hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合的機能を持つ有機・無機複合体の開発と新規物性探索

ここで、2価の金属Mとしては、Niを用い、3価の金属M'としてはCrを用いた。まず、既知物質であるTBA[NiCr(dto)_3]錯体(TBA=n-C_4H_9N^+)の合成と物性測定を行い、強磁性体を得た。これを支持電解質として用いTTF誘導体との錯体作成を試みたが、TBA[NiCr(dto)_3]の溶解性が非常に乏しいため、困難である事が分かった。そこで、K_2(dto)あるいは[Cr(dto)_3]^<3->を用いて、複分解法によりBEDO-TTFとの錯体を合成する事を試みた。その結果、前者を用いる方法では反応がうまくいかなかったが、後者を用いる方法では黒色粉末状の錯体が得られた。得られた錯体の分光測定の結果から、BEDO-TTFは部分電荷状態である事が分かり、錯体は室温付近で金属的伝導挙動を示した。さらに、遷移金属間には強磁性的な磁気的相互作用があることがSQUIDによる磁気測定結果から分かった。あるバッチの試料については、EDXの結果などを考慮すると、(BO)_9{Ni(H_2O)_2[Cr(dto)_3]_2}・(H_2O)であると考えられる。しかしながら、バッチ依存性があり、錯体の組成を完全に同定する事がまだ出来ていない。さらに、この錯体の単結晶を得るために、電気分解法などを試みたが、残念ながら現時点では単結晶は得られておらず、今後の課題である。また、遷移金属を含むBEDT-TTF錯体の高圧による物性制御を試みた。Fe(CN)_6を含むκ型錯体についてクランプ式圧力セルを用いて静水圧下での伝導度測定を行ったところ、圧力により絶縁相がエンハンスされる事が分かった(フランスのウアハブ教授との共同研究)。低温の電荷分離相への圧力効果とその周辺の電子相の解明、およびπ電子系に対するd電子の影響などの観点から興味深く、今後、更に高圧下での物性測定を行う予定である。さらに、κ-(BEDT-TTF)_2X塩の磁性と超伝導の関係を詳細に調べるために、一軸性ひずみによる物性制御を行った。スピン三角格子の異方性が電子物性を決める上で重要な働きをしている事を見出した。新規錯体κ-(BEDT-TTF)_4[M(CN)_6][N(C_2H_5)-4]・2H_2O (M=Co^<III>,Fe^<III>)の結晶構造・電子物性を詳しく検討し、特異な電荷整列現象を見出した(フランスのウアハブ教授との共同研究)。室温では電荷均一状態のMott絶縁体であるが、約280K以下で徐々に電荷秩序の揺らぎが成長し、約150K以下では長距離の電荷秩序状態になる事が確認された。低温電荷秩序相はET^<+1>ダイマーとET^0ダイマーからなる事が低温X線構造解析およびラマン散乱の測定から明らかになった。また、低温構造解析の結果から、ドナーとアニオン間の静電相互作用の重要性が示唆され、静水圧および一軸性ひずみの予備的な実験からもそれを支持する結果を得た。さらに、試料空間の空気を減圧・脱氣する事により、電荷秩序の揺らぎが抑制される事が分かった。これは、錯体中の水分子が脱離する事によって分子間相互作用に変化が生じたためと考えられる。TTF系ドナー分子(BEDT-TTFやBEDO-TTFなど)と2種類の遷移金属[M,M']を含むジチオオギザレートMM'(dto)_3との錯体の単結晶を得るために、複分解法以外の電解酸化法や拡散法などを試みたが、物性測定が出来るような単結晶を得るまでには至らなかった。ハロゲン置換ドナー分子と遷移金属イオンを含む新規π-d系錯体(DIETSe)_2MCl_4 (M=Ga,Fe)の圧力下での輸送特性を調べた(理研の今久保博士との共同研究)。常圧下では両塩ともに約12K以下で半導体的な振る舞いを示すが、静水圧下の振る舞いは全く異なった。
労働経済の変容と労働組合機能に関する実証的研究

1.本研究は、日本の労働者が、特殊な構造をもつ日本労使関係のなかで、労働組合を通じてつくり出す社会関係を分析するために企図された。この分析の前提をなす日本労使関係は、その形態上の特徴に従って取引機能に変わる合意形成のメカニズムを通じて労使関係の諸主体の融合を促進しながらも、その実態は、環境変化に伴って生ずる諸矛盾の解決を労働者の自己規制に依存して解消することによってこれまで困難を解決してきた。2.日本労使関係は、したがって、問題解決の新たな様式を指し示すものであるよりは、問題の回避をその特性とする労使関係であった。3.先進資本主義国の労使関係の基本原理が動揺し、その規範的価値が失われつつある。既存の規範が動揺するに従って、その規範に依拠していた労働者組織の機能も低下しつつある。4.日本労使関係も、こうした動揺のなかで、オイルショック後の社会経済的条件の変化に対応する能力を欠き、労働者や民衆の生活の問題に踏み込みえなかった。5.わけても、労働経済的環境の変化に対応する経営の政策の展開の先行に対し、その展開過程における、労使協議制を中心とする労働組合機能の欠如を指摘できる。6.こうした組合機能は、にもかかわらず、経営危機などの限界的状況のもとでは、それを克服するために発言を強め、逆に経営と全面的に対立するモメンタムをはらんでおり、日本労働組合の存立基盤と機能の特殊なあり方であるということができる。7.このモメンタムを内包する労働組合がとるありうる限界的状況への対応は、日本労働者の別の可能性の所在を模索するベクトルをもつ。1.本年度は実態調査を進めることを中心に、それを政策過程の展開と照合することに重点をおいたが、経済政策の基本としての完全雇用政策と、福祉政策の基本としての社会福祉政策との照合について一定の進展をみた。福祉政策については欧米における福祉見直しの動向との比較上、日本的福祉社会の特殊性について検討し、完全雇用政策については積極的労働力政策が予定する労働市場の変革が実際にはおこっていないことに伴う問題点が明らかになった。実態調査は自動車。電機・造船の各産業および労働者協同組合について事例報告があり、これらの報告と、日本の労働者の価値観および行動様式にいての報告を総合して、労働組合の現代的機能のあり方についての問題意識を深めた。2.分担者の個別の研究テーマを総合的に検討し調整するために、今年度は5回の全体研究会(うち2回は合宿形)を設け、役割に則したワーキング・ペーパーの提出を分担者に求め、その検討を行った。検討したペーパーは次の通りである。栗田「日本における労働者の価値観と行動様式」、大沢「1980年代日本における福祉見直しの展開」、上田「佐世保重工争議1979-80について」、佐口「日本における完全雇用政策」、柳沢、「中高年雇用・福祉事業団の現状と課題」、森「80年代における各国経済と労働組合機能」、東条「日本における家族」、野村「日立労働組合」、三宅「『足尾暴動の基礎過程』について」。3.大筋において研究は計画に則して順調に進んでいるが、理論上の問題としては、基礎環境調査班が想定している理論装置と、各調査班がケース・スタディを整理する理論仮との関連についての一層の検討が必要であることが明らかとなった。この点については研究会の討議を通じて改善を試みている。また、各班、各分担者の研究に関わる認識の共有化と研究の相互調整を図ることを目的にNEWS・LETTERを発行した。1.一方で従来の研究蓄積に関する点検を行い、他方で実態分析を進めるという研究方法の確認に従い、本年度は、全研究会において、分担者の報告をベ-スに労働組合機能の検討がなされた。その中心的課題は、60年代以降今日にいたる日本経済の構造的変化と経済および労働政策の展開にかかわっての労働者の意識・行動様式の変化と労働組合機能のあり方であった。

2.各班の研究サ-ベイ・実態調査を前提に、研究の共通認識を深めることを目的として全体研究会を計画通り実施した。この全体研究会においては年度前半を第1次ワ-キング・ペ-パ-の検討にあて、井上「自主管理企業の当面する問題点」、橋元「三菱三重工合併と64春闘」、上井「自動車産業における工場・職場レベルの労使協議制」の報告・検討で予定を終了した。3.その結果を踏まえて、研究報告書執筆についての調整を目的とした全体研究を8月に実施し、各研究分担者の問題意識・対象と課題・内容(キ-概念等)の検討がなされ、第2次ワ-キングペ-パ-に関する調整がなされた。4.8月の全体研究会の確認にしたがって、年度後半の10月以降、研究分担者の第2次ワ-キングペ-パ-(報告書草稿)の発表・検討が進められた。具体的には10月、森「労働組合と生活・消費」、12月、佐口「70年代雇用政策『転換』の構図」・柳沢「労働者協同組合運動の『対抗的性格』」が既に報告され、年度末の合宿研究会において、東條・大沢・上田の報告が予定されている。5.各班、各分担者の研究にかかわる認識の共有化と研究の相互調整をはかることを目的に、継続してニュ-ズ・レタ-を発行した。1.報告書の完成を本年度の基本的目的として研究会活動が展開された。その目的を達成するために、各研究分担者の第2次ワ-キング・ペ-パ-の検討・討議のため、5回にわたる全体研究会(うち合宿形式によるもの2回)がもたれた。その中心的課題は、60年代以降今日にいたる日本経済の構造的変化および経済・労働政策の展開にかかわっての労働者の意識・行動様式の変化と労働組合機能のあり方であった。2.各研究者の草稿作成にあたってなお捕捉されるべき残された課題についての補足調査がなされたが、全体研究会は計画に従って実施された。具体的には、5月の研究会では、栗田「『転換期における労使関係の実態』の意義と限界」、また9月合宿研究会では、上井「労使協議と労働組合機能」、橋元「構造不況と職能給体系の変容」、井上「労働組合による企業再建闘争の位相」の検討がなされた。さらに10月には、野村「新技術と企業内組合」、「技術革新と労働」をテ-マとして研究会が開かれた。12月には、栗田「日本労使関係の系譜と課題」、東条「日本労資関係の局面と展望」、柳沢「労働者協同組合運動の対抗的性格」についての検討のための研究会がなされた。3.前年度と同様に、各班・各分担者の研究にかかわる認識の共有化と、研究活動および成果の相互調整をはかることを目的として、『研究会通信』第4号・5号を発行した。4.全体研究会で討議・検討されてきた草稿の最終調整のために、3月下旬に合宿研究会が予定されている。ここにおいては、研究成果の公表を前提とした詳細な調整が考えられている。なお、この調整のための研究会をもって、本研究会の活動を終える予定となっている。5.研究成果については報告書の提出にとどまることなく、図書の出版を通じて、広く公表する予定である。
大都市における複合災害リスクに対するレジリエンス戦略の構築

近年,わが国では局地的な集中豪雨が頻発し,全国各地で浸水被害が生じ,住民生活・社会生活に影響をきたしている.本研究課題では,地下空間を含む大都市を対象に,地震と水害の複合災害のリスクに対する複数のシナリオ条件と複数の適応策を提案し,シミュレーションモデルを用いて,地上の内水氾濫ならびに,地下空間の浸水被害の軽減効果を定量化した.また,評価した結果をもとに,地震と水害の複合災害に対するフェイズ別(短期,長期)の戦略的レジリエンス政策の有用性を考察した.本研究では,将来の時間軸の中における不確実性のある複合災害リスクと人口減少,地域コミュニティの衰退に伴う社会リスクを考慮したレジリエントな社会を目指し,多様なシナリオに基づく戦略的な事前・事後の防災・減災計画を支援するために各フェイズ(短期,中期,長期)に対応したプロセスモデルを構築することを目的としている.平成27年度は災害事象の分析・構造化ならびに社会リスクを踏まえたシナリオ構築のための基礎調査を実施した。災害事象の分析・構造化では,津波,外水,高潮,内水の災害事象について,既往の災害現象と将来予見される災害現象を鑑み,これまで経験はないが起こりうる複合災害現象を科学的知見に基づき想定した。さらに,それぞれの単独災害時の被害の程度についてシミュレーションを実施し,各災害の特徴について考察した。また,シナリオ構築のための文献レビューを行い,豪雨外力,津波外力について整理した。さらに,内水域においては雨水ポンプの果たす役割が大きいため,災害により雨水ポンプが機能しなかった場合とした場合における被害について,内水氾濫解析を行い,被害の程度について比較評価した。当初の予定通り,災害事象の構造化ならびにシナリオの構築のための基礎的レビューは行えており,さらに具体的な条件下による水害シミュレーションによる評価も実施できているため。本研究では,将来の時間軸の中における不確実性のある複合災害リスクと人口減少,地域コミュニティの衰退に伴う社会リスクを考慮したレジリエントな社会を目指し,多様なシナリオに基づく戦略的な事前・事後の防災・減災計画を支援するために各フェイズ(短期,中期,長期)に対応したプロセスモデルを構築することを目的としている.平成28年度は,水害時の浸水深や浸水範囲を算定するモデルを発展させ,人的被害を推定できる避難シミュレーションや被害額の算定モデルを検討した.さらに時間軸と対策軸の2軸をとり,その中に短期,中期,長期およびハード,ソフトの各種の対応をプロットし,複合災害リスクに対する適応策を検討・立案した.地球温暖化の影響により豪雨の規模や起こりやすさが変化していく中で,豪雨から人々の暮らしや都市をまもるためには,雨水制御システムの単なる技術開発,制度設計に留まるのではなく,社会的ニーズや市民ニーズに対応した目標設定のもと,1問題の同定,2分析,3評価,4対応行動,5モニタリング,6レビューを循環的に行うRisk-basedなアプローチを実践していくことが肝要であることを示した.また,大阪府梅田地区を対象とした複数災害のシミュレーションを実施し,外力,種類の違いによる安全避難の定量的評価,地下空間においては地下鉄に与える影響についても明らかにした.さらに防災/減災対策として,管渠内水位観測による止水板設置による効果を定量化した.当初の予定通り,水害時の浸水深や浸水範囲を算定するモデルを発展させ,人的被害を推定できる避難シミュレーションや被害額の算定モデルを構築した.また,複合災害リスクに対する適応策を検討・立案したため本研究では,将来の時間軸の中における不確実性のある複合災害リスクと人口減少,地域コミュニティの衰退に伴う社会リスクを考慮したレジリエントな社会を目指し,多様なシナリオに基づく戦略的な事前・事後の防災・減災計画を支援するために各フェイズ(短期,中期,長期)に対応したプロセスモデルを構築することを目的としている.平成29年度は,特に大阪梅田地区の地下街を含むエリアを対象に、複合災害に対するレジリエンス戦略に関するロードマップ作成を実施した.第一に,時間軸を考慮した適応策の組合せ効果の定量化として,2015年度に構築した複合災害シナリオに基づき,2016年度に構築したモデルを用いて,複数の外力条件と適応シナリオによる地上の内水氾濫ならびに,地下空間の浸水対策の評価を行った.第二に,段階的(フェイズ別)の戦略的レジリエンス政策の提案として,評価した結果をもとにフェイズ別(短期,長期)の戦略的レジリエンス政策の有用性を考察した.その結果,計画規模の降雨に対しては,現状の止水板による適応策にて,浸水被害を概ね防除できるが,想定しうる最大規模の降雨に対しては,水位計による下水道管きょ内水位のモニタリングならびに,止水板による対策だけでは不十分であることを示した.止水板による効果が期待できない理由は,現状の止水板高が,内水氾濫の浸水深よりも低い箇所が存在し,止水板を越流して地下に氾濫水が流入するためである.それにより,袋小路になっている地下の箇所においては,浸水深が2mを超える箇所も存在し,人命にも影響を与える可能性があることを明らかにした.その対策としては,短期的な適応策として,流入量の多い上位3カ所を完全止水型の止水板に変更することにより,地下への流入量を大幅に軽減できることを示した.また,長期的な適応策として,増補幹線の増設により,内水氾濫そのものを軽減できることを示した.

近年,わが国では局地的な集中豪雨が頻発し,全国各地で浸水被害が生じ,住民生活・社会生活に影響をきたしている.本研究課題では,地下空間を含む大都市を対象に,地震と水害の複合災害のリスクに対する複数のシナリオ条件と複数の適応策を提案し,シミュレーションモデルを用いて,地上の内水氾濫ならびに,地下空間の浸水被害の軽減効果を定量化した.また,評価した結果をもとに,地震と水害の複合災害に対するフェイズ別(短期,長期)の戦略的レジリエンス政策の有用性を考察した.複合災害のリスク・影響評価と適応策の検討を行う。i)複合災害のリスク・影響度の定量化東京や大阪等の大都市には多くの人,機能が集中しており,ひとたび災害が発生すれば甚大な被害をもたらす.本年度では,特に水害事象(津波,高潮,外水,内水)により引き起こされる被害について,これまでの単独事象ではなく,シナリオ分析に基づく複合災害として検討する.そのためには,複合災害のリスク・影響度を計量するモデルが必要である.本研究では評価指標を国土強靱化基本計画に照らし合わせ,人的被害,直接・間接被害額,復旧日数・時間とし評価する.ii)時間軸を考慮した適応策の検討・立案従来の防災対策,施設整備は,既往最大や過去の観測データに基づき計画・設計がなされてきた.しかしながら,現在は,少子高齢化,人口減少等の社会変化,地球温暖化などによる気候変動等の過去に経験したことがないステージ(段階)に入っており,将来変化を見据えた適応策を検討する必要がある.また,レジリエンス力を高めるためには発災前の事前対応,発災後の復旧・復興支援計画,施設整備を進めておくことが重要である.そのため,時間軸と対策軸の2軸をとり,その中に,短期,中期,長期およびハード,ソフトの各種の対応をプロットし,適応策を検討・立案する.複合災害に対するレジリエンス戦略に関するロードマップ作成を支援するモデルを検討する.i)時間軸を考慮した適応策の組合せ効果の定量化複合災害シナリオを検討し,平成28年度に構築したモデルを用いて,複合災害により想定される2050年の社会への影響を定量化し,社会的意味づけをリスク論的思考に基づき考察する.また,適応シナリオとして,現状の社会インフラ,制度による対応を行った場合(BaUシナリオ)ならびに類型化した政策,技術等の組み合わせによる対策シナリオを複数設定した場合の効果について考察を行う.ii)フェイズ別の戦略的レジリエンス政策の提案i)で定量化,評価した結果をもとにフェイズ別(短期,中期,長期)の戦略的レジリエンス政策を提案する.適応策の組合せ効果もフィードバック評価を行い,その妥当性,有効性を検証しながら,レジリエンス政策としての有用性を評価する.環境防災学当初予定に比べ,順調に研究が進み,謝金を要する事案が少なかったため次年度使用額が発生した。2016年に投稿を予定していた国際学会の日程が公務のため参加できず,2017年の国際学会にて成果を発表するため.解析速度を向上させるため,新たに解析用のハイスペックノートパソコンの購入費用として割り充てる予定である。2017年に国際学会での成果発表を行うことで使用する.また,最終年度であることから,国内の学会において成果発表を既に2件予定しており,さらに現在1編を執筆中である.そのため,成果発表に関する費用,研究補助のアルバイト代にて,使用する予定である.
白血病原因遺伝子Evi-1による細胞増殖とアポトーシスの制御機構の解析

Evi-1は2つの領域に分かれた10個のZnフィンガー構造を持つ核内蛋白質をコードし、ヒトでは染色体の3q26上に存在する。Evi-1は正常の造血細胞ではその発現は極めて限られているが、種々の白血病でその活性化が起こることが知られており、造血細胞の悪性化に深く関与する遺伝子と考えられている。ストレスシグナルなどによって引き起こされるアポトーシスは、細胞増殖の制御を考える上で重要な機構である。これらのアポトーシスの誘導には、MAPキナーゼの一つであるc-Jun N-terminal kinase(JNK)が関与することが知られているが、今回われわれは、JNKの機能や活性化に対するEvi-1の影響を解析し、Evi-1が細胞のアポトーシスの制御機構に果たす役割を明らかとした。キナーゼアッセイにてEvi-1は、紫外線、anisomycin、sorbitol、TNF-αなどのストレスシグナルによるJNKの活性化を著明に抑制した。一方、他のMAPキナーゼであるp38やERKの活性は阻害しなかった。Evi-1はJNKと第1Znフィンガー領域を通して結合し、この結合がEvi-1によるJNKの抑制に必須であった。Evi-1はこの領域に依存して、JNKによるFasLの発現誘導や細胞のアポトーシスの誘導を抑制した。以上の結果より、ヒトの白血病の原因となるEvi-1遺伝子産物がJNKに結合し、その活性を阻害することによって、アポトーシスを抑制する機能を持つことが初めて明らかとなった。これらの知見はEvi-1による造血細胞の悪性化の機構を解明する上で、重要な手がかりとなると考えられる。
十七世紀英国における職業的女性劇作家の誕生と出版・著作権の問題

本年度は、前年度に収集を行った、上演に関する記録や、芝居や劇作家に対する評価をはじめとする歴史資料を基に、王政復古以降の劇場が置かれた社会的、政治的状況の再構築を試みた。とりわけ、政情に翻弄され、様々な変遷に晒された十七世紀の英国演劇の伝統が、いかに受容されたかを探ることで、英国初の職業的女性劇作家(Aphra Behn)を誕生させた契機、またBehnの死後、女性作家ブームとでもいうべき、芝居や散文によって生計を立てる女性たちが一気に出現することとなった状況などに対して考察を行った。具体的には、歴史資料に照らしながら、Behnによる翻案の際の作家としての戦略を分析した。そこで、翻案劇を創作する際の原作となった劇場封鎖以前や内乱期のThomas Middleton, John Tatham, Thomas Killigrewといった作家たちの作品と比較することで、それまでの男性の手による英国演劇がどのように用いられたのかを検証した。さらに、Behnの活躍を経た後の1695-96年の上演シーズンに、4人の女性が商業演劇界に登場するといった現象に注目し、その後、十八世紀に活躍したSusanna Centlivre, Hannah Cowley, Elizabeth Inchbaldへとつながる「女性作家」の流れを再考し、後続の女性作家たちの中にBehnとそのジェンダー・ポリティクスがどのように受容されていったのかを見出すことで、英国初の職業的女性劇作家と見なされるAphra Behnの存在意義を明らかにした。本年度は、十七世紀に英国で初めて誕生したと考えられている職業的女性劇作家(アフラ・ベーン)にまつわる問題を、作品と歴史のレベルで検証するために、演劇テクストはじめ、上演や出版に関する記録、社会的、政治的、商業的文献、当時のセクシュアリティに関わる言説といったテクストの収集を行なった。これらの文献に基づき、女性作家/職業作家という問題を考察する上で有効な歴史資料を作成しつつ、ベーンおよび同時代の男性作家らによる作品を分析をすることで、研究を行なった。具体的には、ジョン・ジェネストやジョン・イブリンから提供される上演記録のみならず、ジェラード・ラングベインといった当時の演劇通が残した記録などから、上演の興行上の実態や、芝居や作家に対する評価、作品に対する政治的検閲や弾圧の存在などを読みおこすことで、十七世紀、とりわけ、ベーンが活躍した、そして王政復古と共に華々しく様変わりした劇場像の再構築を試みた。また、作品のレベルでは、ベーンの翻案劇と、その原作にあたる、劇場封鎖以前または内乱期の男性作家らによる作品とを比較検証した。その際に、オリジナルと言ってもよいほどに目新しい作品に仕立て直したにも関わらず、盗作の批判にさらされたベーンが、それまでの英国演劇の伝統の流れの中に、どのような戦略をもって芝居の興行的成功を狙い、また作家としての地位を確立しようとしたのか、という点に着目して、ベーンによる現実と作品のレベルでのジェンダー・ポリティクスを明らかにした。
大規模無順序木データベースのトップＫ検索アルゴリズムの研究

本研究は、XML文書や数式など、さまざまなデータを計算機で扱う場合に用いられる木構造データの効率的なマッチングおよび検索を実現するための基盤技術の研究開発を行った。特に、コストの高い計算を要する無順序木の処理アルゴリズムの研究を行った。研究成果は効率の良いマッチングアルゴリズムの開発と大規模木構造データベースの索引に分けられる。まず、木の幅が狭い場合に効率よく処理可能な無順序木のマッチングアルゴリズムを提案し、中規模データに対して実用的な時間で計算可能なプログラムを作成した。また、木構造の類似度に重点をおいた木構造データベースのメトリック空間索引を開発した。本研究は木構造データを効率的に検索するためのデータ構造とアルゴリズムを開発することを目的としている。また、開発したアルゴリズムを数式検索等の問題に適用しアルゴリズムの評価を行う。木構造データを検索する際に必要になるマッチングは一般に計算コストが高いため、大規模データベースに対する検索を効率良く行うためには、候補データの効率の良い絞り込みと、少数のデータに対する精度の高いマッチングにわけて処理を行うことが必要になる。数式検索で必要になる数式のマッチングでは、数式に含まれる変数の処理に工夫が必要になる。数式は基本的に木構造データとして表すことができるが、編集距離のような木構造データのマッチングでは、木構造中のラベルは独立に類似度の評価が行われる。一方、変数を含む数式では、同一の変数を独立に扱うことは望ましくない。例えば変数を含む数式f(x)+g(x)は、変数を含まない数式f(a)+g(a)とはマッチするが、f(a)+g(b)とはマッチしない。平成25年度は変数を含む木構造データのマッチングのための候補絞り込み処理とマッチングアルゴリズムについて研究を進めた。候補絞り込み処理については、変数を実体化した後にビット列にエンコードし、ハッシュ関数を用いた検索を行う方法を考案した。この手法は数式が実数値関数の場合にのみ適用できるものなので、平成26年度に一般の数式に適用できる手法に拡張することを計画している。また、絞り込み後の正確なマッチングを行うためのアルゴリズムの検討を行った。ここでは、変数を含む木構造データが、一定の編集操作の後に別の木に含まれるかどうかを判定する問題に取り組み、編集操作数が限られる場合に効率良く計算するアルゴリズムを開発した。特に矛順序木データを効率良く検索するアルゴリズムを開発することを最終的な目的とする。本研究では、木の編集距離を木の類似度を測る尺度として用いる。一般に木のマッチングは計算コストの高い処理を要し、特に無順序木の編集距離の計算はNP困難な問題であることがわかっている。そこで、本研究では、大規模な木構造データベースから問い合わせ木に類似する候補木集合を高速に取り出す処理と、フィルタリングと木のペアの距離を実用的な時間で計算する問題にわけて課題に取り組んでいる。本年度は、まず、解候補となる木の集合をデータベースから効率良く見つけ出す手法について検討した。これまでの研究で、木に含まれるすべての部分木を特徴とする頻度ベクトルのL1距離を計算することで矛順序木の近似距離を求めることができることがわかっていた。しかし、すべての部分木を使用すると特徴ベクトルの次元が非常に大きくなるため、本年度はその次元圧縮法について検討を進めた。候補木に対して問い合わせ木との距離を計算する問題では、本年度は理論的解析を行った。比較する木のノードの対応づけを行った場合に、その子ノードの対応付けの組合せが非常に多くなる。木編集距離の計算では動的計画法を用いることが多いが、本研究ではさらに2部グラフのマッチングを組み合わせることによって、計算量を減らすことが可能であることを示した。木マッチングアリゴリズムの数式検索への応用では、その評価コーパスの構築および検索性能の評価会議を開催している研究グループと協力して、数式検索の課題について検討を行った。特に無順序木データを効率良く検索するアルゴリズムを開発することを最終的な目的とする。本年度は、これまでに研究してきた木構造データのマッチングアルゴリズムを数式検索に応用する場合の課題について検討した。数式検索では、数式に含まれる変数を考慮した木構造データのマッチングが必要になる。つまり、同一の変数が数式中に複数回現れた場合には、それらは同一の定数、変数、関数とマッチする必要がある。このような問題は論理プログラムにおけるユニフィーケションの問題と関連が深いが、本研究では数式の複雑さを表す尺度の一つとして数式中に現れる変数の数に基づいた問題の複雑さについて検討した。

変数を含む数式のマッチング問題として、変数を含む文字列の編集距離、順序木の編集距離などいくつかの問題をとりあげ、その計算量を理論的に示した。木構造データのクラスタリングを効率的に行うためにdensity-baseのクラスタリングアルゴリズムの実装を行った。変数も考慮した木構造データの距離計算は、本年度の理論的研究によって計算量が大きいことが判明したため、ここでは、木に含まれるテキスト等を利用した簡便な類似度に基づいたクラスタリングとした。さらに、異なる情報源から得られたデータを活用して類似度を効率的に学習するための遷移学習法について検討を行った。遷移学習においては、各情報源でのデータの分布の類似度に基づいて、訓練に用いるデータを選択する方法を考案した。情報工学本研究では開発する木構造データのtop-K検索アルゴリズムを評価するために、具体的な応用問題として当初より計画していた数式検索に適用するための問題点を検討し、特に変数処理について絞り込み処理、類似度計算アルゴリズムともに手法を考案することができた。本研究は、大規模木構造データベースから問い合わせ木に類似した候補木を高速に取り出すフィルタリング、問い合わせ木と候補木の距離を計算する木マッチング、および、数式検索等の木構造を用いた検索問題への応用と評価より構成されている。フィルタリングの研究については、すでに取り組んでいた研究を発展することによって研究を進めておりほぼ当初予定通り進んでいる。また、木マッチングの課題についても理論的な解析が進んでおり、概ね予定どおり進んでいる。応用と評価については、数式検索評価コーパス作成を進めている研究グループとの連携を図っており若干の時間を要しているが、今後、連携による研究の効率化をはかる。最終年度では、残された絞り込み処理の一般化と評価用データセットを用いた実用性の評価を行う。木構造データベースのフィルタリングおよび木マッチングアルゴリズムの研究は、平成24年度と同じように研究協力者とともに研究を進める。一方、応用および評価については、評価コーパスを作成している研究グループとの連携を深めることによって、研究推進のよりいっそうの効率化をはかる。学生に数式検索の結果の評価を行わせることを計画していたが、そのためには数式の同一性の判定を行う必要があり、この評価に時間を要したため平成26年度に評価実験を行うこととした。評価実験用のコンピュータのモニターを購入する。計算機実験には研究室の既存設備を活用するが、研究に必要なソフトウェアと情報管理用のコンピュータを購入することを計画している。また、研究協力者との打合せおよび研究成果の発表に旅費をあてる。さらに、英語論文の校正や論文の掲載費としてその他経費を計上する。
球技系一般学生プレーヤーを対象とした状況判断型アジリティトレーニングの開発と実践

本研究では、一般学生バスケットボールプレーヤーと対象とした「状況判断型アジリティトレーニング」の開発および実践を目的とした。実際場面でみられた動作特性に基づいてディフェンス場面における方向変換動作を改善するために考案したトレーニングプログラムを2ヵ月間にわたって実践し、その後のゲーム場面における方向変換動作にやや改善がみられた。これらの結果から、現状分析を基にした状況判断型のプログラムの開発が有効であること、トレーニング中にゲーム場面を想定した動作改善策のフィードバックが必要であることが示唆された。一般学生バスケットボールプレーヤーと対象とした「状況判断型アジリティトレーニング」の開発と実践を目的として、前年度に実施した既存トレーニングの測定結果と実際のゲーム場面でみられた動作特性をもとに、平成25年度は状況判断型トレーニングプログラムの考案と妥当性の検討、これを用いた一定期間のトレーニング実践を行った。1)状況判断型トレーニングの考案と妥当性の検討前年度の分析結果を基にして、1比較的移動距離の短い後方へのステップ(ディフェンス場面を想定)、2ダイヤモンド型のコース上に前後左右の方向変換を設定、3予めコースを教示する既知条件と視覚刺激によってコースを呈示する未知条件の設定、この3点に重点を置いたステップワークプログラムを考案した。14名の一般学生バスケットボールプレーヤーを対象として、既知条件(6試行)と未知条件(12試行)でのテスト測定を実施し、各試行における動作時間と動作全体を撮影した映像から分析を行った。その結果、特に未知条件においては、左右方向(いずれも後方)への方向変換時の軸足接地時間とその際の姿勢が素早く効率的なステップワークに関連していると考えられたことから、このステップワークを用いてトレーニング実践を行うこととした。2)状況判断型トレーニングの実践考案した状況判断型トレーニングと既存のアジリティトレーニングを用いて、通常の練習時に実施可能なメニューを計画し、1)のテスト測定に参加した14名のプレーヤーを対象として約3ヶ月のトレーニングを実施した。また、トレーニング前後の実際のゲーム場面、練習時のディフェンス場面の撮影も合わせて行った。一般学生バスケットボールプレーヤーを対象とした「状況判断型アジリティトレーニング」の開発と実践を目的として、平成24年度は既存のアジリティトレーニングによるテスト測定とバスケットボールゲームにおける動作特性の分析を行った。1)既存のアジリティ関連項目のテスト測定一般学生バスケットボールプレーヤー(経験年数6年以上)12名を被験者とし、7種類のSAQトレーニングのアジリティ関連項目についてテスト測定を実施した。各テストでは、動作時間の測定と動作全体を撮影した映像から分析を行った。アジリティ関連項目には素早い前後左右への方向変更能力が必要とされるため、動作時間の中でも方向変更時に要した所要時間(以下、方向変更時間)について重点的に分析した。その結果、特に前後左右への方向変更が必要な測定項目では、動作時間の長短とは関係なく、いずれの被験者においても方向変更に時間を要していた。2)ゲーム場面におけるプレーヤーの動作分析1)のテスト測定に参加した被験者を対象として撮影した実際のゲーム場面の映像から各プレーヤーの動作特性について分析を行った。被験者のゲームにおけるポジションによって走行距離や速度は異なるが、1走行中の急なストップや方向変更がスムーズにできない、2攻防の急な切り換え場面では踏み出しまでのステップ数が多く時間を要するといった動作特性が共通してみられた。1)および2)の結果から、被験者によって直線走の速さは異なるが、アジリティ能力のテスト測定と実際のゲーム場面で共通してみられた動作特性から、より少ないステップで効率的な方向変更を行う能力を向上させることが重要であることが明らかとなった。一般学生バスケットボールプレーヤーを対象とした「状況判断型アジリティトレーニング」の開発と実践を目的として、前年度に考案したトレーニングプログラムの実践を行い、そこで得られた動作時間と動作全体の分析、トレーニング実践前後の実際場面での動作分析からトレーニング効果を検証した。1)状況判断型トレーニングにおけるステップワークの検討考案した状況判断型トレーニング(4つの方向変換地点を設けたダイヤモンド型コースをサイドステップで移動)の実践前後における動作時間、動作特性(ステップワーク)について検討した。実践後の全体動作時間、後方へのサイドステップからの方向変換時間は、実践前よりもやや短くなる傾向がみられた。全体動作時間の短縮については、サイドステップの歩幅が広がって方向変換地点間の歩数が減少したこと、方向変換時間の短縮については、素早く体幹の向きを変えて次の1歩を踏み出すといったような動作へと変化したことが影響していると考えられた。2)トレーニング実践前後の実際場面におけるステップワークの検討特に、1対1のディフェンス場面における方向変換時間(後方へのサイドステップからオフェンスの進行方向に合わせて方向を変換して1歩を踏み出す時間)が短くなるという傾向がみられた。また、実践前よりも、方向変換時のステップ幅が広がり、方向変換に要するステップ数が減少した被験者もみられた。一般学生プレーヤーを対象とした実際場面での動作特性に基づいたトレーニングプログラムの開発においては、既存のプログラムの繰り返しだけではなく、同じプログラムであっても状況判断を伴う場面を想定した応用を加え、単なる動作時間の短縮だけではなく、ポイントを絞った動作改善策(方向変換時のステップワーク等)を提示することによって、実際場面への即時的還元につながる可能性が示唆された。

スポーツバイオメカニクス平成25年度の主な計画は、「状況判断型トレーニング」の考案と妥当性の検討であった。これに関しては、前年度に明らかにした点をふまえたトレーニングプログラムの考案し、10名以上の被験者を対象としたテスト測定を実施、さらに、プログラムの妥当性についても検討することができた。これに加えて、対象となるプレーヤーに対して一定期間のトレーニング実践も行った。状況判断型トレーニングの実践については、平成26年度に実施する予定であったが、トレーニングプログラムを短期間で検討することができたため、繰り上げて実施した。よって、当初の計画以上に進めることができたといえる。本研究の目的は、一般学生プレーヤーがバスケットボールゲームで直面する「状況判断を伴うステップワーク」の難しさに焦点を当て、ゲームでみられる動作特性の分析から、既存のアジリティトレーニングに「状況判断」という要素を加えた「状況判断型アジリティトレーニング」の開発と実践である。全体的な計画としては、まず現状の問題点を明らかにし、このデータを基にして新たなトレーニングプログラムの開発と実践を行っていく。初年度である平成24年度の研究計画は、一般学生プレーヤーを対象とした既存のSAQトレーニングにおけるアジリティ関連項目のテスト測定およびゲーム場面におけるプレーヤーの動作特性についての分析を行い、これらの関連性を検討することであった。実際に、撮影したゲーム場面からステップワーク等を中心とした動作分析を行い、これと並行してアジリティ関連項目のテスト測定を行った。よって、初年度は概ね計画通りに進めることができたといえる。平成26年度については、当初の計画にあった状況判断型トレーニングの実践が既に終了したことから、平成25年度に得られたデータをより詳細に分析し、トレーニング効果の検証を重点的に行う。トレーニング実践中の約3ヶ月間で定期的に測定した動作時間と全体動作の映像を分析、さらに、トレーニング前後の実際のゲーム場面での動作分析を行う(なお、ゲーム場面の映像からの分析が困難な場合は、練習時のディフェンス場面の映像を用いることとする)。これらについては該当する学会にて研究成果の発表を行う予定である。平成25年度は、当初の研究計画の通り、初年度に得られたデータを基にして「状況判断型アジリティトレーニング」を考案とテスト測定を実施する。
口蓋裂患者における上顎前方移動術前後の鼻咽腔閉鎖機能予後評価方法の確立

口蓋裂患者において上顎前方移動術を施行した患者の移動術施行前後の言語ならびに鼻咽腔閉鎖機能の変化を評価する目的でNasometer、側面セファログラムを分析し総合的に評価を行った。その結果、Nasalance scoreは術直後一時的に悪化するものの6か月以内には改善することが示唆された。口蓋形成術後に鼻咽腔閉鎖機能不全を有する口蓋裂患者においても、上顎骨の前方移動術は有効である事が示唆された。本年度はLe Fort I型骨切り術により上顎前方移動術を施行した口蓋裂患者5例ならびに顎矯正手術による同部位への影響を確認するため、上顎前方移動および下顎後方移動を行った口蓋裂を伴わない顎変形症患者5例のデータを採取し主に言語評価について研究を行った。評価時期は、術直前、術直後、術後3か月、術後6か月とした。鼻咽頭腔閉鎖機能についての客観的評価として本科学研究費により購入したNasometerを用い、有声子音を含む課題文章を音読させNasalance score(以下、NS)の平均値を求めた。構音障害については、鼻咽腔閉鎖機能不全に起因する異常構音として声門破裂音、咽頭破裂音、咽頭摩擦音、鼻音化、子音の弱音化について、また鼻咽腔閉鎖機能不全に起因しないものとして、口蓋化構音、側音化構音、歯間音化構音について、口蓋裂言語を専門とする言語聴覚士により評価した。なお、顎変形症群の言語評価は、術前より鼻咽腔閉鎖機能に問題がないため、同意の得られた5例のみでNSの推移を評価した。その結果、口蓋裂群におけるNSの経時的変化は、直前と術後6か月後および直後と術後6か月後では統計的な有意差はみられなかった。術後に構音障害は2例で認められ、1例は側音化構音が、もう1症例は声門破裂音が発現したが、2症例とも術後、徐々に症状は軽減したことがわかった。本年度は新たにLe Fort I型骨切り術により上顎前方移動術を施行した口蓋裂患者5例ならびに顎矯正手術による同部位への影響を確認するため、上顎前方移動および下顎後方移動を行った口蓋裂を伴わない顎変形症患者5例のデータを採取し言語評価ならびに側面セファログラムを用いた形態学的評価をを行った。1)言語評価:評価時期は、術直前、術直後、術後3か月、術後6か月とした。鼻咽頭腔閉鎖機能についての客観的評価としてNasometerを用い、有声子音を含む課題文章を音読させNasalance score(以下、NS)の平均値を求めた。形態的評価:評価時期は、術前3か月以内(以下、術前)、術直後、術後6か月以降(以下、術後6か月)に撮影した側面頭部エックス線規格写真(以下、側面セファログラム)を用いた。計測項目として(1)PNS移動量(2)軟口蓋長(3)咽頭深度(4)軟口蓋傾斜角(5)咽頭後壁と軟口蓋間の最短距離とについて分析を行った。本研究の結果の一部は第35回日本口蓋裂学会総会・学術集会で発表し、優秀ポスター賞を受賞した。本科学研究費助成事業の目的は、口蓋裂患者に上顎前方移動術を適用した場合、鼻咽腔閉鎖機能および構音に与える影響ならびに咽頭軟組織の形態変化について明らかにすることである。研究対象は上顎前方移動術を施行した口蓋裂患者10名(CP群),同様の手術を受けた口蓋裂を伴わない顎変形症患者10名(D群)に加え、新たに本年度は下顎単独手術を施行した下顎前突患者10名(P群)を比較対象に加え検討を行った。方法は、これまで同様、言語機能は、術前、術直後、術後3か月、6か月以降のNasometerによるNasalance Score(NS)および構音障害について評価した。構音は口蓋裂言語に詳しい言語聴覚士が評価した。また、形態的評価は、術前、術直後、術後6か月以降に撮影された側面セファログラムを用い評価を行った。その結果、術前、CP群はD群に比べ有意にNSが高く、軟口蓋長は短かった。また、CP群では術直後、NSの一時的な悪化および構音障害が2例で発言したが、術後6か月時ではほぼ術前の状態まで改善した。上顎移動量とNSの変化量に相関はなく、D群でNSは変化しなかった。歯間音化構音は、ほぼすべての症例で改善した。またP群においても、軟口蓋および咽頭周囲の軟組織の形態変化を認めた。

以上の結果から、構音障害の既往がある場合、一時的にでも構音障害を発言する可能性についての配慮が必要であり、歯間音化構音については改善の可能性が示唆された。上顎前方移動量が5mm程度であれば、NSの一時的な悪化を認めるが、6か月程度で改善する事が明らかとなった。また、P群での軟組織の形態変化は、下顎の移動量についても考慮する必要が示唆された。本研究の内容の一部を第71回日本矯正歯科学会(盛岡)にて発表した。昨年度は震災の影響でセファロ分析ソフトの導入が遅れ、側面セファログラムの分析が遅れたが、本年度初頭に分析ソフトが導入され、ほぼ計画通りに進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究方法に関しては検討を重ねほぼ確立されたが、データを採取できた症例数がまだ少ないため、今後は症例数を増やすことが本研究の課題である。
ナノ構造の表面・界面の制御と単電子トンネル障壁の最適化

本研究の目的は、ナノ構造の原子スケール制御に対し、十分な研究実績をもつ班員の実績を活かして、「ナノ構造の表面・界面の制御と単電子トンネル障壁の最適化」の研究を担当し、室温動作の単電子デバイスや、新しい機能もつ単電子デバイスを、単体ないし小規模集積レベルで実現する要素デバイス技術およびプロセス技術を確立することにある。主要な成果として、まず、化合物半導体の2次元電子ガスに対する新しいインプレーンゲート、ラップゲート構造による単電子トランジスタについて、従来のスプリットゲート素子に比較して、動作温度の大幅な向上、動作機構の理解、1以上の電圧利得の達成、論理インバータ回路・BDDスイッチ回路などの小規模集積回路の試作と実証など、世界に先駆け大きな進歩がもたらされた。また、シリコン系については、プラズマプロセスで形成したシリコンドットにおける室温のクーロン階段の観測や、単電子トランジスタの動作確認、縦形トランジスタでの量子化コンダクタンスの観測、ホッピング伝導系でのクローンブロケッド現象の発見、非対称トンネル障壁構造を用いてデバイス特性を最適化する研究が推進された。さらに、シリコン系および化合物半導体系量子ドット構造を、表面・界面の原子配列と電子物性を評価・制御しつつ形成する手法について、大きな進展が認められた。また、「トンネル障壁」におけるトンネル時間やドット内の波束の運動の検討など、単電子過程を解明する基礎研究も進展した。本研究は、平成811年度にわたり設定された重点領域研究「単電子デバイスとその高密度集積化」の計画研究として、その主要研究項目(A02)「ナノ構造の表面・界面の制御と単電子トンネル障壁の最適化」を担当するものである。本年度の得られた主要な成果を以下にまとめる。1)化合物半導体単電子ナノ構造の室温動作を妨げる最大の難点の1つとなると考えられる高密度表面単位を、MBEシリコン超薄膜による独自の表面パッシベーション技術により除去することに成功した。2)2次元電子ガスをインプレーンおよびラップショットキーゲートで制御する原理に基づき、単電子デバイスを実現し、高温動作の可能性を示した。また、多重量子ドットデバイスでは、単純な容量結合ではなく、量子準位の相互作用を示唆する複雑なコンダクタンス振動を観測した。さらに、MBE選択成長により、InP系電子細線および量子ドットを作製し、量子細線をゲート制御した単電子トランジスタを実現した。3)ナノ構造を持つ個体表面のキャラクタリゼーションを目的として、SiC表面上の微小金属クラスター形成過程を調べた結果、6×6構造をとるSiC表面上に吸着させたCo原子はクラスターを形成し、熱処理SiC基板上への金属クラスターの規則配列が期待されることが明らかとなった。4)層状物質上での選択成長を利用して、C60分子のナノ構造を形成することに成功した。さらにAFMによる表面加工と組み合わせることで、任意の形状の有機分子ナノ構造を形成する道を開いた。これにより他の手法ではなし得ない単電子構造の実現が可能となった。5)ドット構造におけるトンネル時間のサイズ依存症を評価したところ、PLスペクトルにブルーシフトの現れる試料ではサイズの減少とともにトンネル時間が増加し、エネルギ緩和時間も長くなる結果を得た。この結果は、低次元系で電子・格子相互作用が弱まり、電子のエネルギ緩和時間が長くなるという理論的予想を支持するものである。6)化合物半導体ヘテロ接合を用いた2端子単電子回路において非対象トンネル障壁特性の実験的検証を試み、10Kにおいて電流の整流性及びクローン階段を観測することに成功した。さらに、非対象トンネル障壁を用いることにより、一方向電子輸送がより容易になることを、シミュレーションにより示した。7)VHF帯を用いたSiH_4プラズマプロセスにより、シリコン量子ドットの作製を行い、粒径10nm程度の単結晶Siドットを作製することができた。作製したシリコン量子ドットを用いて、多重トンネル接合デバイスの試作を行った。1-V特性において、単一電子トンネリング現象に起因すると考えられてる特性が観測された。本年度における主要な成果を以下にまとめる。1)Si界面制御層技術による原子スケールの界面制御により、ナノ構造材料表面のパッシベーションに成功した。

2)3ゲートのラップ形化合物半導体単電子トランジスタにより、高温動作および大きな電圧利得の実現に成功した。また、MBE選択成長による量子細線構造とラップ形ゲートの組み合わせが、高温動作化合物半導体単電子デバイス実現に有望であることを示した。3)真空蒸着法により、SiCの(0001)C面の(1x1)構造上へのCu微粒子の形成、加熱したSi(001)面上への10nmサイズのAu微粒子の形成に成功した。特に、後者では、基板ステップ位置による微粒子の位置制御の可能性が示された。4)層状物質ヘテロ基板上へのC60分子の選択成長において、異なる層状物質を用いることにより選択成長の生じる領域を制御できることを見出した。これにより様々な形状の有機分子ナノ構造の形成が可能となった。5)GaAs系の量子ドット構造において、電子数が少ないほどフォノン散乱が抑制されることを実験およびシミュレーションにより明らかにした。6)集束イオンビームを用いたイオン注入により形成したホッピング伝導系において、単電子トンネルに起因する伝導度の周期的な振動を観測した。振動周期から、量子ドットのサイズは数10nm程度であることが示された。7)非対称トンネル障壁を有する単電子トランジスタでは、一方向電子輸送が容易になり、回路設計に自由度が増すことを、シミュレーションにより示した。8)VHF帯を用いたSiH_4プラズマプロセスにより、均一かつ微細な単結晶Siドット形成に成功した。これと微細加工技術を組み合わせ、単一および多重ドット単電子デバイスを試作した。それぞれのデバイスにおいて、単一電子トンネリングに起因すると考えられる特性が観測された。本研究は、平成811年度にわたり設定された特定領域研究(A)「電子デバイスとその高度集積化の計画研究として、その主要研究項目(A02)「ナノ構造の表面・界面の制御と単電子トンネル障壁の最適化」を担当するものである。本年度における主要な成果を以下にまとめる。1)ショットキーラップゲートを利用した3ゲート単電子トランジスタを作製し、電圧利得1以上を実現した。また、インプレーンゲート量子細線トランジスタとナノ金属ドットアレーを組み合わせた新しい単電子メモリー素子を提案し、帯電特性の理論的検討と作製プロセスの開発を行った。2)超高真空中での熱処理によって、六方晶SiCのSi面およびC面の表面構造を明らかにした。また、六方晶SiC表面にNiを堆積し、600-800°Cの超高真空熱処理で、Ni_2Si微粒子の形成に成功した。3) GaSc,InScなどの層状薄膜上に選択的にC_<60>微粒子を堆積させることに成功した。
共分散行列の縮小推定の理論と応用に関する研究

多変量デ-タの解析における貴分散行列の推定を、同時推定の視点で検討し、縮小推定の条件や適応性を検討するのが本研究の目標であった。吉沢及び松田はこの問題を正面から扱い、まず、標本が次元より小さいときについての経験式を作った。さらに従来次元にだけ適用されてきた漸近展開が、標本の大きさについても適用できることを証明した。この結果を統一的な式に表し、標本の大きさと次元が同程度のときの近似を改善するためにオプションとなるパラメ-タを導入した。さらに等分散行列性の尤度比検定統計量も利用して、推定量の正則化の式を構成し、従来知られていなかった推定法を考察した。この推定法が判別分析において優れた性能を持つことを、シミュレ-ションを通して示した。これらはきわめてユニ-クな結果である。松田・藤本・吉村が「応用統計学」に発表した論文はこの成果の一部である。ここに発表しなかった部分は、将来、より発展した形で、BiometrikaとJouranl of American Statistical Associationに発表する予定で、現在論文をまとめているところである。これにたいして、吉村・吉村、Kaneda、Fukumoto等の発表論文の中には、この成果をパタ-ン認識と流体力学の分野で応用しようとした部分がある。しかし結果としては必ずしも十分な成果は得られなかった。これは対象とする次元と母集団の数が、理論的検討の範囲を越えていたためと思われる。これについては今後も研究を進める予定である。