hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食道癌における病理所見“Ｔｕｍｏｒ　ｂｕｄｄｉｎｇ”の機序解明と新規予後因子同定

食道癌切除症例においてTumor buddingと臨床データを解析し予後との有意な相関を認めた。次に、Tumor buddingと上皮間葉転換(Epithelial to mesenchymal transition; EMT)において、EMT status,タンパクレベルでも予後との有意な相関を認めた。以上より、食道癌におけるTumor buddingの発生機序としてEMTが強く関与していることが示唆された。一方、L1CAMの発現をmRNAレベル,タンパクレベルで測定し、臨床病理学的因子や予後との相関を解析したが、食道癌ではL1CAMの発現は胃癌ほど重要な予後因子ではないことが判明した。われわれは食道癌におけるtumor buddingの臨床的意義を報告し、また、胃癌においては接着因子としてのL1CAMが予後因子であることも報告してきた。本研究においては、食道癌におけるtumor buddingの現象解明、また、上皮間葉転換(EMT)とも関与していると言われているL1CAMとの相関を研究するものである。これまでわれわれは、食道癌細胞株と教室における68例の食道癌切除検体を用い、腫瘍部におけるL1CAMのmRNA発現を定量PCR法にて測定してきた。さらにまた、EMTの代表的マーカーであるE-cadherinとvimentinのmRNA発現も測定してきた。そして、食道癌切除検体のHE染色より、tumor buddingの評価を行ってきた。E-cadherinとvimentinの発現比により「EMT status」を決定し、臨床データとの解析を行ったところ、予後と有意に相関していることが判明した。また、EMT statusはtumor buddingとも有意に相関していることが分かった。一方、食道癌におけるL1CAMの発現に関しては、現在、データを解析しているところである。さらにまた、胃癌細胞株においては、L1CAMの発現を抑制することにより、増殖能、浸潤能、遊走能が有意に抑制されることが分かったため、食道癌細胞株においても同様の実験を行っているところである。続いて、同症例におけるHE標本を用い、Tumor buddingを計測した。臨床データとの解析においては、Tumor buddingも予後との有意な相関を認めていた。先のEMTステータスとTumor buddingとの相関について解析すると、両者には有意な相関を見出すことができ、また、E-cadherinとVimentinの免疫染色を行うと、タンパクレベルにおいてもTumor buddingとの相関を認めていた。以上より、食道癌におけるTumor buddingの発生機序として、EMTが強く関与していることが示唆された。上記結果については、論文報告を行った。一方、われわれがこれまでに胃癌において研究を進めてきたL1CAMの発現につき、食道癌の細胞株、切除検体においても検討した。胃癌においては、L1CAMのmRNAレベルにおける発現は術後生存成績と強く相関しており、また、siRNAを用いた細胞株における機能解析においては、胃癌細胞の増殖能や浸潤能に深く関与していた。以上の結果については、論文報告を行った。一方、食道癌においても同様の実験系を設定し、現在、解析を進めているところである。しかしながら、胃癌と食道癌との組織型の相違もあり、L1CAMの発現とTumor buddingとの相関関係の解析においては、今後検討をする必要性があると考えている。教室で切除した食道癌症例において、腫瘍部からmRNAを抽出し、定量PCR法によりE-cadherin及びVimentinの発現を測定した。これにより、上皮間葉転換(Epithelial to mesenchymal transition; EMT)の状況を症例ごとに決定することができ、また、EMTを制御する転写因子としてZeb-1などの発現状況も確認した。その結果、食道癌切除例においては、EMTと予後との間に有意な相関を見出すことができた。続いて、同症例におけるHE標本を用い、Tumor buddingの状況を観察した。先のEMTステータスとTumor buddingとの相関について解析すると、両者には有意な相関を見出すことができた。また、E-cadherinとVimentinの免疫染色を行うと、タンパクレベルにおいてもTumor buddingとの相関を認めていた。上記結果については、論文報告を行った(Niwa Y, et al. Journal of Surgical Oncology 2014)。以上の結果については、論文報告を行った(Ito T, et al.Annals of Surgical Oncology 2014)。一方、食道癌においても同様に実験系を設定して検証を行った。L1CAMの発現をmRNAレベル、タンパクレベルにおいて測定し、臨床病理学的因子や予後との相関を解析した。しかしながら、胃癌と食道癌では組織型の相違もあり、L1CAMの発現は胃癌ほど重要な予後因子ではないことが判明した。

次に、Tumor buddingと上皮間葉転換(Epithelial to mesenchymal transition; EMT)において、EMT status,タンパクレベルでも予後との有意な相関を認めた。以上より、食道癌におけるTumor buddingの発生機序としてEMTが強く関与していることが示唆された。一方、L1CAMの発現をmRNAレベル,タンパクレベルで測定し、臨床病理学的因子や予後との相関を解析したが、食道癌ではL1CAMの発現は胃癌ほど重要な予後因子ではないことが判明した。研究実績の概要に記載したように、食道癌におけるTumor buddingの機序として、上皮間葉転換(Epithelial to mesenchymal transition; EMT)との相関を調べ、論文報告をしてきた。また、L1CAMに関する研究においては、食道癌においてはまだ検討を進めていく必要性があるものの、胃癌においては一定の成果を出し、論文報告をしてきた。従って、これまでの実験計画としては、概ね順調に進展していると考えている。消化器外科学今後の研究として、研究実績の概要に記載したように、食道癌におけるL1CAMの発現をmRNAレベル、タンパクレベルにおいて測定することにより、臨床病理学的因子や予後との相関を解析する必要性がある。これまでの研究においては、他の消化器癌との組織型の違いにより、期待した実験結果は得られていない。従って、測定方法をさらに検討した上で、研究を進める予定としている。その上で、これまでの実験結果において得られているTumor buddingのデータとの相関を解析することにより、その機序解明をさらに深めていく予定である。一方、食道癌におけるTumor buddingを制御する因子については、まだまだ他の因子の存在があると考えられる。従って、出来うる限りの調査をした上で、候補となる遺伝子群の発現解析を進め、実験を進めていく予定である。前述したように、食道癌細胞株と教室における68例の食道癌切除検体を用い、L1CAMのmRNA発現を測定してきた。さらに、上皮間葉転換(EMT)の代表的マーカーであるE-cadherinとvimentinの発現も測定してきた。そして、食道癌切除検体のHE染色よりtumor buddingの評価を行ってきた。特に、tumor buddingとEMTとの相関においては解析も終了したため、現在、論文投稿中である。今後は、食道癌におけるL1CAMのmRNAレベル、タンパク発現レベルを、それぞれ定量PCR法、免疫染色にて確認し、これらの結果と臨床病理学的因子・予後との相関を統計学的に解析する予定である。さらにまた、L1CAMによる機能解析を行う予定である。L1CAMが高発現している食道癌細胞株を数種類選定し、siRNAによりL1CAMの発現抑制を行うことによって、細胞増殖能、浸潤能、遊走能に及ぼす影響を検討する。
実臨床におけるデノスマブの体内動態の個人差要因およびその有効性・安全性の関係解明

1.研究の背景と目的デノスマブは、ヒト型抗RANKLモノクローナル抗体であり、固形癌骨転移等による骨病変および骨粗鬆症の治療薬として用いられる。デノスマブによる重篤な有害作用として、死亡例を含む低カルシウム血症が報告されており、安全性速報(ブルーレター)も発出されている。抗体医薬の薬物動態は個人間差が大きいことが一般に知られている。しかし、デノスマブに関しては、利用可能な定量法が無かったことなどから、実臨床におけるデノスマブの薬物動態はこれまでほとんど検討されておらず、薬物動態の変動要因も不明である。そこで本研究では、我々が開発したLC-MS/MS法を用いた新規デノスマブ定量法を用いて実臨床での固形癌骨転移患者におけるデノスマブの薬物動態を解析し、デノスマブ薬物動態の個人間差の原因、および薬物動態と効果・有害作用との関係を明らかとすることを目的として研究を行った。2.研究方法浜松医科大学医学部附属病院においてデノスマブ120mgを4週間毎に投与されている患者を対象に、デノスマブ投与直前の血清中濃度を測定した。また、患者情報および臨床検査値を収集し、個人差要因を検討した。3.研究成果デノスマブ血清中濃度は1.8-67.5μg/mLであった。また、体重当たりの投与量で補正したデノスマブ血清中濃度は0.9-31μg/mL per mg/kgであり、大きな個人差が認められた。この個人差の要因を探索したところ、血清中グロブリン濃度が影響する可能性が見いだされた。今後、グロブリンのうち抗体医薬のクリアランスに影響する可能性が報告されているIgG分画について詳細に解析するとともに、標的分子であるRANKL濃度との関連、およびデノスマブ血清中濃度と有効性や有害作用との関連についてさらに検討していく予定である。
InAs量子ドットにおけるスピン検出と電子スピン緩和過程の制御

本研究課題では、InAs自己形成量子ドットにおける電荷・スピン検出に取り組んだ。まず電荷検出に関しては、検出対象の量子ドット近傍の別の量子ドットを検出器とすることで電荷検出を示唆する結果が得られた。また、量子ドットの静電環境感度向上のために電極形状を改良し、感度を2.5倍以上改善した。また優れたスピンコヒーレンスが期待されるSiGe量子ドットにも着目した。単一正孔トランジスタを作製し、近藤効果を観測した。平成27年度では、InAs薄膜加工量子ドット作製に向けた微細加工プロセス技術の確立と、InAs自己形成量子ドットにおける電荷検出に取り組んだ。まず微細加工プロセス技術の確立については、再現性の高い電子線リソグラフィ手順の確立に成功し、30nm以下の位置精度を得られるようになった。InAs自己形成量子ドットにおける電荷検出については、ソース-ドレイン電極による遮蔽効果のために電荷検出信号が弱いことが予想されるため、まずソース-ドレイン電極幅を50nmほどに細くすることで遮蔽効果の低減を行った。量子ドット近傍のサイドゲート電極による電気化学ポテンシャル変調効率を測定し、この電極幅の影響を評価した。その結果、電極幅50nmの試料では、これまでの一般的な電極幅200nmの試料に対し、約2.5倍変調効率が高くなった。これは、ドットの伝導度が周囲の静電環境により敏感に応答することを意味し、より大きな電荷検出信号が得られることが期待される。また、大きなサイドゲート変調効率の応用として、トンネル結合の電気的制御を行った。その結果、トンネル結合がサイドゲート電圧に対して極大を示し、約2倍変調することに成功した。次に、InAs自己形成量子ドットについて電荷検出実験を行った。ドット中心が約150nm離れた二つのドットに対してそれぞれソース-ドレイン電極およびゲート電極を作製し、一方を検出器、他方を被検出側として各ドットの伝導度を同時測定し、その変化を比較した。その結果、二つのドット伝導度の間で同期した伝導度変化が見られ、電荷検出を示唆する結果が得られた。スピン検出を研究項目に挙げていたが、試料の不安定性のために電気的ポンプ-プローブ実験に至っていない。しかし、最も大きな問題であると予想していた電荷検出感度に関して、それを向上させる技術の開発に成功している。これは極めて重要な進展であり、次年度のスピン緩和の制御の達成が期待される。本年度は、サイドゲートによる電気化学ポテンシャル変調効率改善について、電極によるスクリーニングを考慮したシミュレーションを行い、電極幅の効果について検討した。電子数やドットの大きさなどの個体差の影響や、バックゲートに対するスクリーニング低減の影響も考慮し、確かにサイドゲートによる変調効率が改善されていることが分かった。またスピン検出実験を計画していたが、ドットと電極のトンネル結合が大きく、サイドゲート変調を行ってもスピン検出に必要な分解能が得られなかった。これについては、電極作製時の表面処理の条件を変えることにより弱結合試料が得られることが期待され、現在実験が進行中である。本年度はさらに、SiGe自己形成量子ドットにも着目した。この系はキャリアが正孔であるため、InAs中の電子同様に強いスピン軌道相互作用が期待される。また波動関数の対称性より超微細相互作用によるデコヒーレンスの抑制が期待される。InAs量子ドットと同様の手法により単一正孔トランジスタを作製し、スピン物性の評価を試みた。その結果、ソースドレイン電圧が0mVにおいてドット電気伝導度にピーク(ゼロバイアスピーク)が観測され、近藤効果を示唆する結果が得られた。また、近藤効果に特徴的な対数関数的減衰や、高磁場においてゼロバイアスピークの分裂も観測された。正孔量子ドットにおける近藤効果は報告例が少なく、今後より詳細な実験や、理論的な考察を進める予定である。スピン検出では電気的ポンププローブ測定を多数回繰り返すため、安定した試料の動作が必須である。安定した試料の作製のために、新しく成長した自己形成量子ドット基板を用い、また電極蒸着前処理の改善を図る。薄膜加工量子ドットについても引き続き作製に取り組むのと平行し、欠陥の少ない薄膜基板の構造を検討する。半導体低次元物性
超磁歪/圧電積層材料システムの電磁メゾ力学特性制御と自己検知・発電/応答機能向上

本研究は,超磁歪材料Terfenol-D(Tb_<0.3>Dy_>0.7>Fe_<1.9>)と圧電材料PZT(Pb(Zr,Ti)0_3)で構成される超磁歪/圧電積層材料システムに注目し,異スケール間の相互干渉を考慮して電磁力学特性を理論・実験両面から解明・制御するもので,超磁歪/圧電デバイスの設計法および信頼性・耐久性評価法を開発することを目的としている.また,上記理論的・実験的研究を基に,電磁デバイスの非接触自己検知・応答と環境発電・蓄電に関する検討を行い,超磁歪・圧電効果を利用した先端電磁デバイスの知的化を図ることも目的の1つである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.静的電気力学負荷を受ける超磁歪/圧電積層カンチレバーを取り上げ,感知・応答特性に関する有限要素解析(圧磁係数に及ぼす磁場の影響考慮)および実験を行い,電磁力学的挙動を解明して,自己検知・発電機能に関する基礎的考察を加えた.(a)直流電場下における2層および3層の超磁歪/圧電積層カンチレバーを取り上げ,たわみ・応力および誘起磁場に及ぼす直流電場の影響を明らかにし,誘起磁場による自己検知機能についても考察を加えた.(b)先端に集中荷重を受ける2層・3層超磁歪/圧電積層カンチレバーのたわみ・応力および誘起電場・磁場を解明し,誘起電場による自己検知機能,誘起磁場による自己発電機能について考察した.2.動的電気力学負荷を受ける超磁歪/圧電積層カンチレバーの感知・応答特性に関する有限要素解析および実験を行い,電磁力学的挙動を解明・考察した.(a)2層・3層超磁歪/圧電積層カンチレバーの変位・応力および誘起磁場に及ぼす交流電場の影響を明らかにし,誘起磁場による自己検知機能について考察を加えた.(b)繰返し曲げを受ける2層超磁歪/圧電積層カンチレバーのたわみ・応力および誘起電場・磁場を解明し,誘起電場による自己検知機能,誘起磁場による自己発電機能について考察した.本研究は,超磁歪材料Terfenol-D(Tb_<0.3>Dy_<0.7>Fe_<1.9>)と圧電材料PZT(Pb(Zr,Ti)O_3)で構成される超磁歪/圧電積層材料システムに注目し,異スケール間の相互干渉を考慮して電磁力学特性を理論・実験両面から解明・制御するもので,超磁歪/圧電デバイスの設計法および信頼性・耐久性評価法を開発することを目的としている.また,上記理論的・実験的研究を基に,電磁デバイスの非接触自己検知・応答と環境発電・蓄電に関する検討を行い,超磁歪・圧電効果を利用した先端電磁デバイスの知的化を図ることも目的の1つである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.(a)集中荷重による超磁歪/圧電積層カンチレバーのたわみおよび誘起電圧・磁場を計測した.また,数値シミュレーションを行い,実験結果に理論的検討を加えた.(b)繰返し曲げを受ける超磁歪/圧電積層カンチレバーの電磁力学挙動に関する試験・数値シミュレーションを行い,曲げ振動によるたわみ・応力および誘起電圧・磁場を求め,自己検知・発電/応答機能について検討中である.2.交流電場下における超磁歪/圧電積層カンチレバーの曲げ試験を行い,動的たわみおよび出力磁場に及ぼす電場の影響を解明した.また,分域壁移動および磁区回転・磁壁移動を考慮して数値シミュレーションを行い,実験結果に理論的検討を加えた.3.電場下における超磁歪/圧電積層材料システムの3点曲げ試験を行い,たわみおよび誘起磁場を計測した.また,数値シミュレーションを行い,実験結果に理論的検討を加えて,たわみ・応力および誘起磁場に及ぼす電場の影響を解明・考察した.本研究は,超磁歪材料Terfenol-D(Tb_<0.3>Dy_>0.7>Fe_<1.9>)と圧電材料PZT(Pb(Zr,Ti)0_3)で構成される超磁歪/圧電積層材料システムに注目し,異スケール間の相互干渉を考慮して電磁力学特性を理論・実験両面から解明・制御するもので,超磁歪/圧電デバイスの設計法および信頼性・耐久性評価法を開発することを目的としている.また,上記理論的・実験的研究を基に,電磁デバイスの非接触自己検知・応答と環境発電・蓄電に関する検討を行い,超磁歪・圧電効果を利用した先端電磁デバイスの知的化を図ることも目的の1つである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.静的電気力学負荷を受ける超磁歪/圧電積層カンチレバーを取り上げ,感知・応答特性に関する有限要素解析(圧磁係数に及ぼす磁場の影響考慮)および実験を行い,電磁力学的挙動を解明して,自己検知・発電機能に関する基礎的考察を加えた.(a)直流電場下における2層および3層の超磁歪/圧電積層カンチレバーを取り上げ,たわみ・応力および誘起磁場に及ぼす直流電場の影響を明らかにし,誘起磁場による自己検知機能についても考察を加えた.(b)先端に集中荷重を受ける2層・3層超磁歪/圧電積層カンチレバーのたわみ・応力および誘起電場・磁場を解明し,誘起電場による自己検知機能,誘起磁場による自己発電機能について考察した.2.動的電気力学負荷を受ける超磁歪/圧電積層カンチレバーの感知・応答特性に関する有限要素解析および実験を行い,電磁力学的挙動を解明・考察した.(a)2層・3層超磁歪/

圧電積層カンチレバーの変位・応力および誘起磁場に及ぼす交流電場の影響を明らかにし,誘起磁場による自己検知機能について考察を加えた.(b)繰返し曲げを受ける2層超磁歪/圧電積層カンチレバーのたわみ・応力および誘起電場・磁場を解明し,誘起電場による自己検知機能,誘起磁場による自己発電機能について考察した.超磁歪材料Terfenol-Dと圧電材料PZTで構成される超磁歪/圧電積層材料システムを取り上げ、異スケール間の相互干渉を考慮して電磁力学特性に関する理論的・実験的研究を行い,順調に成果を挙げている.超磁歪/圧電積層システムの曲げ振動に関する試験・数値シミュレーションを行い,動的たわみ・応力および誘起電圧・磁場を求め,自己検知・発電/応答機能について考察する.
ＴＮＦ－αの新たな転写制御因子候補ＴＤＰ－４３の歯周病病態に果たす役割

研究代表者はこれまでに,TNF-αの新たな転写制御因子としてTDP-43を同定した。本研究では,ヒト単球におけるTDP-43の機能を調べた。TDP-43は,単球系細胞株THP-1の核内に恒常的に存在し,それはLPSの刺激を受けると増加した。TDP-43を過剰発現させた細胞ではTNF-α遺伝子発現が増加し,TDP-43をノックダウンした細胞ではLPS誘導性のTNF-α遺伝子発現が減少した。TDP-43が結合するTNF-αプロモーター領域には,複数の核内蛋白が結合した。結論として,TDP-43は単球において他の核内因子と相互に作用してLPS誘導性のTNF-α遺伝子発現を促進する可能性が示唆された。歯周病細菌のLPSの刺激を受けたマクロファージから過剰に産生されるTNF-αは,免疫系の活性化や他の炎症性サイトカインの産生を誘導することから,歯周病の病態を修飾する主要な炎症メディエーターであると考えられる。したがって,LPS誘導性のTNF-α産生メカニズムを解明することは,歯周病の治療戦略を考える上で非常に重要な研究課題である。研究代表者はこれまでに,TNF-αの新規の転写制御因子の検索を目的としてcDNAライブラリーを用いたスクリーニングを行い, TDP-43を同定した。本研究では,このTDP-43のTNF-α転写調節における役割について検討することを目的とした。H24年度の研究では,マクロファージにおけるTNF-α遺伝子発現におけるTDP-43の関与について検討した。マクロファージ様細胞の培養系にLPSを添加したときのTDP-43の発現を核内タンパクレベルおよびmRNAレベルで調べた結果,いずれも早期に発現が上昇し(LPS添加後20分以内),それらはTNF-α遺伝子発現に先行していた。また,TDP-43を過剰発現させた細胞では,mock細胞に比べてTNF-α遺伝子発現の増加を認めた。さらに,siRNAを用いてTDP-43をノックダウンした細胞では,LPS添加後のTNF-α遺伝子発現が抑制された。H25年度の研究では,TDP-43と他の転写因子群との関係について検討した。標的のTNF-αプロモーター断片をプローブとし,NF-κBの非標識結合配列および各転写因子の抗体を用いたゲルシフトアッセイを行った。その結果,NF-κBは間接的に標的のTNF-αプロモーター領域に結合することが示唆された。これらの結果から,TDP-43はマクロファージのLPS刺激により核内に誘導され,NF-κBなどの転写因子と複合体を形成してTNF-αの転写調節に関与している可能性が示唆された。歯周病は,歯周組織に存在する免疫担当細胞が歯周病細菌のLPSに対して働いた結果,炎症反応により組織破壊が起こる炎症性疾患である。その主体は単球/マクロファージであり,LPSの刺激を受けたマクロファージから最も早期に産生される炎症性サイトカインであるTNF-αは,免疫系の活性化や他の炎症性サイトカインの産生を誘導することから,歯周病の病態を修飾する最も主要で強力な炎症メディエーターであると考えられる。したがって,TNF-αの産生メカニズムを解明することは,歯周病を含む多くの炎症性疾患の治療戦略を考える上で非常に重要な研究課題である。研究代表者はこれまでに,TNF-αの新規の転写制御因子の検索を目的として酵母one-hybrid法を用いたスクリーニングを行い,TNF-αプロモーターの中で転写活性の高い部位に結合するタンパクとしてTDP-43を同定した。本年度の研究では,マクロファージのTNF-α遺伝子発現におけるTDP-43の役割の検討を行った。まず,マクロファージ様細胞の培養系にLPSを添加したときのTDP-43発現を調べた。LPS添加後,早期(1020分後)にTDP-43 mRNAの著しい発現上昇を認めた。タンパクレベルも10分後には上昇を認め,それはTNF-αmRNA発現の上昇(30120分後)に先行していた。次に,発現ベクターを用いてTDP-43を過剰発現させた細胞では,mock細胞と比べてTNF-αmRNAの発現量が増加した(LPS非添加)。さらに,siRNAを用いてTDP-43 mRNAをノックダウンした細胞にLPSを添加すると,scrambled siRNAを作用させた細胞と比べてTNF-αmRNAの発現量が減少した。これらの結果から,TDP-43はマクロファージのTNF-αmRNA発現調節に関与していることが示唆された。

歯周病患者と健常者の歯周組織採取の機会が少ないため,実際のヒト歯周組織におけるTDP-43の局在と炎症の有無による発現量の違いについての組織学的な検討は滞っているが,その他の単球系細胞株を用いた培養実験の項目はおおむね計画通りに実行できている。まず,TDP-43のTNF-α転写調節メカニズムについてさらに追究する。最近,NFκBとTDP-43との関与を示唆する報告もあることから,NFκBが関与しない条件下でのTDP-43発現,およびTDP-43のTNF-α転写調節への影響を調べる。また,TDP-43の結合配列は明らかにされていないため,標的のTNF-αプロモーター中のシスエレメントを絞り込む。次に,糖尿病関連歯周炎への関与についても検討する。TDP-43は本来,アルツハイマー病を含む神経変性疾患の原因物質として知られており,一方でそれらの神経変性疾患と高血糖状態における終末糖化産物(AGE)との関連も示唆されていることから,高血糖状態におけるTDP-43発現を調べることで,TDP-43の糖尿病関連歯周炎への関与の可能性を検討する。細胞培養,核酸・タンパク抽出,遺伝子導入(siRNA,発現ベクター),ゲルシフトアッセイ,ELISA,ウェスタン,RT-PCR,real-time PCRの実施とキット購入に使用する。終末糖化産物(AGE)は所属教室にて作製する予定であるが,実験結果によっては既製品を購入することとする。遺伝子導入,ELISAは条件設定も含めると多額を要すると思われるため,結果によっては計画を変更する。次年度への繰越額は遺伝子導入試薬の購入に使用する予定である。
計算可能性理論の直観主義論理上での再構築とその構成的逆数学への応用

計算可能性理論の直観主義論理上での再構築について研究を行った。特に「自然数の有限集合は計算可能である」という補題は計算可能性理論の実際的な問題を解く際に非常によく使う補題であるが、自然数の集合が有限であることの定義は1.その集合が有限列でコードできる、2.その集合に上限がある、3.その集合の濃度の上限が自然数で与えられる、4.その集合の要素はいくらでも大きいものがあるわけではない、5.その集合の濃度の上限は自然数で与えられないことはない、と少なくても5つの定義が考えられ、実際に用いられる。これらの定義は古典論理上では同値であるが、直観主義論理上では同値になるとは限らない。同様に、自然数の無限集合の定義も少なくても5つは考えられる。これらの定義の特徴づけを直観主義論理上で構成的逆数学の手法で与え、体系i\Sigma_1上で同値にならないことを示した論文が学術雑誌に受理され、現在最終版を作成中である。また、構成的逆数学のケーススタディのとして以下の論文を投稿し、1は出版が決定した。1.実数列の一様収束定理を構成的逆数学での解析:構成的逆数学の体系M_3^{\omega}上で特徴づけを与えた。2.上記の有限集合の特徴づけを用いて、完備可分距離空間上のBaireのカテゴリ定理が\Sigma^0_1帰納法と体系EL_0^*上で同値であること、EL_0^*+\Sigma^0_1帰納法の体系で至る所微分不可能な連続関数がC[0,1]上稠密に存在を解析することを示した。直観主義論理上で自然数の有限集合及び無限集合の定義の同値性について論じた論文が学術雑誌に受理されている。さらに実数列の一様収束定理に特徴づけを与えた論文が論文集に受理され、また、構成的逆数学の手法でBaireカテゴリ定理および至る所微分不可能な連続関数のC[0,1]上での稠密な存在の証明を解析した論文が現在投稿中である。計算可能性理論において重要な還元性について、直観主義論理上で妥当な定義を与え、それらの性質を解析する。特に、自然数の部分集合A、Bのmany-one還元性は、直観主義論理上で1. x \in A <-> f(x) \in B、2. (x\in A -> f(x) \in B)\land (x\notin A -> f(x) \notin B)、3.(f(x) \in B -> x\in A)\land (f(x)\notin B\to x \notin A)、4. x \notin A<-> f(x)\notin Bなどが考えられ、それぞれ同値にならないと考えられる。しかし、これらの性質は古典論理上では同値になり、様々な定理の証明に用いられている。そこで、どの定理を証明するのにどの性質が用いられているかを解析し、妥当な還元性の定理を与える。

特に、自然数の部分集合A、Bのmany-one還元性は、直観主義論理上で1. x \in A <-> f(x) \in B、2. (x\in A -> f(x) \in B)\land (x\notin A -> f(x) \notin B)、3.(f(x) \in B -> x\in A)\land (f(x)\notin B\to x \notin A)、4. x \notin A<-> f(x)\notin Bなどが考えられ、それぞれ同値にならないと考えられる。しかし、これらの性質は古典論理上では同値になり、様々な定理の証明に用いられている。そこで、どの定理を証明するのにどの性質が用いられているかを解析し、妥当な還元性の定理を与える。計画当初は、年度後半に数週間程度海外の研究機関を訪問し共同研究を行うことを計画していたが、年度後期に非常勤講師の用務が入り、予定をを短縮したため。
インドシナ地域における豪雨に対する土砂災害早期警戒体制立案に関する研究

インドシナ地域で斜面崩壊が最も多発している風化花崗岩(まさ土)からなる斜面での原位置計測の分析結果より,降雨は表面流出,地中への浸透に加え,表面貯留の3成分に分類され,この内表面貯留は,斜面表層部でのインク瓶効果により,降雨浸透が抑制されることで生じることを確認した.また,解析で算定された浸透量を流入境界とした飽和・不飽和浸透流解析と実測値との比較から,同手法は,表面貯留量の概念を導入することで,浸透量を適切に表現可能となることを示した.さらに,降雨に起因する斜面崩壊機構として,降雨浸透に伴う飽和度の上昇による有効粘着力の減少により,安全率の低下が生じることを明らかにした.インドシナ地域で斜面崩壊が最も多発している風化花崗岩(まさ土)からなる斜面での原位置計測の分析結果より,降雨は表面流出,地中への浸透に加え,表面貯留の3成分に分類され,この内表面貯留は,斜面表層部でのインク瓶効果により,降雨浸透が抑制されることで生じることを確認した.また,解析で算定された浸透量を流入境界とした飽和・不飽和浸透流解析と実測値との比較から,同手法は,表面貯留量の概念を導入することで,浸透量を適切に表現可能となることを示した.さらに,降雨に起因する斜面崩壊機構として,降雨浸透に伴う飽和度の上昇による有効粘着力の減少により,安全率の低下が生じることを明らかにした.本研究の目的は,近年インドシナ地域で急増している集中豪雨による斜面崩壊に対して,住民避難・道路通行止め等を目的とした土砂災害早期警戒体制を立案するための調査することである.現状の警戒体制は,過去の斜面崩壊時の降雨情報のみを用いて設定されているため,(1)雨量計の短時間集中豪雨に対する計測精度,および(2)降雨浸透の地盤条件による相違等の課題が挙げられる.平成23年度の研究では,(1)については,先行研究サイト(ナコンナヨック)での雨量計測データ,および新たにプーケットに設置した雨量計での計測データを用いて分析を加えた.また,(2)については,先行研究サイトが透水性の低い中塑性粘性土地盤であるのに対して,プーケットサイトは透水性が高いまさ土であることから,地盤条件による雨水浸透特性の相違について検討した.得られた知見は,以下のように要約される.(1)については,従来の雨量計(転倒ます型雨量計)は,短時間集中豪雨の場合には,その計測原理から多少の降雨を捕捉できないが,累積降雨量としての誤差は10%以下であり実用的な面ではその計測精度に課題はないという知見が得られた.また,ナコンナヨックでは計測サイトの制約上,2種類の雨量計を150m程度離して設置しているが,短時間集中豪雨は局地的であるため,計測箇所の相違が降雨波形および累積降雨量に影響を及ぼすという知見が得られた.次に,(2)については,斜面表面の不飽和領域での豪雨時の雨水浸透特性を表す原位置計測結果より算定した水分特性は,室内試験結果とは異なるという知見が得られた.すなわち,原位置条件は乾湿の繰り返しの影響を受けているため,室内試験で顕著である排水・吸水過程でのヒステリシスがほとんど認められないという結果が得られた.ただし,原位置での体積含水率を計測する土壌水分計の補正式に課題があることが判明したため,上記の知見は今後追加検討が必要である.本研究の内容は,(1)タイにおける斜面表層部での水収支および斜面安定に関する原位置計測データの分析・解析,および(2)土砂災害早期警戒体制の立案に関する研究からなる.(1)については,インドシナ地域で斜面崩壊が最も多発している風化花崗岩(まさ土)からなるタイ・プーケットの道路斜面で原位置計測を実施し,計測データの分析・解析を実施した.この結果,降雨開始時の水収支関係で,降雨は表面流出,地中への浸透に加え,表面付近で地中への浸透が抑制される表面貯留の3成分に分類され,この内表面貯留は,斜面表層部でのインク瓶効果により,降雨浸透が抑制されることに起因して生じることを,斜面表層部で計測された体積含水率と間隙水圧の変動特性により確認した.また,解析で算定された地中への浸透量を流入境界として入力した飽和・不飽和浸透流解析結果と実測値との比較から,同手法は,表面貯留量の概念を導入することで,地中への浸透量を適切に表現可能となることを示した.さらに,降雨浸透に起因する斜面崩壊機構に関して,浅層崩壊では地下水位上昇が発生しなくても,降雨浸透に伴う飽和度の上昇による有効粘着力の減少により,明確な安全率の低下が生じることを明らかにした.(2)に関しては,既存の土砂災害早期警戒体制に用いられている降雨指標(連続雨量・時間雨量等)の適用性について検討を加えた結果,降雨強度が高い場合には,降雨量に対して,表面流出成分に比べ地中への浸透成分が卓越すること,および降雨強度が低い場合には,地中への浸透が抑制され表面貯留が優勢になることを明らかにした.この知見より,豪雨に対する土砂災害早期警戒体制における短期降雨指標としては,従来の時間降雨に代り,最大10分間降雨強度のような降雨強度の集中度を表す指標の導入が必要となる可能性があることを指摘した.平成23年度・平成24年度の研究において,タイ・ナコンナヨックおよびタイ・プーケット(以下,それぞれNサイトおよびPサイトと称す)の斜面での原位置計測データの分析結果から,以下のような知見を得ている.

1)集中豪雨時の斜面表層部の水収支関係においては,原則的には降雨量は表面流出量および地中への浸透量の2者に分離されるが,降雨直後の比較的短期間には両者加え表面貯留量が発生する.そして,この表面貯留量の発生・消散の機構は,斜面を構成する地盤条件(空隙率・透水性等)に依存することを,一次元貯留関数モデルを用いたシミュレーションにより明らかにした.すなわち,Nサイト(風化流紋岩を用いた盛土斜面)では空隙率が大きく透水性が低いので降雨開始直後に表面貯留量が発生するが,浸透量が小さいため次第に表面流出量が支配的になる.一方,Pサイト(風化花崗岩・まさ土の切土斜面)では空隙率が小さく透水性が高いので,降雨開始直後に発生する表面貯留量は小さく,地中への浸透量が支配的になる.2)表面貯留量が発生することで,浅層破壊の要因となる浸透量の時間変化は,降雨波形とは異なる特性となる.このため,飽和・不飽和浸透流解析で,一次元貯留関数モデルにより算定された浸透量を流量境界として与えた結果,実測値との比較で従来の手法に比較してより整合性の高い結果が得られた.3)室内試験の結果より,不飽和土の強度定数(c',φ')は,降雨浸透による飽和度の上昇に伴い低下するとの知見が得られた.この関係を基に,体積含水率および間隙圧の計測結果を用いた斜面の安定性を評価した結果,斜面中腹部に比較して法尻部での飽和度の上昇が大きいことから,法尻部の安全率の低下が顕著である.以上の事項から,土砂災害早期警戒体制を立案する上では,地質条件の内でまさ土,また原位置計測の着目箇所としては斜面法尻部を対象とすることが有効である.本研究では,先行研究において懸念されていた従来の雨量計(転倒ます型雨量計)の短時間集中豪雨に対する計測精度に関して,2箇所の計測サイトでの雨量計測結果を蓄積し分析することで,累積降雨量としての誤差は10%以下であり実用的な面ではその計測精度に課題はないという重要な知見が得られた.また,短時間集中豪雨は局地的であるため,計測箇所の相違が降雨波形および累積降雨量に影響を及ぼすという結果が得られたことは,今後の土砂災害早期警戒体制を立案する上で,雨量計の配置計画に反映させるべき重要な知見であると位置づけられる.また,原位置での斜面表面の不飽和領域での豪雨時の雨水浸透特性が室内試験結果と異なるという知見は,今後数値解析によるシミュレーションを実施する上で重要な知見が得られた.25年度が最終年度であるため、記入しない。降雨時の斜面表層部の水収支関係に関して,水文学の分野ではHortonらの既往の研究において,表面貯留量が発生する可能性について理論的には指摘されていたが,原位置計測により確認された事例はほとんど報告されていない.これは,水文学で対象とする流域面積が大きく,かつ計測間隔が比較的長かったことによるものと推察される.これに対して,本研究では比較的小規模な斜面を対象とし,かつ計測も降雨時には1分間隔で実施したことで,表面貯留量を計測することが可能となった.また,表面貯留量は,時間が経過することでその大部分は地中への浸透量へと変化する.このため,一次元貯留関数モデルを用いて,浅層破壊の要因となる浸透量の時間変化をより精度よく評価することが可能となったため,数値解析における降雨浸透に伴う体積含水率・間隙圧の変動挙動が適切に評価できることとなった.さらに,降雨に伴う不飽和土の強度特性の変化を考慮した,斜面安定性評価が可能となるとともに,降雨に起因する浅層崩壊においては斜面法尻部が最重要な監視箇所となることを明らかにした.本研究おいては,原位置での体積含水率を計測する土壌水分計の補正式に課題があることが判明した.
ネットワーク・マルチメディアによる理科系教科の理解支援システムの開発研究

本研究は、CD-ROMやインターネットを活用した理科系教科の理解支援教材の開発を2年間に渡り探究した。昨年度までに開発した教材や視覚化を可能とするシステム開発を、その運用実験や日本国内の専門家からの評価意見を参考にさらに洗練化させ、具体的には4つの教材を開発した。またその設計条件や活用条件を含むいくつかの知見を引き出した。まず(1)松村は、アルコールランプの使い方ほか、中学校理科でよく行われながら、説明しにくい実験のプロセスを写真やビデオ、コンピュータグラフィックなどを活用し、実験過程を視覚化する教材を開発した(CD-ROMおよびインターネットでも参照可能)。続いて、(2)山辺は、水素結合というきわめてミクロな世界について、高校生の理解を支援するため、それを視覚化し、シミュレーションできる教材の試作と授業での活用コンセプトを明らかにした。また(3)藤原は、地震活動の可視化や、分子活動の可視化、またインタラクティブに分子反応をアニメーションで操作できる教材と教材作成支援システムを開発した。さらに(4)和田と小柳は、中学校の理科で活用できるネットワーク・マルチメディア教材「変動しつづける大地-火山と地震-」(生徒に見せたい近畿地区の地質資料を実際に収集し作成している)の開発とその活用事例を明らかにした(CD-ROMおよびインターネットでも参照可能)。このほか鈴木は家庭生活にかかわる諸事象を視覚化支援できるネットワーク教材の開発を行い、重松は、静的メディアと動的メディアの活用比較について視覚化の視点から原理的に考察を行った。(詳細は、別に研究成果報告書を作成したのでそこに記している)。本年度、研究グループでは5回の会合を持ち、2度に渡って開発した教材に関する研究成果報告会を学内で行った。具体的には、研究旅費を使った調査に基づいて先行研究のレビュー報告を行い、それもとづいて4つの理科教材の試作にあたり、大学生を相手にその運用実験を行ったものである。。まず松村は、購入備品メディアコンポーザーを主に活用し、アルコールランプの使い方など、実験方法に関するわかりやすいデジタルビデオの製作に当たった。そしてそれをインターネット上のWWWにも載せ、ビデオ教材とネットワーク教材の製作を行った。山邊と藤原は、イメージ化しにくい化学反応の様々な状態を3Dグラフィックスで表現し、反応過程を学習者が制御しながら見ることができるアニメーションを作成した。和田は奈良県の地質に関する詳細な画像データベースを作成し、学習者がインタラクティブに地学学習を展開できる教材を作成した。小柳は、科学教材のインタフェース設計に関する研究を進め、とくにネットワーク上でのQuick Time VRの活用を摸索した。例えば、学習者が、視点を変えて3Dグラフィックスで猫かれた分子模型を観察したり、地質の様子を自由に視点を変えて制御できるパノラマ映像の制作、またある部分を望遠と広角で自由に探索できる教材など、試作品を完成させ、利用実験を試みた。重松は、各教材がどのように活用されるかを、活用時に生じる問題点を明らかにするために、大学生に4教材を活用させ、その行動記録から教材の評価研究を進めた。3月現在、-L記の研究は、開発教材数を増やすと共に、その評価研究をさらに進めている状況である。報告書は来年度作成する予定である。続いて、(2)山辺は、水素結合というきわめてミクロな世界について、高校生の理解を支援するため、それを視覚化し、シュミレーションできる教材の試作と授業での活用コンセプトを明らかにした。

また、(3)藤原は、地震活動の可視化や、分子活動の可視化、またインタラクティブに分子反応をアニメーションで操作できる教材と教材作成支援シズテムを開発した。さらに(4)和田と小柳は、中学生の理科で活用できるネットワーク・マルチメディア教材「変動しつづける大地-火山と地震-」(生徒に見せたい近畿地区の地質資料を実際に収集し作成している)の開発とその活用事例を明らかにした(CD-ROMおよびインターネットでも参照可能)。このほか鈴木は家庭生活にかかわる諸事象を視覚化支援できるネットワーク教材の開発を行い、重松は、静的メディアと動的メディアの活用比較について視覚化の視点から原理的に考察を行った。(詳細は、別に研究成果報告書を作成したのでそこに記している)。
気づきに基づくIoT/CPSサービスビジネスのイノベーション・デザイン手法

IoTやAIなどのCPS技術を活用したイノベーションを実現するシステマティックな方法論が望まれている.本研究では,「CPSを活用したイノベーション」をデザインするための工学的な手法を提案・開発する.具体的には,(1)CPSイノベーションの分析フレームワークと事例データベース構築,(2)CPSイノベーションのシステム設計手法の開発,(3)CPSイノベーションのシステム運用・検証手法の開発,(4)イノベーション・デザイン手法の効用メカニズムのモデル化と評価の理論的枠組みの構築,を行い,「イノベーション・デザイン」というコンセプトを具体化し,その工学的な研究基盤を世界に先駆けて確立する.IoTやAIなどのCPS技術を活用したイノベーションを実現するシステマティックな方法論が望まれている.本研究では,「CPSを活用したイノベーション」をデザインするための工学的な手法を提案・開発する.具体的には,(1)CPSイノベーションの分析フレームワークと事例データベース構築,(2)CPSイノベーションのシステム設計手法の開発,(3)CPSイノベーションのシステム運用・検証手法の開発,(4)イノベーション・デザイン手法の効用メカニズムのモデル化と評価の理論的枠組みの構築,を行い,「イノベーション・デザイン」というコンセプトを具体化し,その工学的な研究基盤を世界に先駆けて確立する.
ペルオキソヘテロポリタングステートの構造制御-溶媒と陽イオンが担う役割とは?

タンクステンの過酸化物を積み上けて大きな陰イオン性集台体(ペルオキソポリタングステート)を形成するために重要な条件について、主に溶媒と陽イオンに注目して検討を行った。その結果、試みた範囲内では溶媒の構成は集合体形成に目立った影響は与えないものの、反応時に共存する陽イオンは、価数と大きさ、静電相互作用により形成される集合体の組み合わせ、立体構造、形成量に大きな影響を与えることが明らかとなった。本研究では、ペルオキソヘテロポリタングステートの形成に陽イオンおよび反応溶媒がどのような影響を与えるかを、主にNMRによる溶液内反応の追跡と結晶構造解析により検討することを目的とする。また、予備的にモリブデートについての検討も行う。(1)共存陽イオンの影響についてアルカリ・アルカリ土類イオンの反応鋳型・リンカーとしての性質、有機系陽イオンのスペーサー・反応鋳型・水素結合としての性質に注目し、これらがアニオン生成にどのような影響を与えるかを検討する。(2)溶媒の影響について反応溶媒の水に有機溶媒を混合することにより、極性や活量を変化させることが出来る。このことがアニオン形成にどのような影響を与えるかを検討する。平成19年度は、以下の三点について主に検討し、各項目に示す結果を得た。1.構造的に関連の深いP:W=2:3、2:6及び3:6型ペルオキソホスホタングステートの溶液内形成における溶媒組成効果:これら三種のポリアニオンは、水溶液系および水/アセトニトリル混合溶媒系で形成する。溶媒組成とアニオン形成の関連を^<31>P及び^<183>W NMRで追跡し、結晶合成条件下において水溶液系では主にP:W=2:3が生成し、有機溶媒を加えることでP:W=2:6、3:6のものができること、さらに有機溶媒の割合を増やすとこれらのアニオンを濃縮した粘性溶液が生成することわかった。2.アルカリ金属を鋳型とする環状ペルオキソホスホタングステート形成における共存陽イオン等の効果:K^+を用いて得られていた環状ペルオキソホスホタングステートについて、共存陽イオン、pH、過酸化水素濃度、原料濃度比のアニオン形成に対する影響をアルカリ金属核及び^<31>P NMRにより追跡した。その結果、Rb^+、NH_4^+では同形のアニオンが形成するが他のアルカリ・アルカリ土類・有機アンモニウム陽イオンでは形成しないこと、ある程度の範囲でK+濃度のモニタリングが可能なこと、アニオン形成がpHや濃度条件に極めて敏感であることが明らかとなった。3.フレキシブルな構造を持つペルオキソジホスファトタングステートのアニオンと結晶内三次元構造形成における共存陽イオンの役割:共存陽イオンのアニオン形成に及ぼす影響と結晶内でのリンカーとしての役割を^<31>P NMR及び結晶構造から検討した。その結果、結晶中でのアニオンは常にK^+またはRb^+を伴っているにもかかわらず溶液内でのアニオン形成にはこれらは関与しないこと、K^+、Rb^+の他Na^+、NH_4^+などにより多彩な三次元構造を形成することが明らかとなった。平成20年度は、以下の二点について主に検討し、各項目に示す結果を得た。1.平成19年度までに得られたポリアニオン及び新規ポリアニオンの単結晶化・構造解析:懸案であったP:W=3:6アニオンについては良好な結晶が得られなかったが、ニリン酸系(P2):W=2:14については、いくつかの異なる陽イオンの組み合わせにより結晶化・構造解析を行い、アニオンのコンフォメーションや三次元構造への影響を検討した。また、環状P:W=4:12アニオンでは良好な構造決定を行うことが出来たが、陽イオン数において元素分析との対応に課題がある。その他、新規アニオンとして(P2):W=2:9アニオンおよび、予備的実験として行ったB(III)をヘテロ原子とする系でB:W=1:8の構造を見出すことが出来た。2.多核NMRによる溶液内錯形成挙動の追跡:環状P:W=4:12アニオン形成の陽イオン、pH、H_2O_2、全濃度、P/W依存性を^<31>P NMRにより解明した。しかし、陽イオン(^<39>K、^<97>Rb、^<15>N)による検討は良好な結果を得られなかった。比較対照として行ったP-Mo系では、キャップ付欠損Keggin型P:Mo=1:10アニオン形成の陽イオン、pH、H_2O_2、全濃度、P/Mo依存性を31P NMRにより明らかにした。P:W=2:6、3:6アニオン形成への溶媒組成の影響の^<31>P NMRによる検討では、特にP:W=3:6アニオンについて依存性が見られた。ニリン酸系では、陽イオン、pH、H_2O_2、全濃度、(P2)/W依存のシグナルが^<31>P NMRで観測された。得られた結晶の固体^<31>P NMRと併用し、シグナルの同定を検討中である。

研究実施計画に基づき、平成21年度は以下の点を検討し、各項目に示す結果を得た。1.P (V)以外のヘテロ原子の導入ヘテロ原子としてB (III)(ホウ酸)を用いた場合に、新規アニオン[H4BW8020(02)12]9-を得た。溶液内反応は検討中であるが、K+が重要な役割を果たしていると思われる。また、結晶に多型があることを確認した。S (VI)(硫酸)では、Rb+と水/有機混合溶媒を用いることで[S2W6023(02)4(OH2)2]6-を得た。合成では、溶媒と陽イオンの選択が重要であることが示された。2.水と混合する有機溶媒の種類の検討有機溶媒として、アセトン、エタノール、メタノール、プロパノール、リン酸トリメチルの使用を試みた。その結果、溶解度などの問題から、多くの場合従前どおりアセトニトリルが有効であることが判った。しかし、ヘテロ原子を含まないタングステン系では、エタノールを用いた場合のみ一次元ポリマー構造を有する結晶を得た。また、カルボン酸を配位させる試みでは、リン酸トリメチルが極めて有効であった。3.ピロリン酸-タングステン系のNMR本系の溶液内における反応はわずかな条件変化に極めて敏感であり、反応解析のためのNMR測定に問題があった。共存陽イオンのみならず共存陰イオン、各作業の所要時間、容器、その他細かな条件をコントロールすることで再現性と信頼性の高いデータを得ることが出来た。現在、測定と解析を継続しているところである。4.NMRで検出されたアニオンの単離・単結晶化、構造解析を目的とした結晶の質の改善扱っている幾つかの系について結晶の質の改善を試みたが、良好な結果は得られていない。現在も検討を継続している。また、NMRで観測されたアニオンの単離・単結晶化も行っているが、溶液条件・対陽イオンの組み合わせを種々検討したもののあまり良好な結果は得られていない。平成22年度の研究実施計画に基づいて研究を遂行し、以下の結果を得た。1.P(V)をヘテロ原子としたタングステート系で、[(PO_4)(W_2O_3(O_2)_4)_2]^<7->なる組成を持つアニオンの単離結晶化と錯形成反応の解析に成功した。以前Ba^<2+>塩として得られていたが結晶の質が極めて悪かった。これをSr^<2+>塩とすることで結晶性の向上に成功した。錯形成反応では、極めて特異的な陽イオン(Sr^<2+>)依存性が明らかとなった。このアニオンは、酸化触媒としての利用可能性が期待される。2.初年度から検討している二リン酸-タングステン系で、[(P_2O_7)_2(W_7O_<19>(O_2)_4(OH_2))_2]^<16->形成反応の^<31>P NMRによる解析を継続し、明瞭な陽イオン依存性および溶液条件によるアニオンの変化を明らかにした。3.水/有機混合溶媒系にて、[(C_6H_5PO_3)Mo_2O_2(O_2)_4]^<2->の合成と単離結晶化、構造決定および錯形成反応の検討に成功した。また、酸化反応特性も検討した。これは水溶液系ではうまく合成できず、有機溶媒の存在がアニオン形成と合成とに重要であることを明らかにした。4.二リン酸-モリブデン系において、[Cs_2(P_2O_7)_2(MoO(O_2)_2)_2(Mo_2O_2(O_2)_4)_2]^<6->の単離結晶化と構造解析に成功した。