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マウス及びウシ胚盤胞の休眠を誘導・長期間維持する体外培養法の開発

マウス胚盤胞(受精後4日目(4 dpf))を脱イオン化BSA(dBSA)添加KSOM培地で培養すると、9 dpfにはその内部細胞塊(ICM)細胞数が著しく減少すると共に、受胎能が全く失われた。しかし、スレオニン添加によって、9 dpfにおいても胚盤胞のICM数及び受胎能も維持されることが分かった。体外受精後8日目のウシ胚盤胞は、マウス胚盤胞とは異なり、ウシ胎児血清、2メルカプトエタノール、メチオニンそしてROCK阻害剤(Y-27632)を培地に添加することによって、2週間拡張胚盤胞として維持できることが明らかとなった。しかし、そのように維持された胚の受胎能については不明である。体外培養において、受精後5日目(day5)以降のマウス遅延着床胚盤胞を休眠状態で維持するには、培地へのスレオニン(Thr)の添加が必須であることを始めて明らかにしている。今年度は、体外培養マウス遅延着床胚盤胞のThrによる休眠の誘導・維持機構の解明と、マウス子宮内あるいは体外培養でのウシ胚盤胞の休眠誘導・維持方法の開発に取り組んだ。その成果を以下に挙げる。(1)体外培養マウス遅延着床胚盤胞の内部細胞塊(ICM)にスレオニン脱水素酵素(TDH)が局在し、day9まで発現していること、そしてThrのバリアントである3-Hydroxynorvaline(3-HNV)で遅延着床胚盤胞を処理すると、胚は萎縮変性し、過剰のThrを同時に添加するとその変性は阻止されることが分かった。従って、ThrがTDHによってグリシンとAcetyl-CoAに代謝されTCA回路を活性化するのに対し、3-HNVはTDHによってグリシンとTCA回路の活性に寄与しないpropionyl-CoAへと代謝されることから、マウス遅延着床胚盤胞の休眠維持が、ICMでのTDHによるThrの異化作用に依存していることが示唆された。(2)さらに、Thrの代謝により産生されるメチル基供与体であるSアデノシルメチオニンによるヒストンH3K4のトリメチル化の促進が重要な役割を果たしていることを示唆する結果も得られた。(3)体外受精後8日目のウシ胚盤胞を卵巣除去偽妊娠マウスの子宮に移植しても胚は変性し、マウス胚のように休眠は誘導されないことが明らかとなった。しかし、ウシ胚盤胞を10% FBS, 200uM 2メルカプトエタノール, 120uMメチオニン,10uM Y-27632そして1mMグルコースを添加したEDTA不含KSOM培地で培養すると、70%の胚が拡張胚盤胞として14日間維持できることが分かった。体外培養において、受精後5日目(day5)以降のマウス胚盤胞を休眠状態で維持するには、培地へのスレオニン(Thr)の添加が必須であることを始めて明らかにしている。本研究では、体外培養マウス胚盤胞のThrによる休眠の誘導・維持機構の解明と、マウス子宮内あるいは体外培養でのウシ胚盤胞の休眠誘導・維持方法の開発に取り組んだ。得られた成果を以下に挙げる。(1)体外培養マウス胚盤胞の内部細胞塊(ICM)のミトコンドリアにスレオニン脱水素酵素(TDH)が局在すること、そしてThrにICM数を維持する効果があり、その効果は、ThrがTDHにより代謝されるグリシンとAcetyl-CoAへの代謝基質であるピルビン酸の両者を培地に加えることによっても発揮されることから、そのミトコンドリア内でのTDHによるグリシンとAcetyl-CoAへの代謝によって発揮されることが示唆された。(2)ミトコンドリアAcetyl-CoAのサイトゾル内のAcetyl-CoAへの代謝を触媒する酵素を阻害すると、胚盤胞の形態には変化はないがICM数のみが減少し、その減少はサイトゾルAcetyl-CoAへの代謝基質X(現在のところ公開できない)を培地に添加すると阻止され、さらにThrとXを培地に添加すると、遅延着床胚盤胞のICM数の増加と産仔への発生能が著しく促進されることが判明した。一方、体外受精後8日目のウシ胚盤胞を卵巣除去偽妊娠マウスの子宮に移植しても、マウス胚のように休眠は誘導されず、ウシ胚は変性することが明らかとなった。しかし、ウシ胚盤胞を10% FBS, 200 microM 2メルカプトエタノール, 120 microMメチオニン,10 microM Y-27632そして1mMグルコースを添加したEDTA不含KSOM培地で培養すると、70%の胚が拡張胚盤胞として14日間生存維持できることが分かったマウス胚盤胞(受精後4日目(4 dpf))を脱イオン化BSA(dBSA)添加KSOM培地で培養すると、9 dpfにはその内部細胞塊(ICM)細胞数が著しく減少すると共に、受胎能が全く失われた。

体外培養マウス遅延着床胚盤胞の休眠の誘導・維持におけるスレオニン(Thr)の促進効果について、今年度は、マウス遅延着床胚盤胞の休眠の誘導・維持が内部細胞塊に局在するスレオニン脱水素酵素によるThrの異化作用に依存し、さらにヒストンH3K4のトリメチル化促進と関連していることを示唆する結果を得ることができたが、休眠の誘導・維持におけるオートファジー活性や小胞体ストレスの関与や細胞寿命延長作用が知られているresveratrolやポリアミンの効果について検討できなかった。しかし、卵巣除去偽妊娠マウス子宮内でウシ胚盤胞の休眠をマウス胚のようには誘導できなかったが、体外培養で、ウシ胚盤胞を拡張胚盤胞として高率にしかも長期間維持できることを初めて明らかにできた。従って、当初の計画とは異なるところもあるが、概ね順調に研究が進展していると判断される。生殖生物学(1)マウス遅延着床胚盤胞の体外培養での休眠誘導・維持に関する研究では、スレオニンの促進効果がヒストンH3K4のトリメチル化(ユークロマチン化)の促進と関連することから休眠誘導・維持において発現が促進される遺伝子をDNAマイクロアレイによって網羅的に調べ、その中から特定の遺伝子の関与を明らかにする。また、オートファジー活性や小胞体ストレスを調節することによってより長期間休眠を維持できる体外培養法を開発する。(2)今年度開発した方法で拡張胚盤胞として長期間維持されるウシ胚盤胞が休眠状態で維持されているのかを、その胚のDNA合成と分裂活性、そして内部細胞塊と栄養膜細胞の機能的特徴を解析することによって明らかにする。マウス遅延着床胚盤胞の体外培養での休眠の誘導維持がスレオニンによって促進される。その促進機構の解明に関する研究おいて、休眠の誘導維持にヒストンH3K4のトリメチル化促進による遺伝子発現の促進が関与していることが示唆されたことから、スレオニン処理遅延胚盤胞で特異的に発現が促進される遺伝子をDNAマイクロアレイによって網羅的に解析する研究を次年度に行うことが必要となったために、この研究にかかる費用を次年度に繰り越した。スレオニン処理マウス遅延胚盤胞で特異的に発現が促進される遺伝子をDNAマイクロアレイによって網羅的に解析し、さらに休眠の誘導・維持に重要な遺伝子を特定する研究に繰り越した費用を使用する。
成年後見活動における「意思決定支援ツール」の開発

認知症、知的障がい、精神障がい等のために意思決定能力が不十分な人たちは、自ら意思決定しながら、その人生を自律的に生きているとは言い難い。意思決定能力が不十分な被後見人を支援する後見人の役割は重要である。意思尊重と保護という対極にある理念の中で、被後見人の意思を尊重しつつ最善の利益を追求することが求められる。そこで、本研究では、1)被後見人の意思決定を支える支援の実態を明らかにする、2)被後見人(親族を含む)ならびに支援機関との連携の中で求められている後見人としての役割と専門性を明らかにする、3)後見人が活用できる具体的な「意思決定支援のツール」を作成したい。
長寿命住宅に対応する住まい方事例の体系的調査研究による「リフォーム計画論」の追究

本研究は、近年の長寿命住宅への要請を踏まえ、官民の供給事例を対象に、体系的・経年的調査を実施し、「長寿命住宅(ハード)に対応する住まい方像(ソフト)」を明らかにすることを目的とした。調査(3種)として、「フリープラン賃貸住宅」の居住過程調査、「公的賃貸住宅(KSI含む)のライフスタイル調査、「住まいのリフォームコンクール」入賞作に関する調査を実施。その成果物として、日本建築学会査読論文3編、「長寿命住宅に対応する住まい方事例集」報告書等を作成した。また、100年超を視野に入れた長寿命化を図る「リフォーム計画論」として、現存住宅の所有者更新に力点をおいた「計画技術」を蓄積する必要性を示唆した。本研究は「長寿命住宅に対応する住まい方像」を明らかにすることを目的としており、「研究計画」は、「A:先駆的プロジェクトの知見収集」「B:公的集合住宅(SI住宅)の調査」「C:民間住宅リフォームの調査」「D:産学官連携研究会の開催」「E:総括」を計画内容としている。「研究方法」としては、長寿命住宅に対応する6種類の調査対象に対して、アンケート調査・ヒアリング調査を実施し、体系的な調査研究成果をつくる。最終成果としては、「長寿命住宅の住まい方事例集(リフォーム計画論)」への理論構築・著書企画を行うことを予定している。研究の特徴として、連携研究者・研究協力者との協力体制・役割分担を明確化し、「産学官連携研究会(12名)」の活動によって理論共有を図る仕組みとしている。本研究は、「長寿命住宅」のハードに対応すべきソフトを明らかにすることを目的とし、「A:先駆的プロジェクト」、「B:公的集合住宅(SI住宅)」、「C:民間住宅リフォーム」の代表例を対象とした「経年的・先導的住まい方」の体系的調査(収集・調査・分析)を行うもので、その成果は継続的に実施する「D:産学官連携研究会」において「連携研究者」、「研究協力者」との理論共有を図っている。平成20年度は、当初の計画に基づいて、下記の研究活動を遂行した。A:先駆的プロジェクトの知見収集(丸茂)(1)「フリープラン賃貸住宅」、(2)「KEP」、(3)「二段階供給」について、既存調査事例資料の収集・整理とアーカイブ化(写真781枚、図面47枚)を実施した。B:公的集合住宅の調査(谷口・渡邉)(1)「目黒シティコート(KSI住宅)」を対象に、住まい方の「ヒアリング調査(14件)」を実施。(2)「アクティ三軒茶屋(KSI住宅)」を対象に、住まい方の「アンケート調査(166件)」および「ヒアリング調査(21件)」を実施。調査結果を産学官連携研究会で発表した。C:民間住宅リフォームの知見収集(沢田)「民間リフォーム施工例」について「研究協力者」から情報提供を受け、情報を共有した。D:産学官連携研究会の開催(沢田)「研究分担者」、「連携研究者」、「研究協力者」による産学官連携研究会を5回開催し、本研究の計画・協力体制等を確認するとともに、役割に応じた活動の報告および情報共有を行った。平成21年度は、当初の計画に基づいて、下記の研究活動を遂行した.A:先駆的プロジェクトの知見収集(渡邉)(1)「フリープラン賃貸住宅」、(2)「KEP」、(3)「二段階供給」について、既存調査事例資料の収集・整理とアーカイブ化を引き続き実施し、終了した部分の報告書類を作成した。B:公的集合住宅(KSI)の調査・分析(谷口・渡邉)(1)目黒シティコート(KSI住宅)」アンケート(106件)ヒアリング(14件)、(2)「アクティ三軒茶屋(KSI住宅)」アンケート(166件)ヒアリング(21件)のアーカイブ化および都市居住者の生活行動分析を行い、結果の公表を行った。C:民間住宅リフォームの知見収集(丸茂)「民間リフォーム施工例」について「研究協力者」からの事例報告を受け情報を共有した。D:産学官連携研究会の開催(沢田)「研究分担者」、「連携研究者」、「研究協力者」による産学官連携研究会および見学会(KSIリフォーム実験)を計3回開催し、本研究の計画・協力体制等を確認するとともに、役割に応じた活動の報告および情報共有を行った。

本研究チームは、近年の課題となっている「長寿命住宅」の供給において、そのハードに対応すべきソフト(長寿命な住まい方像)が明らかになっていない現状と、社会波及的な研究成果の必要性に着目し、公共性の高い研究内容・組織体制を主眼に本研究を構想した。本研究は、長寿命住宅を対象に「経年的・先導的住まい方」の体系的調査(収集・調査分析)を行い、産学官連携研究会(12名)による理論共有を図り、長寿命住宅に対応した住まい方像の明確化を図ることを目的としている。平成22年度の計画として、「公的集合住宅(フリープラン賃貸住宅)」の調査を実施する計画となっており、アンケート調査は完了し、ヒアリング調査(20件)が進行中であった時点で、震災の影響でヒアリング調査の相手先の協力を得ることが困難となり、研究費の繰越を申請して、平成23年5月末までに、当初の計画どおりに完了した。ヒアリング調査では、入居後20年を経過した「フリープラン賃貸住宅」に住み続けている居住者、途中入居した居住者、一般賃貸住宅として入居している居住者から、それぞれ貴重な知見を収集できた。特に「光が丘フリープラン賃貸住宅」では、居住者が積極的なリフォームを何度も行っている事例が確認でき優れた住みこなし事例として位置づけられることがわかった。本研究の中間報告として、学外で公開の「調査研究報告会」を開催(平成23年1月29日)、好評を得た。本研究の内容は、「A:先駆的プロジェクト」「B:公的集合住宅(SI住宅)」「C:民間リフォーム」の代表例を対象に「経年的・先導的住まい方」の体系的調査(収集・調査分析)を行い、あわせて「D:産学官連携研究会」(12名)による理論共有を図り、「E:長寿命住宅に対応した住まい方像」の明確化を図るとともに、一般市民にも影響力のある「長寿命住宅の住まい方事例集(リフォーム計画論)」の理論構築・著書企画を行うことを目的とする。平成23年度は、「A:先駆的プロジェクトの知見収集」を拡充した。「B:公的集合住宅(SI住宅)」としてすでに実施した「フリープラン賃貸住宅」の調査結果に基づき、入居後20年の居住履歴を明らかにする考察を行った。「C:民間リフォーム」の代表例については、(財)住宅リフォーム・紛争処理支援センターで実施している「住まいのリフォームコンクール」入賞作を対象に、アンケート調査(90例)・ヒアリング調査(13例)を実施し、例えば「築後年数が80年・100年を越える」優れたリフォーム事例が誕生する背景・要因等を事例収集した。この研究成果から「長寿命住宅に対応する住まい方」に関する研究の骨子(理論づけ)が見つかった。社会的な公表として、平成23年12月1日に、UR都市再生機構の依頼により「職員研修会」で招待講演(都市型集合住宅のライフスタイルに関する研究)を行い、供給側との意見交換で大きな成果を得た。本研究チームは、近年の課題となっている「長寿命住宅」の供給において、そのハードに対応すべきソフト(長寿命な住まい方像)が明らかになっていない現状に着目し、産学連携による研究体制で、既存の住まい方事例を収集・蓄積し、公的に活用できる成果をつくることを主眼とした研究を構想した。
多面的な生物学的指標を用いた精神病性障害の予後予測の試み

精神病性障害の発症危険群(at-risk mental state; ARMS)の基準を満たす症例および初回エピソードの統合失調症患者を対象に脳磁気共鳴画像検査、T&Tオルファクトメーターを用いた嗅覚機能検査、および事象関連電位といった生物学的検査に加え、症状評価、社会機能評価、認知機能評価等を行い症例蓄積を継続している。これらの症例の臨床経過は専門外来においてフォローしており、定期的に症状や認知機能などを評価している。また今年度は主にARMS症例および統合失調症患者にみられる脳形態特徴が認知機能や社会機能にどのような影響を与えるかを横断的に検討した。その結果、胎生期の神経発達の指標とされる眼窩前頭皮質の粗大な脳溝脳回パターンがARMS群や初回エピソード統合失調症群の認知機能および社会機能と関連することを見い出した。またストレス指標と考えられる下垂体体積増大の程度が統合失調症群における認知機能低下(特にワーキングメモリー)と有意に関連することを見い出した。順調に症例蓄積を継続すると共に、生物学的指標と臨床指標の関連を横断的に検討できている。今年度は特に脳形態特徴についての解析を進めることができた。嗅覚機能についても、ARMS群や統合失調症群において症状の重症度や認知機能と関連することを既に見い出している(本研究計画の開始前に既に論文として公表)。一方、事象関連電位についてはデータ蓄積自体は順調であるが、解析は若干遅れている。脳形態の進行性変化の評価および予後指標の評価のためには、対象者をいかに確実に臨床的にフォローアップするかが重要となる。附属病院における専門外来との連携を緊密に保ちながら確実なデータ収集に努めたい。
進化型光学システムに関する研究開発

1、概要本研究では、安価で保守・調整が容易な自動制御フェムト秒レーザシステムを実現することを目的として、研究を進めている。今年度は、フェムト秒レーザシステムの励起光源の安定化問題を解決するため、励起光源の導入光路上における光軸調整システムの開発を行った。具体的には、多目的である光軸調整の調整目的に対応するための多目的自動調整アルゴリズムの研究を行い、実験によりその有効性の検証を行った。そして、光軸自動調整システムをフェムト秒レーザシステムに組み込むためのシステムコンポーネントの開発を行った。また、進化型光学システムの実用化に向けた研究として、半導体リソグラフィ技術への応用を行い、光近接効果補正の自動生成技術を研究開発した。2、研究成果本年度は、前年に開発した光軸検出センサをシステムに組み込んだ光軸自動調整システムの開発を行った。光軸自動調整では、フェムト秒レーザシステムの励起光源の安定化を目指し、光軸の位置と角度の調整を行った。光軸の位置と角度の調整は、レーザシステムの安定化において最も重要な調整であり、これらが少しでもずれてしまうと、安定したレーザ発振をすることが出来ない。そのため、光軸の位置と角度の自動調整を同時に行う多目的自動調整システムを開発し、レーザシステムの安定化を実現した。開発したシステムを用いた実験により、開発したシステムと手法が有効的であることを実証した。また、半導体リソグラフィ技術への応用では、半導体産業において問題となっている近接効果補正の新しい手法を提案し、シミュレーション実験によりその有効性を検証した。今年度は、これらの研究成果を含めた3年間の研究成果をまとめ、誌上発表5件,口頭発表2件,の発表を行い、特許4件の出願を行った。1、概要本研究では、安価で保守・調整が容易な低消費電力の自動制御Yb系フェムト秒レーザシステムを実現することを目的として、研究を進めている。今年度は、可変形ミラーの高速最適制御システムの開発を行った。具体的な高速最適化手法としては、可変形ミラーの最適凹凸形状形成を、すべての制御パラメータの組み合わせ最適化問題として考え、効率的な探索手法である遺伝的アルゴリズムを用いて最適な設定を探索し、調整を行った。2、研究成果本年度は、可変形ミラー最適調整システムの実験環境を整え、まずシステムの確認実験を行った。実験システムは、フェムト秒レーザの出力光を可変形ミラーで反射させ、その反射光を集光し、集光したレーザ光を半導体センサにより評価するシステムである。調整実験は、その可変形ミラーの凹凸形状を、PC上の遺伝的アルゴリズムにより最適調整することにより行った。実験の結果、集光したレーザ光の強度を35%向上させることに成功した。この実験結果により、レーザ光の集光を必要とするレーザ加工分野などにおいて、本研究の可変形ミラー高速最適制御システムは非常に有効であると考える。また、進化型光学システムの研究として、遺伝的アルゴリズムの光学分野への応用研究もあわせて行い、いくつかの研究発表、および特許の出願を行った。3、今後の計画来年度以降は、構築した実験環境での実験を進め、新しい知見を見出していく。また、計画通り、先に提案しているフェムト秒レーザの最適調整と、今年度の研究成果である可変形ミラーの高速最適制御システムを合わせた、可変形ミラーを用いたYb系自動制御フェムト秒レーザシステムの開発に取り組んでいく。さらに、今年度の成果をまとめ、積極的に外部発表を行っていきたいと考えている。今年度は、可変形ミラーを用いたフェムト秒レーザシステムの調整システムの研究開発を行った。具体的には、最適化手法として遺伝的アルゴリズムを用いた調整アルゴリズムの研究と、昨年度の研究成果である可変形ミラー高速制御ライブラリを用いたレーザシステムの研究開発などを行った。また、研究成果を国際学会で発表し、最新技術動向の調査と共に今後の研究の促進に向けた活動を行った。2、研究成果本年度は、可変形ミラーをレーザシステムに組み込み、前年に開発した可変形ミラーの高速制御ライブラリを用いたフェムト秒レーザシステムの開発を行った。この開発したシステムを用いて、実験を行い、遺伝的アルゴリズムによる最適化手法が有効的であることを実証した。また、開発したシステムを用いた加工実験を行い、増幅器なしの状態でのアクリル加工が可能であることを確認した。そしてさらに、進化型光学システムの研究として、遺伝的アルゴリズムの光学分野への応用研究もあわせて行い、いくつかの研究発表、および特許の出願を行った。3、今後の計画来年度は、構築した実験環境での実験を進め、新しい知見を見出していく。また、今年度の研究成果である可変形ミラーを用いたフェムト秒レーザシステムの安定性を向上させる研究を行い、産業応用につながる研究を行っていく。さらに、最終年度となるので、これまでの研究成果をまとめ、積極的に外部発表を行っていきたいと考えている。

そして、光軸自動調整システムをフェムト秒レーザシステムに組み込むためのシステムコンポーネントの開発を行った。また、進化型光学システムの実用化に向けた研究として、半導体リソグラフィ技術への応用を行い、光近接効果補正の自動生成技術を研究開発した。2、研究成果本年度は、前年に開発した光軸検出センサをシステムに組み込んだ光軸自動調整システムの開発を行った。光軸自動調整では、フェムト秒レーザシステムの励起光源の安定化を目指し、光軸の位置と角度の調整を行った。光軸の位置と角度の調整は、レーザシステムの安定化において最も重要な調整であり、これらが少しでもずれてしまうと、安定したレーザ発振をすることが出来ない。そのため、光軸の位置と角度の自動調整を同時に行う多目的自動調整システムを開発し、レーザシステムの安定化を実現した。開発したシステムを用いた実験により、開発したシステムと手法が有効的であることを実証した。また、半導体リソグラフィ技術への応用では、半導体産業において問題となっている近接効果補正の新しい手法を提案し、シミュレーション実験によりその有効性を検証した。今年度は、これらの研究成果を含めた3年間の研究成果をまとめ、誌上発表5件,口頭発表2件,の発表を行い、特許4件の出願を行った。
分極性配位子を有する新しい導電性金属錯体に関する研究

Pt【S_2】【N_2】型の分極した配位子を有するPt(amit)(L)およびPt(mnt)(L)(L)=AおよびB)錯体を合成し、その性質を検討した。これら錯体の溶液中での電子スペクトルは、500600nmに配位子間電荷移動吸収帯を示し、その吸収位置は非極性溶媒中では顕著に低エネルギー側へシフトし、錯体が基底状態で分極していることを示す。また、Pt(mnt)(A)のX線結晶解析を行い、平面性の錯体が主にS...N静電的相互作用により一次元カラム構造を形成していることを明らかにした。この錯体では、平面距離は3・36および3・53Åとかなり大きいが、Pt(amit)(L)錯体では、その固体反射フペクトルにおいて700nm付近に溶液のスペクトルには見られないブロードなバンドが現われ、より強い錯体間相互作用の存在を示す。今回得られた錯体の酸化電位は0.81.3V(VS.SCE)とかなり高い。これらの錯体をヨウ素を含むヘキサン中に懸濁させ、撹拌し、ヨウ素ドーピングによる部分酸化を行ったところ、amit錯体においてはヨウ素によって錯体あたり0.50.6電子酸化され、ヨウ素は還元されて【I(-3^-)】あるいは【I(-5^-)】アニオンとして存在することがわかった。しかし、nmt錯体ではヨウ素はドープされない。Pt(dmit)(L)(L=AおよびB)は粉末加圧成型試料で測定すれば【10^(-9)】【10^(-10)】S【cm^(-1)】の伝導度を示す半導体であるが、ヨウ素ドーピングにより【10^(-6)】【10^(-8)】S【cm^(-1)】にその導電性は向上した。錯体の酸化はamit配位子で起こり、イオウ原子を通しての錯体間相互作用による電導経路が形成されているものと思われる。
水素ガス吸入を用いた新規新生児蘇生法の開発

1).重症度別(中等症、重症)に21%、100%酸素吸入による蘇生(1時間)を行い、蘇生時の酸素濃度脳障害の関係を重症度別に、酸化物(d-ROM)・抗酸化力(BAP test)、DNA損傷マーカー(8OHdG)測定、病理、免疫組織学的脳障害評価を行い、明らかにする。2).重症度別に21%酸素+2.8%水素ガス吸入による蘇生(1時間)を行い、蘇生2時間までの抗酸化作用と脳障害評価について1)同様に行い、その脳保護効果を明らかにする。
近世中後期幕府代官の貸付金政策の研究―信楽代官多羅尾氏を中心に―

本研究は、江戸幕府の政治的・財政的基盤とされた幕府直轄領(以下、幕領)の支配を担った代官に着目するものである。ただし、従来注目されてきた幕領支配という側面ではなく、代官(代官役所)が村々や大名・旗本に対して貸付を行っていた側面に焦点を当てる。代官による貸付金政策の実態に迫ることで、幕府による国家的支配の中で代官が果たした機能を明らかにし、従来の代官像の刷新を目指す。具体的には、信楽代官多羅尾氏に着目し、そこでの貸付金政策の実態分析を行う。
局所ダイバータバイアスによるヘリカルSOL電流の誘起とその電磁場構造への効果

本研究は、トカマク装置やヘリカル型装置に代表される環状磁場閉じ込め装置において、開いた磁力線が交差する領域(固体壁や固体壁全面のプラズマ)のトロイダルあるいはポロイダル非対称性がスクレイプオフ(SOL)あるいはダイバータプラズマの粒子・熱輸送に与える影響を実験的に明らかにすることを目的としている。実験では、トロイダル及びポロイダル非対称性をSOLプラズマ中に誘起するために、トロイダル方向に分割されたポロイダルダイバータ板の一部にバイアス電圧を印加することで、SOLプラズマ中に非対称電場を誘起し、局所ダイバータバイアスによるポロイダル非対称電場形成過程とSOLプラズマ中を流れるヘリカルSOL電流が形成する摂動磁場が核融合周辺プラズマ及びSOLプラズマの粒子・熱輸送に及ぼす効果を実験的に明らかにし、SOLプラズマの能動的粒子輸送制御によるダイバータ熱負荷分布の広域化の可能性を実験及び計算機シミュレーションの両面から明らかにした。さらに、直流ダイバータバイアスの本質的な問題であるバイアス印加に伴う熱流増加を解決する方法として、高周波加熱アンテナに形成される高周波誘起シース(RFシース)によるExB対流セルの誘起とそのプラズマ輸送への効果に関する基礎実験を直線型ダイバータ模擬実験装置において行い、RFシースがアンテナ-プラズマ結合特性に及ぼす効果(負荷抵抗の見かけ上の増大)及びアンテナ流入熱流への影響について実験的に明らかにし、モデル計算と定性的に一致することを示した。局所ダイバータバイアスによるポロイダル電場形成過程とスクレイプオフ(SOL)プラズマ中を流れるヘリカルSOL電流が形成する摂動磁場が核融合炉周辺プラズマ及びSOLプラズマの粒子・熱輸送に及ぼす影響を実験的に明らかにすることを目的にし、日本原子力研究所のJFT-2Mトカマク装置において局所ダイバータバイアス実験を行い、以下の結果を得た。(1)トロイダル方向に4分割されたダイバータ板の一つにバイアス電圧を印加し、そのときのダイバータプラズマの電位、電子密度・温度をトロイダル磁場を変えながら測定し、バイアスが印加されているダイバータ板とプローブ測定箇所との間の磁力線による連結構造とプラズマパラメータの関係を調べた結果、局所バイアス印加に伴いSOL・ダイバータプラズマ中に強い構造性を持つ電場が形成されていることが明らかになった。(2)電場の局在化にともないプラズマ密度、リサイクリングの指標となるHa光などの強い局在化も観測され、トロイダル及びポロイダル方向に非一様な電場の誘起に伴う輸送過程の変化が見られており、現在電場の構造性との関係を解析中である。(3)局所ダイバータバイアスに伴う電場の変化が磁力線の連結構造に強く依存することを利用して、磁気計測により求めた平衡配位と実際の配位とに数cm程度のずれがある可能性を示した。実験では、トロイダル及びポロイダル非対称性をSOLプラズマ中に誘起するために、トロイダル方向に分割されたポロイダルダイバータ板の一部にバイアス電圧を印加することで、SOLプラズマ中に非対称電場を誘起し、局所ダイバータバイアスによるポロイダル非対称電場形成過程とSOLプラズマ中を流れるヘリカルSOL電流が形成する摂動磁場が核融合周辺のプラズマ及びSOLプラズマの粒子・熱輸送に及ぼす効果を実験的に明らかにし、SOLプラズマの能動的粒子輸送制御によるダイバータ熱負荷分布の広域化の可能性を実験及び計算機シュミレーションの両面から明らかにした。
生活習慣病研究のためのRNAiによるノックダウンウサギ・モデルの開発

マイクロインジェクション法によりトランスジェニック(Tg)ウサギを作製するためのベクターを作製した。Small hairpin(sh)RNAを発現させるプロモーターとして、ヒトU6プロモーターを採用した。ヒトU6プロモーターがウサギにおいて機能することは、ウサギ細胞株を用いたGFP遺伝子のノックダウン(KD)により確認した。マイクロインジェクション法でTg動物を作製した場合、ゲノム中にトランスジーンが挿入されているにも関わらず、近隣ゲノムの位置効果により、挿入遺伝子の発現が抑制される現象がよく見られる。これを防ぐために、インスレーターと呼ばれる配列をshRNA発現コンストラクトの両端に付加した。Tgウサギ作製にかかる時間、手間、コストは非常に大いため、Tgウサギを作る前段階として、導入するshRNAの配列をin vitroで決定するシステムを確立する必要がある。そこで、ウサギ培養細胞を用い、内在性の遺伝子発現のKDを試みることにした。既存ウサギ細胞株は非常に少ないのであるが、産業技術総合研究所・中西真人氏からSV40でトランスフォームしたウサギ肝細胞株、12株の供与を受けることができた。そこで、肝臓で発現しており、動脈硬化に関与するCholesetryl ester transfer protein(CETP)遺伝子のこれらの細胞株での発現を、RT-PCR法で調べた。しかし、すべての細胞株に置いてCETPの発現はウサギ肝臓の1/200以下であり、KD効果を調べるには、発現量が低すぎることがわかった。今後、これらの細胞株で発現している動脈硬化関連遺伝子の探索や、他の方法、例えば、標的遺伝子を発現するプラスミドとKDプラスミドの同時形質導入や、Tgベクターのウサギ個体への直接導入などによりin vitroでのshRNA配列確認システムを構築していく予定である。
ガス環境下で表面構造の動的解析が可能な反射高速電子回折装置の開発

ガス環境下における結晶表面の構造解析を目的として、二段レンズを有する差動排気システムを入射側と出射側に装備した環境反射高速電子回折(ERHEED)装置の開発(装置設計、製作および評価)を行った。開発した装置の動作検証を行った結果、出射側レンズシステムの調整には課題が残ったが、入射側のレンズシステムは設計通り機能し、従来の数十倍のガス圧力下でRHEEDロッキング測定ができることを実証した。本装置を用いることで、化学気相成長中や気相触媒反応中の表面構造など従来手法では困難であった反応表面の動的構造解析ができるようになり、新奇材料開発に寄与するものと期待される。研究計画初年度は(1)環境反射高速電子回折(ERHEED)装置の設計および、(2)既存RHEED装置を用いたグラフェンの化学気相成長(CVD)予備実験を計画しており、それぞれ以下のような進捗状況となっている。1) ERHEED装置の設計:本研究で開発するERHEED装置は、電子線の入射側および出射側の双方に2段の磁場型収束レンズを配置し、各レンズ間を差動排気することで入・出射双方に2段差動排気機構を設け、100Paの動作圧力を達成する。装置の概要設計は申請段階で完了しており、本年度は装置各部の具体設計を中心に行った。また、並行して本方式に関する特許の申請手続きを進め、6月に国内特許出願を行っている。各部設計のうち、ERHEEDの主要構成である差動機構付き2段収束レンズの部品設計は11月末に完了し、研究代表者所属機関である名古屋大学工学研究科技術部に製作依頼を提出した。依頼先の技術部は12月から製作作業に取り組んでおり、平成28年度前半には完成を予定している。また、試料室部分の設計はレンズ製作と並行して行い、3月末に追加の製作依頼をおこなった。2)既存装置(入射部のみ1段差動排気を有するRHEEDで、0.1Paまでの動作が可能)を用いたグラフェンCVD予備実験:本研究では主にCoやNiを触媒金属とし、エタノールを炭素源とするグラフェンCVDに注目している。これまでの実験ではグラフェン成長温度(900°C)で触媒金属が凝集して均一なグラフェンを成長させることが困難であったが、金属触媒を蒸着する絶縁基板の平坦度を改善することで凝集を抑えることができることを見出した。この結果は真空・表面科学合同講演会にて発表したほか、これまでの研究結果と併せてALC'15国際会議およびSSNS'16国際シンポジウムにおいて発表を行っている。本研究の目的は2段差動排気を用いることでガス環境下で動作可能なERHEED装置を開発することであり、平成27年度はその設計を具体化し、部品製作に着手することが目標であった。また、設計と並行して既存装置を用いてCVDグラフェン作製時の試料作製条件等の探索を行うことを計画していた。前者に関しては、差動排気機構を含むレンズ機構の設計を11月に完成し、製作に取り掛かった。また、試料室部分の設計は高精度な加工を効率よく行える構造を考えるため予定より難航したが、年度末までには図面を完成させ、製作依頼も行った。試料室部分の設計遅れはレンズ部の製作と並行した期間であるため、製作期間への影響は少ないと考えている。また、後者に関しては、上記研究実績で述べたようにCVD成長基板となる触媒金属層がCVD成長中に凝集して平坦性を失ってしまう問題を抑えるための方策を得ることができた。以上のことから、現時点では計画に対し概ね順調に進展していると判断している。研究初年度の平成27年度は環境反射高速電子回折(ERHEED)装置特許の取得と装置の設計を行い、その製造に着手した。また、新規装置の開発と並行してグラフェン化学気相成長(CVD)の既存RHEED装置による観察実験を行い、基板となる絶縁膜品質が触媒金属の平坦度に与える影響について評価を行った。本年度も昨年度同様に(1)ERHEED装置の開発と(2)グラフェン成長予備実験の遂行を行った。それぞれについての現況を以下に記す。(1) ERHEED装置の開発:ERHEEDシステムの主要な動作原理は、入出射それぞれに2段の収束レンズを配置して2段の差動排気を実現することにあるが、本年度はこのうち2段の収束レンズの製造を完了している。また、レンズ駆動のための電源および電源制御のためのマイコンを導入した。ただし、レンズを収容する差動排気容器部が未完成であり、レンズ単体での通電試験は行っているものの電子線を通過させての動作試験は行えていない。(2)グラフェン成長予備実験:従来の熱酸化膜を用いた基板に代えて、本年度は単結晶合成マイカ基板の上に方位成長させたニッケル薄膜を触媒に用いることで、グラフェンのエピタキシャル成長を試みた。この結果、合成マイカ上に方位成長したNi薄膜を得ることには成功したが、Ni表面の清浄化の条件を確立することができず、その上でのグラフェンCVD成長の確認には至っていない。また、CVD成長以外のグラフェン作製法としてArガス中でのSiC熱分解法および成長したグラフェンの酸素との反応実験の研究も進めている。この中で、バッファ層成長時のSiC分解層数と第1層グラフェン成長時のSiC分解層数が異なることを見出し、また、極低分圧酸素によるバッファ層の選択エッチングが可能であることを示した。ERHEED

装置の開発に関して、当初の研究計画では平成28年度には差動排気部の部品の製造を完了し、既存電子銃を組み込んでレンズシステムの調整と動作確認を行う予定であった。しかしながら、現時点ではレンズ本体は完成しているものの、差動排気のための真空容器部品の完成が遅れており、電子レンズの調整・動作確認を行える状況となっていない。これは、本開発で必要となる差動排気部が微細且つ高精度な加工を要するために、加工技術の困難さから作業が捗っていないことが原因となっている。また、予算の制限から加工を本学内の技術部にて行っているがゆえの加工技術の制約も要因の一つとなっている。また、装置開発と並行して行う計画となっているグラフェンCVD成長の予備実験に関しては、反射高速電子回折によるin-situ観察に適したエピタキシャルグラフェンの成長に向け、合成マイカ基板を用いた実験を進めている。これは合成マイカ上にエピタキシャル成長したニッケル薄膜を触媒としてグラフェンを成長させるものであるが、現時点ではエピタキシャルグラフェン成長にまでは至っていない。一方、アルゴン雰囲気下でのSiC熱分解によるグラフェン成長および酸素との反応実験は予定通り研究を進めることができた。以上のことから、現状の進捗はやや遅れていると評価している。本年度は、当初計画より遅れていた作動排気用真空容器の製作を完了し、昨年度に完成していたレンズシステムや既存の電子銃を組み込んで調整・性能評価を行った。性能評価は、(1)差動排気システムの性能(最大導入可能ガス圧)、(2)二段レンズを介したビームロッキング機能、(3)ガス導入時の電子線強度と散乱による広がりの3項目について行った。(1)本装置で用いる電子銃(熱電子電子銃)は低真空下で用いると焼損してしまうため、安定動作させるには少なくとも10^-4Pa台前半以下の真空が必要である。試料室に大気を導入しながら電子銃部の真空を測定したところ、試料室真空度200Paにおいて電子銃部を8×10^-5Paに保てることを実証した。この値は設計時の概算(100Pa時に10^-4Pa台前半)を上回る結果である。(2)基板としてSi(111)面を用い、2対の偏向コイルを制御することで、入射側の二段レンズで差動排気オリフィス(初段はφ0.1mm、2段目はφ0.3mm)を通過させてビームロッキングが行えることを確認した。偏向可能な入射視射角範囲は現時点では04°程度で、当初目標(06°)よりやや狭い。現時点では偏向コイルや電子レンズの調整が最適化されておらず、更なる調整が必要であると考えている。(3)試料室に大気を導入しながらダイレクトスポットの強度プロファイルを計測し、圧力に対する強度と半値幅の挙動を調べた。スポット強度は1Paから徐々に低下し10Paで1/5程度まで減少したが、半値幅はほぼ一定値を示し、10Pa程度までは回折スポットの計測が可能であることを実証した。以上のことから、当初の目標である数Pa100Pa程度のガス圧力下で構造解析(電子線のビームロッキング)が可能な環境RHEED装置の開発に成功したと考えている。ガス環境下における結晶表面の構造解析を目的として、二段レンズを有する差動排気システムを入射側と出射側に装備した環境反射高速電子回折(ERHEED)装置の開発(装置設計、製作および評価)を行った。
電極界面のフェムトケミストリー:超高速非線形分光法による探索と解析

本研究では、電極界面吸着分子について数数100fsで起こる超高速化学現象(フェムトケミストリー)を探索・解析することを目的とした。固液界面の超高速化学現象を発熱を介して観測するという着想から、超短パルスレーザーを用いて金属単結晶電極/液体界面の過渡反射率測定を採用している。昨年までに、申請者らは多結晶白金電極・多結晶金電極で超高速応答が電極電位や支持電解質に依存することを見出している。そこで、実験的にこの現象の追求・解明すること、および、吸着分子の関与する超高速相互作用の探索を試みた。金単結晶系を試料として検討し、以下の研究成果を得ている。これら結果は、まとめて報告準備中である。1.電気化学系の単結晶金(111)面での超高速応答を測定し検討した。単結晶は自作した。釣り下げ法によって電流電位曲線を得て直ぐに超高速応答の電位依存測定に入れる装置とした。2.金単結晶/電解質系の定電位過渡反射率応答測定を行い、多結晶の場合と同様に、数100fsの超高速応答の電極電位依存の観測に成功した。電位依存はわずかではあるので、サイクリック電位走査測定を併用して確認を取る手法を開発した。3.電解質溶液中の支持塩の濃度や種類の違いが超高速応答の電位依存に及ぼす影響を検討した。過塩素酸の0.1M溶液で電位依存が大きく、高濃度ほど電位依存が少ないこと、硫酸溶液では電位依存が観られなくなることが解った。これらから、金表面に近接する水分子の振動が超高速緩和のダイナミクスに影響していると推論した。4.単結晶金(111)面をアルカンチオールで修飾した系で同様な検討を行った。未修飾系より緩和が遅いことを見出した。また、この系においても超高速応答が電位依存を示すことを見出した。この結果から、吸着分子の関与する超高速相互作用があることを示された。単結晶は自作した。
紫外線拡散透過性樹脂管を反応器とした場合の液相光反応特性

本研究では,含フッ素系医薬品中間体として期待されているフルオロ芳香族化合物を,フッ素系樹脂管製光反応器を用い,高圧水銀灯による紫外線照射下,回分系循環方式によりジアゾ化合物の光脱ジアゾフッ素化により生成させるプロセスを取り上げ、反応生成物収率に及ぼす照射紫外線波長分布、照射強度、原料濃度の影響を調べると共に器壁付着物による影響も併せ調べ、光反応特性を明らかにすると共に反応器のスケールアップについて考察することを目的とした。まず,目的部位にあらかじめアミンを導入した試薬をHF/ピリジン溶液中に溶解し,引き続きNaNO_2を加えてジアゾ化させ光反応原料とする。反応器としてはHFに浸食されず,紫外線を拡散透過させるフッ素系樹脂管を用いた。最初に,紫外線透過特性の異なるFEP管とPFA管を比較したところ,短波長を良く透過させるFEP管を用いた方がむしろ主生成物の収率が悪く,また器壁への付着物のために反応速度も低下するという現象がみられること,一方,PFA管を用いた場合光透過性が反応経過時間に関わらず一定でまた相対的に収率も良いことが分かった。つぎに,PFA管型反応器について反応特性を調べたところ,目的生成物の生成速度は照射光強度に比例し,また高い反応率領域を除いて未反応物濃度には依存しないという結果が得られた。以上の実験結果から本反応系は光吸収により励起種が生成する過程が反応を支配していると推定した。引き続き解析結果に基づき光利用効率と反応収率の観点からスケールアップについて一般的に議論すべく,拡散光照射場における光吸収モデルをもとにして反応器特性を検討した。ここで最も大事なパラメータは光吸収係数であるが,本反応系では10.0cm^<-1>と見積もった。反応管(群)の最適管径及び最適配置の評価法について現在検討中である。
ある特別な縮小型事前分布を用いたベイズ統計的推測に関する理論的研究

ANOVAモデルにおける新たなベイズ型モデル選択規準の構築に専念した.ANOVAにおいて,水準数が大きくなる場合の一致性を考えるとき,最も標準的なBICによるモデル選択は必ず間違うという問題が指摘されてきた.これはBICの導出において水準数が固定のもとで繰り返し数が多くなるという漸近的な状況の近似により導出されていることを考えると,自然な結果である.多くの研究者により,BICの改良が考えられてきたが,如何なる漸近的な状況にも一致性を持つ規準は提案されていなかった.私はMaruyama and George (2010, Arxiv)で考えられた特別な縮小型事前分布をANOVAモデルの場合に適用して,周辺密度を解析的に計算することにより,新たなベイズ型モデル選択規準を提案した.これは繰り返し数が大きくなる漸近的な状況だけでなく,水準数が大きくなる状況においても合理的な一致性を持つ.また繰り返し数が各水準で違うアンバランスなケースについて考察したこと,繰り返し数と水準数の両方が大きくなる漸近的な状況において,発散のオーダーの違いが一致性にどのような影響を及ぼすかを考察した.ANOVAモデルにおける新たなベイズ型モデル選択規準の構築に専念した.ANOVAにおいて,水準数が大きくなる場合の一致性を考えるとき,最も標準的なBICによるモデル選択は必ず間違うという問題が指摘されてきた.これはBICの導出において水準数が固定のもとで繰り返し数が多くなるという漸近的な状況の近似により導出されていることを考えると,自然な結果である.多くの研究者により,BICの改良が考えられてきたが,如何なる漸近的な状況にも一致性を持つ規準は提案されていなかった.私はMaruyama and George (2010, Arxiv)で考えられた特別な縮小型事前分布をANOVAモデルの場合に適用して,周辺密度を解析的に計算することにより,新たなベイズ型モデル選択規準を提案した.これは繰り返し数が大きくなる漸近的な状況だけでなく,水準数が大きくなる状況においても合理的な一致性を持つ.また繰り返し数が各水準で違うアンバランスなケースについて考察したこと,繰り返し数と水準数の両方が大きくなる漸近的な状況において,発散のオーダーの違いが一致性にどのような影響を及ぼすかを考察した.ANOVAモデルにおける新たなベイズ型モデル選択規準の構築に専念した.最も単純な一元配置バランスANOVAにおいて,水準数が大きくなる場合の一致性を考えるとき,最も標準的なBICによるモデル選択は必ず間違うという問題が指摘されてきた.これはBICの導出において水準数が固定のもとで繰り返し数が多くなるという漸近的な状況の近似により導出されていることを考えると,自然な結果である.多くの研究者により,BICの改良が考えられてきたが,如何なる漸近的な状況にも一致性を持つ規準は提案されていなかった.私はMaruyama and George(2008, Arxiv)で考えられた特別な縮小型事前分布をANOVAモデルの場合に適用して,周辺密度を解析的に計算することにより,新たなベイズ型モデル選択規準を提案した,これは繰り返し数が大きくなる漸近的な状況だけでなく,水準数が大きくなる状況においても合理的な一致性を持つ.他の特徴としては,全平方和と群間平方和の比の関数となっており,ベイズ的な枠組みから導出された規準でありながら,事前分布の設定を工夫することにより,頻度論敵立場においても自然な基準となっている.実はモデル間の距離が近い場合には,一部一致性を持たない場合がある.その場合には予測誤差の観点から間違ったモデルを選ぶことが正当化される.さらに二元配置バランスANOVAなどより複雑なモデルの場合についても,いくつかの結果を得た.なお繰り越した平成22年度にはアメリカ・ラトガース大学のStrawderman教授を招聘して,Bayesian model selectionについて議論して,論文をArxivに投稿した.前年度に引き続き,ANOVAモデルにおける新たなベイズ型モデル選択規準の構築に専念した.ANOVAにおいて,水準数が大きくなる場合の一致性を考えるとき,最も標準的なBICによるモデル選択は必ず間違うという問題が指摘されてきた.これはBICの導出において水準数が固定のもとで繰り返し数が多くなるという漸近的な状況の近似により導出されていることを考えると,自然な結果である.多くの研究者により,BICの改良が考えられてきたが,如何なる漸近的な状況にも一致性を持つ規準は提案されていなかった.私はMaruyama and George(2010,Arxiv)で考えられた特別な縮小型事前分布をANOVAモデルの場合に適用して,周辺密度を解析的に計算することにより,新たなベイズ型モデル選択規準を提案した.これは繰り返し数が大きくなる漸近的な状況だけでなく,水準数が大きくなる状況においても合理的な一致性を持つ.前年度からの発展として,繰り返し数が各水準で違うアンバランスなケースについて考察したこと,繰り返し数と水準数の両方が大きくなる漸近的な状況において,発散のオーダーの違いが一致性にどのような影響を及ぼすかを考察したことが挙げられる.特筆すべき特徴として,全平方和と群間平方和の比の関数となっており,ベイズ的な枠組みから導出された規準でありながら,事前分布の設定を工夫することにより,頻度論的立場においても自然な基準となっている.実はモデル間の距離が近い場合には,一部一致性を持たない場合がある.その場合には予測誤差の観点から間違ったモデルを選ぶことが正当化される.
カシミール・シヴァ派による仏教思想の批判と受容

カシミール・シヴァ派の基本文献であるIsvarapratyabhijna-karika(『主宰神再認識論頌』),およびそれに対する註Vimarsiniの第1章「知覚章」第5課は,主宰神たるシヴァの有する「知覚の可能力(jnana-sakti)」という概念を論ずる箇所である。そこでは冒頭でシヴァ教独自の神学的教説を提示した上で、知覚一般に関する認識論的な問題に立ち戻って議論を展開している。まず知の光照作用(prakasa)と対象(artha)との関係が問題となる。光照作用とは、知が光り現れ、かつ、対象が知によって照らし出されることをいう。対象と光照とが別物であるとした場合に帰着する難点を列挙することにより、両者が無区別一体であるか、光照の中に対象が内在するかしなければ、対象認識が成立しないということが論証される。次に光照作用が個別的な対象を特定するのであり、光照が対象の成立にも関与していることが論じられる。また対象の個別性は光照の個別性によるのであり、その個別性をもたらす要因が追究される。そして知の成立する場として知覚成立の諸要因はすべて認識主体に帰一せられるとする。これらの議論において、範疇論的実在論に立つ説一切有部と厳密な刹那滅論者である経量部との間に論争が利用されるのであるが、両派とも外界対象実在説に立つ点を唯識論者から批判されうる。このような仏教諸学派間の三つ巴の論争を踏まえて、シヴァ派は唯識論に近い立場を採り自説を掲げる。主宰神が究極的認識主体であり、知覚という日常経験に関与しているとの主張である。また救済論に関連して、「苦」の観念についてサーンキヤ学派の所説からの影響を先年指摘したのであるが、再考したところ、仏教の所説との近似性が見られた。「一切諸行苦」が「一切諸行無常」と表裏一体であり、苦は実体的なものではないという点である。トゥリカ派は所謂カシミール・シヴァ派の哲学体系を「再認識(pratyabhijna)」理論に基づいて再構築したのであるが,そこに何らかの形で仏教思想の影響が見られないか,という問題意識を懐きつつ一連の再認識論諸文献を読み直そうというのが本研究の眼目であった。Isvarapratyabhijna-karika(『主宰神再認識論頌』),それに対する抄註Vimarsiniおよび詳註Vivrtivimarsiniは,その冒頭において再認識論の世界観が提示された後,異論者たちの諸見解が紹介されるのであるが,特に仏教の無我思想が最大の批判対象となっている。しかし,そこに展開される議論は,既に古くからインド正統哲学諸派により為されてきた常套的な仏教批判の論法を踏襲するものであって新鮮味はない。例えば,同じく仏教を標榜している諸部派の教説が相矛盾する点を指摘するなど。無我思想批判に関しても,おそらくはニヤーヤ学派のアートマン論証ないしは主宰神論証を流用しているのではないかと思われる。注目すべきは,再認識論者が仏教の唯識思想に一定の理解を示し,それを推し進めたところに自派の理論が成立すると示唆している点であろう。再認識論とは宇宙的な広がりをもつ実在的な唯識論であると言えるかもしれない。そこでの議論は表面的には日常経験レヴェルの認識論的問題に終始しているかのように見えるのであるが,実は神秘主義的体験が論じられているようである。密教的な宗教体験という深みにおいては,仏教とシヴァ派は相通ずるものがあるのではないだろうか。今後さらにこのような視点からも研究を続行してゆく所存である。また本年度は,仏教に限らずあらゆる宗教現象において重要と思われる「自力」と「他力」という問題について,シヴァ教における対照的な二派たるトゥリカ派とシャイヴァ・シッダーンタ派とを対比させて考察した。

このような仏教諸学派間の三つ巴の論争を踏まえて、シヴァ派は唯識論に近い立場を採り自説を掲げる。主宰神が究極的認識主体であり、知覚という日常経験に関与しているとの主張である。また救済論に関連して、「苦」の観念についてサーンキヤ学派の所説からの影響を先年指摘したのであるが、再考したところ、仏教の所説との近似性が見られた。「一切諸行苦」が「一切諸行無常」と表裏一体であり、苦は実体的なものではないという点である。