hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎移植における精密医療の導入：TCR/BCR 制御によるHLAミスマッチの克服

ドナーHLAに対する抗体(DSA)が引き起こす慢性拒絶反応は長期成績を妨げる重大な因子となっている。ドナーHLAの免疫応答に関わるT細胞受容体(TCR)、B細胞受容体(BCR)を特定し、de novo DSA産生の早期診断と有効な予防・治療法の開発の可能性を検討する。NGSを用いたレパトア解析では、de novo DSA出現後に新たに検出される2つのTCRβレパトアを見出した(TRBV6-6、RTBV19)が、TCRα、BCR (IgM, IgG)については、特定の傾向を認めなかった。別の症例で、TCRβに限定してレパトア解析を進めている。臨床例では、PIRCHE理論の検証を私どもの症例で行なった結果、抗原提示は、DRB1だけでなくDRB3,4,5, DQA1/DQB1も考慮すべきであることが判明した(ユトレヒト大学との共同研究)。NSGマウスを用い、ヒト末梢血単核球を移入し、ヒト細胞の9週間の生着とGVHDを確認した。二系統のヒト細胞を用いて、感作後のHLA抗体産生を解析中である。短い研究期間にも関わらず、ほぼ順調に成果が得られており、計画は予定通り進行していると考える。移植医療で長期成績の障壁となっている慢性抗体関連型拒絶反応を従来の免疫抑制療法とは異なる革新的な方法にて制御する試みであり、ドナーのミスマッチHLAに対するHLA抗体産生に関わる免疫応答の最初のステップは、T細胞による抗原認識である。そして、T細胞ヘルプによりB細胞が活性化して抗体産生細胞(形質細胞)に分化しHLA抗体が産生されて拒絶反応を引き起こす。本研究は、当初、BCRの解析も視野に入れていたが、次世代シークセンスを用いたレパトア解析結果において、末梢血のBCR (IgG, IgM)には有意な変化が見られなかった。末梢血を用いた早期診断を目標にするため、de novo HLA抗体産生で変化の見られたTCRベータに焦点を当てる方が、効率的に研究を進めることができ、革新的な予防、治療法の開発につながる可能性がある。2019年度に向けて、研究の方向性を明確にすることができた。de novoDSA産生を認めた患者検体(移植前およびDSA産生時のPBMC)を用いて、donor細胞のphagocytosis、PIRCHEアルゴリズムより推定されたlong peptideのendocytosis後の反応CD4陽性T細胞のTCRレパトア解析を行い、高頻度出現TCRを同定し、比較検討する。ヒト化マウスでは、HLA健常人ペア(Responder, Stimulator)によるPBMC移入後感作を行い、ドナー特異的HLA抗体(DSA)産生を確認する。末梢血由来TCRレパトア解析を行い、PIRCHEアルゴリズムから推測されたpeptideに反応するCD4陽性T細胞TCRと同じレパトアを末梢血で検出できるかどうか、経時的に解析する。並行して800例の腎移植例の検討より、DSA産生例のHLAの組み合わせを中心にHLA class IIで提示するドナーHLA由来ペプチド候補をPIRCHEアルゴリズムにより選定し、強く反応するTCRを同定する。このTCRをもつT細胞のみを制御性T細胞に分化、培養し、選択的抑制系の妥当性を検討する。

2019年度に向けて、研究の方向性を明確にすることができた。de novoDSA産生を認めた患者検体(移植前およびDSA産生時のPBMC)を用いて、donor細胞のphagocytosis、PIRCHEアルゴリズムより推定されたlong peptideのendocytosis後の反応CD4陽性T細胞のTCRレパトア解析を行い、高頻度出現TCRを同定し、比較検討する。ヒト化マウスでは、HLA健常人ペア(Responder, Stimulator)によるPBMC移入後感作を行い、ドナー特異的HLA抗体(DSA)産生を確認する。末梢血由来TCRレパトア解析を行い、PIRCHEアルゴリズムから推測されたpeptideに反応するCD4陽性T細胞TCRと同じレパトアを末梢血で検出できるかどうか、経時的に解析する。並行して800例の腎移植例の検討より、DSA産生例のHLAの組み合わせを中心にHLA class IIで提示するドナーHLA由来ペプチド候補をPIRCHEアルゴリズムにより選定し、強く反応するTCRを同定する。このTCRをもつT細胞のみを制御性T細胞に分化、培養し、選択的抑制系の妥当性を検討する。本研究の開始が、通常よりも遅かったため、消費できていない研究費が残されている。しかし、現在、精力的に研究を進めており、残額とともに当初予定された次年度交付分を全て、2019年度末までには使用する見込みである。次世代シークエンスを用いた解析には、多額の費用が必要であり、アッセイの確立には試行錯誤を繰り返し、至適条件を見出すため、時間が必要である。研究計画で記載したように、研究の方向性を絞ることができ、効率的に研究を推進する予定である。
フルオレセイン類の蛍光On/Off原理の解明とその蛍光プローブ創製への応用

フルオレセインは生細胞蛍光プロープの母核として有用であり、筆者らはこれまでにNO検出蛍光試薬DAF類、^1O_2検出蛍光試薬DPAX類などの開発に成功してきた。しかしながらこれまで、フルオレセイン類の蛍光特性がどのような機構により制御されているかについては、十分な知見は得られていなかった。筆者は前年度までに、フルオレセイン誘導体である上記蛍光プローブの消光機構が、ベンゼン環部位からキサンテン環(X)部位への光誘起電子移動(PET)であると考えられることを報告した。本年度は、より直接的なPETの証拠を得るべく、蛍光量子収率の低い誘導体の蛍光団を励起した結果生じるラジカル種の、レーザーフラッシュフォトリシスによる検出を試みた。ベンゼン環部位が9, 10-Diphenylanthracene(DPA)誘導体であり、蛍光の微弱な誘導体であるDPAX-Mに475nmの励起光を照射すると、明確な過渡吸収スペクトルが観測された。含まれる分子種を詳細に解析した結果、DPA^<.+>、X^<.->が同時に生成していることが確認され、PETによりフルオレセイン誘導体の蛍光特性をコントロール可能であることを、初めて実験的に証明することに成功した。さらに、生成したラジカルイオンペアの寿命がdyad系としては非常に長いことが見出されたため、電子移動(ET)速度に関する基本的な理論であるMarcus理論に則った解析を行った。その結果、蛍光消光に関係するforwardETだけでなく、生成した電荷分離状態(CS)からの基底状態へのback ETもMarcus双曲線上にきれいに乗り、非常に長いCSの寿命はETの逆転領域に深く入り込んでいるためであることが初めて見出された。以上筆者は本奨励研究において、代表的な長波長蛍光分子であるフルオレセイン誘導体においてもPETによる蛍光のコントロールが可能であり、またそのET特性が極めて特徴的であることを見出した。本知見は、理想的な蛍光プローブとは何かとの問いに明確な指針を与えるものであり、筆者はそのようなプローブを論理的にデザインする手法を初めて確立することに成功した。これまでにfluorescein骨格を持つNO検出試薬DAF類、^1O_2検出試薬DPAX類の開発に成功してきた。これらの化合物は分子内にfluorescein骨格を有するにも関わらず、ほぼ無蛍光であるという特徴を持つ。この蛍光消光機構は不明であったが、benzene環部位から蛍光団であるxanthene環への光誘起電子移動(PeT:Photo-induced electron Transfer)が有力であると考えた。そこで種々のfluorescein誘導体を合成し、それらに対し分子軌道計算と酸化還元電位測定、蛍光量子収率測定を行って、その妥当性を検討した。まずfluoresceinのbenzene環部位に置換基を導入した化合物と、芳香環をnaphthalene、anthraceneに置換した化合物NX、AXを合成した。またprotonationやlactone化の影響がなく、信頼性ある計算結果の得られる中性分子にするために各fluorescein誘導体のphenol性水酸基、carboxyl基はともにmethyl基で保護した誘導体も合成した。これらの化合物について水中での蛍光量子収率を測定する一方、半経験的手法(PM3)、Hartree-Fock法、密度汎関数法によりHOMO軌道エネルギーを計算した。その結果NXは強い蛍光を持つ一方、AXはほぼ無蛍光であることが明らかとなった。すなわち、これまでに知られてきたaminofluorescein類の窒素原子のlone pairによる蛍光特性の制御とは、質的に全く異なる縮合芳香環のサイズという変化も、fluorescein類の蛍光特性に大きな変化をもたらすことを初めて明確に示すことに成功した。さらに、AX、NXを含む全てのfluorescein誘導体において、benzene環のHOMOエネルギーと蛍光量子収率との間によい相関が見られ、高いHOMOエネルギーを持つbenzene環を有するfluorescein誘導体は蛍光量子収率が低いという、PeT機構を強く示唆する結果が得られた。また計算から求めたHOMOエネルギーとCV測定から得られた酸化電位とはよく対応し、計算が信頼に足るものであると推測された。以上の結果から、fluorescein骨格を有する機能性蛍光プローブを、計算化学に基づいて合理的にデザインする方法が初めて確立されたと考えている。

さらに、生成したラジカルイオンペアの寿命がdyad系としては非常に長いことが見出されたため、電子移動(ET)速度に関する基本的な理論であるMarcus理論に則った解析を行った。その結果、蛍光消光に関係するforwardETだけでなく、生成した電荷分離状態(CS)からの基底状態へのback ETもMarcus双曲線上にきれいに乗り、非常に長いCSの寿命はETの逆転領域に深く入り込んでいるためであることが初めて見出された。以上筆者は本奨励研究において、代表的な長波長蛍光分子であるフルオレセイン誘導体においてもPETによる蛍光のコントロールが可能であり、またそのET特性が極めて特徴的であることを見出した。本知見は、理想的な蛍光プローブとは何かとの問いに明確な指針を与えるものであり、筆者はそのようなプローブを論理的にデザインする手法を初めて確立することに成功した。
接触幾何とシュワルツおよびツイスター理論による非可換偏微分方程式論の構築

CR構造の接触形式を固定したプシュードハーミッシアン幾何学の,基本線形微分方程式系を決定し,この方程式系の可積分条件が,プシュードハーミッシアン構造の田中-ウェブスター接続の捩率と曲率の両方の消滅条件と一致することを示した.また,一つのルートに対応する部分群により定まるリー・テンソル積構造は,放物幾何学の基本構成分子となるものであるが,その上での解析の基礎となる接続を確定した.CR構造の接触形式を固定したプシュードハーミッシアン幾何学の,基本線形微分方程式系を決定し,この方程式系の可積分条件が,プシュードハーミッシアン構造の田中-ウェブスター接続の捩率と曲率の両方の消滅条件と一致することを示した.また,一つのルートに対応する部分群により定まるリー・テンソル積構造は,放物幾何学の基本構成分子となるものであるが,その上での解析の基礎となる接続を確定した.研究実施計画書に記載した次の問題について,小沢哲也との共同研究で解答を得ることが出来た.CR構造の接触形式を固定すると,プシュードハーミッシアン構造と呼ばれる内積付き複素多様体の奇数次元の対応物となる.この構造の幾何学の基本線形微分方程式系を決定せよというのが問題であり,CR多様体が3次元の場合にその具体的な表示を与えることに成功した.接触構造を標準的なものに固定して,概複素構造を径数づけるものとして,ひとつの複素関数を固定する.そのようなプシュードハーミッシアン構造には,田中-ウェブスター接続が一意的に定まり,その捩率と曲率の消滅が,構造が平坦なものとホモセティックなCR同値となる必要十分条件であることが知られている.定めた基本線形微分方程式系は,その積分可能条件が,この捩率と曲率の消滅である非線形偏微分方程式系と一致し,この可積分条件の下で,解空間の適当な基底が,ホモセティックなCR同値を与えるものである.解空間に不変な内積を定めることができて,その内積の標準基底がホモセティックなCR同値を与えることを示した.また関連する問題として,偏微分方程式系を幾何構造と考えて,そのような幾何構造の中で,B,C,D型の単純リー群を対称群とする有限型の幾何構造で,基本的なものの構造を明らかにし,それらをリー・テンソル積構造として定式化した.このような構造に,標準的なカルタン接続を一意的に構成することが出来て,幾何構造,従って形の定まった微分方程式系の同値問題を解決した.シュワルツ微分を係数とする特別な線形偏微分方程式系を与えると,幾何学的構造の平坦条件がその線形偏微分方程式系の可積分条件となり、解達の射影化により、シュワルツ微分を与えた正則変換を再生することが出来る.本研究は,これを高次元化するとともに,接触幾何の分野の中で,さまざまな幾何構造に対して完成し,冪幕零な構造今の一般論に拡張して,それらを,配置空間の一意化問題などに応用するのが目的であった.研究代表者は,連携研究者の小沢哲也との共同研究で,ある幾何学的構造に対して解答を得ることが出来た.CR構造の接触形式を固定すると,プシュードハーミッシアン構造と呼ばれる内積付き複素多様体の奇数次元の対応物となる.この構造の幾何学の基本線形微分方程式系を決定せよというのが問題であり,CR多様体が3次元の場合に,その具体的な表示を与えることに成功した.接触構造を標準的なものに固定して,概複素構造を径数づけるものとして,ひとつの複素関数を固定する.そのようなプシュードハーミッシアン構造には,田中-ウェブスター接続が一意的に定まり,その振率と曲率の消滅が,構造が平坦なものとホモセティックなCR同値となる必要十分条件であることが知られている.定めた基本線形微分方程式系は,その積分可能条件が,この捩率と曲率の消滅である非線形偏微分方程式系と一致し,この可積分条件の下で,解空間の適当な基底が,ホモセテイックなCR同値を与えるものである.解空間に不変な内積を定めることができて,その内積の標準基底がホモセティックなCR同値を与えることを示した.さらにルジャンドル織物に対しても,この方法が適用できるかについての研究が進んでいる.古典的な高次のシュワルツ微分は、それを係数とする線形偏微分方程式系を与えることができて、シュワルツ微分の偏微分方程式による平坦条件がその線形偏微分方程式系の可積分条件となり.解達の射影化により、シュワルツ微分を与えた正則変換が再生される.本研究は,これを高次元化するとともに,接触幾何の分野の中で,さまざまな幾何構造に対して完成し,冪零な構造への一般論に拡張して,それらを,配置空間の一意化問題などに応用するのが目的であった.冪零幾何学の中では,半単純リー群の放物型部分群による商空間をモデルとする放物幾何が基本的であるが,その中でも,一つのルートに対応する部分群により定まる構造が最小の構成分子となる.本研究で,この幾何学的構造をリー・テンソル積構造と名付けて,その上での解析の基礎となる接続を確定した.従って,この接続の変化を与えるシュワルツ微分を定義することが可能となった.局所微分同相に対する具体的なシュワルツ微分の表現が次の課題として残っている.

また,実施計画とした,3階の常微分方程式の同値問題の結果を,本研及での定理を応用して得ることが出来た,3次元接触多様体上のルジャンドルd・織物に対してのグロンウォール予想の証明を得たが,さらに次元を一般化して研究するということでは,まずルジャンドルd・織物の最高階数の有限性とその数の決定が最初の基本的問題となる.d=3の場合でも,一般次元の場合の結果は知られてはいないので,連携研究者と共同の研究で,少しずつ最高階数の決定が解明しつつある.
iPS細胞作製効率を大幅に向上させるマイクロRNAの実証研究

28年度は、iPS細胞への520d-5pの応用による再生医療への質的向上を検討した。1)iPSへの520dの導入:これにより細胞塊が分解してしまうため、培養で一定量の細胞集団が保てないため、導入時期としては不適と考えられた。2)iPS細胞から間葉系幹細胞への分化を行った。iPS細胞から分化誘導をかけ約12週間で520d-5pを導入し、約7日培養した後、次世代シークエンス解析のために試料調整をした。多様な導入細胞を現在解析準備中であるが予算が莫大なので、解析委託には至っていない。メカニズムは未解明である。3)この結果を受け、各分化途中の細胞へ導入することを検討開始し、肝分化資料(肝芽細胞のDNA)を得たところである。予算が少ないため、他の分化系での検討ができていないこと、1種類の検討で時間と費用が大幅にロスをすることから、今年度での予算を見ながら行う予定である。今年度は分化系への影響を確認する。肝分化の前と後での変化を次世代シークエンスを行う予定である。iPS細胞(iPSC)の生体応用が実現しつつある再生医療開発の現状で、作製効率の低さは未解決の課題である。線維芽細胞の一分画であるMuse細胞の存在比率がその効率に影響する可能性が唱えられている。我々は線維芽細胞からMuse細胞群を容易に作製できるヒトマイクロRNA(hsa-miR-520d-5p)を見出し得たことを受け、「患者の線維芽細胞→マイクロRNA導入→Muse細胞大量生産→高効率なiPS作製→細胞治療(再生医療)」の実施プロトコールを最終目標に本検討を実施する。本現象が脱分化誘導に因ると予想している。当該分子の線維芽細胞内への導入により間質性幹細胞マーカー(CD105, CD44, CD90)陽性の細胞を誘導でき、導入細胞のlife spanが4-5倍延長することから、anti-aging(派生細胞への回帰)のメカニズム解明を合わせて行う。本実証研究が生む成果は、1)再生医療の効率的な実現への道を早め、最も迅速に安全にiPSCを作製できる方法論を確立できる、2)効率が高まることで、本技術が医療システムに取り込まれた際、医療費が安価になる、3)再生医療の安全性向上のメカニズムを学術的に明らかにできる、4)アンチエイジングの応用開発が可能になり、そのメカニズムが明らかになる、5)国策として推進している再生医療の進歩を間違いなく早めるという社会的効果が期待できる、などを想定している。iPS細胞におけるmiR-520d-5pの効果を評価するための検討では、当該miRNAは癌へ導入されると、次世代シークエンスの結果から、変異を野生型へ戻す効果を有しており、この効果をiPS細胞の品質管理に応用できないか、という課題であった。iPSへの導入後の細胞性機能評価は、最適化が難しいこともあり、形態変化や細胞免疫染色で明瞭に評価できる条件が限られていること、それに行き着くまでに予算を越えて試行錯誤したことが若干の遅滞を生じた理由である。線維芽細胞への効果に関しては、殺傷性UV照射後のDNA修復機序およびATM抑制下における核ストレスパスウェイのsalvage効果を明らかにし、現在論文投稿中である。これらはアンチエイジング効果につながるもので、人体への応用を目指して順調に検討を深めている。iPS細胞に関して、520dによるリプログラミング効果が強いため、iPSへの導入を行って分化誘導を進めるより、iPSCから誘導が進んだ条件での導入により、不正確な複製を修復できると考えて、外、内、中胚葉への分化が完成した時点で導入する実験系を試みる。癌種では未分化維持環境以外でのiPS化は、本マイクロRNAでは誘導されないことから、間葉系幹細胞維持環境において正常細胞系ではMSCレベルでの修復がなされると考えており、それを検討する。MSCにおける変異修復能を次世代シークエンスで確認するため、予算が整ったときにそれを行う予定である。線維芽細胞に関しては520dにより、MSC誘導、DNA修復、UV傷害に対する治療的効果が判明したことから、がん治療の毒性評価の一環としての検討であったが、4種の正常細胞に安全であることが証明されたことを受け、皮膚のアンチエイジング効果を深め、かつ角質層湿潤・浸透効果および発毛効果の検討を行う。
前近代の日本における並木の文化史・制度史に関する緑地学的研究

本研究では、前近代の日本における人間の活動空間に関して、今日の緑地学的視点によって体系化を試みる研究の一部である。2カ年の研究期間のうち、今回は前半1カ年の途中経過を報告する。造園学では従来、近代以前についての歴史的研究は私的空間である庭園に関するものを主たるものとしてきたが、今日の緑地空間分類に表現される概念に照らし合わせると、並木や公に開放された園地、広場など、造園学が総合的に対象とすべき空間は庭園以外にも多く存在している。これらを研究し、「緑地史」学を体系化することは、日本における「緑地」に対する思想や整備手法の成立・発展過程を考察する上で重要なものであり、本研究では、このうち、並木の文化史・制度史に関する事項を中心に検討をおこなっている。従来、並木の歴史的研究は、交通史、林政史などの研究分野において、研究の主体としてではなく、捕足的な位置づけで研究がなされることが多く、たとえば、他の緑地空間との関連においてはあまり研究されてきていない。本研究では、上に示した上位の研究課題との関連から、調査分析対象としての並木を「同一種あるいは類似種の樹木を人間が列状の植栽することによって構成される緑地空間」と位置づけ、狭義には、道路・水路など線型のインフラストラクチュアと併存するもの、広義には、敷地を囲う列状の樹木植栽なども扱うものとした。今年度の研究計画のうち、既往の調査・研究のレヴュおよび「前近年に起源を持つ日本の並木に関する歴史地理学的データーベース」は、現在作業進行中であり、収集した資料から得られるデータを整理する枠組について検討した。また、同種の植物を連続して植栽したり、郡食したりすることの意味については、萌芽更新によってその姿を長く伝えられてきたと考えられる玉川上水の桜並木を事例に検討し、特に、桜の解毒作用等について生物学等の研究をレヴュをおこなってきた。
魚ロボットの群形成制御

本研究は魚ロボット等のノンホロノミック水中移動体の群形成制御に関するものである。水中移動体は海中移動手段として使われ、さらに先端にマニピュレータを取り付ければ、資源探査、海底物構築作業、海中レジャー、人命救助などに使われる。人類の未来を考えると、宇宙より海上、あるいは、海底に人類の発展の場所を見つけて行く方が安価であると考えられ、そのような場合に重要な移動や作業の手段となる。本研究が目指すのは、進行方向に自由度が不足している魚ロボット等の劣駆動水中移動体である。このような水中移動体は垂直方向・水平方向に駆動力を持たないため、2階のノンホロノミック制御系として記述され、その位置決めや姿勢の制御はPIDなどの簡単な制御則では対応できない。よって、群形成制御にも特別な工夫が必要である。本研究は平成14年度に得られた航空機の群形成制御則を応用し、この制御則を開発し、シミュレーションにてその有効性を確かめた。以下の手順で、研究をおこなった。1.リアプノフの直接法、および、バックステッピング法により、水中移動体の非線形トラッキング問題、群形成制御問題を解いた。2.上で求めた制御則を一般化し、これを、航空機や車両の群形成問題にも応用し、動的フィードバックによる群形成制御の一般論を導いた。3.高次元スライデング制御により水中移動体のロバスト群形成制御問題を解いた。4.微分幾何学の観点から、Differential flatnessの性質を用い、水中移動体や他の劣駆動移動体に関して衝突回避が可能な位置決め制御則を導出した。6.水中移動体を含む劣駆動移動体のモーションコントロールに関して、遺伝子的アルゴリズム(GA)を用いた、繰り返し学習制御則を導き、ノンホロノミック制御系の難点を克服した。この研究の目的は魚ロボットの編隊形成制御のための制御則の導出にある。本年度はその基礎を固めるため、簡単な魚ロボットモデルについて基本的な理論を導出し、シミュレーションにて有効性を確かめた。また、航空機の編隊形成制御、人工衛星群の位置制御、アクロボットの姿勢制御、ステアリング角に制限のある車両の駐車制御についても検討した。得られた結果は以下の通りである。1.簡単な魚ロボットモデルをChained Formに変換し、軌道追従制御則を導出した。制御目的はLip schitz連続な時変状態フィードバック制御により、魚ロボットが与えられた軌道に漸近的に追従し、かつ、閉ループ系の安定性を保証するものである。この制御則はリアプノフの安定性理論に基づいて開発された。2.魚ロボットの係留制御則を導出した。制御目的は魚ロボットが安定に一点に留まることを可能にすることである。これに対しては、閉ループ系を安定にし、目標を達成する制御則をバックステッピング法を適用することにより求めた。3.以上の二つの制御則、追従制御則、係留制御則を組み合わせて、リーダー・フォロワー式の魚ロボットの編隊形成制御方式を開発した。4.非線形動的逆システム構成によって、航空機の軌道追従制御、および、複数台の2次元平面内の航空機の編隊形成制御則を導出した。5.上記に加え、3次元空間内の航空機の編隊形成制御を行うために、双対法という方式を提案し、動的拡張法と完全な線形化法を適用した。これによって、航空機の編隊形成制御則が導かれた。6.微分幾何学的な方法で複数台の人工衛星の位置決め制御則を導出した。この方式では衛星群を非線形構造としてモデル化したため、従来の線形近似による方法よりも制御性能が高いことが確認された。7.回転しならが姿勢を制御するアクロボットの制御則を微分幾何学的な方法の一つであるフラットネスの概念を取り入れて解いた。8.ノンホロノミックな自動車の位置・姿勢制御則をフラットネスと動的完全線形化によって解き、ステアリング角に制限のある場合の駐車制御法を開発した。6.水中移動体を含む劣
現代ベトナムにおける私塾大学の「正統性」に関する実証的研究

本研究は、市場化の過程でダイナミックな高等教育改革を進めているベトナムに焦点をあて、企業的特徴をもつ新たな民営大学である私塾大学の社会との関連性とその実態について検討することで、社会主義国ベトナムにおいて私塾大学が正統性を獲得しようとするメカニズムを実証的に明らかにすることを目的とする。本研究では、私塾大学を受容するベトナム社会の変容について検討するとともに、正統性の獲得に向けた私塾大学の実態について教育研究活動の内容や学生の社会的属性、就職状況など多角的に考察する。それをふまえ、類似の国家体制を採る中国の民営高等教育システムと比較検討することで、ベトナムの民営高等教育発展モデルを構築する。
担子菌におけるレトロトランスポゾンを利用した高効率形質転換系の開発

担子菌特有の生命現象を理解し、植物資源リサイクル・環境保全に有用な担子菌株を作出するためには、担子菌染色体へ目的遺伝子を効率的に導入し、高発現させるシステムが必要である。そこで、形質転換効率の低いシイタケなどを宿主とし、シイタケのLTR型レトロトランスポゾン(Le.RTn1)をDNA素材とする高効率形質転換系の開発を計画した。Le.RTn1は全長6213bpで、LTR部分は474bpであった。Le.RTn1は2つのORFを持ち、1つはGAGタンパク質を、他はPRO-POLタンパク質(プロテアーゼ、逆転写酵素、RNase H、インテグラーゼの各ドメインを含む)をコードしていた。LTRにはTATA(様)ボックスが4つ連続して存在し、同方向反復配列(エンハンサー機能が予想される)が3つ(4つのTATAの上流、内部、下流に)存在していた。先にシイタケから低分子量(115アミノ酸)のヘムタンパク質SHP1をコードする遺伝子shp1を分離していたが、本遺伝子の転写産物(LTRの一部をその5'末端に含む)がシイタケ菌糸細胞内に多量に存在し、その5'末端(つまり、shp1の転写開始点)は4つのTATAの直ぐ下流に位置していることが分かった。このことはLTRが強いプロモーター活性を有することを意味する。そこで、LTRとシイタケpriA遺伝子のターミネーター(典型的な転写終結・ポリA付加シグナルを含む)の間にハイグロマイシン耐性遺伝子を挿入した発現カセットを作成し、これを持つ染色体挿入型プラスミドを担子菌アラゲカワラタケおよびシイタケ菌糸細胞内に導入した。その結果、アラゲカワラタケにおいてハイグロマイシン耐性形質転換株を複数得ることができた。本転換株の染色体上には多コピーの上記発現カセットが挿入され、発現していることが分かった。そこで、形質転換効率の低いシイタケを宿主とし、シイタケのLTR型レトロトランスポゾンをDNA素材とする高効率形質転換系の開発を計画した。本年度の研究において以下の研究成果を得た。以前、シイタケから、シトクロムP450ファミリーのほぼヘム結合ドメインだけを含む低分子量(115アミノ酸)タンパク質SHP1(small heme-binding protein 1)をコードする遺伝子shp1を分離していたが、shp1上流の塩基配列を解析したところ、LTR型レトロトランスポゾンの3'-LTR(約400bp)およびポリメラーゼ遺伝子(pol)内のインテグラーゼ遺伝子(int)をコードする配列が存在した。これら配列をもとにプライマーを設計しPCRを行った結果、約4.5kbpの断片が増幅された。本断片の全塩基配列を解析したところ、予想通り、LTR型レトロトランスポゾンであることが分かりLe.RTn1と命名した。pol領域内の逆転写酵素遺伝子(rt),RNase H遺伝子(rh),およびint遺伝子において各種生物由来のLTR型レトロトランスポゾンのそれらと高い相同性が、gag遺伝子において中程度の相同性が観察された。3'-LTR(および5'-LTR)内には14(15)および30bpの同方向繰返し配列が161bp離れて存在し、そこにTATA配列が2つ存在した。shp1転写産物がシイタケ細胞内に多量かつ安定に存在し、その転写開始点が3'-LTR内にあると推定された。このことはLTRが強いプロモーター活性を有することを示す。

さらにLTR配列がシイタケ染色体上に500個以上存在していることが分かった。担子菌特有の生命現象を理解し、植物資源リサイクル・環境保全に有用な担子菌株を作出するためには、担子菌染色体へ目的遺伝子を効率的に導入し、高発現させるシステムが必要である。そこで、形質転換効率の低いシイタケなどを宿主とし、シイタケのLTR型レトロトランスポゾン(Le.RTn1)をDNA素材とする高効率形質転換系の開発を計画した。Le.RTn1は全長6213bpで、LTR部分は474bpであった。Le.RTn1は2つのORFを持ち、1つはGAGタンパク質を、他はPOLタンパク質(プロテアーゼ、逆転写酵素、RNase H、インテグラーゼの各ドメインを含む)をコードしていた。LTRにはTATA(様)ボックスが4つ連続して存在し、同方向反復配列(エンハンサー機能が予想される)が3つ(4つのTATAの上流、内部、下流に)存在していた。先にシイタケから低分子量(115アミノ酸)のヘムタンパク質SHP1をコードする遺伝子shp1を分離していたが、本遺伝子の転写産物(LTRの一部をその5'末端に含む)がシイタケ菌糸細胞内に多量に存在し、その5'末端(つまり、shp1の転写開始点)は4つのTATAの直ぐ下流に位置していることが分かった。このことはLTRが強いプロモーター活性を有することを意味する。そこで、LTRとシイタケpriA遺伝子のターミネーター(典型的な転写終結・ポリA付加シグナルを含む)の間にハイグロマイシン耐性遺伝子を挿入した発現カセットを作成し、これを持つ染色体挿入型プラスミドを担子菌アラゲカワラタケおよびシイタケ菌糸細胞内に導入した。その結果、アラゲカワラタケにおいてハイグロマイシン耐性形質転換株を複数得ることができた。本転換株の染色体上には多コピーの上記発現カセットが挿入され、発現していることが分かった。現在、シイタケについても解析中である。
アポートシスによる中枢神経細胞死に伴う細胞内分子機構の解析

ラットの末分化ニュローンではインキュベータ内の50%気相酸素濃度の培養で細胞死が起こる、この死はアポトーシスの形態をとることを明らかにした。即ち、高酸素によるニューロン死は蛋白質合成阻害剤であるシクロヘキシンミドによっても顕著に防がれることなどを観察した。新たな遺伝子、蛋白質の発現を死が要求していることが明らかとなったので、アポトーシスによって誘導される遺伝子の探索を行った。ラット胎仔20日齢の全脳ニューロンを用い、培養時のインキュベータ内の酸素濃度を50%にし、16時間培養した後、各々の時間のニューロンからmRNAを抽出し、PCRを用いるディファレンディスプレイを行い、高酸素に伴うアポトーシスによる死によってニューロン内に誘導される数種の遺伝子を単離した。現在これらの遺伝子について、一部はクローニングを終えているが、残りについても構造上の知見を集めつつある。また、これら遺伝子群が実際にアポトーシスに関連したものか否かを調べている。生後89日齢のラット小脳顆粒細胞は、in vitroにおいて高カリウム培地(26nM)で45日培養後、細胞外液を通常のカリウム濃度(5nM)に変えると大量の細胞死が起こる。この死がアポトーシスであることを明らかにすると共に、この死がBDNFを添加することにより、顕著に抑制できることを観察した。また、NT-4/5でも同様の効果が観察した。一方、NGF(100ng/ml)を添加しても生存率は無添加の場合とほぼ同程度であり、細胞死抑制効果は見られなかった。NT-3は僅かであった。抗c-Fos抗体を用いた細胞免疫染色法により、BDNFは小脳の顆粒細胞に直接作用して細胞死抑制効果を示すものと考えられた。ラットの未分化ニューロンではインキュベータ内の50%気相酸素濃度の培養で細胞死が起こる、この死はアポトーシスの形態をとることを明らかにした。即ち、高酸素によるニューロン死は蛋白質合成阻害剤であるシクロヘキシミドによっても顕著に防がれることなどを観察した。まず、ラット胎仔20日齢の新皮質ニューロンを用い、培養時のインキュベータ内の酸素濃度を50%にし、6時間培養した後、ニューロンからmRNAを抽出し、そのcDNAを作製した。これと通常気相で培養したニューロンのものとでディファレンシャルハイブリダイゼーションを行い、高酸素に伴うアポトーシスによる死によってニューロン内に誘導される2種の遺伝子を単離した。現在この遺伝子が実際にアポトーシスに関連したものか否かを調べている。新たな遺伝子、蛋白質の発現を死が要求していることが明らかとなつたので、アポトーシスによつて誘導される遺伝子の探索を行つた。ラット胎仔20日齢の全脳ニューロンを用い、培養時のインキュベータ内の酸素濃度を50%にし、16時間培養した後、各々の時間のニューロンからmRNAを抽出し、PCRを用いるデイファレンディスプレイを行い、高酸素に伴うアポトーシスによる死によつてニューロン内に誘導される数種の遺伝子を単離した。また、これら遺伝子群が実際にアポートシスに関連したものか否かを調べている。

生後89日齢のラット小脳顆粒細胞は、in vitroにおいて高カリウム培地(26mM)で45日培養後、細胞外液を通常のカリウム濃度(5mM)に変えると大量の細胞死が起こる。この死がアポートシスであることを明らかにすると共に、この死がBDNFを添加することにより、顕著に抑制できることを観察した。またNT-4/5でも同様の効果が観察した。一方、NGF(100ng/ml)を添加しても生存率は無添加の場合とほぼ同程度であり、細胞死抑制効果は見られなかつた。NT-3は僅かであつた。抗c-Fos抗体を用いた細胞免疫染色法により、BDNFは小脳の顆粒細胞に直接作用して細胞死抑制効果を示すものと考えられた。
植物性食品に含まれる結合型ビタミンB_6の構造解析・栄養ならびに分析

日本人の良好なビタミンB_6給源と考えられている穀類、豆類をはじめ植物性食品に含まれるB_6は、その多くが食品成分と結合しているために、動物によって有効に利用されない。これらの実態を明らかにし、分析法の開発を行った。1.米糖から新ピリドキシン配糖体の単離と構造:米糖10kgを熱75%エタノールで抽出した後、活性炭吸脱着やイオン交換法によって3種類の新配糖体A、B、Cを無色粉末として単離した。これらはβーグルコシダーゼにより加水分解され、ピリドキシンとグルコースが生成した。そのモル比はAでは1:2、BとCでは1:3であった。Gibbs試験及び13CーNMRスペクトルからAは5^1ー0ーβーセロビオシルピソドキシンと同定した。BとCは、これらの部分加水解産物の同定と定性試験から、それぞれ4^1ー0ーグルコシルー5^1ー0ーセロビオシルピリドキシン、5^1ー0ーグルコトリオシルピリドキシンと同定した。2.米糖から新結合型B_6の単離と構造:米糖11.4kgから熱75%エタノールで抽出後、イオン交換とゲル濾過等により2.5mgを得た。希アルカリ処理した後、βーグルコシダーゼ加水分解するとピリドキシンとグルコースが1:2のモル比で生成した。HーNMR、UV及びIRスペクトル等の結果を併せ考えると、PNー5^1ーセロビオシドの有機酸エステルであることが分かった。エステル結合の位置を明らかにすることができたが有機酸を同定するに至らず、現在検討中である。3.B_66成合、ピリドキシン酸及び植物性食品の主要なB_6成分であるピリドキシンー5^1ーβーグルコシドの同時定量法:高速液体クロマトグラフィによって40分以内にこれらの化合物を同時定量できる簡便な方法を開発した。いずれも検出限界は0.51ngで、再現性に優れていた。動物性及び植物性食品の分析が可能であるが、これらの分析は今後の課題として残された。1.米糠から新規ビタミンB_6配糖体の単離と同定:米糠のビタミンB_6の約80%は結合型であり,これらの構造は不明である.これらのうち3種.(A,B,C)を単離し,構造決定を行った.米糠10kgを3倍容量の熱75%エタノールで抽出した後,各種カラムクロマトグラフィを行って, A(53mg), B(7.8mg)及びC(5.8mg)を無色粉末として単離した.これらはβ-グルコシダーゼによって加水分解され,ピリドキシン(PN)とグルコースを生成した.そのモル比はAでは1:2, BとCでは1:3であった.AはPNのジグルコシド, BとCはクリグルコシドであり, SI-MSのデータと一致した. A, B及びCはギッブス試薬と呈色反応を示したが,ホウ酸の存在下ではBのみが反応したので, AとCはPNの5 ́-グリコシド, Bは4 ́,5 ́-グリコシドであった. Aの部分酸加水分解及び^<13>

C-NMRスペクトルから, Aは5 ́-0-(β-セロビオシル)ピリドキシンと同定した.またBとCの部分加水分解産物のひとつがAであることを明らかにし, Bは4 ́-0-(β-D-グリコシル)-5 ́-0-(β-セロビオシル)ピリドキシン, CはPNの5 ́-グルコトリオシドと結論した.2.ビタミンB_67成分の分析:ビタミンB_6ビタマー6成分に加えて,植物性食品に広く分布すると考えられている5 ́-0-(β-D-グルコシル)ピリドキシンを同時に分析しうる簡便な方法をほぼ確立した.カラムにTSKゲルODS-80T_Mを用い,過塩素酸ナトリウムを対イオンとする逆相高速液体クロマトグラフィで,亜硫酸水素カリウムをポストカラム法によって添加してピリドキサールリン酸の検出感度を高めた.各成分の検出限界は数ngで,分析所要時間は20分以内であった.購入したポンプは蛍光増強剤の送液に使用している. 63年度には米糠から別種のPN誘導体を単離するとともに食品試料の分析を行う.1.米糠に含まれる新結合型ビタミンB_6の単離と構造:米糠の主な結合型B_6であるAはアルカリ性で極めて不安定であった。Aを11.4kgの米糠から約30lの熱75%エタノールで抽出し、アンバーライトXAD、イオン交換樹脂、バイオゲルP-2のカラムクロマトグラフィを行って、約2.5mgのAを無色粉末として得た。Aを0.7M水酸化カリウム溶液に溶かし室温に3時間反応(アルカリ処理)した後、β-グルコシダーゼ加水分解(酵素処理)を行うと、ピリドキシン(PN)とグルコースが1:2のモル比で生成した。AはGibbs試薬に陽性であったが、ホウ酸の存在下では陰性を示した。H-NMR、UV及びIRスペクトルの結果を併わせ考えると、AはPN-5′-セロビオシドに芳香族の有機酸がエステル結合したものであることが分かった。^<13>C-NMRスペクトルから、Aの糖部分はセロビオースであった。Aは酵素処理により等モルのグルコースと末同定物質に分解され、後者はさらにアルカリ処理でPN-5′-グルコシド(PNG)に加水分解された。これらの結果から有機酸の結合位置を明らかにすることができたが、有機酸を同定するに至らなかった。現在検討中である。2.B_6成分、ピルドキシン酸(PIC)及び植物性食品の主要なB_6成分であるPNGの同時定量法:高速液体クロマトグラフィによってこれら8種の化合物を40分以内に同時分析できる簡便なシステムを開発した。内部基準にはデオキシピリドキシンを用いた。いずれも検出限界は0.51mgで、再現性に優れており、牛乳やオレンジ果汁を分析した結果から実際の食品分析に適用できるものと思われる。本法はPICとPNGを同時定量できるので、動物性及び植物性食品の分析が可能であるが、これらの分析は今後の検討課題として残された。
動脈硬化の指標としての肝細胞増殖因子の有用性に関する疫学的研究

肝細胞増殖因子(HGF : hepatocyte growth factor)が動脈硬化の指標として有用であるか否かについて一般住民検診により検討した。1999年福岡県田主丸町での検診で我々は1474人もの健康な一般住民よりHGF濃度を測定していた。今回はその1474人の追跡調査を行い、動脈硬化性疾患(脳心血管疾患)の発症・死亡の有無について検討した。1474人中死亡者は117人であった。動脈硬化性疾患死とHGF濃度との有意な関連性は証明できなかったが全死亡とHGF濃度の関連性が示唆される結果であった。肝細胞増殖因子とは1984年にわが国においてラット初代培養肝細胞のDNA合成促進因子として部分肝切除ラットの血清より見出された。現在では肝細胞だけでなく上皮系、血管内皮細胞や一部の癌細胞など広範囲の細胞に対して増殖作用や遊走作用を持っていることが明らかとされている。そのためHGFは動脈硬化やがん発症との関連が示唆されているがいまだにその臨床研究は十分ではない。我々は1999年に福岡県田主丸地区において1474人もの一般住民を対象として血清HGF濃度を測定している。そこで今回その1474人の一般住民を対象としてその89年後の動脈硬化性疾患の進展発症を検討することを研究目的とした。同時に癌発症との関連性を検討することも第二の目的とした。まず我々は研究対象者である一般住民全員に再検診の依頼用紙を送付した。再検診は住民が訪れやすいように最寄の公民館3箇所で行った。年齢層も40歳から80歳代までと幅広いのでフォローアップ率に偏りのないよう工夫した。労働人口層のためには夜間の検診を実施し、移動手段の無い高齢者のためには自宅訪問を行った。またべースライン時より8年経過しており施設等に入所している高齢者も多かつたため施設での訪問検診も実施した。検診の内容は血圧測定、動脈硬化進展発症の有無(高血圧発症の有無、降圧薬内服の有無、脳心血管疾患発症の有無)、癌発症の有無などの詳細な病歴聴取およびエコーでの総頚動脈の内膜・中膜厚の計測を行った。また1474人のうち約120人がこの8年間で死亡しておりその死亡年月、死因も調査した。かかりつけ医や近隣の救急病院でのカルテおよび死亡診断書の閲覧を実施した。検診対象者が1474人と大規模でありその追跡調査には膨大な時間と労力を要する。今年度は引き続き同様の調査を行うとともに解析作業に入る予定である。肝細胞増殖因子とは1984年にわか国においてラット初代培養肝細胞のDNA合成促進因子として部分肝切除ラットの血清より見出された。そのためHGFは動脈硬化やがん発症との関運が示唆されているがいまだにその臨床研究は十分ではない。またベースライン時より8年経過しており施設等に入所している高齢君も多かったため施設での訪問検診も実施した。また1474人のうち約120人がこの8年間で死亡しておりその死亡年月日、死因も調査した。検診対象者が1474人と大規模でありその追跡調査には膨大な時間と労力を要した。2年に及ぶ追跡調査により1464人もの予後調査を終了した。その追跡率は99.3%であった。我々の解析により血清HGF濃度が高いほど全死亡と癌死亡に相関があるという興味深い結果を得ることができた。死亡のリスクを採血で評価できるかもしれないという今回の結果は今後我が国の予防医学の発展に寄与できると確信している。今後さらに長期的にフォローアップを続けることで死因別の検討など更に新たな病態解明を続けていく予定である。
中山間地域における高齢者の社会的孤立軽減に関する実証的研究

既存データの再分析から中山間地域の社会的孤立は身体機能の低さと密接に関連しており、従来のサロン活動では限界があることが示唆された。そのうえで、小地域ネットワーク活動における見守り協力員と要援護高齢者の情報をダイアド単位で管理するデータ管理ソフトを開発した。これにより、対象地域では同姓・同年代に偏ることなく見守り活動が展開され続けていることが明らかになった。地区単位での見守り活動を規模と頻度の両面から推進することが高齢者の孤立軽減に寄与する可能性があることが示唆された。当該年度には、過去に実施した独居高齢者調査の再分析による孤立高齢者の特性把握と、高知県日高村社会福祉協議会で取り組まれている独居高齢者への住民による見守り活動(小地域ネットワーク会議)のデータ管理ソフトの開発およびデータ収集に取り組んだ。前者については、2007年2009年に実施した高知県下3町村(中山間)と東京都板橋区(大都市)における独居高齢者調査の再分析によって、孤立を他者との交流頻度が週に1回に満たない状態と定義した場合、1)孤立傾向にある高齢者のなかでも一定の多様性はあるが、多くは低所得や劣悪な住環境、健康面の問題を同時に抱えていること、2)孤立者のなかでも複数の生活問題を抱えた高齢者ほど孤独感が強い傾向にあること、3)地域特性に関わらず、男性および未婚ないし離別経験は孤立の規定要因であること、4)大都市では低所得が孤立と関連するのに対し、中山間では身体機能の低下が孤立と密接に関連していることなどが新たに明らかにされた。後者については、対象地域での実践的・実務的な課題を踏まえて「小地域ネットワーク活動支援データ管理ソフト」の試行版を開発した。本ソフトによって、当活動にかかる管理業務の負担軽減と事業実績の明確化を図りつつ、要援護高齢者と見守りをしている近隣の人びととの交流についてダイアド単位のデータを縦断的に把握することが可能となった。現在、年2回開催される小地域ネットワーク会議においてデータを更新・蓄積している段階であり、来年度には当該事業が独居高齢者に及ぼす効果の評価に取り組む。当該年度には、研究課題〔AE〕のうち、〔A〕過去に実施した調査データの再分析、〔C〕住民による見守り活動の実績と効果評価、および、〔D〕孤立概念の精緻化にむけた意見集約に取り組んだ。Aについては、高齢者の社会的孤立は、孤独死や自殺といった事例だけでなく高齢者全般の要介護や死亡にも有意な関連があり、電話等による非対面接触よりも見守りや訪問といった対面接触が重要であることが新たに示された。また、孤立は独居者だけの問題でないこと、孤立者の多くが抱える所得の低さは公的サービスへのアクセシビリティを下げていること、孤立と密接に関連する閉じこもりには個人要因だけでなく祭の衰退など地域要因も関連していることなどが新たに確認された。Cについては、小地域ネットワーク活動支援データ管理ソフト(試行版)を導入し、181名の見守られる独居高齢者、241名の見守り協力員の情報が得られた。その上で、当該地域の見守り活動では、独居者は平均して1.96人に見守られていること、既に男性の協力員が一定程度参加し同性や同年代に偏ることなく見守りが展開されていること、山間地域では多くの人に見守られていることが確認された。他方で、女性独居者の方が多くの人に見守られる傾向にあり、男性への見守り強化の必要性が明らかにされた。また、見守り協力員への追加調査を実施し、109名の回答を得ることができた。来年度は上記のデータベースと結合した上で当該活動の効果の検討を充実させる。Dについては、対象地域の保健福祉従事者(社会福祉協議会や民生委員など)12名を集めたフォーカス・グループ面接を実施し、社会的孤立の操作的定義に関する意見を収集した。その結果、孤立を捉える上で本人が「親しい人」と認識していない他者も重要であること、簡便な基準としては月に2、3回(週に1回より少ない)以下は概ね孤立状態を捉えていることなどが確認された。本年度には、当初の課題のうち、〔E〕見守り対象になった独居高齢者事例の分析と並行して、〔C〕見守り活動の実績と効果の分析、および〔A〕過去に実施した調査データの再分析を行い、3年間の研究成果の総括に取り組んだ。Eについては、小地域ネットワーク活動の対象になった援助事例(6事例)が収集され、見守り活動をきっかけにして夜間訪問ボランティアや訪問型のサロン活動が展開されて孤立・閉じこもりが改善された事例や見守り協力員の早期対応によって孤立死を未然に防いだ事例などが示された。他方で、孤立の軽減という意味では、見守りという個別対応だけでは限界があることも示唆された。

Cについては、昨年度導入した「小地域ネットワーク活動支援データ管理ソフト」に基づいて、2時点目(2012年分)のダイアド・データが収集された(見守り協力員:293名、見守られる独居高齢者:199名)。これにより、当該地域では、見守りの担い手も受け手も拡大しており、同姓・同年代に偏ることなく見守り活動が展開され続けていること、より多くの協力員によって頻繁に見守りが展開されていた地区では、その後、孤立者数が相対的に少なく、見守り協力員からも孤立傾向にある高齢者が減ったと評価されているという結果が示された。Aについては、大都市やベッドタウンと比べて、中山間地域では身体機能に障害がある人が孤立状態に陥りやすく(OR=5.41)、とくに中山間地域における高齢者の孤立軽減に際しては、外出を促す活動だけでなく、身体的な機能の低下を踏まえた訪問活動が有効であることが示唆された。また、地域特性を考慮した上でも、孤立状態にあることを含む、相対的剥奪や社会的排除に該当することがその後の健康度と密接に関連することが示された。当初予定していたデルファイ法調査は実施できなかったが、その代替として見守り活動関係者へのフォーカスグループ面接を実施し、孤立概念の精緻化にむけた情報収集は予定通り行われた。加えて、見守りの効果を評価するために見守り関係者への質問紙調査を新たに実施することができた。さらに、他の研究プロジェクトのデータを利用できるようになり、目的〔A〕にあった再分析が当初の計画以上に充実し、予定以上に研究成果を発表することができた。その一部として、今年度の学会報告では2本の表彰を受けることができた(第27回日本老年学会総会合同ポスター優秀賞、第22回日本疫学会学術総会ポスター賞)。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記の通り、本研究課題は順調に進捗しており、研究計画の変更は予定していない。最終年度には目的〔E〕の「見守り対象となった独居高齢者事例に基づく見守り活動の質的評価」に取り組み、3年間の成果取りまとめを行う。推進方策に関しては、当初の計画通り、高知県日高村社会福祉協議会の協力を得ながら課題を進める予定である。なお、研究代表者の所属変更に伴い、現地へのアクセスが悪くなることが予想されるが、その場合には、社会福祉協議会職員などに事例収集を依頼することも検討している。他方で、他の研究プロジェクトとの共同によって利用可能なデータが大幅に拡張したため、より大規模なデータに基づいて、高齢者の社会的孤立と他の指標との関連、および、社会的孤立の操作的定義に関する基準関連妥当性の検証をより充実させる予定である。