hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統治下沖縄の言語教育における英語・国語・オキナークチの歴史的位相の再検討

本研究は、平成16年度から平成18年度にかけ3年問に亘って実施するものである。平成16年度は、戦後の国語・英語教育、統治下沖縄における国語・英語教育先行研究を網羅し、沖縄・東京・アメリカ公文書館等に散逸する資料を収集し、分析・検討することを主な目的とした。また、当時の教育現場でのそれら実施状況を知る関係者からの聞き取り調査等も行った。平成17年度はこれに引き続き、これらの資料内容を更に分析・研究し、また当時の関係者との更なる連携による情報収集により、政策面の検討だけでなく、現場での変則的な実施状況を確認する作業を行った。また、当時沖縄外国語学校(那覇)の支部があった名護で戦後数年英語教育に携わった前沖縄県知事大田昌秀氏へのインタビューも行い、貴重な証言等を得た。7月には、カーディフ大学で行われた「Language and Global Communication Conference」学会にて「Shifting Tongue for Communication : with reference to the case of Okinawa under the American Occupation」として口頭発表した。また前年度平成16年度から取得した資料・情報を更に分析した結果、また関係者からのメール等での情報交換等を通して、1)当初アメリカ統治開始時においては、沖縄の人民が、その歴史的背景、彼らの持つ言語文化の独自性から日本本土とは違った民族性を持つ人々と考えられ、フィリピンのような方言による言語教育をアメリカ占領政府としては模索していたこと、2)これを実際に現地語での教科書編纂等により実施しようとしたが、沖縄県出身有力者の反対により頓挫したこと、3)代わりに、小学校での英語教育を模索し、地域により差はあるものの小学校での早期英語教育が奨励され、沖縄統治の安定化を図った、等の事柄以外にも、4)沖縄外国語学校があった那覇・名護においては英語教育は定期的に研究会が行われるなど盛んであったが、その他の地域においては教員個人のレベルでの範疇であり、地域差があった、こと等々が確認された。平成18年度は、本研究者が辞職により本研究費受領を辞退するが、今後の研究動向としては、沖縄本島・八重山・宮古等離島での英語・国語教育政策実施状況と方言撲滅運動推進の詳細な経緯、また地域という共同体ではそれらが当時どのように捉えられていたかを詳細に検証しながら、現代日本における小学校英語教育への視座と沖縄諸方言復興を含めた多言語社会生存への可能性の模索を個人として試みる。本研究は、平成16年度から平成18年度にかけ3年間に渡って実施するものである。夏期休業中の第一回沖縄訪問の際には沖縄県公文書館・琉球大学・沖縄国際大学等を訪問し、1960年代アメリカ統治下言語教育政策研究の琉球大学の石原昌英先生に助言頂き、続くアメリカ訪問の布石とする。アメリカ訪問では、ミシガン州立大学内歴史資料館・ワシントンDC公文書館等での資料収集を踏まえ、統治政策の全容解明への足がかりとして、貴重な第一次資料を収集した。これら持ち帰った資料の一部を分析した結果、1)当初アメリカ統治開始時においては、沖縄の人民が、その歴史的背景、彼らの持つ言語文化の独自性から日本本土とは違った民族性を持つ人々と考えられ、フィリピンのような方言による言語教育をアメリカ占領政府としては模索していたこと2)これを実際に現地語での教科書編纂等により実施しようとしたが、山城篤男等沖縄県出身有力者の反対により頓挫したこと、3)代わりに、小学校での英語教育を模索し、地域により差はあるものの小学校での早期英語教育が奨励され、沖縄統治の安定化を図ったこと等が一定確認を見た。これらを踏まえ、9月ニューヨーク市立大学でのアメリカ地理言語学学会国際学会にて、「アメリカ統治下沖縄-分断された言語教育」として口頭発表した。今後の研究動向としては、沖縄本島・八重山・宮古等離島での英語・国語教育政策実施状況と方言撲滅運動推進の経緯、また地域という共同体ではそれらが当時どのように捉えられていたかを検証しながら、現代日本における小学校英語教育への視座と沖縄諸方言復興を含めた多言語社会生存への可能性の模索を試みる。

また前年度平成16年度から取得した資料・情報を更に分析した結果、また関係者からのメール等での情報交換等を通して、1)当初アメリカ統治開始時においては、沖縄の人民が、その歴史的背景、彼らの持つ言語文化の独自性から日本本土とは違った民族性を持つ人々と考えられ、フィリピンのような方言による言語教育をアメリカ占領政府としては模索していたこと、2)これを実際に現地語での教科書編纂等により実施しようとしたが、沖縄県出身有力者の反対により頓挫したこと、3)代わりに、小学校での英語教育を模索し、地域により差はあるものの小学校での早期英語教育が奨励され、沖縄統治の安定化を図った、等の事柄以外にも、4)沖縄外国語学校があった那覇・名護においては英語教育は定期的に研究会が行われるなど盛んであったが、その他の地域においては教員個人のレベルでの範疇であり、地域差があった、こと等々が確認された。平成18年度は、本研究者が辞職により本研究費受領を辞退するが、今後の研究動向としては、沖縄本島・八重山・宮古等離島での英語・国語教育政策実施状況と方言撲滅運動推進の詳細な経緯、また地域という共同体ではそれらが当時どのように捉えられていたかを詳細に検証しながら、現代日本における小学校英語教育への視座と沖縄諸方言復興を含めた多言語社会生存への可能性の模索を個人として試みる。
アルツハイマー病ベータ・アミロイド・フィブリルとオリゴマーの解析

我々の研究室では、アルツハイマー病の画期的な治療法の開発を行っているが、Aβの離散をはじめてゲルろ過により可視化した(Sato N. eta1. Neurobiol Dis 2006)。1999年にAβワクチン療法により、老人斑が消失することを示された。我々は、試験管内において、凝集Aβと可溶性Aβが平衡状態にあることに気付き、凝集Aβを遠心して上清の可溶画分を順次、PBSに置き換え、そこに溶出してくるAβをゲルろ過にかけることにより、Aβの離散を可視化した。Aβ40はモノマーとして、Aβ42はモノマーおよびダイマー・トリマーとして凝集Aβから離散することがわかった。さらにAβ42はAβ40に比し、凝集体より離散しにくいことが判明した。さらに、この系を用いてAβ離散を促進する低分子をスクリーニング可能であることが判明した。クルクミンはAβの凝集を抑制、Aβの離散を促進し、アルツハイマー病APPトランスジェニック・マウスにおいて治療効果があることが認められている。クルクミンがAβsinkassayにおいても離散を促進することが判明した。以上のことから、このアッセイ系はアルツハイマー病の画期的な治療法の開発に有効であることを示した。さらに、我々はAβの脳室内投与モデルを用いて、行動評価とともにAβの蓄積を評価可能であることを確認した。このAβの脳室内投与モデルに対してin vitro Aβsinkassayでpositiveであった各種治療法を検討した。その中でクルクミンは本モデルにおいても、行動実験およびAβの蓄積において治療効果を認めた。以上のことから、Aβsink assayおよびAβの脳室内投与モデルをスクリーニングの系として、アルツハイマー病の画期的治療法の開発が可能であることを実証した。アルツハイマー病(AD)の原因とされているAβは凝集しやすいペプチドである。このAβ凝集の逆の現象である離散に注目した。何故ならAβワクチン療法により老人斑が消失することにより、Aβの凝集過程が可逆的であることが示されたからである。我々の検討(In vitro Aβsink assay)により試験管の中においても、Aβの離散過程があることが判明し、より凝集能の高いAβ42(42アミノ酸)がAβ40(40アミノ酸)に比べ離散しにくいことが判明した(Sato et al. Neurobiology of Disease (2006))。さらにcurcuminが離散を増強させることを既報の通り、In vitro Aβsink assayにおいてAβELISAを用いて定量的に示し報告した。しかし、curcuminによって増加した可溶性Aβがどのような性質を持つものなのか明らかでなかった。本年度、我々はIn vitro sink Aβassayにおいてゲルろ過を用いてcurcuminにより増加した可溶性Aβは高分子オリゴマーではなく低分子オリゴマー(16K以下)ないしモノマーであることを見出した。高分子オリゴマーは神経毒性がある為、この結果はcurcuminの臨床応用を支持する。さらにcurcuminが脳内で凝集Aβ(=老人斑)に離散を働きかけた場合、脳内の可溶性Aβは増加してしまうと考えられる。そうした場合curcuminは脳内からの可溶性Aβのクリアランスを増やすことが出来るかを検討した。脳室内にAβを投与し認知機能を障害させるモデル(Aβinjection model)においてcurcuminは脳内のAβ蓄積を抑制することが判明し、Aβクリアランスを増大させている可能性が示唆された。ADの治療を考える上でAβ離散およびAβクリアランスの検討は今後重要性を増すと考えられた。
戦時体制下の日本主義的学生思想運動に関する基礎的研究

昭和10年代の日本主義的な学生思想運動(日本学生協会・精神科学研究所)について、書籍・パンフレット・内部資料を含む基礎的な資料集を編集し解題を付けて刊行した。それらの団体が戦時体制に対して展開した批判的な言論活動の内容を分析し、それを可能にした歴史的社会的条件と、日本型保守主義の可能性について考察した。その成果は『日本主義と東京大学』(柏書房)として刊行された。1.基礎資料の復刻解題-資料集成の刊行日本学生協会・精神科学研究所が発行した書籍・パンフレット等を収集し、成果として、資料解題を付けて柏書房から打越孝明・井上義和・占部賢志『日本主義的学生思想運動資料集成II書籍・パンフレット篇』全10巻(総5,240頁)を刊行した。内容:日本主義的教養の徹底が戦時体制批判に行き着くプロセスを克明に記録した日本学生協会・精神科学研究所の刊行物を復刻、大学史、昭和前期思想研究の空白を埋める。320点にのぼる貴重な書籍・パンフレットを網羅するとともに、附録には当時の合宿風景を記録したトーキー映画『文化の戦士』、日刊紙『骨本太郎』を収録。2.先行研究の整理と資料の分析-政治史の蓄積と復刻資料をふまえた実証分析成果として柏書房から井上義和『日本主義と東京大学-昭和期学生思想運動の系譜』(249頁)を刊行した。内容:昭和10年代、教養ある学生のエリートが担い手となり、「大学の自治」をめぐる攻防を当局と繰り返した日本主義学生運動。その思想戦の系譜を明らかにし、戦時期保守主義の再評価を試みる。平成21年度は、前年度の成果である『日本主義的学生思想運動資料集成II書籍・パンフレット篇』(全10巻、柏書房、平成20年11月刊)を『同資料集成I雑誌篇』と併せて読み込み、昭和1518年にかけての日本学生協会・精神科学研究所の言論活動の実態把握に努めた。これにより、日本政治史および高等教育史の領域において資料的制約のため研究が手薄だった昭和十年代の日本主義的学生思想運動について、運動実態のみならず思想言論にまで踏み込んだ解明が可能になった。すなわち日本主義的教養の徹底がどのように当時の新体制および戦時体制のラディカルな批判たりえたのか、政治経済教育の各領域でその内在的な論理が明らかになった。これは前年度の成果である『日本主義と東京大学ー昭和期学生思想運動の系譜』(柏書房、平成20年7月刊)で提示していた仮説を実証するものである。平成21年度の作業の成果として、『日本史研究』小特集「高等教育史の可能性」(平成22年12月号)への論文の執筆準備を進めている(平成22年9月末〆切)。
中部・近畿地方の3次元速度・減衰構造とテクトニクスの研究

62年度においては次のような研究を行い,以下に述べる結果を得た.飛騨地方及びその周辺部で発生した240個の地震を利用し, 16点の高感度微小地震観測点で観測された約2,500個のP波走時,および北陸地方で発生した278個の地震を用い,この地域内の微小地震観測網の7観測点で観測されたP波走時のデータからインバージョンによって,これらの地方の上部地殻3次元構造を推定し,さらに活断層や地震分布,重力分布との関係を明らかにした.この結果,飛騨地方中北部の跡津川断層と飛騨山脈西縁で囲まれる三角地帯には地殻最上部より12Kmの深さ迄, 6.0-6.4Km/secの高速度層が存在,跡津川・茂住・牛首断層群の西半部では高速度層が深くまで貫入していることが明らかになった.一方,飛騨山脈中軸部では5.4-5.8Km/secのかなり速度の遅い層が相当の深さまで連続して存在する.この低速度層は上部では活火山の立山及び北西方の跡津川断層東部まで,南西方には活火山下の乗鞍岳,御岳,阿寺断層東側まで拡がる.また御母衣断層西側から両白山地の中部には5.6-5.8Km/sec層が拡がり,この低速度層は白山付近では深さ12Km迄達している.飛騨山脈及び白山下の低速度層は火成活動に関係している可能性も考えられる.また北陸地方の表層近くでは,海岸線沿い特に福井平野の西に顕著な低速度領域が存在し,この層と第2層では北東-南西の走行をもつ高速度領域が顕著であることが見出された.さらに,高速度領域によって福井断層はその南の断層系とに遮られているように見えることが分かった.また,福井断層の西の高速度領域では,地震活動が低い.さらに琵琶湖では,深いところでかなりの低速度になっていて,負の重力異常と調和的であることが分かった.62年度においては次のような研究を行い,以下に述べる結果を得た.飛騨地方及びその周辺部で発生した240個の地震を利用し, 16点の高感度微小地震観測点で観測された約2,500個のP波走時,および北陸地方で発生した278個の地震を用い,この地域内の微小地震観測網の7観測点で観測されたP波走時のデータからインバージョンによって,これらの地方の上部地殻3次元構造を推定し,さらに活断層や地震分布,重力分布との関係を明らかにした.この結果,飛騨地方中北部の跡津川断層と飛騨山脈西縁で囲まれる三角地帯には地殻最上部より12Kmの深さ迄, 6.0-6.4Km/secの高速度層が存在,跡津川・茂住・牛首断層群の西半部では高速度層が深くまで貫入していることが明らかになった.一方,飛騨山脈中軸部では5.4-5.8Km/secのかなり速度の遅い層が相当の深さまで連続して存在する.この低速度層は上部では活火山の立山及び北西方の跡津川断層東部まで,南西方には活火山下の乗鞍岳,御岳,阿寺断層東側まで拡がる.また御母衣断層西側から両白山地の中部には5.6-5.8Km/sec層が拡がり,この低速度層は白山付近では深さ12Km迄達している.飛騨山脈及び白山下の低速度層は火成活動に関係している可能性も考えられる.また北陸地方の表層近くでは,海岸線沿い特に福井平野の西に顕著な低速度領域が存在し,この層と第2層では北東-南西の走行をもつ高速度領域が顕著であることが見出された.さらに,高速度領域によって福井断層はその南の断層系とに遮られているように見えることが分かった.また,福井断層の西の高速度領域では,地震活動が低い.さらに琵琶湖では,深いところでかなりの低速度になっていて,負の重力異常と調和的であることが分かった.61年度においては次のような研究を行ない、以下に述べる結果を得た。(1)60年度に得た中部地方下の3次元P波速度構造と、この地方の地震活動の深さ分布を対比してテクトニクスに関する議論を行った。飛騨山脈下や白山の下では地殻上部に低速度層が存在するが、こゝでは地震活動の最深点が10km以内と浅く、他地域に比べて高温状態にあることが明らかになった。(2)さらに多数のP波走時観測データを用い、中部地方一帯の深さ150kmまでにわたる異方性を含む3次元速度構造のインバージョンを行った。この結果、先にS波偏光性の観測から推定された深さ100200kmの上部マントルに存在するマントル・ダイアピルによる異方性は検出されず、この地球物理学的意義に関して重要な示唆を与えることとなった。(3)3次元速度構造検出のため、代数的再構成法によるリゾリューション・マトリクスの計算法を開発し、大量の未知数を含むインバージョンが可能となり、今後の計算に著しい進展をもたらした。(4)近畿地方中北部に分布する微小地震観測網で観測された520個の地震のP波走時データを用いて、この地域の地殻上部の3次元速度構造を解析した。この結果、京都盆地周辺の表層部及び有馬-高槻構造線の深さ10-12kmの範囲に低速度層が存在すること、また深さ3-12kmではWE-SW方向の地震活動分布に対応した高速度層が京阪神地域に存在することなどが明らかになった。

(5)飛騨-北陸地方一帯の地殻上部の詳細な3次元速度構造を解析する目的で、現在、多数の局地・近地地震のP波観測走時データ・ファイルを作成し、予備的計算に着手しつつある。
C_<60>分子の超電導性機能解明を指向した非平面型,縮合芳香族系の合成研究

球状炭素単体群であるフラーレン類は、いずれも非平面型縮合芳香族系であるサ-キュレン分子より成り立っていることから、種々のサ-キュレン分子を合成し、その性質を調べることは、フラーレン分子のもつ特異な性質や機能を解明する上で大変重要である。1.[7]サ-キュレンの簡易合成[7]サ-キュレンの外周骨格をもつ2,15-エタノ架橋ヘキサヘリセンの合成を行った所、内部に渡環反応を起こしたジヒドロ[7]サ-キュレンが得られてきた。これを脱水素すると内易に[7]サ-キュレンへ誘導することでき、価値ある[7]サ-キュレンの簡易合成法が確立された。2.ヘプタ[5][5]サ-キュレンの合成C_<60>フラーレンの部分構造となるヘブタ[5][5]サ-キュレンの合成に成功し、その性質を調べた。3.[7]サ-キュレン誘導体の合成と環反転障壁昨年度開発した[7]サ-キュレンの簡易合成を用いて、ジアステレオトピックな置換基をもつ[7]サ-キュレン誘導体を合成し、温度可変^1H NMRから環反転のエネルギー障壁を10 Kcal/mol(-70°C)と見積ることができた。一方、簡易合成法により合成された[7]サ-キュレンを用い、ラセン状ナノチューブの合成も検討している。4.[7][7]サ-キュレンの合成フラーレンド-ナツや折れ曲がりフラーレンなどの内曲面の部分構造となる[7][7]サ-の合成を行った。この化合物は大きな鞍型構造をもつ非平面型分子である。本年度は、種々のフラーレンの部分構造となる[5][5]サーキュレン(1)と[7][7]サーキュレン(2)の合成を計画した。[5][5]サーキュレン(1)の合成C_<60>,C_<70>などの部分構造となる非平面型ダブルサーキュレンである[5][5]サーキュレン(1)を合成し、その性質を調べることからフラーレンのもつ超電導性機能の解明を試みることを目的とする。(1)の合成に必要な鍵物質となる[5]サーキュレン誘導体の合成を検討した結果、その合成ルートを確立することができた。この[5]サーキュレン誘導体の精製には、本研究課題で購入した分取用液体クロマトグラフを用いることにより成功した。今後は、この[5]サーキュレン誘導体を用いて目的物(1)の合成を完成させたい。[7][7]サーキュレン(2)の合成新型のドーナッツフラーレンの内部骨格を構成する[7][7]サーキュレン(2)を合成し、その物性を調べることを目的とする。当初の計画では、この合成に必要な[7]サーキュレン誘導体の合成であったが、種々検討した結果、この方法では極めて収率が低く目的物の合成には適しないことが分かった。このため、当初の計画を変更して、一度にダブルサーキュレンを組み立てる合成方法を検討した。その結果、(2)の合成に重要な前駆体であるテトタエン誘導体の合成に成功した。今後は、これを光閉環してダブルサーキュレン骨格を組立て、目的の(2)を合成する予定である。球状炭素単体群であるフラーレン分子は、球状電子構造にもとづく特異な反応性と性質をもつことから、新規機能材料としての利用が期待されている。また、これらのフラーレン類は、いずれもサ-キュレン分子より成り立っていることから、種々の非平面型サ-キュレンを合成しその性質を調べることは、フラーレンのもつ特異な機能を解明する上で大変重要である。1.[7]サ-キュレンの簡易合成

[7]サ-キュレンはチューブ型フラーレンやランセ状フラーレンの内曲面の構成単位となることから、この分子を合成し、その性質を調べることは、フラーレンのもつ特異な性質や機能を解明するために必要である。これまでに報告した[7]サ-キュレンの合成法は、その合成段階が大変長いため多量に合成することは困難である。このため本研究では、中間に架橋ヘキサヘリセンを経る全く新しい合成法を用いた[7]サ-キュレンの簡易合成法を開発した。従来の方法に比べ、合成経路が半分以下となり、全収率も50倍高まり、[7]サ-キュレンの反応性や諸物性を詳細に検討することが可能となった。2.ヘプタ[5][5]サ-キュレンの合成分子内に[5]サ-キュレン骨格を二重にもつ[5][5]サ-キュレンの合成法開発を目指して、まず、これよりもベンゼン環が2個少ないヘプタ[5][5]サ-キュレンの合成に成功した。この分子は、C_<70>フラーレンの部分構造となるもので、この諸性質を調べることにより、C_<70>分子のもつ特異な機能を解明することが期待できる。また、今後はこの合成法を利用して、母体となる[5][5]サ-キュレンの合成を検討していく計画である。球状炭素単体群であるフラーレン類は、いずれも非平面型縮合芳香族系であるサ-キュレン分子より成り立っていることから、種々のサ-キュレン分子を合成し、その性質を調べることは、フラーレン分子のもつ特異な性質や機能を解明する上で大変重要である。1.[7]サ-キュレン誘導体の合成と環反転障壁昨年度開発した[7]サ-キュレンの簡易合成を用いて、ジアステレオトピックな置換基をもつ[7]サ-キュレン誘導体を合成し、温度可変^1H NMRから環反転のエネルギー障壁を10Kcal/mol(-70°C)と見積ることができた。一方、簡易合成法により合成された[7]サ-キュレンを用い、ラセン状ナノチューブの合成も検討している。2.[7][7]サ-キュレンの合成フラーレンド-ナツや折れ曲がりフラーレンなどの内曲面の部分構造となる[7][7]サ-の合成を行った。この化合物は大きな鞍型構造をもつ非平面型分子である。3.サ-キュレン類の電気化学的性質合成に成功した種々のサ-キュレン類の電気化学的性質を調べる目的で、これらのCVを測定した。その結果、[7]サ-キュレン類はコロネンやコアニュレンに比べ、酸化や還元が容易に起こることが分かった。
微小重力場における非線形化学振動反応の実験的研究

非線形化学振動反応として、ベロ-ゾフ-ザボチンスキー反応を用いた。反応溶液は硫酸酸性の臭素酸塩、マロン酸、触媒で構成し、1次元系と2次元系の反応容器を使用した。化学振動反応の進行とともに、誘導期間を経過したのち、化学波を生成する。触媒にフェロイン(赤色)/フェリイン(青色)系を用いて、化学波の移動過程が可視化情報として得られるようにして、CCDカメラを経由して収録した。微小重力実験は、北海道空知郡上砂川町の地下無重力実験センターで行った。落下カプセルのインテグレーションの間に、反応溶液を調製し、誘導期間を待って、各反応容器に溶液を送ることができる自動システムを作製した。各操作を自動的に進めるために必要な時間は構成物質の各濃度や温度、攪拌速度などに依存するので、これらは地上実験で検討して、最適時間と条件を選んだ。反応容器は重力の影響が大きく出現するように、垂直に固定した。また、硫酸溶液を使用し、反応生成物として二酸化炭素を放出するが、これらの化学物質は完全に閉じた系内で扱い、不慮の溶液の流出にそなえて、強力な吸水材を配置した。さらに、作製した実験ラック内の温度が化学反応の進行速度に大きく影響するので、ラック内で溶液系の直接関係する6点で温度変化を実測した。8mmビデオに収録した画像データはNIHimageプログラムと2次元画像処理プログラムを利用して、落下前と落下中の化学波の移動速度を解析し、両者の違いを求めた。トリガー波は微小重力場において、移動速度がかなり減少し、予測通りの結果が得られた。
ヒト気道トリプシン様酵素の気道細胞に対する生物作用機序とその病態的意義の解明

1.健常者と慢性気道疾患患者の気道液中のヒト気道トリプシン様酵素(HAT)含量:健常者および慢性気道疾患患者の痰中のHAT濃度に有意の差はないが、慢性疾患の気道液分泌は亢進しているため、慢性疾患気道ではHATの産生が亢進し、病態の成立や増幅に関与していると予想される。2.HATの線維芽細胞増殖促進作用機序:HATは気管支および肺の線維芽細胞の増殖を促進する。HATとMCT(ヒト肺肥満細胞性トリプターゼ)の細胞増殖に対する作用は、培養条件や標的細胞によって異なる。HATは気管支線維芽細胞に対してprotease-activated receptor-2 (PAR2)を介さない経路で、MAP kinaseを介する経路で増殖を促進する。3.HATのヒト気管支上皮細胞(HBEC)におけるIL-8合成促進機序:HBECでは既知のPARのうちPAR2のみ発現していた。HATおよびPAR2アゴニストの刺激によるIL-8 mRNAの発現およびIL-8放出の促進作用は、EGFR tyrosine kinase阻害物質、MAP kinase阻害剤,抗EGFR抗体により阻害され、また両者の刺激によりEGFRとMAP kinaseのリン酸化が促進された。HATはPAR2の活性化→transactivationによるEGFRの活性化→MAP kinaseの活性化を介する機序でIL-8合成を促進していると考えられる。4.HATによるヒト気管支上皮細胞(HBEC)におけるPAR2の活性化:HATによる細胞内Ca^<2+>濃度の上昇はPAR2 agonist peptideによる脱感作で消失する。HATはHBECのPAR2を活性化する機序を介して細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させ、細胞の機能を調節していると推定される。細胞膜上のヒト気道トリプシン様プロテアーゼ(以下HAT)レセプター量を測定するため、まず精製HATに放射性同位元素I-125をクロラミンT法で標識し、カラム分離精製によりI-125標識HAT溶液を得た。定常増殖期のヒト正常肺線維芽細胞について標識HATの結合アッセイを行ったが、予備的実験の結果、細胞当たりのレセプター数は数百個以下と推定された。精度の良いレセプター数測定には高濃度のHATを含むI-125標識HAT溶液と多数の検体細胞が必要であることが分かった。HATのヒト正常肺線維芽細胞に対する増殖作用機序解明のための一つとして、対数増殖後期および準定常状態の細胞を用い、HATの増殖促進作用をみたところ、150mU/ml程度のHATで増殖促進作用を示した。一方、気管支上皮細胞の増殖は促進されない。HATの気管支上皮細胞におけるIL-8産生促進機序の解明のため、まず培養正常気管支上皮細胞(NHBEC)からのIL-8放出を調べ、HAT濃度依存的にIL-8産生が促進された。HATの作用がprotease-activated receptor (PAR)に関連するかどうかを知る手がかりとして、細胞内PARの存在を調べた。逆転写PCR法による分析ではNHBECにおいて既知のPARのうちPAR2のみ発現し、またPAR2アゴニスト添加によりIL-8産生が促進された。また、HATはNHBECのIL-8転写活性を上昇させた。HATは細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させ、IL-8転写活性の上昇には細胞外Ca^<2+>濃度が関与している。(2)HBEC細胞を200μM以上のPAR-2 agonist peptideで刺激すると、細胞内遊離Ca^<2+>の濃度変化には、(1)急峻に上昇し、2-5分の経過で消失する高振幅、スパイク状の上昇(peakI)と、(2)5-10分後に出現し持続する低振幅性の上昇(peakII)がみられた。

100-150μM以下のPAR-2 agonist peptide刺激ではpeakIIのみ出現した。(4)PAR-2 agonist peptideによる脱感作がみられた。HBEC細胞内遊離Ca^<2+>濃度は、PAR-2 agonist peptideあるいはHAT刺激の5分後に、再びagonist peptideあるいはHATで刺激しても、上昇しないかあるいは極めて軽度の上昇しかみられなかった。2.HATによるヒト気管支上皮細胞(HBEC)におけるIL-8合成促進機序の解析(1)HATおよびPAR-2 agonist peptideで、IL-8mRNAの発現、IL-8放出の亢進がみられた。(3)Western blot解析で、HATおよびPAR-2 agonist peptide刺激で、EGFRおよびMAP kinaseのリン酸化、すなわち活性化がみられた。3.以上の成績から、HATは「PAR-2の活性化⇒transactivationによるEGFRの活性化⇒MAP kinaseの活性化」を介する機序で、HBECにおけるIL-8の合成を促進していると考えられる。1.健常者と慢性気道疾患患者の気道液中のヒト気道トリプシン様酵素(HAT)含量健常者の誘発痰において、HATがELISAで検出され、またトリプシン様活性と正の相関を示した。慢性気道疾患患者の粘液性痰において、HAT濃度とトリプシン様活性との間に正の相関を示した。HAT濃度は誘発痰と粘液性痰で有意の差はみられなかったが、慢性疾患では気道液の分泌が亢進していることを考えると、慢性疾患気道ではHATの産生が亢進し、病態の成立や増幅に関与していることが予想される。2.HATの線維芽細胞増殖促進作用機序の解明HATのヒト気管支、肺、および皮膚線維芽細胞の血清含有(0.2%牛胎児血清)および無血清培地中での増殖(^3H-thymidine取り込み量を指標)に対する影響を、ヒト肺肥満細胞性トリプターゼ(MCT)を対照として検索した。気管支線維芽細胞は無血清培地でのみ100^400mU/ml(慢性気道疾患患者の粘液性痰中トリプシン様活性に相当)HATで増殖促進されたが、MCTに対してはいずれの培地でも増殖促進を示した。このHATの増殖作用はトランスフェリンの添加に影響されなかった。肺線維芽細胞は血清の有無に関わらず、HATおよびMCT両者で増殖促進を示した。皮膚線維芽細胞の増殖はHATにより影響されなかった。Protease-activated receptor-2(PAR2)(100200μg/ml)は気管支線維芽細胞に対してトランスフェリン添加無血清培地で増殖促進作用を示した。ロイペプチンおよびMEK阻害剤はHATによる増殖促進作用を阻害したがEGFR中和抗体は影響を与えなかった。
咳嗽力向上を目的とした吸気筋トレーニングにおける横隔膜の動態に関する検討

本研究の目的は、咳嗽力増強に効果的な吸気筋トレーニングの効果的な体位の検討と、吸気筋の中でも最も重要な働きを示す横隔膜の動態について超音波診断装置を用いて明らかにすることである。対象者は健常大学生11名(19歳から21歳、男性6名女性5名)である。吸気筋トレーニングにはThreshold IMTを使用した。負荷量は、横隔膜呼吸が可能なトレーニング姿勢における最大口腔内圧の30%に設定し、1日15分を2セット、週5日、6週間実施した。トレーニングの体位は膝を立てた仰臥位と椅子座位とし、トレーニング前、トレーニング3週後と6週後に、呼吸機能と横隔膜の筋厚を測定した。最大吸気筋力の21%30%の負荷量で全員が6週間のトレーニングを完遂できた。%MIPはトレーニング前(92.1±23.3%)と比べ、3週後(115.2±29.5%)、6週後(119.9±31.2%)に有意に増大していた。%VC、%MEPでは有意差がみられなかった。機能的残気量位での横隔膜の筋厚は、トレーニング前が1.49±0.49mm、3週後が1.65±0.47mm、6週後が1.63±0.34mm、最大吸気位での筋厚はトレーニング前が4.11±1.78mm、3週後が4.66±1.34mm、6週後が4.27±1.03mmと、それぞれの平均値は増加傾向にあるものの、トレーニング前と比べ、3週後、6週後に有意差が認められなかった。体位との関連については、仰臥位群、座位群ともに%MIPと横隔膜の筋厚の平均値はトレーニング後に増加傾向にあるが、姿勢間での有意な差は認められなかった。これらの結果を、第26回日本呼吸ケア・リハビリテーション学会にて報告した。平成28年度は健常群9名の対象者を追加し測定した。同時に健常高齢者を対象とした測定計画を準備した。その後、療養のため研究活動を継続できず、測定及び解析は未実施である。咳嗽力の低下は、誤嚥性肺炎の患者にとって生命の危機に直面する重要な問題である。誤嚥性肺炎は神経系の機能低下に伴って生じる嚥下反射の障害とされており、現在のところ根本的な治療はない。そこで、口腔ケアによる起因菌の抑制とともに、咳嗽力増強を目的としたリハビリテーションが実施されている。咳嗽力は最大呼気流速(cough peak flow:以下,CPF)として測定されている。排痰を促す咳嗽には、十分な肺活量、声門の開閉に関与する喉・咽頭機能と十分な呼気筋の筋力が必要とされており、嚥下リスクを有する患者のCPFと呼吸機能の関係では、CPFと予備吸気量に有意な相関があり、吸気筋トレーニングの重要性が示唆されている。吸気筋の中で最も重要な役割を果たす横隔膜の運動は、肺の弾性収縮力と腹腔臓器の横隔膜への圧迫に対抗して収縮力が発揮されることで生じる。これまで横隔膜運動はCTやMRIなどを用いて臥位姿勢での運動の測定が行われてきた。しかしながら、仰臥位の継続は背側への気道分泌物の貯留を招くとされ、誤嚥性肺炎の患者では更なる合併症を招く危険性がある。そこで本研究では、超音波診断装置を用いて、座位と仰臥位の二つの体位における安静呼吸、咳嗽、吸気筋トレーニング中の横隔膜の動態を計測し、吸気筋トレーニングに効果的な体位を明らかにすることを目的とする。平成27年度には、健常若年者を対象とした吸気筋トレーニングを仰臥位と座位の二つの体位で実施し、トレーニング前後の呼吸機能、呼吸筋力および横隔膜の筋厚に及ぼす影響を測定した。平成27年度には「健常若年者における仰臥位と座位の吸気筋トレーニングが呼吸機能、咳嗽力、横隔膜の筋厚に与える影響」の研究計画について、千葉県立保健医療大学倫理委員会での承認を得た。その後、千葉県立保健医療大学の理学療法学科の学生ボランティア11名を募り、千葉県立保健医療大学仁戸名キャンパス運動解析室にて、吸気筋トレーニングの前後に、呼吸機能と横隔膜の動態の計測を実施した。呼吸機能の測定には電子スパイロメータ(CHESTGRAPH HI-801,チェスト社製)を使用し、肺活量、努力性肺活量、咳嗽時最大呼気流速、呼吸筋力を計測した。横隔膜の筋厚の測定にはポータブル型超音波診断装置(MyLabFive,日立メディコ社製)を使用した。横隔膜の筋厚は、中腋窩線と第9肋間の交点にプローブを垂直にあて、計測した。吸気筋トレーニングは、呼吸運動訓練装置を使用し、仰臥位または座位でのトレーニング姿勢における最大吸気口腔内圧の30%の負荷強度による1セット15分間のトレーニングを1日2回、週5日、6週間実施した。毎週、最大吸気口腔内圧の測定し負荷強度の調整を行うとともに、適切な方法でのトレーニングが実施されているかを実施した。11名全員が負荷強度2130%での6週間のトレーニングを完遂することができた。

本研究の目的は、咳嗽力増強に効果的な吸気筋トレーニングの効果的な体位の検討と、吸気筋の中でも最も重要な働きを示す横隔膜の動態について超音波診断装置を用いて明らかにすることである。平成27年度では、健常大学生11名を対象に、吸気筋トレーニングにはThreshold IMTを使用した。負荷量は、横隔膜呼吸が可能なトレーニング姿勢における最大口腔内圧の30%に設定し、1日15分を2セット、週5日、6週間実施した。トレーニングの体位は膝を立てた仰臥位と椅子座位とし、対象者を振り分け、トレーニング前、トレーニング3週後と6週後に、呼吸機能と横隔膜の筋厚を測定した。6週間のトレーニングを全員が完遂した。平成28年度に入り、結果の解析をしたところ、%MIPはトレーニング前と比べ、3週後、6週後に有意に増大していた。%VC、%MEPでは有意差がみられなかった。機能的残気量位と最大吸気位での横隔膜の筋厚は、トレーニング前と比較して、3週後、6週後のそれぞれの平均値は増加傾向にあるものの、有意差が認められなかった。体位との関連については、仰臥位群、座位群ともに%MIPと横隔膜の筋厚の平均値はトレーニング後に増加傾向にあるが、姿勢間での有意な差は認められなかった。これらの結果を、第26回日本呼吸ケア・リハビリテーション学会にて報告した。また、平成28年度も引き続き、健常大学生の対象者を9名増やして測定を実施した。同時に、健常高齢者を対象とした測定計画を準備した。平成28年度途中から体調不良による療養を余儀なくされたため、平成28年度測定分の結果の解析は未実施。健常高齢者の測定に関する倫理委員会に提出したところで止まっている。対象者は健常大学生11名(19歳から21歳、男性6名女性5名)である。吸気筋トレーニングにはThreshold IMTを使用した。トレーニングの体位は膝を立てた仰臥位と椅子座位とし、トレーニング前、トレーニング3週後と6週後に、呼吸機能と横隔膜の筋厚を測定した。最大吸気筋力の21%30%の負荷量で全員が6週間のトレーニングを完遂できた。%MIPはトレーニング前(92.1±23.3%)と比べ、3週後(115.2±29.5%)、6週後(119.9±31.2%)に有意に増大していた。機能的残気量位での横隔膜の筋厚は、トレーニング前が1.49±0.49mm、3週後が1.65±0.47mm、6週後が1.63±0.34mm、最大吸気位での筋厚はトレーニング前が4.11±1.78mm、3週後が4.66±1.34mm、6週後が4.27±1.03mmと、それぞれの平均値は増加傾向にあるものの、トレーニング前と比べ、3週後、6週後に有意差が認められなかった。平成28年度は健常群9名の対象者を追加し測定した。同時に健常高齢者を対象とした測定計画を準備した。その後、療養のため研究活動を継続できず、測定及び解析は未実施である。平成27年度に実施した吸気筋トレーニングの効果について、第26回日本呼吸ケアリハビリテーション学会にて発表を予定している。平成28年度は、健常若年者における仰臥位と座位での姿勢によるトレーング効果の違いを明らかにできるよう、対象者の数を増やして(仰臥位と座位の各群の対象者を10名ずつ)、トレーニングを実施し、その効果を検証していく。
権利ベースのアプローチに基づく認知症支援の住民研修プログラムの開発

認知症とともに生きる人やその家族が地域生活において遭遇し得る権利侵害の場面や事例を収集し分析するとともに適切な対応を検討し蓄積する。そのうえで、認知症の地域支援に携わる人を育成する際に活用可能な、権利ベースのアプローチに着目した住民研修プログラムの開発とその効果検証、および普及のための研修の手引きを作成する。
光学・電波観測を組み合わせた大気重力波の鉛直伝搬過程の解明

大気光イメージング観測とライダー・レーダー観測を組み合わせることで,高度100 kmの超高層大気下部を伝搬する大気重力波が下層・中層大気中を鉛直伝搬する様子を明らかにした.また,大気光の多地点同時観測データを解析する環境を構築し,超高層大気波動の広域イメージング体制を確立した.これにより「長距離伝搬波動」や「台風の波紋」を発見し,大気の力学的上下結合を議論する上で有益な知見を得た.昨年度末にドイツLeibniz-Institute of Atmospheric Physics(以下IAP)敷地内に設置した大気光イメージャの自動観測を引き続き行った.2012年6月にカメラの冷却装置が故障したが,一時的に別のカメラを流用することでほぼ一年間を通した連続観測を実現した(2013年1月に修理済みのカメラを再び取り付けて運用を再会している).数晩のデータについてはIAPによって運用されているライダー装置との同時観測に成功している.あわせて,大気光画像データのクイックルック(web上にて公開)について,557.7-nm, OH band,ナトリウムの3波長のデータを準リアルタイムで公開できる体制を整えた.また,ノルウェーで実施した大気光イメージャとライダーによる大気重力波の同時観測データから,上部成層圏から中間圏界面に渡る大気重力波の鉛直伝搬構造を初めて観測的に明らかにした.3次元レイトレーシングモデルを構築し,得られた観測値と客観解析データから,観測された大気重力波の起源が約2600km離れた場所の対流圏界面における極渦の蛇行であることを示した.この結果は,下層大気起源の大気重力波は上空では広い緯度帯の大気ダイナミクスに寄与する可能性を示唆しており,大気の緯度・経度間結合の理解に向けた観測をさらに展開する必要があることを示している.得られた成果は,国内外の学会・研究会で報告するとともに,成果をまとめた論文は欧州の地球科学雑誌に掲載された.ドイツLeibniz-Institute of Atmospheric Physics(以下IAP)との協同体制を構築し,2011-2013年度にかけてドイツとノルウェーにおいて中間圏大気光を利用した大気重力波のイメージング観測を実施した.これまで観測の空白領域であった北欧域において500日を超える長期データを取得することが出来た.これらの大気光画像は,データベースとして管理しており,観測後速やかにクイックルック図をウェッブ上で公開する環境を整えた.期間中には,IAPが運用するライダーとの同時観測キャンペーンを行い,「中間圏界面高度に達する極渦起源の大気波動」「成層圏-中間圏における大気重力波の鉛直伝搬構造」などを捉えることに成功している.また,日本の大気光観測の多地点同時データ解析環境を確立することで,「中間圏での長距離ダクト伝搬波動」「台風起源の中間圏大気重力波」を発見した.得られた成果は,国内・国外の学会で報告(3件の招待講演を含む)するとともに,論文としてアメリカやヨーロッパの地球科学雑誌に掲載されている.本研究で得られた知見は,下層大気と超高層大気の力学的結合を理解する上で貴重な証拠であるとともに,上下結合において大気波動を介した緯度・経度間のつながりも重要であることを強く示唆している.今後の地上観測ネットワークの展開を推進するにあたり,有益な情報となると期待される.大気光イメージング観測とライダー・レーダー観測を組み合わせることで,高度100 kmの超高層大気下部を伝搬する大気重力波が下層・中層大気中を鉛直伝搬する様子を明らかにした.また,大気光の多地点同時観測データを解析する環境を構築し,超高層大気波動の広域イメージング体制を確立した.これにより「長距離伝搬波動」や「台風の波紋」を発見し,大気の力学的上下結合を議論する上で有益な知見を得た.研究計画にあるドイツでの大気光イメージャの運用の準備段階として,2010-2011年にドイツとノルウェーにて既に実施した大気光イメージャとライダーの同時観測データのデータベースを作成するとともにウェッブにてクイックルックを公開した.また,2010年11月26日の同時観測イベントを詳細に解析した.ナトリウム大気光イメージング観測による中間圏界面付近(高度92 km)の大気重力波の水平構造とライダー観測による成層圏から下部熱圏高度(30-105 km)までの温度の鉛直プロファイルを組み合わせることで,MLT高度に達する大気重力波がどのように鉛直方向へ伝搬し,どのようにMLT高度の水平構造につながるかを観測的に明らかにした.また,観測値と客観解析データを用いて,大気重力波のレイトレーシング解析を行い,超高層大気の大気重力波が極渦の蛇行によって発生していることを初めて示した.このことは,対流圏界面の極渦内の非地衡流が直接的に遥か上空の超高層大気のダイナミクスに寄与することを示唆している.得られた成果は,2011年7月にオーストラリア・メルボルンで開催されたInternational Union of Geodesy and Geophysics,2011年12月にアメリカ・サンフランシスコで開催されたAmerican Geophysical Union Fall meetingおよび国内の学会・研究会にて報告した.また,国内(国立極地研究所)にて大気光イメージャの校正実験を行なった.さらに機器をドイツ・IAP敷地内に設置し,自動観測のシステムを構築した.これによりIAPのライダーとの同時観測を実施できる状況となっている.ドイツに設置した大気光イメージャは(一時的なトラブルがあったものの)順調に稼働しており,多くのデータを取得することができた.

現地のライダーとの大気重力波の同時観測も成功しており,大気波動の鉛直伝搬過程のさらなる解明に向けた解析環境の構築もほぼ計画通りに進んでいる.また本研究のこれまでの成果を多くの国内外の学会で報告し,学術論文としてまとめることもできた.研究計画のドイツでの大気光イメージャとIAPライダーの同時観測の準備を進めたが,イメージャの整備,データ解析ツールの開発が計画以上に進展したため,2012年度に計画していた大気光イメージャの設置を2011年度末に完了することができた.これは,今年度に実施した事前の観測データの解析によって,観測プランの最終調整が効率良く行なえたことも大きく貢献した.また,大気光イメージャとライダーの同時観測の初期解析結果を多くの学会にて報告することができた.ドイツに設置した大気光イメージャと現地のライダーによる大気重力波の同時観測キャンペーンを精力的に進めていく.ヨーロッパ経度帯における中間圏大気重力波活動は,これまで観測の少なさからよく分かっていない.このことが地球大気循環への大気波動の寄与の定量的理解の妨げにもなっている.本年度に取得したデータから,この緯度帯における重力波活動の統計的な描像を得る.また,高緯度ノルウェーでの観測から,極渦から波動が超高層に至る鉛直伝搬過程について議論したが,高緯度と中緯度の遷移帯に位置するドイツでの観測データから,どれくらいの極渦起源の大気波動が中緯度中間圏に,どのように伝搬しているのかを統計的に調査する.本年度にドイツに設置した大気光イメージャと現地のライダーによる大気重力波の同時観測キャンペーンを精力的に進めていく.本年度に解析したイベントから,下層大気の極渦から波動が超高層に至る鉛直伝搬過程について議論したが,これらの波動の影響がどのように異なる緯度帯に水平伝搬していくのかについては未だよく分かっていない.観測を実施するドイツ・Kuehlungsborn(54N)は極域から中緯度に伝搬する大気波動を捉えるのに適した場所に位置している.また,ライダーにより地表から高度100 kmまでの大気温度プロファイリングが実施されており,伝搬路を議論するための必須情報を得ることができる稀有な観測点である.最終年度となる次年度は,これまでに得られた観測データのデータベースの作成と統計的な解析を行う.大量のデータを効率よく解析するために画像処理を高速に行なうことができる計算機を購入する.同時観測のさらなる実施や装置の撤収のため研究代表者が日本とドイツを複数回往復する.また研究成果の報告のために,論文掲載費と国内・国外で開催される学会への参加費を請求する.大気光イメージャとライダーの同時観測が本格的に進められる次年度は,データベースの作成,観測データのバックアップ,その後の解析を効率良く行なうために,画像処理を高速に行なうことができる計算機とともに大容量ハードディスクドライブを購入する.また機器の調整や同時観測の実施のために,研究代表者が日本とドイツを往復する.さらに研究成果の報告のために,論文掲載費と国内・国外で開催される学会への参加費を請求する.
原子衝突の理論的研究

本研究の目的の第一は、原子衝突に関する理論的手法の比較検討である。島村は、ダラム大学マッキャン博士らと、イオン衝突、特に高エネルギ-におけるそれについて、かねてより諸理論間の比較検討を行っていたが、それのとりまとめを行い、論文にまとめた。市川は、ラザフォ-ド研究所で開かれた原子衝突デ-タの評価検討のための会合に出席し、特に電子と原子・イオンとの衝突について、これまでの理論的手法と比較検討を行い、それぞれの妥当性の吟味を行った。これらの成果は、今後のこの分野の研究の指針となるとともに、今後の日英共同研究の進め方にも反映される。本研究の第二の目的は、原子衝突理論の新しい衝突系・衝突過程への拡張である。原は、ノッティンガム大のア-マ-博士と共にミュ-粒子を含む原子過程の研究を行い、その成果をまとめた。島村は、原子衝突における精密計算手法の一つであるR行列法を、分子解離を含む過程に応用することをダ-ズベリ-研のノ-ブル博士らと研究し、一般的な定式化に成功した。市川は、ロンドン大の研究者らと、電磁場中における原子衝突過程を扱う理論について、今後の共同研究の可能性について討議した。これらの研究は引き続き今後の日英共同研究のテ-マとして実行される予定である。
統合失調症と気分障害の連続性：遺伝子、認知、統合失調型パーソナリティの包括的検討

本研究課題では、統合失調症患者と気分障害患者、さらに健常者を対象とし、候補遺伝子の多型、広汎な認知機能、パーソナリティを調べることにより、統合失調症と気分障害の連続性・非連続性について検討することを目的とした。一連の研究により、これら2疾患の遺伝的な類似性を示唆する結果が得られた。本研究の結果は、関連する先行研究の知見を発展させ、統合失調症と気分障害の病因解明に資するものであると考えられた。近年の大規模ゲノムワイド関連解析をはじめとした生物学的研究により、統合失調症と気分障害という2つの主要精神疾患の病態生理の間には少なからず類似性が存在することが示されている。本研究では、統合失調症患者と気分障害患者を対象とし、候補遺伝子の多型を決定するとともに、中間表現型として想定されている認知機能と統合失調型パーソナリティを評価することで、これら2疾患の連続性・非連続性を検討する。まず、455名の健常成人サンプルにおいて、統合失調型パーソナリティ尺度と気質性格尺度の得点について潜在プロフィール分析を行った。主要な結果は、統合失調症の陽性症状に対応する因子の得点が高いにもかかわらず適応的なパーソナリティ特性を有する一群が特定されたことであり、この群では認知機能が正常ないしむしろ高機能であった。本研究結果から、統合失調型パーソナリティと精神病理の間には複雑で非線形の関係が存在する可能性が示唆された。さらに、双極性障害や統合失調症との関連が示されているANK3遺伝子の一塩基多型rs10994336とrs10761482が、双極性障害の中間表現型である認知機能にどのような影響を与えているかを調べた。Rs10761482のリスク多型を保有している双極性障害患者では、保有していない患者に比べ、言語理解、論理的記憶、処理速度の成績が有意に低く、リスク多型を保有している健常者では、保有していない健常者に比べ、実行機能と視覚性記憶の成績が有意に低いという結果が得られた。したがって、ANK3は認知機能に影響を与えることで双極性障害と関連する可能性がある。これらの結果から、統合失調症と気分障害の病態において、遺伝的要因が中間表現型に影響を与え、それによって発症に関与している可能性が示唆された。しかし、上記の知見は疾患の複雑な病態生理の一部を明らかにしたにすぎず、さらなる包括的検討が必要である。近年、大規模ゲノムワイド関連解析をはじめとした実証的研究において、統合失調症と気分障害の類似性が議論されている。そこで本研究では、統合失調症患者、気分障害患者、健常者を対象とし、候補遺伝子の多型、広汎な認知機能、パーソナリティを評価することにより、これら2疾患の連続性を検討した。平成25年度は、まず、健常成人においてSchizotypal Personality Questionnaireにより評価した統合失調型パーソナリティと認知機能が関連することを明らかにし、統合失調症と健常者の間に統合失調型パーソナリティを介した連続性が存在する可能性を示唆した。次に、双極性障害や統合失調症との関連が示されているANK3遺伝子の一塩基多型rs10761482が双極性障害患者の認知機能に影響を与えることを明らかにし、ANK3遺伝子は認知機能に影響を与えることによって双極性障害の発症に関連する可能性を示唆した。平成26年度は、統合失調症寛解患者、非寛解患者、健常者において、Temperament and Character Inventoryを用いてパーソナリティを評価するとともに、COMT遺伝子のVal158Met多型がパーソナリティに与える影響を調べた。非寛解患者のパーソナリティに比較し、寛解患者のパーソナリティはより適応的なプロフィールを示し、健常者のプロフィールに近いものであった。非寛解患者においてCOMT遺伝子のMetアレルは報酬依存や協調性の低さと関連したのに対し、寛解患者ではVal158Met多型とパーソナリティの間に関連がみられなかった。したがって、この多型は統合失調症における寛解とパーソナリティの関連を修飾する可能性が示唆された。これらの一連の研究結果は、関連する先行研究の知見を発展させ、統合失調症や気分障害の病因・病態解明の一端となるエビデンスを供するものである。精神神経科学一定規模の統合失調症患者や気分障害患者、健常者に対し、ゲノム解析と統合失調型パーソナリティ・認知機能の評価を行い、有意義な結果を複数得ており、それらを学術雑誌上で順次発表してきているため。被験者のリクルートを継続し、ゲノム解析、統合失調型パーソナリティ・認知機能の評価を行う。最終的には、これらの結果を包括的に扱った解析を行い、統合失調症と気分障害の病態生理解明の一端となるエビデンスの供給を目指す。当初の研究計画から若干変更が生じ、さらにサンプルを集積した後に物品の購入や学会発表を行うこととしたため。遺伝子解析に必要な試薬(TaqManプローブ、DNA Polymerase)や学会発表のための旅費として使用する予定である。