hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インスリン自己免疫症候群の分子生物学的解明

自己免疫機序で発症するインスリン自己免疫症候群(IAS)はこれまでの我々の一連の研究により以下のことがわかった。1)IASはポリクローナルIAA産生群とモノクローナルIAA産生群に分類できる。2)この2群のIAA産生機序は少なくともHLA遺伝子拘束性が異なる。3)DRB1鎖74番アミノ酸はポリクローナルIAA群はグルタミン酸、モノクローナルIAA群はアラニンである。4)3)のアミノ酸の相違がインスリンのT細胞への抗原提示の効率を悪化させる可能性が高い。5)IAAをコードする免疫グロブリン遺伝子のレパトアにポリクローナルIAA群とモノクローナルIAA産生群に相違ある可能性も考えられる。6)HLA-DRB1^*0406分子に結合するヒトインスリンペプチド(T細胞エピトープ)とIAAポリクローナル抗体に結合するヒトインスリンペプチド部位(β細胞エピトープ)を検討したところ、DRB1^<2*>0406は特異的にインスリンα鎖後半とインスリンβ鎖後半と結合した。32種類のIAAポリクローナル抗体はいづれもS-S解離したペプチドのcysteine残基を中心に結合することがわかった。7)インスリンに反応性のあるT細胞レセプターのVβusageを調べた。すでに我々はIAS患者および健康人のインスリン反応性T細胞クローンを単離している(J.Immunology51:5770,1993)。まず活性化T細胞の検索のためにsuperantigenに対する応答を調べ、次にヒトインスリン40μMに対する応答を調べた。なお、抗CD3抗体に対する応答を対照とした。その結果、IAS患者のT細胞レセプターのVβレパトアは健康人にみられる正常のsuperantigen応答を示した。ヒトインスリン刺激では、数種のVβ発現を認めたが、IAS特異的な一定のVβ発現パターンは認められなかった。現在クローン化T細胞をIAS2名より樹立した。そのVβを調べたところVβ8のみであった。CDR3のシークエンスを目下検討中である。1.インスリン自己免疫症候群(IAS)患者のHLA-DR4分子上の疾患感受性エピトープ自己免疫機序で発症すると考えられているインスリン自己免疫症候群はこれまでの我々の研究により、患者数34名のIASポリクローナルインスリン自己抗体(IAA)生産群はすべてHKLA-DR4/DQ3をもち、IASとHLA-DR4/DQ3の非常に強い相関がわかった。Autologous mixed lymphocyte rection testによりHLA-DQ分子ではなくHLA-DR分子上にインスリン由来ペプチドが抗原提示されることも証明した。そこで、HLA-DR4のDRB1分子上のどの部位が抗原提示にcriticalに関わるのか興味がもたれる。これを明らかにするには、IAS患者のHLA解析をもっとすすめて、DR4の種々のsubtypeを決定することである。今年度患者数を50名に増やすことができた。これまでIASはHLA-DR4と100%相関したが、今回HLA-DR9をもつ者が12名いた。12名のうち、2名はHLAS-DR9のhomozygeteであった。正常健常人106名と比べると、やはりDR4は非常に強い相関を示した。(odd's ratio56.6)。DR9はIASと相関しているとはいえなかった。DR4の対立遺伝子間の頻度はDRB1^*

0406が84%、DRB1^*0403が10%、DRB1^*0407の頻度が正常人の頻度と変わらず、DRB1^*0406のみが、odds ratio56.6を示した。このことはIASの発症は1)まずDR4であることが必要である、2)DR4がDRB1^*0406であること、さらに3)DRB1分子の74番アミノ酸がglutamic acidであることが必須であり、37番アミノ酸のserineがIASの発症頻度を高めていることが判明した。2.IASの低血糖症状の悪化と改善とインスリン自己抗体の性状IASの低血糖症状は一般に3か月から6か月内に無くなるか、改善する。大量のインスリン自己抗体がどのように消失していくのか。抗idiotypicな抗体が産生されるのか、suppressor T細胞によるインスリン抗体産生B細胞の抑制、インスリン抗体産生をmodulateするようなadjuvantの消失などが考えられる。低血糖症状が遷延するIAS患者のインスリン抗体のScatchard分析より、抗体のインスリンとの親和性の変化を研究した。以上の結果低血糖症状の程度とインスリン抗体のインスリンとの親和性は相互に強く関係していることがわかった。インスリン産生B細胞のclonalな変化が起こってくるものと考えられた。インスリン自己免疫症候群のインスリン自己抗体(IAA)に対するヒトインスリンエピトープ(B細胞をエピトープとT細胞レセプターに対するヒトインスリンエピトープ(T細胞エピトープ))の解析自己免疫機序で発症するインスリン自己免疫症候群(IAS)はこれまでの我々の一連の研究により以下のことがわかった。1)IASはポリクローナルIAA産生群とモノクローナルIAA産生群に分類できる。2)この2群のIAA産生機序は少なくともHLA遺伝子拘束性が異なる。3)DRBI鎖74番アミノ酸はポリクローナルIAA群はグルタミン酸、モノクローナルIAA群はアラニンである。4)3)のアミノ酸の相違がインスリンのT細胞への抗原提示の効率を悪化させる可能性が高い。5)IAAをコードする免疫グロブリン遺伝子のレパトアにポリクローナルIAA群とモノクローナルIAA産生群に相違ある可能性も考えられる。そこでHLA-DRB1^*0406に結合するペプチドはヒトインスリン分子のどこかに(T細胞エピトープ)IAA抗体に対するヒトインスリンエピトープはどこか(B細胞エピトープ)を検討した。DRB1^*0406、DRB1^*0405,DRB1^*0404,DRB2^*0403リンパ球およびそれぞれの抽出したDR分子を用いて結合状態を調べたところS-S結合解離後のα鎖後半とβ鎖後半の部位が特異的に結合することがわかった。またこの部分のペプチドはT細胞増殖もおこした。B細胞エピトープは全く同じ部位ではないがやはりS-S結合の解離したペプチドであった。以上よりS-S結合が解離することがT細胞エピトープにもB細胞エピトープにも必須であることがわかった。
遷移および乱流境界層の再層流化に関する研究

本研究は,境界層遷移や境界層の再層流化に関する基礎研究であり,内容は2つに大別される.一つは,境界層吸込み後の準層流の再遷移であり,他方は壁乱流の生成維持の鍵を握る壁近傍ストリーク構造の不安定である.それぞれについて主な成果を以下にまとめる.乱流境界層に局所的に壁面から吸込みを行えば壁近くのストリーク構造が消失し,吸込み領域下流では新たに層流境界層が発達する.吸込み領域下流では残留乱流渦は下流に減衰してゆくが,その過程で流れ方向に長く伸びた低速ストリークが代数的過渡増幅を受ける.発生する低速ストリークの間隔は,吸込み強さに関わらず元の乱流境界層のストリーク間隔と大きな違いは無く,同じスケールのストリーク構造が再生成されるという興味ある結果が得られた.ただし,ストリーク構造の成長は,レイノルズ数に依存し,ある敷居値以下のレイノルズ数(運動量厚さに基づくレイノルズ数で200以下)では低速ストリークが十分発達する前に撹乱源である残留乱流渦(縦渦)の減衰が進みストリーク不安定が起きず再生成過程は中断する.ストリーク不安定に関する研究では,層流境界層中に編み変の抵抗を利用して人工的に周期低速ストリークを生成し,まず低速ストリークの線形不安定特性が調べられた.次に,ストリーク不安定の始まりから壁乱流を支配する縦渦が生れ,さらに壁乱流の壁法則が現れるまでを追跡した.ストリーク不安定による低速ストリークの崩壊が進んだ段階になると平均速度場も壁乱流の壁法則へ近づくことが明らかにされた.本研究は,境界層遷移や境界層の再層流化に関する基礎研究であり,内容は2つに大別される.一つは,境界層吸込み後の準層流の再遷移であり,他方は壁乱流の生成維持の鍵を握る壁近傍ストリーク構造の不安定である.それぞれについて主な成果を以下にまとめる.乱流境界層に局所的に壁面から吸込みを行えば壁近くのストリーク構造が消失し,吸込み領域下流では新たに層流境界層が発達する.吸込み領域下流では残留乱流渦は下流に減衰してゆくが,その過程で流れ方向に長く伸びた低速ストリークが代数的過渡増幅を受ける.発生する低速ストリークの間隔は,吸込み強さに関わらず元の乱流境界層のストリーク間隔と大きな違いは無く,同じスケールのストリーク構造が再生成されるという興味ある結果が得られた.ただし,ストリーク構造の成長は,レイノルズ数に依存し,ある敷居値以下のレイノルズ数(運動量厚さに基づくレイノルズ数で200以下)では低速ストリークが十分発達する前に撹乱源である残留乱流渦(縦渦)の減衰が進みストリーク不安定が起きず再生成過程は中断する.ストリーク不安定に関する研究では,層流境界層中に編み変の抵抗を利用して人工的に周期低速ストリークを生成し,まず低速ストリークの線形不安定特性が調べられた.次に,ストリーク不安定の始まりから壁乱流を支配する縦渦が生れ,さらに壁乱流の壁法則が現れるまでを追跡した.ストリーク不安定による低速ストリークの崩壊が進んだ段階になると平均速度場も壁乱流の壁法則へ近づくことが明らかにされた.境界層の再層流化には吸込み制御やガスターバンプのような圧力勾配の工夫が必要となるが,附加ペナルティを減らし効率的制御を目指すには,再層流化過程での乱流構造の減衰特性や,その残留乱れが下流境界層の再遷移を引き起こす臨界条件を十分に理解する必要がある.本研究は,これらの点に注目した境界層の再層流化に関する基礎研究であり,主に2つのテーマを取り上げた.一つは,乱流の生成維持に重要な役割を果たしている壁近傍ストリークの不安定性である.ストリーク間隔(波長λ)と低速ストリークの幅(s)との比が2程度に近づくと,ストリークの蛇行に導くSinuousモードに関しては,分調モード(波長2λ)が卓越し,基本モード(波長λ)の増幅は停止する.ストリーク間隔をλ/s=3に増すと基本モードも増幅が可能となるが分調モードより増幅率は小さい.また,Varicoseモードについても,基本モードに比べ分調モードが増幅しやすいという結果が得られている.二つ目は,残留乱流変動による境界層のバイパス遷移である.乱流境界層に局所的に壁面吸い込みを適用して壁近傍ストリーク構造を一旦消滅させ,下流で壁近傍ストリークが再び出現(復活)・成長する過程を調べた.壁近くの低周波速度変動の代数的増幅によりストリークが成長し,吸込みが比較的強い場合にはストリークの成長段階では蛇行はほとんど見られず,しっかりとしたストリーク構造が発達した後,ストリーク不安定が始まり乱流遷移する様子が捉えられた.ただし,吸込みが強く運動量厚さに基づくレイノルズ数が200以下まで下がれば,発生したストリークは十分な強さにまで成長できず,下流では蛇行(ストリーク不安定)が起きる前に減衰する.また,発生するストリークの間隔が吸込み強さに関わらず吸込み無しの乱流境界層のそれと大きな違いが無いことも見出された.本研究は,再層流化過程での乱流構造の減衰特性や,境界層の再遷移機構に関する基礎的研究である.本年度は次の主要テーマについて実験的および理論的研究を行った.まず,壁近傍の乱流組織構造であるストリーク構造の発生および発達とその不安定性を実験的に調べた.層流境界層および乱流境界層の再層流化過程に人工的に周期的な低速ストリークを導入し,それぞれ微弱な周期撹乱あるいは強い残留乱流変動によって引き起こされるストリーク不安定を実験的に調べた.

層流境界層中で調べた周期低速ストリークの線形不安定については,ストリークの蛇行に導くSINUOUSモード,ヘアピン渦を生成するVARICOSEモード共,ストリーク間隔と同じ波長を持つ基本波数モードに比べて2倍波長の分調波数モードの方が増幅し易いという結果が得られた.一方,乱流境界層に局所吸込みを適用することにより一旦層流化された境界層の再遷移過程に周期低速ストリークを導入した場合,ストリーク不安定は,強い残留乱流変動によって引き起こされる.この場合には,基本波数のSINUOUSモードの出現が最も頻度が高いという結果が得られ,線形不安定性より過渡増幅の重要性が示唆された.次に調べたのは,圧縮性境界層における孤立祖度からの不安定波動の発達に関連した問題である.亜音速および超音速境界層における楔状波動撹乱の成長を運動学的波動論に基づき解析し,マッハ数による撹乱の発達の違いを明らかにした.乱流境界層に局所的に壁面から吸込みを行えば壁近くのストリーク構造が消失し,吸込み領域下流では新たに層流境界層が発達する.ただし,その境界層中には元の乱流境界層の中に存在していた大小さまざまな渦が十分な強さを維持したまま存在しており,いわば準層流(Quasi-Laminar Flow)といえる.この準層流において,乱れの生成維持を支配する壁近傍ストリーク構造がどのように復活・成長してゆくかを追跡した.以下に結果を要約する.吸込み領域下流では残留乱流渦は下流に減衰してゆくが,その過程で流れ方向に長く伸びた低速ストリークが代数的過渡増幅を受ける.発生する低速ストリークの間隔は,吸込み強さに関わらず元の乱流境界層のストリーク間隔と大きな違いは無く,同じスケールのストリーク構造が再生成されるという興味ある結果が得られた.ただし,ストリーク構造の成長は,レイノルズ数に依存し,ある敷居値以下のレイノルズ数(運動量厚さに基づくレイノルズ数で200以下)では低速ストリークが十分発達する前に撹乱源である残留乱流渦(縦渦)の減衰が進みストリーク不安定が起きず再生成過程は中断する.次に,層流境界層中に人工的に周期ストリークを生成することによりストリーク不安定が壁乱流を支配する縦渦を生成するプロセスを追跡した.ストリークの蛇行の進行に伴い要素縦渦が成長している様子,隣同士のストリークから発達した要素縦渦同士の干渉も起き要素縦渦がペアを成しアーチ状の大きな渦構造を形成する様子が捉えられた.また,ストリーク不安定による低速ストリークの崩壊が進んだ段階になると平均速度場も壁乱流の壁法則へ近づくことも明らかにされた.
高等科学教育・研究におけるリスクアセスメントのための教育プログラムの構築

大学・高等研究機関の自然科学系研究室で多く使用され、事故・災害・疾病の原因となり得る化学物質や実験機器類などについて、その使用の有無をチェックし、使用している化学物質・実験機器類の危険性、使用上の注意点を簡便に知ることができる情報シートを閲覧できるWebシステムを作成した。このWebシステムを確認することにより、実験に伴うリスクを認識し、事前にリスクアセスメントを行う上での支援ツールを大学・高等科学研究機関の自然科学系研究室に提供することを可能にした。平成26年度は大学・研究機関での高等科学教育・研究作業におけるリスクアセスメントを行うためのリスクの洗い出しをおこない、リストを作成した。具体的には、「化学物質」、「高圧ガス」、「ガラス機器」、「カッター・メス類」、「金属板」、「実験用動物」、「実験用微生物」、「病原微生物」、「実験用機械装置」、「工作用機械」、「高圧電流」、「加温・加熱機器」、「高圧装置」、「粉塵」、「高所作業」、「低酸素危険作業」、「飛行物」、「音響」、「野外での教育・研究」について、過去の東京大学での事故・インシデント事例や、産業界での事故・健康障害事例を参考に、各作業で留意を要するリスクを列挙し、これらのリスクを整理して時系列的にリスト化した。そのうえで、各リスクについて、有害事象が発生した場合に、「軽微な障害もしくは損害に留まる」、「中等度の障害もしくは損害に至る(数日の休業や数十万円台の損害)」、「重大な障害もしくは損害に至る(長期の休業や100万円以上の損害)」、「極めて重大な障害もしくは損害に至る(重い後遺症もしくは死亡、建築物の損壊など)」という各段階にリスクの程度を階層化した。このうち「化学物質」については、国際化学物質安全性カード(ICSC)に登録されている1696物質を対象に、物理化学的危険性(他物質との混合危険性を含む)と人体有害性についてリスクをリスト化し、リスクの程度を階層化した。また「高圧ガス」については、東京大学化学物質登録システムに登録されている高圧ガス(特殊材料ガスを含む)を対象に、物理化学的危険性と人体有害性についてリスクをリスト化し、リスクの程度を階層化した。平成27年度は大学・研究機関での高等科学教育・研究作業におけるリスクアセスメントを行うためのリスクの洗い出しをおこない、リストを作成したうえで、リスクアセスメントをおこなう上でどのような情報提供が必要かを検討し、webベースでのリスクアセスメント支援ツールに盛り込む内容の検討を進めた。さらに、これらのリスクをいかに認知し、対処法を研究者・学生が自ら考えていくために必要な事項について考察し、リスクの情報をいかに提供するかについて検討を加えた。そのうえで、本研究の目的であるwebベースでのリスクアセスメント支援ツールに盛り込む内容の検討を進めた。本来予定していた海外の大学等の高等科学研究機関でのリスクアセスメントの実施状況調査が十分におこなえなかった。平成28年度には、可能な限りの時間を割き、海外調査を進めたい。平成27年度までに、大学・研究機関での高等科学教育・研究作業におけるリスクアセスメントを行うためのリスクの洗い出しをおこない、「化学物質」、「高圧ガス」、「ガラス機器」、「カッター・メス類」、「金属板」、「実験用動物」、「実験用微生物」、「病原微生物」、「実験用機械装置」、「工作用機械」、「高圧電流」、「加温・加熱機器」、「高圧装置」、「粉塵」、「高所作業」、「低酸素危険作業」、「飛行物」、「音響」、「野外での教育・研究」について、過去の東京大学での事故・インシデント事例や、産業界での事故・健康障害事例を参考に、各作業で対応を要するリスクを列挙し、有害事象が発生した場合の人や施設等への影響についてリスクの程度を階層化した。平成28年度は、これらの作業に基づき、実際に大学・研究機関での高等科学教育・研究作業を行う研究者や学生が、上記の各項目のうち自ら関わる事項を選択し、リスクアセスメントを行う上での情報として活用できるように、システムのプログラミングに取りかかったが、当初予定の平成28年度内に有効活用できる仕様に完成することができず、研究を平成29年度まで延長することとなってしまった。また、この作業と並行して、全国の1500の化学系研究室を対象に、平成28年6月に労働安全衛生法が改正され、そこで義務化された化学物質のリスクアセスメントに対する実施状況について、各研究室の現状の調査を実施し、現在返信されたアンケート結果を集計し検討作業を行っている。

この結果は、開発中のリスクアセスメント支援システムの内容の向上に活用する予定である。大学・研究機関での高等科学教育・研究作業を行う研究者や学生が、「化学物質」、「高圧ガス」、「ガラス機器」、「カッター・メス類」、「金属板」、「実験用動物」、「実験用微生物」、「病原微生物」、「実験用機械装置」、「工作用機械」、「高圧電流」、「加温・加熱機器」、「高圧装置」、「粉塵」、「高所作業」、「低酸素危険作業」、「飛行物」、「音響」、「野外での教育・研究」のうち自ら関わる事項を選択し、リスクアセスメントを行う上での情報として活用できるように、システムのプログラミングに取りかかったが、当初予定の平成28年度内に有効活用できる仕様に完成することができず、研究を平成29年度まで延長することとなったため。これまでの大学・高等科学研究機関および産業界における事故事例や職業性疾患発症事例、化学物質の物理的・化学的危険情報および人体有害性情報、実験機器類の安全に関する情報をもとに、化学物質と実験機器類の危険有害性をリスト化し、研究前に危険有害情報と対応方法を知りリスクアセスメントする際の支援のためのwebプログラムを作成した。結果として化学物質については国際化学物質安全性カード(ICSC)に登録されている1776物質のほかに、特に危険有害性が高いと判断された化学物質を加え2150物質についての化学物質の物理的・化学的危険情報および人体有害性情報と使用時の留意点をまとめた。また実験機器類についてはビーカー・ガラス試験管などのガラス容器」、「ガラスピペット、パスツール管などのガラス管」、「遠心分離機」、「加熱機器」、「加熱乾燥器」、「オートクレーブ装置」、「ガスバーナー」、「局所排気装置(ヒュームフード/ドラフトチャンバーなど)、「高圧容器」、「ガスボンベ」、「電気ノコギリ」、「高速回転削除器」、「溶接装置」、「超遠心分離機」、「金属や鉱物の粉塵の発生する研究作業」「大きな音響を発する装置の使用」等について安全な使用について情報シートを作成した。また国内の198大学の974研究室から研究におけるリスクアセスメントの実施状況や対象、リスクアセスメントの実施方法をアンケート調査しこの結果をまとめた。結果としてリスクアセスメントの実施状況では、「行っていない」が356研究室(36.6%)、「研究室の安全担当者が行っている」が453研究室(46.5%)、「研究を行う研究者・学生が自ら行っている」は165研究室(16.9%)、であった。また多くの研究室が労働安全衛生法で規定された化学物質のみをリスクアセスメントの対処としていることも明らかになった。大学・高等研究機関の自然科学系研究室で多く使用され、事故・災害・疾病の原因となり得る化学物質や実験機器類などについて、その使用の有無をチェックし、使用している化学物質・実験機器類の危険性、使用上の注意点を簡便に知ることができる情報シートを閲覧できるWebシステムを作成した。このWebシステムを確認することにより、実験に伴うリスクを認識し、事前にリスクアセスメントを行う上での支援ツールを大学・高等科学研究機関の自然科学系研究室に提供することを可能にした。
量子重力理論の新しい定式化とその動力学的性質

近年は任意次元に拡張されたChern-Simons作用の定式化の重力理論及びその他への応用と、2次元の量子重力理論のフラクタル構造及びそれらに関連した研究の2面建ての研究を行ってきました。この1、2年は2次元重力の計算から、任意次元に一般化されたゲージ理論の定式化の方にウエイトを移しています。この時期が原子核研究所から北大に場所を移した移行期ですので、成果が出だしたのは最近のことであり、出版される論文に未だ結実していないと言う問題があります。量子力学のフラクタル構造の研究に対しては、2次元重力の遷移行列の計算が可能になった、と言う意味で新しい定式化が提案でき、その後その方向で石橋、川合の弦模型、有限サイズスケーリング、ストカステイックな量子化との関係等、色々な発展をしています。2次元量子重力の数値計算に関しては既に量子重力に於いてフラクタル構造が本質的であることを初期の論文で指摘していますが、この方向の共同研究をニールスボ-ア研究所及び東京工業大学のグループと始めたところです。この有限サイズスケーリングの考えを用いてフラクタル構造を数値的に調べる事を目標にしており、我々が既に解析したc=-2の模型のより大きな計算を計画しています。任意次元に拡張したChern-Simonsの定式化は、新しいタイプのゲージ理論を提起していますが、この定式化に対して量子化の問題を簡単な模型に対して実行し、ruducibleな系に対しての非常に面白い例になっている事が解りました。またこの新しいタイプのゲージ理論は非可換ゲージ理論と対応がつき、更にフォームのみによって物質場がDirac-Kaeler ferimionとして記述出来ることが解りました。即ちこれによりWeinberg-Salam模型がSU (2|1)によるgraded Lie Algebraの上でスピーノルを導入しないで定式化出来ることを具体的に示しました。その他に、4次元のEinstein重力が4次元のChern-Simons作用を用いて定式化できることも示して有り、またトポロジカルなParticle Field Theoryと一般化されたChern-Simonsの作用の同等性の一般論も展開して有ります。この部分もまだ論文の形になっていません。2次元量子重力の動力学的性質の研究として、これまで2次元量子重力のフラクタル構造を数値的及び解析的に調べる事を目標にしてきました。その結果数値的に確立された2次元量子重力のフラクタル構造にたいして一つにはLiouville理論による解析により数値実験と一致する結果が得られました(河本、佐伯、綿引)。他方において行列模型と組み合わせ的手法を組み合わせることによりc=0模型のtransfer matrixを厳密に求めその連続極限をとることに成功し、その結果を応用してスケーリング則を見つけその普遍関数及びフラクタル次元を導くことに成功した(川合、河本、最上、綿引)。この結果は、津田及び湯川氏によって数値的にも見事に一致することが示された。その後我々はc=-2の模型に於いてもスケーリング則が存在することを数値的に示したが物質場がはいった場合のtransfer matrixの導出は難しい事がわかり解析的にその普遍関数を導くことには成功していない。このように2次元量子重力のフラクタル構造は数値的にも解析的にも重要な特性であることが解ってきた。

現在これまでの我々の仕事をまとめた総括の論文を執筆中である。2次元量子重力理論の数値計算に対してC=-2の模型のスケーリング関数の特性を数値的に検討した。上記の結果に対して論文としてまとめる事を検討しております。2次元の量子重力理論のフラクタル構造及びそれに関連した研究が一方であり、任意次元に拡張したChern-Simons作用の理論の色々な側面の研究が他方に有るという、2面建ての研究を行ってきました。この1、2年は2次元重力の計算から、任意次元に一般化されたゲージ理論の定式化の方にウエイトを移しています。この時期が原始核研究所から北大に場所を移した移行期ですので、成果が出だしたのは最近のことであり、出版される論文に未だ結実していないと言う問題があります。量子重力のフラクタル構造の研究に対しては、2次元重力の遷移行列の計算が可能になった、と言う意味で新しい定式化が提案でき、その後その方向で石橋、川合の弦模型、有限サイズスケーリング、ストカステイックな量子化との関係等、色々な発展をしています。任意次元に拡張したChern-Simonsの定式化は、新しいタイプのゲージ理論を提起していますが、この定式化に対して量子化の問題を簡単な模型に対して実行し、ruducibleな系に対しての非常に面白い例になっている事が解りました。またこの新しいタイプのゲージ理論は非可換ゲージ理論と対応がつき、更にフォームのみによって物質場がDirac-Kaeler ferimionとして記述出来ることが解りました。即ちこれによりWeinberg-Salam模型がSU(2|1)によるgraded Lie Algebraの上でスピノールを導入しないで定式化出来ることを具体的に示しました。その他に、4次元のEinstein重力が4次元のChern-Simons作用を用いて定式化できることも示して有り、またトポロジカルなParticle Field Theoryと一般化されたChern-Simonsの作用の同等性の一般論も展開して有ります。この部分もまだ論文の形になっていません。
肺微小血管内皮細胞ならびに肺間質細胞を用いた「低酸素性血管攣縮」に関する研究

我々はまず、牛肺より分離、培養に成功した肺間質細胞(contractile interstitial cells)の特性についてさらに検討した。すなわち、分離した細胞が平滑筋細胞でないことを示すために、α-smooth muscle actinを有していないことを証明した。また、電顕による観察でも、分離した細胞が肺間質細胞の特徴を保存することを確認した。すなわち平滑筋細胞や周細胞のように、細胞膜直下に顕著なマイクロフィラメント束が存在し、その細胞が収縮能に富むことを示唆する一方、線維芽細胞のようによく発達した粗面小胞体やゴルジ体を有していることを示した。次に肺間質細胞の低酸素性収縮について、さまざまな酸素分圧下で研究を行った。またできるだけ同一条件下で、その収縮反応の時間的変化について解析を試みた。また、他の収縮性物質(カテコールアミン、ヒスタミンなど)に対する反応も検討した。さらに、低酸素下での細胞内カルシウム濃度の変化をカルシウム顕微鏡で測定するために、必要なセッティングを整えつつある。また、この分離した肺間質細胞のマーカー酵素である、プロスタグランジンF合成酵素が実際、細胞内でどのような働きをしているのかを検討している。プロスタノイドだけでなく、脂溶性ビタミン類などの代謝も行いうる結果を得ている。肺微小血管内皮細胞に関する研究では、まずマイクロキャリアービーズ上での細胞培養を確立した。そのビーズ上にさまざまな酸素分圧のバッファーを潅流して、流出した液中のNO分圧を測定しようとしている。現在のところ、NOの測定感度を上げるべく検討を重ねている。
同一映像断片照合による放送映像アーカイブの構造化

本研究では、大規模で多様性に富んだ放送映像アーカイブに同一映像断片照合を適用し、これを意味関連グラフととらえて解析することにより、従来の画像解析・画像理解に頼らない、新たな映像意味解析・映像アーカイブ構造化技術の実現を目指す。より具体的には、(1)大規模放送映像アーカイブに適用可能な同一映像断片照合の実現、(2)同一映像断片照合により抽出された関連性の分類と利用可能な意味的関連性の抽出、(3)抽出された関連性によるグラフ構造表現ならびにその解析法、そしてこれらを通して、(4)同一映像断片照合による放送映像アーカイブの意味解析の可能性を示す。平成20年度は、異なるカメラから撮影された同一シーンの映像の検出方法について重点的に検討を行った。また、数年分のニュース映像アーカイブについて同一映像断片照合を適用し、トピック間の関連性を解析する実験を行っている。また、映像中の同一人物を検出することにより、意味的な関連を表す一種の映像断片照合と見なしうることから、Web上の大量の顔画像を集め、著名人の顔検出器を自動学習する手法を実現した。この成果を映像アーカイブに適用する実験を開始している。平成21年度は、局所特徴量を用いた高速同一映像断片照合技術を実現し、TRECVID映像コピー検出タスクに参加した結果、提案手法は他の研究グループの手法を圧倒する高速な照合手法であることが確認された。また、同手法により、放送映像とWeb上などの任意の画像との照合を行う実験を行い、その有効性を確認した。また、同一映像断片照合に基づき、放送映像アーカイブ中のCMの検出・同定を同時に行う手法を実現した。これらと平行して、検出された同一映像断片照合結果のマイニング技術について検討を行い、ある特定の検索キーワードと照合したニュース映像トピック群に対し、同一映像断片照合結果をグラフ構造のリンクと見なし、PageRankと類似したアルゴリズムでリランキングを行う手法を実現し、有効性を確認した。これらの成果については、適宜雑誌論文や国際会議にて発表を行っている。より具体的には(1)大規模放送映像アーカイブに適用可能な同一映像断片照合の実現(2)同一映像断片照合により抽出された関連性の分類と利用可能な意味的関連性の抽出(3)抽出された関連性によるグラフ構造表現ならびにその解析法、そしてこれらを通して(4)同一映像断片照合による放送映像アーカイブの意味解析の可能性を示す。平成22年度は、局所特徴量を用いた高速同一映像断片照合技術に基づき、放送映像とWeb上などの任意の画像との照合を行った場合の精度解析、ならびに7チャンネル3ヶ月分の15,000時間の放送映像をデータベース化し、Web上などの任意の画像と照合するシステムの構築を行い、その有効性を確認した。また、同一映像断片照合に基づき、放送映像アーカイブ中のCMの検出・同定を同時に行う手法に関して、視覚情報と音響情報を相補的に用いて精度向上を行う方法、複数の照合結果を統合して、数年規模のようなより大規模な映像アーカイブからのCM検出・同定を実現する手法、さらにはその結果に基づくCMマイニング技術について検討を行った。
受容体チロシンキナーゼのポリユビキチン化を触媒する酵素群の同定とその機能解析

我々は、血小板由来増殖因子(PDGF)受容体をはじめとするモノマー構造を有する受容体チロシンキナーゼの多くが、リガンド刺激依存性にポリユビキチン化すること、ならびにポリユビキチン化された受容体は細胞内でプロテアソームにより速やかに分解されることを発見し、これが新しいタイプの受容体チロシンキナーゼのシグナル伝達メカニズムの一つであることを提唱してきた。本研究は、これらの研究成果を踏まえ、受容体ユビキチン化のより詳細な分子メカニズムを解明する目的で、この反応を触媒する酵素群の同定を企図したものである。本年度の研究により、プロトオンコジーンCblがPDGF受容体のユビキチン化に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。すなわち、Cblは我々が以前より同定していたPDGF受容体C末端上に存在するユビキチン化酵素結合部位にリガンド依存性に結合すること、またこの結合が受容体のユビキチン化に必須であることを発見した。さらに、v-Cblはc-Cblにドミナント・ネガティブに作用して受容体のユビキチン化を抑制することにより、受容体の増殖刺激活性を高めていることを明らかにした。この研究は、v-Cblのオンコジーンとしての作用発現メカニズムを明らかにした画期的発見であると自負している。さらにこの研究は、受容体ユビキチン化のメカニズムを分子レベルで明らかにする端緒となる研究成果と言える。今後は、おそらく複合体をなして機能していると想定されるユビキチン化酵素群の全容解明に向けて、Cblを足掛かりにさらに研究を進めて行く予定である。我々は、血小板由来増殖因子(PDGF)受容体をはじめとするモノマー構造を有する受容体チロシンキナーゼの多くが、リガンド刺激依存性にポリュビキチン化すること、ならびにポリュビキチン化された受容体は細胞内でプロテアソームにより速やかに分解されることを発見し、これが新しいタイプの受容体チロシンキナーゼのシグナル伝達メカニズムの一つであることを提唱してきた。
レーザアブレーションを用いた光導波路作製プロセスの開発

平成16年度から平成18年度にかけて、酸化物結晶薄膜を用いた光電子デバイスの開発を目指して研究を行った。このようなデバイス作製においては半導体プロセスと組み合わせた真空一貫プロセスへの適応が可能であることが、今後の応用を考えた場合に非常に有効である。それにはレーザアブレーションを用いたパルスレーザ堆積(PLD)法が適しており、広く研究が行われている。本研究での、重要な点は以下の4点である。(1)Si基板上へ光導波路構造を得るために酸化セリウム(CeO_2)緩衝層を導入酸化物薄膜系の光導波路は殆どが誘電体上に作製されている。基板にSiを用いることは素子の集積化という観点から興味深い。しかしSiは高い屈折率を有するために光導波路薄膜を基板上に作製できない。この間題を解決するためにSi基板と導波路薄膜の間にCeO_2緩衝層を導入し、光導波構造を有した結晶薄膜の作製に成功した。PLD法では、薄膜に酸素欠陥を生じさせないために背景気圧を適切な値に保って作製が行われる。しかし酸素圧を上げていくと薄膜の表面粗さが増大してしまう。そこで本研究ではNGA-PLD法を提案した。これはノズルから酸素を薄膜表面に吹きつけながら成長を行う手法である。ノズル位置と流量を最適化することで低損失な光導波を作製した。(3)酸化亜鉛(ZnO)の高品質薄膜作製プロセスの開発ZnOは原材料が安く、ITO透明導電膜の代替、次世代青色LEDなどといった目的のもとに高品質薄膜作製の研究が進められている。本研究ではGaN/sapphire基板を用いて薄膜作製を行った。これまでに低温で堆積した薄膜をアニーリングすることで欠陥を減らし、さらに原子層が観測されるほどに平滑な表面を持つ薄膜が得られることを示した。(4)窒素ドープ酸化チタン(TiO_2)の可視光応答特性の最適化TiO_2光触媒は可視光に対して光触媒反応を起こしにくい。そこで可視光応答化の研究が行われているが、近年、窒素ドープによる可視光応答化が注目を集めている。本研究では高い蒸気圧のためにドープが困難な窒素を、制御性よくドープしたアナターセの成膜に成功し、窒素ドープの影響をより厳密に解明することができた。本研究においては、酸化物結晶薄膜を用いた光電子融合デバイスの開発を目指して研究を行っている。これまでPLD法を用いて、Si基板上へのNd : KGWレーザ導波路薄膜作製と光導波損失の低減に関する研究を行ってきた。本年度の成果で重要な点は以下の2点である。(1)Si基板上へ光導波路構造を得るために酸化セリウム(CeO_2)緩衝層を導入現在の酸化物薄膜系の光導波路に関する論文はその殆どが誘電体上に作製されたものである。一方で、Si基板上へ光アクティブデバイスを作製することは素子の集積化という観点から興味深い。しかしながらSiは高い屈折率を有するために光導波路薄膜を基板上に作製できない。本研究ではこの問題を解決するためにSi基板と導波路薄膜の間にCeO_2緩衝層を初めて導入した。これらにより光導波構造を有した結晶薄膜の作製に成功した。通常PLD法では、薄膜に酸素欠陥を生じさせないために背景気圧を適切な値に保って作製が行われる。この際、重要なのは酸素圧を挙げていくと、同時に薄膜の表面粗さが増大してしまうということである。そこで本研究では新たにNGA-PLD法という手法を開発した。これはノズルから噴射した酸素を薄膜の表面に吹きつけながら成長を行うという手法である。ここでは、ノズルの位置と流量を最適化することで低損失な光導波を作製することができた。以上は、本研究で低損失なNd : KGW光導波路をSi基板へ作製する過程において開発した手法であるが、当然、様々な材料の薄膜を作製する際においても適用できる汎用性の高いものである。これまで、光電子デバイスの集積化を目指したSi基板上への導波路型固体レーザの開発、また酸化亜鉛、酸化チタンなどの機能材料の研究開発を行ってきた。Si基板と光導波路の融合は、オプトエレクトロニクスの発展に大きな期待が寄せられている。紫外発光デバイスは、高密度光記録、発光体の励起光源などに応用することができ、その開発は今後の情報化社会のニーズに非常に適合している。特にGaNの紫外発光素子が実用化されている現状を踏まえると、これからは、低コスト、高効率などの新規な利点が要求され、酸化亜鉛を用いたLEDデバイスには今後の研究に注目が集まる。酸化チタンは発光デバイスの応用として利用できる。下記に本年度行った研究成果を記載する。(1)酸化亜鉛(ZnO)の高品質薄膜作製プロセスの開発ZnOは、原材料の安く、高価なInを使うITO透明導電膜の代替、LEDの光の取り出し効率を向上させるための透明電極といった目的のもとに高品質薄膜作製の研究が進められている。

本研究ではGaN/sapphire基板を用いて薄膜作製を行ったが、これまでに低温で堆積した薄膜をアニーリングすることで欠陥を減らし、さらに原子層が観測されるほどに平滑な表面を持つ薄膜が得られることを示した。成果はGaN-LEDの透明電極やZnO薄膜デバイスとして応用できる。(2)窒素ドープ酸化チタン(TiO_2)の可視光応答特性の最適化TiO_2を用い、光触媒の可視光応答化に関する研究を行った。ここでは窒素をドープすることでTiO_2に可視光応答性をもたせ、活性を最大にする窒素濃度を示した。TiO_2は光触媒として利用されている材料であるが、禁制帯幅が約3.2eVであるために、可視光に対して光触媒反応を起こしにくい。光エネルギー利用効率の増大のため、可視光応答化の研究は数十年前から行われているが、TiO_2に窒素ドープを施すと可視光に対しても反応を起こすという報告が大きな注目を集めている。今回は、高い蒸気圧のためにドープが困難な窒素を制御性よくドープされたアナターセの成膜に成功し、ドープ濃度の最適化を行うことができた。成果は窒素ドープ型TiO_2の実用化において非常に重要な指標となる。平成16年度から平成18年度にかけて、酸化物結晶薄膜を用いた光電子デバイスの開発を目指して研究を行った。このようなデバイス作製においては半導体プロセスと組み合わせた真空一貫プロセスへの適応が可能であることが、今後の応用を考えた場合に非常に有効である。それにはレーザアブレーションを用いたパルスレーザ堆積(PLD)法が適しており、広く研究が行われている。本研究での、重要な点は以下の4点である。(1)Si基板上へ光導波路構造を得るために酸化セリウム(CeO_2)緩衝層を導入酸化物薄膜系の光導波路は殆どが誘電体上に作製されている。基板にSiを用いることは素子の集積化という観点から興味深い。しかしSiは高い屈折率を有するために光導波路薄膜を基板上に作製できない。この間題を解決するためにSi基板と導波路薄膜の間にCeO_2緩衝層を導入し、光導波構造を有した結晶薄膜の作製に成功した。PLD法では、薄膜に酸素欠陥を生じさせないために背景気圧を適切な値に保って作製が行われる。しかし酸素圧を上げていくと薄膜の表面粗さが増大してしまう。そこで本研究ではNGA-PLD法を提案した。これはノズルから酸素を薄膜表面に吹きつけながら成長を行う手法である。ノズル位置と流量を最適化することで低損失な光導波を作製した。(3)酸化亜鉛(ZnO)の高品質薄膜作製プロセスの開発ZnOは原材料が安く、ITO透明導電膜の代替、次世代青色LEDなどといった目的のもとに高品質薄膜作製の研究が進められている。本研究ではGaN/sapphire基板を用いて薄膜作製を行った。これまでに低温で堆積した薄膜をアニーリングすることで欠陥を減らし、さらに原子層が観測されるほどに平滑な表面を持つ薄膜が得られることを示した。(4)窒素ドープ酸化チタン(TiO_2)の可視光応答特性の最適化TiO_2光触媒は可視光に対して光触媒反応を起こしにくい。そこで可視光応答化の研究が行われているが、近年、窒素ドープによる可視光応答化が注目を集めている。本研究では高い蒸気圧のためにドープが困難な窒素を、制御性よくドープしたアナターセの成膜に成功し、窒素ドープの影響をより厳密に解明することができた。
近代学校教育草創期のブータンにおける学校教育及び留学事情の包括的解明

本研究の目的は、ブータン教育研究の対象時期から疎外され、まとまった研究成果物が提出されていない近代学校教育草創期=「少数精鋭のエリート教育」が実施されていた19101940年代の約40年間に着目し、当時のブータン国内における学校教育事情、及び隣国インドへの留学事情を明らかにすることである。シッキム政務官が残した記録写真、映像、年次報告書、訪問報告書等の分析やブータン各地及びインドのカリンポン等での調査を通して、季節移動を繰り返す学生の就学形態、就学者数の変遷、留学生の留学先や進路等、また「西欧に留学した初めてのブータン人」と言われる第3代国王妃のイギリス留学を巡る諸相が明らかになった。本研究は、ブータン教育研究の対象時期から疎外され、まとまった研究成果物が提出されていない近代学校教育草創期=「少数精鋭のエリート教育」が実施されていた19101940年代の約40年間に着目し、当時のブータン国内における学校教育事情、及び隣国インドへの留学事情を明らかにすることを目的としている。初年度となる2014年度の研究は、主に文献調査及び面接調査に依拠した。第一に、近代学校教育草創期のブータンにおける政治・社会状況を解明するため、当時ブータンを訪れた英国人が残した記録写真、映像、報告書をはじめとした各種史資料の一部を入手しそれらを精査した。第二に、1910年代より一定数のブータン人が留学していたインド西ベンガル州に位置するカリンポンにて、ドクター・グラハムズ・ホーム(Dr. Graham's Homes)やSUMI(Scottish Universities' Mission Institution)といったミッション系の学校を訪問し史資料収集及び面接調査を行うと同時に、ブータン人留学生の面倒や各種手配に尽力していたドルジ家のウゲン・ドルジ(Ugyen Dorji)、ソナム・トプゲ・ドルジ(Sonam Tobgye Dorji)の功績を追った。一連の研究から、ブータン国内の諸事情、ドルジ家と各学校の関係性、ブータン人留学生の留学形態等の一端が明らかになった。研究成果は日本南アジア学会第27回全国大会(於:大東文化大学)にて発表すると同時に、研究代表者が主宰する勉強会・研究会参加者に対して個別に報告し討議を行った。今後、成果の文章化を進め、関連学会の紀要等に研究論文を投稿する。2年目となる2015年度は、イギリス人のシッキム政務官が残した記録写真、映像、年次報告書、訪問報告書、及び初代国王や第2代国王の書簡をはじめとした各種史資料の分析を継続的に行うと同時に、ハに位置するゴンジム・ウゲン・ドルジ高等学校の校庭に設立された仏塔の碑文の解析を行った。研究の結果、インドのカリンポンへ留学した少年たちと「ハの学校」の第1期生は同一人物を指していることが明らかになった。また、少なくとも近代学校教育開始最初期には「ハの学校」は年間を通して開校していたわけではなく、留学した少年らがブータンに帰国している夏に学ぶ場として機能していたこと、「ブムタンの学校」も季節移動を繰り返していた王家に付き従って場所を変える移動式の学校であったことが判明した。加えて、「ハの学校」の第1期生に関して、大学入学資格試験の合格者はデヘラードゥーンの森林学校、カルカッタ近郊シブプールのベンガル工科カレッジ、同じくカルカッタのベンガル獣医カレッジ、キャンベル医学学校、バーガルプルの教員養成校といったインド北部・東部に位置する高等教育機関へ進学し、それぞれ森林保護官、鉱山技術者、獣医補佐、外科医補佐、教員になるために学業を続けていたこと、大学入学資格試験に合格していない者も、シロンのグルカ連隊に所属し軍事訓練を受けたり、パラミュでラック養殖の実用訓練を受けたり、カリンポンの病院で調合師となる訓練を受けたりしていたことが判明した。交付申請書の「研究目的」に記した本研究の具体的な目標・課題に関して、2年目(2015年度)に実施予定であった【近代学校教育草創期の学校教育事情及び留学事情の解明】及び【学校教育及び留学事情の実証的解明・比較分析】の一部については、おおむね順調に進展している。ただし、ダージリンにおける調査は諸事情によりいまだ実施できておらず、来年度以降、カリンポンにおける追加調査と併せて行いたいと考えている。3年目となる2016年度は、引き続き、イギリス人のシッキム政務官(political officer)が残した記録写真、映像、年次報告書、訪問報告書等、及び初代国王や第2代国王の書簡をはじめとした各種史資料の分析を行うと同時に、2016年8月及び9月、2017年3月のブータン訪問時に情報収集を行った。

研究の結果、1914年に設立されたとされる「ハの学校」及び1915年に設立されたとされる「ブムタンの学校」の実状、季節移動を繰り返す学生の就学形態、両校の就学者数の変遷等の一端が明らかになった。両校とも1920年代に一時的に閉鎖され、第2期生を新たに迎え入れ再開していること等も判明したが、1930年代以降は年次報告書から両学校の近況に関する詳細が省略され、インドに留学した学生の試験結果やインド各地での訓練状況の報告に重きが置かれているため、当時の各学校の変遷に関しては不明点も多い。留学生の進学・各種訓練状況に関しては、2年目(2015年度)の研究でその留学先・訓練先(デヘラードゥーンの森林研究学校、カルカッタのベンガル獣医カレッジ、カンプールの馬具・鞍具工場等)が明らかになったので、その背景を考察した。交付申請書の「研究目的」に記した本研究の具体的な目標・課題に関して、3年目(2016年度)に実施予定であったものについてはおおむね順調に進展している。本研究は、ブータン教育研究の対象時期から疎外され、まとまった研究成果物が提出されていない近代学校教育草創期=「少数精鋭のエリート教育」が実施されていた19101940年代の約40年間に着目し、当時のブータン国内における学校教育事情、及び隣国インドへの留学事情を明らかにすることを目的としている。最終年度となる2017年度は、引き続き、シッキム政務官が残した記録写真、映像、年次報告書、訪問報告書等、及び初代国王や第2代国王の書簡をはじめとした各種史資料の分析を行うと同時に、2017年78月及び1011月、2018年3月にブータン国内にて調査を行った。また、「西欧に留学した初めてのブータン人」と言われる第3代国王妃ケサン・チョデン・ワンチュク(アジ・ケサン)の1940年代後半のイギリス留学を巡る諸相に関して、ロンドンの英連邦関係省やブリティッシュ・カウンシル、ニューデリーやカルカッタの高等弁務官事務所がやり取りした書簡、電報等をはじめとした一次資料の分析を行った。研究の結果、特に1940年代のブータン南部での学校教育状況の一端が明らかになった。また、アジ・ケサンのイギリス留学は(「少数精鋭のエリート教育」としてのインド留学とは一線を画した)花嫁修業としての性格が強いものであり、1留学先は、ロンドンのケンジントンに位置するブラムハム・ガーデンに面したハウス・オブ・シティズンシップであったこと、2ドルジ家は、ブータンが今後大きく変化し外に開かれていくことを予感して彼女を留学させたようであること、3イギリス到着は1948年9月20日(月)で、留学期間は約1年であったこと等が明らかになった。本研究の目的は、ブータン教育研究の対象時期から疎外され、まとまった研究成果物が提出されていない近代学校教育草創期=「少数精鋭のエリート教育」が実施されていた19101940年代の約40年間に着目し、当時のブータン国内における学校教育事情、及び隣国インドへの留学事情を明らかにすることである。シッキム政務官が残した記録写真、映像、年次報告書、訪問報告書等の分析やブータン各地及びインドのカリンポン等での調査を通して、季節移動を繰り返す学生の就学形態、就学者数の変遷、留学生の留学先や進路等、また「西欧に留学した初めてのブータン人」と言われる第3代国王妃のイギリス留学を巡る諸相が明らかになった。交付申請書の「研究目的」に記した本研究の具体的な目標・課題に関して、初年度に実施予定であった【近代学校教育草創期の政治・社会状況の解明】及び【学校教育及び留学事情の実証的解明・比較分析】の一部については、おおむね順調に進展している。
ヒトHDL受容体が担う病態生理学的機能-動脈硬化症および生体防御機構での役割-

コレステロール逆転送系とHDL受容体末梢に蓄積した余剰のコレステロールはHDLに転送され、肝臓に運ばれてHDL受容体を介して取り込まれ胆汁酸として排泄される。この経路はコレステロール逆転送系とよばれており、HDLはこの経路においてシャトルベクターとして働き抗動脈硬化作用を示すとされている。我々は、単球同様に血小板にCLA-1が発現していること、動脈硬化性疾患を有する患者の血小板ではCLA-1の発現が低下していることを明らかにした。CLA-1が低下している血小板ではコレステロールエステルが血小板内に蓄積し凝集能も亢進しており、血小板におけるCLA-1の発現は生体内のコレステロール逆転送系を表現している可能性を提言している。以上のことより、マウスSR-B1・ヒトCLA-1がコレステロール逆転送系をになう重要な受容体であると考えられる。HDL受容体とスカベンジャー機能アポトーシス細胞認識機構としていくつかの仮説が提言されているが、そのなかでphosphatidylserine(PS)を介するメカニズムが有力視されている。我々はナーシング胸腺上皮細胞におけるアポトーシス細胞認識機構についてCLA-1を中心に検討した。PSを用いた競合実験ではナーシング胸腺上皮細胞によるアポトーシス細胞認識にPSメカニズムが関与することが確認できた。またナーシング胸腺上皮細胞ではスカベンジャー受容体としては、CLA-1のみが発現されていることが判明した。そこでCLA-1に対するantisense oligonucleotideをナーシング胸腺上皮細胞に遺伝子導入し、CLA-1遺伝子の発現を抑制した。このCLA-1が抑制されたナーシング胸腺上皮細胞では、アポトーシス細胞の認識能が抑制されていたが、正常細胞との結合には影響を与えなかった。以上のことによりヒト遺伝子CLA-1は、HDLの受容体としてだけだなく、PSメカニズムが想定されているアポトーシス細胞認識という生体にとって重要な機能にも一役を担っていることが考えられた。HDLの血中レベルと冠動脈疾患が逆相関を示し、HDLが抗動脈硬化作用を示すとした研究報告が集積している。我々はヒト遺伝子CLA-1がHDL受容体であることを同定してきた。今回の検討の目的はHDL受容体CLA-1の多機能性について検討することにある。まず最初に細胞内のcholesterol esterの供給経路としてのCLA-1の機能を検討した。CLA-1過剰発現細胞を作成し、コレステロールを基質として合成されるステロイドホルモンの合成能におよぼすCLA-1の役割について検討した。CLA-1過剰発現細胞においては、HDLを添加することによってステロイドホルモン合成が促進され、培養液中への分泌が刺激された。また臨床的にステロイドホルモン合成が盛んな副腎腺腫(Cushing's syndrome)においては、CLA-1が過剰に発現されていた。以上のことより、CLA-1はHDLよりコレステロールを引き抜き、細胞にコレステロール基質を提供する経路を担っていると考えられた。またHDLはコレステロール逆転送系により末梢に蓄積しているコレステロールを引き抜く作用がある。我々はHDL受容体CLA-1が血小板表面に存在することを明らかにし、動脈硬化性疾患を有する患者においてはCLA-1が低下していることを報告した。またCLA-1が低下した血小板においては血小板中のcholesterol esterが蓄積しており、凝固能も亢進していた。以上の結果より、血小板表面のCLA-1の発現は生体のコレステロール逆転送能を評価している可能性があり、動脈硬化症の診断に重要な役割を担っていることが考えられた。

以上のことによりヒト遺伝子CLA-1は、HDLの受容体としてだけだなく、PSメカニズムが想定されているアポトーシス細胞認識という生体にとって重要な機能にも一役を担っていることが考えられた。