hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子地盤図による地域地盤特性とフラジリティ評価手法の開発

三次元レーザー測量による標高のディジタル化,アナログ地盤情報のデータベース化,データベースに基づく基盤構造の三次元モデルの構築,対象地域全面における圧密沈下解析,チェックボーリングによる実沈下量の把握と解析結果の妥当性の検証という手順をふみ,沈下の原因と将来予測を行うことによって,当該地盤の補修のあり方,防災上の問題点を抽出し,今後の方向付けを行った。
実験モデルを用いた動脈平滑筋細胞遊走機構の解明

中膜平滑筋細胞の内膜への遊走は動脈硬化病変形成の基礎となる重要な現象である。In vivoに近い遊走実験モデルを作成し,細胞と細胞外マトリックスに焦点をあて平滑筋細胞の遊走を解析し,次の成果を得た。1.コラーゲンゲル内の単球/マクロファージ様細胞(THP-1細胞)が遊走因子である血小板由来成長因子(PDGF)を産生し,ゲル上の平滑筋細胞がゲル内に遊走した。平滑筋細胞の遊走は抗PDGF抗体によって有意に抑制され,PDGFの平滑筋細胞に対する遊走作用が実証された。2.ゲル上の平滑筋細胞は基底膜を有するがゲル内に遊走した平滑筋細胞は基底膜を欠いた。同時に,遊走中の平滑筋細胞は基底膜の主要構成成分であるIV型コラーゲンを分解するマトリックスメタロプロティナーゼ(MMP)-9を産生した。更に,I型,III型コラーゲンを分解するMMP-1も産生した。ゲル内のTHP-1細胞もMMP-1,MMP-9を産生した。これらのMMPsの阻害剤であるEDTAを培地に添加すると平滑筋細胞の遊走は有意に抑制され,MMPsが平滑筋細胞の遊走に重要な役割を果たすことが明らかになった。3.遊走平滑筋細胞はビトロネクチンリセプターを発現したがフィブロネクチンリセプターは減弱した。ビトロネクチンリセプターのリガンドである接着ペプチドRGDVによって遊走は抑制されたがフィブロネクチンリセプターのリガンドであるRGDによって抑制されなかった。以上のデータよりin vivoでは,内膜に侵入した単球/マクロファージは遊走因子であるPDGFを放出する一方で,マトリックス分解酵素を産生し運動の障害となるマトリックス構築体を破壊する。平滑筋細胞もマトリックス分解酵素を産生し,自身の基底膜を分解し束縛された構造から自らを解放する。そして,ビトロネクチンリセプターを介して運動の足場を認識し,遊走因子の方向へ運動するものと考えられる。
クマノミ類の性別決定おける社会順位形成と維持の役割

カクレクマノミアロマターゼ遺伝子の転写活性調節メカニズムの解明未成熟なカクレクマノミに、(1)コルチゾール0.7mg/gを混ぜた餌、(2)エストラジオール30μg/gを混ぜた餌、(3)何も加えない餌、を与えて10日間飼育を行い、攻撃行動の解析、血中コルチゾール濃度の測定、生殖腺と脳におけるCyp19a、Cyp19b遺伝子の発現量を評価した。何も加えない餌を与えた群は10日後には攻撃行動の有意な減少がみられ、群の状態が安定したが、コルチゾール投与群では攻撃行動に変化は認められず、さらにエストラジオール投与群では逆に攻撃行動の増加が認められた。Cyp19a、Cyp19b遺伝子の発現量は生殖腺、脳のいずれにおいても、コルチゾール投与群において軽度の上昇、エストラジオール投与群においては大幅な上昇が認められた。カクレクマノミの社会行動に関する研究カクレクマノミの性別・社会順位による、なわばり性攻撃行動の違いを評価したところ、自分と同じ性別・社会順位の侵入個体に対して最もセンシティブに反応した(投稿中)。その他平成23年3月11日の東日本大震災によって研究室が被災し、研究機器の多くが破損した上に維持していたカクレクマノミの系統をすべて失ってしまい、実験の中断を余儀なくされた。そのため、平成23年度は壊れた機器の修理、使えなくなってしまった試薬類の買い替え、新規実験魚の導入などでほとんど研究が進まなかったのが現状である。1.カクレクマノミアロマターゼ遺伝子の配列決定2.コルチゾール投与実験未成熟なカクレクマノミにコルチゾール0.7mg/gを混ぜた餌を与えて10日間飼育を行い、行動解析、血中コルチゾール濃度の測定、生殖腺と脳におけるCyp19a、Cyp19bの発現量を評価した。ビークル対照群と比較して、血中コルチゾール値はコルチゾール投与群で有意に上昇した。Cyp19Aは生殖腺、脳のいずれにおいても発現量の上昇は認められなかったが、Cyp19Bは生殖腺と脳の両方において発現量の有意な上昇が認められた。3.性決定の時系列的変化の検証未成熟なカクレクマノミを3匹1組で3ヶ月間飼育を行い、社会行動、血液中ステロイドホルモン、生殖腺と脳のCyp19の発現量の測定を行った。群のなかの社会順位は、飼育開始直後に決定した。血中ステロイドホルモン濃度には社会順位による差は認められなかったが、優位個体の生殖腺におけるCyp19aに有意な発現量の上昇が認められた。4.その他東日本大震災によって研究室が被災し、維持していたカクレクマノミの系統をすべて失ってしまったので、来度は新しい系統を確保した上で、以上に記載した実験をすべてやり直さなくてはならなくなった。
次世代CFRTP母材への耐熱性ポリマーアロイの適合性評価に関する学術的研究

航空機エンジン部材等で利用可能な耐熱性に優れた次世代CFRTPを開発することを目的として,ポリマーアロイ技術を応用した耐熱性樹脂の母材適合性を検討した.まず,次世代CFRTPの比較となる既存(ポリアミド6母材)CFRTPや,航空機用途CFRTPの母材として一部検討が進められるポリエーテルイミド(PEI)やポリエーテルサルフォン(PES)を母材としたCFRTPに関する耐熱評価を進めた結果,150°C程度までの耐熱性しか確保できないことを明らかとした.一方で,開発するCFRTPが普及した場合にはその廃棄量も膨大となることが予想され,リサイクル性の確保も重要である.そこで,これらCFRTPのリサイクル技術として,加熱再成形するリサイクル手法と,CFRTP中から母材樹脂を熱分解もしくは薬剤によって化学分解させて炭素繊維のみ回収するリサイクル手法について検討を行った結果,PEIとPESを母材とするCFRTPは高いリサイクル性を有することを明らかにした.CFRTPの耐熱性を改善する手段として,極めて高い耐熱性を有した樹脂であるポリンベンズイミダゾール(PBI)(熱可塑性無し)をPEIとアロイ化し,母材樹脂として適用することを検討した.このアロイをCFRTP母材として適用した際に耐熱性の向上が認められるものの,樹脂の熱可塑性に若干の低下が認められた.そこで,最終年度は成形時間・温度の最適化あるいは耐熱性とのバランスを図りながらアロイ樹脂の配合について検討を進めた.その結果,アロイ化による熱可塑性の低下によってCFRTPを成形する際にプリプレグ層間の十分な接着が得られない点が課題であったが,最終的に200°Cでも室温と同程度の弾性率を維持するCFRTPを得ることに成功した.また,PEIやPES母材CFRTPの有した高いリサイクル性も維持されることを明らかとした.航空機エンジン部材としても安定的に使用可能(300°C程度での使用を想定)な次世代CFRTP開発を目的とする.熱可塑性は低いが極めて高い耐熱性を有するポリンベンズイミダゾール(PBI)等をCFRTP母材に適用するための指針を導出する.手段としては,耐熱性熱可塑性樹脂(ポリエーテルイミド(PEI)等)とのポリマーアロイ技術を応用し,易可塑型高耐熱性ポリマーアロイを開発し,母材としての適合性評価を進める,本年度は,初めに次世代CFRTPの比較となる既存CFRTPの耐熱評価に取り組んだ.自動車用途として開発が進められているポリアミドを母材とするCFRTPはガラス転移点や融点の兼合いで常用100°C以下と予想される一方で,耐熱評価に関する報告はわずかである.このCFRTPを実際に試作し,耐熱評価を進めたところ母材樹脂の劣化により100°Cにて弾性率・強度が共に室温の50%程度にまで低下することを明らかとした.航空機用途CFRTPの母材として一部検討が進められるPEIを母材とするCFRTPの耐熱評価も実施した.150°Cまでの耐熱性が確保されるものの,それ以上の温度領域では著しい力学物性の低下が生じた.従って,既存のCFRTPでは,本研究で目的とする用途には性能不足であることを明らかとした.続いて,易可塑型高耐熱性ポリマーアロイ(PBIとPEIのアロイ)の調整に着手した.PBIは熱可塑性が低く,溶融による混合は不可であったが,両樹脂ともに可溶な溶剤中にて混合し,脱溶媒するキャスト法にてアロイ樹脂を得ることに成功した.DSC,TMA測定でガラス転移温度を測定したところ,相分離に起因するダブルピークは観察されず,相溶状態の樹脂が得られることが明らかとなった.ガラス転移温度も1:1の混合比において280°Cまでシフトすることを明らかとした.本研究では,初年度にアロイフィルムを試作し,組織形成機構追跡や組織観察を通じて組織と熱物性・力学物性との相関を検討することが計画されていた.研究は申請者と学生2名によって実施したが,人員の不足により組織観察の観点からアロイフィルムにおける2種の高分子の相溶メカニズムを完全に明らかとするまでには時間的に至らなかった.従って完全に計画通り進んでいるとは言えないものの,材料の試作の観点からは既に溶液法によって実際に耐熱性ポリマーアロイの作成に成功し,さらには熱物性評価の観点から樹脂の耐熱性を大幅に改善した結果を得るに至り,当初の計画以上に進行している.また,研究を進める上で基盤(比較)となる既存材料の分析も順調に進行した.こうした成果は,初年度として研究成果を国際・国内会議にて発表することも達成されたほか,初年度に予定していなかった誌上報告も実施することもできている.次年度以降に実施する,炭素繊維との複合化に向けた初段階的知見は初年度に充分に得られたといえ,順調に進展したと言える.本研究では,航空機エンジン部材等で利用可能な耐熱性に優れた次世代CFRTP開発を実施している.その手段として,極めて高い耐熱性樹脂であるポリンベンズイミダゾール(PBI)(熱可塑性無し)を耐熱性熱可塑性樹脂であるポリエーテルイミド(PEI)等とポリマーアロイ化し,CFRTP母材として適用することを検討している.平成28年度は,次世代CFRTPの比較となる既存(ポリアミド6母材)CFRTPや,航空機用途

CFRTPの母材として一部検討が進められるPEIを母材としたCFRTPの耐熱評価を進め,既存CFRTPでは最高でも150°C程度までの耐熱性しか確保できないことを明らかとし,本研究で目的とする用途には性能不足であることが示されていた.一方で,PBIとPEIのアロイの調整にも着手し,PEI単体と比較して最大でガラス転移温度を60°C上昇させることに成功していた.平成29年度は,さらにこのアロイを実際にCFRTP母材として適用することに着手し,アロイ母材CFRTPの試作を完了した.また,このCFRTPの耐熱性評価を実施したところ,PEI単体を母材とするCFRTPと比較して,軟化温度が最大で50°C上昇することを明らかとした.また,今年度は,本研究テーマから派生して,本研究対象のCFRTPのリサイクル技術開発にも着手した.CFRPの普及が予想される中で,廃棄量も膨大となることが予想され,CFRPのリサイクルが課題となっている.そうした中で,新しいCFRTPの開発を進める上で,たとえ次世代CFRTPであっても同時にリサイクル技術開発を進めることは必須と言える.そこで,開発を進めるCFRTPのリサイクル技術として,加熱再成形するリサイクル手法と,CFRTP中から母材樹脂を熱分解もしくは薬剤によって化学分解させて炭素繊維のみ回収するリサイクル手法について検討を開始した.初年度にアロイフィルムを試作し,組織形成機構追跡や組織観察を通じて組織と熱物性・力学物性との相関を検討することが計画されていた中で,2種の高分子の相溶メカニズムを完全に明らかとするまでには至らずに完全に計画通り進んでいなかった中で,今年度は2種の高分子の相溶性に関してある程度明らかにすることができ,初年度の遅れは克服された.平成29年度の初期計画では,開発CFRTPのパフォーマンスを最大限発揮するために必要となる,炭素繊維束への樹脂含浸性と炭素繊維とアロイ樹脂の界面接着力評価を進める予定であった.これら評価が順調に進められたほか,さらに平成30年度の計画として予定されていた実際のCFRTPの試作に関しても予定より早く平成29年度に完了し,作成したCFRTPの物性評価にも着手することができた.以上のことから,本研究は当初の計画以上に順調に進行していると言える.得られた成果に関しては,初年度に引き続き国際・国内会議にて随時発表したほか,誌上報告も行なった.一方で,開発を進める次世代CFRTPの成形条件に関して,アロイ化によって樹脂の熱可塑性に若干の低下が認められ,最適条件に決定には至らなかった.平成30年度は引き続き,CFRTPの物性評価を進めながら成形条件の最適化を図り,本研究課題終了後に実用(応用)研究へのスムーズな移行ができる段階へ,研究を発展させる予定である.また,検討を進めたCFRTPのリサイクルに関しても平成29年度は着手したのみである.平成30年度にさらに検討を進め,リサイクル条件の最適化の検討を進める.航空機エンジン部材等で利用可能な耐熱性に優れた次世代CFRTPを開発することを目的として,ポリマーアロイ技術を応用した耐熱性樹脂の母材適合性を検討した.まず,次世代CFRTPの比較となる既存(ポリアミド6母材)CFRTPや,航空機用途CFRTPの母材として一部検討が進められるポリエーテルイミド(PEI)やポリエーテルサルフォン(PES)を母材としたCFRTPに関する耐熱評価を進めた結果,150°C程度までの耐熱性しか確保できないことを明らかとした.一方で,開発するCFRTPが普及した場合にはその廃棄量も膨大となることが予想され,リサイクル性の確保も重要である.
サブスタンスP及びフエノール系薬剤の歯髄細胞増殖の機構

サブスタンスPは一次知覚神経から遊離して、中枢端側では神経伝達に関わり、末梢端側では炎症のケミカルメディエーターとして作用するとされるが、更に組織の再生や構造の保持にtrophic(栄養的)factorとして働くとの報告がある。一方、歯科用フェノール系薬剤のユ-ジノールやグアヤコールは、特に歯髄炎症の処置に繁用されるが、最近ヒト歯髄線維芽細胞の増殖を促進するとの報告が見られる。本研究では、フェノール系薬剤の炎症に際しての組織修復の機構を明らかにするために、これら薬物の歯髄線維芽細胞増殖作用をサブスタンスPのneurotrophicな作用との関連で検討した。線維芽細胞は、ラット上顎切歯歯髄よりコラゲナーゼ処理により採取した後、10%fetalcalf serumを添加したDulbecco's modified Eagle's mediumにて培養を行った。線維芽細胞増殖作用は、^3H-thymidineの取り込みを指標に観察した。サブスタンスP(10^<-9>-10^<-6>g/ml)は、有意に線維芽細胞増殖を引き起こした。また、ユ-ジノール(10^<-8>-10^<-6>g/ml)とグアヤコール(10^<-8>-10^<-6>g/ml)によっても、有意な線維芽細胞増殖が観察された。ユ-ジノールの高濃度では、かえって増殖が阻害された。0.005%のユ-ジノール及びグアヤコールによって、細切したラット歯髄組織からのサブスタンスP遊離が有意に増加した。これらの結果から、ユ-ジノール、グアヤコールには、これらの薬物による直接的な歯髄細胞増殖促進作用だけでなく、サブスタンスP遊離作用と、それに引き続いて起きるサブスタンスPによるneurotrophicな作用も介して組織修復に働く可能性が示唆された。歯髄鎮痛薬として歯科保存領域で多用されるフェノール系薬剤の、歯髄における作用機作を、歯髄繊維芽細胞の増殖作用及びサブスタンスPとの関わりで検討を行った。まず、フェノール系薬剤によるサブスタンスPの遊離促進作用を調べた。1.余備実験として、サブスタンスPの豊富なラットの脊髄約200mgの細切した組織を潅流チャンバーにいれて、ユージノール、グアヤコール、フェノールをそれぞれ最終濃度が0.005%となるようにクレブス液とともに潅流した。対照として、サブスタンスPの遊離枯渇薬であるカプサイシンを用いた。その結果、ユージノール、グアヤコールには、カプサイシン同様の有意なサブスタンスP遊離促進作用があることが分かったので、次の実験を行った。ラット下顎切歯歯髄を3匹分6本取り出し、細切した後潅流チャンバーに入れて、ユージノール、グアヤコールを上記の様に潅流し、各薬物について3-4例ずつ、その都度新たに歯髄を取り出して実験を繰り返した。その結果、両方の薬物には、歯髄細胞に対しても、クレブス液のみ流したものと比較してそれぞれ168%、155%と、有意なサブスタンスP遊離促進作用があることが分かった。2.ラット切歯歯髄を取り出し、クリーンベンチ(科研設備備品費にて購入)内で無菌的に細切し、コラゲネース等を用いて細胞を定法に従って採取した。継代培養後、薬物による細胞増殖促進効果を観察する基礎的実験を行った。McCaffreyらの方法を用いて、96ウェルマイクロプレート上で増殖させた細胞のDNAを蛍光染色して、自動蛍光測定装置で測定を行った。現在の所、ユージノールでは10^<-8>-10^<-7>Mで僅かに細胞数の増加が見られ、グアヤコールの10^<-8>-10^<-5>Mでも増加が観察された。また、サブスタンスPの10^<-8>-10^<-6>

Mで、細胞数が増加した。目下、継続実験中である。歯科保存領域で多用されるフェノール及びその誘導体の歯髄における作用機作を、歯髄線維芽細胞の増殖作用及びサブスタンスPとの関連で検討を行なった。ラット下顎切歯歯髄を取り出し、クリーンベンチ内(前年度科研設備備品にて購入)で、定法に従って線維芽細胞を採取した。継代培養後、2-5×10^4個セルの細胞を24穴の培養プレートに移植した。3-4日後、ほぼconfluentになった状態で無血清培地に置き換えて休止期の細胞を作製した。24hr後、各種濃度の薬物及びサブスタンスPを加えてさらに24hr培養を続け、測定の1hr前に0.5muCiの^3H-Thimidineを加えた。細胞内に取り込まれた^3-ThimidineをDNA合成(細胞増殖)の指標として計測を行なった。また、血球計算盤による細胞数の計測も行なった。サブスタンスPの10^<-9>-10^<-6>g/mlで^3H-Thimidineの取り込みが増加し、また細胞数の増加も観察された。ユージノールの10^<-12>-10^<-10>g/mlで^3H-Hhimidineの取り込みが増加し、また細胞数の増加も観察されたが、それ以上の濃度では増殖が阻害された。グアヤコールの10^<-8>-10^<-6>g/mlでも同様の増殖が見られた。ユージノール及びグアヤコールは、ともに同程度の歯髄からのサブスタンスP遊離促進作用を持つことを既に観察しており、これらの薬物には、直接的な増殖作用と共にサブスタンスP遊離も起こして組織の賦活化に関与していることが示唆された。
光周波数コム・ラマン散乱による超微細パルスレーザ加工現象の選択的実時間解析

環境・エネルギー,医療・バイオや情報通信などの分野において,高品位な精密微細加工の必要性が増えている.本研究は,液中における超短パルスレーザ微細加工によってナノ局所界面で起こる加工現象を解明し,インプロセス加工計測制御への展開を目的とした,新規な計測原理の開拓に挑戦する.レーザ加工材料のプラズマ化が起こる直前の初期電子放出を契機とした水分子による電子の雪崩現象によって,増強度が10万倍以上の電子増強ラマン散乱効果が誘起される.そこで,独自のフォトニック・ナノジェットとナノ粒子を利用したラマン散乱計測の超高感度化と,ナノ局所界面温度と物質構造変化の時間・空間選択的な加工計測原理の確立をめざす.環境・エネルギー,医療・バイオや情報通信などの分野において,高品位な精密微細加工の必要性が増えている.本研究は,液中における超短パルスレーザ微細加工によってナノ局所界面で起こる加工現象を解明し,インプロセス加工計測制御への展開を目的とした,新規な計測原理の開拓に挑戦する.レーザ加工材料のプラズマ化が起こる直前の初期電子放出を契機とした水分子による電子の雪崩現象によって,増強度が10万倍以上の電子増強ラマン散乱効果が誘起される.そこで,独自のフォトニック・ナノジェットとナノ粒子を利用したラマン散乱計測の超高感度化と,ナノ局所界面温度と物質構造変化の時間・空間選択的な加工計測原理の確立をめざす.
宇宙機熱システムの飛躍的発展を目指した自励振動ヒートパイプの研究

本年度は、自励振動ヒートパイプ(Oscillating Heat Pipe: OHP)の内部流動モデルを用いて、JAXAにより行われている軌道上試験との比較、起動特性の解明を行った。また、従来研究では不明であったOHPの熱輸送限界の再現に成功した。一次元内部流動モデルを用いたOHPの軌道上実証試験との比較に関しては、前年度までに進めていた内部流動モデルに微小管内での沸騰モデル、逆止弁アルゴリズムを付加することで、先行研究と比較してさらに高精度な現象予測が可能なモデルの構築に成功し、それを実証試験の再現へと応用した。実験との比較からモデルが定量的にOHPの性能を予測することが可能であることを確認した。また、軌道上実証試験で観察された、起動時の不具合の原因を解明するための計算を行った。その結果、OHPが搭載されている小型衛星が日陰に入った際に搭載パネルの温度が低下し内部気液の分布が変化していることが原因であることが分かった。さらに、この事実を受け起動特性改善のための解決策を提案することを目指した。OHPが動作しなかった条件においても液相が微小な振動をしていることが分かっていたので、逆止弁の位置を変更し、微小な振動に擾乱を与えることでOHPを起動させることを試みた。その結果、いかなる初期気液分布の条件であっても、逆止弁が液相に干渉する位置に存在していればOHPが起動できることが分かった。また、先行研究においては再現することができていなかったOHPの動作限界を予測することに成功した。本研究ではあらかじめ動作限界に関して実験を行い、OHPの熱輸送性能が著しく悪化する熱入力域を断定しておき、計算でも同様の熱入力域でOHPの熱輸送性能が低下するか検証した。その結果、気相周りの薄液膜の厚さが比較的薄い条件において高熱入力域でOHPの熱輸送能力が、実験と同様に著しく低下するという結果を得た。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では自励振動ヒートパイプ(Oscillating Heat Pipe: OHP)の一次元内部流動モデルの構築、及びそれを用いて自励振動流が発生する条件を特定するための数値計算によるパラメトリックスタディを行った。それと同時に次年度に予定している、内部流動可視化実験のための準備を進めた。OHPは気液二相流体を用いた熱輸送デバイスの一種であり、従来型のヒートパイプよりも高性能かつ軽量・薄型なため次世代宇宙機への応用が期待されている。動作メカニズムは従来型のヒートパイプのそれとは異なり、蛇行微小管内で発生する振動流もしくは循環流を用いることで、熱を輸送するものであることが知られている。しかしながら、メカニズムが複雑であることから実用化を達成するためには課題が残る。本研究は実験・計算の両面からのアプローチによりOHPの宇宙応用達成を目指すものである。一次元内部流動モデルの構築においては、前年度までに進めていた内部流動モデルのプロトタイプに、より詳細な熱流動現象のアルゴリズムを付加することでモデルを改善した。このモデルは実験結果との比較を行うことで、数値計算結果が定性的な妥当性を示していることを確認した。次にそれらのモデルを用いて、初期の気液の分布条件を数種類シミュレートし、自励振動流が発生する条件を解明した。その結果、初期気液分布にアンバランスさが内在するときには自励振動が発生し、OHPが正常に起動することがわかった。これらの結果をまとめ、国内学会および国外学会において発表した。その結果、国内学会の一つで優秀発表賞を受賞することができた。最後に来年度に実施予定である可視化実験に関して、装置の設計、研究室既存の可視化用OHPを用いた高精度可視化法の手法確立を行った。ここでは可視化実験用OHPにテフロンチューブを用いることで、これまでにないシステムを構築した。本年度は研究計画において予定していた、自励振動ヒートパイプ(Oscillating Heat Pipe: OHP)の一次元内部流動モデルおよび可視化実験装置を用いた、自励振動流が発生している際の動作特性の解明、また、実用化が期待されている逆止弁付きOHP (Check Valve OHP: CVOHP)の内部流動モデルを構築し、JAXAによって行われている軌道上試験との比較、起動特性の解明を行った。それと並行して本モデリング手法を応用して、NASAジェット推進研究所と連携して、二相流体を用いた次世代宇宙機の熱制御システムのモデリングを行った。一次元内部流動モデルを用いたOHPの動作特性の解明に関しては、前年度までに進めていた内部流動モデルのプロトタイプの数値解法、エネルギー保存則をアップデートすることでより精密なモデルを構築した。モデルは実験結果とのコリレーションを行うことで、数値計算結果が定量的な妥当性を示していることを確認した。次にそれらのモデルを用いて、自励振動が発生してる際の気相部分の圧力と体積の変化に着目することで、OHP内で流体の自励振動流が持続するメカニズムを解明した。得られた結論としては、OHP内で自励振動が発生している際には流体内で圧力の波が伝播しており、それと同時に気相部分を介してのエネルギーの伝播が生じていることが明らかになった。次に、これらの結果に基づき実験により同様の現象が得られるか確認した。実験においても圧力の伝播が確認され数値計算結果から予想された事象が正しいことが証明された。以上の結果はこれまで長年不明瞭であったOHPの動作原理を理解するために重要な知見となり、今後の研究の進展において突破口になると考えられる。

現在までの研究は当初予定していた計画よりも前倒しして進めることができている。特に、最終年度に予定していたJAXAによる軌道上実証試験との比較まで着手することができており、来年度以降にプラスアルファの研究成果を得られることが期待できる。具体的には、軌道上実証試験に用いられたCVOHPの供試体と同様のモデルを数値計算により再現し、実験結果との比較からモデルが定量的に性能を予測することが可能であることを確認した。また、そのモデルを用いて、軌道上実証試験で観察された、起動時の不具合の原因を解明するために計算を行った。得られた知見としては、CVOHPが搭載されている小型衛星が日陰に入った際に搭載パネルの温度が低下することによる内部気液の分布が不具合を引き起こしている可能性が高いことが分かった。今後はより詳細な検証を続け、最終的には起動特性改善のための解決策を提案することを目標にする。また、本研究で構築したモデルをベースにし、それを応用することで発展的な課題に着手することができている。モデリングの技術を応用することで二相流体機械式ポンプループの数学モデルを構築した。本トピックはNASAジェット推進研究所との連携のもと行われ、二ヵ月間程度実地に滞在し、NASAの技術者とディスカッションを重ねつつ実施した。基本的な物理モデルを宇宙機のシステムスケールまで発展させることで、詳細なシステム検討のためのツールを構築できたとともに、ループシステムに用いる流体の種類の初期検討を実施できた。本年度は、自励振動ヒートパイプ(Oscillating Heat Pipe: OHP)の内部流動モデルを用いて、JAXAにより行われている軌道上試験との比較、起動特性の解明を行った。また、従来研究では不明であったOHPの熱輸送限界の再現に成功した。一次元内部流動モデルを用いたOHPの軌道上実証試験との比較に関しては、前年度までに進めていた内部流動モデルに微小管内での沸騰モデル、逆止弁アルゴリズムを付加することで、先行研究と比較してさらに高精度な現象予測が可能なモデルの構築に成功し、それを実証試験の再現へと応用した。実験との比較からモデルが定量的にOHPの性能を予測することが可能であることを確認した。また、軌道上実証試験で観察された、起動時の不具合の原因を解明するための計算を行った。その結果、OHPが搭載されている小型衛星が日陰に入った際に搭載パネルの温度が低下し内部気液の分布が変化していることが原因であることが分かった。さらに、この事実を受け起動特性改善のための解決策を提案することを目指した。OHPが動作しなかった条件においても液相が微小な振動をしていることが分かっていたので、逆止弁の位置を変更し、微小な振動に擾乱を与えることでOHPを起動させることを試みた。その結果、いかなる初期気液分布の条件であっても、逆止弁が液相に干渉する位置に存在していればOHPが起動できることが分かった。また、先行研究においては再現することができていなかったOHPの動作限界を予測することに成功した。
分娩介助技術としてのハンズオフ手法の実態と根拠に基づく会陰保護の再検討

文献のメタ分析ではハンズオフはハンズオンより会陰切開率が低いことが明らかになったが、研究の異質性が高いことや用語の統一がされていないことから解釈に注意を要する。開業助産師は経験的にハンズオフを身に付けていたが、妊娠中の食事、水分摂取、歩行、会陰マッサージなど正常分娩に向けた準備も重要であると考えられた。オランダでは開業助産師は正常経過の妊婦を対象に自律的な活動を行っており、大学病院の助産師はハイリスク妊婦の自宅で胎児心拍モニタリングを行うなど医師と協働して活動していた。1.助産院におけるデータ収集:初産婦に対する分娩第2期のハンズオフ手法の実態を把握するために2か所の助産院にて初産婦4名の分娩時の様子を撮影し、介助した助産師2名に面接調査を実施した。助産院では妊娠中の関わりが大変重要で、妊婦との信頼関係を築くこと、妊婦自身が安全・安楽で満足のいく出産に向けて食事、運動、会陰マッサージなど心身の準備を整えておくこともハンズオフ手法で会陰裂傷なしの出産を導く要因であると考えられた。分娩第2期は産婦は無理にいきまず、自然の努責をかけ、自由な体位で出産することもハンズオフ手法を可能にしていた。2.オランダにおける助産師活動の視察:オランダは家庭における分娩率が約25%と先進国でも高い。7月2日10日にグループ開業による地域での助産師活動、産褥訪問看護師の活動、大学病院におけるハイリスク妊婦を対象にした助産師活動の実際を視察した。グループ開業の助産師は家庭での出産を介助し、産後訪問により会陰縫合がある場合はその抜糸を実施し、新生児の健康状態を観察していた。産褥訪問看護師によるサービスは母親が出産直後から利用できる制度であり、すべてのサービスは保険適用であった。産褥訪問看護師は母児の健康状態を観察して助産師に報告するかたわら、母親の育児や家事をサポートする重要な役割を果たしていた。大学病院の助産師はハイリスク妊婦を対象に、例えば切迫早産兆候のある妊婦のモニタリングを自宅で実施し、医師と協働で妊婦の状態を観察するというシステムの中で活動していた。妊婦が家族とともに過ごすことができ、妊婦の安楽を保障する点ではとても良いシステムであると考えられた。この視察の内容は紀要に投稿した。3.岩田塔子氏の講演会については日程調整の都合上、4月10日に開催することが決定した。本研究の目的はわが国の分娩介助においてハンズオフ手法の実践状況を参加観察や助産師への面接により明らかにすることである。平成25年度は4月に専門的知識の提供を兼ねて「体位別フリースタイル分娩介助法」の執筆者である岩田塔子氏を講師に迎え「フリースタイル分娩介助」についてセミナーを開催した。参加者は助産学生、大学院生や勤務助産師の計25名であった。解剖生理と児頭の回旋を理解した上で肛門保護を中心に介助することの基本を丁寧に学ぶことができた。参加者からは活発な質問があり、体位と呼吸法の調整の重要性を改めて再確認できた。参加観察と面接結果について詳細な分析を行った。ハンズオフ手法を可能とする最大の要素は妊婦自身の妊娠中からの身体づくりであり、必要な水分を摂取すること、貧血にならない食事をすること、毎日よく動き運動不足にならないこと(1日1万歩歩くなど)、37週以降に入念な会陰マッサージを行うことが関連していた。これらの準備を整えることが産婦の<やるべきことはやった>、<子どもを産む準備は整った>という自信につながっていた。入院の時期は助産師と産婦が頻繁に連絡を取り合い、第1期の活動期を目安に入院していた。分娩期は<自由な体位>で<リラックスできる家庭的な雰囲気>で<産婦が分娩に集中できる環境づくり>も重要であった。さらに助産師との信頼関係の下で、無理にいきむことはせずに陣痛に合わせて小刻みに努責をかけていた。助産師は発露をじっくり待ち、人さし指と親指で軽く児の側頭を圧迫し、左手は軽く肛門保護をしており、裂傷なしで出産していた。今後もさらに例数を増やしていく予定である。1.文献検討:目的は会陰保護の必要性について分娩時の体位や会陰切開・会陰裂傷、胎児・新生児の健康状態との関連性から明らかにすることである。キーワードは会陰保護(hands-on, perineum maneuver),ハンズオフ手法(hands-off),分娩(delivery)とした。エビデンスのレベルに応じて研究目的、対象、方法、結果をまとめ、会陰保護とハンズオフ手法を比較した。

その結果、両群間で会陰裂傷の頻度や新生児の健康状態に差がなかった、hands-onで産後10日目の会陰部疼痛の訴えが少なかった、hands-offで裂傷が少なか会陰保護ったなどの結果が得られ、明確なエビデンスは確立されていないことが明らかになった。そこでハンズオフ手法の実態を調査し、会陰保護の科学的な根拠を明らかにするという本研究の重要性を確認できた。2.我が国のハンズオフ手法の実践状況の把握:本学の研究倫理委員会に申請し、研究依頼を行った。初産婦の分娩介助の状況について参与観察、分娩記録からの情報収集、介助した助産師へのインタビューは平成24年度の5月、6月、8月頃に5名程度得られる予定である。今後も引き続きデータ収集にあたる。助産所での研究依頼時に得られた助産師からの話では、助産所ではほとんど会陰部に手を置くことはせず、産婦の陣痛にあわせてなるべくいきまない分娩をすることで、初産婦でもほとんど会陰裂傷がないとのことであった。一方、病院で出産した際に会陰切開を受けて、二人目を助産所で分娩する経産婦の方が会陰部の進展が悪い場合があるとのことであった。これらのことから産婦の陣痛に合わせて呼吸法を調節することがとても重要であることを再認識した。3.オランダの家庭分娩の状況:アムステルダム大学教授による講演会では,助産師の教育や医師との役割分担など視察に向けて貴重な情報が得られた。助産院おけるデータ収集:平成26年度は助産院2か所にて院長の許可を得て初産婦5名への研究協力を依頼した結果、4名より承諾が得られた。しかしながら、2名は分娩経過中に総合病院に搬送され、1名は助産師の承諾が得られなかった。1名は分娩経過が急速に進んだため、タイミングがあわなかったが、助産師へのインタビューにより分娩経過と介助技術について面談した。その結果、ハンズオフ手法では左手によって児頭の後頭結節が娩出されるまでの第3回旋を屈位を保ちながらゆっくりと娩出させることがポイントであること、さらに妊娠中からの信頼関係と食事や運動による妊婦の分娩に向けた身体作りが重要であることが明らかになった。現在助産師教育では会陰保護として、右手、左手の両手を使用する方法を教授している。その際、会陰の伸展性、児頭の回旋状況、陣痛と腹圧の強さ、呼吸法等を総合的にアセスメントし、児頭を急速に娩出させないように左手でコントロールできれば、それが自然な分娩介助法として成り立つことは容易に理解できる。本研究において参加観察とインタビューをした助産師はみな経験豊かなエキスパートであり、自分の経験からハンズオフ手法を身に付けていた。つまり、理論的にはハンズオフ手法について理解できるが、やはり経験を重ねることでより高度なアセスメント、技術へと結びついていると考えられた。開業助産師が高齢化する今日、経験により培われた分娩介助技術を伝承していくことが重要である。看護学、生涯発達看護学平成24年度に助産院でデータ収集すべき数が少ないことが大きな理由である。本研究の研究参加者を初産婦としているため、助産院によっては初産婦の分娩の取り扱いが少ないという実情がある。また里帰り分娩をする場合、助産師との信頼関係を築く場において、他者が入り込むという難しさも影響していると思われる。今後さらに例数を増やしていく予定である。また病院でのデータを収集する予定であったが、例数が少ない段階では研究を依頼することが困難であった。助産所での参加観察と面接調査がなかなか計画通りには進んでいない状況である。これは当初予定していた初産婦が少ないこと、プライバシーの面からビデオ撮影の許可が得にくいことも影響している。
ヒトアメロジェニン蛋白の合成と歯周組織再生能の評価

ヒトゲノムDNA上に存在するアメロジェニン遺伝子のエクソンの遺伝情報を利用して,「複雑な分子形態を示すアメロジェニンに対応する遺伝子(cDNA)を人工的に構築する研究」ならびに「組換え型アメロジェニンを製造してアメロジェニンの修復材料としての可能性を追求する研究」に着手した.平成14年度は「ヒトアメロジェニンの中で最も単純な分子形態(AMG2-6-7)を表現する遺伝子を構築してそれを大腸菌で発現させる系」を開発した.研究結果をまとめると,以下のとおりである.(1)ヒトゲノム上のX連鎖型アメロジェニン遺伝子の中に存在するexon2,exon6,exon7を連結させてヒトアメロジェニンの遺伝子断片(AMG2-6-7)を構築した.(2)オーバーラップエクステンション法を独自に改造して,ヒトシスタチンSの分泌シグナルをヒトアメロジェニン遺伝子(AMG2-6-7)に融合させることができた.(3)ヒトアメロジェニン発現分泌ベクターを構築する過程で,突然変異が導入されることもある.この実験ではIle(ATC)/Thr(ACC),Val(GTT)/Ile(ATT),Thr(ACA)/Thr(ACG)のほか塩基の欠落なども観察された.PCR法でDNAを増幅する場合にはこの点に注意を払わなければならない.(4)大腸菌JM109の細胞質の中で組換え型ヒトアメロジェニン(AMG2-6-7)を発現させ,シスタチンSの分泌シグナルを使って組換え型ヒトアメロジェニンをペリプラスム空間へ放出させることができた.(5)組換え型アメロジェニン(145アミノ酸;分子量約16.5kDa)は,SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動法では21kDaと大きめに見積もられた.この現象はプロリンを多量に含む蛋白質(ヒトの唾液高プロリン含有蛋白質など)によく観察されている.ヒトゲノムDNA上に存在するアメロジェニン遺伝子のエクソンの遺伝情報を利用して,「複雑な分子形態を示すアメロジェニンに対応する遺伝子(cDNA)を人工的に構築する研究」ならびに「組換え型アメロジェニンを製造してアメロジェニンの修復材料としての可能性を追求する研究」に着手した.平成13年度は「ヒトアメロジェニンの中で最も単純な分子形態(AMG2-6-7)を表現する遺伝子を構築してそれを大腸菌で発現させる系」を開発した.研究結果をまとめると,以下のとおりである.(1)ヒトゲノム上のX連鎖型アメロジェニン遺伝子の中に存在するexon2, exon6, exon7を連結させてヒトアメロジェニンの遺伝子断片(AMG2-6-7)を構築した.(2)オーバーラップエクステンション法を独自に改造して,ヒトシスタチンSの分泌シグナルをヒトアメロジェニン遺伝子(AMG2-6-7)に融合させることができた.(3)ヒトアメロジェニン発現分泌ベクターを構築する過程で,突然変異が導入されることもある.この実験ではIle(ATC)/Thr(ACC), Val(GTT)/Ile(ATT), Thr(ACA)/Thr(ACG)のほか塩基の欠落なども観察された.PCR法でDNAを増幅する場合にはこの点に注意を払わなければならない.(4)大腸菌JM109の細胞質の中で組換え型ヒトアメロジェニン(AMG2-6-7)を発現させ,シスタチンSの分泌シグナルを使って組換え型ヒトアメロジェニンをペリプラスム空間へ放出させることができた.(5)組換え型アメロジェニン(145アミノ酸;分子量約16.5kDa)は,SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動法では21kDaと大きめに見積もられた.この現象はプロリンを多量に含む蛋白質(ヒトの唾液高プロリン含有蛋白質など)によく観察されている.本研究成果の一部は,第74回日本生化学会大会(2001年10月24日)において発表した。ヒトゲノムDNA上に存在するアメロジェニン遺伝子のエクソンの遺伝情報を利用して,「複雑な分子形態を示すアメロジェニンに対応する遺伝子(cDNA)を人工的に構築する研究」ならびに「組換え型アメロジェニンを製造してアメロジェニンの修復材料としての可能性を追求する研究」に着手した.平成14年度は「ヒトアメロジェニンの中で最も単純な分子形態(AMG2-6-7)を表現する遺伝子を構築してそれを大腸菌で発現させる系」を開発した.研究結果をまとめると,以下のとおりである.(1)ヒトゲノム上のX連鎖型アメロジェニン遺伝子の中に存在するexon2,exon6,exon7を連結させてヒトアメロジェニンの遺伝子断片(AMG2-6-7)を構築した.(2)オーバーラップエクステンション法を独自に改造して,ヒトシスタチンSの分泌シグナルをヒトアメロジェニン遺伝子(AMG2-6-7)に融合させることができた.(3)ヒトアメロジェニン発現分泌ベクターを構築する過程で,突然変異が導入されることもある.この実験ではIle(ATC)/Thr(ACC),Val(GTT)/Ile(ATT),Thr(ACA)/Thr(ACG)のほか塩基の欠落なども観察された.PCR法でDNAを増幅する場合にはこの点に注意を払わなければならない.(4)大腸菌JM109の細胞質の中で組換え型ヒトアメロジェニン(AMG2-6-7)を発現させ,シスタチンSの分泌シグナルを使って組換え型ヒトアメロジェニンをペリプラスム空間へ放出させることができた.(5)組換え型アメロジェニン(145アミノ酸;分子量

約16.5kDa)は,SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動法では21kDaと大きめに見積もられた.この現象はプロリンを多量に含む蛋白質(ヒトの唾液高プロリン含有蛋白質など)によく観察されている.
PIキナーゼを介したオートファジ-分子装置制御機構の解析

オートフナァジーは細胞内の大部分の非選択的蛋白質分解を担う生理現象である。本研究期間においてオートファジーを司る分子機構を明らかにすべく、出芽酵母を材料とした研究を行った。オートファジーは様々な栄養飢餓により誘導されるが、その信号伝達にPI-kinaseに相同性をもっTor kinaseが、関与していることを明らかにした。富栄養条件下にTor kinaseは活性化されており、そのことによりオートファジーの誘導を抑制している。栄養飢餓条件下にTor kinaseが不活性化するとこの抑制が解除されることによりオートファジーが誘導される。実際オートファジーに必須な因子の一つであるApg8が、この信号伝達系依存に転写誘導されることを見いだした。さらにその信号を受け多数のApg蛋白質がオートファジーを実行する。Apg9はその中の一つであり、その遺伝子をクローニングして蛋白質の性質を解析した。Apg9は5回膜貫通型蛋白質であり、実際膜内在性蛋白質としての挙動を示した。細胞分画及び免疫蛍光法で、Apg9は液胞のそばのオルガネラに局在し、既存のオルガネラマーカーとの一致はみられなかった。その欠損株はオートファジーの中間構造体であるオートファゴソームの形成に欠損を示すことが明らかとなった。また酵母の中のPI-3kinaseをコードするVps34がオートファジーに必要であることを見いだした。実際オートファゴソーム膜にPI-3Pが存在したことから、PI-3Pの生成がオートファゴソームの形成に寄与していることが証明された。酵母オートファジーは栄養飢餓により誘導される大規模なタンパク質分解過程である。本研究はオートファジーの誘導の分子機構を明らかにする目的で行われた。オートファジーは富栄皇条件下では誘導されないが、そのとき免疫抑制剤として知られるラパマイシンを培地中に添加することによって、オートファジーが誘導された。ラパマイシンはホスファチジルイノシトールキナーゼのホモログであるTorキナーゼの活性を阻害することが知られている。そこでTorキナーゼの温度感受性変異株を非制限温度化に富栄養条件下で培養したところ、オートファジーが誘導された。このことはTorキナーゼの不活化がオートファジーの誘導に十分な条件であることを示している。我々はこれまでにオートファジーに必須な分子群Apgを単離してきている。そこでこれらの分子達がTorのシグナルによってどのような影響を受けているかを調べた。Apg8は飢餓条件に応じて、細胞質に均一に広がる構造体から、オートファジーの中間構造体であるオートファゴソームに局在してくることが明らかとなった。さらにTorのシグナルの遮断によって、その転写量が著しく増加した。Apg13は富栄養条件下では、リン酸化されているが、Torのシグナルの遮断により急速に脱リン酸化されることが明らかとなった。その他Apg9は飢餓シグナルによってその挙動の変化は見られなかった。これらの結果からオートファジーの飢餓シグナルに応じた誘導機構の一端が明らかになったと考えられる。
中性低イオン強度下における鶏骨格筋ミオシンの溶解機構の解明

これまでの研究により、本来高イオン強度溶液にしか溶解しないミオシンが、L-ヒスチジン(His)の添加により低イオン強度溶液に溶解することを明らかにしたが、その溶解機構は不明なままである。食肉タンパク質の水溶化技術を食品へ応用するためには、食肉の主要なタンパク質であるミオシンの低イオン強度溶液への溶解機構の解明が必須である。そこで、本研究ではミオシンの低イオン強度溶液への溶解機構を解明するために、ミオシンの尾部領域の構造変化とミオシンの溶解におけるHisの作用について検討することとした。本年度はHisを含む低イオン強度溶液におけるLMMの構造の熱安定性について検討したが、高イオン強度溶液中のLMMと差は見られず、その二次構造には変化がないことがわかった。また、ミオシンの水溶化におけるHisの屋用部位について検討するため、Hisの側鎖であるイミダゾール、およびイミダゾールと同じ五員環化合物であるピラゾールを用いた場合のミオシンの溶解度を測定した。その結果、イミダゾールではHisとほぼ同程度にミオシンを溶解することができたが、ピラゾールではほとんどのミオシンが沈澱となり、ミオシンの水溶化にはHisのイミダゾール側鎖が重要な役割を担っていることが明らかとなった。また、タンパク質の溶解性にはpHが大きく関与しているため、ミオシンの水溶化に及ぼすpHの影響について検討した。低イオン強度溶液へのミオシンの溶解度はHisの有無に関わらず、pH 3-4では95%以上、pH 5-6では5%以下であった。pH 7以上では、ミオシンの溶解度はpHの上昇に伴い上昇したが、His不在下に比べHis存在下で高く、特にpH 7で、その差は顕著であった。つまり、低イオン強度溶液へのミオシンの溶解性に対するHisの効果は中性pH域において大きいことが示された。これまでの研究により、本来、高イオン強度溶液にしか溶解しないミオシンが、L-ヒスチジン(His)の添加により低イオン強度溶液に対しても溶解することを明らかにしたが、その溶解機構は不明なままである。筋原線維タンパク質の低イオン強度溶液への溶解の際にはミオシンをいかに溶解できるかが全筋原線維タンパク質の溶解度に大きな影響を及ぼしていることから、食肉タンパク質の水溶化技術を食品に応用するためには、ミオシンの低イオン強度溶液への溶解機構の解明が必須である。本研究ではミオシン尾部の構造に焦点を当て、ミオシンの低イオン強度溶液への溶解機構について追究した。ミオシン尾部領域の酵素分解断片であるL-メロミオシン(LMM)を調製し実験に用いた。Hisを含む低イオン強度溶液中でLMMは、ミオシンと同じく単量体で存在し、その分子長は高イオン強度下で溶解しているLMMよりも有意に長かった。そこで、LMM分子の性状に変化が生じていると考え、Hisを含む低イオン強度溶液に溶解したLMMの二次構造(αヘリックス含量)、表面電荷、および表面疎水性について検討を行った。αヘリックス含量には変化がなかったものの、表面電荷および表面疎水性においては、高イオン強度下のLMMと違いが見られ、LMMの分子性状に構造的な変化が起きていることが示唆された。また、ミオシンの尾部領域は、その加熱ゲル形成にも関与していることから、Hisを含む低イオン強度下のミオシンではゲル化特性も異なることが考えられる。そこで、Hisを含む低イオン強度下のミオシンを加熱すると、一般的なミオシンの白濁した加熱ゲルとは異なり、45°C付近の比較的低温で透明なゲルを形成した。電子顕微鏡によりその微細構造を観察したところ、小さい粒子が細かい網目状のネットワークを組んでおり、一般的なミオシンの加熱ゲルの構造とは大きく異なることが示された。
中世イタリア半島における抵抗の政治文化と社会

2018年度はイタリア現地でできるだけ多くの専門家と議論しつつ史料調査を行った。主たる対象地域をマルケ地方フェルモ市とし、フェルモ国立古文書館とフェルモ市立図書館を中心に史料調査と文献調査を進めた。またフェルモ大司教座古文書館の史料所蔵調査も行った。これらの資料調査の結果、14世紀後半のフェルモに関連する教会国家の一連の史料と都市コムーネフェルモの財政史料を総合し14世紀の反乱を地域から見た中世末期教会国家の実態の中に位置付けて明らかにしうる可能性が浮上した。これにはこの度の調査期間中にフェルモ国立文書館が行った所蔵史料整理の結果、報告者の研究テーマに即した未整理史料が発見されたことが寄与した。これらの史料についても年度内に可能な限りの調査と撮影を行ったが完了には至らなかったため、継続的調査が課題として残った。当該の史料群の中には都市コムーネ・フェルモの財務官を務めた人物の手による一連の覚書が含まれている。これらの史料により、これまで明らかにされてこなかった14世紀後半教会国家統治下の都市コムーネの財政、あるいは都市コムーネ財政の担い手となった人物の経済活動の実態の分析を進め、反乱と財政を統合的に考察する予定である。また1370年代マルケ地方の反乱に関連する通信文の写しの一部をフィレンツェ国立文書館で調査した。フィレンツェ共和国の通信文からは、教会国家への反乱の担い手となった傭兵隊長らのフィレンツェ共和国およびその同盟諸国とのつながりを検討できることが明らかになった。2018年度はこのように現地で史料調査を重ねることで、フェルモ市のローカルな現実、教会国家という領域国家、諸国家の同盟という三層の関連する問題を総合的に検討し、一国家の枠組みを超えた反乱を研究するための見通しが得られた。当初2017年度に予定していたマルコ・ジェンティーレ氏(パルマ大学)を招聘しての講演会の実施が同氏の校務上の都合により延期になり、かつ2018年度は研究代表者の在外研究により実施が困難であったため、研究計画実施期間延長の申請を行い2019年度に計画した。この企画の準備は現在順調に進めている。また「研究実績の概要」欄に記したように、2018年度中のフェルモ国立文書館の所蔵史料整理の結果、多くの新たな関連史料の存在が明らかになった。2018年度中にはこれらの調査と撮影を終了することができなかったため、2019年度に継続する計画である。まずは2019年度中にフェルモ国立文書館での残された史料調査と写真撮影を進める。ついでフィレンツェ国立古文書館等の関連古文書館での史料調査を継続する。2019年度はこれらの分析結果を整理し第一に14世紀後半の反教会国家反乱に関する論文の執筆を進める予定である。一方、「研究実績の概要」欄に記載したように、2018年度中にこれまで未整理であった新たな関連史料の存在が明らかになったが、これらは本研究計画の課題である抵抗の政治文化と反乱の問題を超えて中世末期教会国家の地域的現実を検討するための素材を提供すると考えられる。また多くの分量にも及ぶため、2019年度中は反乱についての研究に焦点を絞って成果をまとめ、その結果を踏まえ発展的な新たな研究計画の作成を行いたい。中世イタリア半島で個々の国家的枠組みを超えて展開する抵抗の政治文化の解明という研究目的に即して、平成28年度は14世紀の具体的事例研究の対象を特定することを第一の目的とし、研究状況と史料状況の調査を行った。まず日本で入手できる研究文献と刊行史料による基礎的情報の収集を行い、9月にイタリアとスイスへ出張を行い専門研究者との打ち合わせを行った。イタリア各地の地域史史料と文献を豊富に所蔵するミラノ・カトリック大学等で資料調査を行い、その結果、1370年代中部イタリアで反教皇国家反乱が続出し、かつ現状では十分な研究の行われていないマルケ地方に一つの焦点を合わせることができた。また、これと連結するイタリア半島北部の反ヴィスコンティ反乱についても調査を進めた。さらに、本研究の国際的還元を目指す国際交流事業として、15世紀イタリア半島政治史の専門家であるパルマ大学のマルコ・ジェンティーレ氏の日本招聘を計画し、9月に同氏と研究打ち合わせを行った。また、イタリア・スイス大学のルイジ・ロレンツェッティ氏とロベルト・レッジェーロ氏、及びミラノ大学のアンドレア・ガンベリーニ氏と面会し、イタリアと周辺地域の研究状況についての教示と研究計画についての助言を受けた。イタリア・スイス大学では京都大学名誉教授の服部良久氏、九州大学専門研究員(2016年9月現在)の大場はるか氏と同席し、今後の国際研究協力の可能性についても話し合った。これらを受け、2017年3月にはマルケ州アンコーナ市とアスコリ・ピチェーノ市の国立文書館と市立図書館において未刊行史料と文献調査を行い、関連史料の伝来と所蔵状況を確認した。教皇による特許状の集成、都市評議会の決議集及び議事録、教皇代理法廷の裁判史料、年代記のマニュスクリプト等が挙げられ、これらによって都市と教皇国家組織双方の史料を検討する見通しを得た。研究実績の概要欄に記したように、マルケ州の反教皇庁反乱に対象の一つを特定し、史料状況と地域史の研究状況を確認できたことから、交付申請時に平成28年度の目的として挙げた、史料状況の調査と研究対象の限定という第一の目的はおおむね達成されたと考える。その他については当初の計画よりもやや遅れている点と、当初の計画以上に進展した点の双方があり、全体としてはおおむね順調に進展したと考える。