hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト乳頭腫ウイルス型特異的細胞変性効果に関する分子病理学的研究

ヒトパピローマウイルス(HPV)感染症においては感染細胞の増殖や分化の異常がHPV型特異的であり、そのメカニズム解明がHPV研究分野の重要課題である。HPVは感染部位親和性の面から皮膚型と粘膜型にも分類され、理論的に表皮幹細胞と考えられているHPVの感染標的細胞の種類とその解剖学的分布がHPV型ごとに異なることを示している。このことは、身体各部に性状の異なる表皮(粘膜)幹細胞が存在することを意味している。HPV型特異的感染部位親和性に関しては、HPV1およびHPV63の初期感染が手掌・足底のエックリン汗管を主な感染標的にしていること、HPV6のそれが主に肛門周囲の毛包を感染標的にしていることを明らかにし、HPV5が眉毛(その毛隆起部に存在する表皮幹細胞)を標的とするとする他研究グループの知見等と併せて、HPVが型特異的に各部の付属器(毛やエクリン汗管)に存在する様々の表皮幹細胞を漂的としている可能性を明らかにした。足底表皮様嚢腫の発症病埋として長く外傷による表皮の真皮内迷入説が唱えられてきたが、今年度の研究によりHPV感染のみならずHPV感染以外の様々な因子によりエクリン汗管が類上皮化生を来たした結果の可能性を明らかにした(投稿準備中)。ヒト乳頭腫ウイルス(HPV)感染症においては感染細胞の増殖や分化の異常が原因HPV型に特異的であることが分かっている。この細胞生物学的に重要な概念は『HPV型特異的細胞変性/病原性効果』と呼ばれ、そのメカニズム解明がHPV研究分野の重要課題となっている。また、感染部位親和性の面から皮膚型と粘膜型に分類されるように、HPVの感染様式もまたHPV型特異的であることが解かっている。このことは、HPVの標的細胞の種類とその解剖学的分布がHPV型ごとに異なることを示している。今年度の研究においては、前年度に引き続きHPV型特異的感染部位親和性に関する研究を更に押し進め、HPV1感染疣贅(ミルメシア)、HPV6感染疣贅(尖圭コンジローマ)等の切除標本の全体から得られる連続切片を用いた病理組織学的、免疫組織学的および分子生物学的検討により、前年度明らかにしたHPV63が足底のエックリン汗管上皮を感染標的にすることに加え、HPV1が足底のエクリン汗管上皮を、HPV6が陰部の毛包上皮を感染標的にしている可能性を明らかにした。HPV5が眉毛(おそらく毛隆起部に存在する表皮幹細胞)を標的とするとする他研究グループの知見と併せて、HPVが普遍的に皮膚附属器(にある表皮幹細胞)を標的とすることやHPVが型特異的にこれら異なる附属器を感染標的としていること、更に、このことがHPVが皮膚型や粘膜型に分類される理由であるとの仮説を第23回国際パピローマウイルス学会(2006.9.プラハ)および米国Nova Publishersより出版される"Stem cells and Cancer"(2007,in press)中で提唱した。ヒトパピローノウイルス(HPV)感染症においては感染細胞の増殖や分化の異常がHPV型特異的であり、そのメカニズム解明がHPV研究分野の重要課題である。HPVは感染部位親和性の面から皮膚型粘膜型にも分類され、理論的に表皮幹細胞と考えられているHPVの感染標的細胞の種類とその解剖学的分布がHPV型ごとに異なることを示している。HPV型特異的感染部位親和性に関しては、HPV1およびHPV63の初期感染が手掌・足底のエクリン汗管を主な感染標的にしていること、HPV6それが主に肛門周囲の毛包を感染標的にしていることを明らかにし、HPV5が眉毛(その毛隆起部に存在する表皮幹細胞)を標的とするとする他研究グループの知見等と併せて、HPVが型特異的に各部の付属器(毛やエクリン汗管)に存在する様々の表皮の真皮幹細胞を標的としている可能性を明らかにした。足底表皮様嚢腫の発症病理として長く外傷による表皮の真皮内

迷入説が唱えられてきたが、今年度の研究によりHPV感染のみならずHPV感染以外の様々な因子によりエクリン汗管が類上皮化生を来たした結果の可能性を明らかにした(投稿準備中)。
GPS軌道誘導農地赤外線自動航空撮影システムの開発と農地の土壌および作柄改善

約3馬力のアルコールエンジンで推進される翼長3.6m、全備重量約8kgの機体を開発し、GPSと超軽量コンピュータおよび無線モデムを搭載した。飛行現在位置が分かるように機体のGPS情報を地上のコンピュータ画面の電子地図上に表示できるようにした。市販のカメラを改造した安価な近赤外線カメラを搭載して高度約250mからビート畑の空撮を行い、濃淡情報から生育の不良箇所を特定し、不良箇所と正常な箇所の土壌分析を行った結果、酸性土壌が生育不良の原因であることが分かった。空撮用スチルカメラおよひハイビジョンビデオカメラを搭載するために、翼長3m、全備重量10Kg、エンジン出力3.1馬力の機体を製作した。機体には軽量D-GPSと超小型SSDパソコンを搭載し、機体の現在位置を無線モデムにて地上のパソコンに送信し、手動操縦者が地図上で飛行現在位置や飛行高度および飛行速度を把握できるようにした。機体は飛行安定性を高めるために、尾翼容積を最少必要値の2倍にしたほか、光センサータイプの飛行水平安定装置を搭載して、未熟な操縦者でも安心して飛行ができるようにした。また、機体の軌道制御において機体が傾いて視野が左右に移動するのを防ぐために、カメラやビデオカメラにも光センサータイプの垂直安定装置を取り付けた。さらには、撮影時の操縦を容易にするために、飛行高度自動制御装置を開発した。農地電子管理システムの先進導入が進んでいる佐呂間農協からの協力を得て、同農協が管理する2ヵ所の農牧地にて空撮実証試験を行い、高度250mから実機に比べても遜色のない写真やビデオ映像を得ることができた。また、21年11月には札幌市で開催された北海道内の農協を対象として農地電子管理システムセミナーにて事例報告を行い、本研究のコンセプトである民生品をフル活用した安価で運用容易なシステムに対して大きな注目を浴びることができた。林や電信柱の有る地域での空撮では滑走路の確保が難しいこと、デジカメと近赤外線フィルターを組み合わせた簡易近赤外線カメラの輝度が低いため、明瞭な近赤外線画像が得られにくいことなどが課題として明らかとなった。昨年度の翼長3mの機体では機体重量が10Kgと重いため、実際の空撮での滑走路の確保が困難であったので、今年度は翼長3.6m、重量8Kgのエンジン付きグライーダータイプの機体を製作して、滑走路を必要としない手投げ発進が可能となった。農地の近赤外線撮影においては昨年度使用したフィルターでは暗かったが、フィルムタイプのフィルターに変更したことで輝度が改善され、画像の強調処理によって畑の濃淡情報が得られるようになった。また、撮影範囲を確認できるように可視光カメラも搭載して同一箇所の撮影が行えるようになった。飛行高度の自動維持制御システムは±20m程度の範囲で制御できるようになったが、今後さらなる改良が必要である。機体の軌道制御によって生ずるカメラ視野の左右への揺れは水平感知光センサーによって概ね良好な状態で抑制できるようになった。高度約250mからビート畑の近赤外線空撮を行い、画像の濃淡部分の作柄を比較した結果、暗い部分と生育不良箇所がほぼ一致することが分かった。さらに正常な生育箇所と生育不良箇所のビードサイズ測定と土壌分析を行った結果、生育不良箇所ではビートの外周が約20%(体積では約50%)小さいこと、酸性土であること、リン酸とホウ酸が不足していることが分かり、協力農家に結果を報告した。遠赤外線画像も撮影したが、画像の濃淡と生育不良箇所との関連性はなかった。今後はビート以外の作物の空撮を行うとともに、収穫後の裸の畑の撮影も行って、データの蓄積を行う。機体については、オペレータへの負荷を減らすための半自動制御を進めて行く。また、農協とのコラボレーションも進めて行く。昨年度軽量化設計によって初年よりも2Kg軽い重量8Kgの機体を製作したことで滑走路を確保できない場所での手投げ発進が可能となり空撮での自由度を高めることができたが、手投げにはまだ機体が重いため、再度軽量化を検討しなおして重量約7Kgの機体を作成し、搭載エンジンの排気量を若干大きくすることで、手投げ発進が大幅にしやすくなったほか、着陸での進入速度が低くなり、草地への強行着陸での破損の危険性も大幅に低減された。昨年度の近赤外線による農地空撮ではカメラアングルが機体の迎え角の影響で斜め前方に大きく傾いていたため、近赤外線画像の輝度が視野の後方に向かって徐々に弱まり、ビートの生育状況の分布が分かりにくく、生育状況のバラツキを示す画像の濃淡が視野の限られた部分でしか把握できなかった。今年度はテスト飛行を繰り返しながら、カメラアングルの修正を行った結果、良好な輝度分布が得られ視野の広い範囲に渡って生育状況のバラツキを把握できるようになった。

昨年度は硝酸による土壌の酸性化がビートの生育を阻害することが明かとなったが、今年度は空撮視野の広い範囲において生育のバラツキを把握することができたことで、土壌分析が可能な箇所が増えたためリン酸過多によってもビートの生育が阻害されることが分かった。また、ホウ酸の散布量が少ない場所でも生育が阻害されるが、ホウ酸の散布量が多い場所での生育阻害はみられなかった。カメラアングルの修正によって遠赤外線空撮には生育状況のバラツキが有る程度反映されるが、やはり近赤外線空撮よりもかなり不明瞭な画像しか得られないことが分かった。この数年の研究を通して、連作を防ぐために前年とは異なる場所にビートの作付けが行われるため、前年度の土壌分析結果を十分に活用することができないことが分かった。しかし、生育状況と土壌成分の関係が分かってきたため、生育の初期に近赤外線空撮と土壌分析を行って土壌改良のための施肥や活性白土(石灰)の散布を行うことで、秋の収穫までに生育のバラツキを減少できる見通しが立ったため、本研究期間が終了した後も引き続き研究を進め、本システムの実用化を目指す。
空間的応用一般均衡モデルにおける交通サービス生産と交通行動のモデル化に関する研究

本研究の目的は,地域間高規格道路整備の便益計測に有効とされている空間的応用一般均衡(SCGE)モデルにおいて,交通サービス生産と交通行動に関するモデルを精緻化することにより, SCGEモデルによる便益評価の精度向上を図ることである.そして2.便益帰着分析・便益と実質域内総生産変化との関係整理3.政府・投資部門の便益評価の検討を実際に行った.さらに構築したSCGEモデルを東海環状自動車道整備,新東名高速道路整備,リニア中央新幹線整備評価,東日本大震災の経済損失評価,笹子トンネル事故に伴う中央自動車道途絶の経済損失評価に適用し,実証的評価を行った.本研究の目的は,地域間高規格道路整備の便益計測に有効とされている空間的応用一般均衡(SCGE)モデルにおいて,交通サービス生産と交通行動に関するモデルを精緻化することにより, SCGEモデルによる便益評価の精度向上を図ることである.そして2.便益帰着分析・便益と実質域内総生産変化との関係整理3.政府・投資部門の便益評価の検討を実際に行った.さらに構築したSCGEモデルを東海環状自動車道整備,新東名高速道路整備,リニア中央新幹線整備評価,東日本大震災の経済損失評価,笹子トンネル事故に伴う中央自動車道途絶の経済損失評価に適用し,実証的評価を行った.本研究の目的は,地域間高規格道路整備の便益計測に有効とされている空間的応用一般均衡(SCGE)モデルにおいて,交通サービス生産と交通行動モデルを精緻化することにより,SCGEモデルによる便益評価の精度向上を図ることである.平成22年度は,1既往研究の整理と2Barro型CES関数を用いたSCGEモデルの構築を行った.1では国内外のSCGEモデル研究に関する研究レビューを行い,従来のSCGEモデルはそこで用いられているCES関数とLeontief関数が必ずしも整合的ではなかった問題を指摘し,さらに交通サービスの生産に関するモデル化が不十分なため道路整備が交通サービスの生産面にもたらす効果が厳密に評価できていないことも指摘した.その点を踏まえ,2ではBarro型CES関数の導入によりCES関数とLeontief関数との不整合の問題は解消すること,そしてそれらを用いて交通サービス生産も明示的に考慮したSCGEモデルの開発を行った.さらに,それに基づけば道路整備がもたらす付加的な価値,すなわち輸送効率の向上による定時性や信頼性の確保に伴う効果の計測も可能であることを確認した.当初はここまでが研究計画として想定していたものであるが,これに加え簡単なものではあるが,山梨県を対象とした数値シミュレーションを実行した.その結果,地域間高規格道路整備は企業の生産活動にもたらす効果とともに,家計の社会経済的活動水準の向上にもたらす効果も大きなものが期待できる点を明らかとした.本研究の目的は,地域間高規格道路整備の便益計測に有効とされている空間的応用一般均衡(SCGE)モデルにおいて,交通サービス生産と交通行動に関するモデルを精緻化することにより,SCGEモデルによる便益評価の精度向上を図ることである.前年度までに,1.Barro型CES関数を用いたSCGEモデルの構築,2.簡単な数値計算の実行,3.便益帰着分析,政府・投資部門の便益評価の検討を行った.1ではBarro型CES関数を用いて,交通サービス生産及び交通行動モデルを明示的に考慮したSCGEモデルの構築を行った.さらに,2では新東名高速道路を対象とした実証的な数値計算の試算を行った.そこでは,平成24年4月14日に開通する御殿場-三ヶ日間および全線開通した際の便益評価を行った.3においては,2の結果を踏まえて,便益がどの地域のどの主体に帰着するのかを明らかとするための便益帰着分析を実施し,それらを便益帰着構成表としてとりまとめた.ただし,その際,政府および投資部門の便益について検討が不十分であることが明らかとなり,その点を検討する必要のあることが明らかとなった.以上の分析を通じて,交通利用における便益だけでなく,交通サービス生産において発現する便益も明示的に捉えられ,便益計測の精度を向上させることができた.今後は,以上の成果を対外的に公表していくとともに,政府および投資部門の便益計測について,実証的な数値計算を行い,さらにモデルの動学化の検討,有効な公共投資評価指標の検討を行う予定である.本研究の目的は,地域間高規格道路整備の便益計測に有効とされている空間的応用一般均衡(SCGE)モデルにおいて,交通サービス生産と交通行動に関するモデルを精緻化することにより,SCGEモデルによる便益評価の精度向上を図ることである.これまでに,1.Barro型CES関数を用いたSCGEモデルの構築,2.簡単な数値計算の実行,3.便益帰着分析,政府・投資部門の便益評価の検討を行った.1ではBarro型CES関数を用いて,交通サービス生産及び交通行動モデルを明示的に考慮したSCGEモデルの構築を行った.さらに,2では新東名高速道路を対象とした実証的な数値計算の試算を行った.

そこでは,平成24年4月14日に開通する御殿場ー三ヶ日間および全線開通した際の便益評価を行った.3においては,2の結果を踏まえて,便益がどの地域のどの主体に帰着するのかを明らかとするための便益帰着分析を実施し,それらを便益帰着構成表としてとりまとめた.本年度は,1.等価的偏差EVにて計測される便益と実質国内総生産(GDP)変化との関係整理,2.SCGEモデルの交通整備評価への適用を行った.1.ではEVを式展開することにより,実質GDP変化として計測できることを示し,便益がどの産業の付加価値の増加に起因するものであるのかを明らかにした.これにより,交通整備効果の産業にもたらす影響を詳細に捉えることが可能となった.2.では,リニア中央新幹線整備評価,東日本大震災の経済損失評価,笹子トンネル事故に伴う中央自動車道途絶の経済損失評価にSCGEモデルを適用し,実証的評価を行った.これらを通じて,本SCGEモデルが実際の交通整備あるいは交通途絶の影響評価にも十分に適用可能であることを示すことができた.前年度までに,SCGEモデルの構築およびその実証分析への適用まで進められた.実際に,モデルを適用した際に生じた課題等への取組が必要ではあるが,実証分析へのモデルの適用まで行えた点で,当初計画以上に進展していると判断した.24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,研究成果のとりまとめに向け,前年度までの研究成果を積極的に対外発表していくとともに,1.政府・投資部門の便益計測方法の検討,2.モデルの動学化の検討について研究を進める予定である.これらについては,前年度までに理論的な整理等が行えており,今年度はそれらの数値計算による確認等を行う予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
日本人英語学習者の心的辞書における派生語と語幹の関係についての研究

本研究は、日本人英語学習者の心的辞書において派生接辞付き語(以下、派生語)がその語幹となる語と、どのような語彙ネットワークを構築しているのかを明らかにすることである。研究から明らかになったこととして、日本人英語学習者は、英語母語話者と同様に、英語派生語の内部構造に敏感であり、特定の派生語を語幹と接尾辞に切り分けて処理していることが分かった。また、英語母語話者と異なり、日本人英語学習者は意味処理からのフィードバックが弱く、形式に基づいた処理が抑制されにくいことが分かった。研究の目的は、日本人英語学習者の心の中の辞書(心的辞書)において派生接辞付き語がその語幹となる語と、どのような語彙ネットワークを構築しているのかを明らかにすることである。具体的には、2種類の手法(プライミング及びマスク・プライミングを用いた語彙性判断課題)を用いた心理学的実験を英語学習者並びに、英語母語話者に課すことで、以下の3点を明らかにすることを目的とする。1.派生接辞付き語と語幹は、意味・形式(綴り・音韻)により繋がっているのか、それとも、派生形態素レベルでの繋がりであるのか2.語幹と派生語のネットワークは英語習熟度が増すにつれて、どのように変化していくのか3.語幹と派生語のネットワークは、日本人英語学習者と英語母語話者とでは異なるのか研究初年度である平成22年度は主に、資料収集および実験計画の策定に努めた。資料収集は文献調査を中心とし、主に心理言語学関連の書籍・学術論文を収集した。また、言語および心理学に関連する学会に参加し、関連資料を収集した。以上の資料収集は年度を通して行った。年度中盤からは実験計画を立て、実際に実験に用いる実験項目を選定し、パイロット実験を行った。実験項目は、クロスモーダルプライミングを用いた語彙性判断課題およびマスク・プライミングを用いた語彙性判断課題の両方に使用するものを選定した。実験項目の妥当性を検証し、実験手順を確認するために、少人数の参加者を募り、実際にパイロット実験を行った。パイロット実験の結果、実験項目の妥当性が立証され、実験手順の確認ができたので、次年度以降、本実験を行う見通しが立った。1.派生接辞付き語と語幹は、意味・形式(綴り・音韻)により繋がっているのか、それとも、派生形態素レベルでの繋がりであるのか2.語幹と派生語のネットワークは英語習熟度が増すにつれて、どのように変化していくのか3.語幹と派生語のネットワークは、日本人英語学習者と英語母語話者とでは異なるのか平成23年度は、資料収集を行うとともに、クロスモーダル・プライミングを用いた実験を行い。日本人英語学習者及び英語母語話者よりデータを収集した。また、年度中盤から、実験の第二段階であるマスク・プライムを用いた実験のパイロット実験を行い、実験手順の確認などを行った。これらの実験で用いた語彙は、前年度の語幹と派生語の意味関連調査の結果を踏まえ策定したものである。この意味関連調査自体も興味深い結果を得たので、全国英語教育学会において、意味関連調査から分かったことを発表した。次年度は、英語母語話者の実験参加者が不足しているクロスモーダル・プライミング実験を行うとともに、日本人英語学習者にたいしてはマスク・プライム実験を行う予定である。研究の目的は、日本人英語学習者の心の中の辞書(心的辞書)において派生接辞付き語(以下、派生語)がその語幹となる語と、どのような語彙ネットワークを構築しているのかを明らかにすることである。クロスモーダルプライミングを用いた語彙性判断課題を日本人英語学習者に課した結果をまとめ、第38回全国英語教育学会愛知研究大会において「日本人英語学習者の心的辞書内における派生接尾辞付き語と語幹のネットワーク構成」として発表した。研究から明らかになったこととして、日本人英語学習者は、英語母語話者と同様に、英語派生語の内部構造に敏感であり、派生語を語幹と接尾辞に切り分けて処理していることが分かった。また、意味だけが似ている語彙の間、または、形式(綴り)だけが似ている語彙の間、意味関連が弱い語幹と派生語の間には、互いに影響を与えるほどの強固なネットワークが構成されていないことが明らかになり、語幹と派生語は形式的な類似性に加えて、強い意味関連がある場合において、強固なネットワークが形成されていることがわかった。

これらの結果から、英語学習者はほとんどの言語知識を宣言的知識として習得し、手続き的知識として用いるのはほんの限られた場合のみであるという仮説ではなく、言語学習の早い段階で手続き的知識を得ているという仮説が支持される可能性が示唆された。研究はやや遅れている。東北大震災の影響で研究開始時期が遅れたこと、また、本研究の実験参加者となり得る英語母語話者が東北地方から離れたことで、実験参加者を集めるのに苦慮したことが原因としてあげられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定より若干の遅れは見せているが、研究の方向や方針を変更するほどではない。今後も、近隣県在住の英語母語話者を対象に実験を行う。並行して、日本人英語学習者の実験参加者からのデータ収集も継続する。
ヒト末梢血単核球に対する低酸素プレコンディショニングの有用性と安全性の検証

低酸素プレコンディショニング処理されたヒト末梢血単核球細胞は、有意に機能増強しており、酸化ストレスに対する抵抗性、細胞生存力、VEGF産生量が増加していた。さらに、低酸素プレコンディショニング処理されたラビットの末梢血単核球細胞をラビット下肢虚血部位に自己移植すると有意に血管新生が誘導され、虚血部位の血流が改善した。本研究は末梢血単核球細胞の低酸素プレコンディショニング処理は虚血部位の血管新生を促進させる有効な方法であることを示している。昨年度に引き続いて本年度も、健常者の末梢血単核球細胞(PBMNCs)が低酸素プレコンディショニング(2%酸素濃度、33°C、24時間)により受ける種々の影響について解析した。健常者上腕の皮静脈より採血し、血清分離後に比重遠心法により単離されたPBMNCsを低酸素プレコンディショニングし、細胞接着性、血管新生因子VEGFの産生能、酸化ストレス抵抗性を指標として検討した。その結果、低酸素プレコンディショニング処理群では、対照群に比べて有意な細胞接着能の増大や有意なVEGF産出量の増加が認められた。さらに、低酸素プレコンディショニング処理後に過酸化水素処理を行い、酸化ストレス抵抗性を検討したところ、低酸素プレコンディショニング処理群では、対照群に比べてReactive Oxygen Species (ROS)産出量(細胞内のROSは6-carboxyl-2',7'-dichlorodihydrofluorescence-in diacetate (DCF)プローブを用いて測定)の低下および細胞生存率(annexin V陰性およびpropidium iodide陰性細胞を生細胞として測定)の上昇が認められた。以上の結果より、低酸素プレコンディショニングによりPBMNCsの機能増強が誘導されることが明らかとなった。本年度は、健常者の末梢血単核球細胞(PBMNCs)が低酸素プレコンディショニング(2%酸素濃度、33°C、24時間)により受ける種々の影響について解析した。健常者上腕の皮静脈より採血し、血清分離後に比重遠心法により単離されたPBMNCsを低酸素プレコンディショニングし、FACS解析を行ったところ、PBMNCs中のCD3、CD4、CD8、CD15陽性細胞の割合は、対照群と比べて変化せず、低酸素処理はPBMNCsの細胞分画に影響を及ぼさないことが明らかとなった。次に、低酸素プレコンディショニングによって健常者のPBMNCsが機能増強されているか否かについて細胞接着性、血管新生因子VEGFの産生能、酸化ストレス抵抗性を指標として検討した。その結果、低酸素プレコンディショニングによって有意な細胞接着能の増大が認められた。また、接着細胞中のCD31陽性細胞数を検討したところ、低酸素プレコンディショニング処理された群においてCD31陽性細胞率が増加していた。続いて、低酸素プレコンディショニング処理されたPBMNCsの培養上清中のVEGF濃度をELISA法により算出したところ、対照群と比べて有意なVEGF産出量の増加が認められた。さらに、低酸素プレコンディショニング処理した後に過酸化水素処理を行い、酸化ストレス抵抗性を検討したところ、低酸素処理群では、対照群に比べてReactive Oxygen Species (ROS)産出量の低下および細胞生存率の上昇が認められた。以上の結果より、低酸素プレコンディショニングによってPBMNCsの機能増強が誘導されることが明らかとなった。in vivoでの解析として、低酸素プレコンディショニングした健常者の末梢血単核球細胞(PBMNCs)を下肢虚血モデルマウスに移植し、移植後の細胞接着能や血管再生能の検討を行えなかったため。さらに、臨床患者由来の末梢血単核球細胞を用いた同様の検討(特にin vitroでの検討)も行えなかったため。in vivoでの解析として、低酸素プレコンディショニングした健常者の末梢血単核球細胞(PBMNCs)を下肢虚血モデルマウスに移植し、移植後の細胞接着能や血管再生能の検討を行う。さらに、臨床患者由来の末梢血単核球細胞を用いた同様の検討(特にin vitroでの検討)も行う。該当なし
加速器実験における短寿命粒子の原子核乾板による検出研究

1. OPERA実験の解析に向けた、原子核乾板超高速自動飛跡読取装置の開発・実用化を行ない、OPERA実験解析の準備を行なった。2.ニュートリノ実験以外の用途(ダークマターの直接検出、ミュー粒子を用いた火山、溶鉱炉の透視、ガンマー線望遠鏡など)への応用研究などを行い、原子核乾板を用いた手法の有効性を示した。これらの開発により、現在主力のOPERAのみならず原子核乾板を用いた将来の基礎研究、応用研究へ広げてゆくための基礎を構築できた。富士写真フイルム社と名古屋大学との共同研究で開発に成功した通称「OPERAフィルム』は、200ミクロンの厚さのTACフィルムの両面に48ミクロンの厚さで原子核乳剤を塗布した構造を持ち、平面性が極めて高く、貫通する粒子の飛跡の飛来方向を2-3ミリラジアン、位置分解能1ミクロンで捕らえる事が可能である。このフィルムに記録される飛跡を読み取る専用の装置を開発した。連続移動で対物レンズを高速に上下動して高速TVカメラ(毎秒3000フレーム、512*512ピクセル)で断層映像を取り込む構造で、リアルタイムに直線状飛跡を認識するFPGAを使った並列プロセッサーを開発した。2006年3月に第1号機が完成し、9月に第2号機が完成した。読み出す速さは毎時40cm^2である。第3号機が2007年5月に完成予定である。ニュートリノ振動の研究(OPERA)、重イオンと原子核との衝突反応の研究、ニュートリノによるチャーム粒子の生成反応の研究などのほかに、最近は宇宙から飛来する数GeVのγ線をOPERAフィルムで捕らえるガンマ線望遠鏡、更に、宇宙線のμ粒子を使った火山の構造の研究、鉄筋コンクリートの鉄骨の検査(非破壊検査)にまで用途が拡大している。1896年のベクレルの放射線発見以来、放射線検出に最適化された写真乾板は原子核乾板と呼ばれ湯川中間子の発見等で活躍した。1960年代にヨーロッパ・米国では顕微鏡作業が嫌われてほとんど使われなくなったが、1970年代になってチャーム粒子、タウ粒子などの短寿命素粒子研究のテーマを得たことや名古屋大学で飛跡の自動読み取り装置を発明したことで原子核乾板技術は放射線検出器として甦った。本研究で注目を集めるニュートリノ振動の研究(OPERA)の膨大な原子核乾板の解析に必要な超高速の飛跡の自動読み取り技術の研究開発を進め、1時間当り100cm_2の面積に記録された飛跡を自動認識して位置と角度、更に飛跡の銀粒子密度を同時に読み出す装置の開発に成功した。人力に較べて100万倍以上の能力を持つこの装置をS-UTSと呼ぶ。この研究で、原子核乾板の活躍の場が素粒子研究以外にも拡がってきた。原子炉の中性子による反跳陽子の飛跡の計測、宇宙線で火山や溶鉱炉などの何十メートルもの岩石(鉄)を貫通してくるミュー粒子によるラジオグラフィ、電子蓄積リングから漏れ出す数MeVから数GeV領域の電子の位置と角度めモニターなどである。次の3点に関する開発/実用化を行なった。1. OPERA実験の解析に向けたフィルムのセット、読み出し、解析の手法の開発を行い、OPERAの解析にむけた実用化を行なった。2.ミュー粒子を用いた溶鉱炉の透視を行い、原子核乾板を用いた手法の有効性を示した。3.ダークマター(WIMPS)検出用の原子核乾板処理の手法の開発を行ない、乳剤の引き伸ばし処方により引き伸ばされた本来サブミクロンのサイズしか持たない飛跡を、自動飛跡読取装置で読み取ることが出来ることを確認した。
数値計算と実験データの直接比較による宇宙加速膨張モデルの検証

第1年度は、本研究の根幹をなす研究手法を確立するために、数値シミュレーションとすばる望遠鏡による実観測データを組み合わせた研究を行なった。本研究の目標を達成するには、数値シミュレーションから得られる宇宙大規模構造のデータを、観測と比較可能なレベルに整備する方法論が必要であった。我々は、すばる望遠鏡戦略枠プログラム「Hyper Suprime Cam (HSC) Survey」による銀河撮像データを、数値シミュレーションを適切に使い模擬する手法を確立した。作成したHSC模擬データは、2268のリアライゼーションを持ち、HSCによる統計解析において必要不可欠な統計誤差の評価、パイプラインの検証などに用いられる。この成果は、"Mock galaxy shape catalogs in the Subaru Hyper Suprime-Cam Survey"という題で、イギリスの学術誌Monthly Notices of the Royal Astronomical Societyに掲載することが決定している。加えて、HSCの観測データで得られる宇宙の物質分布地図の作成に関する新たな解析手法を開発した。この手法は、機械学習による画像解析手法の一つであるGenerative Adversarial Networkを活用し、この新手法を用いると、数値シミュレーションによるモデルと観測データの比較を容易にし、雑音の影響を大きく減少させることができることがわかった。本研究課題を進めるために必要な解析パイプラインは概ね1年目で完成することができた。このパイプラインを、異なる物理モデルでの数値シミュレーションに適応することは比較的容易であり、2年目に終えられる見込みである。1年目に開発したHSC模擬観測パイプラインを、複数の宇宙モデルでの数値シミュレーションに適応する。得られる結果と、実際のHSCによる観測データを突きあわせることで、実際の宇宙に一番よく対応する宇宙モデルを特定する。利用する予定の観測データはすでに取得されているので、追加で必要なプロセスとしては、複数の宇宙モデルでの数値シミュレーションを行うだけである。
システムLSI設計を支援するブロックレベルタイミング制御方式に関する研究

本研究では、システムLSIを階層設計行う際に、ブロックレベルのタイミング制御を可能にするフロアプラン手法の提案とその効果の実証を行った。提案手法としては、(1)階層情報のブロック位相的な位置制約への変換手法、(2)この位置制約を満たすフロアプランの最適化手法、にまとめられる。(1)においては、階層分割により同グルーブに属するブロックの配置近傍度と全体チップの面積におけるトレードオフをバランスさせること、(1)の制約と(2)最適化を首尾一貫させること、に注力した。これらのことを、ブロック配置を符号化したシーケンスペア上で制約を表現することにより、配置の柔軟性と配置近傍性を両立させ、シーケンスペアを用いた最適化手法の導入することにより可能にした。また、(2)における最適化においては、シミュレーティッドアニーリング手法と呼ばれる確率的探索手法を採用し、解の収束性を向上させるため、探索中のすべての解が階層分割による(シーケンスペア上で表現される)位相的な位置制約を満たすような工夫を取り入れた。さらに、タイミング設計上の重要な鍵となるクロック配線においても、フロアプランの段階で、バッファ挿入位置を予測し、ゼロスキューを満たし、かつブロック間にバッファが挿入を保証する手法の提案を行った。これらの成果は、方法の概要をLSI物理設計で世界的権威のある国際会議ISPDで発表し、より詳細の内容はIEEE Transaction on CADにおいて採録・掲載された。また、手法の実用性においては、民間企業2社との共同研究により、アナログ・ディジタル混載のシステムLSIフロアプラナとして実装を行った。この実装により、本研究における提案手法は、応用性が広く、フロアプラナ以外のセル設計などにおいても有用性が見出せ、今後の研究の発展につながっている。本年度は、1.ブロックレベル配置設計においてブロック分割手法と首尾一貫した配置制約生成手法2.ブロック分割、及び配置における制約と整合するクロック木合成手法の基本的なアルゴリズムを提案し、公開ベンチマークを入力とする実装を行い、既存手法との比較を行った。1.は、回路の2分割を繰り返しながら階層化を行っていく過程で、ブロック配置に対する位相的な制約を生成するものである。この位相的な制約は、ブロック配置を表現する手法として提案しているSEQ・PAIRに対して課せられる。SEQ-PAIR上での制約をSuper-Constraintとし、この制約により、(a)配置の探索空間が飛躍的に小さくできること、(b)制約を満たすことが低配線密度な配置につながること、などを明らかにした。また、2.クロック木については、Super-Constraintの生成と同様に、回路2分割を繰り返す過程において、クロックバッファの挿入位置と木のトポロジーを構築する。これらの提案により、一般的な入力に対しては、分割、配置、クロック木合成の3工程を首尾一貫して最適化できることがわかった。
情報の限定性と協力行動：絶対的・相対的な罰則基準の比較

本研究では社会的ジレンマ状況において二種類の罰則制度の有効性(協力率と効率性を増加させるか)が、情報量に応じて変化するかを検証した。考察した罰則制度は、制度の要求する水準以下の協力率を選択した個人を全員罰する絶対的罰則制度とその中で一番協力率が低かった個人を罰する相対的罰則制度の二つである。情報の量を変化させなかった先行研究においては、相対的罰則制度の方が絶対的罰則制度よりも多いか等しい協力率と効率性を達成することができていたが、この結果は情報量が変化すると逆転することもあることが本研究により示された。平成26年度は本研究の初年度にあたる。本研究を推進するにあたり、課題を【1.絶対的罰則制度におけるフィードバック情報の影響に関する研究】【2.パーシャルモニタリングのもとでの絶対的・相対的な罰則制度の比較に関する研究】【3.限定的なフィードバック情報のもとでの絶対的・相対的な罰則制度の比較に関する研究】の三パートに分け、一年ずつ時期をずらして行っていく予定である。本年度は主に【1】を行った。ここでは社会的ジレンマにおいて、制度が規定するだけの協力をしなかった人は全員罰される絶対的な罰則制度に着目し、他者の選択結果に関するフィードバック情報が多い場合と少ない場合とで人々の行動がどう変化するかを、ゲーム理論と実験経済学の手法を用いて検証した。その結果、罰が十分に強く理論的には協力をすることが人々の理にかなう状況においても、被験者の意思決定を確認すると、選択を繰り返すごとに非協力行動を増加させる場合があった。この傾向は、情報量が多い場合の方が少ない場合よりも強く観察された。また、別の概念を使うことによって、これらの被験者行動を理論的に説明することも出来た。この研究の成果は、14th SAET Conference on Current Trends in Economics、第18回実験社会科学コンファレンスをはじめ、多数のワークショップやセミナーで報告をした。【2】【3】については主に情報収集を行った。また【2】については経済学実験のための実験計画を作成した。この実験は平成27年度に実施する。本研究は、繰り返し意思決定が生じるような社会的ジレンマ状況において、人々の協力を維持するための制度として罰則制度に着目し、罰則制度における人々の行動に情報が与える影響を分析することを目的としている。本研究は主に【1.絶対的罰則制度におけるフィードバック情報の影響に関する研究】、【2.パーシャルモニタリングのもとでの絶対的・相対的な罰則制度の比較に関する研究】、【3.限定的なフィードバック情報のもとでの絶対的・相対的な罰則制度の比較に関する研究】の3パートからなる。それぞれについての進展について以下に述べる。【1.絶対的罰則制度におけるフィードバック情報の影響に関する研究】については、国際会議(2015 ESA World Meetingsなど)で報告した。この際、サンプルサイズの大きさの問題が指摘されたため、追加実験を行い、サンプルを増加させた。追加実験においても、これまで得られていた結果と同様の結果が観察されたことから、本研究の結果の頑健性を再確認することが出来た。【2.パーシャルモニタリングのもとでの絶対的・相対的な罰則制度の比較に関する研究】については、予備実験を行い、その結果を学内で行っている研究会で報告した。この研究では、罰則制度を執行する機関が人々の行動を部分的にしか観察出来ない場合に罰則制度の有効性がどのように変化するのかを分析することを目的としている。予備実験では、理論分析の予測とは異なる結果が観察された。【3.限定的なフィードバック情報のもとでの絶対的・相対的な罰則制度の比較に関する研究】については、平成28年度に実験を実施する予定である。平成26年度に生じた遅れ分を取り戻すことが出来ていない。当初、所属大学で被験者プールを構築し実験を実施する予定であったが、被験者プールの構築が予定通り進まず、所属大学での実験実施が困難になっている。そのため、実験は他大学で実施させて頂いた。26年度に実施予定であった【2.パーシャルモニタリングのもとでの絶対的・相対的な罰則制度の比較に関する研究】の予備実験・ならびに【1.絶対的罰則制度におけるフィードバック情報の影響に関する研究】を改善するための追加実験を実施することは出来たが、当初27年度に実施する予定であった【3.限定的なフィードバック情報のもとでの絶対的・相対的な罰則制度の比較に関する研究】の実験は来年度に繰り越すことになってしまった。多くの社会問題の背景には、人々の個人合理的な選択の結果が社会的に望ましい結果と一致しない「社会的ジレンマ」の構造があると言われている。社会的ジレンマ状況において人々により協力的な行動を促すための制度のひとつとして罰則制度がある。多くの罰則制度が協力しなかった人は全員罰される絶対的なものとして設計されるが、一方で制度の執行上は協力をしなかった人の中で一番協力しなかった人が罰される相対的なものとして運営されることがある。本研究では、特に情報量の限定性に着目し、それが相対的基準と絶対的基準の罰則制度で達成される協力率や効率性に及ぼす影響を分析している。昨年度は主に一部の人々の行動しか観測できないパーシャルモニタリングの場合について考察を行った。罪を犯す人が増加するとそれを検知することが難しくなり取り締まりが困難になることはCongestion in Law Enforcementと呼ばれている。

ここではそれを社会的ジレンマ状況の文脈で分析するために、協力しない人の人数が増加するにつれて彼らの行動を検知し難くなり、罰を与え難くなるモデルを考察した。理論的には、罰が十分に強く協力を導くのに有効な場合、両基準ともすべての意思決定主体がルールを守り協力する良い均衡とすべての意思決定主体が協力しない悪い均衡が存在するが、後者の均衡は相対的な罰則基準の方が悪いながらもある程度協力するため効率的となる。そのため、両基準とも良い均衡と悪い均衡が同程度存在するならば、相対的基準でも絶対的基準と同程度かそれ以上の効率性を達成できる。この点を平成27年度実施した実験室実験で検証した。その結果、相対的基準よりも絶対的基準の方が良い均衡に近い行動を選択した被験者が多く、全体的な平均協力率は絶対的基準の方が良くなった。しかし、この実験はサンプルサイズが小さいため、追加的な検証が必要である。研究当初予定していなかった新しい研究プロジェクトに関わることになり、その研究プロジェクトの期限が一年間であったため、そちらを優先させてしまった。その結果本研究へのエフォート率を変更せざるをえなくなり、当初予定と比べると大幅に遅れてしまった。そのため、研究期間の延長を希望し、2017年度に研究を完成させることとした。しかし、そのプロジェクトに携わったことによる本研究への正の波及効果もある。まず、そのプロジェクトを通じて所属大学で経済学実験を実施するための手法と人的ネットワークを構築することが出来たため、それを使って滞っていた本研究の実験を所属している大学でも実施できる目途がたった。また、そのプロジェクトでも情報量が社会的ジレンマ状況での効率性の改善に与える影響を分析している。罰則制度は絡んでいないが、そこでの知見を本研究にも活かしていく予定である。今年度は主に二つの研究を進めた。まず相対的罰則制度が導入された社会的ジレンマ状況における人々の協力度がフィードバック情報の量によって変化するか、経済学実験の手法を用いて検証した。具体的には、毎期自分の協力度と全体の協力度の合計の情報しか観察できない場合(Aggregate)と、それに加えて各個人の協力度が観察できる場合(Individual)の比較を行った。その結果、罰が重く協力することが合理的である状況であるにも関わらず、Individualでは繰り返しとともに協力度は低下してしまった。Aggregateの場合は、協力度は維持された。この結果は、一昨年行った絶対的罰則制度を用いた実験結果と同じ傾向だが、Individualの場合の協力度の低下が、絶対的よりも相対的罰則制度の方が激しいことが分かった。次に、絶対的罰則制度においてフィードバック情報が人々の行動に与える影響を考察し一般化した結果、個々人にとっても協力をした方が望ましい環境下でも非協力行動が増加する可能性があることが分かった。そのため、そもそも協力することが合理的である場合に情報が人間行動に与える影響を分析した。その結果、Individualの場合はAggregateよりも協力度が低かった。これは、情報環境によっては協力が合理的である場合にもフリーライダー問題が発生することを示唆する重要な結果である。
奥行き情報を考慮した実環境映像と仮想物体の合成に関する研究

1.ステレオカメラでとらえた現実環境の画像のステレオ視によるシーンの3次元構造の抽出拡張現実において実物体による仮想物体の隠蔽を表現するためには、実物体の奥行きを実時間で得る必要がある。このため、ステレオマッチングの高速化を検討し、拡張現実に特化した手法として、仮想物体が合成される領域にステレオマッチング領域を限定する方法を開発し、ステレオ視の実時間処理を可能にした。2.カメラの移動に伴う動画像からの運動視によるシーンの3次元構造の抽出カメラ移動による時系列画像からシーンの3次元構造を推定するために、因子分解法に基づく手法を開発した。また、画像上の見かけの動き予測により、両眼ステレオ視の高速化を可能にした。3.仮想物体モデラを用いた仮想物体画像の生成仮想環境没入型物体モデラVLEGOの機能拡張を行なうとともに、形状に対する幾何的制約の付加手法を開発した。これによって、関節物体のモデリングとアニメーション画像の生成が可能になった。4.奥行き隠蔽関係を正しく保った実環境画像に対する仮想物体の合成画像上のマーカ追跡によりカメラ(視点)座標系と世界座標系の位置合わせを行なう手法を開発した。さらに、これを上記13の成果と組み合わせることによって、ステレオ画像の任意の位置に奥行き隠蔽関係を保って仮想物体を合成するZ-Keyアルゴリズムを開発した。5.実環境・仮想環境融合提示システムのプロトタイプ開発頭部搭載型画像表示装置(HMD)にステレオカメラを取り付けたビデオシースルーステレオHMDのプロトタイプシステムを開発し、有効性を実証した。プロトタイプシステムでは、画像更新レートは約10フレーム/秒である。本年度は、以下の研究を実施した。1.ステレオ動画像入力装置の構築2台のCCDカメラを平行に設置したステレオ動画像入力装置と全方位画像センサを上下に移動することによるステレオ撮像系を構築し、シーンの奥行き情報を得るためのステレオ画像入力環境を整備した。2.現実環境の両眼ステレオ視によるシーンの3次元構造の抽出全方位画像センサを上下に移動して撮像した全方位ステレオ画像から側方360度全周の3次元座標(方位、高さ、奥行き)を取得する全方位ステレオ視のアルゴリズムを開発し、ワークステーション上での実験により、有効性を検証した。計測精度の定量的な解析は今後の課題である。3.カメラの移動に伴う運動視によるシーンの3次元構造の抽出カメラ移動による時系列画像から因子分解法によってシーンの3次元構造を復元する方法について基礎的な検討を行なった。また、頭部搭載型画像表示装置(HMD)に取り付けられた小型カメラで取得した動画像中のマーカーを実時間で追跡することによる実時間映像合成について検討するために、ビデオシースルー型複合現実感システムのプロトタイプを開発した。4.仮想物体モデラを用いた仮想物体画像の生成仮想環境没入型物体モデラVLEGOの機能拡張を行ないVLEGOIIを開発するとともに、形状に対する幾何的制約の付加手法を開発した。1.ステレオ視と運動視の統合頭部搭載型画像表示装置(HMD)に取り付けた小型ステレオCCDカメラから入力されるステレオ動画像からシーンの3次元構造とカメラ(頭部)の動きを推定するために、時系列画像における対象の追跡とステレオ画像における対応づけを併用する手法を開発し、実験により推定精度の向上を確認した。2. 3次元構造抽出の実時間処理実環境と仮想環境を融合した複合現実環境を実現するために、仮想物体との奥行き隠蔽判定が必要となる実物体の奥行きを推定するための2つの手法を開発した。1つ目は対象を人間の手に限定し、2つ目は任意の物体を対象としたものである。グラフィックワークステーション上での実験により、前者については14ミリ秒/フレーム、後者については40ミリ秒/フレームでの処理が可能であることを確認し、実時間処理を実現した。3.実環境画像に対する仮想物体の合成前年度に開発した仮想物体モデラと上記1、2の成果をもとに、ステレオ画像の任意の奥行き位置に隠蔽関係を保って仮想物体(CG画像)を合成する手法を開発した。

また、実環境ステレオ画像からのマーカ追跡と実物体奥行き推定および仮想物体合成を統合して、スレテオビデオシースルー型複合現実感システムのプロトタイプを開発し、任意の実物体との奥行き判定を行なう場合において、10フレーム/秒の提示画像更新レートを達成し、同方式の実現可能性を示した。本年度は、以下の研究を実施した。1.実物体の実時間奥行き推定実物体と仮想物体の奥行きの整合性を保った画像合成を実現するために、ステレオカメラで撮像された実物体の奥行き推定アルゴリズムを開発した。本研究では、仮想物体を合成する場所でのみで奥行きを取得すればよく、奥行き推定領域を限定することによって処理の高速化を図った。画像の1フレーム当たりの処理時間は約40ミリ秒であり、ビデオレートに近い実時間処理が可能であることを示した。2.実環境画像に対する仮想物体の実時間合成ステレオ画像の任意の奥行き位置に隠蔽関係を保って仮想物体を合成する手法を開発した。具体的には、上記課題で得られる実物体の奥行き情報をもとに、仮想物体が手前にある部分でのみ仮想物体の描画を行なう実時間Z-Keyアルゴリズムを開発した。1フレーム当たりの処理時間は約20ミリ秒である。3.拡張現実感システムの開発と評価これまでの成果をまとめて、ビデオ入力ボード付きグラフィックスワークステーションとステレオカメラ付き頭部搭載型画像表示装置(HMD)から成るビデオシースルー型拡張現実感システムのプロトタイプを開発し、画像提示遅延等に関する性能評価を行なった。画像更新レートは約10フレーム/秒であり、合成ステレオ画像の表示遅延は45フレーム時間(約133166ミリ秒)である。これにより、画像表示遅延によって利用者に違和感を与えないビデオシースルー型ステレオHMDを実現可能であることを示した。
メラノサイトに関与するサイトカインおよびケモカインの解析とその臨床的応用

メラニンは皮膚の色調を支配する因子の一つであり、メラノサイトのメラニン合成は周囲からのサイトカインやホルモンによって調節されている。なかでも周囲のケラチノサイト由来のサイトカインはメラノサイトの増殖、分化に関与していることが報告され、色素異常症の病因に関与している可能性がある。我々は色素異常症の患者皮膚を用いてメラノサイト増殖、分化に関わるサイトカインであるSCF、ET-1、GM-CSF、bFGF、IL-1、TNF-αの発現を免疫酵素抗体法及びRT-PCR法を用いて検討した。その結果、色素脱失症である尋常性白斑患者の皮膚では正常部に比べ白斑部表皮において免疫酵素抗体法ではその発現に明らかな差はみられなかった。しかしRT-PCR法を用いて正常部及び白斑部の表皮におけるサイトカインのmRNAの発現を検討したところ白斑部においてメラノサイト増殖に関わるサイトカインであるSCF、ET-1の発現はむしろ増加していた。またGM-CSF、bFGF、IL-1、TNF-αの発現に明らかな差はみられなかった。次に尋常性白斑患者の正常部、境界正常部、境界白斑部、白斑中央部メラノサイトにおける前述のサイトカインのレセプター(c-kit、ET-BR)及びメラノサイト関連蛋白であるチロシナーゼ、S100蛋白の発現をこれらに対する抗体を用いて免疫酵素抗体法を用いて検討した。この結果境界白斑部では、他に比べてc-kitの発現が有意に減少し、白斑中央部ではこれら蛋白の発現は認められなかった。このことから尋常性白斑患者における病変部でのメラノサイト消失の要因としてメラノサイト上のc-kitの発現異常が関与している可能性が示唆された。
C型慢性肝炎における糖代謝異常-インスリン抵抗性と肝発癌-

C型慢性肝炎におけるインスリン抵抗性発現の機序の解明を目的とした。C型肝炎ウイルス(HCV)の肝発癌モデルである、HCVコア遺伝子導入トランスジェニックマウスにおける、インスリン刺激時のインスリン受容体以下の細胞内シグナルを検討した。対照マウスと比べてトランスジェニックマウスでは、insulin receptor substrate-1 (IRS-1)のチロシンリン酸化が低下していた。IRS-2については明らかな差異を認めなかった。トランスジェニックマウスの肝臓内には炎症性サイトカインの一つ、tumor necrosis factor (TNF)-αが増加しており、マウスに抗TNF-α抗体を一週間前に投与したところ、インスリン抵抗性の改善を認めた。また、IRS-1のチロシンリン酸化もある程度回復した。TNF-αがインスリン抵抗性の一因と考えられるが、その由来は明らかにできず、また、抗TNF-α抗体投与によるインスリン抵抗性改善が肝発癌を抑制できるか否かは明らかにできていない。C型肝炎ウイルス(HCV)の唯一の肝発癌モデルである、HCVコア遺伝子を導入したトランスジェニックマウスにおける、インスリン刺激時のインスリン受容体以下の細胞内シグナルを検討した。対照マウスと比べてトランスジェニックマウスでは、insulin receptor substrate-1(IRS-1)のチロシンリン酸化が低下していた。トランスジェニックマウスの肝臓内には炎症性サイトカインの一つ、tumor necrosis factor(TNF)-αが増加しており、マウスに抗TNF-α抗体を事前投与したところ、インスリン抵抗性の改善を認めた。TNF-αがインスリン抵抗性の一因と考えられるが、その由来は明らかになっていない。HCVコア蛋白定常発現肝癌由来培養細胞においても、インスリン刺激時のIRS-1チロシンリン酸化は低下していることを確認した。これについても炎症性サイトカインの検討を行っている。酸素電極を用いるin vitroの検討で、HCVコア蛋白によるミトコンドリア電子伝達系complex Iの抑制が示されているが、現在のところインスリン抵抗性との関連は明らかになっていない。
瘤化大動脈における肋間・腰動脈の偏位に関する研究

アダムキービッツ動脈は前脊髄動脈の血流を補って脊髄の胸腰部を養う重要な動脈であるが、それを含め肋間・腰動脈から脊髄に至る動脈路全体を組織学的に検討した報告はない。通常実習解剖体99体および胸部・腹部大動脈瘤を有する解剖体16体を用い、肉眼的にアダムキービッツ動脈、肋間・腰動脈、前脊髄動脈を培出し分節動脈の存在部位と、アダムキービッツ動脈合流部の頭尾側における前脊髄動脈内径を調べた。またこれら標本のうち通常標本32体および大動脈瘤標本11体について、内膜・中膜面積を計測し、各動脈の組織構築の特徴について検討した。アダムキービッツ動脈の88.9%はTh8-L1の範囲に親動脈が存在し、左側に局在していた(左76.3%)。前脊髄動脈の内径はアダムキービッツ動脈合流部の頭側では平均0.3±0.1mm、同様に尾側では0.5±0.1mmであったが、合流部の頭側が尾側より太い前脊髄動脈が7本認められた。動脈壁の厚さに占める内膜の比率は、アダムキービッツ動脈が33.2%、肋間・腰動脈が17.2%であった。アダムキービッツ動脈の内膜は抗平滑筋アクチン免疫染色陽性構造を多数含んでいた。内膜の厚さは親動脈とアダムキービッツ動脈で個体差が大きく、特にアダムキービッツ動脈では突出して厚い例が存在した。親動脈の中膜が相対的に厚い(薄い)症例では、アダムキービッツ動脈の中膜は相対的に薄い(厚い)傾向にあった。これまで前脊髄動脈は、合流部動脈は、合流部頭側が非常に細い、あるいは途絶えているといわれてきたが、合流部頭尾側径にあまり変化がない、あるいは尾側がやや細い症例を認めた。これらの症例では手術の際に親動脈を再建せずとも、前脊髄動脈により脊髄血流が維持されると考えられた。アダムキービッツ動脈はその厚い内膜の弾性によって、大動脈側の血行動態や組織構築の変化に対するバリアないしモデレータとして、脊髄腰膨大に至る動脈路に介在していると考えられた。胸腹部大動脈瘤手術後の対麻痺の発症には、脊髄の栄養血管である胸腰部肋間動脈およびAdamkiewicz動脈が関与しており、詳細な解剖学的研究が行われてきているが、大動脈瘤症例におけるそれらの動脈の組織学的・病理学的な研究は少ない。われわれは大動脈瘤を伴った実習用解剖体から、胸腰部肋間動脈、Adamkiewicz動脈、前脊髄動脈を摘出し、組織学的な変化に注目して病理学的研究を行っている。標本は、国内の解剖学実習施設(北海道医療大学、新潟大学、群馬大学、秋田大学、広島大学、近畿大学、琉球大学、本大学)で採取した。そのうち外科的に人工血管置換術の適応があるものは4例であった。H-E染色およびElastica-van-Gieson染色後、光学顕微鏡で観察した。他に、コントロール群として、10例の非大動脈瘤合併症例より標本を摘出し、同様に観察した。大動脈瘤症例は全て80歳以上で、動脈硬化性変化による大動脈瘤を伴っていた。肋間動脈の内膜の軽度肥厚は、大動脈群、コントロール群ともに認められたが、Adamkiewicz動脈における内膜の軽度肥厚や内弾性板の変形は、大動脈群の一部に認めた。