hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内照射を目的とするRadionuclide stent systemの開発

血管拡張維持用医療器材の一つとして重要である金属ステントには、偽内膜過剰増殖等による再狭窄という厄介な問題を残している。ステント内腔の偽内膜過剰増殖の防止と残存腫瘍に対する血管内放射線治療を目的としてステント留置システムを開発する必要性を考えるに至った。とりあえず、現在密封小線源治療に用いられている192Ir seedを適切な位置に最適な線量分布が得られるdouble balloon catheterを試作した。このballoon catheterとマイクロセレクトロンHDRのフレキシブルカテーテルの組み合わせによって適切な線量分布が得られ臨床的に屈曲した血管や肝内TIPS路にも応用できることが示唆された。つぎに、頚動脈、鎖骨下動脈、腸骨動脈、肝内TIPS路内に留置されたWallstent内腔にこのsystemを挿入しての臨床応用を計画したが、本邦では、本法の使用に正式な認可が得られておらず実施するには至っていない。動物実験により安全性を確認したうえで、患者からinformed consentが得られれば実施する予定である。血管内照射の前段階として動物実験センターで外部照射による予備実験を行う予定であったが実験動物の照射装置の故障により十分な成績が得られておらず継続して研究を行う予定である。一方、協同研究者西村は、高線量率イリジウム線源による舌癌34例に対する分割組織内照射の成績を検討した結果、低線量率持続照射に代わりうる成績を得ている。本法の利点としては、患者を遮蔽病室に隔離する必要がなく一般病室で患者管理ができることに加えて、医療従事者の被曝が全くないことが挙げられる。即ち。臨床的に、技術的には192Irマイクロ線源を用いた血管内照射はいつでも実施出来うる状況が得られた。今後、動物実験により血管壁や周囲組織の安全性を確認したうえで、informed concentが得られれば、臨床的に実践する予定である。即ち。本年度は計画にもとずいて以下の事項を実施した。192Ir seedsを目的とする血管内の中央、適切な位置に置くための機構を考案した。(1)192Ir seedsが血管のセンターに位置するようにstent-filterの作成と既存のWallstentを砂時計型に改良してバルーン付きカテーテル先端が中央に位置するようにした。しかし、この方法では先端部は中央に位置せしめても近位部の中央化は図れない。そこで、192Ir seedsをdistalとproximalの両方で血管内中央の適切な位置に置けるように遠位部と近位部に2個のバルーンのついたdouble occlusion balloon catheterを考案し作成した。但し、双方のバルーンを同じ大きさに拡張させるように改良する必要性が生じている。(4)作成されたRNステントシステムのオートラジオグラムと線量分布図を作成し検討中である。2.臨床応用3名に5個のWallstent留置をおこなった。頚部悪性腫瘍による総頚動脈と鎖骨化動脈のtumorencasementに対してこれらの動脈を温存させる目的で総頚動脈に2個、鎖骨化動脈に1個のWallstentを留置した。1例では手術的に周囲腫瘍を血管を損傷させずに切離できた。1例では炎症を合併した頚部aggressiveな腫瘍の動脈穿破を回避できた。肝硬変と膵近傍動脈奇形によって生じた門脈圧亢進を減弱させる目的でTIPS頚静脈経由肝内門脈静脈吻合術を行い2個のWallstentsを設置した。血管拡張維持用医療器材のーつとして重要である金属ステントには、偽内膜過剰増殖等による再狭窄という厄介な問題を残している。

我々も薬物投与による内膜増殖防止に関するステントの研究(平成7,8年度科研費一般研究C)を行ったが、アシギオテンシン転換酵素阻害薬のイヌ、サル、ヒトにおける限界を知るに至った。一般に、冠動脈、浅大腿動脈、TIPS(軽皮的肝内門脈肝静脈短絡術)などにおけるステント再狭窄率は3050%と言われている.我々も、Budd-Chiari症候群、TIPSなどステント再狭窄に、再PTA,Atherectomyカテーテルによる削除、再stentingなどで対処してきた.我々は、悪性腫瘍による頚動脈穿破を予防するために留置したWallstentに再狭窄がみられないことを経験した。その原因の一つとして過去に受けた頚部放射線治療が内膜増殖防止に寄与している可能性を推定している。また、ステントを留置することにより血管周囲の腫瘍の剥離術は血管損傷をさせずに円滑に進められることを確認したが、頚動脈壁に薄く腫瘍が残存して、将来ステント内腔へ腫瘍が進展する可能性も考慮しなければいけない。以上の経緯から、ステント内腔の偽内膜過剰増殖の防止と残存腫瘍に対する血管内放射線治療を目的としてステント留置システムを開発する必要性を考えるに至った。とりあえず、現在密封小線源治療に用いられている192Ir seedを適切な位置に最適な線量分布が得られるdouble balloon catheterを試作した。このballoon catheterとマイクロセレクトロンHDRのフレキシブルカテーテルの組み合わせによって適切な線量分布が得られた。つぎに、頚動脈、腸骨動脈,肝内TIPS路内に留置されたWallstent内腔にこのsystemを挿入しての臨床応用を計画したが、本邦では、本法の使用に正式な認可が得られておらず実施するには至っていない。動物実験により安全性を確認したうえで、患者からinformed consentが得られれば実施する予定である。血管内照射の前段階として動物実験センターで外部照射による予備実験を行う予定であったが実験動物の照射装置の故障により十分な成績が得られておらず継続して研究を行う予定である.
日本語学習者用リーディングスパンテストの開発とSEM読解モデルの構築

日本語を母語としない学習者を対象とするリーディング・スパン・テスト(以下RST)を開発し,RSTを使って読解力,語彙知識,文法知識との関係を明らかにすることが本研究の目的である。RSTとは読み手の作動記憶容量を測定するテストであり,記憶研究分野で開発されたものである。これまでに,英語を母語とする読み手を対象としたRST,日本語母語話者を対象とした日本語RST,第二言語読解研究から日本人英語学習者を読み手とする日英語RSTが開発されてきている。本研究では日本語学習者を対象とするRSTを開発し,その成績と読解力,語彙知識,文法知識との関係を分析したが,この4変数間に有意な関係は示されなかった。本研究の目的は2つあり,1つは日本語学習者用のリーディングスパンテストを開発すること,もう1つはそのテストを使って読解研究への応用を図ることである。記憶研究の分野では作動記憶が読解を説明する有力な要因であることがわかっており,その作動記憶の容量を測定するのがリーディングスパンテスト(以下RST)である。RSTとは以下のようなテストである。まず,パソコン画面に刺激文が1文ずつ提示され,実験協力者はそれを音読する。文の数は2文,3文,4文,5文条件と次第に増えていき,各文条件で5試行行われるのが一般的であり,全部で70文が必要となる。各試行が終えたら,実験協力者は直ちにターゲット語の再生をする。すなわちターゲット語も70語必要である。この再生された単語によって得点が決定され,これが実験協力者の作動記憶容量の指標となる。記憶研究の分野では良く知られたテストであるが,作動記憶と第二言語及び外国語読解との関係は未知の部分が大きく,特に,日本語教育では学習者用のRSTは着手されておらず日本語読解と作動記憶容量の関係についての研究は管見の限りまだない。本研究は3年計画で,以下に具体的に述べる。第一に,信頼性の高い日本語学習者用RSTを作成する(平成27年度)。第二に,そのRSTを用いて読解能力との関係を明らかにする。具体的には,日本語学習者を実験協力者として,日本語の習熟度と作動記憶容量の関係を分析する(平成28年度),日本語RSTの成績に対する母語の影響の有無を観察する,最終的に日本語読解力と日本語RSTの関係について重回帰分析を用いて分析し,日本語RSTが日本語読解力の説明変数であるかどうか分析する。(平成29年度)。本研究により,日本語学習者用リーディングスパンテストが開発され,研究者が自由に使えるようになれば,日本語教育の読解研究において新たな知見を得ることが可能となる。初年度である平成27年度は,本研究の目的の1つであるリーディングスパンテスト(以下RST)の作成が行われた。このテストについてMiyake & Friedman (1998)は刺激文の難易の統制が必要であることを示唆している。そこで本研究では,RSTの試作を作り,長岡技術科学大学の留学生10名ずつを対象に予備実験を3回行った。刺激文とターゲット語はそれぞれ70ずつ必要であった。ターゲット語の親密度はNTTデータベースの「日本語語彙特性」と旧日本語能力試験の語彙級を使った。刺激文の難易度判定は研究代表者が開発したリーダビリティー・リサーチ・ラボの測定ツール(http://readability.nagaokaut.ac.jp/research/html/modules/tinyd0/)を用いた。刺激文の作成とターゲット語の選択はかなりの回数で作り直しが必要であることは当初から予想されたが,テスト結果の得点分布を正規性の検定と信頼性の分析をした結果,27年度終了時点において,まだ完全に近いものは出来ていない。その理由として,以下のことが考えられる。まず,正規性については実験協力者が最低でも50名はいないと得点分布への正規性は難しいと考えられる。次に,信頼性についてはクロンバックα係数が0.21という結果で,最低でも0.4はほしいところだが,これも課題として残っている。この点についてもある程度のサンプル数が良好な数値が得られないと考えられる。また,申請時,初年度は実験用パソコン2台分を含め1020千円を計上したが,配分額は500千円であった。そこで研究代表者が日常使用している1台のパソコンを実験用としたため,実験に支障をきたし研究の遅れにつながった。本研究の目的は2つある。その1つは日本語学習者用のリーディングスパンテスト(以下RST)を開発することであり,もう1つはそのテストを使って日本語学習者を対象にした作動記憶容量の視点から読解研究への応用を図ることである。昨年度(平成27年度)においてRSTの作成を完成する予定であったが,不完全な部分があった。作成したRSTにおける被験者の得点分布を観察したところ,本来は正規性があるのが望ましいが,分析の結果,正規性から遠いことがわかった。さらに,テストの信頼性を分析すると信頼性係数(クロンバックα)は0.21という結果であった。これは少なくとも0.4以上が望ましい。そこで今年度においては,最初にこのRSTの作り直しを行った。平成27年度に作成したRSTが成功しなかった理由として1)被験者数が少なかった,2)パソコンが1台しかないために時間がかかりすぎた,3)被験者が漢字圏と非漢字圏が混ざっていたという点であったと考えられる。

1)の問題を解決するために,27年度には被験者を10名ずつ3回で行ったが,今年度は70名で1回にして行った。2)の問題については予算がないために解決ができないままである。今年度作成のRSTではターゲット語を旧日本語能力試験2級レベルに統制し,1文の長さも統制した。被験者は非漢字圏に限定した。被験者を70名にしたことで,得点分布は正規分布にやや近いものになり,信頼性係数は0.42にあがった。被験者を非漢字圏に統制した場合,研究代表者が所属する長岡技術科学大学だけではまとまった数の獲得が難しいため,イタリアのミラノとフィレンツエにおいてもRSTを行い,その結果70名のデータを取ることができた。さらにベネチアで開かれた2016年ヨーロッパ日本語教師会総会において,欧州で日本語を教えている教師とRSTについての情報交換を行った。RSTは一人ずつ行うテストであり,1名につき説明や練習も含めて50分から60分かかる。多人数で一斉に実験を行うことができないため,実験時間は膨大になる。本研究は代表者1名で行っているため時間がかかっているのであるが,分担者を入れると実験手順の教示などで,かえって時間がかかってしまうことが予想される。また,分担金を配分するほどの余裕がない。そのため,今後も一人で行うが,これまでと同様時間がかかることが予想される。パソコンが1台であるため,1回に被験者一人しかできない。これはパソコン数台を計上したが,予算がつかなかったためである。この点において今後解決される見通しはない。しかし,被験者が無償で実験に協力してくれたために,謝金の必要がなくなり,その分を旅費に回すことができた。海外での実験を行ったので,この点は大いに助かった。来年度はRSTではなく,読解テスト,文法テスト,語彙テストを行うが,これらのテストは一斉に行うことができるので,時間的負担は若干軽減されると思われる。日本語を母語としない学習者を対象とするリーディング・スパン・テスト(以下RST)を開発し,RSTを使って読解力,語彙知識,文法知識との関係を明らかにすることが本研究の目的である。RSTとは読み手の作動記憶容量を測定するテストであり,記憶研究分野で開発されたものである。当初は英語を母語とする読み手を対象とした英語のRSTがJust & Carpenterによって開発され,日本では苧阪による日本語母語話者を対象としたRSTが開発された。さらに,RSTは第二言語による読解能力の説明変数であるという知見が得られていることから,日本人英語学習者を読み手とする日英語RSTも開発された(柴崎他,2015)。本研究ではこれまで手つかずであった日本在住の留学生を対象に日本語学習者を対象とする妥当性のあるRSTを開発し,その成績が読解力,語彙知識,文法知識とどのような関係にあるかということを分析した。その結果,RSTについては妥当性のあるテストを作成できたと言えるが,読解力,語彙知識,文法知識との関係においては明確な関係が示されることはなかった。
原子の光学的プローブを用いた超流動ヘリウムの量子物性の検出実験

(1)液体^3He中でのアルカリ土類原子のスペクトルの測定Ca原子4s^<21>S_0-4s4p^1P_1,4s4p^3P_J-4s5s^3S_1遷移について、液体^3He中と^4He中での励起スペクトル、発光スペクトルを測定しその解析を行った。どちらの遷移でも^3He中ではHe中に比べて、スペクトル線幅及び真空中での遷移周波数からのピーク位置のシフトの量がともに非常に大きくなっている。特に主量子数が変化する遷移の励起スペクトルでは^4He中ではシフトが+1900cm^<-1>であるのに対して^3He中では+1200cm^<-1>であり大きな違いがある。これらのスペクトルを説明するために、液体He中では原子が価電子間のパウリの排他律による斥力によりバブルを形成し、そのバブル表面が球対称(breathing)、双極子、四重極子...型の振動をすると仮定するバブルモデルを導入した。このモデルによる解析により、^4Heと^3Heでの差異は分子振動論での換算質量の違いを反映した所謂同位体効果に起因するのではなく、原子量の小さいHeでは液体状態での数密度は物質波の広がりによって決まっており^3Heと^4Heでは数密度が1:1.4となっていること、及び、^3Heはフェルミオン、^4Heはボゾンであり統計性の違いによりその液体の表面張力が大きく異なっていることがスペクトルの違いの原因であることが示された。すなわち液体^3He、^4He中での原子のスペクトルには両液体の量子液体、量子統計性の違いが顕著に現れていることが分かった。同様に他のアルカリ土類原子Mg,Sr,Baについても液体^3He,^4He中でのスペクトルの測定ができている。特に、Mgではその発光スペクトルでは液体He同位体間での傾向が他の原子とは異なっており、これは励起状態ではMg^*He_nのようなエキサイプレックスを形成しているために分子振動論での同位体効果が現れている考えられる。(1)液体He-4中でのYb^+イオンの分光液体He-4中のYb^+の4f^<14>6s^2S_<1/2->6p^2P_<1/2>(Dl)遷移の放出スペクトルと、4f^<14>6s^2S_<1/2->6p^2P_J(J=1/2(D1),3/2(D2))遷移の励起スペクトルを実験により測定した。これらの遷移波長は、真空中での値にくらべブルー(青方)シフトしており、D2励起スペクトルは2つのピークに分裂していることが分かった。これらを理解するために、Yb^+がヘリウム中で真空の「バブル(泡)」の中に閉じ込められており、そのバブル表面が振動(球対称、双極子、四重極子振動モード)していると仮定した振動バブルモデルを用いて理論的計算を行った。その結果、ブルーシフトはこのバブルモデルによりよく説明でき、またD2励起スペクトルの分裂は、四重極子振動による動的ヤーン・テラー効果が主に寄与していることが分かった。(2)Ca^+-He,Sr^+-He衝突における微細構造間遷移断面積の測定Heとの衝突によるCa^+、Sr^+の微細構造(Ca^+:4p^2P_J状態、Sr^+:55p^2P_J状態)間の遷移断面積を室温で測定した。これらの断面積は微細構造間隔に対して指数関数となっていることが分かった。(3)液体He-3中でのMg,Caの分光液体He-3中でのMg:3s^<21>S_0-3s4p^1P_1遷移,Ca:4s^<21>S_0-4s4p^1P_1遷移の励起発光スペクトルを実験的に測定した。スペクトルの特徴は、(a)Mg,Caともに励起スペクトルは、液体He-4中のスペクトルよりも線幅が目立って狭く、また、遷移周波数のブルーシフトも小さい、(b)Mgの発光スペクトルでは同位体シフトが大きいが、Caではほとんどないことが分かった。(a)は液体Heの密度、表面張力などが同位体間で大きく異なっていることを考慮したバブルモデルにより説明でき、(b)は励起状態のMgがエキサイプレックスを形成していることを仮定することにより説明できる。この実験では液体Heの量子的・統計的な側面を液体He中の原子の分光により測定する事が示された。

これらのスペクトルを説明するために、液体He中では原子が価電子間のパウリの排他律による斥力によりバブルを形成し、そのバブル表面が球対称(breathing)、双極子、四重極子...型の振動をすると仮定するバブルモデルを導入した。このモデルによる解析により、^4Heと^3Heでの差異は分子振動論での換算質量の違いを反映した所謂同位体効果に起因するのではなく、原子量の小さいHeでは液体状態での数密度は物質波の広がりによって決まっており^3Heと^4Heでは数密度が1:1.4となっていること、及び、^3Heはフェルミオン、^4Heはボゾンであり統計性の違いによりその液体の表面張力が大きく異なっていることがスペクトルの違いの原因であることが示された。すなわち液体^3He、^4He中での原子のスペクトルには両液体の量子液体、量子統計性の違いが顕著に現れていることが分かった。同様に他のアルカリ土類原子Mg,Sr,Baについても液体^3He,^4He中でのスペクトルの測定ができている。特に、Mgではその発光スペクトルでは液体He同位体間での傾向が他の原子とは異なっており、これは励起状態ではMg^*He_nのようなエキサイプレックスを形成しているために分子振動論での同位体効果が現れている考えられる。
半導体結合量子井戸構造中のコヒーレント・トンネル効果のダイナミクスに関する研究

我々は、ブロッホ発振器や電子波方向性結合器などの新機能デバイスの可能性を探索するために、結合量子井戸構造中の電子波束のコヒーレント・トンネル現象のダイナミクスを明らかにすることを目的として、研究を遂行した。まず、我々は、極短寿命光伝導体とダイポールアンテナ構造を組み合わせた光伝導ダイポールアンテナとフェムト秒レーザからの光パルスを用いることにより、結合量子井戸構造中の光励起2次元電子の振動的なトンネル現象(ラビ振動)により放出されるテラヘルツ光を時間領域で検出し、トンネル効果のコヒーレンスを直接求めることを試みたが、現段階ではトンネル効果によるテラヘルツ光は検出できていない。試料中のバルク領域を流れる電流サージによるテラヘルツ光は観測されているため、測定系の問題ではないと考えられるが、今後さらに検討してゆく予定である。コヒーレント・トンネル効果のダイナミクスに関する情報を得るための相補的な方法として、我々は非対称結合2重量井戸構造のサイクロトロン共鳴の測定を行った。非対称量子井戸構造中では、量子化エネルギーの差により電子の有効質量がわずかに異なるため、それをマーカーとすることによりトンネル効果のダイナミクスを調べることができる。その結果、2つのサイクロトロン・モード間の相互作用が、テラヘルツ光吸収スペクトルに大きな影響を与えていることが明らかになった。
保型関数

1.保型形式の空間の中で, Eisenstein級数(そのパラメーターに関する導関数を含む)の生成する空間の特徴づけについて,群GL(2)の場合,ほとんど完全な結果が得られたが,高次元代数群に対しては予備的研究にとどまっている.2.Teichmuller空間上のモジュラー関数の研究はまだ準備的段階である.3.教養学部におけるセミナーと数理研をはじめ各地で行われたシンポジウムへの参加は,一般的観点からしても上記(1), (2)との関連から見ても有益であった.1.保型形式の空間の中で, Eisenstein級数(そのパラメーターに関する導関数を含む)の生成する空間の特徴づけについて,群GL(2)の場合,ほとんど完全な結果が得られたが,高次元代数群に対しては予備的研究にとどまっている.2.Teichmuller空間上のモジュラー関数の研究はまだ準備的段階である.3.教養学部におけるセミナーと数理研をはじめ各地で行われたシンポジウムへの参加は,一般的観点からしても上記(1), (2)との関連から見ても有益であった.
被子植物における核合一制御機構

受精・発生という現象は生命の根幹を成す機能であり、古くからその機構の解明に向けた試みが動・植物を通じて盛んに行われてきた。その理解が深まる中、被子植物の受精は生殖組織の奥深くで起こることから、その詳細な観察・解析が困難であり、そのため、雌雄配偶子の細胞膜融合直後に起こる雌雄配偶子核の合一や、それに引き続く初期受精卵発生に懸かる知見の蓄積はごく僅かであった。報告者はこの理解を深めるために、イネの花から単離した卵細胞・精細胞を電気的に融合することで作出したイネin vitro受精卵を研究に用い、核合一過程の詳細な動態(Ohnishi et al., 2014)や、採用年度1ー2年目においてアクチン依存的な精核移動の存在を発見、報告した(Ohnishi and Okamoto. 2017)。本年度では、さらに、雌雄配偶子が有する核合一への細胞特性を明らかにするため、in vitro受精系の利点である任意の細胞を選択的に融合可能である点を利用し、メスの要素のみ持つ卵融合卵(2つの卵細胞を融合させた細胞)や、その細胞に精細胞を融合した雌性過多受精卵(2つの卵細胞と1つの精細胞)、卵融合卵に体細胞を融合した融合細胞(2つの卵細胞と1つの体細胞)を作出し、雌雄配偶子の存在の有無が核合一の進行に対しどのような影響を与えるのか調べた。その結果、作出したそれら3種類の融合細胞において、細胞内に存在する全ての核が合一することが確認された。精細胞を含まない卵融合卵においても核合一が起きたことから、核合一が精細胞の存在に依存しない卵細胞の独立した機構であることが示され、また同時に、核融合反応が精細胞との融合に起因する細胞内Ca2+レベルの上昇によって促進されることが、各融合細胞内における2つの卵核の融合速度の解析から明らかになった(Ohnishi et al., in preparation)。29年度が最終年度であるため、記入しない。次世代への親ゲノムの継承は受精を介して行われる。受精は雌雄配偶子の会合とそれらの膜融合および、融合細胞内の雌雄配偶子核の合一をもって完了し、その後、受精卵は胚への発生を開始する。本研究課題ではイネin vitro受精系を用い、植物の配偶子融合後に起こる核合一機構の解明に向けた研究を進めている。報告者の過去の研究から、イネ雌雄配偶子融合における雌雄配偶子それぞれの特異的な機能として、卵細胞が精核以外の核とも核合一を進行させる能力を保持していること、および、精細胞は受精卵初期発生を正常に進行させるための特異的な機能・因子を持つことが示唆されている。採用期間1年目において報告者はまず、これらうちの卵細胞における核合一能に関してその機構の明確化に取り組んだ。卵細胞は細胞内に存在する核を無差別的に輸送、隣接させ、核膜融合を引き起こす一連の反応系を持つことが想定される。この卵細胞における核輸送機構を明らかにするため、細胞内のアクチンフィラメントが蛍光タンパク質で標識された卵細胞および融合卵内におけるアクチンフィラメントと精核の動態の定量的解析を行った。その結果、細胞内全域に広がったメッシュ状のアクチンフィラメントは卵核方向へと断続的に移動しており、融合卵内の精核はその精核膜とそれらアクチンフィラメントが何らかの分子機構を介し接着することで、卵核方向へと移動することが示めされた。このような細胞内のアクチンフィラメントの核方向への断続的な移動は、植物体細胞および動物の受精卵では観察されておらず、被子植物における受精特有の核輸送機構であると考えられる。この卵細胞・融合卵内で観察されたアクチンメッシュの集約は受精の有無に関係なく卵細胞内で継続的に発生している現象であり、このことが卵細胞同士を融合した細胞・雌性過多3倍体受精卵・体細胞融合卵内での核の移動および集合をもたらしていると推察された。今年度は主にイネ卵細胞および受精卵中におけるアクチンメッシュワークの定量的動態解析およびそれに依存した精核輸送の機構解析を行った。これは、報告者が見いだした受精卵中におけるアクチンフィラメント依存的な精核輸送機構をサポートするものである。しかしながら、メッシュワーク動態の定量化に傾斜しすぎたために、それに多くの時間を取られる結果となり、本研究課題の目標である、核合一機構に対して新たな概念・発見を付与するものには十分に至らなかった。受精は雌雄配偶子の膜融合および、その後の雌雄配偶子核の移動と融合(核合一)をもって完了し、誕生した受精卵は発生に向けた様々な発生プログラムを開始する。しかし、被子植物におけるこの受精・初期発生過程は、厚い子房組織が障壁となり、これまでわずかな知見しか存在しなかった。報告者は単離したイネ雌雄配偶子を人工的に融合し、受精卵を作出する手法(イネin vitro受精系)と独自に考案したその応用法(雌雄バランスを欠いた倍数性受精卵作出法)を用いることで、配偶子融合の直後に起こる核合一機構への理解を進めた。

その結果、これまでに、系時的な核合一動態(Ohnishi et al.,2014, Plant Physiol)にくわえ、卵細胞側の核合一制御機構(Ohnishi et al.,2017, J Plant Res)、精細胞側の核合一促進能(Ohnishi et al.,投稿準備中)の存在を明示した。さらに、植物倍数化への寛容性(Toda et al.,2016, Plant Physiol )や、雌雄配偶子・ゲノムが胚発生に及ぼす効果(Ohnishi et al.,投稿準備中)といった植物胚発生における未知の分子機構の存在も明かにしつつある。本年度は「精細胞側の核合一促進能」に焦点を当てた研究を推進している。被子植物において受精直後、細胞内Ca2+レベルの一過的上昇が起こることが知られている。この精細胞侵入による細胞内Ca2+レベルの上昇が「核合一促進」に関与した可能性を検討するため、解析を行った。その結果、受精後のCa2+を介した卵活性化の標的の一つに核融合が含まれる可能性が示されており、核合一の促進という新規生命現象とその分子基盤の一旦を露にしつつある(Ohnishi et al.,投稿準備中)。報告者は、今年度は主に、雌雄核の合一や受精卵の活性化などの配偶子融合後に進行する受精卵の初期発達機構と雌雄配偶子の細胞特性の関係性を明らかにすることを目的として解析を進めた。イネ卵細胞同士を融合させた融合卵細胞やその融合卵に精細胞を融合させた雌性過多受精卵などを作出し、それら融合細胞中における配偶子核の融合およびアクチンメッシュ移動などの速度を比較解析することにより、卵細胞の有する「核融合能」および精細胞の有する「核融合促進能」が示され、この知見は、本研究での構成的な実験発生学的アプローチにより初めて明らかにされたものである。前年度申請者により示された、卵細胞内のアクチンメッシュの集約は受精の有無に関係なく継続的に発生している現象である。受精後のこのアクチンメッシュ集約速度の速やかな上昇が検出されており、配偶子融合直後から精細胞の核合一機構への関与の存在が想定された。融合直後には細胞内Ca2+レベルの一過的上昇が起こることが知られており、この精細胞侵入による細胞内Ca2+レベルの上昇が「核合一促進」に関与した可能性を検討するため、人為的に卵活性化を誘導する処理の検討を行った。その結果、卵細胞をCaCl2と共培養することで高い確率(48.7%)で受精卵と同等の細胞壁形成を誘導させることが可能であることが示された。その条件下で、2つの卵細胞を融合させた細胞内における卵核同士の融合速度を、円形度を基準とし観察したところ、核合一の促進化が確認された。この結果は受精後のCa2+を介した卵活性化の標的の一つに核融合が含まれる可能性を示した。今後さらに、これら雌雄配偶子がそれぞれ有する細胞機能の分子基盤の一端を明らかにし、発生生物学、植物科学、および細胞生物学の諸生物学分野において共通して重要な知見となる分子細胞機構を見いだすことを期待している。受精・発生という現象は生命の根幹を成す機能であり、古くからその機構の解明に向けた試みが動・植物を通じて盛んに行われてきた。その理解が深まる中、被子植物の受精は生殖組織の奥深くで起こることから、その詳細な観察・解析が困難であり、そのため、雌雄配偶子の細胞膜融合直後に起こる雌雄配偶子核の合一や、それに引き続く初期受精卵発生に懸かる知見の蓄積はごく僅かであった。報告者はこの理解を深めるために、イネの花から単離した卵細胞・精細胞を電気的に融合することで作出したイネin vitro受精卵を研究に用い、核合一過程の詳細な動態(Ohnishi et al., 2014)や、採用年度1ー2年目においてアクチン依存的な精核移動の存在を発見、報告した(Ohnishi and Okamoto. 2017)。
熟達化の過程における概念的知識・信念体系の獲得

人間の長期にわたる学習は、ある領域における熟達化(eypertise)の過程としてとらえられる。熟達化に伴なって、その領域での問題解決に必要な手続き的知識が獲得され、技能の高速化・正確化・自動化が生ずるが、そればかりでなく、手続き的知識を適切にかつ柔軟に用いるのに必要な概念的知識や問題解決の原則を抽象化(メタ認知化)した信念体系が獲得されることもありうるだろう。ここではこの後者に焦点をあてて、珠算・飼育・栽培,ピアノ演奏という3つの領域における熟達化の様相を実証的に追究した。珠算に関しては、2つの重要な知見が得られた。ひとつは、珠算・珠算式暗算の練習を通して数を視覚空間的に表象するシステム(いわゆる心内ソロバン)が獲得されると、比較的速やかに、このシステムが計算と異なる課題(具体的には数字系列の記憶)に、自発的に適用されるようになる、ということである。これは、このシステムが機能単子的であることを示唆する。もうひとつは、珠算式暗算の熟達者が、暗算における簡易化方〓をまったく考慮せず、その利用可能性を指摘されたさいにも無関心だったことである。飼育などについては、「金魚」を飼った経験は、それについての正しい知識を増加させるが、この知識が「カメ」にも類推的に転移されることは稀であった。これは、ヒトからの類推(擬人化)が数多くみられることに好対照をなす。なお、幼児については、カテゴリよりもヒトとの類似性にたよって生物学的推論を行なう傾向が強く、これが学校教育を通じて徐々に逆転することも見出された。ピアノ演奏では、視奏ことに初見視奏の個人差に注目したが、これが運指技能の自動化とならんで楽譜からの情報の読み取り技能の習熟におおいに依存することが明らかとなった。はじめから表情ある演奏が可能になるのは、入力系の機能単子性に基づくらしい。1.珠算領域における熟達化については、【i】)縦断的な追跡を行なったが、脱落率が高く、安定した結果は得られなかった。【ii】)より熟達した段階の競技者と比較するため、珠算経験の少ない短大生、大学生にも6進法および12進法での計算の能力をみる課題や、簡易化方畧の利用をみる課題を与えた。前者の課題では、特殊な(約束に従った)算盤を与えたときも、与えなかったときも、珠算熟達者の方がすぐれているという結果はみられず、彼らのもつ技能が柔軟性をもたないことが確かめられた。また、簡易化方畧の使用は短大生では稀で、大学生ではかなりの頻度であったが、正答を導くかに関しては必らずしも有効とはいえなかった。熟達者はいずれも簡易化方畧をまったく考慮せず、その利用可能性を指摘されたさいにも無関心であった。これは彼らの計算技能に関する信念にもとづくものであろうが、その信念には合理的な根拠がある、といえよう。2.日常的生物学と比較するために、学校で多少とも体系的に生物的知識を得ていると思われる小学2・4・6年生に対して、さまざまな動物およびそれ以外の若干の事物に対して属性判断を行なわせるとともに、その分類を求めた。小学2年生でも同一の分類カテゴリに分けた動物に対しては同一の属性判断をする傾向があり、彼らの判断がある程度までカテゴリにもとづくものであることが示唆された。しかし、学年がすすむにつれ、分類自体がより正しくなっていくとともに、カテゴリ内の首尾一貫性も増していく傾向が認められた。

また、人間との類似により人間のもつ属性を付与しようとする傾向は低学年に顕著であった。日常的生物学でもカテゴリを用いないわけではないが、その利用は学校教育により促進されるといえよう。3.ピアノ演奏における熟達化について、、昨年度の資料を詳細に分析し熟達化の諸相に関しいくつかの知見を得た。
腸管寄生性コクシジウム原虫のシゾント形成機構の解明

鶏コクシジウム症はコクシジウム原虫による致死的な出血性腸炎に特徴づけられ、中でもEimeria tenllaは最も重篤な症状を引き起こす。病原性の強い強毒株とこの強毒株から作出した弱毒株(病原性に直接関与する虫体発育期の1つであるシゾントが低増殖性になったもの)についてRNA発現解析を実施した。強毒及び弱毒株の責任遺伝子として、強毒株では代謝関連及び細胞侵入因子、早熟株では細胞分裂、ペプチダーゼ関連遺伝子の関与が示唆された。出血性の下痢を主徴とする家禽・家畜のコクシジウム症は、腸管粘膜に形成される『シゾント』と呼ばれる虫体の増殖によって惹起される。本研究は、現行抗コクシジウム剤に代わる安全性の高い薬剤の標的分子を発掘するため、盲腸上皮に寄生する鶏コクシジウム症の病原虫Eimeria tenellaのシゾント形成過程における嫌気性エネルギー代謝の応答機構を、分子細胞生物学的及び生化学的に明らかにする。得られた知見は、コクシジウム原虫の代謝機構を逆手にとった、原虫の生理生態に基づく抗コクシジウム剤の開発に資する。初年度は、シゾント形成の発端は何か、またいつどこで始まるのか。また、多数のメロゾイトを包含するシゾントの包囲膜は、一過性の新生オルガネラであることから、その形成過程の形態学的特性を明らかにするために、メロゾイトの侵入からシゾント包囲膜の崩壊に至る過程を、シゾント形成が減弱した早熟株とその親株である致死性の強毒株を用いて初雛で作製し、器官・細胞レベルでシゾントの形成機構を解析した。1分離シゾントの解析ではメロゾイト含有数の量的変化及び構成蛋白質の質的変化を調べ、2次元電気泳動などによる蛋白分画を用いて、シゾント・メロゾイトを認識する特異抗体を作製した。ロプトリー、マイクロネーム、密顆粒、シゾント包囲膜を認識する抗体を得ているが、後の可視化解析や生化学解析を迅速に展開する1次抗体を作製した。盲腸上皮細胞の可視化解析では経時的に固定した盲腸標本あるいはマイクロダイセクションで分離した単一上皮細胞を、作製した各種上記1次抗体を用いて免疫染色を行い、シゾントの局在を時間軸に沿って解析し、メロゾイトのシゾント外への放出時の様子が明らかとなった。さらに、電子顕微鏡を用いて、シゾントの微細構造についても観察し、脂質2重膜の膜形成の開始像を確認することができた。最終年度にあたる本年度は、メロゾイトの集合体であるシゾントにおけるワールブルク現象の分子機構とシゾント形成過程における、エネルギー代謝の時間・空間的な挙動を論理的に示す代謝マップの作成に取り組んだ。1.シゾント形態制御の分子機構と生理機能の解明:シゾントに構築されている低酸素応答機構を細胞内外、メロゾイト間に構築されたネットワークとしてとらえ、組織レベルの低酸素応答機構を明らかにするために、1細胞・臓器のトランスクリプトーム解析(結果:次世代シーケンサーを用いて盲腸上皮細胞に寄生したシゾントの遺伝子発現パターンを解析によって、低酸素応答情報伝達経路に参画する分子群の選抜に至り、原虫での代謝ドラフトマップを作成することができた。2低酸素応答分子の局在(複数の分子を同時に可視化する多重染色によって、分裂と増殖過程における分子間連携・変動を明らかにすることができた)。3HIF-1を中心とした低酸素応答経路の機能解明(HIF-1αの細胞質内での量的、質的な挙動を明らかにし、糖の能動輸送に関わるGlucose transporter-1など増殖因子の転写誘導を検証することができた)。2.マルチノックダウン原虫の作出によるシゾント形成ネットワーク機構の解明:1dsRNAを注入したマルチノックダウン原虫を用いて、参画分子の発現量を計測してシゾント形成に与える影響を明らかにすることができた。2パスウエイ解析によって、1へのアレイ解析導から関連遺伝子の発現が定量的に行われ、シゾント形成ネットワーク参画分子の変動と参画分子以外の遺伝子群との相関を明らかにすることができた。シゾント形成に参画する責任分子が複数単離され、局在等も明らかにできたことからほぼ予定通り進んでいる。寄生虫学シゾント形成の責任分子で構築されているネットワーク機構を明らかにするためには消化管臓器レベルでの解析が必要であり、生鮮標本の作製を急ぐ必要がある。26年度に完了予定であったシゾント形成虫体の次世代シーケンス解析がアライメント等の解析項目の追加が生じ、成果の入手が次年度になったことから、解析費用の支出が平成27年度となったため。4月に完了予定の次世代シーケンス解析費用に充てる。
顎口腔系における客観的判定基準としての総合的診断システムの開発

本研究は,顎口腔系における客観的判定基準を確立することを目的として,咀嚼能率,咬合力,咀嚼筋筋電図,下顎運動などの客観的な診査において各患者の咀嚼機能を判断するのに有効なパラメータの検索を行うとともに,義歯を長期間にわたり安定して機能させるのに必要な設計基準について検討を加えたものである.その主な成果は以下通りである.1.有床義歯装着者に対してグミゼリーによる咀嚼能率検査を行った結果,義歯の装着によってすべての患者で咀嚼能率に向上がみられた.一方,最大咬合力と咀嚼能率の間には有意の相関が認められた.2.有床義歯の装着によって全歯列に均等な咬合接触を与えると,タッピングならびに咬みしめ時の咀嚼筋筋電図において左右差が減少した.一方,下顎運動においては,義歯の装着等によって咬みしめ時では下顎頭の上方への変位量が減少し,タッピング時では下顎頭の運動軌跡がより安定した.3.下顎全部床義歯についてその剛性を高めるのに効果的な補強構造について検討した結果,断面がT型の構造物を鋳造して応用すれば有効であることが示された.4.下顎片側遊離端欠損において,機能時の義歯床の動きは欠損部顎堤の形態および義歯に加わる咬合力の位置によって影響を受け,人工歯排列位置を調整することによってRollingおよびPitchingを制御出来る可能性が示された.5.オーバーデンチャーにおいて機能時に支台歯に加わる側方力は根面板の形態や数などによって影響を受けるが,根面板をドーム状にし,さらに高さを低くすることによってそれを軽減できることが示された.以上の結果から,顎口腔系における客観的判定基準としての総合的機能診断システムとして,最大咬合力,咀嚼能率,タッピングおよび咬みしめ時の筋電図の左右差,ならびに下顎頭運動軌跡の安定性などの項目が有効であることが示された.さらに,義歯の補強構造,人工歯の排列位置などを考慮することによって機能時の義歯の変形,動きを抑制できることが示された.本研究は,顎口腔系における客観的判定基準を確立することを目的として,咀嚼能率,咬合力,咀嚼筋筋電図,下顎運動などの客観的な診査において各患者の咀嚼機能を判断するのに有効なパラメータの検索を行うとともに,義歯を長期間にわたり安定して機能させるのに必要な設計基準について検討を加えたものである.その主な成果は以下通りである.1.有床義歯装着者に対してグミゼリーによる咀嚼能率検査を行った結果,義歯の装着によってすべての患者で咀嚼能率に向上がみられた.一方,最大咬合力と咀嚼能率の間には有意の相関が認められた.2.有床義歯の装着によって全歯列に均等な咬合接触を与えると,タッピングならびに咬みしめ時の咀嚼筋筋電図において左右差が減少した.一方,下顎運動においては,義歯の装着等によって咬みしめ時では下顎頭の上方への変位量が減少し,タッピング時では下顎頭の運動軌跡がより安定した.3.下顎全部床義歯についてその剛性を高めるのに効果的な補強構造について検討した結果,断面がT型の構造物を鋳造して応用すれば有効であることが示された.4.下顎片側遊離端欠損において,機能時の義歯床の動きは欠損部顎堤の形態および義歯に加わる咬合力の位置によって影響を受け,人工歯排列位置を調整することによってRollingおよびPitchingを制御出来る可能性が示された.5.オーバーデンチャーにおいて機能時に支台歯に加わる側方力は根面板の形態や数などによって影響を受けるが,根面板をドーム状にし,さらに高さを低くすることによってそれを軽減できることが示された.以上の結果から,顎口腔系における客観的判定基準としての総合的機能診断システムとして,最大咬合力,咀嚼能率,タッピングおよび咬みしめ時の筋電図の左右差,ならびに下顎頭運動軌跡の安定性などの項目が有効であることが示された.さらに,義歯の補強構造,人工歯の排列位置などを考慮することによって機能時の義歯の変形,動きを抑制できることが示された.今年度は,本研究の目的を達成するための基礎資料の蓄積を目的として,実験方法の確立ならびにデータ収集を行った.その主な成果は以下の通りである.まず,今回新しく導入されたデータレコーダをはじめとする測定,分析機器を効率よく運用するために,データ分析用ソフトウェアの開発ならびにデータ処理体系の確立を行った.これにより,咬合力,筋電図ならびに顎運動などのデータ解析に要する時間が従来の1/5以下と大幅に短縮された.さらに,本システムを用いて,咬みしめ時およびタッピング時の顆頭点の軌跡を解析した.その結果,上下歯に安定した咬合接触状態が得られている状態では,そうでない状態と比較して顆頭点の変位量が小さく,変位方向のばらつきも小さくなった.したがって,顎口腔機能を客観的に診断する方法として,顆頭点の軌跡に着目することの有用性が示された.次に,試験用グミゼリーによる咀嚼能率検査を幅広い患者層に適用することを目指し,その硬さならびに大きさを変化させて咀嚼能率の測定を行った.

その結果,硬さを増大させることによって,咀嚼能率の高い者に対して咬断能力の定量的な検定が可能であり,一方,体積を減少させることによって,咀嚼能率の低い者に対しても咬断能力の定量的な検定が可能であることが確認できた.このことから,試験用グミゼリーによる咀嚼能率検査はいろいろな条件の患者に適用可能であり,顎口腔機能の客観的判定基準として利用可能であることが示された.さらに,義歯による咀嚼機能の充実を目的として,模型上で義歯に咬合面に垂直な圧を加えたときのレスト部ならびに連結装置部の力学的性質の解析を予定しているが,今年度は予備実験とともに実験系の確立と分析プログラムの開発を行った.次年度にデータ収集ならびにその解析を行う予定である.今年度は,昨年度の成果を踏まえ,本研究の目的を達成するための実験ならびにデータ収集を行った.その主な成果は以下の通りである.まず,昨年度に開発したデータ分析用ソフトウェアの改良を行い,顎運動データのより詳細な解析を可能とした.次いで本システムを用い,正常被験者ならびに顎関節症患者を対象として各種被験運動時の下顎頭点の軌跡を解析した.その結果,咬みしめ時の下顎頭点の変位方向ならびにその距離は,上下歯の咬合接触状態によって大きく影響を受けることが明らかとなった.さらに顎関節症患者では正常者と比較して,開閉口時,咀嚼時の下顎頭点の運動軌跡のばらつきが大きくなることが観察された.したがって,顎口腔機能を客観的に診断する方法の1つとして,下顎頭点の運動軌跡に着目することの有用性が示された.次に,試験用グミゼリーによる咀嚼能率検査を幅広い患者層に適用することを目指し,昨年度に引き続き正常有歯顎者ならびに義歯装着者を被験者として,グミゼリーの硬さならびに大きさを変化させた時の影響について検討を行った.その結果,硬さを増大させることによって咀嚼能率の高い者に対して咬断能力が定量的に検定出来ることが確認できるとともに,体積を減少させることによって咀嚼能率の低い者に対しても咬断能力が定量的に検定出来ることが確認できた.このことから,試験用グミゼリーによる咀嚼能率検査はいろいろな条件の患者に適用可能であり,顎口腔機能の客観的判定基準として非常に有用であることが示された.さらに,義歯による咀嚼機能の充実を目的として,機能時の義歯床の変形を防止するために有効な補強構造について検討を加えた.その結果,従来から多用されている断面が円形のクラスプ用ワイヤーによる方法では期待されたほどの補強効果が得られず,十分な補強効果を得るためには断面がT型の補強構造を鋳造して応用する必要のあることが示された.今年度は,健常者ならびに有床義歯装着者を対象として咀嚼能率,咬合力,咀嚼筋筋電図ならびに下顎運動データーの収集を継続しつつ,それらを詳細に分析した.その主な研究成果は以下の通りである.1)有床義歯装着者に対してグミゼリーによる咀嚼能率検査を行った結果,義歯の装着によってすべての患者で咀嚼能率の向上がみられた.また,最大咬合力と咀嚼能率の相関性を調べたところ,両者間には有意の相関が認められた.したがって,顎口腔機能を客観的に評価する方法として,最大咬合力検査および咀嚼能率検査が有効であることが示された.2)有床義歯装着者に対して咀嚼筋筋電図ならびに下顎運動を詳細に解析した結果,有床義歯の装着によってタッピングならびに咬みしめ時の咀嚼筋筋電図において左右差の減少することが示された.一方,下顎運動においては,有床義歯の装着によって,咬みしめ時では下顎頭の上方への変位量が減少し,タッピング時では下顎頭の運動軌跡がより安定することが示された.いずれにおいても義歯の装着によって健常者の結果に類似する傾向が示されたことから,顎口腔機能のより詳細な評価法としてタッピングならびに咬みしめ時の咀嚼筋活動の左右差と下顎頭運動軌跡の安定性が有効であることが示された.
ソ連末期における統治機構崩壞の総合的研究

平成21年度には、論文を二本刊行(うち一本は校正作業中)したほか、国際・国内の主要学会で、二つの報告をした。刊行された論文は、ロシア大統領府の発展過程を跡付けたもので、一つは欧米の著名な研究者の論文と合わせて、林忠行教授(スラブ研究センター)との共編著(英語)として発表した。もう一つの論文は、日本語の論文集で、ロシア大統領制の発展過程を他の旧ソ連諸国との比較、類型しながら論じたものである。さらに、コロンビア大学での民族研究学会での報告では、ロシアの与党「統一ロシア」のロシア政治全体の中での役割を議論し、日本国際政治学会では、ソ連・ロシアの現在に至る政治を考察するうえで鍵となるのは、民主制か独裁かといった「統治の形態」ではなく、支配がどれだけ安定しているかという「統治の程度」である、という議論を行った。最後に、ソ連崩壊から1990年代に至るロシア政治で最重要人物であるエリツィン元大統領の重厚な伝記を書評した。これらの研究は、ソ連統治機構の解体の分析をおこなう本研究課題から派生した研究課題である。ソ連統治機構、特にソ連共産党、の自壊は統治の安定を大幅に損ない「権力の真空」というべき状況を生み出したが、そうした状況は1990年代を通じて持続した。2000年代に入って、なぜロシアの統治が安定するようになったのか、という問題を与党の役割を軸にして実証した点は一つの大きな意義である。権威主義体制を持続させる要因として、支配政党の役割を重視する研究が増えているが、本研究もその議論を補強するものといえる。また、本研究を通じて、ロシア以外の旧ソ連諸国でも支配政党が確立しつつあり、統治の安定に貢献しているという知見も得られた。ソ連の統治機構の崩壊の研究によって、旧ソ連諸国の大統領府、政府、支配政党の相互関係の比較研究に向けての道筋が得られた。ソ連統治機構の崩壊を分析する本研究のテーマから見て、平成19年度の研究成果として最も重要なものは、単著The Demise of the Soviet Communist Party(Routledge,2008)の刊行であった。本書は、ソ連統治機構の中核であった、ソ連共産党の自壊過程を、特にその官僚機構に焦点を当て、跡づけ、分析したものである。テーマの重要性、資料的新しさ、党財政などの研究視角の新しさと、イギリスの大手学術出版社からの英語での公刊である点などから、世界的な反響を期待できると思われる。また関係稿として、イギリスのロシア・東欧研究を代表する雑誌、Euope-Asia Studiesに"Why Did CPSU Reform Fail?The 28th Party Congress Reconsidered"を発表した。これは、ソ連共産党最後の党大会となった、第28回党大会において、党改革運動がなぜ失敗したのかを考察したものである。また、ソ連の統治機構の崩壊を課題として研究を進めているが、そのためにも現在の統治機構の再構築を視野に含めることが望ましいと考えるにいたったため、若干の現状分析に着手した。それが、現在の与党「統一ロシア」に関する一連の論文である。去年度には、ロシアにおける大統領府の発展過程を跡付けた論文を数本発表した。最初のものは、スラブ研究センター主催の国際ワークショップで報告し、改稿したものをスラブ・ユーラシア研究東アジア学会に提出した。東アジア学会では、韓国など東アジアの研究者からも好意的な評価をいただいた。その論文は、林忠行教授(スラブ研究センター)との共編論文集に収録され、同論文集にはPeter RutlandやRichard Sakwaなど著名な研究者の論文も収録される。また同論文を改稿し、他の旧ソ連諸国との比較を視野に入れた論文を日本語にて執筆した。この研究は、ソ連大統領府の成立および崩壊過程を研究内容の一部とする本研究課題から派生した研究課題であり、最も実質的な貢献は、ソ連大統領府は、ソ連共産党中央委員会(とその官僚機構)の機能的代替物として、意図的に設計された、ということをゴルバチョフ補佐官であったゲオルギー・シャフナザロフの未公刊メモランダムなど一次資料によって証明した点にあると考えている。また、それら諸論文は、ロシアの執行機関が大統領と首相によって分掌されるいわゆる半大統領制であり、その大統領府の機能がソ連共産党中央委員会に類似し、政府官僚機構を統制していると論じた。これ自体は、オリジナルな知見ではないが、なぜ結果として類似したのかという原因を、統制される客体である政府官僚機構の特質に求めた点はある程度オリジナリティーを主張できると考えている。

ソ連統治機構、特にソ連共産党、の自壊は統治の安定を大幅に損ない「権力の真空」というべき状況を生み出したが、そうした状況は1990年代を通じて持続した。2000年代に入って、なぜロシアの統治が安定するようになったのか、という問題を与党の役割を軸にして実証した点は一つの大きな意義である。権威主義体制を持続させる要因として、支配政党の役割を重視する研究が増えているが、本研究もその議論を補強するものといえる。また、本研究を通じて、ロシア以外の旧ソ連諸国でも支配政党が確立しつつあり、統治の安定に貢献しているという知見も得られた。ソ連の統治機構の崩壊の研究によって、旧ソ連諸国の大統領府、政府、支配政党の相互関係の比較研究に向けての道筋が得られた。