hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CuInS_2系薄膜太陽電池の高効率化に関する研究

量産性に富む2段階法によりCuInS_2系薄膜を製作し、これを光吸収体として用いて薄膜太陽電池を製作して12.25%までの変換効率を達成した。これは2段階法に前駆体薄膜への少量のGaの添加およびRTP(Rapid Thermal Process)を新たに導入することにより平坦かつ結晶性に優れたカルコパイライト薄膜を得て実現したものである。薄膜太陽電池においてCdSバファー層と光吸収体の間に極薄Zn化合物膜を挟んだ複合構造のヘテロ接合を用いることにより、ダイオードの理想係数および暗電流密度を減少、その結果、効率を12.1%まで改善することができた。従来の有害なCdSに代えて、溶液成長法によりZn(S, O, OH)およびIn(S, O, OH)極薄膜をバッファー層として光吸収体薄膜上に堆積した構造のヘテロ接合において、伝導帯のバンドオフセットをXPSにより測定し、それぞれ0.4eVのcliffおよび0.8eVのenergy spikeを観測した。前者(後者)のバッファー層を用いたCuInS_2薄膜太陽電池において、変換効率それぞれ7%および10.1%が得られた。なお、前者(後者)の場合、接合の熱処理(光吸収体表面の沃素処理)が必要であった。本研究において製作された薄膜太陽電池の容量-電圧特性、電流-電圧特性、スペクトル光応答などの諸特性を理論的に説明する模型を提案した。これは、ヘテロ接合界面にn型CuInS_2層が存在することを前提としたものであり、接合電界の減少とともに開放電圧が増加すると言う実験結果を定性的に説明できた。前駆体としてCu-In-Cu-In-Cu-GaS_X積層膜〔Cu/(In+Ga)=1.2〕を用い、Cu(In_<1-X>Ga_X)S_2薄膜を硫化法で製作した。ここで、前駆体薄膜の温度を硫化温度まで上昇させるのに、通常の抵抗加熱炉および赤外線加熱炉を用いた。後者すなわちRTP(Rapid Thermal Process)の場合、温度上昇率を7°C/minまで、前者より一桁ほど高くすることができる。硫化物薄膜の表面には突起物の成長が少なくなり、比較的平坦性に優れた薄膜が得られた。なお、突起物の化学組成は周囲の母体の組成と比べるとよりIn過剰であった。表面が平坦な薄膜を光吸収体とするヘテロ接合太陽電池を製作し、12.3%までの変換効率を達成した。ここで、Gaの組成Ga/(In+Ga)は名目上0.1であったが、Mo被覆ソーダガラス基板の表面近傍に多く分布していることがXPS(X ray photoelectron spectroscopy)によるdepth profileの分析から分かった。薄膜太陽電池の接合容量のバイアス電圧依存性を測定することにより、接合はMo被覆基板を用いたときには階段接合で、白金基板上を用いたときには直接傾斜接合で近似できることを明かにした。また、薄膜太陽電池の接合界面における電界強度の大きさが、太陽電池の開放電圧を決定する重要な要因であることを空乏層理論に基づいて明かにした。この結果から、白金箔基板上に得られた厚いCuInS_2薄膜を光吸収体とする太陽電池において、755mVまでの従来に比べてかなり高い開放電圧が達成されたことを説明できた。さらに、接合の形成に先立つ光吸収体表面の化学処理が、接合の光電特性や容量-電圧特性に与える影響について議論した。一部のGaドープCuInS_2薄膜太陽電池において、その分光学的光応答が波長の増加とともに増加することを中間波長領域で見いだした。これはヘテロ接合界面にn型dead layerの存在を仮定することで説明された。CuInS_2薄膜に少量添加したGa成分が薄膜の性質に及ぼす影響について研究した。

ソーダガラスにMoコート膜を付けた基板上に金属積層膜を蒸着し、この前駆体膜に硫化処理を施して作成した。ここで、金属GaのほかにGaS膜を積層膜の最表面または底部に置いた。金属Gaの場合、Ga/(Ga+In)=0.01 0.03の割合で底部に置いたとき薄膜のXRDピークの半値幅がもっとも低くいこと、また、GaSと比較してGa組成が膜厚内で均一な分布を示した。さらに、これらの少量添加は試料表面に出現する突起物の密度および高さを減少させる効果があることを見い出した。薄膜太陽電池の光吸収体にNaFまたはNa_2S・9H_2Oを添加し、その性能に及ぼすNa不純物の効果について研究した。ソーダガラスにMoコート膜を付けた基板上にこの不純物を真空蒸着し、さらにIn_2S_3およびCuを総膜厚2μm、6層を堆積させた。その後この前駆体膜に硫化処理を施して薄膜太陽電池を作成した。前駆体膜のCu/In比が1.05以下の場合、薄膜太陽電池の変換効率はNaFの添加により向上した。さらに、Na化合物の添加により、光吸収体膜の抵抗率は増加し、正味のアクセプタ濃度は減少することを見い出した。CuInS_2薄膜太陽電池のバファアー層を従来のCdSから無害な物質Zn化合物Zn(O,OH,S)またはIn化合物In(O,OH,S)に置換する研究を行った.これらはすべて溶液成長法によって製作した.X線電子分光法(XPS)分析により,これらの化合物薄膜には酸素が混入しており,それぞれZnOとZn(OH)_2,およびIn(OH)_xの形態をとっていることがわかった.Zn化合物では約120°Cで吸着水が除去でき,熱処理温度を高くするとともに,Zn(OH)_2はZnOに転化した.また,熱処理によってバッファー層とCuInS_2光吸収層のへテロ界面で相互拡散が起こっていることをXPSで深さ方向の元素分布を測定することにより明らかにした.これらの化合物層はCdS層と比較して広い禁制帯幅を持っており,太陽光スペクトル中の青い波長帯に対して高い透過率を示すので,太陽電池の収集効率を高めるのに有利である.ヘテロ界面での伝導帯の不連続値はZn化合物バッファーの場合+0.44eVのクリッフ,In化合物バッファーの場合,-0.79eVのエネルギースパイクとなっていることを見い出した.まず、Cu/In前駆体積層膜にGaまたはGaSを加えて硫化する2段階法を用いてCuInS_2薄膜を作製したCu/III族比が1.2以下である場合でもGaをIII族組成比0.05程度添加することによりIn化合物の異相による突起の生成は抑制された。この傾向はGa源としてGaSを用いた場合よりも金属Gaを用いた場合の方が顕著であった。つぎに、金属前駆体薄膜にNaF極薄膜を導入する効果について調べた。その結果、NaFのみの添加は太陽電池の性能をむしろ劣化させること、また、同時に酸素を導入することによりその劣化は抑制されたが特性改善には必ずしも繋がらないことが分かった。溶液成長法によりZn(S, O, OH)およびIn(S, O, OH)極薄膜をバッファー層として光吸収体薄膜上に堆積した構造のヘテロ接合について、伝導帯のバンドオフセットをXPSにより測定し、それぞれ0.4eVのcliffおよび0.8eVのenergy spikeを観測した。前者(後者)のバッファー層を用いたCuInS_2薄膜太陽電池において、変換効率それぞれ7%および10.1%が得られた。
定量的マクロイメージングを利用した新規Rubisco分解機構の分子遺伝学的解析

本研究では、GFPでラベルしたRubiscoを発現するシロイヌナズナ形質転換体を利用した定量的マクロイメージングにより、老化時にRubisco量が減少しない変異体「stay-Rubisco mutant」を単離し、原因遺伝子を同定することを目的としている。今年度は、これまで獲得したstay-Rubisco mutant候補系統に対し、SDS-PAGEによる葉内Rubisco量の定量、および葉の老化の指標となるクロロフィル含量の定量、とを行うことで詳細な表現型解析を行った。その結果、昨年度にRubisco分解が遅延することを確認していた2系統は、Rubisco分解特異的ではなく葉の老化全体が遅れている変異体であることが確認された。一方、未解析であったstay-Rubisco mutant候補系統の戻し交配F3世代において両定量解析を進めた結果、野生体の葉では成熟期の約25%までRubiscoが減少する老化期においても、Rubisco量が野生体の約2倍残存している系統を3系統、4.9倍残存している系統を1系統、新たに単離した。特に後者の1系統についてはクロロフィルの減少度合に比べてRubiscoの減少が明らかに遅延しており、Rubisco特異的に減少が抑制されている変異体であった。このような変異体が単離された例はこれまでなく、本研究において、Rubisco分解機構の解明における極めて重要な進展があったと言える。今年度はまず、EMSによる突然変異誘発処理を行い、解析に用いるM1種子を得た。また、変異体スクリーニング系の検討を行い、自然老化過程においては葉の老化とともにGFP蛍光強度がRubisco-GFPの量を正確に反映して減少していくことを、窒素欠乏条件については、水耕栽培で栽培した植物体に窒素欠乏処理を施すことで老化促進とともにGFP蛍光強度の減少が促進されることを確認した。これらのことから、自然老化、窒素欠乏処理による選抜系の確立に成功した。両選抜系を用いて、M1種子から栽培したM2植物体の葉において、Rubisco-GFPが残存する変異体を選抜した。選抜方法としては、実体蛍光顕微鏡により大量の植物体から候補を絞った後に、蛍光イメージングシステムにより正確なGFP蛍光強度を検出するという方法を確立し、効率的な変異体スクリーニングが可能になった。この方法を用い、これまで自然老化過程において約6,000個体、窒素欠乏時について約4,000個体のM2個体を解析し、約80個体のstay-Rubisco mutant候補株を得た。その約10個体については親株との戻し交配を行い、stay-Rubiscoの表現型が遺伝的に分離することを確認した。以上の結果から表現型解析に十分な変異体を獲得することに成功したといえる。今年度は、昨年度までに獲得したstay-Rubisco mutant系統についてより詳細な表現型解析を行った。これまで得られていた約80系統の変異体系統について、順次親株との戻し交配を行い、約60系統において、GFPでラベルしたRubiscoの蛍光強度を指標としたstay-Rubiscoの表現型が遺伝的に分離することが確認された。その中で20系統の個体については、可溶性タンパク質画分を抽出後SDS-PAGEによって分離しRubiscoタンパク質の定量を行うことで、実際に老化時の葉のRubisco減少が遅延するかを確認した。その結果、Rubiscoの減少が野生体に比べて遅れる系統が2系統得られたが、これらの個体では葉の可視的老化の指標となるクロロフィルの減少も同時に遅延していた。また他に、葉の老化時のRubisco減少速度は野生体とほぼ同程度であるが、その量が野生体に比べて高く推移する変異体が3系統得られた。以上の系統については、Rubisco分解に関与する新規因子の特定が期待される変異体系統であるかを明らかにするために、さらに戻し交配を進め表現型の解析を進める必要がある。また以上の定量解析が終了していない系統が多数有り、さらなる表現型解析と変異体選抜を進める必要がある。
研究用原子炉のデコミッショニングの最適化

本研究では、放射性廃棄物管理において未解明の重要な問題である研究用原子炉のデコミッショニングに関し、資料調査、データ収集、発生量の試算などにより基礎的な知見を得た。発電用原子炉や放射性物質取扱い施設の解体について文献調査により施設解体時に発生する放射性廃棄物の基礎的なデータを収集し、その発生量、種類、放射能量などの情報を炉心タンク、生体遮蔽、ポンプ、配管などの小さな部分ごとに体系的に分類評価し、分類方法や放射能レベル区分について検討した。また、わが国における放射性廃棄物処分体制の現況を調査するため、動燃幌延高レベル廃棄物貯蔵施設および日本原燃六ヶ所低レベル貯蔵施設の現地調査を行い、放射性廃棄物処分の方法、受け入れ態勢、廃棄物の性状・分類、将来予想等について資料、情報を収集した。これらの検討結果に基ずいて、ケーススタディとして、5MWt級の試験研究用原子炉を取り上げ、、施設の微小部分ごとに発生する廃棄物の材質、発生量を試算した。放射能レベルについては、製造時の図面に元づいて各部分の大きさを積算し、その場所の熱中性子フラックスを積算運転時間から放射化量を計算し、放射能レベルを推定した。その結果、解体にともなう総廃棄物量は約1万トンであるが、大部分は非放射性廃棄物に分類される、建屋の解体により発生するコンクリートであることがわかった。これを除くと廃棄物量は約1000トンであり、1000Bq/g以上の比放射能を持つものは約50トンとなった。このうち98%は生体遮蔽コンクリートであり、残りは炉心を構成するアルミニウムやステンレス等の金属類である。
古生物試料を用いた個体変異の統計的解析の教材化

生物の生活や進化の最小単位は個体群である。しかし、中等教育において実感を伴った個体群の学習が展開されているとは言い難い。本研究では大学12年を対象に、高校卒業レベルの数学力で対応できる解析を通して、個体変異と成長に関わる教育プログラムの開発・実践を試みた。統計ソフトに頼らずに、すべて電卓計算で行うこととした。まず、貝類や腕足動物化石の集団標本の観察から、それぞれ殼形態に個体変異があることを定性的に実感させた。その上で、千葉県北部から産出する第四紀二枚貝化石の定量的な解析を行った:(1)N>40で、ノギスを用いて殼の長さと幅を計測し、散布図(普通目盛と両対数目盛)に示す。相対成長式を求めて、等成長(プロポーションが一定)か不等成長(プロポーションが変化)かを判断する。等成長とみなせるものについて、殼の長さと幅の比について(2)平均値と標準偏差の算出、ヒストグラムの作成を行う。(3)サンプルが正規分布する母集団を反映しているのかを客観的に判断するために、カイ二乗検定を行う。アンモナイトの殼体には個体発生の全ての過程が記録されている。材料は北海道産デスモセラスとし、母石から化石を剖出した後、正中断面試料を50個体作成した。正中断面標本を実体顕微鏡で観察し殼体のつくりを理解した上で、試料の中心部に見える孵化時の殼体サイズ(1mm前後)を計測した。このデータを使って、上記(2)、(3)の解析を行った。化石試料を用いる利点として、腐敗のリスクがないので繰り返し試料を使えること、非日常的な試料を扱うことで知的好奇心が喚起されること、現生生物学も古生物学も生命現象を探究する分野であって基本概念を共有していること、が挙げられる。本課題のテーマは「生物」、材料は「地学」、手法は「数学」である。今回開発したプログラムによって自然の探究には教科・科目の間に垣根がないことを実感できると期待される。
エンドトキシンによる多臓器不全に対するリドカインの効果

本研究はリドカインの多臓器不全に対する有効性を検証するために行われた。白ウサギ17例にエンドトキシン(E.Coli由来)を持続静注し多臓器不全を作成した。このモデルにリドカイン静脈内持続投与(9例)を施行しその効果を生理食塩水投与群(8例)と比較検討したところ以下の結果を得た。検討臓器としてはエンドトキシン静注開始24時間後の肺、肝、腎とした。肺障害に関しては血液ガスデータ(PaO2)、コンプライアンス、肺の乾湿重量比はリドカイン群で高値を示した。また気管支肺胞洗浄液中の白血球、アルブミン、インターロイキン-6、インターロイキン-8はリドカイン群で低値であった。肺組織障害(光顕)の軽減が見られた。肝障害に関しては血液中の酵素(GOT, GPT)の上昇がリドカイン群で低値であり光顕レベルにおいて肝組織障害の軽減が見られた。腎障害に関しても血液中の酵素(Gr, BUN)がリドカイン群で低値であり腎組織障害の軽減が見られた。このようにリドカイン静脈内持続投与はエンドトキシン肺・肝・腎障害を軽減した。肺、肝、腎各組織のミエロペルオキシダーゼ活性がリドカイン群で低値でありリドカインの白血球機能を抑制する作用がこの効果に深く関わっていると考えられた。また12例のウサギの死亡率をエンドトキシン投与の有無(6例ずつ)で比較したところエンドトキシン投与2日後に生理食塩水投与群6例中4例のウサギが死亡した。リドカイン群は6例中2例のウサギが死亡した。死亡率の改善傾向はみられたが有意なものではなかった。さらに副作用の検討ならびに安全性の評価を行う必要があると思われた。平成7年度は白ウサギ10例にエンドトキシン(E.Coli由来)を持続静注し多臓器不全を作成した。このモデルにリドカイン静脈内持続投与(5例)を施行しその効果を生理食塩水投与群(5例)と比較検討したところ以下の結果を得た。検討臓器としてはエンドトキシン静注24時間後の肺、肝、腎とした。肺障害に関しては血液ガスデータ(PaO2)、コンブライアンス、肺の乾湿重量比はリドカイン群で高値を示した。気管内洗浄液中の白血球数、アルブミンはリドカイン群で低値であり、肺組織(光顕)の軽減が見られた。このようにリドカイン静脈内持続投与はエンドトキシン肺障害を生化学的、生理学、組織学的に軽減した。肝障害に関しては血液中の酵素(GOT,GPT)の上昇がリドカイン群で低値であった。腎障害に関しても血液中の酵素(Cr,BUN)がリドカイン群で低値であった。このようにリドカイン静脈内持続投与はエンドトキシン肝障害、腎障害を生化学的に軽減した。また、8例のウサギの死亡率をエンドトキシン投与の有無(4列ずつ)で比較したところエンドトキシン投与2日後に生理食塩水投与群4例中2例のウサギが死亡した。リドカイン群は4例中1例のウサギが死亡した。リドカインはエンドトキシンによる肺、肝、腎障害を軽減させ死亡率の改善に寄与した可能性がある。8年度は気管内洗浄液中のサイトカイン濃度の比較、肝腎組織の評価及びメカニズムに関して調査したい。平成7年度にひきつづき本研究はリドカインの多臓器不全に対する有効性を検証するために行われた。平成8年度は日本白色ウサギ7例にエンドトキシンを静注して多臓器(肺・肝・腎)不全を作成しリドカイン静脈内持続投与4例の効果を検討した。生理食塩水投与群3例をコントロールとした。

本年度は評価項目としてはエンドトキシン静注24時間後の肝組織、腎組織、気管支肺胞洗浄液中のサイトカイン、アルブミン、各組織のミエロペルオキシダーゼ活性(白血球の組織集積度を反映する)とした。リドカイン投与群で光顕レベルにおいて肝組織、腎組織障害の軽減が見られた。また気管支肺胞洗浄液中のアルブミン、インターロイキン-6、インターロイキン-8はリドカイン群で低値であった。肺、肝、腎各組織のミエロペルオキシダーゼ活性もリドカイン群で低値であった。このようにリドカイン静脈内持続投与はエンドトキシンによる多臓器不全を生化学的、組織学的に軽減したがこれにはリドカインの白血球機能を抑制する作用が深く関わっていると考えられた。また12例のウサギの死亡率をエンドトキシン投与の有無(6例ずつ)で比較したところエンドトキシン投与2日後に生理食塩水投与群6例中4例のウサギが死亡した。リドカイン群は6例中2例のウサギが死亡した。死亡率の改善傾向はみられたが有意なものではなかった。さらに副作用のチェックならびに安全性の評価を詳しく行う必要がある。
概日ペースメーカーニューロンにおける細胞内pHリズムと活動電位リズムの相関解析

本研究では、キイロショウジョウバエの体内時計を制御する中枢時計ニューロン(LNs)における蛍光イメージング実験や電気生理的解析を介して、ミトコンドリアのカリウム-プロトン交換輸送体であるLETM1のノックダウンにより、1)恒暗条件下での歩行活動のフリーランリズムが長周期化すること、2)LNs特異的に見られる細胞内pHリズムが抑制されること、3)細胞外pH依存的なLNsの活動電位発火頻度変化が抑制されることなどを明らかとした。本研究結果は、LNsの体内時計リズム形成機構に細胞内pHとミトコンドリアLETM1が関与する可能性を示唆している。本研究では、ショウジョウバエ体内時計ペースメーカーニューロン(LNv)において観察された細胞内pHリズムが、活動電位リズムをはじめとする概日振動機能に果たす役割を明らかにすることを目的として、まず、LNvの活動電位を記録・解析する電気生理実験装置のセットアップに取り組んだ。現在、除振台と蛍光正立顕微鏡の移設、ノイズを除去するためのステンレスメッシュによる電磁シールドの設置などを行っている。次に、細胞内pHリズムがLNv特異的であるかどうかを検証するために、非-時計ニューロンであり、睡眠覚醒リズム制御に関与するドーパミンニューロン特異的な発現ドライバーを用いてdeGFP4を発現させたショウジョウバエ系統を作出し、その中枢神経系組織培養を用いてpHイメージングを行った。その結果、ドーパミンニューロンにおいては明瞭なpH振動は観察されず、ほぼ一定の細胞内pHを示したことから、細胞内pHリズムがペースメーカーニューロン特異的であることが示唆された。また、ショウジョウバエの歩行活動リズムは、最も一般的に用いられる概日行動リズムの指標であるが、本学には、これまでわずか24チャンネルの手製の計測装置があるのみであった。そこで、新たにコマーシャルの活動モニターを導入することにより、合計108チャンネルの歩行活動自動計測システムのセットアップを実施し、複数の変異体系統の行動リズム変異の効率的な解析を可能とした。このシステムを用いて、細胞内pHリズム形成に関与すると考えられる4候補遺伝子に対するRNAiとDicer2を、LNv特異的に共発現させたノックダウン系統の歩行活動リズム解析を行った。その結果、ミトコンドリアのカリウム-プロトン交換輸送体LETM1をノックダウンした系統において、恒暗条件下における歩行活動リズム周期が有意に長周期化することが明らかとなった。本研究計画の第一段階である電気生理実験装置のセットアップにおいては、現在、電気信号増幅器やデータ取得装置の設置、除振台や蛍光正立顕微鏡の移設、ノイズを除去するための電磁シールドの構築などのセットアップを行っている段階である。本研究は平成27年度秋スタートであることから、このペースは計画の範囲内である。次年度の早い段階でセットアップを完了する見込みであり、今後は、その電気生理実験装置を用いて、ショウジョウバエ体内時計ペースメーカーニューロン(LNv)におけるイメージングおよびwhole-cellパッチクランプ解析を行い、細胞内pHリズムと活動電位リズムの相関関係を明らかにする予定である。電気生理実験装置のセットアップに加え、ショウジョウバエ歩行活動自動計測システムのセットアップを実施した。ショウジョウバエの歩行活動リズムは、最も一般的に用いられる概日行動リズムの指標であるが、本学には、これまでわずか24チャンネルの手製の計測装置があるのみであり、多くの変異体系統のリズム変異を解析するには非常に長い時間を必要としていた。そこで、新たにコマーシャルの活動モニターを導入することにより、これまでの4倍以上の規模の合計108チャンネルの歩行活動自動計測システムのセットアップを完了した。これにより、細胞内pH調節に関与すると考えられる候補遺伝子に対するノックダウン系統をはじめ、複数の系統をより効率的に行動リズム解析することを可能とした。また、非-時計ニューロンとして、ドーパミンニューロン特異的に蛍光pHセンサータンパク質deGFP4を発現させた系統を作出し、6個体、計12個のドーパミンニューロンにおいて、LNvと同様にpHイメージングを実施した。その結果、調べたすべてのドーパミンニューロンは明瞭なpH振動を示さず、細胞内pHリズムがLNv特異的であることが示された。本研究では、キイロショウジョウバエの体内時計を統合する中枢時計ニューロン(LNs)に見られる細胞内pHリズムが、活動電位形成などのLNsの最終的な概日性出力に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。まず、pH感受性蛍光タンパク質を用いたイメージング実験の結果、非-時計ニューロンでは細胞内pHはほぼ一定であったことから、細胞内pHリズムがLNs特異的なものであることが示された。ショウジョウバエ歩行活動記録システムを新規導入し、細胞内pH調節に関与すると考えられる4候補遺伝子に対するRNAiを、LNs特異的に発現させた系統の行動リズム解析を行った。その結果、ミトコンドリアのカリウム-プロトン交換輸送体LETM1をノックダウンした系統において、フリーランリズムが有意に長周期化することが明らかとなった。また、免疫組織化学的解析の結果、LETM1ノックダウンがLNsにおけるコア時計タンパク質PERIODおよびTIMELESS発現リズムの振幅減少あるいは位相変位を引き起こすことが明らかとなった。さらに、新たに電気生理実験装置を構築することにより、LNsのwhole-cellパッチクランプ解析を可能にし、異なる細胞外pH条件下でのLNs活動電位記録を試みた。その結果、LNs自発的神経発火は、細胞外pH依存的にその頻度が増加し、この頻度変化はLETM1ノックダウンにより消失することが示された。

また、光による発火頻度増加応答(CRY応答)を解析した結果、細胞外pHが酸あるいはアルカリに傾いた条件下では、CRY応答が有意に減少することが分かった。本研究結果は、LNsの細胞内pHリズムが時計遺伝子の分子振動およびニューロン活性と連動していることを示し、分子振動と神経活動出力をリンクさせる新たな細胞内メカニズムとして、細胞内pHとLETM1が関与する可能性を強く示唆している。本研究では、キイロショウジョウバエの体内時計を制御する中枢時計ニューロン(LNs)における蛍光イメージング実験や電気生理的解析を介して、ミトコンドリアのカリウム-プロトン交換輸送体であるLETM1のノックダウンにより、1)恒暗条件下での歩行活動のフリーランリズムが長周期化すること、2)LNs特異的に見られる細胞内pHリズムが抑制されること、3)細胞外pH依存的なLNsの活動電位発火頻度変化が抑制されることなどを明らかとした。本研究結果は、LNsの体内時計リズム形成機構に細胞内pHとミトコンドリアLETM1が関与する可能性を示唆している。まず、前年度に引き続き、whole-cellパッチクランプ法によるショウジョウバエ体内時計ペースメーカーニューロン(LNv)の活動電位解析に必要な電気生理実験装置のセットアップを行う。これまでの実験により、LNvの自発的神経発火頻度が細胞外pH依存的に変化し、この変化がLNs特異的ミトコンドリアLETM1ノックダウンにより抑制されることが示唆されている。そこで、セットアップした実験装置を用いて、蛍光イメージングにより細胞外pHを変化させた場合の細胞内pHを測定すると同時に、自発的神経発火頻度の記録・解析を行い、細胞内pHとニューロン活性の関係性を明らかにする。LETM1ノックダウン系統においても同様の解析を行い、LETM1が細胞内pH調節と神経発火頻度変化に及ぼす影響を調べる。さらに、時計遺伝子の変異体をバックグラウンドに持つ系統を作出し、これを用いてLNvの細胞内pH測定や電気生理的解析を行うことにより、時計遺伝子の転写翻訳リズムと細胞内pHリズムの関係性を検討する。また、LNvにおけるコアの時計タンパク質の時刻依存的な発現の免疫組織化学的解析を行い、LETM1および細胞内pHが時計遺伝子の分子振動に及ぼす影響について明らかにする。また、細胞内pHリズムがLNvの既知の概日制御機構に及ぼす影響について検討する。ショウジョウバエの概日リズム制御機構においては、概日光受容器であるクリプトクロム(CRY)が、分子時計リセットするのに加え、分子時計を介さず直接的に光によりLNvの自発的神経発火を制御していることが明らかとなっている。そこで、コントロールおよびLETM1ノックダウン系統を用いて、異なるpH条件下における光による神経発火頻度増加応答を解析し、細胞内pHがCRY機能に及ぼす影響とそれに対するLETM1の関与について検証する。28年度が最終年度であるため、記入しない。時間生物学28年度が最終年度であるため、記入しない。
市町村における市場を活用した住宅法システムの研究

住生活基本法が示す、1良質な住宅の供給による安心・安全な都市住宅の確保、2良好な住環境の形成、3既存住宅の流通促進、4住宅セーフティネットの構築による居住の安定の確保という視点に立脚して、特に市町村における有効な住宅政策のあり方を探求する。1は集合住宅や公共住宅を中心とする耐震改修の促進、宅地の耐震化(液状化・土砂崩れ対策)、2はコンパクトシティと住環境(インフラ)の維持・管理、空き家・ごみ屋敷などの管理不全不動産(所有者不明土地)への対処、3は民泊やシェアハウスのような新しい形態の居住の普及促進、4は公営住宅、仮設住宅・災害公営住宅、サービス付き高齢者向け住宅などの社会福祉政策へと繋がる。
社会福祉士のスーパーバイザー養成プログラムの開発と評価

これまで研究者や社会福祉士の研究協力を得ながらスーパーバイザー養成プログラムを開発してきたが、今年度は、昨年度のプログラム評価に基づいて、プログラムの内容と方法を修正したうえで実施し、評価を行った。最終的に完成したプログラムは、次の二つから構成されている。1.講義・演習・模擬スーパービジョンを通して、スーパーバイザーに求められる基礎的な知識と技能の獲得・定着をめざす基礎研修。2.プログラム参加者がスーパーバイザーとして実施したスーパービジョンについて、小グループのなかでベテランのスーパーバイザーからスーパービジョンを受けるプログラム。1.2.ともに、参加者募集に応募し研究協力に同意した社会福祉士を対象に、研究班メンバーおよび見識・経験ともに豊かな研究協力者が講師とスーパーバイザーを務めて、それぞれ2回ずつ実施し、1.に計29名、2.に計27名が参加した。計4回のいずれにおいても9割以上の参加者が5段階評価のうち最高評価の「よかった」と答え、プログラム終了後に行った参加者のフォーカス・グループ・インタビューの結果からは、スーパービジョンの遂行に役立つ学習が進んだことが示されていた。また、スーパービジョンの先駆者4名をシンポジストとして、スーパービジョンの現状と今後の方向性について検討するシンポジウムを開催した。100名近い参加者があり、活発な質疑応答がなされ、アンケート回答者70名のうち9割以上がシンポジウムについてよかったと答えた。このシンポジウムでは、スーパービジョンに通底するものとともに多様性が明らかになり、今後の取り組みの方向性についての示唆が得られた。今後は、このシンポジウムの結果を参考にしながら、開発したプログラムのさらなる改善と普及に取り組むことが必要である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。社会福祉士のスーパーバイザー養成プログラムの開発をめざして、先行研究から得た知見と研究者らのスーパービジョン経験に基づき、事前研修(1日)とスーパービジョンの実践・振り返り(2日)から構成されるプログラム案と評価指標を作成し、そのパイロットテストを行った。パイロットテストでは、福祉専門職のスーパービジョンについての見識と経験をあわせもった大学教員(2回実施で計13名)に事前研修「上級スーパーバイザー養成研修」(講師は研究班メンバー)を受講してもらい、プログラムの内容や運営、評価の指標等について意見を求めた。そして、その意見に基づいてプログラム案を修正した。また、これらの教員にスーパービジョンの実践として「更新スーパービジョン(集合研修方式)」でスーパーバイザーとして、一人で3,4名のスーパーバイジーに個別スーパービジョンを行ってもらった。スーパービジョン終了後には、グループでの振り返りを行い、プログラムの内容や実施にかかわる課題について協議した。これらの評価を通して、プログラム案および評価指標を大幅に改善することができた。当初の研究計画では個別スーパービジョンだけを対象としていたが、グループダイナミクスの重要性と福祉現場の現状を鑑み、また、集合研修方式のメリットが大きいことが明らかになったことにより、研究期間中に新たにグループスーパービジョンのモデル事業と評価を行うことになった。まずは実態把握のために3月よりグループインタビューによる情報収集を開始した。この情報に基づいてモデル事業について検討する予定である。研究計画では、プログラム案(上級スーパーバイザー養成研修と更新スーパービジョンのセット)のパイロットテストを2回実施する予定で、1回目は計画通りに実施できたが、秋に実施予定だった2回目の更新スーパービジョン(集合研修方式)の応募者が少なく、延期となった。しかし、2回目については、上級スーパービジョン養成研修を3月に実施し、更新スーパービジョンは平成27年度内にはできなかったが、平成28年4月中旬に実施することになり、おおむね順調に進展しているといえる。本研究では、前半2年間でプログラムを開発し、後半2年間でその効果測定を行ってプログラムをより効果的で運用しやすいものへと改善することをめざしている。2年目となる平成28年度は、これまで開発した社会福祉士のスーパーバイザー養成プログラムを実施して、そのプロセスと結果について評価した。プログラムは、事前研修とスーパービジョン実践から構成されており、それぞれ2回ずつ実施した。1回目の事前研修「上級スーパーバイザー養成研修」では、スーパービジョンについての見識と経験が豊かな研究者9名にプログラム受講を体験してもらい、プログラムについての意見をフォーカス・グループインタビューにより聴取した。その意見やこれまで得られた知見を参考にして、事前研修に新たな演習を追加してプログラムを再構成した。2回目の事前研修については、まず社会福祉士対象に「スーパーバイザー研修」を開催し、その受講者のなかから研究協力に同意した18名を対象に、再構成したプログラムを実施した。参加者によるプログラムの全体評価は5段階のうち平均4.65と高く、事前研修については概ね基本形ができたといえる。スーパービジョン実践については、研究班が企画し、講師・スーパーバイザーも務める「更新スーパービジョン:集合研修方式」(認定社会福祉士認証・認定機構主催)を2回実施した。事前研修を受講した研究者(計15名)にスーパーバイザーを依頼し、終了後にはフォーカス・グループインタビューを行って、この方式やスーパービジョンについての意見を聴取した。また、グループ・スーパービジョンの導入を視野に入れてモデル事業を実施し、課題の整理を行った。以上のプログラム実施を通して得られた情報をもとに、プログラムの内容や方法について修正を行い、これから行うプログラム評価の準備を行った。計画どおり、プログラム(事前研修、スーパービジョン実践、グループ・スパービジョンのモデル事業)を2回ずつ実施して評価・修正することができた。

ただし、スーパービジョン実践に関しては、制度上の制限および実践上の課題により、当初予定していたように、現任の社会福祉士を対象として実施することができなかった。しかし、課題が明確になったことにより、今後の取り組みの方向性についての検討を十分に進めることができた。今年度は、郵送調査を実施するとともに、開発したプログラムを試行した。郵送調査については、社会福祉士のスーパービジョン(以下、SVとする)の実態を把握するために、認定社会福祉士認証・認定機構に登録されているスーパーバイザー493名を対象とする「スーパーバイザー実態調査」と日本社会福祉士会に登録されている認定社会福祉士484名を対象とした「スーパーバイジー実態調査」を実施した。回答したスーパーバイザー217名(回収率44%)のうち、認定社会福祉士が誕生してからの4年間でSVを実施したのはほぼ半分の115名だった。スーパーバイジー回答者220名(回収率45%)のうち212名(97%)がスーパービジョンの必要性を認めながら、認定あるいは更新のためのスーパービジョンを受けた経験がないものが138名(62%)を占めており、SVの実施状況は低調であることが明らかになった。プログラムは、先行研究および本研究で収集したデータ等を考慮した結果、A(講義と演習から成る基礎研修)、B(グループのなかでバイザー・バイジー・観察者を体験する模擬スーパービジョン)、C(スーパーバイザー経験者のスーパービジョン・ケースへの小集団におけるスーパービジョン)の3部構成とした。プログラムを受講して評価に協力する研究協力者を登録スーパーバイザーから募集して、Aは福岡、東京、京都の3カ所で実施し、合計79名が受講した。また、BとCは1回ずつ東京で実施、それぞれ38名と22名が受講した。研究班は、プログラムを運営するとともに講師とスーパーバイザーを務め、受講者のフォーカス・グループインタビューやチェックリスト等のデータ収集を行った。その結果、受講者の満足度は概ね高いが、プログラムの構成や内容は改善の余地があること、事前課題の取り扱いや教材、評価方法など引き続き検討が必要であることが明らかになった。おおむね研究計画にそって、郵送調査とプログラムの実施・評価ができた。郵送調査では、スーパーバイザーとスーパーバイジーそれぞれを対象とする調査でスーパービジョンの実態把握のためのデータが得られた。プログラムについては、当初の計画では、事前研修(1日)とスーパービジョン実践(2日)から構成されていた。しかし、A(基礎研修1日)、B(模擬スーパービジョン1日)、C(スーパービジョン・ケースへのスーパービジョン1日)の3部構成に変更して、目的と内容がより明確になり、対象者の実態やニーズに応じたものへと改善できた。また、プログラム実施によって、さらなる改善点も確認できた。
M理論のコンパクト化とヒグス場および物質場の起源

課題の研究に関して具体的な結果が幾つか得られた.1.高次元ゲージ理論から出発し,次元コンパクト化により4次元のヒグス場を導くという考え方,特に"large extra dimensions"の物理の研究で,標準模型のヒグス場が導かれるためには、高次元ゲージ理論はゲージ群をSU(3)×SU(3)×U(1)(3-3-1模型)まで拡張する必要が有る.3-3-1模型の現象論的な性質,特に高エネルギー散乱における新粒子bileptonの生成を調べた.2.最近,超弦理論との関連から,反可換でない(NC)超空間上の場の理論が提唱された.NC超空間上の超対称なCP^n非線形シグマ模型(NLSM)の構成に成功した.NC超空間上へ拡張した時,普通の超対称なCP^n NLSMが持つ良い性質が保たれるか,あるいはどう変わるかを調べた.摂動論的な面では模型の繰り込み可能性などに関して結果が得られた.非摂動的な面ではインスタントン,模型の可積分性に関する研究で結果が得られた.3.弦理論,ゲージ理論,重力理論に関連する研究Dijkgraaf-Vafaが提案した,行列模型を用いた4次元超対称ゲージ理論の有効super potentialの計算を行った.彼らの提案とSeiberg-Witten理論との関係,整合性を明らかにするため,行列模型におけるループ方程式に超対称性を取り入れる必要が生じた.行列の固有値に着目して超対称固有値模型を構成し,その運動方程式を解析した.ループ方程式に超対称性を取り入れるという当初の目的は達成されたが,完全に満足すべき定式化とは言えない.Nekrasovの分配関数とD-braneのモジュライ空間の関係を提唱した,インスタントン展開で,2インスタントンまで調べた.課題の研究に関して具体的な結果が幾つか得られた.1.高次元ゲージ理論から出発し,次元コンパクト化により4次元のヒグス場を導くという考え方,特に"large extra dimensions"の物理の研究で,標準模型のヒグス場が導かれるためには、高次元ゲージ理論はゲージ群をSU(3)×SU(3)×U(1)(3-3-1模型)まで拡張する必要が有る.3-3-1模型の現象論的な性質,特に高エネルギー散乱における新粒子bileptonの生成を調べた.2.最近,超弦理論との関連から,反可換でない(NC)超空間上の場の理論が提唱された.NC超空間上の超対称なCP^n非線形シグマ模型(NLSM)の構成に成功した.NC超空間上へ拡張した時,普通の超対称なCP^n NLSMが持つ良い性質が保たれるか,あるいはどう変わるかを調べた.摂動論的な面では模型の繰り込み可能性などに関して結果が得られた.非摂動的な面ではインスタントン,模型の可積分性に関する研究で結果が得られた.3.弦理論,ゲージ理論,重力理論に関連する研究Dijkgraaf-Vafaが提案した,行列模型を用いた4次元超対称ゲージ理論の有効super potentialの計算を行った.彼らの提案とSeiberg-Witten理論との関係,整合性を明らかにするため,行列模型におけるループ方程式に超対称性を取り入れる必要が生じた.行列の固有値に着目して超対称固有値模型を構成し,その運動方程式を解析した.ループ方程式に超対称性を取り入れるという当初の目的は達成されたが,完全に満足すべき定式化とは言えない.Nekrasovの分配関数とD-braneのモジュライ空間の関係を提唱した,インスタントン展開で,2インスタントンまで調べた.具体的な結果が幾つか得られた.1.高次元ゲージ理論から出発し,コンパクト化により4次元のヒグス場を導くという考え方,それに伴い,"large extra dimensions"の物理を巡って研究が進んでいる.標準模型のヒグス場が正しく導かれるためには,高次元ゲージ理論はゲージ群をSU(3)xSU(3)xU(1)(3-3-1模型)まで拡張する必要が有る.この論文で,3-3-1模型の現象論的な性質を調べた.具体的には高エネルギー散乱実験における新粒子bileptonの生成断面積を計算した.2.最近,超弦理諭との関連から,反可換でない超空間上の場の理論が提唱された.この論文で4次元および2次元の反可換でない超空間上の超対称なCP(n)非線形シグマ模型を構成することに成功した.現在は,反可換でない超空間上へ拡張したとき,普通の超対称なCP(n)非線形シグマ模型が持つ良い性質が保たれるか,あるいはどう変わるかという研究を進めている.3.位相的弦理論におけるゲージ理論/重力対応とそれに関連する研究を行った。Dijkgraaf-Vafaが提案した,行列模型を用いた4次元超対称ゲージ理論の有効super potentialの計算である.彼らの提案とSeiberg-Witten理論との関係・整合性を明らかにするため,行列模型におけるループ方程式に超対称性を取り入れる必要が生じた.このため,行列の固有値に着目して超対称固有値模型を構成し,その運動方程式を解析した.ループ方程式に超対称性を取り入れるという当初の目的は達成されたが,その以外の部分に問題があり,完全に満足すべき定式化とは言えない.標準模型は重力まで含めて,10次元の超弦理論へと統一されると考えられている.さらに,その背後により基本的な11元の理論,"M理論"と呼ばれる,があることも示唆されている.素粒子物理学において新しい問題は,4次元の統一理論を超弦理論またはM理論から見直し,ヒグス場と物質場の起源を解明することである.

この研究を進める中で,時空間の概念の拡張という新しい問題に行き着く.課題「M理論の...」の場の理論的,数学的な面に焦点を当て,以下の問題を明らかにできた.超弦理論から出発して,空間の座標x^μは単なる数でなく,互いに非可換な量になるという,新しい考え方に行き着き,"非可換場の理論"が導かれる.さらに,新しいタイプの超空間と新しい超対称性(N=1/2超対称性)が導かれる.この超空間は"超座標"θ^αが非可換になり,"非可換超空間"とよばれる.非可換超空間上の場の理論が導かれる.・超対称CP(n)シグマ模型の非可換超空間への拡張を行い,新しいタイプの超対称シグマ模型を作った[1].・2次元の場合この模型の摂動的な性質を調べた.[論文を作成中]・非可換超空間上の超対称代数を中心荷電がある場合に拡張ができた.[論文を作成中]・スカラー場の理論の摂動論に基づいて,非可換場の理論における因果律を研究し,光円錐が修正を受けることを示した[2].統一理論に10次元の超弦理論またはその背後にある"M理論"の視点を取り入れ,その枠組みからヒグス場と物質場を導くことが素粒子物理学における中心的な問題である,この研究を進める中で,時空間の概念の拡張という新しい問題に行き着く.課題「M理論の...」の場の理論的,時空間的な面に焦点を当て,16年度の研究を先に進めた.超弦理論から出発して,空間の座標x^μは単なる数でなく,互いに非可換な量になるという,新しい考え方に行き着き,"非可換場の理論"が導かれる.さらに,新しいタイプの超空間と新しい超対称性(N=1/2超対称性)が導かれる.この超空間は"超座標"O^αが非可換になり,"非可換超空間"とよばれる.非可換超空間上の場の理論が導かれる.・16年度に,超対称CP^nシグマ模型を非可換超空間へ拡張でき,新しいタイプの超対称シグマ模型を作った.2次元の場合にこの模型の摂動的な性質を調べた[1].・上の模型の非摂動的な性質,特にインスタントンと模型の可積分性を調べた[論文を作成中].・非可換超空間上の超対称代数を中心荷電がある場合に拡張ができた[2].弦理論の研究では,Nekrasovの分配関数とD-braneのモジュライ空間の関係を提唱した[3].
ビタミンCによる脳卒中後複合性局所疼痛症候群の新しい発症予防法の開発

脳卒中患者を、ビタミンC投与群とプラセボ投与群に振り分け、ビタミンC投与群で、脳卒中後複合性局所疼痛症候群の発症率が低下するかどうか、比較臨床試験にて検証した。その結果、両群間で複合性局所疼痛症候群の発症率に、有意差は認められなかった。ビタミンC一日500mg投与は、脳卒中後複合性局所疼痛症候群の発症に対して、予防効果をもたないと考えられた。1.本研究の概略を、弘前大学大学院医学研究科倫理委員会へ申請し、承認を受けた。2.初年度は、2年目以降の研究で用いる脳卒中発症後4週における麻痺側と非麻痺側の手背の皮膚温差から、複合性局所疼痛症候群(CRPS)の発症を予測するスクリーニングテストの作成を行った。対象は脳卒中片麻痺患者55名(男32名、女23名)で、平均年齢は68.3±9.4歳であった。皮膚温の測定には赤外線放射温度計Fluke572を使用した。脳卒中発症後16週間のフォローアップ期間中に10名の患者がCRPSを発症した。CRPS群と、CRPSを発症しなかったnon-CRPS群では、年齢、男女比、麻痺側、病型、半側空間失認の有無、上肢・手指のBrunnstrom stageに有意差を認めなかった。脳卒中発症後4週における麻痺側と非麻痺側の手背の皮膚温差は、CRPS群の中央値が0.85度(0.41.1)、non-CRPS群の中央値が0度(-1.51.0)で有意差を認めた(p=0.0001)。ROCカーブを作成し、CRPS発症予測のための最適なカットオフ値を求めたところ、その値は0.35度であった。CRPS群では10名中10名がこの値を越え(感度100%)、non-CRPS群では45名中34名がこの値を下まわり(特異度76%)、手背皮膚温差とCRPS発症に統計学的に有意な関係が認められた(p<0.0001)。また陽性予測値は48%であった。22年度は、被験者をビタミンC投与群とビタミンC非投与群に割り付け、ビタミンC投与群でCRPSの発症率が低下するかどうかの比較臨床試験に着手した。まず脳卒中片麻痺を初回発症して脳卒中専門病院に3週間以内に入院した患者の中で、研究参加の同意が得られた患者を被験者として動員した。脳卒中発症後4週の時点で、研究補助者である脳卒中専門病院の理学療法士2名が、被験者の麻痺側と非麻痺側の皮膚温の測定によるスクリーニングテストを実施し、CRPS発症ハイリスク患者をピックアップした。ピックアップされた被験者リストをもとに、脳卒中専門病院の薬剤師が、被験者を介入群(ビタミンC投与群)と対照群(プラセボ投与群)に、無作為に割り付けた。なおCRPSを診断する医師には群分けの情報をブラインドとした。介入群へ脳卒中発症後4週から、1日1回ビタミンC(アスコルビン酸粉末)500mgの経口投与を開始し、脳卒中発症後16週まで継続した。対照群はプラセボ(乳糖粉末)を、同期間服用させた。脳卒中発症後4週以降16週までの間に、脳卒中専門病院の医師が、通常診療においてCRPSの診断を行った。CRPS発症が診断された被験者は、ビタミンCまたはプラセボの投与を中止し、CRPSの一般的な治療方法であるステロイド剤の内服投与を行った。この比較臨床試験は、22年度と23年度を継続して行う計画になっている。22年度は被験者として22名の患者が動員され、そのうち3名にCRPSの発症が認められた。なおデータ解析は、研究代表者が2年間のデータをもとに、23年度に介入群と対照群のCRPS発症率を比較検討する。23年度は、22年度に引き続き被験者をビタミンC投与群とビタミンC非投与群に割り付け、ビタミンC投与群でCRPSの発症率が低下するかどうかの比較臨床試験を継続した。対象は、脳卒中片麻痺を初回発症し脳卒中専門病院に3週間以内に入院した患者の中で、研究参加に同意した50名である。脳卒中再発例、重度意識障害例、上肢に整形外科的疾患を有する患者は、対象から除外した。対象患者の平均年齢は62.3±12.8歳であった。50名を入院日時順にビタミンC一日500mgを投与するビタミンC群25名と乳糖500mgを投与するプラセボ群25名に振り分けた。なお群分けの情報は、処方医師とCRPS診断医師および患者にはブラインドにされた。両群とも脳卒中発症後3週から12週まで薬剤が投与された。CRPSの診断にはKozinの診断基準を用いた。浮腫はテープメジャーを用いて中指周径を測定し、皮膚温の測定には赤外線放射温度計を使用した。なおC即S発症が診断された被験者は、ビタミンCまたはプラセボの投与を中止し、CRPSの一般的な治療方法であるステロイド剤の内服投与を行った。

結果として、脳卒中発症後10週間の介入期間中に13名の患者がCRPSを発症した。ビタミンC群とプラセボ群では、年齢で有意差(P=0.048)が認められたが、男女比、麻痺側、病型、半側空間無視の有無、感覚障害の程度、上肢・手指のBrunnstromstageに有意差を認めなかった。ビタミンC群とプラセボ群では、CRPSの発症がそれぞれ25名中7名(発症率28%)と25名中6名(発症率24%)で、発症頻度に有意差が認められなかった。以上よりビタミンC一日500mg投与は、脳卒中後CRPSの発症に対して、予防効果をもたないと考えられた。
組織のレジリエンスを高めるリスクマネジメント教育の探求

本研究は、組織のレジリエンスを高めるリスクマネジメント教育のあり方を考察した。組織のレジリエンスを構築する場合、計画に基づいて被災からの復旧・復興を推進していく「計画ベースアプローチ」と、限られた資源を有効に活用することで復旧・復興へとつなげていく「資源ベースアプローチ」という、2つの方法が存在することを明らかにした。特に、本研究では、資源ベースアプローチに着目し、災害時においても着実に成果を出すことができ、それを通じて他者への支援に貢献することを可能にする資源こそが,組織レジリエンスの源泉となっていることを指摘した。本年度の研究概要は以下の2点である。まず第1に,本研究の鍵概念である「リスク」という言葉が、どのようなコンテクストで用いられているかについて,テキストマイニングという技法を用いて分析した。具体的には,リスクマネジメントについて書かれた20年間もの新聞記事が,純粋リスク・投機的リスク,経済性・信頼性・正当性というカテゴリーにおける言葉をどのように用いているかについて時系列的に分析した。その結果,特定のカテゴリーのリスクは、特定のイベントの発生によって認識される可能性が確認された。また,過去20年において、マネジメントすべきリスクは多様になっているが、イベントの発生がないと沈静化する傾向にあることが明らかになった。この分析については,2014年7月の日本情報経営学会の中部部会において学会報告をおこなった。第2に,PDCAサイクルを前提とするリスクマネジメントシステムにおけるリスク想定の困難性について明らかにした。リスクの想定には,さまざまな困難性が存在するにも関わらず,PDCAの「P」すなわち計画に相当するため,想定しさえすればリスクをマネジメントできるという考えに陥る危険性があることを指摘した。これは,本研究がリスクマネジメントシステムではなく,リスクマネジメント教育に焦点を当てる上での前提となる。つまり,これまでの制度設計への焦点ではなく,人材育成への焦点への移行の根拠となる。この分析結果については,2014年9月のInternational Conference on Information and Social Scienceにおいて学会報告をおこなった。研究成果の全体は,現在まだ公表する段階にはないが,次年度には,いくつかの調査および事例分析を通じて,より詳細な定性分析を行う予定である。今年度の研究概要は以下の2点である.第1に,リスクという概念がどのような意味・コンテクストで用いられているのかを,テキストマイニングという手法を用いて分析した。これは昨年度からの継続している研究である。具体的には,現実に起こったリスクイベント(企業事故、災害、不祥事など)をふまえながら,リスクマネジメントについて書かれた新聞記事のテキストマイニングをおこなうことで,1)組織や社会は、新聞記事などに取り上げられるリスクイベントが発生すると,それをマネジメントすべきリスクとして認識する,2)そして、さまざまな種類のリスクイベントが発生すると、その結果,マネジメント(管理)すべきリスクが,特定のコンテクストだけでなく多様なコンテクストにおいて注目されるようになる,ということを明らかにし,研究成果として論文にした。第2に,地域防災におけるリスクマネジメント教育についての先行研究のサーベイと情報収集である。特に,防災シンポジウムやワークショップへの参加を通じて,リスクマネジメント教育の現状と方向性について,1)情報通信技術(ICT)の利活用を通じた過去の災害の教訓や防災知識の獲得・活用,2)事前計画への固執とそこからの脱却という観点からの防災教育のあり方,を見出すことができた。これにより,今後の調査や事例分析への枠組みを想起することになった。やや遅れいているという評価する理由は,以下の2点である。第1に,情報収集やサーベイの範囲を限定したことである。リスクマネジメントの対象となるリスク概念についての分析は概ね完了したが,リスクマネジメント教育については,予想以上に広範囲に行われているため,包括的にサーベイや情報収集することが難しかった。そのため,今年度は,地域防災に限定して情報収集や先行研究のサーベイを行った。第2に,事例研究などの定性的分析がまだ成果に至っていないことである。昨年度に行ったPDCAサイクルをベースとしたリスクマネジメントシステムの限界をふまえると,事前計画への固執からもたらされる困難性に,リスクマネジメント教育がどのように対応しているかという視点が導かれた。その観点からの先行研究のサーベイや事例分析をおこなうという枠組みを構築することができた。しかし,まだ研究成果として公表する段階ではなく,いくつかの調査や事例分析を通じて,詳細な定性分析をおこなう必要がある。今年度の研究概要は,以下の3点である。第1に,災害に対するレジリエンスを高める取り組みとして,企業,NPO,行政など多様な主体の協働(パートナーシップ)に着目した事例研究をおこなった。特に,日常的なリスクに対する備え,防災・減災,心の回復,情報通信技術の活用などにおいて,人・組織の連携・協力・協働が一定の役割を果たすことを明らかにした。また,災害前の事前準備,災害時の避難・減災・復旧,災害後の支援・復興という時間軸に沿って,災害に対するレジリエンスを高める協働の機能について明らかにした。この研究成果は,論文にして図書に掲載した。第2に,地域防災におけるリスクマネジメント教育についての事例調査をおこなった。特に,愛知県瀬戸市の自主防災運動を起点とした防災運動会について,その貢献や課題について明らかにした。また,住民の自助対策,わがこと意識,共助の促進という観点から本事例について分析した。その結果,防災運動会のスタッフレベルでは,比較的「自助対策」がとられている傾向が見受けられる一方で,災害について「わがこと意識」が形成しずらいという課題を見いだすことができた。この研究成果は,学術論文として発表した。