hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジアシルグリセロールキナーゼδを分子標的とした２型糖尿病治療法開発への基盤構築

沈降物はPC-PLC活性を示したことから,DGKδはPC-PLCと直接もしくは間接的に相互作用している可能性が示唆された.脂質生化学薬剤スクリーニングに関する研究においては,大腸菌低温発現系を用いて発現させたDGKδの高純度の精製法を確立することに成功した.しかし,計画していたスクリーニングについては,高純度の精製法の確立に一定の時間を必要としたため年度内の実施は困難であった.一方で,食餌療法開発に向けた研究においては,ミリスチン酸が転写段階でDGKδの発現を正に制御すること,そしてDGKδはグルコースに応答してパルミチン酸を含有するDAG分子種に選択性を示すことが考えられ,予定通りの成果を得た.従って,全体的には本研究は平成25年度の実施計画に基づきおおむね順調に進展していると判断した1.薬剤スクリーニングのために,大腸菌低温発現系を用いて活性を有するDGKδを高純度に精製する系を確立することに成功した.従って,今後はDGKδを大量に調整した後,マイクロプレート・ADP-発光検出系を用いた独自のハイスループットDGK活性測定系を用いてスクリーニングを行う.2.食餌療法開発に向けた研究においては,DGKδは転写段階でミリスチン酸が転写段階でDGKδの発現を正に制御することから,26年度は転写因子(PPARα)が結合するDGKδのpromoter配列をルシフェラーゼ発光法を用いて同定する.さらに,脂肪酸に関連する転写因子(PPARα)を骨格筋細胞(C2C12筋芽細胞)に高発現させ,ミリスチン酸添加時のDGKδ転写・発現の増加を確認し,栄養関連転写因子の同定を行う.栄養関連転写因子を同定した後,ミリスチン酸を培地中に添加し,糖取り込み促進効果を調べる.また,PPARαのみならず,糖・脂質代謝に関与するPPARγとPPARδを含めた他の因子についてDGKδの転写・発現と糖代謝との寄与について検討を行う.さらに脂肪酸のみならず,他の栄養因子の探索も行う.3. siRNAを用いた実験系により,DGKδはグルコースに応答してパルミチン酸を含有するDAG分子種に選択性を示すことが考えられたことから,今度は逆にDGKδを高発現させたときにも,同様の選択性を示すのか否かを確認する.また,DGKδはグルコースに応答してどの代謝経路に由来するDAGを基質とするのかを各種代謝経路の阻害剤を用いて明らかにする.さらに,DGKδによって代謝されるDAG分子種の糖代謝への影響を評価するために,培地中の特定の脂肪酸分子種(DGKδによって代謝されるDAG分子中に含まれる脂肪酸)を添加し,PKC活性の増加と糖取り込み能の低下を調べる.
共鳴光電子分光法による内殻励起子の無輻射崩壊の研究

内殻励起子の無輻射崩壊過程の研究をするために、Cl L_<2.3>吸収領域において塩化リチウムおよび塩化ナトリウムの共鳴光電子スペクトルを分子科学研究所のストレージリングUVSORのBL-2B1の装置を利用して測定した。その結果、価電子帯やCl 2p準位のスペクトル強度は吸収スペクトルとは無関係に励起エネルギーの増加と共に単調に減少するのみであるが、Cl L_<2.3>-VVオージェピークの強度は吸収スペクトルにほぼ比例することが分かった。さらに、内殻励起子によるものと思われるCl L_<2.3>吸収スペクトルの第一ピーク付近の励起光では、オージェスペクトルの形状変化およびオージェ電子の運動エネルギーが約0.5eV変化することが認められた。これらの測定結果から、Cl L_<2.3>内殻励起子は主にオージェ過程で崩壊し、以前に測定した同じ物質のLi LやNa L_<2.3>内殻励起子の場合とは異なり、励起子を形成していた正孔と電子が再結合し、そのエネルギーを価電子帯や内殻電子に与える直接再結合過程では崩壊しないことが分かった。(Li KやNa L_<2.3>内殻励起子の場合はオージェ過程と直接再結合過程の双方で崩壊する。)これらの結果は陽イオンの内殻励起子と陰イオンの内殻励起子とでは価電子帯や伝導帯の状態を反映して、その崩壊過程が異なることを意味していると思われる。また、励起子がオージェ過程で崩壊した終状態においては、もともと励起子を形成していた電子と、価電子帯の二つの正孔が束縛状態を作り、そのためにオージェスペクトルの形状変化やオージェ電子の運動エネルギーの変化が起こると考えられる。
小胞体ストレス応答機構の制御による神経細胞死防御法の開発

アルツハイマー病、パーキンソン病などの神経変性疾患の治療法開発を目標に、脳神経細胞で起こる小胞体ストレス応答の全貌解明を目指した。得られた成果は以下のとおりである。1)新規小胞体ストレスセンサーの同定と機能解析;小胞体ストレスセンサーATF6やOASISに構造的に類似するBBF2H7を同定した。BBF2H7は転写因子として機能し、分子シャペロンBiPの発現を促進する可能性を見出した。さらにこの分子はストレス時に翻訳レベルで誘導され、小胞体ストレス誘導性細胞死から救済する機能をもつことがわかった。2)小胞体ストレス誘導性オートファジーの分子機構;小胞体ストレス時に二重膜でつつまれたオートファゴゾームが多数出現すること、このオートファゴゾーム形成にはIREl-TRAF-JNKパスウェーが必須であること、さらには活性化したオートファジーは異常タンパク質の排除に働く可能性を見出した。3)小胞体分子シャペロンBiP誘導剤の作用機序解明と薬効評価;低分子化合物BIXは小胞体ストレスを誘発することなくBiPのみを特異的に転写・翻訳させることが分かった。また、in vitro及びin vivoにおいて小胞体ストレス誘導性の細胞死を抑制することも明らかにした。4)神経細胞の樹状突起における小胞体ストレス:樹状突起に局在する小胞体ストレスセンサーの応答について検討した。その結果、樹状突起内で小胞体ストレスセンサーIREl,PERK及びATF6がストレス依存的に活性化し下流シグナルもそれに応答することが明らかになった。実験計画に従って、1)新規小胞体ストレスセンサーの同定および機能解析、2)小胞体ストレスセンサーOASISノックアウトマウス作成と解析、3)神経細胞における小胞体ストレス誘導性オートファジー、4)神経細胞における小胞体ストレス応答とそのイメージングについて検討した。1.新規小胞体ストレスセンサーBBF2H7およびAIbZIPを同定した。今年度はBBF2H7の細胞内機能に関する解析を行った。BBF2H7は、異常タンパク質の蓄積を感知し、シグナルと細胞質や核内に伝達するストレストランスジューサーの機能を有すること、核に移行したBBF2H7は転写因子として、CREおよびERSE配列に結合し、小胞体分子シャペロンBiP/GRP78の発現を誘導することなどを明らかにした。現在、新たに同定できた2つの新規小胞体ストレスセンサーのin vivoでの機能を解析するため、ノックアウトマウスの作成を試みている。2.小胞体ストレスセンサーOASISのノックアウトマウスの作成に成功した。このマウスは生後体重の増加が抑制されており、膝、肘関節等に発赤腫脹が観察された。病理組織学的には全身の骨量の減少がみられ骨粗鬆症に良く似た病変が形成されていた。その他の臓器組織には発生学的には異常は認められなかった。3.小胞体ストレスの際に活性化するオートファジーについて解析した。その結果、小胞体ストレスセンサーIRE1の活性化からAsk1-JNK pathwayが活性化されオートファゴゾーム形成を誘導していることが明らかになった。4.初代培養神経細胞内の小胞体ストレス応答について解析した。神経細胞の細胞体以外に樹状突起内にも小胞体ストレスセンサーIRE1、PERK、ATF6が存在し、小胞体ストレスが負荷されると、樹状突起内で小胞体ストレス応答が活性化することがわかった。アルツハイマー病、パーキンソン病などの神経変性疾患の治療法開発を目標に、脳神経細胞で起こる小胞体ストレス応答の全貌解明を目指している。本年度得られた成果は以下のとおりである。1、新規小胞体ストレスセンサーの同定と機能解析;小胞体ストレスセンサーATF6やOASISに構造的に類似するBBF2H7を同定した。

さらにこの分子はストレス時に翻訳レベルで誘導され、小胞体ストレス誘導性細胞死から救済する機能をもつことがわかった。2、小胞体ストレス誘導性オートファジーの分子機構;小胞体ストレス時に二重膜でつつまれたオートファゴゾームが多数出現すること、このオートファゴゾーム形成にはIRE1-TRAF-JNKパスウェーが必須であること、さらには活性化したオートファジーは異常タンパク質の排除に働く可能性を見出した。3、小胞体分子シャペロンBip誘導剤の作用機序解明と薬効評価;低分子化合物BIXは小胞体ストレスを誘発することなくBiPのみを特異的に転写・翻訳させることが分かった。また、in vitroおよびin vivoにおいて小胞体ストレス誘導性の細胞死を抑制することも明らかにした。4、神経細胞の樹状突起における小胞体ストレス:樹状突起に局在する小胞体におけるストレス応答について検討した。その結果、樹状突起内で小胞体ストレスセンサーIRE1, PERKおよびATF6がストレス依存的に活性化し下流シグナルもそれに応答することが明らかになった。アルツハイマー病、パーキンソン病などの神経変性疾患の治療法開発を目標に、脳神経細胞で起こる小胞体ストレス応答の全貌解明を目指している。本年度得られた成果は以下のとおりである。1)新規小胞体ストレスセンサーの同定と機能解析;昨年度同定した新規小胞体ストレスセンサーBBF2H7の神経細胞における機能について解析を行った。BBF2H7は小胞体ストレスに応答して膜内切断を受け、切断された断片が核内に移行してターゲット遺伝子の転写を促進する。BBF2H7の過剰発現細胞は小胞体ストレスに抵抗性を示し、逆にBBF2H7をsiRNAでノックダウンした細胞ではストレス感受性が亢進した。in vivoにおける発現を調べたところ、脳梗塞周辺の神経細胞に強い発現が認められた。以上の結果から、BBF2H7は小胞体ストレスを伴う脳傷害時に神経細胞で発現誘導され、ストレスから回避する役割を担っている可能性が示唆された。2)昨年度開発した小胞体分子シャペロン誘導剤BIXの作用機序について詳細に解析を行った。BIXは小胞体分子シャペロンBiPだけでなく、calreticulin, GRP94も軽度に誘導すること、ATF6ノックダウン細胞でBIXによるBiP誘導能が消失することからBIXはATF6経路に働き、プロモーター領域にERSE (ER stress rcsponse element)を有する遺伝子の発現を誘導することが明らかになった。
母子間免疫系細胞相互移動の遺伝子による証明と自己免疫成立の新解釈

妊娠直前または妊娠中に母マウスを免疫すると、仔動物の能動免疫が長期間(1/6生涯)且つ強力に抑制されることを報告してきた。抑制が強く認められたのは、綿羊赤血球及び卵白アルブミン等のTD抗原であった。仔に抑制を誘導する因子の解析では、抗原分子あるいは母親の移行抗体共に否定的であった。しかし、母仔共にCD4陽性のT細胞が関与していることが判明した。仔における抗体産生の抑制は、母親の主要組織適合抗原複合体(MHC)に拘束されることが明らかになっている。また、母親のTcellをcell-free状態にすると仔に抑制が成立せず、母親と仔の細胞の間にcognateな反応が必要である。また平成12年度14年度の研究では仔のリンパ組織中に母親由来の細胞の移行をDNAフィンガープリント法により証明する等の方法により、母仔間に母親リンパ球のtraffickingを証明してきた。15年度はこれらの成績を基にインフォームドコンセントを実施した健常ヒト母子(母親とその男児2名)ボランティア1組を選択し、子における母親由来のリンパ球の移行をHLAハプロタイプの解析により証明することを試みた。HLA遺伝子座はA、B、C、DR、DQを網羅して母親(40才)由来のホモ遺伝子を獲得したリンパ球を児(11才、13才)の末梢血中に追跡した。しかし、この家族間での母子間traffickingを証明するには至らなかった。解析方法の感度、移行細胞の頻度ならびに児体内での増殖能等の影響が考えられた。本年度の成績を踏まえて、今後は自己免性疫患児の症例数を増す様に企画してゆきたい。これまでに妊娠直前または妊娠中に母マウスを免疫すると、仔動物の能動免疫が長期間(1/6生涯)且つ強力に抑制されることを報告してきた。さらに、仔における抗体産生の抑制は、母親の主要組織適合抗原複合体(MHC)に拘束されることが明らかになっている。また、母親のT cellをcell-free状態にすると仔に抑制が成立せず、母親と仔の細胞の間にcognateな反応が必要である。また12年度においては、出生28W後の仔の脾細胞中に母親由来のMHC発現リンパ球をFACScan法で検出した。また平成12年度13年度の研究では仔のリンパ組織中に母親由来の細胞の移行をDNAフィンガープリント法により証明することができた。今年度はこれらの成績を基にインフォームドコンセントを実施した健常ヒト母子(母親とその娘)ボランティア1組を選択し、子における母親由来のMHC発現リンパ球の移行をHLAハプロタイプの解析により証明することを試みた。末梢血有核細胞を対象として血清学的方法とDNA法(PCR-SSO)によるハプロタイプ解析を実施した結果、正常、高齢な娘(子)に母親由来のMHC発現細胞の移行を証明することはできなかった。解析方法の感度、移行細胞の頻度また娘(子)の年齢(32才)等の各因子の影響が考えられた。本年度の成績を踏まえて、来年度は自己免疫患児について多くの症例を検討してゆきたい。

仔における抗体産生の抑制は、母親の主要組織適合抗原複合体(MHC)に拘束されることが明らかになっている。また、母親のT cellをcell-free状態にすると仔に抑制が成立せず、母親と仔の細胞の間にcognateな反応が必要である。また平成12年度14年度の研究では仔のリンパ組織中に母親由来の細胞の移行をDNAフィンガープリント法により証明する等の方法により、母仔間に母親リンパ球のtraffickingを証明してきた。15年度はこれらの成績を基にインフォームドコンセントを実施した健常ヒト母子(母親とその男児2名)ボランティア1組を選択し、子における母親由来のリンパ球の移行をHLAハプロタイプの解析により証明することを試みた。HLA遺伝子座はA、B、C、DR、DQを網羅して母親(40才)由来のホモ遺伝子を獲得したリンパ球を児(11才、13才)の末梢血中に追跡した。しかし、この家族間での母子間traffickingを証明するには至らなかった。解析方法の感度、移行細胞の頻度ならびに児体内での増殖能等の影響が考えられた。本年度の成績を踏まえて、今後は自己免性疫患児の症例数を増す様に企画してゆきたい。
ｐＤＮＡの高次構造制御を基盤とする構造化遺伝子キャリアの機能展開と学理創出

本課題は、DNAと高分子からなる複合体の高次構造制御とそれを遺伝子デリバリーシステムとして医療応用する基研究を、国際共同研究を通じてDNA固有の高次構造形成の基礎学術を深化させつつ、構造化遺伝子デリバリーシステムとして実用化を目指すトランスレーション研究を推進することを計画している。2018年度は、マインツ大学において構造化遺伝子デリバリーシステムの適用疾患を具体的に協議するとともに、関連するベンチャー企業を訪問し、トランスレーショナル研究体制を視察した。また、マックスプランク高分子化学研究所の研究者と、高分子集合体を基盤とする核磁気共鳴画像法(MRI)用ナノ造影剤の共同開発を新たに企画した。ナノ造影剤は、これまで十分な知見が得られていない10100 nmの生体構造を明らかにするもので、革新的疾患治療システムとして着目されているナノメディシンを戦略的に活用する必要条件を明確にするという重要な意義を持つ。これに関連して、多孔性無機ナノ粒子に造影効果のある常磁性金属を担持させたナノ造影剤の開発を着想し、多孔性無機ナノ粒子を専門とする研究者(VISTEC,タイ国)との協議を始めた。mRNAはタンパク合成の基になることから、その医療応用に期待が寄せられている。しかしながら、mRNAはDNAと比べて生体内での安定性が極端に低いことが問題となっている。そこで、DNAナノテクノロジーを活用してmRNAに高次構造をつくらせる戦略を立て、ドレスデン工科大学にて具体的な研究戦略を協議した。その第一段階として、細胞内でデリバリーシステムからmRNAを放出する操作が可能であるかの動作確認をモデル実験で行った。以上のように、2018年度は当初計画に沿ったかたちでの共同研究が進むのみならず、新たにMRI用ナノ造影剤の共同開発へと研究が発展している。当初計画したように、共同研究先機関において当方の開発する構造化遺伝子デリバリーシステムの性能を共有し、その適用疾患について協議した。また、先方の進める核酸治療のベンチャー企業とのトランスレーショナル研究体制を視察し、課題と将来性を共有した。その際、核酸デリバリーシステムを含め、革新的疾患治療システムとして期待されているナノメディシンのポテンシャルを最大限に活用するには、体内の構造をnmサイズで知ることが第一との共通理解に至り、そのような生体ナノ構造探索システムを共同開発することで合意した。具体的には、当方の得意とする高分子集合体の高次構造制御と先方の得意とする高分子合成技術とを融合させたナノ造影剤を開発し、それを当方の所属機関が保有する高磁場MRIを用いて生体ナノ構造を解析するという共同研究を企画した。mRNAデリバリーシステムに関して、当初はDNAナノテクノロジー技術を用いてmRNAに高次構造をつくらせることを企図していたが、RNAの特異性からむしろDNAでmRNAを運ぶ“箱"をつくり、その中にmRNAを封入するという戦略を立案した。2018年度にはモデル系を構築し、細胞に侵入後mRNAが箱から放出される設計が可能かどうかを検証した。予備検討から、細胞内に存在する酵素によってDNAオリガミとmRNAとを結ぶ結合点が切断されたことを示唆する結果が得られている。また、ナノ造影剤を構想するなかで、多孔質無機ナノ粒子に造影効果のある常磁性金属を担持させる戦略を着想し、その専門家(VISTEC,タイ国)と協議をはじめた。このように共同研究は当初計画通り進んでおり、また新たにMRI用ナノ造影剤の共同研究へと分野横断的な国際ネットワークを構築しつつ発展していることから、おおむね順調に進展していると判断している。マインツ大学およびマックスプランク高分子化学研究所では、当方の開発する構造化遺伝子デリバリーシステムと先方の保有する実験系とのマッチングを引き続き協議するとともに、新たに企画したMRI用ナノ造影剤の開発を進める。具体的には、造影効果を持つ常磁性金属としてガドリニウムおよびマンガンを選択し、それを生体適合性かつ血中長期滞留性を有する高分子集合体に担持させたナノゲルの調製を試みる。一方の多孔質無機ナノ粒子は、常磁性金属を孔に結合させれば水分子と広く接触することになり、造影効果の飛躍的な増大が期待出来る。これを実現するため、VISTECの研究者が保有する多孔質無機ナノ粒子を活用し、金属の担持および造影効果の検証をはじめる。期待通り造影効果が得られるであれば生体適合性の付与のための化学修飾を試みる。DNAナノテクノロジーを基盤とするmRNAデリバリーシステムの開発に関し、当該共同研究者が2019年初頭に米国ケント州立大学に移動したため、今後は米国に滞在して共同研究を進める。モデル系を用いた予備検討では、DNAオリガミに結合させたmRNAの結合部位の切断が示唆された事から、その確証実験を第一に行い、その後に箱となるDNAオリガミの設計および調製へと進む。他方、DNA複合体の多様な高次構造形成に関する基礎学術研究を進めるため、ミュンヘン大学の物理学者との協議を始める。内定年度:2017本課題は、DNAと高分子からなる複合体の高次構造制御とそれを遺伝子デリバリーシステムとして医療応用する基研究を、国際共同研究を通じてDNA固有の高次構造形成の基礎学術を深化させつつ、構造化遺伝子デリバリーシステムとして実用化を目指すトランスレーション研究を推進することを計画している。

ナノ造影剤は、これまで十分な知見が得られていない10100 nmの生体構造を明らかにするもので、革新的疾患治療システムとして着目されているナノメディシンを戦略的に活用する必要条件を明確にするという重要な意義を持つ。これに関連して、多孔性無機ナノ粒子に造影効果のある常磁性金属を担持させたナノ造影剤の開発を着想し、多孔性無機ナノ粒子を専門とする研究者(VISTEC,タイ国)との協議を始めた。mRNAはタンパク合成の基になることから、その医療応用に期待が寄せられている。しかしながら、mRNAはDNAと比べて生体内での安定性が極端に低いことが問題となっている。そこで、DNAナノテクノロジーを活用してmRNAに高次構造をつくらせる戦略を立て、ドレスデン工科大学にて具体的な研究戦略を協議した。その第一段階として、細胞内でデリバリーシステムからmRNAを放出する操作が可能であるかの動作確認をモデル実験で行った。以上のように、2018年度は当初計画に沿ったかたちでの共同研究が進むのみならず、新たにMRI用ナノ造影剤の共同開発へと研究が発展している。当初計画したように、共同研究先機関において当方の開発する構造化遺伝子デリバリーシステムの性能を共有し、その適用疾患について協議した。また、先方の進める核酸治療のベンチャー企業とのトランスレーショナル研究体制を視察し、課題と将来性を共有した。その際、核酸デリバリーシステムを含め、革新的疾患治療システムとして期待されているナノメディシンのポテンシャルを最大限に活用するには、体内の構造をnmサイズで知ることが第一との共通理解に至り、そのような生体ナノ構造探索システムを共同開発することで合意した。具体的には、当方の得意とする高分子集合体の高次構造制御と先方の得意とする高分子合成技術とを融合させたナノ造影剤を開発し、それを当方の所属機関が保有する高磁場MRIを用いて生体ナノ構造を解析するという共同研究を企画した。mRNAデリバリーシステムに関して、当初はDNAナノテクノロジー技術を用いてmRNAに高次構造をつくらせることを企図していたが、RNAの特異性からむしろDNAでmRNAを運ぶ“箱"をつくり、その中にmRNAを封入するという戦略を立案した。2018年度にはモデル系を構築し、細胞に侵入後mRNAが箱から放出される設計が可能かどうかを検証した。予備検討から、細胞内に存在する酵素によってDNAオリガミとmRNAとを結ぶ結合点が切断されたことを示唆する結果が得られている。また、ナノ造影剤を構想するなかで、多孔質無機ナノ粒子に造影効果のある常磁性金属を担持させる戦略を着想し、その専門家(VISTEC,タイ国)と協議をはじめた。このように共同研究は当初計画通り進んでおり、また新たにMRI用ナノ造影剤の共同研究へと分野横断的な国際ネットワークを構築しつつ発展していることから、おおむね順調に進展していると判断している。
腎臓RACTKIKチャンネルの発現調整

RKCTK1 mRNAの発現調整;培養細胞を用い様々な因子によってRACTK1mRNAが影響されるか否かについて検討した。pH上昇によって、このKチャンネルのmRNAが転写亢進される。pHは生理的範囲内で、時間単位で大きな変化がみられる。その機序は、HCO_3を関知する何らかの受容体を介する可能性が高く、また管腔側すなはち尿のHCO_3を関知するという結論が得られた。この作用はin vivoでも認められた。以上の結果はAmerican Society of Nephrologyで発表し、現在投稿中である。RACKT1蛋白の発現調節;pHの上昇によって、このKチャンネルは分オーダーで細胞膜に移動する。このことは電気生理学的に観察でき、発現させたXenopus oocyteでも認められるため、転写亢進とは無関係である。同じ事は、免疫組織化学的にも証明し得た。このsortingはcytochalasinDで阻害されることからmicrofilamentを介した機序が想定された。以上の結果はAmerican Society of Nephrologyで発表し、現在さらに検討し投稿準備中である。
バイオロジカル・モーション知覚の性差とその適応的意義

ヒヨコのBM選好性の誘導にはどのような生態的意義があるか検証した。imprintingとは、一般的に母親を注視・追随することによって親の色や形を学習し、最終的には社会的絆(social bond)が形成されることである。しかしその対象は親鳥だけではなく、実験条件下では完全な人工物にもimprintされることがしられている。動く物を追随することによってBM選好性が立ち上がると、BM性をもつ母親に刷り込まれやすくなるのではないか。○実験1:BMがimprintingを促進するか調べた。赤・黄のBM、非BMの光点動画と静止画(コントロール)を作成し、imprintingのトレーニング刺激とした。各動画の色に対する選好性を2回(トレーニング日、その翌日)測定した。結果、色により差こそあれ、BMはimprintingの色学習を促進した。また、BMはトレーニング時のヒヨコの追随行動も促進するとわかった。歩行量とcolor preferenceの相関を調べると1日目のBMの群において、負の相関が見られたほかには、有意な相関は見られなかった。すなわち、色学習の促進は追随行動の促進に伴って起こったのではなく、独立に促進されたと考えられる。○実験2:BMの持つどのような運動特徴がヒヨコのimprintingを促進したのだろうか。実験1よりBMは「ニワトリが持つimprintingを促進する運動特徴」を反映していると考えられる。この運動特徴として以下の3つを想定した。1global configuration.光点の配置がニワトリの形に従っていることである。2fixed distance.近傍点同士の距離が保たれていることである3local movement.個々の点の運動がニワトリの歩行に従っていることである。まずは、3に注目してこれを分離した。現在実験2を遂行中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。主要な関節を光点に置き換えた単純な動画から、生き生きとした人の姿が知覚されるという現象をバイオロジカル・モーション(BM)と呼ぶ(Johansson 1973)。ニワトリの初生雛(ヒヨコ)は生得的にBM選好性を持つと報告されている(Vallortigara 2005)。また研究者代表は、ヒヨコのBM選好性が動画を経験することによって誘導されるが、誘導のされ方に性差があることを発見した。本年度はヒヨコのBM知覚の適応的意義を明らかにすることを目的とし、BM性が幼若期刷り込みの色記銘を強めるかを検証した。初めに、トレーニングで赤色のBMと緑色のnon-BMを刺激として交互に示した群と、色を逆にした群を用意し、2色間の二者択一テストを行った。また、naiveでも同様のテストを行った。BM性が選択的に幼若期刷り込みの色記銘を強めるならば、BMの色を選好するようになると予測した。結果、BMが赤色である群は赤を選好した。しかし、予想に反してBMが緑色の群も赤色を選好した。Naiveは色の選好性を示さなかった。光点動画はBM、non-BMともにヒヨコの色に対するpredispositionを誘導すると考えられる。次に、光点動画での刷り込みが可能であるかを上記のpredispositionと分離して改めて検証した。トレーニングの刺激に赤色と黄色のカラープレートを用いた群をそれぞれ用意し、二者択一テストを行った。いずれの群もトレーニングに用いた色に選好性を示し、その強さに有意な差はなかった。さらに、赤色と黄色のBMを用いた群それぞれ用意し、二者択一テストを行った。BMを用いた群もトレーニングに用いた色に選好性を示した。また、トレーニング時の歩行量がカラープレートの群より多かった。また、詳細な解析はまだ行っていないが、BMを用いた群では赤色と黄色で結果の傾向が異なっていた。以上の結果より、BM性が幼若期刷り込みの色記銘を強めるとはいえないが、光点動画を用いると1色記銘が可能であること、2ヒヨコの運動量を増加させること、3ヒヨコの色に対するpredispositionを誘導することが判明した。

実験1よりBMは「ニワトリが持つimprintingを促進する運動特徴」を反映していると考えられる。この運動特徴として以下の3つを想定した。1global configuration.光点の配置がニワトリの形に従っていることである。2fixed distance.近傍点同士の距離が保たれていることである3local movement.個々の点の運動がニワトリの歩行に従っていることである。まずは、3に注目してこれを分離した。現在実験2を遂行中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はヒヨコのBM知覚の適応的意義を明らかにすることである。BM性が幼若期刷り込みの色記銘を強めるという当初の仮説は否定されたが、運動性を持つ視覚刺激が幼若期の記憶形成のみならず、ヒヨコの活動性を上げ、predispositionの誘導により意思決定に複雑な関与をしていることを明らかにした。刷り込みでは、歩行量が多いほど強く刷り込まれることが知られている(Hess 1958)。また近年、脳内のc-fos発現量が刷り込みの強さと相関するが、ヒヨコの歩行量とより強く相関したこと(Yamaguchi et. a1. 2010)が報告されている。さらに、強く刷り込まれたヒヨコはそうでないヒヨコより脳内のT3量が多く、T3投与により感受性期が閉じた後の刷り込みが可能になること(Yamaguchi et. al. 2012)が報告された。また、光照射ではT3量が上昇しないことも同時に報告されている。ヒヨコの幼若期の記憶形成はT3によって支配されており、T3の発現にヒヨコの運動量が関与する可能性が考えられる。光点動画に曝されてヒヨコの歩行量を増加すると、T3量が増加してより強く刷り込まれるかもしれない。歩行によるT3量の変化を測定し、この可能性を検証していく。現段階では、光点動画がBM性を持つか否かを分離していないので、ランダムモーションなどnon-BMを用いてこれを分離する必要がある。
レーザー干渉計型歪み地震計の開発

本研究は、最近の高精度地震計と言われるセンサーにおいてもシステムに起因すると思われるノイズが多く、良い観測が得られていない。特に、観測の難しい超長周期地震動の観測を、レーザー干渉計を利用して実現しようと言うものである。これまでに、本科学研究費補助金がスタートする以前の試作器から始まり、昨年度までにこれを大幅に改装し、実用的な超長周期地震計として観測を開始した。今年度はこの超長周期地震計を利用して実際に観測をし、同じ観測壕で観測している石英管歪み計やSTS-1型広帯域地震計の記録との比較を行った。その結果、現記録のままでは未だにSTS-1型地震計の性能には及ばず、気圧や観測壕内の微小な温度の変化を補正することによって、やっと同等の記録が得られる状態である。ここでのノイズの原因は壕内の100分の1度程度の温度変化によるレーザー干渉計周辺の変形であることが、精密温度計による温度の観測や微気圧計による気圧変動の観測により、分かってきた。開発された歪み地震計は制作の困難さや価格により、部品毎にいろいろな材質が使われており、温度による変形をより大きくしているようである。今後はケースのような部分は除き、温度変化の少ないスーパーインバーなどの材料を使って温度の影響の少ないシステムを構築する必要がある。本研究は、我々がこれまでに行ってきたレーザー歪み地震計の基礎的な実験を実用化するための開発研究である。本年度は、これまでに行ってきた実験の結果をもとに、外部からの影響を極力軽減し、よりS/Nの良い検出器の制作を行った。最も重要な、レーザーを干渉させる部分と反射鏡のベースには熱膨張係数が小さくさびないスーパーインバール合金を使用した。また、デーザー光の通路(反射鏡と干渉計の真空容器をつなぐパイプ)となるパイプの内部を超高真空にするため、電解研磨を施し計測時に稼働させても振動を伴わないイオンポンプを採用することによって、外部からの影響が小さく、自己の振動もないレーザー観測型歪み地震計ができあがった。装置は犬山地震観測所観測豪を一部改装し、ここに組み立てた。この観測壕には従来からの石英型歪み計やSTS-1型超長周期地震計が設置されており、また、20mほど離れた別の観測壕内には超伝導重力計が設置されており、それぞれ常時観測を行っている。現在、開発中のレーザー干渉型歪み地震計の記録はこれらとは別の、独立した試験用記録計データを収集しているが、細部の調整が終わり次第、他の記録と直接比較できるよう記録方式をまとめる予定である。これまで得られた記録の解析ではかなり良い分解能がえら得ていると思われるが、まだ問題も残っている。例えば、明らかに気圧変化の影響と思われるノイズが見られ、これを取り除く工夫が必要である。来年度以降はこれらすでに分かってきた問題点の改良を行い、新システムの性能評価を行う。本研究においては、これまでの地震計ではシステムに起因すると思われるノイズが多く、良い観測が得られていない超長周期地震動の観測を、レーザー干渉計を利用して実現しようと言うものである。これまでに、本科学研究費補助金がスタートする以前の試作器から始まり、昨年度にはこれを大幅に改装し、実用的な超長周期地震計として観測を開始した。今年度はこの超長周期地震計を利用して実際に観測をし、その問題を見つけだすことと、その対策の検討を行った。年度の初めに記録システムを準備し、開発されたレーザー干渉型歪み計による観測は2004年8月に開始した。ほぼ1ヶ月の記録を検討してみると、予想以上に気圧変動の影響が大きいことが分かった。気圧変動がこのシステムに大きく影響する原因を、観測室内の気圧や気温変動の観測をもとに検討した結果、観測壕内の温度分布異常によることが判明した。本来、観測壕内の温度は入り口から奥へとスムーズに変化をしているが、歪み地震計を設置した部屋にレーザー発信器が設置されており、この部分で温度が高くなっていた。この調査の結果、外気圧変動が変動することによって、この部屋の空気が移動し、温度の変化が大きくなっていることが分かった。

これを解消するため、レーザー発振器等熱を発生する機器を観測壕入り口近くの部屋に移動し、外気圧変動による観測壕内の空気の移動があったとしてもその影響が少なくなるように配置した。さらに、観測室内の温度変化を千分の1度、気圧変化を百分の1hpの高感度で観測し、温度や気圧変化の影響を詳しく観察できるようにした。現在、観測を継続中であるが、最近の2ヶ月の記録を見たところ、当初に比べかなり改善されたと思われる。得られている記録を早急に解析し、その結果を詳細に検討する予定である。本研究は、最近の高精度地震計と言われるセンサーにおいてもシステムに起因すると思われるノイズが多く、良い観測が得られていない。特に、観測の難しい超長周期地震動の観測を、レーザー干渉計を利用して実現しようと言うものである。これまでに、本科学研究費補助金がスタートする以前の試作器から始まり、昨年度までにこれを大幅に改装し、実用的な超長周期地震計として観測を開始した。今年度はこの超長周期地震計を利用して実際に観測をし、同じ観測壕で観測している石英管歪み計やSTS-1型広帯域地震計の記録との比較を行った。その結果、現記録のままでは未だにSTS-1型地震計の性能には及ばず、気圧や観測壕内の微小な温度の変化を補正することによって、やっと同等の記録が得られる状態である。ここでのノイズの原因は壕内の100分の1度程度の温度変化によるレーザー干渉計周辺の変形であることが、精密温度計による温度の観測や微気圧計による気圧変動の観測により、分かってきた。開発された歪み地震計は制作の困難さや価格により、部品毎にいろいろな材質が使われており、温度による変形をより大きくしているようである。今後はケースのような部分は除き、温度変化の少ないスーパーインバーなどの材料を使って温度の影響の少ないシステムを構築する必要がある。
シリコン表面の構造と電子状態

Si(100)表面の構造については、非対称ダイマ-を単位のモデルとした2X1,p(2X2),c(4X2)構造などに基づいて研究が進められている。電子線散乱などの実験が上述の非対称ダイマ-単位に基づく表面構造を支持する一方で、室温でのSTM実験では対称ダイマ-と思われる表面構造が観測されている。通常のバンド計算による表面構造は非対称ダイマ-モデルに基づくものになるが、クラスタ-モデルを用いた量子化学的な計算(GVB等)では電子相関のために対称ダイマ-構造が得られると言う報告もある。我々はスピン密度汎関数法に依って電子相関を考慮した場合に、ダイマ-間の距離が表面及びダイマ-構造にどのような影響を及ぼすのかを調べる目的で薄膜モデルを用いたバンド計算を行った。その結果スピン配列構造による対称ダイマ-構造は安定には得られなかった。この結果はかなり小さいクラスタ-の繰り返し構造を用いたり、意図的に電子相関を大きく取り入れるようにした計算でも変わらなかった。これはLSD近似の限界の問題とも考えられるが、そもそもKohnーSham方程式を用いてGVB計算と同等の電子相関が得られるのかと言う考察を行った。密度汎関数法の原理に立ち帰ってみると電子密度の空間と一体ポテンシャルの空間との一対一対応は必ずしも保証されていない。つまり一体ポテンシャルから得られる電子密度には制限があり、異なる電子間相互作用パラメ-タの取り方や変分空間の制限毎に得られる電子密度の空間は必ずしも一致するとは限らない。一方KohnーSham方程式においては自由電子系の電子密度が相互作用電子系の電子密度と一致できると言う仮定が本質的である。この仮定は上に述べた事情によると常に満たされるとは限らない。GBVの計算で重要な、結合状態と反結合状態の混じりなどを記述するためには、KohnーSham方程式ではなくてAPSG近似等から得られる電子対に対する方程式を基にした密度汎関数法を適用するのが適当と思われる。
利用者の状況を考慮する探索的検索の技術

(1)ユーザの状況の捕捉:ユーザ実験によって収集したインタラクションデータ(検索行動ログ、視線、検索前後のアンケート・コンセプトマップ・インタビューなど)を用い、検索過程における個々のユーザの状況の捕捉を研究した。タスクの認知的複雑さ(Complexity)、背景知識、タスクの自覚する困難さや満足度との関係を解析した。対象は、法律・学術における「調査」、Web、音楽を取り上げた。中国・清華大の協力により、モバイル端末を用いた検索インタラクションとユーザ背景知識、香港大学の協力により音楽検索などの「楽しみのための探索的検索Search for fun」とタスクの認知的複雑性の影響について検討した。さらに新たなインタラクション環境として、美術館博物館の来館者のタブレット端末を用いたデジタル空間での探索行動と実空間での探索閲覧行動の両面を補足し、それらを用いてよりよい探索エクスペリエンス提供を目指すすサブ課題に着手した。(2)ユーザの状況に応じて、ユーザを支援する技術:異なる認知的複雑さタスクを選定し、検索過程でユーザを支援する技術のプロトタイプを提案した。具体的には(a)クエリマイニングによる代替検索戦略提案:コミュニティQAコーパスの質問・解答構造を利用して、同じ検索意図や目的のための異なる検索戦略をユーザに提示、(b)マルチファセット検索UIのベースラインシステムを構築し、随時、サブカテゴリや検索Trail提示の仕組みを提案した。これらの支援メカニズムが有用な状況やユーザ特性について検討を深める。さらに、情報源のスタンスなどより包括的な視点の有用性も検討した。(c)コンセプトマップが探索に与える影響について検討した。(3)検索の基礎技術:今年度は、自然言語対話、モバイル端末におけるタッチインタラクション、検索実験計画法と評価法について研究をすすめた。いくつかの対象領域に焦点を当て、ユーザの探索行動の捕捉とも出るかのための解析、探索過程で状況に応じて探索の方向性を提案する検索支援について、研究を進めることができた。中国・清華大の協力により、モバイル端末を用いた検索インタラクション、香港大学の協力により音楽検索など、予定よりも豊かな研究対象に取り組むことができた。さらに、今年度後半から、より豊かな探索インタラクションデータを捕捉できる環境として、従来のデジタル空間での探索行動に加え、センサー等によりユーザの物理空間での探索・閲覧行動も捕捉して、両者を連携して、よりよい探索インタラクション経験を提供するメカニズムについても検討を進めていくこととした。(1)ユーザの状況の捕捉:既有のインタラクションデータに加え、新たにユーザ検索実験によりインタラクションデータを収集し、より多面的に解析を行う。(2)ユーザの状況に応じて、ユーザを支援する技術:異なる認知的複雑さタスクを選定し、検索過程でユーザを支援する技術のプロトタイプについて、ユーザを支援するメカニズムが、有用である、状況、タスクの特性、ユーザの特性との関係をより明らかにできるように検討をすすめる。(3)検索の基礎技術:必要に応じて研究をすすめ、(2)のユニットに適用する。平成28年度の研究実績の概要は下記の通りである。(1)ユーザの状況の捕捉と分析:探索的検索の例として、網羅的な情報探索タスク、探索中のユーザの時間認識、および、モバイル検索と音楽検索における複雑さの異なる検索タスクにおいて、ユーザ実験を行い、ログと、視線・インタビュー・アンケートなどのインタラクションデータを収集し、タスクと状況に応じた傾向を分析した。(2)ユーザの状況に応じて、ユーザを支援する技術:a)網羅的情報探索のタスクにおいて探索を支援するクエリ推薦インターフェース、b)マルチファセット検索インタフェース、c)検索結果の多様化と多段階要約提示、d)ファセット検索の精緻化に必要な要素技術として1) Wikipedia、DBPediaなどからのNamed Entityの属性抽出と組織化、2)文書中の非自然言語要素(数式など)へのアクセスについて、研究を進めた。上記a)は、あるクエリに対する未知の適合情報を含む度合いを、観点多様性と既知適合情報のディスカウントを考慮して定式化している。ユーザ実験の結果、既存方式よりも有効なことが示唆された。b)は、広く多様なタスクに適用可能な基盤技術の一つである。c)は、モバイル検索など、画面の小さいデバイスを用いて、探索的な検索において、特に有用である。(3)検索の基礎技術として、検索の多様化について研究を進めた。また、検索実験の規模(とくに、検索課題(topic)数)による実験結果の信頼性・妥当性を検証する方式を提案し、数学・統計学の理論に基づいて考究するとともに、多くの実例に適用して検証をすすめた。上記の研究実績(1)ユーザ状況の捕捉に関しては、計画よりもより多様な検索タスクとデバイスを用いた検索実験データ収集を行うことができた。中国・清華大学の協力により、計画には含まれていなかったモバイル検索について、ViewPortを考慮したデータ収集と解析が可能となった。研究実績(2)においても、複数のアプローチとその要素技術について研究をし、提案システムにおいて、システムの実装のみならず、ユーザ実験においてその有用性を示すことができた。研究実績(3)も、検索実験の妥当性の検証とそれに基づく検索実験計画指針については、計画以上に多くの業績をまとめることができた。

中国・清華大の協力により、モバイル端末を用いた検索インタラクションとユーザ背景知識、香港大学の協力により音楽検索などの「楽しみのための探索的検索Search for fun」とタスクの認知的複雑性の影響について検討した。さらに新たなインタラクション環境として、美術館博物館の来館者のタブレット端末を用いたデジタル空間での探索行動と実空間での探索閲覧行動の両面を補足し、それらを用いてよりよい探索エクスペリエンス提供を目指すすサブ課題に着手した。(2)ユーザの状況に応じて、ユーザを支援する技術:異なる認知的複雑さタスクを選定し、検索過程でユーザを支援する技術のプロトタイプを提案した。具体的には(a)クエリマイニングによる代替検索戦略提案:コミュニティQAコーパスの質問・解答構造を利用して、同じ検索意図や目的のための異なる検索戦略をユーザに提示、(b)マルチファセット検索UIのベースラインシステムを構築し、随時、サブカテゴリや検索Trail提示の仕組みを提案した。これらの支援メカニズムが有用な状況やユーザ特性について検討を深める。さらに、情報源のスタンスなどより包括的な視点の有用性も検討した。(c)コンセプトマップが探索に与える影響について検討した。(3)検索の基礎技術:今年度は、自然言語対話、モバイル端末におけるタッチインタラクション、検索実験計画法と評価法について研究をすすめた。いくつかの対象領域に焦点を当て、ユーザの探索行動の捕捉とも出るかのための解析、探索過程で状況に応じて探索の方向性を提案する検索支援について、研究を進めることができた。中国・清華大の協力により、モバイル端末を用いた検索インタラクション、香港大学の協力により音楽検索など、予定よりも豊かな研究対象に取り組むことができた。さらに、今年度後半から、より豊かな探索インタラクションデータを捕捉できる環境として、従来のデジタル空間での探索行動に加え、センサー等によりユーザの物理空間での探索・閲覧行動も捕捉して、両者を連携して、よりよい探索インタラクション経験を提供するメカニズムについても検討を進めていくこととした。引きつづき、多様なユーザの検索タスクと状況に応じて、ユーザの探索を支援する技術に関して研究、実装、評価実験を進めるとともに、多様なタスクと状況における探索ログなどのインタラクションデータの収集と解析を進める。探索の支援は、単独のクエリの推薦をさらに展開し、検索の戦略やTrailなどの一連の検索方策の提案やメタ認知を与える視点の提示など、より大きな流れとしてユーザの探索や結果の分析・吟味を支援する技術への展開も視野にいれて研究をすすめる。検索の有効性の評価については、対話的な探索的検索のためのユーザ実験に適用可能な方式についても探求する方策を検討する。
腎間質線維化の発現と進展の機序に関する実験病理学的研究

塩化水銀投与Brown Norwayラットにおける尿細管壊死後性腎間質線維化病変の発現機序に対するの免疫系の関与の検討を目的として、免疫抑制剤であるFK506(FK)あるいは抗炎症剤であるdexamethasone(Dx)の投与による本病変への影響を検索した。その結果、塩化水銀単回投与後にみられる尿細管病変はFK投与により尿細管壊死の後に正常に近いと思われる、好酸性細胞質を有する尿細管上皮細胞の再生が促進された一方、Dx投与では傷害の開始が遅れるものの、再生尿細管上皮細胞の細胞質は塩化水銀単独投与同様、弱好塩基性を呈していた。さらに、塩化水銀3回投与後はFK投与により、リンパ球・マクロファージ浸潤及び筋線維芽細胞の増数が抑制されるとともに、transforming growth factor-β1(TGF-β1)やplasminogen activator inhibitor-1(PAI-1)といった線維化関連因子の発現も抑制され、その結果、間質線維化も有意に抑制されていた。一方、Dxの投与では、リンパ球の浸潤は抑制されるものの、マクロファージ浸潤は抑制されず、筋線維芽細胞の増数も見られた。さらにTGF-β1やPAI-1の発現も抑制されず、結果的に塩化水銀単独投与群と同程度の線維化が認められた。これにより、本モデルにおいてはFKがマクロファージ浸潤抑制による線維化抑制効果を示し、マクロファージならびに筋線維芽細胞の腎間質線維化発現機序への関与が再度示唆されるとともに、尿細管上皮細胞の重要性も示された。さらに、可溶性TGF-βtypeIIレセプター遺伝子を導入したリコンビナントアデノウイルスを用いたTGF-β1たが、TGF-β1を抑制しても線維化が完全に抑制されず、線維化発現機序におけるTGF-β1dependent pathway以外の経路の存在の可能性が示唆された。
腎細胞癌における自己腫瘍特異的T細胞の誘導とそのT細胞受容体の解析

本研究の目的は、IL-2産生腎細胞癌株を用いて効率よく自己腫瘍特異的T細胞株を樹立させ、自己腫瘍特異的認識機構の実体にT細胞側から迫ることにある。本年度の研究によって下記の成果を得た。pBCMGS-Neo/IL-2およびpBCMGS-Neoをリポフェクチンによって、それぞれ別々にマウス由来腎細胞癌株(Renca)にトランスフェクトし、G418によってNeo-抵抗性細胞を選択した。得られた細胞の培養上清中IL-2活性をバイオアッセイにて測定し、Renca-pBCMGS-Neo/IL-2はIL-2を産生するが(IL-2産生腫瘍細胞株)、Renca-pBCMGS-Neo(コントロール株)はIL-2を産生していないことを確認した。そのIL-2産生腫瘍細胞株をLimiting dilutionによってクローニングし、いくつかのクローンを得た。クローン毎のIL-2産生能をさらにバイオアッセイにて確認し、IL-2産生能を異にするクローンを得た。In vitroにおけるIL-2産生腫瘍細胞株およびコントロール株の形態やDoubling timeは、トランスフェクト前に比し、著変を認めなかった。次に、IL-2産生腫瘍細胞株をマウス皮下に移植し、その造腫瘍性を観察した。造腫瘍性は、コントロール株と異なり、クローンによって様々であった。今後は、IL-2-mRNAを確認し、IL-2産生腫瘍細胞株を移植したマウスにおける特異的免疫の有無等について検討する予定である。
スウェーデンの企業統治における対話型労使コミュニケーションの役割に関する研究

本年度は「スウェーデンの企業統治における対話型労使コミュニケーションの役割に関する研究」の研究計画3年目として、引き続き夏・春2回の現地調査を実施した。主な調査目的は1スウェーデン企業の労使コミュニケーションについて、職場レベルでの実態をより詳しく明らかとするための従業員側へのインタビュー、2企業を越えた労働組合団体および経営者団体の双方に対し、職場レベルの労使コミュニケーションに関する施策・方針の経緯を聞くためのインタビュー、3労使関係・労働市場の研究者に対し、先行研究および労使コミュニケーションの現状に対する最新のトピックや見解を聞くための研究交流、4労使コミュニケーションに関連する一次資料の収集、の4点であった。1、2に関しては、これまでに調査を行ってきたナショナル・レベルの労使団体や職場労働組合代表だけではなく、今回は複数の職場における一般従業員の方に、各職場での労使コミュニケーションの状況を聞くことができた。3については、労使関係および労働法分野の著名な現地研究者と研究交流を行い、最新の労働法・労使関係諸問題に関する情報や、研究上のトピックスについてうかがうことができた。4では、労使双方の頂上団体が持つアーカイブスを利用することで、スウェーデンの労使団体が過去にどのような方針を採用してきたのか、政策に関する資料を入手することができた。以上の現地調査で入手した情報・資料にもとづく研究成果として、本年度は論文1本(「スウェーデン企業における労使コミュニケーションを発表した。また発表は次年度となるが、次の研究成果の公表も予定している。本研究課題は採択された時期が10月であったために、当初提出した研究計画において昨年度は3年目となっているが、実質的には2018年度が1年半2年半目であった。現地調査は夏・春の年に2回しか実施できないため、採択が半年遅れた分の研究の遅れが少し存在する。2019年度に研究実施期間の延長申請を行った。このために、当初申請した3年間の研究実施期間が確保できる予定である。本研究の目的は、1980年代以降に進んだスウェーデン企業の大胆な事業構造再編やグローバル展開において、企業統治の各階層に組み込まれている労使の対話型コミュニケーション制度が、その実行プロセスにいかに寄与しているのかの解明にあった。初年度の課題は、主にスウェーデン企業の統治体制における対話型コミュニケーションの実態を、マクロ的に明らかとして、分類・分析することで次年度以降の研究の基礎を作ることであり、主に、1公表されているデータ・資料等より、1980年代以降のスウェーデン企業における対話型労使コミュニケーションの全体状況を分析すること、2時期・企業規模・業種等の点から区分した中で、スウェーデンの企業統治における労使コミュニケーションの典型的特徴を抽出することであった。この当初研究計画に照らしての研究実績は、まず現地調査を1回実施し、1については上場企業における、取締役会従業員代表の全体的存在を網羅している資料を入手することができた。2については、従業員代表が活発に活動している事例として、民間病院、中規模製造企業、大手製造企業の3社について、実際の従業員代表の活動状況や共同決定の実施についてインタビューを行うことができた。さらにスウェーデンでの調査を補うものとして、スウェーデン企業の日本法人にてインタビューを行い、スウェーデン的労使コミュニケーションの日本への導入状況について調査を行った。ただし研究費の交付が年度途中からであったために、時間的制約から海外現地調査が一回しか実行できず、また入手したデータは現在分析中であるために、まだ研究成果として発表されているものは多くはない。これらデータを用いた研究成果の発表は次年度に集中して行う予定である。初年度の研究費交付が10月となったために、本研究計画の中心となる年に2回の海外現地調査が1回のみの実施となった。また本来は1年間をかけて分析する予定であったデータも、半年間では十分に検討する時間が確保できなかったためである。本年度の主な研究課題は、(1)1980年代以降から現在にいたる、スウェーデン企業の対話型労使コミュニケーションの実態の検討、(2)時期・企業規模・業種等によって区分した対話型労使コミュニケーションの特徴に関する検討であった。本年度の研究実績は、1公表されているデータ・資料等を現地で2回に分けて収集し、それらを用いて1980年代以降のスウェーデン企業における対話型労使コミュニケーションの全体状況を分析した。これまで、MBL(共同決定法)およびLSA(従業員代表取締役法)の2つの制度を中心に、スウェーデン企業における労使コミュニケーションの実態を明らかとするアンケート調査が行われており、これらに関する資料を入手できた。また、前年度に引き続き、毎年発行されているAgarna och MaktenおよびStyrelser och Revisorerから、LSAに関するデータを得ることができた。これらを用いた研究成果は、学会報告の形でまとめられており、次年度以降に公表論文となる予定である。2時期・企業規模・業種等の点から区分した中で、スウェーデンの企業統治における労使コミュニケーションの典型的特徴を抽出する点では、2回の現地調査において、合計4つの企業の労働組合代表者および人事担当者へ労使コミュニケーションに関するインタビューを実行することができた。サンプル数はやや少ないが、1の全体状況の把握を踏まえると、いずれも規模や業種において典型例となるケースである。これらの分析については、学会報告で一部公表しており、次年度には公表論文として発表予定である。本研究課題は、半年遅れての採択となったために、1年目の研究開始時期が半年遅れている。そのために、研究計画で予定されていた海外調査が予定よりも少ない回数となっている。