hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直達太陽光励起による植物葉の蛍光スペクトル計測システムの開発

また、二次元的なクロロフィル蛍光画像解析法としては、狭帯域フィルタを取り付けた冷却CCDカメラにより、太陽光スペクトル中の暗線(solar blind、O2線:759762 nm)域を利用する、FLD (Fraunhofer Line-Discrimination)法を用いることで画像としての植物蛍光強度分布を遠隔計測可能にした。また、定量的な解析を行う目的で植物と同時に白板の画像を取得し、スペクトル演算によりSIF強度を導出している。具体的には、農業や林業で活用しやすいよう、距離10100m程度から群落ベルでの蛍光観測が可能なシステムを開発を目的としている。圃場・森林において、光合成測定器(Li-6400)・熱画像カメラと蛍光リモートセンシング計測の共同観測を行った。実施事例としては、京都大学農学研究科の圃場において、イネ・ダイズを1530 mの距離からSIF法によるクロロフィル蛍光スペクトル計測を行った。また、森林総合研究所の山城サイトにおいて、森林(コナラ・アラカシ)のSIF法による蛍光分光画像計測を行った。我々は地上でのリモートセンシング計測により、野外の群落レベルで活用可能な太陽光誘起の植物蛍光計測法を開発している。装置の構成としては、光学望遠鏡に冷却CCD分光器を装着して可視・近赤外域のスペクトル計測を行うとともに、狭帯域フィルタを取り付けた冷却CCDカメラで画像としての植物蛍光強度分布を遠隔計測可能である。定量的な解析を行う目的で、植物と同時に白板の画像を取得し、スペクトル演算によりSIF強度を導出している。京都大学農学研究科のダイズとイネの圃場と森林総合研究所の山城観測地の森林において、距離数10 mでの計測から、直達太陽光誘起による植物蛍光スペクトル計測が可能であることを明らかにした。1CCD分光器を用いたレーザー励起蛍光(LIF)法により、赤色(690 nm)から近赤外(740 nm)波長でクロロフィルからの極めて強い蛍光を計測する。LIF法では背景光が存在しないためにほぼ純粋な蛍光スペクトルが観測される。これに対して、SRIF法では葉表面からの反射光も含まれており、蛍光と反射光を識別する方法が必要となる。実験室(暗室)において、690 nmより長波長域をカットするコールドミラーの反射光で励起して蛍光の測定を行った。2通常のスペクトル測定ではこの赤外反射とクロロフィル蛍光を分離して計測することは困難である。太陽光が大気中を透過するとき、酸素分子の吸収によって波長760 nm付近に強い吸収バンド(酸素A-band)が生じるので、植物葉の反射スペクトルにおいてはこの波長域での反射光周囲の波長域と比較して減少する。したがって、分光器または狭帯域光学フィルタを用いて酸素Aバンドの波長域を観測すれば、蛍光強度スペクトルや蛍光分布画像を取得できる可能性がある。3屋外(生育場所)での酸素A
放電プラズマ焼結法による高強度・大延性を示す大寸法バルク金属ガラス複合材の創製

放電プラズマ焼結法を用いて、結晶粒子が均一に分散し、かつ金属ガラスの結晶化が抑止する高強度・大延性を示す大寸法の結晶粒子分散型バルク金属ガラス複合材の開発に成功した。バルク金属ガラス複合材の性能を合金組成、組織、結晶粒子の種類、体積分率、サイズ、分布状態などの依存性を明確した。この延性向上の原因として、高強度な結晶粒子がせん断滑り帯の進展を抑え、多数のせん断滑り帯の形成を促進することを明らかにしている。ガラス形成能高いZr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5合金と低いNi_<52.5>Nb_<10>Zr_<15>Ti_<15>Pt_<7.5>合金を選定し、ガスアトマイズ法により金属ガラス粉末を作製した。結晶質の金属(W)或はセラミックス(SiC, ZrO_2等)粒子を均一に分散した金属ガラス混合粉末を用いて、放電プラズマ焼結(SPS)方法により直径20mm、厚さ約5mmのバルク金属ガラス複合材料の作製に成功した。焼結体の組織解析による金属ガラスの結晶化抑止する条件を明確した。この結晶粒子分散型バルク金属ガラス複合材の機械的性質を評価し、その延性の合金組成、組織依存性を検討し、大延性を示す試料の組織特徴を解明した。Ni基金属ガラスの場には、焼結温度773K以下で、金属ガラス相は結晶化することなしガラス相であった。結晶粒子が金属ガラス母相中にほぼ均一に分散した複合材料であることを示している。773K、600MPa、10minの条件で、各種添加量の焼結体の相対密度は97.3%以上になり、粉末粒子間界面は良い接合になった。SPS複合焼結体を室温で圧縮試験を行った結果、圧縮変形時の延性は、結晶粒子無添加のNi基バルク金属ガラス試料より大きく増加し(最大5%以上)、最適な結晶粒子添加量は5-10 vol.%であることが明らかとなった。10%セラミックス粉末添加したZr基金属ガラスの場には、623K以下、600MPa、10minでの焼結体に、金属ガラスのガラス相を保ったまま、結晶化することが認められなかった。圧縮強度では、セラミックス無添加のZr基バルク金属ガラス試料と比較して大きな変化が見られなかったが、圧縮延性はバルク金属ガラス試料より約2%以上に増加することが明らかとなった。実用的な低コストCu-Zr-Al及びFe-Si-B-Nb金属ガラス合金を用い、結晶質の金属(Cu)或はセラミックス(SiC)粒子を均一に分散した金属ガラス混合粉末を出発原料として、放電プラズマ焼結(SPS)法により直径20mm、厚さ約5mmのバルク金属ガラス複合材料の開発を成功した。焼結体のX線回折解析と微細構造の検討による金属ガラスの結晶化抑止する条件を明確した。作製した結晶粒子分散型バルク金属ガラス複合焼結体の組織的特徴(特に粉末粒子間微細構造)及び物理的、熱的、機械的性質の評価による、その延性を合金組成、組織、結晶粒子の種類、体積分率、サイズ、分布状態などの依存性を明確した。焼結温度ガラス遷移温度(Tg)の近傍(Cu_<50>Zr_<45>Al_5:693K,Fe_<73>Si_7B_<17>Nb_3:773K)で作製した焼結体には、金属ガラス相を保持されており、結晶化することが認やられなかった。Cu添加量を040vol.%に変化させた焼結体の相対密度は98%以上になった。Cu粒子が金属ガラス母相中にほぼ均一に分散した複合材料であることを示している。Cu添加量の増加による、焼結体の電気抵抗率は著しくさがり、電気伝導率は大幅に増大する。また、Cu粉末の添加による、圧縮変形時の延性は、無添加の金属ガラス試料より大きく増加することが明らかとなった。010vol.%SiC粉末添加したFe_<73>Si_7B_<17>Nb_3複合焼結体には、金属ガラス複合焼結体の高周波磁性能が改善することが明らかとなった。高いガラス形成能をもつZr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5合金と低いガラス形成能をもつNi_<52.5>Nb_<10>Zr_<15>Ti_<15>Pt_<7.5>

合金、及び実用的な低コストCu-Zr-Al及びFe-Si-B-Nb金属ガラス合金を用い、結晶質の金属或はセラミックス粒子を均一に分散した金属ガラス混合粉末を出発原料として、放電プラズマ焼結(SPS)法により直径30mm、厚さ約5mmのバルク金属ガラス複合材料の開発を成功した。また、Zr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5金属ガラスを用いて、放電プラズマ焼結による、寸法50mm×50mm×30mmの四角状のバルク金属ガラス材料の開発も成功した。焼結体の示差走査熱量法(DSC)分析、X線回折解析と微細構造の検討による金属ガラスの結晶化抑止する条件を明確した。結晶粒子分散型バルク金属ガラス複合焼結体の組織的特徴(特に粉末粒子間微細構造)及び物理的、熱的、機械的性質の評価による、その延性を合金組成、組織、結晶粒子の種類、体積分率、サイズ、分布状態などの依存性を明確した。焼結温度ガラス遷移温度(Tg)の近傍(Zr_<55>Cu_<30>Al_<10>Ni_5 : 643K ; Ni_<52.5>Nb_<10>Zr_<15>Ti_<15>Pt_<7.5> : 773K ; Cu_<50>Zr_<45>Al_5 : 693K ; Fe_<73>Si_7B_<17>Nb_3 : 773K)で作製した焼結体には、金属ガラス相を保持されており、結晶化することが認められなかった。結晶質粒子の添加量を40vol.%以下の焼結体の相対密度は98%以上になった。結晶質の粒子が金属ガラス母相中にほぼ均一に分散した複合材料であることを示している。
サスペンス映画の歴史

平成20年度は、前年度から蓄積してきた調査を、改めて定式化し、学知として広く共有すべく学会等で発表することができた。1890年代の初期映画、チェイス・フィルム、グリフィスの初期短編、連続活劇、マック・セネット以来の無声喜劇映画におけるサスペンス形式の通史的な変遷を連続的に辿ることが可能になり、黎明時代において映画の造形が複雑化する過程において果たしたサスペンス形式の役割を、ナラティブの観点、観客の情動の巻き込みの観点、時空間の分節の観点から明らかすることができた。個別的に述べると、初期映画における列車のスペクタクルにおけるフレームの分析、グリフィス作品におけるサスペンスの時間構造の分析、さらにマック・セネット以下のバーレスク映画における俳優の身体の不適応についての、生態心理学的観点における、空間表象分析である。これらはいずれも、従来の説話論偏重のサスペンス論が等閑視してきた論点であるが、それぞれがサスペンスの制作において極めて重要な役割を担うものである。また、サスペンス形式の通史的分析を完成させるにあたり、トーキー以後から現代に至る時期の研究も大幅に進めることができた。アルフレッド・ヒッチコック、ロベール・ブレッソン、そして70年代以後に特徴的な監視・管理社会下のサスペンス形式、以上の三者については、前年度から分析を進め、すでに学会誌等にその成果の一端を発表しているが、本年度は、サイレント時代におけるアメリカ以外での重要な作り手として、フランスのルイ・フイヤードらの作品群を分析し、また、アメリカで40年代から50年代に作られたフィルム・ノワール作品群の分析を大幅に進めることができた。以上はサスペンス映画史にとってだけでなく、映画史全体を新たな角度から理解するための、極めて刺激的な論点になるだろうと考えている。課題である「サスペンス映画の歴史」の基礎となる感情移入(envolvement)の問題についての理論的考察を、論文「基底的サスペンスとシジフォスの憐れみ」としてまとめ、『映像学』に発表した。その意義は、精神分析学が提示する「見る主体」の図式、あるいは説話論的な情報提示の技法にもっぱら依拠してきたサスペンス)「感情移入」を、生態心理学的見地から再定位した点にある。生態心理学の観点を援用することにより、運動するイメージを受容する局面におけるダイミナミックなプロセスがそれとして焦点化されることになった。その結果、グリフィスからヒッチコックへ至る構成としてのサスペンスが、視聴覚的認知におけるある一定の、断絶のパターンを反復していることが明らかになった。さらに、上述した、観客の空間把握のプロセスにおいて身体的に経験される断絶が、初期映画における一連の列車のスペクタクルにおいて先駆的に見出されることを示し、ノエル・バーチらの先行研究を援用しながら、歴史実証的的な文脈に位置づけることに成功した。結果、サスペンス形式の発生的過程を、映画のメディア・スペシフィシティーに特化し、初期映画からグリフィス以後に至る連続性のもとで捉えることが可能になった。グリフィスに関しても、2007年12月のニューヨークMOMAにおける現地調査を通して、撮影監督ビリー・ビッツァーが達成した空間造形の特徴に着目しながら、サスペンス作家としての読み直しを進めることができた。具体的にはフィルモグラフィーにおける「別離」と「望郷」の主題の重要性を示し、空間造形の水準においていかに周到な断絶の契機と、それにともなうサスペンスの持続が重視されていたかが明らかにされた。以上の研究によって、表象体系としての映画の発展史におけるサスペンス構成の重要性があきらかにされた。
転写因子AP-1とNF-kBによる発がん制御

我々はこれまでに転写因子AP-1のサブユニットの一つであるc-Fosを欠損した(FosKO)マウスを解析し、骨髄由来マクロファージにおいて、定常的にNF-κBが活性化されていること、血中の炎症性サイトカイン量が高いこと、さらにLPS刺激によってその産生が野生型マウスと比べて亢進することを明らかにし、AP-1とNF-κBの関連性を見いだした(Ray, et. al., Int Immunol, 2006)。そこで"AP-1とNF-κBが拮抗関係にあり、その破綻ががん化のメカニズムに寄与している"との仮説を立て、AP-1遺伝子を変異させたマウスを用いて大腸がんの素地となる大腸炎、および大腸がん発がんの実験を行なった。FosによるNF-κB抑制が破錠したFosKOマウスでは、DSS摂取によって大腸における炎症反応が野生型マウスより亢進していた。そこでマクロファージ特異的なFos欠損が、DSS誘導性大腸炎およびアゾキシメタン/DSS誘導性大腸がん発がんに寄与するかどうかの解析を行なうため、単球系前駆細胞のみでFosを欠損させたコンディショナルFosKOマウスを協同研究者と共に作成した。129とC57BL/6Jの遺伝子背景を持つライソザイムM-CreマウスとFos^<flox/flox>マウスを交配し、対照群、コンディショナルFosKO群を用い、3.5%DSSを含む飲料水を一週間摂取させ大腸炎誘発実験を行なったところ、コンディショナルFosKO群は体重の減少が起こらなかった。さらに、アゾキシメタンを腹腔に単独投与した後に3.5%DSSを含む飲料水にて飼育し、大腸がん発がん実験を行なった結果、コンディショナルFosKO群は大腸がんの発生頻度は対照群と変わらないものの、より体積が大きいことが明らかとなった(Takada,投稿準備中)。これらのことから、腸管上皮細胞のc-FosはNF-κBを抑制することにより大腸炎の発生を抑制していると考えられた。さらに、腸管マクロファージにおいてc-FosはNF-κBを抑制することにより大腸炎および大腸がんの進行を抑制していると考えられた。我々はこれまでに転写因子AP-1のサブユニットの一つであるc-Fosを欠損した(FosKO)マウスを解析し、骨髄由来マクロファージにおいて、定常的にNF-κBが活性化されていること、血中の炎症性サイトカイン量が高いこと、さらにLPS刺激によってその産生が野生型マウスと比べて亢進することを明らかにし、AP-1とNF-κBの関連性を見いだした。大腸炎誘発実験としてFosKOマウスと野生型マウスに、2%sodium dodecyl sulfate(DSS)を含む飲料水を一週間摂取させた。実験開始後4日目より体重の減少、腸管の収縮、出血および下痢がFosKOマウスにおいて有意に亢進し、6,7日後にはFosKOマウスのみが死亡した。Dss摂取後の摘出した大腸からの炎症性サイトカインrNF-αの産生量はFosKOマウスでは野生型マウスに比べ高く、さらに、細胞核内におけるNF-κBのDNA結合活性は野生型マウスに比べFosKOマウスで増強していた。これらの結果より、FosKOマウスではDSS摂取によって大腸における炎症反応が野生型マウスより亢進しており、その原因としてNF-κBの活性化が考えられた。今度これらのconditional FosKO群と対照群を用い35%DSSを用いた大腸炎誘発実験、およびAOM(10mg/kg)を腹腔に単独投与た後に3.5%DSSを含む飲料水にて飼育し、大腸がん発がん実験を行なう予定である。129とC57BL/6Jの遺伝子背景を持つライソザイムM-CreマウスとFos^<flox/flox>

マウスを交配し、対照群、コンディショナルFosKO群を用い、3.5%DSSを含む飲料水を一週間摂取させ大腸炎誘発実験を行なったところ、コンディショナルFosKO群は体重の減少が起こらなかった。さらに、アゾキシメタンを腹腔に単独投与した後に3.5%DSSを含む飲料水にて飼育し、大腸がん発がん実験を行なった結果、コンディショナルFosKO群は大腸がんの発生頻度は対照群と変わらないものの、より体積が大きいことが明らかとなった(Takada,投稿準備中)。これらのことから、腸管上皮細胞のc-FosはNF-κBを抑制することにより大腸炎の発生を抑制していると考えられた。さらに、腸管マクロファージにおいてc-FosはNF-κBを抑制することにより大腸炎および大腸がんの進行を抑制していると考えられた。
細胞周期チェックポイント制御を利用した大腸癌集学的治療の試み

細胞周期チェックポイント制御を利用して効率的な集学的治療を発展させるべく本研究を行い以下の実績をあげた。遠隔転移関連因子の検索:私たちは大腸癌に対して外来治療によるpharmacokinetic modulating chemotherapy (PMC) regimenを考案・実施し良好な結果を得ている。本regimenは高濃度短時間および低濃度metronomic5-FUのハイブリッド効果を目的としたもので、G1/SのみならずG2/Mチェックポイントにも作用している事を明らかにしてきた。しかしこの集中的なストラテジーにおいても治療抵抗性の予後不良の転帰をとる症例が現在の課題である。以上の対策として免疫賦活剤であるサルノコシカケ抽出成分クレスチン(PSK)の併用をはじめたところ遠隔転移、特に肺転移の抑制効果が認められた。大腸癌細胞株においてクレスチンは細胞周期に影響を与えず細胞死を増加させた。cDNAマイクロアレイ分析では有意な関連遺伝子を同定するのは困難だったがプロテインアレイ分析により遠隔転移を規定する因子がスクリーニングできた。当該因子は遠隔転移を示す大腸癌で有意に発現しており、sensitivity 86.7%、specificity 90%、positive predictive value 86.7%、negative predictive value 90%と非常に信頼性の高い予後規定因子であると考えられた。また本因子が発現している患者群を非発現患者群と比較すると5年無再発健存率が有意に高くなっていた(p=0.039)。本件関連論旨は2005年米国癌学会(AACR)および米国臨床腫瘍学会(ASCO)にて学会発表した。私たちは大腸癌に対して外来治療によるpharmacokinetic modulating chemotherapy (PMC) regimenを考案・実施し良好な結果を得ている。以上の対策として免疫賦活剤クレスチンの併用をはじめたところ遠隔転移の抑制が認められた。当該因子は遠隔転移を示す大腸癌で有意に発現しており、sensitivity 86.7%、specificity 90%、positive predictive value 86.7%、negative predictive value 90%と非常に信頼性の高い予後規定因子であると考えられる。本件は現在特許申請中であり、2005年4月、米国癌学会(AACR)で発表予定である。また、PMCにおける血中5-FU濃度のサイクリックな高低による細胞周期に与える形態学的な評価をFISHおよびレーザースキャニングサイトメーターで行い、同一の薬剤でも使用スケジュールによってcytotoxicityの性格が異なることを明確にした。細胞周期チェックポイント制御を利用して効率的な集学的治療を発展させるべく本研究を行い本年度は以下の実績をあげた。(1)大腸癌患者に対して在宅外来治療で行っているweekly5-FU regimenのモデル化5-FUは数十年来癌治療のkey drugであるにも関わらず、至適な投与量・方法が標準化されていない。そこで効率的なregimenを開発することを目的として、まず数式にて効率的なdose-intensificationをモデル化した。次いでin vitroで、様々なweekly 5-FU regimenのcytotoxicityをgrowth curve, flow cytometry, G1/SおよびG2/M期チェックポイントに関わる蛋白発現の変化(p21,cyclin B1,cdc2,14-3-3σ,ARK-1,2など)で評価し、これに相当する臨床的評価を5年無再発健存率・5年生存率・有害事象の発現をエンドポイントとして行った。これより、細胞周期チェックポイント制御に拠ってdose-intensificationをintermittentに加えたdose-dense chemotherapyがモデル化の上で最適と考えられた。本件は現在学会発表準備中である。

(2)遠隔転移の抑制進行大腸癌患者に対する免疫賦活剤であるサルノコシカケ抽出成分クレスチン併用により遠隔転移、特に肺転移抑制効果が認められたことより、in vitroでプロテインアレイ解析を行い、臨床面でも遠隔転移と有意に相関するマーカーを同定した。本件は2005年米国臨床腫瘍学会(ASCO)にて学会発表した。現在投稿準備中である。
地方企業の国際ビジネスのパラダイムシフトに関する多角的研究

本研究の目的は、1地方企業が積極的に国際ビジネスを展開するようになったパラダイムシフトを解明すること、2地方企業が国際ビジネスをするにつれ、組織能力を向上させ、人材開発を行い、国内外の事業全体を持続・発展させていくプロセスを調査すること、3地方のサービス産業による海外顧客に対応するマーケティングやマネジメントシステムを研究すること、そして4地方企業の持続性に着目し、ダイナミックな理論化を追究することである。当該年度は、まず、地方企業の海外進出の実態把握に努めた。国内外の日系企業約15社と約10機関の訪問調査を行った。例えば、地方の食品メーカーがマレーシアやタイに進出し、これまでの現地ならびに本国市場に供給していたことに加え、現地においてイスラム教のハラール認証を得ることで、今後の市場をグローバルに志向したケースがあった。また、日系のセットメーカーに供給する目的で進出した部品メーカーが現地で新たな顧客を模索し、さらに新たにインドに拠点を設置したケースなどがあった。初年度は、現地調査を積み重ね帰納的に追究した。これらの調査を直接的、間接的に踏まえて、11件の学会報告と7編の論文等を発表した。例えば、岸本寿生と竹之内秀行が行った国際ビジネス研究学会九州部会(九州産業大学)の報告「サービスの海外移転:加賀屋の台湾進出のケース」では、北陸地方の和風旅館による海外移転をするプロセスの分析を行った。そこでは、基本的に本国のコンセプトを忠実に移転しつつも、現地に適応しなければならないプロセスとその要因として1サービスの移転に関するハードとソフトの組み合わせの重要性、2「型」よる移転、2持続的移転を可能にする人事システムの構築等を指摘した。そして、経営資源が十分であるとはいえない地方の中小企業の海外進出プロセスを検討した。ただし、初年度は理論的考察まで行えていないのが課題である本研究は、国際ビジネス理論、ソーシャル・キャピタル論、中小企業論、マーケティング論、サプライチェーンマネジメント論、人材開発論、経営戦略論および異文化マネジメント論等の専門分野の研究者が地方企業の海外進出を対象に研究、調査を進めている。初年度は、企業調査と理論研究を行い、基本コンセプト、理論構築のコンセンサスを追究したが、十分な結果が得られる状況には至らなかった。全体討議を2回行ったが、限られた時間内で結論を導くのが困難であったことが理由として考えられる。企業調査の回数を増やし、これまでの結果と合わせて、データの整理、蓄積を行う。そのために、以下の4つのアングルから行う。1当該地域の地方・中小企業への調査により、現在の問題と国際事業への取り組みの程度を把握する。次に、2すでに外国に進出している地方企業の現地調査である。現地法人の現状を把握することで、地方企業のグローバル化インセンティブの程度を調査する。また、同時に地方企業特有のサプライチェーンを解明する。また、3当該地域および外国進出地域への行政機関等への調査を行う。昨今、国内拠点を存続させるならば大手企業とサプライチェーン形成のための海外進出に地方自治体が支援するケースが出てきている。また、海外での工業団地でも大企業誘致から技術水準の高い中小企業の誘致にその範囲を広げてきている。4インバウンドのサービスに対する企業への調査を行う。本研究では、調査範囲を企業だけではなく周辺領域に広げて行う。また、地方企業の海外進出に関する理論的な考察を行うため、各専門領域の基本文献のレビューを行い、メンバー間での共有を図り、体系化、可視化を進める。さらに、可能な限りアンケート調査を検討する。

初年度は、企業調査と理論研究を行い、基本コンセプト、理論構築のコンセンサスを追究したが、十分な結果が得られる状況には至らなかった。全体討議を2回行ったが、限られた時間内で結論を導くのが困難であったことが理由として考えられる。企業調査の回数を増やし、これまでの結果と合わせて、データの整理、蓄積を行う。そのために、以下の4つのアングルから行う。1当該地域の地方・中小企業への調査により、現在の問題と国際事業への取り組みの程度を把握する。次に、2すでに外国に進出している地方企業の現地調査である。現地法人の現状を把握することで、地方企業のグローバル化インセンティブの程度を調査する。また、同時に地方企業特有のサプライチェーンを解明する。また、3当該地域および外国進出地域への行政機関等への調査を行う。昨今、国内拠点を存続させるならば大手企業とサプライチェーン形成のための海外進出に地方自治体が支援するケースが出てきている。また、海外での工業団地でも大企業誘致から技術水準の高い中小企業の誘致にその範囲を広げてきている。4インバウンドのサービスに対する企業への調査を行う。本研究では、調査範囲を企業だけではなく周辺領域に広げて行う。また、地方企業の海外進出に関する理論的な考察を行うため、各専門領域の基本文献のレビューを行い、メンバー間での共有を図り、体系化、可視化を進める。さらに、可能な限りアンケート調査を検討する。
糖代謝マーカーとしての高密度リポ蛋白質HDLとアポリポ蛋白M

本研究では若年者と中高年者の75gOGTT検査に加え、血中脂質代謝マーカーならびにアポM濃度を測定し、これらとの関連を解析した。血中アポM濃度はこれまでの他のグループの報告と同様にHDL-C、TCと有意な正の相関を示すと同時に75gOGTT実施によって積算できる全身のインスリン感受性を評価するMatsuda Indexと有意な正の相関を認めた。この事実は空腹時に血中アポMを1回測定するのみで全身のインスリン感受性を評価できるマーカーと成り得る可能性を示唆している。1. ELISA法による血中アポリポタンパクM(ApoM)測定の基礎検討が終了した。海外のグループの結果と同様に血清中のApoMは主に高分子リポ蛋白質コレステロール(HDL-C)中に存在していることが確認された。2.血中健常者と耐糖能異常者における血中ApoMの測定は順調に進んでいる。同時に総コレステロール(TC)、低分子リポ蛋白質コレステロール(LDL-C)、HDL-C、中性脂肪(TG)などを測定しApoM濃度との関連を解析中である.全研究対象者の測定結果の解析では血中ApoMとHDL-Cに加え、TC、LDL-Cと優位な正の相関を認めた。ApoMとHDL-Cの相関と同程度の相関がApoMとTCおよびLDL-Cの間にも認められた。一方でApoMとTGとの間には優位な相関関係を認めなかった。健常者における解析でも同様の結果が得られた。この結果は海外のグループの解析結果と一致しており、我々のApoM測定法が妥当であることを示している。現在、このデータを利用してApoMとメタボリック症候群(Mets)との関係について解析を進めている。3.ブドウ糖負荷によりインスリン分泌をする培養細胞を利用してHDL刺激によるインスリン分泌反応を調べる実験を行っているが実験結果の再現性に問題点があり、実験条件の検討を行っている。現在使用中のインスリン分泌細胞に加え、新たな細胞の使用も含めて再検討を行う予定である。20代の男女を対象に503人に対し75gOGTTを実施した。検査値の欠損が認められた例を除き487人の75gOGTTのデータの解析を進めている。年齢、身長、体重、HbA1c、グリコアルブミン(GA)、75gOGTT施行時の血糖値とインスリン値を測定し解析中。487例中、正常であった470人を75gOGTTにおける血糖値の変動パターンからブドウ糖負荷後の血糖値が負荷前の血糖値より低下するまでの時間でIIVの4群に分類した。I群:負荷後30分で負荷前以下、II群:負荷後60分で負荷前以下、III群:負荷後120分で負荷前以下、IV群:一度も負荷前血糖値以下に低下なし。470人の内訳はI群:20例(4.4%)、II群: 84例(18.5%)、III群124例(27.3%)、IV群226例(49.8%)であった。IIVの4群間で負荷前の血糖値、インスリン値、HbA1c、HOMA-Rに有意差を認めなかった。米国の4050歳代を中心とした追跡研究ではIおよびIIのパターンに分類されるものに対してIII、IV群に分類されるものの糖尿病発症リスクは3倍以上であると報告されている。本研究の対象者は20歳代の日本人であるがIIV群の割合は米国の4050歳代を対象とした報告とほぼ同じであった。20歳代の日本人の3/4以上が糖尿病発症リスクが高いIIIおあるいはIV群に分類される結果となった。この結果は日本人は欧米人に比べ糖尿病発症リスクが高いとされるこれまでの報告を裏付ける結果と考えられる。20歳代の日本人を対象に500人以上の75gOGTTを施行できた。検査値の欠損があり解析対象者487人となったが、75gOGTTの結果の解析から日本人ではすでに20歳代で3/4以上が糖尿病発症の高いリスク群に分類されるという驚くべき結果が得られた。緒言:本邦の糖尿病罹患患者は増加の一途をたどっているが若年健常者の耐糖能を評価した報告はほとんどない。本研究では若年健常成人を対象に75g経口糖負荷試験(75gOGTT)を行い、血糖変動パターンに基づき対象を分類して脂質代謝関連項目との比較検討を行った。方法:対象者は503名(男性309名,女性194名)、年齢:24.3±2.7歳、血糖値の変動パターンI:負荷後30分の血糖が初めて負荷前の血糖を下回る、II:負荷後60分の血糖が初めて負荷前の血糖を下回る、III:負荷後120分の血糖が初めて負荷前の血糖を下回る、IV:負荷後の血糖値が負荷前の血糖を下回らないものにわけて解析した。結果:75gOGTTの評価をできた487名中、470名が正常耐糖能、17名が境界型(耐糖能異常(IGT)16名、空腹時血糖異常(IFG)1名)であった。血糖値変動パターンによる解析ではI、II、III、IV群の人数は20、84、124、226名であった。負荷前血糖値、負荷前インスリン値、HbA1c値、HOMA-Rは群間に有意差を認めなかった一方、負荷後血糖値、負荷後インスリン値、インスリン分泌指数およびHDL-Cについては群間で有意差を認めた。

考察:米国の非糖尿病者を対象に本研究と同様な方法で75gOGTTの血糖変動パターンごとに経過観察をした先行研究では血糖低下までの時間が長いIII、IVの群の新規糖尿病発症リスクが高かった。本研究でも血糖が低下するまでの時間が長いほどインスリン分泌量の増加やインスリン感受性の低下が認められた。このような群ではHDL-Cが有意に低かった。本研究で若年健常者でも血糖変動パターンの違いによりHDL-Cが異なり、耐糖能障害が顕在化する前段階から脂質代謝に影響が認められることが明らかになった。本研究では若年者と中高年者の75gOGTT検査に加え、血中脂質代謝マーカーならびにアポM濃度を測定し、これらとの関連を解析した。血中アポM濃度はこれまでの他のグループの報告と同様にHDL-C、TCと有意な正の相関を示すと同時に75gOGTT実施によって積算できる全身のインスリン感受性を評価するMatsuda Indexと有意な正の相関を認めた。この事実は空腹時に血中アポMを1回測定するのみで全身のインスリン感受性を評価できるマーカーと成り得る可能性を示唆している。75gOGTT負荷試験での血中ApoM濃度の測定は順調に進んでいる.今後も75gOGTT負荷試験実施者の血中ApoM測定を継続していく.ブドウ糖負荷によりインスリンを分泌する培養細胞を用いての実験も平行して実施している.こちらは再現性に問題があり,実験条件の検討を進めている.20歳代を対象とした75gOGTTのデータの解析をを更に進める。血中アポリポ蛋白M(アポM)濃度を測定し、75gOGTTの結果との関連の解析を進める。インスリン分泌細胞を用いた実験系の確立を行う。当初、MIN6という細胞系を想定して研究計画を立案し、MIN6で検討を進めたが安定した結果が得られなかったため、別の細胞系を用いて検討を進めている。代謝学(動脈硬化)ヒトを対象とした研究は順調に進行しているが,培養細胞を用いた実験は条件の検討が必要であるため他の細胞を用いて実験を行うなど実験計画の再検討を進めている.
超スマート社会における価値共創に基づいたクラウドリソースものづくりシステムの実現

本研究課題は,大きく1)クラウドリソースものづくりシステムの概念整理と具現化,システム試作とその特性解析,2) IoT環境を活用した提供者とユーザとの持続的な対話による価値共創の実現に向けたもの・コトづくりの実践とその有用性検証,という2つの研究項目からなる.前年度はまず研究項目1)から取りかかり,イタリアの研究協力者とともにクラウドリソースものづくりシステムの国内外調査に基づく概念の整理と仕様の確定,およびシステム構築のためのリソースマッチング最適化アルゴリズムの開発を主に行い,本研究室で進められている社会的交渉ベースの最適化アルゴリズムによる定式化と実装を試み,基本的な特性解析を実施した.そして今年度は,前年度の研究項目1)に関する取り組み全体を統合化するとともに,研究項目2)に関し提供者とユーザとの持続的な対話による価値共創の実現に向けたもの・コトづくりの実践とその有用性検証について取り組んだ.その際,IoTを活用した製品市場からコト市場への転換や,顧客開発モデルによる社会・生活イノベーションの実現のための業務プロセスの具現化と開発を試み,計算機実験をベースとした特性解析を進めた.これらの研究成果について,国内学会にて口頭発表を行った.また,生産工学分野において権威のある国際生産工学アカデミーにおいてキーノート講演を行い,ここで提案する革新的なコンセプトの概要を紹介し,高い評価を得ることができた.当初の研究実施計画に記載していた内容を順調に進めており,年度末の国内大会において口頭発表を行うレベルにまで研究を進めることができた.また,生産工学分野において権威のある国際生産工学アカデミーにおいてキーノート講演を行い高い評価を得ることができた.さらに,権威ある国際ジャーナルに,本研究に関する研究論文を掲載することができた.引き続き,クラウドリソースものづくりシステムに関するシステム試作とその特性解析を進めて行くとともに,IoT環境を活用した提供者とユーザとの持続的な対話による価値共創の実現に向けたもの・コトづくりの検討,およびその有用性検証に向けたシミュレーション実験や得られた結果の整理・体系化などを進めて行く予定である.本研究課題は,大きく1)クラウドリソースものづくりシステムの概念整理と具現化,システム試作とその特性解析,2) IoT環境を活用した提供者とユーザとの持続的な対話による価値共創の実現に向けたもの・コトづくりの実践とその有用性検証,という2つの研究項目からなる.そして平成29年度は,まず研究項目1)から取りかかり,研究室の大学院生や研究協力者とともにクラウドリソースものづくりシステムの国内外調査に基づく概念の整理と仕様の確定,およびシステム構築のためのリソースマッチング最適化アルゴリズムの開発を主に行った.具体的には,まず今までにない萌芽的で革新的な概念であるクラウドリソースものづくりシステムについて,欧米で進められているIndustrie 4.0やIICなどの調査を実施し,そこで提案されている技術の整理・体系化を行いながら概念整理と具現化を行った.また,クラウドリソースものづくりシステムにおけるリソースマッチング機能実現のための最適化アルゴリズムについては,本学大学院学生を中心に研究開発を進め,従来より本研究室で進められている組合せオークションや市場指向プログラミングといった社会的交渉ベースの最適化アルゴリズムによる定式化と実装を試み,基本的な特性解析を実施した.これらの研究成果について国内学会にて口頭発表を行った.また,生産工学分野において権威のある国際アカデミーにおいて,ここで提案する革新的なコンセプトの概要を紹介し,高い評価を得ることができた.当初の研究実施計画に記載していた内容を順調に進めており,年度末の国内大会において口頭発表を行うレベルにまで研究を進めることができた.また,生産工学分野において権威のある国際アカデミーにおいて,ここで提案するコンセプトの概要を紹介し,高い評価を得ることができた.本研究課題は,大きく1)クラウドリソースものづくりシステムの概念整理と具現化,システム試作とその特性解析,2) IoT環境を活用した提供者とユーザとの持続的な対話による価値共創の実現に向けたもの・コトづくりの実践とその有用性検証,という2つの研究項目からなる.前年度はまず研究項目1)から取りかかり,イタリアの研究協力者とともにクラウドリソースものづくりシステムの国内外調査に基づく概念の整理と仕様の確定,およびシステム構築のためのリソースマッチング最適化アルゴリズムの開発を主に行い,本研究室で進められている社会的交渉ベースの最適化アルゴリズムによる定式化と実装を試み,基本的な特性解析を実施した.そして今年度は,前年度の研究項目1)に関する取り組み全体を統合化するとともに,研究項目2)に関し提供者とユーザとの持続的な対話による価値共創の実現に向けたもの・コトづくりの実践とその有用性検証について取り組んだ.その際,IoTを活用した製品市場からコト市場への転換や,顧客開発モデルによる社会・生活イノベーションの実現のための業務プロセスの具現化と開発を試み,計算機実験をベースとした特性解析を進めた.これらの研究成果について,国内学会にて口頭発表を行った.また,生産工学分野において権威のある国際生産工学アカデミーにおいてキーノート講演を行い,ここで提案する革新的なコンセプトの概要を紹介し,高い評価を得ることができた.当初の研究実施計画に記載していた内容を順調に進めており,年度末の国内大会において口頭発表を行うレベルにまで研究を進めることができた.また,生産工学分野において権威のある国際生産工学アカデミーにおいてキーノート講演を行い高い評価を得ることができた.さらに,権威ある国際ジャーナルに,本研究に関する研究論文を掲載することができた.引き続き,クラウドリソースものづくりシステムの概念整理と具現化や,システム試作とその特性解析を進めて行くとともに,徐々にIoT環境を活用した提供者とユーザとの持続的な対話による価値共創の実現に向けたもの・コトづくりの実践とその有用性検証に向けた準備を進めて行く予定である.なお,予算もここで集中的に利用を進めることを考えている.

引き続き,クラウドリソースものづくりシステムに関するシステム試作とその特性解析を進めて行くとともに,IoT環境を活用した提供者とユーザとの持続的な対話による価値共創の実現に向けたもの・コトづくりの検討,およびその有用性検証に向けたシミュレーション実験や得られた結果の整理・体系化などを進めて行く予定である.研究進捗の関係で,調査研究に時間を要し,アルゴリズム開発に用いるための物品購入が次年度に持ち越すことになったためである.今年度は,この持ち越した予算を利用し,システム開発環境を整備する予定である.当初の予定より現場調査やモデリング作業,定式化に時間がかかり,計算機実験の実施時期が後ろにずれ込んだ.また,それに伴い,実験や研究活動全般に関する準備や実施,結果の整理や体系化のための人件費や謝金の使用時期が当初の予定よりも遅れることになった.最終年度には,物品費と人件費を有効的に使用し,大きな成果につなげていく予定である.
界面運動問題の数理解析

1.界面運動方程式に対して、陳-儀我-後藤及びEvans-Spruckの粘性解による等高曲面法の理論を更に発展させた。曲面が接触したり切れたりするとき特異点が生じた後も曲面の運動を追跡することができるという等高面法の特徴を活用して、異方性を含んだ方程式の粘性解及びその等高面で表す曲面の運動の漸近挙動をさらに調べた。特異点が生じる前後の状況および解の消滅時刻の評価などができた。また、数値解法を利用して解の消滅するときの漸近挙動と消滅時刻を追跡できた。2.界面運動のモデルである平均曲率運動の等高面方程式に対する差分スキームを改善し、差分法の安定性の証明方法を活用して、特異性をもつ拡散方程式の数値解析を行った。特に、広義解の性質の解析にとって重要なデータを得た。3.典型的な条件の下で解を数値的に解析し、シミュレーションを行い、あるパラメータの値によって解は滑らかになるか、ごく短時間に(瞬間で)消滅することを明らかにした。この数値解析の結果は、広義解の解析に重要な参考データを提供した。さらに解析した結果、一定の条件の下で広義解は瞬間で消滅する、つまり、連続解が存在しないことを理論的に証明することができた。4.国際的には、この研究分野について、中国、アメリカ、ロシア、ル-マニアなどの研究者と交流関係を確立し、今後共同研究を進めることになった。1.一般の曲面運動方程式に対して、これまで陳-儀我-後藤及びEvans-Spruckの粘性解による等高曲面法の理論を更に発展させ、特に、界面が接触したり消えたりするとき特異点が生じた後もその運動を追跡できるという等高面法の特徴を十分に活用して、異方性を含んだ方程式の粘性解及びその等高面で表す曲面の運動の漸近挙動を調べた。その結果、特異点が生じる前後の状況、解が消滅する時間の評価などができた。また、障害物がある場合の曲面運動モデルも研究し、有効な解析方法を開発した。現在、更にモデル及び解の詳しい状況を調べている。2.曲面運動の典型的モデルである平均曲率運動の等高面方程式に対する差分スキームを改善し、差分法の安定性を理論的に証明した。また、この方法のアイディアを生かし、ある種の特異性を持つ拡散方程式の数値解析を行って、その広義解の性質の解析的研究にとって重要な参考データを得た。3.既存ののパソナールコンピュータ、ワークステーションによる上記の特異拡散方程式の数値計算を行うと同時に、計算データ処理するための設備の向上も進めてきた。そのため、今年度設備備品費として外付けのCD-ROM装置購入予定の【less than or equal】0,000という項目があったが実際には内蔵式のCD-ROM装置,MO(光磁気ディスク)装置及びコンピュータソフトの価額下げもあって、予算内でこれらを4.次年度は、上記の1と2の研究を更に進め、モデルの解析、数値実験及び改良を行う。1.一般の曲面運動方程式に対して、粘性解による等高曲面法の理論を更に発展させ、等高面法の、界面が接触したり消えたりするとき特異点が生じた後もその運動を追跡できるという特徴を十分に活用して、異方性を含んだ方程式の粘性解及びその等高面で表す曲面の運動の漸近挙動をさらに調べた。また、数値解法を利用して解の消滅するときの漸近挙動と消滅時刻の追跡についての研究に進展があった。2.曲面運動のモデルである平均曲率運動の等高面方程式に対する差分スキームを改善し、差分法の安定性の証明を活用し、特異性をもつ拡散方程式の数値解析を行なった。広義解の性質の解析にとって重要な参考データを得た。3.既存ののパーソナールコンピュータ、ワークステーション(北海道大学)による上記の特異拡散方程式の数値計算を行うと同時に、計算データ処理するための設備の向上も進めてきた。曲面の追跡に使う大型(21インチ)のディスプレイを今年度の設備備品費で購入した。また、データ用の補助記憶装置として1GBタイプのハードディスクを追加した。

次年度は、上記の研究をされに進めていき、また、数理モデルの改良、数値実験を更に進める。1.界面運動方程式に対して、等高面法の理論をさらに発展させた。曲面が接触したり切れたりするとき特異点が生じた後も曲面の運動を追跡することができるという等高面法の特徴を活用して、異方性や障害物に対応した方程式を調べた。数値解法を利用して解の消滅するときの漸近挙動の追跡方法を発展した。2.等高面方程式に対する差分スキームを改善し、特異性をもつ拡散方程式の数値解析を行った。典型的な条件の下で解を数値的に解析し、シミュレーションを行い、あるパラメータの値によって解は滑らかになるか、ごく短時間に(瞬間で)消滅することを明らかにした。その数値解析の結果は、広義解の解析に重要な参考データを提供した。さらに解析した結果、一定の条件の下で広義解は瞬間で消滅する、つまり、連続解が存在しないことを証明することができた。
可搬型小型反電子ニュートリノ検出器を用いた原子炉稼働状況モニタリングの研究

本研究の目的は、ブラスチックシンチレータを用いた小型反電子ニュートリノ検出器を製作し、ニュートリノ検出技術の原子力安全保障上の応用という観点から、反電子ニュートリノを用いた原子炉モニタリング手法を確立することである。製作した検出器を用いて、原子炉由来ニュートリノのフラックスとスペクトルを測定する事で、原子炉モニタリングを実現する。平成24年度は、以下のような研究実績が得られた。大飯発電所における測定結果の再解析平成23年11月平成24年1月にかけて関西電力・大飯発電所において行ったニュートリノ測定の結果について系統誤差を含めた再解析を行いその結果の誤差を再評価した。検出器の拡張および遮蔽の建設平成24年6月平成25年1月にかけて検出器の拡張作業を行った。プラスチックシンチレータの本数を36本から64本に増やし、ニュートリノの想定される検出数、及び検出効率の改善を行うことが出来た。一また、大飯発電所における測定では環境中性子バックグラウンドの変動が問題となったため、水を封入した18リットル缶を多数組み合わせる形で中性子遮蔽を作成した。、本郷キャンパスにおけるバックグラウンド測定本郷キャンパス内の屋外に設置した20ftコンテナ中に拡張した検出器を設置し、平成25年4月平成25年3月にかけてバックグラウンド測定を行った。これにより新検出器及び拡張されたデータ取得系の性能評価及び、水による遮蔽の効果を確認する事が出来た。本研究の目的は、プラスチックシンチレータを用いた小型反電子ニュートリノ検出器を製作し、ニュートリノ検出技術の原子力安全保障上の応用という観点から、反電子ニュートリノを用いた原子炉モニタリング手法を確立することである。研究の最終段階においては製作した検出器を用いて、原子炉由来ニュートリノのフラックスとスペクトルを測定する事で、原子炉モニタリングを実現する。平成22年度は、小型の試作器の改良、及び屋外における動作試験を行い、さらに浜岡原子力発電所におけるニュートリノ測定を開始した。試作機の改良平成22年4月11月にかけて、試作器の改良を行った。検出器の可搬性(運搬性)・堅牢性を向上するための構造上の改良とデータ取得系の改良を行い、データ転送速度を改善することで測定のlive timeが向上した。屋外測定試験平成22年11月には試作器を実際に2tトラックに積み込み、2日間にわたり、屋外におけるバックグラウンド測定試験を行った。屋外における試験を通じて、実際にトラックで測定する場合に生じる問題を洗い出し、温度・湿度の変化する屋外環境下で測定が行えること、室内と屋外でバックグラウンドとなる環境放射線の成分が異なることが分かった。遠隔監視システムの開発平成22年12月平成23年2月にかけて検出器監視プログラムの整備を行った。本研究では、遠隔地において基本的には無人で原子炉のモニタリングを行うため、検出器の健全性を遠隔から確認できる仕組みが必要である。そのための検出器監視プログラムを作成し、遠隔から検出器の異常を監視できるようになった。浜岡原子力発電所における予備実験本年度の最後には、平成23年3月より浜岡原子力発電所における予備実験を開始した。研究の最終段階においては、製作した検出器を用いて、原子炉由来ニュートリノのフラックスとスペクトルを測定する事で、原子炉モニタリングを実現する。平成23年度は、以下のような研究実績が得られた。浜岡原子力発電所における測定平成23年3月5月にかけて、中部電力・浜岡原子力発電所におけるバックグラウンド測定試験を行った。浜岡原子力発電所3号器の炉心から約40mの位置に検出器を設置し、原子炉の非稼働から稼働への遷移の観測を目的として測定を開始した。しかし平成23年3月11日に発生した東日本大震災の影響で浜岡原子力発電所3号機が稼働せず、結果として2ヶ月間のバックグラウンド測定を行うこととなった。2ヶ月間の測定により、検出器の無人運転が可能であること、バックグラウンドの変動が十分に小さいことが確認できた。検出器の拡張平成23年6月10月にかけて検出器の拡張作業を行った。プラスチックシンチレータの本数を16本から36本に増やし、ニュートリノの想定される検出数及び、検出効率の改善を行うことができた。大飯発電所における測定平成23年11月平成24年1月にかけて関西電力・大飯発電所におけるニュートリノ測定を行った。11月中旬から12月中旬にかけて原子炉が稼働した状況での測定を行い、12月中旬から平成24年1月にかけて原子炉が停止した状態での測定を行った。測定されたデータを解析した結果、原子炉のOn/Offに対応して、ニュートリノと判別される信号の増減が確認された。屋外で遮蔽をせずにニュートリノを測定した事例は他にはなく、世界初の結果が得られた。大飯発電所における測定結果の再解析

平成23年11月平成24年1月にかけて関西電力・大飯発電所において行ったニュートリノ測定の結果について系統誤差を含めた再解析を行いその結果の誤差を再評価した。検出器の拡張および遮蔽の建設平成24年6月平成25年1月にかけて検出器の拡張作業を行った。プラスチックシンチレータの本数を36本から64本に増やし、ニュートリノの想定される検出数、及び検出効率の改善を行うことが出来た。一また、大飯発電所における測定では環境中性子バックグラウンドの変動が問題となったため、水を封入した18リットル缶を多数組み合わせる形で中性子遮蔽を作成した。、本郷キャンパスにおけるバックグラウンド測定本郷キャンパス内の屋外に設置した20ftコンテナ中に拡張した検出器を設置し、平成25年4月平成25年3月にかけてバックグラウンド測定を行った。これにより新検出器及び拡張されたデータ取得系の性能評価及び、水による遮蔽の効果を確認する事が出来た。平成22年度末から平成23年度末にかけて2回の予備実験と1回の検出器拡張を行うことが出来たので、検出器の改良可能点の洗い出しは予定通り進行している。特に大飯発電所における原子炉のon/offに伴うニュートリノの有無の観測からニュートリノ測定の際に問題となる中性子バックグラウンドに関する知見が得られたので、今後の検出器改良の方針を判断するための情報が十分に集まった。今後は大飯発電所における測定の解析を継続し、ニュートリノの検出及び環境放射線・宇宙線μ粒子がニュートリノ測定に与える影響について詳細な分析を行う予定である。その結果を活用し、バックグラウンドの適切な遮蔽に関する検討・実験を行い検出器のさらなる拡張と改良を行う。東日本大震災の影響が継続しており、原子力発電所の稼働に関する状況が不安定であるため、今後、状況を見つつ適切な測定内容・スケジュールについて判断していく予定である。
水および酸味物質を甘くする新しい味覚修飾蛋白質の構造決定

西マレ-シアに野生する植物Curculigo latifoliaの実を口に入れてから水を味わうと、非常に甘く感ずる。また、すっぱいものを味わうとさらに甘く感じる。このため、この地方の人々は、昔からこの実を愛用している。このように、C.latifoliaの実は、興味ある性質を持っているにもかかわらず、その活性成分に関する研究は全く行われていなかった。1.我々は、この実の活性成分を純品として単離することに成功し、クルクリンと命名した。クルクリンはそれ自身甘味を有し、水を味わうと強い甘味が感じられる。例えば、紅茶は砂糖なしで甘くなる。また、クルクリンを含んだのちレモンのようなすっぱいものを味わうと甘く感じる。クルクリンは分子量12,000のポリプチンドの2畳体として存在し、極めて安定な蛋白質である。2.本研究において、クルクリン単量体の全アミノ酸配列順序を蛋白質化学的に決定した。その結果、クルクリン単量体は114箇のアミノ酸残基から構成されていることが明らかになった。3.クルクリン分子中のジスルフィド結合位置を決定した。その結果、2組のジスルフィド結合はペプチド鎖間で、1組はペプチド鎖内でジスルフィド結合を形成していることが明らかになった。4.クルクリンのcDNAをとりだし、DNAの塩基配列からアミノ酸配列順序を決定した。5.クルクリンのcDNAの大腸菌に組み込み、クルクリンを発現させることに成功した。6.クルクリンが水および酸味物質を甘くする作用機作を明らかにした。1.昨年度のクルクリンの精製法はCM-セファロ-スカラムクロマトグラフィ-の後に、ゲルろ過カラムによるHPLCを用いたため、大量の試料の調製には不都合であった。そのため、本年度はHPLCを用いないセファデックスG-100による精製法を検討し、効率のよい方法を確率した。この結果、これまでと比べて3倍の収率でクルクリンを得ることができるようになった。2.得られた精製クルクリンを用いてアミノ酸配列順序の決定を行った。まづ、S-カルボキシアミドメチル化したクルクリンを用いてN-末端から20番目までのアミノ酸配列を自動アミノ酸シ-クエンサ-により決定した。次に、lysyl endopeptidase,TLCK-chymotrysin,V8-protease等を用いて、クルクリン分子の切断を行った。生成したペプチドをHPLCで分画し、各ペプチドをアミノ酸シ-クエンサ-にかけた。その結果、クルクリンは114箇のアミノ酸からなる一本鎖のポリペプチドであることが決定された。3.クルクリンの分子量はSDS-PAGEによると12,000である。一方、光散乱法で求めた分子量は27,000となる。それ故、クルクリンは2量体で存在していることが明らかになった。4.本大学平塚農場ではCuruculigo latifoliaが順調に育っている。土壌のpHが実をつけるための重要な鍵であることがわかった。平塚農場産の実は現地(マレ-シア)のものより大きく且つ活性が強く、本研究を進めるにあたって大変有利である。1.本大学平塚農場では<Curuculigo latifolia>___ーが順調に育っている。土壌のpHおよび乾燥度が実をつけるための重要な鍵であることがわかった。さまざまな条件で検討した結果、現地産(マレ-シア)のものり大きく且つ活性が強い(クルクリン含量の高い)実が得られるようになり、本研究を進めるにあたって大変有利になった。2.昨年度までのクルクリンの精製法はCMーセファロ-スカラムクロマトグラフィ-の後に、ゲルろ過カラムによるHPLCを用いたため、大量の試料の調製には不都合であった。そのため、本年度はHPLCを用いないセファデックスGー100による精製法を検討し、効率のよい方法を確立した。また、硫安分画の条件等を検討した。