hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
嫌気好気条件の変化に伴う環境化学物質の微生物分解代謝物の遺伝子毒性の変動

除草剤CNPや殺虫剤MEPは、湖沼底泥などの嫌気下における微生物分解により変異原性が増加する。本研究では、このように嫌気下で増加した変異原性が、好気下におかれた場合の消長を捉えることを目的として実験を行った。その結果、いずれの農薬も、嫌気下で増加した変異原性は、嫌気状態が継続される場合にはほとんど変動しないことが分かった。このことは、これまでに使用されたこれらの農薬が、嫌気的な湖沼底泥中などに、変異原性を有したまま蓄積されている可能性を示唆する。また、好気状態へと変換された場合、適当な微生物が存在する場合には変異原性が徐々に減少するが、適当な微生物が存在しない場合にはほとんど変動しないことが分かった。このことは、嫌気下で増加した変異原性に大きく寄与する代謝物であるアミノ体(CNP-amino,MEP-amino)が、好気下において化学的には比較的安定であるが、微生物分解により減少することに起因する。ここで、微生物分解によりこれらのアミノ体が安全な物質へと代謝されるとは限らず、変異原性を有する未知代謝物(但し、GC/MSなどの機器分析ではこれらの代謝物はほとんど検出されなかった)へと変換されたことが示された点に注意が必要である。すなわち、GC/MSなどの機器分析で検出可能な物質(CNP,CNP-amino,MEP,MEP-amino)を監視しているだけでは、毒性を有する機器分析が困難な代謝物までを含んだ安全管理ができないことが指摘される。従って、これらの未知代謝物をも含んだ評価が可能なバイオアッセイをリスク管理に導入するべきであろうと提言できる。申告者は、殺虫剤MEPの嫌気性微生物分解過程において遺伝子毒性が大きく増加し、その増加には微生物分解代謝物として生成されたMEPアミノ体が大きく寄与することを既に示している。本年度は、このように嫌気下にて増加した遺伝子毒性が、好気条件へと変換された場合にどのように変動するのかを捉えることを目的として実験を行った。すなわち、環境中から獲得したMEP分解菌を用いてMEPを嫌気的に分解させ、MEPがほぽ完全に分解された段階で試料を嫌気条件から好気条件へと変換した。このような嫌気→好気と条件の転換を伴う分解実験過程で、経時的に試料を採取し、Ames試験により試料の誘発する遺伝子毒性を評価した。その結果、(1)MEPの嫌気性微生物分解で増加した遺伝子毒性は、そのまま嫌気下に置かれた場合にはほとんど変化せず、好気下へと変換された場合にはいくぶん減少した。(2)MEPの嫌気分解過程にて生成され、増加した遺伝子毒性に大きく寄与したMEPアミノ体は、好気下へと変換された場合には速やかに減少した。それにも関わらず、好気下で遺伝子毒性が大きく減少しなかった原因は、MEPアミノ体が微生物変換されることにより生成されたMEPアセチルアミノ体が遺伝子毒性を誘発していたためであると推察された。(3)従って、MEP, MEPアミノ体のみならず、MEPアセチルアミノ体を環境中で測定することが、MEPを含む環境水の遺伝子毒性を考える上では重要であることが示唆された。また、これらを総括的に評価することが可能なバイオアッセイの重要性が再確認された。
眼科領域における血管新生の分子メカニズムの解明と治療法開発システムの確立

病態の把握とサイトカイン、増殖因子の関わりを臨床例から得た眼内液中濃度と網膜症病態との関連を検討した。VEGFは糖尿病網膜症では血管新生のみられる活動性増殖網膜症において前房水(470pg/ml)、硝子体液(1327pg/ml)ともにVEGF濃度の有意な上昇がみられ(非糖尿病患者眼ではそれぞれ,90pg/ml,71.5pg/ml)、臨床的には血液眼柵機能破綻、糖尿病罹病期間との関連がみられた。PlGFは硝子体液では虚血性網膜症眼で平均457.7pg/ml、増殖網膜症で408.8pg/mlであり、網膜虚血との関連が示された。VEGFとPIGFの硝子体濃度には強い相関がみられた(r=0.53,P=0.019)。IL-6は増殖糖尿病網膜症眼では有意に上昇していたが,VEGFとIL-6には相関がなかった。TGF-βスーパーファミリー(TGF-β、アクチビンA)はともに糖尿病、非糖尿病患者眼で検出された。血管新生制御及びin vivo実験系での血管新生制御とサイトカイン、増殖因子の役割を検討した。VEGFはin vitro、in vivo系ともに血管新生を促進した。TGF-βは培養血管内皮細胞の機能を抑制するがin vivo系では血管新生が促進された。生体眼内での作用は複雑である。アクチビンAはin vitro,in vivo系ともに抑制作用を示し、生体内では血管新生抑制的に作用することが示唆された。アケチビンAを血管新生抑制剤として使う可能性を考えた。血管内皮細胞の増殖抑制の感受性がアクチビンAはTGF-βより低いが、II型受容体遺伝子を血管内皮細胞に遺伝子導入したところアクチビンAに対する感受性を10倍上昇させた。今回の結果より網膜症にみられる血管新生の病態でVEGFは中心的な作用を示していることTGF-βスーパーファミリー、IL-6は血管新生を主に間接的に制御している可能性が考えられた。糖尿病網膜症の病態に関連のあるサイトカイン、増殖因子の検討を行った。糖尿病患者の前房水、硝子体液を採取して、各種のサイトカイン、増殖因子の濃度を測定した。55眼の糖尿病眼からのサンプルを測定した。5眼の非糖尿病眼のサンプルを対照とした。血管内皮細胞増殖因子(VEGF)の濃度を測定したところ、活動性増殖網膜症で、対照、非増殖網膜症、増殖停止性網膜症に比べて有意に上昇していた。非増殖網膜症の中で検討したところ、VEGFは血液眼柵機能の障害と相関があり、非増殖網膜症での血液眼柵機能の低下に関連する可能性が示された。増殖糖尿病網膜症で硝子体濃度の上昇がみられた因子としては、VEGFのほかにインターロイキン-6(IL-6),トランスフォーミング増殖因子-β(TGF-β)が検出された。また免疫組織化学的にはアクチビンA(Act A)の発現も検出された。これらの因子が血管新生に関連する培養細胞系の制御にどのように寄与するかを細胞生物学的に検討した。VEGFは血管内皮細胞のプロテアーゼ活性化、増殖促進、遊走促進、管腔形成を促進し、血管新生の促進作用は血管内皮細胞に対する直接作用であることが明らかになった。一方、TGF-βはプロテアーゼ産生、増殖、遊走、管腔形成を全て抑制した。生体内に直接TGF-βを投与すると血管新生を促進した。この一見矛盾する現象は、TGF-βが間接的に血管内皮機能を制御していることを示唆した。

TGF-βスーパーファミリーに属する因子である、Act AについてもTGF-βとの比較のために検討した、生体内ではAct Aは血管新生を促進せず、培養細胞の上記機能の促進も見られなかったことから、Act Aについてはその直接作用が生体内で見られているのが確認された。現在これらの因子の糖尿病網膜症病態における意義について検討している。病態の把握とサイトカイン、増殖因子の関わりを臨床例から得た眼内液中濃度と網膜症病態との関連を検計した。VEGFは糖尿病網膜症では血管新生のみられる活動性増殖網膜症において前房水(470pg/ml)、硝子体液(1327pg/ml)ともにVEGF濃度の有意な上昇がみられ(非擬尿病患者眼ではそれぞれ,90pg/ml,71.5pg/ml)、臨床的には血液眼柵機能破綻、糖尿病罹病期間との関連がみられた。PIGFは硝子体液では虚血性網膜症眼で平均457.7pg/ml、増殖網膜症で408.8pg/mlであり、網膜虚血との関連が示された。VEGFとPIGFの硝子体濃度には強い相間がみもれた(r=0.53,P=0.019)増殖糖尿病網膜症眼では有意に上昇していたが,VEGFとIL-6には相関がなかった。TGF-βスーパーファミリー(TGF-β、アクチビンA)はともに糖尿病、非糖尿病患者眼で検出された。血管新生制御及びin vivo実験系での血管新生制御とサイトカイン、増殖因子の役割を検討した。VEGFはin vitro、in vivo系ともに血管新生を促進した。TGF-βは培養血管内皮細胞の機能を抑制するがin vivo系では血管新生が促進された。生体眼内での作用は複雑である。アクチビンAはin vitro,in vivo系ともに抑制作用を示し、生体内では血管新生抑制的に作用することが示唆された。アクチビンAを血管新生抑制剤として使う可能性を考えた。血管内皮細胞の増殖抑制の感受性がアクチビンAhaTGF-βより低いが、II型受容体遺伝子を血管内皮細胞に遺伝子導入したところアクチビンAに対する感受性を10倍上昇させた。今回の結果より網膜症にみられる血管新生の病態でVEGFは中心的な作用を示していることTGF-βスーパーファミリー、IL-6は血管新生を主に間接的に制御している可能性が考えられた。
多孔性ポリマー粒子の開発とその利用に関する研究

機能性高分子としての多孔性ポリマー粒子は、大きな表面積と特異な物質吸着能を有するため、生体関連物質の吸着、分離に高い関心が寄せられている。本研究はジビニルベンゼン(DVB)・グリシジルメタクリレート(GMA)系の多孔性ポリマー粒子を調整し、血清中の代謝産物であるビリルビンの吸着挙動を調べると共に、その選択的吸着を達成させる目的で行った。(1)多孔性ポリマー粒子の特長:調整した多孔性ポリマー粒子はほぼ球形であり、DVB100では350m^2/gの大きな比表面積及び1.6ml/gの大きな細孔容積を有していた。また、モノマー中のGMA比の増加に伴い、比表面積と細孔容積は共に減少した。(2)ビリルビンの吸着挙動:ビリルビン単独溶液に対し、非常に優れた吸着能を有し、その吸着様式はLangmuir型であった。しかしながら、人血清ではタンパク質のような有効成分を同時に吸着した。(3)血清中ビリルビンの選択的吸着:多孔性ポリマー粒子を予め、タンパク質(アルブミン、γ-グロブリン、フィブリノーゲン)、特にアルブミンで表面処理することによって、血清中の有効成分を吸着することなく、ビリルビンを選択的に吸着しうることが明らかになった。さらに、ビリルビン以外の有毒な、GOT、GPTのような成分を同時にある程度吸着できることが判明した。(4)粒子上に吸着したアルブミンの固定化の影響:模擬血清中のビリルビンに対する選択的吸着能は、物理吸着したアルブミンの濃度に大きく依存する。グルタルアルデヒドにより吸着アルブミンを固定化することにより、その脱着は抑えられ、なおかつビリルビンの吸着能は低下しなかった。従ってビリルビンは、単独又は間接ビリルビンの状態で吸着されるものと考えられる。1.多孔性ポリマー粒子の調整と物性の測定:ジビニルベンゼン(DVB)とグリシジルメタクリレート(GMA)の組成化を100/010/90に変え,過酸化ベンゾイルを用いて懸濁重合を行い,組成化の異なる多孔性ポリマー粒子を調整した.得られた粒子は直径約200400μmの球状で,多くの細孔(1.60.3cc/g)と大きな比表面積(約35070m^2/g)を有しており,それらはモノマー中のGMAの増加に伴い減少し,グリシジル基の含有量は直接的に増加した.2.ビリルビン吸着の検討:粒子中の空気を水と置換するためにエタノール中に沈め,その後水に再分散させてから,模擬血清ビリルビン濃度を黄疸症状とみられる10mg/dl.アルブミン濃度を5.5g/dlに調整)を用いて検討した.多孔性ポリマー粒子はビリルビンの吸着に極めて優れており, GMAを025wt%含む粒子は90%以上のビリルビンを吸着した.しかし, GMAが増加し,比表面積が減少するのに従い,その吸着能は低下した.またGMAを1040wt%含有する粒子はアルブミンを7080%吸着した.3.ビリルビンの選択的吸着:粒子にビリルビンの選択的吸着能を付与するために,種々の親水性合成高分子あるいはタンパク質で表面処理を施し,その効果を検討した.ポリビニルアルコールなど合成高分子及びГ-グロブリン,フィブリノーゲンでは,その効果は認められなかった.しかし,アルブミン処理ではビリルビン吸着能はわずかに低下するが約80%以上の吸着率を保持すると共に,タンパク質などの血清中の有効成分の吸着はほとんどおこらず,ビリルビンのみを選択的に吸着し得ることが判明した.このことは,実際の血清に対しても確認された.4.酵素の固定化:文献調査及び予備的な検討を開始した.1.ビリルビンの選択的吸着機構の解明

(1)アルブミンの物理的吸着量の影響:多孔性ポリマー粒子を種々の濃度(010g/dl)のアルブミン水溶液で表面処理し、粒子表面にアルブミンを物理的に吸着させた試料のビリルビンの選択的吸着能について検討した。その結果、模擬血清中のビリルビンに対する選択的吸着能は、処理濃度に大きく依存し、模擬血清中のアルブミン濃度と等しい濃度の処理溶液を用いて処理した際にアルブミンの吸着が最も抑制された。(2)アルブミンの固定化の影響:種々の処理溶液を用いてアルブミンを多孔性ポリマー粒子に物理的に吸着した後、グルタルアルデヒド溶液(25%)で処理し、アルブミンを架橋固定化した試料についてビリルビンの選択的吸着能を検討した。その結果、過剰の架橋固定化は吸着したアルブミン物性を大きく変化させるが、吸着させたアルブミンの吸着量に関係なく、模擬血清中の約60%のアルブミンを吸着した。次に固定化剤のグルタルアルデヒド濃度を変えて(06×10^<-5>mol/dl)アルブミンの架橋固定化度の影響を見た。その結果、ビリルビンの吸着濃の低下はみられないが、血清中の有効成分であるアルブミン吸着は架橋固定化度に比例して増加した。以上のことから、ビリルビンは単独または間接ビリルビン(ビリルビン:アルブミン=3:1のcomplex)の状態で直接吸着することが示唆された。2.酵素類の固定化:過酸化物分解酵素のカタラーゼを固定化し、その効果を検討した結果、この酵素活性は低下するものの再使用の可能なことが判明した。セルロース分解酵素であるセルラーゼについてはその効果が認められなかった。
中高年女性の骨折予防に対する日常活動量の影響-骨密度、筋厚、骨代謝マーカーを中心に-

高齢化現象がますます深刻化する現況において、骨粗鬆症患者の急激な増加とともに骨折が医療上の大きな問題として注目されている。特に、中高年者の脊椎圧迫骨折や大腿骨頸部骨折は、骨折後に歩行能力などのADL(Activity of Daily Living)の低下やQOL(Quality of Life)の低下を招くことが懸念される。従って、骨粗鬆症およびそれに伴う骨折の予防には骨密度とともに筋力も重要な関連因子と考えられる。そこで、本研究では、骨量減少が顕著であり最も骨折の発症率の高い年代である健常な中高年女性に対象を絞り、骨折予防を目的として、腰椎・踵骨・大腿骨骨密度(DXA法),大腿部筋厚(超音波Bモード法)および骨代謝マーカーの1つである尿中free-deoxypyridinoline(以下free-Dpyr)の関連性および日常活動量の影響等について横断および縦断的検討を行った。1997年において(健常中高年女性47名:平均年齢65.6±7.5歳,Mean±SD)、骨密度は、全ての部位で、年齢との間に負の相関を示し、特に踵骨,大腿骨War'd・Neckは有意な減少を示した。大腿部筋厚(前部)は、年齢との間に有意な負の相関、全部位骨密度、体重および体格指数との間に有意な正相関が示された。1998年では、1)1年間の縦断的検討(昨年と同対象者)の結果、骨密度は、腰椎,踵骨,大腿骨いずれの部位も1年後低値を示し、特に大腿骨・Trochは有意な低値を、大腿骨・Neck,踵骨骨密度は低値傾向を示した。大腿部筋厚は、1年間で平均15.2%の有意な減少がみられ、中高年女性では1年間で筋肉量が著しく減少する可能性が推察された。また、骨吸収マーカーの1つである尿中free-Dpyrは有意ではないが1年前に比し、高値を示した。さらにfree-Dpyrの年間変化量と骨密度変化量との偏相関分析の結果、有意ではないが踵骨・第4腰椎・大腿骨ward's三角の年間変化量が、それぞれ10.6%,10.6%,11.3%の危険率で負の相関を示した。2)日常活動量の影響(横断的検討:健常中高年女性109名)の結果、腰椎・踵骨骨密度において、日常活動量の高い運動群は日常活動量の低い対照群に比し、有意な高値あるいは高値傾向を示した。また、日常生活における意識に関するアンケート調査の結果、食生活および身体活動に対する意識において、運動群は対照群に比し有意な意識の差が示された。以上より、中高年女性においては、骨密度とともに大腿前部筋厚も加齢による減少が、特に踵骨・大腿骨骨密度とともに大腿部筋厚の年間減少量が著しいことが示された。さらに尿中free-Dpyrの年間変化量が高値の者ほど骨密度の減少量が大きい可能性も示唆され、個々に対する骨折予防のための骨量減少抑制には、骨代謝マーカーの測定値をも加味した、また筋力維持をも考慮した骨粗鬆症・骨折予防のための保健指導、さらには日常活動量および常生活における食生活や身体活動に対する意識の向上を図ることも重要であることが示唆された。

2)日常活動量の影響(横断的検討:健常中高年女性109名)の結果、腰椎・踵骨骨密度において、日常活動量の高い運動群は日常活動量の低い対照群に比し、有意な高値あるいは高値傾向を示した。また、日常生活における意識に関するアンケート調査の結果、食生活および身体活動に対する意識において、運動群は対照群に比し有意な意識の差が示された。以上より、中高年女性においては、骨密度とともに大腿前部筋厚も加齢による減少が、特に踵骨・大腿骨骨密度とともに大腿部筋厚の年間減少量が著しいことが示された。さらに尿中free-Dpyrの年間変化量が高値の者ほど骨密度の減少量が大きい可能性も示唆され、個々に対する骨折予防のための骨量減少抑制には、骨代謝マーカーの測定値をも加味した、また筋力維持をも考慮した骨粗鬆症・骨折予防のための保健指導、さらには日常活動量および常生活における食生活や身体活動に対する意識の向上を図ることも重要であることが示唆された。高齢化現象および少子化がますます深刻化する現況において、骨粗鬆症患者の急激な増加とともに骨折が医療上の大きな問題として注目されている。とくに、中高年者の脊椎圧迫骨折や大腿骨頸部骨折は、骨折後に歩行能力などのADL (Activity of Daily Living)の低下やQOL(Quality of Life)の低下を招くことが懸念される。従って、骨粗鬆症およびそれに伴う骨折の予防には骨密度とともに筋力も重要な関連因子と考えられる。そこで、本研究では、骨量減少が顕著であり最も骨折の発症率の高い年代である健常な中高年女性47名(平均年齢65.6±7.5歳,Mean±SD)に対象を絞り、骨折予防を目的として、腰椎・踵骨・大腿骨骨密度および大腿部筋厚の関連性について検討した。これら対象者に対し、DXA法による腰椎(L2-L4)および大腿骨(Neck, Trochanter, War′d triangle, Inter, Total)骨密度の測定、SXA法による踵骨骨密度の測定、超音波Bモード法による大腿部筋厚(前後部)の測定を実施した。さらに留置法による3日間の食事調査および体力の指標の一つとして握力の測定も併せて行った。骨密度は、全ての部位において、年齢との間に負の相関を示し、中でも有意な減少を示した部位は、踵骨、大腿骨War′dおよびNeckであった。また、体格において、体重および体格指数との間に有意な正相関を示した部位は踵骨、大腿骨TotalおよびInterであった。また、大腿部筋厚は、前部においてのみ、年齢との間に有意な負の相関、全部位骨密度、体重および体格指数との間に有意な正相関が示された。以上より、骨密度とともに大腿前部筋厚も加齢による減少が示されたことから、骨密度減少抑制に加え、筋力維持をも考慮した骨折予防を図ることが重要であると考えられる。さらに1年間の経時的観察を実施することにより、個々人に対する、より具体的な対応策を検討する予定である。高齢化現象がますます深刻化する現況において、骨粗鬆症患者の急激な増加とともに骨折が医療上の大きな問題として注目されている。特に、中高年者の脊椎圧迫骨折や大腿骨頸部骨折は、骨折後に歩行能力などのADL(Act-ivity of Daily Living)の低下やQOL(Quality of Life)の低下を招くことが懸念される。そこで、本研究では、骨量減少が顕著であり最も骨折の発症率の高い年代である健常な中高年女性に対象を絞り、骨折予防を目的として、腰椎・踵骨・大腿骨骨密度・大腿部筋厚および骨代謝マーカーの1つである尿中free-deoxypyridinoline(以下free-Dpyr)の関連性について検討した。
大脳皮質神経回路の再編成における睡眠の役割

睡眠-覚醒状態に依存して神経回路が可塑的に変化していることを示唆する知見がこれまで報告されているが直接的な証拠はほとんどなかった。研究代表者らは、シナプス後膜上のグルタミン酸AMPA受容体の量が変化することで、シナプス結合強度が睡眠-覚醒状態依存的に変わるという仮説をたて、これを検証する動物実験を行った。その結果、i)動物が主に覚醒している暗期にはAMPA受容体が増加するが睡眠状態である明期には増加しない、ii)明期に強制的に覚醒させるとAMPA受容体が増加する、ことを示す結果を得た。以上より、我々の仮説が正しいことを証明できた。睡眠には、様々な機能があると考えられているが、覚醒時に疲労した脳の回復は最も重要な機能と考えられている。この機能の一つとして、睡眠中にはシナプス伝達効率が下がる、すなわち神経ネットワークのつながりが弱まることで、脳(神経ネットワーク)を回復しているとの仮説がたてられ、様々な角度から検証されている。我々は、睡眠中にシナプス伝達効率が下がるということが本当かどうかを調べる動物実験を行ってきた。実験は、in vitro実験により行った。実験に用いる脳スライス標本を夕方に作成した場合(断頭前には睡眠をとっているので睡眠群と呼ぶ)と、朝方に作成した場合(断頭前には覚醒しているので覚醒群呼ぶ)で、シナプス伝達に関与するAMPA受容体の量に差があるかどうかを調べた。特に、注目しているのは、シナプス長期増強に伴って増加するCa透過性のAMPA受容体である。本研究では、2つの方法により検証した。まず、Ca透過性のAMPA受容体の拮抗薬を投与したときに、興奮性シナプス後電流(EPSC)に影響があるかどうかを調べた。その結果、覚醒群の標本では拮抗薬投与後にEPSCの振幅が有意に小さくなること、睡眠群の標本ではEPSCの振幅がほとんど変化しないことが分かった。次に、Ca透過性のAMPA受容体は内向き整流特性を示すのに対して、Ca非透過性AMPA受容体は整流特性を示さないという特徴を利用して、それぞれの標本においてIV曲線を描いた。その結果、覚醒群の標本でのみ内向きの整流特性があることが確認された。以上の結果は、覚醒後の大脳皮質標本には、Ca透過性のAMPA受容体が存在する一方で、睡眠後の標本には、Ca透過性のAMPA受容体がほとんど存在していないことを示唆している。本研究の成果は、睡眠の役割の理解につながると期待される。睡眠-覚醒状態に依存して神経回路が可塑的変化していることを示唆する知見がこれまで報告されてきたが、そのメカニズムに迫った研究は少ない。研究代表者は、シナプス後膜上のグルタミン酸AMPA受容体の量が睡眠-覚醒状態依存的に変化することでシナプス結合強度が変わるという作業仮説をたて、これを検証する実験を行った。実験対象であるラットは、暗期には主に覚醒し、睡眠は主に明期にとることが知られている。そこで、暗期の動物の脳標本と明期の動物の脳標本でAMPA受容体の量に差があるかどうかを、in vitroパッチクランプ実験により調べた。その結果、主に覚醒している暗期の動物ではAMPA受容体が増加している痕跡が見つかったが、主に眠っている明期の動物には見つからなかった。次に、この結果から示唆されるように覚醒時にAMPA受容体が増加するかどうかをより直接的に調べた。具体的には、強制的に覚醒させた(断眠)動物の脳標本と、睡眠状態の動物の脳標本とを比較する実験を行った。断眠した動物の脳でのみAMPA受容体が増加していることを示す結果が得られた。最後に、覚醒状態にAMPA受容体が増加するメカニズムに迫るため、感覚遮断によって覚醒時に片側の大脳皮質のみが活発に活動するような操作を行い、左右の皮質でAMPA受容体の増加量に差があるかを調べた。その結果、覚醒時に活発に活動した側の大脳皮質ではAMPA受容体が増加している痕跡が見つかったが、活動していない側ではその痕跡が見つからなかった。以上の結果より、覚醒時にはグルタミン酸AMPA受容体が増加することでシナプス結合が増強するという我々の仮説が証明されたと言える。さらに、覚醒時に活発に活動した脳部位においてこの増強が顕著にみられることを見出した。睡眠には、エネルギーの節約、解毒、脳温調節など様々な機能があると考えられてきたが、最近は脳の可塑性への関与が注目されている。例えば、神経ネットワークのつながりを弱める、すなわちシナプス伝達効率を下げる働きが睡眠にはあるという仮説が様々な角度から証明されている。本研究では、動物実験によりこの仮説を検証する。本年は、in vitro実験により、その検証を行った。以下に本年行った実験結果をまとめる。

睡眠を多く占める動物(明期終了時に断頭:睡眠群)と、覚醒を占める動物(暗期終了時に断頭:覚醒群)から取り出した大脳皮質スライス標本を実験に用いた。大脳皮質の第IV層から第II/III層錐体細胞への興奮性シナプスにおいて、上記の仮説が成り立つかどうかを検証するため、第IV層に刺激電極を配置し、第II/III層の錐体細胞をガラス電極でパッチクランプした。パッチした電極では、電位固定した状態で電流応答(eEPSC)を記録した。シナプス伝達効率が下がるとき、Ca透過性のAMPA受容体は減少することが知られているので、本研究では、Ca透過性のAMPA受容体の拮抗薬を投与したときに、eEPSCの振幅に影響があるかどうかを調べた。その結果、覚醒群の標本では拮抗薬投与後にeEPSCの振幅が有意に小さくなること、睡眠群の標本ではeEPSCの振幅がほとんど変化しないことが分かった。この結果は、覚醒後の大脳皮質には、Ca透過性のAMPA受容体が存在する一方で、睡眠後には、Ca透過性のAMPA受容体がほとんど存在していないことを示唆している。以上の結果から、大脳皮質第IV層から第II/III層の錐体細胞へのシナプスにおいては、睡眠時にはCa透過性のAMPA受容体の数が減少しシナプス伝達効率が減弱すると推測される。以上の知見は、睡眠の役割の理解につながると期待される。申請書ではin vitro実験とin vivo実験を平行して進めていくと計画していたが、in vivo実験に関しては準備に手間取ってしまい、未だ成果は上がっていないため、(3)やや遅れているとした。一方、in vitro実験は、解明を目指していたCa透過性AMPA受容体が睡眠時に減少することを示す結果を2つの異なる実験により得られたことから、計画通り進んでいると言える。本研究は、動物実験により、睡眠の役割の解明を目指しており、in vitro実験とin vivo実験を並行して進めていくと計画していた。in vitro実験では、平成24年度までに「II/III層のシナプスで、睡眠後にAMPA受容体GluR1サブユニットが減少していることを確認する」ということを目標としていたが、平成23年度中に概ねこの目標を達成することができた。一方、in vivo実験は、無麻酔無拘束動物の細胞外電位計測に用いる実験装置を開発し、平成23年度末に予備実験を終えた。平成24年度から本格的に開始する予定である。以上のことから、本研究は、概ね計画通り進んでいると言えよう。11で述べたようにin vivo実験の成果はまだ上がっていないという状況である。昨年度よりin vivo実験を始めており、成果は出つつある。一方、in vitro実験に関しては、現在は実験例数を増やしている段階であり、今年度中に成果を論文で発表する。現在までの達成度でも説明したように、本研究は、睡眠の役割の解明を目指した動物実験を行っている。平成24年度は、in vitro実験をさらに進めるとともに、in vivo実験でも成果を出したいと考えている。具体的には、ノンレム睡眠時に細胞外電位計を行い、ノンレム睡眠時に出現する徐波のシナプス可塑性における役割を解明することを目指す。
多座チオール配位子空間を利用した超微細金ナノ粒子の合成と電子物性

次世代の超高速・超低消費電力ナノ電子デバイス開発には、ソース-ドレイン間に対称性の低い金属ナノ粒子超格子を作製し粒子間のトンネル抵抗を低くする(粒子間距離を短くする)ことが必要不可欠である。本研究では、配位子殻の厚さを薄くするために、金ナノ粒子表面に対しポルフィリン環を平行に配置させる手法について検討した。ポルフィリン環を金ナノ粒子表面に平行に配置させるため、ポルフィリン環のメソ位を修飾した配位子を設計・合成し、合成した配位子で保護された金ナノ粒子の構造および光学特性を評価した。また、単一微細Auナノ粒子のSTS測定によるトンネル抵抗の評価、nc-AFMによるAuナノ粒子上の単一電子の観察も行った。Auナノ粒子の保護配位子として、ポルフィリン誘導体であるmeso-5,10,15,20-tetrakis(2-thioacethylphenyl)porphyrinおよびmeso-5,10,15,20-tetrakis(2-thioacethylmethylphenyl)porphyrinを設計・合成し、Auナノ粒子の合成を行った。UV-visスペクトルから、ポルフィリン環がナノ粒子表面に対して平行に位置しており、ポルフィリン環とAuナノ粒子表面間の距離がポルフィリン環の電子状態や構造に影響していることが分かった。ナノデバイスの新規構成単位と期待されるAuクラスターの選択的大量合成では、ホスフィン保護AU_<11>クラスターとチオールとの配位子交換反応により、Au_<25>クラスターの選択的大量合成に成功した。Auナノ粒子の電子物性として、粒径2nm程度のアルカンチオール保護Auナノ粒子のSTS測定により、アルカンチオール層のトンネル抵抗がヘキサンチオールからオクタンチオールへの変化で1桁増加することを明らかにした。また、nc-AFMによる力測定により、Auナノ粒子上の単一電子観察に成功した。
古墳時代後期甲冑の基礎的研究

日本の古代国家形成期として重要位置を占める古墳時代の研究において近年、鉄製甲冑の研究はこの時期の政治関係・流通・生産技術・対外交流などを検討する上で鍵を握る遺物の一つとして注目されている。しかしながら、古墳時代鉄製甲冑はその形態復元の困難さから資料のデータ化など基礎的研究が十分に行われているとは言い難い状況にある。そのため、本研究では古墳時代鉄製甲冑のデータ化を目指した資料集成および型式学的検討を進めた。また同時に日本の古墳時代甲冑に多大な影響を与えていると考えられる朝鮮半島南部の三国時代甲冑に関しても資料調査および比較研究を行ったまず第1に昨年度に引き続き、古墳時代の甲冑として最も代表的な存在である大阪府黒姫山古墳の出土甲冑の実測調査を行った。今年度は昨年度に引き続き、黒姫山古墳の中でも最も代表的な存在として知られる号短甲に加えて、頸甲、眉庇付冑の実測を行い、あらためてこれまで公表されていたデータでは今日的研究においては不十分であるとともに、新たなデータの公表が急務であることが確認された。資料調査では古墳時代甲冑の多量出土地域として注目される宮崎県に赴き、古墳時代甲冑を重点的に観察した。ここでは、他地域にはない豊富な量のとともに、保存状態がきわめて良い甲冑資料が多いため、銹で覆われることの多い鉄製甲冑の製作技術を詳細かつ集中的な比較検討をすることができた。日本の古墳時代の主要遺物として近年、甲冑の研究は活発化しつつあるが、甲冑は形態復元の困難な場合が多く、またデータ化に相当の労力を要することが多いため基礎的資料化が遅れている。そのために資料に基づく分析的研究よりも空論に陥った研究が見られることもある。そこで平成9年度の本研究では、このような研究状況を踏まえ、古墳時代甲冑の基礎的な型式学的研究、データ集積に基づく甲冑出土古墳の研究を進めることを目的とし、各地での資料調査に基づく資料集成に重点を置いた。本年度は、まずはじめに東日本では稀な甲冑出土古墳が集中する長野県伊那地方の資料調査を行った。ここでは保存状況の良い甲冑を複数調査することができたことによって、甲冑製作技術に関する情報を多く得ることができた。またこれまでこの地域は馬具の出土が多いことで注目されていたが、甲冑においても豊富な出土内容をもつこの地域が古墳時代の重要な政治的拠点であったことをあらためて確認した。つづいて、甲冑24領と最大の出土数で、最も代表的な甲冑出土古墳として知られる黒姫山古墳の甲冑実測調査に着手した。黒姫山古墳出土甲冑はこれまでも基礎資料として扱われさまざまな研究で引用されているが、すでに発掘調査から50年がたち、新たに今日的視点で見直すことが迫られている。本年度はまず、これまでもっとも多く研究で扱われてきた3号、5号、7号短甲から行った。その結果あらためてこれまで公表されていた実測図が現在および将来的な研究においては不備であることが確認された。今後は引き続き黒姫山古墳出土甲冑を行うとともに、九州・北陸などを重要地域における基礎資料の調査を継続し、その上で製作技術を中心に型式学的分析を進め、同時に技術系譜の検討から型式変遷を追求して行きたい。
VEGFの肝類洞内皮細胞小孔に対する作用と治療効果に関する検討

1)慢性化モデルでの検討の前段階として、急性肝障害モデルにおけるVEGFの効果について検討した。LPS(1mg/Kg)投与ラットにおいてリコンビナントVEGFを500ng/rat、1000ng/ratを尾静脈がら投与し、経時的にGPT値を測定したが、1、3、8、12、24時間目においてVEGF非投与群との有意差は得られず、LPS肝障害モデルにおけるVEGFの肝障害抑制効果は認められなかった。2) Wistar系雄性ラットにチオアセトアミドを投与し肝硬変モデルラットを作成し、肝内のVEGFの発現について半定量的RT-PCR法にて検討したが、健常肝との比較にて有意の差を認めなかった。なお、光顕的な観察では、作製したモデルラットは、肝硬変の状態であった。また、リコンビナントVEGFを500ng/rat、1000ng/ratを尾静脈から投与し、経時的にGPT値を測定したが、1、3、8、12、24時間目においてVEGF非投与群との有意差は得られなかった。3) in vitro系において、肝硬変モデルラットから肝類洞内皮細胞を分離し、VEGF添加による肝類洞内皮細胞のvaiabilityを検討したところ、培養3日目において、非添加群に比し、内皮細胞のvaiabilityの増加が認められた。以上のことから、in vitro系においては、肝硬変の状態においても肝類洞内皮細胞はVEGFに反応することから、in vivoにおける検討で、さらにVEGFの投与量や投与経路について再考することにより肝障害の抑制効果が得られる可能性があると考えられた。1)健常部肝3例、慢性肝炎6例、肝硬変6例から経皮的肝生検および術中肝生検により得られた肝組織を用いて、VEGFの発現をまずRT-PCR法にて検討したところ、全例VEGFの発現が認められた。しかし、mRNA発現量の比較では、有意な差が得られなかった。2)抗VEGF抗体を用いた免疫組織染色では、肝細胞に陽性所見が得られたが、健常人、慢性肝炎、肝硬変の3群間に染色性の明らかな違いが見い出せなかった。3)そこで血清中のVEGF濃度をELISA法にて検討したところ、健常人(10例)、慢性肝炎(10例)、肝硬変(12例)のVEGF濃度は、それぞれ2.57±0.97ng/ml、3.97±0.68ng/ml、2.64±0.78ng/mlと慢性肝炎例でやや高い傾向が認められた。しかし、統計学的には3群間に有意差は得られなかった。以上の結果から、ヒト肝組織においては、恒常的にVEGFの発現が主に肝細胞に認められるが、肝線維化の進行に伴いその発現量が大きく変化しているとは言い難い。換言すれば、VEGFの発現が肝線維化に伴い増加しないことが、病態の悪化に関係しているのかもしれない。今後の方針として、平成10年度は、肝硬変ラットモデルを用いて、in vivoおよびin vitro系でVEGFの発現ならびにVEGF投与における肝予備能の変化と肝類洞内皮細胞小孔に対する作用についてそれぞれ検討する予定である。
小腸粘膜におけるアポトーシスの脂質吸収能への関与の検討

小腸は増殖の盛んな臓器でアポトーシスもその形態維持に重要な働きをしているが,小腸生理機能との関連を明確にした研究はないのが現状である。われわれは今日までに小腸の虚血再潅流障害時に脂質の吸収能が障害されることを明確にしてきた。今回は小腸粘膜の脂質吸収とアポトーシスの関与を明らかにすることを最終目標とし,臓器の生理機能に対するアポトーシスの役割を明確にした。麻酔下で,ラットの上腸間膜動脈の血流を鉗子で15分60分間遮断し,その後再潅流した。腸間膜リンパ管瘻を作成し,同時に十二指カテを挿入した。術後回復後に十二指腸カテよりラジオアイソトープで標識した脂質を3ml/時間の速度で投与した。脂質乳濁液を,8時間にわたって負荷し,経時的にリンパ管瘻よりリンパ液を採取した。脂質負荷後に胃腸管内液中の脂質を回収し,同時に小腸粘膜内の脂質を抽出した。アポトーシスの定量は断片化したDNAの総DNAに対する割合で評価した(% fragmented DNA=fragmented DNA/total DNA)。さらにパラフィン切片でのTUNEL法を用いてアポトーシスを形態学的に検索した。虚血再潅流後3時間,6時間後では,リンパ管へ移送される脂質の量は,投与量の50%前後と対照群に比して有意に低下していた。虚血直後から小腸粘膜のアポトーシスは有意に上昇し,再潅流後1時間を頂点として上昇した。虚血再潅流後において小腸からリンパ管に移送される脂質が低下していた。脂質の移送の低下は虚血再潅流後3時間,6時間で認められた。虚血再潅流後には小腸粘膜でアポトーシスが誘導され,このことが粘膜に障害性に作用することが推察された。しかし,粘膜のアポトーシスは再潅流後6時間には正常化していたが,脂質のリンパ管への移送障害はその後も持続しており,この点に関しては今後の検討課題である。今回の結果は小腸のアポトーシスが脂質の消化吸収という小腸の生理機構に関与する可能性を示すものであった。小腸粘膜における重要な生理機構のひとつに栄養物の消化・吸収機構があげられその調節には様々な要因が関与している.小腸粘膜は増殖の盛んな臓器で増殖機構と共に定常的な細胞の死が不可欠であり,アポトーシスは重要な役割をはたしている.アポトーシスの研究は形態学的または分子生物学的観点からの研究が中心に進歩しているが,臓器の機能との関連を明確にした実験は少く,小腸粘膜の脂質の吸収能とアポトーシスの関与を明らかにして臓器の生理機能に対するアポトーシスの役割を明確にすることを実験の目的とした.本年度はまず脂質の吸収能と消化管粘膜のアポトーシスの関係を虚血再灌流モデルで検討した.その結果,傷害をうけたラットにおいては脂質のリンパ管への移送能が低下すること,小腸粘膜においてはアポトーシスが誘導されることが判明した.当初計画していた粘膜傷害時のアポトーシス発現へのヒスタミンの関与については明確な相関は得られなかった.

さらには脂質の吸収能が増加しているストレプトゾシン誘発糖尿病ラットではアポトーシスの発現がおさえられていることが判明した.以上は脂質の吸収能と小腸粘膜のアポトーシスの発現には逆相関がある可能性を示す実験結果であった.当初計画していた実験計画は実施でき,結果もほぼ予想された仮説を支持するもであった.脂質吸収とアポトーシスの関連の詳しい機構については来年度の実験で明らかにしていく予定であるが,アポトーシスの発現に食物摂取が深く関与していることを考慮すると脂質だけでなく栄養素全体の吸収についても実験を広げていく必要があるかも知れないと考えている.昨年度までの研究結果において、小腸の虚血再潅流障害時に脂質の吸収能が障害されること、虚血再灌流時に小腸粘膜のアポトーシスが誘導されることを明確にしてきた。当該年度の実験において小腸粘膜の脂質吸収とアポトーシスの関連を明らかにすることで、臓器の生理機能に対するアポトーシスの役割を明確にした。ラットの上腸間膜動脈の血流を鉗子で60分間遮断して,その後再潅流した。腸間膜リンパ管瘻を作成し,同時に十二指カテを挿入した。術後回復後に十二指腸カテよりラジオアイソトープで標識した脂質を3ml/時間の速度で投与した。脂質乳濁液を,8時間にわたって負荷し,経時的にリンパ管瘻よりリンパ液を採取した。脂質負荷後に胃腸管内液中の脂質を回収し,同時に小腸粘膜内の脂質を抽出した。アポトーシスの定量は断片化したDNAの総DNAに対する割合で評価した(%fragmented DNA)。パラフィン切片でのTUNEL法を用いてアポトーシスを形態学的に検索した。虚血再潅流後3時間,6時間後では,リンパ管へ移送される脂質の量は,投与量の50%前後と対照群に比して有意に低下していた。虚血直後から小腸粘膜のアポトーシスは有意に上昇し,再潅流後1時間を頂点として上昇し6時間後には正常に復した。虚血再潅流後に小腸からリンパ管に移送される脂質が低下していた。脂質の移送の低下は虚血再潅流後3時間,6時間で認められた。虚血再潅流後には小腸粘膜でアポトーシスが誘導され,このことが粘膜に障害性に作用することが推察された。粘膜のアポトーシスは再潅流後6時間には正常化していたが,脂質のリンパ管への移送障害はその後も持続しており,この点に関しては今後の検討課題である。以上、当初計画した実験をほぼ実行でき、小腸のアポトーシスが脂質の消化吸収という小腸の生理機構に関与する可能性を示すことができた。
長期不妊症乳牛の性ホルモン支配系の検討

前年までの研究結果に基づき,本年度は長期不妊の乳牛に最も多い「授精はされるが受胎しない」すなわち授精後の黄体形成不全に対するホルモン療法プログラムを作成し,145頭の乳牛について野外試験を実施した。また,三か年の研究期間を通じて集積した多数の各種不妊症乳牛の臨床データ及び内分泌データを,多変量解析の方法を応用して解析し,内分泌的に裏付けのある生殖機能の臨床診断法の完成をめざした。その成績を以下に概説する。1.授精後のホルモン療法の効果授精が行われた発情日(day 0)から57日(day 57)後に人胎盤性性腺刺激ホルモン(水又は油性hCG)剤及び豚下垂体前葉性性腺刺激ホルモン(卵巣注射用APG)剤を投与し,対象個体のその後の臨床所見,妊否及び内分泌状態を調査した。その結果,授精後の黄体形成不全のものに,上記のホルモン剤(hCGは300iu,APGは2mg)を投与すると,受胎成績が著るしく向上すること,薬剤による効果の差はみられないが,投与日による有意な差があり,授精後のday5が最も効果的であることが明らかとなった。不妊期間の長短による受胎成績の相違はみられなかった。内分泌的には不受胎群に比して,受胎群ではすでにday10で血中プロゲステロン濃度の有意な高値がみられ,子宮の生存胚の識別がday10以前のかなり早い時期に行われることが示唆された。以上,長期不妊症牛に最も多い黄体形成不全に対する効果的治療の一つを作出することができた。2.直腸検査を中心とする診断法の吟味近年は超音波による生殖器の画像診断も可能となったが,野外での多数の不妊牛の診断には,今後も直腸検査が主力として用いられることに変りはない。本研究では,多数,多種の不妊症牛の内分泌的情報と臨床所見情報を多面的に分析し,客観的に総合化した臨床所見から血中のプロゲステロン及びエストロゲン濃度の推定と,さらに各種の卵巣状態の判別を可能とした。前年度の研究結果をふまえて以下の研究を行った。1.卵巣のう腫およびそれに類似する卵巣疾患の診断と治療(1)臨床所見による総合診断と内分泌面からの検討一般酪農家の乳牛106頭から得た生殖器臨床所見および卵巣ステロイドホルモンデータを、数量化理論【III】類の方法を応用して分析した。その結果、子宮などの副生殖器所見から、卵胞のう腫のうち、卵胞液内エストロジェン(OE),血漿内エストロジェン(PE)濃度が高い二つのタイプは診断可能、それ以外はやや不確実であること、また、これらと内分泌的性状の異る黄体のう腫、のう腫様黄体および巨大卵胞・黄体共在の鑑別も可能であることが明らかとなった。(2)卵胞のう腫のh・CG剤投与に対する反応上記に基いて確実に卵胞のう腫と診断した23頭の乳牛に対するh・CG剤10,000inの投与試験を行い、臨床および内分泌学的反応を調べた。その結果、高単位h・CG剤に対する反応には、四つのタイプがみられ、今後の卵胞のう腫の治療に関して内分泌学的裏付けを得ることができた。2.黄体形成不全タイプの不妊症牛の臨床内分泌的特性長期

不妊症牛に最も多い黄体形成不全タイプの537頭から得られたPE、血漿プロジェステロン濃度(PP)および臨床所見データについて、数量化理論【I】類の方法を用いて分析し、臨床所見とPE,PPとの関係を調べた。その結果、PPは生殖器の臨床所見に強く反映され、これら臨床所見から高い精度でPPが推定できること、黄体期の正常な内分泌状態は、黄体の十分な形成による高レベルのPPの維持とPEの一定の中レベル維持にあることが明らかとなった。一方、PEはPPの高い状態では臨応所見に反映されないため、PPが1ng/ml以下で推定可能であることも明らかとなった。今後は、これらの結果から、排卵後の黄体形成の促進のための根拠のあるホルモン剤投与法の確立が必要と考えられた。
精油を用いたハンドマッサージを精神看護に導入する効果と課題

アロマハンドマッサージを看護技術にしていくため、精神科病棟における実践を開始した。アロマハンドマッサージの手技をより簡便にして実践を容易にすることによって、一般の看護師でも容易に実践でき、施術の間に被験者とのコミュニケーションをとりやすくすることが看護技術として定着するためには必要であると考えられることから、アロマハンドマッサージの効果を保ちながら、手技を簡略化する方法を29年度に検討した。30年度には、この結果に基づいて、より簡略化した手技でアロマハンドマッサージの看護実践を実施した。その結果、54名の精神科入院患者に対してアロマハンドマッサージを実施した。施術前後の日本語版POMS(Profile of Mood States )の結果では、「緊張-不安」、「抑うつ-落ち込み」、「活気」の項目及び合計点で有意に気分を改善することが認められ、簡略化したアロマハンドマッサージによるリラックス効果が実践でも認められた。しかし、心電図測定による交感神経機能や副交感神経機能の測定は、その煩雑さから実施できたのは施術例全体の3分の1程度にとどまった。5名の看護師が施術を行った。彼らに対するインタビューの結果では、患者とのコミニュケーションの改善にアロマハンドマッサージは有用で、患者の不安の軽減を現実的に行うことができるツールとして看護技術としての有用性が語られている。さらに、その結果として、患者ー看護師関係の発展のためのツールとしての効果が実感されている。一方で、看護業務の中で行う限界として、時間の確保が困難、場所の確保が難しい、準備に時間がかかるなどの意見がみられた。アロマハンドマッサージを看護技術にしていくにはまだ解決すべき課題があることが明らかになった。健常者を対象としてアロマハンドマッサージの手技の簡略化を検討し、この手技を精神科入院患者を対象として実践を行っている。5人の看護師が施術を行い、50名以上の患者に対してアロマハンドマッサージを行った。自律神経機能の測定は煩雑であるため実施できないことが多く、患者のリラックス効果の客観的指標が不足している。施術側では看護のツールとして有用であるとの意見がある一方で、時間や場所の確保が難しいなどの意見もあり、アロマハンドマッサージを看護技術としていくにはなお検討すべき課題がり、研究期間を1年延長した。アロマハンドマッサージを精神科看護の現場で実践し、施術を受けた患者のリラックス効果を自律神経機能などの客観的指標で評価し、施術を行った看護師の評価をまとめることを目的としているが、患者に関して客観的指標のデータが不足し、看護師からは看護技術としていくための課題が挙げられている。患者の客観的指標として自律神経機能の測定を実施できるように、測定技術の一層の習熟を図る。日本語版POMS(Profile of Mood States )や唾液中アミラーゼの測定は比較的簡便であり、少なくともこれらは実施する。看護師のアロマハンドマッサージの施術を一層習熟させるとともに、どのような時間と場面でアロマハンドマッサージを導入しやすいかを検討し、アロマハンドマッサージが看護技術として定着するための方法をさらに検討する。アロマハンドマッサージを看護技術にしていくための基礎研究として、アロマハンドマッサージの効果を保ちながら、手技を簡略化する方法を検討した。アロマハンドマッサージの手技の原法は、手掌に精油をのばし、手甲のほぐし、拇指の付け根のほぐし、各指まわしを左右1回ずつ、手首回し左右5回ずつ、手掌のほぐし、指ねじり、爪の付け根のほぐしを左右3回ずつである。これを、手甲のマッサージ、手掌のマッサージ、指のマッサージの3つの要素に分け、施術時間を5分と10分の2種類として、効果のある簡便な手技を検討した。使用した精油は、レモン、チュベローズ、ラブダナム各0.05mlをホホバオイル15mlに混合したものであり、既に抗ストレス作用を実証済みである。手を掌、指、手背の3部に分け、手全体に行ったマッサージとの効果の比較を健常者を対象として行った。各群ともに2030代の女性10名である。クレペリンテストを30分間行い、これをストレス負荷とし、ハンドマッサージを5ないし10分間行い、効果はPOMC短縮版による気分と、心電図解析による自律神経機能を指標として検討した。POMSで気分の改善と、交感神経機能の抑制、副交感神経の機能の上昇を効果ありとした。その結果、精油を使わないマッサージでも一定の効果はあるが、精油を使用したほうが効果が優り、掌のアロママッサージが重要で、指のマッサージを省略しても効果は変わらないことを見出した。10分の方が効果が優れていたが、5分でも効果が認められた。このことは本研究の目的であるアロマハンドマッサージを看護技術にしていくということにおいて有利な所見である。掌と手背をさすることで、専門的なマッサージ技術を持たなくても効果があることが示され、精神科病棟における応用の準備が出来た。看護実践への応用はまだ行っていないが、基礎となるアロマハンドマッサージの手技は確立できた。問題点として、手技をより簡便にして実践を容易にすること、手技の間に被験者とのコミュニケーションをとりやすくすることが看護技術として定着するためには必要であることが明らかになった。そこで基礎研究として、アロマハンドマッサージの効果を保ちながら、手技をさらに簡略化する方法を検討した。

アロマハンドマッサージの手技の原法は、手掌に精油をのばし、手甲のほぐし、拇指の付け根のほぐし、各指まわしを左右1回ずつ、手首回し左右5回ずつ、手掌のほぐし、指ねじり、爪の付け根のほぐしを左右3回ずつである。これを、手甲のマッサージ、手掌のマッサージ、指のマッサージの3つの要素に分け、指のマッサージを省略しても効果を保てるか否かを検討した。施術時間を5分と10分の2種類とし、使用した精油は、レモン、チュベローズ、ラブダナム各0.05mlをホホバオイル15mlに混合したものとした。これらの精油は既に抗ストレス作用を実証済みである。手全体に行ったマッサージとの効果の比較を健常者を対象として行った。各群ともに2030代の女性20名である。クレペリンテストを30分間行い、これをストレス負荷とし、ハンドマッサージを5ないし10分間行い、効果はPOMC短縮版による気分と、心電図解析による自律神経機能を指標として検討した。POMSで気分の改善と、交感神経機能の抑制、副交感神経機能の上昇を効果ありとした。その結果、精油を使わないマッサージでも一定の効果はあるが、精油を使用したほうが効果が優り、掌のアロママッサージが重要で、指のマッサージを省略しても効果は変わらないことを見出した。10分の方が効果が優れていたが、5分でも効果が認められた。こうした基礎研究の結果を受け、より簡略化した手技で看護実践を実施している。健常者を対象としてアロマハンドマッサージの手技の簡略化の科学的根拠を得て、看護実践への応用を実施している。アロマハンドマッサージを看護技術にしていくため、精神科病棟における実践を開始した。アロマハンドマッサージの手技をより簡便にして実践を容易にすることによって、一般の看護師でも容易に実践でき、施術の間に被験者とのコミュニケーションをとりやすくすることが看護技術として定着するためには必要であると考えられることから、アロマハンドマッサージの効果を保ちながら、手技を簡略化する方法を29年度に検討した。30年度には、この結果に基づいて、より簡略化した手技でアロマハンドマッサージの看護実践を実施した。その結果、54名の精神科入院患者に対してアロマハンドマッサージを実施した。施術前後の日本語版POMS(Profile of Mood States )の結果では、「緊張-不安」、「抑うつ-落ち込み」、「活気」の項目及び合計点で有意に気分を改善することが認められ、簡略化したアロマハンドマッサージによるリラックス効果が実践でも認められた。しかし、心電図測定による交感神経機能や副交感神経機能の測定は、その煩雑さから実施できたのは施術例全体の3分の1程度にとどまった。5名の看護師が施術を行った。彼らに対するインタビューの結果では、患者とのコミニュケーションの改善にアロマハンドマッサージは有用で、患者の不安の軽減を現実的に行うことができるツールとして看護技術としての有用性が語られている。さらに、その結果として、患者ー看護師関係の発展のためのツールとしての効果が実感されている。一方で、看護業務の中で行う限界として、時間の確保が困難、場所の確保が難しい、準備に時間がかかるなどの意見がみられた。