hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非軸対称三次元曲面旋削・研磨加工システムの開発

これにより工作物形状が設計した形状に対して一定の許容値内に収束することを確認するために,幾何学的に定義されたモデルを加工対象とし,専用CAM,CATシステムを用いて加工実験を行う.これらの検証は研究代表者と研究分担者である浅川教授,高杉講師とで行った.3主軸正転・逆転による工作物形状評価と機上ポリッシングの実現幾何学的に定義された工作物を主軸正転・逆転法により加工し,CAMシステム,機上計測システムの有効性を検討する.このとき,工作物の最終評価には,高精度三次元測定機を使用し,機上計測システムの測定結果と比較検証する.これは研究グループ全員で行った.また,焼入れ鋼SKD11をNACS-Turningにより加工した工作物を,ロータリ工具と同じ直径のポリッシャを用いて工具経路は同じものによりポリッシングを行なうものである.ポリッシャの回転数制御にはロータリ工具の駆動部を活用し,NC装置の高速輪郭動作機能をオフにして通常送りで加工できるため改造すること無く研磨工程を適用できた.このため,機上ポリッシングによる研磨効果の検証を工作物加工実験により行った.国際共同研究による機上ポリッシングの実現と研磨効果の検証当初は平成29年度に行う予定であった機上ポリッシングを平成28年度に着手できた.フロリダ大学のGreenslet Hitomi Yamaguchi准教授が2度本学に来学した.焼入れ鋼SKD11をNACS-Turningにより加工した工作物を,ロータリ工具と同じ直径のポリッシャを用いて工具経路は同じものによりポリッシングを行なうものである.ポリッシャの回転数制御にはロータリ工具の駆動部を活用し,NC装置の高速輪郭動作機能をオフにして通常送りで加工できるため改造すること無く研磨工程を適用できた.このため,機上ポリッシングによる研磨効果の検証を工作物加工実験により行った.このことで当初の計画より進展があったといえる.研究代表者は“非軸対称三次元曲面の旋削加工方法"(Non-axisymmetric Curved Surface Turning, NACS-Turning)を考案した.この手法は特に凸面を持つ回転部品に有効である.代表的適用例として,軽自動車,二輪車用ガソリンエンジンの技術革新と成り得る三次元カム(3Dカム)が挙げられる.この種の部品にとって加工方法の確立が最大の課題である.これを解決するべく平成2325年度基盤研究(C)“三次元曲面の旋削加工"に挑戦し,3Dカム形状の旋削加工に成功した.そこでこの手法を発展させ,駆動型ロータリ工具と主軸の回転位置の同期,主軸正転・逆転の二工程に分割する新加工手法の採用とタンデムテーブルを用いた慣性力抑制,加工面の機上測定による指令値の補償機能を持つ“新しい非軸対称三次元曲面旋削加工システムの完成"を目的とする.今年度は,リニアモータ駆動CNC旋盤を改良し,駆動形ロータリエ具台の設計が終了した.CNC旋盤のX1軸,X2軸の二軸,Z軸,C軸と,ロークリエ具を回転させるサーボモータの同期と併せて5軸同期制御が可能であることを確認した.また,3次元曲面加工後に,ラインレーザ変位計のアライメント調整後,3次元曲面を測定するることに成功した.さらに,加工中に加速度が増大する箇所と減少する箇所で主軸を逆回転させて加工し,加速度を低減させることで課題を解決し,その加工後の形状精度について検証を行った.最後にフロリダ大学山口准教授の協力の下,機上ポリッシング装置を試作し,研磨効果の検証を行った.この結果,当初の予想通り,表面粗さ0.1μmRaを得た.
妊娠維持機構における羊膜および脱落膜細胞の役割とその破綻に関する生化学的研究

平成6年度までの研究で、ヒト羊膜細胞がendothelin(ET)およびbrain natriuretic peptide(BNP)など平滑筋の収縮や弛緩に関与する物質を産生すること、および、様々な細胞で情報伝達に関与していることが知られているphospholipase D(PLD)が羊膜組織にも存在することを報告してきた。本年度の成績は以下の通りである。1.妊娠末期・中期いずれも絨毛膜、脱落膜、子宮筋には大量のET-AおよびET-B受容体が検出された。妊娠末期の羊膜組織には結合実験でもNorthern blot解析でもET受容体は検出されなかったが、妊娠中期の羊膜組織ではET-A受容体が検出され、培養羊膜細胞ではET-B受容体が検出された。2.培養羊膜細胞のET-B受容体遺伝子発現は、胎児成熟に伴って羊水中に増加するEGFにより抑制された。3.絨毛膜、脱落膜、および子宮筋には大量のANP-A受容体が存在し、これらの組織の膜分画にBNPを添加するとsecond messengerであるcGMP産生が増加した。羊膜細胞にはANP-A受容体は発現していなかった。4.ラット妊娠子宮筋を用いて、in vitroにてPGF2αにより収縮を誘発し、そこにBNPあるいはcGMPを添加すると、いずれも用量依存的に収縮が抑制された。すなわち、ラット妊娠子宮筋には、BNP受容体が存在し、かつcGMPがG-kinaseを介して子宮筋を弛緩していることが示された。5.羊膜細胞の培養系に、PLDのsecond messengerであるホスファチジン酸(PA)を添加すると、上清中へのPGE2産生量が濃度依存的に増加した。脱落膜細胞のPGF2α産生量は有意の増加は見られなかった。7.羊膜細胞のPLD活性は、AAやphospholipase C(PLC)にて促進されたことから、羊膜のPLA2,PLC,PLD間にはcross-talkが存在すると考えられた。以上の結果をまとめると、羊膜細胞はET-1やBNPを産生すると共にPLDが存在するが、これらは妊娠子宮内組織の受容体を介して妊娠中期には子宮筋を弛緩させ妊娠を維持する方向に作用していることが示された。そして、妊娠末期には胎児由来の各種物質の作用により、BNP産生は低下しET-1とPGE_2の産生は増加し、陣痛発来の方向に変化することが明らかとなった。すなわち、胎児成熟にともなって羊水中に増加するEGF、cortisol、ACTH、AVPなどが羊膜細胞を介して各種の生理活性物質を産生し、さらに脱落膜や子宮筋に作用を増幅伝達するという形の合目的的な妊娠維持機構が存在する可能性が示された。

我々はこれまでに、ヒト羊膜細胞がendothelin(ET)およびbrain natriuretic peptide(BNP)など平滑筋の収縮や弛緩に関与する物質を産生することを報告してきた。本研究では、胎児に由来する羊水中の物質によって羊膜細胞でのET-1およびBNP産生およびその受容体の発現がどの様に制御されているかを明らかにし、ヒトの妊娠維持機構において胎児自身がどの様な意義を有するかを検討し、以下の成績を得た。1.羊膜細胞におけるETおよびBNP産生は胎児から羊水中に分泌される各種ステロイドホルモン、cortisol、上皮成長因子(RGF)或いは母体則脱落膜由来のサイトカイン(IL-1など)により調節されている。2.羊膜細胞の培養系にET、ANPあるいはBNPを投与し、medium中へのPGE2放出量をRIAにて測定したところ、ANP、BNPでは影響されなかったが、ET添加によりPGE2産生量が抑制された。これは、妊娠末期の羊膜組織にはET受容体が存在しないことと矛盾する成績であったが、その後の検討で、妊娠中期の羊膜組織および培養羊膜細胞には僅かではあるがET受容体が発現していることが明らかとなった。3.妊娠末期の絨毛膜、脱落膜、子宮筋には大量のET受容体(ET-AおよびET-8)が検出された。4.羊膜にはBNPの受容体は存在せず、絨毛膜、脱落膜、および子宮筋には大量のANP-A受容体が存在した。5.培養羊膜細胞におけるphoapholipase D(PLD)活性が存在したが、これはarginine vasopressin(AVP),ACTHなど胎児由来で羊水中に存在する促進された。また、このPL活性化はphorbol12-myrieteacetate(PNA)またはcalcium ionophore(A23187)で促進されたことから、羊膜細胞のPLDの活性調節経路としては、protein kinase Cを介した経路とCa^<2+>介した経路の二つがあると考えられた。我々は昨年度までの研究で、ヒト羊膜細胞がendothelin(ET)およびbrain natriuretic peptide(BNP)など平滑筋の収縮や弛緩に関与する物質を産生すること、および、様々な細胞で情報伝達に関与していることが知られているphospholipase D(PLD)が羊膜組織にも存在することを報告してきた。本年度は、羊膜、脱落膜および子宮筋におけるETおよびBNPの受容体の発現、およびPLDの生理的意義について胎児成熟との関連から検討し、以下の成績を得た。1.妊娠末期・中期いずれも絨毛膜、脱落膜、子宮筋には大量のET-AおよびET-B受容体が検出された。妊娠末期の羊膜組織には結合実験でもNorthern blot解析でもET受容体は検出されなかったが、妊娠中期の羊膜組織ではET-A受容体が検出され、培養羊膜細胞ではET-B受容体が検出された。2.培養羊膜細胞のET-B受容体遺伝子発現は、胎児成熟に伴って羊水中に増加するEGFにより抑制された。3.絨毛膜、脱落膜、および子宮筋には大量のANP-A受容体が存在し、これらの組織の膜分画にBNPを添加するとsecond messengerであるcGMP産生が増加した。羊膜細胞にはANP-A受容体は発現していなかった。4.ラット妊娠子宮筋を用いて、in vitroにてPGF2αにより収縮を誘発し、そこにBNPあるいはcGMPを添加すると、いずれも用量依存的に収縮が抑制された。
被覆グラフ上のランダムウォークの極限定理に関する多角的研究

本研究では周期性や体積増大度のような幾何学的性質を豊富に有する被覆グラフ上のランダムウォークの極限定理について調べることを目指す。一般にランダムウォークの対称性や確率過程の連続性、被覆変換群の可換性といった良い状況下では確率論、幾何学双方から見て意義のある研究が既に多くある。一方で上記3要素のうちいずれか1つでも欠落すると途端に解析が困難になり、広範な極限定理の世界を覗くことは容易でない。本研究では、「非対称,不連続,非可換」をキーワードとし、これらの状況下での極限定理の構築、および極限現象にランダムウォークや被覆グラフの性質が与える影響について,多角的に研究する。
クライオ陽極を持つ多目的,パルス繰返しイオンビーム発生装置の開発

低温陽極表面上に凍結させた高純度物質をイオン源とする、各種の短パルス、高純度イオンビームを繰り返し発生可能な、新方式の多目的高性能装置を開発した。最高0.2Hzの連続繰返し能力を持つパルス電源を作製し、クライオ陽極を持つ磁気絶縁形ダイオードを用いて高純度パルスイオンビームの繰り返し発生実験を行った。その結果、20Kに冷却した低温陽極面にN_2を凝縮させ、固体窒素をイオン源として、高純度パルスイオンビームの連続繰り返し発生に成功した。内容を箇条書きにすると以下のようになる。1.給電用の繰り返しパルス電源システムの設計、製作、運転を実施し、単発動作で、500KV-100KA-50ns、繰り返し動作で300KV-60KA-50nsのシステム性能を確認した。2.液体ヘリウム冷却のクライオ陽極システムを開発し、陽極到達温度4-5K下で、H_2の氷をイオン源として高純度H^+ビームの発生に成功した。3.逆スターリングサイクル冷却機とブロワーによる閉サイクルガスヘリウム循環陽極冷却システムを開発し、陽極面で20K-15Wの冷凍能力を連続運転で得、固体N_2をイオン源として、高純度窒素ビームの発生に成功した。4.将来の高繰り返し運転の基礎を固めるために、最高0.2Hzの繰り返しビーム発生に成功した。5.H_2OやD_2Oをイオン源として液体窒素冷却のクライオ陽極ダイオードを用いて、H^+あるいはD^+ビームを再現性良く発生できた。2GWの出力レベルでの動作試験の結果、発生イオン数のダイオード電圧、陽極物質、陽極温度依存性の詳細を明らかにした。6.ビーム測定法に新しい工夫、改良を加えて、発生ビーム純度の定量的測定、陽極プラズマ形成過程に及ぼす温度効果の詳しい評価を行い、当初の目標を十分達成した。イオンビーム発生装置の開発に必要なパルス繰返し電源の増設(研究1),増設後の電源を用いての繰返しビーム発生(研究2),クライオ陽極の改造(研究3),陽極冷却用冷凍機システムの開発(研究4),関連する諸物理現象の解明(研究5)などを行った。(研究1)ビーム発生用電源の増強をはかるために、油入式マルクス発生器の定格出力電圧と蓄積エネルギーを、それぞれ600KVから1,000KVへ、1KJから3.75KJへと上昇した。これに伴い後続のパルス形成部にも改良を加え、一方、イオン源部にかけるパルス磁界用繰返し電源の製作と、マルクス発生器との同期運転を行った。(研究2)上記で得られた電源を用いて、予備的に、冷却なしの通常陽極アクリルイオン源からのパルス繰返しビーム発生を行った。発生【H^+】ビームのエネルギー、電流値などは予想通であったが、0.2Hzの連続繰返し動作を行うためには、真空排気容量の増大とパルス磁界用コイルの改良が必要であることがわかった(現在対策中)。(研究3)上記のビーム発生をクライオ陽極を用いて実施するため、イオン源陽極部の改良を行った。陽極冷却用冷媒を供給するトランスファー・チューブの全長を既有のものの半分にし、液体ヘリウム溜あるいは冷凍機と陽極部との距離を極力短かくした陽極を製作した。(研究4)ブロワー,冷凍機・熱交換器システム,陽極部を結ぶ閉管路中にHeガスを流して陽極を冷却する装置を設計,製作し、冷却特性を調べた。

現在までに陽極近くでの冷凍能力として、20K-15Wが得られており、【N_2】などをはじめとする多種類の高純度ビーム発生が、今後期待される。(研究5)陽極電圧印加後の陽極プラズマ生成に要する時間の陽極物質ならびに温度依存性、吸着物質からのイオンビーム発生、ガスパフによるイオンビーム輸送効率の向上などの関連諸物理を解明した。前年度までにほゞ完成の給電用の繰返しパルス電源システムと、既有のクライオ陽極システムをあわせ用いて、各種の極低温陽極物質からのイオンビーム発生を行った。その際、ダイオード内の電子流を抑制するために使用するパルス繰返し磁界発生装置を改良し、厳しい使用条件に耐えうる構造にした。主として20K-15Wの冷凍機を用いて陽極を冷却し、【N_2】ガスを陽極表面に向けて噴射することによって、【N_2】の氷陽極からの窒素ビーム発生を試みたが、既有のクライオ陽極システムの噴射方法では満足できる氷生成ができず、したがって所望の性能を有する高純度ビームの繰返し発生ができなかった。そこでまず、このガス供給法を従来の超高速噴射から分子流に近い供給法に変更し、陽極表面に一様な氷ができるようにして、高電圧大電流ビームを発生した。ダイオードの諸量や発生ビームの諸量を各種の計測法で測定したが、とくにビームの純度についてはイオン電流値の時間的場所的変化を追うとともに、トムソンパラボラ・ビーム分析器により詳細な定量測定を実施した。その結果、窒素の氷陽極からは、ほゞ100%の高純度窒素ビームが得られることや、陽極プラズマの温度制御により、ほゞ100%の【N^+】ビームか、あるいはある割合で混合した【N^+】,【N^(++)】のビームが得られることがわかった。陽極プラズマの挙動は分光法で詳しく測定し、クライオ陽極イオン源の特性がかなり詳しく明らかになった。一方、繰返し性能についても、連続繰返しビーム発生前に十分厚い氷陽極を作っておく方法と、ある程度の厚さの氷を当初作っておいてビームショット毎に適量ガスを供給する方法の両者についてテストし、両者とも十分高純度かつ繰返し再現性良くビーム発生ができることがわかった。以上のほか、半径方向収束形の低温陽極イオン源の実験も合わせ行い、本研究で開発に成功した高性能装置が、近い将来に十分実用化できそうであることを確かめることができた。
時間分解共鳴ラマン分光法によるタンパク質アロステリック機構の動的構造基盤の解明

時間分解共鳴ラマン分光法を用いて、タンパク質の構造ダイナミクスを観測し、その機能発現機構を調べた。時間分解共鳴ラマン分光システムを拡張・性能向上させることによって、ピコ秒からミリ秒までの幅広い時間帯について、共鳴ラマン効果による補欠分子族および芳香族アミノ酸残基に対する部位特異的観測を可能にした。この技術を用いて、ヘモグロビン、ガスセンサータンパク質、光受容タンパク質の種々のアロステリックタンパク質について、機能に関わる構造ダイナミクスを明らかにした。タンパク質の機能発現機構を解明するためには、機能する際に分子がどのように構造変化するかという情報が重要である。その情報を得るには、高い時間分解能をもち、かつ化学結合レベルの構造情報を与える計測技術が必要である。我々は、チタンサファイアレーザーを基にしたピコ秒時間分解共鳴ラマン分光システムを世界に先駆けて製作し、タンパク質の構造ダイナミクスを明らかにしてきた。本研究の目的は、時間分解共鳴ラマン分光システムを拡張・性能向上させ、それによって従来の方法では計測が困難であったタンパク質の機能ダイナミクスを化学結合レベルで捉え、機能発現機構を解明することにある。これによって、タンパク質の動的構造を基盤とした、タンパク質物理化学の新しい研究領域を開拓する。本研究では、酸素運搬タンパク質、ガス分子センサータンパク質、光センサータンパク質の機能発現機構の解明を目指す。これらのタンパク質の機能発現においては、アロステリック機構が本質的に重要である。そこで、リガンド結合部位あるいは発色団に起きる構造変化をスタートとして、ピコ秒からミリ秒まで9桁におよぶ幅広い時間帯でのタンパク質構造変化を、共鳴ラマン効果を最大限に活用して部位特異的に観測する。このようなユニークな実験データは、アロステリック機構を生み出す動的構造基盤を具体的な形で示してくれるであろう。1.リガンド脱離に伴うミオグロビンの高次構造変化ヘモグロビン(Hb)のサブユニットに構造が似たミオグロビン(Mb)を用い、ピコ秒時間分解紫外共鳴ラマン分光装置を使って、リガンド脱離に伴うタンパク質の初期構造変化をとらえることを試みた。その結果、ピコ秒の時間領域で起る二段階のタンパク構造の変化をとらえることに初めて成功した。さらに、Mbの人工変異体を用いた比較実験からスペクトル変化を示すアミノ酸残基を同定した。その結果、タンパク質部分の初期構造変化は、リガンド脱離後2ps以内に起きるFおよびEヘリックスの変位であることを明らかにした。これらの結果から、ヘムからタンパク質部分への構造変化の新たな伝播経路を提案した。2.酸素の脱離に伴うヘモグロビンの構造ダイナミクスHbとmbのリガンド脱着に伴うダイナミクスの研究では、測定上の困難さゆえに、リガンドとして、生理的なリガンドである酸素(O_2)の代わりに一酸化炭素(CO)がこれまで多く用いられてきた。しかし、COを用いた実験では、観測されたダイナミクスがはたして生理的に重要なものであるかどうかに疑問が残る。そこで本研究では、時間分解共鳴ラマン分光法を用いて、O_2の脱離に伴うダイナミクスを調べ、COの場合との比較を行った。その結果、(1)いずれのリガンドの場合も、Mbにおいては1nsでヘムの構造緩和がほぼ完了しているのに対し、Hbにおいてはまだ完了していないこと、(2)Hbにおいて、O_2脱離の場合とCO脱離の場合とでは、ヘムの構造緩和速度が異なることを示している。これは、観測された構造ダイナミクスの違いが生理的に重要な性質であることを示唆するものである。1.高感度時間分解可視・紫外共鳴ラマン分光システムの製作高繰り返しパルスレーザーシステムを導入し、高感度の時間分解可視・紫外共鳴ラマン分光システムを構築した。これによって、現有のシステムと併せ、ピコ秒からミリ秒の幅広い時間領域にわたって、ヘム(400nmにて共鳴)、芳香族アミノ酸残基(230nmにて共鳴)、ペプチド骨格(200nmにて共鳴)など、タンパク質の多くの部位を特異的に観測することができるようになった。この分光システムを用いて、以下の研究を展開した。2.ヘモグロビンのアロステリックダイナミクスに関する測定これまでヘモグロビンの構造ダイナミクス研究では、生理的なリガンドである酸素の代わりに、一酸化炭素がリガンドとして主に用いられてきた。これは酸素を用いた時間分解測定が極めて困難であるためである。本研究では、上記の高感度の時間分解共鳴ラマン分光システムを用いることによって、酸素を用いた時間分解測定の困難を克服し、ヘモグロビンの生理的に重要な構造ダイナミクスをとらえることに成功した。3.ヘム含有酸素センサータンパク質に関する研究ガスセンサータンパク質では、センサードメインに含まれるヘムに、ガス分子(検知対象の分子)が結合することによって局所的な構造変化が誘起され、それが機能ドメインに伝達され、活性が制御されている。この機構を明らかにするために、酸素センサータンパク質のひとつであるHemATについて、リガンド脱離に伴う構造ダイナミクスを観測した。その結果、酸素リガンドに特異的なスペクトル変化を新たに見出した。

上記のタンパク質以外にも、光センサータンパク質(イエロープロテイン、センサリーロドプシン)、光駆動プロトンポンプ(バクテリオロドプシン)などの光受容タンパク質についてもアロステリック構造ダイナミクスの研究を行った。2-1.グロビンタンパク質に関する研究ヘモグロビンとミオグロビンは、ともに8本のα-ヘリックスからなるグロビンフォールド構造をとり、酸素を可逆的に脱着することにより機能する。構造・機能の類似性にも関わらず、両者の間には、リガンド脱離後のヘムのスペクトル変化に明確な違いがあることが見出された。この違いがどのような構造的要因によるものかを明らかにするために、ミオグロビンの部位特異的変異体を作成し、時間分解スペクトルを観測、比較した。この構造的要因を同定するには至らなかったものの、ヘムからタンパク質部分への構造変化の伝搬に重要な役割を果たしているアミノ酸残基を同定することができた。また、同じくグロビンフォールド構造をとる酸素センサータンパク質HemATについてもリガンド脱離に伴う構造ダイナミクスを調べた。2-2.光センサータンパク質に関する研究光センサータンパク質では、タンパク質中に含まれる発色団に光化学反応が起きることによって局所的な構造変化が誘起される。これがタンパク質の大域的な構造変化を起こし、活性制御がなされる。この機構を明らかにするために、光センサータンパク質(イエロープロテイン、センサリーロドプシン)について、光化学反応に伴う構造ダイナミクスを観測した。その結果、発色団近傍のアミノ酸残基に関して、ピコ秒領域におけるスペクトル変化を見出した。部位特異的変異体との比較測定を行い、スペクトル変化を示すアミノ酸残基を同定するとともに、発色団近傍の1個のアミノ酸残基のスペクトル変化を検出することに成功した。上記のタンパク質以外にも、光駆動プロトンポンプであるバクテリオロドプシンの光受容タンパク質についてもアロステリック構造ダイナミクスの研究を行った。光センサータンパク質では、タンパク質中に含まれる発色団に光化学反応が起きることによって局所的な構造変化が誘起される。この機構を明らかにするために、光センサータンパク質について、光化学反応に伴う構造ダイナミクスを調べた。イエロープロテインでは、発色団とそれに隣接するチロシン残基間の水素結合の強度が、光反応に伴って変化することを明らかにした。また、発色団を含む水素結合ネットワークの連動性を観測することにも成功した。古細菌由来のセンサリーロドプシンでは、発色団の光異性化に伴って、トリプトファンおよびチロシン残基に構造変化が起きることを見出した。なかでも、センサー機構に重要であると考えられているTyr174残基の水素結合強度に変化が起きることを、変異体試料の結果と比較することによって同定した。これは情報伝達の過程を実時間観測したものと考えられ意義深い。
超音波接合における表面-界面遷移過程の動的直視

透過型電子顕微鏡その場観察実験において試料に繰り返し応力を加える手法自体は申請者が開発済みであるが、実際には手技に難しいプロセスが多く実験を成功させるためには大変な手間と時間が必要になる。本申請で必要な実験手法を新たに確立するためには、従来の手技に改良を加え効率的に実験を進めるための基盤技術の検討・開発が重要である。本申請で用いる試料は透過型電子顕微鏡観察のために非常に薄く加工されている。このため透過型電子顕微鏡観察ホルダーに取り付ける際に試料に余計な応力がかからないよう特別な工夫が必要である。2018年度は、これを効率よく達成するためにホルダーの部品位置、試料取り付け部の剛性の確保などの改良を行った。また従来、電子顕微鏡で観察しながら試料位置を大きく動かす場合にホルダーの仕様上、観察を中断し試料をホルダーに取り付け直す必要があった。これが実験の効率を大きく損ねていたが、本ホルダーでは観察中に大きく可動が出来る機構を組み込んだ。ホルダーは新たに改良箇所を含めて全体を設計し直し実際に試作することが出来た。2019年度以降、実際にこのホルダーを稼働させ実験を進めていく予定である。シミュレーションについては粒子法を超音波接合に応用し、ある特定の表面粗さを持ったアルミニウム板同士を接合した時の熱発生の状態を可視化することができた。特に振動中に表面の凸部同士が接触した時に温度が上昇し離れた時に低下する現象や、板同士の接触量を増加させた時の局所的な温度上昇などが明らかになった。本シミュレーションでは通常の有限要素法では表現することが困難な、空隙などの材料不連続部を含めた加工時における熱発生、温度分布についての計算を行うことが可能になった。2018年度は実験において検討すべき課題について細かく分析した結果、透過型電子顕微鏡観察ホルダーの設計については従来想定したものに対して、新たな機構を組み込んだ方が実験効率が大幅に上がることが見込まれた。この機構の変更に伴う新たな設計、ホルダー各部の再作成に時間を要したため、ホルダーを作成することは出来たものの実際に新たなホルダーを用いた実験が出来なかった。そこで進捗状況区分としてはやや遅れているとした。しかし作成された新ホルダーは現在まで開発されてきた様々な技術が取り込まれており、2019年度以降の実験推進において一層の効率向上が見込まれるものになったと期待された。またシミュレーションは本接合法に特徴的な熱発生機構、分布が可視化されており、順調に進捗していると考えられる。2019年度は前半で、新たに設計した装置が実際に推進する実験の仕様を満たしているか確認を行う。特に透過型電子顕微鏡で観察をしながら、実際に試料位置の制御の精度がどの程度か検証し改良を行う。また本ホルダーに組み込んだ振動子による試料の超音波振動の振幅、周波数が実際にどの程度なのか確認すると共に、試料と振動子の距離を微調整することでその場観察が可能な実験条件を探る。年度の後半では、実際に一枚のアルミニウム板に対して応力、超音波を印加する実験を行いその組織変化を観察する。この際に試料の形状やビデオ撮影法など、ホルダー以外の観察上の実験手法の検討・確立を行う。また粒子法によるシミュレーションでは、引き続きアルミニウム板の超音波接合時の表面粗さ、振幅、加圧量などを変化させた際の熱発生の分布について計算を行う。特にその場観察実験に対して比較・補完が可能な初期パラメーターを採用することで、実際の超音波接合過程に対する統合的な知見を得ることを目指す。

この機構の変更に伴う新たな設計、ホルダー各部の再作成に時間を要したため、ホルダーを作成することは出来たものの実際に新たなホルダーを用いた実験が出来なかった。そこで進捗状況区分としてはやや遅れているとした。しかし作成された新ホルダーは現在まで開発されてきた様々な技術が取り込まれており、2019年度以降の実験推進において一層の効率向上が見込まれるものになったと期待された。またシミュレーションは本接合法に特徴的な熱発生機構、分布が可視化されており、順調に進捗していると考えられる。2019年度は前半で、新たに設計した装置が実際に推進する実験の仕様を満たしているか確認を行う。特に透過型電子顕微鏡で観察をしながら、実際に試料位置の制御の精度がどの程度か検証し改良を行う。また本ホルダーに組み込んだ振動子による試料の超音波振動の振幅、周波数が実際にどの程度なのか確認すると共に、試料と振動子の距離を微調整することでその場観察が可能な実験条件を探る。年度の後半では、実際に一枚のアルミニウム板に対して応力、超音波を印加する実験を行いその組織変化を観察する。この際に試料の形状やビデオ撮影法など、ホルダー以外の観察上の実験手法の検討・確立を行う。また粒子法によるシミュレーションでは、引き続きアルミニウム板の超音波接合時の表面粗さ、振幅、加圧量などを変化させた際の熱発生の分布について計算を行う。特にその場観察実験に対して比較・補完が可能な初期パラメーターを採用することで、実際の超音波接合過程に対する統合的な知見を得ることを目指す。次年度使用額はホルダーに関するものである。2018年度、実験において検討すべき課題について細かく分析し、ホルダーの設計について議論・検討をした結果、従来想定したものに対して新たな機構を組み込んだ方が、実験効率が大幅に上がることが見込まれた。この機構の変更に伴う新たな設計、ホルダー各部の再作成に時間を要したため次年度使用額が生じた。本ホルダーは2019年度初頭に納品、使用予定である。
皮膚刺激介入法による女性の冷え性に対する看護学ケアモデルの構築

冷え性女性に向けた健康法のエビデンスが必要であると考え、温冷水交代浴による皮膚刺激による介入効果を検討した。本研究で実施した温冷水交代浴は皮膚血流量は冷え性・非冷え性でいずれも有意な変化はなく、皮膚温回復においてもいったん低下した皮膚温は上昇するものの、介入前に比較すると著明な上昇はなかった。しかし、温冷刺激を交互に皮膚に与えることで、皮膚血流への刺激が生じていると考えられた。冷え性への民間養生法である温冷水交代浴は一般に知られているが、科学的証拠の確認が更に必要である。1.冷え性女性の温度感覚測定冷え性のセルフケアを開発するための準備段階として、平成20年度は冷え性女性の皮膚の動的温度感覚の基礎データを収集し、測定機器の変更によってどのようなデータが得られるかを確認した。使用機器は、熱流速によって正確かつ詳細に動的温度感覚評価が可能であるインタークロス社の「熱流束式温冷覚閾値計」(intercross-200)を選定・購入し、測定を進めた。対象を倫理的手続きをふみ募集した。対象者は10名であり、冷え性群(n=3)・中間群(n=5)・非冷え性群(n=2)に分類された。3群ともに測定部位において温覚に比較し、冷覚の閾値が小さい傾向を示した。冷え性群は冷覚では他の2群に比較し、全ての測定部位で閾値が大きい傾向を示し、温覚では手背部と足背部で他の2群に比較し、大きい傾向を示した。温度感覚の低下が冷え性群において認められる可能性が確認され、特に温覚では四肢にその傾向があることが再確認できた。この結果を得て、仮説検証型実験に入る基礎固めができたので、冷え性者では温度感受性が低下しているのではないかという仮説、皮膚血流量の低下の影響があるのではないかという仮説の検証を進め、さらに温冷水交互浴の効果を検証する介入研究による実験に段階を進める。2.21年度に向け実験計画を立案温度感覚を測定する対象者数を確保し、動的温度感覚とあわせて皮膚血流量の影響を確認するため、20年度に購入した皮膚血流計更新ソフト(Windows XP版)を加えデータを収集する。21年度前半期は温度感覚に関する仮説検証型の基礎実験、後半期はケア開発に向けた介入実験を始める。本研究は冷え性女性の温度感覚と関連要因を評価し温度感受性の特徴を明確にすること、ならびに温冷水交互浴を行うことによる温度感覚と温度感覚関連指標に与える影響を明らかにし、冷え性に対する看護学としてのケアモデル構築を目的としている。今年度はデータ収集・分析を進め、評価パラメータを検討した。1.冷え性と冷えがない女性、合計18名の温度感覚を比較した結果、温覚と冷覚ともに冷え性群では閾値が大きい傾向を示した。温冷水交互浴実施直後に皮膚温の低下した状態で測定すると、さらに温覚冷覚ともに閾値の上昇をきたした。温度感覚を司る皮膚温度受容器は皮膚温の変化により活性化されるとされているため、冷え性の女性では皮膚温の変化や変化速度の調整が何らかの原因により冷えのない女性より劣り、その影響が温度感覚感受性低下を引き起こすと推察された。2.日本の代表的養生法である西式温冷水交互浴を被験者6名に実施した。交互浴後の皮膚温と皮膚血流量の改善効果を特徴づけるデータが収集されたので測定を続けている。冷え性における温度感覚の感受性を看護ケアによって高める方法として注目した皮膚刺激介入(温熱刺激と寒冷刺激を組み合わせる)の効果の指標として、皮膚温と皮膚血流量の妥当性を確認した。3.東洋医学では皮膚の機能は肺経と大腸経の経絡が司るといわれているため、2009年度までに測定した99名の女性(20歳代)の経絡臓器機能データを分析した。52名の冷え性女性は冷えがない女性19名に比較し、心包経、胃経・隔ゆ、腎経の低下を認めた。自覚症状と冷えのタイプ、経絡臓器機能の関連性を示す結果は得られたが、皮膚の機能を司る肺経と大腸経の低下は認めなかった。皮膚刺激介入評価パラメータとして、皮膚血管系自律神経機能を反映する皮膚温と皮膚血流量、さらに長期的効果の評価パラメータとして温度感覚、以上3つの評価指標に絞り、効果の評価を進める。本研究は冷え性女性の温度感覚と関連要因を評価し温度感受性の特徴を明確にすること、ならびに温冷水交代浴を行うことによる末梢循環と温度感覚に与える影響を明らかにし、冷え性に対する看護学としてのケア構築を目的としている。1.冷えと冷えがない女性の合計22名で温度感覚を比較した結果、温覚と冷覚ともに冷え性群では有意に閾値が大きかった。また、22名のうち15名に対し、温冷水交互浴実施直後に皮膚温の低下した状態で測定した。

その結果冷えと冷えがない女性で、いずれも温覚冷覚ともに閾値の上昇をきたした。温度感覚を司る皮膚温度受容器は皮膚温の変化により活性化されるとされているが、交代浴直後の皮膚温低下の状況下においては温度感覚の感受性低下を引き起こすと推察された。また、平成21年度までに採取した99名の女性(20歳代)の経絡臓器機能データを再度分析し冷え性と冷えがない女性の結果を発表した。皮膚の機能を司る肺経と大腸経の低下は認めなかったが、心包経、胃経・隔ゆ、腎経の低下と自覚症状と冷えのタイプを報告し、情報を交換した。2.日本の代表的養生法である西式温冷水交互浴に基づいて、足部への温冷水交代浴を被験者15名(冷え8名、非冷え7名)に実施し、交互浴前後の皮膚温と皮膚血流量を評価した。冷えのある女性では皮膚温は交代浴後20分では交代浴前までに回復しないことがわかった。しかし皮膚血流量については、冷えのある女性では足背部の皮膚血流量が交代浴前よりも回復する傾向が認められた。冷えによる末梢循環改善と温度への感受性を看護ケアによって高める方法として皮膚刺激介入(温熱刺激と寒冷刺激を組み合わせる)を行ったが、今回実施した温冷水交代浴の方法は冷えのある女性に慎重に適用する必要性が示唆された。
協働学習や問題作り活動など多様な学びの形態による創造性を育む数学教育の研究

○研究目的教員は生徒のうちから出てくる活用力をもっと信頼して良いのではないかと考えている。実際生徒に自由に問題作りに取り組ませると、既習の知識を関連させて難易度の高い問題を作る傾向にある。協働学習や問題作り活動など多様な学びの形態を取り入れることで、思考力・判断力・表現力を育成し、将来に繋がる確かな学力を身に付けられることを示すとともに「創造性を育む」ことに軸足をおいた教育の実践的研究を行いたいと考えた。○研究方法1)協働学習をはじめとする多様な学びの形態を取り入れた指導法の開発一斉授業の形態だけではなく、生徒の集団としての特長・個性を掴み、協働学習をはじめとするさまざまな学習形態を取り入れた指導を行った。授業中に生徒同士が話し合ったり、板書した問題の解説を生徒自身が行う、あるいは生徒に問題を作らせ全員でそれを解くなどの活動を取り入れた。単元の終わりにグループで問題作りを行い解法解説をプレゼンテーションする実践は生徒にも好評だった。実施時期・実施形態、特に評価方法について今後検討したい。2)「創造性を育む」教材開発数学I「データの分析」数学A「平面幾何・作図」「場合の数・確率」数学II「パスカルの三角形・二項定理」「対数関数」数学B「単位円周上の点の捉え方」「円と球面の方べきの定理」などの教材開発を行った。様々な解法のある問題や段階を踏まえて解を導く問題も扱ったり、数学を文化として味わう一面も感じとらせたいと考えた。○研究成果問題作り活動が数学の楽しみを見出すだけではなく、思考力や創造性の育成に寄与することが生徒インタヴューやアンケート調査結果からわかる。また他の学校における実践報告も受けている。この活動によって得られる力の客観的評価方法を検討する必要がある。・関連発表;第47回秋期研究大会発表集録2014/MAA Math Fest Portland2014/日本数学教育学会誌第96回大会特集号2014/文部科学省地(知)の拠点整備事業(COC事業)四日市大学2015 1月/第1回RLA研究会沖縄県立普天間高等学校2015 3月/数学教育の会お茶の水女子大学2015 1月・生徒の活動支援成果;算数数学自由課題研究地区敢闘賞受賞2015/SSH事業大阪マスフェスタ○研究目的教員は生徒のうちから出てくる活用力をもっと信頼して良いのではないかと考えている。・関連発表;第47回秋期研究大会発表集録2014/MAA Math Fest Portland2014/日本数学教育学会誌第96回大会特集号2014/文部科学省地(知)の拠点整備事業(COC事業)四日市大学2015 1月/第1回RLA研究会沖縄県立普天間高等学校2015 3月/数学教育の会お茶の水女子大学2015 1月・生徒の活動支援成果;算数数学自由課題研究地区敢闘賞受賞2015/SSH事業大阪マスフェスタ
免疫と鎮痛に関する研究-肥満細胞が果たす魅力的な役割-

前年度は培養肥満細胞を用いて実験を行い、肥満細胞にはβ-endorphinがpre-storeされており、種々の刺激により放出、再貯蔵されることが確認できた(RT-PCR、ELISA)。本年度はさらにこの機序の詳細とvivoにおける動態を検討した。1.肥満細胞に発現するreceptorの確認RT-PCRにてμopioid receptorおよびSubstance P receptorの発現を調べたところ、いずれのmRNAの存在も確認できた。タンパク発現の証明までには至らなかったが、このことは非常に重要な作用機序の一端を示していると思われる。すなわち、肥満細胞はβ-endorphinやSubstance Pを放出するだけでなく、自身にもそれらのreceptorを発現させ、何らかの細胞内伝達シグナルを形成している可能性がある。2.マウスアナフィラキシーショックモデルにおける各臓器のβ-endorphinの発現の検討1(RT-PCR)最も肥満細胞の関与が知られている病態であるIgEアナフィラキシーショッグモデルを作製し、各臓器(皮膚、小腸、脾臓、肺、血液、下垂体)のproopiomelanocortin (POMC)の発現動態を検討した。ほぼ全てで陽性となったが、これは肥満細胞由来のPOMCのみならず、様々な細胞からPOMCが発現することが考えられたため、細胞を特定するには至らなかった。3.同上2(免疫組織化学染色)各臓器のパラフィン切片を作製し、抗β-endorphin抗体にて局在を調べた。何種類かの抗体を試したが精度の良いものがなく、皮膚においてβエンドルフィン陽性細胞が散見されたが、断定するには至らなかった。4.アナフィラキシーショックモデルの体温変動オピオイド拮抗薬のナルトレクソンを投与したところ病態が悪化した。以上これからも研究を続けていく所存である。本年度は主に培養肥満細胞を用いて、以下の各実験を行った。まず、種々の刺激を与えた肥満細胞がβエンドルフィンの前駆体であるPOMC mRNAを誘導するかどうかをRT-PCR法を用いて確認したところ、IgEのみ、OVAのみ、IgE+OVA、PMA、CO40/80、LPS、SubstanceP刺激のいずれにおいてもPOMCの誘導が確認され、特にIgE+OVA、SubstancePにおいては強く発現していた。次に刺激後の経過時間による発現動態を、上記のIgE+OVAおよびSubstancePについて調べたところ、刺激前よりある程度mRNAは検出されており、6時間後に一度消え、徐々にまた誘導されるという経過をたどった。これはつまり、培養時点である程度βエンドルフィンが細胞内にpre-storeされ、刺激により一度放出、その後再貯蔵される可能性を示している。2.βエンドルフィン蛋白の発現の検討蛋白レベルでの発現の確認を抗βエンドルフィン抗体を用いて免疫染色にて行ったところある程度の発現は認められたが、はっきりと証明するにはいたらなかったため、次にELISA法を用いて定量したところ刺激後30分における培養上清内のβエンドルフィンが確認された。細胞内より放出されたものと思われる。上記より、今年度で肥満細胞からβエンドルフィンが放出されることが明らかとなった。来年度より、実際のマウスにおいて鎮痛効果を検討していく予定である。
筋のリラックスに関わる神経機構の解明

まず、同側手足を対象として足関節筋の弛緩が手関節筋の持続的収縮動作および筋活動に及ぼす影響を明らかにした。被験者(11名)は手関節筋の伸展を等尺性筋収縮にて行い、フォースセンサにより目標の力(最大随意収縮の10%)にマッチングさせた。その後音刺激に反応して、なるべく素早く右足関節の収縮/弛緩を行った。足関節筋の収縮/弛緩が行われる直前直後の、手関節筋のフォースセンサおよび筋電図を加算平均した。その結果、足関節筋が収縮動作を行うときは、手関節筋の収縮動作は影響を受けず、弛緩を行うときに筋活動が減少することが明らかになった。以上より、足関節筋の弛緩は、手関節筋の収縮に伴う筋活動を低下させることが明らかになった。2013年度の研究より、足関節筋弛緩時には手関節筋を支配する皮質内抑制が上昇することを明らかにした。そこで、弛緩時には単発刺激の振幅が小さくなるため、刺激の強度を高め、同程度の振幅にし、単発刺激と二連発刺激の誘発電位をもとに皮質内抑制(SICI)を求めた。被験者(11名)は音刺激に反応して素早く足関節筋を背屈位から弛緩し、音刺激から250ms後にTMSを単発および二連発刺激した。その結果、単発刺激を弛緩時に同程度にしてもSICIは増加することが明らかになった。したがって、足関節筋の弛緩により手関節伸筋を支配する大脳皮質の抑制ニューロンが活性化することが示唆された。これらの結果は、足関節筋の弛緩は手関節筋の皮質内抑制を高めるという我々の実験結果をより強固なものとした。これらの結果より、ある部位の弛緩動作は他の部位の皮質内抑制を高め、さらに筋活動や力発揮まで抑制することが明らかになった。本研究結果は、スポーツにおけるトレーニング法の立案に留まらず、リハビリテーションなどのあらゆる場において有用な知見となるだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。2013年度は、"筋の弛緩が他肢に及ぼす影響"を二つの実験により解明した。実験1では同側手足を対象にして皮質内抑制について、実験2では対側手足を対象として皮質脊髄路興奮性の点から明かにした。実験1においては、二連発磁気刺激法(Paired-pulse TMS)を用いて、足関節筋弛緩時の、手関節筋を支配する大脳皮質内抑制機構を明らかにした。その結果、足関節筋の弛緩直後に手関節伸筋の皮質内抑制が安静時に比べ上昇することが明らかになった。また、手関節屈筋の皮質内抑制は変化しないことが明らかになった。実験2では、対側の手足を対象にし、右足関節筋の弛緩が左手関節筋を支配する皮質脊髄路興奮性に及ぼす影響を明らかにした。その結果、左手関節伸筋において、足関節筋の弛緩直後にMEPが安静時に比べて低下することが明らかになった。また、左手関節屈筋は変化しないことが明かになった。したがって、足関節筋の弛緩は、対側手関節伸筋の皮質脊髄路興奮性を低下させることが示唆された。以上の2つの実験より、足関節筋を弛緩する時には、同側および対側の手関節伸筋の皮質脊髄路興奮性が低下し、さらに、同側においては皮質内抑制の上昇が皮質脊髄路興奮性の減少に寄与する可能性を示している。スポーツ現場では、リラックス(弛緩)の重要性が常々問われているが、リラックスが難しいとされる要因のひとつに、"ある肢を弛緩すると、他肢が弛緩しづらくなる"という要因があるのかもしれない。本研究で得られた結果は、スポーツ現場における"なぜリラックスは難しいのか"といった疑問を紐解く重要な知見となるだろう。

その結果、単発刺激を弛緩時に同程度にしてもSICIは増加することが明らかになった。したがって、足関節筋の弛緩により手関節伸筋を支配する大脳皮質の抑制ニューロンが活性化することが示唆された。これらの結果は、足関節筋の弛緩は手関節筋の皮質内抑制を高めるという我々の実験結果をより強固なものとした。これらの結果より、ある部位の弛緩動作は他の部位の皮質内抑制を高め、さらに筋活動や力発揮まで抑制することが明らかになった。本研究結果は、スポーツにおけるトレーニング法の立案に留まらず、リハビリテーションなどのあらゆる場において有用な知見となるだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初行う予定であった2実験を行い、新たな知見や結果を得ることができた。それを受けて次の実験を計画しているため、おおむね順調であるといえる。これまでの結果をもとに、今後は機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて、より高次な脳活動を明らかにする実験を行う。収縮と弛緩を同時に行うときの脳活動を特定することで、2つの動作を同時に行うときに特異的な脳活動領域を特定できるだけでなく、収縮と弛緩の相互作用を明らかにすることができる。また、脳領域間での機能的ネットワークを解明するために、近年開発された手法(Dynamic causal Modeling解析)を用いて、収縮と弛緩に関わる脳領域間の相互作用を検討する。これにより、脳のどの部位がどの部位に影響を及ぼしているのか明らかにすることができる。
高齢者福祉サービスと地域社会

高齢者福祉サービスに関し、日本との対比でいくつかの特徴的な国の状況を検討した。日本では集権化システムから分権化・市場化・ネットワーク化システムへ変遷し、今日では多様化と格差がもたらされている。英米では、ブレア・クリントン路線で進められた「第三の道」について考察した。とりわけ,福祉最小限主義の根強いアメリカでの成否を巡り、福祉の状況について調査した。対するスウェーデンでは地方自治体の役割が大きい。スウェーデンの高齢者福祉制度は、高齢者のニーズの多様化の認識、それに応えるための分権化、制度のたえざるチェックとしての各レヴェルにおける点検評価、という3本の柱によって構成されており、それらの基底には、「人間の尊厳の尊重」と"mutual self help"という価値観がある。オランダにおいては、近年の社会改革が「オランダモデル」と呼ばれ着目されている。個人の自立性を第一として尊重し、地域社会をベースにした高齢者自身による高齢者のためのNPOが行政をリードし、先進的な試みも積極的に試行している。日本においては地域の具体的事例として、金沢のコミュニティと善隣館との関係、鎌倉市民活動センターとNPOの関係を考察した。現代社会のさまざまなリスクに対応して、教育・労働・保健・医療・福祉などのコンフリクト処理機能が求められ、そのためには行政・企業・個人・地域社会ないし諸集団、の4者の協同が必要となる。また、金沢市内の4つの地域を選んで郵送調査を行い、住民の購買行動や定住志向、また地域福祉や環境問題への取組み形に注目して、インナーエリアと周辺部における住民の生活行動を分析し、地域構造の違いを明らかにした。本年度は、国内と国外のそれぞれで、調査研究を行った。国内では、石川県金沢市の25歳以上65歳未満の男女について、質問紙を用いた面接調査、「文化と社会生活に関する意識調査」を実施した。必ずしも高齢者に焦点を当てたものではないが、65歳末満の人までを含み、各年齢層を比較することが可能なものとなった。調査の主な内容は、趣味やスポーツなどの文化活動、家族、教育などである。高齢化社会において、高齢者がいかに(生きがい)をもって生きることができるか、が問われており、そうした(生きがい)につながるような人々の文化活動と、そのサービス供給を調べることに意義がある。これまでに、(1)高齢者ほど正統的な文化活動を行っている、(2)高齢者ほど大衆文化活動を相対的に高めに評価する、(3)高齢者がより「個人よりも家族を重視する」という傾向はみられない、などの知見が得られた。国外では、スウェーデンにおいて、調査を行った。日本の福祉関係者が福祉のモデルとすることの多い、スウェーデンの地方政府(自治体)に即した実態がどうなっているのか、全国保健福祉庁での調整機能と、コミューンレベル、カウンティレベルでの高齢者福祉と医療サービスの実態を、ストックホルム、リンショーピング訪問での事例研究をして、国際比較の観点を得ることができた。また、福祉サービス供給の生産者と配分者の関係を原理的に考察し、日本の制度実態と住民の福祉資源の選択の先行プロジェクトの展開として、愛知県、石川県双方でのNPOの実態と事例研究を手がけた。国内調査金沢市の地域福祉の拠点である善隣館の予備的調査を行った。社会的ネットワークの観点から、金沢市内において、調査票を用いた戸別訪問面接調査を行った。サンプルは20歳から65歳未満の有権者から無作為抽出し、有効回答は263人であった。高齢者に関する調査項目には、希望する介護者、介護と性別役割意識、介護における場所の希望、ネットワークの大きさなどを用いた。現在、分析中である。また、市内の人口増の投票区と人口減の投票区から500のサンプルをとり、質問紙調査を行った。後者の投票区サンプルでは、居住年数の長さ、高齢者の多い事情のためか、地域福祉施設や福祉サービスに関心の高い人が、有意に多かった。国際比較と現地訪問(資料収集・レフェリー)

スウェーデン:昨年の現地訪問の成果をもとに学外、社会学外の分野の専門家を迎え、特にコミューン間格差について、ワークショップで検討した。イングランド:港町で、最大の農業生産地域であるボストンの人口基礎統計、産業別従事者別の人口などによって、地域社会と福祉を考える基礎データにあたった。ロンドンとアムステルダム:情報のネットワークのデータベース作成のため、ロンドン・LSEのIBSSオフィス、アムステルダムのSRMドキュメンテーション・センターを訪問して、日本の学術情報のあり方の参考にした。高齢者福祉サービスに関し、日本との対比でいくつかの特徴的な国の状況を検討した。日本では集権化シネテムから分権化・市場化・ネットワーク化システムへ変遷し、今日では多様化と格差がもたらされている。英米では、ブレア・クリントン路線で進められた「第三の道」について考察した。とりわけ,福祉最小限主義の根強いアメリカでの成否を巡り、福祉の状況について調査した。対するスウェーデンでは地方自治体の役割が大きい。スウェーデンの高齢者福祉制度は、高齢者のニーズの多様化の認識、それに応えるための分権化、制度のたえざるチェックとしての各レヴェルにおける点検評価、という3本の柱によって構成されており、それらの基底には「人間の尊厳の尊重」と"mutual self help"という価値観がある。オランダにおいては、近年の社会改革が「オランダモデル」と呼ばれ着目されている。個人の自立性を第一として尊重し、地域社会をベースにした高齢者自身による高齢者のためのNPOが行政をリードし、先進的な試みも積極的に試行している。日本においては地域の具体的事例として、金沢のコミュニティと善隣館との関係、鎌倉市民活動センターとNPOの関係を考察した。現代社会のさまざまなリスクに対応して、教育・労働・保健・医療・福祉などのコンフリクト処理機能が求められ、そのためには行政・企業・個人・地域社会ないし諸集団、の4者の協同が必要となる。また、金沢市内の4つの地域を選んで郵送調査を行い、住民の購買行動や定住志向、また地域福祉や環境問題への取組み形に注目して、インナーエリアと周辺部における住民の生活行動を分析し、地域構造の違いを明らかにした。