hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞老化関連遺伝子TARSHを用いた肺癌の治療と予防

不可逆的な細胞増殖の停止である細胞老化は、個体老化との関連とともに癌の抑制との関連が近年注目されている。細胞老化に伴い発現が上昇するTARSH遺伝子は正常肺で高発現しているが、ヒト肺癌組織では著しく低下することから、癌化の抑制に関連していると考えられる。TARSH遺伝子の発現制御機構の解明を目的にTARSH遺伝子のプロモーター領域の候補を選定し、TARSH遺伝子の転写を促進する領域を明らかにした。今後種々の細胞株や発現組織等を用いたTARSH遺伝子の発現制御機構を解明することで、老化に関連した発癌の基礎的な分子レベルでの仕組みの理解に寄与できる。細胞老化は単なる不可逆的な細胞増殖の停止というだけでなく、アポトーシス(細胞死)を免れ、かつ癌に対する生体の防御機構であろうと考えられている。我々はMEF細胞より細胞老化関連因子TARSHを同定し、マウス、ヒト正常肺に特異的に発現すること、ヒトの肺癌細胞株や種々の肺癌組織においては正常部位と比較して、ほぼ全例で遺伝子発現が有意に低下していることを見いだした。こうした知見を元にTARSHの発現が肺癌のバイオマーカーになり得るという検証とTARSH遺伝子の発現を制御させることでヒト肺癌における新しい予防と治療法の確立を目指す事を目的に研究を進めている。平成25年度においてはTARSH遺伝子の肺癌細胞株、肺癌組織において発現抑制されるメカニズムの解析を中心に研究計画を実行し、TARSHの遺伝子発現機構の解析とともにTARSHとp53の発現の相関について解析を進めた。これまでにTARSH遺伝子プロモーター領域の同定、ならびにその領域に結合する転写因子の同定を含めた研究についてはUCSCゲノムブラウザでEncodeクロマチン状態を元にTARSH遺伝子の発現制御能を担うと期待できる候補領域として23Kb領域を5領域選定した。今後はこの領域の選定基準を精査しつつ、レポーター解析により転写制御能領域が絞り込めれば、その領域を介して転写調節を行う因子と癌化の関連を探究していく。一方、TARSHとp53の発現の相関についてはヒト肺癌部位(T)由来のcDNAサンプルを用いて同一正常部位(N)におけるTARSH遺伝子の発現抑制とp53の発現に相関があるかTaqManプローブを用いたリアルタイムPCR解析で検討した。現在までにTARSHとP53のT/N ratioは正の相関関係がある結果を得ており、特にP53の変異を考察したTARSHとP53の発現量を含めて引き続き解析を続けていく。我々はMEF細胞より細胞老化関連因子TARSHを同定し、マウス、ヒト正常肺に特異的に発現すること、ヒトの肺癌細胞株や種々の肺癌組織においては正常部位と比較して、ほぼ全例で遺伝子発現が有意に低下していることを見出した。また、TARSHが関与する細胞老化は癌抑制遺伝子として知られるp53依存的であることも示している。こうした知見を元にTARSHの発現が肺癌のバイオマーカーになり得るという検証とTARSH遺伝子の発現を制御することでヒト肺癌における新しい予防と治療法の確立を目指す事を目的に研究を進めている。平成25年度までに、TARSH遺伝子プロモーター領域を同定するため、ENCODEによって決定されたクロマチン修飾情報を元に、UCSCゲノムブラウザを用いて、TARSH遺伝子の発現制御を担うと期待できる、それぞれ23 kbの長さの5領域を候補として選定した。また、TARSHとp53の、ヒト肺癌部位(T)と同一正常部位(N)における発現量比(T/Nratio)には正の相関関係がある結果を得た。平成26年度は、TARSH遺伝子プロモーター候補領域の一部を挿入した、ルシフェレースレポーターベクターを作成し、これらの領域が、増殖を繰り返す培養細胞内でTARSHの発現を上昇させることを示した。一方で、血清飢餓や接触阻害による細胞周期の停止によって起こるTARSHの発現上昇に、これらの領域は関与していないことを明らかにした。また、TARSHの発現上昇にともなってTARSH mRNAの安定性は変化しないことから、TARSHの発現上昇は主に転写制御によるものであると示唆された。分子老化学TARSHの発現低下が、単独であるいは他の癌抑制因子とともに、肺における発癌、あるいは癌の進行にどのように関与するのか否かを考察するマウスモデル(TARSH遺伝子欠失マウスを含む)の確保、TARSH遺伝子プロモーター領域の同定、ならびにその領域に結合する転写因子の同定を含めた研究について、研究協力員ならびに実験補助員の確保、やりくりに時間を要した点と解析そのものに慎重を取り組んだ点で多少の遅延が生じているが、おおむね順調に進展している。TARSH遺伝子プロモーター領域の同定、ならびにその領域に結合する転写因子の同定に必要以上の時間を要した点については研究の方向性が拡大しないように細心の注意を払いたい。

具体的には転写制御能を持つDNA領域の選定を進める上で制御領域を狭めることができれば、その領域を介しての転写調節因子の同定も容易になるので、癌抑制機能との関連を考える上でも有意義である。また、転写因子が同定できれば、転写因子を活性化できる方法を見いだすことでTARSH転写開始点上流の特定のDNA配列がどのようにTASRHの発現制御を担っていくのかを明らかにして成果としたい。さらに、ヒト肺癌抑制の予防や治療法の確立を目指すという観点からは、ヒト正常肺におけるTARSH分子の発現細胞の特定も癌抑制のメカニズムを考察する上では不可避な生理的意義と考えるので、本研究の延長線上には見据えておきたいと考えている。平成25年度にTARSH遺伝子欠失マウス(TARSH KOマウス)が本研究に使用することができる見込みであったが、その系統の確立に幾分の時間を要したので、その間に比較的使用経費の少ないTARSHの遺伝子発現機構の解析とともにTARSHとp53の発現の相関について解析を進めた。結果、解析の評価に想定以上の時間が掛かり正常肺細胞株と肺癌細胞株ゲノムより推定TARSH遺伝子プロモーター領域を単離、塩基配列を解析、ならびにアッセイ系の構築作業にも多少の遅延が生じたため、未使用額が生じた。このため、26年度に肺癌細胞株あるいは確立できたTARSH KOマウス由来MEF、あるいは野生型マウス由来MEFにおいてp53の遺伝子発現制御とTARSH遺伝子発現、p53とTARSHあるいはABI3の発現と発癌の相関関係を解析することとし、未使用額はその経費に充当する予定である。
歯周病由来血清アミロイドA（SAA）を介した動脈硬化発症機序の解明

申請者は、歯周病を惹起させたマウスにて炎症マーカーである血清アミロイドA(SAA)が上昇することに着目し、SAAの動脈硬化症への影響を解析した。血管内皮細胞に対してSAA添加により動脈硬化促進に重要なVCAM-1、ICAM-1、MCP-1の発現が有意に上昇した。さらにSAA受容体のひとつであるTLR2中和抗体を添加することによりそれらの発現が有意に減少した。そこでTLR2中和抗体を、動脈硬化易形成マウス(ApoE欠損マウス)に対して投与した。その結果、投与群は脂質沈着部位の減少傾向を示した。以上より、歯周病などの慢性炎症で産生されるSAAはTLR2を介して動脈硬化を促進する可能性が示された。ペリオドンタルメディスンの概念から、歯周病と動脈硬化症の関係が注目を浴びている。申請者らは、歯周病を惹起させたマウスの末梢血タンパクと肝臓mRNAにおいて急性炎症マーカーである血清アミロイドA(SAA)が上昇することを見出した。そしてin vitroの実験系でヒト血管内皮細胞に対するSAAの添加により、動脈硬化発症に関与するVCAM-1、ICAM-1、MCP-1などのマクロファージ接着因子・遊走因子の発現上昇を認めた。そこで本研究課題では、SAAを介した歯周病による動脈硬化症発症のメカニズムの詳細を明らかにすることを目的として実験を開始した。当該年度は、ヒト大動脈血管内皮細胞(HAEC)にSAAヒトリコンビナントタンパク(hSAA)を添加し、血管内皮細胞で亢進する、SAA受容体の遺伝子発現を確認することを計画した。当初の計画では、SAA血中濃度の健常者上限は8 ug/ml、臨床的には10-20 ug/mlがグレイゾーン、20 ug/ml以上を明らかな異常値とされているためhSAAをそれぞれ2.5、5、10 ug/mlの濃度で添加し実験群とする予定であったが、受容体遺伝子の発現の差にばらつきが生じたため添加するSAA濃度を20 ug/mlに上げて実験を行った。また、PBS添加群をコントロール群とし、24時間培養を行った。従来より、ペリオドンタルメディスンの考えから、歯周病と動脈硬化症の関係が注目を浴びている。そこで本研究課題では、血管内皮細胞における、動脈硬化症発症に関わるSAA受容体を解析し、歯周病由来SAAシグナル抑制による歯周病誘導性動脈硬化症モデルに対する抑制効果を解析することにより、SAAを介した歯周病による動脈硬化症発症のメカニズムの詳細を明らかにすることを目的として実験を開始した。昨年度はSAAをヒト血管内皮細胞に添加することにより、発現上昇が認められるSAA受容体の探索を行ったところ、toll-like receptor2(TLR2)の発現上昇が認められた。そこで、当該年度は、TLR2に対するshRNAレンチウィルスの作製および導入実験を試みた。しかしながらshRNAレンチウィルスの導入効率が不安定で、SAA-TLR2 signal pathwayの抑制効果にばらつきが見られたため、TLR2に対する中和抗体を用いる実験系に変更し実験を施行した。その結果、ヒト血管内皮細胞にSAAを添加することによってみられるVCAM-1、ICAM-1、MCP-1などのマクロファージ接着因子・遊走因子の発現上昇が、TLR2に対する中和抗体を添加することにより、それらの発現が有意に減少した。昨年度はSAA添加により発現上昇をきたすTLR2に着目し、SAA-TLR2 signal pathwayの抑制のため、TLR2に対する中和抗体を用いて実験を施行した。当該年度は制効果が認められたTLR2に対する中和抗体を、動脈硬化易形成マウス(APOE遺伝子欠損マウス)の口腔内にIL-6を投与することによって動脈硬化を促進する実験系に対して投与を行い、その効果を心臓でのoil-red染色で比較・検討した。その結果、control群と比較し、TLR2中和抗体投与群の方がoil-red陽性部位の減少傾向を示した。

申請者は、歯周病を惹起させたマウスにて炎症マーカーである血清アミロイドA(SAA)が上昇することに着目し、SAAの動脈硬化症への影響を解析した。血管内皮細胞に対してSAA添加により動脈硬化促進に重要なVCAM-1、ICAM-1、MCP-1の発現が有意に上昇した。さらにSAA受容体のひとつであるTLR2中和抗体を添加することによりそれらの発現が有意に減少した。そこでTLR2中和抗体を、動脈硬化易形成マウス(ApoE欠損マウス)に対して投与した。その結果、投与群は脂質沈着部位の減少傾向を示した。以上より、歯周病などの慢性炎症で産生されるSAAはTLR2を介して動脈硬化を促進する可能性が示された。当該年度は、SAA受容体であるTLR2に対するshRNAレンチウィルスの作製および導入を行い、SAA-TLR2 signal pathwayを抑制することにより、ヒト血管内皮細胞にSAAを添加することによってみられるVCAM-1、ICAM-1、MCP-1などのマクロファージ接着因子・遊走因子の発現上昇を抑制されるか検討した。しかしshRNAレンチウィルスの導入効率が不安定で、SAA-TLR2 signal pathwayの抑制効果にばらつきが見られたため、TLR2に対する中和抗体を用いる実験系に変更し実験を施行したため、実験の遅れが生じた。歯周病学本年度の実験で抑制効果が認められたTLR2に対する中和抗体を、動脈硬化易形成マウス(APOE遺伝子欠損マウス)の口腔内にIL-6を投与することによって動脈硬化を促進する実験系に対して投与を行い、その効果を心臓でのoil-red染色で比較・検討する予定である。マウスに対してIL-6を投与する実験系および、心臓の凍結切片作製および染色法はすでに確立済みである。当該年度は、ヒト大動脈血管内皮細胞(HAEC)にSAAヒトリコンビナントタンパク(hSAA)を添加し、血管内皮細胞で亢進する、SAA受容体の遺伝子発現を確認することを計画した。当初の計画では、SAA血中濃度の健常者上限は8 ug/ml、臨床的には10-20 ug/mlがグレイゾーン、20 ug/ml以上を明らかな異常値とされているためhSAAをそれぞれ2.5、5、10 ug/mlの濃度で添加し実験群とする予定であったが、受容体遺伝子の発現の差にばらつきが生じたため添加するSAA濃度を再検討を行った。その結果、添加するSAA濃度を20 ug/mlに上げて実験を行うことにより、実験の再現性を得ることができたため、SAA濃度の修正をして実験を再度行った。そのため、本年度中の研究目標である受容体タンパク質の解析までは至らなかった。しかしながら、タンパク解析の実験系は確立しているため、順次解析を行っていく予定である。以上により予定されている実験の遂行に支障はないと考える。shRNAの作製を複数回行う予定であったが、中和抗体に変更したためその差額分を次年度に繰り越した。本年度の実験で発現上昇の見られた受容体、TLR2のshRNAレンチウィルスを外注(ライフテクノロジー株式会社)製作し、HAECに感染させた後.SAA刺激による接着・遊走因子の発現を比較、検討する予定である。
リン生体調節を制御する複合的リン濃度感知システムの解明

無機リン酸は細胞機能や骨格の石灰化に重要である。血中リン濃度はリンの腸管での吸収、細胞内や骨プール間の交換、腎尿細管での再吸収などによって一定のレベルに保たれている。リンは食事中には豊富に含まれ、腸管からは80%以上が吸収される。米国や日本では、食事からのリン摂取量が増加しており、リン摂取を長期間過剰に摂取すると骨障害や加齢を促進することが危惧される。したがって、リン摂取量を制限することはQOLを高く保つために重要と思われる。生体リンの恒常性を保つためには腎尿細管のリン再吸収能が重要で、リン必要量に応じて再吸収能は著明に増加あるいは減少する。腎尿細管のリン再吸収能を調節する分子として刷子縁膜に発現している2型ナトリウム依存性リン輸送担体(NPT2)が重要で、ホルモンや栄養素で調節を受ける。近年、遺伝性および続発性低リン血症の病態解析から、生体のリン代謝を調節する分子としてPHEXやFGF23が明らかになった。PHEX遺伝子はエンドペプチダーゼをコードしており骨や歯に発現しているが腎臓には見られない。FGF23はエンドペプチダーゼの基質と考えられ腎尿細管でのリン再吸収を阻害する。細胞膜上に見られるカベオラは構造を示すミクロドメイン(CM)であり、CMに存在するNPT2に副甲状腺ホルモン(PTH)が作用し、NPT2が細胞内へトランスロケーション(エンドサイトーシス)する。CMを阻害するmethyl-3-cyclodextrinやアクチンを脱重合するcytochalasin Dは、PTHによるNPT2のエンドサイトーシスを阻害した。PTHはCMでのPKAやPKCを阻害し、80kDaと250kDaのタンパク質をリン酸化した。我々は80kDaのタンパク質がezrinであることを同定した。以上より、CM上にNPT2は発現し、PTHやアクチンを介したNPT2発現調節にCMが深く関わっていることが明らかになった。本研究を通して、CMは生体内リン代謝を調節するリン濃度感受性システムを構成しているミクロドメインであることが解明された。1、腎におけるナトリウム依存性リントランスポーター(NPT)発現調節を介したカルシトニン(CT)による血中リン濃度調節機構を解明し、以下の成果を得た。(1)CTをラットに経静脈投与すると、血中カルシウムおよびリン濃度ともに低下した。(2)刷子縁膜の2型NPT(NPT2)発現量の低下がウエスタンブロットおよび免疫組織学的方法で確認されたが、mRNAレベルは変化しなかった。(3)1型NPTは蛋白量およびmRNAレベルともに変動は見られなかった。(4)CTはNPT2のエンドサイトーシスを促進させて血中リン濃度を低下させる。(5)NPT2と相互作用する分子としてRab4およびRab5を検出した。(6)CTによりRab5はエンドサイトーシスされたが、Rab4は刷子縁膜に残存した。(7)CTはクロライドチャネル5の発現に関与している。(8)クロライドチャネル阻害剤はCTによるNPT2のエンドサイトーシスを抑制した。(9)以上より、CTによりNPT2はRab5とともに小胞輸送によってエンドサイトーシスされると、エンドゾームと融合し分解される。

CTがエンドゾーム内のクロライドイオン流入や酸性化を図ることが、NPT2のエンドサイトーシスの引き金になる。2、活性型ビタミンDによるマウスNPT2遺伝子発現制御機構の解析(1)活性型ビタミンDによるNPT2遺伝子転写活性促進は腸管特異的である。(2)NPT2遺伝子の5'上流約1.5kb領域に新規エクソン1およびプロモーターを発見した。(3)ビタミンD受容体欠損マウスではNPT2発現が低下していた。(4)以上より、NPT2遺伝子は多重エクソン/プロモーターにより発現制御され、活性型ビタミンDによる制御は細胞特異的因子が必須である。1)ヒトスタニオカルシン2(hSTC2)の機能解析hSTC2トランスジェニックマウス(Tgm)では、体重および体重増加率が有意に低下した。吸収率に有意差はなく、総摂取エネルギーはhSTC2 Tgmで増加した。Tgmでは、白色脂肪組織の減少および肩甲骨間褐色脂肪組織の肥大、脂肪滴の縮小および数の減少が観察された。また、hSTC2 Tgmは酸素消費量が増加し、高脂肪食を負荷しても体重増加が認められなかった。STC2は褐色脂肪細胞の分化・増殖および機能を制御し、エネルギー代謝を調節する可能性が示唆された。2)マウスIIa型ナトリウム依存性リン輸送担体(NaPi-7)遺伝子の機能解析NaPi-7遺伝子の1.25(OH)2Dによるプロモーター活性の誘導には細胞特異的な因子が必要である。NaPi-7遺伝子転写開始点上流約1.61.4kbに新規のエクソン1a領域が同定された。このエクソン1aを有する転写産物の発現は1.25(OH)2Dにより有意に上昇し、転写開始点上流200bがビタミンD応答に重要であることが見いだされ、転写開始点上流200-150bの領域にVDR-RXRの2量体が結合するが、典型的なVDRE配列は認められなかった。以上より、1.25(OH)2Dにより調節されるNaPi-7遺伝子の発現には、VDRだけではなく細胞特異的因子が重要であることが示唆された。3)IIa型ナトリウム依存性リン輸送担体(NPT2)の細胞膜上局在とPTHによるエンドサイトーシス機構共焦点レーザー顕微鏡で観察したところ、NPT2は主として形質膜上のカベオリンと同様にカベオラ画分に確認された。カベオラはコレステロールおよびスフィンコ脂質に富む膜ドメインであり、様々な物質の輸送およびシグナル伝達等に関わるとされている。OK-NPT2細胞に100nMのPTHを作用させたところ、NPT2発現量は有意に低下したが、カベオリンの発現量に変化はみられなかった。このことから、通常はカベオラに局在しているNPT2はPTHが作用するとクラスリンコーテッドピットあるいは他のドメインへ移行しエンドサイトーシスされることが明らかになった。1)NPT2トランスロケーション調節に関わるリン濃度感受性機構の解析PKCの活性化ならびにPKAの活性化によるタンパクのリン酸化は実際にカベオラ様ドメインで行われているかについて検討した。(1)PTHならびにPMA処理によって、PKCは細胞質からカベオラ画分への移行し、NPT2のカベオラ様ドメインからの消失が確認された。PKCによってリン酸化されたタンパク質は有意にカベオラ画分に多く存在した。
網膜発生機構におけるBlimp1の機能解析

研究従事者は,平成21年度にPrdmファミリー転写抑制因子Blimp1が網膜視細胞へと運命づけられた細胞において,視細胞への運命を固定し,網膜の他の細胞系譜の細胞へと運命転換するのを抑制する機能をもつことを明らかとした。Blimp1を網膜において特異的に欠損させると(Blimp1 CKO),視細胞が双極細胞様の細胞あるいは増殖性の細胞へと運命転換し,その後アポトーシスにより排除される。平成22年度は,運命転換した細胞がどのように認識され,アポトーシスに至るのかを解明することを目的として研究を行った。このメカニズムとして,細胞の記憶装置ともいわれるヒストン修飾に着目した。G9aは血球系細胞においてBlimp1と結合することが報告されているヒストンメチル化酵素である。G9aを網膜特異的に欠損させたところ,Blimp1 CKO網膜と同様に視細胞の減少とアポトーシスの増加,異所性の双極細胞様細胞および増殖性の細胞が認められた。このことから,Blimp1は視細胞の運命を固定する際にG9aを用いて不適切遺伝子にヒストンメチル化マークを付与していることが示唆された。さらに,G9aはヘテロクロマチン形成に関与していることから,これまで報告はないが,ヘテロクロマチン形成が,自身が視細胞であるという記憶の形成に重要な役割を果たしている可能性が考えられる。エピジェネティックな発生制御に関しては,脳をはじめとする種々の組織やES細胞等でその重要性が明らかとなってきており,今後の展開が大いに期待できる。申請者はこれまでの解析において、網膜前駆細胞特異的に転写因子Blimp1を欠損させると視細胞が半減し、逆に一過性に双極細胞様細胞および増殖性細胞が増加することを明らかとしていた。Blimp1は視細胞へと運命決定した後に発現する転写因子であるため、一旦視細胞へと運命決定した細胞がBlimp1欠損により再び細胞周期に入り、双極細胞へと運命を転換させた可能性が示唆された。そこで、本研究課題においては、遺伝子発現ネットワークに着目することにより、運命決定した細胞においてどのような制御機構が働いているのかを解明し、視細胞の分化メカニズムを理解することを目的とした。本年度は(1)下流遺伝子の探索(マイクロアレイ解析、ルシフェラーゼアッセイ、網膜ChIP)、(2)相互作用分子の探索(酵母ツーハイブリッド)、(3)機能性相補分子の探索(マイクロアレイ解析)、(4)トランスジェニックマウスを用いた視細胞運命追跡実験、および(5)Blimp1過剰発現解析(in vivoエレクトロポレーション)を行った。この結果、網膜前駆細胞から視細胞に運命決定を行う過程において、Blimp1は、視細胞前駆細胞が双極細胞や増殖性細胞への不適切な運命転換を抑制する働きをすることが明らかとなった(Katoh et al., J.Neurosci, 2010, in press)。また、その分子機構として、Blimp1によるChx10の抑制が寄与していることを見出した。このことは、正常な視細胞の運命決定には、Otx2などによる正の制御因子による遺伝子活性化だけでは十分ではなく、Blimp1のような転写抑制因子によって視細胞への分化を安定化することが必須であるという、新しい制御機構を示しており非常に意義深いものと考えられる。
マイクロ波集束センサの開発と高分解能材料非破壊イメージングシステムの構築

1.電磁波理論による集束・反射の理論的解明はじめに操作性を考慮し,透過型ではなく,一つのセンサによる計測・評価が実現可能な反射型集束センサを開発した。さらに電磁波理論により,材料の微小な界面でのマイクロ波の反射を解析し,欠陥の寸法・形状と電磁特性との関連でマイクロ波の応答の特徴を理論的に解明した。2.はく離の高分解能検出と評価電子パッケージのリードフレームと封止樹脂間のはく離を対象例として取り上げてその検出と評価を行った。検証用のはく離試験片を用いて,はく離部と密着部のそれぞれに対するマイクロ波の反射強度と位相変化を実験観察し,1.の成果を踏まえ,はく離検出とはく離領域の高分解能評価に適した計測量を抽出することができた。3.イメージングシステムの構築被検査物に対するマイクロ波センサの二次元的なスキャニングにより,被検査物の各点での欠陥情報を画像化する高速システムを構築した。4.分解能のさらなる向上を図った集束センサの改良試作した反射型集束センサについて,センサの形状,設置位置の最適化を行い,スタンドオフ距離を維持したまま空間分解能をさらに向上させることに成功した。5.薄膜・コーティングの厚さおよび基板に対する界面付着状態の評価へのマイクロ波の応用液晶,太陽電池等に広く使用されている導電性薄膜の非接触型新規評価法について検討した。またマイクロ波による太陽電池用シリコン薄膜の割れの非破壊検出が可能であることを確認した。6.イメージングシステムのコンパクト化に関する検討開発したイメージングシステムの成果を踏まえ,大型機器・構造物への応用が期待され,実用化ができるようなコンパクトイメージングシステムの基本設計を行った。新規走査型センサを考案し,小型化・低価格・汎用性が高いという特徴を実現できるよう検討を行った。電子デバイス製品,薄膜等の小型機器・材料の非破壊検査に通常使用されている超音波では,接触媒質として水が使用される。しかしながら当該先進部材は水をきらう場合が多い。本研究は,非接触で接触媒質を必要とせず,かつ集束方法を新たに導入した空間分解能に優れたマイクロ波による非破壊評価イメージングシステムの確立を目指したものである。本年度は以下の実績を得た。1.電磁波理論による集束・反射の理論的解明はじめに操作性を考慮し,透過型ではなく,一つのセンサによる計測・評価が実現可能な反射型センサを開発した。さらに電磁波理論により,材料の微小な界面でのマイクロ波の反射を解析し.欠陥の寸法・形状と電磁特性との関連でマイクロ波の応答の特徴を理論的に解明した。以上を踏まえ,マイクロ波の集束方法について理論的な最適化に着手した。2.はく離の高分解能検出と評価電子パッケージのリードフレームと封止樹脂問のはく離を対象例として取り上げてその検出と評価を行った。リードフレームを内部に収めた封止樹脂を成形し,吸湿,温度処理を施して検証用のはく離試験片を作製した。同試験片を用いて,はく離部と密着部のそれぞれに対するマイクロ波の反射強度と位相変化を実験観察し,1.の成果を踏まえ,はく離検出とはく離領域の高分解能評価に適した計測量を抽出することができた。電子デバイス製品,薄膜等の小型機器・部材の非破壊検査に通常使用されている超音波では,接触媒質として水が使用される。

本研究は,非接触で接触媒質を必要とせず,かつ集束方法を新たに導入した空間分解能に優れたマイクロ波による非破壊評価イメージングシステムの確立を目指したものである。本年度は以下の実績を得た。1.分解能のさらなる向上を図った集束センサの改良昨年度に試作した反射型集束センサについて,センサの形状,設置位置の最適化を行い,スタンドオフ距離を維持したまま空間分解能をさらに向上させることに成功した。一つのセンサによる大きいスタンドオフ距離で,かつ高空間分解能での計測・評価が可能になった。2.薄膜・コーティングの厚さおよび基板に対する界面付着状態の評価へのマイクロ波の応用液晶,太陽電池等に広く使用されている導電性薄膜の新規評価法について検討した。ここに非接触であり,スタンドオフ距離が大きくとれ,かつ高い空間分解能を有する特徴を利用した。またマイクロ波による太陽電池用シリコン薄膜の割れの非破壊検出が可能であることを確認した。3.イメージングシステムのコンパクト化に関する検討昨年度に開発したイメージングシステムの成果を踏まえ,大型機器・構造物への応用が期待され,実用化ができるようなコンパクトイメージングシステムの基本設計を行った。新規走査型センサを考案し,小型化・低価格・汎用性が高いという特徴を実現できるよう検討を行った。
電磁気学における量子・半古典クロスオーバー：半導体レーザーをモデル系として

これまでに、高密度に励起された半導体からフェムト秒オーダーの光パルスの発生が確認されている。このような現象では、電子系の量子力学的コヒーレンスや極端に非平衡なエネルギー分布とその時間変化の関与が予想されるが、その発現機構は現在に至るまで解明されていない。本課題では、時間分解発光分光法を用いて高密度励起条件下で試料から放出された光パルスのスペクトルの時間変化を詳細に観察することで、短パルス発生の機構解明に向けた研究を推進した。高密度光励起下における半導体レーザーの発振特性を調べることを目的として、チタンサファイア再生増幅器を光源とする時間分解発光測定用の光学系を構築した。そして、サファイア結晶を用いて白色光を発生させ、そのスペクトルを測定することで、完成した測定系におけるチャーピング特性を評価した。この測定系において、GaAsバルク半導体レーザーを高密度に励起し、その際に生じた光パルスの時間分解スペクトルを測定した。より低密度の励起条件下で行われた先行研究では、短波長側で短い光パルスが発生した後、時間と共に徐々に長波長側へと波長がシフトし、パルス幅が長くなるという現象が観測されていた。本研究では、より高密度の励起条件下において、パルス全体のスペクトル幅の増大、中心波長のシフト、長波長側でのダブルピーク構造の消失などが観測された。このような振る舞いは、半導体中の電子と正孔のフェルミエネルギーの増加、キャリア温度の上昇、非平衡キャリアの高速エネルギー緩和といった効果が複雑に競合していることを示している。また、光励起の際の余剰エネルギーを減少させたところ、中心波長やパルス幅の励起密度依存性に違いが見られた。このことは、光パルスの時間幅が電子・格子相互作用の時間スケールに近づくことで、電子と正孔の冷却過程が光パルスの特性に強い影響を及ぼしていることを示唆している。このように、半導体レーザー中の高密度励起状態とそこから発生する光パルスの振る舞いは非平衡キャリアの運動を反映した複雑なものになっており、測定条件を変えながら、系統的な実験データの蓄積を引き続き進めていく必要がある。本研究の目的は、高密度光励起下における半導体レーザーの発振特性とその発現機構を解明することである。平成27年度には、高強度レーザー光源を用いた時間分解顕微分光測定系を構築した。そして、その測定系を用いて高密度光励起下で半導体レーザーから発生させた光パルスの時間分解スペクトルを測定した。この測定から、高密度励起に伴って、非平衡キャリアの動力学を反映した、スペクトル幅、中心波長、時間波形のピーク構造の変化が観測された。さらに、励起波長に対する発振特性の変化から、キャリアの冷却過程の重要性を示唆する結果が得られた。今後、今回観測された複雑な発振特性の全貌を明らかにするために、様々な実験条件下でさらなる測定データを蓄積する必要がある。高密度光励起下でGaAs半導体レーザーから放出される光のスペクトルの時間変化を、ストリークカメラを用いて詳細に調べた。その結果、低密度励起条件下では、時間とともにレッドシフトするパルスが現れ、そのパルスから数十ピコ秒後にもう一つのパルスが発生する様子が観測されたのに対し、高密度励起下ではその2つ目のパルスが励起密度の増加とともに徐々に消失する一方で、1つ目のパルスがレッドシフトの途中で2つのパルス成分に枝分かれし、その後それぞれのパルスがレッドシフトする様子が観測された。また、光の強度が最も強くなるパルスの終端の時刻付近では、光強度が最大になる波長の光に時間遅延が観測され、その振る舞いは高密度励起下ほどより顕著に観測された。先行研究においては、光励起キャリアのバンド内緩和における非平衡性とフェルミ統計性からパルスのレッドシフトが説明されていた。今回の観測結果は、このような解釈を超えた物理が高密度励起下で存在することを示唆するものである。また、高密度励起条件下での光パルス発生における誘起分極の位相コヒーレンスの寄与を調べることを目的として、縮退四光波混合の測定を行った。測定では、高密度光励起キャリアを生成するためにプレパルスによる励起を行い、その後2つの光パルスを入射して縮退四光波混合測定を行うことで電子正孔多体系の位相緩和時間を測定した。その結果、透明キャリア密度付近まで励起光強度を増加させる際に、位相緩和時間が単調に減少することがわかった。励起密度、試料温度、励起波長といった条件を変化させた上で測定を進め、複雑な発振特性の全体像を明らかにする。さらに、半導体内部のキャリアの運動をより詳細に観察するための測定を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。光物性28年度が最終年度であるため、記入しない。
潰瘍性大腸炎関連大腸癌における脂質メディエーターを介した新たな発癌機構の解明

炎症性腸疾患では、慢性炎症に伴う大腸癌の発生リスクの増加が問題となる。脂質メディエーターであるスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)は、炎症と癌の両者によく関連し、マウスモデルで証明されているが、ヒトにおける炎症性発癌への関与はこれまで不明であった。本研究の目的は、「潰瘍性大腸炎に伴う大腸癌患者におけるS1Pの役割を明らかにし、新たな治療法開発へ向けた研究基盤を確立すること」である。平成30年度には課題研究AとBを主体に研究を進める予定としていた。・課題研究A「潰瘍性大腸炎に伴う大腸癌患者におけるS1Pシグナルの役割」として、潰瘍性大腸炎関連大腸癌(CAC)の手術検体を用い、免疫染色により癌部および非癌部におけるS1P産生酵素(pSphK1)の活性化を解析した。その結果、CACでは通常型大腸癌と比較してpSphK1が染色強度・面積ともに高発現していた。通常型大腸癌ではpSphK1陽性例が30%、CACでは90%であった(P < 0.01)。早期癌で検討すると、通常型大腸癌でpSphK1発現を認めなかったのに対してCACでは100%発現を認めた(P < 0.01)。・課題研究B「次世代シークエンサー(NGS)による潰瘍性大腸炎に伴う大腸癌の遺伝子変異検索」として、NGSを用いて潰瘍性大腸炎関連大腸癌の遺伝子解析を行った。当科では、既に通常型大腸癌201例に対し,次世代シークエンサー(NGS)を用いて415の癌遺伝子の変異検索を完了しており、データベースを完備している。潰瘍性大腸炎関連大腸癌と通常型大腸癌における遺伝子発現解析を比較し、両者の相違等につき考察し英文論文化した。平成30年度としては概ね計画通り遂行されている。通常型大腸癌と比較して、CACでは、より早期の段階からS1Pの発現が関連していること、遺伝子発現の点からも通常型大腸癌と相違がみられることが明らかとなった。研究費は、学会発表にかかる旅費、英文論文化に関わる費用などに使用する予定としている。平成29年度には課題研究AとBを主体に研究を進める予定としていた。・課題研究A「潰瘍性大腸炎に伴う大腸癌患者におけるS1Pシグナルの役割」として、潰瘍性大腸炎関連大腸癌患者(10名)の手術検体を用い、免疫染色により癌部および非癌部におけるS1P産生酵素(pSphK1)の活性化を解析した。その結果、潰瘍性大腸炎関連大腸癌では通常型大腸癌(10名)と比較してpSphK1が染色強度・面積ともに高発現していた。通常型大腸癌ではpSphK1陽性例が30%、潰瘍性大腸炎関連大腸癌では90%であった(P = 0.020)。また、pSphK1スコア中央値(範囲)は通常型大腸癌が4 (0ー12),潰瘍性大腸炎関連大腸癌が12 (4ー12)であった(P = 0.004)。潰瘍性大腸炎関連大腸癌と通常型大腸癌における遺伝子発現解析を比較し、両者の相違等につき考察を行った。現在、論文発表準備中である。平成29年度としては概ね計画通り遂行されている。平成29年度には課題研究A「潰瘍性大腸炎に伴う大腸癌患者におけるS1Pシグナルの役割」と課題研究B「次世代シークエンサー(NGS)による潰瘍性大腸炎に伴う大腸癌の遺伝子変異検索」を主体に研究を進める予定としていた。課題研究Aの結果は14th Annual Academic Surgical Congress, Jacksonville,USA (2018.2.1),第118回日本外科学会定期学術集会,東京(2018.4.7)で発表を行った。課題研究Bについては現在解析をすすめ、論文発表準備中である。・課題研究A

「潰瘍性大腸炎に伴う大腸癌患者におけるS1Pシグナルの役割」として、潰瘍性大腸炎関連大腸癌(CAC)の手術検体を用い、免疫染色により癌部および非癌部におけるS1P産生酵素(pSphK1)の活性化を解析した。その結果、CACでは通常型大腸癌と比較してpSphK1が染色強度・面積ともに高発現していた。通常型大腸癌ではpSphK1陽性例が30%、CACでは90%であった(P < 0.01)。早期癌で検討すると、通常型大腸癌でpSphK1発現を認めなかったのに対してCACでは100%発現を認めた(P < 0.01)。・課題研究B「次世代シークエンサー(NGS)による潰瘍性大腸炎に伴う大腸癌の遺伝子変異検索」として、NGSを用いて潰瘍性大腸炎関連大腸癌の遺伝子解析を行った。当科では、既に通常型大腸癌201例に対し,次世代シークエンサー(NGS)を用いて415の癌遺伝子の変異検索を完了しており、データベースを完備している。潰瘍性大腸炎関連大腸癌と通常型大腸癌における遺伝子発現解析を比較し、両者の相違等につき考察し英文論文化した。平成30年度としては概ね計画通り遂行されている。通常型大腸癌と比較して、潰瘍性大腸炎関連大腸癌では、pSphK1が高発現していることを本年度に明らかとした。さらに、早期癌と進行癌を対比することにより、潰瘍性大腸炎関連大腸癌では、より早期の段階からpSphK1の関連が認められていることが明らかとなった。第73回日本消化器外科学会総会、鹿児島(2018.7月)での発表を行う予定である。潰瘍性大腸炎における遺伝子解析については、現在、結果を解析中である。研究費は免疫組織化学染色に用いる抗体、学会発表にかかる旅費、英文論文化に関わる費用などに使用する予定としている。現在、英文論文化準備中である。通常型大腸癌と比較して、CACでは、より早期の段階からS1Pの発現が関連していること、遺伝子発現の点からも通常型大腸癌と相違がみられることが明らかとなった。研究費は、学会発表にかかる旅費、英文論文化に関わる費用などに使用する予定としている。抗体の購入等に若干の遅れがみられ、予算が繰越となった。本年度は潰瘍性大腸炎関連大腸癌の手術症例が少なく、次年度以降に遺伝子解析を行うために予算が繰り越しとなった。
リポソーム性強磁性体微粒子による高周波誘導加温法の研究

本邦における癌温熱療法はRF波による誘導加温症例が大多数を占めているが、腫瘍の選択的加温は困難であり、腹腔内深部に存在する消化器癌の温熱療法についてはいまだ検討の余地が残されている。本研究では、深部腫瘍の選択的な加温法の開発を目的に、平均粒子径15nmの強磁性体である四三酸化鉄(Fe_3O_4)微粒子を、免疫原性および毒性のないリポソームの脂質分子膜で覆い、腫瘍親和性物質であるヘマトポルフィリンを結合させたリポソーム性強磁性体微粒子(以下HP-LM)を作成した。さらに、家兎下腿部にVX-2腫瘍細胞を移植し、HP-LMを経動脈的に投与し、高周波誘導加温を施行した。平成4年度までの研究では経動脈的投与群は、非投与群と比較し腫瘍内温度の有意な上昇を認め、さらに腫瘍の増殖抑制効果も認めた。しかし、長期間腫瘍の発育を阻止するためには、HP-LMの反復する投与が必要と考えられ、腫瘍栄養血管内にカテーテルを留置し動注用リザーバーよりHP-LMを反復投与し、高周波誘導加温を施行した。平成5年度の研究では腫瘍へのHP-LMの集積性を高めるべく投与間隔を検討したところ、反復投与加温群では非投与非加温群と比較し腫瘍の発育が21日後には40%に抑制された。また、動注用リザーバーを利用することにより腫瘍栄養血管を損傷することなくさらに継続した反復投与が可能となることが示唆された。組織学的に検討すると、腫瘍組織内、腫瘍栄養血管内に強磁性体微粒子が集積し、周囲の腫瘍組織が壊死に陥っていた。しかし、網内系臓器への集積も多くその後の代謝経路についての検討も考慮したが、今回実験的に代謝経路を確認することは困難であり、今後の課題と考えられた。癌温熱療法とは癌の集学的治療の一つとして注目されているが、わが国ではRF波誘電加温症例が大多数を占めている。しかし、腫瘍の選択的加温は未だ困難とされている。一方、高周波誘導加温は強磁性体を投与し、腫瘍内に取り込ませ加温することにより、腫瘍のより選択的な加温が可能となるとされているが、至適加温法については確立されていない。本研究では腫瘍の選択的加温法の開発を目的に、強磁性体である四三酸化鉄(Fe_3O_4)微粒子を、免疫原性および毒性がないと考えられるリポソームの脂質分子膜で覆い、さらに腫瘍親和性物質であるヘマトポルフィリンを結合させたリポソーム性強磁性体微粒子(HP-LM)を作製し、腫瘍内に取り込ませ、高周波誘導加温を施行し、その有用性につき検討を加えた。平成4年度の研究では、家兎加温実験においては、家兎下腿部にVX-2腫瘍細胞を移植し、腫瘍径が3cmとなった時点で、大腿動脈よりカテーテルを腫瘍栄養血管近傍まで挿入し、HP-LMを投与し、高周波誘導加温を施行した。ところ、1回動注群、2回動注群ともに、非投与群に対し、腫瘍内温度が有意に上昇し、腫瘍の縮小も認められた。しかし、2回動注群のほうが2週間後においても腫瘍内温度上昇率が著明に上昇しており、長期におよぶ加温には、HP-LMを腫瘍組織内に、維持すべく反復投与が必要であり2週間ごとのHP-LM反復投与がより有効な加温効果をもたらすと考えられた。以上より、反復投与をより容易に施行するために動注用リザーバーを留置し反復投与を施行したところ、腫瘍栄養血管を損傷することなくHP-LM反復投与が可能となり、良好な腫瘍内温度上昇が得られ、効果的な腫瘍増殖抑制が認められた。

本邦における癌温熱療法はRF波による誘導加温症例が大多数を占めているが、腫瘍の選択的加温は困難であり、腹腔内深部に存在する消化器癌の温熱療法についてはいまだ検討の余地が残されている。本研究では、深部腫瘍の選択的な加温法の開発を目的に、平均粒子径15nmの強磁性体である四三酸化鉄(Fe_3O_4)微粒子を、免疫原性および毒性のないリポソームの脂質分子膜で覆い、腫瘍親和性物質であるヘマトポルフィリンを結合させたリポソーム性強磁性体微粒子(以下HP-LM)を作成した。さらに、家兎下腿部にVX-2腫瘍細胞を移植し、HP-LMを経動脈的に投与し、高周波誘導加温を施行した。平成4年度までの研究では経動脈的投与群は、非投与群と比較し腫瘍内温度の有意な上昇を認め、さらに腫瘍の増殖抑制効果も認めた。しかし、長期間腫瘍の発育を阻止するためには、HP-LMの反復する投与が必要と考えられ、腫瘍栄養血管内にカテーテルを留置し動注用リザーバーよりHP-LMを反復投与し、高周波誘導加温を施行した。平成5年度の研究では腫瘍へのHP-LMの集積性を高めるべく投与間隔を検討したところ、反復投与加温群では非投与非加温群と比較し腫瘍の発育が21日後には40%に抑制された。また、動注用リザーバーを利用することにより腫瘍栄養血管を損傷することなくさらに継続した反復投与が可能となることが示唆された。組織学的に検討すると、腫瘍組織内、腫瘍栄養血管内に強磁性体微粒子が集積し、周囲の腫瘍組織が壊死に陥っていた。しかし、網内系臓器への集積も多くその後の代謝経路についての検討も考慮したが、今回実験的に代謝経路を確認することは困難であり、今後の課題と考えられた。
グローバルタレントマネジメント研究の理論化：本社及び新興国海外子会社を対象として

本研究の目的は、日・米・欧多国籍企業の本社及びそれら先進国・新興国に立地する海外子会社を研究対象とし、多国籍かつ多文化的背景を持つ人材を活用するためのタレントマネジメントについて(1)理論研究及び(2)実証的研究(定性・定量的調査)を通じて、タレントマネジメントのモデル・理論構築を行うことにある。平成27年度は文献調査及び概念構築を目的とした定性調査を実施した。平成28年度は文献調査及び現地調査を通じて、タレント識別及びグローバルタレントマネジメントにおける地域統括本社の役割の解明に焦点を当てた。平成29年度は、これまでの研究成果を踏まえて定量調査を実施した。現在その分析に取り組んでいる。本研究は,日本多国籍企業の本社及びそれら海外子会社(新興国)を研究対象とし,多国籍企業グループとしてどのようなグローバルタレントマネジメントが実践されているのかを明らかにすることを目的としている。それに際し,本研究では,1.制度論に依拠しつつ,日本企業におけるグローバルタレントマネジメントの内容を明確にし,2.海外子会社にて実施されているグローバルタレントマネジメントがどのように多国籍企業グループの競争優位に貢献しているのか,3.新興国に立地する日系海外子会社では,従来国際人的資源管理分野で指摘されてきた日本企業の抱える国際人的資源管理上の課題がどのように解決されているのか,あるいは同様の課題をどの程度,なぜ抱えているのか等を明らかにすることを目的としている。平成27年度は,研究計画に示した通り,次年度以降の実証的考察に必要となる分析フレームワークの構築を試みた。それに際し,第1に,ジャーナル論文及び洋書文献を中心にグローバルタレントマネジメントに関する先行研究のレビューを行い,先行研究及び概念を整理した。第2に,先行研究のレビューをふまえて,日本企業本社及び新興国に立地する海外子会社11社,21名(経営幹部層)及び関連組織(9名)に対してグローバルタレントマネジメントに関する半構造化インタビューを実施した。その結果,考察対象とした新興国における日系海外子会社のグローバルタレントマネジメントは,本社というよりも,地域統括会社の管理下にあることから地域の影響を大いに受けて形成,実施されていることが明らかとなった。第3に,グローバルタレントマネジメント研究の最新の知見を得ることを目的に,国内外の学会へ参加し,研究報告を行う中で同分野の研究者と研究成果を共有すると共に,多くのアイデアを得る機会を持つことができた。今年度は,本社及び新興国に立地する日系企業を中心にグローバルタレントマネジメントの実態について調査を順調に実施することができた。今年度は,1.先行研究のレビュー及び概念フレームワークの構築,2.インタビュー調査の実施(本社及び新興国に立地する日系海外子会社)3.研究成果の報告を予定していた。研究成果の社会への還元という点では,2.インタビュー調査を通じて,日系企業におけるグローバルタレントマネジメントの実態に迫ることができ,同時にそれら調査協力企業に対しても研究成果の還元を行うことができたと考えられる。また,調査を通じて得られた知見は,国内外の学会に参加し,同分野の研究者と交流を深めるとともに,研究報告を行うことで少しは還元できたと考えられる。本研究成果は,平成28年度に開催されるAIB(Academy of International Business),AJBS (Academy of Japanese Business Studies)のCompetitive sessionにて報告が決まっている。以上のことから,おおむね順調に進展していると言える。本研究は、日本多国籍企業の本社及びそれら新興国市場に立地する海外子会社を研究対象とし、多国籍企業グループとしてどのようなグローバルタレントマネジメントが実施されているのかを明らかにすることを目的としている。それに際し、本研究では、1.制度論に依拠しつつ、日本企業におけるグローバルタレントマネジメントの特徴を明らかにし、2.海外子会社にて実施されているグローバルタレントがどのように多国籍企業グループの競争優位に貢献しているか、3.新興国に立地する日系海外子会社では、従来国際人的市g年間莉分野で指摘されてきた日本企業の抱える課題がどのように解決されているのか、あるいは同様の課題をどの程度、なぜ抱えているのか等を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、研究計画に示した通り、ジャーナル論文等を中心にグローバルタレントマネジメントに関する先行研究のレビューを行いつつ、平成27年度までの研究成果を踏まえて、特に、本社に対して、新興国に立地する日系海外子会社のグローバルタレントマネジメント及び地域統括本社の役割に関するインタビューを実施した。併せて、それら調査結果を踏まえて、アンケート調査を行うための分析フレームワークを構築し、新興国に立地する日系海外子会社を対象に、アンケート調査を実施している(継続中)。並行して、これまでの研究成果を論文としてまとめ、国際ジャーナルへの投稿の準備をしている。今年度は、当該研究テーマに関して、特に本社を中心に、新興国に立地する海外子会社でのグローバルタレントマネジメントと、グローバルタレントマネジメントにおける地域統括本社の役割について研究を実施することができた。今年度は、1.先行研究のレビュー及び概念フレームワークの精緻化、2.昨年度に引き続き、定性的調査の実施を行い、平成29年度の定量調査の礎を固めることを目的としていた。新興国に立地する日系海外子会社の協力を得て、定量調査を実施している(継続中)。これら調査を通じて得られた知見は、国内外の学会、ワークショップ等にて報告し、同分野の研究者から有益なコメントをもらうとともに、共有することができた。以上のことから、おおむね順調に進展しているといえる。本研究の目的は、多国籍企業の本社及び新興国に立地する海外子会社を研究対象とし、多国籍かつ多文化的背景を持つ人材を活用するためのグローバルタレントマネジメントについて理論的及び実証的研究を行い、そのモデル及び理論を構築することにある。

平成27年度は、理論的フレームワークの構築を目的にグローバルタレントマネジメントに関連する文献レビューを中心に行った。平成27年度及び28年度は、多国籍企業本社及び、海外子会社、特に欧州地域の新興国に立地する日系企業を対象に定性的調査を実施した。欧州地域に焦点を当てたのは、アジア地域の新興国に立地する日系企業の研究蓄積はある程度あるものの、欧州地域の新興国を対象とする研究がほとんどなされていない現状にあるためである。その結果、ヨーロッパ地域の新興国に立地している日系企業に従事するタレントのマネジメントは、日本本社が設計したタレントマネジメントプラクティスが移転され、現地で実施されているケースが多く見られるが、それと同時に、ヨーロッパに立地する地域統括本社がタレントマネジメントプラクティスを開発、設計し現地子会社に移転していたり、欧州各国のタレントを選抜し、本社のタレントプールに入れる等、重要な役割を果たしていることが分かった。この点は先行研究で看過されてきた点であり、本研究の大きな貢献点の1つである。最終年度である平成29年度には、理論的考察及び定性的調査を通じて得られた結果を踏まえて、定量調査を実施した。現在その分析及び成果創出に取り組んでいる。本研究の目的は、日・米・欧多国籍企業の本社及びそれら先進国・新興国に立地する海外子会社を研究対象とし、多国籍かつ多文化的背景を持つ人材を活用するためのタレントマネジメントについて(1)理論研究及び(2)実証的研究(定性・定量的調査)を通じて、タレントマネジメントのモデル・理論構築を行うことにある。平成27年度は文献調査及び概念構築を目的とした定性調査を実施した。平成28年度は文献調査及び現地調査を通じて、タレント識別及びグローバルタレントマネジメントにおける地域統括本社の役割の解明に焦点を当てた。平成29年度は、これまでの研究成果を踏まえて定量調査を実施した。現在その分析に取り組んでいる。平成27年度に得られた結果を基に,次の3点について次年度以降研究を進めていく。第1は,日系海外子会社で実践されているグローバルタレントマネジメントの活動の内容を明確にすることである。具体的には,1)本社,海外子会社の文化的,地理的距離を超え,多国籍企業グループとして,本国籍人材,現地国籍人材,第三国籍人材の採用・配置,育成,評価,処遇がどのように設計され実施されているのか,2)タレント候補者の選別方法,3)拠点間異動を通じたキャリア形成及び協働促進に向けたグローバルタレントマネジメントの役割である。第2は,第1の活動内容を踏まえ,新興国における日系海外子会社を対象とした,グローバルタレントマネジメントに関するアンケート調査の実施である。