hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バーチャルリアリティを用いた安全空間設計シミュレータ開発に関する基礎研究

平成56年度の2年間で,バーチャルリアリティ(VR)を用いた安全空間設計シミュレータの開発を目的として,迷路内の人間の避難行動実験を対象としたVRシミュレーションシステムを構築した.そして以下に示すように,実迷路を用いた被験者実験とVRシミュレーションの比較から,VR実験の再現性と防災上の訓練効果を確認した.(1)VRシステムの完成:CGを用いて作成した仮想空間を閉空間とする人間行動解析用のVRアプリケーションソフトおよび行動軌跡追跡ソフトの完成.(2)VRシステムを用いた迷路実験の再現:平成5年度に作成した避難空間を基に,迷路内照明・ドアの開閉,壁・天井・床などの質感の向上などの問題を解決し,平成6年度には,より実際に近い避難環境を再現した.(3)実迷路を用いた実験とVR実験との比較研究:東京消防庁池袋防災センター内にある煙体験コーナーの迷路を用いて被験者実験を行い,VRシステムの再現性の確認と防災訓練上の効果を検証した.すなわち,「実迷路のみを用いて避難行動をするグループ」「VR訓練(自分でVR操作する+VR画像のみの訓練)を受けた後に実迷路で避難行動をするグループ」「迷路の平面図を見た後に実迷路で避難行動をするグループ」に分けて,避難行動実験を行った.そして,実迷路を用いた避難行動とVRシニュレーション結果を比較することにより,VR空間での人間行動の再現性とVRによる擬似体験の防災訓練上の有効性を確認した.(4)より汎用性のある安全空間設計シミュレータ開発に向けた問題点のまとめと提言:上記(1),(2)、(3)によって行った実験並びにVRシミュレーション結果を検討・分析し,まとめた.また研究を通して浮かび上げってきた問題点を整理し,本研究で開発したシミュレーションシステムの今後の課題と展望を検討した.平成56年度の2年間で,バーチャルリアリティ(VR)を用いた安全空間設計シミュレータの開発を目的として,迷路内の人間の避難行動実験を対象としたVRシミュレーションシステムを構築した.そして以下に示すように,実迷路を用いた被験者実験とVRシミュレーションの比較から,VR実験の再現性と防災上の訓練効果を確認した.(1)VRシステムの完成:CGを用いて作成した仮想空間を閉空間とする人間行動解析用のVRアプリケーションソフトおよび行動軌跡追跡ソフトの完成.(2)VRシステムを用いた迷路実験の再現:平成5年度に作成した避難空間を基に,迷路内照明・ドアの開閉,壁・天井・床などの質感の向上などの問題を解決し,平成6年度には,より実際に近い避難環境を再現した.(3)実迷路を用いた実験とVR実験との比較研究:東京消防庁池袋防災センター内にある煙体験コーナーの迷路を用いて被験者実験を行い,VRシステムの再現性の確認と防災訓練上の効果を検証した.すなわち,「実迷路のみを用いて避難行動をするグループ」「VR訓練(自分でVR操作する+VR画像のみの訓練)を受けた後に実迷路で避難行動をするグループ」「迷路の平面図を見た後に実迷路で避難行動をするグループ」に分けて,避難行動実験を行った.そして,実迷路を用いた避難行動とVRシニュレーション結果を比較することにより,VR空間での人間行動の再現性とVRによる擬似体験の防災訓練上の有効性を確認した.(4)より汎用性のある安全空間設計シミュレータ開発に向けた問題点のまとめと提言:上記(1),(2)、(3)によって行った実験並びにVRシミュレーション結果を検討・分析し,まとめた.また研究を通して浮かび上げってきた問題点を整理し,本研究で開発したシミュレーションシステムの今後の課題と展望を検討した.平成5年の研究は,バーチャルリアリティ(VR)による避難行動シミュレーションシステムを構築するための第1ステップとして,基本的コンセプトの作成とVR用基本ソフトの検討に重点を置き、避難行動における人間の反応を再現するための基本CGの作成までを予定し,以下のような計画を立てた。(1)すでに実施済みの迷路を用いた避難行動実験の結果をVRにより再現するための基本コンセプトの検討(2)上記(1)に伴い、必要となるコンピュータグラフィックス(CG)のコンセプト設計(3)閉空間における人間行動解析用のアプリケーションソフトおよび行動軌跡追跡ソフトの開発(4)上記(2)、(3)の結果を用いて、迷路実験を対象にしたCGのプロトタイプの作成これらの計画は概ね達成された。すなわち仮想空間を作成するためのCGソフトと人間行動を再現するためのVRソフトをリンクして,3次元閉空間を避難空間としたVRによる人間行動シミュレーションシステムを開発した。その結果,CGによってつくりだした仮想空間をさまざまに変化させることによって,実験では再現が難しい避難行動をVRを用いてシミュレーションできるめども立った。しかし,これまでVR技術を避難行動シミュレーションに適用した研究が全く無いために,いくつかの新しい問題も新たに生じた。例えば,避難行動で重要となるドアの開閉などの問題である。また,用いているCPUの演算速度とCGソフトの性能が大きな影響を与える問題ではあるが,より現実的なシミュレーションを行うには,仮想空間としてより現実に即した避難環境を再現することが重要であることがわかった。本年度は,昨年度に開発したCGのプロトタイプをVRに組み込む,迷路内の人間の避難行動実験を対象として,実際にVRシステムを稼働させた.そして,実迷路を用いた被験者実験とVRシミュレーションの比較から,VR実験の再現性と防災上の訓練効果を確認した.以下にその詳細を示す.(1)VRシステムの完成:CGを用いて作成した仮想空間を閉空間とする人間行動解析用のアプリケーションソフトおよび構造軌跡追跡ソフトを完成した.

(2)VRシステムを用いた迷路実験の再現:平成5年度に作成した避難空間を基に,迷路内照明・ドアの開閉,壁・天井・床などの質感の向上などの問題を解決し,より実際に近い避難環境を再現した.(3)実迷路を用いた実験とVR実験との比較研究:東京消防庁池袋防災センター内にある煙体験コーナーの迷路を用いて被験者実験を行い,VRシステムの再現性の確認と防災訓練上の効果を検証した.すなわち,「実迷路のみを用いて避難行動をするグループ」「VR訓練(自分でVR操作する+VR画像のみの訓練)を受けた後に実迷路で避難行動をするグループ」「迷路の平面図を見た後に実迷路で避難行動をするグループ」に分けて,避難行動実験を行った.そして,実迷路を用いた避難行動とVRシミュレーション結果を比較することにより,VR空間での人間行動の再現性とVRによる疑似体験の防災訓練上の有効性を確認した.(4)より汎用性のある安全空間設計シミュレータ開発に向けた問題点のまとめと提言:上記(1),(2)、(3)によって行った実験並びにVRシミュレーション結果を検討・分析し,まとめた.また研究を通して浮かび上げってきた問題点を整理し,本研究で開発したシミュレーションシステムの今後の課題と展望を検討した.
心臓弁膜症による慢性心不全例の運動トレーニング効果とその機序の研究

【目的】開心根治術後の弁膜症患者への運動トレーニングが運動耐容能と末梢血管拡張能に与える効果を検討した。【対象と方法】根治手術を施行した弁膜症患者35例(男性22例、女性13例、平均年齢59歳)を対象とした。大動脈弁閉鎖不全症16例、僧房弁閉鎖不全症19例で、術式は大動脈弁形成術8例、大動脈弁置換術8例、僧房弁形成術14例、僧房弁置換術5例である。入院中に加え退院後もトレッドミル、自転車エルゴメータあるいは歩行等による運動トレーニングを施行した群(運動群10例)と非施行群(非運動群25例)の2群に分け、術前と術後3ヶ月目の運動耐容能と末梢血管拡張能を比較検討した。運動耐容能は症候限界性心肺運動負荷試験により、運動時間、最高酸素消費量(peak.VO2)、嫌気性代謝閾値(AT VO2)を求めて評価した。血管拡張能は静脈閉塞性プレチスモグラフィーにより、上下肢の血流量(basal BF)、5分間阻血後の反応性充血時の最高血流量(peak BF)および総血流量(total BF)を求めて評価した。【結果】両群間で年齢、性、体格、術前のpeak VO2、AT VO2、運動時間に差はなかった。また、上下肢の血管拡張能にも差はなかった(上肢peak BF;20.1±2.0 vs 17.0±1.3,total BF;87.7±7.6 vs 76.6±5.1,下肢peak BF;14.2±2.1 vs 14.8±1.0,total BF;69.5±9.2 vs 60.3±4.1ml/min/dl)。術後3ヶ月目のpeak VO2は両群ともに増加した(運動群;17.8±1.0から21.0±1.4,非運動群;16.6±0.7から17.6±0.8ml/kg/min,いずれもp<0.05)。増加度は運動群が非運動群より大であった(Δpeak VO2;5.8±0.8 vs 2.9±0.7,p<0.05)。運動時間はpeak VO2と同様な傾向を示した。AT VO2は両群間で差がなかった。上肢のpeak BFとtotal BFは両群間で差がなかったが(peak BF;23.6±3.1 vs 21.0±2.0,total BF;97.1±11.1 vs 90.0±5.0ml/min/dl)、下肢では運動群で大であった(peak BF;20.1±2.0 vs 16.6±1.0,totalBF;94.0±6.3 vs 75.1±5.3ml/min/dl,いずれも.p<0.05)。Δpeak VO2およびΔAT.VO2と下肢のΔpeak BFとの間には有意な正相関が認められた(それぞれr=0.38,r=0.40,p<0.05)。【総括】開心根治術後の弁膜症患者への積極的な運動トレーニングにより運動耐容能のさらなる増大が期待でき、それには下肢の血流増加反応が寄与していると考えられる。以上から、弁膜症による心不全例での運動トレーニングは、下肢骨格筋の血流量増大を介して効果をあらわすものと推定された。術後3ヶ月目のpeak VO2は両群ともに増加した(運動群;17.8±1.0から21.0±1.4,非運動

群;16.6±0.7から17.6±0.8ml/kg/min,いずれもp<0.05)。増加度は運動群が非運動群より大であった(Δpeak VO2;5.8±0.8 vs 2.9±0.7,p<0.05)。運動時間はpeak VO2と同様な傾向を示した。AT VO2は両群間で差がなかった。上肢のpeak BFとtotal BFは両群間で差がなかったが(peak BF;23.6±3.1 vs 21.0±2.0,total BF;97.1±11.1 vs 90.0±5.0ml/min/dl)、下肢では運動群で大であった(peak BF;20.1±2.0 vs 16.6±1.0,totalBF;94.0±6.3 vs 75.1±5.3ml/min/dl,いずれも.p<0.05)。Δpeak VO2およびΔAT.VO2と下肢のΔpeak BFとの間には有意な正相関が認められた(それぞれr=0.38,r=0.40,p<0.05)。【総括】開心根治術後の弁膜症患者への積極的な運動トレーニングにより運動耐容能のさらなる増大が期待でき、それには下肢の血流増加反応が寄与していると考えられる。以上から、弁膜症による心不全例での運動トレーニングは、下肢骨格筋の血流量増大を介して効果をあらわすものと推定された。弁膜症患者の開心術後の運動療法が運動耐容能と上下肢血管拡張能に与える効果を明らかにした。開心術で弁膜症の根治手術を施行した患者(大動脈弁/僧帽弁閉鎖不全症)35例(平均60歳)を対象とした。入院中に加え退院後も運動療法を施行した群(Ex;n=10)と非施行群(Co;n=25)の2群に対象例を分け、術前と術後3ヶ月の運動耐容能を心肺運動負荷試験により、血管拡張能を静脈閉塞性プレチスモグラフィにより評価し比較した。その結果は以下であった。両群間で年齢、性、体格、術前の最高酸素摂取量(peakVO2,ml/kg/min)、嫌気性代謝閾値(ATVO2)、運動時間(ET)、上下肢基礎血流量(BF)、5分間阻血後反応性充血時の最高血流量(pBF)、総血流量(tBF,いずれもml/min/dl)に差はなかった。術後3ヶ月目からのpeakVO2は両群とも増加した(Ex;17.8±1.0から21.0±1.4,Co;16.6±0.7から17.6±0.8,いずれもp<0.05)。その増加度はExがCoに比し大であった(ΔpeakVO2;5.8±0.8vs2.9±0.7,p<0.05)。ETはpeakVO2と同様の傾向を示した。ATVO2は両群間で差がなかった。上肢のpBFとtBFも両群間で差がなかった。しかし、下肢ではExが大であった(pBF;20.1±2.0vs16.6±1.0,tBF;94.0±6.3vs75.1±5.3,いずれもp<0.05)。以上より、術後、運動耐容能の増加とともに下肢の血管拡張能は改善し、運動療法をすることによりその改善はさらに大となることを明らかにした。心臓弁膜症例でも運動トレーニングにより運動能の改善が図れることが初めてあきらかとなった。【目的】開心根治術後の弁膜症患者への運動トレーニングが運動耐容能と末梢血管拡張能に与える効果を検討した。【対象と方法】根治手術を施行した弁膜症患者35例(男性22例、女性13例、平均年齢59歳)を対象とした。大動脈弁閉鎖不全症16例、僧房弁閉鎖不全症19例で、術式は大動脈弁形成術8例、大動脈弁置換術8例、僧房弁形成術14例、僧房弁置換術5例である。入院中に加え退院後もトレッドミル、自転車エルゴメータあるいは歩行等による運動トレーニングを施行した群(運動群10例)と非施行群(非運動群25例)の2群に分け、術前と術後3ヶ月目の運動耐容能と末梢血管拡張能を比較検討した。運動耐容能は症候限界性心肺運動負荷試験により、運動時間、最高酸素消費量(peak VO2)、嫌気性代謝閾値(AT VO2)を求めて評価した。
風土と物産から見た環ベンガル湾世界の社会経済史的研究

平成13年度は、平成912年度の研究期間の成果のとりまとめる作業にあてられた。昨年度までの研究実績報告書に記載したように、すでにいくつもの研究発表が平成12年度までにメンバーたちによって行われているが、今年度は、作業未了であった旧オランダ領東インド(現インドネシア)と旧イギリス領インドの貿易統計の整理作業とそのとりまとめ、およびミャンマー(ビルマ)の砂糖産業についての分析結果のまとめに重点を置いた。また、正規の研究分担者以外の関係者たちの関連研究も含めて、東京大学東洋文化研究所の刊行物である『東洋文化』に「環ベンガル湾世界の諸相」と題する特集号を組み本共同研究の成果を集約することにした。以上の成果のうち、この研究経過報告書に収録したのは次の3点である。(1)高橋昭雄「ミャンマーの国営製糖業と耕作農民」(第1章)。これは、ミャンマーの砂糖産業についての分析結果をとりまとめたものである。(2)加納啓良「植民地期の蘭印・英印貿易関係--蘭印側統計からの観察」(第2章)。これは旧オランダ領東インドの貿易統計の整理作業の成果のうち、対英領インドの貿易に関するデータを取り出し分析を加えたものである。(3)加納啓良「蘭印貿易統計表1908-1938年」(第3章)。これは、旧オランダ領東インド貿易統計の整理作業の成果全体を、数表とグラフによって表示したものである。これ以外に、杉原薫による旧イギリス領インドの貿易統計の整理作業の成果を収録する予定であったが、時間的に間に合わなかったので見合わせた。「研究発表」の欄に示したように、以上のうち、(1)、(2)および杉原の研究成果は2002年2月刊行予定の『東洋文化』82号に掲載される予定である。1.資料収集ベンガル湾周辺地域の社会経済史研究の素材となる下記資料を購入した。[マイクロフィシュ][単行書]2.研究会開催研究会を2回開催して今後の研究計画について討議するとともに、東洋文化研究所に客員研究員として滞在中のバングラデシュ、ビルマの経済史研究社各1名に下記の研究報告を依頼した。各報告内容は、現在編集中のニュースレター第一号に掲載の予定であるなお研究会には、地域比較の観点からの議論を深めるため、それぞれ東南アジアと東アフリカの経済を専門とする京都大学の研究者2名にコメンテーターとして出席を依頼した。1.ベンガル湾周辺地域の社会経済誌研究の重要な素材となる下記資料を購入した。2.オランダ語のインドネシアに関する下記の資料を使用の利便性を考えてCD-ROM化した。3.「環ベンガル湾世界の社会経済史」というタイトルのニューズレターを2回発行した。4.研究会を3回開催し、研究代表者である加納、研究分担者である足立と杉原が下記のテーマで研究報告を行った。・足立明...スリランカにおける開発現象・杉原薫...ウェスタン・インパクトと東南・南アジア交易圏ー環ベンガル湾交易圏の位置づけをめぐって・加納啓良...19世紀初めのジャワ村落と「耕作者」ー稠密社会化の初期局面以上の研究を通じて、19世紀半ばから20世紀初頭にかけてベンガル湾を挟んでインドと東南アジアの交易が活発化したこと、これが第2次大戦後には、東南アジアとアメリカとの交易が急拡大し環ベンガル湾の交易は衰退したことが、まず貿易という観点から明らかにされた。さらに、南アジアと東南アジアの「開発」という現象を比較対照したらどんなことが分かるだろうかという議論がなされた。1.研究会を3回実施し、2回は研究代表者と研究分担者が報告し、1回は学術振興会の招聘研究者として東洋文化研究所で研究をしているミャンマー人研究者に報告をお願いした.

(1)加納啓良教授...「インドネシアの選挙と最近の政治・経済事情」(2)高橋昭雄助教授...「市場経済移行下のミャンマーの土地制度」(3)Soe Win Maung(ミャンマー農業灌漑省計画局副部長)...「ミャンマーの農業政策の変遷」今年度の研究会では、ベンガル湾の東側すなわち東南アジア側の2カ国の社会経済についての研究を深めることにした。加納はインドネシアの民主化と経済全般および地方の経済変化について報告し、橋はスハルト時代の憲法に基づいて、自国の憲法制定作業を進めているミャンマーについて、お手本がなくなってしまって戸惑っている状況と軍政下の地方経済の変容について報告した。また客員研究員のSoe Win Maung氏は、植民地以来のミャンマーの農業政策の変化をサーベイし、現政権の市場経済化政策はまだ十全には市場機能を働かせる状況にはないことを指摘した。こうした研究を通じて、ベンガル湾に面する東南アジア側の2カ国の独立後の社会経済変化についての理解を深めることができた。2.ベンガル湾周辺地域の社会経済誌研究の重要な素材となる下記資料を購入した。すでに収集した南アジアと東南アジアに関するマイクロフィッシュなどの基本資料の書誌的整理を進めるとともに、雑誌および統計書を中心に、最終研究成果のとりまとめおよび以後の研究の展開に必要なマイクロフィッシュ資料の選別とCD-ROMへの複写作業を行った。とくに、植民地期インドネシアに関するオランダ語資料である下記2点か、今年度の作業の重点対象となった。うち(1)は1920年代の貿易統計に関する基本資料で、東洋文化研究所が原本を所蔵するものであり、今回その収録データのパソコンによる入力作業を行った。また(2)は植民地政府内務省の刊行した雑誌であり、東洋文化研究所が所蔵するマイクロフィッシュをもとに所収論文の目録作成作業がすでに行われていたが、今回、内容の全体をCD-ROM化し、閲覧の容易な形を整えた。これらの作業と平行して数回の研究会をもち、主に19001940年の期間に関する環ベンガル湾世界各地域間の貿易と物産交流、現在にまで至る経済変容の問題について研究成果の中間発表と、比較検討を行った。また、文化、宗教、政治などの隣接領域についても、古代から現在までの長期の歴史的視野において、地域内交流の事象を調べている研究者たちを招いて研究成果の聞き取りを行った。これらの活動の成果は、主な研究分担者の暫定的成果をまとめた研究報告書と、隣接領域の研究者たちの寄稿も仰いだ刊行物(東洋文化研究所・東洋学会刊『東洋文化』平成13年度特集号)の2つの形で近くとりまとめられる予定である。
ゼオライト分離膜の開発

ゼオライト薄膜を用いた分子レベルでの高度連続分離プロセスの実現を目指し、緻密な薄膜状各種ゼオライト膜の合成法を確立することを目的とした。本研究では無機多孔質支持体上に緻密に製膜した乾燥ゲルを我々が開発した気相輸送法により結晶化し,ゼオライト薄膜を合成した。無機多孔質支持体としては平均孔径0.1μmのアルミナ多孔質板を用いた。特に、モルデナイト(MOR)、フェリエライト(FER)膜についてその分離透過特性を検討した。XRDより両者とも多結晶膜であった。両膜を用いて、1,3,5-トリイソプロピルベンゼン(TIPB)の透過試験を室温で行った。TIPBはいずれの膜も透過しなかった。TIPBはMOR,FERの細孔より大きい分子であり、したがって、MOR膜、FER膜にはTIPBの透過できるような結晶粒界の空隙は存在しないと結論できる。以上より、ピンホールのない緻密なゼオライト膜の合成に成功したと結論した。浸透気化法により芳香族炭化水素の分離特性を室温で検討した。FER,MOR膜ともベンゼン/パラキシレン混合物からベンゼンが選択的に透過することがわかった。分離係数は気液平衡より予測される値(10.1)より著しく大きく、MOR膜では160程度、FER膜では100程度の値が得られた。FER,MORの細孔内ではパラキシレン、ベンゼン分子のすれ違いは起きにくいと考えられるので、上記の高い選択性は細孔入口において形状選択性が発現した結果と結論した。以上、気相輸送法によるピンホールのない緻密なゼオライト膜の合成に、世界で始めて成功した。これらの膜は、ゼオライトの特徴である形状選択性を発揮することを実験的に確認した。
ウミホタル発光系の化学励起機構解明と高性能化

ウミホタルの生物発光に関わるイミダゾピラジノン化合物を対象として、発光の高効率化に働く化学励起機構の解明と化学発光の高性能化を目指した。この結果、(1)化学励起機構の電荷移動に関与するπ共役置換基効果の解明、(2)化学励起制御に働く反応中間体の配座効果を調査するためのトリアルコキシフェニル置換誘導体の合成と基本発光特性の確立、(3)高性能化学発光を示す誘導体を分子設計するための置換位置効果の確立に成功した。ウミホタルの生物発光基質ルシフェリンと共通の母骨格を持つイミダゾピラジノン誘導体を研究対象として、発光の高効率化に働く化学励起機構の解明と化学発光の高性能化を目指し、2つの項目について研究を進めた。[項目1]化学励起機構における電荷移動の関与についての知見を得るため、化学発光特性に及ぼすπ共役置換基効果を調査した。このため、イミダゾピラジノン環の6位にオリゴチオフェン基を導入した誘導体を系統的に合成し、生物発光のモデル反応条件となる有機溶媒中での化学発光特性(反応速度、量子収率、発光極大、反応収率)を調べた。この結果、置換基のπ共役系の拡大に対応して化学励起効率が上昇することを見出した。この結果を理解するため、化学励起に関わるにジオキセタノン中間体とその熱分解の遷移状態、発光体分子について密度汎関数計算を行い評価を行った。この結果、ジオキセタノン環が分解する遷移状態において、π共役置換基から分解部位への負電荷の流入が起こることが予想され、ジオキセタノン分解における電荷移動が化学励起の高効率化に寄与することが示された。[項目2]化学励起における反応中間体の配座の意義に関する知見を得るため、人工反応場による化学発光特性に及ぼす配座固定効果の調査を開始した。人工反応場との疎水的相互作用を増強するため、疎水性の3,4,5-(トリヘキシルオキシ)フェニル[(RO)_3Ph]基をイミダゾピラジノン環の2位に導入した誘導体の合成を目指した。メチレンを介した(RO)_3Ph基の導入には至らなかったが、イミダゾピラジノン環の2位に直接(RO)_3Ph基を導入した誘導体の合成に成功した。この誘導体の化学発光性の調査を現在進めている。ウミホタル生物発光系の発光基質イミダゾピラジノン化合物を研究対象として、発光の高効率化に働く化学励起機構の解明と化学発光の高性能化を目指した。以下の3項目の研究を進め、それぞれ下記の成果を得た。[項目1]初年度に続き、化学励起過程へのπ共役置換基の効朱を調査するため、効朱的なπ共役置換基であるフェニレンエチニレン(PE)基を導入する分子設計を行った。実際にイミダゾピラジノン環の6,8位を中心にPE基を導入した誘導体を系統的に合成し、有機溶媒中での化学発光特性(反応速度、量子収率、発光極大波長、反応収率)を調べた。この結果、PE基のπ共役が分子骨格自身の反応性を大きく変化させることを見出した。特に、6位にPE基を有する誘導体では発光量子収率が向上することがわかった。PE基が化学励起過程に影響を及ぼす機構の解析は進行中である。[項目2]化学励起における反応中間体の配座の役割を調べるため、人工反応場でのイミダゾピラジノン誘導体の化学発光性の調査を開始した。まず、疎水的な人工反応場と相互作用できる誘導体として、3,4,5-(トリアルゴキシ)フェニル基をイミダゾピラジノン環の2位に導入した新規な誘導体の合成を行い、良好な化学発光性を有することを見出した。これを踏まえ、トリアルコキシ基のアルキル鎖長を調整した誘導体を用いて、人工反応場内での化学発光性の調査を進めている。[項目3]イミダゾピラジノン誘導体の化学発光性に及ぼす置換基効果において、未解明であった5位での効果を調査した。まず、基本的なπ共役置換基であるフェニル(Ph)基を5位に導入した誘導体および5位を含めた複数の位置にPh基を有する誘導体合成して、それらの化学発光性を調べた。この結果、5位へのPh基導入は量子収率の低下に働くものの、発光波長の長波長化には有効なことがわかった。ウミホタル生物発光系の発光基質イミダゾピラジノン化合物を対象として、発光の高効率化に働く化学励起機構の解明と化学発光の高性能化を目指した研究を進めて下記の成果を得た。[項目1]化学励起過程に及ぼすπ共役置換基の影響を調査するため、効果的なπ共役を示すフェニルエチニル基をイミダゾピラジノン環に2個導入した5,6-, 5,8-, 6,8-二置換体を合成した。

非プロトン性有機溶媒中での化学発光特性(反応速度、量子収率、発光極大波長、反応収率)を調べた結果、6,8-二置換体が発光の効率向上と長波長化に働き、高い化学励起効率を保持した分子設計に有効なことがわかった。[項目2]化学励起の際のジオキセタノン中間体の配座の役割を調査するため、人工反応場を用いた疎水性イミダゾピラジノン誘導体の化学発光特性を調べた。2,3,4-および3,4,5-トリヘキシルオキシフェニル基を2位に導入した疎水性誘導体を合成して用い、逆ミセル存在下にて化学発光の観測に成功した。さらに効率を評価するための反応条件の最適化が必要な状況である。また、密度汎関数計算によりジオキセタノン中間体の配座の違いが分解遷移状態の電子的性質の変化に寄与することが確認され、化学励起の際の人工反応場による配座固定の効果を評価する基礎が固まった。[項目3]置換基効果の未解明部位としてイミダゾピラジノン環の2位に注目し、2-フェニル基上の置換基を変化させた誘導体を合成して化学発光特性の調査を行った。この結果、置換基は反応速度に影響するものの、発光効率と波長への影響が小さいことがわかった。密度汎関数計算の結果と合わせ、ジオキセタノン中間体とその分解遷移状態、発光体の励起状態においてフェニル基のπ共役が働きにくい電子的性質を持つことが判明した。従って、2位のフェニル基の化学修飾は化学発光特性を保持した分子改良に有効なことがわかった。計画した3項目に沿って研究を行い、それぞれの目的に対応した化合物の有機合成に成功し、その化学発光性を系統的に調べることができた。従って、順調に研究が進展している。研究成果として、分子構造と化学発光特性の相関から予想しなかった興味深い置換基効果が見出され、理論計算を併用した機構解析を急いでいる状況にある。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究の鍵となる(1)π共役置換基による化学発光特性の制御機構、(2)人工反応場による発光特性の制御機構、(3)未解明置換位置の効果に関する知見が順調に得られており、引き続き研究を進展させる。最終年度を迎えるため、機構解析に重点を置いて研究を進め、研究目的の達成につなげる必要がある。
キラル配位子による巨大ランタニドクラスターの創生

本年度の実施研究計画に基づいて、以下の2種類の巨大ランタニド錯体について学術論文に報告できる精度のX線結晶構造解析を再度行い、総括的に研究をまとめた。1)キラルな1,2-プロピレンジアミン-N,N,N',N',-四酢酸(pdta)を配位子とするランタニド錯体M^+[Ln(pdta)]-について、中心金属(Ln=La,Pr,Sm,Eu,Gd,Dy)および対カチオン(M^+=Na^+,K^+,Cs^+)を変えて系統的に結晶構造解析を行った。Pdta錯体では、LaとDy以外の金属イオンに対してカルボキシル基を介した3核コアを形成し、さらにカチオンを介して上下に重なった6量体を単位とする構造が形成することが明らかとなった。6量体構造は、結晶中ではカチオンを介して2次元平面状に広がった環状の分子集合体を形成する。ラセミpdta配位子とM=Na^+イオンの結晶では18量体であるが、M^+K^+イオンでは36量体、さらにキラルpdta配位子とM=Na^+イオンの組み合わせた結晶では48量体の環形成のため中心にナノサイズの大きな空洞が形成されることは判明した。2)キラルなビス(2-ピリジルメチル)-1,2-エタンジイルビスアラニン(bpba)を配位子とする[Ln(bpba)]X^-錯体については、結合半径の大きいLa^+イオン以外は結晶化が困難であった。ハロゲンイオンをCl^-からBr^-に換えた場合2種類の結晶が析出した。結晶系が異なるがいずれも18量体クラスターを形成することが明らかになった。国内外の色々な学会で上記の結果について発表し、今後の研究の発展性について議論した。なお、すべての構造結果は、結晶データベースへの登録を終了し学術論文へ投稿中である。本年度の実施研究計画に基づいて、以下の2種類の巨大ランタニドクラスターについてX線結晶構造解析を行った。1、キラルなプロピレンジアミン-四酢酸(pdta)を配位子とするランタニド錯体M^+[Ln(pdta)]^-について中心金属(Ln=La,Pr,Sm,Eu,Gd,Dy)および対カチオン(M^+=Na^+,K^+,Cs^+)を変えて系統的に結晶構造解析を行い、対応するM^+[Ln(edta)]^-錯体の結晶構造と比較検討した。pdta錯体では、カルボキシル基を介して3核コアを形成し、さらにカチオンを介して上下に重なった6量体を単位とする構造が主に形成された。結合半径がより小さいGd,Dyでは、edta配位子と同様の結晶構造も形成された。半径がより大きいPrは、これらとは異なる単核2量体構造も形成した。なお、Laは、同条件下ではアルカリ金属イオンを含まない4量体構造のみを形成した。6量体構造は、結晶中ではカチオンを介して2次元平面状に広がった分子集合体を形成する。M=Naでは18量体での環形成であるが、M^+=K^+では36量体での環形成のため中心にかなり大きい空洞が形成されることは包接作用と関連して非常に興味深い。2、キラルなビス(2-ピリジルメチル-エタンジイルビスアラニンイオン(bpba)を配位子とするランタニド錯体[Ln(bpba)]^+X^-については、結合半径の大きいLa以外は結晶化が困難であった。一方、La金属のハロゲンイオンをCl^-からBr^-に換えた場合2種類の結晶が析出した。いずれもCl^-と同様な18量体クラスターを形成するが結晶系の異なる結晶も析出する。以上のように、キラルな配位子の錯体は一般に多核錯体を形成し易いが中心金属イオンや対イオンに依って多種多様な集合体を形成することが明らかとなった。

ハロゲンイオンをCl^-からBr^-に換えた場合2種類の結晶が析出した。結晶系が異なるがいずれも18量体クラスターを形成することが明らかになった。国内外の色々な学会で上記の結果について発表し、今後の研究の発展性について議論した。なお、すべての構造結果は、結晶データベースへの登録を終了し学術論文へ投稿中である。
分子遺伝学的手法によるウシ軟骨形成不全症原因遺伝子の同定と遺伝子診断法の確立

褐毛和種の軟骨形成不全症は、四肢短小、異常歩行を主徴とする遺伝性疾患であり、常染色体単一劣性の遺伝子に支配されるが、その原因遺伝子は不明である。現在,キャリアー個体を効率よく検出する方法を確立し、集団より疾患の原因遺伝子を除去することが緊急の課題となっている。そこで本研究は、ウシの軟骨形成不全症の疾患原因遺伝子を同定し、さらにキャリアー個体を効率的に検出することのできる遺伝子診断法を確立することを目的として行われてた。本疾患のキャリアである単一の種雄牛に由来する半兄弟家系を用いた連鎖解析により,本疾患の原因遺伝子の染色体マッピングを行った。結果,本疾患の原因遺伝子はウシ第6染色体遠位端に存在するマイクロサテライトマーカーBM9257とBP7にはさまれた約10cMの領域に存在することが明らかとなった。疾患原因遺伝子が存在する染色体領域上の既知の遺伝子より候補となる遺伝子を特定するためには,多くの機能的遺伝子の位置が明らかとされていることが必要とされる。そこで本研究では種間で保存された配列をウシの染色体上に位置づけることにより比較染色体地図を作成し,ウシの当該領域に対応するヒト,マウスの染色体上の位置を特定し,そこから候補遺伝子を特定することを試みた。具体的には,当該領域に存在することが予測される機能的遺伝子を,放射線雑種細胞法(RH法)によりウシ染色体地図上に位置づけ、33の機能的遺伝子と32のマイクロサテライトマーカーよりなるウシ第6染色体の正確なRH地図を構築した。このRH地図をヒト染色体地図とを比較したところ、ウシ第6染色体は全領域にわたってヒト第4染色体と相同性のあることが明らかとなり、ウシの疾患原因遺伝子が存在する領域に対応するヒト染色体上の領域からいくつかの候補遺伝子を特定した。褐毛和種の軟骨形成不全症は、四肢短小、異常歩行を主徴とする遺伝性疾患であり、熊本県を中心に高頻度で発生が報告されている。本疾患は常染色体単一劣性の遺伝子に支配されるが、その原因遺伝子は不明である。そこで本研究は、ポジショナルクローニング法および候補遺伝子アプローチ法を用いることによりウシの軟骨形成不全症の疾患原因遺伝子を同定し、さらにキャリアー個体を効率的に検出することのできる遺伝子診断法を確立することを目的として行われてた。疾患原因遺伝子の染色体上での正確な位置を決定することが疾患原因遺伝子の同定には必要とされることから,染色体上の当該領域に存在する新たなマーカー遺伝子を開発することを目的として,この領域に存在する機能的遺伝子を含むBACクローンを単離した。現在,これらのクローンから反復配列を検索することによりマイクロサテライトマーカーを確立し,各個体のタイピングを行うことを試みている。具体的には,当該領域に存在することが予測される機能的遺伝子を,放射線雑種細胞法(RH法)によりウシ染色体地図上に位置づけることにより,ウシ染色体上での機能的遺伝子の位置を明らかとした。

現在,キャリアー個体を効率よく検出する方法を確立し、集団より疾患の原因遺伝子を除去することが緊急の課題となっている。そこで本研究は、ポジショナルクローニング法および候補遺伝子アプローチ法を用いることによりウシの軟骨形成不全症の疾患原因遺伝子を同定し、さらにキャリアー個体を効率的に検出することのできる遺伝子診断法を確立することを目的として行われてた。すでに本疾患の原因遺伝子はウシの第6染色体上に存在することが連鎖解析により明らかとされている。疾患原因遺伝子が存在する染色体領域上の既知の遺伝子より候補となる遺伝子を特定するためには,多くの機能的遺伝子の位置が明らかとされていることが必要とされる。そこで本研究では種間で保存された配列をウシの染色体上に位置づけることにより比較染色体地図を作成し,ウシの当該領域に対応するヒト,マウスの染色体上の位置を特定し,そこから候補遺伝子を特定することを試みた。具体的には,当該領域に存在することが予測される機能的遺伝子を,放射線雑種細胞法(RH法)によりウシ染色体地図上に位置づけることにより,ウシ染色体上での機能的遺伝子の位置を明らかとした。その結果、22の機能的遺伝子と27のマイクロサテライトマーカーよりなるウシ第6染色体の正確なRH地図が構築された。このRH地図をヒト染色体地図とを比較したところ、ウシ第6染色体は全領域にわたってヒト第4染色体と相同性のあることが明らかとなった。
国際共同研究による頂点代数の理論の深化

頂点代数は二次元共形場理論におけるカイラル代数を数学的に定式化した無限次元の代数系であり,表現論,群論,保型形式,代数幾何学,組合せ論,数理物理学などさまざまな分野に応用を持つことが明らかになっている。特に近年は弦理論に現れる三次元以上の場の理論において,理論の不変量としての頂点代数が注目を集めており,数学的にも新しい展開を見せている。本プロジェクトでは新しい手法と広範な知識が要求される既存のクラスを超える頂点代数に重点を置いて,国際共同研究を行う。
多鎖型四級アンモニウム化合物の合成と金微粒子合成への応用

1、直鎖二鎖型四級アンモニウム化合物を用いたロッド状金微粒子の合成と物性評価直鎖二鎖型四級アンモニウム化合物を用いて、ロッド状金微粒子の合成を試みた。ロッド状金微粒子の合成には化学還元と紫外線照射を組み合わせた、新留らの方法を用いた。直鎖二鎖型化合物を、直鎖-鎖型化合物より低濃度条件で用いて合成条件を検討した。得られた分散溶液の紫外可視吸収スペクトル測定と透過型電子顕微鏡(TEM)観察により、金微粒子の分光特性および形状を評価した。楕円状(ロッド状金微粒子の縦横比が小さい)金微粒子が観察された。Seed法を用いた場合と異なり、縦横比の大きなロッド状金微粒子は形成しなかった。2、側鎖三鎖型四級アンモニウム化合物の合成側鎖三鎖型四級アンモニウム化合物の合成を試み、目的とする2種類の化合物を合成した。3、側鎖三鎖型四級アンモニウム化合物を用いたロッド状金微粒子の合成側鎖三鎖型四級アンモニウム化合物を用いて、ロッド状金微粒子の合成を試みた。ロッド状金微粒子はSeed法により合成した。側鎖三鎖型化合物は水への溶解度が低く、高濃度領域における検討は不可能であった。直鎖-鎖型化合物では低濃度領域において非球状金微粒子が合成できなかったが、その濃度領域においても側鎖三鎖型化合物を利用することでキューブ状やマルチポッド状といった特異的な形状を有する金微粒子が得られた。紫外可視吸収スペクトル測定から特異的な形状に由来すると考えられる吸収が観察され、TEM観察の結果を支持した。1、三鎖型四級アンモニウム化合物を利用した金微粒子の合成条件の検討三鎖型四級アンモニウム化合物存在下、塩化金酸水溶液に水素化ホウ素ナトリウム水溶液を添加して、金微粒子および微粒子集合体を合成した。合成条件は攪拌速度及び界面活性剤濃度、静置温度を検討した。分散溶液の紫外可視吸収スペクトル測定と透過型電子顕微鏡(TEM)観察を用いて、金微粒子の形状を評価した。分散溶液の経時変化を追跡した結果、微粒子集合体は多孔性微粒子に小さな微粒子が融合し、形成することが示唆された。また、静置する温度を15°Cで保持すると集合体の凝集が抑制された。2、四鎖型四級アンモニウム化合物の合成四鎖型四級アンモニウム化合物の合成を試みたが、目的化合物を得ることはできなかった。3、二鎖型四級アンモニウム化合物を用いたロッド状金微粒子の合成と物性評価2種類の二鎖型四級アンモニウム化合物を合成した。これらの界面活性剤を用いてロッド状金微粒子の合成を試みた。ロッド状金微粒子の合成はMurphyらのSeed法に従って行なった。二鎖型化合物は水への溶解度が低く、高濃度領域においては一鎖型化合物と同条件で比較できなかった。しかし、低濃度領域においては、一鎖型ではロッド状微粒子ができない濃度領域でも、二鎖型化合物を利用することでロッド状金微粒子が合成可能であった。また、一鎖型と比較すると短軸が短いロッド状金微粒子が収率よく合成できた。
ハノイにおける広域土壌汚染浄化のための超集積植物の探索と利用

本研究では, (1)ハノイ近郊の鉱山周辺土壌における重金属汚染, (2)紅河流域畑土壌における有害金属・農薬残留に関する調査を実施し,特に有害金属に関し,工場・鉱山を点源とする汚染と地質に由来する広域汚染が存在することを明らかにした.また,これら金属汚染土壌の植物を用いた浄化技術について検討するため,現地鉱山周辺で集積植物の探索を行ない, Blechnum orientale L.やBidens pilosa L.を候補植物として見出した.本研究では, (1)ハノイ近郊の鉱山周辺土壌における重金属汚染, (2)紅河流域畑土壌における有害金属・農薬残留に関する調査を実施し,特に有害金属に関し,工場・鉱山を点源とする汚染と地質に由来する広域汚染が存在することを明らかにした.また,これら金属汚染土壌の植物を用いた浄化技術について検討するため,現地鉱山周辺で集積植物の探索を行ない, Blechnum orientale L.やBidens pilosa L.を候補植物として見出した.本研究は,ベトナム・ハノイにおいて,農耕地土壌・環境水の有害金属および有機塩素系農薬による汚染調査を実施するとともに,植物を用いた浄化・修復技術を確立することを目的とする.平成18年度は,未処理の産業排水と生活排水が河川に流入し,有害金属による汚染が予想される紅河流域で採取した土壌・環境水の,銅,亜鉛,ヒ素,カドミウム,水銀,鉛等による汚染状況を分析した.その結果,工場等を点源とする汚染と地質に由来する広域汚染が存在することが明らかとなった.また,2006年2月1724日,11月23日12月1日に,ハノイ北部のThai Nguyen県,Thanh Hoa県のタングステン,スズ鉱山およびクロム鉱山で,土壌・水質汚染の調査を実施した.同時に,熱帯・亜熱帯地域でのファイトレメディェーションに適した植物を発見することを目的に,集積植物の探索を行なった.現在,クロム鉱山周辺土壌については分析中であるが,タングステン,スズ鉱山周辺地域では,採掘に伴って流域水田での銅,ヒ素汚染が進行していることが明らかとなった.集積植物の調査では,いくつかのシダ植物(Blechnum orientale L.など)や双子葉植物(Bidens pilosa L.)で高い鉛,ヒ素,銅含有率が観察され,ファイトレメディエーションを想定した場合の候補植物と考えられた.一方,紅河流域では,農薬の土壌残留と作物への移行も問題となっていることから,Hanam県の農耕地土壌で試料採取を行い,残留農薬分析を開始した.今後,現地土壌で栽培されている作物の採取も実施して安全性の評価を行なうとともに,作物への各種有害物質の移行性を抑制する方法についても検討する.本研究は、ベトナム・ハノイにおいて、農耕地土壌・環境水の有害金属および有機塩素系農薬による汚染調査を実施するとともに、植物を用いた浄化・修復技術を確立することを目的とする。平成19年度は、2006年11月23日12月1日に、ハノイ北部のThanh Hoa県のクロム鉱山で採取した植物および周辺水田土壌の分析を実施した。その結果、周辺水田土壌表層のクロム、コバルト、ニッケル含量は著しく高く、雨季の河川氾濫等により鉱山土壌粒子が水田に流入していると推察された。また、クロム鉱山に生息していたChrysopogon aciculatusは、ニッケル集積植物である可能性が示唆された。さらに、2005年に実施した現地調査で、高い鉛、ヒ素、銅含有率が観察されたBidens pilosaを水耕試験に供したところ、根での非常に高い鉛集積性が確認された。今後、本植物の鉛蓄積特性を明らかにし、鉛汚染排水浄化への応用について検討する。一方、紅河流域で採取した畑土壌の残留農薬を一斉分析した結果、特に、河川氾濫の影響の及ばない地域において、多種類の残留農薬が検出され、粘土含量の差異が土壌による残留農薬の保持に影響していると考えられた。また、一部の圃場では、使用の禁止されているDDT類の残存が確認され、対策が必要と思われた。今後、畑作物可食部中の残留農薬分析を進めるとともに、作物への各種有害物質の移行性を抑制する方法についても検討する。本研究では,ベトナム・ハノイにおいて,農耕地土壌・環境水の有害金属および有機塩素系農薬による汚染調査を実施するとともに,植物を用いた浄化・修復技術を検討することを目的とした.平成20年度は,昨年度,紅河流域の園芸地帯で採取した畑作物可食部中の残留農薬分析を行った.Kohlrabiの可食部からは高濃度のcypemethrinsが検出されたが,それ以外の農薬については,土壌中にDDT類の残存が確認された場合でも,作物可食部からベトナムの基準値を超える農薬は検出されなかった.一方,2008年9月14日24日に,ハノイ北部のThanh Hoa県のクロム鉱山を再度訪れ,鉱山周辺の水田で生育調査を行うとともに,収穫期の水稲植物体を採取し,重金属吸収量の分析に供試した.今後,分析結果をもとに,水稲の分析から土壌の重金属汚染状況を把握できないか検討を行う,また,昨年度の研究で,根での鉛蓄積が観察されたBidens pilosaについて,根の切片をロジソン酸ナトリウムで染色し鉛の分布を観察したところ,外皮部分ではなく導管部分に染色が観察されたことから,根での鉛の蓄積は,単なる吸着現象ではないと考えられた.さらに,今年度が本研究の最終年度であることから,2008年9月15日にハノイ科学大学において国際セミナーを開催し,これまでの研究成果を公表した.

ハノイ科学大学化学部からは,有害物質汚染水の浄化技術等に関する研究成果の発表があった.このセミナー発表を踏まえ,本研究全体の成果として,(1)ベトナム・ハノイ近郊の鉱山周辺土壌における重金属汚染の実態とその対策,(2)紅河流域の畑土壌における農薬残留の実態,(3)植物を用いた重金属汚染土壌の浄化の実現を目的とした基礎研究,についてとりまとめを行った.
血管新生多様性と選択性の解析に基づく癌転移制御の可能性に関する研究

【概要】EG-VEGFの臨床組織における発現の局在と、既存のVEGF receptorの発現局在との関係、reguratorとしてのエストロゲンの発現局在との関係を検討した。臨床例において、その発現の差異が予想される、通常型膵癌、嚢胞性膵腫瘍の症例を集積し臨床データの蓄積をおこなった。【方法】通常型膵癌、嚢胞性膵腫瘍症例より採取した腫瘍組織および正常膵組織について、免疫染色によりEG-VEGF、VEGF receptor,エストロゲンの発現の局在を検討した。【結果】EG-VEGFについてはすべての症例で免疫染色による発現は確認できなかった。VEGF receptorはすべての腫瘍組織において発現が認められた。エストロゲンは25例中14例で膵癌組織中に認められていたが、良性の嚢胞性膵腫瘍組織内では発現は確認されなかった。また、嚢胞性膵腫瘍例でも悪性例ではわずかながら発現している傾向が認められ、良性腫瘍からの悪性化におけるこれらligand、receptor、reguratorの関与が示唆された。【展望】これらのデータに基づき、各種receptorを発現している膵癌細胞株におけるこれらligand、mediatorによる細胞動態とsignaling cascadeを解析を行い、その制御のポイントを同定し、実際の動態制御の可能性を検討する必要があるものと考えられる。【概要】今年度は新規の血管新生因子であるEG-VEGFの臨床組織における発現とヒト膵癌細胞株における発現の解析と、膵癌において発現が確認されているVEGF、VEGF-Cとの発現についての相関を調べた。【方法】通常型膵癌症例10例より採取した膵癌組織および正常膵組織について、RT-PCR法により血管新生因子VEGF、リンパ管新生因子VEGF-C、新規の血管新生因子EG-VEGFの発現を検討した。【結果】VEGFは検索した全ての膵癌組織および正常膵組織においてその発現が認められ、同一症例中での膵癌組織と正常膵組織におけるその発現強度に差は認められなかった。VEGF-Cは膵癌組織10例中8例に発現が認められ、正常膵組織10例6例にも発現を認めたがいずれも同一症例中の膵癌組織に比べその発現は弱かった。EG-VEGFの発現形態はall or nonで、膵癌症例10例中9例にその発現が認められ、正常膵組織10例中4例にも発現を認め、同一症では膵癌組織および正常膵組織で発現の強度は同等であった。したがって、VEGFが癌組織、正常組織を問わず恒常的に発現されているのに対して、VEGF-C、EG-VEGFは膵癌組織においてより選択的かつ強度に発現されており、腫瘍血管新生において重要な役割を果たしている可能性が示唆された。【方法】通常型膵癌症例より採取した膵癌組織および正常膵組織について、免疫染色によりEG-VEGF、VEGF receptor,エストロゲンの発現の局在を検討した。腫瘍内の膵癌細胞、炎症細胞、線維芽細胞をそれぞれ分離し、real-time PCRによりNeuropiline-1,-2とVEGF ligand, receptorのmRNAレベルでの発現との相関を解析した。坑Np-1、Np-2抗体を用いてこれらの腫瘍組織内での局在を検討した。VEGF receptorはすべての癌組織において発現が認められた。エストロゲンは25例中14例で癌組織中に認めた。解析した全例の癌細胞でQ-PCR上VEGF-A, B, C, D, VEGFR-3,NP-1,Np-2の発現が認められた。炎症細胞、線維芽細胞からはVEGF-A,-C, Np-1の発現が認められたが、いずれも癌細胞に比べ有意に少なかった。免疫染色では、5例中2例で癌細胞、腺房細胞にNP-1,NP-2の発言が認められた。また、膵島細胞ではNP-2のみ発現が認められた。【展望】現在はより高感度の抗EG-VEGF抗体の検索を行い、receptor、エストロゲンの発現局在の関係を解析する予定である。

膵癌組織では、癌細胞、炎症細胞から複数のVEGF ligandとともにNp-1,-2が高発現しており腫瘍組織内での血管新生における重要なautocrine, paracrine cascadeを形成している可能性が示唆され、さらに解析を進める予定である。【概要】今年度はEG-VEGFの臨床組織における発現の局在と、既存のVEGF receptorの発現局在との関係、reguratorとしてのエストロゲンの発現局在との関係を検討した。臨床例において、その発現の差異が予想される、通常型膵癌、嚢胞性膵腫瘍の症例を集積し臨床データの蓄積をおこなった。【方法】通常型膵癌、嚢胞性膵腫瘍症例より採取した腫瘍組織および正常膵組織について、免疫染色によりEG-VEGF、VEGF receptor,エストロゲンの発現の局在を検討した。【結果】EG-VEGFについてはすべての症例で免疫染色による発現は確認できなかった。VEGF receptorはすべての腫瘍組織において発現が認められた。エストロゲンは25例中14例で膵癌組織中に認められていたが、良性の嚢胞性膵腫瘍組織内では発現は確認されなかった。また、嚢胞性膵腫瘍例でも悪性例ではわずかながら発現している傾向が認められ、良性腫瘍からの悪性化におけるこれらligand、receptor、reguratorの関与が示唆された。【展望】現在より高感度の抗EG-VEGF抗体を用いて、receptor、エストロゲンの発現局在との関係を解析する予定である。また、嚢胞性膵腫瘍症例においても通常型膵癌と同様に、VEGFfamilyに属するligandであるVEGF-C、VEGF-Dの発現・局在をEG-VEGFの発現・局在との関係で検討する必要があるものと考えられる。また、嚢胞性膵腫瘍症例において、その臨床データに基づくmalignant potentialとこれらligand、receptor、reguratorの発現動態との相関を検討する予定である。また、嚢胞性膵腫瘍例でも悪性例ではわずかながら発現している傾向が認められ、良性腫瘍からの悪性化におけるこれら1igand、receptor、reguratorの関与が示唆された。【展望】
光学赤外線観測による早期型銀河の形成・進化過程の研究

同定された銀河の空間分布を調べたところ、既知の2個の銀河団の他に7個の銀河団候補が存在することが分かった。今回見つけられた構造は、より近傍の銀河団で見られる構造に比べて密集度が小さく分布がまばらであった。つまり、銀河のクラスタリングの進化を直接見ることができたことになる。また、今回のサンプルには、銀河団とフィールド両環境に存在する銀河が含まれているので、銀河の進化過程が両環境で異なるかどうか調べた。その結果、以下のことが分かった。(1)z=1.2の遠方でも銀河の性質は環境に依存し、特に小質量銀河の方が、大質量銀河に比べて環境依存性が大きい。(2)z=1.2では、銀河団/銀河群環境でも銀河の星形成率は、z<0.1にあるフィールド銀河の約10倍もある。(3)銀河形成は大質量銀河から始まり、小質量銀河の形成は後で進むという「ダウン・サイジング効果」は、環境に依存しない普遍的な現象である。銀河特性が環境に依存する原因については、高密度環境下での銀河内ガスのはぎとりなどが議論されている。この場合、小質量銀河は大質量銀河に比べて重力ポテンシャルが小さく、ガスのはぎとりが起きやすいと考えられるので、環境依存性は小質量銀河の方が大きいという今回の結果と一致しているといえる。