hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タブレット端末ベースの簡単便利なモーションキャプチャによる体育の協働学習支援

スポーツの映像シーンの視点変更によりシーンの観察を支援する画像処理技術の開発に取り組んでいる.自由な視点変更のためにはプレイヤの関節部の三次元認識とこれに基づく三次元CG化が必要であり,三次元認識の手法として,機械学習による手法と,プレイヤの特徴点の画像追跡による手法を評価した.この結果,関節の認識率が高い機械学習(深層学習)による手法に絞った.また,認識精度の確保についても取り組んでおり,カメラ(タブレット端末のカメラ)を固定しないことによるブレが大きな問題であることが分かったため,カメラ座標系の修正技術の開発にも取り組んでいる.具体的には,画像ごとにカメラのキャリブレーション計算を行う.このため,スポーツの競技コートに描かれている幾何学的な図形を画像から検出する画像処理アルゴリズムと,その情報に基づくキャリブレーション手法を確立した.このキャリブレーション計算の副次的な効果として,画像のホモグラフィ変換が可能となり,画像中の平面の観察視点の変更が可能となる.画像中の平面として競技コートの床面を選んだ場合,たとえば床面を斜め上から撮影した画像を,真上から撮影した画像に変換できる.したがって,床面上の足の位置も真上からの画像に変換できるので,フットワークなどの観察学習支援への応用が期待できる.そこで空手道競技を対象にして,ホモグラフィ変換を応用した観察学習支援システムを構築し,予備的な評価実験を行った.またこの成果を学会(The 30th International Conference of Society for Information Technology and Teacher Education)で発表した.平成30年度の目標は,(1)関節の検出手法の決定,(2)関節の三次元認識精度の確保に見通しをつけること,である.関節の検出については,機械学習により安定して検出できることを確認し,この手法をベースとして今後の研究を進めることに決めた.具体的にはOpenPoseライブラリを用いるが,NVIDIA GeForce GTX1080 Ti以上のスペックのGPUボードが必要である.一方,研究目的はタブレット端末を用いた簡単便利な観察支援であるため,高性能GPUを搭載したPCをサーバーとし,タブレット端末から映像をサーバーに送り,サーバーから関節の認識結果を返す仕組みを構築中である.次に認識精度の確保については,シーン毎のカメラキャリブレーションによりタブレット端末のカメラのブレを修正する手法を開発中である.以上の2つについて,進捗上の問題は特に無い.平成31年度は予定通りに研究を進める.目標は,(1)関節の三次元認識精度の確保,(2)三次元CGアプリケーションの完成,である.認識精度の確保については,シーン毎のカメラキャリブレーション計算の効率化を図り,さらに,プレイヤの部分隠蔽に対する関節推定の技術をカルマンフィルタ等により開発する.三次元CGアプリケーションについては,体育学が専門の研究協力者と協力して,観察を支援する映像提示方法を関発する.平成32年度は開発したシステムの評価を行うが,懸念点はリアルタイム性である.平成31年度にカメラキャリブレーションから関節認識と三次元CG化までの所要時間を評価し,平成32年度のシステム評価方法を検討する.また,カメラキャリブレーション計算の副次的な効果として,画像のホモグラフィ変換によるフットワークの観察支援が可能となり,限定的な観察支援であるがリアルタイム処理が可能であり,このシステム評価も含めて検討する.スポーツの映像シーンの視点変更によりシーンの観察を支援する画像処理技術の開発に取り組んでいる.自由な視点変更のためにはプレイヤの関節部の三次元認識とこれに基づく三次元CG化が必要であり,三次元認識の手法として,機械学習による手法と,プレイヤの特徴点の画像追跡による手法を評価した.この結果,関節の認識率が高い機械学習(深層学習)による手法に絞った.また,認識精度の確保についても取り組んでおり,カメラ(タブレット端末のカメラ)を固定しないことによるブレが大きな問題であることが分かったため,カメラ座標系の修正技術の開発にも取り組んでいる.具体的には,画像ごとにカメラのキャリブレーション計算を行う.このため,スポーツの競技コートに描かれている幾何学的な図形を画像から検出する画像処理アルゴリズムと,その情報に基づくキャリブレーション手法を確立した.このキャリブレーション計算の副次的な効果として,画像のホモグラフィ変換が可能となり,画像中の平面の観察視点の変更が可能となる.画像中の平面として競技コートの床面を選んだ場合,たとえば床面を斜め上から撮影した画像を,真上から撮影した画像に変換できる.したがって,床面上の足の位置も真上からの画像に変換できるので,フットワークなどの観察学習支援への応用が期待できる.そこで空手道競技を対象にして,ホモグラフィ変換を応用した観察学習支援システムを構築し,予備的な評価実験を行った.またこの成果を学会(The 30th International Conference of Society for Information Technology and Teacher Education)で発表した.平成30年度の目標は,(1)関節の検出手法の決定,(2)関節の三次元認識精度の確保に見通しをつけること,である.関節の検出については,機械学習により安定して検出できることを確認し,この手法をベースとして今後の研究を進めることに決めた.具体的にはOpenPoseライブラリを用いるが,NVIDIA GeForce GTX1080 Ti以上のスペックのGPUボードが必要である.一方,研究目的はタブレット端末を用いた簡単便利な観察支援であるため,高性能GPUを搭載したPCをサーバーとし,タブレット端末から映像をサーバーに送り,サーバーから関節の認識結果を返す仕組みを構築中である.

次に認識精度の確保については,シーン毎のカメラキャリブレーションによりタブレット端末のカメラのブレを修正する手法を開発中である.以上の2つについて,進捗上の問題は特に無い.平成31年度は予定通りに研究を進める.目標は,(1)関節の三次元認識精度の確保,(2)三次元CGアプリケーションの完成,である.認識精度の確保については,シーン毎のカメラキャリブレーション計算の効率化を図り,さらに,プレイヤの部分隠蔽に対する関節推定の技術をカルマンフィルタ等により開発する.三次元CGアプリケーションについては,体育学が専門の研究協力者と協力して,観察を支援する映像提示方法を関発する.平成32年度は開発したシステムの評価を行うが,懸念点はリアルタイム性である.平成31年度にカメラキャリブレーションから関節認識と三次元CG化までの所要時間を評価し,平成32年度のシステム評価方法を検討する.また,カメラキャリブレーション計算の副次的な効果として,画像のホモグラフィ変換によるフットワークの観察支援が可能となり,限定的な観察支援であるがリアルタイム処理が可能であり,このシステム評価も含めて検討する.平成30年度の交付申請書には,開発する「簡易モーションキャプチャ」を評価するための「市販モーションキャプチャソフト」を購入する計画を記載したが,このソフトの購入と利用は中止した.理由は(1)関節認識のオープンライブラリ(OpenPose)の利用により「簡易モーションキャプチャ」の見通しが得られたこと,(2)交付金の額が「市販モーションキャプチャソフト」の価格を下回ったこと,である.このライブラリを利用するためには高性能GPUボードと増設メモリが必要であり,これらを購入したが,交付金額より7千円安く購入できたことが未執行経費が発生した理由である.
言語発達の臨床的指標に関する検討-ネットワーク上での診断の実用化に向けて-

平成15年度は各種信号の入出力系統の整備をおこなった。データ採取のための基本タスクは市販の絵カードがある構音検査用の中から選ぶほうが普遍性を有すると考え、口唇破裂音の[p]、[b]、[m]と母音は[a]を含む単語を中心に採用した(/panda/、/bas*/、/ka*i/、/ke:ki/、/sakana/、/rappa/、/a∫i/の7単語)。年度末に渡米し、海外共同研究者のMoore博士と入出力系統の妥当性と、分析方法について打ち合わせをした。平成16年度は、まずデータの採取をすすめ、8人の正常発達の過程にある幼児の協力が得られた(2歳台3名、3歳台1名、5歳台3名、6歳台1名)。サンプルをPCに取り込み分析した。以下、分析結果を列挙する。1.破裂後50ミリ秒の母音部分におけるF1、F2:8名の中での年齢による差異を検討したが、明らかな差を捉えることはできなかった。2.1のポイント以降の母音部分のホルマント周波数の遷移:年齢が高くなるにつれて、遷移の幅が大きくなる傾向を認めた。正確な構音の獲得する過程を捉えられる可能性が示唆された。この形式のデータ採取における問題点、または実験系の問題点がいくつか挙げられた。吶(サ行、タ行)の残る例があること、安定した音量を続けることの困難さなどである。実際には吶の影響の出にくい/panda/、/bas*/がサンプルとして適していた。今後のデータ採取においては、絵カードを利用するほかに、日常で頻用される/baibai/、/papa/などを加えるのがよいと考えた。また実験系の不備の解消やデータ採取が遅れたため、ネットワークでの診断のための運用確認には至ることはできなかったが、修正を加えることにより実現に向かうことができると考えている。なお母音部分の分析方法について、第48回日本音声言語医学会(つくば市)で口演し(題名:ささやき声における口唇破裂音の語音調節、当時の研究代表者、東川雅彦による)、さらに平成17年度の学術学会での発表の準備をすすめている。平成15年度に予定した項目は、各種信号の入出力系統の整備、データ採取、音声分析機器の整備であったが、実際のデータ採取にまで進めることはできなかった。以下に今年度の研究進行状況をデータ採取にまで至らなかった理由を含め記載する。1)各種信号の入出力系統の整備:機器の整備ならびに動作確認をおこなった。入力方法として当初はワイヤレスマイクの使用を目指したが、十分な音量が得られず、また送信器がかさばるために断念した。コードつきのマイクを使用して採取したテストサンプルが音声分析器(CSL4400)で十分に分析、評価の対象となりうる品質(音質)であることを確認した。2)データ採取:データ採取に先立ち、適切な発達の指標となる基本タスクの選定に時間をかけた。標準化を掲げる以上は、被験児が発達の段階で必ず口にするあるいは誘導しやすいタスクであること、1歳から5歳にかけて日常で口にすることばであること、音響分析しやすいタスクであることなどを考慮する必要がある。さらには、方言の影響が生じにくいタスクであることも考慮する必要があると考えた。

分析のし易さの面からは口唇破裂音の[p]、[b]、[m]を含むタスクが良いと考えた。最終的には定めてはいないが、候補としては「バイバイ」、「ママ」、「パパ」を挙げている。しかし1歳児においてはこれらのことばがサンプル数として十分に得られない恐れがあると思われ、さらに基本タスクになりうるものを(無意味語ではない)擬態語も含めて検討している。3)音声分析器の整備ならびにデータの検討:テストサンプルのうち、将来の基本タスクの候補となる口唇破裂音の一つの単音節/pa/と/ba/について分析した。VOTやFormant transitionのほか、後続の母音部分のホルマント周波数、周波数帯域の分布についても分析しうることを確認した。このうち、母音部分の分析方法について、第48回日本音声言語医学会(つくば市)で口演した(題名:ささやき声における口唇破裂音の語音調節)。平成15年度は各種信号の入出力系統の整備をおこなった。またデータ採取のための基本タスクについて、日常会話からの採用を検討した。実際には市販の絵カードがある構音検査用の中から選ぶほうが普遍性を有すると考え、口唇破裂音の[p]、[b]、[m]と母音は[a]を含む単語を中心に採用した(/panda/、/bas*/、ka*i/、/ke : ki/、/sakana/、/rappa/、/a∫i/の7単語)。平成16年度は、まずデータの採取をすすめ、8人の正常発達の過程にある幼児の協力が得られた(2歳台3名、3歳台1名、5歳台3名、6歳台1名)。絵カードを呈示しながら指差しで発話を促す形式をとり、反応しない場合には復唱させる形式にした。サンプルをPCに取り込み分析した。以下、分析結果を列挙する。1.破裂後50ミリ秒の母音部分におけるF1、F2:8名の中での年齢による差異を検討したが、明らかな差を捉えることはできなかった。2.1のポイント以降の母音部分のホルマント周波数の遷移:年齢が高くなるにつれて、遷移の幅が大きくなる傾向を認めた。正確な構音の獲得する過程を捉えられる可能性が示唆された。この形式のデータ採取における問題点、または実験系の問題点がいくつか挙げられた。吶(サ行、タ行)の残る例があること、安定した音量を続けることの困難さなどである。実際には吶の影響の出にくい/panda/、/basw/がサンプルとして適していた。今後のデータ採取においては、絵カードを利用するほかに、日常で頻用される/baibai/、/papa/などを加えるのがよいと考えた。また実験系の不備の解消やデータ採取が遅れたため、ネットワークでの診断のために運用確認には至ることはできなかったが、修正を加えることにより実現に向かうことができると考えている。なお母音部分の分析方法について、第48回日本音声言語医学会(つくば市)で口演し(題名:ささやき声における口唇破裂音の語音調節)、さらに平成17年度の学術学会での発表の準備をすすめている。
一般化固有値計算による大域最適化手法の展開

本研究課題では,一般に効率的なアルゴリズムの設計が原理的に不可能であると言われている非凸最適化問題の中でも幾何的な背景を有する問題に焦点を絞り,その構造を利用して,大域最適解を見出す効率的なアルゴリズムを設計する手法を確立することを目的とする.具体的には,一般化固有値計算を用いて,制約条件数が定数で抑えられる2次制約2次計画問題に対する実装可能な多項式時間厳密解法を開発することを目標とする.さらに,一般化固有値計算を利用した非凸最適化問題の解法を,できるだけ一般的な枠組みに拡張することを目指す.特に,重み付きプロクラステス解析への応用を試みる.非線形関数の無制約最適化を中心に広く使わる信頼領域法では,反復毎に信頼領域と呼ばれる楕円体の中で,2次目的関数を最小化する問題を解く.この問題は,信頼領域部分問題(TRS)と呼ばれ,非凸最適化問題であるが,半正定値計画緩和が常に最適解を与えるために,多項式時間で解けることが知られている.代表者等が既に開発した一般化固有値問題を経由してTRSを解く手法は,半正定値計画緩和による従来の解法よりも格段に高速で,高い精度を達成している.一方,TRSに多数の線形不等式制約が付加された一般化TRSに対して,半正定値計画緩和による手法を中心に,多くの研究がなされている.特に,付加する不等式条件数が定数の場合には多項式時間が得られることが報告されている.本年度は,1本の制約式のみを含む非凸2次制約2次計画問題(QCQP)に対して,一般化固有値問題に帰着することによって,高速に最適解を得る手法を論文で発表した.この手法は,信頼領域部分問題に対して以前に開発した高速解法の拡張に当たる.また,プロクラステス解析に関する考察を進めた.特に,一般化プロクラステス解析において,半正定値緩和が実用上有効であることの構造的な背景が明らかになった.プロクラステス解析の一般化など,これまでのところ一般化固有値計算による手法が使われてはいない最適化問題に対して,一定の知見が得られているため.制御理論や多変数解析に現れる最適化問題への応用の可能性を探る.本研究課題では,一般に効率的なアルゴリズムの設計が原理的に不可能であると言われている非凸最適化問題の中でも幾何的な背景を有する問題に焦点を絞り,その構造を利用して,大域最適解を見出す効率的なアルゴリズムを設計する手法を確立することを目的とする.具体的には,一般化固有値計算を用いて,制約条件数が定数で抑えられる2次制約2次計画問題に対する実装可能な多項式時間厳密解法を開発することを目標としている.さらに,一般化固有値計算を利用した非凸最適化問題の解法を,できるだけ一般的な枠組みに拡張することを目指す.特に,重み付きプロクラステス解析への応用を試みる.2次制約2次計画問題(QCQP)に対して,半正定値計画緩和を用いて緩和解を得る手法が盛んに研究されている.しかし,半正定値計画問題を解くには多大な計算時間が必要とされるため,より高速に緩和解を得る手法の開発が望まれている.本年度は,1本の制約式のみを含む非凸2次制約2次計画問題(QCQP)に対して,一般化固有値問題に帰着することによって,高速に最適解を得る手法を開発した.この手法は,信頼領域部分問題に対して以前に開発した高速解法の拡張に当たる.さらに,一般の非凸QCQPに対して, Lagrange双対問題を考え,子問題としての1制約非凸QCQPを繰り返し解くことによってLagrange乗数を逐次改善して,緩和解を高速に得る手法を新たに開発した.1制約QCQPに対する高速厳密解法を開発しすると共に,一般のQCQPに対しても緩和解を高速に得る新たな手法を開発した.制約本数が定数の場合の多項式時間解法が開発された訳ではないが,実用上の観点からは,より意義のある成果が得られたと言える.また,一連の研究に対する国際的な関心も高く,海外での招待講演に結び付いている.本研究課題では,一般に効率的なアルゴリズムの設計が原理的に不可能であると言われている非凸最適化問題の中でも幾何的な背景を有する問題に焦点を絞り,その構造を利用して,大域最適解を見出す効率的なアルゴリズムを設計する手法を確立することを目的とする.具体的には,一般化固有値計算を用いて,制約条件数が定数で抑えられる2次制約2次計画問題に対する実装可能な多項式時間厳密解法を開発することを目標とする.さらに,一般化固有値計算を利用した非凸最適化問題の解法を,できるだけ一般的な枠組みに拡張することを目指す.特に,重み付きプロクラステス解析への応用を試みる.非線形関数の無制約最適化を中心に広く使わる信頼領域法では,反復毎に信頼領域と呼ばれる楕円体の中で,2次目的関数を最小化する問題を解く.この問題は,信頼領域部分問題(TRS)と呼ばれ,非凸最適化問題であるが,半正定値計画緩和が常に最適解を与えるために,多項式時間で解けることが知られている.代表者等が既に開発した一般化固有値問題を経由してTRSを解く手法は,半正定値計画緩和による従来の解法よりも格段に高速で,高い精度を達成している.一方,TRSに多数の線形不等式制約が付加された一般化TRSに対して,半正定値計画緩和による手法を中心に,多くの研究がなされている.特に,付加する不等式条件数が定数の場合には多項式時間が得られることが報告されている.本年度は,1本の制約式のみを含む非凸2次制約

2次計画問題(QCQP)に対して,一般化固有値問題に帰着することによって,高速に最適解を得る手法を論文で発表した.この手法は,信頼領域部分問題に対して以前に開発した高速解法の拡張に当たる.また,プロクラステス解析に関する考察を進めた.特に,一般化プロクラステス解析において,半正定値緩和が実用上有効であることの構造的な背景が明らかになった.プロクラステス解析の一般化など,これまでのところ一般化固有値計算による手法が使われてはいない最適化問題に対して,一定の知見が得られているため.一般化固有値計算を利用した非凸最適化問題の解法を,できるだけ一般的な枠組みに拡張することを目指す.特に,重み付きプロクラステス解析への応用を試みる.制御理論や多変数解析に現れる最適化問題への応用の可能性を探る.
PET神経受容体計測と光学的計測による脳機能再生過程の脳内メカニズムの実験的研究

PET神経受容体計測法と光学的計測法を脳疾患モデルを作成した動物に応用し疾患による神経機能損傷とその機能再生過程を追跡するための方法論を確立することを目指し3つの研究テーマを設定し、研究分担者が連携を取りつつ並行して進めた。1)脳虚血および神経外傷のモデル動物の神経受容体PET計測虚血後2ヶ月までフォローした慢性期での動物用PET計測を終了しデーター解析した。また、ヒト脳虚血時のアデノシン受容体の神経損傷保護への関与に関して、虚血疾患患者での臨床PET計測を行なった。神経外傷モデル動物実験は稲次が主として担当し、神経損傷時の脳内ミクログリアの活性を画像化する新トレーサーDAA1106を用いMicroPETによる計測を行った。一過性の活性化を一個体で経時的にとらえることに成功した。2)パーキンソンモデル動物の動物用PET計測須原が指揮監督し、研究協力者として稲次が実験を行い、成相は、放射線医学総合研究所客員協力研究員として研究指導を行った。研究年度期間に小型動物用のmicro-PETの稼働を開始し、ラットのパーキンソン病モデルのPETカメラでの経時的追跡を行い、パーキンソンモデルラットのPET画像にて廃絶していたトランスポーターが細胞移植4週間後に増加していく様子を同一個体で追跡し、ドーパミントランスポーター機能によって画像化されるシナプス前機能と。D2受容体計測により明らかにされるシナプス後機能評価を平行して行った。移植による行動変化の定量的評価を加えることで神経移植の効果を明らかにすることができた。ラット脳スライスを生きた標本として取り出し電気刺激下に皮質線条体神経伝達系の広がりを光学計測する実験を行い、活動の広がりの検出ができることを確認した。グルタミン酸系ないしGABA系の薬理的操作により伝達効率が変化することを見いだした。3つのテーマに関し分担者が連携を取りつつ並行して進めた。テーマ1として脳虚血の虚血モデル動物の神経受容体PET計測に関しては、成相が主として担当し、虚血後2ヶ月までフォローした慢性期での動物用PET計測を終了しデーター解析中である。また、ヒト脳虚血時のアデノシン受容体の神経損傷保護への関与に関して、臨床PET計測を行うための測定プロトコールの簡便化に着手し。採血無しで受容体定量を行うモデルを確立し論文採択され刊行予定である。次年度より、虚血疾患患者での臨床研究開始予定である。テーマ2のパーキンソンモデル動物の動物用PET計測は、須原が指揮監督し、研究協力者として、東京医科歯科大学大学院生稲次基希(大学院3年)が実験を行い、成相は、放射線医学総合研究所客員協力研究員として研究指導を行った。ラットのパーキンソン病モデルのPETカメラでの経時的追跡を行い、ドーパミン系のシナプス前、後機能が胎児黒質細胞移植によって経時的に変化していく様子を画像化し、2004年北米神経科学会で口演発表するとともに、初期研究部分に際し論文採択され出版予定である。また小型サルでパーキンソン病モデルを作成した。第3のテーマとして、in vitroの光学的計測を、モデル動物の脳スライスの計測に用いるための実験を開始した。細胞移植を行い2ヶ月観察したラット脳スライスを生きた標本として取り出し電気刺激下に神経伝達の広がりを光学計測する実験をはじめ、活動の広がりの検出ができることを確認した。この手法では特定の神経伝達路の刺激による2次元的な神経伝達の広がりの計測が可能であるため、実験件数を増やしながら確定プロトコールを作成中である。1)脳虚血の虚血モデル動物の神経受容体PET計測に関しては、成相が主として担当し、虚血後2ヶ月までフォローした慢性期での動物用PET計測を終了しデーター解析を行った。

また、ヒト脳虚血時のアデノシン受容体の神経損傷保護への関与に関して、虚血疾患患者での臨床PET計測を行なった。前年度に完成させた採血無しでの受容体定量プロトコールにて計測を行い、慢性脳虚血患者でアデノシン受容体計測、ベンゾジアゼピン受容体計測、脳代謝計測を行なった。データーは解析中であるが、少なくとも慢性期においては急性期動物実験で見られたような二つの受容体結合能のdiscrepancyは認められないと考えられる結果を得つつある。2)パーキンソンモデル動物の動物用PET計測は、本年度に導入された小型動物用のmicro-PETの稼働を開始し、ラットのパーキンソン病モデルのPETカメラでの経時的追跡を行い、パーキンソンモデルラットのPET画像にて廃絶していたトランスポーターが細胞移植4週間後に増加していく様子を同一個体で追跡し、ドーパミントランスポーター機能によって画像化されるシナプス前機能と。D2受容体計測により明らかにされるシナプス後機能評価を平行して行った。移植による行動変化の定量的評価を加えることで神経移植の効果を明らかにすることができた。複数の論文として発表するとともに、北米脳神経外科コングレスにおいて口演発表を行った。3)光学的計測の臨床的、基礎的応用のための研究を継続した。モデル動物の脳スライスの計測に用いるための実験を開始した。細胞移植を行い2ヶ月観察したラット脳スライスを生きた標本として取り出し電気刺激下に神経伝達の広がりを光学計測する実験をはじめ皮質前条体機能連結に関しての発表準備中である。また、ヒト脳の臨床利用に関する複数の論文発表を行い応用範囲を拡大した計測を継続して行っている。
癌細胞より分泌される骨吸収促進因子(PTHrP)の作用機構

扁平上皮癌細胞が分泌する高Ca血症因子がParathyroid Hormoneーrelated Protein(PTHrP)であることが同定されたので、代表研究者はそれをいちはやく有機合成し、ラットのin vivo系でその生物活性を検索した。PTHrPはPTHと質的には同一作用を有し、PTHより10倍も高い活性のあることを見いだし、PTHrPが強力な骨吸収促進因子であることを証明した(Horiuchi,N.et al.,Science,238;1566,1987)。代表研究者らが開発したPTH阻害剤(Horiuchi,N.et al.,Science,220;1053,1983)及びそのAnaloguesを有機合成し、悪性腫瘍による高Ca血症の治療法の開発を志した。1.PTHrPはPTHよりも作用が強力であることに注目し、PTHrP系列の阻害剤がin vivoでより強い阻害効果を発揮すると推定し、この系列の阻害剤を用いて、ラットのin vivoのバイオアッセイ系で、その阻害効果を検討した。PTHrP(7ー34)amideという阻害剤はPTHrPの作用を従来のPTH阻害剤よりも低い濃度で有意に抑制することが示された。しかし更に高濃度ではこのAnalogueはAgonist作用、すなわち、PTHrPの作用を発現することも確認された(Horiuchi,N.etal.,Bone and Mineral,12,181ー188,1991)。今後、Agonist作用を持たない強力PTHrP阻害剤の開発を行っている。
毛包の再構築に関する研究

ラットの頬髭から単離された細胞から旋回培養法および浮遊培養法を用いることで、in vitroで毛包組織の再構築を行うことができたが,十分な成長毛は得られなかった。そこで、移植試験を行うことによりin vivoの状態で分化を促進し、毛包の再構築を行う実験をおこなった。一連の研究から胎仔期の単離した細胞からの毛包組織の再構築を行うことが確認できたが、さらに成体の細胞で可能かどうか,また長期の移植観察を行うことで、さらに分化、成長した毛包の発毛がえられるかどうかを検討した。胎生16日目の頬髭を採取し、trypsinをもちいて、細胞を単離。得られた細胞を旋回培養用のmediumで細胞浮遊液とした。さらに約20時間、Rotary shakerを用いて、旋回培養を行った。旋回培養によって得られた細胞の集塊をNuclepore上に移し、7日間浮遊培養を行った。移植試験として、SCIDマウス背部全層欠損創にsilicone製のchamberを埋め込み、旋回および浮遊培養によって得られた細胞の集塊を移植した。約2ヵ月程の長期の経過を観察した。また成獣の毛包構成細胞を利用した旋回培養もあわせて行った。単離された細胞からin vitroで高次構造である毛包組織の再構築を行うことができた。移植試験を行うことにより分化を促進し、毛包の再構築を行うことができた。共焦点レーザー顕微鏡で基底膜領域にラミニンの発現が観察された。長期の移植観察では、移植部位で発毛がみられ、さらに分化、成長した毛包が確認された。電顕による観察では毛母細胞と毛乳頭細胞間に基底膜構造が見られた。成獣の毛包構成細胞を利用した旋回培養では、胎生期の場合と比較して、凝集能が低下しており、Agregationは不完全であった。さらに細胞の選択、vitroからvivoへの移行の時期等に関する検討が必要であると考えられた。毛包器官の再構成を目的として、現在までの細胞培養の技術的追試をおこなった。胎生16日目のラットの頬髭を含む上口唇皮膚を実体顕微鏡下に採取し、0.25%トリプシンを添加したHank's液に30分間浸漬し、細胞を単離した。得られた細胞を旋回培養用の培養液(DMEM+Ham'sF12(1:1)87%,FBS 10%,chick-embryo extract 3%)を用い細胞浮遊液とした。35mmの培養皿に所定の密度で、懸濁液の状態で細胞を播種して約20時間、ロータリーシェイカーを用いて、37°C、60rpmの条件で旋回培養を行った。さらに旋回培養によって得られた細胞の集塊をI型コラーゲンでコーティングしたNuclepore上に移し、浮遊培養用の培養液、(DMEM+Ham's F12(1:1)90%、FBS10%)で7日間浮遊培養を行い、得られた毛包組織を組織学的に観察した。in vitroおよびin vivoの系いずれも分化が促進され、移植後の組織像では外毛根鞘、内毛根鞘、毛乳頭を有する再構築された毛包構造が観察された。単離された細胞からこれらの培養法を用いることで、in vitroで高次構造である毛包組織の再構築を行うことが確認できたが,7日以上は培養が困難であった。また同種ラットヘの移植試験では毛包構造の分化の促進が観察されたが観察期間が10日間であり、十分な成長毛ではなかった。

同種移植ではこれ以上の観察期間の延長はむずかしいため、さらに免疫寛容動物等への移植を計画している。組織や臓器を構成する細胞を遊離してばらばらにし、再び適当な培養条件において、元の組織や臓器の高次構造を作らせるという実験方法のひとつとして1961年Mosconaによって考案された旋回培養法は、遊離細胞の浮遊液をフラスコにいれ、一定条件で水平に旋回させる方法で、細胞を無理に集積させずに細胞どうしの接触の頻度をあげ、細胞自体の接着性により組織再構成を行わせることができる。ラットの頬髭から得た単離された細胞から旋回培養法および浮遊培養法を用いることで、in vitroで高次構造である毛包組織の再構築を行うことができたが,十分な成長毛を得るには至らなかった。そこで、つぎに移植試験を行うことによりin vivoの状態で分化を促進し、毛包の再構築を行う実験をおこなった。これまでの研究により、胎生16日目のSprague-Dawley Ratの頬髭を用いた追試実験において単離された細胞からin vitroで高次構造である毛包組織の再構築を行うことができた。さらに、移植試験を行うことによりin vivoの状態で分化を促進し、毛包の再構築を行うことができた。
アスベストによる呼吸器障害発生及び発癌のメカニズムに関する生化学的研究

アスベスト(Asb.)の呼吸器毒性や発癌機構は未だ明らかでない。しかし私はAsb.の細胞毒性に関し、次のことを既に明らかにして来た。即ち、1.Asb.と赤血球とを孵置すると赤血球膜脂質の過酸化が起り、数分で溶血する。2.この溶血はカタラ-ゼや種々の抗酸化剤及び遊離基除去剤の添加で阻止される。今回はこの様なAsb.の脂質過酸化作用を肺線維芽細胞を用いて明らかにした。以下にその実験方法と結果を概括する。ラット胎児の肺線維芽細胞を分離、培養し、高密的単層細胞の段階で種々濃度(501000μg/ml)のUICCクロシドライト(CH),アモサイト(AM)及びクリソタイル(CR)を加え、更に12,24及び48時間培養した。これら培養液及び細胞層の脂質過酸化物量はチオバルビツ-ル酸法で,細胞膜脂質過酸化に伴う膜障害は培養液中の乳酸脱水素酵素活性で測定した。Asb.添加後12時間で培養液及び細胞層の脂質過酸化物は増えなかったが、24時間後には250μg/ml以上のAsb.添加では培養液中過酸化物は有意に増加,48時間後には更に増加した。この増加は培養液中乳酸脱水素酵素の増加を伴い互に有意な相関(γ=0.67)を示した。このことはAsb.が細胞膜脂質を過酸化し、細胞膜を障害したことを示す。一方細胞層脂質過酸化物はAsb.添加24時間では250μg/mlのCRでのみ,48時間では250μg/mlのCRと500μg/mlのAMでのみ有意に増加した。この様に細胞層過酸物量はCR,AMの鉄含量の高いAsb.で増加した。以上のようにAsb.は肺線維芽細胞の細胞膜及び細胞内脂質に酸化的ストレスをもたらして脂質過酸化反応を起し細胞を障害することを明らかにした。この事実は酸化的ストレスによる過酸化反応で細胞核のDNAをも障害する可能性,更にはDNA障害による発癌の可能性をも示唆する。今後Asb.のDNA障害作用をニックトランスレ-ション法を用いて明らかにするべく、目下検討中である。
フォトニック流体制御による単一細胞多元分析システムの開発

本研究では、単一細胞の分子応答や力学刺激応答をサイト選択的に多元分析する「マイクロチップ型分析システム」の構築をめざした。本システムの特徴は、マイクロポンプやバルブなどの流体制御素子をレーザー光によって遠隔駆動させることである。このシステムは、マイクロアクチュエータを内蔵させる必要がないため、バイオチップ自体を小型で安価に製造できるという特徴がある。本年度は、レーザー照射によって高速回転駆動するヘリカルロータマイクロポンプの設計・試作を行った。直径4μmの円筒内部に螺旋状のブレードを内蔵させたヘリカルロータを設計し、レーザー光による光の放射圧によって回転トルクを高効率に発生させることに成功した。このヘリカルロータは300rpm以上で高速回転することを実験的に確かめた。さらに、このロータをU字型マイクロ流路に内蔵させたマイクロポンプを設計した。このポンプでは、回転するロータの周囲に生じる粘性力によって液体を輸送する。設計では、最大流量が得られる形状を有限要素法に基づく流体解析によって決定した。実際に、2光子マイクロ光造形法によって、マイクロポンプを試作し、駆動検証実験を行った。その結果、pL/分オーダの超微量液体輸送が実現できていることが確認できた。また、光駆動流体制御素子の複数・同時駆動をめざして、空間光変調素子を用いた多点同時光トラッピングシステムを構築した。複数の微粒子を同時に捕捉し、自在駆動させることに成功した。今後、このマルチトラッピングシステムを用いて、より高度な光制御バイオチップの研究開発を行う予定である。本研究では、単一細胞の分子応答や力学刺激応答をサイト選択的に多元分析する「マイクロチップ型分析システム」の構築を目指している。本システムでは、レーザー光によって遠隔制御される「フォトニック流体制御素子」によって、細胞の特定部位に試薬を注入し、細胞の局所反応計測および反応物質の抽出を実現する。本年度は、以下の具体的項目について研究を行った。(1)光駆動マイクロポンプの開発と駆動実証2光子マイクロ光造形法を用いて、2種類の光駆動マイクロポンプを作製した。1つは、容積変化を利用するローブロータ型マイクロポンプである。2つのローブロータ(直径10μm)を同期光トラッピングによって噛み合い駆動させて、1pL/分以下の超微量液体輸送を実現した。さらに、μ領域で顕著となる粘性力を利用したマイクロポンプを考案・試作した。この新型マイクロポンプでは、単一のディスク型ロータ(直径:層10μm)をU字型マイクロ流路に内蔵させた構造となっている。有限要素法に基づくマイクロ流れ解析によって、流路形状の最適化を行い、ディスク周辺の粘性を高効率に流体の駆動力に変化させる形状を決定した。実際に、2光子造形によってマイクロポンプを試作し、駆動検証実験を行った結果、解析結果とよく一致する結果を得た。このポンプは、脈動が全くなく、生体試料をダメージ無く輸送できるという特長がある。(2)光硬化型PDMSによるマイクロ可動機構の作製細胞分析に使用可能なマイクロ可動素子を作製するために、生体適合性に優れたポリジメチルシロキサン(PDMS)を材料に用いて、3次元マイクロ立体構造を形成する実験を行った。その結果、約400nmの線幅で任意の立体構造を形成可能な材料を作製できた。さらに、この光硬化型PDMSを用いて、マイクロロータを作製し、光回転駆動させることにもう成功した。また、マイクロ流路の内部に、マイクロピンセットやロータを一体造形することにも成功した。
テロメア反復配列を特異的に切断する酵素の機能解析とその利用

カイコのテロメアは、テロメア反復配列である(TTAGG)nの中に多数のnon-LTR型レトロトランスポゾンが挿入されているという特殊な構造をしている。TRASに代表されるこれらのレトロトランスポゾンは、挿入されるDNA配列(テロメア反復配列)にニックを入れるためのエンドヌクレアーゼをコードしている。本研究では、テロメア特異的に転移するnon-LTR型レトロトランスポゾンであるTRAS1のエンドヌクレアーゼ(TRAS1 EN)の機能解析を行ってきた。私はまず、このTRAS1 ENを、テロメアを短小化する分子生物学的ツールとして応用するための研究を行ってきたが、細胞内で発現させると、染色体のさまざまな位置にニックを導入し、細胞にネクローシスを誘導することがわかった。今後の応用を考え、更にテロメアへの特異性の高い組み換えタンパク質を見出す必要があり、他のテロメア特異的レトロトランスポゾンが持っているエンドヌクレアーゼを単離し、それらの機能解析を進行している。また本年度は、TRAS1 ENの結晶構造解析に成功し、その知見を基にTRAS1 ENの内部で、テロメアの認識に関わっている構造を明らかにしようと試みた。その結果、タンパク質のC末端領域付近に、進化的に新たに獲得されたループ構造が存在しており、この構造がテロメアの認識に関与していることを明らかにした。この知見を応用することにより、non-LTR型レトロトランスポゾンの挿入配列特異性を比較的自由に改変できる可能性が示唆された。この研究に関しては、現在、学術論文を投稿中である。私は昨年度までにTRAS1のエンドヌクレアーゼ(TRAS1 EN)を昆虫細胞内で発現することによって、In vivoでテロメアの短小化を誘導する系を開発した。本年度は主にテロメアの短小化が、昆虫細胞の表現型に及ぼす影響を調べた。TRAS1 ENを発現した昆虫細胞は、増殖率が顕著に低下するものの、アポトーシスといったテロメア短小化において一般的に見られる表現型が現れなかった。これは、TRAS1 ENがテロメアだけでなく、染色体中のさまざまな領域も切断しているため、細胞がネクローシスを起こしている可能性を示唆する。今後、TRAS1 ENをテロメア切断酵素として応用するには、テロメア配列への特異性を高める必要があると考えられ、テロメア結合タンパク質のDNA binding domainとの共発現を行なうなどのアプローチを現在、行なっている。また今年度、TRAS1 ENの結晶構造を解析する研究にも参画した。その結果、ENの内部にテロメアを特異的に認識するのに必須となる全く新規のモチーフを発見し、この領域を欠損したタンパク質に関する詳細な機能解析を行なった。この結果は現在、投稿準備中である。
コウモリの聴覚野FM-FMニューロンのモデリング

本研究では、空間情報を抽出する並列分散型の信号処理手法を構築することを目的とし、標的距離に同調したコウモリのFM-FMニューロンのモデル化および方位情報の抽出のための効率的なアルゴリズムの開発を行なった。1.標的距離に同調したFM-FMニューロンは、FM-FM野に規則的に配列されている。FM-FM野では、一つの距離情報が皮質上に広がりをもって表示されることになる。この状態を計算機上でシミュレートし、FM-FM野から導かれる距離情報の精度を重み付き総和によって見積もった。単一ニューロンの応答の揺らぎは確率によって表現した。その結果、一種類の重みつき総和では、対象となるこだま遅延全体を識別するのは困難ではあるが、限られた範囲のこだま遅延では非常に優れた識別性能を示した。荒い距離識別によって重みを切替えることにより、対象となるこだま遅延全体に渡って高い距離識別が達成されることが分かった。波動を用いた空間情報の抽出法として、信号源の方位を同定することは、レーダ、ソナー、地震学、電波天文学、などで古くから重要な問題である。最大尤度方位推定法は、精度・分解能が高く、完全反射によって生ずるコヒーレントな信号や少数の観測値しか入手できない場合にも適用可能である。しかしながら、多変数の非線形最適化の必要から、一般に膨大な計算を必要とする。本研究では、等間隔直線アレイの場合について、最大尤度法の利点を損なわずに、高い計算効率を有するアルゴリズムを開発した。単一ニューロンに時間域応答を組み込んでFM-FMニューロンの遅延同調特性の発現機構をモデル化することは今後の課題である。最大尤度方位推定のための並列分散型処理機構の開発もまた今後の課題である。
（非金融）負債会計の再構築

非金融負債の会計について認識・測定に関する論点を整理したうえで、1その範囲をめぐる問題、2測定における信用リスクの取扱い、および3最頻値・期待値・中央値の選択問題について検討を行い、結論および示唆を得た。また、それによって、次のとおり検討すべき課題が浮き彫りとなった。1企業結合における偶発事象の会計処理の論拠の一般性、2負債会計の画一化とその論理、3未確定の税ポジションにおける中央値の選択、4負債会計と保守主義、5蓋然性の解釈、6負債会計とリアルオプション、7負債測定におけるリスク調整、8訴訟により生じる負債の特例的取扱い。本年度の研究実績は、次のとおりである。1.研究体系の考察:「非金融負債会計の再構築序説」(近未来の企業経営の諸相ー2025年ー(花堂靖仁・高橋治彦編著所収)において、本研究の全体像を明らかにし、検討すべき諸論点を網羅した。なお、論点については、負債の範囲、認識、測定に分けることとした。2.負債の範囲に関する考察:「負債の範囲と財務情報の有用性ー比較可能性の追求が及ぼす影響ー」(彦根論叢393所収)において、負債の範囲と財務情報(会計情報)の有用性との関係について考察した。本稿は、情報利用者にとって法的債務以外の債務を源泉とした項目は,(1)意思決定に重要ではないか、(2)意思決定に重要であるものの、注記または財務諸表外の情報から当該項目を事実上の負債として意思決定に織り込む能力を有し,財務諸表本体に反映する必要はないとみなしているはずであるという情報利用者に関する想定を仮説として提示した。3.負債の測定に関する考察:「非金融負債の公正価値測定と自己の信用リスク」(滋賀大学経済学部研究年報19所収)において、公正価値測定における信用リスクの取扱いについて考察した。負債の公正価値測定における信用リスクの取扱いに対する積極論と慎重論を突き合わせることによって、信用リスクを積極的に反映すべき状況を導出し、公正価値測定が適用された非金融負債として資産除去債務を取り上げて検証を行った。その結果、資産除去債務は,当初認識においても、事後測定においても,本来信用リスクを反映する余地のない項目であるという結論が得られた。また、本稿の公表に先駆け、日本会計研究学会第71回大会において、自由論題報告をおこなった。伝統的に最頻値が用いられ、現在IASBが期待値の一律適用を提案している非金融負債の測定における最頻値、期待値、中央値の選択について検討を行った。まず、最頻値、期待値、中央値が適用されている非金融負債基準を概観し、最頻値、期待値、中央値の統計学的な特性と、それに基づく会計測定上の特性を明らかにした。その際の視点として重要となるのが、決済概念と決済損益情報である。決済概念には最終的な決済概念と現時点の決済概念があり、前者は最頻値および中央値と、後者は期待値と結びつく。また、決済損益については、発生確率の低減に着目すれば最頻値が、発生額の低減に着目すれば中央値または期待値が適合的である。以上の前提およびその他の条件(階級幅、会計単位、外れ値の取扱いなど)をふまえ、最頻値、期待値、中央値が適合的となる状況を明らかにした。そして、それより、いずれの状況においても適合的となる万能な値は存在しないこと、期待値の適用については概念から一律適用が説明可能であることを、示唆とした。そして、期待値の適用については、会計基準設定主体に大きなインセンティブがあることについても言及した。その他、検討に際して考慮しなかった保守主義、測定誤差、長期項目の取扱い、簡便法についても言及した。(1)負債の範囲に関する研究まず、FASBによる資産除去債務の範囲を限定する取扱いをもとに,負債の範囲を限定する論理の解明を試みた。FASBの結論は,比較可能性を維持することを目的とした一般的な論理を先行適用したものであるというのが,検討によって得られた見解である。当該論理を適用すれば,少なくとも基準レベルにおいて一律に負債の範囲が限定される。これは,会計情報の質的特性として実質優先を放棄し,画一的な比較可能性を追求することを意味する。もっとも,そのことが会計情報の有用性に資するかについては,実際に確かめる必要がある。そこで,情報利用者にとって法的債務以外の債務を源泉とした項目は,(1)意思決定に重要ではないか,(2)意思決定に重要であるものの,注記または財務諸表外の情報から当該項目を事実上の負債として意思決定に織り込む能力を有し,財務諸表本体に反映する必要はないとみなしているはずであるという情報利用者に関する想定を,実証すべき仮説として提示することとした。(2)負債測定における信用リスクの取扱いに関する研究次に,公正価値測定を行うことを前提として,負債の公正価値測定に際して自己の信用リスクを反映すべきかということについて検討を行った。

制度上,信用リスクについては,負債の移転前後で信用状況が同一であるという仮定を置くことにより,対価がなく出口価格を採用する項目についても信用リスクを反映することが可能となっている。もっとも,信用リスクの取扱いに関する慎重論と積極論を照らし合わせてみると,信用リスクを反映すべき状況と反映すべきではない状況が混在していることが窺える。そこで,信用リスクを反映すべき状況を明らかにし,資産除去債務がそのような条件を充足するか検証を行った。その結果,資産除去債務については,本来,信用リスクを反映すべきではないという結論に至った。1.負債の定義や範囲をめぐっては、負債を直接定義すべきかという点から議論を行う必要があり、既存の定義に全面的に依拠したうえで議論を行うことが難しい状況となった。2.認識については、測定をめぐる議論を整理しているところであり、手付かずとなっている。3.測定については、信用リスクについて検討を行ったものの、公正価値測定における取扱いを検討したにとどまり、適切な属性の選択などに踏み込んだ議論まで到達していない。まず、本来ならば、負債概念の変遷について歴史的な検討を行い、その後、非金融負債の認識、測定へと順を追って検討を行うことを予定していたが、それらを後回しにして現在議論となっている負債の範囲と信用リスクの取扱いに焦点を当て、インプットに多くの時間を費やしたことが、研究(アウトプット)の遅れを生じさせた原因となっている。もちろん、最初に研究の全体像を明らかにし、論点を整理する論考を公表することができており、その遅れを取り戻すことは可能であると考えている。本年度は、まず、測定に関する議論を進めていく。現在、非金融負債の測定について、期待値、中央値、最頻値の選択について検討を行っている。次に、現実的な目標として、負債の定義の検討状況、非金融負債の会計基準の検討状況について、適切な観点を設定し、議論のための整理を行うこととしたい。まず、本年度の研究成果については、ワーキングペーパー等において公表しており、それを論文として公表する作業を行う。その過程において、学会報告を行う。次に、負債概念や認識の諸論点について、検討を行う。負債概念については、その変遷をたどり、また、現在進行中の負債の定義の改訂をめぐる動向を把握することにより、歴史的な検討の意義を探求し、最新動向を踏まえてその後の認識・測定の議論を行うことができるよう準備をすすめる。負債概念に関する検討を踏まえて、認識要件の検討を行う。最大の論点は、非金融負債の認識に際して、高度の蓋然性を問うかという点である。研究費は、各種文献の最新版(特に洋書)の購入に充てる。毎年改訂されている会計基準関連の書籍(和書・洋書)の購入を優先する。それとともに、文献収集のための費用を確保する。旅費については、科研費以外の研究費によって賄う。
教員養成課程における新たな評価規準の策定と認定システムの構築

日本産業技術教育学会は、教員として修得すべき資質・能力を明らかにした「技術科教員養成修得基準」を策定し、これに基づいて「技術科教員指導能力認定試験」も実施している。本研究では、質保証のさらなる高度化を図るために評価・認定システムを意図した4つの研究結果について報告する。まず、同修得基準と教員採用試験問題と比較から、同修得基準の妥当性が検証された。続いて、教育委員会等へアンケート結果から、それらの認知度が低いことが判明した。次に、大学開設科目を調査した結果、同修得基準に対するカバー率にかなりのバラツキがあった。最後に、修得基準の指導項目毎に4段階の評価規準案を作成し検証した。教員養成系大学・学部においては、教員として必要な資質・能力を備えた学生を輩出する質の高い教育活動が求められており、その修得した資質・能力を評価するための統一した段階的評価規準として新たに「技術科教員指導能力評価規準(以下、評価規準と略す)」の策定について検討を行った。さらに「技術科教員指導能力認定試験(以下、認定試験と略す)」の試験問題および「大学生授業開発コンテスト」の課題と同規準をリンクさせ、同規準自身の見直し(フィードバック)を図り、「フィードバック型技術科教員指導能力評価・認定システム」を構築するために種々の検討を行った。平成26年度の実績について、各項目毎の実施概要について述べる。まず、日本産業技術教育学会内の7つの分科会にて策定された技術科教員養成修得基準(以下、修得基準と略す)の修正・深化を試み認定試験を実施した。特に、情報分野については、H22年度から3年分の教育職員採用試験問題を入手し、教員採用試験問題と修得基準との対照を行い、その項目別頻出割合を算定した。さらに、照合者のあいまい性を検証するために、複数の被験者に試験問題の項目該当を判定する調査も行った。その結果、高等学校情報科を含む調査対象教育養成系大学のカリキュラムのカバー率は、96.6%となること、情報領域の試験問題には項目毎にかなりの出題頻度にばらつきがあること等が認められた。続いて、教育委員会および全国国立大学附属中学校向けに修得基準および認定試験の周知度や必要性、および評価規準に関するアンケート調査を実施した。続いて「大学生授業開発コンテスト」の試行を実施するためにタブレットを入手し、それらの機能を用いた効率的なコンテストの実施方法について検討した。さらに「技術科教員指導能力認定試験(以下、認定試験と略す)」の試験問題および「大学生授業開発コンテスト」の課題と同規準をリンクさせ、同規準自身の見直し(フィードバック)を図り、「フィードバック型技術科教員指導能力評価・認定システム」を構築するための種々の検討を続けた。平成27年の実績について、各項目毎の実施概要について述べる。まず、日本産業技術教育学会内の7つの分科会にて策定された技術科教員養成修得基準(以下、修得基準と略す)のさらなる修正・深化を実施し認定試験を実施した。特に情報領域では、H26年度に実施した教育職員採用試験問題との承合・検証に加えて、新たに10の教員養成系大学・学部のカリキュラムおよびシラバスを入手し、各大学カリキュラムにおける修得基準の各項目毎のカバー率を算定した。情報領域においては、大学間の開設科目に大きなバラツキがあること、カバー率もかなりの差があることが明らかとなった。しかしながら、高等学校情報科における科目を加えたところ、いずれも80%を超える項目をカバーしていることも認められた。この承合作業については、妥当性についても検証を行っている。また、タブレット端末を用いた大学生授業開発コンテストの実施方法等についも「集団討論」「模擬授業」の動画を動画サイトにアップロードして、評価項目毎の他者評価を実施した。引き続き、効率的な実施方法について検討していく。本研究は、教員養成系大学・学部を対象として質の高い教育活動を実施するための資質・能力を評価する統一した段階的評価規準とそれに基づいたフィードバック型技術科教員指導能力評価・認定システムの構築を目指した3年の計画であり、2年目となる。初年度は、策定済みの修得基準の評価および見直しを主に採用試験問題と承合することで検証した。本年度は、これに加えて10大学のカリキュラムおよびシラバスと承合し、修得基準の各項目毎のカバー率を算定した。さらに評価規準の策定のための指針を検討する予定であったが、他大学の研究協力者との日程調整が難しく、今年度に実施することとなった。また、大学生版の授業開発コンテストの実施方法および評価方法について詳細を検討することとなった。これらの状況等から目標を100%とした場合の達成状況は50%程度であり、当初の予定より、やや遅れていると自己評価している。教員養成系大学・学部においては、教員として必要な資質・能力を備えた学生を養成する質の高いカリキュラムやプログラムの策定が求められており、その修得した資質・能力を評価するための統一した段階的評価規準として新たに「技術科教員指導能力評価規準(以下、評価規準と略す)案」を「情報に関する技術」領域について、策定した。