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企業の非競争ビジネスモデルに関する研究

本研究では、競争を避けるために考案されてきた企業のニッチ戦略及び協調戦略に関して、新たな軸による類型化を試みた。その結果、ニッチ戦略については、質的コントロールと量的コントロールの2つの軸によって、分類できることが明らかになった。また協調戦略については、競合企業のバリューチェーン(開発・生産・販売という企業内の価値連鎖)の中に入り込み、機能を追加する戦略と、機能を代替する戦略があり、近年それらが、増加していることが明らかになった。非競争の戦略を分析していくと、リーダー企業とは戦わないニッチ戦略と、他社のバリューチェーンの中に入り込む協調戦略の2つに類型化される事がわかってきた。前者はマーケティング分野を中心に研究が進んできたが、その定義は曖昧なままであった。そこで本年度の研究は、まずニッチ戦略の定義を再度明確にすることを主眼とした。嶋口(1986)等の先行研究からは、ニッチャーは量的には劣るが質的には優れる経営資源を持ち、それを武器にリーダー企業が追随できない差別化戦略が定石とされてきた。しかし事例研究を重ねた結果、質的経営資源に優れなくても、量的に市場をコントロールする事によって、リーダー企業を参入させないことが可能であることがわかった。それには、市場規模をあまり大きくしない、事業の利益率をあまり高くしない、市場成長率をあまり高くしない、の3パターンがあり、これはニッチ戦略における量的な戦略定石と言えよう。以上のように、本年度の研究により、ニッチ戦略には、質的経営資源に優れる側面だけでなく、量的に市場をコントロールする側面があることが明らかになった。事例研究の積み上げに、予想以上に時間がかかっているものの、外部の研究機関と共同で、取材対象企業へのアプローチを続けてきた。研究の初年度は非競争の戦略として、ニッチ戦略(質的ニッチ、量的ニッチ、質的・量的ニッチ)を探究したが、2年目は他社のバリューチェーンに入り込む協調戦略に焦点を当てた。協調戦略は、古くは組織論の分野で研究されてきたが、そこでは資源の相互補完という意味合いが強かった。Yoshino and Rangan(1995)は提携を4つの部類し、その中で、同一産業に属し競合関係にある水平的企業同士による提携を位置づけた。その後の戦略論の分野においては、Brandenburger and Nalebuff(1996)やPorter & Fuller(1986)などにより、競合企業との協調という形が、明確に位置づけられるようになった。本研究は、戦略論のこの流れの延長戦上にあることが改めて確認された。本研究では、競合企業のバリューチェーンの中に入り込んで安定的な協調関係を築き、それを維持している日本企業の事例を収集し、その中で4社の事例(キュービタス、セブン銀行、ラクスル、ホギメディカル)について、詳細な事例研究を行った。事例研究の結果、安定的な協調関係を構築するためには、自社のバリューチェーンを一部撤退することから、短期的な資源の補完ではなく、長期的な視点で相手企業、機能の選定を行わなくてはならない。また、協調戦略をより強固にしていくためには、バリューチェーンの前後工程に事業を拡大するのではなく、バリューチェーンに入り込む企業数を増やす事が重要である。これらの詳細は、早稲田大学の紀要に発表した。非競争のビジネスモデルの研究に関し、今年度は事例研究の蓄積を行った。研究代表者である山田が刊行した事例としては、セブン銀行、ソニー損保、エプソン、成田空港などが挙げられる。これらの事例研究から、競合企業が同質化しにくい仕組みなどが明らかになった。一方、非競争の理論的枠組みに関しては、組織論、戦略論を中心になされてきた協調戦略の先行研究をまとめ、紀要に論文として掲載した。他方研究分担者の大木は、主に産業集積地のものづくりのビジネスモデルの分析を進めてきた。特に着目しているのは、非競争のビジネスモデルを構築するためのビジネス・プロデューサーの役割であり、こうした問題提起の著書『産業クラスターのダイナミズム技術に感性を埋め込むものづくり』を2017年に発刊し、シリコンバレーと日本・中国の産業クラスターの事例をまとめた。これらを土台として最終年度では、競争しない戦略について、研究代表者と研究成果をまとめ、発表していく予定である.本研究は3カ年をかけて、「企業の非競争ビジネスモデル」に関する理論構築を目指してきた。初年度には、研究の枠組みを精緻化した上で、2年目には先進的な企業の事例研究を30社実施し、最終年度の今年度は、これらを下に、ニッチ戦略のバリエーションと分類軸の設定、さらにニッチ戦略以外の「競争しない戦略」として、相手(競合)企業との協調戦略に着目し、利益を上げる企業のビジネスモデルの構築を図った。ニッチ戦略に関しては、従来は質的経営資源に優れる企業がニッチ企業であるという定義であったが、事例研究を通じて現実には、量的コントロール、質的コントロールの2つがニッチを成立させる軸であることを発見した。そして、この両軸を組み合わせることによって、ニッチ戦略を分類した。それらは、技術ニッチ、チャネル・ニッチ、特殊ニーズ・ニッチ、空間ニッチ、時間ニッチ、残存ニッチ、ボリューム・ニッチ、カスタマイズ・ニッチというニッチの類型を抽出することができた。一方の協調戦略については、相手企業(競合企業)のバリューチェーン(価値連鎖)の中に入り込み機能を追加するパターンと、相手企業のバリューチェーンの機能を代替するパターンの2つに類型化し、相手企業との協調関係を構築しながら成長する戦略について検討した。後者は経営資源の少ない新興企業でも取りうる戦略であり、近年急増していることも分かった。

このように、企業の非競争ビジネスモデルに関する統合的なモデルを構築することに邁進した3カ年であった。その成果に関しては、学会における理論貢献にとどまらず、企業が新たなビジネスモデル構築するためのフレームワークの提供として、著書、論文の執筆及び講演を実施し、公費を使用した研究成果を、広くビジネス界に周知するように努め、さらには海外での学会報告も実施した。本研究では、競争を避けるために考案されてきた企業のニッチ戦略及び協調戦略に関して、新たな軸による類型化を試みた。その結果、ニッチ戦略については、質的コントロールと量的コントロールの2つの軸によって、分類できることが明らかになった。また協調戦略については、競合企業のバリューチェーン(開発・生産・販売という企業内の価値連鎖)の中に入り込み、機能を追加する戦略と、機能を代替する戦略があり、近年それらが、増加していることが明らかになった。2年目となる平成28年度は、他社のバリューチェーンに入り込む非競争を重点的にまずは日本企業を対象に研究を行う予定である。また、そのための対象企業群の抽出、インタビュー・リストの作成、インタビュー内容の精査を進めていく。研究の最終年度である今年度は、ニッチ戦略と協調戦略を包括的にとらえられるフレームの構築を目標とする。またニッチ戦略と協調戦略が、一時的な、もしくは過渡期の戦略にとどまるのであれば、持続的成長が望めないことから、いかにして持続可能な戦略としていくかを考えなくてはならない。ニッチ戦略の場合は、マルチ・ニッチ戦略として事業を拡大していく途を示したが、両者に共通する戦略として、コスト優位(ニッチ戦略はコストがかかるという定説があったが、これはゼロベースで考え直す)と、他社に同質化されない仕組み(競合優位性)に焦点を当て、持続可能な戦略を探究していく。研究成果の主な部分は、現在の所、単行本としてダイヤモンド社から刊行することを予定しており、出版社との調整は既に行っている。また論文の形で発表することも、同時進行で行う予定で進めている。社会科学計画通り研究を進める中で、物品費が予定よりも安価に購入できたため。計画通り研究を進める中で、旅費が少なく、物品費購入が少なかったため。物品等で支出する予定である。物品、交通費等で支出する予定である。
CNTをモデル物質としたナノ材料吸着標準等温線の解明

初年度(H30年度)はナノ材料の中から繊維状のモデル物質としてCNTを研究対象とし、そのN2ガス吸着測定における基準物質を選抜できた。このような基準物質を用いて、今後、CNT集合体の表面積、細孔分布のより正確な評価が期待できる。さらに、CNT集合体が作り出す表面の学術的な理解を深めることができる。N2ガス吸着測定における基準物質は、表面が平坦(非多孔)で表面組成が測定試料と類似している物質が望ましい。そこで、1)表面平坦性、2)表面組成の2評価項目に着目して種々のカーボン材料から基準物質の選抜を進めた。用いたのは、活性炭、活性炭素繊維、CB、黒鉛、メソポーラスカーボン、カーボンナノホーン、CNTで、表面平坦性、表面組成が異なる様々な物質を検討した。1)表面平坦性に関する選抜プロセスとして上記カーボン材料のN2吸着等温線を測定し、極低圧領域の吸着カーブを比較した。この極低圧領域では試料表面にN2の第一層目が形成されることが知られており、特に相対圧10-510-3での吸着カーブの傾きが大きいほど、表面平坦性が高くなる(より非多孔性となる)。この傾きを比べたところ、種々のカーボン材料の中で、多層CNTのVGCF、Graphitized CB(GCB)がより大きな値を示した。さらに、この相対圧10-510-3での平坦な表面への吸着量を、相対圧10-810-5でのマイクロ孔(<2nm)に相当する空間への吸着量で割った値を比較した。その結果、VGCF、GCBがより大きな値を有した。この値は表面平坦性を表す指標として提案でき、表面平坦性の観点からVGCF、GCBが基準物質候補となることを見出した。この研究成果を日本吸着学会の口頭発表で報告できた。一方、2)表面組成について評価を進めるとともに、電子顕微鏡による構造評価を行い、基準物質を選抜する上での知見を得ることができた。ナノ粒子の集合体が作り出す表面は、学術的に十分には理解されていない。そこで、ナノ粒子の中から繊維状のモデル物質としてCNTを選択し、その表面を評価するための基準物質の解明に着手した。表面平坦性と表面組成の観点から、基準物質の候補を検討した。種々のカーボン材料のN2吸着等温線を測定し比較したところ、多層CNTのVGCF、Graphitized CB(GCB)は表面平坦性がより高いことが分かった。表面組成については、XPS測定による表面官能基の評価を検討中である。また、カーボン粒子1個、複数個からなる集合体の構造評価を電子顕微鏡により行い、個々の特徴を見出すことができた。X線回折による構造解析についても検討を開始した。このようなナノ材料の表面評価に用いる基準物質は、学術、産業応用の両方で重要であり解明が期待されることを日本吸着学会で確認できた。学会では、基準物質の表面平坦性について報告し、極低圧での吸着等温線解析による評価が興味深いと好評を得た。また、吸着等温線の解析手法について意見交換を行い、今後の方針をより明確にできた。ナノ材料の表面評価(ガス吸着)に資する基準物質の解明を目指し、表面平坦性と表面組成の観点から研究を進める。表面平坦性に関しては、極低圧でのN2吸着等温線に着目し、平坦性を定量的に評価する。また、電子顕微鏡観察等により構造解析を行い、表面平坦性を多角的に検討する。一方、表面組成についてはXPS等により官能基量の定量的な評価を行う。種々のカーボン材料(活性炭、活性炭素繊維、CB、黒鉛、メソポーラスカーボン、カーボンナノホーン、単層CNT、多層CNT)を用いて、これらの評価を行いCNTに適した基準物質像を明らかにする。その後、基準物質を選抜して多種類のCNT市販品の比表面積、細孔分布の評価を行い、基準物質の妥当性を検証する。さらに、CNT糸、膜、バルク等の部材評価を進めてCNT実用化研究を加速させるとともに、CNT集合体が作り出す表面の学術的な理解を深める。

その結果、VGCF、GCBがより大きな値を有した。この値は表面平坦性を表す指標として提案でき、表面平坦性の観点からVGCF、GCBが基準物質候補となることを見出した。この研究成果を日本吸着学会の口頭発表で報告できた。一方、2)表面組成について評価を進めるとともに、電子顕微鏡による構造評価を行い、基準物質を選抜する上での知見を得ることができた。ナノ粒子の集合体が作り出す表面は、学術的に十分には理解されていない。そこで、ナノ粒子の中から繊維状のモデル物質としてCNTを選択し、その表面を評価するための基準物質の解明に着手した。表面平坦性と表面組成の観点から、基準物質の候補を検討した。種々のカーボン材料のN2吸着等温線を測定し比較したところ、多層CNTのVGCF、Graphitized CB(GCB)は表面平坦性がより高いことが分かった。表面組成については、XPS測定による表面官能基の評価を検討中である。また、カーボン粒子1個、複数個からなる集合体の構造評価を電子顕微鏡により行い、個々の特徴を見出すことができた。X線回折による構造解析についても検討を開始した。このようなナノ材料の表面評価に用いる基準物質は、学術、産業応用の両方で重要であり解明が期待されることを日本吸着学会で確認できた。学会では、基準物質の表面平坦性について報告し、極低圧での吸着等温線解析による評価が興味深いと好評を得た。また、吸着等温線の解析手法について意見交換を行い、今後の方針をより明確にできた。ナノ材料の表面評価(ガス吸着)に資する基準物質の解明を目指し、表面平坦性と表面組成の観点から研究を進める。表面平坦性に関しては、極低圧でのN2吸着等温線に着目し、平坦性を定量的に評価する。また、電子顕微鏡観察等により構造解析を行い、表面平坦性を多角的に検討する。一方、表面組成についてはXPS等により官能基量の定量的な評価を行う。種々のカーボン材料(活性炭、活性炭素繊維、CB、黒鉛、メソポーラスカーボン、カーボンナノホーン、単層CNT、多層CNT)を用いて、これらの評価を行いCNTに適した基準物質像を明らかにする。その後、基準物質を選抜して多種類のCNT市販品の比表面積、細孔分布の評価を行い、基準物質の妥当性を検証する。さらに、CNT糸、膜、バルク等の部材評価を進めてCNT実用化研究を加速させるとともに、CNT集合体が作り出す表面の学術的な理解を深める。次年度への効率的な予算執行のため。
高分子基礎理論の構築を目指した高分子単一分子鎖の原子スケール観察手法の確立

高分子材料は産業的に広く利用されているが、材料の微細化や複雑化に伴いその物性発現メカニズムの微視的な解析が求められている。しかしながら、高分子材料内部を原子分解能で観察できる手法が欠如していることから、物性の起源である高分子鎖の形態や挙動の解明は大きく遅れている。このような背景から、本研究では原子分解能電子顕微鏡を用いて高分子の単一分子鎖の形態を直接観察する手法を確立すること、さらには加熱や応力印加下における動的挙動を解明することを目的に据えた。1年目である本年度は、まず高分子鎖の原子分解能直接観察手法を確立することを目標とした。まず、高分子材料は導電性が小さくかつ軽元素から構成されていることから電子線に弱く、また像コントラストもつきにくいため電子顕微鏡による高分解能観察が困難という問題を抱えている。そこで、像コントラストの増強、および試料への導電性の付与、の2点を考慮し試料作製を行った。前者の対策としては、重元素であるヨウ素原子で各モノマー単位を修飾したポリスチレンpoly(4-iodostyrene)を観察対象とし、重元素の位置を選択的に明るく観察することができる環状暗視野走査透過型電子顕微鏡法(ADF-STEM)を使用した。後者については、様々な導電性支持膜について比較・検討を行い、結果として高配向性グラファイトから剥離したグラフェンが不純物が少なく最適であることがわかった。さらにこの支持膜上にpoly(4-iodostyrene)を微量に散布し、原子分解能ADF-STEMで観察することで、poly(4-iodostyrene)に含まれるヨウ素原子の分布を原子空間分解能で可視化することに成功した。また、そのヨウ素原子分布から、高分子鎖の形態を把握できることも確かめられた。以上から、本年度の目標である「高分子鎖の原子分解能直接観察手法の確立」は大方達成できたと言える。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
海藻の遊泳性配偶子における付着刺激による性誘引物質の生成と放出

(1)カヤモノリ科褐藻ワタモの雄性配偶子は遊泳性で着床刺激によって性誘引物質を分泌し、効率よく雄性配偶子を誘引して受精を行う。ここでは、その性誘引物質は雌性配偶子が配偶子〓から放出される前からすでに雌性配偶子内に貯えられているのか、あるいは放出後遊泳中に生合成されるのかを明らかにするために、山口県沿岸に生育するワタモやカヤモノリにおける性誘引物質およびその分泌量を分析精査した。その結果、合成品を併用したGCーMS分析などにより、ワタモ、カヤモノリの性誘引物質はdictyopterene B(ホルモジレン)と同定された。他方、一定細胞数の雌性配偶子懸濁液中のホルモジレンを経時的に分析、定量し、雌性配偶子の配偶子〓から放出、遊泳、着措床など一連の過程を通して、ホルモジレンが増加することを見出した(2)ワタモ、カヤモノリおよびマツモの雌性配偶子から分泌されるホルモジレンは溶媒抽出、硝酸銀シリカゲルカラムおよびHPLC分取(ODS)を経て、キラル固定相を用いたHPLCによって分析した。その結果、ワタモおよびカヤモノリのそれは、92ー93%e.e.[(-)-(1R__ー,2R__ー)]であるのと対照的に、マツモにおいては66%e.e.であり、光学純度に顕著な差異が見出された。これらのことから、ホルモジレンの光学純度あるいは微量性関連化合物の混合比が異種間認識を行なう重要な因子ではないかと推定された。褐藻カヤモノリの配偶子は雌雄ともに遊泳性で形態学的にも全く差異がなく、両者の識別は遊泳時間の長短および匂いの有無によってのみ可能である。ここでは、このタイプに属する褐藻の雄性配偶子誘引活性物質を検索することを目的とした。成熟したカヤモノリ(Scytosiphon lomentarius)は下関市彦島で5月に採取した。まず雌性藻体を選別するために藻体の一部を切り取り、そのものを(3000ルックス、12°C)、冷暗処理(5°C、5時間)した。このものを冷海水に浸し、放出された配偶子が器壁に付着したことを確認した後に匂いを嗅ぎ芳香を有するものを雌性藻体とし、無臭のものは雄性藻体として選別した。雌性藻体を直接抽出用フラスコの冷海水に浸漬し、放出された配偶子が器壁に付着するのを待って、閉環式ヘッドスペ-ス法などによって抽出を開始した。得られた揮発成分は、合成品を併用して、GC(BD-1,0.25mmφ×60m)およびGC-MS分析した。その結果、藻体から放出された雌性配偶子は、遊泳中には匂い物質を分泌することなく器壁に付着したときに、雄性配偶子を誘引するために〔Dictyopterene A,ホルモジレン(Dictyopterene B)エクトカルペン(Dictyopterene D′)〕などの揮発性炭化水素化合物が分泌されることが明らかになった。(1)カヤモノリ科褐藻ワタモの雌性配偶子は遊泳性で着床刺激によって性誘引物質を分泌し、効率よく雄性配偶子を誘引して受精を行う。ここでは、その性誘引物質は雌性配偶子が配偶子嚢から放出される前からすでに雌性配偶子内に貯えられているのか、あるいは放出後遊泳中に生合成されるのかを明らかにするために、山口県沿岸に生育するワタモやカヤモノリにおける性誘引物質およびその分泌量を分析精査した。

他方、一定細胞数の雌性配偶子懸濁液中のホルモジレンを経時的に分析、定量し、雌性配偶子の配偶子嚢から放出、遊泳、着床など一連の過程を通して、ホルモジレンが増加することを見出した(2)ワタモ、カヤモノリおよびマツモの雌性配偶子から分泌されるホルモジレンは溶媒抽出、硝酸銀シリカゲルカラムおよびHPLC分取(ODS)を経て、キラル固定相を用いたHPLCによって分析した。その結果、ワタモおよびカヤモノリのそれは、92ー93%e.e.[(-)-(1R,2R)]であるのと対照的に、マツモにおいては66%e.e.であり、光学純度に顕著な差異が見出された。これらのことから、ホルモジレンの光学純度あるいは微量性関連化合物の混合比が異種間認識を行なう重要な因子ではないかと推定された。
プラズモン増強を用いた単一分子電子共鳴レーリー散乱分光

単一分子電子共鳴レーリー散乱分光法の開発のためSERS、LSPRレーリー散乱分光測定した銀ナノ凝集体をSEM測定する実験装置を開発した。この実験で取得したSERS活性を持つ銀ナノ凝集体の形状を境界条件としてLSPRバンドをFDTD(Finite Difference Time Domain)法を用い計算によって再現した。実験結果と計算結果を比較することで、レーリー散乱スペクトルに分子の散乱スペクトルが現れるかを検証した。この検証の結果、分子スペクトルとほぼ同位置に多重極に対応するLSPRバンドが重なり現れ、そのピーク波長とバンド形状は凝集体ごとのわずかな形状の異なりを反映し複雑に変化することが分かった。このスペクトル重なりの結果、残念ながら分子からのスペクトルとLSPRスペクトルの区別が出来なかった。この結果は、分子のスペクトルと多重極LSPRスペクトル区別するにはナノメートルオーダーで厳密に形状を制御し作成した銀ナノ凝集体で実験する必要があることを示している。本研究の遂行には、表面増強ラマン散乱(SERS)と"SERSを誘因している"局在プラズモン共鳴(LSPR)を選択的に測定する必要があること、FDTD法で実験結果を再現するため単純な形状を持つ銀ナノ粒子凝集体を選んで分光測定しなければならないこと、の2点が重要である。よって、銀ナノ粒子凝集体一つ一つのLSPRスペクトルとSERSスペクトルを測定できる専用の顕微分光システムを作製に取り組み完成・動作評価を行った。顕微分光する被測定分子として最初に単一分子SERSに実績のあるローダミン6Gを用いた。銀ナノ粒子はLee-Meiselクエン酸還元法により作製されたもの(平均粒径40nm)を用いた。銀ナノ粒子分散液(10^<-10>M)とほぼ同濃度のローダミン6G水溶液とNaC1水溶液(20mM)を混合し,この混合液をガラス基板上に分散させ,顕微光散乱像とSEM像両方で確認しながら,同一銀ナノ粒子凝集体に対してLSPR共鳴レーリー散乱スペクトルとSEM像の比較を行った。LSPRレイリースペクトルとSERSスペクトルはレーリー散乱効率が既知の金ナノ球粒で強度補正するここにより,散乱断面積スペクトルに変換した。この変換により実験のスペクトルでFDTD計算のプラズモン共鳴とSERSスペクトルを定量的に評価できるようにした。FDTD計算による実験結果の再現を5台のPCで並列計算を行うことにより達成する準備を整えた。金や銀のナノ粒子表面に分子が吸着し生じる表面増強ラマン散乱(SERS)分光法では、分子の散乱断面積が最大で10^14倍に増強する。本手法は無標識で多重分子認識を単一分子感度で可能とするため、予知診断技術への応用が期待されている。しかし、その発現機構が定量的には解明されていないためSERS分析は、現象の発見から30年以上たった現在でも実用化には至っていない。私は大高らによって提案された電磁場増強機構に基づき、単一金属ナノ構造体のプラズモン共鳴レーリー散乱・SERS測定とその構造体のSEM測定を行い、FDTD(時間領域差分法)計算により、レーリー散乱とSERSの測定結果を定量的に再現することに成功した。この結果、SERSに関与する全てのパラメータ(プラズモン共鳴、励起波長。分子の電子遷移)を取り込んだ定量的計算モデルを開発した。SERSのスペクトルは微細構造を待つため、分子認識に優れおり疾病マーカーの多重検出を可能とする。現在、SERS用の検出デバイスとして電子線リソグラフィーなどを用いた金属ナノ構造作成が行われているが、In situで簡便にそのデバイスを作成する新規手法が求められている。私は阪大院基礎エと協力し、安価な半導体レーザーと共焦点光学系を分光システムに導入し、光還元法を用い単一金属ナノ構造の作成技術の開発に成功した。更に、レーザー照射条件を調整することで金属ナノ構造のプラズモン共鳴レーリー散乱を制御出来ることを見出した。電磁気学を用い本光作成技術の理論的基盤を与える計算モデルを作成した。
3次元超格子分子構造を有する有機シリコン系ヘテロナノクラスターの特異な光電子物性

本研究では,数ナノメーターのサイズを有し,それ自身が既にバンド構造による半導体的な特性を有している有機置換基で可溶化されたSiおよびGe系ナノクラスターを基本単位とした新規材料の分子設計・合成および光・電子物性の検討を行った。これら可溶性有機SiおよびGe系ナノクラスターのサイズの制御やSi/Ge系ヘテロナノクラスター構造形成によって,より次元の拡張された3次元超格子構造の形成・光電子物性制御の新手法を開拓することを目的とした。有機シリコンおよびゲルマニウム系ナノクラスターの合成においては,Mg金属を用いたテトラクロロシランおよびテトラクロロゲルマンの反応により,対応するシリコンおよびゲルマニウムナノクラスター構造を形成した。さらに,これらの表面を有機置換基で修飾することによって,有機溶媒に可溶性の有機SiおよびGe系ナノクラスターを得ることができた。それらの共重合反応によるSi/Ge系ヘテロナノクラスターの形成を,ラマンスペクトルのSi-Si,Si-Ge,およびGe-Ge結合に関わるバンドの観測から確認した。これら有機SiおよびGe系ナノクラスターの時間分解発光スペクトルを用いた解析においては,発光波長のエネルギーや発光寿命において,顕著な量子サイズ効果が確認された。有機SiおよびGe系ナノクラスターは,可視部にストークスシフトの大きなブロードな発光を示す。その発光の起源に関しての議論を,時間分解スペクトルによる測定や分子軌道法を用いた計算から行い,分岐鎖まわりに形成される歪んだ励起状態からの発光であることが明らかになった。また,発光の減衰曲線の解析から,シリコン・ゲルマニウムヘテロクラスター内でのエネルギー移動過程が示された。有機シリコンおよびゲルマニウム系ナノクラスターは,有機溶媒に可溶であるため,スピンコート法等によって,容易に薄膜形成が可能である。また,加熱処理,プラズマ照射,レーザーアニーリング等によって有機置換基を脱離させて無機化することが可能である。このような特性を生かして,有機シリコン・ゲルマニウム系ナノクラスターを前駆体することによりSi結晶相,Ge結晶相,Si/Ge混晶からなる半導体薄膜を形成することができた。本研究では,数ナノメーターのサイズを有し,それ自身が既にバンド構造による半導体的な特性を有している有機置換基で可溶化されたSiおよびGe系ナノクラスターを基本単位とした新規材料の分子設計・合成および光・電子物性の検討を行い,さらに,これら可溶性有機SiおよびGe系ナノクラスターのサイズの制御やSi/Ge系ヘテロナノクラスター構造形成によって,より次元の拡張された3次元超格子構造の形成・光電子物性制御の新手法を開拓することを目的とした。本年度は,(1)有機シリコンおよびゲルマニウム系ナノクラスターの合成,(2)シリコン系およびゲルマニウム系ナノクラスター単体の光・電子物性における量子サイズ効果,(3)ヘテロナノクラスター構造を有するSi/Ge系超格子分子の合成に関する実験を行った。Mg金属を用いたテトラクロロシランおよびテトラクロロゲルマンの反応により対応するシリコンおよびゲルマニウムナノクラスター構造を形成し,これらの表面を有機置換基で修飾することによって,有機溶媒に可溶性の有機SiおよびGe系ナノクラスターを合成することができた。さらに,それらの共重合反応によるSi/Ge系ヘテロナノクラスターの形成を確認した。これら有機SiおよびGe系ナノクラスターの時間分解発光スペクトルを用いた解析においては,顕著な量子サイズ効果が確認された。さらに,これらを前駆体としたSi/Ge系半導体薄膜の形成の検討を行った。

本研究では,数ナノメーターのサイズを有し,それ自身が既にバンド構造による半導体的な特性を有している有機置換基で可溶化されたSiおよびGe系ナノクラスターを基本単位とした新規材料の分子設計・合成および光・電子物性の検討を行い,さらに,これら可溶性有機SiおよびGe系ナノクラスターのサイズの制御やSi/Ge系ヘテロナノクラスター構造形成によって,より次元の拡張された3次元超格子構造の形成・光電子物性制御の新手法を開拓することを目的とした。本年度は,(1)種々の組成を有する有機シリコンおよびゲルマニウム系ナノクラスターの合成,(2)合成した有機シリコンおよびゲルマニウム系ナノクラスターの構造のラマンスペクトルによる解析。(3)時間分解発光分光法による有機シリコンおよびゲルマニウム系ナノクラスターの励起状態のダイナミックスの検討。(4)有機シリコンおよびゲルマニウム系ナノタラスター薄膜の加熱処理による無機シリコンおよびゲルマニウム化と3次元ヘテロ接合の形成に関する検討を行った。ラマンスペクトルの測定においては,Si-Si,Si-Ge,およびGe-Ge結合に関わるバンドの観測から,有機シリコン・ゲルマニウム系ナノクラスターのヘテロ構造を明らかにすることができた。時間分解発光スペクトルからは,ヘテロ構造内でのエネルギー移動過程に関する知見を得ることができた。また。有機シリコン・ゲルマニウム系ナノクラスターを前駆体することによりSi,Geの結晶相とsi/Ge混晶からなる半導体薄膜を形成することができた。
新規シアル酸様式特異的修飾法を応用したシアリル化糖鎖・糖タンパク質解析法の開発

核酸、タンパク質に次ぐ第三の生命鎖である糖鎖は多くの疾患や生命現象に関与している。糖鎖を構成する糖の一つであるシアル酸は非常に多様な結合様式(α2,3、α2,6、α2,8)を有して存在しており、その結合様式の違いが免疫細胞の機能やウイルス感染に影響を与えることが知られている。本研究では、申請者らが開発したα2,3シアル酸開環アミノリシスを基盤としたシアル酸結合様式特異的修飾法(Aminolysis-SALSA)を応用することで、安定同位体試薬を用いた糖鎖比較解析法、シアル酸結合糖タンパク質の精製・濃縮法などの開発を目指す。
神経誘導におけるアクチビン-フォリスタチン系の役割

初期発生における神経誘導でのアクチビン・フォリスタチン系の役割を明らかにするために、細胞の内外におけるアクチビンの情報伝達系の制御機構を検討した。最近、我々はアクチビンII型受容体の細胞内領域と結合する新規分子群ARIP(Activin Receptor Interacting Protein)を見いだした。その中の一つARIP1は脳に高い発現が認められ、5個のPDZドメインと2個のWWドメインを有していた。5個のPDZドメインの中で最もC末側に位置するドメインを介してアクチビン受容体と結合した。他のTGF-βファミリーのII型受容体やいずれのI型受容体とも結合しなかった。また、WWドメインとはアクチビン情報伝達分子であるSmad3と強く結合した。ラット海馬細胞の初代培養系で、ARIP1はアクチビンII型受容体、Smad3及びシナプトタグミン(神経シナプス指標蛋白質)と共沈することから、アクチビン受容体とSmadがARIP1を介して神経シナプスにおいて複合体を形成して存在することを示している。この結果から、神経ネットワーク形成にアクチビンとその情報伝達系が深く関わっていることが考えられる。アクチビン結合蛋白質フォリスタチンには、3個の増殖因子結合モチーフ(フォリスタチンドメイン)が存在する。最近、我々はフォリスタチンドメインを2個しか持たない新規フォリスタチン様分子FSLP(Follistatin-like protein)を見いだした。FSLPは胎盤、副腎、肺、心血管系、精巣、卵巣などに広く分布していた。FSLPはC末側のフォリスタチンドメインを介してアクチビンと結合していることが分かった。さらに、1個のフォリスタチンドメインを持つTSC-36遺伝子産物(FRP)が肺癌細胞の増殖を抑制すること及びマウス胎児における発現パターンがフォリスタチンのそれとはよく類似していることが判明した。本研究では初期発生における神経誘導および神経伝達におけるアクチビン-フォリスタチン系の役割の解明に焦点を当てた。さらにフォリスタチン様ドメインを持つタンパク因子TSC-36の機能解析に着手した。1,アクチビンII型受容体と相互作用する分子の同定アクチビンII型受容体はリガンド結合能およびI型受容体のリン酸化活性をもつが、構造的に多様であり、これらの作用以外にさらに未知の機能を持つことが予想される。そこでIIA型受容体の細胞内領域と結合する分子を酵母2-ハイブリッド法により探索した。その結果、ARIP1を単離し、その構造を解析したところ、5個のPDZドメイン、2個のWWドメインおよび1個のグアニレートキナーゼドメインを有する分子であることが判明した。ARIP1はアクチビンIIA型受容体のC末端配列を認識して特異的に結合し、他のTGFβファミリーの受容体には結合しないことが分かった。また、ARIP1の過剰発現によりアクチビンの細胞内シグナル伝達が抑制された。神経系でのアクチビン作用の制御に関与していることが示唆された。2, TSC-36の機能解析TSC-36の機能を明らかにすることを目的としてマウス胚発生におけるTSC-36mRNAの発現をin situハイブリダイゼイションにより検討した。9.5日目胚の中胚葉系組織で全体に発現が認められた。特に中腎管および大動脈に強い特徴的な発現が観察された。また、リコンビナントTSC-36を調製し、TSC-36と結合する因子の検索を行ったところ、数種の細胞のヘパラン硫酸多糖鎖と結合し得ることが分かった。初期発生における神経誘導でのアクチビン・フォリスタチン系の役割を明らかにするために、昨年度に引き続き細胞の内外におけるアクチビンの情報伝達系の制御機構を検討した。

(1)昨年、我々はアクチビンII型受容体の細胞内領域と結合する新規分子群ARIP(Activin Receptor Interacting Protein)を見いだした。その中の一つARIP1は脳に高い発現が認められ、5個のPDZドメインと2個のWWドメインを有しており、5個のPDZドメインの中で最もC末側に位置するドメインを介してアクチビン受容体と結合する。本年度はWWドメインの機能解析を行い、WWドメインとアクチビン情報伝達分子であるSmad3が強く結合することを見いだした。また、マウス海馬由来細胞HT22にARIP1を過剰発現させると、Smad3によって増強されるアクチビンのリスポンスが顕著に抑制された。さらに、ラット海馬細胞の初代培養系で、ARIP1はアクチビンII型受容体、Smad3及びシナプトタグミン(神経シナプス指標蛋白質)と共沈したことから、アクチビン受容体とSmadがARIP1を介して神経シナプスにおいて複合体を形成して存在することを示している。これらの結果から、神経ネットワーク形成にアクチビンとその情報伝達系が深く関わっていることが考えられた。(2)アクチビン結合蛋白質フォリスタチンと構造的に類似した蛋白質が発見されその機能が注目されている。最近、我々はフォリスタチンドメイン(増強因子結合モチーフ)を2個しか持たない新規フォリスタチン様分子FSLP(Follistatin-like protein)を見いだした。FSLPは胎盤、副腎、肺、心血管系、精巣、卵巣などに広く分布していた。FSLPはC末側のフォリスタチンドメインを介してアクチビンと結合していることが分かった。他のTGF-βファミリーの因子には殆ど結合しなかった。さらに、1個のフォリスタチンドメインを持つTSC-36遺伝子産物(FRP)が肺癌細胞の増殖を抑制すること及びマウス胎児における発現パターンがフォリスタチンのそれとはよく類似していることが判明した。
高エネルギーイオン照射によるグラフェンへのヘテロ原子局所パターンドーピング

グラフェンの原子レベルの構造制御によって電子状態や物理的性質の制御を可能にするために,グラフェンをはじめとした二次元層状物質と異種原子を含む薄膜とのヘテロ構造に高エネルギー重イオンを照射することで任意の異種原子をドーピングする方法(高エネルギーイオン照射法)の開発を行っている。本年度は,グラフェン上の微細な局所領域への異種原子ドーピングを可能にするイオン照射装置を製作した。同装置を用いてグラフェンとフッ化リチウムのヘテロ構造に高エネルギーの銅イオンを照射することで,グラフェンの任意の領域にフッ化グラフェンの微細なパターンを作製することに成功した。得られたフッ化グラフェンは,0.5eV以上のバンドギャップを有するとともに,フッ化の度合いに伴って電気抵抗が増大することを明らかにした。また,グラフェン以外の二次元層状物質である六方晶窒化ホウ素(h-BN)についても本手法により任意の領域にフッ化BNを作製できることが分かった。一方で,液体窒素温度でグラフェン上に窒素ガスを吸着させ重イオンを照射することで作製した窒化グラフェンにおいては,化学的方法で合成された窒化グラフェンと原子構造が異なり,原子空孔を伴わないグラファイト構造を有することを示唆する知見が得られた。このため,来年度は原子構造を詳細に明らかにすることで,高エネルギーイオン照射法によるグラフェン化合物生成の機構を探索する予定である。本年度に実施した窒素とグラフェントとの接合領域へのイオン照射によって得られた窒化グラフェンが,化学的方法で合成される窒化グラフェンとは異なり,原子空孔を伴わないグラファイト構造を有することを示す知見が得られた。このため当初の計画を変更し,来年度において窒素とグラフェンとの結合形態をXAFS等により解析し,ドーピング機構の詳細な理解を得ることにした。高エネルギーイオン照射法におけるグラフェンへの異種原子ドーピングの機構について明らかにするため,本手法で得られるグラフェン化合物の原子構造や電子状態をXAFS,光電子分光や第一原理計算により明らかにし,化学的手法で得られたグラフェン化合物と比較検証する。グラフェンの原子レベルの構造制御によって電子状態や物理的性質の制御を可能に可能にするために,グラフェンに高エネルギーイオンを照射する方法を照射する方法を用いてヘテロ原子を導入する手法を開発している。本年度は,(1)高エネルギーイオン照射によるグラフェンへのヘテロ原子ドーピング法を確立するための研究開発を行った。また,(2)局所パターンドーピング法の開発の準備として装置の製作に着手した。(1)高エネルギーイオン照射によるグラフェンのヘテロ原子ドーピング法の開発LiF/グラフェンヘテロ構造およびグラフェン表面上に窒素ガスを吸着させ,高エネルギーCuイオンを照射した。その結果,グラフェンへのフッ素および窒素がそれぞれドーピングされることを明らかにした。また,六方晶窒化ホウ素(h-BN)に対しても同様の手法でヘテロ原子のドーピングが可能であることを実証した。さらに,高エネルギーイオン照射により作製したフッ化グラフェン,窒化グラフェン,フッ化BNの電子状態や原子構造を光電子分光や第一原理計算により明らかにし,化学的手法で作製されたグラフェン化合物と比較検証した。これにより,高エネルギーイオン照射法を確立することができたといえる。(2)局所パターンドーピング法の開発に向けた装置の製作局所パターンドーピングを行うために必要な高エネルギーイオン照射用試料ステージおよびシャドーイングマスクの製作に着手した。さらに,グラフェンとヘテロ原子の接合領域のみでヘテロ原子ドーピングが生じることを明らかにした。本研究は,高エネルギーイオン照射によるグラフェンのヘテロ原子ドーピング法の開発,局所パターンドーピング法の開発の2つの段階からなる。これまでにグラフェンおよびh-BNとヘテロ原子との接合領域に高エネルギーイオンを照射することで第1段階のヘテロ原子ドーピング法を確立することができた。今後,局所パターンドーピング法の開発に注力することで当初計画の成果を挙げることができると考えられる。

このため当初の計画を変更し,来年度において窒素とグラフェンとの結合形態をXAFS等により解析し,ドーピング機構の詳細な理解を得ることにした。局所パターンドーピング法の開発に取り組む予定である。本年度の初期の段階でパターニング装置を作製し,高エネルギーイオンを照射によるパターンドーピングを実証する。高エネルギーイオン照射法におけるグラフェンへの異種原子ドーピングの機構について明らかにするため,本手法で得られるグラフェン化合物の原子構造や電子状態をXAFS,光電子分光や第一原理計算により明らかにし,化学的手法で得られたグラフェン化合物と比較検証する。高エネルギーイオン照射による局所パターンドーピングに用いる装置の部品に設計変更が生じたため。次年度当初に同装置を作製する予定である。本年度に実施した窒素ガスとグラフェンとの接合領域へのイオン照射によって得られた窒化グラフェンが,化学的手法で合成される窒化グラフェンとは異なり,原子空孔を伴わないグラファイト構造を有することを示す知見が得られた。このため次年度において,窒素とグラフェンとの結合形態をXAFS等により解析し,ドーピング機構の詳細な理解につなげることとした。次年度使用額はその経費に充てることとしたい。
歯周組織の新生・再生を目的とした高分子多糖の応用

歯科診療において頻繁にみられる歯牙周囲の骨欠損部に、高分子多糖含有の含そう剤を応用することを目的とし、in vitroにて検索を行った.高分子多糖はヒアルロン酸(HA)ならびにコンドロイチン硫酸(CS)を用いた。全実験で用いた細胞は骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1)、HAは分子量6-12x10^5のアルツディスポ[○!R]、CSは分子量4-8x10^4(生化学工業)である。・CS添加時の骨芽細胞増殖能(MTS法使用):CS添加における骨芽細胞の増殖能に著明な変化はみられなかった。・CS添加時における骨芽細胞の細胞外マトリックス遺伝子発現(RT-PCR法):最も顕著に発現を示したものはdecorinで、その発現はCS 100μg/ml添加3日後に顕著に亢進した。また、type I collagenの発現は経時的に上昇傾向にあるものの、非添加群と比較して差異はなかった。・HA添加時における骨芽細胞の増殖亢進とCD44の関連性:骨芽細胞はHA添加で増殖が亢進したが、抗CD44抗体にて前処理したところ、その増殖は抑制された。・HA添加時における骨芽細胞の遊走能の検討とCD44の関連性:HA添加における骨芽細胞の遊走は4時間後で亢進された。抗CD44抗体にて前処理したところ、その亢進は抑制されなかった。HAは骨芽細胞の遊走・増殖に関与し、CSは増殖以降のマトリックス形成に関与することが示唆された。今後、分化・石灰化に関する検索も必要であるが、作用の異なる2つの高分子多糖を利用し、人工歯根埋入時や抜歯時への応用、また骨再生必要部位に適用するscaffoldへの応用などにつながる点において意義深い。営科診療において頻繁にみられる歯牙周囲の骨欠損部に、高分子多糖含有の含そう剤を応用することを目的とし、in vitroにて検索を行った.すなわち生体に近い三次元の状態をin vitroで再現できるコラーゲンゲル培養をおこない,高分子多糖存在下の遺伝子発現レベルを検索した.さらに,ゲルの培養条件を変化させることで,細胞内張力を変え,そのときの遺伝子発現をも同様に検索した.高分子多糖はピアルロン酸(HA)を用いた。全実験で用いた細胞は骨芽細胞様細胞(MC3T3・E1)、HAは分子量6-12x10^5のアルツディスポ(生化学工業)である。細胞を包埋したコラーゲンゲルを作製するために、0.3%ブタ腱由来酸可溶性I型コラーゲン溶液,5倍濃縮培地,再構成緩衝液(0.05 N NaOH,2.20% NaHCO_3,200 mM HEPES)を混合した溶液に,細胞を2×10^5個/mlとなるよう混和し、ゲル化した。培地として1mg/mlのHA(分子量60万120万,生化学工業)添加培地(HA群)を3mlずつ重層し,その後ゲルをプレートから剥離,浮遊させ,37°C,5% CO_2下にて培養した.なお,一部はゲルを浮遊させずにプレートに固定させたままとした.HA無添加培地をコントロール群とした.培養7日後オリゴマイクロアレイを、培養3目後にリアルタイムPCRを行った。オリゴマイクロアレイの結果から,HA群とコントロール群のシグナル強度がともにバックグラウンドより明らかに強く,信頼性の高い遺伝子が9,288得られた.そのうち,2.0倍以上シグナル変動の比が上昇している遺伝子が102,下降している遺伝子が201得られた.また,リアルタイムPCRより,レセプターの遺伝子発現は,浮遊ゲルではHA添加で上昇傾向がみられたものの有意な差は認められなかったが,固定ゲルではHA添加で有意に上昇が認められた(pく0.05).以上の結果より,骨芽細胞は細胞内張力の生成でも遺伝子発現は変化するが,HA存在下ではさらに顕著に変化したことから,HAがレセプターを介する伝達系に影響を与えていることが示唆された.歯科診療において頻繁にみられる歯牙周囲の骨欠損部に、高分子多糖含有の含そう剤を応用することを目的とし、in vitroにて検索を行った.高分子多糖はヒアルロン酸(HA)ならびにコンドロイチン硫酸(CS)を用いた。

抗CD44抗体にて前処理したところ、その亢進は抑制されなかった。HAは骨芽細胞の遊走・増殖に関与し、CSは増殖以降のマトリックス形成に関与することが示唆された。今後、分化・石灰化に関する検索も必要であるが、作用の異なる2つの高分子多糖を利用し、人工歯根埋入時や抜歯時への応用、また骨再生必要部位に適用するscaffoldへの応用などにつながる点において意義深い。
戦時期の労働と生活に関する基礎的研究

本研究は、産業報国会に焦点を当てた。産業報国会は、第二次大戦中に多くの企業で設立された労働者組織で、主に桜林誠氏によって集められた関係資料(桜林資料)は大原社会問題研究所に寄贈された。また、1921年に大原孫三郎によって設立され、41年に産業報国会の下部組織となった労働科学研究所の戦前資料が発見された。本研究は、これらの資料をもちいて、戦時期の国民生活がいかに国家の要請に基づいて変容していったかを明らかにした。平成25年度は、法政大学大原社会問題研究所所蔵桜林資料の整理・デジタル化を進めるとともに、当該資料を利用した研究の中間報告として論文を執筆した。資料の整理状況としては、仮目録の作成を終え、暫定的に利用しうる形態ができた。一般公開に向けては、最終的な目録の作成とデジタル化の作業が必要であるため、謝金を利用して作業を進めている。中間報告としては、『大原社会問題研究所雑誌』で「産業報国会の研究に向けて」という特集を組み、連携研究者3人とともに論考を発表した。産業報国会とは、1938年に「産業報国連盟」の発足を持ってスタートした産業報国運動のもと、全国の企業・事業所単位で会社役員・職員・労働者の全員加盟組織としてつくられた組織である。これにより、労働組合など既存の労働組織は解散して産業報国会に再編されていき、1940年の大日本産業報国会の創立を経て、1941年には8万5千以上の団体に547万人が参加し、ほぼ全国の工場・事業場を網羅するものとなっていた。そして、1945年8月の敗戦を経て、労働組合に再編成されていった。本特集は、「産業報国会研究の可能性」について提起するものであるが、ドイツ労働戦線をめぐる議論や産業報国会以前の労働運動、日本経済史研究における産業報国会の位置づけなどに焦点を当てており、その意味では、産業報国会そのものの解明には至っていない。しかしながら、産業報国会に関する従来の研究が、その組織が果たした機能に関心を集中させてきたのに対し、より広い視野で、戦争という非常事態に際し、この組織の活動を通して労働者の日常がどのように再編されたかを実証的に考察することにつながる作業となっている。平成24年度は、産業報国会に関する研究史を再確認するための研究会を定期的に開催するとともに、法政大学大原社会問題研究所所蔵桜林資料(産業報国会関係資料)の集中調査を行い、資料の整理、分析を行った。本研究の目的の一つは、産業報国会の活動記録を収集、整理し、分析可能な形にしたうえで、一般公開を目指すことにあるが、その中心となる桜林資料に関しては、その概要が明らかとなった。現在、資料全体の調査を完了し、932件の資料に関してデータ入力を終えたところであるが、残り約150件のデータ入力を行い、資料の全体像を解明することによって、一般公開が可能となるであろう。他機関が所蔵する産業報国会に関する資料の調査としては、東京大学社会科学研究所および労働科学研究所の調査を行った。とくに、東京大学社会科学研究所が所蔵する「産業報国運動資料」は、前掲桜林氏が収集した資料をマイクロフィルムに収めたものであり、両者の関係を解明する必要がある。また、労働科学研究所は、戦時期に産業報国会の下部組織となった機関であり、当該機関に関しては所蔵資料の本格的な調査を行う必要があることが判明した。以上の資料調査を行いつつ、研究協力者とともに、「協調会との関係に関する検討」、「企業における実践の再検討」、「ドイツ労働戦線との比較検討」という3つのテーマを追求し、戦時期の労働と生活をめぐる論点を浮かび上がらせる作業を行った。本研究は、非常時における労働と生活のあり方を歴史的に考察するため、戦時期に焦点を当てる。とりわけ労働組織のあり様に注目するため、主たる分析対象を産業報国会の活動とする。産業報国会とは、1938年から展開された産業報国運動のもと、全国の企業・事業所単位で、会社役員・職員・労働者の全員加盟組織として作られた団体である。これにより、労働組合は解散して産業報国会に再編されていき、1941年にはほぼ全国の工場・事業場を網羅するものとなった。そして、1945年8月の敗戦を経て、労働組合に再編成されていくのである。平成26年度は、地域史研究および経営史研究における労働資料の収集を行い、各地で編纂された地域史等の検討を行う予定であったが、研究代表者がアメリカ合衆国ハワイ州での在外研究に従事することになったため、国内資料の収集・整理・公開に関する作業を一時中断し、ハワイの日系社会を事例とした国際比較研究を進めることにした。そもそも、本研究が産業報国会の活動に注目したのは、戦争という非常事態に際し、この組織の活動を通して労働者の日常がどのように再編されたかを実証的に考察できると考えたためであった。戦時期の労働と生活というテーマに対し、本研究ではドイツ・ナチズムの労働組織との比較検討を進めているが、さらなる国際比較を行うことで、より重層的な分析が可能となる。ハワイの日系社会における戦時期の労働と生活の変容について検討することは、本研究の進展にとって重要な作業の一つとなった。平成27年度は、法政大学大原社会問題研究所所蔵の産業報国会関係資料(桜林資料)にもとづく調査研究を進めるとともに、その下部組織となった労働科学研究所旧蔵資料の調査を行った。

6月には、スペイン・バルセロナ自治大学で開催されたグローバル・レイバー・ヒストリー・ネットワークの立ち上げに参加し、戦時労働組織の国際比較を含む本研究について意見交換を行った。なお、労働科学研究所が移転と図書室の廃止を決定したため、急きょ暉峻義等関係資料および戦前期資料群を受贈することになった。これら資料は、存在が知られていないか、利用できる状態になかったもので、法政大学大原社会問題研究所への移管によって、本研究の可能性はさらに開けることになった。労働科学研究所所長であった暉峻義等の関係資料においては、医学書を含むドイツ語資料が多かったため、ドイツ史の専門家による整理を進めている。また、戦前期資料群に関しては、量が多く学内他部局に別置している状況で、全容を把握するのに時間がかかるため、補助期間の1年延長を申請した。今回、新しい資料群によって下部組織の検討が可能となり、戦時期において労働者の日常がどのように再編されていったのか、より重層的な研究が可能となった。そのため、経済史のみならず政治史、法制史、女性史等を専門とする若手研究者との共同研究を企画し、「戦時期の労働と生活」に関する共著を刊行する準備を進めている。本研究は、平成27年度で完結する予定であったが、補助期間の延長を申請し、平成28年度までとした。これまで利用できなかった労働科学研究所旧蔵資料の利用が可能となり、その分析を本研究に加えたためである。本研究は、法政大学大原社会問題研究所所蔵桜林資料(産業報国会関係資料)をもとに、戦時労働組織の研究を通して、戦争という非常事態に際して労働者の生活がどのように再編されたかを追及することを目的とする。本研究の期間中、戦時期に産業報国会の下部組織となった労働科学研究所が所蔵する戦前・戦時期の資料群を法政大学大原社会問題研究所が引き受けることになったため、この資料群の整理分析を含めた研究計画の変更を行い、研究期間を延長した。最終年度となる平成28年度は、追加収集した労働科学研究所旧蔵資料のうち、戦前期を中心とする抜き刷り資料群の配架作業を行い、利用可能な状態にするとともに、労働科学研究所の所長を務めた暉峻義等に関する資料の整理を進めた。また、労働科学研究所旧蔵資料の移管に関して、『大原社会問題研究所雑誌』652号に特集を企画した。この企画には、同じく労働科学研究所旧蔵資料を移管した広島大学、専修大学、立教大学、大分大学の研究者に寄稿していただき、資料移管の経緯を記録として残すとともに、今後の研究の可能性について示唆することができた。研究成果の報告としては、企業パターナリズムに関する国際交流研究会において、戦時期の厚生施設に関する報告を行った。この成果は、『大原社会問題研究所雑誌』2017年7月号に掲載予定である。また、本研究の成果をもとに、経済史のみならず政治史や女性史の研究者を加えて共同研究をすすめており、共同研究の成果は、2017年度に法政大学出版局より『戦時期の労働と生活』として刊行する予定で準備を進めている。本研究は、産業報国会に焦点を当てた。産業報国会は、第二次大戦中に多くの企業で設立された労働者組織で、主に桜林誠氏によって集められた関係資料(桜林資料)は大原社会問題研究所に寄贈された。また、1921年に大原孫三郎によって設立され、41年に産業報国会の下部組織となった労働科学研究所の戦前資料が発見された。本研究は、これらの資料をもちいて、戦時期の国民生活がいかに国家の要請に基づいて変容していったかを明らかにした。
血小板機能温存を重視した新たな希釈式自己血輸血法の確立

本研究では、大量出血が生じうる人工心肺を使用した心臓血管外科手術症例において止血を目的とし、血小板機能温存を重視した新たな希釈式自己血輸血法の確立を目標とする。(1)全身麻酔導入後に動脈または静脈血を採取し、保存方法を改変し、人工心肺離脱後に返血する際にも血小板機能が保たれ、止血能が最大限発揮できる条件を明らかにする。血小板機能評価として、凝集・粘着・放出能、血小板活性化因子、細胞内Ca濃度等を明らかにする。(2)実際の人工心肺使用症例において、最適条件で希釈式自己血輸血法を実施し、従来法との比較を行う。返血前後での血小板機能・血小板数・血餅強度の変化、総出血量、輸血量等を比較する。