hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎児臓器の成長・損傷・適応の解析：ストレスに対する過成熟反応の意義を解明する

1例は脳室周囲白質軟化,もう1例は左側脳軟化と診断された.人工胎盤システムは妊娠102日の胎仔6例に装着を試みたが,1例は著しい胎動によって臍帯静脈カテーテルが抜け,もう1例はカテーテルの灌流不全に陥り,3日間装着例は4例にとどまった.人工羊水の細菌汚染による感染症対策として今年度は人工胎盤回路に,1.電解塩素殺菌, 2.加熱殺菌, 3.紫外線殺菌, 4.物理フィルターを組み込んだ.その結果,昨年度に多発した敗血症性ショック(Pseudomonas aeruginosa)は1例も発生しなかった.今年度は合計12例のデータ採取を計画したが,胎仔不受胎などのため合計8例しかデータを採取できなかった.妊娠中期に何らかのストレスに反応した胎児由来のコルチゾールが,胎児臓器の成熟を一過性に促進させる反面その成長は抑制するため,結果として長期的には臓器の成長障害を誘導する現象をわれわれは過成熟反応と名付けた.近年,極低出生体重児の合併症は組織損傷から成長障害へとその本態が移行してきている.本研究ではヒツジ胎仔の慢性実験系を用いて,妊娠中期の子宮内環境の変化が胎仔のコルチゾール分泌能に与える影響を解析するとともに,周産期新生児医療における胎児早産児へのグルココルチコイド投与の適応について,早産妊婦に対する出生前グルココルチコイド投与も含めて,成長障害の視点から考察し提言することが目的である.平成29年度には妊娠95日(ヒト妊娠25週相当)のヒツジを用いて12回の実験を計画したが,4回は受胎が得られず,1回は子宮内胎仔死亡となり,2回は手技上の問題で実験を完遂できなかった.そのため合計5回(炎症群1例, sham群2例,グルココルチコイド群2例)の実験からデータが得られた.胎生期ストレス負荷前後と人工胎盤装着中にCRH負荷試験を実施し,のべ8回のCRH負荷試験を実施できた.冷凍保存した血漿から100検体を選んで,ACTH,コルチゾール,コルチゾン, DHEA-S濃度をタンデムMSにて測定した.胎仔各臓器の組織切片標本と凍結組織表本は5例全てから得られ,脳MR画像は5例で撮影できた.昨年度に確認された脳室周囲白質軟化の所見は見られなかった.今年度は合計12例のデータ採取を計画したが,胎仔不受胎などのため合計5例しかデータを採取できなかった.妊娠中期に何らかのストレスに反応した胎児由来のコルチゾルが,胎児臓器の成熟を一過性に促進させる反面その成長は抑制するため,結果として長期的には臓器の成長障害を誘導する現象をわれわれは過成熟反応と名付けた.近年,極低出生体重児の合併症は組織損傷から成長障害へとその本態が移行してきている.本研究ではヒツジ胎仔の慢性実験系を用いて,妊娠中期の子宮内環境の変化が胎仔のコルチゾル分泌能に与える影響を解析するとともに,周産期新生児医療における胎児早産児へのグルココルチコイド投与の適応について,早産妊婦に対する出生前グルココルチコイド投与も含めて,成長障害の視点から考察し提言する.平成30年度には妊娠95日(ヒト妊娠25週相当)のヒツジを用いて8回の実験を計画したが,2回は受胎が得られず,3回は子宮内胎仔死亡となり実験を完遂できなかった.そのため合計3回(いずれも炎症負荷群)の実験からデータを得た.胎生期ストレス負荷前後にCRH負荷試験を実施し,のべ6回のCRH負荷試験を実施できた.昨年度の保存検体と合わせて,冷凍保存した血漿から100検体を選んで,ACTHはラジオイムノアッセイを用いて, cortisol, cortisone, DHEA-Sなどを含めた副腎皮質で生成される17種類のホルモン濃度を液体クロマトグラフィー質量分析装置を用いて一括測定した.胎仔各臓器の組織切片標本は3例全てから得られた.現在はこれまで得られた各臓器組織切片標本の解析を開始している.人工羊水の日和見感染による敗血症性ショックを予防するため,(1)人工羊水への抗生剤投与を止めて日和見感染を予防し,(2)循環フィルター回路に高温短時間の加熱殺菌回路を組み込んで人工羊水を殺菌し,(3)紫外線殺菌回路を2倍に強化し,(4)人工羊水への次亜塩素酸添加を行った.その結果,胎仔動脈血からグラム陰性桿菌は検出されなくなった.
廃娼運動の文化的研究

科学研究費を用いて、関連資料の購入を行い、また東京大学図書館、国会図書館、明治文庫、福島県立医科大学に資料収集旅行に赴き、資料を閲覧、複写した。これに基づく研究の成果としては、平成5年11月に佐賀女子短期大学にて行われた日本比較文学西日本大会にて、「性生活の誕生-Vita Sexualisと自然主義再考」というタイトルで発表を行い、森鴎外の衛生観・売春に対する考え方などを論じて、廃娼運動を支えていた「純潔」というような概念、また、「性生活」という意識自体が歴史的な産物であり、近代のイデオロギーであったことを立証した。本研究テーマに直接関わるものとして、論文“Purity Campaign as a Literary Context"をJournal of Japanese Studiesに発表した(平成6年春刊行予定、版下校正済み)。これは廃娼運動の中心となった雑誌「廃娼」の記事をていねいに読み解きながら、同運動の思想的背景がブルジョア・ピューリタン的な考えであり、その意味で社会の資本主義化と並行するものであった、したがって、単純な進歩史観では裁断しきれないものであることを論じた。こうした研究成果を通じて、廃娼運動に対する新しい視野が開けたとともに、コレヲケース・スタディとして、近代の性愛観がパラダイムとして相対化できる可能性を示唆したのであり、近代文化史、風俗史、比較文化研究などに新しい展開を、本研究は呼び覚ますものとなったと言えるだろう。
B・バウアーの大衆批判-その歴史的位相と後期近代的位相

本研究の目的は、ブルーノ・バウアーの純粋批判の哲学における大衆批判の意義を歴史的位相と後期近代的位相において定位することにある。前者の観点から、純粋批判を受容した周辺ヘーゲル左派、すなわちヘルマン・イエリネック、テオドール・オーピッツ、カール・シュミットの文献目録並びにその思想史的意義を確定した。後者の観点から、コンディリスの思想を研究した。純粋批判が後期近代において位置づけられた。本研究は、ブルーノ・バウアーの純粋批判の哲学における大衆批判の意義を歴史的位相と後期近代的位相において定位することを目的にしている。この哲学をドイツ三月前期という歴史的状況において考察すると同時に、その意義を後期近代の大衆理論との連関において位置づけようとする。前者の観点から、ドイツ三月前期の政治・社会思想総体において、大衆批判の意義を考察しようとした。この観点は、従来の研究史において積み重なってきたようなヘーゲル左派のコンテキストにおいてのみ大衆批判を位置づけようとするのではない。この観点を前提にしながら、それを超える観点を提示することを目的にしている。これまで研究史の闇の中に埋もれてきたヘーゲル左派の周辺思想家に焦点を当てながら、その意義を確定しようとする。とりわけ、イエリネック、『現代年誌』寄稿者等の従来のヘーゲル左派研究史において看過されてきた思想家の論稿を発掘しながら、大衆批判の意義づけを研究した。後者の観点から、コンディリスのポスト・モデルネと大衆民主主義の議論に焦点をあてながら、バウアーの純粋批判とその中核をなす大衆批判の意義を解明する。初期近代における大衆と知識人という対立枠組ではなく、国民すべてが大衆化した後期近代において、初期近代におけるバウアーの大衆批判の意義を思想史総体において位置づけようとした。本年度は、そのなかでもヘルマン・イェリネク(Hermann Jellinek,1823-1848年)の政治思想を討究した。純粋批判の同時代的受容者である彼の政治思想を討究することによって、三月前期の社会思想の一端を解明し、その結果、純粋批判の社会的実践力に関する研究に寄与することができた。第一に、周辺ヘーゲル左派としての彼の政治思想を解明することによって、ヘーゲル左派の思想史的意義と限界を明らかにした。第二に、ドイツ三月前期における彼の思想に関する本格的論文は、本邦において初めてである。このように、ドイツにおいても伝記を除けば、思想的、哲学的研究はまれであり、その研究史的価値も低くはないであろう。また、イェリネクだけではなく、テオドール・オーピッツ(Theodor Opitz 1820-1896年)の思想研究の土台を構築した。とりわけ、リーシュタール詩人=都市博物館(スイス連邦共和国・バーゼル州)に所蔵されているブルーノ・バウアーの手紙等を閲覧した。この閲覧によって、後期ブルーノ・バウアーと後期オーピッツとの思想的交流の一端が明らかになった。それは、バウアーとニーチェとの思想的関連性を問題にする際、重要な資料になろう。本年度は、前者の意義つまり純粋批判を三月前期に位置づけるための前提的作業を展開した。とくに、テオドール・オーピッツ(Theodor Opitz, 1820-1896年)とカール・シュミット(Karl Schmidt, 1819-1864年)の研究を進展させた。彼らは純粋批判を受容して、ヘーゲル左派において特異な地位をしめた。その文献目録を整備して、彼らの研究基盤を整備した。彼らは、研究史的蓄積があり、ほぼ研究が終了している中核的ヘーゲル左派ではなく、ほとんど研究されていない周辺ヘーゲル左派に属している。彼らに関する研究は、文献目録から始めねばならない。その研究は本邦だけではなく、ドイツにおいても未開拓である。それだけ本研究は、研究史的価値が明瞭である。とりわけ、後者の場合、前期シュミットだけではなく、後期シュミットにも及んでいる。彼らは歴史の闇の中に葬られた思想家である。また、周辺ヘーゲル左派に対する研究史的基礎づけをその序文という形で公表した。彼らが1848年以後、ドイツ精神史にその名前を刻みながら、なぜヘーゲル左派研究史において看過されてきたのを考察した。ブルーノ・バウアーの純粋批判の同時代的解釈者であるヘルマン・イェリネクの思想が解明された。純粋批判と社会的実践力の関係の一端が明らかになった。この研究成果により、ヘーゲル左派の周辺思想家の研究がより進展した。24年度が最終年度であるため、記入しない。

今後、ヘルマン・イェリネクだけではなく、テオドール・オーピッツの思想を解明する。毎年、ドイツ三月前期における未知のヘーゲル左派の思想が解明されることになるであろう。24年度が最終年度であるため、記入しない。
X線CTを用いた土の構成式の高度化に関する研究

産業用X線CT装置を用いて連続体力学的アプローチと粒状体力学的アプローチとの融合を図ることで,土の応力-ひずみの関係式の高度化を試みることを目的とする.今年度の研究においては応力-ひずみ関係式の重要なパラメータのひとつであるひずみ量の定量的考察を実施した.産業用X線CT装置と三軸圧縮試験を連動させ,載荷に伴う土中内部のひずみの局所化現象を3次元的評価することを試みた.ひずみ量を求める方法として,デジタル画像相関法(Digital Image Correlation)を用いた.変形前後のCT画像の濃度パターンから相関係数を求め,それらの相関係数の高い位置での変位量を求め,得られた変位量からひずみ量を算出するものである.異なる拘束圧(50kPa,80kPaおよび150kPa)下での様々な地盤状態をシミュレートし,その際の地盤内部の局所化ひずみ現象を3次元的に可視化し,局所ひずみの進展についても詳細に検討した.体積ひずみ量については,せん断帯内部に膨張領域と圧縮領域を互いに繰り返すという現象は,X線CT装置とデジタル画像相関法を融合より得られた結果であり,世界でも最先端の結果が得られた.産業用X線CT装置を用いて連続体力学的アプローチと粒状体力学的アプローチとの融合を図ることで、土の応力-ひずみの関係式の高度化を試みることを目的とする。これまでは,荷重下における土粒子群の移動を2次元的に追跡する可視化手法の提案がされていて、地盤内部の挙動を3次元的に評価されていない。そこで、最初の段階としてX線CTと三軸圧縮試験を連動させ,圧縮応力下の供試体内の土粒子群の動きを3次元的に可視化することを目的とする。一方,実験データより得られた3次元変位計測データをパラメータとして土の構成式(応力-ひずみ関係)に適用し、逆解析により地盤内部の応力場を再現する必要がある。そこで、連続体力学と粒状体力学との融合を図った土の応力-ひずみの関係式の同定を数値解析手法により開発する。今年度の研究成果においては,これまでの画像解析手法の改良により,より精度高く土粒子のみを抽出可能とする画像解析手法を提案した.また,実験条件を変えることで様々な地盤状態をシミュレートし,その際の地盤内部の土粒子群の挙動を3次元的に可視化することを可能とした.また,地盤内部の挙動の定量的評価を行うために,数値解析を実施した.数値解析の手法としては,画像解析手法より得られた土粒子の変位量から数値計算を行い,ひずみ量や応力量を算出した.ひずみ量および応力量を算出することで,CTデータから得られる密度変化がひずみの局所化現象や応力状態を十分説明しうることを確認した.産業用X線CT装置を用いて連続体力学的アプローチと粒状体力学的アプローチとの融合を図ることで,土の応力-ひずみの関係式の高度化を試みることを目的とする.今年度の研究においては応力-ひずみ関係式の重要なパラメータのひとつであるひずみ量の定量的考察を実施した.産業用X線CT装置と三軸圧縮試験を連動させ,載荷に伴う土中内部のひずみの局所化現象を3次元的評価することを試みた.ひずみ量を求める方法として,デジタル画像相関法(Digital Image Correlation)を用いた.この手法については,今年度の4月から3ケ月間,フランスのグルノーブルの研究所へのインターンシップにより習得した方法である.変形前後のCT画像の濃度パターンから相関係数を求め,それらの相関係数の高い位置での変位量を求め,得られた変位量からひずみ量を算出するものである.異なる拘束圧(50kPa,80kPaおよび150kPa)下での様々な地盤状態をシミュレートし,その際の地盤内部の局所化ひずみ現象を3次元的に可視化し,局所ひずみの進展についても詳細に検討した.産業用X線CT装置を用いて連続体力学的アプローチと粒状体力学的アプローチとの融合を図ることで,土の応力-ひずみの関係式の高度化を試みることを目的とする.今年度の研究においては応力-ひずみ関係式の重要なパラメータのひとつであるひずみ量の定量的考察を実施した.産業用X線CT装置と三軸圧縮試験を連動させ,載荷に伴う土中内部のひずみの局所化現象を3次元的評価することを試みた.ひずみ量を求める方法として,デジタル画像相関法(Digital Image Correlation)を用いた.変形前後のCT画像の濃度パターンから相関係数を求め,それらの相関係数の高い位置での変位量を求め,得られた変位量からひずみ量を算出するものである.異なる拘束圧(50kPa,80kPaおよび150kPa)下での様々な地盤状態をシミュレートし,その際の地盤内部の局所化ひずみ現象を3次元的に可視化し,局所ひずみの進展についても詳細に検討した.体積ひずみ量については,せん断帯内部に膨張領域と圧縮領域を互いに繰り返すという現象は,X線CT装置とデジタル画像相関法を融合より得られた結果であり,世界でも最先端の結果が得られた.
赤色酵母の代謝改変に基づくアスタキサンチン・キシリトール同時生産プロセスの開発

リグノセルロース系バイオマスの生物的利用においては、バイオマスから得られるグルコース及びキシロースをともに活用することが重要である。赤色酵母Xanthophyllomyces dendrorhousはグルコース及びキシロースをともに資化することができ、細胞内にアスタキサンチンを蓄積し、細胞外にキシリトールを分泌する能力を持つ。本研究では種々のX. dendrorhousを用い、コーンコブ(とうもろこしの穂軸)を原料としたアスタキサンチン・キシリトールの同時生産を目指した培養工学的検討を行った。6種のX. dendrorhousを用いキシロース及びグルコースを含有する合成培地により回分培養を行ったところ、JCM9681株が最も良好なアスタキサンチン・キシリトール生産を示した。次にこの菌株を用い、乾燥コーンコブを酸加水分解・酵素糖化したコーンコブ加水分解液(CC加水分解液)により回分培養を行ったところ、良好な菌体増殖とともにアスタキサンチンが最大3.5 mg/L生産され、CC加水分解液を用いたアスタキサンチン生産が可能なことが明らかになった。一方、キシリトールは殆ど蓄積されず、CC加水分解液中に高濃度に含まれる各種ミネラルの影響により生成したキシリトールの代謝分解が促進されたことが明らかになった。キシリトールの分解抑制のためにCC加水分解液からミネラル成分を除去することは現実的ではないと考えられたことから、最初好気条件で培養しアスタキサンチン生産を行い、その後微好気条件としてキシリトール生産を行う二段階培養による同時生産を検討した。その結果、アスタキサンチンが最大1.2 mg/L生産されかつキシリトールが最大11.2 g/L蓄積し、酸素供給条件を制御した二段階培養により、CC加水分解液を用いたアスタキサンチン・キシリトールの同時生産が可能なことが明らかになった。本申請では、赤色酵母Xanthophlomeyces dendrourousの代謝改変を行い、リグノセルロース系バイオマスを原料とし、キシリトールを培養液中に、アスタキサンチンを細胞内に蓄積させ同時生産するバイオプロセスを開発することを目的としている。本年度は、ドラフトゲノム解析を進めるとともに、バイオマス加水分解液を用いた培養工学的検討を進めた。その結果、温度条件を制御することにより、バイオマスから得られるキシロース・グルコース混合加水分解液からキシリトールとアスタキサンチンを1回の培養で効率的に生産する可能性が示された。研究成果について化学工学会学生発表会(大阪大学)で報告し、今後日本生物工学会等で報告する予定である。培養工学的検討を中心にほぼ予定通り進捗している。リグノセルロース系バイオマスの生物的利用では、バイオマスから得られるグルコース及びキシロースをともに利用し、高付加価値の生産物を得ることが重要である。本申請では、多様な糖資化能を有する赤色酵母Xanthophyllomyces dendrorhousを用い、リグノセルロース系バイオマスを原料とし、キシリトールを培養液中に、アスタキサンチンを細胞内に蓄積させ同時生産するバイオプロセスを開発することを目的とした。まず5種類のX. dendrorhous (JCM 9680・9681・9682・9683・9684・19184)を用いて、その培養特性を比較したところ、いずれの菌株でもキシロース・グルコースを炭素源として速やかに資化することが明らかになった。一方アスタキサンチン及びキシリトールの生産特性は菌株により大きく異なり、その内アスタキサンチン及びキシリトール生産が認められたJCM 9680及び9683を用いて合成培地による回分培養を行ったところアスタキサンチンとキシリトールの同時生産が可能なことが明らかになった。次にバイオマスとしてトウモロコシの穂軸(コーンコブ)を原料として、コーンコブを酸加水分解及び酵素糖化して得られるキシロース・グルコース混合加水分解液を用いて回分培養を行ったところ、合成培地を用いた場合に比べ菌体増殖が促進され3-4mg/Lのアスタキサンチン生産が可能なことが明らかとなった。一方キシリトールは一時的に生産されたもののその後資化され消失した。その原因を検討したところ、加水分解液に含有されるコーンコブ由来の高濃度ミネラル成分がキシロース代謝を促進していると考えられた。今後更にアスタキサンチン生産を大幅に向上させキシリトールの分解抑制を実現するための代謝改変および培養工学的検討を進める。研究はおおむね順調に進捗しており、バイオマスを原料としたアスタキサンチンの効率的生産に関する新規な知見が蓄積している。一方、本菌のキシリトール分解抑制を目指した代謝改変においては、中枢代謝に関わる代謝改変が増殖を大きく阻害する可能性がある。次にこの菌株を用い、乾燥コーンコブを酸加水分解・酵素糖化したコーンコブ加水分解液(CC加水分解液)により回分培養を行ったところ、良好な菌体増殖とともにアスタキサンチンが最大3.5 mg/

L生産され、CC加水分解液を用いたアスタキサンチン生産が可能なことが明らかになった。一方、キシリトールは殆ど蓄積されず、CC加水分解液中に高濃度に含まれる各種ミネラルの影響により生成したキシリトールの代謝分解が促進されたことが明らかになった。キシリトールの分解抑制のためにCC加水分解液からミネラル成分を除去することは現実的ではないと考えられたことから、最初好気条件で培養しアスタキサンチン生産を行い、その後微好気条件としてキシリトール生産を行う二段階培養による同時生産を検討した。その結果、アスタキサンチンが最大1.2 mg/L生産されかつキシリトールが最大11.2 g/L蓄積し、酸素供給条件を制御した二段階培養により、CC加水分解液を用いたアスタキサンチン・キシリトールの同時生産が可能なことが明らかになった。当初の方針通り進めるが、代謝改変が赤色酵母の増殖能に影響を与える可能性があるため、その点について注意深く検討を進める。本年度はコーンコブ以外に、有効利用が課題となっている竹資源を原料とした検討を行う予定である。また培養工学検討を更に進め、アスタキサンチン及びキシリトールの生産性向上を目指す。培養装置として状態の良い中古品が購入できたため整備費を含めても節約ができた。昨年度は消耗品のうち高額なpH電極等の交換が少なかったため、次年度使用額が生じた。本年度は昨年度更新しなかった消耗品の交換が発生すると思われるため、計画的に使用する予定である。また学会発表・論文投稿を積極的に行う予定でありそのための経費として利用する。培養用消耗品の購入に使用する。
阿武隈変成帯における白亜紀造山運動中の岩石の移動速度の研究

造山運動の際、地殻内部、特に中ー下部地殻において岩石はどれくらいの速度で移動するのであろうか。これを、白亜紀に形成された阿武隈変成岩を用いて研究した。それは、最終的には低圧型になった竹貫変成岩と呼ばれる高温の変成岩群が、一時、高圧条件下におかれたことを示す痕跡がよく残っているからである。各種の地質温度・圧力計を用いて変成条件の変化値を精密に決定するとともに、広域変成作用の期間を限定するために、オーストラリア国立大学のSHRIMPと呼ばれるイオンマイクロプローブで2種類の変成岩(竹貫泥質片麻岩と御斉所変石英斑岩)中のジルコンの年代測定を行なった。その結果、広域変成作用は122Ma以降に始まり、117Ma以前にはほぼ終了していたことが明らかになった。したがって、竹貫変成岩は約700°Cの高温条件下で、約3kbの加圧と約6kbの減圧とを500万年以内の短期間に被ったことが判明した。圧力値を深度に換算すると、500万年以内に約33kmの深度変化があったことになり、年平均で7mm以上の速度で岩石が地殻内を移動したことになる。これは垂直方向だけの成分であり、水平方向の成分を加えると年平均10mmを優に越えるであろう。約700°Cという高温条件のため、一般に岩石は塑性変形(流動)しやすくはなるが、実際は、岩石の部分溶融によってそれがさらに促進された可能性が高い。今後の問題として、高温の変成岩が部分溶融していたかどうかを判定するための明確な基準の設定が急務である。また、各種の造岩鉱物、特に多成分系固溶体鉱物内での元素の拡散の機構と速度の決定も重要であろう。これらの問題についても、本研究において取り組みを始め、重要な成果を得つつある。
A15型クロム超微粒子中の欠陥構造

IVa族のW,Cr,Moは薄膜、微粒子の状態でCr_3Si(A15)構造をもつが、その発現の原因及び格子欠陥等の構造的特徴については不明な点が多い。ここではCrに注目し、A15型蒸着薄膜の作製条件及びガス中蒸発法による微粒子中の欠陥構造について調べた。1.A15型薄膜の作製:A15単相膜を得るには至らなかったが、A15-Cr粒を得る為の実験条件が明らかとなった。(1)超高真空下の蒸着ではbcc単相膜となるが、微量の酸素ガス(2x10^<-6>torr)を含む真空下ではA15-Crが得られた。その際、膜中粒子の成長は抑制されていた。(2)数種のアルカリハライド(001)面上での蒸着を行った。NaCl上ではA15-Crが殆ど得られなかったのに対し、KCl,KBr上ではA15-Crの存在が認識できた。雰囲気及び基板の影響についての物理的意味は未だ不明であるが、この傾向はWにおいても同様であり、A15型金属の発現における重要なパラメータである事は明確である。2.微粒子中の欠陥:ガス中蒸発法により得られたA15微粒子の殆どは単結晶微粒子であったが、[001]を共有し異なる方位を向いた3から12個のグレインで構成される微粒子も多く観察された。詳細な解析から、多くの粒界はΣ17と分類された。幾何学的にはΣ5等他の粒界も可能であるにも関わらず、自由な空間で作成された微粒子にΣ17粒界が頻繁に観察された。この事は、Σ17粒界がA15-Crにとって特異的な粒界構造をもち、エネルギー的に有利であろうことを示唆している。高分解能電子顕微鏡観察の結果、粒界の原子的構造はNb_3Ge薄膜で観察されたものと同じ物であると判明した。
テスト技法と可視化手法とによる組込みソフトウェアの信頼性向上手法の提案

本研究は、ソフトウェアテスト技法、および、プログラム可視化手法の2つの観点から、組込みソフトウェアに特化した信頼性向上手法を提案し、評価する。その実現のため、次のことを行った。(1) UMLのダイアグラムからテスト項目の抽出とテスト支援システムの試作。(2)プログラム可視化ツールAvisのテスト支援ツールへの拡張および定量的な評価。(3)ハードウェアを考慮したソフトウェアテスト手法の検討と実現。本研究課題の目的は、モデリング言語UML (Unified Modeling Language)を利用したテスト技法、および、プログラムの可視化手法の2つの観点から、組込みソフトウェアに特化した信頼性向上手法の提案し、来たるべきユビキタス社会における情報技術への要求に、迅速に対応できる基盤を与えることにある。(1)UMLのダイアグラムからテスト項目の抽出とテスト支援システムの試作UMLのダイアグラムの1つであるシーケンス図からユーザアクションのタイミングに着目してテスト項目を抽出するテスト手法を既に提案しており、その方法論の正しさについて証明できていたが、実用性は不明であった。そこで、シーケンス図を入力としテスト項目を出力するテスト支援システムを試作し、実用性を検証する。(2)プログラム可視化ツールAvisの拡張コンパイラの技法(字句解析と構文解析)を援用することにより、Javaプログラムを入力として、コントロールフローグラフ、実行経路、および、UMLのシーケンス図を、ユーザに提示するツールAvisを既に試作していた。このAvisの次の拡張方針を定め、ユーザがプログラムの動作をより理解しやすい形で可視化できるようAvisを改良する。さらに、Avisのテスト支援ツールへの拡張も視野に入れる。具体的には、ソフトウェアテストの1工程である結合テストに焦点を当てたテスト支援ツールへの拡張について検討する。(3)ハードウェアを考慮したソフトウェアテスト手法の検討(1)組込みシステムに適したプログラミング言語とその実行のためのコンパイラについて検討する。その際の検討方針として、コードの記述量が少なくテスト実行が容易に進められるような特徴を持たせる。検討結果に基づいて、実際にプログラミング言語を提案する。(2)組込みソフトウェアのテスト環境構築について検討する。組込みシステムはその用途に応じて、システムの形態や構成は多種多様であるが、実際にソフトウェアが動作する際には、特定のハードウェア上で動作することが多い。そこで、ソフトウェアが動作するハードウェアを仮想的に実現することを試み、その仮想ハードウェア上でソフトウェアのテストが実施できるような環境の構築について、その実現性を含めて検討する。本研究の目的は、モデリング言語UML(Unified Modeling Language)を利用したテスト技法、および、プログラムの可視化手法の2つの観点から、組込みソフトウェアに特化した信頼性向上手法の提案し、来たるべきユビキタス社会における情報技術への要求に、迅速に対応できる基盤を与えることにある。今年度は以下のことを行った。1.プログラムのソースコードから、制御の流れを可視化し、動作理解の支援を行う。既に、Javaプログラムを入力として、コントロールフローグラフ、実行パス、および、UMLのシーケンス図を、ユーザに提示するツールAvisを試作し、手法の有効性を定性的に示すことがきたが、定量的な評価が不明であった。そこで今年度は、試作したAvisを実際に使用してもらい、その使い勝手などを調査し、定量的な評価を行い、SE2009にて発表した。また、ユーザへの提示手法について改良し、宮崎大学工学部紀要および電子情報通信学会ソフトウェアサイエンス研究会にて発表した。2.UMLのダイアグラムの要素からテスト項目の抽出を行う。既に、UMLのシーケンス図からユーザアクションのタイミングに着目したテスト手法を提案した。このことにより、提案したテスト手法の方法論の正しさを証明できていたが、現状では実用性が不明であった。そこで今年度は、シーケンス図を入力としテスト項目を出力するテスト支援システムを試作し、実用性を検証した。ただし、この成果については現在論文を投稿中であり、未発表である。本研究の目的は、モデリング言語UML (Unified Modeling Language)を利用したテスト技法、および、プログラムの可視化手法の2つの観点から、組込みソフトウェアに特化した信頼性向上手法の提案し、来たるべきユビキタス社会における情報技術への要求に、迅速に対応できる基盤を与えることにある。1.プログラムのソースコードから、制御の流れを可視化し、動作理解の支援を行うことを目的とし、昨年度までに、Javaプログラムを入力として、コントロールフローグラフ、実行パス、および、UMLのシーケンス図を、ユーザに提示するツールAvisを既に試作した。今年度は、このAvisを結合テストに焦点を当てたテスト支援ツールへの拡張を行い、有用性を評価し、火の国情報シンポジウム2010にて発表した。2.組込みシステムのテスト実行が容易となるような、組込みシステムに適したプログラミング言語とその実行のためのコンパイラについて、今年度新たに検討を始めた。現時点で、有用性の評価までには至っていないが、手法の提案を平成21年度電気関係学会九州支部連合大会にて、実現に向けて検討した結果をSWEST11にて、それぞれ発表した。

3.組込みシステムの品質確保のためにテスト法から考慮できることについて、昨年度までの研究実績を含めて、マイクロソフトおよび情報処理学会での招待講演を実施した。本研究の目的は、モデリング言語UML(Unified Modeling Language)を利用したテスト技法、および、プログラムの可視化手法の2つの観点から、組込みソフトウェアに特化した信頼性向上手法の提案し、来たるべきユビキタス社会における情報技術への要求に、迅速に対応できる基盤を与えることにある。今年度は以下のことを行った。1.プログラムのソースコードから、制御の流れを可視化し、動作理解の支援を行うことを目的とし、昨年度までに、Javaプログラムを入力として、コントロールフローグラフ、実行経路、および、UMLのシーケンス図を、ユーザに提示するツールAvisを試作し、テスト支援ツールへの拡張を行い、その有用性を評価した。今年度は、このAvisの評価を進め、情報処理学会論文誌にて発表した。2.組込みシステムにおけるハードウェアを考慮した上での、組込みシステムに適したプログラミング言語とその実行のためのコンパイラについて、昨年度までに、その実現のための具体的な手法を提案した。今年度は、その有用性と実用性について評価し、SWEST12やESS2010などで発表した。また、テスト環境構築について、今年度は、ハードウェアを仮想的に実現する具体的な手法を提案し、電気関係学会九州支部連合大会や組込みシステム研究会にて発表した。3.組込みシステムを対象とした、品質確保のためにテスト法から考慮できることについて、昨年度までの研究実績を含めて、情報処理学会中国支部主催の講演会にて講演した。また、具体的なテスト分析手法について、福岡市主催の講演会にて講演した。1.プログラムの制御の流れを可視化し、動作理解の支援を行うことを目的として、昨年度までに、Javaプログラムを入力として、コントロールフローグラフ、実行経路、および、UMLのシーケンス図を、ユーザに提示するツールAvisについて、テスト支援ツールへの拡張を行った。今年度は、このAvisをより実用的な例に適用することによって有用性を評価し、5WCSQにて発表した。さらに、Avisのユーザインタフェースの充実を図り、各種出力をユーザにより理解しやすい形で提示した。
稠密な無線分散センシングのための低遅延かつ省電力なネットワーク構成法

本研究では,大量かつ高密度に分散配置された多様な無線センシングデバイスからなるネットワークに対して,省電力・低遅延・高スループットを実現する1ネットワーク構成法,2耐干渉アクセス制御法,3基幹網の全二重化を検討する。初年度は,ネットワーク構成の初期検討として,2階層構造と3階層構造の代表的な無線センサネットワークであるHEED方式とHHCA方式を対象にして,ライフタイムとデータ到達量の観点から性能を評価した。この際,ノード数とエリアサイズを固定し,シンクがネットワークエリアの中心にある場合と外にある場合,トラヒックが地理的に一様な場合と偏る場合とを比較した。計算機シミュレーションの結果,シンクがエリア中心にある場合は,トラヒックの地理的な偏りに依らず,3階層構造のHHCA方式が2階層構造のHEEDに対して,ライフタイムで約2倍,データ到達量で約3倍の良好な性能を示した。一方,シンクがエリア外にある場合は,異なる結果が得られた。トラヒックが地理的に一様なとき,HHCAとHEEDのライフタイムに大きな差は見られなかったが,データ到達量はHHCAの方が約2倍多かった。トラヒックが地理的に偏った場合は2つのケースが確認できた。1つは,シンクに地理的に近い領域が高トラッヒクな場合であり,このときはトラヒックが一様な場合と同様な傾向が見られた。しかし,シンクから地理的に遠い領域が高トラヒックな場合は,HEEDの方が良好な性能を示し,HHCAに対してライフタイムで約4倍,データ到達量で約1.5倍となった。これらの結果から,シンク位置とトラヒックが偏る領域の地理的な位置関係が性能に影響を与えており,ネットワーク構成を検討する際に考慮すべき要素であることが示唆された。また,耐干渉アクセス制御と全二重化の要素技術についても検討を進めた。初年度に予定したテーマであるネットワークの構成要素の影響について,多くの構成要素や条件があるために,それらすべてを考慮するには至っておらず,典型的な階層化ネットワークであるHEEDとHHCAを限られた条件下で比較する初期検討にとどめ,次年度への足がかりとなる知見を得た。一方で,耐干渉アクセスと全二重化の要素技術については当初計画以上に新たな知見が得られており,研究全体としては概ね順調に進展していると言える。ネットワークの構成要素の影響について,今年度に得られた知見を踏まえ,他の構成要素や条件を整理して,遅延,省電力,スループットの観点から,性能に大きな影響を与える主要因を明らかにするべく引き続き調査を進める。合わせて,稠密環境下におけるアクセス制御方式の性能評価を行い,干渉に対しての適切な制御手法を検討する。さらに,同一帯域での全二重化技術についても検討を進める。使用額の端数に相当するものであり,計画通り執行されている。
π電子活性型ルイス酸を用いる革新的芳香環形成反応の開発

報告者は、塩化金触媒存在下でオルト位にアルキニル基を有するベンズアルデヒド1とアセチレン化合物2を反応させると、ナフタレン骨格が一気に構築できることを既に見出している。反応は基質1のアセチレン部位が塩化金に配位することで活性化され、これを通してカルボニル基が活性化されてベンゾピリリウム型中間体3が形成されると考えられる。続いてこれに対しアセチレン化合物がDiels-Alder反応を起こしビシクロ型中間体4となり、これからカルボニル酸素が転位して生成物5が得られたと考えられる。本反応は優れた芳香環形成反応であるが、常に生成物がケトン官能基を有することになる。ところが報告者は、本反応を銅触媒とブレンステッド酸複合系で行ったところ、ケトン官能基を持たない芳香環が構築できることを見出した。この反応は、金触媒と同様に銅触媒により中間体4が形成されると思われるが、この4にブレンステッド酸が付加することにより炭素-酸素二重結合が単結合に変換した中間体6が生成し、レトロタイプのDiels-Alder反応が起こるものと思われる。更に本反応をベンゼン環構築に応用したところ同様に反応が進行し、収率よくベンゼン化合物が得られることを見出した。更に興味深いことに、本反応をアセチレン化合物2の代わりにα位に水素を有する脂肪族アルデヒド化合物7やケトン化合物8を用いて、塩化金触媒存在下で1と反応を行ったところ、アセチレン化合物2を用いたときと同様に、α位にケトン官能基を有するナフタレン化合物が一気に合成できることを見出した。本反応は反応系内でアルデヒドやケトンがエノールフォームを形成し、これが上記中間体3に対しDiels-Alder反応を起こしたと考えられる。以上のように報告者は、π電子活性型ルイス酸を用いることにより、極めて効率的な芳香環化反応の開発に成功し、多置換芳香族化合物の精密合成に成功した。本反応は優れた芳香環形成反応であるが、常に生成物がアシル基を有することになる。ところが今回、本反応を銅触媒とブレンステッド酸複合系で行ったところ、アシル基を持たない芳香環が構築できることを見出した。この反応は、金触媒と同様に銅触媒により中間体4が形成されると思われるが、この4にブレンステッド酸が付加することにより炭素-酸素二重結合が単結合に変換した中間体6が生成し、レトロタイプのDiels-Alder反応が起こり反応が進行するものと思われる。更に本反応をベンゼン環構築に応用したところ同様に反心が進行し、収率よくベンゼン化合物が得られることを見出した。

続いてこれに対しアセチレン化合物がDiels-Alder反応を起こしビシクロ型中間体4となり、これからカルボニル酸素が転位して生成物5が得られたと考えられる。今回、この芳香環形成反応を更に発展させるため種々検討したところ、本反応をアセチレン化合物2の代わりにα位に水素を有する脂肪族アルデヒド化合物6やケトン化合物7を用いて1と反応を行ったところ、アセチレン化合物2を用いたときと同様に、α位にケトン官能基を有するナフタレン化合物が一気に合成できることを見出した。本反応は反応系内でアルデヒドやケトンがエノールフォームを形成し、これが上記中間体3に対しDiels-Alder反応を起こしたと考えられ、アルデヒドやケトン化合物を直接Diels-Alder反応に用いた初めての例と考えられる。このことは、アセチレン化合物を用いた場合とアルデヒドやケトン化合物を用いた場合で、ナフタレン骨格上の置換基の位置が異なる異性体が得られることからも明らかであり、これはDiels-Alder反応における配向性がアセチレン化合物とエノールフォームでは逆転するためである。
新規αリポ酸誘導体を用いた敗血症に対する抗酸化療法の開発

新規αリポ酸誘導体であるDHLH-Znの臓器保護効果を検討し、敗血症に対する新規治療薬剤としての可能性を模索した。敗血症ラットモデルにおける検討では、DHLH-Zn投与によって、酸化ストレスを制御することが示唆されたが、さらなる抗酸化作用の機序解明を目指し、ESR(電子スピン共鳴)装置を用いた、生体内の酸化ストレスの評価法の確立を試みた。生体試料の測定には、難渋したが、様々な検討を行う中で、より精度の高い測定法へと集約されてきた。敗血症治療薬として、DHLHの効果を証明し、さらに効果判定の指標として、血液中の抗酸化能を検討する試みを行ってきた。敗血症状態では、SIRSに伴い酸化ストレスとそれに続くカスケードが誘導されるが、同時期に防御反応としての機構も働く。内因性に抗酸化物質が誘導、消費されるが、各炎症レベルにおいて、血液中の抗酸化能が、どう変動するかは、明らかとはなっていない。内因性の抗酸化物質の増減を各種測定するだけでは、個体全体での抗酸化能の評価には難しく、また、病態と必ずしも相間しないものも多い。そこで、昨年度は、敗血症状態の血液中のラジカル消去能測定法を確立させる試みを行った。最も細胞傷害性の強い、ヒドロキシルラジカルを人為的に発生させ、試料と混和させ、試料中の抗酸化物質と反応させる。ESR(電子スピン共鳴)装置を用い、残存ヒドロキシルラジカルを測定することで抗酸化力を推定しようとしている。その結果では、ヒドロキシルラジカルの酸化力が非常に強いことから、血液中に存在する様々な物質(ヘモグロビン、ブドウ糖、アルブミン等)にも反応性を示してしまい、こうしたパラメーターの扱いをどうすべきかを検討している最中である。こうした、体内物質も含めたヒドロキシルラジカル消去能を、個体全体としての抗酸化力として判断すしていいのか、病態との関連性を含めて、今後さらに検討が必要であると考える。昨年度に引き続き敗血症によって誘導される炎症反応、酸化ストレスの客観的評価法をESR(電子スピン共鳴)装置を用いて検討した。血液中に存在する物質(ヘモグロビン、ブドウ糖、アルブミン等)に人為的に発生させたヒドロキシルラジカルが反応してしまう問題を解決するために、各成分がどれだけラジカル消去能に関わっているかを検討した。同個体から採血し、血球成分のみを分離し、検体を数倍ずつ薄めてヘモグロビン(赤血球)濃度を変えて、ラジカル消去能がどう変化するか、その変化率から、もともとの消去能を推定することを試みた。しかし、生食を溶媒として血球希釈を行ったが、ヒドロキシルラジカルのアダクトは一定化せず、ヘモグロビン以外の要素が関与している可能性が示唆された。また、血漿をESR装置の測定用扁平セルに直接注入して測定しようとすると、ラジカル発生のために照射する紫外線装置によって生じる熱により気泡を生じるためラジカルアダクトが安定しないことが判明した。水溶液では気泡は発生しないため、血漿中の脂質、タンパク質等が関与している可能性があった。測定セルをヘマトクリット毛細管に変更すると、気泡の発生はなく、測定値が安定化したため、血漿をESR測定にかける際は、今後ヘマトクリット毛細管を使用することとした。昨年度は、こうしたESR装置を用いた検討法の確立を主として行った。本研究の目的は、LPS誘発全身性炎症反応モデルにおいて、αリポ酸誘導体の一つであるDHLH-Znが有効であるか否かについて検討することである。また、近年、抗酸化作用を持つ物質の抗炎症作用がいくつか報告されてきており、各種病態における、炎症と酸化ストレスのクロストークが論じられてきている。そこで、今回、当該物質が抗炎症作用を呈するメカニズムを、酸化ストレスという観点から検証し、臨床応用を視野に入れた可能性を模索する。23年度では、適切な急性炎症モデルの確立と、αリポ酸誘導体を投与しないコントロール群の各種パラメーターの変動をとらえることが、主たる作業となった。具体的には、LPSモデルおよび盲腸結紮モデルにおける敗血症モデルを作成し、血清中のNOx、サイトカイン量の測定、各種臓器における組織学的変化を解析した。また、全身性炎症反応における酸化ストレスの評価および薬剤投与による治療介入による、体内抗酸化能を客観的に測定するために、ESR (電子スピン共鳴)装置を用いる予定であるが、従来法を改良したラジカル消去能の検討方法を模索しているところである。従来の人工的に発生させたヒドロキシルラジカルの消去能だけでなく、各種ラジカルに対する消去能を多角的に検証する手法が近年報告され、本研究においてもその手法の確立を目指している。敗血症に対する、DHLH投与の抗炎症効果については、本研究ですでに明らかにしている。今後、臨床応用を見据えた研究の課題としては、その改善効果の機序の解明にある。

現在、物質そのものの抗酸化作用が分かっているため、生体内で、その抗酸化作用がどれほど寄与しているのか、もしくは別の機序が関わっているのかを検討する段階にある。以上のことから、当初の予定と照らし合わせれば、概ね順調に進展していると判断する。血清中のラジカル消去能の変動をESRを用いて経時的に解析する手法は、比較的新しい手法である。機器のセッティング、ラジカル捕捉感度、スピントラップ剤の用量など、多くのパラメーターを、本研究目的に合わせた設定にすることは、容易ではない。23年度の研究によって、その条件設定を決定しつつあり、今後の実験モデルを用いた測定に向けた大きな進展であったと考える。敗血症において、DHLHがどのような機序で抗炎症効果、抗酸化効果をもたらしたのかが、メインテーマとなる。特に、物質そのものに抗酸化効果があり、生体内に投与された後の薬物動態とともに、個体そのものの防御機構として抗酸化能がどれほど寄与しているのか、引き続き検討していく予定である。それと並行して、臨床応用を目標に、投与タイミングによる効果の違い、濃度の詳細な検討が必要と考えている。ESR測定プロトコールにおいて、flow injectionシステムを用いた、より厳密で精度の高い測定法の確立を行う。さらに、実際に当該物質を生体内投与し、これまで我々が行い発表してきた投与法(皮下、静脈内)を用い、治療的効果を評価するとともに、物質の臓器移行性、臓器障害を検討し、安全性の実証を行う。該当なし次年度も、プロトコールの確定、動物実験を用いた各種パラメータの測定は必須であり、引き続き測定キット、実験動物、試薬(スピントラップ剤を含む)に費用を費やす予定となる。
可視化可能な多目的高感度化学線量計の開発

塩化ジフェニールヨードニウム(DICl)((C_6H_5)_2ICl, MW316.57)は電離放射線を照射により,光分解し水素イオンを発生する。この溶媒中のクリスタルバイオレットラクトン(CVL)(C_<26>H_<29>N_3O_2,MW415.54)は発生した水素イオンによりラクトン環が開裂し青く発色する。吸光度の最大値は可視領域の610620nmにある。DICl20mM/L, CVL1mM/Lでの反応性が良好であった。エタノールを溶媒とした反応系である。固相化するためにゼラチン-エタノール溶液の濃度を変えて,DIClおよびCVLの化学線量計を調整した。ゼラチン-エタノールの溶媒液は透明度が落ち,バックグランドの吸光度が上昇した。50Gyまでの放射線照射による吸光度変化が乏しく感度の低下を認め,この系による高感度化学線量計としての使用は困難と判断した。トリフェニールエタン系の機能性色素は近紫外光より短波長の暴露で青色に変色する。本研究の経過中にこの機能性色素をポリエステル膜に塗布したGAFCHROMIC MD-55が発売された。従って,本研究ではGAFCHROMIC MD-55の特性を解析し,実用性を検討することにした。放射線照射によって可視領域に620nmと670nm付近の二つのピークを認めた。線量と672nmの吸光度の関係は20Gyまでの範囲で直線関係が得られた。線質による吸光度変化はX線と電子線では認めなかった。分割熊射により吸光度は若干上昇するが,有意差は認めなかった。線量率効果は,低線量率照射で若干の吸光度の低下を認めたが,有意差はなかった。しかし,1週間保管の保管で有意に吸光度が大きくなり反応が進行することを示唆した。しかし,直線性は保たれるので,測定時期に合わせた検量線を求めておくことで,線量測定は可能と考えられた。塩化ジフェニールヨードニウム(DICl)((C_6H_5)_2ICl,MW316.57)はエタノールを溶媒として電離放射線を照射すると,光分解し水素イオンを発生する。DICl20mM/L,CVL1mM/Lでの反応性が良好であった。放射線の線質による影響を検討した。X線およびガンマ線は50Gyまでの線量に対して吸光度は線形関係が得られた。照射後の色変化について検討した。照射後の吸光度の変化率は0.01348であり,3日間4°Cに保管すると変化率は0.01305に減少し,低温保存による退色化がおこった。しかし,9日間4°Cに保存した場合,それ以上の退色変化は示さなかった。一方,室温保存の場合では,吸光度の変化率は0.007に半減し明瞭な退色変化を示した。

分割照射による吸光度の変化を測定した。溶液を調製直後に一回照射したときの吸光度の変化率は0.016であったが,4°Cの保存しつつ分割照射した場合,吸光度の変化率は0.007とかなり減少した。しかし,調製した溶液を4°Cに保管後,最後の分割照射の時に検量線を求めた場合,吸光度の変化率は0.008であり,分割照射による変化率の減少は溶液保管に伴う反応性の低下と考えられる。また,室温に保存した場合の分割照射における吸光度の変化率は0.017であり,溶液を調整後室温保存して最後の分割照射のときに検量線を作成したときの吸光度の変化率は0.022であった。このことは,室温保存により徐々に放射線による反応性が高くなることがわかった。以上のことより、この反応系は低温と室温での温度特性が異なることがわかった。塩化ジフェニールヨードニウム(DICI)((C_6H_5)_2IC1,MW316.57)は電離放射線を照射により,光分解し水素イオンを発生する。この溶媒中のクリスタルバイオレットラクトン(CVL)(C_<26>H_<29>N_3O_2,MW415.54)は発生した水素イオンによりラクトン環が開裂し青く発色する。吸光度の最大値は可視領域の610620nmにある。DICI20mM/L,CVL 1 mM/Lでの反応性が良好であった。エタノールを溶媒とした反応系である。固相化するためにゼラチン-エタノール溶液の濃度を変えて,DICIおよびCVLの化学線量計を調整した。ゼラチン-エタノールの溶媒液は透明度が落ち,バックグランドの吸光度が上昇した。50Gyまでの放射線照射による吸光度変化が乏しく感度の低下を認め,この系による高感度化学線量系としての使用は困難と判断した。トリフェニールエタン系の機能性色素は近紫外光より短波長の暴露で青色に変色する。本研究の経過中にこの機能性色素をポリエステル膜に塗布したGAFCHROMIC MD-55が発売された。従って,本研究ではGAFCHROMIC MD-55の特性を解析し,実用性を検討することにした。放射線照射によって可視領域に620nmと670nm付近の二つのピークを認めた。線量と672nmの吸光度の関係は20Gyまでの範囲で直線関係が得られた。線質による吸光度変化はX線と電子線では認めなかった。分割照射により吸光度は若干上昇するが,有意差は認めなかった。線量率効果は,低線量率照射で若干の吸光度の低下を認めたが,有意差はなかった。しかし,1週間保管の保管で有意に吸光度が大きくなり反応が進行することを示唆した。しかし,直線性は保たれるので,測定時期に合わせた検量線を求めておくことで,線量測定は可能と考えられた。