hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大きく不定形な末梢領域動脈瘤に対する機能温存と無再発をめざす経済的塞栓術の開発

bare coilであるGDC(素線径:0.004inch, 1次径:0.015inch),TARGET XXL(同:0.003,同:0.017),H30年度にはTARGET_XL(同:0.003,同:0.014)を加え,コイル本数も増やして3種コイルを比較した.1Frameコイルとして素線径が太く1次径が細いコイル(外向きコイル)が適している.2外向きコイルのRF担保には複数本コイルが必要である.3素線径が細く1次径が太くなると内向きの塞栓となる(内向きコイル).4内向きコイルの中心部の反発力は太い素線径よりも細い1次径に規定される.5内向きコイルでのRF担保のためには塞栓率を高めることが必要である.6複数本外向きコイルと高塞栓率内向きコイルでは高圧縮でも反発力に変わりはない.【臨床経過(H30年度完遂)】戦略的塞栓例が30例で完遂した.血管造影検査にて治療効果を継続評価中である.現時点では,完全塞栓29例,頚部残存1例,瘤内残存0例と臨床成績は良好である.今後はコイル強度を測定する物理学的実験,実臨床での塞栓効果の追跡,学術発表が主な研究となる.【物理学的アプローチ】血流/血圧を模倣した循環モデルを用いて,動脈瘤モデル塞栓後のコイル状態を経時的に動態追跡カメラで観察する.循環動態・動脈瘤モデルの条件や塞栓率を一定として, 3Dコイル(0.018inch)単独, 3Dコイル(0.018inch)+Fiberedコイル(0.018inch), Fiberedコイル(0.018inch)単独での物理学的強度や形状保持性を確認する.本研究では直接的に血圧・血流ストレスがかかる部分に瘤を形成し,過酷な条件下での形状保持性と強度を確認する.また,モデル動脈瘤の瘤径,瘤形状,広頚姓を変えて検討する.【臨床的アプローチ】前回の基盤研究(C)ならびに本研究の平成28年度の計画を継続して行う.実際にヒト末梢領域動脈瘤に対して戦略的塞栓:3Dコイル(0.018inch)+PGLAコイル(0.015inch)+Fiberedコイル(0.018inch)による塞栓を行う.内皮形成性やと瘤内再灌流の有無を血管造影にて,半年後, 1年後, 2年後, 3年後に確認する.5-10件/年程度の症例を見込んでいる.生物学的実験は完了し現在論文投稿中で結果待ちの状況である.物理実験はデジタルフォースゲージによる塞栓瘤の押し込みによる圧測定を行ったが,強い押し込みが生理的にはあり得ないことと,強い押し込みによる圧は,コイルVolumeがあればあるほど高くなることが推察される.一方,1mmまでの押し込みが本当の値を示している可能性が今回の実験から判明した.このため,今後は塞栓前より母血管の押し込みを-0.5mmもしくは-1.0mmで行っておき,コイル塞栓後に圧を測定を行う予定.具体的には,コイル径を変えて数種類の塞栓を行い各種で測定か,コイルを複数個充填していく測定を考えている.臨床成績報告は30例まであと6例だが,現時点(H30年4月1日現在)で3例の追加予定がある.今年度までに残りの3例を追加できる可能性は高い.平成29年度に予定していた動物実験を、平成28年度に行う必要ができたため、700000円の前倒し請求をさせていただきました。実際に、平成29年1月18日および3月22日に2回の動物実験が宮崎県の専用施設で行われております。この請求が平成29年度に越年度したため残額が発生しております。平成29年度使用額のうち、平成28年度の残額のほとんどがこれら動物実験により清算される予定です。生物学的実験が追加実験なく完遂したこと、物理学的実験の物品購入費が予定よりも少なく済んだことから生じています。今後は、最終的な物理実験や研究発表に残額を使用します。
脊髄後根神経節培養細胞を用いた麻酔薬、鎮痛薬の抗侵害作用機序解明

現在、疼痛発生のメカニズムに種々のイオンチャンネルやG蛋白結合受容体が関与しているという報告がなされてきた。しかし、麻酔薬が脊椎レベルでこれらの受容体やイオンチャネルへの影響については結論が出ていない。一方、脊髄後根神経節(Dorsal Root Ganglia以降DRG)細胞は各種の痛覚伝達に関する神経伝達物質を多く含み侵害刺激の神経伝達において重要であり、麻酔機序の中では作用部位の一つと考えられるがその解析は進んでいない。今回の研究においては麻酔薬の抗侵害作用を総合的な解析を行う目的でDRG細胞とアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて以下の研究を行った。(1)培養DRG細胞におけるSub-P刺激による細胞内Ca^<2+>の変動に対する麻酔薬の影響を解析した結果、吸入麻酔薬ハロセンがSub-Pによる細胞内Ca^<2+>上昇を抑制した。(2)アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて電位依存性Naチャネルに対する麻酔薬の影響を解析し、Na_v1.2、Na_v1.4サブタイプにはトラマドールとその代謝物M1、ステロイド系麻酔薬アルファキサロンの抑制効果、デクスメデトミジンの高濃度での抑制効果を証明した。(3)アフリカツメガエル卵母細胞発現系では吸入麻酔薬のほとんどがSub-P受容体を抑制し、ケタミン、ペントバルビタールも抑制した。(4)また、DRG細胞ではオレキシンやニューロペプチドFF刺激により細胞内Ca^<2+>が上昇する所見を得ており、これらの所見は痛覚に関与するオレキシン受容体やニューロペプチドFF受容体の存在を示唆すると考えられた。現在は、麻酔薬のグルタミン酸受容体、CGRP受容体への影響を解析中であり、Sub-P受容体とCGRP受容体のノックアウトマウスを用いた行動薬理学的検討の計画している。今回の研究は麻酔薬の脊椎レベルで作用機序を総合的に解析し、本研究の目的をほぼ達成し得たと考えられる。現在、疼痛発生のメカニズムにイオンチャンネルやG蛋白結合受容体が疼痛発生に関与しているという報告がなされてきたが、吸入麻酔薬や静脈麻酔薬が脊椎レベルでこれらの受容体にどのように影響を与えて鎮痛作用を引き起こしているかについてはいまだに不明である。一方、脊髄後根神経節(Dorsal Root Ganglia,DRG以降DRG)細胞はグルタミン酸やサブスタンスP,CGRP,VlPなどの神経ペプチドが含有され、細い一次求心性線維中枢側から急性侵害刺激により遊離される。また、(メタボトロピック)グルタミン酸受容体・サブスタンスP,CGRP,VIP受容体などのG蛋白結合型受容体の脊髄後角における分布およびその抗侵害作用が最近注目されている。このように、DRGは各種の痛覚伝達に関する神経伝達物質を多く含み侵害刺激の神経伝達において重要であり、麻酔薬の鎮痛機序の中ではなんらかの作用部位になっていると考えられるがその総合的な解析は進んでいない。一方、アフリカツメガエル卵母細胞発現系はサブスタンスP受容体などのG蛋白結合受容体に対する薬剤の作用を詳細に検討する実験系として広く使用されている。現在まで当教室はアフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて麻酔薬のGq蛋白結合受容体に対する抑制作用も報告してきた。今回の研究においては脊髄レベルでの麻酔薬の抗侵害作用を総合的な解析を行う目的でDRG細胞とアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて以下の研究を行った。

その結果、アフリカツメガエル卵母細胞系を用いてサブスタンス-P受容体に吸入麻酔薬や静脈麻酔薬が抑制作用をもつことが明らかとなった。これらは、吸入麻酔薬は蛋白リン酸化酵素PKCを介して抑制するが、静脈麻酔薬ケタミン、ペントバルビタールは拮抗阻害形式で阻害しその阻害様式が異なることが明らかになった。現在、培養DRG細胞を用いて吸入麻酔薬や静脈麻酔薬がスブスタンス受容体にどのように影響するかを細胞内カルシウムの動態を利用して測定している。さらに現在、培養DRG細胞を用いて吸入麻酔薬や静脈麻酔薬が電位依存性Naチャネルやニコチン性アセチルコリン受容体にどのように影響するかも解析する。今後はCGRP受容体とGs蛋白とGq蛋白とのキメラG蛋白受容体を同時に発現させて、吸入麻酔薬や静脈麻酔薬がCGRP受容体にいかに作用するかを検討し、最終的にはDRGの疼痛刺激伝達物質の受容体としてサブスタンス-P受容体とCGRP受容体のノックアウトマウスを用いて行動薬理学的に吸入麻酔薬や静脈麻酔薬の抗侵害作用がどのようになるかを検討する。以上の検討をすることにより、吸入麻酔薬や静脈麻酔薬のDRGでの鎮痛作用機序を培養DRG細胞とアフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いてIn Site,In Vitroで総合的に解析し麻酔薬の脊椎レベルで作用機序を明らかにし、新たな麻酔薬、鎮痛薬の開発に有益な情報を得たいと考えている。(1)DRG細胞をいたNMDA受容体、AMPA受容体、ニコチン性アセチルコリン受容体、ナトリウムチャンネルに対する吸入麻酔薬、静脈麻酔薬の影響解析。DRG細胞を用いたNMDA受容体、AMPA受容体、ニコチン性アセチルコリン受容体、ナトリウムチャンネルに対する吸入麻酔薬(イソフルラン、セボフルラン、エンフルラン、ハロセン、ジエチルエーテル)、静脈麻酔薬(プロボフォール、ペントバルビタール、ケタミン、トラマドール)の影響をパッチクランプ法(パッチクランプの設備については現有)にて解祈する。(現在すでにDRG細胞の培養とパッチクランブ法での解析は確立しており、ハロセンがAMPA受容体が影響を受けることを確認している)(2)DRG細胞を用いたサブスタンスP受容体、CGRP受容体、メタボトロピックグルタミン酸受容体に対する吸入麻酔薬、静脈麻酔薬の影響解析。DRG細胞を用いたサブスタンスP受容体、CGRP受容体、メタボトロピックグルタミン酸受容体に対する吸入麻酔薬(イソフルラン、セボフルラン、エンフルラン、ハロセン、ジエチルエーテル)、静脈麻酔薬(プロポフォール、ペントバルビタール、ケタミン、トラマドール)の影響をそれぞれのリガンドを用いて刺激することにより細胞内のカルシウムの動態(細胞内カルシウム動態解析装置は現有)を解析することにより解析する。脊髄後根神経節(Dorsal Root Ganglia以降DRG)細胞はグルタミン酸などの神経ペプチドが含有され、各種の痛覚伝達に関する神経伝達物質を多く含み侵害刺激の神経伝達において重要であり、麻酔薬の鎮痛機序の中ではなんらかの作用部位になっていると考えられるがその総合的な解析は進んでいない。今年度の研究においては脊髄レベルでの麻酔薬の抗侵害作用を総合的な解析を行う目的でDRG細胞とアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて以下の研究を行った。
生殖系幹細胞と癌細胞で発現している機能未知遺伝子の機能解析と癌治療への応用

分化能と自己複製能を有する未分化細胞である幹細胞が成体の多くの臓器に存在する事が明らかになってきている。最近、固形癌においても癌幹細胞の存在が明らかになり、幹細胞発現遺伝子の発現異常により腫瘍が発生することが証明された。我々は、生殖幹細胞を含む精原細胞の蓄積しているJSDマウス精巣と精原細胞が殆ど存在しないW/Wvマウス精巣とのサブトラクションにより、精原細胞特異的に発現している機能未知遺伝子PTP-Xを単離した。PTP-Xは正常組織の発生過程おいて常に発現しているだけでなく生殖癌細胞株でも発現していた。そこで、遺伝子を標的とした生殖器腫瘍に対する治療法の開発への基盤を築くために、遺伝子の発現調節と機能を解析した。PTP-Xの発現解析はヌードマウス由来の精巣腫瘍組織、NEC8,NEC14の精巣腫瘍細胞株と正常マウス精巣組織とを比較した。RT-PCR, Northern分析による発現量、スプライシングの異常について解析したが、正常と癌での違いは認められなかった。機能解析はin vitro, in vivoでPTP-XのsiRNAによる発現抑制細胞、個体をコントロールと比較した。siRNA導入ES細胞をgermcell系列へ分化させ、コントロールと遺伝子抑制細胞との間での遺伝子発現解析を行った結果、精原細胞から精母細胞で発現している遺伝子の発現量には差がみられなかったが、精子細胞発現遺伝子の発現量はノックダウン細胞では明らか低下していた。in vivoの系では得られた雄キメラマウス1個体から生後14週で精巣の凍結切片を作製し、分化段階特異的な抗体を用いて免疫染色を行った。その結果、PTP-Xノックダウンマウス由来の精巣では、GATA-1陽性セルトリ細胞は精細管周辺部に存在したが、Dmc1,SCP1陽性の減数分裂期の細胞は精細管内腔近傍に存在していた点と間質細胞の多い点がコントロールとは異なっていた。In vitro, in vivoの結果からPTP-Xは精子形成の分化に関与していることが示唆された。今年度は,精巣腫瘍での機能未知遺伝子(PTP-X)の発現調節の解析とin vitro, in vivoでのsiRNAによる発現抑制系での機能解析を行った。発現調節の解析は、精巣腫瘍細胞株(NEC8,NEC14)とヌードマウス由来の精巣腫瘍組織を正常マウス精巣組織と比較した。PTP-X遺伝子のRT-PCR, Northern分析による発現量、スプライシングの異常について検討したが,いずれの腫瘍についても変化は認められなかった。in vitro機能解析は、正常生殖細胞株(GC-1)に遺伝子の特異的な配列をコードしたsi-RNAを導入し,得られた発現抑制株について調べた。親株と比較して、発現抑制株は細胞形態、液体培地中(血清濃度1-10%)での細胞増殖速度、共に変化はなかった。また,マトリジェル上でのネットワーク形成,ラミニンコート上での接着能についても検討したが親株との差は認められなかった。発現抑制株と親株を用いてPTP-Xのノックダウンにより低下する遺伝子をoligo chipアレイにより探索したところ,精巣では未分化型から分化型精原細胞への分化に関与するcyclin D2、自己複製に関与しているTrim28など複数の遺伝子を見いだした。現在、PTP-Xとこれらの遺伝子との関連について検討している。in vivoでのsiRNAによる発現抑制系での機能解析については、ES細胞にLacZとPTP-X特異的遺伝子を標的にしたsiRNAをコードするレトロウイルスベクターを感染させ,胚に導入しキメラマウスの作製を行っている。

今後,得られたキメラ個体の精巣組織について遺伝子解析,組織解析を行い精子形成過程への影響を検討する予定である。まず、LacZとPTP-X特異的配列を標的にした配列を含むレトロウイルスベクターから作製したウイルスを感染させたES細胞から、LacZ陽性細胞を分離後、胚に導入し、得られたキメラマウスの解析を行った。得られた雄キメラ個体はコントロールでは6個体得られたが、PTP-Xノックダウンマウスからは1個体のみであった。両者から生後14週齢で凍結切片を作製し、分化段階特異的な抗体を用いて免疫染色を行った。PTP-Xノックダウンマウス切片は、GATA-1陽性セルトリ細胞は精細管周辺部に存在したが、Dmc1, SCP1陽性の減数分裂期の細胞は精細管内腔近辺に存在していた点と間質細胞が多い点がコントロールとは異なっていた。in vitroの系ではin vivoで用いたsiRNA導入ES細胞をgerm cell系列へ分化させ、コントロ-ルと遺伝子抑制細胞との間での遺伝子発現解析を行った。ES細胞からEmbryoid bodyを形成後、SSEA1陽性細胞を分離し、これらの細胞をretinoic acid処理によりgerm cell系列へ分化させ、x-gal陽性、AP陽性細胞を得た。遺伝子が導入され、生殖系列へ分化したコントロール細胞とsiRNA抑制細胞について生殖細胞分化過程で発現している遺伝子の発現をRT-PCRで調べた。Oct3/4, PCNA, c-kit, Ddx1の精原細胞から精母細胞で発現している遺伝子の発現量は両者の間では差は認められなかったが、精子細胞発現遺伝子TSP57とRosbinは明らかに発現が低かった。in vivo, in vitroの結果からPTP-Xの発現抑制により精子形成の分化抑制の傾向がみられた。しかし、in vivoでは個体数が少なかった為今後多くの個体発生を試み、さらに解析する予定である。
新規非対称中心酸化物の合成と発光・誘電性機能変換の探索的研究

Bi^<3+>は^3P_0→^1S_0遷移による吸収、励起及び発光スペクトルを示す。希土類イオンとイオン半径が近いことから、希土類イオンを含んだ化合物を母結晶とした場合、置換固溶させやすいといった特徴をもつ。その発光色は用いる母結晶によって異なり、紫外から赤色まで様々な発光色を示す。一方、GdTa_7O_<19>はCeTa_7O_<19>と同形であり、その結晶構造においてGd^<3+>は周囲のO^<2->とGdO_8^<13->多面体を形成し、GdO_8^<13->は同一面内においてTaO_8^<11->多面体によって互いに遮蔽されている。このGdO_8^<13->とTaO_8^<11->とからなる層と層の間に、TaO_7^<8->の形成する層が二重に入り込んでいる。Gd^<3+>はO-Ta-Oを介して六個の最近接サイトをもち、そのGd^<3+>間距離は0.62nmと長く、GdO_8^<13->を含む層間距離は約1nmと求まり、見かけ上、Gd^<3+>は二次元的に配置されているものとみなすことができる。合成はGd_2O_3,Ta_2O_5,Bi_2O_3を所定量秤量した後、エタノールを用いてボールミルを行った。これを乾燥、成形した後、空気中で1200°Cで24時間焼成し、試料を得た。得られた試料について、XRDによって相同定を行い、また分光蛍光光度計、紫外可視分光光度計によって光学的特性評価を行った。合成した試料は全て、単一相として得られた。Gd_<1-x>Bi_xTa_7O_<19>のXが0.1、0.2、0.3、1.0の試料についての励起スペクトル、発光スペクトルの測定を行った。励起スペクトルは310nm付近に最大値を持つピークとして得られた。Bi^<3+>濃度の増加と伴にピークは長波長側ヘシフトした。またその形状もやや変化し、左肩部分に盛り上りが見られるようになり、プロードになった。一方、発光スペクトルは500nm付近に最大値を持つピークとして得られた。Bi^<3+>濃度の増加と伴にピークは長波長側へややシフトした。このようなBi^<3+>濃度の変化に伴う、励起、発光スペクトルの変化を結晶構造の精密化によって得られた原子座標から、Bi^<3+>のエネルギー準位の変化によるものとして説明できた。本研究では光機能変換材料の結晶構造と構成元素を材料設計のパラメータとし、直接には制御不可能な材料中の量子力学的レベルでの現象を制御し、その結晶構造の属する空間群が対称中心をもたない高輝度発光材料を合成し、従来の発光材料としての特性に加え、電場、磁場といった外部因子により、発光は、透過、屈折といった誘電的特性を制御できるような、より光との相互作用に重点をおいた新規の酸化物の合成を目的とする。現在までアルカリ土類金属、亜鉛-アルミニウム、ガリウム、インジウム系酸化物の合成を行い新規化合物の探索を行っている。酸化物、炭酸塩を出発原料とし固相反応により得られた試料を粉末X線回折法により測定、得られたデータを指数付けプログラム、原子座標決定プログラム、リ-トベルト法等を用いた結晶構造最適化プログラムを用いて解析を行い、結晶構造を同定している。具体的にはBa-Ca-Ga-O系酸化物が新規化合物であり、反転対称を持たない空間群Imm2に属していると考えられる。またBa-Sr-Ga-O系酸化物においても反転対称を持たない空間群P6_3に属すると考えられる新規化合物が合成され、両化合物ついて密度測定等による組成決定を行い、それぞれノ化合物の温度特性も含めた高温相、低温相の存在についても現在探索を行っている。

合成はGd_2O_3,Ta_2O_5,Bi_2O_3を所定量秤量した後、エタノールを用いてボールミルを行った。これを乾燥、成形した後、空気中で1200°Cで24時間焼成し、試料を得た。得られた試料について、XRDによって相同定を行い、また分光蛍光光度計、紫外可視分光光度計によって光学的特性評価を行った。合成した試料は全て、単一相として得られた。Gd_<1-x>Bi_xTa_7O_<19>のXが0.1、0.2、0.3、1.0の試料についての励起スペクトル、発光スペクトルの測定を行った。励起スペクトルは310nm付近に最大値を持つピークとして得られた。Bi^<3+>濃度の増加と伴にピークは長波長側ヘシフトした。またその形状もやや変化し、左肩部分に盛り上りが見られるようになり、プロードになった。一方、発光スペクトルは500nm付近に最大値を持つピークとして得られた。Bi^<3+>濃度の増加と伴にピークは長波長側へややシフトした。このようなBi^<3+>濃度の変化に伴う、励起、発光スペクトルの変化を結晶構造の精密化によって得られた原子座標から、Bi^<3+>のエネルギー準位の変化によるものとして説明できた。
D-加群のアルゴリズムの研究

Grobner基底の方法を微分作用素環に適用することによって,D加群(線型偏微分方程式系)に対する種々の演算(関手)の計算アルゴリズムを確立し,同時に実際の計算を可能にするようなソフトウェアを開発することを目標に研究を行なった.具体的な研究成果は次の通り:1. D-加群の演算の計算アルゴリズム:アフィン空間上で定義されたD-加群のアフィン部分多様体への制限(引き戻し)と,アフィン空間をファイバーとする積分(順像),およびそれらの導来関手の計算アルゴリズムを得た.これらはD-加群のあるフィルター付けに適合した自由分解を経由して計算される.2.ホロノミック関数の計算アルゴリズム:種々の関数を計算機で正確に扱うことは困難であるが,我々は関数そのものではなく,それの満たす微分方程式系に着目してD-加群のアルゴリズムを適用することにより,関数等式の証明や,積分や積の満たす微分方程式系を求めるアルゴリズムを導いた.3. de Rhamコホモロジーの計算アルゴリズム:アフイン空間から余次元1の代数的集合を除いた空間のde Rhamコホモロジー群の計算アルゴリズムを,積分の計算アルゴリズムの応用として導いた.4.実際のソフトウェアの開発とその公開:高山信毅が1991年頃から開発を続けている数式処理システムkanは,微分作用素環におけるグレブナー基底計算を主力機能としてD-加群の計算を行なうためのソフトウェアである.今回は上記の1の計算で必要になる自由分解の計算アルゴリズムを実装するなど,kanに根本的な改良を行ない,マニュアル等の文書も整備して高山のホームページ上でソースコードも含めて無償で公開した.Grobner基底の方法を微分作用素環に適用することによって,D加群(線型偏微分方程式系)に対する種々の演算(関手)の計算アルゴリズムを確立し,同時に実際の計算を可能にするようなソフトウェアを開発することを目標に研究を行なった.具体的な研究成果は次の通り:1. D-加群の演算の計算アルゴリズム:アフィン空間上で定義されたD-加群のアフィン部分多様体への制限(引き戻し)と,アフィン空間をファイバーとする積分(順像),およびそれらの導来関手の計算アルゴリズムを得た.これらはD-加群のあるフィルター付けに適合した自由分解を経由して計算される.2.ホロノミック関数の計算アルゴリズム:種々の関数を計算機で正確に扱うことは困難であるが,我々は関数そのものではなく,それの満たす微分方程式系に着目してD-加群のアルゴリズムを適用することにより,関数等式の証明や,積分や積の満たす微分方程式系を求めるアルゴリズムを導いた.3. de Rhamコホモロジーの計算アルゴリズム:アフイン空間から余次元1の代数的集合を除いた空間のde Rhamコホモロジー群の計算アルゴリズムを,積分の計算アルゴリズムの応用として導いた.4.実際のソフトウェアの開発とその公開:高山信毅が1991年頃から開発を続けている数式処理システムkanは,微分作用素環におけるグレブナー基底計算を主力機能としてD-加群の計算を行なうためのソフトウェアである.今回は上記の1の計算で必要になる自由分解の計算アルゴリズムを実装するなど,kanに根本的な改良を行ない,マニュアル等の文書も整備して高山のホームページ上でソースコードも含めて無償で公開した.D-加群とは微分作用素環上の加群の総称であり,具体的には線型偏微分方程式系に対応する.D-加群については1970年代からの佐藤・柏原・河合らの研究によって高度な理論体系が構築されているが、具体的な計算方法についてのまとまった研究はなかった。我々の目標はGrobner基底の方法を微分作用素環に適用することによって,D加群に対する種々の演算(関手)のアルゴリズムを確立し、同時に実際の計算を可能にするようなソフトウエアを開発することである。今年度の研究によって,D-加群の制限に対する一般的なアルゴリズムが得られた。これから直ちにファイバーがアフィンの場合の代数的な意味での積分のアルゴリズムが得られ、更に応用として,アフィン代数的集合の捕集合の(ねじれ)de Rhamコホモロジー群の計算アルゴリズムが見出された。これらの実際の計算では,D-加群の自由分解の計算が必要になるが,自由分解は非常に計算量が多く実際の計算は困難である。我々は高山による数式処理システムKanに効率的な自由分解の計算を実装することを試み、試作品の完成を見たが、実用化の為には更なる改良が必要である.また,代数幾何用のソフトウエアMacaulayの開発者の一人として著名なイリノイ大学のD.Grayson教授を招聘し,大阿久・高山によるD加群のアルゴリズム研究とソフトウエア開発の進展状況に関するレビューを受けた。その結果「大阿久らの見出したアルゴリズムは、Lyubeznik等の研究者が探していたが見出せなかったものであり、全くnon-trivialなものである。大阿久・高山はこの分野におけるリーダーである。我々は招聘によって実際に彼らの研究を直接知る機会を得、その有用性を確信したので、我々のソフトウエアMacaulayにもそのアルゴリズムを実装することを開始した。」とのレポートを受けた。昨年度に引続き,D-加群(線型偏微分方程式系)に対する種々の演算(関手)の計算アルゴリズムを確立し,同時に実際の計算を可能にするようなソフトウェアを開発することを目標に研究を行なった.具体的な研究成果は次の通り:1. D-加群の演算の計算アルゴリズム:アフィン空間上で定義されたD-加群のアフィン部分多様体への制限(引き戻し)と,アフィン空間をファイバーとする積分(順像),およびそれらの導来関手の計算アルゴリズムを得た.

これらはD-加群のあるフィルター付けに適合した自由分解を経由して計算される.さらに自由分解がフィルター付けに適合しているための必要十分条件を与えた。この条件は多項式環の場合にも従来は知られていなかったと思われる.2.ホロノミック関数の計算アルゴリズム:種々の関数を計算機で正確に扱うことは困難であるが,我々は関数そのものではなく,それの満たす微分方程式系に着目してD-加群のアルゴリズムを適用することにより,関数等式の証明や,積分や積の満たす微分方程式系を求めるアルゴリズムを導いた.3. de Rhamコホモロジーの計算アルゴリズム:アフィン空間から余次元1の代数的集合を除いた空間のde Rhamコホモロジー群の計算アルゴリズムを,積分の計算アルゴリズムの応用として導いた.4.実際のソフトウェアの開発とその公開:高山信毅が1991年頃から開発を続けている数式処理システムkanを用いて上記の1-3のアルゴリズムのプログラミングを行ない,高山のホームページ上で公開した.
商店街のまちづくりにおける中小小売商業者のコーディネーション

商店街のまちづくりにおける中小小売商業者の役割をコーディネーションの視角から捉える点が最大の特徴である。その視角を用い、商店街のまちづくりにおける多様な主体間の連携について分析を進めた。主に事例研究を行ったのだが、対象をイベント「バル街」に絞り込んだ。「バル街」とは食べ歩き・飲み歩きのイベントであり、飲食店が増加傾向にある日本全国の商店街で広がりを見せている。調査では特徴的な開催地を訪問し、主催者とそのキーパーソンに対して聞き取り調査を行った。さらに、伊丹まちなかバル、函館西部地区バル街に焦点をあて、その開催経緯や開催後の発展段階を解明し、全国でバル街が広まった背景を明らかにしている。商店街のまちづくりは多様な主体が連携している。そこで、本研究では多様な主体が連携して事業を進める時の中小小売商業者の役割に焦点を絞って分析していく。その鍵となる分析視角が中小小売商業者によるコーディネーションである。まず、広範な分野との比較検討を通じて、商業論におけるコーディネーションの定義を精緻化する。その後、商店街のまちづくりに関わる計画過程や運営段階において中小小売商業者によるコーディネーションが発露した結果を類型化し、その要因との因果関係を明らかにしていく。結果として、商店街のまちづくりにおける中小小売商業者のコーディネーションの手順や前提条件が解明することを目指している。本計画は、3年間の研究期間を想定し、事例研究をベースとした実証的な研究を行うものである。25年度は、中小小売商業者のコーディネーションを意味する用語の検討、および、事例研究を進めてきた。コーディネーションの定義の検討では、商店街組織や地域商業を分析した国内外の文献を広く再確認した。次に、事例研究は兵庫県伊丹市での「バル街」の開催と近畿圏への展開に着目し、最優先して調査を行うこととした。そのため、伊丹市だけでも5回の現地調査を行った。また、その他にも、三田市、八尾市、堺市、和歌山市などへの聞き取り調査、その他の多数の実施団体へも電話調査を行っている。調査結果の一部は、学会で発表した。商店街における小売店の減少と飲食店の増加という現象について、兵庫県伊丹市の事例として分析を行った。「伊丹まちなかバル」に焦点をあて、商業者、市役所職員、市民、団体職員によるコーディネーション機能を明らかにしている。全国の商店街では小売店が減少し、飲食店が増加する傾向にあった。本研究が明らかにしたのは、全国と同様の傾向にある伊丹市の商店街が、伊丹まちなかバルの開催によって商店街組織に変化をもたらした点である。伊丹郷町商業会では、バル街の開催後に飲食店の会員が増加し、役員構成が若手中心に刷新され、飲食店が企画開催するイベント伊丹郷町屋台村も生まれた。それは、伊丹まちなかバル第1回の開催時に参加店の約75%が通常営業の売上を上回り、約47%が開催日以降も新規来客数の増加につながったからである。第2回以降の回答でも、正の効果が負の効果を上回っている。その結果、認定中心市街地活性化基本計画では、目標「歩行者・自転車通行量」を増加(2006年度と2012年度の比較)させるなど効果があったと総括した。いっぽう、目標「空き店舗数」が悪化したように、伊丹郷町商業会をはじめ中心市街地の小売店が売上を伸ばす効果は確認できない。次に、伊丹まちなかバルの開催過程では、キーパーソンによるコーディネーションが多様な主体を連携させ、事業を持続的に拡大させた点を明らかにした。近畿圏を中心にバル街を広めた役割など、外部への影響も併せて指摘している。特に重要なのは、他のキーパーソンの所属機関の裁量や個々の裁量を事前に把握していたからこそ、コーディネートできた点である。つまり、コーディネーションの前提条件には、異なった二つの裁量を把握することが含まれる。中小小売商業者の役割をコーディネーションの視角から分析するため、商店街のまちづくりについて事例研究を基にその特徴を明らかにしてきた。事例研究は、イベント「バル街」に絞り込み、全国の特徴的な開催地を訪問し、キーパーソンに対する聞き取り調査を行った。さらに、伊丹まちなかバル、函館西部地区バル街に焦点をあて、その開催経緯や開催後の発展段階をコーディネーションの視点から解明した。研究業績として学会報告と論稿について述べていく。期間中には2013-2015年度まで各1回、合計3回の学会報告(全国大会)を行った。また、部会報告も3回(2013年度2回、2015年度1回)行っている。また、期間中に2本の論稿を学会誌に投稿した。学会誌には、2015年度に1本の論稿が掲載された。2015年度に投稿中の論稿1本は2016年度中に掲載される見通しである。また、2016年度中に学内紀要にもさらに1本の論稿を掲載する予定である。予定していた3本の論稿を提出することになる。結果、当初の予定通りとなる結果を残すことができた。

調査では特徴的な開催地を訪問し、主催者とそのキーパーソンに対して聞き取り調査を行った。さらに、伊丹まちなかバル、函館西部地区バル街に焦点をあて、その開催経緯や開催後の発展段階を解明し、全国でバル街が広まった背景を明らかにしている。また、研究業績は、学会発表1度、論文投稿2本(単著1、共著1)であった。学会発表は、日本商業学会全国研究大会(2014年6月)である。論文は、日本流通学会の『流通』、立命館大学『立命館経営学』である。投稿論文は現在も校正中であるが、審査は終了しているため、2015年度中に発表できる。研究会での活動は、敬天まちづくり研究会(豊中まちづくり会社)1回/月、ショッピングタウン研究会(一般財団法人大阪地域振興調査会)4回/年、商業研究会(若手研究者15人)4回/年、研究室訪問(立命館大学小沢研究室、金研究室)4回/年など、精力的に活動した。調査は、兵庫県伊丹市を中心として、神奈川県横浜市、沖縄県那覇市、宜野湾市で行っている。伊丹市、横浜市の調査結果は、投稿論文に反映されている。8月には、2015年度に予定していたイギリスBIDへの事前調査を実施した。そのため、2014年度に予定していたアンケート調査を2015年度に組み入れた(予定の入れ替えを行った)。社会科学商店街活性化に向けたコーディネーションの一般化は道半ばであるが、小売店や商店街組織の経路依存性、商店街を含む中心市街地におけるソーシャルキャピタルなどを手掛かりに思索を深めていく。具体的には、兵庫県伊丹市で商店街および飲食店を対象としたアンケート調査を実施し、調査結果を基に論文を作成する。これによって、2014年度の論稿の実証を行うことになる。事例調査は、調査先の協力が得られることから、伊丹市の「バル街」に絞り込むことにした。調査結果は、学会で2度、研究会で1度と計3度に渡って発表できたものの、多くの指摘をいただくことができた。いっぽう、論文作成は多くの意見を取り入れる必要性から遅れており、投稿予定も25年度末から26年度中旬へ延期することとなった。当初は予定していなかった商業研究会などの国内研究会への出張が増加したためである。26、27年度は、当初の計画通りに研究を継続していく。なお、知人を介して訪問予定先に依頼しても断られた時や天候不順など不測の事態で訪問できない時など、計画通りに研究が進められない場合は、訪問先と団体の変更を検討する。イギリスへの調査は、桃山学院大学の個人研究費を用いることとし、科研費での調査は国内調査や研究会活動で用いることとする。当初から計画していた函館市への調査を25年度中に実施できなかったため、26年度に持ち越したからである。26年度の調査計画に加え、25年度中に予定していた函館市の調査を行う。
マウス卵子形成過程におけるエピゲノム変化の解明

本研究では、卵子の発生時期におけるクロマチン状態を明らかにすることを目指した。ATAC-seqは微量サンプルにおいてもオープンクロマチン領域を同定することが可能であるという報告があったことから、ATAC-seq法に着目した。そして本課題では、ATAC-seqのライブラリ作製の最適化を行うことで微量サンプルに対するオープンクロマチン領域の同定法の確立に取り組んだ。サンプル調製の最適化においては、Tn5トランスポザーゼの解離法などの点について検討を行った。本研究で行った条件設定により、微量サンプルに対しても安定した結果を得ることのできる方法を確立できると考えられる。クロマチン状態は個々の細胞ごとに異なり、さらに分化過程などにおいてダイナミックに変化することが知られている。卵子は次世代を残すという特殊な性質をもった細胞であるが、その性質がクロマチンレベルでどのように制御されているのかはほとんど明らかになっていない。そこで、本研究では、卵子の異なる発生段階におけるクロマチン状態を明らかにすることを目指した。特に本研究では、オープンクロマチンとよばれる、転写因子などのアクセス可能な制御領域をゲノムワイドに調べることにした。本年度は、オープンクロマチン領域をゲノムワイドに検出するための手法であるATAC-seq法を卵子サンプルに適用させるため、その方法の最適化を目指した。ATAC-seqはTn5トランスポザーゼにより、外来のDNA配列をオープンクロマチン領域に挿入することが基盤となるが、その後のサンプル調製の際にはTn5トランスポザーゼをDNAから十分に解離させる必要がある。その方法として、SDSとEDTAによる方法のどちらがよいかを検討したところ、EDTAによる解離のほうが、その後のサンプル調製への影響が少ないことがわかった。SDSを用いた場合は、その後のPCRの効率にばらつきが多かったが、EDTAでは安定した結果が得ることができた。次年度では、少細胞数サンプルにおいて最適化した方法が再現性よく機能するかを検討し、卵子サンプルへ適用することを目指す。当初の予定通り、ATAC-seqのライブラリ調製においてよい条件を見出すことができた。次年度以降は、少細胞数サンプルにおいてこの方法が機能的かどうかを評価していくことが可能となった。クロマチン状態は細胞種に依存して異なり、さらに分化過程においてはダイナミックに変化することが知られている。このような変化は遺伝子発現制御において重要となる。生殖細胞である卵子は体細胞と比べて特殊な性質をもった細胞であるが、その性質がクロマチンレベルでいかに制御されているのかはほとんどわかっていない。そこで、本研究では、卵子の発生時期におけるクロマチン状態を明らかにすることを目指した。特に本研究では、オープンクロマチンとよばれる転写因子などのアクセス可能な領域をゲノムワイドに調べることを目指した。オープンクロマチン領域の同定には、DNase-seqやFAIRE-seqなどの方法も知られいるが、これらの方法は多くの細胞数を必要とすることから卵子サンプルには適していないと考えた。一方、ATAC-seqは微量サンプルにおいてもオープンクロマチン領域を同定することが可能であるという報告があったことから、ATAC-seq法に着目した。Tn5トランスポザーゼを解離させるには、SDSとEDTAのどちらでも可能であるという報告があったが、それらの効率やライブラリ作製への影響を検討したところ、SDSはライブラリ作製に大きく影響することがわかった。一方、EDTAの場合は安定したPCR増幅が得られた。このような条件設定により微量サンプルに対しても安定した結果を得ることのできる方法を確立できると考えられる。卵子サンプルには異なる発生段階のものを回収し、クロマチン状態がどのように変遷していくのかを明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。エピジェネティクス29年度が最終年度であるため、記入しない。
医療機関の満足度向上政策に関する総合的研究

医療機関と患者、医療機関と従業員、医療機関と近隣医療機関といった3つの関係について、医療機関がそれぞれ患者、従業員、近隣医療機関といった三者の満足度を高める方策を見出すことが本研究の目的である。今回の調査で明らかとなった研究結果は次の3点である。まず、患者満足を高めるためには信頼関係の構築が重要となることが明らかとされた。しかし、既存のマーケティング理論を用い、患者満足に関する分析を行うには限界があることも分かった。なぜなら、顧客が通常の商品・サービスを消費する時と、患者が医療サービスを消費する時とでは、肉体的、あるいは精神的状況が大きく異なるからである。次に、従業員である医療スタッフの満足を高めるためには第三者によるマネジメントへの関与と、医療機関内における医師と看護師との関係を同等にすることの重要性が見出された。事例で考察した医療機関は、多職種チーム医療の組織体系を整えてるとともに、看護師の地位向上に努めており、その結果、医療スタッフ間の知識・情報の伝達、学習が促進されていることが分かった。さらに、医療機関と近隣医療機関との医療連携は政府の政策により推進されており、わが国において急務な課題であるが、現状においてうまく機能している医療連携は少ない。しかし、なかには成功している医療連携もあり、その成功要因として代替医療機関より優れた資源、機会、ベネフィットの提供と、価値ある情報を含んだコミュニケーションの遂行を抽出することができた。医療機関のマネジメントに関する研究のうち、医師や看護師など医療サービス提供者によって行われた患者満足向上に関する先行研究を中心にレビューした。患者満足を測るための尺度が、マーケティングで用いられる顧客満足の尺度と大きく異なっていることが明らかとなった。尺度を定める以前に、また研究を進める上で、患者「満足」について再検討する必要性を感じた。疾病が治れば患者は満足を向上することもあるだろうが、慢性疾患の患者は通院することによって満足するのだろうか。この問題にっいて、平成18年度以降、患者に対するグループ調査など行っていきたい。また、近隣医療機関との連携(医療連携)を円滑に進める方策について調査した。医療連携推進の必要性は医療提供者側、患者側、いずれの視点においても重要であることが明らかとなった。この医療連携は医療機関組織同士による連携であるため、経営学で研究される戦略的提携、或いはマーケティングで研究されるリレーションシップ・マーケティングの理論を当てはめて考察した。その結果、医療連携には代替医療機関よりも優れた能力、資源、機会、ベネフィットを提供し、価値ある情報を含んだ質の高いコミュニケーションを行うことが重要になることが分かった。今回は、医療機関に着目して医療連携を捉えたが、医療連携の目的は本来、患者にとってのベネフィットが最も大きくならなければならないため、患者を中心に据えた医療連携モデルの構築を、平成18年度以降、取り組んでいきたい。医療機関において患者満足の向上が重要であり,患者の治癒がその大きな要因となっている。患者の治癒率向上を目指すには高い医療の質が不可欠であり,その組織マネジメントに目を向けることは,経営・マーケティング視点において重要となる。そこで,医療の質が高いとされる病院に目を向け,その高い質を生み出す組織マネジメントについて考察した。事例研究から,その医療の質を高めている要因として,(1)静岡県による病院マネジメントへの関与と,(2)看護師に権限を付与した多職種チーム医療とを指摘することができた。(1):専門の職員が権限を持ち,マネジメントを行ことにより,第3者の視点から厳しく効果,効率の改善を図ることができ,これまで医療業界で暗黙視されてきたことに疑問の目を向けることも可能になる。さらに,県への報告によって外部モニタリング機能による監視が働く。また,病院設立構想の初期段階で理念を定めることも重要である。医療従事者が患者中心の理念で守られることによって,患者への効果をより重視した診療,ケアを行うことが可能となる。(2):師長をトップとした多職種チーム医療をとり,さらにチーム内で医師と看護師が同等の地位にいるなどの組織形態をとることにより,チームはトップダウン型ではなく,医師と他のメンバーとの距離が近く,かつ双方向的な関係,或いはワークショップ的な関係を構築する。この組織形態では,チームメンバー全員に知識・情報を学習,共有できる環境が整っている。このチーム内相互学習・コミュニケーションはきわめて重要である。医療機関の場合,医療従事者は個々の専門的知識・情報を有するため,互いの知識・情報を提供し合うことにより,チームメンバーは相互学習を行うことができる。この時,メンバーは互いの能力を認め,能力的信頼を抱くこととなる。チームメンバー間に信頼が構築される時,より高次元のチーム医療を提供することが可能となる。

事例で考察した医療機関は、多職種チーム医療の組織体系を整えてるとともに、看護師の地位向上に努めており、その結果、医療スタッフ間の知識・情報の伝達、学習が促進されていることが分かった。さらに、医療機関と近隣医療機関との医療連携は政府の政策により推進されており、わが国において急務な課題であるが、現状においてうまく機能している医療連携は少ない。しかし、なかには成功している医療連携もあり、その成功要因として代替医療機関より優れた資源、機会、ベネフィットの提供と、価値ある情報を含んだコミュニケーションの遂行を抽出することができた。
トリチウム水内部被曝による障害の低減法に関する実験的検討

トリチウムbeta線の生物学的影響、特にトリチウム水による内部被曝時の影響評価と障害を軽減する方策について検討した。マウスにトリチウム水を1回腹腔内投与した後、利尿剤と過剰水投与により急性影響に関しては自由水トリチウムの排泄促進と造血細胞の障害低減等を以前に報告した。今回は同様の処理により、長期飼育環境下において晩発影響の軽減に有効であるかを突然変異誘発能を指標として検討した。B6C3F1マウスに148MBgのトリチウム水を投与後、無処理コントロール群と、2,24,48,72,96時間後に8mg/kg/3mlのフロセマイドをさらに20,44,68時間後に5%ブドウ糖液2mlを腹腔内投与した利尿処置群を作製した。約2ヶ月にわたって新鮮尿を採取しトリチウム濃度を測定した結果、利尿処置群で有意なトリチウムの尿への排泄促進が認められた。2ヶ月後に屠殺解剖し、脾臓を無菌的に取り出し単細胞浮遊液を作製した後、脾細胞のConAマイトジェンに対する反応性を比較した結果、両群において有意な差は認められなかった。トリチウム水投与23日後に同様に比較した以前の結果では利尿処置群でマイトジェンに対する反応性でみた障害の軽減を認めたことと比較してこの結果は、2ヶ月経つと急性の障害は両群とも同様に回復していることを示唆している。一方これら脾細胞をT細胞増殖因子を加えた培養液でマイクロプレートで培養することで6-チオグアニン抵抗性突然変異誘発性を比較した結果、利尿処置群で無処置群の7.5%程度まで誘発突然変異頻度が抑制される結果が得られた。以上より以前の結果とあわせ、利尿処置は急性影響だけでなく、晩発影響に関しても影響低減効果を認める可能性が示唆された。
イヌのアトピー性皮膚炎における共刺激シグナル抑制を利用した治療法の開発

本研究においてアトピー性皮膚炎のイヌに対して共刺激シグナル分子を利用した新規の根治的治療法を開発するため、健常犬および実験的に感作させてアレルギー反応を誘発させた実験犬における末梢血単核球の共刺激シグナル分子(CTLA-4、CD28、CD80、CD86)の発現パターンをReal time sequence detection systemmを用いて検討した。健常犬においては、マイトージェン刺激に対して用量依存性にCTLA-4の発現が時間経過とともに増加した。このことから、CTLA-4は増殖したリンパ球を抑制するためにリンパ球増殖に伴ってその発現量を増加させることがわかった。抗原に対する感作状況とこれら共刺激シグナル分子発現量の動きを検討するため、スギ花粉粗抗原をアラムアジュバントとともに皮下注射して実験的スギ花粉感作犬を作成した。末梢血単核球を分離し、スギ花粉粗抗原添加培養液を用いて培養し、その結果、リンパ球の芽球化反応が陽性を示した群においては、CTLA-4およびCD80の発現は芽球化反応が認められない群と比較して高値を示した。一方、CD28, CD86の発現量は一定値であった。また、実験的感作犬の末梢血リンパ球を感作抗原で刺激すると、CTLA-4, CD28, CD86の発現量には顕著な変化は認められなかったが、CD80の発現量の増加が認められた。さらに、その増加傾向はリンパ球芽球化反応が陽性を示した群では時間経過とともに上昇したが、リンパ球芽球化反応が陰性の群においては刺激後24時間をピークに最大値を示し、その後減少することがわかった。これらのことから、CD80の発現量の増加がアレルギー反応と関与していることがわかった。以上のことから、CTLA-4がイヌにおいてもリンパ球増殖に関与していることが明らかとなり、また、抗原刺激によるCD80の増加と競合してアレルギー反応を惹超するリンパ球の活性化抑制に利用できることがin vitroにおいて示唆された。アトピー性皮膚炎のイヌに対してCTLA-4を用いた遺伝子治療などが有効である可能性が高いと考えられた。CTLA-4を用いた臨床治療試験の予備的・基礎的データを得るために、イヌの共刺激シグナル分子群(CD80,CD86,CD28,CTLA-4)のmRNAの発現解析系の確立し、これらについて検討した。イヌのアトピー性皮膚炎の実験モデルとして、健常犬にアラムアジュバントとスギ花粉粗抗原を用いて実験的にスギ花粉感作を誘導し、これらイヌを用いてスギ花粉抗原刺激時の末梢血単核球における共刺激シグナル分子のmRNAの発現をReal time sequence detection systemを用いてスギ花粉抗原刺激前、刺激後24時間、刺激後48時間で検討した。同時にリンパ球刺激試験を行い、リンパ球の芽球化反応とこれら分子の発現パターンの関連についても検討した。その結果、CD86,CD28の発現は抗原刺激に関わらず、一定した傾向を認めたが、CD80の発現は抗原刺激とともに増加する傾向が認められた。一方、抑制性のシグナルを出すCTLA-4はmRNAの発現は抗原刺激後48時間までには認められなかった。また、検討したすべての実験的感作犬において、スギ花粉抗原による抗原特異的なリンパ球芽球化反応が認められた。以上のことから、抗原刺激に対してはイヌにおいてはCD80の発現が抗原特異的な芽球化反応の早期に上昇することがわかった。このことから、イヌにおいてはマウスと異なり、抗原刺激初期にはCD80が主要な共刺激シグナルを送る役割を担っていることが示唆された。また、これら芽球化反応を抑制するCTLA-4の発現は抗原刺激後48時間までには全く認められず、CTLA-4の発現を増強することによって、抗原特異的なリンパ球の芽球化反応を抑制することできると思わた。現在、実験的感作犬を用いた減感作療法において、これら分子の発現動態を継続して検討中である。さらに、最終的な臨床応用としてCTLA-4とイムノグロブリンFc領域との結合蛋白の利用を検討中であり、現在、目的蛋白の精製を行っている。

さらに、その増加傾向はリンパ球芽球化反応が陽性を示した群では時間経過とともに上昇したが、リンパ球芽球化反応が陰性の群においては刺激後24時間をピークに最大値を示し、その後減少することがわかった。これらのことから、CD80の発現量の増加がアレルギー反応と関与していることがわかった。以上のことから、CTLA-4がイヌにおいてもリンパ球増殖に関与していることが明らかとなり、また、抗原刺激によるCD80の増加と競合してアレルギー反応を惹超するリンパ球の活性化抑制に利用できることがin vitroにおいて示唆された。アトピー性皮膚炎のイヌに対してCTLA-4を用いた遺伝子治療などが有効である可能性が高いと考えられた。
オフショアリングと日本の賃金構造

日本の業務別・産業別データに貿易データを連結させ,19952005年の業務需要と貿易の相関関係を分析した。その間にオフショアリングが進展していれば理論的仮説からサービスや生産労働者の一部の業務が縮小する一方,熟練労働集約的あるいは資本集約的な業務が増える。計測結果からは,日本の輸出財がより資本集約的ないし熟練労働集約的になってきており,対世界の日本の比較優位構造が変化した結果であると推察できる。企業のオフショアリングが日本の賃金格差の拡大に影響を与えたか、与えたとすればどの程度かを明らかにすることが本研究の目的である。日本ではオフショアリングの影響がしばしば産業空洞化と結びついて議論された結果,産業の雇用喪失が大きな論点とされ、賃金格差にまで議論が及ばなかった。本研究では日経NEEDS-FAME、Financial Quest、Astra Manager等のデータ・ベースを活用し、できるだけ詳細な産業別、企業規模別の主要データを採用する。現在,経済産業省『海外事業活動基本調査』、『海外事業活動動向調査』データ、東洋経済新報社『海外進出企業総覧』と合わせ、オフショアリングの企業規模別、職種別の主要なデータを収集中である。しかしながら望ましい賃金データが存在しないことが明らかになったので,CSR企業総覧データ・ベースから平均年間給与総額を従業員数で割ることによって代替する予定である。ただしこのデータはPDFファイル形式でしか入手できないので,現在のところ収集・整理に時間がかかっている。2013年度もこの方向で研究を進めてきたが,賃金データの入手がかなり困難であったため,むしろ理論研究に時間を使用した。理論研究ではオフショアリングが生じた場合,貿易にどのような変化が生じるかを検討している。貿易の拡大には主に2つの要因がある。一つはそれまで貿易していなかった財の取引が生じる効果と以前から取引されていた財の数量が増える効果である。そこで本研究ではこの2つの貿易の変化とオフショアリングの影響を考慮するモデルを考えた。今年度はこの理論モデルを完成させ,国内外の会議で発表し,コメントを得る予定である。2012年度はオフショアリングの国内賃金に与える理論的な検討と同時に実証研究の本格的なサーベイを実施した。オフショアリングの理論が本格的に研究され始めたのは比較的最近のことであり、Grossman and Rossi-Hansberg(2008)以降の成果を中心にサーベイと本研究で使用する理論的枠組みを考察した。実証研究のためのデータの利用可能性を調査した。中国データに関しては日系企業のデータベースと中国の工場レベルのデータをリンクする可能性を模索した。また,中国,香港進出日系企業にインタビューを試み,日本経済への影響に関して知見を得た。また,企業の海外進出にともなう雇用構造に変化が起きている台湾の状況を知るため、この分野で著名で活発な研究活動をしている台湾国立政治大学のChen Kun-Ming教授にインタビューし、現在の台湾におけるオフショアリングと賃金構造の変化に関する情報を交換した。その結果として,今年度中に,理論モデルをレビューし、実証研究に使用するモデルを示した第1論文を作成し,早稲田大学のワーキングペーパーとして公開し、コメントを募る予定である。本研究は日本企業のオフショアリングと日本の雇用構造の関係を理論と実証の両面で検証を試みたものである。近年オフショアリングを財の生産工程の分割ではなくtask(業務やサービス)の海外移転としてとらえる一連のモデルが存在する。実際にオフショアされるのは生産の一部の工程ではあるが,その工程はマネージャー,研究者,技術者,生産労働者,一般事務労働者といったように様々な業務をこなす人々によって構成されている。これらのモデルではそれぞれの業務の異なる熟練度の組み合わせによって各国の比較優位が決定される。たとえば,コンピュータによって代替されやすい手仕事でルーティンワーク化された業務は最もアウトソースされやすことが労働経済学の分野で知られている。この考えに従えば海外に移転されやすいtaskは途上国の労働者に取って代わりやすいルーティン化された業務であり,生産工程というカテゴリーではないことになる。本研究ではこのtaskを基本としたモデルを考慮し,オフショアする国(本研究では日本)の雇用構造との関係を実証的に検証した。モデルでは各産業の熟練度を職種のシェアで測り,従来の熟練・未熟練労働比率ではとらえることが難しかった産業間の特徴を考察した。1990年から2010年までの国勢調査から得られた職業別データと日本の産業別対外直接投資データを基に雇用構造の変化と対外直接投資の関係を明らかにしている。日本の職業別データによって各産業の業務の組み合わせを考察し,オフショアリング(対外直接投資で代用)されやすい産業の雇用構造を分析した。経済政策しかし,データの入手に若干の困難が生じている大幅な遅延は現在のところなく,概ね順調に進展している。2014年度前半は理論研究に集中し,理論論文の完成を目指すMathematicaによる数値計算を実施する。第1論文の作成と同時に、1次の実証結果をもとにオフショアリングの賃金格差への影響に関する英語の論文を作成し(第2論文)、国内外の学会で発表できる準備をする。