hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文脈自由言語より広い言語に対する構文解析アルゴリズムとシステム開発

本研究では,文脈自由言語より広いクラスの言語に対する新しい構文解析法を考案した.大きく分けて,構文解析法に確率を導入しないで解析できる言語のクラス解析する方式(1.)と,確率を導入して構文解析木の生起確率や情報の抽出をおこなう方式(2.)の二つ手法を提案している.1.文脈自由言語より広い言語の構文解析アルゴリズムの展開文脈自由言語の部分クラスを構文解析する方法としてLR構文解析法が知られているが,そのLR構文解析の拡張として,文法規則の導出のとき,先読み文字列を非終端記号とし,導出する文法規則より右側の非終端記号列を部分木の親とする構文解析法(unrestricted LR(k)構文解析)を提案した.加えて,この構文解析法は,先読み文字列数k>1となるような複数個必要な文法でも,先読み文字をk=1に削減する文法規則の変換法ついて明らかにした.2.確率構文解析アルゴリズムの展開これまで構文解析木の生成確率には,文法規則の生起確率を利用していたが,構文解析木の高さ方向の情報を考慮していない.そのため,必ずしも精密な構文解析木の生起確率が求められてはいなかった.それに対し,本研究では,入力文字のLC親と1つ前の入力時に生成される生成規則の組み合わせを数え上げることによって,入力文字列や部分文字列から得られる構文解析木の生起確率をこれまでよりも精密に求めることができることを示した.日本電子化辞書研究所(EDR)の日本語コーパスを用いて,非文(構文解析木の存在しない入力)の構文解析の生起確率はすべての文で正しい生起確率を求めることができた.また,毎日新聞94年度版を利用して数値情報を抽出して,適合率83.2%,再現率74.8%を得た.本年度は,文脈自由言語より広いクラスの構文解析のアルゴリズムについて研究を行なった.主な内容としては,文脈自由言語より広いクラスでも,帰納的に可算な言語のクラスでも構文解析できる構文解析アルゴリズムの開発(1.に示す)と,確率文脈自由文法を拡張した構文解析法を提案し部分解析木の出現頻度を計算する手法を提案した(2.に示す).1.文脈自由言語の部分クラスを構文解析する方法としてLR構文解析法が知られているが,そのLR構文解析の拡張として,文法規則の導出のとき,先読み文字列を非終端記号とし,導出する文法規則より右側の非終端記号列を部分木の親とする構文解析法(unrestricted LR(k)構文解析)を提案した.加えて,この構文解析法は,先読み文字列数k>1となるような複数個必要な文法でも,先読み文字列をk=1に削減する文法規則の変換法ついても示した.また,変換法から,LR構文解析法が解析できる言語は,文脈自由言語の部分クラスしか解析できなかったのに対して,帰納的に加算な言語であれば,先読み文字列が1つで十分であることも示した.2.確率文脈自由文法では,文法規則に生起確率が付属するのに対して,部分構文木の生起確率を求める手法が知られているが,そのなかでも一般化LR構文解析の状態遷移の中からreduce動作が連続する状態の組を計算することによってより正確な部分解析木を計算できることを示した.また,連続する状態の組の数が多い場合は,状態数を減らすことによって,部分解析木の生起確率を近似する手法についても示した.本研究では,文脈自由言語より広いクラスの言語に対する新しい構文解析法を考案した.大きく分けて,構文解析法に確率を導入しないで解析できる言語のクラス解析する方式(1.)と,確率を導入して構文解析木の生起確率や情報の抽出をおこなう方式(2.)の二つ手法を提案している.1.文脈自由言語より広い言語の構文解析アルゴリズムの展開文脈自由言語の部分クラスを構文解析する方法としてLR構文解析法が知られているが,そのLR構文解析の拡張として,文法規則の導出のとき,先読み文字列を非終端記号とし,導出する文法規則より右側の非終端記号列を部分木の親とする構文解析法(unrestricted LR(k)構文解析)を提案した.加えて,この構文解析法は,先読み文字列数k>1となるような複数個必要な文法でも,先読み文字をk=1に削減する文法規則の変換法ついて明らかにした.2.確率構文解析アルゴリズムの展開これまで構文解析木の生成確率には,文法規則の生起確率を利用していたが,構文解析木の高さ方向の情報を考慮していない.そのため,必ずしも精密な構文解析木の生起確率が求められてはいなかった.それに対し,本研究では,入力文字のLC親と1つ前の入力時に生成される生成規則の組み合わせを数え上げることによって,入力文字列や部分文字列から得られる構文解析木の生起確率をこれまでよりも精密に求めることができることを示した.日本電子化辞書研究所(EDR)の日本語コーパスを用いて,非文(構文解析木の存在しない入力)の構文解析の生起確率はすべての文で正しい生起確率を求めることができた.また,毎日新聞94年度版を利用して数値情報を抽出して,適合率83.2%,再現率74.8%を得た.
本研究は,クランベリーの主成分であるプロアントシアニジン(A型PAC)と抗菌薬の併用効果について検証し,抗菌薬単剤の場合と比較し併用条件下では大幅な改善が認められたことを証明した.さらに反復する尿路感染症の要因として考えられる細胞侵入性を明らかにするため膀胱上皮細胞を用いた検討を実施しUPECが細胞内に潜むことを証明した.また,UPECの細胞侵入性阻害効果の検証を試みA型PACにより細胞内への侵入性が抑制されることを証明した.細胞侵入性に関わる鞭毛について電子顕微鏡にて撮影を実施しA型PACの有無による鞭毛の変化では,A型PAC含有培地で培養したUPECは鞭毛が変化していることが証明された.尿路感染症は適切な抗菌薬治療にもかかわらず高率な再発率と抗菌薬耐性に関して健康上深刻な問題である.再発、耐性の要因はヒト膀胱上皮細胞へのUPECの侵入性とintracellular bacterial communities (IBCs)の形成である.よって現行の菌ー抗菌薬作用のみを論じる薬剤感受性試験において感受性を示した抗菌薬の治療ではIBCs形成UPECには無効である.よって既存の抗菌薬療法とは異なるコンセプトで研究を実施した.反復する尿路感染症の要因はその原因菌とされるUPECの組織侵入性と考えられるため膀胱上皮細胞を用いて細胞侵入性の検討を実施した.その結果、細胞内に侵入し、抗菌薬の作用から逃れていることが明らかとなった.よって抗菌薬治療から逃れ残存した菌が再発の要因であることが示唆された.次いでクランベリーの主成分であるポリフェノール類のプロアントシアニジンを用いて細胞侵入抑制効果の検討を実施した.その結果、膀胱上皮細胞HTB-9を用いた、反復性尿路感染症由来大腸菌の細胞付着性・侵入性がクランベリーに含まれるプロアントシアニジンA型により抑制されることが明らかとなった.さらに本研究ではプロアントシアニジンのA型とB型を用いて抗菌薬と併用し、治療や予防投与の際の薬剤使用量を減らすことが可能か検討した.併用効果の検討でA型はBK1のCAZに、B型はBK1のPIPCに併用効果が認められ、ESBL産生大腸菌では361のCAZに併用効果が認められた。耐性株においてはCAZのMIC値の判定は耐性を示していたがプロアントシアニジンとの併用効果によりMIC値が減少し判定基準より感性となった.これらのことから、菌株にはよるものの、UPEC、ESBLに対してプロアントシアニジンは併用効果があると示唆された.プロアントシアニジンと各種抗菌薬の併用効果の検討、プロアントシアニジンと各種抗菌薬のBiofilmとmotilityのsub-MIC効果の検討がほぼ終了している.併用効果の検討では尿路病原性のすべての菌に併用効果があるわけではなく菌株間差があった.この結果より差の要因を検討していく必要性があると考える.Biofilmとmotilityのsub-MIC効果の検討ではプロアントシアニジンの効果は認められなかった.反複性尿路感染症(UPEC)は適切な抗菌薬治療にもかかわらず,高率な再発率と抗菌薬耐性に関して健康上深刻な問題である.その要因は既に申請者らが構築したヒト膀胱上皮細胞へのUPECの侵入性とintracellular bacterial communities (IBCs)の形成であることを確認している.したがって現行の菌ー抗菌薬作用のみを論じる薬剤感受性試験において感受性を示した抗菌薬の治療ではIBCs形成UPECには無効であるため,既存の抗菌薬療法とは異なるコンセプトをもとに,関心の高まる食品を用いた新たな治療法の提案を目的として研究を遂行した.平成28年度はクランベリーの主成分であるポリフェノール類のプロアントシアニジン(A型PAC)と抗菌薬のIn-Vitroでの併用効果について実施し,抗菌薬単剤の場合と比較しA型PACとの併用条件下では大幅な改善が認められたことを証明した.さらに反復する尿路感染症の要因として考えられる細胞侵入性を明らかにするため膀胱上皮細胞を用いた検討を実施しUPECが細胞内に潜むことを明らかにした.平成29年度はA型PACを用いて尿路感染症由来大腸菌の細胞侵入性阻害効果の検証を試みクランベリーに含有されるA型PACにより細胞内への侵入性が抑制されることを証明した.さらに抑制効果の機序を解明すべくA型PACがUPECに与える影響について鞭毛構造に焦点をあて研究を発展させた.A型PAC含有培地と非含有培地にてUPECを培養後,鞭毛染色により鞭毛の構造を鏡検した.さらに研究協力を依頼した施設において電子顕微鏡での撮影を実施しA型PACの有無による鞭毛の変化を撮影した.その結果A型PAC含有培地で培養したUPECは鞭毛が変化していることが証明された.本研究結果よりA型PACが反復する尿路感染症の反復性治療の一端を担う食品成分であることが実証された.本研究は,クランベリーの主成分であるプロアントシアニジン(A型PAC)と抗菌薬の併用効果について検証し,抗菌薬単剤の場合と比較し併用条件下では大幅な改善が認められたことを証明した.さらに反復する尿路感染症の要因として考えられる細胞侵入性を明らかにするため膀胱上皮細胞を用いた検討を実施しUPECが細胞内に潜むことを証明した.また,UPECの細胞侵入性阻害効果の検証を試みA型PACにより細胞内への侵入性が抑制されることを証明した.細胞侵入性に関わる鞭毛について電子顕微鏡にて撮影を実施しA型PACの有無による鞭毛の変化では,A型PAC含有培地で培養したUPECは鞭毛が変化していることが証明された.平成29年度は遺伝子関連と電子顕微鏡での形態観察を中心に研究する予定である.
細胞侵入性のメカニズムを解明するため大腸菌鞭毛関連遺伝子を探索する.さらに当初の研究計画であった各種biofilmとmotilityに関与する遺伝子の確認と解析を推進する.電子顕微鏡下ではプロアントシアニジンの影響を確認するためにプロアントシアニジン存在下と非存在下で培養した大腸菌の鞭毛の変化を観察する.平成28年度で事前に鞭毛染色をしており光化学顕微鏡下での変化は確認済みである.さらに電子顕微鏡で撮影する事によりその差が明確に判断できると考えている.微生物・感染症学学会発表宿泊交通費の申請をしていたが共同研究費にて学会へ参加したため旅費が残余金となった.平成29年度の論文投稿の費用に回すこととする.
進行肝細胞癌に対する鉄キレート剤と分子標的治療薬併用による新規治療法の開発

切除不能肝癌治療薬である分子標的治療薬ソラフェニブは、肝癌再発抑制効果も期待されている。しかし、肝機能不良例や副作用の問題でその使用には制限がある。我々は鉄キレート剤deferoxamineが肝線維化ならびに前癌病変を抑制することを報告してきた。我々は、経口鉄キレート剤deferasirox(DFX)とソラフェニブ併用による肝線維化・発癌抑制効果とSorafenibの副作用抑制効果を検討した。併用療法により、単独群より著明に肝線維化ならびに前癌病変を抑制し、さらにソラフェニブ群と比較して副作用も軽減させた。DFXとソラフェニブ併用は、肝癌根治後の再発予防理療となりうる。CDAA(Choline-deficient L-amino acid-defined diet:コリン欠乏食)による肝線維化・発癌ラットモデルで経口鉄キレート剤であるDeferasirox投与群とSorafenib投与群(通常量,半量), Deferasirox+ Sorafenib投与群、コントロール(非投与群)に分けて、肝臓の解析を行ったところ、肝線維化は単剤群でも抑制効果を認めたが、併用群の方がさらに線維化抑制効果を認めた。肝前癌病変の解析でも同様に単剤群でも抑制効果を認めたが、併用群の方がさらに発癌抑制効果を認めた。酸化ストレスマーカー4HNE,8OhdGも同様に併用群の方が有意に抑制効果を認めた。さらにSorafenibの様々な副作用もDeferasiroxとの併用投与によって抑制していた。DENによる発癌マウスモデルを利用した解析では、Deferasirox+ Sorafenib併用投与群が最も発癌抑制効果を示し、肝組織DNAアレイの解析結果でも、細胞周期関連遺伝子・増殖関連遺伝子・酸化ストレス関連遺伝子等の発現をDeferasirox投与群とSorafenib投与群で単独でも抑制効果を認めたが、併用した方がさらに有意に抑制効果を認めた。また細胞transpoter等関連遺伝子や糖代謝関連遺伝子・脂質関連遺伝子も大きく変化していた。DENとCDAA(Choline-deficient L-amino acid-defined diet:コリン欠乏食)を併用する肝発癌誘導ラットモデルを作成し、Deferasirox投与群とSorafenib投与群(通常量,半量), Deferasirox+ Sorafenib投与群、コントロール(非投与群)に分け、餌と経口飲水で持続投与を12,16,20週間行い、非投与対照群と比較した。Deferasirox投与群とSorafenib投与群では非投与群と比べ、体重、肝重量が有意に軽かった。また試験開腹し肉眼で判明する腫瘍径を計測したところ非投与群と比較し腫瘍の増大は有意に抑制された。Deferasirox+ Sorafenib投与群では、腫瘍径に関して非投与群と比較し腫瘍の増大は有意に抑制され、体重減少や皮膚症状等副作用は殆ど認めなかった。Sirius Red染色による肝線維化評価では、Deferasirox・Sorafenib各単独投与群より併用群の方が有意に肝線維化抑制効果を認め、GSTP染色では、同様に併用群の方が単独群よりさらに前癌病変抑制効果を認めた。また組織中の8-OHdGの解析では単独群より併用群の方がさらに優位に酸化ストレスを抑制していた。鉄キレート剤は従来の抗腫瘍剤ではなく、DNA障害などは少なく、より特異的に作用する可能性があり、分子標的薬との併用により、従来の抗腫瘍薬抵抗性進行肝癌に対して、さらに抗腫瘍効果が得られる可能性を今回の研究で認めることができた。Deferasirox投与群、Sorafenib投与群(通常量,半量)による肝腫瘍抑制効果を認めることができ、Deferasirox+ Sorafenib併用においても肝腫瘍抑制効果をマウス・ラットによる動物実験で明らかにすることができた。Deferasirox投与群、Sorafenib投与群、Deferasirox+ Sorafenib併用群での肝腫瘍抑制効果の違いを解析していく。また代謝機能・栄養面でどのように薬剤が関わっているかを小動物用代謝測定システム等で解析していく。DENによる発癌マウスモデルでのDeferasirox投与群とSorafenib投与群(通常量,半量), Deferasirox+ Sorafenib投与群、コントロール(非投与群)等肝発癌動物マウスモデルでの治療効果解析を進めていく。小動物用代謝測定システムMK-5000RQ(MUROMACHI CO.LTD)を利用して, SorafenibとDeferasirox投与前後と治療群・未治療群で代謝能力・栄養での治療効果を比較し,栄養・代謝機能が治療効果にどのように関わっているかを解析する。【物品費】本年度の実験内容に変更はなかったが、ラットならびにマウスの動物実験モデル購入費は、大学内での助成金より購入したため、未使用額が生じた。

この未使用額については、平成25年度の動物モデルならびに実験試薬の購入に充てる。【旅費】本年に参加予定していたAPASL学会の日程変更のため、旅費、参加費についての未使用が生じた。この未使用額については平成25年度の学会への旅費、参加費と併せて使用する。DENとCDAA(Choline-deficient L-amino acid-defined diet:コリン欠乏食)を併用する肝発癌誘導ラットモデルだけでなく、DENによる発癌マウスモデルでDeferasirox投与群とSorafenib投与群(通常量,半量), Deferasirox+ Sorafenib投与群、コントロール(非投与群)での動物モデルでの治療効果解析を行う。そのために、マウス・ラットを購入予定である。さらにin vitroでHepG2,HuH7,HLF,HLEなど様々な肝細胞癌株を用いることにより、Sorafenib,Sorafenib+Deferasirox, Deferasiroxの投与による細胞増殖制御の有無やアポトーシスの誘導等を評価する。今回は以前購入していたラットでの研究であったため、新たな動物モデルの購入の必要がなかったため、未使用研究費が生じたが、次年度は、大量のラットモデルだけでなくさらに大量のマウス動物モデルを使用する計画であるため、翌年度以降の研究費と合わせて利用したいと考えている。
形態形成における上皮系細胞の集団的運動の役割およびその制御機構の解明

上皮系の細胞が細胞間接着を維持したまま移動する集団運動の分機構を明らかにすることを目的として、MDCK細胞を用いたwoundhealingassayをモデル系にアクチン細胞骨格の役割を検討した。集団遊走する細胞郡の先端に位置する細胞は運動方向に葉状仮足を伸ばし、またその背後に位置する細胞もその前列に位置する細胞が移動してできた空に集団的運動においても葉状仮足が重要な役割を果たしていると考えられたので、18年WAVE2遺伝子の発現抑制を行い集団的運動に対する効果を検討した。WAVE2の発現抑制により集団先頭およびその後方に位置する細胞の葉状仮足形成が抑制され、集団全体の運動速度が著しく低下した。このことから集団的運動においてもWAVE2依存的に形成される葉状仮足が必須の役割を果たしていることが明らかになった。WAVE2の発見を抑制している細胞郡の運動が回復した。これは集団的運動においては先頭の細胞が生み出す駆動力により後続の細胞は引きずられて移動することができることを示唆している。また形態形成時に起こる集団的細胞運動のモデルとしてHGFにより誘導されるMDCK細胞の細胞遊走を検討した。この実験系においては通常細胞間接着に局在するWAVE2がHGF刺激により葉状仮足へと局在を変化させることにより、細胞間接着の強度が減少し細胞運動が促進されることが明らかになった。以上述べたように本研究ではWAVE2の役割を検討することにより上皮系細胞の運動機構の一端を明らかにすることができた。上皮系細胞が集団的運動を行うためには、運動中の細胞が互いの細胞間接着を維持する必要がある。しかしながら細胞が移動するためには一時的にその形態を上皮系細胞のものから間葉系細胞様のものへ変化させなければならない。アクチン細胞骨格はこのどちらの細胞様の形態の形成にも重要な役割を果たしている。そこでアクチン細胞骨格の再編成の上皮系細胞における役割を調べることにより上皮系細胞の運動制御機構を明らかにすることを試みた。上皮系培養細胞であるMDCK細胞においてアクチン細胞骨格の再編成制御に関与する分子WAVE2の細胞内局在を調べたところ、WAVE2は細胞間接着部位に濃縮していること、また運動中の細胞においては細胞運動の駆動力を生み出す葉状仮足の先端に局在することが明らかになった。このようなWAVE2の細胞内局在パターンは、WAVE2を介したアクチン細胞骨格再編成機構が集団的運動の制御を考えるうえで重要な因子であることを予想させる。そこで上皮系細胞におけるWAVE2の機能を解析するために、RNA干渉法によりWAVE2の発現を抑制した。WAVE2の発現が抑制されている細胞同士の細胞間接着部位では、接着分子であるE-cadherinなどの集積が少なく、また重合したアクチンの量の減少が認められた。WAVE2の発現が抑制されている場合には、ATらしい細胞間接着の傾城が遅くなるだけでなく、時間が十分に経過しても成熟した細胞間接着構造が認められなかった。このことからWAVE2を介したアクチン細胞骨格の再編成が細胞間接着の維持に重要な役割を果たしていることが明らかになった。
ドイツ環境教育における「持続可能な開発のための教育」に関する研究

本年度は、ドイツにおける「持続可能な開発のための教育」に関するこれまでの研究を踏まえ、日本の教育現場で実践してゆくための基礎研究を行った。「持続可能な開発のための教育」においては、「将来世代への責任」をその目標の一つに掲げることが要請されている。そこで、これを基礎づける環境倫理学的研究を行った。研究の成果は、論文(「環境教育の基礎概念としての「未来世代への責任」-ハンス・ヨナスの未来倫理の検討-」(島根大学教育学部紀要・第38巻))にまとめた。その概要は次の通り。・概要:環境教育の基礎概念として「未来世代への責任」を基礎づけるという関心から、通時的責任性を環境倫理的問題として指摘したH.ヨナスの未来倫理を検討した。ヨナスの未来倫理は、彼の目的論的自然観を背景とし、人類の(未来における)生存の有価値性に関する形而上学的命題に規定されるものであることを確認した。しかし、彼の構想はカント以前の独断論であり普遍妥当性を要求しえないことから、他者性・共同性の観点からの補完が必要であることを指摘した。本年度は、ドイツにおける「持続可能な開発のための教育」について、その思想的・理論的解明を行った。思想上の解明に際しては、1960年代後半から西欧に族生したエコロジー運動を中心とした「新しい社会運動」に注目した。この運動と、今日のドイツ環境教育のあいだには、重要な思想的な連関がある。1980年代エコロジー運動の影響下で出現した「エコ教育学」の主唱者デ・ハーン(de Haan, Gerhard)は、今日ドイツ環境教育学会長を務めるなど、ドイツ環境教育政策(「持続可能な開発のための教育」)に大きな影響力を持っている。今日の「持続可能な開発のための教育」に関する諸議論の分析からは、そこには自然環境の破壊・汚染等を社会的・経済的・文化的側面から問題化し、現在の社会システムの在り方そのものを変革しようという関心が確認された。また、こうした特徴は、自然環境問題を自然に対する支配的な人間の認識、さらにそれに規定される自然支配的な社会の在り方を変えようという指向性を備えるかつてのドイツにおけるエコロジー運動に由来することを明らかにした。理論的な解明としては、ドイツ環境教育における「持続可能な開発」ないしは「持続可能性」に関する議論を整理し、その理論的特徴を考察した。そこでは、「環境的正義」や「新たな公共領域の創出」をキーワードとして、学校教育を足がかりとした社会変革の可能性が論じられ、さらにそうした変革後の社会に適当な教育の在り方も同時に構想されていた。本年度は、「ドイツにおける『持続可能な開発のための教育』に関する実践的解明」に取り組んだ。具体的には次のとおり。現在ドイツでは、環境教育プロジェクト「BLK21プロジェクト-持続可能な開発のための教育-」が大規模に展開されている(BLKとは、連邦政府と各州政府との教育・研究に関する調整委員会の略称)。このプロジェクトについて、その財政的基盤、組織形態、理論的構想および実践の様子を明らかにし、ドイツにおける「持続可能な開発のための教育」の一端を明らかにすることを試みた。その手続きとして、まずは「BLK21プロジェクト」の機関誌「21-くらしをつくる-」の分析から、プロジェクトの理論的な構想や方向性についての理解を得た。そこでは、自然観察や環境学習といった狭義の環境教育を超えて、エコロジーを考慮した「正義」や「公共性」概念に基づく民主主義を目指す教育への関心が看取された。また、上記のことと関連して、「BLK21プロジェクト」のセンターとなっているベルリン自由大学を訪れ、資料を収集した。その概要は次の通り。
細胞融合をもちいた軸索輸送の分子機構の研究

軸索内輸送のメカニズムとその生理機能はまだ解明されていない。これを明らかにするために神経細胞内に任意の物質を注入して、その軸索輸送を研究するのが一つの方法である。この為に赤血球ゴ-スト内に任意の物質を封入し、赤血球ゴ-ストと神経細胞をPEGで融合させて、任意の物質の軸索内輸送を調べた。このようにして神経細胞内に注入されたラテックスビ-ズは通常の神経細胞内粒子と同様に神経突起内を順向性にまた逆向性に移動した。順向性の速度は0.53Mm/秒、逆向性は0.43Mm/秒であった。注入した物質の輸軸内輸送の速度は直径の大きさに反比例した。直径が大きくなる程駆動蛋白質キネシンの量は直径の2乗に比例して増加するが、重量は3乗に比例し、しかも軸索内での粘性抵抗も大きく増加するため速度が低下した。in vitroの軸索輸送の実験では、速度は本実験の1/31/4であり、本実験は正常に近い状態であった。また軸索内輸送に対する神経伝達物質の効果を調べた。上顎交感神経節にアチルコリン(Ach)を投与すると軸索内輸送の停止がみられた。この抑制効果は完全に可逆的であった。AChのアゴニストのアレコリンはAChと同様の作用を有し、ニコチンでは軸索内輸送の停止効果は認められなかった。これらの薬理学的実験よりAChはムスカリン性リセプタ-を介して軸索内輸送に影響することがわかった。百日咳毒素IAPを作用させてAChを与えても軸索内輸送の抑制はみられなかったので、この抑制効果にはGi蛋白が関与していると考えられる。さらにこの抑制効果が生じた時、軸索内のいくつかの場所に輸送物質が集積する。これは微小管というレ-ルから輸送物質がはづれて集積する。その後AChを除去するとこの場所から集積した物質を使用して神経絲細が伸展していくのが認められた。この現象はプラステイシテイそのものであると考えられる。輸送物資が細胞体からどの様にして軸索に運ばれていくか、そして軸索ではどの様な輸送形態をとるかということが軸索輸送の問題点である。この問題の解結のためには、細胞内にマークされた特定の物質を入れて、その輸送を調べる必要がある。細胞内に物資を入れる方法にはリン酸カルシウム法、プロトプラスト融合法、マイクロインジェクション、リボゾーム融合法、赤血球ゴースト法があるが、最後の赤血球ゴースト法が本研究に適していた。赤血球ゴースト法とは、外来物資を赤血球の中に封入してゴーストを作成し、そのゴーストと標的細胞を融合させることにより、生きた細胞内に物資を入れる方法である。しかし現在までこの方法に使用されてきた標的細胞は腫瘍細胞が主で初代神経培養細胞に適用することは困難とされていた。本研究では、この方法を初代培養神経細胞へ応用することに成功した。マウス脊髄後根神経節(DRG)細胞を初代培養し、FITC、ポリエチレン球を注入することができた。この成功は、ポリエチレングリコールの最適種類及び濃度の測定、フィトヘムアグルチニンEの使用、標的細胞に単層培養細胞を用いた事によると考えられる。これらの物資を注入された細胞は、正常細胞と同様に神経突起を再生した。

またDRG細胞に本法で抗α-チューブリン抗体を注入したところ、90%以上の細胞が神経突起の伸長を阻害された。螢光ラテックス・ビーズ(90μm)を本法をもちいて注入し、軸索輸送を調べた。その結合ラテックス・ビーズは正常粒子の輸送と同じく、順方向、逆方向性の両方向に移動し、その速度も1秒あたり0.5μm前後と速い軸索輸送によって運ばれていることがわかった。今後このビーズの動きを抗体などで修飾しながら軸索輸送のメカニズムにせまっていく予定である。軸索輸送のメカニズムはかなり調べられてきたが、その生理的機能はまだ解明されていない。この研究では軸索輸送の生理学的な面の解明に主点をおいた。神経細胞では、神経化学物質の生理的作用が一番問題となるそこでまづ神経化学伝達物質がどのように軸索輸送に影響をおよぼすかをみた。マウスの上頚神経節の培養細胞の軸索輸送をビデオ増感顕微鏡像で観察すると多くのオルガネラが上行性或いは下行性に0.5μ1.0μm/秒で輸送されているのがわかる。この細胞に1μmのアセチルコリンを投与すると運ばれている粒子数が序々に減少していき数分以内に輸送が停止する。この停止の状態は濃度に依存する。そしてアセチルコリンを除去するとすぐに軸索輸送には復帰する。この伝達物質の効果は可逆的であった。また同様な効果が脊髄後根神経節細胞でもみられた。後根神経細胞にGABAを投与すると可逆的に軸索輸送が停止するのが観察された。つぎにアセチルコリンがどの様に軸索輸送に作用するかをみた。まずアセチルコリンリセプタ-にムスカリン性に効くのかニコチン性に効くのか調べた。ムスカリン性リセプタ-のアンタゴニストであるQNXを作用させると軸索輸送停止の効果が消失する。そこでこの輸送停止効果はムスカリン性であると推論できる。しかしQNXは量が多くなるとニコチン性リセプタ-にも効果があるのでこの点現在研究中である。次にPIP_2に作用してDGとIP_3によるPLCを抑えるNCDCの作用を調べた。NCDCはアセチルコリンの軸索輸送停止効果を抑える作用がある。このような実験事実からアセチルコリンの軸索輸送に対する作用はイノシト-ルリン脂質系が関与することが考えられる。そうするとCa^+の軸索輸送に対する作用が問題となってくる。この点についてFura2を用いて現在研究を進めている。赤血球ゴ-スト法で螢光色素でコ-トした直径0.1μmのカルボキシル化したラテックスビ-ズを細胞内に注入し、その動きをみた。ビ-ズを封入したゴ-ストとPC12細胞とを融合させてビ-ズを細胞内に注入し、その後培養液にNGFを加え24時間培養し神経突起を伸展させた。PC12細胞に注入されたビ-ズの多くは細胞体内に留まっているが、一部のビ-ズは通常の神経細胞内粒子と同様に神経突起内を順方向性,逆方向性に移動した。順方向性0.53μm/秒,逆方向性0.43μm/秒の平均速度で移動した。また注入したビ-ズは凝集するので、凝集の度合により大きさが分けられる。その結集直径の大きなもの程速度が小さいことが分かった。直径が大きくなるにつれビ-ズに付着する駒動蛋白質キネシンの量は直径の2乗に比例して増加するが、重量は3乗に比例ししかも軸索内での抵抗も増るため速度が低下する。in vitroの実験では輸送速度は本実験の1/31/4であり、本実験は正常に近い状態であることがわかった。軸索内輸送に対する神経伝達物質の効果を調べた。
毒物に結合するペプチドの単離と毒物測定への応用

国民の安全と安心を守るための研究は最重要課題である。生物体は微生物や他の生物体由来の外因性の毒素に曝されており、毒素は食中毒や毒性のショック症状により生体に重篤な症状を引き起こし、社会的な不安をもたらす。本研究は、ファージディスプレイ法を用いて毒素の検出と無毒化を可能にする、新規の毒素結合ペプチド素子の開発を目的とする。本年度は、標的毒素に対して特異的な結合能を持つペプチドを発現しているファージ分子を単離し、標的毒素に結合するペプチドの配列を明らかにすることを目的とした。標的毒素としてタンパク質毒素、黄色ブドウ球菌エンテロトキシン(SEB)とペプチド毒素としてエンドセリン様毒ペプチドの使用を試みた。しかし、SEB毒素の使用はできなかったため、SEB抗体のペプチドマッピングにより、抗体に結合する毒素ペプチドをファージペプチドライブラリーからスクリーニングを行った。SEB毒素の抗体にはマウスで作製したモノクローナル抗体と、ヒツジで作製したポリクローナル抗体を用いた。これらの抗体に結合するファージペプチドライブラリーを濃縮した。5回の濃縮を行ったが、これらの抗体に結合するファージを得ることはできなかった。一方、エンドセリン様ペプチド毒素を用いて、毒素結合ペプチドを発現したファージの濃縮を試みた。5回の濃縮を行ったが、毒結合ペプチドを発現しているファージを得ることはできなかった。そこで、マウスにエンドセリン様ペプチド毒素を免疫して得られた脾臓から、ライブラリーを作製して、エンドセリン様毒ペプチドに対する一本鎖抗体の作製を試みた。この結果、10^6の一本鎖抗体ライブラリーを作製することに成功した。しかし、濃縮によってエンドセリン様ペプチド毒素に結合する一本鎖抗体を得ることはできなかった。この原因はマウスの生存を重視して毒素投与量が少なかったためと考えられた。
ラマン分光による不飽和脂肪酸のシスートランス異性化の反応機構解明

不飽和脂肪酸にはシス体とトランス体が存在するが体内でトランス脂肪酸の量が増加すると動脈硬化などの血管疾患が起こりやすくなることが知られている。そのため、食品や体内での脂肪酸の定量をその場(in situ)でかつ簡便な方法で行うことが切望されている。そこで本研究では、ラマン分光法を用いて、シスおよびトランス脂肪酸の定量分析法を開発し、食品中のシス体に対するトランス体の割合を測定することを第一の目的とする。まず試料として用いるのは二重結合をひとつ有するオレイン酸とそのトランス体であるエライジン酸である。濃度既知の試料のラマンスペクトルを測定し、濃度に対してラマン強度をプロットすることによりそれぞれの脂肪酸の検量線を作成した。今年度はオレイン酸およびエライジン酸のラマンスペクトルを測定し,その二階微分スペクトルを多変量解析によって解析すると,非常に誤差の少ない定量が可能であることを示した。その方法を用いてオレイン酸とエライジン酸の混合溶液のラマンスペクトルを測定し,混合成分比を精度良く求めることができた.ここまでの成果をJournal of Molecular Structureに投稿した。次にトランス体は植物油を加熱した際にシス体から生成されることが知られているのでその反応メカニズムを明らかにするために加熱しながらどのくらいの割合で異性化するかをin situで調べる必要がある。そのために先の方法で確立した分析法でシス体とトランス体の定量を行い、熱異性化のメカニズムを解明する実験を行った。今年度は購入した温度変調セルを用いて,種々の温度でスペクトルを測定したが,この実験では温度を100°Cまであげてもシス体からトランス体に異性化する反応は起こっていない。より高い感度でスペクトルを得るために表面増強ラマン法を用いて定量分析を試みた。そこで本研究では、ラマン分光法を用いて、シスおよびトランス脂肪酸の定量分析法を開発し、食品中のシス体に対するトランス体の割合を測定することを目的とする。上記目的達成のため,平成28年度では,ラマン分光法を用いたオレイン酸(シス体)とエライジン酸(トランス体)の同時定量が可能であるか,確認を行った。種々の濃度におけるラマンスペクトルを測定し,基準物質(クロロホルム)に対する脂肪酸のラマン強度比を計算した。使用したピークは最も強く現れた,1600 cm-1付近に現れた炭素ー炭素二重結合の伸縮振動に由来するピークを用いた。濃度に対するこのラマン強度比をプロットするといずれの分子でもよい直線関係が得られ,ラマン分光法により脂肪酸の定量分析が可能であることが分かった。次に,エライジン酸とオレイン酸の混合水溶液の定量分析を行った。種々の濃度分率で調整した溶液のラマンスペクトルを用いて,定量分析を行った。しかしながら,両脂肪酸のスペクトルが非常に似ており,純物質の定量に用いたC=C由来のピークもテールの部分で重なっているため,定量はあまりよくなかった。そこで,スペクトルの解析に多変量解析を用いることにした。その結果,混合溶液においても,ラマン分光法でシスートランス脂肪酸を同時定量することが可能になった。計画調書で計画した実験が終わり,純物質はスペクトルから定量することができることが示された。また、混合溶液では、その検量線を用いて定量する予定であったがあまり定量性がよくなかったので,多変量解析を用いて解析したところ、非常に良い結果となった。その方法を用いてオレイン酸とエライジン酸の混合溶液のラマンスペクトルを測定し,混合成分比を精度良く求めることができた.次にトランス体は植物油を加熱した際にシス体から生成されることが知られているのでその反応メカニズムを明らかにするために加熱しながらどのくらいの割合で異性化するかをin situで調べる必要がある。この研究では脂肪酸のシス体とトランス体の割合をラマン分光法を用いて調べようとするものである.本年度では,シス体であるオレイン酸とトランス体であるエライジン酸の同時定量を行うためラマンスペクトルを測定した。

ふたつの脂肪酸のスペクトルは非常によく似ていおり,ラマンピークの出現エネルギー位置はほとんど同じであった。しかし,1660 cm-1付近に現れているC=C二重結合の伸縮振動に帰属されるピークは12 cm-1離れて観測された。このピークを使って定量分析を行うわけだが,これらのピークのテールは重なっていて,混合物になると定量をするのは困難である。そこで,二階微分することで,スペクトルのピーク分離を行った。その結果,二階微分スペクトルではふたつのピークはよく分離されていた。この二階微分したスペクトルを多変量解析PLS回帰を用いて解析した。まず、既知濃度での試料を用いて回帰モデルを作成し,それを用いて,濃度既知試料の混合試料のスペクトルから,シス体とトランス体の濃度を求めたところ,仕込み濃度と計算値が非常によく一致した。ここまでの結果を平成28年度分析化学討論会で発表を行った。これで,同時定量ができる方法を確立したので,次に平成29年度に購入した,温度変調装置を用いて,シス体のオレイン酸を100°Cまで温度を加えてスペクトル測定を行ったが,現在のところ,シス体からトランス体への異性化反応は見られていない.これは温度変調装置が密閉で行われているため、異性化反応には酸素が不足している可能性がある。そこで,次の段階として酸素雰囲気下で加熱を行うことや,温度をさらに上げてみる方法を試みる不飽和脂肪酸にはシス体とトランス体が存在するが体内でトランス脂肪酸の量が増加すると動脈硬化などの血管疾患が起こりやすくなることが知られている。そのため、食品や体内での脂肪酸の定量をその場(in situ)でかつ簡便な方法で行うことが切望されている。そこで本研究では、ラマン分光法を用いて、シスおよびトランス脂肪酸の定量分析法を開発し、食品中のシス体に対するトランス体の割合を測定することを第一の目的とする。まず試料として用いるのは二重結合をひとつ有するオレイン酸とそのトランス体であるエライジン酸である。濃度既知の試料のラマンスペクトルを測定し、濃度に対してラマン強度をプロットすることによりそれぞれの脂肪酸の検量線を作成した。今年度はオレイン酸およびエライジン酸のラマンスペクトルを測定し,その二階微分スペクトルを多変量解析によって解析すると,非常に誤差の少ない定量が可能であることを示した。その方法を用いてオレイン酸とエライジン酸の混合溶液のラマンスペクトルを測定し,混合成分比を精度良く求めることができた.ここまでの成果をJournal of Molecular Structureに投稿した。次にトランス体は植物油を加熱した際にシス体から生成されることが知られているのでその反応メカニズムを明らかにするために加熱しながらどのくらいの割合で異性化するかをin situで調べる必要がある。そのために先の方法で確立した分析法でシス体とトランス体の定量を行い、熱異性化のメカニズムを解明する実験を行った。今年度は購入した温度変調セルを用いて,種々の温度でスペクトルを測定したが,この実験では温度を100°Cまであげてもシス体からトランス体に異性化する反応は起こっていない。
フェルミガンマ線宇宙望遠鏡データを用いた銀河系内天体の高エネルギー放射機構の解明

天体ガンマ線が放射されるメカニズムの解明を目指し、フェルミガンマ線宇宙望遠鏡LAT検出器の観測データを用いて、高エネルギー天体のうち、X線連星・超新星残骸・パルサー星雲など、銀河系内高エネルギー天体に着目して解析を行った。X線連星かつパルサー星雲であるPSR1259-63/SS2883に対し2010年12月の近星点通過後に有意なガンマ線信号をとらえ、また7個のX線連星天体についてはガンマ線信号は見つからなかったが、これまで報告されているより厳しい上限値を与えた。これ以外の天体についても解析を続けている。2008年6月に日米欧の協力により打ち上げられたフェルミ(Fermi)ガンマ線宇宙望遠鏡は、GeV領域天体ガンマ線の観測を継続的に行っている。本研究では、2009年9月から解析ソフトウェアとともに公開されているFermi衛星LAT検出器の観測データを用いて、高エネルギー天体のうち、X線連星・超新星残骸・パルサー星雲など、銀河系内高エネルギー天体に着目して解析を行うとともに、電波からX線、及びTeVガンマ線に至る観測データを総合し、ガンマ線を生成する放射メカニズムの解明を目指し、粒子が高エネルギーまで加速される条件と環境を探る。X線連星・超新星残骸・パルサー星雲をリストアップし、Fermi衛星LAT検出器の公開データを天体ごとに取得し、解析ツールを利用してガンマ線信号を解析し、広域放射エネルギー分布(SED)を作成し、理論モデル計算と比較し、加速粒子や加速環境などについての情報を得て、天体における粒子加速の条件や環境を統計的に明らかにしていく。平成22年度はフェルミ衛星の解析環境を整えるとともに、大学院生などの協力も得て、X線連星、スターバースト銀河やガンマ線バースト、活動銀河核、超新星残骸、新星、木星などについて解析を行った。特に、本年度の本研究の主題であるX線連星については、PSR1259-63/SS2883に対し2010年12月の近星点通過後に有意なガンマ線信号をとらえ、また4個の天体については上限値を与えた。これらを含むいくつかの結果については、日本物理学会と日本天文学会の年次大会、および2011年のFermi Symposiumと宇宙線国際会議で発表した。平成23年度は大学院生などの協力も得て、マイクロクエーサーや超新星残骸、パルサー、ガンマ線バースト、活動銀河核、超大光度X線源などについて解析を行った。特に、本年度の研究の主題としたパルサー星雲については、PSR1259-63/SS2883に対し2010年12月の近星点通過後に有意なガンマ線信号をとらえることができた。また、超新星1987Aからのガンマ線信号を探索し、爆発後1214年後の高エネルギー放射について制限を与えるなどの結果を得た。これらを含むいくつかの結果については、日本物理学会と日本天文学会の年次大会、および2011年のFermi Symposiumと宇宙線国際会議で発表し、一部は論文として発表した。

X線連星・超新星残骸・パルサー星雲をリストアップし、Fermi衛星LAT検出器の公開データを天体ごとに取得し、解析ツールを利用してガンマ線信号を解析し、広域放射エネルギー分布(SED)を作成し、理論モデル計算と比較し、加速粒子や加速環境などについての情報を得て、天体における粒子加速の条件や環境を統計的に明らかにしていく。平成25年度は卒業研究学生の協力も得て、X線連星Cyg X-1,LMC X-1, LMC X-3からのガンマ線フラックスの上限値を求め、また、研究課題に関連する解析として、太陽フレアガンマ線の解析、FSRQからのガンマ線信号探査、活動銀河核からのガンマ線信号の短時間変動の解析を行った。これらの解析の途上で新たにFermi未同定天体を発見し、日本物理学会で発表し、また投稿論文として発表した。2008年6月に日米欧の協力により打ち上げられたフェルミ(Fermi)ガンマ線宇宙望遠鏡は、GeV領域天体ガンマ線の観測を継続的に行っている。本研究では、2009年9月から解析ソフトウェアとともに公開されているFermi衛星LAT検出器の観測データを用いて、高エネルギー天体のうち、X線連星・超新星残骸・パルサー星雲など、銀河系内高エネルギー天体に着目して解析を行うとともに、電波からX線、及びTeVガンマ線に至る観測データを総合し、ガンマ線を生成する放射メカニズムの解明を目指し、粒子が高エネルギーまで加速される条件と環境を探る。平成24年度は大学院生や卒業研究学生などの協力も得て、X線連星、ガンマ線パルサー、銀河系内ブラックホール天体、T Tauri型星、渦巻銀河、活動銀河核、スターバースト銀河、などについて解析を行った。本年度の研究の主題は超新星残骸を想定していたが、X線連星の解析に予想よりも時間を要し、結果を得るまでには至らなかった。X線連星と超大光度X線源の結果については、日本物理学会の年次大会、および2012年のHigh-Energy Gaamma-ray Astronomy Symposium及びFermi Symposiumで発表し、一部は論文として発表した。銀河系内天体のガンマ線放射天体についての解析は新発見を含め着実に進展している。これを個別的ではなく統計的に議論できるようにする、という当初の目的についてはさらに研究を進める必要がある。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究の主題は超新星残骸を想定していたが、前年度の主題としていたX線連星の解析に予想よりも時間を要し、超新星残骸の解析結果を得るまでには至らなかった。最終年度に当初計画の達成を目指して取り組んでいく。ガンマ線衛星の観測データが蓄積されるにつれ、その量は増加の一途をたどっており、多数の天体についての解析を施すには強力な計算機の能力が必要になってきている。共同利用研究所の計算機の使用なども含め、計算処理能力の増強を考える必要が生じてきている。解析方法の工夫などを行っているが、共同利用研究所の計算機の使用なども含め、計算処理能力の増強を考える必要が生じてきている。
増殖性腎炎進展に関するマクロファージ，補体系の関与と役割ならびに治療への応用

実験腎炎モデルとして、抗Thl.l腎炎ラットを用いた。これは7週令のウイスターラットに抗胸腺モノクロナール抗体を用いて作製した。単球マクロファージ表面上にある接着分子Maclもしくはvehicle投与後抗Thl-l抗体を投与し、腎炎惹起前及び惹起後経時的に腎摘を行なった。腎組織固定後、PCNA(増殖細胞核抗原)、ED-1(マクロファージ認識)の平滑筋アクチンで染色した。vehicle投与群に比べてMacl抗体投与群ではED-1の染色性が低下しマクロファージの組織内浸入がさまたげられていることが確認された。PCNAの染色性、染色数も低下し、マクロファージの侵入を抑えることにより腎炎の進展を抑える可能性が示唆された。次年度以降さらに明確にしていく予定である。
地域における客観的な評価による日常の身体活動量と医療費に関する研究

平成28年度は、研究のべースとなるDOSANCO Health Studyより、2,103名の生活習慣および食生活等に関する解析用に処理されたデータセットを得ることができた。身体活動計でデータが得られた者は、DOSANCO Health Studyから得たデータの30%にとどまったことから、本科学研究の「医療費と身体活動の関係」を明らかにするために、GPAQデータと身体活動計で計測したデータのどちらか、両方またはデータ変換した値のうち、どの数値を用いることが妥当かについて、背景因子の探索を通じて検討する必要があることがわかった。平成29年度は、上記Study参加者の国保加入者の医療費請求情報を受領し、データの匿名化作業を行った。非常にデリケートな情報であるため、その取り扱いには十分な配慮の下で行った。匿名化が完了したことから、詳細な解析を行うことが可能となった。平成30年度は、調査開始1年目と2年目の医療費データについて、医療費の増減の有無による特性など、調査参加者の背景因子の違いを探った。しかし、医療費の変化に一律に影響を及ぼしている因子が、身体活動量を含めて、同定できなかった。年度後半に、データ管理元である北海道大学で、身体活動量計データ算出方法の見直しを行ったため、期間延長した次年度で、見直し後のデータによる分析を行うとともに、可能であれば調査後3年目の医療費データを加えた分析を行う。更に、身体活動を含む「生活習慣」と健康に関して、OECDより日本の健康への取組みに関する英文報告書が公開された。海外から見た日本の健康や保健医療施策に関する視点を得ることによって、わが国の逼迫した財政と健康施策等の取組みを見出し、本研究の分析の切り口とする一助としたい。2016年の採択後に研究代表者の異動があり、更には、2018年度に研究分担者1名の異動があった。このため、研究に用いるデータの匿名化処理や解析に、当初の想定以上の時間を要することとなった。北海道大学で収集したデータを用いた研究であるため、途中、異動後新たに北海道大学の研究分担者の追加を行い対処したが、更に1年事業期間を延長して研究遂行及び成果発表を行うこととしたものである。データ管理元である北海道大学で、身体活動量計データの見直しを行ったため、期間延長した次年度で、見直し後のデータによる分析を行うとともに、可能であれば調査後3年目の医療費データを加えた分析を行う。海外から見た日本の健康や保健医療施策への取組みの視点を得ることで、わが国の逼迫した財政と健康施策等の取組みを見出し、本研究の切り口の一助としたい。得られたデータより、本科学研究において焦点を当てる身体活動量について、国際標準化身体活動質問票(GPAQ)から得た身体活動強度(メッツ)と、身体活動計で計測したデータが得られた対象者数は、前者で1,940名、後者で641名であった。両方の数値が得られた者は588名で、その身体活動量(メッツ×時間)の生データ分布は、GPAQの値で対数分布の形状となった。両者のデータの相関を調べたが、相関関係が見られなかったことから、対象者の性、年齢、職業等の背景因子で調整することにより、主観的な質問への回答から得た値であるGPAQと、客観的な計測データ値である身体活動計で計測したデータの違いが生じた原因を探索することが、今後扱うリアル・ワールドデータである医療費と照らし合わせる上で重要である。また、身体活動計でデータが得られた者は、DOSANCO Health Studyから得たデータの30%にとどまったことから、本科学研究の「医療費と身体活動の関係」を明らかにするために、GPAQデータと身体活動計で計測したデータのどちらか、両方またはデータ変換した値のうち、どの数値を用いることが妥当かについて、前述した背景因子の探索を通じて検討する必要がある。本研究では、自然な日常の活動を、デジタル身体活動量計により客観的に計測して、その多寡と医療費の関係を明らかにし、自治体の今後10年間の医療費の推計を行うものであり、平成28年度は、その基礎となるデータを得て、解析可能な形に整備出来たことに意義がある。自治体から対象者の医療情報を得るための取扱についての調整に時間を要している。また、身体活動計の情報に関して、取得した機器読み込み原データの再チェックの必要が生じ、対象者背景の解析等全般的な解析着手に遅れが生じた。身体活動計でデータが得られた者は、DOSANCO Health Studyから得たデータの30%にとどまったことから、本科学研究の「医療費と身体活動の関係」を明らかにするために、GPAQデータと身体活動計で計測したデータのどちらか、両方またはデータ変換した値のうち、どの数値を用いることが妥当かについて、背景因子の探索を通じて検討する必要がある。

匿名化が完了したことから、今後、詳細な解析を行うことが可能となったことに、平成29年度の進捗の意義がある。本研究では、自然な日常の活動を、デジタル身体活動量計により客観的に計測して、その多寡と医療費の関係を明らかにし、自治体の今後10年間の医療費の推計を行うものであり、医療費データと生活習慣データの両方が揃ったことで、今後の進捗が期待できると考える。研究の進行にあたっては、体活動計でデータが得られた者が、DOSANCO Health Studyから得たデータの30%にとどまったことから、本科学研究の「医療費と身体活動の関係」を明らかにするためには、GPAQデータと身体活動計で計測したデータのどちらか、両方またはデータ変換した値のうち、どの数値を用いることが妥当かについて、医療費データと照合しつつ、背景因子の探索を通じて検討する必要がある。対象者の医療情報を扱う環境が限られるため、匿名化に予定より時間を要した。また、身体活動計の情報に関して、取得した機器読み込み原データの再チェックの必要が生じ、対象者背景の解析等全般的な解析着手に遅れが生じた。平成28年度は、研究のべースとなるDOSANCO Health Studyより、2,103名の生活習慣および食生活等に関する解析用に処理されたデータセットを得ることができた。身体活動計でデータが得られた者は、DOSANCO Health Studyから得たデータの30%にとどまったことから、本科学研究の「医療費と身体活動の関係」を明らかにするために、GPAQデータと身体活動計で計測したデータのどちらか、両方またはデータ変換した値のうち、どの数値を用いることが妥当かについて、背景因子の探索を通じて検討する必要があることがわかった。平成29年度は、上記Study参加者の国保加入者の医療費請求情報を受領し、データの匿名化作業を行った。非常にデリケートな情報であるため、その取り扱いには十分な配慮の下で行った。匿名化が完了したことから、詳細な解析を行うことが可能となった。平成30年度は、調査開始1年目と2年目の医療費データについて、医療費の増減の有無による特性など、調査参加者の背景因子の違いを探った。しかし、医療費の変化に一律に影響を及ぼしている因子が、身体活動量を含めて、同定できなかった。年度後半に、データ管理元である北海道大学で、身体活動量計データ算出方法の見直しを行ったため、期間延長した次年度で、見直し後のデータによる分析を行うとともに、可能であれば調査後3年目の医療費データを加えた分析を行う。更に、身体活動を含む「生活習慣」と健康に関して、OECDより日本の健康への取組みに関する英文報告書が公開された。海外から見た日本の健康や保健医療施策に関する視点を得ることによって、わが国の逼迫した財政と健康施策等の取組みを見出し、本研究の分析の切り口とする一助としたい。2016年の採択後に研究代表者の異動があり、更には、2018年度に研究分担者1名の異動があった。このため、研究に用いるデータの匿名化処理や解析に、当初の想定以上の時間を要することとなった。北海道大学で収集したデータを用いた研究であるため、途中、異動後新たに北海道大学の研究分担者の追加を行い対処したが、更に1年事業期間を延長して研究遂行及び成果発表を行うこととしたものである。