hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Na/K比に依存しないヨーロッパ腐蛆病菌の増殖を可能にした原因遺伝子の同定

しかし、我が国には高Na+低K+培地にも発育するM. plutonius株(非典型株)が存在することが明らかとなったため、本課題では「M. plutonius非典型株の高Na+低K+培地での増殖を可能にした遺伝的背景を特定し、その情報を正確なヨーロッパ腐蛆病診断に役立てること」を目的として研究を行った。最終年度では、これまでの研究の結果見つかったNa+排出ポンプ遺伝子の変異が典型株におけるカリウム塩要求性に関与していることを証明するため、活性型のcation-transporting ATPase遺伝子またはNa+/H+ antiporter遺伝子を野外で分離された典型株に導入し、高Na+低K+培地でも発育することを確認した。期間全体を通じた研究の結果、国内のM. plutonius株には、Na+排出ポンプ遺伝子が不活化されている典型株と正常な非典型株が存在することが明らかになった。通常、生物は細胞内を低Na+高K+に維持することで正常な生命活動を行っている。Na+排出ポンプは細胞内から細胞外にNa+を排出することで、細胞内を低Na+高K+状態を維持していると推測されている。そのため、Na+をくみ出せない典型株はカリウム塩を多量に添加した低Na+高K+培地内でのみ、自らの細胞内を低Na+高K+濃度に維持でき、増殖できるのだろうと考えられる。以上の結果から、日本国内には上記の様な遺伝的背景の違いから、カリウム塩要求性の異なるM. plutonius株が存在していることが明らかとなり、より正確なヨーロッパ腐蛆病の診断に貢献する重要な知見となった。当初の予定していた一部のM.plutonius株がNa/K比1以上の環境下で増殖することを可能にした原因遺伝子の特定という目的はほぼ達成でき、現在は特定された遺伝子のより詳細な機能解析を進行中であるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。M.plutonius株間における発育性状の違いに関与することが明らかになったNa^+排出系の遺伝子が、具体的にどのようなメカニズムで機能し、発育性状の違いに寄与しているかを明らかにするため、M.plutonius典型株、非典型株および活性型Na^+排出系遺伝子導入典型株の各種条件下での細胞内NaおよびK濃度の測定を行う。
アブシジン酸の認識を制御するタンパク質複合体の解析

ABA受容体であるPYR/PYL/RCARの相互作用因子と翻訳後修飾部位の同定、並びに、ABA受容体に結合する天然リガンドを探索した。ABA受容体はクラスターAに属するPP2Cと非常に強く相互作用し、ユビキチン化により植物体内のABA受容体の量が調整され、ABAシグナルを制御する可能性が示唆された。また、ABA受容体はABAと似た作用を示すが、ABAとは異なる化合物と結合する可能性を示唆する結果を得た。ABAシグナルで働くPP2C間で相互作用因子が一部異なることから、植物は相互作用因子をうまく使い分けABAシグナルを伝達すると考えられる。アブシジン酸(ABA)の認識を制御するタンパク質複合体の実態とその制御機構を解明するため、ABA受容体であるPYR/PYL/RCARの相互作用因子の同定を試みた。シロイヌナズナの野生型Col-0にABA受容体の一つであるPYR1とYFPを融合させたYFP-PYR1を発現させた過剰発現体を作成し、細胞内局在と発現量を調べた。YFP-PYR1は細胞質と核に局在し、発現量が高いことを明らかとした。YFP-PYR1過剰発現体の表現型解析を行ったところ、ABAによる種子発芽および根の伸長抑制において野生型とほとんど差が見られなかった。タバコを用いた共免疫沈降実験より、PYR1はABAシグナル伝達で重要な働きをする2型タンパク質脱リン酸化酵素(PP2C)であるAHG3とABA依存的に相互作用するが、AHG1とはABA依存的に相互作用しないことを見出した。このことは、PYR1はクラスターAに属する全てのPP2CのPP2C活性を制御しないことを意味する。YFP-PYR1過剰発現体を用い、YFP-PYR1融合タンパク質に相互作用する因子をGFPアフィニティーカラムで精製し、質量分析計を用い、YFP-PYR1の候補相互作用因子の同定を行った。候補相互作用因子として、ABI1など以前申請者らが報告をしたPYR1の相互作用因子や新たな候補因子も含まれていた。現在、PYR1候補相互作用因子が真のPYR1相互用因子であるか検証を行っている。アブシジン酸(ABA)の認識を制御するタンパク質複合体の実態とその制御機構について解析を行った。昨年度同定したABA受容体PYL9に相互作用する新たな候補相互作用因子PYP1 (PYL9 interacting protein)を過剰に発現させた植物体を作成し、ABA応答を調べたが、PYL9過剰発現体のようなABAに対する感受性に変化は見られなかった。PYL9の候補リン酸化部位と候補ユビキチン化部位の同定にも成功し、それら候補翻訳後修飾部位のアミノ酸を置換させた変異タンパク質とABA応答で働くタンパク質脱リン酸化酵素(PP2C)の一つであるABI1との相互作用を調べたところ、あるアミノ酸を置換したPYL9はABI1との相互作用に影響を与える結果を得た。さらに、PYL9に結合する天然化合物の探索を行い、ABAと類似した作用を示すが、ABAとは異なる化合物がPYL9と結合する可能性を示唆する結果を得た。また、ABA応答において重要なPP2Cの一つであるAHG1といくつかのABA受容体ファミリーメンバーとの相互作用を確認したが、相互作用は見られなかった。AHG1と似た機能を示すと考えられているAHG3は、ABA受容体ファミリーメンバーと相互作用し、先行研究で見いだしたAHG1相互作用因子AHIP (AHG1 interacting protein)とも相互作用することを考え合わせると、ABAの認識を制御するタンパク質複合体であるABA受容体とPP2Cは、相互作用因子をうまく使い分け、ABAシグナルを伝達すると考えられる。アブシジン酸(ABA)の認識を制御するタンパク質複合体の実態とその制御機構を解明するため、ABA受容体であるPYR1とPYL9の相互作用因子や翻訳後修飾部位の同定を試みた。シロイヌナズナの野生型Col-0にABA受容体の一つであるPYL9とYFPを融合させたYFP-PYL9を発現させた過剰発現体を作成し、表現型観察を行ったところ、YFP-PYL9過剰発現体は、ABAによる種子発芽の抑制応答において、非常に強いABA高感受性を示した。YFP-PYL9過剰発現体を用い、YFP-PYL9融合タンパク質にそれぞれ相互作用する因子をGFPアフィニティーカラムで精製し、質量分析計を用い、YFP-PYL9候補相互作用因子の単離を行った。候補相互作用因子として、申請者らが以前報告を行ったABI1などのクラスターAに属するPP2Cや新たな候補因子が含まれていた。酵母2ハイブリット法による相互作用の確認実験を行い、新たな候補因子の1つはPYL9と相互作用することが確認でき、PYP1 (PYL9 interacting protein)と名付けた。現在、PYP1の機能を明らかにするため、詳細な解析を行っている。

昨年度単離した新たなPYR1候補相互作用因子とPYR1の相互作用も確認を行ったが、現在のところPYR1と相互作用する因子の同定には至っていない。YFP-PYR1とYFP-PYL9過剰発現体を用い、PYR1とPYL9の翻訳後修飾部位の同定を試み、候補翻訳後修飾部位をそれぞれ同定することに成功した。現在、これら翻訳後修飾部位に変異を導入した変異タンパク質を発現させた植物体を作製し、ABA応答における候補翻訳後修飾部位の評価を行っている。本年度は東日本大震災により実験が2ヶ月ほど行えなかったにも関わらず、1)GFP抗体の作製、2)YFP-PYR1の表現型解析)3)YFP-PYL9過剰発現体のホモラインの選抜、4)YFP-PYR1候補相互作用因子の単離を行い、本年度の目標を達成したため。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度の研究実施計画に記載した新たなPYR1の相互作用因子の同定には至らなかったが、新たなPYL9の相互作用因子の同定と、PYR1とPYL9の候補翻訳後修飾部位の同定に成功し、本年度の目標をほぼ達成したため。今年度はYFP-PYR1候補相互作用因子の解析を行うと同時に、YFP-PYL9の相互作用因子の同定を試みる。また、PYR/PYL/RCARは翻訳後修飾後を受けるかを調べる。今年度は、研究が進展しているPYL9を中心に、昨年度同定したPYL9相互作用因子であるPYP1の解析、PYL9の翻訳後修飾部位の評価、および、天然リガンドの探索を試みる。PP2Cの一つであるAHG1は、PYR1と相互作用しないことを確認しているが、その他のABA受容体PYR/PYL/RCARと相互作用するか確認していない。今年度は、AHG1はABA受容体PYR/PYL/RCARと相互作用しないかを確認し、クラスターAに属するPP2CとPYR/PYL/RCARの関係も調査する。
耐糖能障害は感染性呼吸器疾患発症の危険因子となりうるか、舟形町疫学研究

耐糖能と感染性呼吸器疾患発症の関連について検討した。舟形町全住民対象の糖尿病検診の5つのコホートを対象に感染性呼吸器疾患発症と耐糖能との関係を、アンケート調査により発症を分析し、耐糖能3群について検討した。有効回答総数は2575名(男性1104,女性1471)、回答時年齢・男性67.2歳±12.4SD,女性69.2歳±13.2SD。年間の急性上気道炎発症回数はNGT群(平均0.70±0.024SE)に対しDM群(平均0.72±0.08SE)で有意差なく(p=0.764 Fisher's PLSD)。その他疾患(肺炎、尿路感染症、胆道系感染症)の発症についても、有意差は認められなかった。平成23年3月11日の東日本大震災およびこれに伴う原子力発電所の事故による災害等の影響により、社会情勢が著しい不安定と混乱のため山形県舟形町ならびに同町内会にはいり調査を行うことが大変困難とされ、また町内会班員の方の協力を得られることも難しい情勢となったため、予定していた調査は23年度以降に延期せざるを得なくなった。平成24年度になり、社会情勢が落ち着きだして、舟形町役場職員および同町内会にはいり調査を行える状態になってきたため、また町内会班員の方の協力を得られるようになってきたため、調査に着手した。まだ受診者からの調査用紙は回収準備の段階にある。他方、山形県舟形町で1990年から行われている35歳以上の全住民を対象に行っている糖尿病健診は((第1コホート(1990-1992年受検者)、第2コホート(1995-1997年受検者)、第3コホート(2000年-2002年)および第4コホート(2005年-2007年)がすでに形成されているが)平成24年には参加可能な町内約1/3を対象とした糖尿病健診を行い、進行中であった第5コホートが終了した。これにより、2010年-2012年にわたる第5コホート3ヶ年に糖負荷試験を行った検診受診者1219人(受診率33.2%)の耐糖能の結果と既知の糖尿病者とあわせた糖尿病有病率は男性12.8%、女性8.4%、男女合わせて10.4%。境界型者の割合は、男性23.1%、女性15.8%、合計19.2%、であった(5年前の有病率は、それぞれ11.7%、9.0%、10.2%、境界型は、20.2%、15.1%、17.3% 10年前の有病率は、それぞれ12.4%、11.2%、11.7%、境界型は22.6%、18.2%、20.1%)。肺炎は我が国における主要死因を構成しており、心血管疾患、悪性新生物についで第三位を占めている。他方、糖尿病はその患者数の急速な増加とともに、悪性新生物、心血管疾患の重要な危険因子として注目されている。糖尿病合併症の三大病態、すなわち、血管障害(大小)・神経障害・感染症が挙げられるが、耐糖能と易感染性との関連は未解明である。血管障害や神経障害についての疫学調査は数々の報告がみられるが、感染症についての疫学調査は皆無である。糖尿病が感染症の危険因子であるとの論はされて久しい。しかし、耐糖能異常(IGT)と感染性呼吸器疾患との関連も明確ではない。1990年から続けている山形県舟形町での糖尿病検診の5つのコホート(舟形町での全住民を対象とした検診で得られたコホート)(第1コホート(1990-1992年受検者)、第2コホート(1995-1997年受検者)、第3コホート(2000年-2002年)、第4コホート(2005年-2007年)および第5コホート(2010年ー2012年)を対象に感染性呼吸器疾患発症状況を調査した。総勢約3500名の対象者について舟形町役場の協力のもと、対象者に発症状況有無についてアンケート調査を行った(回収2900、回収率82.9%)。そのうち不明部分については可能な限り発症時に受療した医療機関にそのときの病状、症状を文書にて問い会わせ中であるが、情報が不十分なため対象医療機関に直接出向き診断の不明点を解決することも検討している。他方、心血管疾患にみられる動脈硬化性疾患や、免疫系疾患と関係が深いとされる血清アディポネクチンについて、同意の得られた第4コホート受診者血清を用いて、血清総アディポネクチン値を測定した。これらの測定結果と感染性呼吸器疾患の発症状況との関連を検索し、これらをすべて併せてすでに得られている耐糖能の情報とあわせて解析を行った。

年間の急性上気道炎発症回数はNGT群(平均0.70±0.024SE)に対しDM群(平均0.72±0.08SE)で有意差なく(p=0.764 Fisher's PLSD)。その他疾患(肺炎、尿路感染症、胆道系感染症)の発症についても、有意差は認められなかった。平成23年3月11日の東日本大震災およびこれに伴う原子力発電所の事故による災害等の影響により、社会情勢が著しい不安定と混乱のため山形県舟形町ならびに同町内会にはいり調査を行うことが大変困難とされ、また町内会班員の方の協力を得られることも難しい情勢となったため、予定していた調査は翌年度以降に延期せざるを得なくなった。他方、山形県舟形町で1990年から行われている35歳以上の全住民を対象に行っている糖尿病健診は((第1コホート(1990-1992年受検者)、第2コホート(1995-1997年受検者)、第3コホート(2000年-2002年)および第4コホート(2005年-2007年)がすでに形成されているが)現在第5コホートが進行中であり、社会情勢の変化と混乱の最中、平成23年度は参加可能な町内約1/3を対象として、既知の糖尿病者および、治療中の糖尿病者を除いた対象者1236名のうち、75g経口ブドウ糖負荷試験参加者は468名(参加率全体37.9%、うち男性35.1%、女性40.4%)、舟形町役場協力のもと、行うことができた。健診受検者の平均年齢は62.9歳。今回健診によって新規に糖尿病と診断された者は、男性6.2%、女性2.3%、全体で4.1%。境界型は男性16.3%、女性10.8%、全体で13.2%。既知の糖尿病者を含めた該当対象者に占める糖尿病有病率は男性11.1%、女性8.1%、全体で9.4%であった。震災等の影響により、調査初年度の開始が遅れ、調査回収作業も緒に就いたばかりのため。震災等の理由により、社会的受け入れ状況が整えられておらず、今しばらくの猶予が必要と思われる。山形県舟形町糖尿病検診受検者のコホートを対象にして、アンケート調査、医療機関へのアンケート調査および医療機関への聞き取り調査を行い、感染性呼吸器疾患発症を観察点として調査解析を行う。1)個別の聞き取り調査の回収:山形県舟形町での糖尿病検診の4つのコホートを対象に感染性呼吸器疾患発症の有無について調査書を回収する。2)医療機関へのアンケート調査:上記機関にて発症報告有りとされる症例にて、その真偽を確認する。発症時に受療した医療機関へ文書にてその時の病状、診断について問い合わせる。3)医療機関への聞き取り調査:上記調査にても情報が不十分な場合は、対象医療機関に直接出向き、カルテや資料を閲覧させて頂き、診断の疑問点を解決する。有床の医療機関では検査を種種行っていることが多く文書での回答で必要な情報が得られる可能性が高いと思われるが、診療所から文書での回答では不十分な場合も考えられる。また、文書での回答が得られないケースもあると考えられるので、対象医療機関に直接出向いての調査は是非必要と思われる。以上の手順で調査は進められるが、この調査には1年以内に終了をめざす。1)個別の聞き取り調査:山形県舟形町での糖尿病検診の4つのコホートを対象に感染性呼吸器疾患発症の有無について調査する。総勢約3500名の対象者に個別の聞き取り調査を行う。舟形町健康福祉課の職員を中心とした中核となる人たちに本研究について説明し、聞き取り調査の実際の遂行の仕方の打ち合わせを行い、さらに各町内の班長さんに班員からの聞き取り調査を依頼する。各班は約10世帯からなり、約200班あるため、約200人に依頼することとなる。
フィブロネクチンの自己会合ドメインを利用した新機能細胞外超構造の構築

フィブロネクチンの自己会合ドメインと細胞増殖因子をキメラ化することにより、細胞外マトリックスへの自己組織化能を有する活性持続型の細胞増殖因子を作成し、その有用性の検証を行った。細胞増殖因子としては、EGFファミリーに属するTGFαを用いた。キメラ蛋白質の作成は、ミニフィブロネクチン発現ベクターpMTX1のNotl部位にTGFαのcDNAをフレームが合うように挿入し、これをヒトがん細胞HT1080細胞に強制発現させて行った。培地に分泌されたキメラ蛋白質はゼラチンカラムを用いて精製した。得られたミニフィブロネクチン-TGFαキメラ蛋白質は、フィブロネクチン同様、細胞外マトリックスへの自己組織化能を有する一方、TGFαとほぼ同じ比活性の細胞増殖促進活性、細胞形質転換活性を示した。また、インタクトなTGFαと比べて、より低濃度で活性を発現し、一旦細胞とインキュベートした後は細胞を洗浄してもその活性は保持された。次に、このマトリックス組み込み型細胞増殖因子の有用性を創傷治癒モデルを用いて検討した。兎耳の皮膚欠損モデルを用い、インタクトTGFαとキメラ型TGFαの治癒促進効果を比較したところ、マトリックス組み込み型TGFαの方がインタクトTGFαに比べて治癒促進活性が強いことが組織化学的に示された。しかし、兎ごとの治癒速度のばらつきが大きいため、定量的な有意差を示すには至らなかった。一方、兎角膜の創傷治癒モデルを用いて両者の活性の違いを比較したところ、皮膚の創傷治癒モデルに比べてより顕著な治癒促進活性がマトリックス組み込み型TGFαに認められた。この活性の差は、統計的に有意であることが確認された。以上の結果は、今回作成したマトリックス組み込み型増殖因子が創傷の治癒促進に有用であることを示している。
潜熱蓄熱機能を有するマイクロカプセル水溶液の蓄熱及び搬送特性の伝熱学的研究

本研究においては,マイクロカプセル水溶液を用いた蓄熱及び熱輸送システムの開発を最終目的とし,その基礎資料となる,1.熱物性値,2.蓄熱特性および3.管内搬送特性について検討を行った.1.熱物性値マイクロカプセル水溶液の密度,比熱,潜熱,熱伝導率,粘性の測定を行った.その結果,密度,比熱および潜熱に関しては,組成材料の質量割合から推算できることを示した.また,熱伝導率に関しては,Euckenの3相分散モデルにより予測可能であることが判明した.さらに,非ニュートン挙動を示すマイクロカプセル水溶液の粘性に関しては,べき乗法則を適用して評価を行い,擬塑性粘度および構造粘度指数を温度および質量割合の関数として表した.2.蓄熱特性マイクロカプセル化潜熱物質混合水層の下方より微細な空気泡を流入させ,直接接触式熱交換法による蓄熱特性の検討を行い,蓄熱特性に及ぼす空気流速,空気温度,液相高さの影響について検討した.その結果,空気流速が大きい条件においては,空気泡の合体が生じて有効な伝熱面積が減少するために,蓄熱特性の低下することが判明した.また,蓄熱完了時間に関する無次元整理式の提案を行った.3.搬送特性マイクロカプセル化潜熱物質混合水の,直円管における流動抵抗特性を測定した.その結果,マイクロカプセル化潜熱物質混合水の管内圧力損失は,潜熱物質の質量割合の増加と共に増大することを明らかにした.また,マイクロカプセル化潜熱物質混合水を熱輸送媒体とした場合には,水を用いた場合に比較して配管直径の縮小が可能な反面ポンプ動力は増大することが判明した.このため,配管直径の減少に伴うイニシャルコストの縮小と,ポンプ動力の増大によるランニングコストの増大との兼ね合いより,最適な条件を見出す必要があることを明らかにした.本研究においては,マイクロカプセル水溶液を用いた蓄熱及び熱輸送システムの開発を最終目的とし,その基礎資料となる,1.熱物性値,2.蓄熱特性および3.管内搬送特性について検討を行った.1.熱物性値マイクロカプセル水溶液の密度,比熱,潜熱,熱伝導率,粘性の測定を行った.その結果,密度,比熱および潜熱に関しては,組成材料の質量割合から推算できることを示した.また,熱伝導率に関しては,Euckenの3相分散モデルにより予測可能であることが判明した.さらに,非ニュートン挙動を示すマイクロカプセル水溶液の粘性に関しては,べき乗法則を適用して評価を行い,擬塑性粘度および構造粘度指数を温度および質量割合の関数として表した.2.蓄熱特性マイクロカプセル化潜熱物質混合水層の下方より微細な空気泡を流入させ,直接接触式熱交換法による蓄熱特性の検討を行い,蓄熱特性に及ぼす空気流速,空気温度,液相高さの影響について検討した.その結果,空気流速が大きい条件においては,空気泡の合体が生じて有効な伝熱面積が減少するために,蓄熱特性の低下することが判明した.また,蓄熱完了時間に関する無次元整理式の提案を行った.3.搬送特性マイクロカプセル化潜熱物質混合水の,直円管における流動抵抗特性を測定した.その結果,マイクロカプセル化潜熱物質混合水の管内圧力損失は,潜熱物質の質量割合の増加と共に増大することを明らかにした.また,マイクロカプセル化潜熱物質混合水を熱輸送媒体とした場合には,水を用いた場合に比較して配管直径の縮小が可能な反面ポンプ動力は増大することが判明した.このため,配管直径の減少に伴うイニシャルコストの縮小と,ポンプ動力の増大によるランニングコストの増大との兼ね合いより,最適な条件を見出す必要があることを明らかにした.本年度は、計画していた、潜熱マイクロカプセル蓄熱材の選定・物性評価と高温空気泡群を用いた直接熱交換による新型蓄熱槽の最適化に関する研究を行った。第一の潜熱マイクとカプセル蓄熱材物性の研究に関して、暖房・給湯用潜熱マイクロカプセル蓄熱材として融点56°Cのパラフィン系潜熱蓄熱体を選定した。この蓄熱材料を、平均粒径1.2μmのメラミン樹脂製マイクロカプセル内にin situ重合法により充填し、潜熱マイクロカプセル蓄熱材を生成した。同蓄熱材が、水に安定に分散混合するように、その粒径の調整とカチオン系界面活性剤の添加を行い、最適な蓄熱材条件を設定した。得られた潜熱マイクロカプセル蓄熱材の熱伝導率を細線熱伝導率計にて、潜熱・比熱量は熱分析システム、粘度は、回転粘度計及びカプセル材の粒径分布は倒立型顕微鏡にて測定した。そしてそれらの物性の温度依存性や濃度依存性に関する関係式を誘導し、データバンク化を行った。第二の直接熱交換型の蓄熱法に関する研究は、まず、潜熱マイクロカプセル混合水を充填した蓄熱槽底部に設けた疎水性薄膜フィルター(気孔径5μm程度)を介して、熱搬送流体である高温空気を空気圧縮機からの圧力により蓄熱材層に噴射し、無数の微細な空気泡群を形成させて潜熱マイクロカプセル蓄熱材と直接熱交換による蓄熱特性(パラフィンの融解)の高効率化に関連する、その気泡群の伝熱面積の増大と撹拌効果などを気泡挙動の可視化実験、熱伝達量及び空気流動抵抗の測定結果より総合的に解明した。さらに、この種の潜熱蓄熱槽の最適設計に必要な蓄熱完了時間、蓄熱効率及び熱伝達に関する無次元整理式の誘導にも成功した。

本研究においては,マイクロカプセル水溶液を用いた蓄熱及び熱輸送システムの開発を最終目的とし,その基礎資料となる,1.熱物性値,2.蓄熱特性および3.管内搬送特性について検討を行った.1.熱物性値マイクロカプセル水溶液の密度,比熱,潜熱,熱伝導率,粘性の測定を行った.その結果,密度,比熱および潜熱に関しては,組成材料の質量割合から推算できることを示した.また,熱伝導率に関しては,Euckenの3相分散モデルにより予測可能であることが判明した.さらに,非ニュートン挙動を示すマイクロカプセル水溶液の粘性に関しては,べき乗法則を適用して評価を行い,擬塑性粘度および構造粘度指数を温度および質量割合の関数として表した.2.蓄熱特性マイクロカプセル化潜熱物質混合水層の下方より微細な空気泡を流入させ,直接接触式熱交換法による蓄熱特性の検討を行い,蓄熱特性に及ぼす空気流速,空気温度,液相高さの影響について検討した.その結果,空気流速が大きい条件においては,空気泡の合体が生じて有効な伝熱面積が減少するために,蓄熱特性の低下することが判明した.また,蓄熱完了時間に関する無次元整理式の提案を行った.3.搬送特性マイクロカプセル化潜熱物質混合水の,直円管における流動抵抗特性を測定した.その結果,マイクロカプセル化潜熱物質混合水の管内圧力損失は,潜熱物質の質量割合の増加と共に増大することを明らかにした.また,マイクロカプセル化潜熱物質混合水を熱輸送媒体とした場合には,水を用いた場合に比較して配管直径の縮小が可能な反面,ポンプ動力は増大することが判明した.このため,配管直径の減少に伴うイニシャルコストの縮小と,ポンプ動力の増大によるランニングコストの増大との兼ね合いより,最適な条件を見出す必要があることを明らかにした.
分子容の制御による超高屈折率透明樹脂の創製

本研究では、大きな分子屈折と強い分子間力を有するトリアジン環が凝集構造を形成して密度を高くすることに着目して、ポリグアナミンやポリチオシアヌレートなどのトリアジン環含有ポリマーを分子設計し、超高屈折率(nd:1.731.91)を有する新しい光学用樹脂を開発した。ポリグアナミンは耐熱性と超高屈折率を有する透明な樹脂であり、新しい超高屈折率光学材料である。また、多分岐ポリグアナミンは溶解性に特に優れており、超高屈折率のコーティング用光学樹脂である。さらに、ポリチオシアヌレートは熱成形性に優れており、特に複屈折が小さいことから、熱可塑性の高屈折率光学レンズとして有用である。本研究では、分子屈折が大きく、耐熱性、低炭素含量で環境負荷の小さなメラミン構造の水素結合により形成される分子凝集構造(高次構造)に着眼し、屈折率が1.8以上の超高屈折率メラミン系ポリマーを開発することが目的である。平成26年度は、メラミン系主鎖型ポリマーを合成して、化学構造と屈折率などの諸特性の関係を明らかにした。トリアジンジクロリドはカルボン酸クロリドと同様の高反応性を有するため、芳香族ジアミンとの重縮合により簡便に高分子量の芳香族ポリグアナミンを合成することができる。芳香族ポリグアナミンは、トリアジンジクロリドと芳香族ジアミンの溶液重縮合法により簡便に合成され、対数粘度が0.50.7 dL/gで数平均分子量が24万の高分子量体が容易に得られた。ポリグアナミンはNMPやDMIに高い溶解性を示し、NMP溶液からキャスト法によりフィルム(3040μm)を作製することができた。このフィルムの5%重量減少温度は空気中および窒素中で420430 °C、ガラス転移温度は211246 °Cおよび熱膨張係数は3060 ppm/°Cであった。このフィルムのカットオフ波長は330380 nmであり無色から淡黄色で透明性に優れていた。プリズムカプラー法により、このフィルムの屈折率を測定したところ、1.731.81の非常に高い屈折率を有していたが、アッベ数は1015と低い値であった。また、フィルムの引張り特性では,引張り強度/破断伸び/引張り弾性率が、それぞれ122137 MPa/4%/3.54.7 GPaであり、比較的強靭な特性を示した。以上のことから、芳香族ポリグアナミンではメラミン構造の水素結合により凝集構造が形成されており、透明性に優れ高いガラス転移温度と高い屈折率を有しているので、高屈折率の光学材料として有望である。本研究では、分子屈折が大きく、耐熱性、低炭素含量で環境負荷の小さいメラミン構造の水素結合により形成される分子凝集構造(高次構造)に着眼し、屈折率が1.8以上で成形性の良好な超高屈折率メラミン系樹脂を開発することを目的としている。平成26年度では、屈折率1.81(D線)で透明な芳香族ポリグアナミンを合成することに成功した。平成27年度では、屈折率1.81を超える超高屈折率芳香族ポリグアナミンを合成することを目的とした。分子屈折の大きなシアノ基やニトロ基を有するトリアジンジクロリドと芳香族ジアミンの溶液重縮合により、対数粘度が0.6 dL/gで数平均分子量が3万の高分子量体を容易に合成することができた。ポリグアナミンはNMPに溶解し、溶液キャスト法によりフィルム(20 μm)を作製することができた。シアノ置換ポリグアナミンの5%重量減少温度は空気中および窒素中で420425 °C、ガラス転移温度は260 °Cであり、熱膨張係数は8 ppm/°Cと低い値であった。このフィルムのカットオフ波長は365 nmであり、可視光の透明性に優れていた。プリズムカプラー法により、このフィルムの屈折率を測定した結果、1.87の非常に高い屈折率、9.8の低いアッベ数を示した。フィルムの引張特性では、引張強度/破断伸び/引張弾性率が、それぞれ181 MPa/4.2 %/7.1 GPaであり、強靭な特性を示した。また、ニトロ置換ポリグアナミンのフィルムにおいては、黄に着色していたが、1.91の超高屈折率と6.9の低いアッベ数を示した。以上のように、分子屈折の大きなシアノ基やニトロ基を導入した芳香族ポリグアナミンは、1.871.91の超高屈折率を示すことを明らかにした。本研究の目的は、1.8以上の超屈折率で、高耐候性、高溶解性および易加工性を併せ持つ超高屈折率光学材料を開発することである。平成26年度では、メラミン構造を有する主鎖型芳香族ポリグアナミンを合成し、その屈折率が1.81であることを明らかにした。平成27年度では、さらに高屈折率化を達成するために、シアノ基やニトロ基を導入した主鎖型芳香族ポリグアナミンを合成した。その結果、耐候性および溶解性に劣ってはいるが、1.871.91の超高屈折率を有する高分子を合成することに成功した。

本研究では、分子屈折が大きく、耐熱性、低炭素含量で環境負荷の小さいトリアジン構造の分子凝集構造(高次構造)に着眼し、屈折率が1.8以上で、成形性の良好な超高屈折率の線状トリアジン系樹脂、可溶性で易成形性の多分岐トリアジン系樹脂、および熱成形性の良好な熱可塑性トリアジン系樹脂を開発することを目的とした。平成26年度と平成27年度では、強い分子間凝集力を有するメラミン構造に着目し、線状の芳香族ポリグアナミンを合成したところ、1.71.8の高屈折率を有する透明樹脂を開発することができた。また、さらに高屈折率化を目指して、分極の大きなシアノ基やニトロ基を導入したところ、1.871.92の超高屈折率が得られることを見いだした。平成28年度では、成形性の良好な樹脂を開発するために、トリアジン系トリアミンを用いて多分岐ポリマーを合成したところ、1.7以上の高屈折率で、かつ可溶性の樹脂を開発することができた。また、このポリマーに耐溶剤性と成膜性を付与するために、熱架橋基のエチニル基を多分岐樹脂に導入することにより、高屈折率の熱硬化性透明膜を作製することができた。さらに、熱成形可能な透明樹脂を開発するために、トリアジンジチオールを用いて線状のポリチオシアヌレートを合成したところ、1.7以上の高屈折率で熱可塑性の樹脂を開発することができた。以上のように、トリアジン環を有する樹脂は、1.71.9の超高屈折率と透明性を有することが明らかとなり、反射防止膜、LED用素子コート材および光学レンズへの応用が期待される。本研究では、大きな分子屈折と強い分子間力を有するトリアジン環が凝集構造を形成して密度を高くすることに着目して、ポリグアナミンやポリチオシアヌレートなどのトリアジン環含有ポリマーを分子設計し、超高屈折率(nd:1.731.91)を有する新しい光学用樹脂を開発した。ポリグアナミンは耐熱性と超高屈折率を有する透明な樹脂であり、新しい超高屈折率光学材料である。また、多分岐ポリグアナミンは溶解性に特に優れており、超高屈折率のコーティング用光学樹脂である。さらに、ポリチオシアヌレートは熱成形性に優れており、特に複屈折が小さいことから、熱可塑性の高屈折率光学レンズとして有用である。本研究の目的は1.8以上の超高屈折率、高耐候性、高耐熱性、高溶解性および易加工性を併せ持つ超高屈折率光学材料を開発することである。平成26年度は、メラミン系主鎖型ポリマーとしてポリグアナミンを合成し、その諸特性を明らかにした。その結果、耐候性および溶解性に劣ってはいるが、高透明性、高耐熱性および高屈折率を有するポリグアナミンを合成することができた。平成2627年度は、メラミン構造を有する主鎖型ポリマーとして芳香族ポリグアナミンを合成し、その諸特性を測定した。その結果、高い透明性、高い耐熱性および超高屈折率を達成することに成功したが、耐候性(耐紫外線性)および溶解性に劣っていることが課題として残っている。そこで、平成28年度は、溶解性の向上を目指して、メラミン系多分岐芳香族ポリグアナミンを合成して、ポリマーの化学構造と屈折率および溶解性の関係を明らかにする。また、熱成形性の向上を目指して、高屈折率なトリアジン系ポリマーの合成も検討する。高分子合成化学(特に縮合系高分子),高分子材料化学,機能性高分子化学平成26年度は、メラミン系主鎖型ポリマーとしてポリグアナミンを合成し、その諸特性を検討した結果、高透明性、高耐熱性および高屈折率を達成することができたが、耐候性および溶解性に劣っていることが課題として残った。そこで、今後は溶解性の向上を目指して、メラミン系多分岐型ポリマーを合成し、ポリマーの化学構造と屈折率の関係を明らかにする。
線虫の神経回路の光操作から探る感覚と記憶に関わる神経の暗号

感覚から記憶学習、そして行動にいたるまでの神経回路システムの解析を行なうための実験モデルとして、線虫C. elegansの温度走性行動をもちいている。昨年度までに、光応答性チャネルと分子遺伝学を組み合わせた解析から、感覚ニューロンと介在ニューロン間の新たな情報伝達の生理的暗号が見つかってきた(Kuhara et al., Naturecommun, 2011)。本年度は、そのシナプス伝達におけるグルタミン酸情報伝達に関わる分子機構の解析を光技術を使って進めた。また、これまでに、光応答性チャネルをもちいて行動と神経活動の人工操作を行なってきたが、新たに温度記憶時の神経回路を操作して、記憶の生理学的特性をとらえるための解析装置を作成したため、初期段階の予備実験と共に報告する。線虫の温度走性は、学習の側面からも解析されている。温度と餌条件の関連付け学習に関わる新規の変異体を解析し、その責任遺伝子を同定したところ、ヒトから線虫まで高度に保存されているα/β加水分解酵素ドメインを持つ新規のタンパク質をコードしていた。遺伝学的解析の結果、少なくともAWC感覚ニューロンにおいて、3量体Gタンパク質αサブユニットであるODR-3と同一経路上で機能していることが示唆された。温度走性を行なっている際の運動を数理学的にとらえるために、集団行動の定量化を行った所、線虫が高温に移動する場合と、低温に移動する場合において、異なるbiased random walkを行なっていることが明らかとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、線虫の温度応答に関わるシンプルな神経回路を実験系として(Kuhara et al.,Science,2008)、最新の光駆動性チャネルによる神経活動の操作技術を導入することで、神経情報処理の新概念の創出をめざした。具体的には、(1)行動時や、(2)記憶時の特定の時間において神経回路活動を操作することにより、行動や記憶に関わる生理的暗号を明らかにすることを目的とした。本研究は、光駆動性チャネルの利点である、意図した「場所」と「時間」で神経活動を制御するだけでなく、従来忘れがちになっている「意図した強さ」でという3つめの利点を生かし、回路活動の細かな変化により引き起こされる神経の暗号を明らかにした。具体的には、光駆動性チャネルをつかい温度受容ニューロンAFDの神経活動を操作し、同時に温度応答に関わる温度受容ニューロンAFDと、その下流の介在ニューロンAIYの温度刺激に対する細胞内のカルシウムや膜電位の変化を、それぞれのインディケーターであるカメレオンとマーメードで測定した。その結果、温度受容ニューロンAFDから介在ニューロンAIYへの興奮性と抑制性の神経伝達に関わる新規の生理的なコードを明らかにした(Kuhara et al.,Nature commun,2011)。この研究は、シンプルなモデル動物をつかうことで可能であった先進的な研究であり、本研究から得られる成果は、感覚情報処理から記憶にいたる多くの分野の研究に、インパクトを与えることと考えられる。光駆動性チャネルをつかい温度受容ニューロンAFDの神経活動を操作し、神経伝達に関わる新規の生理的なコードが明らかになり、論文として公表することができたため(Kuhara et al.,Nature commun,2011)。今後の方針として、線虫が飼育されているインキュベーター内で、一定の温度化で飼育されている際に光駆動性チャネルをつかい、温度記憶をおこなう温度受容ニューロンAFDの神経活動を操作し、記憶のリモートコントロールをおこなう。また、記憶学習に関わる遺伝子の変異体の解析も行なう。
下部地殻における花嵐岩質マグマと壁岩の反応

研究対象となる岩体(日高変成帯新冠川上流地域など)のより詳細な地質調査を行なった。この時、花崗岩マトリックスと各種変成岩包有物(超塩基性岩、塩基性岩、砂泥質変成岩)との接触境界部を特に詳細に観察し、細かなサンプリングを行なった。これらの試料を鏡下で観察し、科学分析を行なった。特に薄片試料の記載には、今回購入した偏光顕微鏡が大変重宝した。この結果、次のようなことが明らかになった。超塩基性岩との反応の場合、パ-アルミナスマグマとの反応帯としてMg菫青石・フロゴパイト・ブロンザイトを伴う反応帯が形成されるが、この過程は主として元素の拡散によるらしいこと。塩基性岩との反応の場合、角閃石の分解により斜方輝石を生じる反応が起こるが、一部で部分溶融を伴っている可能性があること。砂泥質変成岩の場合が最も母岩のマグマに与える影響が大きい。変成岩包有物の微量元素スパイダーグラムは、砂泥質変成岩が部分溶融を起こしていることを示している。この反応過程は、反応帯の鉱物の包有関係やザクロ石の組成類帯構造から明らかになった。砂泥質変成岩包有物は花崗岩質マグマの熱により二次的な部分溶融反応を起こし、新たなメルトを生じている。この過程でできたメルトとレスタイトとが鉱物粒オーダーで混合し、結果的にパ-アルミナスマグマを不均質なものにしている。Sタイプ花崗岩類に典型的に見られるとされる砂泥質岩包有物は、これまで多くの場合マグマの起源物質と考えられてきたが、かなりのものがマグマ上昇過程で取り込んだゼノリスである可能性が大きい。また、この研究により下部地殻性の花崗岩体の岩石学的性格がかなり明らかになったことで、ポロシリオフィオライトに構造的に狭在されている所属不明の地質体が日高変成帯起源であることが明らかになったことも、成果の一つである。
酸化修飾を指標としたAPL治療メカニズムの解明と薬効予測マーカーの同定

本研究では、薬物の投与に伴う"疾患の治癒過程"において、細胞内で量的・質的・時空間的に発現挙動が変化する蛋白質を同定し、薬物の治療効果や感受性を迅速に判定できるマーカーの確立および治療メカニズムの解明を目的としたファーマコプロテオミクス研究を行っている。本課題では、白血病治療薬として承認されている三酸化ヒ素(ヒ素)をモデル薬物として解析を行った。本年度は、昨年度までに見出したヒ素処理によって発現変動する白血病細胞内蛋白質の同定とともに、ヒ素処理によって酸化修飾を受ける蛋白質の探索・同定を行った。その結果、ヒ素を作用した白血病細胞で、BipやHSC70等のシャペロン蛋白質の酸化修飾が増加することが判明した(Nabeshi H.et al.Pharmazie, in submission.)。これら蛋白質の酸化修飾は、ヒ素高感受性細胞株および低感受性細胞株の両方で見出されており、ヒ素の白血病治療効果の発現に関与する可能性が考えられた。また、本検討で用いた成人T細胞白血病(ATL)はヒトリンパ球向性ウイルス1型(HTLV-1)の感染により発症する。そこで、ヒ素のウイルス伝播への影響を評価したところ、ヒ素処理によって、ウイルス伝播に重要な細胞融合が抑制されることが初めて見出された。さらに、細胞融合に重要なエンベロープ蛋白質の発現が顕著に減少することが明らかになった(Nabeshi H.et al., Biol.Pharacol.Bull., 32(7)1286-1288.)。BipやHSC70は蛋白質のプロセシングなどに深く関与することから、これら蛋白質の酸化による機能低下が、エンベローブ蛋白質の正常なプロセシングを阻害することで、細胞融合を抑制している可能性が示唆された。本検討の結果から、ヒ素は難治性白血病であるATLの治療のみならず、HTLV-1の伝播抑制にも効果を示す可能性が示唆された。本研究では、薬物の投与に伴う"疾患の治癒過程"において、細胞内で量的・質的・時空間的に発現挙動が変化する蛋白質を同定し、薬物の治療効果や感受性を迅速に判定できるマーカー蛋白質の確立を目的としたファーマコプロテオミクス研究を行っており、本研究課題では、白血病治療薬として承認されている三酸化ヒ素をモデル薬物として解析を行っている。本年度は、各種白血病細胞株(Jarkat,MT-2,C5/MJ.MOLT-4,HUT-102,MT-4,SALT-3)を用い、三酸化ヒ素感受性を、三酸化ヒ素添加条件下で48時間培養後の細胞生存率を指標にWST-8アッセイによって評価した。その結果、それぞれのEC50値はC5/MJ;0.36μM、SALT-3;0.55μM、Jurkat;0.57μM、HuT-102;0.72μM、MT-4;1.5μM、MT-2;2.2μM、MOLT-4;3.4μMとなり、最も感受性の高い細胞と低い細胞間で、約10倍程度の感受性の差が認められた。続いて、感受性の差を規定している蛋白質および薬効発現に関わる蛋白質の探索を目的として、三酸化ヒ素感受性に差のあったC5/MJならびにMT-2を用いて、三酸化ヒ素作用時における発現蛋白質の変動を2次元ディファレンシャル電気泳動法(2D-DIGE法)によって、検討した。解析範囲を蛋白質発現量の多いpI4-7に絞り、解析を行った結果、C5/MJ、MT-2でそれぞれ、およそ3000、3200の蛋白質スポットが検出された。三酸化ヒ素無処理のコントロール群と差異解析を行った結果、C5/MJで発現が1.5倍以上増加した蛋白質が470スポット、減少したスポットが360スポット存在し。同様にMT-2では、980の蛋白質の発現が増加し、300の蛋白質の発現が減少していることが明らかになった。現在、これら変動蛋白質の同定を進めており、同定された蛋白質の中から薬効発現ならびに耐性に関わる蛋白質を探索する。

BipやHSC70は蛋白質のプロセシングなどに深く関与することから、これら蛋白質の酸化による機能低下が、エンベローブ蛋白質の正常なプロセシングを阻害することで、細胞融合を抑制している可能性が示唆された。本検討の結果から、ヒ素は難治性白血病であるATLの治療のみならず、HTLV-1の伝播抑制にも効果を示す可能性が示唆された。
運動によるプラスの適応を最大にする減量プログラムの開発

昨年度行った肥満傾向者を対象とした減量プログラムに関する各種データから、有酸素性運動による減量プログラムにおける運動が生体に及ぼすプラスおよびマイナスの影響は、トレーニング開始時の形態的特性や日常の活動量に影響を受ける可能性が示唆された。そこで本年度は、運動によるマイナスの影響が長く残存することが予想される長時間の有酸素性運動によるトレーニングを行い、運動時間の延長がモデルにより評価された適応現象の時間特性に及ぼす影響を検討し、トレーニングによる生体へのプラスの効果が最大になるような減量プログラムの方法論を検証した。対象は、長時間の有酸素性トレーニングが継続可能な若年者とし、各個人の推定最高心拍数の80%に相当する負荷での自転車こぎを100分間、週3回行う。またもうひとつの運動群として、同一強度の自転車こぎを60分間、週5回行う群と、全くトレーニングを行わない対象群の計3群を設ける。トレーニング期間は1ヶ月とし、毎回のトレーニング前に漸増負荷運動テストを行い、推定最高心拍数の75%に相当する仕事率を求め、全身持久力の指標とする。また毎回のトレーニング中の心拍数も記録する。得られたトレーニング中の心拍数に運動時間を乗じたものを前述のモデルの入力とし、全身持久力の変化を出力としてモデルにあてはめ、運動によるプラスおよびマイナスの影響が残存する時間特性を数学的モデルにより評価した。その結果、トレーニングによるマイナスの影響の時定数が、運動時間が長く頻度の少ない群において有意に小さい値を示したことから、トレーニングによる適応現象を抑制する機構は運動時間よりも運動頻度あるいは運動を行うタイミングに依存している可能性が示唆された。本研究では、有酸素性運動による減量プログラムを行った場合の適応現象に関して、運動によるプラスとマイナスの影響の差が、実際のトレーニング効果(変化)として現れるという考えの基に構築した数学的モデルを用い、トレーニングによるプラスの影響とマイナスの影響が残存する時間(時定数)を算出し、体力向上と減量効果に表われる個人差を、運動の影響が残存する時間特性から評価することを目的とする。本年度は、体重減少が健康保持・増進の観点から求められる肥満傾向者を対象に有酸素件トレーニングを行い、トレーニングにより生じる適応現象の時間特性を前述のモデルから評価した。またトレーニング中の食事による摂取エネルギー量の変化とモデルから求めた各種指標の関係も検討した。その結果、モデルから求められた運動によるプラスの影響の時定数は、トレーニング開始時の被検者の体格指数との間に有意な正の相関関係が確認され、運動によるマイナスの影響の時定数は、トレーニング開始時の被検者の日常の歩行量の間に有意な負の相関関係が認められた。これらの結果から、有酸素性運動による減量プログラムにおける運動が生体に及ぼすプラスおよびマイナスの影響は、トレーニング開始時の形態的特性や日常の活動量に影響を受ける可能性が示唆された。来年度は、減量プログラム中の食事制限の程度や、運動によるマイナスの影響に代表される疲労と関連が示唆される運動時間の延長が、モデルにより評価されたトレーニングによる適応現象の時間特性に及ぼす影響を検討し、トレーニングによる生体へのプラスの効果が最大になるような減量プログラムの方法論を検証する。
トポイソメラーゼI阻害剤による放射線効果増強のメカニズムに関する研究

細胞におけるP53ステ-タスの放射線とトポイソメラーゼI阻害剤CPT-11の活性代謝産物SN-38との併用効果に対する影響について検討した。細胞はp53ノックアウトマウス由来線維芽細胞およびこれにwild type p53導入した細胞を用いた。対数増殖期の細胞を200nMのSN-38に照射前30分、照射中および照射後2時間暴露し、その後コロニー法で生存細胞数を求め、薬剤溶解液(DMSO)のみを暴露したものと比較検討した。p53ノックアウトマウス由来の線維芽細胞ではSN38および放射線の併用効果はわずかしか認められなかったが、wild type p53を導入した細胞では著明な併用効果が認められ、p53のステ-タスが併用効果に影響することが分かった。次にComet Assay法を用いて個々の細胞のDNA障害の程度を求めた。放射線照射後の上記の細胞をアガロースゲル内に包埋後細胞を溶解し電気泳動した。障害を受けたDNAが泳動され、一方未障害のDNAは泳動されないためDNAを蛍光色素で発色させるとあたかも彗星のような形態が個々の細胞に対応して観察された。SN38と放射線の併用症例では彗星の尾部モーメントが明らかに増大し、DNAの障害が増加していることが明らかになった。これは、微小核形成試験を用いて得られた染色体レベルの障害の増加を支持するデータである。動物実験は、昨年度の研究でin vitro試験でCPT-11と放射線の併用効果が僅かに認められたマウス可植EMT6腫瘍を用いin vivo-in vitroコロニー形成試験を用いて行った。しかし、1回投与(40mg/kg)1回照射(10-20Gy)、および3回投与(40mg/kg X 3回)3回照射(6Gy X 3回)いずれの場合にも明らかな併用効果が認められなかった。結論1)SN-38による放射線増感効果はwild type p53を有する細胞で認められるが、wild type p53を有さない細胞では僅かであった。2)SN38の放射線増感効果はDNAの障害の増加が原因と考えられた。
学力の目標設定とテストをめぐる政策と政策文化の国際比較研究

学校教育において児童・生徒に期待される学習到達度(学力)を基準として設定し、国ないし地方レベルで定める目標や、その達成度を測定するために実施するテストに関わる政策について、日本とニュージーランドとイギリスを対象として比較研究を実施した。政策文書と政治家をはじめとする政策担当者のインタビューで得られたデータの分析を行い、国間の政策の違いを政策文化の違いから理解する枠組みを提示した。1.学術文献資料やメディア資料の収集・分析2.インタビュー調査ニュージーランドにおいて、海外共同研究者であるMartin Thruppが中心となり、行政官及び教職員団体の代表者を対象にインタビュー調査を実施した。研究代表者は、日程の都合上このインタビュー調査に直接立ちあえなかったものの、その記録を共有して、共同で分析を行った。3.理論的・比較的・総合的分析研究代表者と海外共同研究者がEmailを利用して頻繁に連絡をとりながら文献調査及びインタビュー調査の分析を進めた。また、ニュージーランド教育学会で共同研究発表を行ったが、その前後に集約的に共同研究を進めた。4.研究発表今年度は、テストと目標設定に関する政策文化及び政策、さらにそうした政策が教育現場に及ぼす影響についての研究を日本でのインタビュー調査を中心に実施し、比較対象であるニュージーランドとイギリスについては文献研究及び共同研究者であるMartin Thrupp(The University of Waikato,New Zealand)との協働により進行させた。なお、ニュージーランドについては、共同研究者がニュージーランド国内の研究補助金を取得し、ナショナル・スタンダードについての大規模な調査研究を進めており、そこでの研究成果の共有化も進めている。研究成果の発表については、British Educational Research Association(イギリス教育学会、2011年9月、ロンドン大学教育研究院)において、日本の全国学力テストが自治体と学校において学力向上目標の設定を促進しているなどの影響を及ぼしている事態の分析を、事例研究に基づき、かつイギリス、ニュージーランドとの比較研究の成果も踏まえつつ、研究発表を行った。この研究発表については、事前に大会の広報担当から発表内容についての取材があり、当日もイギリス国内メディアからの取材を受けた。日本の教育におけるテストと目標設定に関する政策、とりわけ、その教育現場における影響は外国でも注目されている。また、11月に東京大学を会場に開催されたThe World Association of Lesson Studies International Conferenceでは、「専門家の学習共同体(professional learning community)」の発展と、テストと目標設定に関する政策と政策文化がどのように相互に影響を及ぼしあうのかという問題についての比較研究の成果を報告した。その他、本研究の成果は雑誌論文及び図書の一部としても公表した。日本、イギリス、ニュージーランドの学力に関する目標設定とテストをめぐる政策と政策文化を分析するため、文献研究と政策関係者(教育行政官、学校教職員、保護者、地域団体)を対象とするインタビュー調査を実施した。イギリスでは本年度は特にイングランドとウェールズとスコットランドの間の相違に着目する一方、ニュージーランドでは引き続きナショナル・スタンダードの実施過程に関わる研究を海外共同研究者のMartin Thrupp教授(ワイカト大学)とともに進めた。さらに国内では特に学力の低さが議会や地域経済界で大いに問題とされている、ある地方自治体で進められている学力向上政策に着目して、その政策形成過程を文献調査及びインタビュー調査によって詳細に分析し、今後の展開過程をフォローするためのベースラインを準備した。具体的な研究成果としては、イギリス、ニュージーランドとの比較の視点を活かしながら、日本の学力に関する目標設定とテストをめぐる政策がいかに学校の文化となり、教職員の思考や行動、職業アイデンティティにいかなる影響を与えているかを分析した研究論文を国際雑誌に投稿し、掲載されたほか、ニュージーランドの教育政策に関する学術書の翻訳作業を大学院生の協力を得てほぼ完成した。これらの研究成果は日本における学力に関する目標設定とテストをめぐる政策について、イギリスやニューランドにおける同種政策の国際比較研究の成果に照らして、その成果と限界と問題点を明らかにするものであり、今後の展開に対する重要な示唆を与えるものである。9.研究実績の概要にも記したように、共同研究者がニュージーランド国内の研究補助金を得て、本研究と密接に関係する研究に着手しており、それとの協働により当初の計画よりも充実した研究成果をあげつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度である平成24年度は、共同研究者であるMartin Thruppのほかにも、ロンドン大学教育研究院、グラスゴー大学、カーディフ大学の専門研究者との研究交流を推進することで、理論的・比較的・総合的分析を深める。