hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トロンボモジュリン-αを応用した劇症型感染症とDICの新規治療法の開発

申請当初の研究目的は、1TM-αの切断機序および個体差要因の解明、2TM-αが結合する炎症関連タンパク質および毒素タンパク質の同定を行うことであった。しかしながら、TM-αを投与される患者数が少なかったため、研究目的をDIC患者の血漿中におけるTM-αと相互作用するタンパク質の網羅的同定に修正し、研究を進めた。研究の方法:DICと診断された患者の血漿を検体として、抗TM-αポリクローナル抗体を用いて免疫沈降し、TM-αと結合しているタンパク質を抽出した。抽出したサンプルをトリプシン処理し、脱塩処理後、LC/TOF/MSにより、相互作用しているタンパク質を網羅的に同定した。同定されたタンパク質についてSTRING(Protein-Protein Interaction Networks database)により解析した。研究結果:DICと診断された10名の患者を対象とした。これらの患者の血漿を解析し、113種類のタンパク質がTM-αと相互作用しているタンパク質として同定された。STRINGにより解析を行った結果、そのうち39種類のタンパク質が機能的に関連し、23種類のタンパク質は、炎症、免疫、血液凝固及び血管透過性亢進に関与していた。同定されたF-actinおよびS100-A9は、DAMPsとして知られており、敗血症時に細胞から血液中に漏出し、全身性の炎症を惹起することが報告されている。CPA3は、エンドセリン-1を分解することで、血管内皮細胞の障害を抑制することが報告されている。同じカルボキシペプチダーゼであるTAFIは、TM-αとトロンビンの複合体により活性化する。CPA3は、TAFIのアミノ酸配列と相同性が高いことから、TM-αがCPA3の活性化も調節している可能性が高いと考えられた。sPLA2及びANGは血管内皮細胞に作用し、血管透過性を亢進することが報告されている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。トロンボモジュリン-α(TM-α)に対するポリクローナル抗体を作成し、磁気ビーズにカップリングさせ、TM-αカップリング磁気ビーズを作成した。敗血症による播種性血管内凝固症候群(DIC)と診断された5名の患者から血漿を採取した。採取した血漿を1 mLずつ分注し、一方には100 ug/mLとなるようにTM-αを添加した。患者血漿およびTM-αを添加した患者血漿をTM-αカップリング磁気ビーズを用いて免疫沈降を行い、TM-αと相互作用しているタンパク質を抽出した。抽出したタンパク質を液体クロマトグラフィー飛行時間型質量分析(nano-LC/TOF/MS)にて網羅的に同定した。TM-αを添加していない患者血漿により同定されたタンパク質は非特異的結合により抽出されたタンパク質として除外して解析し、その結果、67種類のタンパク質が同定され、細胞骨格、凝固系、免疫系、炎症反応に関連するタンパク質が同定された。臨床検体を用いることで、実際のDIC患者の血漿中において、TM-αと相互作用している可能性のあるタンパク質を数種類同定できた。同定されたタンパク質は炎症、免疫、凝固に関与するタンパク質が含まれており、TM-αがそれらのタンパク質と相互作用することで何らかの機能調節に関与している可能性が見いだされた。次年度にこれらのタンパク質との相互作用・機能調節をin vitro実験により証明できれば、TM-αによる新たな作用を見いだせると考えられる。したがって、現在までの進捗状況としてはおおむね順調に進展していると考えられる。症例数を増やし、TM-αと結合するタンパク質と患者の病態との関連を解析する予定である。

また、in vitro実験により、同定されたタンパク質とTM-αとの相互作用および機能に対する影響を詳細に解析していく予定である。in vitro実験により相互作用・機能への影響が確認できたタンパク質については、さらに動物実験による解析を行う予定である。一方、様々な細菌からリポポリサッカライド(LPS)を抽出し、免疫沈降法によりTM-αとLPSの相互作用を解析する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
オーバーデンチャーにおける磁性アタッチメントの支台歯に与える影響

歯根を利用するオーバーデンチャーが機能時に歯根部と床下粘膜にどのような荷重が加わり、その応力分布に対して義歯形態を如何に考えるか、現在まで多くの研究が行われて来ている。しかし、これらの理論的な解析は大略の様相を知ることはあっても、詳細に、また、明瞭に示しえないものであった。本研究は、最新のコンピューターによる有限要素法解析を用いて複雑な様相を示す歯、歯根膜、維持歯、顎粘膜と補綴装置両者の力学的挙動を2次元シミュレーションモデルを作成して解析を試みてきた。今回は、新しい維持装置である磁性アタッチメントのわずかな移動時に生ずる力学的特性を同様に解析を行った結果、1)垂直的、あるいは傾斜して離開が生じた場合、吸引力は大きく低下すること。2)水平的に変位が生じた場合、変位が0.9mm付近では最大の吸引力が発現するが、その前後の変位では減少していること。3)斜め方向に離開した場合、初めの吸引力は方向にかかわらず一定であること、などの磁場解析結果を示している。このことは維持装置としての磁性アタッチメントはクラスプなどと異なり、義歯の3次元的可動時に吸引力は極めて少ない状態になるので、支台歯に極めて有利な維持装置であることを示している。今後,有限要素解析において3次元でのモデル構築,顎粘膜における滑りやクリープなどの特性の導入を検討しており,より生体に近い環境設定において臨床に直結した解析を行いたいと考えている.I.目的磁性アタッチメントの力系は,機械的摩擦力に基づく従来の支台装置とは基本的に異なるため,それを利用した義歯の機能的挙動に関しては,未だ不明な事項が多い,すなわち,磁性アタッチメントは比較的新しい臨床システムであることから,臨床技術が先行し,その裏付けとしての基礎情報に欠ける部分が少なくない.そこで我々は磁性アタッチメント義歯の力学的挙動を明かにするために有限要素法による検討を行っており,今回は磁性アタッチメント本体についてのキーパーとの各位置関係における吸引力の変化を,有限要素法を用いて複雑な義歯の口腔内での動態を詳細かつ正確に検討しようものである.II.解析項目磁石構造体とキーパーの位置関係を以下の様に変化させ,その時両者間に作用する吸引力あるいは復元力を算出した.1.垂直離開,2.水平変位,3.傾斜による離開,4.斜め方向への平行離開III.結果及び考察1.サンドイッチ型磁性アタッチメントは,磁石構造体とキーパーとが垂直的に離開したり傾斜して,両者間に磁気的空隙が生じると,吸引力は大幅に低下する.2.磁石構造体とキーパーとの水平的な変位は,変位幅が0.9mm付近で最大の吸引力が発現し,その前後では減少する.3.磁石構造体がキーパーに対して斜め方向に離開する時には,始めの吸引力は離開方向にかかわらず一定であり,距離が離れた場合の吸引力は,その方向が垂直に近づく程小さくなる.歯根を利用するオーバーデンチャーが機能時に歯根部と床下粘膜にどのような荷重が加わり、その応力分布に対して義歯形態を如何に考えるか、現在まで多くの研究が行われて来ている。今後,有限要素解析において3次元でのモデル構築,顎粘膜における滑りやクリープなどの特性の導入を検討しており,より生体に近い環境設定において臨床に直結した解析を行いたいと考えている.
折り紙インパルス音源を用いた簡易音響測定

本研究者が考案してきた折り紙インパルス音源は、簡便かつ即座に繰り返し使用できることから、建築音響測定の簡易音源としての適用が可能であると考えた。本研究では、折り紙インパルス音源を、現場における残響時間と遮音性能測定の簡易音源として適用した場合の、有効性について検討した。スピーカ音源による従来の測定法と比較した結果、測定結果には大きな差異が生じなかったことから、折り紙インパルス音源は実用性の高い簡易音源として活用できることを確認した。一般的な建築音響測定では、スピーカ等、大掛かりな測定機材や専門的な信号処理の知識が不可欠であり、実務者レベルで簡便に行うことが困難であるため、特に現場測定では、より実用的な簡易測定法が求められてきた。これまでに、本研究者が考案してきた折り紙インパルス音源は、十分な音響出力を持ち、安価で簡便に使用できることから、建築音響測定の簡易音源としての適用が可能であると考えた。本研究では、折り紙インパルス音源の実務レベルでの活用をめざし、現場における建築音響測定に対し、簡易音源として適用した場合の有効性を示すことを目的とした。本年度は、より多くの適用事例を増やすことができるよう、残響時間測定および遮音測定の受音・解析システムを構築した。またそれを用いて様々な現場を対象として測定し、起こりうる問題点について検討した結果、以下のことがわかった。1残響時間測定昨年度、従来のスピーカ音源を用いたノイズ断続法による結果と比較した結果、両者は概ね良い対応を示すことを確認したが、今年度検討した現場事例の多くで、主に高音域で若干の差異が生じる傾向がみられた。これは、折り紙インパルス音源のもつ周波数特性が高音域で平坦でないため、帯域幅の広いオクターブバンド分析を行うと生じる誤差であると考えられ、1/3オクターブバンド分析によれば生じないことを確認した。2遮音測定本研究で提案した、受音点を減らし、音源点を多数設定することで空間平均を行なう方法は、測定の短時間化には非常に有効的であった。しかし、内外遮音測定において、部分的に顕著な遮音欠損が生じる建具等を対象とした場合には、受音点の設置位置によって測定結果が異なる可能性があり、注意が必要であることを確認した。建築音響測定では、音源としてスピーカを用いるのが一般的であるが、従来から、簡便な点音源として、ピストル発火音や風船の破裂音なども用いられている。特に現場測定では、スピーカなどの大がかりな機材を用いずに、より手軽に、短時間でインパルス応答を測定したいというニーズも少なくない。これまで本研究者は、従来の音源と比較して、安価で簡便に使用できる、折り紙インパルス音源を考案し、その音響特性について検討してきた。本年度は、折り紙インパルス音源の実務レベルでの活用をめざし、主に現場における音響測定の音源としての適用を試み、以下について検討した。1残響時間測定現場を模擬した試験室において、室の平均吸音率を変化させた条件を対象として、折り紙インパルス音源を用いて残響時間測定をおこなった。測定は、インパルス応答を、二乗積分することにより減衰波形を求めるインパルス応答積分法を用いた。従来のスピーカ音源を用いたノイズ断続法による結果と比較し、両者は概ね良い対応を示した。折り紙インパルス音源を用いる場合、鳴らし手による吸音の影響が避けられないため、室の平均吸音率が低い(残響時間が長い)条件においては注意が必要であるが、現場における簡易音源としては十分な測定精度であると考えられる。2遮音測定折り紙インパルス音源の、即座に繰り返し使用が可能という利点を用いると、音源点の移動が容易であるため、受音点を減らし、音源を多数設定することで空間平均をおこなうことができる。そこで、室間および内外遮音測定の簡易音源として適用し、測定精度について検討した。従来の現場における遮音測定方法(JIS A 1417, JIS A 1520, JIS A 1441-2)による結果と比較し、大きな差異は見られず、簡便におおよその遮音性能を把握できる、実用性が高い方法であることを示した。折り紙インパルス音源を音響測定に適用した場合の測定精度の検討を先だっておこなったため、測定事例の蓄積および短時間化の検証に必要な多チャンネル受音・解析システムの構築が遅れている。本年度達成できなかった、多チャンネル受音・解析システムを構築し、それを用いて測定事例の蓄積および短時間化の検証をすすめる。多チャンネル受音・解析システムの構築のため、8chデータレコーダを購入予定である。
全身麻酔・手術後の認知機能障害に対する防止策の機序解明

全身麻酔・手術後高次脳機能障害の主な病態として、麻酔薬による神経細胞破壊やアポトーシスの誘導及び脳内炎症などが報告されている。本研究では、吸入麻酔薬投与・手術による老齢ラット認知機能障害モデルを用い、麻酔薬による神経毒性を軽減させる防止策(キセノン、α2受容体作動薬、リチウム)の有効性を、認知機能試験、神経細胞の生存率とアポトーシス発現及び脳内炎症性サイトカイン産生で評価し、術後認知機能障害の防止策の機序を探ることを目的としていた。平成30年度は、生後2026週令の老齢ラットを用い、2%セボフルラン麻酔下に開腹し、3分間腸管を用手操作した後の認知機能及び組織学的評価を行う予定であった。脳内炎症の評価法として、炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-6)をEnzyme Linked Immunosolvent Assay(ELISA)で測定することとした。対照群(吸入麻酔薬投与・手術あり+介入なし群)と比べ、治療介入群(吸入麻酔薬投与・手術あり+キセノン・α2受容体作動薬・リチウム投与群)の脳内炎症性サイトカイン濃度が低下していることを確認する予定であったが、実際に測定してみたところ、対照群においても脳内炎症性サイトカイン濃度は非常に低値であった。この原因がラットに加えた侵襲(麻酔+手術)が不足しているためか、測定方法の問題のためかを検討するため、侵襲の程度やELISAの試料抽出方法などを変更して試行錯誤したが、最終的にデータの収集に至らなかった。今回の反省点として、対照群においても極めて発現量が少ない物質を評価項目として選定したことが挙げられる。今後の研究では、より測定が容易で発現量の多い評価項目を選定し、確実に研究成果を得られるようにしたい。全身麻酔・手術後高次脳機能障害の主な病態として、全身麻酔薬による神経細胞破壊やアポトーシスの誘導及び脳内炎症がある。本研究では、吸入麻酔薬投与・手術による老齢ラット認知機能障害モデルを用い、麻酔薬の神経毒性防止策(キセノン、α2受容体作動薬、リチウムの投与)の有効性を、認知機能試験、神経細胞の生存率とアポトーシス発現及び脳内炎症性サイトカイン産生で評価し、吸入麻酔薬投与・手術後の認知機能障害の防止策の機序を探ることを目的としている。平成28年度は、生後2026週令の老齢ラットを用い、2%セボフルラン麻酔下に開腹し、3分間腸管を用手操作した後の認知機能及び組織学的評価を行う予定であった。以前の我々の研究で、認知機能評価法としてのモリス水迷路試験は運動能力の低下した老齢ラットにおいては適当でないことが明らかとなったため、新たに八方向放射状迷路試験を導入したが、この方法も麻酔・手術前のトレーニングに長い期間を要するうえにセボフルラン吸入による認知機能の変化を検出できなかったために、評価法としては適当でないと判断した。近年普及してきた新奇物体認識試験(Novel Object Recognition Test)は、報酬や嫌悪刺激といった強化因子を用いない比較的簡便な認知機能試験であるため、予備実験を行ったところ、前に挙げた2つの方法と比較し今回の実験にはより適当であるとの結論に至った。平成28年度は、以上のように認知機能試験法の選択に時間を要したため、データの収集には至らなかったが、平成29年度は実験プロトコールの詳細を決定し、データ収集を開始する予定である。前述のとおり、認知機能評価に八方向放射状迷路試験を使用する予定であったが、評価前のトレーニングに長い期間を要するうえにセボフルラン吸入による認知機能の変化を検出できなかったために、評価法としては適当でないと判断した。昨年度は、以上のように認知機能試験法の選択に時間を要したため、データの収集には至らなかった。平成29年度は、生後2026週令の老齢ラットを用い、2%セボフルラン麻酔下に開腹し、3分間腸管を用手操作した後の認知機能及び組織学的評価を行う予定であった。脳内炎症の評価法として炎症性サイトカインをElISAで測定することとしたが、使用機器の準備に時間を要し、データの収集には至らなかった。平成29年度までに実験プロトコールの詳細が定まったので、平成30年度はデータ収集を開始する予定である。炎症性サイトカイン測定のためELISA法を用いることとしたが、使用機材の準備に時間を要したため、データの収集には至らなかった。

平成30年度は、生後2026週令の老齢ラットを用い、2%セボフルラン麻酔下に開腹し、3分間腸管を用手操作した後の認知機能及び組織学的評価を行う予定であった。脳内炎症の評価法として、炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-6)をEnzyme Linked Immunosolvent Assay(ELISA)で測定することとした。対照群(吸入麻酔薬投与・手術あり+介入なし群)と比べ、治療介入群(吸入麻酔薬投与・手術あり+キセノン・α2受容体作動薬・リチウム投与群)の脳内炎症性サイトカイン濃度が低下していることを確認する予定であったが、実際に測定してみたところ、対照群においても脳内炎症性サイトカイン濃度は非常に低値であった。この原因がラットに加えた侵襲(麻酔+手術)が不足しているためか、測定方法の問題のためかを検討するため、侵襲の程度やELISAの試料抽出方法などを変更して試行錯誤したが、最終的にデータの収集に至らなかった。今回の反省点として、対照群においても極めて発現量が少ない物質を評価項目として選定したことが挙げられる。今後の研究では、より測定が容易で発現量の多い評価項目を選定し、確実に研究成果を得られるようにしたい。本年度は、新奇物体認識試験を用いてデータ収集を開始する予定である。ただし、老齢ラットの作成にさらに時間を要するため、今年度は若年ラットを用いていく予定である。平成30年度は、新奇物体認識試験及びELISA法による炎症性サイトカイン測定を用いてデータ収集を開始する予定である。平成28年度は、当初採用するはずだった八方向迷路試験が本研究においては有効でないことが明らかになり、データ収集まで至らなかったため、ラットや消耗品の購入費が当初予定よりも低額となったため。ラット、薬品、消耗品の購入のためにほぼ予定通り支出したが、わずかに実支出額が所要額を下回った。今年度はすべて支出する予定である。平成29年度は、新たに採用した新奇物体認識試験を用いてデータ収集を行っていく計画であるため、ラットおよび消耗品の購入に充当する予定である。
骨髄性白血病におけるｍｉｃｒｏＲＮＡ発現異常

B6マウスから幹細胞を採取しBcr-abl遺伝子を導入後、腫瘍発生組織(脾臓)から、幹細胞をとりだし、RNAを採取、その後網羅的miRNA遺伝子解析を行った。Bcr-abl陽性のマウス白血病幹細胞では、正常対応細胞と比較し、いくつかのmiRNAが過剰発現または、発現低下をしており、現在CMLにおけるmiR-200cの標的蛋白の同定の為の実験を行っており、そのひとつとしてBMI-1を同定した。In vivoの実験ではbortezomibがmiR-200cの再活性化を通じてCMLのがん幹細胞をアポトーシス誘導することを示しつつある。慢性骨髄性白血病(CML)の遺伝子異常であるBCR-ABL転座は、顆粒球やB細胞あるいは、T細胞の前駆細胞で生じているが成熟T細胞では生じない。なぜ、成熟T細胞ではBCR-ABL1転座が生じないか?その「lineage involvementの偏り」には、microRNA(miRNA)の関与が考えられる。本研究の目的は、患者検体を用いて各分化段階の細胞に対してmiRNA発現スクリーニングを行い、「発現異常によりBCR-ABL陽性白血病の病態に関与するmiRNA」を同定し、その機能解析を行うことである。発現低下の原因探索:同定されたmiRNAがなぜB細胞,顆粒球で発現が制御されているのか、あるいは亢進しているのかをゲノム解析やエピゲノム解析によって探索した。CpG islandのメチル化解析、5-Aza-dc,toricostatonAによる細胞処理、methylation specific PCRを用いた検討、FISHを用いたsmall deletionの検討を行った。また、c-Mycなどの転写因子によるがん抑制的miRNAの不活性化などの検討も免疫沈降などの手法を用いて行った。現在miR-203がCMLのT細胞分画にのみ発現していることを突き止めている。目的:本研究の目的は、BCR-ABL陽性白血病のマウス発症モデルを用いて、がん幹細胞分画を純化し、網羅的miRNA発現解析を行って「白血病がん幹細胞で異常発現するmiRNA」を同定する。同定された場合はその機能解析を行い、miRNAががん幹細胞に及ぼす病理・病態を明らかにする。方法: C57BL/6マウス(以下B6マウス)の造血幹細胞分画(cKit陽性Sca1陽性分化マーカー陰性細胞以下KSL)にBCR-ABL1キメラ遺伝子を導入し、同感染細胞をB6マウスに移植する。BCR-ABL陽性白血病発症マウスからCML幹細胞(KSL分画)、前駆細胞様CML細胞(cKit陽性Sca1陰性分化マーカー陰性細胞)、並びに分化CML細胞をセルソーターで抽出し、RNAを精製し、miRNA(non-cording)や通常遺伝子(cording)の網羅的発現解析を行い、がん幹細胞特異的に発現するmiRNAや遺伝子を同定する。結果: B6マウスから幹細胞を採取しBcr-abl遺伝子を導入後、腫瘍発生組織(脾臓)から、幹細胞をとりだし、RNAを採取、その後網羅的miRNA遺伝子解析を行った。Bcr-abl陽性のマウス白血病幹細胞では、正常対応細胞と比較し、いくつかのmiRNAが過剰発現または、発現低下をしており、それらはmiR-203,miR-200c, miR-26,miR-21,miR-2105, miR-181などであり、そのうちのいくつかは、KLS陽性細胞と陰性細胞の分画で比較しても発現差をみた。例えばmiR-200cがそうであるが、現在CMLにおけるmiR-200cの標的蛋白の同定の為の実験を行っている。5-10検体程度の患者検体を用いて造血幹細胞から派生する3系統前駆細胞各分化段階でのmiRNA発現を検討した。各linageはセルソータ(Moflo)によりモノクローナル抗体を用いて選別し、それぞれのlinageでmiRNAの網羅的発現解析(miRNA array)を行い、「正常対応細胞と比較して顆粒球系細胞とB細胞、T前駆細胞で発現が抑制または亢進しているmiRNA」を同定すことが目的である。発現差のあるmiRNAはノーザンブロットやq-PCRでバリデーションを行った。またmiRNAの正常検体(n=5)との発現パターンを比較した。現在2検体の臨床検体と2正常検体でmiRNA発現を比較検討し、B細胞前駆細胞と顆粒球前駆細胞とその成熟細胞で5つのmiRNAが発現低下を来しかつ、T細胞で発現上昇していることを見出した。このうちmiR-203を含む2つのmiRNAがABLを標的にもつ。さらに我々は、この2つのmiRNAが直接ABL mRNAの3' UTRに結合し、制御することをルシフェラーゼアッセイで証明した。

これらのmiRNAはCLP, GMPレベルでは発現が正常にみられることから、B細胞と顆粒球では、何らかの転写因子、ゲノム欠損あるいは、エビゲノム的機構で発現が低下しBcr-Ablの発現上昇または、安定化を招いている可能性が示唆された。同様に、T細胞で発現低下しているがBCR-ABL陽性でB細胞前駆細胞と顆粒球前駆細胞とその成熟細胞で発現が亢進しT細胞で低下する7つのmiRNA(e.g. miR-Y)を同定した。CML発症マウスを発症させる技術が安定していない。(理由)骨髄性白血病(CML)発症マウスの作成に時間がかかった。骨髄性白血病幹細胞特異的に発現するmicroRNAを同定するために、マウスの幹細胞linage+,linage-, KLS+細胞と、CML発症マウスのlinage+,linage-, KLS+細胞を純化し、RNAを抽出、網羅的なmiRNA発現解析を行う。主にマウスの購入費と蛋白抗体などの消耗品にあてる。主に、消耗品として、マウスの購入費にあてる。また、国内の学会参加に使用する。
要介護高齢者のQOLと生命予後からみた看護援助に関する研究

(1)大阪府下のY市において、平成12年度より年1回、12月に調査時点を設け、対象の継続事例と該当年の新規事例に対して、調査票により留め置き調査を郵送にて実施。調査対象者は、Y市高齢クラブの会員のうち、要介護状態にある者。調査対象者の選定:高齢者クラブの役員が寝たきり老人見舞金申請者名簿より選定。(2)調査内容:要介護高齢者の療養状況、ADL、認知障害、QOL(WHOのQOL26にて測定)、介護保険の利用状況、介護者の状況(3)倫理的配慮:調査は追跡調査を行なうため、氏名、年齢、所属高齢者クラブ名を調査票に記入しているが、調査、時には、個別封筒に入れて配布、および回収を行なった。調査の対象者、家族に対して調査目的、方法、データの管理について文書にて説明し、了承された場合に回答を求めた。また、調査データは、すべてIDコードにより管理し、個人が特定されないように管理した。(5)調査結果平成15年度:回収数:279人、継続事例180人、死亡53人、その他回答不備37人。平成16年度:回収数:239人、継続事例190人、死亡42人、その他回答不備17人。平成12年度の対象者425人のうち死亡、転出を除き、1年以上継続して追跡できた290人について、コーホートに設定し、平成16年までの追跡調査期間中にQOLの状況の変化および生存分析を行なった。2.要介護高齢者の調査終了時のQOLと調査継続状況は、心理的領域、環境、全項目QOLで死亡群が低く有意な差がみられ、QOLと生命予後に関連があることが明らかになった。QOLに影響を及ぼしていた要因には、要介護高齢者自身の生きがいの有無(あり)、療養生活での自立意欲(あり)や抑うつ(なし)、認知面での問題行動の有無(なし)、年齢(74歳以下)、意思疎通(良好)、介護の留意点(あり)、介護者の健康(健康)で関連がみられた。生存分析の結果、性別(女性)、主な疾患(脳血管疾患)、療養生活での機能低下防止(あり)、意思疎通(良好)、初回食事能力(自立)で生存散るが高くなっていた。訪問看護、通所介護、ショートステイの利用、介護者の介護の留意事項(あり)では生存期間が長くなっていた。以上から看護援助にはADLの維持と日常生活の活性化、サービスの利用を考慮する必要があるとことが示唆された。大阪府下のY市において、要介護高齢者の療養状況などに関する継続調査を実施した。調査状況:(1)平成12年度より年1回、12月に調査時点を設け、対象の継続事例と該当年の新規事例に対して、調査票により留め置き調査を郵送にて実施した。(2)調査内容:要介護高齢者の療養状況、ADL、痴呆、QOL(WHOのQOL26にて測定)、介護保険の利用状況、介護者の状況、

(3)調査対象者は、Y市高齢者クラブの会員のうち、要介護状態にある高齢者で、調査協力に同意の得られた者。(4)調査対象者の選定:高齢者クラブの役員が寝たきり老人見舞金申請者名簿より選定。(5)倫理的配慮:調査は追跡調査を行なうため、氏名、年齢、所属高齢者クラブ名を調査票に記入しているが、調査時には、個別封筒に入れて配布、および回収を行なった。調査の対象者、家族に対して調査目的、方法、データの管理について文書にて説明し、了承された場合に回答を求めた。また、調査データは、すべてIDコードにより管理し、個人が特定されないように管理した。平成15年度の調査状況(1)調査時期:平成15年12月平成16年1月(2)回収数:337人、継続事例180人、新規事例67人、死亡53人、その他回答不備37人であった。(3)調査結果・現在、単年度データの分析中である。・継続して追跡調査ができた事例をデータベース化して、QOLの状況の変化および生存分析を行なう予定である。平成14年度までの調査結果より、要介護高齢者のQOL状況は、先行文献による介護者、大学生、一般高齢者より値が低く、とくに身体的領域と心理的領域が低い結果が得られている。QOLに影響を及ぼす要因として、生きがい、痴呆の有無が関連していた。また、生存分析からは、QOLは生存に直接の関連がみられず、身体状況の影響が強くなっていた。(1)大阪府下のY市において、平成12年度より年1回、12月に調査時点を設け、対象の継続事例と該当年の新規事例に対して、調査票により留め置き調査を郵送にて実施。調査対象者は、Y市高齢クラブの会員のうち、要介護状態にある者。調査対象者の選定:高齢者クラブの役員が寝たきり老人見舞金申請者名簿より選定。(2)調査内容:要介護高齢者の療養状況、ADL、認知障害、QOL(WHOのQOL26にて測定)、介護保険の利用状況、介護者の状況(3)倫理的配慮:調査は追跡調査を行なうため、氏名、年齢、所属高齢者クラブ名を調査票に記入しているが、調査時には、個別封筒に入れて配布、および回収を行なった。(5)調査結果平成15年度:回収数:270人、継続事例180人、死亡53人、その他回答不備37人。平成16年度:回収数:239人、継続:事例190人、死亡42人、その他回答不備17人。平成12年度の対象者及び平成13年度、14年度の新規事例の442人をコーホートに設定し、平成16年までの追跡調査期間中に1年以上継続して追跡できた393人について、QOLの状況の変化および生存分析を行なった。2.要介護高齢者のQOLは、調査開始時と終了時では有意な差が見られなかった。終了時のQOLが測定できた177人について関連する要因を検討した結果、QOLの変化は、性別(男)、療養場所(入院)、介護者(配偶者・子ども)、最終歩行状態(全介助)、歩行状態の変化(悪化)、最終食事状態(全介助)、食事状態の変化(悪化)、入浴状態の変化(悪化)でQOLが低くなり、有意な差が認められた。
有機合成反応の極限的な負荷軽減触媒の追及

環境問題が取り沙汰される今日、環境面を意識した技術の開発が強く求められている。環境問題の中でも特に廃棄物による環境汚染および資源枯渇問題に焦点を当て、現在は「有機合成反応の極限的な負荷軽減触媒の追及」を研究課題として掲げ研究活動に取り組んだ。α,β-不飽和カルボニル化合物は有機合成において最も基礎的な化合物の一つであり、その合成法については精力的に研究が行われてきた。α位に置換基を有するα,β-不飽和カルボニル化合物合成にはα-アシルビニルアニオン等価体を求核種として用いたカップリング反応が有効である。しかし、これまでα-アシルビニルアニオン等価体とカルボカチオンを反応させた例は知られていない。そのような背景の下、ルイス酸触媒として塩化インジウム、α-アシルビニルアニオン等価体としてプロパルギルアセテートを用いることで、アルキルクロリドをカルボカチオン源としたα,β-不飽和カルボニル化合物の新規合成法を確立した。プロパルギルアセテートなど配位部位を有する基質共存下においても失活することなく、アルキルクロリドからカルボカチオンを効率良く発生させることができる、中程度のルイス酸性を有する塩化インジウムを利用したことが本研究達成の鍵である。本反応系により、従来法ではほぼ不可能であったα,β-不飽和カルボニル化合物のα位へのアルキル基導入が可能となった。ベンジリック、アリリック、アダマンチルクロリドなど、多様な基質を用いることに成功した。また、アルキルクロリド以外にもアルコールやアルキルアセテートをカルボカチオン源として利用することも可能であった。さらに、アルキニルエーテル部位を有するプロパルギルアセテートを求核種として用いることでα,β-不飽和エステルの合成も達成した。環境問題の中でも特に廃棄物による環境汚染および資源枯渇問題に焦点を当て、現在は「有機合成反応の極限的な負荷軽減触媒の追及」を研究課題として掲げ研究活動に取り組んでいる。具体的な研究内容としてはエノールアセテートの不飽和ケトンへの共役付加反応とそれに続く官能基変換手法の検討を行っている。エノールアセテートは金属元素を含まないため、これを用いた共役付加反応は従来の金属エノラートを用いた手法では回避が困難であった反応後の金属廃棄物副生を抑制することが可能である。また、エノールアセテートは求核性と求電子性を併せ持つ魅力的な化合物であり、この性質を活用することで不飽和カルボニル化合物への共役付加反応において原子効率100%という理想的な反応系を実現した。本反応系の触媒には塩化インジウムとシリルクロリドという二種のルイス酸を組み合わせた複合ルイス酸が効果的であり、様々なエノールアセテートと不飽和ケトンを組み合わせることにより多様な生成物の合成に成功した。また、生成物の共役付加体はエノール型として容易に単離することが可能である点が本研究の大きな特徴である。得られた生成物はトリブチルチンメトキシドと作用させてスズエノラートに変換することでさらなる官能基変換が可能であり、ハロエステルとのラジカルカップリングやニトロソベンゼンとのニトロソアルドール反応により多様な官能基を有する化合物の合成に成功した。金属エノラートを用いる従来法ではエノール型共役付加体が不安定で単離が困難であるために共役付加体生成物を用いた官能基変換には課題が残されていたが、エノールアセテートを用いた本研究ではその課題を見事克服できた。この成果は合成化学の観点からも非常に注目すべき内容である。

平成23年度の研究計画では原子効率100%の反応系の確立を掲げていたが、現在までの研究でその反応系の一つであるエノールアセテートの不飽和ケトンへの共役付加反応をほぼ達成している。あとは不斉発現の実現を残すのみとなっているため、研究の達成度としてはおおむね順調であると考えている。現在行っているエノールアセテートの不飽和ケトンへの共役付加反応に関しては今後不斉反応への展開を行う。その際、種々の不斉配位子の検討を行う必要があるが、インジウム触媒による反応系においてはPyBOX系配位子と呼ばれる化合物群が有効であることが多いという知見があるため、まずはそれらの検討を行う予定である。また、アミンなどの含窒素化合物をターゲット分子とした新奇ルイス酸触媒の開発およびその利用法の確立についてはハロゲン原子との親和性の高いインジウム種と、親窒素性の高いゲルマニウム種の組み合わせによる複合ルイス酸を用いた検討を行う。インジウム種およびゲルマニウム種は共に所属する研究室で近年精力的に研究されている金属元素であるため、そのノウハウを活かして研究を進めていく予定である。
英国1944年教育法制下のローカル・コントロールに関する実証的研究

本研究において、以下の通りに研究を実施し、成果をあげた。1)まず、研究の基礎作業として政府・議会関係文書等の資料収集にあたった。とりわけ主に1944年教育法成立過程関係の資料収集に重点を置き、国立国会図書館を中心に、国内の各図書館において1944年教育法成立前後の政府の白書、報告書、パンフレット類、雑誌論文、新聞記事等の検索、複写にあたった。また、同法実施過程での各地方の事例にも注目し、関連する新聞記事等も収集した。資料は整理のうえ、教育行政のローカル・コントロールの観点から分析を試みた。2)資料の分析により、同法成立過程をより明確に把握できた。また、ローカル・コントロールを担う主体としての地方教育当局の位置、役割、組織的性格等を考察する際の論点を見いだせた。更に、同法に内在する中等教育、中央・地方関係等の問題の相互関連性の存在の指摘を可能とし、英国のローカル・コントロールの特徴付けを深めることができた。3)課題として、学校経営面からのアプローチ、1944年教育法実施過程における地方教育当局の機能についての考察が残された。4)本研究の成果は、日本教育行政学会第31回大会(平成8年9月)にて途中成果を報告するとともに、今後は学術雑誌等に投稿する予定である。
近代の別荘地とその建築の保存活用に関する調査研究

神奈川県の湘南・小田原・箱根地区において、別荘建築の残存情況を調査した。調査は、文献による既往研究の調査、市町の担当者及び市民団体からのヒアリング調査、現地調査からなる。調査の結果、158戸の別荘建築が現存することを確認できた。ヒアリング調査では、別荘建築の保存・活用に対する取り組みの現状についても確認した。その結果、市町によって取り組みに大きな差があることが判明した。小田原市の国府津・前川地区についてはとくに、別荘建築の残存状況に関する詳細調査を実施した。この結果、上記の数に含まれない別荘建築が相当数あることが明らかとなった。また、既にその多くが失われていることや、現存するものも存続が危ぶまれる状況にあることが判明した。イギリスのザ・ナショナルトラストによるカントリーハウス及びマナーハウスの保存・活用について、文献調査、現地調査、管理者に対するヒアリング及びアンケート調査を行った。文献調査では、物件の所在地や、宿泊施設としての活用が、会員の居住地と関係して決定されていることが明らかとなった。現地調査は、ザ・ナショナルトラストが所有するカントリーハウス、マナーハウス7箇所について行い、ヒアリング及びアンケートは、この施設の管理者から行った。その結果、施設の商業的な利用が見学者の確保に関係していること、商業的な利用に供する施設には、附属建物や新築建物があてられ、母屋は保存公開が中心であることが判明した。さらに、見学・公開の中心的な役割は、庭園が担っていることが判明した。近代の別荘建築の現存する数量が多いと推定される神奈川県の湘南・小田原・箱根地方において、現存する別荘建築の実態調査を行った。調査対象としたのは、小田原、鎌倉、逗子、茅ヶ崎、平塚、藤沢、横須賀、大磯、二宮、箱根、葉山の7市4町である。これらの市町において、既往の文献等から別荘のリストアップを行い、現地を訪れ残存状況を確認し、現存する別荘建築のリストを作成した。調査の結果、現存する別荘建築は、152戸である(平成13年8月現在)。また、7市4町における行政や市民団体が、別荘に対してどのような保存活用の取り組みを行っているのかを調査した。そのために、小田原市と財団法人日本ナショナルトラストが開催するシンポジウム「湘南・小田原・箱根の別荘文化を考える」の実施に協力し、各地の行政及び市民団体の状況を把握した。その後、各地の行政担当者や市民団体の代表者にヒヤリングによる調査を行った。この他に、我が国の別荘建築に類似する事例として、イギリスのカントリーハウスやマナーハウスをとりあげ、その保存活用状況に関する文献収集を中心とする調査を行った。具体的には、それらを多数所有し、かつ、保存活用を図っている団体「ナショナルトラスト」の活動に関する調査を行った。調査の結果、ナショナルトラストが所有しているカントリーハウスやマナーハウスは、ロンドンから日帰りできる程度の場所にあるものが大多数を占めることが判明した。その立地条件は、湘南・小田原・箱根地区と共通点があり、我が国におけるこれからの別荘建築の保存活用を考える上で示唆に富むものといえる。本研究の成果の一部は、研究室に所属する大学院生の本年度修士論文(前原紘司「湘南・小田原・箱根地域における別荘地の保存・活用に関する研究」)にまとめられており、次年度の建築学会等において発表を予定している。本年度は、昨年度に文献資料によって翻査研究したイギリス・ナショナルトラストの活動に関する現地調査を実施した。また、昨年度に実態調査を行った神奈川県の湘南・小田原・箱根地域の市民団体からの情報収集を引き続き行った。前者の調査は、ナショナルトラストが所有するカントリーハウス、マナーハウス10箇所について、実際に訪問し、その保存活用状況の実態調査を行った。あわせて、その施設管理担当者・責任者等にヒアリングによる調査を行い、施設の管理・公開等の運営に関する資料の提供を受けた。ヒアリングができなかった施設については、書面によるアンケート調査を実施した。アンケートの回答結果については、次年度に詳細な分析を行うことを予定している。市民団体からの情報収集については、日本ナショナルトラストと共同で行った。その結果、予想以上に保存の緊急性が高まっていることが判明した。

このため、湘南地域の市民団体と個人を主な会員とする「湘南邸宅文化ネットワーク」(事務局日本ナショナルトラスト)が2003年1月に設立されたが、その設立は本調査研究の成果を実際の活動として結実したものと位置付けられる。その設立や、その設立にあたって行われたシンポジウム『湘南の邸宅文化を考える」の開催には、本調査研究の成果が活かされている。本調査研究の成果の一部については、本年度の建築学会大会において発表したが、次年度も引き続き、同大会において成果の一部を発表する予定である。本年度は、昨年度に実施したイギリス・ナショナルトラストの諸施設(カントリーハウス、マナーハウス)の管理者に対するアンケート調査について、回答を回収した。アンケートの回収率は6割程度であったが、回答が得られたものについては、翻訳を行い、その内容の分析を行った。国内のモデル事例として、小田原市国府津地区を選び、地区内の別荘建築について、国府津商工振興会・奥津弘高会長の協力を得て、調査を実施した。調査の結果、これまでに存在が報告されていなかった別荘建築が現存することが確認された。これらの新たに発見された別荘建築のうち、可能なものについては、実測調査を行い、それを図化した。また、既に失われてしまった別荘建築についても、古写真・資料の収集、聞き取り調査等を実施することによって、概略の復元図を作成した。なお、現存している別荘建築のいくつかが、相続・経年劣化等によって、存続が危ぶまれる状況にあることも確認された。以上の本年度の調査結果と2001・2002年度の調査結果をあわせて整理し、報告書の原稿としてまとめた。昨年度の調査結果については、中部大学で行われた日本建築学会の大会において、口頭発表を行った。本年度の調査結果については、2004年度以降の日本建築学会大会において発表することを予定している。
相同的な制御タンパク質のホスホリボシルピロリン酸合成酵素への特異が結合

ラット肝ホスホリボシルピロリン酸合成酵素は、2種の触媒サブユニットとさらにそれと相同性のある39kDa制御タンパク質(PAP39)を含む分子量100万程度の大きな多量体(計算上34mer)として存在する。本研究では1.大腸菌で発現させ精製した触媒サブユニットの多量体を1MMgC1_2処理により解離させたのちグルタチオン-S-トランスフェラーゼ-PAP39の融合タンパク質と混合し、グルタチオン-Sepharoseを加え遠心して融合タンパク質をゲルとともに沈殿させ、このとき結合している触媒サブユニットの量を測定した。その結果、2種の触媒サブユニットはいずれも単独でPAP39と結合し、その結合にちがいはみられなかった。2.触媒サブユニットとPAP39 cDNAをそれぞれ共存可能なベクターに組み込み、同時に大腸菌に取り込ませた。可溶性画部分より精製した標品では、触媒サブユニットとPAP39とが高分子量の複合体を形成し、複合体を安定して得る方法が確立できた。複合体中の触媒サブユニットとPAP39との比は簡単な整数比ではなく、しかも発現ベクターのコピー数、すなわち遺伝子量に応じて変動した。触媒サブユニット当たりの比活性は、PAP39を約40%含む複合体で50%以下に低下し、PAP39のみで活性抑制作用をもつことが証明された。3.上記複合体を、可視領域に吸収をもつ架橋試薬ビス(4-フルオロ-3-ニトロフェニル)スルホンで修飾したところ分子量の大きな架橋産物が得られた。しかしその収量が低いため、現在架橋領域を含むペプチド断片を得るまでにはいたっていない。このペプチド断片の調整とそのアミノ酸配列決定が今後に残された課題である。
薬剤性歯肉増殖症における病態ネットワーク解析

マルチプレックスサスペンションシステムを用いて歯肉増殖症の歯肉溝浸出液を採取して、そのメカニズム解析を行った。その結果歯肉増殖症部位で特異的に発現した12個の因子(細胞増殖因子・細胞接着因子・炎症性サイトカイン)、またこれらの因子間の関連性について調べた。我々の研究結果からGOでは、Interleukin (IL)-1βand TGF-β1は有意に強く発現し、またT. denticola菌との関連性も高いことが示された。降圧薬として用いられるカルシウム(Ca)拮抗薬は薬剤性歯肉増殖症(GO)を誘発することが知られているが、未だその病因は完全には解明されていない。本研究では、Ca拮抗薬剤性歯肉増殖症罹患歯肉の歯肉溝滲出液(GCF)におけるサイトカイン、細胞接着因子、細胞増殖因子、マトリックスメタルプロテアーゼを測定し、各種因子間の相関関係を解析することを目的とした。また、それらがGOの病態形式に関与する機序を検証するためマルチプレックスサスペンションシステムを用いて歯肉増殖症のGCFを採取して、そのメカニズム解析を行った。その結果歯肉増殖症部位で特異的に発現したいくつかの因子(細胞増殖因子・細胞接着因子・炎症性サイトカイン)、またこれらの因子間の関連性について国際学会(第98回American Academy of Periodontology)で発表を行った。Interleukin (IL)-8は有意差を示し、IL-1beta,TGF-beta,VEGF-Aなども関連が強いことが示された。また細菌検査では3菌種のうちT.d菌における治療前GO部位と治療前CP部位の比較においてGO部位で多く検出された。以上を踏まえて更なる因子間のネットワークや相互作用、過剰な増殖細胞増幅のメカニズムの解明、GO予防や治療解析への一助となるよう解析を進めて論文として報告する予定でる。本研究では、1Ca(カルシウム)拮抗薬剤性歯肉増殖症罹患歯肉の歯肉溝滲出液(GCF)及びmRNAレベルにおけるサイトカイン、細胞接着因子、細胞増殖因子、マトリックスメタルプロテアーゼを測定し、各種因子間の相関関係を解析することを目的とする。2Ca拮抗薬剤性歯肉増殖症(GO)の病態形式に関与する機序の検証を目的に取り組んできた。その結果、1について私は薬剤性歯肉増殖症患者を対象として米国歯周病学会総会において研究成果を発表した。GO部位の治療前後比較においてIL-8は有意に減少を示した。また, IL-1beta, TGF-betaでも減少傾向を示した。その後2012年9月に日本歯周病学会(群馬県)にて研究報告を実施した。その結果はGO部位の治療前後比較においてIL-1betaとTGF-betaが有意に減少を示した。年々n数が増え統計の信ぴょう性が高まる結果を示すことができた。ただし2については現在研究中であり、解析中である。臨床研究であるため研究適応患者の受診が滞る、もしくは減少してしまったため進展速度が落ちてしまった。現在はその不足のn数を獲得できたため問題解決でき、すでに1編論文として報告済みである。さらにデータ解析を行い、GO病態形式に関与する機序について検証を行い、もう1編論文として報告したい。近年の急速な社会人口高齢化は、歯周病や高血圧症といった生活習慣病の増加を招いている。それに伴い、降圧剤を服用する歯周炎患者も増え、歯肉の線維性増殖と炎症を伴うCa拮抗薬剤性歯肉増殖症(GO)の増加につながっている。本研究では、GO症罹患歯肉の歯肉溝滲出液(GCF)におけるサイトカイン、細胞接着因子、細胞増殖因子、マトリックスメタルプロテアーゼの発現量をマルチプレックスサスペンションシステムを用いて測定し、更に細菌との関連性について各種因子間の相関関係を解析することを目的とする。また、それらがGOの病態形式に関与する機序を検証する。GO発症が外来細菌刺激に対する過剰な炎症反応の誘発やホメオスタシスの維持、Ca薬剤性の影響による過剰な増殖細胞増幅等により起きるという仮説を裏付ける一助ともなったと考えられる。研究成果としてGO部位の治療前後比較においてIL-8は有意に減少を示した。更にGO部位とCP部位比較においてはIL-8, VEGF-alphaで増加傾向を示した。また、これまでにIL-6とVEGFとの関連についてはこれまでの報告と近似するものであった。上記研究成果については、すでに国内学会、国際学会で発表しており、現在論文作成中である。年内中に国際雑誌に投稿する予定である。すでに実験は終了して研究報告を論文として1編報告した。更に研究費延長することで「Ca拮抗薬剤性歯肉増殖症(GO)の病態形式に関与する機序の検証」の研究についてまとめて論文として報告したいと考えている。医歯学本研究で得られるデータは、我々がこれまで報告してきた歯肉組織中の遺伝子レベルとタンパクレベルでの比較に加え、歯肉組織とGCFの違いを多項目因子について同時に検索し、そのネットワークや機能を考察することが可能となる。

また、GOの発症が外来細菌刺激に対する過剰な炎症反応の誘発やホメオスタシスの維持、Ca薬剤性の影響による過剰な増殖細胞増幅等により起きるという仮説を裏付けることができるかもしれない。それらはGOの病態解明のみならず、予防や治療法開発への一助ともなり得る可能性がある。当初の予定通り目的の「Ca拮抗薬薬剤性歯肉増殖症罹患歯肉の歯肉溝浸出液およびmRNAレベルにおけるサイトカイン、細胞接着因子、細胞増殖因子、マトリックスメタルプロテアーゼを測定し、各種因子間の相関関係を解析する」について論文として報告した。更に目的の「Ca拮抗薬剤性歯肉増殖症(GO)の病態形式に関与する機序の検証」について現在まとめている最中であり、もう1編論文として報告できるようにしたいためである。研究は順調に進んでおり、当初予定していた必要経費より低く抑えることができた。理由としては、同時期に多くのサンプル数を獲得できたことで使用薬剤の劣化、機材の購入を抑えることができた。また解析後のデータも安定しており追加解析が必要にならなかったためである。目的の「Ca拮抗薬剤性歯肉増殖症(GO)の病態形式に関与する機序の検証」についてデータ解析を行い、学会等で情報収集を行いながらまとめていく。次年度は積極的に学会等で情報収集、論文をまとめることにより信頼の高い研究報告をする。
超分子グラフトポリマーの創製

グラフト共重合体や三種類のモノマーからなる高分子の配列構造を制御するためには,二種類以上の重合反応を制御する必要があるため,現在においても困難である。我々は,配列制御の問題を解決するために超分子ポリマーに着目した。超分子ポリマーはホスト分子とゲスト分子の分子認識を駆動力に,Self-Sortingによって重合する。したがって,選択性の高い超分子錯体を巧みに利用することでモノマーの配列構造が制御されたポリマーを合成できると考えた。本研究課題では,特異性の高いホストゲストペアーを巧みに利用することで,配列構造が精密に制御された超分子グラフトポリマーおよび超分子(ABC)nポリマーの合成に成功した。複数のモノマーより調製される共重合体の物性は,重合に用いるモノマーの種類だけでなく,その配列構造に大きく影響を受ける。従って,共重合体の配列構造制御はポリマーの物性を自在に制御するための有効な手段である。共重合体には,ランダム共重合体やブロック共重合体,グラフト共重合体など多様な構造様式があり,共重合体の物性制御の観点から,これらの精密構造制御が盛んに研究されている。ブロック共重合体では,リビング重合を利用することでかなり高い精度で共重合体の構造制御ができるようになってきた。一方で,グラフト共重合体の構造制御には,まだ解決されなければならない問題がある。例えば,高分子主鎖にグラフト鎖を位置選択的に導入するには,二種類以上の重合反応を精密に制御する必要があるため,利用できる重合反応は限られている。今回,位置および立体選択的にグラフト鎖を幹ポリマーに導入する超分子化学を基盤とした新たなグラフト法を開発する。我々は、超分子カプセルの形成を利用した新たなグラフト法を開発した。カプセル分子と包接するゲスト分子を複数もつポリマーを合成し、そこに分子カプセルを添加するとゲスト部位を選択的に認識し、グラフト鎖が効果的に導入された。研究計画に記載したグラフト鎖導入法を開発することができており、概ね研究計画通りに進行している。共重合体の物性制御の観点から,これらの精密構造制御が盛んに研究されている。我々は,超分子カプセルの形成を利用した新たなグラフト法を開発した。カプセル分子に包接される複数のゲスト分子を組み込んだポリマーを合成し,そこに分子カプセルを添加するとゲスト部位が選択的に認識され,グラフト鎖が効果的に導入された。この超分子グラフトはポリマー主鎖の構造に大きな変化を誘起した。ポリマー主鎖はランダムコイルを形成していたが,超分子グラフト鎖の導入によりポリマー主鎖はらせん構造に転移することがわかった。また,超分子グラフトポリマーに対するカプセル分子の包接に不斉増幅現象が確認された。超分子カプセルの分子認識を利用して超分子星形ポリマーの新たな合成法を開発した。超分子化学を用いた本手法により,二種類以上の性質の異なるポリマー側鎖を導入した星形ポリマーの合成に成功している。フラーレンとカリックス[5]アレーンの会合とポルフィリンとTNF分子の会合,水素結合錯体の三種類のSelf-Sortingを利用したABCの配列構造をもつ配列制御された三元共重合ポリマーの合成にも成功した。研究計画は概ね順調に進行している。当初計画した分子カプセルの分子認識を利用した超分子グラフト法により新たな超分子グラフトポリマーを開発することができた。この研究を通して,新たなナノ構造制御の手法を見出すことに成功しており,ポリマー主鎖の構造制御に新たな指針を提案する画期的なものであると自負している。また,グラフト鎖導入においてこれまでに例のない不斉増幅現象を発見した。当初予想していなかったこの現象を見出すことができたことは,本研究計画における大きな成果であると考える。さらに,星形ポリマーの新たな合成手法を開発できたことは,大きな収穫であると考えている。加えて,超分子三元共重合ポリマーの合成にも初めて成功しており,本研究計画は当初の計画どおりに順調に進行していると考えている。共重合体の配列構造制御はポリマーの物性を自在に制御するための有効な手段である。位置および立体選択的にグラフト鎖を幹ポリマーに導入する超分子化学を基盤とした新たなグラフト法を開発する。