hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エクソソームを指標とする体液診断型口腔癌予後予測法の開発

抗CD9抗体(MBL)および抗EGFR抗体(abcam)を用いたウェスタンブロッティングにてEV画分のタンパク質ではCD9の存在が確認でき、またEGF添加条件でEGFRが増加していたことから、HSC-3はEGF添加条件でEGFR陽性EVの放出が促進する可能性があると考え、EGF添加培地にヒトマウスキメラ型EGFRモノクローナル抗体であるセツキシマブを添加してEVの放出との関連性を検討したところ、抗CD9抗体および抗IgG抗体(MBL)を用いたウェスタンブロッティングにて、EV画分のタンパク質ではセツキシマブ濃度依存的にCD9量が減少し、IgGが増加した。このことから、HSC-3では、EVを介してセツキシマブを分泌している可能性が示唆された。HSC-3が放出するEGFR陽性EVの正常上皮細胞RT7の細胞形態変化に及ぼす影響を検討したところ、EGFR陽性EVを添加した条件では紡錘形細胞の出現が確認でき、抗ビメンチン抗体(Cell Signaling Technology)を用いたウェスタンブロッティングにてビメンチンの量が増加していたことから、RT7はHSC-3由来のEGFR陽性EVにより間葉表現型の性質を獲得する可能性が示唆された。動物実験施設の改修による動物実験への移行が困難な状況である。しかし、基礎的研究によるデータの蓄積は進行している。抗EGFRモノクローナル抗体であるセツキシマブは、癌細胞のEGFRと結合することで抗癌作用を示す有用な抗癌薬であるが、セツキシマブ耐性症例が報告されている。近年、癌細胞が放出する細胞外小胞(EV)が抗癌剤耐性に関与することが明らかとなってきたが、口腔癌の放出するEGFR含有細胞外小胞(EGFR-EV)とセツキシマブの関連性についての報告はほとんどない。そこで、口腔癌細胞株HSC-3が放出するEGFR-EVがセツキシマブ排出に関与している可能性を考え、HSC-3が放出するEVとセツキシマブの関連性について研究を行った。HSC-3を無血清培地で培養し、EGFおよびセツキシマブを添加した条件で行った。上記の培養上清からEV抽出試薬を用いてEVを回収し、回収したEVを粒子径分布解析、電子顕微鏡解析およびウェスタンブロッティング(WB)解析により評価した。セツキシマブの抗癌作用に関しては細胞形態変化および悪性性質変化を検討した。粒子径解析では、160nmの範囲に粒子が存在し、電子顕微鏡解析では脂質二重膜に囲まれた球形の粒子が確認でき、EVの定義と一致した。HSC-3ではEGF刺激によりEGFR-EVの放出が促進された。セツキシマブを投与すると、EV放出量に変化は見られず、EV画分にセツキシマブが検出された。細胞形態変化および悪性性質変化が誘導されたHSC-3にセツキシマブを投与すると、細胞形態変化および性質変化は認めず、効果は不完全であった。同条件の上清からEVを回収し、WB解析を行ったところ、EV画分にセツキシマブが検出された。上記の結果から、HSC-3はEVを介してセツキシマブを排出する可能性が示唆された。本研究は、口腔癌細胞のセツキシマブ排出機序の一部を解明した初めての報告であり、今後の癌治療における臨床応用への手がかりとなる重要な知見を含んだ内容である。申請者は当該研究以外の業務多忙に加え、動物実験施設移転により動物実験の遅延が生じている。また、2018年にこれまでの研究成果の途中経過を論文にまとめ報告したが、その作成に時間を要したため、研究実施に遅延が生じている。過去の文献を参考にして妥当性が担保された手法で研究を行っており、また、得られた実験データの差も明確であり、信頼性は高い。
学習に困難のある児童・生徒のマルチセンスを生かしたグラフ学習コンテンツの研究

本研究では、次のことを目指し、以下のような結果を得た。1視覚に障害のある児童・生徒に対する、グラフ指導の留意点の整理2視覚に障害のある児童・生徒が、グラフの仕組みや読み書きを学習できるようなコンテンツの作成3作成したコンテンツの授業での利用とその有効性の検討研究結果1視覚に障害のある児童・生徒に対する、グラフ指導の留意点と指導法を整理するために、本校を退職された数学科の教師に聞き取りを実施した。また、これまでの自身の実践も考慮し、指導の留意点をまとめた。グラフは、数量の関係を視覚的に分かるように作られたものであるため、視覚に障害のある児童・生徒がグラフを理解できるようになるためには、表の中で数量の関係を理解できること、図形としての直線や円、平行・垂直、斜めなど、形の認識ができることが必須であり、その上で、グラフ表現の仕組みを理解し、それを読み取る触察力が付いて、はじめて活用につながることが確認された。2学習コンテンツの作成については、基本的な触察の力がある児童・生徒が分かりやすい方眼を作成した。これは、両面に点を出力できる点字プリンタを利用して、軸を表点、他の方眼部分を裏点で出力し、幅を工夫した。32を授業で評価した結果、方眼の幅が1.52cm程度が読み取りやすいことが分かった。方眼の幅が1cmでは、読み飛ばしてしまう複数のケースがあったが、練習の回を重ねることで、読み飛ばしは減少した。指の左右の複数回の動きにより線を認識しているので、段階を追った練習が有効であることが分かった。また、間隔が広すぎると、触察として読み取りがしづらいようであった。42において、点図での学習をタブレットで支援する先行研究があり、その技術の利用の検討を行い、既存の表計算ソフトの可能性も探った。これらの技術の利用は有効であると思われる。
複眼的な政策分析に基づく居住環境リスクに対する住宅保障政策の検討

本研究では,住宅ローン返済という住宅金融リスク,液状化という都市災害リスク,災害による住宅喪失世帯への行政対応リスクといった現実の居住環境リスクに対して,量的調査やインタビュー調査,ワークショップの内容分析など複眼的な政策分析を実施し政策提言を検討した.結果として,住宅ローン選択・返済行動と個人のリスク認知特性の対応関係,液状化被害に対する基礎自治体による独自支援の直接的間接的効果,被害地域における被害前の人口トレンドの影響度,といった知見を得ることができた.サブプライムローン問題、東日本大震災による住宅喪失問題などを見るように、今日の居住環境リスクは、複雑肥大化している。本研究では、申請者のこれまでの研究を継続発展させて、住宅ローン返済という住宅金融リスク、液状化という都市災害リスク、住宅喪失世帯への行政対応リスクといった現実の居住環境リスクに関する政策分析を実施し、それらの結果を複眼的に眺めつつ、住宅保障についての政策提言を検討することを目的とするものである。平成25年度は、平成24年に刊行した金融庁金融研究センターディスカッションペーパーを再校正し、家計の住宅ローン返済行動についてのモデル分析と疑似ポートフォリオによる実証結果として、認知された国際レフェリージャーナルへ投稿した(投稿日平成26年3月18日)。また、千葉県浦安市および習志野市を対象として、被害が大きかった地区の被災した家計を対象とした質問紙調査を実施した。調査票は、平成25年12月から平成26年1月にかけて1601票を配布し、平成26年1月から2月にかけて523票を回収した。液状化被害や対応の実態(工事方法やその費用および工面方法、根本的な液状化対策への支払い意思額など)について尋ねた。データの入力およびクリーニング作業は、平成26年3月中に完了し、平成26年4月現在、学術論文の執筆に着手したところである。浦安市と習志野市で異なる行政支援と、それによる対応実態の違いについて、比較分析を実施する予定である。本研究は、住宅ローン返済という住宅金融リスク、液状化という都市災害リスク、地震災害による住宅喪失リスクなどの現実の居住環境リスクに関する政策分析を実施し、それらの結果を複眼的に眺めつつ政策提言の導出や政策情報の創出を目的としたものである。平成26年度は、前年度に実施した千葉県浦安市および習志野市を対象として、被害が大きかった地区の被災した家計を対象とした質問紙調査結果を分析し、「計画行政」へ投稿し、採用が決定した(平成27年4月付)。同論文では、被災世帯への「行政補助は各家計の対策へ直接的および間接的に影響を持つと捉えることができる」こと、「同じ液状化被害を受けても、市によって被災世帯の復旧工事に対する行政補助が異なっている」ことなどを実証的に明らかにし、「市町村中心」と言われる我が国の災害対応システムの問題点を指摘した。また、平成26年中に、国勢調査の地域メッシュデータを用いた人口構造の分析をすすめ、過去の災害被災地(神戸、新潟)の復興住宅や復興事業との関係を確認した結果を、地域安全学会学術論文として投稿し、刊行された。その後、同研究を発展させることを狙いとして、内閣府経済社会総合研究所防災研究会に参加し、市区町村単位で地震発生確率や地域社会の脆弱性や持続性を統合的に評価する日本版地震災害リスクインデックスの開発に着手した。現在作業中の段階であるが、平成27年5月ころに中間成果をワーキングペーパーとして刊行し、平成27年度中に最終成果をディスカッションペーパーとして作成する予定である。さらに、平成26年中に、全国5000人を対象としたWEB調査を実施し、住宅保障政策に対する意向などを尋ねた。分析した結果を平成27年度中に関連学会で報告する予定である。平成27年度は、内閣府経済社会総合研究所防災研究会(主査永松関西大教授)に参加し、市区町村単位で地震発生確率や地域社会の脆弱性や持続性を統合的に評価する日本版地震災害リスクインデックスの開発に着手した。その中間成果を、平成27年6月に内閣府ESRIワーキングペーパーNo.34として刊行した。その後、地震発生確率に加えて、床上浸水確率、土砂災害確率の三つの災害リスク情報を整理して、日本全国の公示地価、宅地取引価格、家賃の三つの不動産市場データを用いたヘドニック分析による実証分析を行った結果を、内閣府ESRIディスカッション・ペーパーNo.327として刊行した。我が国の地震リスク情報と水害リスク情報の公示地価への影響は極めて限定的で、全体の12%程度の高災害リスクのみがマイナスに影響している状況であり、情報の認知不足や歪みなどリスクコミュニケーションが課題となることが分かった。上述の研究作業が長引いたことなどにより、申請時の研究計画に掲げた3ケ年の研究成果をとりまとめた書籍原稿の作成が遅れたため、補助事業期間の延長を申請した。平成28年度に書籍原稿を作成し刊行することに取り組む計画である。研究計画の最終的な目標であった実施した当該研究成果をとりまとめた成果を出版することについて、作業が遅れ補助事業期間の延長を申請することになったため。本研究は住宅ローン返済という住宅金融リスク,液状化という都市地震災害リスク,地震災害に寄る住宅喪失リスクなどの現実の居住環境リスクに関する政策分析を実施し,それらの結果を複眼的に眺めつつ政策提言の導出や政策情報の創出を目的としたものである.

平成27年度に刊行した「東日本大震災による液状化被害への家計対応と行政支援」について,平成28年度の日本計画行政学会大会において奨励賞を受賞した.平成28年度は,内閣府経済社会総合研究所防災研究会に参加し,住民基本台帳に基づく人口動態データと,内閣府による南海トラフ巨大地の被害想定データを収集・整理し,ディスカッション・ペーパーとした.又,総務省統計研修所の共同研究制度を利用して,国勢調査個票データを用いた居住地移動の統計分析を実施し,ディスカッション・ペーバーとした.また,居住地移動の統計分析結果を利用したミクロシミュレーションの構築に着手して,統計関連学会連合大会や一橋大学経済研究所研究集会「ミクロデータから見た我が国の社会・経済の実像」で報告する等した.申請時の研究計画に掲げた研究成果をとりまとめた書籍原稿の作成については,2度の学外のセミナーで進捗を報告し討議する機会を得て,作業を進めている.平成29年度に刊行することに取り組む計画である.本研究では,住宅ローン返済という住宅金融リスク,液状化という都市災害リスク,災害による住宅喪失世帯への行政対応リスクといった現実の居住環境リスクに対して,量的調査やインタビュー調査,ワークショップの内容分析など複眼的な政策分析を実施し政策提言を検討した.結果として,住宅ローン選択・返済行動と個人のリスク認知特性の対応関係,液状化被害に対する基礎自治体による独自支援の直接的間接的効果,被害地域における被害前の人口トレンドの影響度,といった知見を得ることができた.申請時の平成26年度の研究計画では、東日本大震災津波被災地の復興公営住宅について扱う予定であったが、建設が進められている状況で、全体が完成し生活が安定するまでには、相当の時間を要する状況であるため、調査を開始するのには時期早小と判断し、研究内容を調整した。平成25年度の報告で掲げた「複眼的な政策分析の一つとして、国勢調査の地域メッシュデータを用いた人口構造の分析をすすめ、過去の災害被災地(神戸、新潟)の復興住宅や復興事業との関係を確認する。平成26年度中に学術論文として、投稿する計画である。」を達成した。申請時の研究計画に掲げた当該研究成果をとりまとめた成果を出版することについて、平成26年度中に出版社に企画提案書を提出し、刊行決定の次第となった。平成28年度は、これまでの研究成果をとりまとめ、単著書籍の原稿作成に務める。都市防災平成27年度は、現在進行中の作業を終えて、これまでの研究成果をとりまとめ、出版が決定した単著書籍の原稿作成に務める計画である。平成28年3月までに原稿を納め、平成28年度夏ころの刊行を計画している。平成25年度の研究計画として掲げた点は、住宅ローン返済についてのモデル分析と疑似ポートフォリオによる実証結果を、認知された国際レフェリージャーナルに投稿すること、および、千葉県浦安市の液状化対応のモデル分析と行政補助の検証を目的とした質問紙調査を実施し、学術査読論文としてとりまとめることである。前者については、年度末に投稿に至った。後者については、質問紙調査の実施およびデータ作成までは完了した。学術査読論文の作成と投稿は、平成26年度前半に行なう予定である。
軟X線・X線CTを用いた圧痕法の革新的研究

本研究は、圧痕の悉皆調査のために主分析法であるレプリカ法では検出できない潜在圧痕(土器器壁内に隠れた圧痕)をすべて検出する方法の確立を目指すものである。そのため軟X線機器を用いて潜在圧痕を検出し、それらをX線CT画像と比較して、同定の精度を得る。分析資料としては佐賀県嘉瀬川ダム関連調査の縄文時代後期から晩期までの土器800点を対象とした。その結果、軟X線をベースにおいた潜在圧痕の検出法、それらの3D像化の流れを確立した。しかし、60点の圧痕に対して軟X線画像による植物や昆虫の同定の精度を上げるために、X線CTの3D画像を検証に用いたが、技術的にさらなる検討が必要であることが明らかになった。圧痕とは土器表面や土器胎土内部に残るタネやムシの痕跡である。これらをシリコーンゴムでかたどりし、当時の植物利用や農耕の実態や土器作りの技術などを明らかにする方法は従来「レプリカ法」と呼ばれ、土器圧痕検出の主方法として広く採用されてきた。圧痕資料は遺跡土壌中から洗い出された植物種実とは質が全く異なり、汚染がなく、検出資料の時期や地域を特定できる利点があり、栽培植物の伝播問題の検証などに極めて有効である。ただし、土器に混入した種実や昆虫の数や質を精確に知るためには、土器表面にある「表出圧痕」のみでは不十分である。そのためには土器胎土に含まれる種実や昆虫の痕跡を遺漏なく検出する方法が必要であり、特に土器胎土内部の「潜在圧痕」の検出には軟X線やX線CTによる3D像復元による検証が不可欠である。従来のレプリカ法を含め、X線機器を用いて潜在圧痕を検出する一連の手法を「熊大方式」と命名した。この手法により土器粘土に混入された種実などが高率で含まれることが立証された。ただし、この方式には軟X線画像による同定の精度の向上という課題が残されていた。本研究では、主として佐賀県嘉瀬川ダム関連で検出された縄文時代晩期土器や宮崎市本野原遺跡の縄文時代後期土器を対象とし、軟X線による観察によって種実や昆虫と推定された資料およそ70点をX線CT撮影によって検証した。この結果、縄文時代末の突帯文段階の土器に関しては、その8割ほどがイネやコクゾウムシなどと正確に特定できたが、縄文時代晩期前半の黒川式期の資料は1割にも満たない的中率であった。また、後期資料に関しては、ほぼ3割ほどの的中率であった。同一個体に表出圧痕がある場合やマメ類・コクゾウムシなどの形状に特徴があるものに関しては、8割9割ほどの高い的中率が得られた。結論として、軟X線による精確な同定にはさらなる経験と検証が必要であることが判明した。考古学
自殺対策を進める上での死因究明制度の課題とは－精神疾患・障害が把握できない理由－

日本の自殺死亡統計は、精神疾患の自殺死亡数が正しく把握されていない。その要因のひとつに、死体検案書の作成過程の問題が指摘できる。異状死の約2割を自殺が占めるが、死因究明制度の改革に合わせて、自殺の実態把握の整備が必要だ。オーストラリア連邦のビクトリア州は死因究明が世界で最も進んでいる。死因究明は公衆の健康と安全の増進に寄与している。コロナー事務所に自殺登録システム(Victoria Suicide Register)があり、精神疾患やストレス、自殺未遂歴など可能な限りの情報が収集され死因究明に役立てられていた。本研究「自殺対策を進める上での死因究明制度の課題とはー精神疾患・障害が把握できない理由ー」は、平成21-23年基盤研究(C)「人口動態統計による精神障害者(特に統合失調症)の自殺死亡の疫学的研究(課題番号21591531、研究代表者瀧澤)」の研究を進める中で明らかとなった自殺対策上の課題を明らかにすることを目的として始まっており、これら2つの研究は連続している。平成25年度は、平成24年度に「専門家個人の意見」として数名より助言を得たが、特に法医学、公衆衛生学それに自殺対策に精通している連携研究者と一緒にこれまでの論点を整理し、その結果を学会発表(3回)および紀要論文にした。これらの中間報告では、死体検案書の精神疾患の病名記入に統一性がなく警察医の記入方法にバラつきが見られる点、また、異状死の約2割が自殺であり多くは精神疾患を罹患していることを考えると、自殺予防を踏まえた死因究明は法医学だけでなく精神医学や公衆衛生学も重要である点などを強調している。内閣府が開催している「死因究明等推進計画検討会」は、平成25年6月に中間報告、そして平成26年4月に最終報告を出し、今後は具体的に全国において「死因究明等推進協議会」が設置されていくと思われる。本研究では平成25年度に学会発表等を通して自殺対策の視点をもった死因究明の必要性を主張したが、今後も引き続きささやかながらも意義のある提言ができるよう研究を進めていく。一方で、警察医を対象としたアンケートについては、平成25年度をもって日本警察医会が解散することが決まったため、調査を実施することを断念した。平成21-23年基盤研究(C)「人口動態統計による精神障害者(特に統合失調症)の自殺死亡の疫学的研究(課題番号21591531、研究代表者瀧澤)」の研究を進める中で明らかとなった自殺対策上の課題が、本研究「死因究明制度の課題=精神疾患・障害が把握できない理由」であり、これら2つの研究は連続しているものである。平成24年度は、平成21-23年の研究費による研究成果を公表しながら、積極的に有識者と討論するなど、情報収集に努めた。7月15日にホテル青森で開催された「第18回日本警察医会」では、「自殺死亡における精神疾患ー人口動態調査死亡票による検討ー」の演題で発表しつつ、警察医や法医学者らによって、死体検案の際、精神疾患はどの程度把握できるのか、また、死体検案書に記載しない理由などを直接、質問することができた。警察医や法医学者から示唆に富む指摘を受けたのち、質問紙の作成を開始し、10月の八戸大学研究倫理委員会に研究計画を申請し承認されている。人口動態統計の自殺死亡における精神疾患は、イギリスの研究ではHuntらが26.4%、また台湾ではChenらが57.2%と報告している(Hunt et al., 2010;Chen et al., 2009)。今回の瀧澤による研究が9.95%であったが(日公衛誌59(6)2012)、こういった違いが生じる制度的な課題を明らかにしながら、自殺対策の推進を今後も検討していきたい。本研究は、平成21-23年基盤研究(C)「人口動態統計による精神障害者(特に統合失調症)の自殺死亡の疫学的研究(課題番号21591531、研究代表者瀧澤)」の研究と連続したものである。日本警察医会の解散などにより警察医を対象とした調査が行えなかったため、代わりに本研究の科研費申請段階での「計画当初の計画どおり進まない時の対応」として準備をしていたオーストラリア連邦ビクトリア州の訪問調査を実施することとした。ビクトリア州はコロナーによる死因究明が「公衆の健康と安全の増進(Public Health and Safety)」に寄与している先進モデルとして広く知られているが、自殺においても極めて精度の高い原因究明および自殺予防対策を行っている。特にビクトリア州コロナー事務所にあるVSR(Victorian Suicide Register)は、ビクトリア州で発生した自殺死亡のあらゆる情報を登録・管理するデータベースである。

平成26年8月26日および29日に連携研究者とともにコロナー事務所とビクトリア法医学研究所を訪問する機会を得て、VSRの開発者や担当者およびビクトリア法医学研究所副所長より、直接、話をうかがうこととができた。特に精神疾患・障害を把握する方法や死因究明と自殺対策の関連については詳細に知ることができた。また死因究明の制度が大きく異なるものの、VSRのようなデータベースを用いた精度の高い死因究明および自殺対策のシステムは、現在、死因究明制度の見直しが進んでいる日本において非常に参考になる取り組みであった。なお、これら訪問の際のインタビューおよび提供された資料に基づいて、平成26年11月5日の第73回日本公衆衛生学会および平成27年3月6日の第34回日本社会精神医学会で発表をしている。また訪問調査の内容については学術論文の投稿を予定している。医歯薬学平成25年度は、学会発表が3回、またこれら成果を紀要論文として報告を行うなどし、自殺対策上の課題についてのいくつかを明らかにしている。当初の研究計画では、警察医を対象とした調査を実施する予定であったが、日本警察医会が解散することとなったため調査を行うことができなくなった。しかし研究の目的を考えた場合、この質問紙調査の代わりとして、エビデンスレベルは低いものの「専門家個人の意見」をもとに、自殺死亡統計として精神疾患が把握されない構造的な要因など論点を整理しかつ報告をしていることから、達成度を「遅れている」とは判断しなくてよいと思っている。当初の研究計画では、年度内に警察医を対象とした調査を実施する予定であったが、未だ実施されていない。ただ、警察医らと意見交換を行い、所属大学の研究倫理委員会に申請を行うという当初計画は達成されている。手続きを踏みながら研究を進めていることは間違いないが、準備に手間取っている状況は「やや遅れている」と評価されるだろう。申請時の「研究計画・方法」にも記載したが、質問紙調査が実施不可能となった場合の対応として、米英系の死因究明制度をとっている国の訪問調査等を予定していた。オーストラリアのヴィクトリア州は世界で最も進んだ死因究明制度をつくりあげており、少なくない報告が日本でもされている。しかし、ヴィクトリア州の死因究明制度等について、特に精神疾患と死因究明との関連など自殺対策という観点に立ったレポートは管見にして見つけることができない。したがって、これらを明らかにすることを目的に平成26年夏に現地を訪問し資料収集や施設見学、そして可能ならインタビューを行うこととなった。このことは研究計画の変更というより、「当初の計画どおりに進まない時の対応」として想定されていたが、短期間の準備でどこまでの成果があがるかが課題となっている。警察医を対象とした調査は、簡易なもので良いので速やかに実施をしたい。昨年度より日本警察医会の会員となったが、調査依頼までは至っていない。なお、都道府県警察医会は、医師会設置が約40%、警察設置が約40%、法医学教室設置が約10%であり、調査が実施しやすい環境にない。そのような中、次年度以降は、日本医師会のもと、警察医会は再編成されることになっており、これら状況を踏まえた研究の遂行が必要となるかもしれない。質問紙調査の実施を予定していたが、調査対象者が所属する日本警察医会が解散となり、同会事務局の担当者との連絡調整をした際、調査実施が不可能であることがわかった。その結果、これら調査および発表に関する予算が未消化となり次年度使用額となった。
病的細胞増殖・細胞死・組織線維化・血管新生を選択的制御する化合物の探索

1)非環式レチノイド(ACR)による癌特異的細胞死誘導経路の解明:NMR/CE-TOFMSメタボローム解析によってACRの新規標的分子を網羅的に探索し、ACRがエネルギー代謝調節鍵酵素PDK4依存的に肝癌細胞のエネルギー代謝(ATP合成)を阻害するという新しい標的経路を見出した。COOH基をブロックしたACR類縁体では明瞭な細胞死誘導活性が見られず、COOH基がACRの抗癌作用に重要であることを認めた。2)トランスグルタミナーゼ2(TG2)核局在を標的とした病的細胞死制御剤の化合物スクリーニング:TG2の活性や発現を阻害せず、核局在を阻害する化合物を、民間の食品企業や連携研究者が有する化合物や菌類などから探索し、ヒット化合物を得た。3)TGF-β活性化反応を標的とした病的組織線維化抑制剤スクリーニング:前年度の研究で見つけ出したLAP切断部位に結合することにより、血漿カリクレイン依存TGF-β活性化反応阻害化合物の有用性について、in vitro初代ラット星細胞で評価した。良い成績を収めた化合物について、肝炎モデルマウスにおいてその有用性を確認した。4)腫瘍血管新生選択的制御剤の化合物スクリーニングと分子機構解明:マウス肺動脈内皮細胞は、実験必要量の細胞取得に3カ月を要するため、代用細胞株としてマウス由来動脈内皮細胞MAECを使い、VASH1のタンパク質発現量はTG2活性によって負に制御されており、VEGF+TG阻害剤シスタミン処理により、VEGF単独処理時よりも亢進する事を確認した。Prognoscanデータベースを利用し、様々な腫瘍患者においてTG2高発現、並びにVASH1低発現の腫瘍患者の予後が悪いことがわかった。さらに、TG2KOでは野生型マウスに比べ癌細胞移植20日後の死亡率が半分になることを確認した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、生体にとって必要な生理的な細胞増殖・細胞死・組織線維化・血管新生は阻害せずに、病気の原因となる生体にとって都合の悪い細胞増殖・細胞死・組織線維化・血管新生を選択的に制御する新規薬剤(いわば“勧善懲悪化合物")を探索し、その有用性を評価して、根底にある分子機構を解明することを目的として、以下の実験を行った。(1)非環式レチノイド(ACR)処理した肝癌細胞と正常細胞を用いてマイクロアレイ解析を行った。その結果、N-myc遺伝子は正常ヒト肝細胞(Hc)ではまったく転写されておらず、肝癌細胞JHH7でのみ高い転写を受けており、その転写はJHH7細胞をACRで4時間処理すると一過性に強く抑制された。(2)トランスグルタミナーゼ2 (TG2)核局在を標的とした病的細胞死制御剤を同定するために、ウコン抽出画分をHcに加えTG2の細胞質と核における活性を定量した。その結果、ウコン抽出画分の一つがTG2の核局在、もしくは核での活性を強く阻害することを見出した。(3)TGF-β活性化反応を標的とした病的組織線維化抑制剤をスクリーニングし、約3万低分子化合物より血漿カリクレイン活性には影響を及ぼさず、組換えLAPの切断化のみ阻害する1化合物を同定した。この化合物とLAP切断部ペプチドとの結合を詳細に調べる為にBiacoreを用いて解析している。(4)TG2によるRBタンパク質の架橋・リン酸化修飾による転写因子E2F活性化、EZH2発現誘導、VASH1発現抑制が腫瘍血管新生に必須であることをTG2欠損マウス由来肺動脈内皮細胞を用いて実証した。

動脈リングex vivo病理学的血管新生プロセス解析モデルではTG2特異阻害剤R281/R283を用い、動脈リングの血管新生が阻害されることを確認した。また、VASH1の発現をsiRNAで抑制すると、血管形成活性がレスキューされることを確認した。ACRで処理した肝癌細胞と正常細胞を用いたマイクロアレイ解析により、肝癌細胞で発現が亢進し、ACR処理により発現が抑制されるN-myc遺伝子を同定している。また、食品化合物であるウコン抽出物によりTG2の核での活性化を強く阻害されることを示している。そして、TG2を阻害することにより癌血管新生のみを抑制する分子機構を明らかにしているので、この申請課題は順調に進展している。おおむね順調に進展しているので予定通り、下記の4つの課題に取り組み勧善懲悪化合物を探索する。(1)非環式レチノイド(ACR)による癌特異的細胞死誘導経路の解明。(2)トランスグルタミナーゼ2(TG2)核局在を標的とした病的細胞死制御剤の化合物スクリーニング。(3)TGF-β活性化反応を標的とした病的組織線維化抑制剤スクリーニング。(4)腫瘍血管新生選択的制御剤の化合物スクリーニングと分子機構解明。25年度が最終年度であるため、記入しない。
医療機関経営における医師(院長)と医療事務職の役割分担のあり方に関する研究

1.調査票の作成・文献レビューおよび医療従事者からのヒアリングをもとに、調査枠組みを設定した・調査目的は、以下の3つであり、これに沿って調査項目を設定した(1)医療機関の経営管理者層における役割分担の実態と役割認知、役割期待の関係の把握(2)医師、看護職、事務職の3職種における組織文化とその関連要因(3)チーム医療における医師と看護職の間の役割認知と期待2.調査の実施・以下の4つの集団を調査対象とした(1)経営管理者層-10病院、合計約50名(2)医師-5病院、合計150名(3)看護職-5病院、合計150名(4)事務職-5病院、合計150名・医師、事務職、看護職の調査を行なった5病院は、いずれも300床以上の民間病院経営管理者層の調査を行なった5病院と100床以下の民間病院3.調査結果・企業組織における経営管理の役割をもとに医療機関組織の経営者の役割を調査したが、職種に関わらず多くのもので重要との回答を得た。各経営管理者間で各役割の重要性が明確に認識されている組織、あるいは、役割分担が明確である組織では、役割の達成度の評価が高かった。・「組織文化」は、個別の組織によって異なるよりも、職種によって大きく異なっていた。とくに、看護職が医師・事務職と異なる傾向をみせた。具体的には、看護職は相対的に「(個々の患者よりも)病院全体を重視する指向」「仕事への忠誠心の高さ」「倫理遵守指向」がみられた医師と看護職の役割認知と役割期待の関係では、看護職が医師へ意見を述べるべきか否かで、意見の相違がみられた。また、医師が看護職に情報提供するべきか否か、という点についての意見の相違はみられなかったが、情報提供の(実際の)度合いについての意見の相違がみられた。1.文献レビューの実施・組織科学、組織社会学関連の文献を広範にレビュー(経営者の役割、経営者と組織の関係、組織文化等に関する理論の歴史的変遷を含む)・病院経営・管理の文献をレビュー(Medlineによる文献検索、邦文雑誌のバックナンバー検索を中心に)2.調査枠組みの設定・文献レビューおよび医療従事者からのヒアリングをもとに、調査枠組みを設定・その考え方は以下のとおり(1)医師と医療事務職の役割分担を考えるにあたっては、「組織文化」をそのキ-概念として取り上げる(2)「組織文化」は、個別の組織によって異なると同時に、職種(医師か事務職か)によって大きく異なり、「組織文化」が両職種の「経営管理能力」に強い影響を与えていると考える(3)したがって、各組織(各医療機関)と組織分化、各職種と組織分化との関係を明らかにすることにより、医師と医療事務職の役割分担のあり方の一つの方向が描き出せると考える3.予備調査としての面接調査の実施・当初の研究計画では、本調査を面接調査とする予定であったが、上記の調査枠組みに沿った研究方法は、質問紙調査による量的研究であると判断した・そして、質問紙による調査に先立って、調査枠組みの確認の目的で、予備的に複数の医師、医療事務職者に面接調査を行った・その結果、上の調査枠組みによる調査実施が適当と考えられ、来年度の本調査実施に向けて、現在調査票を作成中である1.調査票の作成・文献レビューおよび医療従事者からのヒアリングをもとに、調査枠組みを設定した・調査目的は、以下の3つであり、これに沿って調査項目を設定した(1)医療機関の経営管理者層における役割分担の実態と役割認知、役割期待の関係の把握(2)医師、看護職、事務職の3職種における組織文化とその関連要因(3)チーム医療における医師と看護職の間の役割認知と期待2.調査の実施・以下の4つの集団を調査対象とした(1)経営管理者層-10病院、合計約50名(2)医師-5病院、合計150名(3)看護職-5病院、合計150名(4)事務職-5病院、合計150名・医師、事務職、看護職の調査を行なった5病院は、いずれも300床以上の民間病院経営管理者層の調査を行なった5病院と100床以下の民間病院3.調査結果・企業組織における経営管理の役割をもとに医療機関組織の経営者の役割を調査したが、職種に関わらず多くのもので重要との回答を得た。
脂肪酸結合蛋白に着目した新しい腎疾患治療薬の開発-遺伝子改変動物を用いた検討

腎疾患の予後には、糸球体病変よりも間質尿細管障害(TID)が重要である事が注目されている。TIDの進展には、酸化ストレスが関与していることが知られている。ヒト近位尿細管には、抗酸化作用を有する肝臓型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)が発現しているが、腎疾患における役割は明らかでない。そこで、げっ歯類にはL-FABPが発現していないため、ヒトL-FABP染色体遺伝子導入マウス(Tg)を使用し、酸化ストレスがTIDの進行に関与する事が知られているSTZ糖尿病(DM)モデルにおけるL-FABPの腎保護作用を検討した。方法:野生型マウス(Wt)とTgのそれぞれの左腎臓を摘出し、1週間後にSTZ(120mg/Kg,48時間おきに3回)を腹腔内投与した。その後、8,14週間後に腎臓を摘出し、形態学的検討、遺伝子・蛋白発現解析をおこなった。結果:STZを投与したTgの腎臓(Tg-DM)では、コントロールTgの腎臓に比べ、有意にL-FABPの蛋白・遺伝子発現は亢進した。8週間後の腎臓でのMCP-1,MCP-3,コラーゲンType I, TGF-βの発現、間質へのマクロファージ浸潤、コラーゲンtype Iの沈着、TIDの程度は、STZを投与したWtの腎臓(Wt-DM)に比べTg-DMで有意に抑制された。またWt-DMでは、早期の酸化ストレスを反映するHO-1の遺伝子発現が、Tg-DMに比べ有意に亢進した。考察:これらの結果より、腎臓に発現するL-FABPは、酸化ストレスを軽減し、DMによるTIDの進行抑制に関与すると考えられた。結論:L-FABPは、腎疾患の進行に重要なTIDの進行を抑制すると考えられる。今後、L-FABPの発現増強薬による新しい腎疾患治療薬の開発が期待される。腎疾患の予後には、糸球体病変よりも間質尿細管障害(TID)が重要である事が広く知られている。私たちは、TIDの進行には、脂肪酸ストレスが関与している事を基礎実験で明らかにした。そこで、ヒト近位尿細管に発現する肝臓型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)に注目した。L-FABPは、脂肪酸以外に過酸化脂質と結合する事が知られており、抗酸化ストレス作用を有することが推測される。肝臓において、L-FABPが酸化ストレスを軽減する事が報告されており、腎臓でも同様の機能が想定される。本研究では、進行性TIDモデルである一側尿管結紮モデル(UUO)におけるL-FABPの腎保護作用を明らかにする事を目的とした。WtとTgのそれぞれにUUOを作成した。UUOのTgの腎臓(Tg-UUO)では、sham ope Tgの腎臓に比べ、L-FABPの遺伝子・蛋白発現が有意に亢進した。UUOのWtの腎臓(Wt-UUO)とsham opeWtの腎臓では、L-FABPの発現を認めなかった。腎臓でのMCP-1,TGF-βの発現、間質へのマクロファージ浸潤、コラーゲンtype Iの沈着、TIDの程度は、Wt-UUOに比べTg-UUOで有意に抑制された。またWt-UUOでは、早期の酸化ストレスを反映するHO-1の遺伝子発現が、Tg-UUOに比べ有意に亢進した。さらにWt-UUOでは、過酸化脂質の蓄積が認められたが、Tg-UUOでは認められなかった。これらの結果より、腎臓に発現するL-FABPは、酸化ストレスを軽減し、UUOによるTIDの進行抑制に関与すると考えられた。結論としてL-FABPは、腎疾患の進行に重要なTIDの進行を抑制すると考えられる。今後、L-FABPの発現増強薬による腎疾患治療の開発が期待される。

考察:これらの結果より、腎臓に発現するL-FABPは、酸化ストレスを軽減し、DMによるTIDの進行抑制に関与すると考えられた。結論:L-FABPは、腎疾患の進行に重要なTIDの進行を抑制すると考えられる。今後、L-FABPの発現増強薬による新しい腎疾患治療薬の開発が期待される。
14-3-3ファミリーの細胞内標的分子のプロテオーム解析

14-3-3ファミリーは、モノアミン合成系の酵素から核内因子に至まで、多くの標的酵素・タンパク質とリン酸化反応に依存して複合体を形成するが、その標的にはRasの上流・下流に位置するガン関連遺伝子や、受容体チロシンキナーゼに連結した一連のシグナル伝達分子が含まれる。申請者らは14-3-3ファミリーは、複数のシグナル伝達経路を結合する"コーディネーター"であると推定し、この仮説を実証すること目的として実験を試みた。本研究では、myc-TEV-Flag(MEF) tag標識した14-3-3ηを用い、PC12細胞に存在する14-3-3の標的分子を網羅的に解析した。PC12細胞から、MEF-14-3-3ηに結合するタンパク質をMEF-tagを利用した多段階免疫沈降法により回収し、SDS-PAGE後、質量分析系を用いて同定した。その結果、少なくとも121種のタンパク質が14-3-3ηと複合体を形成していることが分かった。これらの内、14-3-3と結合することが報告されているタンパク質は17種のみであり、残り(104種)は、今回新規に同定された標的候補タンパク質であった。さらに、同定されたタンパク質の内に14-3-3の認識配列(RxxpSxP配列)を持つものは40%程度であり、異なる認識配列の存在も予想された。これらの分子は、細胞膜の成長因子受容体からGタンパク質に至る一群のシグナル・アダプター分子を含んでおり、14-3-3にはこうした分子をリン酸化/脱リン酸化反応と連動して連結させる活性があることが強く示唆された。また、その内のキネシン軽鎖2(KLC2)についてはこれが14-3-3に直接結合する成分であること、またその結合にはKLC2がSer575でリン酸化されることが必須であることを証明した。申請者らは14-3-3ファミリーは、複数のシグナル伝達経路を結合する"コーディネーター"であると推定している。この仮説を実証することがシグナル伝達系でのこのファミリーの役割や作用についての理解を深め、最近の話題でもある細胞内情報伝達ネットワークのクロストークの実体を明らかにするために重要と考える。本研究では、myc-tag標識した14-3-3ηアイソフォームを安定に発現しているPC12細胞株(PC12-14e株)を用いて実験を行なった。14-3-3ηと複合体を形成している標的蛋白質は、この細胞溶解液から、myc抗体を用いて免疫沈降することで回収し、SDS-PAGEまたは二次元電気泳動で分離した後、銀染色によって検出した。また、複合体形成を阻害するアミノ酸変異(E185→K)を導入したmyc-14-3-3ηを用いて同様の実験を行ない、その結果を特異性を評価するためのコントロールにした。本方法により、少なくとも30種の標的蛋白質が14-3-3ηに特異的に結合していることが分かった。そこで、これらの標的蛋白質をゲル内で酵素消化した後、フラグメントを抽出し質量分析計を用いて同定した。現在までに同定したタンパク質約30種の内、報告されていたものは3種であり、そのほとんどが新規の14-3-3標的分子であった。今後それぞれの相互作用の特異性を検討するとともに、その生理的役割について明らかにする予定である。

14-3-3ファミリーは、モノアミン合成系の酵素から核内因子に至まで、多くの標的酵素・タンパク質とリン酸化反応に依存して複合体を形成するが、その標的にはRasの上流・下流に位置するガン関連遺伝子や、受容体チロシンキナーゼに連結した一連のシグナル伝達分子が含まれる。申請者らは14-3-3ファミリーは、複数のシグナル伝達経路を結合する"コーディネーター"であると推定している。この仮説を実証することがシグナル伝達系でのこのファミリーの役割や作用についての理解を深め、最近の話題でもある細胞内情報伝達ネットワークのクロストークの実体を明らかにするために重要と考える。本研究ではmyc-tag標識した14-3-3ηアイソフォームを安定に発現しているPC12細胞株(PC12-14e株)を用いて実験を行なった。14-3-3ηと複合体を形成している標的蛋白質は、この細胞溶解液から、myc抗体を用いて免疫沈降することで回収し、SDS-PAGEまたほ二次元電気泳動で分離した後、銀染色によって検出した。また、複合体形成を阻害するアミノ酸変異(E185→K)を導入したmyc-14-3-3ηを用いて同様の実験を行ない、相互作用の特異性を評価するためのコントロールにした。本方法により、少なくとも30種の標的蛋白質が14-3-3ηに特異的に結合していることが分かった。そこで、これらの標的蛋白質をゲル内で酵素消化した後、フラグメントを抽出し質量分析計を用いて同定した。また同定したタンパク質の内、チロシン水酸化酵素とキネシンモー夕ー夕ンパク質に注目し、相互作用の特異性と分子機構を明らかにした。今後は、同定したすべての標的分子を網羅的に解析することで、このファミリーの生理的役割を明らかにする予定でいる。143-3ファミリーは、モノアミン合成系の酵素から核内因子に至まで、多くの標的酵素・タンパク質とリン酸化反応に依存して複合体を形成するが、その標的にはRasの上流・下流に位置するガン関連遺伝子や、受容体チロシンキナーゼに連結した一連のシグナル伝達分子が含まれる。申請者らは14-3-3ファミリーは、複数のシグナル伝達経路を結合する"コーディネーター"であると推定し、この仮説を実証することを目的として実験を試みた。本研究では、myc-TEV-Flag(MEF)tag標識した14-3-3ηを用い、PC12細胞に存在する14-3-3の標的分子を網羅的に解析した。PC12細胞から、MEF-14-3-3ηに結合するタンパク質をMEF-tagを利用した多段階免疫沈降法により回収し、SDS-PAGE後、質量分析系を用いて同定した。その結果、少なくとも121種のタンパク質が14-3-3ηと複合体を形成していることが分かった。これらの内、14-3-3と結合することが報告されているタンパク質は17種のみであり、残り(104種)は今回新規に同定された標的候補タンパク質であった。さらに、同定されたタンパク質の内に14-3-3の認識配列(RxxpSxP配列)を持つものは40%程度であり、異なる認識配列の存在も予想された。これらの分子は、細胞膜の成長因子受容体からGタンパク質に至る一群のシグナル・アダプター分子を含んでおり、14-3-3にはこうした分子をリン酸化/脱リン酸化反応と連動して連結させる活性があることが強く示唆された。
日米の小・中学校における音楽科教員の実践的指導力に関する比較研究

アメリカの音楽の授業は、小学校の場合、ハンドサインによる音程練習はほぼ全国的に行われており、また移動ドによる指導が主流といえる。1時間の授業には多くの教材を用いて、流れのある授業展開を行っている。アメリカの教師は、児童・生徒の音楽スキルを向上させ、音楽的な成長を目指すことを第一に考えており、教師の個性や能力に応じたカリキュラム・授業内容を独自で開発している。学校全体の教育目標に従属するという形でなく、音楽から教育にアプローチするというスタンスがどの学校にも見られた。教師は、常に自分のフィールドの中に児童・生徒を引き込み、教える内容に関する「インサイダー上として授業を組み立てている。我が国において、力量のある教師はほぼアメリカと共通したコミュニケーション能力、音楽能力、指導力を持っているが、学校全体の教育目標への従属を余儀なくされるために、教師の優れた能力や個性発揮できる機会がアメリカほど保証されていないように思われる。平成19年度は研究初年度であり、日米における音楽教師に関するデータの収集と、実践場面におけるフィールドワークを中心に行った。まず、6月にはボストン大学の主催による「タングルウッドシンポジウム2」がマサチューセッツ州のウィリアムスカレッジで開催され、米国および世界の音楽教育研究者が集い、1週間音楽教育の将来について集中的な討議を行った。また、10月には米国のミシガン州のイーストランシングに調査および学会発表を行った。そこでは、5人の小学校を中心とした音楽の授業を学校を訪問して見学、観察することができた。また其の時に開催された国際シンポジウムNew Directions in Music Educationでは、我が国の音楽科教育のシステムと教員養成の実際について発表し、大きな反響を得ることができた。海外では、本年3月にインディアナとフロリダの調査を行い、それぞれ優れた音楽教師の音楽授業を観察することができた。また、ミシガン州立大学のKratsu教授、インディアナ大学のMay准教授、マイアミ大学のZdzinski准教授からは、それぞれの大学における音楽教員養成のカリキュラムおよび、力量形成の実際について詳細な説明をうけることができた。一方国内では、19年度は、新潟市および浜松市の中学校におけるベテラン教員を中心に取材を行い、実践的指導力についてのそれぞれの考えや、授業における工夫、コツを中心にインタビューを行った。米国、我が国どちらの教師も優れている点は、音楽の技術だけでなく、生徒や児童との接し方、モチベーションのあげ方、課題設定のタイミングや、評価の方法などであり、これらがどちらの国にも共通していることが新たに分かったことの一つである。しかし、学習者にどのような力量をつけさせ、また音楽の授業をとらえさせていくのかといった面ではやや顕著な違いが認められ、来年度(20年度)に取り組むべき課題のひとつであることが明らかになった。20年度は、これらの実績をふまえて、日米の比較を中心にさらに深く研究していく。研究最終年度として、昨年度の2回にわたるアメリカ合衆国の出張により得られたデータおよびビデオを整理し、米国における教師の授業のパターン、教材の選択方法、カリキュラム作成の方法、指導の留意点などについて明らかにした。また、我が国の授業についても、収集した映像資料、授業関係資料等を整理した。比較するうちに、第三国と比較する必要性を感じたので、10月にフィンランドに出張し、教員養成制度や学校の授業についての貴重なデータを得た。これらをもとに、中間報告として、第39回日本音楽教育学会全国大会にて単独の研究発表「アメリカ合衆国における音楽教員の実践的指導力-授業展開と力量形成における日米比較-」および学会常任理事会主催のプロジェクト研究「教員養成大学のイノベーション」のパネリストとして「アメリカとフィンランドの音楽教員養成から何を学ぶか」で発表し、学会誌に掲載された。詳細は報告書において記載するが、日米においては、音楽授業の目的がそれぞれの教師の個人レベルで大きく異なり、教員養成および研修の方法の相違が、授業において顕著に現れていることが明らかとなった。それでいて、両国およびフィンランドすべてに共通する部分もあり、今後の我がの音楽教員養成にとって示唆に富む内容が多く見られた。
高品質バルクGaN成長に適した気相成長条件および結晶成長プロセスの解明

本研究では気相成長(OVPE法)によるバルクGaN単結晶の成長機構の解明を目的として、(i)酸素不純物の吸着・脱離反応を含めたGaN成長プロセスの解明と(ii)表面再構成と面方位を考慮したOVPE法によるGaN成長の熱力学解析について取り組んでいる。H30年度は(i)のテーマに関しては、第一原理計算を用いてキンク、ステップおよび欠陥構造を有するGaN極性面((0001)と(000-1))上における酸素不純物の吸着・脱離エネルギーの解析を行った。その結果、(0001)面上ではO原子はキンク・ステップよりも平坦なテラス上やテラス表面のN欠陥サイトに取り込まれた場合が安定であり、脱離しにくいことが分かった。(000-1)面上ではO原子はテラス表面(最表面)のN原子には結合せず、表面のN欠陥サイトに安定に取り込まれることが分かった。またステップに吸着したOHは比較的脱離しやすいことが分かった。次に(ii)のテーマに関しては、異なる結晶表面上での結果を比較するために必要な各表面エネルギーの解析を行った。計画当初は半極性面のエネルギーの解析方法が確立されていなかったため、まずは報告例のある極性面と非極性面について解析を行っていたが、本年度Akiyamaら[T. Akiyama et al., Phys. Rev. Materials 3, 023401 (2019)]によって極性面・非極性面・半極性面のエネルギーを同時に求める手法が報告されたため、その手法を用いて表面エネルギーを求めた。(i)、(ii)ともに計画通りに進行している。(i)については、H30年度は表面上に酸素不純物以外の原子が吸着していない表面構造を用いて解析を行ったので、今後はより実際に近い状況を再現するため、HやGa、Nを考慮した安定な再表面構造を用いて、そこに酸素不純物を吸着させる解析を行う。(ii)については表面構造および表面エネルギーの解析結果を熱力学解析に組み込むため、熱力学解析を進める。物品購入費や出張旅費の想定額と実費の差により次年度使用額が生じたが、全体の1%以下でありほぼ計画通りに使用した。H31年度の出張旅費または学会参加費に使用する予定である。所属研究室のHPに研究業績一覧を掲載している。
大規模コーパスに基づく日本語複合助詞の研究〜中上級日本語教育のための〜

中上級日本語教育の教授内容の中で重要な文法事項であるにもかかわらず、教育現場に役立つ記述が十分になされていない一群の文法項目である複合助詞(「に対して」「にかかわらず」「について」「に関して」など)にっいて、大規模コーパスから作成したデータベースを基に、日本語教育の現場に直ちに還元できるような形での文法記述を行なうことを目指した。まず、代表的な複合助詞とされる形式についてコーパス内の頻度を調べ、記述すべき複合助詞を抽出した。その際、中上級教科書も調査し、どのような複合助詞が使用されているかを調査をも平行して行い、記述するべき複合助詞を決定した。それらをもとに、各形式の記述を行った。具体的に記述したのは「に対して」「を通して」「にわたって」「にあたって」「に際して」「をめぐって」である。各形式の記述では、日本語教育に必要とされる情報を提供するということを目的とし、複合助詞がどのような語を結びつけるのか、結びつく語の違いによってどのような意味の違いが発生するのか、また類似した意味をあらわす形式とどのように異なるのかなど、教授上で必要な知識に集中して各形式を記述した。今回記述できた形式に関しては、たとえば「に対して」において、授与や発話の相手として用いられる用例がかなり多いということや、また対比をあらわす用法と格助詞的な用法との関係など従来直感的な記述に頼っていた部分をデータに基づいて明らかにできた。2005年度は以下のように研究を進めた。1.記述対象の選定複合助詞として何を調査の対象として記述するかを、教育における重要度や研究代表者・分担者の関心から以下の12形式とすることを決定した。「によって」「に対して」「を通して」「を通じて」「にあたって」「に際して」「をもって」「について」「に関して」「をめぐって」「にかかわらず」「を問わず」2.コーパスの構築研究代表者が所蔵していた小説データ、談話資料にあわせて、新聞のデータベース(毎日新聞、朝日新聞、読売新聞)を購入し、また談話の補助資料としてシナリオ集、大学の講義の論音をテキストデータ化してコーパスを作成した。3.データベースの整備上のコーパスから複合助詞を抽出し、データベース化した。具体的にはコーパスに対しプログラム言語を用いて検索した上で、過剰に検索したものを除外していった。その後、それぞれの先行研究を整理した上、記述の方向を決め、各自に割り当てられた複合助詞について、データベースにどのような情報をつけくわえていけばよいかを検討した。各複合助詞のとりうる形態、各要素間の関係(たとえば「NについてV」ならNとVにそれぞれどのようなものが来るか、それによってどのように意味が変わるか)などについてデータベースに情報を付け加えていった。4.複合助詞の意味・用法の記述複合助詞のデータベースをもとに複合助詞の意味・用法を記述していった。中上級日本語教育の教授内容の中で重要な文法事項であるにもかかわらず、教育現場に役立つ記述が十分になされていない一群の文法項目である複合助詞(「に対して」「にかかわらず」「について」「に関して」など)について、大規模コーパスから作成したデータベースを基に、日本語教育の現場に直ちに還元できるような形での文法記述を行なうことを目指した。

各形式の記述では、日本語教育に必要とされる情報を提供するということを目的とし、複合助詞がどのような語を結びつけるのか、結びつく語の違いによってどのような意味の違いが発生するのか、また類似した意味をあらわす形式とどのように異なるのかなど、教授上で必要な知識に集中して各形式を記述した。今回記述できた形式に関しては、たとえば「に対して」において、授与や発話の相手として用いられる用例がかなり多いということや、また対比をあらわす用法と格助詞的な用法との関係など従来直感的な記述に頼っていた部分をデータに基づいて明らかにできた。
新規歩行パターンの学習における筋協調システムの形成機序の解明

ヒトの筋骨格系における無数の筋を制御する機構として,複数の筋をまとめて支配する筋シナジーを介した制御機構の存在が示唆されている.これまで様々な動作における筋シナジーの特性が調べられてきたが,新しい動作パターンを学習する際の筋シナジーの形成機序については解明の余地が多く残されている.本研究は,神経生理学的・計算論的手法を用い,新規歩行パターンの学習における筋シナジーの形成機序を明らかにすることを目的としている.これを達成するために,力発揮パターンや遊脚速度を変化させるような学習課題を構築し,課題を学習する過程での筋シナジーの変化を明らかにする.ヒトの筋骨格系における無数の筋を制御する機構として,複数の筋をまとめて支配する筋シナジーを介した制御機構の存在が示唆されている.これまで様々な動作における筋シナジーの特性が調べられてきたが,新しい動作パターンを学習する際の筋シナジーの形成機序については解明の余地が多く残されている.本研究は,神経生理学的・計算論的手法を用い,新規歩行パターンの学習における筋シナジーの形成機序を明らかにすることを目的としている.これを達成するために,力発揮パターンや遊脚速度を変化させるような学習課題を構築し,課題を学習する過程での筋シナジーの変化を明らかにする.