hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巨大リスクにどのように立ち向かうか?　イスラエルとの共同研究

本年度は、11月末の研究資金の交付決定を受け、改めて国内の3名の研究分担者、およびイスラエルの4名の研究協力者と連絡を取り、研究体制および研究内容の確認・構築の作業を行った。イスラエルチームの1名(当初のチームリーダー)が体調不良のため、リーダーをShahrabani教授に当面、交代した。国内の分担者とはメールでやり取りをしたほか、数度会って、意思疎通を図った。その過程で、やはり両国のチームが会って信頼関係を築き、両国の置かれた状況についての相互理解を深めることが本プロジェクトの遂行のためには不可欠であるとの結論に達した。協議した結果、イスラエルチームのうち、体調不良のBenZion教授を除く3名が、2019年7月に日本を訪問し、代表者が所属する甲南大学にて、日本側4名と会合を持つことを決定した。その際の主たる話題として、日本においては地震・津波・噴火・大雨などの自然災害と原子力発電の被害にどう備えるかは大きな課題であるが、軍事リスクについてはいまだ潜在的リスクにとどまっている点を説明する一方、イスラエル側ではその逆に軍事リスクは日常的である一方、自然災害としては大火事の事件以外は、それほどの被害認識がない(らしい)という、両国の状況の違いについて理解を深めることが第1である。研究の内容については、まず、アンケートにおける質問事項の概要を日本側で取りまとめ、それをイスラエル側に送付した。次年度の初めにイスラエル側からの反応がある予定である。2019年7月の会合では、アンケート草案について意見の齟齬があった点について議論することも、重要な課題である。研究の立ち上げにおいて、予定していたように、国内外の研究者と連絡を取り、研究体制・研究内容について基本的な合意をとることができた。両国の研究者の調整の結果、次年度にイスラエルチームが訪日するという計画に合意できた。イスラエルチームのリーダー(BenZion教授)が体調不良になるという予想できないアクシデントがあったが、リーダーをShahrabani教授に(当面)交代し、問題なく研究を続けることができた。2019年度には、7月にイスラエルチームが訪日し、両国の研究者が会合し、信頼関係を築くとともにアンケート調査に関しての議論を進める。その後、その際に提起されるであろう新たな問題を両国で相互に検討し、年度内にアンケート調査文案を策定する。2020年度にはアンケートを実施する。その後、アンケートで得られたデータを分析し、論文を作成する。その際、論文執筆に必要な追加的な情報・データ収集を目的として、日本側研究者がイスラエルを訪問する。11月末の交付決定で、実際に分担者が使用できるようになったのが年を超えたかなり遅い時期であったため、執行が間に合わなかった。このような可能性があることは見越していて、初年度には小額を申請していたため、次年度への繰越額は小さく、執行計画の変更を要するほどではない。
幼児の音楽表現評定尺度の開発

「音楽する」とは何か,子どもの音楽的な表現のどのような状態を指すのかを明らかにするために実践継続中であるが,期待していたような事例はまだ収集できずにいる。子どもの表現遊び場面の収集についても継続して実施中であるが,身体による表現から「音楽している状態」である,リズムの前のめり的なズレや身体の重心の移動,音楽にノルための準備動作等,子どものリトミック的なリズム活動による表現から読み取ることはできた。また,保育者は子どもの表現遊びを「音楽する」または「音楽している」と,捉えているのか。保育者の観点で「音楽する」とは,どのような捉え方であるのかを明らかにするために,保育者438名を対象とした質問紙調査「幼児の音楽表現の捉えに関する意識調査」を実施した。調査は2018年6月12月に実施し,調査の内容は保育者自身がリズムある生活を送っているのか,仕事以外に音楽を聴いたり,歌ったり,音楽に合わせて身体を動かすことがあるのか,保育中の子どもと音楽とのかかわり,「音楽的」という言葉の意味の捉え方,「音楽する」「音楽している」という言葉の理解について,更には子どもと音楽を楽しむための普段の取り組みや準備,子どもの音楽的な表現の読み取り方について,最後に音楽的な表現にかかわる自由記述の15問の問いから成る。調査対象は当該研究の研究者らが実施する保育士や幼稚園教諭の研修への参加者を中心にし,調査協力の承諾を得られた園の保育者らである。現在,それら質問紙調査の結果を集計,分析している途中である。幼児の表現遊び場面の収集が期待していたような場面が少ないことと,質問紙調査の作成に時間を要し,開始が遅れたこと。更には,調査時期が長期にわたったことから,集計,データ分析に取りかかるのが遅くなってしまったため。研究の遅れを取り戻すためにも,現場における実践や表現遊び場面の収集に努める。幼児の日常生活において音楽的表現,中でも楽器を使用したような表現や遊びは自然発生的には難しく,また継続しにくいため一定の保育者の指導や援助を必要とする。よって,その保育者からの影響は大きい。幼児がモノと関わり遊ぶ中,音の探索と発見をすることで表現を生み出すことが認められ,そのような表現の生まれる環境・表現発生の様態に関する研究の蓄積がある一方で,表現を`させる'指導や援助を避けたいという思いが保育者の援助を曖昧にしている。音で遊ぶ環境を準備することに留まらず,保育者がモデルとなって見せつつ援助することは幼児の持つ表現するイメージを引き起こし,動機となる。しかし,多くの保育者は,活動そのものを評価する時に,幼児の表現が音楽的であるかということよりも,幼児が楽しんでいるかどうかで評価している。音は表現した瞬間から消えていく。保育者は,その一人一人の子どもの表現を瞬間瞬間捉え受け止めなければならない。そして,幼児の未知なる秘めた能力を引き出すことが求められている。本研究は様々な側面を持つ子どもの表現を「音楽する」「音楽している」瞬間に焦点を当て,保育者がその表現を的確に捉えることができるようになるために,音楽表現評定尺度を開発することを目的としている。そこで,平成29年度は「音楽する」とは何であるのかを明らかにするための調査を実施した。世界的に活躍しているマリンバ奏者であり,幼児や保育者養成校にて指導をしている2人の音楽家に「音楽する」または「音楽している」とは,どのような状態や条件があるのか,インタビュー調査により表現の指標を明らかにしようと試みた。インタビューの内容をSCATにより分析した。その内容は平成30年度に開催される日本保育学会,環太平洋乳幼児教育学会(PECERA)にて発表予定である。インタビュー調査により,子どもが音楽するとはどのような状態や条件があるのかについては概ね明らかとなったが,幼児の表現遊びの場面記録映像から「音楽している」と感じられる場面を抽出してもらい指標を詳しいものにしようと計画していたが,場面抽出が未だされていないため。

現在,それら質問紙調査の結果を集計,分析している途中である。幼児の表現遊び場面の収集が期待していたような場面が少ないことと,質問紙調査の作成に時間を要し,開始が遅れたこと。更には,調査時期が長期にわたったことから,集計,データ分析に取りかかるのが遅くなってしまったため。これまでに収集してきた実践や観察による表現遊びの場面に加え,実験的な実践を重ね,場面の収集に努めて音楽家より具体的場面の抽出を依頼し,計画の遅れを取り戻す。平成30年度の計画については,予定通り推進する。研究の遅れを取り戻すためにも,現場における実践や表現遊び場面の収集に努める。当初購入計画していたビデオカメラとノートパソコンを実験的な実践を実施しなかったことで購入しなかったが,平成30年度には実験的な実践を実施する予定であるので,これらを購入し,実践と学会の発表に使用する予定である。実践時のビデオ録画等でアルバイトを雇うための人件費に使用するための予算が,実践の回数が予定より少なかったために人件費に使用することがなかったことが理由である。予定通り,ビデオ録画のためのアルバイトと当初予定に無かったが研究発表することができることになった学会の旅費に使用したい。
モノリス型シリカに基づく超高ピークキャパシティ多次元HPLCシステムの開発

HPLCにおいて、モノリス型シリカカラムは、一般的に使用されている粒子充填型カラムと比較して大きな(スルーポア径/シリカ骨格径)により、低圧力で高性能を発現できる。同時に、モノマー溶液を出発物質として共連続のネットワーク構造を一段階で調製することができるので、数メートルの非常に長いカラムの調製も可能である。しかし、カラム作成後、カラムごとの修飾反応により固定相を調製することが必要であるので、迅速な反応を可能とする反応性の高い修飾試薬の使用と、シリカ表面のシラノールを残さない反応条件が必要とされる。現在のモノリス型シリカカラムにおいては、修飾反応が不完全で、塩基性溶質に対して非常に悪いピーク形状と理論段数を示すことが欠点とされている。超高ピークキャシティの発現のためには、実用的で再現性のあるモノリス型シリカの化学修飾法の開発が不可欠である。本研究においては、残存シラノールによる二次的保持効果の抑制を目的として、新しいシリル化法の開発を行った。これまでエンドキャッピングに使用されてきたトリメチルクロロシラン(TMCS)やヘキサメチルジシラザン(HMDS)に代えて、トリメチルシリルイミダゾール(TMSI)を用いてカラム内反応を行うことにより、残存シラノール効果を効果的に抑制できることが示された。溶媒として市販のアセトニトリルを使用し、TMSIによりエンドキャッピングされた固定相は、水素結合性の溶質、塩基性の溶質、さらにキレート形成試薬等に対して、これまでの方法でエンドキャッピングされたODS型固定相よりはるかに高い性能を示し、良いピーク形状を与えた。また、市販されているカラムをエンドキャッピングすることにより、容易に性能を向上させることができた。今後、逆相モノリス型シリカ固定相の調製において、このエンドキャッピング法が一層の性能向上を可能にするものと考えられる。多次元液体クロマトグラフィー(HPLC)用高性能カラムの調製と二次元HPLC応用を目的として、モノリス型シリカの調製法、評価法、ならびに二次元HPLCにおける条件最適化法を検討した。カラムの高性能化においては、小さなドメインサイズをもつモノリス型シリカの調製法と、オクタデシル基修飾モノリス型シリカのエンドキャッピング法を開発した。5μm粒子充填型カラムと同等の透過率と同時に、より小さな粒子の充填型カラムと同等の性能を併せもつ高性能カラムの調製に成功した。化学修飾法の検討においては、塩基性化合物に対してテイリングを示すモノリス型シリカに対してトリメチルシリルイミダゾールを反応させることにより、低温、アセトニトリル中、オンカラム法により、シラノール効果をほとんど示さないモノリス型シリカC18カラムの調製を可能とした。これにより、モノリス型シリカカラムの適用範囲の拡大が可能である。化学修飾型モノリス型シリカカラムは、高い透過率とカラム効率を示し、高い機械的安定性をもつことと併せて多次元HPLCに適している。評価法、条件最適化法の検討においては、モノリス型シリカカラム内、あるいは骨格内での溶質の分子拡散の速度とバンド拡がりへの寄与を測定する方法、および、二次元HPLCにおけるピークキャパシティの計算法を提唱した。ほぼ同一の保持特性を有する二本のC18型カラムと異種の有機溶媒を移動相として用いることによる二次元クロマトグラフィーが可能であることを示すとともに、第一次元HPLCからの溶出液を第二次元に注入する際の最適分画法を開発し、40分間で最大ピークキャパシティ2000、有効ピークキャパシティ1000を実現し、モノリス型シリカカラムを用いる二次元HPLCの有用性を実証した。
どうして「透けて」見えるのか？-透明な動物の作製に向けて-

近年の蛍光タンパク質、および発光タンパク質を応用したイメージング技術の発展により、生体内での様々なバイオイメージングが可能となった。本研究では、透明な生物のモデル生物として、レプトケファルスを研究対象とし、透明性の分子基盤の解明を目指した。透明性とクロマチン高次構造との相関を探るために、細胞レベルで核の構造を解析した。ここでは、特にヘテロクロマチンの構造に注目するために、細胞をDAPI染色、およびヒストン修飾(H3K9me3など)で染色し、その核内での分布を、蛍光顕微鏡を用いて観察した。その結果、クロマチン高次構造と透明性との相関を見出すことに成功した。蛍光や発光など「可視光」を利用したバイオイメージング技術の発展により、生体内での様々な生命現象をモニターすることが可能となった。しかし、ほとんどの生体組織は不透明であるため、その深部を観察するのは困難である。不透明な組織を透明にすることができれば、医療診断や基礎医学に広く応用できると考えられる。そこで、生きた透明生物の作出を目指して、本研究では透明な生物がどうして透明に見えるのかのメカニズムを明らかにする。当初、透明な生物のモデルとしてうなぎや穴子の幼生であるレプトケファルスを研究対象とする予定であったが、本年度は漁業不漁のため、予想していたように実験資料を入手することができなかった。少ないながらも、入手できたレプトケファルスの核内構造を解析するために、試料をホルマリン固定し、パラフィン包埋したサンプルを準備した。組織切片を作成したのちに、DAPI染色によりクロマチン構造を可視化した。組織が透明ではない生物のコントロールとしてマウスの肝臓組織も同様に切片を作成し、クロマチン構造を解析した。現在、組織の透明性とクロマチン構造との関連性の有無を解析している。また、ヘテロクロマチンの指標であるH3K9me3修飾の核内局在を免疫染色によって解析しており、ヘテロクロマチンが核内のどの部分に局在するかを解析している。漁獲不漁による実験の滞りを回避するために、レプトケファルス以外の透明生物を研究対象とすることを検討している。現在のところ、海水ではなく淡水小型魚類を候補に挙げている。不漁のため、実験資料の採取が効率よくできなかったが、少ない実験資料を使って組織解析をおこなった。近年のGFPなどの蛍光タンパク質、およびルシフェラーゼなどの発光タンパク質を応用したイメージング技術の発展により、生体内での様々な生命現象のバイオイメージングが可能となった。しかしながら、ほとんどの生体組織は不透明であるために、その深部を観察することは非常に困難である。本プロジェクトでは、透明な生物のモデル生物として、海洋生物であるレプトケファルスを研究対象とし、どうして透明に見えるのかを明らかにすることを目指した。本年度は特に、クロマチン高次構造と透明性についての関連を見出すことを目指した。まず、組織レベルでの透明性を検証するために、レプトケファルスを含む様々な動物種での組織標本の作成をおこない、透明性の評価をおこなった。また、透明性の指数とクロマチン高次構造との相関を探るために、細胞レベルで核の構造を解析した。次に、レプトケファルスの組織のうち、透明度の高い組織(表皮)と、透明度の低い組織標本(消化器官)を作製し、それぞれの核内構造を3次元構築することでより詳細に解析した。現在のところ、両者の間で、大きなクロマチン高次構造の変化は観察されず、クロマチン高次構造と透明性との相関は見られていないが、更なる詳細な解析が引き続き必要である。引き続き、クロマチン構造と組織の透明性について解析をおこなう。分子生物学232168円分の物品のオーダーは年度末におこなったが、会計処理が4月以降となったため。分子生物学試薬等の購入に使用する。
熱容量分光法による適冷却溶液のガラス転移現象と緩和過程の研究

熱容量は、本来熱力学衡状態で定義される物性量であるがガラス転移温度付近などでは熱緩和現象が顕著になり、緩和時間が測定時間程度になる。本研究では、近年開発されたacカロリトリーを応用した熱容量と熱伝導率の積の周波数依存性を測定できる熱容量分光法に種々の改良を行い、この手法の種々のガラス転移現象への応用を試みた。そこでペンチルシアノビフェニル(5CB)とその中心部分の2つのベンゼン環の1つをシクロヘキサン環で置換した4-ペンチル-(4'-シアノフェニル)シクロヘキサン(5PCH)および2つとも置換したトランス-トランス-4-ペンチルシクロニトリル-4'-カルボニトリル(5CCH)を取り上げ、これらの混合溶液の相関係とガラス転移現象について調べ、分子運動と分子間相互作用の立場から考察した。5CBおよび5PCHについては極低温から室温に到る温度範囲で断熱型熱量計による精密な熱容量測定を行った。また(5CB)_x(5CCH)_<1-x>系について溶体窒素温度から200°Cに至る温度範囲で示差熱分析を行い、中間組成の相関係を調べた。また、安定なネマティック相ガラスが生じることが明らかになったx=0.7付近の組成について、ガラス転移現象を熱容量分光法で調べ、Ckの実数部分が低温側に向かってなだらかに減少し、それに対応して虚数部にピークが現れることを見いだした。この緩和現象が起こる温度は測定周波数によって異なり、測定周波数が高いほど高温側で観測された。虚数部分が極大を示す温度をその測定周波数におけるガラス転移温度と定義すると、通常のガラス転移で一般に観測されるVogel-Tamma-Fulcher則(f=f_0exp[-A/(T_g-T_0)];f_0=7.76THz,A=838K,T_0=170K)で良く表されることが分かった。
利用者投稿型コンテンツの多様性動向分析

本研究はCGM(Consumer Generated Media)における(1)コンテンツの多様性動向の定量的評価と,(2)利用者のコンテンツ選択モデルの確立を目的とした。動画,小説,学術論文を対象にした。(1)について,多様性を定量評価する指標を3つ提案した。類似度総和指標を用いた結果,動画と小説について,多様性減少傾向を確認でき。学術論文は多様性あることも確認した。(2)について,コンテンツ閲覧数分布調査で,全体的に対数正規分布であること,ジャンル毎に分布が異ることを確認した。回帰分析で閲覧数を推定した結果,良い推定精度を得たものの利用者のコンテンツ選定を決定づける要因は確立できなかった。H27年度はニコニコ動画・小説家になろう・学術論文についての,データ収集を行うことと,多様性動向を定量化する計画である。データ収集について述べる。ニコニコ動画については,国立情報学研究所が提供する動画データを利用している。「小説家になろう」が提供するWeb APIを用いて全小説のメタデータを収集した。2015年12月時点で232,448件の小節のメタデータを収集できた。学術論文については,Scopusのサイトから「bigdata」と「e-Learning」をキーワードに含む学術論文のメタデータを収集した。多様性の定量化については,まず,単語の情報エントロピー(bit/word)を用いる方法と,コサイン類似度のの総和を用いる方法を適用した。その結果,情報エントロピーについては顕著な結果を得られず,良い指標ではないことが分かった。文書の単語ベクトルを用いて,文書間のコサイン類似度を数値化できる。各月のコンテンツのメタデータ群について,コンテンツ間の全組み合わせでコサイン類似度を計算し,その総和を計算した。その結果,ニコニコ動画および小説家になろうでは,類似度の総和が上昇した。つまり,コンテンツ間の類似度が上がっており,コンテンツの多様性が減少していることを示せた。一方,今回学術論文データでは,類似度の総和でも多様性の減少は見られなかった。次に,LDA (Latent Dirichlet Allocation)を援用し,文書群のトピック数推定を適用した。適用したのは学術論文集合のみである。その結果,論文数が減少すると潜在トピック数も減少することを示した。これらの研究成果はH27年度後半に得られたもので,国内の研究会(査読なし)でしか発表していない。今後,国際会議やジャーナル誌などで発表する予定である。研究計画に記載してた,ニコニコ動画・小説家になろう・学術論文についての,データ収集は問題なく実現できている。今後の継続的なデータ収集も問題無く実現できている。小説家になろうのWeb APIを用いた,分散データ収集クローラーを作成している。学術論文データについては,ScopusのWeb APIを用いて学術論文のメタデータを収集するプログラムも作成した。また,集めたデータを整形するプログラム群も作成している。ニコニコ動画はJSON形式,「小説家になろう」はYAML形式,Scopusの学術論文はXML形式であるため,それぞれの形式に合わせた整形プログラムを作成した。ニコニコ動画および「小説家になろう」は日本語のデータであるため,形態素解析のためのMeCabを用いて,単語を抽出するツールも開発している。多様性の定量化による,多様性動向の把握もおおまかには実現している。文書を,単語による文書ベクトルで表現し,そのベクトル間のコサイン類似度を計算する手法で,Web上の利用者投稿型コンテンツが多様性を減少させている状況を数値として定量的に示すことができた。H28年度,CGM (Consumer Generated Media)の「ニコニコ動画」と「小説家になろう」の2つを対象に,多様性動向の定量化,コンテンツ閲覧数の統計解析,コンテンツ選択モデルの検討を行った。CGMコンテンツのメタデータ収集は継続的に行えている。H28年度に得た新データに対し,提案済のコサイン類似度の総和(SumCos値)を算出した。タグ(キーワード)のみ,タグと題名,タグ・題名・説明文の三つの場合について,SumCos値を月毎に算出した。ニコニコ動画および小説家になろうでSumCos値の上昇傾向を観測でき,メタデータの類似度上昇,すなわちコンテンツ多様性減少を定量的に示せた。次にコンテンツの偏り把握のため,クラスタリングの適用を試みた。doc2vecでベクトル化したものを,X-Means手法でクラスタ生成する予定であった。doc2vecによるベクトル化は出来たでがX-Meansの実装が完成していない(前段階のK-meansはできたが)。利用者のコンテンツ選択モデル検討のため,ニコニコ動画の閲覧数を統計分析した。全体の閲覧回数分布は対数正規分布であることに対し,ジャンル毎の場合について調査した。その結果,二つ以上の対数正規分布を足し合わせた分布になるジャンルが在ることが分かった。動画の閲覧回数を目的,その他の様々な値(マイリスト数,コメント数,リンク数など)を説明変数とする線形回帰分析を適用した。動画集合全体では,線形回帰分析で閲覧数を予想することはできなかった。人口や病気の罹患者の時間推移モデルである「SIRモデル」を用いた動画閲覧モデルについても検討した。動画は他者からの推薦で閲覧する事が多いため,SIRは適していると想定した。結果が対数正規分布になる幾何ブラウン運動と,SIRを組み合わせた数理解析を試みた。当初計画では,(a)データ収集,(b)多様性動向指標の提案および多様性動向把握,(c)利用者

コンテンツ選択モデル確立,の3つを,ニコニコ動画・小説家になろう・学術論文ついて行なう予定であった。H27年度の研究で,学術論文は充分に多様であることが分かり,調査対象から外した。(a)のデータ収集については,継続的なメタデータ収集は実現できている。小説家になろうのWeb APIを用いた分散データ収集クローラーをPython言語で再作成した。データ整形のプログラム群も作成している。(b)については,提案したコサイン類似度の総和(SumCos値)で多様性動向を定量化することで,多様性動向を把握できている。多様性減少による偏りを分析するため,クラスタリングを試みた。doc2vecによるコンテンツのベクトル化を適用し,X-Meansでクラスタ数自動推定して調査する予定であった。doc2vecのベクトル化は出来たものの,X-Meansはプログラムが完成せず(前段階のK-meansはできたが)完了していない。H29年度に再実験する予定である。(c)の利用者のコンテンツ選択モデルについては,閲覧回数を目的関数とする回帰分析と,何らかの数理モデルによる閲覧数推定を試みた。H28年度にニコニコ動画の全コンテンツを対象にした線形回帰分析を適用した所,得た結果は決定係数の値がかなり低いため,有効な分析になっていない。人口や病気の罹患者の時間推移モデルである「SIRモデル」を用いた動画閲覧モデルについても検討した。動画は他者からの推薦で閲覧する事が多いため,SIRは適していると想定した。結果が対数正規分布になる幾何ブラウン運動と,SIRを組み合わせた数理解析を試みた。数理的に解析しただけで,実データとの比較ま未完了である。本研究では,CGM (Consumer Generated Media)における(1)コンテンツの多様性動向の定量的評価と,(2)利用者のコンテンツ選択モデルの確立を目的としていた。(1)のコンテンツの多様性動向の定量的評価については,H27, 28年度にSumCos指標(Cos類似度の総和)を定量指標として提案した。また「ニコニコ動画」および「小説家になろう」のコンテンツ群に適用した所,多様性の減少を確認できた。H29年度は(2)利用者のコンテンツ選択モデル確立を試みた。近年の進展が著しいAI関連技法を用いた。多様性減少は偏りにつながるため,偏り具合の分析に,X-Meansクラスタリングによる調査を行なった。コンテンツのベクトル化のため,単語を説明する文章を「ニコニコ大百科」を集め,word2vecおよびdoc2vecを適用し,単語および文書のベクトル化の精度向上を試みた。X-meansを適用した結果,クラスタ数からは偏りは検出できなかった。クラスタの要素数(動画数)でも偏りを調査したが,やはり有意な偏りは検出できなかった。次に,閲覧回数を目的関数とする線形回帰分析および深層学習での回帰分析をニコニコ動画の動画集合に適用した。
分子動力学法による金属の結晶核生成シミュレーション

本研究では、鉄の融液からの核生成過程の分子動力学シミュレーション法の開発を行った。得られた結果を要約して以下に示す。1.立法形の基本セルと周期境界条件のもとで動作する、分子動力学法の基本プログラムを開発した。本プログラムは、パソコン、ワークステーション、スーパーコンピュータ上で実行が可能で、原子の挙動を3次元ワイヤーフレームモデルでディスプレイ上に表示できる。2.鉄の融点近傍の性質を再現できる原子間ポテンシャルモデルの検討を行った。最初に、常温でのα鉄の諸性質を再現するように経験的に決定された2体間ポテンシャルを用いて、溶解過程の分子動力学シミュレーションを行った。しかし、3000Kを越えた高温でも結晶構造を保ち、溶解現象をシミュレートすることができなかった。そこで、鉄の融点(1809K)を再現するように試行錯誤法により、鉄の融点近傍のポテンシャルを新たに決定した。このポテンシャルを用いて、鉄の融点より200K上の2000Kで、液体の平衡状態を達成した後に動径分布関数を求め、実験値との比較を行った。その結果、動径分布関数の各ピークの位置を再現することができた。3.2000Kの液体状態から過冷度300400Kの温度に急冷しその後50000ステップ(435psに相当)保持して過冷却液体から結晶化が生じるかどうか観察した。その結果を以下に示す。(1)結晶化と共に潜熱が発生することを確認した。(2)シミュレーションを実行できた経過時間内で結晶化が進行するのを確認できたのは、過冷度が350K以上で、この結果は従来の均質核生成に関しての報告と対応する。(3)過冷度と結晶化速度との関係を調査した。その結果、過冷度が増大すると共に結晶化速度が増大するのを観察できた。今年度は主として鉄の均質核生成過程のシミュレーションに関して検討を行った。最初に融点近傍の鉄のより信頼できる原子間ポテンシャルに関して検討を行った。その結果、鉄の融点を再現するためには、原子間ポテンシャルのうち、斥力部分の形状が極めて大きな影響をおよぼし、この部分を試行錯誤法により調整する事により、鉄の融点をより正確に再現できることが明らかとなった。次に、この原子間ポテンシャルを用いて溶鉄の均質核生成過程のシミュレーションを行った。その結果を要約すると次のようになる。1.結晶化と共に潜熱が発生することを確認した。2.シミュレーションを実行できた実経過時間内(435ps)で結晶化が進行するのを確認できたのは、過冷度が350K以上で、この過冷度の値は従来の均質核生成過冷度に関しての実験結果と一致する。3.過冷度と結晶化速度との関係を調査した。今年度の均質核生成シミュレーションを対象とした研究成果に基づいて、異質核生成過程のシミュレーションプログラムを完成させる予定である。

しかし、3000Kを越えた高温でも結晶構造を保ち、溶解現象をシミュレートすることができなかった。そこで、鉄の融点(1809K)を再現するように試行錯誤法により、鉄の融点近傍のポテンシャルを新たに決定した。このポテンシャルを用いて、鉄の融点より200K上の2000Kで、液体の平衡状態を達成した後に動径分布関数を求め、実験値との比較を行った。その結果、動径分布関数の各ピークの位置を再現することができた。3.2000Kの液体状態から過冷度300400Kの温度に急冷しその後50000ステップ(435psに相当)保持して過冷却液体から結晶化が生じるかどうか観察した。その結果を以下に示す。(1)結晶化と共に潜熱が発生することを確認した。(2)シミュレーションを実行できた経過時間内で結晶化が進行するのを確認できたのは、過冷度が350K以上で、この結果は従来の均質核生成に関しての報告と対応する。(3)過冷度と結晶化速度との関係を調査した。その結果、過冷度が増大すると共に結晶化速度が増大するのを観察できた。
ヒト数千人規模ncRNAの網羅的探索と機能予測をスパコンで一気通貫に実現する技術

次世代シークエンサではさまざまな転写産物を同時に見ることができるが同じ領域から出る転写産物について実際にどの転写産物がどの程度出ているかを区別することが課題である。特に機能を行っているかどうか未知であるncRNAやmicroRNAの網羅的探索においてはより正確な転写産物の推定が重要である。本研究ではこれらの特性を生かした転写量推定アルゴリズムを開発した。また、スーパーコンピュータを用いてlincRNAおよびmRNAを抽出できる環境整備を本研究成果により実現することができた。また、各NGSの計測機器にはGCリッチな領域やリピートを含む領域についてはシーケンス結果が不正確になるという特徴などがある。また、ペアエンド法によってシークエンスを行う方法や転写方向を意識したシークエンスの手法などが考案されている。さらに、シークエンサの種類によってシークエンスされるデータのエラー率やエラーの入り方のパターンが異なることが報告されている。そのため、本研究ではこれらの特性を生かしたベイズ法に基づく転写量推定アルゴリズムを開発した。また、前年度で取得した大規模なSRAのデータに対して、本成果をピーク性能値で225TFLOPSのPCクラスター型スーパーコンピュータおよび3PB容量のディスクの上で適用することで信頼度の高い機能しているlincRNAおよびmRNAを抽出できる環境整備を本研究成果により実現することができた。これらのデータを参考にすることでマイクロアレイのデータ解析などのデータ解析研究の因子の絞り込みのヒントとして利用することができた。今後は、これらのデータの整理を行うとともに新しく取得される公開データについて同様の手法を適用し共通して発現している転写産物の抽出などを今後の研究として発展させていく予定である。東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センターには2009年1月に導入した,ピーク性能値で75TFLOPSのPCクラスター型スーパーコンピュータ及び2TBの共有メモリ型スーパーコンピュータ(http://supcom.hgc.jp/japanese/)があり、1PB容量のディスクが整備されている。すでに、ネットワークの推定、シミュレーション、大規模データ解析などの大規模計算にこの設備を用いた実績がある。この計算資源を用いてコード、非コード領域トランスクリプトーム解析のための準備を進めた。公開されている次世代シーケンサ(NGS)データを積極的に用いて解析準備を整えた。具体的には、NCBIのSequence Read Archive (SRA; http://www.ncbi.nlm.nih.gov/sra/)に登録されているNGSのRNAseqのデータと国立遺伝研のNGSのArchiveデータで利用可能なデータを対象に解析を開始した(200件程度)。このデータの中には、National Human Genome Research Institute (NHGRI)のENCODE Project (ENCyclopedia of DNA Elements; http://www.genome.gov/10005107)のデータも含んでおり、主要なデータセットを網羅していると考えている。このデータに対してスーパーコンピュータ上で動作するパイプラインの実装を行った。また、高機能シークエンサのデータに適した数理統計モデルの基本コンセプトの検討を行い次年度の実装準備を行った。公共データベースからデータをダウンロードするとともに用意したヒトゲノム解析センターのスーパーコンピュータ上で動作するパイプラインの準備を行った。また、高機能シークエンサのデータに適した数理統計モデルの基本コンセプトはおおむねできておりそちらを実装することで次年度の解析につなげることができると考えている。そのため、おおむね順調に進展していると結論づけた。平成23年度において大量のNGSのデータがSRAなどに登録されることが想定される。長崎の見積もりでは、前年度の数倍のデータが登録されるものと推定している。本研究では前年度で開発したマッピングと後処理を行うパイプラインを、スパコンを用いて実行することで更新追加する。各NGSの計測機器にはGCリッチな領域やリピートを含む領域についてはシーケンス結果が不正確になるという特徴などがあり、RNA-Seqの結果のみから機能microRNA・lincRNAを推定するのは不十分である。そこで、24年度においては、NGSによって取得が進むChip-Seqなどの他の種類のデータについても合わせて解析に加えることでより信頼の高い機能ncRNAを抽出する。そのために、前年度のRNA-Seq処理するためのパイプラインを改良することでChip-Seqのための解析パイプラインを構築する。特に、PolIIなどの転写にかかわる汎用的な因子を使ったChip-Seqのデータを利用することで、実際に転写がおこなわれている領域を同定することができ、場合によっては格段に信頼度の高い機能ncRNAを抽出できること考えらえる。なお、新しい計測機器による1実験あたりのデータ量の増加と解析対象のサンプルの増加による、解析に必要なストレージと計算リソースが増加することが想定されるが、平成24年1月から、申請者の所属する東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センターでは225TFLOPS、4PB容量のディスクに増強することが計画されている。

そのため、データの増加においても問題なく円滑に研究を推進できることが保障できる。平成24年度は、国外での最新の情報を取得するために次世代シーケンサの国際会議に参加するととともに、進捗状況を発表する。そのために必要なノート型パソコンを購入する。前年度と同様に、大量に公共データに登録されると思われる高性能シーケンサのデータ処理支援のための謝金の経費を計上している。また、12月には分子生物学会に参加し進捗具合を報告する。なお、ここまでの成果を論文として投稿するための論文校正費用を計上している。
組織間コストマネジメントとサプライチェーンマネジメントの相互作用に関する実証研究

組織間コストマネジメントは、日本企業の競争力を支える重要な要因の一つとして指摘されてきた。しかし、日本企業は、長期にわたる景気低迷と競争力の低下に伴い、組織間コストマネジメントを支える日本的バイヤー・サプライヤー関係を抜本的に見直し始めている。以上のような現状認識のもと、本研究では、変貌を遂げつつある日本企業の組織間関係や組織間コストマネジメントの現状を明らかにするため、次の三つの課題に取り組んできた。第一に、組織間コストマネジメントの現状分析で必要となる文献整理である。これについては、組織間コストマネジメントを検討する上で重要となる財務情報と非財務情報の視点から、関連する文献について包括的に整理した。第二に、日本企業を対象とした質問票調査の実施である。これについては、2002年度、東京証券取引所一部上場企業の中で「機械」「電機機器」「精密機器」「輸送機器」に属する353社を対象として実施し、107社(回収率30.3%)におよぶ回答を得た。第三に、質問票調査の結果分析である。ここにおいては、おもに記述統計を参考として、「バイヤーとサプライヤーとの関係」「サプライヤーと一体となったマネジメント実践」の現状について検討した。なお、これら三つの課題への取り組みを踏まえて、本研究では、最後に、比較的に導入が容易で短期的に成果の上がる取引関係に日本企業が部分的に移行し始めているということ、および、こうした現状のもとでこれまで広く主張されてきた日本的バイヤー・サプライヤー関係の共存共栄的特徴を再検討する必要があることを示唆している。(文献レビュー・情報収集)・文献研究の成果は次頁掲載の論文にまとめられている。その要点は以下である。組織間コストマネジメントの研究は、日本企業の実務の観察から発展したものであるが、90年代以降に経済学・経営学の分野から始まり、管理会計の領域でも始まったが未だ数は少ない。・組織間関係を研究する上で、財務情報のみならず非財務情報の意思決定への影響を考慮する必要性がある。・組織間管理会計を研究することでこれまでの組織内の管理会計研究では分からなかった知見がえらえる。・今後の組織間コストマネジメントの研究アプローチの提案1)組織内で蓄積された管理会計の知見を援用し、組織間関係を捉えることである。2)管理会計に隣接する領域の知見を援用することである。これに属するものとしては、組織間関係に関する知見のほかにロジスティクス、生産管理、品質管理などの知見があげられる。3)経済学で議論されている組織間関係の議論を踏まえて研究を捉えることである。(インタビュー調査)・サプライヤーの設備投資予算におけるバイヤーの影響の調査サプライヤーの設備投資決定がバイヤーの製品開発活動と部品納入取引に大きく影響されていることが確認された。(アンケート調査)・2002年度11月に日本における組織間関係の変化に関するアンケート調査の実施(研究報告)・「組織間管理会計とその意義-組織間関係における財務情報・非財務情報の併用-」(加登豊・清水信匡・坂口順也・河合隆治)日本原価計算研究学会全国大会(桃山学院大学、2002年8月30日)・「設備投資予算論の再検討-組織間コストマネジメントの視点から-」(清水信匡・加登豊・坂口順也、河合隆治)日本原価計算研究学会関西部会(近畿コカコーラ・ボトラーズ、2003年2月28日)(アンケート調査)・日本における組織間関係の変化に関するアンケート調査の結果は次項掲載の論文にまとめられている。1これまで日本企業のバイヤー・サプライヤー関係の特徴として、共存共栄的な関係が主張されてきたが、日本企業は、バイヤー・サプライヤー関係を部分的に解消しようとしていることが確認された。2日本企業は、サプライチェーン・マネジメントで取り上げられるこれらのビジネス・プラクティスの実践に取り組んでいることが、本調査の調査結果から読み取ることができる。

しかし、その傾向は、企業にとって多くの負担の伴うものを避け、比較的に導入が容易で、かつ、短期的に効果が上がるものに取り組んでいることが確認された。(インタヴュー調査)・サプライヤー2社への設備投資予算におけるバイヤーの影響の調査において、サプライヤーへの設備投資決定がバイヤーの製品開発活動と部品納入取引活動から間接的に影響されていることが確認された。(文献レビュー・情報収集)欧米文献のレヴューとアメリカにおける組織間コストマネジメント、組織間管理会計の現地調査(研究報告)「サプライヤーの設備投資」(清水信匡加登豊他)日本原価計算研究学会第29回全国大会(日本大学商学部2003年9月)
水素リーン合成ガスからの混合アルコール合成

水素含量の少ない合成ガスからメタノールを中心とする混合アルコールを効率よく合成する触媒の開発を行った。本年度は層状複水酸化物(LDH)の層間にモリブデン酸アニオンをイオン交換した触媒を調製し、イオン交換法の特徴を活かしてアルコール合成能に優れた触媒を開発することを目指した。Zn-Al、Ni-Al系LDHの層間にモリブデン酸を導入した物質が合成できたが、Cu-Al-LDH系では層状構造が不明確であった。LDH触媒を用いてCO水素化反応を行ったところ、Zn-Al系LDH層間にモリブデンを導入することによりCO転化率が向上し、メタノールが酸点上で二次的に脱水することによりジメチルエーテル(DME)も生成した。特にモリブデンのクラスターアニオンを用いた方が活性が高くなった。DMEを含んだ含酸素化合物全体の選択率はMoの有無にほとんど影響されなかった。Ni-Al系では炭化水素のみが得られ、Cu-Al系ではMoを導入すると、アルコールが生成しなくなり、炭化水素の生成のみが促進された。さらにメタンの直接酸化によるメタノールの直接合成もモリブデン系触媒を用いて試みた。Zn-Al系LDHをモリブデン酸でイオン交換するとホルムアルデヒドが生成するようになった。シリカ担持Mo触媒を用いたメタンの直接酸化でも収率は低いがホルムアルデヒドが得られ、細孔サイズの効果から、二次的な反応の抑制が重要であることが示唆された。
先天性有機酸代謝異常症の病態に関する研究

ビオチン反応性マルチプルカルボキシラーゼ(MC)欠損症,ケトーシス型高グリシン血症,メチルグルタコン酸尿症,高乳酸血症の病態について検討した。ビオチン反応性MC欠損症;患児の白血球および皮膚線維芽細胞のプロピオニルCoAカルボキシラーゼ,メチルクロトニルCoAカルボキシラーゼ,ビルビン酸カルボキシラーゼ,アセチルCoAカルボキシラーゼの著明な低下を認めた。尿有機酸分析ではこれらカルボキシラーゼ活性の低下を反映して、3-ヒドロキシイソバレリン酸,メチルクロトニルグリシン,3-ヒドロキシプロピオン酸,乳酸などの著明な排泄増加があった。各カルボキシラーゼ活性の低下する順序を検討したところ、ホロカルボキシラーゼ合成酵素の遺伝的欠損に基ずくことが明らかになった。ケトーシス型高グリシン血症;プロピオン酸血症やメチルマロン酸血症にみる高グリシン血症の発現機序を検討し、グリシン開裂系が著明に低下していることを明らかにした。グリシン開裂系の各構成成分の分析では両者の間でH蛋活性の著明な低下がみられた。これらの低下は2次的に生ずることが示唆された。メチルグルタコン酸尿症;従来、メチルグルタコン酸尿症の障害酵素は不明であった。その理由は周血酵素の活性測定が不可能だったからである。我々は3-メチルグルタコニルCoA(3-HGCoA)ヒドラターゼ活性測定法を開発し、検討した。測定法は酵素学的に生成した〔5-C〕3-MG-CoAを基質として、反応生成物と基質の分離を高速液クロでおこなうユニークなものである。患者2例では同酵素活性の著明な低下が認められた。高乳酸血症;高乳酸血症を呈した56例を酵素学的に検討し、Cytochrome C oxidase欠損症6例,ピルビン酸脱炭酸酵素欠損症8例を認めた。それぞれの疾患とも遺伝的異質性に富む疾患群であることを明らかにした。3-メチルグルタコン酸尿病の病因について検討した。本症は最近報告されたロイシン代謝異常症である。尿中に大量の3-メチルグルタコン酸や3-メチルグルタール酸を排泄するのを特徴としている。かかる有機酸の排泄パターンから、3-メチルグルタコニルCoAヒドラターゼの欠損が推定されるが現在までその証明はなされていない。今回、3-メチルグルタコニルCoAヒドラターゼ活性の測定法を開発し、患者由来線維芽細胞でこの酵素が欠損していることを明らかにした。〔1〕.3-メチルグルタコニルCoAヒドラターゼの測定法;〔5-【^(14)C】〕メチルグルタコニルCoAを基質とし、生成した【^(14)C】-ヒドロキシメチルグルタリルCoAと3-ヒドロキシ酪酸を高速液体クロマトグラフィーで分離測定した。基質の【^(14)C】-メチルグルタコニルCoAは牛腎から精製したメチルクロトニルCoAカルボキシラーゼを用いて酵素学的に合成した。〔2〕結果:超音波砕線維芽細胞での酵素活性は少なくとも蛋白質150μgまで直線性が認められ、又反応時間は90分まで直線性が認められた。酵素の動力学的特性をコントロール線維芽細胞の3株で検討したところ、3-メチルグルタリールCoAに対するKmは平均6.3μmol/lであり、Vmax値は357386

pmol/min-mg prot、であった。酵素の至適PHは7.0であった。以上の結果をもとに標準測定法として、30°Cで30分イニキュベージョン、基質濃度0.05Mを用いた。5例のコントロール線維芽細胞及び3例の患者細胞の酵素活性の結果はコントロールの平均が311pmol/min-mg prot、で、患者の2例は6.7及び10.5pmol/min-mg prot、で著明な低下をみた。一方、他の1例は正常活性でKm値も正常であり、一次性障害がる酵素以外にあることを示唆した。以上の結果は本症がheterogeneousな疾患であり、酵素学的診断が重要であることを示している。
超微粒子積層法による表面改質技術の開発

本研究は,構造材料に対する新しい表面改質技術技術として超微粒子積層法の開発を試みた.超微粒子積層法は,超微粒子を用いた新しいコーティング技術であり,ガス中蒸発と真空中蒸着を組み合わせた手法である.膜素材を不活性雰囲気中で蒸発し形成させた超微粒子は,生成室と真空排気されている膜形成室との差圧により発生するガス流によって基板まで搬送される.搬送した超微粒子は,基板上に積層され皮膜を形成する.我々は,本法における成膜の支配因子として基板に積層させるときの超微粒子の搬送速度が重要だと考えた.超微粒子の搬送速度を高めるには,ガス流速を高めることが有効であり,ガス流速を超音速に加速させるノズルを設計した.ノズルはノズル内のガスの流れを一次元等エントロピ流れと仮定し設計しており,ノズル出口でのマッハ数は3.6とした.超微粒子積層法の基礎的研究としてAlおよびTiの金属膜の形成を試み,本法の制御パラメータの影響を明らかにし,以下の知見を得た.(1)粒子径が膜性状に大きな影響を及ぼし,肥大粒子の生成の抑制によりTiおよびAlの金属膜の形成を可能とした.(2)成膜速度は,蒸発源に与える加熱電力量によって制御することが可能である.(3)皮膜の断面観察から成膜にノズル加熱が大きく影響を及ぼすことを明らかにした.(4)界面にビッカース圧子(荷重4.9N)を打ち込んだ結果,Al,Ti膜共にクラックは発生せず,基板と皮膜との密着性が高いことが確認された.本研究の成果により,本法の名称を超微粒子積層法から超音速フリージェットPVDと変更した.本研究は,構造材料に対する新しい表面改質技術技術として超微粒子積層法の開発を試みた.超微粒子積層法は,超微粒子を用いた新しいコーティング技術であり,ガス中蒸発と真空中蒸着を組み合わせた手法である.膜素材を不活性雰囲気中で蒸発し形成させた超微粒子は,生成室と真空排気されている膜形成室との差圧により発生するガス流によって基板まで搬送される.搬送した超微粒子は,基板上に積層され皮膜を形成する.我々は,本法における成膜の支配因子として基板に積層させるときの超微粒子の搬送速度が重要だと考えた.超微粒子の搬送速度を高めるには,ガス流速を高めることが有効であり,ガス流速を超音速に加速させるノズルを設計した.ノズルはノズル内のガスの流れを一次元等エントロピ流れと仮定し設計しており,ノズル出口でのマッハ数は3.6とした.超微粒子積層法の基礎的研究としてAlおよびTiの金属膜の形成を試み,本法の制御パラメータの影響を明らかにし,以下の知見を得た.(1)粒子径が膜性状に大きな影響を及ぼし,肥大粒子の生成の抑制によりTiおよびAlの金属膜の形成を可能とした.(2)成膜速度は,蒸発源に与える加熱電力量によって制御することが可能である.(3)皮膜の断面観察から成膜にノズル加熱が大きく影響を及ぼすことを明らかにした.(4)界面にビッカース圧子(荷重4.9N)を打ち込んだ結果,Al,Ti膜共にクラックは発生せず,基板と皮膜との密着性が高いことが確認された.本研究の成果により,本法の名称を超微粒子積層法から超音速フリージェットPVDと変更した.表面改質技術は,構造材料の特性向上に対する有効な手法として広く認知されているが,PVD,CVD,溶射法等の従来法には,技術的課題が存在する.安定した皮膜特質を確保した緻密な厚膜を形成は,既存技術での克服では困難であり,新しいプロセスの創製が不可欠であると考えられる.超微粒子積層法は,超微粒子(不活性ガス雰囲気中で材料を蒸発させることで蒸発原子と不活性ガス原子が衝突し,蒸発原子が凝集することにより生成する)を差圧により生じるガス流に乗せ,基板上に数百m/sという高速で堆積させる手法である.本研究は,高い成膜速度を有し,緻密な厚膜形成が可能である超微粒子積層法を構造材料に対する表面改質技術への応用を試みる.本法の特徴をいかし,緻密な厚膜形成,組成の異なる界面の不連続性の緩和等の従来法では解決し難い技術課題を克服したプロセスの確立を目指す.これまで,超微粒子積層法は,超微粒子の特異な性質をもとにした機能性薄膜材料作製法として活用されてきた.そのため,研究計画に基づき平成11年度は,本研究主旨に添うよう本法の装置を検討した.検討の結果,チタン基板上に金属光沢を有するチタンおよびアルミの厚膜を形成させることに成功した.また,装置の制御パラメータを決定し,膜特質に影響を及ぼす諸因子の基礎的知見を得た.作製した試料の評価としては,界面および膜組織をSEMにより観察した.膜断面の観察では,基板からの剥離は認められず,界面からの連続性を保ち良好な界面を形成し,高い密着性が得られているものと判断できた.平成12年度は,力学特性試験,皮膜の状態解析を検討し,本法による皮膜の総合的評価をおこなうよう計画している.構造材料に対する表面改質技術としての本法の確立を目指し,表面改質技術として本法が広く応用・展開されるプロセッシングへと発展させていくことを考えている.

本研究では,構造材料に対する現状の膜形成技術における技術的課題の克服を目指し,新しいコーティング技術として超微粒子積層法の開発を試みた.本法は,ガス中蒸発と真空中蒸着を組み合わせた手法であり,超微粒子の生成から超微粒子の搬送・成膜までを同一閉空間内でおこなうPVD法である.すなわち,Heガス雰囲気とした超微粒子生成室において素材を蒸発させることにより生成した超微粒子は,生成室と真空排気されている膜形成室との差圧により発生するガス流によって基板まで搬送され,高速で基板に吹き付けられることにより成膜する.本研究では,超微粒子積層法の基礎的研究としてAlおよびTiの金属膜の形成を試み,本法の制御パラメータの影響を明らかにした.種々のパラメータのなかで,超微粒子に付与する速度が成膜への重要な支配因子と考え,粒子速度の増加を試みた.そのために超微粒子を搬送するガス流速を高めるため,まずノズルの設計から行なった.すなわち,ノズル内のガスの流れを一次元等エントロピ流れと仮定し,ノズル出口でのマッハ数は3.6になるよう設計し,このノズルで成膜した.その結果,以下の知見を得た.(1)粒子径が成膜性の因子の一つであり,肥大粒子の生成の抑制によりTiおよびAlの金属膜の形成を可能とした.(2)成膜速度は,蒸発加熱量に比例し,増加する.(3)皮膜の断面観察から成膜にノズル加熱が大きく影響を及ぼすことを明らかにした.(4)界面にビッカース圧子(荷重4.9N)を打ち込んだ結果,Al,Ti膜共にクラックは発生せず,基板と皮膜との密着性が高いことが確認された.また,本法における成膜の支配因子の一つが搬送ガス速度であることが確認されたため,本法の名称をこれまで使用してきた超微粒子積層法から超音速フリージェットPVDと改めた.
算数・数学科教師の現職教育の実態と今後の発展的姿の同定-岡崎市の事例を中心に-

本研究は、算数・数学科の教師にとってとりわけ関心の深い「教材研究のあり方」に力点を置き、「教材研究の原理」を、現場人に問いかけながら、適否の程度・反応を見ながらこれらの策定に努めた。枠組みは伝統的<意味・意義・心理>の3視点でとりわけ問題場面の真実性・必然性を重視し、これと学習過程の5視点<吾答・誤答・語答・娯答・悟答>を融合させた構造に発展させ、御答方式と称しながら普及を図っている。これについては学部3.4年生及び大学院生を対象とした新城地区合宿授業研究会においても試行した。研究会での実施の様子については、参加者がこれをもとに、修士論文、学部卒業論文(研究)にまとめているほか、本研究別冊として刊行した新城地区合宿授業研究会報告書がある。また現職者への働き掛けの一端は、教大研の研究資料、愛知教育大学数学教育学会誌イプシロン、平成7.8.9年度算数・数学研究集録(岡崎市現職教育委員会算数・数学部)、平成7,8,9年度学校数学研究会研究集録小学校部会及び中学校部会などに、掲載されているところである。また、現職教育の組織体の機能については、岡崎市にかかわる一例を申し述べると、日頃の実践を刊行物にまとめることを「算数・数学の読書会」に諮ったところ、それは優れた自己研修の機会になると判断があり希望者により、テーマ選びから原稿完了し刊行が待たれている。このように教師のモラールを高める企画が継続して提案できること、これも現職教育のあるべき姿の発露と見ている。また、「教大研」で集積された「研究資料」も、数学教育関係者の利用が、可能なものにするために他大学の先生方と協力して「和田義信著作・講演集」(全八巻)を刊行した。また別の企画仮称「これからの数学教育」については原稿審議と書き直し作業が続けられている。本年度においては、算数数学科教師の現職教育についての「実質的内容」を先行させて、初心者から中級を対象に行われる現職教育において、取り上げられている話題を次の視点から分析し、現職教育の、Why、What、Howを解明してきた。内容としては大別してつぎの5項目の中(1)(2)と(3)を取り上げ、(4)(5)については、資料収集に留まっている。(1)数学教育の原理的内容(基本的構えといくつかの原理)(2)教育内容の見方と考え方固有の学問的立場と学校数学の立場(3)教育方法を頭に描いての、具体的操作とそれに密着させての一般化、(4)教育技術面の分析と集約(5)その他、組織の管理・運営に関わること具体的には、算数数学科の教師にとってとりわけの関心事である「教材研究のありかた」に枠組みを作成し「教材研究の原理」を、現場人に問いかけながら、適否の反応を見これの策定に努めた。枠組みは<意味・意義・心理>の伝統的3視点と学習過程での3視点<後答・誤答・娯答>を融合させた構造になっている。学部4年生及び大学院生を対象とした合宿授業研究会においても試行した。これについては別冊報告書がある。働きかけの一端は、教大研、イプシロンに掲載されている。15EA08:また当初予定平成八年以降着手の「教大研」での教師教育の研究資料調査も、筑波大、東京学芸大、千葉大、茨城大、山梨大の教官や教科調査官等の協同調査が開始されたので急遽予定を変更し同時併行して資料整理に参加予期以上の成果を挙げることが出来た。和田義信氏による講演講義の資料リストについては概ね整理された。