hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次元ブラックホールの位相構造

一方,ブラックリング解から解析接続等によりゼロ面積ブラックダイリングが得られる可能性が指摘されており,この手法に基づいて解を構成し,この解は平衡条件を満たしてないことを突き止めた.本研究では,高次元重力理論における軸対称定常真空解について、その物理的性質を解明し高次元時空の性質を総合的に理解するため,高次元ブラックホールの位相構造に関する詳細な解析を行った.本年度は,昨年度までに行った5次元ブラックダイリング解の位相構造に関する解析を最終的な結果としてまとめるため、いくつかの補助的解析を行うとともに,論文等による公表へ向けた準備を開始した.また、昨年度より問題となっていた高次元ブラックホールの熱力学的安定性の解析において生じた新たな問題点に対して,引き続きその解決へ向けた新たな熱力学関数の定式化に基づくブラックホールの熱力学的安定性に関する研究を行った.近年の研究の進展により,ブラックホール熱力学においては熱力学関数の非示量性もしくは非加算性が重要であるとする指摘がなされており,これらの効果を加味することでブラックホールの熱力学性質がどのように変化するのか調べる必要が生じている.そこで,将来の高次元ブラックホールへの適用を目指し,4次元ブラックホールでこれらの変更に関する研究を昨年度に引き続き行った.エントロピー関数に非示量性を考慮し定式化した熱力学関数を用いて4次元静的および定常ブラックホールの熱力学的安定性について解析し、有限サイズの熱浴中におけるブラックホールの安定性について考察を行った.また、ここで取り上げた非示量的熱力学についてその適用範囲に関する考察を行った.一般相対論元々の研究計画にあったブラックダイリングの動的安定性についての解析には着手できていないが,その他の小テーマについては研究に着手できており,研究は概ね順調に進展しているといえる.平成25年度の研究計画では,高次元ブラックダイリングなどの高次元ブラックオブジェクトについて,動的不安定性と熱力学的不安定性の関係に着目し,熱平衝ブラックダイリングの熱力学的不安定性に関する解析を詳細に行い,その結果をもとに高次元ブラックダイリングなどの不安定性についての議論を行う予定であった.5次元ブラックダイリングの熱力学的不安定性に関しては,位相構造に関する解析を数値的に行い,その後の議論に必要な一定の解析結果を得ることができた.この成果は,今年度の研究う計画においてその中核をなすものであり,研究は概ね順調に進展していると言える.また,動的不安定性と関連付けた議論では,最終的な結論を得るには至っていないが,他の研究での高次元ブラックリング解の安定性に対する解析結果を参考にすることで,実施期間内での十分な進展を見込むことができる.一方,研究の進展に伴い,ブラックホール熱力学における熱力学関数の非示量性もしくは非加算性に関する考察の必要性といった新たな研究課題の発見につながるなど,十分な研究上の進展があったと言える.
失業対策としての公的雇用政策の原理と実態ーー戦間期の日欧各国比較

本研究の課題は失業者を政府が直接雇用する失業救済事業の理念と実態を歴史的に解明することであるが、具体的には、1920年代30年代の日本の事例を同時期の欧米諸国の事例、戦後の日本の事例と比較することを通じて課題に接近しようとしている。本研究の結論は、当該政策の原理・原則は各国ともにほとんど同一であるが、就労機会を付与することによって救済すべき人々を申請者中から選別する手続きを含めて、事業運営の実際的状況は各国間で大きく異なっていること、その理由は失業問題をめぐる各国の社会経済的諸事情の相違に求められることである。(1)各国の失業統計とその考え方の背景事情について検討を継続した。特にILOの設立以前の状況について、資料収集を行った。その際、各国が失業者のどの階層に最も強く危機感を持ち、失業統計の設計にそれがどのように反映されているのかに留意して分析を試みた。(2)各国の失業救済事業の推移について、情報集めを継続した。特に二月革命(1848年)時点のフランスの国立作業場、1880年代のイギリスのチェンバレン回状にもとづく地方的失業救済事業と、その他の各国の事業とを、それらの相互関係を含めて検討した。検討過程において、第一次大戦期の開戦初期に失業問題が激化し、各国の失業者対策が強化された事実を確認し、その点を分析も進めた。また、戦後日本の失業対策事業の実施状況について、各地方自治体の事情に即して情報収集を試み、歴史的・国際的比較に着手した。(3)各国の公共土木事業の実施方法について比較検討した。失業者を雇用するために公共土木事業の実施時期の前倒しや先送りを行うことは各国で見られたが、公共事業実施方式の各国の特性によって、それが容易な国とそうでない国がみられることなどが検討すべき論点として自覚された。(4)日本の社会局は1925年の失業救済事業の開始に先立って、外国の失業救済事業について大量の情報を集め、検討を行っている。ただし同時に情報収集を行っていた失業保険制度については、日本に適用できる方式に修正する努力を行っていたのに対して、公共土木事業については外国の各種の方式を任意に活用できると安易に考えていた様子が推測された。この結果、事業開始後に社会局が事業の実施方法をめぐって、内務省土木局と対立することになったと推定された。(5)欧州の現代の失業対策における就労機会付与政策は、官公庁による直接雇用よりもNPO等を活用した形態が多い。その実態把握と戦前期との相違の根拠を検討した。日本の失業対策事業についてはすでに刊行した『戦前日本の失業対策』(1998年)、『失業と救済の近代史』(2011年)においては不足していた工事現場の具体的な事例について資料調査を継続し、職業紹介所職員、労働統制員、工事担当部局職員などの対応、表面化した労働争議の意義などについて分析を加えた。また、失業者が従事していた失業救済事業以外の雇用機会に視野を広げ、失業者が廃品回収業などの簡易自営業を含めて救済事業以外の就業機会に多様に従事していた実態について確認した。比較事例としての戦後の失業対策事業についても資料収集を続け、状況が戦前と類似していた復興期から、高度成長期以降に事業の性格が大きく変化したことを確認し、その背景について検討した。外国の事例については、国際労働機関(ILO)による各国の失業者救済の公的雇用政策についての報告書に示されている認識の特徴について確認した。各国事情については、アメリカのニューディール政策期における各種の公的雇用に関わる著作類、統計資料類を活用して、事業の種類、管理手法、失業者の認定・雇用方針、省庁間や連邦政府・地方政府の権限・責任の相互関係とその変化などについて検討を加えた。また好況であった1920年代においてもいくつかの州では実施されていた救済型の公的雇用と30年代のそれとが、連邦政府の積極的関与によって受益者にとってどのように異なるものであったのかについて対比した。さらにフランスについては、公文書館の文書資料にもとづいて公共事業実施の際の求人・求職者事情等について検討を加えた。比較対象としての欧州各国の今日の公的雇用事業については、二次文献およびweb情報の範囲にとどまってしまったが、官公庁による失業者の直接雇用の制度が日本よりも相当に充実していること、その背景には戦前・戦後の公的雇用政策についての肯定的評価があることを確認した。戦前日本の失業救済事業(1925年30年代)の特徴を確定するために、歴史的比較と国際的比較を行うことが本研究の課題である。歴史的比較としては、失業救済事業が開始される以前の就労機会付与策(江戸時代の人足寄場、明治・大正時代の災害復旧策等における罹災者の雇用等)や、戦後の失業対策事業との比較を行い、戦間期の失業救済事業が財政政策面でも、就労者採用面でも、他の時期とは異なる独特のものであったことを、事業に関わる諸制度の推移や事業規模・就労者等に関する統計を通じて実証的に確認しつつある。

他方、国際比較については、大恐慌に対する1930年代の各国の失業救済事業についての制度面・実績面からの研究を進めた。その結果、行政機関自体による事業の実態報告を含めた研究蓄積の多いアメリカのニューデイール政策についてはかなりの程度、実態が明らかにできたといえるのに対して、その他の諸国の実情については、適切な先行研究が存在しない国も多く、制度・統計両面において、その実態把握の課題がなおかなり残されている。現在の日本および諸外国の制度との比較については、「福祉から労働へ」という今日の福祉国家の政策再編の流れの中で、失業者への就労機会の付与策が先進諸国において重視されている事実に鑑み、就業機会付与策の日本および諸外国における現状と問題点について分析を継続中である。この場合、一部に事務職等の就労機会付与がなされたとはいえ、大半が土木作業関係職の提供であった戦前と、事務職の就労機会の提供がむしろ主流を占めている戦後という産業構造・就業構造の変化に対応した提供就労機会の相違の意義について、経済学的・社会学的な考察を進めている。各国の失業者数統計、失業者属性統計については、ILO設立後についてはほぼ把握できたが、それ以前については各国ともに関連統計が散発的にしか作成されていない等の事情があり、なお完成途上である。各国の失業救済事業の実施状況については、日本の事情との比較上、興味深い資料類が事例的に集められつつあるが、各国単位でまとめられた総括的な資料はアメリカのニューデイール事業、フランスの国立作業場等にほぼ限られており、引き続き収集を続けたい。この点では、日本については雇用行政経験者、失業救済事業就労経験者等の聞き取りや日記等が存在しており、有益な情報源となるが、外国についての同様の資料は見出せていないので、引き続き資料収集に努力したい。また失業救済事業の性格把握のためには同一国での一般公共事業の実施方式との対比が必要であるので、土木事業史の検討を急いで実施しなければならないことが自覚された。戦前日本の失業救済事業、職業紹介事業については大都市部の実態はほぼ把握できたが、地方都市や郡部市街地等で実施された事業の実態や小規模な職業紹介所の実情の把握が引き続き課題である。比較対象としての戦後日本の失業対策事業については、地方自治体財政に占める同事業の重要性等について検討してきたが、密接に関係していた同和事業関連の公共事業との分業関係等は今後調査を要するところであり、事業が大規模に実施された県・市町村を選択して資料調査を計画している。さらに比較の意味で実施してきた、東日本大震災被災地における失業者救済目的の就労機会付与政策の分析は、調査のとりまとめが可能な段階にある。欧州各国の現在の失業問題の下で採用されている公的雇用政策ないしNPOによる雇用に対する補助金給付策などについては、各国政府のホームページでの概括的把握とともに、フランスでの研究者との交流を通して実態を把握し、文献情報を得つつある。2011年度においては、以下の作業を中心に実施した。第一に、日本の失業救済事業の具体的内容を深めた。
グラフ上の離散シュレディンガー作用素のスペクトルとグラフの幾何構造

グラフ上の作用素(シュレディンガー作用素、および磁場付きシュレディンガー作用素)のスペクトルを支配するグラフの幾何的性質を捉えることを目標として,主に以下の研究を行った:・「無限グラフGがある有限グラフMの極大アーベル被覆グラフになっているとき,G上のラプラシアンのスペクトル集合は閉区間[0,2]全体になる」という,いわゆる「[0,2]-予想」に対して,離散磁場付きシュレディンガー作用素(離散ラプラシアンの摂動作用素),およびグラフの幾何構造・被覆変換群の性質を用いてさらにより広いグラフの族に対して肯定的に解決することを示した.と同時に,「[0,2]-予想」は一般には成立しないことを,具体例をもって示した.その例自体,非常に興味深い性質を持つことが分かりつつある.また,反例は特殊なグラフの族に限られるという新たな予想も組み込まれた意味で,「新[0,2]-予想」が提起された.その解決は今後の課題となっている.・フラクタルで有名なシェルピンスキー格子を無限グラフGとして,そのスペクトルを求めるとやはり"フラクタル"になることは知られているが,その別証明として,「シェルピンスキ格子はグラフのある操作における不動点グラフ」である性質を用いる戦略を発見した.上記両研究とも,東京工業大学の白井朋之さんとの共同研究である.グラフ上の作用素(シュレディンガー作用素、および磁場付きシュレディンガー作用素)のスペクトルを支配するグラフの幾何的性質を捉えることを目標として,主に以下の研究を行った:・「無限グラフGがある有限グラフMの極大アーベル被覆グラフになっているとき,G上のラプラシアンのスペクトル集合は閉区間[0,2]全体になる」という,いわゆる「[0,2]-予想」に対して,離散磁場付きシュレディンガー作用素(離散ラプラシアンの摂動作用素),およびグラフの幾何構造・被覆変換群の性質を用いてさらにより広いグラフの族に対して肯定的に解決することを示した.と同時に,「[0,2]-予想」は一般には成立しないことを,具体例をもって示した.その例自体,非常に興味深い性質を持つことが分かりつつある.また,反例は特殊なグラフの族に限られるという新たな予想も組み込まれた意味で,「新[0,2]-予想」が提起された.その解決は今後の課題となっている.・フラクタルで有名なシェルピンスキー格子を無限グラフGとして,そのスペクトルを求めるとやはり"フラクタル"になることは知られているが,その別証明として,「シェルピンスキ格子はグラフのある操作における不動点グラフ」である性質を用いる戦略を発見した.上記両研究とも,東京工業大学の白井朋之さんとの共同研究である.
光ピンセット法を用いたリボソームによる翻訳素過程の力学解析

本申請研究では、翻訳過程のうち「開始段階」と「アレスト段階」に着目し、その素過程において1分子力学解析を行うことを目的としている。以下に、本年度の成果を示す。(1)翻訳開始段階の1分子力学解析30Sサブユニット-mRNA複合体に開始tRNA、開始因子2(IF2)、50Sサブユニットを加えて、30Sサブユニット-mRNA間の破断力測定を行った。30Sサブユニット-mRNA複合体に開始tRNAを添加すると、破断力が増大することを見出した。また、30Sサブユニット-mRNA-開始tRNA複合体にIF2と50Sサブユニットを共存させると、さらに破断力が増大することが分かった。先行研究により、開始tRNAの結合に伴ってmRNAのコンフォメーションが変化すること、50Sサブユニットの結合およびIF2のGTP加水分解によりリボソームの構造やIF2の結合位置が変化することが報告されている。このようなリボソーム-翻訳因子複合体のダイナミックな変化が30Sサブユニット-mRNA間相互作用を安定化し、効率的な翻訳開始を可能にしていると予想される。現在この仮説を検証すべく、コントロール実験を含めて様々な確認を行っている。(2)翻訳アレスト段階の1分子力学解析C末端にSecMのアレスト配列を有するHaloTagおよびSNAP-tagタンパク質を組換え発現させるコンストラクトを作成した。解離因子を除いた無細胞タンパク質翻訳系を用いることで、翻訳がアレストしたリボソーム-タグタンパク質複合体が安定に調製できることが分かった。また、リガンドを介してタグタンパク質をガラス基板上に固定することで、リボソーム-タグタンパク質複合体が効率よく基板固定できるようになった。現在までに数例、リボソーム-SecMアレスト配列間相互作用の破断が観察できている。
吸入麻酔薬を用いた鎮静度の自動制御の研究

近年,手術による患者の負担を軽減するため,覚醒が早く副作用が少ない麻酔薬が開発され使用されている.麻酔薬には静脈麻酔薬と吸入麻酔薬があるが,吸入麻酔薬の投与速度は呼気中麻酔薬濃度に基づいて調整されるのが一般的である.本研究では,より患者の負担が小さく望ましい麻酔状態を実現することを目的として,吸入麻酔薬に関しても鎮静度指標Bispectral Indexに基づいて投与速度を調整するシステムの検討を行った.具体的には,とくに最近よく行われる静脈麻酔薬と吸入麻酔薬を併用する麻酔法において鎮静度を適切に制御するために,(1)麻酔薬の相互作用を表せるモデルの検討,(2)鎮静度制御法と各患者のパラメータ同定法の検討,および(3)吸入麻酔薬投与速度調整機構の試作を行った.その結果は以下のとおりである.(1)静脈麻酔薬プロポフォールと吸入麻酔薬セボフルランを併用した場合の相互作用を適切に表せる新たな薬力学モデルを提案した.このモデルでは,相互作用を表すための追加パラメータを必要としない.また適切にパラメータを設定すれば患者の測定データとほぼ一致することが確認できた.(2)麻酔薬の効果が現れるまでのむだ時間と吸入麻酔薬濃度の設定値に上下限があることを考慮して,モデル予測制御法を用いた麻酔薬併用時の鎮静度制御法を構成した.麻酔導入は速やかに行う必要があるため麻酔医が通常どおりの方法で行うこととし,導入後自動制御を行うこととした.また,導入時の鎮静度変化に基づく各患者の薬力学モデルパラメータとむだ時間の同定機能を開発した.構成した鎮静度制御システムにより,ある程度のモデル化誤差がある場合でもほぼ適切に制御を行えることを確認した.(3)麻酔薬調整のための医師の操作と両立できる吸入麻酔薬投与速度調整機構を作成し,臨床応用の際に十分な速度で麻酔薬濃度を調整できることを確認した.近年,手術による患者の負担を軽減するため,覚醒が早く副作用が少ない麻酔薬が開発され使用されている.麻酔薬には静脈麻酔薬と吸入麻酔薬があるが,吸入麻酔薬の投与速度は呼気中麻酔薬濃度に基づいて調整されるのが一般的である.本研究では,より患者の負担が小さく望ましい麻酔状態を実現することを目的として,吸入麻酔薬に関しても鎮静度指標Bispectral Indexに基づいて投与速度を調整するシステムの検討を行った.具体的には,とくに最近よく行われる静脈麻酔薬と吸入麻酔薬を併用する麻酔法において鎮静度を適切に制御するために,(1)麻酔薬の相互作用を表せるモデルの検討,(2)鎮静度制御法と各患者のパラメータ同定法の検討,および(3)吸入麻酔薬投与速度調整機構の試作を行った.その結果は以下のとおりである.(1)静脈麻酔薬プロポフォールと吸入麻酔薬セボフルランを併用した場合の相互作用を適切に表せる新たな薬力学モデルを提案した.このモデルでは,相互作用を表すための追加パラメータを必要としない.また適切にパラメータを設定すれば患者の測定データとほぼ一致することが確認できた.(2)麻酔薬の効果が現れるまでのむだ時間と吸入麻酔薬濃度の設定値に上下限があることを考慮して,モデル予測制御法を用いた麻酔薬併用時の鎮静度制御法を構成した.麻酔導入は速やかに行う必要があるため麻酔医が通常どおりの方法で行うこととし,導入後自動制御を行うこととした.また,導入時の鎮静度変化に基づく各患者の薬力学モデルパラメータとむだ時間の同定機能を開発した.構成した鎮静度制御システムにより,ある程度のモデル化誤差がある場合でもほぼ適切に制御を行えることを確認した.(3)麻酔薬調整のための医師の操作と両立できる吸入麻酔薬投与速度調整機構を作成し,臨床応用の際に十分な速度で麻酔薬濃度を調整できることを確認した.近年,覚醒が早く副作用が少ない麻酔薬が開発され,手術内容によっては全身麻酔においても日帰り手術が行われ,患者の手術による負担を軽減できるようになってきている.麻酔薬には静脈麻酔薬と吸入麻酔薬があるが,静脈麻酔薬については患者の鎮静度に基づいて投与速度調整が行われているのに対し,吸入麻酔薬に関しては呼気中麻酔薬濃度に基づいて調整されるのが一般的である.本研究では,吸入麻酔薬に関しても鎮静度指標に基づいて投与速度を調整することにより,より患者の負担が小さく望ましい麻酔状態を実現するシステムの開発を目的として,麻酔器を含めた吸入麻酔薬に対する鎮静度変化のモデル化,吸入麻酔薬投与速度調整機構の検討を行った.本研究では,吸入麻酔薬としてセボフルレンを,鎮静度としてBISを用いた.吸入麻酔薬に対する鎮静度変化のモデルは,作用部位コンパートメントを含めた6コンパートメントからなる薬物動態モデル,シグモイド関数で表される薬力学モデルおよびむだ時間の縦続接続として表されるとした.また,麻酔器については気化器からの供給麻酔薬濃度と呼気中麻酔薬濃度を入力とする1次の状態方程式で表されるとした.さらに,これらのモデルについて,日帰り手術時の患者の吸入麻酔薬による鎮静度変化のデータに基づいてパラメータを求めた.求めたモデルを用いたシミュレーション結果は測定データとほぼ一致し,妥当なモデルが得られたと考えられる.吸入麻酔薬の投与速度調整機構については,現在の調整法とのギャップが少なく医師が投与速度を容易に知ることができること,医師がいつでも手動に切り替えられることが望ましいとの麻酔医の意見を考慮に入れると,現在の麻酔器の調整器の部分に取り付けるアタッチメントとするのが適当であると考えられる.今後アタッチメントの設計を行い,試作する.

近年,覚醒が早く副作用が少ない麻酔薬が開発され,手術内容によっては全身麻酔においても日帰り手術が行われ,患者の手術による負担を軽減できるようになってきている.麻酔薬には静脈麻酔薬と吸入麻酔薬があるが,静脈麻酔薬については患者の鎮静度に基づいて投与速度調整が行われているのに対し,吸入麻酔薬に関しては呼気中麻酔薬濃度に基づいて調整されるのが一般的である.本研究では,吸入麻酔薬に関しても鎮静度指標に基づいて投与速度を調整することにより,より患者の負担が小さく望ましい麻酔状態を実現するシステムの開発を目的として,吸入麻酔薬投与速度調整機構の試作を行った.また,最近静脈麻酔薬と吸入麻酔薬の長所を組み合わせて,麻酔導入時に静脈麻酔薬,麻酔維持時に吸入麻酔薬を用いる麻酔法が行われるようになってきている.このような場合に鎮静度を適切に制御するため,麻酔薬の相互作用のモデルと鎮静度制御法の検討を行った.吸入麻酔薬投与速度調整機構については,通常利用されている麻酔器の調節ダイヤル部分に取り付け可能なアタッチメントを試作したが,取り付けや手動調整への切り替えが容易ではなかったので,再検討の必要がある.静脈麻酔薬と吸入麻酔薬の相互作用に関しては,従来研究の相互作用を考慮した薬力学モデルには各薬剤の特性を適切に表していない,複雑すぎて実用的でないなどの問題点があったので,新たに各薬剤の特性と相互作用を適切に表現した実用的な薬力学モデルを提案した.また,静脈麻酔薬と吸入麻酔薬を併用する場合の鎮静度制御系をモデル予測制御を用いて構成し,シミュレーションによる検討を行った.シミュレーションの範囲ではほぼ適切な応答が得られたが,多少行き過ぎがあるなどの問題点もあり,個人差への対応も含めてさらに検討する必要がある.近年,覚醒が早く副作用が少ない麻酔薬が開発され,手術による患者の負担を軽減できるようになってきている.麻酔薬には静脈麻酔薬と吸入麻酔薬があるが,吸入麻酔薬に関しては患者の鎮静度ではなく呼気中麻酔薬濃度に基づいて調整されるのが一般的である.本研究では,吸入麻酔薬に関しても静脈麻酔薬と同様に鎮静度指標に基づいて投与速度を調整することにより,より患者の負担が小さく望ましい麻酔状態を実現するシステムの開発を目的として,吸入麻酔薬投与速度調整機構の試作を行った.また,最近両麻酔薬の長所を組み合わせて併用する麻酔法が行われているが,このような場合にも鎮静度を適切に制御するため,麻酔薬の相互作用のモデルと鎮静度制御法の検討を行った.吸入麻酔薬投与速度調整機構については,医師の手動調整と両立可能なアクチュエータを試作した.これは取り付け,取り外しが容易で,設定精度も高く,調整速度も鎮静度の自動制御を行う際に利用する吸入麻酔薬濃度の範囲では十分に速い.ただし,現在のものは特定の気化器にのみ対応可能であり,一般に利用できるようにするには,濃度設定ダイヤルとの接続部分にさらなる工夫が必要である.静脈麻酔薬と吸入麻酔薬の相互作用に関しては,薬理学的考察からさらに検討を行い,それぞれの麻酔薬が単独で使用された場合の薬力学モデルと整合性があり,相互作用を表すための追加パラメータを必要としない実用的な薬力学モデルを提案した.
学際的手法による中・近世日本のサルファーラッシュ・シルバーラッシュの比較総合研究

2年目の今年度も、昨年度同様、研究ユニットは5分割した個別考察班を基本単位としたが、本研究では班相互の調査連携と分析結果の比較・総合を重視するため、全構成員による「重点共同調査」を適宜実施し、かつ、代表者は各ユニットの進捗状況の調整と全体統括に特に留意した。「硫黄」考察班は、中・近世の国内産硫黄の生産と流通ルートの解明と、アジアの海域ルートに連なる国際的流通構造の解明をめざした。「銀」考察班は、中・近世の国内産銀の生産と流通ルートの解明、および東アジア東南アジア海域における日本銀と新大陸銀の国際的流通構造の解明をめざした。また、世界の産銀地域における「計屋」等の関連生業発生の実態とそのメカニズムの分析を行った。「硝石」考察班が考察する硝石については、その産地と流通に関してこれまでほとんど学術的解明がなされていない。そこで本研究では、1118世紀の幅広い期間におけるアジアの火薬原料としての硝石の全体的流通状況の解明をめざした。「同位体比解析」班では、火薬原料の硝石と鉛がセットで輸入されたのではとの作業仮説を立てて、中国南部東南アジア産硝石の標本蒐集を進めるとともに、国内産の硫黄と硝石についてもより幅広くデータ蒐集を進め、同位体比解析と理化学的考察を行った。「考古」班では、大分・島根・大阪の各教育委員会文化財課・博物館の考古学研究者を協力者として迎え、現地における遺物調査やデータ蒐集を行い、共同踏査を推進した。共同調査は、10月に島根、および2月にカンボジアで実施した。また、11月に硫黄の東アジア流通に関する中間成果報告会および全体会議を名古屋で開催し、特に中間成果報告の内容は一般公開した。カンボジア調査ではアポイントをとっていた博物館において当日キャンセルで史料閲覧ができない不測の事態が生じたが、調査全体としては有効な成果を得ることができた。全般としても、ほぼ順調に進捗している。最終年度(4年目)の研究成果のまとめに向けて、各個別考察班の研究集約の推進を図っていく。特に、考察が遅れている班については、研究協力者の人員補強も行いながら全体調整を進めていく。1517世紀の日本で盛んに採掘が進み、遣明船や朱印船、中国人ジャンク、あるいは南蛮船に積み込んで東アジア諸国に大量に輸出した鉱物資源に「硫黄(サルファー)」と「銀(シルバー)」がある。本研究の目的は、これまで個別分野の枠内で研究者個々の方針と目的によって進められてきた「硫黄と銀のアジア的流通構造の究明」を、人文学・理化学の枠を取り払って学際的に組織したチームとして推進し、相互に連携と比較を繰り返しながら、その大量産出に沸いた中世近世初期日本の「サルファーラッシュ」「シルバーラッシュ」の社会実態を明確化することにある。また、日本史の学際的共同研究の成果を、国内のみでなく世界的にも発信し、日本史研究の国際化に寄与することにもある。具体的な調査・研究活動は、「硫黄」考察班・「銀」考察班・「硝石」考察班・「同位体比解析」班・「考古」班の各個別考察班に分かれて推進した。重点共同調査としては、7月にタイ北部およびラオスにおける硝石原料の系統的採取を行い、国内では2月に久能山東照宮博物館および香川県立ミュージアムにおいて17世紀初頭の残留火薬原料の調査等を実施した。ほぼ当初計画通りに研究をスタートできている。各個別考察班によって調査・研究の進み具合に差があるものの、全体的な調整で補える範囲である。2年目以降、個別考察班による各研究を本格化させ、順次に報告会を開催して連携調整を図っていく。

また、関連する他の研究グループとの共同研究会等を開催して議論を深め、得られた途中成果から集約点を見据え、最終的な着地点への見取り図を描いていきたい。最終年度(4年目)の研究成果のまとめに向けて、各個別考察班の研究集約の推進を図っていく。特に、考察が遅れている班については、研究協力者の人員補強も行いながら全体調整を進めていく。
難治癌幹細胞のJNKシグナルを標的とした薬剤感受性の回復とその機序

膵癌のみならず肺癌や膠芽腫といった各種難治癌の癌幹細胞においてJNK経路の阻害はスカベンジ経路(特にカタラーゼ・MnSOD)の減弱を介して、抗癌剤処理時の活性酸素種の上昇、つまりは薬剤抵抗性の減弱につながることを明らかにした。また、BHTなど特定のスカベンジ物質により薬剤抵抗性減弱効果がキャンセルされることも確かめた。xenograftを用いたin vivoモデルの確立にも成功した。SP600125だけでなく臨床応用されている薬剤AS602801でも同様の効果を得て、さらにJNKを阻害する薬剤Xも発見し、一部の成果を学会報告・出版し、その他の結果も投稿準備中である。申請者は、これまでに、癌幹細胞(Cancer stem-like cells : CSLCs)において重要な役割を果たすシグナル伝達経路の一つとして報告されている、c-Jun N-terminal Kinase(JNK)経路を標的とした癌幹細胞の薬剤感受性回復を狙う治療戦略について研究を行ってきている。今回研究実績の概要として報告する、初年度の研究実績としては、PANC-1、PSN-1などといった代表的な膵癌細胞株に由来する癌幹細胞のほか、非小細胞肺癌やグリオブラストーマ、その他さまざまな癌種に由来する癌細胞株について、JNKの代表的な薬理学的阻害薬であるSP600125や遺伝子学的阻害であるJNK遺伝子ノックダウン法を用いて解析を行い、以下のような知見を得た。予備的な知見や申請者らが過去に行った報告に沿い、活性酸素種とその周辺の分子機構を中心に様々な検討を行ったところ、CSLCsにおいてはJNK経路を阻害することで、5-FUやgemcitabineといった膵臓癌に用いる代表的な抗癌剤を投与する際に発生する活性酸素種を増加させることができるが、その機序として活性酸素種のスカベンジ経路の減弱が関与していることを示唆する結果を得ることができた。活性酸素種のスカベンジ経路のうち、例としてカタラーゼなど、特定の遺伝子の発現の低下を認めるものの、さらに詳細な機序については現在も検討中である。予備的データから立てた仮説に沿い一部の結果を順調に得ているものの、十分に得られていない部分も存在し、原因や機序についても合わせて検討を行っている。上記より、おおむね順調に進展しているものと考えられる。申請者は、これまでに癌幹細胞(cancer stem-like cells : CSLCs)において重要な役割を果たすとされるc-Jun N-terminal Kinase(JNK)経路を標的とした癌幹細胞の薬剤感受性回復を狙う治療戦略について研究をおこなってきた。初年度までに、膵癌幹細胞株のほかに非小細胞肺がんやグリオブラストーマなど様々な癌種において、JNK阻害薬もしくはsiRNAによるJNK遺伝子のノックダウンによってスカベンジ経路の減弱が関与していることを示唆する結果を初年度に得ていた。最終年度においては、少なくともその機序がカタラーゼおよびMnSODなどを介するものであることを明らかにすると同時に、実際にBHTなどの特定の活性酸素種除去剤を用いることで癌幹細胞の薬剤感受性回復の効果がキャンセルされることも確かめた。また、in vivoでの治療モデルとしての確立を狙って、以下の実験を行った。膵癌幹細胞株のXenograftを対象とし、代表的なJNK阻害剤であるSP600125を先行投与することにより、5-FUへの薬剤抵抗性を減弱することに成功した。また、臨床応用されているJNK阻害剤であるAS602801を用いてもin vitroではあるが類似した結果を得ることができた。そのほか、SP600125やAS602801は別に、高いJNK阻害効果を持つ物質Xを見出すことができたことより、物質Xを用いた実験の条件設定にも成功し期待した成果を得つつあり、in vivoとin vitroともに現在も研究を継続しており投稿準備中である。一部の成果はがん分子標的学会において発表を行うとともに、雑誌「細胞」に掲載された。ここまでに部分的に得られている結果より、癌幹細胞へJNK経路を阻害することで薬剤感受性回復が起きる理由の一つとして、活性酸素種の上昇が増幅され、それは活性酸素種のスカベンジ経路の減弱による機序が示唆されている。今後は、その詳細な機序を探るとともに、他癌種・他抗癌剤にも結果を演繹することができるのかどうか、できないならばなぜできないのかなどを明らかにしていきたいと考えている。また、それらin vitroで得られた結果をヌードマウスへの皮下移植を用いたin vitro動物実験でも再現できるかどうかを検討していきたいと考えている。腫瘍内科学ヌードマウスの飼育が次年度にも及ぶため、それに係わる費用が必要であることと、詳細な分子機構の探索にあたり、抗体や遺伝子ノックダウンに係わる費用が多く必要になることが理由である。

癌幹細胞の培養に必要な物品、遺伝子ノックダウンなどの試薬の購入および、動物実験に用いるヌードマウスの飼育等にかかる費用として使用する予定である。
亜硝酸ヘモグロビン反応からの一酸化窒素による脳虚血再灌流後の脳神経障害軽減効果

還元型ヘモグロビンー亜硝酸反応によって生成された一酸化窒素が脳虚血再灌流後の梗塞領域軽減効果をもたらし、ひいては脳神経障害軽減に確かにかかわっていることが機序とともに示され、脳保護の可能性につながる非常に重要で意義ある結果が得られた。19年度に実施した研究の成果還元型ヘモグロビン-亜硝酸反応によって生成された一酸化窒素(以下NO)の脳梗塞領域縮小効果の検討を目的として以下の研究を実施した。1)局所脳虚血再灌流ラットモデルでの研究局所脳虚血再灌流させたラットをいったん覚醒させ、数日後に脳組織を凍結後一定の断面で切断、TTC染色を行い虚血領域の同定と範囲の測定を解析ソフトウエアを用いて体積として計算しコントロール値とした。比較検討群として亜硝酸を前投与し還元型ヘモグロビン-亜硝酸反応を利用してNOを生成させた後に局所脳虚血再灌流を行った群を用い同様に梗塞領域の体積を測定した。その結果、亜硝酸前投与群では約50%の脳梗塞軽減効果が認められた。2)薬理学的インターベンション局所脳虚血再灌流ラットの同じモデルを使用し、上記の研究で認められた脳梗塞領域軽減効果が還元型ヘモグロビン-亜硝酸反応によるNO生成系を介していることを確かめるためにNOS阻害薬であるL-NNAを投与したが結果は不変であったためNOSによるNO生成系の関与が否定された。またさらにcGMP-GC系を介しているがを確かめるために阻害薬であるメチレンプルーを便用した結果、一部の効果が影響を受けたためGC系の関与が認められた。以上の実験結果より還元型ヘモグロビン-亜硝酸反応によって生成されたNOが脳虚血再灌流後の梗塞領域軽減効果に深くかかわっていることが示唆され脳保護につながる非常に重要で意義ある結果が得られた。今後はNOセンサーを用いた生成NOの定量やヘモグロビンのファクターを人為的に変化させたモデルにてさらに検証を進める計画である。20年度に実施した研究の成果還元型ヘモグロビンー亜硝酸反応によって生成された一酸化窒素(以下NO)の脳梗塞領域縮小効果の検討を目的としで以下の研究を実施した。1)局所脳虚血再灌流ラットモデルでのNOの定量研究局所脳虚血再灌流の準備をしたラットに亜硝酸を前投与し還元型ヘモグロビンー亜硝酸反応を利用してNOを生成させ(経静脈投与および経腹膜的投与)NOの濃度をNOセンサーを用いて測定した。その結果、静脈内投与群腹膜投与群ともでは約50%のNOの産生増加が認められた。2)薬理学的インターベンション局所脳虚血再灌流ラットの同じモデルを使用し、上記の研究で認められた脳梗塞領域軽減效果が還元型ヘモグロビンー亜硝酸によNO生成系を介していることを確かめるために、NOS阻害薬であるL-NNAを投与したが亜硝酸の効果発現しただめNOSによるNO生系の関与が否定された。またcGMP-GC系を介しているかを確かめるために新たな阻害薬であるODQを使用した結果、亜硝酸の効果が影響を受けたためGC系の関与が認められた。またさらに、活性酸素系の関与を調べるためにNOスカベンジャーCPTIOを投与したが亜硝酸の効果が影響を受けた。以上の実験結果より還元型ヘモグロビンー亜硝酸反応によって生成されたNOが脳虚血再灌流後の梗塞領域軽減効果に確かにかかわっていることが機序とともに示され脳保護につがる非常に重要で意義ある結果が得られた。ヘモクロビンのファクターを人為的に変化させたモデルにてさらに検証を進める計画である。
ヒト糖尿病性腎症における糸球体上皮細胞減少のメカニズムの検討

糖尿病性腎症腎組織における上皮細胞スリット領域の各種蛋白の発現を検討することを目的に、抗podocin抗体、抗ZO-1抗体、抗CD2-AP抗体を用い免疫組織染色法による蛋白発現変化における検討を行った。抗podocin抗体陽性面積率と一日尿蛋白排泄量とは負の相関関係を認め、さらにクレアチニンクリアランスとは正の相関関係が認められた。抗ZO-1抗体、抗CD2-AP抗体についても同様の傾向であった。これらのスリット膜関連蛋白の発現変化が、糖尿病性腎症における糸球体上皮細胞障害に密接に関連している可能性が示唆された。研究1:腎生検腎組織のメサンギウム基質領域の定量化当院で腎生検を施行された慢性進行性腎疾患を(具体的には糖尿病性腎症およびIgA腎症を中心に)対象とし、腎生検組織をパラフィン包埋、薄切しPAS染色をおこない糸球体内のメサンギウム基質領域拡大の程度を自動画像解析装置(WINROOF)を用いて定量化した。この方法を用いることによって、正常腎組織に比べ、特に糖尿病性腎症腎組織において基質の拡大が明らかになった。解析データを定量化したため、より客観的に腎組織の形態変化を評価することができた。研究2:光学顕微鏡レベルでの免疫組織染色法抗α3β1抗体を用いて各症例の腎組織に免疫染色をおこない糸球体基底膜と糸球体上皮細胞間におけるα3β1蛋白の発現および局在を観察した。さらに糸球体上皮細胞の細胞マーカーである抗podocin抗体、抗Z0-1抗体、抗CD2-AP抗体を用い、上皮細胞スリット領域における各種蛋白の発現の差異を比較検討をしたところ、正常腎組織などに比べて糖尿病性腎症の糸球体内上皮細胞では抗podocin抗体、抗Z0-1抗体、抗CD2-AP抗体の陽性所見は減弱しており、特に基底膜に沿って陽性所見が存在する、いわゆるリニアパターンが断絶したような染色パターンになっており、糖尿病性腎症では糸球体上皮細胞が脱落もしくは障害されていることが光学顕微鏡レベルで確認された。今後は、研究1で得られたメサンギウム基質の増加の程度の結果と研究2で得られた抗podocin抗体、抗Z0-1抗体、抗CD2-AP抗体の陽性所見の減少率および抗α3β1抗体陽性所見との相関や蛋白尿などの臨床データなどとの相関など、上皮細胞減少との関連についてさらに統計学的手法を用いて検討してゆくことに研究を実施してゆくこととなった。腎生検腎組織のメサンギウム基質領域の定量化および光学顕微鏡レベルでの免疫組織染色法による蛋白発現変化における検討として、当院で腎生検を実施した糖尿病性腎症腎組織を用い、糸球体内のメサンギウム基質領域拡大の自動画像解析装置における定量化の解析データを、先天性ネフローゼ症候群の責任遺伝子(NPHS2)の遺伝子産物であるpodocinに対する特異抗体および抗ZO-1抗体、抗CD2-AP抗体を用い、上皮細胞スリット領域における各種蛋白の発現の定量化データおよび蛋白尿や腎機能などの臨床データなどとの相関などについて統計学的に検討した。抗podocin抗体陽性面積率と一日尿蛋白排泄量およびクレアチニンクリアランスとの相関を検討したところ、一日尿蛋白排泄量とは負の相関関係(r=-0.774、p<0.05)を認め、さらにクレアチニンクリアランスとは正の相関関係(r=0.695、p<0.05)と統計学的有意に糸球体内の抗podocin抗体陽性面積率と相関が認められたことから、スリット膜関連蛋白の発現変化と、一日尿蛋白排泄量および腎機能は密接に関連していることが確認された。次に、メサンギウム基質領域拡大の程度と抗podocin抗体陽性面積率についての検討では、メサンギウム基質領域拡大の程度弱いながらも負の相関関係が認められ、結節性病変や糸球体硬化に至る過程にある糸球体でのスリット膜関連蛋白の発現変化は糸球体病変の進行と密接に関連していることが実際のヒトの腎組織で確認された。同様に抗CD2-AP抗体なども同じような傾向がみとめられ、今後は腎組織内での糸球体上皮細胞数や尿中に排泄されるポドサイトの数や程度と、これらスリット膜関連蛋白の発現変化、特に基底膜とポドサイトの細胞質との接着に関するインテグリンなどの研究が糸球体上皮細胞減少のメカニズムを解明する上で改めて重要であると考えられた。
野球のバッティング動作中に負う腹斜筋肉離れの受傷メカニズム解明への基礎的研究

野球のバッティング動作では、腹斜筋の肉離れを受傷することが多い。加えて、腹斜筋の肉離れのほとんどが投手側であることから、野球のバッティング動作中に負う腹斜筋の肉離れには共通した受傷メカニズムが存在することが推察される。また、投手側腹斜筋の肉離れは、ボールを正確にインパクトできなかったときに受傷する。このことから、フォロースルー局面においてバットを減速させる際に体幹周辺筋群が伸張性収縮することによって、肉離れが生じる可能性が考えられる。本研究では、フォロースルー局面に着目して、野球のバッティング動作中に負う投手側腹斜筋における肉離れの受傷メカニズムの解明に寄与する基礎的資料の獲得を目指す。
規則性固体の特性を利用した金属ナノ粒子合成法の開発と環境調和型反応への展開

規則性構造をもつ有機・無機固体を、その秩序性や配位能力から巨大な配位子=マクロリガンド=と見なした。この配位子と結合した金属種を活性中心にして、分子論に基づく固体触媒の設計をおこなった。従来型の担持触媒とは異なる概念で生成したこの金属種は、固体表面での強い相互作用によって安定化し、さらに固体との相互作用に基づく新たな協奏的な触媒機能も発現した。これらの設計した新規触媒をファインケミストリーへ適用することを目指して液相系での反応を検討した。酸化・還元・異性化反応に温和な条件で従来の触媒を凌駕する高活性高選択性を示す、環境調和型の触媒反応を開発できた。液相系でのファインケミストリーにも使用可能な高活性高選択性を示す固体触媒を、有機無機の結晶性固体をマクロリガンドとして利用した新規触媒を開発した。研究分担者の実績を含めて、平成24年度は10件の論文報告(うち査読あり9件)を行い、うち5件の論文が本研究テーマの成果である。さらに研究の進行にともなって、本研究の成果を発表する新たな論文を準備中である。複合系ナノ粒子調製法の開発において、マクロリガンドとして無機担体を利用する場合、塩基性無機結晶であるハイドロタルサイト上に5nm以下のサイズの金ナノ粒子を安定に調製できた。この触媒はアリルエステル類の水素化分解反応に高活性を示し、二重結合を維持したまた脱エステル化反応を進行させて選択的にオレフィンを生成するのに成功した。また、この触媒を用いて、温和な条件で1級2級のアミン類と一酸化炭素を二量化カルボニル化するダブルカルボニル化反応にも成功した。さらに新規のナノ粒子調整にもトライして、10nmサイズの銀ナノ粒子をセリアで覆った25nm程度のサイズをもつコアシェル型ナノ粒子を調製した。この粒子はニトロ基の還元に高活性を示し、二重結合を水素化することなくアミノオレフィン類を生成するのに成功した。このように新規ナノ粒子触媒を調製し環境調和型反応を開発できたほか、バイオマス原料の有効利用を目指して、白金ナノ粒子と酸化タングステンを複合化させた触媒を設計合成し、エンジニアリングプラスチックの原料となる1,3-プロパンジオールをグリセロールから選択的に得るのにも成功した。研究分担者の実績を含めて、平成25年度は15件の論文報告を行い、うち12件の論文が本研究テーマの成果である。またこれ以外にも、本研究の成果を発表する新たな論文を準備中である。マクロリガンドとして結晶性無機固体を利用する場合、金属ナノ粒子と無機固体との相互作用によって誘導される協奏的な効果をいかに発現させるかが大きな課題であり、銀ナノ粒子をセリアで包接したコアシェル型触媒を設計合成した。この触媒はオレフィンの二重結合を維持したまま極性含酸素官能基のみを選択的に還元できた。また単核金属種であるバナジウムをマクロリガンドに固定化した場合、V=O種特有の反応性のみを発現して、アリルアルコール類の1,3-異性化を効率的に進行させた。さらに水素活性化能力を有する遷移金属種と固体金属酸化物を複合化させた触媒では、水素のスピルオーバーをコントロールして、ポリオール類の水酸基を位置選択的に脱離させることが可能になり、バイオマスからの有用ケミカルズ合成へ展開した。さらに窒素原子が規則的に配列したデンドリマーを有機マクロリガンドとして用いた触媒については、1ナノメートル以下のパラジウム粒子をサイズ選択的に合成する方法を見いだし、触媒活性と粒子サイズの関係を明らかにした。また、銅2核種をデンドリマー内部に形成させると、酵素でしか達成していなかったフェノール類の位置選択的なカップリング反応を、酵素以上の高効率に進行させることを見いだした。研究分担者の実績を含めて、平成26年度は8件の論文報告(うち査読あり8件)を行い、すべての論文が本研究テーマの成果である。さらに研究継続により新しい成果を発表する論文も投稿準備中である。本研究の24,25年度の成果によって、マクロリガンドとしてハイドロタルサイトやハイドロキシアパタイトのような結晶性無機化合物を担体として用いる場合、各種の遷移金属を単核、もしくは単核を分散させた後還元する方法でナノサイズの粒子を、それぞれ固体上に高分散に担持させることが可能になっている。この成果を受けて26年度はナノ粒子調製法をさらに検討し、上記のナノ粒子と固体との相互作用によって導かれる協奏的な機能を活かした新規な環境調和型反応を開発した。またデンドリマーのような有機マクロリガンドを用いる場合、反応場としてのポリアミンの効果によるイオンペア的な相互作用の発現によりクラスター触媒の複合機能を調製でき、ニトロ基のアミノ基への高選択的な還元反応が可能になった。また環境調和型反応を指向した触媒反応では、再生可能資源の有効利用の観点からバイオマスを出発原料とする官能基変換反応にも取り組み、エンジニアリングプラスチックの原料となるジオール類や、食品添加物などに広く用いられるヒドロキシアセテート類を、再生可能資源から効率よく合成できる反応を開発した。特に後者の反応はアメリカ化学会のACS Sustainable Chemistry Engineering誌の表紙に掲載されるトピックス的な研究成果であった。このように従来は石油化学から誘導していた各種の化成品を、石油代替のバイオマスから合成できる触媒反応系を開発したことは、今後の資源循環型化学の発展に非常に重要である。平成27年度は8件の論文報告(うち査読あり8件)を行い、すべての論文が本研究テーマの成果である。

また論文発表に至らない段階でも学会で多数の研究成果を発表しており、これらの研究もさらに継続しているので、それらの成果を発表するいくつかの論文も投稿準備中である。本研究の24-26年度の成果によって、マクロリガンドとしてハイドロタルサイト(HT)ハイドロキシアパタイト(HAP)マガディアイト(MAG)のような結晶性無機化合物や、デンドリマーのような有機マクロリガンドを担体として用い、これらの内部空間を有効利用して触媒調製の反応場、あるいは触媒反応の反応場を構築し、高い活性・選択性を発現させる方法論を開発して来た。その結果、各種の遷移金属を単核、複核で高分散に担持させ、あるいは単核を分散させた後還元する方法でナノサイズの粒子を形成させて、規則構造をもった固体触媒を合成することを可能にした。この成果を受けて27年度はナノ粒子調製法をさらに検討し、上記のナノ粒子と固体との相互作用によって導かれる協奏的な機能を活かした新規な環境調和型反応を開発した。特に反応としては、バイオマスの有効利用を目指してポリオール類から化成品への変換反応を開発した。また反応場としては、24-26年度の成果によって明らかにしたコアシェル型ナノ粒子調整法をさらに発展させ、高選択的な水素化を実現する触媒の開発につなげた他、基質と固体が複合化して触媒機能を発揮する新しい反応場についての知見も得ることができた。規則性構造をもつ有機・無機固体を、その秩序性や配位能力から巨大な配位子=マクロリガンド=と見なした。この配位子と結合した金属種を活性中心にして、分子論に基づく固体触媒の設計をおこなった。従来型の担持触媒とは異なる概念で生成したこの金属種は、固体表面での強い相互作用によって安定化し、さらに固体との相互作用に基づく新たな協奏的な触媒機能も発現した。これらの設計した新規触媒をファインケミストリーへ適用することを目指して液相系での反応を検討した。酸化・還元・異性化反応に温和な条件で従来の触媒を凌駕する高活性高選択性を示す、環境調和型の触媒反応を開発できた。固体系マクロリガンドを用いるナノ粒子調整法について、前年度に金ナノ粒子で予定通りの高選択性高活性を発揮できる触媒を開発し、論文報告まで達成できた。本年度は前年度の成果をより一般化してマクロリガンド触媒の設計指針が適用できることを明らかにするため、何種類かの規則性配列を有する固体と金以外の遷移金属を組み合わせて研究を展開した。その結果、中心金属に銀やパラジウムを用いても新規触媒を開発できた。従来の固体触媒は金属種の粒子径の制御と金属種と担体との相互作用の制御が困難であるため、活性選択性が低くてファインケミストリーに適用できる液相での官能基変換反応に応用した例が少なかった。これに対して本研究では、分子レベルで金属と固体との相互作用を設計する新手法を展開しているので、各種中心金属の特性を活かして、従来の固体触媒では見られなかった高活性高選択性を発現する新規触媒を開発できた。本研究で展開している中心金属と結晶性固体との融合によって協奏的な触媒機能の発現を目指す触媒設計のコンセプトは、現段階では当初予定していた還元反応だけでなく、異性化反応にも成功している。
アジア太平洋地域の経済的相互依存とマクロ開発政策に関する計量分析

当該年度においては、次の2点の研究を行った。1.アジア太平洋圏を中心としたグローバルな小型計量モデルを構築し、前年度収集したデータを用いて、モデルの推定やシミュレーションを行い、経済的相互依存関係の計量分析を行った。分析対象としては、日本、北米、オセアニア、その他先進国、アジアNIEs,ASEAN,その他アジア途上国、その他途上国の8地域とし、各国(地域)内ブロックとそれらをリンクするための連関ブロックから成るモデルの分析である。特に、日本や北米のマクロ政策や途上国への援助政策(所得移転)の波及効果を分析し、いくつかの新しい結果を得た。2.途上国のマクロ開発援助政策について、IMFと世界銀行という二つの国際機関の政策の理論枠組を提示し、そのマクロ・モデルを用いて、それぞれの政策の特徴、効果、および限界を考察した。アジア太平洋圏を中心とした経済的相互依存性を計量的に分析するために、2つのアプローチをとることを決め、その準備的研究を行なった。1.アジア太平洋圏のマクロ経済とマクロ経済政策の実態を具体的な経済統計指標に基づいて調査・分析を進めた。まず、そのために必要な各国・各地域の主要なマクロ経済指標のデータを収集・整理した。次いで、各国における経済計画や経済政策が各国の経済の発展・成長にどのような効果と影響を及ぼしたか、それらの影響に各国間で相互依存性や因果性があるか等を分析した。2.アジア太平洋圏を中心としたグローバルな小型計量経済モデルを構築するための準備的研究を進めた。まず、そのための分析枠組に関する代表的なグローバル・モデルとしてのマッキビン=サックスのモデルを検討した。次いで、分析対象を、日本、北米、オセアニア、その他先進国、アジアNIEs、ASEAN、その他アジア途上国、その他途上国の8地域とし、簡単な国(地域)内ブロックと、各地域の貿易および資本移動をリンクする連関ブロックから構成される。必要なデータの収集と加工を行ない、データバンクを作成した。予備的な分析は進めているが、本格的な推定やシミュレーション等の分析は平成6年度に行う予定である。分析対象としては、日本、北米、オセアニア、その他先進国、アジアNIEs、ASEAN、その他アジア途上国、その他途上国の8地域とし、各国(地域)内ブロックとそれらをリンクするための連関ブロックから成るモデルの分析である。特に、日本や北米のマクロ政策や途上国への援助政策(所得移転)の波及効果を分析し、いくつかの新しい効果を得た。
翼型上に生ずる層流剥離泡内部の組織的構造に関する実験的研究

翼型上に生ずる層流剥離泡のバースト現象は翼型前縁失速の原因として知られ、航空機の空力特性に重要な影響を及ぼすが、そのメカニズムは依然解明されたとは言い難い。近年、バースト前後の姿であるshort bubble,long bubbleの内部構造の測定から2つのbubbleの違いは大規模な組織的構造による可能性が示されたが空間的な構造を捉えることは今まで行われなかった。そこで本研究ではレーザー・ドップラー流速計(LCV)を2台使用したシステムを構築し、2つのbubbleの内部構造の違いを空間2点間の流速の同時測定を詳細に行った。その概要を以下に述べる。1.高速で大容量メモリを持つパーソナルコンピュータを2台購入し、測定機器とのインターフェースを構築した。これにより2台のLDVによる同時測定を高速に行えるようになった。さらに大容量のデータ処理によりLDV測定精度も向上した。2.2種の剥離泡両方の状態を実現できる翼型模型を使用した予備実験から、LDV測定するshort bubbleおよびlong bubbleを選定し、それぞれのbubbleの流れ場の変動の発生点付近とそれ以後の剥離泡内部の多数の点との間の速度変動の空間相関及びスペクトル密度を測定した。