hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類のゲノムインプリンティング機構とインプリント遺伝子の機能解析

Peg10遺伝子は初期胎盤形成に必須の機能を持つことをKOマウスの解析で以前報告した。しかし、Peg10がどのような生化学的機能を持つのかは明らかにすることは難しかった。しかし、昨年度は、Peg10が胎盤に特徴的なトロホブラスト細胞形成に重要な機能を持つことを明らかにすることができ、本年度は、さらにこのトロホブラスト細胞分化がある特定のシグナル伝達系を誘導することで起き、その過程にPeg10が関与することを確認できた(論文準備中)。また、Peg10のPol領域にあるDSGタンパク質分解酵素のモチーフをASGに替えた変異マウスを作製したところ、これまでにない胎盤の異常により周産期致死を示すことがわかった。このことからPeg10が初期の胎盤形成だけではなく、中期から後期の胎盤構造維持にも必須な機能を持つこと明らかにできた。哺乳類でも胎生を示す有袋類と真獣類にのみに存在する獲得遺伝子であるPeg10が、哺乳類の胎盤の一番の特徴であるトロホブラスト細胞の形成に必須の機能があることを証明できたことは大きな収穫であるが、Peg10 ASG変異体の示す胎盤の異常は、Peg10の持つもう一つの重要な機能を示唆しており、これは新しい重要な課題が明らかになったと考えている。Peg11/Rtl1の欠損および過剰が、ヒト染色体14番の父親性2倍体症候群(Kagami-Ogata syndrome)、母親性2倍体症候群(Temple syndrome)の良い疾患モデルとなることを昨年度明らかにした。これはPeg11/Rtl1が胎盤だけでなく、胎児期・新生児期の筋肉発生にも重要なことを意味しており、胎生の獲得に関係した胎児期の筋肉運動制御の問題を、胎生への適応いう新しい観点から論文を投稿中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ヒト染色体14番の父親性2倍体症候群(Kagami-Ogata syndrome)、母親性2倍体症候群(Temple syndrome)の原因遺伝子PEG11/RTL1の機能について解析を進めた。Peg11/Rlt1欠失マウス及び過剰発現マウスをモデル系とした解析で、Peg11/Rlt1の胎盤における機能は、胎児期毛細血管の維持だけではなく毛細血管系の伸長にも重要な役割を果たし、重度の異常の場合には胎児期中期致死につながることを明らかにした(Genes Cells 2017)。また、新生児期致死の原因として胎児側の異常、特に呼吸に関わる筋肉系の異常を詳細に調べている。Peg10遺伝子は初期胎盤形成に必須の機能を持つが、タンパク質としてどの部分に重要な機能があるかを調べるために、保存性の高い部位のみに変異を入れた変異マウスの作成を進めた。面白いことに最も保存性の高いモチーフの一つに変異を持つマウスでは、初期胎盤形成には異常は見られないものの、出生前後での致死となることが明らかになった。保存性の高い理由は致死性に関係することで明らかとなったが、初期胎盤形成には他の部分の関与の方が重要であるという意外な結果であり、他の変異マウス解析をさらに進めている。PGCにおける脱メチル化の解析については、すでに報告しているH19-DMR領域に加え、IG-DMR、IGF2R-DMR、Peg5-DMRにおいてDNA複製阻害剤、PARP阻害剤の影響を調べたところ、父親性インプリント領域と母親性インプリント領域では、これらの阻害剤の効果が違う可能性が示唆された。生物学的意味に関する事項なので、この差の原因についても解析をしている。また、DNAメチル化解析方法としてハイドロキシメチル化とメチル化を区別して同時に解析できる新規法EnIGMAを発表した(Nucl Acids Res 2017)。Peg11の胎盤における機能について、胎児毛細血管の維持だけでなく胎児毛細血管系の伸長にも重要なことを明らかにできた。しかし、これで新生児期致死の原因が完全に理解できたわけではなく、胎児側の要因について本年度の研究で明らかにしていきたい。Peg10についてはCRISPR/Cas9法によって、予想機能ドメインの変異解析をするという新しい方向性がうまく機能することが示せたことが大きな収穫である。今後、様々な変異マウスの解析をすることで生化学的機能の解明を果たしたい。PCGにおけるリプログラミングに関しても能動的脱メチル化は父親性インプリント領域でのみ見られる反応である可能性を突き止められたことは収穫であり、モデル系の選択に重要な知見であった。ヒト染色体14番の父親性2倍体症候群(Kagami-Ogata syndrome)、母親性2倍体症候群(Temple syndrome)におけるPEG11/RTL1の機能を、疾患モデルマウスを用いて解析を進めた。その結果、Peg11/Rtl1を欠失した場合、高発現した場合のどちらも、新生児の呼吸に関わる筋肉系に異常を引き起こすことを確認した。また、抗体を用いた免疫染色によりPeg11/Rtl1タンパク質が筋肉サルコメアの構成要素であることを明らかにした。筋肉は動物界に広く見られる組織であるが、われわれの研究により真獣類の筋肉は他の脊椎動物とは異なる構成成分として真獣類特異的遺伝子の産物であるPEG11/RTL1タンパク質を含んでいること、そしてこのタンパク質の過剰はヒト疾患を起こすことを明らかにできた(論文投稿中)。Peg10遺伝子は初期胎盤形成に必須の機能を持つことを以前、KOマウスの解析で明らかにしていたが、実際の細胞生理学的機能については長い間、明らかにすることができていなかった。

今回、初めてPeg10が哺乳類の胎盤に特徴的なトロホブラスト細胞形成に重要な機能を持つことを確かめることに成功した(論文準備中)。この遺伝子は体制の哺乳類にのみ存在するが、この遺伝子が哺乳類の胎盤の一番の特徴であるトロホブラスト細胞の形成に必須の機能があることは、この獲得が哺乳類の胎生機構の獲得に非常に重要な意味を持つことを意味している。ゲノムインプリント記憶は個体発生.成長、行動に重要な役割を果たしている。これは体細胞系列では高度に保存されているが、ES細胞の様な多能性幹細胞においては培養条件により非常に不安定であることが知られている。ES細胞やiPS細胞から直接、分化細胞や組織を形成する際には、これが重要な問題となる。様々な培養条件を検討した結果、樹立から細胞の継代までをFBS+2i条件で行うことにより正確なインプリント情報を持ったES細胞を維持できることを報告した(Genes Cells 2018)。PEG11/RTL1は胎盤における機能だけでなく、胎児側でも重要な機能を持つことがKagami-Ogata症候群の解析結果から示唆されていたが、今回、ようやくその関与を示すことができた。また、その結果は、哺乳類の筋肉は他の脊椎動物とは異なる構成要素を持つという新しい生物学的発見も含んでおり、哺乳類進化の研究領域においても新しい貢献ができたと考えている。PEG10についても、KOマウスが胎盤形成不全により初期胚致死になることを2006年に報告していたが、実際、これが胎盤形成のどの部分の異常であるかを示すことができていなかった。今回、初めてその核心に迫る結果を得ることができ、論文投稿の準備を進めている。今回の基盤研究(A)の中で、長年の懸案事項であったPEG10とPEG11/RTL1の機能に関する重要な知見をまとめることができると考えている。Peg10遺伝子は初期胎盤形成に必須の機能を持つことをKOマウスの解析で以前報告した。しかし、Peg10がどのような生化学的機能を持つのかは明らかにすることは難しかった。しかし、昨年度は、Peg10が胎盤に特徴的なトロホブラスト細胞形成に重要な機能を持つことを明らかにすることができ、本年度は、さらにこのトロホブラスト細胞分化がある特定のシグナル伝達系を誘導することで起き、その過程にPeg10が関与することを確認できた(論文準備中)。また、Peg10のPol領域にあるDSGタンパク質分解酵素のモチーフをASGに替えた変異マウスを作製したところ、これまでにない胎盤の異常により周産期致死を示すことがわかった。このことからPeg10が初期の胎盤形成だけではなく、中期から後期の胎盤構造維持にも必須な機能を持つこと明らかにできた。哺乳類でも胎生を示す有袋類と真獣類にのみに存在する獲得遺伝子であるPeg10が、哺乳類の胎盤の一番の特徴であるトロホブラスト細胞の形成に必須の機能があることを証明できたことは大きな収穫であるが、Peg10 ASG変異体の示す胎盤の異常は、Peg10の持つもう一つの重要な機能を示唆しており、これは新しい重要な課題が明らかになったと考えている。
cdd2キナ-ゼの活性制御に関与するフォスファタ-ゼの研究

タンパク質脱リン酸化酵素(PPase)の阻害剤であるオカダ酸は、MPFの活性化を促進する。この分子機構を解析するために、試験管内でMPFの活性化を観察できる系と開発した。S期の初期に同調したBHK21細胞より、細胞質画分と核画分を調製し、それぞれを33.5°Cに1時間保温後、cdc2キナ-ゼの活性を測定したところ、細胞質画分では、活性の上昇がみられたが、核画分では、それは観察されなかった。ところが、核画分に、大腸菌で合成したMPFの活性化酵素であるcdc25タンパク質を加えると、cdc2キナ-ゼの活性化上昇がみられた。cdc25タンパク質は、ウエスタンブロッティングの結果から、間期では細胞質に存在することから、細胞質画分では、内存性のcdc25タンパク質に依在してcdc2キナ-ゼが活性化したものと考えられる。これらの結果から、MPFの活性化を引き起こすために必要な成分は、間期の間に細胞質画分に全て存在しているということがわかった。オカダ酸の標的分子と考えられるPPase1とPPase2Aは、間接螢光抗体法による解析から、どちらとも細胞質に存在していることが推測された。そこで細胞質画分にオカダ酸を加え、cdc2キナ-ゼ活性上昇のキネティクスを調べたが、明確な効果は得られなかった。核画分cdc25タンパク質を加えてcdc2キナ-ゼを活性化させる系においても、オカダ酸の効果は観察されない事から、PPaseはcdc25タンパク質の活性に、直接的に拮抗して作用するものではなく、間期におけるcdc25タンパク質の活性抑制または、他の因子、例えば、weel/mik1キナ-ゼの活性を保つために必要と考えられる。
線状加熱における燃焼流場の解析方法に関する研究

本研究の目的は,線状加熱時の加熱ガス・鋼板間伝熱の数値解析手法の開発にある.研究では,まず新しい乱流混合燃焼モデルを開発した.開発モデルの有効性は温度分布計算値と実験値を比較して評価した.続いて,LIF法によりトーチ直線移動時のトーチ周りガス温度場の過渡変化を計測した.点加熱時および線状加熱時のガス温度分布の時間変化を詳細に調べた.さらに,低レイノルズ数k-ε2方程式乱流モデルを採用した際のガス温度場計算結果への影響を評価した.これらの結果以下の知見を得た.1)LIF実験の結果,線状加熱時のトーチ周りガス温度分布は点加熱時とほぼ同一であることがわかった.また,ガス温度分布は鋼板温度上昇にほとんど影響されないことがわかった.2)上の結果から,線状加熱中のトーチ周りガス温度分布は点加熱時分布と同一で時間で不変で不変と近似できるとの仮説を提唱した.そして,点加熱試験結果のみから任意の鋼板形状,トーチ移動履歴の鋼板温度分布を推定できる新しい入熱推定法を提案した.3)提案した乱流混合燃焼モデルを用いた燃焼流動解析による点加熱時ガス温度分布計算結果は実験結果と良好に一致した.線状加熱時の衝突噴流火炎計算では,提案モデルの採用が望ましい.4)低レイノルズ数k-ε2方程式乱流モデルを採用した計算では,鋼板表面直近の熱流場が乱流挙動に大きく影響されていることが示された.これは,低レイノルズ数k-ε2方程式乱流モデルを使用すれば乱流境界層内部の温度場・熱伝達量計算精度の向上が期待できることを示唆する.本研究の目的は,線状加熱時の加熱ガス・鋼板間伝熱の数値解析手法の開発にある.研究では,まず新しい乱流混合燃焼モデルを開発した.開発モデルの有効性は温度分布計算値と実験値を比較して評価した.続いて,LIF法によりトーチ直線移動時のトーチ周りガス温度場の過渡変化を計測した.点加熱時および線状加熱時のガス温度分布の時間変化を詳細に調べた.さらに,低レイノルズ数k-ε2方程式乱流モデルを採用した際のガス温度場計算結果への影響を評価した.これらの結果以下の知見を得た.1)LIF実験の結果,線状加熱時のトーチ周りガス温度分布は点加熱時とほぼ同一であることがわかった.また,ガス温度分布は鋼板温度上昇にほとんど影響されないことがわかった.2)上の結果から,線状加熱中のトーチ周りガス温度分布は点加熱時分布と同一で時間で不変で不変と近似できるとの仮説を提唱した.そして,点加熱試験結果のみから任意の鋼板形状,トーチ移動履歴の鋼板温度分布を推定できる新しい入熱推定法を提案した.3)提案した乱流混合燃焼モデルを用いた燃焼流動解析による点加熱時ガス温度分布計算結果は実験結果と良好に一致した.線状加熱時の衝突噴流火炎計算では,提案モデルの採用が望ましい.4)低レイノルズ数k-ε2方程式乱流モデルを採用した計算では,鋼板表面直近の熱流場が乱流挙動に大きく影響されていることが示された.これは,低レイノルズ数k-ε2方程式乱流モデルを使用すれば乱流境界層内部の温度場・熱伝達量計算精度の向上が期待できることを示唆する.線状加熱作業に伴う物理現象のうち、加熱ガス炎から鋼板までの熱移動を理論的に解析する手法の開発を目的とし、1.これまでの研究で開発した数値燃焼流動計算コードを衝突燃焼版の解析のために多段化学反応モデルを組み込めるよう拡張した。2.開発した計算コードによりメタンガスによる点加熱時の熱流場を解析し,化学反応モデルの差異がガス温度場に与える影響を評価した。3.三菱重工業(株)長崎研究所応用物理研究室所有のLIF計測装置を使用し、小型のメタントーチを用いた点加熱時のガス温度および鋼板内部温度の時間的・空間的変化を精密に測定した。4.計算結果と実験結果を比較した結果,今回の実験対象の燃焼流場では,適切な設定をすれば多段化学反応モデルを用いずとも、1段反応モデルにより鋼板直近のガス温度場を十分推定できることが確認できた。線状加熱作業に伴う物理現象のうち、加熱ガス炎から鋼鈑までの熱移動を理論的に解析する手法の開発を目的とし、燃料酸素混合比に依存した乱流燃焼モデルを新たに考案し、これまでの研究で開発した衡突燃焼計算コードに組み込むことにより考案した燃焼モデルを用いた熱流場解析を可能とした。昨年度実施した点加熱試験に対して熱流場解析を実施し、既存の燃焼モデルでは不十分であった火炎最高温度並びに低温部分の火炎形状なども実験結果と良好な一致を示すことを明らかにした。さらに、鋼鈑表面近傍での熱流場解析に低レイノズル数型k-εモデルを用いることにより鋼鈑内温度分布・時刻歴の推定が可能であることを明らかにした。三菱重工業(株)長崎研究所所有のLIF計測装置を使用し、これまでに計測例の無い線状加熱時(トーチ移動速度2mm/sec10mm/sec)のガス温度並びに鋼鈑内部温度の時間的・空間的変化を精密に計測した。計測結果より線状加熱時の火炎温度分布はトーチ移動速度が変化しても、ほぼ一定であることを初めて明らかにした。以上の結果より、線状加熱時の燃焼流場の解析手法の提案が可能となった。
脳認知記憶ダイナミクスの研究:大域ネットワークと局所神経回路の機能の解明

認知記憶のメカニズムを、2つの観点から明らかにした:1)大脳情報処理ユニット内部の局所神経回路が記憶情報をいかに生成・変換するか、および2)これら情報処理ユニット間ネットワークにおいていかに制御信号が交換されるか、である。大域ネットワーク解析では、磁気共鳴機能画像法(fMRI)によるBOLD信号を指標とした神経結合・ネットワーク解析に多くの成果をあげた。局所神経回路では、視覚情報処理や記憶想起などの目的に応じて、大脳皮質内6層の層間ネットワーク信号の流れを自在に切り替える柔軟性が存在することを発見し、大脳皮質の動作原理解明へ大きく前進した記憶の神経科学研究は、過去10年間に飛躍的な進歩を遂げた。しかし、機能的・情報的観点から脳全体の大域的活動の巨視的知見とシナプス可塑性についての微視的知見を統合し、大脳神経ネットワークの時間軸に沿った動的な情報処理過程を解明する道程はまだ遠い。このダイナミクス解明の為に、脳全体に散在する多数の情報処理ユニット間でどのような情報が交換されるか、これら情報処理ユニット内部の局所神経回路でこの情報がいかに変換・生成されているか、との問いに答えることを目的とする。局所神経回路では、視覚情報処理や記憶想起などの目的に応じて、大脳皮質内6層の層間ネットワーク信号の流れを自在に切り替える柔軟性が存在することを発見し、大脳皮質の動作原理解明へ大きく前進した4.7テスラボア径40cmのサル用磁気共鳴画像装置にパラレルイメージング法を導入するプロセスは順調に進捗した。Biospec47/40機(Bruker Biospin)の分光システムを8チャネル化するとともにプラットフォームOSをパラレルイメージング用のPara Vision5.0にバージョンアップすることは完了した。しかし、対応する8チャンネルRFコイルの製作およびそれらを用いたシステム調整は平成20年度に残されている。サル用8チャネルRFコイルは、Bruker Biospin社を含めて世界的にどこにも前例がなく、設計は完了しているが、実際の製作にはまだ時間がかかると思われる。サルを被験者として大脳全体の大域的活動を要求する認知課題としての近時記憶課題および注意シフト課題の解析も、順調に進捗している。サルのトレーニングは順調に完了し、行動学的には予期どおりの結果を得ている。ことに後者は、ニューロン群の活動がその4-5秒後におこる行動の成否を予測することができる可能性を有することが判明し精密測定を進めている。ヒトを被験者とした研究では、注意シフト課題、GO/NOGO課題およびSTROOP課題において大脳機能構築について新しい知見が得られた。これらのうちサルを被験者とした課題に拡張可能なものの探索を進めている。薬理学的にニューロン回路機能を解析する方法の開発については、feasibility studyを続行中である。GABA_AアゴニストであるmuscimolにGdを結合してMRI上のT1強調画像でその広がりを可視化する技術については、当初計画の化合物群は薬理活性を有しなかったが、別の残基(BODIPY残基)を含む化合物が薬理活性を有することを偶然発見し、ハイブリッド化合物の合成・薬理活性テストを進めている。サル用磁気共鳴画像装置における8チャネルパラレルイメージングシステムのテストを完了し動物を被験者とした計測の準備を進めている。サル用8チャネルRFコイルが納入されたが、感度調整や時間的安定性の最適化が必要であることも判明した。サルを被験者とするして大脳全体の大域的活動を要求する認知課題としての近時記憶課題および注意シフト課題の解析は順調に進捗している。サルのトレーニングは順調に完了し、前者の近時記憶課題においては1頭目のfMRI計測を終了し、前頭葉弓状溝下行枝や前頭補足眼野等幾つかの部位に記憶負荷に応じた活動の変化を見出した。現在2頭目の計測を進めている。後者の注意シフト課題では、頭頂葉7a野ニューロン群の活動がシフト時に次元に対して非対称的活動を起こすこと、更にこのニューロン活動がその4-5秒後におこる行動の成否を予測できることを発見し、論文発表した(Kamigaki et.al., Neuron 2009)。ヒトを被験者とした研究では、注意シフト課題、GO/NOGO課題およびSTROOP課題において大脳機能構築について新しい知見が得られた(Chikazoe et.al., Cerebral Cortex 2009 ; Jilnura et.al., Eur, J. Neurosci. in press ; Asari et.al., Cortex in press ; Morimoto et al., J. Cogn. Neurosci. 2008)。Lentivirus vectorによって大脳皮質内に遺伝子を過剰発現させる方法の開発は順調に進展しfeasibility studyを終了した。その結果、サルを用いた実験が可能であるとの結論に到達し、サル用P2実験室を作り、実験準備を進めている。
高Zプラズマ対向壁材料に及ぼす間欠的熱負荷の影響

核融合炉の壁材料として最も有力なタングステン材に、ELM(Edge Localized Mode)と呼ばれる不安定性により与えられる熱パルスと同等の熱負荷をパルスレーザーで繰り返し与え、タングステンの表面損傷の発生条件を調べた。その結果、熱疲労により表面損傷が発生する閾値を明らかにし、表面損傷発生が試料温度、材料組織、及び表面不純物(炭素、酸素)に強く依存することを明らかにした。トカマク型核融合プラズマ閉じ込め装置において、ELM(エルム)を呼ばれる間欠的にプラズマ対向壁材料に熱負荷が与えられる現象がある。特に、TYPE-I ELMと呼ばれる現象では、ITERにおいてはタングステン材料を溶融させる熱負荷が予想され、その影響を軽減することがプラズマ制御に求められている。しかしながら、たとえ表面温度が融点以下であっても、材料は膨張と収縮を繰り返し、熱疲労により破壊される可能性がある。表面が熱疲労による損傷を受けない熱負荷レベルを明らかにしておくことは大変に重要である。本研究では、Nd/YAGレーザーを用いて、タングステンなどのプラズマ対向壁材料に繰り返し熱負荷を与え、熱負荷、繰り返し回数と表面形状の関係を実験的に明らかにする。通常、Nd/YAGレーザーは、Qスイッチモードで運転し、パルス幅は、10ns程度であるが、これではELMのパルス幅(0.1-1.0ms)に比べて短すぎるため、本研究ではQスイッチをはずして、いわゆるフリーランモード(マルチパルスモード)にて運転を行う。これにより、実効的パルス幅を0.1ms程度に延ばし、ELMと同等の熱負荷条件を与えられる様にした。今年度は、レーザーの購入と、光学系の整備を行い、真空中で600°Cまで加熱した試料に対して、10Hzで繰り返し照射を行えるシステムを製作した。鏡面研磨してタングステンに対して、基本波(1.06μm)を照射し、エネルギー吸収率を測定したところ、約30%であることが分かった。本研究では温度の最大値が融点以下となる条件下で、繰り返し熱負荷が材料に及ぼす影響を評価する。具体的には、残留ガス圧を変化させて、特にタングステンの酸化の影響を調べたこと、及びタングステンに加わる熱応力の評価を行い、実験結果と比較したことが主たる成果である。レーザーはELMのパルス幅(0.1ms1ms)に近づけるため、ロングパルスモード(Qスイッチオフ)で運転した。残留ガス圧が10^<-1> Torrと10^<-4> Torrの場合に、レーザーのエネルギーフルエンスを5J/cm^2から100J/cm^2に変化させ、繰り返し照射の影響を見た(タングステンのエネルギー吸収率は約30%)。5J/cm^2のエネルギーフルエンスで繰り返し照射を行った場合、残留圧力が低い場合(10^<-4> Torr)は、1万回の照射でも特に変化はなかったが、残留圧力が高い場合(10^<-1> Torr)は表面の荒れが観測された。タングステンの表面が酸化され、融点等の物理的特性が大きく変わったためと判断される。エネルギーフルエンスを上げ、50J/cm^2で照射すると1ショットで照射部の中央に亀裂の発生が観測された。レーザーのエネルギーフラックスの径方向分布と時間変化を測定し、その測定値を使ってビーム中心での径方向引っ張り応力を有限要素法を用いて計算すると、破断応力を越えていることが明らかになり、中心の亀裂はこのことが原因で生じたと考えられる。昨年度は、低真空度での繰り返しレーザー照射実験を行い、亀裂の発生条件を実験的に調べた。今年度は、さらに真空度を上げて、酸化の影響を低減して繰り返し熱負荷を与え、表面状態の変化を調べた。レーザーはELMのパルス幅(0.1mslms)に近づけるため、ロングパルスモード(Qスイッチオフ)で運転した。実験における真空度は10^-7Torr程度であり、プラズマ閉じこめ装置の装置真空度に近い。実験ではレーザーのエネルギーフルエンスを5J/cm^2から100J/cm^2に変化させ、繰り返し照射の影響を調べた。タングステンのエネルギー吸収率は約30%であるため、実効的なエネルギー吸収は、1.5J/cm^2から、30J/cm^2である。5J/cm^2のエネルギーフルエンスで、高い真空度(10^<-6>Torr)で繰り返し照射を行った場合は、残留圧力が10^<-4>Torrの場合と比較して、亀裂発生の閾値エネルギーや、繰り返し回数に対する依存性には、大きな違いが見られなかった。タングステン表面の酸化層については、詳しい測定を行っていないが、表面の酸化がある程度以上進まないと、亀裂発生への影響は小さいものと考えられる。

さらにエネルギーフルエンスを上げ、50J/cm^2で照射すると、高真空条件下(10^<-6>Torr)でも1ショットで照射部の中央に亀裂の発生が観測された。有限要素法による計算から、この条件で、照射スポット中心に径方向の引っ張り応力が生じ、その大きさが破断応力を越えていることが、原因であると判断した。
海産魚のウイルス性神経壊死症の防除に関する研究

ウイルス性神経壊死症(VNN)はわが国のみならず諸外国での海産魚の種苗生産において最大の脅威となっており、現在までのところその宿主は3目8科15魚種と極めて広い。本ウイルス病の主要感染源は産卵親魚であることから、本研究ではこの垂直伝播を遮断すべく、ウイルス・フリー親魚の選別法を確立することを目的とした。研究成果の概要は以下のとうりである。1.シマアジの神経壊死症原因ウイルスに対する家兎抗血清を用いた間接ELISAによるシマアジ親魚血清からの抗体検出系を確立し、この体検出系を用いて抗体保有の有無によりシマアジ親魚を選別し産卵させた。その結果、抗体保有親魚に比べて抗体が検出されなかった親魚から得られた仔魚では病気の発生頻度が低かった。しかしながら、親魚抗体の有無による選別産卵は本病の防序法として絶対的ではないと判断された。2.本ウイルスの構造タンパク質遺伝子(RNA2)の塩基配列を決定し、PCR法によるウイルス核酸の検出系を確立した。本PCR法によりシマアジ病仔魚のみならず感染耐過した稚魚からもウイルスが検出されたことから、本PCR法は不顕性感染魚からのウイルス検出にも使用しうることが明らかとなった。また本法はシマアジ以外の魚種におけるウイルス性神経壊死症の診断にも有効であった。3.PCR法によるウイルス検出系を用いて、産卵直前のシマアジ親魚の生殖巣の一部からウイルスの検出を行った結果、ウイルス保有親魚からの仔魚には100%病気が発生したのに対し、生殖巣からウイルスが検出されなかった親魚から得られた仔魚には病気は発生しなかった。従って、PCR法による親魚選別は本病の防序に極めて有効であると判断された。研究実施計画に従って行った平成5年度の結果は以下のように要約される。1.感染病魚(シマアジ仔魚)から既報の方法により純化したウイルスを用いて分析した結果、本ウイルスは2種類のRNA分子(RNA1:1.01×10^6 Da,RNA2:0.49×10^6 Da)を有し、RNA1は非構造タンパク(分子量約100kDa)を、RNA2は構造タンパク(約42kDa)をそれぞれコードしていることがわかった。2.シマアジ病魚由来のウイルスに対するポリクローナル抗体を用いて、間接ELISAによる親魚血清からの抗体検出系を確立した。本法を用いて検討した結果、各地で養成されていた産卵期のシマアジおよびキジハタ親魚の血清から極めて高率に抗体が検出された。なお、モノクローナル抗体(作製済み)を用いた検出系は現在検討中である。3.上記のELISA法を用いて抗体の有無によりシマアジ親魚を選別産卵させた結果、抗体が検出されなかった親魚から得られた仔魚では病気の発生頻度は低かった。しかし、抗体保有親魚からの仔魚にも病気が発生しないケースもあったことから、本法は本病の防除法としてある程度は有効であるが、絶対的ではないと判断された。4.本ウイルスの構造タンパク遺伝子(RNA2)をクローニングし、遺伝子の塩基配列の一部を決定した。その塩基配列に基づいて5種類のプライマーを作製し、PCR法によるウイルス核酸の検出系を確立した。本法のウイルス検出感度は従来のELISA法に比べて10,000倍以上高く、今後産卵用親魚からのウイルス検出に有効と考えられた。研究実施計画に従って行った平成6年度の研究結果は以下のように要約される。1.昨年度(平成5年度)と同様に、シマアジの神経壊死症原因ウイルス(SJNNV)に対するウサギ抗体を用いたELISA法により、シマアジ親魚の血清抗体の有無を検査して、選別産卵させた。

その結果、抗体保有親魚に比べて抗体が検出されなかった親魚から得られた仔魚では病気の発生頻度が低かったものの、親魚抗体の有無による選別産卵は本病の防除法として絶対的ではないことが再確認された。2.昨年度確立したPCR法によるウイルス検出系によりシマアジ病仔魚のみならず感染耐過した稚魚からもウイルスが検出されたことから、本PCR法は不顕性感染魚からのウイルス検出にも使用しうることが明らかとなった。また本法はシマアジ以外の魚種におけるウイルス性神経壊死症の診断にも有効であった。3.PCR法による高感度ウイルス検出系を用いて、産卵直前のシマアジ親魚の生殖巣の一部からウイルスの検出を行った。予想に反してウイルス陽性親魚の出現率は抗体保有率に比べてかなり低かったが、ウイルス保有親魚からの仔魚には100%病気が発生したのに対し、生殖巣からウイルスが検出されなかった親魚から得られた仔魚には病気は発生しなかった。従って、PCR法による親魚選別は本病の防除に有効であると判断された。ただし、初回の産卵時にはウイルス陰性であった親魚においても、10回以上産卵が繰り返されるとウイルス陽性に転じる傾向が認められたことから、産卵によるストレスが魚体内でのウイルスの増殖を誘発すると考えられた。
弾性散乱における逆問題

本研究の第一の目的は、出来るだけ一般の弾性波動方程式において、散乱核の(Majda型)表現式を求めることだった。この点に関しては、ほぼ完全な形で表現式を求めることができた。空間の次元が奇数のときには前年度にほとんど得られていたのだが、偶数のときには大きな困難があり、証明が全然出来ていなかった。この困難を切り抜けることが今年度の主要な仕事の一つであった。次の目的は、上の表現式を使って、散乱核の解析的性質と散乱体の具体的性質との関係を明らかにすることだった。これに関しては、入射波のモ-ドと散乱波のモ-ドが同じであるという条件下で、Majda等が音響方程式に対して得たものに丁度対応する結果を得ることができた。すなわち、散乱核の特異点(C^∞でない点)がどこに現れるかを、散乱物体の位置に関係する量で表すことができた。入射波と散乱波のモ-ドが異なる場合の考察は、非常に興味深いことであるが、格段高度な解析が要求されるだろう。今後の研究課題としたい。以上の諸結果の証明には、大きな方針としては音響方程式のときと変わらないが、弾性方程式の故に生じる本質的な困難がいくつかあった。その一つは、音響方程式のときと違って、波のモ-ドが一種類でないことに起因している。もう一つは、基本解が音響方程式のときのように具体的に書けないことによる。これらの困難をいかに切り抜けるかが本研究の主要な仕事であった。本研究は詳しく専門誌に発表する予定であるが、提出先は現時点では未定である。
慢性腎臓病に伴う骨・ミネラル代謝異常に対する米胚乳・米糠タンパク質の有効性

本研究では,米胚乳タンパク質(REP)および米糠タンパク質(RBP)の摂取が糖尿病モデルZDFラットの慢性腎疾患に伴うミネラル・骨代謝異常に与える影響を明らかにすることを目的とした。ZDFラットにREP,RBPを10週間摂取させると,糖尿病および糖尿病性腎症の進行が遅延され,血中リンの調節因子であるFGF23の有意な改善がみられた。さらに骨微細構造の劣化が抑制され,骨強度が有意に改善することが示された。以上の結果より,REP,RBP摂取がCKD-MBDの進行を遅延させることが明らかとなった。糖尿病の合併症である糖尿病性腎症を含む慢性腎疾患は,腎機能の低下によりミネラルや骨代謝の異常を引き起こすことが知られている。ミネラル代謝異常は血管の石灰化を引き起こし,心血管系疾患の原因となり死亡のリスクを増大させる一方,骨代謝の異常は骨折のリスクを増大させ寝たきりの原因となる。現在の糖尿病患者数の増大により糖尿病性腎症から慢性腎疾患に伴うミネラル・骨代謝異常(CKD-MBD)を発症する患者数が増大することが容易に推測され,その対策が今後極めて重要になると考えられる。そこで本研究では,米胚乳タンパク質(REP)および米糠タンパク質(RBP)の摂取がCKD-MBDに与える影響を検討している。本研究ではCKD-MBDのモデル動物として,肥満2型糖尿病モデルZDFラットを用いることとした。慢性腎疾患により比較的早い時期から血中濃度が上昇することが知られ,血中リン濃度低下作用を持つFGF23がREP摂取により有意に低下することが示された。以上の結果より,REP摂取によりCKD-MBDの比較的初期病態でみられるミネラル代謝異常が抑制されることが示された。骨重量や骨長には変化がみられなかったが,μCTを用いて骨の微細構造に対するREP摂取の影響を検討したところ,骨密度(BMD)の有意な低下がみられ,骨量(BV/TV)の有意な上昇がみられた。どちらのパラメータもREP摂取により健常ラットに近い値を示しており,CKD-MBDによる骨の微細構造の劣化を抑制している可能性が示された。また,糖尿病により血中濃度が低下する骨形成マーカーであるオステオカルシンは,REP摂取により有意に高値を示し,骨の合成が活発に行われている可能性が示された。以上の結果より,REPはCKD-MBDによる骨代謝の異常を抑制する機能を有していることが示された。平成27年度は米胚乳タンパク質(REP)摂取が慢性腎疾患に伴うミネラル・骨代謝異常(CKD-MBD)に与える影響を検討しており,糖尿病および糖尿病性腎症に与える影響について,血中および尿中パラメータの計測および腎糸球体の形態学的な観察を行っており,糖尿病および糖尿病性腎症に対するREP摂取の有効性が明らかとなり,申請書の計画通り研究が進捗している。さらにミネラル代謝異常に与える影響については,血中FGF23,副甲状腺ホルモン(PTH)濃度の測定,血中および尿中カルシウム,リン濃度の測定も完了し,CKD-MBDのミネラル代謝に対するREP摂取の有効性がほぼ当初の計画通り明らかになりつつある。一方,当初の計画にあったα-Klothoの検出のみ検出条件の検討にとどまっており,REP摂取がα-Klotho発現に与える影響についての検討が完了していない。また,骨に与える影響については血中骨代謝マーカーの測定に始まり,骨重量,骨長の測定,μCTを用いた骨微細構造の測定まで完了しており,当初の計画通りCKD-MBDの骨代謝へのREP摂取の有効性が明らかになりつつある。上述したようにα-Klothoの測定のみ当初の計画通り進捗していないが,当初平成28年度に開始する予定にしていた米糠タンパク質(RBP)を用いた動物試験を既に開始しており,研究全体としては当初の計画以上に進捗していると考えている。糖尿病はさまざまな合併症を引き起こす疾病であり,その中でも特に糖尿病性腎症は新規透析導入患者の原因疾患の第一位を占めており,近年問題となっている医療費高騰の大きな原因となっている。また糖尿病性腎症を含む慢性腎疾患は腎機能の低下により,心血管系疾患のリスクを増大させるミネラル代謝異常や骨折のリスクを増大させる骨代謝異常を引き起こすことが知られており,近年慢性腎疾患に伴うミネラル・骨代謝異常(CKD-MBD)という概念が提唱され,急速に注目を集めている。そこで本研究では,摂取タンパク質の種類の違いがCKD-MBDに与える影響を明らかにするために,米胚乳タンパク質(REP)および米糠タンパク質(RBP)が与える影響について検討することとした。窒素源にカゼイン(C,対照群)またはRBPを用いた試験飼料(CP 20%)で,10週間飼育した。その結果,慢性腎疾患により血中濃度が上昇することが知られ,血中リン濃度低下作用を持つFGF23がRBP摂取により,有意に低下することが示された。大腿骨重量はRBP摂取により有意に高値を示し,骨微細構造についても有意な改善がみられた。また骨強度について評価するために3点曲げ試験を行ったところ,RBP摂取によりパラメータの有意な改善がみられた。一方,骨吸収マーカーの1つであるTRAPは差がみられなかったが,骨形成マーカーの1つであるオステオカルシンはRBP摂取により有意に高値を示し,RBP摂取により骨代謝のバランスが骨形成側に傾いている可能性が示された。以上の結果より,RBPはCKD-MBDの進行を抑制する機能を有していることが示された。

本研究では,米胚乳タンパク質(REP)および米糠タンパク質(RBP)の摂取が糖尿病モデルZDFラットの慢性腎疾患に伴うミネラル・骨代謝異常に与える影響を明らかにすることを目的とした。ZDFラットにREP,RBPを10週間摂取させると,糖尿病および糖尿病性腎症の進行が遅延され,血中リンの調節因子であるFGF23の有意な改善がみられた。さらに骨微細構造の劣化が抑制され,骨強度が有意に改善することが示された。以上の結果より,REP,RBP摂取がCKD-MBDの進行を遅延させることが明らかとなった。平成28年度は当初の計画通り,米糠タンパク質(RBP)摂取がCKD-MBDに与える影響について,主に以下の3点について検討を行っていく。まず糖尿病および糖尿病性腎症に与える影響について,血糖値を始めとする血中パラメータおよび糖尿病性腎症の早期診断マーカーである尿中アルブミン排泄を始めとする尿中パラメータの測定を行い,さらに腎糸球体の形態学的な計測を行う。次にCKD-MBDのミネラル代謝への影響について,血中のミネラル代謝調節ホルモンであるFGF23および副甲状腺ホルモン(PTH)の測定を行い,RBP摂取の有効性について検討する。さらに血中および尿中のカルシウム,リン濃度を測定し,カルシウム,リン代謝の変動についても評価し,カルシウム,リン恒常性に与える影響についても検討を行う。また,測定が完了していないα-Klotho発現の測定については,米胚乳タンパク質(REP)を摂取させたラットのサンプルと合わせて測定する。最後にCKD-MBDの骨代謝への影響について,平成27年度の検討と同様に骨重量および骨長への影響を評価し,μCTを用いて骨微細構造へRBP摂取の影響を評価する。並行して,血中の骨形成マーカーであるオステオカルシン,骨吸収マーカーであるNTxの測定を行い骨代謝への影響を評価し,骨全般に対するRBPの有効性について証明する。なお上記測定の具体的な手法については,平成27年度のREPを用いた検討と同様に行うこととし,測定手法に関する問題はないものと考えている。栄養学、食品化学
蒙古語仏典を活用した中期蒙古語における言語接触の研究

蒙古語の仏教用語の多くは多様な来源にかかる借用語であり、この事実は経路を異にする二度の仏教弘通という特殊な事情を反映している。通説では、13、4世紀のウィグル経由の第一次弘通の際の借用語はウィグル語を直接の来源とし、一方16、7世紀の第二次弘通の際の借用語はチベット来を来源とするとされている。もっとも、これは歴史的背景に立脚した仮説にすぎない。現存する蒙古語仏典の多くは第一次弘通の際翻訳されたものを第二次弘通に際して改訳したものであるが、その作業は必ずしも徹底したものではなかった。同一の梵語形式に対して複数個の蒙古語形式が対応している事例も珍しくはない。したがって、借用形式の精査を通じて13-17世紀の間に蒙古語が経験した言語接触の様態を窺い知ることが可能であり、これこそが本研究の眼目であた。研究代表者はその一環として、すでに平成3年度において、中期蒙古語における言語接触の様態を概括的に論じた論考を発表している。また、既刊および未研究の仏典資料を精査し、未報告の借用形式を多数収集している。平成4年度は具体的な仏典に題材を求め、そこに窺われる接触の様態をテキストに即したかたちで、より具体的な解明の試みを公にした。そこで、研究代表者は、少なくとも13-4世紀に成立したと目される蒙古語仏典においては、漢訳仏典の存在を無視し得ず、蒙古語仏典はウィグル語・チベット語・漢語的要素が複雑に錯綜しつつ成立したことを明かにした。これは当時のモンゴル帝国における言語状況を忠実に反映していると考えてよい。さらに研究代表者は別の仏典に関しても同様の作業を進めており、その成果を逐次刊行する所存である。研究代表者は、今後さらに、未研究の蒙古語仏典を資料として活用して、上述の多様な来源に遡り得る借用語を収集し、その来源と経路をたどり二度の翻訳の性格を考察することを通じて、モンゴル帝国さらには134世紀における東北アジアの言語状況を一層明らかにし、言語接触に関する普遍的な知見を得たいと考えている。既刊の蒙古語仏典を収集するとともに、東洋文庫等の国内研究機関を調査し、同文庫および大英博物館、コペンハ-ゲン王立図書館等に所蔵の蒙古語仏典の写本、木版本の複写資料の入手に努めた。なお、全ての蒙古語仏典を網羅的に調査検討することは時間的にも不可能なため、当該年度は特に大蔵経「般若部」、「経集部」に採録されている仏典に焦点を絞り、効率的な調査・収集を心がけた。この二部に限ったのは研究代表者の予備調査により、中期蒙古語の時代(13ー17世紀)に作成されたと目される仏典が採録されている可能性が極めて高いことが明らかとなっているからである。また、同時に梵語、西蔵語等の平行資料の入手にも努めた。入手した写本、木版本類を詳細に検討し、異本を校合して吟味し、中期に作成されたと目される仏典を特定した。

その作業は現在も継続中であるが、「般若部」では『善勇猛般若経』等が、また「経集部」では『仏説宝網経』等が中期に作成された可能性が高いことが明らかになった。これらについてはいずれその詳細を公にする所存である。そこで使用されている借用形式と見なし得る形式を網羅的に整理しつつある。これらの中には従来未報告の形式も多数含まれている。作業補助者の協力を仰ぎながら、電算機処理を効果的に活用してその整理の円滑化を試みている。本研究の最終目的である中期蒙古語における言語接触の実相解明に向けた予備的作業として、研究代表者が既に手がけた蒙古後仏典において観察できる形式をもとに一編論考を公にした。今後は梵語、西蔵語等の形式と対比しつつ、当該年度の研究で新たに発見された形式の来源を推定し、そこから窺われる中期蒙古語における言語接触の実相を解明する作業に着手したいと考えている。蒙古語の仏教用語の多くは借用語であり、その来源は多様である。それは経路を異にする二度の仏教弘通という特殊な事情を反映している。通説では、13、4世紀のウィグル経由の第一次弘通の際の借用語はウィグル語を直接の来源とし、一方16、7世紀の第二次弘通の際の借用語はチベット語を来源とするとされている。もっとも、これは歴史的背景に立脚した仮説にすぎず、必ずしも言語事実に即した実証的なものではない。現存する蒙古語仏典の多くは第一次弘通の際翻訳されたものを第二次弘通に際して改訳したもであるが、その作業は必ずしも徹低したものではなく、その結果、同一の梵語形式に対して複数個の蒙古語形式が対応している事例も珍しくはない。したがって、借用形式を精査すれば13-17世紀の間に蒙古語が経験した言語接触の様態を窺い知ることが可能である。研究代表者は本研究の一環として、すでに平成3年度において、中期蒙古語における言語接触の様態を概括的に論じた論考を発表しているが、平成4年度は具体的な仏典に題材を求め、そこに窺われる接触の様態をテキストに即したかたちで、より具体的な解明の試みを公にした。そこでは、少なくとも13-4世紀に成立したと目される蒙古語仏典においては、漢訳仏典の存在を無視し得ず、蒙古語仏典はウィグル語・チベット語・漢語的要素が複雑に錯綜しつつ成立したことを明かにしている。これは当時のモンゴル帝国における言語状況を反映したものと考えてよい。さらに別の仏典に関しても同様の作業を進めており、その成果は逐次刊行する所存である。研究代表者は、今後さらに、未研究の蒙古語仏典をも資料として活用して、上述の多様な来源に遡り得る借用語を収集し、その来源と経路をたどり二度の翻訳の性格を考察することを通じて、モンゴル帝国さらには東北アジアにおける当時の言語状況を一層明らかにしたいと考えている。
東南アジア島嶼部およびミクロネシアにおけるトウガラシ属の民族植物学的研究

インドネシア・マルク州およびミクロネシア連邦には、基本的にトウガラシとキダチトウガラシのみが分布し、インドネシアのジャワ島・スマトラ島・スラウェシ島で栽培・利用されているロコト類およびハバネロ類は分布しないことが明らかとなった。この結果は、トウガラシ属植物のアジアへの伝播を考える上で、非常に有益な情報となりうる。ミクロネシア連邦では、果実が関節痛・眼病・駆虫・下痢・歯痛・頭痛・鼻水に、種子が歯痛に、葉が眼病・傷口・止血・耳垂れに、花が難産に、根が傷口に利用されており、トウガラシ属植物の様々な部位が薬として用いられている点が、日本のトウガラシ属植物の薬用例と大きく異なることが明らかとなった。27年度第1四半期は、現地の研究者や関係機関に協力を仰ぎ、本研究を遂行する上で必要な準備をおこなった。27年度第2四半期は、ミクロネシア連邦ヤップ州においてトウガラシ属の民族植物学的な調査をおこなった。トウガラシ、キダチトウガラシ、Capsicum chinenseの3種が栽培・利用されていた。3種のうち、キダチトウガラシは「Yapese」、「native」、「local」などと呼ばれ、重要視されていることが明らかとなった。キダチトウガラシは島内で自生しており、特定の鳥により種子が散布されていることがわかった。トウガラシ属の果実は、香辛料としてだけではなく頭痛薬などの薬にも用いられており、葉は野菜として利用されていた。27年度第3四半期は、インドネシア共和国マルク州においてトウガラシ属の民族植物学的な調査をおこなった。現在データを解析中である。また、International Society for Southeast Asian Agricultural Sciences (ISSAAS) 2015において「Preliminary survey on usage of Capsicum spp. on the Yap Islands, Yap State, the Federated States of Micronesia」を、またThe Third East Asian Island and Ocean Forumにおいて「Chili peppers in Indonesia: Its diversity and distribution」を発表した。27年度第4四半期は、The Journal of Island Studiesに「Distribution and cultivation practices of Capsicum pubescens on the islands of Java, Sumatra, and Sulawesi, Indonesia」という論文が掲載された。また、これまでの業績が認められ、「アジア・オセアニアにおけるトウガラシ属の民族植物学的研究」で日本熱帯農業学会の奨励賞を受賞した。当初の予定通り現地調査が進んでいる。また国外で学会発表、および国際雑誌に論文が掲載されており、おおむね順調に進展しているといえる。平成28年度第1四半期は、まず民族自然誌研究会第82回例会「アジアの発酵文化の広がり」を主催し、アジア・オセアニアにおけるトウガラシ属と酒文化の関わりが、アジアの発酵文化の中でどのような位置付けにあるのかを明らかにした。次に、12th International Small Islands Cultures Conference (ISIC 12)において、日本の南西諸島と東南アジア・オセアニアの島嶼部における唐辛子利用を比較・類型化を行った研究成果「Use of chili peppers in the Nansei Islands」を発表した。平成28年度第2四半期は、アジア・オセアニアにおけるトウガラシ属と酒文化を島嶼部・大陸部で比較した論考が英文一般書『Ethnic Fermented Foods and Alcoholic Beverages of Asia』(Tamang, J. P. ed.、Springer India)に掲載された。また、ミクロネシアにおいてトウガラシ属の民族植物学的な調査を行った。平成28年度第3四半期は、昨年度の調査結果である「インドネシア・マルク州におけるトウガラシ属の利用」を日本熱帯農業学会第120回講演会において発表した。また、第一回島嶼産業研究会においてアジア・オセアニアの島嶼部の唐辛子製品に関する考察「唐辛子の特産品としての可能性」を発表した。さらに、これまでの成果を評価されて、The 1st International Seminar of Agroforestryの基調講演に招待された。平成28年度第4四半期は、これまでに調査を行っていないインドネシア共和国マルク州の島々においてトウガラシ属の民族植物学的な調査を行った。今年度に得られたデータについては、学会の発表や国際誌の論文として来年度公表する予定である。また国内外における学会発表、および英文一般書に論考が掲載されており、おおむね順調に進展しているといえる。平成29年度は、追加調査として、これまでに調査を行っていないインドネシア共和国マルク州やミクロネシアの島々においてトウガラシ属の民族植物学的な調査を行った。成果報告としては、「インドネシアのアンボン島・セラム島・ケイ諸島におけるトウガラシ属植物の利用」を2017年次日本島嶼学会甑島大会(2017年9月)で、「ミクロネシア連邦チューク州ピスパネウ島における食事調査結果」を日本熱帯農業学会第122回講演会(2017年10月)で、「Food Consumption Survey in Chuuk State, the Federated States of Micronesia」をThe 5th East Asian Island and Ocean Forum(2017年12月)で、「ミクロネシア連邦ポンペイ州ピンゲラップ島における長期間にわたる食事調査結果」を日本熱帯農業学会第123回講演会(2018年3月)で口頭発表を行った。また、東南アジア島嶼部およびミクロネシアにおける唐辛子利用を比較・類型化を行った研究成果としては、「薬としての唐辛子」(『奄美群島の野生植物と栽培植物』、鹿児島大学生物多様性研究会編、南方新社、2018年3月)、「伝統と近代が交差する食生活」(『ミクロネシア学ことはじめー

魅惑のピス島編ー』、大塚靖・山本宗立編著、南方新社、2017年12月)が日本語の一般書(分担執筆)として刊行された。インドネシア・マルク州およびミクロネシア連邦には、基本的にトウガラシとキダチトウガラシのみが分布し、インドネシアのジャワ島・スマトラ島・スラウェシ島で栽培・利用されているロコト類およびハバネロ類は分布しないことが明らかとなった。この結果は、トウガラシ属植物のアジアへの伝播を考える上で、非常に有益な情報となりうる。ミクロネシア連邦では、果実が関節痛・眼病・駆虫・下痢・歯痛・頭痛・鼻水に、種子が歯痛に、葉が眼病・傷口・止血・耳垂れに、花が難産に、根が傷口に利用されており、トウガラシ属植物の様々な部位が薬として用いられている点が、日本のトウガラシ属植物の薬用例と大きく異なることが明らかとなった。28年度第1四半期・第2四半期は、インドネシア共和国マルク州における調査結果をまとめ、国内外の学会において発表するとともに、論文を執筆する。また、トウガラシ属の遺伝・文化資源に関する文献調査・情報収集をおこなう。28年度第3四半期・第4四半期は、引き続きミクロネシアやインドネシアにおいてトウガラシ属の民族植物学的な調査を行う。調査項目は、トウガラシ属の呼称、食文化(香辛料、果実以外の利用の有無、系統による味・辛味・嗜好性の違いなど)、酒文化、薬用、儀礼、禁忌、麹のつくり方などとする。研究結果を国内外の学会において随時発表する。引き続きトウガラシ属の遺伝・文化資源に関する文献調査・情報収集を行う。また、ミクロネシアやインドネシアにおいてトウガラシ属の民族植物学的な調査を行う。研究成果を国内外の学会において随時発表するとともに、論文を執筆する。最終年度であるため、東南アジア島嶼部およびミクロネシアにおけるトウガラシ属の文化資源を比較・類型化し、一般書などとして研究成果を社会に還元できるよう努める。民族植物学・熱帯農学英文校閲費および国際雑誌掲載費が安く済んだため。平成29年度にかかる予定の印刷費等を確保するため。英文校閲や国際雑誌掲載費として使用する。論文等の印刷費として使用する。