hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血友病患者におけるF.VIII/vWF複合体の構造と機能の解析

血液凝固VIII因子とフォンヴィルブランド因子の異常は、これまで血友病Aおよびフォンヴィルブランド病として扱われてきた。これらの凝固因子蛋白の分析が進むにつれて、これらの異常は、単に蛋白質の先天性欠損症ではなく、種々の蛋白構造異常を伴う複雑な病態であることが明らかになってきた。ヒトに発生したVIII因子に対する抗体を検討し、そのVIII因子蛋白上のエピトープを解析することにより、VIII因子蛋白の機能とフォンヴィルブランド因子との関係を検討した。この結果、L鎖を認識する抗体のエピトープはC2ドメインに存在し、これらの抗体はVIII因子単独に対してVIII因子とフォンヴィルブランド因子の複合体に対してよりも強く働くことが判明し、複合体の形成がこのエピトープ近傍に変化をもたらすものと推測された。また、フォンヴィルブランド因子については、重要な機能を発現する部位であるexon28についてフォンヴィルブランド病typeII患者の解析を行い、2種類のポリモルフィズムを発見し、疾患の診断に有用であることを確認した。19例のフォンヴィルブランド病患者のフォンヴィルブランド因子遺伝子についてPCR法により増幅し、制限酵素MspI消化と電気泳動、AluI消化とMutation Detection Enhancement(MDE)gelselectrophoresisによる解析を行った。exon28の制限酵素MspIでの消化による解析では5例に異常パターンを得た。exon28の制限酵素AluIで消化しMDE gelにより電気泳動した結果、4例にhetero-duplex bandを認めた。この研究からフォンヴィルブランド因子遺伝子exon28内に6種のpoint mutationを発見したが、他のexonには何等のpoint mutationも発見出来なかった。一方、40症例の血友病A患者については、Normandy variantを示すexon20のcodon854におけるmissense mutationの検索を行ったが一例も発見できなかった。本年度は、VIII因子抗原、フォンヴィルブランド因子抗原、FVIII/vWF複合体およびFVIII/vWF複合体形成能の測定法を開発している。抗原量の測定はこれまでのELISA法より高い感度が得られる時間分解蛍光高度計を用いた蛍光法を開発した。VIII因子はヒト由来抗VIII因子抗体を固相化しVIII因子抗原を結合させ、抗VIII因子モノクロ-ナル抗体で検出するサンドイッチ法で、測定感度は1%である。フォンヴィルブランド因子抗原は、抗フォンヴィルブランド因子ポリクロ-ナル抗体とモノクロ-ナル抗体によるサンドイッチ法で測定感度は0.1%である。FVIII/vWF複合体は抗VIII因子モノクロ-ナル抗体と抗フォンヴィルブランド因子ポリクロ-ナル抗体によるサンドイッチ法で測定感度は1%である。VIII因子とフォンヴィルブランド因子の複合体形成能を調べるためにFVIII/vWF複合体の測定法を応用した2法を開発した。すなわち、VIII因子としてリコンビナントVIII因子を用い、フォンヴィルブランド因子と液相中で反応させて複合体の形成を上述の方法で測定する方法と抗VIII因子モノクロ-ナル抗体を固相化したプレ-トにリコンビナントVIII因子を結合させた後、プレ-ト上でフォンヴィルブランド因子を反応させ、結合したフォンヴィルブランド因子を測定する方法である。これらの方法については現在基礎的検討中であるが、抗VIII因子抗体による複合体形成阻害試験で抗体の性質により複合体の形成が阻害されることが明らかになっており、本法が本研究に応用可能であることを確認している。今後これらの測定法を組み合わせてFVIII/vWF複合体形成の形成異常について研究を進める。血液凝固VIII因子/フォンヴィルブランド因子の異常は、これまで血友病Aおよびフォンヴィルブランド病として扱われてきた。

しかし、これらの凝固因子の蛋白の分析が進むにつれて、単に蛋白の先天性欠損症ではなく、種々の構造異常を伴ういくつかの病型に分類されなければならない複雑な病態であることが明らかになってきた。すなわち、VIII因子の機能異常の原因として活性部位の欠損、トロンビンによる活性化の不良、リン脂質との結合の不良など凝固反応の場における複合体形成の異常、フォンヴィルブランド因子(vWF)とVIII因子との結合不良などがある。8因子抗原、フォンヴィルブランド因子抗原、FVIII/vWF複合体およびFVIII/vWF複合体形成能の測定はこれまでのELISA法により高い感度が得られる時間分解蛍光高度計を用いた蛍光法を開発した。VIII因子とフォンヴィルブランド因子の複合体形成能を調べるためにFVIII/vWF複合体の測定法を応用した2法を開発した。すなわち、VIII因子としてリコンビナントVIII因子を用い、フォンヴィルブランド因子と液相中で反応させて複合体の形成を上述の方法で測定する方法と抗8因子モノクローナル抗体を固相化したプレートにリコンビナントVIII因子を結合させた後、プレート上でフォンヴィルブランド因子を反応させ、結合したフォンヴィルブランド因子を測定する方法である。これらの方法については現在基礎的検討中であるが、抗VIII因子抗体による複合体形成阻害試験で抗体の性質により複合体の形成が阻害されることが明らかになっており、本法が本研究に応用可能であることを確認した。今後これらの測定法を組み合わせてFVIII/vWF複合体形成の形成異常について研究を進める。血液凝固VIII因子とフォンヴィルブランド因子の異常は、これまで血友病Aおよびフォンヴィルブランド病として扱われてきた。これら凝固因子の蛋白の分析が進むにつれて、これらの異常は、単に蛋白質の先天性欠損症ではなく、種々の蛋白構造異常を伴う複雑な病態であることが明らかになってきた。特に、Maznrierらにより発見されたVIII因子結合能が欠如する異常フォンヴィルブランド因子Normandy variantは血友病Aとフォンヴィルブランド病の病型分類における複雑な関係を再確認させた。VIII因子に対するヒト抗体の作用を検討し、そのVIII因子上のエピトープを解析することにより、VIII
地震による水没村伝承をもつ琵琶湖湖底遺跡の研究

主な調査実績として、長浜城遺跡における成果を取りあげたい。当遺跡は滋賀県長浜市に所在し、調査は湖底部である「太閤井戸地区」について行った。水域は南北約300m、東西約125mで、平成26年度以来、面積の約3分の1にあたる7000平方メートルについて潜水調査を行った。遺構は湖岸から約100m、標高82.6m(水深約1.8m)の地点で確認された。大小の柱材8本と、礫及び大型石材の集石から成る一間×一間の小規模な建物遺構で、正面側に庇状の張り出しを持つ。この建物を中心に、拳大の礫が無数に集積された、直径約8mのいびつな円形を呈するマウンドが広がっている。部材について放射性炭素年代測定法を行った結果、建物の構築年代は19世紀前葉と推定された。この数値及び、琵琶湖の歴史的水位変動、古絵図との比較の結果から、遺構は文政2年近江地震(1819)によって大規模な地盤沈降を生じ、水没したものと判断される。当遺構の発見は、以下の多様な視点から評価し得る。まず長浜城の構造を巡っては、城の部材は彦根城築城に伴い持ち去られ、遺構は大規模な破壊を受けたとされ、実態の解明は困難であった。今回発見の遺構は近世後期のものだが、地盤沈降以前の湖岸線が現在より遥かに沖合に延びることを示す成果といえる。加えて当遺構は、日本の水中遺跡としては初の建物遺構としても特筆される。より正確を期すのであれば、湖底を陸化し、陸上と同様の発掘調査により建物跡が確認された事例はあるが、建物跡が往時の構造を明瞭に残したまま確認された事例は、他に類を見ない。また長浜市域において文政2年近江地震の被害は知られておらず、歴史地震を基にした現在の防災対策にも活用が期待されよう。このように、確認された遺構そのものは小規模なものだが、これまで各分野で行われた議論に対し、新視点を与えるものと評価できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。滋賀県長浜市祇園町沖合に所在する西浜千軒遺跡において、従来調査できていなかった水域を調査した。当遺跡は『かって集落が存在したが、室町時代の寛正年間に生じた大地震により湖底に没し、消滅した』と伝承が残る遺跡である。特別研究員採用以前の2012年度段階(修士論文)までに、実際に集落が沈んでいることや、時代が伝承とは異なる天正13年(1586)であることが明らかとなっていた。2013年度の大きな成果として、沖合約250mまでの地点で、かつての建物や柵列と考えられる柱・杭群を確認した。琵琶湖では以前から柱材の散在する状況は見つかっていたが、プランを復原できる遺構の発見は初めてである。これは琵琶湖のみならず、日本の水中考古学史上においても画期的な発見である。またこれにより、沖合250mの地点が1586年段階で陸地であったことが確認された。今後も調査を継続する必要はあるが、仮説通り沖合の広範な範囲での水没があったことを積極的に肯定する成果と言えよう。なおこの遺構の発見により、遺跡の成因についても新たな知見を得ることができた。上述の遺構はN35。E前後(あるいは直交するN55°W前後)の主軸方向をもつが、これは立地する坂田郡統一条里(N15°W)とは大きく異なる。以前より遺跡の標高と当時の水位との関係から、地面が沈降したことは明らかであったが、その原因が『地滑り(横方向への動きを伴う沈下)』であるのか、『地盤沈下(生活面が上から下へと沈みこむ動き)』であるのか、決定的な証拠を見出すには至っていなかった。しかし今回の発見により、単純な地盤沈下では大きく軸方向が振るとは考え難いことから、液状化現状に伴う地滑り(側方流動)を原因とする従来の想定を裏付ける考古学的な根拠を得ることができた。なお、当遺跡では200点を越える遺物を採集しており、このうち年代を導き出せる約80点において資料化を行い、遺跡の消長や性格の変化についても一定の検討を行うことができた。2014年度は『長浜水没遺跡群』と仮称する遺跡群(西浜千軒遺跡・長浜城跡・下坂浜千軒遺跡)のうち、西浜千軒遺跡の湖底地形の測量と、長浜城跡における潜水調査を主体に取り組んだ。西浜千軒遺跡においては、沖合約150m、湖岸線約300mについて、20cmコンタの等深図を作成した。作業は陸上の遺跡と同様の技術を用いることを原則とした。これは現在、水中遺跡の調査においては音波測量が主流であるが、それらはいずれも水深5mを越える様な深い水域のみにしか対応できず、浅位部の調査技術は発展途上のためである。加えて『水中考古学は特殊な技術が必要で、ハードルが高い』という認識が強いため、こうした状況を打破したいという思いもあった。試験的な試みではあったが、結果として45000m2という広大な範囲について、述べ一週間程度で十分な精度の図面を述作成することができ、浅位部における測量調査に明るい見通しを得ることができた。今後はこれら成果から湖底地形の形成年代や、遺跡の成因に関してのさらなる検討が課題となる。

長浜城跡においては、『太閤井戸』と呼ばれる水没井戸の存在が知られる湾内について潜水調査を行った。これは現在も進行中であるが、拳大人頭大の礫が盛り上がった状況で集積し、かつそこから庇をもつ一間×一間の建物遺構を確認している。遺物が出土しないため現時点では所属年代を明確にし得ないが、当該地の水深と歴史的な琵琶湖水位との比較から、長浜城段階での遺構である可能性が極めて高い。なお上記に関連し、中世における琵琶湖水位の検討を行った。これは橋脚や包含層など水位との関係が間接的な遺構を用いた故に信憑性に乏しい通説に対し、近年の調査成果を踏まえ再構成を行ったものである。結果として、特に中世初期においては通説より2m程高水位であったことが予想され、今後は従来の成果を援用してきた諸研究に再検討が求められる。主な調査実績として、長浜城遺跡における成果を取りあげたい。当遺跡は滋賀県長浜市に所在し、調査は湖底部である「太閤井戸地区」について行った。水域は南北約300m、東西約125mで、平成26年度以来、面積の約3分の1にあたる7000平方メートルについて潜水調査を行った。遺構は湖岸から約100m、標高82.6m(水深約1.8m)の地点で確認された。大小の柱材8本と、礫及び大型石材の集石から成る一間×一間の小規模な建物遺構で、正面側に庇状の張り出しを持つ。この建物を中心に、拳大の礫が無数に集積された、直径約8mのいびつな円形を呈するマウンドが広がっている。部材について放射性炭素年代測定法を行った結果、建物の構築年代は19世紀前葉と推定された。この数値及び、琵琶湖の歴史的水位変動、古絵図との比較の結果から、遺構は文政2年近江地震(1819)によって大規模な地盤沈降を生じ、水没したものと判断される。当遺構の発見は、以下の多様な視点から評価し得る。まず長浜城の構造を巡っては、城の部材は彦根城築城に伴い持ち去られ、遺構は大規模な破壊を受けたとされ、実態の解明は困難であった。今回発見の遺構は近世後期のものだが、地盤沈降以前の湖岸線が現在より遥かに沖合に延びることを示す成果といえる。加えて当遺構は、日本の水中遺跡としては初の建物遺構としても特筆される。より正確を期すのであれば、湖底を陸化し、陸上と同様の発掘調査により建物跡が確認された事例はあるが、建物跡が往時の構造を明瞭に残したまま確認された事例は、他に類を見ない。また長浜市域において文政2年近江地震の被害は知られておらず、歴史地震を基にした現在の防災対策にも活用が期待されよう。このように、確認された遺構そのものは小規模なものだが、これまで各分野で行われた議論に対し、新視点を与えるものと評価できる。遺跡毎の調査・研究状況を中心に纏めていきたい。西浜千軒遺跡においては一連の調査をほぼ終了し、図面の作成も主要なものについては終了している。一部の遺物(年代の判然としないBランクと判断されるもの)についての実測が未完であるため、これらについて継続的に取り組んでいきたい。当遺跡については成因や性格の検討も進んでおり、一連の遺構は中世村落の墓域と小規模な建物群であると判断される。これら遺構は遺物の示す最終年代(16世紀末頃)の琵琶湖水位と比べ1.2m以上低い標高に所在するため、1586年の天正大地震に伴う地盤の沈降によって成立した可能性が極めて高いといえる。長浜城跡については『太閤井戸湾地区』とする調査区を対象としており、調査区全体の地形図について作成を終了している。現在は湖底で確認された建物遺構の実測作業を行っており、終了後は湾全体における詳細な地形図の作成と、加えて円形ラインサーチ法による遺構・遺物の精査を予定している。
聖教資料に基づく中世神道説の展開に関する総合的研究

称名寺(横浜市金沢区)所蔵・神奈川県立金沢文庫保管の寺院聖教中の中世神道関係資料を中心に調査を行い、寺院文化圏内で形成された中世神道説について研究した。『諸社口決』等、重要な神道関係資料については全文を翻刻し、解題を付して公開した。また、神奈川県立金沢文庫における特別展「中世密教と〈玉体安穏〉の祈り」(二〇一四年)・「仏教説話の世界」(二〇一五年)において、研究成果の一端を公開した。(1)称名寺聖教中の中世神道資料の調査・撮影:「金沢文庫現存神道関係資料総目録」(津田徹英氏作成、平成八年)や、若手研究(B)「聖教資料に基づく中世神道説の生成と展開に関する研究」(研究代表者:高橋悠介、平成二十二二十四年度)の成果を参照しつつ称名寺聖教全体を見直し、中世神道資料の調査と写真撮影を進めた。(2)中世神道資料の古写本を所蔵する機関の調査と研究:平成二十五年七月十六・十七日の二日間、尊経閣文庫に所蔵される、称名寺旧蔵書を含む中世神祇書類の原本調査を行った。具体的には、『両宮形文深釈』二帖・『神性東通記』一巻・『天照大神御天降和記』一冊・『天照大神儀軌』二冊等について、書誌を取り、本文を詳しく確認した。(3)研究成果を含む特別展「中世密教と〈玉体安穏〉の祈り」の開催:平成二十六年二月二十日から同四月二十日まで、神奈川県立金沢文庫で開催した特別展「中世密教と〈玉体安穏〉の祈り」と同展の図録では、「中世神道説の展開」という章を設け、天皇をめぐる密教儀礼と中世神道説の関わりについての研究成果を広く公開した。この特別展では、「天照大神宝鏡等私」「二間観音後七日灌頂大事」「大神宮宀一長谷秘決」「諸社口決」「jaH-jaH口決」「法釼図」「八幡宮図并社例」などの、中世神道説と関わる聖教を展示し、その意義を解説した。とりわけ、寺院圏で生成した中世神道説において、仁寿殿観音供で祀られる天皇の本尊の観音像と、内侍所の鏡や天照大神が結びついている様相を考察した。(4)芸能の基盤としての中世神道説研究:金春禅竹の能楽論を通して、中世宗教思想と芸能の関係を考察する研究書『禅竹能楽論の世界』を、慶應義塾大学出版会から刊行した。同書の中では、金春禅竹の翁論『明宿集』などをもとに猿楽の芸能神について論じ、そこにおいて神仏習合的な尊格である荒神が重要な役割を果たしていることなどを明らかにした。(1)中世神道資料の調査:「金沢文庫現存神道関係資料総目録」(津田徹英氏作成、1996年)や若手研究(B)「聖教資料に基づく中世神道説の生成と展開に関する研究」(平成2224年度)の成果などを参照しつつ、前年度に継続して、称名寺聖教中の中世神道資料の調査を行った。また、叡山文庫に所蔵される『山家要略記』『山家最略記』の伝本を閲覧し、称名寺聖教中の『山家最略記』など関連資料との関係について調査した。(2)中世神道に関係する重要資料の研究:称名寺聖教の中に、表紙に千字文が記された一群の特徴的な説草があり、その中で千字文「金」が記された一群は、山王神などにまつわる神祇関係の説草となっている。本年は、千字文説草全体の成立背景について、『金沢文庫研究』に論文を書くと共に、千字文「金」が記された一群の説草の翻刻にも着手した。また、宝珠をめぐる教説は中世神道説の中でも重要な役割を果たしているが、日本仏教綜合研究学会において、蒙古襲来期の建治三年(1277)に鶴岡八幡宮で宝珠が制作された際の記録を称名寺聖教中から紹介し、その背景について考察する発表を行った。宝珠信仰は、とりわけ院政期に王権と関わりつつ真言密教の体系の中枢に据えられ、日本の神々に対する観念も含む護持僧の作法の中でも重要な役割を果たしてきた。こうした宝珠信仰の鎌倉時代・東国における展開や、神祇信仰とも関わる一面について研究を深めた。(3)中世神道資料の撮影:称名寺聖教中の中世神道資料を中心に、前年度に継続して撮影を進めた。(1)中世神道資料の調査:「金沢文庫現存神道関係資料総目録」(津田徹英氏作成、平成8年)や、若手研究(B)「聖教資料に基づく中世神道説の生成と展開に関する研究」(平成2224年度)の成果などを参照しつつ、前年度に継続して、称名寺聖教中の中世神道資料の調査を行った。(2)中世神道に関係する重要資料の研究:称名寺聖教の中、表紙に分類のための千字文が付された特徴的な説草群がある。その中、千字文「金」が記された一群の説草は、山王神などにまつわる神祇関係を主題とした説草であり、これらの翻刻・研究を進めた。また、称名寺の神祇書類の伝来に関わる重要人物、秀範の自筆の『諸社口決』について『金沢文庫研究』に翻刻と解題を執筆した。

その他、建治3年(1277)の鶴岡八幡宮寺における宝珠制作について記された『某宝次第〈酉酉〉』について、三本の伝本を調査した上で『金沢文庫研究』に翻刻と解題を掲載し、その経緯や背景を『日本仏教綜合研究』に執筆した。(3)中世神道資料の展示・研究成果の公開:平成27年10月2日(金)11月15日(日)に神奈川県立金沢文庫で開催した特別展「仏教説話の世界」においては、「神仏の霊験と寺社縁起」という章を中心に、神祇に関わる説話が記された説草を展示した。具体的には、称名寺聖教のうち、春日社関係の説草や、神祇を主題とする千字文説草の一部を展示すると共に、図録『仏教説話の世界』においてそれらの写真と翻刻、解説を掲載し、研究成果の一端を公開した。(4)中世神道資料の撮影:称名寺聖教中の中世神道資料を中心に、前年度に継続して撮影を進めた。称名寺(横浜市金沢区)所蔵・神奈川県立金沢文庫保管の寺院聖教中の中世神道関係資料を中心に調査を行い、寺院文化圏内で形成された中世神道説について研究した。『諸社口決』等、重要な神道関係資料については全文を翻刻し、解題を付して公開した。また、神奈川県立金沢文庫における特別展「中世密教と〈玉体安穏〉の祈り」(二〇一四年)・「仏教説話の世界」(二〇一五年)において、研究成果の一端を公開した。2014年9月に、所属する博物館の収蔵庫においてカビの発生が確認され、臨時閉館の上、収蔵庫の環境整備に専念したことから、調査等ができない時期があったものの、その後は順調に研究を進めている。日本文学最終年度となるため、これまでの研究の取りまとめに力を注ぐ予定である。研究計画の変更が必要となるような特段の支障は生じていないため。2014年9月に所属する博物館の収蔵庫においてカビが確認され、臨時閉館の上、収蔵庫の環境整備に専念したことから、しばらく調査等が行えず、そのために予定していた金額を次年度に繰り越すこととした。昨年度の成果をふまえ、今後も予定通り、調査・研究を進めていく方針である。特に、資料の写真撮影を進めると共に、関連情報の収集にもつとめたい。次年度は、聖教調査を行うにあたり、研究協力者等にも調査を依頼する予定で、そのために繰り越した科研費を用いる計画である。
「満洲国」の新聞の文芸欄に関する基礎的研究

本研究は「満洲国」で発行された主な中国語新聞の文芸欄に関して、その全体的な状況を把握し、基礎的な事実の解明を目指すものである。初歩的な成果として、これまで日中両国に分散所蔵されていた新聞資料の所在を突き止め、各新聞文芸欄の状況を大まかに把握することができた。また、一部の新聞文芸欄について、その解題や掲載記事の目録を作成しつつ、「満洲国」時期の文学にとって新聞の文芸欄がはたした役割や意義について、総合的な考察や論証を通じて明らかにした。本研究は、「満洲国」で発行された主な新聞の文芸欄について、その全体的な状況を把握し、基礎的な事実を解明することを目指しています。具体的に、各主要新聞の文芸欄について、刊行の時期や期間、特色や傾向、編者及びコラムの担当者、執筆者、掲載された作品と作者、読者層との関係や反応などの基礎的な情報やデーターに関して、調査することによって明らかにするとともに、「満洲国」の文学における新聞文芸欄のはたした役割や意義について究明しようとするものです。本年度は複数回にわたり、日中両国の図書館や資料館、研究機関を訪ね、上記資料の調査収集作業を中心に研究を進めてきました。具体的な調査対象や作業の進行状況について次のように整理できます。1)中国国家図書館・文献縮微中心(マイクロフィルムセンター)や中国東北部の大学や図書館で閲覧・複写・購入した文献資料(一部):国際協報、黒龍江民報、泰東日報、大同報、満洲日報、濱江日報、ほか。2)日本の研究機関で閲覧・複写した文献資料:盛京時報、満洲旧日新聞、満洲報、ほか。3)上記の基礎作業と同時進行で、新聞別に文芸欄の記事をデータベース化する作業を進めています。将来的に資料集にまとめ、公刊を目指します。また、各文芸欄の内容を少しずつ読み進め、分析や考察を加えながら、解題や論考の執筆作業にも取りかかってきました。4)引きつづき世話人として関わっている研究組織「満洲国」文学研究会の運営に携わり、昨年度は二回の研究発表会や数回の懇談会・読書会を開催してきました。このような研究交流の場を通じて、国内外の関連分野の研究者や研究組織との交流を深めながら、研究成果の一部を公表してきました。本年度は複数回にわたり、日中両国の図書館や資料館、研究機関を訪ね、資料の調査や収集をしてきました。また、研究集会の主催や参加も積極的におこなってきました。具体的な調査研究活動や進捗状況は次のとおりです。1,中国国家図書館や中国東北部の大学や図書館にて、次の資料や文献を調査・閲覧・複写・購入しました。文献資料(一部):国際協報、黒龍江民報、泰東日報、大同報、満洲日報、濱江日報ほか。2,日本の研究機関にて、次の資料や文献を調査・閲覧・複写しました。文献資料(一部):盛京時報、満洲日日新聞、満洲報ほか。3,上記の基礎作業と同時進行で、新聞別に文芸欄の記事をデータベース化する作業を進めています。また、各文芸欄の内容を少しずつ読み進め、分析や考察を加えながら、解題や論考の執筆作業にも取り組んでいます。4,引きつづき世話人として関わっている研究組織「満洲国」文学研究会の運営に携わり、昨年度は二回の研究発表会や数回の懇談会・読書会を開催してきました。また、海外で開催される国際研究集会に二回にわたり参加し、計三回研究発表をおこないました。具体的に、各主要新聞の文芸欄について、刊行の時期や期間、特色や傾向、編者及びコラムの担当者、執筆者、掲載された作品と作者、読者層との関係などの基礎的な情報やデーターに関して、調査することによって明らかにするとともに、「満洲国」の文学における新聞文芸欄のはたした役割や意義について究明しようとするものです。

本年度は昨年度に続き、複数回にわたり、日中両国の図書館や資料館、研究機関を訪ね、資料の調査や収集をしてきました。また、研究集会の主催や参加も積極的におこなってきました。このような研究交流の場を通じて、国内外の関連分野の研究者や研究組織との交流を深めながら、研究成果の一部を公表してきました。具体的な調査研究活動や進捗状況は次のとおりです。1,中国国家図書館や中国東北部の大学や図書館にて、次の資料や文献を調査・閲覧・複写・購入しました。文献資料(一部):国際協報、黒龍江民報、大同報、満洲日報、濱江日報ほか。2,日本の研究機関にて、次の資料や文献を調査・閲覧・複写しました。文献資料(一部):盛京時報、満洲日日新聞、満洲報ほか。3,上記の基礎作業と同時進行で、新聞別に文芸欄の記事をデータベース化する作業を進めています。また、各文芸欄の内容を少しずつ読み進め、分析や考察を加えながら、解題や論考の執筆作業にも取り組んでいます。4,引きつづき世話人として関わっている研究組織、「満洲国」文学研究会の運営に携わり、昨年度は二回の研究発表会や数回の懇談会・読書会を開催しました。また、海外で開催される国際研究集会に二回にわたり参加し、研究発表をおこないました。
妊娠子宮脱落膜におけるペプチジルアルギニンデイミナ-ゼの発現調節機構と機能の解明

ペプチジルアルギニンデイミナ-ゼ〔EC3、5、3、15〕(以下PADaseと略記)はCa^<2+>存在下で蛋白質のArg残基を脱イミノレCit残基に変換する酵素である。先に我々は、マウス子宮内PADaseが妊娠中期に急激に増加することやその存在部位が胚を取囲むように発達する脱落膜に局在していることを見出した。この様に妊娠子宮におけるPADaseの発現調節機構およびその機能の解明は重要な研究課題である。本研究では、PADaseの妊娠期における発現調節機構の解明のため、まず妊娠期のPADase mRNA量の変化を検討した。ddY系マウスを交配させ、妊娠期各ステ-ジの子宮からmRNAを得た。mRNAの単離はFast Track Isolation Kit(Invitrogen社)を用い、Glyoxal法により変性後ナイロンメンブランにブロットした。PADase mRNAの検出(hybridization法)のためのプロ-ブは、先にクロ-ニングしたマウスPADase c DNA(λ_<PAD>24)を用いた。その結果、妊娠期の脱落膜におけるPADase mRNAの発現は先に明らかとなった本酵素の発現開始期(7日目)と一致して認め始められ、その量は10日目にかけて増加後それ以後は減少した。このようなPADase mRNAの変化は先に明らかとなったPADaseの活性量の変化と一致していることから、妊娠脱落膜におけるPADase遺伝子の発現は転写レベルで制御されていると思われる。つぎに、上記のPADase遺伝子の発現調節因子を明らかにするため着床期(妊娠4日目)に卵巣摘出したマウスを用い、各性ホルモン(エストロゲン、プロゲステロン)の投与とPADase mRNAの発現量について上記と同様な手法を用いて検討した。その結果、プロゲステロンの投与によりPADase mRNA量の増加が認められる一方、エストロゲンはそれを抑制することが見出された。この結果は、以前我々が非妊娠期の子宮におけるPADaseの発現が、エストロゲンの投与により増大すること、またプロゲステロンはそれを抑制することを見出した点と逆の関係であり、大変興味深い知見を得た。
トランスクリプトーム解析による大腸菌の塩耐性獲得機構の解明

本研究では「大腸菌は海域において塩耐性を獲得し,通常の測定法で検出されるより高濃度で広く存在している」という仮説を立て,その検証を行った。下水処理水の影響を受けている国内の沿岸海域を対象とした現地調査により,夏季に塩を添加した培地の方がコロニー数が高い傾向が認められた。しかし現地試料から単離した大腸菌株であっても,塩添加培地における増殖速度は非添加培地に比べ著しく遅く,塩の存在は生育に負の影響を与えていると考えられた。以上より,環境中の大腸菌の一部は塩耐性を持ち,条件が整えば塩存在下でも増殖できることが示された。これは,海域において大腸菌の見かけの減衰速度が遅くなることを示唆している。手法:下水処理水の影響を受けている沿岸海域を対象として,塩耐性大腸菌の存在状況についての現地調査を行った。A下水処理場の流入下水と塩素添加前の下水処理水,および放流先海域11地点にて2015年8月と10月の2回水試料を採取した。大腸菌群数及び大腸菌数は選択培地(クロモカルト寒天培地ES)を用いて測定し,並行してこの培地に海水と同程度の塩化ナトリウムを添加した培地を用いて同様に培養,コロニー計数を行った。下水処理水と放流先のうち2地点で採取した試料(計3試料)については,培地上に形成した青紫色のコロニーを釣菌し,寒天培地および液体培地で順次培養することで菌株を単離した。結果:流入下水および下水処理水は,8月,10月の調査ともに塩を添加した培地を用いるとコロニー数が約半分になった。一方,放流先海域で採取した試料については,8月の調査では塩を添加した培地の方が4.6倍(大腸菌が検出された8地点の幾何平均値を比較)高くなったのに対し,10月の調査では大小が逆転し,0.36倍となった。塩を添加しない培地で培養した(通常の)大腸菌数は2回の調査で同程度であったが,塩を添加した培地上に形成したコロニー数が10月の調査時は8月の10分の1以下となっており,これが影響したと考えられる。釣菌を実施した放流先海域2地点にて12月と2016年1月にも同様の調査を行ったところ,濃度が非常に低かったものの10月の結果と同様の傾向を示した。考察:今年度は2回の全域調査と2回の追加調査を行った。塩添加が大腸菌数に与える影響については,2回の全域調査で異なる傾向がみられ,今後より詳細な調査が必要になると考えられた。また,単離した菌株の分子生物学的同定を進めているところであり,この結果を合わせることで放流先海域の大腸菌の挙動を示すことができると考えている。下水処理水放流先海域において全域調査2回,追加調査2回の計4回の調査を実施することができ,塩添加培地による大腸菌計測数の変化について基礎的なデータを得ることができた。2回の調査で結果が相反したため,予定していた単離株の詳細な調査に代えて追加調査を行うことにしたが,単離株の解析も進めており,順調に進展していると判断した。目的:水環境試料から単離した大腸菌が持つ塩耐性関連遺伝子の同定を目的として,次世代シーケンシング法による遺伝子発現解析に供する試料の準備を進めた。昨年度行った現地調査で単離した大腸菌株の中で,高濃度の塩添加培地で増殖し,かつ塩添加液体培地中の増殖速度が速い株を選択した。手法:2015年8月と10月に行った現地調査で単離した大腸菌株(各月19株,計38株,塩添加クロモカルトコリフォーム寒天培地ES上でコロニーを形成したもの)を10%,20%,および30%の塩化ナトリウムを添加したクロモカルトコリフォーム寒天培地ES上で培養した。次に,増殖が確認された株を塩添加液体培地(塩化ナトリウム濃度:15%)と塩非添加液体培地でそれぞれ培養し,増殖速度を比較した。結果:37°C,48時間の培養の後,塩添加クロモカルトコリフォーム寒天培地ESで増殖した株は,添加濃度10%の培地では36株(94.7%),同20%の培地では31株(81.6%)であり,昨年度単離した大腸菌株の多くは塩に対する耐性を保有していることが確認された。添加濃度30%の培地ではいずれの株も培養が確認されなかった。次に添加濃度20%の培地上で増殖した31株から6株を選択し,塩添加液体培地と塩非添加液体培地における増殖速度を確認した。その結果,すべての株が塩添加液体培地中で増殖したものの,塩添加培地における増殖速度は非添加培地に比べ著しく遅いことが確認された。したがって,これらの塩耐性株においても,塩の存在は生育に負の影響を与えていると考えられた。当初計画では,今年度までに遺伝子解析による塩耐性遺伝子の同定を完了する予定であった。しかし,研究を進める中で,遺伝子解析の手法を予定していた基本的な手法(DNAマイクロアレイによる部分的発現解析)からより詳細な手法(次世代シーケンシングによる網羅的発現解析)に変更するべきとの考えに至った。この変更により試料の準備や分析委託業者の選定等追加の作業が生じたため,補助事業期間を延長することにした。更なる進展を図るための変更であるが,事業期間が延びたことから,やや遅れていると評価する。

前年度において高濃度塩培地で増殖が確認された6株のうち増殖速度が速い2株(Oc-6、Oc-24株)を選択し、塩非添加液体培地と塩添加液体培地(塩化ナトリウム3.5%、7.0%、14.0%添加)において増殖速度を確認した。培養した大腸菌は、増殖した液体培地と同濃度の塩添加寒天培地で細菌数を確認した。また、増殖期にある培養大腸菌のRNAを抽出し、発現遺伝子の比較を試みた。Oc-6株,Oc-24株とも3.0%塩添加液体培地より塩非添加液体培地おいて増殖速度が速く,塩耐性大腸菌であっても塩による増殖阻害が生じていることが確認された。また塩非添加培地では24時間後にコロニーの形成が確認できたが、3.0%塩添加培地においては48-72時間を要した。塩添加培養液での両株の増殖は対数増殖期の期間が短く、早い段階で増殖と死滅が均衡状態に達すると考えられた。より塩濃度が高い7.0%、14.0%塩添加液体培地では目視により若干の増殖がみられたが、培養後72時間後も寒天培地上にコロニーの形成は確認されなかった。昨年度の実験では20%塩添加培地上でもコロニー形成が確認されたが、死菌上で増殖しコロニーを形成したものと考えられる。これは細菌が培地に含まれる抗生物質の影響を回避するための戦略と同様である。発現遺伝子解析を目的として培養12時間後の塩添加培養液からRNA抽出を行った。塩非添加液体培地では解析に十分なRNAが回収されたが、塩添加液体培地では解析に十分な量および純度のRNAを得られなかった。本研究により,環境中の大腸菌の一部は塩耐性を持つこと,そのような株は条件が整えば塩存在下でも増殖できることが確認された。これは,海域において大腸菌の見かけの減衰速度が遅くなることを示しており,海域における大腸菌の消長を解析するにあたり重要な知見である。本研究では「大腸菌は海域において塩耐性を獲得し,通常の測定法で検出されるより高濃度で広く存在している」という仮説を立て,その検証を行った。下水処理水の影響を受けている国内の沿岸海域を対象とした現地調査により,夏季に塩を添加した培地の方がコロニー数が高い傾向が認められた。しかし現地試料から単離した大腸菌株であっても,塩添加培地における増殖速度は非添加培地に比べ著しく遅く,塩の存在は生育に負の影響を与えていると考えられた。以上より,環境中の大腸菌の一部は塩耐性を持ち,条件が整えば塩存在下でも増殖できることが示された。これは,海域において大腸菌の見かけの減衰速度が遅くなることを示唆している。平成27年度の現地調査により,大腸菌選択培地に塩を添加することにより計数値に変化があることがわかったが,増減の傾向は2回の調査で相反する結果となった。平成28年度は単離した大腸菌株の分子生物学的な解析を進めるべきと考える。舞台的には,16S rRNA遺伝子の塩基配列に基づく単離株の同定や,大腸菌に特有の遺伝子を対象としたPCRによる菌種判定などを考えている。塩耐性を持つ大腸菌が放流先海域に分布していることが確認された場合は,大腸菌が塩耐性を獲得する機序について室内実験にて調査し,大腸菌が放流先海域で塩耐性を獲得しうるかについて検討する。平成29年度は,追加した次世代シーケンシングによる遺伝子解析を完了し,学会や論文による報告も行う。試料の準備は順調に進んでおり,解析は期間内に終了する見込みである。環境工学8月及び10月に実施した現地調査の結果を受け,単離株についての詳細な解析を行う前に追加の現地調査を行うこととした。これに伴い単離株の解析を行うための研究費の執行が後ろにずれ,次年度使用額が生じた。
北極の海氷減少に伴う大気海洋相互作用の変化の観測的研究

本年度の研究では、海洋研究開発機構の海洋地球研究船「みらい」による北極航海や海外の研究機関が海氷上に設置したブイにより取得された観測データを用いて、海氷減少に伴う大気変動やその大気変動がさらに海氷減少を促進していることを明らかにした。「みらい」は、降水の強さや位置を把握できるドップラーレーダーを搭載しており、2013年に海氷縁域で強い降雪を伴う規模の小さい渦を観測した。氷縁付近では、海氷と海洋の温度コントラストにより、対流が強められる大気場が形成され、強い降雪を伴う渦が発生しやすいことがわかった。これらの現象は、多くの研究で用いられている再解析データや衛星データでは捉えることができず、数値実験を用いた理論的研究がほとんどであったが、観測データから初めて存在を明らかにした。海氷上に設置されたブイでは、海氷や海氷の温度、海氷上の雪の厚さを観測している。これらの観測データから、近年海氷上の雪が厚くなる傾向にあることがわかった。海氷上の雪は、海氷が成長する際に大気へ放出される熱を抑制する役割を持っており、海氷の成長量と密接に関係している。海氷上の雪の増加が海氷成長量へ与える影響を定量的に見積もるため、2次元の簡易モデルを用いた数値実験を行った。このモデルの結果から、最近の海氷上の雪の増加により、海氷の成長が約20%抑制され、薄い海氷が形成されやすくなっていることがわかった。薄い海氷の形成は、冬期の強い低気圧により破壊されやすく、夏期に早期融解を引き起こすことから、最近顕著な海氷減少の一因であると考えられる。以上のことから、近年の海氷減少により強い降雪が発生しやすくなり、海氷上の雪が増加して海氷成長が抑制され、さらに海氷減少を引き起こすメソスケールの正のフィードバックが生じていることがわかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、北極圏の気候システムを支配する北極層雲に焦点を当てている。北極で発生する雲は、太陽放射の反射・散乱や自身の放射する長波放射を通じて地表面熱収支に影響するが、近年生じている海氷減少は雲特性を変化させることで複雑化する。しかし、観測データを用いた研究はほとんどなく、2013年に海洋研究開発機構が海洋地球研究船「みらい」を用いて実施した観測から、これまでの海洋上とはすこし異なった雲特性変化が生じていることを明らかにしたのは非常に重要である。また、「みらい」の航海領域は海氷付近の海洋上であり、他国は海氷上で観測を実施していることから、「みらい」特有の結果が得られた。また、雲特性変化は表面の熱収支を変化させることで、海洋の熱貯蓄量や海氷回復にも影響をもたらす。例えば、2013年に観測された多降雪をもたらす渦の解析は、海洋の塩分にも影響し、秋や初冬の海氷回復にも影響する可能性を示した。しかしながら、雲特性変化は海氷の減少だけでなく、さらに大規模の大気循環に支配される。例えば、北極圏より南側の中緯度から流入する暖湿流と雲形成は大きく関連しており、これらの変化を理解することも非常に重要である。これまでの研究で、中緯度にあるメキシコ湾流の水温変化が北極圏の大気循環に影響し、北極圏に暖湿な空気をもたらすことで北極の温暖・湿潤、海氷減少を引き起こすことを明らかにした。この海氷減少は、冬期の中緯度寒冷化とも密接に関係しており、中緯度の水温変化が高緯度の海氷減少や雲特性変化、さらに中緯度に影響をもたらすことを示唆した初めての研究である。2年目は、再解析データで再現できていない雲や降水システムに着目した。これまで、雲特性の変化についての研究は、再解析データや衛星データを用いた研究が主流であった。しかし、解像度の粗い再解析データや海洋の影響でノイズが入った衛星データでは、下層付近での雲特性変化の議論が十分できていなかった。そこで、2013年と2014年に海洋研究開発機構が海洋地球研究船「みらい」を用いて実施した北極航海の観測データから、海氷上に比べて雲底高度の高い雲や強い降水システムが増加している事を明らかにした。特に、2013年の北極航海では、海氷縁付近で観測を実施し、スケールが非常に小さく、大量の雪をもたらす降水エコーを観測した。この降水エコーは、再解析データでは十分再現できておらず、海氷縁付近で発生する降水システムの構造を把握する事に成功した。「みらい」の航海領域は、海氷縁付近の海洋上であり、耐氷船を用いて海氷上で観測している他国とは異なる環境下で観測を実施していることから、「みらい」特有の結果が得られたと考えられる。その海氷縁付近での降水システムの変化による影響を調べるため、ブイの観測データを用いた海氷上の積雪深変化を調べた。「みらい」が観測を行っているチャクチ海やボーフォート海では、海氷減少で降水量が増加し、海氷上の積雪深が増加していることがわかった。そのため、「みらい」で観測された降水システムが増加し、海氷上の積雪深を増加させていることが示唆された。中緯度からの影響を議論するため、メキシコ湾流の水温分布変化に伴う熱源変動が引き起こす大気応答の影響を調べた。メキシコ湾流の湾軸が北上すると、低気圧の経路が北上し、北極海へ暖かく湿った空気を流入させる。

そのため、北極海の海氷上の積雪深が増加するだけでなく、水蒸気が供給される事で雲量が増加していると考えられる。本年度の研究では、海洋研究開発機構の海洋地球研究船「みらい」による北極航海や海外の研究機関が海氷上に設置したブイにより取得された観測データを用いて、海氷減少に伴う大気変動やその大気変動がさらに海氷減少を促進していることを明らかにした。「みらい」は、降水の強さや位置を把握できるドップラーレーダーを搭載しており、2013年に海氷縁域で強い降雪を伴う規模の小さい渦を観測した。氷縁付近では、海氷と海洋の温度コントラストにより、対流が強められる大気場が形成され、強い降雪を伴う渦が発生しやすいことがわかった。これらの現象は、多くの研究で用いられている再解析データや衛星データでは捉えることができず、数値実験を用いた理論的研究がほとんどであったが、観測データから初めて存在を明らかにした。海氷上に設置されたブイでは、海氷や海氷の温度、海氷上の雪の厚さを観測している。これらの観測データから、近年海氷上の雪が厚くなる傾向にあることがわかった。海氷上の雪は、海氷が成長する際に大気へ放出される熱を抑制する役割を持っており、海氷の成長量と密接に関係している。海氷上の雪の増加が海氷成長量へ与える影響を定量的に見積もるため、2次元の簡易モデルを用いた数値実験を行った。このモデルの結果から、最近の海氷上の雪の増加により、海氷の成長が約20%抑制され、薄い海氷が形成されやすくなっていることがわかった。薄い海氷の形成は、冬期の強い低気圧により破壊されやすく、夏期に早期融解を引き起こすことから、最近顕著な海氷減少の一因であると考えられる。以上のことから、近年の海氷減少により強い降雪が発生しやすくなり、海氷上の雪が増加して海氷成長が抑制され、さらに海氷減少を引き起こすメソスケールの正のフィードバックが生じていることがわかった。中緯度のメキシコ湾流と北極温暖化・大陸寒冷化に焦点を当てた研究を行い、これまで解明されていなかった中緯度海洋が北極海へ及ぼす影響を明らかにした。この成果は、国内外での発表を行い、海外の査読付き国際誌に掲載され、総合研究大学院大学よりプレスリリースを行った。また、メキシコ湾流とは逆に位置する黒潮続流域での降水変化に着目した研究を行い、現在修正版を提出している。さらに、北極海の海氷上の雪についての解析を行い、現在論文の執筆中である。以上のことから、おおむね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、観測データを用いて、海氷縁付近での降水システムの焦点を当て、海氷生成や成長への影響を調べる。具体的には、海洋研究開発機構の海洋地球研究船「みらい」に搭載されたドップラーレーダーやラジオゾンデ観測のデータを用いて解析を行う。また、現在解析を行っている海氷上の雪について、海外の査読付き国際誌に投稿を予定している。これまでの先行研究で議論されていたメカニズムを踏まえ、これまで着目されていなかった海域に着目して北極海の海氷減少をもたらす新たな仮説を打ち出した。この成果は、国内外の学会にて発表を行い、国際誌へ投稿できるまでまとめることができた。そのため、論文投稿や解析を予定より早期に準備できることができ、当初の計画以上に進展していると考えられる。今後は、観測データを用いて、北極海の海氷減少に伴う地域的な現象変化に着目する。
重度・重複障害児のための実態把握に基づいた社会実装によるe-AT教材の開発

これまで,本研究では,特別支援学校と連携し,教育現場や普段の生活において必要となる視機能や動作の実態把握を行い,それに基づいたe-AT教材の開発を行い,その機器の活用を社会実装という形で実施してきた.利用する障がい児の実態に合わせた機器の段階的調整を行ない,e-AT教材を利用することによる自立的活動を促し,その利用価値の評価と波及効果の検証を目指している.30年度は,29年度で開発し特別支援学校で社会実装した内容をフィードバックし,より児童・生徒が実際に活用できるように改良を行い,開発と社会実装実験を進めた.次の2つの教材開発の改良を行った.1つ目はに開発に取り組んでいる,車いす走行時のサポートシステムの開発において,現在市販されている電動車いすでは,力の弱い児童が操作できず,介助者無しでは少しの距離でも自分で走行することができないという課題があり,特別支援学校の中の少しの移動であれば,介助者の見守りのもと自分で走行できるようにして欲しいとの要望があった.2つ目は,言葉と事象の関連付けを促しつつ,ろうあ児がことば学習を行えるアプリケーションの開発である.このシステムに関しては,学習状況を評価の検討,実際に学習した言葉を語彙として習得できているかどうかの確認,助詞の習得への応用などが要望としてあった.そのため,形態素解析を用いた語彙習得判定評価方法の検討を行い,学習状況を見える化するための仕組みを検討した.1つ目に開発に取り組んでいる,車いす走行時のサポートシステムの開発において,車いす制御装置のアイディアを提案し,介助者が楽に着脱可能な補助輪タイプの機器を作成し,短い距離走行可能な車いす走行サポートシステムの開発に取り組んでいる.提案した本システムは,操作を単純にするためにスイッチ1つでモーターを制御し,専用プログラムを内蔵したArduinoとモータードライバを用いて,車いすに取り付けた補助輪型の制御を行えるように工夫している.動作としては,児童が少しの力でもスイッチをオンの状態にし,走行できるようにしている.そのため入力には,全方向スイッチを用い,スイッチがONになると,Arduinoからモータードライバに正転する制御信号が送られる.モータードライバに制御信号が入るとバッテリーの電圧がモーターに印加され,モーターが作動するようにした.2つ目の言葉と事象の関連付けを促しつつ,ろうあ児がことば学習アプリの開発では,これまでも児童・生徒に活用してもらい,その使用感をフィードバックしてもらってい,改良を進めている.今年度は,級数などを増やし,学習段階をあげていくことによって,学習意欲を向上させ,概念的な語彙の理解度をあげるための改良を行った.このアプリを用いた学習の影響を実際にろう学校にて調べたところ,教師からの聞き取りで,児童が用いている図を使って言葉の意味を説明できていることを確認できている.しかし,実際に学習した言葉を語彙として習得できているかわからないという問題を解決するため,形態素解析を用いた語彙習得判定方法の検討を行った.文章を評価可能か,予備の検証を行った結果,助詞などが抜けていると連接コストも大きく変わり,日本語の語順評価に大きく関わってくることがわかった.しかし,正しい文章でも連接コストが高くなることがあるため,今後,その対策方法を検討していく.1つ目に開発に取り組んでいる,車いす走行時のサポートシステムの開発において,コントローラやスイッチと車いす制御装置の改良を行っていき,児童・生徒の実態に合わせるための工夫を行っていく.その際,安全面や不快感などに考慮した配慮を加えることで,利用する生徒が使用しやすいように定量的に評価し,システムの改良にフィードバックする.また,試作したシステムを児童・生徒に使用してもらい,使用感についてフィードバックをもらいさらに改良を加え,自身の意思で移動を可能とすることで,できることが増え,それに伴って本人の喜びや達成感に繋がるような機器として,提供できるようにする.2つ目の言葉と事象の学習アプリの開発では,ろう学校と連携した学習効果の定量化を行い,脳波などの生体特性を計測することで,言葉とイメージを学習する際の脳の活性部分の確認や文章として表現した際の評価などを行っていく予定である.言葉と事象の学習を文章の評価だけでなく生体情報との関連性を見い出すことで,聴覚障害児にとって学習しやすいUI/UXを意識したアプリケーションの開発と機能の追加を行なえると考えている.特別支援学校の児童は,障がいの症状や度合がそれぞれに異なる.そのため,ある障がいを持つ児童が他の児童らと平等に活動を行うためには,それぞれの障がいに応じた支援や調整が必要となる.こうした支援や調整は「合理的配慮」と呼ばれ,特別支援学校では,合理的配慮を実現するためにe-AT(electronic and information technology based assistive technology)機器が利用されており,その効果も様々な機器を対象に検証されている.しかし,提供されている機器がその児童・生徒に合っているか実態把握に基づいた上で,e-AT機器を提供する事は出来ていないのが現状である.そこで,本研究では,教育現場や普段の生活において必要となる視機能や動作の実態把握を行い,それに基づいたe-AT教材の開発と提供を目的としている.利用する障がい児の実態に合わせた機器の段階的調整を行ない,e-AT教材を利用することによる自立的活動を促し,その利用価値の評価と波及効果の検証を目指している.29年度は,次の2つの教材開発を進めた.1つ目は,車椅子利用者の日常に焦点を置き,路面舗装が車椅子利用者にどの様な影響を及ぼすかを調査し,車椅子で公道を走行する際の不快感のパラメータを明らかにすることを目的としている.車いす走行時のサポートシステムの開発に繋げている.

2つ目は,言葉と事象の関連付けを促しつつ,ろうあ児がことば学習を行える環境を構築するべく,携帯端末・タブレットで動作する単語学習アプリケーションの開発である.1つ目の電動車いすの走行に関しては,車椅子利用者の日常に焦点を置き,路面舗装が車椅子利用者にどの様な影響を及ぼすかを調査し,車椅子で公道を走行する際の不快感のパラメータを明らかにすることを目的としている.また,車いすで公道を走行する際のサポートシステムの開発を目指す.不快感のパラメータとして,車椅子が受ける振動の周波数に着目し,路面状態を統一した上で,速度を変化させる実験を行った.その結果,振動による不快感は振動の周波数に依存し,5Hz10Hzの振動で利用者を不快に感じさせることが確認できた.2つ目の言葉と事象の関連付けを促しつつ,ろうあ児がことば学習を行える環境を構築するべく,携帯端末・タブレットで動作する単語学習アプリケーションの開発では,アプリケーションをより効率的に児童に学習してもらえるよう,学習プロセスを改良した.今年度は,級数などを増やし,学習段階をあげていくことによって,学習意欲を向上させ,,概念的な語彙の理解度をあげるための改良を行った.このアプリを用いた学習の影響を実際にろう学校にて調べたところ,教師からの聞き取りで,児童が用いている図を使って言葉の意味を説明できていることを確認できている.これまで,本研究では,特別支援学校と連携し,教育現場や普段の生活において必要となる視機能や動作の実態把握を行い,それに基づいたe-AT教材の開発を行い,その機器の活用を社会実装という形で実施してきた.利用する障がい児の実態に合わせた機器の段階的調整を行ない,e-AT教材を利用することによる自立的活動を促し,その利用価値の評価と波及効果の検証を目指している.30年度は,29年度で開発し特別支援学校で社会実装した内容をフィードバックし,より児童・生徒が実際に活用できるように改良を行い,開発と社会実装実験を進めた.次の2つの教材開発の改良を行った.1つ目はに開発に取り組んでいる,車いす走行時のサポートシステムの開発において,現在市販されている電動車いすでは,力の弱い児童が操作できず,介助者無しでは少しの距離でも自分で走行することができないという課題があり,特別支援学校の中の少しの移動であれば,介助者の見守りのもと自分で走行できるようにして欲しいとの要望があった.2つ目は,言葉と事象の関連付けを促しつつ,ろうあ児がことば学習を行えるアプリケーションの開発である.このシステムに関しては,学習状況を評価の検討,実際に学習した言葉を語彙として習得できているかどうかの確認,助詞の習得への応用などが要望としてあった.
冗長二進表現を用いた剰余数システムに関する研究

本研究では、剰余数システムにおける演算時間の短縮を目的として、内部信号を冗長二進表現する方法を提案した。研究成果としては以下の点が挙げられる。1.剰余数システムにおいて必要となる部品にすべて共通となる剰余生成器に関して冗長二進表現を用いることにより高速化が行われることがソフトウェアシミュレーションから確認できた。2.ハードウェア記述言語を用いた回路合成による具体的に16ビット以上については従来法より高速化されることが確認された。3.法が2のべき乗、および、2のべき乗プラスマイナス1という特殊な場合に関しては、ROMを必要としない構成がそのまま適用でき、ハードウェア量の面からも有効であることが確認できた。但し、結果的に以下のような問題点も明らかとなった。1.法が上記以外の場合では、ROMを必要とするため、従来法よりROMサイズが大きくなり、ハードウェア量として適切でない。2.特に剰余乗算の場合には、ROMのサイズがさらに大きくなるため、ビット数が増えるに従い、ハードウェア的に効率が悪くなる。今後の解決策としては、剰余数をハードウェア的に効率のよい法に対する剰余に変換する理論(疑似剰余理論)を適用してROMを用いない構成を考える必要がある。