hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強相関電子系における光誘起相転移の初期ダイナミクスの解明

光照射によって、物質の電子構造や巨視的物性が変化する現象は、光誘起相転移と呼ばれ、強相関電子系を中心に活発な研究が行われている。本研究では、強相関電子系における光誘起相転移の本質を理解するために、30フェムト秒クラスの高い時間分解能を有するポンプ-プローブ分光測定系を構築し、光誘起相転移の初期ダイナミクスを明らかにすることに目的とする。上記の測定システムを、典型的な強相関電子系物質であるペロフスカイト型マンガン酸化物に適用し、光誘起電荷・軌道秩序相融解の初期過程を詳細に調べた。その結果、電子相関の効果によって、時間分解能(30 fs)以内に、瞬時に秩序相が融解し、これに引き続いて、複数の酸素原子由来のコヒーレント振動が発生することを見出した。特に、軌道秩序の安定化に重要なヤーンテラーモードに由来するコヒーレント振動が、相融解の初期過程で顕著に観測されることを明らかにした。これらは、秩序相の安定化に、隣接サイト間のクーロン反発と軌道秩序が重要な役割を演じていることを示す重要な結果である。この現象の物理的機構を明らかにするためには、電荷・スピン・格子の各自由度の時間変化を正確に検出する必要がある。しかしながら、強相関電子系においては、これらの自由度の時間変化は、極めて高速であり、汎用の時間分解能200フェムト秒のポンププローブ分光測定では不十分であった。本研究では、これらの問題点を解決するために、時間分解能30フェムト秒のポンププローブ分光測定系を構築し、強相関電子系の光誘起相転移の初期ダイナミクスを明らかにすることを目指した。以下に、本年度の主な成果を述べる。1.時間分解能30フェムト秒を有する高感度広帯域ポンププローブ分光測定系の構築現有の30フェムト秒ポンププローブ分光測定システムでは、室温下で可視領域(530750nm)で過渡反射(または吸収)スペクトル測定が可能であった。本年度は、これを拡張し、次の性能を有するポンププローブ分光測定システムを構築した。(1)波長範囲:5301700nm,(2)可能温度域:4400K,(3)偏光:ポンプ光及びプローブ光が平行または垂直な配置,(4)測定感度:0.02%,(5)時間原点決定精度:±2fs2.ペロフスカイト型マンガン酸化物における光誘起電荷/軌道相融解の初期ダイナミクスの解明上記の測定システムを用いて、典型的な電荷/軌道秩序物質であるNd_<0.5>Ca_<0.5>MnO_3について、光誘起電荷/軌道相融解の初期ダイナミクスを詳細に調べた。その結果、電子相関の効果によって、時間分解能(30fs)以内に、瞬時に秩序相が融解し、その後、これに引き続いて、複数の酸素原子由来のコヒーレント振動が、発生することを見出した。光照射にようて、物質の電子構造や巨視的物性が変化する現象は、光誘起相転移と呼ばれ、強相関電子糸を中心に活発な研究が行われている。しかしながら、強相関電子系においては、これらの自由度の時間変化は、極めて高速であり、汎用の時間分解能200フェムト秒のポンププローブ分光測定では不十分たであった。では、これらの問題点を解決するために、主に時間分解能30フェムト秒のポンププローブ分光測定系を構築し、強相関電子系の光誘起相転移の初期ダイナミクスを明らかにすることを目指した。

まだ、現有の200フェムト秒ポンププローブ分光測定システムを用いて、様々な物質系について、新規光誘起相転移の探索も行った。以下に、本年度の主な成果を述べる。I.昨年度構築した時間分解能30フェムト秒ポンププローブ測定システムを用いて、電荷/軌道秩序物質であるPr^<0.4>Ca^<0.6>MnO^3について、光誘起電荷/軌道融解の初期ダイナミクスを詳細に調べた。その結果、電子相関の効果によって、時間分解能(30fs)以内に、瞬時に秩序相が融解し、その後、これに引き続いて複数の酸素原子由来のコヒーレント振動が発生することを見出した。特に、軌道秩序の安定化に重要なヤーンテラーモードに由来するコヒーレント振動が、相融解の初期過程で顕著に観測されることを明らかにした。これらは、秩序相の安定化に、隣接サイト間のクーロン反発と軌道秩序が重要な役割を演じていることを示す重要な結果である。II.二次元銅酸化物(La_2CuO_4. Nd_2CuO_4)について、200フェムト秒ポンププローブ分光測定を行い、光誘キャリア注入時の電荷・格子ダイナミクスについて調べた!Nd_2CuO_4においては、30フェムト秒ポンププローブ測定から、光誘起金属状態は、弱励起下(<0.005 photon/Cu)でも生成され、緩和時間40フェムト秒で元の状態に回復することを見出した。La_2CuO_4においても、光誘起金属化は起こるが、金属化に必要な励起密度はNd_2CuO_4のそれに比べて高く、電荷格子結合がより重要であることを示している。
代謝型グルタミン酸受容体を介した網膜ON型双極細胞応答の発現機構

視覚系ニューロンのON型応答とOFF型応答は網膜の最初のシナプス、すなわち視細胞と双極細胞間のシナプスで形成され、前者には代謝型グルタミン酸受容体が、後者にはチャネル型グルタミン酸受容体が関与していることが明らかにされてきた。代謝型グルタミン酸受容体が関与するON型双極細胞において、最終的に形質膜のイオンチャネルを制御するのは細胞内cGMPであることが多くの研究者に認められているが、グルタミン酸によって活性化した受容体が細胞内cGMP濃度を制御する機構に関するわれわれの知識は極めて断片的である。また、ON型双極細胞はプロテインキナーゼCの強い活性を有していることが免疫組織化学の実験から示されているが、その役割は全く未知である。そこで、本研究においては代謝型グルタミン酸受容体の活性化からcGMPによって活性化されるチャネルに至るまでの細胞内情報伝達経路と、プロテインキナーゼCや細胞骨格によるチャネルの修飾作用を明らかにすることを目的とした。昨年度、マウス網膜スライス標本において双極細胞からwhole cellクランプ法により2種類のカルシウム電流を記録したが、平成9年度においては、このカルシウム電流の同定と局在を解析した。その結果、双極細胞の細胞体部には一過性のT型カルシウム電流があること、軸索終末部にはジヒドロピリジン感受性のL型カルシウム電流が存在することが明らかになった。さらに、単離した双極細胞に対し、L型カルシウムチャネルを認識する抗体を用いて免疫組織化学的検索を行ったところ、軸索終末部に強い免疫反応を観察した。これらの結果から、マウス双極細胞は軸索終末部においてL型カルシウムチャネルを介して流入するカルシウムイオンによって伝達物質の放出を行っているものと考えられた。視覚系には網膜から中枢へ至る各レベルで光強度が増したときに応答するON型ニューロンと、光強度が減少したときに応答するOFF型ニューロンとが存在する。ON型応答とOFF型応答とは網膜の最初のシナプス、すなわち視細胞と双極細胞間のシナプスで形成され、前者には代謝型グルタミン酸受容体が、後者にはチャネル型グルタミン酸受容体が関与していることが明らかにされてきた。代謝型グルタミン酸受容体が関与するON型双極細胞において、最終的に形質膜のイオンチャネルを制御するのは細胞内cGMPであることが多くの研究者に認められているが、グルタミン酸によって活性化した受容体が細胞内cGMP濃度を制御する機構に関与するわれわれの知識は極めて断片的である。そこで、本研究においては代謝型グルタミン酸受容体の活性化からcGMPによって活性化されるチャネルに至るまでの細胞内情報伝達経路と、プロテインキナーゼCや細胞内骨格によるチャネルの修飾作用を明らかにすることを目的とした。平成8年度においては、まず哺乳類網膜スライス標本の作成法を確立することから始めた。ミリポア濾紙の上に張り付けた剥離網膜を濾紙ごと剃刀の刃で150200umの厚さにスライスし、記録用チャンバーに横倒しに固定し、潅流液中で水浸レンズを用いて観察しながら記録を行った。パッチ電極には0.5%のルシファイェロ-を加えておくと、whole cellクランプ作成後12分で色素が細胞内へ拡散し、樹状突起を含め細胞の形態を蛍光顕微鏡下で観察できた。双極細胞のwhole cellクランプ法による記録下で、まずカルシウム電流の記録を行ったところ、これまでマウスの単離双極細胞で報告されてきたT型カルシウム電流とは異なる性質のカルシウム電流が記録されたので、その同定を進めている。
「ナル表現」の認知言語学的研究－類型論を視野に入れて－

計画に沿い、ユーラシアの「ナル表現」について、類型論的な視点から研究を進めた。本年度では、類型論的・通言語学的観点に立つ研究と、日本語の「ナル表現」を中心とした認知言語学との関連性を重視する研究、それぞれの観点で行った。それは、次の背景に拠る。1.事態の言語化に際して、人とその行為「スル」を軸とした表現を好む「スル表現」と、自発的に実現するとした表現を好む「ナル表現」がある。「ナル表現」への傾斜は、日本語に限らずユーラシアの多くの言語において観察されるが、「ナル表現」の中でより好まれる意味・用法は、日本語とユーラシアの言語とでは相違があることが見えてきた。2.「ナル表現」を好む傾向は、認知言語学で言う「主観的事態把握」の在り方と深く関わると思われ、実際ユーラシアの多くの言語話者において「主観的事態把握」の傾向が観察されるが、「主観的」傾向の度合いは、必ずしも日本語話者ほどには顕著に観察されないことがわかった。3.この点を反映してか、ユーラシアの言語ではモノを軸とした出来・存在の「ナル表現」が見られる。本研究ではこの点を『旧約聖書』の創世記の冒頭にある「光、あれ。光あった」の箇所の翻訳の比較を通して考察した。日本語、中国語、韓国語、モンゴル語、そして英語では、この箇所は存在動詞が用いられるのに対し、原文のヘブライ語をはじめ、ユーラシアの多くの「ナル表現」では「ナル」相当動詞が用いられるのである。4.本研究では1と2、および3の相関を捉える必要があり、この点が今後の課題となると思われるが、同時に日本語の「ナル表現」の独自性が見えてきたため、日本語を個別に捉えた方が発表の際に適切であるとも思われた。類型論的・通言語的研究については、主に認知言語学会でのワークショップと研究会の開催で、日本語独特の「ナル表現」と「事態把握」の相関については研究論文および講演で、その成果を発表した。通言語学的研究から見た「ナル表現」の分布および好まれる「ナル表現」の意味・用法の共通点および相違点をめぐる研究は、認知言語学会のワークショップ、およびそれに先立つ研究会で概要をつかむことができた。すなわち、「ナル表現」は日本語およびユーラシアの言語において、共通して変化の表現が観察されるが、日本語が変化の意味・用法への傾斜が大きいのに対し、多くのユーラシアの言語では、「ナル表現」は新事態の出来、すなわちモノの出来およびその存在の意味・用法が発達していることが見えた。これはいわばモノを軸とした「ナル表現」であり、日本語のコト的な捉え方に基づく「ナル表現」と対照的である。また、研究協力者による古典語の「ナル表現」の研究により、日本語でも古代の一時期に、結実以外の出来の「ナル表現」が現れていることが確認されたが、その後こうした出来の「ナル表現」は衰退する一方、話し手を取り巻く外界の変化による移動の表現が現れ、ますますコト的な「ナル表現」へと深化する様子、即ち日本語話者が事態の主観的把握の傾向を強めていく様子がうかがえた。以上を考えると、ほぼ計画通りに進めることができたと考えられるが、これはひとえに研究協力者である、角道正佳:大阪大学名誉教授、栗林裕:岡山大学教授、岡智之:東京学芸大学教授、宮岸哲也:安田女子大学准教授、山本美紀:創価大学助教(当時)の各氏の協力に拠るところが大きい。本研究の完成のために残された課題は、複数のインフォーマントによる調査結果の再検討、対象言語の拡大と調査、研究会ー話し合いーの開催による記述の精密化、日本語話者およびユーラシア全体の言語話者に対する事態把握の傾向を問う調査などである。今後はこれまでの研究成果を振り返り、その不備を補いながら、整備を行うとともに、研究成果を発表・共有しながら、さらに精度を上げるよう努める。あわせて、国内外でこのテーマの認知言語学および通言語学的意義、すなわち「ナル表現」研究の言語学全体における意義、および類型論的、通言語学的に見ていく必要性、認知言語学の観点から事態把握と「ナル表現」との相関を捉える必要性を主張していく。そのために、1.認知言語学の概念に基づいて、日本語話者およびユーラシアの言語話者の事態把握の実態がどのようなものかを再確認する、2「ナル表現」が日本語とユーラシアの言語でどこまで共通した意味・用法を持つか、異なる点はどこか、3.それはなぜか、事態把握の傾向とどのような相関が見られるか、4.日本語の通言語的な変遷とユーラシアの言語との相関が見られるかどうかの検討、そして5.「ナル表現」の共通する意味および、分布の相違の記述を、複数のインフォーマントによる調査結果の再チェック、対象言語の拡大、日本語話者およびユーラシア全体の言語話者に対する事態把握の傾向を問う調査、および討論会および国際的な研究会を実施して、進めていく予定である。まずは、今回は『星の王子さま』の翻訳本を共通のテキストとして、そこでの「ナル表現」の現れ方を調べ、比較する作業から始める。次に、再調査のための質問事項を検討・修正して、認知言語学的観点と類型論的・通言語学的観点の双方をふまえた調査と分析を対象言語を増やし、それに伴いインフォーマントを増やして、実施していく。これらの研究を進め、完成を目指しながら、言語において「ナル表現」とは何かという大きな課題について、認知言語学の観点を踏まえて考察を進めるとともに、言語研究において「ナル表現」研究がいかに重要であるか、新たな光を当てられるよう努めたい。日本語の「ナル表現」の特徴について、先行研究をまとめるとともに、「類型論を視野に入れた『ナル表現』研究会」を実施した。

(2017年3月9日(木)10:0017:00、3月10日(金)10:0016:00場所:創価大学)事前に認知言語学の概念である事態把握に関する調査項目と、「ナル」相当動詞・「ナル表現」に関する調査項目とを各言語担当者に送付し、回答を依頼した。担当者から返送された調査結果を分析して、研究会に臨んだ。3月9日:3月10日:I.研究発表:日本語の「ナル表現」の通時的研究から見えるものー古典文学に現れた「ナル表現」ー守屋三千代・山本美紀(創価大学)II.報告:調査結果の報告:各言語話者の事態把握とナル表現との相関性」守屋三千代III.全体ディスカッション及び総括。この研究会を経て、「ナル表現」研究の課題が明らかになった。28年度の目標は各言語話者・研究者とともに「ナル表現」の実態を調査・確認することにあった。トルコアンカラ大学での実施及び検討会を予定していたが、政情不安により、トルコでの開催を見合わせ、3月に国内で開催した。計画に変更は生じたが、初の「ナル表現」の通言語学的な研究会が開催でき、一定の知見を得ることができた。その成果を研究者とともに共有することもできて、相当程度の成果を収めたと考える。本研究会で様々な言語の「ナル表現」を検討・対照した結果、「ナル表現」は従来の日本語と英語の対照的指標にとどまるのではなく、ユーラシア全体に大きく広がる表現であること、ユーラシアの「ナル表現」は日本語のような変化の表現だけでなく、むしろ「出来→存在」を基本とすること、この点で英語とともに日本語の「ナル表現」はむしろ例外的といえることが観察された。すなわち、日本語の「ナル表現」は形式的に「(ガ)ニナル」の形をとり、意味的には変化を基本とし、自然的出来の表現は「実がナル」のような結実に限られる。「古事記」では神の誕生に「ナル」が用いられる例が見つかるが、その後この用法は見られなくなり、代わりに登場の意味の「ナル」が表れるが、それも現在には至らず、今も変化の意味が中心であると捉えられる。これに対し、ユーラシアの「ナル表現」は形式的に「ガ/0ナル」という形式を基本とし、意味的に結実および「出来→存在」を基本として、変化をはじめ、誕生・登場・存在などを広く覆うものだと考えられる。ただし、「ナルようにナル」「しナケレバナラナイ」のような人智を超えた必然的出来を捉える表現も日本語と同様に存在し、緩やかな連続性も見られる。以上は予想を大きく超えた収穫であるとともに、今後の研究計画の見直しと研究の具体的方向性を示唆する結果である。この点で、ほぼ十分に研究が進展したものと判断できると考える。研究協力者とともに、日本語の「ナル表現」の意味・用法を軸に、ユーラシアに広く観察される「ナル表現」の考察を重ねてきた。2017年3月の第1回「ナル表現研究会」、同年9月の認知言語学会「『ナル表現』をめぐる通言語学的研究」で、日本語と「ナル的言語」において、どのような「ナル表現」の意味・用法が、いかに分布しているかを示し、対照した結果、1.日本語の「ナル」が主に変化の意味を担うのに対し、他の「ナル的言語」の多くは「出来・存在」の意味を基本的に担う、
抗がん剤点滴静脈内注射の血管外漏出の有無の客観的判定基準の開発

血管外漏出の早期発見が重要である。従来の血管外漏出の鑑別方法は、客観性が欠けており、かつ確実性が低い。本研究の目的は、サーモグラフィーの使用による抗がん剤の点滴静脈内注射における血管外漏出の有無の予測妥当性を評価することである。末梢静脈を通して化学療法を受けた患者257例が分析された。対象には血管外漏出26例が含まれていた。抗がん剤の点滴中に1530分毎にサーモグラフィーが撮影された。サーモグラフィーを使用した感度、特異度、陽性的中率、陰性的中率はそれぞれ84.6%、94.8%、64.7%、98.2%だった。サーモグラフィーは高い確率で抗がん剤の血管外漏出を識別することが明らかになった。本研究は、サーモグラフィーを使用して点滴静脈内注射の刺入部の皮膚温度を測定することによって、抗がん剤の血管外漏出を早期に発見することが可能か否かを明らかにすることを目的としたものである。平成26年4月9月に、大学病院の外来治療室で抗がん剤の点滴静脈内注射を受けた患者を対象に調査を行った。抗がん剤投与中に、1530分間隔でサーモグラフィー画像を撮影した。同時に、点滴刺入部周囲の皮膚の主張、疼痛、発赤などを観察した。皮膚の観察は、投与を担当する看護師と研究者が個別に実施した。対象者が次回に来院した際に、研究者が刺入部位の皮膚の皮下出血斑、発赤、色素沈着、硬結、水疱、潰瘍の有無を観察した。対象は81名(241件)だった。血管外漏出を「滴下中に腫脹がある、もしくは再来までの期間に皮下出血斑、発赤、色素沈着、硬結、水疱、潰瘍がある」と定義し、漏出群と非漏出群に分けた。漏出群は25件で、非漏出群は216件だった。そのうちサーモグラフィーにより漏出と判断できた対象は23名で、感度92%、特異度95%、陽性的中率68%、陰性的中率99%だった。これにより、サーモグラフィーは高い確率で血管外漏出を発見できることが明らかとなった。2014年4月9月に、大学病院の外来治療室で抗がん剤の点滴静脈内注射を受けた患者81名(257例)を対象に調査を行った。抗がん剤投与中に1530分間隔でサーモグラフィー画像を撮影した。同時に、点滴刺入部周囲の皮膚の腫脹、疼痛、発赤などの有無を観察した。対象者が次回に来院した際には、刺入部の皮膚の皮下出血斑、発赤、色素沈着、硬結、水泡、潰瘍の有無を観察した。血管外漏出を「滴下中に腫脹がある。もしくは再来までの期間に皮下出血斑、発赤、色素沈着、硬結、水泡、潰瘍がある」と定義し、漏出群と非漏出群に分けた。漏出群は26名だった。そのうちサーモグラフフィーにより漏出と判別できた対象は23名で、サーモグラフィーによる血管外漏出の識別能力は感度84.6%、特異度94.8%、陽性的中率64.7%、陰性的中率98.2%だった。これにより、サーモグラフィーは高い確率で臨床における抗がん剤の血管外漏出を発見できることが明らかとなった。最終年度である平成27年度は、これらの臨床調査のデータの二次解析により、抗がん剤の血管外漏出の発生要因を抽出した。血管外漏出の発生要因として、脈拍、ヘモグロビン、総蛋白、アルブミン、投与時間、壊死性もしくは炎症性薬剤、合流付近への刺入が抽出された。当初の予定通り半年間の臨床調査を終え、サーモグラフィーによって血管外漏出が判定できること、それは看護師による肉眼的判定方法よりも早い段階で判定できることを明らかにし、看護理工学会で発表した。医歯薬学臨床調査で得られた結果について、今年度中に論文を執筆する予定である。
顆粒球中性セリンプロテアーゼの細胞膜結合化局在に伴う歯周組織破壊機構への関与

顆粒球中性プロテアーゼのメダラシンとカテプシンGの歯周炎および薬剤誘発性歯肉増殖症における役割を調べる目的で、免疫生化学的および免疫組織学的研究を行った。まず、同意の得られた重度(AP)および軽度(YAP)の成人性歯周炎患者ならびに若年性歯周炎患者(LP)の歯肉溝より滲出液を採取し、酵素免疫測定法により定量した。その結果、APおよびLPの滲出液中のメダラシン量は、YAPよりも有意に多く検出された。また、歯周外科時に採取された成人性歯周炎患者歯肉組織中のメダラシンおよびカテプシンGは、ともに歯周ポケット上皮ならびにその近傍に多く発現しており、その多くは脱顆粒状を呈していた。さらに、炎症性細胞浸潤の程度の強い切片では、結合組織深部においてもメダラシン保有細胞が多数認められたが、多くは細胞内に発現しており、脱顆粒様所見は少なかった。また、結合組織深部では、線維芽細胞を始めとする宿主細胞のサイトカインや成長因子の産生調節や免疫反応の調節にも関与している可能性が推察された。近年、薬剤の影響による歯肉増殖症が注目されており、メダラシンやカテプシンGも何らかの重要な役割を果たしている可能性がある。そこで、ラットを用いてニフェジピン誘導性の歯肉増殖症を惹起させ、32週間の増殖歯肉結合組織の病理組織学的変化を調べた。その結果、薬剤投与後2週で対照群と比較してメダラシン保有細胞の有意な増加が認められ、この傾向は実験終了まで続いた。この変化は歯肉増殖の確立する8週目より早く認められたことから、メダラシンが歯肉増殖の成立に関与している可能性が強く示唆された。以上の結果より、メダラシンとカテプシンGは歯周疾患と関連が深く、細胞外に積極的に放出されなくても、細胞膜に近接あるもは結合して存在することにより、生理機能を果たしている可能性が示唆された。歯周疾患による歯周組織破壊に宿主および細菌由来のプロテアーゼが関与しているが、このプロテアーゼも主に血清由来のプロテアーゼインヒビターの制御を受けながら機能していると考えられている。歯周ポケット内には歯周病原性細菌が多数生着しているため、各種炎症性細胞がポケット内に遊出して宿主防御機構を司っている。そのため、歯周疾患の病態は臨床パラメーターよりも歯周ポケット内の滲出液(歯肉溝滲出液)を量的・質的に調べることにより、その状態をより客観的に知ることが可能である。炎症性細胞の中でも、好中球は歯肉溝滲出液中に最も多く存在し、細菌に対して活発な防御機能を発揮している。そこで、この細胞内に多数含まれる炎症性プロテアーゼであるカテプシンGおよびメダラシンを用いて宿主防御機構を解明することを計画した。そこで本年度は、まず両酵素をヒト肋骨骨髄細胞より分離・精製し、家兎よりそれぞれに特異的な抗体を調製した。次に、両酵素の検出される歯肉溝滲出液も、貯留濠出液と一定時間内に新たに滲出してくる滲出液ではその意義が異なるため、両者を酵素免疫定量値を指標として比較検討した。歯肉溝滲出液は、ペリオペ-パ-^<TM>を歯肉縁下約1mmの所に30秒間静置して採取し、これを貯留滲出液(A群)とした。その後すぐに新しいペリオペ-パ-^<TM>を同部位に3分間静置し、これに吸着した滲出液を新たに滲出してくる滲出液(B群)とした。

その結果、カテプシンGおよびメダラシンはともに、明らかにA群中に多く回収され、B群では低い値を示した。しかし、B群では免疫定量値に多様性がみられ、臨床パラメーターと照らし合わせるとサンプル間の病態の差をより詳細に反映している可能性が示唆された。以上の結果より、歯肉溝滲出液を用いる場合には、採取方法だけでなく、使用目的に応じた滲出液を採取することも考慮しなければならないことが理解された。カテプシンGとメダラシンは細胞外に積極的に放出されて機能するプロテアーゼで、その役割の解明は重要な課題である。そこで、それぞれの酵素の特異抗体を用いて歯周疾患への関連を調べた。まず、同意の得られた歯周炎および若年性歯周炎患者の歯肉溝滲出液中のメダラシンの酵素免疫定量を行った。歯周炎患者はいわゆる40歳代の典型的な重度の成人性歯周炎患者と歯槽骨吸収はみられるが、その程度は軽度の未成年の成人性歯周炎患者に分けて調べた。その結果、若年性歯周炎患者の酵素量の平均値は重度歯周炎患者の酵素量と同程度であったが、軽度の未成年歯周炎患者より有意に多く検出された。この結果は、歯周炎の進行程度と滲出液中のメダラシン量には相関があり、本酵素の組織破壊への関連を示唆するものである。また、本酵素量の有意な差より、同年齢の歯周炎であっても若年性歯周炎は成人性歯周炎より組織破壊が急速かつ重度であると考えられ、メダラシン等の炎症性プロテアーゼのより強い関与が示唆された。次に、両酵素のヒト炎症歯肉組織における分布を調べた結果、細菌等の刺激因子に近接する部位、つまり、歯周ポケット上皮近傍では各酵素保有細胞の著明な浸潤を認めたが、その多くは酵素が脱顆粒しており、生体防御機能の反面、組織破壊へも関与している可能性が示唆された。また、歯周組織破壊の程度に比例して結合組織深部でも両酵素が認められたが、その多くは細胞内に局在しており、部位におけるこれらの酵素の役割の相違が推察された。歯周炎歯肉結合組織でも口腔上皮伸長部位付近では数多く検出され、増殖機構との関連を疑われたため、ニフェジピン誘発性ヒト増殖歯肉とラットを用いた実験的歯肉増殖症歯肉の免疫組織学的研究を行い、両酵素の関連を認めた。しかし、脱顆粒像は少なく、多くは細胞膜周辺で発現しており、細菌の貧食以外にも代謝調節等で重要な働きをしている可能性が推測された。
慢性甲状腺炎の甲状腺発癌促進作用におけるテロメア長・テロメラーゼ活性の果たす役割

1、橋本病を含むリンパ球性甲状腺炎、濾胞腺腫、乳頭癌症例を収集し、(a)TRAPassayによるテロメラーゼ活性、(b)telomere restrictionfragment length(TRF)assayによるテロメア長の検索、(c)Ki-67免疫染色による細胞増殖の評価、(d)癌遺伝子関連蛋白p53、Bcl-2の発現を免疫染色によって評価を行い、(e)臨床病理学的所見と比較検討することにより、以下の如き結果を得た。1)甲状腺乳頭癌において、テロメラーゼ活性は61.5%の症例で陽性であり、癌の分化、増殖、進展に有意に連関していることが判明した。2)テロメラーゼ活性陽性の甲状腺癌のテロメア長はテロメレーズ活性陰性の癌よりも短縮の傾向がみとめられた。3)リンパ球性甲状腺炎においてもテロメラーゼ活性陽性の症例がみとめられたが、浸潤しているリンパ球の活性を反映していると判断された。4)癌関連蛋白発現とテロメラーゼ活性との有意な関連性はみとめられなかった。2、これらの結果を他臓器の腫瘍病変でもみとめて普遍的なものであることを確認すべく、特発性大腸癌におけるテロメラーゼ活性を測定して、臨床病理学的所見と対比検討を行い、甲状腺腫瘍と類似の結果を得た。3、まとめ1)慢性リンパ球性甲状腺炎-甲状腺濾胞上皮細胞のテロメア長短縮-遺伝子不安定性の亢進-遺伝子変異-テロメラーゼ活性の獲得-発癌という連関を直接的にはは証明できなかったが、発癌機構のひとつとしてその可能性があることを示唆する結果を得た。2)甲状腺癌および大腸癌において、テロメラーゼ活性獲得は、癌の分化・進展、癌細胞の増殖とつよい関連があることが示された。1、甲状腺乳頭癌においてはテロメラーゼ活性は61.5%が陽性であり、テロメラーゼ陽性の癌は低分化乳頭癌が多く、また甲状腺外伸展が多くみられ、Ki-67 labeling indexが高く、テロメラーゼ活性は癌化の機序というよりも癌の増殖と伸展に強く連関していることが判明した。またテロメラーゼ活性陽性癌のテロメア長は陰性癌のものと比較して有意に短縮していることもみとめられた。2、中等度ないし高度の甲状腺炎においてもテロメラーゼ活性がみとめられ、これは浸潤するリンパ球に起因している可能性がつよいことが示された。以上より、甲状腺腫瘍においてテロメラーゼ活性を検索することにより、腫瘍の伸展や予後、臨床的な扱いに関して有意義な情報が得られる可能性が示された。今後症例を増加することにより、慢性甲状腺炎に多くみられる甲状腺発癌が、一般的に想定されているテロメア長の短縮-テロメラーゼ活性の獲得-癌化という経路によっているか否かを明らかにする。1、甲状腺炎、甲状腺腺腫及び甲状腺乳頭癌症例の、1、TRAPassayによるテロメレーズ活性、2、サザーンブロテイング法によるtelomere restriction fragment length(TRF)assayによるテロメア長を検索し、3、更にKi-67免疫染色による細胞増殖を観察し、また、4、癌遺伝子関連蛋白p53、Bcl-2の発現を免疫染色によって評価した結果、以下の如き結果を得た。1)甲状腺乳頭癌において、テロメレーズ活性は61、5%の症例で陽性であり、癌の分化、増殖、進展に有意に連関していることが判明した。2)リンパ球性甲状腺炎におけるテロメレーズ活性が陽性結果が得られたが、浸潤するリンパ球の活性をみていると判断された。3)テロメレーズ活性陽性の甲状腺癌のテロメア長はテロメレーズ活性陰性の癌よりも短縮の傾向がみとめられた。4)癌関連蛋白発現とテロメレーズ活性との有意な関連性はみとめられなかった。

2、これらの結果を確認すべく、大腸癌におけるテロメレーズ活性を測定した結果、1)大腸癌において、テロメレーズ活性は51、4%の症例で陽性であり、癌の分化、増殖、進展に有意に連関していることが判明した。2)癌関連蛋白発現とテロメレーズ活性との有意な関連性はみとめられなかった。以上より、今回の検索では、慢性リンパ球性甲状腺炎-甲状腺濾胞上皮細胞のテロメア長短縮-遺伝子不安定さの亢進-発癌という連関を直接的には証明できなかったが、その可能性をつよく示唆する結果を得た。
新たなスポーツ傷害調査システムの構築

近年,スポーツ傷害の予防を目的とする傷害調査において,傷害の定義を従来の「Time loss injury」から「Any physical complaint」という広義の定義に基づく調査へと変遷している.そこで,広義の定義に基づく調査システムを構築するために,Oslo Sports Trauma Research Centerで開発された2種類の質問紙を日本語に翻訳し,日本語版質問紙の作成と質問紙を用いた傷害調査システムを構築することを目的とする.これにより,傷害発生の実態を正確に把握できるとともに,定期的に身体症状を報告するという点を生かしてコンディショニングの役割も担うシステムとなる.近年,スポーツ傷害の予防を目的とする傷害調査において,傷害の定義を従来の「Time loss injury」から「Any physical complaint」という広義の定義に基づく調査へと変遷している.そこで,広義の定義に基づく調査システムを構築するために,Oslo Sports Trauma Research Centerで開発された2種類の質問紙を日本語に翻訳し,日本語版質問紙の作成と質問紙を用いた傷害調査システムを構築することを目的とする.これにより,傷害発生の実態を正確に把握できるとともに,定期的に身体症状を報告するという点を生かしてコンディショニングの役割も担うシステムとなる.
形態部門と統語部門にまたがる文法化と構文化についての統語論的研究

申請者が30年度に研究対象とした言語現象は、主に、「日本語の主格属格交替の通時的変化(属格主語文の縮約、語彙化)」と「日英語の名詞的繋辞構文の通時的変化(統語的構文化)」であり、その成果は、査読付きジャーナル論文1編(単著)、論文集収録論文1編(単著)、国際学会発表2件(新国氏・和田氏との共著)、国内学会等発表3件(うち1件は共著)があるほか、今年6月には国際学会で1件(共著)を発表予定である。また、申請者の長女および次女の発話を7年来継続的に記録しており、そのうち、長女の4歳3ヶ月から6歳超までの発話(ISBN付き業績)が、宮田スザンヌ氏の協力により、このたびCHILDESから追加公開された。また、申請者が主催する「言語変化・変異研究ユニット」の活動も活発に継続中であり、その成果としては、今年6月に、翻訳書が刊行予定である。詳細は、以下の通り。(1)日本語の属格主語文の通時的統語変化についての仮説の妥当性をコーパス調査から示した論文1編(単著)を刊行し、大規模ウェブ調査から示した論文2編(共著)を国際学会で、2編(共同研究の成果)を国内学会で発表した。また、3編(共著)が査読中である。(2)長女の4歳3ヶ月から6歳2ヶ月までの発話をCHILDESから追加公開した。(3)Joan Bybee著『Language Change』の訳書である小川芳樹・柴﨑礼士郎(編訳)『言語はどのように変化するのか』が、2019年6月に開拓社から刊行予定。(4)日英語の名詞的繋辞構文の通時的変化と共時的変異についての研究成果(単著)が、2019年2月にくろしお出版から刊行された岸本秀樹・影山太郎(編)『レキシコン研究の新たなアプローチ』に収録された。(5)「言語変化・変異研究ユニット」の活動として、公開講演会を2件、チュートリアルを2件、ワークショップを1件、主催した。当初の計画に従って、順調に進んでいる。本科研費の課題のもとでの研究活動の成果として,2019年度中に公刊・公表が予定されているものだけでも、著書2件(うち1件は青木氏・石崎氏との共著)、、編訳書1件(芝﨑氏との共編著)、論文3編、国際学会発表1件(新国氏・和田氏との共著)がある。これらは、現時点で、8割方準備が終わっている。また、現在、国際ジャーナルの査読中の論文が2編と、国内論文集の査読中の論文が2編ある他、別の国内論文集への寄稿を依頼されている論文1編の執筆を予定している。これ以外に、現在、共同研究で大規模ウェブ調査を1件計画しているが、これは、日本語の尺度名詞構文における主格助詞の具現の義務性・随意性と、その通時的変化の可能性に関するものである。また、2019年度から、「言語変化・変異研究ユニット」の第3期となるのに合わせてメンバーを更新し、40名として活動を始動している。この活動は今後もこれまで通り継続し、その成果をホームページから公開していく予定である。28年度の業績は、主に、以下の5点に分類できる。まず、学際的研究組織「言語変化・変異研究ユニット」の主宰者として、28年度もワークショップ1回と公開講演会2回を企画運営した他、同メンバー25名が寄稿し11月に刊行された論文集「コーパスからわかる言語変化・変異と言語理論」の編集責任者を務めた。また、Joan Bybeeの著書「Language Change」の翻訳書(開拓社から31年度に刊行予定;11人で分担)の翻訳と編集を引き受けた。第二に、形態部門と統語部門にまたがる構文化についての研究を、日本語と英語の複合名詞(同格複合語)と名詞句(等位同格構文)を中心に継続し、その成果を、上述の論文集「コーパスから」に収録した。第三に、昨年から、日本語の主格属格交替についての単独研究(コーパス調査とその結果の生成統語論的分析)と、心理学者の新国氏・和田氏との共同研究(容認性判断の世代間変異についての大規模調査とその結果の生成統語論的分析)をはじめた。その成果は、昨年9月に開催した「言語変化・変異研究ユニット」の第3回ワークショップで単著1編と共著1編を口頭発表した他、認知科学関連のジャーナルの特集号に論文を投稿し、査読は最終段階にある。また、約2000名を被験者とする第2回調査も今年3月に実施し、その結果を共同研究者とともに現在分析中であるほか、コーパス調査(単独研究)についても、対象を前回の「小説」から「新書」「自伝」に拡大し、言語変化の調査を継続中である。第四に、原口庄輔・中村捷・金子義明(編)『チョムスキー理論辞典(増補版)』が昨年11月に刊行されたが、この中の6項目について執筆を担当した。第五に、宮田Susanne氏(愛知淑徳大学教授・国立国語研究所研究員)の協力を得て、私の長女の4歳2月までの発話が、CHILDESデータベースから昨年10月に公開された。

研究成果のうち『チョムスキー理論辞典(増補版)』の項目の執筆(社会貢献)以外の4領域について、いずれも、予定した通りに研究成果を公表でき、その後も継続して理論的研究・コーパス調査・発話の記録が続行中であるため。29年度の業績は、主に、以下の4点である。第一に、一昨年から始めている、日本語の属格主語文の構造的縮約と語彙化についての単独研究(コーパス調査とその結果の生成統語論的分析)と、心理学者の新国氏・和田氏との共同研究(容認性判断の世代間変異についての大規模調査とその結果の生成統語論的分析)を進めた。その成果は、(i)「言語変化・変異研究ユニット」第4回ワークショップで単著1編と共著1編を口頭発表、(ii)国際学会LACUS 2018で口頭発表し、査読有Proceedings(LACUS Forum 44)への掲載も確定、(iii)日本心理学会第81回大会でポスター発表し、大会優秀発表賞を受賞、(iv)国際学会SNU-ICL(2018年6月)での口頭発表に採択された。第二に、本来、語レベルの要素しか含むことができないはずの名詞化接辞や複合名詞が句を包摂する現象(かなりの自信家、かなりの巨大生物、等)についての口頭発表を、同ユニット第4回ワークショップとMorphology & Lexicon Forumで行った。第三に、「あの山は高さ(が)3000mだ/あの山は3000mの高さだ」のような尺度名詞と数詞の主述関係を含む構文について、歴史コーパスの調査から、その発達過程を明らかにした上で、述部倒置により後者を前者から派生する統語論分析を行った。その成果は、2018年中に、くろしお出版から刊行予定の論文集『レキシコン研究の新たなアプローチ』(影山太郎・岸本秀樹編)に掲載予定である。第四に、一昨年10月からCHILDESデータベースに公開されている、申請者の長女の4歳2月までの発話データに、このたび、4歳3月から6歳0月までの発話データを追加するための申請を、宮田スザンヌ氏(国立国語研究所研究員)に行い、現在、宮田氏のチームの中で形態素タグ付けが進行中である。主格属格交替と尺度名詞構文についての研究成果はいずれも、予定した通りに研究成果を公表でき、その後も、理論的研究・コーパス調査・容認性大規模調査が順調に進んでいる。中でも、大規模ウェブ調査にもとづく主格属格交替の容認性の世代間比較の共同研究では、コーパス調査の結果から予測される通りの言語変化が容認性判断の結果からも裏付けられており、複数の国際学会で採択されているほか、日本心理学会の優秀発表賞も受賞するなど、当初の予想を上回る成果を得ている。今年で6年目となる「言語変化・変異研究ユニット」の活動も順調であり、29年度も、1回のワークショップと2回の公開講演会を開催したほか、一昨年秋に刊行した「コーパスからわかる言語変化・変異と言語理論」も売れ行きがよく、第2弾(寄稿者2025名程度)の刊行に向けての準備も開始した。また、この研究ユニットのメンバーを中心に作業中のJoan Bybee (2010) Language Change (Cambridge University Press)の翻訳書(開拓社)の刊行に向けての準備も、おおむね順調に進んでいる。申請者が30年度に研究対象とした言語現象は、主に、「日本語の主格属格交替の通時的変化(属格主語文の縮約、語彙化)」と「日英語の名詞的繋辞構文の通時的変化(統語的構文化)」であり、その成果は、査読付きジャーナル論文1編(単著)、論文集収録論文1編(単著)、国際学会発表2件(新国氏・和田氏との共著)、国内学会等発表3件(うち1件は共著)があるほか、今年6月には国際学会で1件(共著)を発表予定である。また、申請者の長女および次女の発話を7年来継続的に記録しており、そのうち、長女の4歳3ヶ月から6歳超までの発話(ISBN付き業績)が、宮田スザンヌ氏の協力により、このたびCHILDESから追加公開された。また、申請者が主催する「言語変化
材料デ-タシステムを活用したアセスメントに関する基礎的研究

材料デ-タシステムを活用した高度技術社会の評価手法に関する基礎的研究を行い、材料技術の果たす役割を明らかにした。材料の歴史を製造技術の確立/普及/材料の発見、材料本性の把握やプロセスに関連した検査技術、利用分野、材料に理解を深めるための実験技術、理論、モデル化、安全性や基準、設計に大別して整理し、デ-タベ-ス構築した。これは20億年前の天然原子炉の生成から明年運開予定の高速増殖炉原型炉までの、材料を中心とする、技術の歴史の極めて粗いスケッチである。多くの場合材料開発は新たな製造技術の開発や未熟な製造技術の改良により達成されている。試行錯誤的な実験デ-タの獲得が先行し、事後の解釈(現象論的理論的)が続き、ある限られた範囲、材料に関する部分的な体系化が進められる。以下その主な特徴を述べる。(1)人類は材料のもつ可能性のほんの一部の1千万件程度を物質として識別し、そのほんの一部の数十万件程度を活用している。(2)材料技術としての成熟はそれぞれの材料の本性の理解により正しく先導され、そのためには経験の蓄積のための多大の時間と人知の投入や優れた観察技術、検査技術、解析技術の支援を必要とする。(3)事故は基礎技術そのものの未成熟や現象(人間+システム)に対する不十分な理解により起こる。対象に対する可視性の不足は、過度の安全係数や多重防護に頼ることになる。(4)新技術のは未完成の部分があり、常に期待と不安がつきまとう。高度技術ほど人知を結集したものであり、その結果の維持発展には日常的努力を必要とする。(5)高度技術社会での材料技術の目標は、人間に合わせた核レベルから環境レベルまでの関連事象の設計、制御、管理である。課題は高度技術そのものの本性でもある複合事象の可視化、評価である。
河川をめぐる政策・法制度の変遷についての研究 ―近現代日本の社会変動を読み解く

平成30年度は、田中滋「河川、琵琶湖、盆地による<繋がりと分断>を考える」(牛尾他編『琵琶湖水域研の可能性』2018年所収)の発想を熊野川による流域の<繋がりと分断>に応用する研究をおこなった。熊野川では、戦後、多数の発電用ダムが建設されたことで、上下流が分断され、上流(十津川村など)は電源開発交付金の恩恵を受けるのに対して、下流(本宮町、熊野川町など)はダム水害のリスクや恒常的な濁水被害に曝されることになった。かつては河川舟運によって多面的につながると同時に、水害の恐怖をも共有し、「川丈筋」と呼ばれていた地域に<受益-受苦>という対立構造が埋め込まれた。2011年の台風災害では、十津川村はダム湖への山崩れにより発生した津波を問題視していないようであるし、下流市町村では、洪水被害をダム水害として立証し得ず、怒りに堪えるしかないという構図が生み出された。また、平成30年度は、熊野川流域の自然と宗教・文化との関連についての文献研究をもおこなった。熊野川流域は、2004年に世界遺産(紀伊山地の霊場と参詣道)に指定された地域と広範囲にわたって重複している。本宮大社は中世に盛んとなった「熊野詣」の中心であるが、その背景には、そこへと到る道が険しい山と急峻な川に遮られているがゆえに、それを乗り越えることが「浄土」へと到る道となると信じられていたことがある。しかし、その厳しさは、江戸時代にお伊勢参りを含む巡礼一般が物見遊山としての性格を強めるとともに敬遠され、熊野詣を衰退へと導いた。そして、近代においては、山や川のその険しさが発電用ダム建設の好適地とされ、多くのダムが建設され、地域間対立を生んだのである。今後は、脱ダムなどによる自然再生を進め、厳しくもあるがまさに雄大な自然の活用(厳しさやそこにスピリテュアルなものを求める巡礼の復活など)を考えていくことができよう。平成30年度は、研究協力者などと実施を予定していたフィールド調査を、調査日程の調整上の問題や研究代表者が研究科長としての学内業務に忙殺されたことなどで十分に行なうことができなかった。そのため、研究は文献研究が主となり、フィールド調査のための予算執行を平成31年度に回さざるを得なくなった。平成31年度は、長良川と熊野川での補足のフィールド調査の他に、これまでに収集された多様なデータ(インタビュー記録、史資料など)の分析を行ない、研究の総括を目指す。明治中期には、土地の私有化によって地主ー小作関係が拡大し、大地主からの治水の要望が強まり河川法が制定された。その後、明治末頃には産業化の進行によって利水競合問題が起こる。この水力発電事業の水利権参入による利水競合問題に象徴されるように、河川は歴史的に見て常に利害対立の焦点となってきた。このように河川をめぐる政策・法制度の変遷は社会全体の変動を映すいわば<鏡>となってきたのである。明治以降の河川の政策・法制度の変遷を社会変動の一般的な諸要因と理論的に関連づけて分析し、それにもとづいて近現代日本の長期の社会変動を逆照射するーこれが本研究の目的である。平成28年度は、この時期について史誌資料調査と長良川ならびに熊野川をフィールドとする研究をおこなった。長良川については、木材会社(流筏林業)と電力会社がダム建設をめぐって争った庄川流木事件(大正昭和初期)や長良川事件の中心人物(平野増吉)の生家を訪問し、平野の行動の社会的背景を明らかにすることを試みた。また、平成28年度には、河川や土地をめぐっての<公ー共ー私>の関係の歴史的変容についての理論的考察を行なった。土地に関して言えば、明治以降、たとえば、農民層分解による大土地所有者の発生や農民運動の展開などのような<私>の部分において大きな変動がみられたが、河川ではそのような変化が見られず、流筏を行なっていた木材会社の排除を伴いながら電力会社や国などによる河川の独占化が一方的に進んでいくという経過を辿った。この知見は、現代における河川をめぐる環境保護運動における漁業協同組合の位置づけを考えていく上で重要な知見となる。<共>的側面をもつ漁業協同組合がなぜ河川環境保護運動において必ずしもその主役になりえていないのかを考えることにもなる。平成28年度は、研究協力者などと実施を予定していたフィールド調査を調査日程の調整上の問題などで十分に行なうことができなかった。そのため、予算執行を平成29年度に回さざるを得なくなった。近世から明治初期にかけて河川は各種用水の供給源や舟運路として重視されてきたが、明治後期には水力発電事業の水利権参入により利水競合問題が起こる。この利水競合問題に象徴されるように、河川は歴史的に見て常に利害対立の焦点となってきた。河川をめぐる政策・法制度の変遷は社会全体の変動を映すいわば<鏡>となってきたのである。明治以降の河川の政策・法制度の変遷を社会変動の一般的な諸要因と理論的に関連づけて分析し、近現代日本の長期の社会変動を逆照射することが本研究の目的である。平成29年度は、熊野川流域での十津川大水害(明治22年)後の村民の北海道移住について調査するため、新十津川町を訪れ、史資料収集ならびにインタビュー調査(町役場など)をおこなった。得られた一つの知見は、災害すらもがナショナリゼーションのメカニズムの下で処理されたということである。

災害によって故郷を奪われた人々に北海道開拓という名の国土開発(領土の実質化)というナショナリゼーションの一翼を担わせたのである。また、平成29年度には、利水競合問題を考える上で重要な要因の一つである「省有化」の理論的研究を進めた。ナショナリゼーションにとって領土が重要な要素となるように、省有化にとってはそのテリトリー(管轄領域)が重要である。同様に、ナショナリゼーションにとって「国民」あるいは「臣民」が重要であるように、省有化にとってはそのクライアントすなわち「省民」が重要である。こうした視点によって、利水競合問題も新たな分析が可能となる。すなわち利水競合問題を契機として、人々が各省庁の「省民」となっていくという現象(省民化)が起こったのである。これを<公ー共ー私>という図式の下で考えると、明治初期における<共>の排除(入会権への圧迫など)の後に残されるはずの<私>も「省民化」されるという形で<公>に吸収されていったということになる。平成29年度は、研究協力者などと実施を予定していたフィールド調査を、調査日程の調整上の問題や研究代表者が研究科長としての学内業務に忙殺されたことなどで十分に行なうことができなかった。そのため、予算執行を平成30年度に回さざるを得なくなった。平成30年度は、田中滋「河川、琵琶湖、盆地による<繋がりと分断>を考える」(牛尾他編『琵琶湖水域研の可能性』2018年所収)の発想を熊野川による流域の<繋がりと分断>に応用する研究をおこなった。熊野川では、戦後、多数の発電用ダムが建設されたことで、上下流が分断され、上流(十津川村など)は電源開発交付金の恩恵を受けるのに対して、下流(本宮町、熊野川町など)はダム水害のリスクや恒常的な濁水被害に曝されることになった。かつては河川舟運によって多面的につながると同時に、水害の恐怖をも共有し、「川丈筋」と呼ばれていた地域に<受益-受苦>という対立構造が埋め込まれた。2011年の台風災害では、十津川村はダム湖への山崩れにより発生した津波を問題視していないようであるし、下流市町村では、洪水被害をダム水害として立証し得ず、怒りに堪えるしかないという構図が生み出された。また、平成30年度は、熊野川流域の自然と宗教・文化との関連についての文献研究をもおこなった。熊野川流域は、2004年に世界遺産(紀伊山地の霊場と参詣道)に指定された地域と広範囲にわたって重複している。本宮大社は中世に盛んとなった「熊野詣」の中心であるが、その背景には、そこへと到る道が険しい山と急峻な川に遮られているがゆえに、それを乗り越えることが「浄土」へと到る道となると信じられていたことがある。しかし、その厳しさは、江戸時代にお伊勢参りを含む巡礼一般が物見遊山としての性格を強めるとともに敬遠され、熊野詣を衰退へと導いた。そして、近代においては、山や川のその険しさが発電用ダム建設の好適地とされ、多くのダムが建設され、地域間対立を生んだのである。今後は、脱ダムなどによる自然再生を進め、厳しくもあるがまさに雄大な自然の活用(厳しさやそこにスピリテュアルなものを求める巡礼の復活など)を考えていくことができよう。平成30年度は、研究協力者などと実施を予定していたフィールド調査を、調査日程の調整上の問題や研究代表者が研究科長としての学内業務に忙殺されたことなどで十分に行なうことができなかった。
伊勢地域における科学技術資料の調査・研究

江戸時代伊勢地域の科学技術の水準及び進歩の度合いがいかなるものであったかということを推しはかるために、平成15年度は、(1)射和文庫所蔵の文献資料と器物資料を調査し、また(2)松阪大学において、大学と「江戸のモノづくり」A02班の共催で「江戸時代伊勢地域における科学技術」(シンポジウム)を実施した(基調講演松田清先生外2名、シンポジウムパネラー・佐藤賢一先生外7名、司会鈴木一義・上野利三)。さらに(3)『地域文化史の研究』(上野編著)を刊行し、(イ)衣(松阪木綿紋様の研究)、(ロ)食(伊勢志摩の伝統的食文化)、(ハ)住環境の研究、(ニ)中世末・陣僧の救護活動、など10章に分けて論じた。また(4)近世の中に近代の点灯が長崎に発祥したとの観点からこの地の科学技術史年表を作成した。藤堂藩や鳥羽藩など、伊勢志摩の各藩が長崎に多くの留学生を送り、人材を育成したことの関わりを認識する材料を得るための作業でもある。さて上記中(1)の箇所的具体的調査研究において、従来の科学史に一石を投じる成果があり、特記しておきたい。まず(a)文献資料のなかでも「宮板実測日本地図」(慶応2年)は、竹川竹斎がこの年に江戸下向し、帰国のさい幕府の洋式軍艦で大坂まで行く航路を、伊能忠敬の測量によった地図に、知人の和算家奥村喜三郎から得たデータを書き加えたのであって、竹斎と奥村との関係がここに明確になった点。(b)器物資料では、射和文庫で一昨年発見された自動割駒式和時計(幕末・岩野忠之作)の仕組が従来に発見されたことがない逸品であることが判明したこと。また竹斎と勝海舟の肖像写真も、前者はイタリア人ベアト撮影、後者は残存する勝の写真中出色ということがわかった。江戸時代の伊勢地域における科学技術の進捗がどれ程のものであったかを推し量るための手がかりとして、昨年度は、(イ)飯南郡射和(現松阪市)の商人竹川竹斎が、江戸在の奥村喜三郎(天文・暦学・数学者)や佐藤信淵(農業土木・測量家)といった蘭学者から伝授された技術を応用・実践して完成させた2つの灌漑用水地(射和上池・下池)の計画書・設計図、及びその築造経過を記した『池普請日記』三冊などの解読を行った。解設はまだ半ばであるが、射和上池の実地調査から、現在使用されている池は竹斎が天保7年(1836)に着手し築いた当時のまま今日に至っており、樋門や流水路も設計図面通りのものが存在し、機能していることが判明した。現物と図面の両者がそろって残存する例は珍しいといえる。更に研究を深めたいと考える。(ロ)山田地方(現伊勢市)の天保時代の測量地図を作った高山孝重の地図・絵図が5点見つかったので、調査した。これらは個人蔵であるので、借用の都合で(イ)よりも優先して報告書の作成に取りかかった。高山は189才の時に伊能忠敬がこの地方の測量旅行にやって来たのであるが、今の所、両者の接点は見出せない。しかし高山の地図の作り方は精緻であり、誰から伝授されたか興味のある所である。独学とも思えないので、この地方の天文・暦学の研究グループの中にあり、研究を進めたとも考えられる。(イ)(ロ)ともに伊勢における西洋科学技術の間接的な導入に関する個別的具体的研究であるが、これまで先行研究がない。史料追求をさらに進めて、この成果が、内外で進められている。この種の研究に対して基礎的なデータ・資料となるよう、着実に調査を深めたい。