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ニーチェ哲学の通時解釈を手がかりとした近・現代におけるニヒリズムの考察

「意志」は「生」と同一視されるが、身体において直接的に覚知される「力」がその正体である。それは機械論では捉えられない内発的なものであり、所産的自然ではなく能産的自然として彼の自然哲学の基礎に据えられる。それはまた、個体的な生(ビオス)ではなく個体を超えて流れ続ける生(ゾーエー)である。こうしたショーペンハウアーの「生」の哲学がニーチェ哲学に与えた影響について、ニーチェの専門研究では軽視されがちであることは注意すべきである。2.多元論的卓越主義と大学論。初期のニーチェは教養理念の受け取り直しによる大学の理念の復興を目論んでいたが、それは彼の哲学観にも受け継がれる。ニーチェにとって哲学とは「求道」と「啓蒙」である。求道とは、「真理」を認識し、それに則って生きることである。それは「真の自己」になることでもある。これは卓越主義である。だが一方で、その「真理」とは誰にとっても同じものというわけではない。「真理」は個人的なものであり、多元論的なのである。けれどもその「真理」を体現することで実例として提示され、他の「真理」との競合の中で鍛えられる。そこにある「啓蒙」的共同性、それこそが大学の理念の中にニーチェが見ていたものなのである。
脳動脈瘤破裂と関連する炎症性遺伝子群のエピジェネティックな転写制御メカニズム解明

先行研究において、我々は破裂脳動脈瘤と未破裂脳動脈瘤で顕著な差異が認められる遺伝子群から、マクロファージを介した炎症反応亢進が脳動脈瘤破裂と関連する分子特性であることを明らかにした。破裂脳動脈瘤と関連する炎症反応性遺伝子には、多数の転写因子が含まれていた。これら転写因子の結合認識部位近傍に存在する遺伝子の発現データを検討し、下流遺伝子群の動態を明らかにした上で、遺伝子群の発現レベルの相関関係や転写因子ー標的遺伝子の関連性に基づき、階層的転写制御ネットワークを構築した。脳動脈瘤破裂と関連する炎症性転写因子が寄与する生物学的パスウェイをネットワークレベルで解明するための重要な知見が得られた。我々は、先行研究において、脳動脈瘤病変組織を用いた網羅的遺伝子発現解析を行い、破裂脳動脈瘤検体が発症時年齢によって若年と高齢患者で異なる遺伝子発現パターンを示すことを世界に先駆けて報告した。さらに、若年破裂脳動脈瘤は、破裂しやすい脳動脈瘤の分子的特性を有していると考え、若年破裂と未破裂脳動脈瘤の遺伝子発現量を比較し、有意な差異が認められる1,047遺伝子を同定した。同定した遺伝子群は、マクロファージを介した炎症反応亢進が脳動脈瘤破裂と関連する分子特性であることを示唆するものであった(Nakaoka et al. 2014 Stroke)。同定した遺伝子群は、脳動脈瘤破裂に対する血中バイオマーカーや治療標的分子探索に有益な情報をもたらすと考えられる。先行研究で同定した脳動脈瘤破裂と関連する炎症反応性遺伝子には、多数の転写因子が含まれていたことから、これら転写因子の結合部位近傍に存在する遺伝子の発現データを検討し、下流遺伝子群の動態を明らかにした。破裂脳動脈瘤で顕著な発現減少が認められた、抗炎症に関わる転写因子であるKLFファミリー(KLF2,KLF12,KLF15)結合部位を遺伝子近傍(プロモータ領域やエンハンサー領域)に有し、破裂脳動脈瘤で顕著に遺伝子発現が変動している遺伝子群を同定することに成功した。これら遺伝子群の発現レベルの相関関係や転写因子-標的遺伝子の関連性に基づき、階層的転写制御ネットワークを構築した。脳動脈瘤破裂と関係する炎症性転写因子が寄与する生物学的パスウェイをネットワークレベルで解明するための重要な知見が得られた。さらに詳細な分子メカニズムを探索するために、これら遺伝子近傍領域についてDNAメチル化解析をデザインし、エピジェネティックな変化を捉えようと試みている。研究申請時に「2研究期間内に何をどこまで明らかにしようとするのか」として以下の3課題を提案した。1)破裂および未破裂脳動脈瘤組織でのメチローム解析2)脳動脈瘤破裂と関連する炎症反応性遺伝子の発現制御ネットワーク3)スタチン投与と破裂脳動脈瘤関連炎症性遺伝子の関連主たる目標である、課題1)を行う上で、課題2)から得られる知見を利用することが有効であると考え、課題2)から着手することとした。今年度において、2)の課題について進捗できたため、おおむね順調に進んでいると考えている。先行研究において、脳動脈瘤病変組織を用いた網羅的遺伝子発現解析を行い、破裂脳動脈瘤検体が発症時年齢に応じて若年と高齢患者で異なる遺伝子発現パターンを示すことを世界に先駆けて報告した。先行研究で同定した脳動脈瘤破裂と関連する炎症反応性遺伝子には、多数の転写因子が含まれていたことから、これら転写因子の結合認識部位近傍に存在する遺伝子の発現データを検討し、下流遺伝子群の動態を明らかにした。破裂脳動脈瘤で顕著な発現減少が認められた、抗炎症に関わる転写因子であるKLFファミリー(KLF2,KLF12,KLF15)結合認識部位を遺伝子近傍のプロモータ領域やエンハンサー領域に有し、破裂脳動脈瘤で顕著に遺伝子発現が変動している遺伝子群を同定することに成功した。これら遺伝子群の発現レベルの相関関係や転写因子ー標的遺伝子の関連性に基づき、階層的転写制御ネットワークを構築した。さらに詳細な分子メカニズムを探索するため、上述の遺伝子近傍領域におけるエピゲノム解析を検討した。さらに、動脈に浸潤する免疫細胞におけるエピジェネティックな転写制御について検討した。

先行研究で同定した脳動脈瘤破裂と関連する炎症反応性遺伝子には、多数の転写因子が含まれていたことから、これら転写因子を起点として、これら遺伝子群の発現レベルの相関関係や転写因子-標的遺伝子の関連性に基づき、階層的転写制御ネットワークを構築できた。次年度は、この分子ネットワークを詳細に理解するため、これら遺伝子近傍領域についてDNAメチル化解析を行い、破裂脳動脈瘤を特徴づけるエピジェネティックな変化を捉えたい。統計遺伝学国際学会での発表を視野に旅費に割り当てていたが、良い機会がなく、旅費の使用が少なくなった。繰り越し分は翌年度の旅費に割り当てる。
細胞リプログラミングにおける細胞増殖の意義に関する研究

本研究では、線維芽細胞から肝細胞様(iHep)細胞へのリプログラミングと細胞増殖の関係を明らかにすべく、リプログラミング過程における細胞増殖の様子を動画解析するとともに、遺伝子・タンパク質の経時的発現解析を行った。その結果、線維芽細胞にiHep細胞誘導因子を導入すると、わずか48時間でiHep細胞が出現し、増殖を開始することが明らかとなった。この結果は、実際の医療応用を考えた上で、iHep細胞を短期間のうちに用意し、治療や検査に利用できる可能性を示唆している。細胞のリプログラミング技術は再生医療や創薬研究への応用が期待されているが、その機序については未だ不明な点が多い。その中でも特に、細胞のリプログラミングと増殖の関係については多くの点が未解明なままである。最近の研究で、我々はマウスの線維芽細胞にHnf4αとFoxa(Foxa1、Foxa2、Foxa3のいずれかひとつ)という肝細胞分化に関連した2種類の転写因子を導入することで、線維芽細胞を肝細胞の性質を有する細胞(iHep細胞)へと直接変化させることに成功した。これを踏まえ、本研究では、線維芽細胞からiHep細胞への誘導をモデルとし、細胞リプログラミングにおける細胞増殖の意義を明らかにすべく研究を行う。平成25年度では、線維芽細胞からiHep細胞へのリプログラミング過程にある個々の細胞について細胞増殖のパターンを動画解析することに成功した。また、細胞リプログラミングと細胞増殖の関係についても興味深いデータを得つつある。本研究によって細胞のリプログラミングと増殖の関係が明らかになれば、リプログラミングの原理に関する新たな知見を得られるだけでなく、医療応用に向けたリプログラミング技術の効率化や精度の向上などが期待される。平成26年度では、線維芽細胞からiHep細胞へのリプログラミング過程にある個々の細胞について、細胞増殖のパターンを動画解析するとともに、遺伝子・タンパク質の経時的発現解析を行った。その結果、線維芽細胞にiHep細胞誘導因子を導入後、わずか48時間でiHep細胞が出現し、増殖を開始することが明らかとなった。発生生物学、幹細胞生物学、再生医学これまでの研究では、線維芽細胞からiHep細胞へのリプログラミング過程にある細胞増殖のパターンを動画解析することに成功しただけでなく、細胞リプログラミングと細胞増殖の関係についても興味深いデータを得つつある。このことから、細胞リプログラミングにおける細胞増殖の意義を理解するために、おおむね順調に研究が進んでいるといえる。今後は、線維芽細胞からiHep細胞への誘導をモデルとした細胞リプログラミングと細胞増殖の関係に関する研究を引き続き進めるとともに、ジェネティック/エピジェネティックな解析を随時取り入れることで、細胞のリプログラミングと増殖をつなぐ分子機構に対しても研究を発展させていく。次年度使用分は全額基金に相当する。研究の順調な進行にともなう研究の拡大を考慮し、研究費をより効果的に使用するために次年度での使用を決定した。研究の拡大にともなう物品費の補充、及び、研究成果発表のための旅費、論文投稿料などに使用する予定である。
心不全の緩和ケアに関する研修プログラムの効果検証

慢性心不全は主として高齢者の疾患であり、高齢化のさらなる進展により心不全患者の顕著な増加が見込まれている。心不全の緩和ケアについては十分に実施されているとは言い難く、医療従事者を対象とした教育が必要であるが、教育ニーズや教育効果を検討した報告はなく、研修プログラムについてもその内容は確立していない。本研究では、診断時からの心不全緩和ケアの普及へ向けた研修プログラムの効果を検討することを目的として、1)循環器病棟に勤務する看護師を対象に緩和ケアに関する教育ニーズを明らかにする、2)心不全の疾患特性を踏まえた緩和ケアについて看護師を対象とした研修プログラムを実施、その効果を検証する。
神経線維腫症の神経系分化異常と腫瘍化に関わる細胞内外シグナル解明と治療戦略の構築

神経線維腫症は、多発性神経線維腫に加え悪性腫瘍等を伴う1型(NF1)、及び類似症状に加え中枢神経系腫瘍を高頻度に伴う2型(NF2)からなる治療困難な遺伝性疾患である。本研究では、両疾患の関わる神経系分化異常と腫瘍発生機序の解明、および治療標的の開発を目的としている。それぞれの原因遺伝子の欠損変異病態モデル・患者由来iPS細胞を用い、ユニークな統合オミクスおよびインタラクトーム解析を行い、細胞内にて異常化している特異的病態分子シグナルネットワークを抽出し、最も治療標的となりうる因子群を明らかにする。本研究から得られる結果は、NFの新規治療戦略の構築のための重要な基礎情報となる可能性が高い。
アポミクシス形質を獲得してクローン胚を形成するコムギの作出と関連遺伝子の同定

雑種作物は、生産性や病気・環境ストレスに対する抵抗性/耐性において、両親よりも優れた性質を示すことがあります。この現象は、雑種強勢と呼ばれます。食糧生産を巡る状況が厳しさを増す今日、「いかにして雑種強勢が世代を超えて維持される永久ハイブリッド品種を作るか」は育種科学の核心的課題です。本研究は、遺伝資源を利用して、永久ハイブリッド品種の作出に役立つ「クローン胚を形成するコムギ」を作出し、この現象に関係する遺伝子を同定することを目的として実施します。
幼児期における映像の表象性理解の三段階発達モデルの精緻化とその検証

幼児期における映像の表象性理解の発達は,映像と現実との混同の段階から明確な区別が可能な段階への二分法的な移行ではなく,その中間に両者の部分的な混同やゆらぎを含む三段階論的な過程であることを,主に子どもの写真の理解を中心に検討した。その結果,幼児期の始めに,写真を機能的には現実と区別できるようになってからも,子どもは4-5歳頃まで,写真がさまざまな感覚属性を指示対象と共有しているとみなしていることがわかった。(1)幼児期の子どもが,いつからテレビや写真などの映像を現実と区別できるようになり,それが映し(表象)であることをどのように理解するようになっていくかを実験的手法を用いて明らかにする。(2)その際,従来の研究でみられたような,映像と現実との二分法的な区別の可否だけに焦点をあてるのではなく,映像が実在と混同される段階と映像が表象とはっきり理解される段階との間に中間的な段階を設定して,この段階の発達的ゆらぎの実態を精緻に捉えることを,特に重要な研究課題とする。(3)この「映像の表象性理解の三段階発達モデル」では,映像理解の発達を,シンボル(映像の図像的パターン),シンボル媒体(図像的パターンを生みだす物質的基体),指示対象(シンボルの指し示す現実の対象)の三者の関係理解の発達としてとらえ,中間段階を,シンボルと指示対象がはっきり分化しながらも,シンボル媒体についての認識が不十分であるためにこれが意識の後景に退き,シンボルと指示対象が一体となって前景化した状態と仮定する。この仮説的モデルから予想される幼児の,大人の目から見て不思議な映像理解のあり様を実験的に確かめることを通して,モデル自体のいっそうの精緻化を図ることが4年間の研究の到達目標である。本研究では、幼児期の子どもがテレビや写真などの映像を現実と区別し、映像が現実の写し(表象)であることをどのように理解するようになっていくか、についての三段階発達モデルの精緻化を目指している。そのため、本年度は、まず、哲学や記号論などの心理学関連領域の「シンボル」に関する議論を取り上げた文献を渉猟し、三段階モデルの中間段階として想定した「シンボルと指示対象が分化しつつ、ときに混同される段階」をよりいっそう深めるための豊富な知見を得た。具体的には、精神医学者・木村敏の「realityとactuality」に関する議論や、アフォーダンス論、ワロンの情動論などが、本研究のモデル構成にとってたいへん有益な知見を提供していることがわかった。続いて、シンボル媒体の性質理解を幼児に促す手続きが、中間段階から次の「シンボルを指示対象の写しとして理解する」段階への移行を促進するか否かを実証する試みとして、ビデオカメラと映像の関係を幼児に説明し実演する条件を導入した実験を予備的に行ってみた。しかし、十分な条件効果のみられる結果が得られなかったので、改めて、ビデオ映像よりもいっそうシンプルな映像理解である写真に焦点を当てることとし、三段階モデルの中間段階の反応が写真理解においてどのように現れるかを、ビデオ映像では検討対象にしてこなかったfunctional realismとproperty realismの理解の差異を中心として調べる実験を行った。結果は現在分析中であるが、この実験パラダイムは、三段階モデルの精緻化にとって新たな知見を得るのにたいへん有望であるとの感触をつかんでいる。本研究では、幼児期の子どもが映像を現実と区別し、映像が現実の映しであることをどのように理解するようになっていくか、についての三段階発達モデルの精緻化を目指している。すでにこのモデルの適用可能性をテレビなどの動画映像だけでなく写真にも拡張する試みを前年度に行ったので、平成21年度は、計画にしたがって、こうした写真の表象性理解の発達に関する実験データの一部を、はじめて論文としてまとめた。また、自己映像の理解に関する以前に行った実験を英語の論文にまとめて、外国のジャーナルに投稿した(現在、審査中)。さらに、三つの国内学会において、写真の表象性理解の実験データを中心に研究発表を行った。同時に、テレビ視聴と子どもの発達に関するホットな論争を議論するシンポジウムに話題提供者、指定討論者として積極的にかかわった。新たな実証的研究としては、ビデオ映像の対象が人である場合に焦点を当てて、幼児は、自己及び他者の映像が現実世界について知覚できると考えているか、現実世界の人が得た知識は映像内の同じ人にもトランスファーすると思っているかを調べる実験に着手した。この実験では新しい課題を考案して実施し、現在得られているデータ数はまだ不十分ではあるが今後、実験を継続していくことによって、映像理解の三段階発達モデルの精緻化に貢献できる新たな知見が得られる見通しが立った。本研究では,幼児期の子どもがテレビ映像や写真などのさまざまなレベルの映像を現実と区別し,最終的には映像を現実の映しであると理解できるようになっていく発達的過程を精緻にモデル化することを意図している。平成22年度は,前年度に引き続き積極的に日本心理学会と日本発達心理学会において,本科研に関連するテーマの学会発表を行った(なお,日本

発達心理学会は東日本大震災発生のため,開催地参集は中止となったが,理事会によって「学会としては成立した」とされ,論文集も発行されたので,本年度の成果に加えて記載した)。論文については,残念ながら22年度内に刊行をみたものはなかったが,現在「幼児における自己映像表象の理解」についての英語論文が1本,審査中である。また,現在印刷中で本年7月に刊行予定の著書『子どもの心的世界のゆらぎと発達』に,研究分担者の木村がこれまでの本科研研究の成果の全体をまとめた「映像やメディア理解をめぐるゆれと発達」と題する章を執筆した。実証的研究としては,前年度及び前々年度から行ってきた,写真の表象性理解の発達をproperty realismの理解という観点から体系的に調べる実験を継続した。視覚的属性や聴覚的属性については45歳児におけるrealismの存在が明らかとなったので,平成22年度はさらに「重さ」という属性に焦点を当てて,その写真における表象性をどのように理解していくかを,4歳児を中心に組織的に調べた。新しく考案した課題による実験の結果,映像の表象性理解の三段階発達モデルが,テレビのような動画映像だけでなく,写真のような静止映像についても当てはまるだけでなく,機能的なレベルの実在か表象かという次元の理解からさらにはさまざまな属性次元の表象性理解をも包含するモデルとして精緻化可能である見通しが得られた。本研究では,実証的データを踏まえて,幼児期から児童期のはじめまでの子どもがテレビや写真などの映像を実在と区別し,その表象的特性を明確に理解するようになっていく発達過程の精緻なモデル構築を目的としている。平成23年度は,本科研課題の最終年度にあたり,これまで3年間で積み上げてきた研究のまとめを行うよう努めた。特に,国際的レベルでの発信を心がけ,23年8月にはノルウェーのベルゲンで開かれた第15回ヨーロッパ発達心理学会において研究発表を行い,乳幼児認知発達研究の第一人者Philippe Rochat教授などからも貴重な助言を得ることができた。このときの発表は,24年3月にイタリアのMedimond社から出版された学会のProceedingsに5頁分の論文として掲載することができた。さらに,24年3月の第23回日本発達心理学会(名古屋)では,本科研代表者・加藤が中心になって招聘した「心の理論」研究の創始者・ザルツブルク大学のJosef Perner教授をコメンテータとする大会企画シンポジウムにおいて,研究分担者の木村が「Considering the development of understanding of iconic representation through the prism of perspective」と題する発表を行った。この発表では,これまで本研究グループで練り上げてきた映像の表象性理解の三段階発達モデルを,実証的なデータを示しながら,Perner教授が最近唱える「perspective」という観点からの表象発達の三段階モデルと関連づける新たな試みを提案した。Perner教授からは,本研究が明らかにした実験的事実自体が「surprising findings」であり,たいへん興味深い発表であるとの高い評価を受けることができた。
関節組織の再生に用いられる間葉系幹細胞の増殖と可塑性を定義する因子の同定と解析

膝滑膜由来の間葉系幹細胞を用いた関節軟骨、半月板の再生医療の有効性、安定性を保証する為には、移植に用いる細胞の量(細胞数)と共に質(可塑性、多分化能)を制御する手技及び評価法の確立が不可欠である。本研究では、その為の学術的基盤を構築することを目標とする。本研究では、主に結晶板由来増殖因子(PDGF)による間葉系幹細胞の増殖分化の細胞内シグナル伝達に関する解析を行い、PDGFによりリン酸化されるPI3Kの活性が、増殖と分化の両方に重要な機能を有していることを明らかとした。本研究の期間内では以下の2項目に関して検討することを試みる。(1)滑膜由来間葉系幹細胞の増殖を制御するシグナル経路の解析、(2)滑膜由来間葉系幹細胞の可塑性(多分化能)の維持(獲得)に関わるシグナル経路の解析。これらの検討結果に基づいて、最終的には、移植した細胞による組織再生能力の正しい評価法の確立を試み、幹細胞移植による再生医療の高効率化に貢献することを目標とする。当該年度においては、ヒト滑膜由来間葉系幹細胞において発現が観察される表面抗原の網羅的解析を行い、これまでに報告されていない数種類の幹細胞抗原の同定を行った。また、培養下における間葉系幹細胞の可塑性に関して、培養操作により大きく発現が変化する表面抗原と安定して発現が観察される抗原のグループ分けを行い、間葉系幹細胞の多分化能に相関する都考えられる抗原の絞り込みを行った。また、間葉系幹細胞の増殖に関わるPDGF(血小板由来増殖因子)の細胞内シグナルの解析を行い、PI3K-Akt経路が、PDGFによる間葉系幹細胞の増殖に中心的に機能していることを示した。当該年度において、間葉系幹細胞の幹細胞性に密接に関与すると考えられる分子の絞り込みを行い、今後解析を行っていく候補分子の同定を行えたこと、さらにPDGFによる間葉系幹細胞増殖の細胞内シグナルに関する考察を得ることができたことから、計画は順調に進んでいると考えている。本研究の期間内では以下の項目に関して検討することを試みる。(1)滑膜由来間葉系幹細胞の増殖を制御するシグナル経路の解析。(2)滑膜由来間葉系幹細胞の可塑性(多分化能)の維持(獲得)に関わるシグナル経路の解析。これら2項目の検討結果に基づいて、最終的には、移植した細胞による組織再生能力の正しい評価法の確立を試み、幹細胞移植による再生医療の高効率化に貢献することを目標とする。変形性膝関節症に伴う人工膝関節置換術の際に廃棄された滑膜組織より分離、培養により得られた間葉系幹細胞を実験に用いた。本実験に先立ち、本学ヒト倫理審査委員界の承認並びに組織を提供してくれた患者さんの同意を得ている。ヒト細胞において発現が観察される242抗原を網羅した抗体アレイを用いて、ヒト間葉系幹細胞において安定して発現が観察される27抗原の同定を行なった(n=4)。これらの中には、間葉系幹細胞を定義づけるCD73, CD90, CD105が含まれていたことから、実験の信頼性は担保されたと考えている。増殖因子に対する受容体としてPDGFRa及びPDGFRbが同定された。11種類の抗原は、インテグリンファミリーに属する接着因子であり、その他テトラスパニンファミリーに属する分子も同定された。これらの中から機能的に興味深いと考えられる表面抗原分子のピックアップを行なった。研究計画の遂行にあたって現在のところ問題は発生していない。前年度までに、抗体アレイを用いたスクリーニングを行い、現在それらの機能的関連付けを行なっている。

ヒト細胞において発現が観察される242抗原を網羅した抗体アレイを用いて、ヒト間葉系幹細胞において安定して発現が観察される27抗原の同定を行なった(n=4)。これらの中には、間葉系幹細胞を定義づけるCD73, CD90, CD105が含まれていたことから、実験の信頼性は担保されたと考えている。増殖因子に対する受容体としてPDGFRa及びPDGFRbが同定された。11種類の抗原は、インテグリンファミリーに属する接着因子であり、その他テトラスパニンファミリーに属する分子も同定された。これらの中から機能的に興味深いと考えられる表面抗原分子のピックアップを行なった。さらに同定した表面抗原の中で間葉系細胞のみに発現が観察される分子を同定した。膝滑膜由来の間葉系幹細胞を用いた関節軟骨、半月板の再生医療の有効性、安定性を保証する為には、移植に用いる細胞の量(細胞数)と共に質(可塑性、多分化能)を制御する手技及び評価法の確立が不可欠である。本研究では、その為の学術的基盤を構築することを目標とする。本研究では、主に結晶板由来増殖因子(PDGF)による間葉系幹細胞の増殖分化の細胞内シグナル伝達に関する解析を行い、PDGFによりリン酸化されるPI3Kの活性が、増殖と分化の両方に重要な機能を有していることを明らかとした。間葉系幹細胞の細胞系譜の解析を行っていく。採取した膝滑膜から出来るだけ多くの間葉系幹細胞を得ることは、幹細胞移植による関節軟骨、半月板再生医療の成否を決定する重要な項目の一つである。これまでの予備的検討では、in vitroにおける滑膜細胞の培養の過程で、膝滑膜のniche中に存在する幹細胞画分が増殖するだけでなく、滑膜細胞の可塑性(多分化能)の再獲得を誘導している可能性も示唆された。この仮説を検証するため、当該年度において同定した新たな幹細胞表面抗原を用いてより詳細な細胞系譜の解析を行っていく。前年度において同定した、間葉系幹細胞を特徴付けると考えられる表面抗原に関して、機能的に興味深いと考えられるものから、遺伝子ノックアウトを行い、幹細胞性、増殖性の維持に関わる分子の同定を試みる。またそれらにより同定された表面抗原が、in vivoにおいて、幹細胞の微小環境に属する細胞において発現しているか、免疫組織学的手法を用いて解析を行っていく。間葉系幹細胞生物学当該年度は、今後の解析候補となる表面抗原の同定のためスクリーニングを前倒しで行った関係で、購入試薬(抗体)の計画との乖離が生じたことが主な原因である。当該年度は、表面抗原の同定のための抗体アレイ(スクリーニング)を行なった関係で購入試薬(抗体)の計画とのあいだに乖離が生じた。繰越分は、次年度にて計画している試薬の購入代金に充当する予定である。繰越分は、次年度において計画している試薬の購入資金に充当する予定である。
浮屋根との連成を考慮した大型液体貯槽の地震時スロッシング応答とその抑止策

剛性・質量分布の一様な等方性浮屋根およびシングルデッキ型浮屋根を有する円筒液体貯槽を対象に,浮屋根と液体との連成作用を考慮した地震時スロッシング応答の解析解を線形ポテンシャル理論に基づき導出し,その妥当性を模型振動実験により検証した。さらに,任意の形状と剛性・質量分布を有する直交異方性浮屋根にも適用できる解法としてFEM(有限要素法)と解析解の結合解法を提案し,リブ補強型浮屋根に適用して補強の効果を確認した。研究結果から得られた知見は以下のように要約される。1)シングルデッキ型浮屋根の場合,浮屋根による拘束効果は極めて小さく,液面変位分布は自由液面の場合とほとんど変わらない。ダブルデッキ型およびリブ補強型浮屋根はほぼ剛体的に変位し,浮屋根による拘束効果によって中央部の液面変位は自由液面の場合よりもかなり小さくなる。2)シングルデッキ型浮屋根の場合,動液圧分布は剛性の高いポンツーン部に集中し,デッキ部とポンツーン部との接続部に鋼材の降伏点応力に達する大きな曲げ応力が発生する。ダブルデッキ型およびリブ補強型浮屋根の場合,動液圧や曲げ応力度はシングルデッキ型浮屋根の場合よりも増加するが,断面の厚さが十分であれば,曲げ応力度が通常の鋼材の降伏点応力を超えることはない。3)模型振動実験により得られたダブルデッキ型浮屋根の変位応答は解析解と良く一致し,その妥当性が検証された。シングルデッキ型浮屋根の変位応答も解析解と概ね一致したが,円周方向フーリエ展開次数1の線形応答に加え,1次固有振動数の2倍の振動数で振動する円周方向フーリエ展開次数0および2の非線形倍調波共振モードの発生が確認された。4)2003年十勝沖地震で発生した浮屋根の損傷,沈没等のスロッシング被害を防止するためには,シングルデッキ型浮屋根をダブルデッキ型あるいはリブ補強型浮屋根に改修することが望ましい。浮屋根式円筒液体貯槽を対象に,浮屋根と内部液体との連成作用を考慮した地震時スロッシング応答の解析解を線形ポテンシャル理論に基づいて導出し,浮屋根の形式(ダブルデッキ,シングルデッキ)や剛性・質量がスロッシング応答に及ぼす影響を理論的に検討した。さらに,次年度以降に計画されている模型振動実験に備えて,予備的な振動実験を実施して理論の検証を行った。1.浮屋根変位の1次固有周期は浮屋根の形式によらずほぼ一定で,自由液面の1次固有周期とほぼ一致する。ダブルデッキ型浮屋根の場合,2次以上の固有周期は浮屋根の剛性の増加とともに短くなるが,シングルデッキ型浮屋根では浮屋根の影響は小さく,各次の固有周期は自由液面の場合よりも僅かに長くなる程度である。2.ダブルデッキ型浮屋根の場合,浮屋根はほぼ剛体的に変位し,浮屋根による拘束効果によって自由液面の場合よりもかなり小さな液面変位になる。シングルデッキ型浮屋根の場合は,浮屋根による拘束効果はきわめて小さく,ポンツーンの剛性にかかわらず自由液面に近い液面変位分布となる。3.ダブルデッキ型浮屋根の場合,動液圧や曲げひずみは中心から半径の1/2付近で最大値をとる。断面の厚さが十分であれば,曲げひずみは通常の鋼材の降伏点ひずみを超えることはない。シングルデッキ型浮屋根では,動液圧分布は剛性の高いポンツーン部に集中し,デッキ部とポンツーン部との接続部に鋼材の降伏点ひずみに達する大きな曲げひずみが発生する。

4.以上の結果を踏まえると,2003年十勝沖地震で発生した浮屋根の沈没等のスロッシング被害を防止するためには,シングルデッキ型浮屋根をダブルデッキ型に改修することが望ましい。シングルデッキ型浮屋根を有する円筒液体貯槽を対象に,浮屋根と内部液体との連成作用を考慮した地震時スロッシング応答の解析解を線形ポテンシャル理論に基づき導出した。浮屋根の変位をデッキ・ポンツーン連成系の空中固有振動モードに展開することによって,既提出の解をより簡潔な解表現に改めるとともに,浮屋根の剛性・質量やセンターポンツーンの有無がスロッシング応答に及ぼす影響を検討した。さらに,任意の形状と剛性・質量分布を有する浮屋根にも適用できる解法としてFEM(有限要素法)と解析解の結合解法を提案し,リブ補強型浮屋根に適用して補強の効果を検討した。研究結果から得られた知見は以下のように要約される。1.シングルデッキ型浮屋根の場合,浮屋根による拘束効果はきわめて小さく,ポンツーンの剛性にかかわらず自由液面に近い液面変位分布となるが,ダブルデッキ型およびリブ補強型浮屋根の場合は,浮屋根はほぼ剛体的に変位し,浮屋根による拘束効果によって中央部では自由液面の場合よりもかなり小さな液面変位になる。2.シングルデッキ型浮屋根の場合,動液圧分布は剛性の高いポンツーン部に集中し,デッキ部とポンツーン部との接続部に鋼材の降伏点ひずみに達する大きな曲げひずみが発生する。ダブルデッキ型およびリブ補強型浮屋根では,動液圧や曲げひずみはシングルデッキ型浮屋根の場合よりも増加するが,断面の厚さが十分であれば,曲げひずみは通常の鋼材の降伏点ひずみを超えることはない。3.以上の結果を踏まえると,2003年十勝沖地震で発生した浮屋根の沈没等のスロッシング被害を防止するためには,シングルデッキ型浮屋根をダブルデッキ型あるいはリブ補強型浮屋根に改修することが望ましい。その際,補強の効果を検討するには,本研究で提案したFEMと解析解の結合解法が有効である。前年度までに導出した線形ポテンシャル理論に基づく円筒液体貯槽浮屋根の地震時スロッシング応答の解析解の検証を目的として,縮小模型による振動台実験を実施した。実験に用いた模型は,内径780mm,深さ800mmのアクリル製円筒貯槽内に水深400mmの高さまで注水し,その水面にアクリル製(一部塩化ビニル製)の浮屋根を浮かべたものである。外周ポンツーンのみ(自由液面を模擬),均一板(ダブルデッキ型浮屋根を模擬),および内部デッキと外周ポンツーンから成るシングルデッキ型浮屋根の3種類の浮屋根模型について,自由振動実験および地震波加振実験を行った。浮屋根面上に配した各計測点の3次元的な動きをハイスピードカメラで連続撮影し,モーション・キャプチャー処理を行ってデジタル化することによって,同期の取れた時刻歴変位応答波形を取得した。実験結果と解析解の比較から得られた結論は以下のように要約される。1)自由振動実験により得られた1次固有周期および固有振動モードは解析解と良く一致し,解析解の妥当性が検証された。2)自由振動実験により推定された減衰定数は,自由液面が0.2%で最も低く,以下シングルデッキ型浮屋根0.3%,ダブルデッキ型浮屋根1.1%となり,一般に設計で用いられている減衰定数に近い値となった。3)地震応答実験により得られたダブルデッキ型浮屋根の変位応答は解析解と良く一致し,解析解の妥当性が検証された。
遷移金属反応剤により生成する新規反応活性種に基づく選択的有機合成反応

遷移金属アート型反応剤の反応はアルキル化以外に、中心金属が酸化を伴う反応も期待できる。研究代表者らはアート錯体という電子過剰系への求電子剤の酸化的付加を求電子剤の"還元的な直接メタル化反応"として捉えた研究を行い、マンガンアート反応剤を還元剤とする多様な有機金属反応剤の直接生成をこれまでに明らかにしてきた。本研究ではマンガンだけではなく、クロムアート型反応剤も還元剤として機能することを明らかにした。すなわちアリルリン酸エステル類に対してクロムアート型反応剤を作用させることによりアリルクロム種が生成すること、α-ハロカルボニル化合物からはクロムエノラートが効率よく生成することを見つけた。これらの反応ではクロム反応剤は2電子還元剤として機能するため、基質に対して等量で定量的に還元反応が進行する。従って本反応は1電子還元剤として知られる2価クロム反応剤による還元反応とは対照的であり、還元段階と求電子剤との反応を区別して段階的に操作できるため、クロムエノラート本来の性質も明らかにすることができた。さらに本反応の応用を探索する過程で、クロムエノラートがLewis酸と混合しても互いに酸-塩基反応を起こして失活することはなく、反応性の低い求電子剤に対してクロムエノラートとLewis酸が協同的に作用し、反応するという非常に興味深い現象を見つけることができた。例えば、オキシランに対してLewis酸が作用することによりカチオン転位を経てアルデヒドへと異性化し、そのアルデヒドとエノラートがアルドール反応を起こす。しかしながら転位中間体のカチオンに対してエノラートが反応することにより生成するはずの生成物は全く得られなかった。合成化学的にはエノール化を起こしやすいフェニルアセトアルデヒドに対するアルドール反応も、スチレンからのカチオン転位により系中で発生したところをエノラートでトラップすることにより容易に達成することが可能である。アリル及びプロパルギルリン酸エステルに対してアルキルクロムアート反応剤"Bu_6CrLi_3"または"Bu_5CrLi_2"を作用させると、アルキル化ではなく還元が起こり、それぞれ対応するアリル及びプロパルギルクロム反応剤が生成することを見つけた。生成したこれらの反応剤は求核反応剤として多様な求電子剤と反応し、炭素骨格形成に有効であることを明らかにした。さらにα-ハロカルボニル化合物に対しても還元反応を起こし、クロムエノラートが生成することを見つけた。これらのエノラートはオキシラン類とはそのままでは反応しないが、Et_3Al共存下に反応してホモアルドール反応生成物を与える。一般にホモアルドール反応にはホモエノラート合成等価体を使うのに対して、本反応ではエノラートを直接利用できる点が特徴である。一方でEt_2AlCl共存下にはオキシランがアルデヒドに転位し、転位生成物であるアルデヒドとエノラートとのアルドール反応生成物を与えることを見つけた。エノラートの存在下にカチオン転位が起こり、選択的に転位生成物であるアルデヒドに対してエノラートが求核的に反応する点は興味深い。また、Lewis酸を選択することによりホモアルドール、アルドール反応を完全に制御できる点が本反応系の特徴である。

すなわちアリルリン酸エステル類に対してクロムアート型反応剤を作用させることによりアリルクロム種が生成すること、α-ハロカルボニル化合物からはクロムエノラートが効率よく生成することを見つけた。これらの反応ではクロム反応剤は2電子還元剤として機能するため、基質に対して等量で定量的に還元反応が進行する。従って本反応は1電子還元剤として知られる2価クロム反応剤による還元反応とは対照的であり、還元段階と求電子剤との反応を区別して段階的に操作できるため、クロムエノラート本来の性質も明らかにすることができた。さらに本反応の応用を探索する過程で、クロムエノラートがLewis酸と混合しても互いに酸-塩基反応を起こして失活することはなく、反応性の低い求電子剤に対してクロムエノラートとLewis酸が協同的に作用し、反応するという非常に興味深い現象を見つけることができた。例えば、オキシランに対してLewis酸が作用することによりカチオン転位を経てアルデヒドへと異性化し、そのアルデヒドとエノラートがアルドール反応を起こす。しかしながら転位中間体のカチオンに対してエノラートが反応することにより生成するはずの生成物は全く得られなかった。合成化学的にはエノール化を起こしやすいフェニルアセトアルデヒドに対するアルドール反応も、スチレンからのカチオン転位により系中で発生したところをエノラートでトラップすることにより容易に達成することが可能である。
触媒的連続多点制御反応を基盤とする高原子効率分子構築法の開発と機能性分子への応用

報告者はC-H結合活性化反応や多成分反応をはじめとする原子効率に優れた素反応に着目し、触媒的連続多点制御反応の開発を行った。その結果、インドール、イソキノリン、イソインドール、カルバゾール、キナゾリンを含む縮環型複素環骨格の構築法の開発に成功し、リゼルグ酸をはじめとする麦角アルカロイド類やJaspine Bの全合成、およびトリフルオロアルケンジペプチドイソスターの合成に成功した。本研究成果は、有機合成をさらに効率化するための基礎的指針を与えた。医薬品の構造が複雑化している今日、複素環骨格の効率的な合成法の開発は重要な研究課題である。報告者は、C-H結合活性化反応と多成分反応に着目し、触媒的連続多点制御反応を基盤とする高原子効率分子構築法の開発と機能性分子への応用を目的として検討を行った。(1)パラジウム触媒によるC-H結合活性化反応を利用した連続多点制御型分子構築法の開発アニリンとハロベンゼンの連続N-アリール化-酸化的C-H結合活性化による新規カルバゾール一挙合成法の開発に成功した。さらに、(Z)-3-ブロモ-N-(2-ブロモ-3-フェニル-2-プロペニル)アニリン誘導体のパラジウム触媒によるジッパー型連続C-H活性化反応にはじめて成功し、多環式芳香族化合物が一挙に得られることを明らかにした。(2)三成分カップリングを含む連続多点制御型環化反応の開発報告者らが最近見出したエチニルアニリン、ホルムアルデヒド、アミンの三成分カップリング反応を基盤として、エチニルベンズアルデヒド、ホルムアルデヒド、t-ブチルアミン、及び二級アミンの四成分カップリング反応による3-(アミノメチル)イソキノリンの効率的合成法の開発に成功した。(3)三成分カップリングを用いたアルケンイソスターの合成研究CF_3アルケン型ジペプチドイソスターは、高い静電的相同性及び空間制御効果によりペプチドリード創薬において注目されている。報告者は、CF_3基を有するアリルカルボナート、一酸化炭素、アルコールの三成分反応によるCF_3アルケンイソスターの立体選択的合成法の開発に成功した。複雑な複素環骨格の効率的な合成法の開発は重要な研究課題である。報告者は、触媒的連続多点制御反応を基盤とする高原子効率分子構築法の開発研究を実施し、以下の成果を得た。1.インドール縮環型1, 4-ベンゾジアゼピンの三成分ワンポット合成法の開発本研究において昨年度開発した三成分アミノメチルインドール合成反応を基盤として、単一の銅塩をタンデム触媒とした連続環化反応を検討した。二級アミンとしてプロモベンジルアミンや複素環アナログを用いることで、インドール縮環型1, 4-ベンゾジアゼピンの一挙構築法の開発に成功した。2.テトラヒドロ-β-カルボリン骨格の三成分ワンポット合成法の開発テトラヒドロ-β-カルボリン骨格は、生物活性天然物に広く存在するドラッグライクテンプレートである。報告者は、三成分インドール形成と酸または塩基によるインドール3位求核反応を組み合わせたテトラヒドロ-β-カルボリン骨格のワンポット構築に成功した。3.パラジウム触媒によるアレン連続環化反応を利用したErgot Alkaloid骨格の一挙構築法開発と応用Ergotalkaloid類はイネ科、カヤツリグサ科植物の穂に寄生するカビの菌核より抽出されたインドールアルカロイドである。報告者はアレンの連続環化反応を鍵反応としたergot alkaloid骨格の合成を計画した。市販の4-bromoindoleから12工程で合成したアレンアミドにパラジウム触媒と塩基を作用させると、目的の連続環化反応が容易に進行し、ergot alkaloid共通骨格を一挙に構築することに成功した。引き続く官能基変換により生理活性天然物であるlysergic acid, lysergolおよびisolysergolの全合成を達成した。報告者は昨年に引き続き、触媒的連続多点制御反応を基盤とする高原子効率分子構築法の開発研究を実施し、以下の成果を得た。(1)アレン系化合物をアリルジカチオン等価体として用いた連続環化反応の開発報告者は、ブロモアレンやプロパルギルブロミドがアリルジカチオン等価体として機能する反応性を利用して、両末端に求核部位を有するプロパルギルブロミドやアルキニルアジリジンを用いた縮環型および連結型複素環構築法の開発に成功した。また、これらの研究成果を基盤として、Jaspine Bの短工程合成並びに多様性指向型合成経路の確立に成功した。(2)銅触媒を用いた多成分カップリングー環化反応を基盤とした複素環合成反応の開発本研究において開発した多成分型環化反応を基盤として、ジアミンを用いた四成分型高度縮環型イソキノリンの合成に成功した。また、三成分反応がアミノメチルインデンやベンゾチアジン誘導体の合成にも応用可能であることを明らかにした。

(3)銅触媒を用いたC-H結合の切断を伴う連続反応による複素環合成反応の開発C-H結合を直接目的の結合に変換する反応を連続反応に組み込むことができれば、原子効率の高い反応系の構築が可能となる。報告者らは、銅触媒を用いたアミジンを配位基とするオルト位酸化反応による縮環型複素環骨格の構築と、銅触媒存在下におけるアミジンのアルキニル化を契機とするキナゾリン骨格の一挙構築に成功した。(4)金触媒を用いたアニリン誘導体の分子内連続環化反応による芳香環縮環型カルバゾール誘導体の合成反応基質のすべての原子を生成物に転写する反応を連続反応に利用することは、目的の化合物を高い原子効率で得る上で極めて有用である。報告者は、金触媒によるアルキニルアニリンの環化反応が連続的に進行することを見出し、「原子完全利用型」縮環型カルバゾール合成法の開発に成功した。
貫通ひびわれを生じた道路橋RC床版の押抜きせん断耐力と補強設計

道路橋RC床版の損傷の主原因は、せん断耐力の不足であり、特に、断面を貫通して発生するひび割れによる床版のせん断耐力の低下に起因するとの観点に立ち、人工的な貫通ひび割れを導入することによって、あらかじめ損傷を受けた状態にしたRC床版供試体の押し抜きせん断破壊試験を実施して、その破壊耐力及び破壊性状を検討した。実験に用いた供試体は、スパン80cmで2辺を単純支持した、長さ100cmまたは150cm、厚さ10cmのRC床版で、中央部に1本または2本の人工的貫通ひび割れ(幅0.35mm)を導入したものであり、載荷位置を変化させて部分的集中荷重(載荷面積10cm*6cm)を作用させた。これらの実験結果から得られた結論の概要は以下のとおりである。(1)貫通ひび割れを有するRC床版の押し抜きせん断耐力は、荷重位置が貫通ひび割れに近づくに従って、ほぼ直線的に低下する。従って、耐力が最小になるのは、荷重が貫通ひび割れと接する位置に作用する場合である。(2)貫通ひび割れが複数の場合および貫通ひび割れの間隔が小さい場合には、床版の押し抜きせん断耐力はより低下するのであるが、その程度は予想以上に小さいものであった。(3)初期損傷の無いRC床版の押し抜きせん断耐力を算定する前田・松井の式を、貫通ひび割れを有し、かつ、任意の位置に荷重を受ける床版の耐力算定に拡張する方法を提案し、その妥当性を示した。
養護教諭の現職教育支援プログラム立案モデルの構築

平成21年度は、最終年度であり、養護教諭の学習ニード及び教育ニードをアセスメントするためのツール開発に向けて、次のように研究を進めた。第1に、平成19年度の研究成果に基づき、平成20年度には、養護教諭用の「学習ニードアセスメントツール」及び「教育ニードアセスメントツール」の原案を作成した。これら2種類のツール案と養護教諭特性調査紙を用い、全国の3,421校(幼稚園・小学校・中学校・高等学校・特別支援学校)に勤務する現職養護教諭に調査協力を依頼し、承諾を得られた268校の養護教諭297名に対し、本調査を実施した。回収数は247名(回収率83.2%)であった。第2に、これら回収できた質問紙のうち、すべての項目に回答のあった対象者の回答をデータとして分析し、「学習ニードアセスメントツール-養護教諭用-」の信頼性、妥当性を検証した。また、同様に「教育ニードアセスメントツール-養護教諭用-」も、信頼性、及び妥当性を確保したツールであることを検証した。最終的に、開発した「学習ニードアセスメントツール-養護教諭用-」及び「教育ニードアセスメントツール-養護教諭用-」とそれまでの文献検討の結果を組み込み、「養護教諭の現職教育支援プログラム立案モデル」を構築した。今後は、対象者の特性と学習ニード、教育ニードの内容とその程度の高さの関係を明らかにし、このモデルに、それらの要素を加味して立案した現職養護教諭のための教育支援プログラムが有効であることを検証する予定である。平成19年度は,養護教諭のための現職教育支援プログラム立案モデルの基盤となる理論的枠組み構築に向け情報収集すると共に,モデルの構成要素となるアセスメントツール開発に向け,次のような研究活動を実施した。1.養護教諭現職教育の現状理解に向け、養護教諭との学術的交流を図る機会を確保した。具体的には大学に所属する現職養護教諭の継続教育担当者への面接調査を実施すると共に,日本養護教諭教育学会に出席し,研究に関わる交流を通して、養護教諭への継続教育の現状を理解した。2.理論的枠組みの構築に向け,養護教諭の現職教育に関わる国内の文献を検討し,養護教諭養成教育の歴史的背景,現状における課題を検討した。養護教諭に関する海外文献は,検索できなかったが,継続して文献を検索し,我が国の養護教諭への継続教育の特徴を理解すると共に,今後の研究活動への示唆を得る。3.「教育ニードアセスメントツールー養護教諭用-」の開発に向け,第1段階として現職養護教諭が知覚する養護教諭ロールモデル行動を調査した。看護教育学における内容分析の手法を用いて収集したデータを分析した。結果は,ロールモデル行動35種類と養護教諭としての望ましい状態を表す9側面を明らかにした。その成果を学会にて発表すると共に,原著として投稿準備を開始した。また,分析結果に基づくアセスメントツール開発にも着手し,尺度構成を終えた。今後,作成したアセスメントツールの信頼性・妥当性の確保に向け,専門家会議,パイロットスタディを実施すると共に,本調査を実施する。4.3.と同時に「学習ニードアセスメントツールー養護教諭用-」の開発に向け、現職養護教諭の学習ニードを調査した。現在,そのデータ分析に着手しており,その成果を学会発表の予定である。また,アセスメントツールの開発にも着手し,その信頼性、妥当性を確保に向けた本調査を実施するための準備を整える。平成20年度は、養護教諭のための現職教育支援プログラム立案モデルの基盤となる理論的枠組みの構築と共に、モデルの構成要素となるアセスメントツール2種類を次のように開発した。1.養護教諭の現職教育に関わる国内の文献を収集・精読した結果に基づき、養護教諭養成教育の歴史的背景、現状における課題を検討した。その結果を看護継続教育支援システムに統合し、理論的枠組みを構築した。また、我が国の養護教諭の養成教育が、複雑かつ多様であり、必要とされる継続教育も多様であるという特徴を理解した。この成果を教育支援プログラム立案モデルに反映させる予定である。2.平成19年度、現職養護教諭が知覚する養護教諭のロールモデル行動を調査し、養護教諭のロールモデル行動35種類と、養護教諭としての望ましい状態を表す9側面を明らかにした。平成20年度は、その成果に基づき、9下位尺度63項目からなる「教育ニードアセスメントツール-養護教諭用-」を作成し、専門家会議、パイロットスタディを実施してツールを洗練した。3.2.と同時(平成19年度)に、現職養護教諭が要望する学習内容も調査した。平成20年度は、そのデータを分析し、養護教諭の学習ニード27種類を明らかにした。その成果に基づき、27項目からなる「学習ニードアセスメントツール-養護教諭用-」を作成し、専門家会議、パイロットスタディを実施してツールを洗練した。4.作成した「教育ニードアセスメントツール」「学習ニードアセスメントツール」の2種類と養護教諭特性調査紙を用いて、全国の養護教諭に対し、本調査を実施した。今後は、収集したデータを分析し、ツールの信頼性・妥当性を検証する。その後は、開発したアセスメントツールを組み込み、養護教諭のための現職教育支援プログラム立案モデルを構築する予定である。

これら2種類のツール案と養護教諭特性調査紙を用い、全国の3,421校(幼稚園・小学校・中学校・高等学校・特別支援学校)に勤務する現職養護教諭に調査協力を依頼し、承諾を得られた268校の養護教諭297名に対し、本調査を実施した。回収数は247名(回収率83.2%)であった。第2に、これら回収できた質問紙のうち、すべての項目に回答のあった対象者の回答をデータとして分析し、「学習ニードアセスメントツール-養護教諭用-」の信頼性、妥当性を検証した。また、同様に「教育ニードアセスメントツール-養護教諭用-」も、信頼性、及び妥当性を確保したツールであることを検証した。最終的に、開発した「学習ニードアセスメントツール-養護教諭用-」及び「教育ニードアセスメントツール-養護教諭用-」とそれまでの文献検討の結果を組み込み、「養護教諭の現職教育支援プログラム立案モデル」を構築した。今後は、対象者の特性と学習ニード、教育ニードの内容とその程度の高さの関係を明らかにし、このモデルに、それらの要素を加味して立案した現職養護教諭のための教育支援プログラムが有効であることを検証する予定である。
含水質物の液状化とその防止法に関する研究

ばら積み貨物の輸送の安全性は、荷崩れと液状化の防止である。液状化は、荷の水分値が一定値以下ならば発生しないとされており、この値(流動水分値)を求める方法が各種提案されている。本研究では、液状化現象を基礎的に捉え、荷の液状化を船体運動と結び付けて研究すると同時に、流動水分値の普遍的な計測法を検討した。粉炭の液状化強度を振動3軸試験によって計測し、飽和した場合と不飽和の場合についての値を求めた。その結果、飽和では応力比で0.15程度、不飽和では0.30程度の液状化強度があることが明らかになった。貨物が液状化したかどうかを簡単に判定するには、残存する剪断強度を計測すればよい。すなわち、繰り返し荷重を加えた試料に剪断荷重を加え、これを支え得るかどうかで判断される。開発された「貫入法」では、水分値の既知な試料を円筒のコンテナに入れ、その上に貫入ビットとよばれる重りを乗せ、3Gの上下加速度で加振して、一定時間内に貫入ビットがクライテリア以上貫入した場合には、液状化が起こったと判断し、それ以下の場合には液状化がおこらないと判断する試験法である。各種精鉱および粉炭に対してパラメタに関する試験がおこなわれた。貫入法は、作業者の経験に負うところが少なく、再現性がよい。また、石炭など、粘着性の少ない試料に対しても適応が可能である。船倉内では、荷重周期が横揺れ周期となるので、現象は周期数秒で起こる。このような状況では、上昇した間隙圧が表面へと逃げ、液状化強度が見かけ上増加することが考えられる。また、場合によっては、間隙空気圧が液状化を促進することもある。これは、貨物における通水性、通気性が関係する。石炭および微粉精鉱に関して、両者のダルシ-係数を計測して、間隙圧の変動を予測する基礎デ-タを得た。静的および動的3軸試験は、一般に(1)非排水非排気状態あるいは(2)排水排気状態の2状態で間隙の圧力状態を設定する。これらの中間的な状態が起こるかどうかは、周囲の貨物の通気性、通水性に影響を受ける。本年度は通気性についての基礎的な実験研究をおこなった。不飽和の貨物にとっては、通気性が大きければ、間隙空気圧は容易に減少するので液状化は起こらない。また、貨物の深い位置で間隙空気圧が上昇すれば、表面までの距離が長いので、間隙空気圧の減少が少なくなる。通気性は、貨物の間隙比eと飽和度Sr、および粒子の構成に関係する。本研究では、まず、変流量通気性試験装置を構成して、簡単にDarcy係数を求める試験をおこなった。対象とした試料は、火力発電用の粉炭で、飽和状態では液状化の危険性のあるものである。有効径は3種類に設定した。これの結果に基づいて、定流量通気性試験装置を試作し、粉炭の通気性に関する研究をおこなった。Darcy係数kは、空気の占める量、n*=(1-Sr)e/(1+e)をパラメタとして表されることが明らかになり、k=B(n*)^2となることが示された。さらに、この比例定数ベ-タが、有効径D_<10>により、貨物の内容に依らずに表されることが示された。これにより一般貨物のDarcy係数を、間隙比、飽和度、および有効径によって推定する方法を構築した。