hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アノニマスデザインの知見を応用した臥床担がん患者の病衣デザインの研究

衣服形状を探る視点の一つである、中国の開襠褌の原型となる構造について、文献調査を行った。日本服飾史の中で下衣の研究は多くはなく、特に、中国の社会・文化をモデルとしていた推古の服制や奈良時代の服飾なども、『延喜式』や『日本書紀』、『万葉集』などに見られる衣服にまつわる記述や、絵画や壁画など美術作品を資料依って検証を行なっている。一方で、現存資料として重要な「正倉院宝物」の中の「閉股袴」と「開股袴」がそれぞれ今日の韓服の女性用袴、男性用袴と対応しているとする研究(原、1983)なども見られた。このように、開襠褌の構造的特徴である「開股」構造は、古く東洋では一般的な構造であったことがわかった。その上で、研究協力者の鳥丸の協力により入手した中国12世紀13世紀(南宋時代)のZhao Boyun墓の出土物展示カタログ資料を入手し、資料中の画像及び模式図を手がかりに1/2スケールのモデルを作成した。作成したモデルから下肢の被覆に着目したところ、(1)左右が分離した構造(1-a.平面状の布をコの字状にし巻きつける、1-8.筒状のものを左右それぞれに下から履き入れる)(2)左右が一体化した構造(2-a.腰を支点とした帯状部位で縫接、2-b.股上用の部位を加え縫接、2-c.平面状の布を左・右方向からそれぞれ巻きつけ、中央で割る)といった構造が明らかとなった。申請当初の計画では、二期に予定していた研究を初年度に着手してしまったことは、一期に予定した研究の調整ができなかったことが原因である。H29年度の研究成果は当然今後の研究へ生かすものであるが、一方で、対象者の現状と課題を詳細に検討することが必要である。そのため、H30年度は一期(臥床担がん患者の病衣をめぐるアセスメントの調査)を中心に行う予定である。本研究は、臥床担がん患者の身体的負荷軽減に資する病衣デザインのうち、特に「下衣」について考案・開発を目指している。第2期にあたる平成30年度は、「開襠褌(kaidangku)」の使用及び構造について調査を実施するとした当初計画のとおり、資料文献調査及び中国(杭州、上海、南京、北京)での実地調査を行なった。まず資料文献調査では、研究協力者を通じて中国内で公開されている論文等にあたり現状把握を行なった。中国では近代まで男女問わずズボン(kuzi)を着用しており、股部開口の有無により「開襠褌」と「連襠褌(liandangku)」と称し大別している。開襠褌の使用については、現代では排便しやすい幼小児用パンツが主に製品化され、インターネット上でも多数の事例を確認した。さらに、臥床患者のための病衣、内視鏡検診用検査着、婦人科での診察着への提案などもあり、実地調査では現物視察は叶わなかったものの、論文等に掲載された図から、大凡のデザイン提案を窺い知ることができた。その上で実地調査では、現状での開襠褌の応用事例にない構造を探るため、服飾史的変遷に着目した。中国絲綢博物館(杭州)では、前年度作成した1/2モデルの実物(台州黄岩区博物館収集による宋代(10c頃)の墳墓から発掘された開襠褌)2点の実物の視察・実測および北京服飾大学の蒋玉秋准教授の再現資料の実装を通して、文献資料のみで理解していた構造と異なることが明らかとなった。開口部の左右のそれぞれの帯を背面で交差させ、胴部で調整し、それを目視できる前面で結ぶため、開口部は背面となるのである。さらに、上海東華大学附属紡織服飾博物館の李博士の協力により、中国近代(清国民国初期)の小児用開襠褌の実物7点を実測調査した。3パターンの構造に分けることができ、且つ実用性だけでなく装飾的観点からも、当該研究の病衣デザインに参考になる点が多く見受けられた。
放射線抵抗性悪性脳腫瘍に対する定位放射線治療時の副作用軽減に関する基礎的研究

(方法及び結果)対象;ヒト神経芽腫細胞株(NB9,IMR32)及びヒト悪性神経膠芽腫細胞株(T98G,A172)放射線照射による細胞障害の定量;MTTassayによる検討ではT98G,A172においてNB9,IMR32に比し顕著な放射線抵抗性を示した。T98G,A172両者間では有意にT98Gにおいて放射線抵抗性を示した。放射線による抗酸化酵素の誘導とその定量;GSHの細胞内濃度は定常状態で放射線抵抗性と正比例し、T98GではNB9に比し実に14倍の濃度であった。照射により細胞内GSH濃度、GSH合成の律速酵素であるγ-GCSは上昇し、その上昇に要する線量はNB9では1Gyであるのに対しT98Gでは29Gy以上を要した。これにより細胞内GSHがγ-GCSのレドックス制御に関わっていることが示唆された。(まとめ)悪性神経膠芽腫細胞株において、細胞内GSH(グルタチオン)濃度および照射後のγ-GCS(グルタチオン合成の律速酵素)の遺伝子誘導ならびに活性上昇を介したGSH合成増加が放射性抵抗性獲得において重要な働きを担っている事、更に細胞内GSHが放射線により誘導される転写因子NF-κBのレドックス制御に深く関わっていることを明らかにした。
細胞外ATPによる気道免疫寛容の誘導

我々は動物実験から「皮膚損傷後、気管支喘息を含むアレルギー性炎症が緩和される」という通常とは正反対の結果を得た。そこで「皮膚損傷時に生じる因子の中にアレルギー反応を緩和させるものがある」と考えた。その因子はATPであると仮定し、皮膚から動物に直接投与したが無効であった。そこでATP以外の因子を考え、皮膚損傷時の反応をDNAマイクロアレイ法で網羅的に解析し、別の新たな候補物質を模索中である。細胞外ATPの経皮的な作用によりアレルギー性炎症の免疫寛容が起こることを証明するため、まずは直接ATPを経皮的に投与することとした。具体的には皮膚パッチを用いたマウス喘息モデルでパッチに卵白アルブミン(OVA)とATPを浸み込ませて、直接細胞外ATPを投与し、OVA気道曝露後の喘息様炎症を気管支肺胞洗浄液(BALF)で評価した。BALFの好酸球数では予想に反してATPの作用が明らかでなかった。原因としてATPが表皮バリアでブロックされた、表皮で分解されてしまった、内因性のATPの影響に隠れてしまった、などが考えられ得た。細胞外ATPの投与方法・量、喘息モデル、アレルゲン(抗原)などの再検討が必要である。一方、テープ剥がしによる表皮損傷を用いたモデルでは、安定的に喘息様の反応を抑制したため、こちらの作用機序を細胞外ATPに限定せずに検討した。その結果、テープ剥がしの刺激によりTh1型炎症が有意となりTh2型炎症を抑制していることが明らかとなり、これをAAAAI 2015 Annual Meeting (米国、テキサス州、ヒューストン)で発表した。今後、ATPを直接投与して免疫寛容を誘導するモデルの改良を進めてその効果を観察していくとともに、もう一方の柱である、テープ剥がしによる喘息型炎症の抑制効果の詳細な機序をさらに検討し、細胞外ATP以外の免疫寛容誘導する可能性のあるメディエーターも視野に入れて探索を進めていく方針である。細胞外ATPの経皮的な作用によりアレルギー性炎症の免疫寛容が起こることを仮定し、まず直接ATPを経皮的に投与した。具体的には皮膚パッチを用いたマウス喘息モデルでパッチに卵白アルブミン(OVA)とATPをしみこませて直接細胞外ATPを投与し、OVAを気道から曝露したのちの喘息様炎症を気管支肺胞洗浄液(BALF)で評価した。しかし予想に反しBALF中の好酸球数はATP投与の影響を受けなかった。一方、テープ剥がしによる皮膚損傷を経皮的感作時に用いたモデルではBALF中の好酸球数が抑制されたため、こちらの作用機序を細胞外ATPに限定せず検討した。その結果、テープはがしの刺激によりTh1型炎症が優位となりTh2型炎症を抑制していることが判明した。これをAAAAI 2015 AnnualMeeting (米国、テキサス州、ヒューストン)で発表した。平成27年度には施設を変えて異なる環境下で同様のテープ剥がしとダニ抗原によるモデルでの再検を行った。BALF中の好酸球数は期待に反して明らかな変化を認めなかったが、テープ剥がし群では抑制性のサイトカイン産生の増加を認めた。BALF中の好酸球数は実験環境に大きく左右されるため、表皮損傷からアレルギー性炎症抑制性のサイトカイン誘導に至る上流の経路を探索し、細胞外ATP以外のものも含めた免疫寛容誘導因子の同定を行うこととした。その目的でマウス皮膚でのDNAマイクロアレイを行い、現在解析中である。当初想定していた結果と異なり、細胞外ATP直接投与による免疫寛容誘導の観察はモデルの改良が必要となった。また、テープ剥がしによる表皮の機械的傷害の影響に立ち返って細胞外ATP以外のメディエーターも再検討中である。アレルギー細胞外ATP投与のマウスモデルはATP投与方法の変更、抗原の変更、ATP受容体への作用薬やATP分解酵素の使用なども検討する。表皮の機械的損傷は機序の同定の目的で、マイクロアレイ法や、角化細胞培養での機械的損傷など、in vitroの実験モデルも含めて検討中である。当初想定していた結果と異なり、細胞外ATP直接投与による免疫寛容誘導の観察はモデルの改良が必要となり、また数か月間実験を停止せざるを得なかった。細胞外ATP投与のマウスモデルはATP投与方法の変更、抗原の変更、ATP受容体への作用薬やATP分解酵素の使用などの新たなモデルの導入も検討する。表皮の機械的損傷は機序の同定の目的で、マイクロアレイ法によるパスウェイ解析、角化細胞培養での機械的損傷など、in vitroの実験モデルも計画中である。
脂肪細胞由来のサイトカインと遊離脂肪酸が歯周病の病態形成に及ぼす影響の解明

マウスマクロファージ様細胞株において、飽和脂肪酸の一種であるパルミチン酸で前処理し、歯周病原菌由来LPS刺激を行うと炎症性サイトカインであるIL-6の産生が増強されることが明らかとなった。また、マウス破骨細胞前駆細胞とプライマリー細胞であるマウス骨髄由来マクロファージにおいて、アディポカインの一種であるvaspinとRANKLの同時刺激を行うと、RANKL単独刺激に比べ、破骨細胞分化が抑制されることが明らかとなった。メタボリックシンドロームは歯周病との関連性が疫学研究により指摘されているものの、その関連性を細胞生物学的に調べた報告は少なく不明な点が多い。メタボリックシンドロームの病態は、細胞生物学的には、肥満に伴う内臓脂肪細胞から分泌される「様々な種類の生理活性物質(アディポカイン)の分泌異常」と「遊離脂肪酸の過剰放出」を特徴とする。そこで本研究では、アディポカインと遊離脂肪酸が歯周病の初期段階における炎症性の破壊および進行期における歯槽骨吸収に及ぼす影響を検討し、メタボリックシンドロームが歯周病を増悪させる分子機構を細胞生物学的に解明することを目的とする。本年度は、アディポカインの一種であるvaspinに注目し、破骨細胞の分化に及ぼす影響について検討した。破骨細胞の前駆細胞であるマウスマクロファージ様細胞株(RAW264.7細胞)とプライマリー細胞であるマウス骨髄由来マクロファージをRANKL存在下でvaspin刺激を行い、TRAP染色により破骨細胞への分化状態を検討した。その結果、vaspin刺激により破骨細胞分化が抑制された。さらに、破骨細胞分化に必須で自己増幅する転写因子NFATc1のタンパク質発現状態を調べたところ、タンパク質発現がvaspin刺激により抑制された。また、破骨細胞が骨吸収する際に働くタンパク質である、cathepsin KとMMP-9のRAW 264.7細胞における発現状態をウエスタンブロットにて調べた。その結果、RANKL刺激によるcathepsin KとMMP-9の発現がvaspinにより抑制された。以上の結果より、vaspinは破骨細胞への分化およびその機能を抑制する可能性が示唆された。メタボリックシンドロームは内臓脂肪型肥満を基盤とし、高血圧、高血糖あるいは脂質代謝異常などの疾患を併せ持つ状態であり、歯周病との関連性が疫学研究により指摘されている。しかしながら、メタボリックシンドロームと歯周病との関連性を細胞生物学的に調べた報告は少なく不明な点が多い。本年度はマウス単球/マクロファージ様細胞(RAW264.7細胞)を用いて、飽和脂肪酸の一種であるパルミチン酸をウシ血清アルブミンと結合させたもの(PA-BSA)で前処理した後、Porphyromonas gingivalis由来のLPSで刺激し、各種炎症性サイトカインの遺伝子発現およびタンパク質発現をreal-time PCRおよびELISAで調べた。その結果、PA-BSA前処理後にLPS刺激を行うと炎症性サイトカインであるIL-6の遺伝子発現およびタンパク発現がLPS単独刺激に比べ増強された。また炎症時に発現するCOX-2もPA-BSA前処理後にLPS刺激を行うとLPS単独刺激に比べて発現が増強された。以上の結果より、パルミチン酸は歯周病原菌由来のLPS刺激による炎症反応を増強させることから、メタボリックシンドロームにより血中パルミチン酸が増えると、歯周病を増悪させる一助となることが示唆された。本年度は、マクロファージにおいて飽和脂肪酸の一種であるパルミチン酸が歯周病原菌由来LPS刺激による炎症反応を増強させることから、メタボリックシンドロームが歯周病を増悪させるメカニズムの一端を明らかにした。しかしながら、本年度はIL-6およびCOX-2の発現についてのみ検討しており、今後、他の炎症関連因子の挙動についても検討すべきである。また、パルミチン酸前処理により炎症が増強されるメカニズムが明らかとなっておらず、解明する必要がある。パルミチン酸が歯周病原菌由来LPS刺激により炎症反応を増強させることが明らかとなったものの、そのメカニズムについては明らかとなっていない。そこで今後は炎症反応を増強させるメカニズムについて解明する予定である。さらに、メタボリックシンドロームが歯周病における歯槽骨吸収に与える影響を解明するため、アディポカインおよび遊離脂肪酸がRANKL誘導による破骨細胞への分化および破骨細胞の機能へ与える影響について検討する。研究を遂行して行く上で必要に応じて研究費を執行したため、当初の見込額と執行額は異なった。

しかしながら研究計画に変更はなく、パルミチン酸による炎症増強メカニズムの解明および破骨細胞分化へ与える影響を検討するため、研究試薬等に繰越した研究費も含めて使用する。
高インスリン血中に起因する高血圧発症の中枢機構

肥満症や糖尿病に合併する高血圧症において、インスリン抵抗性およびそれにもとづく高インスリン血症が高血圧発症の成因として注目されている。その発症機序は明らかでなく、交感神経系、腎臓、血管系へのインスリン作用、さらには昇圧物質や血管の動脈硬化性変化を介した作用などが想定されている。今回、高血圧とインスリン抵抗性の発症に、脳機能がどのように関連してくるかを明らかにする目的で、脳内ヒスタミン神経機能を中心にその病態生理を解析した。結果.1)STZ糖尿病ラットでは神経ヒスタミンの活性が低下している。その要因として、高血糖によるエネルギーの過剰産生、体重減少に伴って脂肪組織でのob gene発現が低下するため、それに伴うレプチンのヒスタミン賦活化作用が減少することなどが考えられる。インスリンの欠乏自体はヒスタミン神経系に影響しない結果が得られている。2)ヒスタミン神経系へのインスリン作用は低血糖を介して発揮される。インスリンの急性脳内投与は神経ヒスタミンに影響しない。3)肥満動物モデルであるZucker肥満ラットでは高インスリン血症とヒスタミン神経系の機能低下がみられる。その要因としては、レプチン受容体異常のために、レプチンのヒスタミン賦活化作用が脱落すると考えられる。4)インスリン抵抗性発症因子であるTNF-αはヒスタミン神経系に作働しない。5)神経ヒスタミンは脂肪組織の脂肪分解を中枢性に亢進するよう制御している。このためヒスタミン神経系の機能不全は脂肪組織レベルでも肥満発症を助長する。6)神経ヒスタミンはインスリン分泌を抑制する。神経ヒスタミンの脂肪分解作用は、インスリンによる脂肪合成作用を脂肪組織レベルで阻害する。加えて、神経ヒスタミンはインスリン分泌を抑制するので、インスリンの脂肪合成作用を、二重に阻害する結果を生む。7)インスリンの脳内急性投与では副腎交感神経活動に影響がなく、血圧変動も生じない。一方、神経ヒスタミンには血圧上昇作用があり、交感神経系とCRH-ACTH系の両者を介在していることが考えられる。以上のように、ヒスタミン神経系は肥満症における代謝動態に密接に関連してその活性が変化する。つまり、脂肪分解作用を介して脂肪の蓄積を抑え、一方でインスリンの過分泌を抑制している。これらの神経ヒスタミン作用は最終的にインスリン抵抗性の改善をもたらす。神経ヒスタミンには血圧上昇作用があるが、インスリン自体は、この神経ヒスタミンの活性化に直接的な影響はなく、急性効果としての血圧制御作用も薄い。しかし、インスリン抵抗性をきたすにいたった脂肪組織では、ob geneの発現とレプチンの分泌能は増加しているので、それらが二次的に神経ヒスタミンおよび関連ペビチドであるCRHの分泌を亢進させ、高血圧などの心血管反応を引き起こす調節系も考えられる。

しかし、インスリン抵抗性をきたすにいたった脂肪組織では、ob geneの発現とレプチンの分泌能は増加しているので、それらが二次的に神経ヒスタミンおよび関連ペビチドであるCRHの分泌を亢進させ、高血圧などの心血管反応を引き起こす調節系も考えられる。肥満症や糖尿病に合併する高血圧症における、インスリン抵抗性、高インスリン血症の病態生理学的意義を中枢神経性血圧調節機構の観点から明らかにすることを目的とした。1)中枢性血圧調節物質である神経ヒスタミンに対するインスリンの作用:インスリン末梢および中枢内投与による視床下部神経ヒスタミンの動態をHPLCを用いて解析した。測定物質は、ヒスタミンおよびその主要代謝産物であるtele-methylhistamine(t-MH)とし、t-MHの代謝阻害薬であるpargylineを併用することでヒスタミン神経系の代謝回転を求めた。その結果、インスリン末梢投与によりヒスタミンの代謝回転が増大した。中枢内急性投与では変化がなく、グルコースクランプによって血糖レベルを正常域に維持し、インスリンを末梢投与した場合にも変化がなかった。現在のところインスリン投与による低血糖がヒスタミン代謝回転の増大因子と考えられるが、脳内へのインスリン慢性注入による持続的高インスリン状態の効果を解析中である。また2-deoxy-D-glucose(2-DG)の中枢内投与による細胞内糖欠乏状態によっても神経ヒスタミンの代謝回転が増大することが判明した。2)高インスリン血症と末梢心臓血管反応:副腎交感神経活動を電気生理学的に記録し、視床下部各部位の電気的、化学的刺激、2-DGやニューロペプタイドの微量注入による反応様式を解析した。その結果、視床下部外側野(LHA)に副腎交感神経活動促進部位が存在することが判明した。インスリンがLHAのニューロン活動を促進することから、インスリンによる心血管反応にLHA-副腎交感神経系が関与していることが示唆された。3)モデル動物での解析:ストレプトゾトシン-糖尿病ラットはインスリンが欠乏し、高血糖を示すが、同動物で視床下部神経ヒスタミンの合成酵素であるHDC活性が低下しており、ヒスタミンおよびt-MH含有量が低下していることが判明した。4)患者脊髄液の解析:髄液中のヒスタミン量が拒食症などのるいそう患者では著しく高値を示し、肥満患者では低いことが明らかになった。以上より神経ヒスタミンは中枢神経系のエネルギー代謝動態と強い相関を有しており、それらが自律神経、内分泌系を通じて末梢の心血管反応を修飾する可能性が示唆された。高血圧発症に関わる、高インスリン血症およびインスリン抵抗性の病態生理学的メカニズムを明らかにするために、本年度は以下の実験を行った。1)モデル動物を用いた解析:インスリン欠乏モデルとしてSTZ誘発性糖尿病ラット、高インスリン血症モデルとしてNIDDMモデルでもあるOLETF糖尿病ラットおよび肥満動物モデルであるZuckerラットを用いて実験した。HPLC法を用いた解析により、STZでインスリン欠乏、高血糖をきたしたラットの視床下部では、HDC活性が低下し、ヒスタミン含有量も低下していることが前年度の実験で判明したため、本年度はHDC c-DNAを用いたnorthern blottingによる解析を行った。
イングランド啓蒙と「公論」主体としての女性

本研究は、18世紀末イングランドにおける数名の女性著述家たちを対象として、女性が「啓蒙」という過程をいかに経験したのかを考察するものである。特に注目しているのは、1780年代から90年代の時期に、政治的問題をめぐる論争的な書物の出版を通じて、「公論」を方向づける役割を果たした女性著述家たちの思想活動である。より具体的には、フランス革命に触発されて『女性の権利の擁護』を書いたメアリ・ウルストンクラフト、共和主義の立場から歴史書『イングランド史』を執筆したキャサリン・マコーリ、保守派として多数のパンフレットを書いた保守派のハナ・モア、非国教徒として穏健な改革を求めたアナ・レティーシャ・バーボールドをはじめ、10数名の女性に焦点を当てて、相互の影響関係と対抗関係を明らかにする作業を進めてきた。新たに今年度は、これらの女性著述家たちが、それ以前のいかなる思想的系譜に位置づけられるのか考察するため、1718世紀イングランドの啓蒙思想を複数の流れに分解し、それぞれの系譜におけるジェンダー的な価値の置き方を解明することを試みた。当初予想していたよりも検討対象が増えたため、成果の公表が遅れがちではあるが、昨年度のイギリス滞在で得られた史料の分析とあわせて、引き続き学術研究論文『イングランドにおける啓蒙と女性(仮題)』の執筆を進めている。また、これらの研究の延長として、ウルストンクラフトの忠実な信奉者であったメアリ・ヘイズが1803年に発表した『英国・ヨーロッパ女性伝記大事典(Female Biography)』全6巻の復刻版が出版されたのに伴い、日本語解説の執筆を担当し、ヘイズの思想活動、およびこの文献の意義について論じた。さらに別のやや短い論文では、非西洋世界との関わりでメアリ・ウルストンクラフトの歴史的位置を検討し、問題領域の拡大を試みた。本研究は、18世紀末イングランドにおける女性著述家を対象として、啓蒙という過程を女性がいかに経験したのかを具体的に考察するものである。特に1780年代から90年代の時期に、政治的問題をめぐる論争的な書物の出版を通じて「公論」を方向づける役割を果たした女性著述家の思想に注目している。平成15年度は、これらの女性著述家が「文明」をいかに表象したのかという問題に焦点を当てて研究を進めてきた。「文明」概念は、啓蒙期には商業発展のイデオロギーと結びついて、女性の知的活動を是認するものとなりえたと考えられるからである。その具体的実績としては、春季の「イギリス女性史研究会」で個人研究報告を担当し、18世紀末の女性著述家の「文明/野蛮」認識について発表を行った。この報告をもとに学術論文を執筆し、現在は学会誌への投稿・査読の段階に至っている。また夏季には研究論文の執筆に向けて、一次史料を収集するためにイギリスに滞在した。女性の知的改善について論じた書物を渉猟した結果、それらの議論に見られるいくつかの系譜を析出することができた。年度の後半には、秋季の「日英歴史家会議」に参加して得られた知見なども手がかりとして、18世紀イギリス女性史および思想史に関する理解を深め、研究論文の準備を進めてきた。それと同時に、出版社の小冊子にメアリ・ウルストンクラフトにかんする短い論文を寄稿し、問題領域の拡大を試みてきた。さらにメアリ・ヘイズの著作の復刻版が出版されるのに伴い、文献の深い理解を促すため、その日本語解説の執筆も担当している。
離散観測される確率場における分布理論の開発とその空間統計学への応用

主研究成果は「疑似相関を用いた新しい多重性調整法の開発」と「L1正則化法であるLASSOにおける正則化パラメータ選択のためのAICの導出」である.前者では,多重検定において検出力を向上させる新しい方法を導き,実際に実データ解析において有効であることを示した.後者では,一般化線形モデルの枠組みでのLASSOに対し,古典的な情報量規準と同じルーツをもつ情報量規準として唯一となるものを導いた.多重検定間の相関がわかっているとき,その相関の値を利用し,検定のサイズ(FWER; family-wise error rate)をコントロールしつつなるべく検出力が大きくなるように確率値を評価する一般式を与えたのが前年度である.これに対し,多重検定間の相関がわからないとき,前年度の評価式を利用しつつ新しい考え方を導入してより検出力を向上させたのが当該年度の成果である.例えば生物種間において複数の特徴量(例えば身長と体重)を比較する多重検定問題では,特徴量間の相関が一般に未知であるため,多重検定間の相関もわからない.このような場合,特徴量間の相関を一致推定量で置き換え,FWERを漸近的にコントロールする方法を用いるのが最も簡単な対処法である.しかし,特徴量間の相関がそれほど高くないとき,相関を利用してもそれほど確率値の改良(検出力のゲイン)は得られない.そこで,必ずしも一致推定量にはならない統計量を相関の代わりに用いることにより,FWERを漸近的にコントロールしつつ検出力を上げる方法を導いた.検出力を上げる方法は現在も開発され続けているがそのような発想を用いたものは存在せず,開発した手法による検出力のゲインは従来手法のそれよりはるかに大きいことが見込まれている.相関の代わりとなる統計量は容易に求められるものであり,この問題における標準手法となる価値をもつと確信している.統計量を用いて確率値を求める際には離散観測される正規確率場の超過確率の評価式を用いており,したがってこの開発は本研究課題において開発した理論が活かされる応用の一つと位置づけられる.グループ間の多次元データの平均を比較するという基本的な多重検定問題において,多次元データの相関が未知である設定を考える.このとき,必ずしも一致推定量にはならない統計量,具体的にはある種の標本疑似相関を相関に代入して用いることにより,多重検定のサイズを漸近的にコントロールしつつ検出力を上げる,というアイディアを得たのが前年度である.これに対し,アイディアを精錬させて手法の完成形を与えた後,数値実験を通して手法の有用性を示し,実データ解析に手法を適用したのが当該年度の成果といえる.具体的には,標本疑似相関のあるクラスの中で,ある種の最適性を満たすようなものを与え,それを実際に代入して用いるときに生じる数値計算上の問題を克服した.また,検出力を上げる既存手法であるステップダウン法と組み合わせ,さらなる検出力向上を達成した.数値実験では既存手法と比較し,常に検出力を上げることともに,設定によってはステップダウン法によるゲインとは比較にならないほどのゲインがあることを示した.実データ解析では,コントロールマウスとその染色体の一本を別のマウスのものと入れ替えたコンソミックマウスに対し,身長や体重などの特徴量を比較する多重検定問題を扱った.この問題に対する過去の研究では相関の利用すら行われていなかったため,既存手法の適用のみで47個の検定を新たに棄却することになったが,本手法の適用でさらに13個の検定を棄却することに成功した.離散観測される正規確率場の超過確率(互いに相関をもつ正規確率変数の最大値の裾確率)を評価するTaylor et al. (2007)の方法とNinomiya and Fujisawa (2008)の方法を融合して超過確率の新しい評価方法を与えることについて,理論上どのような相関構造をもつ正規確率場にも対応できるような完成形を与えた.これにより,実際に精度のよい評価を与えるかどうかは別にして,空間統計学における集積性検出・信号検出・ホットスポット検出やゲノム科学におけるQTL検出などを目的とする検定問題の確率値を与えられるようにした.そして,実際にそれを遺伝的不適合が観測されるマウスにおける関連遺伝子探索のためのQTL解析に応用した.具体的には,位置情報のあるマーカーにおける遺伝型がわかっているマウスに対し,遺伝的不適合に関連する遺伝子の存在を検証するための検定問題を構築した.関連遺伝子の位置を未知とするのは当然のこと,優性効果のタイプも未知としたため,検定問題は相関が高くかつ個数の大きい多重検定問題として定式化される.ただし,マーカーの位置はわかっているため,また優性効果のタイプの候補は定めているため,多重検定間の相関構造は導出可能である.これより,この多重検定問題の確率値は離散観測される正規確率場の超過確率で評価できることになり,実際にその評価式を新しい方法で与えた.そして,二つの関連遺伝子を検出することに成功した.本研究課題に関して進んだ研究は,主に「関数データの変化点解析における情報量規準の導出」と「領域ごとに構造の複雑度が異なるデータに対する正則化法の開発」の二つである.通常のパラメトリック解析と異なり,関数データ解析では真の分布が仮定したモデルに属することを仮定せず,ある特殊な構造を仮定する.その仮定ゆえに変化点モデルに対してNinomiya (2014)で導かれたAICを用いることができないため,代わりにCp基準を漸近理論に基づいて評価したのが前者の研究である.これにより,変化点数の推定をおこなうことができる.評価のテクニックはNinomiya (2014)におけるそれと同様のものだが,得られた情報量規準の形はNinomiya (2014)におけるそれからは想像できないものとなっている.

現在は数値実験により性能を評価している段階である.一方,構造の複雑度に応じて正則化パラメータの値を変動させる,という新しいタイプの正則化法を提案したのが後者の研究である.そして,そこに現れる(ハイパー)チューニングパラメータの選択のため,ある適当な漸近論に基づいて情報量規準を導いている.回帰分析あるいは判別分析において,場所によって回帰曲面あるいは判別境界の滑らかさが異なると,通常の正則化法では過適合または適合不足となる場所が生じてしまう傾向があるが,提案手法はその回避を目的としている.そしてその目的を果たすことを数値実験で確認し,さらに実データ解析をおこない,現在二編の論文が投稿直前の段階に至っている.本研究課題に関して進んだ研究は,主に「L1正則化法であるLASSOにおける正則化パラメータ選択のためのAICの導出」である.変数選択と推定を同時に遂行するLASSOは,空間統計学に限らないあらゆる統計・機械学習分野のホットトピックであり,この問題に対してもこれまでいくつかの情報量規準が提案されてきた.それらのほとんどはモデル選択の一致性を満たすように作られているが,結局その中から最適なものを決定する手段が存在せず,使うべき情報量規準が結局定まらないという大きな弱点をもつ.一方,一致性ではなく予測誤差最小化という観点で,LASSOのためのAICの有限補正は正規線形回帰モデルの枠組みで与えられている.これは上述の問題点を有さないが,一般化線形モデルの枠組みで与えられない.そこで,漸近論を用いたAIC元来の定義に基づき,一般化線形モデルの枠組みでKullback-Leiblerダイバージェンスの漸近不偏推定量を与えた.ちなみに,LASSOの漸近論は通常の推定量に対する漸近論の枠組みには含まれないため,確率場の最大値に関する理論が必要となり,本研究課題において積み上げてきたものを活用している.具体的には,凸解析に基づき,AICの導出の際に必要となる種の確率場の確率収束を,ある正則条件のもとで導いた.与えた情報量規準は正規線形回帰モデルの枠組みでAICの有限補正となるため,その一般化とみなせる.簡易な形で与えられるため,交差確認法に比べて計算コストは少ないが,パフォーマンスはほとんど同等か上回ることを数値実験で確認した.成果はプレプリントとして既にまとめており,現在それは投稿中となっている.主研究成果は「疑似相関を用いた新しい多重性調整法の開発」と「L1正則化法であるLASSOにおける正則化パラメータ選択のためのAICの導出」である.前者では,多重検定において検出力を向上させる新しい方法を導き,実際に実データ解析において有効であることを示した.後者では,一般化線形モデルの枠組みでのLASSOに対し,古典的な情報量規準と同じルーツをもつ情報量規準として唯一となるものを導いた.当該年度は,研究の幅を広げるため,昨年度までとはやや異なる方向での研究を行った.とはいえ,本研究テーマに沿った研究であることはもちろんのことである.
日独イディオム対照研究

平成6年度においては、イディオムに関する最近の研究を概観することによって、日独のイディオムを比較・対照するための観点を見いだし、整序することが作業の中心をなしていた。そのような作業の中間報告として、とりあえず「日独イディオム対照の視点」という論考をまとめ公刊した(『広島大学文学部紀要』第54巻、1994年12月、193-210頁)。この論考は、国外、国内におけるイディオム研究の現状について、いくつかの重要な仕事を概観したあと、日独イディオム学を構想するという視点から、先行研究を参考にしなかせら、日独イディオム対照の視点を整理したものである。そこで提案した12の視点で、日独イディオムのすべてを漏れなく分類・整理できるかどうか、これまで収集したデータを基に作業を進めているのが現状である。さらに1994年11月12日松江市で開催された「日本独文学会中国・四国支部研究発表会」で「日独イディオム対照の視点」と題する上記論考と同主旨の報告を行い、論議に供した。(報告の内容は、日本独文学会中国・四国支部学会機関誌『ドイツ文学論集』28号に掲載予定。)他方では、ドイツの新聞からのイディオム用例の収集を行なっているが、その中でも、とりわけ1989年以後におけるドイツ統一をめぐる報道の中でイディオムの使用が目立っていることに気づいた。「ドイツ統一とイディオム」というのが、魅力ある研究テーマとして浮かび上がってきた。これについては、ドイツ連邦共和国フライブルク市で発行されている『バ-デン新聞』のドイツ統一前の1989年4月1日1990年3月31日の1年分のマイクロフィルムを購入し、関連のイディオムを収集しているところである。この作業については、もうすぐその成果をどこかで公にできる予定である。
食材性昆虫に共生する真核単細胞微生物の木質分解遺伝子の進化と生態

食材性昆虫シロアリの消化管内には、難培養性の原生生物が複数種類存在し、効率的な木質分解を行っている。しかし、共生原生生物は培養が難しいこと等から解析が困難で、その知見は非常に乏しい。そこで、各原生生物種から木質分解に関わる酵素遺伝子を取得して解析を行った。これらの結果から、原生生物は複数ある木質分解酵素遺伝子の発現量を制御して、効率的な木質分解を行っていると推定される。食材性昆虫シロアリは、摂食した枯死材の主要成分であるセルロースやヘミセルロースのほぼ100%を分解・利用することが知られている。本研究では、シロアリ共生原生生物が持つ木質分解酵素遺伝子群を対象として、各共生原生生物種がどのような基質に作用する木質分解酵素遺伝子のセットを有しているのか解析し、効率的な木質分解の機構を明らかにすること、並びにそれら木質分解酵素遺伝子の進化的起源に関する知見を得ることを目的とした。鹿児島県に生息するオオシロアリの腸内に混在する原生生物群集から、顕微鏡下で形態を見分け細胞内に木片が取り込まれている大型のEucomonympha属、Trichonympha属原生生物を1細胞づつ分取した。この細胞を鋳型としてcDNAを合成し、RT-PCRによりGHF7,45のセルラーゼ、GHF10のキシラナーゼ遺伝子を増幅して解析した。その結果から、原生生物の各細胞内では複数の木質分解酵素が同時に発現機能していることが推定された。ついで、保有する遺伝子から木質分解の効率性を考察するため、ゲノムにコードされる遺伝子の多型を解析した。原生生物の単一細胞からゲノムDNAを等温増幅法で調製し、各原生生物細胞が有するGHF7のセルラーゼ遺伝子をクローニングした。それぞれのサンプルからコロニーを釣菌して塩基配列を決定したところ、いずれの細胞からも複数の異なる配列が得られた。そこで、パイロシークエンス法で塩基配列を決定して網羅的に解析を行った。その結果、細胞間で共通の配列も検出されたが、多くは細胞ごとにユニークな配列で、多型が非常に多いことが明らかになった。これらのことから、原生生物はゲノム中に複数のセルラーゼ遺伝子を重複して保有していると考えられた。また、このような遺伝子多重化が高効率な木質分解に関連していることが推察された。本研究課題では、シロアリ共生原生生物がどのような基質に作用する木質分解酵素遺伝子のセットを有しているのか、並びにそれら木質分解酵素遺伝子の進化的起源を明らかにすることを目的としている。保有する遺伝子から木質分解の効率性を考察するため、鹿児島県に生息するオオシロアリ腸内の原生生物が発現している酵素遺伝子を解析した。まずEST解析で取得した配列とカビ等の他生物由来の遺伝子配列を比較考慮してGHF7,45のセルラーゼ、GHF10のキシラナーゼ遺伝子増幅用のPCRプライマーを新たに設計した。このプライマーを使用し、各原生生物細胞が発現する遺伝子を解析した。1匹のシロアリ腸内には複数種類の原生生物が混在しているため、顕微鏡下で形態を見分け細胞内に木片が取り込まれている大型のEucomonympha属、Trichonympha属を1細胞づつ分取した。原生生物1細胞づつを鋳型として、RT-PCRを行ったところ、全てのサンプルからPCR増幅が確認できた。それぞれの増幅産物をクローニング後、各サンプルからコロニーを釣菌して塩基配列を決定したところ、GHF7,45,10の各遺伝子は、2種の原生生物のいずれの細胞でも、1つの主要な遺伝子が発現していると推定された。また、同一の細胞からGHF7,45,10遺伝子が取得できることから、原生生物は複数の木質分解酵素遺伝子を保有しており、各細胞内でそれらが同時に発現機能していることが明らかになった。本研究では、シロアリ共生原生生物が持つ木質分解酵素遺伝子群を対象として、各共生原生生物種がどのような基質に作用する木質分解酵素遺伝子のセットを有しているのか解析し、効率的な木質分解の機構を明らかにすることを目的としている。当初計画通り初年度は、原生生物種内に同一ファミリーのGH遺伝子が何種類存在しているのかを明らかにすることを試みた。鹿児島県に生息するオオシロアリ腸内の大型原生生物Eucomonympha属、Trichonympha属の1細胞から、等温ゲノム増幅を行い、whole genome DNAを調整した。このDNAを鋳型として、GHF7遺伝子をPCRで増幅してクローニングして配列を決定した。現在詳細な配列解析を進めている。またRT-PCRにより、GHF7,45,10の各遺伝子を取得して解析を行った。原生生物1細胞を鋳型としてcDNAを合成し、PCRによりGHF7,45,10の各遺伝子を増幅したところ、産物が確認された。このことから、原生生物は複数の木質分解

酵素遺伝子を保有しており、各細胞内でそれらが同時に発現機能していることを明らかにした。当初予定した研究計画に沿って概ね順調に研究を遂行できている。平成24年度は、宿主コロニーが異なる同種の原生生物が、同じ遺伝子セットを有しているのか確認する。複数の異なるコロニーの宿主腸内からそれぞれ原生生物細胞を分取し、各細胞から遺伝子をクローニングして解析する。次いで、いくつかのファミリーを選定し、原生生物細胞から遺伝子をクローニングする。その後、得られた結果から、細胞ごとの配列多様性を集団遺伝学的な計算手法を用いて検定する。系統学的に近縁のシロアリ種には近縁の原生生物種が生息しており、宿主シロアリと共進化関係にあることを申請者らは報告している。そこで、オオシロアリ腸内の原生生物が共通して保有するファミリーのGH遺伝子を、別種のシロアリに共生する近縁種の原生生物からも取得し、SSU rRNA遺伝子等の系統マーカーに基づいた原生生物の系統とGH遺伝子の系統関係が一致するか系統進化学的解析を行う。解析には推定アミノ酸配列を用いて、最尤法やBayes法等の複数の計算手法を用い、樹形の一致を統計学的に検定するプログラムも使用する。平成24年度は新たに必要になる備品等はないため、研究費は主に試薬消耗品に使用する。,多サンプル数を処理する必要があるため、PCR用の酵素等の遺伝子解析用試薬や、マイクロチップやチューブ等のディスポーザブル製品の購入を予定している。
日本近代学校成立史に関する実証的研究

副題を、「廃藩置県前後における福沢諭吉をめぐる地方の教育動向」とする。15年前からこのテーマにとりくみ、貴省科学研究費補助金の交付をうけて研究をすすめ、これまでに長岡洋学校・横浜高島学校、和歌山共立学舎・大分小校・慶応義塾、および日田咸宣園などをとりあげ、すでに20余編の論文、10数回にわたる学会発表をとおして、研究調査の結果を学界に報告してきた。昭和62・63年度はこれまでの研究成果をふまえ、おもに計画調書にかかげた諸校のうち弘前東奥義塾・京都番組小学校・京都慶応義塾・京都集書院・三田藩洋学校・中津市学校等に対象をしぼり、当該地域の図書館・史料館・文書館において、関係新史料の調査・収集の作業をおこなってきた。その結果は、裏面に記載した著書論文・学会での口頭発表として報告した。このうち、『日本近代学校成立史の研究』は、これまでに公表した諸論考を集大成したものである。本書に本研究の課題・方法・対象をはじめ、従来不明であった福沢諭吉と地域の学校との新たな結びつき、それにともなう新たな教育の試みを明らかにした。現在2年度にわたって収集した史料の解読・分析の作業をすすめている。その結果は、順次論文として、学会での口頭発表として報告する。あわせて『続日本近代学校成立史の研究』を刊行すべく準備をしている。副題を,「廃藩置県前後における福沢諭吉をめぐる地方の教育動向」とする. 14年前からこのテーマにとりくみ,貴省補助金の交付をうけて研究をすすめ,これまでに長岡洋学校・横浜高島高校・和歌山共立学舎・大分小校・慶応義塾,および咸宜園などをとりあげ,すでに10数編の論文と10数回にわたる学会発表をとおして,調査結果を学界に報告してきた.本年度はこれまでの研究成果をふまえ,北海道開拓使学校・弘前東奥義塾・長崎明倫館・大江義塾・熊本洋学校・中津市学校・福山藩学制改革・三田藩洋学校・京都番組小学校・京都慶応義塾に対象をしぼり,当該地域の図書館・文書館・史料館等において,関係新史料の調査と収集をおこなった.今回訪問した機関は,北海道立図書館・北大図書館・北九州市立中央図書館・福岡県立図書館・長崎県立図書館・熊本県立図書館・八代市立図書館・福山市立図書館・福山城内文書館・三田市立図書館・京都府立総合資料館,および慶大図書館・同福沢研究センター・国立国会図書館・国立公文書館・東京都公文書館・謙堂文庫などである.大江義塾・咸宜円・廉塾・適塾・古義堂・鈴の屋など近世塾も実地におとずれて関係文献の調査にあたった.調査研究の結果は裏面に記載した著書論文, 2度にわたる学会での口頭発表として報告した.このうち『日本近代学校成立史の研究』は,これまでに公表した諸論考を集大成したものである.これによって福沢諭吉と地域とのあらたなむすびつき,それにともなうあらたな教育のこころみがあきらかとなった.「京都集書院と福沢諭吉」も,福沢の新史料と目される「集書会社基本」の考証をとおして,京都の図書館創設にはたした福沢の役割と意義とをあきらかにした.従来学制と福沢の教育思想は一体なものといわれてきた.「長冰編『学制一覧』」では,両者の相違点を念頭におきつつ,学制にかかわる新史料の紹介をおこなった.副題を、「廃藩置県前後における福沢諭吉をめぐる地方の教育動向」とする。15年前からこのテーマにとりくみ、貴省科学研究費補助金の交付をうけて研究をすすめ、これまでに長岡洋学校・横浜高島学校・京都集書院・和歌山共立学舎・大分小校・慶応義塾、および日田咸宜園などをとりあげ、すでに20編余の論文、10数回にわたる学会発表、そして『日本近代学校成立史の研究』(玉川大学出版部、昭和63年)と題する学術書をとおして、研究調査の結果を学界に報告してきた。

本年度はこれまでの研究成果をふまえ、甲斐睦沢学校・松本開智学校・佐久中込学校・小諸義塾・愛知義校義学・静岡学問所・沼津兵学校・天橋義塾・篠山鳳鳴義塾・京都番組小学校・京都慶応義塾に対象をしぼり、当該地域の図書館・文書館・資料館等において、関係新史料の調査と収集をおこなった。今回訪問した機関は、山梨県立図書館・長野県立図書館・愛知県鶴舞図書館・蓬左文庫・小浜市立図書館・同歴史資料館・宮津市立図書館・舞鶴市立西図書館・兵庫県立図書館・京都府立総合資料館、および慶大図書館・同福沢研究センター・国立国会図書館・国立公文書館・東京都公文書館・謙堂文庫などである。また松代文武学校・鈴の屋・青谿書院などの近世学校の遺構をおとずれて、関係文献の調査にあたった。現在本年度中に収集した史料の解読・分析の作業をすすめている。その結果は順次論文として、学会での口頭発表として報告する。それによって、昨年度刊行した小著とあわせて、福沢諭吉と地域とのあらたなむすびつき、それにともなうあらたな教育の試みがあきらかとなるであろう。
自己再生型長寿命フレキシブルディスプレイの開発

炭素材料へのイオンビーム照射という簡便な手法によって、カーボンナノファイバー(CNF)が、室温で高密度に合成可能であった。このイオン誘起CNFは、電界によって電子を放出する電界電子放射源として有用であった。このCNF電子源は、電子放射中にCNFが損傷を受けても自己再生する機能も併せ持っていた。プラスチック基板上にCNFを合成することで、自在に曲がり湾曲状態でも長時間動作可能なオールプラスチック製フレキシブルディスプレイが試作された。カーボン膜被覆されたSi、金属、プラスチック等のカーボン材料にAr^+イオン照射を行うと、カーボン表面に高密度の円錐状突起が形成され、更にその突起先端に単一(即ち、各先端に一本だけ)カーボンナノファイバー(CNF)が室温で成長する。本研究は、このイオン誘起CNFを用いた、従来の常識を覆す、「超高真空を必要としない大型・長寿命・フレキシブル(折り曲げ可能)な電界電子放射型ディスプレイの開発」を目標に実施している。本年度(初年度)の具体的成果は以下の通りである。a)実験システムの設計・製作:カウフマン型イオン源、各種ガス供給源、加熱・冷却試料ステージを装備した、「CNF合成チャンバー」の設計、製作を行った。本合成装置では、イオン種、イオン入射角の可変、試料の加熱・冷却が行えるように設計されている。また、イオン誘起成長した個々のCNFの形状・電気特性・機械特性評価を行うための、「ナノ材料解析装置」を設置した。b)システム全体の性能チェック:試作された合成装置の性能をチェックするため、プラスチック基板上への高密度CNF合成を、また、個々のCNF一本一本の物性評価のため、走査プローブ顕微鏡(SPM)用Si探針先端への単一CNF合成を行い、何れも狙い通りに合成が確認された。またSi基板(炭素被覆なし)を用い、カーボン以外の材料でも、イオン誘起1次元ナノ構造が高密度に形成されることを確認した。併せて、解析装置の性能確認のため、SPM-Si探針先端に合成された単一CNFについて、その電気特性評価を行い、金属的な導電性を有することが明らかにされた。また、柔軟性のある良好な機械特性を有することも明らかにされた。カーボン膜被覆されたSi,金属,プラスチック等のカーボン材料にAr^+イオン照射を行うと,カーボン表面に高密度の円錐状突起が形成され,更にその突起先端に単一(即ち,各先端に一本だけ)カーボンナノファイバー(CNF)が室温で成長する。本研究は,このイオン誘起CNFを用いた,従来の常識を覆す,「超高真空を必要としない大型、長寿命、フレキシブル(折り曲げ可能)な電界電子放射型ディスプレイの開発」を目標に実施している。本年度の具体的成果は以下の通りである。1)最適自己再生条件の決定:試作した装置の性能チェックを兼ね,グラファイト基板上にCNFを室温合成し,CNFサイズ(太さ,長さ),密度,結晶性についての評価を行った。サイズ,密度とも狙い通りのものが得られ,透過電子顕微鏡による観察の結果,結晶性は非晶質様であった。典型的な条件で合成されたCNF群について,実用真空下(10^<-4>Pa),高真空下(10^<-6>Pa)での電子放射特性評価,寿命試験の結果,高真空下の試験でも電子放射によるCNFサイズ,密度の変化が確認された。また,プラスチック基板上に合成されたCNF群を用いて,真空中で動作するフレキシブルディスプレイを試作し,基板を湾曲させた状態でもディスプレイ動作が可能であることを実証した。2)最適CNF合成イオン種の決定:従来から使用してきたAr^+イオンがCNF成長の最適イオン種であるとする根拠はない。グラファイト上に種々のイオン種でCNF合成を行い,CNFサイズ,密度の比較を行った結果,軽イオン,高エネルギー照射によって,サイズ,密度ともに高いCNF群が形成されることが初めて明らかにされた。3)最適イオン入射角の決定:種々のイオン入射角でグラファイト上へのCNF合成実験を行った結果,斜入射で良好なサイズ,密度のCNF群が形成されることが明らかにされた。4)巻き取り機構(試料ステージ)の設計・試作:プラスチック基板用巻き取り機構の設計を行い,試作機を完成させた。カーボン被覆されたSi、金属、プラスチック等のカーボン材料にArイオン照射を行うと、カーボン表面に高密度の円錐状突起が形成され、更にその突起先端に単一(即ち、各先端に一本だけ)カーボンナノファイバー(CNF)が室温で成長する。1)加熱・冷却実験(最適基板の決定):耐熱性を有するポリイミド基板と非耐熱性高分子基板を用い、何れの基板においても、基板水冷条件下でのCNF形成を実証した。

合成条件によって、導電性に差が生じることも明らかにされた。200°C以下の加熱合成実験では、得られるCNFの結晶性は温度によらず非晶質様であった。電子放射時の基板温度上昇を考慮すれば、基板はポリイミドが最適であろう。2)異種元素ドーピングによる自己再生速度の制御:CNF合成時に異種金属を同時に供給することで、金属ドープCNFの形成が可能であった。これら金属ドープCNFでも、自己再生現象が生ずることが確認された。また、CNF合成時に、同種元素である炭素を同時に供給することでCNFのサイズ、形態制御が可能であった。細いCNFでは安定した自己再生が認められ、結果的に安定した電子放射が実現された。3)自己再生型長寿命フレキシブルFEDの試作:ポリイミド基板とプラスチック基板上の蛍光体から成る、オールプラスチック製のフレキシブルディスプレイを試作し、湾曲状態で16時間以上の安定した電子放射が確認された。また、個々のCNFの電子放射特性解析を行い、単一CNFから10μAを超える電子放射が可能であることが明らかにされた。4)成果の公表と技術移管:これらの結果は遅滞なく適宜国際誌上で報告された。
高等学校財政における人件費支出額の県間差をもたらす要因に関する研究

本年度は(1)地方交付税研究に関する先行研究の整理、(2)地方財政計画における給与費および基準財政需要額における測定単位のデータ化(3)北海道教育委員会へのヒアリング調査を実施した。(1)および(2)の成果については、地方交付税の先行研究の整理から、教育財政の領域において地方財政計画との関連性から分析を行った研究の重要性について明らかになったため、まずは2008年から2017年までの地方財政計画における高校教員給与に関連するデータを収集し、基準財政需要額との比較分析を行った。また、すでにデータセットとして所有している地方教育費調査の高校の人件費の実支出額を算出し、地方財政計画と実支出額についての比較分析を行った。分析の結果、地方財政計画と基準財政需要額の比較からは両者の差が大きくでており、特に近年では地方財政計画で算出された給料単価の0.8倍程度で推移していることが明らかになった。両者の間の乖離について検討することが課題として析出された。また、実支出額との比較では、地方財政計画は大半の年度で地方財政計画よりも低い実支出額となっているのに対し、基準財政需要額は大半の年で実支出額が上回っていた。しかし、この分析では年齢構成など統制すべき変数が多く含まれているため、年齢構成を含めた分析を今後の課題として挙げた。また、(3)の成果については、北海道教育委員会にヒアリングを行い、北海道における高校教育政策の実際の運用と、財務担当課からは地方交付税を含んだ予算の決定について話を聞くことができた。地方財政計画と基準財政需要額との間の額の乖離の存在については明らかにできた。次年度以降の方向性として、両者の関係性を制度分析等によってまずは進めていく必要性を見いだすことができた。地方財政計画と基準財政需要額との関係性が重要であることが示唆されるため、次年度については地方財政計画の制度分析を行うことで、地方財政計画の持つ意味や基準財政需要額に与えうる影響について考察していく予定である。また、教育委員会の財務担当課へのヒアリング調査も引き続き実施する予定である。予定していた調査が北海道教育委員会のみとなり、かつ旅費も想定よりも安価であったため、予定よりも少ない支出となっている。次年度以降に調査等の出張を入れる予定である。