hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動画表情を用いた感情コミュニケーションに関する研究

本年度は,平成21年度の研究実施計画に基づき研究を進める予定であったが,平成21年度科学研究費補助金適用期間が2カ月と短かったため,実質的な実験を行うことはできなかった。一方,周辺視野と中心視野で動的情報が表情認識に及ぼす影響について検討した研究成果に関しては,日本心理学研究に論文を投稿した。また,海外の学術誌(Perception)に投稿中の論文も改稿した。表情模倣に関する最新の知見についても海外の学術誌(International Journal of Psychophysiology)に投稿した。これらの論文執筆を中心に活動した。本年度の研究の目的の1つは,表情からの感情解読において,中心視野と周辺視野で表情の動きの効果が異なるのかを検討することであった。これに関して,動画表情および静止画表情を刺激とし,2種類の感情評価課題を用いて検討した。1つは,快-不快,活性-不活性で構成された感情空間上で評価する次元的評価であり,もう1つは,表情に特定の感情ラベルを付与するカテゴリー評価であった。実験結果より,周辺視野において顕著な動的情報の効果が見出された。周辺視野では,快表情は動画呈示することによって,より快であると評定され,怒り表情は,動画のほうが静止画よりも認識率が高まった。先行研究では,中心視野に表情を呈示し,カテゴリー的評価における動的情報の有効性を示したものが多かったが,本研究により,日常場面で生じえる周辺視野における表情認知においても動的情報によって感情判断が促進されることが示された。表情の表出行動である模倣に関しても研究を進めた。従来の研究では,顔面筋電図(EMG)を用いて,怒り表情に対しては皺眉筋が,喜び表情に対しては,大頬骨筋の増大が認められることが示されている。しかしながら,これら以外の表情に対しても模倣が生じるのかについてはほとんど検討されていない。そこで本研究では,喜びと怒りといった誘意性の違いだけでなく,表情の活性の高低の違いが模倣反応に及ぼす影響を,EMGを用いて検討した。その結果,静止画では,快の高活性表情に対しては快の低活性表情よりも模倣反応が強く生起し,動画では,表情の誘意性や活性度に関わらず,模倣反応が強まることが示された。生態学的妥当性の高い動画表情に対しては,コミュニケーション場面で見られる他者の表情の模倣という現象が促進されることが明らかになった。
インスリン様成長因子の遺伝的多様性から見た胎児発育とその後の成長予後

子宮内胎児発育遅延(IUGR)は、出生時体重が小さいだけでなくその後の成長・知能障害、さらには成人期の高血圧や糖尿病などの罹患率が高いことが知られている。私たちは胎児および出生後の児の成長に強く関与しているIGF-1、IGF-2、及びそれらの受容体遺伝子のSNPsで構成されるハプロタイプと胎児発育と生後発育の関連を調べ、これらを規定している遺伝的条件を明らかにする事を目的に研究を行った。方法は在胎期間35週以上の新生児を対象に、臍帯血と母体血からDNAを抽出し、データベース(JSNP)から収集したIGF1、IGF2、IGF1R、IGF2R遺伝子に存在するそれぞれ3つのtag-SNPsを抽出しハプロタイプをそれぞれ決定し胎児胎盤発育との関係をハプロタイプ解析を用い解析し以下の結論を得た。尚、IGF2R遺伝子は連鎖不平衡が保たれておらずtag-SNPを同定することができなかった。1)IGF-1遺伝子のtag-SNPsで構成されるハプロタイプTGGは胎児発育促進に影響している可能性がある。2)IGF-2遺伝子のtag-SNPsで構成される父親由来アレルのハプロタイプCTGの児は胎児・胎盤発育に影響し、asymmetricalなIUGRを起こしている可能性がある。3)胎児胎盤発育に影響を与えていたIGF-2遺伝子の父親由来アレルのハプロタイプCTGは臍帯血中IGFs値には大きく影響はしておらず、また児のIGF2/H19のCTCF-6とH19-DMR領域におけるメチル化にも影響していなかった。従って、現時点では何故父親由来アレルのハプロタイプCTGは児が胎児胎盤発育を抑制するのかは証明できなかった。4)父親由来アレルのハプロタイプCTGは胎児胎盤発育に抑制的に働くが、1歳6ケ月の時点で身長、体重ともキャッチアップを認め、生後の成長には影響していないことが推測された。子宮内胎児発育遅延(IUGR)の発症には胎盤因子や胎児因子の関連が想定されているが、臨床の現場では原因を特定できないことが多い。一方IGF-1、IGF-2は胎児及び出生後の成長に強い影響を与えることが知られている。我々はIGF-1、IGF-2、及びそれらの受容体の遺伝子のSNPsとそれにより構成されるハプロタイプを明らかにし、各ハプロタイプとIUGRの関連を調べることから、IUGRやその後の成長障害の原因となる関連遺伝子群を同定することを目的に本研究を開始した。現在までにハプロタイプの構成に必要なTag SNPの選定を終え、検体は正常コントロール群200例とIUGR例45例を収集している。これらのハプロタイプ解析を行った結果、正常コントロール群と比較して、生後の成長障害を伴ったIUGR例(非キャッチアップ群)に多いハプロタイプをIGF1、IGF1受容体双方に認めた。また、IGF-2、IGF-2受容体遺伝子についてもハプロタイプ解析を行い、IGF-2受容体遺伝子のTagSNPsの選定及びタイピングを終了した。現在上記のコントロール群とIUGR群間でのハプロタイプ解析を行っている。今後はIGF-1、IGF-2、及びそれらの受容体遺伝子のハプロタイプと臨床症状の関係を検討し、これら各因子との関連を明らかにし、その組み合わせでIUGRの発症やその後の成長障害などを説明できないか検討していく予定である。

胎児および出生後の児の成長に強く関与しているIGF1、IGF2、及びそれらの受容体のSNPsとそれにより構成されるハプロタイプと胎児発育の関連を調べた。2.IGF1遺伝子においてはハプロタイプTGGが有意にheavy for gestational age (HGA)群に多く、このハプロタイプをもつ児は有意に出生体重が大きかった。3.IGF1R遺伝子においてはハプロタイプTAAが有意にHGA群に多かったが、このハプロタイプの有無で出生体重に差を認めなかった。以上の結果からIGF2遺伝子の父親由来ハプロタイプCTGは胎児胎盤発育不全に関係し、IGF1遺伝子のハプロタイプTGGは胎児発育促進に関係することが示唆された。子宮内胎児発育遅延(IUGR)は、出生時体重が小さいだけでなくその後の成長・知能障害、さらには成人期の高血圧や糖尿病などの罹患率が高いことが知られている。私たちは胎児および出生後の児の成長に強く関与しているIGF-1、IGF-2、及びそれらの受容体遺伝子のSNPsで構成されるハプロタイプと胎児発育と生後発育の関連を調べ、これらを規定している遺伝的条件を明らかにする事を目的に研究を行った。方法は在胎期間35週以上の新生児を対象に、臍帯血と母体血からDNAを抽出し、データベース(JSNP)から収集したIGF1、IGF2、IGF1R、IGF2R遺伝子に存在するそれぞれ3つのtag-SNPsを抽出しハプロタイプをそれぞれ決定し胎児胎盤発育との関係をハプロタイプ解析を用い解析し以下の結論を得た。尚、IGF2R遺伝子は連鎖不平衡が保たれておらずtag-SNPを同定することができなかった。1)IGF-1遺伝子のtag-SNPsで構成されるハプロタイプTGGは胎児発育促進に影響している可能性がある。2)IGF-2遺伝子のtag-SNPsで構成される父親由来アレルのハプロタイプCTGの児は胎児・胎盤発育に影響し、asymmetricalなIUGRを起こしている可能性がある。3)胎児胎盤発育に影響を与えていたIGF-2遺伝子の父親由来アレルのハプロタイプCTGは臍帯血中IGFs値には大きく影響はしておらず、また児のIGF2/H19のCTCF-6とH19-DMR領域におけるメチル化にも影響していなかった。従って、現時点では何故父親由来アレルのハプロタイプCTGは児が胎児胎盤発育を抑制するのかは証明できなかった。4)父親由来アレルのハプロタイプCTGは胎児胎盤発育に抑制的に働くが、1歳6ケ月の時点で身長、体重ともキャッチアップを認め、生後の成長には影響していないことが推測された。
バイオマーカーによる胃癌化学療法の効果予測―SPARCの発現および多型による検討

本研究ではnab-paclitaxelの有効性を予測するバイオマーカーとしてSPARCに着目し、腫瘍組織内のSPARCの発現とnab-paclitaxelの臨床効果の関係につき検討した。胃癌組織におけるSPARCの発現は間質細胞内にのみ認められた。進行・再発胃癌において実施したnab-paclitaxelの第II相臨床試験において有効例ではSPARCが高発現であり、SPARCがnab-paclitaxelの有効性のバイオマーカーになる可能性が示唆された。また、胃癌手術症例における検討ではSPARC発現陽性例で予後良好であり、その要因として抗癌剤感受性が関与している可能性が示唆された進行・再発胃癌を対象にS-1投与後の2次化学療法としてのnab-paclitaxel投与の第II相臨床試験を実施するためにプロトコールを作成した。閾値奏功割合を10%、期待奏功割合を25%と仮定し、α=0.05、β=0.2として必要症例数が33例となるため、37例を登録目標症例数とした。nab-paclitaxelは3週間に1回、180mg/m2の量で投与しこれを1コースとして継続することとし、臨床効果は、RECISTによる腫瘍縮小効果と全生存期間、無増悪生存期間により評価する予定である。腫瘍縮小効果は4週毎のCT検査により判定する。プロトコールはIRBにて承認され登録を開始し、現在までに4例登録された。臨床評価はこれから行う予定である。また胃癌組織におけるSPARCの免疫染色の技術を安定させるために、当科における胃癌手術症例の腫瘍部の組織を用いてSPARCの免疫染色を試みた。まず適性抗体を決定するために、3種類の抗SPARC抗体で染色を行い、SPARCモノクロナール抗体(AON-5031、Santa cruz社)が最も染色性が良く、今後本研究においては同抗体を用いて研究することに決定した。染色条件としては、濃度を1000倍、インキュベーションを24°Cで60分と決定した。また、胃癌では癌細胞は染色されず、癌細胞周囲間質に存在する線維芽細胞が染色されることが判明した。されにわれわれが決定した条件でStageII、III胃癌35例においてSPARCの免疫染色を行い、臨床病理学的所見(性別、年齢、ステージ、分化度、組織型、間質量、リンパ節転移頻度、脈管侵襲の有無)とSPARCの染色強度との関係を検討したが相関は無かった。一方、SPARC発現と全生存率、無再発生存率の関係を検討したが、SPARC髙発現群が有意に良好な全生存率を、有意ではないが良好な無再発生存率を示した。まず胃癌におけるSPARCの免疫組織染色を行い、胃癌組織でのSPARC発現につき検討した。抗体はSPARCモノクローナル抗体(AON-5031、Santa Cruz社)を用い、濃度を1000倍、インキュベーションを24°C、60分と条件設定した。根治手術を施行した117例の胃癌組織を染色し、全例でSPARCの発現は胃癌周囲の線維芽細胞に見られ胃癌組織には発現していないことが判明した。その中で70例がSPARC発現陽性で、47例が陰性であった。SPARC発現と年齢、性別、組織型、深達度、リンパ節転移、TNMステージ、脈管侵襲、リンパ管侵襲との間に明らかな関係はなかった。予後との関係は、SPARC発現陽性例で全生存期間、無再発生存期間ともに良好であった。その中でも術後に補助化学療法(S-1など)を施行した症例ではSPARC発現陽性例で予後良好であったが、補助化学療法を施行していない症例では予後に有意差を認めなかった。SPARC発現陽性例における良好な予後は、抗がん剤感受性が関与している可能性が示唆された。一方、現在進行・再発胃癌に対するnab-paclitaxel投与の第II相臨床試験を実施しており、nab-paclitaxelの効果とSPARC発現の関係につき検討する。進行・再発胃癌を対象にS-1投与後の2次化学療法としてnab-paclitaxelを投与する。閾値奏功割合を10%、期待奏功割合を23%と仮定し、α=0.05、β=0.2として必要症例数が43例である。nab-paclitaxelは3週間に1回、180mg/m2の量で投与しこれを1コースとして継続する。臨床効果は、RECISTによる腫瘍縮小効果と全生存期間、無増悪生存期間により評価する。生検により得られた胃癌組織を用いて根治手術症例におけるSPARC染色の条件を用いて、SPARCの免疫組織染色を行う。現在までに15例が第II相臨床試験に登録されており、これらの症例の胃癌組織がストックしてある。今後さらに症例を増やして登録し、nab-paclitaxelの効果とSPARC発現の関係につき検討する予定である。まずSPARC染色の条件設定を行い、抗体はSPARCモノクローナル抗体(AON-5031、Santa Cruz社)を用い、濃度を1000倍、インキュベーションを24°C、60分の設定で良好に染色されることが分かった。しかもこの条件では胃癌組織では全く染色されず、胃癌周囲の線維芽細胞にのみ染色されることが判明した。従来の報告では胃癌組織も染色されるとするものも多く、今回新たな知見が得られた。SPARC

発現陽性例で全生存期間、無再発生存期間ともに良好で、SPARC発現陽性例における良好な予後は、抗がん剤感受性が関与している可能性が示唆され、これらも今までに報告のない新たな知見である。この条件でSPARC染色を行い、今後進行・再発胃癌に対するSPARCの発現とnab-paclitaxelの効果につき検討する。胃癌におけるSPARCの免疫組織染色を行い、胃癌組織でのSPARC発現につき検討した。SPARC発現陽性例で全生存期間、無再発生存期間ともに良好であったが、特に術後に補助化学療法(S-1など)を施行した症例ではSPARC発現陽性例で予後良好であった。補助化学療法を施行していない症例では予後に有意差を認めなかった。SPARC発現陽性例における良好な予後は、抗がん剤感受性が関与している可能性が示唆された。また、進行・再発胃癌に対するnab-paclitaxel投与の第II相臨床試験を実施し、nab-paclitaxelの効果とSPARC発現の関係につき検討した。進行・再発胃癌を対象にS-1投与後の2次化学療法としてnab-paclitaxelを投与した。15例(男性9、女性6)が登録され、年齢は中央値が68歳(4278歳)であった。Nab-PTX療法開始後のOSは265日であり、PFSは185日であった。またRECISTによる抗腫瘍効果は、PR 4例、SD 9例、PD 2例であり奏効率は26.7%、病勢コントロール率は86.7%であった。切除不能・再発胃癌に対する2次化学療法としての低用量Nab-PTX療法は、OSおよび病勢コントロール率が良好でまた治療継続性も良く、有効かつ安全な治療であることが確認された。これらの症例において、生検により得られた胃癌組織を用いて、SPARCの免疫組織染色を行った。nab-paclitaxelの有効例において胃癌間質部のSPARC発現率が高くなる傾向が見られた。さらには食道癌症例においてもSPARC発現の検討を行った。食道癌におけるSPARCも胃癌同様位に腫瘍周囲の間質に染色され、腫瘍細胞ではほとんど染色されなかった。また、正常組織にもほとんど染色性が認められなかった。SPARC高発現群は無再発生存期間、全生存期間ともに不良であり、胸部食道癌症例におけるSPARCの発現は、予後予測マーカーになりうる可能性が示唆された。本研究ではnab-paclitaxelの有効性を予測するバイオマーカーとしてSPARCに着目し、腫瘍組織内のSPARCの発現とnab-paclitaxelの臨床効果の関係につき検討した。胃癌組織におけるSPARCの発現は間質細胞内にのみ認められた。進行・再発胃癌において実施したnab-paclitaxelの第II相臨床試験において有効例ではSPARCが高発現であり、SPARCがnab-paclitaxelの有効性のバイオマーカーになる可能性が示唆された。また、胃癌手術症例における検討ではSPARC発現陽性例で予後良好であり、その要因として抗癌剤感受性が関与している可能性が示唆された胃癌におけるnab-paclitaxelの有効性を確かめるために、進行・再発胃癌を対象にS-1投与後の2次化学療法としてのnab-paclitaxel投与の第II相臨床試験のプロトコールを作成した。プロトコールがIRBで承認され臨床試験を開始することができた。
脳動脈瘤の進展・破裂抑止と弾性壁効果

脳動脈瘤の進展・破裂の予測評価の精度を目的とし、これまで考慮されることの少なかった柔軟な薄膜弾性壁の脳動脈瘤の拍動に伴う変形を再現し、血行力学的因子である壁せん断応力、壁せん断応力の空間勾配を正確に予測する実験・解析手法の確立が不可欠である。粒子画像速度計による計測、流体構造連成解析による脳動脈瘤の進展・破裂の予測を血行力学な視点から検討する。従来のCFD研究では瘤壁を剛体と仮定し、瘤の進展、破裂の予測が試みられている。柔軟性のある弾性壁動脈瘤モデルの実験による検証はない。瘤壁が膨張・収縮すれば、変形に伴うWSS、WSSG、流れの不安定性を予測する。
遠位尿細管による血圧調節機構に関する研究

NMRを用いてギテルマン症候群や慢性腎疾患患者・透析患者の血液をメタボローム分析した。慢性腎疾患患者の各ステージについてNMRスペクトルを測定し、パターン認識法で解析の結果ステージ5については明確な判別が出来た。本法でステージ1-4についても代謝物パターンを抽出する可能性を示した。透析前後血漿のPCA解析により代謝物変動を包括的に捉えた。予期せぬ変動としてラクテートを導いた。メタボロ-ムプロフィリングの有効性を示した。平成19年度は以下の点を明らかにした。1)ヒトの生体材料(尿、血液)を用いた代謝産物の一斉分析を目的としてNMR(核磁気共鳴)メタボローム解析系を確立した。その準備としてNMR測定装置の整備、ソフトウェアーの整備、周辺機器の整備を行った。水溶媒サンプル測定のためにプロトン専用プロ-ブを日本電子(株)から貸与してもらうことで質のよいスペクトルを得ることに成功した。2)健常者の血漿や尿の収集をによってスペクトルの個人間のばらつきを、統計解析(PCA)によって把握した。これは生活習慣病などの把握の基礎データとして用いられる。3)透析患者の透析前後の血漿を多検体NMR測定し、ソフトウェア(Alice2 for Metabolome)を用いて主成分分析を行った。パターンの変化とそれに伴う代謝産物の変動を捉えた。4)ギテルマン症候群患者の血液や尿を用いて、メタボローム解析を実施し、主成分分析にて代謝物のパターンを類型化した。5)慢性腎臓病(CKD)患者の血漿のNMR測定を行い同様な解析で病態進行ステージを類型した。ことに最終ステージの透析患者のパターンは明確にと他のステージと区別された。またこの結果代謝物の変動が包括的に把握できた。腎機能の評価に使われるクレアチニンの変動はもちろんのこと、それ以外にトリメチルアミンNオキシド、グルコース、ラクテート、アセテートの変動が明らかになった。体内での代謝の亢進が示唆された。このようにあらかじめターゲットを決めないメクボロミクス法では、予期せぬ代謝物の変動を捉えることが可能であることを示した平成20年度は以下の点を明らかにした。1.腎遠位部尿細管サイアザイド感受性NaClトランスポーター(NCCT)の先天的異常の脱水性疾患であるギテルマン症候群に着目し、この血圧調節機構やNaCl代謝のみならず、生体全体へのメタボロームへの影響を解明することを目的とした。まずNMR(核磁気共鳴)メタボローム解析系を確立しヒト生体材料(尿、血液)を用いて代謝産物の一斉分析を実施した。僑雑物の多い尿・血清・血漿の採取とNMR用サンプリング条件を確立した。高分子成分を除去するための分子ふるいやCPMGパルスの検討を行い、後者の有効性を明らかにした。2.慢性腎臓病(CKD)患者の血漿のプロトンNMR測定を行い、スペクトルパターンの主成分分析を用いて病態進行ステージを類型した。ことに最終ステージの透析患者の代謝変動を調べるため透析前後の多検体測定を実施した。3.その結果代調物の変動が包括的に把握できた。このようにあらかじめターゲットを決めないメタボロミクス法では、予期せぬ代謝物の変動を捉えることが可能であることを示した4.ギテルマン症候群患者の血液を用いてメタボローム解析を実施し、主成分分析にて代謝物のパターンを類型化した。5. CKDステージの初期段階の病態予測を目的として各段階の血漿のメタボローム解析を行った。
低原子価希土類金属を駆使した生理活性ジテルペン類の全合成

高度に酸素官能基化された多環性ジテルペン類の中には顕著な生理活性を示すものが多数知られている.これらジテルペン類の作用機作の解明は生命科学の上から重要な発見につながると期待されており、効率的な不斉全合成が強く望まれている.報告者は低原子価希土類金属による環元カップリング反応を用いることで,これらジテルペンの複雑な縮環系が効率よく構築できると考えた.このタイプの環化反応は環化と同時に酸素官能基が導入できる点、近傍の酸素官能基による立体制御の可能性がある点などから、高度に酸素官能基化された多環性骨格の形成には大変都合がよい.近年、二ヨウ化サマリウムなどの低原子価希土類金属を使う有機合成反応が活発に研究されている.その中にあって炭素-炭素結合生成反応は特に重要であるが、高立体選択的な反応は比較的少数である.報告者は低原子価希土類金属を用いる還元カップリング反応をこれらジテルペンの全合成に適用し,汎用性が高く,しかも高立体選択的な炭素-炭素結合生成反応を開発することを目的として研究を進めている.本年度はビニグロールを合成研究を行った.その過程で新しいタイプの二ヨウ化サマリウムによる立体選択的な環化反応を見出した.すなわち,エステル基により二ヨウ化サマリウムによる還元的カップリング反応が立体制御でき、しかも、その立体選択性は以前見出した水酸基制御のカップリング反応とは逆になることが分かった.この新しいタイプの立体選択的環化反応は様々な生理活性天然有機化合物の全合成に広く使えるものと考えている.高度に酸素官能基化された多環性ジテルペン類の中には顕著な生理活性を示すものが多数知られている.これらジテルペン類の作用機作の解明は生命科学の上から重要な発見につながると期待されており、効率的な不斉全合成が強く望まれている.報告者は低原子価希土類金属による環元カップリング反応を用いることで,これらジテルペンの複雑な縮環系が効率よく構築できると考えた.このタイプの環化反応は環化と同時に酸素官能基が導入できる点、近傍の酸素官能基による立体制御の可能性がある点などから、高度に酸素官能基化された多環性骨格の形成には大変都合がよい.近年、二ヨウ化サマリウムなどの低原子価希土類金属を使う有機合成反応が活発に研究されている.その中にあって炭素-炭素結合生成反応は特に重要であるが、高立体選択的な反応は比較的少数である.報告者は低原子価希土類金属を用いる還元カップリング反応をこれらジテルペンの全合成に適用し,汎用性が高く,しかも高立体選択的な炭素-炭素結合生成反応を開発することを目的として研究を進めている.本年度はビニグロールを合成研究を行った.その過程で新しいタイプの二ヨウ化サマリウムによる立体選択的な環化反応を見出した.すなわち,エステル基により二ヨウ化サマリウムによる還元的カップリング反応が立体制御でき、しかも、その立体選択性は以前見出した水酸基制御のカップリング反応とは逆になることが分かった.この新しいタイプの立体選択的環化反応は様々な生理活性天然有機化合物の全合成に広く使えるものと考えている.
東南アジアの海域世界における環境利用とその現代的変容の研究

本研究は、インドネシア国東部における調査から、天然更新資源の利用と資源管理について近年における変容過程を明らかにすることを目的としている。3年間にわたる調査は、LIPI(インドネシア科学院)による調査許可を取得して、毎年6-7名の調査者によって実施された。主要な調査地は、スラウェシ島(およびその周辺の離島)、ハルマヘラ島、バチャン島、アンボン島、セラム島、マレ(ティドレ)島などである。これらの島じまのなかには、小規模なサンゴ礁島から大規模な火山島までが含まれている。環境条件のことなった地域においてどのような天然資源が利用されてきたかを明らかにするために、サンゴ礁、マングローブ、サゴヤシ地帯、熱帯雨林を選んだ。サンゴ礁としては、スラウェシ島南西部のウジュンパンダン沖のコディガレン島、北スラウェシのメナド沖のナイン島、中部スラウェシ島のバンガイ諸島である。マングローブ地帯は、北スラウェシ周辺とブナケン島、中部スラウェシのルウクなどである。サゴヤシ地帯としては、バチャン島、ハルマヘラ島、セラム島などを選んだ。熱帯雨林地帯としてはセラム島と中部スラウェシを選定した。調査にさいしては、資源利用に関するリストの作成、自給用の資源、商業用の資源およびその両者における使い分けに注目した。また資源獲得のための空間利用と時間配分について面接、直接観察によってさまざまな資料をあつめた。昆虫についてはとくに標本を採集し、のちの同定用とした。調査にかかわる集団としては、バジャウ、ブギス、マカッサル、ゴロンタロ、バンガイ、オラン・ワナ(スラウェシ島)、ティドレ、カオ(ハルマヘラ島)、バジャウ(バンガイ諸島とバチャン島)、ヌアウル(セラム島)などである。とくに商業用の資源利用については水産資源と森林資源に着目した。前者のなかには、ナマコ、フカひれ、高瀬貝、真珠貝、小型のイカ、アジなどとともに、ハタ科、ナポレオンの活魚、鑑賞用の熱帯魚をめぐる生産と流通について興味ある事例を得た。また90年代からはナイン島で海藻の養殖が開始され、デンマークへの輸出品とされる。後者の熱帯森林産物としては、ロタン、シナモン、ハチミツ、樹脂などがあり、なかでもロタンは重要な現金源であり、スラウェシ島の山岳地帯ではオラン・ワナや入植者であるバリ、ジャワ人によって採集され、華人やブギス人の商人を通じて取り引きされる。このような流通機構の中では、生産者であるバジャウとそれを第一次的に購入する仲買人であるブギス、それを買う別のブギス、ないしは華人、さらにそれを買う別のブギスや華人がおり、複雑なネットワークを形成している。これを調査の過程で議論した結果、エスノ・ネットワークとして規定することにした。そして、さまざまな事例ごとにどのような特徴のあるネットワークが形成されてきたかを地域やグローバルエコノミーとの体系のなかで調査をおこなった。活魚や熱帯鑑賞魚の輸送には香港からの買いつけ用の活魚船だけでなく、ウジュンパンダンやデンパサール(バリ島)経由で輸送される。こうした80-90年代以降の新しい水産品の受容に応じて東部インドネシアでは開発と保護、資源の適正利用についての議論がなされている。マングローブ林の保護と利用、観光地における資源保護と生活問題、移民による開発と地元民との対立構想など、資源利用をめぐる矛盾が露呈している。東部インドネシアではサシとよばれる資源利用規制の慣行があり注目を集めている。ただし、調査によると、共同体内部の問題としてはすぐれた機能をもつといえるが、村落間での紛争や入植者や入漁者とのいざこざには有効ではない。こうした場合に、裁判所や地方政府など公的な機関による調停や調整が必要である。とくに共有とされる海や森林の資源利用をめぐっては、詳細な事例をあつめることによってより地域に根ざした環境利用モデルを策定することが急務である。以上のように、現代における環境利用の研究には、地域ごとに詳細な生態学的、人類学的庵観点からの情報収集と研究が不可欠である。

調査にかかわる集団としては、バジャウ、ブギス、マカッサル、ゴロンタロ、バンガイ、オラン・ワナ(スラウェシ島)、ティドレ、カオ(ハルマヘラ島)、バジャウ(バンガイ諸島とバチャン島)、ヌアウル(セラム島)などである。とくに商業用の資源利用については水産資源と森林資源に着目した。前者のなかには、ナマコ、フカひれ、高瀬貝、真珠貝、小型のイカ、アジなどとともに、ハタ科、ナポレオンの活魚、鑑賞用の熱帯魚をめぐる生産と流通について興味ある事例を得た。また90年代からはナイン島で海藻の養殖が開始され、デンマークへの輸出品とされる。後者の熱帯森林産物としては、ロタン、シナモン、ハチミツ、樹脂などがあり、なかでもロタンは重要な現金源であり、スラウェシ島の山岳地帯ではオラン・ワナや入植者であるバリ、ジャワ人によって採集され、華人やブギス人の商人を通じて取り引きされる。このような流通機構の中では、生産者であるバジャウとそれを第一次的に購入する仲買人であるブギス、それを買う別のブギス、ないしは華人、さらにそれを買う別のブギスや華人がおり、複雑なネットワークを形成している。これを調査の過程で議論した結果、エスノ・ネットワークとして規定することにした。そして、さまざまな事例ごとにどのような特徴のあるネットワークが形成されてきたかを地域やグローバルエコノミーとの体系のなかで調査をおこなった。活魚や熱帯鑑賞魚の輸送には香港からの買いつけ用の活魚船だけでなく、ウジュンパンダンやデンパサール(バリ島)経由で輸送される。こうした80-90年代以降の新しい水産品の受容に応じて東部インドネシアでは開発と保護、資源の適正利用についての議論がなされている。マングローブ林の保護と利用、観光地における資源保護と生活問題、移民による開発と地元民との対立構想など、資源利用をめぐる矛盾が露呈している。東部インドネシアではサシとよばれる資源利用規制の慣行があり注目を集めている。ただし、調査によると、共同体内部の問題としてはすぐれた機能をもつといえるが、村落間での紛争や入植者や入漁者とのいざこざには有効ではない。こうした場合に、裁判所や地方政府など公的な機関による調停や調整が必要である。とくに共有とされる海や森林の資源利用をめぐっては、詳細な事例をあつめることによってより地域に根ざした環境利用モデルを策定することが急務である。以上のように、現代における環境利用の研究には、地域ごとに詳細な生態学的、人類学的庵観点からの情報収集と研究が不可欠である。本年度は、スラウェシ州、マルク州(平成6年810月)、シンガポールおよびリアウ州(平成7年12月)において調査研究を実施した。A.スラウェシ州(1)ウジュンパンダン周辺におけるサンゴ礁海域、沿岸漁撈とエビ養殖の調査、水産資源の流通に関する面接調査、(2)ランテパオにおける熱帯高地の森林資源利用、水田養殖、(3)ボネ湾のマングローブ地帯における水産物の流通、(4)北スラウェシの山地における森林資源利用・昆虫食の調査、(5)サンギル諸島におけるサンゴ礁海域の資源利用。B.マルク州(6)ハルマヘラ島における森林資源利用と昆虫食、水産資源の流通、(7)バチャン島におけるサゴと水産資源利用、
計算力学と感性工学に基づく統合的な協調工学の確立に関する研究

「人間と自然にやさしい機械工学」をという課題に対応するためには、人間と機械の協力と調和、コンカレントエンジニアリング、協調設計の三つの側面を考慮する必要がある。これを解決するために協調工学の概念を次のように構築した。すなわち、「人にやさしい機械」とは機械が人間の感情を理解し、不満足であればその要因を察知し、要因を削除すべく環境を制御できるものと考え、これを動的協調と称した。動的協調関係を確立する上では、その初期段階においてできるだけ「人にやさしい」環境が出来上がっていることが望まれる。この初期段階における人間と機械の協調関係を静的協調関係と称した。この動的及び静的協調関係を同時に設計段階で解決するコンカレントエンジニアリングシステムの概念を次のように構築した。すなわち、自動車の特性の例で見ると、見栄え感、乗り心地、操縦安定性、音質などは人により評価の異なる感性に関わる特性であるが、それを設計段階で仮想的に設計内容を表現し、端末上の設計者の表情で評価する方法とそのシステムについて検討した。このシステムの充実は協調工学の上述の三つの側面を同時に解決するものである。従って、本システムの充実のための要素技術の開発が本研究のねらいであり、主として次のテーマについて検討を行った。(1)端末上の設計者の感性に関る性能の評価に対して、動画像からの表情認識(2)見映え感、協調設計(データ量の少ないCAD)に対して、空間幾何学に変わるトポロジー幾何学に基づくCAD・CG(コンピュータグラフク)技術(3)音質の検討に対して、騒音源同定と再生技術、馬一萩原の新しいモード解析とそれに基づくモデル縮小制御技術(4)不測の事態における乗員の安全確保及びメンテナンスの自動化に対して、最先端計算力学技術、最先端ニューラルネットワーク技術とそれに基づぐ複雑な多峰性のある問題に適用できる最適化解析技術(5)コンカレントエンジニアリングを感性の領域まで拡大することに対して、視覚の研究などによる仮想現実感システムの充実「人間と自然にやさしい機械工学」をという課題に対応するためには、人間と機械の協力と調和、コンカレントエンジニアリング、協調設計の三つの側面を考慮する必要がある。(1)端末上の設計者の感性に関る性能の評価に対して、動画像からの表情認識(2)見映え感、協調設計(データ量の少ないCAD)に対して、空間幾何学に変わるトポロジー幾何学に基づくCAD・CG(コンピュータグラフク)技術(3)音質の検討に対して、騒音源同定と再生技術、馬一萩原の新しいモード解析とそれに基づくモデル縮小制御技術(4)不測の事態における乗員の安全確保及びメンテナンスの自動化に対して、最先端計算力学技術、最先端ニューラルネットワーク技術とそれに基づぐ複雑な多峰性のある問題に適用できる最適化解析技術(5)コンカレントエンジニアリングを感性の領域まで拡大することに対して、視覚の研究などによる仮想現実感システムの充実申請者らは,人間と機械の協調には大別して静的協調と動的協調という2つの協調関係があるとの考えを基に、人間と機械のより良い協調関係へ向けての体系の確立を目指した.ここで静的協調とはいわば初期設計に相当するものである。また、動的協調とは,静的協調設計により基本的な特性を得ても感性に関する特性は個々人によって評価が微妙に異なる.そこで,機械が人間の感情,すなわち,特性に対する評価を察知し,満足するよう特性を迅速に変える,認知一制御の手法及びシステムの開発が課題となる.以上から次の点に紋って研究を進めた.1)衝突安全性のための簡易解析方法の確立.当初考えたリミットアナリシス的な手法に比ベ、Natural mode法の利用の方が優れていることが分かり、National mode法の線形理論から衝突非線形への拡張検討を行った。衝突のような非線形の最適化については、申講者ら開発のホログラフィックニューラルネットワーク(HNN)を使用する応答曲面法が最も優れていることを示し、論文6編にまとめた。2)音・振動の連成解析を用いた音色の設計方法(音響CAE)の確立申請者らの高次に加えて低次の固有モードの省略が可能な新しいモード重合法を基に開発した音響CAEを実走行車に適用すべく、1)ニューラルネットワークによる入力予測、2)ウイナ-フイルタリング技術による応答値から複数入力の高精度算出法の開発、3)走行車欠陥箇所の非破壊検査法の開発、4)ピエゾ最適貼付位置算出法の開発、を行った.3)人間の感情の認識と環境の制御技術の確立

遺伝的アルゴリズムを用いて,人間の顔の特長点の抽出から,表情認識までを一貫して行うシステムの開発を行い、論文3報にまとめた。更に、本科研費で導入したドライブシミュレータを使用し、感情変化に対応した環境に制御すべく音色、イスの角度、室温などの環境の制御に取り組んでいる。申請者らは,人間と機械の協調には大別して静的協調と動的協調という2つの協調関係があるとの考えを基に、人間と機械のより良い協調関係へ向けての体系の確立を目指した.ここで静的協調とはいわば初期設計に相当するものである。また、動的協調とは,静的協調設計により基本的な特性を得ても感性に関する特性は個々人によって評価が微妙に異なる.そこで,機械が人間の感情,すなわち,特性に対する評価を察知し,満足するよう特性を迅速に変える,認知-制御の手法及びシステムの開発が課題となる.以上から次の点に絞って研究を進めた.1)衝突安全性のための簡易解析方法の確立.当初考えたリミットアナリシス的な手法に比べ、Natural mode法の利用の方が優れていることが分かり、National mode法の線形理論から衝突非線形への拡張検討を行った。衝突のような非線形の最適化については、申請者ら開発のホログラフィックニューラルネットワーク(HNN)を使用する応答曲面法が唯一多峰性の最適化問題に適用できることを示した。2)音・振動の達成解析を用いた音色の設計方法(音響CAE)の確立申請者らの高次に加えて低次の固有モードの省略が可能な新しいモード重合法を基に開発した音響CAEを実走行車に適用すべく、1)ニューラルネットワークによる入力予測、2)ウイナーフィルタリング技術による応答値から複数入力の高精度算出法の開発、3)走行車欠陥箇所の非破壊検査法の開発、4)ピエゾ最適貼付位置算出法の開発、を行った.3)人間の感情の認識と環境の制御技術の確立遺伝的アルゴリズムを用いて,人間の顔の特長点の抽出から,表情認識までを一貫して行うシステムの開発を行い、論文3報にまとめた。更に、本科研費で導入したドライブシミュレータを使用し、感情変化に対応した環境に制御すべく音色、イスの角度、室温などの環境の制御に取り組み数編の論文発表を行った。
複製保護因子とCdc7によるフォーク安定化とチェックポイント活性化の機構

複製チェックポイントは、ゲノムDNAの複製停止時にフォーク構造を維持し、DNA損傷の修復を誘導してS期の染色体安定性を維持する重要な分子機構である。これに関わる膨大な分子群や染色体の動態が時空間的にどう制御されるのか未だ明らかでない。本研究では酵母の複製複合体因子の機能ホモログであるヒトTim,Tipin,AND-1について解析を行い以下の新しい知見を得た。1.ヒトTim,Tipinは細胞周期を通じて安定な複合体を形成する。また、共免疫沈降法により、AND-1は染色体接着に必須なコヒーシン分子Smc1,Smc3,Rad21や複製因子Mcm7と結合し、TimはMcm2と結合することがわかった。3.ヒトAND-1の発現を抑制するとDNA損傷が誘導され細胞死に至る。5.AND-1は複製停止時にATR/ATMおよびCdc7依存的にリン酸化される。6.AND-1の発現抑制により相同組換え修復の効率が著しく低下する。これらの知見から、複製フォークにおいてはAND-1やTim,Tipinが複合体を形成し、DNA複製、複製チェックポイントの活性化、DNAの組換え修復およびDNA損傷の抑制を協調的に制御してゲノム安定性維持に寄与すると推測される。今後、さらに分子機構を解明し、癌などDNA複製時のゲノム不安定性に起因する疾患に有効な治療法の開発などに応用したい。複製チェックポイントは、複製停止時にフォーク構造を維持したりDNA損傷の修復を誘導する、染色体安定化を維持する重要な機構である。これには複製制御因子やシグナル伝達因子の他に、複製フォーク保護因子群が関与すると考えられているが、これらの因子がどのように協調して機能するのかは明らかでない。今年度は複製フォーク保護因子である出芽酵母Tof1,Csm3の機能ホモログとされるヒトTim, Tipinタンパクに着目して解析を行った。両者は間期では核内で恒常的に発現しており、S期には複製部位周辺に限定的に局在した。また、両者は細胞周期や複製の停止の有無にかかわらず常に複合体を形成し、両者のN末端で相互作用することを同定した。次にRNA干渉(RNAi)により両者をノックダウンしたところ、共にS期の進行の遅れやDNA合成能の低下が見られた。また、複製停止で誘導されるChklのリン酸化の抑制や、UV抵抗性のDNA合成(UV-RDS)が観察された。さらに、複製チェックポイントが活性化すると複製チェックポイントメディエーター因子Claspinはクロマチン画分に蓄積するが、TimまたはTipinをノックダウンした細胞ではその移行が抑制されることを明らかにした。一方、ClaspinをノックダウンしてもTimとTipinの局在には影響がないことからTim, TipinがClaspinの上流でその制御に関与している可能性が示唆された。以上のことから、Tim, Tipinは正常なS期の進行と複製チェックポイントに必要であり、後者においてはClaspinの安定性または局在を介して制御していることを示唆した。さらに、細胞死の誘導やDNA損傷チェックポイントの活性化など、ノックダウンにおいて両者で異なる表現型も観察されており、両者が必ずしも重複する機能を持たない可能性も示した。S期のDNA複製阻害により誘導される複製チェックポイントは、シグナル伝達因子のリン酸化、修復因子の損傷部位への移行、姉妹染色体の接着の促進など、複製中のゲノムを巡る、きわめて動的な変化を誘導することが知られているが、これら膨大な分子群の動態が時空間的にどのようにコーディネートされているか明らかでない。本年度は、S期に必須であるCdc7キナーゼと遺伝的に相互作用する酵母ctf4/mcl1のヒトホモログAND-1に着目し機能解析を行った。ヒトAND-1の局在は複製に伴い染色体に結合した。RNAiによるAND-1の発現抑制を行ったところ、48-72時間後に激しく細胞死を誘導して増殖が抑制され、DNAの断片可、γH2AX陽性細胞の増加も観察されることからDNAの損傷が誘導されていることを示した。また、S期の進行の遅延やDNA合成の低下も観察された。

さらにAND-1を発現抑制した細胞では、紫外線照射やヒドロキシ尿素添加時のチェックポイント活性化が部分的に阻害されていた。特異抗体を用いた共免疫沈降法により相互作用因子の同定解析を試みたところ、染色体接着に必須なコヒーシン分子Smc1,Smc3,Rad21や複製因子Mcm7がAND-1と相互作用することを見出した。また、AND-1をノックアウトした細胞では染色体接着依存的な相同組換え修復の効率が著しく低下していることを見出した。これらの知見から、ヒトAND-1はコヒーシン分子や複製因子の結合の足場として複合体形成を促進し、DNA複製、チェックポイントの活性化、DNAの組換え修復およびDNA損傷の抑制を協調的に制御してS期のゲノム安定性維持に重要な役割を果たすと推測される。今後、AND-1の機能を分子レベルで明らかにすることにより、癌などゲノム不安定性に起因する疾患に有効な治療法の開発などに応用できると考えている。
特別養護老人ホームにおける感染リスクマネジメント教育プログラムの開発

本研究の目的は特別養護老人ホームの看護職を対象とした「感染リスクマネジメント教育プログラム」を開発することである。教育プログラムは感染管理に関する講義と、参加者が自施設での感染管理の課題とその対応を検討・実施するグループワークで構成した。参加者は講義には37名、グループワークには5名であった。その結果、参加者は自施設の状況整理し、他者に語る中で新たな課題を見出し、取り組みに対して他の参加者や感染看護の専門家から根拠を含めてアドバイスをもらうことで対応の方向性を見出した。平成26年度に実施した「特別養護老人ホームで看護師が実践する感染管理指標案」の妥当性を問う調査の結果を基に、教育プログラムで活用する指標を作成した。それは、それぞれの項目に対して、特別養護路偉人ホームの看護職が実践する感染管理の内容として、「適切である」「ほぼ適切である」「あまり適切でない」「適切でない」の4段階から該当するものを選択してもらい、「適切である」「ほぼ適切である」を選択したものの割合を計算し、0.8以上を妥当性ありとした。その結果を基に0.8以下の項目を削除し、項目の表現に対する意見を参考に修正した。28年度に実施するための教育プログラムのために、特別養護老人ホームの看護師に教育プログラムに対するニーズについてグループインタビューを行った。それを参考に、講義形式と3回にわたるグループワークおよび自施設での検討を繰り返すプログラムを考案した。その内容として、講義では「スタンダードプリコーションについて」「高齢者施設における具体的な対策」「高齢者施設の感染管理のシステム作りについて」である。グループワークの第1回は自施設の感染管理の状況をグループメンバーで共有を図る。それらに内容をを各研究協力者が施設に持ち帰り、自施設の感染管理の課題を見出してもらう。第2回目は見出した課題を発表し、課題への対策の糸口を見出すグループワークを実施する。研修後、それらの結果をもとに自施設で、課題に対する対応を計画し、実施してもらう。第3回目は課題に対する対応の実施結果を発表してもらい、グループワークにより評価を行うというものである。1年目は1特養の看護師の感染管理に対する教育に対するニーズの把握、2上記の調査結果と既存の調査で得た課題の内容、感染リスクマネジメント指標を活用した感染リスクマネジメント教育プログラムの試案の作成を計画にあげていた。1の教育プログラムのニーズ調査に対して、全国的な調査に変えて、看護師6名に対するグループインタビューによりニーズを把握した。2に対しては共同研究者と3回にわたる会議を開催し、具体的な教育プログラムを考案できた。特別養護老人ホームの看護職を対象に感染管理に対する講習会と課題に対する取り組み、グループワークによって、施設の感染管理を改善していくプログラムを3回開催した。講習会は9月10日(土)に37名の参加者を得て、3名の講師で実施した。プログラムの内容は佐藤氏による「感染対策の基本:スダンダードプリコーション」、感染管理認定看護師の森下幸子による「高齢者療養病棟における感染の問題と感染管理」、松田による「特別養護老人ホームにおける看護師が実践する感染症リスクマネジメント指標の開発」であった。その結果、ほとんどの人が講演の内容はわかりやすく、場所や時間の設定もよいという評価であった。自由意見として、自施設の感染管理を振り返る機会となったり、講義の中であった工夫を取り入れたいなどがあった。講習会に参加した人を対象にその後の教育プログラムの参加を募った結果、5施設が参加協力に応じた。3回実施したプログラムは、1回目(2016年10月29日)は、1自施設の感染管理の状況の共有を図る、2それをそれぞれの施設に持ち帰ってもらい、課題を見出してもらうことを目的で、ディスカッション形式で実施した。参加者は自施設の状況を語る中で、課題を見出し、対応のアドバイスもらうなど方向性を見出していた。2回目(2016年11月26日)は見出した課題を発表し、課題への対策の糸口を見出すグループワークを実施した。その際、施設の状況をカメラで撮影してもらったものを用いてディスカッションを行った。その際に、自分たちでは気付かない問題について取り上げることができた。3回目(2017年2月18日)は参加者の要望により、取り組みの途中経過の報告および対応に対するディスカッションを実施した。1・2回目には感染の専門家が不在だったため、質問をまとめ、専門家に回答してもらったものを送付した。今年度は近畿圏内の特別養護老人ホームの看護職を対象に考案した感染リスクマネジメント教育プログラムを実施、評価することを計画にあげていた。計画通り、近畿県内の特別養護老人ホーム500施設に案内を送付し、教育プログラムを4回開催することができた。1回目の講習会に37名の参加を得ることができた。2回以降の参加者も5名程度を予定したとおりに得ることができ、参加者同士の交流も深まり、自分たちで課題を見つけ、対策を考えることにつながるなど順調に教育プログラムを実施することができた。本研究の目的は高齢者が重篤な状態に陥りやすい感染症に対して、特別養護老人ホーム(以下、特養)の看護職を対象とした「感染リスクマネジメント教育プログラム」を開発することであり、考案したプログラムを実施・評価した。教育プログラムは1回目の感染管理に関する講義と、独自に作成した「特別養護老人ホームの看護職が実践する感染管理指標」を活用した参加者が自施設で感染管理の課題とその対応を検討・実施するグループワーク(以後GW)を4回実施するものであった。講義に対して37名の看護職が受講し、そのうち5名の看護職がGWに参加した。

GW内で発表する課題とその取り組み内容、写真、話し合いの内容は許可を得て保存及び録音し、逐語録を作成した。分析方法はプログラム終了後に実施したアンケート調査結果と、記入した用紙の内容および逐語録から課題とその取り組みについて整理し、その内容を質的に分析した。講義に対してはほぼ満足であったという結果を得た。2回目以降のGW参加者が挙げた感染管理の課題は、感染対策委員会が単独でない、スタッフの手指衛生などの徹底ができていない、介護職が過剰に感染管理に反応する、物品管理が不十分、施設で活用している消毒薬や加湿器の効果などであった。施設の状況を撮影した画像を用いてGWを行ったことで、新たな課題として排泄援助の物品を入れるバケツの管理や環境整備の問題について取り上げることができた。課題の取り組みとして、手洗いを確認するための器械を借りてチェックするなど具体的な対応がみられたり、各施設の取り組みを参考に新な感染管理を実施していた。このように、GWを通して参加者は自施設の状況を語る中で新たな課題を見出し、取り組みに対して他の参加者や感染看護の専門家から根拠を含めてアドバイスをもらうことで対応の方向性を見出し、実施できたことより、この教育プログラムは効果的であると評価した。本研究の目的は特別養護老人ホームの看護職を対象とした「感染リスクマネジメント教育プログラム」を開発することである。教育プログラムは感染管理に関する講義と、参加者が自施設での感染管理の課題とその対応を検討・実施するグループワークで構成した。参加者は講義には37名、グループワークには5名であった。その結果、参加者は自施設の状況整理し、他者に語る中で新たな課題を見出し、取り組みに対して他の参加者や感染看護の専門家から根拠を含めてアドバイスをもらうことで対応の方向性を見出した。<平成28年度:特別養護老人ホームおける感染リスクマネジメント教育プログラムの実施と評価>近畿圏内の約500施設の感染管理に携わる看護師に、感染リスクマネジメント教育プログラムの案内を送付し、研究協力者を募る。実施場所は交通に利便のある場所とし、講義は9月の土曜日に実施する。その後のグループワークの研究協力者は、第1回の講義の際に研究の趣旨を説明し参加の意思を伝える用紙を渡し、後日郵送してもらう。返信のあったものを研究協力者とし、10月、11月、2017年5月の3回にわたって実施する予定である。講義、グループワークの終了時に独自で作成したアンケート調査を実施する。その内容は、講義に対する意見と、感染管理に対する知識、感染管理の意欲、施設での取り組みの変化を評価するものである。その結果は、統計ソフトSPSSを用いて集計、解析を行う。<平成29年度:特別養護老人ホームにおける感染リスクマネジメント教育プログラムの実施と評価>引き続き、5月27日に第5回目を実施し、各施設の感染管理の課題への対応の結果とその評価を行うグループディスカッションと教育プログラム全体に対するアンケートをじっしする。
リンゴ「ふじ」と芽条変異体「弘前ふじ」の日持ち性の違いに関する分子機構

`ふじ'どひろさきふじ'の完熟進行速度の違いは完熟時初期に機能するある制御因子が気象温度に左右されるものであることを示唆する。その実体として、エチレン生合成経路の律速段階を担うACS3遺伝子の上位因子であると推定される。そこでそれらの未知遺伝子を探る日的でサブトラクション法により差次的発現を示すcDNAの解析実験を行った。サブトラクティブ・ハイブリダイゼーション法は2種類のmRNAグループを比較し、一方のグループの特異的発現遺伝子をクローン化できる極めて有効な方法である。サブトラクティブ・ハイブリダイゼーション法はいくつか異なる方法が知られているが、本実験では、PCR-SelectTM cDNA Subtraction Kit(CLONTECH社)のプロトコールに従って行った。それぞれ収穫適期14日前の`ふじ'、`ひろさきふじ'からサブトラクションライブラリーは作製された。作製した大腸菌コロニー、153個からプラスミドを抽出しcDNAクローンのシーケンシングを行った。ESTはBlastプログラムを使用し、GenBankデータベース比較によって同定された(表1)。α-Mannosidase、Metallothionein-like、Calmodulin、Copper chaperone、Thaumatin-like、ER6、Ubiquitin、ACC oxidase、Xyloglucan endotransglycosylase、Ripening-associatedは果実完熟に関わる遺伝子のコードタンパクとして、Glutathione S-transferase、Phosphol ipasePLDb2は植物の老化に関わる遺伝子のコードタンパクとして報告されているものだった。また、リボソームRNAの混入が見られるが、これはオリゴ(dT)による逆転写の際にポリA付加RNAと同時にリボソームRNAも転写されたと考えられる。リンゴ果実の日持ち性には大きな品種間差があり、その中でも`ふじ'は抜群の日持ち性を有する。1984年弘前市の農家で発見された早熟性化芽条変異体(枝変わり)`ふじ'が`ひろさきふじ'と命名され弘前市農協が普及販売している。`ひろさきふじ'は`ふじ'よりも果実成長が早く収穫時期が一カ月ほど前となることから、高値で取引されている。しかし、`ひろさきふじ'の日持ち性は劣る。そこで、`ふじ'の日持ち特性を分子レベルで解明することを目的として、`ひろさきふじ'と`ふじ'の完熟進行様式の違いを検討した。`ひろさきふじ'および`ふじ'では収穫適期約25日前にエチレン生産の開始が確認された。当初はほぼ同程度であったが、その後の上昇、すなわち適期収穫果実を24°Cで静置した場合のエチレン発生量は`ひろさきふじ'の方が高く推移した。硬度の低下は`ふじ'では確認されなかったが、`ひろさきふじ'では急激に低下した。RNAゲルブロット解析から`ひろさきふじ'ではACO1とACS3が`ふじ'より強く発現した。一方、PG1(ポリガラクチュロナーゼ)は`ひろさきふじ'にのみ強いシグナルが得られ、これが硬度変動に強く関連しているものと推察された。サブトラクション実験から、`ひろさきふじ'をテスターとした場合に、α-Mannosidaseをはじめとする20種のcDNAが同定された。これらのほとんどがトマトなどの完熟過程に関わるもの、またはエチレンに関連する遺伝子と報告されているものであった。以上の知見から、`ひろさきふじ'では収穫適期のおよそ14日前には完熟に関わる遺伝子の一部が発現を開始している事実が判明した。`ふじ'と`ひろさきふじ'の完熟進行速度の違いは完熟時初期に機能するある制御因子が気象温度に左右されるものであることを示唆する。