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元・明時期における演劇と庶民文芸との影響関係の解明と文学史的位置づけの分析的研究

本研究は、元から明にいたる時期の演劇発展史の中で、演劇と庶民文芸の協力関係及び影響の実態を解明し、特に明代後期の演劇再創作に庶民文芸が果たした役割を明らかにしようとするものである。2008年度は以下の通り計画を実行した。1.早稲田大学演劇博物館旧蔵曲本リストの作成演劇博物館が所蔵する中国古代(民国初期も含む)の庶民文芸に関する資料を調査。中でも曲本に関する資料が豊富でかつ価値を有するものであったため、明代から民国初期にいたる演劇博物館像中国曲本関係資料リスト(243種)を作成。2.「俗文学叢刊」所収庶民文芸テキストの整理・文類「俗文学叢刊」目録を入力し、資料リストを作成した。中国中山大学黄仕忠教授(専門;中国古典戯曲版本学)の協力を仰ぎ版面を調査した結果、抄本としての筆勢や体例、封面を欠く点などの特徴から「俗文学叢刊」第二輯から第五輯までの収録文献は内府本(宮廷音楽署管理のテキスト)である可能性が高いことが分かった。これにより「俗文学叢刊」が持つ資料としての性格が明らかとなり、今後更に調査することとなった。3.湖南地方出版の戯曲唱本資料の収拾及び調査演博所蔵資料を整理検討した結果、特に湖南地方(中湘九総)のテキストが多いにもかかわらず、調査されていないことが明らかとなった。演劇博物館には37種の唱本があり、復旦大学古籍整理研究所呉格教授、鄭利華教授の協力を仰ぎ、復旦大学蔵の趙景深文庫の分類・整理状況を参考に整理した結果、他にないテキスト13種を含む貴重な資料であることを確認した。4.購入資料から庶民文芸にかかわる資料を入力・データ化購入資料のうち『地方志書目文献叢刊』、『古本戯曲劇目提要』などの庶民文芸の活動記録を収める40種200冊あまりの書籍をスキャン・データ化する作業を行い、目録データと連動するデータベースのインデックス部分を作成した。
縦渦により制御された壁面噴流におけるヘリシティの役割

本研究の目的は、ハーフデルタ翼により誘起した縦渦対を用いてStronger Wall Jet(外層が主である壁面噴流)を制御し、乱流構造に及ぼす影響を明らかにすることである。その場合、特にヘリシティの概念を用いて結果を考察することが本研究の特徴である。2年間の研究により、当初の目的であったCommon-flow upおよびCommon-flow downの2種類の縦渦対を導入した実験を完了した。平均速度、二次流れ速度、レイノルズ応力分布の計測に加え、流れ方向渦度輸送方程式の評価を行い、以下に示す結果が得られた。[壁面噴流に対する縦渦対の影響]●縦渦対導入により誘起された二次流れにより、付加歪みが発生し、これらの変形に対応したレイノルズ応力分布の増加・減少がみられた。●流れ方向渦度の大きい領域において、ヘリシティによる乱れの抑制作用は観察されず、むしろ付加歪みによるy方向およびスパン方向の乱れ強さの増加が顕著であった。[縦渦の挙動]●渦半径の発達の差異に関連し、渦度輸送方程式におけるレイノルズ応力の非等方性による生成項に差異が見られた。これは縦渦の周囲に発生した二次流れ速度による付加歪みによるものである。本研究の目的は、ハーフデルタ翼により誘起した縦渦を用いてStronger Wall Jet(外層が主である壁面噴流)を制御し、乱流構造に及ぼす縦渦の影響を明らかにすることである。その場合、特にヘリシティの概念を用いて考察することが本研究の特徴である。初年度の研究目標である計測システムの開発はすでに完了した。現在、自己保存のStronger Wall Jetに縦渦を導入し、平均速度、流れ方向渦度、レイノルズ応力の計測、および渦度輸送方程式の評価等を行い、実験結果を考察している。以下に初年度において得られた主な研究成果、および次年度の研究目標を述べる。1.計測システムの開発:(1)3μmのタングステン線をセンサーとする単一傾斜熱線プローブを用い、乱流計測システムを開発した。(2)運動量積分方程式による二次元性の確認方法を壁面噴流に対して確立した。2.単一縦渦を導入した場合:(1)Stronger Wall Jet中における縦渦の下流への発達および減衰の程度は、乱流境界層中の結果と比べて極めて大きい。(2)非等方レイノルズ応力の非一様性による影響は主に縦渦の減衰として作用し、Stronger Wall Jet中におけるその程度の増加を縦渦挙動の定性的推測に基づき解釈した。3.縦渦対(Common-up Flow)を導入した場合:(1)縦渦の経路および減衰の程度は単一縦渦の場合と同様であるが、半径の発達は縦渦対において比較的小さい。(2)縦渦対導入による運動量流束の増加は、単一縦渦導入の場合に比べ若干大きい。4.次年度の研究目標:(1)他形態の縦渦対(Common-down Flow)を導入した実験を行う。(2)渦塊の尺度(例えば、混合距離)を求め、3つの渦形態および非撹乱流との比較からヘリシティの効果を明らかにする。
術後回復を促進し合併症軽減を可能にする新しい周術期抗酸化ストレス治療戦略の確立

手術の安全性は向上してきたが、一方で回復が不十分で社会復帰できないという患者も増えている。手術からの十分な回復を可能にする治療戦略が求められている。その治療戦略の確立に向けて、基礎・臨床の両面から研究を行なった。臨床面では、手術患者は大きな酸化ストレスを受ける事を明らかにした。さらに、手術患者の血液中総過酸化脂質量が術後合併症発症の予測因子になる可能性を明らかにした。基礎研究では、局所麻酔薬は強い抗酸化作用を持つ事を明らかにし、局所麻酔薬を用いる事により手術に伴う酸化ストレスを制御できる可能性を示した。さらに、局所麻酔薬に低分子デキストランを添加すると、その作用を安全に増強できる事も発見した。(1)手術侵襲の大きな要因の一つである術後疼痛に関して、低分子デキストランを局所麻酔薬に添加して神経ブロックを行うと、より長時間にわたって良好が術後鎮痛を得られることを明らかにした。さらに、臨床応用を目指し、最適な使用法を検討中である。(2)最も手術侵襲の強い手術の一つである心臓外科手術患者において、術前の酸化ストレス病態が、術後合併症発症の危険因子であることを明らかにした。(3)手術侵襲軽減のためのより安全な麻酔管理ができるように、新しいビデオ光学システムを開発した。(1)手術侵襲の最大の要因である疼痛に対する神経ブロックにおいて、局所麻酔薬を低分子デキストランと混合する事で、長時間にわたって強力な鎮痛作用を発揮する事を発見した。さらに研究を進め、ヒトにおいて、腹横筋膜面ブロックや腹直筋鞘ブロックに特に有効な手法である事を明らかにした。その成果は、論文として英文誌に発表した。(2)安全な麻酔管理のため、iPadやiPhoneを用いたビデオシステムを開発した。その成果は英文誌に発表した。(3)高度で機能的な周術期管理法の確立を目的に、呼吸器系と循環器系の生理的相互作用をまとめた新しいモデルシステムを作り、英文誌に発表した。慢性的な麻酔科医不足のため、十分な時間が取れない。しかし、臨床研究に関しては、非常に有意義なデータが集まりつつあり、最終年度には、一定の成果をまとめる事が出来ると確信している。また、基礎研究を担当する佐藤教授ともさらに密接な連携を取り、いっそう迅速に研究を遂行していくつもりである。【背景】手術は病気を治療するために行うものであるが、同時に大きな侵襲が生体に生じる。手術成績の向上を図るためには、この手術侵襲を低減することが大きな課題である。しかし、手術侵襲が何であるか、その本体の解明が進んでおらず、その結果、手術侵襲を適切に評価する方法も確立されていない。そのため、多くの場合、個々の経験に基づき個別の対策がとられているのが実情である。近年、手術侵襲の原因の一つに活性酸素による組織障害があることが明らかにされ、手術により、生体がどのくらい活性酸素ストレスを受けたかを評価することで、手術侵襲の大きさを評価することが出来る可能性が指摘されている。【目的】今回の研究は、基礎研究と臨床研究の双方から、主に活性酸素障害の側面から手術侵襲の本体に迫り、その軽減方法を検討することを目的としている。【結果・結論】本研究の結果、手術前の患者の活性酸素病態が手術侵襲を決定する重要な因子の一つであることが明らかとなった。しかも、その病態が、術後の回復過程を左右し、さらには合併症の発症を左右する事が示された。また、麻酔管理により酸化ストレスを軽減する事で、術後の回復過程を促進し、合併症の発症も予防できる可能性が明らかになった。一方で、区域麻酔法を全身麻酔に併用する事により、手術中の循環系が安定化し、より良い術後鎮痛が得られ、早期回復が促進される事も明らかにした。以上の結果は、麻酔法の工夫が、手術侵襲の軽減に有用であり、術後回復を促進できる事を示している。【今後の研究の展開】麻酔管理を中心としたより良い周術期管理法を確立し、手術をより安全に受け、かつ手術からのいっそうの早期回復を実現する治療法の確立を目指していく計画である。臨床研究は比較的順調に進んだが、それを補完するべき基礎研究が遅れている。手術侵襲の良いモデルの構築に時間がかかったためと考えられる。特に最近は患者の高齢化・ハイリスク化が進み、手術が成功したものの社会復帰まで回復できない患者の存在が問題となっている。迫り来る超高齢化社会に対処し医療費の適切な運用を可能にするためにも、手術侵襲軽減は喫緊の課題である。【目的】今回の研究の第1の目的は、基礎研究と臨床研究の双方から、手術侵襲の本体を解明し、患者の耐侵襲性を事前に評価する方法を確立する事である。その上に、周術期管理で手術侵襲を軽減する方法を確立する事を目指している。【結果・結論】我々は、患者の活性酸素病態の指標として、血液中の総過酸化脂質量を、夾雑物質が多く含まれる臨床検体においても正確にかつ迅速に測定する新しい方法を確立した。その方法により評価した手術患者の術前の活性酸素病態は、患者が手術中に受ける侵襲の大きさを高精度に予測できることが判明した。つまり、患者が受ける手術侵襲の大きさは、術前の手術患者の活性酸素病態に依存するのである。

さらに、麻酔法により、その手術侵襲の大きさに差が認められた事から、周術期管理により手術侵襲をコントロールする事は十分可能な取り組みである事が示唆された。【今後の研究の展開】これらの研究成果を元に、麻酔管理を中心としたより良い周術期管理法を確立し、手術をより安全に受け、かつ手術からのいっそうの早期回復を実現する治療法の確立を目指していく計画である。手術の安全性は向上してきたが、一方で回復が不十分で社会復帰できないという患者も増えている。手術からの十分な回復を可能にする治療戦略が求められている。その治療戦略の確立に向けて、基礎・臨床の両面から研究を行なった。臨床面では、手術患者は大きな酸化ストレスを受ける事を明らかにした。さらに、手術患者の血液中総過酸化脂質量が術後合併症発症の予測因子になる可能性を明らかにした。基礎研究では、局所麻酔薬は強い抗酸化作用を持つ事を明らかにし、局所麻酔薬を用いる事により手術に伴う酸化ストレスを制御できる可能性を示した。さらに、局所麻酔薬に低分子デキストランを添加すると、その作用を安全に増強できる事も発見した。相変わらず、麻酔科医不足のため、臨床に忙殺され十分な基礎研究時間がとれない。基礎研究を共同で担当する佐藤教授とも連携を深め、迅速に研究を進めたい。一方で臨床研究は一定の成果が集まりつつある。さらにデータを集積し早期に発表に漕ぎ着けたい。酸化ストレスと手術侵襲の関係を解明し、酸化ストレスを軽減する事により、術後経過を改善できるかを明らかにする。さらに、そのメカニズムを基礎研究と臨床研究の双方から明らかにしたい。大変素晴らしい臨床研究データが得られたので、その裏打ちとなる基礎研究を進めていきたい。特に、手術侵襲が酸化ストレスと相関するのであれば、そのコントロールによって手術侵襲を軽減できるはずである。その治療法についての研究をさらに進めていきたい。麻酔・集中治療医学今後は、酸化ストレスと手術侵襲の関係をさらに解明し、酸化ストレスの軽減により予後を改善できるかを明らかにする。特に、基礎と臨床研究を織り交ぜて互いに補うことで、メカニズムの側面からのアプローチを進め、臨床応用可能な新しい抗酸化治療法を確立したい。十分な時間が取れずに、すべてを予定通り行う事が出来なかった。しかし、その様な状況下でも、いくつか次年度での研究につながる重要なデータを得る事が出来た。十分な研究時間を作ることができず、予定通りに行うことができなかった。十分な研究時間が確保できなかったが、その代わり多くの予備的研究を行い、種々の条件下でのデータを集積することができた。予備研究であったため、全ての予算を計画通り消化できなかった。最終年度であり、今まで集積したデータを元に、基礎実験も交えて、一定のまとまった成果を上げ、時間的に可能であれば、学会や論文として発表する計画である。今まで蓄積したデータを元に、次年度で一定のまとまった成果をまとめ上げる計画である。そのために、学会や論文作成にも予算を使用する計画である。集積したデータを元に、手術患者の酸化ストレスの指標である核酸酸化代謝産物の8OH-dGの生体内産生を解析する条件をほぼ確定することが出来た。
都市圏の持続可能性評価システムの構築:中国とベトナムのケーススタディを例に

本研究では、主に都市域を対象として、その持続可能性を包括的な観点から定量的に評価するための評価システムを構築することを目的とした。持続可能性を議論するため、社会経済あるいは環境に関わる多様な指標群を地域の実情に合わせて選択し、この指標群をもとに地域間の相対的な持続可能性を経年的に把握できるようにスコアの算出法を開発した。この手法を用いて、中国の全省について相対的な持続可能性をスコア化し、持続可能性の観点から分析を行った。このように中国、ベトナムの都市域を対象としたケーススタディを進めつつ、本手法の有効性および今後の課題についてまとめた。アジア地域は、経済発展に伴って急激な都市化と産業化が進行している。これらの現象は、アジア諸国に富をもたらす一方で、甚大な環境汚染、天然資源消費への圧力、富裕層と貧困層の差の拡大など、複雑に絡みあう諸問題の原因となっている。経済発展、資源消費圧力それぞれにおいて、アジア地域が世界に対して占める割合は増加の一途を辿っており、すなわち、この地域のサステイナビリティの実現が、世界的にも極めて重要な意味を持つことになる。持続可能な社会を構築する上では、その評価方法の確立が重要な鍵となることから、本研究では、アジア地域の中でも、とりわけ中国およびベトナムの「都市部」を対象として「持続可能性/サステイナビリティ」を定量的に評価する手法の開発を目的としている。本研究では、特に次の3つを実施することにしている。1)「都市」レベルの持続可能性を多面的に測り取る評価システムの開発を行う。2)開発した評価システムを、中国およびベトナムの都市地域に適用して、持続可能性/サステイナビリティを定量的に評価する。3)本研究にて開発した手法の、「都市」持続可能性評価への適用度、有効性を検証する。平成20年度(今年度)は、社会経済あるいは環境関連の多様な指標群を無次元のスコアに落としこみ、持続可能性を表現する「統合スコア」を算出する方法を開発した。また、この方法を用いて、中国全省の統計データをもとに、各省ごとの相対的な持続可能性をスコア化して、サステイナビリティの観点から中国の現状分析を行った。この研究成果は、英文ジャーナル(下記)にて掲載されることになった。また、ベトナムにおいては、ホーチミン市とハノイ市のそれぞれの都市において、現地の大学の協力も得ながら持続可能性に関わる指標群の経年データの取得を進めた。アジア地域では、経済発展に伴い、急激な都市化と産業化が同時進行している。これらの現象は、アジア諸国に富をもたらす一方で、甚大な環境汚染、天然資源消費圧力の増大、都市農村格差の拡大などといった、複雑な構造をもつ問題群の原因にもなってきた。アジアを中心として、都市化の進行、あるは都市人口の増加が今後も続くと予想されており、都市のサステイナビリティ(持続可能性)を担保することが極めて重要な課題となっている。持続可能な都市を構築していく上では、社会経済、環境など含めた包括的な観点から持続可能性を評価するための評価手法の確立が必要となる。以上の背景をうけて、本研究では、アジアの都市をケーススタディ地域として、都市持続性を評価するための枠組み、評価法を構築することを目的とした。ケーススタディ地域としては、経済発展著しい中国およびベトナムの「都市部」を対象とした。本研究では、特に次の3要素について取り組んできた。1)「都市」レベルの持続可能性を多面的に測りとるための枠組み・評価法の開発。2)開発した評価システムを、中国およびベトナムの都市地域に実際に適用することで、各都市の持続可能性/サステイナビリティを定量的(あるいは定性的に)に評価。3)本研究で開発した枠組み・手法の汎用性、有効性等の検証。20年度は、社会経済・環境に関わる多様な指標群を用いて、地域間の相対的な持続可能性を表す「統合スコア」を算出する方法を開発した。その上で、中国全省の統計データをもとに、省ごとの相対的な持続可能性をスコア化し、サステイナビリティの観点から中国の現状分析を行った。21年度については、ベトナムのホーチミン市を対象として、現地の研究者の協力のもと、データ収集等を含めたケーススタディを実行した。また、本研究で開発した評価法の汎用性、また今後の発展へ向けた課題等についてとりまとめを行った。
健康長寿のための普遍的代謝調節経路の包括的・発展的研究

地球上の全ての生物の進化は、飢餓や低栄養に対する適応の歴史であり、生物の寿命はこれらの環境因子によって規定されてきた。実際、低栄養やそれに伴う免疫力の低下、感染症がヒトの死亡の主因を占めていた。ところが20世紀後半より、歴史上経験のない過栄養の時代を迎え、その過栄養が生活習慣病などの疾患を引き起こし、寿命短縮の原因になっている。このような短期間の劇的な栄養・環境の変化によってもたらされる問題の抜本的解決には、様々な栄養・環境状態における生物の普遍的生命現象の根源の俯瞰的解明と、その破綻メカニズムの理解が不可欠である。本研究課題では、健康長寿のための普遍的代謝経路の解明とその実現への方法論を確立することを目的とする。1、寿命延長効果をもたらす高等生物に適したカロリー制限の科学と方法(栄養素の量と質)を明らかにする。摂取カロリーの最適な「量」と「質」の結果を組み合わせ、炭水化物、タンパク質、脂質の割合を変動させ、寿命効果を検討した。様々な栄養条件下での寿命関連臓器や代謝関連臓器における生物学的反応やその代謝調節機構を明らかにし、健康長寿に最適な摂取カロリーバランスと、栄養シグナルを総合的に解析した(論文投稿準備中)。2、健康長寿を制御する普遍的シグナルを同定する。これまでの結果を統合的に解析し、最終的に健康長寿を制御する普遍的シグナルを同定し、重要な分子を絞み、遺伝子改変マウスを作製に着手した。3、代謝制御経路を基盤にした健康長寿実現に向けた科学と方略を確立する。作製したヒトAdipoR発現マウスに新たに取得・選抜したAdipoR活性化低分子化合物を実際に投与し、抗生活習慣病効果を検討した。マウスおよびヒトへの効果、有効性を検討し、臨床に向けての基盤となるデータを取得した(論文投稿中)。前臨床として、マウスへの安全性試験、毒性試験を行い、開発候補品となる化合物の取得に成功した。申請時、予定していた研究項目((1)寿命延長効果をもたらす高等生物に適したカロリー制限の科学と方法(栄養素の量と質)を明らかにする。(2)健康長寿を制御する普遍的シグナルを同定する。(3)代謝制御経路を基盤にした健康長寿実現に向けた科学と方略を確立する。)のいずれの研究項目についても、それぞれ平成29年度に予定していた計画内容について、当初の計画通り進展している。全ての研究項目において、その成果について、論文投稿中および論文投稿準備中の段階のものが複数あり、順調に進展している。平成29年度については、当初予定していた計画内容について、ほぼ達成し、当初の計画に沿って順調に進展している。そのため、本研究の推進において、研究計画に大幅な変更の必要性は低いと思われ、当初の計画通り、研究を推進する予定である。本研究課題のさらなる進展・加速を目指すべく、各研究者の実験の精度の向上とスピードアップを図り、目的を早期に達成したいと考えている。:炭水化物、タンパク質、脂質の割合は一定とした上で、カロリー制限を行ったマウスについて、寿命の検討を継続している。様々な栄養素負荷を行い、代謝パラメータ及び寿命の検討や、寿命・代謝関連臓器におけるメタボローム解析を行い、関連する生物学的反応や代謝調節機構の同定を進めた。: AdipoR活性化低分子化合物(AdipoRon)とAdipoRの各種遺伝子改変マウスを用い、AMPK/SIRT1依存的・非依存的な健康長寿を制御する普遍的シグナルの同定に着手した。: AdipoRonをリード化合物とし、in vitroでR1及びR2それぞれに特異性・有効性の高いものをさらに選抜するためにスクリーニングを行い、候補化合物について、生体内での病態改善効果を評価した。また、ヒトAdipoR有効性検証モデルとして、解析十分量のヒトAdipoR発現マウスの作製を行った。

本研究課題では、健康長寿のための普遍的代謝経路の解明とその実現への方法論を確立することを目的とする。1、寿命延長効果をもたらす高等生物に適したカロリー制限の科学と方法(栄養素の量と質)を明らかにする。:摂取カロリーの最適な「質」を決定するため、カロリー制限を一定とし、炭水化物、タンパク質、脂質の割合を変動させ、それぞれのマウスにおける寿命の検討を継続した。様々な栄養条件下での寿命関連臓器や代謝関連臓器における生物学的反応やその代謝調節機構において、栄養シグナルの同定を開始した。2、健康長寿を制御する普遍的シグナルを同定する。: AMPK/SIRT1依存的/非依存的寿命延長経路のそれぞれの細胞内シグナル、臓器間ネットワークをAdipoR活性化低分子化合物とAdipoR各種遺伝子改変動物(全身/組織特異的AdipoR欠損/過剰発現マウス)を組み合わせ、メタボローム・トランスクリプトーム解析などを行い、個体レベルでの代謝パラメータなどを解析し、寿命延長効果の有無を検証した。3、代謝制御経路を基盤にした健康長寿実現に向けた科学と方略を確立する。: AdipoRの立体構造解析に成功し(Nature, 520, 312, 2015)、これらの情報を利用し、構造機能相関解析を進めた。申請時、予定していた研究項目((1)寿命延長効果をもたらす高等生物に適したカロリー制限の科学と方法(栄養素の量と質)を明らかにする。(2)健康長寿を制御する普遍的シグナルを同定する。(3)代謝制御経路を基盤にした健康長寿実現に向けた科学と方略を確立する。)のうち、(1)、(2)については、それぞれ平成27年度に予定していた計画内容について、当初の計画通り進展している。(3)については、平成27年度に予定していた計画内容以上に研究の進展があり、成果として、Nature誌に論文を掲載した。地球上の全ての生物の進化は、飢餓や低栄養に対する適応の歴史であり、生物の寿命はこれらの環境因子によって規定されてきた。実際、低栄養やそれに伴う免疫力の低下、感染症がヒトの死亡の主因を占めていた。ところが20世紀後半より、歴史上経験のない過栄養の時代を迎え、その過栄養が生活習慣病などの疾患を引き起こし、寿命短縮の原因になっている。このような短期間の劇的な栄養・環境の変化によってもたらされる問題の抜本的解決には、様々な栄養・環境状態における生物の普遍的生命現象の根源の俯瞰的解明と、その破綻メカニズムの理解が不可欠である。:カロリー制限を一定とし、炭水化物、タンパク質、脂質の割合を変動させ、マウスにおける寿命を検討した。様々な栄養条件下での寿命関連臓器や代謝関連臓器における生物学的反応やその代謝調節機構において、栄養シグナルを同定した(論文投稿準備中)。: AMPK/SIRT
半導体キャリヤーと磁性イオンの相互利用

MnドープGaAsや希土類磁性半導体ではキャリヤー媒介による強磁性が発生する。キャリヤー媒介による磁性イオン間相互作用の標準模型としてRKKYモデルがある。しかし、導出にあたり、フェルミエネルギーが大きいとし、磁性イオンとキャリヤーの相互作用は摂動理論の最低次の近似で取り扱われている。半導体キャリヤーのフェルミエネルギーはむしろ小さい。局在スピンの強磁性クラスター等の形成により、キャリヤーは大きな摂動効果をうけ、その場所に局在する。これによる電子スピン分極の増加はさらに強磁性クラスターの安定性を強め、いわゆる磁気ポーラロンの形成が期待される。このような状態の重要性は以前から認識されていたが、磁性イオンの熱揺らぎと、それにともなう電子状態の変化を正しく取り入れた研究は従来行われていなかった。本研究では、与えられたスピン配位にたいし、電子状態は数値的に正しく対角し、これをもとにギブス因子を求め、古典モンテカルロ法により局在スピン系の状態を生成するという計算法を開発した。温度上昇にたいし、自発磁化は低温で一旦急激に減少し、その後緩やかに減少した後、キュリー温度で消失する。この様子は低濃度キャリヤー磁性半導体の磁化の振る舞いと合致することを示した。キャリヤーは単独の磁気ポーラロンや、それらの結合した磁気ポーラロン分子状態、むしろ強磁性ドメイン的な状態になることなどを絶えず繰り返していることが分った。その他に、量子ドットにおけるトンネル効果の実験の解析を行い近藤効果の役割を明らかにした。
在宅訪問教育対象児の成長と生活の充実を目指す多職種協働関係構築の実践的研究

本研究は進行性の難病の対象児に対して実施される在宅訪問看護、在宅訪問教育の連携による協働実践の発展的継続とその課題を明らかにすること、および、保護者も含めて係わりの手の職能開発・成長を具体的な実践に即して実証的に明らかにするものである。当該年度の研究成果は以下の通りである。1.対象児の学習の展開における協働実践の意義...訪問看護と訪問教育の合同訪問を対象児の学習の視点から分析した結果、それぞれが役割を分担し活動に取り組んできた結果、限定された状況の中で効果的な学習の積み上げと、コミュニケーションの深化について整理することができた。教師が提供する教材による看護師との活動は他者の行動に依存しつつ自己の認識の高次化を図るという対象児の学習の形態の基盤となり、教師との活動により内容の発展がなされた。学習を通して得られた認識の成長は対象児なりの病識理解をたすけた。結果をまとめた論文を近々発表予定である。『教師教育12』2.9年間を通した訪問看護師と訪問教師の役割の整理...訪問看護は担当者が時期を重ねながら交代し、コミュニティ構成メンバーが限定される在宅訪問にとって貴重なかかわり手を生み出してきた。一方で教育関係者は9年間で2名であり、コアメンバーとして保護者とともにコミュニティの存続に重要な役割を果たしてきたことが明らかになった。3.協働実践の発展的な継続に関する課題...コアメンバーの交替による実践力の低下を補うために、他のメンバーは実践力をあげて対応したり、新規メンバーとのカンファレンスを丁寧に実施したりした。しかし、協働の成立過程で解決してきた課題の成果だけを共有することは難しかった。特に限定されたコアメンバーによる実践であったために機関連携が不十分で、新たな参加者が自身の所属する機関、これまでの職種の定義から自由になれないことが課題として残った。看護師と教師は訪問場面を共有することで(合同訪問)、教師は対象児の健康状態の見極め、看護師はコミュニケーションについて相互に学び合い、自身の仕事の専門性を高める努力をしてきたことや、母親の役割を一部、代替して対象児の自律的成長を促してきたことを明らかにしてきた。さらに対象児の学習過程を詳細に分析し、看護師と教師の協働関係の展開と対象児の認識の高次化、コミュニケーション関係の進展の関係について考察を進めてきた。その結果、両者の職能成長は相手の専門性から学ぶことだけではなく、場面状況に合わせた柔軟な役割の分担ができること、相互の組合せにより最大のパフォーマンスを引き出すこと、協働実践の取組を意味づけて状況の再構成を図ることであることが実証的に示されつつある。役割分担の意味づけと状況再構成はカンファレンスおよび通信発行によってなされ、小学部6年間の通信を冊子化して改めて通読し、対象児の成長過程に添ってのそれぞれの職能の成長を省察し、現実践に活かすことができた。中学部3年間についても冊子化作業を進めている。在宅訪問における母親の役割と意識の変化を、母親と共に論文にまとめる作業を通して、さらに母親は自身の行動を自覚的に捉えるようになった。母親は厳しい病状進行や家族の状況の変化に対応して、在宅訪問者のコミュニティと家族の双方をマネジメントしてきた。また、もっとも的確に対象児の病状を見取り、処置し、診断することができる命の護り手であり、コミュニケーションにおいてはかかわり手の目指す方向を示す先導者の役割を担う。上述のように在宅訪問コミュニティの協働実践における看護師、教師、母親の役割と職能成長が明らかになってきた。これらがそれぞれの職種特有のものなのか、役割は個人の力量に任されたものなのかについての検討を進めている。協働実践を通しての職能成長を、それぞれの専門性を活かしつつ活動や構成メンバーなどの状況よって柔軟に役割を変化させ、組み合わせることで最大のパフォーマンスを引き出すことであると捉えた。このことについて対象児の成長の姿として実証的に示していきたい。協働実践の発展的継続を困難にする要因を整理してくることができたが、解決に向けての方策を検討して、実践し、その成果を検証していきたい。対象児の自宅に訪問者らが協働関係を構築し、家族と共にコミュニティを形成してきた。小さなコミュニティであり、この実践が参加する個人の特性や力量に依存したものになり、閉じた関係性の中で展開される実践に陥らないように、公開研修会等の機会を利用して発表し取組の意義を考察してきた。さらにそれぞれが所属する機関の中の本取組の位置づけを検討し、協働実践の社会的な意義を明らかにしたい。本研究は進行性の難病の対象児に対して実施される在宅訪問訪問看護、訪問教育の種連携による協働実践の発展的継続の取組とその課題、および専門職同士の協働による実践は、保護者も含めて係わり手の職能開発・成長と相互的な関係にあることを明らかにしていく。当該年度の研究実績は以下の通りである。1.協働実践が目指すことの明確化:本研究では在宅訪問の目的を「対象児の健康を護り豊かな生活の実現を目指す」とし、豊かな生活を「生存欲求、認知・創造欲求、関係性欲求、自己の存在価値確認欲求」が満たされること定義した。当該年度は認知・創造欲求に関して、対象児の学習についてその展開と意味を検討し論文として発表した(『福井大学教育・人文社会系部門紀要』第2号)2.在宅訪問のコミュニティの視点の明確化:在宅訪問として他者を自宅に取り込むことの意味を母親と検討してきた。その結果、在宅訪問は対象児の自宅に質の高いコミュニティを形成するプロセスを歩んできたことが明らかになった。

3.保護者(母)の意識と役割について:看護師と教師の協働関係構築過程に添って、チームのコアメンバーである母親の意識とその役割の変化について、当人と共に検討してきた。母親が看護師や教師との関係構築の過程で、支え手から、コーディネータへ、さらにはプロジェクトファシリテーターとしての役割を担うようになっていったことがわかった。2,3について結果をまとめた論文を近々、発表の予定である(『教師教育11』)4.協働実践の発展的継続に関わる課題の整理:協働実践が継続されにくい要因について、具体的な事例ごとに母親と検討を重ねた。在宅訪問においては様々なイベントについて合意形成の過程が必要である。しかし、コミュニティの認識が低く、自身の職務の遂行に忠実であろうとすると、結果のみを共有しようとする傾向があることがわかった。本研究の対象者である生徒が半年間(2017年9月2018年3月)入院し、多職種(看護師、保護者、教師)による協働実践の取組がより深化することが求められる状況になった。最も状況が厳しかった時には母親は関係者の病室訪問を断って、チームの元コアメンバーであった信頼する看護師に、今後の見通しを相談した。入院中、教育関係者(申請者および在籍校担任)は定期的に病室を訪問し、対象者の病状を把握し、生死に関わる厳しい状況を保護者(母親)と有するように努めた。退院の見通しが現実的になり、退院後の訪問看護・教育については、対象者の状態に応じて母親からの提案を受けて臨機応変に対応することとなった。この時期は訪問看護、訪問教育とも対象者と直接に係わることはほとんどできない状況であり、看護師と教師が直接に連携して取り組むことはほとんどなかった。しかし、生死に関わる最も厳しい状況下において、急激な状況の変更に対応する協働実践とその課題について研究を進めることができた。協働実践の質を高めるために入院中、退院後にそれぞれの専門職が求められたことと具体的な取組実践について、振り返り整理を進めている。本研究は進行性の難病の対象児に対して実施される在宅訪問看護、在宅訪問教育の連携による協働実践の発展的継続とその課題を明らかにすること、および、保護者も含めて係わりの手の職能開発・成長を具体的な実践に即して実証的に明らかにするものである。当該年度の研究成果は以下の通りである。1.対象児の学習の展開における協働実践の意義...訪問看護と訪問教育の合同訪問を対象児の学習の視点から分析した結果、それぞれが役割を分担し活動に取り組んできた結果、限定された状況の中で効果的な学習の積み上げと、コミュニケーションの深化について整理することができた。教師が提供する教材による看護師との活動は他者の行動に依存しつつ自己の認識の高次化を図るという対象児の学習の形態の基盤となり、教師との活動により内容の発展がなされた。学習を通して得られた認識の成長は対象児なりの病識理解をたすけた。結果をまとめた論文を近々発表予定である。『教師教育12』2.9年間を通した訪問看護師と訪問教師の役割の整理...訪問看護は担当者が時期を重ねながら交代し、コミュニティ構成メンバーが限定される在宅訪問にとって貴重なかかわり手を生み出してきた。
ＮＳＡＩＤｓの服用による食物アレルゲンの吸収増加機構の解明

非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)の服用による食物アレルゲンの消化管吸収亢進の機構を解明することを試みた。その結果、消化管上部における卵白リゾチームの吸収にはエンドサイトーシスと細胞間隙輸送が関与し、アスピリンやジクロフェナクなどのNSAIDsが食物アレルゲンの細胞間隙輸送を増加させることで消化管吸収が亢進することが明かとなった。また、プロスタグランジンE1製剤であるミソプロストールがNSAIDsの服用によるアレルゲンの吸収増加を抑制できることが示された。これらの結果は、食物依存性運動誘発アナフィラキシー(FDEIA)の病態解明や治療法の開発に有用な知見を与えるものと考えられる。アスピリンなどの非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)は運動負荷と同様に食物依存性運動誘発アナフィラキシー(FDEIA)の症状を誘発することが知られており、その一因としてNSAIDsの服用による食物アレルゲンの消化管吸収の増加が関与すると考えられている。しかしながら、食物アレルゲンの消化管吸収やNSAIDsの服用による食物アレルゲンの消化管吸収亢進の機構に関しては解明されていない。本研究では、消化管における細胞間隙輸送と経細胞輸送に着目し、NSAIDsの服用による食物アレルゲンの消化管吸収亢進の機構を解明することを試みた。食物アレルゲンのモデルには卵白リゾチームを用いた。ラット消化管上部におけるリゾチームの吸収は非特異的吸収マーカーであるFITC-デキストラン(FD-10)に比べて高く、エンドサイトーシスの阻害剤であるコルヒチン処置により有意な低下を示した。また、アスピリンやジクロフェナクの併用はリゾチームやFD-10の消化管吸収をともに増加させたが、メロキシカムやロキソプロフェンの影響は認められなかった。一方、アスピリンの処置によって増加したリゾチームの吸収速度は、プロスタグランジン製剤のミソプロストールを併用することでコントロール群と同程度まで低下した。このことから、消化管上部におけるリゾチームの吸収にはエンドサイトーシスと細胞間隙輸送が関与し、アスピリンやジクロフェナクは細胞間隙輸送を増加させることで食物アレルゲンの消化管吸収を増加させることが明らかとなった。また、ミソプロストールはNSAIDsの服用によるアレルゲンの吸収増加を抑制できることが示された。さらに、アスピリンは卵白アルブミンや小麦グリアジンなどリゾチーム以外の食物アレルゲンの吸収も同様に増加させることを明かにしている。これらの結果は、FDEIAの病態解明や治療法の開発に有用な知見を与えるものと考えられる。H24年度は食物アレルゲンのモデルとしてリゾチームを用い、その消化管吸収特性とリゾチームの消化管吸収におよぼすNSAIDsの影響についてラットで検討した。ラットの消化管にFITC-リゾチームを投与した場合、消化管上部におけるFITC-リゾチームの吸収速度はFD-10に比べて有意に高く、コルヒチン処置により有意な低下を示した。一方、消化管下部におけるFITC-リゾチームの吸収速度は、FD-10と同程度であり、コルヒチン処置による有意な影響は認められなかった。これらの結果より、リゾチームの消化吸収には部位差が存在し、上部での吸収には一部エンドサイトーシスが関与すると考えられた。一方、アスピリンを併用した場合、消化管の上部および下部におけるFITC-リゾチームの吸収は有意な増加を示したが、消化管組織内濃度に対する有意な影響は認められなかった。さらに、細胞間隙輸送のマーカーであるFD-10の吸収もリゾチームと同様に、アスピリン処置により有意な増加を示した。したがって、アスピリンはリゾチームの細胞間隙輸送を増加させることにより、その消化管吸収を増加させることが明らかとなった。当初の研究目的であった食物アレルゲンであるリゾチームの消化管吸収機構とアスピリンによる吸収増加機構の解明についての検討はおおむね順調に遂行できている。今後、小麦アレルゲンであるグリアジンを用いて、これらの検討を行うとともに、アスピリン以外のNSAIDsの影響についても合わせて検討する予定である。H25年度はFITC-リゾチームの消化管吸収におよぼす各種NSAIDsの影響について検討するとともに、小麦アレルゲンであるグリアジンの消化管吸収特性とその消化管吸収に及ぼすNSAIDsの影響についても検討する予定である。H25年度では、実験動物や試薬などの消耗品に関する経費、および研究成果のまとめとして学会発表や論文作成に関する経費として研究費を使用する予定である。
風車併用型防風柵の実風況下試験

本研究では、風車併用型防風柵の実風況下における特性を把握することを目的として、屋外に設置可能な防風柵を製作し、主に発電特性を調べる実験を行った。風車併用型防風柵は、クロスフロー型風車(直径100[mm]×幅435[mm])を2つ直列に接続して水平方向に設置した高さ1000[mm]×幅1400[mm]の大きさを持つ。この柵には、入り口高さが風車の5倍(500[mm])ある集風装置が取り付けられている。さらに、風車の回転軸には歯車を介して発電機が取り付けられている。この柵において、水平方向から流入した風は集風装置内部で増速されながら風車に入り、発電させながら上方へと吹き上げられる。この柵の風車は設計風速を5[m/s]とし、集風装置入り口は現地の気象状況を考慮して敷地内の西向きに設置した。実験は、発電量と風向風速計による風況データの測定が行われた。その結果、設計風速以上で風向が西向きの場合に発電することが確認された。その一方で、真西以外の風向では設計風速以上であっても発電が行われないことも確認された。このことから、風が集風装置入り口に正対しない場合には集風装置内部で流れが乱れ、風車に風のエネルギーがうまく伝わらないものと考えられる。実際の風況や道路の設置状況を考えた場合、必ずしも集風装置入り口が流入する風に対して正対できるわけではないことから、集風装置入り口にガイドベーンや整流格子を取り付け、風車に流入する風を整えることが必要である。なお、本研究では当初、一般的な防風柵との比較も行う予定であった。しかし、製作した風車併用型防風柵の集風装置が防風柵の高さに対して占める割合がかなり大きくなり、本来柵に要求される機能が一部不足していることが明らかであったため、この比較実験は行われなかった。この点についてはまた別の実験が必要である。
自転車エルゴメーター訓練はStiff Knee Gaitを改善させられるか?

脳卒中片麻痺者の歩行異常として,膝が曲がらず下肢全体を伸ばしきったまま歩行する棒足歩行「Stiff Knee Gait」は,歩行能力を低下させ,さらには転倒のリスクを増加させる一因である.このような問題に対し,ロボットを用いた歩行練習が取り入れられてきているが,その費用対効果は低い.Stiff Knee Gaitの改善に効果的であることが予想され,且つ誰もが簡単に行える方法として自転車エルゴメータ(下肢ペダリング動作)の実施が挙げられる.しかし,脳卒中者のStiff Knee Gaitに対するエルゴメーターの効果を歩行筋活動や関節運動の観点から検討しているものはない.本研究の対象は,脳卒中発症後6か月以上が経過している慢性期脳卒中片麻痺者とし,全例監視レベル以上の歩行能力を有している者とした.治療期間は入院による2週間とし,通常の理学療法に加えエルゴメーター訓練を行う実験群と歩行練習を行う対照群に無作為に割付けした.主要アウトカムは,歩行時の関節角度,関節角速度,筋電図とし,副次アウトカムは歩行パラメータ,痙縮の程度とした.評価は,治療開始前,初回の治療直後,治療開始2週後,治療開始3か月後に実施した.現時点で全てのデータ収集が完了している被験者数は,実験群7名,対照群6名である.歩行パラメータの変化に群間で差はないが,実験群では歩行時の膝関節屈曲角度が増大している傾向であった.2019年度にて被験者数を2倍にし,解析および論文執筆を進める予定である.研究費を使用して,動作解析装置としてNoraxon社製のMyomotionを購入したが,その選定と納品に時間を要した.本研究は被験者のトレーニング量や生活様式をある程度制限するために2週間の入院治療を必要としたが,入院が可能である者が想定していたより少なかった.また,当院の脳卒中リハビリ外来に多くの脳卒中片麻痺患者が訪れるものの,上肢のリハビリを希望するものや下肢ボトックス施注を希望する者が多く,被験者を集めにくい状況であった.当初,謝礼を出して研究参加を促すことも検討したが,脳卒中片麻痺者の多くは障害者手帳2級以上を保有しており,医療費が免除されるため経済面に関する補助は求められていなかった.しかしながら,約1年間で実験群7例,対照群6例のデータ収集を完了した為,2019年度で両群ともに10例以上まで被験者数を増やすことは可能である.医師への協力依頼,院内パンフレットによる宣伝,他院への協力依頼等を含め,被験者数の増加に努める.脳卒中片麻痺者の歩行異常として,膝が曲がらず下肢全体を伸ばしきったまま歩行する棒足歩行「Stiff Knee Gait」は,歩行能力を低下させ,さらには転倒のリスクを増加させる一因である.このような問題に対し,ロボットを用いた歩行練習が取り入れられてきているが,その費用対効果は低い.Stiff Knee Gaitの改善に効果的であることが予想され,且つ誰もが簡単に行える方法として自転車エルゴメータ(下肢ペダリング動作)の実施が挙げられる.しかし,脳卒中者のStiff Knee Gaitに対するエルゴメーターの効果を歩行筋活動や関節運動の観点から検討しているものはない.本研究の対象は,脳卒中発症後6か月以上が経過している慢性期脳卒中片麻痺者とし,全例監視レベル以上の歩行能力を有している者とした.治療期間は入院による2週間とし,通常の理学療法に加えエルゴメーター訓練を行う実験群と歩行練習を行う対照群に無作為に割付けした.主要アウトカムは,歩行時の関節角度,関節角速度,筋電図とし,副次アウトカムは歩行パラメータ,痙縮の程度とした.評価は,治療開始前,初回の治療直後,治療開始2週後,治療開始3か月後に実施した.現時点で全てのデータ収集が完了している被験者数は,実験群7名,対照群6名である.歩行パラメータの変化に群間で差はないが,実験群では歩行時の膝関節屈曲角度が増大している傾向であった.2019年度にて被験者数を2倍にし,解析および論文執筆を進める予定である.研究費を使用して,動作解析装置としてNoraxon社製のMyomotionを購入したが,その選定と納品に時間を要した.本研究は被験者のトレーニング量や生活様式をある程度制限するために2週間の入院治療を必要としたが,入院が可能である者が想定していたより少なかった.また,当院の脳卒中リハビリ外来に多くの脳卒中片麻痺患者が訪れるものの,上肢のリハビリを希望するものや下肢ボトックス施注を希望する者が多く,被験者を集めにくい状況であった.当初,謝礼を出して研究参加を促すことも検討したが,脳卒中片麻痺者の多くは障害者手帳2級以上を保有しており,医療費が免除されるため経済面に関する補助は求められていなかった.しかしながら,約1年間で実験群7例,対照群6例のデータ収集を完了した為,2019年度で両群ともに10例以上まで被験者数を増やすことは可能である.医師への協力依頼,院内パンフレットによる宣伝,他院への協力依頼等を含め,被験者数の増加に努める.
遺伝子組換え植物のリスクアセスメント:導入遺伝子の水平移動と安定性の評価法の確立

本課題では、日本の自然環境で遺伝子流出がどの程度の確率で起こるのか、を定量的に検討し、数値化することを目的とした。実験材料としては、遺伝子組換え体が望ましいが、その野外栽培にはかなりの準備期間が必要である。そこで、自然条件下で交雑するモデル植物系を使用した。供試植物としては、ダイズとその野生近縁種であるツルマメ、アズキとその野生近縁種であるヤブツルアズキを用いた。栽培地は奈良先端科学技術大学院大学の実験園を利用。形態観察とともに、それぞれの持つ遺伝子について雑種後世代への遺伝様式、安定性などをランダムプライマーを用いたPCRで大量に解析した。実験は栽培種と野生近縁種を交互に植栽、交雑を図った。アズキとヤブツルアズキの系では花期が一致し、種子が得られた。しかし、ダイズとツルマメの場合には一致せず、交雑は起こらなかった。したがって後世代の検定はヤブツルアズキについておこなった。初代(2002)の栽培では33000個の種子を採取、そのうち、交雑と思われる大型の種子は850個ほど得られた。2.6%に相当する。これを温室で栽培、任意に選んだ116個体の葉よりDNAを抽出し、ランダムプライマーを用いてPCR解析した。結果は51個体にアズキ由来の特異DNA断片が検出された。全ポピュレーションの約1%が交雑種子と判定された。2003年に、これらをヤブツルアズキと交互に植栽、16000個の種子を得た。そのうち3000個が大型の表現型を示した。現在、PCRで交雑を確認中である。初代と同様にこれらの半分にアズキDNAが出現すると仮定すると、全ポピュレーションの約10%に相当する。つまり、この系では、アズキの遺伝子がかなりの速度で野生近縁種に伝播することが推定された。今後、得られたデータについて、統計処理、生物学的な意義づけ、一般化などをおこない、移動した遺伝子の後世代での安定性などを検証する。[目的]本課題では、日本の自然環境で遺伝子流出がどの程度の確率で起こるのか、を定量的に検討し、数値化することを目的とする。そこで、予備的かつ基礎的なデータを得るために、自然条件下で交雑するモデル植物系を使用する。供試植物としては、ダイズとその野生近縁種であるハナマメ、アズキとその野生近縁種であるヤブツルアズキを用いた。栽培地は奈良先端科学技術大学院大学の実験園(グリーンラボ)を利用。[実績]本年度は交雑条件の検討も含めて、ダイズ/ハナマメ、アズキ/ヤブツルアズキのペアをそれぞれ100株ほど栽培した。このうち、ダイズ/ハナマメでは開花期が揃わず、交雑は起こらなかった。アズキ/ヤブツルアズキでは花期が揃い、交雑の可能性が示唆された。採取したヤブツルアズキの種子の形態を観察したところ、やや大型のマメが全体の23%あることが明らかになった。そこで、ゲノムDNAを抽出し、多数のランダムプライマーを用いてPCRをおこなったところ、アズキ特有のいくつかの増幅断片が得られた。この断片をマーカーとして、交雑検定をおこなっている。現在、F1種子を1000株ほど温室で栽培し、DNAを抽出、PCRをおこなっている。2.6%に相当する。

今後、得られたデータについて、統計処理、生物学的な意義づけ、一般化などをおこない、移動した遺伝子の後世代での安定性などを検証する。
多様化時代の人事管理と働き方に関する実験経営学研究

日本における出産後の女性の就業継続率はOECD諸国と比較して未だに低い。出産前後の就業継続を容易とする環境を整えることは、女性の企業における活躍にとって欠かせない。近年、日本政府は女性の活躍推進のため、様々な政策を実施してきた。しかしながら、こういった政策の評価は十分に行われているとは言い難い。これまで本研究プロジェクトでは保育の利用可能性が上がることの女性就業への影響や、休業中の所得保障を目的とした育児休業給付金の給付率引き上げをした法改正の政策評価を行ってきた。研究の成果はLabour Economicsなどの国際査読雑誌に掲載した。本年度は、これら政策により変化したと考えられる母親の就業形態や保育の利用が、子どもの発達にどのような影響を及ぼしたのかを検証した。また、育児休業制度などの子育て支援策が女性の労働需要に及ぼした影響についても検証した。出産前後における企業の雇用コストを引き下げることは女性の活用を促進した可能性がある。研究の成果は、Trans-Pacific Labor Seminar、Seoul National University Research in Economics 2nd Conference - Labor EconomicsやAsian and Australasian Society of Labour Economicsなどの国際学会で報告をし、国内外の研究者からフィードバックを得た。論文は国際査読雑誌に投稿中であり、今後も積極的に成果の公表を行って行く予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。出産前後に働きやすい環境を整備することは、女性の就業継続や昇進にとって重要である。初年度は、保育所の利用可能性が上がることの女性就業への影響を検証した。研究成果は、Journal of the Japanese and International Economiesに査読つき論文として発表した。また、育児をする労働者の仕事と家庭との両立を推進し、出産後の就業率を上昇させるため、休業中の所得保障を目的とした育児休業給付の給付率引き上げをする法改正が度々実施されている。改正が理論的・実証的に女性就業に対してどのような効果が生じるかを分析することは、今後の政策の費用対効果を上昇させる上で非常に重要である。以上の理由から、育児休業給付金の給付率引き上げを行った1995年と2001年の改正について、その効果を検証した論文をLabour Economicsに査読つき論文として公表した。研究計画に基づき、研究を予定通り進めている。研究概要に記載の通り、成果は査読論文等として公表した。平成28年度の研究実施計画に記載の通り、本年度も平成27年度に引き続き、保育所の利用可能性が拡大することの女性就業への効果、そして、育児休業政策の女性就業への効果を検証した。検証の結果、出産前後に働きやすい環境を整備することは、女性の就業継続を促進する可能性があることがわかった。研究成果は、セミナー報告をした上で、内閣府経済社会総合研究所の査読雑誌「経済分析」(2016年、161号)に論文として発表した。また、公的データなどを用いて、保育所整備と母親の就業が子どもの発達に及ぼす影響を検証した。研究成果は国内外のセミナーや学会にて報告をし、研究者からのフィードバックを得た上で、学術論文としてまとめた。学術論文は、東京大学社会科学研究所や一橋大学経済研究所のディスカッションペーパーとして公表した上で、査読雑誌に投稿した。研究実施計画に記載の通り、平成29年度も引き続き、保育所整備と母親の就業が子どもの発達に及ぼす影響を検証予定である。また、年度の後半には、企業における労働時間制度の改正が、従業員の労働時間や生産性、人員配置、女性の就業に及ぼす影響について検証をした。研究の成果は、国内外のセミナーや学会にて報告した。現在は、セミナーでのフィードバックをもとに再分析を進めている段階であり、平成29年度前半に学術論文として公表を予定している。平成29年度も引き続き労働時間制度の改正の効果を検証予定である。研究実施計画に基づき、研究を予定通り進めている。研究概要に記載の通り、成果は査読論文として公表した。当初の研究計画通りに研究を進める予定である。研究成果を積極的に学会等で報告し、研究の質と幅を向上させる予定である。当初の研究実施計画通りに研究を進める予定である。研究の成果は学会等で報告した後に、ディスカッションペーパーとして公表した上で、査読雑誌に投稿する予定である。
セロトニン神経系による皮質アセチルコリン分泌の制御機構の解明

5-HTによる皮質ACh分泌の制御機構を解明する一貫として、平成8年度はACh分泌における5-HT_<1A>受容体の関与を解明していくと共に、ACh分泌における5-HT_<2A>受容体と5-HT_<1A>受容体の相互関係についても明らかにしていくことを目的とした。あらかじめ雄性ラット前頭葉に透析プローブを留置し、二日後無麻酔・自由行動下で100nMのneostigumineを含む人工脳脊髄液を還流させ、その中に含まれるAChをHPLCECDによって測定した。以上の結果から、5-HTは背側縫線核に存在する5-HT_<1A>自己受容体を介して皮質ACh分泌に対して抑制的に、一方前頭葉(皮質)に存在するシナプス後5-HT_<1A>受容体を介して促進的に作用することが示唆された。さらに、皮質では5-HT_<2A>受容体活動の亢進に連動し皮質5-HT_<1A>受容体機能も亢進し、その結果5-HTによる5-HT_<1A>受容体を介するACh分泌促進作用も増大する可能性が示唆された。5-HTによる皮質ACh分泌の制限機構を解明する一環として、平成9年度はACh分泌における5-HT_<2A>受容体の関与を解明していくと共に、ACh分泌における5-HT_3受容体と5-HT_3受容体の相互関係についても明らかにしていくことを目的とした。あらかじめ雄性ラット前頭葉に透析プローブを留置し、二日後に無麻酔・自由行動下で100nMのneostigumineを含む人工脳脊髄液を還流させ、その中に含まれるAChをHPLC-ECDによって測定した。皮下投与した5-HT_3受容体antagonistのICS-205,930はACh分泌に有意な影響をもたらさなかった。透析プローブを介して前頭葉に60分間投与したICS-205,930はACh基礎分泌値に有意な影響を及ぼさなかった。前頭葉に投与した5-HT_3受容体agonistの2-Methyl-5-HTもACh基礎分泌値には影響を与えなかった。腹空内に投与した5-HT_<2A>受容体antagonistのketanserinはACh分泌に影響を与えなかった。ketanserin投与60分後に前頭葉にICS-205,930あるいは2-Methyl-5HTを投与したが、いずれもketanserin投与群と比較して有意差は認められなかった。腹腔内および前頭葉に投与した5-HT受容体agonistのDOIはACh分泌を著しく増加させた。DOI投与60分後にICS-205,930あるいは2-Methyl-5HTを投与したが、いずれもketanserin投与群と比較して有意差は認められなかった。以上の結果から、『5-HT_3受容体は単独でも、また5-HT_<2A>受容体の影響を考慮にいれても、皮質ACh分泌には重要な役割は演じていない』可能性が示唆された。