hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新機能光デバイスのための化合物半導体の物性制御の研究

本研究では、新しい光デバイスのための化合物半導体の物性制御を実現することを目的として、4名の研究者が関連する点について連絡を取りながら検討を進め、以下のような研究成果を得た。(1)MBE法において、アンドープZnSe層の成長と窒素プラズマ照射を交互に繰り返すことでプレーナドーピングを実現し、Zn終端面への選択的ドーピングによるアクセプタ濃度が増大することを明らかにした。MOVPE法におけるその場観察法として表面光干渉法(Surface Photo-Interference:SPI)を開発し、ジメチル亜鉛とセレン化水素の交互供給によるZnSe成長過程のSPI観察を行なって、その有用性を示した。(吉川)(2)ZnSe中のアクセプタを事例とした物質設計を行ない、光による電子励起や電子線照射による電子過多条件下において、熱平衡状態では準安定であるような系を実現した。準安定状態から基底状態への移行プロセスをシミュレーションによって解明・制御することで準安定状態でのドーピングが可能となることが示された。(吉田)(3)ホットウォール成長法により(SrS/ZnS)多層薄膜を作製した。成長槽外部からZnS,SrSホットウォール内に硫黄を供給し、基板付近の硫黄蒸気圧を制御することで、ZnS,SrSを1A/sec程度の成長速度で再現性よく成長することが可能となった。一層当たりの厚さ20nm、全51層の(SrS/ZnS)_<51>多層薄膜を製作し、界面拡散や格子欠陥の少ない良質なものが得られた。(小林)(4)電子線直接描画による湿式エッチングとMOVPE法を用い、InP基板上の格子整合系及び圧縮歪みGaInAs/InP多重量子細線構造レーザを試作し、室温連続発振動作を得ることに世界で初めて成功した。多重量子井戸構造の量子閉じ込めシュタルク効果を用いた2種類の空間光スイッチを考察・試作し、2V以下の低電圧動作を達成した。(荒井)本研究では、新しい光デバイスのための化合物半導体の物性制御を実現することを目的として、4名の研究者が関連する点について連絡を取りながら検討を進め、以下のような研究成果を得た。(荒井)
脳に特異的なマトリックスメタロプロテアーゼ遺伝子の単離

脳特異的な細胞外マトリックスとmatrix metalloproteinasc=MMPとの相互作用調べる中で,脳内に存在するプロテオグリカン(PG)であるtesticanfamilyが細胞膜貫通型MMP(MT1-MMP,MT3-MMP)を抑制することにより神経膠芽腫細胞の浸潤を抑制することが明らかとなった。次いで正常脳及び浸潤能の著しい神経膠芽腫組織よりRNAを抽出し,testican familyの発現量を検討したところ正常脳では高発現を認め,腫瘍組織で発現の低下が認められた。更にtestican familyの発現ベクターを作成し,様々なinvasion assayでtestican familyの浸潤抑制効果を検討している。一方で近年単離された細胞外マトリックス分解酵素であるアグリカネース-1,2を含むADAMTS (A Disintegrin and Metalloproteinase with Thrombospondin motifs)familyの神経膠腫における発現についての検討を行い,アグリカネース-2が腫瘍の組織学的悪性度を反映することが示された。アグリカネースは既に正常脳で発現することが知られており,脳固有のPG分解に関係することが示唆されている。現在アグリカネース-2の発現ベクターを作成し神経膠腫細胞株への遺伝子導入を行って浸潤能に与える影響を検討している。今後はin situ hybridization法にて組織内での局在を,また遺伝子導入した神経膠腫細胞株の実験動物への移植を計画している。PGに富んだ脳組織の中で,ある種のPGは浸潤を抑える作用があることが明らかになり,また脳内PGを特異的に分解する酵素については現在まで未知である。我々の研究は脳腫瘍の浸潤機構を解明する上で細胞外マトリックスとその分解酵素の観点から新たな知見を得ようとするものである。脳特異的な新規MMPのクローニングを行う目的で、正常脳及び浸潤能の著しい神経膠芽腫組織よりRNAを抽出し、これを鋳型としてRT-PCR法でcDNAを作製した。次いで、MMPにおいてアミノ酸配列がよく保存された領域に着目し、活性ドメインに対応する混合オリゴヌクレオチドをプライマーにしてPCR法で遺伝子断片を増幅した。ここで得られた7種類の候補遺伝子をプラスミドベクターへサブクローニング後その塩基配列を決定した。これらを既知のMMPと比較すると、いずれも既知のMMPであった。現在我々は、近年単離された細胞外マトリックス分解酵素であるアグリカネース-1,2の神経膠腫における発現についての検討を始めた。アグリカネースは既に正常脳で発現することが知られており、脳固有のプロテオグリカン分解に関係することが示唆されている。これまでに定量的RT-PCR法にてアグリカネース-2が腫瘍の組織学的悪性度を反映することが示された。今後はin situ hybridzation法にて組織内での局在を、また浸潤能について神経膠腫細胞株への遺伝子導入や実験動物への移植を計画している。プロテオグリカンに富んだ脳組織の中で、プロテオグリカンを特異的に分解する酵素については未知であり、我々の研究は脳腫瘍の浸潤機構を解明する上で新たな知見を得ようとするものである。
透光性を持つ周波数選択型電波遮蔽複合材料の実現

マトリックス材料の95%以上の可視光領域の光を透過し、周波数20で-10dB以上の電波を遮蔽ができる複合材料を作製することを目標とした。このために、PMMAポリマーマトリックス中に直径5μmの炭素繊維を一方向に数mmの間隔でいっそう並べた材料を作製し、電波に対する偏光板を作製し、二枚の偏光板を利用して電波を遮蔽することを考えた。得られた複合材料に、マイクロ波照射装置を用いてホーンアンテナより電波を照射し、材料表面の温度変化をサーモグラフィにより測定した。また、一つの繊維軸方向に垂直な断面の温度変化を求め、繊維とマトリックス中の温度変化を調べた。この結果から、作製した複合材料は電波に対する偏光効果により材料中で電波が熱エネルギーに変換されることが明らかになった。偏光作用を定量的に理解するために、マクスウェルの方程式を差分化し、時間領域で解くFDTD法法を用いて偏光効果のシミュレーションを行った。解析モデルには実験で用いた一方向繊維強化複合材料を用いた。入射波源は正弦振動する平面波とし、繊維軸方向成分に電界を与えた。繊維格子面に対して垂直方向に電波を入射させ、入射波と透過波電界の振幅値の比からシールド特性を算出し繊維間隔、繊維直径及び周波数の変化に対する影響を調べた。このシミュレーションにより、目的とする周波数に対して最大の効果が得られる繊維間隔を求めることができた。また、実験の結果を説明することも可能になった。実験及びシミュレーションの結果を、偏光を利用する電波遮蔽材料の機能設計方法として整理した。2枚の厚さ15mmのPMMA板の間に直径(D_f)50,80及び130μmのステンレス繊維及びD_f=5μmの炭素繊維を板厚さ方向の中央部で一定の間隔になるように一方向に配列した。大気中ホットプレス法により複合材料を作製した。複合材料中の繊維中心間距離(d_s)を1.0,1.5,2.0,3.0及び5.0mm、入射方向における偏光層間隔(d_z)を1.0,2.0,3,0,4.0及び5.0mmとした。比較のために、繊維格子状(d_z=0)としたものも作製した。複合材料を電波に対する偏光板として用い、同一複合材料を2枚重ね、透過する電波の減衰量とそれぞれの繊維軸が成す角度との関係を調べた。θ=90°(直交)で一定とした一体型複合材料の電波の透過率を、d_s,d_z,及びD_fを変化させて測定した。測定には1対のホーンアンテナを使用し、自由空間法により周波数範囲、2040GHzの電波を照射、受信しベクトルネットワークアナライザーを用いて電波透過率(T)を検出する。電波透過率は入射波及び透過波電界E^i,E^tを用いてT=|E^t/E^i|と定義した値を用いた。実験で用いた複合材料には偏光作用があることが確認された。複合材料の光透過性を可視光領域(波長380760nm)で調べた。この結果から作製した複合材料が窓用材料として十分な光透過特性を持つことが確認できた。前年度までに作製した偏光機能を持つ複合材料に、2,4GHzのマイクロ波照射装置を用いてホーンアンテナより電波を照射し、材料表面の温度変化をサーモグラフィーにより測定した。また、一つの繊維軸方向に垂直な断面の温度変化を顕微赤外レンズを用いて観察し、繊維とマトリックス中の温度変化を調べた。これにより偏光効果により材料中で電波が熱エネルギーに変化されることを確認した。実験で用いた一方向繊維強化複合材料を計算モデルとし、複合材料は繊維格子面内で繊維軸及び繊維軸垂直方向に対して対称な無限周期構造であるため、境界条件として磁気壁を用いて二次元解析を行うことで計算を簡略化した。入射波源には繊維軸方向成分電界Ezを与え、正弦振動する平面波とし、電波を入射させ、遮蔽特性を算出し繊維直径及び繊維間隔などによる入射電波の周波数の変化に対する偏光の影響を調べた。結果から目的とする周波数に対して最大の効果が得られる繊維間隔を求め、この結果を機能設計方法として整理した。

繊維格子面に対して垂直方向に電波を入射させ、入射波と透過波電界の振幅値の比からシールド特性を算出し繊維間隔、繊維直径及び周波数の変化に対する影響を調べた。このシミュレーションにより、目的とする周波数に対して最大の効果が得られる繊維間隔を求めることができた。また、実験の結果を説明することも可能になった。実験及びシミュレーションの結果を、偏光を利用する電波遮蔽材料の機能設計方法として整理した。
シダ、裸子植物葉の直鎖飽和アルキル脂質の同位体比測定：陸上植物指標の理解に向けて

陸上高等植物バイオマーカーとして古環境や古気候の復元、植生解析、後背地の推定などの議論に使用される長鎖の直鎖飽和アルキル脂質の含有量や安定同位体比などの情報は、主に現生の被子植物からの情報に基づき構築されている。一方、古環境復元や古植生解析で、被子植物の出現以前の環境を正確に読み解くには、シダ植物や裸子植物の情報は不可欠で、更に、これらの知見の増加は、これをトレーサーとした物質循環などの研究にも寄与できる可能性が高い。このことから本研究では、シダ、裸子植物の葉における異なる鎖長の長鎖n-アルカンと長鎖n-脂肪酸の含有量とその安定同位体比を分析して、それらの特徴を明らかにすることを目指している。
Inversion and prediction problems in anomalous diffusion

Caputo微分を持って拡散方程式について議論した.分数モデルと古典的モデルはいろいろな性質は違います.一意接続性について(UC)は何ですか?Theta関数とラプラス変換法によって,古典型の一意接続性を証明した.また、端点での観測データによって,拡散方程式の分数階階数を決定する逆問題を考察した.初期値・境界値問題を解に関する積分方程式を利用し, Laplace変換とその逆変換により,分数階微分の階数は観測データにLipschitz連続依存することを証明した.Caputo微分を持って拡散方程式について議論した.分数モデルと古典的モデルはいろいろな性質は違います.一意接続性について(UC)は何ですか?Theta関数とラプラス変換法によって,古典型の一意接続性を証明した.また、端点での観測データによって,拡散方程式の分数階階数を決定する逆問題を考察した.初期値・境界値問題を解に関する積分方程式を利用し, Laplace変換とその逆変換により,分数階微分の階数は観測データにLipschitz連続依存することを証明した.29年度が最終年度であるため、記入しない。偏微分方程式の逆問題29年度が最終年度であるため、記入しない。
小児癌の特性に関する細胞形態学的及び遺伝子学的研究

〔目的〕小児癌は増殖速度が早く、進行したものが多いにもかかわらず一般に成人の癌に比し遙かに良好である。この予後の差は増殖力の差異以上に化学療法の感受性の差異が最大の要因と考えられる。しかし何故に化学療法に感受性の差があるかは殆ど解明されていない。又、神経芽腫は年令により大きな予後の差が認められるがこれについても不明である。本研究では小児固型癌の腫瘍細胞をcytometricalに分析し、更に小児癌のDNA分析を行い遺伝子学的な面からも小児固型癌の特性を分析した。〔方法〕小児固型癌症例としては小児肝癌36例、神経芽腫76例、ウィルム腫46例の腫瘍について画像解析装置を用い、細胞学的計測を行った。同様に胎生6週から28週までの胎児18例について検索した。一部は腫瘍DNA解析をflow cytometryにより核DNA量を分析した。〔成績・結論〕腎芽腫及び肝芽腫でいわゆる核・細胞共小型で均一な像を示し、未分化というより胎児腎芽細胞に類似した胎児細胞からの偏位の少い所見を示した。これに対しunfavorable typeの腎腫瘍又は成人型肝癌では核・細胞共大型で異型性が強く、anaplasia様の所見を示し細胞形態像からは成人の腎癌又は成人の肝癌と同様の値を示した。神経芽腫は1才未満の例では核・細胞共小型で正常新生児より著しく未熟であった。しかし、加令と共に核・細胞共有意に増大を示した。神経芽腫は他の体細胞と異った発達課程を示したが、神経芽腫の加令による変化はこの神経細胞の胎児からの発達課程を示したが、神経芽腫の加令による変化はこの神経細胞の胎児からの発達課程と著しく類似していた。神経芽腫52例のDNA分析ではAneuploidyが79%を占め、Aneuploidyは1才未満例に比率が高く、予後もdiploidyに比し、良好であった。以上、小児癌の特性は正常胎児組織からの偏位の少い未熟な細胞形態にあり、このことが増殖力は旺盛だが化学療法に感受性の高い最大因と示唆された。小児肝癌37例,神経芽腫21例, Wilms腫14例について腫瘍細胞及び正常胎児の細胞について核面積(N),細胞面積(C), N/C比を画像解析装置を用い解析した.それら成績と治療及び予後との関係を分析した.小児肝癌では正常肝細胞の核面積(N)(28.5±3.2μ^2),細胞面積(C)(215±41.3μ^2)N/C(0.13±0.02)であるが,肝芽腫各細胞型ではN(28.434.4μ^2), C(46.6140.5μ^2)に対し,成人型ではN(72.3±15.5μ^2), C(240.2±61.3μ^2)を示した.神経芽腫では腫瘍細胞の核面積は1歳未満, 12歳, 2歳以上で著しく異なり,年齢と共に核と細胞の著しい増大と異型性を示した.腎芽腫では核面積は通常のfavorable type,unfavorable typeで著しい差異を示した.以上の計測成績に基づいて小児肝癌では新しい組織分類を行った.

予後良好群は純粋に肝芽腫細胞よりなるもので,このものは間葉系組織の混在を認め,化学療法に良く反応した.予後不良群では成人型を混ずる肝芽腫及び成人型肝癌で化学療法に感受性の低いことを示した.神経芽腫では予後良好な1歳以下では形態的には小型で未熟な細胞形態を示した.腎芽腫では通常のWilms腫(favorable type)は胎児性腫瘍の代表とも考えられ細胞学的にも著しく小型で均一性を示した.小児癌はembryonit tumorと言えるが,核,細胞共小型で均一な形態を示し,正常胎児組織からの偏位は少ない事が示唆され,未分化と言うより未熟な細胞形態を示し,この事が化学療法によく反応する理由と考えられた.一方神経芽腫では加齢と共に腫癌細胞は大型化し,異型化し,治療に対し抵抗性の増大をみた.以上細胞形態像の差こそが化学療法の感受性の差異や予後を左右する大きな要因と考えられた.本年度の研究では、神経芽腫の腫瘍及び正常胎児及び乳児期の神経細胞をcytometricalに分析し、細胞形態学的な面から、神経芽腫の細胞学的特徴を明らかにする。神経芽腫76例の切除材料と、対照として胎児及び乳児の正常神経細胞及びWilms腫瘍46例を検索した。細胞学的計測にはQuantimet720画像解析装置で観察し、各細胞の核面積(N)及び、細胞面積(C)及び、核、細胞面積比を計測した。神経芽腫では1才未満では、核の大きさは、正常新生児よりも小さく、胎生6ケ月以前に相当する未熟な細胞形態を示しているが、年令と共に急速な増大と異型化が認められた。このうちdiffaseな肝転移をみるIVS期では、他の1才未満群と同様、著しく小型の核を有し、未熟な形態を示した。Wilms腫瘍では核面積は、正常腎細胞と比べ殆ど変らず、正常細胞からの偏位の少ない均一な形態を示し、かつ神経芽腫と異なり年令とは余り関係せず、核異型の少ない腫瘍であり、小児癌の中で最も典型的なembryonic tumorの組織像を示した。次に正常の神経細胞、腎細胞及び肝細胞の核面積の加齢による変化を調べた。神経細胞は胎児期早期は他の体細胞に比し極めて小型であるが、胎児期後期から急速に増大し、他の体細胞より大型化し、出生後も数年の間増大を示した。一方、他の体細胞(肝、腎)では、胎児期早期からかなりの大きさを示し、生後3カ月以降では殆ど変化がない事を示した。小児癌の中でもembryonic tumorの細胞形態特徴は、核、細胞共小型で比較的均一で未分化というより未熟な形態を示した。神経芽腫と、他の小児癌との大きな差異は、神経芽腫が加齢と共に、核の大型化、異型化が著しい点にある。〔目的〕小児癌は増殖速度が早く、進行したものが多いにもかかわらず一般に成人の癌に比し遙かに良好である。この予後の差は増殖力の差異以上に化学療法の感受性の差異が最大の要因と考えられる。しかし何故に化学療法に感受性の差があるかは殆ど解明されていない。又、神経芽腫は年齢により大きな予後の差が認められるがこれについても不明である。本研究では小児固型癌の腫瘍細胞をcytometricalに分析し、更に小児癌のDNA分析を行い遺伝子学的な面からも小児固型癌の特性を分析した。〔方法〕小児固型癌症例としては小児肝癌36例、神経芽腫76例、ウィルム腫46例の腫瘍について画像解析装置を用い、細胞学的計測を行った。同様に胎生6週から28週までの胎児18例について検索した。一部は腫瘍DNA解析をflow cytometryにより核DNA量を分析した。〔成績・結論〕腎芽腫及び肝芽腫ではいわゆる核、細胞共小型で均一な像を示し、未分化というより胎児腎芽細胞に類似した胎児細胞からの偏位の少ない所見を示した。
室内震災リスク軽減のための集客施設での防犯カメラ映像の分析とデータアーカイブ化

本研究では,東北地方太平洋沖地震時において大規模集客施設での防犯カメラ映像にみられる人間の行動について,地震動の強さを軸にして整理を行った.その結果,地震時の大規模集客施設における人間行動は震度と密接にかかわっているが,出口の配置等や人間の属性の影響もみられることを定量的に確認した.これらの結果に基づいた地震時の避難シミュレーションを行い,これが実映像を概ね再現していることを確認した.さらに,祝日を想定して人数を増やしたケースについてシミュレーションを実行し,揺れが強い時間に出口付近で群衆が長時間発生し危険度が増大すること,その対策として店員の誘導が効果的であることを指摘した.本研究では,東北地方太平洋沖地震時において大規模集客施設での防犯カメラ映像にみられる人間の行動について,地震動の強さを軸にして整理を行った.その結果,地震時の大規模集客施設における人間行動は震度と密接にかかわっているが,出口の配置等や人間の属性の影響もみられることを定量的に確認した.これらの結果に基づいた地震時の避難シミュレーションを行い,これが実映像を概ね再現していることを確認した.さらに,祝日を想定して人数を増やしたケースについてシミュレーションを実行し,揺れが強い時間に出口付近で群衆が長時間発生し危険度が増大すること,その対策として店員の誘導が効果的であることを指摘した.東日本大震災において不特定多数の人々が集まる集客施設での室内震災リスクが大きいことが再認識された。本研究では、集客施設での防犯カメラ映像を大量に収集し、得られた多数の実際の映像から人間行動等を詳細に分析し、これに基づく人間行動シミュレーションを行い、行動指針や対策に役立てることを目的として、以下の研究項目を進めた。(1)震度閾値超過店舗自動検索システム地震発生時に気象庁より震度分布を取得し、イオン各店舗における推定震度が震度5強以上に該当するかどうかを判定し、その閾値を超過した該当店舗一覧を検索できるシステムを構築した。(2)映像データアーカイブシステム収集した映像は防犯カメラの導入時期やメーカ・機種等が店舗毎に異なることから、映像をデジタルデータ化・標準化して属性を付与し、デジタルデータベースとして整理しつつ保存を行うシステムを構築した。本年度は、テスト運用を兼ねて、既に入手済みの映像をアーカイブ化し、システムの有効性を確認した。(3)映像分析による人間行動等のモデル化2011年東北地方太平洋沖地震の映像および店舗の現地調査に基づいて、地震時の人間行動等のモデル化のための予備的な分析を行った。映像上の人間の動きをトラッキングして行動の特性を分析した。(4)人間行動シミュレーション(3)の結果を踏まえたシミュレーションモデルのプログラム化を進めた。すなわち、エージェントをシミュレータ上に定義し、シミュレータ上の仮想空間で自律行動が行えるようにモデル化を進めた。東日本大震災において不特定多数の集まる集客施設での室内震災リスクが大きいことが再認識された。このリスク軽減のために、本研究では、大型ショッピングセンターを全国に展開する企業(イオン株式会社)との協定により集客施設での大量の防犯カメラ映像を収集できる環境を利用して、集客施設での防犯カメラ映像を大量に収集し、得られた多数の実際の映像から室内物品の挙動や人間行動を分析し、これに基づく人間行動シミュレーションを行い、行動指針や対策に役立てることを目的として、以下の研究項目を進めた。1震度閾値超過店舗検索システムおよび映像アーカイブシステムの運用:平成24年度において開発した震度閾値超過店舗検索システムを運用し、地震発生時にイオン各店舗における推定震度が5強以上となる店舗に対し、映像メディアの提供依頼・取得を継続して行い、映像アーカイブシステムに随時データを追加した。2映像分析による人間行動等のモデル化:現地調査を行うことで対象空間を把握したうえで、2011年東北地方太平洋地震の映像を基に、映像に映り込んだ各人の動きをトラッキングすることで移動軌跡を取得した。次に、人間行動の抽出として、人間行動を「退避行動」、「防御行動」に分類し、震度および属性ごとにその特徴をまとめ、人間行動のモデル化のためのデータを整理した。3人間行動シミュレーション:避難者に見立てたエージェントがシミュレータ上で自立行動できるよう、シミュレーションプログラムのプロトタイプ(試作)を作成した。その際、2の結果を反映できるよう、グループ行動、揺れの大きさによる行動の変化、群衆が密集することによる速度低下等の機能を組み込んだ。このリスク軽減のため、本研究では、大型ショッピングセンターを全国に展開する企業(イオン株式会社)との協定により集客施設での大量の防犯カメラ映像を収集できる環境を利用して、集客施設での防犯カメラ映像を大量に収集し、得られた多数の実際の映像から室内物品の挙動や人間行動を分析し、これに基づく人間行動シミュレーションを行い、行動指針や対策に役立てることを目的として、以下の研究項目を進めた。1.震度閾値超過店舗検索システムおよび映像アーカイブシステムの運用:平成24年度に開発した震度閾値超過店舗検索システムのマスターデータの更新およびインターフェースの高度化を行った上で、地震発生時にイオン各店舗における推定震度が5強以上となる店舗に対し、映像メディアの提供依頼・取得を行う体制を継続した。ただし、平成26年度には震度5強以上の揺れに見舞われた該当店舗は存在しなかった。2.映像分析による人間行動等のモデル化:平成25年度に行った現地調査及び2011年東北地方太平洋地震の映像を基に、人間行動を「退避行動」、「防御行動」に分類し、震度および属性ごとに特徴を整理した。さらに、避難行動を、(1)震度に応じて移動速度が変化する,

(2)追い越しが困難な時には速度低下が起きる、(3)混雑時には各人間の距離が狭まり群集化することに着目しモデル化した。3.人間行動シミュレーション:上記2の避難者の行動モデルについてプログラム化を行い、避難者に見立てたエージェントがシミュレータ上で自立行動するシミュレーションプログラムを構築した。次に、群集が密集すると考えられる出口付近のオープンスペースを対象にシミュレーションを実行し避難における問題と対策の効果を検討した。26年度が最終年度であるため、記入しない。地震工学・地震防災26年度が最終年度であるため、記入しない。震度閾値超過店舗自動検索システムおよび映像アーカイブシステムを構築し、テスト運用されている。また、現地調査および映像のトラッキング分析を行い、避難行動特性の予備分析を行い、人間行動のモデル化の検討も進んでいる。震度閾値超過店舗検索システムは継続運用されており、映像アーカイブシステムへ新規データの追加も行われている。また、現地調査を行うことで対象空間を把握したうえで、震度や属性別の人間行動の分析も進んでいる。さらに、避難シミュレーションについてもプロトタイプも作成されている。映像データアーカイブシステムを運用し、新たに地震が発生した場合、順次データを追加してゆく。また、さらなる現地調査を行い避難行動をより詳細に分析し、避難シミュレーションモデルの構築を進める。引き続き、震度閾値超過店舗検索システムを運用し、映像アーカイブシステムに順次データを追加する。また、人間行動の分析を進め、避難者が取る行動を震度や属性別に把握しモデル化する。すなわち、人間行動を「退避行動」、「防御行動」に分類し、震度毎に、家族や友人同士のグループまたは単独での行動、従業員の誘導に対する行動、通路やフードコート等の場所による行動等を定量的に把握し、避難者の行動モデルを作成する。次に、人間行動シミュレーションでは、前述の避難者の行動モデルをプログラム化する。すなわち、シミュレータ上で、避難者に見立てた多数のエージェントを生成し、避難者の動的な行動である出口への退避行動やそれに伴う群衆化、揺れに伴う防御行動への変化、グループまたは単独での行動、誘導に対する行動等を表現する避難シミュレーションを行う。さらに、映像を活用した従業員向けの講習を試行し、将来的な活用方法として、アーカイブデータの公開可能性についても検討を進める。システム開発の役務費が予定価格より低く入札されたため、繰越助成金が生じた。これについては、運用を通じて、使いやすさを確認しながら機能を追加する等、アーカイブシステムの改良費等に次年度で使用することとする。
ビールーニーによる『占星術教程』の校訂

11世紀前半に書かれたビールーニーの『占星術教程の書』を、複数のアラビア語写本を基にして原典から読み解くことによって、中世イスラーム科学の数学・天文学・占星術で用いられた基本的な概念や専門用語の意味について知ることができた。さらに、著者が当時のインドやキリスト教などの異教徒の伝統的知識をいかに幅広く身につけていたかということも判明した。最後に、本書とペルシア語に翻訳された版との関係も若干解明できた。最近、ビールーニーの『占星術教程』のアラビア語版がアラブ諸国で2種類出版されていたことがわかった。ひとつは2003年にシリアのダマスクスで出版されたものであり、もうひとつは2004年にヨルダンのイルビドで出版されたものである。ともに、1934年にR.R.Wrightがペルシア語版からの英語訳に付したアラビア語写本(British Library Or.8347)のファクシミリ版だけに基づいたものであり、複数の写本を用いた批判的な校訂版ではない。イルビド版はダマスクス版を参照しておらず、写本によって読めない箇所はそれぞれが独自に解釈してテキストを訂正している。本研究にとってこれらの版はある程度参考にはなるが、決して全面的に信頼を置けるものでないことも確かである。すでにそのような箇所が複数確認できている。しかし、最近になって相次いでこの著作がアラブ諸国で出版されたということは、現代においてもこの著作の重要性が失われていないことの証でもあると言える。したがって、複数の写本に基づいた批判的な校訂版の出版がいっそう意味を持ってくると思われる。2010年に新たに入手した写本のコピーは、ラバトのモロッコ国立図書館所蔵のものである。この写本はインドのアリガル写本とランプル写本に近いことがわかった。現在手元にある写本資料の系統関係について言えば、Berlin 5666、British Library 8349、Paris BN 2497の3写本、テヘランのSipahsalar 665とMajlis 162の2写本、そしてAligarh 1722、Rampur 4197、Rabat 2323の3写本がそれぞれ同系統であることがわかった。本年度はイスタンブルに赴き、Feyzullah 1333という写本をCDで入手した。この写本は西暦1250年に書かれたもので、テキストすべてに母音記号が付されているという点で、独特なものである。ただし一部欠けている箇所もある。また、オクスフォード大学のBodleian Marsh 572という写本のコピーも入手できた。これは西暦1282年に書かれたもので、手元にある13写本のうち4番目に古いものである。13写本を年代順に挙げると、これらの系統関係は、次のようになっていることがわかった。1.大きく2つのグループに分けられる。(1)PMRACOと(2)HDTSである。2.(1)のグループ内では、PとM、RとAがそれぞれ特に近い関係にある。3.(2)のグループ内では、HとD、TとSがそれぞれ特に近い関係にある。4.BEFは未だに系統は不明。ビールーニーの『占星術教程』について全部で15種類のアラビア語写本を比較検討した結果、以下のことがわかった。なお、15という写本の数は、現在世界に存在すると思われる写本の少なくとも8割はカヴァーしていると思われる。ほぼ完全な形で残っているものは7種で、残りはどこか一部が欠けている。特に中盤にある表形式の箇所が欠けている場合が多い。完全な写本のうち最も古いもの(西暦1282年)は内容がもっとも不完全であり、次に古いもの(1467年)は、後半の表の部分がペルシア語で書かれている。それに対して、完全な形で残っている他の6写本は、すべてが19世紀に属している。テキストの校訂には、たとえ不完全であっても年代の古いもの(12から15世紀)をベースにし、欠けている部分を他の写本で補うという方法を採用した。ほとんどの写本は大きく分けて3つの系統に分類することができたが、5写本ほど分類の困難なものがあった。校訂に当たって各節に通し番号を付けたが、英語訳を出版したライト(1934年)の530節とは異なり、新たに536節にした。また個々の単語についてはほぼ同定できたが、ひとつだけ不明なもの(413節)があった。アラビア語テキストとペルシア語テキストとの関係について言えば、ペルシア語版は或る系統のアラビア語写本から翻訳されたものであり、ビールーニー自身の手によるものではないと考えられる。このことは、特に488節「東見後の2つの下位惑星の状態とは何か」における写本の2系統のヴァリエーションから言えることである。最後に、ビールーニーが典拠としていた占星術の権威は、ギリシアのプトレマイオス、インドのヴァラーハミヒラ、そしてイスラームのアブー・マアシャルであった。邦訳はすでに8割ほど完成しており、アラビア語テキストも5割以上できている。

24年度が最終年度であるため、記入しない。あと1写本、どうしても見ておきたいものがイスタンブルにあるが、そのコピーがカイロにもあることが判明した。今年はカイロの国立図書館に赴き、その写本の複写を入手する予定。そうすれば、24年度中にほぼすべての重要な写本の収集は完了する。また、今年の夏までには邦訳を完成させ、現在連載中の雑誌にそれを載せる予定である。
グローバル時代の広告主と広告会社の取引構造の研究

本研究の主要な問題提起は広告マネジメントにおけるグローバルスタンダードを明らかにすることである。以下の特徴を明らかにした。○フランス、アメリカの広告取引の特徴は、(1)広告主と広告会社との関係は契約を基としている。(2)広告主と広告会社のそれぞれの役割が明確。どちらがどのプロセスについて責任を持つのかはっきりと規定されている。(3)広告主と広告会社との契約は商品・ブランド毎に行われる。(4)広告会社の立場は媒体ではなく、広告主の代理である。(5)制作企画書(クリエーティブブリーフ)や制作前の打ち合わせが重要な位置を占める。○日本広告業界の取引特殊性は、(1)「一商品一社制」(競合商品を同一の広告会社で取り扱わない)が日本では普及していない。(2)文書によらない口頭契約が多い。(3)金融機能が広告会社に求められる。(4)「買い切り枠」の存在。広告会社が媒体を事前購入して広告主に独占的に販売する。(5)「口座制」(媒体社の認可登録)の存在。新聞・雑誌に見られるように媒体社と取引できる広告会社が限られている。以上のように欧米には共通した取引標準があるのに対して日本の取引慣習は大きく異なる。媒体取引指向からアカウントプランニングへ、取引料金の方法としてのコミッションとフィーの関係が変化している。「プランニング」と「メディア取引」の構造変化が21世紀の日本の広告取引構造を変えることを明確にした。今年度の研究過程とその実績問題の提起は「広告マネジメントにおけるグローバルスタンダードを求めて」である。どちらがどのプロセスについて責任を持つのかはっきり規定されている。(5)製作企画書(クリエーティブブリーフ)や製作前の打ち合わせが重要な位置を占める。以上のように欧米には共通した取引標準があるのに対して日本の取引習慣は大きく異なる。さらに2年目は企画の方法としてアカウントプランニング、取引料金の方法としてのコミッションとフイーの関係を研究する。2年度はグローバル時代の広告主と広告会社間の企画の方法として話題になっているアカウントプランニングとコンシューマーインサイトの開発に注力した。2000年9月には客員教授として米国ノースウエスタン大学とテキサス大学にて日本のアカウントプランナーとアカウントプランニングの動向と現状について講義と講演を行ない、同時に米国での実態を企業訪問と指導的アカウントプランナーのヒヤリングを実施した。さらに2000年11月から12月に二人のAP研究者とコンサルタントを青山学院大学大学院で招き私の企画の基に研究会を開催した。コンシューマーインサイトの発見が緊急の課題である。そこには近代広告科学はリスク最小化技術から大発見(ブレークスルー)支援技術として貢献すべきという知見のもとに以下の提案をする。・経営への貢献リスクを減らすことリスクを越える・研究目的ベチマークを導き出す突出を創出する・主要判断基準アクセプタビリティオリジナリティ・分析者の位置付けリサーチャーアカウントプランナー・基盤近代科学ポストモダン科学・方向性細分化・定量化・客観化関係性・コンテクスト・主観性重視・用語行動心理学文化人類学・方法論解析(統計学)解釈(書誌学)

・基礎研究データベース整備ケーススタディ・アーカイブ整備今年度の研究経過とその実績13年度(2001年)は広告主と広告会社間の新しい取引関係を作り、ブランド形成の方法として重要な位置を占める「アカウントプランニングとコンシュマインサイト」の関係機構の動向に注力した。特に英国、米国のアカウントプランニングの現状研究のため米国ではアメリカ広告学会大会(Jacksonville, Florida, 2002年3月21-24日)に参加し、アカウントプランニングの学術研究の現状および実践研究として米国広告会社(Ogilvy & Mather)社のアカウントプランナ4名と大手企業(マクドナルド)の広告プランニング最高責任者(CCO)にコンシュマインサイト発見の実態活動を取材した。その際、日英米の広告会社におけるリサーチ部門とプランニングの発生において相違点があるか歴史的関係を追った。さらに広告業界の取引を他業界と比較研究を行なった。近年話題になっている建設業界の取引構造と広告業界の広告取引の類似点を検討した。建設業界のゼネラルコントラクター(ゼネコン)と日本の大手広告会社の総括委託契約の現状との類似性がみられた。しかし、取引の公開性、透明性の観点から多くの疑問点があげられた。新しい建設業界の動きは外国建設企画会社の到来である。プランニング(建設企画)という新しい動きはこれまでのどんぶり勘定からの脱皮である。広告業界にも当てはまる動きである。本研究者(小林)は2001年度日本広告学会全国大会(京都産業大学)の統一課題のための分科会座長として「アカウント・プランニング-コンシューマ・インサイト-」のテーマのもとに下記の研究発表を統括した。「コンシューマ・インサイト、もうひとつの発見方法」(野口嘉一)「コンシューマ・インサイトのためのUSP理論の再検討(小泉秀昭)「インサイト発見の調査手法開発の課題」(山本直人)「アカウント・プランニング・システムの日本での効果的定着に向けて」(妹尾俊之)「ブランド・コミュニケーション・プランニングモデルを目指して」(棟方信彦・若林宏保)
アジア諸國で分離されたMRSA及びMRC-NSの分子疫学的解析

分子疫学的手法を用いて、南米のウルグアイで発生したMRSAのアウトブレイク、及びアジア諸国の病院で分離されたMRSAを解析した。ウルグアイでは2002-2003年にかけて市中で多剤感受性MRSA感染症が多発した。ウルグアイの医師から送付されたMRSAを解析した結果、米国のC-MRSAとは異なる特有のウルグアイクローン(強毒な毒素であるPanton Valentine Leucocidinを産生し、type-IV SCCmecを持ちMLSTゲノタイプはST30)によって起こったことを明らかにすることができた(EID 2005).また、日本を初めとするアジア11ヶ国で、1998-1999年に病院で分離されたMRSA615株のSCCmecを検討した結果、日本及び韓国ではtype-II SCCmecを持つ株が殆どであるが、若干の違いがあり、日本の株の場合はトブラマイシン耐性遺伝子を持つプラスミドpUB110を持つものが殆どであるのに対し、韓国の場合はその割合が約半分であった。他の9カ国(中国、フィリピン、サウジアラビア、ベトナム、タイ、インド、スリランカ、シンガポール、インドネシア)では、type-III SCCmecを持つMRSAが殆どであった。しかし更に詳しくSCCmecの構造を調べると、少しづつ国ごとに違いが見られるなど、MRSAクローンは各国毎に異なることを示唆するdataが得られた(AAC 2006)。更に、日本で過去に分離されたMRSA株を検討し、1980年代初頭に分離されたMRSAの多くはtype-Iあるいはtype-IV SCCmecを持ち、しかも強力な白血球溶解酵素であるPanton Valentine Leucocidinを産生するクローンであることを明らかにした。また、SCCmecタイピングの手法としての新規multiplex PCRを共同開発した。MRSAの持つメチシリン耐性を規定する遺伝因子であるstaphylococcalcassette chromosomemecには、幾つかのアロタイプが存在する。SCCmecのタイプはccr遺伝子複合体とmec遺伝子複合体とで決定するべきであるという我々の主張は世界に受けいられているが、我々の方法の欠点は数種類のプライマーセットを使用しなければならず、とても煩雑な点であった。この問題の解決を目指して、multiplex-PCRの構築に取り組み、一度のPCRでSCCmecの二つの構成要素であるmecA gene complexとccr gene complexをmultiplex-PCRで同定し、type-ISCCmec,type-II SCCmec,type-III SCCmec,typeIV SCCmecを判別できる方法を完成した。現在さらにtype-VSCCmec及びtype-II,type-IV SCCmecのサブタイプを決定するPCRを開発中である。またウルグアイの2病院から分離された市中由来のMRSAを解析し、それらの株が強毒な毒素であるPanton Valentine Leucocidinを産生し、type-IVSCCmecを持つMRSAであること、これらのC-MRSA株は米国で流行している強毒株とはgenotypeもSCCmecのタイプも全く異なるものであることを明らかにした。これに関する論文をウルグアイの研究者と共著で作成し現在Emerging Infectious Diseasesに投稿中である。
我国の新興感染症「ヒトバベシア症」の疫学調査と新しい血清免疫学的診断法の確立

(1)神戸大学医学部附属病院と兵庫県下主要病院の外来患者血清(約1500例)についてIFA testを行ったところ、IFAでBabesia microti, Kobe isolateまたはOtsu isolateに陽性(x512倍以上)を示したものがそれぞれ、約0.5%、約2%あり、この中で、PCRで陽性を示したものはなかった。しかし、株間相互のまたはPlasmodium属の原虫に対するcross reactivitiesの検討から、false positiveが多く含まれると考えれれた。(2)Westem blot解析で、日本初のヒトバベシア症患者(Kobe isolateに感染)および感染源となった献血者の血清はKobe isolateのtotal homogenateの約40KDの抗原のみを認識したが、Kobe isolate-IFA陽性者の1例は同サイズの抗原を認識し、真の陽性と考えられた。(3)保虫宿主の検討で、献血者居住地とされる兵庫県淡路島の中部(先山地域)に限局して、赤ネズミ(約30%)にKobe isolateの感染を認めた。淡路島の南部ではOtsu isolateの感染を認めた。一方、患者居住地付近の六甲山の赤ネズミ、ヒメネズミ、ジネズミ(全体で約50%)にOtsu isolateの感染を認めた。(4)媒介マダニの検討で、淡路島のマダニにB. microti感染を証明できなかった。一方、六甲山のヤマトマダニ1匹から、PCRでB. microti感染を認めた。本原虫のSSUr DNA塩基配列は、Kobe isolateともOtsu isolateとも異なり、我国にKobe isolate、Otsu isolateと異なるtypeのSSUr DNAを有するB.microti(またはその近縁種)が存在することが示唆された。
要介護高齢者向け包括的摂食・嚥下機能評価法の開発

急性期脳卒中患者の摂食嚥下機能評価法であるMann Assessment of Swallowing Ability(MASA)を要介護高齢者の摂食・嚥下機能評価に使用する場合、誤嚥122点、咽頭残留151点をカットオフ値として用いると良好なスクリーニングの診断精度を得ることができた。また、「協調性」、「舌の筋力」、「舌の協調運動」、「口腔準備」、「口腔通過時間」、「咳反射」、「咽頭相」、「咽頭の反応」の8項目は特に要介護高齢者の摂食嚥下機能の評価に有用であることが分かった。特別養護老人ホーム入所中または在宅療養中の摂食・嚥下障害が疑われ、嚥下内視鏡検査を受けた要介護高齢者36名(男性13名、女性23名、平均年齢83.00±8.15歳、要介護度25)に対し、The Mann Assessment of Swallowing Ability(MASA)を行った。誤嚥の有無および咽頭残留の有無で対象者を2群に分類し、MASAの合計点を比較した。誤嚥の有無のMASA合計点の比較では、誤嚥の有無の2群間に統計学的に有意な差が認められたが、咽頭残留では有意な差はなかった。また、今回求めた誤嚥のカットオフ値は、オリジナルのカットオフ値を用いた場合より感度は低いが特異度は高い結果となり、オリジナルよりも確定診断に適していることが分かった。さらに要介護高齢者の摂食・嚥下機能の評価法としてMASAを使用する場合の、評価項目の有用性を検討することを目的とした研究を行った。対象は特別養護老人ホームや介護付老人ホームに入所中または在宅療養中であり、摂食・嚥下障害が疑われて嚥下内視鏡検査を受けた要介護高齢者50名(男性21名、女性29名、平均年齢82.5±7.8歳、要介護度25)とした。その結果、MASAの各評価項目のスコアは、誤嚥の有無では17項目、咽頭残留群では9項目で誤嚥群および咽頭残留群のスコアが低くなる傾向が認められ、2群間で有意な差が認められた(p < 0.05)。そのうち「協調性」「舌の筋力」「舌の協調運動」「口腔準備」「口腔通過時間」「咳反射」「咽頭相」「咽頭の反射」の8項目は、誤嚥および咽頭残留ともに2群間で有意な差が認められた。これらの項目は認知機能やADLの低下により課題の理解が困難な要介護高齢者でも、その影響を受けずに摂食・嚥下機能を評価することが可能であったと考えられ、要介護高齢者の摂食・嚥下障害の評価に適していると思われた。我々は要介護高齢者の摂食嚥下機能を評価するスクリーニングテストを開発するために、急性期脳卒中患者の嚥下障害の重症度の評価法であるThe Mann Assessment of Swallowing Ability(MASA)に着目し、より簡便で包括的な嚥下機能評価法の作成を模索してきた。これまでに特別養護老人ホームや介護付き老人ホーム入所中または在宅療養中で、摂食嚥下障害の疑いで嚥下内視鏡検査を受けた要介護高齢者を対象としてMASAを行い、MASAオリジナルのものよりも確定診断に適した誤嚥のカットオフ値を求めた。さらにMASAの24の評価項目のうちで、より摂食嚥下機能の評価に適している項目を抽出した。すなわち「協調性」「舌の筋力」「舌の協調運動」「口腔準備」「口腔通過時間」「咳反射」「咽頭相」「咽頭の反射」の8つが、課題の理解が困難な要介護高齢者でもその影響を受けずに摂食嚥下機能を評価することが可能な要介護高齢者の摂食嚥下障害の評価に適した評価項目であることをつきとめた。現在はこれらの評価項目を用いた要介護高齢者の嚥下機能の評価法を完成させるために、様々な職種の人でも評価できるという評価の簡便性について調査を行うとともに、評価法の感度あるいは特異度などについて検討を行っている。さらに今後は、より多くの要介護高齢者でデータを採取し、その結果に対して検討を加えることで評価方法の確立を目指す予定である。我々は要介護高齢者の摂食嚥下機能を評価するスクリーニングテストを開発するために、急性期脳卒中患者の嚥下障害の重症度の評価法であるThe Mann Assessment of Swallowing Ability(MASA)に着目し、その評価項目や診断精度に関する検討を行ってきた。まず、MASAが要介護高齢者の摂食嚥下機能の評価としても使用可能であることを報告した。次いで誤嚥や咽頭残留のスクリーニングとして有用なカットオフ値について検討を加えた。その結果、誤嚥では122点、咽頭残留では151点のカットオフ値を用いると、MASAオリジナルのカットオフ値170点を用いた場合に比べて感度は劣るが特異度と陽性尤度比は高くなり、スクリーニングとして良好な診断精度を得ることができた。さらに我々は、MASAの改良版である急性期脳卒中患者の摂食嚥下機能障害を12項目、100点満点で評価するModified Mann Assessment of Swallowing Ability(MMASA)について、要介護状態の慢性期脳卒中患者に応用した場合の診断精度について検討した。

対象は東京歯科大学水道橋病院および千葉病院の摂食嚥下リハビリテーション科に嚥下内視鏡(VE)の依頼があった34名(男性22名、女性12名、平均年齢80.1±7.4歳)とした。MMASAの合計点とVEの結果よりROC曲線を作成し、最適な判定値の検討および診断精度の算出を行った。MMASAの合計点の平均は78.1±10.7点であり、判定値を94点にした場合の感度は92.6%、特異度は14.3%であった。特異度は低い結果となったが正診率は76.5%であることから、MMASAが94点以下の場合には専門医による精査を検討する必要があることが示唆された。包括的な口腔機能評価法の開発を目指し、簡便かつ様々な職種が理解しやすい評価方法を検討しているが、精度、特異度ともに優れた評価項目の抽出と、異常ありと判定する基準の設定に、当初の想定以上の時間を要している。まず要介護高齢者50名を対象として、24項目(200点満点)あるMASAの評価項目について誤嚥や咽頭残留との関係を検討した。その結果、協力(協調性)、舌の筋力、舌の協調運動、口腔準備(食塊形成能)、口腔通過時間、咳反射、咽頭相、咽頭の反応の8項目は、課題の理解が困難な要介護高齢者でもその影響を受けずに摂食嚥下機能を評価することが可能な項目であることが分かった。また慢性期の脳卒中患者34名を対象として、12項目(100点満点)に簡略化されたModified Mann Assessment of Swallowing Ability(MMASA)を用いて摂食嚥下機能を評価し、オリジナルのカットオフ値(94点)の時の診断精度と、ROC曲線を作成することによって誤嚥のカットオフ値を算出し、その診断精度を検討した。その結果、オリジナルのカットオフ値では感度0.93、特異度0.14、正診率0.76であり、感度、正診率が高かったことからMMASAの値が94点以下の場合には精査が必要であることが分かった。さらにROC曲線から求めた誤嚥のカットオフ値は75点となり、ROC曲線下面積は0.80と診断精度は良好であったため、MMASAの値が75点以下の場合には誤嚥のリスクが高く、画像検査を含めた精査が必要であることが分かった。急性期脳卒中患者の摂食嚥下機能評価法であるMann Assessment of Swallowing Ability(MASA)を要介護高齢者の摂食・嚥下機能評価に使用する場合、誤嚥122点、咽頭残留151点をカットオフ値として用いると良好なスクリーニングの診断精度を得ることができた。また、「協調性」、「舌の筋力」、「舌の協調運動」、「口腔準備」、「口腔通過時間」、「咳反射」、「咽頭相」、「咽頭の反応」の8項目は特に要介護高齢者の摂食嚥下機能の評価に有用であることが分かった。現在広く知られて用いられているThe Mann Assessment of Swallowing Ability(MASA)に関しては、様々な点から要介護高齢者への応用の可能性が検討できたと考える。しかし、誰でも簡便に行え、しかもある程度の信頼性のある新規のスクリーニング検査法の確立のためにはさらなる検証が必要な状況である。当初の予定通り、我々が開発する包括的な口腔機能評価法は、簡便で様々な職種の人が理解しやすいものであるという事を優先する。また、異常を発見するためのスクリーニング検査として、ある程度の精度を有する事を重視し、特異度については許容範囲の値になるようにする。摂食嚥下リハビリテーション様々な評価者でも同様な評価が可能であるという評価項目の検討を行ったうえで、できるだけ多くの要介護高齢者のデータを集積し、スクリーニング検査としての妥当性の検討を加える予定である。次年度からはこの結果を基にして、包括的でより簡便な摂食・嚥下機能の評価法のための項目を抽出し、新たな検査法の原型を提案したい。
遺伝子挿入マウスを用いたV(D)J組み換え制御機構の研究

免疫グロブリン重鎖(IgH)遺伝子のV(D)J組み換えの調節を理解するために、IgV遺伝子をJH遺伝子座に挿入した変異をヘテロに持つマウス(T15i/+マウス)を用いて、以下のことを明らかにした。1)T15i/+マウスを生田らによって樹立されたIL-7受容体を欠損するマウスと掛け合わせて得られたT15i/+IL-7R^<-/->マウスでは、対照マウスにおいてはVHT15陽性B細胞の末梢での比率が約40%程度であるのに対して、80%以上であり、pro-B細胞のIgH組み換え時の生存がIL-7によって調整されており、IL-7シグナルの非存在下ではPro-B細胞は3度の遺伝子組み換え、すなわちD_H→V_HT15、および野生型IgH遺伝子座における通常のVDJ組み換え、を行うのに十分なだけ長く生存できないのではないかと考えられる。2)T15/i IL-7R^<-/->マウスに、さらにκ鎖をトランスジーンとして導入したマウス(T15i/+κtg^+IL-7R^<-/->)でも、V_HT15陽性細胞が末梢B細胞のほとんどを占めるという現象は、野生型(T15i/+IL-7R^<+/+>)マウスで見られるようなV_HT15陰性B細胞の優性に復帰しなかった。また、IL-7Rの欠損によってもたらされる末梢のB細胞数の減少も、野生型の数に復帰することはなかった。従って、IL-7のシグナルは、表面IgMを介するシグナルとは独立に働くものであることが分かった。3)さらに、T15i/+マウスではD_H→V_HT15組み換えが起き、挿入したV_HT15を破壊し、野生型IgH遺伝子座を発現するB細胞が出現するが、この二次組み換えが、挿入したV_HT15遺伝子の5'側にneomycin耐性(neo^r)遺伝子が残存していることに起因するのか否かを、FLIP-FRTシステムを用いてneomycin耐性遺伝子(FRTシグナル配列で挟まれている)を欠落させることによって検討した。このマウスでもneo^r遺伝子を欠落させていないT15i/+マウスと同様な比率で野生型IgHを発現するB細胞が出現した。従って、この2次組み換えは、V_HT15遺伝子自身の構造(配列もしくは転写活性)によるものであると考えられる。免疫グロブリン(Ig)遺伝子のV(D)J組み換えの調節を理解するために、IgV遺伝子をJH遺伝子座に挿入した変異をヘテロに持つマウス(T15i/+マウス)を用いて、以下のことを明らかにした。1)T15i/+マウスを生田らによって樹立されたIL-7受容体を欠損するマウスと掛け合わせて得られたT15/iIL-7R-/-マウスでは、対照マウスにおいてはVHT15陽性B細胞の末梢での比率が約40%程度であるのに対して、80%以上であり、pro-