、現在は樹立当初と異なりSCNの性質を保持していることは形態的にも機能的にも確認できなかった。質量分析については、リン酸化ペプチドの解析システムの立ち上げが順調に進行した。リン酸化ペプチドの検出のためには前処理として濃縮が必須であるが、この過程を自動化できたことで多数の時系列サンプルを解析することが可能となった。また、nanoLC-MS/MS装置に2メートルロングカラム、バイオイナートデバイス採用によるリン酸化ペプチド高効率検出システム、クローズ式ナノスプレーソースデバイスを搭載することにより、ペプチドの分離、検出に大きな改善が見られ、高いS/N比で効率よくシグナルを検出することが可能となった。研究に必要な生物材料の調達については、おおむね順調に進行した。また蛋白質試料の調製法についても、当初予定していた全蛋白質試料に加え、必要に応じて細胞分画の過程を加えることが有効であることがわかった。一方、当初は概日時計中枢である視交叉上核由来の培養細胞株SCN2.2を用いて、ハイスループットのケミカルスクリーニングの系を立ち上げる予定であったが、当該細胞株が神経細胞の形質を保持していないことが判明したため、計画を変更することとなった。代替策として、ライブラリーのスクリーニングはU2OS細胞を用いてpBmal1::lucレポーター由来の発光を指標に行い、得られたヒット化合物についてSCNの組織培養系を用いてさらに研究を進めることとした。哺乳類の概日時計は、時計遺伝子産物が自身をコードするmRNAの転写を抑制する「転写・翻訳のネガティブフィードバック」により発振すると考えられているが、近年これが唯一の概日リズム発振機構ではない可能性が示唆されている。本研究ではプロテオミクスおよびケミカルバイオロジーの手法により約24時間周期で日内変動する翻訳後修飾などの現象を網羅的に探索し、その振動機構と機能を明らかにすることを目的とする。平成29年度は、ケミカルバイオロジーについては、ヒトU2OS細胞の時計遺伝子レポーター株を用いた化合物ライブラリーのスクリーニング等によって、昨年度までに得られた概日リズムを長周期化する化合物A、化合物B、短周期化する化合物C、位相変異を誘導する化合物Dについて、ターゲットタンパク質の同定を進めた。化合物A、化合物Bについては、アフィニティ精製法に用いるプローブの作成が完了した。化合物Cについては、昨年度条件検討を行ったSILAC法を用いて新たなターゲット候補を2種類得た。化合物Cは天然物であり、マルチターゲットである可能性が考えられるため、昨年度までに得られた候補タンパク質に加え、あらたな候補タンパク質による周期調節機構について解析を進めている。化合物Dについては、位相変異効果に加えてわずかな周期延長効果が観察されるが、周期延長についてはCK2を介していることが示唆された。一方位相変異効果については別のタンパク質が候補としてあげられ、現在解析を進めている。また、新たに導入された全自動2次元電気泳動装置を用いて細胞内タンパク質の分離を検討し、より多くのスポットが再現性よく検出できるようになった。

この装置を用いて蛍光ディファレンシャル二次元電気泳動法(2D-DIGE)を実施し、上記の概日リズム調節化合物の存在下、非存在下での定量プロテオミクス解析にむけて検討を進めた。概日時計は時計遺伝子による転写・翻訳のネガティブフィードバックループとして理解されているが、周期や位相の決定機構など未解明な点も多い。一方転写・翻訳に不依存な蛋白質翻訳後修飾のリズムも報告されているが、その普遍性と概日時計システムにおける意義は不明である。本研究では概日時計の周期や位相を調節する薬剤の探索、および蛋白質翻訳後修飾の解析を通じてこの問題に取り組んだ。その結果周期を短縮する化合物と位相変位を誘導する化合物について、それらの標的蛋白質の候補が得られた。またリン酸化をはじめとする蛋白質翻訳後修飾についても解析を進めており、両者の関連性を追求することで問題解明の糸口を探っている。平成28年度は培養細胞および組織より調製した蛋白質サンプルを用いて翻訳後修飾が概日リズムを示す蛋白質を探索する。細胞レベルにおいては、ヒトU2OS細胞のpBmal1::lucレポーター株およびまたこの株から作出した概日時計遺伝子破壊株から経時的に蛋白質試料を調製し、平成27年度に立ち上げを行った質量分析システムによりプロテオーム解析を行い、翻訳後修飾の中でも特にリン酸化状態が日内変動する蛋白質を網羅的に探索する。またこれらの株の結果を比較することで、転写・翻訳のフィードバックループと翻訳後修飾の関係について考察を進める。また時計遺伝子Clockに変異をもつマウスより肝臓の組織、および脳の視床下部背内側部近傍の組織を採取し同様の解析を進めることで、代謝リズムや光周性の制御に関与する非転写・翻訳型の振動体についても探索を行う。また、蛍光ディファレンシャル二次元電気泳動法およびiTRAQ法の検討も継続し、リン酸化以外の翻訳後修飾の日内変動についても研究を進める。概日時計中枢である視交叉上核由来のSCN2.2細胞株については、昨年度の研究によりSCNの性質を保持していないことが判明した。したがって今後は生体より採取したSCNの組織培養を用いて研究を進める。まずSCNの組織培養よりルシフェラーゼレポーターの発光リズム、神経細胞の自発発火リズムが観測できることを確認する。並行して電位感受性蛍光蛋白質ArcLightをSCNで発現するトランスジェニックマウスを樹立する。次にこのマウス由来のSCNの組織培養を行い、蛍光が自発発火リズムを反映できているか否かを検討する。当初計画していたケミカルライブラリーのスクリーニングは、現在ハイスループットの測定システムの立ち上げが完了しているUSOS細胞のpBmal1::lucレポーター株を用いて進めることとする。29年度が最終年度であるため、記入しない。時間生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
国際競争力を鍛えるための創造教育ネットワークの構築

国際的に活躍できる技術者を育成するためには、従来の英語教育だけでは十分ではなく、異文化と接する環境下で専門的な学習をする工学教育、すなわち「国際交流を取り入れた工学教育」が望ましい。そこで、本研究では、学生がWeb上の共同実験施設を外国人とチームを組んで利用し、プロジェクト活動を推進する国際交流型の工学教育を実践できる教育ネットワークを構築することを目的とし、Webブラウザでコントロールできる遠隔操作ロボットシステムの開発を試みた。開発したシステムの有効性を検証するためシステム一式を海外の協力機関に設置し、授業で使用した結果、本システムが使えそうであることを明らかにできた。本研究では、若者の1)文化や世代の異なる人たちと対話する能力、2)国内外を問わず対話を通して人間関係を構築する能力、3)対話から得た知識を活用して工学的な観点から問題を解決する能力などをものづくりを通して育成する教育システムを構築することを目的とする。平成24年度は遠隔操作ロボットシステムを協力機関(Brisbane School of Distance Education Australia : BSDE)で使いその有効性を検証するために、BSDEの授業内での具体的な利用法の検討を開始した。セキュリティーの関係上、学校内(イントラネット内)だけでの利用となるが、将来的にはインターネットに接続し、どこからでもアクセス可能なものとする予定である。また、アジア地域の協力校への工学教育系プロジェクトの導入を検討するために、シンガポール日本人会において2回の科学教室を行った。1回目(平成24年8月)は3D投影システムを使った科学教室であり、これまで大型であった3D投影システムをシンガポールに持ち込む必要が生じ、本校学生がCDIOプロセスを使ったシステム開発を行った。これによりシステム開発におけるCDIOプロセス実習の有効性を明らかにできた。2回目(平成25年3月)はLego Mindstormsを使った科学教室であり、シンガポール在住の子供達の工作、コンピュータ利用のスキルを調査することができた。さらに、両校におけるネットワーク環境の調査と日本の学校との交流ネットワーク構築についても打ち合わせ、日本-シンガポール間での遠隔操作ロボットシステムの教育利用方法を検討した。本研究では、若者の1)文化や世代の異なる人たちと対話する能力、2)国内外を問わず、対話を通して人間関係を構築する能力、3)対話から得た知識を活用して工学的な観点から問題を解決する能力、などをものづくりを通して育成する教育システムを構築する。具体的には、直接またはWeb上の共同実験施設を利用して学生・生徒がチームを組んでプロジェクト活動を行い、その過程で上述の能力を涵養していく。プロジェクト活動としては、「遠隔操作ロボット」を使った競技参加型プロジェクトを考え、遠隔操作ロボットを試作した。競技レベルや実施基準などを発展させていく過程において、学習者はCDIOプロセス実習(システム開発の全プロセスである問題分析、要求分析、仕様作成、設計・製作・運用)を体験することにした。試作した遠隔操作ロボットシステムは協力校であるBrisbane School of Distance Educationに設置し、小学生児童が使えるようにした。システムはLinuxサーバーとLegoロボットから構成され、サーバーとロボットはBluetoothで通信するものであり、インターネットとWebによるサイバースペースを構築し、マウスを使って児童でも簡単に利用できるものである。その結果、学校外で活用できることにより児童のモチベーションが高まり、児童のデジタルデバイドを防ぐことができる可能性があることも明らかにできた。さらに担当者間で意見交換を行い、実施した交流プロジェクトにおける問題点を精査し、改善案を検討した。本研究では、若者の1)文化や世代の異なる人たちと対話する能力、2)国内外を問わず、対話を通して人間関係を構築する能力、3)対話から得た知識を活用して工学的な観点から問題を解決する能力などをものづくりを通して育成する教育システムを構築することを目的とした。具体的には直接またはWeb上の共同実験施設を利用して学生・生徒がチームを組んでプロジェクト活動を行い、その過程で上述の能力を涵養していく。競技レベルや実施基準などを発展させていく過程において、学習者はCDIOプロセス実習(システム開発の前プロセスである問題分析、要求分析、使用作成、設計・製作・運用)を体験することにした。試作した遠隔操作ロボットシステムは、協力校であるオーストラリアのBrisbane School of Distance Educationに設置し、小学生児童が使えるようにした。システムはノートPCをLinuxサーバーに仕立て、Legoロボットを制御できるようにした。サーバーとロボットはBluetoothで通信し、インターネットを介してWebによりサイバースペースを構築し、マウスを使って低学年児童でも簡単に利用できるようにした。協力校で本システムを運用した結果、システムを利用することで児童の学習モチベーションが高まることが明らかとなった。また児童のデジタルデバイドを防ぐ観点からも意義深いことが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。工学教育26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していた研究課題を問題なく実施することができた。

市販の教育用ロボットキット(Lego)とLinuxサーバーで構築した遠隔操作ロボットシステムを海外(オーストラリア・ブリスベン)の国立の遠隔教育校(Brisbane School of Distance Education)に設置し、実際に使用することで、プロジェクトを推進できている。さらにこれを使ったマルチカリキュラムを構築し、児童の利用を検討できている。さらに担当者間で意見交換を行い、実施した交流プロジェクトにおける問題点を精査し、改善案を検討している。26年度が最終年度であるため、記入しない。協力校との工学教育系交流プロジェクトの実施するために、CDIOプロセス実習を含んだ工学教育を検討していく。Brisbane School of Distance Educationでの遠隔操作ロボットの利用を促進し、ロボットの長短を明らかにする。次にマルチカリキュラムの教材コンテンツを検討し、それに応じた遠隔操作ロボットの機能拡張およびフィールドの検討を行う。また、協力校との工学教育系交流プロジェクトの実施を検討する。これらの活動は、Webコミュニケーションシステムや電子メールにより、担当者の意見交換を積極的に行い、研究を進めていく。海外の提携校における工学教育の調査および今年度立ち上げた海外でのプロジェクトを更に推進する。さらに、BSDEの遠隔操作ロボットを改良していく。遠隔操作ロボットシステムを構築するためのパソコンおよびLegoロボットに新製品が出るとの情報があり、これを待つために平成25年度の使用は控えた。新規にパソコンおよびLegoロボットを購入し、更にLegoロボットに変わるロボットを購入し、新しい遠隔操作ロボットシステムを構築する。
ナノサイズ微粒子暴露による発癌リスク評価

近年ナノ粒子を用いた物質に暴露する機会が増えているが、その発癌性については一定の見解が得られていない。本研究では酸化銅(CuO)およびtitanium dioxide(TiO_2)のナノ粒子とマイクロ粒子を気管内、胃内、静脈内の3つの異なる経路でラットに投与することにより、ラット肝中期発癌試験法を用いて肝発癌に対する影響を検討した。その結果、気管内投与でナノ粒子は肝発癌を促進する可能性が示唆され、ナノサイズの粒径は発癌の重要なリスク要因である可能性が示唆された。本研究では酸化銅(CuO)およびtitanium oxide(TiO)のナノ粒子とマイクロ粒子を異なる経路で投与し、ラット肝中期発癌試験法を用いて肝発癌に対する影響を検討した。被験物質はCuOマイクロ粒子(粒径:5μm>)、CuOナノ粒子(33nm)、TiOマイクロ粒子(5μm>)、TiOナノ粒子(80nm)、quartz(4μm>)である。6週齢のF344雄性ラットを6群に分け、全群実験開始時にDENを腹腔内投与し、3週目に2/3肝部分切除を施行した。[実験1]では2週目に1-5群に0.5mg/0.2ml vehicle/ratで被験物質を気管内投与した。[実験2]では2週目から週1回の計6回、10mg/1ml vehicle/ratで強制胃内投与した。[実験3]では2、5週目に2mg/0.2ml vehicle/ratで尾静脈から投与した。8週目に屠殺剖検し肝の前癌病変であるGlutathione S-transferase placental form(GST-P)陽性細胞巣の肝の単位面積あたりの数と面積を解析した。結果、[実験1(気管内投与)]:CuOナノ粒子投与群ではcontrol群と比べGST-P陽性細胞巣の数が有意に増加した。[実験2(強制胃内投与)]:TiOナノ粒子投与群ではcontrol群との比較では有意差がなかったが、TiOマイクロ粒子と比べGST-P陽性細胞巣の数が有意に増加した。[実験3(尾静脈投与)]:CuO、TiOのいずれにおいても、GST-P陽性細胞巣の数および面積について有意な差は認められなかった。以上より、気管内投与でナノ粒子は肝発癌を促進する可能性が示唆され、ナノサイズの粒径は発癌の重要なリスク要因である可能性が示唆された。ナノサイズ微粒子の暴露による発がんリスクを評価する目的で、今年度はまず経気管暴露による発がん影響を検討した。6週齢のF344雄ラット90匹を用い、それを6群に分け、全群実験開始時に肝発がん物質であるDiethy1-nitrosamineを体重kg当たり200mgの割合で腹腔内に単回投与した。2週目に1から5群には被験物質を0.5mg/1ml saline/rat。で気管内投与し、6群には溶媒であるsalineのみを同様に気管内投与した。被験物質としては、quartz(4μm>)、CuO(5μm>)、CuO(33nm)、Titanium oxide(5μm>)、Titanium oxide(10nm>)を投与した。全群3週目に肝細胞の増殖を促進する目的で、2/3肝部分切除を行なった。実験8週目に屠殺剖検し、肝臓の重量を計測後、10%中性緩衝ホルマリンで固定し、組織切片を作製し、glutathione S-transferase placental form(GST-P)の免疫染色を行った。このGST-P陽性細胞巣はラット肝の前がん病変であり、このGST-P陽性細胞巣の面積および数を画像処理装置(IPAP-Win)を用いて計測し、それぞれの平均値を各群で比較し、統計学的な検討を加えて、被験物質の経口暴露による肝発がんへのリスク評価を行う予定である。現在動物実験は終了し、病理組織学的な評価を行っており、順調に経緯している。近年ナノ粒子を用いた物質に暴露する機会が増えているが、その発癌性については一定の見解が得ちれていない。

[実験2]では2週目から週1回の計6回、10mg/1ml vehicle/ratで強制胃内投与した。[実験3]では2、5週目に2mg/0.2ml vehicle/ratで尾静脈から投与した。8週目に屠殺剖検し肝の前癌病変であるGlutathione S-transferase placental form(GST-P)陽性細胞巣の肝の単位面積あたりの数と面積を解析した。結果、[実験1(気管内投与)]:CuOナノ粒子投与群ではcontrol群と比べGST-P陽性細胞巣の数が有意に増加した。[実験2(強制胃内投与)]:TiOナノ粒子投与群ではcontrol群との比較では有意差がなかったが、TiOマイクロ粒子と比べGST-P陽性細胞巣の数が有意に増加した。[実験3(尾静脈投与)]:GST-P陽性細胞巣の数および面積について有意な差は認められなかった。以上より、気管内投与でナノ粒子は肝発癌を促進する可能性が示唆され、ナノサイズの粒径は発癌の重要なリスク要因である可能性があることを明らかにした。ナノ粒子の発癌性については一定の見解が得られていない。そこで、酸化銅(CuO)およびtitanium oxide(TiO)のナノ粒子とマイクロ粒子を異なる経路で投与し、発癌に対する影響を検討した。被験物質はCuOマイクロ粒子(粒径:5μm>)、CuOナノ粒子(33nm)、TiOマイクロ粒子(5μm>)、TiOナノ粒子(80nm)、quartz(4μm>)である。6週齢のF344雄性ラットを6群(コントロールとして、肺サーファクタントの成分である1,2-Dipalmitoyl-sn-glycero-3-phosphocholineを投与)に分け、全群実験開始時にDENを腹腔内投与し、3週目に2/3肝部分切除を施行した。[実験1]では2週目に1-5群に0.5mg/0.2ml/ratで被験物質を気管内投与した。[実験2]では2週目から週1回の計6回、10mg/1ml/ratで強制胃内投与した。[実験3]では2、5週目に2mg/0.2ml/ratで尾静脈から投与した。8週目に屠殺剖検し肝の前癌病変であるGlutathione S-transferase placental form (GST-P)陽性細胞巣の肝の単位面積あたりの数と面積を解析した。[実験3(尾静脈投与)]:CuO、TiOのいずれにおいてもGST-P陽性細胞巣に有意な差は認められなかった。以上より、気管内投与でナノ粒子は肝発癌を促進する可能性が示唆され、ナノサイズの粒径は発癌の重要なリスク要因である可能性が示唆された。本研究では酸化銅(CuO)およびtitanium oxide(TiO)のナノ粒子とマイクロ粒子を異なる経路で投与し、ラット肝中期発癌試験法を用いて肝発癌に対する影響を検討した。
「知の創造」を基調とする統計に関する次世代教育の検討および教材と電子教科書の開発

次世代型の統計教育では,データの持つ「不確実性」を理解し、新しいアイディアを生むこと(知の創造)や意思決定ができる能力を育てる必要がある。まず、不確実性の概念を教育的に定義し、「データの統計値から結論を導く事象」と「過去の理論に基づき導く事象」の事例を挙げ、認識調査を試みた。「どちらともいえない」、「日常的なことだから」などと判断の基準が明確でない人が多いことが分かった。そこで、データの持つバラツキを分布として理解しながら「自ら創る統計」の教育課程を構築し、データ集めから知の創造への一連の統計的活動の教材を開発した。その成果を確かめ、インターラクティブな活動が可能な電子教科書の形でまとめた。1、「不確実性の概念についての教育的意義と教育での必要性を明確にし、不確実性の概念に対する子供の認識形式の発達構造の特質を解明する」目的に対して、統計学の進歩の中から出てきた概念、ケインズの経済学から始まり現在に至る概念について調べ、一方、情報処理学会の「統計科学」という観点からの議論や米国MAM(Mathematics Awareness Month)の「複雑系の解明」の議論の中取り上げられている概念を分類、分析し、学校教育での「不確実性の概念」を定義し、その必要性について検討した。教育における「不確実性の概念」を「ある目的で集められたデータについて個々の値にとらわれずに全体を確率分布を有する状態(データ全体を分布の形として表現可能)として捉えることである」と定義し、その教育活動は「色々な事象に対して不確実性の概念のもとでその分布の意味や分析方法を理解し、結果を利用し意思決定や知の創造につながる活動をすること」と定義した。今後、子供の認識形式の構造の特性を明確にするための調査を実施する。また、小中学校の教員対象に統計的思考の育成の中での「不確実性の概念」の理解とその教育活動について研修会を実施した。2、「科学教育として不確実性の概念を軸とし,「知の創造」を目標とする統計的思考の育成を視座に、"統計(科学)を創る教育"のために新しい教育課程編成を構築し,それに伴う学習コンテンツを開発する。」目的に対しては、カリキュラムの流れを構築し、学習コンテンツの枠組みを作成した。そのために、自然現象にかかわるデータ、経済関係のデータを収集したり、簡単にできる実験を計画し、教材化し、教科書の中でシュミレーションの活動ができるような電子教科書の形でプロトタイプを制作し始めたところである。また、それぞれの教材に対しては、SPP(Science Partner Project)で高校生と実験をしたり、大学生、社会人を対象に実践し、その成果と問題点を解明し、分析している。高度情報化に伴い,大量のデータを適切に活用し,新たなアイデアを生むことが求められ,次世代型の教育として統計教育の検討が行われ,中・高等学校の数学科で「データの活用」,「データ分析」が始まった.本研究では,次世代型の統計教育では,データの持つ「不確実性」の概念の理解が必要であると考え,「不確実性」の概念の教育的定義をし,子供たちの発達段階による認識状況を解明することとした.経済学や情報科学での「不確実性」の概念を参考に教育的定義を与え,調査することとした.具体的には「データ全体のバラツキの型や統計的な値から結論を導く不確実な事象」と「過去の理論に基づき導かれる事象」の事例を挙げ,認識調査を高校生や大学生を中心に試みた.「どちらともいえない」,「日常的なことだから」などと不確実性の概念や判断が明確でない人が多いことが分かった.また,数学者や数学教育の専門家,小中学校の教員からは,今までの解が1つに決まる事象を扱ってきた算数・数学教育において,不確実な要素を含む解を与える事例に関する判断をすることは難しく,小・中学生には混乱を招く恐れがあるという示唆もあり,小中学生への調査は断念した.今後,調査項目をさらに検討し,発達段階の解明を続けていく.また,実施した調査を元に不確実性の概念を取り入れ,「自ら創る統計」の教育課程を構築し,それに基づく電子テキストを開発した.データから始まる統計的活動を通して知の創造に結びつくような教材を集め,中・高校生,大学生で実践した.データを分析し活発な議論や多様な考えを生むことができた.iPadでも実現できる環境を作ることもできた.Webからファイルを開き,自分で集めたデータを入力し,統計の基礎知識をデータを通して学び,統計的活動を行うものである.テキストはWebページとして公開している.さらに今後も事例を追加していく予定である.本研究は2つの目的を持って進めている1つ目は,統計に関する次世代教育の検討にあたり,最近日常的に使われている「不確実性事象」という言葉に対する認識の発達的構造を明らかにすることである.

1年目は,この言葉の時代的背景を経済学,統計学,情報科学などの分野から調べ,数学者,数学教育関係の専門家にも意見を聞き,現在的な観点で教育的定義を与えた.24年度は,定義に基づき,事例をあげ認識調査を高校生,大学生を中心にプロトタイプで試みた.統計で扱う不確実性が適応される事象と数学教育の中で解が1つになる理論からなる事象を上げ,その判断を仰いだ.その結果,「どちらともいえない」と答える人が多く,明確に区別出来ていないことがわかった.まだ,判断の基準として「日常的なことだから」と答えるなど「データからの結果」とは意識していないことが示唆された.2つ目の目的は,先に定義した不確実性の概念を取り入れて,「統計(科学)を創る教育」を目指して,「とらえる,あつめる,まとめる,よみとる,いかす」という5段階の統計的活動による一連のカリキュラムを構築し,デジタルテキストを開発することである.本年度は昨年度に引き続き,バラツキのあるデータの特徴から全体の特徴をとらえ,意思決定をしたり,新たな知を創る活動を実現する教材を集め,一連のカリキュラムを構築した.それらを中学生,高校生,大学生で実験し,これらのカリキュラムに沿ってデジタルテキストを開発し,その中で,実際のデータを使って分析できる環境,知識の確認ができる環境をつくった.中学校・高等学校の教員からいろいろな意見をいただき,改良をした.「認識形成の発達的構造の特性解明」について遅れている。その理由は、今までのミスコンセプションなどではなく、今回定義している「不確実性の概念」に沿った形で、概念の認識に関する調査項目の洗い出しに時間がかかり、調査を始められない状況にいる。ほかの目的に関して、教材集めや実験、プロトタイプの作成はおおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,不確実性概念の認識調査は高校生以上に対して国内,国外でもプロトタイプとして実施した.認識の発達段階の解明のためには小・中学生に対する調査も計画したが,調査項目のさらに研究する必要が出てきたので発達段階の解明に至っていない.(2)開発した教材についてiPadを1クラスの生徒分購入し,携帯端末での活用実験も行う計画を立てた.いままでの「統計(科学)で知る教育」から「統計(科学)を創る教育」へと全く違う形でのカリキュラムを構築し,中学校・高等学校の教員を対象にPC上での研修会を開いたり,個別に携帯端末の利用実験をしたところ,教材そのものにいろいろなご指摘をいただき,改良を加える必要が出てきた.また,iPadでの学習環境に関する研究もさらに必要であることが分かってきた.年度内では教材の改良が間に合わず,iPadの購入を次年度に繰り越して本事業を実施した.(1)「不確実性の概念の認識形成の発達的構造解明」調査に関しては、いろいろな専門家に相談したり、海外の文献をさらに調べ、早急に調査書を作成し、調査をする計画である。(2)電子教科書の開発に関しては、さらに工夫し、実践を通しながら、進めていく。「不確実性の概念」に関する発達段階の解明とデジタルテキストの完成を目指す.
半健康度総合評価システムの開発

最初に、本調査データ(866名: 30歳60歳)に対して「半健康多次元基準」に基く半健康判別を行い、対象を半健康群369名、健常群517名に識別した。次に自覚症状、意識・行動項目各々に主成分分析法を適用し、固有ベクトル値等から各第1主成分に解釈を加え半健康の状態量的多次元空間の構成尺度とした。形態・機能、既往症項目も加味し3次元空間上で主観性、方向性と解釈される三相の布置特性を見い出し、半健康の状態評価として8特性パターンを得た。さらに半健康判別の寄与要因を分析するため意識行動度等6変数を要因群とした林の数量II類を施した結果、既往症度、意識行動度、血圧度等比較的情報収集が容易で判定基準も簡単な要因の寄与が大きいことが判明した。最後に数量化II類のサンプル数量から半健康判別を可能にする線形一次結合式を導出し指数化を図った。このような評価の構造化の適用と判別に寄与する指数の導入により、多次元包括的な半健康度の評価が可能になった。また、半健康度の測定・処理を対話的に遂行できるコンピュータ・プログラムを開発した。汎用性を重視しOSとしてWindows98、プログラム言語としてVisual Basicを採用しプログラムを編集した。データ入力から結果出力まで自動処理が可能なプログラムは次のような処理ステップから構成された。(1)データ入力ステップ:(1)調査票選択(2)属性データ入力(3)形態・機能データ入力(4)意識・行動データ入力(5)自覚症状データ入力。(2)分析処理ステップ:コンピュータ内部の演算処理過程。(3)結果表示ステップ:分析結果表示、半健康度情報取得、データ保存等。このように、半健康度の多次元構成尺度視点からの総合評価や対話的なコンピュータ処理の自動化が可能になったことで、「半健康度総合評価システムの開発」という本課題の目的は充分に達成されたものと考える。半健康概念の再吟味と各指標の構造化に関して、(1)国内外の最新の知見の文献的な整理検討、(2)健康学的視点から捉えたQOLの内容構成における構造と尺度の妥当性・信頼性の検討、(3)総合的指標としてのQOLの構造を半健康評価的側面から尺度化することの妥当性の検討、(4)半健康の状態評価における内容の標準化や半健康の状態評価の観点となる構成尺度の抽出方法の検討、等の諸点から吟味し半健康の状態的構造の構成尺度の再検討を行った。その結果、自覚症状尺度、既往歴尺度、形態機能指数尺度、バイタルサイン尺度、等を抽出し本調査の設問構成とした。本調査内容は全25項目の質問から成り、人口学的項目、住環境的項目、経済・社会的項目、形態機能的項目、健康意識的項目、生活行動的項目、運動習慣的項目、嗜好的項目、既往歴的項目、半健康状態的評価項目、等で構成された。このような本調査項目から成る調査票を作成し郵送調査を行った。調査対象は4千人(主に中高年者)であった。本調査の結果等研究成果の詳細並びに評価過程を自動化するコンピュータ・システムの構築については、本課題の最終年度にあたる平成11年度に報告する。なお、研究遂行過程での成果の一部については、16th World Conference on Health Promotion and Health Education(San Juan)、The 5th International Congress of Behavioral Medicine(Copenhagen)の両国際学会にて研究発表を行った。

演題はそれぞれ、Multi-dimensional Evaluated Scalingson Semi-health Condition for University Students、On the Represented Model for the Semi-healthindex based on Natural History of Diseaseであった。半健康状態の多次元的評価は、平成10年度に実施した本調査のデータ(886名分:3060歳)に基づき展開された。最初に、「半健康多次元基準」に基づき、対象を半健康群369名・健常群517名に判別した。次に自覚症状・意識行動項目に各々主成分分析法を施し、固有ベクトル値等から各第1主成分を総合特性値(半健康の状態量的多次元空間の構成尺度)として抽出した。さらに、形態機能・既往症項目も加味し3次元空間上で主観性、客観性、方向性と解釈される三相の布置特性を見出し、8特性パターン(状態の多元的包括的評価パターン)を得た。次に、意識行動度等6変数を要因群とする林の数量化II類を施した結果、既往症度、意識行動度、血圧度等比較的情報収集が容易で判定基準も簡便な要因が半健康判別へ寄与することが判明した。最後に、数量化II類のサンプル数量から半健康判別を可能にする線形一次結合の式を導出し指数化を図った。このような評価の構造化の適用と判別に寄与する指数の導入により、多元的包括的な半健康度の評価が可能になった。また、汎用性を重視しOSとしてWindows98、プログラム言語としてVisual Basicを採用し半健康度の測定・処理を対話的に遂行できるコンピュータ・プログラムを編集した。データ入力から結果出力まで自動処理が可能なプログラムは次のような処理ステップから構成された。(1)データ入力ステップ:(1)調査票選択(2)属性データ入力(3)形態・機能データ入力(4)意識・行動データ入力(5)自覚症状データ入力。(2)分析処理ステップ:コンピュータ内部の演算処理過程。(3)結果表示ステップ:分析結果表示、半健康度情報取得、データ保存等。
自助・共助を意識した幼児の防災教育実践研究

東日本大震災、熊本地震だけでなく、大雨による災害など、日本では自然災害が多数発生している。そのため、保育・教育分野においても子どもたちの防災教育に対する関心が高まっている。子どもを預かる保育・教育の現場では、『自らの生命を守るための防災教育』の必要性を鑑み、避難行動を含む防災教育を実施されている。本研究では幼児期に着目し、子どもの生活環境と行動特性を踏まえた、保育者と幼児期の子どものための『自らの生命を守るための防災教育』として子どもが災害に遭遇した際に必要な体力・運動能力に焦点をおいた具体的カリキュラムを確立する。
プラズモニック液晶材料の開発

金属ナノ粒子に液晶性を持たせたプラズモニック材料の開発を行った。研究は、(1)ランダムレーザーへの応用を目指したカラミチック液晶-金ナノ粒子複合体と、(2)自己組織化による3次元構造を目指したカラムナー液晶-金ナノ粒子複合体に大別できる。(1)では、色素ドープ液晶に複合体を添加すれば、ランダムレーザー発振の閾値を低減できることを明らかにした。(2)では、作製した複合体が、カラムナー相を示し、立方晶構造を自発的に形成させることを示した。本研究の目的は、液晶性を有するプラズモニック材料を開発することである。局在表面プラズモンのような物質系と結合した電磁波モードは、光の回折限界を打ち破ることができるので、本研究の成果により光回路の微小化に貢献することができる。本年度は、プラズモニック液晶材料の作製技術確立に注力した。1.保護剤用の液晶合成・金ナノ粒子の作製・粒径制御金属ナノ粒子を保護する液晶をペンチルシクロヘキシルフェノールから合成した。この液晶は疎水性なので、Brust法により塩化金酸溶液を還元することで、所望の金ナノ粒子を作製した。金ナノ粒子の粒径は、TEM観察により約2nmであることが分かった。この金ナノ粒子トルエン溶液の吸収スペクトルには、プラズモン共鳴のピークがほとんど現れず、局在表面プラズモンによる電場増強を活かすには、粒子を成長させる必要があった。そこで、プロトン酸とハロゲンアニオンによる粒径成長処理を試みた。その結果、粒径10nm程度の粒子を得ることもできたが、安定的な粒径は約5nm程度迄であることが明らかになった。2.基礎物性評価作製した液晶-金ナノ粒子複合体の液晶性を調べるために示差走査熱量測定を行ったところ複数の相転移を示唆するデータが得られた。しかし、予備的なX線回折実験では、温度変化による構造変化は見られていない。また、次年度以降の光伝搬特性を評価するためには、高次の周期構造の発現が好ましいが、2次元格子に対応するピークは存在しなかった。そのため、保護剤に用いる液晶の分子設計を再検討し、液晶合成および金ナノ粒子の作製にフィードバックした。液晶性を有するプラズモニック材料を開発することが本研究の目的であり、本年度は金属ナノ粒子の粒径制御と液晶-金ナノ粒子複合体のランダムレーザーへの応用に注力した。1.粒径制御金ナノ粒子の局在表面プラズモンによる電場増強は、粒径が20nm程度の時に最も顕著になる。しかし、Brust法で得られる典型的な粒径は2nm程度であるので、プラズモン特性を活かすためには粒子を成長させる必要がある。まず、昨年度開発したスキームにより合成したメルカプト基を有する液晶を用いて、Brust法により粒径1.5nm程度の金ナノ粒子を調製した。この1次粒子に対して、トリフルオロ酢酸を用いた室温成長法を適用することで、粒径を6nm程度まで成長させることができた。この方法の限界を超える10nm以上の粒子については、高分子分散剤によって調製した金コロイドをリガンド交換する方法を検討し、15nm程度の粒子まで作製可能とした。2.ランダムレーザーへの応用ランダムレーザー(RL)発振は、利得媒質中での強力な光散乱によってもたらせられる光路長増大による活性媒質との相互作用の増加、および、多重散乱によるコヒーレントなフィードバックにより引き起こされる。近年、特別な散乱体を含まない色素ドープネマチック液晶によるRL発振が報告されている。金属ナノ粒子を添加したランダムレーザーでは、金属の非常に大きな散乱断面積を活かせると共に、局在表面プラズモン共鳴による蛍光増強により、閾値の低減や発振強度の増加が期待できる。本研究で作製している金属ナノ粒子は、液晶分子によって表面を被覆されているので、液晶への分散性が高く、さらに、金属表面へのエネルギー移動による蛍光消光を避けることができる。そこで、粒径を制御した液晶-金ナノ粒子複合体を用いて、レーザー色素ドープ液晶におけるRL発振の局在表面プラズモン増強を確認した。液晶性を有するプラズモニック材料を開発することが本研究の目的であり、本年度はカラムナー液晶による金ナノ粒子複合体の作製とプラズモニック液晶のランダムレーザーへの応用を進めた。1.カラムナー液晶による金ナノ粒子複合体の作製液晶は没食子酸メチルとアルキルブロマイドを塩基性条件下で反応させて長鎖アルキル基を導入し、ついでエステル部をω-ブロモアルキルアミンと反応させ、スペーサー成分であるブロモアルキル基を導入後、ブロモ基をメルカプト基に変換することで合成した。さらに、液晶存在下で、塩化金酸を還元することによってプラズモニック液晶材料とした。得られた液晶は室温付近でカラムナー相を取ることが確認できた。X線構造解析の結果、作製した液晶-金ナノ粒子複合体は、立方晶構造をとることが分かった。

これにより、液晶性を利用して金ナノ粒子を3次元的に配列させられることが実証できた。2.プラズモニック液晶のランダムレーザーへの応用液晶ランダムレーザーに金属ナノ粒子を添加すると、金属の大きな散乱断面積を活かせると共に、局在表面プラズモン共鳴による蛍光増強により、発振閾値の低減が期待できる。本年度は、発振閾値に対する金ナノ粒子の粒径依存性を評価した。用いる金ナノ粒子は、液晶への分散性を高め、さらに金属表面へのエネルギー移動による蛍光消光を避けるために、液晶分子によって被覆しているが、このような金ナノ粒子を通常の製法で作製すると直径数nm以下になるため、局在表面プラズモン共鳴を活かすことはできなかった。そこで、粒子の製法および成長法を工夫することで、粒径1.6から20nmの粒子を作製し、発振閾値を求めたところ、直径4nm以上の粒子を用いればランダムレーザー発振の閾値を大幅に低減できることが分かった。
生殖細胞の減数分裂誘導とクロマチン構造転換の制御ネットワーク

研究代表者らはマウス生殖幹細胞株が体細胞型分裂から第1減数分裂前期(レプトテン-ザイゴテン期)に同調して移行する培養条件を作出した。本研究計画では同in vitro減数分裂誘導系を研究材料の主軸にマルチオミクスデータ取得と細胞生物学的解析を行った。生殖幹細胞の増殖分化転換に伴うトランスクリプトームおよびプロテオーム制御の解明を通じて、減数分裂移行を規定する分子プログラムとクロマチン動態制御の初期プロセスについて包括的かつ重要な理解を得る事が出来た。生殖細胞ゲノムの安定な保持と伝達は個体、種の継続に重要であると共に減数分裂による相同遺伝子組換えと1倍体化によって遺伝情報の多様性が生まれる。減数分裂の制御機構の研究は主に酵母等の単細胞生物を用いて行われる一方、多細胞生物においてその分子基盤の解明は進んでいない。我々はマウス雄生殖幹細胞の樹立細胞株が体細胞型増殖周期から第1減数分裂前期へ移行する培養実験条件を作出した。生殖幹細胞株の減数分裂移行はRARによる転写制御を介するがRAは生体ではpleiotropicな効果を示し例えば生殖細胞への分化能を持つ多能性幹細胞であるES細胞株では神経分化を誘導する。我々は生殖幹細胞のヒストンH3トリメチル化修飾、RNApolII、RAR等のChlP-seq解析を進め、生殖幹細胞株とES細胞株の比較によりオープンなクロマチン修飾が両者で極めて類似していること、生殖幹細胞株のH3トリメチル化のbivalent修飾はES細胞と同様に初期発生で働く遺伝子群が占めること、RARは両細胞でターゲットが明瞭に異なり生殖幹細胞株では減数分裂遺伝子群に結合すること等が明らかとなった。しかし生殖幹細胞株がES細胞と類似したbivalent修飾を示す理由、両細胞間でRARが異なった結合を示す分子メカニズム、RARを介さない制御経路等の問題の多くは未解明である。そこで減数分裂誘導に伴うRNA発現の変化をマイクロアレイにより調べ上述のエピゲノム修飾等と共に変化する遺伝子群をクラスタリングしプロモーター/エンハンサー領域に共通するシスエレメントのdenovoモチーフ抽出を行い哺乳類ゲノム相同性およびシスエレメント間の共起を組み入れた推定により複数の機能候補因子を同定した。本研究では生殖幹細胞から減数分裂移行を制御する分子プログラム及び減数分裂期核のクロマチン動態の解析を進める事を目的とする。これまでに生殖幹細胞のヒストン修飾、RNA pol II、RAR等のChIP-seq解析を進め、生殖幹細胞株とES細胞株の比較によりオープンなクロマチン修飾が両者で類似していること、生殖幹細胞株のH3トリメチル化のbivalent修飾はES細胞と同様に初期発生過程で働く遺伝子群が占めること、RARは生殖幹細胞、ES細胞でターゲット遺伝子が異なり生殖幹細胞では減数分裂で機能する遺伝子群に結合すること等が明らかとなった。本年度は減数分裂誘導に伴いRNA発現やエピゲノム修飾が変化する遺伝子群をクラスタリングし、シスエレメントのde novoモチーフ抽出を行い複数の機能候補因子を同定すると共に幾つかの候補遺伝子群について誘導性レンチウィルスベクターを用いたcDNA、shRNAの発現ベクターを構築して生殖幹細胞株へのtransductionと機能スクリーニングを進めた。その結果、幾つか興味深い候補遺伝子群を得る事が出来た為、次年度引き続き詳細な解析を進める計画である。生殖細胞は遺伝情報を次世代に伝達し個体発生の起点となる細胞系譜である。多細胞生物では初期胚で運命決定を受けた予定生殖細胞は体細胞型分裂により増殖する一方、減数分裂、配偶子形成、受精を経て次世代の個体形成を開始する。生殖細胞ゲノムの安定な保持と伝達は個体、種の継続に重要であると共に、減数分裂による相同遺伝子組換えと1倍体化によって遺伝情報の多様性が生まれる。本研究ではマウス生殖幹細胞株が体細胞型増殖から第1減数分裂前期に同調して移行する培養実験条件を主な研究材料として、体細胞型分裂から減数分裂移行に伴う核内動態の転換、減数分裂移行を制御するシグナル伝達と核内動態のクロストーク、の解析に取り組んだ。具体的には古典的なレチノイン酸依存経路による哺乳類減数分裂誘導の下流で体細胞型分裂から減数分裂移行に伴う増殖分化転換、pre-meiotic S期から減数分裂期コヒージンのクロマチン配置の成立、相同染色体対合へ向けたシナプトネマル複合体の形成プロセス、減数分裂期組換え複合体の動態、等について詳細な解析を行った。また、これら減数分裂移行に伴う核内動態の時系列解析と減数分裂移行を制御するシグナル経路の解明を進め、新たに非レチノイン酸依存経路による減数分裂誘導の転写制御と翻訳制御のクロストークを明らかにした。

26年度が最終年度であるため、記入しない。発生生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載の研究目的及び研究計画に沿ってマルチオミクスデータの取得及び個別の分子/経路の機能解析について概ね順調に進展する事が出来た。研究代表者らはマウス生殖幹細胞(GS細胞)株が第1減数分裂前期に同調して移行する培養実験条件を作出した。本研究計画では同実験系を主な研究材料として生殖幹細胞から減数分裂移行を制御する分子メカニズム及び生殖幹細胞の体細胞型増殖から減数分裂移行に伴う核内動態の制御の研究を行う事を目的とする。これまでにマウス生殖幹細胞株はGDNF、bFGFのシグナル存在下で体細胞型分裂周期による増殖を行うが両シグナルが生殖幹細胞株の減数分裂移行を抑制する事を見い出し、更に両因子の減数分裂抑制はレチノイン酸シグナルによって上位に抑制される事を明らかにした。この減数分裂の誘導過程はアポトーシスインヒビターの選択的使用もしくは誘導性shRNAレンチウィルスベクターを用いた特定のアポトーシス遺伝子の抑制により観察可能となった。これらの結果を基に生殖幹細胞株の増殖分化転換の転写制御とエピゲノム制御について発現アレイ解析やChIP-seq解析により網羅的データを得ると共にin silico解析と合わせて機能候補遺伝子群のcDNA発現、shRNAレンチウィルスベクターのライブラリを作成し現在表現型解析を進めている。既に興味深い結果を示す遺伝子/経路の候補が得られて居る事から研究計画はおおむね順調に進展している。上述のシスエレメントに結合する候補分子の機能解析を進めると共にnanoLC-MS/MSを用いたショットガン質量分析により核、クロマチン動態の変化について包括的プロテオーム解析を進める。前年度までの研究成果を発展して機能候補遺伝子群のgain-of-function、loss-of-functionスクリーニングを行い、生殖幹細胞の体細胞型増殖から減数分裂移行を制御する分子メカニズムを明らかにする。特に減数分裂を特徴付ける最も初期の核動態の1つであるpre meiotic S期の開始に焦点を置き、体細胞分裂で共通する制御機構と減数分裂に特異的な分子経路が協調して働くクロストークを解明する。シグナル伝達分子と転写因子ネットワークについてアゴニスト、アンタゴニスト、上述の遺伝機能獲得、RNA干渉実験等により各遺伝子の活性と表現型の有無、相互作用、上下関係他を調べ、減数分裂の表現型検出には相同染色体対合を示すシナプトネマル複合体と組換え複合体の形成、未分化性維持は生殖幹細胞マーカーの消長、またFACSによる細胞周期解析、電子顕微鏡観察による微細構造観察等を指標にする。生殖幹細胞株の特徴の一つに生体精巣への細胞移植によって体細胞型増殖、減数分裂を経て受精可能かつ個体発生に寄与する成熟配偶子を形成する点が挙げられる。
博物館図録の教育学的

本研究では1997年から2011年までのアイヌ関連の特別展を対象として分析を加えた。全239件のうち、図録や博物館の年報などで内容について確認できたのは123件である。そのテーマを大別すると半数が「社会(近代以前)」、「社会(現代)」と「美術」が各4分の1である。「社会(近代以前)」が「社会(現代)」と比較して収集対象となる年代が広いことを考えれば、「社会(現代)」が4分の1を占めることは近年の博物館展示では民族についての展示での課題であった現代が重視されてきているということができる。前年度に網羅的収集を行ったものを踏まえ、平成24年度はそれらの内容について分析を行った。1997年から2011年までのアイヌ関連の特別展は239件、図録や博物館の年報などで内容について確認できたのは123件である。テーマを大別すると「社会(近代以前)」58件(47%)、「社会(現代)」31件(25%)、「美術」34件(28%)の3つに分類することが可能である。「社会(近代以前)」が「社会(現代)」と比較して収集対象となる年代が広いことを考えれば、「社会(現代)」が4分の1を占めることは博物館において現代も重視されているということができるように思える。しかしながら、「社会(現代)」の31件のうち平取町立二風谷アイヌ文化博物館・北海道開拓記念館・大阪人権博物館の各主催で半数以上を占めており、主催者に偏りが見られる。そのほとんどは現代作家による伝統工芸作品の展示及び解説であり、現代の社会に対する問題提起となっているのは12件と非常に限られているということができる。ただし、「社会(現代)」のその他の展示であっても図録などにおいて現代社会に対する問題提起を行っている論考や解説はあった。このように「社会(近代以前)」「美術」が特別展テーマとなる背景としては、やはり現代に関する展示の難しさが表れているということができるだろう。その理由としては資料の絶対的な数が異なること、「社会(近代以前)」「美術」であれば歴史的・美術的価値の評価や研究が現代と比較して多く行われているために一般への教育普及活動がしやすいことが挙げられるが、最も大きいと考えられるのは、アイヌ民族に関する法律が文化の振興に関するもののみであるように、「伝統的文化」に関する展示であれば議論は研究レベルのものとなり、一般的には「無難」であるとされているためではないかと考えられる。本研究の目的はアイヌに関する資料を有した博物館展示における図録の分析を通じて、多文化・多民族社会の中での博物館における教育機能について検討を加えるものであった。博物館での教育普及活動は展示およびその解説、講演会や研究会などによって行われているといえ、その中で写真や文字情報により展示を案内する、または解説を加えるものとして図録がある。そこにみられる展示の意図について明らかにするため、平成23年度は博物館図録の網羅的収集を行った。アイヌに関する展示を行い、かつ博物館図録が充実しているといえるのは財団法人アイヌ文化振興・研究推進機構主催のもの、及び北海道開拓記念館主催のものであった。前者は平成23年度までに17回、後者はテーマ展22回・特別展15回が開催されている。ただし分析対象とするのが1997年のアイヌ文化振興法施行以降であるため、後者に関してはテーマ展10回・特別展8回がその対象となる。基本的にはアイヌ文化に関する展示が行われているといえるが、財団法人アイヌ文化振興・研究推進機構の図録ではアイヌに関する各学問領域の専門家による解説及び論文が掲載されており、その中では多文化・多民族社会における相互認識を深め、社会へ向けたメッセージが発信されているものもあるため、単に文化を紹介するだけにとどまらない内容を持っているといえる。このことよりさらに分析対象を拡大することにより展示活動が社会に対するメッセージを発信する場として大きな役割があることが明らかになったといえる。アイヌに関する展示を行い、かつ博物館図録が充実しているといえるのは財団法人アイヌ文化振興・研究推進機構主催のもの、及び北海道開拓記念館主催のものであるが、前者の全ての図録、及び後者の9割以上の図録を確認することができた。また、これ以外にアイヌ民族博物館、北海道立北方民族博物館、国立民族学博物館などで開催された展示の図録の内、8割程度について確認することができた。平成23年度は図録収集に集中することとなっているが、全件を確認できた財団法人アイヌ文化振興・研究推進機構主催のものに関してはすでに分析を加えている。一部未確認となっている図録に関しての収集(著作権法の範囲内での複写を含む)のため、引き続き各博物館に対しての確認作業及び収集を行う。

また、すでに収集した資料に対して、スチュアートヘンリ・上野華香「先住民をめぐる社会科教科書の記述ー日本とカナダの比較研究(他者像としてのアイヌ民族イメージを検証するー文化人類学におけるアイヌ民族研究の新潮流)などでスチュアートが示した枠組みを援用し、a)国家、b)多文化共生(社会)、c)エスノセントリズム、d)人種・民族、e)先住民族、f)現代差別、g)ステレオタイプ、の各項目についてどのような記述がなされているかを分析する。また教育学の視点としては多文化教育の視点がどのように記述されているかについても検討する。同時に使用されている写真についても同様に検討を加える。ここで得られた成果を学会(日本社会教育学会または日本国際教育学会を予定)にて発表する。次年度に使用する予定の研究費として165,350円があるが、これが生じた理由としては、1)当初購入予定であった図録が寄贈ないしは安価で収集することができたため、2)所属機関の図書館における閲覧が可能となったことにより収集対象から除外したため、3)天災により出張予定がキャンセルされたため、である。本研究費に関しては、1)当初収集範囲を北海道及び東京都の博物館としていたのを拡大し、各国立博物館及びそれ以外の範囲でアイヌ関係の展示を行った博物館も対象とする、2)成果の発表を行う予定の学会を日本国際教育学会の秋期大会(国際教養大学(秋田県))とし、そのための旅費とする、という計画で使用する。