hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上級看護管理者の自己効力感と管理行動との関連

抽出されたデータの意味を損なわない文脈で区切り,コード化した。内容別に類似性と相違点を比較しながら類型化し,サブカテゴリー化して抽象度を高めカテゴリー化した。次にカテゴリーの相互関連性について,データをもとに分析した。データ分析の信頼性と妥当性を高めるために,本研究では,3名の研究者間で分析の過程を共有し,要約やカテゴリー化について繰り返し確認し,分類,分析を行った。カテゴリーに対して,概念分析を行い,質問紙の検討をおこなった。今後の展望として,上級看護管理者になるまでの,看護主任,看護副師長,看護師長,看護副部長,看護部長の段階ごとに職業上の体験と共にライフイベントとして自身の進学,退職,再就職,教員経験,結婚,出産,育児,介護などを含めてどのような体験が自己効力感と関連しているのかを調査し,キャリア形成過程との関連および,今後の看護管理者教育の時期を含めた検討を進めていく必要がある。要旨目的:上級看護管理者のキャリア形成過程にみられる,自己効力感を印象的な出来事から分析することで要因を明らかにし,今後の看護管理教育の示唆を得ることを目的とする。方法:上級看護管理者に対して半構造化インタビュー調査を実施し,質的帰納的分析を行った。結果:上級看護管理者のキャリア形成過程と自己効力感に繋がった要因は【上司との出会い】【看護管理者に推薦され承認された経験】【教育,研修】【職務】の4つのカテゴリーであった。結論:自己効力感は,この4つのカテゴリーを含み看護管理者教育への必要性が示唆された。<H26年度>インタビュー調査において、研究対象者との交渉もあり、実施時期が遅れたため、分析、結果、まとめの実施が遅れている。第一段階調査で得られた結果を基に、キャリア形成過程に関するアンケート用紙を十分に吟味して作成する予定である。それと共に、自己効力感の既存のアンケートを基にもう一度綿密な文献検討を実施したのち、第1段階調査に協力をしてくださった200床以上の病院の看護管理者をを対象に研究実施を依頼する予定である。インタビュー結果を基にフェースシートを作成し、調査票を作成し研究計画書とともに、調査者へ送付し研究同意に関する手続きも含み、返送されることで、同意がとれたこととし、その結果をもとに、まずは、パイロットスタディーを行う予定である。パイロットスタディーを実施後、実施可能か否かを再度検討したのちに、改めて、200床以上の病院の看護管理者に対して、完成度の高いアンケート用紙を作成し、調査依頼をしたのち、調査票の送付調査を実施する予定である。看護管理インタビュー調査実施の分析を行い、管理行動と自己効力感やその他関連した要因を基にアンケート調査をすすめていく。インタビュー内容の吟味を行い、研究対象者の施設との交渉もあり、現在インタビュー実施が遅れている。1段階調査の段階で組織との交渉や被験者の退職等により、インタビューが思うように遂行できず、インタビューの遅れとともにインタビュー内容を逐語録におこし、何度も内容を確認し分析カテゴリー化する段階で時間がかかり、要因を抽出し、アンケート作成をして、量的調査に着手なければならないが、そこに時間がかかっている。
準動的環境における移動ロボットのマルチモーダル環境地図生成の研究

本研究では、準動的環境を対象に、移動ロボットが自律的に作業を行う上で必要なマルチモーダル環境地図の生成手法の開拓を目的として以下の3つのサブシステムを構成した。(1)環境物体のポーズ推定精度の向上のために、距離データに加えてカラー画像データを利用するサブシステム、(2)環境内の物体の意味的情報を地図に付加するため、環境教示者の指差し方向を推定するサブシステム、(3)教示者とロボットの音声対話により物体の情報を教示するサブシステムである。そして、これらのサブシステムの有効性を確認した。本研究では、レーザ距離センサにより得る距離プロフィール、準動的物体の3次元幾何形状の情報に加えて、搭載したカラーステレオ・カメラから得られる画像情報(カラー画像・距離画像)も反映させた準動的環境の「マルチモーダル環境地図」生成によりSLAMの信頼性向上を図ることを目指す。今年度(20年度)は、準動的物体の一例である椅子(軸回りに回転の自由度があるもの)の姿勢推定を画像情報に基づいて行うサブシステムを構成した。これは、距離センサ情報のみでは椅子の回転軸の位置のみが計測されるだけで回転軸周りの角度が不明となって準動的物体のポーズ推定が困難となり、マルチモーダルな情報の利用が不可欠な場合の例である。具体的には、(a)椅子の3次元幾何モデルに基づき、軸回りの回転の自由度を推定するために見えのモデル(2次元画像)生成して、(b)ICタグの検出に基づきロボットは対象の方向にカラーカメラ(USBカメラを使用)を向け、椅子の画像情報を入力する。そして、椅子の色情報に基づく領域(実験例では青色領域)の2値画像と、(b)で撮像した画像から抽出する青色領域との交差(intersection)領域の面積を求め、この値を(b)の実画像における青色領域の面積値で割った値をマッチングの評価関数とする。この評価値が最大となる回転角度を求めることで椅子の姿勢角の推定が可能になる。実験により、本方法で椅子の軸周りの回転姿勢について推定が可能であることを確認した。また、画像情報から環境物体の意味的情報をロボットに教示して「マルチモーダル地図」の生成を行う機能を構成する一環として、人が指さしにより環境内の物体を教示するインタラクションシステムの構成に着手した。具体的には、環境の距離画像を直接得られる距離カメラを利用し、3次元作業空間で指さし直線を推定するプロトタイプシステムを構成した。平成21年度は、2つのサブシステムの改良を検討した。準動的物体の一例である椅子(軸回りに回転の自由度があるもの)の姿勢推定を画像情報に基づいて行うサブシステム(1)では、カラ0画像と共に距離画像を併用するステレオカメラを用いて距離画像から平面を抽出する処理を行い、実画像(カラーと距離)と実際の椅子の3Dモデルとのマッチングに基づいて、準動的物体のポーズ推定を行う方法を検討した。サブシステム(2)では、教示者の指さしに基づく物体教示のインタラクションサブシステムの信頼性を向上させるために、上腕・下腕に対応して連結した2個の円筒モデルを想定し、そのモデルと距離カメラで得た距離データとのマッチングに基づいて腕の動きを追跡する方法を検討した。また、これらのサブシステムの基本部分として、RBPF (Rao-Blackwellized Particle Filter)を用いた地図生成に関して、ロボットの移動開始から現在位置までの情報に基づき地図を逐次オンラインで生成する処理を実装し、このオンラインSLAMで得た地図の座標系(移動開始時のロボットのポーズで定まる座標系)と作業環境の基準座標系との間の座標変換ができるように、地図生成の一部を改良した。さらに、物体を教示者がロボットに音声で教示する際に、Julius連続音声認識システムとMeCab形態素解析システムを結合したサブシステムを構成し、教示する物体名称等の意味情報を音声から抽出してデータベースに格納することが可能になった。これにより物体教示における音声情報処理が加わり、マルチモーダル環境地図生成に向けて一歩前進した。平成20年度22年度に構築してきた3つのサブシステムについて総括し、今後の課題を考察した。1.準動的物体としての椅子(Z軸回りに回転の自由度をもつ物体の例)を例にとり、画像情報に基づきポーズ(pose)を推定するサブシステムを構成した。そこでは、カラーの実画像情報と物体の3次元幾何モデルのマッチング処理を行い、準動的物体のポーズ推定の信頼性向上を図ったが、様々な状況に対応可能な処理の一般化に課題が残った。今後は、ロボットと物体との相対的位置に応じて、適切な観測位置を計画するセンサプラニング機能も必要である。2.環境地図に物体の意味的情報を付加する一環として、教示者の指差し方向を推定するサブシステムを構成した。距離画像から腕部分を抽出して2値画像領域の細線化処理を利用して求める方法の有効性を確認できた。今後は、システムの信頼性向上が必要である。

例えば、上腕・下腕に対応して連結した2個の円筒モデル等の腕の幾何モデルと観測された距離画像とのマッチングに基づき腕の動きを追跡する方法、また、多様な手法に基づく人の動作推定方式についても検討する必要がある。3.これも前記2.と同様に、環境地図に物体の意味的情報を付加するマルチモーダルレ化の一環として構成したサブシステムである。物体を教示者がロボットに音声で教示する際に、連続音声認識システムJulius、形態素解析システムMeCab、そして、リレーショナルデータベースの管理システムPostgreSQLを結合し、物体名称や物体の所有者情報などを音声情報から推定し、教示物体の意味情報を音声から抽出してデータベースに格納するサブシステムを構成し、有効性を確認した。今後は、様々な側面から音声情報処理の信頼性向上を図る必要がある。
部位特異的蛍光色素導入法に基づいた新規タンパク質分子間相互作用システムの開発

タンパク質間相互作用解析システムへ適用可能なタンパク質の部位特異的な蛍光標識化法の開発を行った。本研究ではアスパラギン酸残基を複数含む10数量体程度のペプチドを分析対象のタンパク質の末端へ導入し、ランタノイド金属イオンと錯形成させる。この際、ペプチド配列中にトリプトファン残基を導入し、トリプトファン残基からのエネルギー移動によりテルビウムイオンを発光させることが可能である。一方で、外部から光増感剤としてβジケトン配位子を添加すると、ユウロピウムイオンを発光させることが可能である。今年度はアスパラギン酸残基とトリプトファン残基を組み合わせた15量体のペプチド配列を、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST)との融合タンパクとして発現させ、その発光挙動を検討した。この融合タンパクへテルビウム金属イオンを添加したところ、トリプトファンの光励起に基づき、テルビウム金属イオンの遅延蛍光が確認できた。その金属錯体の安定性は極めて高く、解離定数は少なくとも1nM以下であり、その発光強度もCy5と同等かそれ以上であることがわかった。また、グルタチオンプレートを利用して、ペプチド配列を有するGSTを固相担体上に固定化し、その発光挙動を検討した。その結果、GSTの添加量に応じて発光強度が増大し、少なくとも100pmolのタンパクが存在すれば検出可能であるということがわかった。一方で、ユウロピウム金属イオンと錯形成させ、βジケトンを添加し、そのβジケトンからのエネルギー移動に基づいた蛍光測定も試みた。予想通りβジケトン添加に伴い、ユウロピウムイオンの発光が確認できた。また固相担体上では、GSTのみのコントロールとの間に明瞭な差が見られ、タンパク質の蛍光標識化法として活用できることを示すことができた。本研究では蛍光エネルギー移動を利用したタンパク質分子間相互作用解析システムの開発を目指して、ランタノイド錯体のタンパク質への部位特異的なラベル化法の検討を行った。この目的のために、本研究では分析対象となるタンパク質の末端に、ランタノイド金属イオンと錯形成可能な15量体程度のペプチド配列を導入した。ペプチド配列としては、ランタノイド金属イオンに対して高い親和性を有するアスパラギン酸残基と、光増感剤との親和性を考慮してトリプトファン残基を組み合わせた配列とした。このペプチド配列をタンパクの末端に融合させた形で発現させた。この融合タンパクにテルビウム金属イオンを添加したところ、トリプトファンの光励起に基づきテルビウムイオンに典型的な発光が確認でき、テルビウムイオンとの錯形成を確認することができた。さらに、この系に増感剤としてサリチル酸を添加して発光挙動の検討を行ったところ、320nmのサリチル酸の光励起に基づきテルビウムイオンに特徴的な増感発光を確認することができた。次に、融合タンパクにユウロピウム金属イオンを添加し検討を行った。この場合、光増感剤としてはβ-ジケトン系の配位子を利用した。その結果、330nmのβ-ジケトンの光励起に基づき、ユウロピウムイオンに特徴的な発光を615nm付近に確認することができた。この発光強度は、テルビウム-サリチル酸の系よりも強く、また発光寿命も数百マイクロ秒程度の極めて長いことがわかった。この長寿命の性質を利用して時間分解蛍光測定を行うことにより、トリプトファンなどのバックグラウンド発光を除去して、ユウロピウムイオンの発光のみを観察することができた。
マルチスケールエフェクトを解明可能な原子レベル燃料電池シミュレータの開発

本年度は、昨年度に引き続き、多孔質構造におけるシンタリングが誘起する劣化機構を解明可能なシミュレータの開発及び、多孔質構造におけるシンタリングメカニズムの解明に関する研究を行った。固体酸化物形燃料電池の燃料極は多孔質構造であるNi/YSZがよく使われているが、作動中に起こるNi粒子のシンタリングによって、Ni/YSZ多孔質構造が変化し、電極の性能が劣化する。多孔質構造における原子スケールのシンタリングメカニズムを解明するためには、分子動力学シミュレーションが有効である。シンタリングは多孔質構造の空孔率に影響されるが、従来の二粒子シンタリング分子動力学シミュレーションはその多孔質構造の影響が考慮できないため、空孔率がシンタリングに与える影響のメカニズムを解明できなかった。そこで、前年度で開発した大規模多孔質分子動力学シミュレータを活用し、異なる空孔率のNi/YSZモデルにおけるシンタリングによる劣化を検討した。その結果、空孔率が小さい場合、多孔質構造におけるシンタリングが抑制されることを明らかにした。そして、空孔率はシンタリングが誘起する表面吸着サイトと三相界面の減少といった劣化に影響することを示し、高耐久性材料における空孔率を最適化することに成功した。また、シンタリングによる多孔質構造の変化がマクロスケールの電極特性に与える影響を理解するために、多孔質構造における燃料拡散を評価可能な屈曲率計算手法を開発した。その手法を用いて、シンタリングと屈曲率の関係を明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、多孔質構造におけるシンタリングが誘起する劣化機構を解明可能なシミュレータの開発及び、多孔質構造におけるシンタリングメカニズムの解明に関する研究を行った。シンタリングは水蒸気との化学反応に影響されるが、従来の分子動力学法はその化学反応を扱えないため、シンタリングのメカニズムを解明できなかった。そこで、化学反応が扱えるように電荷の変化と結合の生成・解離を表すことが可能な原子間ポテンシャル関数に基づくシミュレータを開発した。開発したシミュレータを用いて、水蒸気雰囲気におけるNi粒子のシンタリングシミュレーションを行った結果、実験的に観察されている水蒸気環境によるNi粒子のシンタリングの促進現象を再現することに成功した。Ni粒子の表面が酸化されることで、シンタリングが促進されるメカニズムを明らかにした。このシミュレータにより、燃料電池における原子スケールの化学反応を伴う劣化機構の解析が可能になると期待できる。また、シンタリングによる構造変化と劣化現象を解明するために、分割統治法に基づいて2億原子を扱える大規模多粒子分子動力学シミュレータを開発した。そして、YSZ粒子サイズがNi粒子サイズより小さい時、燃料拡散経路が切断される劣化現象を抑制できることを提案した。このシミュレータにより、原子スケールにおけるシンタリングによる構造の変化及び劣化機構の予測が可能になると期待できる。本年度は、化学反応が扱える分子動力学法シミュレータ及び多孔質構造における劣化機構を解明可能な大規模分子動力学シミュレータの開発に成功した。それらのシミュレータを用いて、シンタリングは水蒸気によって促進されるメカニズムを明らかにし、またYSZ粒子サイズがNi粒子サイズより小さい時、燃料拡散経路が切断される劣化現象を抑制できることを明らかにした。以上のシミュレータ群により、電極反応の解析、燃料電池における原子スケールの化学反応を伴う劣化機構の解析及びメソスケールの多孔質構造の変化による劣化機構の解析が可能になった。以上より、当初の計画通り、おおむね順調に進展していると判断できる。今後は、電極材料の耐久性の向上のために、酸化反応に伴う応力亀裂の発生メカニズムの解明を行う。

具体的には、開発した化学反応が扱える分子動力学シミュレータを用いて、Ni-YSZでの酸化反応を伴う応力・電荷変化と応力ひずみを計算し、多孔質構造と応力亀裂メカニズムの関係を世界に先駆けて解明する。また、シンタリングによるメソスケールの多孔質構造がマクロスケールの電極特性に与える影響を理解するため、電流の効果を取り込むためのアルゴリズムを設計し、開発した大規模分子動力学シミュレータに実装することで過電圧シミュレータを開発する。電子拡散係数等を計算することで、シンタリングによる電極特性変化を評価する。その結果により、多孔質構造の変化に対して、電極特性が劣化しづらい多孔質構造を設計する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
インフルエンザ新規治療戦略及びウイルス感染細胞アポトーシス制御に関する基礎的検討

MDCK細胞を使った前年度の基礎実験と同様に、前年度に購入したヒト気管支上皮細胞を用いて、H1亜型インフルエンザウイルスの野生株(以下WT)とオセルタミビルとペラミビルに感受性が低下したH275Y変異株(以下H275Y変異株)を感染させ、段階希釈した各NA阻害薬(NAI)(オセルタミビルとペラミビル)とプロテアーゼ阻害薬(PI)とともに72時間培養し、各薬剤単独およびPIとNAIとの併用効果について、リアルタイムPCR法にて培養上清中のウイルス量を定量し、コントロールに比較してウイルス産生量を半減できる薬剤濃度(EC50)を検討した。1.WTに対するオセルタミビルとペラミビルのEC50は、それぞれ、43.0 nMと8.5 nM、PIであるCamostat Mesilate(以下CM)とNafamostat Mesilate(以下NM)のEC50はそれぞれ5.8 μMと0.8 μMであった。2.H275Y変異株に対するオセルタミビルとペラミビルのEC50は、それぞれ、> 10,000 nMと2,860 nM、CMとNMのEC50はそれぞれ4.3 μMと2.2 μMであった。3.WTとH275Y変異株について、各NAIと各PIを併用したところ高い相乗効果を認めた。特に、ヒトにおいて静注製剤であるペラミビルとNMとの併用で最も高い相乗効果が認められた。なお、各NAIと各PIについて、それぞれ最高濃度を10,000 nMと1,000 μMで細胞毒性を評価したが、細胞毒性は認められなかった。これらの結果は前年度MDCK細胞を用いた実験の結果とほぼ同様であり、in vitroではあるが、NAIとPIとの併用療法がヒトでも有効で、且つ毒性が低いことが予想される。今年度、ヒト気管支上皮細胞を用いてウイルスを感染させた際、外来性にプロテアーゼを添加するとウイルス量は指数関数的に増加した。一方、外来性のプロテアーゼを添加せずとも経時的にウイルス量が増加することも確認できたこれは、市販されている不死化ヒト気管支上皮細胞がインフルエンザウイルスの感染実験に有用であることが確認され、且つ、ウイルスが増速するためのプロテアーゼをこのヒト気管支上皮細胞が内在していることを示唆するものであった。このヒト気管支上皮細胞を用いて、NAIとPIとの併用による抗ウイルス効果を確認したところ、相乗効果と低い細胞毒性が確認された。また、ウイルス感染後PI含有培養液で培養し、培養7296時間後に回収したウイルスのHA開裂状況を確認したところ、ほとんどが未開裂ウイルスである、PIがヒト気管支上皮細胞に存在するプロテアーゼの作用を阻害していることが考えられる。そこで、現在、ウイルスを感染させた細胞中のHtrA2の発現を確認しているが、免疫染色や蛋白定量では確認できていない。なお、PI含有培養液でヒト気管支上皮細胞を培養した場合、PI非含有培養液で培養した場合と比較して、細胞死が減少していることが確認されておりアポトーシスを抑制していることが考えられるが、ウイルス感染後の細胞死の経路について検討するにはいたらなかった。ヒト気管支上皮細胞を用いた実験ではウイルスが増殖することは確認できたが、HtrA2が関与しているかどうかまでは確認できていない。そこで、今後は、HtrA2がウイルス増殖に関与するかどうかを集中的に検討するため、大きなフラスコに単層培養したヒト気管支上皮細胞を用い、細胞数を増やすことでHtrrA2の回収を試みる。さらに、1外因性に活性のあるHtrA2を添加することでウイルスの増殖に影響を与えるかどうか、2ヒト気管支上皮細胞をウイルスに感染させ、その後HtrA2阻害薬含有培養液で培養しウイルスの増殖を抑制できるか、3人工的に作られた非開裂HA蛋白を用いて、これにHtrA2を反応させることでHAが開裂するかどうか、以上についても確認する。さらに時間的に余裕がある場合には、マウスを用いてNAIとPIの併用療法についても検討する。1.まず、基礎実験としてインフルエンザウイルス感染実験で汎用されているMDCK細胞を用い、H1亜型インフルエンザウイルスの野生株(以下WT)とオセルタミビルとペラミビルに感受性が低下したH275Y変異株(以下H275Y変異株)を感染させ、段階希釈したNA阻害薬(NAI)(オセルタミビル、ザナミビル、ペラミビル)とプロテアーゼ阻害薬(PI)とともに72時間培養し、各薬剤単独およびPIとNAIとの併用効果について、培養上清中のウイルス量を定量し、コントロールに比較してウイルス量を半減できる薬剤濃度(EC50)を検討した。(1)WTに対するオセルタミビル、ザナミビルおよびペラミビルのEC50は、それぞれ、46.0 nM、49.6 nMおよび5.5 nM、PIであるCamostat Mesilate(以下CM)とNafamostat Mesilate(以下NM)のEC50はそれぞれ4.3 μMと0.9 μMであった。(2)H275Y変異株に対するオセルタミビル、ザナミビルおよびペラミビルのEC50は、それぞれ、> 10,000 nM、81.4 nMおよび2,940 nM、CMとNMのEC50はそれぞれ3.8 μMと1.4 μMであった。(3)WTとH275Y変異株について、各NAIと各PIを併用したところ高い相乗効果を認めた。

特に、ヒトにおいて静注製剤であるペラミビルとNMとの併用で最も高い相乗効果が認められた。なお、各NAIと各PIについて、それぞれ最高濃度である10,000 nMと1,000 μMで細胞毒性を示さなかった。2.次年度以降の研究のため、ヒト線維芽細胞にH1亜型WTとH275Y変異株を感染させ、ウイルスヘマグルチニン非開裂のウイルスを回収した。このウイルスはヒト気道での感染性獲得機序の解明とPIによる抗ウイルス効果を確認するために使用予定である。インフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)が非開裂状態のウイルスを回収するため、ヒト線維芽細胞にウイルスを感染させ増やす必要があるが、手持ちのウイルスはヒト線維芽細胞で増えにくいことが確認された。そのため、ウイルスをヒト線維芽細胞に馴化させるために、一旦ヒト線維芽細胞から回収したウイルスを繰り返しヒト線維芽細胞に感染させ回収させる工程を何度も繰り返す必要があった。さらに、ヒト気道上皮細胞に発現しHA開裂に寄与しているTMPRSS2という膜貫通型のセリンプロテアーゼをMDCK細胞に導入しようとするも、導入困難であることが判明したため、不死化したヒト気管上皮細胞を購入し、これによりin vitroでウイルスがヒト気管上皮細胞に感染・複製する様子を再現することに計画を変更した。しかし、この細胞を入手するための手続きに時間を要し、さらに、この細胞を培養するための培養液は米国から輸入する必要があったが、米国での関税の手続きに思いのほかの時間を要したため、この細胞を入手するために約3か月の時間を要した。この細胞が実際にインフルエンザウイルスの感染・増殖に適しているかどうかを確認する作業にも時間を要したため、ヒト気管支上皮細胞を用いてウイルス感染させ、NAIとPIとの併用による抗ウイルス効果について検討するに至らなかった。MDCK細胞を使った前年度の基礎実験と同様に、前年度に購入したヒト気管支上皮細胞を用いて、H1亜型インフルエンザウイルスの野生株(以下WT)とオセルタミビルとペラミビルに感受性が低下したH275Y変異株(以下H275Y変異株)を感染させ、段階希釈した各NA阻害薬(NAI)(オセルタミビルとペラミビル)とプロテアーゼ阻害薬(PI)とともに72時間培養し、各薬剤単独およびPIとNAIとの併用効果について、リアルタイムPCR法にて培養上清中のウイルス量を定量し、コントロールに比較してウイルス産生量を半減できる薬剤濃度(EC50)を検討した。1.WTに対するオセルタミビルとペラミビルのEC50は、それぞれ、43.0 nMと8.5 nM、PIであるCamostat Mesilate(以下CM)とNafamostat Mesilate(以下NM)のEC50はそれぞれ5.8 μMと0.8 μMであった。2.H275Y変異株に対するオセルタミビルとペラミビルのEC50は、それぞれ、> 10,000 nMと2,860 nM、CMとNMのEC50はそれぞれ4.3 μMと2.2 μMであった。3.WTとH275Y変異株について、各NAIと各PIを併用したところ高い相乗効果を認めた。なお、各NAIと各PIについて、それぞれ最高濃度を10,000 nMと1,000 μMで細胞毒性を評価したが、細胞毒性は認められなかった。これらの結果は前年度MDCK細胞を用いた実験の結果とほぼ同様であり、in vitroではあるが、NAIとPIとの併用療法がヒトでも有効で、且つ毒性が低いことが予想される。
電子線一括露光による強誘電体ナノキャパシタの作製

研究代表者の独創技術であるリフトオフ援用電子線誘起反応微細加工プロセスに関し、スループット向上を目指した電子線一括投影露光ならびに新しい分野として強誘電体フォトニック結晶の作製について検討した。初年度は、ステンシルマスクの作製と投影露光について検討した。ステンレス板に担持させた厚さ2・mのTi箔に対してFIB加工を施すことにより、良好な形状を有するステンシルパターンを作製することに成功した。投影露光に関しては、電子線のコリメーションが悪いと投影パターンが広がり、リフトオフの成功率も極端に悪化することが分かった。また、露光時にマスクとサンプルを密着させると、マスクからの散乱電子や二次電子によりパターンサイズが拡大するため、マスク-サンプル間のギャップを10・m程度設けることが必要であることも明らかになった。以上の結果、最小400nm角の強誘電体PZT微小キャパシタの作製に成功した。また、強誘電体ナノキャパシタの電気特性評価に際し、測定系の浮遊容量をより正確に求める方法を確立した。2年目は主に強誘電体フォトニック結晶の作製について検討した。目標としたのは、一辺800nmの正三角形の頂点に直径560nmの円形エアキャビティが数多く配置された(Pb, La)(Zr, Ti)O_3(PLZT)結晶である。本プロセスでは、熱処理時の残留有機の分解・揮発によりパターンサイズが収縮する。そのため、ナノサイズの構造を作製する場合は、その収縮を見越して描画パターンを設計する必要があることが判明した。最終的に、直径390nmの円に内接する六角形をピッチ800nmで配置したパターンを描画することで、焼結後に直径560nmの円形エアキャビティが整列した厚さ150nmの強誘電体PLZTフォトニック結晶を得ることに成功した。究極のメモリーとして期待されている強誘電体薄膜メモリーFeRAMの今後の課題の1つは、高集積化である。従来のドライエッチングによる微細加工法では、ナノサイズのキャパシタを精度よく作製することが困難であった。これに対し、我々は、上部電極の自己整合加工をも可能とするリフトオフ援用電子線誘起反応微細加工プロセスを提案してきた。しかし、これは電子線の逐次走査で露光を行うため、どうしてもスループットに限界があった。そこで、本研究では、スループット向上を目指し、ステンシルマスクを用いた電子線一括投影露光について検討した。また、併せて微小キャパシタのより精密な電気的特性評価法についても検討した。スループットを向上させるためには、なるべく大きな径の電子ビームを用いて露光することが望ましい。しかし、単純にビーム径を広げると、ビームのコリメーションが悪化し、投影パターンが広がる問題が生じた。これより、投影露光で微細加工性を確保するには、コリメーションの整った大口径電子ビームの発生が必要との結論に至った。また、露光時にマスクとサンプルを密着させると、マスクからの散乱電子や二次電子によりパターンサイズが拡大するため、マスク-サンプル間のギャップを10μm程度設けることが必要であることも明らかになった。微小キャパシタの評価に際しては、AFMをプローブとして用いる。

この時、従来はカンチレバーを40μm浮かせた状態での浮遊容量(0.88pF)のみを補正していたが、我々は、サイズの異なる微小キャパシタのヒステリシスの飽和部の傾きからカンチレバーを試料に近接させることで新たに発生する浮遊容量(0.056pF)を見積ることに成功し、より正確なヒステリシス曲線を得ることが可能となった。研究代表者の独創技術である電子線誘起反応微細加工プロセスのスループット向上を目指し、ステンシルマスクを用いた電子線一括投影露光について検討した。昨年度は、自己整合的に加工された上部白金電極を伴う400×400nm^2の孤立した強誘電体PZT薄膜キャパシタを得ることに成功し、当初の目標を達成した。本年度は、より微細で密集したキャパシタを作製するためのマスク作りについて検討し、SiO_2メンブレムならびに白金との複合層に対するFIB加工を試みたが、残念ながら使用に耐え得るステンシルマスクを得ることはできず、将来に課題を残す形となった。一方、研究計画にも記したように、本プロセスの強誘電体フォトニック結晶作製への応用も試みた。目標としたのは、一辺800nmの正三角形の頂点に直径560nmの円形エアキャビティが数多く配置された(Pb, La)(Zr, Ti)O_3結晶である。これは、電気光学効果による1%の屈折率変化に伴い、入射された波長1.55μmの光の進行方向を40度以上変化させることのできる構造で、高速光スイッチとして期待されるものである。本プロセスでは、前駆体段階でパターニングした後、熱処理により残留有機を分解・除去し結晶化させるため、パターンが収縮する。そのため、目標としたようなナノサイズの構造を作製する場合は、その収縮を見越して描画パターンを設計する必要があることが見い出された。また、結晶厚みが200nmを超えると焼結時に側壁下部でダレが生じ、エアキャビティが埋まる傾向があることを明らかにした。以上の結果をもとに、最終的に、直径390nmの円に内接する六角形をピッチ800nmで配置したパターンを描画することで、焼結後に直径560nmの円形エアキャビティが整列した厚さ150nmの強誘電体PLZTフォトニック結晶を得ることに成功した。
筋小胞体カルシウムポンプの触媒部位を構成するアミノ酸残基の同定と機能解析

1.筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseの触媒サイクルにおいて、カルシウム・酵素・ATP複合体形成に伴う酵素のコンフォメーション変化と、それに引き続くリン酸化中間体形成に対する溶媒水の影響を、反応液の水を有機溶媒で部分的に置換することによって調べた。その結果、水の活動度の減少によってカルシウム・酵素・ATP複合体形成に伴う酵素のコンフォメーション変化の速度は全く影響されないが、それに引き続くATPから酵素タンパク質へのリン酸基転移反応が著明に遅くなることが明らかとなった。このことは、Ca^<2+>-ATPaseの触媒サイクルの初期段階において、水分子が酵素の迅速なturnovertに重要な役割を果たしていることを示している(J.Biol.Chem.271,5481-5486,1996)。2.筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseをcyclohexanedioneで化学修飾することにより、ATPaseの触媒部位に存在する2個のアルギニン残基を同定した。これらのアルギニン残基は、一次構造上約100残基離れた位置にあった。このことは、ATPaseの触媒部位がATPaseの一次構造上遠く離れた二つのドメインから構成されていることを示している。さらに、各種の基質によるプロテクションを調べた結果、これらのアルギニン残基はATP結合部位のうち、リン酸基が結合する領域に位置していることが明らかとなった(in preparation)。
ソーシャル・インベストメントにための企業評価システム

ソーシャル・インベストメントのための企業評価システムの現状を明らかにするために、この領域の先進国であるアメリカ、イギリスの動向を研究した。その結果、ソーシャル・インベストメントには、証券投資のための企業評価と株主提案のための企業評価システムが必要なことが明らかとなった。証券投資のための企業評価システムは、除外対象を選別するシステムと、定性的に投資対象を分析するシステムに分かれる。株主提案のための企業評価は、何よりも株主の関心事に依存するものである。さらに、日本でのソーシャル・インベストメントのための企業評価の実際を検討するために、ソーシャル・インベストメントの一領域である環境投資の側面から検討した。具体的には、日本企業の環境報告書を取りよせて、環境パフォーマンス分析を試みた。今回の研究では、その具体的な環境パフォーマンス分析システムの構築にまでは進めなかったが、日本企業の環境情開示の充実ぶりは明らかとなり、そのための基礎情報が整備されていることが明らかとなった。この側面の研究はさらに今後も継続する予定である。最後に、ソーシャル・インベストメントのための企業評価システムが一般化するためには、企業倫理の促進が不可欠であることも明らかとされた。ソーシャル・インベストメント実践の現状と制度について特にアメリカの動向を研究した。その結果、アメリカにおいてソーシャル・インベストメントに関わるミューチャル・ファンド、年金基金の動向は、1993年以降も総じて堅調であることが明らかになった。ソーシャル・インベストメントのための企業評価システム(ソーシャル・スクリーン)については、特定の企業を排除する除外スクリーンから、企業の社会的な側面を評価する定性的スクリーンへの拡充傾向が明らかにされた。さらに、ソーシャル・スクリーンをもつファンドにおいて、ソーシャル・スクリーンはその収益性に無関係であるという実証分析結果を検討した。ただし、環境問題に特化したファンドは成績が必ずしも良くないことが示された。ソーシャル・インベストメントの一形態である社会的な株主行動については、タバコ、環境とエネルギー、取締役会の多様性、雇用の機会均等などのテーマが多く提起され、企業経営に大きな影響を及ぼしていることが明らかとなった。社会的な株主行動の手段としては、経営者との対話、株主提案、議決権の行使が主要なものであるが、これらが多様に組み合わされて実践されていた。ソーシャル・インベストメントの現代的意義は、社会的側面を重視する人々が、資本主義社会の調整機構(市場と株主-取締役関係)を通じて実現を目指すところにあり、社会的な自己統治のための有力な手段となりうることが明確にされた。
化学的/物理的剥離プロセスによるカチオン／アニオン型ナノシート合成とナノ構造解析

申請者は、インターカレーションプロセス時に化学的/物理的剥離プロセスを利用することで、ナノシート創製カチオン型ナノシートである層状複水酸化物(Layered Double Hydroxide:LDH)、更にアニオン型のオリビンやチタネートのナノシートの合成を試み、そのナノ構造の評価を進めた。特に、新規ナノ構造化に向けて、スタート物質となるナノシートのナノ構造情報が十分得られてない状況を解決するために、ナノシート自体の真の構造評価並びに物性評価等の基礎的な研究を進めた。具体的には、ソフトケミカル的な溶液プロセスにて、Mg-Al系のハイドロタルサイトの合成を行い、それを用いて、300°Cから600°Cの熱処理を行なって最適なアモルファス状のMg-Al系副酸化物を作製した。次いで、そのアモルファス状のMg-Al系副酸化物を再水和プロセス時に環境低負荷な水溶液系ソフトケミカル処理によるインターカレーションを利用することによって、化学的剥離プロセスを経ることにより、各種の置換型ハイドロタルサイトナノシートの合成に成功した。特に副酸化物を再水和プロセス時の溶液組成や濃度などを制御することで、MgサイトにZnやCo等の機能性カチオン置換型ハイドロタルサイトナノシートの合成に成功した。さらに置換型ハイドロタルサイトナノシートの層間構造やナノレベルでの微細構造とナノシート合成パラメータの層間などを明らかにした。次いで、層状構造を有するオリビンや層状チタネートをソフトケミカル的な水熱プロセスにより合成し、それらをソフトケミカル処理によるインターカレーションを利用して、化学的剥離プロセスを経ることによってナノシート状生成物を合成し、そのナノシートのナノ構造情報を得た。29年度が最終年度であるため、記入しない。特異な2Dナノ材料であるナノシートは、新たなポテンシャルを持つナノ材料であり、材料科学の新展開への期待が集まっている。当該研究ではカチオン型ナノシートであるLDH、更にアニオン型のLiFePO4系オリビンやチタネートのナノシートを水系溶媒下での化学的処理及びマイクロ波や超音波処理による層間剥離により合成し、ナノ構造評価を進める事を目的とした。平成28年度は、主に層状複水酸化物(Layered Double Hydroxide:LDH)をベースとしてカチオン性のナノシート合成を溶液合成にて進めた。実験では共沈法により合成したMgAl-CO3-LDH、500°C程度で焼成し得られた生成物、酢酸マグネシウム水溶液を用いて再水和し得られた生成物のXRDより共沈法により合成した試料はLDH構造に帰属される回折ピークを確認した。酢酸マグネシウム水溶液を用いて再水和法により合成した試料はいずれもLDHに帰属される回折ピークを確認したが、特に再水和により合成した試料は、共沈法により合成した試料と比べ、層間の拡大が示唆された。再水和により合成した試料の水分散液ではナノシート物質を多量に溶媒中に添加することによって、ナノシート物質に特有のゲル化が確認された。更に、それらナノシートを水中に加えナノシートを均一に分散させるとチンダル現象が確認され、ナノシートであることが確認できた。以上より、MgAl系のLDHを仮焼して得た焼成体を再水和により酢酸アニオンをインターカレートすることにより水中に分散可能なMgAl系LDHナノシートが合成できた。基礎的な実験系であるMgAl系のLDHを仮焼して得た焼成体を再水和により酢酸アニオンをインターカレートすることにより水中に分散可能なMgAl系LDHナノシートが合成でき、そのメカニズム解明が進んでおり、その成果は学会等で発表した事から、概ね順調に進展していると判断できる。

2年目は各種置換型新規層状複水酸化物からカチオン型ナノシートである新規LDHナノシート、更にアニオン型のLiFePO4系オリビンやチタネートのナノシートを水系溶媒下での化学的処理及びマイクロ波や超音波処理による層間剥離により合成し、得られた新規ナノ材料においてナノ構造評価を進める事を目的とする。これにより化学的/物理的剥離プロセスによるカチオン/アニオン型ナノシートの合成とナノ構造解析を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒトとチンパンジー間におけるMHC領域の比較ゲノム解析

チンパンジーは、種々のヒト感染ウイルスが共通して感染する唯一のモデル動物であることが知られており、MHC領域との相関が示されているヒト感染ウイルスには、HCV(C型肝炎ウィルス)をはじめ、ヒトとチンパンジー間で同様の症状を示すものとHIV(ヒト免疫不全ウィルス)のように感染はするものの、その後の発症経過が異なるものがある。これらのウィルスに対する感受性の少なくともその一部はMHC領域が規定している。したがって、チンパンジーのMHC領域のゲノム配列を解明し、ヒトの配列と比較することは、このようなウイルス感染に対する免疫能の差異を明らかにするとともに発症過程における機序の考察を可能とする。そこで、チンパンジーのBACクローンを用いて、MHCクラスI領域の約1.8Mbをカバーするコンティグマップを作成し、シークエンシング解析を完了した。その結果、HLA遺伝子族の一つであるMICとHLA-B遺伝子間においてチンパンジーにはヒトと比べて約95kbの欠失が存在する。また、欠失や挿入を除けば、ヒトMHC領域の遺伝子構造と一致しており、ヒトゲノム配列との多様性は既報どおりに1.4%であった。また、ドットマトリックス解析におけるチンパンジーに特有な配列あるいはヒトに特有な配列には、Alu, LINE, LTRなどの反復配列がおもに含まれているが、この解析を見た限りでは非常に類似した構造であることがわかった。ところが、多様性解析の結果から、発現遺伝子が密な領域やよく保存されているクラスI遺伝子近傍の多様性は1.0%であり、これは平均の多様性1.5%を下回るが、莫大な数の多型を有するクラスI遺伝子領域は逆に1.8%であり、1.5%を上回る。これは、前者が負の選択(negative selection)により遺伝子の機能が保存されてきた領域であり、後者が正の選択(positive selection)によりMHC遺伝子特有の多様性の増大の方向に進化してきた領域であると考えられた。本研究では、ヒトとチンパンジー間におけるMHC領域の差異を明らかにするために、チンパンジーのMHC領域のゲノム配列を決定し、ヒトのゲノム配列と比較解析をおこなうことを目的とした。具体的には、チンパシジーのBACクローンを用いて、MHCクラスI領域の約1.6Mbをカバーするコンティグマップを作成し、シークエンシング解析を進めている。これまでにBAC4クローン、660kbを決定した。また、欠失や挿入を除けば、ヒトMHC領域の遺伝子構造と一致しており、ヒトゲノム配列との多様性は1.5%であった。特にFB19HCGII-3遺伝子間172kbのGC含量はともに46.2%であり、反復配列の割合いも52%とほぼ変わらなかった。また、ドットマトリックス解析における2箇所のチンパンジーに特有な配列や1箇所のヒトに特有な配列には、Alu,LINE,LTRなどの反復配列が含まれているが、この解析を見た限りでは非常に類似した構造であることがわかった。しかし、多様性解析の結果はHLA-E付近を境界として性質の異なる2種類のゲノム配列が存在することが示唆された。すなわち、HLA-E付近よりもセントロメア側の多様性は1.0%であり、これは平均の多様性1.5%を下回るが、HLA-E付近よりもテロメア側は逆に1.8%であり、1.5%を上回る。
家蚕における還元型単為発生の誘発とその遺伝学的研究

家蚕の還元型単為発生の誘発処理として、遠心処理、浸酸処理、冷蔵処理、過冷却処理、温湯処理および超音波処理によって還元型単為発生の誘発を試み、処理条件、発生割合、孵化歩合および胚子の倍数性名度について比較検討を行った。また、自然単為発生についても人為単為発生と比較した。実験にはCTK×Cambodge(+/re,+/ch)の卵巣卵を用いた。還元型の単為発生は赤卵(re)の出現を指標にした。その結果、自然単為発生およびいずれの処理によっても赤卵と正常着色卵ほぼ1:1の割合で出現した。過冷却処理(-11°C,30分)、浸酸処理(S.G.1.050,40°C,20分)、温湯処理(46°C,2分)によって、正常着色卵歩合および赤卵歩合がそれぞれ10%以上得ることができた。また、着色が薄く卵色の判定のできない卵、部分的に着色した卵やモザイク卵なども出現し、特に過冷却処理と浸酸処理において多くみられた。孵化歩合はいずれもの誘発処理によって極めて低く1%以下であった。処理法が簡単であり、46°Cで18分温湯処理することによって不還元型の単為発生も得られることから、温湯処理法についてさらに詳細に検討した。処理条件に改良を加えたが、1%以上の孵化歩合を得ることはできなかった。得られた10個体の孵化蚕の蟻色は黒蟻7個体、赤蟻3個体であった。卵色だけでなく、蟻色についても還元型の形質が出現し、還元型単為発生が起こっていることが確認された。しかし、孵化蚕は稚蚕期の内にすべて致死した。このような胚致死及び稚蚕の致死の原因を明らかにするために、胚子細胞のフローサイトメトリーにより、倍数性を調査した結果、胚子は混数体(n+2n+3n)であることが分かった。家蚕における還元型単為発生の誘発は自然単為発生によるものが従来よく知られている。しかし、誘発時および誘発中の卵の保護状態については詳細に報告されていない。そこで卵の保護温度について調査を行なった。材料蚕は高温催青したCTK×CambodgeのF_1雌蚕(re/ +^<re>)を用いた。羽化後、卵巣卵を摘出し、24時間25°Cで保護したのち、17°C区、25°C区及び(17°C16時間、25°C8時間)区をもうけ、卵巣卵を30日保護した。(re/ +^<re>)卵巣卵を用いているため、還元型単為発生が起きた場合、re: +^<re>=1:1の分離を示し、不還元型単為発生が起きた場合には+^<re>卵の割合が高くなる。17°C区では、re卵0.975%、+^<re>卵1.150%の計2.125%、25°C区では、re卵0.200%、+^<re>卵0.400%の計0.600%、(17°C16時間、25°C8時間)区では、re卵1.650%、+^<re>卵1.175%の計2.825%が誘発された。自然単為発生では還元型単為発生がおおく誘発される結果をしめした。

一定温度に保護する場合25°C保護よりは17°C保護の方が誘発率は高いが、17°C保護と25°C保護を組み合わせた方が更に誘発率が高くなることがわかった。自然単為発生率を高めても数%しか、単為発生卵を得ることができないので、さらに効果的に還元型単為発生を誘発させるために温湯処理による人為単為発生卵の誘発を試みた。材料蚕は同じくCTK×CambodgeのF_1雌蚕(re/ +^<re>)を用いた。羽化後、卵巣卵を摘出し、25°Cで24時間保護した。温湯処理は46°Cとし、処理後は17°Cで保護した。46°Cで10秒から3時間まで様々な温湯処理を行った結果、2分処理により、最も効果的であり、re卵と+^<re>卵が20.0%、19.0%それぞれ誘発された。家蚕の還元型単為発生の誘発処理として、遠心処理、浸酸処理、冷蔵処理、過冷却処理、温湯処理および超音波処理によって還元型単為発生の誘発を試み、処理条件、発生割合、孵化歩合および胚子の倍数性名度について比較検討を行った。また、自然単為発生についても人為単為発生と比較した。実験にはCTK×Cambodge (+/re,+/ch)の卵巣卵を用いた。還元型の単為発生は赤卵(re)の出現を指標にした。その結果、自然単為発生およびいずれの処理によっても赤卵と正常着色卵ほぼ1:1の割合で出現した。過冷却処理(-11°C,30分)、浸酸処理(S.G.1.050,40°C,20分)、温湯処理(46°C、2分)によって、正常着色卵歩合および赤卵歩合がそれぞれ10%以上得ることができた。また、着色が薄く卵色の判定のできない卵、部分的に着色した卵やモザイク卵なども出現し、特に過冷却処理と浸酸処理において多くみられた。孵化歩合はいずれもの誘発処理によっても極めて低く1%以下であった。処理法が簡単であり、46°Cで18分温湯処理することによって不還元型の単為発生も得られることから、温湯処理法についてさらに詳細に検討した。処理条件に改良を加えたが、1%以上の孵化歩合を得ることはできなかった。得られた10個体の孵化蚕の蟻色は黒蟻7個体、赤蟻3個体であった。卵色だけでなく、蟻色についても還元型の形質が出現し、還元型単為発生が起こっていることが確認された。しかし、孵化蚕は稚蚕期の内にすべて致死した。このような胚致死及び稚蚕の致死の原因を明らかにするために、胚子細胞のフローサイトメトリーにより、倍数性を調査した結果、胚子は混数体(n+2n+3n)であることが分かった。
多様体上のベクトル束の研究

本研究では,多様体上のベクトル束の1)代数幾何学的研究,2)ベクトル束の無限次元リー代数と量子群との関係を調べる代数解析的研究,3)保型形式や古典群のL-関数との関係を調べる整数論的研究,4)ファインマン経路積分による量子化との関係を調べる微分幾何学的研究を行なった。1)においては,射影空間1P^n上の階数2のベクトル束に付随する行別式多様体の代数,微分,位相幾何学的諸性質を研究し,1P^n(n2.4)上の階数2のベクトル束が線束に分解する為の必要十分条件を得,ベクトル束の線束への分解問題に関する重要な諸予想への新しい方針を見出した。2)においては,アフィンリー代数の負レベルでの最高ウェイト表現の指数公式に関するKazhdan-Lusztig型指標公式を1P^1-束に関するラドン変換についての一般論を構成することにより,有理的ウエイトの場合にも拡張した。さらに,グラスマン多様体上の一般超幾何方程式をエルミート対称空間上の微分方程式に拡張し,上記ラドン変換との関係や,方程式がホロノミー系になる為の条件を調べた。3)においては,重さ半整数の光点形式から直交群上への保型形式への持上げをJacobi形式で定式化し,L-関数の関係を詳しく調べた。又,VI型領域上の正則光点形式に付随するL-関数を,その部分Fourier展開係数を利用して積分表示し,ある条件の下でL-関数の解析接続・関数等式を与え,2次のSiegel光点形式に関するKohnen-Skoruppaの結果を一般化した。4)においては,カッツムーディーリー群などの無限次元リー群の表現をファイマン経路積分により構成し,無限次元多様体上の積分作用素を幾何学的に研究した。1)射影空間P^4(C)上の階数2のベクトル束の分解問題に関して、今までのnef因子のなす錘体の有理性による判定法の他、新たに次の有用な同値条件が得られた:(*)EをP^4(C)上の階数2、C_1^2-4C_2≧0を満たすベクトル束とする。(1)Eは線束の直和である.また、この判定法は正標数に於いても成立する事が示される.従って、条件(*)を満たすベクトル束は正標数でも線束に分解されるものと確信している.4)線束に関する有用な小平-秋月-中野の消滅定理をP^N上の階数2のベクトル束のsymmetric tensorに関する消滅定理に拡張した.この定理により、行列式多様体の色々なコホモロジーが決定された.今後上の検証しやすい判定法を利用して、P^4上のC_1^2-C_2≧0を満たす階数2のベクトル束の分解問題を正標数の場合も込めて研究していく.更にこれらの研究を通して、射影空間P^5、P^6上の階数2のベクトル束の分解問題であるHartshorne予想を研究していく.n次元射影空間P^n(n≧4)上の階数2のベクトル束に付随する行列式多様体を新しく定義し、ベクトル束の領域で重要な研究課題である次の予想を研究した。予想(Sumihiro): C_1^2-4C_2≧0をみたすP^4上の階数2のベクトル束は線束の直和である。上記予想を解決するために、P^n(n≧4)上の階数2のベクトル束Eの行列式多様体Xの次の代数、位相、微分幾何学的諸性質を研究した。5)Xの接ベクトル束、法ベクトル束などのX上の種々のベクトル束これらの副産物として、豊富な幾何学構造を持つ一般型代数多様体の新しい領域が調べられたと共に、豊富ベクトル束の対称テンソル積に関する小平型消滅定理と代数曲面上の因子の数値的正値性の判定法が得られた。