hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気軽な会話を論理的討論に導く建設的会話支援システムの開発

本研究では、「気楽な」会話を誘うモード(YOUモード)から、ものごとを論理的に探求する会話のモード(THEYモード)へと移行し、互いの意見を論理的に「つなげる」会話を支援するコンピュータ・システム(建設的会話支援システムConstructive Conversation Support System : CCCS)を構築した。このシステムは、パソコン上のチャットシステムで、特定の「リード文」ないしは「つなぎ語」を選択して発話することにより会話を支援するシステムである。「気楽な会話」支援からしだいに「論理的討論」への移行は、すべてこの「リード文」で行われる。会話はすべて文字入力とし、会話の流れは、共有画面上にネットワーク表示される。会話での参入は、そのネットワークの流れのどこにでも、他人の発言に「つなげる」ことで可能である。また、教室内での一般的な討論支援のほか、ディベート授業での討論支援も行える。さらに、コンピュータ教室での端末機による利用のほかに、携帯情報端末(PDA)からの参加(会話系列の表示と、会話への参入)も可能であり、コンピユータ教室以外でも自由に建設的な会話を進められる。また、インターネットを利用することにより、グローバルIPを持ち、外部から必要なポートにアクセス可能な、またはそれに準ずる環境を持つコンピュータで起動したサーバに、インターネットアクセスが可能で、ユーザーが遠隔地にいる場合でもリアルタイムに会話に参加できる。さらに、Sun MicrosystemsのPersonal Javaを搭載した携帯端末PDA(Genio e550GX)で利用するシステムも開発した。PDAを、無線LANを利用しネットワークに接続することにより、ノートPCなどの大きな端末を利用することなく、会話に参加することが可能である。これらのシステムは、中学校の理科の授業や、社会科のディベート授業で活用したが、活発な会話が支援され、生徒たちにも大変好評であった。気楽な会話を建設的な会話に導くシステム(Constructive Conversation Support System : CCSS)を開発し、中学校の理科の授業で実証実験を行った。CCSSを用いたグループ討論では,リード文を選択することで会話が活性化し,積極的にアイディアを育て合い,共同で,建設的に,新しい発想,妥当な推論,適切な実践を生み出す生徒の発話が見られた。そして,グループ討論する過程で,新たな疑問や問い直しが増加し,さらに討論が深まるとともに,生徒たちは互いの善さを認めるなど相互に作用し,グループ討論による協調学習支援を行うことができた。さらに,討論の可視化により,教師が適切な支援を行うことができるようになった。本研究は,「ゆるやかに」科学的会話に導く「リード文」と,グループのメンバー相互の会話の流れの「ラベル付きネットワークによる可視化」が,グループの相互の学び合いを促進させ,協調学習を生み出すことを明らかにし,まさに,適切な道具(artifacts)を媒介として,「学び合う共同体」が構成され,それへの参加意識によって学習が動機づけられ,深められることを示しており,協調学習における状況論的アプローチの重要性とともに,その立場からのコンピュータ支援(CSCL)の有効さを検証した。次年度には、現在すでに開発が進んでいる「ディベート支援システム」を活用した実験授業を行うことと、PDA(携帯情報端末)を利用したCCSSのシステム開発を行う予定である。さらに、学習者のレディネス(学習への構え),提示される課題の特性,学習者の活動の種類などによって,リード文や,教師の介入にどのような違いが生じるかなどについて,多様な学習状況での実験的研究を通して,本システムのさらなる改善を図りたい。本研究では、「気楽な」会話を誘うモード(YOUモード)から、ものごとを論理的に探求する会記のモード(THEYモード)へと移行し、互いの意見を論理的に「つなげる」会話を支援するコンピュータ・システム(建設的会話支援システムConstructive Conversation Support System : CCSS)を構築するものである。

このシステムは、パソコン上のチャットシステムで、特定の「リード文」ないしは「つなぎ語」を選択して発話することにより会話を支援するシステムである。「気楽な会話」支援からしだいに「論理的討論」への移行は、すべてこの「リード文」で行われる。会話はすべて文字入力とし、会話の流れは、共有画面上にネットワーク表示される。会話での参入は、そのネットワークの流れのどこにでも、他人の発言に「つなげる」ことで可能である。14年度は、教室内での一般的な討論支援のほか、ディベート授業での討論支援するための討論支援システム(Discussion Support System : DSS)を新たに開発した。リード文は、与えられた対立課題について、「メリット」、「デメリット」、「なぜなら」、「そうじゃなくて」、「たとえば」、「まとめると」といったような、ディベート用の発言をうながすものとした。さらに、コンピュータ教室での端末機による利用のほかに、Sun MicrosystemsのPersonal Javaを搭載した携帯端末PDA(Genio e550GX)で利用するシステムも開発した。PDAを、無線LANで利用しネットワークに接続することにより、ノートPCなどの大きな端末を利用することなく、会話に参加することが可能である。これらのシステムは、中学校の理科の授業や、社会科のディベート授業で活用したが、活発な会話が支援され、生徒たちにも大変好評であった。本年度は、最終年度にあたるので、これまでの成果を報告書にまとめた。
新規シグナル分子によるグリアニューロン相互回路網構築の可能性探究

本研究では、脳内神経情報伝達物質が骨関節系細胞において細胞間情報伝達に利用される事実に基づいて、骨関節系細胞における情報分子群について脳内ニューロンおよびグリア細胞における機能的発現の可能性を探索した。特に、Runt related factor-2(Runx2)は間葉系幹細胞から骨芽細胞への分化と成熟過程に必須の転写制御因子であるが、中枢神経系における発現解析は全く行われていない。したがって本研究ではRunx2に焦点を当てて、その中枢神経系における機能的発現の可能性を追究するとともに、一過性脳虚血時における病態生理学的役割について検討した。RT-PCR法による解析の結果、ラット大脳皮質由来培養アストログリア細胞およびC6グリオーマ細胞ともにRunx2のmRNA発現が認められた。C6グリオーマ細胞にRunx2の発現ベクターを導入すると、Matrix metalloproteinase-13(MMP13)のmRNA発現量が有意に上昇することが明らかとなった。次いで、中大脳動脈結紮(MCAO)ラット脳におけるMMP13発現を検討した結果、MCAO負荷により梗塞側でMMP13のmRNA発現量の著明な上昇が認められた。以上の結果より、Runx2は中枢神経系内でも特にアストログリア細胞に強く発現するだけでなく、MMP13の発現制御を介して脳虚血病態出現に何らかの関与を示す可能性が示唆される。我々は既に、脳内におけるグルタミン酸シグナル伝達に必要な、(1)出力系、(2)入力系および(3)停止系に関連する分子装置がすべて、骨形成能を有する骨芽細胞に機能的に発現する事実を見出した。骨格を構成する骨組織には、骨形成を担う骨芽細胞、骨吸収を担う破骨細胞および軟骨細胞が主に存在するが、これらの細胞における分化と成熟過程は、Runx2,Osterix, Sox9,RANKおよびRANKL等の各種シグナル分子により精密に制御されることが知られている。したがって、今回はこれら骨組織に発現するシグナル分子群について、中枢神経系における機能的発現の可能性を探究した。胎生15日目および生後8週令ddY系マウスの全脳を用いて、Runx2、Osterix、Sox9、RANKおよびRANKLの発現をRT-PCR法を用いて検討した結果、発達脳および成熟脳ともにRunx2、OsterixおよびSox9のmRNA発現が認められたが、RANKやRANKLのmRNA発現は観察されなかった。成熟マウス脳において、Sox9のmRNAはほぼ均一な分布様相を示したが、Runx2は特に海馬、線条体および大脳皮質に高いmRNA発現が認められた。一方、Osterixは大脳皮質と線条体に高い発現を示したが、海馬でのmRNA発現量は低値であった。これら三種類の発現遺伝子群の中で、Runx2とSox9はともに初代培養ラット神経細胞、アストログリア細胞およびミクログリア細胞に検出されたのに対して、OsterixのmRNAの場合はミクログリア細胞での発現は認められなかった。以上の結果より,骨組織において分化と成熟を制御するシグナル分子が、脳内においても発現する事実が明らかとなった。今後は、これらシグナル分子の中枢神経系における生理学的および病態生理学的意義を追究する予定である。
制限された空間における高分子鎖ダイナミクスとガラス転移

ガラス転移を特徴づける空間スケールについての議論を行うために、本研究では薄膜状態を考え、薄膜内のアモルファス高分子が示すダイナミクス・ガラス転移を誘電測定を中心に調べた。それにより、薄膜状態という空間的な制約がガラス転移のダイナミクスにおよぼす効果が実験的に明らかになり、ガラス転移機構の本質の解明への足掛かりが得られたと考えられる。以下その研究実績の概要を示す。昨年度はスピンコート法で作成した高分子薄膜のガラス転移温度を電気容量の温度変化により調べ、この手法により、十分な精度で薄膜のガラス転移温度が測定できることを明らかにした。今年度はこの手法を用いて、種々の分子量のポリスチレンに対して、誘電損失の周波数依存性より、α緩和のダイナミクスの膜厚依存性について評価を行った。これにより、高分子薄膜の膜厚の低下とともに、バルク状態で390Kであったガラス転移温度が低下し、5nmでは340Kまで低下することが明らかとなった。また、誘電損失の周波数分散の測定により、ガラス転移温度の低下に伴って、α緩和の緩和時間の分布がブロードになることがあきらかとなった。それに対して、α緩和の緩和時間の絶対値は、ある臨界的な厚みまではほとんど膜厚の低下による変化は見られないが、臨界厚み以下では急激な緩和時間の低下がみられる。このように、緩和時間の絶対値、緩和時間の分布の膜厚依存性と、ガラス転移温度のそれとを比較してみると、薄膜でのガラス転移温度の低下は緩和時間の分布の広がりが主たる原因となっておこっていることがわかった。緩和時間の絶対値が低下をはじめる膜厚はα緩和のダイナミクスが本質的な変化をおこす厚みであると考えられ、このサイズがガラス転移の特徴的な空間スケールに対応していることが期待される。最近、ガラス転移に関連した空間的スケールを解明するために、システムの有限サイズ効果を議論する研究が実験・シミュレーションの両面で数多くなされている。その一つとして、高分子薄膜でのガラス転移についての研究がある。これまでに種々の実験手法により、基板と高分子との相互作用・自由表面の有無などに応じて、薄膜のガラス転移温度がバルクの値からずれてくることが知られている。本研究では誘電測定を用いて、ガラス転移温度およびα過程のダイナミクスの膜厚依存性を調べた。試料にはa-ポリスチレン(a-PS、Polymer Lab.社製、Mw=280,000)を用い、そのトルエン溶液からスピンコート法により薄膜を作製した。膜厚dは溶液の濃度を変えることにより制御した。(d=50Å5000Å)基板(電極)にはスライドガラス上に蒸着したAlを用い、その上にa-PSをスピンコートし、さらに上部電極としてAlを蒸着した。誘電測定にはLCRメータ(HP4284A)を用い、2°C/minでの昇降温過程で、20Hz1MHzの周波数域での複素誘電率測定を行った。膜厚は室温での誘電率の値より評価した。誘電率実部ε'を周波数一定で温度に対してプロットするとα過程に対応した分散が現れる温度域より低温側で、勾配の異なる2つの直線領域が存在し、この直線の交点よりガラス転移温度T_gを評価することができる。このして求めたガラス転移温度の膜厚依存性から、5000ÅでのT_g=95°Cに比較して、d=70Åでは80°CまでT_gが低下しているのがわかる。この結果はエリプソメータなどにより得られている従来の結果と良い一致を示しており、誘電測定が薄膜のT_gの決定に有用であることがわかった。
大規模コホートからの経時データを用いた心不全リスク要因のネットワーク解析

本研究では,20062010年に東北大学を含む東北地区24基幹病院において登録された10,219名の慢性心不全及びその高リスク患者を対象としたコホート(CHART-2研究)のデータを用い、ネットワーク解析を用いた疾患イベントのリスク要因探索を行った。CHART-2研究では、各種死因による死亡や心不全による入院などのイベント情報の他、各種検査項目などの各年次のデータの収拾も継続中であり、本研究中に登録時から3年次までのデータを確定し経時データを用いた解析も開始した。本研究の成果として、1)脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)とN末端プロB型ナトリウム利尿ペプチド(NT-proBNP)の変換公式の開発、2)左室駆出率の保たれた心不全患者の簡便な予後予測スコアの開発、3)心不全患者の予後に対するセルフケアと性差の関係の解明、4)慢性心不全患者における左室駆出率と性差の関係の解明、等を行った。また、昨年度から開始した経時データを関数データとして解析し,関数主成分分析を用いたデータの層別化と心不全患者の予後リスク層別化の研究については、理論的なモデル開発をほぼ終了し,現在シミュレーションのためのプログラム開発と、CHART-2研究登録患者を対象とした臨床応用について検討中である。本研究の成果は,査読付き研究論文(本研究関連6件、その他10件)、国際学会(本研究関連14件、その他6件)、国内学会多数により報告した。また、CHART-2研究の研究主体である東北心不全協議会の第30,31回総会を開催し,研究の進捗を報告した。本研究では、東北心不全協議会に参加する東北大学を含む24基幹病院において登録された10,219名の慢性心不全患者の前向きコホート(CHART-2研究)のデータを用い、時間経過を考慮した構造方程式モデリングによる心不全リスク要因のネットワーク解析を行う。本コホートでは、日常の診療履歴のほか臨床検査数値の追跡調査によるエコーデータその他の疫学データの収集を継続するほか、2011年3月11日の東日本大震災後毎年一回行われている心理ストレス調査による心的外傷後ストレス障害(PTSD)の評価のためのアンケート結果も含まれている。現在、登録次から5年次までの検査データおよび死亡その他のイベントの入力と、医師、CRC (clinical research coordinator)による確認作業がほぼ終了し、コホートのデータを経時的に観察する体制がようやく整ったところである。このデータを用い、平常時及び大規模なストレス発生時における疾病発生メカニズムに関するネットワーク解析を行うため、統計解析ソフトRのsemパッケージと、SPSSのAMOSを用いた構造方程式モデル(共分散構造モデル)による解析をおこなった。特に疾患データに見られる生存時間データを解析するため、MCMC (Markov Chain Monte Carlo)を用いた「ベイズ構造方程式モデリング」を用いた解析を開始した。今年度は、CHART2研究の医学的側面を検討し、5編の論文として発表した。その中には、東日本大震災の慢性心不全患者予後に及ぼす影響は、震災直後を除き有意なものではないことを示した研究(Miyata, Shimokawa et al., J Cardiol. 2017)も含まれる。また、CHART2研究の実施主体である東北心不全協議会の第26, 27回総会およびその他多数の学会で研究成果を報告した。CHART2研究は、登録時の違いにより現在911年目に入っているが、検査データ収集とデータベースへの登録は順次遂行中である。死亡、心不全入院などイベント発生情報はほぼ100%追跡を行っているほか、登録時から5年次までのデータの登録と医師、CRCによる確定作業もほぼ終了している。しかし、データベースへの登録には若干の遅れが発生しており、キーパンチャーの人員増等も含め検討中である。CHART2研究の医学的検討については、本研究に参加する循環器内科医の協力の下順調に進行している。精神ストレスに関する2011ー2014年のアンケート結果から、当初患者の15.6%で認められたPTSD症例は、2012年度に一度上昇した後2013,14年度には減少に転じたことが明らかとなった。また、福島第一原発からの距離に反比例するように原発に近いほどPTSD症例が多いことも確認された。疫学データのネットワーク解析については、当初の予定通り、今年度はまず既存の構造方程式モデル(SEM)を用い、検査数値の他アンケート調査の結果も含め解析した。本研究では,東北心不全協議会に参加する東北大学を含む24基幹病院において登録された10,219名の慢性心不全および心不全高リスク患者の前向きコホート研究(CHART-2研究)のデータを用い、時間経過を考慮した心不全裡クス要因のネットワーク解析を行う。本コホートでは日常の診療履歴の他、臨床検査による検査数値、投薬履歴、費薬物治療履歴、心疾患その他の疫学データの収集を継続し、死亡、心不全入院その他のイベント登録を継続している。本年度は,登録時から5年次までの検査データとイベントに関して、医師、CRC (clinical research coordinator)による確認作業が完了し、コホートの経時データの観察と解析が可能となった。このデータを用い、昨年度以来研究を継続している「ベイズ構造方程式モデリング」の実データへの当てはめを行った。また、他の解析手法として、1)経時データを関数データ解析(functional data analysis)として解析し、主成分データ解析を行う関数主成分分析(functional principal component analysis)を用いたデータの層別化とリスク判別の研究、および2)打ち切りを伴う生存時間データをアウトカムとし、経時データを混合効果モデル(mixed effect model)によってモデル化したJoint modelによる解析の研究も開始した。

その結果、無症候性のStageAB患者を対象とした解析で、左室駆出率(LVEF, left ventricular ejection fraction)の関数データによる主成分分析で、心不全入院のリスク判別が可能であることを見いだした(未発表)。今年度は、CHART2研究の医学的側面を検討し、5編の研究論文として発表するとともに,多数の学会において報告した。また、CHART-2研究の研究主体である東北心不全協議会の第28,29回総会を開催し,研究の進捗を報告した。CHART-2研究は,2006年の開始以来1113年目に入っているが、検査データおよびイベント情報の収集とデータベースへの登録は順調に進行中である。死亡、心不全入院などのイベント情報はほぼ100%捕捉し、合併症等の整合性確認も行っている。各年次の検査数値などの疫学データについては、登録時から5年次までの分について医師、CRCによる確定作業が完了し経時データの利用が可能となった。CHART-2研究の医学的検討については、本研究に参加する循環器内科医の協力の下、データ解析と研究および論文発表が順調に進捗している。本年度は、確定した経時データとイベント情報を用い,実データを用いた解析を開始した。当初予定通りにベイズ構造方程式モデリングによる解析を行うとともに、関数データ解析による経時データの解析とそれを用いた層別とリスク判別の研究も行った。本研究では,20062010年に東北大学を含む東北地区24基幹病院において登録された10,219名の慢性心不全及びその高リスク患者を対象としたコホート(CHART-2研究)のデータを用い、ネットワーク解析を用いた疾患イベントのリスク要因探索を行った。CHART-2研究では、各種死因による死亡や心不全による入院などのイベント情報の他、各種検査項目などの各年次のデータの収拾も継続中であり、本研究中に登録時から3年次までのデータを確定し経時データを用いた解析も開始した。本研究の成果として、1)脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)とN末端プロB型ナトリウム利尿ペプチド(NT-proBNP)の変換公式の開発、2)左室駆出率の保たれた心不全患者の簡便な予後予測スコアの開発、3)心不全患者の予後に対するセルフケアと性差の関係の解明、4)慢性心不全患者における左室駆出率と性差の関係の解明、等を行った。また、昨年度から開始した経時データを関数データとして解析し,関数主成分分析を用いたデータの層別化と心不全患者の予後リスク層別化の研究については、理論的なモデル開発をほぼ終了し,現在シミュレーションのためのプログラム開発と、CHART-2研究登録患者を対象とした臨床応用について検討中である。本研究の成果は,査読付き研究論文(本研究関連6件、その他10件)、国際学会(本研究関連14件、その他6件)、国内学会多数により報告した。また、CHART-
シナプトタグミン1のSNAP-25への結合の神経伝達物質放出における生理的意義

神経伝達物質放出のしくみを解明するため、シナプトタグミン(syt)とSNARE複合体の結合について調べた。予想とは異なり、sytはカルシウムイオン非存在下においてSNAREの構成因子の一つSNAP-25と結合せず、別の構成因子シンタキシン(stx)と結合したことから、syt-stx結合について解析を進めた。その結果、静止状態の神経終末においてsytがstxを介してSNAREに結合し膜融合を制御している可能性が示唆された。神経伝達物質放出の分子機構を解明するために、Ca2+センサーシナプトタグミン1と膜融合装置SNARE複合体との結合の役割を明らかにすることが本研究の目的である。本年度は、シナプトタグミン1との結合に関わるt-SNARE(SNAP-25/シンタキシン)分子上の結合部位の同定を試みた。ヒト腎臓由来HEK293細胞で発現させた組替えタンパク質を用い野生型シナプトタグミン1とt-SNAREの相互作用を調べたところ、シナプトタグミン1とシンタキシンのCa2+非依存性結合が観察された。シナプトタグミン1の推定エフェクター結合領域に存在するリジン残基の正電荷を中和すると、シンタキシンとの結合が激減した。このことから、シンタキシン側のシナプトタグミン結合部位は、負に帯電していると推察された。そこで、シンタキシンのSNARE複合体形成ドメインに存在する15個の負に帯電したアミノ酸残基がシナプトタグミンの結合に重要な役割を果たしているかどうかについて調べるために、立体構造上近接した複数のアスパラギン酸およびグルタミン酸残基を組合せてアスパラギンおよびグルタミンにそれぞれ置換した10種類の多重変異シンタキシンを作製した。これらの変異の結合に及ぼす影響について調べ、シナプトタグミン1との結合に関与していると考えられるアミノ酸残基を着目した15個のうち1番目から6番目の6つにまで絞り込んだ。神経伝達物質放出の分子機構を解明するために、Ca^<2+>センサーシナプトタグミン1と膜融合装置SNARE複合体(SNAP-25/シンタキシン/シナプトブレビン)の結合を解析しその役割を明らかにすることが本研究の目的である。生理的条件下におけるシナプトタグミンとSNARE複合体との結合前年度、シナプトタグミンとSNARE複合体の構成成分であるSNAP-25結合タンパク質シンタキシンを共発現させたヒト胎児腎臓由来HEK293細胞を可溶化し生理的イオン強度下において免疫沈降すると、Ca^<2+>非存在下でも共沈することを示した。これに対し、HEK293細胞に別々に発現させた組換えタンパク質を4°Cで反応させた場合、結合は観察されなかった。しかし、温度を上げるに従い両者の結合は増加し37°Cでは30分で飽和に達し、両タンパク質の結合が温度依存性であることが分かった。これまでの報告では両者は生理的イオン強度下においてCa^<2+>非存在下では結合しないと信じられているが、ほとんどの結合実験が4°Cで行われており、それがCa^<2+>非依存性結合を検出できなかった原因であると考えられる。また、脳の可溶化液中に存在するシナプトタグミンとSNAREの複合体は可溶化後に形成されたものでなくすでに神経終末に存在していたものであることが示唆された。点突然変異タンパク質を用いたSNARE分子上のシナプミン結合部位の同定前年度の結果をふまえて、SNAREモチーフのアミノ末端側に存在する6個のグルタミン酸を種々の組み合わせでグルタミンに置換した変異シンタキシンを作製した。これらの変異のシナプトタグミンへの結合に及ぼす影響を調べたところ、1番目から5番目までのグルタミン酸をすべて置換した五重変異シンタキシンで最も結合が減少し、これらのグルタミン酸のもつ負電荷がシナプトタグミンとの結合に重要であることが明らかとなった。神経伝達物質放出の分子機構を解明するために、Ca^<2+>センサーシナプトタグミン1と膜融合装置SNARB(SNAP-25/シンタキシン/シナプトブレビン)との結合の性状を生化学的に解析しその役割を明らかにすることが本研究の目的である。SNAREを介した膜融合のシナプトタグミンによる抑制に及ぼす変か異t-SNAREの影響t-SNARE(SNAP-25/シンタキシン)を再構成した人工脂質小胞と、シナプトブレビンを再構成した脂質小胞を反応させたところ、シナプトタグミン結合能が減少した変異t-SNARE小胞ではシナプトタグミンによるCa^<2+>非依存性の膜融合抑制が約半減した。この結果から、シンタキシンを介したSNAREへのCa^<2+>非依存性結合がシナプトタグミンによる膜融合の抑制に関与していることが示唆された。シナプトタグミンのSNARE複合体からのCa^<2+>依存性解離シナプトタグミンとSNARE複合体の結合に対するCa^<2+>の影響について調べるために、ラット脳可溶化物にCa^

<2+>を加え反応させたところ、SNARE複合体に結合しているシナプトタグミンは約50%減少した。以上の結果から、静止状態の神経終末においてシナプトタグミンがt-SNAREに結合しSNARによる膜融合をプライミング過程において一時停止させており、神経細胞の興奮に伴い終末内に流入してきたCa^<2+>がシナプトタグミンに結合するとSNARE複合体から解離し、膜融合が引き起こされると考えられる。
塩酸バンコマイシンによるヒト及びラット肥満細胞からのヒスタミン遊離に関する研究

以前に我々が行なった実験結果より、塩酸バンコマイシンは肥満細胞膜表面の受容体には作用せず、G蛋白質を直接に刺激して活性化しヒスタミンを遊離しているものと考え、このメカニズムを明らかにするために、まずGi蛋白質の抑制物質である百日咳毒素で肥満細胞を前処理して塩酸バンコマイシンに対する反応を調べた。その結果、百日咳毒素濃度100ng/mlから1μg/mlの濃度で添加して2時間処理しておくと前処理した細胞のヒスタミン遊離率は百日咳毒素により濃度依存性に抑制され0.1μg/mlの濃度でほぼ100%抑制された。このことより、酸素バンコマイシンによるヒスタミン遊離には百日咳毒素感受性G蛋白質(Gi)が関与していることが明らかになった。ポリペプチドのヒスタミン遊離においては、肥満細胞膜表面の負の電荷が影響することが知られているので、今後は肥満細胞表面をニューラミダーゼで処理してある酸残基を加水分解して負電荷を減少させた状態で塩酸バンコマイシンで刺激してその反応を調べる予定である。
自動車メーカにおける戦前・戦時と戦後の人事労務管理の連続性と断絶に関する研究

2018年度の研究においては、戦後直後における1950年前後に米国の先任権の日本への移植がGHQによって奨励されたという忘れさられた事実を取り上げ、それがドッジ・ライン下での人員整理基準において勤続の短い者を優先的解雇するという規定に結実したこと、およびその帰結として戦前の長期勤続の男性労働者の雇用が守られたことを明らかにした。1949年前後にGHQは、ドッジ・ライン実施により予測された不況に備えて余剰人員の解雇を促すと同時に、解雇基準の明確化により恣意的解雇を避け、労使関係の安定化、ひいては合理化、近代化を図る意図から、米国の労働協約で用いられてた先任権を、日本の労使関係に導入することを積極的に進めていた。こうしたGHQの動きに対し日経連は、企業運営に障害となる「成績不良者」、「老廃者」などを積極的な解雇対象として設定しながらも、それに留まらない規模となる解雇においては消極的な基準として先任権を活用するという方向で対応しようとした。その結果、ドッジ・ライン期の解雇基準の一つに「勤続の短い者」という規定を挿入する企業が散見されることことになった。また、当時の労働省の調査によるならば、ドッジ・ライン期の人員整理においては、勤続年数の短い者が解雇され、戦前からの長期勤続の中高年労働者は相対的に解雇から逃れていたことが明らかになる。ドッジ・ライン下での人員整理では先任権の影響を受けた勤続基準が入ってくることにより、戦前からの長期勤続の労働者の雇用が守られることになったのである。勤続年数のみを基準とする先任権制度は、日本企業にとって硬直的な基準としてすぐに魅力のないものとなるが、興味深いことに、日本の雇用の特質として氏原正治郎の「企業封鎖性」やJ.アベグレンの「終身雇用」が発見されるのはその数年後であり、ドッジ・ライン期の人員整理との関連が問われることになる。自動車産業における労務管理や労使関係のあり様を戦前・戦時と戦後との関係で考察するという本研究課題にとって、GHQが米国の先任権制度を日本の労使関係に導入しようとしており、また経営者団体もそれを支持していたという2018年度の本研究の発見は当初の予期を越えるものになった。これまで長期雇用については戦前・戦時と戦後の労務管理の連続性のなかでのみ検討されてきたが、そこにハイブリッド的な性格を有する政策の可能性を指摘したのである。賃金についてはGHQが米国の職務給(職階給)導入を進めてきたことについて多くの議論がなされてきたが、雇用関係については皆無であったことからすると非常に大きな発見であり、今後の日本的経営論を揺がす可能性もある。他方で、2018年度の研究自体は自動車産業そのものというよりも、当時の日本のマクロ的労使関係施策とも言うべきレベルでの発見である。自動車産業における労使関係を直接の主題とする科研費の研究課題からすると、少し対象が外れていることにもなる。ただし、過去の拙稿においては「勤続年数の短い者」という解雇基準が1949年の日産自動車の人員整理基準に存在していたことを、中高年を中心とした人員整理が行われているその後の日本的雇用の観点からすると不可解な点として指摘し、それと米国の先任権の類同性については言及していたが、実はGHQあるいは日経連による先任権導入という方針があったことを明らかにできたというのは、研究がおおむね順調に進展していることを示すことになる。今後の研究については二つの方向性を考えている。一つは、当初の計画通り、自動車産業、とりわけ日産自動車の労使関係や労務管理について戦前・戦時と戦後の連続性もしくは断絶の側面を明らかにしていく研究を進めていくことである。とりわけ、戦時下の産業報国会と戦後の労働組合の連続性/断絶の問題を検討することが目下の研究課題となっている。戦後、結成された日産工業従業員組合の成立経緯においては職員層がどのような形で流入していき、またそれが、結成後の組合の政策(産業復興闘争)にどのような影響を与えたのかについて、新資料をもとに検討していくことである。ミクロレベルで連続性/断絶の問題を展開していく方向性である。第二は、昨年度の研究成果を踏まえたうえで、そこから考えられる新たな仮説について検証していくことである。戦後直後の解雇基準における単純な勤続年数が先任権の影響であったとするならば「年功」という概念についても再度検討が必要となる。年功概念が提起されたのが1950年代であるとすると、それ以前の「年功的」とされてきた諸施策は丁寧に再吟味する必要がある。つまり、単純に勤続年数を評価するという価値観が日本の経営や労務管理にあったかどうかである。戦時下の政府や戦後の労働組合が生活を念頭に年齢という客観的指標を重視してきたことに対して、いかなる意味で経営側は単純な勤続年数を対置していたのであろうか。もし単純な勤続年数という発想が米国由来であるとするならば、経営側はいかなる意味での年功を考えていたのであるか。この点を再吟味する必要があるのである。そうしたなかで、戦後の「年功」概念というものの、古さではなく新しさ、日本古来のものではなく、ハイブリッド的な性格を明らかにできる可能性が存在している。この点での研究を進めていきたい。

2018年度の研究においては、戦後直後における1950年前後に米国の先任権の日本への移植がGHQによって奨励されたという忘れさられた事実を取り上げ、それがドッジ・ライン下での人員整理基準において勤続の短い者を優先的解雇するという規定に結実したこと、およびその帰結として戦前の長期勤続の男性労働者の雇用が守られたことを明らかにした。1949年前後にGHQは、ドッジ・ライン実施により予測された不況に備えて余剰人員の解雇を促すと同時に、解雇基準の明確化により恣意的解雇を避け、労使関係の安定化、ひいては合理化、近代化を図る意図から、米国の労働協約で用いられてた先任権を、日本の労使関係に導入することを積極的に進めていた。こうしたGHQの動きに対し日経連は、企業運営に障害となる「成績不良者」、「老廃者」などを積極的な解雇対象として設定しながらも、それに留まらない規模となる解雇においては消極的な基準として先任権を活用するという方向で対応しようとした。その結果、ドッジ・ライン期の解雇基準の一つに「勤続の短い者」という規定を挿入する企業が散見されることことになった。また、当時の労働省の調査によるならば、ドッジ・ライン期の人員整理においては、勤続年数の短い者が解雇され、戦前からの長期勤続の中高年労働者は相対的に解雇から逃れていたことが明らかになる。ドッジ・ライン下での人員整理では先任権の影響を受けた勤続基準が入ってくることにより、戦前からの長期勤続の労働者の雇用が守られることになったのである。勤続年数のみを基準とする先任権制度は、日本企業にとって硬直的な基準としてすぐに魅力のないものとなるが、興味深いことに、日本の雇用の特質として氏原正治郎の「企業封鎖性」やJ.アベグレンの「終身雇用」が発見されるのはその数年後であり、ドッジ・ライン期の人員整理との関連が問われることになる。自動車産業における労務管理や労使関係のあり様を戦前・戦時と戦後との関係で考察するという本研究課題にとって、GHQが米国の先任権制度を日本の労使関係に導入しようとしており、また経営者団体もそれを支持していたという2018年度の本研究の発見は当初の予期を越えるものになった。これまで長期雇用については戦前・戦時と戦後の労務管理の連続性のなかでのみ検討されてきたが、そこにハイブリッド的な性格を有する政策の可能性を指摘したのである。賃金についてはGHQが米国の職務給(職階給)導入を進めてきたことについて多くの議論がなされてきたが、雇用関係については皆無であったことからすると非常に大きな発見であり、今後の日本的経営論を揺がす可能性もある。他方で、2018年度の研究自体は自動車産業そのものというよりも、当時の日本のマクロ的労使関係施策とも言うべきレベルでの発見である。自動車産業における労使関係を直接の主題とする科研費の研究課題からすると、少し対象が外れていることにもなる。ただし、過去の拙稿においては「勤続年数の短い者」という解雇基準が1949年の日産自動車の人員整理基準に存在していたことを、中高年を中心とした人員整理が行われているその後の日本的雇用の観点からすると不可解な点として指摘し、それと米国の先任権の類同性については言及していたが、実はGHQあるいは日経連による先任権導入という方針があったことを明らかにできたというのは、研究がおおむね順調に進展していることを示すことになる。今後の研究については二つの方向性を考えている。一つは、当初の計画通り、自動車産業、とりわけ日産自動車の労使関係や労務管理について戦前・戦時と戦後の連続性もしくは断絶の側面を明らかにしていく研究を進めていくことである。とりわけ、戦時下の産業報国会と戦後の労働組合の連続性/断絶の問題を検討することが目下の研究課題となっている。
穂波と植物群落内外における乱流輸送の研究

平成5、6年度には、コムギとイネ群落の内外において、群落生物環境反応測定装置を用いて、運動量、顕熱、水蒸気量、炭酸ガスなどの乱流輸送量を測定した。また、同時に植物体の稈に歪ゲージを接着して、植物体の揺れの測定を行った。さらに、サーモトレーサやビデオカメラを用いて、群落の一定面積の表面温度を測定したり、群落における揺れの状態を観察し、群落内外の固定点における乱流輸送量、穂波現象、葉温などとの関係を調べた。また、当該年度以前に観測された観測資料を用いて、群落の揺れと群落内部の光量の変動について調べた。1994年春に、コムギの成育段階ごとに観測を行い、成育に伴う揺れの変化を調べ、固有周期が変化することを確かめた。また、強風時の植被の揺れと、群落内外の乱流輸送との関係を調べ、植被の揺れが激しい時に、熱、炭酸ガス、水蒸気の輸送が盛んに行われていることを、定量的に明かにすることができた。イネ群落上においては潜熱輸送が圧倒的に大きいものの、昼間に顕熱輸送がしばしば下向きになった。この現象に影響する要因について、数値シミュレーションによって検討を行った。また、1993年の台風13号通過時の資料を解析し、揺れのスペクトル特性を明かにした。九州地方の農作物の被害額が植物体の変位のエネルギーに比例するという結果が得られた。穂波が進行している場合に群落表面の温度が急激に低下し、弱風になると表面温度が上昇することを、サーモトレーサの記録と、揺れやビデオの画面と対応させることによって明かにすることができた。また、群落内外の輸送量の相対的な大きさや向きは、物理量毎に異なっている。これは群落内部のソースやシンクの分布や強さが各物理量毎に異なっているためと思われる。以上の結果を10個の表題に分けて成果報告書を作成した。1993年夏季に水稲群落内外に二組の小型超音波風速温度計と炭酸ガス・水蒸気変動計を設置して,運動量,炭酸ガス,水蒸気,顕熱等の乱流輸送の測定を渦相関法によって行った。また,歪ゲージによる植物体の揺れの測定,サーモトレーサによる群落の表面温度分布の測定によって穂波現象の定量的な把握を行うために観測を行った。1993年7、8月には岡山県南部においても日照不足が心配されたが、水稲の収量は平年を少し下回っただけであると言われている。7月下旬頃から開始し、生育段階に応じて水稲群落の観測を断片的に行い、デジタル記録として保存した。観測は晴天時ばかりでなく曇天時にも行い、雨天時にも若干の資料が得られた。また、台風7号、13号の影響を受けて強風が吹き、9月4日早朝には6m高度の瞬間最大風速が25m/sを超えた。これらの強風時に超音波風速温度計と歪ゲージによる測定を試み、揺れと風速との関係についての資料を得ることができた。観測資料を現在解析中であるが、強風に伴って植物体が激しく揺れることを自記記録から明かにすることが出来た。これらの観測と併行して、以前に倉敷で行った観測資料を利用して、イネの植物体の揺れと群落内部の光量の変動の解析を行い、光量の変動が揺れに比例し、また風速の二乗に比例して増加することを明かにした。

また中国のオアシスのコムギ群落内外の炭酸ガス、水蒸気、顕熱の乱流輸送量の測定結果と群落微気象のモデル計算との比較を行い、風速が強くなると下向きの顕熱輸送が生じる現象を数値シミュレーションによって再現することができた。さらに、携帯用光合成蒸散測定装置を用いて測定された個葉の光合成・蒸散量と群落内外の輸送量との比較を行うとともに、チャンバー法の問題点についても検討した。平成5年度に測定された資料の解析を行うとともに、今年度も、コムギとイネ群落の内外において、群落生物環境反応測定装置を用いて、運動量、顕熱、水蒸気量、炭素ガスなどの乱流輪送量を測定した。また、歪ゲージやサーモトレーサを用いて、植物体の揺れや、群落の一定面積の表面温度を測定し、群落内外の固定点における乱流輪送量、穂波現象、葉温などとの関係も調べた。以下に大要を記す。1994年春にコムギの成育段階毎に観測を行い、成育に伴う揺れの変化を調べ、固有周期が成育に伴って変化することを確かめた。また、5月上旬の強風時における植被の揺れと、群落内外の乱流輪送との関係を調べ、植被の揺れが激しい時に、運動量、熱、炭素ガス、水蒸気の輪送も盛んに行われていることを、定量的に明らかにすることができた。また、群落内外の輪送量の相対的な大きさや向きは、物理量毎に異なっている。これは群落内部のソースやシンクの分布や強さが各物理量毎に異なっているためと思われる。1994年夏季には、イネ群落内外で、コムギ群落におけるとほぼ同様な観測を行った。イネ群落上では潜熱の輪送量が圧倒的に大きいものの、顕熱輪送の下向き輪送がしばしば観測された。この現象に影響する気象要因について、数値シミュレーションによって、検討した。また、穂波が存在している場合に群落表面温度が急激に低下し、弱風になると表面温度が上昇することを、サーモトレーサの記録と、揺れやビデオの画面と対応させることによって明かにすることができた。1993年の台風13号通過時の資料を解析し、強風から弱風に変化する場合の揺れのスペクトル特性を明かにした。九州地方の農作物の被害額が最大風速の4乗に比例し、変位エネルギーに比例するという結果が得られた。2年間に得られた結果を取りまとめて、10個の課題に分けて成果報告書を作成した。
蛍光ライブイメージングによる脳内免疫細胞ミクログリアの放射線応答全容を解明

我々はメダカ胚をモデル生物として、放射線照射により誘発される発達中の神経細胞への悪影響を調べてきた。発達中の脳は放射線に感受性が極めて高く、顕著なアポトーシスが誘発されるものの、それらが活性化したミクログリアによりほぼ完全に貪食・除去される一連の過程を明らかにしてきた。網膜は頭部の一部で系譜が同一であり、放射線照射後の頭部に誘発される影響を組織学的解析により調べる過程で、網膜にも顕著なアポトーシスが誘発されることが確認された。網膜に誘発されたアポトーシスは脳内と同様、活性化したミクログリアによって貪食・除去されることが判明した。さらに損傷した網膜の神経細胞が貪食・除去された後、その近傍に存在するミュラーグリア細胞が脱分化して神経細胞を産生できるようになり、増殖を再開して損傷した組織を修復することを免疫組織化学的解析により明らかにした。また、ミュラーグリア細胞が脱分化する際に必須なAscl1a遺伝子に着目しリアルタイムPCR法により発現解析を行ったところ、照射6時間後から顕著な発現上昇が認められ、照射1日後にはその発現は低下するが非照射よりも高い発現が継続していることを明らかにした。メダカの孵化期の網膜の損傷修復を調べた報告によると、メダカのミュラーグリア細胞は視細胞のみにしか修復能力を示さないとされている。本研究ではより発生の早い段階で放射線による損傷を誘発させたところ、ミュラーグリア細胞が他の網膜神経細胞も修復できる能力を有していることを明らかにした。このような発生段階によるミュラーグリア細胞の修復能力の差異は、網膜が損傷後、ミュラーグリア細胞のSOX2遺伝子の発現維持が発生の進行と共に低下することに一因があることを明らかにした。頭部で誘発されるアポトーシスが貪食除去される過程を、これまでin situハイブリダイゼーション法によりApoE, L-plastin遺伝子をプローブとして調べてきた。in situハイブリダイゼーション法は胚発生後期ではプローブの浸漬が極端に悪くなるため、正確なミクログリアの動態を把握することが困難である。そこで我々は、胚を生かしたままミクログリアの動態を観察できるApoE遺伝子のプロモーター領域下流にGFP蛍光タンパクを付加したコンストラクトを作製してメダカ胚の一細胞期にインジェクションを行い、トランスジェニックメダカを作出することに成功した。現在、放射線照射後に頭部で活性化するミクログリアの挙動を可視化することに成功している。頭部と系譜を同一にする網膜にも顕著なアポトーシスが誘発されることが確認された。これまで、メダカの孵化期の網膜の損傷修復を調べた報告はあるが、より発生の早い時期に誘発されたメダカ網膜の損傷修復を調べた報告はない。胚発生初期のミュラーグリア細胞は、これまで報告されている視細胞以外の網膜神経細胞も修復できる能力を有している、という新しい知見を明らかにした。放射線照射後の活性化したミクログリアの動態をライブイメージングできるトランスジェニックメダカとして、ApoE遺伝子の発現を可視化できる系の作出は成功した。ApoE遺伝子は、活性化したミクログリアの後期フェーズでのみ発現するため、活性化しミクログリアの初期フェーズでの動態を調べることは困難である。今後、活性化したミクログリアの初期フェーズで発現上昇するL-plastin遺伝子を可視化できるトランスジェニックメダカの作出を試みる。活性化したミクログリアの動態の脳内での挙動は明らかにしてきたが、網膜での動態については詳細な解析があまり進んでいない。そこで網膜でのミクログリアの動態をライブイメージングし、組織の損傷修復へ寄与するミュラーグリア細胞の動態との相互関係を明らかにする。現在、哺乳類のミュラーグリア細胞の分化転換能はかなり限られたものであるため、網膜再生は多くの困難を伴う。本研究で見出される新たな知見が、哺乳類の網膜再生へ繋がることが期待される。小児の脳は成熟した大人の脳と異なり放射線に対する感受性が高く、脳腫瘍放射線治療に伴う被ばくによって2次的な発がんリスクが高まることが知られており、このリスクを低減させるため、放射線治療の最適化が模索されている。脳の物理的な損傷やウイルス感染時に、脳内の免疫細胞であるミクログリアが傷害部位へ移動し、損傷を受けた神経細胞を貪食して除去することが報告されている。我々は胚が透明で脳の観察が容易なメダカ胚を利用して、電子顕微鏡による形態的解析に加え、ミクログリア特異的に発現する2種類のプローブを用いてwhole-mount <I> in situ </I>ハイブリダイゼーション(WISH)法により、放射線被ばく後の脳内におけるミクログリアの動態を調べた。その結果、ミクログリアがその食胞内にアポトーシス細胞を取り込み、細胞骨格の形態を大きく変化する際にL-plastin遺伝子の発現が上昇し、その後、食胞内に取り込んだアポトーシス細胞の消化がほぼ完全に終了し、それらの残渣から生じる脂質を代謝させる際にApolipoproteinE遺伝子の発現が上昇することを明らかにした。つまりこの2つのプローブを使い分けたWISH法により、貪食過程の初期と後期におけるミクログリアの動態を評価できる。WISH染色胚の組織

切片画像からミクログリアの分布を立体構築したところ、貪食が終了後もミクログリアが活性化した状態を脳全体で維持している動態を空間的に明らかにした。放射線治療のさらなる最適化の可能性を検討するため、メダカ胚脳への局部照射が可能な量研機構の重粒子線照射施設を利用し、メダカ胚の脳の局所的な放射線照射によって誘導される脳内ミクログリアの分布を調べた。その結果、脳の局所照射胚では、ミクログリアが脳全体に活性化される全体照射と異なり、限局された部位でのみ活性化されることを明らかにした。これまでゼブラ、メダカなどの小型魚類モデルの脳内ミクログリアの動態は、Lーplastin,ApoEプローブを用いて調べられてきた。本研究では、放射線によって誘発されたアポトーシス細胞を除去するphagocytosis一連の過程で活性化するミクログリアの経次的、空間的な動態を2つのプローブを用いることで明らかにすることに成功した。本研究は、メダカ胚の中脳を対象として、重粒子線局所照射により誘導されるmicroglia活性化の時間的、空間的な詳細を解明した。その結果、照射部位に限局して照射24時間後にL-plastinが発現誘導された。遅れて、照射42時間後にApoEの発現が誘導された。ApoEを発現するmicrogliaは照射部位以外にも存在した。L-plastinを発現するmicrogliaが重粒子線照射部位に限局したのに対して、ApoEを発現するmicrogliaは重粒子線が照射されていない部位も含めて中脳全域に分布した。この局所照射の結果は、重粒子線の照射ないしはapoptotic cellsにより直接的に誘導されるmicrogliaの活性化・貪食のフェーズと、貪食を終えてもなおmicrogliaが脳全体で遊走を継続する活性化のフェーズの2段階があることが明瞭に示された。さらに、前者はL-plastinの発現を指標とでき、後者はApoEの発現を指標とできることを本研究は示した。これまでの一連の研究において、胚が透明で脳を可視化できるメダカ胚を利用して、中脳で観察されるミクログリアが放射線損傷によりアポトーシスを起こした神経細胞を取り込み、消化して除去する一連の貪食プロセスを電子顕微鏡による形態的解析、及びそれらの分布を3次元立体構築により空間的に明らかにししてきた。メダカは脳のサイズが小さいことから、脳全体で起こる事象を腑眼することができるモデル生物である。この研究の中で、網膜においても放射線照射によって中脳視蓋より重篤な損傷が誘発されることを見出した。さらにメダカ胚網膜では孵化の時点でも神経組織の層構造に異常が残存しており、中脳視蓋の放射線損傷が孵化までに全て修復されるのと比較して修復が遅く、複雑な層構造が胚発生の早期に形成される網膜では、層構造の成熟が胚発生後となる中脳よりも損傷の除去に時間を要することを示唆するものであった。本研究では、放射線損傷後、網膜、中脳視蓋、両組織に誘発されたアポトーシス細胞が除去された後の組織修復へ寄与する増殖細胞の分布を、免疫組織染色法により調べ、両組織で比較検討した。その結果、両組織共に幹細胞の存在領域に放射線の損傷が無いものの、非照射胚では盛んであった細胞増殖が停止していることを見出した。
近現代インドにおける清掃人カースト・コミュニティーの変容に関する歴史人類学的研究

本研究は、インドにおける被差別民(ダリト)である清掃人カースト・コミュニティーについて、英領植民地期を通じて彼らが「トイレ清掃人」としてカテゴリー化され、言説としての彼らの不浄性が強化されていくなかで、清掃人カーストの人々自身により、そのような支配的なステレオタイプの戦略的な受容がいかに行われ、また、彼ら独自の文化実践をめぐり地域住民との間でいかなる相互交渉がなされてきたのかを、清掃人カーストの主体性に着目しつつ明らかにするものである。
顎関節内障に関連する病態因子のゲノミクスおよびプロテオミクス研究

顎関節内障病態形成に関与する因子の検索を目的として,ヒト培養顎関節滑膜細胞にinterleukin (IL)-1βおよびtumor necrosis facto(TNF)-αを作用させるin vitro滑膜炎モデルを用いて,網羅的に遺伝子発現量およびタンパク質産生量を解析した。また,in vivoラット顎関節滑膜炎モデルを作製し,マイクロアレイ解析で候補にあがった病態関連因子を検証した。病態形成に関与する因子の検索は新規の診断および治療の開発に有意義である。顎関節内障患者の滑液中では炎症性サイトカインであるIL-1βやTNF-αが上昇していると報告されている。これらのサイトカインは顎関節部における炎症の発症および進行に関与していると考えられている。本研究では、培養ヒト顎関節滑膜細胞にIL-1βやTNF-α刺激を行った時に変動する遺伝子をoligonucleotide microarrayを用いて網羅的に解析することにより、これらのサイトカインが顎関節病態へどのように関与しているのか検討した。<方法>インフォームド・コンセントを行った3名の顎関節内障患者より得た滑膜細胞にIL-1β、TNF-α、IL-1β+TNF-α刺激を4時間行い、total RNAを抽出し、Affymetrix HG-Focus Arrayを用いて遺伝子発現を測定した。遺伝子発現解析はGeneSpringを用いて行った。<結果および考察>無刺激と比較して発現量が2倍以上上昇した遺伝子は、IL-1β刺激で214遺伝子、TMF-α刺激では214遺伝子、IL-1β+TNF-α刺激では273遺伝子であり、すべての刺激で共通して上昇した遺伝子は171遺伝子であった。IL-1β、TNF-α、IL-1β+TNF-α各刺激による発現上昇率上位20遺伝子を調べたところ、13遺伝子がすべての刺激で上位20位に含まれていた。この13遺伝子には顎関節疾患に関連の深いIL-6、IL-8、COX2遺伝子が認められた。これらの遺伝子発現はTNF-α刺激よりIL-1β刺激で高い傾向が認められ、IL-1β+TNF-α刺激では相加的な遺伝子発現上昇を認めら。よって、顎関節滑液中にIL-1βおよびTNF-αが共に存在した方が、単独で存在するよりも炎症状態が増幅される可能性が示唆された。培養ヒト顎関節滑膜細胞にIL-1βを作用させ、マイクロアレイ解析を用いて発現変動する遺伝子を検索した。その結果、炎症性サイトカインであるIL-6, PGE2合成酵素の1つであるCOX-2、ケモカインメンバーであるMCP-1遺伝子の上昇が認められた。そこで、培養ヒト顎関節滑膜細胞を用いてIL-6, MCP-1, PGE2産生量および遺伝子発現を経時的に検討するとともに、IL-1β投与ラット顎関節滑膜炎モデルを作製し、in vivoでIL-6, MCP-1, PGE2発現の検討を行った。<方法>in vitro:インフォームド・コンセントをえた患者から分離・培養を行った滑膜細胞にIL-1βを作用させ、培養上清中のIL-6, MCP-1, PGE2量をERISA法を用いて測定した。経時的にtotal RNAを抽出し、real-time PCR法にて遺伝子発現を検討した。in vivo:ラット顎関節腔内にIL-1βを投与後、顎関節部の切片を作製した。HE染色、免疫染色を行い、組織学的検索を行った。<結果および考察>in vitro:IL-1βを作用させた滑膜細胞ではIL-6, MCP-1, PGE2産生量は24時間まで経時的に上昇した。これらの遺伝子発現はIL-1β作用4時間がピークであった。in vivo:IL-1βを投与したラット顎関節滑膜部では毛細血管の拡張や炎症性細胞数の上昇が認められた。また、表層滑膜細胞層や血管内の血球に、IL-6, MCP-1, COX-2陽性細胞が認められた。以上の結果から、顎関節滑液中にIL-1β量が上昇すると、滑膜細胞のIL-6, MCP-1, COX-2産生が上昇し、滑膜炎が惹起されるものと示唆された。顎関節内障(ID)患者の滑液中では、炎症性サイトカインであるTNF-αの上昇が報告されている。培養ヒト顎関節滑膜細胞のGeneChip解析の結果、TNF-α刺激では多数のケモカイン遺伝子発現が上昇していた。そこで、TNF-α刺激による滑膜細胞のケモカイン産生量を、プロテインアレイにて検討した。【方法】ID患者から得た滑膜細胞をTNF-αにて4時間刺激し、培養上清を回収した。培養上清中のケモカインタンパク質量をRay Bio社のHuman Chemokine Antibody Arrayにて検出した。