hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
KIT陽性間質細胞情報伝達機構の解明と過活動膀胱に対する新規分子標的治療の開発

モルモットを用いてBOOモデルを作成し、過活動膀胱の発症機序について検討したところ、Kit陽性ICC様細胞は、BOOモデルの膀胱粘膜下層および漿膜側を中心に、正常膀胱に比べ増加していた。またSCFは尿路上皮を中心に発現が増加していた。BOOモデル動物ならびに膀胱炎も出るラットにイマニチブを投与したところ、排尿圧を変化させることなく、non-voiding contractionを抑制し、排尿間隔を延長させることが判った。この結果からKitがICC様細胞を介して過活動膀胱の発症機序に関与している可能性が示唆された。(1)FACSによるKIT陽性間質細胞の分離培養マウス膀胱を摘出し、膀胱筋層と粘膜層+粘膜下層を分離。粘膜層+粘膜下層を用いる。蛍光色素をFITC、モノクローナル抗体としてc-kit、vimentin、connexin43抗体を用い、ハイパフォーマーセルソーターにてセルソーティングを行い、KIT陽性間質細胞を分離し培養することができた。これを免疫組織化学染色(c-kit、vimentin、connexin43抗体)たところ、分離純度は約70%であった。(2)KIT陽性間質培養細胞の刺激とKIT陽性細胞の細胞シグナル伝達系の変化上記の方法で分離したKIT陽性間質培養細胞を用い、KITのligandであるStem cell factorを投与し、KIT陽性間質細胞の細胞増殖能をMTTassayにより行ったところ、細胞増殖が確認された。またKITシグナル伝達系Bcr-Ab1の発現の変化について定量的RT-PCRを行ったところ、Bcr-Ab1の発現は有意に増加していた。KIT陽性間質細胞はGlivecを投与することによって増殖能が強く抑制された。以上の結果から、マウス膀胱におけるKIT陽性間質培養細胞は細胞増殖に関与していると考えられた。膀胱流出路閉塞(BOO)およびサイクロフォスファマイド膀胱炎モデルにおけるKit陽性間質細胞情報伝達機構を解明するために、以下の実験を行った。尿道から20Gのサーフローを留置し3-Osilkで結さっし膀胱流出路閉塞モデルラットを作成した。またサイクロフォスファミド100mg/kgを腹腔内投与し、膀胱炎モデルラットを作製した。術後経時的に尿量計測装置を用いて排尿記録を取り、過活動膀胱の診断基準に合致する排尿記録上の変化が現れたら膀胱内圧測定を行なう。その後摘出した膀胱の組織学的検討をHE染色にて、また膀胱粘膜下組織、筋層組織におけるKit陽性細胞、SCF陽性細胞の局在や染色性については免疫抗体法により検討した。また排尿パターンとの相関についても評価した。結果はKit陽性間質細胞が、膀胱粘膜下層および漿膜即を中心に、閉塞膀胱モデルおよび膀胱炎モデルラットにおいて正常コントロールより増加していた。またこれは閉塞期間に比例して増加する傾向にあった。また閉塞膀胱では1回排尿量がコントロールと比べ有意に減少しており、膀胱内圧測定ではnon-contraction voiding(排尿前収縮)も異常に増加していた。Kit抑制因子であるグリベックの投与により、BOOモデルおよび膀胱炎モデルラットにおいて排尿圧を変化させることなくnon-contraction voidingを抑制し、排尿間隔を延長させた。以上からKit陽性間質細胞は細胞間情報伝達の経路として、また神経筋伝達の介在細胞として働いており、過活動膀胱の病態では尿路上皮から求心性知覚神経へのシグナル伝達に関与している可能性が考えられた。野生型ラットではc-kitのmRNAが見られたが、変異ラットでは認められなかった。電子顕微鏡による観察ではinterstitial cells of Cajal(ICC)-like cellsはいずれのタイプも同様に認められた。化学的に過活動膀胱を誘発したところ、膀胱内圧測定で野生型は排尿回数、非排尿膀胱収縮回数の増加を認めたが、変異ラットではその変化は認められなかった。
複数のマイクロホンによる骨導振動のピックアップと骨導音声の品質改善

単一の骨導マイクを用いた場合における骨導音声の分析において、まず骨導音声を利用した基本周波数抽出を検討し、高騒音環境下においても良好な推定結果を与える抽出方法の導出に成功した。また、骨導音声の時間領域での振幅特性に着目し、気導音声の振幅特性に近づける変換を施すことにより、骨導音声の品質改善をもたらす事実を明らかにした。複数の骨導マイクを用いた場合においては、適応フィルタを利用し、多入力1出力システムを構築し、骨導音声の最良の品質改善を与えるアルゴリズムを検討した。音声認識、話者認識においては、無雑音環境下においてほぼ100%に近い認識率を得るに至っている。しかしながら、実環境としての雑音環境下においては、認識率が50%以下になるなど大幅に低下してしまうことがよく知られている(Speech Communications : Human and Machine, IEEE Press, 2000)。一方、電話においても、駅や交差点など、高騒音を伴う環境では、情報を正確に伝達できず、これらを例としても明らかなように、音声処理システムの今後の進展においては、雑音対策が極めて重要である。申請者の研究室では、広い意味での音声処理システムへの応用を念頭にこれまで音声分析の研究を進めてきた。また、実システムとしての利用を目的としたときの雑音環境下での音声処理の重要性を考慮し、雑音環境下での音声特徴パラメータの抽出及び雑音付加音声中の音声のみの強調の問題(音声強調)に着手してきた。最近では、特に後者とも関連し、特殊なマイクロホンを利用することにより、雑音環境下、特には高騒音環境下においてさえも高い信号対雑音比(SNR)が確保できることから、骨伝導マイクロホン(骨導マイクロホン)の利用に着目してきた。本研究での申請は、この骨導マイクロホンから収録された音声、骨導音声、を利用し、その品質改善を図り、広く音声処理システムへの応用に努めるものである。本年度は、骨導音声の品質改善を行うことを前提に、骨導音声の波形レベルの変化を調査し、特に子音部分と母音部分の相対関係を気導音声と比較する形で明らかにした。また、骨導音声の基本周波数に着目し、信号雑音比がマイナスdBの劣悪環境下においても高精度な基本周波数抽出が可能であることを明らかにした。本年度は、複数マイクを利用するヘッドセット型骨導マイクを実装し、各マイクから得られる音声信号の類似性と関連性を明らかにした。そして、各マイク入力から得られる骨導音声を多チャンネル処理し、音声強調を図り、多入力1出力型の復元フィルタリングシステムの有効性を検証した。

最近では、特に後者とも関連し、特殊なマイクロホンを利用することにより、雑音環境下、特には高騒音環境下においてさえも高い信号対雑音比(SNR)が確保できることから、骨伝導マイクロホン(骨導マイクロホン)の利用に着目してきた。本研究での申請は、この骨導マイクロホンから収録された音声、骨導音声、を利用し、その品質改善を図り、広く音声処理システムへの応用に努めるものである。本年度は、骨導音声の品質改善において、骨導音声に、気導マイクから得られた気導音声を、雑音環境毎に周波数帯域を変化させて加え合わせることにより、より品質向上した音声が得られる事実を見出した。また、発声する音素毎に、気導音声と骨導音声に振幅レベルの一定の変化が生じる性質を発見した。この後者の性質から、より本質的な観点からの骨導音声品質の可能性が開けた。当初の予定であった、複数の振動ピックアップされた骨導音声入力から、含有される付加雑音を最大限に抑圧し、最良品質な骨導音声を出力する、多入力1出力型の音声強調システムを構築する等にはまだ進んでいない。これは、利用する骨導マイクのプラグが特殊であるため、容易に複数の骨導マイクを利用することができない理由からである。しかしながら、従来の骨導マイクと気導マイクの組み合わせの方法を利用することで、骨導音声の特に基本周波数を雑音環境下においても高精度に抽出できることがわかった。これにより、基本周波数を利用する、新たな音声強調システム構築の可能性が見えてきた。骨導音声の品質改善では、骨導音声の1kHzより高い周波数帯の振幅レベルを減衰させてしまうその本質的な性質から、気導音声に品質を近づけるためのフィルタリング処理は必然的に高周波数帯域を増幅する特性となり、わずかにでも雑音が骨導マイクから混入する場合には雑音強調が発生し、聴感的には付加雑音が増幅された印象を持つことがある。元々の音声信号の明瞭性は改善されるものの、この雑音強調で、処理された骨導音声の品質が必ずしも保証されず、この問題を解決する必要がある。そこで本研究では、骨導マイクの人体へのフィッティング問題に着目したが、骨導音声の波形を観測する中で、気導音声と骨導音声の波形が、音素毎に、すなわち発声の仕方の違いによって変化することに気づいた。そこで、発声の分類ごとに、気導音声と骨導音声の振幅レベルがどのように変化するかを調べ、本質的な骨導音声の品質改善法を探求し、そこに多くの時間を費やした。よって、当初の予定にあった、複数の振動ピックアップされた骨導音声から骨導マイクのフィッティング依存性を調べ、最適フィッティングの方法を見いだし、複数マイクから得られる複数の骨導音声入力から、含有される付加雑音を最大限に抑圧し、最良品質な骨導音声を出力する、多入力1出力型の音声強調システムを構築する等にはまだ進んでいない。現在、申請者の所属する大学内の総合技術支援センターに、骨導マイクのプラグ接続のための回路作成を依頼しており、その後、当初の予定であった複数の振動ピックアップされた骨導音声からの骨導マイクのフィッティング依存性を調べる。そして、最適なフィッティング方法を見出す予定である。また、複数マイクから得られる複数の骨導音声入力から、含有される付加雑音を最大限に抑圧し、最良品質な骨導音声を出力する、多入力
高等植物における葉緑体膜脂質の機能に関する分子生物学的解析

ホスファチジルグリセロール(PG)は、生体膜を構成する酸性リン脂質であり、植物細胞においては主に葉緑体の包膜やチラコイド膜に存在する。そのため、PGは葉緑体力機能する上で重要な役割を果たしていると考えられる。しかし、PGが葉緑体の機能発現や植物体の成長においてどのような機能を担っているかについてはまだよくわかっていない。本研究では、高等植物におけるPGの機能を明らかにするために、シロイヌナズナのPG合成欠損変異株(CDP-ジアシルグリセロールとグリセロール3リン酸からホスファチジルグリセロールリン酸を合成する反応を触媒するPGP合成酵素が欠損している)を用いて解析を孝行った。その解析により、以下のような結果が得られた。(1)変異株はアルビノの表現型を示し、野生株に比べて成長が遅く、ショ糖を添加していない培地では生育できなかった。ショ糖を添加した培地では生育でき、花茎や花を形成したが不稔であった。(2)PGP遺伝子の翻訳領域を誘導型のプロモーターにつないだ遺伝子を変異株に導入した。形質転換体のカルスを培養し、培地にデキソメタゾンを加えてPGPを発現させると、葉肉細胞の緑化が観察された。(3)PGP3遺伝子がカルジオリピン合成酵素をコードしていることを明らかにした(PGPには3つの相同遺伝子が存在し、2つの遺伝子についてはPGP合成酵素をコードしていることを既に証明したが、PGP3についてはまだ証明できていなかった)。これらの結果から、葉緑体で合成されるPGが植物の成長や葉緑体の分化において重要な機能を担っていることが明らかになった。ホスファチジルグリセロール(PG)は生体膜を構成する酸性のリン脂質であり、植物細胞においては、主に葉緑体の包膜やチラコイド膜に存在する。そのため、PGは葉緑体が機能する上で重要な役割を果たしていると考えられている。しかし、葉緑体に存在するPGの生合成系がどのように制御され、PGが葉緑体の機能発現や植物体の成長においてどのような特異的な機能を担っているかについてはまだよくわかっていない。本研究では、高等植物におけるPGの機能を明らかにするために、シロイヌナズナからPGの合成に関わるPGP合成酵素(CDP-DGとグリセロール3-リン酸からホスファチジルグリセロールリン酸を合成する反応を触媒する)をコードする遺伝子(PGP1)を同定した。次に、その遺伝子が破壊されたタグラインをスクリーニングし、得られたPGP1破壊株の性質を野生株と比較した。PGP1破壊株はアルビノの表現型を示し、野生株に比べて生育が遅く、ショ糖を添加していない培地では生育できなかった。この結果は、PGP1に依存したPG合成が光独立栄養的な成長に必要不可欠であることを示している。また、ショ糖を加えた培地でも、破壊株は本葉を数枚展開した段階で成長が止まった。光学顕微鏡やレーザー顕微鏡で葉の内部を観察すると、破壊株の葉は透明で表面が粗く、葉肉細胞の数が著しく現象し、チラコイド膜が発達した葉緑体が存在していなかった。これらの結果から、PGが植物の成長や葉緑体の分化において重要な機能を担っていることが明らかとなった。そのため、PGは葉緑体が機能する上で重要な役割を果たしていると考えられる。

本年度は、高等植物におけるPGの機能を明らかにするために、シロイヌナズナのPG合成欠損変異株(CDP-DGとグリセロール3リン酸からホスファチジルグリセロールリン酸を合成する反応を触媒するPGP合成酵素が欠損している)を用いて解析を行った。その解析により、以下のような結果が得られた。(1)変異株はアルビノの表現型を示し、野生株に比べて成長が遅く、ショ糖を添加していない培地では生育できなかった。ショ糖を添加した培地では生育でき、花茎や花を形成したが不稔であった。(2)PGP遺伝子の翻訳領域を誘導型のプロモーターにつないだ遺伝子を変異株に導入した。形質転換体のカルスを培養し、培地にデキソメタゾンを加えてPGPを発現させると、葉肉細胞の緑化が観察された。(3)PGP3遺伝子がカルジオリピン合成酵素をコードしていることを明らかにした(PGPには3つの相同遺伝子が存在し、2つの遺伝子についてはPGP合成酵素をコードしていることを既に証明したが、PGP3についてはまだ証明できていなかった)。これらの結果から、葉緑体で合成されるPGが植物の成長や葉緑体の分化において重要な機能を担っていることが明らかになった。
一般振動時の橋桁に作用する非定常空気力モデルとそのフラッター解析への応用

本研究は一般振動時の橋桁に作用する非定常空気力とのフラッター解析への応用に関する理論的、解析的な基礎研究である。一般振動時の非定常空気力を記述できる数学モデルとして一般Theodorsen関数および有限次数近似モデルを取り上げ、それより得られる非定常空気力係数およびフラッター解析結果を調和振動を前提とする従来のTheodorsen関数に基づく空気力モデルによる解析結果と比較検討した。平板翼空気力の作用する2次元及び3次元橋桁についての数値シミュレーションにより、以下のことが明らかとなった。1.一般Theodorsen関数およびTheodorsen関数による非定常空気力係数および2次元橋桁のフラッター分岐経路を比較した結果、高減衰領域では有意な差が生じることがわかった。橋梁のフラッター分岐経路やアクティブコントロールに関する検討を行うためには、一般振動時の非定常空気力を用いる必要があると考えられる。2.2次元橋桁についての数値シミュレーションにより、適切に決定された有限次数近似モデルより得られる非定常空気力係数およびフラッター解析結果は、一般減衰振動下での理論解(一般Theodorsen関数)とほぼ一致することがわかった。また、有限次数近似モデルを用いることで、調和振動のもとでの非定常空気力計測結果より一般振動下での空気力モデルを構築できることを確認した。3.一般Theodorsen関数に基づく空気力は、風速とラプラスパラメーター(振動数および減衰)の2重の繰り返し計算を必要とするため、3次元橋桁の多自由度フラッター解析には適していない。一方、有限次数近似モデルは、空気力係数マトリックスを風速のみの関数として表すことを可能とするため、多自由度フラッター解析に対し有効である。
摩擦触媒を利用した環境清浄化に関する研究

申請者は,摩擦が気体反応を促進する効果を見出しそれを摩擦触媒と命名した.摩擦や摩耗の多い金属同士よりもそれらの少ないほうが効果が大きいことから,吸着分子同士の表面反応を摩擦が促進するのだと考えた.この現象は燃料の完全燃焼だけではなく,逆にCO_2の除去や脱臭などにも利用できることが予想される.本研究はそれらの気体反応を,室温において摩擦触媒によって促進させ清浄環境を得る有力な手段として確立せんことを目的とした.摩擦触媒実験装置に組み込まれているピン・オン・ディスク型摩擦試験機のピン試片としてAgとS45C鋼を,ディスク試片としてS45C鋼を用意する.磁場は中心穴があいている平板希土類磁石をディスクに張り付けて印加した.10^<-4>Pa程度の二酸化炭素を導入した後摩擦を開始し,質量分析計で装置内の気体の種類と量の摩擦による変化を観察した.S45C鋼同士の摩擦は二酸化炭素からメタンを作る反応において摩擦触媒活性を有した.また,1)磁場なしシビア摩耗,2)磁場ありシビア摩耗,3)磁場ありマイルド摩耗における,メタンをあらわすCH3^+イオン電流値を比較すると,磁場中でのマイルド摩耗はシビア摩耗に較べて高い活性を持つこと,一方シビア摩耗においては磁場の効果はないことが確認された.メタンの炭素は二酸化炭素からもたらされると考え,各摩擦速度における二酸化炭素の圧力減少量とメタンの圧力増加量の相関をとると,磁場の有無,摩耗形態の違いにかかわらず,各種状態における圧力変動量は同じ直線上に乗った.そこから二酸化炭素からメタンへの転換率は2.5%と計算された.シビア摩耗においては,磁場の有無によってはメタンの発生量がかわらなかったことから,磁場は反応に直接関与しているわけではないといえる.むしろ磁場はマイルド摩耗の成立を促進することで反応に寄与する.本実験のような真空に近い条件では,摩擦面は摩耗によってシビア摩耗面に戻り反応の活性が低くなる.反応の持続には酸化物の存続が重要である.またS45C鋼のマイルド摩耗面とAgの磁場中での摩擦でも,二酸化炭素のメタンへの還元反応が生じた.その転換率や,水素の発生量に対するメタンの発生量の比はS45C鋼同士のシビア,マイルド摩耗面よりも高いことが知られた.また温度を変えて実験し合成反応の活性化エネルギーを算出したところ摩擦の有無によって活性化エネルギーはあまり異ならないことがわかった.申請者は,摩擦が気体反応を促進する効果を見出しそれを摩擦触媒と命名した.摩擦や摩耗の多い金属同士よりもそれらの少ないほうが効果が大きいことから,吸着分子同士の表面反応を摩擦が促進するのだと考えた.この現象は燃料の完全燃焼だけではなく,逆にCO_2の除去や脱臭などにも利用できることが予想される.本研究はそれらの気体反応を,室温において摩擦触媒によって促進させ清浄環境を得る有力な手段として確立せんことを目的とした.摩擦触媒実験装置に組み込まれているピン・オン・ディスク型摩擦試験機のピン試片としてAgとS45C鋼を,ディスク試片としてS45C鋼を用意する.磁場は中心穴があいている平板希土類磁石をディスクに張り付けて印加した.10^4Pa程度の二酸化炭素を導入した後摩擦を開始し,質量分析計で装置内の気体の種類と量の摩擦による変化を観察した.S45C鋼同士の摩擦は二酸化炭素からメタンを作る反応において摩擦触媒活性を有した.また,1)磁場なしシビア摩耗,2)磁場ありシビア摩耗,3)磁場ありマイルド摩耗における,メタンをあらわすCH3^+イオン電流値を比較すると,磁場中でのマイルド摩耗はシビア摩耗に較べて高い活性を持つこと,一方シビア摩耗においては磁場の効果はないことが確認された.メタンの炭素は二酸化炭素からもたらされると考え,各摩擦速度における二酸化炭素の圧力減少量とメタンの圧力増加量の相関をとると,磁場の有無,摩耗形態の違いにかかわらず,各種状態における圧力変動量は同じ直線上に乗った.そこから二酸化炭素からメタンへの転換率は2.5%と計算された.シビア摩耗においては,磁場の有無によってはメタンの発生量がかわらなかったことから,磁場は反応に直接関与しているわけではないといえる.むしろ磁場はマイルド摩耗の成立を促進することで反応に寄与する.本実験のような真空に近い条件では,摩擦面は摩耗によってシビア摩耗面に戻り反応の活性が低くなる.反応の持続には酸化物の存続が重要である.またS45C鋼のマイルド摩耗面とAgの磁場中での摩擦でも,二酸化炭素のメタンへの還元反応が生じた.その転換率や,水素の発生量に対するメタンの発生量の比はS45C鋼同士のシビア,マイルド摩耗面よりも高いことが知られた.申請者は,摩擦が気体反応を促進する効果を見出しそれを摩擦触媒と命名した.摩擦や摩耗の多い金属同士よりもそれらの少ないほうが効果が大きいことから,吸着分子同士の表面反応を摩擦が促進するのだと考えた.この現象は燃料の完全燃焼だけではなく,逆にCO_2の除去や脱臭などにも利用できることが予想される.本研究はそれらの気体反応を,室温において摩擦触媒によって促進させ清浄環境を得る有力な手段として確立せんことを目的とした.摩擦触媒実験装置に組み込まれているピン・オン・ディスク型摩擦試験機のピン試片としてAgとS45C鋼を,ディスク試片としてS45C鋼を用意する.磁場は中心穴があいている平板希土類磁石をディスクに張り付けて印加した.10^<-4>

Pa程度の二酸化炭素を導入した後摩擦を開始し,質量分析計で装置内の気体の種類と量の摩擦による変化を観察した.S45C鋼同士の摩擦は二酸化炭素からメタンを作る反応において摩擦触媒活性を有した.また,1)磁場なしシビア摩耗,2)磁場ありシビア摩耗,3)磁場ありマイルド摩耗における,メタンをあらわすCH3^+イオン電流値を比較すると,磁場中でのマイルド摩耗はシビア摩耗に較べて高い活性を持つこと,一方シビア摩耗においては磁場の効果はないことが確認された.メタンの炭素は二酸化炭素からもたらされると考え,各摩擦速度における二酸化炭素の圧力減少量とメタンの圧力増加量の相関をとると,磁場の有無,摩耗形態の違いにかかわらず,各種状態における圧力変動量は同じ直線上に乗った.そこから二酸化炭素からメタンへの転換率は2.5%と計算された.シビア摩耗においては,磁場の有無によってはメタンの発生量がかわらなかったことから,磁場は反応に直接関与しているわけではないといえる.むしろ磁場はマイルド摩耗の成立を促進することで反応に寄与する.本実験のような真空に近い条件では,摩擦面は摩耗によってシビア摩耗面に戻り反応の活性が低くなる.反応の持続には酸化物の存続が重要である.またS45C鋼のマイルド摩耗面とAgの磁場中での摩擦でも,二酸化炭素のメタンへの還元反応が生じた.その転換率や,水素の発生量に対するメタンの発生量の比はS45C鋼同士のシビア,マイルド摩耗面よりも高いことが知られた.また温度を変えて実験し合成反応の活性化エネルギーを算出したところ摩擦の有無によって活性化エネルギーはあまり異ならないことがわかった.
草地におけるエネルギーと窒素の流れの空間的不均一性に関する統計生態学的研究

本研究の第一の目的は、草地における空間的な不均一性と草地の持続性の関係を明らかにすることである。研究の結果から次のように推量することができる。(a)放牧家畜が排糞尿によって植物栄養と種子の空間的に不均一な分布が行われる。(b)排糞尿の行われた近辺の土地では栄養分の循環が促進され、そこの植物の再生長が増進される。(c)糞の近辺の植物は家畜によって採食が忌避される。(d)糞の近辺に分散した種子はその植物の更新をもたらす。(e)従って、草地全体にバイオマスと植生の強い空間的不均一性が生じる。(f)このようなバイオマスと植生の小規模な不均一性が、植物-動物-環境間における物質循環の持続性を維持している。0.放牧によって維持されている半自然草地における植生やバイオマスは空間的にパッチ状に分布している。1.このような草地における、植物群集が形成している空間分布を調査によって明らかにした。構成種のそれぞれの空間分布は、二項・ベータ分布によく適合した。また、小面積(0.25m^2)当たりのH'で測った種の多様性は正規分布に近い分布をもった。強い放牧を行ったところでは、弱い放牧の草地よりH'は小さな平均値で、大きな分散になった。2.草地におけるバイオマスを、(刈取らずに)自然な状態で測定することは、植物の生長量と、家畜による消費量の空間的な分布を推定するために絶対的に必要である。パスチャープローブにより実測を試みたが、その測定精度は十分高いものではなかった。1999年にもう一度試みたい。3.植物の生長量を調節している大きな要素として、土壌中の窒素量が考えられる。草地における窒素(アンモニア態窒素および硝酸態窒素)の空間分布を、50mのライントランセクト上に50cm間隔で調べた。この調査により大きな傾向を表す変動とともに、ランダム変動(ノイズ的)とも考えられる微少な空間的変動を掴まえることができた。4.以上のデータをもとに、植生、バイオマス、窒素の空間分布が植物の生長や家畜による消費によって経時的に変化する様子のモデル研究を開始した。1.放牧強度の異なる二つの半自然草地(栃木県西那須野町)それぞれに、50mのライントランセクトを設け、50cm間隔で、1ライントランセクトあたり100個の箇所から土壌カラムを用いて土壌を採取、アンモニア態及び硝酸態窒素量を測定し、その空間的不均一性を明らかにした。さらに、空間的不均一性の原因系のひとつと考えられる糞尿の空間分布と糞の分解速度を実験的に明らかにした。2.昨年に引き続き、上記草地において植生分布の不均一性を調べ、種の多様性と植生の空間的不均一性の関係をモデル化した。その結果、(1)日本の優良な半自然草地は、多様性が高く植生の不均一性も高いこと、(2)日本の強い放牧を行っている半自然草地では、種の多様性と分布の不均一性がやや小さいことが分かった。(3)日本の多肥条件下の牧草地は、多様性が低いが不均一性が高く、(4)中国東北地方の荒廃した草原は多様性と空間的不均一性がともに小さい特徴をもつと予想できる。(5)さらに、ヨーロッパ中部山岳地域の草地や中国東北部における撹乱の少ない草地植生は、多様性と空間的不均一性において中間値をとる可能性が高い。3.岩手県内の人工草地において、放牧か地区の糞尿が土壌環境及び植生とそのバイオマス、種の多様性に与える影響についての調査を行った。
電力系統安定化のための瞬時電力制御機能を有する新電力調相システムの研究

初年度はフライホイール付巻線形誘導機(IOKVA)の二次側にPWMインバータ(100A)を接続し、高調波の補償等の性能改善につとめた。1.スイッチング周波数2KHz以上が必要で多重化しなければならない。2.0.5msec内の過渡応答が得られシステムの高速制御性が立証された。3.有効エネルギーフロについて調べた結果90%以上はフライホイールより供給されることがわかりインバータは全容量の20%程度でよい。4.インバータに電力を供給するコンバータは一方向でよくダイオード整流回路で構成できる。などが判明し、次年度に使用する補償システムを完成した。次年度は、このシステムの種々の実験,電力系統の補償の実験を行った。1.フライホイールの有効エネルギーを用い瞬時停電の補償実験を行った。2.インバータを並列二重化し、二相化するシステムを考案し、同一スイッチング周波数でこれに伴なう高調波を25%程度に減少できた。3.これによりGTOインバータを採用しても0.5msecの応答が得られ、高調波も1-3次以下のランダムフリッカが補償可能である。4.インダクタンス,コンデンサ,高調波発生負荷,振動を生じさせるための同期機よりなる模擬送電線路を試作した。5.このシステムを用いて負荷のオン・オフ時の振動を抑制するために、瞬時的な無効電力の制御と有効電力の過渡変動の抑制を行った。有効電力はフライホイールの分しか供給できないため、負荷の有効電力を一次遅れのフィルタを通し、その出力に追従して送電線路の有効電力を制御する手法を用いた。ステップ的な負荷変動に対して、この時定数を種々変化させ試験した結果、一般送電線路で0.5sec以上あれば充分であることが判明しこのシステムの有用性が実証された。
セラミックス形フルカラーインテリジェントELディスプレイの研究

本研究においては以下に述べる成果を上げることができた。(1)新規な発光層材料であるZnGa_2O_4:Mn薄膜の最適発光層作製条件を確立するために、ZnGa_2O_4:Mn薄膜の成膜条件並びにターゲット作製技術について検討した。具体的には前者に対してはスパッタ成膜時の基板温度、スパッタガス圧、基板-ターゲット間距離、スパッタ投入電力をパラメータとして変化させた。また、後者に関してはターゲットとに使用する蛍光体粉末の材料混合比、発光中心導入量および焼成温度をパラメータとして変化させた。これらのEL素子作製条件と作製した素子のEL特性との関係を明らかにした結果、基板温度275°C、スパッタガス圧6Pa、基板-ターゲット間距離25mm、スパッタ投入電力80Wの成膜条件下で作製した発光層を用いた素子において、900cd/m^2以上の高輝度緑色発光を実現できた。(2)デバイスのフルカラー化を実現するために、Mn(緑)に加えてCr(赤)およびTi(青)を発光中心材料として採用し、ターゲット作製時の発光中心材料導入濃度、焼成プロセス等のド-ピング技術を確立できた。その結果、フルカラーELディスプレイを実現するために不可欠な光の3原色であるMn(緑)、Cr(赤)およびTi(青)発光を同一母体材料(ZnGa_2O_4)を用い、発光中心材料のみを変化させることにより実現できた。特にこれらの発光層材料を用いたEL素子においては発光色の色度バランスがブラウン管に匹敵するほど優れた発光色を実現できた。(3)情報処理機能を付与するため、絶縁層に採用したBaTiO_3セラミックスのヒステリシス特性の制御技術を確立できた。その結果比誘電6000以上のBaTiO_3セラミックスを作製でき、それを用いた素子において、誘電体のメモリー効果により電気パルス信号を記憶させ、それを光パルス信号として取り出す電気-光情報処理機能を実現できた。
組織特異的なChAT mRNAスプライス異型発現のin situ FRET法による検討

本研究の目的は、我々が新規に見いだしたコリン合成酵素のスプライス異型(pChAT)を対象にmRNAスプライシング異型の局在を弁別検出するためのFRETを応用した組織化学法、すなわち「in situ FRET法」を確立し、組織特異的なChAT mRNAスプライス異型の発現パターンを形態学的に明らかにすることであった。まず初めに最適の研究対象臓器の選定のため、pChATの発現をタンパク質レベル(免疫組織化学)で検討し、脊髄後根神経節(DRG)、腸管神経節を研究対象とした。次に定量PCR法を基にして試験管レベルでのpChATに対するFRET法を確立した。これによりスプライス異型ごとの分別検出が可能であること、pChAT mRNAの定量が可能であることを示した。次にpChAT mRNAの「in situ FRET法」を試みた。従来のin situ hybridization法に準じてFRET用のハイブリダイゼーションプローブのペアをDRGと反応させ蛍光顕微鏡下で観察した。当初、FRETによる蛍光の観察は困難であったが、新規に導入された共焦点レーザー顕微鏡により、励起された蛍光から特定の波長の蛍光のみを分離して単一の画像とすること、さらに標本の特定の位置の蛍光シグナルを分光してスペクトロフルオログラムとして解析することが可能となった。FRET陽性構造が免疫組織化学法での陽性構造と類似し、蛍光スペクトルの解析でFRET特異的蛍光の明瞭なピークが認められたことからpChATに対する「in situ FRET法」の基礎条件は確立したものと考えた。引き続き諸条件の改良を試み、この試みの一つとして当初の計画になかった「in situ FRET法」と「PCR法」を組み合わせた新たな方法を試行した。この方法にてもFRETが生じていることを確認した。本研究の目的は、我々が新規に見いだしたコリン合成酵素のスプライス異型(pChAT)を対象にして、mRNAスプライシング異型の局在を弁別し検出するためのFRET現象を応用した組織化学法、すなわち「in situ FRET法」を確立し、組織特異的なChAT mRNAスプライス異型の発現パターンを形態学的に明らかにすることである。初年度はこの目的に沿い、手始めに試験管内でのスプライス異型の弁別検出を試みた。具体的には、活性測定用に作製したpChATのmRNAの全長を組み込んだベクターを用い、これを増幅した後に、基礎実験用のDNA鋳型とした。スプライスジャンクションの部位に対してデザインした近接する2つの特異的オリゴDNAのそれぞれに異なる蛍光標識をつけFRETプローブとした。ライトサイクラーを用いた定量的PCR法により、このFRETプローブがpChATのmRNAを特異的に検出することを示した。すなわちpChATに対するPCRプライマーを用いてpChATのmRNAを増幅し、この増幅をFRET法で定量できることを示した。現在、組織より得られたmRNAを鋳型として上記の方法を試みているが、感度が充分でないという問題に対して、実験条件の最適化等を模索しているところである。また一方、これまでpChATの局在を免疫組織化学法にて明らかにしてきたが、本研究のin situ FRET法での弁別検出のための基礎データとして、腸管では従来のChATとpChATが別々の神経に存在し、かつ隣接して混在することを多重免疫組織化学法にて明らかにした。これまで単一の神経節での混在は明らかでなく、本研究を推進していく上で、対象臓器を腸管とすべきであるとの知見を得た。この結果は国際共同研究として論文発表した。

本研究の目的は、我々が新規に見いだしたコリンアセチル基転位酵素のスプライス異型(pChAT)を対象にして、mRNAスプライシング異型の局在を弁別し検出するための蛍光共鳴エネルギー転位(FRET)現象を応用した組織化学法、すなわち「in situ FRET法」を確立し、組織特異的なChAT mRNAスプライス異型の発現パターンを形態学的に明らかにすることである。この目的に沿い、15年度に試験管内でのスプライス異型の弁別検出を試みた。試験管レベルでは標準試料中の各異型の存在を、FRET法にて分別観察出来ることが確認できた。16年度はこの方法の組織応用を試みた。組織応用の前段階として行った、組織からの抽出mRNAを鋳型にした試験管レベルの検討から、単なる組織内FRET法では形態観察に必要な蛍光シグナルが充分に得られない、という問題が浮かび上がった。そこで組織内でさらにPCRを加える「in situ PCR法」を合わせておこなう方法を検討しているが、満足な結果を得るには至っていない。一方で「in situ FRET法」確立に向けての組織化学的データ採取の一環として行ったpChATの局在の免疫染色のデータからは、15年度に、腸管では従来のChATとpChATが別々の神経に存在し、かつ隣接して混在することを明らかにし、また16年度には知覚神経系でpChATが強く発現することを報告した。これらの結果はpChATの組織特異的な発現の詳細を明らかにするのみならず、「in situ FRET法」の確立に向けて、感度改善などの実験を遂行する上での重要な基礎データとなっている。
心筋梗塞後心電図のコンピューターシミュレーション

以下の成果が新たな知見として得られた。1.コンピューターシミュレーション。(1)心筋梗塞(MI)モデル作製後、MI周囲の心筋活動電位持続時間(APD)を正常の20%以上延長させると、冠性T波に類似の波形を作製し得る。(2)(1)の条件をもとに異なった形状を有するMIを作製し、冠性T波が得られるAPD分布を明らかにした。(3)冠性T波の成立には、APD分布より決まる一次性要因に加え、MI周囲に生じる伝導遅延に基づく二次性の要因も関与することを、シミュレーションモデルにより証明した。2.1の結果冠性T波の成立には、虚血後のAPD延長が必要と考えられた。そこでin vitro実験にてAPDの延長を観察し得る条件と、その機序について考察した。(1)虚血類似液を犬心内膜標本に灌流した後、再酸素化を行うとAPDは一過性に延長する。(2)(1)のAPD延長は、可逆性代謝抑制の程度に関係する。(3)(1)のAPD延長は、代謝抑制時に生じる細胞内Ca^<2+>過負荷に関係するが、Ca^<2+>の内向き電流との関連性はみられず。Na^+-Ca^<2+>交換機構との関連が示唆される。(4)両親媒性物質(lysophos-phatidyl choline et.c)やproteaseのような、細胞膜構造を変化させる物質を混入して標本を灌流後、再酸素化を行うとAPDの延長は長時間持続した。(5)以上の実験結果より、APDの一過性延長は狭心症後T波の、持続的延長はMI後T波変化の細胞生理的基礎を提供し得る。すなわち、虚血による細胞内環境や構造変化によりAPDが変化し、その結果冠性T波が出現すると考えられる。3.今後の研究方向として、(1)シミュレーションモデルに心筋の異方向性を加えて、冠性T波を作製する。(2)APD延長と種々のレベルの細胞膜構造変化との関連性を分子レベルで解析し、T波に加え虚血後の再分極異常と不整脈発生に対する基礎的研究を企図する予定である。1.虚血類似液潅流前後の心室筋活動電位変化.a)再潅流後の活動電位変化は,代謝抑制の強さによって影響され,高度で短時間の代謝抑制後再潅流を行った場合,コントロ-ルに比し延長する現象を観察し得た。b)再潅流後の活動電位持続時間の延長は,代謝抑制の時間に比し長い時間経過で生じ,コントロ-ルに比し1025%の範囲で延長する。c)再潅流後の活動電位の延長に伴い,活動電位の高さ,dv/dtmaxも増強する。d)現在a)c)で述べた生理現象の生理的原因を追及する目的で,種々の薬剤(ca拮抗剤,リアノジン,グリベンクラマイド,COQ_<10>,ATP,他)を用い,現象の背景となっている代謝の変化に伴うイオン電流の変化につき解明中である。2.シミュレ-ションモデル,a)左室側壁梗塞のモデルを作製し,さらに梗塞の形状を心外膜側が心内膜側に比し広い形状を有するモデルと,逆に心内膜側に広い梗塞巣を有する梗塞の二種類の梗塞モデルを作製した。

b)1項で述べた実験結果をもとに,梗塞部,梗塞境界部の活動電位の形をシミュレ-ションモデルの各ユニットに設定し,人臨床にて観察される心電図変化が得られる条件を検討した。c)心外膜側に広い梗塞モデルでは,梗塞境界部の活動電位を梗塞巣に近い部位にて2025%延長させると,臨床心電図にみられる冠性T波が得られ,一方心内膜側に広い梗塞モデルの場合は,梗塞境界部の活動電位を梗塞近位で40%短縮し中央部で2530%延長させると冠性T波に類似した波形が得られることが判明した。d)今後のシミュレ-ションモデルを用いた検討として,中隔梗塞,または前壁中隔梗塞モデルを作製し,冠性T波の成立機序を考えること,梗塞境界部の伝導時間の遅延とT波の成立の問題を検討することにより,冠性T波の成立に関与する二次性の要素を一次性の要素に加えて検討し,その臨床的意義を明らかにする計画である。1.虚血類似液潅流後,急速な再酸素化による心筋活動電位の延長の機序につき検討を行ってきた。この現象に対するCa拮抗薬,CoQ_<10>,ATP sensitive K^+ Channel modulatorの効果を検討するとともに,組織ATPの測定を行った。その結果,冠性T波の基礎となる代謝抑制後の活動電位延長には,細胞内遊離Ca^<2+>の蓄績とPHの変化が関係していると推定される。この問題についてのまとめは,現在英文および邦文論文を報筆中である。2.1項で述べた活動電位延長と冠性T波の臨床経過が一致しないのは,この活動電位延長が一過性であるのに対し,冠性T波は数ヵ月に及ぶ長期に観察される現象であるという不一致が存在する。そこで長時間の活動電位延長が実験的に再現できる状件について現在検討を続けている。現在までの知見として,長時間の活動電位持続時間延長を得る状件として,アミロライド,乳酸などを再潅流時に適当量潅流すると細胞内PHが変化し,活動電位延長時間の延長を観察し得る場合があることをみとめているが,さらに検討する予定である。3.コンピュ-タ-シミュレ-ションによる冠性T波成立機序の検討として,本年は冠性T波の構築に関する梗塞周囲の伝導遅延の程度とT波の形との関係ならびに中隔梗塞作製時の冠性T波の出現についての検討を行った。その結果,冠性T波の形は二次性T波の要素を考慮した方が典型的なシミュレ-ション結果が得られること,また中隔梗塞の心室較差は,心電図のV_<2,3>誘導の方向を向くが,T波を構成する心室較差の方向が,前壁の心室較差と相殺される場合もあるため診断が困難な状況があるということが結論づけられた。4.13項をまとめて現在邦文ならびに英文論文を作成中であるが,今後の問題としては,複数の梗塞とT波の成立の問題があろう。1.冠性T波のシミュレーション:冠性T波のシミュレーションは,主に前壁中隔梗塞モデルを用い,お互いに再分極電位の出現方向が異なる場合のT波について検討した。その結果,心室中隔に生じる再分極異常がV_<1-3>のT波の形を決定する大きな要因であることが理解された。今後は,心筋の異方向性を考慮したシミュレーションモデルを作製し,冠性T波成立の機序を検討していく予定である。2.虚血類似液灌流前後の活動電位変化:前年度までの検討で,再酸素化後に生じる心筋活動電位(AP)の一過性延長の機序には,少なくともCa^<2+>の内向き電流は関係せず,IK_<ATP>開口薬はAP延長を抑制するという実験事実が得られた。しかし冠性T波は,しばしば数カ月以上続く現象なので,持続的なAPの延長が推定される。そこで長時間続くAP延長を実験的に作製するために,細胞膜構造を変化させると考えられる両親媒性物質(ampliphile)やproteaseを虚血類似液に混入し実験を行った。
2要因理論を応用した観光施策の評価と立案

本研究では、組織行動に関するハーズバーグの2要因理論になぞらえて、観光客の誘引を「不満足に関わる要因」と「満足に関わる要因」の対比で把握できる可能性を示し、観光の現場に対して具体的な提言を行うことを試みた。連携研究者のうち、a.旅館経営者からは宿泊施設再建に関わる情報を提供してもらい、ケーススタディとして授業に活用している。b.旅行コンサルタントとは2要因理論を理論的背景とした観光シンポジウムを毎年開催し、関係者の知見を集積しつつ発信している。c.アニメ関連企業とは京都大学を観光地に見立てたアプリを開発し、その動作確認を行った。また、こうした蓄積を新設の観光MBAカリキュラムに役立てている。共同研究者5者のうち、下記の3者(13)と研究開始した。残り2者(4日本旅館、5土産品店)とは着手に至っていない。1アヌビス・エンタテイメント社と「アニメ/ゲームによる地域振興」計画概要策定中。2明日香村振興公社と明日香村インターネット観光案内の効果分析手法策定中。3観光コンサルタントKBS創研と、シンポジウム「サービス業に研究開発は必要か?観光業の場合」を共催。京都会場(2015年9月25日)のパネリストは、ザ・ウィンザー・エンタープライズ窪山哲雄社長、NTTデータ経営研究所ニューロマネジメント室:山川義徳室長、鳳電気土木:中山信一郎社長、KBS創研:小泉寿宏社長。主な論点としては、研究:数億円の投資、数年の期間→サービス業では難しい(設備投資以外)。アウトソースは可能。女将さんのサービスを脳科学で!?開発:当事者にとっての適正規模の投資→怠ったサービス業者は???食う寝る遊ぶでなく、具体的アイデア提案、名物など。東京会場(9月29日)のパネリストは、USJ営業部:村山卓部長、NTTデータ経営研究所ニューロマネジメント室:山川義徳室長、星のや京都:酒井俊之総支配人、KBS創研:小泉寿宏社長。主な論点は、マーケティングは重要な「研究開発」ツール。数億円の市場調査費用。スタッフのアイデア(ペイ有/無)。リスクへのコミットメント。KKDDH(勘、経験(コツ)、度胸、丼勘定、ハッタリ)→科学へ。コモディティ化を阻止するには?その他、日米研究インスティテュート(USJI)国際シンポジウム「京都発!日本観光立国宣言」(2015年9月25日@同志社大)にて、2要因理論や官民の役割分担などについて講演。研究協力者との今年度の取り組みを記す。A:宿泊業(湯元舘)とは、観光経営幹部の教育に関する打合せ実施、B:旅行業コンサルタント(KBS創研)とは恒例のシンポジウム開催(2015年9月、京都大学「旅行業におもてなしは必要か?」、基調講演はホテルのおもてなしに関する著述のあるノンフィクションライター、パネリストは京料理店主、女将研究の大学教員、シティホテル経営者など)、C:クリエーター(アヌビス社)とは京都大学そのものを観光地化するゲームソフト開発(2016年2月)、D:(当初、土産品店の予定から変更)京都市内の寺院(醍醐寺)と提携を交わし、宿坊運営に始まるDMC(Destination Marketing Company)設立に着手(2016年3月)、E:明日香村(ASUKA GUEST HOUSE)へのインターン派遣(2015年秋)。グローバルビジネス学会第3回全国大会(2015年7月、早稲田大学)にて「顧客が認識するサービス表舞台の価値」と題し、接客部分で付加しうる価値についての調査および考察を発表。京都市主催の「京都市観光経営学講座」(全60コマおよび演習)では、の全体の監修と、うち授業4コマを担当し、2要因理論の啓蒙と実践指導。その他の講演・取材としては、*日本観光振興協会「産学連携オープンセミナーin京都」コーディネーター(2016年2月、主要ゲスト:デービッド・アトキンソン氏ら)、*京都経済同友会の依頼による「新しいインバウンドビジネスについて」講演および会員と学生とのディスカッションのファシリテーター(2015年11月)、*愛知県庁政策企画局企画課からの地域づくりに関する取材(2016年2月)。今年度のスポット的研究として、京都市内の日本茶スタンドの協力を得ながら、店内の香りが及ぼす満足度への影響を測る予備実験を行った。結果は、香りそのものの好き嫌いが、香りと季節の一致度をはるかに上回るというものであった。昨年度、2014年12月から2015年2月までの入院による遅れを、まだ取り戻すには至っていない。研究協力者ごとのバラツキがあるが、予定外に加わったものとして、日本茶スタンドでの香りと満足度の研究、および醍醐寺DMCの設立推進がある。これらは元予定されていた、A:宿泊業(湯元舘)とD:土産品店とのの共同実験に代わるものである。その他の、B:旅行業コンサルタント、C:クリエーター(アヌビス社)、およびE:明日香村との共同研究は、若干の遅れがありつつも、鋭意進行中。湯元舘の針谷会長(兼日本旅館協会会長)からは、他のホテル再建に尽力された過程を伺い、動機付け要因と不満足要因にバランスよく働きかけた結果、成果をあげられた様子を事例として蓄積した。これはすでに授業で使用しているが、研究成果としてのまとめはまだ。KBS創研と共催のシンポジウムについては、2016年9月16日に京都大学にて開催した。タイトルは「観光にMBAは必要か?

DMO(Destination Manegement Organization)との関連は?」というもので、5名のパネリストや約100名の聴衆とともに、観光教育やDMO人材の育成について深く考える機会となった。アヌビスエンターテインメント社との観光アプリ開発では、京都大学内を観光地として巡るアプリの進化版が2017年3月末に納入された。GPS位置情報とアニメーションの同期が確認できたので、実用のめどが立った。その他、日本観光振興協会主催の「産学連携ツーリズムセミナーin関西」(2017年2月13日@京都)ではパネルディスカッションのコーディネータをつとめ、観光産業に求められる人材像を議論した。醍醐寺とは観光開発に関する提携(DMO)を結び、観光客の満足度向上不満足解消の両方のアプローチを開始している。たとえば、二条城とのコラボレーション企画、宿坊解説に向けての自治体(京都府・市)との交渉、拝観料や拝観券販売に関する不満解消など。なお、当初予定していたドンキホーテと明日香村とについては、当該年度は実績なし。平成26年12月に外科手術を受け、その後数か月の入院および自宅療養が必要であったこと、またその後約1年ほどの間は健康状態が通常には戻っていなかったため、当初の見込みどおりの研究が進められなかった。また昨秋からは、観光関連の研究よりも観光MBA設立のための準備により多くの時間を要したため。「研究の目的」観光(地)経営において動機付け要因と不満足要因とに分けて働きかけることの効果を調査すること。「研究実施計画」との対比湯元舘の針谷会長(兼日本旅館協会会長)からは、他のホテル再建に尽力された過程を伺い、動機付け要因と不満足要因にバランスよく働きかけた結果、成果をあげられた様子を事例として蓄積した。これはすでに授業で毎年使用しているが、近日ケース化予定。KBS創研と共催のシンポジウムについては、2017年10月1日に京都タワーホテルにて開催した。タイトルは「観光にDMOは必要か?MBAとの関連は?」というもので、5名のパネリストや約100名の聴衆とともに、観光教育やDMO人材の育成について深く考える機会となった。アヌビスエンターテインメント社との観光アプリ開発では、京都大学内を観光地として巡るアプリの進化版が2017年3月末に納入され、今年度はこのアプリを用いて観光地を擁する自治体(新潟県十日町市など)への試験導入を働きかけたが、現時点で導入には至っていない。醍醐寺とは観光開発に関する提携(DMO)を結び、観光客の満足度向上と不満足解消の両方のアプローチを継続している。たとえば、MICE誘致、醍醐寺観光経営と醍醐地域全体の観光経営との両立、宿坊開設に向けての自治体(京都府・市)との交渉、拝観料や拝観券販売に関する不満解消など。ゼミの修了生がコンサルタントとして醍醐寺内にデスクを構えているので、今後も継続的に現実の観光地経営の問題を蓄積し解決していく方針である。これらの成果をまとめたものを、日本商業学会関西部会2017年6月例会やグロバルビジネス学会
唾液腺内視鏡手術の普及と治療成績向上のための基礎及び臨床研究

2018年5月に横浜で行われた第119回日本耳鼻咽喉科学会学術講演会において、「唾液腺内視鏡のみで摘出可能な耳下腺唾石に関する術前評価項目の検討」の演題名で学会発表をおこなった。当科で唾液腺内視鏡手術を行った耳下腺唾石症26症例、34個の唾石について、内視鏡のみで摘出可能な条件について検討した。(1)咬筋より前方、(2)咬筋前縁から咬筋中央、(3)咬筋中央から咬筋後縁、(4)咬筋より後方。全唾石の大きさは長径、短径ともに内視鏡のみでの摘出可否に関連はなかった。部位別の摘出率は、(1)68.8%、(2)60.0%、(3)0%、(4)33.3%であった。これら4部位において、唾石の大きさは長径、短径ともに、内視鏡のみでの摘出可否に関連はなかった。咬筋中央より前方(1)+(2)では66.7%、咬筋中央より後方(3)+(4)では20.0%で、強い有意差(P = 0.019)を認めた。以上の結果より、咬筋中央が内視鏡のみで摘出が期待できるかの指標と考えられた。2018年6月に横浜で行われた第80回耳鼻咽喉科臨床学会学術講演会において、「CTで唾石が検出されない耳下腺腫脹に対する唾液腺内視鏡の有用性について」の演題名で学会発表をおこなった。CTでは唾石が描出されなかったが耳下腺腫脹が持続した9例について検査方法、最終診断と治療法、予後を検討した。「唾石の診断と内視鏡下摘出術」というタイトルで総説を和文誌(ENTONI,222: 18-24, 2018)に掲載した。東京女子医科大学においては主に唾石摘出術におけるYAGレーザー使用に関して、「唾石レーザー破砕における出力設定と周囲組織損傷に関する研究」の研究課題で現在倫理委員会での審査を継続しており、研究課題の承認後研究を開始する予定としている。東京女子医科大学においては主に唾石摘出術におけるYAGレーザー使用に関して、「唾石レーザー破砕における出力設定と周囲組織損傷に関する研究」の研究課題で現在倫理委員会での審査を継続している。研究課題の承認後研究を開始する予定としているが、倫理委員会の承認取得に難渋している。研究計画についてより客観性が高く実際の手術により近い実験計画を整え迅速な倫理委員会の承認をめざす。東京女子医科大学における研究計画の倫理委員会での承認に時間がかかっており、研究課題の開始が2019年以降となる。倫理委員会での承認後主な研究を開始する。