hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深海熱水域における固有無脊椎動物の新奇糖結合タンパク質を介した共生機構の解明

1.ゴエモンコシオリエビ腹部剛毛棘状構造はサイズによらず一定の長さ:ゴエモンコシオリエビを甲長によって大・中・小と3グループに分け、それぞれのグループの腹部剛毛の太さおよび剛毛上の棘状構造の長さを比較したところ、腹部剛毛の太さは甲長に依存して太くなるにもかかわらず(p ≦0.01)、棘状構造の長さはサイズに依存せず一定であることを発見した(p > 0.05)2.ゴエモンコシオリエビはその他の非共生性甲殻類剛毛よりも棘状構造が有意に短い:ゴエモンコシオリエビ腹部剛毛を、非共生性の甲殻類の剛毛と比較した。顕微鏡を用いて合計1928本の甲殻類の剛毛を観察した結果、ゴエモンコシオリエビの腹部剛毛はその他の甲殻類よりも棘状構造が有意に短い(p ≦0.01)ことを見出した。3.ゴエモンコシオリエビ腹部剛毛の形態は剛毛周りの流動を促進させる:腹部剛毛の形態と流動の関係を調べるため流体シミュレーションを行ったところ、剛毛周りの流動停滞部分の面積が棘状構造の長さと正の相関(R2=0.9)を示すことを明らかにした。すなわち、ゴエモンコシオリエビの腹部剛毛周りは、他の甲殻類の剛毛よりも流動停滞部分が少ないことが明らかとなった。このシミュレーションの結果は粒子接触試験からも裏付けられた。当初の研究計画では、本年度は共生細菌糖鎖の効率的な精製と構造解析を行う予定であった。しかし、ゴエモンコシオリエビ血清中レクチンの活性が安定しないため、現在安定かつ効率的な精製法を模索中である。加えて試料不足も研究が遅れる原因のひとつとなっている。調査航海に参加することができても、海況や状況により潜航できない場合が多々ある。今年度は、予定していた7潜航のうち実際に潜航できたのは2潜航のみであった。共生細菌糖鎖を解析するためには、精製されたゴエモンコシオリエビ血清中レクチンが大量に必要である。またレクチンの活性を保ちつつカラム等に固定化する方法も検討する必要がある。ゴエモンコシオリエビと付着共生細菌の特異的な相互認識・作用機構を理解するため、今後は本甲殻類とその他の甲殻類の解剖学的な比較を行い、深海性甲殻類の形態的な特徴を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方針は、まずゴエモンコシオリエビ血清レクチンの精製法を確立し構造解析を行う予定である。レクチンを精製した後、共生細菌糖鎖の分離実験を行う予定である。また本年度の研究により、対象生物の新たな異物認識機構の存在が示唆されたことから、共生細菌と結合する異物認識因子の探索も並行して行っていく。2年目は、ゴエモンコシオリエビ血清中レクチンを探索してきた経験を生かし、その他の深海性無脊椎動物血清中レクチンを探索・精製する予定である。
中国におけるビジネスエコシステムの形成と消費者行動分析 ―小売業実証分析を中心に

本研究は中国のビジネス・エコシステムに焦点を当て、エコシステムを形成する過程において消費者行動の特徴と選択に着目する。情報通信技術の進展に伴ってインターネットがすでに日常生活の一部になっている。こうした背景には生活シーンやビジネスネットワークはインターネット上に移り、エコシステムという新しい生態圏が形成してきている。この過程においていくつかの企業がエコシステムの形成をけん引して、きわめて重要な役割を果たしている。本研究は中国小売市場2大エコシステムのプラットフォーム・リーダーであるアリババとテンセントを研究対象にして消費者のエコシステムに関与する際の選択と決定要因を明らかにしようとする。
ガドリニウム造影剤を用いたK吸収端差分法の耳下腺造影への応用

【撮影系の改良】カセッテにGd_2 O_2 Sのフィルタを挟んでGd_2 O_2 S増感紙系(MinR:Kodak)とBaFC1のIP(STIII:Fuji)を組み込んで撮影した。X線の線質については、管電圧60-70kV瀘過0.5mmCuと、管電圧70kV瀘過100mg/cm^2 Hoの2種類を用いて比較した。X線スペクトルの実測とシミュレーションに基づいて、差分画像のコントラストが最大になる様な線質を得るための撮影条件を調べた。市販のGd造影剤はGd濃度が0.5mol/mlとヨード造影剤に比べて著しく低濃度で、十分なコントラストが得られなかったため、1mo1/m1の高濃度造影剤を使って改善の程度を調べた。【画像処理系の改良】IPの画像はcomputed radiography装置(FCR7000:Fuji)で読取り、フィルムの画像は読取ピッチがFCR7000と同じレーザースキャナで読取る事にした。骨の厚さによってX線の線質が変化するために、場所によって骨陰影が消去出来なくなる現象を改善する差分処理アリゴリズムを開発した。【結果】HoフィルタはHfフィルタよりもコントラストは改善したが、X線は低管電圧と銅フィルタの組合わせに優るものではなかった。更に厚いHoフィルタの使用も試みる価値があると思われる。Cuフィルタは厚い方が、管電圧は低い方がコントラストは高くなり、至適な撮影条件は、X線管の容量と画像のノイズ特性とから決定されるべきであると結論された。本年度の改良にによって、内径0.3mmのポリエチレン管まで観察できる画像が得られた。しかし、造影剤のGd濃度が依然低く、ヨード造影剤の単純画像の優るものではなかった。【ファントム製作】内径0.21.2mmのポリエチレン管に0.5mMol/m1のGd-DTPA造影剤(Magnevist:Schering)を満たしてアクリル板に刻み込んだ溝に入れ、導管のファントムとした。これを様々な骨塩濃度の骨ファントム(タフボーン:京都科学)に重ねて水槽に沈め、被写体とした。【画像処理系の開発】フィルムの画像はレーザースキャナ(2504:阿部設計)で読取り、またIPの画像はcomputed radiography装置(FCR7000:Fuji)で読取り、画像処理電算機(SPARC1+:Sun)に転送する。2枚の画像の位置と階調を合わせた後に差分処理を施して、骨陰影を消失し、Gdの陰影のみを残した画像を得るソフトウエアを開発した。【結果】得られた2枚の画像のGdコントラストは肉眼にも明瞭な差があり、差分処理によって、内径0.4mmのポリエチレン管まで観察できる画像が得られた。しかし、造影剤のGd濃度が低いため、ヨード造影剤の単純画像に優るものではなかった。本法を臨床に応用するためには、高濃度のGd造影剤が必要である事が明らかになった。X線は低管電圧と銅フィルタの組み合わせの方が優れていた。FCRで撮影した後側画像の画素サイズがレーザースキャナのそれとは微妙に異なるため、位置合わせの精度が、レーザースキャナ読取り画像間のそれよりも劣っていた。
神経因性疼痛モデルにおける自己骨髄細胞移植の及ぼす影響の解析

複合性局所疼痛症候群は外傷、骨折、神経損傷、手術など外傷や組織損傷に続いて発症する持続性疼痛,疼痛過敏,浮腫,皮膚血流変化,発汗異常を主症状とする難治性疼痛性疾患であるが、発症機序と病態のメカニズムは詳細に解明されていない。骨髄幹細胞移植により慢性閉塞性動脈硬化症の疼痛症状が急激に改善する。そこで我々は自己骨髄幹細胞移植による神経組織修復の可能性に着目し、複合性局所疼痛症候群の動物実験で報告されている慢性絞扼性神経障害モデルに対する骨髄細胞移植の影響の解析を試みた。初めに慢性絞扼性神経障害モデルの骨格筋および脊髄におけるカルシトニン遺伝子関連物質とP物質の局在について免疫組織染色を行った。次にSprague-DawleyとLewisの慢性絞扼性神経障害モデルで疼痛閾値に有意差のないことを確認した。また疼痛閾値測定ではコーティングした金網床を使用し、さらに12項目からなる独自の疼痛行動記録表を作成した。そして7週齢の神経因性疼痛モデルの患肢筋肉内へ骨髄移植(n=7)と培養した骨髄幹細胞移植(n=7)をおこないコントロール群(n=7)と比較した。その結果、疼痛閾値は3群間で統計学的に有意差を認めなかったが、疼痛行動には一過性に改善する傾向にあった。組織学的には明らかな変化を認めなかった。これらの結果を踏まえて移植先を脊髄近傍とすることで再検討を試みた。神経因性疼痛モデルのくも膜下腔への骨髄移植を試行したが、対象数が少なく明確な結論を導くことは困難であった。現在は統計学的な検討を加えるために、新たな対象で個体数を増やし研究を継続している。研究の目的複合性局所疼痛症候群(以下CRPS)は持続性疼痛,疼痛過敏,浮腫,皮膚血流変化,発汗異常を主症状とする難治性疼痛性疾患であるが,治療法は確立していない。その背景にはCRPSの病態,なかでも下降抑制系の疼痛抑制機序,末梢における疼痛伝達系の機序との関連性が十分に解明されていないことが挙げられている。慢性閉塞性動脈硬化症に対する骨髄移植は既に臨床で実用化され,著明な疼痛改善効果を認めている。しかし複合性局所疼痛症候群に対する骨髄移植の報告はない。そこで神経因性疼痛モデルに対して骨髄移植を実施し,その影響の解析を試みた。本年度の研究先ずSprague-Dawley系ラット(SDラット)の骨髄採取を試みたが、穿刺では十分な自己骨髄量が採取困難であった。そこで骨髄移植自体の影響を解析することを目的にWister系Lewisラットによる近交系ラット間での骨髄移植実験を実施した。Lewisラットを用いた神経因性疼痛モデルを作製し疼痛行動観察によってSDラットと同等の神経因性疼痛モデルであることを確認した。Lewisラット神経因性疼痛モデルに骨髄移植をおこなった。比較対照群として骨髄幹細胞移植群とコントロール群を設けた。知覚閾値を定量化するため,von Frey hair検査器(エステシオメーターUGO BASILE社製)を用いて対象の足底を刺激して逃避閾値を測定した。逃避閾値は統計学的に有意差を認めなかったが,時間的要因に影響を受ける傾向(r=0.069)を認めた。さらに神経および筋組織を採取し、HE組織染色をおこない光学式顕微鏡にて観察した。結果と考察疼痛行動および組織形態学的には明らかな有意差を認めなかった。移植の影響をさらに解析するため、今後は免疫組織染色をおこない神経ペプチドの変化を確認する必要がある。また移植条件の再検討が今後の課題である。

研究の目的難治性疼痛性疾患である複合性局所疼痛症候群の治療法は確立していない。その背景には下降抑制系の疼痛抑制機序や末梢における疼痛伝達系の機序との関連性が十分に解明されていないことがある。慢性閉塞性動脈硬化症に対する骨髄移植は既に臨床で実用化され,著明な疼痛改善効果を認めている。しかし複合性局所疼痛症候群に対する骨髄移植の報告はない。そこで神経因性疼痛モデルに対して骨髄移植を実施しその影響の解析を試みた。本年度の研究平成17年度に実施した末梢への骨髄移植および骨髄幹細胞移植では行動学的に有意差を認めなかったため、本年度はくも膜下腔への骨髄移植を実施して疼痛行動の変化の有無を観察した。Sprague-Dawley系ラットにての骨髄採取を試みたが昨年度同様に穿刺では適量の自己骨髄量が採取困難なため同種移植を行った。von Frey hair検査器にてラット後肢足底を刺激し逃避反応を示したときの刺激閾値を疼痛閾値とした。結果と考察くも膜下腔骨髄移植において疼痛閾値に差を認めなかったが、一部のラットでは疼痛閾値が一時的に上昇した後に疼痛閾値が低下する傾向を認めた。また行動観察においてもアロディニアが増強する個体を認めたが、個体数が少なく統計学的な有意判定は困難であった。これらの結果から、神経因性疼痛モデルに対する骨髄移植の影響として一過性に疼痛過敏を軽減する可能性があるものと考えられる。しかし、神経損傷の有無に関する組織学的な情報は得られないため、移植操作による新たな神経障害の可能性も否定できない。結論神経因性疼痛モデルに対する骨髄移植は行動観察および疼痛閾値に変動を認めなかった。しかし一部の個体においては一過性に変化する傾向にあったことから、自己骨髄細胞移植の及ぼす影響については移植方法および条件に関して追加研究の余地がある。
近代健康管理政策の歴史と「健康」概念の系譜

本論の目的は、健康という語に負荷された政治的野望を明らかにすることである。健康の概念が「病気でない」だけで満足しきれなくなり、さらに積極的な概念に拡大していくのは、近代的な国家政策を進める各国共通の傾向である。本論では、日本において、「健康」という語に負荷されてきた意味を分析し、この語が近代化を進める過程で果たしてきた役割を明確にしたい。「健康」という語は、明治維新以降に日本が近代的な国造りが急がれる際に、それまで放置されていた被支配層の九割近くの人々の〈健康〉が問題となる過程で考案された、近代的市民を養成するひとつの「発明」だったのである。本論が対象としたのは福沢諭吉というただ一人の啓蒙論者と、明治末期の制度に関するテキストである。この限りにおいてなされた今回の分析だけで、本論が、「健康」が含意するすべての意味を整理をしつくすにはとうてい及ばない。だが、健康を問題にする際につきまとってきたある種の野望、これをいくらかでも明らかにしたことにより、健康の概念を定義づけることのむなしさについて改めて自覚を促すに至る。健康は、それを規定しようと企てるものの「アピール」であったのだ。本論でふれたいずれの健康についても共通するのは、放置しておけば自らの身体を自らの力で管理することができない無知な大衆を前提としていることである。健康は、これらの無能な大衆に向かってある種の努力を奮起させ、怠惰や自爆自棄を戒めるために発明されたのである。近代国家は、人々の生活からおよそどれくらいの生産が見込めるものか、シュミレーション抜きでは成り立たない。本論が提示した健康の概念に内在する近代的公式によれば、健康は、国家の将来設計の見積もりと、これに見合あわせるための人々の生産性を試算した上で、決定される。
オプティカル・レオメトリー技術を応用した非ニュートン流体の流動応力解析装置の開発

所定の変調をレーザ光に加え、この光が試料内を通過する際に受ける偏光の状態を測定することにより試料の光に対する異方性を明らかにし、試料の物性を求める研究手法をオプティカル・レオメトリーという。本研究課題はこの手法を用いて2次元流路内で流動する非ニュートン流体の流動により励起せれる応力場を測定する装置を開発するものである。本研究課題は、偏光解析の基礎理論の解析、オプティカル・プローブの設計・製作、流路の製作、データ収集および解析プログラムの作成、検証実験の手順で行われた。オプティカル・プローブには製作が容易で低コストの回転半波長板式を採用した。この回転半波長板型変調器は半波長板をモータにより高速で回転させ、1回転の間に変化する試料を通り抜けた光の強度により各種光学的特性を明らかにするものであり、パーソナルコンピュータがあれば他の高価なロックインアンプ等の測定器を用意する必要がないという特徴を有している。また、複雑な光学軸の調整が不要であり実用的である。この装置による光学特性のサンプリング周波数は波長板の回転数とコンピュータの計算能力に支配されるが、作製された装置では機械的なトラブルとソフトウェアの問題により1020Hz程度のサンプリング周波数しか達成できなかった。実用的には100Hz程度の能力は必要であり、今後の課題として残った。試料としては管状ミセルを生成し、ずり流動化と顕著な法線応力効果を示すCTAB/NaSal系界面活性剤水溶液を使用した。2次元流路として2次元ポアゾイユ流れおよび2次元縮小流れを作り出す平行平板型流路の作成を予定していたが、時間的な問題でより容易に準備できる平行円板型流路に変更した。作製された実験装置により検証実験を行い、界面活性剤のCouette流れにおける第1法線応力差を明らかにし、本装置の有効性を示した。2次元ポアゾイユ流れおよび2次元縮小流れに関する研究は今後の課題である。
多言語公共空間の形成とコミュニケーション秩序

2018年度は、収集した国フェスデータの分析に取り組み、学術的知見としてまとめた。主だった研究テーマは以下の二点で、それぞれ国際学会で発表を行った。第一に、国フェスには貧困や紛争など、対象国の負の面も紹介される場面が見られることから、ハレの実践であるフェスティバルに文化実践が持ち込まれる際のディスコースの変異に注目した分析を行った。ミャンマー祭りにおけるタナカ(日焼け止め)の紹介事例から、支援場面では「素朴」あるいは「無垢」な子ども達に付随するものとして表現されていたものが、祭り会場では「天然素材」や「美白」など、日本にすでに流通している美のディスコースに結びつけられている様が確認された。両者に矛盾こそないものの、強調される側面にシフトが認められ、文化実践の紹介過程における意味づけの変容が認められた。第二に、地名を表す語の用いられ方に注目した分析を行った。フェスティバルでは国名の他にも、首都や大都市、観光地、紛争地、支援の必要な地域など、あらゆる地名が紹介される。また、日本国内での諸活動との関連から日本の都市名や地名も広く紹介される。両国の地名の扱われ方は同じではなく、日本の地名の方が詳細に、対象国の地名は大まかに表現されていることが明らかとなった。対象国の地理的特徴を、フェスティバル会場に持ち込む営みも確認され、様々な地理的概念が錯綜してフェスティバル会場が演出されていることが認められた。これらに加え、デジタルコミュニケーションと実際のフェスティバル場の関連については、国フェスと今日的特徴としてまとめ、論文を刊行した。また、当該国の言語使用について伝達・象徴・媒介機能の観点からまとめた分析を国内の研究会で発表した。さらに、国フェスに見られる言語政策的営為、およびバイリンガル場面とトランスランゲージング場面の推移の分析については学会誌に投稿したところである。フィールドワークで収集した膨大なデータの整理が懸案であったが、整理規則を定め、データベース化を実行した。その結果、データ検索等も簡易になり、データ分析に効率的に活用できるようになった。口頭発表を終えた研究テーマについて、鋭意文章化して学術論文として刊行する。今回の研究の課題や限界をまとめ、今後の研究の展望へとつなげる。本年度は多言語公共空間の事例研究として実行可能かつ適切な調査地の選定を行った。複数の「異国フェス」において試験的な実地調査を重ねた。個々の事象の独自性と、事象間に認められる共通点を抽出、整理した上で、用語の定義づけに取り組んだ。また、比較・対照する事象としてグローバルな展開が進んでいる、癌患者および家族の社会的認知を啓発する「リレー・フォー・ライフ」について、国内外で試験的な実地調査を行った。広範に事象を見ることで、本研究が今後、焦点化し得る研究設問の列挙と整理を行った。また実地調査、データ収集、データ整理の手順と方法を検討した。多言語公共空間のイベント場は、様々な立場の参与者の参加と介在が認められ、誰の視点からイベントを捉えるかによっても見え方が大きく異なってくることが分かった。特に日本に暮らす当該国出身者にとっての異国フェスの意味は丁寧に探求していく必要があることを確認した。さらに、より具体的・物理的なイベント実施の場は、イベント以前・最中・終了後に展開されるオンライン上のコミュニケーションとも密接にかかわっている。そのため、インターネット空間のデータ収集と分析は、現場のフィールド調査から得られるデータを解釈する上でも、またそれを含めてイベントとする視点を持つ上でも重要である。現場のエスノグラフィと、デジタル・エスノグラフィをいかに融合させていくかは、方法論上の重要な課題である。これらの問題意識から、隣接領域も含め学術研究書を調達し精読に入っている。また、研究環境を整えるために、必要な機材(ビデオカメラ)、ソフトウェア(NVivo)を調達し、研究協力者との役割分担の在り方について調整した。本年度の目標であった、「調査体制の整備と調整」は概ね順調に進んでいる。異国フェスについて、運営形態にレパートリーが認められるものの、広く共有されている仕組みや様式を確認した。実地調査を通して、異国フェスの運営、演出、参加する人々と知り合い、今後、より深く多層的な調査を実施するための人脈を広げつつある。ケーススタディの一部は国内の学会・研究会で発表を行い、学術雑誌や学会のニューズレターでも公開した。口頭発表では、新たな研究領域としての可能性への期待が寄せられた。移民研究に取り組む研究者の多くが、多かれ少なかれ異国フェスとかかわる経験を有しており、今後の研究の広がりが予見された。論文執筆は二点行った。一点は古くからある移民の集住地域における祭りと、異国フェスの相違点についてミャンマー祭りを事例に考察した。祭り名に関する国や地域、民族、文化を追慕する側面(宗教性)において、緩やかなつながりが認められた。二点目は台湾フェスタのステージトークを事例に、多言語の管理がいかに行われているかをネクサス分析で明らかにした。現段階ではケーススタディにとどまっているが、ひとつの事例を丁寧に見ていくことで、新たな研究課題が精査される。引き続き、研究設問、調査、分析、成果発表の諸段階に循環的に取り組んでいく見通しが立っている。一方、多言語公共空間での言語コミュニケーション現象を把握するためには、それぞれの場で用いられる言語についての理解が必要で、それは研究代表者および研究協力者だけでは限界があることも確認した。大学院生など、この領域に関心を持つ人々の助けも借りながら調査を行っていく必要があるが、そうした人材を確保することは今後の課題となっている。

本年度は、代々木公園で開催された6カ所の国フェス(カンボジア、ラオス、ベトナム、台湾、ペルー、アイルランド)で実地調査を行った。実地調査で得られた膨大なデータについて、デジタル化、ソフトウェアを用いた管理を含め、整理方法を検討し整理に着手したところである。隣接領域(イベントスタディーズ、ナショナリズム研究)にも視野を広げ、先行研究文献にあたり、共通課題を抽出することができた。事例研究として、以下の4つの視点で国内外の学会で発表を行った。第一に、異国を理解する時に、いかに自国が参照されるかについて司会と出演者の舞台上のやりとりを分析した研究。第二に、開催地の言語である日本語、対象国の国語と民族言語、国際共通語としての英語がどのように用いられているか、国フェス場の言語管理に関する研究。第三に国フェスのホストとゲストの関係性に注目した研究。第四に国フェスの対象となっている国・地域出身の在日外国人に対して行った、フェスティバルの意味についてのインタビュー結果の概観、の4点である。第一から第三の研究課題については国際学会で、第四の研究課題については国内の学会で発表を行い、内外の研究者から有意義なフィードバックを受けることができた。ニューズレター(国内・国外1誌ずつ)に記事が掲載された。学会誌への公表も二件行った。一件は、異国・異文化を持ち込もうとする営みの中で、どのようなディスコース戦略が行われているかについてミャンマー祭りを事例に分析・考察を行った学術論文(査読付き)が刊行された。もう一方は、あらゆる言語文化背景を持つ聴衆を想定した舞台上の呼びかけ、司会進行について言語管理の視点で分析・考察を行った。膨大なデータをどのように整理するかが、想定していた以上の課題であったが、ソフトウェアを用いて管理、業者に委託しての資料目録の作成、デジタル化などの方針がある程度見えてきた。2018年度は、収集した国フェスデータの分析に取り組み、学術的知見としてまとめた。主だった研究テーマは以下の二点で、それぞれ国際学会で発表を行った。第一に、国フェスには貧困や紛争など、対象国の負の面も紹介される場面が見られることから、ハレの実践であるフェスティバルに文化実践が持ち込まれる際のディスコースの変異に注目した分析を行った。ミャンマー祭りにおけるタナカ(日焼け止め)の紹介事例から、支援場面では「素朴」あるいは「無垢」な子ども達に付随するものとして表現されていたものが、祭り会場では「天然素材」や「美白」など、日本にすでに流通している美のディスコースに結びつけられている様が確認された。両者に矛盾こそないものの、強調される側面にシフトが認められ、文化実践の紹介過程における意味づけの変容が認められた。第二に、地名を表す語の用いられ方に注目した分析を行った。フェスティバルでは国名の他にも、首都や大都市、観光地、紛争地、支援の必要な地域など、あらゆる地名が紹介される。また、日本国内での諸活動との関連から日本の都市名や地名も広く紹介される。
スーパーオシレーションによる超解像イメージング

ベクトルビームを用いたスーパーオシレーションによって、光の回折限界よりもはるかに小さな光のスポットを形成し、共焦点光学系における超解像イメージングを目指した。そのために、多重リング構造の径偏光ビームを液晶素子を用いて形成し、これを顕微鏡対物レンズで集光し、試料からの蛍光あるいは散乱光像を取得した。波長の四分の一に相当する微小なスポットが形成され、凝集した直径170nmの蛍光ビーズのひとつひとつが明確に判別できることがわかり、従来の光学顕微鏡の限界を打破する分解能を達成することができた。スーパーオシレーション(超振動)によって、光の回折限界よりもはるかに小さな光のスポットを形成し、共焦点光学系での結像特性をシミュレーションによって解析して、最適な光学系を設計することを目標としている。スーパーオシレーションは、様々な光ビームによって実現可能であると考えられるが、本研究においてはベクトルビームの適用を図る。これは、ベクトルビームが従来の直線偏光ビームに比べて、より小さな光スポットを形成すること、そのスポットが真に円筒対称性を有しているためである。本年度は、径偏光ビームに対するスーパーオシレーションの特性をシミュレーションによって調査した。偏光を考慮した回折積分を用いて、偏光が放射状に分布した径偏光ビームをある条件下で集光すると、中央のスポット径が回折限界以下となること、その周囲に存在するサイドローブが円筒対称な強度分布を持ち、その強度は過去の例よりも格段に小さいことを見出し、その特性を詳細に調べた。他の光ビームで報告されているスーパーオシレーションによる微小スポットと比較して、径偏光ビームによるスポット径が波長の約0.2であることを見出した。さらに、サイドローブの強度は10倍程度と低いため、共焦点光学顕微鏡においいては、サイドローブの影響が大幅に軽減され、微小スポットからの蛍光信号を高いSN比で計測できることが期待される。また、これらと並行して、ベクトルベッセルビームの開発も行った。スーパーオシレーションは、帯域制限のある関数に共通に見られる現象であり、光を集光する場合もこれに該当する。一般には、光の回折限界によって光の集光スポットは0.5λ(λ:波長)となるとされている。しかし、スーパーオシレーションによれば、さらに小さなスポットが形成可能となる。本研究では、ベクトルビームを用いたスーパーオシレーションの研究を進めている。本年度は共焦点レーザー顕微鏡に偏光および位相を制御したレーザービームを導入し、擬似的生体試料や固定標本からの蛍光および散乱光画像計測を行い、スーパーオシレーションに基づく極微小光スポットが超解像イメージングにおいて有用であることを実証した。具体的には、多重リング構造の径偏光ビームを液晶素子を用いて形成し、これを顕微鏡対物レンズで集光し、試料からの蛍光あるいは散乱光像を取得した。同時に、ベクトル回折積分に基づいて、焦点付近での電磁場の振幅を計算し、実験結果との比較検討を行った。実験で得られた微小球からの散乱光画像と、計算結果は極めて良い一致をしており、実験の精度が高いことを示すことができた。また、スーパーオシレーションによるスポット径は波長の四分の一であることが分かり、この値は共焦点顕微鏡で伝達可能な最大空間周波数と一致している。さらに、直径170nmの蛍光ビーズが凝集した試料に対して得られた蛍光画像では、ひとつひとつのビーズを明確に判別できることを示すことができた。以上のように、本研究では、従来の光学顕微鏡の限界を打破する分解能を達成することができた。光工学スーパーオシレーションにおける結像特性のシミュレーションなどを遂行し、微小スポット形成が可能であることを見出している。また、実験に必要なベクトルビームの開発にも成功している。微小スポットの計測と超解像イメージングへの適用を進め、スーパーオシレーションの有用性を実証する予定である。予定していた旅費の使用が無かったため、全体として次年度使用額が生じた。次年度使用額は、翌年度分と合わせて、旅費や消耗品費としてほぼ計画通りに使用する。
ヒト消化管筋層の間葉細胞腫の発生におけるc-kit突然変異の意義

v-kitはネコの線維肉腫の原因がん遺伝子として分離されたが、その正常ホモローグであるがん原遺伝子c-kitは受容体型レセプターチロシンキナーゼとしての細胞分化に関する側面が主に研究されてきた。c-kitのリガンドはstem cell factor(SCF)であり、SCF-c-kitシステムはメラノサイト・マスト細胞・赤血球・生殖細胞さらには消化管の自律運動を調節しているカハールの介在細胞の分化に必須であることが明らかにされた。最近になり、マスト細胞の腫瘍化にはc-kitの機能獲得性変異が関与していることが示され、c-kitのがん化との関連が注目されだした。本研究ではカハールの介在細胞の腫瘍と考えられる消化管間葉細胞腫の発生にc-kitの機能獲得性突然変異が関与するかどうかを明らかにすることを目的とした。新鮮材料の得られた6例の消化管間葉細胞腫についてcDNAのシークエンスを行った。6例のうち5例にそれぞれ異なるc-kitの傍細胞膜領域の突然変異がみられた。これらの突然変異を持つc-kitcDNAをIL-3依存性に増殖するマウス前リンパ球培養細胞株Ba/F3細胞にトランスフェクトすると、細胞株はIL-3がなくても自律的に増殖するようになり、ヌードマウスの皮下に移植すると腫瘍を形成した。変異型c-kitのチロシンキナーゼ活性を調べると正常に比して強い活性を示した。以上の結果から、消化管間葉細胞腫の発生にはc-kitの傍細胞膜領域での機能獲得性突然変異が重要な役割を果たしていると考えられた。マスト細胞の腫瘍化にはキナーゼ領域の機能獲得性突然変異が重要であることから、同じc-kitの機能獲得性突然変異でも異なる細胞腫の腫瘍化には異なる領域の突然変異が関与していると考えられ、このメカニズムについては今後さらに検討を要するものと考えられた。
上部マントル不連続層の深さ・微細構造の決定

1.遠地地震からのP波初動を解析した。走時異常から3次元インバージョンの手法を用いて北海道下の地殻・上部マントルの3次元P波速度構造を決定した。日高山脈下の深さ50-100kmに8%の低速度域が存在することが明らかになった。この低速度域によって日高周辺の観測点で見られる走時異常と振幅異常の相関を定性的に説明できる。第4紀堆積層上にある観測点で振幅の増大が顕著である。各観測点での入射方向の異常も明らかした。2.P ́P ́先駆波を観測解析した。2年間で9地震から明瞭なP ́P ́波が記録されており、P ́P ́および先駆波をスタッチング・フィルター処理等を用いて解析した。この処理で1.で求めた観測点異常の知識が不可欠であることが明らかになった。フィジー諸島で発生した大深初地震によって非常に良好な記録が得られ詳細に解析され、大西洋中央海嶺の近傍の深さ415kmと655kmに大きな速度不連続が存在することが明らかになった。この地震の追解析がすでにヨーロッパ・アメリカの観測網で行なわれ興味深い成果が出ている。本研究ではディジタルデータを用いているため浅初地震をも用いることができ調査領域を広げることができた。中央海嶺直下を除いてその周辺では650km不連続の深さに有意な(10km以上)変化は出せなかった。3.千島-アリューシャン列島に沿って震央距離6°-55°で発生した浅初地震のP波初動と後続波の走時から太平洋北西縁の深さ800kmまでのP波速度構造を決定した。試行錯誤法とt-Pデータのインバージョンを採用した。太平洋の中で海洋底年代の古いこの地域下には最上部マントルの低速度層は存在しないことが明らかになった。650km不連続層の深さは700kmと決定された。これはプレート沈み込み地帯でこの不連続層の深さが深くなっている可能性のあることを示しており、プレートの行方を議論するための重要なデータになると思われる。北海道大学地震観測アレイデータを用いて上部マントル速度連続層の深さと微細構造を調べた. 62年度は主に波形データの編集と予備的解析を行った.1.遠地P波初動の上下,東西,南北3成分の波形データを編集した.地震総数59個.このデータを用いて, P波初動の走時残差,スローネス,振幅,入射方向を測定し,地震観測点位置による総計的性質を調べた.走時残差については明瞭な地域性が見られ,重力のブーゲ異常との間に著しい負の相関のあることがわかった.走時残差の方向依存性から日高山脈下の最上部マントルに20%に達する負の速度異常のあることがわかった.この走時残差データの3次元インバージョンを行なった北海道下の3次元P波速度構造モデルを作った.日高地方の観測点で走時異常と振幅異常の間に相関が見られ,これは日高山脈下の低速度異常によって波線の収束が起っていることを示している.2.上で求めたアレイ内の速度構造異常の補正を行ない, P1P1およびその先駆波のアレイ解析を行った.フィージー

諸島の深発地震のデータを解析し,大西洋中央海嶺下深さ655kmに大きな速度不連続が存在することを示した.これほど明瞭ではないが415kmにも不連続が存在するこがわかった.振幅比の測定からこの不連続層の厚さが高々23kmであることが明らかになった.従っていわゆる650km不連続は中央海嶺付近でも地域性が小さいことになる.3.遠地の深発地震からS-P変成波のデータセットを編集した.この解析は次年度に行なう.4.P1P1先駆波解析は次年度も行なう.データはこれまで5地震得られ,この数は順次増加するので,この解析によって,上部マントル不連続層の地域性に関する新しい知見が得られると思われる.1.59個の遠地地震からのP波初動を解析した。北海道内の観測点に対する走時と振幅の観測点異常を求めた。走時異常から3次元インバージョンの手法を用いて北海道下の地殻・最上部マントルの3次元インバージョンの手法を用いて北海道下の地殻・最上部マントルの3次元P波速度構造を決定した。日高山脈下の深さ50-100kmに8%の低速度域が存在することが明らかになった。この低速度域によって日高山脈周辺の観測点で見られる走時異常と振幅異常の相関を定性的に説明できる。第4紀の堆積層の上にある観測点で振幅の増大が顕著である。2.P'P'先駆波を観測解析した。2年間で9個の地震に対して明瞭なP'P'波が記録されていたので、これらの地震をスタッキング・フィルター等のアレイ処理を用いて解析した。この処理では〓で求めた観測点異常が重要であることが明らかになった。ディジタルデータを用いているため過去の研究のように深発地震に限ることなく浅発地震をも用いることができ調査領域を広げることができた。大西洋中央海嶺を鋏む2点で650km不連続の深さが650と660kmに求まり、中央海嶺直下を除いてはこの不連続の深さに異常のないことがわかった。東太平洋海嶺と南米南端の中央点の位置で不連続の深さが610kmとなったがこのデータは他よりSN比が低いので今後さらに詳しい解析が必要である。〓千島-アリューシャン列島に沿って震央距離6°-55°で発生した67個の浅発地震のP波初動と後続波の走時から太平洋北西縁の深さ800〓までのP波速度構造を決定した。走時・スローネスデータを用いた試行錯誤法とt-Pデータのインバージョンの2方法を採用した。走時にジャンプは見られず、最上部マントルの低速度層は太平洋の中で海洋底年代の古いこの地域の下では存在しないことが明らかになった。650〓不連続の深さは700〓に決った。これはこの不連続のプレート沈み込み近傍での起伏を示す可能性がある。
GnRHニューロンに対する中枢性制御機構の解明

我々は本研究においてGnRHニューロンの制御機構の詳細に関して検討した。【目的】視床下部-下垂体-性腺軸の最上位にキスペプチンニューロンが存在していることが明らかとなっている。今回我々はGnRH遺伝子発現の調節因子を調べるため、キスペプチン、その他神経伝達物質のGnRH遺伝子発現への影響について検討した。【方法】GnRH産生ニューロンのモデル細胞としてGT1-7細胞を用いた。キスペプチン、グルタミン酸、NMDA受容体アゴニスト、GABA, PACAP等の神経伝達物質でGT1-7細胞を刺激し、GnRH遺伝子発現をリアルタイムRT-PCRにて測定した。またserum response element (SRE)、cAMP response element (CRE)レポーターアッセイを行い細胞内情報伝達についても検討した。【結果】キスペプチンはGT1-7細胞においてSRE及びCRE活性を上昇させたが、GnRH mRNA発現を増加させなかった。PACAPも細胞内情報伝達系を活性化したがGnRH発現を変化させなかった。グルタミン、NMDA受容体アゴニスト、GABAA受容体アゴニストmuscimolは細胞内情報伝達系及びGnRH発現に変化をもたらさなかった。一方GABAAδサブユニット特異的作動薬であるDS1はSRE及びCRE活性を共に増加させ、GnRHmRNA発現を著明に抑制した。【考察】GnRH制御因子とされるキスペプチンはGnRH分泌を促進すると思われるが、GT1-7細胞においてキスペプチンによるGnRH発現は認められなかった。一方、抑制性の神経伝達物質とされるGABAはGABAA受容体のδサブユニットを介してGnRH発現を抑制的に支配している可能性が考えられた。視床下部キスペプチンニューロンはHPG axisの最上位に位置し、GnRH分泌を制御しているとされる。しかしながら、GnRH産生ニューロン株GT1-7細胞においてキスペプチンはERK及びcAMP/PKA経路を活性化させるが、GnRH発現を変化させない事が分かった。より生理的な状態を反映するラット胎児脳神経細胞の初代培養を行い、キスペプチンによるGnRH発現について検討した。妊娠16-18日ラットの子宮より胎児を取り出し、胎児全脳を採取して初代培養を行った。この初代培養細胞を用い、エストラジオール、キスペプチン(KP-10)、GnRH刺激によるGnRH及びキスペプチンmRNA発現をリアルタイムPCRにて検討した。まずラット胎児脳神経初代培養細胞にGnRH及びキスペプチンが存在する事を免疫染色で確認した。エストラジオールを初代培養細胞に添加すると、キスペプチンmRNA発現は有意に増加した。GnRH mRNA発現はエストラジオールで変化しなかった。脳神経初代培養細胞をKP-10で刺激するとGnRH mRNA発現は約1.5倍に増加した。GnRH発現はGnRH刺激によって1.8倍に増加した。一方KP-10刺激でキスペプチンmRNA発現は約2.2倍に増加し、GnRH刺激で約1.5倍に増加した。KP10のパルス状投与でGT1-7細胞はGnRH発現を増加させ、脳神経初代培養細胞においてもKP10のパルス状投与で静止刺激に比べて強くGnRH発現を促進した。キスペプチンはGnRH発現を促進するが、キスペプチンをパルス状に投与した方がその効果が強いことが分かった。これらの結果はGnRH発現はキスペプチン及びGnRH自身により制御されていること、またキスペプチン発現はGnRH及びキスペプチン自身で制御されている可能性を示している。キスペプチンニューロンの制御機構解明のため、当初はマウス腫瘍細胞由来のcell lineを用いていたが、より生理的な細胞を用いるため胎児脳初代培養細胞を用いた。反応は良好であり、今後更に機能解析を進める予定である。【目的】視床下部キスペプチンニューロンはHPG axisの最上位に位置し、GnRH分泌を制御しているとされる。しかしながら、GnRH産生ニューロン株GT1-7細胞においてキスペプチンはERK及びcAMP/PKA経路を活性化させるが、GnRH発現を変化させない。今回我々はラット胎児脳神経細胞の初代培養を行い、キスペプチンによるGnRH発現について検討した。【方法】妊娠16-18日ラットの子宮より胎児を取り出し、胎児全脳を採取して初代培養を行った。【結果】ラット胎児脳神経初代培養細胞にGnRH及びキスペプチンが存在する事を免疫染色で確認した。【結語】キスペプチンはGnRH発現を促進するが、キスペプチンをパルス状に投与した方がその効果が強い。

今回の結果はGnRH発現はキスペプチン及びGnRH自身により制御されていること、またキスペプチン発現はGnRH及びキスペプチン自身で制御されている可能性を示している。我々は本研究においてGnRHニューロンの制御機構の詳細に関して検討した。本年度はGnRH産生細胞を用いてGnRH合成促進因子に関する研究を行った。キスペプチンはGnRH活性化因子として発見され、GnRHを制御してゴナドトロピン分泌を促進することは間違いないと思われるが、キスペプチンによるGnRH合成促進作用は少なくともGnRH産生ニューロン株において認められなかった。細胞レベルにおけるキスペプチンによる制御機構について更に検討する予定である。GnRH合成に視床下部キスペプチンが直接的に関与することが分かった。またキスペプチン発現はキスペプチン及びGnRH双方の制御を受けている可能性がある。その他大脳視床下部因子による制御の可能性を検討したい。視床下部ニューロンの初代培養を用いた実験を行う予定である。キスペプチンによるGnRH合成分泌に対する直接作用の有無、GABA、レプチン、PACAP等のニューロペプタイドによる相互作用について検討する予定である。物品購入費に若干余りが生じた。今年度は概ね計画通りに使用する予定である。
隕石の海洋衝突条件下でのキラル化学に基づく生物有機分子進化

最近の研究により,約40億年前の地球には既に海が存在し激しい隕石衝突が起っていたと考えられている。そのような環境では地球上の生命起源物質が生成されることを示す実験結果もあり,実際にその頃の地層に含まれる炭素の中には非生物的起源の炭素も見つかっている。生命起源物質ではアミノ酸は基本的な物質で,タンパク質を作るアミノ酸はL体のみである。このことに注目して、衝撃回収実験で得られた試料の分析から衝突でキラル反応がどうなるかを実験的に検討した。このことに注目して、衝突でキラル反応がどうなるかを実験的に検討した。衝撃条件はこれまでの水を含む系での実験条件を考慮して衝突速度1 km/s位までを想定した。この条件で水は,衝撃圧縮時から圧力開放過程の中で超臨界ないし亜臨界状態に達する。選ばれたアミノ酸バリンの水溶液を使い,衝撃回収実験で得られた試料の分析からキラル反応が共存する固体物質で影響を受けた。種々の鉱物や化学物質と共存させて検討した結果,バリンの安定性への影響とともに,共存する化学種や酸素フガシチィーの影響が認められた。鏡像体過剰率で見ると、L-体及びD-体からの変換を比較することが出来,特にカルサイトが共存するとD体への変換速度がL体への反応に比べて速いことが明らかになった。このことは隕石衝突では,検討したような実験条件下でのD体の増加は見込めるが,アミノ酸中でのL体へのかたよりは困難なような示唆となる。従って,タンパク質中のLー体アミノ酸の起源を理解するには更なる研究が必要である。得られた成果は、国内及び国際学会で積極的に発表し,関連する最新情報の収集に努めた。今後出来るだけ速やかに研究成果をまとめ,専門誌等に公表したいと考えている。後期重爆期での生命起源物質の生成を模擬する目的で、隕石衝突下での水溶液中のアミノ酸の安定性およびD/L変換に関する衝撃回収実験を行った。衝撃実験はつくば物質・材料研究機構の一段式火薬銃を用いて行った。分析は、東北大学で行った。アミノ酸としてはバリンを主としてD/L変換に関する実験を進めた。DからLへの変換反応とLからDへの変換反応をそれぞれ別個に検討した。共存する固体物質をオリビン粉末、ヘマタイト、およびカルサイの3種について検討した。それぞれは衝突時の酸化状態を変える役割を果たす代表的物質である。その結果、バリンのDからLへの変換反応とLからDへの変換反応とでは差が生じることが明らかになった。これらは単純な熱的反応だとすれば同等のはずで差が生じることはない。今後はさらに実験を繰り返すことで、衝突によるD/L変換の確認を進める。また、衝撃反応だけではなく、共存個体の吸着脱離等の検討もすすめる必要があることが分かった。アラニンについては、共存する個体で回収試料に残る量が大きく変化することから酸化状態がアラニンの安定性に大きな役割を担っていることが明らかになった。しかし、アラニンのD/L変換については、衝撃での変化は認められず、バリンの場合と差があることが判明した。従って、今後は、衝撃条件の変化との関係も調べる必要があり、全体像をつかみ、隕石衝突とアミノ酸のD/L変換の関係に束縛条件が与えられるように実験的検討を進める必要がある。そのためには、衝撃実験で衝突速度が約1km/sを超えるような比較的強い衝撃条件下でも水溶液試料回収が回収できるように、試料容器の開発をすすめることも必要である。引き続き実験的検討を行う。実験結果は予想されたものと異なり、本実験の意義は大きくなった。実験を繰り返すことで、誤差の考慮が必要であるが、酸化状態や吸着性などの差がアミノ酸のD/L変換に影響があることを示した。繰り返しの隕石の海洋衝突でアミノ酸の生成だけでなく、生物分子進化がさらに進み、アミノ酸のD/L変換についても化学的な環境に依存するが変換が起きることが実証された。アミノ酸の種類でも差が見いだされ、さらに検討を要する。これまで得られた実験結果から、今後はさらに実験を繰り返すことで、衝突によるアミノ酸バリンのD/L変換の確認を進める。また、衝撃反応だけではなく、共存固体の吸着脱離等の検討もすすめる必要があることが分かったので、この点についてもカルサイトについては実験を行い、室温付近でのD/L変換の確認について検討したい。確認ができ次第、速やかに実験結果をまとめて公表する予定である。該当なし
血管成熟・リンパ管新生の新しい治療法

podoplaninFcキメラ蛋白を使用し、マウス角膜縫合モデルを用い、リンパ管新生反応が抑制できるかどうかを検討した。その結果、角膜縫合モデルでpodoplaninFcキメラ蛋白を使用することでリンパ管の誘導抑制が認められ。また血管成熟の反応では、マウス角膜縫合モデルや胎生期血管新生(生理的)モデルを用い、Fcキメラ蛋白を結膜下または腹腔内投与を行い、コントロール群と比較すると有意に血管成熟を抑制することに成功した。特に炎症期の血管にては、血管周皮細胞の誘導は抑制されており、また血管自体もかなり狭細化していたことが判明した。また網膜血管では血管誘導方向も抑制されており、血管構築の異常が認められていた。In vitroの実験においても、血管内皮と血管周皮細胞をを共培養し、migrationを確認した結果、血管周皮が血管内皮側へ誘導することを抑制出来た。この結果は血管周皮細胞誘導に関連するサイトカインであるPDGF(platelet derived growth factor)-BBと同様の結果を得ることが出来たためpodoplaninはPDGF-BBと強いaffinityがある可能性があると考えた。この結果、podoplaninをコントロールすることでリンパ管新生だけでなく血管成熟も抑制することが出来た。本研究の目的は、眼科領域にとどまらず全身の臓器・組織移植後に起こる血管・リンパ管新生によって引き起こされる拒絶反応を抑制することと、悪性腫瘍の多臓器・組織への転移を抑制することである。全ての実験においてマウス及びマウス細胞を用いる。平成21年度にはpodoplanin中和抗体を使用し、マウス角膜移植モデルを用い、ノーマルリスク(術前に血管侵入が存在しない)とハイリスク(術前に血管侵入が存在する)モデルにおいて、拒絶反応が抑制できるかどうかを検討した。その結果、角膜縫合モデルでpodoplanin中和抗体を使用することでリンパ管の誘導抑制が認められ、拒絶モデルにおいても(ノーマルリスクモデル)中和抗体を使用した群では拒絶反応を有意に抑制した。このことからpodoplanin中和抗体はリンパ管を抑制して、その結果抗原提示を誘導できないようにしたメカニズムが考えられる。以前から角膜移植モデルではリンパ管を抑制することで、ドナー角膜の抗原を認識したホストの抗原提示細胞がリンパ管を経由し所属リンパ節へ到達し(efferent phase)、この抗原提示細胞が所属リンパ節で抗原提示し、その結果ホスト丁細胞が角膜にもどり、拒絶反応を引き起こす経路があると考えられている(afferent phase)。今後我々はefferent phaseのみを抑制し拒絶反応を抑制することで、組織修復に必要な血管を抑制せず酸素・栄養供給保ったまま拒絶反応を抑制する研究が重要であると考える。平成22年度にはpodoplaninFcキメラ蛋白を使用し、マウス角膜縫合モデルを用い、リンパ管新生反応が抑制できるかどうかを検討した。この結果は血管周皮細胞誘導に関連するサイトカインであるPDGF (platelet derived growth factor)-BBと同様の結果を得ることが出来たためpodoplaninはPDGF-BBと強いaffinityが誇る可能性があると考えた。
半構造データに対する付加情報の管理と検索への利用

様々なデータおよび文書は半構造データとしてとらえることができ、その書式としてXMLが広く利用されている。半構造データに関して、付加情報を取得、提示することによる理解支援に関する研究を行った。特に論文、プレゼンテーションスライド、科学データのメタデータを対象として、これらを半構造データとして扱い、細粒度での文書間対応付け、XMLキーワード検索の支援、多粒度注釈伝播などに関して手法を提案し、評価して有効性を確認した。XMLなどの半構造データを検索、管理する際のデータ管理者およびデータ利用者に対する理解支援に関する研究を行った。実際の利用場面として、特に文献データベースおよび地球科学データベースを想定して研究を進めた。文献データベースに対してキーワード検索を行う状況を考え、単に検索結果を提示するだけではなく、検索結果に関連する情報や、別の視点を得ることができる情報を提示する手法を考案した。具体的にはXMLデータに対してLCAに基づくキーワード検索を行う際に、入力されたキーワード集合によって得られた検索結果と同一の結果を得ることができる別のキーワード集合を取得し、利用者に提示することによって理解支援を行う手法を提案した。また検索結果中から統計的な分析に基づいてキーワードを抽出し、検索結果を増分的に拡張する手法を提案した。地球科学データに対しては検索手法に関する研究を進めると共に来歴管理に関する研究を行った。来歴管理はデータの品質確保などのために重要な議論であり、特にデータに対する付加情報を注釈として関連付ける手法に着目し、付与された注釈を処理を通して伝播させる手法および伝播された注釈の整合性分析に関して研究を行った。関係データを想定し、多粒度で付与された注釈を伝播させるにあたり、処理の基となるそれぞれの関係演算に関して議論を行い、従来研究に比べた優位性を実験により確認した。XMLデータに対してキーワード検索を行う際に、入力されたキーワード集合によって得られた検索結果と同一の結果を得ることができる別のキーワード集合を取得し、利用者に提示することによって理解支援を行う手法を提案していたが、その高速な処理アルゴリズムの提案し、実験による検証を行って優位性を確認した。このような代替問合せの提示は元の問合せと共通のキーワードが少ない際に特に有用であると思われるが、我々が提案する手法ではキーワード数が増加しての高速に処理可能であった。さらに、XML文書に対するキーワード検索として、XML文書中の文書指向の部分、データ指向の部分を意識した検索結果の取得を行う手法に関して検討を進めた。また、来歴管理に関する研究として、整合性を考慮した注釈伝播の研究を進めた。データ品質や理解支援のため情報を保持する手段としてデータに対して細粒度のメタデータすなわち注釈を付与することが考えられるが、注釈を付与する際には根拠となるデータが存在する場合があると考え、関係演算の拡張を行うことにより、根拠データを注釈と同時に伝播させていくことで注釈の客観性を維持する注釈管理手法を提案した。さらに、地球科学データを対象とし、データと論文情報の関連付けを行う手法に関して検討を進めた。関連付けを行うことにより、データと論文のそれぞれに対して情報が補強され、閲覧時の理解補助ができると考えられる。実際に小規模なデータセットを用いて関連付けの結果を取得し議論を行った。論文およびプレゼンテーションスライドを半構造データとしてとらえ、会議で発表された論文と発表時に用いられたプレゼンテーションスライドを部分対応付けすることで理解補助につながると考え、これまでに考案した手法を基に対応付け手法を洗練させた。各文書をXMLに変換して扱い、半構造データを扱う際に重要である粒度に関する考察および実験を行った。文書の構造情報を利用し、段階的に対応付けすることで、精度および速度の改善を行うことができた。さらに、プレゼンテーションスライドの理解支援のため、プレゼンテーションスライドを分割し、それぞれのセグメントに対してラベル付与を行う手法を考案した。また、別の半構造データとして、地球科学データに対するメタデータに着目し、メタデータを解析することで、地球科学データに対して適切なキーワードを付与する研究を行った。キーワード情報はデータの俯瞰・検索に重要である。あらかじめ定まった語彙集合(統制語彙)からの付与を考え、単なる文字列マッチングだけでなく、機械学習を利用し、語彙集合内の語彙の階層構造を利用することで、より適切なキーワード付与を行うことができた。実際に地球環境情報統融合プログラム(DIAS-P)におけるメタデータを利用し、データ担当者による評価を行って有効性を確認した。XMLなどの半構造データに関し、特に地球科学データ、論文および発表資料に着目して、データを検索、管理する際のデータ管理者およびデータ利用者に対する理解支援に関する研究を行った。XML文書に対するキーワード検索として、XML文書中の文書指向の部分、データ指向の部分を意識した検索結果の取得を行う手法を提案し、XML化した論文のデータを用いて実験を行い、有用性を議論した。地球科学データに関しては、データに関連する論文を提示することでデータ理解支援ができると考え、実際のデータセットと論文の対応付け事例を調査して、メタデータを介して論文と対応付けるための手法の検討を進めた。

また、データの検索・俯瞰に重要であるメタデータ中のキーワード情報に着目し、付与すべきキーワードを推測するための手法および、キーワードを利用した俯瞰手法を考案した。論文および発表資料に関しては、プレゼンテーションスライドから構成を抽出する手法を議論し、関連する論文間および論文とそれに対応するプレゼンテーションスライド間での細粒度対応付け手法を考案した。論文における段落やプレゼンテーションスライドにおける各スライドを単位として、部分的な対応を得ることで、差分の把握や、対応部分閲覧による理解補助が可能であると思われる。実際に小規模なデータセットを用いて対応付け実験を行い、人手で判定した結果と比較して議論を行った。文書順および構造情報を利用することにより対応付け精度の改善を行うことができた。XMLに対するキーワード検索に関して、代替問合せの提示による理解支援手法を提案し、その高速な処理アルゴリズムを考案できた。また、来歴管理に関しては、基礎的な注釈伝播手法のみならず、注釈の根拠に基づく管理手法も提案している。データ間の関連情報として地球科学データと論文の関連付けに関して検討を開始している。25年度が最終年度であるため、記入しない。地球科学データにおけるキーワード付与支援や、プレゼンテーションスライドからの構成抽出等の周辺課題を議論しつつ、実際のデータを調査、利用しながら、地球科学データと論文間、関連論文間、論文とプレゼンテーションスライド間での対応付け手法を議論・提案することができた。さらに、データ指向・文書指向を意識したXMLキーワード検索の研究も進めることができた。特にデータ間の関連情報の取得と利用に着目して、データの構造化、細粒度での扱い意識して研究を進める。地球科学データ、論文、プレゼンテーションスライドを対象とし、より大規模なデータを用いて実験を行い、細粒度対応付け手法の改善を進める。