hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア及びオセアニアにおけるホウオウゴケ科蘚類の多様性

日本に既知のFissidensbryoidesからは、葉の形で、またF.tosaensisからは、葉の形の他に造卵器の長さで区別できる。近く詳細な図とともに発表の予定である。3.服部植物研究所所蔵の基準標本の整理。服部植物研究所所蔵の蘚類の基準標本のデータベースにFissidens属を含む多くの種を追加した。(1)インドネシア南スラエシのホウオウゴケ属(Fissidens)神山隆之氏が調査したインドネシアの南スラエシのホウオウゴケ属(Fissidens)の資料53点を研究した。このコレクションはこれまでホウオウゴケの調査が十分には行われていなかった地域からの貴重なものである。これら53点の資料を研究した結果、21種のホウオウゴケを確認した。そのうち10種(Fissidens angustifolius, F.brevinervis, F.capitulatus, F.curvatoinvolutus, F.firmus, F incognitus, F.kalimpongensis, F.kurzii, F.subbryoides,F. virens)はこの地域に初めての記録である.この結果を論文にまとめ、近くHattoriaに発表の予定である。(2)マレー半島で見つかったホウオウゴケ属(Fissidens)の新種。マレー大学の研究者による、マレー半島のコケの調査の折に見つかったホウオウゴケの資料を研究し、そのうちの1点を新種と認め,Fissidens benitotanii Z.Iwats., K.T.Yong & Tad.Suzukiと命名し、シンガポール植物園発行のGarden's Bulletin Singapore 61 (1) : 49-53 (2009)に発表した。本種はホウオウゴケとしては小型の種であるが、次のような特徴で、近縁の種から区別される。狭い被針形の葉をもち、中肋は葉先から短く突出する。葉の縁には細い透明細胞からなる舷があり、葉身細胞に各1個の尖ったパピラがある。(3)服部植物研究所所蔵の基準標本の整理。服部植物研究所所蔵の苔類の基準標本については、すでにリストが出版されている。このたび、蘚類の基準標本のうち、日本産の種についてデータを整理し、近くHattoriaに発表する。服部植物研究所には、日本産のFissidensの基準標本50点が収蔵されていることが分かった。なお服部植物研究所所蔵の蘚類の基準標本のうち、国外産の標本についても、なるべく早くリストをまとめたい。パプアニュウギネアのFissidens属蘚類の研究パプアニュウギネアの蘚類はこれまでに多くの種が報告されてきたが,Fissidens属の種については,Norris & Koponen (1987)の報告以来,本格的な調査は行われていない.今回のニュウギネアのFissidensの研究は,オーストラリアの蘚類学者Dr.Heiner Streimannが採集し,岩月に研究を委託されたものである.このコレクションは約250点のFissidensの標本を含む大変貴重なものである.上記のコレクションを研究した結果,40種4変種のFissidensを見出した.Norris & Koponen (1987)はニュウギネアから25種のFissidens属の種を報告しているが,今回の研究でこの地域のFissidens floraに新たに15種を追加できた.
嗅細胞への分化に関与する因子のヒト嗅上皮での発現と培養嗅細胞に及ぼす影響

今回の研究において,ヒト嗅粘膜を採取し,免疫組織化学的な検討を行うとともに,動物嗅細胞を用いた,培養実験系の確立を目指した準備を行った。ヒトの嗅粘膜は鼻腔の深部の非常に狭い部位に存在し,直上は薄い筋板を経て頭蓋内であるため,票補運の採取は決して容易ではない。数例の嗅覚障害患者から同意を得て嗅粘膜を採取し,パラフィン包埋標本を作製し,組織学的検討を行っている。その結果,摘出標本に嗅細胞が存在するもの,嗅細胞が存在しないもの,上皮が採取時に脱落して評価ができなかったものに分かれた。嗅細胞が存在するものについては免疫組織学的検討を行い,神経成分の存在を確認できたが,本研究のテーマである分化に関与する因子については有意な結果が出なかった。嗅細胞が存在しない上皮については,嗅覚障害により嗅細胞が変性脱落したものか,採取部位が嗅上皮でなかったのかという問題が含まれている。採取時に上皮が脱落する問題も含め,より安全でなおかつ確実な組織採取を行うために,これまで使用してきた中野式生検鉗子を改良した,新しい鉗子を製作し嗅粘膜の採取を試みたが,十分な嗅粘膜を安定して採取することは困難であった。同時に動物を用いた嗅粘膜の組織培養実験も行ったが,残念ながら培養系の確立までにはいたらなかった。本年度は,ヒト嗅粘膜を採取し,免疫組織化学的な検討を行うとともに,動物嗅細胞を用いた,培養実験系の確立を目指した準備を行った。ヒトの嗅粘膜は鼻腔の深部の非常に狭い部位に存在し,直上は薄い篩板を経て頭蓋内であるため,標本の採取は決して容易ではない。嗅細胞が存在するものについては免疫組織学的検討を行い,神経成分の存在を確認できたが,本研究のテーマである,分化に関与する因子についてはまだ有意な結果が出ていない。最後の採取時に上皮が脱落する問題も含め,より安全でなおかつ確実な組織採取を行うために,これまで使用してきた中野式生検鉗子を改良した,新しい鉗子を製作中である。細胞あるいは組織培養については,わが教室の研究室において,新たな培養系のシステムを構築すべく,準備を整えており,動物の嗅細胞を用いて培養実験を行っている。現時点では,嗅細胞あるいは嗅上皮の培養に適した条件を検討しているところであり,いまだ,成熟マウスならびにラットを用いた系では成功していないが,それが定まり次第,ヒトの嗅上皮を用いた系での応用を行う予定である。ヒト鼻粘膜から組織採取を行い嗅細胞の培養を試みたが,培養系の確立までには至らなかった。その理由として以下の点が考えられる。ヒトの嗅上皮は鼻腔の深部にあり,採取するスペースが非常に狭い上に,嗅粘膜の面積も小さい。そのため,生検用の鉗子を考案し作製した。その鉗子を用いて組織採取を行ったが,得られる組織は非常に小さく,中には嗅細胞が存在しないものもあった。これは採取を行った対象が,嗅覚障害を抱える比較的高い年齢層であったためとも思われる。また,嗅細胞が含まれる標本においても,嗅細胞のほかに,支持細胞,基底細胞などの上皮内の他種細胞のほか,上皮下のさまざまな組織が含まれるため,嗅細胞の分離培養までに至らなかったものと思われる。一方で,今回の研究により嗅粘膜を明視下におき組織を採取する必要性から,副鼻腔炎による嗅覚障害に対する新たな手術法が生まれ,治療成績の向上につながった。

中鼻甲介開窓法と名づけており,中鼻道から嗅裂を容易に観察可能にし,嗅覚を改善させるとともに組織採取も容易とすることが可能になった。今後はさらなる症例の蓄積を行い,確実に嗅細胞を採取する技術の向上が必要と思われる。また,培養系の確立には,嗅細胞を確実に採取できる動物を用いた研究も有用と思われた。
化学実験のダウンサイジング適用可能性調査とエミッション評価

近年、様々な環境問題がクローズアップされ、これら問題の解決のために、持続可能な社会の構築に向け、様々な取り組みがなされている。大学等は教育研究機関であり、これらの問題解決のために、研究活動による貢献が求められているが、その反面、教育・研究・医療活動により、エネルギーや資源を消費し、多種多様な化学物質を使用してきた。大学等ではこれまで、排出された廃液等を適正に処理し、環境へのインパクトを低減させてきたが、これでは、省資源・省エネルギーという点では、貢献しているとは言えず、また、内分泌撹乱化学物質(環境ホルモン)問題等のような様々な化学物質の環境・生態への影響が無視できないことが明らかとなり、エミッションの発生量そのものを少なくすることが求められ、できるだけダウンサイジング化して実験を行うことが必要となってきた。そこで、本研究では、大学等の研究室で行われている実験の内容を調査し、その実験のフローの中で排出されるエミッションを抽出し、その環境へのインパクトを明らかにすることを目的とした。具体的には酵母及び線虫を用いたDNAマイクロアレイにより実験廃液のリスクを評価し、化学分析結果と比較した。酵母DNAマイクロアレイを使った生物遺伝子応答を指標とした評価については、十分にリスク評価が可能であると考えられ、化学分析結果を含めた評価により、さらに詳細な評価が可能であると考える。また、センチュウカスタムマイクロアレイを用いたCYP関連遺伝子の発現解析で得られた膨大なデータを有効に活用し、統計的手法を活用したバイオインフォマティクスによる解析が不可欠である。このようなアプローチは、化学物質の安全性評価のための重要な知見をもたらす可能性がある。近年、様々な環境問題がクローズアップされ、これらの問題解決及び持続可能な社会の構築に向け、様々な取り組みがなされている。大学等は教育研究機関であり、これらの問題解決のために、研究活動による貢献が求められている。その反面、教育・研究・医療活動により、エネルギーや資源を消費し、多種多様な化学物質を使用してきた。これまでの大学等における取り組みは、排出された廃液等を適正に処理し、環境へのインパクトを低減させてきたが、これでは、省資源・省エネルギーという点では、貢献しているとは言えない。また、内分泌撹乱化学物質(環境ホルモン)等のような化学物質の環境・生態への影響が無視できないことが明らかとなり、エミッションの発生量そのものを少なくすることが求められ、ダウンサイジング化した実験の必要性がでてきた。そこで、本研究では、大学等の研究室で行われている実験の内容を調査し、その実験のフローの中で排出されるエミッションを抽出し、その環境へのインパクトを明らかにし、ダウンサイジングすべき実験のランキングを示すことを目的とした。本年度の研究は、本研究に参加している長崎大学と熊本県立大学の化学実験を行う学部・学科を対象にアンケート調査(紙面及びヒヤリング)により、各実験のフローと排出されるエミッション(廃液、排ガス、廃棄物等)について調査した。また、実験を行うことにより排出される排ガス、廃液を化学分析とバイオアッセイにより毒性レベルを評価した。具体的には、現在、医薬分野を中心に幅広く用いられており、多数の遺伝子発現誘導や抑制を一度に網羅的に解析できる画期的な方法である酵母DNAマイクロアレイを用いて、実験廃液に発現応答する遺伝子をプロファイル化(データーベース構築)された遺伝子群と比較し、種々の化学物質が混在する実験廃液の環境リスク評価のための基礎データの集積を行った。次年度はアンケート調査により抽出された実験のフローと排出されるエミッションについて、化学分析及び酵母DNAマイクロアレイによる評価を行い、ダウンサイジングが急務だと考えられる実験を明らかにする予定である。
力による核内遺伝子動態の制御

本研究は、機械刺激に対する細胞の応答と機能調節のメカニズムを、核の力学特性に着目して明らかにすることを目的とした。細胞に作用する力が核の構造と機能を変調することが広く知られていたが、核への物理的アクセスの難しさから、核が力に対していかに応答するかの分子メカニズムは不明であった。これを解決するため、ガラスマイクロニードルを基礎とした微小力学操作顕微鏡を開発し、HeLa細胞をモデルに力に対する核の変形応答特性を定量的に決定した。さらに生化学摂動実験を組み合わせることで、核に作用する力にクロマチンが応答すること、そしてこの応答がDNAの切断やヒストンのアセチル化によって有意に減少することが示された。本研究は、力学情報変換を基礎とする遺伝子発現動態の制御メカニズムを、細胞核の物理特性に着目して明らかにすることを目的として行った。細胞が力を初めとする物理情報に応答して自らの遺伝子発現動態を調節する特性は、分化や発生に必須の形質である。力学情報の変換メカニズムが、環境と直接相互作用する細胞膜だけでなく転写制御の中枢である核に備わっていることが示唆されているが、細胞内への物理的アクセスの難しさからその実体は明らかになっていない。このメカニズムの理解には、力に対する核の変形応答特性についての定量的な知見が必須となる。そこで本研究は、メカニカルな力の刺激を規定された大きさ・方向・速さで与えることのできる顕微鏡システムを開発し、核の変形応答特性を決定することを目的とした。力の入力装置は、研究代表者が以前に開発したガラスニードルを基礎とするマイクロマニピュレーション技術を応用することで実現した。また、シリコン薄膜によるガラス表面処理法を考案し、サンプルの非特異吸着による力学計測への影響を排除した。さらに、サンプル調製に必要となるツメガエルの飼養システムを導入し、生体試料が効率的に入手、精製できる環境を構築した。このシステムを用いて、圧縮・伸長力に対するツメガエル初期胚核の変形応答を定量的に計測し、その硬さと粘弾性特性を決定した。また、共同研究先より提供されたヒト培養細胞核についても同様の計測を行い、その物性を決定することに成功した。提案した研究計画に従って、アッセイシステムの開発とそれを用いたデータの取得・解析を達成することができたため。さらには、構築した計測システムを用いた実験が共同研究に発展し、当初の予定以外の生体試料についてもその物理特性の解析についての定量的知見を明らかにすることができたため。これらは主に、研究代表者が有する独自の力学操作技術を最小限の改変によって対象サンプルに応用することにより迅速に達成された。本研究課題は、細胞が環境から受ける機械刺激に応答しながら適切に機能し、またそれが破綻するメカニズムを、細胞核の力学特性に着目して明らかにすることを目的として行った。過去多くの分子生物学実験によって、細胞が受ける力のストレスが核の変形や核内クロマチンの動態変化を生み出すことが報告されている。しかしながら、核への物理的アクセスの難しさから、核がいかに力に応答するかについて直接的な知見はほとんど得られていなかった。本研究では、ガラス製マイクロニードルを基礎とした微小力学操作顕微鏡によって核を直接マイクロマニピュレーションし、その硬さと粘弾性を定量的に決定した。さらにこの力学計測実験にクロマチンの生化学操作手法を組み合わせることで、核メカニクスの背後にある分子基盤の一端を明らかにした。実験は、初めにcell-free系で確立した計測を基礎に、単離核と生細胞核の計測を実現した。特に、ヒト培養細胞の単離核における解析から、核は高い弾性を持ち、またその弾性の強さがクロマチン高次構造形成に関与するリンカーDNAとヒストンのアセチル化に応じて有意に減少することを明らかにした。さらに、生細胞内における核の力学操作技術を開発し、単離核実験で観察されたヒストンアセチル化に伴う核の硬さ変化をin situ検証することができた。これらの結果に基づいて、3つの機械要素から構成されるシンプルな力学モデルを提案した。これまで、核の機械的インテグリティは核膜を裏打ちする核ラミナ構造によって支えられているという知見が確立されていた。これに対し本研究成果は、遺伝情報の保持・制御を司るクロマチンが力発生ポリマーとして核の機械的強度を支えていることを示唆するものである。またこの結果は、クロマチンが核に作用する力に対して変形することを示唆し、転写を初めとする細胞活性が力によって制御される可能性を予見するものである。今後は、次年度に提案した研究計画に従って蛍光イメージング系を顕微鏡装置に導入し、核の裏打ち構造を形成するラミンや染色体クロマチンの変形を可視化解析することで、核の物性に対するより詳細な知見を明らかにする予定である。また、共同研究先から提供されるヒト細胞試料についても同様の解析を進め、イオン環境、クロマチン分解、翻訳後修飾などの生化学的に起こる摂動が核の物性をいかに変調するかについてその実体を明らかにする予定である。

当該年度の後半に導入した実験動物の飼養設備によって、研究のさらなる効率化が期待される。生物物理学、細胞生物学当初計画よりも消耗品が安価に購入できたため。実験に必須の消耗費の購入に充てる。
PGC-1α並びに転写因子のSNPsと筋内ミトコンドリア量と機能及び持久力の関係

本研究ではPGC-1αと核内受容体の遺伝子多型がミトコンドリアの量や機能、持久力に影響を及ぼすかを調査した。その結果、PGC-1α遺伝子Gly/Ser多型のGly/Gly+Gly/SerはSer/Serに比べて、PPARδ遺伝子T294C多型のT/T+T/CはC/Cに比べて、有酸素性作業能力が有意に高い値を示した。運動トレーニングによる変化では、Gly/GlyはLDLコレステロールの低下が大きく、またT/Tは有酸素性作業能力の増加が大きいという結果を得た。これらの遺伝子多型と骨格筋ミトコンドリアの量の間には関連が認められず、またTotal Genotype Scoreでも関連が認められなかった。【背景】運動中のエネルギーの多くはミトコンドリアから供給される。つまりミトコンドリアの量や機能は持久的能力を決定する強い因子となるであろう。ミトコンドリアの強力な増殖因子として作用する因子としてPGC-1αがr司定され、またPGC-1αの遺伝子多型も報告されている。PGC-1遺伝子のGly482Ser多型間では、骨格筋のPGC-1αの遺伝子発現量に差が生じ、Gly/Gly+Gly/Serに比べてSer/Serは低値を示す(Ling et al.J Clin Invest.2004)。これらの背景から、PGC-1の遺伝子多型が骨格筋ミトコンドリアの量や機能に作用して、有酸素性作業能力に及ぼすと考えられる。【目的】PGC-1α遺伝子Gly482Ser多型間で有酸素性作業能力に差が生じるかを、日本人を対象として調査する。【方法】対象者は197名(男性75名、女性122名)の日本人高齢者である。有酸素性作業能力の評価のために、最大下多段階漸増ステップ運動を実施した。有酸素性作業能力の指標として乳酸閾値(LT)強度を用いた。【結果】対象者の年齢は71.5±5.9歳(平均±標準偏差)であり、Gly482Ser出現頻度はGly/Glyは48名(24%:男性20名、女性28名)Gly/Serは104名(53%:男性38名、女性66名)Ser/Serは45名(22%:17名、28名)であった。遺伝子多型間で男女比、年齢、身長、体重と体格指数に差を認めなかった。LT強度はそれぞれ、Gly/Glyが4.6±0.8Mets、Gly/Serが4.8±0.9Mets、Ser/Serが4.3±0.9Metsであり、3群に有意差を認めなかったものの、Gly/Gly+Gly/SerとSer/Serの比較ではGly/Gly+Gly/Serが有意に高い値を示した。本研究はヒトを対象としてPGC-1α並びに転写因子の遺伝子多型と、骨格筋のミトコンドリア量と機能の関連を調査し、さらに持久力との関連を調べることである。この研究では、ヒトの骨格筋を用いて遺伝型と表現型の関係を明らかにすることが重要な点である。平成21年度に引き続き22年度も対象者を増やし、現在までに運動トレーニング習慣のない141名の対象者から、それぞれ20mg程度の骨格筋サンプルを得るに至った。このサンプルからミトコンドリアの量の指標となるCardiolipinの定量を行うために高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた分析の準備を進めた。同対象者の血液からゲノムDNAを抽出して、PGC-1αの遺伝子多型の解析を進めた。これらの対象者に運動負荷試験も実施をして持久力の評価も行っている。持久力の指標としては最大酸素摂取量が一般的に用いられるが、本研究の対象者は中・高齢者が中心であり、研究を進めていく中で、運動負荷漸増に伴う酸素摂取量のレベリングオフの確認、または(1)血中乳酸8mM以上(2)最大心拍数が220-年齢(年齢からの推定最大心拍)以上(3)呼吸交換率1.1以上(4)主観的運動強度18以上という疲労困憊の条件を満たすことが困難な対象者が多いことが分かった。そこで最大酸素摂取量の代わりに、乳酸閾値を用いることとした。これは運動負荷漸増に伴い血中乳酸濃度が急増する点であり、最大酸素摂取量に勝るとも劣らない有酸素性作業能力の指標である。最終年度に、上述した遺伝子多型、ミトコンドリアの量と持久力の関係をまとめることができるように準備を進めた。

本研究の目的はPGC-1αの遺伝子多型や、関連する転写因子の遺伝子多型が骨格筋のミトコンドリアや持久力を決定する因子となるかを調査することである。本年度は、PGC-1αの発現を刺激する因子であり、また発現を増加させたマウスは持久力が著しく増加することが報告されたPPARδの遺伝子多型について、ヒトを対象に持久力との関連を調査した。またこれらの遺伝子多型と骨格筋ミトコンドリア量の関連を調査した。297名の高齢者を対象に最大下多段階漸増ステップ運動を実施して、有酸素性作業能力の指標である乳酸閾値(LT)強度を測定した。PPARδ遺伝子のT294C多型を解析した結果、T/T:185名、T/C:98名、C/C:14名であった。各群の年齢、身長、体重に差は認めなかった。有酸素性作業能力はT/T4.1±1.0METs、T/C:4.3±0.9METs、C/C:3.6±0.9METsであり、T/CはC/Cに比べて有意に高値であった。またT/T+T/CはC/Cに比べて有意に有酸素性作業能力が高いという結果を得た。これらの結果から、これまでに報告したPGC-1α遺伝子Gly482Ser多型に加えて、PPARδ遺伝子T294C多型も持久力に影響を及ぼす因子である可能性を示したが、このメカニズムについては今後の更なる研究が必要となる。
食事の楽しさの変化が食事時間におよぼす影響

本研究では、唾液中のコルチゾールおよびアミラーゼをストレスマーカーとし、成人における食事前後およびストレス状態における食事中のストレスについて検討を行った。その結果、ストレスマーカーは午後2時5時にかけて安定した数値を取ること、ストレスをかけた状態で食事を摂取させることによってストレスマーカーの濃度が上昇することが明らかとなった。近年、乳幼児の食事に関す61不安7疑問は多くの保護者が抱える問題となっており、栄養学的支援のみならず養育態度や養育環境を考慮した支援も必要であると考えられる。特に、核家族の増加や両親の共働きなど、乳幼児を取り巻く生活環境におけるストレスの多い現代社会では、食事に関する問題と養育環境との関連性を詳細に検討することは、今後の子育て支援において重要な課題と思われる。本研究では、幼児における食事前後および食事中のストレス状態を測定・評価することにより、「食事の楽しさ」を客観的に判断し、これらの変化が食事時間をはじめとした食行動に与える影響を解明することで、幼児の食事に関する新たな支援方法を確立することを目的とする。本年度は、唾液中のコルチゾールおよびアミラーゼをストレスマーカーとし、成人における食事前後およびストレス状態における食事中のストレスについて検討を行った。その結果、ストレスマーカーは午後2時5時にかけて安定した数値を取ること、ストレスをかけた上体で食事を摂取させることによってストレスマーカーの濃度が上昇することが明らかとなった。本研究では、(1)安静時、(2)食事摂取後(食後)、(3)食事時間を制限した状態で食事摂取後(課題食後)の3つの状態において唾液を採取し、コルチゾール濃度およびα-アミラーゼ濃度を測定した。食事は食パン1枚(約60g)とし、(2)の状態で食事時間を計測し、(3)ではその時間よりも短い時間で食べるように指示を行った。測定したコルチゾール濃度およびα-アミラーゼ濃度では、いずれのマーカーでも安静時濃度が最も低い値を示した。また、食後はα-アミラーゼ濃度が安静時の濃度と比較して有意に高くなったものの、コルチゾールの濃度は変化しなかった。課題食後はいずれのマーカーも安静時および食事摂取後と比較して著明に高い値を示した。次に、通常時の食事時間と課題食時の食事時間との比率を、ストレスマーカーの濃度の比率と比較した。コルチゾール濃度では、食事時間とマーカー濃度との間に明らかな関連はみられなかった。α-アミラーゼ濃度については、通常の食事時間よりも課題食の食事時間が短くなるにつれ、α-アミラーゼ濃度も上昇する傾向がみられた。以上の結果から、食事時間を制限した状態が生体に対して急激なストレスを与える可能性が示唆された。特に、食事時間を大きく制限した場合、不快刺激の指標のひとつとして使用されているアミラーゼの活性が上昇することから、急いで食べさせることは、食事を行う際の大きなストレスとなりうる可能性が考えられた。
保型表現に伴うＬ関数の特殊値とＳｅｌｍｅｒ群の関係についての研究

今年度は、昨年度に引き続き、総実代数体F上のHilbert保型形式に伴うp進Galois表現が剰余可約な場合の2次元岩澤理論について考察をした。Fが有理数体Qの場合には、Vatsal氏のL関数の特殊値に関する結果及びGreenberg氏とVatsal氏による2次元剰余可約表現の岩澤主予想を解決した結果を一般化し、論文に纏め、投稿した。また、昨年度に得た結果を、より一般的な形で再考し、Vatsal氏のL関数の特殊値に関する結果を一般化し、論文に纏め、投稿した。後者の主結果は、あるcohomologyのtorsion-freeに関する仮定(例えば、Fが実2次体)のもとで、カスプ形式とは限らない保型形式におけるMellin変換公式をcohomologyの言葉で解釈することにより、次の2つの結果から従う:(2) Hilbert保型形式の間の合同式からそれらに伴うcohomology classの間の合同式を導くこと。(1)の結果は、F=Qの場合のStevens氏の結果の一般化である。本結果の証明の手法は、保型形式のもつ解析的性質だけでなく、数論的性質(p進保型形式に関するAndreatta氏とGoren氏の結果)を用いたもので、Stevens氏の手法と大きく異なる。この手法の一部はSkinner氏及びBerger氏のアイデアに基づく。彼らが扱うcohomologyの次数は1だが、本研究では拡大次数[F : Q]>1である。そのため、扱うcohomologyのtorsionのコントロールはより難しくなる。本結果は彼らの結果よりさらに強く、Eisenstein級数に伴うcohomology classのintegrality及びそのmodpnon-vanishingを示している。(2)の結果は、F=Qの場合のVatsal氏の結果の一般化である。本結果の証明の手法は、Harder氏によって考案されたEisenstein cohomology理論を精密に調べた上で整p進Hodge理論を用いたものである。その手法は、Vatsal氏によるp進cohomologyにおける重複度1定理を用いた手法と異なる。この重複度1定理は、一般的に知られておらず、特に剰余可約表現の場合には解明がより難しくなる。(抄録なし)今年度は、主に総実代数体上のHilbert保型形式に伴うp進Galois表現が剰余可約な場合の2次元岩澤理論について考察をした。その中で、Hilbert Eisenstein級数に伴う(肥田晴三氏によって定義された)合同加群の構造について調べ、2つの知見を得た。1つは、ある条件下で、実2次体上の場合にRibet氏の定理の類似の別証明を与え、剰余既約な場合の1次元岩澤理論的な結果を得たことである。もう1つは、有理数体上の剰余可約な2次元岩澤理論に関する申請者のこれまでの研究を踏まえ、合同加群と実2次体上の剰余可約な2次元岩澤主予想との関係を与えたことである。各々について下記で説明する。前者の方法は、Berger氏とSkinner氏による虚2次体に関する手法の類似である。申請者は、一般の次数nの総実代数体上のHilbert保型形式に伴うnコサイクルを具体的に構成し、相対コホモロジーと相対ホモロジーのベアリングを用いて、カスプ形式とは限らないHilbert保型形式に伴うL関数の特殊値を記述した。これにより、L関数の性質を用いてHilbert Eisenstein級数に伴うコサイクルを調べることで、ある条件下で(特に実2次体の場合には)、合同加群の位数とHilbert Eisenstein級数の定数項のp進位数が一致させることに成功した。後者は、Stevens氏、Greenberg氏とVatsal氏や申請者の有理数体上に行われた手法を総実代数体の場合に一般化する目的で行った。この手法において、Hilbertカスプ形式及びHilbert Eisenstein級数に伴うL関数の特殊値の間の関係を調べることは有用である。その際、Eisenstein級数から定まるコサイクルの像が整数環に含まれることを示すのが重要である。そのことを合同加群を用いて解釈して証明したのが新しい部分である。最近のSkinner氏とUrban氏による2次元岩澤主予想の結果では、剰余可約な場合は除外されており、今回のこの手法は剰余可約な岩澤理論において有用な手法であると期待される。

本結果の証明の手法は、保型形式のもつ解析的性質だけでなく、数論的性質(p進保型形式に関するAndreatta氏とGoren氏の結果)を用いたもので、Stevens氏の手法と大きく異なる。この手法の一部はSkinner氏及びBerger氏のアイデアに基づく。彼らが扱うcohomologyの次数は1だが、本研究では拡大次数[F : Q]>1である。そのため、扱うcohomologyのtorsionのコントロールはより難しくなる。本結果は彼らの結果よりさらに強く、Eisenstein級数に伴うcohomology classのintegrality及びそのmodpnon-vanishingを示している。(2)の結果は、F=Qの場合のVatsal氏の結果の一般化である。本結果の証明の手法は、Harder氏によって考案されたEisenstein cohomology理論を精密に調べた上で整p進Hodge理論を用いたものである。その手法は、Vatsal氏によるp進cohomologyにおける重複度1定理を用いた手法と異なる。この重複度1定理は、一般的に知られておらず、特に剰余可約表現の場合には解明がより難しくなる。Hilbert保型形式に伴うコサイクルを一般の総実代数体上で構成できたことは予想以上の収穫であった。この手法は他の代数群にも適用できると期待している。他方、総実代数体の次数が高くなると、単数群の構造が複雑なこともあり、調べるべきコホモロジーの性質をうまく抽出することが困難であった。実際、これらについて文献はほとんどなかったが、実2次体の場合にのは、交付申請書類に記載した1年目の年次計画以上のことができた。まずは、実2次体の場合に、整p進Hodge理論を用いてHilbertカスプ形式とHilbert Eisenstein級数のFourier係数の間の合同式からそれらに伴うL関数の特殊値の間の合同式を導く。さらに、Greenberg氏とVatsa1氏による有理数体上の2次元岩澤主予想の結果を実2次体へ一般化する。また、他の保型形式の場合においてもコサイクルの構成を行い、L関数の特殊値との関係について調べる。(抄録なし)
ヒトGPCR標的RNAアプタマーの創製とその応用による新規腫瘍診断薬の開発

本研究では内分泌腫瘍癌の診断および治療薬のリード化合物として、各SSTRサブユニットを標的としたSSTR作動性RNAアプタマーの創製を試みる。RNAアプタマーは、RNA結合部位を持たない細胞表面受容体に対しても創製可能であり、抗体を凌ぐ結合力と特異性を持つことが可能である。また塩基の化学修飾により安定化させることで、細胞表面で機能させることも可能である。本研究において、SSTR2が発現していないCHO (Chinese Hamster Ovary)細胞を使ってレンチウイルスを用いた手法によりSSTR2発現細胞を取得した。さらに、発現しているSSTR2がリガンドに対して作動性を有していることをカルシウムイオンの流入を指標に確認できており、既にアプタマーの作動性を評価できる系の確立に成功している。しかしながら、SSTRにはSSTに対してほぼ同様の親和性を有するサブタイプが5つ存在しており、取得したRNAアプタマーが他のサブタイプと交差反応してしまう可能性がある。そのため、5つのサブタイプがそれぞれ発現している細胞系列を作成することは必須であると考えられた。本年度の研究では、SSTR2以外のサブタイプSSTR1、SSTR3、SSTR4およびSSTR5のレンチウイルスベクターへの組み換えを完了させ、それぞれのサブタイプにおいて実際に細胞表面に発現していることを免疫染色・ウエスタンブロッティングによって確認した。また、5つのサブタイプのなかで比較的保存性の低いN末端側アミノ酸約20残基程度の短いペプチドを用いたSELEXを一次スクリーニングとして実施することで、それぞれに特異的なRNAアプタマーを取得できる可能性が上がると考え、SSTRの各サブタイプにおける欠失変異体の作成を試みた。これまでに、SSTR2およびSSTR4に関して欠失変異体組み換えタンパク質の作成に成功した。(抄録なし)内分泌腫瘍の診断には、そのソマトスタチン受容体(SSTR)高発現性に基づき、RI標識したソマトスタチン(SST)およびSSTアナログを用いたSSTRを標的とする腫瘍イメージングが有効である。しかしながら、既存の治療・診断用物質は、標的となる腫瘍細胞表面のSSTRのみならず、正常細胞に発現しているSSTRとも交差反応する。また、SSTRにはSSTに対してほぼ同様の親和性を有するサブタイプが5つ存在する。そのため、診断精度・治療上の安全性に問題が指摘されて、サブタイプ特異的作動薬および診断薬の開発が期待されている。そこで、本研究では内分泌腫瘍の診断および治療薬のリード化合物として、各SSTRサブユニットを標的としたSSTR作動性RNAアプタマーの創製を試みる。本年度の研究では、得られたRNAアプタマーの作動性の有無を評価するために必要であるSSTR発現細胞系列の取得および得られた細胞系列を用いたSELEXを試みた。具体的には、SSTRが発現していないCHO(Chinese Hamster Ovary)細胞を使って、レンチウイルスを用いた手法によりSSTR発現細胞を取得した。また、得られた細胞系列において、実際に細胞表面にSSTRが発現していることを免疫染色・ウエスタンブロッティングによって確認した。さらに、発現しているSSTRがリガンドに対して作動性を有していることをカルシウムイオンの流入を指標に確認できた。そして、SSTR発現細胞系列を使ってSELBXを開始したが、現在のところSSTR特異的に結合するRNAアプタマーは取得できていない状況である。そこで、実際に細胞表面に発現しているSSTRと結合できない可能性も考えられるのだが、GST融合SSTR組み換えタンパク質を用いたSELEXも同時に進行中である。本研究では内分泌腫瘍の診断および治療薬のリード化合物として、各SSTRサブユニットを標的としたSSTR作動性RNAアプタマーの創製を試みる。前年度の研究において期待されていたSSTR特異的に結合するRNAアプタマーを取得に至らなかった要因として、細胞の表面積におけるSSTRの割合が圧倒的に小さいために細胞表面に非特異的に結合するRNAアプタマーが多数を占めてしまい、SSTR特異的なRNAアプタマーが得られていないと考えた。本年度の研究では、その対応策として、GST融合SSTR組み換えタンパク質を用いたSELEXを第一スクリーニングとして実施した。しかしながら、解析の結果SSTR特異的RNAアプタマーの取得には至らなかった。この原因として、SELEXに使用している精製タンパク質の純度が挙げられる。大腸菌大量培養系を用いて精製したGST融合SSTRタンパク質でSELEXを実施したのだが、安定したSSTR全長タンパク質を精製するのは非常に難しく高純度のタンパク質を得ることはできなかった。そのために、さまざまな不純物に結合するRNAアプタマーが出現してしまったのではないかと考えられる。また、本来哺乳細胞の膜タンパク質として発現するSSTRは、大腸菌発現系では本来の形で発現させることができないという可能性も考えられる。これらの理由から、哺乳類培養細胞を用いた大量発現系を使ってSSTRタンパク質の過剰発現・精製を実施することが望ましいと判断した。そこで、本年度は哺乳類浮遊細胞培養系の立ち上げに着手し、過剰発現系を構築することに成功した。

さらに、培養細胞から膜画分および細胞質画分を厳密に分離する手法も確立できた。そのため、今後はSSTRの細胞膜表面側に結合するだけのRNAアプタマーと作動性を有しSSTRを介して細胞内に取り込まれるRNAアプタマーを分離してSELEXを実施することが可能である。本研究では内分泌腫瘍癌の診断および治療薬のリード化合物として、各SSTRサブユニットを標的としたSSTR作動性RNAアプタマーの創製を試みる。RNAアプタマーは、RNA結合部位を持たない細胞表面受容体に対しても創製可能であり、抗体を凌ぐ結合力と特異性を持つことが可能である。また塩基の化学修飾により安定化させることで、細胞表面で機能させることも可能である。本研究において、SSTR2が発現していないCHO (Chinese Hamster Ovary)細胞を使ってレンチウイルスを用いた手法によりSSTR2発現細胞を取得した。さらに、発現しているSSTR2がリガンドに対して作動性を有していることをカルシウムイオンの流入を指標に確認できており、既にアプタマーの作動性を評価できる系の確立に成功している。しかしながら、SSTRにはSSTに対してほぼ同様の親和性を有するサブタイプが5つ存在しており、取得したRNAアプタマーが他のサブタイプと交差反応してしまう可能性がある。そのため、5つのサブタイプがそれぞれ発現している細胞系列を作成することは必須であると考えられた。本年度の研究では、SSTR2以外のサブタイプSSTR1、SSTR3、SSTR4およびSSTR5のレンチウイルスベクターへの組み換えを完了させ、それぞれのサブタイプにおいて実際に細胞表面に発現していることを免疫染色・ウエスタンブロッティングによって確認した。また、5つのサブタイプのなかで比較的保存性の低いN末端側アミノ酸約20残基程度の短いペプチドを用いたSELEXを一次スクリーニングとして実施することで、それぞれに特異的なRNAアプタマーを取得できる可能性が上がると考え、SSTRの各サブタイプにおける欠失変異体の作成を試みた。これまでに、SSTR2およびSSTR4に関して欠失変異体組み換えタンパク質の作成に成功した。本研穽におけるRNAアプタマーの取得に関して、アプタマーの作動性を評価できる系の確立が最重要課題であるといえる。本年度中に培養細胞を用いた系を確立させ、課題をクリアできたことは非常に大きな進展であると考えられるが、未だSSTR特異的なRNAアプタマーの取得には至っていないため、このような自己評価としている。大腸菌大量培養系を用いたGST融合SSTR
バラ科果樹にとってハルシメジ類は“寄生者”か？それとも“共生者”か？

本研究ではバラ科果樹を宿主としたハルシメジの菌根合成法を確立し,ハルシメジ型菌根の形成がバラ科果樹に与える影響を苗木の生長や病害抵抗性の見地から評価することを目的とした.2018年度は,無菌的菌根合成としてスラント法と直接接種法を行った.スラント法では,250mL容のポット底部に寒天培地のスラントを作製し,その上で菌糸体を生育させ,その上からバーミキュライト支持体または黒ぼく土を被せてホクシマメナシの無菌実生を植え付け培養した.その結果,5菌株中3菌株,30ポット中11ポットでハルシメジ型菌根の形成が確認された.菌根が形成されたポットはいずれも黒ぼく土区であったことから,ハルシメジ型菌根の合成には黒ぼく土が有効であると考えられた.菌根が形成された11ポットのうち,3ポットで共培養2ヶ月目にハルシメジの子実体が形成された.スラント法を非無菌的にホクシマメナシとヤマザクラを宿主植物として用い,実施したがハルシメジ型菌根は形成されなかったことから,ハルシメジ型菌根の合成には無菌状態であることが必須と考えられた.直接接種法では,MNC液体培地を浸み込ませたバーミキュライト支持体にハルシメジ液体培養菌糸体とホクシマメナシの無菌実生を同時に接種した.本試験では現在,共培養3ヶ月目であるが,6ポット中2ポットで容器側面からハルシメジ型菌根の形成が確認された.非無菌的な菌根合成試験では,ホクシマメナシ実生を宿主植物とし,ハルシメジの胞子接種試験と子実体直下の土壌接種試験を行ったが,いずれもハルシメジ型菌根は形成されなかった.以上の結果から,ハルシメジの菌根苗作出にはホクシマメナシ実生を宿主植物,黒ぼく土を支持体としたスラント法による無菌的菌根合成が有効であることが示唆された.なお,2018年度は論文1編と口頭発表2件を研究成果として挙げた.2018年度は,ハルシメジの菌根苗作出にはホクシマメナシ実生を宿主植物,黒ぼく土を支持体としたスラント法による無菌的菌根合成が有効であることを明らかにできたため,当初の計画目標としていた,「ハルシメジとナシ果樹の菌根合成法の確立」を十分に達成できたと自己評価している.そのことに加え,菌根が形成された11ポットのうち,3ポットで共培養2ヶ月目にハルシメジの子実体が形成された.形成されたハルシメジの子実体を観察したところ,担子胞子の十二分な成熟が確認できた.これまで菌根性きのこで菌根合成から子実体発生まで漕ぎ着けた例はごく限られており,このことは園芸学分野のみならず菌学(特に菌根学)の分野にも大きなインパクトを与える研究成果である.さらに,2018年度は本件研究課題に関する国際誌発表論文も1編発表できた.以上の理由から,2018年度は当初の計画以上に研究を進展させることができたと自己評価している.2018年度は,ハルシメジの菌根苗作出にはホクシマメナシ実生を宿主植物,黒土を支持体としたスラント法による無菌的菌根合成が有効であることを明らかにできたため,2019年度以降の研究で用いるハルシメジ菌根苗はこの手法に準じて調製する予定である.2019年度は,ハルシメジを菌根定着させたホクシマメナシ苗木の順化試験と,非感染苗木との植物体生長の比較解析,ならびに苗木の恒常的生産に向けたポット底部の培地条件の検討を実施する予定である.研究が順調に進展すれば,バラ科果樹の病原菌をハルシメジの感染苗木と非感染苗木にそれぞれ接種する試験も開始する予定である.また,2018年度に得られた成果である,ハルシメジの菌根苗作出と子実体発生については,国際誌で論文発表する予定である.本研究ではバラ科果樹を宿主としたハルシメジの菌根合成法を確立し,ハルシメジ型菌根の形成がバラ科果樹に与える影響を苗木の生長や病害抵抗性の見地から評価することを目的とした.2018年度は,無菌的菌根合成としてスラント法と直接接種法を行った.スラント法では,250mL容のポット底部に寒天培地のスラントを作製し,その上で菌糸体を生育させ,その上からバーミキュライト支持体または黒ぼく土を被せてホクシマメナシの無菌実生を植え付け培養した.その結果,5菌株中3菌株,30ポット中11ポットでハルシメジ型菌根の形成が確認された.菌根が形成されたポットはいずれも黒ぼく土区であったことから,ハルシメジ型菌根の合成には黒ぼく土が有効であると考えられた.

菌根が形成された11ポットのうち,3ポットで共培養2ヶ月目にハルシメジの子実体が形成された.スラント法を非無菌的にホクシマメナシとヤマザクラを宿主植物として用い,実施したがハルシメジ型菌根は形成されなかったことから,ハルシメジ型菌根の合成には無菌状態であることが必須と考えられた.直接接種法では,MNC液体培地を浸み込ませたバーミキュライト支持体にハルシメジ液体培養菌糸体とホクシマメナシの無菌実生を同時に接種した.本試験では現在,共培養3ヶ月目であるが,6ポット中2ポットで容器側面からハルシメジ型菌根の形成が確認された.非無菌的な菌根合成試験では,ホクシマメナシ実生を宿主植物とし,ハルシメジの胞子接種試験と子実体直下の土壌接種試験を行ったが,いずれもハルシメジ型菌根は形成されなかった.以上の結果から,ハルシメジの菌根苗作出にはホクシマメナシ実生を宿主植物,黒ぼく土を支持体としたスラント法による無菌的菌根合成が有効であることが示唆された.なお,2018年度は論文1編と口頭発表2件を研究成果として挙げた.2018年度は,ハルシメジの菌根苗作出にはホクシマメナシ実生を宿主植物,黒ぼく土を支持体としたスラント法による無菌的菌根合成が有効であることを明らかにできたため,当初の計画目標としていた,「ハルシメジとナシ果樹の菌根合成法の確立」を十分に達成できたと自己評価している.そのことに加え,菌根が形成された11ポットのうち,3ポットで共培養2ヶ月目にハルシメジの子実体が形成された.形成されたハルシメジの子実体を観察したところ,担子胞子の十二分な成熟が確認できた.これまで菌根性きのこで菌根合成から子実体発生まで漕ぎ着けた例はごく限られており,このことは園芸学分野のみならず菌学(特に菌根学)の分野にも大きなインパクトを与える研究成果である.さらに,2018年度は本件研究課題に関する国際誌発表論文も1編発表できた.以上の理由から,2018年度は当初の計画以上に研究を進展させることができたと自己評価している.2018年度は,ハルシメジの菌根苗作出にはホクシマメナシ実生を宿主植物,黒土を支持体としたスラント法による無菌的菌根合成が有効であることを明らかにできたため,2019年度以降の研究で用いるハルシメジ菌根苗はこの手法に準じて調製する予定である.2019年度は,ハルシメジを菌根定着させたホクシマメナシ苗木の順化試験と,非感染苗木との植物体生長の比較解析,ならびに苗木の恒常的生産に向けたポット底部の培地条件の検討を実施する予定である.研究が順調に進展すれば,バラ科果樹の病原菌をハルシメジの感染苗木と非感染苗木にそれぞれ接種する試験も開始する予定である.また,2018年度に得られた成果である,ハルシメジの菌根苗作出と子実体発生については,国際誌で論文発表する予定である.次年度使用額が生じたのは,計画していた卓上人工気象器(LED式)が別予算で購入できたこと,および計画していた国際学会発表旅費(プエルトリコ1名)が,授業等大学業務との兼ね合いで辞退せざるを得なくなったことによる.2019年度に繰り越した分の経費は,計画書に記載していなかった長野県諏訪市で国際会議(IWEMM10)での口頭発表や,2018年度に挙げた成果の論文発表等に加え,研究が計画以上に進展した場合に2020年度に実施する研究を前倒しで2019年度に実施するための物品費等に使用する予定である.
消化管内出血部位検知センサの開発

無線カプセル型機器の生体内での3次元位置情報は,X線などの被爆無しに長時間正確に計測することができない.本研究では,生体内の3次元位置を非侵襲かつリアルタイムに計測することができるシステムの開発を目的とした.本システムは,マーカである小型永久磁石,平面磁界センサアレイとその駆動回路,磁界測定値の集計・計算・表示装置であるPCにより構成されている.本研究ではカプセル内視鏡の直径に合わせφ8mm×3.8mmの希土類ネオジウム磁石を採用した.磁界の計測を行なうセンサアレイには,縦横それぞれ50mm間隔で3×3の格子状に磁界センサ9個を配置した.このセンサアレイ2個を300mm間隔で正対させて配置し,センサアレイ間における磁石の位置を測定対象とした.各センサから駆動回路,A/Dコンバーターを介した後にPCへと磁界分布が集積される.PCでは,永久磁石を磁気双極子とみなし,磁気双極子から発生する磁界の理論値と実測値との差が最小となる値を,永久磁石の空間位置座標として算出する.最適値の算出にはガウス・ニュートン法を用いた.これまではフラックスゲート素子を採用していたが、計測可能な最小磁界が10mGと大きいため,システムの計測範囲が狭いことが問題であった.そこで,0.1mG2Gまでの測定が可能であるAMR素子を採用した.また,センサに変更に伴い駆動回路,プログラムを改良した.磁気センサの感度軸方向について測定した結果,7mG付近までは計測電圧と真値との誤差が10%を下回った.この素子を利用して,フラックスゲート素子により構築したシステムと同じシステムを構築する場合,計測範囲を400mmまで広げることが可能となる.駆動回路の改良により計測可能な最小磁界をさらに小さくすることを予定している.無線カプセル型機器の生体内での3次元位置情報は,X線などの被爆無しに長時間正確に計測することができない.本研究では,生体内の3次元位置を非侵襲かつリアルタイムに計測することができるシステムの開発を目的とした.本システムは,マーカである小型永久磁石,平面磁界センサアレイとその駆動回路,磁界測定値の集計・計算・表示装置であるPCにより構成されている.本研究ではカプセル内視鏡の直径に合わせφ8mm×3.8mmの希土類ネオジウム磁石を採用した.磁界の計測を行なうセンサアレイには,縦横それぞれ50mm間隔で3×3の格子状に磁界センサ9個を配置した.このセンサアレイ2個を300mm間隔で正対させて配置し,センサアレイ間における磁石の位置を測定対象とした.各センサから駆動回路,A/Dコンバーターを介した後にPCへと磁界分布が集積される.PCでは,永久磁石を磁気双極子とみなし,磁気双極子から発生する磁界の理論値と実測値との差が最小となる値を,永久磁石の空間位置座標として算出する.最適値の算出にはガウス・ニュートン法を用いた.これまではフラックスゲート素子を採用していたが、計測可能な最小磁界が10mGと大きいため,システムの計測範囲が狭いことが問題であった.そこで,0.1mG2Gまでの測定が可能であるAMR素子を採用した.また,センサに変更に伴い駆動回路,プログラムを改良した.磁気センサの感度軸方向について測定した結果,7mG付近までは計測電圧と真値との誤差が10%を下回った.この素子を利用して,フラックスゲート素子により構築したシステムと同じシステムを構築する場合,計測範囲を400mmまで広げることが可能となる.駆動回路の改良により計測可能な最小磁界をさらに小さくすることを予定している.
ネフローゼ症候群における運動制限と腎予後の関連

研究を実施する各研究機関・病院において倫理審査を行い、随時承認を得ている。測定に必要な活動量計を購入の上、使用に当たって日本運動疫学会の関連する講義などを受講することですすめた。また同学会のセミナーにおいて研究プロトコルについて発表を行い、活動量計を用いた研究者とディスカッションを重ね再度研究デザインや解析方法に関してブラッシュアップを行った。具体的には得られた活動量の解析についてintensity, duration, timesのそれぞれについて解析を行う事、統計解析について傾向スコアを用いること、欠測値の対応として多重代入法を用いることなどが挙げられる。また用いる活動量計についてもpeer review付きの国際誌での発表を視野に入れ、アクチグラフ社のアクチグラフィーを用いることを決定し購入。販売業者にその具体的使用についてレクチャーを依頼し受講している。また実際の使用前に研究者自ら活動量計を用いてそのサンプルデータを用いて解析演習を実施している。また、本研究は腎疾患を有する患者を対象としているため、その新たな知見についての情報収集と本領域で活動量研究を行っている研究者とコンタクトをとるため米国腎臓学会に参加している。ベースラインの測定に際してSF36を測定するため、その使用ライセンスを申請し承認を得ている。承認後SF-36を含めたベースラインの測定に必要な項目を盛り込んだ質問紙票を作成している。倫理審査の承認され多施設より随時患者のエントリーを開始し始めている。現在、患者のエントリーを行っているが、一部の施設で審査承認までに時間がかかっており、エントリーに至っていない施設があるため。審査が通り次第、エントリーできる患者のリスト作成を勧め、得られるサンプルの見積もりを算出する。また、不足する場合には新たに参加施設を募る予定。旅費・人件費が当初の予定よりも少なかったため。これについては次年度以降データ発生時にデータ入力の際の人件費ならびに発表のための旅費に計上し調整を行う。
肝切除患者の術後回復パターンの構造分析と周術期看護モデルの開発

肝切除に関する文献検討、診療録調査、看護の実際、インタビューなどから以下の知見を得た。1.肝切除、肝移植に関する文献検討(1)国内文献の検討肝切除・肝移植について看護師が執筆した最近10年間の文献を整理した。貴重な看護の経験が多数報告され、看護の質向上に貢献しているが、研究のプロセスをふまえた研究は少なかった。(2)海外文献の検討最近10年間の海外、特に米国を中心とした肝臓手術に関する看護研究の動向を概観した。肝臓癌が少ないという背景から肝移植についての研究が主であり、患者の視点を大事にしたQOLや体験・意味などを扱った質的研究が多かった。2.肝切除患者および生体肝移植患者の看護(1)肝切除患者の術後の回復過程肝切除を受けた患者の体験から、患者は、手術後、身体的な苦痛と自分らしさの欠如を感じ、自分の力で体調を判断し、状態を改善するために可能な努力をしていることが明らかになった。(2)肝移植患者の栄養管理成人生体肝移植レシピエント・ドナーの診療記録・看護記録の調査から、術後の時期に応じた経口、経腸、経静脈の適切なルートからの栄養管理の必要性、特に感染予防が肝要なレシピエントにおける経腸栄養の有効性が示唆された。(3)肝移植患者の感染管理腹膜炎、敗血症性ショックを併発し、全身状態改善後に肝移植を受けた事例を通して、ICUにおける呼吸器感染、血流感染、創部感染、腹腔感染・ドレーン感染に関する看護の重要性を指摘した。(4)肝臓手術患者のメンタルヘルス肝切除・生体肝移植を受けた患者のこころの状態は、(1)経過、(2)身体的苦痛、治療環境、(3)家族関係、によって影響を受けることが明らかになった。刻々と変化するメンタルヘルスをその都度適切にアセスメントし、医療チームで心身両面のケアを行うことの必要性が示唆された。本研究は、肝・胆道系悪性疾患のために肝切除を受ける患者に対する周術期看護モデルの作成を目的としている。まず、肝切除患者の身体的・心理的・社会的側面の特徴を明らかにするために、患者背景(年齢・性別、原疾患、併存肝病変、術前治療、術前肝機能等)、手術因子(肝切除範囲、併施手術、アプローチ、手術時間、出血量、輸血、チューブ類等)、術後経過(栄養状態や肝機能の変化、酸素供給期間、経口摂取・離床の開始時期、術後合併症、在院期間等)を観察した。同時に、STAIによる不安テスト、WHO/QOL-26によるQOL評価、また、病気や手術、術後経過等に関する患者の気持ちについてのインタビューを行った。しかし、対象者が予定人数に達せず、現在、得られたデータを分析しながら継続してデータの収集を行っている状況であり、特にインタビュー結果の逐語録作成とグラウンデッドセオリーに基づいた質的分析に時間を要している。一方、過去の肝切除患者のデータならびに肝切除患者に対して現在行われている看護や治療・処置に関する情報から、術後合併症発生事例に対する看護の検討も行った。特に、術後の看護に難渋する高ビリルビン血症を取り上げ、その予測、予防、発生事例に対する看護を明らかにした。すなわち、肝切除後の高ビリルビン血症の発生を予測するためには、肝予備力と肝切除範囲、術中の肝虚血の程度、腹腔内感染症に関する情報が重要であり、予防するためには、肝機能の維持・改善および低酸素血症の防止による肝再生の促進、適切な腹腔ドレーンの管理や抗生物質の使用による腹腔内感染の防止に留意しなければならない。