hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直接法による超離散系の数理

連続可積分系の適当な離散化で得られる「離散可積分系」という特別な離散的力学系の対称性を考察することにより,その離散系と密接な関係を持つ「超離散可積分系」という特殊なセル・オートマトンの対称性を解明し,可積分なセル・オートマトンの代表的な例である「超離散KdV方程式」の新しい解法を発見した。更に,離散可積分系の分類を行い,様々な離散可積分系の間の関係を解明し,低次元の場合には,既知の離散可積分系と類似の幾何学的な構造をもつ新しい可積分系をいくつか構成することに成功した。本研究の目標は、超離散系として記述できるセルオートマトンの解を系統的に考察するための手法を打ち立てることである。特に、超離散可積分系を付随のDarboux変換と共に構成するための手法を打ち立て、その手法によって超離散可積分系の厳密解を生成すること及び超離散可積分系に対応するYang-Baxter写像(Yang-Baxter方程式の集合論的な解)の代数的な構造を解明し、そのYang-Baxter写像の対称構造と幾何crystal理論を結びつけることを目的とする。また、超離散系に厳密解として記述できない現象が現れる場合、その現象と普段に離散系や連続系における現象との相違点をコンピュータ・シミュレーションによって明確にする予定である。本年度は、このプログラムに関して以下の具体的な研究成果を得た。1.離散ソリトン系の超離散化可能な表現を得るための構成法を考案し、この方法により、B型離散KP階層に対応するYang-Baxter写像を構成した。特に、このYang-Baxter写像の超離散極限をとることにより、$A_2^{(2)}$型と$A_1^{(1)}$型のcombinatorial Rによる時間発展を結合させるソリトン・セルオートマトンが得られた。2.離散パンルヴェ方程式におけるfolding変換を用いて、可積分な2階非線形差分方程式のプロトタイプであるQRT写像と違って、biquadraticな不変量ではなく、高次不変量を持つ可積分な2階非線形差分方程式の新しい構成方法を提案した。この結果を発表する論文は現在投稿中である。3.周期係数の不変量を持つ2階非線形差分方程式を構成し、QRT写像の拡張を得ることができた。さらに、不変量が任意の周期を持つような有理写像の存在を示し、その写像の楕円関数解を得た。1.連続KdV方程式の場合に成り立つCrum-Darboux定理の超離散KdV方程式への拡張により、整数全体で定義されている超離散KdV方程式における初期値問題を解くことに成功した。特に、任意の整数上の初期状態が超離散KdV方程式の時間発展によってソリトンの列と速度1で進む「背景」に分離することを示し、一般の背景と単独のソリトンとの相互作用によるphase-shiftを厳密に計算するこたができた。2.QRT写像の新しい拡張を構成し、それらの不変量が定める「correspondence」という力学系を考察した。一般のcarrespondenceの場合、像の数は指数関数のように急増するが、多項式のような増加を示し、可積分系であるcorrespondenceも存在する。新しく構成した可積分なcorrespondenceによる像の増加率は同一の組み合わせ論的な量で記述できることを示した。3.高々2つのtau函数で双線形化できる離散可積分系を結びつける様々なMiura変換を考察し、有名なmodified KdV方程式とsine-Gordon方程式の離散化は,実際,同一の離散系であることを判明した。特に、超離散可積分系を付随のDarboux変換とともに構成するための手法を打ち立て、その手法によって超離散可積分系の厳密解を生成すること、及び超離散可積分系に対応するYang-Baxter写像(Yang-Baxter方程式の集合論的な解)の代数的な構造を解明し、そのYang-Baxter写像の対称構造と幾何crystal理論を結びつけることを目的とする。

また、超離散系に厳密解として記述できない現象が現れる場合、その現象と普段に離散系や連続系における現象との相違点をコンピュータ・シミュレーションによって明確にする予定である。本年度は、このプログラムに関して以下の具体的な研究成果を得た。1.平成22年度に整数上の初期値問題に関して得られた結果を拡張し、可積分なせルオートマトンのプロトタイプである超離散KdV方程式の実数全体における初期値問題を解くことに成功した。更に、考案した解法を用いて、超離散KdV方程式の一般解の漸近的挙動を解明した。この研究成果を発表する論文は現在投稿中である。2.広田・Mickensと呼ばれている離散化手法に基づき、Painleve IとPainleve IIという有名な常微分方程式の直接の離散化を行い、既知の離散Painleve方程式以外にも、E_8^{(1)}型アフィンWeyl群の対称性を持つ可積分な写像と関係する新しい離散Painleve方程式が得られた。更に、いくつかの新しい「Gambier型」という線形化可能な離散可積分系も得た。
戦後日本における中小企業政策の形成過程の構造的解明及び定量分析への試み

本研究の目的は、戦後日本における中小企業政策の形成過程を構造的に解明することである。また、研究方法として、情報処理技術を活用したデータ抽出と定量分析を導入する。本研究は次の三点を明らかにした。(1)占領初期の中小企業政策の形成にはさまざまな政策主体が関係し、とくに日本社会党の役割は重要であった。(2)第二次大戦後に生まれた「中小企業」の用語は、当初から製造業や輸出を強く意識していた。中小企業政策も、当初から製造業を重視する産業構造政策としての性格を有した。(3)戦後の中小企業政策は、戦前の継承だけではなく戦後の新たな要素が加わることで成立した。科学技術政策も同様の成立過程をたどったと考える。1.分析対象資料の収集・整理:第二次大戦直後(一部は大戦中)から高度成長初期を対象に、必要な資料、書籍・論文の収集・整理を行った。公刊資料の一部については、国会図書館の利用により購入せずに複写等で対応した。一方、対象とした時期の組織化対策については、資料の公刊が遅れていることもあり、大阪府公文書総合センター及び京都府総合資料館に所蔵される資料を閲覧・収集した。研究分担者は、技術関係資料の収集・整理を順調に進め、一部旧軍関係資料等の実地調査を行った。なお、整理予定であった国会議事録は、3.データ抽出プログラムの開発と同時に作業を実施した。また、プログラムによる分析を進めるため、一部資料の電子データ化を行った。2.コンセプトの精緻化:開発したプログラムを一部使用し、研究報告の準備中である。3.データ抽出プログラムの開発:連携研究者と研究補助者の協力により、国会議事録データを対象とした抽出プログラムを開発した。同時に、国会議事録を独自のデータベースに取り込み、1.の整理を同時に行うことができた。なお、新聞記事については、既存のデータベースを国会図書館で利用する方が効率的であるため、プログラムの開発は行っていない。4.文献調査:1.で収集した資料のうち、電子化されていないものの分析を進めた。5.プログラムを使用した分析の実行と改善:組織化政策を対象に、文献調査を併用しながら、開発したプログラムによる分析を行った。また、研究補助者の協力によりプログラムの改善を実施した。操作方法等には依然改善の余地はあるが、実際の分析に活用できる機能は盛り込まれている。現在は、組織化政策と事業者団体法の関係を中心に分析を進めている。1、資料等の収集、整理、分析を行った。第二次大戦後(一部は第二次大戦中)から高度経済成長前までの時期を対象に、必要な資料、書籍等の収集、整理、分析を行った。26年度には、新たに開示または利用可能になった組織化政策に関する資料があったため、これらの分析を集中的に進めている。また、一部金融政策や製造業を中心とした診断・指導政策に関する資料の収集等も行った。研究分担者は、引き続き技術関係の資料等の収集、整理、分析を進めるほか、旧海軍実験所跡の実地調査に基づき、海軍技術者による戦後の起業活動についても調査を行った。また、史料の分析を円滑に進めるため、一部史料の電子データ化を行った。2、データの整理、突合、政策ネットワークのスケッチを行った。国会議事録のデータを中心に、特定のキーワードを含む発言をパラグラフごとに整理できるプログラムを新たに開発し、パラグラフのデータの検証を行った。この方法は、国会図書館が提供するAPIに比べて、一つの発言に含まれる多様な内容を整理できること、キーワードが連続して用いられた場合でも過剰な評価を回避できること等で優れていると考える。結果、パラグラフを単位として、複数のキーワードの共起性等を分析できる可能性を見出し、当初の計画通り政策形成過程を定量的に分析する目途をつけることができた。また、プログラムによる定量分析結果と歴史分析の結果の突合を行い、定量分析の妥当性が高いこと、従来手法による歴史分析では想起困難な内容の抽出ができる可能性があることも明らかになった。なお、政策ネットワークの図示については、定量的な整理ができれば図示そのものには大きな問題はないが、研究の意図が簡明に表現できるよう引き続き連携研究者と検討を進めている。1.資料の収集、整理、分析:一部第二次大戦中を含めて、第二次大戦終了後から高度経済成長期前(1950年代前半)を対象に、必要な資料の収集、整理、分析を行った。研究代表者は、主に、中小企業の組合組織化及びこれに対する診断・指導に係る資料の収集等を進めた。年度当初の計画では、金融政策を含める予定であったが、組織化等に係る資料が新たな公開分を含めたかなりの量となったため、対象を絞り込んで分析を進めた。とくに、広島県公文書館では、当時の組織化政策等の実態を施策を実行する県レベルで詳細に把握できる資料を収集することができた。また、研究分担者は、引き続き、技術関係・軍関係の資料の収集、分析を進めた。2.国会議事録データ等の整理、分析:前年度に制作したプログラムを使用し、国家議事録データをキーワードを含むパラグラフ単位で分析した。パラグラフ単位の分析を採用したことで、キーワードの出現回数だけでは発言の重要性や内容を分析することができた。たとえば、ある議員が一回の発言のなかで「中小企業」を連呼すれば、その発言に過剰な重みづけがされてしまう。そこで、キーワードの数に関係なく、キーワードが含まれるパラグラフの回数をカウントし、同時のそのパラグラフを特定できるようにした。

また、キーワードを含むパラグラフが、他にどのような言葉を含むかを分析することで、キーワードの含意を分析できると考えた。これにより、「中小企業」が当初から「工業」や「貿易」と強い関係を有していたことが明らかになった。さらに、文章を単語に分解し品詞を特定する形態素解析を用いて研究者の意図しないキーワードを抽出、それを用いた資料の分析を行った。3.成果の発信:研究分担者は、旧海軍実験所跡の調査について、戦後への技術的影響を含めて、地元での講演会や新聞インタビューにおいて成果を広く発信した。本研究の目的は、戦後日本における中小企業政策の形成過程を構造的に解明することである。また、研究方法として、情報処理技術を活用したデータ抽出と定量分析を導入する。本研究は次の三点を明らかにした。(1)占領初期の中小企業政策の形成にはさまざまな政策主体が関係し、とくに日本社会党の役割は重要であった。(2)第二次大戦後に生まれた「中小企業」の用語は、当初から製造業や輸出を強く意識していた。中小企業政策も、当初から製造業を重視する産業構造政策としての性格を有した。(3)戦後の中小企業政策は、戦前の継承だけではなく戦後の新たな要素が加わることで成立した。科学技術政策も同様の成立過程をたどったと考える。1、資料の収集、整理、分析は、順調に進んでいる。また、新たに利用できる有用な史料を見出して、収集等の作業に着手することができた。2、独自のプログラムを開発し、定量分析の目途がついた。25年度のプログラムは、データを収集しデータベースを作成する段階であった。しかし、26年度のプログラムは、これを大幅に改善、データの本文を直接分析するデータマイニングの方法を採用し、上記のとおり特定のキーワードを含むパラグラフ単位の分析を可能にした。これにより、中小企業政策の形成過程を定量的に分析する目途を得ることができた。3、科学技術が中小製造業等に与えた影響について、第二次大戦中の研究成果からの継承を中心に具体的な事例を得ることができた。経済史1、プログラムを用いた分析を進め、政策ネットワークを実施に図示することを試みる。2、26年度に新たに発掘した資料のうちとくに有用なもの(広島県公文書館等)については、早急に収集、整理を行う。3、研究成果の取りまとめを行う。すでに、論文執筆の準備を進めている。なお、申請書では、プログラムやそれにより整理したデータの公開も視野に入れていたが、元データの著作権等に関する問題が生じる可能性があるため公開は行わない。論文等での成果発信に努めたい。当初計画した資料の収集はほぼ終了している。資料の整理は、一部は開発したプログラムを用いるためのデータベース化まで進んでおり、これは計画以上の進展といえる。公刊資料では十分でない部分について文書館史料の調査を進めているが、想定以上の文書量であり、文書館側の整理が進んでいないものもあるため、これについては次年度も作業を続ける必要がある。ただし、組織化政策の実態を個別の組合レベルで解明できる可能性がある史料も見つけることができたので、研究の深化には有用と考えている。一部出張を他の用務と兼ねたため、旅費の支出が減少した。
生体分子モータを用いた集積型分子分離システムの構築

本研究は,微細加工技術を用いて作製した微小流体デバイスと生体分子モータであるキネシン-微小管の運動系を一つのチップ上に集積化し,効率的な分子操作・分離システムを構築することを目的としている.本研究で提案するシステムの有効性が実証できれば,将来は分子スケールを対象とする医化学分野への応用が期待できる.上記の研究目的に基づき,本年度は,迅速な分子輸送を実現する上で不可欠な微小管運動の速度制御について,金薄膜と励起光を用いた方法を提案した.本研究は,温度依存的な微小管運動の速度を金薄膜への励起光照射によって生じる温度変化を用いて制御した.提案する方法が温度変化による制御方法であることを実証するために,ガラス基板上に金薄膜をパターニングし,励起光のスポット径よりも小さい温度センサを作製することで,局所的な温度変化を計測した.顕微鏡下で励起光を金領域に照射した場合の温度変化は最大約10°Cであり,微小管運動の速度は,初期速度に比べて約1.8倍に増加することがわかった.一方,ガラス領域に同じ条件で励起光を照射した場合,微小管の速度はほとんど変化しなかった.これは,励起光に対する金とガラスの吸光度の違いによるためだと考えられる.提案する方法とヒーターを用いた方法の温度変化に対する速度変化を計測し,それぞれの計測結果に対して求めた回帰直線の傾きを有意水準5%でt検定を行った結果,有意差はみられなかった.このことから,提案する方法は,温度に依存した速度制御であると言える.また,提案する方法は,励起光強度の切り替えによって連続的に微小管の速度を制御することが可能であり,高い制御性があることを示した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は微細加工による微小流体デバイスと生体分子モータ・微小管運動による分子操作技術を一つのチップ上に集積化し、効率的な分子操作・分離システムを構築することを目的としている。本研究で提案するシステムの有効性が実証できれば、将来は分子スケールの分析・操作技術としての応用が期待できる。上記の研究目的に基づき、本年度は微小流体デバイスの作製、微小管への分子付加技術の確立、そして電場印加による微小管運動軌跡の評価を行った。デバイスの作製については、レーザー描画装置と一般的なフォトリソグラフィによって幅2μm、高さ2μmの流路構造を石英ガラス基板上に作製した後、水ガラスを用いて別の基板と接合し、閉じた流路構造を作製した。接合の際は、基板の洗浄工程や表面状態、塗布する水ガラスの濃度の影響を評価することで最適な接合条件を得ることができた。微小管への分子付加技術については、アビジンービオチン結合を用いて、微小管のマイナス端をビオチン化し、ビオチン化された部分を介して金ナノ粒子やDNA分子を付加した。本技術と微小管の運動を用いることで、対象分子を微小流体デバイス内で輸送できる見通しが得られた。作製したデバイス内で生体分子モータと微小管が運動できる環境を構築する際は、必要となる溶液の送液方法について、条件の最適化を行った。デバイス内で運動する微小管に電場を印加した際の移動軌跡については、得られた軌跡を理論式によって近似し、その曲率半径を評価することで本デバイスの分子操作・分離システムへの応用性を検証した。本研究課題の研究題目は大きく4つに分かれており、(1)微小流体デバイスの作製、(2)微小管への分子付加技術の確立、(3)微小管の分離とその運動解析、(4)分子操作・分離システムの構築からなる。(1)中のガラス接合条件の最適化と(2)中のDNA分子の修飾技術の確立は、予定通り実験を終えている。

(3)中の電場印加による微小管操作については、電場印加時の微小管の運動軌跡評価まで終えることができている。(4)はこれまでの要素技術を集積化し、2年目に取り組む計画であるため、おおむね当初の計画通り進展している。期間内の目標は、効率的な分子操作・分離システムを実証することである。平成25年度は、基盤となるガラス接合技術や分子付加技術に関する知見が得られたため、今後はそれらを活用し、次に示す計画に取り組む予定である。微小管速度の制御技術について、温度変化による微小管の速度変化を局所的に制御できるデバイスを開発し、効率的な分子輸送の可能性を検証する。微小流路の作製については更なるスケールダウンを行い、サブマイクロスケールの流路作製に取り組む。最終的には、これまでの要素技術を集積化し、異なる分子を付加した微小管を操作・分離し、システムの実用性を評価する。
家ネズミおよび外来種が小笠原諸島の固有在来植物相に与える影響

本年度は、主としてトラップで捕獲したクマネズミの胃内容物の分析と論文執筆を行った。現在までに、「小笠原諸島南島の在来動植物に与えるクマネズミの影響に関する予備的評価」ならびに「小笠原諸島父島におけるクマネズミのハビタットの嗜好性と食性の季節変化」の2報をほぼ書き上げた。トラップによる捕獲から、南島には多数のクマネズミの生息を確認し、本島がクマネズミに好適なニッチを提供していることが示された。胃内容物からは、植物のみならず動物質の食餌も確認され、雑食性であることが認められたが、基本的には食植性が強かった。島内では、イネ科草本が卓越するため、クマネズミの食生も双子葉植物よりイネ科植物に偏っていた。また、種は不明であるが動物質も比較的多く観察され、胃の中から羽毛が見出されたことから、多くは鳥の雛であろうと考えた。以上から、クマネズミは絶滅に瀕している固有種に直接的なダメージを与えていることを示している。父島での調査の結果は、ほぼ全島にクマネズミが生息し、好適なニッチであることを示した。食性はハビタットタイプにより大きく異なり、季節によっても異なっていた。例えば、侵略種のギンネム林では単子葉の消費は2%か25%まで変化し、双子葉は40から90%、動物質は3.5から18%まで変化した。このプロットでは、4月には固有種のオガサワラグミを63.5%消費していたが、天然林では7月に62%がシロアリであった。また、10月には多くのプロットでクマネズミは繁殖器官、主として花芽を食料としていた。ネズミの食べた14種の果実を同定したが、うち10種は固有種であった。一方、侵略種のジュズサンゴも食料とし、その未消化の種子が胃に存在したことから、クマネズミが本種の散布者である可能性が指摘できる。さらに、10種の昆虫を胃内容物として同定したが、これらは主要な送粉者であり、ネズミが植物の交配システムを妨げていることを伺わせた。小笠原諸島父島において、調査に適したハビタットの選定のため、予備的な野外調査を行なった。島全体を代表するよう、かく乱の程度により5つのハビタットタイプ、すなわち、大きくかく乱された場所、部分的にかく乱された場所、二次林、天然林、海岸、暗い谷間、にわけた。それぞれのハビタットにおいて、バナナ、ピーナッツ、干し魚の3種の異なった餌を使用して、5日間継続して捕獲調査を行った。このうち、干し魚が他の餌より多くのネズミを引き付けた。異なるハビタットタイプにおけるネズミの密度と分布を明らかにするために捕獲を行なった。すべてのハビタットタイプにおいてネズミが捕獲され、ネズミが父島のあらゆるハビタットを占拠していることが示された。但し、二次的あるいは部分的にかく乱を受けたハビタットではネズミの密度は他のハビタットタイプよりも高かった。捕獲したネズミは解剖し、食性識別のための胃内容物を得た。胃内容物は70%エタノールで洗浄、保存し、実態顕微鏡により識別した。食性は単子葉類、双子葉類、果実、種子、動物性、その他に分類された。一般的に種子及び果実はあらゆるハイビタットタイプで利用されていた。但し、食性はハイビタットタイプ間で異なっていた。昆虫は二次林で利用されたが,他のタイプのハビタットでは利用されなかった。一方、花は自然林のみで利用されていた。昆虫の利用可能性を検討するため、各ハビタットタイプにおいて昆虫トラップを設置した。このデータはネズミの食性を理解する上で大変有用であるが、調査期間中の雨のため多くは成功しなかった。また、植生調査をすべてのハビタットタイプで行なった。それによると低木層の潅木と草本は自然林と二次林でまったく異なっていた。これは、低木層の再生が起こっていないことを示している。これらの結果は、あまりにもサンプルの大きさが小さく、結果を断定するのは困難であるが、傾向を理解することはできる。今後、より詳細な野外調査を進めることによって、ネズミが原生の植物相及び動物相に与える影響を理解することができると考えている。小笠原の固有生態系に大きなインパクトを与える外来種としてクマネズミが挙げられている。その固有な生態系とアオウミガメや稀少海鳥の繁殖地となっている南島においてクマネズミの生息状況を調査した。南島の環境を代表する5ヶ所に調査区を設置し、密度推定および捕獲率を求めた。調査区の植生はそれぞれ1)水際で植生の多様性が高い地域、2)コウライシバの優占する地域、3)コウライシバとハマゴウの優占地域でオナガミズナギドリの営巣場所、4)低木(クサトベラ)区、5)植生が貧弱な岩場でカツオドリの営巣地である。延べ260個のトラップを仕掛け111匹のクマネズミを捕獲した。調査区1では79匹が捕獲され、そのうち24匹が再捕獲された。また、海際で植生がわずかな調査区5でも捕獲された。さらに、捕獲個体の32.4%は繁殖個体であった。ついで、胃内容物の調査から、クマネズミの食性を明らかにした。

その内訳は、単子葉植物39.4%、双子葉植物30.1%、繁殖器官2.3%、動物質28.0%、その他0.5%と、父島のクマネズミに対して圧倒的に動物質が多い特徴があった。摂食された動物質として稚亀、鳥、鳥の卵、魚が認められた。また、南島のクマネズミの体型は父島のそれに比べて大きく重いことが判明した。南島の単子葉植物の大部分はコウライシバであり、えさ資源としての価値は低い。南島のクマネズミにとって豊富な動物質のえさ資源の存在が生育および繁殖に大きな意味を持っていると考えられた。本年度は、主としてトラップで捕獲したクマネズミの胃内容物の分析と論文執筆を行った。現在までに、「小笠原諸島南島の在来動植物に与えるクマネズミの影響に関する予備的評価」ならびに「小笠原諸島父島におけるクマネズミのハビタットの嗜好性と食性の季節変化」の2報をほぼ書き上げた。トラップによる捕獲から、南島には多数のクマネズミの生息を確認し、本島がクマネズミに好適なニッチを提供していることが示された。胃内容物からは、植物のみならず動物質の食餌も確認され、雑食性であることが認められたが、基本的には食植性が強かった。島内では、イネ科草本が卓越するため、クマネズミの食生も双子葉植物よりイネ科植物に偏っていた。また、種は不明であるが動物質も比較的多く観察され、胃の中から羽毛が見出されたことから、多くは鳥の雛であろうと考えた。以上から、クマネズミは絶滅に瀕している固有種に直接的なダメージを与えていることを示している。父島での調査の結果は、ほぼ全島にクマネズミが生息し、好適なニッチであることを示した。食性はハビタットタイプにより大きく異なり、季節によっても異なっていた。例えば、侵略種のギンネム林では単子葉の消費は2%か25%まで変化し、双子葉は40から90%、動物質は3.5から18%まで変化した。このプロットでは、4月には固有種のオガサワラグミを63.5%消費していたが、天然林では7月に62%がシロアリであった。また、10月には多くのプロットでクマネズミは繁殖器官、主として花芽を食料としていた。ネズミの食べた14種の果実を同定したが、うち10種は固有種であった。一方、侵略種のジュズサンゴも食料とし、その未消化の種子が胃に存在したことから、クマネズミが本種の散布者である可能性が指摘できる。さらに、10種の昆虫を胃内容物として同定したが、これらは主要な送粉者であり、ネズミが植物の交配システムを妨げていることを伺わせた。
体幹麻痺(寝たきり)患者における随意的体位変換実現の基礎研究

本研究の目的は、機能的電気刺激(FES)を体幹の制御に適用することによって体幹麻痺(寝たきり)患者の随意的な体位変換動作を実現するための基礎的な知見を得ることである。補助金交付期間に得られた成果を以下に挙げる。1.機能的電気刺激(FES)による四肢麻痺患者の麻痺上肢の制御の研究を参考にして、本研究の対象である麻痺体幹のFESによる制御においても、健常者を被験者として「寝返り」動作を中心とした体幹の運動時の多チャネル筋電を表面電極、あるいは経皮的ワイヤ電極を用いて記録し、分析した。その結果、寝返り動作中の各筋群の基本的な組合せ動作が解明できた。特に、脊柱を軸とした体幹の筋群が、胸腰部回旋動作について協動的に作用することが明らかになった。2.従来は、筋電を時間関数と見做して解析を行っていたのに対し、「寝返り」のような過渡的な動作時の筋電解析を行うために、胸腰部回旋角度を指標とした解析方法を考案した。3.寝返り動作中における上肢の回転動作の補助的役割が明らかになった。4.四肢麻痺患者の上肢機能の再建に用いてきたFESシステムを「寝返り」の制御に使いやすいように入出力のインタ-フェ-ス部を中心として改良を進めた。これらの成果から、FESを体幹運動の制御に応用することの実現可能性が確認されたと考えられる。また、本研究の知見は、FESによる動作再建のみならず、筋力強化のための「治療的電気刺激(TES)」にも有用であるものと思われる。近年、高齢化社会の到来に伴う問題として「寝たきりの患者の増加」が挙げられている。本研究は機能的電気刺激(FES)の手法を麻痺した体幹の制御に応用し、患者が自分で体位変換を行うための基本的な知見を得ることを目的としており、本年度は以下の成果を得た。1.健常者を被験者とし、表面電極あるいは経皮的ワイヤ電極によって体位変換動作時の体幹の筋の活動電位の多チャネル同時記録を行い、機能的電気刺激による体幹制御の実現のために、実際の生体がどのような筋活動によって体位変換を達成しているかの解析を行った。2.健常者を被験者とし、臨床的に用いられているパラメ-タに基づいたパルス刺激を行い、表面電極を用いて体位変換に関与していると思われる筋の電気刺激に対する閾値電圧並びに最大電圧を測定し、機能的電気刺激を行う際の特性を得た。3.動作解析として関節の角度を用いた評価がよく行われるが、体位変換の場合には動作に関与している関節変位の同定が困難である。そこで体位変換動作の達成指標として胸郭と骨盤の水平度に着目し、これらの値によって体糸変換動作を表現して、筋活動電位と併せて解析を行った。4.前述の体位変換達成指標は単に評価に用いるのみでなく、刺激装置に対するフィ-ドバック情報としても有効であると考えられる。そこで達成指標を効率よく取得するためのシステム(センサ・制御入力装置・ソフトウェア)を製作した。5.患者からの制御命令入力信号をハ-ドウェア的に処理し、ディジタル信号として制御装置(パ-ソナルコンピュ-タ)へ送るインタフェ-スを製作した。これにより制御装置上でのソフトウェアの処理を簡略化することができ、効率のよい制御が期待される。高齢化社会の到来が予想される我が国においては、「寝たきり患者の増加」への適切な対応が重要視されている。本研究は機能的電気刺激(FES)の手法を麻痺した体幹の制御に応用し、患者が自分で体位変換(寝返り)を行うための基礎的知見を得ることを目的としており、本年度は以下の成果を得た。1.健常被験者の筋活動電位を貫皮的ワイヤ電極を用いて測定し、深層に位置する筋群の体位変換動作中における機能を解明した。

また、体幹の筋群のみならず、上肢や下肢の筋群の果たす役割についても検討を行った。そして脊柱を軸とした体幹の筋群が、胸腰部回旋動作について協動的に作用することを明らかにした。これらの結果は、FESで刺激パタ-ンを作成する際の重要な情報になると考える。2.一般的な筋電解析においては、筋活動電位を時間関数と見做している。この仮定は「歩行」のような周期的な動作には有用であるが、過渡的な動作である「体位変換」の解析については不適切であると考えられる。そこで体位変換動作中の筋電解析のために、胸腰部回旋角度を指標とした手法を考案した。この回旋角は、既存の関節角度計では計測不可能なため、専用の計測装置を試作し、筋活動電位と合わせて検討を行った。3.刺激システムのインタフェ-ス部を改良し、患者がシステムを操作し易い制御命令入力源を利用できるセンサ部を試作した。これは患者の運動機能の残存している部分から動作を検出し、システムに情報を与えるものであり、このような「患者ー機械系」のインタフェ-スを高機能化することによって、システムの臨床応用も広まるものと考える。
人間と動物の関係をめぐる比較民族誌研究:コスモロジーと感覚からの接近

地球上の幾つかの生業を異にする社会を取り上げて、文化人類学的な参与観察とインタヴューを組み合わせた調査手法をつうじて、とりわけ、人間が動物をコスモロジカルにどのように表象しているのかに焦点を当てて、人間と動物をめぐる関係について考察した。地球上の幾つかの生業を異にする社会を取り上げて、文化人類学的な参与観察とインタヴューを組み合わせた調査手法をつうじて、人間が動物をコスモロジカルにどのように表象し、感覚器官を用いてどのように動物に接しているのかに関して、人びとの実践と語りの両面において実証的に解明し、開発やグローバル化による商品経済の浸透によって、それらの関係がどのように変容しつつあるのかの地域偏差を視野に収めながら、そのような諸地域からの民族誌の成果を比較することをつうじて、人間と動物をめぐる関係について考察する。2008年6月28日(土)29日(日)にかけて、研究集会を開いた。29日には、当該研究領域に関する先行研究を整理・概観し(西本による)、今後の研究の方向性について討議した。奥野は、マレーシア・サラワク州の狩猟民プナン人の人間と動物の関わりについて調査を行い、プナンが動物を含む「自然」にどのように向き合っているのかについて、さらなる追究が必要であることを見出した。池田は、グアテマラのマヤ系先住民マム人を対象として、家畜の利用と生態環境の現状、および現地の人たちの世界観・環境観などについて聞き取り調査を行った。西本は、ラオスの農耕民カントゥの調査を行い、水牛の飼養、儀礼や婚資における水牛の扱い方のデータを収集し、水牛を人と自然の相互作用環に位置づけるために、環境利用のさらなる調査が必要という認識を得た(以上、夏季休暇中の海外調査)。シンジルトは、中国アムド・チベット地域に位置し、移動放牧から定住放牧へと生業変化を経験しつつある河南蒙旗モンゴル族地域とその周辺の地域で調査を行ない、主に「ツェタル」(日本語の「放生」に近い)という慣習に焦点を当て、人間と動物(羊やヤクなどの家畜)との関係の動態を考察するための基礎データを収集した。田川は、牧畜を主生業とするエチオピアからケニアに居住するボラナを取り上げて、主にウマをめぐる慣習を調査し、ウシやヤギ、ヒツジといった生業と関わる家畜とは異なる人との関係性を見出した。吉田は、現地調査をつうじて、ニューギニア高地のアンガティーヤ社会における人と動物との関係のあり方を、人対動物といった二項対立的な枠組みでは捉えきれないことに気づいた(以上、春期休暇中の海外調査)。花渕は、アフリカの動物譚に関する文献調査研究を実施した。奥野は、夏と春の2回、マレーシア・サラワク州のプナン人の居住地で現地調査を実施し、そこでは、人間と動物の関係が非連続的なものではなくて、連続性の位相のもとに捉えられていることを把握した。シンジルトは、夏季休暇を利用して、チベット地域で調査を行ない、仏教の教義に基づてと考えられてきたツェタル(日本語の「放生」に近い)現象をめぐる僧侶や牧畜民の論理や解釈を整理し、日常生活におけるツェタル家畜の扱われ方の調査研究を行った。田川は、2009年8月から9月にかけて、約一ヶ月間エチオピア南部ボラナ地区で現地調査を行い、近年の牧畜形態の変化とウシとラクダの中東への輸出プロセスを調査し、ボラナ地区が家畜を通してグローバル市場と結びついている様態を明らかにした。花渕は、これまでのコモロでの現地調査資料に基づき精霊憑依と動物表象との関係について研究を進めた。また、2010年1月23日(土)24日(日)にかけて、札幌において、日本と海外における動物供犠の比較文化に関する共同研究会を企画した。吉田は、2009年年11月から2010年1月までと2010年2月の2回にわたって、パプアニューギニア・モロベ州のアンガティーヤの人々のもとで現地調査を実施し、野生動物の狩猟が蛋白質摂取のために商品への依存度が高まった現在においても重要な位置を占め、狩猟における身体的経験や知識が、男性のジェンダー構築のうえで重要な役割をはたしていることを把握した。西本は国際人類学会議(2009年年7月中国昆明)で研究成果の一部を発表するとともに、ラオスのカントゥ社会での聞き取り調査を通して、人々の環境認識とそこにおける動物の位置付けに関するデータを収集した。池田は、グアテマラとメキシコ・チアパスにおいて、生物資源としての動植物の利用について大学研究機関やNGOの役割について聞き取りをおこなった。本研究に関連づけて、エール大学での医療人類学50周年記念大会に参加した。奥野は、マレーシア・サラワク州ブラガ川のブナンの共同体で人と動物をめぐる調査研究を行うとともに、同州ジュラロン川流域のブナンの共同体で比較調査を行った。シンジルトは、アムド牧畜地域とラブラン寺で、人間と家畜の関係を表すツェタル(放生)現象を中心に聞き取り調査と文献収集を行なった。調査で得たデータは、牧畜民のツェタル認識や僧侶のツェタル解釈を解析するのに重要であり、本科研の深化にも寄与するものとなろう。

田川は、南部エチオピアの牧畜民ボラナにおいて、家畜、特にウシとウマの命名についての調査を行い、ボラナ社会に特徴的な人と家畜の同一化のあり方が明らかになった。花渕は、コモロ諸島・グランドコモロ島において調査を実施し、牛の牧畜、闘牛祭りや牛にまつわる信仰など、牛と人間の関係について聞き取り調査を行った。西本は、ラオス南部の山地民族村落で、スイギュウ儀礼を観察するとともに、スイギュウの殺し方について聞き取りした。この調査により、家畜におけるスイギュウ独自の位置付けに関して理解を深めることができた。池里は、チアパス州ナヴァロム博物館図書館(メキシコ)および西部資料センター(グアテマラ・ウェウェテナンゴ県)にて、動物と精霊のトリックスター的性格から(神話上の始祖としての)人間とそれらのあいだの駆け引きについて資料収集し、構造論的な議論を踏まえた分析を試みた。研究協力者の吉田は、パプアニューギニア・アンガティーヤ社会における狩の経験譚を蒐集し、動物との相互作用(狩)を通じて人々が身体的に経験する自己変容の内実を理解する端緒を得た。これによりコスモロジーのなかで動物が占める位置の、より立体的な理解が可能になった。これまでの三年間の研究期間にわたって蓄えられた各研究メンバーの海外調査研究のデータを比較検討するなかで、「駆け引き」というミクロな場面における相互交渉をテーマとして、人間と動物の関係をめぐる民族誌を書いて、比較検討するという、一つの大きな方向性を見出した。その後、メンバーが、各自、原稿用紙80枚程度の論考を執筆する準備を進めることにより、科研費研究期間の最終年度内に、本科研の研究成果報告集を出版刊行することを目指した。2011年5月には、研究代表者と連携研究者に加えて、研究協力者にも参加してもらって、研究集会を開催し(於:町田市、桜美林大学)、執筆中の草稿の読み合わせと相互検討を行った。2011年6月12日(日)には、日本文化人類学会第45回研究大会(於:法政大学市ヶ谷)において、連携研究者・田川玄が代表者となって、「人間と動物の駆け引き」と題する分科会を組織して、本科研のテーマに関する議論と意見交換を行った。その後、本づくりの取りまとめの作業を行い、2011年9月30日付けで、『人と動物、駆け引きの民族誌』を出版刊行した(奥野克巳編著、はる書房)。本年度の科研費の予算の大半は、研究集会における出張旅費および出版印刷費用に充てられた。また、研究代表者の奥野は、人間と動物の関わりについての比較研究を行うため、2012年2月に、中国・内蒙古自治区に出張し、牧畜民モンゴル人の人畜関係と宗教実践に関して、短期で実地調査を行った。
核内レチノイン酸リセプターが肺気管支系に果たす生物作用に関する研究

本研究においては、肺気管支系の発生におけるレチノイン酸の果たす役割を明らかにすることを目的として、レチノイン酸リセプター(RAR)aならびにbの遺伝子発現を検討した。その結果、RARa遺伝子の発現は、ノーザンブロット法上、ヒト成人肺、ラット成体肺、ラット新生児肺において認めた。肺の組織成熟や臓器機能の維持のためにレチノイン酸、RARaが重要な役割を果たしていることが窺われた。一方、RARb遺伝子の発現は、ノーザンブロット上、ヒト成人肺、ラット成体肺、ラット新生児肺のいずれにおいても認められなかった。RARb遺伝子の発現はRARaのそれに比べて組織特異性が高いことが示された。RARb遺伝子は原発性肺癌で高率に欠失を認める第3番染色体短腕に存在することから、肺癌細胞株におけるRARb遺伝子の発現ならびに異常をRNAseプロテクション法で検討した。いずれの肺癌細胞株においてもRARb遺伝子の発現を認めなかった。このことはRARb遺伝子の発現異常とくに発現の喪失が、肺癌の発癌や進展において重要な役割を担っている可能性を示唆するものである。今後は、外部からのレイチノイン酸投与やRAR遺伝子の細胞内への遺伝子移入によって正常細胞のトランスフォメーションを予防できるか否か、癌細胞を正常細胞にリヴァージョンできるか否かを検討することによって、レチノイン酸-RAR系の臨床応用の可能性を明らかにする必要がある。呼吸器疾患とくに肺癌において核内レチノイン酸リセプタ-(RAR)遺伝子の構造異常や発現異常肺癌の発癌や進展に果たす役割を明らかにするため、肺癌細胞株より全細胞RNAを抽出し、ノ-ザンブロット法でRAR遺伝子の発現異常の有無を検討した。1)Chambon教授(フランス国立生物研究所)よりRARーα、ーβ、およびーγ遺伝子のcDNAを含むplasmid DNAの供与を受けた。2)RARーα、ーβ、およびーγ遺伝子のcDNAを含むplasmid DNAを、それぞれ大腸菌株HB101細胞を用いて、増殖した。3)RARーα、ーβ、およびーγ遺伝子のcDNAを含むplasmid DNAを制限酵素で切断して、核酸ハイブリダイゼイションのプロ-ブとして用いるDNA断片を作製した。4)ヒト肺癌培養細胞株NCI H82,H209,H249,H510(以上小細胞癌),H226,H358,H460,H596(以上非小細胞癌)より全細胞RNAを抽出、精製した。5)上記ヒト肺癌培養細胞株由来の全細胞RNAを用いて、ノ-ザンブロット法でRARーα、ーβ、およびーγ遺伝子の発現を検討した。すべての肺癌細胞株においてRARーαおよびーγ遺伝子の発現を認めた。一方RARーβ遺伝子の発現は認めなかった。1)気管支上皮細胞の形態や機能の維持にレチノイン酸リセプターβ(RARβ)が果たす役割を明らかにすること、2)呼吸器疾患とくに肺癌においてRARβ遺伝子の構造異常や発現異常が果たす役割を明らかにすることを目的とした、肺癌細胞株よりtotal RNAを抽出して、ノーザンブロット法ならびにRNAseプロテクション法でRARβ遺伝子の構造異常や発現異常の有無を検討した。いずれの肺癌細胞株においても、ノーザンブロット法においてもRNAseプロテクション法においてもRARβ遺伝子の発現を認めなかった。このことは、RARβ遺伝子の発現異常とくに発現の喪失が、肺癌の発癌や進展において重要な役割を担っている可能性を示唆するものである。さらに外部からのレチノイン酸の投与が、発癌や進展の予防や治療につながることを示唆するものかもしれない。なぜならば、レチノイン酸の投与によって、RAR遺伝子の発現が誘導され、レチノイン酸とRARのactiveな複合体がつくられて作用することが知られているからである。今後は、外部からのレチノイン酸投与やRAR遺伝子の細胞内への遺伝子移入によって正常細胞のトランスフォメーションを予防できるか否か、癌細胞を正常細胞にリヴァージョンできるか否かを検討することによって、レチノイン酸-RAR系の臨床応用の可能性を明らかにする必要がある。
背面観測型感温塗料と逆解法による高エンタルピ流による空力加熱率の高精度推算

本研究は、大気圏再突入のような自己発光を伴う高エンタルピ流れにおいて高精度な空力加熱率予測をするために、感温塗料を用いた計測手法の確立を目的としている。これまでにレーザー加熱による計測原理の実証実験を行い、熱流束分布推定に対する物体の材質、厚みの影響、空間分解能の限界などを評価した。併せて感温塗料の膜厚、種類による感度の違いや応答性や劣化特性などの評価も実施した。またこの技術を極超音速風洞の実際の流れ場へ適用し、その精度評価を実施した。その結果、本技術を用いた空力加熱計測の実用可能性を示した。本研究は、大気圏再突入のような自己発光を伴う高エンタルピ流れにおいて高精度な空力加熱率予測をするために、新たな計測手法の提案を行うものである。そのアイディアは、物体の表面の温度分布を計測する従来の方法から発想を転換し、物体の内部(背面から)観測を行うことで、空力加熱率分布を算出する方法である。具体的には、模型を薄板で構成しその内面に、感温塗料(TSP)のコーティング膜を施し、模型が空力加熱を受けるときの温度上昇を内面から画像として計測する。この方法では、外部気流の自己発光の影響を一切受けないので、温度履歴の光学画像が時系列データ(空力加熱率の算出)として得られる。しかし、一方で、物体背面からの観測には、物体(模型)の持つ熱容量がローパスフィルタとして働くという欠点がある。この点を、温度分布の計測値から熱流束を逆に推定する、いわゆる逆問題解法を用いて補う。感温塗料(TSP)と逆問題解法を組み合わせた計測法は過去に例がなく、高負荷の熱流束を計測する手法として極めてユニークだと言える。この提案に対し、今年度は、レーザ加熱による計測原理の実証試験を行った。具体的には、赤外線吸収材を塗装した金属薄板表面に高出力(6W)のアルゴンレーザを照射し、そのときの背面の温度上昇分布を感温塗料によって計測し、(2次元計測)熱流束分布を算出した。その結果、熱流束分布推定に対する物体の材質、厚みの影響、空間分解能の限界などを評価した。今年度は、極超音速風洞を使用して,圧縮コーナー模型の表面上の熱流速分布計測を行った.ただし,今年度は高精度推算のための予備試験と位置付け,前面に流入する熱流束分布を模型の材質,TSP膜厚,通風時間などを変えて,計測における最適な条件の選出を行った.試験では,極超音速流中に置かれた圧縮コーナー模型周りの衝撃波/衝撃波干渉、衝撃波/境界層干渉などの複雑な流れ場によって生じる模型表面への流入熱流束をTSPによって計測し、その熱流束計測技術を評価した.結果として,現状の熱流束算出には,模型材質はセラミックなどの断熱材が適し,またTSP膜厚は通風時間が秒オーダーの場合,計測精度にあまり依存しないことがわかった.今後は,この表面熱流束結果を基準に背面観測による手法の評価を行っていく予定である.
非軸対称配管減肉の発生メカニズム解明と減肉予測法に関する研究

原子力発電所の系統配管における非軸対称な配管減肉の発生原因を究明することを目的として、流れ加速型腐食と液滴衝撃エロージョンの現象解明を実験と数値シミュレーションの両面から研究を行った。研究結果によると、1複雑系統配管に発生する旋回流と配管条件としてのエルボ・オリフィスの組み合わせ効果が原因で非軸対称な流れ場が発生すること、2流れ場の変化に伴って物質移動係数分布に非軸対称性が発生すること、3濃度と運動量の輸送方程式に標準kーεモデルを用いた数値シミュレーションで非軸対称減肉を予測可能であること、4液滴衝撃エロージョン実験に基づく予測法、についての成果を得た。原子力・火力プラント等の安全性の向上と維持管理のため、プラント配管減肉の原因である流れ加速型腐食(FAC)と液滴衝撃エロージョン(LDI)の現象解明とその物理メカニズムに立脚した減肉モデルの構築と数値シミュレーションによる減肉予測法の確立を目的として研究を実施し、以下の成果を得た。(1)複雑系統配管おける偏心旋回流とオリフィス偏心の組み合わせ効果美浜原子力発電所3号系列の複雑系統配管で発生する旋回流の特性を回流水槽実験によって検討し、旋回流の発生と成長過程の速度場をステレオPIVで評価した。実験結果によると、上流側エルボで発生した2次流れによって渦心の偏りが生じ、下流側オリフィス背後で非軸対称減肉が発生する可能性を示した。また、偏心旋回流の効果はオリフィス偏心効果よりはるかに大きいことも分った。(2)実機レベルのシュミット数におけるオリフィス背後の物質輸送現象の評価安息香酸による物質輸送係数の評価実験を行い、偏心旋回流による物質輸送によって非軸対称減肉が発生することを検証した。(3)配管減肉のFAC減肉モデルの構築と数値シミュレーションFAC配管減肉モデルとして、k-_εモデルに基づく速度場と濃度場の数値計算法を提案し、曲り旋回流とオリフィスを組み合わせた流れ場に対して適用し、配管減肉の予測法の有効性を示した。得られた物質輸送係数分布や速度場は、それらに対する実験結果と定性的一致が見られた。(4)実機レベルの液滴径による減肉実験とLDI減肉モデルの評価スプレーによる全面減肉実験法を提案し、LDIによる減肉速度と液膜厚さの関係を明らかにし、新たな減肉モデルを提案することで、LDI減肉予測法の基礎が確立した。1複雑系統配管おける偏心旋回流とオリフィス偏心の組み合わせ効果配管内に発生する旋回流のスワール強度が大きくなると、オリフィス偏心が十分小さくても非軸対称流が発生することを回流水槽実験によって明らかにした。また、気泡トレーサによる旋回流中心の可視化を行い、渦心と非軸対称流との関係を考察した。2実機レベルのシュミット数におけるオリフィス背後の物質輸送現象の評価安息香酸による物質輸送係数の評価方法に加え、硫酸カルシウムによる計測方法を検討し、より高い精度での物質輸送係数の計測が可能であることを示した。併せて、曲がり旋回流の実験を行い、エルボの影響によって物質輸送係数分布が非軸対称となることを示した。3実機レベルの液滴径による減肉実験とLDI減肉モデルの評価対象とする試験片材料を種々変更したスプレー実験によって、LDIによる減肉速度に及ぼす材料硬さと液膜厚さの影響について考察した。また、実験結果に基づいて、これらの影響を考慮した減肉モデルを提案した。4配管減肉のFAC減肉モデルの構築とベンチマークテスト前年度に提案したk-εモデルに基づく速度場と濃度場の数値計算法に基づく配管減肉予測法を用いて、円管とオリフィス下流の配管減肉に対する過去の実験結果との比較検討を行い、本予測計算法の評価を行った。全般的には実験との一致性は見られたものの、定性的一致に留まる場合も見られ、水化学を考慮した減肉モデルの重要性が示唆された。5実機配管データベースに基づく減肉予測法の総合評価実機配管データベースに基づいて、本提案のFAC配管減肉予測法の評価を行い、実機適用性について考察した。1複雑系統配管の影響を考慮した旋回流とオリフィスの組み合わせ効果による非軸対称減肉の発生メカニズム解明と予測法の確立対象とする流れ場に対しステレオPIVによる速度場計測を適用し、さらにPOD解析を導入して、物質輸送に関わる乱流の構造を抽出した。その結果、乱れエネルギーの低次モードと物質輸送が関わりを持つことが分かった。2実機レベルのシュミット数における曲がり管内の物質輸送現象の実験的評価硫酸カルシウム法を用いた物質輸送係数評価法の計測制度を評価し、従来の安息香酸法より高精度での計測が可能であることを示した。また、曲がり管内部の物質輸送係数分布を計測する方法を明らかにした。3曲がり旋回流を考慮した配管減肉の物質輸送モデルの構築と数値シミュレーションkーεモデルによる流れ計算をベースにした減肉評価を行い、実機配管減肉結果との比較結果を示した。計算結果は、旋回流のうねりや非軸対称減肉を再現できることを示した。4液滴衝撃エロージョンによる減肉実験と減肉モデルの評価と検証6種の金属材料に対するLDIエロージョン実験を実施し、その結果に基づいて材料硬さの影響を考慮した減肉モデルを構築した。5実機に即した配管減肉予測法の構築FACによる実機における配管減肉の予測をpH、酸化皮膜の影響を経験的に組み込んだモデルを用いて行なった。

実機配管減肉結果と定性的な一致結果が得られた。1複雑系統配管を模擬した曲がりとオリフィスの組み合わせ配管における旋回流の影響回転機構によって旋回流を発生させるロータリースワーラ装置を自作し、旋回流の強度を変化させた実験を行った。曲がりとオリフィスを有する配管に旋回流が流入した際に発生するオリフィス背後の流れ挙動をステレオPIVで計測した。実験の結果によると、スワール数が0.6を超えて大きくなると、オリフィス背後の流れに強い非軸対称性が発生することがわかった。2曲がりとオリフィスの組み合わせ配管における物質移動係数の計測前年度までに開発した硫酸カルシウム法を用いて、複雑系統配管における物質移動係数の計測実験を行った。流れ場に非軸対称性が発生するスワール数では、物質移動係数の増大が同時に発生することが分かった。3粗面を考慮した流れ加速型腐食による配管減肉モデルの構築波状粗面配管を用いた物質移動係数計測を行うことで、粗面の影響について考察した。粗面管の物質移動係数は、平滑管と比べ、2倍以上となる条件が発生することを見出した。これは、粗面の影響は極めて重要なことを示唆しており、今後の詳しい研究が待たれる。4液滴衝撃エロージョンによる減肉速度の評価液滴衝撃エロージョン実験を行い、減肉深さの影響を考慮した減肉モデルを構築した。さらに、予測計算を実施し、実機実験と妥当な結果を得た。5実機に即した減肉予測法の確立と数値シミュレーション美浜発電所の配管減肉を対象とした減肉予測を実施し、予測結果は実験と定性的以上に一致した結果を得た。原子力発電所の系統配管における非軸対称な配管減肉の発生原因を究明することを目的として、流れ加速型腐食と液滴衝撃エロージョンの現象解明を実験と数値シミュレーションの両面から研究を行った。研究結果によると、1複雑系統配管に発生する旋回流と配管条件としてのエルボ・オリフィスの組み合わせ効果が原因で非軸対称な流れ場が発生すること、2流れ場の変化に伴って物質移動係数分布に非軸対称性が発生すること、3濃度と運動量の輸送方程式に標準kーεモデルを用いた数値シミュレーションで非軸対称減肉を予測可能であること、4液滴衝撃エロージョン実験に基づく予測法、についての成果を得た。当初予定していた研究課題については、ほぼ予定通りに実施することができ、また、その成果も論文あるいは講演発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。機械工学当初予定していた予測法の提案と評価までは終了することができた。しかしながら、実機配管では鱗片状模様で代表される表面粗さの影響が存在することが指摘され、今後の課題と考えている。以上のように、予定した課題のいずれにおいても研究が順調に進展している。機械学会配管減肉研究会の活動を通して、当初平成26年度に行う予定であった実機配管データベースに基づく減肉予測法の評価について前倒しで実施することができた。一方、その他の研究項目については、ほぼ計画どおりに進んでいる。物品費(アナログ入出力)の価格が思ったより安かったため27年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通りに研究を進める予定である。