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近代オスマン海運史研究

本研究の目的は、近代オスマン海運の形成過程を分析することにより、オスマン帝国の資本主義的世界経済への従属的包摂にともなういくつかの問題点を明らかにすることである。具体的には、(1)海軍の商業海運への関与、(2)海運の自立を阻んだ外国汽船との競合、(3)海運事業をめぐるムスリム・トルコ系軍人・官僚と非ムスリム系資本家・官僚との対立の3点に的を絞った。(1)に関しては、オスマン帝国公文書(Basbakanlik Osmanli Arsivi)およびオスマン海軍文書(Deniz Muzesi Tarihi Arsivi)からオスマン海軍と官営汽船に関わる史料を抽出し、特に財政、経理関係文書を分析することによって、海軍の官営汽船経営の実態と、それがオスマン海運の発展を阻害していく構造を明らかにした。(2)の問題については、黒海航路での外国汽船との競合問題をとりあげ、英国外交文書(領事報告書)にみる19世紀の黒海海運の動向と汽船航路の開設・発展のプロセスを分析することによって、この航路の特性を明らかにした。まず英国公文書館(Public Record Office)所蔵の外交文書、議会文書、海事博物館(Maritime Museum)所蔵の海運関係文書の中から、黒海航路に関する史料をデータ・ベース化し史料集を作成した。そしてこの史料集にもとづいて、黒海航路における英国汽船の活動の分析とその位置づけを行い、それがオスマン海運に及ぼした影響を考察した。さらに黒海航路に見られた英国を含むすべての外国汽船の盛衰とオスマン帝国内海運の動向との有機的なつながりについて論証した。(3)のテーマは、20世紀初頭の第二次立憲制期の官営汽船民営化問題をとりあげ、そこにみられた海軍省と商業公共事業省との対立から、ムスリム・トルコ系エリートとアルメニア人官僚・資本家との対立の構図を明らかにした。特に本年度は(1)海軍の商業海運への関与、(2)海運の自立を阻んだ要因、すなわち国際的には列強の経済的進出、そして国内的にはムスリム・トルコ系エリートと非ムスリム系の経済官僚・政治家、資本家との対立に重点を置き、現地調査を行った。(1)については、これまで収集したオスマン海軍関係史料を補うため、トルコ共和国海軍公文書館で新たに公開された文書を中心にデータ・ベース化した。(2)に関しては、まず外国企業との競合問題で特に黒海沿岸の貿易と海運について19世紀初頭から20世紀初頭にかけての約1世紀間にわたって検討することとし、トルコ側の年代記、公文書、同時代の定期刊行物等の史料収集を行った。一方西欧側の史料についてはロンドンで調査を行い、国立公文書館所蔵の当該地域・年代の「英国領事報告」および英国海軍博物館所蔵の文献を収集し、データ・ベース化した。また、国内の対立に関しては、オスマン帝国議会議事録を検索し、海運の民営化をめぐる賛成派と反対派の論争を拾い上げ、その争点、政治、経済、社会的意味あいについて分析を行った。上記の研究は現在史料のデータ・ベース化と先行研究書等の参考文献の比較検討の段階にあり、今年度においてはその成果をまとめて発表するには至っていない。ただし、一部海軍の問題に関連して、"Financial Problems of the Ottoman Navy during the reign of abdulhamid II"と題する論文をまとめ、近く複数のオスマン帝国海事史研究者との共著の形でケンブリッジ大学で出版する予定である(本の題名は未定)。

具体的には、(1)海軍の商業海運への関与、(2)海運の自立を阻んだ外国汽船との競合、(3)海運事業をめぐるムスリム・トルコ系軍人・官僚と非ムスリム系資本家・官僚との対立、の3点に的を絞っている。本年度は、まず、上記(1)・(2)に関連してこれまでに収集した内外の史料にもとづいて、1997年5月11日第13回日本中東学会において「19世紀のオスマン海運-黒海航路をめぐって-」と題して研究発表を行った。その内容は、黒海航路での外国船との競合問題をとりあげ、英国外交文書(領事報告書)にみる19世紀の黒海海運の動向と汽船航路の開設・発展のプロセスを分析することによって、この航路の特性を明らかにしたものである。つづいて上記の研究発表でも利用したが、これまでに収集した英国Public Record Office所蔵の外交文書、議会文書、Maritime Museumの海運関係文書の中から摘出した黒海航路に関する史料をベータ・ベース化し、史料集として公表した。また、この史料集にもとづいて、黒海航路における英国汽船の活動の分析とその位置づけを行い、オスマン海運に及ぼした影響を考察した論文を同時に発表した(「オスマン帝国末期の英国黒海汽船海運-『英国領事報告書』より-」『歴史人類』第26号1998年3月)。さらに英国以外の諸外国汽船も含めた19世紀から20世紀初頭にかけての黒海海運全体の動向についての論文も近く公表する予定である。本研究の目的は、近代オスマン海運の形成過程を分析することにより、オスマン帝国の資本主義的世界柱済への従属的包摂にともなういくつかの問題点を明らかにすることである。具体的には、(1)海軍の商業海運への関与、(2)海運の自立を阻んだ外国汽船との競合、(3)海運事業をめぐるムスリム・トルコ系軍人・官僚と非ムスリム系資本家・官僚との対立の3点に的を絞っている。本年度は研究期間の最終年度であるので、これまでに収集した史料の分析とそれに基づく成果の公表に重点を置いた。まず(1)に関しては、オスマン帝国公文書およびオスマン海軍文書からオスマン海軍と官営汽船に関わる史料を抽出し、特に財政、経理関係文書を分析することによって、海軍の官営汽船経営の実態と、それがオスマン海運の発展を阻害していく構造を明らかにした。この成果は学術論文にまとめ『史学雑誌』上で公表した。(2)の問題については、黒海航路での外国汽船との競合問題をとりあげ、英国外交文書(領事報告書)にみる19世紀の黒海海運の動向と汽船航路の開設・発展のプロセスを分析することによって、この航路の特性を明らかにした。
細胞生物学におけるレーザー照射効果の基礎研究

本国際共同研究により得られた研究成果は,次に示す三項目より成る。(1)細胞産生蛋白質の可視化計測とその定量化(2)癌細胞の同定を目指したレーザーラマン散乱法による溶液中微粒子の同定(3)オプトガルバニックレーザー分光に立脚した,レーザーに照射に依る癌細胞蘇生説の検証成果(1)は,特定蛋白質を生成している細胞の同定及び計数の方法として従来から行われてきた多種動物の赤血球表面抗原に対する抗体一補体による溶血反応を利用したPFC(Plague Forming Cell Assay)法,あるいは抗体に酵素を付加して可視化を図る,いわゆるELISPOT(Enzyme Linked Immunospot Assay)法,等に代わる新しい方法として,抗体に直接蛍光色素を付与し,蛍光顕微鏡の光源により照射する光によって色素を励起し,発光させ,その蛍光をビデオカメラに取り込み,発光面の光強度及び面積より定量的に蛋白質を測定する,いわゆるILISPOT(Immunofluorescence Linked Immunospot Assay)法を開発したものである。主として天野委員の業績に負うものであり,氏のアラバマ大学に於けるPh.D.学位の主要部をなすものである。ELISPOT法に比べ,感度の点で若干及ばぬ傾向があるが,タンパク質の生成量に関する定性かつ定量測定を初めて可能にした画期的な方法として国内外から高い評価を得ている。抗体に色素を付与する際の,その結合性の良否は,ILISPOT法の感度の良否を左右する。そこで,茨城大学側の分担課題として,ふっそ系のリンカーアームを考案試作し,アラバマ大学側に郵送並びに持参して,共同実験に供した。有機化学を専門とする久保田委員がこの任にあたり、所期の目的に向かって実験進行中である。また,ビデオマイクロスコープ法による新しい光学測定法の開発にかんしては,アラバマ大学側のマーテイン委員及び茨城大学側の亀丸委員が天野委員に協力してその任に当たった。両大学の協力がスムーズに進んだ好例と言えよう。今後の課題として,蛍光顕微鏡の光源にHe-Cd白色光レーザーを使用したいと考えている。その理由は,微量蛋白質の測定においては種々のバックグラウンド蛍光スペクトルの存在が雑音と成って計測を困難にしているが,レーザーを励起用光源として用いれば,そのスペクトル幅が狭く,蛍光色素の励起効率が高い事から,抗体一色素結合体から放出される蛍光を.的確に同定出来,雑音成分との区別が容易と成って.測定感度の向上が得られるものと期待される事による。成果(2)は,セルソータ(細胞識別器)の原理に沿って細胞計測の追実験を実施する事に相当するが,市販のセルソーターでは,細胞励起用の波長と放出される蛍光(Auto Fluorescence)の波長との関係に関する物理的なメカニズムに就いては深い考察がなされていない。人体の臓器がその部位によって異なった色を有する事から,それぞれの部位に応じて異なった最適励起波長と放出される蛍光とを有する事が容易に推論されるところから,筆者らのHe-Cd白色光レーザーを用いた場合,三種類の細胞の識別が同時に出来ると期待される。その準備として、アセトン及びニトロベンゼンによる既知のラマンスペクトルを観測し,計測システムの整備とラマンシフトの算定を行った。今後,被測定資料を細胞に置き換えるだけで,所期の実験に進める準備が出来た。成果(3)は,本国際共同研究進行途上で派生した新たな研究課題である。アラバマ大学側の知見により提示された癌細胞の発生機構に関する学説によれば,健全細胞が腫瘍遺伝子の発現により活性化される結果,癌化が生ずる。活性化した細胞はエネルギーの高い状態にある。この事は癌細胞が健全細胞より多くの酸素を消費する事からも是認されている。茨城大学側の理工学的センスでは,エネルギーの高い状態は,原子に於ける準安定準位に相当すると考えられる。オブトガルバニックレーザー分光とは,準安定準位に特定波長のレーザー光を照射する事によって高準位へ励起し,これにより禁制則を解き,光学遷移によって原子を基底状態に戻すような分光を言う。これと同様に,癌細胞に特定波長のレーザー光を照射し,仮想の近接高準位へ励起した後,光学遷移によって基底状態へ戻す事が出来れば癌細胞は健全細胞に蘇生される。この時,照射波長より短い波長の蛍光スペクトルが観測されるはずであるし,物理的には,特定波長によって腫瘍遺伝子の発現を阻止して細胞を自由にしてやる事に対応する。従来のレーザー照射では、腫瘍遺伝子を健全細胞もろともに蒸発気化していた事にする。短波長蛍光スペクトルを,成果(2)のラマンスペクトル検出と同様の方法で検出すベく,研究継続中である。(1)細胞産生蛋白質の可視化計測とその定量化(2)癌細胞の同定を目指したレーザーラマン散乱法による溶液中微粒子の同定(3)オプトガルバニックレーザー分光に立脚した,レーザーに照射に依る癌細胞蘇生説の検証成果

(1)は,特定蛋白質を生成している細胞の同定及び計数の方法として従来から行われてきた多種動物の赤血球表面抗原に対する抗体一補体による溶血反応を利用したPFC(Plague Forming Cell Assay)法,あるいは抗体に酵素を付加して可視化を図る,いわゆるELISPOT(Enzyme Linked Immunospot Assay)法,等に代わる新しい方法として,抗体に直接蛍光色素を付与し,蛍光顕微鏡の光源により照射する光によって色素を励起し,発光させ,その蛍光をビデオカメラに取り込み,発光面の光強度及び面積より定量的に蛋白質を測定する,いわゆるILISPOT(Immunofluorescence Linked Immunospot Assay)法を開発したものである。主として天野委員の業績に負うものであり,氏のアラバマ大学に於けるPh.D.学位の主要部をなすものである。ELISPOT法に比べ,感度の点で若干及ばぬ傾向があるが,タンパク質の生成量に関する定性かつ定量測定を初めて可能にした画期的な方法として国内外から高い評価を得ている。抗体に色素を付与する際の,その結合性の良否は,ILISPOT法の感度の良否を左右する。そこで,茨城大学側の分担課題として,ふっそ系のリンカーアームを考案試作し,アラバマ大学側に郵送並びに持参して,共同実験に供した。有機化学を専門とする久保田委員がこの任にあたり、所期の目的に向かって実験進行中である。また,ビデオマイクロスコープ法による新しい光学測定法の開発にかんしては,アラバマ大学側のマーテイン委員及び茨城大学側の亀丸委員が天野委員に協力してその任に当たった。両大学の協力がスムーズに進んだ好例と言えよう。今後の課題として,蛍光顕微鏡の光源にHe-Cd白色光レーザーを使用したいと考えている。その理由は,微量蛋白質の測定においては種々のバックグラウンド蛍光スペクトルの存在が雑音と成って計測を困難にしているが,レーザーを励起用光源として用いれば,そのスペクトル幅が狭く,蛍光色素の励起効率が高い事から,抗体一色素結合体から放出される蛍光を.的確に同定出来,雑音成分との区別が容易と成って.測定感度の向上が得られるものと期待される事による。成果(2)は,セルソータ(細胞識別器)の原理に沿って細胞計測の追実験を実施する事に相当するが,市販のセルソーターでは,細胞励起用の波長と放出される蛍光(Auto Fluorescence)の波長との関係に関する物理的なメカニズムに就いては深い考察がなされていない。人体の臓器がその部位によって異なった色を有する事から,それぞれの部位に応じて異なった最適励起波長と放出される蛍光とを有する事が容易に推論されるところから,筆者らのHe-Cd白色光レーザーを用いた場合,三種類の細胞の識別が同時に出来ると期待される。その準備として、アセトン及びニトロベンゼンによる既知のラマンスペクトルを観測し,計測システムの整備とラマンシフトの算定を行った。今後,被測定資料を細胞に置き換えるだけで,所期の実験に進める準備が出来た。成果(3)は,本国際共同研究進行途上で派生した新たな研究課題である。アラバマ大学側の知見により提示された癌細胞の発生機構に関する学説によれば,健全細胞が腫瘍遺伝子の発現により活性化される結果,癌化が生ずる。活性化した細胞はエネルギーの高い状態にある。この事は癌細胞が健全細胞より多くの酸素を消費する事からも是認されている。茨城大学側の理工学的センスでは,エネルギーの高い状態は,原子に於ける準安定準位に相当すると考えられる。
運動時における後方循環系の脳循環調節機能を探る

運動時における脳血流応答は、脳神経活動、脳代謝、脳血流の調節機能である脳自己調節機能、動脈二酸化炭素分圧、自律神経活動、体循環などの脳循環調節因子の影響を受けることが報告されている。しかしながら、これら脳循環調節機能に関する先行研究の知見は、主に脳前方循環系を調査したものであり、脳後方循環系の各脳血管の循環調節機能は未だ明確でない。また、運動時の脳前方及び後方循環における血流応答の違いは、脳循環調節因子の差異が影響している可能性が考えられる。そこで本申請研究では、脳後方循環における生理メカニズム及びその生理学的意義を解明することを目的とした。様々な生理学的刺激に対する脳血流応答及び脳血管調節機能について検証した。具体的には、以下に示すそれぞれの研究活動を展開した。1.運動後の急性低血圧における脳後方循環の低灌流が、起立ストレスにより増大することを明らかにし、運動後失神に関連する新たな知見を得る事ができた。2.寒冷昇圧試験時における昇圧応答が、脳後方循環の調節機能に及ぼす影響を脳前方循環における血流応答と比較した。運動時と同様の血圧増加が観察されたが、同様の応答を示すことが明らかになった。平成30年度は、研究計画に対しておおむね順調に進展した。自律神経活動が脳前方及び後方循環の血流応答に及ぼす影響について検証するために、新たな生理学的刺激方法を導入する必要があるために若干遅れが生じている。次年度は、自律神経活動が脳前方及び後方循環の血流応答に及ぼす影響について検証する。自律神経活動の変容は、様々な生理学的パラメーターを変化させ、結果的に脳循環動態を変化させてしまうので、それらを単離して直接的な脳循環に及ぼす影響を検証していきたい。
ゲノムワイド関連解析を用いたイヌの気質・行動関連遺伝子の探索

気質・行動と関連の深い形質の個体差に影響を及ぼしている遺伝子を同定するために、欧州5力国において昨年度収集した健康なイヌ11犬種541頭の診察時のストレス状態、心拍数、心電図や血液・尿中の各種パラメーターについて、ゲノム全体をカバーした約17万個のSNPを用いてゲノムワイド関連解析(GWAS)を行った。全SNPデータから個体間の遺伝的な距離を求め二次元プロットとして図示したところ、サンプリングされた国によらずおおむね犬種毎にグループ化された。しかしながら、同一国からサンプリングされた同じ犬種であっても、複数のサブグループに分類されてしまう犬種も存在した。これらのサブグループの存在は解析結果に偽陽性を生み出してしまう可能性が高いため、GWAS解析では、犬種のみならず同一犬種内に存在するサブグループについても考慮する必要性が明らかとなった。そのため、今回のGWAS解析では、1)全SNPデータを解析に含め補正するGenome-wide Efficient Mixed Model法、2)各犬種・サブグループ内で各個体の表現型値を入れ替えたデータをもとに経験的確率を求めるpermutation法、3)各犬種・サブグループについて解析しP値を統計的に統合する手法を検討した。どの手法からもほぼ同様の結果が得られたが、最も安定した結果が得られた3番目の解析手法を用いることとした。その結果、肝酵素である血清ALT値の個体差には染色体13番領域が関与し、犬種によってはALT値の個体差の約50%がこの領域によって説明可能であった。また、体高の個体差については、染色体3番領域が関連していた。この領域については、イヌのみならずヒトの身長の個人差や、ウマ・ウシなどの体高や肉量の個体差との関連が報告されており、哺乳類共通のメカニズムが存在していることが示唆された。イヌの遺伝性疾患について、ヨーロッパ共同で研究が行われているLUPAプロジェクトの協力を得て、ベルギー国リエージュ大学獣医学部・GIGAリサーチセンターにおいて研究を遂行した。1.LUPAプロジェクトにおいて解析が行われているイヌの気質・行動データを飼い主から取得するために、ウェブ上に信頼性・妥当性がすでに示唆されているCanine BehavioralAssessment&Research Questionnaire(CBARQ)およびMonash Canine Personality Questionnaire-Revised(MCPQ-R)の2つの評価法を構築した。研究開始時点において完成していた英語、オランダ語、フランス語の3カ国語に、ドイツ語、デンマーク語、フィンランド語を追加した。この評価法を用いて、現在まで94頭のデータを取得した。2.気質・行動と関連の深い形質を明らかにするとともに、それらと関連する遺伝子を同定するために、健康なイヌの正常時心拍数・心電図や血液・尿中の各種パラメーターについてのデータを、5ヵ国の臨床獣医師の協力を得て11犬種541頭から得た。ほとんどの形質において、明確な犬種差が認められた。これらの形質は、獣医療において診断を行う際に用いられるものであるが、各犬種の正常値については情報が不足しているため、重要なデータであると考えられる。また、犬種を超えて保存されている形質間の関係を明らかにするために、データの犬種差を考慮した解析を行っている。併せて、ゲノム全体をカバーする約17万個のSNPについて遺伝子型を取得し、遺伝子型データの品質チェックおよび遺伝子型から純血ではないと想定される異常個体を排除した上で、各形質に及ぼす遺伝的な影響を犬種差・コホート差を考慮したゲノムワイド関連解析を行っている。上記の1については、予定通りである。2については、予定より早くデータの収集が終了し解析に移行しているため、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。現時点では、2つの問題点が挙げられる。

気質・行動は、遺伝および様々な環境の影響を受ける複雑形質であると考えられるが、どのくらいの遺伝子がどのように関与しているかについては、イヌにおいては現在までのところ不明である。そのため、気質・行動に関連する遺伝子を同定する上で必要な頭数・犬種数などの情報が明確ではない。また、ゲノムワイド関連解析は主に単一の人種・系統に対して解析を行うために発展し、遺伝的背景の大きく異なる複数の犬種について、明確な犬種差がある表現型をも考慮して解析を行う手法については十分に発展していない。そのため、今回のサンプルについて適用可能な統計手法の確立も必要である。そこで、次年度は、健康なイヌ541頭から得られた様々な形質についてのゲノムワイド関連解析を中心に進め、上記の2点について対処する予定である。
国際テロリズムの未然防止に関する国際法枠組

本研究では、補助金交付以前から研究代表者、研究分担者および研究協力者を含む研究メンバーが各自で論点別の研究を進め、研究会の開催および研究発表等を行ってきた。こうした継続的活動のもとで、2018年度は5月にメンバーによる研究会を開催し、テロ資金供与防止に関する国際法上の規制について、主に金融活動作業部会(FATF)勧告に焦点をあてた研究報告が行われた(尋木真也・研究分担者)。本報告内容については、1月に開催された第68回早稲田大学社会安全政策研究所(WIPSS)定例研究会において発表された。また、1月には『早稲田大学社会安全政策研究所紀要』第10号が発行され、テロリズム防止における国家間情報共有(小中さつき・研究協力者)および海上テロリズム防止(瀬田真・研究分担者)に関する論稿が掲載された。小中論文はテロリズム防止における国家間情報共有についてテロ防止関連条約・安保理決議の枠組みを検討したうえで、EUにおける情報共有の取組みを分析し、テロリズム防止における国家間情報共有の現状と課題を明らかにした。瀬田論文は今後の日本における海洋開発の可能性に鑑み、主に海洋構築物の観点から国連海洋法条約やSUA条約等の国際法上の枠組みおよび日本法制について検討し、わが国の海洋テロリズム防止における課題を浮き彫りにした。このように、学術的研究面で一定の実績をあげることができた。実践的研究面については、3月に2名のメンバー(皆川誠・研究代表者、吉開多一・研究分担者)がベルリンおよびロンドンの裁判所、司法省、NGO等を訪問し、主に再犯防止の観点から担当者と面談・質疑を行った。両国では政府・民間双方において再犯防止の取組みでもテロリズム等犯罪過激化の未然防止の観点が含まれていることがわかり、とりわけ政府・民間との連携において先進的な取組みがなされている点において有益な情報を得ることができた。本研究では、補助金交付以前からの活動においてメンバーの間で各専門分野のテロリズム防止に関する国際法の学説状況および判例・事例の動向および日本法の現状についての認識の共有がかなりの程度はかられており、また、個別研究も進んでいたため、2018年度は複数のメンバーが一定の研究成果を公表できる段階にあった。個別分野としてはテロ資金供与規制、テロリズム防止における国家間情報共有および海上テロリズム防止について口頭発表や学術論文発行という成果があったが、学術的研究の段階とはいえ、国際法における各分野におけるテロリズム防止に関する枠組みが一定程度明らかになるとともに、2020年の東京五輪・パラリンピックを控えたわが国におけるテロリズム未然防止の観点からの法的課題も浮き彫りとなり、本研究課題が目的とする体系的な「国際テロリズム法」の構築および日本の国内刑事立法政策への指針提供という点において一定の成果があげられたように思われる。また、ベルリンおよびロンドンにおける司法関連機関・NGO等への訪問調査においては再犯防止の観点から聞き取りを行ったものの、再犯防止への取組みにおいても人々の多様な民族的背景に配慮したプログラム(再犯防止教育における宗教的・民族的観点の重視)があることがわかり、テロリズム等犯罪の過激化への対応という点から有益な情報を得ることができ、実践的研究の側面からも有益な結果が得られたと考えている。メンバーのなかには研究会等での口頭発表を終えた後、研究会等での質疑を踏まえてその内容をブラッシュアップし学術論文として公表することを控えている段階にある者もいるため、2019年度も引き続き研究成果の公表を行うことが予定されている。ただし、2018年度には7月と9月に予定されていたメンバー内での研究会が台風の影響により2度中止になるなど、メンバー間での意識共有に多少の滞りが生じたため、2019年度以降は研究課題としての「国際テロリズム法」構築のための理念共有をはかるべく研究会の開催を予定したい。2019年度は口頭発表や論文公表など、メンバー各自による個別研究が一定の段階に達するため、個別研究の体系化を意識した活動を進めていきたいと考えている。また、2018年度に実施したベルリンおよびロンドンにおける司法関連機関・NGO等への訪問調査において実務的観点からも有益な結果が得られたことを踏まえ、今後は日本法への指針提供の観点から警察実務家等への意見聴取等も検討していきたいと考えている。

実践的研究面については、3月に2名のメンバー(皆川誠・研究代表者、吉開多一・研究分担者)がベルリンおよびロンドンの裁判所、司法省、NGO等を訪問し、主に再犯防止の観点から担当者と面談・質疑を行った。両国では政府・民間双方において再犯防止の取組みでもテロリズム等犯罪過激化の未然防止の観点が含まれていることがわかり、とりわけ政府・民間との連携において先進的な取組みがなされている点において有益な情報を得ることができた。本研究では、補助金交付以前からの活動においてメンバーの間で各専門分野のテロリズム防止に関する国際法の学説状況および判例・事例の動向および日本法の現状についての認識の共有がかなりの程度はかられており、また、個別研究も進んでいたため、2018年度は複数のメンバーが一定の研究成果を公表できる段階にあった。個別分野としてはテロ資金供与規制、テロリズム防止における国家間情報共有および海上テロリズム防止について口頭発表や学術論文発行という成果があったが、学術的研究の段階とはいえ、国際法における各分野におけるテロリズム防止に関する枠組みが一定程度明らかになるとともに、2020年の東京五輪・パラリンピックを控えたわが国におけるテロリズム未然防止の観点からの法的課題も浮き彫りとなり、本研究課題が目的とする体系的な「国際テロリズム法」の構築および日本の国内刑事立法政策への指針提供という点において一定の成果があげられたように思われる。また、ベルリンおよびロンドンにおける司法関連機関・NGO等への訪問調査においては再犯防止の観点から聞き取りを行ったものの、再犯防止への取組みにおいても人々の多様な民族的背景に配慮したプログラム(再犯防止教育における宗教的・民族的観点の重視)があることがわかり、テロリズム等犯罪の過激化への対応という点から有益な情報を得ることができ、実践的研究の側面からも有益な結果が得られたと考えている。メンバーのなかには研究会等での口頭発表を終えた後、研究会等での質疑を踏まえてその内容をブラッシュアップし学術論文として公表することを控えている段階にある者もいるため、2019年度も引き続き研究成果の公表を行うことが予定されている。ただし、2018年度には7月と9月に予定されていたメンバー内での研究会が台風の影響により2度中止になるなど、メンバー間での意識共有に多少の滞りが生じたため、2019年度以降は研究課題としての「国際テロリズム法」構築のための理念共有をはかるべく研究会の開催を予定したい。2019年度は口頭発表や論文公表など、メンバー各自による個別研究が一定の段階に達するため、個別研究の体系化を意識した活動を進めていきたいと考えている。また、2018年度に実施したベルリンおよびロンドンにおける司法関連機関・NGO等への訪問調査において実務的観点からも有益な結果が得られたことを踏まえ、今後は日本法への指針提供の観点から警察実務家等への意見聴取等も検討していきたいと考えている。
磁気・誘電リラクサーの創製と機能開拓

本研究では(1-x)BiFeO_3-xBaTiO_3固溶体に着目し、磁気・誘電特性および結晶構造や強誘電分域等の微細構造について調べた。その結果本物質系は、x>0.33組成で存在する立方晶構造は、立方晶構造中にナノスケールサイズで強誘電性を有する菱面体構造が存在する2相共存状態として特徴づけられるとともに、強誘電分域が微細化され、x>0.33組成では、約2030nm程度の大きさで強誘電ドメインと強磁性ドメインが共存し、磁気誘電リラクサー物質であることが明らかとなった。本年度は、反強磁性強誘電体BiFeO_3とペロブスカイト型強誘電体BaTiO_3との混晶化合物(1-x) BiFeO_3-xBaTiO_3に着目し、良質な多結晶試料を作成するとともに、磁気・誘電特性および、BaTiO_3固溶量の増加に伴う結晶構造の変化や強誘電分域等の微細構造の変化について透過型電子顕微鏡法を用いて調べた。また、電気磁気効果の有無を明らかにするために、東京大学物性研究所国際超強磁場科学研究施設においてOT55T下での電気磁気効果について研究を行った。今年度得られた研究成果は以下のとおりである。(1)BiFeO_3にBaTiO_3を固溶させると、反強磁性状態からキャンティング弱強磁性状態へと変化し、(1-x) BiFeO_3-xBaTiO_3は室温で強磁性秩序と強誘電性秩序が共存するマルチフェロイック物質であることがわかった。(2)本物質系は、x=0.33近傍で菱面体構造から立方晶構造へと構造相転移するとともに、x>0.33組成で存在する立方晶構造は、立方晶構造中にナノスケールサイズで強誘電性を有する菱面体構造が存在する2相共存状態として特徴づけられることが明らかとなった。(3)BiFeO_3の強誘電相では、巨視的な強誘電分域構造が形成されている一方、BaTiO_3を固溶することにより、強誘電分域は微細化され、x=0.30試料では、約2030nm程度の大きさの強誘電分域が形成されていることを見出した。(4)4.2K,50K,150Kおよび300Kにおける55テスラの磁場印加による電気分極の磁場依存性を測定した結果、顕著な電気分極の増加は観察されなかった。今回測定したBiFeO3-BaTiO3(x=0.25)試料では、磁気構造がらせん磁気構造からキャント磁性構造に変化するため、電気分極の顕著な磁場依存性が観測されなかったと考えられる。本研究では、(1)添加元素による不均質構造の制御(2)フラストレーション効果を利用した不均質構造の制御により、広温度範囲において巨大な磁場応答、誘電応答および外力応答を示す新たな磁気・誘電リラクサー物質群の探索および機能開拓を行なうとともに、室温で磁性と誘電性が共存する磁気・誘電リラクサー物質の探索を行った。以下に得られて研究成果を示す。・BiFe_3O_3-BaTiO_3固溶体試料の作製に成功し、磁気-リラクサー特性間に新たな相関を見出した。・電子顕微鏡観察により電子誘電体RFe_2O_4系の電荷秩序と磁気・誘電特性を明らかにした。また、PMNおよびPMN-PT(MPB近傍組成)における局所構造解析を行い、リラクサーが本質的にnano-sized強誘電体である事を明らかにした。また、ドメインの階層構造の生成過程を観測した。・RFe_2O_4におけるFe^2+イオンを他の2価の遷移金属イオンM^2+に置換すると、RFe_2O_4で形成されていた3次元的な電荷秩序構造は消滅すると同時に、格子歪みを伴ったFe^3+イオンとM^2+イオンとの短範囲秩序が形成されることを明らかにした。・LuFeCoO4において、W層内でFe^3+イオンとCo^2+イオンによる四面体の4点クラスターで特徴付けられる短範囲秩序が形成され、これに伴って局所的な電気双極子が発現することを見出し、LuFeCuO_4においては、電気双極子を有するFe^3+イオンとCu^2+イオンとの短範囲秩序によるナノドメインが形成されことを見出した。このナノドメインがリラクサー誘電体的な室温以上での誘電分散を特徴付けることを明らかにした。

以下に得られて研究成果を示す。・フラストレーション三角格子系希土類・鉄複酸化物LuFe_2O_4における電荷秩序構造の特徴および秩序過程について主に透過型電子顕微鏡法により調べた。特にLuFe_2O_4における電荷秩序構造および磁気的・電気的特性は、Fe^<2+>とFe^<3+>の存在比に大きく依存することが明らかとなった。また、Fe^<2+>とFe^<3+>の存在比が1対1より大きくずれるような場合(系の不均一性が起きくなる場合)、電荷秩序構造はほとんど発達せず2次元的な秩序構造で存在し、電子回折パターン中にストリーク状の散漫散乱を与える。一方、Fe^<2+>とFe^<3+>の存在比が1対1である場合(またはその比に近い場合)は、2次元的な秩序構造から3次元的な秩序構造へと変化すると同時に、自発分極の発現を伴い、電荷秩序型強誘電体と呼ばれる新しい原理に基づいた強誘電体となることが分かった。・(1-x)BiFeO_<3-x>BaTiO_3混合酸化物において、Ba置換量(x)を変化させると、x>0.33以上で強誘電ナノドメインが生じ、圧電特性が向上することがわかった。また、ローレンツTEMの結果、x0.33において数ナノメートルの磁気的ナノドメインが形成され、磁気誘電リラクサー状態になっていることが示唆された。・MPB領域をもつ(1-x)PMN-xPT系誘電体において、MPB領域で単斜晶構造が存在し、ナノスケールの階層的なドメイン構造が形成されていることがわかった。また、各ドメインでの分極方向を決定し、巨大圧電応答の起因が、ナノドメインの存在と分極回転の自由度に起因することが明らかとなった。
冠動脈石灰化の分子機構に関する研究

待機的冠動脈造影施行連続130例(男:女=93:37,平均59歳)を対象に,冠循環前後(冠静脈洞と大動脈弁直上部)で採血し,動脈硬化巣における石灰化が骨形成と同様の能動的プロセスであることを想定し,骨吸収マーカーである酒石酸抵抗性酸性フォスファクターゼ(TR-ACP)およびI型コラーゲンC末端テロペプチド(ICTP),さらには骨形成マーカーである骨型アルカリフォスファクターゼ(B-ALP),I型プロコラーゲンC末端プロペプチド(PICP),およびオステオカルシンをそれぞれ測定した.また超高速CTを用いて冠動脈石灰化を定量した.骨形成関連分子血中濃度を,大動脈弁上部および冠静脈洞における濃度,さらに両者の差から求めた冠循環前後での変化量に分けて検討した結果,TR-ACP,PICP,ICTP,およびオステオカルシンは,冠循環前後で有意に上昇したが,骨型ALPは有意な変化を示さなかった.各測定値と症例の臨床像(性別,年齢など)との間に有意な関係は認めなかった.超高速CTを用いて定量化した冠動脈石灰化指数In(1+TCS)は3.62±2.50(平均±SD)であり,年齢と有意な正相関を示した(y=0.85x-57,r=0.247,p<0.05).冠石灰指数は冠循環前後でオステオカルジン増加量と有意な正相関を示した(y=0.54x+3.34,r=0.234,p<0.05).また,冠循環でのオステオカルシン増加量とPICP増加量との間に有意な正相関(y=1.64x-6.0,r=0.196、p<0.05)を認めたことから,冠動脈壁において発現されるオステオカルシンが,骨形成類似のプロセスを経て石灰化形成に関与している可能性が示唆された.以上から,冠動脈石灰化の発症と進展には,冠動脈壁における骨形成関連分子が重要な役割を果たしている可能性が示唆された.1.高コレステロール(CHOL)血症,特に高LDL-CHOL血症は冠動脈硬化症の最大の危険因子である.そこで冠動脈石灰化の発症と進展における高LDL-CHOL血症の意義を臨床的に検討する目的で,LDLレセプター遺伝子異常により生下時から著明な高LDL-CHOL血症を呈する家族性高CHOL血症(FH)ヘテロ接合体連続55例を対象に,超高速CTで検出した冠動脈石灰化と冠動脈造影所見との関係を検討し,年齢をマッチさせた非FH187例における結果と比較した.石灰化を指数として定量化したところ,FHが非FHよりも有意に大であり,この差は3040歳代男性において顕著であった.石灰化指数は総CHOL値と相関しないが,CHOLと年齢との積に有意な正相関を示した.以上より高LDL-CHOL血症は冠動脈石灰化の重要な促進因子と考えられた.2.冠動脈リモデリングのメカニズムは不明である.そこで待機的冠動脈造影施行連続251例を対象とし,超高速CTで検出した冠動脈石灰化と血管造影所見とを対応比較し,血管リモデリングにおける石灰化の意義をその形態に注目して検討した.その結果,点状の石灰化は長軸および短軸方向に広がった石灰化よりも冠動脈狭窄を呈する率が有意に低かった(0.18vs0.32,0.40).またびまん性の石灰化は高率(0.56)に狭窄病変を伴っていた.以上より冠動脈石灰化の進展様式が冠動脈リモデリングに有意な影響を及ぼすと考えられた.3.冠静脈洞血の採取および患者末梢白血球からのDNA分離は既に充分な症例数について終了している.現在これらの石灰化関連蛋白濃度を測定中であり,近日中にその結果がまとまる予定である.待機的冠動脈造影施行連続130例(男:女=93:37,平均59歳)を対象に,冠循環前後(冠静脈洞と大動脈弁直上部)で採血し,動脈硬化巣における石灰化が骨形成と同様の能動的プロセスであることを想定し,骨吸収マーカーである酒石酸抵抗性酸性フォスファクターゼ(TR-ACP)およびI型コラーゲンC末端テロペプチド(ICTP),さらには骨形成マーカーである骨型アルカリフォスファクターゼ(B-ALP),I型プロコラーゲンC末端プロペプチド(PICP),およびオステオカルシンをそれぞれ測定した.また超高速CTを用いて冠動脈石灰化を定量した.骨形成関連分子血中濃度を,大動脈弁上部および冠静脈洞における濃度,さらに両者の差から求めた冠循環前後での変化量に分けて検討した結果,TR-ACP,PICP,ICTP,およびオステオカルシンは,冠循環前後で有意に上昇したが,骨型ALPは有意な変化を示さなかった.各測定値と症例の臨床像(性別,年齢など)との間に有意な関係は認めなかった.超高速CTを用いて定量化した冠動脈石灰化指数In(1+TCS)は3.62±2.50(平均±SD)であり,年齢と有意な正相関を示した(y=0.85x-57,r=0.247,p<0.05).冠石灰指数は冠循環前後でオステオカルジン増加量と有意な正相関を示した(y=0.54x+3.34,r=0.234,p<0.05).

また,冠循環でのオステオカルシン増加量とPICP増加量との間に有意な正相関(y=1.64x-6.0,r=0.196、p<0.05)を認めたことから,冠動脈壁において発現されるオステオカルシンが,骨形成類似のプロセスを経て石灰化形成に関与している可能性が示唆された.以上から,冠動脈石灰化の発症と進展には,冠動脈壁における骨形成関連分子が重要な役割を果たしている可能性が示唆された.
放射線による突然変異生成機構のDNA塩基配列レベルにおける解析

本研究の目的は、X線で誘発される突然変異が、どのようなDNAの塩基配列の変化によるかを明らかにすることである。このために、プラスミドpHA7上にクロ-ニングされている大腸菌のcAMPレセプタ-蛋白(crp)遺伝子について解析した。X線を照射したpHA7を大腸菌にトランスフェクションし、ラクト-ス発酵能を指標にしてcrp遺伝子に突然変異が生じているクロ-ンを多数分離した。これらの変異株からプラスミドを回収して、crp遺伝子の全塩基配列(627塩基)をサンガ-法で決定した。96個の突然変異クロ-ンについて解析し、92個の塩基配列の変化を検出した。その内訳は、塩基置換型突然変異が74個とフレ-ムシフト突然変異が18個であった。また、74個の塩基置換の中では、GCからATへのtransitionが56個、ATからGCへのtransitionが1個、残りの17個は、transversionであった。更に興味あることは、56個のtransitionの中で、実に41個が同一の場所(706番目のGC塩基対)に生じていたことである。つまり、この位置がX線による突然変異誘発のホットスポットになっていた。X線による損傷はランダムに生じると考えられており、このように明確なホットスポットの存在は過去に報告された例がない。恐らくは、この部分がcAMPレセプタ-蛋白の機能にとって、非常に重要なアミノ酸をコ-ドしているためだと考えられる。X線との比較のために、ニトロソグアニジン(MNNG)で誘発した突然変異についても解析した。検出した42個のDNA塩基配列の内訳は、GCからAT、ATからGCへのtransitionがそれぞれ39個と2個、フレ-ムシフトが1個であった。また、MNNGについてもX線と同じ場所がホットスポットになっていた。1.研究の目的:X線で誘発される突然変異は、どのようなDNAの塩基配列の変化が原因であるかを明らかにすることが目的である。2.方法:大腸菌のcAMP受容蛋白遺伝子(crp遺伝子)を持つプラスミドをX線で照射して大腸菌にトランスフェクションした。ラクト-ス発酵能を指標にして、crp遺伝子に突然変異が生じている変異株を多数分離した。これらの変異株からプラスミドを回収してM13ファ-ジにクロ-ニングして、サンガ-法によってDNAシ-ケンシングを行い、627塩基から成るcrp遺伝子の全塩基配列を決定した。3.結果と考察:96個の独立した突然変異クロ-ンについて解析したところ、92個の突然変異(遺伝子DNAの変化)が検出された。その内訳は、74個の塩基置換型突然変異と18個のフレ-ムシフト型突然変異であった。また、74個の塩基置換型突然変異の内訳は、トランジション型が57個とトランスバ-ジョン型17個であった。トランジション型については、1個の例外を除いて、56個の全てがGCからATへのトランジションであった。更に興味あることは、56個のトランジションのうちで、実に41個が同一の個所(3'未端に近いC塩基)に生じていることである。つまり、この位置がX線による誘発突然変異のホットスポットであることを示している。従来の研究では、放射線による損傷はランダムに生じるので、ホットスポットは存在しないと考えられていた。今回の我々のデ-タは、こうした固定観念を破るものとして注目に値する。恐らくは、この部分がCRP蛋白の機能にとって非常に重要なアミノ酸をコ-ドしているためであると考えられる。

このようなGCからATへの変化の分子機構としては、X線によるCの脱アミノ化が原因である可能性が高い。昨年度は、大腸菌のサイクリックAMPレセプター蛋白(crp)遺伝子について、X線で誘発した突然変異がDNA塩基配列のどのような変化に基づくかを解析した。本年度は、放射線と比較するために、強力な変異原として知られているニトロソグアニジン(MNNG)による突然変異についてDNAシーケンスを決定することで塩基特異性を調べた。crp遺伝子を含んだプラスミドpHA7をMNNGで処理した後、crp遺伝子を欠損している大腸菌にトランスフェクションして、これらの菌を寒天培地上にプレートした。この系では、crp遺伝子に変化が無ければ大腸菌は赤色のコロニーを作るが、MNNGでcrp^ーの突然変異が生じると白いコロニーを作る。このような突然変異株を多数分離して、それぞれの変異株からプラスミドを回収し、crp遺伝子のDNA塩基配列をサンガー法で決定した。合計44個の突然変異クローンについてDNA塩基配列を解析した結果、42個の塩基配列の変化を検出した。その内訳は、GC塩基対からATへのtransition型突然変異が39個、ATからGCへのtransitionが2個、フレームシフト型突然変異が1個であった。注目すべきことは、39個のGCからATへのtransitionのなかで34個(87%)が同じ場所、すなわち706番目のGC塩基対に生じていることである。X線で誘発した突然変異の場合にも、同じ場所がホットスポットになっていた。このことは、706番目のGC塩基対がcrp蛋白の機能にとって極めて重要であることを意味する。なお、全体の9割以上を占めるGCからATへのtransitionは、MNNGの処理で生じる0^6-メチルグアニンがDNA複製の際に誤ってチミンと対合するためだと考えられる。
低周波プラズマCVDによる集積回路配線の拡張バリア材としてのTiN膜低温形成

電子材料の新素材で窒化チタン(TiN)は、集積回路微細トレンチ内壁へのコーティングによる配線材(Al等)の拡散バリア材として有望視されTiN薄膜の微細構造トレンチ内への均一成膜の研究が盛んになされている。しかし、この膜生成は、スパッターPVD法によることが多く、アスぺクト比が大きいトレンチ内への均一堆積は困難で、更にプロセス温度が高いと言う難点もある。本研究では、低周波プラズマCVD法により材料ガスをTiCl_4十N_2十H_2として、シリコン基板上トレンチ(1μm×1μm)内壁に膜生成し、段被覆性の良好なことを明らかにした。これは、TiNの良導電性材料であることと、低周波プラズマの使用によるイオン種の電界追従とに起因するものと考えられる。また、TiN硬質薄膜の3次元基板上への均一膜、かつ高膜質堆積に成功しており、これをJ.V.S.Tへ投稿掲載されている。ここでのTiN硬質薄膜の3次元堆積は、2個のダイオードを使用したDCバイアス回路を開発使用することで可能にしている。このバイアス回路は、企業との共同で特許申請している。これらの研究の発展として、Si基板上に、ガスの分圧比・ガス圧・プラズマ電流・ガス流量、基板バイアス、更に堆積基板温度などを変数として、TiN膜堆積最適条件を見出しており、特に基板温度500°C程度で十分な加熱効果が得られている。このような低温加熱とイオン射突による基板加熱との相乗効果が良好な結果を得る原因と考えている。また、更にこのTiN膜のXRDによる結晶性観測により、δ-TiNが確認された。この膜内結晶性は、500°C程度の低温で得られた報告がないと考えられる。この他、堆積されたTiN膜の膜質評価を、電気的(導電率・抵抗率)・物性的(膜素成・表面状態・膜厚分布・硬度)について行い、良好な結果を得た。これらをまとめて、J.J.A.P.へ投稿し掲載が決定している。電子材料新素材窒化チタン(TiN)は、集積回路微細トレンチ内壁へのコーティングによる配線材の拡散バリア材として有望視され、微細構造トレンチ内への均一成膜の研究が盛んになされている。しかし、この膜生成は、スパッタ、PVD法によることが多く、アスペクト比が大きいトレンチ内への均一堆積は困難、更にプロセス温度が高いと言う難点がある。本研究では、低周波プラズマCVD法により材料ガスをTiCl_4+N_2+H_2として、シリコン基板上トレンチ(1μm×1μm)内壁に膜生成し、段被覆性の良好なことを明らかにした。

これらの研究の発展として、Si基板上に、ガスの分圧比・ガス圧・プラズマ電流・ガス流量、基板バイアス、更に堆積基板温度などを変数として、TiN膜堆積最適条件を見出しており、特に基板温度500°C程度で十分な加熱効果が期待されている。この低温加熱とイオン射突による基板加熱との相乗効果が良好な結果を得る原因と考えられる。また、更にこのTiN膜のXRDによる結晶性観測により、δ-TiNが確認された。この結晶性は、500°C程度の低温で得られた報告がないと考えられる。この他、堆積されたTiN膜の膜質評価を、導電率・抵抗率・膜素成・表面状態・膜厚分布・硬度について行い、良好な結果を得た。電子材料の新素材で窒化チタン(TiN)は、集積回路微細トレンチ内壁へのコーティングによる配線材(A1等)の拡散バリア材として有望視されTiN薄膜の微細構造トレンチ内への均一成膜の研究が盛んになされている。しかし、この膜生成は、スパッターPVD法によることが多く、アスペクト比が大きいトレンチ内への均一堆積は困難で、更にプロセス温度が高いと言う難点もある。本研究では、低周波プラズマCVD法により材料ガスをTiCl_4+N_2+H_2として、シリコン基板上トレンチ(1μm×1μm)内壁に膜生成し、段被覆性の良好なことを明らかにした。これは、TiNの良導電性材料であることと、低周波プラズマの使用によるイオン種の電界追従とに起因するものと考えられる。また、TiN硬質薄膜の3次元基板上への均一膜、かつ高膜質堆積に成功しており、これをJ.V.S.Tへ投稿掲載されている。ここでのTiN硬質薄膜の3次元堆積は、2個のダイオードを使用したDCバイアス回路を開発使用することで可能にしている。このバイアス回路は、企業との共同で特許申請している。これらの研究の発展として、Si基板上に、ガスの分圧比・ガス圧・プラズマ電流、基盤バイアス、更に堆積基板温度などを変数として、TiN膜堆積最適条件を見出しており、特に基板温度500°C程度で十分な加熱効果が得られている。このような低温加熱とイオン射突による基板加熱との相乗効果が良好な結果を得る原因と考えている。この膜内結晶性は、500°C程度の低温で得られた報告がないと考えられる。この他、堆積されたTiN膜の膜質評価を、電気的(導電率・抵抗率)・物性的(膜素成・表面状態・膜厚分布・硬度)について行い、良好な結果を得た。これらをまとめて、J.J.A.P.へ投稿し掲載が決定している。
Gd中性子コンバータをドーピングした半導体熱中性子検出器

新規構造の熱中性子イメージング用の半導体検出器として、Gd(中性子コンバータ)ドーピングCdTe半導体検出器を作製した。作製した検出器は整流性を示し、従来のCdTe検出器と同様にγ線のエネルギースペクトルを得ることができた。熱中性子の測定では、積層構造の検出器では検出できなかった内部転換電子の検出に成功した。本研究により、コンバータをドーピングすることで、半導体検出器の中性子検出効率の向上が可能であると示された。中性子イメージング応用を目指し、従来の中性子コンバータ貼り付け型の半導体検出器よりも高い検出効率を実現するために、中性子コンバータの検出器へのドーピングを提案した。具体的にはγ線検出器であるCdTe検出器へ中性子コンバータであるGdをレーザドーピングして素子作製を行なった。γ線検出器としてのCdTe検出器は、p型基板にn型ドーパントであるInをドーピングしてPN接合を形成する。このInに変えて、中性子コンバータであるGdをn型ドーパントとして導入した。電気特性の評価から、Gdをドーピングした素子において接合の形成を確認し、Gdがn型ドーパントして利用できることが示された。作製したGdドープCdTe検出器を用いてγ線測定を行い、検出器としての性能を評価した。作製素子でγ線の検出に成功し、InドープCdTe検出器と同程度の検出能力を有することが確認された。これより、GdドープCdTe検出器がγ線検出器といて十分に使用可能であることが示された。ドーピングの中性子検出への効果を調べるために、GdドープCdTe検出器とGd貼り付け素子での中性子検出を行なった。Gdドーピングに使用したGd膜厚は50nmであり、貼り付けの25μmと比較して少ないにもかかわらず、ドーピング素子からは貼り付け素子では見られなかった内部転換電子に起因する信号を確認することができた。これはコンバータドーピングにより、内部転換電子の効率的な検出が可能となったことを示唆している。上記の研究成果により、半導体検出器への中性子コンバータドーピングにより内部転換電子の検出が可能となり、検出効率の向上が期待できることが示された。これは検出効率が低いといわれる中性子半導体検出器において非常に有用な結果であるといえる。検出効率に関しては、今後原子炉で既知のフルエンスを持つ熱中性子ビームを用いての測定を予定している。中性子コンバータをドーピングした半導体中性子検出器の作製を目指し、本研究ではCdTeへのガドリニウム(Gd)ドーピングを提案した。CdTeへのGdドーピングはCdTe基板上にGd薄膜を形成し、これをレーザ打ち込みによって基板内部に拡散させてドーピングを行う。そこでまずは抵抗加熱法によるGd薄膜作製を試みた。Gdはこれまで成膜を行なってきたInなどの蒸着材料と比較して融点が高いため、装置の改造が必要であった。高融点材料に対応する装置改造と同時に、従来の材料を蒸着する場合にGdが混入することを避けるための装置改造も行った。装置改造後、GdのCdTe基板上への膜形成を試みたが、成膜後にGd膜が剥離するという問題が発生した。蒸着試料と基板間の距離など成膜パラメータを検討したが改善は見られず、安定したGd膜を得ることができなかった。また、Gd成膜中にCdTe基板が輻射熱によって高温にさらされることが温度測定により明らかになり、熱によるCdTe基板の特性への影響が懸念された。これらのことから、Gd膜の成膜については外部委託を検討した。現在、より安定した薄膜形成が可能と思われるスパッタ法もしくはイオンプレーティング法による成膜を検討中である。上記の実験に並行して、将来的な結晶成長でのGdドーピングを視野に入れ、Gd層のCdTe基板の表面からの深さにおける検出効率への影響を検討した。Gd層を基板表面に配置する場合と、基板の中心付近に配置する場合の二種類の条件で計算による検出効率の比較を行った。その結果、表面にGd層がある場合のほうがGd層が中心部分にある場合よりも中性子の検出効率が高いということが示された。これはCdTeを構成するCdによる中性子吸収の影響が大きいためであり、今後のドーピングを行った場合においても、ドーパントの位置により検出効率に影響があることが示唆された。研究計画ではCdTe基板にGdをドーピングするため、Gd膜の抵抗加熱による蒸着を予定していた。しかし、成膜用の抵抗加熱装置が設備の故障により使用出来ず、Gd成膜の予定が約三ヶ月遅れた。その間に装置改造やGd膜の検討などを行ったが、Gd膜が成膜できなければ進められない検討も多く、遅れが発生した。さらに抵抗加熱装置で成膜したGd膜が成膜後に剥離するという問題が発生し、基板と蒸着源の距離などを検討してみたが改善があまり見られなかったことから、Gdドーピングの検討に移ることができなかった。