hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
銅含有アミンオキシダーゼから各種アミンオキシダーゼの創成

広い基質特異性を有する2種の細菌由来銅含有アミンオキシダーゼの基質認識機構を解明することにより、GABA, tyramine, histamine等の生理活性アミンの特異的定量に有用なバイオセンサー酵素の開発を試みた。残念ながらバイオセンサーとして有望な酵素を開発することはできなかったが、in silico解析が生化学的解析と高い相関性を示しており、酵素の分子設計に十分利用できる段階になっていることを明らかにすることができた。本研究は,細菌由来銅含有アミンオキシダーゼをin silicoで分子設計することにより種々のアミン定量に有用なバイオセンサーを開発することを最終目的としている.in silico分子設計とは,リガンドと相互作用するアミノ酸残基部位を抽出し,これを全20種アミノ酸に置換した変異酵素ホモロジーモデル3Dライブラリーの作成と新規リガンドとのドッキング・シミュレーションによるin silicoスクリーニングを行う設計手法である.本年度は,各種アミンに対する基質特異性の検討を中心に行った.最初に設計の鋳型として用いるアミンオキシダーゼとして,大腸菌およびA. globiformis由来の酵素(ECAO, AGAO)について,発現状況,精製法等,検討した結果,鋳型としてAGAOが適していると判断した.AGAOは,芳香族アミン(フェネチルアミン,チラミン)や炭素数6, 7の直鎖アルキルアミンを良好な基質とする酵素である.上記一連のin silico分子設計手順で,AGAOでは,基質認識に重要と思われる疎水性アミノ酸残基が2カ所存在していることがわかった.そこで,これらの単置換酵素を作製し,基質特異性について解析を行ったところ,塩基性アミノ酸残基に置換した変異体で野生型酵素ではほとんど見られないジカルボン酸アミンに対する反応性の上昇が認められた.さらに,FAD型アミノ酸オキシダーゼ(L-アスパラギン酸オキシダーゼ:LAO)を鋳型として用いる可能性についても検討を行った.LAOについては,細菌3種,アーキア1種で,良好な発現が確認されたが,精製の容易な超好熱性アーキア由来LAOを鋳型として用いることにした.本年度は、A. globiformis由来の2種のアミンオキシダーゼ(AO, HAO)について、三次元構造の比較解析から基質特異性の違いを反映するアミノ酸残基を同定し、基質特異性改変用の分子設計を行った。AOはフェネチルアミン(PEA)やチラミン(TYR)などの芳香族アミンに高い反応性を示すのに対し、HAOはヒスタミン(HIS)に最も高い反応性を示す。両酵素とも炭素数6, 7の直鎖アルキルアミンを良好な基質とするが、HAOの方が直鎖アルキルアミンに対する活性が低く、芳香族アミンに高い反応性を示す。AOとHAOの三次元構造の比較解析を行ったところ、きわめて類似した基質結合ポケットを持ち、1残基(AO:L358, HAO:E378)だけが両者で異なっていた。In silico分子設計で、L358変異体を9種、E378変異体10種作製し、触媒特性の詳細な解析を行った。HAO型改変体AO L358Eでは、TYR, HISに対してWTよりも高い基質親和性および触媒効率を示した。AO型改変体HAO E378Lでは、TYRに対する活性が最も高くなり、直鎖アルキルアミンに対する活性も上昇し、AOに類似した傾向を示した。また、AO L358Kは、TYR / PER触媒効率7.42と極めて高い触媒効率比を示し、チラミンオキシダーゼ(TOD)という名称が相応しい酵素であった。L358Kは、TYRのバイオセンサー素子として使われている市販TODより、触媒特性や安定性に優れており、きわめて有望である。その他、P. horikoshii由来のL-アスパラギン酸オキシダーゼ(LAO)の基質改変の分子設計やアントラキノン系色素を効率よく脱色するAnabaena由来ペルオキシダーゼ(AnaPX)の色素結合部位内に存在するといわれている表面触媒部位残基がY307であることを明らかにした。Arthrobacter globiformisには、2種の銅含有アミン酸化酵素、フェニルエチルアミンオキシダーゼ(PAO)、ヒスタミンオキシダーゼ(HAO)、が存在しており、両酵素のホモロジーは58%と高いにも関わらず、基質特異性はかなり異なっている。すなわち、HAOはヒスタミン(HIS)に対して最も高い反応性を示すのに対し、PAOは芳香族アミンであるフェネチルアミン(PEA)やチラミン(TYR)に対して高い反応性を示す。このような特徴を持つHAOとPAOの三次元構造アライメント解析を行ったところ、両者は極めて類似した基質結合ポケットを持ち、わずか1残基(HAO:Glu378 - PAO:Leu358)のみが異なっているように見える。HAOは、現在、ヒスタミン(HIS)のバイオセンサーとして用いられているが、他の生理活性アミン用のバイオセンサーも要望されており、そのためにもアミンオキシダーゼの基質認識機構の解明は重要となってきている。HAOの基質認識におけるGlu378の役割の解明とバイオセンサーとして有用なアミンオキシダーゼの創成を目指して、Glu378飽和変異体の解析を行った。1Glu378変異体酵素の基質特異性は、主座標分析で疎水性度により大きく2つのグループに分類された。2基質特異性の変化や、ほぼ全ての変異体でHISに対する親和性や触媒効率が低下したことから、Glu378残基は静電的相互作用を介してHIS認識に貢献している残基であることは明らかである。

3カイネティクスと各種パラメーターとの相関分析より、HISの認識には静電的相互作用のみならず、基質結合ポケットのサイズも重要であることが示唆されたその他、アントラキノン系色素を効率よく脱色するAnabaena由来ペルオキシダーゼ(AnaPX)の色素結合部位内に存在するといわれている表面触媒部位残基がY307であることをnanoLC/MS/MSを用いて証明することに成功した。平成27年4月より学部長職に就任したため、当初予定していたエフォート20%を大きく下回り、10%以下となってしまったためである。これまでの成果は、日本ビタミン学会第67回大会(1件)、第441回ビタミンB研究協議会(1件)、日本生化学会第88回大会(1件)、日本農芸化学会2016年度大会(1件)と1編の原著共著論文、1編の総説を公表している。最終年度は、AOアイソザイムであるヒスタミンオキシダーゼ(HAO)基質認識において重要とされるGlu378の役割を明らかにすることを目的として、Glu378飽和変異体の解析と統合計算化学システムであるMOE in silico解析の精度について検証を行った。インバースPCR法を用いた変異導入により、HAO Glu378位における飽和変異導入による網羅的アミノ酸変異体19種を作製し、酵素学的解析を行った。in silico解析では、HAOホモロジーモデルを用いたMOE Residue Scanによるリガンド親和性評価等による動的解析とポケットスペース解析を試みた。生化学的解析の結果、野生型がHISに対し最も高い反応性を示し、E378Dを除く他の18種変異体ではPEAやTYRが最も高い反応性を示した。予想通り同じ負電荷を持つAspではHISに対する高い反応性を保持しており、触媒効率においても同様だったことから、側鎖カルボキシル基とHISとの静電的相互作用は、HIS認識に対し重要であることを示唆していた。加えて、電荷以外の378位側鎖による反応性の差や、AO型への改変(E378L)がAOと同じ結果を示さなかった点などより、基質結合ポケット外部からの改変による、基質結合空間の微調整も重要であることをin silico解析で明らかにした。その他、アントラキノン系色素を効率よく脱色するシアノバクテリアDyP型ペルオキシダーゼの表面触媒部位残基がTyr307とAsn336であることを明らかにした。広い基質特異性を有する2種の細菌由来銅含有アミンオキシダーゼの基質認識機構を解明することにより、GABA, tyramine, histamine等の生理活性アミンの特異的定量に有用なバイオセンサー酵素の開発を試みた。残念ながらバイオセンサーとして有望な酵素を開発することはできなかったが、in silico解析が生化学的解析と高い相関性を示しており、酵素の分子設計に十分利用できる段階になっていることを明らかにすることができた。In silico分子設計に基づき、上記、L358変異体を9種、E378変異体10種作製し、L358Eでは、ほぼ予想通りの特性を示したが、他の変異酵素では、かなり予想と異なる結果となるものが多かった。しかしながら、TODとして有用なL358Kを見出すことができたので、TYRバイオセンサーとしての利用に目途をつけることができた。
１９３０年代北京における学術交流－新発見資料・目加田誠『北平日記』の分析

今年度(平成30年度)は目加田誠『北平日記』の注釈作業をようやく完成することができた。いよいよこの研究課題も、一応の終着点が見えてきたところである。次年度および今後も、この研究成果をもとに、昭和戦前期の日中学術交流の実態解明をすすめてゆきたい。さて、今年度の「対外的」な収穫は、中国において、その古典研究の最も中心的な学術組織「中国文選学会」への参加、研究発表が挙げられる。ここ数年、この国際学会への、日本人研究者の参加が極めて寥々たるわびしい情況にあるが、私の参加が、その風潮に一石を投ずるものとなることを祈る。また、これに引き続いて、本年9月、その中国文選学会の理事長である傅剛北京大学教授らを日本に招き、国際シンポジウムを開催できたことも、大いに誇らしい実績である。また、3月にも中国社会科学院文学研究所所長の劉躍進教授を日本に招き、再び国際学術シンポジウムを開くことができた。これも対外的成果の一つである。また「国内」の研究成果としては、その国際シンポジウムの日本開催のほか、研究論文「華陽公主の面影:白居易をめぐる永貞期の青年群像」を公表。日本に残存する中国古典籍の活用など、我が国が戦前期より国際学術交流の場で得意としてきた研究手法を十分に取り入れることを念頭に執筆したものである。日本国内のみならず、中国や欧米の研究者にも参照してもらえる学術論文の公開のかたちを示した。すなわち、中国古典学の研究論文であるため、英文サマリーではなく、中国語による論文概要を同時掲載することとした。これならば、海外の中国古典研究者に斉しく読んでもらえると思っている。この研究公開の方法は、来年度も継続してゆきたい。平成31年度(令和元年度)に計画している『目加田誠「北平日記」:一九三〇年代北京の日中学術交流』の出版は、31年度末の段階で、校正(第二校)まで完了している。また、この研究成果を携え、31年度9月には、北京大学に赴き、一九三〇年代の日中学術交流についての集中講義を行うことにしている。学会の席上での報告では僅か十数分の限られたものでしかなかったが、「集中講義」の形で、数回(数日)に分けての発表であるため、その成果公開にも十分な説明を付け加えることが可能である。本研究課題の最終年度を有終の美を以てしめくくりたい。平成31年度(令和元年度)の活動については、上述の通りであり、出版した研究成果を国内海外の各種の学会において、口頭でも大いに説明し、多くの研究者に知ってもらいたいと思っている。また、令和2年度以降は、この研究成果をもとに、「中国学」の枠を飛び出して、更に大きな研究テーマを設定し、更に大規模な課題研究を申請することを目指している。日本を「ハブ」(交差点)として、欧米、中国、韓国、そしてその他の地域をも視野にいれた、グローバルな文化史研究へと発展させたいと考えている。この課題研究は、中国文学研究者目加田誠が書き残した1930年代の北京留学日記をもとに、その解読と考証を通して、約80年前に展開されていた日中の学術交流の実態を解明そして分析し、今日のわれわれがほとんど忘却してしまった先人の学術交流の足跡を再び新たに顕彰することによって、これからの東アジアの学術交流、そして東アジアの国際関係(文化面のみならず政治面、経済面も含む)に少しでも良い効果をあたえようと企図するものである。この新発見の日記の筆者である目加田誠を含め、日記に登場する人物たちの多くは、その十数年後(すなわち日中戦争・太平洋戦争後)の日本の東方学研究の道筋を定めた、いわゆる「日本東方学の創始者たち」である。彼らの戦前の事績は、これまでは戦後(またはその人物の没後)の回想録などによって主に進められてきた。そこには、一部に故意の隠蔽や美化された表現が介在し、必ずしも、当時(=戦前)の実情を正しく伝えているとは言い難い部分がある。このことを鑑みれば、今回発見された目加田誠の日記は、当時の原資料である点で、他に類例が無く、極めて独自の、そして貴重な一級文献である。日記の発見以降、研究代表者である静永は、他に保存されている証拠資料や、現地調査、そしてこの日記にもとづいた聞き取り調査などを行ってきたが、この四年間の助成を得て、この日記の公開や注釈、また関連する多くの事柄の解明に努めたいと考えている。助成を得た第一年度の平成27年度は、これまでにも継続してきた『北平日記』読書会を開催し、その全文の翻字と注釈をつける作業に集中的に取り組んだ。読書会は以下の合計20回開催した。5月30日、6月27日、7月25日、9月5日、10月4日、10月24日、11月28日、12月26日、1月23日、2月27日(以上10回は、大野城市役所の協力をえて大野城市役所会議室を会場とし、大野城市の一般市民の方々にも集まっていただいて公開講座として開催。毎回参加者は20名前後)。4月11日、5月9日、6月13日、7月11日、8月8日、9月26日、11月7日、12月5日、1月16日、2月6日(以上の10回は、九州大学文学部中国文学研究室にて開催。

竹村則行九州大学名誉教授、呉紅華九州産業大学教授、査屏球復旦大学教授などにも助言者として参加していただき、注釈作成において多くの貴重な意見をいただいた)。以上の平成27年度の活動によって、目加田誠『北平日記』のほぼ全文の翻字とその注釈が完成し、今年度平成28年度中の公開に向けてのおおよその準備がととのった。公開の方法はまだ検討中であるが、研究紀要など活字公開のほか、文学部中国文学研究室のホームページに新たに専用の研究成果公開のページを設置して、自由に閲覧できるようにしたいと考えている。また、海外の研究者にも広くこの日記の存在を知ってもらうためにも、中国語版の翻訳や、海外の学術研究会や大学公開講座に出向いて、この研究成果を紹介したいと考えている。今年度は研究課題の標題にある目加田誠『北平日記』の翻字作業および注釈作業を中心に活動を展開した。そして、そのデータはほぼ完成に近づいており、2017年度内の公表が可能である。また20世紀初頭(1910年代から30年代頃まで)の日本と中国の学術交流に関して、1911年辛亥革命における羅振玉の日本亡命と日本の敦煌学の創始、また1913年の孫文の来日など、いくつかのトピックについても同時並行して研究をすすめ、日本および中国(上海)の国際学会などでの研究発表を実現した。特に2016年10月31日に九州大学で開催された孫文生誕150周年記念カンファレンス「孫文の国際的な遺産と未来へのインスピレーション」での研究発表、また2016年12月17日に上海の復旦大学で開催された「中日日蔵漢籍研討会」での研究発表では、20世紀初頭の中国と日本の学術交流について、これまで未解明であった部分を幾つか明らかにすることができた。また前者の孫文の来日に関しての研究発表では、彼の来日講演とその後の九州大学に与えたアカデミックな刺激について、日本語と中国語、そして英語による研究論文を発表し、内外の多くの研究者と意見交換を行った。これらのシンポジウム等で得られた新しい知見および新たに発見された文献資料は、さらに来年度も引き続き研究論文として文章化して発表してゆく予定である。目加田誠についての研究では、彼が1930年代の中国留学時代に撮影した数十枚の写真の分析(場所の特定など)を行い、当時の貴重な資料であることを確認した。これも2017年度中の研究成果公開を準備中である。当初は目加田誠という一人の学者の足跡を明らかにすることを目的として歩み出した研究であったが、20世紀初頭の日本および中国をめぐる国際情勢とともに、これまではあまり注意されることが無かった大きな学術交流の姿が次々と明らかになりつつある。当初の計画の通り、目加田誠『北平日記』全文の翻字作業、および注釈作業をほぼ完成させた。また、目加田誠の北京留学に関連して、その前後の日本と中国との学術交流についても、孫文、董康、羅振玉、胡適、兪平伯、周作人、銭稲孫などの主要な人物を中心に、国家レベル、および大学等研究機関レベルのグローバルな人間交流の様相が徐々に明らかになりつつある。また研究論文も、日本語のみならず、英文および中国文でも発表することが実現し、内外の多くの研究者より関連する資料の提供や数々の助言を得ることができている。特にこの頃同時並行的に確立された日本と中国の「敦煌学」について、当時の日本人技師による最新の写真技術が、北京や上海にも伝えられ、両国研究者の学術交流に大きな役割を果たしていたことが明らかになった。201617年現在、内外の国際情勢は必ずしも平穏ではない部分もあるが、日本と中国間の民間人の往来や電子メール等による通信は現在までのところ全く問題ない。この研究について、進行上の障害となることは発生しなかった。
腹腔鏡下胃切除術後患者の栄養状態回復と食生活行動に関する研究

研究目的:(1)上部消化管がん(胃がんや食道がん)切除患者の術後の栄養状態回復と食生活行動について,実態を把握する(2)術後の生活上の問題とその支援の方向性について検討する.研究方法:選定基準を満たす上部消化管がん切除患者283名を対象に,自記式アンケート調査を配布・回収共に郵送法で行った.倫理的配慮として,自由意志による研究参加への同意,プライバシーの保護について,研究協力依頼書にて説明し,回答の返信をもって同意を得たとみなした.(2)術後の生活上の問題については,自由記述を依頼し、意味内容の類似性があるものをまとめ、その内容を忠実に反映させ、簡潔に表現した.結果:胃がん190名(80.1%;男性132名,女性58名),食道がん47名(19.8%;男性44名,女性3名)であった.手術後の経過期間別では,3ヶ月以上6ヶ月未満27名,6ヶ月以上1年未満46名,1年以上2年未満70名:58.0±16.5点,2年以上3年経過94名:58.9±14.8点,であった.手術前後の体重減少の平均は,7.83±6.9kgであった.BMIの平均値は16.9±6.9であった.食事状況に関する質問内容の結果は,食事回数平均は3.01±0.39回/日(n=237),間食回数平均は1.76±0.93回/日(n=211),食事にかける時間は24.3±11.5分(n=237),食後の休息は41。0±30.0分(n=233)であった.他,自由記載の内容を質的分析した結果,術後の生活において,食事,移動,排泄,睡眠,コミュニケーション等の日常生活全般で困っている問題が生じていた.問題の中でも,特に,体力低下で困っているあり様が示されていた.今後は,食生活行動、ならびに体力低下に対する生活支援の方向性について具体的検討が必要であることが明らかになった.胃がん術後患者の後遺症に伴う生活障害の実態はあまり報告されていない。今回は第1研究として,患者会の協力を得て術後12年経過した160名を対象に,術後の食生活に関する実態を把握する目的で郵送法にてアンケート調査を実施した。倫理的配慮として,患者権利を守るため趣意書にて研究内容,参加方法,参加の取り消し,問い合わせ先,データ収集や処理等におけるプライバシーの保護,研究成果の公表方法,資金源を説明し同意を得た。結果は,79名から回答が得られた(回答率52.6%,有効回答率は100%)。対象特性は平均年齡52.6±6.3歳,性別は男性48名(60.8%),女性31名(39.2%)。術式は胃全摘47名,胃部分切除30名(回答なし2名)。術前術後の体重減少は78名(98.7%)に見られ,全摘では平均-11.5kg,部分切除では平均-7.2kg。一日の平均食事摂取量は全摘では約1256kcal,部分切除は約1350kcal。全摘と部分切除の平均摂取量の差は約94kcalで全打が少なかったが有意差はなかった。術前術後の食欲の比較では,減少は全摘40名(52.6%),部分切除29名(38.1%),増加は全摘2名(2.6%)。変化無しは全摘4名(5.2%),部分切除1名(1.3%)。早期ダンピングは,全摘・部分切除双方に症状を伴っており,腹部膨満,下痢,腹痛の順に頻度が多かった。晩期ダンピングも双方に伴っており,倦怠感,眠気,眩暈の順に頻度が多かった。その他の症状は全摘では貧血・吐き気など平均1つの症状を訴えていたが,部分切除ではほとんど訴えがなく有意差をみとめた(P値<0.05)。後遺症の症状は,術後12年経過しても全摘で平均5.5症状,部分切除で平均4.7症状を抱えていた。今回の調査を通して,術後は摂取量減少による体重減少・ダンピング症候群による苦痛など様々な症状を抱えながら生活している実態が朋らかになった。この結果を踏まえて,医療従事者は個々の患者・家族の気持ちに寄り添い,安楽な日々を過ごせるよう心身面のサポートを行う必要がある。今後は重復する後遺症の症状に伴う生活障害を評価する方法を開発することが課題である。平成14年度の調査報告にて,胃切除術後患者は術後1・2年経過しても様々な後遺症を抱えながら生活している実態が明らかになった。後遺症の数は,胃全摘術で平均5.5症状,胃部分切除で平均4.7症状であった。また,食道がんの術後においても種々の後遺症を生じている。上部消化管がん術後の後遺症は,年月の経過とともに消失するのではなく,年月が経過しても大半の患者が何らかの後遺症や不定愁訴を抱えながら生活している。しかし,これら複数の後遺症の程度を測定し評価した研究報告は見当たらない。上部消化管がん術後生存者にとっては,複数の後遺症が重複することによる生活障害が生活の質を大きく低下させていると考える。このような症状やその程度,生活障害について長期的な実態把握はされていない。また,後遺症を抱えながら暮らす上部消化管がん

術後生存者がどのように生活上困っているのか,どのような思いや気持ちでいるのかについて,具体的に明らかにした研究報告は国内外共に見当たらない。今年度の研究の目的は,上部消化管がん術後生存者の後遺症の程度を客観的に評価するための尺度原案の作成である。まず,先行文献による事例分析と面接調査により帰納的に抽出した結果から,後遺症を評価する尺度項目を作成する。作成した尺度項目の内容を研究者及び臨床の専門家と共に内容的妥当性を検討後プリテストを行い,尺度項目の原案を作成した。研究対象者は上部消化管がん(胃がんと食道がん)にて手術を受け,術後3ヶ月以上3年以内で対象者の選定基準を満たした患者300名で,半年以内に生存が確認されている患者を外科医師の協力を得て厳密に選出した上で,研究の選定基準を満たす対象者すべてを抽出した。それらの対象に尺度原案を用いて郵送法にて予備調査を実施した。次年度は予備調査の結果を因子分析し,本調査を行う予定である。研究目的:(1)上部消化管がん(胃がんや食道がん)切除患者の術後の栄養状態回復と食生活行動について,実態を把握する(2)術後の生活上の問題とその支援の方向性について検討する.研究方法:選定基準を満たす上部消化管がん切除患者283名を対象に,自記式アンケート調査を配布・回収共に郵送法で行った.倫理的配慮として,自由意志による研究参加への同意,プライバシーの保護について,研究協力依頼書にて説明し,回答の返信をもって同意を得たとみなした.(2)術後の生活上の問題については,自由記述を依頼し、意味内容の類似性があるものをまとめ、その内容を忠実に反映させ、簡潔に表現した.結果:胃がん190名(80.1%;男性132名,女性58名),食道がん47名(19.8%;男性44名,女性3名)であった.手術後の経過期間別では,3ヶ月以上6ヶ月未満27名,6ヶ月以上1年未満46名,1年以上2年未満70名:58.0±16.5点,2年以上3年経過94名:58.9±14.8点,であった.手術前後の体重減少の平均は,7.83±6.9kgであった.BMIの平均値は16.9±6.9であった.食事状況に関する質問内容の結果は,食事回数平均は3.01±0.39回/日(n=237),間食回数平均は1.76±0.93回/日(n=211),食事にかける時間は24.3±11.5分(n=237),食後の休息は41。0±30.0分(n=233)であった.他,自由記載の内容を質的分析した結果,術後の生活において,食事,移動,排泄,睡眠,コミュニケーション等の日常生活全般で困っている問題が生じていた.問題の中でも,特に,体力低下で困っているあり様が示されていた.今後は,食生活行動、ならびに体力低下に対する生活支援の方向性について具体的検討が必要であることが明らかになった.
平安時代の国衙機構とその関係文書の研究

本研究では、平安時代国衙に関する新たな機構論的検討を進めていく前提として、国衙関係文書の史料学的調査及び分析を行ない、その結果得られた種々のデータを今後の検討に資する形に整理することを目的とした。研究の実施に当たっては、まず10・11世紀の土地の領有の認定に関わる文書を主たる対象とし、中でも国衙による土地領有認定の過程が「国判」「丹勘」等の形で文書様式上に如実に表現されている勘申文書について検討を行なった。はじめにこれらの文書に関する所在情報を蒐集し、その結果に基づいて山城・大和・伊賀・丹波・讃岐・筑後(大宰府)・豊後等の諸国の国衙関係文書について、原本・影写本・写真などにより史科学的調査を行なった。また、土地領有に関する文書という点から、当該地の状況と対応させた検討が必要となるため、現地比定や条里の復原等に関する調査をあわせ行なった。蒐集した史料学的データは、年代、地域、発給主体、宛先、関連する官職・地名・人名・寺社名、文書の様式・形態・機能、料紙の様態、書誌・所在情報などを多角的・効率的に検索できる形で整理し、このための画像データベースをパーソナル・コンピュータ上に構築した。これらのデータの分析を踏まえた平安時代国衙に関する機構論的検討は今後の課題であるが、一つの予察として、地方行政機構に属する在地官人の主導によって国衙の各種行政業務の官僚制的整備が促されていく過程を抽出しえるものと考えられ、その中に国衙をめぐる各種政治勢力の歴史的動向を浮かび上がらせることができると思われる。こうした見通しにしたがい、今回の研究では奈良時代以来の国衙行政業務の実態の検討という観点から、国衙関係木簡の調査も行なった。今後は、いくつかの史料群として伝存している「返抄」等の国衙の貢納関係文書について引き続き調査を行ない、同様の観点から検討を進める計画である。
フラーレン包接結晶条件の最適化を利用したプロセス構築

多孔質ナノ孔結晶材料であるシクロデキストリン系金属有機構造体(CD-MOF)は親水性ナノ孔と疎水性ナノ孔が連結した構造をとる両親媒性ナノ孔材料である。この特性を活かすために水溶性ポルフィリンについては、CD-MOFの結晶化と同時にポルフィリンを取り込む同時包接結晶化法で親水性ナノ孔に導入することができた。一方、フラーレンC60は水に溶けないので、この方法は使えない。そこでC60をあらかじめγ-シクロデキストリンの疎水部で包接した水溶性の錯体を調製し、これを原料として結晶化することでCD-MOF内へのC60の導入に成功した。フラーレンC70とC60との分子サイズのわずかなサイズを認識するかを明らかにするためにC60とC70の錯体を混合して結晶化を行ったが、C60の分離はうまくいかなかった。また、C60と水溶性ポルフィリンを同時にCD-MOFに導入することに成功したが、C60の導入率が低いために、電子特性を調査するには至らなかった。これらの研究を進めると、水溶性ポルフィリンがCD-MOF内の親水性ナノ孔に孤立して存在することによって濃度消光の影響がなくなり、固体として強い発光を示すことを明らかにした。そこで2種の色素分子を導入したCD-MOFの蛍光特性を調査したところ、蛍光共鳴エネルギー移動の現象がみられたことから、この2種類の分子が近接して存在することを明らかにした。CD-MOF結晶は欠陥が少ないので、ナノ孔空間を利用した高分子重合を試みた。導電性高分子のモノマーとして知られるチオフェン化合物EDOTをCD-MOF内に導入し、鉄イオンを利用した酸化的重合を行ったところ、EDOTは親水性ナノ孔に5-6個存在し、これが重合するので、5量体以下のオリゴマーが生成することを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。多孔質ナノ孔結晶体であるシクロデキストリン系金属有機構造体(CD-MOF)の内部には、構成するγ-シクロデキストリン(γ-CD)の内表面に形成される疎水性空間と結晶化することで6個のγ-CDに取り込まれて新たに形成される親水性空間が存在する。そのためCD-MOFは従来の多孔質材料ではみられない両親媒性ナノ孔結晶として機能することがわかった。本研究では初めにCD-MOF内にフラーレンC60を高密度に導入することを目的として研究を進めた。C60は水に不溶であるので、水溶液を用いた結晶化はできないので、始めにγ-CDとC60の粉体を機械的に粉砕した後、水溶液中で超音波処理することで、トルエン抽出法などの手法に比べて高効率でC601分子とγ-CD2分子からなる包接化合物を調製することに成功した。この包接化合物水溶液を原料として、KOHを加えてメタノールの蒸気拡散法によりC60を導入したCD-MOF(C60/CD-MOF)を結晶析出できた。同様にC70の包接化合物を合成して、C60とC70包接化合物の混合溶液からの結晶析出を試みたが、分子サイズの大きなC70についてもC60と同様に結晶化が進むために、CD-MOFのナノ空間による分子ふるいを利用したC60/C70の晶析分離性が低いことがわかった。次にC60/CD-MOFの蛍光特性を明らかにしたところ、通常の条件ではC60粉末からの傾向は観測できないが、C60/CD-MOFにすることで、C60が孤立して存在するために、濃度消光の効果が弱くなるために蛍光を観察できるようになった。C60/C70の晶析分離を実現することができなかったが、このことからCD-MOFが柔軟にサイズの大きな分子を取り込むことができるという新しい知見を得ることができたので、現在は、分子サイズの大きな水溶性ポルフィリンや蛍光色素(ローダミンBやフルオレセイン)などのCD-MOFへの導入を行い、その蛍光特性を明らかにするところまで研究が発展している。当初の計画よりも波及効果の大きな成果につなげることが期待できる。シクロデキストリン系金属有機構造体(CD-MOF)は、結晶内に親水性と疎水性の表面を持つナノ空間からなる両親媒性多孔質ナノ結晶であることを明らかにした。これまでに疎水性分子の包接と同時に結晶化を行う同時包接結晶化法と小分子については吸着法によって機能性分子や薬剤をCD-MOF結晶のナノ空間に導入することに成功した。結晶内に形成されるナノチャネルは最狭部のサイズが0.8nmであり、このサイズより大きな分子の導入方法を確立する必要がある。ここでは疎水性で電子ドナーとして働くフラーレンC60および親水性で電子アクセプターとして働く水溶性ポルフィリンTCPPのCD-MOF結晶内への導入法と同時導入法について検討し、さらに導入後の複合材料の蛍光特性を測定した。水に不溶なC60については、始めに機械的粉砕と超音波処理を組み合わせた方法でγ-シクロデキストリン(γ-CD)2分子とC601分子からなる包接化合物を調製し、これを原料として結晶化することでC60を導入したCD-MOF(C60/CD-MOF)を作成した。TCPPについては同時包接結晶化法でTCPPを親水性ナノ孔に導入したCD-MOF(TCPP/CD-MOF)を作成した。

また、両手法を組み合わせて両分子を導入したC60/TCPP/CD-MOFの作製に成功した。C60粉末単独では蛍光は見られないが、C60をCD-MOFの疎水性ナノ孔に高密度、高分散状態で孤立化することにより蛍光を発することがわかった。同様にTCPP/CD-MOFについても濃度消光の影響がなく強い蛍光を発した。しかしながらC60/TCPP/CD-MOFでは光励起後にC60からTCPPへの電子移動が起こるために蛍光強度が減少することから、両分子はナノオーダーで近接して存在していることが明らかになった。当初、計画ではシクロデキストリン金属有機構造体(CD-MOF)の結晶性が良好であることから、分子サイズが異なるフラーレンC60とC70の混合溶液を用いて包接と結晶化を同時に行うと、C60のみが選択的に結晶化が進行することで、C60とC70の精密分離ができると実験を重ねたが、C60およびC70共に、同様に結晶化が進み、分離ができないことが分かった。C60/CD-MOFの結晶化による蛍光材料化については当初の計画通りの成果が見られており、さらに親水性のポルフィリンのCD-MOFへの導入にも成功しており、機能性の異なる2種類の分子を一つの多孔質材料に、ナノオーダーで近接させて導入したのは世界でも例のない結果であり、この結果をベースに電子デバイスや光デバイスへの展開が期待できる。多孔質ナノ孔結晶材料であるシクロデキストリン系金属有機構造体(CD-MOF)は親水性ナノ孔と疎水性ナノ孔が連結した構造をとる両親媒性ナノ孔材料である。この特性を活かすために水溶性ポルフィリンについては、CD-MOFの結晶化と同時にポルフィリンを取り込む同時包接結晶化法で親水性ナノ孔に導入することができた。一方、フラーレンC60は水に溶けないので、この方法は使えない。そこでC60をあらかじめγ-シクロデキストリンの疎水部で包接した水溶性の錯体を調製し、これを原料として結晶化することでCD-MOF内へのC60の導入に成功した。フラーレンC70とC60との分子サイズのわずかなサイズを認識するかを明らかにするためにC60とC70の錯体を混合して結晶化を行ったが、C60の分離はうまくいかなかった。また、C60と水溶性ポルフィリンを同時にCD-MOFに導入することに成功したが、C60の導入率が低いために、電子特性を調査するには至らなかった。これらの研究を進めると、水溶性ポルフィリンがCD-MOF内の親水性ナノ孔に孤立して存在することによって濃度消光の影響がなくなり、固体として強い発光を示すことを明らかにした。そこで2種の色素分子を導入したCD-MOFの蛍光特性を調査したところ、蛍光共鳴エネルギー移動の現象がみられたことから、この2種類の分子が近接して存在することを明らかにした。CD-MOF結晶は欠陥が少ないので、ナノ孔空間を利用した高分子重合を試みた。導電性高分子のモノマーとして知られるチオフェン化合物EDOTをCD-MOF内に導入し、鉄イオンを利用した酸化的重合を行ったところ、EDOTは親水性ナノ孔に5-6個存在し、これが重合するので、5量体以下のオリゴマーが生成することを明らかにした。CD-MOF内へ機能性の異なる2種類の分子を高密度、高分散で導入し、分子を孤立化することができる。C60とポルフィリンでは蛍光強度増幅の効果と近接した分子間の電子移動による蛍光特性の変化についての知見を得ることができる。
表面改質とビルドアップ表面修飾を経るフレキシブル基板の無電解めっき

フレキシブルフィルム基板表面での金属薄膜形成を、(i)真空紫外光照射もしくはプラズマ処理によるフィルム表面の改質、(ii)交互積層による高分子電解質多層膜の形成とその膜表面へのPdナノ粒子触媒付与、(iii)無電解めっき、の3段階を経て行う。得られる、フィルム/多層膜/金属薄膜の積層構造において、層間界面のナノスケール構造制御により、“層間界面での物質間相互作用"を高める。そして、金属薄膜の特性向上、次いでパターン形成を検討する。
M細胞を用いたTGF-βを標的とした抗線維化薬の開発

M細胞はなぎさ培養と4-dimethylaminoazobenzene処理によって形質転換したラット由来の細胞株で、in vitroで高度にコラーゲンを産生し、鏡視下で直接線維形成が観察可能である。このM細胞はtransforming growthfactor-β(TGF-β)1、TGF-β2、TGF-βI型受容体およびTGF-βII型受容体を発現しており、またTGF-β1(1ng/ml)を添加すると線維形成が亢進した。また、M細胞はアルブミンおよびAFP産生能を持たないが、CK8およびCK18を発現しており、肝細胞由来の細胞であることが考えられた。一方、α-SMAおよびvimentinも発現しており、肝細胞のみならず筋線維芽細胞様の性格も有し、線維形成能を獲得しているものと考えられた。培養6日目のM細胞では、鍍銀染色で明瞭なコラーゲン線維が形成され、TGF-β1を添加すると線維形成が著明に亢進した。さらに、ノーザンブロット法を用いてI型コラーゲンの発現を検討したところ、TGF-β1添加によってI型コラーゲンmRNA発現が増強した。M細胞はTGF-β1、TGF-β2およびそれらの受容体を発現していることから、TGFβがautocrineに作用して、その線維形成にあずかるものと考えられた。一方、タウリンは肺線維症および腎硬化症モデルで抗線維化作用が報告されている。そこで、細胞増殖に影響を与えない50mMのタウリンをM細胞に添加したところ、線維形成およびI型コラーゲンmRNA発現が著明に抑制された。これらの結果から、M細胞は抗線維化薬のスクリーニングや線維形成の分子メカニズムの解明に有用なin vitroシステムになることが考えられた。
生体に安全な歯科用純チタンの研磨に適した軸付き砥石の開発

近年,金属アレルギーに対する国民の関心は高く,歯科においても,生体用金属材料に要求される条件は厳しくなっている.その中でも,純チタンは,生体に安全な材料であり,金属アレルギーの原因となる可能性が低い.しかし,低熱伝導率および化学的高活性から,純チタンは機械加工が極めて難しい難加工材料であるため,歯科材料として十分に普及していない.そこで,本研究は,純チタンの研磨加工に適した,ポリ尿素樹脂ボンド歯科技工用軸付き砥石を開発した.この結果,市販の4種類の歯科技工用軸付き砥石による研磨時間と,開発したポリ尿素樹脂ボンド軸付き砥石1本による研磨時間とを比較すると,大幅な研磨時間の短縮に成功した.本研究は,金属アレルギーの発生が極めて少ない歯科用純チタンを研磨するための,ポリ尿素樹脂ボンド軸付き砥石の開発を行った.純チタンは,歯冠修復材料としては大変優れているが,極めて加工が難しい材料である.このため,臨床においては,その使用が敬遠されがちとなっている.高性能な歯科技工用軸付き砥石の開発は,金属アレルギーの治療に必要な純チタン製の歯冠修復物の,さらなる普及のための一助となり,臨床において大変有益である.チタンは生体に安全な金属材料であり,金属アレルギーを惹起する抗原・抗体反応を起こしにくく,強度も十分に有し,密度も小さい.しかし,極めて機械加工が難しい難加工材料であるため,現在,歯冠修復材料として十分に普及していない.例えば,純チタン製の歯冠修復物の製作においては,煩雑な研磨工程が必要となっている.このため,歯科医師,歯科技工士から,工程の簡略化と研磨時間の短縮,表面粗さの減少等,研磨技術の向上が望まれている.そこで,本研究においては,臨床応用を目的とした歯科技工用軸付き砥石開発に関する新しい試みとして,ポリ尿素樹脂ボンド軸付きGC(SiC)砥石を開発し,純チタンの研磨特性について調べた.平成24年度は,結合剤の硬さが1種類(ショア硬さD58)であったが,平成25年度は,研磨性能の向上(表面粗さの減少,研削比の向上)を目的として,結合剤の硬さを新たに2種類(ショア硬さD68,D78)加えて,研磨実験を行った.多くの実験回数による結果ではないが,結合剤の硬さがD68,砥粒率が約48%の砥石の場合,研磨後の算術平均粗さRaが,0.2μmに近い値を示し,平成24年度の結合剤の硬さがD58,砥粒率が約48%の砥石とほぼ同じ結果を示した.その他の条件の砥石の場合は,Raが大きくなってしまい,研磨性能を向上させることができなかった.近年,金属アレルギーに対する国民の関心は高く,歯科においても,生体用金属材料に要求される条件は厳しくなっている.その中でも,純チタンは,生体に安全な材料であり,金属アレルギーの原因となる可能性が低い.しかし,低熱伝導率および化学的高活性から,純チタンは機械加工が極めて難しい難加工材料であるため,歯科材料として十分に普及していない.そこで,本研究は,純チタンの研磨加工に適した,ポリ尿素樹脂ボンド歯科技工用軸付き砥石を開発した.この結果,市販の4種類の歯科技工用軸付き砥石による研磨時間と,開発したポリ尿素樹脂ボンド軸付き砥石1本による研磨時間とを比較すると,大幅な研磨時間の短縮に成功した.本研究は,新たな歯科技工用軸付き砥石の開発を行うものであり,金属アレルギーの発生が極めて少ない歯科用純チタンを研磨するための,ポリ尿素樹脂ボンド軸付き砥石の開発を行った.純チタンは,歯冠修復材料としては大変優れているが,極めて加工が難しい材料である.よって,臨床においては,その使用が敬遠されがちとなっている.本研究の目的は,生体に安全な歯科用純チタンを研磨するための,高性能な歯科技工用軸付き砥石を開発し,金属アレルギーの治療に必要な純チタン製の歯冠修復物の,さらなる普及のための一助となることである.チタンは生体に安全な材料であり,金属アレルギーの原因となる可能性が大変小さく,強度も十分に有している.しかし,極めて機械加工が難しい難加工材料であるため,現在,歯冠修復材料として十分に普及していない.例えば,純チタン製の歯冠修復物の製作においては,市販の45種類の軸付きシリコンゴム砥石を用いて研磨を行い,粗研磨から仕上げ研磨が行われている.このため,歯科医師,歯科技工士からは,工程の簡略化と研磨時間の短縮,表面粗さの減少等,研磨技術の向上が望まれている.そこで,本研究においては,臨床応用を目的とした歯科技工用軸付き砥石開発に関する新しい試みとして,ポリ尿素樹脂ボンド軸付きGC(SiC)砥石を開発し,純チタンの研磨を行い,研磨特性について調べた.平成24年度は,砥粒率(vol%)3種類に変化させて,研磨実験を行った.多くの実験回数による結果ではないが,砥粒率が最大の砥石の場合,研磨後の算術平均粗さRaが,0.2μm以下を示した.近年,Bollenらは,歯冠修復物の表面粗さRaは0.2μm以下が望ましいと指摘しており,この目標値を下回ることができたので,本砥石の研磨性能に,今後期待が持てる.本研究は,金属アレルギーの発生が極めて少ない歯科用純チタンを研磨するための,ポリ尿素樹脂ボンド軸付き砥石の開発を行った.純チタンは,歯冠修復材料としては大変優れているが,極めて加工が難しい材料である.

このため,臨床においては,その使用が敬遠されがちとなっている.高性能の歯科技工用軸付き砥石の開発は,金属アレルギーの治療に必要な純チタン製の歯科補綴装置の,さらなる普及のための一助となり,臨床において大変有益である.例えば,純チタン製の歯科補綴装置の製作における研磨工程は,大変煩雑であるため,歯科医師および歯科技工士から,工程の簡略化と研磨時間の短縮が望まれている.また,歯科補綴装置の加工面性状は,表面粗さが小さく,滑沢な面が要求されている.そこで,本研究においては,新たな歯科技工用軸付き砥石開発の試みとして,ポリ尿素樹脂ボンド軸付きGC(SiC)砥石を開発し,純チタンの研磨を行った.平成24年度は,結合剤の硬さが1種類(ショア硬さD58)であったが,平成25年度は,研磨性能の向上(表面粗さの減少,研削比の向上)を目的として,結合剤の硬さを新たに2種類(ショア硬さD68,D78)加えて,研磨実験を行った.結合剤の硬さが増加すると,実験結果のばらつきが大きくなった.また,Raが大きくなり,研磨性能が向上しなかった.平成26年度は,結合剤の硬さを1種類(ショア硬さD68)に絞り,研磨実験を行った.結合剤の硬さが増加すると,結合剤の減衰能が小さくなる.よって,砥石の回転振動により,砥石が研磨中に試験片の上を跳ねる現象が発生し,Raが大きくなった.このため,砥石の周速度を小さくして研磨実験を行った.この結果,砥石の振動が減少し,表面粗さが小さくなった.剛性の小さい軸付き砥石による研磨においては,結合剤の硬さおよび砥石の周速度が,表面粗さに大きな影響を及ぼすことがわかった.砥粒加工学1.平成24年度に,軸付き砥石専用の横軸型研磨装置を製作する目的で,新東科学株式会社より,摩擦摩耗試験機を購入した.平成25年度は,研磨装置の改良を行ったが,製作を依頼した部品の納期の遅れ,改良のための調整に時間がかかり,実験装置の改良が遅れてしまった.2.純チタンは大変に研磨しにくい難削材であるため,研削比が極めて小さく,砥石の損耗量が大きい.このため,砥石の消耗が激しい.軸付き砥石は,共同研究先であるリード創研に製作を依頼しているが,特注品ということもあり,製作に時間を要し,軸付き砥石の納期が遅れてしまった.3.純チタンの試験片の加工には,所属研究室が保有している平面研削盤を使用しているが,長年,平面研削盤を使用したために,テーブルの左右送り装置のラックが摩耗した.このため,テーブル左右送りハンドルにより,左右にテーブルを送る操作ができなくなり,テーブルを左右に動かす際には,手動によりテーブルの端を押して,動かした.このため,試験片を加工する際に,段取り時間が多くがかかってしまい,実験遂行に遅れが出てしまった.4.研究室で製作した軸付き砥石のツルーイング装置に使用しているXYテーブルが,長年の使用により,ガイドが摩耗した.このため,同型の新しいXYテーブルに交換した.しかし,自作の装置のため,交換しただけでは,送りの精度が出ず,本軸付き砥石の振れを全て取ることができないことがわかった.このため,XYテーブルの取付け位置の調整を行い,ツルーイングができるようにした.この調整に時間を要したため,実験遂行に遅れが出てしまった.
主観的に見えている感覚の脳機序：脳波周波数解析による検討

私たちの視覚は、注意と記憶の二つの段階で、一度に処理できる容量が極めて少数に限られる。それにも関わらず、「目の前のすべてが見える」と主観的に感じるのはなぜだろうか。従来の研究は容量制約を示すに留まっており、この問題を直接扱ってこなかった。そこで本研究では、解明への突破口を目指し、「主観的に見えている感覚」の成り立ちについて、脳機序も含めて直接検討する。「主観的に見えている感覚」の特徴は、物体が目の前にある時はすべてが見え、物体が消えると速やかに見えなくなったと感じることにある。この特徴は、これまで意識との関わりでは取り上げられなかった「感覚記憶(Sperling, 1960, Psychol Monogr)」が対応すると考えられる。そこで本研究では全体の計画として、感覚記憶について、(1)心理学実験による心的メカニズムの検討と、(2)脳波実験による神経科学的メカニズムの検討を進める。今年度はまず、(1)心理学実験による心的メカニズムの検討を進めた。研究代表者らの過去の検討から、感覚記憶の持続時間は、従来考えられてきたよりも長く続く可能性が示されていたため(Tsubomi et al., 2017, VSS)、Sperling(1960)のオリジナルの実験と同じパラダイムを再現し、感覚記憶の基本的な性質について検討した。その結果、感覚記憶は従来想定されてきていた0.5秒よりも長い間、少なくとも2秒程度持続することを新たに見出した。これは、Sperling(1960)の研究において見逃されていた解析法に注目した結果であり、現在は、どのような性質が従来の結果との違いを示すに至ったのかについて、さらに検討を進めている。本研究課題は、主観的に見えている感覚について心理学実験と脳波実験の2つのアプローチによって研究を進めている。初年度にそのうちの1つ目のアプローチについて、およそ40名の実験参加者からのデータを集め、実験を進めることができた。予定通りに心理学実験を進めることができており、研究は概ね順調に進展している。本研究課題では、概ね予測に従ったデータが得られつつあるが、論文にまとめ成果発表に至るまでには、より多くの参加者からデータを集めることが必要であり、本研究の主張以外の可能性を検討する追加実験も必要であるため、次年度も引き続き心理学実験を行いデータ収集を行う予定である。また、脳波実験についても予備的な実験を開始したい。本研究課題では、実験補助員を雇用するための人件費に多くを割り当てているが、今年度は別の方法で実験補助員を確保することができたので、支出が少なくなった。また、旅費に関しては、学会発表に使用する予定であったが、共同研究者らと相談した結果、より検討を進めてから発表する方がよいという意見でまとまったため、次年度の発表を考えている。次年度は実験補助員の雇用や学会発表等も進めていく予定であり、それらの支出に割り当てる予定である。
プロダクト・イノベ-ション・マネジメントにおける新製品開発システムの研究

昨年度は、プロダクト・イノベ-ション・マネジメントの基本モデルを明らかにするために製品戦略、マ-ケティングおよび周辺分野について基礎的な文献研究を中心に進めたが、今年度は、これまでに整理された知見に基づき、プロダクト・イノベ-ションの諸機能を明らかにし、実際の企業の製品開発・改善活動の事例を通じて基本モデルの妥当性の検証を試みた。すなわち、事例研究によって、ニ-ズ・アセスメントの情報行動の解析、特に営業・販売部門が顧客から得たユ-ザ-のニ-ズを製品計画・改善に結びつける際の情報行動を中心に解析を行ない、製品特性とマ-ケティング特性の関係を明らかにした。この結果から、対象製品の市場に於ける戦略、およびその遂行に必要な手段を明らかにし、さらに設計・製造部門に対しては、より有効な製品改良のポイントを指摘する事が出来た。一方、研究を進める過程で、昨年に引続き関連分野の研究者と研究を行なった。特に経営戦略に関して、広島大学の平木教授、ニ-ズアセスメントの方法および解析手法について、金沢工大の石井教授と共同研究を行ない、それらの成果は、逐次学会で報告した他、新機種導入時における設計・資材手配・生産工程の設計の問題については群馬大学の宮崎教授と共に事例研究を行なった。以上の研究結果を総括して、平成元年7月に大阪で行なわれたTIMSの国際会議で、品質保障の基礎となる品質経営システムの設計に本研究で提案したモデルを適用した例を発表した。引き続いて、9月にベルリンで開催された、第6回ISPIMの大会で、プロダクト・イノベ-ション・マネジメントの基本機能と、その一部としての製品改良の進め方について発表し、また翌日には、企業に於いてこの手順を応用した事例を研究発表した。今後さらに研究を進めねばならないところは多々あるが、今回の科研費が研究の進捗に大いに役立ったことを感謝する。今年度は主にプロダクト・イノベーション・マネジメントの基本モデルを明らかにするために製品戦略、マーケティングおよび周辺分野について基礎的な文献研究、事例研究、研究交流を中心に研究を進めた。「文献研究」では、イノベーション・マネジメントの機能を3つのレベルに分け、それぞれのレベルで行われる意志決定に際してのインプット情報、情報の評価、決定のプロセスを解析した。「事例研究」では、従来から解析を進めているニーズアセスメントの情報行動の解析をさらに進め、営業、販売情報と製品特性の対比から、製品特性とマーケティング特性の関係を明らかにした。この結果、対象製品の市場に於ける戦略遂行に必要な情報、手段を提供し、さらに設計・製造部門の製品改良のポイントを指摘できた。「研究交流」では、関連分野の研究者と積極的に情報を交換した。特にマクロな経営戦略に関しては広島大学の平木教授、ニーズアセスメントの方法および解析手法については金沢工大の石井教授から有用なコメントを得た。一方、名古屋の機械メーカーと共同で人的なイノベーションの問題を研究し、群馬県の車両メーカーとは新機種導入における設計部門のイノベーションの問題を群馬大学の宮崎教授とともに扱った。以上より本年の研究を総括すれば、製品の開発、改良システムの概要は把握されたが、戦略と技術の融合の問題はあまり解析できなかった。しかし、プロダクト・イノベーション・マネジメントの活動の一部として重要な、イノベーションの人的・組織的な問題、品質保証と技術開発システム構築の問題などに関して、ここに研究されたモデル、解析手法は未だ不完全とはいえ、かなり有効に応用出来ることが実証されたため、その結果を、今年開かれるTIMS大阪大会、ISPIMベルリン大会などの国際会議で研究発表する予定である。
補助循環自動制御システムの研究

患者救命率の向上、補助循環時の事故防止、医療従事者の労力軽減を目的として、コンピュータによる監視、制御システムを開発している。試作システムはマイクロコンピュータ(NECPC9801RX)、遠心ポンプ(テルモ、CAPIOX SP101)、電動チューブオクル-ダ(トノクラ、VOC3)、リザ-バ血液量センサから構成される。リザ-バは閉鎖型血液回路としても使用できるようにするためフレキシブルタイプを開発した。コンピュータは動脈圧、中心静脈圧、左房圧、リザ-バ血液量、電磁流量計出力をサンプリング周期50msで入力し、1秒周期で遠心ポンプ回転数、チューブオクル-ダ開閉度を制御する。コンピュータは送血流量を設定された範囲内に保つようポンプ回転数を制御し、左房圧または中心静脈圧を設定範囲に保つようチューブオクル-ダを制御する。また、リザ-バ血液量減少時はアラームを発生すると同時にポンプ流量を自動的に安全範囲まで減少させる。さらに動脈圧を設定範囲に維持しながら、潅流量を徐々に減少させるウイニングモードを備えている。動物実験にて遠心ポンプ流量は設定値の5%以内に保たれ、中心静脈圧、左房圧は、左心バイパス、両心バイパスどちらでも設定値に安定に維持されることを確認した。これまでに2例の手術後の心不全患者への臨床使用を経験した。残念ながら患者救命には至らなかったが、補助循環中、装置は良好に動作し、左房圧制御機能は満足に動作した。コンピュータシステムは、操作者に常時要求されていた血圧、リザ-バ血液量の監視をバックアップし、補助循環の安全性向上、医療スタッフの労力軽減に貢献すると思われる。試作システムはマイクロコンピュータ(NEC PC9801RX)、遠心ポンプ(テルモ、CAPIOX SP101)、電動チューブオクル-ダ(トノクラ、VOC3)、リザ-バ血液量センサから構成される。さらに動脈圧を設定範囲を維持しながら、灌流量を徐々に減少させるウイニングモードを備えている。

コンピュータは動脈圧、中心静脈圧、左房圧、リザ-バ血液量、電磁流量計出力をサンプリング周期50msで入力し、1秒周期で遠心ポンプ回転数、チューブオクル-ダ開閉度を制御する。コンピュータは送血流量を設定された範囲内に保つようポンプ回転数を制御し、左房圧または中心静脈圧を設定範囲に保つようチューブオクル-ダを制御する。また、リザ-バ血液量減少時はアラームを発生すると同時にポンプ流量を自動的に安全範囲まで減少させる。さらに動脈圧を設定範囲に維持しながら、灌流量を徐々に減少させウイニングモードを備えている。動物実験にて遠心ポンプ流量は設定値の5%以内に保たれ、中心静脈圧、左房圧は、左心バイパス、両心バイパスどちらでも設定値に安定に維持されることを確認した。これまでに2例の手術後の心不全患者への臨床使用を経験した。残念ながら患者救命には至らなかったが、補助循環中、装置は良好に動作し、左房圧制御機能は満足に動作した。コンピュータシステムは、操作者に常時要求されていた血圧、リザ-バ血液量の監視をバックアップし、補助循環の安全性向上、医療スタッフの労力軽減に貢献すると思われる。