hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人的資本投資の自由度と企業価値関連性についての実証研究

本研究は、コーポレート・ファイナンス理論を拠り所とし、企業の人的資本投資における競争優位性を実証的に明らかにするため、イノベーションを目指す研究開発型企業において、人的資本投資に対する柔軟な意思決定がイノベーションを実現する上で価値を創出し、結果として企業価値拡大の予見性を高める、という仮説を多角的に検証することです。本研究の計画においては、2018年度を第2フェーズ、2019度を第3フェーズと位置付けていますが、本年度の目標は、データベース構築と情報収集ならびにアップデイト、さらに仮説の構築が主体となりました。当フェーズにあたって主に必要なデータは、(1)企業財務に関するデータ、(2)企業の株主構成に関するデータ、(3)株価データ等です。いずれも回帰モデルの実証において説明変数、被説明変数として有効に用いられ、直近20年間程度のパネルデータとして構築する必要があります。これらは、「日経NEEDS Financial-QUEST」を利用してそれぞれ抽出しました。当初の予定では「SPEEDA」を使用する予定でしたが、上記データベースでの取得が可能となりました。また、一旦上記データベースを構築した上で自らが重要な部分について手作業によるチェックを行い、目視による作業を行いました。その結果、データベースの構築は計画通りに進行し、当該研究に使用する2000年2018年のデータベースを完成、検証モデルもパイロットモデルとして検証を行い、予想通りの結果を得ることとなりました。また、仮説構築に関しては、ソーシャルキャピタルという概念を導入し、レビュー主体とする論文二本を完成させました。研究は当初の計画通りに進んだとともに、大きな付加価値を得ることとなりました。データベースの構築は計画通りに進行し、当該研究に使用する2000年2018年のデータベースを完成、検証モデルもパイロットモデルとして検証を行い、予想通りの結果を得ることとなりました。今年度、一旦結論に至った分析結果について、ロバストネスを行ったうえで、研究スコープを拡大するため、その解釈をさまざまな文献に基づき検討し直します。そのうえで、再び機関投資家と企業へのインタビュー調査を行い、解釈の妥当性について情報を獲得していきます。これらは当初の予定通りですが、さらに、今回、新たに導入したソーシャルキャピタルという概念を仮説構築に取り入れ、検証方法について検討を重ねていく方針です。本研究は、コーポレート・ファイナンス理論を拠り所とし、企業の人的資本投資における競争優位性を実証的に明らかにすることを目的としている。研究の目的は、イノベーションを目指す研究開発型企業において、人的資本投資に対する柔軟な意思決定がイノベーションを実現する上で価値を創出し、結果として企業価値拡大の予見性を高める、という仮説を多角的に検証することにある。本研究における今年度を第1フェーズと位置付け、文献レビューと仮説の理論構成を行動計画の基本とした。文献レビューのテーマは大きく三つに分かれるが、特に人的資本の定義と機能、経済価値については、近年の萌芽的な理論研究を詳細に検討し、検証可能な仮説の導出を行うことに大きな主眼を置いた。また、人的資本とイノベーションのメジャメント開発のため、小規模サンプルでいくつかのパイロットスタディを実施するとともに、企業、機関投資家との意見交換の場を設け、メジャメントの説明力を検討した。文献レビューのテーマは「人的資本の役割とメジャメント」「コーポレート・ガバナンス、株主構成と人的資本の関係」「人的資本投資とイノベーション効果」が主な内容である。一方で、近年、コーポレートガバナンスと株主構成という観点から企業が行う株主優待制度に注目が集まり、株主優待が企業価値に与える影響についてデータの収集を行った。これは本研究が目指すインタンジブルなファクターの企業価値への影響という観点から密接な関係があり、機関投資家との意見交換において何度も話題となったため、本研究のメジャメントを検討するための実験の一つとして行ったものである。これについてはその成果として「株主優待が株価にもたらす独自効果」を『証券アナリストジャーナル』第55巻第10号、82-93頁(2017年10月)に掲載した。今年度を第1フェーズと位置付け、文献レビューと仮説の理論構成を行動計画の基本としたが、人的資本の定義と機能、経済価値については、近年の萌芽的な理論研究を詳細に検討し、検証可能な仮説の導出を行った。また、人的資本とイノベーションのメジャメント開発のため、小規模サンプルでいくつかのパイロットスタディを実施するとともに、企業、機関投資家との意見交換の場を設けたことは大きな進展であった。さらに一方で、近年、コーポレートガバナンスと株主構成という観点から企業が行う株主優待制度に注目が集まり、株主優待が企業価値に与える影響についてデータの収集を行い、論文発表までこぎつけたことは一定の成果と評価できる。これは本研究のメジャメントを検討するための実験の一つとして行ったものである。

いずれも回帰モデルの実証において説明変数、被説明変数として有効に用いられ、直近20年間程度のパネルデータとして構築する必要があります。これらは、「日経NEEDS Financial-QUEST」を利用してそれぞれ抽出しました。当初の予定では「SPEEDA」を使用する予定でしたが、上記データベースでの取得が可能となりました。また、一旦上記データベースを構築した上で自らが重要な部分について手作業によるチェックを行い、目視による作業を行いました。その結果、データベースの構築は計画通りに進行し、当該研究に使用する2000年2018年のデータベースを完成、検証モデルもパイロットモデルとして検証を行い、予想通りの結果を得ることとなりました。また、仮説構築に関しては、ソーシャルキャピタルという概念を導入し、レビュー主体とする論文二本を完成させました。研究は当初の計画通りに進んだとともに、大きな付加価値を得ることとなりました。データベースの構築は計画通りに進行し、当該研究に使用する2000年2018年のデータベースを完成、検証モデルもパイロットモデルとして検証を行い、予想通りの結果を得ることとなりました。本研究は、これまで行った文献レビューを前提とし。今後第2フェーズ、第3フェーズへと進んでいく。第2フェーズ:データベース構築と情報収集ならびにアップデイト第3フェーズ:実証分析と定性的な裏付けによる結論の整合性構築まず、第2フェーズではデータベースの構築が最大の目的となる。当フェーズにあたって主に必要なデータは、(1)企業財務に関するデータ、(2)企業の株主構成に関するデータ、(3)株価データ等である。いずれも回帰モデルの実証において説明変数、被説明変数として有効に用いられ、直近20年間程度のパネルデータとして構築する必要がある。第3フェーズにおける仮説検証作業はもっぱら第2フェーズまでに収集した情報とデータの分析作業となる。さらに一旦結論に至った分析結果について再び機関投資家と企業へのインタビュー調査並びに第1フェーズでのインタビューに対するフィードバックを実施する。なお、文献調査については常にアップデイトする作業が生じることになる。今年度、一旦結論に至った分析結果について、ロバストネスを行ったうえで、研究スコープを拡大するため、その解釈をさまざまな文献に基づき検討し直します。そのうえで、再び機関投資家と企業へのインタビュー調査を行い、解釈の妥当性について情報を獲得していきます。これらは当初の予定通りですが、さらに、今回、新たに導入したソーシャルキャピタルという概念を仮説構築に取り入れ、検証方法について検討を重ねていく方針です。
無線LANネットワークにおける改造端末の検出と制御を統一的に行う通信品質制御技術

本研究では,秩序のある効率的な無線LANサービスの提供を目指し,(1)MAC改造端末の検出技術,(2)MAC改造端末の制御に対応した通信品質制御技術,について検討し,MAC改造端末の検出から制御までを行う新たな技術を検討した.また,評価実験の結果,提案技術は従来技術よりも高確率でMAC改造端末を検出可能なことを確認した.また,MAC改造端末を効果的に制御可能なことも確認した.平成26年度では、以下のように無線LAN環境における改造端末の検出・制御技術に関して検討した。(1)MAC改造端末の基本的特性評価の一環として、無線LANマルチレート環境における無線LAN端末の通信特性を実験的に評価した。実験では、アクセスポイントと無線端末間の距離を一定間隔毎に変えつつ、スループット、受信電力、送信レートに関して評価した。その結果、通信距離に応じて利用される送信レートにはある一定の傾向があることが分かった。また、送信レートと受信電力の間に関連性があるものの限定的なことが分かった。さらに、無線端末の設置位置によってスループットが大きく異なり、MACパラメータを改造していない通常端末であっても改造端末として誤検知される可能性があることも分かった。(2)MAC改造端末の基本的特性評価結果に基づき検出技術の基礎検討を行った。まず、スループットやアクセス間隔等の複数の評価指標パラメータを検討し、これらの時間変化について評価した。その結果、一つの評価指標パラメータでは、MAC改造端末と通常端末を区別することが困難なことが分かった。そこで、2つの評価指標パラメータを用いた新たなMAC改造端末検出評価式を導出した。シミュレーション評価の結果、ある特定の改造を行ったMAC改造端末を検出できる可能性があることが分かった。(3)MAC改造端末の制御技術の基礎検討として、結合振動子の同期現象に基づく無線LANメディアアクセス制御を利用したスループット保証制御を検討した。提案技術はアクセスポイントにて各端末のパラメータを制御するため、MAC改造端末の制御に応用できる可能性がある。シミュレーション評価の結果、提案方式は特定の端末に対してスループットをある程度保証可能なことが分かった。平成27年度では、以下のように無線LAN環境におけるMAC改造端末の検出・制御技術に関して検討した。(1)前年度に検討したMAC改造端末を検出するための新たな検出指標の特性を評価した。その結果、提案した検出指標は2つの評価指標パラメータを用いることで、従来方式よりもMAC改造端末の動作を特徴付けることが可能なことを確認した。しかし、MAC改造端末が改造の隠蔽を試みた場合、隠蔽度合いが高いと検出が困難な場合があることが分かった。そこで、検出指標の時間変化を考慮して改造の隠蔽を試みるMAC改造端末の検出方式を検討した。シミュレーション評価の結果、提案方式はある特定の条件下において、改造隠蔽を試みるMAC改造端末を検出可能なことを明らかにした。(2)MAC改造端末の制御技術として、TCPを利用する端末のスループットを制御する方式を検討した。提案方式は、TCPの確認応答セグメントに含まれる受信ウィンドウサイズをアクセスポイントにおいて書き換えることで、制御対象となる端末のスループットを調節する。シミュレーション評価の結果、提案方式は、特定端末のスループットを調整可能なことを確認した。また、前年度に検討した結合振動子の同期現象に基づく無線LANメディアアクセス制御を利用したスループット保証制御の特性を評価した。その結果、TCPフローの場合、伝搬遅延時間が変化するとスループットを十分制御できない場合があることが分かった。(3)MAC改造端末の検出に利用可能な要素技術として、マルチレート無線LAN環境におけるスループット予測法を検討した。提案方式は、各端末の伝送レートを用いるだけで、アクセスポイントに接続する全端末のスループットを予測可能となる。シミュレーション評価の結果、提案方式は従来方式よりも高速にスループットを予測可能なことを確認した。本研究では、秩序のある効率的な無線LANサービスの提供を目指し,MACパラメータを改造したMAC改造端末の検出および制御を統一的に行う通信品質制御技術を開発している。2年目では、初年度に検討したMAC改造端末の検出技術の特性評価および改良を行った。また、初年度の基礎検討を基にMAC改造端末の制御方式を提案し、基本的性能を明らかにした。また、得られた成果の一部は、電子情報通信学会の論文誌、IEEEの国際会議、および、電子情報通信学会の研究会等において発表しており、概ね計画通りに進捗していると考えられる。平成28年度では、以下のように無線LAN環境におけるMAC改造端末の検出・制御技術に関して検討した。(1)前年度に検討した新たな評価指標を用いたMAC改造端末検出法では,改造の隠蔽度が高い場合に検出精度が低下する問題があった.そこで,評価指標の時間変化を周波数成分に変換して評価するスペクトル解析技術を用いたMAC改造端末検出法を検討した.シミュレーション評価の結果,提案方法は改造隠蔽度が高い場合において,従来方式よりも高い検出率が得られることを確認した.(2)前年度に検討したアクセスポイントにおけるTCPの受信ウィンドウサイズ制御を用いたスループット制御では,特定端末のスループットを十分制御できるもののシステム全体のスループットが低下する問題があった.そこで,システム全体のスループット向上を目指して従来方式の拡張を行った.シミュレーション評価の結果,拡張方式は従来方式に比べて特定端末のスループットを制御しつつ高い合計スループットが得られることを確認した.また,ネットワーク環境の変化に対応可能な結合振動子の同期現象に基づく無線LANメディアアクセス制御を利用したスループット保証制御を提案し,その効果をシミュレーション実験により確認した.

(3)MAC改造端末の検出に利用可能な要素技術として、マルチレート無線LAN環境におけるスループット予測法を拡張した.拡張方式では,従来方式で検討していなかったフレームの衝突を考慮することでより精度の高い予測が可能となる.シミュレーション評価の結果,拡張方式の有効性を確認した.(4)これまでに検討してきたMAC改造端末検出法と特定端末に対するスループット制御を統合した技術を検討した.その結果,検出から制御までに要する時間と帯域利用率を考慮すると,組み合わせる制御方法の一つとして,TCPの受信ウィンドウサイズ制御が有用なことが分かった.本研究では,秩序のある効率的な無線LANサービスの提供を目指し,(1)MAC改造端末の検出技術,(2)MAC改造端末の制御に対応した通信品質制御技術,について検討し,MAC改造端末の検出から制御までを行う新たな技術を検討した.また,評価実験の結果,提案技術は従来技術よりも高確率でMAC改造端末を検出可能なことを確認した.また,MAC改造端末を効果的に制御可能なことも確認した.本研究では、秩序のある効率的な無線LANサービスの提供を目指し,MACパラメータを改造したMAC改造端末の検出および制御を統一的に行う通信品質制御技術を開発している。初年度では、主にMAC改造端末の検出技術の基礎的検討および評価を行った。また、MAC改造端末の制御を行うための基礎的な検討も行った。また、この成果に基づき、各開発技術の有効性について考察した。さらに得られた成果の一部を、IEEEの国際会議および電子情報通信学会の研究会等において発表しており、概ね計画通りに進捗していると考えられる。最終年度は以下のように研究を進める予定である。まず、平成27年度に検討したMAC改造端末の検出技術および制御技術のさらなる評価および改良を行う。また、実際の無線LAN環境で一般的に用いられるマルチレート伝送を考慮した評価も行い、より現実的な環境を想定した検討を行う。次に,前年度までに提案したMAC改造端末の検出技術と制御技術を統合した技術を検討する.また,検討した統合技術を計算機シミュレーションにより評価する.シミュレーション評価では、検出から制御までに要する時間や帯域利用率等の観点で評価する。また、シミュレーションにより効果が明らかとなった後、実機での実証実験を行う。ここで、実装では、コードの改造が比較的容易なLinuxへの組み込みを検討する。さらに、これらの実証実験により開発技術の改善点が判明した場合、開発技術のさらなる改良を行う。また、得られた成果の国際会議での発表や学術論文への掲載を目指す。情報ネットワーク今後は以下のように研究を進める予定である。
糖ペプチド―レクチン相互作用の精密解析：ペプチド配列に潜む糖鎖コードの解明

前年度揃えた化合物ライブラリとビオチンラベル化ガレクチン類との相互作用解析を実施した。ビオチン化ガレクチン類は複数のビオチン結合サイトを有しており、相互作用は蛍光ラベル化ストレプトアビジンを使用し、全反射マイクロアレイ観察系を用いて観察を行った。マイクロアレイスポッターの不調により、スポット再現性の取得に苦労したが、観察系において別途開発中の小型化装置を用い、特に、スポッターを設置しているクリーンルームに持ち込むことも容易であることから、従来カメラで一点ずつ目視でのスポットの品質管理を強いられていたことに対し、全スポット完了後、明視野、散乱光、および蛍光を用いてスポットの品質管理ができる体制の構築に成功した。さらに、品質管理の一環として合成糖ペプチドのシアル酸を切断することなく効率的にイオン化可能なマトリックス支援レーザー脱離イオン化法解析用のマトリックス系の開発に成功した。特に、シアリル化糖鎖解析の定石とされつつあるシアル酸のカルボン酸の修飾を必要としない高感度、高分解能解析を実現し、微量かつ多検体の品質管理を必要とする化合物マイクロアレイ研究を信頼できるレベルで遂行する上で必須の基盤構築に成功した。上述の通り本年度は品質管理技術の向上にかなりの労力を費やしたが、ガレクチンのようなはがれやすく弱い相互作用を比較解析するためにはアレイに使用する化合物群の品質管理技術が極めて重要である。本年度は信頼性向上に時間を要したため標的となるガレクチンとの相互作用解析にリソースをあてられなかったが、信頼性の高い相互作用解析実施に必要な基礎技術群を整備することに成功しており、研究は確実に進捗しているといえる。スポッターの不調など、機器維持面で時間を使用しているが、おおむね予定通り進行している。ガレクチン間の競合アッセイや複数のラベルをアッセイ系に取り入れることにより、観察実験を加速する。これまで作成した糖ペプチドライブラリに加え、購入可能な糖鎖を提示したマイクロアレイ基板を作成し、ガレクチンを中心としたレクチン類との相互作用解析を系統的に実施可能な体制を整えた。特に、O-マンノース型糖鎖を提示したマイクロアレイに対し、様々な植物レクチンを作用させた結果、従来報告されたレクチンと基質特異性が異なる相互作用パターンが観察された。特に、コアM1と呼ばれる糖鎖構造において、N-アセチルグルコサミン(GlcNAc)末端を認識するとされている有するWheat Germ Agglutinin (WGA)がGlcNAc末端を有する二糖コア構造には全く相互作用を示さずα2,3結合したシアル酸末端と相互作用を示したこと。一方で、α2,3シアル酸末端を認識することが知られているSambucus sieboldiana Agglutinin (SSA)が同じ条件下でWGAが認識したこのO-マンノース型糖鎖のα2,3シアル酸末端を認識しないことなどが明らかとなった。この点についてNMRによる糖ペプチドの配座解析などを通じその原因の探求を開始した。特に、糖鎖コア構造の違いによりレクチンによる糖鎖末端修飾の認識パターンの変化が生じることが示唆されたことから、コア構造の違い、ペプチドとの結合状況の影響などに着目した研究を推進する。レクチン類の糖鎖選択性は細胞生物学や糖たんぱく質の研究などにおいてその表面の糖鎖構造の予測とその構造変化に伴う生物学的考察において常用されており、ペプチド配列やペプチドに結合する糖鎖コア構造の変化に伴いレクチン類の基質特異性の変化が生じる場合、そのパターン及び原因を究明し、報告する必要があると思われる。ペプチド配列が誘起すると思われる糖鎖ーレクチン間の相互作用パターンの変化をとらえることに成功した。

ペプチド配列が誘起すると思われる糖鎖ーレクチン間の相互作用パターンについてNMR、SPR等を用いた詳細な構造活性相関研究を推進する。報告書に示した通り、マイクロアレイの品質管理にリソースを集約したたため、2019年度に実施するマイクロアレイを用いた相互作用観察にリソースを分配した。外部発表費用が予想よりも低く抑えられたため。
不況モデルと内生成長モデルの統合と景気循環

今年度は、内生成長モデルのうち、消費財が拡大するモデルに焦点をあて、貨幣の限界効用が高止まりする不況モデルの枠組みで分析を行った。前年度の研究結果において消費財の研究開発が活発に進む場合には、消費の限界効用も貨幣の限界効用と同じく高止まりするために順調に成長する経路に進むが、消費財の開発が進まない場合もしくは開発の速度が遅い場合には、不況定常状態に陥ることがわかった。今年度は、比較静学を行い、政策の効果について考察した。ディマンドサイドの政策においては、不況定常状態の均衡点を変更させることによって、生産水準を上昇させることが可能である。この場合には、価格を上昇させることにより、研究開発を魅力的にすることによって消費財の開発を推し進める効果が期待できるが、その効果は限定的であった。サプライサイド側においては、個々の商品の生産性を高めるような変化は需給ギャップを拡大させ、価格を下落させる効果をもつために、貨幣の価値がより高まり、経済活動水準にはいい影響を与えることがない。そのため、生産性を高めるような技術進歩に関する補助金政策等はこの場合には望ましくないことがわかった。その一方、研究開発の費用が低くなる場合には、研究開発が活発に進むことにより、不況均衡にあった経済が、成長経路に乗る可能性があることが明らかになった。っまり、研究開発に対する補助金は経済を不況均衡から、成長経路に移動させる場合に有効であることが判明した。これらの結果は、効用関数が商品の数に関して一次同次であるという特殊なものであるために、様々な点で一般性に欠ける点は否めないが、不況時における経済政策のあり方としては興味深いものが出たのではないかと思われる。本年度は動学最適化の枠組みにおいて内生成長モデルと不況モデルを統合させることを目的とした。想定したモデルのメカニズムは以下の二種類である。まず、公共財を使用する内生成長モデルを使用し、不況のときには税収の落ち込みによって生産性が減少し需給ギャップが拡大しない経路があることを確認した。しかし、実際には不況時には逆に公共事業の拡大等の景気浮揚政策が行われ、生産性の増大が起こる可能性がある。このときは、政策は需要創出と生産力拡大の二つの効果を持つがこの場合には解が不安定であることが確認された。それは、通常の合理的期待形成を行う家計であれば、クラウディングアウトにより需要創出が打ち消されるからである。また、第二に、消費財のバリエーションが増大する内生成長モデルを想定した。この場合、消費財が開発され続けて消費に対する限界効用が貨幣の限界効用同様に高止まりすれば内生成長が生じながら需給ギャップが拡大しない経路が存在する可能性があることが示された。これは不況モデルに対するひとつの処方箋として非常に興味深い結果だと思われる。しかし、いくつかの改善すべき問題点が存在することも明らかになった。まず、効用に関してSpenceとは異なり、消費財の種類に関して一次同次の効用関数を想定しなくてはならないことが挙げられる。これは、消費総量に関して限界効用が逓減する限り、消費量が伸びない不況均衡に陥るからである。また、利子率は生産サイドできまるために、利子率の均等式が成立するかどうか、成長するかどうかは、生産サイドのナイーブな仮定に左右されている可能性があるということである。以上のような問題点が含まれているとはいえ、第二番目のモデルビルディングは、現実妥当性からいっても興味深いものであるといえる。よって次年度は特に後者のモデルの更なる分析と景気循環に対する応用を行いたいと考えている。
免疫組織化学的手法によるオーキシンの動態および局在性に関する研究

1.研究目的各種の物理化学的分析により、器官レベルにおける植物ホルモンの量的な解析については数多く報告されているが、組織レベルでの解析例はほとんどない。また、申請者らは植物ホルモンと特異的に結合する数種の抗体の調製を既に完了している。そこで本研究では、初めに植物ホルモンの組織への固定化についてニトロセルロース膜を用いたモデル系で設定を行い、固定効率の最適化を図った後、植物ホルモンの関与が示唆される生理現象に着目し、抗体を用いた免疫学的手法によりそれらの組織内分布の解析を行うことを目的とする。2.研究方法および成果BSA及びKLHタンパク質を吸着させたニトロセルロース膜上でパラホルムアルデヒド蒸気による固定化,銀増感・金コロイド法を用いた免疫染色により数ナノグラムのIAAが肉眼で検出可能となった.また、パラホルムアルデヒドとグルタルアルデヒド蒸気を併用した固定化により同レベルのt-zeatineも検出可能となった.このモデル系を応用し、ワサビ(Amoracia rusticana)毛状根におけるt-zeatineの組織内分布の解析を試みた。毛状根の先端を採取し凍結乾燥後、上述の蒸気固定を行い、寒天に包埋して緩衝溶液中にてマイクロスライサ-で薄切片を調製した.蛍光標識二次抗体を用いて染色後、蛍光顕微鏡で観察した.これより各種対照区では蛍光が観察されず、t-zeatineが局在すると想定される先端部では有意に蛍光が観察された.今回、マイクロスライサ-を導入したことにより、包埋操作に要する時間の簡略化が図れた上,組織内への樹脂の浸透促進剤として使用していた有機溶媒が不要となり、固定された植物ホルモンの、抗体に対する親和性を損なう恐れの少ない薄切片調製が可能になった.これらの基礎技術は多くの免疫組織化学に応用できると考えている.1.研究目的各種の物理化学的分析により、器官レベルにおける植物ホルモンの量的な解析については数多く報告されているが、組織レベルでの解析例はほとんどない。毛状根の先端を採取し凍結乾燥後、上述の蒸気固定を行い、寒天に包埋して緩衝溶液中にてマイクロスライサ-で薄切片を調製した.蛍光標識二次抗体を用いて染色後、蛍光顕微鏡で観察した.これより各種対照区では蛍光が観察されず、t-zeatineが局在すると想定される先端部では有意に蛍光が観察された.今回、マイクロスライサ-を導入したことにより、包埋操作に要する時間の簡略化が図れた上,組織内への樹脂の浸透促進剤として使用していた有機溶媒が不要となり、固定された植物ホルモンの、抗体に対する親和性を損なう恐れの少ない薄切片調製が可能になった.これらの基礎技術は多くの免疫組織化学に応用できると考えている.
カーボンナノチューブと遷移金属接合部の構造と電子物性

遷移金属電極とカーボンナノチューブ導線との接合部の構造と電気的性質(電子輸送現象)を理論的に明らかにすることを目的として,TiおよびTiCとの接合,TiCとカーボンナノチューブ接合部の構造モデルを提唱し,このモデルに基づき下記の第一原理計算を行い,接合部の構造を求めた。また,Tiクラスターとナノチューブとの結合状態と構造についても明らかにした.1. Ti-TiC接合部(Ti_<48>-Ti_<19>C_<26>)についてのGGA密度汎関数バンド計算による構造最適化2. TiC-カーボンナノチューブ接合部(Ti_<19>C_<24>-C_<30>)ついての上記方法による構造最適化4. SWNT上のTiクラスターの構造の最適化と電子状態その結果,接合部の構造について下記の結果を得た。1. Ti-TiC接合部においては,接合後も結晶構造はあまり変化せず,元の状態をよく保つ。2. TiCの先端がC層の場合,ダイマー化が起こり,アームチェア型カーボンナノチューブ(3,3)の構造とよく似た構造となり,これがカーボンナノチューブとの接合となる。3. 10量体程度のTiクラスターはナノチューブとの接合上で構造をよく保ち安定に存在する。結論として,提唱した接合部モデルは,第一原理計算による構造最適化においても初期構造を良く保っていおり,電子輸送のためのモデルとしての実現性が確かめられた。遷移金属電極とカーボンナノチューブ導線との接合部の構造と電気的性質(電子輸送現象)を理論的に明らかにすることを目的として,本年度はその第1段階にあたる下記の計算を行い,TiCとカーボンナノチューブ(アームチェア型(3,3)SWNT)接合部の構造を求めた。3.(比較のためのカーボンナノチューブ,TiC単体の計算)その結果,接合部の構造について下記の結果を得た。1.接合部において,TiCのC層とSWNTとの整合性をとるためにSWNT接合部近辺の半径が5%程度増大する。2.TiCの接合部2層の構造が大きく変化し,SWNTの中心軸上にあるC原子がTiC結晶側へ大きく沈む。3.TiCの結晶構造をNaCl構造に固定した場合,接合部C原子の電荷がSWNT側に移動するが,構造を最適化し上記2つの構造変化が起こった後は,TiC各原子の電荷は±1に近づく。現在,より大きな径のSWNTについて接合部の計算を行い,SWNTのサイズ・構造の違いによる接合部の構造の違いを明らかにすることを試みている。さらに,TiC+SWNTの構造にhcpまたはfcc Ti結晶を接合させた系の第1原理計算を行う準備(Ti結晶とTiC結晶の間の接合部のモデル化等)を行っている。また,得られた接合部の構造を基にして,タイトバインディング法による電子輸送計算の準備も行っている。2. TiC-カーボンナノチューブ接合部(Ti_<19>-C_<24>C_<30>)ついての上記方法による構造最適化その結果,接合部の構造について下記の結果を得た。3.上記のダイマー化したC層の中心(ナノチューブ断面の中央部)にC原子がある場合,これがTiC内部に入り込み接合部の構造を大きく変化させる。

結論として,提唱した接合部モデルは,第一原理計算による構造最適化においても初期構造を良く保っていおり,電子輸送のためのモデルとしての実現性が確かめられた。また,カーボンナノチューブとFe原子(鎖)との相互作用についても,GGA密度汎関数-ウルトラソフト擬ポテンシャル-平面波計算を行い,Cサイトの違いよるFe鎖の構造や磁性について明らかにした。遷移金属電極とカーボンナノチューブ導線との接合部の構造と電気的性質(電子輸送現象)を理論的に明らかにすることを目的として,TiおよびTiCとの接合,TiCとカーボンナノチューブ接合部の構造モデルを提唱し,このモデルに基づき下記の第一原理計算を行い,接合部の構造を求めた。また,Tiクラスターとナノチューブとの結合状態と構造についても明らかにした.1.Ti-TiC接合部(Ti_48-Ti_19C_26)についてのGGA密度汎関数バンド計算による構造最適化2.TiC-カーボンナノチューブ接合部(Ti_19C_24-C_30)ついての上記方法による構造最適化その結果,接合の構造について下記の結果を得た。1.Ti-TiC接合部においては,接合後も結晶構造はあまり変化せず,元の状態をよく保つ。2.TiCの先端がC層の場合,ダイマー化が起こり,アームチェア型カーボンナノチューブ(3,3)の構造とよく似た構造となり,これがカーボンナノチューブとの接合となる。3.10量体程度のTiクラスターはナノチューブとの接合上で構造をよく保ち安定に存在する。また,カーボンナノチューブとFe原子(鎖)との相互作用についても,GGA密度汎開数-ウルトラソフト擬ポンシャル-平面波計算を行い,Cサイトの違いよるFe鎖の構造や磁性について明らかにした。
カニ類の脱皮に伴う生理的肉質軟化機構に関する研究

脱皮直後から数カ月以内の状態にあるズワイガニは北陸地方ではミズガニと称して販売されている。本研究は1995年または1996年の1月中旬から下旬にかけて若狭湾近辺にて水揚げされたミズガニと既に最終脱皮を終えて1年以上経ているズワイガニ(カタガニ)を試料とし、これらの肉質の違い、さらにそれをもたらす成分組成の差異を明らかにすることを目的とした。カニの脚部筋肉について光学顕微鏡観察を行なったところ、ミズガニはカタガニに比べ筋繊維が細く、細胞の間隙が大きかった。生肉について針入抵抗力では有意差は認められなかったもののミズガニの方がやや低い値を示し、官能検査においてもカタガニに比べミズガニの筋肉は殻から離れやすく、弾力性が低く、水っぽいという傾向が認められた。加熱肉においても剪断抵抗力の測定、官能検査いずれにおいてもカタガニ肉の方が有意に硬いという結果が得られた。主要可食部である脚部長節に占める筋肉の割合はカタガニの方が有意に高く、逆に脚部長節に占める体液の割合はミズガニの方が有意に高かった。ズワイガニは脱皮の際海水を飲むと言われているがミズガニ脚中の体液の食塩濃度は海水のそれに近い値であった。筋肉について一般成分分析を行なったところ水分含量はミズガニの方が有意に高く、タンパク質含量はカタガニの方が有意に高かった。コラーゲンの含有量には両者の間で有意差が見られず、その値は両者とも筋肉湿重量に対して約0.0160.017%と極めて小さかった。そのため本研究ではコラーゲンの回収および精製には至らなかった。以上の結果からミズガニ肉がカタガニ肉より水っぽく軟らかいのは、脱皮による筋肉量および筋肉のタンパク質含量の低下、および海水を飲むことによる体液ならびに筋肉中の水分の増加によることを示唆している。なお、これらの詳細なメカニズムについてはさらなる検討を必要とする。
有松・鳴海絞りを用いた脱着容易性と回復意欲に資する病衣デザインの学際的研究

本研究は、入院患者が着用する衣服である「病衣」について、名古屋市立大学附属病院の看護部や化学療法部の医師と連携し学際的研究チームを構成し、現状の病衣の実状調査をふまえ「脱着容易性」と「患者の回復意欲の向上」に重点をおき、名古屋市の伝統技法「有松・鳴海絞り」の伸縮性を応用する病衣デザインの開発と研究を進めた。成果は以下のとおりである。(1)国内外における病衣および療養環境の先行研究調査に基づく中長期療養型病衣の提案(2)容易な脱着性を実現する病衣の基本的構造およびデザイン要件の抽出「有松・鳴海絞り」を活用した病衣プロタイプの製作および検証(3)病衣デザインの公的発表本研究は、入院患者が着用する衣服である「病衣」について、名古屋市立大学附属病院の看護部や化学療法部の医師と連携し学際的研究チームを構成し、現状の病衣の実状調査をふまえ「脱着容易性」と「患者の回復意欲の向上」に重点をおき、名古屋市の伝統技法「有松・鳴海絞り」の伸縮性を応用する病衣デザインの開発と研究を進めた。(1)国内外における病衣および療養環境の先行研究調査に基づく中長期療養型病衣の提案(2)容易な脱着性を実現する病衣の基本的構造およびデザイン要件の抽出「有松・鳴海絞り」を活用した病衣プロタイプの製作および検証(3)病衣デザインの公的発表本研究は、医師、看護師らと連携した学際的研究チームを構成し、病院の協力のもと、医療行為の補助と患者の生きる力を支援する「脱着容易性」と患者自身の「生きる力の向上」に資する「病衣(入院患者が着用する衣服)」についてデザインにより解決を図り、入院環境の改善に貢献することを目的とする。平成22年度は、以下の研究を実施した。(1)病衣および療養環境の先行研究調査(2)病衣脱着の際、患者の負担を軽減するデザインについての研究(1)では、国内調査地を名古屋市立大学付属病院とし、看護部の協力のもと複数回のヒアリングおよび意見交換を行い、現状の病衣の課題を検討した。こうした意見交換を繰り返すことで、プロトタイプ製作の対象症例の決定や、実装試験モニターの選出等、デザイン的解決に重要な知見を得ることができた。国外調査地は、福祉レジームのモデル国家の一つであるフィンランドにて、急性期病院、長期療養型病院、介護施設(高齢者施設も含む)の視察および病衣の現状についてヒアリング調査を行った。尚、フィンランドの病衣研究者との意見交換の機会では、現状解決の困難さが示されたが、その一方で、ヘルシンキ市立ロイフヴオリ高齢者センターでの実施事例は、生きる力を回復させる衣服の機能性を示唆するものとして特筆すべきものであった。(2)では、更衣動作時の患者の身体的負担を軽減する病衣の構造について、アームホール(袖ぐり)の拡大および位置を工夫したプロトタイプ2点を製作し、実際に担がん患者(男性1名および女性2名)に着用してもらい、脱着容易性に資する病衣の基本的構造についての検討を行った。今後は、「絞り」の伸縮性による脱着容易性とともに、年齢差や性差、嗜好性などをどのように反映させるかが課題である。本研究は、看護師らと連携し学際的研究チームにより、現状の病衣の国内外の実情調査をふまえ、「脱着容易性」と「生きる力の向上」について、伝統技法「有松・鳴海絞り」による伸縮性などを応用するデザインにより解決を図ることを目的としている。さらに、病衣デザインにより入院環境の改善に貢献することを目指すものである。平成23年度の研究成果は以下のとおりである。(1)名古屋の伝統技法「有松・鳴海絞り」の伸縮性を用いたデザインについての研究(2)脱着を容易にするなどユーザビリティを向上させる病衣デザインについての研究(3)ユーザビリティとQOLを向上させる病衣カラー及びコーディネイト可能なパーツ型病衣についての研究(1)更衣時に患者の負担を軽減しうる病衣として、病衣サイズを自在に変化させる構造が必要である。絞りの伸縮性を活かすこととし、多種多様な技法を有する「有松・鳴海絞り」のうち、縫い絞り(「杢目絞り」「雁木絞り」「縫い筋杢目絞り」)のもつ一定方向への安定的な伸縮性を利用することとなった。(2)脱着容易性を可能とする上衣構造の検討を行い、アームホールの大きさ、アームホール位置(目視可能な位置)の二点から、基本的構造の研究を行った。アームホール位置の検討のため、実験衣として身頃のみJIS規格通常サイズとオーバーサイズの着用実験の比較より寸法の知見を得た。(3)フィンランド調査(第二回)において、高齢者センターならびにホスピスにおける入居者・スタッフ(医師・看護師、介護者)の病衣に対する意識調査を、聞き取りならびにアンケート調査にて行うなかから特にスタッフ(介護者)の着衣(「私服風職業服」)の意義が見受けられた。本研究は、看護師らと連携し学際的研究チームにより、病院の協力のもと、医療従事者と患者双方を支援する「脱着容易性」と「生きる力の向上」に資する「病衣(入院患者が着用する衣服」について、伝統技法「有松・鳴海絞り」による伸縮性を応用するデザインから解決をはかることを目的としている。平成24年度の研究成果は以下のとおりである。

1「有松・鳴海絞り」を活用した病衣プロトタイプの製作および検証:前年度までの知見を基礎とし、3種の縫い絞りのそれぞれの伸縮性や審美的特徴などを、病衣構造の各部位に適宜使用した、プロトタイプを二種作成した。プロトタイプAは、着脱動作時にアームホール位置を目視できるようパターンを作成し、脇身頃にポリエステル生地を素材に縫い筋杢目絞りを形状安定加工することで、伸縮性と日常的形態を保持できるデザインを採用した。プロトタイプBでは、アームホール脇にヒシマチを加えることで、Aよりもコンパクトなデザインを考案した。ヒシマチはバイアスに裁断した生地に雁木杢目絞りを施すことで、より伸縮方向が自在な効果が明らかとなったため、それを採用した。尚、下衣デザインは、AおよびBともに「マリンパンツ」の構造を応用することで着用した状態で股下まで開口が可能となり、看護側の負担軽減も考慮したデザインとした。後身頃のウエスト部分と裾部分に杢目絞りのパーツを加えることで、従来の締め付け感をなくし、且つ、着崩れや捲り上がりの防止を可能とした。病衣プロトタイプの検証:プロトタイプは、健常者(5名)への着用実験を実施し官能評価を行った。2病衣デザインの公的発表6月には「有松・鳴海絞り」の新たな可能性について論考(中日新聞)を、11月には「愛知・名古屋産業交流展(於東京ビッグサイト)」で1月には「有松・鳴海絞り」の産地である名古屋市緑区有松で発表を行うことで、本研究の意義を広く周知することができた。下衣の構造およびデザインについて遅れていることがあげられる。また、基本型病衣構造については研究が進んでいる状況であるが、応用型病衣(QOLを向上させる病衣カラー及びコーディネイト)に関しては,デザイン的に進捗していないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。まず基本型病衣を、アームホール大きさ、アームホール位置、身頃幅を視点に3パターン完成させ、その上で、応用型病衣の提案につなげていく。次に、基本型病衣の仕様の検討を行うことで製品化につなげ、より多くのモニターより意見集約をめざす。また、論文による学会発表および試作品による展示会にて成果を公開し、広く裨益効果をはかる。
マイクロ流体チップを用いた大腸癌での血中循環癌細胞の機能解析

本研究では新開発のポリマー製マイクロ流体チップ(CTC-chip)による大腸癌でのCTC捕捉システムの確立を目指した.癌の転移に関与するとされる微量の血中循環癌細胞(CTC)を採血から検出する事は容易ではない.我々は,EpCAM抗体処理したCTC-chipを用い,大腸癌細胞株ではPBS,血中の癌細胞を高率で捉えられることを確認した.また大腸癌患者の術前採血を用い,血中CTCの捕捉を試みた結果, CEA, CA19-9等の既存のマーカーよりも正確に癌の存在を確認できた.本システムの検出力の高さ,CTCが予後予測因子として有望であること等から,本研究結果は大腸癌医療の進歩に貢献すると考えられる.本研究の目的は本邦初のマイクロ流体チップを用いた大腸がんでの血中循環癌細胞(CTC)補足システムの臨床応用である.CTCはすでに米国にて転移性乳がん等で臨床試験段階であるが,既存のシステムでは補足率も悪いため大腸がんの臨床応用には難しいのが現状である.我々のグループが開発した補足性能に優れるCTC-chipを使用することでEpCAM以外のCTC検出抗体を新たに開発し,同時に大腸がんのCTC補足システムを開発することが本研究の目的である.本邦初のこのシステムを実用化することにより,既存の腫瘍マーカーで検出できなかった大腸がんを採血で容易にできるようにして,大腸がん診断における即効的な臨床応用となることを目的とする.本研究の目的は本邦初のマイクロ流体チップを用いた大腸がんでの血中循環癌細胞(CTC)補足システムの臨床応用である.CTCはすでに米国にて転移性乳がん等で臨床試験段階であるが,既存のシステムでは抗体が自由に設定できないため開発に不向きであり,補足率も悪いため大腸がんの臨床応用には程遠い状態である.我々のグループが開発した補足性能に優れるCTC-chipを使用することでEpCAM以外のCTC検出抗体を新たに開発し,同時に大腸がんのCTC補足システムを開発することが本研究の目的である.本邦初のこのシステムを実用化することにより,既存の腫瘍マーカーで検出できなかった大腸を採血で容易に抽出子,大腸がん診断における,即効的な臨床応用となることと目的としている.血中循環癌細胞(CTC)は癌の予後予測因子として期待されてきたが,末梢血における濃度は極めて低く,採血からの捕捉・検出は容易とはいえない.本研究は新開発のポリマー製マイクロ流体チップ(CTC-chip)を用いた大腸癌におけるCTC捕捉・検出システムの確立を目的とした.本研究で用いたポリマー製CTC-chipは,chip上の微小突起(microstructures)に抗体を固定し,血液を流す事で高率でCTCを捕捉する.本研究ではまずHCT-116(ヒト結腸腺癌由来細胞株)におけるEpCAM (Epithelial cell adhesion molecule)の発現率を調べた.細胞を染色しEpCAM陽性細胞を検出する手法でHCT-116にEpCAMが強発現していることを確認し,PBSおよび血液にHCT-116(ヒト結腸腺癌由来細胞株)を懸濁した擬似CTC含有血液サンプルを作成,EpCAM抗体を固定したCTCチップを用いて,PBS中,血液中の腫瘍細胞が高い率で捕捉可能であることを示した.H27年度はCTCチップを用い大腸癌患者の術前採血中のCTCを捕捉.蛍光顕微鏡観察によりCTCを同定した.この大腸癌患者採血サンプルにおけるCTCの捕捉による検出率は,既存マーカーの陽性率よりも高いことが示された.以上,本研究ではCTCチップによるCTC捕捉システムの,大腸癌における高いCTC検出力を明らかにし,本システムの新たなる診断マーカーとしての臨床応用可能性を提示できた.本研究では新開発のポリマー製マイクロ流体チップ(CTC-chip)による大腸癌でのCTC捕捉システムの確立を目指した.癌の転移に関与するとされる微量の血中循環癌細胞(CTC)を採血から検出する事は容易ではない.我々は,EpCAM抗体処理したCTC-chipを用い,大腸癌細胞株ではPBS,血中の癌細胞を高率で捉えられることを確認した.また大腸癌患者の術前採血を用い,血中CTCの捕捉を試みた結果, CEA, CA19-9等の既存のマーカーよりも正確に癌の存在を確認できた.本システムの検出力の高さ,CTCが予後予測因子として有望であること等から,本研究結果は大腸癌医療の進歩に貢献すると考えられる.本邦初のマイクロ流体チップを用いた大腸がんでの血中循環癌細胞(CTC)補足システムの臨床応用である.本年度は,昨年度に引き続きCTC補足システムを用い,がん細胞株を流してCTC捕捉実験を行った.前年度までのCTC捕捉実験では,CTCの捕捉高率が悪かったため,本年度の実験では,がん細胞株を3種類に増やし,またCTC補足率向上の為のシステム変更を行い,良好な結果を得ることができた.臨床腫瘍学本研究で用いているマイクロ流体チップは本邦初であるが,共同研究者によって新たなマイクロ流体チップを開発することも行われている.来年度以降では,引き続き,CTC補足率向上を目指す.このために,新たな抗体を購入し,EpCAM以外の抗体を用いたCTCの捕捉を試みる.また,がんの臨床サンプルを用いた,CTC補足を予定している.本年度は,研究分担者よりアドバイスをいただき,CTC補足システムを構築した.システム構築後にがん細胞株を用いて,EpCAM抗体でのCTC補足実験を行った.。PBS中の捕捉では、EpCAM量、癌の種類に関わらず、CTCチップは高い腫瘍細胞捕捉率を有することを明らかにした。

CTCの捕捉高率が低かったため,CTCチップの改良を共同研究者が行っており,そのためCTCチップの改良に伴い,抗体などの試薬の購入を遅らせたため.今後はこのCTC補足システムを用いてがん細胞株の捕捉率をさらに向上させることを目的とすることと同時に,大腸癌の臨床検体を用いてCTCが捕捉し,がんの新たな腫瘍マーカーとしての可能性を追及していく方針である.本研究で用いているマイクロ流体チップは,抗体の変更を行うことが可能である.次年度の使用額では,現在使用している抗体以外の新規抗体の購入,改良型CTCチップの購入,新たな細胞株の購入などに使用する予定である.本年度購入,作成したCTC捕捉システムの中の蛍光実体顕微鏡システム(内訳:本体、蛍光ユニット、画像撮影・解析システム)として240万円を計上していた.しかし,本システムの備品の一部を他の研究費で購入できたため.2014年度以降は,高価な抗体薬,CTCチップ購入代金,各種がん細胞株の購入費,各種実験試薬代金,遠心機,研究分担者との間の研究調査費(富山ー東京)及び学会参加費などに使用する予定である.
結合ファジ-コントロールシステムの非線形ダイナミックスとカオス

自然界における多くのマクロな現象や、経済活動を中心とする社会科学、複雑な工学システム等は、一般に非線形であることの他に、それらが基本運動方程式(微分方程式)に基づいて活動しているとは限らないことに重大な共通点を持つ。本研究では、運動方程式が存在せず、局所的な調節手続きだけが与えられている部分系が相互作用している典型な非線形システムの例として、結合されたファジ-コントロールシステムを構築し、そのダイナミックスとカオスを研究した。ファジ-システムにカオスが発生したり、設計外の秩序状態に落ち込んでしまうのは工学的には、不都合であるが、非線形科学の立場からは極めて興味深い現象である。このシステムには、エントロピーを発生する部分系と、エントロピーを「食べる」部分系を共存させてあるので、これらの二つの微妙な相互作用で、極めて多彩な非線形現象を生み出すことができる。実際、いくつかの新しい現象を発見した。例えば、カオス系におけるフラストレーション、クライシスのヒエラルキー構造、つぶれたベ-ゲル等である。本研究は、カオス発現と事故調節機能を持つ部分系を多数カップルさせることで、現在の非線形ダイナミックスの理論的枠組みを一歩踏み出した。大きな非線形システムが接触して、カオスが伝染したり、新しい現象や秩序が発生したりすることは、自然界や社会にはよく見られるが、非線形ダイナミックスの立場からは、何もかっていないと言って過言ではない。本研究は、このような現象を主眼に据えた基礎研究である。現在、諸現象が発生する機構について、詳しい解析を行なっている。
化学療法による免疫逃避能獲得機構の解明と薬剤耐性がんに対する新規治療戦略への応用

本年度は、最初に食道がん以外のがん種でも抗がん剤によって免疫逃避因子の発現が亢進するのかを検討した。ヒト乳がん由来細胞に抗がん剤処理をして、PD-L1およびMFG-E8のmRNA発現変動をreal time RT-PCRを用いて確認した。その結果、MCF-7細胞では、MFG-E8や転写因子Xの発現上昇がみられ、MDA-MB-231細胞では、PD-L1, PD-L2, MFG-E8,候補転写因子Xの発現上昇がみられた。以上の結果より、抗がん剤による免疫逃避因子の発現亢進は、乳がん細胞でも起こると考えられたため、以降の実験では両方の細胞を用いて進行するとともに、マウスがん細胞の実験を消化管上皮由来と乳がん由来の細胞株で検討することにした。次に抗がん剤による免疫逃避因子のタンパク質発現亢進を確認するため、TE-11細胞, MDA-MB-231細胞を用いて、flow cytometryにてPD-L1, MFG-E8の発現変動を測定した。その結果、TE-11に抗がん剤を72時間処理することで、PD-L1, MFG-E8のタンパク質発現量が亢進し、MDA-MB-231でもPD-L1のタンパク質発現量が亢進した。この結果より、抗がん剤によるPD-L1, MFG-E8の発現亢進を転写活性レベル、mRNAレベル、タンパク質レベルで確認することができた。さらに候補転写因子Xによる免疫逃避因子の発現亢進制御機構を詳細に解析するため、転写因子Xをクローニングし、doxycycline存在下で強発現するTet onベクターを作成した。このベクターをヒト食道がん細胞およびヒト乳がん細胞にレトロウイルスにて安定導入した細胞株を得た。この細胞株にdoxycyclineを添加し、real time RT-PCRに供したところ、doxycycline添加濃度依存的に転写因子Xの発現亢進を確認した。本年度は10月1日から3月31日まで産前産後休暇および育児休業を取得したため、研究活動が可能であったのは半年のみであった。その半年間では妊娠に伴う体調不良が続いたが、可能な限り研究を進めることができた。4月から5月にかけてヒト乳がん由来細胞に抗がん剤処理をして、PD-L1およびMFG-E8のmRNA発現変動をreal time RT-PCRを用いて確認した。その結果を基に、in vivoで使用するマウスがん由来細胞の候補を挙げ、抗がん剤の至適濃度の決定、およびmRNA発現変動を5月から7月にかけておこなった。また転写因子Xのクローニングを4月より開始したが、繰り返し配列が多くPCRでは増やしにくいという課題があったため、コドンが変わらない形で転写因子Xの全配列を合成し、Tet Onベクターへの導入が完了したのが7月となった。8月より、食道がん細胞株及び乳がん細胞株に対してレトロウイルスを用いてTet Onベクターの安定導入株を作成し、doxycyclineに対する応答性を現在進行形で確認している。8月よりflow cytometryにてPD-L1, MFG-E8,転写因子Xのタンパク質発現解析を開始した。転写因子Xを抗体染色するため、抗体を核内まで浸透させる方法やMFG-E8が分泌タンパク質のためタンパク質分泌阻害剤の添加方法に関する条件検討をおこなった。PD-L1, MFG-E8は抗がん剤を72時間処理することで、タンパク質発現量が亢進することまで確認することができた。転写因子Xに関してはflow cytometryで検出する実績が乏しいため、抗体の濃度検討やWestern blotting等他の検出系を今後検討する必要がある。抗がん剤による免疫逃避能発現制御メカニズムの解明のため、Tet onシステムを用いて転写因子Xの発現量を制御できる細胞を作成した。しかしながら、doxycycline添加濃度依存的に転写因子Xの発現亢進を確認したのはmRNAレベルのみであるため、タンパク質レベルで発現が制御できているのかを確認する必要がある。そこでまず、細胞内を抗体染色しflow cytometryで検出する実験系を確立させる。転写因子Xに関してはflow cytometryで検出する実績が乏しく、flow cytometry用の抗体が1種類しか販売されていないが、転写因子Xの抗体のアイソタイプコントロール抗体がシフトしてしまうという課題がある。そこで、細胞の透過性を高める方法や抗体濃度を検討し、転写因子Xを特異的に染色する方法を検討する必要がある。またflow cytometryでは検出が難しい場合にはWestern blottingで確認することを考えている。タンパク質発現検出系を確立し、doxycyclineの処理条件を最適化したのちに転写因子Xの発現量を増加させることが免疫逃避因子の発現に影響を与えるかどうかを検討したい。さらにsiRNAやCRISPR Cas9の技術を用いて転写因子Xの発現を負に制御する細胞の作製も試みる予定である。次に免疫逃避能獲得担がんマウスモデルの確立のためマウス由来細胞の選定をおこなう。各種抗がん剤を処理し、免疫逃避因子のmRNAおよびタンパク質発現変動を確認し、マウス由来細胞と抗がん剤の組み合わせを決定する。さらにマウス由来細胞にTet OnやsiRNA、CRISPR Cas9のシステムを用いて転写因子Xの高発現、低発現細胞を作成し、それらの細胞を担がんしたマウスでの化学・免疫併用療法の効果を検証したい。