hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺移植後慢性拒絶反応に対するアンチセンスMTI-MMP遺伝子導入の効果

【目的】癌の浸潤,進展だけでなく,慢性肺気腫や肺線維症にもマトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)が関与していることが報告されている.我々は,肺移植慢性拒絶反応の代表的な病態である,閉塞性細気管支症候群におけるMMPsとの関連性を,ラット肺移植モデルを用いて検討した.【方法】Brown Norway種(BN)をdonor, Lewis種(LW)をrecipientとして異所性気管移植(異系群)を行い,4週後にgraftを採取した.対象として,LWおよびLWによる同系移植モデル(同系群)を用いた.1.ゼラチンザイモグラフィー:採取した移植片をゼラチンザイモグラフィーによりゼラチナーゼ活性を測定し,その分子量により,MMP-9(92kDa),MMP-2(68-72kDa)の発現を検索した.2.in situ zymography:移植片の薄切をFilm in situ Zymography(FIZ)フイルムRを用いて,ゼラチナーゼ活性の局在を検索した.3.RT-PCR:移植片より抽出した全RNAを用いてRT-PCRを行い,MMPsならびにMT1-MMPのm-RNAの発現を定量した.【結果】1.ゼラチンザイモグラフイー:異系群のみにMMP-9(92kDa)の発現を認めた.MMP-2(68-72kDa)は,同系,異系群ともに発現を認めた.活性型MMP-2(62kDa)の発現の割合を検索すると,異系群は同系群に比べ有意に多く発現していた.2.In situ zymography:気管支断面における内腔閉塞率は異系群が有意に高く,肥厚閉塞しているのは上皮下粘膜下組織であった.同部位にに一致して,ゼラチナーゼ活性の局在を認めた.同系群では内腔閉塞をほとんど認めず,ゼラチナーゼ活性部位は極わずかであった.3.Northern Blotting:MMP-9は異系群にのみ認められた.MMP-2およびMT1-MMPのm-RNAの発現は異系群において有意に高かった.【総括】ラット気管支移植モデルにおいて,MMP-9, MMP-2およびMT1-MMPの発現を認めた.これにより,閉塞性細気管支症候群のメカニズムにおいて,MMPs, MT1-MMPsが寄与していることが示唆された.【目的】癌の浸潤,進展だけでなく,慢性肺気腫や肺線維症にもマトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)が関与していることが報告されている.我々は,肺移植慢性拒絶反応の代表的な病態である,閉塞性細気管支症候群におけるMMPsとの関連性を,ラット肺移植モデルを用いて検討した.【方法】Brown Norway種(BN)をdonor, Lewis種(LW)をrecipientとして異所性気管移植(異系群)を行い,4週後にgraftを採取した.対象として,LWおよびLWによる同系移植モデル(同系群)を用いた.1.ゼラチンザイモグラフィー:採取した移植片をゼラチンザイモグラフィーによりゼラチナーゼ活性を測定し,その分子量により,MMP-9(92kDa),MMP-2(68-72kDa)の発現を検索した.2.in situ zymography:移植片の薄切をFilm in situ Zymography(FIZ)フイルムRを用いて,ゼラチナーゼ活性の局在を検索した.3.RT-PCR:移植片より抽出した全RNAを用いてRT-PCRを行い,MMPsならびにMT1-MMPのm-RNAの発現を定量した.【結果】1.ゼラチンザイモグラフイー:異系群のみにMMP-9(92kDa)の発現を認めた.MMP-2(68-72kDa)は,同系,異系群ともに発現を認めた.活性型MMP-2(62kDa)の発現の割合を検索すると,異系群は同系群に比べ有意に多く発現していた.2.In situ zymography:気管支断面における内腔閉塞率は異系群が有意に高く,肥厚閉塞しているのは上皮下粘膜下組織であった.同部位にに一致して,ゼラチナーゼ活性の局在を認めた.同系群では内腔閉塞をほとんど認めず,ゼラチナーゼ活性部位は極わずかであった.3.Northern Blotting:MMP-9は異系群にのみ認められた.MMP-2およびMT1-MMPのm-RNAの発現は異系群において有意に高かった.【総括】ラット気管支移植モデルにおいて,MMP-9, MMP-2およびMT1-MMPの発現を認めた.これにより,閉塞性細気管支症候群のメカニズムにおいて,MMPs, MT1-MMPsが寄与していることが示唆された.
芳香族アンモニウムスルホネート錯体による有機分子自己会合格子の構築

1.分子の両端にアミノ基やスルホン酸基を有する分子を構成単位として用いることにより,井桁状のキャビティを有する3次元的枠組みの形成を期待し,ビフェニルを基本骨格とした芳香族ジスルホン酸と芳香族ジアミンを用い,錯体作成を試みた.2.アセトニトリル(アセトン)と水との混合溶媒を用い,拡散法あるいは,混合法により効率的に塩を得ることができた.4,4′-ビフェニルスルホン酸(1)と3,3′-ジメチル-4,4′-ジアミノビフェニル(2),3,3′-ジメトキシ-4,4′-ジアミノビフェニル(3),4,4′-ジアミノスチルベン(4)からなる3種の塩で単結晶が得られ,X線構造解析によりその結晶構造を明らかできた.結晶中にはジカチオンとジアニオンが生成され,その組成は,3種の塩でそれぞれ1:1であった.3.1と2から得られた塩では,結晶中1のジアニオンは分子長軸方向を交互にずらして積層し,2のジカチオンは,ジアニオンに対し分子面を垂直にした配列をとった.水素結合部位は3方向に水素結合し,全体では3次元的な水素結合ネットワークを形成した.4.1と3から得られた塩は,結晶中に2分子の水分子を内包した.ジアニオンとジカチオンは,交互に積層したカラムを形成し,3のジカチオンは,カラム内で上下に位置するジアニオンとそれぞれ水素結合対を形成していた.5.1と4から得られた結晶では,1種のイオンは分子長軸方向を平行にして同一の層内に交互に配置したシート構造を形成していた.4のジカチオンの1つのアンモニウム部位は,層内で2つ,層間で1つの水素結合対を形成していた.以上,分子の両端に水素結合部位を有するジアミン,ジスルホン酸を用い,結晶構造の評価を行なった.井桁状のキャビティを形成する組み合わせは得られなかったが,ジアンモニウムジスルホネート塩は,ジアミン分子の置換基や形状の違いにより分離積層型,交互積層型,二次元シート型の分子配列様式を取りうることを明らかとした.1.分子の両端にアミノ基やスルホン酸基を有する分子を構成単位として用いることにより,井桁状のキャビティを有する3次元的枠組みの形成を期待し,ビフェニルを基本骨格とした芳香族ジスルホン酸と芳香族ジアミンを用い,錯体作成を試みた.2.アセトニトリル(アセトン)と水との混合溶媒を用い,拡散法あるいは,混合法により効率的に塩を得ることができた.4,4′-ビフェニルスルホン酸(1)と3,3′-ジメチル-4,4′-ジアミノビフェニル(2),3,3′-ジメトキシ-4,4′-ジアミノビフェニル(3),4,4′-ジアミノスチルベン(4)からなる3種の塩で単結晶が得られ,X線構造解析によりその結晶構造を明らかできた.結晶中にはジカチオンとジアニオンが生成され,その組成は,3種の塩でそれぞれ1:1であった.3.1と2から得られた塩では,結晶中1のジアニオンは分子長軸方向を交互にずらして積層し,2のジカチオンは,ジアニオンに対し分子面を垂直にした配列をとった.水素結合部位は3方向に水素結合し,全体では3次元的な水素結合ネットワークを形成した.4.1と3から得られた塩は,結晶中に2分子の水分子を内包した.ジアニオンとジカチオンは,交互に積層したカラムを形成し,3のジカチオンは,カラム内で上下に位置するジアニオンとそれぞれ水素結合対を形成していた.5.1と4から得られた結晶では,1種のイオンは分子長軸方向を平行にして同一の層内に交互に配置したシート構造を形成していた.4のジカチオンの1つのアンモニウム部位は,層内で2つ,層間で1つの水素結合対を形成していた.以上,分子の両端に水素結合部位を有するジアミン,ジスルホン酸を用い,結晶構造の評価を行なった.井桁状のキャビティを形成する組み合わせは得られなかったが,ジアンモニウムジスルホネート塩は,ジアミン分子の置換基や形状の違いにより分離積層型,交互積層型,二次元シート型の分子配列様式を取りうることを明らかとした.
細胞外ATPシグナル制御による炎症性腸疾患の治療法の開発

最近、新たに同定されたインターロイキン(IL)-17産生ヘルパーT細胞(TH17細胞)が炎症性腸疾患に関与していることが報告されている。TH17細胞の分化についてはin vitroにおいて多くの解析がなされているが、腸管での分化、誘導においては十分に解析がなされていない状況であった。そこで、腸管粘膜固有層に存在するTH17細胞の誘導メカニズムの詳細を解析した。腸内常在菌が存在しないGermFreeマウスには腸管粘膜固有層のTH17細胞がほとんど存在していなかった。このことから腸内常在菌からの何らかの刺激により腸管TH17細胞が分化誘導されていることが明らかになった。さらに、詳細に解析した結果、腸内常在菌由来のATPが腸管粘膜固有層に存在しているCD70陽性CD11b陽性のユニークな樹状細胞を活性化し、TH17細胞の誘導因子であるIL-6、IL-23の産生やTGF-βの活性化を引き起こし腸管でのTH17細胞の分化を誘導していることを明らかにした。また、ATPによるTH17細胞の増加が大腸炎の悪性度と相関することも明らかにした。これらの成果は、炎症性腸疾患という病因が明らかでない疾患の一つの病因を示唆するものであり、今後の治療法の開発に応用されることが期待される。
脳の老化への関与が推定されるグルコース膜輸送担体活性の特異的制御物質の開発

促進老化モデルマウス(SAM)のsubstrainであるSAMP8は促進老化の兆候を示すとともに学習や記憶障害を早いもので生後2カ月齢より発症する。本研究はSAMP8の脳機能障害の原因を生化学的にアプローチした。先ず、脳における主要なエネルギー源であるグルコースの代謝を対照マウスであるSAMR1およびSAMR2と比較した。その結果、生後早期(48週齢)のSAMP8大脳皮質において、一過的なグルコーストランスポーター(GLUT)量の上昇に伴ってグルコース代謝が亢進することを見い出した。しかし、脳の他の部位および他の週齢では両系統間に相違は見られなかった。神経細胞にはGLUT3がBBBにはGLUT1が発現していることが知られている。しかし、SAMP8大脳皮質において上昇したGLUTのアイソフォームはウェスタン解析では同定できなかった。次に、SAMP8大脳皮質における一過的なグルコース代謝亢進の意義を生体分子への酸化的ストレスの面から検討した。その結果、活性酸素種により産生される過酸化脂質とカルボニルタンパク量の上昇も48週齢SAMP8において認められた。しかし、他の週齢では両系統間に相違は見られなかった。また、実際に48週齢のSAMP8大脳皮質における過酸化水素の産生上昇も認められ、これにはペルオキシソーム酵素であるカタラーゼ活性の低下とアシルCoAオキシダーゼ活性の上昇に起因されることが明らかになった。更に、酸化的ストレスに感受性が高いグルタミンシンチターゼ活性も48週齢のSAMP8大脳皮質において、有意な低下が認められた。これらの結果は学習や記憶障害が発症する以前に、大脳皮質においてグルコース代謝と酸化的ストレスの一過的な亢進が促進老化の引き金になっている可能性を示唆するものと考えられ、これらを出発点として、種々の物質の促進老化への影響について検討を進めた。老化促進モデルマウス(SAM)のProne系(P8系)は46ヶ月齢から促進老化を示すが、それに先立って早い個体では8週齢から学習や記憶障害を自然発症する。従って、SAMP8マウス大脳における機能障害の原因の解明は痴呆の問題解決に大きく寄与するものと考えられる。本研究は老化促進の早期発見手段の開発を目的として、若齢期(48週齢)SAMP8マウス大脳におけるグルコース代謝活性を同週齢の老化Resistant系(R2系)と比較した。1)両系統マウス大脳におけるグルコース代謝活性の比較:若齢期の両系統マウス大脳から調製した無傷細胞を用いて、[6-^<14>C]-D-グルコースからの^<14>CO_2産生を測定した。その結果、SAMP8マウス大脳における^<14>CO_2産生はSAMR2マウスに比べて約1.2倍(p<0.03)の上昇を認めた。しかし、両系統マウス大脳から調製したホモジェネートを用いた場合では^<14>CO_2産生に相違は認められなかった。この結果は細胞膜を介するグルコース利用活性が異なっていることを示唆している。2)両系統マウス大脳におけるグルコース輸送活性及び輸送担体数の比較:[^3H]-2-デオキシ-D-グルコースの輸送活性を若齢期の両系統マウスから調製した無傷大脳細胞を用いて比較した。その結果、SAMP8マウスにおいて、SAMR2マウスと比較して約1.4倍(p<0.01)の上昇が観察された。一方、粗膜画分における[^3H]

サイトカラシンB結合実験によりグルコース輸送担体数を見積ったところ輸送活性と同様、SAMP8マウスのBmax値に約1.4倍(p<0.001)の上昇が観察された。このような両系統マウス間における相違は若齢期の大脳皮質においてのみ観察された。以上の結果より、SAMP8マウスにおいて、促進老化を示す段階よりも早期に認められる脳機能障害に大脳皮質におけるグルコース輸送担体のタンパク量の増加を伴うグルコース代謝活性の一過性の上昇が関与している可能性が示唆された。老化促進モデルマウスSAMを用いて、促進老化を示すP8系と正常老化を示すRI系を比較検討し、加齢による脳エネルギー代謝変動を究明した。P8系の脳において、一般に報告されている老化兆候発現に先だって申請者が見いだした一過性のグルコース代謝亢進に関し、解析を続けた。この亢進は、R1系を含め種々の対照マウスには認められず、脳エネルギー代謝におけるグルコース供給の重要性からみて、促進老化との関連が考えられた。サイトカラシンB結合による細胞膜グルコース輸送担体の定量から,上記の亢進は輸送担体数増加によると推定された。また、ウェスタン解析で増加した輸送担体は既知のものとは異なるタイプであることが予想されるに至り、解明を続けている。なお、この傾向は脳のうちで大脳皮質に特異的であった。これらの検討を進める一方で、SAMの脳における他の変化を追求した。その結果、P8系において、脂質過酸化体や蛋白質カルボニル化の量等において、上記のクルコース膜輸送変化にきわめて類似した一過性上昇パターンを認めた。これらは、グルコース代謝の亢進に平行して酸素ラジカルあるいは酸化的ストレスが上昇していることを示すと考えられる。更に、この時期に一致して、酸化的ストレスに感受性の高い酵素の典型として知られているグルタミンシンテターゼ活性の著明な低下を認めた。グルタミンの脳における重要性からみて、意識深い発見と思われる。グルコース代謝と酸化的ストレスにおいて認められた変化の間の因果関係は不明であるが、両者の平行性、一過性、発現時期、等から促進老化の鍵となっている可能性が考えられ、これらにはたらきかける薬物の開発を期している。平成5、6年度の研究結果からSAMP8大脳皮質におけるグルコース代謝が一般的老化兆候発現に先立って一過的に亢進することが明らかとなった。今年度はその亢進が細胞へ与える影響を生体分子への酸化的ストレスという観点から検討した。すなわち、脳における主要なエネルギー源であるグルコースの代謝亢進には多量に酸素が消費され、その結果活性酸素種の産生上昇は予想されるところである。そのため、活性酸素種により産生される過酸化脂質とカルボニル化タンパク量を両系統の大脳皮質において比較した。また、酸化的ストレスに感受性が高いグルタミンシンテターゼ活性および過酸化水素産生を両系統間で比較した。また、過酸化水素の産生に関与するペルオキシソーム酵素活性を測定し、以下に示す結果(14)を得た。1.過酸化脂質量とカルボニル化タンパク量ともに48週齢のSAMP8大脳皮質において、同週齢のSAMR1と比較して有意な増加が認められた。また、他の週齢および他の脳部位では両系統間に相違は見られなかった。2.グルタミン
アフリカツメガエル初期胚における前後軸形成機構

ツメガエルgsc,Xlab,Xlcad-2遺伝子の発現様式を解析した。その結果、gscは、嚢胚後期や神経胚期にはプレコーダルプレートのみで発現していた。Xlabは嚢胚期の初期に帯域で弱く発現しはじめ、やがて発現が強まるとともに背側領域の発現が消失し、馬蹄形の発現パターンとなる。Xcad-2は、嚢胚中期に帯域から原口周辺にかけて強く発現するが、内胚葉域でもパッチ状の発現が観察される。嚢胚後期から神経胚期になると、Xlab,Xcad-2は前後軸について限局した発現パターンを示した。一方、体軸の尾部化を起こすレチノイン酸処理を行った初期胚では、Xlabの発現が増加し、嚢胚初期には、本来発現のみられない背側帯域や動物極細胞でも強い発現が観察された。そこで、Xlabの過剰発現の効果を調べるため、XlabのmRNAを16.32細胞期の割球に微量注入したところ、将来オ-ガナイザーとなる細胞に注入した場合にのみ、頭部構造を欠損したオタマジャクシが効率よく観察された。背側帯域では、何らかの背側因子がXlabの発現を抑制しているものと考えられるので、gscやXwnt-8mRNAの微量注入を行った結果、gscの場合にはXlabの発現に変化はなかったが、Xwnt-8の場合には、注入部位でXlabの発現が著しく阻害されていた。Xwnt-8は、初期胚の腹側に注入すると完全な頭部構造を含む二次胚を形成できるが、gscの微量注入によって形成される二次胚では完全な頭部構造を含む割合が低い。Xwnt-8の微量注入の場合には、gscの発現が誘導されるとともに,Xlabの発現が抑制され、完全な頭背部が形成可能となる。一方、gscの過剰発現の場合には、Xlabの発現が抑制さないため不完全な頭部構造が形成されるものと結論さられる。
米国のメディア・芸術教育の課題と我が国の美術教育における映像メディア領域の役割

第3フェーズ(平成30年度計画)では、第1フェーズおよび第2フェーズで捉えた米国の芸術教育の動向に関わる実地調査に加えて、具体的に我が国にどのような成果として映像メディア表現のカリキュラム構成が可能なのか知識やデータ資料をまとめ、国内および国際学会での発表と学術誌への投稿を行い研究成果を公表した。また、映像メディア領域固有のスキルV-TISKを育むプロセスを構築し、実際の教育現場での効果を実証的に検証してきた。特に写真をパーソナルメディアの視点から捉え直し、V-TISKによる授業実践を行うことで対象者の体験を強く想起させ、生徒の社会コンテクストに対するリアリティーを引き上げ強い関心と学びを引き出すことがわかった。今年度迎える第4フェーズ(平成31年度計画)では、これまでの米国の事例を省察しその有益性や課題を明示した上で、我が国の美術教育における映像メディア領域の今後の教科内容学の展望を考察したい。そこで、まず我が国の映像メディア領域がどのような教育的知見に基づいて実施されていくべきか、本研究の総括として総合的にまとめInSEAなどの国際学会出版から発表を行う予定である。国際学会での学術誌投稿に加え、美術教育における映像メディア領域についての原稿執筆依頼を受け国際学会から出版を予定している。当初計画に基づき最終年度でこれまでの研究を総括しアウトリーチ可能な状態にある。第4フェーズ(平成31年度計画)では、我が国の映像メディア領域で固有のスキルに着目しその理論を科学的に実証しながら、米国で推進されるカリキュラム等を参考にした上で、映像メディア領域の授業実践構造を明示し国際学会等で発表および出版を行い研究の総括を行う。本研究では、米国の教育の概観とP21が示す『21st Century Skills Map』またSEADAEが示したメディアアートのスタンダードを体系的にまとめたい。その上で、P21およびSEADAEの示すICTの利活用方法と特徴、また課題点を明らかにする。さらに、米国の教育実験校等で行われる教育実践事例を参照し、現場での質的な課題を調査した上で米国のメディアに関わる芸術教育の資料を作成し公開したい。加えて、米国の事例を省察し我が国の美術教育への有益性を鑑みた上で、特に義務教育課程である中等教育における美術科の映像メディア領域のあり方を模索する。また、我が国の映像メディア領域の特徴は身体と映像を連関させることにある。その点を十分に考慮した上で現状の現場教育に即し、21世紀に展開可能な教科内容学のモデルを提案することを本論の目的とした。本研究の第1フェーズ(平成28年度計画)は、2002年に示され、2015年現在全米の約40%の州で導入されているPartnership for 21st centuries(以下P21と表記)の示した芸術教育のスキルスマップを翻訳し、その中での情報、メディア、テクノロジーの取り扱いや、芸術科目がどのような教育的意義を持ち21世紀に生きる学生に必要なスキルを獲得させるのに貢献できるのか翻訳しまとめた。また、メディア表現( Media Art)に関わるナショナルスタンダードの概要と授業資料を翻訳し、P21が示す芸術とメディア教育に関わるカリキュラムとの相関と位置づけの調査を行った。その上で「米国のメディアアートカリキュラムに学ぶ映像メディア領域の方向性ーNCCASが示すメディアアートカリキュラムで育む能力ー」を執筆し大学美術教育学会誌に投稿し掲載されている。研究計画自体は当初の予定どおりの進行である。さらに、我が国における映像メディア領域の教育実践などについても高校などで実践できる機会にあったため、当初予定の第4フェーズとして設定した我が国の美術教育の教科内容学を論考する上で有益で重要な資料作成をやや先行して進めることができている。第2フェーズ(平成29年度計画)では、第1フェーズで捉えた米国の芸術教育の動向がどのように取り計らわれているのか、実際の教育現場でのメディアアートの授業調査を行った。複数の米国の美術教育研究者に取材し、取材対象校を精査した。特にカリフォルニア州ではCTE(Carrier and Technical skill Education)を推進し、映像メディアを扱うメディアアートの授業に対しても手厚い補助金が設けられている。そこで、研究対象学校をカリフォルニア州のプレザントバレー高校に定め調査をおこなった。対象校は米国のナショナルカリキュラムのメディアアートカリキュラムを念頭に、P21が示す21世紀型スキル(soft skills)が職業教育の枠組みで実践されており、非常に先進的な取り組みをしており取材対象モデルの1つとして有益な取材が可能であった。実際に現地にて取材を行った結果、メディアアートの授業実践の大きな障壁は機材などへの設備投資費用であり、教員の自助努力による補助金の獲得なしには授業実践自体が難しい実情が明確となった。また、21世紀型スキルも効果的に授業内で扱われ、職業教育と言いながらも大学進学を前提にしたプロジェクトベースのカリキュラム構成で、学生に有益な映像リテラシー教育になっていた。取材をおこなった教員へのインタービュー動画をまとめ、YouTubeに一般公開している。その他にも米国のメディアアートカリキュラムを作成した研究者に取材を行い、具体的なカリキュラム作成の背景について見識を深めた。研究成果は美術教育系の国際・国内学会にて口頭発表し、さらに学会誌にも公開した。当初の計画通り、米国のメディアアートカリキュラムに関して体系的にまとめ、さらに具体的な現状を把握できるような取材を行い、ビジュアル資料などをまとめ成果発表ができている。さらには、カリキュラム作成者に取材を行うなど当初計画よりも進んで研究ができている。また、具体的な授業実践方法に関しても国内の高校ですすめるなど当初計画以上に進展している。

第3フェーズ(平成30年度計画)では、第1フェーズおよび第2フェーズで捉えた米国の芸術教育の動向に関わる実地調査に加えて、具体的に我が国にどのような成果として映像メディア表現のカリキュラム構成が可能なのか知識やデータ資料をまとめ、国内および国際学会での発表と学術誌への投稿を行い研究成果を公表した。また、映像メディア領域固有のスキルV-TISKを育むプロセスを構築し、実際の教育現場での効果を実証的に検証してきた。特に写真をパーソナルメディアの視点から捉え直し、V-TISKによる授業実践を行うことで対象者の体験を強く想起させ、生徒の社会コンテクストに対するリアリティーを引き上げ強い関心と学びを引き出すことがわかった。今年度迎える第4フェーズ(平成31年度計画)では、これまでの米国の事例を省察しその有益性や課題を明示した上で、我が国の美術教育における映像メディア領域の今後の教科内容学の展望を考察したい。そこで、まず我が国の映像メディア領域がどのような教育的知見に基づいて実施されていくべきか、本研究の総括として総合的にまとめInSEAなどの国際学会出版から発表を行う予定である。国際学会での学術誌投稿に加え、美術教育における映像メディア領域についての原稿執筆依頼を受け国際学会から出版を予定している。当初計画に基づき最終年度でこれまでの研究を総括しアウトリーチ可能な状態にある。第2フェーズ(平成29年度計画)では、第1フェーズで捉えた米国の芸術教育の動向がどのように取り計らわれているのか、学校現場でのメディアアート授業調査を行う。そこで、各州に遍在する教育実験校から幾つかを絞り、実地の情報収集と研究対象校の選出を行う。現在は、カリフォルニア大学チコ校の徳雅美先生にご協力いただき、先進的な取り組みを行う高校への実地調査を行う予定である。選出した実験校の授業実践観察を通し、得られた映像や資料等をまとめ公開できるように手続きを進める。その後半構造化インタビューを行い、質的にどのような点が課題として現場で受け止められているのかを明らかにしたい。インタビュー調査等は現地での活動に加えWebやSNSを通してフォローアップする。また調査内容を精査し、第2フェーズのまとめを行う。第3フェーズ(平成30年度計画)では主に前段階のフェーズで獲得された知識やデータ資料をまとめ、米国における教育実践事例の公表資料を作成する。当初計画に加えて、第4フェーズも同時に進行し具体的に我が国にどのような成果として映像メディア表現のカリキュラム構成が可能なのか、実践的な研究を進める。第4フェーズ(平成31年度計画)では、我が国の映像メディア領域で固有のスキルに着目しその理論を科学的に実証しながら、米国で推進されるカリキュラム等を参考にした上で、映像メディア領域の授業実践構造を明示し国際学会等で発表および出版を行い研究の総括を行う。
血流量測定による感覚麻痺の診断法の確立と臨床応用

歯科臨床において、局所麻酔による神経損傷、嚢胞等の神経圧迫で、歯や歯周組織に、感覚麻痺を生じることがある。しかし現在、麻痺の評価は麻痺領域の判定に留まり、神経自体の機能や麻痺の予後の判定は殆どなされていない。近年、感覚神経は情報を中枢へ伝達するほかに、末梢の血管拡張を起こすことが報告されている。そこで本研究では、感覚神経による血管拡張反応をパラメータとして、(1)感覚麻痺の程度と(2)麻痺の予後を定量的に測定する方法を確立することを目的とした。当該年度は、感覚神経の末梢血管拡張機能を確認するために、レーザードプラー血流計を用い、ネコを用いた基礎的実験とヒトボランティアによる応用研究を行った。その結果、A.動物実験によって1)下歯槽神経中の感覚神経の興奮によって、神経支配領域の歯髄に血管拡張(逆伝導性血管拡張)が生じることを確認した。2)下顎前歯部歯肉の侵害性刺激によって、同側下顎犬歯歯髄に血管拡張が生じる現象を確認し、その機序に感覚神経が関与することを明らかにした。(軸索反射性血管拡張)B.ヒトボランティアによって同側の歯髄、歯肉、舌の痛みにより、歯肉の血管拡張が生じる現象を確認した。痛みを感じない刺激では血管拡張は認められず、その機序に感覚神経の関与が示唆された。以上、歯肉および歯髄に感覚神経による血管拡張が生じることを確認し、さらにこの感覚神経の血管拡張は歯髄、舌、歯肉の異種組織間の痛み刺激で惹起されることが判明した。今後、感覚神経の機能障害である麻痺時の血流動態を追求することにより、麻痺の診断基準を決めることが可能であると考えられる。
ポルフィリン-遷移金属ホスフィン錯体集積反応場による光エネルギーの利用

ポルフィリンの光機能物質としての性質と遷移金属ホスフィン錯体の多彩な触媒活性を組み合わせることにより,光エネルギーを有効利用できる触媒的物質変換システムを創出することを目的として,ポルフィリン部位を有するビスホスフィン錯体およびその遷移金属錯体を合成した.自然光を利用するアルカンの脱水素反応(不活性C-H結合活性化)を実現することが究極の目標である.(1)配位子の合成目的化合物のホスフィン部位は酸化反応に対して不安定と予想されたので,あらかじめホスフィンスルフィドとして保護してからポルフィリン環に組み込み,最終段階で脱保護をする戦略をとった.その結果,リン原子の位置が異なる2種類の配位子を合成することに成功した.(2)遷移金属錯体の合成と物性触媒反応の検討に先立ち,いくつかの基本的な遷移金属ホスフィン錯体を合成し,その構造および性質を調べた.吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを測定した.(3)触媒反応今回合成された錯体の内,パラジウム錯体は有機ホウ素化合物と有機ハロゲン化物のクロッスカップリングに,ロジウム錯体は活性化ニトリルのマイケル付加に活性を示した.ポルフィリンの光機能物質としての性質と遷移金属ホスフィン錯体の多彩な触媒活性を組み合わせることにより,光エネルギーを有効利用できる触媒的物質変換システムを創出することを目的として,ポルフィリン部位を有するビスホスフィン錯体およびその遷移金属錯体を合成した.自然光を利用するアルカンの脱水素反応(不活性C-H結合活性化)を実現することが究極の目標である.(1)配位子の合成目的化合物のホスフィン部位は酸化反応に対して不安定と予想されたので,あらかじめホスフィンスルフィドとして保護してからポルフィリン環に組み込み,最終段階で脱保護をする戦略をとった.その結果,リン原子の位置が異なる2種類の配位子を合成することに成功した.(2)遷移金属錯体の合成と物性触媒反応の検討に先立ち,いくつかの基本的な遷移金属ホスフィン錯体を合成し,その構造および性質を調べた.吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルを測定した.(3)触媒反応今回合成された錯体の内,パラジウム錯体は有機ホウ素化合物と有機ハロゲン化物のクロッスカップリングに,ロジウム錯体は活性化ニトリルのマイケル付加に活性を示した.
ライフサイクル成熟転換期の戦略形成プロセスと多国籍企業：アメリカ自動車産業の事例

本研究の特色は(1)実態調査の繰り返しによる実証研究、(2)既存研究が不十分な産業の成熟期、転換期のありようから多国籍企業の進化の新パラダイムを示すこと、(3)アメリカのトランプ政権による貿易政策に対して実態を踏まえた具体的で解決の道筋も含んだ示唆を与えること、にある。事例としてアメリカの自動車産業(二輪車と四輪車)を取り上げる妥当性は(1)製品・工程ライフサイクル説はアメリカの自動車産業を事例としたからであり、(2)アメリカ自動車産業のイノベーションや能力構築行動については検討が不十分だからであり、(3)アメリカ自動車産業は多国籍企業の今後のありようにも示唆を与えると考えられるからだ。
未解読楽譜のデータベース化に関する総合的研究

未解読楽譜の研究を推進するためには、解読の途中段階の情報を公開するなど,解読プロセスを共有する環境作りが必要である。本研究は、古楽譜及び未解読楽譜の研究者をユーザに想定し、解読途上の未解読楽譜のデータを共有することができるシステムを制作することを目標とした。詞章が縦書きである古楽譜及び未解読楽譜を対象とし、楽譜に記されている未解読譜字について、認識及び編集ができるシステムの設計を進めた。事例研究として、長唄正本にみる未解読譜字の定量的分類を試みた。本研究は、解読途上の未解読楽譜のデータを閲覧し、複数あるいは異なる種目の未解読譜に共有される譜字のデータを検索できるシステムを作成することを目標としている。研究の第二年次にあたる平成21(2013)年度は、昨年から引き続き、解読途上の未解読楽譜のデータを入力及び編集し、異なる種目の未解読楽譜に共有される譜字及び解読データを比較するシステムの作成に取り組んだ。本年度はソフトウェアの仕様にさらに検討を加え、実装に取りかかった。まず、未解読楽譜の譜字を、中心となる文字列である「中心譜字」と、その周囲の文字や記号である「付帯譜字」とに分割したうえ、中心譜字が詞章である、平家琵琶の譜本、能楽の謡本、長唄及び浄瑠璃の正本などの研究を想定し、ソフトウェアの設計を進めた。中心譜字が楽譜の詞章である場合、付帯譜字は、音高や音価などの情報を持っていると考えられる。そこで譜字の構成と配置を編集できるように、方眼紙状にセル分割された画面を設計した。この他、未解読譜字として知られる長唄正本の胡麻点の研究を行った。日本やアジアには、構造が知られていない古楽譜、構造が明確に規定されていない古楽譜が数多く存在する。これら未解読楽譜の研究を促進するためには、解読の途中段階の情報を公開するなど、解読プロセスを研究者間で共有する環境作りが必要である。本研究は、古楽譜及び未解読楽譜の持つ情報を認識・共有するための方法論的枠組を提示し、解読研究を促進するシステムを制作することを目標とした。この目標のために、古楽譜の研究者をユーザに想定し、研究対象とする楽譜データをユーザ間で共有し編集できるシステムの検討を行った。未解読楽譜の解読作業は、できるだけ多くの解釈を提示したうえで、可能性の低い解釈を切り捨てる手順が踏まれる。この解読作業の共有のためには、もとの楽譜データに、可能な限り多くの解釈を書き込むことができるシステムを設計する必要がある。本研究では、入力対象とする古楽譜を、詞章が縦書きの古楽譜に限定したうえ、楽譜データの入力・編集のみならず、解釈を書き込むことができるシステムを設計した。具体的には、入力対象とする古楽譜の譜字を、中心となる文字列「中心譜字」と、その周囲の文字や記号「付帯譜字」とに分割して認識し、付帯譜字が未解読である場合に解釈を書き入れそれらを検索できるソフトウェアの制作を進めた。事例研究として、平家(平曲)、神楽歌、能楽の復元研究を進めた。また、江戸時代に刊行された長唄正本の未解読譜字である「胡麻」の定量的分類を試みた。未解読楽譜とは構造が明確に規定されていない古楽譜及び構造が知られていない古楽譜を言う。未解読楽譜の解読にはできるだけ多くの解釈を示したうえで可能性の低い解釈を切り捨てる手順が踏まれる。解釈を一つに特定できないとき未解読と認識される。解読作業の効率化を図るために、解読に携わる研究者間で途中段階の解読情報を共有することができるソフトウェアが求められている。本研究は、異なる種目の未解読楽譜のデータを入力及び編集しそれらの楽譜に共有される譜字及び解読データを検索できるシステムを制作することを目標としている。本年度は、対象とする未解読楽譜を楽器を含まない声のための譜に限定したうえで、次の設計方針にもとづいてソフトウェアの仕様案を作成した。1)楽譜解読に携わる研究者をユーザとする古楽譜の入力及び編集のためのツールである。2)入力する楽譜が持つ情報をもれなく記述できる。3)入力する楽譜が持つ未解読譜字の認識が可能である。4)オリジナルの譜字の表記の揺れへの対応が可能である。5)オリジナルの譜字に影響することなく複数の解釈の付記及びその編集を行うことが可能である。6)著作権情報等のメタ情報及び楽譜に記されていない拍数あるいは小節数等の情報の付記が可能である。7)想定外の記譜法に対応するように拡張可能である。ソフトウェアは、共通の処理を行なう本体アプリケーションと楽譜に対応した入力及び編集を行なうための個別アプリケーションとに分割した。前年度に引き続きソフトウェアの仕様を作成した。そのうえで、本年度はソフトウェアの実装にとりかかった。しかし、実装を十分に行うためのプログラマを雇用することができず、外注を余儀なくされた。

具体的には、学生プログラマの引き受け手がなかったために、ソフトウェア開発業者及びプログラマ数名と交渉を行った。この結果、交渉は成立し実装には取りかかれたものの、交付を受けた研究費内で当初計画したソフトウェアを作成することが難しいことが判明した。現在は、計画を縮小して研究費内で開発できるソフトウェアを作成している段階である。この他、ソフトウェアに入力する未解読楽譜の個別研究として、長唄の正本にみる未解読譜字の分類と体系化を行った。本年度は、ソフトウェアの仕様案を作成した。また、ソフトウェアに入力する未解読楽譜の個別研究として、長唄の正本にみる未解読譜字の分類と体系化を行なった。しかし、ソフトウェアの実装にはまだ取りかかっていない。その理由は、交付申請時に予定していた学生プログラマが本研究に関われなくなり、ソフトウェアのプログラミングの外注を余儀なくされる状況に至ったからである。現在はその交渉を行なっている段階である。また、研究分担者とソフトウェアの仕様の再検討を行なっている。ソフトウェアの残りのプログラミングを進めるとともに、研究分担者と本研究についての検討会を行う予定である。また、将来において本研究のソフトウェアに入力することになる未解読楽譜について、前年度の引き続き音楽学の方法により解読研究を進める予定である。また、成果公開を行ったうえ報告書を作成したい。ソフトウェアの仕様、及び入力する未解読譜字の認識方法及び記述方法に関して研究分担者及びプログラマと検討を行なう予定である。また、ソフトウェアに入力する未解読楽譜それぞれについて音楽学の方法により解読研究を進める予定である。これらの検討が一区切りした段階で、ソフトウェアの実装を外注する予定である。次年度に使用できる研究費のうち、70%をプログラマへの謝金、もしくは外注したソフトウェアを購入するための物品費に充てる予定である。この額は、交付申請時に予定していた額より多い。この理由は、当初予定していた学生プログラマの雇用が困難になったため、ソフトウェアの外注を余儀なくされたためである。この増額によりその他の額を減らし、20%を研究分担者との打ち合わせ及び旅費に、10%を設備備品及び消耗品費に充てる予定である。次年度に使用できる研究費のうち、60%をプログラマへの謝金に当てる予定である。この理由は、当初予定していた学生プログラマの雇用が困難になったため、プログラミングを外注することになったためである。この増額に伴いその他の額を減らし、20%を研究分担者及びとの打ち合わせ旅費に、20%を設備備品費及び消耗品費に当てる予定である。
多層セルラニューラルネットワークの設計理論に関する基礎研究

セルラニューラルネットワーク(CNN)は各セルが近傍のもののみと接続し,情報を交換するものであり,画像処理になどに適している.本研究プロジェクトに関して,幾つかの論文を発表し,その一部が次頁に示してある.これらの内容を次に列挙する.1.電子回路の設計・シミュレーションにはSPICEが用いられているが,大規模回路では演算効率が悪くなる.ここでは,周波数領域での緩和法を用いて汎用的なSPICEで大規模回路を解析できるようなアルゴリズムを開発した.2.ACL(Analogical CNN Language)を用いたシミュレータによって,切手の値段を検出するCNNを設計した.従来から,紙幣の認識にニュラルネットワークが用いられた例はあるが,幾つかの操作を組み合わせて正確に認識できるようにした.3.ニューラルネットワークを高速で処理しようとすると,信号の伝達が送れ,配線中の漏話が問題になる.ここでは,波形の歪みについて議論した.4.上記問題は線形回路に限ったことではない.特に非線形系では特殊な波形歪みが生ずる.このことを議論したのが4番目の論文である.5.Chua回路はセルラニューラルネットワークのセルとして重要しされている.この回路を分布定数系で結合した時にカオス現象の発生することを議論したものである.6.テンプレートの設計はある程度経験に基づいていたが,ここでは,シミュレート・アニーリングなる手法を用いた最適な設計手法を提案している.7.その他,CNNの医用画像の診断支援システムとして,X線画像を用いた肺癌の検出システムそ開発した.また,超音波波形はノイズが多いので,幾つかの処理を組み合わせてノイズを除去し,心臓の働きを診断する支援システムを開発した.これを子宮中のベ-ビ-の脳の診断に応用することを考えている.セルラニューラルネットワーク(CNN)は各セルが近傍のもののみと接続し,情報を交換するものであり,画像処理になどに適している.本研究プロジェクトに関して,幾つかの論文を発表し,その一部が次頁に示してある.これらの内容を次に列挙する.1.電子回路の設計・シミュレーションにはSPICEが用いられているが,大規模回路では演算効率が悪くなる.ここでは,周波数領域での緩和法を用いて汎用的なSPICEで大規模回路を解析できるようなアルゴリズムを開発した.2.ACL(Analogical CNN Language)を用いたシミュレータによって,切手の値段を検出するCNNを設計した.従来から,紙幣の認識にニュラルネットワークが用いられた例はあるが,幾つかの操作を組み合わせて正確に認識できるようにした.3.ニューラルネットワークを高速で処理しようとすると,信号の伝達が送れ,配線中の漏話が問題になる.ここでは,波形の歪みについて議論した.4.上記問題は線形回路に限ったことではない.特に非線形系では特殊な波形歪みが生ずる.このことを議論したのが4番目の論文である.5.Chua回路はセルラニューラルネットワークのセルとして重要しされている.この回路を分布定数系で結合した時にカオス現象の発生することを議論したものである.6.テンプレートの設計はある程度経験に基づいていたが,ここでは,シミュレート・アニーリングなる手法を用いた最適な設計手法を提案している.7.その他,CNNの医用画像の診断支援システムとして,X線画像を用いた肺癌の検出システムそ開発した.また,超音波波形はノイズが多いので,幾つかの処理を組み合わせてノイズを除去し,心臓の働きを診断する支援システムを開発した.これを子宮中のベ-ビ-の脳の診断に応用することを考えている.
明治前期における日中文化交流の研究-清国公使館の文化活動を中心に

今年度は前年度の調査に基づき、引き続き日中両国の文献調査と現地調査を行った。これらの資料及び日中両国の新聞、雑誌と当時の漢詩文集日記・旅行記・筆談録をまとめ、特に、清国公使館の随員を勤めていた楊守敬・姚文棟・陳〓などの日本での古典籍蒐集活動を辿ってみた。なお、公使館参賛官の黄遵憲の自由民主運動に対する観察や、日本の漢学者・史学家である岡千仭の中国知識人との文化交流などについて、学会での口頭発表や論文の形で発表した。本年度は、日本と中国の図書館・資料館・博物館に所蔵されている関連文献の調査を中心に研究を行った。幕末明治以後の日中学者の詩文集・日記・書簡・旅行記・回想録・筆談録や書画集などに関する文献調査と実証的な史実の研究を進め、既知資料の再吟味と新資料の発見に基づいて、当時の両国知識人の交流のルート、両国を往来する人々の経歴や活動、彼らの活躍の場となっていた漢詩文社・漢詩文雑誌社や書画会などの実態を探ってみた。新たに発見された清国公使館の人々と日本人との筆談資料の整理を行ったほか、清国公使の黎庶昌の古籍蒐集活動や公使館随員の一人である楊守敬と木版印刷の彫り師である木村嘉平の関係を辿り、清国公使館の活動やそれを中心とする明治前期の両国文人間の交遊の様子を考察した。その成果として、「明治前期における日中文化交流に関する一考察-楊守敬と彫り師木村嘉平との関係をめぐって-」(『江戸明治期の日中文化交流』、頁87-114、農山漁村文化協会、平成12年10月)、「岡田篁所の『滬呉日記』について」(『日本女子大学人間社会学部紀要』第11号、頁231-245、平成13年3月)などの論文を発表し、また、「幕末における日中民間交流の一例-知られざる日本人八戸弘光-」と「黎庶昌とその古典籍の蒐集について」と題する学会発表を行った。
化学物質管理に係る企業行動に関する評価指標の開発研究

本研究では、社会の化学物質総合管理の能力を向上させることを大きな目的としつつ事業者による自主管理の向上に資することを目指して、化学物質総合管理に係る企業行動の評価指標の開発を行い、以下の成果を得た。1.評価軸の基本概念の構築化学物質総合管理のための評価軸の基本概念として、Science軸(科学的基盤の軸)、Capacity軸(人材・組織の能力の軸)、Performance軸(活動の実績及びコミュニケーションに関るる軸)の3つの評価軸、略してSCP軸の概念を構築した。2.評価指標の基本的枠組みの体系化評価軸をSCP軸に据え、評価対象の範囲を有害性評価、曝露評価、リスク評価、リスク管理の項目に設定したうえで評価要素を整理して体系化した。3.評価項目一覧表の作成評価指標の基本的枠組みの各評価要素について、設問形式の評価項目を定めた。「企業行動評価のための評価項目一覧表」をまとめたが、設問は67項目で構成されており、各設問には5個の選択肢が設けてある。4.企業行動アンケート調査の実施本研究で開発した評価指標体系を活用したアンケートを実施したところ、化学物質総合管理に関する企業行動の水準を分解度高く評価することが可能であることが明らかになった。今後も継続して調査することによって、各事業者の自主管理能力の向上の推移を観ることができる。5.試験・評価に係る専門機関に対する評価指標の試作企業行動評価のための指標の策定に引き続き、化学物質総合管理において重要な機能を担う化学物質の試験や評価に係る専門機関の評価のための評価指標を作成した。本研究は社会全体の化学物質総合管理体制を向上させることを目的に、自主管理の促進に資する化学物質総合管理に関する評価指標の開発を目標とする。3年の研究期間の初年度である本年度は、評価指標の基本コンセプトの検討を行った。関連する国内外の動向調査として、アジェンダ21第19章以降の化学物質管理の国際的展開を調査した。更にバンコクで開催された化学物質管理の政府間フォーラムIFCS IVに参加し、ハザードの分類・表示に係るGHSの実施に向けた課題の分析を行った。また、昨今の環境に係る企業行動評価(いわゆる環境格付け)について調査を行い、化学物質に関する評価の観点が主に排出量や製品の環境負荷に留まることを確認した。一方、企業行動に関する基礎調査として化学系企業100社以上を対象にMSDSへの取組みに関するアンケート調査を実施した。詳細な分析は来年度の予定であるが、アンケート回答結果から、企業によるMSDSの自主的発行が進展しているのに対して、掲載されるハザード情報(健康有害性情報)の科学的根拠や化学物質総合管理に係る社会インフラを含めた人材・体制面に課題があること等が見出された。以上の調査活動より、開発目標とする評価指標の基本体系として、化学物質のリスク管理に必須である科学的基盤を評価するScience軸、国際的に急展開する化学物質管理に関する情況に適応できる人的及び組織的能力を評価するCapacity軸、そして社会に対する直接的な行動の成果(結果)を評価するPerformance軸の3軸を設定するに至った。この3軸のコンセプトはアジェンダ21第19章を基調とする化学物質管理の枠組みに整合しており、国際的論拠を有するものである。今後、この3軸のコンセプトに基づいて、評価手法の具体化を試みていく。本研究は、化学物質総合管理のための評価指標を提示することで主体者の自主管理を促進し、社会全体の化学物質総合管理の向上を図ることを目的とする。3年間の研究期間における2年目である本年度は、初年度に提案した評価指標の基本体系-Science軸・Capacity軸・Performance軸(SCP軸)-に基づいて評価指標を具体化して評価を実施し、化学物質総合管理の向上のための課題抽出と評価指標の改良を試みた。まず、化学物質総合管理への取り組みについてSCP軸にそったアンケート調査を実施した。

化学メーカー、化学物質ユーザーメーカー、流通、小売等の広範な業態の一部上場企業170社以上から回答を得て解析した結果、全体として現行の法令遵守のレベルは達成されているものの、業態により重点を置く取り組みが異なることが明らかとなった。同時にSCP軸の有効性を確認できた。一方、Corporate Social Responsibilityという観点に照らしつつ、欧州における企業・NGO・国際機関・行政の化学物質総合管理に関する最新動向を現地調査した。化学物質に関する新たな枠組みとしてREACHとGHSが論点となっており、企業や専門機関によるリスク評価が実際に進展していた。またこうした取り組みを企業価値向上に統合させる動きも見られた。このことから、今後、評価指標の視野をハザード評価からリスク評価・リスク管理そして経営に拡大していく必要性が見出された。以上より、化学物質総合管理の向上のための日本社会の課題として、サプライチェインの川上と川下の間における使用条件等の情報共有化、ハザード分類基準の国際調和への対応、科学的知見の社会インフラの整備、多様なセクターの協同の必要性などを提起した。今後、評価対象の拡大を実施し、評価指標を完成していく。本研究は、社会の化学物質総合管理の能力を向上させることを大きな目的としつつ、事業者による自主管理の向上に資することを目指して、化学物質総合管理に係る企業行動の評価指標の開発を行うことを目標としている。本年度は、これまでに開発した評価指標の基本体系-Science軸・Capacity軸・Performance軸(SCP軸)-に基づいたうえで、視野を四つの側面に拡大してアンケート調査を実施しつつ評価指標を改良して、次の通り研究を実施し3年間の総まとめを行った。1.2006年2月に開かれた国際化学物質管理会議(ICCM)における国際的な化学物質管理のための戦略的アプローチ(SAICM)の情報を得るとともに、ガイダンス文書の「世界行動計画」における産業界の役割を検証した。2.視野を有害性評価、曝露評価、リスク評価、リスク管理の四つの側面に拡大した評価指標を開発し、化学物質総合管理に関するアンケート調査を行った。広範な業態の企業約180社から回答を得て、業種別、評価要素別の課題を明らかにした。3.化学物質総合管理の評価軸をSCP軸に据えつつ、アンケート調査結果も踏まえて評価対象の範囲を有害性評価、曝露評価、リスク評価、リスク管理の四つの側面に拡大した企業行動評価のための評価指標の基本的枠組みを完成させた。4.実施したアンケート調査の結果を解析しつつ、評価項目、評価方法などに修正と改訂を加えて「企業行動評価のための評価項目一覧表」をまとめた。これによって今後の継続的な調査に適する具体的内容を整備した。5.企業評価のための評価指標を参考にして、化学物質総合管理において重要な機能をになう化学物質の試験や評価に係る専門機関のための評価指標を作成した。
MUレーダー観測及び数値モデルを用いた電離圏・熱圏の研究

1.昨年度から継続している熱圏中性大気風速の太陽活動度依存性についての研究をさらに進めた。MUレーダーにより観測された過去15年間のデータを用い、熱圏中性大気風速の太陽活動度依存性について研究を行った。周波数解析によって得られた中性大気風速の24時間・12時間・8時間周期成分の振幅やDC成分(24時間平均)は、太陽活動度が高くなるにつれて小さくなっていく。本研究ではこの主たる原因と考えられているイオンドラッグの効果を計算し、イオンドラッグの効果が太陽活動度の上昇に伴って強くなることを確認した。本研究の内容は現在Journal of Geophysical research誌に投稿しており、現在改訂中である。2.電離圏・熱圏と下部熱圏の相互作用について一昨年から継続している研究をさらに進めた。2001年3月に行われたMUレーダーによる電離圏・熱圏・下部熱圏の同時観測時に、強い地磁気擾乱が発生した。この時の観測データの解析を進めた。地磁気擾乱が発生した時、熱圏中性風・下部熱圏中性風ともに南向き成分の増加が見られ、極域の加熱により形成された極駆動の循環が静穏時の対流に影響を及ぼしている様子が明らかとなった。地磁気擾乱発生直後からF層が持ち上げられるように上昇しており、これは中性風の影響であると考えられる。さらに擾乱発生5時間後には中性大気組成の変化によると思われるF層下部で電子密度の減少が見られている。さらに、この擾乱が発生した日の夜間1時30分くらいに信楽上空で波長630nmの大気光の増光が見られ、これに対応するようにGPS-TECの増大した領域が信楽上空を通過した。MUレーダーによる電子密度観測ではこのときF層下部で数時間スケールの電子密度上昇が見られており、これら一連の現象は数値モデルによる検証の結果、数時間スケールの北向き中性風が磁力線に沿ってF層を押し下げたことによるものと解釈される。これらの研究成果は2本の論文として投稿するように現在準備中であり、近々投稿予定である。