hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫グロブリン糖鎖異常の関節リウマチにおける役割

研究実施計画に記載した3つの課題について以下記載する。1免疫グロブリンG(IgG)における糖鎖異常シアル酸欠損(S0)の疾患マーカーとしての有用性についての検討:現在未治療の早期関節炎、健常者計41検体の解析を終え、S0の早期診断マーカーとしての有用性を確認している。今後さらに検体数を増やして解析を行う予定である。さらに免疫学的寛解のマーカーとしての有用性の検討に関しては、分子標的治療薬の治療により寛解を達成した症例の検体のIgG糖鎖解析を行い、その後1年間の観察研究をする予定であり、検体を充分に確保するための当院を含めた体制は構築した。2病態への関与のメカニズムの研究:シアル酸転移酵素を強発現させたB細胞と欠損させたB細胞由来のIgGを用いて滑膜細胞や免疫担当細胞の機能に及ぼす影響について検討する。まず今年度はガラクトース、シアル酸を欠損したB細胞に、ガラクトースおよびシアル酸を発現させるために、ガラクトース転移酵素とシアル酸転移酵素をトランスフェクションさせたB細胞の作製に着手した。シアル酸付加のためのシアル酸転移酵素遺伝子の導入そのものは問題なく行われたが、当初うまくシアル酸まで伸長しなかった。問題点として、転移酵素にmouseのST6gal1とB4galt1を使用しているが、それがうまく働かなかった可能性があり、Humanの遺伝子を作り直して、もう一度検討する必要があると考えて再度方法を変えてトランスフェクションを行った。その結果、本年4月にシアル酸の付加率が上昇し、実験可能と考えられる細胞株の作成に成功している。3病因への関与についての研究:こちらについては、本年4月までガラクトースおよびシアル酸を高発現したIgGを産生するB細胞株の作製が未完成でもあったこともあり、今年度は未着手で次年度以降推進していく予定。ガラクトースおよびシアル酸を強発現した糖鎖構造を有するIgGを産生させるために、ガラクトース転移酵素とシアル酸転移酵素をトランスフェクションさせたB細胞の作製に着手した。トランスフェクションそのものは問題なく行われたが、当初ガラクトースおよびシアル酸の付加率が期待されたほど高くなかったため、再度方法を変えてトランスフェクションを行った。(本年4月に上記付加率について十分な細胞株の作成に成功している。)また、母子医療センターの質量分析装置の部品の交換を余儀なくされメンテナンスの期間が必要であった。これに関しては現在復旧している。今後の実験の体制、検体の収集体制に関しては特に問題ないと考えられる。1免疫グロブリンG(IgG)における糖鎖異常シアル酸欠損(S0)の疾患マーカーとしての有用性についての検討:現在41検体の解析を終え今後さらに検体数を増やして解析を行う予定。この部門の検体はすでに十分に確保されており、今後順次測定を進める。さらに免疫学的寛解のマーカーの有用性の検討に関しては、検体を充分に確保するために当院を含めた体制は構築できた。今後分子標的薬治療により臨床的寛解に至った症例について血清IgG糖鎖解析を行ったうえで1年間の臨床的観察を行い、再燃群と寛解維持群で免疫学的な寛解のマーカーとなるかを検討する。2病態への関与のメカニズムの研究:シアル酸を欠損したB細胞株に、ガラクトース転移酵素とシアル酸転移酵素をトランスフェクションさせ、ガラクトースおよびシアル酸を高発現したIgGを産生するB細胞株の作製が出来た。今後シアル酸転移酵素を発現させたB細胞と欠損したB細胞由来のIgGを用いて滑膜細胞や免疫担当細胞の機能に及ぼす影響について検討する。材料は揃ったため今後の研究推進に問題は無い。次年度以降は3を並行して進める3病因への関与についての研究:シアル酸欠損が起こる原因の解明として腸内細菌と関節滑膜におけるシアリダーゼの活性を検討する。シアル酸欠損/ガラクトース欠損が自己抗体の誘導への関与についての研究:今回得られたガラクトース、シアル酸を高発現したIgGを産生するB細胞株と、ガラクトース、シアル酸を欠損したIgGを産生する細胞株においてそれぞれMHC ClassIIを強制発現させ、細胞表面でのIgGとの結合能を質量分析を用いて検討結合能を比較検討し、糖鎖異常の認められるIgGがいわゆるネオセルフの抗原となるのかを検討する。

シアル酸付加のためのシアル酸転移酵素遺伝子の導入そのものは問題なく行われたが、当初うまくシアル酸まで伸長しなかった。問題点として、転移酵素にmouseのST6gal1とB4galt1を使用しているが、それがうまく働かなかった可能性があり、Humanの遺伝子を作り直して、もう一度検討する必要があると考えて再度方法を変えてトランスフェクションを行った。その結果、本年4月にシアル酸の付加率が上昇し、実験可能と考えられる細胞株の作成に成功している。3病因への関与についての研究:こちらについては、本年4月までガラクトースおよびシアル酸を高発現したIgGを産生するB細胞株の作製が未完成でもあったこともあり、今年度は未着手で次年度以降推進していく予定。ガラクトースおよびシアル酸を強発現した糖鎖構造を有するIgGを産生させるために、ガラクトース転移酵素とシアル酸転移酵素をトランスフェクションさせたB細胞の作製に着手した。トランスフェクションそのものは問題なく行われたが、当初ガラクトースおよびシアル酸の付加率が期待されたほど高くなかったため、再度方法を変えてトランスフェクションを行った。(本年4月に上記付加率について十分な細胞株の作成に成功している。)また、母子医療センターの質量分析装置の部品の交換を余儀なくされメンテナンスの期間が必要であった。これに関しては現在復旧している。今後の実験の体制、検体の収集体制に関しては特に問題ないと考えられる。研究実施計画に記載した3つの課題について以下記載する。1免疫グロブリンG(IgG)における糖鎖異常シアル酸欠損(S0)の疾患マーカーとしての有用性についての検討:現在41検体の解析を終え今後さらに検体数を増やして解析を行う予定。この部門の検体はすでに十分に確保されており、今後順次測定を進める。さらに免疫学的寛解のマーカーの有用性の検討に関しては、検体を充分に確保するために当院を含めた体制は構築できた。今後分子標的薬治療により臨床的寛解に至った症例について血清IgG糖鎖解析を行ったうえで1年間の臨床的観察を行い、再燃群と寛解維持群で免疫学的な寛解のマーカーとなるかを検討する。2病態への関与のメカニズムの研究:シアル酸を欠損したB細胞株に、ガラクトース転移酵素とシアル酸転移酵素をトランスフェクションさせ、ガラクトースおよびシアル酸を高発現したIgGを産生するB細胞株の作製が出来た。今後シアル酸転移酵素を発現させたB細胞と欠損したB細胞由来のIgGを用いて滑膜細胞や免疫担当細胞の機能に及ぼす影響について検討する。材料は揃ったため今後の研究推進に問題は無い。次年度以降は3を並行して進める3病因への関与についての研究:シアル酸欠損が起こる原因の解明として腸内細菌と関節滑膜におけるシアリダーゼの活性を検討する。シアル酸欠損/ガラクトース欠損が自己抗体の誘導への関与についての研究:今回得られたガラクトース、シアル酸を高発現したIgGを産生するB細胞株と、ガラクトース、シアル酸を欠損したIgGを産生する細胞株においてそれぞれMHC ClassIIを強制発現させ、細胞表面でのIgGとの結合能を質量分析を用いて検討結合能を比較検討し、糖鎖異常の認められるIgGがいわゆるネオセルフの抗原となるのかを検討する。
WRNIP1とRAD18の機能的連携の解明

本研究では、早老症ウェルナー症候群原因遺伝子産物WRNと相互作用するタンパク質として申請者の所属する研究室で見出されたWRNIP1の機能解析を目的とした。申請者は、損傷トレランス機構で働くRAD18とWRNIP1が相互作用することを初めて見出した。そこで、その機能的連携の解析から、WRNIP1が損傷トレランス機構の中心で働くRAD18と連携をとりながら、損傷トレランス機構に関与することが示唆された。本研究では、早老症ウェルナー症候群原因遺伝子産物WRNと相互作用するタンパク質WRNIP1と、損傷トレランス機構で働くRAD18との機能的連携の解明を目的とする。WRNIP1はDNA複製フォーク近傍で機能していることが予想され、中でも損傷トレランス機構で中心的に働くRAD18との関わりを明らかとすることは、DNA修復機構の解明、DNA複製、修復の破綻からなる老化、発癌の分子機構の解明への端緒となることが期待される。WRNIP1とRAD18との物理的な相互作用を調べるために、ヒトWRNIP1とヒトRAD18を293E細胞に共発現させたところ、両者は免疫沈降可能な複合体中に含まれた。RAD18はユビキチン連結酵素であり、WRNIP1がユビキチン化されることから、WRNIP1のユビキチン化はRAD18によって起こる可能性が考えられた。そこで、DT40RAD18遺伝子破壊株にヒトWRNIP1を発現させたところ、WRNIP1のユビキチン化が検出され、このユビキチン化はRAD18に依存していないことが示唆された。また、WRNIP1のzincフィンガーモチーフに変異を導入したWRNIP1変異遺伝子を作製し、293E細胞に発現させたところ、WRNIP1のユビキチン化が見られなくなる変異を特定した。WRNとRAD18の関係を調べるために、両者を293E細胞に共発現させ、免疫沈降を行った。さらにWRNおよびWRNIP1は共にDNAポリメラーゼδ(polδ)のp50サブユニットに結合することから、RAD18とp50に結合についても同様に解析を行った。しかし、WRN、p50のいずれもRAD18への結合は観察されなかった。以上の結果を踏まえ、今後更なる解析を進め、RAD18とWRNIP1両者の連携についてのモデルを提出する。高等動物細胞においてWRNIPIとRad18との間に遺伝学的な関係があることから、WRNIPIとRad18が直接あるいは間接的な相互作用をする可能性が示唆された。そこで、両者の物理的相互作用の有無の検討を行った。その結果、WRNIP1とRAD18が実際に物理的に相互作用することが明らかになった。さらに、精製したWRNIP1とヒトRAD18を用いて生化学的解析を行うことにより、両者の機能的関係について検討した。WRNIP1とRAD18のDNA結合に関してゲルシフト分析法を用いて解析を行ったところ、WRNIPIとRAD18の両者が共存すると、RAD18が結合しているDNAにWRNIP1がリクルートされること、一方、RAD18のDNA結合はWRNIP1に取って代わられるため、WRNIP1がRAD18のDNA結合を阻害することが判明した。以上のことから、WRNIP1とRAD18が機能的に連携しながら損傷トレランス機構へ関与することが示唆された。DNA複製や修復における様々な局面に応じて、Rad18とWRNIP1はお互いに連携をとりながら、部分的に協調する、お互いの機能を制御ずるなど、相互の関係を変えながら機能していると考えられる。本研究が今後のWRNIP1が関わる損傷トレランス機構の解明への端緒となることが期待される。
キシログルカンエンドトランスグルコシラーゼによる細胞伸長抑制機構の研究

エンドウ上胚軸のキシログルカンエンドトランスグルコシラーゼの細胞内局在性を抗体を用いて解析した。ゴルジ体のマーカーとなる抗体(JIM84)とキシログルカンエンドトランスグルコシラーゼは一致した。キシログルカンに対する抗体(CCRC-M1)を用いたところ、ゴルジ体の抗体(JIM84)と一致したが、キシログルカンエンドトランスグルコシラーゼとは、ほとんど一致しなかった。ゴルジ体が分泌される直前、すなわち細胞膜の近くにおいて、キシログルカンエンドトランスグルコシラーゼ・キシログルカン・JIM84の3重染色が一致することが認められた。さらに、エンドウのミクロソーム画分をGDP-[^<14>C]fucoseでラベルした後、これをキシログルカンと反応させた。その結果、オリゴ糖は反応しなかったが、ポリマーは反応して、ほぼ半分の分子量サイズに減少した。このことから、細胞内では、キシログルカンエンドトランスグルコシラーゼは酵素・アクセプター複合体複合体を形成して細胞壁にインテグレイトされることが明らかとなった。キシログルカンをエンドグルカナーゼにより、部分分解してXXXGのユニット1から10までの調製を行った。これらについて、エンドウ胚軸の伸長実験を行った。ユニット1から4までのオリゴ糖は伸長を促進し、ニット6以上のオリゴ糖は伸長を抑制した。エンドウ胚軸中のXETの局在性を抗体を用いて解析した。その結果、胚軸全般に分布していた。そこで、ラベルしたキシログルカンポリマーを取り込ませて、そのラベルの分布を解析した。その結果ラベルは伸長部位に強く認められた。すなわち、伸長中・伸長停止部位に酵素・アクセプター複合体が多く存在することが認められた。一方、ラベルしたXXXGを取り込ませた場合、ラベルは細胞分裂・伸長中部位に強く認められた。このことから、酵素・ドナー複合体は、酵素・アクセプター複合体と異なった部位に局在していることが明らかとなった。エンドウ胚軸から抽出したキシログルカン混合物を用いて、エンドウ胚軸伸長実験を行った。その結果表皮細胞から抽出したものは胚軸の伸長を抑制し、内部組織から抽出したものは胚軸の伸長を促進した。
一塩基遺伝子変異および特定タンパク質検出用ダイヤモンドトランジスタ

1.ダイヤモンド表面での電解質溶液ゲートトランジスタ(SGFET)による高感度センサ化学修飾ダイヤモンド表面の電気化学的耐久性を見出し、溶液中での安定なFET動作を三確認し、従来のSiISFETよりも堅牢なセンサとなることを見出した(論文2)。ボロンデルタドーピングチャネル(厚み1-3nm)を(111)面で作製し、浅いTiC接合(学会1)でデルタドーピング層へのオーミック接合を可能とし、高性能FETセンサを作製した(学会9)。作製されたFETは、ホモエピタキシャルやヘテロエピタキシャルダイヤモンドのみならず、成膜が容易な多結晶ダイヤモンドでも、センサとしては十分な電気特性を示した(論文1,2,学会9)。2.微細化SGFETによる高感度一塩基遺伝子変異検出上記SGFETをナノサイズまで微細化して分子認識素子に発展させるため電子ビーム露光装置にてリソグラフィーの高精度化を図り、200nmサイズSGFETのチャネル(検出部)にDNAを固定し、一塩基違いによる電位変化を高精度で検出するのに成功した(学会1,4)。ソース、ドレイン、ゲート構造を有するダイヤモンド表面上に、局所酸化・フッ素化(局所絶縁化)によってサイドゲート絶縁領域を形成し、極細の導電性チャネル(水素終端)を残し、サイドゲートによる横方向からのドレイン電流制御を可能として参照電極がないin vivoセンサに発展させた。3.ダイヤモンド表面上のアプタマーによる血小板由来成長因子(platelet derived growthfactor,PDGF)の検出ダイヤモンド表面上に固定されたDNAアプタマーにてPDGFの検出を蛍光法(論文3)およびSGFETによる電荷検出法(論文1)の両者で可能とし、FETによるタンパク質の再現性よい電荷検出に初めて成功した。ATPについても同様の結果を得ている。1.ダイヤモンド表面のカルボキシル基修飾によるSNPs検出溶液中でCOO-と負に帯電するカルボキシル基をダイヤモンド表面に作製し、様々な組み合わせのDNA二本鎖におけるSingle nucleotide polymorphisms (SNPs)の検出を行った。その結果、ミスマッチのギブスエネルギーを反映した差異が得られ、高感度のSNPs検出に成功した。負に帯電した表面のカルボキシル基COO-とDNAのリン酸基PO4-の間に働く静電相互作用により、target DNAの物理吸着を抑制したため、正確で高コントラストな検出が可能になったものである。2.ダイヤモンド上のアプタマーによる血小板由来成長因子の高感度検出アプタマーは、特定のタンパク質や小分子と特異的に結合する短いオリゴヌクレオチドであり、固体表面への固定技術を用いる事で、様々な特定分子を検出するバイオセンサのprobeとしての応用が可能である。アプタマーを介してダイヤモンド基板上に血小板由来成長因子(PDGF)を固定し、検出を行った。ダイヤモンド表面に固定したアプタマーを用いることで、再利用が可能で非常に特異性の高いPDGFセンサを作成することに成功した。さらに、数回にわたる検出の際の安定性も確認された。3.アデノシン三リン酸(ATP)のアプタマーのよる検出アデノシン三リン酸(ATP)と特異的に結合するDNAアプタマーを用い、初のダイヤモンド表面上におけるATP検出に成功した。ダイヤモンド表面において、アプタマーを用いることでATPの検出をラベルフリーで行え、濃度に依存した検出が可能であることがわかった。このように、タンパク質やDNAなどの生体分子との結合における高い生体適合性を利用し、安定で再利用性の高いバイオセンサ材料となり得る点が、sp3結合を有するダイヤモンド表面のメリットである。
非接触・電源不要の完全自律型LSIを実現する光駆動LSI要素技術

本研究は、屋内外を問わず任意の場所に簡単に設置(装着)でき、しかもメンテナンスが不要な、個別の電源供給や信号配線が困難な利用環境を想定した自律型LSI、特に、電気的に非接触で且つ電源不要な完全独立型LSIを実現する為に必要な要素技術について、標準CMOSプロセスで形成することを前提として、その実現手法とその利用可能性を明らかにすることを目的としている。平成17年度には、光発電機能に関する機能性能の検証実験を中心に実施し、考案のオンチップ光発電回路構成により通常のCMOS回路が正常に動作できることを確認した。平成18年度には、光信号入力機能に関する基本回路構成について実験的評価検討を行い、考案した光信号検知回路を搭載したテストチップを試作・評価して、その基本動作を確認した。また、発電用光信号を変調することで、光信号入力が可能であることも実証した。平成19年度には、今迄に試作・検証した、光発電機能および光信号検知機能を統合したテストチップを標準CMOSプロセスにより試作し、光発電機能及び光入力インターフェース機能の総合評価を行い、夫々の基本性能を評価した。また、上記の光発電・光信号受信テストチップ試作・評価に加え、光信号出力方式の検討を行い、ディスクリートLEDの発光変調回路を試作して、その光発電・光信号発信型LSIの可能性を評価した。以上の研究によって、光駆動型の自律型LSIに必要な要素技術を、実際にテストチップを試作して評価確認することができた。平成17年度の研究実施内容は、光発電機能に関する機能性能の検証実験を中心に実施した。当該光発電部は、標準プロセスを用いてLSI回路と同時にチップ内に形成出来、しかも従来のCMOS回路に一切の変更を要求しないことを仕様目標としている。従って、本研究における光発電部は、CMOSプロセスにおけるソースドレイン工程で形成できる2種類のPN接合ダイオード(N-well内P+S/D,P-well内N+S/D)を光発電素子として用い、各々のwellノード同士を短絡させることで2つのダイオードを直列接続して、CMOS回路の駆動に十分な発電電圧(約0.8V)を確保する手法を用いる。しかし、本方式では、CMOS回路部におけるwell電位が電源電位より(0.4V程度)順方向にシフトすることになる。そこで、このwell電位状態においてもCMOS回路が正常に動作できるかを実際にテストチップを試作して評価した。テストチップは0.35μmCMOS,1-poly,3-metalの標準プロセスで試作した。光発電部のダイオード面積を作振りすると共に、駆動回路として全加算器および7bitカウンターを試作した。全加算器は組合せ回路の実例として、また、7bitカウンターは順序回路の実例として各々の光発電駆動性能を評価した。これらの実験によって本年度は次の事項が明らかになった。(a)全加算器および7bitカウンター共に当該光発電部構成による正常動作を確認した。(b)各々の最大動作周波数は光発電部のダイオードサイズおよび照射光の照度に比例する。(c)7bitカウンターの場合、回路面積の約10倍の光発電部を接続すると、2000-1x(曇天時の照度程度)の照射光で10KHzの周波数動作を確認した。次年度(平成18年度)は、光信号インターフェース回路に関する研究へと進める。平成18年度の研究実施内容は、光発電で電源が供給されるLSI回路を前提に、光信号受信回路に関する機能検証実験を中心に実施した。当該検証用TEGは、標準プロセスを用いてLSI回路と同時にチップ内に形成出来、しかも従来のCMOS回路に一切の変更を要求しないことを仕様目標としている。従って、本研究における光発電部は、CMOSプロセスにおけるソースドレイン工程で形成できる2種類のPN接合ダイオード(N-well内P+S/D, P-well内N+S/D)を光発電素子として用い、各々のwellノード同士を短絡させることで2つのダイオードを直列接続して、CMOS回路の駆動に十分な発電電圧(約0.8V)を確保する手法を用いる。

また、本方式における光信号受信回路は、発電用光信号の変調(ON/OFF)を検知する回路構成とし、単一光源により電源の供給と信号の送信を同時に行うことを特徴としている。検証用に試作したテストチップは0.35μmCMOS,1-poly,3-metalの標準プロセスを用いた。光受信部のダイオード面積を作振りすると共に、駆動用テスト回路として5bitカウンターを試作した。5bitカウンターのカウント信号を光信号で入力する実験で光発電・光信号駆動性能を評価した。これらの実験によって次の事項が明らかになった。(a)光信号による入力によって5bitカウンターの正常駆動動作を確認した。(b)光変調の割合が一定の場合、駆動可能周波数は光受信部ダイオードサイズに反比例する。(c)平均照度900-1x(発電用光のON/OFF比30%)で31KHzの周波数動作を確認した。次年度(平成19年度)は、光信号発信回路構成に関する検討と予備実験を進める。本研究は、屋内外を問わず任意の場所に簡単に設置(装着)でき、しかもメンテナンスが不要な、電子標識や電子タグ、各種μモニターなど、個別の電源供給や信号配線が困難な利用を想定した完全自律型(電源不要、光インターフェース)のLSIを実現することを目的とする。本研究では、そのような自律型LSI、特に、電気的に非接触で且つ電源不要な完全独立型LSIを実現する為に必要な下記の要素技術について、標準CMOSプロセスで形成することを前提として、その実現手法とその利用可能性を明らかにする。平成17年度には、光発電機能に関する機能性能の検証実験を中心に実施し、提案の回路構成により通常のCMOS回路が正常に動作できることを確認した。平成18年度には、光信号入力機能に関する基本回路構成について実験的評価検討を行い、光信号検知回路TEGチップを試作・評価して、その基本動作を確認した。また、発電用光信号を変調することで、光信号入力が可能であることも実証した。そこで、平成19年度では、今迄に試作・検証した、光発電機能および光信号検知機能を統合したTEGを標準CMOSプロセスにより試作し、光発電機能及び光インターフェース機能の総合評価を行い、夫々の基本性能を評価した。また、上記の光発電・光信号受信TEGチップ試作・評価に加え、光信号出力方式の検討を行い、ディスクリートLEDの発光変調回路を試作して、その光発電・光信号発信型LSIの可能性を評価した。以上の研究によって、光駆動型の完全自律型LSIに必要な要素技術を評価確認することができた。
遷移金属族触媒を用いた有機ヘテロ元素化学反応の体系化

経済性,省エネルギーと環境調和性に対する社会的要請に合致した有機イオウ・リン化合物の遷移金属触媒合成法を開発した.ロジウムとパラジウム触媒を用いる新規な合成反応を多数見いだし,有用物質の提供を可能とした。なかでも,付加反応およびC-H置換反応を効率的に行って短工程化を実現した.また,平衡反応が重要であることを示し,周期表を活用する新反応開発の方法論を提示した.経済性,省エネルギーと環境調和性に対する社会的要請に合致した有機イオウ・リン化合物の遷移金属触媒合成法を開発した.ロジウムとパラジウム触媒を用いる新規な合成反応を多数見いだし,有用物質の提供を可能とした。なかでも,付加反応およびC-H置換反応を効率的に行って短工程化を実現した.また,平衡反応が重要であることを示し,周期表を活用する新反応開発の方法論を提示した.有機イオウ化合物は,医薬品や機能性材料として重要であり,効率的な合成法の開発は有機合成化学の課題である.従来,有機イオウ化合物を合成するためには,イオウ単体などから多段階を経て調製された様々な試薬を用いて,有機ハロゲン化合物の置換反応が用いられてきた.従って,毒性のある試薬を用いたり,湿気や酸素を排除する反応条件設定が必要であったり,また,金属ハロゲン化物が副生するなどの問題があった.本研究は,安価なイオウ単体を用いて不飽和化合物への付加反応または飽和化合物のCH置換反応を開発し,経済的で環境調和型のプロセスを創出するものである.とくに遷移金属触媒を用いて研究を進め,新しい有機イオウ化学分野の開拓を行う.イオウ-イオウ結合を切断しながら変換反応に用いることを検討している,とくに,ロジウム錯体がポリスルフィドとイオウ単体の触媒的なイオウ原子交換を行えることを示した.これはロジウム錯体がイオウ単体によって不活性化されることなく,変換を有効に行うことを示した結果である.この発展として,イソニトリルとイオウ単体の反応によるチオイソニトリルの合成法を開発した.有機化合物のCH結合を直接CS結合に変換する触媒反応の検討を行い,末端アセチレンとジスルフィド化合物をロジウム触媒と反応させてチオアセチレンを与える反応を開発した.これは,塩基を全く必要としない極めて効率の高い方法である.また,本研究の目標達成の重要な鍵になると期待される.関連して,ジホスフィンのリン-リン結合を活性化してアセチレンからアルキニルホスフィンを合成する反応を開発した.有機ヘテロ元素化合物は,医薬品や機能性材料として重要であり,効率的な合成法の開発は有機合成化学の課題である.従来は,多段階を経て調製された様々なヘテロ元素試薬を用いて,有機ハロゲン化合物の置換反応が用いられてきた.従って,毒性のある試薬を用いたり,湿気や酸素を排除する反応条件設定が必要であったり,また,金属ハロゲン化物が副生するなどの問題があった.本研究は,安価なヘテロ元素単体を用いて不飽和化合物への付加反応または飽和化合物のCH置換反応を開発し,経済的で環境調和型のプロセスを創出するものである.遷移金属触媒を用いて研究を進め,新しい有機ヘテロ元素化学分野の開拓を行うものである.ホスホニウム塩の新しい合成法を開発した.従来の合成では有機ハロゲン化合物の三級ホスフィンによる置換反応が用いられていたが,今回,パラジウム触媒を用いてエチレンに付加させてエチルホスホニウム塩を得ることを可能とした.イミド酸を添加することが必須である.また,置換基を有する末端アルケンでは常にanti-Markovnikov付加物を与える,有機イオウ化合物の反応性に関して,ロジウム触媒を用いたビニルスルフィドとアリルスルフィドと有機ジスルフィド化合物とのアルキルチオ交換反応を検討した.中間に生じていると考えられる有機ロジウムの反応性に関する知見が得られた.チオールとジスルフィドの酸化還元による相互変換反応は有機イオウ化学の基本である.酸化剤と還元剤としてはそれぞれ酸素と水素を用いることができれば経済的であるが,一つの触媒で両方の変換が行える反応は知られていなかった.今回,ロジウム触媒を用いると,酸素雰囲気では酸化反応が進行し,水素雰囲気では還元が起こることを見い出した.有機イオウ・リン化合物の効率的合成を行う目的で,ジスルフィドS-S結合とジホスフィンP-P結合開裂を伴う単結合メタセシス反応を広くスクリーニングした.有機イオウ化合物に関しては,チオアルキンC-S結合切断再配列反応,α-チオケトンとジスルフィドとの交換反応,芳香族C-F結合活性化反応を開発した.有機リン化合物については,C-H結合活性化を利用したC-P結合生成反応を開発した.単結合メタセシスを理解するためにチオアルキンを取り上げた.二種のチオアルキンを反応させた場合,二つのC-S結合を生成するC-S/C-SメタセシスとC-C結合とS-S結合を生成するC-C/S-Sメタセシスが進行しうる.同一ロジウム錯体を用いて,配位子をかえることにより二種のメタセシスを制御することに成功した.また,ロジウム触媒存在下,α-チオケトンとジスルフィドを作用させるとアルキルチオ基が交換したα-チオケトンが収率良く得られた.加えて,C-F結合を活性化してC-S結合に変換するメタセシス反応を開発した.ロジウム触媒存在下で芳香族フッ化物とジスルフィドを反応させると,芳香族スルフィドを収率良く与えた.

ここで,種々のポリフルオロベンゼンとジスルフィドとの反応を行うことができることも示した。配向性について,1,4-ジフルオロベンゼンが生成しやすいという新たな規則性を明らかにした.C-P結合の触媒的生成法を検討した.1-アルキンにテトラフェニルジホスフィンを作用させると1-アルキニルホスフィンを与える.従来の1-アルキンからアルキニルホスフィンを合成する反応は化学量論量の塩基を必要としていたが,今回の反応では塩基を用いずに触媒的にアルキンC-H結合からC-P結合が生成する.有機イオウ・リン化合物の効率的合成を行う目的で,ジスルフィドS-S結合とジホスフィンP-P結合開裂を伴う単結合メタセシス反応を広くスクリーニングした.C-H結合を活性化し,S-S(P-P)結合を開裂してメタセシスによるC-S(C-P)結合生成を行った.なかでも,α-アルキルチオケトンが活性化されてロジウムエノラートが生じこれがアルキルチオ化される反応を詳細に検討した.これは多数の生成物を与え,複数の平衡が関わる複雑な反応であるが,触媒と反応条件を制御することによって収率よく生成物を得ることに成功した.遷移金属触媒をもちいて平衡反応の制御に成功した例である.関連した反応がジホスフィン誘導体で進行することを見い出した.C-F結合を活性化する有機イオウあるいはリン化合物の合成をさらに発展した.ポリフルオロベンゼンのアルキルチオ化反応において,p-フルオロベンゼン則という新しい配向性を明らかにした.一般に有機フッ素化物は置換反応を起こしにくいとされているが,遷移金属触媒を用いるとかなり異なる様相を示す可能性があることがわかってきた.また,酸フッ化物の活性化が行えることを示した.有機イオウ化合物C-S結合とジホスフィンP-P結合間のメタセシス反応を検討した.ロジウム触媒存在下,チオアルキンとテトラメチルジホスフィンジスルフィドを作用させると,エチニルホスフィンスルフィドとジチオホスフィネートを与えることがわかった.種々の有機イオウ化合物C-S結合とジホスフィンP-P結合との単結合メタセシスにより,新たにC-P結合を生成できることがわかった.有機イオウ・リン化合物の効率的合成を行う目的で,遷移金属触媒存在下でジスルフィドS-S結合とジホスフィンP-P結合開羅を伴う単結合メタセシス反応と付加反応を広くスクリーニングした.あわせて成果を総括して体系化した.C-H結合を活性化し, S-S結合を開裂してメタセシスによるC-S結合生成を行った.なかでも, a-フェニルケトンがアルキルチオ化される反応を詳細に検討した.C-F結合を活性化する有機イオウあるいはリン化合物の合成をさらに発展させた.その結果, S-S結合とP-P結合の反応が類似していることを示した.酸フッ化物の活性化が行えることを示し,ジスルフィドとの反応でチオエステル,ジホスフィンではボスフィノエステルを与えることを見い出した.P-P結合を活性化する付加反応を検討した.アレンとの反応では2-ボスフィノ-2-アルケンを与えた.また,カルボニル付加によって,一挙にC-PとO-P結合を生成できることがわかった.5年間の研究を総括して,遷移金属触媒反応論的な体系化を行った.要点は以下の通りである.1)イオウ・リン反応剤の付加反応によってC-SあるいはC-P結合生成が実施可能である.2)単結合の切断と生成を含む単結合メタセシス反応が有効に機能する.3)その結果として, C-H結合をC-S結合に直接変換する反応を開発した.
有機ケイ素化合物の触媒的転換反応に関する研究

1.重水素をトレーサーとするアルキルシランの活性化初期過程の検討固体酸あるいは固体塩基上の炭化水素の活性化初期過程の検証のために、炭化水素アナローグとしてのアルキルシラン類の活性化を重水素をトレーサーとして検討した。アルキルシラン類としてはジエチルシラン(E2)、トリエチルシラン(E3)、ジエチルメチルシラン(E2MI)、およびジエチルジメチルシラン(E2M2)を用い、固体表面との反応より生成する水素の発生量および同位体組成から検討した。E2M2を除く全てのシラン類から室温以下で水素発生が観測される。表面のプロトンをD化後のシランの吸着に伴う固体酸からの発生水素中にはH_2およびHDが1:1から1:3の割合で観測された。表面プロトンが水素発生に関与していることがわかる。しかしながら、表面プロトンが存在しないと考えられるアルミナやCaOからも水素発生が観測されることから、シラン類の活性化初期過程には(1)ionic process、および(2)non-ionic processの2過程の存在が推定された。2.アルキルシランとケトン間の縮合反応の開発E2とケトン間の縮合反応を試みた。これは従来流通系反応装置を用いた場合不成功に終わっていたもので、今回新たに真空バッチ式ガラス反応装置を用いて試みたものである。E2とジエチルケトン(DEK)間の反応により、E2/DEK ratio=15、触媒量0.5g、反応温度=室温、反応時間=50時間、触媒にCaOあるいはAl_2O_3を用いる事により90%以上の収率でシリルエーテル化合物を合成できた。E2とシクロヘキサノン(CHN)の場合同条件でCaOを触媒とした場合収率50%でまたアルミナでは30%のシリルエーテル化合物を得ることができた。副生成物はいずれの場合もケトンのアルドール縮合体のみであった。これらの知見はシラン類の触媒的転換反応へ重要な方向性を与えるものと期待される。1.当研究室で新たに開発したカリウム塩、セシウム塩を出発物質とする固体塩基はその表面塩基強度がH-≧26の超強塩基性を有することから、pKaの大きい有機化合物とアルキルシランの反応を試みた。しかしながらジエチルシラン、トリエチルシラン、ジエチルメチルシランとアセトニトリル(pKa=25)またはアセトン(pKa=20)との反応ではシラン化生成物は得られないことがわかった。現在、pKaの大きい有機化合物とアルキルシランの活性化過程について検討中である。2.重水素をトレーサーとしてC-HあるいはC-C analogueのSi-HおよびSi-C結合の活性化過程を検討中である。固体酸触媒においては水素の発生が観測されることから、プロトンはC-H結合に割り込むものと推定された。現在定量的解析が進行中である。重水素をトレーサーとするアルキルシランの活性化初期過程の検討。固体酸あるいは固体塩基上の炭化水素の活性化初期過程の検証のために、炭化水素アナローグとしてのアルキルシラン類の活性化を重水素をトレーサーとして検討した。固体酸として、固体超強酸、シリカアルミナ、アルミナおよびゼオライト(ZSM-5、H-Y)ならびにNafionを、また固体塩基としてはCaOを用いた。

アルキルシラン類としてはジエチルシラン(E2)、トリエチルシラン(E3)、ジエチルメチルシラン(E2M1)、およびジエチルジメチルシラン(E2M2)を用いた。活性化過程は固体表面との反応よりより生成する水素の発生量および同位体組成から検討した。E2M2を除く全てのシラン類から室温以下で水素発生が観測されることから、活性化初期過程はSi-H結合の切断に関係していることがわかる。表面のプロトンをD化後のシランの吸着に伴う固体酸からの発生水素中にはH_2およびHDが1:1から1:3の割合で観測された。表面プロトンが水素発生に関与していることがわかる。しかしながら、表面プロトンが存在しないと考えられるアルミナやCaOからも水素発生が観測されることから、シラン類の活性化初期過程には(1)プロトン付加-水素発生、(2)ヒドリド脱離-水素発生、および(3)プロトン脱離-水素発生の3過程が存在することがわかる。これらの知見はシラン類の触媒的転換反応へ重要な方向性を与えるものと期待される。1.重水素をトレーサーとするアルキルシランの活性化初期過程の検討。固体酸あるいは固体塩基上の炭化水素の活性化初期過程の検証のために、炭化水素アナローグとしてのアルキルシラン類の活性化を重水素をトレーサーとして検討した。アルキルシラン類としてはジエチルシラン(E2)、トリエチルシラン(E3)、ジエチルメチルシラン(E2M1)、およびジエチルジメチルシラン(E2M2)を用い、固体表面との反応より生成する水素の発生量および同位体組成から検討した。E2M2を除く全てのシラン類から室温以下で水素発生が観測される。しかしながら、表面プロトンが存在しないと考えられるアルミナやCaOからも水素発生が観測されることから、シラン類の活性化初期過程には(1)ionic process、および(2)non-ionic processの2過程の存在が推定された。2.アルキルシランとケトン間の縮合反応の開発E2とケトン間の縮合反応を試みた。これは従来流通系反応装置を用いた場合不成功に終わっていたもので、今回新たに真空バッチ式ガラス反応装置を用いて試みたものである。E2とジエチルケトン(DEK)間の反応により、E2/DEK ratio=15、触媒量0.5g、反応温度=室温、反応時間=50時間、触媒にCaOあるいはAl2O3を用いることにより90%以上の収率でシリルエーテル化合物を合成できた。E2とシクロヘキサノン(CHN)の場合同条件でCaOを触媒とした場合収率50%でまたアルミナでは30%のシルリエーテル化合物を得ることができた。副生物はいずれの場合もケトンのアルドール縮合体のみであった。
大規模コーパスを用いた日本語と英語イディオム・データベースの開発

本研究の目的は大規模コーパスを用いた日本語と英語イディオム・データベースの開発することであった。慣用句リストの頻度調査のためのコーパスデータの収集を行った。そしてインターネット上の慣用句データベースを構築した(約1, 500個の慣用句)。各慣用句について以下のような項目を整理した:読み方、ローマ字表記、意味、慣用句の類型、頻度情報、用例。コーパスから抽出した慣用句の用例の量が膨大のためまだ現在訂正中である。本研究では、日本語の慣用句(idioms)について、日本語学習者に対する効率的な学習を促す教材データの構築と、ウェブを通じた教材提供サイトの開発を行う。日本語学習に限らず、語学学習の中でも、一般に慣用句の習得は、学習者にとって大きな負担である。本研究は、学習項目の定量化と学習方法の改善に関する。その特徴は、1、分野ごとのコーパスを用いて慣用句の頻度情報を求め、学習項目数を限定すること、2、慣用句学習において、単純記憶だけに頼るのではなく、認知言語学的アプローチを用い、概念近接性に基づく類推方法を示し、慣用句が持つ意味を理解させることで学習効果を高めることである。英語対訳データを基にした慣用句のクロスリファレンスは、イディオムの使用における日英比較対照の基礎的な資料になるだろう。頻度順の日本語/英語慣用句データベースの作成を目指している。この成果は、日本語学習者の学習効率の向上に寄与するだけでなく、クロスリファレンス情報を活用することで、日本人の英語学習にも十分資するものである。慣用句リストの精緻化と頻度調査のためのコーパスデータの収集を行う。頻度調査を実施すると共に、一部の慣用句に対訳データを付与し、試験的規模の慣用句データベースを構築する。1、コーパスデータの収集:『毎日新聞データ2008』『読売新聞データ2008』『朝日新聞データ2008』のコーパスデータを収集した。翌年度にコーパスデータを増やす。2、慣用句類型の拡張、3、慣用句が現れる言語環境(文脈情報)の調査、4、慣用句データベースの構築、5、教材参考資料の作成(上記の25は翌年度に継続)。本研究の成果は平成2324年度に発表する予定である。本研究の成果は平成23年度に発表する予定である。

慣用句リストの精緻化と頻度調査のためのコーパスデータの収集を行う。頻度調査を実施すると共に、一部の慣用句に対訳データを付与し、試験的規模の慣用句データベースを構築した。1、慣用句類型の拡張(約1,500個)、2、慣用句が現れる言語環境(文脈情報)の調査、3、慣用句データベースの構築、4、インターネット上の教材参考資料の作成。コーパスデータから抽出したイディオムの量が膨大(約19万件)のため訂正するのは時間かかる。訂正は翌年度に継続。本研究の成果は平成24年度に発表する予定である。
時空間の変容とドイツ現代社会の歴史的位相

三年度にわたって、時空間の変容の問題を歴史的に跡づけるために、ドイツにおける記念碑の変遷を追った。具体的には、ドイツにて記念碑に関する資料と文献を収集し、記念碑の撮影をおこなった。その成果として、有斐閣から出版された共著『ドイツ社会史』にて「ナショナリティ」の項目を執筆し、記念碑だけでなく、国民的祝祭、国民歌および国歌、国旗、国籍法、地理教科書などをテクストとして分析することによって、ナショナルな時空間の歴史的変遷の問題を論じた。また、『立命館言語文化研究』にて公表した「ホロコーストの記憶と新しい美学」では、80年代に試みられたホロコーストの記憶を新たな美学によって表象-記億しようとする新たな記念碑の取り組みを紹介した。さらに、2002年の4月に東京大学出版会より刊行された共著『マイノリティと社会構造』に「レイシズムとその社会的背景」と題して寄稿した論文にて、近年における極右勢力の動向を時空間の変容の問題から論じた。ほぼ同時期に柏書房より刊行された『ナチズムのなかの二〇世紀』における「ナチズムを、そして二〇世紀を記憶するということ」と題した寄稿論文においては、戦後におけるドイツ人の20世紀とナチズムの記憶の構造を分析し、その構造と変遷が記念碑においてどのように表現されているのかを論じた。そこではオイルショック以後の社会構造の変化がナチシムとホロコーストの記憶にとって重要な役割を果たしていることを明らかにした。立命館大学人文科学研究所編『現代社会とナショナル・アイデンティティ』に寄稿した「ナショナルな音楽・越境する音楽」では音楽と時空間の関連を近代化を問題としながら分析した。『ドイツ研究』35号に寄稿した「ドイツ人の脱ナショナル・アイデンティティ」では社会心理学的な分析を通して、ドイツ人のナショナル・アイデンティティの変容を分析した。また、2003年に刊行された『ナショナル・アイデンティティ論の現在』に寄せた論文では、ドイツ近代社会における記念碑の歴史的変遷とその美学的形象化の問題を、芸術表象論とかかわらせながら、時空間の変容の問題として分析してみた。本年度は「時空間の変容」の問題を、記念碑、特にナチス時代とホロコーストの記憶に関する記念碑が戦後においていかに設立され、それがいかに変容してきたのかを、戦前における歴史的な記念碑と比較対照しながら、その歴史的変遷を調べていった。それに関する研究書の入手と読解だけではなく、本年度の夏にはドイツを訪ね、資料の収集と記念碑の訪問およびデジタルカメラによる撮影を行ない、その成果は数度の研究会および学会報告において発表した。これらの報告においては、統計資料とオーラルヒストリーの研究を用いながら、記念碑設立の動向とその形態の変化を追い、1970年代までナチズムとホロコーストの記憶は、高度経済成長に伴う未来志向的な時間意識と反共意識に促されて、抑圧・忘却されていったが、それ以降に、ユダヤ人殺害だけでなく、シンティ・ロマ(いわゆるジプシー)や知的障害者、ホモセクシャルなどの「忘れ去られたナチ犠牲者」の記憶が呼び起こされていったこと、また、一部のナチスが行った歴史的犯罪だけでなく、一般市民が日常的に行っていた差別の記憶も掘り起こそうとする動きが見られることを明らかにしていった。これらの動向は、同じ時期に生じているドイツ人の時空間意識の変容、たとえば反原発運動などに見られる進歩意識に対する懐疑やエコロジー意識の浸透、歴史学における日常史研究の出現や歴史家論争、ヨーロッパ統合の進展などと密接にかかわっているように思われるが、その因果関係を明らかにしていくことが、これからの課題となっている。

それによって、ドイツ社会がこの時期に大きな歴史的転換を遂げ、ドイツ人は、意識的にであれ、無意識にであれ、新たな政治-社会的課題に取り組んでいることが明らかになるであろう。今年度は、時空間の変容の問題を歴史的に跡づけるために、ドイツにおける記念碑の変遷を追った。具体的には、ドイツにて記念碑に関する資料と文献を収集し、記念碑の撮影をおこなった。現在、その成果をデータ処理し、整理しているが、その一部として、有斐閣から出版された共著『ドイツ社会史』にて「ナショナリティ」の項目を執筆し、記念碑だけでなく、国民的祝祭、国民歌および国歌、国旗、国籍法、地理教科書などをテクストとして分析することによって、ナショナルな時空間の歴史的変遷の問題を論じた。また、『立命館言語文化研究』にて公表した「ホロコーストの記憶と新しい美学」では、80年代に試みられたホロコーストの記憶を新たな美学によって表象-記憶しようとする新たな記念碑の取り組みを紹介した。さらに、今年の4月に東京大学出版会より刊行される共著『マイノリティと社会構造』に「レイシズムとその社会的背景」と題して寄稿した論文にて、近年における極右勢力の動向を時空間の変容の問題から論じた。ほぼ同時期に柏書房より近刊される『ナチズムのなかの二○世紀』においても「ナチズムとそして二〇世紀を記億するということ」と題した寄稿論文においては、戦後におけるドイツ人の20世紀とナチズムの記億の構造を分析し、その構造と変遷が記念碑においてどのように表現されているのかを論じた。そこではオイルショック以後の社会構造の変化がナチズムとホロコーストの記憶にとって重要な役割を果たしていることを明らかにした。現在は、歴史的な枠組みをさらに広げて、ドイツ近代社会における記念碑の歴史的変遷とその美学的形象化の問題を、芸術表象論とかかわらせながら、時空間の変容の問題として分析する論文を晃洋書房から刊行される共著への寄稿論文として執筆中である。昨年度は「時空間の変容」の問題を、記念碑、特にナチス時代とホロコーストの記憶に関する記金碑が戦後においていかに設立され、それがいかに変容してきたのかを、戦前における歴史的な記念碑と比較対照しながら、その歴史的変遷を調べていったが、今年度も夏にはドイツを訪ね、資料の収集と記念碑の訪問およびデジタルカメラによる撮影を行ない、その成果は数度の研究会および学会報告において発表した。まとめの年に当たる今年度は、その成果をいくつかの共著において公表した。また、日本におけるさまざまな議論や論争(戦没者の弔いや表象をめぐる議論や論争、教科書問題、他者をめぐる問題など)に関する著作を総括しながら、東京の靖国神社や戦没者墓地、人島と長崎における原爆犠牲者・花岡事件における中国人強制連行労働者とその犠牲者の記念碑による表象の実態を探るために・現地を訪ね・デジカメによる撮影をおこなった。そのことによって、ドイツにおける問題が普遍的な性格をもつことを明らかにしていった。
エストロジエンによる泌乳阻害機構に関する研究

エストロジェン(E)による泌乳阻害の機構についてマウス及びラットを用いて追究した。結果は以下の通り。1.日量1μg、10日間のE投与は乳子の発育を阻害した。実験最終日の母親の乳腺重量と乳腺ラクトース含量を乳汁分泌機能の指標として測定した結果、E投与群のそれらは著しい減少を示した。2.泌乳期のE投与は、母親の哺育行動及び乳子の吸乳行動に影響を与えなかった。3.E投与による乳腺微細構造への影響について電子顕微鏡を用いて観察した結果、乳腺上皮細胞において、核の崩壊及び上皮細胞間結合の分離が認められ、筋上皮細胞の細胞膜の崩壊と筋繊維の分離も起こった。4.E投与によって起こる乳腺退行がアポトーシスか否かをアガロースゲル電気泳動法及びTUNEL法を用いて調べた。E投与45日後にアポトーシスの指標であるDNAの断片化が両方法で認められた。しかしながら、投与10日後では、この指標は認められなくなった。5.E投与後の乳腺組織においてアポトーシス関連タンパク質とされるc-myc及びp53の発現を免疫組織化学法によって調べた。上記の結果と同様にc-mycの発現はE投与後45日の乳腺上で観察されたが、投与後10日では観察されなくなった。これらの乳腺をHE染色した後、光学顕微鏡で観察すると、E投与後5日の乳腺は乳腺胞数の減少、腺胞中のミルクの減少、脂肪組織の浸潤が観察されるが、腺胞構造は維持されていた。一方、投与後10日の乳腺胞構造は、完全に崩壊した。このことから、Eによる乳腺退行の1部はアポトーシスによることが判明した。6.母親へ投与されたEは、乳汁を介して乳子に移行するため、Eによる乳子下垂体の成長ホルモン及びプロラクチン細胞の分化と増殖について下垂体細胞を培養し、免疫細胞化学的方法により検討した。その結果、Eはプロラクチン細胞の増殖を促進したが、成長ホルモン細胞増殖に影響を及ぼさなかった。結果は以下の通り。エストロジェン(E)による泌乳阻害の機構についてマウスを用いて追究した。泌乳3日目から10日間、日量1μgのE投与により乳子の発育は阻害された。実験最終日に母親と乳子を7時間強制離乳させ、そのまま屠殺する群と1時間再ほ乳させて屠殺する群を設けた。強制離乳後吸乳を行わないで屠殺した群の乳腺重量および乳腺分泌能の指標として測定した乳腺中のラクトース含量は、対照群に較べてE投与群は有意に減少した。1時間再ほ乳後の乳腺重量および乳腺ラクトース含量は、対照群とE投与群との間に差は認められなかった。このことによりE投与による秘乳阻害は、乳汁合成(量)の阻害を含むことが再確認された。続いて栄養学的側面からE投与による秘乳阻害を調べるために、我々が確立した方法を用いて乳汁中の各種成分含有率の測定を行った。その結果、総固形分、タンパク質、脂肪、ラクトースおよび灰分の含有率は、いずれもE投与群と対照群との間には差は認められなかった。秘乳6日目からE10μgを3日間または5日間投与し、投与最終日に母親と乳子を8時間離乳後1時間再ほ乳させ、再ほ乳期間の母親と乳子の行動を調べた。

母親のほ育行動の指標としてほ育時間とクラウチング回数を、乳子の吸乳行動の指標としてストレッチング回数を観察したが、両群間に違いはなかった。また、再ほ乳後直ちに母親を屠殺し、乳腺中の核酸含量を測定した。E投与群の乳腺DNA含量は、3日間投与において対照群との間に差はなく、5日間投与において減少が認められた。乳腺RNA含量は、3日間投与および5日間投与ともに対照群に較べてE投与群は著しい減少が認められた。これらの結果から、Eの泌乳阻害機構の少なくとも一部は、乳腺上皮細胞数の減少と乳汁分泌機能低下の両者に基づく乳量の減少であると解釈できる。エストロジェン(E)による泌乳阻害の機構についてマウス(結果13)及びラット(結果4)を用いて追究した。結果は以下の通り。1.E投与による乳腺微細構造への影響について電子顕微鏡を用いて観察した。泌乳6日から5日間、E5μgを投与した結果、乳腺上皮細胞において、核の崩壊、小胞体の縮小、ミトコンドリアの肥大化及び上皮細胞間結合の分離が認められた。筋上皮細胞の細胞膜も崩壊し、筋繊維の分離が起こった。2.E投与によって起こる乳腺退行がアポトーシスによるものか否かをアガロースゲル電気泳動法及びTUNEL法を用いて調べた。E投与後45日で両方法によりアポトーシスの指標であるDNAの断片化が認められた。しかしながら、投与10日後では、この指標は認められなくなった。3.E投与後の乳腺組織においてアポトーシス関連タンパク質とされるc-myc及びp53の発現を免疫組織化学法によって調べた。上記の結果と同様にc-mycの発現はE投与後45日の乳腺上で観察されたが、投与後10日では観察されなくなった。これらの乳腺をHE染色した後、光学顕微鏡で観察すると、E投与後5日の乳腺は乳腺胞数の減少、腺胞中のミルクの減少、脂肪組織の浸潤が観察されるが、腺胞構造は維持されていた。一方、投与後10日の乳腺胞構造は、完全に崩壊した。このことから、Eによる乳腺退行の1部分はアポトーシスによると考えられること、及びアポトーシスによる退行の発現は1時期であることが判明した。4.母親へ投与されたEは、乳汁を介して乳子に移行して泌乳阻害を起こすと言われている。そのため、Eによる乳子下垂体の成長ホルモン及びプロラクチン細胞の分化と増殖について下垂体細胞を培養し、免疫細胞化学法により調べた。その結果、Eはプロラクチン細胞の増殖を促進したが、成長ホルモン細胞増殖に影響を及ぼさなかった。