hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ABCA1によるapoA-I依存コレステロール排出およびその調節機構の解明

これらの結果より、ABCA1めリジン残基からなる正電荷のクラスターとapoA-Iの負電荷のクラスターの間の静電相互作用によりABCA1とapoA-Iが結合することが明らかになった。
生物の柔軟多機能設計を規範とした羽ばたき型超小型飛翔体の複合領域解析技術の確立

航空機の更なる小型化を考えると,生物のような羽ばたき飛行は超小型飛翔体にとっての最適な飛行形態の1つであるが,生物の飛行に匹敵するような機体の開発には至っていない.生物との差を埋める技術として,本研究では生物の柔軟多機能システムに注目する.すなわち,生物のように柔軟な構造システムを相互連成させることで,軽量かつコンパクトな構成で多くの機能を実現する設計である.そのためには,設計の初期段階から空力/構造/機構/運動/制御等の異なる分野を統合した解析技術(複合領域解析)が求められる.本研究では,羽ばたき型超小型飛翔体の柔軟多機能設計を実現するための複合領域解析技術を確立し,その有効性を実証する.航空機の更なる小型化を考えると,生物のような羽ばたき飛行は超小型飛翔体にとっての最適な飛行形態の1つであるが,生物の飛行に匹敵するような機体の開発には至っていない.生物との差を埋める技術として,本研究では生物の柔軟多機能システムに注目する.すなわち,生物のように柔軟な構造システムを相互連成させることで,軽量かつコンパクトな構成で多くの機能を実現する設計である.そのためには,設計の初期段階から空力/構造/機構/運動/制御等の異なる分野を統合した解析技術(複合領域解析)が求められる.本研究では,羽ばたき型超小型飛翔体の柔軟多機能設計を実現するための複合領域解析技術を確立し,その有効性を実証する.
「国民共有の財産」としての公文書を適正に管理するための実務的及び理論的研究

2018年度は、研究分担者で各専門分野に基づく分担研究を行い、1各国の法・規定における「私文書」概念の整理と、2国内外の文書管理担当部局における「私文書」等の管理の実態調査で、自治体の特有性・財政面も視野に入れ、特徴や具体的な取組等の調査を行った。1では、主にカナダの「私文書」概念の整理を行った。前者については、カナダにおける図書館・文書館法で規定される「文書遺産」概念に着目して、その扱いが近年においてデジタル化の進展に伴って発展していること、またそうした背景には、行政機関における私物化容認問題があり得ることを明らかにした。2では、国外調査(2018年10月31日11月7日、2018年11月24日12月2日)と国内調査(後に記載)を行った。国外調査では、イタリア(特にヴェネツィア)においては、在学時の学生の私的な情報(成績など)などの私文書が保管されていることがわかった。またドイツ(特にミュンヘン現代史研究所付属文書館)でも、聞き取りテープなどの私文書の保管がなされていることがわかった。国内調査では、奈良県立図書情報館(2018年7月6日7日)、香川県立文書館・徳島県立文書館・徳島市役所(2018年9月7日9日)、沖縄県平和祈念資料館、那覇市歴史博物館(2018年10月13日14日)、岡山県記録資料館・広島大学文書館(2018年12月7日9日)、沖縄県石垣市立図書館、石垣市立博物館、八重山平和祈念館(2019年2月8日11日)、5岡山県記録資料館、富山県・同公文書館(2019年3月9日12日)等の実地調査を行った。石垣市立図書館では資料収集・保存・管理の状況とそれを規定する規程等についての調査を、徳島県立文書館では教科書が収集保存対象となっていること、徳島市では「永年文書」の保存年限が継続していること、富山県では適切な文書管理の伝統の存在等がわかった。2018年度は、研究分担者で各自の専門分野に基づき、分担研究を行い、1各国の法・規定における「私文書」概念の整理と、2国内外の文書管理担当部局における「私文書」等の管理の実態調査、および自治体などの財政面も考慮しながら、その特徴や具体的な取り組み等に関する調査を行った。1については、主にカナダとイタリアの文書管理における「私文書」概念に関わる基礎的な研究を行い、研究会を開催してその成果についての議論を行った。2については、国内外にて調査を行った。まず国外では、ドイツにおいては、ミュンヘン現代史研究所、バイエルン州公文書館にて調査を行い、イタリアにおいては、ヴェネツィア大学歴史文書館及びカホスカリカ文書館にて調査を行った。次に国内では、各自治体や文書館及び類縁施設のみならず、大学文書館での「公文書」・「私文書」の分類や収集保存・管理に関する実態調査を行い、地域の特有性や当該地域の伝統などが、現在の公文書管理のありように一定の影響を与えている事例もあることを把握することができた。これらの研究成果については、以下の形で成果として発表を行ったところである。1第12回中京大学研究交流会(2018年9月18日)酒井恵美子「国家と国民の記録に関する研究」(報告)2大阪大学社学共創連続セミナー第4回(2019年3月18日)矢切努「地方公共団体における公文書館の現状と課題ー公文書館専門職の経験を通じて」(基調講演)3中京大学社会科学研究所アーカイブズ研究プロジェクト編『公文書管理における現状と課題』(中京大学社会科学研究所、2019年3月31日)成果1及び2については研究発表・基調講演という形で実施した。また成果3は中京大学社会科学研究所の叢書として、これまでの「私文書」概念の基礎的研究と国内外の自治体・文書館及び類縁施設の実地調査や聞き取り調査に基づく成果を発表することができた。2019年度も昨年度に引き続き、健全な民主主義国家のあるべき文書管理の姿を提案するため、1各国の法・規定における「私文書」概念の整理と、2国内外の文書管理担当部局における「私文書」等の管理の実態調査、および自治体などの財政面も考慮しながら、その特徴や具体的な取り組み等に関する調査を行う予定である。1については、下記の国外調査とともに、各国における「私文書」の規定・概念の実態調査と検討を行っていく予定である。2については、まず国外調査では、引き続き、イタリア・ドイツなどの西欧諸国の地方自治体及び地方の文書館、その他の類縁施設の実地調査を進め、各国における法・規定や公文書館その他の類縁施設の意義・役割の把握につとめる。次に2の国内調査では、東北地方(弘前・秋田・宮城)、近畿(大阪・奈良・和歌山)、四国(香川・徳島・愛媛)、九州(長崎・熊本・鹿児島)、沖縄(石垣)の地方自治体及び地方の公文書館その他の類縁施設など、2018年度に行けなかった地域の自治体・文書館その他の類縁施設に関する実地調査を進める予定である。

特に、各施設の財政的な問題を含め、組織(担当部局)・人員配置(人数や専任・非常勤の比率等)・専門職員の有無(その権限)などを中心に進めるとともに、各施設における「公文書」と「私文書」との選別や収集・保存・公開のあり様などについての聞き取りを行い、地域の特有性や伝統、さらには財政状況に基づく「公文書」・「私文書」の取扱いや、公文書管理のありようの実態調査を進め、その傾向の解明を行っていきたいと考えている。2018年度は、研究分担者で各専門分野に基づく分担研究を行い、1各国の法・規定における「私文書」概念の整理と、2国内外の文書管理担当部局における「私文書」等の管理の実態調査で、自治体の特有性・財政面も視野に入れ、特徴や具体的な取組等の調査を行った。1では、主にカナダの「私文書」概念の整理を行った。前者については、カナダにおける図書館・文書館法で規定される「文書遺産」概念に着目して、その扱いが近年においてデジタル化の進展に伴って発展していること、またそうした背景には、行政機関における私物化容認問題があり得ることを明らかにした。2では、国外調査(2018年10月31日11月7日、2018年11月24日12月2日)と国内調査(後に記載)を行った。国外調査では、イタリア(特にヴェネツィア)においては、在学時の学生の私的な情報(成績など)などの私文書が保管されていることがわかった。またドイツ(特にミュンヘン現代史研究所付属文書館)でも、聞き取りテープなどの私文書の保管がなされていることがわかった。国内調査では、奈良県立図書情報館(2018年7月6日7日)、香川県立文書館・徳島県立文書館・徳島市役所(2018年9月7日9日)、沖縄県平和祈念資料館、那覇市歴史博物館(2018年10月13日14日)、岡山県記録資料館・広島大学文書館(2018年12月7日9日)、沖縄県石垣市立図書館、石垣市立博物館、八重山平和祈念館(2019年2月8日11日)、5岡山県記録資料館、富山県・同公文書館(2019年3月9日12日)等の実地調査を行った。石垣市立図書館では資料収集・保存・管理の状況とそれを規定する規程等についての調査を、徳島県立文書館では教科書が収集保存対象となっていること、徳島市では「永年文書」の保存年限が継続していること、富山県では適切な文書管理の伝統の存在等がわかった。2018年度は、研究分担者で各自の専門分野に基づき、分担研究を行い、1各国の法・規定における「私文書」概念の整理と、2国内外の文書管理担当部局における「私文書」等の管理の実態調査、および自治体などの財政面も考慮しながら、その特徴や具体的な取り組み等に関する調査を行った。1については、主にカナダとイタリアの文書管理における「私文書」概念に関わる基礎的な研究を行い、研究会を開催してその成果についての議論を行った。2については、国内外にて調査を行った。まず国外では、ドイツにおいては、ミュンヘン現代史研究所、バイエルン州公文書館にて調査を行い、イタリアにおいては、ヴェネツィア大学歴史文書館及びカホスカリカ文書館にて調査を行った。次に国内では、各自治体や文書館及び類縁施設のみならず、大学文書館での「公文書」・「私文書」の分類や収集保存・管理に関する実態調査を行い、地域の特有性や当該地域の伝統などが、現在の公文書管理のありように一定の影響を与えている事例もあることを把握することができた。これらの研究成果については、以下の形で成果として発表を行ったところである。1第12回中京大学研究交流会(2018年9月18日)酒井恵美子「国家と国民の記録に関する研究」(報告)2大阪大学社学共創連続セミナー第4回(2019年3月18日)
民法に多様に存在する解除原因の体系的連関に関する比較法的考察

平成29年の民法改正により、あらゆる契約に妥当する一般的な法定解除の要件規定は大きく改められた。もっとも、民法には、たとえば賃貸借の解除(607条)、雇用の解除(628条)、請負の解除(641条)、委任の解除(651条)のように、契約類型ごとに妥当する特殊な解除を定める規定が存在する。本研究は、民法が定める一般的な解除と特殊な解除との関係を明らかにし、新規定の解釈および適用に資する理論枠組みの構築を目指す。
古典的シェル理論の理論的再検討とそれに基づく新安定性解析法の研究

材料線形、幾何学的非線形3次元弾性一般論においては保存外力下の平衡状態に生じる不安定は静的不安定に限られ、動的不安定が生じないことが証明される。数学的には、線形化安定方程式が自己随伴性を満たすことを意味している。そして殼理論はそれがいかなる方法によって導かれたものであれ、3次元弾性論の2次元化近似であることに変わりないので、上述の性質は当然保存されるべきものである。しかし、従来解析に用いられた基礎方程式系、特にVlassov系のものに上述の条件を満足しないものが多い。非保存外力下の殼の安定性を検討するうえで、まず上述の条件を満足する矛盾のない基礎方程式を整備することが重要であると考えられる。本研究では、次に示す制約条件の基で数段階の基礎方程式系の簡略化を行ない、古典的シェル理論の理論的再検討を行なった。(1)中央面法線のまわりのrotationを無視する。(2)薄殼として、表面外力は直接中央面に作用するものとし表面の応力連続条件を無視する。上述の制約条件の下で、Transverse shearを考慮にいれた方程式系、Sanders型の方程式系、Vlassov型の方程式系を示した。次にこれらの方程式系に基づいて非保存外力の作用する円筒殼および球形殼の問題の解析を行なうためにGalerkin法、差分法とNewton-Raphson法を併用した方法を適用した。特に差分法は、複雑な平衡状態の解析および安定解析に於ける固有マトリクスの作成に有効であることが示された。さらに差分法、Newton-Raphson法、Newmarkβ法を併用した新しい動的解析手法を提案し、従来の解析のflutter領域で複雑なlimit cycleを確認した。筆者らは準静的外力下の弾性薄殻において、静的不安定ばかりでなく動的不安定も起こり得ることを解析的に示してきた。よく知られている様に、材料線形、幾何学的非線形3次元弾性一般論においては保存外力下の平衡状態に生じる不安定は静的不安定に限られ、動的不安定が生じないことが証明される。そして殻理論はそれが如何なる方法によって導かれたものであれ、3次元弾性論の2次元化近似であることに変わりないので、上述の性質は当然保存されるべきである。しかし、従来、解析に用いられた基礎方程式系、特にVlassov系のものに上述の条件を満足していないものが多い。非保存外力下の殻の安定性を検討する上で、まず上述の条件を満足する矛盾のない基礎方程式を整備することが重要であると考える。本研究で、以下に示す制約条件(I)、(II)の基で数段階の基礎方程式系の簡略化を行い古典的シェル理論の再検討を行った。(I)中央面方線のまわりのrorationを無視する。(II)薄殻として、表面外力は直線中央面に作用するものとし表面の応力連続条件を無視する。上述の(I)、(II)の制約条件の下で(1)Transverse shearを考慮にいれた方程式系(2)Sanders型の方程式系(3)Vlassov型の方程式系を示した。次にこれらの方程式系に基づいて、非保存外力の作用する円筒殻、球形殻の問題の解析を行うためGalerkin法、差分法を適用し、差分法の有効性を示した。また非線形微分方程式系に対する差分法による解析プログラムの開発を行い、十分な精度の得られることを確認した。またこれらの研究をもとに、非線形動的問題に対する差分法の適用を試み、これらの問題に対しても差分法が有効であることを示した。

以上により線形固有値安定性解析だけでなく、非線形安定性解析が行える様になり、従来の解析のflutter領域で、複雑なlimit cycleを確認した。材料線形、幾何学的非線形3次元弾性一般論においては保存外力下の平衡状態に生じる不安定は静的不安定に限られ、動的不安定が生じないことが証明される。数学的には、線形化安定方程式が自己随伴性を満たすことを意味している。そして殻理論はそれがいかなる方法によって導かれたものであれ、3次元弾性論の2次元化近似であることに変わりないので、上述の性質は当然保存されるべきものである。しかし、従来解析に用いられた基礎方程式系、特にVlassov系のものに上述の条件を満足しないものが多い。非保存外力下の殻の安定性を検討するうえで、まず上述の条件を満足する矛盾のない基礎方程式を整備することが重要であると考えられる。本研究では、次に示す制約条件の基で数段階の基礎方程式系の簡略化を行ない、古典的シェル理論の理論的再検討を行なった。(1)中央面法線のまわりのrotationを無視する。(2)薄殻として、表面外力は直接中央面に作用するものとし表面の応力連続条件を無視する。上述の制約条件の下で、Transverse shearを考慮にいれた方程式系、Sanders型の方程式系、Vlassov型の方程式系を示した。次にこれらの方程式系に基づいて非保存外力の作用する円筒殻および球形殻の問題の解析を行なうためにGalerkin法、差分法とNewton-Raphson法を併用した方法を適用した。特に差分法は、複雑な平衡状態の解析および安定解析に於ける固有マトリクスの作成に有効であることが示された。さらに差分法、Newton-Raphson法、Newmark β法を併用した新しい動的解析手法を提案し、従来の解析のflutter領域で複雑なlimitcycleを確認した。
抗原分子を基盤とした癌免疫療法の基礎的研究

初年度の主たる成果は次の様である。1.皮膚に発現させたマウスTL抗原を免疫原とし、細胞障害性T細胞(CTL)株を得た。多くはCD8型でalphabetaT細胞レセプターを発現していた。CTL活性は抗TL抗体で阻害されたが、抗H-2抗体では阻害されず、認識エピトープはH-2分子により提示されていないことが示された。(高橋)2.マウス放射線誘発白血病RL♂Iの固有抗原に対するCTLの認識するペプチドの解析を試み、RL♂I酸抽出物より標的細胞を感作する分画を得た。本分画に含まれるペプチドの1つをエドマン分離し、アミノ酸配列を決定した。(中山)3.ヒト肝がん、卵巣がん等の自家がんに反応するT細胞株を混合培養法により樹立した。またメラノーマ抗原MAGEペプチドに選択的に反応するT細胞株をMAGE発現DH5alpha株を抗原刺激とする混合培養法により樹立した。(伊東)4.イディオタイプネットワークの治療への応用を検索するため、抗CEA合成ペプチドモノクローナル抗体(Abl,P1-356)を免疫原とし、抗イディオタイプ抗体(Ab2,M315)を作成し、更に抗・抗イディオタイプモノクローナル抗体(Ab3,11B2)の作成に成功した。(日野田)5.がん遺伝子産物を標的とする免疫療法として、抗c-erbB2産物とCD3抗体を組み合わせたバイスペシフィック抗体を作成し、抗CD3と1L-2で活性化した末梢リンパ球存在下での腫瘍障害活性並びにヌードマウス移植ヒト腫瘍系での抗腫瘍活性を観察した。(西村)6.抗体の腫瘍集積性に関しては、抗CEA抗体のヒト型キメラ抗体を作成し、^<99m>Tc標識後、大腸がん患者に注入し検討した。その結果マウス抗体より副作用が少なく安定性が高いことが明らかとなった。(遠藤)7.アンチセンス療法の標的である増殖細胞関連抗原gp125の重鎖のcDNA(ラット)を単離した。また抗gp125抗体はパラフィン切片を染色出来ないが、染色可能とする抗体修飾法を開発した。(益子)初年度の主たる成果は次の様である。(益子)
塩分・糖分・脂質に着目した、食と健康に関する家庭科授業の実証研究

本研究は、自分の食生活に疑問を抱く機会があまりない中学生に、自分の食生活に関心を持ち、自分の健康を自分で管理できる力を身につけさせ、将来にわたって、健康な生活を送る基礎を身につけさせたいと考え、実践したものである。そのための方法として、頭の中での理解にとどめるのではなく、実際に測定したり、飲んだり、食べたりすることで、実感・体感する場面をしくみ、今までの食品の選択基準の中に知識としてしかなかった「食と健康」という概念を真に自分のこととして受け止められるような授業展開を工夫することにした。まず、アンケートをとり、清涼飲料水・菓子・カップ麺などを食べる頻度、具体的な商品名などを記入させることで、教師にとっては生徒の実態把握、生徒にとっては食生活の振り返りを行った。その結果、個人差はあるものの、大半の生徒がその食品に含まれる塩分・糖分・脂質のことは全く考えず、食べていることが明らかになった。そこで、まず、生徒がよく食べたり飲んだりしている清涼飲料水や菓子等の塩分量、糖分量を塩分計と糖度計を用いて測定する授業を行った。授業の様子はビデオで撮影し、生徒の表情を後からも観察できるようにした。すると、測定をすることで、たくさん含まれていることは理解できたが、測定値の大きさに驚いても、その数字と、実際の量が結びついていないようであった.そこで、次は、うどんの汁、ラーメンの汁、それらと同じ濃度の塩水を飲み比べ、汁に含まれる塩分量を実感できるようにした。これは、「こんな塩からいものを飲んでいたのか」と感じることができたようである。これをもとに、いろいろな食品に含まれる塩分量について考えることができた。このようなことから、実感・体感させることを通して、自分の食生活を振り返り、自分のこととして食と健康を結びつけることができたと考える。
少子高齢化社会における外国人労働者の選択的受け入れ政策に関する研究

EPAに基づく看護・介護労働者の導入政策についての理論研究を行い,労働受け入れ期間のみを相手国に示し,労働者の量を内生化して最適にコントロールする政策をとることの有利性を示した。また汚染抑制産業が存在すると,外国人労働受け入れがグローバルな利益をもたらす可能性を示した。一方で失業者の存在を想定した場合には,労働者の熟練度にかかわらず,受け入れ政策が賃金格差を拡大する可能性も示した。近藤は日本とインドネシア並びにフィリピンの間で締結されたEPAの内容に、看護及び介護労働者の導入並びに日本での再教育がプログラムされている点に着目し、その経済的な影響の理論分析を試みた。受け入れ国政府は何人の受け入れを行うかをアナウンスするのではなく、職業教育プログラムの期間のみをアナウンスし、受け入れる労働量を内生的変数として扱う方が、経済政策上目的達成のための政策が選択しやすく好ましいことを示した。また、国際労働移動の持つ頭脳流質の面に着目して、途上国の頭脳流出が環境汚染をグローバルに拡大させるモデルを用いて、頭脳流出が送り出しと受け入れ両国のほとんどの住民にとって負の影響となるケースの存在を示し、ギリシア・テッサロニキの学会で発表した。藪内は、少子高齢化社会における労働移動の戦略的な利用への応用を念頭にその予備的な考察として、失業が存在する経済において、熟練労働と非熟練労働の流出入が当該経済に及ぼす効果について、主として2種類の労働者間の賃金格差や産業構造に及ぼす効果について分析を行った。その結果、失業が存在する状況の下では、熟練労働の流入は賃金格差を縮小し、非熟練労働の流入はそれを悪化させるという経済学の常識に反し、本研究ではどのタイプの労働の流入も賃金格差を悪化させる可能性が見出された。多和田は農村と都市の間の労働移動を分析するハリス・トダロー・モデルに環境汚染を導入し、その動学的調整過程の安定性を考察する研究を行った。近藤は第1に外国人労働者の選択手は導入政策の1つであるインドネシアとのEPAに基づく看護・介護労働者の導入政策についての研究を行い、労働者導入には受け入れ期間のみを相手国に示し、労働者の量を内生化して最適にコントロールする政策をとることの有利性を示した。第2に環境問題を考慮した国際労働移動について研究を開始し、汚染抑制産業の存在がグローバルな意味での国際労働移動によるゲインをもたらす可能性を示した。前者の研究はAsia Pacific Journal of Accounting and Economicsに掲載予定であり、後者の研究は中京大学経済研究所のディスカッションペーパー0810にまとめられ、中京大学での名古屋国際経済研究会および長崎大学経済学部でのセミナーで報告された。近藤の研究は著書『環境、貿易と国際労働移動』にまとめられた。藪内は、昨年に引き続き、資本や労働の国際移動が流入国の経済にどのような影響を及ぼすかについて研究を行った。その際、熟練労働と非熟練労働の区別とそれぞれのタイプの労働の流入が、資本の流入とあわせ、賃金や雇用状況にどのような効果を及ぼすかに特に注目し分析を行った。その結果、どのような労働の流入を促進するかは、少子高齢化社会の労働不足を補う上で決定的に重要な要因となることが確認された。研究成果の一部は、Oneday Conference (2008年10月4日、中京大学)やその他の学会で報告されるとともに、Review of International Economics (2008)に掲載された。多和田は収穫逓増産業と寡占産業の2部門を考えて、これらの要因が2国間の比較優位にもとづく国際分業にどのような影響を与えるかについて論じた。これはこのような現実的な経済における国際間労働移動の問題の考察のための基礎をなすものである。発展途上国からの外国人労働者の受け入れが、付随して双方の国の環境問題の積極的解決にも貢献できれば、それはいっそう望ましいことである。近藤は、多和田からの建設的なコメントを参考にして、Copeland and Tayolrのモデルを土台に、他の条件が同じなら、汚染排出産業の抑制技術が異なるとき、途上国から先進国へと労働移動が生じ、これは先進国の環境や経済攻勢に府の効果をもたらす。しかし環境財を提供する中間財産業が存在するケースでは、汚染抑制装置の有効性によってどちらの国が労働移動で利益が出るかが決まり、条件次第では先進国と途上国の両方が利益を得るケースもあり得ることが示された。貿易自由化の下でも、先進国が農業財の生産に特化している限り国際労働移動は生じ、それは世界の環境悪化につながることが示された。この研究は香港(招待)、久留米、ソウル(招待)、プラハでの研究報告を経て、Asia Pacific Journal of Accounting and Economics(2009)に掲載された。国際労働移動が受け入れ国の賃金格差に及ぼす影響についての研究も進められた。藪内は熟練労働と非熟練労働の区別を明示的に導入したモデルを構築し、それぞれのタイプの労働と資本の国際的移動が、流入国の経済、とりわけ熟練労働と非熟練労働の間の賃金格差にどのような影響を及ぼすかを研究した。その結果、少子高齢化社会の労働問題を考える上で、タイプの異なる外国人労働の移民が国内の賃金格差に与える影響はきわめて重要であることが確認された。
糖尿病患者の健やかな老いを創出・支援する介入的アルツハイマー病併発予防法の開発

平成30年度は弘前大学大学院医学研究科病態薬理学講座および北海道科学大学薬剤学分野と共同し、「糖尿病」を切り口とした幾つかの研究を遂行した。一例として、弘前大医学部・病態薬理学講座とは、Hirosaki Med. J.誌2017年掲載論文の中で最優秀との評価を受け、第102回弘前医学会総会優秀論文賞に選出された前年の研究「2型糖尿病モデルGoto-Kakizakiラットが糖尿病性ニューロパチーに起因する慢性循環器疾患病態のモデル動物となる可能性」で用いた循環電気生理技術を活用し、循環電気生理研究のモデルとしてのメダカの有用性を明らかにした。また、新たに北海道医療大学医療技術学部臨床検査学科との共同研究を立ち上げた。北海道医療大医療技術学部・臨床検査学科は動物個体レベルで脳内酸化ストレスを非侵襲的に画像化解析できる唯一の手法、EPRイメージングシステム(特願2017ー050576、出願人:北海道公立大学法人札幌医科大学、国立大学法人大阪大学)を有しており、アルツハイマー病トランスジェニックマウスの個体解析により、アルツハイマー病態の変化と脳内酸化ストレス状態の変動が相関することを見出した実績がある。また、板垣は、コーヒーポリフェノール・クロロゲン酸が生体で抗酸化作用を発揮する鍵を見出した、食生活研究における革新的実績(薬理学&毒性学分野におけるTop1%高被引用文献)を有する。近年、クロロゲン酸のアルツハイマー病予防効果に関する報告がでつつあることから、EPRイメージングシステムを用い、クロロゲン酸のアルツハイマー病予防効果における脳内酸化ストレス抑制効果の寄与を個体レベルかつ視覚的に検証していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アルツハイマー型認知症とアンジオテンシン変換酵素(ACE)の関連性について、中枢移行性ACE阻害薬を投与された高血圧患者では認知能の低下が生じにくい、という大規模臨床試験の結果も報告された。これらの報告は、アルツハイマー型認知症患者の症状進展抑制を図る上で、中枢に存在するACEが有用な標的となる可能性を示唆している。ラットの記憶能は空間認知記憶能を指標として、モーリス水迷路法により評価した。直径120cm、高さ46cmの円形のビニールプールに水(水温25±1°C)を30cmの深さまで入れたものを使用した。まず場所課題用逃避台(以下プラットホーム、直径8。2cm高さ28cm)を置き固定した後、プラットホーム上面まで水を入れ、その上面に標的を載せた。この状態で、プール壁側の一定の位置よりラットを泳がせ、ラットがプラットホームに到達するまでの時間(遊泳時間:最大180秒間)を1日1回、約45日間測定し、学習訓練を行った。学習訓練最終日の翌日より、標的を除去しプラットホームを水面下2cmに水没させ、プール壁側の一定の位置よりラットを泳がせ、遊泳時間を1日1回、連続6日間測定した。ラットの記憶保持能は遊泳時間の減少から評価・解析した。コントロール群は遊泳回数の増加に伴い徐々に遊泳時間の短縮が認められた、一方、RAS抑制剤投与群では、カプトプリル投与群においてのみ、日数の経過に伴い投与開始後3日目から5日目でコントロール群に比べて有意に遊泳時間の短縮が認められたが。中枢非移行性のACE阻害薬イミダプリル群ならびにアンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARB)であるロサルタン群では遊泳潜時間の短縮はコントロール群とほぼ同様の経過を示した。これらの結果は前述の報告とよく一致するものであり、中枢に存在するACEの基質等が記憶保持に関与する可能性が強く示唆された。中枢移行性アンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害剤による記憶保持亢進の機序を解明することを目的とし、中枢移行性ACE阻害剤(カプトプリル)、中枢非移行性ACE阻害剤(イミダプリル)及びアンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARB)(ロサルタン)について、昨年度までに得られた空間認知記憶能を指標としたラットにおける記憶能と脳内ペプチドの発現の対応性について解析を行った。脳内ペプチドの検索は、HPLC法およびTOF-MS法により行った。その結果、HPLC法による解析では、カプトプリルの濃度に依存して増加するピークが1種観察された。TOF-MS法による解析では、カプトプリル投与により特異的に発現が亢進するペプチドが多数観察された。一方その多くは質量数3,000以下であった。TOF-MS法により検出されたペプチドの質量数は、ACEが分解するとの報告がある脳内ペプチド(アミロイドβ、LVV-ヘモフィリン-7、サブスタンスP、β-ネオエンドルフィン等)やinsulin-regulated aminopeptidase (IRAP)の基質と考えられているバゾプレッシンとは異なるものであった。脳内にはACEやIRAP以外にも活性中心にZn2+を有するメタロプロテアーゼが存在することから,今回得られた多くの質量数は,キレート形成能を有するカプトプリルにより阻害されたメタロプロテアーゼの内在性基質の可能性がある.弘前大学医学部附属病院臨床試験管理センター副センター長として、平成26年4月より施行された「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に院内の臨床研究実施体制を対応させるための業務に極めて多くのエフォートをさく必要があったが、一定の知見を得ることができた。

平成28年度は、大学院医学研究科病態薬理学講座と共同で、ヨードトランスポーターの機能解析研究および脳血管病態における遺伝子発現解析などの、アルツハイマー病をはじめとする認知症の病態に関与する可能性のある因子の分子生物的解析に着手した。糖尿病モデルであるGoto-Kakizaki(GK)ラットの神経系において新規知見が得られつつある。ラット脳内ペプチド解析については、LC-MS/MS構造解析により、中枢移行性アンジオテンシン変換酵素阻害剤カプトプリル投与により、質量数1654.53の物質の発現が増加する現象を認め、、m/z=1241.68のフラグメントイオンを検出した。平成29年2月に、千葉大学薬学研究院より、インスリンとインスリン依存的な脂肪細胞内のシグナルが記憶の維持に必要であり、インスリンシグナルの加齢に伴う変化が記憶低下の一因であるとの研究成果がプレスリリースされた(Tanabe et al., Cell Rep., 2017)。当該報告では、脳ー脂肪組織間のシグナル伝達に寄与するペプチドDilp3が記憶維持に重要であると結論している。我々は、カプトプリルについて脂肪蓄積調節機能の解析を行い、カプトプリルが脂肪蓄積抑制作用および脂肪組織重量の現象をもたらす知見を得ていた。この知見を基に、血圧と脂肪の双方に寄与する生体因子アンジオテンシノーゲンに着目し、カプトプリル投与により、血清中および脂肪組織中のアンジオテンシノーゲン濃度が低下することを見出した。一方、従来産生臓器と考えられていた肝臓におけるアンジオテンシノーゲン発現量はカプトプリル投与による影響を受けなかった。従前、弘前大学医学部附属病院臨床試験管理センター副センター長として、院内の治験・臨床研究管理にかなりエフォートを割く必要あり、さらに、平成28年6月より、医学研究科倫理委員会・委員長に任命されたため、さらに多くのエフォートを割く必要が生じた。そのような状況ではあったが、他の研究者の協力により一定の知見を得ることができた。平成29年度は、弘前大学大学院医学研究科病態薬理学講座および北海道薬科大学薬剤学分野と共同で、「糖尿病」を切り口として幾つかの研究を遂行した。先ず、2型糖尿病モデルラット(Goto-Kakizakiラット)はコントロールであるWistarラットと比較し、糖尿病性ニューロパチー(末梢神経障害)に起因する自律神経系異常、圧反射低下および高用量アトロピンに対する反応性の低下を呈することを見出し、Goto-Kakizakiラットが糖尿病性ニューロパチーに起因する慢性循環器疾患病態のモデル動物となる可能性を提示した。糖尿病性ニューロパチーとアルツハイマー病をはじめとする認知症の関係については、関連性を示唆する多くの原著論文や総説報告がある一方で、その実態については未解明な点も多く残されているのが現状である。また、糖尿病の根本的対処薬インスリンについて、非侵襲的投与法の発展を図るべく、経肺的アプローチに基づく検討を行なった。ジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)を付与したエアゾール型リポソームへインスリンを封入させることで、肺胞粘膜層の細胞間隙の拡大に伴うインスリン吸収の増加が得られること、当該リポソームによる粘膜細胞障害は認められないことを見出した。
感染対策チームによる抗ＭＲＳＡ薬の使用に対する介入効果の検討

【目的】抗菌薬適正使用の推進は、ICTの重要な役割である。岐阜大学医学部附属病院(以下、当院)では、Antimicrobial Stewardshipガイドラインの「介入とフィードバック」に基づき、ICDと薬剤師が中心となって、注射用抗菌薬使用全患者を対象とした抗菌薬監視体制を2009年に構築した。今回は、本体制確立による抗MRSA薬使用症例における治療効果、副作用の発現を検討した。【方法】調査期間は、2008年8月から2009年7月を介入前、2011年8月から2012年7月を介入後とした。対象は調査期間中に抗MRSA薬を使用した症例とし、周術期使用症例および発熱性好中球減少症例は除外した。グラム陽性菌による感染関連死、抗MRSA薬終了後1か月以内の再発率、副作用発現率を介入前後で比較した。【結果】対象症例は介入前99名、介入後125名であった。介入後はほぼ全例で抗MRSA薬開始前からICTが薬剤選択、投与設計に関わり、開始前の時点で約60%の症例で腎機能、組織移行性、原因菌の感受性などの理由からICTが薬剤変更を提案した。介入後はCRPが投与前値の50%に低下するまでの日数(p=0.01)、37°C以下に解熱するまでの日数(p=0.07)が短縮し、グラム陽性菌による感染関連死も有意に減少した(22.2% vs 6.4%、p<0.001)。抗MRSA薬使用期間は介入前後で差を認めず、再発率は介入後に有意に低下した(16.8% vs 5.3%、p=0.009)。抗MRSA薬による副作用発現率は、介入前26.0%から介入後2.4%へと有意に減少した(p<0.001)。【考察】以上、ICTが抗MRSA薬投与開始時から薬剤選択、投与設計に関与することにより、抗MRSA薬の治療成績および安全性の向上に貢献できることが示唆された。
核-葉緑体複合ゲノム系におけるゲノム間相互作用の分子遺伝学的解析

本研究における成果は以下のように要約できる。(1)シロイヌナズナ系統保存株の内、気温、湿度、日照条件などの異なる株につて標準的な栽培条件における挙動の検討と核コードシグマ因子遺伝子の構造の解析を行った。調べた6個の系統株について系統関係を推定することが出来た。領域および非コーディング領域における差異についての考察を行い、smallRNAなどを介した発現調節が存在する可能性について調べた。(2)核コードシグマ因子遺伝子で保存性の高い領域を用いることにより、栽培植物や野草などにつて57G遺伝子ホモログの検索を行った。特にダイズ(Glycine max)についてストレス応答性のシグマ因子SIG5について詳しい解析を行った。ダイズでは遺伝子のレベルで31G5Aと51G5Bに分かれており、それぞれ葉緑体とミトコンドリアで働いている可能性が示唆された。(3)シロイヌナズナの31G5はさまざまなストレス条件下で誘導されるが、SIG5を含むPEPホロ酵素は、複数のストレスに対応し、psbD-BLRPを転写することを示された。(4)PEPに依存して発現するプラスチドコードのGlu-tRNAが直接結合することによって、in vitroにおけるNEPの活性を阻害することを明からかにした。プラスチドのtRNAGluが、NEPからPEPへの転写の切り替えに直接関与していることが示唆された。(5)その他、イネ(Oryza sativa)の遺伝子のクローン化と解析、テロメラーゼの特異的阻害剤テロメスタチン(telomesatin)に関する研究、DNA複製過程を特異的に阻害するエンドヌクレアーゼIVに関する研究などで成果を得ることが出来た。高等植物(シロイヌナズナ、Arbidopsis thaliana)におけるプラスチドの分化に重要な働きをしていると考えられる核コードの葉緑体シグマ因子(SIG)の機能を解明するために、以下の解析を行った。シロイヌナズナ標準株Col-O株(JA58)のSIG遺伝子の解析を進めた。その結果、SIG5遺伝子の発現が温度、乾燥、日照などの環境条件の変化によって変動することが明らかになった。すなわち、環境条件の違いがSIG5の発現量の違いを引き起こし、この違いが環境適応や形態変化と関連している可能性が示唆された。次に、寒冷地、温暖乾燥地、熱帯湿潤地等、世界の各地の自生株として分離された株についてSIG遺伝子領域の解析を行った。いずれの分離株も光や温度に対する感受性に差異が認められ、開花に至るまでの時間や形態に標準株と違いが認められた。そこでこれらの形態的、生理的な差異がSIG遺伝子自体あるいはそれらの調節に依存しているか否かを調べることとした。熱帯湿潤地株であるJA60株についてはSIG1,SIG2,SIG5のゲノムDNAについてPCR増幅物を用いて、塩基配列を決定した。現在までに得られている結果では、世界各地で分離されたシロイヌナズナ株におけるSIG遺伝子のコーディング領域内での塩基配列の違いは非常に2-3塩基と非常に少ないことが判明した。アミノ酸配列の違いは1個程度であるので、SIG遺伝子産物(σ因子)そのものが形態的あるいは表現型の違いに反映している可能性は低いと考えられる。次にSIG遺伝子の発現量あるいは時期の差異、すなわち調節系の違いの有無を調べるためにコーディング領域の上流領域の解析、発現量の差異について解析を進めている。高等植物シロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)の核コード葉緑体RNAポリメラーゼ(SIG)は、プラスチドの発生や分化に重要な働きをしていると考えられている。シロイヌナズナ標準株であるCol-0(JA58)で見い出されている6個のSIG遺伝子の中でSIG5については温度、乾燥、日照、あるいは塩濃度などの環境条件の変化によって発現量が変動することから、ストレス応答性の葉緑体シグマ因子遺伝子と考えられる。

本研究は、SIG5遺伝子と環境ストレスとの分子遺伝学的な関係を明らかにすることを目的に行われた。そのために、寒冷地、温暖乾燥地、熱帯湿潤地帯等、世界の各地において分離・保存されているシロイヌナズナ株(ここでは自生系統株と呼ぶ)についてSIG遺伝子の構造的・機能的な解析を行っている。各自生系統株のゲノムDNAを分離・精製し、Col-0株のSIG遺伝子配列の情報を元に作成した合成プライマーを用いてPCR増幅した。GIS5に関して見るといずれに於いても問題なくDNAの増幅が見られ、それらの塩基配列を決定したところ、コーディング領域は、5つのエキソンと4つのイントロンが確認され、いずれも1953bpからなること(517アミノ酸残基の蛋白質をコード)が明かとなった。いずれに於いてもコーディング領域内では、エキソン内のみならずイントロン内においても塩基の置換は極めて僅かであった。このことはSIG5遺伝子のコーディング領城がこれらの自生系統株の間で高く保存されていること、したがってSIG遺伝子が重要な生理的な役割を担っていることを強く示唆している。次に、同じ材料を用いて、それぞれのSIG5遺伝子の上流約1.5kbおよび下流0.6kbについて塩基配列の決定と比較を行った。下流域に付いて見ると塩基配列の違いはそれほど顕著ではなかった。一方、SIG5の発現調節領域を含む上流域について見るとSIG5コーディング領域の上流-850から-1490bpの領域では有為な塩基配列の差異があることが認められた。今後、これらの領域についての解析を行う予定である。高等植物シロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)の核コード葉緑体RNAポリメラーゼ(SIG)は、プラスチドの発生や分化に重要な働きをしていると考えられている。シロイヌナズナ標準株であるCol-0(JA58)で見出されている6個のSIG遺伝子の中でSIGSについては温度、乾燥、日照、あるいは塩濃度などの環境条件の変化によって発現量が変動することから、ストレス応答性の葉緑体シグマ因子遺伝子と考えられる。シロイヌナズナ系統保存株についてストレス応答性についRT-PCR法を用いて調べた。一過的に強光下に置き、茎、葉よりRNAを抽出し、SIG5転写産物検出用のプライマーを用いて、特異的RNA量を調べた。その結果、調べたいずれの系統保存株においてもほぼ同じ強光応答性の発現増強が認められた。野生植物や栽培植物におけるSIG遺伝子の構造とその役割について明らかにするために、いくつかの植物よりゲノムDNAを精製し、SIG保存領域よりPCRプローブを設計し、増幅の有無を調べた。SIG5領域の増幅の見られた植物の内、ダイズ(Max glycine)について詳しい解析を行った。SIG5のcDNAクローンの作成と解析を行った。
ホップ空間の高位ホモトピー可換性と高次元多面体に関する研究

研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.Williamsによって与えられた結合的H-spaceの積の高位ホモトピー可換性の定義を,高位ホモトピー結合的H-spaceに対して拡張した.さらにそれを用いて,有限生成コホモロジー環を持つH-spaceに関するmod p torus定理を与えた.結果は論文にまとめTran.Amer.Math.Soc.356に掲載されている.2.WilliamsによるC_n構造に関連したさまざまな高位ホモトピー可換性を考察し,それを表現する多面体がpermutohedronのどのような部分集合になるかを調べた.特に,ある定められたshuffleの逆元全体からなる,n次対称群の部分集合により与えられる高位ホモトピー可換性を表現する多面体が,いわゆるshuffle polytopeであることがわかった.また,WilliamsのC_n-spaceが逸見のquasi C_n-spaceであることを示した際に用いられたpermutohedronの分解が,Kapranov-Voevodskyによって与えられたものと同一であることが判明した.3.Devadosにより与えられた,穴あきRieman球面のmoduli空間のtessellationに対応するハンドル分解が,Boardman-Vogtにより与えられたassociahedronの分解を拡張することにより得られることがわかった.4.H空間の間の写像f : X→Yが与えられたとき,fがH写像であれば,それは射影平面の間の写像を誘導し,逆にfが射影空間の間の写像を誘導するとき,Yがホモトピー結合的なら,fはH写像になることが知られている.示したことは,逆を示すためにはYのホモトピー結合性の仮定ははずせないという事実である.さらにはこの結果をA_n空間に対して拡張した.結果は論文にまとめられてHiroshima J.Math.35に掲載されている.5.奇素数pに対して,高位ホモトピー可換性を満たすmod p有限A_n空間のコホモロジー環へのreducedpower operationの作用について調べた.結果は論文にまとめられてGeometry and Topology Monographsに掲載予定である.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.Williamsによって与えられた結合的H-spaceの積の高位ホモトピー可換性の定義を,高位ホモトピー結合的H-spaceに対して拡張した.さらにそれを用いて,有限生成コホモロジー環を持つH-spaceに関するmod p torus定理を与えた.結果は論文にまとめTran.Amer.Math.Soc.356に掲載されている.2.WilliamsによるC_n構造に関連したさまざまな高位ホモトピー可換性を考察し,それを表現する多面体がpermutohedronのどのような部分集合になるかを調べた.特に,ある定められたshuffleの逆元全体からなる,n次対称群の部分集合により与えられる高位ホモトピー可換性を表現する多面体が,いわゆるshuffle polytopeであることがわかった.また,WilliamsのC_n-spaceが逸見のquasi C_n-spaceであることを示した際に用いられたpermutohedronの分解が,Kapranov-Voevodskyによって与えられたものと同一であることが判明した.3.Devadosにより与えられた,穴あきRieman球面のmoduli空間のtessellationに対応するハンドル分解が,Boardman-Vogtにより与えられたassociahedronの分解を拡張することにより得られることがわかった.4.H空間の間の写像f : X→Yが与えられたとき,fがH写像であれば,それは射影平面の間の写像を誘導し,逆にfが射影空間の間の写像を誘導するとき,Yがホモトピー結合的なら,fはH写像になることが知られている.示したことは,逆を示すためにはYのホモトピー結合性の仮定ははずせないという事実である.さらにはこの結果をA_n空間に対して拡張した.結果は論文にまとめられてHiroshima J.Math.35に掲載されている.5.奇素数pに対して,高位ホモトピー可換性を満たすmod p有限A_n空間のコホモロジー環へのreducedpower operationの作用について調べた.結果は論文にまとめられてGeometry and Topology Monographsに掲載予定である.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.Williamsによって与えられた結合的H-spaceの積の高位ホモトピー可換性の定義を,高位ホモトピー結合的H-spaceに対して拡張した.さらにそれを用いて,有限生成コホモロジー環を持つH-spaceに関するmod p torus定理を与えた.結果は論文にまとめTran.Amer.Math.Soc.に掲載予定である.2.WilliamsによるC_n構造に関連したさまざまな高位ホモトピー可換性を考察し,それを表現する多面体がpermutohedronのどのような部分集合になるかを調べた.特に,ある定められたshuffleの逆元全体からなる,n次対称群の部分集合により与えられる高位ホモトピー可換性を表現する多面体が,いわゆるshuffle polytopeであることがわかった.また,WilliamsのC_n-spaceが逸見のquasi C_n-spaceであることを示した際に用いられたpermutohedronの分解が,Kapranov-Voevodskyによって与えられたものと同一であることが判明した.3.Devadosにより与えられた,穴あきRieman球面のmoduli空間のtessellationに対応するハンドル分解が,Boardman-Vogtにより与えられたassociahedronの分解を拡張することにより得られることがわかった.研究実施計画の範囲以外にも次の成果が得られた.

3.下村は,素数3におけるE(2)-局所的安定ホモトピー圏におけるエキゾチックな可逆スペクトラムのうち,Kamiya-Shimumuraで存在が確認されている方にToda-Smith複体V(1)をスマシュ積したスペクトラムは,V(1)をE(2)-局所化したものとホモトピー同値であることを示した.結果は論文にまとめ,Proc.Amer.Math.Soc.に掲載予定である.4.小松は,準周期的タイリングの有限グラフの分岐被覆列による近似を得た.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.H空間の間の写像f:X→Yが与えられたとき,fがH写像であれば,それは射影平面の間の写像を誘導し,逆にfが射影空間の間の写像を誘導するとき,Yがホモトピー結合的なら,fはH写像になることが知られている.示したことは,逆を示すためにはYのホモトピー結合性の仮定ははずせないという事実である.これはH空間XのretractionΩΣX→Xが,射影空間の写像を誘導するが,H写像になる必要十分条件がXの積のホモトピー結合性であることを示すことによって得られる.さらにはこの結果をA_n空間に対して拡張した.結果は論文にまとめられてHiroshima J.Math.に掲載予定である.2.奇素数pに対して,高位ホモトピー可換性を満たすmodp有限A_n空間のコホモロジー環へのreducedpoweroperationの作用について調べた.結果は論文にまとめられてGeomtry and Topology Monographsに掲載予定である.3.A_n空間Xに対して得られる写像ΩP_ix→X(i≦n-1)に対し,1の結果を拡張した.結果は現在論文にまとめている最中である.4.河本は,H空間の高次ホモトピー可換性の概念に対応して写像の高次ホモトピー可換性の概念を導入した.またDrorFarjounの局所化関手が高次ホモトピー可換性の性質を保存することを証明した.上記の研究成果以外にも次の成果が得られている.1.下村は,素数3でのE(2)局所的な可逆スペクトラムにSmith-TodaスペクトラムV(1)をスマッシュ積したものはV(1)自身と懸垂を除いてホモトピー同値であることを示した.2.小松は,mod 3のレンズ空間の接ベクトル束が安定拡張性を持つための次元の条件を決定し,さらに接ベクトル束の冪,複素化および法ベクトル束の自乗について拡張性を持つための次元の条件を決定した.
超高磁場MRSを用いたヒトの脳内温度の高分解計測

MRI装置はWhole bodyの7T-MRI、3T-MRI、1.5T-MRIを用いて計測実験を行った。ファントム実験においては、各装置においてプロトンの化学シフトの詳細な分析と高分解能解析のためのデータ処理法の構築を進めた。この中でシミングの問題が重要であるのでMRS計測においてシミングの精度を向上させる計測システムを構築し最適化した。また、ファントムとは異なりヒト計測における問題点は生体ノイズが存在するので、ヒトの計測においては脳内の水とN-acetyl aspartate (NAA)のプロトン化学シフトの分析を中心に検討を行い、データ処理においてノイズ低減処理法を構築し、データ解析を繰り返すことで最適な解析法を構築した。また、MRSのローデータからの処理と分析と解析の研究を進め、精度を向上させるソフトウエアの開発も進めた。最適化された計測法とデータ処理を用いることによって、7T-MRI、3T-MRIにおいて、脳の局所的なプロトン化学シフト差を用いた計測において高い精度で脳内温度を計測することが可能になった。本研究は核磁気共鳴画像装置(Magnetic Resonance Imaging:MRI)を用いて、Magnetic Resonance Spectroscopy (MRS)において、水の化学シフトが温度に依存して変化することに着目した温度計測として、ヒトの脳や生体組織に対して高い温度分解能・高い空間分解能での計測と解析の手法の構築を目指しファントムとヒトの計測とデータ解析を行っている。現在、MRI計測として1.5T-MRI、3T-MRI、7T-MRIで計測実験を行っている。MRI装置における磁場の精度や感度の検討と、計測シーケンスやパラメータの構築を進めている。7T-MRIにおいては今まで使用していた装置の変更もあり計測環境の再構築を行っている。MRSのデータ処理とソフトウエアの開発においては、MRSのローデータの処理方法を構築し、データ分析と解析の研究を進めている。特に、共鳴周波数シフト等計算処理と解析の妥当性の検証を進め、共鳴周波数測定の精度や安定度について検討している。水やN-acetyl aspartate (NAA)やその他の脳内物資の化学シフトの分析と解析を行い、高分解計測における問題点を抽出し問題点を解決して、この結果をフィードバックして、データの分析と解析を繰返して、最適な解析法の構築を進めている。また、MRSのローデータ分析・解析法について、新たな解析法の検討も同時に進めている。MRSのローデータのデータ処理と解析ソフトウエアの開発においては順調に進んでいる。MRI計測においては各装置でMRSデータの取得を行っているが、超高磁場MRI装置において使用状況の変更が生じ、現在、新たな装置の使用環境の構築を進めている。本研究はMagnetic Resonance Spectroscopy (MRS)を用いて、水の化学シフトが温度に依存して変化することに着目した温度計測として、ヒトの脳や生体組織に対して高い温度分解能・高い空間分解能での計測と解析の手法の構築を目指しファントムとヒトの計測とデータ解析を行っている。1.5T-MRI、3T-MRI、7T-MRIを用いた計測実験を進めてきたが、現在、7T-MRI装置に関しては実施環境が整いにくく、主に1.5T-MRI、3T-MRIを用いて進め、シミングなどのスペクトルについての問題点の検討を行った。また、MRSのデータ分析と解析においてはデータの精度と磁場変動についての分析と解析を行った。ヒトの脳MRSデータはファントムと異なり、生体ノイズも加わるので、データ処理と解析によってノイズを低減する必要がある。水とN-acetyl aspartate (NAA)のプロトン化学シフトの分析を中心に検討を行い、脳の局所的なプロトン化学シフトからの温度計測における最適条件について分析を行った。ソフトウエアの開発においてはMRSのローデータからの処理と分析と解析の研究を進め精度の向上をさせ、ソフトウエアの最適化を進めている。ヒトの計測においては生体ノイズなどのファントムとは異なる信号が発生するので、MRSのシミングついて分析を行い、データ解析と解析ソフトウエア開発においても生体ノイズの影響についての分析と解析を行い、それらの問題点の解決を行い精度の向上を進めている。MRSのデータ処理とソフトウエアの開発においては、水やNAAやその他の脳内物資の化学シフトの分析における高分解計測の問題点を分析し、問題点を解決して、分析・解析の精度を高める予定である。さらに、これまでのMRSデータを元に、生体組織のスペクトルと周波数分析を中心により高精度な分析と解析手法の構築を行い、脳計測や温度計測における新たな知見の探求も行う。