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近代ドイツ都市における市民的救貧理念と実践形態－信仰と自由との緊張関係を中心に

本年度中に二度開催された研究会を通じて、概念史が本研究の分析手法としてだけでなく、社会言語学や哲学分野においても、社会と人間行為との関係を考察する際に意義のある方法論であること、さらには本研究の成果が近隣諸分野の研究に及ぼす波及効果の意義を確認することができたのは、今年度の主要な成果の一つに挙げられる。アーヘンで実施した現地調査では、カトリック市民らが設立した民間福祉諸団体がケルンと比べより一層重要な地位と役割を担っていたこと、市の公的救貧事業再編に際しては、宗派による対立や意見の相違が表立ってみられなかったことが確認できた。このことは今後、宗派の力関係と公的救貧事業の形態や地域差を比較検討していくうえで重要な知見といえる。分担研究者は「近代ヨーロッパとカトリシズム」研究会において「近世ドイツ敬虔派と社会事業(ディアコニー)」という題目で、18世紀全般にわたる敬虔派とその社会事業について報告を行った。宗派研究は各宗派ごとに分かれて行われることが多い中で、カトリック研究者と宗派や国境を超えた議論を共有し、本研究計画の意義と今後の方向性を確認できたことに加え、第一線のカトリシズム研究者に本研究の重要性が認められたことは大きな成果であった。またバーゼル大学やチューリッヒ大学神学部所属の研究者らとの研究交流を経て、相互的な協力関係を築くことができたのも、今後の研究の国際化や成果の国際的発信の点から意義のあることであった。2018年度は方法論の検討に加え、研究テーマ全体に関わる先行研究および現地調査予定地域に関する文献・史資料の調査・収集を進めた。合わせて本研究テーマと関係の深い内外の研究者との交流を図り、有益な情報と示唆を得ることができた。その結果、宗派性の問題をより深く理解するために、スイスのドイツ語圏都市であるバーゼルを調査研究対象に加えることとした。歴史的にプロテスタントあるいはカトリックのどちらかが支配的な都市に、一都市にあって両宗派が主流派の座を巡ってしのぎを削る歴史を持つ都市を比較対象に加えることで、本研究の分析がより一層説得力を増すことが期待されるからである。現地調査としては、アーヘンの市立文書館で19世紀の公的救貧事業に関する史料調査を実施した。1871年のドイツ帝国成立までの公的救貧事業に関する所蔵史料の重要な部分については、2018年中に刊行され利用できる状態であったが、1871年以降の史料に関しては整理と保存作業が並行して行われており、今回の調査では、当面閲覧利用に制限のあることが判明したため、文書館担当者と緊密に連絡を取り合いながら調査を進めていくこととなった。分担研究者は当初の計画では、18世紀前半のキリスト教的社会事業(ハレのフランケ財団)の世俗化した形態について検討する目的で、18世紀後半に社会事業のために設立されたハンブルクの世俗的市民団体(愛国協会)の史料調査を行う予定であった。しかし調査準備の過程で、同じ18世紀後半に誕生した宗教的な社会事業団体の状況に目を配ることが有益だと考え、バーゼルのキリスト教協会の調査を先行して実施した。バーゼルでの調査の結果、情報的価値に非常に富んだ史料の存在することが分かった。量・質共に充実しており、今回は設立から10年間(1780-1790)について、年度ごとのデータを得ることができた。2019年度の予定としては、18年度にアーヘンで収集した史料の分析と平行して、アーヘン市立文書館の担当者と連絡を取りながら、新たな史料について調査を進めていく。新たに研究対象としたバーゼルに関しては、現地の研究協力者からの助言と協力を得ながら、先行研究と文献の収集を進め、調査対象と時期を絞り込んでいく。
新規Rasファミリーが活性化する核内シグナル複合体と細胞がん化機構の解析

これまで、低分子量Gタンパク質Rasが誘導する細胞増殖シグナル、発がんシグナルにおいて、NKiRasが関与することを見出し、その分子機構について解析を行って来た。特に相互作用分子としてTRB3、DDB1、NONO、SFPQが同定された。このうち、特にTRB3は新規のがん抑制遺伝子産物として機能し、一方でDDB1は形質転換に対して促進的に機能することも明らかになっている。2018年度は、がん化型Ras変異体が誘導する各種シグナル伝達系に着目し、NKiRasの関与について検討した。NKiRasのノックダウンはRas (G12V)による細胞形質転換を抑制するが、ERKおよびJNKなどのシグナルには影響を及ぼさなかった。mTORC1の活性化はNKiRasのノックダウンにより抑制されたが、その分子機構は現在まで明らかになっていない。一方で、NKiRasに依存したRasシグナル標的遺伝子として、細胞の1次繊毛や中心体に局在し、細胞増殖などに深く関与するCEP290、尿素輸送体Slc14A1が見出されている。リポーター遺伝子などを用いた解析を計画しているが、現在まで新規の知見は得られていない。一方で、古典的Rasのシグナル伝達系についても並行して解析を進めた。その結果、新規のがん化型変異体A146TがERK、Aktに依存しない新規の発がんシグナルを活性化している可能性が見出された。またRas (G12V)変異体はNF-kappaBの活性を増強する新しいメカニズムを見出した。大腸がんの病変部にてp65/RelAサブユニットのSer276のリン酸化が亢進して居ることを見出した。このSer276のリン酸化はRasにより活性化されたp38-MSK1/2経路によるものであることが明らかになった。mTORC1の活性化に寄与するNKiRas依存性シグナルが未だに明らかになっていない。また、NKiRas依存性のRasシグナル標的遺伝子CEP290とSlc14A1のプロモーターの活性化機構についても不明な点が残されて居る。古典的Rasファミリーのシグナル解析を通じて、KRasの下流に新規のシグナル伝達系が存在する可能性が見出された。この解明が現在抱えている問題点の解明の手がかりとなると期待される。NKiRas依存性のRasシグナルの詳細を明らかにするため、Ras (G12V)に依存して上昇する蛋白質リン酸化のうち、NKiRasのノックダウンにより変化するものを質量分析により明らかにする。TRB3をノックダウンした細胞においても同様の解析を行うことにより、NKiRas周辺のシグナル伝達系を網羅的に解明することにより、問題解決を試みる。2017年度は、がん化型Ras変異体が誘導する遺伝子発現に着目し、解析を行った。まず、炎症性サイトカイン受容体ST2の発現誘導機構を明らかにした(Tago et al., FEBS OpenBio, 2017)。がん化型RasおよびRasを介した細胞増殖刺激はERK経路の活性化および転写因子STAT3を介してST2プロモーターを活性化することが明らかになった。また、これまでRas変異体が誘導する発がんシグナルにおけるST2の役割は明らかでなかったが、ST2の強制発現が、がん化型Ras変異体の形質転換能を促進すること、さらに、ST2の発現抑制がRas変異体による形質転換を顕著に抑制することが明らかになった(Tago et al., Heliyon, 2017)。しかしながら、ST2およびIL-33の発現誘導にNKiRasは関与していないことが確認された。NKiRasをノックダウンすることにより、Rasによる発現誘導が抑制される遺伝子群をDNAアレイ解析により探索した。その結果、細胞の1次繊毛や中心体に局在し、細胞増殖などに深く関与するCEP290の発現がNKiRasに依存することが明らかになった。さらに尿素輸送体Slc14A1がNKiRasに依存して、発現誘導されることが明らかになった。現在、CEP290、Slc14A1のプロモーター解析などを行うことにより、NKiRasの下流で機能する転写因子を同定し、その活性化機構を検討していくことを計画している。NKiRasの相互作用分子として同定された、TRB3およびDDB1の機能解析が少し遅れている。一方で、NKiRasの下流で制御される遺伝子発現の研究発展が大いに期待される。また、NKiRas非依存的に発現誘導されるST2およびIL-33については、現在その分子メカニズムについても明らかにし、論文発表も行うことができた。予想と異なる実験結果が得られてきたが、学術研究としては一定の成果が得られ、対応がうまくいったと思われる。

2018年度は、がん化型Ras変異体が誘導する各種シグナル伝達系に着目し、NKiRasの関与について検討した。NKiRasのノックダウンはRas (G12V)による細胞形質転換を抑制するが、ERKおよびJNKなどのシグナルには影響を及ぼさなかった。mTORC1の活性化はNKiRasのノックダウンにより抑制されたが、その分子機構は現在まで明らかになっていない。一方で、NKiRasに依存したRasシグナル標的遺伝子として、細胞の1次繊毛や中心体に局在し、細胞増殖などに深く関与するCEP290、尿素輸送体Slc14A1が見出されている。リポーター遺伝子などを用いた解析を計画しているが、現在まで新規の知見は得られていない。一方で、古典的Rasのシグナル伝達系についても並行して解析を進めた。その結果、新規のがん化型変異体A146TがERK、Aktに依存しない新規の発がんシグナルを活性化している可能性が見出された。またRas (G12V)変異体はNF-kappaBの活性を増強する新しいメカニズムを見出した。大腸がんの病変部にてp65/RelAサブユニットのSer276のリン酸化が亢進して居ることを見出した。このSer276のリン酸化はRasにより活性化されたp38-MSK1/2経路によるものであることが明らかになった。mTORC1の活性化に寄与するNKiRas依存性シグナルが未だに明らかになっていない。また、NKiRas依存性のRasシグナル標的遺伝子CEP290とSlc14A1のプロモーターの活性化機構についても不明な点が残されて居る。古典的Rasファミリーのシグナル解析を通じて、KRasの下流に新規のシグナル伝達系が存在する可能性が見出された。この解明が現在抱えている問題点の解明の手がかりとなると期待される。TRB3およびDDB1以外にも同定されているNKi-Ras結合タンパク質smGDS、NONO、SFPQについても解析を進める。既に得られているDNAアレイの解析結果から分かってきた、NKi-Ras依存性の遺伝子発現調節機構についても解析を行うことを予定している。また、本年度は、NKi-Rasの遺伝子改変マウスについても解析を行うことにより、NKi-Rasの生理機能についても解明を目指していきたい。NKiRas依存性のRasシグナルの詳細を明らかにするため、Ras (G12V)に依存して上昇する蛋白質リン酸化のうち、NKiRasのノックダウンにより変化するものを質量分析により明らかにする。TRB3をノックダウンした細胞においても同様の解析を行うことにより、NKiRas周辺のシグナル伝達系を網羅的に解明することにより、問題解決を試みる。
変成反応に対する鉱物粒径の影響に関する研究

過去の地下深部の条件を直接知ることはできないが,そこで形成された岩石を記述することで間接的に地下深部の情報を得ることができる.岩石を構成する鉱物の種類や化学組成,その不均質などの情報は地下深部の主に温度や圧力という熱力学的状態量を反映するのに対し,鉱物の粒径は熱活性化過程に支配される現象の速度論的な情報を与える.しかし,この両者は独立でなく,等しく造岩鉱物の挙動の異なる側面を示している.従って,これらを独立に記述するのではなく,総括的に記述し,議論することが重要である.本研究では,時代や深さの異なる複数の変成帯を対象として、熱力学的状態量や運動学的変数を決定するための解析に取り組んだ.従来ではこの2側面を岩石学と構造地質学という異なる分野で担当してきたが,本研究ではこれらの境界領域を一つの素過程の進行という視点から取り組んできた.変成皮応という1つの現象を律速する要因の1つの可能性として構成鉱物の粒径に着目したが,鉱物の形態やもっと広域の応力場も重要な要因であることを具体的に示すことができた.具体的には,代表的な低圧高温型である山口県柳井地域の領家変成岩類や東南極リュッツホルム岩体,スコットランドダルラディア変成帯で以下のことが明らかになった.・変成相がさらに高温のグラニュライト相に達すること.・圧力推定の新手法の開発と低圧変成帯の精密な温度圧力決定.・温度圧力履歴解析の新手法(ギブス法)の低圧変成帯への応用と問題点.・鉱物共生に与える微量成分の効果.・地殻の部分融解でのB(ボロン)の挙動.・低圧変成作用の数値計算と記載岩石学的情報の非整合性.・高温変成岩への地質温度計適用の限界.・リュッツホルム岩体の広域変形履歴.・流動変形する岩石中での鉱物の非等方的成長.過去の地下深部の条件を直接知ることはできないが,そこで形成された岩石を記述することで間接的に地下深部の情報を得ることができる.岩石を構成する鉱物の種類や化学組成,その不均質などの情報は地下深部の主に温度や圧力という熱力学的状態量を反映するのに対し,鉱物の粒径は熱活性化過程に支配される現象の速度論的な情報を与える.しかし,この両者は独立でなく,等しく造岩鉱物の挙動の異なる側面を示している.従って,これらを独立に記述するのではなく,総括的に記述し,議論することが重要である.本研究では,時代や深さの異なる複数の変成帯を対象として、熱力学的状態量や運動学的変数を決定するための解析に取り組んだ.従来ではこの2側面を岩石学と構造地質学という異なる分野で担当してきたが,本研究ではこれらの境界領域を一つの素過程の進行という視点から取り組んできた.変成皮応という1つの現象を律速する要因の1つの可能性として構成鉱物の粒径に着目したが,鉱物の形態やもっと広域の応力場も重要な要因であることを具体的に示すことができた.具体的には,代表的な低圧高温型である山口県柳井地域の領家変成岩類や東南極リュッツホルム岩体,スコットランドダルラディア変成帯で以下のことが明らかになった.・変成相がさらに高温のグラニュライト相に達すること.・圧力推定の新手法の開発と低圧変成帯の精密な温度圧力決定.・温度圧力履歴解析の新手法(ギブス法)の低圧変成帯への応用と問題点.・鉱物共生に与える微量成分の効果.・地殻の部分融解でのB(ボロン)の挙動.・低圧変成作用の数値計算と記載岩石学的情報の非整合性.・高温変成岩への地質温度計適用の限界.・リュッツホルム岩体の広域変形履歴.・流動変形する岩石中での鉱物の非等方的成長.当該研究の出発点となる疑問は,何故高温変成岩に多くの反応組織が残っているか,という点である。これを解く作業仮説として,粗粒であるために拡散経路となる粒界が少ないことを考えた。この仮説の妥当性を確かめるために,高温での結晶の成長を何が律速するかを検討した(研究発表1)。この研究では、雪玉状の鉱物の成因を組成累帯構造,結晶方位,三次元形態の情報から検討し,周囲の拡散に律速された選択的成長が重要であることを明らかにした。一方,温度の上昇は鉱物の成長のみならず,鉱物組み合わせの変化も引き起こす。研究対象の1つである領家変成帯で,高温条件を示す指標鉱物が広く分布することを初めて記載し,領家変成帯が従来の認識よりも更に高温であることを明らかにした(研究発表2)。また,そのような高温を引き起こす熱源についての従来の熱拡散モデルに対し,初期条件と,解くべき制約条件についての問題点を考察した(研究発表3)。今年度後半から調査する南極地域の高温変成岩について,既存の試料を用いて予察的な観察を行い,領家変成岩との比較を行ない,温度が300°C以上異なるにも関わらず,より高温の岩石にも反応組織が広く見られるという従来の記述を確認した。岩石中で鉱物が成長するためには,鉱物を構成する元素の濃集が必要である.昨年度,周囲の元素拡散が重要な働きをするという論文を発表したところ,直ちに学会で反応があり討論論文を発表した(研究発表1).元素拡散の容易さは,温度圧力という物理条件に大きく影響される.

従って,岩石の温度圧力を正確に決定することが重要な課題となる.熱力学条件を定式化した新しい手法を開拓し,従来条件を決定することのできない岩石の温度圧力条件を求めることができる原理を解説論文として公表した(研究発表3,4).その結果を含め今までの成果を学会の野外観察旅行で説明し,それに必要な案内書を作成した(研究発表5).一方で,元素拡散は周囲の岩石が固体であるか,一部融けているかで大きく異なる.同じ温度でも不適合元素であるボロンがあるかないかで岩石の状態は大きく異なる.そこで,岩石中のボロン含有量を測定すると同時に,ボロンを含み比較的高温まで安定な電気石の地理的分布を押さえ,岩石の部分融解によって,ボロンが系から放出されることを明らかにした.これは片岩から片麻岩への岩石組織の変化をもうまく説明できる(研究発表2).これらの成果を踏まえ,昨年度採集した南極の岩石についての分析と解析を進めた.低温から高温の広い温度範囲の岩石を調べ,その変形様式,応力場が基本的に温度に因らずに同じであることを明らかにした.そして,それらの成果を一部学会で発表した.過去の地下深部の条件を直接知ることはできないが,そこで形成された岩石を記述することで間接的に地下深部の情報を得ることができる.岩石を構成する鉱物の種類や化学組成,その不均質などの情報は地下深部の主に温度や圧力という熱力学的状態量を反映するのに対し,鉱物の粒径は熱活性化過程に支配される現象の速度論的な情報を与える.しかし,この両者は独立でなく,等しく造岩鉱物の挙動の異なる側面を示している.従って,これらを独立に記述するのではなく,総括的に記述し,議論することが重要である.本研究では,時代や深さの異なる複数の変成帯を対象として,熱力学的状態量や運動学的変数を決定するための解析に取り組んだ.従来ではこの2側面を岩石学と構造地質学という異なる分野で担当してきたが,本研究ではこれらの境界領域を一つの素過程の進行という視点から取り組んできた.変成反応という1つの現象を律速する要因の1つの可能性として構成鉱物の粒径に着目したが,鉱物の形態やもっと広域の応力場も重要な要因であることを具体的な示すことができた.具体的には,代表的な低圧高温型である山口県柳井地域の領家変成岩類や東南極リュッツホルム岩体,スコットランドダルラディア変成帯で以下のことが明らかになった.・変成相がさらに高温のグラニュライト相に達すること.・圧力推定の新手法の開発と低圧変成帯の精密な温度圧力決定.・温度圧力履歴解析の新手法(ギブス法)への低圧変成帯への応用と問題点.・鉱物共生に与える微量成分の効果.・地殻の部分融解でのB(ボロン)の挙動.・低圧変成作用の数値計算と記載岩石学的情報の非整合性.・高温変成岩への地質温度計適用の限界.・リュッツホルム岩体の広域変形履歴.・流動変形する岩石中での鉱物の非等方的成長.
神経細胞死と封入体形成との関係をアグレソーム形成とオートファジーから探る

パーキンソン病は、ドパミン神経の選択的細胞死とLewy小体と呼ばれる神経細胞台風入隊の出現を特徴とする神経変性疾患である。Lewy小体の主要な構成要素にはαシヌクレインが含まれており、αシヌクレインの3重複が家族性パーキンソン病を引き起こすことから両者は偶然の合併でなく、この関係を理解することは、パーキンソン病の病態の理解に重要な治験をもたらす。パーキンソン病では、脳内ドパミン神経のみならずノルアドレナリン神経、セロトニン神経、さらに末梢神経である交感神経節後神経線維にも変性と封入体形成を生じる。これらの点からは、カテコラミンを神経細胞内に含有することが、神経細胞重要な要素であり、本研究では、この点に重点を置いて検討を進めた。その結果、神経細胞内のドパミンが神経細胞死に関与しており、ドパミントランスポーターの抑制により神経細胞死が回避できること(Izumiet al., 2008)、ドパミン負荷により、2量体から10量体のαシヌクレインが実際に細胞内に増大するものの、より分子量の大きなフィブリルは形成されず、封入体は形成されないこと(Yamakawa et al., 2009)が示された。これらの結果からは、ドパミン負荷はαシヌクレインのオリゴマー形成と細胞死に関与するが、封入体形成には直接関与していない可能性が考えられる。神経変性疾患に共通してみられる病理学的特徴は、封入体形成と神経細胞死の2点である。すなわち、パーキンソン病ではLewy小体と呼ばれる神経細胞内封入体が形成され、主としてドパミンニューロンが選択的に細胞死に陥る。本研究では、この両者にどのような関連があるのかを明らかにすることを目的としている。これまでの研究ではαシヌクレインとよばれる凝集しやすい低分子タンパクが細胞質内で凝集することが細胞死を引き起こす要因として注目されてきた。しかし、私たちは、凝集体を形成した場合には神経細胞死がむしろ回避されることを報告してきた。そこで、「見えない形での凝集形成」が細胞死にどのような影響があるかに着目し、二量体、三量体などのオリゴマー形成が生じているかについて重点的に解明することが重要と考えた。ヒトニューロブラストーマであるSH-SY5Y細胞にαシヌクレインを過剰発現させた系を用いてアグレソーム形成を促進するため、プロテアソームを阻害した条件で実験を行った。回収した細胞の細胞質分画をゲルろ過し、分子量に応じて分取した。その結果、単量体、二量体、三量体の分取が可能となった。これまで、αシヌクレインのオリゴマーへの重合は、細胞外での検討では証明されていたが、細胞内でオリゴマー形成が確認され、また、これが分取可能となった意義は大きい。また、細胞なカテコラミン濃度がαシヌクレインの重合形成に与える影響についても検討を開始した。近年、ドパミン受容体刺激薬による神経保護作用が注目されているが、私たちは、ドパミンアゴニストにより細胞内ドパミン含有量が低下することが神経細胞保護につながっていることを見いだし、報告した(Izumi, et. al. E. J. Pharmacol. 582: 52-61, 2008)。これまでの研究ではαシヌクレインとよばれる凝集しやすい低分子タンパクが細胞質内で凝集することが細胞死を引き起こす要因としで注目されてきた。

ヒトニューロブラストーマであるSH-SY5Y細胞にαシヌクレインを過剰発現させた系を用いてアグレソーム形成を促進するため、プロテアソームを阻害した条件で実験を行った。回収した細胞の細胞質分画をゲルろ過し、分子量に応じて分取した。その結果、単量体、二量体、三量体の分取が可能となった。これまで、αシヌクレインのオリゴマーへの重合は、細胞外での検討では証明されていたが、細胞内でオリゴマー形成が確認され、また、これが分取可能となった意義は大きい。本手法を用いて、ミトコンドリア阻害をかけた場合に細胞内αシヌクレインの重合が促進することを示した。また、ドパミン神経の脆弱性が内因性ドパミンに依存していることを示した(Izumi et al.,J. Neurochem.(in press))。
第一原理計算による光励起物性予測と有機光電子材料への応用

本申請では、第一原理電子状態理論であるフラグメント分子軌道法とグリーン関数理論であるGW法に基づいて、有機材料の光励起物性予測に関する革新的手法を提案する。応用計算の対象として太陽電池やレーザーなど革新的デバイスとして期待されている系を選ぶ。電荷分離・電荷再結合や励起子緩和過程などの、デバイス性能に関わる素過程を解析するための理論基盤を確立する。本研究で光励起物性予測のための信頼性の高い計算手法が確立されることにより合理的デバイス開発への道のりが拓ける。
微細キャピラリーを用いて生成する中空原子の散乱角度分解可視・X線分光

低速の多価イオンを微細キャピラリー金属膜標的に照射すると、電子が選択的に高い励起状態へ捕獲された中空原子またはリュードベリイオンを真空中に引き出すことができる。これを価数分析し、また出射角度を測定することにより多価イオンからの電子捕獲過程を調べることを主眼とした。実験には東大駒場のmini-EBIS(電子ビームイオン源)および理化学研究所のECRイオン源から引き出される39価のキセノンイオンを用い、静電分析器ならびに、WMS型および遅延線アノード型二次元位置検出器でイオンの薄膜透過率、荷電分布を測定した。荷電分布は低価数および高価数で多く、中間の価数が少なくなる特徴をもち、これはAuger緩和過程を考慮したときのTokesiらの計算結果と一致している。ただし透過率の絶対値を合わせるにはキャピラリーの内径を表面のSTM画像からの見積もりより5倍も小さく仮定する必要があり、従来から使用してきたこの種のキャピラリー膜では内部で孔が狭まっていることが疑われた。そこで直線的な孔を持つことが保証されているマイクロチャネルプレート、更には新開発の規則性の高いキャピラリー膜を標的に用いて実験を行った結果、公称内径で議論が成立することが示され、古典的オーバーバリアモデルを定量的にも基本線で支持した結果となった。しかしながら、イオンの角度広がりについては、理論計算値よりも一桁以上小さく、ビームの垂直方向成分を数十meVしか受けていないことになり、また予想された中心に窪みを持つ外輪山状の二次元角度分布にもなっていない。これはイオンが電子捕獲をしたあと自身の鏡像電荷によって表面に強く引かれるという描像に反しているので、これを説明する為には、電子移行が起こる位置(孔の入口か出口かなど)や孔中でのイオンの輸送について更に調べることが今後の課題として残される。低速の多価イオンを微細キャピラリー金属膜標的に照射すると、電子が選択的に高い励起状態へ捕獲された中空原子またはリュードベリイオンを、1%程度の高確率で真空中に引き出すことができる。これを可視光分光ならびに価数分析することによって金属表面上空での電子捕獲過程を調べることを主眼とした。分光実験は611価のアルゴンイオンを用い、回折格子で分散した230850nmの波長範囲の光をCCDを用いて0.04nmの高分解能で検出した。その結果、一電子捕獲について、主量子数nが入射価数qに対してq-1≦n≦q+3なる準位からのΔn=-1の脱励起光子を全て、水素様モデルで計算される波長に観測することができた。高分解能での角運動量分解測定では、興味深いことに8価入射を除いてはYrast準位およびその隣(n=1-1,1-2)のスペクトルしか観測されず、高角運動量状態が選択的に占有されていることが判明した。さて、これらスペクトルを膜透過後の飛行距離を変えて観測することにより高励起準位の寿命を測定することができる。異なる準位からの発光の時間分解データを、レート方程式の解を用いて同時にフィッティングを行うことによって、電子捕獲寺の占有数分布を求め、電子がnq+1のYrast状態を中心にΔn±1程度の範囲の準位に捕獲されているという結論を導いた。これは従来から支持されている古典的オーバーバリアモデルを初めて直接的に確証づけるものであり、微細キャピラリーを用いた実験の優位性を示すものである。なお、出射イオンの価数分析測定も行ったが、定性的には捕獲後のオージェ遷移を考慮したTokeciらの計算と一致したものの、定量的な不整合は実験条件の見直しを要し、今後の課題となる。
分子性導体の超高圧下での圧力誘起超伝導と新奇物性の探索

今年度はキュービックアンビル高圧装置を用いて、(TMTTF)_2SbF_6の超高圧下電気抵抗を10GPaまで行った。1.5GPa以上では電気抵抗に2つの変曲点が観測され、低温への半導体的振る舞いによる抵抗の増加は急速に抑制されていった。5GPa以上では変曲点は1つになり、5.4GPa以上では2K付近に抵抗のkinkが観測された。その抵抗の急激な減少は加圧とともに大きくなり、10GPaにおいても観測された。この異常は超伝導転移によるものであると考えている。実際、6.8GPaで1Tの磁場を印加すると、1.8Kまでの範囲でこの抵抗の急激な減少は観測されなかった。とても興味深いことは、この超伝導転移温度は6.5GPaで2.7Kにも達し、低温で半導体的振る舞いに変化する温度が圧力によって消失する臨界圧付近で超伝導転移温度も抑制されている。つまり圧力相図上で、T_cの圧力変化はM字型になっている。電気伝導は、6.6GPa以上では、全温度領域で金属的な伝導を示している。この領域ではT_c直上から温度のべきに依存する振る舞いが観測され、7GPaではT_c直上から約20Kまで温度に直線的に変化している。それが加圧とともにべきの次数が増加し、10GPaではT^<1.5>に比例する温度変化をしている。これら結果は、これまでに報告のあった(TMTTF)_2PF_6よりも超伝導転移が1K程度高く、その出現するする圧力範囲も広い、またその圧力相図での形状も異なっている。この違いは、(TMTTF)_2PF_6の過去の報告よりT_cが高いことや、転移に伴う抵抗の減少の温度幅が狭くシャープであることから、超高圧下での静水圧性が大きな要因であると我々は考えている。このことは、(TMTTF)_2PF_6の高圧下測定の再検証が重要であることを示唆しており、我々はキュービックアンビルプレスでの追試を行った。今年度は、β'-(BEDT-TTF)_2ICl_2の超高圧下金属相での電子状態を明らかにするために、超高圧下での磁気抵抗の角度変化(SdH効果)によりフェルミ面の情報を得ることを試みた。そのためには、8GPaの高圧を発生でき、かつ冷凍機内で回転できるような超小型な高圧容器の開発が必須であった。そこでターンバックル式ダイヤモンドアンビルセル(DAC)と命名した新しい設計思想に基づく超小型容器を完成させ、約11GPaの圧力発生が可能であることを確認した。DACは一軸的な圧力を生じやすく、有機導体のような非常に脆い試料に対しては不利とされてきたが、圧力媒体や試料セッティング等を工夫することで、この物質で圧力誘起超伝導相を確認したキュービックアンビル装置という静水圧性の高い高圧装置のデータを再現することができるようになった。これまでに、最低温0.6K,最高磁場18T,最高圧8GPaの多重極限環境下でβ'-(BEDT-TTF)_2ICl_2の磁気抵抗の測定に成功している。しかし、まだ全温度領域で金属化させるところまで至っておらず、技術的な問題も含めて次年度の課題になっている。またもう一つの課題としてあげたキュービックアンビル装置の測定圧力限界の拡張という課題は、ガスケット材料の選定とその加工技術が問題になっていた。それに対して、ボロンエポキシ材をダイヤモンドエンドミルを用いて加工することで、高強度で大量生産できることがわかった。次年度はできあがったガスケットの圧力校正をして、新しい圧力誘起超伝導体を探索していく。

この違いは、(TMTTF)_2PF_6の過去の報告よりT_cが高いことや、転移に伴う抵抗の減少の温度幅が狭くシャープであることから、超高圧下での静水圧性が大きな要因であると我々は考えている。このことは、(TMTTF)_2PF_6の高圧下測定の再検証が重要であることを示唆しており、我々はキュービックアンビルプレスでの追試を行った。
豪雨災害時における都市部低平地の耐水性の評価並びに防災情報の整備に関する研究

豪雨災害から都市を守るため,豪雨災害に対する都市部低平地の潜在的被災危険度を自然的・・社会的な環境因子との関連において評価し,耐水性に富んだ都市建設への情報を作成・整備する手法について研究を行った.なお,本研究は3種類の系統に分類される.すなわち, 1)降雨時における洪水負荷量の算定法の開発, 2)都市部底平地における氾濫流計算の予測精度の向上, 3)豪雨災害を軽減するための防災情報の整備,についてである.これらの研究で得られた成果の概要を,以下に個条書で示す.1.都市排水の予測計算を行う場合,背後地からの流出予測が問題になる.とりわけ,表面流と中間流との分離は,洪水の規模ならびに出水時間を規定するため重要である.この種の方法として,土中水の挙動を3次元的に表現する計算プログラムを開発し,地表条件の違いに応じた土中浸透量の評価法を示した.また水文学的性状が平面的に不均質な場での側方流動について調べた.2.既に,研究代表者らは,都市排水モデルとして,河道・堤内地共存格子を用いた2次元氾濫解析法を提案しているが,各種モデルの計算結果との比較検討を行い,都市域の耐水性評価法としての本モデルの有用性を立証した.特に本モデルの秀れた点として,モデルに用いられている水理パラメータの決定法が容易であり,実際に即した氾濫解析が精度良く行える.3.都市域の耐水性を向上させ,豪雨被害の軽減を図る上で,上述された氾濫予測結果をCRT画像で処理することの有用性を実際に示した.また,昨今普及が甚だしいパーソナル・コンピューターで簡単な氾濫流計算が可能なることを示すとともに,上述されたものと組み合わせた防災情報提供システムを作成した.豪雨災害から都市を守るため,豪雨災害に対する都市部低平地の潜在的被災危険度を自然的・・社会的な環境因子との関連において評価し,耐水性に富んだ都市建設への情報を作成・整備する手法について研究を行った.なお,本研究は3種類の系統に分類される.すなわち, 1)降雨時における洪水負荷量の算定法の開発, 2)都市部底平地における氾濫流計算の予測精度の向上, 3)豪雨災害を軽減するための防災情報の整備,についてである.これらの研究で得られた成果の概要を,以下に個条書で示す.1.都市排水の予測計算を行う場合,背後地からの流出予測が問題になる.とりわけ,表面流と中間流との分離は,洪水の規模ならびに出水時間を規定するため重要である.この種の方法として,土中水の挙動を3次元的に表現する計算プログラムを開発し,地表条件の違いに応じた土中浸透量の評価法を示した.また水文学的性状が平面的に不均質な場での側方流動について調べた.2.既に,研究代表者らは,都市排水モデルとして,河道・堤内地共存格子を用いた2次元氾濫解析法を提案しているが,各種モデルの計算結果との比較検討を行い,都市域の耐水性評価法としての本モデルの有用性を立証した.特に本モデルの秀れた点として,モデルに用いられている水理パラメータの決定法が容易であり,実際に即した氾濫解析が精度良く行える.3.都市域の耐水性を向上させ,豪雨被害の軽減を図る上で,上述された氾濫予測結果をCRT画像で処理することの有用性を実際に示した.また,昨今普及が甚だしいパーソナル・コンピューターで簡単な氾濫流計算が可能なることを示すとともに,上述されたものと組み合わせた防災情報提供システムを作成した.
消化管内で過飽和溶解を示す薬物の新規消化管吸収性予測法の開発

本課題では消化管内で過飽和溶解を起こす薬物の消化管吸収性を予測するための方法論の構築を最終的な目的として、薬物の消化管内挙動を評価し、吸収に及ぼす主要因を明らかにした。シンナリジンを用いた検討では、その吸収に及ぼす主要因は再溶解であった。また、析出により過飽和の吸収への寄与は減少し、in vitro析出試験で認められた結果はin vivoには反映されなかった。またピオグリタゾンを用いた検討では、消化管内における過飽和溶解からの薬物吸収性は析出および吸収速度のバランスにより決定され、従来の溶出試験のようなclosedな系では析出過程を過大評価してしまう可能性が示された。申請時は塩基性のモデル薬物としてジピリダモールおよびケトコナゾールを選択する予定であったが、酸性溶液中における溶解度が十分でなかったため、同じく塩基性の難溶解性薬物であるシンナリジンに変更した。pH1.5の塩酸溶液にFITCデキストラン4000(非吸収性化合物)を200 &#61549;Mおよびシンナリジンを400 &#61549;g/mLまたは1700 &#61549;g/mLの濃度で溶解させ薬液を調製した。次に、予めPentagastrinを20 &#61549;g腹腔内投与およびpH1.8の塩酸溶液を0.5 mL経口投与したラットに薬液をそれぞれ1 mL経口投与し、経時的に胃、十二指腸、小腸上部、小腸下部から水分を採取した。そして、水分中のFITCデキストラン4000およびシンナリジン濃度を測定することにより、消化管各部位における薬物濃度-時間推移を評価した。シンナリジンは弱塩基性であるため、胃内では大部分が溶解していたが、固体のシンナリジンも検出され、一部析出していたことが示された。十二指腸に移行後は、大部分のシンナリジンが析出したが、高投与量では飽和溶解度の約5倍程度過飽和溶解が見られた。一方、小腸上部以降では過飽和溶解は認められず、過飽和の吸収への影響は十二指腸に限定的であると考えられた。しかしながら、固体シンナリジンの溶解は上部以降においても速やかであり(FITCデキストラン4000の消化管内濃度との比較により解析)、中部まででかなりのシンナリジンが溶解し、吸収された。これは、析出したシンナリジン結晶の粒子径の減少または結晶形の変化が原因と考えられた。また、投与量の違いによる吸収挙動の差は認められなかった。従って、過飽和製剤による消化管吸収性の改善効果を評価・予測するためには、過飽和溶解のみならず、析出後の再溶解過程も重要であることが示唆された。薬物投与量の違いが及ぼす過飽和溶解への影響を評価するため、腸液に対する薬物濃度がその飽和溶解度の8&#12316;30倍となるような酸性薬液を調製する必要があった。しかしながら、当初、塩基性のモデル薬物として予定していたジピリダモールおよびケトコナゾールは酸性溶液中での溶解性が十分ではなかったため、モデル薬物を変更する必要があった。また、シンナリジンを酸性溶液としてラットに経口投与した場合、ほとんどのシンナリジンが胃内で析出したため、小腸移行後の析出パターンを評価することが不可能であった。そのため、胃内での析出を抑えるため、種々の検討を行う必要があった。これは、あらかじめラットに酸性溶液およびペンタガストリンを投与しておくことにより改善された。2016年度は過飽和製剤からの薬物吸収性予測法の開発を最終的な目的として、モデル薬物としてピオグリタゾン塩酸塩(過飽和製剤)を用いて実際の消化管内過飽和溶解挙動に及ぼす生理的要因を明らかにした。0.5%メチルセルロース溶液にFITCデキストラン4000(FD-4:非吸収性化合物)を200 uMの濃度で加え、次にピオグリタゾンを0.5 mg/mLまたはその塩酸塩をフリー体として0.5または3 mg/mLの濃度となるよう懸濁し、直ちにラットに1 mL経口投与した。続いて、経時的に消化管内水分および血液を採取し、消化管内および血中薬物濃度を測定した。胃において、両塩酸塩投与群は共にフリー体投与群と比べ大部分が溶解していたことが示され、ピオグリタゾンの場合、胃内では過飽和の安定性に及ぼす投与量の影響は小さいものと考えられた。十二指腸移行後は、塩酸塩0.5mg投与群では溶解および固体ピオグリタゾン濃度が顕著に減少していることから、胃内で溶解していたピオグリタゾンは十二指腸へ移行後析出する前に速やかに吸収されたものと考えられた。一方、塩酸塩3mg投与群では、固体ピオグリタゾン濃度は0.5mg投与群の2倍近く増加していることから、吸収される前に析出したものと考えられた。また、これらの消化管内濃度の結果は、血中薬物濃度から算出した吸収速度とほぼ同様の結果となった。従って、BCS class Ilbの塩による吸収改善効果は十二指腸における析出挙動によりほぼ決定される可能性が示唆された。また、薬物吸収過程は消化管内での薬物析出挙動に大きな影響を与えることが明らかとなった。以上、本知見は過飽和製剤の製剤設計や吸収予測のための基礎情報として極めて有用であると考えられる。塩製剤の投与量が及ぼす

過飽和溶解への影響を評価するため、当初、シプロフロキサシン塩酸塩を用いて種々の検討を行った。しかしながら、シプロフロキサシンの実際の消化管内の溶解性がin vitro試験からの予測よりも極めて大きく、実際に投与した場合、速やかに吸収されてしまったため過飽和溶解挙動を評価することが出来なかった。そのため、薬物をピオグリタゾン塩酸塩に変更し、種々の予備実験を行わなくてはならなかったため達成度は当初より遅れた。【背景・目的】近年、難溶解性薬物の溶解性を改善する手法として脂質分散製剤が注目を集めている。また、興味深いことに、経口投与された脂質分散製剤は1脂質の消化、2胆汁による希釈、3非撹拌水層での脂質の吸収により消化管内で過飽和を生じ、吸収が改善されることが報告されている。しかしながら、脂質分散製剤からの薬物吸収メカニズムについては未だ不明な点が多い。本検討では、脂質分散製剤からの薬物吸収性予測法の構築を最終的な目的として、まず種々の自己乳化型製剤の調製を試みた。続いて、脂質分散製剤からの薬物吸収に影響を与える要因を明らかにするため、難溶解性のFenofibrate(FB)をモデルとし、自己乳化型製剤投与後の消化管内薬物濃度評価法の構築を試みた。【結果・考察】様々な中鎖、長鎖トリグリセリド、界面活性剤およびCosolventを種々の濃度で混合し自己乳化型製剤の調製を行った。その結果、大豆油:MaisineCC:Cremophor ELを1:1:2およびCaptex300:Capmul C8:Cremophor ELを1:1:2の割合で混合し水に分散させた場合、微細なマイクロエマルションを形成することを見出した。次に、これら2種のマイクロエマルションにFBを溶解しラットに経口投与後、消化管内濃度-時間推移の評価を行った。その結果、FBは胃内で一部析出していたものの小腸中部まででほぼ完全に吸収されていることが示された。胃内でのFBの析出においては、消化管内水分採取後のサンプル処理の過程で起こった可能性も否定できないため、今後確認する予定である。以上、我々が開発した消化管内薬物濃度に基づいた吸収性評価法は脂質分散製剤にも適用できる可能性が示唆され、脂質分散製剤からの薬物吸収メカニズムの解明に極めて有用であると考えられた。本課題では消化管内で過飽和溶解を起こす薬物の消化管吸収性を予測するための方法論の構築を最終的な目的として、薬物の消化管内挙動を評価し、吸収に及ぼす主要因を明らかにした。シンナリジンを用いた検討では、その吸収に及ぼす主要因は再溶解であった。また、析出により過飽和の吸収への寄与は減少し、in vitro析出試験で認められた結果はin vivoには反映されなかった。またピオグリタゾンを用いた検討では、消化管内における過飽和溶解からの薬物吸収性は析出および吸収速度のバランスにより決定され、従来の溶出試験のようなclosedな系では析出過程を過大評価してしまう可能性が示された。過飽和製剤からの薬物吸収性を評価・予測するためには、吸収に影響を与える要因を明らかにしなければならない。水溶性高分子や可溶化剤は、薬物の過飽和状態からの析出を抑制し、過飽和を安定化することが知られている。しかしながら、過飽和安定化効果は水溶性高分子や可溶化剤の種類により大きく異なり、その吸収改善メカニズムについては不明な点が多い。
乳児排尿測定装置の開発

多数の電極をガラスエポキシ樹脂の基盤回路の上に二次元アレイ配置し、個々の電極間のインピーダンスを計測するシステムを作成した。これをオムツ材料の下におくと、乾燥状態では電極間に電流は流れないが、電解質液がオムツを濡らすと個電極間の電流のインピーダンスが変化し、それをプロットすることでオムツ内への尿のしみ込み速度を計測するシステムを作成した。本原理によるオムツ組み込み型の尿流測定装置は、(1)出生後の正常排尿発達、(2)二分脊椎などの先天性神経因性膀胱、(3)乳幼児期の尿道下裂手術の術前後の評価、(4)寝たきりの成人の排尿解析、などの患者への適用が期待される。基盤の作成とプロトタイプの作成を終了した。64組の電極を8x8のガラスエポキシ樹脂基盤の上に配置したものを作成した。各組のインピーダンスの変化を検知することによって電解質液の浸透が検出可能である。この上に木綿布をのせ、1%PBSを尿のだいたいとみなして浸透する事で浸透を検知できることを確認した。浸透速度を変化させることにより、インピーダンスの変化率がかわることを確認した。1次元配列電極の装置を作成して各電極のインピーダンスを測定することに成功した。この原理にもとづいて尿のしみこみをインピーダンスの変化として検出する2次元基盤を作製した。さらにこの2次元基盤を重層化した3次元基盤を作製し、オムツ内に組み込むことが可能なシステムを設計している。プロトタイプの作成を行った。方法)多数の電極をガラスエポキシ樹脂の基盤回路の上に二次元アレイ配置し、個々の電極間のインピーダンスを測定周波数20kHzに固定して計測するシステムを作成した。これをオムツ材料と同じ吸水性ポリマーシート下におくと、乾燥状態では電極間に電流は流れないが、電解質液がオムツを濡らすと個電極間の電流のインピーダンスが変化する。このシステムについて1%リン酸緩衝化食塩水を試験溶液とし、シリンジポンプを用いて滴下速度を変化させてインピーダンスの分布を検討した。結果)インピーダンス(アドミッタンス)の時間毎の分布はテスト溶液のしみ込みにしたがって変化した。また電解質溶液の滴下速度を変化させるとアドミッタンス分布の伝播速度も変化した。滴下速度とアドミッタンス分布の変化速度をプロットすると、この実験系では流量1-11ml/secの範囲において伝播速度は流量に比例することが示された。考察)インピーダンス変化をプロットすることで、オムツ内への尿のしみ込み速度を計測することが可能であった。本原理を応用することでオムツ組み込み型の尿流測定装置の作成が可能となった。本原理によるオムツ組み込み型の尿流測定装置は、1)出生後の正常排尿発達、2)二分脊椎などの先天性神経因性膀胱、3)乳幼児期の尿道下裂手術の術前後の評価、4)寝たきりの成人の排尿解析、などの患者への適用が期待される。泌尿器科学プロトタイプの作成は進行しているが、臨床使用可能な試作品の完成には至っていない。オムツ内に装填可能な基盤を作成中である。昨年度は1次元配列電極の装置を作成して各電極のインピーダンスを測定することに成功した。今年度は、2次元配列電極の設計、及び各電極におけるインピーダンスの測定を行い、流量を測定することを目標としている。予定よりやや進捗は遅れているが、各ステップの積み重ねが必要なためと考えている。今回の研究期間にはすくなくとも試作品の完成には至る予定である。今年度は、3次元配列電極の設計、及び各電極におけるインピーダンスの測定を行い、流量を測定することを目標としている。プロトタイプが完成後、量産に必要な金額が研究進捗の遅延のために支出が遅れたため。プロトタイプが完成後、量産を行なう。また、成果発表を順次行っていく。今年度は、2次元配列電極の設計、及び各電極におけるインピーダンスの測定を行い、流量を測定することが可能な二次元基盤を作製する。現在は基礎実験を積み重ねている段階なために、平成24年度の出費は予定よりも低く繰越額が生じたが、試作品が完成すれば測定装置の大量発注が必要となる見込みである。
脊髄損傷における脊髄横断モデルと脊髄圧挫モデルの病態比較

犬を用いて脊髄横断モデルと脊髄圧挫モデルを3匹ずつ作成した。これらについてSCEP(脊髄誘発電位)とMEP(運動誘発電位)を測定し両モデルの差異を生理学的に調査した。脊髄横断モデルでは横断直後に切断部位から約1椎体頭側高位まで電位が減衰するが、それよりさらに頭側では電位は正常で麻痺は上行しなかった。脊髄圧挫モデルにおいても同様に圧挫直後に受傷部位だけでなく受傷部位の頭側約1椎体高位の脊髄においても電位が減衰した。慢性期モデルとして、脊髄切断後1週間の犬と脊髄圧挫後1週間の犬を3匹ずつ作成した。脊髄切断後1週間の犬では切断直後の麻痺レベルは平均3.5±0.3cmの麻痺の上行をみとめた。脊髄圧挫後1週間の犬でも麻痺は切断直後と比較し2.5±0.5cmの麻痺の上行をみとめた。脊髄切断後1週間の犬と脊髄圧挫後1週間の犬の損傷脊髄病理標本を用いて両者を比較した。脊髄横断モデルでは横断した上位脊髄の1-2椎体分に細胞配列の不整をみとめた。脊髄圧挫モデルでは圧挫に伴い脊髄の灰白質が練り歯磨きのように上位に押しやられたこと(tooth paste phenomenon)により、圧挫した脊髄のさらに2椎体分頭側の脊髄にも損傷を生じていた。脊髄横断、脊髄圧挫とも時間とともに1週間で麻痺が上行し、両者で損傷脊髄高位に差はなかった。これは脊髄切断によっても圧挫損傷が起こることが原因であると考えた。脊髄に浸潤した悪性腫瘍を摘出する場合にやむを得ず脊椎と脊髄を同時に一塊に摘出する際には、切断した上位脊髄は結紮しない方がよいと考えられた。もしやむを得ず横断する際には、できるだけ鋭利なメスを用いて切断する必要があると考えた。また、脊髄損傷の場合に受傷後数日の間に麻痺が上行する病態の証明になると考えた。骨肉腫などの原発性脊椎悪性腫瘍に対し、脊髄に浸潤した悪性腫瘍を摘出するには根治治療として脊椎と脊髄を同時に一塊に切断し摘出する必要がある。現在、人の脊髄を意図的に切断した症例報告は1例しかなく、さらに脊髄を切断した場合、生体にどのような影響が生じるのかという研究報告はない。我々は成犬の脊髄を腰髄レベルで切断し脊髄誘発電位を測定した。脊髄を鋭利な尖刃で切断すると横断面から約半椎体レベルまで電位が完全消失した。一方、脊髄を糸で結紮(圧挫)すると電位の消失は約2椎体レベルまで消失した。また、尖刃で切断したものは麻痺の上行が1椎体レベルであったのに対し、糸で結紮したものは数時間かけて約2椎体レベルまで麻痺が上行した。また1週間後に脊髄誘発電位を測定した場合も、尖刃で切断したものは麻痺の進行が止まっていたのに対し、脊髄を結紮した犬では麻痺が徐々に頭側に進行していた。犬の脊髄を切断もしくは結紮した1週間後に、脊髄の病理標本を採り観察した。脊髄切断モデルでは切断面から約半椎体まで脊髄が挫滅していたのに対し、脊髄結紮モデルでは脊髄灰白質が練り歯磨き粉のように頭側に突出していた。このように、脊髄を結紮するとTooth paste phenomenon(練り歯磨き粉現象)により脊髄灰白質が頭側に突出するため、脊髄を摘出する際には結紮すべきではないと考えた。

また脊髄を尖刃で切断したものは結紮に比べ、麻痺の上行が軽度であったことを考慮すると、脊椎と脊髄を同時に一塊に摘出する際は結紮ではなく、鋭利な尖刃で切断すべきであると考えた。犬を用いて脊髄横断モデルと脊髄圧挫モデルを3匹ずつ作成した。これらについてSCEP(脊髄誘発電位)とMEP(運動誘発電位)を測定し両モデルの差異を生理学的に調査した。脊髄横断モデルでは横断直後に切断部位から約1椎体頭側高位まで電位が減衰するが,それよりさらに頭側では電位は正常で麻痺は上行しなかった。脊髄圧挫モデルにおいても同様に圧挫直後に受傷部位だけでなく受傷部位の頭側約1椎体高位の脊髄においても電位が減衰した。慢性期モデルとして,脊髄切断後1週間の犬と脊髄圧挫後1週間の犬を3匹ずつ作成した。脊髄切断後1週間の犬では切断直後の麻痺レベルは平均3.5±0.3cmの麻痺の上行をみとめた。脊髄圧挫後1週間の犬でも麻痺は切断直後と比較し2.5±0.5cmの麻痺の上行をみとめた。脊髄切断後1週間の犬と脊髄圧挫後1週間の犬の損傷脊髄病理標本を用いて両者を比較した。脊髄横断モデルでは横断した上位脊髄の1-2椎体分に細胞配列の不整をみとめた。脊髄圧挫モデルでは圧挫に伴い脊髄の灰白質が練り歯磨きのように上位に押しやられたこと(tooth paste phenomenon)により,圧挫した脊髄のさらに2椎体分頭側の脊髄にも損傷を生じていた。脊髄横断,脊髄圧挫とも時間とともに1週間で麻痺が上行し,両者で損傷脊髄高位に差はなかった。これは脊髄切断によっても圧挫損傷が起こることが原因であると考えた。脊髄に浸潤した悪性腫瘍を摘出する場合にやむを得ず脊椎と脊髄を同時に-塊に摘出する際には,切断した上位脊髄は結紮しない方がよいと考えられた。もしやむを得ず横断する際には,できるだけ鋭利なメスを用いて切断する必要があると考えた。また,脊髄損傷の場合に受傷後数日の間に麻痺が上行する病態の証明になると考えた。