hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機溶媒中での酵素固定化と有用物質合成への応用

親水性有機溶媒中でのプロテア-ゼによるアミノ酸誘導体のエステル合成,エステル交換,及びペプチド合成反応の特性を明らかにすると共に,酵素固定化材料と固定化方法を系統的に調べ,有機溶媒中で長期間安定に酵素活性を保持するための担体構造と反応方法の探索を目的に研究を行ない,以下の結果を得た。すなわち,従来酵素反応には不適とされていた水と混和性の有機溶媒中において,上記の緒反応に対してα-キモトリプシン,スプチリシンなどのプロテア-ゼが高い活性を示すことを見いだした,反応の動力学的研究から,エステル化とエステル交換反応においては,酵素のアシル化と脱アシル化がそれぞれ律速であると推定された,また水溶液中と比較して,有機溶媒中では酵素-基質問間の疎水性相互作用の比重が低下すると考えられる結果を得た,これらのプロテア-ゼは,縮合及び置換反応によるペプチド合成に対しても高い活性を示したが,水溶液中と比較して基質特異性に変化が認められた。一方,酵素の固定化と活性の関係を多数の担体について検討した結果,キチン,キトサン,キシラン等の多糖類が優れた特性をもつことを見いだした。これらは,有機溶媒中で酵素の水和水の保持,基質の濃縮,及び酵素コンフォメ-ションの安定化により大幅な活性向上をもたらすと考えられる。さらに橋掛けキトサンピ-ズ(キトパ-ル)への吸着固定化により,20日以上の長期間安定な酵素機能の発現が認められた,同様に,キャスト法によりPVAまたはPVA/キトサンフィルムへ固定化したプロテア-ゼは,エステルまたはペプチド合成において長期間安定な触媒活性を示した。
EBウイルス感染におけるp53とRB蛋白質不活化の分子機構

Epstein-Barrウイルス(EBV)の溶解感染を誘導した宿主細胞では、ATM依存的DNA損傷応答シグナルが活性化され、その結果p53は活性型に変換されるが、このシグナルはp53の下流には伝達されない。我々は、BZLF1蛋白質は溶解感染時にp53をproteasome依存的に分解し、下流の遺伝子発現を抑制するということを明らかにした。本研究では、BZLF1蛋白質によるp53のユビキチン依存的分解メカニズムについて解析を行い、BZLF1蛋白質のN末にCul-boxモチーフを見いだし、ECS (ElonginB/C-Cu12/5-SOCS) ubiquitin E3 ligase complexの構成因子として知られているCu12及びCu15と結合することを強制発現系と感染細胞で確認した。また、RNAiによりCu12及びCu15をノックダウンすると、溶解感染細胞においてp53の発現量が増加した。各蛋白質を精製し、試験管内ユビキチン化反応を行うと、p53はBZLF1-Cu12/5複合体によりユビキチン化され、p53と結合できないBZLF1蛋白質の変異体を用いるとユビキチン化は減少した。さらに、p53は宿主DNA損傷応答シグナルの活性化によりリン酸化され、そのリン酸化がBZLF1蛋白質との結合を強めることが解った。一方、潜伏感染状態のp53は不活性型であるが、それはMDM2ユビキチンリガーゼの制御を受ける。以上より、溶解感染時にBZLF1蛋白質はCu12/5複合体をリクルートし、p53のアダプターとして働くことにより、p53をユビキチン化し分解へと導くことが示唆された。Epstein-Barrウイルス(EBV)の溶解感染を誘導した宿主細胞では、ATM依存的DNA損傷応答シグナルが活性化されるが、このシグナルはp53の下流には伝達されない。我々は、BZLF1蛋白質は溶解感染時にp53をproteasome依存的に分解し、下流の遺伝子発現を抑制するということをこれまでに報告している。本研究では、BZLF1蛋白質によるp53のユビキチン依存的分解メカニズムについて解析を行った。我々はBZLF1蛋白質のN末にCul-boxモチーフを見いだし、ECS(ElonginB/C-Cul2/5-SOCS)ubiquitin E3 ligase complexの構成因子として知られているCul2及びCul5と結合することを強制発現系と感染細胞で確認した。また、RNAiによりCul2及びCul5をノックダウンすると、溶解感染細胞においてp53の発現量が増加した。各蛋白質を精製し、試験管内ユビキチン化反応を行うと、p53はBZLF1-Cul2/5複合体によりユビキチン化され、p53と結合できないBZLF1蛋白質の変異体を用いるとユビキチン化は減少した。P53のE3リガーゼは現在までにいくつか知られているが、リン酸化されたp53をユビキチン化できるリガーゼはCARPs以外に報告がないため、非常に興味深い特徴と言える。以上より、溶解感染時にBZLF1蛋白質はCul2/5複合体をリクルートし、p53のアダプターとして働くことにより、p53をユビキチン化し分解へと導くことが示唆された。
ギャップ結合形成の免疫細胞化学的研究

ギャップ結合gap junction(GJ)の主要構成蛋白であるコネクシンconnexin(CXN)の蛋白あるいは遺伝子レベルでの解析が進められているにもかかわらず、GJ形成機序は未だ十分には解明されていない。近年、細胞接着分子cell adhesion molecule(CAM)がGJ形成に関与している可能性が示唆されている。CAMの一種であるカドヘリンcadherins(Cad)を発現しない培養細胞系では、CXN分子の合成が行なわれても、GJの形成は認められない。しかし、Cadをコードしている遺伝子の導入によってCadの発現を誘起させると、GJが形成される。この結果はGJの形成に先立って、CAMを介する細胞の接着が必要であることを示唆しているが、コネクソンの凝集とそれに引き続くGJ形成の機序は不明である。我々は、活発なGJ形成が観察されるマウス新生仔肝と肝部分切除後の再生肝のCXNとCadの動態を免疫細胞化学的に検討した。生後610日令のマウス新生仔肝あるいは再生肝を摘出、凍結超薄切片(電顕用)と準超薄切片(光顕用)を作製した。常法に従って、抗CXN32あるいは26のポリクローナル抗体と抗Cadモノクローナル抗体による二重標識を行った。新生仔肝と肝部分切除後の再生肝の肝細胞ではGJの形成が盛んに行なわれていた。CXNの免疫反応はGJのみならず、接着結合の領域の形質膜にも免疫反応が検出された。抗Cad抗体との二重染色によって、接着結合の領域では両者が共存していることが明らかになった。この所見は、肝細胞ではカドへリンあるいは接着結合がGJの形成に直接関与している可能性を強く示唆した。近年、細胞接着分子celladhesion molecule(CAM)がGJ形成に関与している可能性が示唆されている。我々は、活発なGJ形成が観察されるマウス新生仔肝のCXNとCadの動態を免疫細胞化学的に検討した。生後610日令のマウス新生仔肝を摘出、凍結超薄切片(電顕用)と準超薄切片(光顕用)を作製した。この時期の肝細胞ではGJの形成が盛んに行なわれていた。この所見は、新生仔肝細胞ではカドヘリンあるいは接着結合がGJの形成に直接関与している可能性を強く示唆している。肝の生後発達と再生時におけるギャップ結合の動態をギャップ結合蛋白質コネクシンを指標として免疫組織細胞化学的に検索するとともに、細胞間接着分子カドヘリンと細胞分裂S期の細胞の指標であるproliferatingcell nuclear antigen(PCNA)の免疫局在も合わせて検討し、以下の所見を得た。

-肝の生後発達に伴うギャップ結合とカドヘリンの動態について-出生直後の肝細胞ではコネクシンの免疫反応は弱いが、生後26日頃、細胞間の免疫反応の増加とともに細胞内に多数の点状の反応が観察されるようになった。しかし、細胞内の反応は以後漸次減少した。生後10日目頃、肝小葉中心帯と辺縁帯の肝細胞では、成獣と同程度の免疫反応が観察されたが、生後20日目頃までは、肝小葉中間帯の肝細胞間の免疫反応は弱かった。生後40日頃、全ての肝細胞に均一なコネクシンの免疫標識が観察された。また、E-カドヘリンの免疫反応は、生後6日目頃まで全ての肝細胞で観察されたが、生後10日目以後になると、成獣と同様に小葉辺縁部、特に門脈周辺の肝細胞のみにE-カドヘリンの発現が見られた。免疫電子顕微鏡観察から、生後26日頃の肝細胞では、コネクシンはギャップ結合の細胞形質膜、ギャップ結合部以外の形質膜と細胞内の小胞構造に局在していることが確認された。コネクシンとカドヘリンの二重免疫標識試料の観察から、この時期の肝細胞では、両蛋白質が一部の形質膜に共存していることが分かった。-肝再生過程におけるギャップ結合とカドヘリンの動態について-肝左葉切除後1日目の肝において、E-カドヘリンの免疫反応は門脈周辺の肝細胞のみならず肝小葉中間帯を含む広範な領域の肝細胞に観察された。2日目以降、E-カドヘリンの免疫反応陽性細胞の数は減少し、切除後6日目では、正常肝と同様に門脈周辺の肝細胞のみが陽性反応を示した。コネクシンの免疫反応は切除後2日目に激減するが、34日目には正常時のレベルにまで回復した。両蛋白質の二重免疫染色から、カドヘリン免疫反応陽性細胞はコネクシンの免疫反応陽性を呈し、また興味深いことに、PCNA陽性細胞はカドヘリンとコネクシンの免疫反応陰性であることが分かった。以上の観察から、肝の生後発達あるいは再生時における細胞増殖にギャップ結合が密接に関係していること、ギャップ結合の形成あるいは機能維持にカドヘリンが関与している可能性が示唆された。
放射線照射後ヒト唾液腺における幹/前駆細胞の分離とその特性解析

放射線照射ヒト唾液腺細胞およびヒト唾液腺癌細胞株を用いて、唾液腺幹細胞の検討を行った。放射線照射組織では安定した結果が得られなかった。唾液腺癌細胞では、唾液腺細胞マーカーの発現が再増殖に伴って確認された。さらに侵襲時のヒト唾液線細胞への影響の検討を行ない、侵襲下では唾液腺の防御反応が発生し、幹/前駆細胞が反応しているものと考えられ、アミラーゼ活性が唾液腺幹/前駆細胞の活動動態を密接に関与していることが考えられた。ヒト唾液腺粘表皮癌細胞株(HTB41)を用いて、10%ウシ胎児血清添加のDMEM/F12培地及び35mm培養ディッシュ(CELLSTAR)を用いて培養条件の検討を行った。細胞播種密度については高密度(1.0×10^4cells/cm^2)と低密度(300cells/cm^2)の条件で常時温度37°C、CO^2濃度5%、湿度100%に設定した培養器で検討を行った。培養液に抗癌剤(シスプラチン)を添加し、細胞の状態を実体顕微鏡にて観察したところ、HTB41細胞は紡錘形細胞から類縁形に変形したが、再増殖が進むに連れて、形態が再び紡錘形へと変化していった。また接着性が増していった。さらに、免疫組織学的にはアミラーゼ、アクアポリン、サイトケラチンなどの唾液腺細胞マーカーの発現が、再増殖に伴って確認され、これらより、唾液腺癌細胞においても唾液腺細胞のマーカーが再生時のマーカー、即ち幹/前駆細胞マーカーになり得ることが考えられた。さらに放射線侵襲時のヒト唾液線細胞への影響の検討を行ない、侵襲時の唾液腺アミラーゼ活性の測定を免疫組織学的に行なったところ、侵襲時には唾液腺アミラーゼ活性が上昇し、唾液腺内でのアミラーゼ活性が亢進していることが推測できた。すなわち、侵襲下では唾液腺の防御反応が発生し、幹/前駆細胞が反応しているものと考えられた。これらは侵襲を軽減した場合には活性が低下したことから、アミラーゼ活性が唾液腺幹/前駆細胞の活動動態を密接に関与していることが考えられた。
マスト細胞の遊走動態とその分子制御機構に関する研究

急性・慢性アレルギー反応時にマスト細胞が抗原暴露部位に集積する現象とその制御機構をin vitroで証明することを目的として、ハプテンであるDNP(dinitrophenyl)を特異的に認識するIgEを結合したマウス骨髄由来培養マスト細胞がその特異的抗原DNP-BSAにchemotaxis(方向性のある運動)を示すことを、Transwell^<【○!R】>を使用したchemotaxis assayで明らかにした。さらに、このシステムを用いて炎症性部位で多量に産生されるサイトカインであるStem Cell Factor(SCF)がこのIgEを介した抗原への細胞の遊走をほぼ完全に抑制することを明らかにした。また、この走化性抑制効果をCCDカメラにてリアルタイムで記録することにはじめて成功した。SCFのレセプターを機能的に欠損するマウス由来の培養マスト細胞で実験を行ったところ、抑制効果が発揮されなかったことからSCFの抑制効果はレセプターであるc-kitを介して発現することが明らかになった。また、Flow Cytometric AnalysisではSCFはマスト細胞のIgEレセプターの発現量の変化を誘導しなかったことから、抑制効果がレセプター発現量に依存しないことが示唆された。一方、IgEと抗原による脱顆粒においてはSCFは促進効果を持つことを、カルシウムの細胞内への流入測定とβ-hexosaminidase放出量を測定することにより確認した。ヒト臍帯血由来培養マスト細胞を用いた実験においてもSCFの同様の効果を確認した。このことからIgEを介して抗原暴露部位へ集積したマスト細胞は高濃度のSCFでさらされることにより、そのレセプターとシグナルを介した刺激により細胞の遊走が抑制され、炎症部位にマスト細胞が留まり、脱顆粒の反応は促進し、炎症部位で効果的に機能を発揮できることが示唆された。急性・慢性アレルギー反応時にマスト細胞が抗原暴露部位に集積する現象とその制御,機構をin vitroで証明することを目的として、ハプテンであるDNP(dinitrophenyl)を特異的に認識するIgEを結合したマウス骨髄由来培養マスト細胞が、その特異的抗原DNP-BSAにchemotaxis(方向性のある運動)を示すことを、Transwell【○!R】を使用したchemotaxis assayで明らかにした。さらに、このシステムを用いて炎症性部位で多量に産生されるサイトカインであるStem Cell Factor(SCF)がこのIgEを介した抗原への細胞の遊走をほぼ完全に抑制する活性を持つことを明らかにした。このSCFのレセプターを欠損するマウス由来の培養マスト細胞で実験を行ったところ、抑制効果が発揮されないことが明らかとなった。また、SCFであらかじめマスト細胞を培養してもIgEのレセプターの発現の増減には影響を与えないことをFlow Cytometerにより明らかにした。さらに、SCFは抗原とIgEを介した脱顆粒の機能に関しては、同じ濃度で促進効果があることを確認した。このことからIgEを介して抗原暴露部位へ集積したマスト細胞は高濃度のSCFでさらされることにより、そのレセプターとシグナルを介した刺激により細胞の遊走が抑制され、炎症部位にマスト細胞が留まり、脱顆粒の反応は促進し、炎症部位で効果的に機能を発揮できることが明らかとなった。急性・慢性アレルギー反応時にマスト細胞が抗原暴露部位に集積する現象とその制御機構をin vitroで証明することを目的として、ハプテンであるDNP (dinitrophenyl)を特異的に認識するIgEを結合したマウス骨髄由来培養マスト細胞がその特異的抗原DNP-BSAにchemotaxis(方向性のある運動)を示すことを、Transwell^<【○!R】>を使用したchemotaxis assayで明らかにした。さらに、このシステムを用いて炎症性部位で多量に産生されるサイトカインであるStem Cell Facto(SCF)がこのIgEを介した抗原への細胞の遊走をほぼ完全に抑制することを明らかにした。さらにこの走化性抑制効果をCCDカメラにてリアルタイムで記録することに成功した。

また、この走化性抑制効果をCCDカメラにてリアルタイムで記録することにはじめて成功した。SCFのレセプターを機能的に欠損するマウス由来の培養マスト細胞で実験を行ったところ、抑制効果が発揮されなかったことからSCFの抑制効果はレセプターであるc-kitを介して発現することが明らかになった。また、Flow Cytometric AnalysisではSCFはマスト細胞のIgEレセプターの発現量の変化を誘導しなかったことから、抑制効果がレセプター発現量に依存しないことが示唆された。一方、IgEと抗原による脱顆粒においてはSCFは促進効果を持つことを、カルシウムの細胞内への流入測定とβ-hexosaminidase放出量を測定することにより確認した。ヒト臍帯血由来培養マスト細胞を用いた実験においてもSCFの同様の効果を確認した。このことからIgEを介して抗原暴露部位へ集積したマスト細胞は高濃度のSCFでさらされることにより、そのレセプターとシグナルを介した刺激により細胞の遊走が抑制され、炎症部位にマスト細胞が留まり、脱顆粒の反応は促進し、炎症部位で効果的に機能を発揮できることが示唆された。
針葉樹の乾燥抵抗性機構：異なる乾燥強度下での通水機能の低下と回復機構の解明

異なる乾燥強度下での水輸送に仮道管の空洞化と壁孔の通水抵抗が与える影響について明らかにした。様々な乾燥強度下にあるJ.sabinaの個体や枝を用いて水分通導度とそれに影響を与える木部仮道管の水分布率、壁孔壁の位置について評価を行った。また木部仮道管における軸方向を含む通水経路の繋がりを確認するために、長時間かけて染色液を流し染色面積の割合を求めた。更に、壁孔の位置の移動に深く関与すると考えられる壁孔の柔軟性に関わる構造的特性についても評価を行った。その結果、乾燥の進行に伴い仮道管の水分布率が低下し水分通導度(Ks)も低下した。しかし、Ksがほぼ0を示す個体で40%程度まで仮道管に水を保持した個体が確認された。染色面積の割合も比較的高く、通水経路となりうる壁孔(完全には閉鎖していない壁孔)の割合も比較的高かった。このようなKsがほぼ0だが水分布が確認された仮道管には、壁孔壁が移動して片方によった壁孔が多数見られた。また、本種は先行研究で示されている様々な種と比べて、壁孔壁の柔軟性が比較的高かった。これらの結果より、通水機能の低下は、仮道管の空洞化の拡大に加えて、空洞化には至っていない仮道管の壁孔壁の移動による通水抵抗の増加によって生じることが示唆された。壁孔壁の柔軟性の高さは、空洞化していない仮道管での張力の増加に対して通水抵抗の増加をもたらし、空洞化が生じた際にはより密接に孔口を閉鎖する為、空気核の流入をより効果的に防ぐ効果を発揮する可能性がある。したがって本種は乾燥に対して速やかに壁孔壁が移動して通水抵抗が高くなることで、葉からの失水を抑えると共に、修復不能な空洞化による通水機能の損失を回避していると考えられた。また降雨により乾燥が解除されると、壁孔壁が元の位置に戻り通水抵抗が低下することで通水機能の回復が可能であり、その結果速やかに生産活動を再開できる可能性がある。はじめに予定していた「異なる乾燥強度下での水輸送に仮道管の空洞化と壁孔の通水抵抗が与える影響」については、ほぼ行うことができた。次年度以降に予定していた「乾燥解除後に壁孔の通水抵抗の低下によって水輸送の回復が生じるかどうかの検証実験」についても、すでにその一部について開始している。成果について論文化までは至っていないが、今後これらの成果を論文化する目途がたったことなども踏まえて、全体的におおむね順調に進展していると判断した。今後は、乾燥解除後に壁孔の通水抵抗の低下によって水輸送の回復が生じるかどうかの検証実験を進めていく予定としている。これらの結果をもとに、乾燥抵抗性機構として重要な土壌水分条件の変動下における通水機能の維持機構について明らかにする予定としている。

今後は、乾燥解除後に壁孔の通水抵抗の低下によって水輸送の回復が生じるかどうかの検証実験を進めていく予定としている。これらの結果をもとに、乾燥抵抗性機構として重要な土壌水分条件の変動下における通水機能の維持機構について明らかにする予定としている。
ワクフ（イスラーム寄進制度）の国際共同比較研究

1フランスCNRSの国際共同研究「イスラーム地域におけるワクフ」と連携し、中東、欧米、日本において、8回の国際研究集会を開催し、研究者間の緊密なネットワークと研究データを共有するためのデータベースを構築した。2アラブ、イラン、中央アジア、南アジア、東南アジアなどを対象に、寄進者や利用者や受益者など個々人が、どのような目的で、ワクフ財(寄進財)や宗教施設に係わり、なにを得ていたかの動態を解析した。中国(族産、宗廟)、日本(寺社の荘園)、ヨーロッパ(死手財産)など、不動産の寄進によって、一族と社会の双方の利益を確保するシステムはひろく諸地域に共通し、比較研究のためのワクフ/寄進の再定義を行った。本研究は、ワクフについて、国際的な連携(ネットワーク)によって協働して行われる比較研究であり、1国内研究会と2国際研究集会(ワークショップ、シンポジウム)への参加・開催3海外史料調査を柱とする。2は、CNRS(フランス)国際ワクフ共同研究プログラムによって毎年開催される国際研究集会や他の国際研究集会に参加し、その成果を共有する。2国際研究集会として、3.ワクフ共通データベースの作成CNRSが設計したリレーショナル・データベース(ワクフ文書、研究文献、文書テキスト)について、上記Neyestani氏によるセミナーを開催した(2015年2月20日)。本研究は、ワクフを単にイスラーム史の文脈で説明するのではなく、他の地域の寄進・寄付と比較し、その歴史的・社会的意味を明らかにすることにある。このため、2011年度に開始されたCNRS(フランス)の国際共同研究事業(エクス・マルセイユ大学を中心に東洋文庫を含む9機関が参加)と連携し、フランス、アルジェリア、チュニジア、パレスティナ、アンカラなどで国際会議を行ってきた。27年度は、東洋文庫において、国際シンポジウムComparative Study of the Waqf from the East: Dynamism of Norm and Practices in Religious and Familial Donations(12月5-6日、東洋文庫総合アジア圏研究班と共催)を開催した。ワクフを「私有財(不動産)を一族や慈善のために永久的に寄進すること」と規定し、対象地域を東方(中央アジア、南アジア、東南アジア、東アジア)へと拡大し、それぞれの地域・時代における寄進の社会経済的な役割を討議した。海外から10名の研究者を招聘し、「利益Benefit」「ネットワーク」「変化Transition]の3つのセッションを構成し、11名の研究報告をもとに総括討論を行った。南アジアや東南アジアについての報告では、イギリスの植民地支配の拡大にともなって、ワクフの定式化(法制化)が進んでいったことが明らかにされた。また、明清時代の中国における祠堂や鎌倉・室町時代の土地寄進の盛行は、とりわけ欧米や中東の研究者に、ワクフとの共通の観点を喚起した。本シンポジウムをもとに、英文論集を刊行するとともに、事例研究をもとにデータベースを構築し、相互に情報を共有していくこと、国際集会を継続開催していくことが確認された。本研究の眼目である国際会議を、(公財)東洋文庫総合アジア圏研究班との共催によって、第4回東洋文庫シンポジウムとして、ヨーロッパとアジアから研究者を10名招聘して実施し、不動産の寄進・寄付に関する論点を共有し、これをもとにした英文論集の出版の道筋をつけることができた。1.国際ワークショップGerman-Japanese Workshop on Mamulukology(2016年11月5-6日東洋文庫)を、マムルーク時代(1250-1517)の総合研究プロジェクトを行うボン大学と連携して開催、「ワクフと経済」「知識と文化」など4つのセッションを設け、ドイツから5名、日本から10名が発表。3.イランおよびインドの宗教施設と寄進の海外調査を行い、現地研究者(イスファハーン大学、デリー大学)と交流。4.ワクフ調査台帳(シリア、16世紀)のデータベース構築の作業を継続。5.マシュハド(イラン)のワクフ台帳の校訂・研究(ペルシア語、英語)を東洋文庫英文論叢17として刊行した。北米中東学会(2013年度)や中東研究世界大会(2014年、8月)でのパネルによって、ワクフというイスラームの寄進制度を他地域の寄進制度と比較し、その共通性と固有性を明らかにしていく比較研究の方向性(比較の軸と意義)がさだまった。さまざまな地域や時代にまたがるワクフの共同研究には、研究者間でデータを共通に利用できるデータベースが必要となる。CNRS国際共同研究との連携により、ワクフに関する共通のデータベースの試験的利用を行った。28年度には、日独のマムルーク朝研究者によるワークショップの開催(東京)や海外での研究集会への参加等によって4年間の研究成果を発信し、データベースの構築や海外調査をすすめ、寄進をめぐる比較研究のネットワークをさらに拡大する。28年度が最終年度であるため、記入しない。

イスラム史、中東地域研究2015年度に、ワクフ・寄進の地域間比較を主眼にした国際シンポジウムでを開催する。不動産の寄進制度の共通性をふまえて、これまで扱ってこなかったイラン、中央アジア、東アジア(中国、日本)のワクフ・寄進との比較を行うことによって、私(家族)と公の双方に財を残すという寄進のもつジレンマを解決するために、寄進と寄進財が、どのような制度のもとでどのように運営されたのか(理念・制度と実践・実態)、その地域・時代による異同や変化(ダイナミズム)を明らかにする。このことが、現代社会における寄進の意味を照らすことになる。ワクフ(寄進・財団)について、国際的な連携による共同の比較研究という本研究目的にそって、ワクフ制度とイスラーム金融についての第一人者であるCizakca教授を招聘しセミナーを開催しイスラーム初期から現代につづく「イスラーム経済」の特徴(公益性)についての理論的整理をえた。また、フランスおよび米国において、中東研究の専門研究者の集まる国際集会で、研究発表と討論を行い、ワクフ制度は、ヨーロッパや東アジアの寄進・財産制度とも共通性をもち、これらと比較の観点から研究を進める必要性について、展望を開くことができた。国際シンポジウムを、東洋文庫総合アジア圏研究班との共催によって行い、招聘旅費等の費用を節減することができたため。28年度が最終年度であるため、記入しない。次年度に予定される国際研究集会にむけて十分な予算を確保できるよう、事業計画に支障のない範囲での、物品費や旅費等の節減をおこなった。27年度までの研究成果を国際発信し、研究者のネットワークを拡大するため、28年度に国際会議を東洋文庫で開催し、国外での学会への参加や海外調査を実施する。ワクフについての地域・時代による実証的な研究を積み重ねるとともに、「イスラーム経済」の特徴(市場経済と公益性のバランス)について通時的な論点と比較の視点を深めていく。後者については、ワクフをイスラームの法制度や経済制度の文脈で説明するだけでなく、他地域の類似の制度(家族の財産保全、宗教施設の建設・維持、慈善・救貧制度)との比較によって、より原理的なレベルでの異同の比較が可能になると考える。このような比較研究を進めるためには、研究者のネットワークをつねに広げていく必要がある。27年度に実施する国際研究集会(東京)での実施費用に用いる。物品費について高額な図書の購入の必要が生じず、旅費(国内、国外)についても他の研究プログラムとの連携によって、負担の軽減がはかれたため。26年度は、中東研究世界大会でのパネル共催を予定し、3名の派遣を行うなど、海外派遣や海外招聘をより活発化する。
遺伝子増幅法による性分別ウシ胚の移植システムの開発

本研究の目的は、ウシ胚細胞の一部お細胞のDNAを用いて、胚の性を遺伝子診断によって予知した胚を移植するための理論と技術を臨床的に応用できるように体系づけることにある。この目的達成には遺伝子診断のための性決定に関連した遺伝子DNAの性に特異的な配列を決定し、可能な限り少数の胚細胞DNAから性に特異的な遺伝子配列を検出し、胚の性を判別するシステムを開発することが重要なポイントとなる。そこで、最近、精巣形成の誘導を調節する遺伝子(SRY)がヒトおよびマウスでクローニングされていることから、本研究ではウシSRY(bSRY)遺伝子のクローニングを行った。cDNAについて検討した結果、HMGボックスと呼ばれる領域の上流にアクセプターサイトと思われる配列から2種類の異なる配列が存在することが判明した。おそらくウシmRNAの一部が環状構造を呈しているためであろうと推察された。さらに現在、ウシゲノムライブラリーからbSRYゲノムの単離を試み、ポジティブクローンを得ているが、そのシークエンスを行っているところである。次に、ウシの体外受精由来胚盤胞を検体として、bSRYcDNA配列から設計されたプローブを用いてPCRによるウシ胚あるいは胎児の性判別を行った。その結果、PCRで判別された胚の性と、検定胚からの産子との性が非常に高率に一致した。従来からのPCR法では判定までに約4時間と長時間を要したが、キャピラリー型遺伝子増幅装置を用いることによって、約40分まで短縮された。さらに、PCR法によって性判別された胚の凍結保存法について検討した。これまで使用されていた凍結保護物質であるエチレングリコールとトレハロースに加えてポリビニールピロリドンを用いることによって、凍結誘融解後の胚の生存性および移植後の産児への発生能が非常に高くなることが明かとなった。以上より、ウシ性判別胚の移植体系の確立の目的は達成され、現在では実用化にまで至っている。本研究では、遺伝子診断によって判定された胚を移植することによる家畜の効率的な改良増殖を行うための理論と技術を確立する。PCR法によるウシ胚の性判別において、Y染色体特異的DNAプローブが必要となる。そこでその様なプローブを開発するために、ウシ精巣決定遺伝子(bSRY)配列の決定を試み、ヒトSRYの保存領域と83%のホモロジーをもつ部位(169bp)とその上流148bp(ヒトSRYとのホモロジー、67.5%)のbSRYcDNAの塩基配列を決定することができた。この新たに決定された配列の一部をプローブとしてPCR法によるウシ胚の性判別を行った結果、明確にしかも再現良く判定できることが明かとなった。次に、この性判別法においてテンプレートDNAとして必要とされるウシ胚の細胞数(DNA量)について検討した。胚盤胞期胚の栄養膜細胞の1細胞からのDNAを用いることによって、bSRY特異的なPCR産物がアガロースゲル電気泳動によって確認できることが判明した。また、最近開発されたキャピラリー遺伝子増幅装置を用いることによって、PCR法による性判別が従来の装置では約4時間必要とするのに対してわずか1時間で完了することができ、胚の性判別から移植までの時間を短縮することが可能となった。一方、良質な移植胚を高率に得るための条件を検討した結果、屠場卵巣から採取された卵胞卵を体外成熟、受精後、無血清培養条件下でマウス卵管膨大部断片と共培養することにより高率(約40%)に胚盤胞期へ発生することが明かとなった。

さらに現在、優良牛からの卵胞卵を経膣採卵法によって採卵する技術の検討を行っており、繰り返し採卵が可能であること、そして採卵卵は体外培養で、胚盤胞期まで発生する能力をもつことを確認している。本研究の目的は、遺伝子診断された胚を移植することによって家畜の効率的な改良増殖を行うための理論と技術を確立することにある。ウシの体外受精由来胚盤胞胚ならびに胎水(羊膜あるいは尿膜水)中の浮遊細胞を検体とし、御性特異的塩基配列をプローブとしたPCR法による性判定を行った。雄性特異的DNAプローブとして、ヒト精巣決定遺伝子配列を基にクローニングされたウシ精巣決定遺伝子配列(bSRY)からプローブを選択し、PCR反応時間の短縮を目的に、キャピラリー型増幅器を用いてPCRを行なった。さらに、性判定された胚の移植成績と産児の性を検討した。その結果、PCRのためにバイオプシーされた胚の移植高効率は無処理胚のものとほとんど差異は認められず、全例において産児の性はPCRによって予知されたものと一致した。またキャピラリー型遺伝子増幅器によってPCR反応時間が従来の4時間から40分に短縮され、胚回収後、短時間で性判別胚を移植できることが示された。一方、胎児の性判定を胎水中の細胞を検体としたPCRを試みた結果、増幅されたDNAから判定した胎児の性は得られた産児の性と全て一致した。これらのことから、PCR法は、ウシの初期胚の性判定とともに、妊娠中における胎児の性判定にも利用できることが明らかになった。さらに、ウシ初期胚の受精から透明帯脱出までの発生速度と胚の性比との関係をPCR法を用いて調べたところ、発生速度が速い群には雄性胚が多く、発生の遅い群には雌性胚が多いことが明らかにされた。またPCR法によって性判定された胚の凍結保存法についても検討した。従来から用いられていた凍結保護剤であるエチレングリコールとトレハロースに加えてポリビニールピロリドンを用いることによって凍結融解後の胚の生存性及び発生能が非常に高くなることを明らかにした。本研究の目的は、ウシ胚細胞から一部の細胞をとり、その細胞DNAを用いて胚の性を遺伝子診断によって予知した胚を移植するための理論と技術を臨床的に応用できるように体系づけることにある。この目的達成には遺伝子診断のための性決定に関連した遺伝子DNAの性に特異的な配列を決定し、できるだけ少数の胚細胞からの微量なDNAから性に特異的な遺伝子配列を検出し胚の性を判定するシステムを開発することが重要なポイントとなる。そこで最近、精巣形成の誘導を調節すると言われている遺伝子(SRY)がヒトおよびマウスでクローニングされていることから、本研究ではウシSRY遺伝子のクローニングを試みた。cDNAについて検討した結果HMGボックスと呼ばれる領域の上流にアクセプターサイトと思われる配列のところから2種類の異なる配列が存在することが明らかにされた。そこで、ウシゲノムライブラリーからウシSRYゲノムの単離を試みたが、現在ポジティブクローンを得ることができたが、そのシークエンスを行っているところである。次に、ウシ精巣組織でのSRYの発現について、これまでに明らかにされた塩基配列からPCRプローブを作製し、RT-PCRによって検討した。その結果、胚盤胞期から胎児期さらには出生直後の精巣で発現が検出された。
クロマチン修飾による分化転換誘導心筋再生法の開発

本研究では、分化転換による心筋組織再生を最終目標としてこれをめざし、分化転換に必要な遺伝子初期化刺激を探索精査し、刺激後の組織への移植により分化転換を生ずるか否か検討した。分化誘導が既に確認されている未分化幹細胞を始点として、未分化幹細胞から僅かに分化が進展した細胞を対象に逆分化誘導因子を探索する。従来培養細胞に様々な刺激を与える実験は試みられても、分化誘導を念頭に刺激後に組織内に移植される実験は未だ実施されていない。一時的に逆分化が得られても、そこに分化転換を生ずる刺激が追加されない限り一時的逆分化の存在が認識されなかった可能性が存在する。クロマチン修飾に関わるピストン脱アセチル化関連因子や分化転換に関わるとされるTGF-betaやEGFなどのサイトカイン刺激により、従来認識されていなかった逆分化が生じているのか、それに引き続く分化誘導刺激によって分化転換を完遂可能か検討することを目的とする。最初に逆分化誘導因子の検索を行うため、胸腺Tリンパ球系前駆細胞の分離を行った。ラット胸腺を摘出し、マグネチックセルソーターでCD34+,CD31hi細胞を分離培養した。培養細胞にLacZ遺伝子を導入しmarkingを行った。続いて、クロマチン修飾に関連するピストン脱アセチル酵素を培養胸腺Tリンパ球系前駆細胞に作用させ、幹細胞が共通に有するHoechst33342排出能をフローサイトメーターで測定した。Hoechst33342排出能を指標にピストン脱アセチル化酵素の作用条件(時間、濃度)のスクリーニングを行った。1、ポリウレタンカテーテルへのCD34抗体固相化ポリウレタンカテーテル表面にポリスチレンビーズを用いて表面のポリスチレン加工を施行した。次にCD34抗体溶液にovernightで浸漬し、ポリスチレンビーズ表面へのCD34抗体固相化を行った。2.CD34抗体固相化ポリウレタンカテーテルへの移植実験イヌ外頸静脈よりCD34抗体固相化ポリウレタンカテーテルを挿入移植した。1週間後に摘出し、CD34抗体固相化ポリウレタンカテーテルとCD34抗体非固相化ポリウレタンカテーテルとの比較検討を行った。その結果、CD34抗体非固相化ポリウレタンカテーテルに較べCD34抗体固相化ポリウレタンカテーテルでは血栓の付着が軽度であり、CD34抗体と反応した血管内皮前駆細胞の関与の可能性が考えられた。本研究では、分化転換による心筋組織再生をめざし、分化転換に必要な遺伝子初期化刺激を探索し、刺激後の組織への移植により分化転換を生ずるか検討する。クロマチン修飾に関わるヒストン脱アセチル化関連因子や分化転換に関わるとされるTGF-betaやEGFなどのサイトカイン刺激により、従来認識されていなかった逆分化が生じているのか、それに引き続く分化誘導刺激によって分化転換を完遂可能か検討することを目的とする。続いて、クロマチン修飾に関連するヒストン脱アセチル化酵素を培養胸腺Tリンパ球系前駆細胞に作用させ、幹細胞が共通に有するHoechst33342
口腔癌のリンパ節転移におけるリンパ節ストローマ細胞と免疫寛容のメカニズムについて

口腔癌が頸部リンパ節転移を生じるメカニズムを解析するため、まず予備実験として口腔扁平上皮癌患者の頸部転移リンパ節組織からout growth法で扁平上皮癌培養細胞株およびリンパ節を構成するストローマ細胞をペアで4株作製することに成功した。これらの細胞株を培養し、実験系に用いることができるよう十分に継代等を行った。今後は、本研究のテーマにかかげる免疫寛容と関連するFRCsや癌細胞が分泌する様々なサイトカインやケモカインの機能解析を行うため、さらに樹立細胞株を増やす必要があり、該当症例の検索を随時行っている。また、平行して樹立した細胞株から各実験に必要なタンパクを採取し、本研究で掲げるリンパ節転移と免疫寛容システムの関与を解析するために、podoplanin、CD31、CCL19、CCL21といった本研究に重要なkeyとなるタンパク発現をウェスタンブロットで解析する準備をすすめている。本研究に必要と考えている扁平上皮癌細胞株および転移リンパ節を構成するストローマ細胞株をペアで作成できる新規症例を収集できていない。また、タンパク発現を解析するための十分な予備実験に遅れが生じている。本研究を遂行していくため、今後は該当症例のさらなる検索を行っていき、可能な症例に関しては随時培養を行い樹立細胞株を増やしていく必要がある。また、フローサイトメトリーによりリンパ間質細胞から本研究のkeyとなるFRCsをまずは抽出して培養し、リンパ節転移における免疫寛容とFRCsとの関連性を解析していく。また、採取できたタンパクを用いて、keyとなるタンパク発現の解析をすすめていく。研究遂行にやや遅れが生じたため、わずかであるが次年度使用額が生じた。次年度は、研究の遂行に伴い必要物品ならびに学会発表や論文作成にむけて助成金を使用していく予定である。
遺伝性心疾患の原因遺伝子同定ツールの開発および臨床応用

遺伝性心疾患の原因遺伝子同定には連鎖解析が用いられてきたが、実臨床で遭遇する小家系では候補遺伝子の絞り込みが不十分でありその欠点を克服した手法の開発が課題であった。申請者は疾患家系内の非罹患者の代わりに非血縁の健常者を用いて患者-健常者間の遺伝学的距離をハミング距離比(Hamming Distance Ratio:HDR)として計測し原因遺伝子を同定するHDR法を開発した。さらにHDR法を発展改良させ各遺伝形式および染色体欠失領域への適応拡大および健常者データの整備により、臨床現場で活用可能な原因遺伝子同定ツールの開発・公開を行い、同ツールを用いた遺伝性心疾患家系での新規遺伝子同定に成功した。臨床現場で活用できる遺伝性心疾患の原因遺伝子同定ツールの確立を目的として、開発した新規の遺伝統計手法(Hamming Distance Ratio: HDR法)に搭載するための非血縁健常者コントロールのデータ解析・整備を行った。まず1000人ゲノムプロジェクトの健常日本人120検体の公開DNAサンプルを入手後、同プロジェクトの健常日本人サンプルの公開エクソーム解析データを用いてミトコンドリアのハプログループを解析し、日本人における推定ハプログループ頻度から代表とする20サンプルを選定した。さらに同20サンプルのうち、12サンプルに対して次世代シーケンサーを用いて全ゲノム解析を行った。新規患者サンプルを用いたHDR法の解析として、これまでにFrench-Canadianの常染色体劣性家系でHDR法を用いて疾患遺伝子の絞り込みに成功していた(Imai et al, Sci Rep, 2015)。本研究ではさらに日本人の常染体劣性劣性のミトコンドリア病家系6家系においてもHDR法を用いた疾患遺伝子の絞り込みが可能なことを実証した(Imai et al, J Hum Genet, 2016)。さらに常染色体優性疾患への適応拡大に向け、HDR法を発展させたHDR-AD法のプログラムのアルゴリズムを完成させ、臨床現場でより活用しやすくするための、現HDR法を高速化した改良アルゴリズムも開発し、ソフトウェアに搭載した。またHDR-AD法を適応させるための新規ミトコンドリア心筋症症例における解析を行い、原因遺伝子同定に成功した(Imai et al, Int J Cardiol, 2016)。当年度に予定していたHDR-AD法のプログラムのアルゴリズムの開発、ソフトウェアへの搭載は全て順調に完了した。また、非血縁健常者コントロールとして1000人ゲノムプロジェクトのハプログループ解析による代表20サンプルの選定および12サンプルの全ゲノム解析が終了しているために、次年度はより効率よく残り8サンプルの全ゲノム解析およびその後の全20サンプルを用いたHDR-AD法の整備を進めることができる。臨床現場で活用できる遺伝性心疾患の原因遺伝子同定ツールの確立を目的として、開発した新規の遺伝統計手法(Hamming Distance Ratio:HDR法)に搭載するための非血縁者コントロールのデータ解析・整備を完了した。1000人ゲノムプロジェクトの健常日本人120検体の公開DNAサンプルを入手後、同プロジェクトの健常日本人サンプルの公開エクソーム解析データを用いてミトコンドリアのハプログループを解析し、日本人における推定ハプログループ頻度から代表とする20サンプルを選定した。H28年度に行った12サンプルに対する全ゲノム解析に引き続き、H29年度には残り8サンプルに対する全ゲノム解析を完了させた。さらに、様々な実験プロトコールで解析される患者の全エクソーム解析データに対応可能とするために、バイオインフォマティクス解析手法を用いて主要な実験プロトコールに対応したコントロールデータ20人分のデータ生成を完了させた。さらにHDR法を発展させ染色体欠失構造を同定するHDR-del法を開発し、実患者での染色体欠失構造の同定に成功した(Imai-Okazaki et al, Hum Mutat, 2017)。常染色体優性・常染色体劣性・染色体欠失構造の同定全てに対して適応できるプログラムを完成させ、ソフトウェアに搭載し公開した(Imai-Okazaki et al, eLS, 2018)。さらにHDR法の適応家系の拡大(Yamamoto et al, Nephrol Dial Transplant, 2017, Kondo et al, Hum Mol Genet, 2017)および同手法をさらに発展拡大させるためにX連鎖性の新規心筋症症例における解析を行い、原因遺伝子同定に成功した(Imai-Okazaki et al, J Pediatr, 2018).遺伝性心疾患の原因遺伝子同定には連鎖解析が用いられてきたが、実臨床で遭遇する小家系では候補遺伝子の絞り込みが不十分でありその欠点を克服した手法の開発が課題であった。非血縁健常者20サンプルのうち、残り8サンプルの全ゲノム解析を完了させた後全20サンプルの解析データを整備し、初年度に構築したHDR-AD法のプログラムを用いてHDR-AD法を完成させる。またこれまでにHDR法を用いた原因遺伝子同定に成功した日本人の常染色体劣性劣性のミトコンドリア病家系6家系の患者データを用いて、異なるエクソームプラットフォームで解析された患者データにも対応できるよう非血縁健常者20サンプルの全ゲノム解析データの整備を行う。

さらにミトコンドリア心筋症を含めた心筋症の解析数を蓄積し、既知変異を有する症例を用いた原因遺伝子同定によるHDR-AD法の検証を行い、さらに既知変異が同定されなかった心筋症症例に対してHDR-AD法を適応させ、新規心筋症の原因遺伝子同定を目指す。臨床ゲノム医学非血縁健常者の全ゲノムシークエンス解析の解析手法を工夫することにより、解析にかかる当初の予定金額よりも節約できたため。非血縁健常者の全ゲノムシーケンス解析の残り8サンプルの解析に使用し、当初の目的である計20サンプルの解析を完了させることでHDR-AD法の確立目的に活用する。
消化器癌におけるNアセチルガラクトサミン転移酵素の発現と癌遺伝子治療への応用

GalNActransferaseアイソザイム(T1,T2)のアミノ酸配列において親水性および抗原性に富む配列をコンピューター解析し、ペプチドを合成後、ウサギへの免疫により抗血清を作製した。また、ネブラスカ州立大学エプリー癌研究所、Hollingsworth博士より5種類のGalNAc transferaseアイソザイム(T1,T2,T3,T4,T6)に対するマウスモノクローナル抗体を得た。2、免疫組織染色:上記の抗体を用い、通常型膵癌あるいは膵管内乳頭粘液性腫瘍(Intraductal papil lary mucinous tumor ; IPMT)の手術材料における発現を免疫組織染色(ABC法)により検討した。なお、発現の程度は染色陽性細胞数の比率で4段階に分類した:(-)5%、(+)520%、(++)2080%、(+++)80%。3、2例の通常型膵癌組織においてT1,T2の発現を検討したが、いずれの発現は認められなかった。4、IPMT-腺腫および腺癌各2例で5種類のアイソザイムの発現をスクリーニングした。その結果、IPMT-腺腫の1例でT1の弱い発現(+)が、IPMT-腺癌の1例でT1の強い発現(++)が見られた。腺腫および腺癌とも、他の1例ではT1の発現は見られず、また他の4種類のアイソザイムの発現も見られなかった。5、上記の結果および培養膵癌細胞株においてT3の発現が見られたとの報告をもとに、さらに約21例のIPMT(腺腫11例、腺腫/腺癌ボーダー3例、腺癌7例)でT1およびT3の発現を検討したが、いずれの発現も確認されなかった。6、以上の結果より、通常型膵癌ではT1の発現は認められないが、IPMTの一部ではT1の発現の見られる腫瘍のあることが示された。一方、培養膵癌細胞株において発現が報告されているT3の発現はIPMT症例では認められないことが示された。これらの結果は、膵癌とIPMTは同じ膵管上皮細胞由来の腺癌であるが、粘液の主成分であるムチン型糖蛋白の合成に直接関与する糖転移酵素の発現は異なることを示唆する。同糖転移酵素の発現の違いは粘液産生能と関連している可能性があり、今後さらに多くのIPMT症例および通常型の膵癌症例においてGalNAc transferaseアイソザイムの発現を検討する意義が示された。1、UDP-Nアセチルガラクトサミン転移酵素(GalNAc transferase)アイソザイム(T1,T2)のアミノ酸配列において親水性および抗原性富む配列をコンピューター解析し、各々23、24残基のペプチドを合成した。合成したペプチドにKLHを付加し、ウサギへの免疫により抗血清を作製した。得られた抗体を用い、通常型膵癌の手術材料における発現を免疫組織染色(ABC法)により検討した。3、2例の通常型膵癌組織ではT1,T2の発現は認められなかった。4、2例のIPMT-腺腫のうち1例でT1の弱い発現(+)が見られた。また、2例のIPMT-腺癌のうち1例でT1の強い発現(++)が見られた。腺腫および腺癌とも、他の1例ではT1の発現は見られなかった。5、各2例のIPMT-腺腫、IPMT-腺癌においてT2,T3,T4,T6の発現は確認されなかった。6、通常型の膵癌ではT1の発現は認められないが、より粘液産生能の高いIPMTではT1の発現の見られる腫瘍があり、腺癌でより強い発現を示す傾向が示された。一方、培養膵癌細胞株において発現が報告されているT3の発現は今回検討したIPMT症例では確認されなかった。7、T1の発現は膵癌細胞の粘液産生能と関連している可能性があり、今後さらに多くのIPMT症例および通常型の膵癌症例においてGalNAc transferaseアイソザイムの発現を検討する意義が示された。

腺腫および腺癌とも、他の1例ではT1の発現は見られず、また他の4種類のアイソザイムの発現も見られなかった。5、上記の結果および培養膵癌細胞株においてT3の発現が見られたとの報告をもとに、さらに約21例のIPMT(腺腫11例、腺腫/腺癌ボーダー3例、腺癌7例)でT1およびT3の発現を検討したが、いずれの発現も確認されなかった。6、以上の結果より、通常型膵癌ではT1の発現は認められないが、IPMTの一部ではT1の発現の見られる腫瘍のあることが示された。一方、培養膵癌細胞株において発現が報告されているT3の発現はIPMT症例では認められないことが示された。これらの結果は、膵癌とIPMTは同じ膵管上皮細胞由来の腺癌であるが、粘液の主成分であるムチン型糖蛋白の合成に直接関与する糖転移酵素の発現は異なることを示唆する。同糖転移酵素の発現の違いは粘液産生能と関連している可能性があり、今後さらに多くのIPMT症例および通常型の膵癌症例においてGalNAc transferaseアイソザイムの発現を検討する意義が示された。
ユーラシア周縁部チュルク系諸言語の調査研究

ユーラシアの広大な地域に分布するチュルク系諸言語の中で、周縁部に分布するチュルク系小言語は、中心部の等質的な大言語に見られない言語特徴を多く持つ。本研究は、これらの言語の一次データを現地調査により収集し、従来全く注目されてこなかった、チュルク系諸言語の多様性を明らかすることを目ざした。中国、モンゴル、ロシア、中央アジア、トルコ、ブルガリアに及ぶ地域において、ウイグル語、トゥヴァ語、.サラル語、サリグ・.ヨグル語、ヤクート語、ドルガン語、ウズベク語、ガガウズ語等を現地調査し、音韻、形態、統語、語彙の各レベルにおいて隣接する言語からの影響が見られること、このような外からの影響がこれらの言語に受容され、それぞれの言語に固有の特徴を与えていることを明らかにした。また、ヤクート語とドルガン語に関しては、従来知られていなかった19世紀以来のヤクート語の調査資料を発見し、ヤクート語が周囲の言語と接触することにより生まれたドルガン語の形成過程を解明する研究の端緒を開くことができた。さらに、エイヌ語(中国・新彊ウイグル自治区南部)、富裕キルギス語(黒龍江省富裕県)、チャントゥと呼ばれる集団が話すウイグル語(モンゴル西部)など、一次資料のきわめて乏しい言語のデータを得ることができたことも、大きな収穫である。今後は、受容された外来要素の「固有化」プロセスの解明に重点を置き、本研究課題の具体的成果を踏まえつつ、個々の現象の詳細な分析を目ざす計画である。1.エイヌ語調査(7月24日9月21日):林、王、塔伊尓江、沙比堤・肉孜(新疆社会科学院:研究協力者)の4名は、中国・新疆ウイグル自治区南部の3地点でエイヌ語(イラン系言語と接触したウイグル語の変種)の語彙調査を行った。また、従来エイヌ語を知らないとされていた周囲の村でもエイヌ語がかなり理解されることを発見した。エイヌ語を話す集落の婚姻関係についてもデータを集めた。2.古代ウイグル語の継承言語を探査する予備調査(9月5日18日)庄垣内、菅原、アブドゥリシト・ヤクプ(京都大学:研究協力者)は、新疆ウイグル自治区のトルファンなどに約1週間滞在し、多くの現地の研究者と面会し現地の諸事情を把握した。3.シベ語における漢語借用語の調査(7月18日8月8日):久保は、新疆ウイグル自治区のイーニンにおいて現地調査を行い、シベ語中の漢語系借用語について、母音体系は固有語と変わりがないこと、子音として固有語にない/sh/、/z/が現れること、などを明らかにした。4.ガガウズ語、バルカン・トルコ語の調査(7月31日8月30日):栗林は、トルコにおいてガガウズ語、バルカン・トルコ語の話し手を探しだし、言語特徴の概要について調査した。マルカラ大地震による手続きの遅延のためブルガリア行きは断念した。5.ヤクート語関連の宗教文書の調査(7月17日25日,1月22日30日):藤代と庄垣内は、ロシア科学アカデミー東方学研究所サンクトペテルブルグ支所にてヤクート語関連の宗教文書、チュルク系言語文献の調査および研究討議を行った。6.エイヌ語調査結果の検討(12月17日1月17日):1.の調査に現地参加した塔伊尓江、沙比堤・肉孜、それに米尓蘇力担・吾斯曼の3氏を中国より招聘し、エイヌ語調査の結果に関して討議した。また、シンポジウムと講演会を東京と京都で開催した。1.ガガウズ語とバルカン・トルコ語調査(ブルガリア:7月8月):栗林は、ガガウズ語(バルナ近郊)とバルカン・トルコ語(ラズグラット近郊)の調査を行い、不定詞の後置など、ガガウズ語のみに見られる特徴を発見した。