hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イギリスのOracy教育は子どもの「話すためのスキル」をどのように育てるか

Oracy教育に関する情報収集に関しては、現状でできることを最大限に実現できていると考える。Oracyを育てる授業の中心となる実践校・研究校であり一番大きな成果が期待される“School21"は、一般に公開されている日時がきわめて限られており、2018年度は2回の訪英時いずれも訪問がかなわなかったのが非常に残念であった。なんとか他の2校を訪問することができ、生徒たちのやりとりの様子などの観察ができた。しかし、イギリスの学校訪問のハードルは大変高く、たとえ訪問が許されても、半日。プライバシーの問題から生徒のやりとりの記録を取ることが難しい。生徒たちのOracyの状況について、データ、記録を示すため、何らかの対応を工夫しなければならないと考えている。また、日本の「話すこと・聞くこと」の実践例については、ディベートの実践校での観察と団体へのアクセス以外、対照研究になりそうな事例にはまだたどり着けていない。以上、2018年は主に情報収集、ネットワークづくりに終わり、研究のまとめと発信には手がつけられていない。2年目である今年度は、さらに、現地でのOracyに関する動きを見極めていきたい。7月にケンブリッジで“Oracy Cambridge Conference"が開催され、参加する予定である。学期中のため無理のある日程ではあるが、会議での収穫に期待している。ここで得られる情報も加え、イギリスでのOracy教育の動向について、報告を作成し始めたいと考える。その報告を補強する意味でも、当初の計画には含まれなかったが、イギリスのOracy教育の現在を明確に説明できる書籍の翻訳を新たに研究に取り込もうとしている。7月の訪英の際に、翻訳の初稿をもとに著者との話し合いを持ち、疑問点を明らかにしながら、打ち合わせを行いたい。Oracy教育の中心である“School21"の活動の観察把握は大変重要であるので、少し無理な日程であっても、訪問を実現させたいと考える。また、学校のホームページや、SNSなど、学校の様子がわかるものも活用し、生徒たちの教育にOracyがどのように生きているのかを確認することの一助としたい。対照させて、日本での「話すこと・聞くこと」の教育に関し、積極的に情報を収集していきたい。2018年度は、計画していた人件費、謝金を使用する機会がなかった。2019年度のデータ入力・分析の際の人件費、またプルーフリーディングへの謝金へ合算すると同時に、一部イギリスでの調査費用、国内での「話すこと・聞くこと」が実践されている教育現場への見学・情報収集を目的とする訪問のための旅費に流用したいと考える。
ミオグロビン発現制御機構および生理機能の解明と有酸素性運動能力向上への応用

平成27年度は、細胞・動物実験によりミオグロビン発現に関わるシグナル経路の検討を実施した。骨格筋細胞株に対し、細胞内cAMP濃度の増加を介しPKAを活性化させるメチルキサンチン類(カフェイン・テオフィリン)を添加した結果、ミオグロビンの遺伝子・タンパク質発現が有意に増加した。また、ミトコンドリア生合成ならびに脂質代謝に関連する遺伝子発現に関しても、同様に有意な増加が観察された。PKAの阻害剤であるKT5720は、メチルキサンチン類によるミオグロビンの遺伝子発現の増加を抑制した。細胞実験において、ミオグロビン生合成を制御することが示唆されたcAMP/PKA経路が、生体においてもミオグロビン発現に関与しているかを検討するため、C57BL/6マウスに対するテオフィリンの慢性投与実験を行った。テオフィリンの慢性投与により、体重ならびに脂肪組織重量の有意な減少が見られたが、腓腹筋・足底筋・ヒラメ筋におけるミオグロビンの発現量に関しては有意な増加が見られなかった。以上から、細胞実験により、cAMP/PKA経路がミオグロビン生合成を制御する新規経路であることが示唆されるが、生体実験において同様の経路が作用し得るかに関しては今後の検討課題である。ミオグロビン(Mb)は、骨格筋細胞内の酸素を貯蔵する役割を担うとともに、持久的トレーニングへの適応(筋の有酸素代謝能力の向上)にも貢献するものと考えられてきた。しかしながら、その機序の詳細やMb発現の制御機構は不明なままであった。本研究の目的は、細胞から生体レベルまでの生理学的・細胞生物学的解析により、Mbの発現制御機構とその生理的意義を明らかにし、その知見を基盤として効果的にMb発現を高める運動・栄養処方を開発することである。本研究で得られる知見は、筋代謝能力の分子基盤の理解に加え、筋有酸素能力を高めるための刺激の選択性やトレーニング効率の向上のための基礎的知見として極めて重要な意義があると考えられる。平成26年度は、シグナル伝達メカニズムの詳細な解明を行い、Mb発現増加には細胞内cAMP濃度の上昇が重要であることが明らかとなった。平成26年度はMb発現のシグナル伝達メカニズムの解明を目標とし、その目標が達成されたため。平成27年度は、これまで得られた知見を基盤とし、実験動物を用いてMb発現を高めるための運動・栄養処方の開発を行う。雇用条件上、研究を一時中断する期間が生じたため。平成27年度は、これまで得られた知見を基盤とし、実験動物を用いてMb発現を高めるための運動・栄養処方の開発を行い、タンパク質・遺伝子発現解析を行う予定である。そのために必要とされる実験動物購入費、薬剤添加特殊飼料費、分析用試薬や分析関連消耗品費が主な使途内容である。また、学会・研究会への出席に要する旅費や分析補助者に対する謝金も支出予定である。
アポミクシス植物の有性繁殖の可能性と無性繁殖としての利点の解明

理論的には無性繁殖のほうが有性繁殖より有利であると考えられており「有性繁殖の進化」は生物学上のパラドックスの1つと言われている。無性繁殖のみに頼っていると考えられてきた植物として種子形成を介した無性繁殖であるアポミクシスをする植物がある。申請課題では、地下茎とアポミクシスで無性繁殖し、有性繁殖しないと考えられてきたドクダミの有性繁殖の可能性を明らかにする。無性繁殖と比べた有性繁殖のメリットとして、植物では生育に不適な時期を種子休眠することでやり過ごすという点があるが、アポミクシスは種子の形態をとることで無性繁殖の中で例外的に「休眠性」をもつ可能性を示す。
適合格子細分化法を用いた原始連星の星周構造の解明

今年度の研究業績は以下の3点である。(1)原始連星の周りの周連星円盤の論文を出版した。論文ではガスの温度、連星の質量比、降着ガスの角運動量の3個のパラーメータを設定し、広いパラメータ空間を調べた。典型的に連星が100周する長時間を追跡し、さらにfixed mesh refinement法を用いて高解像で大規模な計算を行った。その結果、連星からの重力トルクを受けて、連星円盤に非対称性な構造が現れるメカニズムを明らかにした。また非対称性な円盤には大局的な渦が発生していることも確認された。今回明らかになったメカニズムは、ALMA望遠鏡などで観測される非対称性な連星円盤を説明すると考えられる。(2)新しいMHDスキームBoris-HLLD法を開発し、論文として出版した。MHDシミュレーションでは、極端に低い密度領域が現れると、アルフヴェン速度が増加し、タイムステップが極端に短くなる問題が頻繁に発生する。この問題を回避するためにBorisのアルフヴェン速度低下法と呼ばれる方法が用いられてきた。この方法は昔ながらの低分解能スキームに実装されていたため、現代的な高解像スキームへの実装が望まれていた。そこで我々は高解像スキームであるHLLD法にBorisのアルフヴェン速度低下法を実装した。論文では広いパラメータ空間に渡ってスキームの安定性を調べ、非定常問題への適用例を示した。(3)上記のBoris-HLLD法を用いて、周連星円盤の問題に磁場を考慮したMHDシミュレーションを開始した。MHDシミュレーションでは、連星各々の星周連星から2本のアウトフローが放出される様子が再現された。また磁場による角運動量輸送によって周連星円盤が広がる様子も確認された。Bois-HLLD法の開発は当初の計画では予定されていなかったが、この方法が開発されたことによって、周連星円盤のMHDシミュレーションが大きく進展した。周連星円盤のMHDシミュレーションを続ける。シンク粒子法における磁場の取り扱いについて改良の余地があることが明らかになったので、シンク粒子法の改良も行う。周連星円盤の磁気流体シミューレーションを開始するのに先立ち、磁場を考慮しない流体のシミューレーション結果を解析した。これまでの研究により周連星円盤は非対称な構造を持つことが示されていたが、その回転速度やコントラストの定量的な解析は進んでいなかった。そこで今年度は新たな解析手法を考案し、周連星円盤の非対称な構造を定量的に見積もった。この方法では周連星円盤をz方向に積分し、x-y平面上に面密度分布を求める。この面密度分布を半径を半径が異なるいくつかの円環に切り出し、方位角方向にフーリエ変換した。フーリエ変換により、円環上の平均面密度、非対称コントラスト、非対称成分の角速度を見積もることができる。この方法を時間的に連続したステージ適用し、円盤の平均面密度、非対称コントラスト、非対称成分の角速度の半径ごとの時間進化を得ることができた。また周連星円盤のシミューレーションコードを改造し、単独星の周囲の星周円盤のウォープ現象について研究した。これまでの星周円盤の観測によると、進化の後期段階である遷移円盤やデブリ円盤に円盤のゆがみ(ウォープ)が指摘されてきた(たとえば、HD 142527,LkCa15, AA Tau)。最近のALMAによる高分解能観測では、進化の初期段階である原始星の星周円盤にもウォープ構造が示唆されている(たとえばL1489 IRS)。これは、質量降着が盛んな時期にも星周円盤をウォープさせるメカニズムが存在することを示している。研究代表者のこれまでの研究によると(Matsumoto 2015, 2017)、乱流を持った分子雲コアにおける星形成のシミュレーションを行うと、乱流によって傾いた星周円盤が形成されることが示唆される。これを検証するために、降着するガスの角運動量の向きが非定常なモデルを作り、ウォープ円盤を再現した。磁気流体シミューレーションには未着手であるものの、流体シミューレーションで定量的な解析方法を考案した。この解析を実施して、周連星円盤の非対称構造の原因にせまることができたため。また、シミューレーションコードを星周円盤のウォープ現象にも適用し、非定常な角運動量の降着がウォープ円盤を形成することを示したため。

この問題を回避するためにBorisのアルフヴェン速度低下法と呼ばれる方法が用いられてきた。この方法は昔ながらの低分解能スキームに実装されていたため、現代的な高解像スキームへの実装が望まれていた。そこで我々は高解像スキームであるHLLD法にBorisのアルフヴェン速度低下法を実装した。論文では広いパラメータ空間に渡ってスキームの安定性を調べ、非定常問題への適用例を示した。(3)上記のBoris-HLLD法を用いて、周連星円盤の問題に磁場を考慮したMHDシミュレーションを開始した。MHDシミュレーションでは、連星各々の星周連星から2本のアウトフローが放出される様子が再現された。また磁場による角運動量輸送によって周連星円盤が広がる様子も確認された。Bois-HLLD法の開発は当初の計画では予定されていなかったが、この方法が開発されたことによって、周連星円盤のMHDシミュレーションが大きく進展した。周連星円盤の結果を論文にまとめて投稿する。また計算コードを整備して、周連星円盤の磁気流体シミューレーションに着手する。周連星円盤のMHDシミュレーションを続ける。シンク粒子法における磁場の取り扱いについて改良の余地があることが明らかになったので、シンク粒子法の改良も行う。次年度使用額は小額であり、概ね計画的に使用している。想定していたデータ量が少なくハードディスクの購入量が少なかった。翌年度はハードディスクを購入する予定である。
細胞老化を引き起こす老化タンパク質の不均等分配メカニズムの解明

種々の疾患の原因となると考えられる細胞老化のメカニズムを解明するため、本研究では、Mlpタンパク質に着目して老化タンパク質の蓄積と不均等分配に関する研究を行った。mlp変異株では老化タンパク質の不均等分配ができなくなり、寿命が低下することを明らかにした。また、Mlpタンパク質は老化タンパク質凝集体と共局在することも明らかとした。以上より、Mlpタンパク質は老化タンパク質を母細胞に保持することによって娘細胞を新鮮に保つのに必要であることが分かった。mlp変異株において、Hsp104などのタンパク質凝集体マーカーを利用した蛍光顕微鏡観察によって老化タンパク質の母細胞への蓄積が変化していることを見出した。mlp変異株では複製寿命が短くなっていることをマイクロマニピュレーションおよびmother enrich program strainによる解析によって確認した。また、Hsp104の過剰発現によって短くなった複製寿命が回復することも明らかにした。また、[PSI+]プリオン株を利用して、タンパク質の凝集体を分解するHsp104の阻害による非プリオン株([psi-])への変化が、mlp変異株では起こりにくくなっていくことがわかった。また、母細胞と娘細胞に含まれるプリオンタンパク質凝集体(プロパゴン)の数を測定したところ、mlp変異株では娘細胞と母細胞のプロパゴンの数がほぼ同数になっているものが多くみられた。以上から、mlp変異株では母細胞にタンパク質の凝集体をとどめることができにくくなっていることが示唆された。また、FLAG・GFPなどのタグを融合したMlpタンパク質を利用してタンパク質の凝集体との結合や共局在を調べた。FLAGタグを融合したMlpタンパク質により免疫沈降を行ったところ、Sup35などのプリオンタンパク質やHsp104などの凝集体マーカータンパク質と結合していることがわかった。また、ubc9tsタンパク質やVHLなどの凝集体マーカーとも結合していることがわかった。またこれらの凝集体と核近傍で共局在をしていることがわかった。以上よりMlpタンパク質が凝集体を母細胞へ不均等分配するのに重要な役割を果たしていることが示唆された。核膜孔複合体の構成因子であるMlpタンパク質が細胞老化を引き起こす老化タンパク質の不均等分配に関与するメカニズムを明らかにするために、以下のような研究を行った。まずMlpタンパク質が酵母プリオン[PSI+]の原因タンパク質であるSup35タンパク質と結合することを免疫沈降によって確認した。また、タンパク質の凝集体のマーカーであるHsp104シャペロンやHsp40であるSis1とのとMlpの局在を調べたところ、これらの凝集体とMlp1Mlp2はおそらく核内側において共局在していることがわかりました。Hsp104およびSis1とMlp1との結合を免疫沈降によって調べたところ、ともにMlp1と結合していることがわかりました。これらの結果からMlp1とMlp2はHsp104やSis1の凝集体と結合・共局在していることがわかりました。つぎにmlp1mlp2二重破壊株を作成し、Hsp104凝集体の局在を調べました。Hsp104凝集体が母細胞と娘細胞のどちらに局在するか調べたところ、野生株ではほとんどが母細胞に局在しましたが、二重変異株では娘細胞での局在がみられました。また、二重変異株でプリオン凝集体の分配をしらべたところ、野生株でみられていた母細胞への不均等分配が失われることがわかりました。このことからMlp1/2はタンパク質凝集体やプリオン凝集体の不均等分配に必要であることがわかりました。二重変異株で細胞の出芽回数、複製寿命を調べたところ、野生株や単独変異株に比べて二重変異株では顕著に短い複製寿命を示しました。また、二重変異株にHsp104を過剰発現させたところ寿命の低下は抑圧されました。このことは二重変異株では老化タンパク質の蓄積のリセットができず、寿命が低下していることを示唆しています。以上から、Mlpタンパク質が老化タンパク凝集体と結合し、不均等分配に重要であることがわかった。遺伝学Mlpタンパク質とタンパク質凝集体の不均等分配の関係について多くのことがわかってきた。また、細胞寿命との関係も明らかにしたことで、今後のさらなる研究の発展が期待されると考えられる。Mlpタンパク質がどのようなメカニズムでタンパク質凝集体の不均等分配に関わっているかを明らかにする。継時的観察によりMlpタンパク質自身が不均等に分配される(新たに合成されたMlpと古いMlpの分配に偏りがある)かを調べる。また、アクチンの脱重合剤存在下やSir2の欠損などでも同様な継時的観察を行い、Mlpタンパク質によって老化タンパク質がどのようにして母細胞に蓄積されるか、またその機構にアクチンやSir2などの寿命制御因子がどのように関与しているかを明らかにする。タンパク質の凝集などの老化タンパク質の蓄積がmlp変異株において変化しているかを検討するために、酸化したタンパク質やユビキチン化されたタンパク質の量的な変化を調べる。

核膜孔の機能がタンパク質凝集体の不均等分配に関わっているかを検討するために、他の核膜孔の構成タンパク質の変異株においても不均等分配や複製寿命を調べる。以上から老化タンパク質の不均等分配のメカニズムの解明をMlpタンパク質や核膜孔の機能から目指す。民間財団よりの補助金を受けることができたため、当初計画よりも大幅に経費の使用が抑制された。消耗品、薬品などの物品費については翌年度分として請求した助成金でも十分ではないと考えられるので、主に物品費として使用することを計画している。
双曲型ヴォルテラ方程式の可解性の研究

1.連続関数の空間において偏微分方程式に対する初期・境界値問題を考えるとき,方程式から自然に定まる作用素は境界条件の影響により,非稠密な定義域をもつ可能性がある。この事実を動機として,我々は共通の定義域が元のバナッハ空間で必ずしも稠密とは限らないような閉線形作用素の族に支配される発展方程式の初期値問題を研究した。有限差分近似の立場から導入された安定性条件のもとで,このような作用素の族によって発展作用素が生成されることを示した。2.我々は強減衰項をもつ準線形波動方程式の抽象化である半線形発展方程式の1つのクラスに対する大域可解性について論じた。我々の定式化の利点は,低階微分に関するいくつかのエネルギー不等式を確かめるだけで大域解を得ることができるという事実にある。3.我々は半形発展方程式に対するコーシー問題の軟解を与える局所リプシッツ作用素半群の概念を導入し,そのような局所リプシッツ半群の特徴付けを行った。この半群の概念は,解作用素が,初期値について局所的な意味でも準縮小的でなく,局所的にリプシッツ連続になるような微分方程式に対する初期・境界値問題の適切性の概念から得られる。4.距離に似た汎関数により表現される新たな消散条件を提案し,非線形発展方程式に対するコーシー問題の軟解を与える局所リプシッツ作用素半群が存在するための必要十分条件を与えた。空間のノルムから誘導される距離の代わりに,距離に似た汎関数の族を利用する利点は,得られた結果がいくつかの非線形双曲系に応用できるという事実にある。1.差分近似理論の立場から導入された弱安定性条件を満たす線形作用素の族が,バナッハ空間全体で稠密に定義されているとは限らない場合に発展作用素を生成することを証明した.2.非線形抽象微分方程式の適切性の条件に着目してリプシッツ作用素半群の概念が誕生した.本研究では偏微分方程式の解を数値解析的に求めようとするときに生じる収束性の問題を位相解析的に定式化したリプシッツ作用素半群の収束定理およびリプシッツ作用素半群に対するChernoffの積公式を得ることに成功した.3.非回帰的な空間における混合問題を考察する際,境界条件の影響により,考えている方程式から自然に定まる作用素は必ずしも稠密な定義域を持たない.このような動機のもと,非稠密な定義域を持つ作用素により支配される準線形発展方程式の可解性について,新たに提案した消散条件のもとに研究した.4.一般化された古田不等式に対する一つのinterpolationをmeanを使って与えた.特別な場合には,古田不等式,Ando-Hiaiの不等式を含むことを示している.さらに種々の作用素平均についての差に対する上限を調べた.特に,可換と非可換の場合の違いについて考察している。5.完全性の同値条件として、完全正定値関数の一意的な積分表示可能性(Stieltjes完全性)を考察した結果,単位元をもつ可換*半群でこの2つの概念が同値であることを示すだけでなく,単位元をもたなくともよい一般的な可換*半群ではこれらは必ずしも同値ではなく,さらに条件が必要であることを示した.以前にconelike半群上の(有界とは限らない)正定値関数は必ず積分表示できることを示したが,連続性との関わりが未解析であった.2次元の場合でさえ,連続な指標によるモーメント関数が連続にならない反例を示した.1.双曲型偏微分方程式系の初期値問題の2つの解の差を測るものとして、ノルムではなく解の増大を測るための汎関数を援用することで導入される、局所リプシッツ作用素半群の理論建設が強く望まれている。本研究では、局所リプシッツ作用素半群の無限小生成作用素が半線形である場合を考察した。

その結果、局所リプシッツ作用素半群が半線形発展方程式に対する初期値問題の弱解を与えるための必要十分条件を、解の増大度を測る汎関数を用いた『非負なリプシッツ連続汎関数により表現される局所的半線形安定性条件』と『劣接線条件』により与えることに成功した。得られた理論を、複素Ginzburg-Landau方程式の混合問題の弱解の一意性の問題へ応用した。2.退化準線形双曲型方程式に適合する抽象理論として、Hadamardの意味の準線形発展方程式に対する初期値問題の適切性理論がある。これに関連する近似理論を考察した。新たな安定性条件を,差分近似理論における安定性条件をもとに提案した。その安定性条件のもとに、Chernoffタイプの積公式が成立することを導き、その成果を退化Kirchhoff方程式に対する初期値境界値問題の数値解法に応用した。3.種々の作用素平均の差および比に関する不等式を与えた。作用素幾何平均に関するノルム不等式とその逆不等式を与えた。traceに関するある種の不等式を証明した。4.conelike半群上の有界で連続な正定値関数の積分表示はP.Ressel教授により得られていた。我々は以前にconelike半群上の(有界とは限らない)正定値関数は必ず積分表示できることを示したが、連続性との関わりが未解析であった。本研究では、2次元の場合でさえ、連続な指標によるモーメント関数が連続にならない反例を示した。1.ある種の半線形発展方程式の大域可解性について論じ、低階微分に関するいくつかのエネルギー不等式を確かめるだけで時間大域的な古典解が得られるような理論を構築した。その結果をZakharov equationの初期値問題へ応用した。2.局所リプシッツ作用素半群の無限小生成作用素が必ずしも連続とは限らない場合の半群の生成定理を考察した。まず,解の初期値に関する連続的依存性を保障する条件として,距離に似た,非負なリプシッツ連続汎関数により表現される新たな消散条件を提案した。この消散条件のもと,局所リプシッツ作用素半群が非線形発展方程式の軟解を与えるための必要十分条件を与えることに成功し,得られた理論をCarrier equationの混合問題へ応用した。3.ヒルベルト空間上で定義されたsemiclosed operatorの全体集合に距離を導入し、その位相構造を調べた。特に、closed operatorの全体集合はその中で開集合になることを示した。また、closed operatorの集合上では、gap距離から入る位相との関連を調べた。4.Grand Furuta inequalityといわれる不等式の簡単な証明を与えると共に、これの変形であると考えられる,Ando-Hiai inequalityとFuruta inequalityの同時拡張である一つの不等式を与えた。Bebiano-Lemos-Providencia inequalityとその逆不等式についてFuruta inequalityに関連付けて考察した。作用素のgeometric meanに関するノルム不等式を与えると共にその逆不等式についても考察した。
次世代マイクロリットルMQL切削加工技術の研究

MQL切削は,現在最も適用範囲が広い環境適応型の加工技術であり,圧縮空気を用いて環境負荷の低い生分解性切削油を切削点に微量噴霧する.多くの条件で湿式切削と同等の切削性能を示すが,オイルミストの発生が作業者の健康や工場環境に及ぼす影響が懸念されている.そこで本研究では,次世代の環境適応型切削加工技術として,1時間当たりの切削油が1ミリリットル(1ml/h)を下回る加工技術を提案した.実用レベルで現状の1/10以下まで切削油の使用量を低減させることを目的とし,典型的な難削材であるNi基超耐熱合金の切削について,実験と解析を行った.まず高度にオイルミストを刃先に局在化させるための新しいMQL用切削工具の開発を行った.これは本研究における最も重要な課題であり,オイルミストを切削点に誘導し,工具摩耗を軽減する.旋削に対しては,前逃げ面側からの斜め吹き出しが有効なことを明らかにし,オイルミストの噴出口の位置を調整することにより,1.1ml/hの切削油の供給で,湿式と同等の工具寿命と湿式より良好な仕上げ面粗さが得られることが分かった.次に,CFDによるオイルミストの流れの可視化とオイルミスト供給条件の評価最適化法について研究を行った.汎用数値流体解析ソフトと形状モデリングのための三次元CADを使用し,得られた圧縮空気の圧力、速度,渦度から斜め吹き出しの優位性を確認するとともに,オイルミストの供給条件の評価法を提案した.最後に,工具の逃げ面に1μmのグレーティングシートを貼付し,マイクロサーフェステクスチャの影響について検討した.オイル供給量が微量で,乾燥状態が維持されれば,逃げ面摩耗が低減することがわかった.MQL切削は,現在最も適用範囲が広い環境適応型の加工技術であり,圧縮空気を用いて環境負荷の低い生分解性切削油を切削点に微量噴霧する.多くの条件で湿式切削と同等の切削性能を示すが,オイルミストの発生が作業者の健康や工場環境に及ぼす影響が懸念されている.そこで本研究では,次世代の環境適応型切削加工技術として,1時間当たりの切削油が1ミリリットル(1ml/h)を下回る加工技術を提案した.実用レベルで現状の1/10以下まで切削油の使用量を低減させることを目的とし,典型的な難削材であるNi基超耐熱合金の切削について,実験と解析を行った.まず高度にオイルミストを刃先に局在化させるための新しいMQL用切削工具の開発を行った.これは本研究における最も重要な課題であり,オイルミストを切削点に誘導し,工具摩耗を軽減する.旋削に対しては,前逃げ面側からの斜め吹き出しが有効なことを明らかにし,オイルミストの噴出口の位置を調整することにより,1.1ml/hの切削油の供給で,湿式と同等の工具寿命と湿式より良好な仕上げ面粗さが得られることが分かった.次に,CFDによるオイルミストの流れの可視化とオイルミスト供給条件の評価最適化法について研究を行った.汎用数値流体解析ソフトと形状モデリングのための三次元CADを使用し,得られた圧縮空気の圧力、速度,渦度から斜め吹き出しの優位性を確認するとともに,オイルミストの供給条件の評価法を提案した.最後に,工具の逃げ面に1μmのグレーティングシートを貼付し,マイクロサーフェステクスチャの影響について検討した.オイル供給量が微量で,乾燥状態が維持されれば,逃げ面摩耗が低減することがわかった.MQL切削加工は,微量の生分解性切削油を切削点に噴霧する環境適応型の加工技術である.多くの条件下で湿式切削と同等の切削性能を示すが,作業環境の改善,地球環境系に及ぼす負荷の軽減のためには,切削油の更なる低減が必要であり,本研究では次世代技術として,「マイクロリットルMQL切削加工技術」を提案した.実用レベルにおいて現状の1/101/50程度まで切削油の使用量を低減させることを想定し,1時間当たり1ミリリットル(1ml/h)を下回る加工技術の実現を図ることが本研究の目的である.本年度は,研究の初年度にあたることから,旋削を対象として,オイルミストを切削点に誘導し摩耗を抑制する工具,すなわち,特許出願中のCOD (Controlled Oil mist Direction)工具で旋削用のものを開発した.COD工具のオイルミストの流路設計には,汎用数値流体解析ソフトPhoenicsと形状モデリングのための三次元CADを使用した.最初に通常の工具を使用した場合のオイルミストの流れを数値流体力学により解析し,流れの特徴を把握した.解析結果より有効に利用されないオイルミストが多いことが明らかとなったので,流れを局在化し,オイルミストの利用効率を高めるための幾つかの流路形状を提案し,それに対応したCOD工具を開発した.次に,開発したCOD工具を用いて,難削材であるニッケル基超耐熱合金Inconel 718の切削実験を行った.コーテッド超硬を工具として使用したが,切削速度は,通常の2倍程度の90m/minに設定する厳しい条件を採用した.切削油の供給量は通常20-30ml/hであるが,この場合でも通常のMQL切削工具の場合には,湿式と同等の工具寿命は得られない.しかし,刃先直下からオイルミストを供給する流路を設定した場合には8ml/h,前逃げ面側から刃先に向かって供給する流路を設定した場合には1ml/hまで切削油を低下させても湿式と同等の工具摩耗抑制効果があることが明らかとなった.

また後者の場合,さらに0.6ml/hまで切削油を低下させてもMQLの効果が十分にあることを確認した.この結果,1時間当たり1ミリリットル(1ml/h)を下回るMQL加工技術の実現の可能性が非常に高いことが分った.MQL切削加工は,微量の生分解性切削油を切削点に噴霧する環境調和型の加工技術であり,切削油を大幅に削減することが可能である.多くの切削において切削性能の向上や加工コストの削減が確認されているが,生成されるオイルミストがもたらす作業者の健康や工場環境への悪影響が懸念されている.そこで本研究では,切削油の使用量を現状の1/101/50程度までさらに低減させることを想定し,1時間当たりの切削油の供給量が1ミリリットル(1ml/h)を下回るマイクロリットルMQL切削加工技術の確立を目的とした.マイクロリットルMQLの実現には,オイルミストの流れを刃先に集中させることが最も重要であり,このためオイルミストを切削点に誘導し工具摩耗を抑制する工具,すなわち,COD(Controlled Oil mist Direction)工具の開発を中心に実験を行った.先ず1ml/h以下の微量の切削油を安定に供給するため,ディスペンサーを使用した.切削油はディスペンサーから細いチューブを通して刃先近傍に送られ,そこで細いニードルの先端より噴出する圧縮空気と混合されミストとなって刃先に局所的に噴霧された.一方,圧縮空気は冷風発生装置により約20度冷却されてニードルに送られ,冷却効果の向上に貢献した.被削材は難削材のニッケル基超合金Inconel 718であり,ニアネット部品の仕上げ切削を想定した実験では,1ml/h以下の微量の切削油においても,工具摩耗の点から湿式と同等の性能を示すことを明らかにした.この他に圧電素子による切削油の供給を試みたが,1ml/h以下の微量の切削油の供給は極めて難しいことが分かった.効率的なオイルミストの供給方向を求めるため,形状モデリングのための三次元CADと汎用数値流体解析ソフトを用い,流れの可視化を行った.その結果,前切れ刃方向に傾斜した方向からのオイルミストの供給が望ましいことを明らかにした.またマイクロトライボロジーの視点から,MQLの工具摩耗抑制機構の新しいモデルを提案した.MQL切削は,現在最も適用範囲が広い環境対応型の加工技術であり,環境負荷の低い生分解性切削油を切削点に微量噴霧する。多くの条件で湿式切削と同等の切削性能を示すだけでなく,コストの大幅な削減が可能である。しかしオイルミストの発生が作業者の健康や工場環境に及ぼす影響が懸念されている。そこで本研究では,次世代の環境対応型切削加。技術として,1時間当たりの切削油の供給量が1ミリリットル(1ml/h)を下回る加工技術を提案した。実用レベルで現状の1/101/50程度まで切削油の使用量を低減させることを想定し,本年度は,典型的な難削材であるNi基超耐熱合金の切削について,以下の3つの観点から研究を行った。1.高度にオイルミストを局在化させた新しいMQL用切削工具の開発オイルミストを切削点に誘導し,工具摩耗を抑制する工具の開発を行った。これは本研究における最も重要な課題であるが,旋削に対しては,前逃げ面側からの斜め吹き出しが有効なことを明らかにし,オイルミストの噴出口の位置を調整することにより,1.1ml/hの切削油の供給で,湿式と同等の。具寿命と湿式より良好な仕上げ面粗さが得られた。2.CFDによるオイルミストの流れの可視化とオイルミスト供給条件の評価法の確立汎用数値
エピゲノム的アプローチによる未分化型胃癌の早期診断体系の構築

胃炎および胃癌背景粘膜における網羅的なメチル化解析により新規胃癌関連遺伝RASGRF1のメチル化は分化型胃癌および未分化型胃癌いずれの背景粘膜においても高頻度にメチル化しており、RASGRF1のメチル化は胃癌リスク予測マーカーとして応用しうると考えられた。さらにDNAメチル化が胃癌発症リスクの予測マーカーとして有用であるかを前向きに検証したところ、胃体部非癌胃粘膜におけるmiR-34b/cのメチル化レベルは、内視鏡治療後の異時性多発胃癌を予測するマーカーとして有用であることを明らかにした。未分化癌発生の分子機構の解明と発癌リスク予測の分子マーカーの同定を目的としヘリコバクター感染胃炎7症例、早期未分化型胃癌6症例と早期分化型胃癌3症例の前庭部と体部大轡の非癌組織、さらに癌症例の癌部より得られた内視鏡的生検組織と胃癌細胞株(AGS、MKN7、HSC)の42検体を対象としMethylated CpG island amplification microarray (MCAM)法を用いてゲノム網羅的メチル化解析を行った。病理組織学的にはシドニーシステムで評価した。15134プローブ搭載のカスタムアレイを用いたMCAM法において、6161遺伝子のメチル化プロファイルを網羅的に解析し、未分化癌と分化癌で異常メチル化の差を認める1759遺伝子を抽出した。さらに、未分化癌で高メチル化している遺伝子に絞り込み1070遺伝子とした。クラスター解析により未分化癌と未分化癌症例の前庭部と体部の背景粘膜、一部のヘリコバクター感染胃炎症例で異常メチル化しており、分化癌と分化癌症例の前庭部と体部の背景粘膜では高メチル化を示さなかった220遺伝子を同定した。このクラスターに分類されたHP胃炎は病理組織学的に活動性が中等度以上であり、鳥肌胃炎も含まれていた。以上の結果より未分化型胃癌の発生にも異常メチル化の蓄積が重要な役割を担っていることが示唆された。さらに候補遺伝子を絞り込みパイロシークエンス法を用いて多数例の検体で解析して発癌リスク予測に有用と考えられる遺伝子を同定した。未分化癌発生の分子機構の解明と発癌リスク予測の分子マーカーの同定を目的とし胃炎および胃癌背景粘膜におけるメチル化異常を網羅的に解析した。その結果、分化型胃癌、未分化型胃癌の背景胃粘膜に共通して高いメチル化を示す遺伝子の一群を同定した。その一群より複数の遺伝子を選択し、パイロシークエンス法を用いてメチル化を定量的に解析した。RASGRF1は分化型胃癌、未分化型胃癌両方の背景粘膜において最も高頻度にメチル化されており、RASGRF1に注目し解析を進めた。RASGRF1は胃癌細胞株および胃癌組織いずれにおいても高頻度にメチル化し、かつmRNAの発現とメチル化との間には逆相関を認めた。臨床検体153例を解析した結果、非胃癌症例の胃粘膜に比べ、胃癌症例の背景粘膜において有意に高いRASGRF1のメチル化を認めました。ROC曲線による検討でRASGRF1のメチル化レベルにより、両者を鑑別しうる可能性が示された。機能解析によりRASGRF1は胃癌細胞株の増殖と浸潤を抑制した。これらの結果からRASGRF1は胃がん抑制遺伝子として機能する可能性が示唆された。本研究の結果、分化型胃癌と未分化型胃癌に共通するメチル化異常を示す遺伝子群が同定された。このことは、二つの異なる型の胃癌発生に共通するプロセスが存在する可能性を示唆していると考えられた。胃癌および背景胃粘膜において高頻度にメチル化する新規胃癌関連遺伝子としてRASGRF1を同定した。以上の結果から、RASGRF1のメチル化は分化型胃癌および未分化型胃癌いずれの背上景粘膜においても高頻度にメチル化しており、RASGRF1のメチル化は胃癌リスク予測マーカーとして応用しうると考えられた。DNAメチル化が、胃癌発症リスクの予測マーカーとして有用であるかを前向きに検証した。早期胃癌の内視鏡治療を施行した129例を対象とし,プライマリーエンドポイントは異時性多発胃癌の発症とした。異時性多発胃癌の定義は「内視鏡的治癒切除後の経過観察期間中に、新規に診断した胃癌病変」とした。内視鏡治療前に試験参加の同意を得て胃前庭部・胃体部大彎の非癌胃粘膜から生検組織を採取した。新シドニーシステムによる病理評価とメチル化解析を行った。メチル化はパイロシークエンス法を用いてmiR-34b/c、SFRP1、SFRP2、SFRP5、DKK2、DKK3遺伝子を定量的に解析した。経過観察期間中に17例(13%)の異時性多発胃癌が発生した。

胃体部粘膜のmiR-34b/cの高メチル化が、異時性胃癌発症と最も高い相関を示した。(ハザード比6.61, p=0.012)miR-34b/cのメチル化率が17.3%よりも高いHigh risk群では3年胃癌発症率は38.2%と高値を示し,17.3%以下のLow risk群では6.5%と低値であった。また胃体部miR-34b/cメチル化は単変量解析のみならず、年齢、性別、H. pylori感染を調整した多変量解析においても異時性胃癌発症リスクと有意に関連した。これらの結果から胃体部非癌胃粘膜におけるmiR-34b/cのメチル化レベルは、内視鏡治療後の異時性多発胃癌を予測するマーカーとして有用であることを明らかにした。未分化型胃癌を含む胃癌リスク予測の分子マーカーとしてRASSGRF1を同定することができた。[RASGRF1の定量的メチル化測定を用いた発癌リスク予測]を特許出願した。(特願2010-239932)24年度が最終年度であるため、記入しない。一部の胃癌背景粘膜においてRASSGRF1のメチル化異常を認めなかった。臨床情報により層別化して解析を行うことで、RASSGRF1のメチル化異常を示さない胃癌の特徴を明らかとする。今後解析遺伝子を複数組み合わせる方法、メチル化の検出方法の改良などにより感度・特異度の向上を目指す。さらに予測マーカーとしての有用性を前向きに確認する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
肝形質膜・小胞体膜の動的構造と生理活性の変動に関するベクトル的解析

肝は薬物代謝を担う主要臓器であり、その機能発現には形質膜・小胞体膜の動的構造が重要な役割を果していると考えられている。この点を明らかにする目的で一連の研究を進め、以下の研究成果を得た。1.肝小胞体膜にはNADPH・チトクロームP-450還元酵素-チトクロームP・450系によるニトロキシド還元反応を触媒する酵素系があり、その活性はフェノバルビタール投与ににより誘導された。この酵素系の活性部位をステアリン酸スピンラベル誘導体を基質として調べ、膜表面より713【A!゚】の位置に局在することがわかった。一方、小胞体膜の動的構造は種々の誘導剤を投与しても、ほとんど変化しなかった。雌雄の性差に関しては、雌の方がニトロキシド還元活性は低かったが、逆に膜流動性は高った。2.四塩化炭素,トリハロメタンをラットに経口投与すると肝小胞体膜の流動性は上昇し、その程度は四塩化炭素において最も懸著であった。これらの低沸点有機ハロゲン化合物は同時にニトロキシド還元反応の活性も低下させた。特に、四塩化炭素で著るしく、非脂質二重層の増大も認められた。3.低沸点有機ハロゲン化合物の膜作用性を脂質過酸化との関連からin vtroで検討した。膜小胞体膜のチトロクロームP-450量,アリルトランスフェラーゼ,デメチラーゼ活性は脂質過酸化を誘発する化合物を作用させた場合に著るしく低下した。これら化合物はNADPH産生系無添加の場合、いづれも膜流動性を上昇させたが、NADPH産生系存在下では逆に流動性を低下させた。一方、ニトロキシド還元反応はこれら化合物の直接作用によっても抑制されたが、代謝産物の方がより強く抑制した。したがって、膜動的構造の変動が膜酵素の活性にも大きく影響することが示唆された。4.フェノバルビタールの長期投与はラット肝の薬物代謝活性,ヘム酵素活性に著るしい影響を及ぼした。
薄層クロマトグラフィを用いた溶質の異性体分離における低温での温度効果の検討

本研究者は嵩高い形状のフラーレン類やシクロデキストリン包摂化合物の高速液体クロマトグラフィー(HPLC)分離の際に、温度の低下とともに溶質の保持値が減少するという特異な現象を見出している。この挙動は主に低温領域で生じるため、低温での送液の圧力増加が溶質の保持挙動に影響を与えたものと考えられた。そこで、送液の圧力がほとんど無い薄層クロマトグラフィー(TLC)を用いて様々な温度での分離分析を行い、以前のHPLC分離における保持挙動ど比較して、この通常とは異なる保持挙動を引き起こすメカニズムの解明を目指した。恒温水槽を用いて作製した実験装置の検討を終えた後、TLCによる1-Acenaphthenolの異性体分離をβ-シクロデキストリンを移動相に添加して包摂化合物を作成することにより試みた。この結果、TLCでは25°C以下で包摂による異性体分離のみならず包摂化合物と非包摂化合物とが分離し始めることが確認できた。溶質の保持挙動が変化し始める温度はHPLCを用いて得られた結果とほぼ同じであり、この挙動は送液の圧力に大きく依存しないことが確認された。そのため、この特異な保持挙動は圧力よりもむしろ低温で固定相アルキル鎖が揃い始めることが主な原因と考えられた。嵩高い包摂化合物は低温で保持されづらくなるのに対して、平面的な非包摂化合物はアルキル鎖の間に入り込み易くなり保持が大きくなるため、包摂化合物と分離されるようになると考えられる。この現象は、HPLCを用いた実験では保持の大きい溶質はカラム内に留まり検出できなかったのに対し、TLCでは全ての溶質の動きが認識できるという利点から本研究で新たに確認することができた。以上の研究成果は学内の研究報告会で発表された。今後、HPLCにおけるデータと今回のTLCで得られたデータを合わせて総合的な論文にする予定である。
炭素・窒素資源を巡る植物－土壌微生物の共生関係から読み解く結実豊凶現象

結実豊凶メカニズムの解明に関与する窒素資源の役割を明らかにするために、苗場山のブナ林において種子の成熟期に安定窒素同位体(15N)ラベリングによって、土壌から吸い上げる窒素がいつどのように各器官の成長に配分されるのか調べた。結実個体と非結実個体では、新しいシュートレベルで同量の15N窒素を吸収した。結実個体では吸収した15Nの70%は種子の成長に利用されていた。一方、非結実個体では、15Nの87%は葉に配分されていた。その結果、結実個体では、非結実個体に比べ葉への15Nの配分量が減少した。枝や葉の成長は既に停止しており、非結実個体では成長後期に吸い上げた窒素を落葉後に樹体内の貯蔵窒素として木部器官に貯蔵することが示唆された。更に、結実個体では葉の窒素濃度の低下が非結実個体よりも40日早く始まり、葉の窒素を種子に転流することによりその成熟を促していた。種子生産に伴う窒素資源の制約に対し、このような巧妙なやりくりが行われていることがわかった。これらの結果より、結実個体では樹体内の貯蔵窒素の配分が少なくなるため、豊作年の翌年は凶作になることが確認された。窒素資源はブナ結実豊凶の制限要因であることがわかった。また、根から滲出される炭素量、土壌微生物炭素・窒素量はともに夏季に増加し、根からの滲出物は基質として微生物の増殖の一因となることが確認された。一方で、土壌可溶性窒素量は冬季に高まり、夏季にやや減少する季節変化を示した。微生物による土壌窒素の無機化活性は夏季に増加するが、微生物からの窒素放出活性は根滲出物の低下する秋以降に高まる。このストイキオメトリーは根圏も同様であり、根圏の滲出物による窒素無機化の促進効果は確認できなかった。種子成熟期における土壌からの窒素の吸収及びその地上部各器官への配分を明らかにし、その成果を国内・国際学会で発表した。また、根から滲出物の季節変化及びその土壌窒素無機化への影響について評価した。全体として順調に進展している。観測中の個体の半分が2018年開花したため、当初の計画通り各測定項目を実行していくことで、結実豊凶メカニズムに関与する炭素・窒素資源の役割を明らかにして、研究目標が達成できると考えられる。結実豊凶メカニズムに関与する窒素資源の役割を明らかにするために、苗場山のブナ林において開花した時期に安定窒素同位体(15N)ラベリングによって、土壌から吸い上げる窒素がいつどのように各器官の成長に配分されるのか調べた。初夏に吸収した15N窒素の多くは殻斗の成長に利用された。その結果、結実個体では、非結実個体に比較して、葉及び新しい枝への15N窒素の配分量が40%減少した。また、吸収した15N窒素の48%が成熟種子へ配分された。更に、葉及び殻斗の窒素を種子に転流してその成熟を促すなど、各器官の資源利用パターンを変化させることで、種子生産に伴う窒素資源の制約に対して巧妙にやりくりしていることがわかった。これらの結果より、窒素資源の配分はシンクの強さによって決められ、また、窒素資源はブナ結実豊凶の制限要因であることがわかった。また、豊作年には幹の肥大成長が抑制されることはしばしば報告されるが、そのメカニズムはまだ解明されていない。デンドロメータを取り付ける方法で、全成長期間における肥大成長を詳細に調べた結果、結実によるブナ幹の肥大成長の減少は成長期間の短縮ではなく、成長速度の低下に由来することを明らかにした。なお、細根生産の動態や根の滲出有機物・微生物量・土壌窒素無機化速度について現在分析中である。結実個体では葉への窒素配分が減少すること、殻斗からの窒素の転流が種子生産に貢献することを明らかにした。また、幹の肥大成長の季節変化パターン及び結実による肥大成長の減少の仕組を解明した。これらの成果をとりまとめ、Tree Physiologyに論文が掲載された。更に、細根動態の観測や細根からの滲出有機物の定量を計画通りに開始した。

窒素資源はブナ結実豊凶の制限要因であることがわかった。また、根から滲出される炭素量、土壌微生物炭素・窒素量はともに夏季に増加し、根からの滲出物は基質として微生物の増殖の一因となることが確認された。一方で、土壌可溶性窒素量は冬季に高まり、夏季にやや減少する季節変化を示した。微生物による土壌窒素の無機化活性は夏季に増加するが、微生物からの窒素放出活性は根滲出物の低下する秋以降に高まる。このストイキオメトリーは根圏も同様であり、根圏の滲出物による窒素無機化の促進効果は確認できなかった。種子成熟期における土壌からの窒素の吸収及びその地上部各器官への配分を明らかにし、その成果を国内・国際学会で発表した。また、根から滲出物の季節変化及びその土壌窒素無機化への影響について評価した。全体として順調に進展している。観測中の個体の半分が2018年開花したため、当初の計画通り各測定項目を実行していくことで、結実豊凶メカニズムに関与する炭素・窒素資源の役割を明らかにして、研究目標が達成できると考えられる。
1分子イメージングに基づく細胞内動態・解離制御型デリバリーシステムの創製

アデノウイルスと人工ベクター間の遺伝子発現比較を行った結果、同程度の遺伝子発現を示すためには、LipofectAMINE PLUSにおいてはadenovirusと比較して、3桁以上の遺伝子コピー数を必要とすることが明らかとなっている。これまで、両ベクターの細胞内動態を解析した結果、両者の発現効率の大きな差を生み出す要因が、核に移行してから後の効率にあることを明らかとした。そこで本研急では、このような核移行後発現効率がどのようなメカニズムに基づくものであるかを明らかとした。セントラルドグマの中間産物であるmRNAをリアルタイムRT-PCRによって測定することにより、この7000-8000倍にも及ぶ核移行後発現効率差における転写、翻訳過程の寄与を解析した。この結果、転写効率、翻訳効率はそれぞれ400倍及び20倍、アデノウイルスで高い結果が明らかとなった。一方、解離型DNAのみを検出可能な高感度in situ hybridizationを用い、アデノウイルスとプラスミドDNAをTSA増感システムによって高感度に検出した結果、Adの方がLFNと比較して非常に効率的な染色が得られ、LFNの低い核内解離効率が、核移行後の発現効率の低さの原因となる事が示唆された。さらに、アデノウイルスにおいては、ユークロマチンへの特異的な局在が認められた。このような、核内の局在や解離の違いが、核内転写の違いに寄与することが示唆される。さらに、LipofectAMINE PLUSは、細胞内のmRNAと高い静電的相互作用を有し、これが、LFNにおいて低い翻訳効率をしめす一因であることが示唆された。また、リアルタイムイメージングに基づいて細胞内動態を評価した結果、遺伝子は非常にすばやく細胞内でアグリケーションを起こすことを見出し、転写移行後の発現効率の低い大きな要因であることが示唆された。
ネオリベラリズムと戦後ヨーロッパ資本主義(1945-73年)

研究機関中に開催した研究会議および研究組織の各メンバーによる個別の研究を通じて、1938年のリップマン・シンポジウムにおいて定義づけられた「ネオリベラリズム」が、戦後のモンペルラン協会の設立に結実し、戦後における欧米経済の再建・成長に様々な影響を与えたことを以下のように明らかにすることができた。まず、1947年に設立されたモンペルラン協会には、ハイエクをはじめとするリップマン・シンポジウムにも参加したネオリベラリズムを信奉する経済学者、実務家たちが多数参加した。このモンペルラン協会の活動によって形成されたネオリベラリストのネットワークを通じて、戦中・戦後から1970年代までのグローバリゼーションが世界経済を席巻する以前から、欧米諸国の経済政策にネオリベラリズムが反映されていた。具体的には、中央銀行改革について、西ドイツにおける連邦準備銀行の設立とその後の同行の為替政策、フランスにおけるフランス銀行の通貨・信用政策、さらに、アメリカにおける銀行制度改革に、市場原理を重視するネオリベラリズムの政策理念が盛り込まれていた。さらに、戦後進行したヨーロッパ経済統合においても、ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体による石炭・鉄鋼市場の形成過程やヨーロッパ経済共同体の結成過程で、ネオリベラリズムの影響が見られた。だが、これらの政策形成の現場においては、市場における独占のあり方、政府による市場介入の限度について、ネオリベラリストの見解にも多様性が見られた。それは個々のネオリベラリストがもつ理念の相違のみならず、彼らがおかれていた具体的な政治・経済状況の違いから生じていた点に注目すべきである。以上の成果は、すでに何篇かの論文として発表されているが、来年度以降、研究分担者共同執筆による研究図書として刊行されることも計画されている。研究組織の各メンバーによる個別の研究および3度の全体研究会を通じて、次の諸点を明らかにすることができた。1938年のリップマン・シンポジウムにおいて定義づけられた新自由主義は、1950年代初頭からドイツで「社会的市場経済」として実践に移され、ついで1958年からは、フランスでも実践が試みられている。また、国際金融の領域においても1960年代に、国際決済銀行を舞台とする各国中央銀行のユーロダラーへの対応をめぐって、新自由主義的な潮流が表面化する。以上のような成果は2002年10月に、土地制度史学会(現、政治経済学・経済史学会)の秋季学術大会(干葉大学)で、権上康男が矢後和彦とともに、パネル・ディスカッション「新自由主義と戦後ヨーロッパ資本主義(1938-1970年初頭)」を組織し、そこにおいて報告した。その概要は『2002年度土地制度史学会秋季学術大会報告要旨』(58-61頁)に掲載されている。今年度開催した研究会議および研究組織の各メンバーによる個別の研究を通じて、1938年のリップマン・シンポジウムにおいて定義づけられた「新自由主義」が、戦後のヨーロッパ統合の進展に多大な影響を及ぼしていることを、以下のように明らかにすることができた。まず、1952年に設立されたヨーロッパ石炭鉄鋼共同体においては、石炭・鉄鋼共同市場の開設にあたって、新自由主義思想の色濃く投影された市場秩序の確立が試みられた。当初各業界はカルテルによる市場統制を目指していたが、上記の共同体による政策によって、より自由な取引システムの確立を迫られることになった。ただし、共同体による独占規制はカルテルを完全に排除することはできなかった。それは、新自由主義の中にもカルテルを容認する一派が存在したこととも関連すると思われる。さらに、1970年代から始まり、今日の通貨統一につながるヨーロッパ諸国間の通貨協力においても、ヨーロッパ市場での自由化促進を目指す新自由主義的政策志向が見られた。そこでは、変動相場制への移行にともない、アメリカ・ドルの減価による影響を回避することが課題となっていた。そのために、ヨーロッパ諸国通貨間の交換レートを安定させることが重要であった。

これを達するために、インフレ率や財政赤字を縮小させる新自由主義的な政策が各国で採用され、今日の統一通貨ユーロ導入につながることになる。これらの成果は今後発表される論文に掲載され、来年度の研究計画に生かされることになる。今年度開催した研究会議および研究組織の各メンバーによる個別の研究を通じて、1938年のリップマン・シンポジウムにおいて定義づけられた「ネオリベラリズム」が、戦後のモンペルラン協会の設立に結実し、戦後における欧米経済の再建・成長に様々な影響を与えたことを以下のように明らかにすることができた。まず、1947年に設立されたモンペルラン協会には、ハイエクをはじめとするリップマン・シンポジウムにも参加したネオリベラリズムを信奉する経済学者、実務家たちが多数参加した。このモンペルラン協会の活動によって形成されたネオリベラリストのネットワークを通じて、戦中・戦後から1970年代までのグローバリゼーションが世界経済を席巻する以前から、欧米諸国の経済政策にネオリベラリズムが反映されていた。具体的には、中央銀行改革について、西ドイツにおける連邦準備銀行の設立とその後の同行の為替政策、フランスにおけるフランス銀行の通貨・信用政策、さらに、アメリカにおける銀行制度改革に、市場原理を重視するネオリベラリズムの政策理念が盛り込まれていた。さらに、戦後進行したヨーロッパ経済統合においても、ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体による石炭・鉄鋼市場の形成過程やヨーロッパ経済共同体の結成過程で、ネオリベラリズムの影響が見られた。だが、これらの政策形成の現場においては、市場における独占のあり方、政府による市場介入の限度について、ネオリベラリストの見解にも多様性が見られた。それは個々のネオリベラリストがもつ理念の相違のみならず、彼らがおかれていた具体的な政治・経済状況の違いから生じていた点に注目すべきである。以上の成果は、すでに何篇かの論文として発表されているが、来年度以降、研究分担者共同執筆による研究図書として刊行されることも計画されている。