hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポルフィリン集積超分子ワイヤの分子設計と動的スイッチング

ポルフィリン類の特異機能は、その剛直な大環状π-共役系に起因しており、特に、二つ以上のポルフィリンユニットが集積すると、特異なπ-電子構造が形成されることが知られている。我々は、二枚のポルフィリンで一つの金属原子をサンドイッチしたダブルデッカー型金属錯体のポルフィリン環の間に働くπ-電子相互作用を、架橋金属あるいはポルフィリン部分のレドックスによりスイッチングできることを見いだしている。この知見を基に、本研究では、基質取込可能なキャビティーを有するface-to-face型ポルフィリンダイマーを基本ユニットとして、ダブルデッカー型の配位結合を介して架橋することにより、ゲストの取り込みによるスイッチングが可能な『一次元の梯子型ポルフィリン集積ワイヤ』を設計を目指した。本年度は、基本ユニットとなるポルフィリンダイマーの分子設計を中心に検討した。ここでは、金属架橋反応の際に、分子内で架橋が起こらないように、二枚のポルフィリンの間にrigidなフェニレンエチニレン鎖で結合したface-to-face型ポルフィリンダイマーを分子設計した。さらに、集積化に伴う溶解度の低下を考慮し、スペーサ部分には、ベンゼン環層が3層(L3)、4層(L4)のポリ(アリールエーテル)デンドリマーユニットを導入した。具体的には、デンドリマー部分を導入したm-フェニレンエチニレン鎖架橋ジアルデヒドをジピロメタンを、酸触媒下でカップリングさせることにより、目的とするポルフィリンダイマーの合成に成功した。
IL-18によるCTLの誘導メカニズム

IL-18は恒常的にIL-18Rを発現しているNK細胞に採用して、Perforin-dependentに標的細胞を殺傷する。今回はキラーT細胞の分化誘導に対するIL-18の関与を検討した。in vivoでアロキラーT細胞を誘導する目的で、急性GVHDの実験系を用いた。(C57BL/6×DBA/2)F_1をレシピエントとして、C57BL/6の脾リンパ球を移入した。この様に処理を受けたF_1マウスの血中ではIL-12とIL-18の著名な上昇が認められた。最近の研究から、LPS刺激によるIL-18の分泌にはcaspase-1が必須であるが、Fasリガンド(L)刺激によるIL-18分泌には必ずしもcaspase-1を必要としないことが明らかになった。ところで、急性GVHDでFas域いはFasLが強く発現誘導されることから、Fas/FasLを介したIL-18分泌の可能性を検討した。予想通り、FasLに機能欠損のあるgld/gldマウス由来の脾細胞をドナーとする野生型脾細胞をドナーとした場合に比べて、血清IL-18値の上昇はほとんどなかった。このことから、急性GVHDにおけるIL-18の分泌にはFas/FasL系が重要な働きを果たしていると考えられた。今後は移入されたリンパ球のCD4^+T細胞とCD8^+T細胞上のIL-18の発現を解析する予定である。更に、これらのIL-18Rを発現するT細胞が実際、IL-18で刺激されることで、キラーT細胞として機能することを明らかにする。また、IL-18の起源が移入されたリンパ球に混在するマクロファージに由来するのか、それとも宿主側のマクロファージ由来であるのか、IL-18欠損マウスを用いて同様に実験を行なうことで証明する予定である。
前立腺がんの環境・宿主要因に関する疫学的研究

従来の疫学調査から、前立腺がんには生活環境要因と宿主側の要因が強く関与していると考えられている。本研究では前立腺がんの第一次予防戦略の可能性を見出すことを目的とし、環境要因と宿主要因をcase-control studyにより多面的に比較検討している。これまでの生活習慣要因の調査では、魚類および大豆製品はリスクを減少させた。有意ではないものの緑茶もリスクを下げる傾向にあった。他の環境要因では、前立腺肥大の既往歴が有意にリスクを高めた。血中大豆イソフラボン測定では、エコールnon-producerが症例群で有意に多く認められた。国際比較では、日韓に比べて欧米では.血中イソフラボン濃度が低く、エコールproducerの割合が著明に低いことが示された。日本における年代別比較では、50代以上ではエコールproducerが50%であるのに対し、20-40代では20-30%と低下し、10代では0%であった。韓国では日本のような年代差は見られなかった。遺伝子解析では、乳がんとの相関が報告されているHER2/neuの多型が前立腺がんと有意に相関していた。また家族性前立腺がんとの相関が報告されているHPC2/ELAC2の多型が前立腺がんと有意に相関していた。本研究においては、多様な前立腺がんの環境・宿主要因が解明され、特にエコール産生能に関しては、前立腺がんハイリスク群(エコールnon-producer)に対する予防戦略構築の可能性が示唆されている。【目的】前立腺がんは、潜在癌の頻度では世界的な地域差が存在しない反面、臨床がんには大きな地域差が存在することから生活環境要因と宿主要因が強く関与していると考えられている。日本人の前立腺がんは従来、欧米の10分の1以下であったものが近年急激に増加している。このような状況下において近代疫学的手法を用いた研究は国際的にも注目される重要な課題である。本研究では、食物、栄養要因を含めた生活習慣要因と遺伝子多型などの宿主要因を多面的に比較検討する。【方法】研究は以下の方法で進める。(1)食物、栄養要因に関する疫学的調査を患者群と対照群で行う。(2)ゲニスタインなど大豆蛋白の血中濃度を患者群と対照群で測定する。(3)宿主要因の検討としてLH-βsubunit遺伝子多型を同定する。(4)日本人の前立腺がん組織から、がん関連遺伝子の検討を行う。(5)疫学的調査および血中大豆蛋白濃度について日本と韓国で横断的研究を行う。これらの研究により日本人の前立腺がんの疫学的特性を明らかにし、さらに発がんまでの潜伏期間が20年前後と考えられている前立腺がんの予防対策を考える。【結果】平成12年度は初めに疫学調査のための調査票を作成し、食物・環境要因に関する疫学的調査に用いる調査票を作成し、信頼性と妥当性の検証を行った。次に調査票を用いて疫学調査を開始し、平成13年2月1日現在で患者群と対照群をあわせて77例の調査が終了している。同時に血中大豆蛋白測定と遺伝子多型の検討のための血液サンプルの採取も進行中である。前立腺癌の病理学的検討についてもmicrodissection分析によるがん関連遺伝子の解析が進められている。従来、日本人の前立腺がんは欧米に比べてはるかに少ないとされていたが、近年になって急激な増加傾向を示している。本研究では、前立腺がんの発生と関連する生活習慣要因と遺伝子多型などの宿主要因を症例対照研究により多面的に検討する。(1)食物、栄養要因に関する疫学的調査を症例群と対照群で行う。(2)ゲニスタインなどイソフラボンの血中濃度を症例群と対照群で測定する。(3)宿主要因の検討として、前立腺がんの発がんと進行に関与すると考えられる遺伝子群における多型(SNPs)の頻度を症例群と対照群で比較する。(4)疫学的調査および血中イソフラボン濃度について日本と韓国で横断的研究を行う。【結果】食物・環境要因に関する疫学的調査では、中間解析の結果、症例群では総カロリー摂取量が有意に高く、緑茶摂取量が有意に低かった。平成14年2月1日現在の調査例数は症例群266例、対照群233例であり、さらに調査を進めている。イソフラボンについては、血中濃度のみではなくその吸収・排泄についても比較する必要性を示唆するデータが得られている。特に、ダイゼインの代謝物であるエコールが前立腺がんの進展に抑制的役割を担っている可能性が示唆されている。宿主要因の遺伝子多型(SNPs)については、HPC2/ELAC2、TNF-alfa、CYP1B1、HER2、PSA、LH-betaを対象として解析を進めている。【目的】本研究は前立腺がんの食物、栄養要因を中心とした生活習慣要因と遺伝子多型などの宿主要因をcase-control studyにより比較検討する。【方法】症例群は1997年1月以降に前立腺がんと診断された患者で、対照群はがんや前立腺疾患を主病名としない患者である。食品摂取頻度調査は半定量的に面接聞き取り調査で行った。

血中大豆イソフラボン濃度の測定は、早朝空腹時に静脈血を採取し、LC/MS/MS法で測定した。エコールが測定限界(0.5ng/ml)以下をdaidzein non-metabolizerとした。疾病感受性遺伝子多型(SNPs)の解析は、白血球由来のDNAをPCR-RFLP法によって解析した。血中大豆イソフラボン測定は、'韓国およびドイツでの調査をあわせて行い、日本と比較検討した。【結果】これまでの生活習慣要因の調査では、蛋白質、脂質、炭水化物の摂取はリスクを高め、イソフラボン摂取はリスクを減少させた。有意ではないものの緑茶もリスクを下げる傾向にあった。また、前立腺がんの家族歴と前立腺肥大の既往歴は有意にリスクを高めた。血中大豆イソフラボン測定では症例群の方が対照群よりも血中濃度が高かったが、ダイゼインnon-metabolizerは症例群で有意に多く認められた。症例群では、70歳未満は70歳以上よりも血中濃度が低いことが示された。一方、遺伝子解析では、乳がんとの相関が報告されているHER2/neuの多型が前立腺がんと有意に相関していた。また家族性前立腺がんとの相関が報告されているHPC2/ELAC2の多型が前立腺がんと有意に相関していた。国際比較では、韓国でも日本と同様にnon-metabolizerが症例群で有意に多く認められた。metabolizerの割合は日本および韓国では46%、59%であるのに対し、ドイツではわずか6%であった。従来の疫学調査から、前立腺がんには生活環境要因と宿主側の要因が強く関与していると考えられている。本研究では食物、栄養要因を中心とした生活習慣要因と遺伝子多型などの宿主要因をcase-control studyにより多面的に比較検討している。これまでの生活習慣要因の調査では、肉類の摂取はリスクを高め、魚類および大豆製品はリスクを減少させた。一方、前立腺肥大の既往歴は有意にリスクを高めた。血中大豆イソフラボン測定では、エコールnon-producerが症例群で有意に多く認められた。症例群では、70歳未満は70歳以上よりも血中濃度が低いことが示されたため、現在、年代別比較を検討中である。国際比較では、韓国は日本と同様にnon-producerが症例群で有意に多く認められたが、米国は症例、対照の両群ともに著明に低いイソフラボン濃度と低いエコールproducerの比率を示した。われわれのこれまでの研究成果は、エコールを用いた前立腺がんハイリスク群(エコールnon-producer)に対する予防戦略構築の可能性を示唆すると考えられる。
摂食リズムの非同期による時計遺伝子の記憶が誘発する女性生殖機能異常の総合的解析

本研究は「生殖機能成長期に概日リズムの乱れが誘発する生殖機能障害は時計遺伝子に記憶され将来にも悪影響を及ぼす」可能性と「食事と光リズムの不整合性はダイエットによる生殖機能への弊害を増悪させる」可能性の二つの作業仮説を掲げ、食生活調査やラット実験による検証、および遺伝子改変マウスを用いたメカニズムの検討を行い、摂食と光リズムの非同期が誘発する若年女性の生殖機能障害機構を総合的に解析することとした。さらにこの仮説を展開してダイエット指向若年女性に対して「食事による概日リズムの性機能調節機構に立脚したダイエット弊害を抑える食育プログラム」を提案することを目標にして申請した。
前胸腺刺激ホルモン産生細胞の細胞外シグナルセンシングとシグナル伝達系の解明

(1)PTTH遺伝子の発現のオン/オフを決定するシスエレメントを組換えAcNPVによるレポーターアッセイとゲルシフトアッセイにより決定した。この領域の塩基配列はカイコのDH-PBAN遺伝子の発現に関わるシスエレメントと相同性が高く、ゲルシフトアッセイによるシフトバンドもDH-PBANの発現に関わる転写因子であるPitxの抗体で消失した。このことにより、PTTHの発現のオン/オフを決定する転写因子は、DH-PBANと同様にBmPitxの可能性が高く、BmPitxは哺乳類のPitxと同様に様々なホルモン遺伝子の発現に関わることが推測された。(2)PTTHの遺伝子発現に関わるシグナル伝達系を解明するために、イースト・2・ハイブリッドシステムを利用し、PTTHの発現の増強に関わる転写調節因子であるBmMEF2のパートナータンパク質のスクーニングを行い、5種類のシグナル伝達系に関わるcDNAを得ていた。さらに、イースト・2・ハイブリッドシステムを行い、候補遺伝子を得ると共に、免疫沈降法により、in vitroでのBmMEF2との結合能を解析した。また、上記(1)のPitxは哺乳類においてMEF2とヘテロダイマーを形成することが知られている。BmPitxとBmMEF2のイースト・2・ハイブリッドシステムおよび免疫沈降法による結合実験を行った。以上の結果より、PTTHの遺伝子発現機構とそれに関わる細胞外シグナルとシグナル伝達系を推測することができた。神経ペプチドホルモンである前胸腺刺激ホルモン(PTTH)は、脳の側方部2対の神経分泌細胞で合成され、アラタ体から血液へ放出され、前胸腺での脱皮ホルモンの分泌を誘導する。今回PTTHの遺伝子発現に関わるシグナル伝達系を解明するために、イースト・2・ハイブリッドシステムを利用し、PTTH遺伝子の発現の増強に関わる転写調節因子であるBmMEF2のパートナータンパク質のスクーニングを行った。26個の陽性クローンの内、5種類のシグナル伝達系に関わるcDNAを得た。2種類は重複して単離されたクローンであり、それぞれ、TGF-βシグナルの下流にあり、植物の応答に関与するタンパク質遺伝子と新規のリングフィンガータンパク質遺伝子であった。現在、免疫沈降法により、in vitroでのBmMEF2との結合能を解析している。PTTH遺伝子の発現のオン/オフを決定するシスエレメントの同定と転写調節因子の推測を行った。AcNPV遺伝子導入法を利用し、PTTH遺伝子の上流の種々の領域を削除した遺伝子断片をプロモーターにしたレポーター遺伝子解析の結果、PTTH遺伝子の上流域-60から-29を含む領域にシスエレメントが存在することがわかった。この領域のMatInspecterによる転写調節因子予測を行ったところ、フォークヘッド型の転写因子のほか、種々の候補因子が挙った。現在、ゲルシフトアッセイにより、シスエレメントに結合するタンパク質の検出を行っている。
ベンチャー企業の成長戦略

今回の研究目的は,ベンチャー企業生成後の成長に重要な役割を果たすと考えられる経営資源,戦略要因を探求することにある。アプローチとして,時系列データ分析とエスノグラフィーの手法による面接調査を大きな柱としている。研究の結果導出されたベンチャー企業成長のメカニズムは以下のとおりである。新たなアイデアを,独自のビジネスシステムを構築することによって事業化に成功したベンチャー企業は,その瞬間から追随する多くのチャレンジャー企業,フォロワー企業との競争に対峙することになる。マーケットリーダーとなったベンチャー企業が,そのリーダーたる地位を確保するためには,絶えず競争企業との間に何らかの競争優位性を構築していなければならない。そのためには,ベンチャー企業はその生成時に創出したラディカルイノベーションに続いて,コンカレントにインクリメンタル・イノベーションを生起させる必要がある。こうしたイノベーションを生みだす源泉となるのが細織の中核能力である。ベンチャー企業の有する中核能力は,アイデアをビジネスシステム化する過程で組織内部に蓄積される知的資源であり,それはスキルやノウハウを含んでいる。中核能力が,競争企業には容易に模倣することのできない組織独自の能力であれば,その中核能力によって他社のもつ経営資源をコントロールすることが可能になる。成長を続けるベンチャー企業は,ビジネスに必要な経営資源を自ら所有することなく,自らのもつ細織の中核能力をとおして他社のもつ経営資源を実質的に支配することをとおして,顧客価値を実現する最適な経営資源の新結合(イノベーション)を継続的におこなっている。日本におけるベンチャー・ビジネスの生成と成長のプロセスに焦点をあてた研究結果から導出される,ベンチャー企業の生成とその後の成長に重要な役割を果たすと考えられる戦略要因は,以下のとおりである。今日の取引環境には,エレクトロニック・コマースを中心とする新たな技術が登場し,マーケットに新たな混沌を生起させている。このカオスは,これまでの産業のパワー構造を根底から覆し,取引生態系のなかでは新たな秩序を求めた自己組織化が進展している。このプロセスで,環境変化として現れる事業機会は解釈され,アイデアは事業化される。こんにちの企業家に求められる能力は,矛盾したデータ,マーケットの雑然とした狂騒や混乱に埋もれた市場機会の発掘にある。ベンチャー企業が産出する製品やサービスは,誰もが予想しなかった市場のなかに,誰一人予想もしていなかった使われ方で顧客を見いだす無限の可能性を内包している。そして,こうした取引環境では,技術革新のスピードは速く,取引行為主体の成長のカギは自らを取りまく環境変化に迅速に対応した経営資源の展開にある。かれらが創出した生産物は,それが市場に導入されたときから競合他社の知るところとなる。かれらの追随に対応していち速く新たな価値物を創出できる能力を備えていない限り,それはその競争相手にビジネス機会を認識させるにとどまってしまう。こうした環境で,ベンチャー企業は必然的にイノヴァティブにならざるをえない。そのためには,かれらは恒久的に競争優位を生みだせる組織をデザインし,そこから顧客価値の創造を目的として,最適な経営資源の新結合を絶えず探求しなければならない。そして,かれらが創りだす生産物は,顧客価値を高めるものであり,競合他社との間の違いを実現するもの,組織能力を拡げるものでなければならない。
generalized Kac-Moodyリ-環と、関連する保型形式の研究

Kac-Moodyリー環gの典型的な外部自己同型写像として、ディンキン図形のグラフとしての自己同型写像から誘導されるもの(diagram automorphism)ω∈Aut(g)がある。最高ウエイトΛ∈η^*がこのωで固定される(symmetric weightである)場合には、λを最高ウエイトとする既約最高ウエイトg-加群L(Λ)は、ωで(gの)作用をtwistして得られる加群と同型になる。従って、この時L(Λ)上にはintertwining作用素τ_ω∈End_C(L(Λ))が存在する。このintertwining作用素τ_ωの(ウエイトによる)次数付きトレースはtwining characterと呼ばれる。さらに私は、gが一般のKac-Moodyリー環の場合に、既約加群L(Λ)の基底の自然なパラメトリゼーションを与える事がLittelmannにより示されている、クラスΛのLakshmibai-Seshadri pathの全体B(Λ)へのdiagram automorphismω∈Aut(g)の作用を調べた。そして、ωで不変なB(Λ)の元の全体は、gのorbit Lie algebra gについてのクラスΛのLakshmibai-Seshadri pathの全体と自然に同一視出来る事を示した。generalized Kac-Moodyリー環(GKM環)は,位数最大の散在型有限単純群であるモンスター群の(整数による次数付き)無限次元表現であるムーンシャイン加群の研究の為に,ボーチャーズにより導入された無限次元リー環の一クラスであり,Kac-Moodyリー環の自然な一般化ともなっている.私はGKM環上の,必ずしも優正形式ではないウエイトを最高ウエイトとする既約最高ウエイト表現の指標の研究を行い,最高ウエイトが"integrally dominant"な場合の指標を(最高ウエイトによって定まる部分ルート系に対応する)"integral Weyl group"によって記述する,カッツ・脇本型の指標公式を証明した.アフィン・リー環の典型的な外部自己同型として,ディンキン図形のグラフとしての自己同型写像から誘導されるもの(diagram automorphism)がある.アフィン・リー環上の既約最高ウエイト表現をこのdiagram automorphismでtwistして得られる表現と,元の表現が同型である時,それらの表現の間のintertwining作用素が存在する.このintertwining作用素の(ウエイトによる)次数付きトレースは,"twining character"と呼ばれる.私は,このtwining characterを研究し,最高ウエイトがintegrally dominantな場合に,twining characterがintegral Weyl groupの(diagram automorphismと可換な元達の成す)部分群によって記述されるという,twining characterに関する公式を証明した.又,特に最高ウエイトが優正形式である場合に,既約最高ウエイト表現に対するベルンシュタイン・ゲルファント・ゲルファント型の分解を用いて,上記のtwining characterに関する公式の(成立するメカニズムを良く説明している)別証明をも得た.Kac-Moodyリー環gの典型的な外部自己同型写像として、ディンキン図形のグラフとしての自己同型写像から誘導されるもの(diagram automorphism)ω∈Aut(g)がある。
テラヘルツ波パルスによる電子型強誘電体および量子常誘電体の高速分極制御

電子運動の時間スケールよりも励起光の周期がはるかに短い場合には、電子は振動する電磁場の時間平均のみを感じることになる。電子が感じる有効遷移積分の絶対値(遷移積分は電子が異なるサイトに飛び移る確率)は、光の強度が強い場合には、はもとの遷移積分のそれにくらべ大きく減少する。電荷移動錯体κ-(BEDT-TTF)2Xの金属相を光強励起することにより、ホールの局在化(動的局在)が起き、電荷秩序状態への光誘起相転移が起きることを示した。さらに,動的局在を起こすための高エネルギー側に非共鳴な高強度光パルスと、一方の分極を持つ状態のみを作り出すためのTHz波パルスを照射した場合のダイナミックスを理論的に研究し、光パルス+THz波パルスを二回照射し、さらに一回目と二回目のTHz波パルスの電場の向きを逆にすることにより、電子分極の超高速(100fs以内)反転を示すことに成功した。電子型強誘電体TTF-CAをTHz波短パルスで励起した場合のダイナミックスを、格子の運動も取り入れて、理論的に研究した。相境界付近では、THz波短パルス励起により格子オーダーパラメーター(その絶対値はボンド長交替の大きさ、符号は交替の位相を表す)の大振幅振動が誘起される。この振動の結果、中性ーイオン性相転移が誘起されること、さらにイオン性相の分極の反転が引き起こされことがわかった。TTF-CAの熱平衡状態を、格子を量子的に扱い、量子モンテカルロ法により研究した。高温高圧領域では、実験で見いだされたイオン性常誘電相が存在することを確認することができた。この相の安定化にソリトン対の格子の揺らぎが重要な寄与をしていることも分かった。電子型強誘電体TTF-CAをTHz波短パルスで励起した場合のダイナミックスの実験研究から、電荷や分極がTHz波の電場に完全に追随する高速応答を示すことが明らかになった。この高速応答の起源を明らかにするための理論研究を行った。TTF-CAを記述する拡張ハバードモデルを用い、これをTHz波の短パルスで励起した場合のダイナミックスを数値的に厳密に計算した。格子は固定した。有限サイズ効果を取り除いた解析を行うことにより、TTF-CAにおける電荷および分極がTHz波の電場に完全に追随することを再現することに成功した。さらに、理論的な解析により、THz波パルス励起状態が電場の変化にほぼ断熱的に追随することがこの高速反応の起源であることを明らかにした。電子型強誘電体α-(BEDT-TTF)2I3においても同様な研究を進め、重要な実験結果である、分極の高速反応、分極の変化の励起THz波の電場方向依存性、を再現できることを示した。この特徴的な電場方向依存性は、最も遷移積分の絶対値が大きいb2'およびb1'ボンドに流れる電流が、他のボンドに流れる電流よりもはるかに大きいことに起因することがわかった。量子常誘電体DMTTF-QBR2Cl2の基底状態における格子の量子揺らぎの効果を、格子を量子的にあつかった量子モンテカルロ法で調べた。遷移積分や分子の質量を変化させることにより、ボンド長交替が起きた電子型強誘電状態、ソリトン的量子揺らぎにより逆位相のボンド長交替が起きた状態が混ざり合った量子常誘電状態、ボンド長交替が起きていない中性相的な状態が混成した量子常誘電状態などが、基底状態となることを明らかにした。これにより、電子型強誘電体から量子常誘電体への量子相転移の起源を明らかにできる可能性があることがわかった。研究計画では、今年度に行う課題は以下の3つである。1.格子を固定したTTF-CAの拡張ハバードモデルにおける、THz波パルス励起での時間発展解を数値的に計算し、その結果を解析することにより重要な実験結果である電荷や分極の高速反応の起源を明らかにすること、2.同様の研究をα-(BEDT-TTF)2I3においても行い、分極の変化の励起THz波の電場方向依存性を説明できるかを検証する、3.量子常誘電体DMTTF-QBR2Cl2の基底状態における格子の量子揺らぎの効果を量子モンテカルロ法を用いて調べ、電子型強誘電相と量子常誘電相間の量子相転移を説明できるかを検証する。研究実績の概要で述べたように、これらの研究はすべて行うことができた。課題1の結果に関しては、論文にまとめ発表済みである。DMTTF-QBrnCl4-nは、nの値に応じて電子型強誘電体から量子常誘電体への転移を示す。DMTTF-QBrnCl4-nを記述する電子ー格子相互作用を取り入れた拡張ハバードモデルを用い、電子と格子の量子揺らぎを取り入れることが可能な量子モンテカルロ法を用いて、基底状態における、アクセプター分子からドナー分子への平均電荷移動量ρ、位相も含めたボンド長交替の大きさを示す格子オーダーパラメーターyの平均、およびその分布を計算し、量子常誘電体における電子相関や格子の量子揺らぎの効果を調べた。nが大きくなると最近接サイト間遷移積分の絶対値tが小さくなると考えられる。また、分子質量Mが小さくなると、格子の量子揺らぎの効果が大きくなる。そこで、tとMを変化させた場合の相図を作った。

tを減少させると、電子型強誘電状態(ρ1のイオン性状態であり、yの平均はゼロにならずボンド長交替が起きている)から、常誘電状態(ρ0の中性状態であり、yの平均はほぼゼロでボンド長交替が起きていない)への転移がおきることが分かった。相転移点付近では、Mを減少させることにより電子型強誘電状態から常誘電状態への転移が起きることがわかった。このことは、相転移点付近の常誘電相は、格子の量子揺らぎによって安定化される量子常誘電状態であることを示している。さらに、量子常誘電相の格子オーダーパラメーターの分布から、ソリトン対の格子の量子揺らぎが量子常誘電相の安定化に重要な寄与をしていることも分かった。電子型強誘電体TTF-CAにおいて、格子自由度を取り入れた拡張ハバードモデル用い、THz波パルスで基底状態を励起した場合の電子および格子のダイナミックスを、格子の時間発展は古典近似で、電子の時間発展は厳密に数値的に計算した。相転移付近では、格子運動により高速の分極反転が引き起こされることなどが明らかになった。研究計画では、今年度に行う課題は以下の2つである。1. TTF-CAなどの電子型強誘電体を記述する格子の運動も取り入れたモデルで、THz波パルスによって誘起されたダイナミックスを計算し、分極を反転させるための手法を考察する。2.量子常誘電体DMTTF-QBR2Cl2における、光もしくはTHz波パルス誘起ダイナミックスを計算する有効モデルを開発する。課題1に関しては、研究は終了しており、論文にまとめている段階である。課題2に関しては、量子常誘電体における格子の本質的な量子揺らぎを明らかにすることはできた。これに基づく有効モデルでの計算はまだ開始できていないが、今年度で得られた知見から、有効モデル構築の見通しを立てることができた。電子運動の時間スケールよりも励起光の周期がはるかに短い場合には、電子は振動する電磁場の時間平均のみを感じることになる。電子が感じる有効遷移積分の絶対値(遷移積分は電子が異なるサイトに飛び移る確率)は、光の強度が強い場合には、はもとの遷移積分のそれにくらべ大きく減少する。電荷移動錯体κ-(BEDT-TTF)2Xの金属相を光強励起することにより、ホールの局在化(動的局在)が起き、電荷秩序状態への光誘起相転移が起きることを示した。さらに,動的局在を起こすための高エネルギー側に非共鳴な高強度光パルスと、一方の分極を持つ状態のみを作り出すためのTHz波パルスを照射した場合のダイナミックスを理論的に研究し、光パルス+THz波パルスを二回照射し、さらに一回目と二回目のTHz波パルスの電場の向きを逆にすることにより、電子分極の超高速(100fs以内)反転を示すことに成功した。電子型強誘電体TTF-CAをTHz波短パルスで励起した場合のダイナミックスを、格子の運動も取り入れて、理論的に研究した。相境界付近では、THz波短パルス励起により格子オーダーパラメーター(その絶対値はボンド長交替の大きさ、符号は交替の位相を表す)の大振幅振動が誘起される。この振動の結果、中性ーイオン性相転移が誘起されること、さらにイオン性相の分極の反転が引き起こされことがわかった。TTF-CAの熱平衡状態を、格子を量子的に扱い、量子モンテカルロ法により研究した。高温高圧領域では、実験で見いだされたイオン性常誘電相が存在することを確認することができた。この相の安定化にソリトン対の格子の揺らぎが重要な寄与をしていることも分かった。TTF-CAおよびα-(BEDT-TTF)2I3において、分極形成に本質的な役割を果たす格子自由度を取り入れた拡張ハバードモデル用いた研究を行う。
サイクリン依存性キナーゼ2(cdk2)遺伝子の転写調節因子

cdk2は細胞周期に依存して活性が変化することが知られている。cdk2mRNA量が細胞周期に依存して変動することを我々は見いだした。cdk2はG1/S期において増加しはじめ、S期で最大に達し、その後減少した。cdk2遺伝子は細胞周期に依存した転写調節を受けていると考えてその機構を解析することにし、マウスcdk2遺伝子の-419bから+68bの領域にcdk2遺伝子の細胞周期特異的な転写に必要な領域があることを見いだしている。更に細胞周期特異的な転写に必要な領域を細かく定めているところである。cdk2は転写調節以外に、翻訳後調節を受けることが知られており、我々はこの点についても検討を試みることにした。cdc2やcdk2のcdkファミリーはリン酸化や脱リン酸化を受け活性が変化することが知られているが、これに関与する酵素はについてはあまりよく分かっていない。そこでcdkファミリーをリン酸化する酵素の一つと考えられているマウスのwee1をクローニングしその活性について検討した。マウスwee1cDNAは2258bpで、646個のアミノ酸をコードしていた。このcDNAをエクスプレッションヴェクターへ組み込み、活性について検討したところ以下の重要な結論を得た。1)マウスWee1はN-末端のリン酸化を受け、不活性化される。2)マウスwee1はcdc2-サイクリンB複合体をリン酸化する。cdk2のリン酸化については現在検討中である。昨年度までの研究代表者らの解析により、cdk2は細胞周期に依存して細胞内含量が変動することがわかっている。そこでまず、この変化がmRNAレベルで起こるのかどうかを調べた。その結果、マウスcdk2mRNAはG1期からS期にかけて増加し、その後減少することがわかった。よって、cdk2遺伝子は細胞周期に依存した転写調節を受けると考えてその機構を解析することにした。クローン化したマウスcdk2遺伝子の-419から+68の領域を蛍ルシフェラーゼ遺伝子のタンパク質コード領域に結合させたDNAを作成した。このキメラDNAをCHO細胞に導入し、外来DNAが染色体に組み込まれた形質転換細胞を得た。これらの細胞をいくつかクローン化して同調していない状態でのルシフェラーゼ活性を測定し、高い活性を発現する細胞クローンを選択した。次に、チミジンブロックを行ってこの細胞を同調し、細胞周期の各時期にある細胞から抽出液を調製してルシフェラーゼ活性を測定した。ルシフェラーゼ活性量がcdk2遺伝子の転写量におおよそ相当するはずである。その結果、ルシフェラーゼ活性はG1/S期から増加を始め、S期で最大に達し、その後G2期にかけて減少して元のレベルに戻った。この変化は、細胞が本来有するcdk2mRNA量の変動パターンとほぼ同様であった。したがって、マウスcdk2遺伝子の-419から+68の領域がこの遺伝子の細胞周期に依存した転写制御に必要な情報をすべて含んでいることがわかった。現在、転写制御領域をさらに限定することを試みている。この活性変化は転写調節と翻訳後調節の二つのポイントで制御されているらしい。cdk2mRNA量が細胞周期に依存して変動することから、cdk2遺伝子が転写調節を受けていることを見いだした。そこでマウスcdk2遺伝子をクローニングし+68bpから5'分上流域の何カ所かまでをサブクローニングしてルシフェラーゼリポーターを作成し、CHO細胞へトランスフェクト、クローニングし、リポーターが染色体へ組み込まれた形質転換細胞を得た。この細胞を同調しルシフェラーゼアッセイを行ったところ、+68から-419bpの領域があれば細胞周期依存的にルシフェラーゼの活性が増減することが分かり、この領域が細胞周期依存的な転写調節に必要なことが分かった。更に、翻訳後調節についても検討した。cdkファミリーはリン酸化

脱リン酸化によって活性が調節されていることが予想されているが、これに関与している酵素はまだはっきりしていない。そこでcdk2のリン酸化酵素と推定されているマウスのwee1をクローニングしその活性について検討した。クローニングしたマウスwee1cDNAは2258bpで、646個のアミノ酸をコードしていた。このcDNAをエクスプレッションヴェクターへ組み込み、活性について検討したところ、1)マウスwee1はN-末端のリン酸化を受け、不活性化される、2)wee1はcdkファミリーの一つcdc2をリン酸化する、の結論を得た。cdk2のリン酸化に関しては現在検討中である。
光解離フラグメント励起分光法によるクラスターの遷移領域ダイナミクス

解離フラグメント励起(PHOFEX)スペクトルの測定に基づいて、(1)分子または原子どうしが弱い分子間力で結び付いたファンデルワールス型クラスターにおける解離反応、(2)真空紫外光領域の多原子分子の直接光解離反応についての研究を行うことを計画し、これらのそれぞれについて以下の成果を得たのでここに報告する。(1)HgRg_n(n≧1)クラスターのPHOFEXスペクトル研究対象として、HgRg_n(n≧1)クラスターを取り扱う。そして、その第一歩として、HgArについて、そのB-X遷移について光解離フラグメント励起(PHOFEX)スペクトルを観測を行った。まず、B状態の連続準位への遷移がHg(^3P_1)原子を生成することを利用しHg(6^3P_1)をHg(8^3S_1-6^3P_1)遷移によって検出し、光解離フラグメント励起(PHOFEX)スペクトルを測定した。PHOFEXスペクトルの立ち上がりの部分の形状を解析することによって、解離限界を決定した。この解離限界から、状態のポテンシャルの解離エネルギーは、D_0=54.0(10)cm^<-1>、さらに、A状態についてはD_0=352.4(10)cm^<-1>、X状態についてはD_0=127.3(10)cm^<-1>であることが明らかとなった。(2)OCSの真空紫外領域におけるPHOFEXスペクトル波長可変真空紫外(VUV)レーザー光源を超音速ジェット中で極低温状態にあるOCSに照射し、OCS+hν->CO(X^1Σ)+S(^1S)の反応で生成するフラグメントであるS(^1S)原子を別のレーザー光でモニターし、PHOPHEXスペクトルを測定した。この150nm付近の^1Σ-^1Σバンドのうち、152nmおよび154nmのピークについて測定を行った。今回の測定の分解能が十分に高く、また、回転のホットバンドによる広がりがほとんど存在しないために、以前の測定に比べて幅が約100cm^<-1>も狭い。この測定によって、解離によるスペクトル線の広がりが33cm^<-1>であり、解離寿命が160(5)fsであることが初めて明らかとなった。
知的自律システムの新展開に関する総合的研究

脳科学、心理学の発達は、人間や生物の行動(知覚や動作)の発現過程に関して新しい知見を与えつつある。例えば、脳や神経の研究は人間の行動における処理や統合の過程を明らかにしつつあるし、心理学分野においては、生物や人間行動のもつ意味を生態的アプローチにより明らかにしつつある。一方、情報処理やロボティクスの発達は機械にさまざまな行動機能を持たせることを可能にしており、これらを結び付けることによって新しい知的自律システムの可能性をつくり出しつつある。本総合研究では、行動を科学的にアナライズする研究者と、行動を工学的にシンセシスする研究者とが意見を交換し議論することで、知的自律システムの新展開をはかり、それらの調査結果を報告書としてまとめた。具体的には、1)生物のもつ情報処理特性に基づいた知的自律システムの検討、2)人間の心理をふまえた知的自律システムの検討、3)物理的な世界と情報の世界を統合して新しい生活世界を築くための知的自律システム応用に関して調査をすすめた。その結果、a.生命的エージェントの設計原理、b.認知・行動システムの生態原理、c.生命的ロボティックエージェント、d.生命的環境のデザインの4つを柱とする新しい研究分野により、知的自律システムの飛躍的な展開が可能であろうとの結論にいたり、報告書としてまとめた。
N-グリコシル化糖蛋白質合成に関与する細胞周期依存的制御機構

本研究は同調したラット3Y1細胞を用いて、N-結合型糖鎖の生合成の制御について細胞周期依存性を含めた解析を行うことを目的としている。これまでに3Y1細胞の同調培養は接触阻止によりG_0期に移行するという性質を利用して行い、オリゴ糖・脂質中間体生成量及びその合成酵素活性量がG_1/S期に厳密に制御されていることを明らかにしてきた(J.Biochem.121,415-418,1997)。さらに、小胞体におけるオリゴ糖・脂質中間体合成のみならず、ゴルジ体に存在する糖転移酵体中でN-アセチルグルコサミン転移酵素I及びガラクトース転移酵素活性もまたG_1/S期に制御されていることを明らかにした。N-アセチルグルコサミン転移酵素Iについてはクローニングも為され、アミノ酸一次構造も判明していることから、リコンビナントを作製してポリクローナル抗体を得た。作製した抗体を用いてWestern blotting法により蛋白質発現レベルを調べたところ、酵素活性量と一致していることを確認した。さらに、接触阻止法による同調培養ではS期からG_2/M期に至っては同調が不十分に成らざるを得ないため、血清飢餓によりG_0期に移行した3Y1細胞をDNA合成阻害剤アフィジコリンを用いてG_1/S境界期に停止させ、G_2期、M期の詳細な解析を試みた。その結果、血清飢餓によるG_0状態の3Y1細胞は接触阻止によりG_0期に静止した3Y1細胞と異なり、オリゴ糖・脂質中間体合成量も各種酵素活性量も低下していないことが判明した。今後はN-結合型糖鎖合成開始のシグナルと接触阻止解除による増殖開始のシグナルとどのように関わりがあるのかを明らかにしていきたいと考えている。本研究は同調した3Y1細胞を用いて、N-結合型糖鎖の生合成の全体像を明らかにすることを目的としている。これまでに3Y1細胞の同調培養は接触阻止によりGo期に移行するという性質を利用して行い、オリゴ糖・脂質中間体及びその合成酵素のうちデヒドロドリコールニリン酸合成酵素、ファルネシルニリン酸合成酵素の活性がG_1/S期に厳密に制御されていることを明らかにしてきた(J.Biochem.121,415-418,1997)。その後の研究で、小胞体におけるオリゴ糖・脂質中間体合成のみならず、ゴルジ体に存在する糖転移酵素の中でN-アセチルグルコサミン転移酵素I及びガラクトース転移酵素活性もまたG_1/S期に制御されていることが判明した。N-アセチルグルコサミン転移酵素Iについてはクローニングも為され、様々な生物学的機能も明らかにされているが、細胞周期による制御を受けるとの知見は新しく、酵素活性だけでなくタンパク質レベル、mRNAレベルでの解析が必須である。しかしながら、解析に不可欠である抗体が汎用されておらず、本年度は抗体作製も合わせて行った。現在Western blotting法に適した抗体が得られたところであり、研究の進行を急いでいる。一方、ガラクトース転移酵素については最近次々とクローニングの成果が発表され、細胞周期依存的な酵素活性を担う酵素がどれにあたるのかをスクリーニングしているところである。
近代日本の仏教者における中国体験・インド体験

明治から昭和戦前期にかけての近代日本を代表する仏教者たちが、仏教の故郷である中国やインドをいかに「体験」し、それがその人物の思想形成や我が国の思想史上どのような意味をもったのかについて共同研究を行った。研究は、インド、中国など国内外での資料調査を踏まえて、個々の仏教者の事例研究と比較研究を中心に進められ、その成果は公開シンポジウムおよび論文集の刊行等によって公にした。本研究は、近代日本の仏教者が仏教のルーツたる中国やインドをいかに「体験」し、それがその思想形成と行動にどう反映したかについて、個別的・比較思想史的分析を試みるものである。本年度は、各研究者が研究対象とする仏教者の基礎的調査および問題意識の整理・調整を課題として、研究会での研究発表・討議を中心に研究を行ったほか、研究成果を広く公表していくため、ホームページを立ち上げた。研究会はまず、平成18年11月4日、慶應義塾大学三田キャンパスにおいて開催し、小川原が「南条文雄のインド体験・中国体験」と題して南条文雄のインドおよび中国での仏跡探索が行われた経緯やその内容、その後の活動への思想的影響について明らかにし、あわせて、文献調査結果として南条の著作目録を示した。また、高山が「井上円了の講演活動」として、井上の国内および中国での講演活動や海外視察におけるインド体験・中国体験の内容と、その思想史的意義について検討を加え、あわせて本研究の基礎資料となる関連人物一覧および関連文献の一覧を作成し提供した。続いて、平成19年3月11日には京都大学人文科学研究所において研究会を開き、楊文会と南条との交流および対立について焦点を当てた陳の「近代中日仏教徒の対話-楊文会と南条文雄の交流-」と題する論考が発表され、中国と日本の仏教者交流史に新たな光があてられたほか、外部講師として招いた同研究所助手の菊地暁氏が、「智城の京城-近代日本仏教と植民地朝鮮人類学-」と題して、赤松智城の学問形成過程と朝鮮人類学研究について講演を行った。ホームページは武蔵野学院大学公式サイト上に設置し、研究テーマ・趣旨、全体の研究計画、研究代表者・研究分担者の現職・関連研究一覧、および研究会の開催状況などを掲載した。本研究は、近代日本の仏教者が仏教のルーツたる中国やインドをいかに「体験」し、それがその思想形成や行動に旨どう反映したかについて、個別的・比較思想史的分析を試みるものである。本年度は、各研究者が研究対象とする仏教者の調査・研究を行った上で、研究会での発表・討議を通して研鑽を深め、文献収集や海外実地調査も実施した。研究会は平成19年7月、北海道大学で開催し、陳継東が「近代中日仏教徒の対話-楊文会と南條文雄の交流-」および「小栗栖香頂と本然-日中仏教者の対話-」と題し、研究協力者の川邉雄大が「松本白華・北方心泉の布教史料について-本誓寺・常福寺史料を中心に-」と題して報告を行った。平成20年1月には二松学舎大学で研究会を開催し、桐原健真が「求法の道-河口慧海の「仏教」」と題し、小山聡子が「島地黙雷の中国体験・インド体験」と題して報告した。5月にはランジャナ・ムコパディヤーヤが阿蘇市で開催された藤井日達の法事に際して関係者などからヒアリングを行い、資料を入手した。また、陳が平成19年8月から9月にかけて中国の南京、合肥、厦門、上海を訪れ、金陵刻経処、南京大学、東南大学等での研究者からのヒアリング、李鴻章記念館等での調査、本願寺別院等の遺跡調査を行い、中国側の最新の研究状況等の情報を収集した。また、ランジャナは平成19年12月から翌年1月にかけてインドを訪れ、日本山妙法寺関係者などからのヒアリングや、ガンジー記念館、ガンジー平和記念会館等で資料調査を行い、藤井日達とガンジーとの交流等について情報を収集した。テーマ自体がこれまで未開拓の分野であるため、関連文献の収集・公開も重要な研究テーマとしており、国内外で収集した文献のリストをホームページ上にアップし、公開に努めた。ホームページではこの他、研究テーマや趣旨、研究計画、研究会の実施状況、研究代表者・分担者の主な著作などを掲載した。最終年度となった平成20年度は、8月2日に常福寺(金沢市)で研究会を開催し、外部講師の高島要氏による講演「『東瀛詩選』とその編集資料」のほか、研究協力者の町泉寿郎が「北方心泉と海上派文人たちとの交流-西魏古写書『菩薩処胎経』をめぐって」と題し、同じく川邉雄大が「北方心泉と清末の海上派文人たち」と題して、また研究分担者の塩瀬隆之と高山秀嗣が「近代仏教者としての三島海雲の技術伝承」について研究発表・討議を行った。また、12月13日には慶應義塾大学(東京都港区)にて公開シンポジウムを催し、研究代表者の司会のもと、3名の研究分担者が研究発表とパネルディスカッションを行った。各報告者および報告題目は、陳継東「日本仏教の再発見-

小栗栖香頂の中国体験」、中島岳志「20世紀初頭のインド熱-堀至徳のインド留学」、ランジャナ・ムコパディヤーヤ「西天開教-藤井日達とその弟子たちのインド体験」であり、会場には国内外から多くの参加者を得て、活発な議論が展開された。文献収集も継続して行い、ホームページ上の文献リストを更新して英語文献などを追加するとともに、リストへの意見やコメント、情報提供なども受け付けた。ホームページには研究者の略歴、シンポジウムや調査の状況も掲載した。さらに、各研究者はそれぞれ対象とする仏教者についての研究・調査を進展させ、年度末には、研究成果をまとめた論文集『近代日本の仏教者における中国体験・インド体験』を刊行した。これにより、近代日本を代表する仏教者が中国・インドをいかに体験したかを明らかにするとともに、その特徴や傾向、問題点、可能性を明示することになった。とりわけ、政治史、仏教史、思想史、宗教学などの研究者が集い、学際的な研究に取り組むことによって、仏教者が抱いた帝国主義的視点や大陸政策との関連、現地住民との密接な交流や布教の実態などを立体的に描き出すことができた。
膵ポリペプチド細胞の再生における実験的・臨床的研究

スンクス膵臓におけるPP細胞は総胆管の右側にある右葉膵臓に制限的に分布している。本年度はKAT系スンクスを用い,右葉膵臓を完全に切除したPPノックアウト実験より,もともとPP細胞の存在していない左葉膵臓にもPPタンパク発現細胞が発現できた。その発現細胞はラ氏島細胞のglucagon陽性細胞或いは/及びinsulin陽性細胞に共同局在であることが確認された。その細胞がBrdU抗体に陽性反応することが認められた。PP細胞の発生はα細胞およびβ細胞とともに,共通な先駆細胞,PYY陽性反応細胞がある。PYY/glucagonおよびPYY/insulin陽性細胞からPPY/glucagon/PPあるいはPYY/insulin/PP陽性細胞に,さらにPP陽性反応細胞に分化する機序がある。本実験におけるPP細胞は膵内分泌系のα細胞及びβ細胞ともに再分布することについて,PP細胞の多態形成に機序と一致していた。更に,臨床からの膵臓切除標本を用い,膵頭部切除後(膵頭十二指腸切除術,PD)の残膵(膵体尾部)におけるPP細胞の再分布の確認ができた。しかも,再分布できたPP陽性反応細胞の量は術後の経時的な観察にて,時間との正相関であることが確認された。本年度研究は肥満因子であるPancreatic polypeptide(PP)の生産細胞,PP細胞の再生について,実験研究を行いました。独特な膵臓の構造を持つ実験動物スンクスの右葉膵臓を切除して,この右葉にしか含まれないPP細胞の再生を左葉膵臓,消化管,副腎などPP細胞の発生学に関連する臓器を検索した。H17年4月に金沢大学(申請時所属)から東京医科大学に移り,スンクス動物実験室の再建は新たに行うなど含め,本年度内に次の内容を進行しました。1.金沢大学大学院医学系研究科神経分布路形態形成学(田中重徳教授),名古屋大学大学院生命農学研究科生命技術科学専攻(織田銑一教授)および藤田保健衛生大学短期大学(磯村源蔵教授)から,実験動物である成獣スンクス(NAG系,KAT系,KAT-s系,KAT-c系,BK系,TESS系およびTK系)を譲り受け,東京医科大学動物実験センター内で生産・繁殖作業を行い,実体顕微鏡などの機器を購入,整備した。2.スンクスの腹側膵に相当する右葉膵臓は独立存在していることに,麻酔下で腹側膵を切除し,PP細胞ノックアウト実験モデルを作成した。3.腹側膵を切除した1週間,2週間,3週間,一ヶ月,二ヶ月および三ヶ月後,スンクスから血清,背側膵,消化管,副腎,脳などの採取を行った。4.サンプルの分析を一部分完成し,腹側膵切除後3週間目に背側膵にPP細胞の再生は一部分のサンプルの中に認められた。再生してきた細胞の同定,由来などは更なる実験の必要があり,その実験は進行中である。昨年9月開催された第5回アジア消化器学会(APDW)(in Korea)にて,その結果の一部を報告した。1.前年度に搬入してきた実験動物である成獣スンクスの亜種(NAG系,KAT系,KAT-s系,KAT-c系,BK系,SK系,TESS系およびTK系)を用い、膵臓および消化管におけるPP family(ほかNPYとPYY)およびそれらのreceptorsであるY4、Y1およびY2の免疫局在を調べた。これらのFactorsは直腸に集中的に局在することがわかった。スンクスの肥満になりにくい特性との関わりを検討し、その成果を第112回日本解剖学会総会において発表し、更に、英文論文の作成中である。2.スンクスの腹側膵に相当する右葉膵臓は独立存在していることに,麻酔下で腹側膵を切除し.PPノックアウト実験モデルを作成してきた。それらのSamplesを免疫染色、Western blot、ELISAなどによるPPの再生を解析し、その結果を第112回日本解剖学会総会において発表した。3.本研究の目的を達成するため、臨床からの膵臓切除標本を用い、膵頭部切除後の膵体尾部におけるPP細胞の再生の確認を行い、予想のとおりの結果を得た。アジア消化器学会(APDW)にて,その結果の一部を報告し、データのまとめ次第に、論文の作成を進め、関連雑誌に投稿する予定である。

本年度はKAT系スンクスを用い,右葉膵臓を完全に切除したPPノックアウト実験より,もともとPP細胞の存在していない左葉膵臓にもPPタンパク発現細胞が発現できた。その発現細胞はラ氏島細胞のglucagon陽性細胞或いは/及びinsulin陽性細胞に共同局在であることが確認された。その細胞がBrdU抗体に陽性反応することが認められた。PP細胞の発生はα細胞およびβ細胞とともに,共通な先駆細胞,PYY陽性反応細胞がある。PYY/glucagonおよびPYY/insulin陽性細胞からPPY/glucagon/PPあるいはPYY/insulin/PP陽性細胞に,さらにPP陽性反応細胞に分化する機序がある。本実験におけるPP細胞は膵内分泌系のα細胞及びβ細胞ともに再分布することについて,PP細胞の形態形成に機序と一致していた。更に,臨床からの膵臟切除標本を用い,膵頭部切除後(膵頭十二指腸切除術,PD)の残膵(膵体尾部)におけるPP細胞の再分布の確認ができた。しかも,再分布できたPP陽性反応細胞の量は術後の経時的な観察にて,時間との正相関であることが確認された。