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大学情報公開の国際比較を通じた大学の社会的責任に関する基盤研究

本研究課題では、公共経営学、教育学の2つの博士学位を有し複数分野の専門的知識を有する代表研究者が、国内外の研究動向や実態をより詳細に調査しつつ、日米中の大学経営の透明性の視点から国際比較を考察対象として「国際社会に通用する大学情報公開のあり方に関する基礎的な理論」を構築し、最終的には「国際社会における日本の大学情報公開の適切なあり方」に関する理論及び政策を提示することを目指し開始された。研究期間内では以上のことを明らかにするため当初の計画に基づき研究を進めた。日中米におけるフィールドワーク等を実行して最終的に今年度(2018年4月1日2019年3月31日)は、今までの研究の集大成として国際シンポジウム(Social Responsibility and University Governance(社会責任と大学ガバナンス))を2019年3月28日に立命館大学で主催した。昨年は英語の書籍を出版し、本期間では中国語の査読論文2本の出版及び研究実績の国際発表を複数回行い研究の総括を行った。特に、両査読論文は1「教育倫理の視点に基づく大学評価システムの構築と実践」『倫理学研究』2「日本の大学院の情報開示戦略の考察と中国の大学院に対する提言」『学位及び大学院教育』であり、両論文によって本研究課題は学術的な貢献に留まらず、実務的な政策提案の面においても、社会的責任が重視されるようになった日米中の大学が、今後情報公開にいかに向き合って行くかを示すガイドラインを提示し得た。今後は、より広範なステークホルダーが求める大学情報公開の対象及び範囲と大学経営を存続させるべく有効的な大学情報公開戦略のあり方などについて追加的研究を行う予定である。大学の社会的責任や、その経営の継続可能性に与する有効な大学情報公開のあり方を考察することにおいては、法学・経済学・経営学・教育学等の学際的視点が不可欠である。本研究課題では、公共経営学、教育学の2つの博士学位を有し各々の専門的知識を有する代表研究者が、国内外の研究動向や実態をより詳細に調査しつつ、日米中に大学経営の透明性を強化している国際比較の考察対象として「国際社会に通用する大学情報公開のあり方に関する基礎的な理論」を構築し、最終的には「国際社会における日本の大学情報公開の適切なあり方」に関する理論及び政策を提示することを目指す。本研究課題は学術的な貢献に留まらず、実務的な政策提案の面においても、社会的責任が重視されるようになった日本の大学が、今後情報公開にいかに向き合って行くかを示すガイドラインを提示し得る。研究期間内に具体的には以下のことを明らかにしようとしている。1.国際間における大学情報公開に対する政府の姿勢及び学界における議論の相違2.各々の大学及びそのステークホルダーにおける大学情報公開に対する認識3.ステークホルダーが求める大学情報公開の対象及び範囲4.今後大学経営を存続させるべく有効的な大学情報公開戦略のあり方。尚、本研究を通じて、今年度(2017年4月1日2018年3月31日)は、米国スタンフォード大学での研究から帰国後集中し、英文の書籍1冊出版等を通じて研究実績を発表を行い、当初の計画に基づき研究を進めている。現在実施中の本研究課題に関する理論研究や実証研究を着実に遂行をし、おおむね当初の計画通り進展している。現在は、3年間の基課題研究の2年目であり、一年目の「日米中間における大学情報公開に対する政府の姿勢及び学界における議論の相違」についての理論研究に基づいて、二年目は「各々の大学及びそのステークホルダーにおける大学情報公開に対する認識」及び「ステークホルダーが求める大学情報公開の対象及び範囲」の実証研究を実施している。研究代表者は、2016年度、所属機関のサバティカル制度を利用し、米国スタンフォード大学アジア太平洋研究センター(APARC)にて在外研究を行い、帰国後2017年度、現地でのヒアリングを通じて明らかになったことを実証研究に生かし、その内容を踏まえて、2017年11月30日には、Incorporating Social Responsibility into a Framework for Higher Education:Information Disclosure and Governance(英語執筆、ISBN:978-4-8051-1108-6)、千倉書房を出版した。上記のように、本研究課題は着実に遂行している。

今後は、より広範なステークホルダーが求める大学情報公開の対象及び範囲と大学経営を存続させるべく有効的な大学情報公開戦略のあり方などについて追加的研究を行う予定である。本研究の全体構想としては、企業に社会的責任(Corporate Social Responsibility)が求められる一方、より公的な存在である大学において社会的説明責任が重要視されるのは当然であるというものである。本研究では、大学の社会的責任(University Social Responsibility)に着目し、国際比較等を通して、大学経営を存続させるべく有効的な大学情報公開のあり方に関する基盤研究を行う。本研究は、今後大学経営を存続させていくうえで有意となり得る大学情報公開戦略のあり方や国際社会に通用する大学の情報公開の適切なあり方を模索すべく日米中を比較分析し、情報公開に関する大学の社会責任を中心に独創的かつ革新的に研究する。研究期間内には以下のことを明らかにする。1、国際間における大学情報開示に対する政府の姿勢及び学界における議論の相違;2、各々の大学及びそのステークホルダーにおける大学情報開示に対する認識;3、ステークホルダーに求められる大学情報開示の対象及び範囲;4、今後大学経営を存続させるべく有効的な大学情報公開戦略のあり方。尚、本研究を通じて、今年度(2016年4月1日2017年3月31日)は、米国スタンフォード大学の在外研究に集中し、査読論文1つ及び英文、中国語の書籍2冊出版等を通じて研究実績を発表を行い、当初の計画に基づき研究を進めている。今年度(2016年4月1日2017年3月31日)は、米国スタンフォード大学の在外研究に集中し、「日米中間における大学情報開示に対する政府の姿勢及び学界における議論の相違」についての理論研究を行い、おおむね当初の計画通り進展している。具体的には、現在大学の社会的責任及び大学の情報開示は近年、特に重要性を指摘され始めた分野で、学界において十分な議論がなされていないという点について分析している。こうした見解の相違は日米中間の社会的背景に基づくものであるが、それを裏付けるため、日米中それぞれの公文書、報告書、文献などの研究を通して分析している。中国側の文献では、趙(2009)や王(2005)に代表される大学の社会的責任論に関する議論を通して、中国における大学の社会的責任に関する基礎理論を整理している。また、アメリカの文献では社会的責任としての大学の情報開示の必要性が示唆されており、教育部の公開資料と併せて整理することで、大学情報開示に関する現状と問題点を明らかにしている。実際に、現地でのヒアリングも実施し、議論の相違を明らかにすることもできた。本研究は、「各々の大学及びそのステークホルダーにおける大学情報開示に対する認識」及び「ステークホルダーに求められる大学情報開示の対象及び範囲」についての実証研究である。
根における水と溶質の輸送とその調節機構の理論的実験的解析

トウモロコシの切断種子根の根出液が報告者らが提唱している理論模型アポプラスト・カナル模型(Katou & Furumoto 1986)によって理解可能であることは既に明らかにしている。(Taura,Iwaikawa,Furumoto & Katou 1988)、根においては、根表皮系の吸収カナル(吸水ポンプ)と中心柱の分泌カナル(排水ポンプ)のシンプラストを介した共役が特徴である(二重カナル模型)、植物の通常の生育環境下では、蒸散によって導管圧が変動し、乾燥及び塩類によって培地の浸透濃度が変わりやすい、この様な環境要因が根出液に及ぼす効果も二重カナル模型で説明可能かどうかを計算機解説により検討した。具体的には、根の生理学的構造をもとに初期値および境界条件を定め、カナル方程式の数値計算によって根液の出液速度及びその浸透濃度を導管圧の関数とし表し、トウモトコシ種子根について報告されている実験デ-タと比較解析した。その結果、二重カナル模型は根出液の導管圧感受性も極めてよく説明することが判った。今まで、この現象は現実に存在しない非理想反応側肢透膜を組織内に仮定しなくては説明できなかったが、二重カナル模型はこの理論的困難を克服した。二重カナル説をさらに検証する目的で、トウモロコシ根を用いた外液の浸透ストレスに対する根出液の反応を解析する実験装置を開発した。光センサ-を利用して出液量を自動記録し、その後で溢泌液を採取し分析にかけた。採取した溢泌液の浸透濃度は研究補助金で購入した浸透圧計を用いて測定し、イオン組成の分析は既存のイオン・クロマトフラフィ-によた。理論が予見していたように、(1)浸透ストレスに対する呼吸依存の適応回復が観測される。(2)吸収可能な溶質によるストレスは根出液の適応回復を促進する、ことなどが明らかとなった。今後は、カナル模型の実験的検証を更に進めると共に、根出液の時間変化をも表現できるように理論の一般化を図る。
生体アパタイト結晶がオッセオインテグレーションに与える影響を分析した基礎的研究

本研究の目的は、インプラント周囲における新生骨のミネラル成分による骨質評価について明らかにする。新生骨の石灰化は皮質骨に伸展する部位からPO_4^<3->、CO_3^<2->、およびAmide Iの分布量が経時的に高くなり石灰化が観察された。また皮質骨から離れた新生骨において、PO_4^<3->、CO_3^<2->、およびAmide Iは経時的に分布量が高くなるが、皮質骨から伸展する部位と比較すると分布量は低かった。本研究は骨を構成する元素・分子の化学結合や分布量から石灰化に関わる骨質の変化が明らかとなった。本研究の目的は、インプラント周囲における新生骨の成熟過程について経時的に分析し、結晶の3次元の分布および骨結合強度の分析から相関性を導き、インプラント周囲における新生骨の生体アパタイト結晶がオッセオインテグレーション(骨結合)に与える影響について明らかにすることである。本年度は動物実験に埋入するインプラントの製作および表面処理を行った。インプラント試料(直径3.0mm,高さ7.0mm)の表面処理は、酸処理およびブラストを用いた2種類と前述したものを擬似体液により浸漬処理を行った。表面処理を行った分析結果は、ブラスト処理後擬似体液により浸漬した表面処理では、エネルギー分散型X線分析装置(EDS)においてインプラント表面にリン酸カルシウムおよび第二リン酸カルシウムの形成が見られた。そのインプラント試料を用いたウサギへの埋入手術は、通報の手順に従い、塩酸ケタミンとXylazineの投与による全身麻酔を施した全身麻酔下で行う。埋入窩は左右側共に、膝関節から末梢側へ注水下で20mmの脛骨に直径3.0mmの穴を形成し、インプラントを埋入した。埋入期間は4週、および8週(n=3)とした。インプラント周囲における新生骨の成熟過程はMicro-CTを使用して経時的に分析し、石灰化の3次元分布を導き、インプラント周囲における新生骨の生体アパタイト結晶がオッセオインテグレーション(骨結合)に与える影響について現在検討を行っている。本年度は、インプラント周囲に形成される新生骨の元素・分子の定性析および定量分析、さらに結合強度分析についてX-ray Photoelectron Spectroscopy ; XPS分析装置を用いてアパタイト結晶の石灰化に関連する経時的変化について分析を行った。XPS分析の測定条件は, X線源:単色化AIKα(1486.6eV),検出領域: 20μm[],検出深さ:約45nm(取出角45°)とした。XPS分析は, Wide Scan測定における定性分析を行い、検出された元素のNarrow Scan測定による結合状態の分析を行った。定量分析の結果(単位; atomic%)は, 4週でCa : 8.7, P : 4.9, 8週でCa : 9.3, P : 5.1となり,皮質骨(Ca : 9.5, P : 5.6)における同元素の結果と比較すると経時的に近づく結果となった。4週のNarrow Scan測定の結果は, 01sでは皮質骨に比べて新生骨の半値幅が小さくなった。P2pでは,新生骨と皮質骨でピークのシフトを観察した。C1sでは, 286.4288eV付近で皮質骨よりもピーク強度の低い部分が見られた。Ca2pでは,新生骨の半値幅が小さくなった。8週のNarrow Scan測定の結果は, 01sおよびCa2pでは新生骨と皮質骨で半値輻とピーク強度がほぼ一致する結果となった。よって4週と8週で異なる骨質であることが明らかとなり、経時的に皮質骨に折つくことが明らかとなった。本年度は、インプラント周囲に形成された新生骨の石灰化に関わる骨質変化を明らかにするために、偏光顕微鏡による組織の観察、および顕微赤外分光法であるFTIR Imagingによる新生骨と皮質骨の分子分布から、以下の知見を得た。本研究は新生骨と皮質骨の境界部において、新生骨の石灰化は皮質骨に接する部位からPO_4^<3->、CO_3^<2-

>、およびAmide Iの分布量が高くなり、4週から8週にかけて経時的な石灰化が観察された。皮質骨から離れた新生骨において、PO_4^<3->、CO_3^<2->、およびAmide Iは経時的に分布量が高くなるが、皮質骨に接する部位と比較すると分布量は低かった。8週の偏光顕微鏡観察において、皮質骨から伸展する新生骨はHavers層板が観察され、インプラント埋入時の外科的侵襲で血管の断端から派生した微細血管構築より、石灰化の進行が考えられた。そこで新生骨の石灰化は皮質骨に接する部位から微細血管構築により、4週から8週においてXPSでCaとPの経時的な上昇や、FTIR ImagingでPO_4^<3->、CO_3^<2->、およびAmide Iの分布量が高くなり、生体アパタイト結晶がオッセオインテグレーションに与える骨質変化が明らかとなった。
各種生物におけるRH類似遺伝子群の分子進化とRh分子機能の解析

1939年、LevineとStetsonによって発見されたRh血液型システムは、輸血医学においてABO血液型とならび最も重要な位置をしめている。Rh血液型システムは、RHCE, RHDの互いによく似た2つの遺伝子(ともに10個のエクソンで構成)によって支配され、複雑な抗原系を形成しているだけでなく,数多くの変異型を有することを特徴としている。我々は、RHCE遺伝子およびRHD遺伝子の大きさがそれぞれ57831bp,57295bpとなることを明らかにするとともに、両RH遺伝子間の塩基配列を比較・検討し、マイクロサテライト多型、Alu配列に代表される分散型繰り返し配列、塩基置換、nucleotide gaps(欠失と挿入を含む)(以下、gapsと略す)、組換え領域などの分布状況のデータを得ていた、これらの知見を基に、weak DなどのRh変異型の分子遺伝学的背景を具体的に明らかにした。さらに、これらRh変異型の分子遺伝学的データを基にして、Rh抗原(ポリペプチド)の発現メカニズムについての考察をおこなっている。近年、RH遺伝子には、superfamily(RHAG遺伝子,RHBG遺伝子,RHCG(RHGK)遺伝子)が存在していることが明らかにされた。生化学的データやGenbank検索により、RH superfamilyとammonium transporterとの関連が示唆されるようになってきている。申請者らによる分子系統樹を用いた解析によると、RH遺伝子、RHAG遺伝子、RHBG遺伝子、RHCG(RHGK)遺伝子は、すべてにおいて独立に進化していることが示唆されており、RH superfamilyの中には、ammonium transporter以外の機能を有しているものが存在する可能性も考えられている。最近では、ヒトゲノムのみならず他の動植物・細菌・ウイルスなどのゲノムの構造が明らかにされてきている。ヒトにおけるRh血液型分子の機能の推定には、各種生物におけるorthologous RH gene superfamilyの同定解析が必要であると考えられる。我々は、PigにおけるRH遺伝子homologueのcDNAを同定し、ヒトRh cDNAと比較検討をおこなった。さらに、Pigにおける染色体マッピング解析により、RH遺伝子とRHBG遺伝子のhomologueが、それぞれ、Pig染色体上の6q22-q23と4q21-q22に位置していることも明らかにした。我々は、RHCE遺伝子およびRHD遺伝子の大きさがそれぞれ57831bp,57295bpとなることを明らかにするとともに、両RH遺伝子間の塩基配列を比較・検討し、マイクロサテライト多型、Alu配列に代表される分散型繰り返し配列、塩基置換、nucleotide gaps(欠失と挿入を含む)(以下、gapsと略す)、組換え領域などの分布状況のデータを得ていた。これらの知見を基に、weak DなどのRh変異型の分子遺伝学的背景を具体的に明らかにした。

近年、RH遺伝子には、superfamily(RHAG遺伝子,RHBG遺伝子,RHCG(RHGK)遺伝子)が存在していることが明らかにされた。Genbank検索により、RH superfamilyとammonium transporterとの関連が示唆されるようになってきている。申請者らによる分子系統樹を用いた解析によると、RH遺伝子、RHAG遺伝子、RHBG遺伝子、RHCG(RHGK)遺伝子は、すべてにおいて独立に進化していることが示唆されており、RH superfamilyの機能解析については今後、別のアプローチによる研究がまたれている。PigにおけるRH遺伝子のcDNAを同定し、ヒトRh cDNAと比較検討をおこなった。さらに、pigにおける染色体マッピング解析により、RH遺伝子とRHBG遺伝子が、それぞれ、6q22-q23と4q21-q22に位置していることも明らかにした。今後さらに、各種生物におけるorthologous RH gene superfamily同定解析し、HumanのRH superfamily解析結果と比較検討することによりHumanのRH superfamilyの機能について考察したいと考えている輸血医学においてABO血液型とならび最も重要な位置をしめているRh血液型システムは、1939年、LevineとStetsonによって発見された。Rh血液型システムは、RHCE,RHDの互いによく似た2つの遺伝子(ともに10個のエクソンで構成)によって支配され、複雑な抗原系を形成しているだけでなく,数多くの変異型を有することを特徴としている。我々は、RHCE遺伝子およびRHD遺伝子のイントロンを含めた全塩基配列(遺伝子の大きさは、それぞれ57831bp,57295bpとなる)を明らかにするとともに、両RH遺伝子間の塩基配列を比較・検討し、マイクロサテライト多型、Alu配列に代表される分散型繰り返し配列、塩基置換、nucleotide gaps(欠失と挿入を含む)、組換え領域などの分布状況のデータを得ていた。これらの知見を基に、Rh変異型の分子遺伝学的背景を具体的に明らかにするとともに、Rh変異型の分子遺伝学的データを解析して、Rh血液型(ポリペプチド)分子の機能やRH遺伝子の分子進化についての考察をおこなっている。生化学的データやGenbank検索により、RH superfamilyとammonium transporterとの関連が示唆されるようになってきている。申請者らによる分子系統樹を用いた解析によると、RH遺伝子、RHAG遺伝子、RHBG遺伝子、RHCG(RHGK)
談話と理解度を中心とした小学校英語教員のオンラインによるスピーキング能力の開発

小学校教員の英語スピーキング能力を育成する研修方法の開発を目指す。調査方法として、小学校英語授業を「理解しやすい」英語発話と理解に有効な非言語手段に着目して観察・分析することにより、収集された教室英語を研修用の自主制作教材として利用し、研修プログラムを構築する。具体的な研修方法として、オンラインの民間ビデオシステム(レアジョブ社からDMM.com社)を利用して、授業に近い状況で、英語指導に必要な語彙、定型表現、発音等を談話として総合的に習得する。流暢で高い英語スピーキング能力の習得を目指すのではなく、児童の理解しやすい発話や非言語手段に着目してオンライン研修を行い、その効果について検証する。
実用に供する膜性能をもつ多孔質高分子膜と新しい膜分離法の開発

廃棄セルロース系繊維をバイオ発酵して得られる希薄エタノール水溶液(約10wt%)を膜分離技術でエタノールを選択的透過濃縮する高分子膜をポリジメチールシロキサン(PDMS)とテトラエトキシシラン(TEOS)から成るPDMS/TEOS架橋膜を成膜条件を種々変えて成膜した。得られたPDMS/TEOS膜を我々が開発した温度差制御気化浸透法(TDEV)法に適用し、エタノール濃縮性能を種々の透過条件下で検討した結果、PDMS濃度30wt%、PDMS/TEOSモル比0.5から成膜した膜を10wt%エタノール水溶液(40oC)を供給液にし、膜周辺温度を0oCとしたTDEV法に適用した時、透過速度1.2kg/m2h、透過液中エタノール濃度63wt%の結果を得た。また、63wt%の透過液を供給液にし、同一透過条件下で透過分離特性を検討すると、透過速度3.5kg/m2h、透過液濃度80wt%の結果を得、PDMS/TEOS膜をTDEV法に適用することは意義深いことを確認した。一方、上記のPDMS/TEOS膜はエタノール選択透過性を示す疎水性膜であるが、有機溶媒中から微量の水を脱水除去するには親水性膜が有効である。そこで、親水性膜の代表的な膜としてキトサン膜に着目し、多孔質キトサン膜によるジメチルスルホオキシド(DMSO)中の脱水除去をTDEV法で検討した。この場合には、高い透過速度で水がキトサン膜を選択的に透過して除去され、透過セル系内に脱水されたDMSOが残る。上述の疎水性膜によるエタノールの選択的透過濃縮と親水性膜による脱水除去のTDEV法での透過分離機構の解明から、混合溶液中の各成分分子の氷点と膜との親和性の相違を考慮することで、どのような混合物であっても高い透過速度で分離が可能であることを明らかにできた。バイオ発酵で得られる希薄エタノール水溶液(約10wt%)からバイオエタノールを選択的に透過濃縮する高分子膜を成膜する膜材料としてポリ[(トリメチルシリル)-1-プロピン](PTMSP)を合成した。このPTMSPの分子量はMw 1,520,000、Mn 481,000, Mw/Mn 3.17であった。緻密PTMSP膜は乾式法で成膜し、多孔質PTMSP膜は湿式法および凍結乾燥法により調製した。これらのPTMSP膜を用い、温度差制御気化浸透(TDEV)法で希薄エタノール水溶液の透過分離特性を検討した。緻密PTMSP膜(ベンゼン溶媒)を用いて、膜周辺温度を40oCとし、供給駅温度を変えた時のTDEV法で10wt%エタノール水溶液を透過すると、供給液温度の上昇と共に透過液中のエタノール濃度および透過速度が向上した。透過速度の上昇は、気体分子の運動性の向上による。また、透過液中のエタノール濃度の向上は、気化蒸気中のエタノール濃度の上昇に依存していた。多孔質PTMSP膜の加圧処理(条件:温度170oC、圧力2MPa、時間10min)した膜を用い、供給液温度を40oCとし、膜周辺温度を供給液温度より低くして変化させTDEV法では、膜周辺温度の低下に伴い、透過速度は減少するものの数kg/(m2h)を示し、エタノール選択透過性は著しく向上した。これらの結果は疎水性多孔質膜をTDEV法に適用することの有利性を暗示している。また、エタノール選択透過性の著しい向上は、上記TDEV条件下での透過種であるエタノール分子と水分子の物理的、化学的性質に依存することを明らかにした。

一方、エタノール選択透過膜として、ポリジメチルシロキサンとテトラエトキシシランから成る架橋膜(PDMS/TEOS)の成膜条件が確立され、TDEV法によるエタノール選択濃縮の準備ができ、次年度に詳細に検討したい。従前からエタノール選択透過性膜として知られているPTMSPの合成に手間が取られ、PTMSP膜が成膜できなかったため、TDEV法による希薄バイオエタノールの濃縮実験の開始が遅れ、当初の計画通りに進展できなかったが、膜サンプルが合成できてからは比較的順調に進展できた。TDEV法における緻密膜PTMSP膜と多孔質PTMSP膜の比較実験の結果、多孔質膜をTDEV法に適用することの有利性が確認でき、多孔質膜の成膜条件とTDEV法の透過条件の詳細な検討が必要であることに到達した。現在までの達成度の項に記述したように、希薄バイオエタノールの濃縮性能を向上させるため多孔質PTMSP膜の成膜条件とTDEV法の透過条件を詳細に検討し、当初目標の達成に向けて努力する。さらに、研究実績の概要の項に触れたように、バイオエタノール濃縮、その他の有機溶媒の濃縮回収に有望な膜として注目されるPDMS/TEOS膜の成膜条件が確立されたので、TDEV法における透過分離特性を種々の条件下で検討する。該当なし
権力分立の変容に即した行政-司法関係の再定義：司法的法形成の現代的意義の追究

本研究は、立法による事前の基準定立が困難になり、重要な決定が法執行レヴェルへ移行している現状を踏まえ、行政と司法に法形成作用を認めると同時に、両者の関係を明らかにすることを目的としている。行政に関しては、主として行政裁量によってその形成作用が認められてきたが、司法による法形成については、公法学において正面から論じられてこなかった。そこで、本研究は、司法的法形成の特徴・意義を明らかにし、行政の裁判的統制のあり方を再考することを課題としている。本年度は、後期からドイツでの在外研究の機会を得られたため、ドイツ公法学における司法的法形成の捉え方の解明に研究の重点を置いた。具体的な研究実績は、以下のとおりである。第1に、留学先の受入れ教授であるクリスティアン・ブムケ教授の助言の下、近年刊行された先例拘束性に関する教授資格論文、および、法律の留保の観点から行政と司法の法形成について考察した博士論文などを読み進めた。その結果、ドイツにおいて司法的法形成は特に民主的正統性の不足を理由として批判される傾向にあったが、近年ではそれを理論的にも実務的にも不可欠な作用として肯定し、その法的効果に関する研究が現れていることが明らかになった。第2に、それと並行して、2018年10月に出された行政の裁判的統制に関する連邦憲法裁判所の判決についても調査を行った。2019年3月にコンスタンツで行われたシンポジウムで、同判決に関する報告を聞き、理解を深めることができた。行政裁判における司法的法形成については先行研究に乏しいが、留学先の受入れ教授であるブムケ教授がこの分野の研究の第一人者であるため、その適切な助言を得ておおむね順調に研究を遂行できている。今後は研究の視角を明確化し、より具体的な課題に取組む。その際、司法的法形成のあり方が民事・刑事裁判と行政裁判との間で異なる点に着目し、研究を進める予定である。ドイツで在外研究を行うことになったため、当初予定していたドイツへの国外旅費が不要となり、次年度使用額が発生した。次年度は、その分をドイツで購入した図書の運搬費、および、帰国後に成果発表などを行う際の国内旅費に充てる予定である。
ウォークオフ補償周期構造を持つ高効率深紫外波長変換デバイスの開発

精密加工や精密計測において需要が高まっている深紫外レーザを,新構造を持つ高効率波長変換デバイスを提案し,新手法を用いて作製することにより実現した.紫外波長変換結晶BBOは,入射レーザ光と波長変換光が結晶内で分離し変換効率が大幅に低減するウォークオフ効果が生じる.本研究ではウォークオフ効果を補償する新構造を考案し,常温接合法を用いて作製した.その結果,通常結晶に比べ2倍程度の深紫外光出力を得ることに成功した.今後,デバイス構造を改良することで,通常結晶より1桁大きい紫外光出力の発生が可能になると考えられる.本研究はBBO結晶の新しいウォークオフ補償構造を常温接合を用いて作製し,高効率で高出力の深紫外光を発生することを目的としている.昨年度は厚さ1mmのプレート4個と,両端にそれぞれ厚さ0.5mmのプレートを貼り合わせた全長5mmの補償構造デバイスを作製し,バルクBBO結晶の約1.8倍となる2.2mWの紫外光出力を得て,有用性を確認することができた.そこで今年度は,厚さ0.4mmのプレート12個と両端に厚さ0.2mmのプレートを貼り合わせた全長約5mmの補償構造を作製し,さらなる効率の向上を目指した.まず,精度±0.4度程度の位相整合角で切り出した,複数個の長さ6.5mmのBBOバルク結晶に対し,位相製合角を±0.1度以下で測定し,そこから厚さ0.4mmと0.2mmのプレートを複数切り出し表面粗さ1nm以下で両面研磨した.それらを結晶c軸の向きが面対称となるよう配置し,常温接合を用いて貼り合わせた.その際,これまでは接合を行うたびに大気開放・試料セッテング・真空引きをする必要があったのを,常温接合装置の改良を行うことで,最大10回程度まで連続的に接合を行うことが可能となり,プロセスの大幅な効率化を図ることができた.これにより,上記構造のデバイスを作製することに成功した.波長変換特性の評価には,測定用光源として波長532nmの連続発振緑色レーザを用い,レンズでビーム半径60um程度に集光し試料に入射した.その結果,発生した紫外レーザ光のビーム形状は,昨年度の新規補償構造に比べさらに円形に近づき,ウォークオフ補償効果が改善していることを確認できた.ただし,紫外光への変換効率の向上は見られなかった.この原因は,切り出したプレートの位相整合角からのずれにばらつきがあるためと考えている.今後は切り出し精度をさらに向上することにより,効率の改善を図る予定である.本研究はBBO結晶の新しいウォークオフ補償構造を常温接合を用いて作製し,高効率・高出力の深紫外光を発生することを目的として行った.初年度に,厚さ1mmのプレート4個と,両端に厚さ0.5mmのプレートを貼り合わせた全長5mmのデバイスを作製し,同じ長さのバルクBBO結晶の約1.8倍となる2.2mWの紫外光出力を得た.これにより,新規ウォークオフ構造とその作製手法の有用性を実証することができた.2年目には,厚さ0.4mmのプレート12個と両端に厚さ0.2mmのプレートを貼り合わせた全長約5mmの補償構造を作製し,さらなる効率の向上を目指した.長さ6.5mmのBBOバルク結晶を複数個用意し,位相製合角を±0.1度以下で測定したうえで,厚さ0.4mmと0.2mmのプレートを複数切り出した.それらを結晶c軸の向きが交互に反転するよう,常温接合を用いて貼り合わせた.その際,常温接合装置を真空に保ったまま多数のプレートを連続的に供給できるシステムを開発し,プロセスの大幅な効率化を実現した.波長532nmの連続発振緑色レーザを基本波光源とした第2高調波発生により深紫外光を発生した結果,ビーム形状は初年度に作製したデバイスに比べさらに円形に近づき,ウォークオフ補償効果が改善していることを確認できた.しかし,紫外光への変換効率はバルク結晶を下回った.この原因は,個々のプレートが薄くなったことにより,高い角度精度での切り出しが難しくなり,位相整合角からのずれが大きくなったためと考えている.そこで,最終年度では結晶加工業者と連携し,加工精度の向上を図った.その結果,厚さ0.2 mmのプレートでも±0.1度以下の精度を実現するとともに,切り出せる枚数も倍増することに成功した.これにより,バルク結晶より1桁程度大きい変換効率を実現するデバイスを,効率的に作製できると考えている.精密加工や精密計測において需要が高まっている深紫外レーザを,新構造を持つ高効率波長変換デバイスを提案し,新手法を用いて作製することにより実現した.紫外波長変換結晶BBOは,入射レーザ光と波長変換光が結晶内で分離し変換効率が大幅に低減するウォークオフ効果が生じる.本研究ではウォークオフ効果を補償する新構造を考案し,常温接合法を用いて作製した.その結果,通常結晶に比べ2倍程度の深紫外光出力を得ることに成功した.今後,デバイス構造を改良することで,通常結晶より1桁大きい紫外光出力の発生が可能になると考えられる.本研究はBBO結晶の新しいウォークオフ補償構造を常温接合を用いて作製し,従来デバイスの2倍以上の効率で高出力深紫外光を発生することを目的としている.本年度は新規ウォークオフ補償構造として,厚さ1mmのプレート4枚と,両端にそれぞれ厚さ0.5mmのプレートを貼り合わせた,全長5mmのデバイスを作製し,評価を行った.

まず,精度±0.4度程度の位相整合角で切り出した,複数個の長さ6mmのBBOバルク結晶に対し,位相製合角を±0.1度以下で測定し,そこから厚さ1mmと0.5mmのプレートを複数切り出し表面粗さ1nm以下で両面研磨した.それらを結晶c軸の向きが面対称となるよう配置し,常温接合を用いて貼り合わせた.常温接合ではアルゴンビームの照射強度・時間,および,接合時の圧力等の最適化を図り,その結果,上記構造の新規デバイスを作製することに成功した.同様の手法で,全て厚さ1mmのプレート5枚からなる全長5mmの従来型補償構造も作製し,さらに,全長5mmのバルクBBO結晶も用いて,三者の間で波長変換特性の比較を行った.測定用光源には波長532nmの連続発振緑色レーザを用い,レンズでビーム半径60um程度に集光し試料に入射した.その結果,入射パワー5.7Wのとき,バルク結晶からの第2高調波パワーが1.2mWであったのに対し,従来構造では1.4mW,さらに,新規構造ではバルクの約1.8倍となる2.2mWの紫外光出力が得られ,新規構造の有用性を確認することができた.さらに,発生した紫外レーザ光のビームプロファイルを測定したところ,バルク結晶からのビーム形状は顕著なウォークオフにより扁平な楕円だったのに対し,新規補償構造からは円形に近づいた横モードが得られた.以上より,作製に成功した新規ウォークオフ補償構造は,波長変換効率,ビーム形状とも従来デバイスより改善されることを実証できた.新規ウォークオフ補償構造による紫外光波長変換の効率をさらに向上するため,今年度は各プレートの厚さを昨年度より薄くし,かつ,接合個数を増やしたデバイスの作製を行った.昨年度までは接合を行うたびに大気開放・試料セッテング・真空引きをする必要があったのを,今年度,常温接合装置の改良を行うことで,最大10回程度まで連続的に接合を行うことが可能となり,プロセスの大幅な効率化を図ることができた.これにより,上記構造のデバイスを作製することに成功した.発生した紫外レーザ光のビーム形状は予想通りに改善されたが,紫外光出力そのものは増加しなかった.しかしながら,プレートの切り出し精度をさらに向上することにより解決できると考えられるため,研究はおおむね順調に進展していると評価している.本研究では,従来の2倍以上の効率で高出力深紫外コヒーレント光を発生する波長変換デバイスを実現することを目的としている.平成23年度は,そのようなデバイスを実現することが可能であることを実証するため,これまで作製されたことのない,BBO結晶を用いた新規ウォークオフ補償構造を実現することを最大の目標とした.新規構造を作製するための1mm厚および0.5mm厚の結晶プレートの準備,常温接合プロセスの最適化を経て,目標とする全長5mmのデバイスを作製することに成功した.さらに,同じ長さの従来型の補償構造も作製し,バルクBBO結晶も含め,三者で波長変換実験を行い,新規構造がバルクおよび従来構造より紫外光出力が大きく,ビーム形状も改善されていることを確認した.したがって,当初の目標を達成し,研究は順調に進展していると評価している.今年度の研究で,各プレートの厚さを薄く,かつ,接合個数を増やした構造では,各プレートの位相整合角からのずれの影響が大きくなることが明らかになった.
精神疾患モデルマウスの網羅的脂質解析

統合失調症患者は、幻覚などの陽性症状、感情鈍麻などの陰性症状、認知機能の低下に悩まされる。その病因は不明だが、多くの研究により統合失調症の病理と脂肪酸との関連性が示唆されている。疎水性の脂肪酸がその機能を発揮する場所へ移行するためには、脂肪酸シャペロン「脂肪酸結合タンパク質(FABP)」が必須であり、脳型FABP (FABP7)の質的量的変化が精神疾患発症に関与する可能性を研究代表者はこれまでに見出している。そこで本研究では、精神疾患様行動異常を示すFabp7 KOマウスを疾患モデル動物とし、先進の質量分析法を駆使して、疾患に関与する脂質の同定を目指す。疾患関連脂質分子を同定できれば、「新規バイオマーカーの開発」や「脳の脂質恒常性という観点からの新たな病態機序の解明」への足掛かりとなる可能性が高い。当該年度は、ヒトの思春期(統合失調症の発症時期)にあたる4週齢のマウスの脳の脂質の分布及び含量をイメージング質量分析法により解析した。その結果、統合失調症との関連が報告される脳領域(前頭葉、脳梁など)で特定の脂質分子の含量変化がみられた。今後、高速液体クロマトグラフ質量分析計を用いた解析により、変化がみられた脂質の分子構造決定を行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
色素細胞におけるCキナーゼ/ホスホリパーゼD連動シグナル伝達系の役割解析

悪性黒色腫の癌化進展におけるホスホリパーゼD(PHD)の役割を解明する目的で、ヒト末端黒子型および表在拡大型悪性黒色腫組織において、PLDとその活性化因子であるプロテインキナーゼCα分子種(PKCα)の発現を調べた。末端黒子型では腫瘍の進展に伴いPLD、PKCαの発現は増強したが、表在拡大型では腫瘍の進展にかかわらず両者はともに強く発現されていた。末端黒子型でも水平浸潤型でもPLD、PKCαの発現は同調的に変化していることから、両者が細胞内で結合していることを推定し、数種のヒト悪性黒色細胞腫株を用いて免疫沈降実験をおこなったところ、両蛋白は細胞内で結合していることが明らかとなった。ヒト悪性黒色細胞腫株HM3KOを用いて両蛋白の結合がPLDの活性に及ぼす影響を解析したところ、PKCαとの結合によりPLD活性は刺激非存在下でも上昇することを見い出した。酵素活性を欠失させた変異PKCαを用いた実験より、PKCαの結合によるPLD活性化にはPKCαの酵素活性が不要であることを示した。悪性黒色腫におけるPLD活性化の意義を検討するために、PLDの活性化が悪性黒色腫の浸潤能に与える影響をin vitroでみたところ、PLDの活性化は黒色腫の浸潤能を亢進させることを示された。以上の結果より、悪性黒色腫の癌化進展においてPKCαとの蛋白-蛋白結合によるPLDの刺激非依存性活性化は転移能亢進において重要な役割を果たしていると推定された。ホスホリパーゼD(PLD)は種々の刺激によって活性化され、細胞膜のホスファチジルコリンを分解しホスファチジン酸とコリンを産生するシグナル変換酵素である。PLDの活性化因子としていくつかが見い出されているが、プロテインキナーゼCα(PKCα)はその中でも最も重要なものの一つである。悪性黒色腫細胞におけるPLDの役割を解明する目的で、末端黒子型黒色腫(ALM)と表在拡大型黒色腫(SSM)において、PLDとその活性化因子であるPKCαの発現を調べた。SSMにおいては腫瘍の進展にかかわらずPLD、PKCαとも強い発現が見られた。一方、ALMでは原発巣の水平浸潤期ではPLD、PKCαともほとんど発現は見られなかったが、垂直浸潤期になるとともに両蛋白の発現は共に劇的に増強し、転移巣においても強く発現されていた。ALM、SSMいずれにおいてもPLD、PKCαの発現強度は協調的に変化していることから、PLDとPKCαは悪性黒色腫細胞内で結合していることを予想し、ヒト悪性黒色腫細胞株HM3KO内にPLD、PKCα両蛋白をアデノウイルスベクターを用いて過剰発現させ、PLDに結合する蛋白を免疫沈降法により検討したところ、PLDとPKCαは悪性黒色腫細胞内で結合していることが明らかとなった。さらにPKCαがPLDに結合すると、刺激非依存性にPLDが細胞内で活性化されることを示した。以上の結果より、ALMの腫瘍進展においてはPKCαによるPLDの活性化が何らかの役割を果している可能性が示唆されたとともに、ALMとSSMは異なる腫瘍進展メカニズムが働いていると考えられた。悪性黒色腫の癌化進展におけるホスホリパーゼD(PLD)の役割を解明する目的で、ヒト末端黒子型および表在拡大型悪性黒色腫組織において、PLDとその活性化因子であるプロテインキナーゼCα分子種(PKCα)の発現を調べた。

末端黒子型でも水平浸潤型でもPLD、PKCαの発現は同調的に変化していることから、両者が細胞内で結合していることを推定し、数種のヒト悪性黒色細胞腫株を用いて免疫沈降実験をおこなったところ、両蛋白は細胞内で結合していることが明らかとなった。ヒト悪性黒色細胞腫株HM3KOを用いて両蛋白の結合がPLDの活性に及ぼす影響を解析したところ、PKCαとの結合によりPLD活性は刺激非存在下でも上昇することを見い出した。酵素活性を欠失させた変異PKCαを用いた実験より、PKCαの結合によるPLD活性化にはPKCαの酵素活性が不要であることを示した。悪性黒色腫におけるPLD活性化の意義を検討するために、PLDの活性化が悪性黒色腫の浸潤能に与える影響をin vitroでみたところ、PLDの活性化は黒色腫の浸潤能を亢進させることを示された。以上の結果より、悪性黒色腫の癌化進展においてPKCαとの蛋白-蛋白結合によるPLDの刺激非依存性活性化は転移能亢進において重要な役割を果たしていると推定された。
腹膜播種における卵巣癌細胞と腹膜中皮細胞との相互制御機構の研究

1.dipeptidylpeptidaseIV(CD26)の発現を子宮内膜癌で免疫組織染色にて調べた。その結果未分化になる程染織性が減弱していた。2.CD26のcDNAを卵巣癌細胞(SKOV3)に遺伝子導入(SKDPIV)した。遺伝子導入細胞(SKDPIV)は増殖能には変化が見られなかったが浸潤能、運動能ともに著明に現弱していた。ベクターのみ遺伝子導入した細胞(SKpcDNA)は親株と変化がなかったがSKDPIVでは有意に腹膜中皮細胞との接着が亢進した。SKpcDNAでは親株と同様の紡錘形細胞であるがSKDPIVでは敷石状となり細胞間の接着が密になっていた。3.腹膜中皮細胞に悪性腹水中には多量に存在している各種サイトカインを添加したところIL-1β,TNFα,VEGFでは濃度依存性に発現亢進を認めた.一方、TGFβ1では濃度依存性に発現が抑制された.IL-1β,TNFαはCD26の基質となる事が報告されており生体のホメオスタシス維持に働いていると考えられる。しかしながら癌細胞から見ればCD26を高発現する中皮細胞は接着の好条件を備えていると言える。4.SKDPIV細胞ではカドヘリン、βカテニンが高発現していた。またMMP-2,膜型タイプ1MMPの発現減少とTIMP1,TIMP2の発現上昇を認めた.5.遺伝子導入卵巣癌細胞株をヌードマウスの腹腔内に移植(i.p.)した.i.p.後30日の時点の開腹所見では、親株及びMOCK細胞株を移植した群では播種は腹腔内全体に及び癌性腹膜炎の状態を示していたのに比較して,DPPIV導入株の移植では肉眼的に明らかな腹腔内腫瘍の形成を認めなかった。SKDPIV株移植群では約2倍に平均生存日数の延長を認めた。6.DPPIVの基質であるSDF-1α投与によりSKOV3の増殖、浸潤の亢進を認めたが、SKDPIVではその作用が認められなかった。1 dipeptidylpeptidase IV(CD26)の発現を子宮内膜癌において免疫組織染色にて調べた。今後は卵巣癌でも調べる予定である。2 CD26のcDNAを発現ベクター(pcDNA3.1)に組み込み卵巣癌細胞(SKOV3)に遺伝子導入(SKDPIV)した。また本接着は細胞外基質の添加で更に増強されるがファイブロネクチン添加により最も増強された。また細胞外基質コーティングディッシュにおいても接着増強を認め、やはりファイブロネクチンコーティングが最も増強した。従って、CD26による接着にファイブロネクチンが関与している。3 β1インテグリンやカドヘリンの染色では遺伝子導入細胞において変化はなくSKDPIVにおいて高発現させたCD26が接着に関与していることが強く示唆された。4ベクター導入株(SKpcDNA)では親株と同様の紡錘形細胞であるがCD26導入株(SKDPIV)では敷石状となり細胞間の接着が密になっていた。

5種類の卵巣癌細胞株においてCD26発現と細胞形態を調べてみるとCD26底発現株は紡錘形であり、高発現株は敷石状であった。5遺伝子導入細胞は増殖能(MTTアッセイ)には変化が見られなかったものの浸潤能、運動能ともに著明に現弱していた。6腹膜中皮細胞に悪性腹水中には多量に存在している各種サイトカインを添加したところIL-1β,TNFα,VEGFでは濃度依存性に発現亢進を認めた.一方、TGFβ1では濃度依存性に発現が抑制された.IL-1β,TNFαはCD26の基質となる事が報告されており生体のホメオスタシス維持に働いていると考えられる。しかしながら癌細胞から見ればCD26を高発現する中皮細胞は接着の好条件を備えていると言える。1 CD26のcDNAを発現ベクター(pcDNA3.1)に組み込み卵巣癌細胞(SKOV3)に遺伝子導入(SKDPIV)したところ、ベクターのみ遺伝子導入した細胞(SKpcDNA)は親株と変化がなかったがSKDPIVでは有意に腹膜中皮細胞との接着が亢進する事、本接着は細胞外基質の添加で更に増強されるがファイブロネクチン添加により最も増強される事を既に報告した。DPPIVモノクローナル抗体を用いて中和実験を実施したが接着性に変化は見られなかった。今後は酵素活性のないmutantを作成して実験する予定である。2 SKDPIV細胞ではカドヘリンが高発現しており、細胞形態の変化(紡錘形から敷石状)はカドヘリンによるものと示唆された。またβカテニンも増加しておりカドヘリン経由の情報伝達が亢進していると考えられた。3 DPPIV高発現株では接着性は亢進するものの運動能・浸潤能およびMMP2は逆に減弱していた.これらの減少は2種類の独立したDPPIV酵素活性阻害剤(DFP : Diisopropyl Fluorophosphate, Diprotin A)の影響を全く受けなかった。またMMP-2,膜型タイプ1MMPの発現減少とTIMP1,TIMP2の発現上昇を認めた.4 in vivoのDPPIVの働きを明らかにするために、遺伝子導入卵巣癌細胞株をヌードマウスの腹腔内に移植(i.p.)した.i.p.後30日の時点の開腹所見であるが、親株及びMOCK細胞株を移植した群では播種は腹腔内全体に及び典型的な癌性腹膜炎の状態を示していたのに比較して,DPPIV導入株の移植では肉眼的に明らかな腹腔内腫瘍の形成を認めなかった。SKOV-3親株,MOCK,及びDPPIV導入株の移植によるマウスの平均生存日数はそれぞれ,35.7±2.8日,36.6±1.8日,及び64.9±4.7日であり,DPPIV導入株移植群では約2倍に平均生存日数の延長を認めた。1昨年までの研究からDPPIV遺伝子導入による卵巣癌細胞の浸潤、増殖抑制にはDPPIVの基質となりうるfactorが関与していると考えた。stromal derived factor 1α(SDF-1α)はDPPIVの基質となりうるため我々はSDF-1αに焦点を当てて研究した。SDF-1αを卵巣癌細胞株(SKOV3)に添加すると増殖、運動、浸潤の全てにおいて亢進が認められた。この作用はベクター遺伝子導入細胞(SKpcDNA)やDPPIV遺伝子導入細胞(SKDPIV)では認められなかった。従って、DPPIVの作用にはSDF-1αの分解が深く関わっていると考えられた。また、卵巣癌組織においてSDF-1αが発現していることも免疫組織染色にて確認した。2 TGF-β1は濃度、時間依存性に上皮・間質転換をヒト腹膜中皮細胞に惹き起こす。この時、中皮細胞のDPPIVは発現量、酵素活性ともに減少し、運動能は逆に促進された。
北極圏スバルバール諸島における周氷河地形の形成機構

今年度は,3年間にわたるスバルバール調査のまとめとして,継続調査項目の最終研測および研測装置の撤去・現場復旧作業,ならびにこれまでの研究から必要となった補足調査を実施した。1.ラインダーレン(Reindalen)調査地(1)初年度から隆起速度を計測する目的で測量を継続している谷底のピンゴについて,最終的な測量を行った。その結果,このピンゴの中核部は現在は成長段階から消滅過程に進んでおり,氷体の成長は下流側に移動して,新たに小さなピンゴを形成しつつあることが再確認された。(2)メルコルフィエレット(Merckollfjellet)山の山麓斜面において、雪崩による岩屑移動によってできるavalanche boulder tongueの地形計測を行った。また,その内部構造を観察し,構成する礫の大きさや重量などを測定した。さらに,この構造の表面に観察される特徴的な微地形についても調査を行った。その結果,当地域の山麓斜面における物質移動に雪崩が大きく貢献していることが定量的に確認できた。(3)前項のやや上流に位置する氷食谷斜面において,予め埋設しておいたグラスファイバー製のチューブを発掘し,その変形を計測することによって斜面の物質移動量を測定した。斜面の表層堆積物の凍結・融解に伴うジェリフラクションによって,24cm/年の早さで地表付近の物質が下方へ移動していることがわかった。2.カップリンネ(Kapp Linne)調査地(1)山地から海岸段丘上に広がりつつあるソリフラクションローブ全体の動きを捉えるために測量を行い,地形図を作成した。変化の定量的な把握は,前回作成の地形図を基に計測中である。(2)ソリフラクションローブの末端部付近に設置した自記歪計・自記地温計を発掘してデータを回収した。またペンキラインの変形の計測も行った。同時に末端部から計測装置の設置場所までのトレンチを掘削し,活動層の厚さなどの定量的データを含む内部構造の調査を行った。(3)平坦な段丘面上に発達する大型ポリゴンの地下内部構造を掘削調査した。また前回の調査時に設置した自記地温計のデータ回収を併せて実施した。3.ヘルベチアダーレン(Helvetiadalen)調査地本研究の中心的な調査地域であるアドベントダーレンの氷河後退後の地形発達を考察するための比較調査地域として,「川中島ピンゴ」下流で合流するヘルベチアダーレンを選び,空中写真による地形判読結果を補足するたれの現地踏査を行った。4.アドベントダーレン(Adbentdalen)調査地(1)河岸段丘上の微地形と地質,表層堆積物,植生などの関係を細かく調べて調査地全域の地形学図を作成した。また,数カ所においてトレンチを掘り,表層の構造を把握するとともに,土壌調査を行った。今後,土壌試料の分析結果等が出揃ったところで地形発達史的な検討を加えていく予定である。(2)河岸段丘面上に発達するポリゴンの掘削調査を行った。掘削は1990年夏に自記地温計・歪計を埋設した地点で行った。歪計による亀裂活動(幅の拡大)の時系列データと地温の時系列データを比較すると,その冬の最低地温を記録した前後に亀裂幅の最大値を記録していることがわかった。(3)活動中であることを示す記録のある「川中島ピンゴ」の再調査を実施したところ,隣接して直径約30m,比高約2mのフロストマウンドを発見した。内部が氷であることは掘削によって確認した。昨年の調査時には存在していなかったものである。(4)スコールテン(Skolten)山の北斜面(傾斜1530°C)に設置したメッシュ上の堆積物の体積を測定し,活動層のグランドによって,1年間あたり186.3cm^3/m^2の物質移動があったことを確認した。(5)調査地に最も近いモイサル氷河(Moysalbreen)とグロットフィエル氷河(Glottfjellbreen)の合流点付近において,氷上堆積物やモレーンなどの分布調査を行った。

2.カップリンネ(Kapp Linne)調査地(1)山地から海岸段丘上に広がりつつあるソリフラクションローブ全体の動きを捉えるために測量を行い,地形図を作成した。変化の定量的な把握は,前回作成の地形図を基に計測中である。(2)ソリフラクションローブの末端部付近に設置した自記歪計・自記地温計を発掘してデータを回収した。またペンキラインの変形の計測も行った。同時に末端部から計測装置の設置場所までのトレンチを掘削し,活動層の厚さなどの定量的データを含む内部構造の調査を行った。(3)平坦な段丘面上に発達する大型ポリゴンの地下内部構造を掘削調査した。また前回の調査時に設置した自記地温計のデータ回収を併せて実施した。3.ヘルベチアダーレン(Helvetiadalen)調査地本研究の中心的な調査地域であるアドベントダーレンの氷河後退後の地形発達を考察するための比較調査地域として,「川中島ピンゴ」下流で合流するヘルベチアダーレンを選び,空中写真による地形判読結果を補足するたれの現地踏査を行った。4.アドベントダーレン(Adbentdalen)調査地(1)河岸段丘上の微地形と地質,表層堆積物,植生などの関係を細かく調べて調査地全域の地形学図を作成した。また,数カ所においてトレンチを掘り,表層の構造を把握するとともに,土壌調査を行った。今後,土壌試料の分析結果等が出揃ったところで地形発達史的な検討を加えていく予定である。(2)河岸段丘面上に発達するポリゴンの掘削調査を行った。掘削は1990年夏に自記地温計・歪計を埋設した地点で行った。歪計による亀裂活動(幅の拡大)の時系列データと地温の時系列データを比較すると,その冬の最低地温を記録した前後に亀裂幅の最大値を記録していることがわかった。(3)活動中であることを示す記録のある「川中島ピンゴ」の再調査を実施したところ,隣接して直径約30m,比高約2mのフロストマウンドを発見した。内部が氷であることは掘削によって確認した。昨年の調査時には存在していなかったものである。(4)スコールテン(Skolten)山の北斜面(傾斜1530°C)に設置したメッシュ上の堆積物の体積を測定し,活動層のグランドによって,1年間あたり186.3cm^3/m^2の物質移動があったことを確認した。(5)調査地に最も近いモイサル氷河(Moysalbreen)とグロットフィエル氷河(Glottfjellbreen)の合流点付近において,氷上堆積物やモレーンなどの分布調査を行った。本年度の研究実績は以下の通りである。1)Russekeila地区:1)海成段丘面上に発達する巨大多角形土を数地点で発掘調査した。これらには従来アイスウエッジポリゴンと考えられていたものも含まれる。しかし,アイスウエッジは存在せず,すべてソイルウエッジポリゴンであることが判明した。2)ソリフラクションシ-ト上に歪計・温度計およびペンキライン等による斜面物質移動の実験地を設置した。3)最終氷期以降の地形発達史を明らかにするため,海成段丘面の測量と堆積物の調査をおこなった。