hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3Dスキャナの欠点を解消する2+1次元ベースのインタラクティブモデリングシステム

本研究課題の目的は3次元スキャナの欠点を解消するためのインタラクティブなモデリングシステムの開発である.本研究課題は,高精度で実用価値が高い半自動的な修正を容易に実現するアルゴリズムおよびシステムを実現し,3次元スキャナの欠点を解消する.操作性が高く初心者でも高精度な修正が可能なシステムを実現する.主視点から物体への視線ベクトル上に拘束された移動を副視点上で実現するサブシステムを開発した。2つの視点から見た3次元モデルを同時に表示させるマルチウインドウを作り主視点の視線ベクトルを半透明の線分として副視点の画像上に反映させる処理とその線分上でメッシュの頂点を移動させるアルゴリズムを開発した。また開発したアルゴリズムをプラグインと呼ばれるサブシステムに組み込み、利用できることを確認した。また開発したシステムに関し、基本評価を行い、実用価値を検討した。その結果、基本性能は良好であるものの、一般的なモデリングシステムになれたユーザーにとって新規な操作方法であるため、慣れるまで時間がかかること、やや表示が複雑すぎて見づらいことなどが問題となることがわかり、これについて一部改良を行った。引き続き評価と改良を進める。主視点から物体への視線ベクトル上に拘束された移動を副視点上で実現するサブシステムを開発したという点でおおむね順調に進展していると考えている。2つの視点から見た3次元モデルを同時に表示させるマルチウインドウを作り主視点の視線ベクトルを半透明の線分として副視点の画像上に反映させる処理とその線分上でメッシュの頂点を移動させるアルゴリズムを開発したが、画面上で操作しにくい点がやや問題になっている。この問題の改良が必要かどうかという点を含めて次年度以降検討する。当初予定通り新しいモデリングソフトの開発を主として行った.当然必要となる一般的なモデリング機能を含めたシステムを開発した.モデリングソフトは大きく分けてレンダリング(表示)機能とエディット(モデルの作成・修正)機能があり,それぞれマンマシンインタフェースが必要である.当初(申請時),これらは我々が開発したゲーム開発・教育用の開発環境をベースにシステムを構築する予定であったが,ゲーム開発環境Unityベースで開発することにした.その理由は,Unityのバージョンアップによりゲーム開発以外に3次元モデルを扱うソフトウェア全般に利用可能性が広がったためである.Unityはゲーム開発のデファクトスタンダードであり,近い将来3次元ソフトウェアの開発環境としてもデファクトスタンダードになることが予想される.したがって本ソフトウェアの将来的な改善の余地も大きいと考えている.Unity自体にまだバグも多く,開発は容易ではないが,一般的なモデリング機能の多くは基本開発を完了した.これらの機能は,ほぼすべてプラグイン化されており,一部の機能の改良変更がソフトウェア本体を改造することなく実装可能である.特にエディット機能は,モデリングソフト固有の独特の操作性が必要な部分が多々ある.これらは一つ一つが個別のサブシステムとして独立できるように開発することにより,他への転用が容易になる.現状,基本表示,マルチ画面表示,ファイル入出力,プロジェクトの生成,モデルフェイス生成,簡易プリミティブ生成,頂点等の選択と移動や回転などの機能を開発したが使い勝手の点で改良の余地は大きい.一部の作業工程に遅延がある一方,別の工程は予想を超えて大きく進展した.したがっておおむね順調に推移している.遅延のほうは時代の潮流に合わせ,Unityベースで全く新しくシステムを開発したため一部の機能が未完成という点である.予想を超えて大きく進展したのは次年度作業を予定していた超並列化の部分である.Unityは超並列化が容易であり,遅延要因も進展要因もUnityベースで開発することに方針を変更したためであるが,将来の発展性を考慮するとこの方針変更は正しいと考えている.有益な機能や,我々がいままで開発してきたリメッシュアルゴリズムなどを統合し,トータルシステムとして完成させた.また,高速化・多機能化・マンマシンインタフェースの改善の3点に取り組んだ.このうち高速化に関しては一般的なC#言語で作られたアルゴリズムをHigh Level Shader Languageと呼ばれる特殊なプログラム言語に移植することで実現した.High Level Shader Languageで記述されたアルゴリズムはコンピュータのCPUを用いずグラフィックボードのGPU上で超並列に計算されるため,比較的容易に高速化が可能である.多機能化に関しては,外部データ取り込み・我々が開発した自動メッシュ作成機能(および従来研究のリメッシュ機能)・および本研究の中核である半自動メッシュ作成機能・最後に一般的な手動による修正・変形機能,といった一連のサブシステムを盛り込んだ上で統合し,シームレスに利用できるようなマンマシンインタフェースの改善を行った.本研究の準備段階で作成しているモデリングソフトのレンダリングサブシステムはすべてプラグインで作成し,今後の改善を容易にした.市販の一般的なモデリングソフトは3面図とひとつの自由視点しか持たないが,そのようなシステムでモデルの修正を行うのは難しい.複数の自由視点および主視点と副視点群の連動(ステレオカメラ同様視点を連動させたカメラ移動)といった,モデルの修正を容易にする機能を盛り込むことに成功した.本研究課題の目的は3次元スキャナの欠点を解消するためのインタラクティブなモデリングシステムの開発である.本研究課題は,高精度で実用価値が高い半自動的な修正を容易に実現するアルゴリズムおよびシステムを実現し,3次元スキャナの欠点を解消する.操作性が高く初心者でも高精度な修正が可能なシステムを実現する.計画通り、次年度以降は新しいモデリングソフトの開発を主として行う。モデリングソフトの開発では、本研究課題の主要な機能以外に、一般的な処理を行う機能が必要である、モデリングソフトは大きく分けてレンダリング機能とエディット機能があり、それぞれにマンマシンインタフェースが必要である。これらは我々が開発した開発環境をベースに構築する予定である。

今後はシステムの評価と改善を行う.改善の余地は高速化・多機能化・マンマシンインタフェースの改善の3点にある.このうち高速化に関しては一般的なC言語やC#言語で作られたアルゴリズムをHigh Level Shader Languageと呼ばれる特殊なプログラム言語に移植することで実現する.High Level Shader Languageで記述されたアルゴリズムはコンピュータのCPUを用いずグラフィックボードのGPU上で超並列に計算されるため,比較的容易に高速化が可能である.多機能化に関しては,3次元スキャナからのデータ取り込み・我々が開発した自動メッシュ作成機能(および従来研究のリメッシュ機能)・および本研究の中核である半自動メッシュ作成機能・最後に一般的な手動による修正・変形機能,といった一連のサブシステムを盛り込んだ上で統合し,シームレスに利用できるようなマンマシンインタフェースの改善を行う.市販の一般的なモデリングソフトは3面図とひとつの自由視点しか持たないが,そのようなシステムでモデルの修正を行うのは難しい.複数の自由視点および主視点と副視点群の連動(ステレオカメラ同様視点を連動させたカメラ移動)といった,モデルの修正を容易にする機能を順次盛り込んでいく.画像処理
接着積層材料ラッピングによるストック集合住宅住戸のリフォーム技術

ストック住宅のリフォームにおいて,廃材を生み出さずSI建築化し,新しい感覚のインテリアを創造する技術を調査検討した。特に,現行の建築構法には一般的でない非建築構法を前提に工業化材料(プラスティック等を積層して接着した材料,以降接着積層材料と略す)を用いて,家電製品などの持つ可塑的な造形によるインテリア形成技術に焦点を当てた。本研究では,多数の住宅ストックを対象にするので,1970年代前後に建設された公共集合住宅やマンションのストックを対象にした。(1)インテリア、リフォーム、モデルの要素技術の試行実験(1)新表層を形成する接着積層剤の探求市販表層材の組み合わせ方法について,現状インテリアの表層を生かす方法,反対に被覆して新しい表層を未来的なインテリア、テイストを実現する方法を,実験的に試行し,イメージ調査や周辺環境に対する影響(室内照度など)調査を行い,現実性のある方法をリスト化した。(2)施工の試行と実大空間での使用感調査複数タイプの設計に基づき部分のモックアップ試作を行い,施工および使用感の問題点を整理した。(2)インテリア、ラッピング技術の理論s的な整理と新技術の提案2ヶ年度の要求課題、接着積層材料、タイプ別設計案に関する研究成果をまとめるともに,インテリア・ラッピング技術の理論的な整理と新技術の提案を行った。ストック住宅のリフォームにおいて、廃材を生み出さずSI建築化し、新しい感覚のインテリアを創造する技術を開発することを目的とした。特に、現行の建築構法には一般的でない非建築構法を前提に工業化材料(プラスティック等を積層して接着した材料、以降接着積層材料と略す)を用いて、家電製品などの持つ可塑的な造形によるインテリア形成技術に焦点を当てる。本研究では、多数の住宅ストックを対象にするので、1970年代前後に建設された公共集合住宅やマンションのストックを対象にした。(1)ストック住宅居住者のインテリア改良要求の調査と必要条件の整理ニーズ調査:ストック集合住宅の多数を占める旧住宅公団の賃貸公共集合住宅3DKを対象に、DIY実験調査を行い、インテリアの改良に関わる要求課題を整理した。また、ニーズに対応した、解決のための必要条件を整理した。(2)材料情報の収集とインテリア・リフォーム・モデルの計画材料収集:部位別の新規材料の実態調査により、要求課題に対応する材料を整理し、性能の複合化・高度化の理論を構築した。新規の想定材料を前提にストック改良の5タイプの設計を行った。またこれに関連して、インテリア材料と海外のインテリア改善のためのリフォーム技術の実態を視察した。設計:目標とする接着積層材は、生産・施工の容易性、薄さと低コストの基本条件を備え、古い材料性能を超え部位それぞれの構法条件を満たさなくてはならない。その探求のために、材料性能×部位条件の関係のマトリクスを作成し、検討した。
金属電子と相関するスピン分極ドナーの設計と合成

金属ナノ粒子やナノロッドに種々のスピン分極ドナーを吸着させ、金属の伝導電子とその表面に吸着した有機ラジカル分子の局在スピンとの磁気的・電子的相互作用を検討することは有機・無機複合材料の新たな展開へ向けて基礎的データを与える。本研究では一電子授受に対して高スピン分子種を生じるスピン分極ドナー・アクセプターの開発を行い、これらが配位子として吸着した金ナノ粒子の合成と物性測定を行うことを目的として研究を行った。これまで、スピン分極ドナーであるニトロニルニトロキシド(NN)が吸着した金ナノ粒子4nm(NN@Au)はテトラオクチルアンモニウムブロミドが吸着した金ナノ粒子からの配位子交換により調製してきた。しかし、この方法で得られるNN@Auは配位子交換前のナノ粒子の粒径に依存し、各サイズ領域のナノ粒子の調製は困難である。本研究ではNN@Auの新規調製法および得られたナノ粒子の磁気的相互作用について検討した。還元剤としてK-セレクトライドを用いた調製法により2nm前後のNN@Auを、ジメチルジステアリルアンモニウムブロミドが吸着した金ナノ粒子(DMDSAB@Au)からの配位子交換により約7nmのNN@Auの調製に成功した。これらの方法によって得られたそれぞれのナノ粒子におけるESRスペクトル測定ではブロードなシグナルが観測された。7nmのNN@Auのブロードなシグナルの線幅は91.5mTで先に得られた4nmのNN@Au(3661.2mT)よりも広い線幅であった。このことから、金ナノ粒子の粒径が大きい程、局在スピンとの相互作用が大きく生じる傾向にあるという知見を得た。本研究は金属ナノ粒子を分子性導体の構成要素と捉え、金属ナノ粒子の単一粒子の合成法、単離・精製法の確立、金属ナノ粒子どうしを電子的につなぐ配位子の設計、ナノ構造体の構築、電子・磁気物性測定という一連の研究により新たな導電物性を有する物質群の開拓を目標としている。初年度の研究期間において、単一粒子サイズを有する金ナノ粒子の選択的合成法について重点的に検討をおこなった。配位子として分岐型のチオール誘導体を選び、それらの共存下、塩化金酸を還元してナノ粒子を得た。透過型電子顕微鏡及びX線小角散乱によりその粒径を検討したところ、最大分布径が2.6nmのほぼ均一な粒径分布を与えた。溶液状態で測定したX線小角散乱において規格化分散の値が8%と分布幅が非常に狭い事実は、本調製法はナノ粒子のサイズ選択性が非常に高く、ほぼ単一粒子で生成していることを示すものである。また、この試料の時間計測型質量分析はいくつかの配位子と金原子が490個に相当する質量数で特異的に強いシグナルを与え、490の魔法数を持つ金ナノ粒子の存在を強く示すものである。配位子の分子設計により、他の魔法数を有する金ナノ粒子の選択的合成法にも成功しており、サイズによる金ナノ粒子自体の物性の違いについて検討できる環境が整ってきた。また、金属ナノ粒子どうしを電子的につなぐ配位子の設計・合成にも着手し、物性発現可能な金属ナノ粒子からなるナノ構造体の構築に対する基礎的な知見が得られつつある。これまで単一粒子サイズを有する金ナノ粒子の選択的合成法として、配位子として分岐型のチオール誘導体を用いることにより、最大分布径が2.6nmで分布幅の非常に狭い金ナノ粒子を得る方法を開発してきた。

今年度はこの方法をさらに詳細に検討することにより、pH制御下において種々の粒径に制御できることを見出した。例えば、pH=4.3では粒径3.6nm(σ=0.3)、pH=5.1では粒径3.1nm(σ=0.3)の金ナノ粒子が生成する。一方、種々の多座配位子を分子設計し、それらを用いることにより、0.7nm(σ=0.1)、1.5nm(σ=0.2)の粒子についてもほぼ選択的に調製する方法を確立する事ができた。特に導電性をもつTTF骨格を有する分子を物理吸着型の多座配位子として用いた場合は、その平面性・剛直性を反映しこれまでに知られてない形状を有する金ナノ粒子が生成することが透過型電子顕微鏡観察により明らかとなった。この配位子は金属ナノ粒子どうしを電子的につなぐ配位子としても期待され、今後、ナノ構造体の構築へ向け重点的に検討する予定である。4nm以上の金ナノ粒子は還元法では一般にサイズ選択性をもたせることは困難である。我々は金ナノ粒子の温侵による成長機構を詳細に検討し、比較的穏やかな条件下で4.6nm(σ=0.4)の粒径の粒子を得ることに成功している。この方法はグラムスケールでも適用可能である。以上、配位子の分子設計等により、金ナノ粒子の選択的調製法が確立し、サイズによる金ナノ粒子自体の物性の違いについて検討できる環境が整った。Brust法を用いた金ナノ粒子調製時の反応溶液において、ジチオカルバミン酸は金ナノ粒子の酸化還元過程に関与することを明らかにした。種々のpH条件下でナノ粒子の調製を行った結果、pHを制御することによりサイズ選択性と分布幅の大幅な改善ができた。また、ドデカンチオールを配位子とし、Brust法により平均粒径2.3±0.3nmのドデカンチオール修飾金ナノ粒子(DT@Au)とピリジニウム塩、ドデカンチオールを混合し、窒素雰囲気下で加熱するとサイズ成長した分布幅の狭い金ナノ粒子が得られた。X線小角散乱により4nm及び8 9nmと見積もられ、規格化分散10%以内でそれぞれ作り分けて調製することに成功した。この方法は簡便で様々な配位子が吸着した金属ナノ粒子を原料として行うことができる。以上の方法より、3nm、4nm及び8 9nmのサイズ領域の金ナノ粒子についてそれぞれ10%前後の規格化分散にまで粒径分布を狭めることに成功した。化学吸着型配位子であるtert-ブチルチオフェノール(TBTP)を配位子としてBrust法により金ナノ粒子を調製した場合、1.6±0.16nmの平均粒径を持つことが分かった。分布幅をもつナノ粒子の精製分離法を検討するためにTBTPが吸着したナノ粒子をゲル濾過型液体クロマトグラフィーで精製する検討も行っている。また、この金ナノ粒子は^1H-NMRからTBTPと物理吸着型配位子であるTOABが共吸着していることが確認され、その積分比から、TBTPが(111)面に吸着し、TOABが(100)面に吸着していると推察された。また、TOABのみを他の配位子に交換可能であることも明らかとなった。このことから、この配位子を用いた金ナノ粒子に粒子間を連結できるような配位子を用いれば、ナノ粒子の構造体が構築できると考えられる。金属ナノ粒子やナノロッドに種々のスピン分極ドナーを化学吸着させ、金属の伝導電子と有機ラジカル上にある局在電子スピンが相関する有機・無機複合磁性体の開発研究はナノ領域ならではの新規物性を発現が期待できる点で非常に興味深い。
生物分類情報の広域データベース化とそのネットワークにおける利用システムの開発

我々は,生物学における研究素材データの公開・共有を目的として,日本産アリ類と原生生物に関する画像等の様々な学術情報をデータベース化しネットワークで公開する活動を行なっている。本報告書は,これまでの活動の経緯と現状,今後の課題等について紹介している。「日本産アリ類カラー画像データベース」は日本蟻類研究会のメンバーとの共同制作によるもので,アリ生体標本のカラー写真,種の記載,都道府県ごとの野外分布データ,および,二分岐検索の記述等をデータベース化している。一方,「原生生物情報サーバ」では,日本の原生生物研究者から提供してもらった原生生物の画像や関連のテキスト情報を収集してデータベース化している。現在までに,アリ類については258種の模式標本の画像(約600枚)と分類学的記載データを,原生生物については,2120枚の画像データと各生物種(約110種)の分類情報をデータベース化し,インターネットで公開している。ファイル数は,両方をあわせると,およそ21,000個になる。総ファイルサイズは,アリが約117Mバイトで,原生生物が約866Mバイトである。利用者の便宜をはかるために7箇所(アリ)および5箇所(原生生物)にミラーサーバを設置した。アリデータベースは,構築当初から外部の評価が高く,2年ほど前(1994.10),文部省学術情報課でデモンストレーションを行なった。その後,「ユニバ-シティ・ミュージアムの設置について」という学術審議会部会報告の中で学術標本画像データベースのモデルケースとして紹介された。ネットワーク公開と同時に,各々のCD-ROMを作り一般へ無償配付(アリは一部有料)している。アリCD-ROMは,すでに約1000枚が配布済みで,現在は英語版を制作中である。一方,原生生物CD-ROMは第一版1000枚が配布済みで,データを追加・更新した第二版はこれまでに2900枚を研究者,小中高校教員等へ配布している。日本産アリ類カラー画像データベースミラーサーバを法政大学・農業生物資源研・帯広畜産大学に開設したネットワーク公開した。これに伴いサーバ間のデータ自動更新システムも開発した。また、従来は種名検索など単純な検索機能しかなかったが、ネットワーク上で稼働する本格的な検索システムとしてマトリックス検索法を開発した。また、データベースの管理を日本蟻類研究会会員自身の手へ移管するための研修・指導を開始し、現在も継続中である。英語版が完成していないため海外には正式には公開していないが、にもかかわらずすでに国内外を問わず数多くのアクセルがある(最近では海外の方が多い)。農業生物資源研のサーバには、最近では月あたり3万件(10月)のアクセスが記録されている。現時点では他に類例がないこともあって多くの関心が寄せられ、新聞等でも紹介されている。ネットワーク公開と平行して、データベースのCD-ROM版を1000枚余作成して一般への配布を開始した。CD-ROMはMacintosh、WINDOWS、UNIXにマルチ対応している。原生生物データベースアリゲ-タベースは分類学の成果をまとめた研究成果データベースだが、原生生物データベースは論文等に公表していない素データ(写真や測定結果等)を集めた研究素材データベースとして作成した。このような試みは、生物分野では遺伝情報データバンク以外には他の例をみない新しい試みである。日本原生動物学会会員の協力を得てデータの収集を行ない、インターネット公開した。現在までに4箇所(法政大学、筑波大学、石巻専修大学、東京都立大学)にミラーサーバを開設した。すでに620件余(3000ファイル)の画像データと100件余のテキストファイルをデータベース化した。また、アリと動揺、CD-ROM版(Macintosh専用)を1000枚作成し一般に配布した(大半は配布済み)。

一方,原生生物CD-ROMは第一版1000枚が配布済みで,データを追加・更新した第二版はこれまでに2900枚を研究者,小中高校教員等へ配布している。本研究は,生物学における学術情報の公開・共有を目的として,日本産アリ類,および原生生物に関する画像等を広域データベース化しネットワーク上で公開している。アリデータベースは日本蟻類研究会との共同によるもので,アリ生体標本のカラー写真,種の記載,都道府県別に調査した各種ごとの分布データ等をデータベース化した。原生生物データベースは,各地の原生生物研究者が制作した画像等を収集しデータベース化した。アリデータベースは,構築当初から外部の評価は高く「ユニバ-シティ・ミュージアムの設置について」という学術審議会の報告書(1996)の中で学術標本画像データベースのモデルケースとして紹介されている。現在までにアリ類については258種,588枚の画像と分類学的記載データを,原生生物については,115種,2120枚の画像と分類情報をデータベース化している(ファイル総数21000余)。アリ,原生生物ともに日本語版と英語版両方がありアクセスは国内外からある。アクセスの増大に対応して,他大学・研究所にミラーサーバを計12台設置した。この他,データベースの内容をCD-ROM化して一般に無償配布している。これは,通信速度の遅いネットワーク経由で画像データベースを利用するのは不便である,とくに小中高校などの授業で生徒が一斉にネットワーク経由で利用するには無理がある,また,現状ではネットワークを利用できない人も大勢いる,などの問題をクリアするために始めた。CD-ROMはMacintosh,WINDOWS,UNIXにマルチ対応したハイブリッド版を製作した。アリ類CD-ROMは1000枚余が配布済みで,原生生物CD-ROMは第一版1000枚の配布が完了し,第二版はこれまでに2700枚余を配布している。配布先のほとんどは,研究者,および小中高校の教員であり,郵便費用を節約するために,グループ配布に協力してもらっている。CD-ROMの配布は,中高校の教員から教材として有用であるとの反響を得ており,今後このような形での教育分野への情報提供が増えると予想される。
固体の表面拡散および表面張力に与える不活性ガスの影響

雰囲気の不活性ガスの種類と表面拡散の相互作用を調査するために粒界溝成長法を用いて異なる不活性ガス中で表面拡散係数を測定した.試料としては銀多結晶を用い,表面を鏡面までダイヤモンドペーストで研磨した.雰囲気ガスはAr-1%O_2(以降,Ar)およびHe-1%O_2(以降,He)を用いて,試料を酸化させずに,不純物酸素による影響を固定した.なお,実験装置はすべてガラスで作製されており,外気からの酸素や水分の混入は完全に防止した.粒界孔を成長させるための熱処理は873K1073Kにて108720ks間保持した.その試料に対して原子間力顕微鏡によって粒界溝の幅を測定した.その際,対称性が高い粒界溝のみを20点測定し,その平均値を測定値とした.その結果からMullinsの導出した式を用いて表面拡散係数(D_s)を計算した.粒界溝の幅は誤差範囲内で時間に対して約1/4となり,粒界溝の成長において表面拡散が支配的であるとした.D_sはそれぞれの雰囲気でとなり,Arを雰囲気とした場合,D_sはHeの値よりも値は大きいものの,実験の標準偏差以下の差異であった.雰囲気の不活性ガスの種類と表面拡散の相互作用を調査するために粒界溝成長法を用いて異なる不活性ガス中で表面拡散係数を測定した.試料としては銀多結晶を用い,表面を鏡面までダイヤモンドペーストで研磨した.雰囲気ガスはAr-1%O_2(以降,Ar)およびHe-1%O_2(以降,He)を用いて,試料を酸化させずに,不純物酸素による影響を固定した.なお,実験装置はすべてガラスで作製されており,外気からの酸素や水分の混入は完全に防止した.粒界孔を成長させるための熱処理は873K1073Kにて108720ks間保持した.その試料に対して原子間力顕微鏡によって粒界溝の幅を測定した.その際,対称性が高い粒界溝のみを20点測定し,その平均値を測定値とした.その結果からMullinsの導出した式を用いて表面拡散係数(D_s)を計算した.粒界溝の幅は誤差範囲内で時間に対して約1/4となり,粒界溝の成長において表面拡散が支配的であるとした.D_sはそれぞれの雰囲気でとなり,Arを雰囲気とした場合,D_sはHeの値よりも値は大きいものの,実験の標準偏差以下の差異であった.
高品位意匠形状設計支援のための感性刺激型エージェントシステムの開発

本研究は,平成9年度と10年度の2ヶ年で遂行された。得られた成果は、以下のとおりにまとめられる。1.物理モデル自律測定システムの開発デザイナーあるいはエンジニアが,ポンチ絵などの粗情報を基にして、粘土などを用いて粗雑に短時間で造形したラフ物理モデルをCCDカメラで複数の方向から撮影し,その画像情報からラフZ-mapモデルを自動構築する。さらに,同Z-mapモデルを基に,三次元測定機によりモデル上の離散点群の位置ベクトルと法線ベクトルを自律計測するシステムの開発を行った。2.測定データの高品位化システムの開発自動計測システムにより得られる測定データ(位置ベクトルおよび法線ベクトル)に関し,任意の測定点の近傍のn点を取り出し,それらの点の位置および単位法線ベクトルに対して最小二乗法を適用して2次曲面を求め,その曲面に任意点を移動して位置・単位法線ベクトルの補正を行い,この操作を全点に適用することによって測定データを高品位化するアルゴリズムを開発した。3.高品位化モデルおよび美形状化モデルの構築システムの開発高品位化された測定データ(離散的位置・法線ベクトル)を基に,曲率を連続とする高品質な意匠形状を造形(高品位化モデル)し、その形状とハイライト曲線を設計者(デザイナーあるいはエンジニア)に提示するシステムの開発を行った。同システムは,ハイライト曲線を変更したい場合に,希望するハイライト曲線が得られる形状(美形状化モデル)を構築することも可能である。1.本研究は,次の(1-1),(1-2)のシステムを開発することにより,所期の目的が達成される。すなわち,(1-1)デザイナ-あるいはエンジニアがポンチ絵などの粗情報を基にして,粘土などを用いて粗雑に短時間で造形されたラフモデル上の離散点群の位置ベクトルと法線ベクトルを完全自律計測するシステム。(1-2)自律計測システムより得られる離散的位置・法線ベクトル情報を基に,曲率を連続とする高品質な意匠形状を提案し,設計者(デザイナ-あるいはエンジニア)の感性を刺激しながら,より意匠性の高い形状の設計を支援するエージェントシステム。2.本研究は平成9,10年度で計画されており,平成9年度の研究内容は以下のとおりである。(2-1)離散点群の位置・法線ベクトル自律計測システムを開発した。その測定戦略は,次のとおりである。(1)ラフモデルを三次元測定機のステージ上に設置し,同モデル回転させながらCCDカメラで撮影する。(2)CCDカメラからの信号を画像処理ボードでブロブ処理し,ラフモデルの投影図を得る。(3)複数の投影図から,同モデルの粗輪郭を表すZマップデータ(粗輪郭形状)を求める。(4)粗輪郭形状を基にラフモデルの測定点を自律的に決定し,微小3点測定法により測定点の位置と法線ベクトルを自動計測する。(2-2)感性刺激型エージェントシステムの形状自律補正システムにおける位置ベクトルおよび法線ベクトルの高品位化アルゴリズムを開発した。その手順は,次のとおりである。(1)任意の測定点について,その近傍のn点を取り出し,それらの点の位置ベクトルに対して最小二乗法を適用して2次曲面を求め,その曲面に任意点を移動して位置ベクトルの補正を行う。この操作を全点に適用する。(2)任意の測定点について,隣接している点の位置ベクトルから,それらの点の法線を求める。この操作を全点群に適用する。1.本研究は,次の(1-1),(1-2)のシステムを開発することより,所期の目的が達成される.すなわち,(1-1)デザイナーあるいはエンジニアがポンチ絵なとの粗情報を基にして,粘土などを用いて粗雑に短時間で造形されたラフモデル上の離散点群の位置ベクトルと法線ベクトルを完全自律計測するシステム。(1.2)自律計測システムより得られる離散的位置・法線ベクトル情報を基に,曲率を連続とする高品質な意匠形状を提案し,設計者(デザイナーあるいはエンジニア)の感性を刺激しながら,より意匠性の高い形状の設計を支援するエージェントシステム。

2.本研究は平成9,10年度で計画されており,平成10年度の研究内容は以下のとおりである。(2.1)感性刺激型エージェントシステム(CADモデル構築および意匠形状提案システム)の開発自律測定システムにより得られる離散点群の位置・法線ベクトルを基に,形状モデリング処理を行い,CADデータを構築するシステムを開発する。(b)意匠形状提案システムの開発「CADモデル構築システム」で形成された形状モデル(CADモデル形状)をハイライト曲線表示で評価するとともに,ラビッドプロトタイピングで物理モデルとして造形し提案するシステムを開発する。(2-2)システムの統合とまとめ平成9年度に開発された「離散点群位置・法線ベクトル自律計測システム」と本年度開発する「感性刺激型エージェントシステム」を統合し,目的とするシステムを構築し,本研究のまとめを行う。
任意屈折率設計のための２次元スペクトル界を用いた金属周期スリット構造解析

テラヘルツ電磁メタマテリアルは任意に誘電率、透磁率を設計できる可能性を秘める。しかし、実際の光学素子設計で避けられないパラメータの繰り返し補正に耐える高速かつ高精度な解析・設計法は、明確に確立されているとは言い難い。解析・設計法の構築で、テラヘルツ電磁メタマテリアルの基盤技術の構築を進める必要がある。本研究では、金属周期スリット構造に着目した。カットオフ周波数以下の金属スリットでは電磁波は指数関数的に減衰し、負の誘電率と見なせる。周期的に配列し、高消光比を有するテラヘルツワイヤーグリッドなどへ応用できる。まず初めに、伝搬定数と誘電体損失より0.1THz1.9THzで10の-6乗以下の高消光比を設計し、試作した。テラヘルツ波帯で低損失なシクロオレフィンポリマーフィルム上へ、導体損の原因となるクロムなどのバッファ層なく銅を0.5um成膜した。エッチングでスリット構造を作製し、積層構造でワイヤーグリッドを構成した。国際会議IRMMW-THz 2013(ドイツ2013年9月)へ投稿した。今後、テラヘルツ時間領域分光法で評価する。次に、2次元問題に適したモードマッチング法で解析した。ワイヤーグリッドは外部両面に周期境界壁を有する金属スリットと見なせる。金属スリットと周期境界壁のステップ構造の散乱行列を導出し、対な構造の行列とスリット経路長で接続し、透過、反射特性を求めた。本設計法での作製を進めており、今後、実験で評価する。さらに本構造へリングを装加し、負の屈折率の制御にも応用できる。有限要素法電磁界シミュレータHFSSでのプリズム形状の全構造解析で、実効屈折率-0.66を確認した。また素子開発へと結びつけるために得られた本研究の基礎技術は、金属微細周期構造によるテラヘルツ波帯レンズの開発へとつながった。一連の研究成果は、査読付き英語論文誌2件に採録され、さらに3件が査読中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。0.110THz付近のテラヘルツ波帯では、光源や検出器とともに、光学素子が発展途中であり、充実が求められている。任意に所望の屈折率nを自然界の材質で実現や設計することは容易ではない。素材そのものをレンズに加工して用いる場合、材質の持つ特性により光学特性が決定されるためである。代表的なテラヘルツ波帯のレンズとしては、屈折率n=1.52の高密度ポリマーレンズ、n=1.56のTsurupicaレンズ、n=3.41のシリコンレンズなどがあげられる。物質固有の特性に頼らず、構造により屈折率を制御できれば、設計の自由度の増大と価格の面での意義が大きい。マイクロ波帯では球形アレー、円盤アレー、方形アレー、ストリップアレーを用いた人工誘電体レンズが提案されている。また、平行平板での伝搬モードの速波効果を用いた金属レンズも提案されている。最近になり、テラヘルツ波帯では電磁メタマテリアルによる吸収構造、反射防止構造、高屈折率構造、3次元メタマテリアル構造などが報告されている。本研究では金属溝周期構造(コルゲーション)構造や金属方形チップ周期構造を用いたテラヘルツ波帯人工誘電体レンズを全構造解析し、集光効果を確認した。また、全構造から1本分抜き出した周期モデルにより位相遅れも確認した。単位素子のパラメータを変化させた際、全構造解析の結果は、周期モデルにより求めた位相遅れの結果と定性的に一致し、周期モデルがレンズ設計に有効であることが確認できた。本レンズのように、1要素が波長に対して小さく、全構造では波長に対して大規模で複雑なモデルの解析、設計は一般的に取り扱いにくく、挑戦的である。周期モデルでの解析は高速で、将来的なパラメータの繰り返し補正の伴う設計の際に非常に効率的である。

有限要素法電磁界シミュレータHFSSでのプリズム形状の全構造解析で、実効屈折率-0.66を確認した。また素子開発へと結びつけるために得られた本研究の基礎技術は、金属微細周期構造によるテラヘルツ波帯レンズの開発へとつながった。一連の研究成果は、査読付き英語論文誌2件に採録され、さらに3件が査読中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。電磁メタマテリアルを用いたテラヘルツ波帯レンズを解析、設計し、現在試作中である。また、本研究に関する内容について国際会議にて3件、国内学会にて3件発表し、特許を2件出願した。現在、査読付き英語論文誌2件が査読中である。来年度、試作したレンズを実験予定である。現在、金属溝周期構造を有するテラヘルツ波帯レンズを試作中である。金属ドリルで数10μmオーダーの溝加工を施した100枚程度の銅版で1-2cm程度のレンズ形状を構成する。完成後、テラヘルツ時間領域分光法により、レンズの特性を測定し、解析との比較、検討を行う予定である。
産業廃棄物シリコンを用いた環境半導体材料マグネシウムシリサイド排熱発電素子の開発

排熱を実用温度域(300-600°C)で直接電気エネルギーに変換し排熱再資源化を実現する「環境低負荷型熱電変換素子モジュールの実用化を目指し、高変換効率(-10%以上)が期待される熱電変換材料マグネシウム・シリサイド(Mg_2Si :シリサイド環境半導体)を高品質・省プロセスにより合成する手法を開発した。また、廃棄物シリコン原材料をMg_2Siの原料として用いるための純化プロセスを開発した。当該研究では、排熱を実用温度域(200500°C)で直接電気エネルギーに変換し排熱再資源化を実現する「環境低負荷型排熱発電モジュールの開発」を主目的としている。具体的には高変換効率(10%以上)が期待される高効率熱電変換材料Mg2Si:シリサイド環境半導体を高品質・省プロセスにより合成し、以下に示す当該Mg2Siによる熱電変換素子モジュールの実用化および実装フィールドテストの実施を目指す。(1).量産可能な材料合成手法により作製されたn形・p形-Mg2Siの応用物性・工業用原料製造プロセスを開発(2).産業廃棄物シリコン(Si)原料を100%使用したn形・p形-Mg2Siについて、新製法を導入し、材料レベルで変換効率10%超(n形)および5%(p形)を実現、(3).p形性能向上に不可欠なAg以外の不純物元素に関しドーピングの基礎データを蓄積、(4).n形・p形ペア構造Mg2siもしくはn形-Mg2siの単独利用排熱発電モジュールの試作と高温炉でのフィールドテストを実施本年度は上記(1)(3)に関連した内容について、以下の項目を実施し知見を得た。(1).新製法低コスト合成プロセス開発[成果]:産業廃棄物リユースsiの純化,金属グレードsi(3-4N)およびケミカルグレードsi(2N)を使用して、排熱発電を実現可能な熱電変換特性を有するn形Mg2Si製造法をほぼ確立した。(2).多結晶原料の大量合成条件の探索と製造(3).低コストプロセスによる高耐久な不純物による電気伝導制御[成果]:(1)n形Mg2Si多結晶原料合成時に均質に不純物を分布させるプロセス技術を開発した(2)放電プラズマ焼結合成プロセスと不純物導入プロセスの整合性確保を行い、動作時を想定する温度での耐久試験で素子劣化を低減させる不純物を探索できた。具体的には高変換効率(10%以上)が期待される高効率熱電変換材料Mg_2Si:シリサイド環境半導体を高品質・省プロセスにより合成し、以下に示す当該Mg_2Siによる熱電変換素子モジュールの実用化および実装フィールドテストの実施を目指す。(1).量産可能な材料合成手法により作製された不純物添加-Mg_2Siの応用物性・工業用原料製造プロセスを開発(2).産業廃棄物シリコン(Si)原料を100%使用したMg_2Siについて、新製法を導入し、材料レベルで変換効率10%超(n形)を指向、(3).Mg_2Siにおいて発電性能および高温耐久性を向上させる不純物元素に関しドーピングの基礎データを蓄積、(4).n形・p形ペア構造Mg_2Siもしくはn形-Mg_2Siの単独利用排熱発電モジュールの試作と高温炉でのフィールドテストを実施本年度(2010年度)は上記(1)(3)に関連した要素技術内容について、以下の項目を実施し知見を得た。(I).発電性能および高温耐久性を向上させる不純物元素の特性に関する研究開発(1).従来用いられてきたAl, Bi, Sb以外の新規不純物元素の添加および放電焼結プロセス開発[成果]:n形Mg_2Siに関して、新規不純物元素5種を合成時に導入し、15mm径の焼結ペレットを再現よく製造する方法を確立した。このうち、2種が発電性能の向上を示し、1種は高温での酸化劣化を抑制する効能があることを見いだした。(2).発電モジュールを作製する際に必要なMg_2Siへの金属電極を接合する技術の開発[成果]:放電焼結法およびNi無電解めっき法によるオーミック金属電極の作製法を確立した。放電焼結法ではNi電極に加え、Niより接触抵抗を低減できる新規金属電極材料を複数見いだした。(3).放電焼結法による大口径ペレット作製に関する開発[成果]:Mg_2Siは大口径(50mm径)の焼結ペレットを作製する際には、試料のひび割れや電極剥離等の問題が生じていたが、新焼結プロセスおよび原料調製により3050mm径のペレット作製が可能となった。

具体的には高変換効率(10%以上)が期待される高効率熱電変換材料Mg_2Si:シリサイド環境半導体を高品質・省プロセスにより合成し、以下に示す当該Mg_2Siによる熱電変換素子モジュールの実用化を目指す。(1).量産可能な材料合成手法により作製された不純物添加-Mg_2Siの応用物性・工業用原料製造プロセスを開発(2).産業廃棄物シリコン(Si)原料を100%使用したMg_2Siについて、新製法を導入し、材料レベルで変換効率10%超(n形)を指向、(3).Mg_2Siにおいて発電性能および高温耐久性を向上させる不純物元素に関しドーピングの基礎データを蓄積、(4).n形・p形ペア構造Mg2Siもしくはn形-Mg_2Siの単独利用排熱発電モジュールの試作本年度(2011/H23年度)は上記(1)(3)に関連した要素技術内容について、以下の項目を実施し知見を得た。(I).発電性能および高温耐久性を向上させる不純物元素の特性に関する研究開発(1).従来用いられてきたAl,Bi,Sb以外の新規不純物元素の添加および放電焼結プロセス開発(2).発電モジュールを作製する際に必要なMg_2Siへの金属電極を接合する技術の開発[成果]:放電焼結法によるMg_2Si焼結時の同時オーミック金属電極作製法により、従来のNiより接触抵抗を低減できるCoSi_2,CrSi_2の新金属電極材料に関してNiバインダー添加により、Mg_2Si-電極間の接触抵抗を大幅に低減できることが知られた。また、Sb添加のMg_2Siでは、Al添加Mg_2Siに比べてMg_2Si-電極間接触抵抗の低抵抗化と高温耐久性の両面で優れることが明らかとなった。(3).放電焼結法による大口径ペレット作製に関する開発[成果]:昨年度までに実現したMg_2Siの大口径(50mm径)焼結ペレット作製では、再現性に問題があったが、本年度、メタルバインダーを開発することで3050mm径ペレットの再現良く作製できるようになった。さらに、メタルバインダーの添加で、発電特性を向上させることに成功し大口径試料でZT値1を実現した。
高誘電体/シリコン界面形成の原子スケール制御による高品質界面の実現

本研究では、次世代半導体集積回路に用いられるゲート長0.1ミクロン以下のMISFETの実現に必要不可欠な高誘電体薄膜の持つ問題点、すなわち界面準位や固定電荷の物理的な起源を実験結果から解明するために、透過電子顕微鏡による断面観察とは異なり、非破壊で界面及び界面近傍の組成や化学結合状態の深さ方向分布を明らかにできる"角度分解X線光電子分光法"を用いて高誘電体薄膜/シリコン界面構造の深さ方向分析を試みた。スペクトル解析のために、LaとSiの組成を制御して作製した膜厚約10nmのランタンシリケートの測定を行った。その結果、La/Si組成比の増加とともにランタンシリケート中のSi原子からのSi 2s光電子の結合エネルギーは、低結合エネルギー側にシフトすること、一方、O 1s光電子の結合エネルギーは、La/siの比が変化してもほとんど変化しないことを見いだした。次に水素終端されたSi面上に室温でLaOXを堆積することで作製したLaOX/Siを用いて、界面の熱安定性を調べた。熱処理条件は、1気圧の窒素中300°C、400°C、500°Cである。これらの試料をX線光電子分光法により評価した。測定光電子は、01sよび価電子帯である。また、高輝度放射光施設(SPring-8)のビームライン47XUで測定した角度分解Si 1s、La3 d_<5/2>光電子スペクトルを用いて、界面の詳細な検討を行った。これらの結果を本研究で明らかにした組成による結合エネルギーのシフトを考慮して検討した結果、LaOx/Si界面は、300°Cまでは安定であるが、400°C以上では、LaOX層とSi層との間で界面反応が生じLaシリケートが形成されること、500°C以上では、さらに界面反応が進行することを見いだした。また、LaOx/Si(100)界面における価電子帯上端および伝導帯下端の不連続量は、熱処理温度の上昇とともに大きくなり、熱処理温度500°C以上で一定値に達するを明らかにした。本年度は、角度分解光電子スペクトル解析に最大エントロピー法を適用することで、深さ方向の分析精度の向上を試みた。試料は、室温で水素終端されたSi面上にLaOxを堆積することで作製したLaOx/Siである。また、試料の一部は、1気圧の窒素中300°C、400°C、500°Cの熱処理を行った。これらの試料を角度分解X線光電子分光法により評価した。測定光電子は、Si 2s、La 4d、La 4pである。なお、Si 2p内殻準位とLa 4d内殻準位が接近し過ぎているためにSi 2p光電子スペクトルのみを抽出することが難しくLaOx/Si界面における組成遷移層の構造をsi 2p光電子スペクトルの解析から明らかにすることはできないため、本研究ではSi 2s光電子スペクトルを用いた。

その結果、LaOx/Si界面は、300°Cまでは安定であるが、400°C以上では、LaOx層とSi層との間で界面反応が生じLaシリケートが形成されること、500°Cでは、さらに界面反応が進行することを見いだした。本研究では、次世代半導体集積回路に用いられるゲート長0.1ミクロン以下のMISFETの実現に必要不可欠な高誘電体薄膜の持つ問題点、すなわち界面準位や固定電荷の物理的な起源を実験結果から解明するために、前年度に有効性を実証した非破壊で界面及び界面近傍の組成や化学結合状態の深さ方向分布を明らかにできる"角度分解X線光電子分光法"による測定結果の解析に最大エントロピー法を適用する方法を用いて、高誘電体薄膜/シリコン界面構造の深さ方向分析を試みた。はじめに、スペクトルのピーク分離のために、LaとSiの組成を制御して作製した10nm厚のランタンシリケートの測定を行った。その結果、La組成の増加とともにランタンシリケートに起因するSi 2pおよびLa 3d_<5/2>光電子の結合エネルギーは、それぞれ低結合エネルギー側および高結合エネルギー側にシフトすること、一方、O1s光電子の結合エネルギーは、Laの組成が変化してもほとんど変化しないことを明らかにした。次に、室温で水素終端されたSi面上にLaO_Xを堆積することで作製したLaO_X/Siおよびこの試料を1Torrの窒素中で300°C、400°C、500°C、600°Cの熱処理を行った試料を角度分解X線光電子分光法により評価した。測定光電子は、Si 2s、La 3d、O 1sである。これらを本研究で明らかにした組成による結合エネルギーのシフトを考慮して検討した結果、LaO_X/Si界面は、300°Cまでは安定であるが、400°C以上では、LaO_X層とSi層との間で界面反応が生じLaシリケートが形成されること、500°C以上では、さらに界面反応が進行することを見いだした。
ヒト免疫不全ウイルス(HIV)I型Vprを用いた前立腺癌遺伝子治療

われわれは、まずヒトT細胞白血病由来のJurkat細胞に高い効率で感染可能なVprシュードウイルスの感染系を樹立した。この感染系はHIVのエンベロープをVSV-Gのエンベロープに置き換えたもので、従来のHIVの約100倍の感染価を持つことが可能であった。さらにgreenfluorescent protein(GFP)を挿入することにより、その発現から感染細胞を容易に見分けることも可能であった。VprシュードウイルスはJurkat細胞に感染後24時間で、G2 arrestを誘導し、その作用は感染後48時間後も持続した。annexin-Vによるアポトーシスの検討でVprを有するウイルス感染細胞ではVpr欠損ウイルス感染細胞と比較して感染後24時間で2倍、48時間で2.5倍、アポトーシスを誘導した。今回、2種類の前立腺癌細胞株PC-3およびLNCapに、感染の多重度(m.o.i)3でこのHIV-1 Vprシュードウイルスを感染させた結果、GFP発現効率から、シュードウイルス導入効率はそれぞれ14.3%±5.8%、9.5%±3.2%であった。アポトーシス誘導率はそれぞれ13.3%±2.8%、7.5%±1.2%であった。今回の結果より、HIV-1 Vprシュードウイルスは前立腺癌細胞株への遺伝子導入が可能であり、更には、アポトーシスを誘導することから遺伝子治療への応用が可能であることが示唆された。さらに今回使用したHIV-1 Vprシュードウイルスは、HIVのエンベロープをVSV-Gのエンベロープに置き換えることで、CD4非依存的な感染が可能となり、多くの細胞に利用できることが示唆された。今後、ウイルスの発症に必須であるgag遺伝子を除くことでさらに安全性の高いベクターに改良することが可能であり、新しい遺伝子治療の手段になり得ると思われる。1.HIV-1シュードウイルスの作成パッケージングシグナルとエンベロープを欠損させたHIV-1由来のベクターを作成し、このベクターとVSV-G発現ベクターを、293T細胞にリン酸カルシウム方で遺伝子導入しウイルスを回収した。我々はウイルスを濃縮することで1x10^6のタイターのウイルスを得ることができた。2.前立腺癌細胞株へのHIV-1 Vprシュードウイルスの導入効率前立腺癌細胞株PC-3およびLNCapに、感染の多重度(m. o. i)3で感染させた結果、アポトーシス導入率はそれぞれ13.3%±2.8%、7.5%±1.2%であった。今後さらに導入効率を高め、adriacin、cisplatinによる抗腫瘍効果における効果を検討する。さらには前立腺癌骨転移モデルを使用し、前幸腺癌骨転移におけるHIV-1 Vprの効果も検討する予定である。
リバースオンコロジー;がん胎児性LAT1抑制薬による遺伝子変化の網羅的解析

がん細胞では、上昇した細胞内代謝を保障するために、糖やアミノ酸の取り込みが亢進している。特に必須アミノ酸トランスポーターは、がん細胞増殖の律速段階の一つを形成している。その主要な要素であるがん胎児性中性アミノ酸トランスポーター(LAT1)とその活性化因子(4F2hc)は、すでに種々のがん細胞に発現が亢進し、その増殖に重要な役割を果たしていることが示されている。本研究では、ヒト咽頭がん由来のHEp-2細胞を用いて、LAT1と4F2hcの発現を遺伝子とタンパクレベルで検討し、両者の高い発現を認めた。HEp-2細胞の増殖はLAT1/4F2hc系の抑制物質のBCHと同時に比較したシスプラチン(CDDP)によっても抑制を確認した。DNAマイクロアレーにより2倍以上に発現が増加した遺伝子の数はBCHでは45、CDDPにより374、2倍以上低下した遺伝子はBCHで56、CDDPで395、と明らかな差異が認められた。これらの変化する程度はBCHによる方がCDDPのそれよりも明らかに低い事が認められた。これは、BCHが特定の機能性タンパク質を特異的な標的としているためと考えられる。以上より、がん細胞の増殖を抑制する際の標的分子数が遺伝子全体の定性・定量的変化に反映される事が判明したので、遺伝子変化のプロフィールにより抗がん薬の作用機序を推定する事が可能になった。本研究によるリバースオンコロジーのアプローチは、現存するヒト由来株化がん細胞と現存する抗がん薬の量的、時間的組み合せの実験結果をデータベース化し、網羅的遺伝子解析結果と臨床効果の比較を通し、より有効性の高い抗がん薬の創製を目指した研究へと発展される必要がある。
地域社会におけるヒト・モノ・カネ・データと社会的知識循環のエコシステム

国内において地域SNSプロジェクトがオープンデータ活用などオープンガバメント志向のプロジェクトに移行した地域を中心に、地域情報化プロジェクトのライフサイクルと地域の知識創造のエコシステムの関わりについて調査研究を行った。具体的には(1)ガバナンス論における地域情報化プロジェクトの理論的位置づけの整理・系譜学、(2)先進事例におけるヒト・モノ・カネ・情報リソース活用の中長期的変容とそのベースとなる理論の整理、(3)地域SNS運営者等のオープンガバメントプロジェクト等への移行状況を含む中長期的変化を明らかにした。ガバナンス論における地域情報化プロジェクトの理論的位置づけの整理のため、Gray(2014)の枠組みを援用し、日本におけるオープンデータ活用をめぐる動向をまとめた。この枠組は(1)公共部門情報(PSI)・オープンデータと経済成長、(2)イノベーション・見えざる手と「プラットフォームとしての政府」、(3)透明性・効率性・公共部門改革とネオリベラリズム、(4)オープンソース・オープンアクセスとシビックハッキング、(5)アドボカシーとジャーナリズムのためのオープンデータ、という5つの「スレッド(筋道・系譜)」がオープンデータにはあるというものである。Gray(2014)の枠組みは世界的なオープンガバメント・オープンデータ活用の動向の整理に優れており、日本の状況にもかなり適合するが、特に日本においてはいくつか「スレッド」を追加する必要があり、そのひとつが地域情報化の系譜である。この成果は社会情報学会2015学会大会にて「日本におけるオープンデータ」の系譜学に向けてと題し報告した。先進事例におけるヒト・モノ・カネ・情報リソース活用の中長期的変容の把握とベースとなる理論の整理に向けては、文献調査を中心に進めた。ヒトについては複数のコミュニティに所属する「分人」の観点、モノについては「共有・シェア」の観点、カネについては「新豪族」と呼ばれる人々への着眼を得た。また上記4つのリソースに「時間」の観点を加えることを試みている。地域SNS運営者等のオープンガバメントプロジェクト等への移行状況を含む中長期的変化の分析については、2016年度に予定しているアンケート調査に向け、当事者等との意見交換を通じて準備を進めている。先進事例地域における現地訪問調査を十分には実施できていないが、研究の深まりという観点では順調に進展しているため、「おおむね順調」といえる。本研究の柱の1つである「先進事例におけるヒト・モノ・カネ・情報リソース活用の中長期的変容の把握とそのベースとなる理論の整理」に向けた研究が進展した。本研究が重点を置いている情報リソース活用としてのオープンデータ関連の先進事例分析は普及論文や社会情報学会での発表を通じて多数公開した。またヒトについては2015年度に社会情報学会シンポジウムで報告した「分人・複属」という概念について先駆的事例と近年の国内外の事例を参照した。成果の一部はネットメディアのインタビュー記事として公開されている。またモノについてはシェアリングエコノミーにおける海外先進都市等の経緯を参照した。国内でも「シェアリングシティ」等の取り組みが広がりつつあるが、地域社会で持続的な活動としていくためには規模の経済を求めるか、多角化し協同組合型にしていく必要があるとの中間的結論を得て、普及論文を執筆し、社会情報学会でのポスター発表も行った。またカネについては「地方豪族」と呼ばれる地元企業の地域貢献に着目し、各地の事例を独自に整理する等の調査研究を進め、社会情報学会でのポスター発表を行った。また遅れていた先進事例地域への訪問調査については、掛川市を複数回訪問し現地における地域情報化活動について多面的に理解を深めた。これらの情報を踏まえ、2017年度には地域SNS運営者等のオープンガバメントプロジェクトへの移行状況を含む中長期的変化の分析を進める。当事者に対するアンケート調査も行う予定である。アンケート調査の実施が遅れているが、その前提となる「ヒト・モノ・カネ・情報リソース活用」に関する議論枠組みの構築等は順調に進めることができているため、研究の深まりについては満足出来るものとなっている。そのため最終年度の成果発表に向け、概ね順調に進展しているといえる。具体的には(1)ガバナンス論における地域情報化プロジェクトの理論的位置づけの整理・系譜学、(2)先進事例におけるヒト・モノ・カネ・情報リソース活用の中長期的変容とそのベースとなる理論の整理、(3)地域SNS運営者等のオープンガバメントプロジェクト等への移行状況を含む中長期的変化の分析を行った。2017年度は、(2)について筆者らが「特定地域に立脚し、消費者の生活に密着した事業を行い多角化する企業」と定義する「地方豪族企業」がヒト・モノ・カネ・情報のハブとして中長期的な地域の種々のプロジェクトに対して果たす役割に注目し、学会発表や企業との共同研究が進んだ。また(3)についてはオープンガバメントプロジェクトが世界的にも進展していることから、国際比較にも着手することができた。さらに、2005年の地域SNS誕生以来、約12年に渡って毎年1-3月に定点観測してきた悉皆調査の成果をまとめることができたため、2018年度前半に学会発表を行う予定である。研究期間全体の成果についてはまず、ヒト・モノ・カネ・情報リソース活用の中長期的変容に重点を置いた本研究の全体像となる内容を2018年度中に書籍化する予定である。また、上記「地方豪族企業」についても2018年度中に書籍化を進める予定である。