hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヴォーカル・パフォーマンスにおける芸術表現と生体音響学

本課題では、音による人間の言語・感性コミュニケーションをヴォーカル・パフォーマンスと呼び、芸術工学の視点からその機能を特定し、さらに人間の生体音響学的な原理を明らかにするための研究を行った。人の身体が有する音響学的な機能と、身体機構に基づいた言語音の生成、ならびに芸術表現に関連して、(1)言語音の物理的な生成機構の解明、(2)音声発話時における口腔観測システムの構築、(3)金管楽器の吹奏における口腔の音響的な機能解明、(4)倍音唱法(ホーミー)における発声法の解明、の4点について検討を行った。(1)に関しては、有声音の音源である声門波の生成過程を明らかにするため、呼気が声門を通過する際の運動を流体力学的な観点から考察し、流れの境界層近似に基づいた、解析性の高い方法を検討した。この方法では、流れの領域は非粘性の主流部と、粘性の影響が現れる境界層に区別される。主流部をポテンシャル流解析、境界層を運動量方程式に基づいて数値的に解析することで、声帯に働く圧力や声門流量の高精度な推定が可能になった。さらに、言語的情報から音声を合成するモデルに関して、調音的な機構に基づいて音声の時間パタンを表現する方法を考案した。この方法では、調音結合による音素特徴の変動を自動的に生成できるため、現在主流となっている統計的な音声モデルに比べて、用意すべき音素パタンを大幅に削減することができる。(2)に関しては、調音器官の運動を磁気的に多チャンネル計測する、3次元磁気センサシステムの検討を行った。我々の計測法の特徴は、送信コイルから生成される磁界パタンを予測する上で、近接場における磁気双極子モデルを使用していることである。今後は、本法の有効性を定量的に検証していく。(3)と(4)に関しては、人の芸術表現における口腔の音響機能を特定するため、MRIを使用した声道形状の3次元測定を行い、現在は画像処理を進めている段階である。今後は、得られる声道形状データより、声道の音響特性の推定や、金管楽器の吹奏シミュレーション、音声からの声道形状の逆推定を検討していく。人の身体系が有する音響学的な情報生成機能と、身体機構に基づいた言語音の生成メカニズム、ならびに身体系に基づく芸術的表現に関連して、(1)言語音の物理的な生成機構の解明、(2)音声発話時における口腔運動の観測システムの構築、(3)金管楽器の吹奏における口腔の音響機能解明、(4)倍音唱法における発声法の解明、の4点について検討を行った。(1)に関しては、特に境界層近似に基づいた声門流の解析性の高いモデル表現、ならびに発声時の声帯の振動現象を表現するための物理モデルの構築を行った。これらの成果により、音声の超分節的特徴の表現において本質的である、声帯波の物理的な生成機構の解明に向けて、大きく前進することができた。(2)に関しては、引き続き、磁気式のモーションキャプチャシステムの開発を行った。今年度は、近接場の磁気双極子モデルによる磁界表現に加えて、受信コイルの校正を効率的に行うための実効的な方法について検討した。(3)については、MRI計測より吹奏時の声道断面積関数を求め、楽器と声道、肺の音響効果を考慮した伝達系の音響特性を推定した。その結果、楽器演奏における声道の音響効果について、積極的にその効果を支持する結果が得られた。(4)に関しては、倍音唱法の連続発声における声道断面積の推定を行った。声道断面積の摂動に対するホルマント周波数の変化感度を表わす感度関数を用いて、ホルマントから声道断面積を逆推定し、その有効性と限界を実験的に示した。人の身体が有する音響学的な機能と、身体機構に基づいた言語音の生成、ならびに芸術表現に関連して、(1)言語音の物理的な生成機構の解明、(2)音声発話時における口腔観測システムの構築、(3)金管楽器の吹奏における口腔の音響的な機能解明、(4)口笛における流体音響学的な発音機構の物理的解明、の4点について検討を行った。(1)に関しては、発声の物理機構を明らかにするため、声門を通過する呼気の運動を2次元的に解析する方法を検討した。とくにここでは、粘性流である境界層と、非粘性の仮定をおく主流の間の相互作用を正確に考慮し、カルマンの境界層方程式と主流のポテンシャル流解析を連成させる手法を示し、アメリカ音響学会誌に論文が採録された。また、このインタラクティブな声門流解析をもとにして、声道の音響特性を考慮して音声を合成する数理モデルを構築し計算機シミュレーションを行った。(2)に関しては、調音器官の運動軌道を磁気的に多チャンネル計測する、3次元磁気センサシステムの検討を継続して行った。その結果、マーカーコイルの効率的な校正法を確立することができ、数値実験により有効性を検証することができた。(3)に関しては、人の芸術表現と口腔の音響機能の関係を特定するため、人の声道と楽器本体を連結した吹奏シミュレーションを行い、声道の音響特性の調整が吹奏音に及ぼす影響を明らかにした。また(4)に関しては、被験者2名による声道断面形状のMRI画像計測を行い、声道形状の特徴抽出を行った。
血栓症および血管系疾患予防の可能性を探る：運動およびナットウキナーゼ摂取の効果

【目的】血栓症予防効果を有すると期待されるナットウキナーゼをヒトが経口摂取した場合の基礎的効果を検証することを目的に、本研究を実施した。【結果】ナットウキナーゼ2,000F.U.の単回摂取により、凝固系因子のもっとも重要なものの1つである凝固系第8因子の有意な低下、および体内における重要な凝固阻止因子の1つであるアンチトロンビン濃度も、有意な増加を認めた(=凝固抑制効果)。さらに、血栓溶解作用も認めた。【意義】本研究の実施により、ヒトにおいてナットウキナーゼの単回摂取により、主要な血液凝固系因子を抑制し、線溶系を活性化させることにより、血栓症予防効果を有する可能性が示唆された。3ヶ年にわたる本研究プロジェクトの主目的は、血栓症発症リスクの高まる状況下での血栓症リスク因子を抑制する方策を探る一環として、納豆菌培養エキスであるナットウキナーゼの摂取効果を検証することにある。本年度は、前年度(研究1年目)に得られた予備的測定結果をもとに、若年健常者という同様の身体的特徴を有する実験対象者の人数を増やし、ナットウキナーゼ摂取効果の基礎的検討を多角的に行うことにあった。本年度は、合計6名の若年健常男性を対象に、2,000FU(フィブリン分解単位)のナットウキナーゼを単回投与し、投与前および投与2、4、6、8時間後に採血および各種測定を行い、血圧、心拍数、血液凝固・線溶系因子に及ぼす効果を検証した。結果として、フィブリン分解の直接的指標であるD-dimerの投与2、6、8時間後における上昇(P<0.05)、フィブリンおよびフィブリノーゲン分解の指標であるフィブリン/フィブリノーゲン分解産物(FDP)の投与4時間後の上昇(P<0.05)を認めた。さらに、血液凝固系の中でも特に重要な制御因子であるアンチトロンビンの有意な上昇(投与2時間後、P<0.01)、および投与8時間後のフィブリノーゲン濃度の低下(P<0.05)と部分トロンボプラスチン時間の延長を認めた。特に、ナットウキナーゼのアンチトロンビン増加作用は、本測定にて初めて明らかとなった事実である。ナットウキナーゼ2,000FU摂取の急性効果として、線溶系亢進作用、および血液凝固系因子の抑制作用の両者が明らかとなった。現在、患者への使用が許可されている血栓溶解薬、および治験が行われている薬は、プラスミンを介したフィブリン分解作用を有する1経路だけのものであるが、ナットウキナーゼは前述のとおり、これまでにわかっているだけでも複数の作用経路を有している。このユニークかつ強力なフィブリン分解作用は、今後、血栓症の治療薬もしくは予防薬としての可能性を有している。ナットウキナーゼ2,000FU単回摂取の影響について検討した結果、1、降圧効果(=収縮期血圧の低下傾向)を認めた、2、線維素溶解系(線溶系)の亢進を認めた(フィブリン分解産物の血中濃度の上昇、D-ダイマーの上、tPA-PAI-1複合体の低下傾向)、3、炎症性マーカーである高感度CRP濃度に対する影響については、今後さらなる検討が必要である。急性運動および脱水を伴う急性運動時へのナットウキナーゼ2,000FU単回摂取の影響について検討した結果、1、運動開始3時間前にNK2,000FUを1回摂取することにより、運動直後の凝固系因子の上昇を抑える可能性が示唆された(トロンビン・アンチトロンビン複合体の上昇抑制)、2、運動開始3時間前にNK2,000FUを1回摂取することにより、血小板系凝固因子の、運動直後の上昇が抑えられた(βトロンボグロブリン、血小板第4因子の上昇抑制)、3、線溶系に対する影響については、さらに被験者数を増やした詳細な検討が必要である。【研究を行った目的】血栓症予防効果を有すると期待されるナットウキナーゼをヒトが経口摂取した場合の基礎的効果を検証することを目的に、本研究を実施した。【実施した研究方法】平均年齢22.3歳の健常男性計15名を対象に、納豆23パックに含有される量と同等量であるナットウキナーゼ2,000F.U.(フィブリン分解単位)を単回摂取させ、摂取前および摂取2時間後から8時間後まで2時間毎に採血を行い、血液中の主要な凝固系/線溶系因子に及ぼすナットウキナーゼの摂取効果を検証した。【得られた結果】ナットウキナーゼ2,000F.U.の単回摂取により、内因性凝固因子活性化の指標である活性化部分

トロンボプラスチン時間は有意に延長し(=血液凝固抑制効果)、同様に、凝固系因子のもっとも重要なものの1つである凝固系第8因子の有意な低下を認めた(=凝固抑制効果)。さらに、体内における重要な凝固阻止因子の1つであるアンチトロンビン濃度も、有意な増加を認めた(=凝固抑制効果)。一方、形成された血栓を溶解する線溶系因子も、ナットウキナーゼ2,000F.U.の単回摂取により影響を受け、フィブリンおよびフィブリノーゲンの分解産物であるFDP、および架橋化されたフィブリンの分解産物であるDダイマーが有意な増加を示した(=血栓溶解作用)。ただし、これらの変化は、いずれも正常濃度範囲内での変動であった。【本研究の意義】本研究の実施により、(研究者が知る限り世界で初めて)ヒトにおいてナットウキナーゼの単回摂取により、主要な血液凝固系因子を抑制し、線溶系を活性化させることにより、血栓症予防効果を有する可能性が示唆された。【今後の発展性】血栓形成が促進される環境下でのナットウキナーゼ事前摂取による血栓症予防効果、および患者の血栓症治療への応用について、さらなる検討が有効と考えられる。スポーツ医学本研究プロジェク3ヶ年の目的は、血栓症発症リスクの高まる状況下での血栓症リスク因子を抑制する方策を探る一環として、納豆菌培養エキスであるナットウキナーゼの摂取効果を検証することにある。平成25年度は、特に、ナットウキナーゼの単回摂取に関する基礎的データ採取に主眼をおいて実験を実施した。結果として、研究実績の概要でも述べたとおり、血液凝固系・線溶系の複数の経路に作用する効果を有するという結果が得られた。これらの結果は、ナットウキナーゼ摂取の急性効果が明らかになったことを示すばかりではなく、今後の応用実験のための基礎的資料ともなる有益な情報を含んでいると考えられる。また、この結果は現在、学術論文として発表するための準備が進められている。当初の目的に対し、本年度の進捗状況はほぼ合致しており、おおむね順調に進展していると判断した。本研究の目的は、血栓症および生活習慣病を予防する方策を探す一環として、運動、ナットウキナーゼ摂取、ナットウキナーゼ摂取と運動の同時負荷が凝固系・線溶系、血中高感度CRP値、安静時血圧に及ぼす影響を検討し、血栓症および血管系疾患の予防に寄与する運動およびナットウキナーゼ摂取の可能性を探ることであった。一過性の運動負荷と1回のナットウキナーゼ経口摂取を実施し、凝固・線溶系、炎症マーカー血中高感度CRP値、安静時血圧を各負荷前後で評価し、血栓症および血管系疾患の予防に寄与する各負荷の可能性を探ることを初年度の目標とした。この当初の目的に対して、本年度の進捗状況は、ほぼ合致しており、おおむね順調に進展していると判断した。研究1年目(平成24年度)、および2年目(平成25年度)に得られた結果をもとに、血栓症の発症リスクが高まるシチュエーションでのナットウキナーゼの摂取効果を検証したいと考えている。具体的には、発汗による大量の脱水(1時間あたり12リットル)を伴う夏場の長時間運動をモデルとした条件下での血栓症リスク因子に対する、ナットウキナーゼの事前摂取の効果の検証である。当大学は、温度、相対湿度および酸素濃度がコントロール可能な人工気象室を有しており、脱水実験の経験も豊富である。立命館大学生命倫理委員会でも、本研究実施に関する審査は承認済である。医師の指導/監督のもと、実際の現場に近い厳密にコントロールされた条件下における、精度の高いデータ採取を目指す。
ジョルジュ・スーラの「フレーム」と「ボーダー」

西洋絵画はしばしば「開かれた窓」に例えられてきたが,窓の向こうの表象の世界と我々の世界との,窓枠=額縁=フレームを間に挟んでの関係は,19世紀後半に大きく変わった.本研究の目的は,その変化の現れを画面の縁という「場」に見いだし,新印象派の画家ジョルジュ・スーラの作品の表象を取り巻く点描で描かれた帯=「ボーダー」と点描を施したオリジナルの額縁=「フレーム」との関係を契機として考察することである.スーラの「ボーダー」は,窓のような「現実の開口部」を示唆していない.それは抽象的な帯に見え,表象を取り囲んでその限界を定めているという意味では内側にある表象にとり一種の「フレーム」である.他方,「フレーム」に施された点描と同質の点から構成されているという意味ではその外側を取り囲む「フレーム」の自己反復とも解釈できる.本研究では,この「ボーダー」の二重性が徐々に形成されていった過程を解明することで,ドガやカイユボットの「新しい絵画」に従来とは異なる角度からスーラの芸術をつなぐ可能性を示し,この画家をモダニズム絵画の歴史の中に新たに位置づけることができた.西洋絵画はしばしば「開かれた窓」に例えられてきたが,窓の向こうの表象の世界と我々の世界との,窓枠=額縁=フレームを間に挟んでの関係は,19世紀後半に大きく変わった.本研究の目的は,その変化の現れを画面の縁という「場」に見いだし,新印象派の画家ジョルジュ・スーラの作品の表象を取り巻く点描で描かれた帯=「ボーダー」と点描を施したオリジナルの額縁=「フレーム」との関係を契機として考察することである.スーラの「ボーダー」は,窓のような「現実の開口部」を示唆していない.それは抽象的な帯に見え,表象を取り囲んでその限界を定めているという意味では内側にある表象にとり一種の「フレーム」である.他方,「フレーム」に施された点描と同質の点から構成されているという意味ではその外側を取り囲む「フレーム」の自己反復とも解釈できる.本研究では,この「ボーダー」の二重性が徐々に形成されていった過程を解明することで,ドガやカイユボットの「新しい絵画」に従来とは異なる角度からスーラの芸術をつなぐ可能性を示し,この画家をモダニズム絵画の歴史の中に新たに位置づけることができた.本研究計画は,新印象派の画家スーラのオリジナルの額縁=「フレーム」と,画家が作品の周りに施した点描による縁取り=「ボーダー」を調査し,その結果の分析を通して,19世紀末における表象のあり方を明らかにしようとするものである.そのためにまず,作品を実際に見て,複写図版では確認の難しいボーダーの点描と額縁の色と点描の関係を調査することが必要となる.今年度はその第一段階として,2011年3月にオランダ,フランス,イギリスを訪問した.スーラの代表作は大画面絵画が6点,点描を用いた完成作が約25点である.今回の調査ではそのうち,オランダにある《シャユ踊り》とロンドンの《アニエールの水浴》の大作2点,完成作としてはロンドンの《化粧する女》の他海景画など計8点,ボーダーのある習作3点を調査し,撮影が可能なものについては細部写真を撮った.(なお,クレラー・ミュラー美術館所蔵の海景画完成作1点については福岡で開催されたゴッホ展で調査した).これらの調査に基づき,下地と「ボーダー」との関係の制作時期による相違およびその推移について,実見に基づく確認結果をまとめている.ただし,研究結果を公にするには主要な作品が調査対象からかなり欠落しているため,アメリカ合衆国での調査が待たれる.この調査は,平成23年度夏期に実施の計画をしている.西洋絵画はしばしば「開かれた窓」に例えられてきたが,窓の向こうの表象の世界と我々の世界との,窓枠-額縁=フレームを間に挟んでの関係は,19世紀後半に大きく変わった.本研究計画の目的は,その変化の現れを画面の縁という「場」に見いだし,新印象派の画家ジョルジュ・スーラの作品の表象を取り巻く点描の帯-「ボーダー」と点描を施したオリジナルの額縁=「フレーム」との関係を契機として考察することである.この目的達成のために,(1)実際の作品および「ボーダー」と「フレーム」を調査すること,(2)当時の文献資料および現在の研究における「フレーム」と「ボーダー」への言及の調査の二つを大きな柱として研究を進めた.(1)に関連しては,図版であまり取り上げられないスーラ作品の細部,とくに画面の端を実際に調査するため,平成24年3月にアメリカ合衆国に調査旅行を実施し,シカゴ美術館,ワシントン・ナショナル・ギャラリー,フィラデルフィア美術館,メトロポリタン美術館,ニューヨーク近代美術館などに所蔵されているスーラおよび19世紀後半のフランス画家の作品とオリジナル「フレーム」の調査を行った.とくに,「ボーダー」と「フレーム」があるスーラ作品については,細部拡大写真を可能な限り撮影した.(2)に関連しては,平成22年度に主要な一次資料はほぼ集めたが,近年の研究や所蔵美術館による科学調査報告の蒐集を引き続き行い,文献解読に努めた.成果の発表としては,平成22年度の調査旅行の結果を受けて,まだ萌芽的考察であるが『視覚の現場』に「『絵の端』を巡る考察」を発表した.また,スーラに関連する検討として『フォーラム21』に「岡鹿之助とジョルジュ・スーラ」を執筆した.これらの検討を土台として,研究を進めている.

西洋絵画はしばしば「開かれた窓」に例えられてきたが,窓の向こうの表象の世界と我々の世界との,窓枠=額縁=フレームを間に挟んでの関係は,19世紀後半に大きく変わった.本研究の目的は,その変化の現れを画面の縁という「場」に見いだし,新印象派の画家ジョルジュ・スーラの作品の表象を取り巻く点描で描かれた帯=「ボーダー」と点描を施したオリジナルの額縁=「フレーム」との関係を契機として考察することである.この目的を達成するために,1スーラ作品の「フレーム」と「ボーダー」の実地調査および作品の科学調査報告の検討,2「フレーム」と「ボーダー」に関するスーラや彼と同時代の評論家などの文献における言及,および現代の学術研究における言及を検討し,両者の出現の経緯と関連性,およびその変遷を明らかにし,以下のような結論を得た.スーラの「ボーダー」は,窓のような「現実の開口部」を示唆しておらず,抽象的な帯に見える.だが,表象を取り囲んでいるという意味ではその内側の表象にとり一種の「フレーム」であり,「フレーム」に施された点描と同質の点から構成されているという意味ではその外側を取り囲む「フレーム」の自己反復とも解釈できる.本研究では,この「ボーダー」の二重性が徐々に形成されていった過程を解明し,スーラの絵画を「窓としての絵画」が揺れ動き平面化が進行する19世紀後半の変動の流れの中に「絵の端」という観点から取り込んだ.この観点の導入により,ドガやカイユボットの「新しい絵画」に従来とは異なる角度からスーラの芸術をつなぐ可能性を示し,この画家をモダニズム絵画の歴史の中に新たに位置づけることができた.スーラの「フレーム」と「ボーダー」の調査については,アメリカのバーンズ財団美術館の改修工事により予定した作品を見ることができなかったが,それ以外は当初計画していた作品調査を平成22年度,23年度にほぼ終了した.文献資料の収集については,読み進むにつれさらに収集対象が増える状況であるが,解読は順調に進んでいる.次の段階として,順調に考察に進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。特に支障なく,当初の研究計画に則って研究を進めている.すでに蒐集した画像資料,文献資料の検討分析をさらに継続し,研究論文としてまとめ発表する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
研修医採用試験と採用後の研修医評価との関連性の分析

本研究の概要は、毎年夏に実施される臨床研修病院の採用試験において面接試験・筆記試験・小論文試験などの多様な評価方法による評価を実施し、実際に当該病院に採用となった研修医について研修期間中の指導医や他職種(看護師等)からの評価を集計し、採用試験における各評価方法の結果と採用後の研修医評価との結果との関連性について統計学的に分析・検証することで、採用試験時の各評価方法が研修期間中のどのような能力を予測し得るのかを解明する研究である。
科学-技術-社会の関係を重視した非理科系生徒用化学教材の開発

将来の学校教育においては、以下のようなことが避けられない重要な教育課題となるであろう。.(1)生徒達を社会の目標にふさわしい行動がとれるような人間にすること。(2)社会で問題になっているテーマを詳細に把握しようとする態度を身につけさせること。(3)そうした論争的問題を敵対感情をもって取り扱うのではなく、寛大なマナーで取り扱えるようにすること。本研究では、上記のような3つの目標を達成するために、科学とその応用である技術の社会的意味を問題とするような化学教材を開発し、その試行と評価を行い、高等学校で使用可能な範例を提示した。その特徴は次のようになる。1.開発した化学教材は、合成高分子化合物の内容を中心とした。2.開発した化学教材には、(1)化学や化学授業に対する生徒の興味・関心を促す、(2)内容相互の文脈を重視する、(3)生徒の活動の多様化が図る、という特徴を持たせた。3.研究協力校(広島大学附属福山中・高等学校、広島県立祇園北高等学校)において、開発した化学教材を用いて授業を行った。4.開発した化学教材の有効性を評価するために、(1)指導目標の達成度、(2)化学授業に対する生徒の意識や態度の変容、について調べる調査問題を作成し実施した。平成8年度に行った研究によって得られた成果は、つぎのようになる。1.これまでに開発された本研究に関わる下記のカリキュラムの内容を分析し、科学・技術・社会の相互関係を重視した教科「化学」がとるべき教育目的・目標や内容、方法を明確にした。2.広島大学附属中・高等学校、同附属福山中・高等学校、広島県立祇園北高等学校、ならびに広島県教育センターの教員や指導主事の協力を得て、科学・技術・社会の相互関係を重視した化学教材を開発するにあたっての指針について討議し、共通理解を得た。教材として扱う内容領域は「有機化学」とした。3.国際的視野に立った教材をつくるため、教材開発の指針の原案に対して、ドイツの研究協力者にレビューを受けた。次年度は、修正された原案にもとづいて教材の具体的な指導計画を立て授業を行うこと、生徒の意識や態度の変容をとらえるために評価問題を作成し、授業の前後で調査を行うことを確認した。平成9年度に行った研究によって得られた成果は、次のようになる。(1)化学に対する生徒の興味・関心を促進すること(2)教材内容の選択と配列においては、内容相互の文脈(コンテキスト)を重視すること(3)実験・観察、討論、ロールプレイ、学校外施設の見学などを授業に取り入れ、学習活動の多様化を図ること2.開発された化学教材をもとに、授業の実施時期、配当時間、ならびに授業毎の指導目標、学習内容、指導過程、指導方法など、具体的な指導計画を立てた。3.次年度は、研究協力校(広島大学附属中・高等学校、同附属福山中・高等学校、広島県立祇園北高等学校)において、開発した化学教材を用いて実際に授業を行うこと、研究分担者は授業観察を継続的に行い、教師の教育活動および生徒の学習活動を捉えることを確認した。また、生徒の意識や態度の変容をとらえるために評価問題を作成し、授業の前後で調査を行うことも確認した。平成10年度に行った研究によって得られた成果は、以下のようになる。1.平成9年度までに開発した高等学校化学の教材を、(1)化学や化学授業に対する生徒の興味・関心を促すものであるか、(2)内容相互の文脈が重視されているか、(3)生徒の活動の多様化が図られているか、という視点から再度検討し、必要なところを修正した。2.修正した化学教材をもとに、次のような授業の指導計画を立てた。実施時期:1998年11月実施対象:高等学校3年次生指導目標:(1)合成高分子化合物の基本的な概念や原理・法則を理解させる。(2)合成高分子化合物の開発、発展、及び普及を理解させることにより、科学・技術・社会の相互関連に気づかせ、省資源消費・省廃棄物社会において求められる態度を育成する。学習内容、指導過程、及び指導方法などについても細部にわたり計画した。

研究分担者は授業観察を継続的に行い、教師の教育活動と生徒の学習活動を記録した。4.開発した化学教材の有効性を評価するために、(1)指導目標の達成度、(2)化学授業に対する生徒の意識や態度の変容、について調べる調査問題を作成し、実施した。5. 3年間の研究成果を報告書にまとめた。
超高速時間分解電場変調分光法の開発と電荷移動反応への応用

本研究は、超高速現象の外部電場効果を測定するフェムト秒時間分解電場変調分光法を開発することを目的とする。本年度は、昨年度製作したアップコンバージョン法によるフェムト秒時間分解蛍光分光システムに電場変調ユニットを取り入れることにより、時間分解電場蛍光分光システムの開発を行った。時間分解蛍光システムは、波長740-960nm、パルス幅約100fsのフェムト秒チタンサフアィアレーザーを用いて作成し、2倍波または3倍波をポンプ光として試料を励起する。基本波の一部はアップコンバージョン用のプローブ光とし、可変の光学遅延を通す。光学遅延は自動ステージを用い、最小で0.7fsのステップで自動掃引が行えるように改良した。電場変調測定は、電場のオン・オフによる強度差方式を用いた。遅延時間を固定した状態において、DC電場の繰り返しでオン・オフを行う。オンとオフの強度差をある一定時間積算して次の遅延時間に移動し、時間分解蛍光強度の電場効果成分を得る。電圧発生には既存の電圧発生器と増幅器を用い、GP-IBにて制御する。自動ステージと電圧発生器との同期をとり、VISUAL BASICを用いて自動測定が行える制御プログラムを作成した。試料として色素がドープされた高分子を用いた。ITO基板上に高分子を作成し、その上に半透明アルミニウムを蒸着し、ITOとアルミニウム間に外部電場を印加した。現在、蛍光減衰の電場効果の測定を行っている。ポンプ光の照射による高分子試料の劣化が問題となり、軸外し放物面鏡による蛍光補集効率の向上、クライオスタットによる低温測定を検討している。また時間分解能を向上させるために、プリズムペアによるパルス幅の先鋭化およびレンズをすべて凹面鏡に変更することによって、パルス幅の拡がりを抑えることを行っている。本研究は,電子移動などの様々な超高速現象の外部電場効果を測定することができるフェムト秒時間分解電場変調分光法の開発を行なうことを目的とする。本年度は,現有のパルス幅約100fs,波長800nm,繰り返し周波数76MHzのフェムト秒チタンサファイアレーザーを用いて,アップコンバージョン法によるフェムト秒時間分解電場蛍光分光システムの開発を行った。チタンサファイアレーザーからの出力光を2つに分け,片方は3倍波に変換し試料を励起するためのポンプ光とする。他方はアップコンバージョン用のプローブ光とし,可変の光学遅延を通す。プローブ光の可変の光学遅延には自動ステージを用い,数フェムト秒オーダーの自動掃引が行えるように設定した。ポンプ光よって生じた試料からの蛍光とプローブ光を,非線形光学結晶に入射する。蛍光とプローブ光から生じた和周波光を,バンドパスフィルターおよび分光器を用いて迷光除去を行い,フォトンカウンティング用光電子増倍管とフォトンカウンタを用いて検出する。光学遅延を掃引し,フェムト秒オーダーの時間分解を行う。電場変調測定は,電場のオン・オフによる強度差方式を用いた。遅延時間を固定した状態において,DC電場を40Hz程度の繰り返しでオン・オフを行う。オンとオフの強度差をある一定時間積算して次の遅延時間に移動し,時間分解蛍光強度の電場効果成分を得ることができる。電場変調システムから出力されるトリガーパルスを用いて,自動ステージと電場変調システムとの同期をとるようにしている。現在,VISUAL BASICで制御プログラムを書き,自動測定が行えるように設定している。
高次環状構造を有する天然由来の生体機能分子の実用的合成

抗生物質ツベラクトマイシン類の効率的合成法の開発に関しては、ツベラクトマシンBおよびEの初の全合成を達成した。以前完成していたツベラクトマイシンAおよびEの全合成の際採用したルートを部分的に修飾し、両抗生物質の上部セグメントと下部セグメントを各々合成し、それらをStilleカップリング引き続く向山マクロラクトン化にて結合し、ツベラクトマイシンBおよびDの効率的合成法を確立した。この結果、不明であったそれら抗生物質の立体化学が決定できた。一方、分子内檜山カップリング、または閉環メタセシスを鍵として24員環ラクトン構造を有する中間体を合成し、それらを基質とする渡環Diels-Aider反応によるツペラクトマイシンAとEの形式合成も達成した。GKK1032類の合成に関しては、酵素分割による光学活性合成中間体の大量合成、および分子内Diels-Alder(IMDA)反応を経るA/B/C環部の立体選択的な構築に成功していた。そこで、B環に存在する水酸基とジョードベンゼンとの銅触媒/塩基条件下でのUllmann型反応によるアリールエーテル部構築を検討し、効率的な条件を見いだした。また、C環上に存在するアルデヒド基と、別途合成したγ-酸素官能基化されたピロリジノン誘導体とのアルドール反応による連結にも成功した。この結果、GKK1032類を構成する全炭素原子を備えた鍵中間体の効率よい合成ルートを開発した。スピキュロ酸A合成に関しては、既知のキラルアルデヒドより出発し、炭素伸長を経て合成したビニルボロン酸誘導体と、別途合成した三置換ヨードオレフィン体との鈴木-宮浦カップリングにて、ジェン部/ジェノフィル部を備えたIMDA反応基質の合成法を確立した。期待したとおり、IMDA反応は立体選択的に進行し、スピキュロ酸Aの二環性骨格の構築に成功し、現在は最終段階であるスチリル側鎖部の導入を検討している。ツベラクトマイシン類の新規合成法の開発に関しては、(R)-乳酸エステルより誘導される両末端にヨウ素化ビニル基もしくはジエン構造、およびα位にリン酸エステルをもつプロピオン酸エステル構造をそれぞれ含む2種類の上部セグメントの合成法を確立した。一方、(R)-リンゴ酸ジエステルより出発し、両末端にアルデヒド基および金属化(スズ、ホウ素、シリコン)トリエン構造を含む3種類の下部セグメントの合成法を確立した。これらの各セグメントをまずHorner-Wordsworth-Emmons反応にて連結し、ついで分子内sp^2-sp^2カップリングもしくはオレフィンメタセシスにての連結を検討した。その結果、分子内檜山カップリングもしくは分子内オレフィンメタセシスを経るルートにて、24員環ラクトン中間体の生成に成功した。さらには、中間体大環状ラクトンの渡環Diels-Alder反応が反応系内ですみやかに進行し、2種類のDiels-Alder環化付加体が得られた(endo体およびexo体が約1:1)。このうちendo付加体を数工程にて、ツベラクトマイシンAおよびEへと誘導した。この結果ツベラクトマイシン類の合成に関し総工程数の短縮化を実現した。GKK1032類合成に関しては、2-methy1-1-3-pentadieneとmaleic anhydrideとのDiels-Alder環化体である置換シクロヘキセン誘導体より出発し、酵素分割による光学活性中間体の精製、および立体選択的な分子内Diels-Alder反応を経る、量的確保が可能なA/B/C環部構築ルートの開発に成功した。現在は下部13員環部の構築を検討している。スピキュロ酸A合成に関しては、2環性骨格構築の鍵となる分子内Diels-Alder反応のための数種類の基質の効率的な合成法を確立した。

期待したとおり、IMDA反応は立体選択的に進行し、スピキュロ酸Aの二環性骨格の構築に成功し、現在は最終段階であるスチリル側鎖部の導入を検討している。
福島県の震災後における新任保育者の成長プロセスに関する研究

東日本大震災直後の福島県における新任保育者であった保育者に対しての「自己形成プロセス」について明らかにしようと、昨年度より、インタビュー調査を継続中である。インタビュー調査を実施し、理論生成をし、保育者アイデンティティの類似概念である自己形成について、焦点を当てて、インタビュー調査を実施しているが、調査対象者の協力というところで難航しながらも、今年度は福島県中通り地方の公立保育所に勤務する現職保育士で東日本大震災の当時新任保育士であった2名を対象として半構造化のインタビュー調査を実施することができた。このデータをとるに伴って、半構造化面接を実施した際にLife-line InterviewMethodを用いて、保育者の成長とかかわりのある保育者効力感を主観的に調査対象者にインタビューと同時に評価をしてもらい、その後、インタビューの音声データを逐語録にして、昨年度調査して得ることができた、インタビュー調査の逐後録をもとに実施しているSCATの分析に新たなデータを加えて、SCATにおける質的研究法を用いて分析を進めているところである。現在、取り組んでいる研究法が質的研究法であることから、さらに、追加データが必要な場合は、新たな調査対象者に調査を依頼し、インタビュー調査を実施し、追加のデータを取り分析する中で検討をしていく。その後、福島県における新任保育者に焦点を当てた新任保育者研修プログラムについて作成、提案をし、実験群、統制群において研修プログラムのアウトカムについて調査を実施するとともにその研修プログラムのプロセスを検討していくものとする。福島県の震災から時間が経っていることから、震災当時に新任保育者であった方々が、研究協力者として説明と同意を得て研究協力者として研究に協力してくださり、SCATの質的研究法で分析する予定であったが、実際に研究協力者となるような方が少なくなってきており、質的データを取るのに苦慮した。しかし、新たに2名のデータを取ることができ、前々年度に修了するべき研究の分析を若干進めることができた。現職の保育者に対して研究依頼を行い、追加データを分析に含めて、保育者の自己形成プロセスについて明らかにし、福島県の新任保育者に焦点をあてた新任保育者研修プログラムを作成し提案する。保育者の自己形成プロセスを明らかにする質的研究については、研究協力者をすみやかに見つけて、その研究の遅れを解消する予定である。特に今までの研究についての研究計画への変更は生じない。今後の研究の推進方策としては、研究協力者に、すみやかに協力依頼を行いながら、音声データを集めながら、並行して、SCATの分析を実施していく。その後は、福島県の新任保育者の研修プログラムについて作成したもののプログラムの成果及びプログラムについてのプロセスとアウトカムについて調査をするために、すみやかに分析を行うものとする。東日本大震災後、大きな環境の変化により、保育が制限されるなどの特別な状況下で今日まで保育実践を実施してきた福島県の新任保育者に焦点を当てる。特に今年度は、震災後における保育の特別な難しさ、それを乗り越えようとすることを通して、どのような過程を経ながら新任保育者としての力量や専門性を遂げてきているのかを考えるために「保育者アイデンティティの形成過程」に着目をし、震災時に保育学生または、保育歴12年目であった福島県内の保育者(震災直後に新任保育者であった者)7名を対象に半構造化面接を実施した。一人当たり22分62分と面接時間にばらつきが見られたが、音声データを基に修正版グランデッドセオリーアプローチ(M-GTA)の分析手法にて分析を現在実施しているところである。本研究は、探索的研究のため、次年度は、研究分析の状況に応じて、引き続き、追加のデータをとるために、半構造化面接を少人数ではあるが、協力者に依頼し、調査を継続して実施していく予定である。さらに、新たに自己形成プロセスに着目しながら、震災時に保育学生または、保育歴12年目であった福島県内の保育者(震災直後に新任保育者であった者)に半構造化面接により調査を実施し、質的研究法に長けている専門家のスーパーバイズを受けながら、分析を進めていきたいと考える。福島県の震災直後の新任保育者だった者を対象に保育者アイデンティティの形成過程に焦点を当てて、インタビュー調査、分析を行うことが今年度の目的であったが、研究の同意が得られた協力者が7名にとどまったため、当該年度の研究計画よりもやや遅れている状況である。詳しくは、7名の研究対象条件に該当する現職の保育者に協力していただき、半構造化面接を実施し、ICレコーダーに録音した音声データを文字データに変換し、質的研究法に長けた研究者のスーパーバイズのもと、修正版グランデッドセオリーアプローチ(M-GTA)の分析手法において探索的に分析を行っているところである。また、研究対象条件に合う現職の保育者への研究依頼は済んでおり、追加データの調査を行うところである。東日本大震災直後の福島県における新任保育者であった保育者に対しての「自己形成プロセス」について、明らかにしようと研究を開始した。前年度、震災直後に福島県において新任保育者だった保育者に対して「保育者アイデンティティの形成過程」についてインタビュー調査からある程度の理論生成を行い、検討をしてきたが、その結果を踏まえて、保育者アイデンティティの類似概念である自己形成に焦点を当てて、インタビュー調査を実施し、検討をしようとしているところである。調査対象者は震災時に保育学生、または、保育歴12年目であった福島県中通り地方における保育者(震災直後に福島県内において新任保育者であった者)3名を対象に半構造化面接を実施した。

ただし、半構造化面接を実施の際にLife-line Interview Methodを用いて、保育者の成長とかかわりのある保育者効力感を主観的に評価してもらい、音声データを逐語録にして、現在,SCATといわれる質的分析法を用いてを分析を始めているところである。研究の協力依頼については、探索的研究のため、引き続き、依頼を行い、追加のデータを取る中で分析を進めていき、福島県における新任保育者の自己形成プロセスについて検討していくものとする。検討後に、福島県における新任保育者に焦点を当てた新任保育者研修プログラムを開発し、実験群、統制群において研修プログラムの効果について、プロセスとアウトカムの両方の調査を実施する予定である。福島県の震災直後の新任保育者だった者を対象に保育者の自己形成プロセスに焦点を当てて、インタビュー調査、分析を実施することが今年度の目的であったが、今年度実施予定であった研究について、研究対象条件の現職保育者を探す際に時間がかかり、研究実施の同意を得られた協力者が3名にとどまってしまったことと、さらに、前年度の保育者アイデンティティの形成過程の研究が、今年度までかかったため、当該年度の研究計画よりも遅れている状況である。現在までの進捗状況としての詳細としては、3名の研究対象条件に該当する現職の保育者に協力していただき、半構造化面接を実施し、ICレコーダーに録音した音声データを文字データに変換し、質的研究法に長けた研究者のスーパーバイズのもと、SCATの分析手法において探索的に分析を実施しているところである。研究対象条件に合う現職の保育者への研究依頼を進め、追加データの依頼を行い、研究対象条件に該当する現職の保育者へのインタビュー調査を実施し、引き続き、SCATによる質的分析を実施していきたいと考えている。東日本大震災直後の福島県における新任保育者であった保育者に対しての「自己形成プロセス」について明らかにしようと、昨年度より、インタビュー調査を継続中である。インタビュー調査を実施し、理論生成をし、保育者アイデンティティの類似概念である自己形成について、焦点を当てて、インタビュー調査を実施しているが、調査対象者の協力というところで難航しながらも、今年度は福島県中通り地方の公立保育所に勤務する現職保育士で東日本大震災の当時新任保育士であった2名を対象として半構造化のインタビュー調査を実施することができた。このデータをとるに伴って、半構造化面接を実施した際にLife-line InterviewMethodを用いて、保育者の成長とかかわりのある保育者効力感を主観的に調査対象者にインタビューと同時に評価をしてもらい、その後、インタビューの音声データを逐語録にして、昨年度調査して得ることができた、インタビュー調査の逐後録をもとに実施しているSCATの分析に新たなデータを加えて、SCATにおける質的研究法を用いて分析を進めているところである。現在、取り組んでいる研究法が質的研究法であることから、さらに、追加データが必要な場合は、新たな調査対象者に調査を依頼し、インタビュー調査を実施し、追加のデータを取り分析する中で検討をしていく。
糖尿病性腎症の新しい治療標的としてのメタロチオネインの分子機構の解明と臨床応用

これまでに糖尿病ラットの近位尿細管上皮細胞でメタロチオネインの発現が増強することが報告されているが、メタロチオネイン発現の抑制により糖尿病による酸化ストレス・糖尿病性腎症が増悪するかは不明であった。我々は、メタロチオネイン抑制により抗酸化作用が抑制され糖尿病性腎症が悪化すると仮説を立て、メタロチオネインノックアウトマウスやメタロチオネインノックダウンマウス培養近位尿細管上皮細胞を用いてメタロチオネインの糖尿病における酸化ストレスや炎症、糖尿病性腎症における役割を検討した。その結果、メタロチオネイン欠損により高血糖による酸化ストレスと腎臓の炎症が促進されることを明らかにした。平成25年度は1型糖尿病モデルであるストレプトゾトシン誘発糖尿病マウスを用いて、メタロチオネインの糖尿病性腎症の進展への影響を検討した。糖尿病誘発後12週の時点で糖尿病を誘発したメタロチオネインノックアウトマウスでは糖尿病野生型マウスに比べて尿中アルブミン排泄量の有意な増加を認めた。また組織学的検討では、メタロチオネインノックアウトマウスの腎糸球体の肥大や糸球体内マトリックスの蓄積、さらに間質の線維化といった組織学的変化の増悪を認めた。さらに腎症に対する影響として、従来から検討してきたアルブミン尿、腎機能、組織学的検討など古典的な評価に加えて、慢性炎症の指標である腎組織内のマクロファージの浸潤、炎症性サイトカインのmRNA定量、接着分子・ケモカインの発現の検討を行った。メタロチオネインノックアウトマウスの腎組織ではコントロールマウスと比較し、浸潤マクロファージの増加、IV型コラーゲンの増加、MCP-1・オステオポンチンの遺伝子発現の増加を認めた。また酸化ストレスの指標としてDHE染色を行ったところ、腎皮質での染色強度の亢進を認めた。これらの結果より、糖尿病性腎症においてメタロチオネインが炎症や酸化ストレスを抑制すること、またアルブミン尿や腎組織の増悪に対し保護的に働いていることが示唆された。マウス由来の培養近位尿細管上皮細胞(mProx24)を用いて高糖濃度刺激による酸化ストレスの発現およびメタロチオネインの発現について解析を行った。mProx24において高浸透圧条件下では酸化ストレスの亢進は認めなかったが、高糖濃度条件下では通常糖濃度条件下と比較し有意な酸化ストレスの亢進を認めた。またメタロチオネインをノックダウンすると、高糖濃度刺激による酸化ストレスの亢進がさらに増強することが判明した。さらに炎症性サイトカインであるMCP-1やオステオポンチンの発現が亢進することも認めた。これらの培養細胞を用いた実験結果は、先に実施した動物実験の結果と矛盾しないものであった。これまでの研究により、糖尿病性腎症の進展過程においてメタロチオネインは酸化ストレスおよび炎症を抑制することにより腎臓に対して保護的に働いていることが示唆された。これまでに、糸球体上皮細胞でのメタロチオネインの特異過剰発現により糖尿病による糸球体上皮細胞の障害・細胞死が改善するとの報告がある。また、以前に我々は糖尿病ラットの近位尿細管上皮細胞でメタロチオネインの発現が増強することを報告しているが、メタロチオネイン発現の抑制により糖尿病による酸化ストレス・糖尿病性腎症が増悪するかは依然として不明であった。そこで我々は、メタロチオネイン抑制により抗酸化作用が抑制され糖尿病性腎症が悪化すると仮説を立て、メタロチオネインノックアウトマウスやメタロチオネインノックダウンマウス培養近位尿細管上皮細胞(mProx24)を用いてメタロチオネインの糖尿病における酸化ストレスや炎症、糖尿病性腎症における役割を検討した。ワイルドタイプマウスの糖尿病群と比較してメタロチオネインノックアウトマウスの糖尿病群では活性酸素及び炎症性サイトカインの発現が増強された。また、腎臓間質へのマクロファージ浸潤及び腎尿細管間質の線維化が増加した。さらに、電子顕微鏡にて近位尿細管上皮細胞の異常なミトコンドリアの形態を明らかにした。mProx24細胞の高糖濃度条件下では、メタロチオネイン発現抑制群で炎症関連遺伝子が増加した。この研究の結果により、メタロチオネイン欠損により高血糖による酸化ストレスと腎臓の炎症が促進されることを明らかにした。この研究の結果は、メタロチオネインは抗酸化蛋白質として、腎臓では糖尿病による酸化ストレスから主に尿細管細胞を保護する上で重要な役割を果たしていることを示している。したがって、腎臓の近位尿細管上皮細胞におけるメタロチオネインは糖尿病性腎症の治療標的となる可能性があることが示唆された。糖尿病などの酸化ストレスが増加する環境で、メタロチオネインは抗酸化作用により近位尿細管の炎症・線維化を保護するという役割が明らかになった。当初の予定した研究計画をおおむね行っている。

医歯薬学今後は培養近位尿細管上皮細胞を用いて、糖の取り込みを抑制することにより、メタロチオネインの発現がどのように変化するかを検討する予定である。当初予定した研究計画をおおむね行っている。今後は培養近位尿細管上皮細胞あるいは糸球体上皮細胞を用いて、メタロチオネインの高糖濃度による酸化ストレスに対する効果を検討する。
小さな拠点での大きな循環を意図した過疎地域型インフラ整備戦略とその評価手法の開発

平成30年度は以下の内容を実施した。1.小地域産業連関表を用いた小地域熱電供給の運用方策の検討:鳥取県日南町を対象に、木質チップを利用した小型熱電併給事業を検討した。まず、対象地域の産業連関表を作成し、日南町の経済構造を把握した。次に、実現性の高い熱電併給事業の実施形態に対して事業実施による経済効果、増加する所得を試算した。最後に、増加が見込まれる所得のインパクトを評価する目的で、上下水道と清掃に関する公共サービスの民間委託額を求めた。人口減少に伴い公共サービスの事業規模は縮小が見込まれ、民間委託額も減少していると考えられる。これらの委託を業務とする事業者にとっては市場の縮小を意味し、事業継続を考慮するとその他の業務への展開など業態の変化が必要となると考えられる。ここでは、現実に縮小する公共サービス委託費からの所得を推計し、小型熱電併給事業の実施により推計された地域の増加する所得と比較した。2.水資源利用に関する数理計画論的アプローチ:昨年度、課題に取り組む中で新たに芽生えた関連サブテーマとして、「資源のカスケード利用を質的側面からとらえ、数理計画問題としてモデル化すること」があった。これを検討する中で、再生水利用を考慮した下水処理施設の最適配置モデルや再生水導入施策の経済効果の計測を行った。本課題の副産物ともいえるが、これをコミュニjavascript:onInputApplication()ティ資源の活用策につなげていければと考える。3.小さな拠点性に係る検討:「小さな拠点」の概念では「コンパクト+ネットワーク」が一つの鍵となる。そこで、国土交通省「国土のグランドデザイン2050」にあるサービス施設の立地確率と自治体の人口規模について、後者を平成の合併前の単位で見た場合にどのような差異があるかを分析した。平成30年度の実施内容のうち、1.2.については成果という形にたどりつき、1.については調書作成時の計画通りの進捗状況であると言えるものの、3.については、当初の計画とは異なるアプローチとして開始することになった分析であることなどから、未だ結果を出すに至っていない段階であるため、上記のように判断した。平成31年度は以下の研究を予定している。1.将来の社会情勢変化を考慮に入れた評価枠組みの拡張昨年度までのモデルをベースに、将来評価を行える枠組みに拡張する。人口減少、エネルギー技術の変化など、研究テーマに関連する将来の社会情勢変化を考慮に入れてシナリオ分析を行う。労働力が相対的に希少になる想定では、応用一般均衡分析の適用も検討する。2.巡回サービス主体による集約的サービス供給方策の検討:まずは、進捗の遅れている前年度のテーマを仕上げたい。その上で、分析対象地域をいくつかに絞った上で、本研究で念頭におくサービス主体を特定し、本業に付随して福祉サービス等を集約的に担う際にどのくらいのキャパシティがあるのか、どのくらいのエリアをカバーできるのかを明らかにする。平成29年度は以下の内容を実施した。1.小地域産業連関表を用いた木質バイオマスによる熱電供給の地域経済効果推計(プロトタイプの作成)本サブテーマでは、まず、地域経済分析のデータとして、i)鳥取県日南町、ii)鳥取県西部という2つのスケールの小地域産業連関表を推計した。次に、小型蒸気タービン(500kW)による発電を想定し、現在域外から購入している電力を代替する、もしくは売電による地域経済効果を推計した。その結果、ベースケースで設定したシナリオの下では20億円規模の経済波及効果があることが明らかとなった。その一方で、バイオマス発電事業部門単体で見た場合、原料である木材の取得費用、特に搬送費用の上昇によっては粗付加価値部門が負値となり、事業としての成立が困難になりうることも示唆された。2.巡回サービス主体による集約的サービス供給方策の検討本サブテーマでは、既往研究のレビューを中心的に行い、次年度の研究推進方策を検討するとともに、検討範囲を地域コミュニティレベルで展開するコミュニティビジネスに拡張することとした。集約的サービス供給方策に関しては、地域を巡回するサービス業者へのヒアリングを実施し、過疎地域を対象に他業種との連携で現在動き出しているサービス形態の構想について情報および資料を収集した。同サービス業者には、今後の協力への同意を得ることができた。応募申請書・交付申請書に記載した内容(平成29年度の研究計画)をおおむね実施できており、上のような判定とした。なお、当初予定していたエネルギー需要量の推計については検討途上であったが、森のエネルギー研究所による報告書(H29.2)に全て掲載されているため、実施しないこととした。

ここでは、現実に縮小する公共サービス委託費からの所得を推計し、小型熱電併給事業の実施により推計された地域の増加する所得と比較した。2.水資源利用に関する数理計画論的アプローチ:昨年度、課題に取り組む中で新たに芽生えた関連サブテーマとして、「資源のカスケード利用を質的側面からとらえ、数理計画問題としてモデル化すること」があった。これを検討する中で、再生水利用を考慮した下水処理施設の最適配置モデルや再生水導入施策の経済効果の計測を行った。本課題の副産物ともいえるが、これをコミュニjavascript:onInputApplication()ティ資源の活用策につなげていければと考える。3.小さな拠点性に係る検討:「小さな拠点」の概念では「コンパクト+ネットワーク」が一つの鍵となる。そこで、国土交通省「国土のグランドデザイン2050」にあるサービス施設の立地確率と自治体の人口規模について、後者を平成の合併前の単位で見た場合にどのような差異があるかを分析した。平成30年度の実施内容のうち、1.2.については成果という形にたどりつき、1.については調書作成時の計画通りの進捗状況であると言えるものの、3.については、当初の計画とは異なるアプローチとして開始することになった分析であることなどから、未だ結果を出すに至っていない段階であるため、上記のように判断した。平成30年度は以下の研究を予定している。1.将来シナリオを考慮した木質バイオマスによる熱電供給の地域経済効果推計昨年度作成したプロトタイプをベースに、将来評価を行える枠組みに拡張する。具体的には、産業連関表を中心に、将来時点の社会経済統計を推計する。その際、上下水道や廃棄物処理など他の公共サービスとの集約をシナリオとして設計する点に力を入れたい。2.小さな拠点を単位とするサービスモデル・ビジネスモデルに関する研究分析対象地域をいくつかに絞った上で、本研究で念頭におくサービス主体を特定し、当該業者の日常的な業務時間・場所・内容や空き時間を明らかにし、本業に付随して福祉サービス等を集約的に担う際にどのくらいの余力があるのかを把握するための基礎データとする。また、昨年度の課題に取り組む中で新たに芽生えたテーマとして、資源の「カスケード利用」を質的側面からとらえ、数理計画問題としてモデル化することを検討する。平成31年度は以下の研究を予定している。1.将来の社会情勢変化を考慮に入れた評価枠組みの拡張昨年度までのモデルをベースに、将来評価を行える枠組みに拡張する。人口減少、エネルギー技術の変化など、研究テーマに関連する将来の社会情勢変化を考慮に入れてシナリオ分析を行う。労働力が相対的に希少になる想定では、応用一般均衡分析の適用も検討する。2.巡回サービス主体による集約的サービス供給方策の検討:まずは、進捗の遅れている前年度のテーマを仕上げたい。その上で、分析対象地域をいくつかに絞った上で、本研究で念頭におくサービス主体を特定し、本業に付随して福祉サービス等を集約的に担う際にどのくらいのキャパシティがあるのか、どのくらいのエリアをカバーできるのかを明らかにする。
復興の比較研究ー南アジアの事例から

大規模な災害を経験し、復興に向けたさまざまな活動が行われているネパール、インド、スリランカを事例にとり、大規模な災害の後に生活世界がどのように再編されるのかをフィールドワークによって調査し、比較の視点から記述・分析することを目的とする。災害からの復興において課題になる「トラウマとケア」「復興のポリティカル・エコノミーとマイノリティ」「環境と生業の変容」という三つの問題群を連関的・複合的に分析する。これらの多層的・複合的な過程の結節点に立ち現れる、多様化や均質化、排除や包摂、リスクやレジリエンスへと向かう多様なモメントを把捉することがこの研究の目的である。大規模な災害を経験し、復興に向けた諸活動が行われているネパール、インド、スリランカを対象に、災害の後に生活世界が再編される状況を調査・記述する。続いて「トラウマとケア」「復興のポリティカル・エコノミーとマイノリティ」「環境と生業の変容」という三つの問題群を文化社会、政治経済、生態環境の諸側面から分析する。災害からの復興について、原状回復や防災力の強化のみを考えるのではなく、地域が抱える社会的・政治的・生態環境的なコンフリクトを考慮して理解を深める点に研究の意義と新規性が認められる。研究の中で注目すべき三つの問題群が明記されており、具体的な成果が期待できる。発展途上国に対する日本の貢献としても評価できる。