hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
累積疲労損傷を考慮した鉄筋コンクリート構造物の耐震安全性評価に関する研究

コンピューター-アクチュエーターオンライン実験システムを使用して,鉄筋コンクリート構造物のオンライン地震応答載荷実験を行った。供試体として,1層1スパンの鉄筋コンクリート構造物模型を用いた。柱には最大耐力の1/3の軸圧をかけた。入力外乱として,Taft 1952 NS,El Centro 1940 NS,Sendai TH030 1978NS,SCT1850919BLの加速度記録の時間軸を2倍にすることによって卓越周期を長くした波を用いた。また,柱には最大耐力の1/6の軸圧をかけた。オンライン実験の結果,次のことが明らかになった。1.供試体の崩壊モードは,基本的には,柱頭・柱脚部のせん断圧縮破壊であるが,コンクリート強度の小さい供試体では,しばしば主筋に沿った付着ひび割れが発生し,寿命が延びる傾向にある。2.Degrading Tri-linear型の復元力モデルによる地震応答解析結果は,よく実験結果と一致した。一致の程度は入力地震波の種類には依らず,構造物の設定モデルの固有周期が長いほど良い。累積疲労損傷の定量的評価については,今までに行ったオンライン実験結果を統計的に見直した。西垣・水畑の提案した累積損傷評価式の信頼性を高めるため,信頼性を低くしている終局変位のバラツキの大きな要因であるコンクリート強度の評価式への導入を試みたが十分な成果を得られなかった。その原因として,復元力特性の負勾配において生じてい供試体の終局変位の大きさが,大きい柱軸圧をかけているために不安定になってイることが考えられる。1.実験コンピューター-アクチュエーターオンライン実験システムを使用して、鉄筋コンクリート構造物のオンライン地震応答載荷実験を行った。供試体として、1層1スパンの鉄筋コンクリート構造物模型(実物の約1/4の大きさ)を用いた。建物の最外縁または隅の柱を想定して、柱には最大耐力の1/3の軸圧をかけた。入力外乱として、Taft 1952 NSとSendai TH030 1978NSの加速度記録の時間軸を1/2にすることによって卓越周期を短くした波を用いた。オンライン実験の結果、次のことが明らかになった。(1)柱軸圧を最大耐力の1/6から1/3に増加したことにより、水平方向変位の1方向へのドリフトが生じにくくなり、また崩壊時の損傷率が減少した。(2)卓越周期の短い地震波を用いたが、定性的にも定量的にも構造物の応答にはあまり影響がなかった。2.解析今までに行った17体の供試体のオンライン実験結果を統計的に見直した。提案した累積損傷評価式の信頼性を高めるため、信頼性を低くしている終局変位のバラツキの大きな要因であるコンクリート強度の累積損傷評価式への導入を試みたが十分な成果を得られなかった。その原因として、復元力特性の負勾配において生じてい供試体の終局変位の大きさが、大きい柱軸圧をかけているために不安定になっていることが考えられる。また、17供試体のデータでは統計的な取扱いに十分でないことも考えられるので、来年度には本年度の分も加えて信頼性を高める。1.実験コンピューター-アクチュエーターオンライン実験システムを使用して,鉄筋コンクリート構造物のオンライン地震応答載荷実験を行った。供試体として,1層1スパンの鉄筋コンクリート構造物模型(実物の約1/4の大きさ)を用いた。建物の最外縁または隅の柱を想定して,柱には最大耐力の1/3の軸圧をかけた。入力外乱として,比較的長い卓越周期を持つ地震波としてメキシコ地震の加速度記録(SCT1850919BL)を用いた。

(1)柱軸圧を最大耐力の1/6から1/3に増加したことにより,水平方向変位の1方向へのドリフトが生じにくくなり,また崩壊時の損傷率が減少した。(2)卓越周期の比較的長い地震波を用いたこの実験では,提案した復元力特性を用いた地震応答解析とオンライン実験結果がよく一致した。2.解析今までに行った17体の供試体のオンライン実験結果を統計的に見直した。提案した累積損傷評価式の信頼性を高めるため,信頼性を低くしている終局変位のバラツキの大きな要因であるコンクリート強度の累積損傷評価式ヘの導入を試みたが十分な成果を得られなかった。その原因として,復元力特性の負勾配において生じてい供試体の終局変位の大きさが,大きい柱軸圧をかけているために不安定になっていることが考えられる。従って,来年度は,他の研究等も参考にしながら,損傷評価式の信頼性を高める。コンピューター-アクチュエーターオンライン実験システムを使用して,鉄筋コンクリート構造物のオンライン地震応答載荷実験を行った。供試体として,1層1スパンの鉄筋コンクリート構造物模型を用いた。柱には最大耐力の1/3の軸圧をかけた。入力外乱として,Taft 1952 NS,El Centro 1940 NS,Sendai TH030 1978NS,SCT1850919BLの加速度記録の時間軸を2倍にすることによって卓越周期を長くした波を用いた。また,柱には最大耐力の1/6の軸圧をかけた。オンライン実験の結果,次のことが明らかになった。1.供試体の崩壊モードは,基本的には,柱頭・柱脚部のせん断圧縮破壊であるが,コンクリート強度の小さい供試体では,しばしば主筋に沿った付着ひび割れが発生し,寿命が延びる傾向にある。2.Degrading Tri-linear型の復元力モデルによる地震応答解析結果は,よく実験結果と一致した。一致の程度は入力地震波の種類には依らず,構造物の設定モデルの固有周期が長いほど良い。累積疲労損傷の定量的評価については,今までに行ったオンライン実験結果を統計的に見直した。西垣・水畑の提案した累積損傷評価式の信頼性を高めるために,信頼性を低くしている終局変位のバラツキの大きな要因であるコンクリート強度の評価式への導入を試みたが十分な成果を得られなかった。その要因として,復元力特性の負勾配において生じてい供試体の終局変位の大きさが,大きい柱軸圧をかけているために不安定になっていることが考えられる。
干ばつに対するモンゴル草原生態系の自己修復機能の実験的解明

本研究の目的は、近年干ばつが頻発するモンゴル草原乾燥地域において、人工干ばつ実験区と刈り取り実験区を設置し、干ばつの「ある/なし」と刈り取りの「ある/なし」が、植生・蒸発散・土壌水分にどのような影響を及ぼすかを野外実験的に調べることで、「生態系の自己修復機能」の存否・働きについて究明することである。従来、物理気候学のモデル研究では、干ばつの発生に対して植生・土壌を含めた陸面過程が干ばつを加速させる(正のフィードバック)という考えが通説であったが、本研究はこれを生態気候学の立場から検討するものである。2004年に、モンゴル高原の中央部に位置するバヤンオンジュルにおいて、周囲に家畜よけの柵をした大区画(300m×300m)を設置した。その柵内外を、自然植生区(NG区:柵内・自然植生)と家畜の採食を許す被採食区(G区:柵外・採食継続)とした。さらに、2005年には、そのなかに、以下の2つの中区画を設置した。それらは、5月下旬8月初めに降雨遮断のポリエチレン屋根を取り付けた人工干ばつ区(D区:柵内・自然植生・降雨遮断)、植物成長期に一ヶ月に一度刈り取りを行う刈り取り区(M区:柵内・刈り取り)である。干ばつ実験直後(2005年8月)には、D区において地上部バイオマス、土壌水分などに顕著な減少が認められたが、地下部バイオマスにはみられなかった。2006年8月には、D区の地上部バイオマスの急速な回復がみられたが、種組成、表層土壌の物理的・化学的特性には認められず、干ばつの影響が複数年にわたることが示された。従来、マクロ気候学のモデル研究では、干ばつの発生に対して植生・土壌を含めた陸面過程が干ばつを加速させる(正のフィードバック)という考えが通説であったが、本研究はこれを生態系ミクロ気候学の立場から検討するものである。モンゴル高原の中央部に位置するバヤンオンジュルにおいて、周囲に家畜よけの柵をした大区画(300m×300m)を設置した。そのなかに、以下の3つの中区画(30m×30m)を設置する。それらは、自然植生区(NG区:柵内・自然植生)、降雨遮断のポリエチレン屋根を取り付けた人工干ばつ区(D区:柵内・自然植生・降雨遮断)、植物成長期に一ヶ月に一度刈り取りを行う刈り取り区(M区:柵内・刈り取り)である。これらのうちNG区は設置完了し、D・M区は平成17年度に設置する予定である。家畜よけの柵外には、家畜の採食を許す被採食区(G区:柵外・採食継続)を設置した。NG区では採食停止後(採食ストレス解放後)の生態系の自己修復機能を調べるため、大気-植生-土壌自動観測(地表面動態観測)システムを設置し、観測を通年継続している。また、4つの中区(または、その予定地)では植物群落調査・土壌水分観測・二酸化炭素フラックス観測を成長期間に数回程度、土壌調査を一回に実施した。

本研究の目的は、近年干ばつが頻発するモンゴル草原乾燥地域において、人工干ばつ実験区と刈り取り実験区を設置し、干ばつの「ある/なし」と刈り取りの「ある/なし」が、植生・蒸発散・土壌水分にどのような影響を及ぼすかを野外実験的に調べることで、「生態系の自己修復機能」の存否・働きについて究明することである。従来、物理気候学のモデル研究では、干ばつの発生に対して植生・土壌を含めた陸面過程が干ばつを加速させる(正のフィードバック)という考えが通説であったが、本研究はこれを生態気候学の立場から検討するものである。昨年度、モンゴル高原の中央部に位置するバヤンオンジュルにおいて、周囲に家畜よけの柵をした大区画(300m×300m)を設置した。本年度は、そのなかに、以下の3つの中区画(30m×30m)を設置した。それらは、自然植生区(NG区:柵内・自然植生)、降雨遮断のポリエチレン屋根を取り付けた人工干ばつ区(D区:柵内・自然植生・降雨遮断)、植物成長期に一ヶ月に一度刈り取りを行う刈り取り区(M区:柵内・刈り取り)である。家畜よけの柵外には、家畜の採食を許す被採食区(G区:柵外・採食継続)をすでに設置してある。NG区では採食停止後(採食ストレス解放後)の生態系の自己修復機能を調べるため、大気-植生-土壌自動観測(地表面動態観測)システムを設置し、観測を通年継続している。また、4つの中区では、植物群落調査・土壌水分観測・二酸化炭素フラックス観測を成長期間に数回程度、土壌調査を一回に実施した。さらに、これらの観測データを検証に用いて、干ばつ実験前後の地表面水収支を生態系モデルにより再現した。これらの成果については、2つの学会で発表した。2004年に、モンゴル高原の中央部に位置するバヤンオンジュルにおいて、周囲に家畜よけの柵をした大区画(300m×300m)を設置した。その柵内外を、自然植生区(NG区:柵内・自然植生)と家畜の採食を許す被採食区(G区:柵外・採食継続)とした。さらに、2005年には、そのなかに、以下の2つの中区画を設置した。それらは、5月下旬8月初めに降雨遮断のポリエチレン屋根を取り付けた人工干ばつ区(D区:柵内・自然植生・降雨遮断)、植物成長期に一ヶ月に一度刈り取りを行う刈り取り区(M区:柵内・刈り取り)である。干ばつ実験直後(2005年8月)には、D区において地上部バイオマス、土壌水分などに顕著な減少が認められたが、地下部バイオマスにはみられなかった。2006年8月には、D区の地上部バイオマスの急速な回復がみられたが、種組成、表層土壌の物理的・化学的特性には認められず、干ばつの影響が複数年にわたることが示された。
高耐衝撃性とガラス転移ダイナミクスの精密設計を実現するポリロタキサンガラスの創成

前年度までの構造解析により、ポリロタキサンガラスの強靱化機構には、他の高分子にはない、応力集中場における高分子鎖の環状成分からの引き抜きが鍵となっていることがわかったが、本年度はその鎖の引き抜きと分子構造との関係を調査した。系統的に長さの異なるアルキル基やアシル基を環状成分に修飾した一連の誘導体を用いて、それぞれのガラスの破壊特性を一軸伸長試験から、分子運動性を動的粘弾性と誘電緩和測定から評価した。その結果、ガラス状態における主鎖高分子の分子運動に由来すると考えられる粘弾性の副分散が、一部の誘導体では顕著に低く、それらは共通して降伏を示さず破断に至る脆性材料であることがわかった。また、アルキル修飾体の一つでは、その副分散が完全に消失しており、環状成分の修飾基と主鎖高分子との相互作用が示唆された。また、副分散の起源を分子レベルで明らかにするために、中性子準弾性散乱による解析を行った。その結果、ガラス状の環状成分が形成するフレームワーク内で、拘束されている主鎖高分子の運動を観測することに初めて成功した。また、これらの研究を通して合成された誘導体のうち、容易に薄膜化できるものが見つかった。一方、ポリロタキサンガラスに特有のアモルファスハローの起源を明らかにするため、本年度は環状成分のみから成るガラスを作製し、放射光X線を用いて構造解析を行った。その結果、ガラス転移温度よりも十分高い温度においても、それらのハローはほとんど変化しなかった。このことから、複数観測されるハローのうち最も小角側は環状分子同士の相関であるのに対し、広角側のハローは環状分子の形状因子由来であることが強く示唆された。また、ポリロタキサンガラスの強靱化機構を用いて、ポリ乳酸の強靱化を試みたところ、ポリロタキサンをわずか5%添加するだけで、弾性率をほとんど変えることなく耐衝撃を7倍に向上することに成功した。これまでの研究で、ポリロタキサンガラスが示す特異なガラス転移ダイナミクスと強い副分散の起源について、粘弾性、誘電緩和、中性子準弾性散乱、陽電子寿命測定を用いて評価してきた。また、それぞれの実験について分子構造が異なるポリロタキサン誘導体を合成して系統的に調査を行った。その結果、環状成分と主鎖高分子間の幾何学的拘束が強くなるにつれて、環状成分の回転運動と並進運動が分離されるようになり、ガラス転移がブロード化して最終的には二段階になることが明らかとなった。また、環状成分が形成するガラスフレームワーク内での拘束された主鎖高分子の運動が、強い副分散の起源となっていることも中性子準弾性散乱から明らかになった。さらに、ポリロタキサンガラスの変形においては、環状成分から主鎖高分子が引き抜かれることにより応力集中を回避するという特徴的な強靱化機構が、放射光X線を用いた実験から明らかとなった。そして、分子構造の異なる誘導体を用いたダイナミクスと破壊機構の系統的な研究により、副分散の起源となる主鎖高分子の運動性が材料の延性および脆性を決める大きな要因となっていることも分かってきている。このように、本研究課題で目標としている、既存の高分子材料とは全く異なる分子設計を基盤とする新材料の創成に必要な、基礎的な知見が数多く得られている。また、環状成分の配向情報がX線構造解析から求められる可能性も示唆され、研究開始当初は予想していなかった構造解析法の開発への展開も始まっている。これまでの研究で、環状成分と主鎖高分子間の相互作用と各成分間の幾何学的拘束が、ポリロタキサンガラスの靱性と相関があることが明らかとなったが、本年度はこれらの知見を活かした分子設計に基づく、新機能材料の創成と物性評価を行う。これまでの検討で薄膜化が可能になったポリロタキサン誘導体を用いて、分離膜材料および接着材料としての性能を評価する。ガラス状態における主鎖高分子の運動性が分離性能や接着性能に影響することが予測されることから、環状成分の修飾基や包接率によって副分散強度やその緩和時間の異なる一連のポリロタキサンガラス膜を作製し、これらの機能性と主鎖の運動性との相関を明らかにする。また、これまでの研究で強く示唆されている環状成分の配向情報を含んだX線回折を用いて、シリコンや金属基板にスピンキャストしたポリロタキサン超薄膜の構造解析を斜入射X線散乱により行う。膜厚や環状成分の修飾基により基板との相互作用を系統的に変化させることで、界面における相互作用がポリロタキサン構造に与える効果を明らかにする。これらの研究を通じて、ポリロタキサンガラスに特有の分子運動性や強靱化機構と分子構造との相関が明らかになり、ポリロタキサンを用いた新材料への展開が可能になると考えられるが、ポリロタキサンガラスに見られる強靱化機構のエッセンスを抽出することで、ポリロタキサンに依存しない強靱化法へ展開できる可能性がある。そこで本年度は、既存の高分子材料をより汎用性の高い分子を用いて強靱化する新たな方法について探索し、ポリロタキサンガラスの研究で得られた分子設計指針の一般化を試みる。本研究では特殊な分子内運動性を有するポリロタキサンに着目し、そこから得られるガラス状材料である「ポリロタキサンガラス」に内在する分子運動性から力学物性をまでを制御する、新たな分子設計指針を得ることを大きな目的の一つとしている。そこで初年度は、系統的に分子構造が異なるポリロタキサンを合成し、それらの溶融成型によってえられるポリロタキサンガラスを用いて、そのダイナミクスと応力-伸長特性について調査した。

軸高分子と環状成分の比である包接率は、ガラス転移挙動に強く影響を及ぼし、異なる成分間での幾何学的な拘束に起因することが示された。このように制御された幾何学的な拘束は既存の高分子には存在しないが、今回の結果は、ポリロタキサンガラスでは包接率によって拘束の度合いとそれに伴うガラス転移挙動が制御可能であること示唆している。また、ポリロタキサンガラスは既存のポリマーガラス並みの弾性率を示すが、4倍程度延伸可能な延性材料であることが分かっている。今回、シンクロトロン放射光を用いたX線構造解析を行うことで、既存の高分子材料にはない強靱化メカニズムが示唆された。具体的には、伸張に伴う応力集中を、軸高分子が環状成分をスライドしながら緩和することで脆性破壊を回避し、配向硬化によるネッキングの伝搬を可能にしている。この研究成果の詳細は論文発表によって公開する予定である。また、環状成分の置換基を系統的に変化させたポリロタキサンガラスの応力-伸長測定の結果から、この材料のガラス転移温度は材料の主成分である環状成分間の相互作用によって支配されているものの、延性か脆性かを決定するのは分子間相互作用以外の要因が大きいことが示唆された。さらに、中性子散乱の結果から、ガラス転移よりかなり低温から存在する大きな分子運動が観測された。さらに系統的な実験を行うことで、強靱化のための分子設計指針が得られものと考えられる。まず、ポリロタキサンガラスの軸高分子と環状成分の比である包接率を変化させ、そのダイナミクスについて系統的に調査した。その結果、包接率が上昇するにつれてガラス転移温度が劇的に上昇するとともに、ガラス転移温度付近で二段階の粘弾性緩和を示すことが明らかになった。一方、示差走査熱量測定からは、包接率に関わらず、低温側の粘弾性緩和に相当する温度にガラス転移様のシグナルを示した。これらの実験結果から、低温側の緩和は環状成分間の分子間相互作用の解離に伴う一般的なガラス転移、高温側の緩和は軸高分子の幾何学的拘束の解放に伴う緩和と考えることができ、ポリロタキサンガラスでは包接率を制御することガラス転移を制御できることを示唆している。また、ポリロタキサンガラスは1 GPa程度の弾性率を示すが、降伏を示して数倍程度延伸可能な延性材料であることが分かっている。そこで、延伸下での構造変化について、放射光を用いたin-situでのX線構造解析を行った。その結果、降伏後は伸長方向に逆行して環状成分間が狭くなっている様子が観測され、高分子がスライドして応力集中を回避していることが示唆された。また、ポリロタキサンガラスは環状成分の置換基を系統的に変化させた誘導体を合成し、その伸張特性について調査した。その結果、側鎖が長くなることで環状成分間の分子間力が弱まりガラス転移温度が低下するが、この傾向とは無関係に延性を示す材料と脆性を示す材料に分かれた。さらに、ポリロタキサンガラスおよびその環状成分のみから成るガラスの中性子散乱より、ボソンピークとガラス転移温度よりもかなり低温での準弾性散乱を観測した。
新しい「知の創造の教育」モデルによる先端的な教授・学習支援システム

独創的な発想による創造性の発現が,これからの社会に求められている.しかし,創造性に関する本質的議論やその育成方法への科学的追究は未だ,途上にある.本研究は知識という観点から,理数科教育における創造的学習のメカニズムを論じ,問題に取り組んだ.具体的には,新しい知識の生成に有効なデザイン思考という考えかたを導入することで,主体的な理科の探究プロセスを支援する方法を提案した.独創性に優れた創造的思考過程を探る目的で,新しい概念を創出する過程について,実験を行い,その特徴を確認した.分析において,本研究は,情報科学の成果である電子概念辞書を利用し,着想のプロセスを意味体系の空間上で取り扱い,優れて独創的な場合,思考がどのように広がっていくものなのか,主題的関連を手がかりにその特徴を示した.これを踏まえ,本研究では,好奇心を誘発し動機を喚起する仕組みを内包しながら,探索中に思考の範囲を学習者がひろげていくことで結果として独創性の高い着想に至るような理科の学習をおこなわせたいと考えた.そのために,学習者自身が設定した主題を取っ掛かりに,自分で思考の範囲を広げていくことができるようなデザイン思考を導入した課題,たとえば「『カエル』のような乗り物をデザインしよう」から,何か新しいものを考案するという興味のなかで「カエル」のことを知る学習のプロセスを支援するシステムとして"Interactive Design Workshop for Science Knowledge"(IDWforSK)を考案した.システムのプロトタイプを用い,実際の高等学校において実習を行った.(実験協力者は,福岡県立修猷館高等学校の生徒3名,さらに同校と石川県立小松高等学校理数科の教員からシステムへの助言を得た)実際にシステムを用いた学習では「跳ねる消防車」「臭いを覚える郵便車」「脱皮するヨット」などが生成された.1.知の創造の教育モデルについて新しい知の創造の教育を実現するために、創造的な思考と科学的知識の関係を追求する必要がある。これまで、理数科系科目の評価のなかで創造性の位置づけをめぐってさまざまな議論が行われてきたが、知識を得ることと創造性の関係について明確にはされてこなかった。本研究では、創造的な思考と知識の関係を確かめるために、概念空間について観測を行う方法を提案し次の二つの観点からの実験を行った。(1)概念空間の拡張と創造性の関係創造的な学習を行っている場合、概念空間(思考空間)が拡張するという仮説をたて、その拡張の度合いと、結果における創造性の関係、及び、拡張させる要因を探った。実験の結果から、学習過程において創造的な思考を行っている場合には概念空間が拡張していること、そして、異なった概念を主題的関連により統合する思考プロセスを行うことが有意義な概念空間の拡張につながっていると考察できる。(2)創造的な活動が与える概念空間の変形の観測創造的な学習の過程をとらえるために、概念空間そのものを観測する方法を得るために、実験により、概念融合の前後で概念空間がどのように変形するかをとらえた。二つの異なった概念間の距離の変化を計るという方法を採った。多次元尺度法を用いて分析を行った,結果、概念空間の変形は、実験においては概念融合を行った場合のほうが、統制群よりも大きいということが表された。創造性の高さとの関係は見いだされなかったものの、概念空間の変形が観測できる可能性を示した。2.好奇心にドライブされる理科の学習探求プロセスを支援するシステム内発的なモチベーションを高め,多様な学習の実現を可能とすることが創造的な理科の学習に効果があるという考えに基づき,概念融合の課題とセマンティックウェブと意味ベースの活用による教授学習支援システムの概要を考案した.独創的な発想による創造性の発現が,これからの社会に求められている.しかし,創造性に関する本質的議論やその育成方法への科学的追究は未だ,途上にある.本研究は知識という観点から,理数科教育における創造的学習のメカニズムを論じ,問題に取り組んだ.具体的には,新しい知識の生成に有効なデザイン思考という考えかたを導入することで,主体的な理科の探究プロセスを支援する方法を提案した.独創性に優れた創造的思考過程を探る目的で,新しい概念を創出する過程について,実験を行い,その特徴を確認した.分析において,本研究は,情報科学の成果である電子概念辞書を利用し,着想のプロセスを意味体系の空間上で取り扱い,優れて独創的な場合,思考がどのように広がっていくものなのか,主題的関連を手がかりにその特徴を示した.これを踏まえ,本研究では,好奇心を誘発し動機を喚起する仕組みを内包しながら,探索中に思考の範囲を学習者がひろげていくことで結果として独創性の高い着想に至るような理科の学習をおこなわせたいと考えた.そのために,学習者自身が設定した主題を取っ掛かりに,自分で思考の範囲を広げていくことができるようなデザイン思考を導入した課題,たとえば「『カエル』のような乗り物をデザインしよう」から,何か新しいものを考案するという興味のなかで「カエル」のことを知る学習のプロセスを支援するシステムとして"Interactive Design Workshop for Science Knowledge"(IDWforSK)を考案した.システムのプロトタイプを用い,実際の高等学校において実習を行った.(実験協力者は,福岡県立修猷館高等学校の生徒3名,さらに同校と石川県立小松高等学校理数科の教員からシステムへの助言を得た)実際にシステムを用いた学習では「跳ねる消防車」「臭いを覚える郵便車」「脱皮するヨット」などが生成された.
音韻理論、及び音韻習得理論の心的実在性からの検証

理論言語学上、殊に音韻理論を、心的実在性という見地から検証するのが本研究の目的である。初年度である十六年度は、2つの理論に着目した。(1)特定言語における音素の習得は、対立する音素の弁別に必要とされる音韻素性の習得によってなされる。よって、同じ母語に無い対立の弁別であっても、/b,v/,/h,f,/t/,θ/のように既に日本語(母語)の音素の区別に使用されている音韻素性にて弁別可能なペアと、/l,r/,/s,θ/のような日本語の音素群では必要とされない音韻素性が必要となるものでは、困難さの度合いが違うというものである。(Brown 1998)(この仮説においては、音素よりも音韻素性というカテゴリが重要な役割を担うということを示唆する。)(2)(2)音素習得がどのように行われるか-という問題に関して、2つの対立する仮説が存在する。The Minimal Pair Hypothesisと、The Distribution-Based Hypothesisの2つである。前者は子供は単語の最小対立を元に音素を習得していくという仮説であり、この仮説においては、必然的に意味の習得が音素の習得に先立たねばならない。それに対し、後者では対立音素の特定言語における分布を手がかりに子供は音素を習得していくという仮説である。全ての音素対立に意味上の対立がある語が存在するとは限らず、また、全ての音素対立を示すペア語の意味を習得した後にようやく音素の習得が終わる-というのは考えがたい。よって、第一言語習得においては、後者の仮説が有力である。また、SLAにおいても音素習得には分布が大きく影響するとしている先行研究もある。(Maye & Gerken 2000)一六年度は、次年度、これら2つの仮説の心的実在性を検証する実験を行う為の下準備として、FLA、及びSLAでの先行研究の収集、検証を行い、下準備を行った。
電流印加による多層グラフェン固相析出プロセスの低温化と低抵抗化

多層グラフェン(MLG:Multilayer Graphene)は、低抵抗で高電流密度耐性といった特徴から、従来の銅などの電子デバイスの電極・配線材料の限界をブレークスルーする新材料として期待されている一方で、これを電子デバイスに応用するために、結晶性が良い薄膜をデバイス製造に適した低温で堆積する技術の開発が課題である。従来、結晶性の良いMLG膜を形成するには、できるだけ高温が必要とされており、結晶性の向上とプロセス温度の低温化に技術的なトレードオフが存在する。そこでこのトレードオフを解決する手段として、本研究では熱(温度)以外に、結晶成長を促進するため、電流を加えることを提案している。本研究の前に行った科研費による研究では、化学的気相成長(CVD:Chemical Vapor Deposition)において、電流の作用で結晶性が向上できることを明らかにした。CVD法では、金属触媒上にMLGを形成するため、デバイス上にMLG電極や配線を直接形成するには、金属触媒を除去し、転写するなどの工程の追加が必要になる問題がある。そこで本研究では、MLG膜をデバイス上に直接形成できる固相析出法において、電流を印加して結晶性の改善と低温化ができるかどうかと調べた。その結果、同じプロセス温度において電流印加によって、ラマン分光法によって評価したMLGの結晶子(グレイン)サイズが、24倍に大きくなり、また400°Cの低温でMLGが得られることがわかった。また電流依存性から電流の増加に伴ってグレインサイズが大きくなることがわかった。さらに、本年度の研究では、電流印加なしの固相析出において、低抵抗化のために固相析出中にボロン(B)や窒素(N)を同時にMLG中にドーピングできるか検討し、B,Nのドーピングが可能であり、抵抗が40%少ないNドープMLG膜が得られた。本研究では、MLGの固相析出における電流印加のMLGの結晶性への影響を調べるため当初に以下の実験を実施する計画を立てた。1電流依存性(加熱温度固定)、2温度依存性(電流固定)、3炭素濃度依存性、41-3の実験結果を踏まえた最適プロセス条件の検討、5低抵抗化のためのドーピングと電気的特性評価。このうち、今年度は1と2を実施する計画で、5も並行して先行検討する形で進めた。1については、印加電流を電流を0から6Aに増加するに従って、MLGのグレインサイズが増加する結果を得た。次に、電流印加によるジュール加熱の影響も考えられるため、同じ温度で電流の有無の違いを調べた結果、同じ基板温度でも、電流を加えると結晶成長が促進される結果が得られ、明らかに電流がMLG結晶形成の過程で何等かの作用をしていることがわかった。2については、電流を6Aで固定し、基板温度を400から730°Cの間で変化させて、いずれの温度でも電流印加によりグレインサイズが大きくなり、温度が高いほうがより大きくなることがわかった。また、従来は十分な結晶性が得られなかった400°Cでも、MLG膜が得られた。これは、デバイス応用に向けて期待できる結果である。さらに5について、コバルト触媒中にあらかじめボロン(B)や窒素(N)をドーピングしておき、MLGの固相析出中にこれらのB,Nを析出したMLG中に入れることができないかを検討し、温度によってはドーピングでき、実際に膜の抵抗が低減できることがわかった。今後、膜の均一性の向上などの課題はあるが、固相析出において電流印加によりMLG結晶性の向上と低温化の効果を示すことができ、さらに同時ドーピングの可能性も得られており、順調に進展していると考えられる。当初計画のとおり、MLG固相析出による電流印加の効果が明らかにできたので、さらに析出膜がデバイス応用に適した膜となるように均一性の向上を図る。そのため当初計画のとおり、濃度依存性を調べ、MLG析出過程への電流、温度(熱)、炭素濃度への依存性を明らかにし、電流のMLG結晶成長への作用解明を目指す。また均一な膜厚を実現することがデバイス応用に向けて重要な課題であり、また困難な課題とも考えられるため、作用メカニズムの解明を進めながらプロセス条件の最適化を進める。さらに同時ドーピングによる低抵抗化に関して、BおよびNの同時ドープの可能性が示せたので、さらにプロセス温度の低温化を図るため、電流印加を検討する。

その結果、同じプロセス温度において電流印加によって、ラマン分光法によって評価したMLGの結晶子(グレイン)サイズが、24倍に大きくなり、また400°Cの低温でMLGが得られることがわかった。また電流依存性から電流の増加に伴ってグレインサイズが大きくなることがわかった。さらに、本年度の研究では、電流印加なしの固相析出において、低抵抗化のために固相析出中にボロン(B)や窒素(N)を同時にMLG中にドーピングできるか検討し、B,Nのドーピングが可能であり、抵抗が40%少ないNドープMLG膜が得られた。本研究では、MLGの固相析出における電流印加のMLGの結晶性への影響を調べるため当初に以下の実験を実施する計画を立てた。1電流依存性(加熱温度固定)、2温度依存性(電流固定)、3炭素濃度依存性、41-3の実験結果を踏まえた最適プロセス条件の検討、5低抵抗化のためのドーピングと電気的特性評価。このうち、今年度は1と2を実施する計画で、5も並行して先行検討する形で進めた。1については、印加電流を電流を0から6Aに増加するに従って、MLGのグレインサイズが増加する結果を得た。次に、電流印加によるジュール加熱の影響も考えられるため、同じ温度で電流の有無の違いを調べた結果、同じ基板温度でも、電流を加えると結晶成長が促進される結果が得られ、明らかに電流がMLG結晶形成の過程で何等かの作用をしていることがわかった。2については、電流を6Aで固定し、基板温度を400から730°Cの間で変化させて、いずれの温度でも電流印加によりグレインサイズが大きくなり、温度が高いほうがより大きくなることがわかった。また、従来は十分な結晶性が得られなかった400°Cでも、MLG膜が得られた。これは、デバイス応用に向けて期待できる結果である。さらに5について、コバルト触媒中にあらかじめボロン(B)や窒素(N)をドーピングしておき、MLGの固相析出中にこれらのB,Nを析出したMLG中に入れることができないかを検討し、温度によってはドーピングでき、実際に膜の抵抗が低減できることがわかった。今後、膜の均一性の向上などの課題はあるが、固相析出において電流印加によりMLG結晶性の向上と低温化の効果を示すことができ、さらに同時ドーピングの可能性も得られており、順調に進展していると考えられる。当初計画のとおり、MLG固相析出による電流印加の効果が明らかにできたので、さらに析出膜がデバイス応用に適した膜となるように均一性の向上を図る。そのため当初計画のとおり、濃度依存性を調べ、MLG析出過程への電流、温度(熱)、炭素濃度への依存性を明らかにし、電流のMLG結晶成長への作用解明を目指す。また均一な膜厚を実現することがデバイス応用に向けて重要な課題であり、また困難な課題とも考えられるため、作用メカニズムの解明を進めながらプロセス条件の最適化を進める。さらに同時ドーピングによる低抵抗化に関して、BおよびNの同時ドープの可能性が示せたので、さらにプロセス温度の低温化を図るため、電流印加を検討する。
授業実施時のストレスから捉える教師の力量形成の過程

教員としてはノービスと位置づけられる教員を目指す教職課程の大学生が,自らが教師として授業をする際に困難さを感じるポイントを明らかにし,大学の教員養成課程において教師としての力量を形成するためにどのような訓練や教育が必要なのかを検討することを目的として研究を行った。教員になることを希望する大学生を研究協力者として模擬授業実施時の教授行動とその際の心拍を撮影,測定し,撮影されたビデオと生理的指標をキューとするリフレクションから,教師として授業をした経験の少ない大学生が,自らの授業の中で教授行動をどのように捉え,経験の中で,授業に対するとらえ方がどのように変化するのかが詳細に検討された。平成23年度より25年度(予定)にかけて「授業実施時のストレスから捉える教師の力量形成の過程」という研究テーマについて科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究課題番号:23650553)の助成を受け,研究を進めている。研究の目的は,教員のとしての力量を発達させるごく初期の段階にあたる教職課程を履修している大学生の授業実施時の生理的指標の変動から教員の発達の初期段階にある人間が授業をすることのどのような部分にストレスや緊張,困難さを感じているのかを検討し,その後,授業の経験を積み重ねることで,授業実施時の緊張やストレスはどのように変化するのか,授業経験を積み重ねた経験教師と教育実習生や新任教師が授業実施時に感じるストレスを感じるポイント,感じるストレスの大きさ,感じ方には違いがあるのかなどを検討することである。本研究は最終的には教員養成課程での教師の力量形成を可能にするカリキュラムの提案を目的としている。24年度は,授業者としては初心者である授業経験の無い大学教職課程の学生が授業をする際にどのような部分に緊張(ストレス)を感じているのかを23年度に引き続きビデオカメラと心拍計を用いてデータ収集した。24年度からの研究として,授業後のリフレクションの内容をインタビューしている。自分が行った授業についてのビデオだけを見てリフレクションを行った場合と,生理的指標である心拍(R-Rインターバル)の変動から算出したリラックス率の変動グラフとビデオを見てリフレクションを行った場合では,後者の方が明らかにリフレクションの内容が精緻になることが示された。また,初めての授業を行う際に授業者が一つ一つの教授活動をばらばらに捉えており,一つの活動を終えるたびにリラックスするものの,個別の活動を始めるとすぐに緊張している等の授業者の授業イメージも明らかにされた。教員になることを志望している大学生が,自らが教師として授業をする際に何を難しいと考えている状態から,教師としての力量を形成していくのかを検討した。具体的には,教員になることを志望している教職課程の大学生に心拍計をつけた状態で模擬授業を複数回行わせ,測定されたR-R Intervalから算出された授業実施時のリラックス率の変動と撮影された授業のビデオを用いてリフレクションをするよう求めた。このリフレクションによって示される内容から,授業の経験のない大学生が何を難しいと考えながら授業をしているのか,複数回の授業を経験する中でどのような微視的発達を示すのかを検討した。まず,生理的指標とビデオをキューとしたリフレクションは,ビデオのみをキューとするリフレクションよりも精緻なものになることが示された。そして,わずか3回の模擬授業の経験の中でも,明確に意識する内容や緊張の変動の様態が変化しており,経験のないものが授業をする際には,まず,自分自身の行動に意識が集中するが,少しずつ相手に伝わる授業ができているかという観点で自分の授業を認知できるようになることと,個々の教授活動を行いながら,並行して,次の教授活動について構想できるようになっていくことが示された。この変化は同一内容の授業を2回繰り返したとき,特に顕著であることが最終年での研究において明らかにされた。これらの模擬授業を複数回経験することによる教職大学生の微視的な発達は,教師としての力量形成が,処理能力の向上によって生じているのではなく,1授業をするという行動を繰り返し経験する中で自動化され,個々の教授行動に意識をあまり向けなくなることや,2よりよい教授行動を行う際に注意すべき点にのみ注意を払い,それ以外の点を無視できるようになることによって起きている可能性を示唆するものであると捉えられる。平成23年度より25年度(予定)にかけて「授業実施時のストレスから捉える教師の力量形成の過程」という研究テーマについて助成を受け,研究を進めている。研究の目的は,教員のとしての力量を発達させるごく初期の段階にあたる教職課程を履修している大学生の授業実施時の生理的指標の変動から教員の発達の初期段階にある人間が授業をすることのどのような部分にストレスや緊張,困難さを感じているのかを検討することである。

さらに,授業の経験を積み重ねることで,授業実施時の緊張やストレスはどのように変化するのか,授業経験を積み重ねた経験教師と教育実習生や新任教師が授業実施時に感じるストレスを感じるポイント,感じるストレスの大きさ,感じ方には違いがあるのかなども検討する。本研究は最終的には教員養成課程での教師の力量形成を可能にするカリキュラムの提案を目的としている。23年度は,まず授業者としては初心者である授業経験の無い大学教職課程の学生が授業をする際にどのような部分に緊張(ストレス)を感じているのかをビデオカメラと心拍計を用いてデータ収集し,生理的指標を用いて作業負荷を捉えるためのデータ収集方法について検討した。ビデオカメラと心拍計を用いることで,授業実施時の作業負荷の変動を捉えることができることと,5秒ごとの平均心拍数よりもR-R間隔をもとに算出されるリラックス率の方が作業負荷の測定に適していることが明らかにされた。なお,23年度は基礎データの収集を進めてきたが,研究の進行に若干の遅れが見られる状況にある。そのため,当初予定していた段階まで研究が進行していない。これに伴い23年度受けた科学研究費補助金については一部を次年度繰越とし,研究を進めていくものである。24年度は23年度の実験協力者に続けて,生理学的データの収集を伴う模擬授業のビデオ撮影を繰り返し行い,生理的指標とビデオをキューとするリフレクションのインタビューを行ってきた。その中で繰り返し模擬授業を経験する中で,授業者の精神的作業負荷や授業のイメージがどのように変化してきているのかが分析の中で明らかにされつつある。ただし,データを収集できた人数が十分に多いとは言いがたいため,24年度から新たに複数の実験協力者の協力を得て,同じ形態でのデータ収集を行っており,彼らの協力を得るデータ収集は25年度も継続して行う。また,24年度から模擬授業を経験する調査協力者の協力を得て,同じ授業を2回繰り返すことで,授業者の精神的作業負荷や授業に対する意識がどう変わるのかをリフレクションするため,同一内容を同じ日に2回繰り返すという状態での作業負荷の変化データは収集しており,こちらのインタビューの準備は整っている。25年度の現職教員または講師を対象としたデータ収集とその分析,そして教員としてのノービスである教職課程に所属する大学生との比較に向けておおむね研究は順調に進んでいると言える。当初の予定では平成23年度中に,教職課程の大学生を対象に模擬授業時の動きと生理的指標の変動を比較した上で,授業者にインタビューを行う予定であったが,授業者の時間的負担の問題などもあり,インタビューをするに至ってはいない。そのため,予算として当初計上していた23年度の人件費・謝金が使われないまま次年度経費として繰り越しになっている。ただし,この遅れについては2011年度の模擬授業実施者が2012年度卒業予定の学生であるため,24年度中にインタビューを行うことで取り戻せるものである。23年度に行った生理的指標の分析結果を踏まえたより詳細なインタビューを24年度中に行う。24年度収集のデータのうち,24年度から参加している実験協力者を対象としたインタビューが必要であるほか,知見の一般性を高めるため,24年度と同様の手続きを用いたデータ収集を行う必要がある。
スマートモビリティと環境固定センサ群の相互支援による走行時リスク検出法の開発

歩行者とも共存しながら移動する一人乗り移動機器において、車載センサと環境側に設置された固定センサ群の情報を自動的に協調・統合し用いることで、走行時のリスク検出を行う方法について研究を行った。具体的には,壁や障害物などが多く見通しの悪い環境においても,環境センサが検出したリスクを移動機器に情報共有することで,車載センサのみでは検出できないリスクの検出が可能であることを明らかにした.また,センサによるリスクの検出性能を高めるために,ロバストパターン認識技術の導入による照明変動など外乱の影響の低減,RGB-Dカメラの導入,人物検出技術の開発などの要素技術に関する研究も併せて行った.歩行者とも共存しながら移動する一人乗り移動機器において、車載センサと環境側に設置された固定センサ群の情報を自動的に協調・統合し用いることで、走行時のリスク検出を行う技術について研究を行った。具体的には、まずセンサ間の対話アルゴリズムに関する検討を行った。移動機器はまず自らのおおよその自己位置推定結果と運動パターンを環境固定センサに通知する。環境固定センサはその情報を元に移動機器を検出し、位置情報を移動機器に通知する。移動機器は通知された位置情報を初期値としてより詳細な自己位置推定を行う、といった手順を繰り返すアルゴリズムにより、高い精度で位置姿勢推定が可能になることを明らかにした。また、センサ対話ためのプロトコルのプロトタイプを設計・実装し実験に用い、改良を行った。次に、ロバストパターン認識技術の導入に関する検討を行った。スマートモビリティは屋内外の様々な環境で用いられることを想定しているため、センサに対するさまざまな外乱に対してロバストである必要がある。特にセンサとしてカメラを用いる場合、照明変動に対するロバスト性の確保が問題となる。そこで、明度の増減の符号に着目する独自の統計的リーチ特徴法の導入に関する検討を行った。統計的リーチ特徴法を導入することで、環境固定センサからの移動体の検出時に明度変動の影響を大きく低減することが可能であることを明らかにした一方で、より速いフレームレートで検出を行うために高速化が必要となった。そこで、リーチの参照点をランダムサンプリングによって得る方法を開発し、参照点を探索により求める従来の方法と比較して、性能を落とすことなく、10倍以上の高速化が実現できることを明らかにした。歩行者とも共存しながら移動する一人乗り移動機器において、車載センサと環境側に設置された固定センサ群の情報を自動的に協調・統合し用いることで、走行時のリスク検出を行う技術について研究を行った。まず環境光の変動に対するロバスト性向上に関する検討を行った。画像中の画素単位の共起性に着目することで、外乱の影響を大幅に低減しつつ画像の変化を検出する方法を開発・導入した。これにより、環境光の変化が大きい場合であっても、移動体の検出精度を高く保つことが可能であることを明らかにした。またこれを元に、環境固定センサ群と車載センサの座標系を精度良く自動的に統合する方法について検討を行った。検討の過程で、環境固定センサ群については前述のロバスト性向上により精度の良い推定が可能になったが、車載センサによる自己位置推定に関して、その精度と安定性を改善する必要があることがわかった。具体的には、車載センサの1つとして用いているステレオカメラが、例えば白壁のみの部屋のようにテクスチャが乏しい環境に置かれた場合等に十分な信頼性を持ったデータを出力できていない場合があることがわかった。したがって、このような条件であっても安定に情報を取得するためにアクティブタイプのRGB-Dカメラの導入を検討した。同カメラを用いることで、前述のような問題を解決可能であることを確認したが、更なる精度向上のために複数台を同時に用いた場合、むしろ精度が低下する問題が発生した。問題の解析と検証実験を重ねた結果、原因がRGB-Dカメラから得られる3次元データの(個体差がある)歪みによるものであることが明らかとなった。したがってこの歪みを較正するための手法を開発し、複数台のRGB-Dカメラで精度良く自己位置推定を行うことを可能にした。なお、この較正法は「ビジョン技術の実利用化ワークショップViEW2013」の最優秀論文賞を受賞した。本年度は、我々の従来研究である車載センサによるリスク検出法をベースとし、統合された車載センサと環境固定センサの情報を用いることにより、より高い精度で、しかも移動機器から死角となる領域についてもリスク評価が可能になることを確かめた。具体的には、見通しの悪い交差点を模擬した実験環境での歩行者の急な飛び出しに対して、移動体からの死角をカバーする環境固定センサの情報と車載センサの情報を統合してリスク評価することにより、衝突を未然に防ぐアルゴリズムを開発・実装し、評価実験を行った。また、更なる性能の向上を狙った以下の要素技術に関する研究を行った。・環境変動に対するロバスト性の更なる向上実環境における環境光の変動による外乱が位置姿勢の検出精度に与える影響が大きいことがこれまで明らかとなり、ロバスト性を向上させるための研究を行ってきたが、検証の結果、仮説通りロバスト性向上の効果が大きいことがわかった。今回更に、画像を明度変化の共起性に基づきまず領域分割し、異なる領域に属する画素間の共起性に着目するというメカニズムを導入することにより、ロバスト性が更に向上することを明らかにした。本研究課題を進めている課程で、通常のRGB画像に加えて、奥行き情報を取得することができる、いわゆるRGB-Dカメラの高性能化・低価格化が急速に進み、昨年度中に本研究課題に導入するための検討を行い、較正を行うことで十分計測に用いることが可能であることを明らかにした。本年度は校正のアルゴリズムの確立と、ソフトウェア化を行い、3次元情報の歪みを大幅に軽減できることを確認した。

また、複数カメラ間の外部パラメータについても、同一の平面を複数の姿勢で観測することにより相対的な位置関係を決定する方法を開発し、簡便且つ精度良く較正することを可能にした。本年度は,前年度に引き続き環境変動に対するロバスト性の更なる向上およびRGB-Dセンサの導入に関する研究を進めた.また,前年度までの研究によって,環境固定センサによる人物検出および動作認識・予測が,リスク評価を行ううえで有用な情報となることが実証されたので,本年度において集中的に人物検出及び動作認識・予測に関する研究を行った.また加えて,当初研究計画に掲げていた「検出されたリスク情報を,ユーザに情報提示するための方法の検討」についても,実際の表示を行うソフトウェアを実装し,タブレット端末やヘッドアップディスプレによる表示実験を行い,有用性を検証した.更に本研究計画全体の総括を行い,研究結果をまとめた.各項目について具体的には以下の通りである.・環境変動に対するロバスト性の更なる向上:昨年度に引き続き,明度変化の共起性に着目することで,画像中の変化抽出をロバストに行う方法に関する研究を行い,照明変動などの外乱に対して安定に変化部分が抽出可能になることを明らかにした.・環境固定カメラによる人物検出及び動作認識・予測に関する研究:走行リスクの検出性能向上のため,環境固定カメラによって人物をロバストに検出したうえでその動作の認識および予測を行う方法について研究を行った.・検出されたリスク情報を,ユーザに情報提示するための方法の検討:実際の表示を行うソフトウェアを実装し,タブレット端末やヘッドアップディスプレによる表示実験を行い,有用性を検証した.歩行者とも共存しながら移動する一人乗り移動機器において、車載センサと環境側に設置された固定センサ群の情報を自動的に協調・統合し用いることで、走行時のリスク検出を行う方法について研究を行った。具体的には,壁や障害物などが多く見通しの悪い環境においても,環境センサが検出したリスクを移動機器に情報共有することで,車載センサのみでは検出できないリスクの検出が可能であることを明らかにした.また,センサによるリスクの検出性能を高めるために,ロバストパターン認識技術の導入による照明変動など外乱の影響の低減,RGB-Dカメラの導入,人物検出技術の開発などの要素技術に関する研究も併せて行った.研究期間の3年目となる本年度は、2年目の成果をベースに、当初計画していた課題をクリアすることが出来た。システム全体の検証を進めると同時に、更なる性能の向上を狙った要素技術の開発も順調に進めることが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。画像工学ここまで概ね順調に研究が進展しているので基本的には引き続きこれまでと同様の方法で進める。成果は、学会発表・論文等を通して積極的に情報発信する。
眼球運動と手の強調運動調節に関与する小脳皮質と小脳核の神経活動

本年度は、計画書に基づいて、日本ザルを訓練し、眼球運動としてサッカード課題、上肢の運動として到達運動課題をそれぞれ単独、または同時に行わせた。この課題の遂行中に、まず最初に小脳や、基底核から投射を受けていると考えられる運動関連領野の神経活動を調べた。現在までの記録されたデータからは、各領域は、この課題に特徴的な応答を示すことがわかった。眼球運動関連活動、上肢の運動関連活動の基本的な活動以外に、両者の強調運動に選択的なもの、また眼球運動を伴わない上肢の運動に特異的な活動など、種々の活動パターンが発見されてきた。これらの活動は各運動関連領野の機能を知る上で重要な手掛かりになり、またこれらのデータを参考にして小脳内で神経活動と比較検討を行いたい。それにより、視覚誘導性の上肢の到達運動における、眼球運動と上肢の運動がどのように強調され、また各中枢の運動関連領野がどのようにEYE-HAND CO-ORDINATIONに関与するかが解明できよう。今後は眼球運動システムと上肢の運動制御システムがどのように相互に関係しあうかを調べる必要があろう。