hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高解像度衛星画像を用いた都市内塊状緑被の評価法に関する研究

1.衛星画像解析:地方核都市である仙台市と首都圏東京都新宿区の市街地について,高解像度衛星画像を入手し画像処理を施した後、衛星画像の近赤外チャンネルと正規化植生指標指標を解析して地表面の緑被分布を求め、既設のラスター型地理情報システムを用い解像度約1mとしてデータベース化した。緑被が都市域を被覆している夏季の衛星画像と常緑樹のみが残る冬期の衛生画像の差から落葉緑被率も求めた。これらの一部をベクター型地理情報システムのポリゴンデータの属性情報としてデータベース化し、用途地域などの都市情報と演算可能な形式にした。2.塊状緑被解析:得られた都市緑被画像に対して,塊状性を表わす指標である「拡散指数」を算出し,分布マップを作成した。対象地表を適切なサイズにメッシュリングしメッシュを漸近的にずらしながら拡散指数の移動平均を取る解析プログラムを開発し、拡散指数による塊状性の評価を行なった。緑被率と同様に、常緑塊状緑被率を求め、その一部を既設のベクター型の地理情報システムに用途地域などと共に、都市情報の一部としてデータベース化した。3.仙台と新宿の都市部だけの比較では、前者がやや常緑緑被率が高いものの大きな差はないこと、塊状緑被率は都市内では公園以外では大きな値をもつ場所が少なく、固まった緑環境が散在している傾向があることなどがわかった。ベクター型地理情報とのオーバーレイ解析は課題として残された。1.衛星画像解析:地方核都市である仙台市の市街地について,高解像度衛星画像を入手し雲域除去などの画像処理を施した後、衛星画像の各チャンネルを解析して地表面の土地利用分類を行なった。特に近赤外線チャンネルを用いて都市域の緑被分布を、既設のラスター型地理情報システムを用い解像度約1mとしてデータベース化した。また、一部、水域,コンクリート構造などの人工物・道路を分離した土地利用分類を行なった。以上は緑被が都市域を被覆している夏季の衛星画像を用いて行なった。2.塊状緑被解析:得られた都市緑被画像に対して,塊状性を表わす指標である「拡散指数」を算出し,分布マップとコンター図を作成した。これら指標は,対象地表をメッシュリングした領域について計算されるが,メッシュサイズの影響を検討した後に,適切なメッシュサイズを漸近的にずらしながら上記指標を算定しその移動平均を取る手法を開発した。これは、ラスター型地理情報システムでは計算できないため、PC用の画像解析計算プログラムを新たに作成した。こうして得られた塊状性の指標の一部を、既設のベクター型の地理情報システムに用途地域などと共に、都市情報の一部として入力しデータベース化した。3.プロトタイプ解析高解像度衛星画像は必ずしも日本の地表の全域・全季節帯について雲域の少ない良好な状態で提供されているわけではないことが判った。特に、冬期資料は地域によって無い場合もある。そのため,上記二つの解析は,まず都市緑地と住宅緑地を同時に含むような代表的な都市域を1辺約5kmの領域を選定し,プロトタイプ的に進めた。
人工股関節置換術インピンジメント関連合併症防止のための四次元シミュレーション研究

人工股関節全置換術において、患者日常生活動作中に骨盤用および大腿骨用インプラント同士が股関節内で衝突しないよう設置することが長期耐久性や脱臼などの合併症を防ぐために重要であるが、具体的な設置許容範囲については不明なことが多かった。本研究では新しい4次元動作解析とシミュレーション技術によって、現時点で大多数の患者においてインプラント同士の衝突を防ぐための目標角度は、きわめて狭い範囲にあることを確認し、その実現のためにはナビゲーション手術等の技術が必須であることを示した。平成20年度は初回人工股関節術後1-3年経過した患者30例に対してリアルタイム四次元動作解析システムを用い、立位、臥位、歩行のほか、大きな股関節運動を伴うインピンジメントのリスクを含むしゃがみこみ(Squatting)、椅子での起座動作、正座動作、足組動作、立位での股関節伸展外旋動作などの動作について、患者CTから作成した骨盤、大腿骨モデル上に座標系を設定し、この座標系の運動軌跡として、骨格運動データを記録し、人工股関節手術後の日常生活動作中の必要可動域を解析した結果をH21年2月日本人工関節学会にて報告した。これらの動作で必要な股関節可能域は我々が以前術中にナビゲーションを用いて計測した人工股関節患者の可動域を超えるものではないことを示し、骨盤後傾群では股関節可動域が立位、歩行では伸展方向にシフトするものの非後傾群に比して大きな可動域とはなっていなかった。これらは人工股関節の最適設置の基礎として重要な知見であるが結論を得るためには癒例を増やして検討する必要性があり、H21年度以降も継続することとした。また、大腿骨の過大、過小前捻に対し、モジュラーネックを使用し、大腿骨前捻を調整することの有用性について詳細が検討されていなかったが、我々は本システムの衝突判定プログラムを用い、上記の可動域をインピンジメントなしに得るための最適カップ設置を検討しストレートネックでは前捻40度までしか対応できないが、モジュラーネックでは前捻60度まで対応可能であるという有用性を世界で初めてシミュレーション方法で示し55th Annua 1 Meeting of the Orthopaedic Research Societyで発表し学会での注目6演題の一つに選ばれた。平成21年度中に我々は、初回人工股関節術後1-3年経過した患者30例に対してリアルタイム四次元動作解析システムを用い、立位、臥位、歩行のほか、大きな股関節運動を伴うインピンジメシトのリスクを含むしゃがみこみ(Squatting)、椅子での起座動作、正座動作、立位での股関節伸展外旋動作などの動作について解析し、日常動作で必要となる可動域の設定として,われわれが過去に報告した術中ナビゲーションを用いて測定した患者股関節可動域で十会である可能性が高いことを確認し、とくに骨盤後傾患者では可動域が伸展側にシフトする傾向を認め、これらの知見を論文報告した。これらの必要可動域のもとに人工関節パーツの至適設置角度に関するシミュレーニションを行い、イシピンジメントを防止するためにはかなり狭い許容範囲内に設置する必要があることや、近年使用可能となった大径骨頭ではこの許容範囲がやや広くなることを示し、日本股関節学会、日本人工関節学会で報告した。これらの許容範囲に従来のマニュアル手術で設置可能かどうかについて従来手術とナビゲージョン手術でのカップ設置精度を比較し、Asian Society for Computer Assisted Orthopaedic Surgeryや日本股関節学会でマニュアル手術ではカップ設置精度が悪く、インピンジメントを防ぐためにはナビゲーション等の補助的手段が必要であることを報告した。近年本研究テーマであるインピンジメント関連合併症の防止のための至適カップ設置についての興味が関運学会でも高まっており、日本人工関節学会でカップ設置角を科学するというシンポジウムが組まれ、本研究での成果を報告した。リアルタイム四次元動作解析システムを用い、立位、臥位、歩行のほか、大きな股関節運動を伴うインピンジメントのリスクを含むしゃがみこみ(Squatting)、椅子での起座動作、正座動作、立位での股関節伸展外旋動作などの動作について解析し、日常動作で必要となる可動域の設定として,われわれが過去に報告した術中ナビゲーションを用いて測定した臥位骨盤を基準(PFPP)とした患者股関節可動域で十分である可能性が高いことを確認し、とくに骨盤後傾患者では可動域が伸展側にシフトするもののこの可動域からは逸脱しないことが判明した。これらの必要可動域のもとに人工関節パーツの至適設置角度に関するシミュレーションを行い、インピンジメントを防止するためにはかなり狭い許容範囲内に設置する必要があることが確認された。これらの許容範囲に従来のマニュアル手術で設置可能かどうかについて従来手術とナビゲーション手術でのカップ設置精度を比較し、マニュアル手術ではカップ設置精度が悪く、インピンジメントを防ぐためにはナビゲーション等の補助的手段が必要であることを報告した。さらに近年使用可能となった大径骨頭ではこの許容範囲が広くなる傾向がありとくにメタルオンメタルカップでは非常に広くなることを示した。

しかしながら、近年インピンジメント防止の観点以外に急峻なカップ外転角設置によるメタルイオン関連合併症が報告されており、その使用については否定的な意見が多くなっている。したがって広く使用されているメタルオンポリエチレン、セラミックオンポリエチレン、セラミックオンセラミックの機種においては、現行の大径骨頭を使用したとしても、カップ設置の許容範囲は従来のマニュアル手術では実現不可能であり、やはりナビゲーション手術の必要性が再確認された。
FRETによるプロテオリシスのin situ可視化の試み

組織型プラスミノーゲンアクチベータ(tPA)をモデルにFRETによるプロテアーゼ活性の検出を試みた。tPAの基質であるマウス・プレプロプラスミノーゲンは812アミノ酸からなるが、581番目のアルギニンのC末側でtPAによる切断・活性化を受ける。この近辺の21アミノ酸をリンカーにしてEYFPとECFPを連結したFRETコンストラクトを作製して、プロテアーゼ活性の可視化を試みた。tPAの基質として作製したEYFP-PLG-ECFPをHEK293細胞に導入して、G418に対する耐性を指標に発現株の取得を行ったが、継代を重ねるにつれて発現細胞の減少が認められた。そこで、このEYFP-PLG-ECFPのN末端にHis-tagを導入して大腸菌にて発現させた。封入体を尿素を含む緩衝液で溶解した後、キレートカラムを用いてEYFP-PLG-ECFPを精製した。精製したEYFP-PLG-ECFPはFRETを示し、430nmの励起光に対して530nmの蛍光を発した。しかしながら、これにtPAを作用させると生理的な切断サイトのみならず、EYFPやECFPに対しても分解活性を示すようで蛍光の発生が消失したことから、GFP変異体のプロテアーゼ感受性を低減させる必要が示唆された。組織型プラスミノーゲンアクチベータ(tPA)をモデルにFRETによるプロテアーゼ活性の検出を行うこととした。この近辺の21アミノ酸をマウス肝由来cDNAよりPCRによって増幅してpEYFP-C1に挿入後、さらに、下流にECFPを挿入してpEYFP-PLG-ECFPを構築した。pEYFP-PLG-ECFPをHEK293細胞に一過的に発現させた細胞抽出液を得た。この抽出液中には抗GFP抗体に反応するおよそ60kDaの蛋白質がウェスタンブロットによって検出された。さらにこの抽出液について励起波長433nmでの蛍光スペクトルを測定すると、475nmに弱い蛍光と527nmに強い蛍光のピークを示し、EYFP-PLG-ECFP蛋白質によってECFPからEYFPへのFRETを測定することができた。しかしながら、この細胞粗抽出液37°で1時間以上インキュウベートするとセリンプロテアーゼ以外のプロテアーゼインヒビター存在下においてもEYFP-PLG-ECFPの分解が生じて蛍光が検出されなくなった。そこで、EYFP-PLG-ECFP蛋白質を精製することとして大量の蛋白質を調整するために、EYFP-PLG-ECFP発現細胞株の取得を試みた。HEK293にpEYFP-PLG-ECFPをトランスフェクトしてG418耐性細胞株をいくつかクローニングしたが、いずれの株も継代すると組み替え蛋白質の発現が見られなくなった。現在、EYFP-PLG-ECFPにHis-tagを導入して大腸菌による発現系を構築中である。
ニューラルネットワーク技術を用いたアルファ凝縮相の探索とその物性の解明

本研究では原子核におけるアルファ凝縮状態を系統的に探索し、その存在を確立したうえで、エネルギーや崩壊幅から低密度核物質の物性を明らかにすることを目的とする。α凝縮状態は低エネルギーアルファ粒子を放出しつつ崩壊すると考えられているため、これを検出するために、近年発展の著しいニューラルネットワーク技術を導入して従来手法の限界を超えた新しい低エネルギー荷電粒子識別技術を確立する。そして、陽子数と中性子数の等しい質量数A = 4Nの原子核に対し0度を含む超前方角度におけるアルファ非弾性散乱と低エネルギー崩壊α粒子の同時計測を行い、アルファ凝縮状態を探索する。
PTEN/ATK/PI3Kシグナル経路の制御による消化器癌の新しい薬物治療の開発

AKT/PI3Kシグナル伝達系の活性化はアポトーシスに抑制的に働き、その経路を抑制するPTENは様々な癌で異常が認められる。我々は、癌におけるこの経路の活性化と薬剤感受性について解析した。【対象と方法】119症例の胃癌および131症例の乳癌を対象とし、PTENに関しては、マイクロサテライトマーカーを用いてLOHを解析、さらにMSPによるメチル化の検討、免疫染色による発現解析を行なった。AKTのリン酸化はリン酸化特異抗体を用いた免疫染色で評価し、新鮮臨床検体を用いてMTT assayを行ない、抗癌剤感受性も検討した。【結果】胃癌、乳癌ともにPTENがLOHの症例でAKTがリン酸化されている症例が有意に多かったが(p<0.02)、PTENのメチル化や免疫染色はAKTのリン酸化と有意な関係は認めなかった。また、胃癌において、抗癌剤の感受性をMTTアッセイで検討すると、pAKT陽性の癌では、抗癌剤、特に5-FUに有意に耐性であった(P<0.02)。乳癌では、HER2陽性例でAKTのリン酸化されている症例が多く(p<0.001)、HER2陽性でPTENもLOHを示す症例ではAKTのリン酸化されている症例が多かった。さらにHER2陽性でPTENもLOHを示す症例ではホルモンレセプターの発現が認められず、AKT/PI3Kシグナル伝達系の異常とProgesterone receptor(PR)の発現に何らかの関係があることが示唆された。【考察】PTENのLOH statusが最もAKTのリン酸化に関わること、およびAKT/PI3K系シグナル伝達系の活性化が癌の薬剤感受性に影響を及ぼすことが明らかとなった。【はじめに】PTENは様々な癌において遺伝子変異や片側遺伝子座の欠失(LOH:loss of hererozygosity)が生じており、新しい癌抑制遺伝子の一つと考えられている。また、通常PTENはAKTのリン酸化を抑制しているため、PTENの異常はAKTの活性化に繋がり、抗癌剤耐性にも関わると考えられている。今回我々は、消化器癌におけるPTENのLOHとAKTリン酸化の臨床的意義、さらに抗癌剤感受性についても検討を加えたので報告する。【対象と方法】当科において1996年から2001年までの間に切除された消化器癌230例(胃癌119症例、大腸癌111例)を対象とし、PTENのLOHを2カ所のマイクロサテライトマーカーを用いて解析した。癌において片側の遺伝子座のピーク値が30%以上減少をしているものをLOHと判定した。またAKTは、リン酸化抗体を用いた免疫染色を行った。抗癌剤感受性については新鮮摘出標本を用いたMTT assayを行った。【結果】胃癌では、PTENのLOHは判定可能症例のうち17.1%(13/76)で認められ、pAKT(リン酸化AKT)は28.9%(22/76)で陽性であった。また、PTENが正常な症例では20.5%にしかpAKTが観察されなかったのに対し、PTENがLOHの症例では、77.8%がpAKT陽性であり、明らかにPTENがLOHの症例でAKTがリン酸化されていた(p=0.0008)。大腸癌ではPTENのLOHは22.0%で、pAKTは29.6%に認められたが、pAKTの間に有意な関係を認めなかった。胃癌では、pAKT陽性の症例で5-FUやCDDPに対して有意に抗癌剤耐性であり、LOHが陽性の症例は予後が不良であった。【考察】胃癌において、PTENのLOHがAKTのリン酸化に関わることが示唆された。AKTのリン酸化による活性化は細胞のアポトーシスを抑制することが知られ、抗癌剤の感受性と関わる可能性がある。またPTENLOH群の予後が不良であることより、今後は臨床的な検討を進めていく必要がある。【考察】

PTENのLOH statusが最もAKTのリン酸化に関わること、およびAKT/PI3K系シグナル伝達系の活性化が癌の薬剤感受性に影響を及ぼすことが明らかとなった。
組織間関係における信頼と学習のメカニズム

本研究の目的は、企業グループの学習の活性化の方法、さらに、企業グループの効果的な変革の実施の万法を検討することであった。その際、行為者間の信頼やその基盤である行為者間の関係性、そして、その関係性をマネージするチェンジ・エージェントの役割に視点を合わせ、それらの特性が学習と変革に対して与える影響に注目した。以上の一環として、本年度は、ネットワーク特性、リーダーシップ、組織間信頼という三つの要因が企業グループの学習に与える影響を、直接的効果に加えて間接的効果まで踏まえ構造的に検討した。具体的には、積水ハウスグループにアンケート調査を実施し、その品質管理活動を定量的に分析した。調査対象は、積水ハウスグループの本社、営業本部、営業所、専門工事業者から成る企業内及び企業間ネットワークである。また、調査・分析項目は、専門工事業者の品質管理に関する「組織学習」の程度、専門工事業者の相談ネットワークにおける凝集性としての「次数中心性」「エゴネットワーク密度」「エゴネットワーク直径」、同じく媒介性としての「媒介中心性」「構造的拘束」「エゴネットワーク・ブローカー尺度」、積水ハウス支店次長の専門工事業者に対する「変革的リーダーシップ」及び「取引的リーダーシップ」、専門工事業者の積水ハウスに対する「能力に基づく信頼」「契約遵守の信頼」「善意に基づく信頼」である。この結果、次の因果関係が確認できた。まず、専門工事業者の積水ハウスに対する「善意に基づく信頼」及び積水ハウスの専門工事業者に対する「変革的リーダーシップ」が、直接的に専門工事業者の組織学習を中程度に促進していた。次に、専門工事業者の積水ハウスグループ・ネットワークにおける「次数中心性」が直接的に、並びに、専門工事業者の積水ハウスに対する「善意に基づく信頼」を向上させることを通じて間接的に、専門工事業者の組織学習を弱いながらも促進していた。さらに、積水ハウスの専門工事業者の「取引的リーダーシップ」が、専門工事業者の積水ハウスに対する「善意に基づく信頼」を向上させることを通じて間接的に、専門工事業者の組織学習を弱いながらも促進していた。以上、ネットワーク特性、リーダーシップ、組織間信頼という三つの要因が企業グループの学習に与える影響を構造的に確認できたことが本年度の成果である。当該研究課題の目的は、日本の企業グループ(系列)における組織間学習(intra- or inter-organizational learning)の促進要因を、学習のレベルで分類した下で検討することである。これにより、イノベーションの実現メカニズムを明らかにすることを意図する。当該目的の下、平成16年度は、その前半期において、プレハブ住宅メーカーS社の施工体制を対象に、組織間信頼が組織間学習に与える影響を考察した。この結果、組織間関係において、低次学習であるシングルループ学習は「善意に基づく信頼」がそれを促進し、高次学習であるダブルループ学習は促進要因を一概に特定できず、状況適合的に促進されることが確認できた。当該結果は、2004年度組織学会研究発表大会などにおいて報告した。平成16年度後半期は、前半期の結果を踏まえ、組織間学習の促進要因を組織間信頼に限定することなく、組織間信頼を醸成するネットワーク特性にまで遡り、再検討することにした。これに当たっては、上記と同様にプレハブ住宅メーカーS社の施工体制を対象に、管理能力(経営管理能力、品質管理能力、工程管理能力)の日々の向上をシングルループ学習として把握し、また、新築現場ゴミ・ゼロ・エミッションを環境保全を目的とする新しい視点からの活動として捉え、その達成をダブルループ学習の事例として把握することにした。この結果、組織間関係において、シングルループ学習を促進するのは「強い紐帯の強み」として考えられるネットワークの閉鎖性(closure)であり、一方、ダブルループ学習を促進するのは「弱い紐帯の強み」として考えられるネットワークの仲介性(brokerage)と「強い紐帯の強み」として考えられるネットワークの閉鎖性(closure)の両者であることが確認できた。当該結果は、2005年度の第21回建築生産シンポジウムにおいて報告する。筆者の大学院博士課程在学期における研究目的は、「組織間信頼」が「組織間学習」に与える影響を仮定し、これを実証することである。2年目にあたる平成17年度は、組織間信頼の起源である組織間関係のあり方、つまり、ネットワークの特性と、組織間学習にあたる組織的知識創造とそれによる組織間変革とに視点を絞り、研究を進めた。理論的には、組織変革理論(Lewin,1947)、組織的知識創造理論(野中他,1995)、組織ネットワーク理論に依拠し、論理を展開した。始めに、組織間変革の「解凍(unfreezing)」プロセスにおいては「表出化(externalization)」「連結化(combination)」という知識変換が、「移行(moving)」プロセスにおいては「表出化」「連結化」という知識変換が、「再凍結(freezing)」プロセスにおいては「内面化(internalization)」という知識変換が、それぞれ必要であることを検討した。次に、ネットワークの関係的及び構造的特性である「強い紐帯の強み(strength of strong tie)」(Krackhardt,1992)「閉鎖性(closure)」(Coleman,1988)「構造的隙間(structural hole)」(Burt,1992)を取り上げ、知識変換の「共同化」「表出化」「内面化」においては主体間の結合度及び凝集性の高さが、「連結化」においてはハブによる主体間の仲介性の高さが、効果的であることを検討した。そして、これらの議論を踏まえ、企業グループの変革を促進するネットワーク・マネジメント・モデルを提示した。また、実証的には、積水ハウス(株)グループの環境志向型変革の事例及び物流方法の改革の事例を分析することにより、上記モデルの有効性を検証した。

そして、この結果を日本建築学会第21回建築生産シンポジウム及び2005年度組織学会関西支部研究会において発表し、さらに、2本の論文にまとめた(現在査読中)。本研究の目的は、企業グループの学習の活性化の方法、さらに、企業グループの効果的な変革の実施の万法を検討することであった。その際、行為者間の信頼やその基盤である行為者間の関係性、そして、その関係性をマネージするチェンジ・エージェントの役割に視点を合わせ、それらの特性が学習と変革に対して与える影響に注目した。以上の一環として、本年度は、ネットワーク特性、リーダーシップ、組織間信頼という三つの要因が企業グループの学習に与える影響を、直接的効果に加えて間接的効果まで踏まえ構造的に検討した。具体的には、積水ハウスグループにアンケート調査を実施し、その品質管理活動を定量的に分析した。調査対象は、積水ハウスグループの本社、営業本部、営業所、専門工事業者から成る企業内及び企業間ネットワークである。また、調査・分析項目は、専門工事業者の品質管理に関する「組織学習」の程度、専門工事業者の相談ネットワークにおける凝集性としての「次数中心性」「エゴネットワーク密度」「エゴネットワーク直径」、同じく媒介性としての「媒介中心性」「構造的拘束」「エゴネットワーク・ブローカー尺度」、積水ハウス支店次長の専門工事業者に対する「変革的リーダーシップ」及び「取引的リーダーシップ」、専門工事業者の積水ハウスに対する「能力に基づく信頼」「契約遵守の信頼」「善意に基づく信頼」である。この結果、次の因果関係が確認できた。まず、専門工事業者の積水ハウスに対する「善意に基づく信頼」及び積水ハウスの専門工事業者に対する「変革的リーダーシップ」が、直接的に専門工事業者の組織学習を中程度に促進していた。次に、専門工事業者の積水ハウスグループ・ネットワークにおける「次数中心性」が直接的に、並びに、専門工事業者の積水ハウスに対する「善意に基づく信頼」を向上させることを通じて間接的に、専門工事業者の組織学習を弱いながらも促進していた。さらに、積水ハウスの専門工事業者の「取引的リーダーシップ」が、専門工事業者の積水ハウスに対する「善意に基づく信頼」を向上させることを通じて間接的に、専門工事業者の組織学習を弱いながらも促進していた。以上、ネットワーク特性、リーダーシップ、組織間信頼という三つの要因が企業グループの学習に与える影響を構造的に確認できたことが本年度の成果である。
真鍮製彫像の制作法と受容から再考する植民地期西アフリカ芸術

本研究は、ダオメ(現ベナン共和国)における真鍮製彫像の製作及び受容の歴史について、フランス及び現地の文字・映像資料及びポルトノヴォ、コトヌーでの現地調査を介して分析し、彫像の製作過程、様式伝播及び受容・販売形態を明らかにする。この作業を通じ、植民地状況下における創造的契機の解明及び材料・技術面での流通過程を探るだけでなく、民衆芸術家らの想像力と様式化された身体表現に新たな植民地文化の誕生を家父長主義的に看過した植民者側のロジックを探ることを目的としている。また、隣接するギニア湾沿岸地域及びフォン人の造形文化も視野に入れ、植民地支配と西アフリカにおける造形文化の伝播及び技術混淆の解明を目的する。
関釜(下関・釜山)間における経済・貿易関係の実証的・理論的研究

6次に渡る韓国経済社会発展計画の遂行を経て、80年代韓国の経済・貿易実績は画期的なものであった。日韓貿易も、日本の工業素材部品輸出、韓国の加工製品輸出という形で急成長をみる。しかし、韓国の資本財・工業部品の高率国産化と国内市場の重層的拡大・深化を土台にした日韓水平分業関係の形成、東アジア経済圏の展望は、まだ時間を要する。さて、下関港の外国貿易において圧倒的比重を占めるのは対韓国貿易である(1987年度、下関港外国貿易の国別構成比、輸出の70.9%、輸入の89.2%が対韓国貿易)。今や下関港は日韓貿易における主要な拠点港の位置にある(特に機械機器・電気機器の輸出入、衣類・水産物の輸入)。その中核を荷うのが関釜フェリー・コンテナ貿易である。特に85年以降の円高局面の中での好調の持続は注目に値する。易成長を遂げる韓国経済と日韓貿易の動向に、関釜貿易が適合的に乗りきれている結果といえる。関釜貿易構造は、ほぼ完全に日韓分業構造の下にあるといってよい。しかし、円高を契機とした対外資本進出は全国的動向であるのに対し、地場企業の対韓進出は極めて少ない。その理由として、第一に対韓進出するだけの企業力量を有する中堅企業が少ない、第二に関釜の地理的近接さ・海運の利便性を考慮すれば、対韓進出よりは産業協力(技術・販売提携)あるいは輸出入取引きの拡大(素材・部品相互供給)という形での対応が挙げられる。今後も資本輸出入の拡大という形ではなく、商品輸出入の拡大という方向が主軸で関釜経済関係は進展していくと思われる。最後に、下関港外国貿易の展望と課題について。第一の課題は貿易先および貿易品目の多角化、第二は地元への経済波及効果の向上、その為の港湾後背地の貯蔵および加工生産機能の向上、第三はフィーダー・サービス機能の育成を通じる集荷能力の向上、第四は制度上の改善である。上記の課題について、今後更に研究を展開していく計画である。
磁性分子内の磁気的相互作用を考慮した物性値及び応答量の計算法の開発とその解析

分子中の個々の電子スピンはスピン-軌道(SO)相互作用や2電子スピン-スピン(SS)相互作用によって空間軌道や他のスピンと結合しているため、低い温度では交流磁場に対して全電子スピンが磁石のように振る舞う分子がある。このような磁性分子を化学的に解析・設計するためには、分子中の磁気現象を量子化学的に扱う基礎理論の構築が望まれる。そこで以下を目的とする。(I)物性値計算における相対論効果及び電子相関効果の検討、(II)温度及び交流磁場の周波数に依存する磁化率を計算するプログラムを開発し、どのような分子構造、原子種をもつ分子がより高い温度で単分子磁石になるのかを解析する。本年度の結果は以下の通りである。まず相対論(2次Douglas-Kroll-Hess法)と電子相関(MP2法)の両方を考慮して分子磁化率を計算できるようにプログラムを改良した。精度確認の希ガスの計算では、相対論効果に電子相関効果を加えることでさらに実験値に近い結果を得た。次に、14族から17族までの第2周期から第5周期までの水素化物の分子磁化率を系統的に計算した。得られた周期表を横断及び縦断する傾向は、既存の原理で説明できることを示した。但し、水素化物の相対論効果は非相対論値の3%以下であった。次に、ヨウ素化合物と臭素化合物で、分子磁化率における電気陰性度と相対論効果の関係を調査した。IH→IN→ICl→IFと重原子Iに結合する原子の電気陰性度を上げると、分子磁化率のSO効果は増加した。この結果はSO相互作用を人工的に制御するには重要である。最後に、3重項分子SbHの分子磁化率計算でSO相互作用と電子相関効果の有効な相乗効果が得られた。分子中の個々の電子スピンはスピン-軌道(SO)相互作用や2電子スピン・スピン(SS)相互作用によって空間軌道や他のスピンと結合しているため、低い温度では交流磁場に対して全電子スピンが磁石のように振る舞う分子がある。(I)物性値計算における相対論効果の検討、(II)久保の応答理論に基づき、温度及び交流磁場の周波数に依存する磁化率を計算するプログラムを、(I)のプログラムを利用して開発し、どのような分子構造、原子種をもつ分子がより高い温度で単分子磁石になるのかを解析する。本年度は予定通り上記の(I)を重点的に進めた。その結果は以下の通りである。磁場中の分子を記述するDiracハミルトニアンはベクトルポテンシャル項を含むが、その項を含めてDouglaus-Kroll変換し、2成分相対論ハミルトニアンを導き、分子磁化率を計算するプログラムの開発を行った。プログラムは完成し、希ガス(HeXe)や重元素を含む水素化物、小さい3重項分子について磁化率計算を実行した。その結果、ベクトルポテンシャル項をDouglaus-Kroll変換した効果(いわゆるpicture-change effect)は、KrとXeで全磁化率の約10%にもなることがわかり、さらにこの効果を考慮した方が実験値に非常に良く近づいた。また、この効果を正確に計算するには、Resolution of Identityを満たさねばならず、かなり大きな基底関数を必要とすることがわかった。希ガスの計算結果をまとめ、Chem.Phys.Lett.に投稿した。
形態特徴により細胞を非破壊で選別する装置の開発試験研究

特定の遺伝子を持つ細胞を選別する方法として、既成のセルソーターがレーザー光を用いた非破壊測定である長所を取り入れ、レーザーが試料細胞で起こす光学変換およびフーリエ変換を活用し、僅かな遺伝子の違いから著しい影響を受け易い形態と応答を判別する動的形態計測を試みた。細胞の特徴の一つは特異的部位の分布である。ヒトリンパ球の免疫グロブリンG特異的部位の分布を判別する材料にした。屈折率の高いサイズの揃った球をその特異的部位に免疫反応により標識した。得られた標識試料の光学変換回折像において標識の回折像も光軸中心に全て一致した。回折像上に標識相互を結ぶ直線に直交し、距離に比例した密度の干渉縞が現れた。標識間の干渉縞から実像と一致した標識の空間配置を得た。回折像が分かり、配向さえ揃えば、球に限らず標識の回折像の上の干渉縞から、標識の空間配置が決定できるので、解析的に解くのが困難な形状の標識の回折像を電算シミュレーションし、精度の評価を施した。1/4波長程度の差異も判別できることを確かめた。この精度の空間配置の形態計測は1μs程度の間に染色体の特異的部位の構造の測定が可能である。回折像がシミュレーションできるので、標識の流動配向を観測した。標識としたメニスカスレンズ型微小粒を矩形の切り口の流管に流し、流れに垂直な入射レーザー光の散乱光を光学フィルターを通して測光した。データーから切り口の向きとの相関を電算処理し、流れがメニスカスレンズ標識に配向を与えるさまを観測できた。細胞器官の形態が光学変換して扱えた。形態変化のフーリエ成分は、与えた既知のフーリエ成分の刺激と、それを畳込む応答関数のフーリエ成分の積になり、応答機構が容易に解析できる。この動的形態計測から新しい非破壊選別装置が開発されよう。細胞または細胞器官を、それらの形態とその刺戟に対する変化の特徴より、判別する装置の開発が、本研究の目的である。既製の透過光ならびに螢光の強度比を細胞判別の指標としてきた細胞判別装置を、60年度研究実施計画に従って改良した上で、次の主要な結果を得た。1.レーザー・フーリエ変換形態情報処理における電算画像処理CGの活用:細胞または細胞器官の複雑な回折像を直接特徴抽出する前に、回折像がCGによりまず概観された。3次元形態を、散乱点集合で、その間隔を波長より順次狭め、しかも出来る限り少数で表示することが試みられた。入射した平面波をフラウンホーファー回折する各散乱点の位相差はそれぞれの光路差により算出された。回折強度は、各散乱点が同じ寄与をする場合、各位相因子の和の2乗に比例する。その強度比は各ピクセルに10段階の濃淡で表示された。解析的に解が得られている、矩形スリットおよび球体の回折像と、簡略化された散乱点集合の回折像との強度分布の差を求め、精度が算出された。こうした比較より必要に応じて簡略化した散乱点集合回折像のCGは、複雑で雑音の多い生体形態情報処理におけるイメジ形成を高めることが確められた。2.抗原抗体被覆マイクロスフィア標識による細胞表面における特異部位の空間分布の決定:リンパ球表面のIgG部位の分布を測定し例証した。人末梢血リンパ球にAnti Human IgG Rabit IgGを反応させ、IgG特異部位の分布をつくった。第2抗体であるRabit IgG Goatで被覆した屈折率の高いポリスチレンの精度のよい5μ直径の球体

マイクロスフィアがIgG部位に標識され、CGにより容易に球体の分布は決定できるので、抗原抗体被覆球体標識により、細胞表面の特異部位の分布が決定できることが確められた。
炭酸塩中での有機物高分子化の検証-生命起源研究へのアプローチ

生体構成アミノ酸(非極性アミノ酸:L-Ala, L-Val, L-Leu,非荷電極性アミノ酸:Gly, L-Asn, L-Ser, L-Gln, L-Thr,酸性アミノ酸:L-Asp, L-Glu,塩基性アミノ酸:L-Lys, L-Arg)の共存下でCaCl_2とNa_2CO_3混合溶液中で炭酸カルシウムを温度と熟成時間を変えて結晶成長させた。ほとんどの酸性アミノ酸および非荷電極性アミノ酸はカルサイト成長条件ではバテライト形成を強く促進し、アラゴナイト成長条件では、わずかではあるがアラゴナイト形成を促進した。特にバテライトは、SEM観察により粒径10μm程度のカリフラワー状の特異的な形態を呈し、個々の粒は0.1μm以下の微結晶で構成されていることがわかった。結晶を酸加水分解後、高速液体クロマトグラフを用いて結晶に含まれるアミノ酸の定量分析を行なった結果、塩基性および非極性アミノ酸はほとんど結晶中に取り込まれなかったが、酸性および非荷電極性アミノ酸は、最高0.2mol%も取り込まれていた。また、試料中のパテライト比と結晶中のアミノ酸濃度には相関があった。さらに示差走査熱量計測の結果、パテライトからカルサイトへの転位温度は、結晶に含まれるアミノ酸の分解温度と相関があることがわかった。以上のことから、酸性および非極性アミノ酸はパテライトの結晶エネルギーを変化させ構造を安定化している、またはそれらのアミノ酸自体がピンニングセンターとなって結晶構造牽安定化していると考えられる。得られた結晶にX線を照射レて生成したラジカルをESRで測定した結果、すべての結晶中にアミノ酸由来のラジカルが検出されたが、これらの信号はアミノ酸結晶中に形成されるものと全く異なっていた。以上の結果から、高濃度に取り込まれたパテライト中のアミノ酸分子間で放射線によりラジカル反応が生じる可能性が強く示唆された。複数の生体構成アミノ酸を溶解したCaCl_2とNa_2CO_3混合溶液より、有機物/炭酸カルシウム複合結晶を沈澱法により合成した。温度、熟成時間等の条件は、アラゴナイトおよびカルサイトの結晶成長条件を用いた。ほとんどの酸性アミノ酸および非荷電極性アミノ酸は、カルサイト成長条件ではバテライト形成を強く促進し、アラゴナイト成長条件では、わずかではあるがアラゴナイト形成を促進した。特にバテライトは、SEM観察により10μm程度のカリフラワー状の特異的な形態を呈した。結晶を酸加水分解後、高速液体クロマトグラフを用いて結晶に含まれるアミノ酸の定量分析を行なった結果、塩基性アミノ酸および非極性アミノ酸はほとんど結晶中に取り込まれなかったが、酸性アミノ酸および非荷電極性アミノ酸は、最大0.2mol%も取り込まれていた。また、結晶中のバテライト比と結晶中のアミノ酸の濃度には相関があった。さらに、示差走査熱量計測を行った結果、バテライトからカルサイトへの転位に伴うピークの温度は、結晶に含まれるアミノ酸の分解温度と相関があることがわかった。以上のことから、酸性および非極性アミノ酸はバテライトの結晶エネルギーを変化させ構造を安定化されている、またはそれらのアミノ酸自体がピンニングセンターとなって結晶構造を安定化していると考えられる。得られた結晶にX線を照射して生成したラジカルをESRで測定した結果、すべての結晶中にアミノ酸由来と考えられるラジカルが検出された。これらのラジカル信号はアミノ酸結晶中に形成されるラジカルと全く異なっていた。これらのことから、高濃度に取り込まれたバテライト中のアミノ酸分子間で放射線によりラジカル反応が生じる可能性が強く示唆された。

生体構成アミノ酸(非極性アミノ酸:L-Ala, L-Val, L-Leu,非荷電極性アミノ酸:Gly, L-Asn, L-Ser, L-Gln, L-Thr,酸性アミノ酸:L-Asp, L-GIu,塩基性アミノ酸:L-Lys, L-Arg)の共存下でCaC1_2とNa_2CO_3混合溶液中で炭酸カルシウムを温度と熟成時間を変えて結晶成長させた。ほとんどの酸性アミノ酸および非荷電極性アミノ酸は、カルサイト成長条件ではバテライト形成を強く促進し、アラゴナイト成長条件では、わずかではあるがアラゴナイト形成を促進した。特にバテライトは、SEM観察により粒径10μm程度のカリフラワー状の特異的な形態を呈し、個々の粒は0.1μm以下の微結晶で構成されていることがわかった。結晶を酸加水分解後、高速液体クロマトグラフを用いて結晶に含まれるアミノ酸の定量分析を行なった結果、塩基性および非極性アミノ酸はほとんど結晶中に取り込まれなかったが、酸性および非荷電極性アミノ酸は、最高0.2mol%も取り込まれていた。また、試料中のバテライト比と結晶中のアミノ酸濃度には相関があった。さらに示差走査熱量計測の結果、バテライトからカルサイトヘの転位温度は、結晶に含まれるアミノ酸の分解温度と相関があることがわかった。以上のことから、酸性および非極性アミノ酸はバテライトの結晶エネルギーを変化させ構造を安定化している、またはそれらのアミノ酸自体がピンニングセンターとなって結晶構造を安定化していると考えられる。得られた結晶にX線を照射して生成したラジカルをESRで測定した結果、すべての結晶中にアミノ酸由来のラジカルが検出されたが、これらの信号はアミノ酸結晶中に形成されるものと全く異なっていた。以上の結果から、高濃度に取り込まれたバテライト中のアミノ酸分子間で放射線によりラジカル反応が生じる可能性が強く示唆された。
１９２０－１９３０年代における農村文学・文化研究―宮沢賢治を中心に―

1192030年代の農民文学について調査整理創始期の農民文学論争を、党派の形成に着目して整理した。農民文学は国策文学であるという従来の評価に対して、農民文学が既成の権威へのアンチテーゼとして生まれ、幅広い展開をなしていたことを論じた。これは論文として、牧千夏「創始期の農民文学論争」として発表した。2宮澤賢治の階層の調査宮沢賢治による農民文学・農村実践が、1どのような立場で2誰に向けられたものかを明らかにすることで、3同時代におけるその意義を考察する。宮沢賢治は、大地主下層の商階層、県レベルの農業指導者であり、その対象は、小地主自作農階層の市町村レベルの農業指導者であったことを明らかにした。これは、「日本近代文学会「だれのための農民芸術論かー宮沢賢治の階層と地域社会における役割ー」に口頭発表した。3宮澤賢治のレトリックの分析(1)宮沢賢治『春と修羅第三集』の表現の特徴を明らかにした。「春の雲に対するあいまいなる議論」を分析し、低気圧を人間同様に恋愛する存在に喩えたと論じた。「県技師の雲に対するステートメント」とを分析し、気象学的に観測した雲を性的魅力に満ちた女性に喩えたと論じた。以上の読解を通じて、気象学に着想を得た比喩を表現の特徴として指摘した。これは論文として、牧千夏「気象学のつくる詩学」として発表した。(2)宮沢賢治による擬人化表象の特徴を分析するために、童話雑誌『赤い鳥』と宮沢『注文の多い料理店』とを比較した。動植物の野性の描写と、動植物を人間化する描写とを比較した結果、『注文の多い料理店』は『赤い鳥』より、どちらの描写も多いと分かった。さらに江口渙・小川未明と比較した結果、宮沢は動植物の野性を描きつつ、内面も外面も擬人化することで、動植物が人間の常識を身につけた状況を描出したと分かった。これは、論文として本年度内に発行される予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)賀川豊彦との比較ー宮沢賢治と賀川豊彦との比較を思想、産業組合論という観点で行った。賀川豊彦は、『雲の柱』など現在入手困難な雑誌に記事を書いていたため、国会図書館、千代田区立図書館、日本近代文学館等を利用し、調査を行った。また賀川豊彦の全集は所蔵している図書館が少ないため、全て購入し、調査を行った。その成果については、2016年6月26日に「ファシズムに重なり合えないコスモポリタンー賀川豊彦と宮沢賢治の「全体」への志向性」(日本文学協会研究発表大会於:岩手県立大学)で口頭発表を行った。(2)産業組合論ー宮沢賢治の産業組合観を同時代の岩手県のなかで相対化することを目標にした。岩手県の産業組合の資料は散逸しており、国会図書館にも所蔵されていないため、古書店で資料を購入し、岩手県立図書館で調査を行った。全国的な産業組合の背景を探るために、雑誌『産業組合』や、その批判を掲載した雑誌を調査した。この成果については、2016年12月18日に「作家の見た産業組合ー賀川豊彦・宮沢賢治・農民文学ー」(近代文学合同研究会第16回シンポジウム於:東京学芸大学)で口頭発表を行った。この口頭発表で、とりわけ質問が多かった産業組合主義について、さらに調査を行い、「〈産業組合主義〉の比喩的展開ー一九二〇年代後半から一九三〇年代前半における展開の多様性ー」(『富山大学日本文学研究』第一号富山大学人間発達科学部日本文学会2017年3月)として論文化した。(3)農民文学論ー宮沢と関係の深い農民文学論について調査を行った。犬田卯について重点的に調査した。犬田については全集などまとまった資料がないため、犬田の記録をもとに国会図書館で資料を収集した。まだ資料が十分集まっていないため、口頭発表や論文の発表は行っていない。研究課題がやや遅れた原因について自己点検する。(1)修正・調整の時間の計画に入れていなかったー私は大学院に進学するまで、研究機関に属さず研究を行ってきた。そのため研究課題の遂行は、調査・分析し、口頭発表を行い、口頭発表で指摘を受けた二・三の点を改良し論文化という手順で行ってきた。大学院に所属し、口頭発表の機会を多く得ることが出来、受入研究者からの指導を受けるようになった。そのため、そこで有益な指摘を数多く得るため、論文化の際修正や・調整に多くの時間を費やした。この時間を計画に計上していなかったため、遅れが生じた。(2)農民文学史の資料が散佚していたー農民文学の調査を行っているが、農民文学の資料が想定していたよりも整理されていなかった。犬田卯と山田清三郎とによる農民文学史から調査していたが、そこに挙げられる典拠が不正確で重要な資料を探すのに手間取ってしまった。本年度は、三つの論文に取り組んだ。第一に「指導者を語る支援者が語る」である。この論では、産業組合を描いた二つの文学作品、賀川豊彦「乳と蜜の流るゝ郷」と宮沢賢治「ポラーノの広場」とが、異なる立場に焦点化したことで、産業組合の異なる側面をそれぞれ明るみに出したことを論じた。

まず賀川豊彦「乳と蜜の流るゝ郷」について、産業組合によって村を更生させる努力と困難の過程が個人の生活レベルで明らかにされたことを論じた。次に宮沢賢治「ポラーノの広場」について、自身の仕事や趣味を主として副次的に組合を支援する支援者のあり方が明らかにされたことを論じた。最後に、それぞれの作品が明らかにした産業組合の一面が、当時の産業組合にとってどのような意味をなしたかを論じた。第二に「産業組合という希望」である。この論は、宮沢賢治が産業組合に関心をもったことの同時代的な意味を検討する試みである。一九二〇一九三〇年代前半の産業組合をめぐる議論を整理し、産業組合の〈階級協調〉という趣旨を争点として、産業組合のイデオローグと左翼系の団体とが対立したことを確認した。続いて宮沢の産業組合理解と社会思想とを確認することで、その議論における宮沢の位置をはかり、賀川豊彦と平塚らいてうとが類似する位置にあったことを指摘した。第三に、「創始期の農民文学論争ープロレタリア文学・郷土芸術・文明批評ー」である。この論では、創始期(19221927)の農民文学論争を、党派の形成に着目して整理することを目標とする。農民文学は国策文学であるという従来の評価に対して、農民文学が既成の権威へのアンチテーゼとして生まれ、幅広い展開をなしていたことを論じた。農村文化社会にへの回帰が求められた。その農村文化のひとつのとして農民文学が主張された。生田に連なる農民文学の一派を文明批評派とおいた。当初の課題であった、農民文学や産業組合について3本の論文を発表することができたため。課題である農村文化・文学についての全体像が把握できず、個別の課題で調査・研究に取組んだため、充分な達成とはいいがたいと考えたため。1192030年代の農民文学について調査整理創始期の農民文学論争を、党派の形成に着目して整理した。これは論文として、牧千夏「創始期の農民文学論争」として発表した。2宮澤賢治の階層の調査宮沢賢治による農民文学・農村実践が、1どのような立場で2誰に向けられたものかを明らかにすることで、3同時代におけるその意義を考察する。宮沢賢治は、大地主下層の商階層、県レベルの農業指導者であり、その対象は、小地主自作農階層の市町村レベルの農業指導者であったことを明らかにした。これは、「日本近代文学会「だれのための農民芸術論かー宮沢賢治の階層と地域社会における役割ー」に口頭発表した。3宮澤賢治のレトリックの分析(1)宮沢賢治『春と修羅第三集』の表現の特徴を明らかにした。「春の雲に対するあいまいなる議論」を分析し、低気圧を人間同様に恋愛する存在に喩えたと論じた。「県技師の雲に対するステートメント」とを分析し、気象学的に観測した雲を性的魅力に満ちた女性に喩えたと論じた。以上の読解を通じて、気象学に着想を得た比喩を表現の特徴として指摘した。これは論文として、牧千夏「気象学のつくる詩学」として発表した。(2)宮沢賢治による擬人化表象の特徴を分析するために、童話雑誌『赤い鳥』と宮沢『注文の多い料理店』とを比較した。動植物の野性の描写と、動植物を人間化する描写とを比較した結果、『注文の多い料理店』は『赤い鳥』より、どちらの描写も多いと分かった。
磁気共鳴3次元画像計測と分子動力学によるCO2水和物の構造・物質移動機構の解明

大気中のCO2濃度の増加を抑制するために分離回収した液体CO2を深海底に貯留し隔離しようとする方策は,深海底の超高圧力条件下でCO2ハイドレートと呼ばれる固体水和物が液体CO2と海水の界面に形成され,CO2が海洋中に溶解することを抑制し,海洋環境に与える影響を大きく低減する効果を有していると考えられている.しかし,液体CO2と海水の界面に存在する固体水和物を通してCO2が海水へ溶解拡散する物質移動機構については不明で,特にこのことを固体水和物の構造との関連において明らかにすることが基礎的にも,またCO2を安定に隔離し,貯留する制御指針を得るためにも重要であると考えられる.CO2ハイドレートは,サッカーボール状のケージが集合することによって超微粒子群を形成しており,その超微粒子群のすき間をフリーな水分子ならびにCO2分子が運動していることがCO2ハイドレート内での物質移動の担い手になっていると考えられる.本研究では温度を高度に制御された恒温室内で,耐圧特殊アクリル内に耐圧ガラスを密着させたペンシル型の超高圧MRI用試料管に,液体CO2とイオン交換した水を2つの液の間に界面が形成されるように注入した.界面でCO2ハイドレートを成長させ,CO2ハイドレート中の水分子を構成している水素原子核は,超伝導傾斜磁場内で水素原子核の固有回転振動数と同じ振動数をもつ電磁波の照射により共鳴励起され,これにより生じる誘導電流を検出することにより,2次元空間内における水分子濃度を画像計測を行い、CO2ハイドレートの成長速度を明らかにした。これにより、CO2ハイドレートの中の成長機構について考察をくわえることが可能となり、そのモデリングならびに透過係数を算出した。大気中のCO2濃度の増加を抑制するために分離回収した液体CO2を深海底に貯留し隔離しようとする方策は,深海底の超高圧力条件下でCO2ハイドレートと呼ばれる固体水和物が液体CO2と海水の界面に形成され,CO2が海洋中に溶解することを抑制し,海洋環境に与える影響を大きく低減する効果を有していると考えられている.しかし,液体CO2と海水の界面に存在する固体水和物を通してCO2が海水へ溶解拡散する物質移動機構については不明で,特にこのことを固体水和物の構造との関連において明らかにすることが基礎的にも,またCO2を安定に隔離し,貯留する制御指針を得るためにも重要であると考えられる.CO2ハイドレートは,サッカーボール状のケージが集合することによって超微粒子群を形成しており,その超微粒子群のすき間をフリーな水分子ならびにCO2分子が運動していることがCO2ハイドレート内での物質移動の担い手になっていると考えられる.本研究では温度を高度に制御された恒温室内で,耐圧特殊アクリル内に耐圧ガラスを密着させたペンシル型の超高圧MRI用試料管に,液体CO2とイオン交換した水を2つの液の間に界面が形成されるように注入した.界面でCO2ハイドレートを成長させ,CO2ハイドレート中の水分子を構成している水素原子核は,超伝導傾斜磁場内で水素原子核の固有回転振動数と同じ振動数をもつ電磁波の照射により共鳴励起され,これにより生じる誘導電流を検出することにより,2次元空間内における水分子濃度を画像計測を行い,結晶成長条件により結晶成長速度が異なることを明確にした。
CD4^+ヘルパーT細胞欠損ラットをAIDSモデルとして原虫性日和見感染発症機序

1.LECラットにおける免疫学的異常に関する研究では以下のごとき結果が得られた。(1)このラットのT細胞は胸腺内において、CD4^+CD8^+からCD4^+CD8^-T細胞への分化が障害を受けているが,CD4^-CD8^+T細胞への分化は正常であった。その結果、胸腺内ではCD4^+CD8^-T細胞で消失し、末梢においても著明に減少していた。(2)T細胞レセプターの発現はCD4^+CD8^+、CD4^<1->CD8^+T細胞とも正常であった。また、胸腺内におけるMHC-classII抗原の発現も正常であった。(3)このラットにおいては、T非依存性抗体産生は正常であったが、顕著に減少していたことからヘルパーT細胞の機能低下があることが明らかとなった。しかし、キラーT細胞は正常であった。(4)また、このラットの脾細胞、リンパ節細胞ともLI-2、LI-4産生能とも対照正常ラットに比して明らかな低下が見られた。2.LECラットのトキソプラズマに対する感染防御能と熱ショック蛋白質(HSP65)の発現に関する研究では、以下の結果が得られた。(1)LECラットは遺伝的背景が同じでCD4^+CD8^-T細胞の機能も含めて、免疫機能が正常なLEAに比較してトキソプラズマに対する感染防御能が顕著に低下していた。このことから、ラットにおいてもトキソプラズマの感染防御にCD4^+CD8^-T細胞が重要な役割を果たすことが示唆された。(2)トキソプラズマ感染ラットの腹腔内マクロファージ上のHSP65の発現はLECラットではLEAラットに比較して極端に減弱していた。このことから、ラットにおいても、マウスと同様に感染防御能の程度とHSP65の発現の強さに相関性があることが示され、またその発現に、CD4^+CD8^-T細胞が係わっていることが明らかとなった。当核年度はCD4^+T細胞欠損ラット(LECラット)における免疫学的機能を正常ラットであるWKAHラットLEAラットあるいはF344ラットとの対比において検討した。LECラットの胸腺内にはCD4^+T細胞が欠損していたが脾やリンパ節には正常ラットの1/51/2のごく少数存在した。しかしこれらのCD4^+T細胞はインタ-ロイキン2(ILー2)およびILー4産生能が極度に低く,また抗体産生系におけるヘルパ-T細胞としての機能もほとんど認められなかった。一方CD8^+T細胞のキラ-T細胞としての機能は正常であった。また抗体産生細胞としてのB細胞機能は正常であった。ついでLECラットにおけるCD4^+T細胞の機能的,器質的欠陥がLECラットの胸腺の微小環境の欠陥によるのかT細胞系の幹細胞の欠陥に由来するのかを確認する実験を行なった。まず幹細胞は正常であるが胸腺が存在しないヌ-ドラットの腎被膜下にLECラットの胎児胸腺に移植し、ヌ-ドラット由来のT細胞系の幹細胞がどのように分化するかを観察した。その結果,移植したLEC由来の胸腺内でCD8^+T細胞のみならずCD4^+T細胞も正常ラットと同様の分化しリンパ節内CD4^+T細胞のILー2産生能も正常レベルであることが確認された。