hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
依存文法とグラフ理論に基づく日英語文の構造特性分析

平成26年度には、既存の日英語対訳コーパス中の日本語及びその英訳文の構文解析を進め、得られた依存木のグラフ中心性を比較し、英語文はそれに対応する日本語文よりも深く埋め込まれた構造を持っている傾向が数値的に示された。平成27年度には、日英語の依存木間の構造的不一致の概念を導入し、日英語対訳コーパス中の対訳文間で日本語の格助詞「が」を伴う名詞句が英語でどのように訳されているかに注目し、その不一致パターンを構造的不一致の概念に基づいて分類した。平成28年度には、日本人英語学習者が産出した英語テキストと、ネイティヴスピーカーが産出した英語テキストとで、頻出する依存関係に差異があることを指摘した。既存の日英語対訳コーパス中の日本語文及びその英訳文の構文解析は順調に進んでおり、いくつかの学会および論文集でその解析結果に基づいた分析結果について発表した。以下、個々の業績についてその概要を述べる。(4)統語依存関係コーパスからの構造特性特徴量抽出英語コーパス学会第40回大会本研究は依存文法とグラフ中心性に関する筆者の研究を日本語で発表した初めての研究発表である。昨年度に引き続き、既存の日英語対訳コーパス中の日本語文および英訳文の構文解析は順調に進んでおり、いくつかの学会および論文集でその解析結果に基づいた分析結果について発表した。(4)「日英語パラレルコーパス中の対訳文間における格助詞「が」を伴う名詞句の依存関係の構造的不一致」英語コーパス学会2015年10月4日日英語パラレルコーパス中の日本語文で格助詞「が」が使われている単文を抽出し、格助詞「が」を伴う要素が英語対訳文のどのような要素に対応しているかに注目し、その対応パターンを統語的不一致に基づいて分類し提示した。昨年度に引き続き、日本語文とその英語対訳文との構造的類似性については研究が進んでいる。特に、統語的不一致(Syntactic mismatch)の概念を導入することによって、日本語文の依存木構造とその英訳文の依存木構造の不一致をより明示的に説明・分類することが可能になった。しかしながら、その結果得られた知見の英語教育への応用に関しては未着手である。平成26年度においては、既存の日英語対訳コーパス中の日本語文及びその英訳文の構文解析は順調に進み、いくつかの学会および論文集でその解析結果に基づいた分析結果について発表した。特に、"A Study of Syntactic Typed-Dependency Trees for English and Japanese and Graph-centrality Measures"と題した博士学位請求論文(早稲田大学受理)は、依存文法とグラフ中心性に関してそれまでの私の研究をまとめたものであり、英語と日本語の対訳ペアそれぞれの依存木のグラフ中心性を比較すると、英語文のほうが日本語文よりも度数中心性も近接中心性も小さい傾向にあり、つまり英語文はそれに対応する日本語文よりも深い構造を持つ傾向にあることが数値的に示された。平成27年度においては、日英語の依存木間の構造的不一致(Structural divergence)の概念を導入し、特に英語コーパス学会では「日英語パラレルコーパス中の対訳文間における格助詞「が」を伴う名詞句の依存関係の構造的不一致」と題した研究発表を行い、そこでは日英語パラレルコーパス中の日本語文で格助詞「が」が使われている単文が英語対訳文でどのように訳されているかに注目して、その対応パターンを構造的不一致の概念に基づいて分類した。日本語文とその英語対訳文との構造的類似性については研究が進んでいるが、その結果得られた知見の英語教育への応用に関してはさらに研究を進める必要がある。特に、日本人英語学習者が作成した英文の構造特徴量算出については未着手である。昨年度着手できなかった日本人英語学習者が作成した英文の構造特徴量算出を進めていく。さらに、統語的不一致の概念に基づく日本語とその英訳文との構造的差異パターンの抽出、さらには各パターンの頻度および構造特徴量算出も進めていく。コーパス言語学、依存文法平成26年度に達成できなかった日本人英語学習者が作成した英文の構造特徴量算出をすすめ、それと並行して英語母語話者が産出した様々なジャンルの英文の構造特徴量算出も進めていく。平成26年度は海外での学会発表を行えなかったため、旅費として利用する割合が減ってしまった。平成27年度は海外での学会発表を積極的に行うことを計画している。4月22日現在ですでに二つの海外学会での発表が決定しており、もう一つは審査中である。
Ｌ２リーディングの理解度と理解速度を説明する個人要因とタスク要因

研究課題のうち理解度と個人要因の関係を探る目的で、日本語を母語とする125名の大学生を対象に、英語リーディングにおける理解度差を説明する個人特性の分析を行い、CEFR(ヨーロッパ共通参照枠)尺度上の熟達度水準における個人差を最も良く説明する個人要因の組合せは、英語語彙知識、英文法知識、英語聴解力、英語読解方略使用であり、従前よりリーディング力との強い関係が指摘されている語彙文法や聴解に加えて、方略使用も理解力差説明の一助となることが明らかになった。母語読解方略使用も調査したが、英語読解に関するCEFR水準との対応は見られなかった。本研究の目的は、(1)日本語母語話者が英語を読む場合に個人間に生じる理解度差と理解速度差がそれぞれどのような個人的特性によって説明できるかと、(2)読むタスクの個体間に生じる難易度差と所要時間差がそれぞれタスクのどのような特性によって説明できるかを、多方法による能力推定を用いて明らかにすることである。研究2年目の平成25年度は、それまでに蓄積したリーディングテストデータと関連文献を参照の上、本研究の目的に適したテクストと応答形式の選定を進めた。テクストについては言語的特性を統制するための枠組みを構築するために、応答形式については反応時間の比較を可能にする形式を複数選定するために、文献研究や関連学会への出席を通して、情報収集・意見聴取し、調査用タスクと項目の試作を進めた。蓄積されたリーディングテストデータをもとに行った分析に関してイギリス応用言語学会で報告した。研究初年度である平成24年度は、それまでに蓄積したリーディングテストデータと関連文献を参照の上、本研究の目的に適したテクストと応答形式の選定を進めた。テクストについては言語的特性を統制するための枠組みを構築するために、応答形式については反応時間の比較を可能にする形式を複数選定するために、文献研究や関連学会への出席を通して情報収集・意見聴取し、調査用タスクと項目の試作を開始した。研究3年目の平成26年度は、それまでに蓄積したリーディングテストおよび関連能力測定用テストのデータと関連文献を参照の上、本研究の目的に適したテクストと応答形式の選定を進めた。テクストについては言語的特性を統制するための枠組を構築するために、応答形式については反応時間の比較を可能にする形式を複数選定するために、文献研究や関連学会への出席を通して、情報収集・意見聴取し、調査用タスクと項目作成を継続した。当初は調査時間や予算上の制約から難しいと考えられていた英語習熟度の客観的指標を研究の一部として盛り込める可能性が浮上したため、そのための情報収集と調整も開始することができた。また、蓄積されたリーディングテストおよび関連能力測定用テストのデータをもとに行った分析に関してアメリカ応用言語学会で報告した。本研究の目的は、(1)日本語母語話者が英語を読む場合に個人間に生じる理解度差と理解速度差がそれぞれどのような個人的特性によって説明できるかと、(2)読むタスクの個体間に生じる難易度差と所要時間差がそれぞれタスクのどのような特性によって説明できるかを、多方法による能力測定を用いて明らかにすることである。主に文献研究と関連する実証研究に用いられた素材を吟味し、本研究の目的に適した調査用テクストと応答形式の選定作業を継続した。当初は調査時間や予算上の制約から難しいと考えられていた英語スピーキング能力の客観的指標を新たに盛り込むことになったが、平成27年度中にすべての実施準備を完了することができなかった。調査用テクストと応答形式の選定に向けて作業を進めたが、すべての調査用タスクと項目の完成に至っていない。企画段階では困難と見込まれていたスピーキング能力の外部指標を取り入れることが可能となったが、すべての準備が完了していないため、学習者データの収集が開始できていない。本研究では、学習者が英語を読む場合に個人間に生じる理解度差と理解速度差がどのような個人的特性によって説明できるかと、読むタスクの難易度差と所要時間差がそれぞれ課題のどのような特性によって説明できるかを検討する。平成28年度は、対象者の熟達度について国際的客観指標を用いることによって、結果の適用範囲を明確化することを目指し、ヨーロッパ共通参照枠(CEFR)レベルの判定が可能なAPTISテストの採用を決定した。また、個人差要因と複数のタスク要因について、研究会での情報収集や文献研究などにより絞り込みを行った結果、複数の個人差要因とタスク要因を選定し、課題を準備した。平成28年度助成金の範囲で、複数の会場において80名の日本人大学生から回答データを集めたが、これは当初の目標人数に達していない。さらに、APTISテストは全員が受験できたものの、タスク要因の影響と理解速度を測定するためのPC課題については問題が生じ、一部の参加者の回答データを得るに留まった。

そのため、平成29年度も助成金とは別の手段により参加者を追加募集し、本稿執筆時点で5大学、合計125名の参加を得ている。現在、理解度差を説明する個人特性を中心に分析を進め、下記現象が確認された。(1)CEFR熟達度においてリーディング力の個人差を最も良く説明する個人要因の組合せは、英単語意味認識、英文法知識と英語読解ストラテジー使用であり、(2)英単語意味認識力がA0, A1<A2<B1<B2,Cのように最も強い識別力を示した。語彙文法については従前より重要性が認識されているが、ストラテジー使用も独自の貢献をもたらす点が明らかになった。研究課題のうち理解度と個人要因の関係を探る目的で、日本語を母語とする125名の大学生を対象に、英語リーディングにおける理解度差を説明する個人特性の分析を行い、CEFR(ヨーロッパ共通参照枠)尺度上の熟達度水準における個人差を最も良く説明する個人要因の組合せは、英語語彙知識、英文法知識、英語聴解力、英語読解方略使用であり、従前よりリーディング力との強い関係が指摘されている語彙文法や聴解に加えて、方略使用も理解力差説明の一助となることが明らかになった。母語読解方略使用も調査したが、英語読解に関するCEFR水準との対応は見られなかった。蓄積したリーディングテストデータと関連文献を参照の上、本研究の目的に適したテクストと応答形式の選定に続け、関連学会への出席を通して情報収集・意見聴取したが、すべての調査用タスクと項目の完成に至っていない。個人間に生じる理解度差を説明する個人差要因として有力な聴解力についてアメリカ応用言語学会で発表し、分析方法等について有益な意見を聴取することができた。企画段階では困難と考えられていた習熟度の外部指標を取り入れる可能性が浮上したため、具体的な検討に入ったが、すべての課題が揃っていないため、主な参加者層からのテストデータ収集を開始するに至っていない。すべての調査用タスクと項目を完成し、実施前(ア・プライオリ)項目分析にかける。英語スピーキング能力測定のための準備を完了する。予備テストによる小規模データ収集を行い、その結果を分析して必要な修正を行う。修正を施したタスクと項目を用いて主たるテストデータ収集を行い、分析・考察へと進む。結果を関連学会などで発表する。言語教育学すべての調査用タスクと項目を完成し、実施前(ア・プライオリ)項目分析にかける。英語習熟度の外部指標を得るための準備を完了する。継続的に文献研究や関連学会への出席を通して情報収集・意見聴取を行う。蓄積したリーディングテストデータと関連文献を参照の上、本研究の目的に適したテクストと応答形式の選定を続け、関連学会への出席を通して情報収集・意見聴取したが、調査用タスクと項目の完成には至っていない。テクストの選定に向けて行った過去のデータの分析結果をイギリス応用言語学会で報告したが、その後、課題の最終版を完成するには至っていない。
骨折の治癒過程における酸性ホスホ蛋白質の機能とその発現制御機構の解明

Dentin matrix protein 1 (DMP1)は、組織中で強く負に荷電し、石灰化と密接に関連している酸性ホスホ蛋白質の1つである。最近、我々はDMP1が骨組織中の骨細胞や前骨細胞により特異的に産生されるが、骨芽細胞ではその産生は見られない事を明らかにした。骨細胞は骨の至る所に存在しているが、真の機能は明らかではなく、骨細胞に特異的に産生されるDMP1機能の解明が骨細胞の機能解明につながると考えられる。我々はtypeIコラーゲン・プロモーターを用いてトランスジェニックマウスを作製し、マウスの骨全体にDMP1を蓄積させて、骨組織におけるDMP1の影響を検討した。その結果、DMP1は骨の石灰化速度を促進する機能を有する事が明らかとなった。以上の結果から、骨細胞はDMP1を特異的に産生し、骨の石灰化をコントロールしている事が示唆された。骨折の治癒過程におけるDMP1の機能を検討するため、DMP1の発現・分布を検討した。DMP1mRNAは、骨細胞特異的に発現しているが、多数の骨細胞が急速に骨基質に取り込まれ、高率にDMP1蛋白質を産生するため、新生骨全体にDMP1が蓄積していることが分かった。また、軟骨基質にもDMP1蛋白質の分布が認められ、DMP1遺伝子発現も確認されたが、このDMP1産生細胞は骨細胞系のマーカーあるtypeIコラーゲン遺伝子発現細胞であることが判明した。ゆえに、軟骨基質に認められたDMP1産生細胞は、血管侵入に伴って軟骨基質内で分化した骨芽細胞系の細胞であり、軟骨細胞はDMP1を産生しないと考えられた。以上の結果から、DMP1はオステオポンチンなどの他の細胞外基質とは異なり、その発現が非常に安定して制御されていることが分かった。さらに、ノーザン・ブロットの結果から、治癒過程の急速に石灰化が起こる時期に一致して、DMP1が産生され、その後、急速に分解される事が分かり、石灰化促進との密接な関係が示唆された。次に、骨折の治癒過程におけるDMP1の有効性を検討するため、既に作製したDMP1-トランスジェニックマウスにおける骨折の治癒過程を検討した。骨折2,3,4週間後とX線解析にて検討を行ったが、野生型とDMP1-トランスジェニックマウス群の間に有意な変化は認められなかった。組織学的にも有意な差は認められなかった。これは、骨折の治癒過程では野生型マウスでもDMP1が多量に産生されるので、トランスジェニックマウスとの有意差が現れなかったのではないかと考えている。さらに、DMP1は骨細胞周囲に分布することにより、骨の石灰化のコントロールをすると推察されるが、骨強度が低下するラットの骨粗鬆症モデルを作製し、病態におけるDMP1蛋白質の状態を検討したが、骨組織におけるDMP1蛋白質の分布パターンの変化には有意な差は見られなかった。

これは、骨折の治癒過程では野生型マウスでもDMP1が多量に産生されるので、トランスジェニックマウスとの有意差が現れなかったのではないかと考えている。さらに、DMP1は骨細胞周囲に分布することにより、骨の石灰化のコントロールをすると推察されるが、骨強度が低下するラットの骨粗鬆症モデルを作製し、病態におけるDMP1蛋白質の状態を検討したが、骨組織におけるDMP1蛋白質の分布パターンの変化には有意な差は見られなかった。Dentin matrix protein 1(DMP1)は、組織中で強く負に荷電し、石灰化と密接に関連している酸性ホスホ蛋白質の1つである。最近、我々はDMP1が骨組織中の骨細胞や前骨細胞により特異的に産生されるが、骨芽細胞ではその産生は見られない事を明らかにした。骨細胞は骨の至る所に存在しているが、真の機能は明らかではなく、骨細胞に特異的に産生されるDMP1機能の解明が骨細胞の機能解明につながると考えられる。そこで、我々はtypeIコラーゲン・プロモーターを用いてトランスジェニックマウスを作製し、マウスの骨全体にDMP1を蓄積させて、骨組織におけるDMP1の影響を検討した。その結果、DMP1は骨の石灰化速度を促進する機能を有する事が明らかとなった。以上の結果から、骨細胞はDMP1を周囲に産生することにより、骨の石灰化をコントロールしている事が示唆された。ところが、骨折の治癒過程におけるDMP1蛋白の分布を検討したところ、正常とは異なり、膜性骨化部や内軟骨性骨化部の新生骨全体や軟骨基質にもDMP1が蓄積しており、このような病的状態では骨芽細胞や軟骨細胞もDMP1を産生している事が示唆された。しかし、骨折の治癒過程におけるDMP1mRNAの発現分布を検討したところ、DMP1遺伝子発現はやはり骨芽細胞には認められず、新生骨全体に認められたDMP1蛋白は多数の骨細胞が急速に骨に取り込まれ、また高率にDMP1蛋白を発現するため、一時的に新生骨全体に蓄積すると考えられた。さらに、軟骨基質に認められたDMP1蛋白の分布に一致してDMP1遺伝子発現が確認されたが、このDMP1遺伝子発現細胞は骨細胞系のマーカーあるtypeIコラーゲン遺伝子発現細胞であることが判明した。このことから、軟骨基質に認められたDMP1発現細胞は、血管侵入に伴って軟骨基質内で分化した骨芽細胞系の細胞であり、軟骨細胞はDMP1を賛成しないと考えられた。以上の結果から、DMP1はオステオポンチンなどの他の細胞外基質とは異なり、その発現が非常に安定して制御されていることが分かった。現在、DMP1遺伝子プロモーターをクローニングし、DMP1遺伝子の発現制御機構を解析中である。我々はtypeIコラーゲン・プロモーターを用いてトランスジェニックマウスを作製し、マウスの骨全体にDMP1を蓄積させて、骨組織におけるDMP1の影響を検討した。以上結果から、骨細胞はDMP1を特異的に産生し、骨の石灰化をコントロールしている事が示唆された。
B型肝炎ウイルスの宿主DNAへの組込みと肝癌発生

昨年度の本研究班の成績にひき続いて、肝細胞癌染色体DNAに組み込まれているB型肝炎ウイルス(HBV)DNAおよび周辺領域の構造解析が進められた。松原班員は、これまで報告された組み込みHBV DNAの特徴から、組み込みに際して保存されやすい領域、欠損しやすい領域を明かにし、小池班員は良く似た慢性肝炎と肝細胞癌に組み込まれているHBV DNAの解析から、組み込み様式の検討を行った。三田村班員は肝細胞癌からクローニングを行い、また樋野班員は染色体転座を伴ったHBV DNAの組み込み例の解析から、HBV DNAの組み込みによって染色体異常が誘発され発癌に結びつく可能性を考察した。さらに松原,小池班員はHBs抗原陽性肝細胞癌DNAのトランスフェクション実験を行い、Transforming geneを検出した。小池班員は既存の発癌遺伝子と類似したgeneを、松原班員は新しい発癌遺伝子に属するgeneを単離同定し、その構造解析をすすめると共に、HBV DNA組み込みの関与を検討した。実験動物モデルでは、小俣班員が北京ダックを用いた感染実験系を確立するとともに、北京ダックに生じる肝細胞癌染色体DNAにもダック肝炎ウイルスDNAが組み込まれていることを明らかにし、その構造解析がなされた。吉川班員はWHVのX抗原、抗体系と肝細胞癌の関連を考察した。服部および吉川班員はウッドチャック肝細胞癌および同癌由来の実験系に組み込まれているウッドチャック肝炎ウイルスDNAをクローニングし、その塩基配列決定を含めた構造解析を行い、repeated sequence等、特徴ある構造を証明した。同時にウイルスDNAの組み込みによって染色体DNAが再編成されると共に、組み込まれた肝炎ウイルス領域がエンハンサー活性を持つのみでなく、その再編成された染色体領域の構造がさらにエンハンサー活性を有しているという機能上の特徴を明らかにし、その下流には増幅したtranscriptionも認められたことよりエンハンサー挿入モデルによる発癌の可能性を検討した。
リンパ管脂質輸送制御因子の探索と メタボリックシンドローム予防への展開

半永久胸管リンパカニュレーション手術を施したラットを用いてリンパ流量や脂質輸送量に影響を与える物質を探索し、リンパ管脂質輸送制御因子の特定を試みた。コレステロール吸収阻害剤がエステル型コレステロール及びβ-epoxycholesterolのリンパ輸送量を低下させること、また水溶性食物繊維のグアーガム、Liver X receptorリガンドのTO901317(TO)がリンパ流量及び脂質輸送量を低下させることを明らかとした。グアーガムとTOを摂食させたラットのリンパ管のDNAマイクロアレイ解析により、4遺伝子がリンパ脂質輸送低下に関与する可能性が示された。食事脂質の吸収・輸送のメカニズムはトリアシルグリセロール、コレステロール及びリン脂質に大別され、研究が進められてきた。小腸からリンパ管への脂質輸送速度の低下は低インスリン時に血液中へ脂質を遅らせて輸送することとなり、インスリンによる脂肪組織への脂肪酸取り込みを遅らせるため、メタボリックシンドローム(MetS)の予防・改善に繋がる。これまでに、小腸からの脂質輸送がリンパ管のシグナルを介して制御されるという知見は見受けられない。本研究では半永久胸管リンパカニュレーション手術を施したラットを用いてリンパ流量や脂質輸送量に影響を与える物質を探索し、リンパ管のDNAマイクロアレイ解析により選抜物質のリンパ管脂質輸送制御因子の特定を試みた。本研究により、コレステロール吸収阻害剤がエステル型コレステロール及び数分子種の酸化コレステロールのリンパ輸送量を低下させることを明らかにした。また、グアーガム摂取が小腸での水の挙動に関連した物理化学的特性によりリンパ流量を低下させ、ひいては脂質輸送量を低下させることも示した。申請者所属研究室は、Liver X receptor(LXR)の合成リガンドであるTO901317(TO)がリンパ流量及び脂質輸送量を低下させることを以前報告している。TOがどのようなメカニズムでリンパ流量を低下させるかは不明であった。そこで、グアーガムとTOを摂食させたラットのリンパ管を用いDNAマイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現解析を行った。グアーガム摂取により有意に変動した遺伝子は59個、TO摂取により有意に変動した遺伝子は708個、グアーガムとTOで共通して有意に変動した遺伝子は14個であった。これらの中よりリンパ流量低下に4個の遺伝子が関与する可能性が示された。食事脂肪の吸収・輸送のメカニズムはトリアシルグリセロール、コレステロール及びリン脂質に大別され、研究が進められてきた。これまでに、小腸細胞からの脂質輸送がリンパ管のシグナルによって制御されるという知見は見受けられない。本研究の目的は半永久胸管リンパカニュレーション手術を施したラットを用いてリンパ流量や脂質輸送量に影響を与える物質を探索し、リンパ管のトランスクリプトーム解析により選抜物質のリンパ管脂質輸送制御機構を解明すること、その制御機構がメタボリックシンドローム予防に有効であるか確かめることである。本年度は、食事脂質のリンパ輸送に及ぼすグアーガムの影響について評価した。Sprague-Dawleyラットに半永久胸管リンパカニュレーション手術を施し、実験食摂取後開始と同時に7時間にわたり経時的にリンパ液を採取し、リンパ流量及び脂質量を測定した。また、in vitro試験により、グアーガムとセルロースの抱水能、膨潤度及び粘度を測定した。その結果、7時間の累積リンパ流量及び脂質輸送量はセルロース群と比較して、グアーガム群で有意に低下した。また、グアーガムの抱水能、膨潤度及び粘度はセルロースと比較して有意に高い値を示した。以上のことから、グアーガムが小腸での水の挙動に関連した物理化学的特性によりリンパ流量を低下させ、ひいては脂質輸送量を低下させることを明らかにした。また、酸化コレステロールのリンパ吸収に及ぼすコレステロール吸収阻害剤の影響についても半永久胸管リンパカニュレーション法で評価を行った。その結果、リンパ流量に変動は認められなかったが、コレステロール吸収阻害剤が数分子種の酸化コレステロールのリンパ輸送量を低下させることを見出した。今後は、選抜物質のリンパ管脂質輸送制御機構の解明を目指し、リンパ管のトランスクリプトーム解析を行い、リンパ管脂質輸送制御因子を探索する。本年度はリンパ流量ならびに脂質輸送量を低下させる物質を選抜することができた。次年度には、リンパ管のトランスクリプトーム解析に進むことができる。以上のことより、おおむね順調と考えている。本年度の研究において、リンパ流量ならびに脂質輸送量に影響を与える物質を選抜し、リンパ管の採取まで済ませている。今後は、リンパ管脂質輸送制御機構の解明を目指し、リンパ管のトランスクリプトーム解析を行い、リンパ管脂質輸送制御因子を探索する。本年度はリンパ流量ならびに脂質輸送量に影響を与える物質のスクリーニングを行った。物質のスクリーニングが順調に進み、当初予定していた実験動物および分析試薬の費用を抑えることが出来たため、次年度へ繰越した。次年度は、リンパ管のトランスクリプトーム解析を行う予定である。したがって、次年度の研究費は、主にDNAマイクロアレイ解析に使用する予定である。
社交不安障害の治療形態の特異性の解明

本研究の目的は,社交不安障害の心理学的介入である認知行動療法に関して,その形態に着目し,個人療法と集団療法での効果の比較検討を行うことが目的であった。まず,基礎的な検討を行った結果,社交不安障害の症状には,コストバイアスや注意バイアス,不安のコントロール感などの認知的要因の関与が明らかにされた。また,社交不安障害患者を対象とした認知行動療法プログラムの効果検討の結果,個人療法プログラムと集団療法プログラムには,明確な違いが見いだされなかった。一方,双方のプログラムで症状の改善が認められた。以上をもとに,プログラムの利用や適応について考慮する必要性が指摘された。今年度は,社交不安障害(Social Anxiety Disorder;以下SADとする)に関する認知行動的要因の機能についての基礎的検討を進めるとともに,集団認知行動療法を実施し,その効果についての検討を進めた。基礎的検討においては,SADの維持・増悪要因とされるコストバイアスに加え,緩衝要因となる可能性がある,不安のコントロール感に関する基礎的検討を進めた。コストバイアスについては,従来の研究において指摘されている通り,SAD症状に対する強い影響が認められた。また,不安のコントロール感の機能に関する基礎的検討を進めたところ,不安感情に対してストレスコーピングよりも関連性が高く,不安の減弱を進めるうえで,効果のある要因である可能性が示唆された。今後は,コストバイアスと不安のコントロール感との関係性についても検討を進めていく予定である。また,介入研究として,SAD患者に対する集団認知行動療法の実施を進めた。従来の認知行動療法的アプローチに加え,コストバイアスの変容を促進するよう,エクスポージャー実施前後の認知的介入に重点を置き,プログラムを進めた。治療効果のエフェクトサイズを算出したところ,比較的高い治療効果が認められている。しかし,サンプル数については十分ではないことから,今後蓄積を進めることが求められる。これらの成果の一部は,対象者の同意を得たうえで,プライバシーに十分な配慮を行ったうえで,事例研究として公表を進めている。当該年度においては,社交不安障害(SAD)における,コストバイアスや注意バイアスといった情報処理バイアスについての基礎的検討を,昨年度から継続して進めた。さらに,SAD患者に対する個人認知行動療法プログラムの実施を行った。基礎的検討については,SADにおけるコストバイアスの機能や注意バイアスの働きについての検討を進めた。コストバイアスについては,不安のコントロール感とあわせてSAD症状に影響するモデル検討を行った。その結果,コストバイアスがSAD症状の維持に関与し,不安のコントロール感が緩衝要因である可能性が示唆された。また,注意バイアスの働きについても検討を進めたところ,SAD患者においては,先行する脅威刺激の影響により,注意バイアスにより反応時間の変容が認められた。これらの結果から,SAD特有の情報処理バイアスが症状の維持に関与することが認められ,介入を行うことの有用性が示唆された。さらに,SAD患者に対して,個人認知行動療法プログラムを実施した。現在,10名程度のSAD患者に対してプログラムを進めている。プログラムは,心理教育・エクスポージャー・ビデオフィードバック・認知的再体制化などの内容により構成されている。プログラムでは,先述のコストバイアスなどの情報処理バイアスの改善に焦点が置かれている。参加者は,スピーチ場面での不安・自己評価や,主訴となる状況での不安について,一定の改善が認められている。なお,すべての参加者に事前に十分なインフォームドコンセントを行い,同意が得られた場合にのみ実施をしている。本研究計画は,個人療法,集団療法によるSADの認知行動療法の効果比較を行うことを目的としている。その際に,SADの維持要因とされるコストバイアスに焦点をあてたSADへの介入プログラムを実施することを目的としている。そのためには,まずコストバイアスの機能を十分に理解することが求められる。平成23年度の研究では,SAD症状レベルの違いによる,コストバイアスの異同を明らかにすることを目的とした。大学生250名とSAD患者14名を対象として,質問紙調査を実施した。調査材料に,LSAS(朝倉ほか,2002),SCOP(城月・野村,2009),SFNE(笹川ほか,2004)などを実施し,各質問紙の得点を比較した。その結果,SAD患者群の各尺度得点が有意に高いことが認められた。また,同じくSAD症状の媒介要因である不安のコントロール感について測定尺度の開発を進めた。分析の結果,信頼性と妥当性について確認が進められ,他の尺度と同様に,SAD患者の得点が有意に高いことが認められた。これらの結果から,SAD患者の認知的側面の特徴が明らかにされ,認知行動療法的介入を進めることの重要性が示唆された。また,SAD患者に対する治療研究の予備的検討についても並行して実施を行った。まずは,事例研究を行い,SAD患者の治療における変容過程について検討を進めた。

また,エクスポージャーにおける自己評価と他者評価に関する改善プロセスについても解明を進め,SAD患者の自己評価と他者評価の歪みについて,治療過程において継続的に存在することを示した。今年度の研究は,社交不安障害(Social Anxiety Disorder;以下SADとする)の個人認知行動療法プログラムに関する実施を進め,集団認知行動療法との効果の比較検討を進めることが主たる目的であった。個人認知行動療法のプログラムについては,12名がプログラムを完遂した。主たる評価尺度であるLiebowitz Social Anxiety Scale (朝倉他,2002)や,Social Cost / Probabilty Scale(城月・野村,2009)などの指標に関しては,プログラム実施により有意な改善が認められた。また,関連する指標である注意バイアスについての比較についても進め,SAD傾向の低い大学生と比較した際に,社会的脅威語と中性語の反応の差が,SAD患者では大きいことが示された。集団認知行動療法と比較した場合には,治療効果の有意な違いは認められず,双方ともにほぼ同等のSAD症状の改善があることが示唆された。個人療法の形式と集団療法の形式については,それぞれに有用性や実施上クリアすべき点が存在する。実践的にプログラムを活用するには,双方の違いを踏まえたうえで,利用者と各機関のニーズや実情を考慮した実施が求められることが指摘された。臨床心理学これまでの研究においては,SADの認知行動的要因に関する基礎的研究と,介入研究を並行して実施を行っている。当該年度は,集団認知行動療法を実施するなど,介入研究をスタートする年度であり,おおむね計画の通りに研究は進行をしていると考えられる。これまでに,(1)SADに関する情報処理バイアスの基礎的検討,(2)SADに関する認知行動療法プログラムの実施・効果検討,を行ってきた。これまでに,(1)・(2)ともにデータ収集を進めるとともに,一定の成果が認められてきた。平成26年度に継続して認知行動療法プログラムを中心とした研究実施を進めることで,研究目的について成果があげられると考えられる。平成23年度は,今後の研究計画の基礎となるSAD患者の認知的特徴を明らかにすることを目的としていた。大学生とSAD患者の比較検討を進めることによって,介入プログラムの基礎的知見が得られ,今後の研究を進めるうえでの有効な知見が得られたと考えられる。また,介入研究についても実施を進めており,今後の研究計画を進展させることが期待され,予定通りの実施がなされていることが認められる。以上より,おおむね順調に計画が進展していると考えられる。次年度以降については,集団認知行動療法に加え,個人認知行動療法のプログラムについても実施を行うことが予定されている。そのため,対象者を確保したうえで,介入研究を実施していくことが必要になる。
専門職のキャリアパスと職業的自立性に対する社会的流動性の影響

この研究は低流動性社会としての日本、高流動性社会としての米国シリコンバレー、中流動性社会のフランスで就業する人々の組織間移動、就業観の比較を行ったものである。本研究の対象者は科学技術系の研究者・技術者である。頻繁な転職が多く、世界中で注目を集めるシリコンバレーでは起業する成功者だけでなく、解雇や倒産に不安も抱える人々も多かった。しかしながら、分析の結果、組織と長期的な関係を築く日本の研究者、技術者より、解雇が多いシリコンバレーや中流動性社会のフランスの研究者、技術者の忠誠心の方が高いことが明らかになった。このことから組織に対する忠誠心は勤続の長さでは規定されないことが発見されたのである。本研究は、日米仏の3つの社会的環境における専門職の就業観・行動を比較することで、個人に与える社会的環境の影響を分析するものである。2010年度までに低流動性社会としての日本、高流動性社会としての米国シリコンバレーに関する調査を行った上で、2011年度から中流動性社会としてフランスを加えて調査を行っている。2012年度の研究実績は次の通りである。2012年2月に行われた第23回フランスの研究者・技術者のキャリアパス調査へ参画を許可されたことから、2012年度は、そのデータを分析することから始まった。6月に調査実施機関(CNIFEというエンジニアリングスクールに強力なネットワークをもつ調査実施機関が行っており、各校が共同で協力体制を組み、OB,OGのキャリアパス、ライフコースを追っている)のフランスでの報告書への執筆機会を得た。このデータから、フランスの高学歴者の移動に関する知見を得ることができた。本研究の目的である社会的流動性の異なる環境にいる専門職らの就業観、行動に関する比較については、このフランスのデータを用い、日本および米国シリコンバレーの研究者・技術者の調査データとの比較分析を行った。移動と組織への愛着の関係は、相対的な比較対象を示すことで、仮説を大きく越えた結果となった。この研究結果について、スタンフォード大学およびフランス国立社会科学高等研究所(EHESS)から招待を受け、成果報告を行った。その際、フランスの労働省での発表も行った。その他、2012年度はフランスの類似分野の研究者とのネットワーク拡大に努め、2013年度に行うインタビュー調査に関して支援を受けられることとなった。2013年度は、計量データで析出された結果に歪みがないか、インタビューを加えたデュアルメソッドによって確認を行う予定である。2011年度はフランスの研究者・技術者が置かれた状況について文献渉猟、現地での聞き取り調査を行った。その中でフランスの研究者とのネットワークを構築し、2012年2月に行われた第23回フランスの研究者・技術者のキャリアパス調査へ参画を許可された。2012年度は、6月に先の調査実施機関(CNISFというエンジニアリングスクールに強力なネットワークをもつ調査実施機関が行っており、各校が共同で協力体制を組み、OB,OGのキャリアパス、ライフコースを追っている)のフランスでの報告書への執筆機会を得た。2013年度は、本研究の目的である社会的流動性の異なる環境にいる専門職らの就業観、行動に関する比較については、このフランスのデータを用い、日本および米国シリコンバレーの研究者・技術者の調査データとの比較分析を行った。移動と組織への愛着の関係は、相対的な比較対象を示すことで、仮説を大きく越えた結果を導き出すことができた。具体的には、組織と長期的な関係を築く日本の研究者、技術者は、組織への忠誠心が低く、しかし、組織に期待している状況であった。他方、解雇の多いシリコンバレーや中流動性のフランスの研究者、技術者の忠誠心は高いという結果が出た。つまり、定着と愛着は違うという発見がなされた。この研究は低流動性社会としての日本、高流動性社会としての米国シリコンバレー(2007年2011年)を調査しており、2012年度はそれらの調査結果の分析を行った。流動性の違いによる日米比較の研究成果については、国内では日本社会学会にて、海外ではヨーロッパ社会学会にて報告している。

高流動者社会の特徴として、シリコンバレーでは就業者が自らの能力発揮を求めて厚遇、興味深い仕事へ就くための能動的な転職だけでなく、企業による大量解雇、倒産(リーマンショックの影響も大きかった)などによる受動的転職が多いということ、具体的な一社当たりの勤続年数など、多くは定性的調査で語られてきたことを、定量的にも明らかにした。日本は正規雇用者の身分が比較的守られており、外部労働市場型の社会の人々のような緊張感は少ない。しかし、転職がしにくい低流動性社会では、仕事に動機づけられなくなっても組織にぶら下がる人々も多く、高流動性社会と組織の捉え方の違いが浮き彫りとなった。また日本は非常に長時間労働ではあるため、フォーマルなネットワークとインフォーマルなネットワークの交差機会が極めて少ないが、高流動性社会ではインフォーマル・ネットワークも含めて求職ネットワークとして機能していた。中流動性社会という位置づけのフランス調査では、インタビューに入る前に現地での類似分野の研究者の探索を行ない、情報共有、現地調査での支援を求めた。少しずつインタビューも進みつつあったが、現地での研究者とのよいネットワークを築くことができ、調査へのステップが飛躍的に進んだ。2012年2月実施の全仏の理系研究者・技術者への調査を行なう機関への参画を許可され、1997年から組織調査に盛り込んでいる自身の重要な調査項目をフランス調査に盛り込むことができた。この調査に関しては、同機関が発刊する2012年6月の報告書への執筆機会を得ている。2014年度は、2011年、2012年と学内の執行部役職に従事した都合上、研究計画に影響が出たため、本来、2013年度で終わるはずの研究計画に対し、1年間の延長を認められ、研究計画の最終年として研究成果の発表と執筆に注力した。2015年度に集中的にフランスの研究ができる環境が整ったことから、2014年度は日米の社会的環境の違いによる現象を中心にまとめた。まず、成果報告については、5月にスタンフォード大学にて、日本の就業状況、研究者・技術者の就業観についての傾向分析について発表を行い、7月に国際社会学会(横浜大会)にて、日米仏の研究者・技術者の移動傾向、就業観の比較について発表を行った。同じく7月にシカゴにて、Society for the Advancement of Socio-Economicsの年次大会にて、高流動性社会の人々の職場とコミュニティにおける社会関係資本の分析結果について報告を行った。高流動性社会の米国シリコンバレーの状況については、すでに紀要などのいくつかの論文にまとめているが、さらに2本のレフェリージャーナルへの投稿を行い、1本は採択され、2015年7月に掲載が決定しており、もう1本は審査中である。現在、本研究での知見を著書にまとめるための準備を進めている。また、これらに関連する分析を行ったものを、近く、海外の学術雑誌に投稿予定である。産業社会学2011年度、2012年度は、大学の国際関連の執行部に就かねばならなかったため、秋学期入学等や会議の多さのため、学内に留まる必要があり、出張がかなり制限された。そのため、当初、予定していた回数よりもインタビューに行ける機会が少なかった。2013年度は、その遅れを取り戻すべく、精力的にインタビュー調査を行う予定である。
フォトクロミッククラウン化合物の基礎物性とイオン伝導光制御材料への応用

フォトクロミック化合物は、本来、光照射により、色または吸収スペクトルが変化する化合物を意味する。しかし、フォトクロミック化合物のなかには、光異性化により化学構造が大きく変化するものがあり、スペクトル変化以外の別の機能を持たせることが可能である。本研究では、クラウン環を有するフォトクロミック化合物を設計合成し、その金属イオン錯形成能、異性化反応および錯形成の光制御を検討した。さらに、材料化学への展開として、これらのフォトクロミック化合物を含むイオン伝導性薄膜から成るイオン伝導光制御系の構築を目指した。1)クラウン化スピロナフトオキサジンの光異性化に伴う金属イオン錯形成能変化を利用し、イオン伝導性高分子複合膜のイオン伝導光応答を調べた結果、光照射により顕著なイオン伝導度スイッチングが認められた。また、本フォトクロミック化合物の光耐久性を反映して、本系のイオン伝導度スイッチングにおいて優れた繰り返し特性を示し、記録材料への応用に極めて有望であることが示唆された。2)クラウン化マラカイトグリーンロイコニトリルの溶液中におけるアルカリ金属イオン錯形成能、異性化反応および錯形成能の光制御を検討した。その結果、紫外光照射により、クラウン化マラカイトグリーンが光イオン化し、分子内カチオン生成に伴って生ずるイオン-イオン反発に由来するナトリウムイオンのクラウン環からの放出が起こった。その後、熱反応によりイオン再結合が起こりクラウン環の金属イオン錯形成能が増大し、光-熱によりクラウン環の金属イオン錯形成能が制御できることが判明した。現在、クラウン化マラカイトグリーンロイコニトリルをイオン伝導性複合膜を用いるイオン伝導光制御系に適用し、イオン伝導光増幅の可能性を検討している。
鎮痛剤と鎮静剤の脳シナプス膜・リン脂質二重膜結合および自律神経機能への増強

今回,我々はリアルタイム脳波成分解析・自律神経モニターを用いて,患者のストレスや緊張の程度の観察,行動薬理学的観察装置を導入した行動観察,ラディオアイソトープを用いた試験管内での結合実験,ホルモン分泌の定量,プロトン-NMRを用い広範な生物学的活性を有する内因性神経活性物質であるイサチン分析を加えた総合的な研究を行った。・脳波成分を解析した結果,脳波:β波(1330Hz)成分はペンタゾシン・ミダゾラムの併用与薬で増加し,鎮静状態が遷延した。・交感神経活動はペンタゾシンで増加,ミダゾラムで低下した。ペンタゾシン・ミダゾラムの交感神経への影響は対極的作用であった。・副交感神経活動はペンタゾシンで増加し,ミダゾラムにて低下した。・口腔粘膜下へのエピネフリン添加局所麻酔液の注入で,エピネフリンの副腎静脈濃度は減少し大腿動脈濃度では増加した。・鎮静終了2時間後の不安は,鎮静剤と鎮痛剤の併用与薬による影響を認めなかった。・鎮静後の嘔気・嘔吐とふらつきの誘発は鎮痛剤の併用与薬によって増大した。・鎮静剤と鎮痛剤を併用の副作用を皆無とする併用与薬方法を見出せなかった。・HPLS用蛍光誘導体化試薬として生体内機能や生体内動態解明に応用可能な,イサチンに対する高速液体クロマトグラフィー用の蛍光誘導体化試薬:チアゾール-クマリン誘導体3-(4-chloromethylthiazol-2-yl)-7-diethylaminochromen-2-one,3-(5-acetyl-4-methylthiazol-2-yl)-7-diethylaminochromen-2-oneを開発・合成した。今後は,臨床に還元できる行動観察,リアルタイム脳波成分解析・自律神経モニターを用いた実験と生化学的な実験を組合わせた研究を推進し,「歯科の患者と医療者にとって安全で快適な状況での手術と処置,周術期管理」を提供するために専心努力し,貢献したいと考える。1.運動量・心拍・体温の変動のコントロール値7週齢のラットを用い全身麻酔下に発振器皮下埋入手術を行い,10匹の運動量・心拍・体温の変動を2週間観察した。その結果,手術後5日が経過しないと安定しなかった。2.カテコラミン濃度尿中のカテコラミン濃度を高速液体クロマトグラフィで検出した。全身麻酔下に発振器皮下埋入手術を行い11匹の運動量・心拍・体温の変動を2週間観察した。その結果,手術後6日が経過すると安定した。3.薬剤の与薬時期上記。1,2の結果から,全身麻酔下に発振器皮下埋入手術後,7日から各薬剤を与薬する実験系を確立する事ができた。4.プロトン-NMRを用いた鎮静・鎮痛薬のリン脂質二重膜結合の測定および解析70mMのリン脂質二重膜が存在する5mlのメスフラスコに各濃度の鎮静・鎮痛薬を加えた。なお,プロトン-NMRは各種薬剤を作用させる前後で測定し,NMR解析は鎮痛・鎮静薬の水素原子の電子自由度拡大(ブロードニング)の程度から判定している。現在,検討中である。ラット脳シナプトニューロソームを調整し,この画分に含まれるGABA_A受容体複合体^<36>Cl^-取り込み機能の確認をした。そして各薬剤の相互作用を検討したが明確な影響を見極めることが出来ていない。

したがって,実験条件を変更しさらなる研究が必要である。本研究は鎮静剤・鎮痛剤の併用による,自発運動量,心拍数,体温など生体への影響を観察した。そして血中カテコラミン濃度,ラット脳シナプス膜画分におけるGABA_A受容体複合体の機能,リン脂質二重膜に対する結合または近接に関し,鎮静剤がどのように影響するのか検討した。1.小動物用テレメータシステムで行動観察鎮痛剤と鎮静剤の単独与薬では自発運動に影響を与えない量を併用与薬した時には,自発運動量は低下し,回復までの時間が延長する傾向が示唆された。一方,心拍は上昇傾向が示唆された。なお,体温への影響は少ない。2.血中カテコラミン濃度鎮痛剤と鎮静剤の単独与薬では自発運動に影響を与えない量では,血中カテコラミン濃度の変動は認めない。しかし,単独与薬では自発運動に影響を与えない量の鎮痛剤と鎮静剤を併用与薬した時には,血中カテコラミン濃度は低下する傾向が示唆された。3.ラット脳シナプス膜画分におけるGABA_A受容体複合体のCl^-取り込みに対する影響鎮静剤はGABA_A受容体複合体のCl^-取り込みを抑制する傾向が示唆された。4.リン脂質二重膜に対する,結合または近接の程度を定量測定鎮痛剤と鎮静剤のリン脂質二重膜に対する結合または近接の程度を定量測定している。しかし,明確な傾向は観察できない。今年度の本研究では高齢のラットを用い,鎮静剤・鎮痛剤の併用与薬による,自発運動量,心拍数,体温など生体への影響を観察した。高速液体クロマトグラフィーを用いた血中カテコラミン濃度定量,そして各種の生化学的実験を行い,本研究の発展・展開を試みた。1.小動物用テレメータシステムで行動観察高齢のラットを用いて行動観察を試みた。若年ラットにおいて自発運動に影響を与えない量の鎮痛剤を与薬した時には,自発運動量は低下傾向が示唆された。一方,若年ラットで自発運動に影響を与えない量の鎮静剤を与薬すると死亡する高齢ラットが続出した。与薬量を半減して検討した結果,鎮静剤・鎮痛剤併用の増強効果を証明できなかった。2.血中カテコラミン濃度鎮痛剤と鎮静剤の単独与薬で自発運動に影響を与えない量では,血中カテコラミン濃度の変動は認めない。しかし,持続痛を与えた状態で検討する必要性を認めた。3.ラット脳シナプス膜画分におけるGABA_A受容体複合体のCl^-取り込みに対する影響鎮静剤はGABA_A受容体複合体のCl^-取り込みに影響を与えないことが示唆された。4.リン脂質二重膜に対する結合・近接程度の定量および生物学的活性を有する内因性神経物質の定量本実験系ではストレスとなる持続的な痛み刺激や不安・恐怖を与えていない。したがって,持続痛を与えるモデルや不安・恐怖を与えるモデルを組み込み検討する必要性を認めた。
官能基装飾磁性活性炭と高勾配磁気分離による新浄水処理技術の開発

水環境中の有害物質除去と有価資源回収を目的に籾殻磁性活性炭、磁性ゼオライトと高勾配磁気分離を使った新しい水処理システムの開発を行なった。籾殻磁性活性炭は賦活処理と坦磁処理によりメソ孔とマグネタイトが導入され、難分解性有機物のフミン酸の有効除去や有害重金属イオンの吸着特性に優れた性能を有する。0.5Tの永久磁石を使った新型の磁性線フィルタードラム式高勾配磁気分離実験により、低コストで高性能な水処理システムの可能性を示した。共沈法により作製した磁性ゼオライトは、アンモニアイオンや有価資源のストロンチウムやリチウムに対する吸着特性に優れ、Naイオンとのイオン交換により簡単に脱離、再使用が可能である。磁気力による環境浄化と有価資源回収技術の開発に関して、新規磁性吸着剤と高勾配磁気分離の組み合わせ、及び磁気アルキメデス法による技術開発を目指し鋭意研究を行った。1炭素系廃棄物として籾殻に着目し、炭化と賦活処理、及び坦磁処理を行うことによりメソ孔と強磁性を有する籾殻磁性活性炭の作製に成功した。これを用いて水中からの難分解性溶存有機物であるフミン酸の吸着除去及び,高勾配磁気分離処理の検討を行った。その結果、54ppmのフミン酸水溶液中に5000ppmの籾殻磁性活性炭を攪拌吸着させ、さらに2Tの超電導磁石中にマウントした磁性線フィルター(直径100ミクロンの細線網)を通過させることにより、流速0.5m/秒という高速で97.6%という高除去率を達成した。また吸着剤は低温で大気中熱処理により再生できることが判明した。2有機物の吸着に優れる活性炭とは対照的にイオン性物質の吸着特性に優れるゼオライトに着目し、これに磁性を付与した磁性ゼオライトを共沈法により作製した。その結果、アンモニアイオン吸着に優れ、塩化ナトリウム水溶液中で簡単にNaイオンとのイオン交換が行えることが判った。一方、磁気選別により磁化も最大13.5emu/gまで増加したが、結晶サイズがサブミクロンと細かいことで磁気力は十分でなく、磁気分離性能には改善の余地があることが判明した。3都市鉱山や水環境中の有価資源を磁気力で回収すべく磁気アルキメデス効果に着目し、水溶液中の混合物から有価資源の選択回収を検討した。水溶液としては磁化の大きさを調整可能な常磁性の塩化マンガン水溶液を用い、超電導マグネット中でCCDカメラにより磁気浮上分離状況を観察する実験装置を作製した。被回収分離物質である金、酸化パラジウム、銅などが其々の磁化率と密度の差により、異なる位置(磁場と磁気勾配の積に対応する特定の位置)に分離浮上することが確認された。新規磁性吸着剤の開発と高勾配磁気分離による水質浄化及び有価資源の回収について、炭素系廃棄物として籾殻に着目し、炭化と賦活処理、及び坦磁処理を行うことによりメソ孔と強磁性を有する新規磁性吸着剤の籾殻磁性活性炭の作製(特許申請済み)に成功しているが、27年度は新たに開発した0.5Tのネオジ系永久磁石を用いたロータリー型高勾配磁気分離装置を用い、その磁気分離特性評価を実施した。その結果、0.5T、230mL/sの流速で磁気捕獲率は99.4%を達成した。さらに電磁界シミュレーションを用い、磁性細線に捕獲される磁性粒子の軌道運動を解析し、実験データとの比較検討を開始した。また、有価資源回収に関する吸着剤として継続研究中のイオン交換吸着剤である磁性ゼオライトはその作製方法を改良し、共沈法にバルク化熱処理を組み合わせ、粒径と磁性の大きい磁性ゼオライトの作製に成功した。その結果2T、流速0.5m/sの高勾配磁気分離により99.8%の捕獲率を達成した。一方、磁気アルキメデス効果による有価資源回収のための基礎研究に関しては、昨年度に引き続き、電子機器等のいわゆる都市鉱山からの貴金属類、電子基盤粉砕物等から選択的に有価資源を分離・回収する基礎研究を実施した。実験は10Tの常温ボア超伝導マグネットを使用し、常磁性媒質として塩化マンガン水溶液を選択して、CCDカメラとプリズムによって物質の浮上観察を行なった。電子基板粉砕品の浮上実験において、粉砕した電子基板粉末から金のみを選択的に分離・回収することに成功した。さらにマグネット内に強磁性体である鉄を有効に配置した高勾配磁場中での磁気アルキメデス効果を新たに提案し、より磁気力を強くすることで金、プラチナ、パラジウムを一度に分離できることがシミュレーション実験により明らかになった。上述した研究成果は概ね研究スケジュールに即しており、さらに付随する新展開として、1籾殻磁性活性炭が表面に負に帯電した固有官能基を持つ為にフミン酸だけでなく、有価金属イオンを吸着する可能性が高いことが判明し、現在吸着特性を評価していること、2坦磁処理の最適化により磁化の増大が可能なため、新開発の0.5Tのロータリー型永久磁石による高勾配磁気分離機で磁気分離が十分にできること。3磁気アルキメデス効果を増大させる為に、新たに磁性体を超伝導マグネット内部に挿入し、高勾配磁場下における「高勾配磁気アルキメデス効果法」を開発中で、その強さを示すパラメーターであるB×dB/dzを従来の5倍以上増加させることがシミュレーション実験で明らかになったことなどがあり、当初の計画以上の成果が出ているため。