hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保存期慢性腎臓病の病態とリスク管理における慢性間歇的低酸素の意義の検討

慢性腎臓病(chronic kidney disease:CKD)の病態における慢性的な低酸素状態並びにこれに密接に関連する虚血,酸化ストレスなどの病態とそのCKD進行の最終共通経路,脳腎,心腎連関及び保存期CKDのリスク管理における意義の検討を目的とした.メチルグリオキサール慢性投与によるラット尿毒症モデルにおける認知機能と生体内レドックス制御についての検討,ラット片側腎虚血再灌流モデルにおける腎虚血と遠隔臓器障害の関連についての検討,及びCKDとその高危険群患者の睡眠呼吸障害を含む各種臨床的指標の観察が可能なコホートの構築を実施した.慢性腎臓病(chronic kidney disease:CKD)の病態における慢性的な低酸素状態並びにこれに密接に関連する虚血、貧血、酸化ストレスのCKD進行のfinal common pathway、腎臓と全身諸臓器相互の病態的連関および保存期CKDのリスク管理における意義を検討している。臨床的検討として平成24年度中に構築したCKD及びそのハイリスク患者コホートにおいて3年計画の2年目として睡眠呼吸障害のスクリーニングと各種臨床的指標の収集するとともに観察を継続した。基礎的検討として正常SDラットにmethylglyoxal(MGO)を慢性投与して作成した尿毒症モデルの病態とレドックス制御につき検討を行い、2種の行動実験(物体探索試験および放射状迷路試験)を用いて空間認識機能を評価したが、明らかな認知機能障害を認めず、海馬ならびに大脳皮質の器質的障害も証明されなかった。一連の検討の結果、一定の条件のMGO投与下でsuperoxide dismutase、glutathione peroxidase活性などの抗酸化系が賦活化していることが明らかになり、正常SDラットではMGO毒性消去系が機能する可能性が示唆された。また、腎虚血と遠隔臓器障害の病態とその制御について検討を行い、ラット片側腎虚血再灌流モデルにおいて対側腎、心の組織障害とHMGCoA還元酵素阻害薬による臓器保護作用が示唆され,現在その詳細な機序の病理組織学的、生化学的検討を進めている。慢性腎臓病(chronic kidney disease:CKD)の病態における慢性的な低酸素状態並びにこれに密接に関連する虚血,酸化ストレスなどの病態とそのCKD進行の最終共通経路,脳腎,心腎連関及び保存期CKDのリスク管理における意義の検討を目的とした.メチルグリオキサール慢性投与によるラット尿毒症モデルにおける認知機能と生体内レドックス制御についての検討,ラット片側腎虚血再灌流モデルにおける腎虚血と遠隔臓器障害の関連についての検討,及びCKDとその高危険群患者の睡眠呼吸障害を含む各種臨床的指標の観察が可能なコホートの構築を実施した.慢性腎臓病(chronic kidney disease:CKD)の病態における慢性的な低酸素状態並びにこれに密接に関連する虚血、貧血、酸化ストレスの、CKD進行のfinal common pathway、腎臓と全身諸臓器相互の病態的連関及び保存期CKDのリスク管理における意義を検討している。平成24年度中に当院通院中のCKD及びそのハイリスク患者約1000名規模のデータベースを構築し、睡眠呼吸障害等の病態の臨床的解析の基盤を整備した。また基礎的検討も並行して開始し、ラットでメチルグリオキサール投与による慢性腎臓病(尿毒症)モデルを作成し、8方向放射状迷路試験を用いて空間認識機能の検討を行い、病態における酸化ストレス消去系の挙動の重要性が示唆される結果を得た(未発表)。さらに、ラット腎虚血再灌流モデルを用い、腎虚血や酸化ストレスが心臓をはじめとする遠隔臓器に及ぼす影響やそのメカニズムについての病理組織学的、生化学的な予備的検討を開始した。慢性腎臓病(chronic kidney disease:CKD)の病態における慢性的な低酸素状態並びにこれに密接に関連する虚血、貧血、酸化ストレスの、CKD進行のfinal common pathway、腎臓と全身諸臓器相互の病態的連関及び保存期CKDのリスク管理における意義を臨床的、基礎的に検討した。臨床的検討としてCKD及びそのハイリスク患者コホートで、酸化ストレスバイオマーカーを含む各種臨床的指標の収集と睡眠呼吸障害のスクリーニングを実施、観察を継続し、皮膚AGEsがCKD5Dにおいて心血管予後を予測する優れたバイオマーカーとなることを示した。基礎的検討として、methylglyoxal(MGO)慢性投与によるラット尿毒症モデルを用いて認知機能につき2種の行動実験(物体探索試験および放射状迷路試験)を用いて空間認識機能を評価したが、明らかな認知機能障害を認めず、海馬ならびに大脳皮質の器質的障害も証明されなかった。本病態モデルにおいては一定の条件内でのMGO投与下ではsuperoxide dismutase、glutathione peroxidase活性など抗酸化系の賦活による生体内レドックス制御機構が作動している可能性が示唆された。さらに、ラット片側腎虚血再灌流モデルを用いて腎虚血と遠隔臓器障害の病態とその制御について病理組織学的、生化学的検討を行い、HMGCoA還元酵素阻害薬(statin)による虚血腎以外の炎症制サイトカイン、酸化ストレスマーカーの発現低下を認め、腎虚血の関連病態におけるstatinの臓器保護的作用が示唆された。腎臓内科学計画に基づき臨床研究実施に必要なコホートを確立し、横断的・縦断的解析のための臨床指標の収集を進めている。臨床における病態解析の補完のため立ち上げた複数の動物モデルによる病態解析系につき昨年度に引き続き解析を継続し、一部につき成果の発信ができた。臨床研究実施に必要な基盤の整備が進展し、横断的・縦断的観察が可能なコホートを確立し、症例のエントリーが進行中である。臨床における病態解析の補完のため、複数の動物モデルによる病態解析系を立ち上げている。

最終年度(平成26年度)は基礎的病態解析をさらに発展させるとともに、臨床的検討に比重におき、当初計画である慢性的な低酸素状態並びにこれに密接に関連する虚血、貧血、酸化ストレス等の病態と、CKDの病態指標,診療アウトカム,心血管、腎予後などとの関連を横断的、縦断的に解析する。臨床研究において、引き続き十分数の症例の確保に努め、当初計画にしたがって観察と病態解析を進める。基礎的病態解析もさらに発展させ、当初計画の臨床材料(腎生検組織、各種臨床データなど)を用いた迅速な病態解析にフィードバックする。データ収集に係る謝金、人件費を予定したが支出時期が当初予定より遅くなり次年度となる見込みであること、物品費が予定より若干少なく済んだこと、旅費の精算手続きが遅れたことにより,次年度使用額が生じた。当初予定の支出の加え、次年度分の人件費,謝金は当初予定より支出の上積みが必要となる見込みであり、その他として成果発信のための論文校正、投稿のための支出も含めて、当該使用額を充当する予定である。現時点で設備備品の購入予定はない。消耗品費が予定より若干少額となり当該研究費が生じた。翌年度以降に請求する研究費と合わせ、ほぼ当初計画の通り、物品費として臨床材料を用いた生化学的、病理組織学的解析のための試薬類、基礎的病態解析ための動物、試薬類、消耗品等を中心に使用する。旅費として中間成果公表にかかわる学会出張のための交通費等の支出を予定する。その他として論文校正、投稿のための支出を予定する。現時点で設備備品購入の予定はない。
金融・資本市場分析の計量理論と日本の実証分析

このプロジェクトでは2年間にわたり計量経済モデル分析と時系列分析の2つの方法を用いて金融・資本市場の計量分析の方法を検討した。理論的な面においては特に時系列における非定常理論を検討を引き続き行った。プロジェクト・メンバーの中でより具体的には山本は外生変数が非定常的な場合の動学的計量モデルの漸近理論を考察した。この問題は最近になり計量経済学者の間で関心が持たれるようになった共和分(co-integration)の問題との関連があることがわかった。また,関連して共和分の検定理論を国友が考察したが,伝統的な計量経済学における過剰識別性の検定問題とこの問題が同一であることを指摘し,より一般的な検定方法を提唱した。また,和合は同じ問題をベイズ理論の観点から検討し新しい検定方法を提唱した。また,森棟は共和分関係が存在する場合に多変量自己回帰モデルのラグ次数の選択と共和分検定との関係を主にシミュレーションにより検討した。矢島は長期記憶モデルと単位根検定の関係を考察した。実証面ではメンバーの一人である池田は金利の確率過程と派生証券としてのスワップ契約の評価を行った。また,斯波と佃は日本における資産価格の時系列分析モデルを作成した。時変係数のカルマン・フィルターを用いた新しい時系列モデルを開発し,その予測力を評価した。こうした理論面及び実証面の両方においていくつかの研究成果が得られたが,同時に研究テーマに関心がある研究者とともに1月7日8日に一橋大学経済学部において「計量経済学コンファレンス」を開催した。この会議では質の高い11の研究論文が報告されるとともに研究テーマについての今後の研究方向や共同研究などについての意見交換を活発に行った。本年度は主として理論的研究を中心に行い、次年度の実証分析に係わる基礎的問題を研究した。計量モデルと時系列モデルを用いてマクロ計量経済分析や金融・資本市場の計量分析を行う際に生じる様々な統計理論上の諸問題を整理し、検計を加えた。特に多くの経済時系列には非定常的変動が見られるので、非定常性の表現として注目されている単位根の問題について研究を行った。単位根の統計的検定理論や共和分過程についてのこれまでの推定理論を検計し、新しい検定方法を開発した。また長記憶モデルと呼ばれ、最近になって注目されている時系列モデルと金融の経済理論との関連についての研究から興味ある結果が得られた。さらに、株代価格や債券価格の経済理論と拡散過程と呼ばれている連続確率過程モデルの関系について統計理論的検討を行った。このプロジェクトに参加している研究者は各地に分散しているので研究連絡及び研究報告の場が必要であった。そこでこのテーマに関心のあるプロジェクト外の研究者も招待して1月初旬に一橋大学経済学部において「計量経済学コンファレンス」を開催し、研究報告を行うとともに現在の研究状況についての意見を交換した。ひきつづき来年度も計量モデルと時系列モデルによる統計的分析上に生じる理論的問題の研究を進めるとともに、日本の金融・資本市場のデータを用いて実証分析を系統的に行う予定である。前年度における本プロジェクトによる研究成果をもとに計量経済モデル分析と時系列分析の2つの方法を用いて金融・資本市場の計量分析の方法を引き続き検討した。理論的な面においては特に時系列分析における非定常理論を検討を引き続き行った。また、関連して共和分の検定理論を国友が考察したが、伝統的な計量経済学における過剰識別性の検定問題とこの問題が同一であることを指摘し、より一般的な検定方法を提唱した。また、和合は同じ問題をベイズ理論の観点から検討し新しい検定方法を提唱した。

また、森棟は共和分関係が存在する場合に多変量自己回帰モデルのラグ次数の選択と共和分検定との関係を主にシミュレーションにより検討した。矢島は長期記憶モデルと単位根検定の関係を考察した。実証面ではメンバーの一人である池田は金利の確率過程と派生証券としてのスワップ契約の評価を行った。また、斯波と佃は日本における資産価格の時系列分析モデルを作成した。時変係数のカルマン・フィルターを用いた新しい時系列モデルを開発し、その予測力を評価した。こうした理論面及び実証面の両方においていくつかの研究成果が得られたが、同時に研究テーマに関心がある研究者とともに1月7日-8日に一橋大学経済学部において「計量経済学コンファレンス」を開催した。この会議では質の高い11の研究論文が報告されるとともに研究テーマについての今後の研究方向や共同研究などについての意見交換を活発に行った。この研究プロジェクトをプロジェクト参加者のみでなくコンファレンス参加者にも大きな学問的刺激を与えることができたことにおいても大きな成果を挙げることができた。
ヒト脱落乳歯幹細胞を活用した自閉スペクトラム症と概日リズム障害の病態解明

ASD患児から単離したヒト乳歯歯髄幹細胞(SHED)を用い、1ASD患児から採取したSHEDより分化させた神経細胞の日内変動の解析を行う。2遺伝子発現の網羅的解析により、ASDにおける概日リズム破綻の原因遺伝子を同定する。3原因遺伝子のsiRNAや阻害剤によるノックダウンを行い、ASDにおける睡眠障害の原因遺伝子の機能解析を行う。4同定遺伝子の改変マウスを用いシナプス形態・機能および行動解析を行う。前述の結果により、新しい治療法や創薬開拓に繋がる基盤研究法を提供する。
日本企業の国際知的財産取引・M & A活動と各国国内制度の相違の波及効果の実証分析

本研究では、国際的な知的財産取引としてのライセンシング・合併や買収に焦点を当て、いかなる要因で取引が行われているのか、技術集約的な産業での供給・投資活動がどういったパターンで行われているのかについて明らかにした。企業レベルデータのみならず製品レベルデータを用いて、企業の参入パターンと特許保護の強度の関係や知財集約的な農薬産業における市場構造と企業組織構造の関係について詳細な実証分析を行った。本研究では、国際的なライセンシングやアライアンス、直接投資や国際M&Aといった国際取引の市場構造・決定要因を分析し、国際的な制度設計に関する政策インプリケーションを明らかにする事を目的としている。実証分析を主たる分析としている為、データベースの構築を行った。市場シェアデータベース、特許引用データベース、各国制度・法律文献を用い、実証分析の基盤データの構築を行った。これにより、企業レベル、製品レベルデータの分析が可能となった。特許データについては、その取得が完了したため、今後は企業データ、製品レベルデータとの結合を行う事により、イノベーションと市場競争の分析が可能になると考えられる。分析については、日本の医薬品市場における抗生物質市場シェアデータベースの構築を行い、国際アライアンスの効果の分析を行った。アライアンスの戦略的影響についての検証を行い、アライアンスが効率性に基づく要因によって行われている可能性を明らかにした。また、その際に、日本における医薬品関連の制度・規制について着目し、国内制度と国際取引の関係の分析を行った。国際的な制度の違いに関しては、貿易データを用い、各国の制度の相違と国際取引の関係を分析し、制度の財貿易、直接投資に与える影響を検証した。多様な国際取引形態の一つである直接投資については、日本の電機産業のアジア進出の決定要因を動学パネル分析を用い明らかにした。直接投資については、自動車産業の海外進出と自動車部品会社の行動を検証する為、海外進出データの取得を行い、実証分析の基礎データを構築した。制度要因の影響を強く受ける金融市場については、日本におけるストック・オプションの分析を行い、企業統治方法として用いられているか否か、その決定要因を検証した。本年は、主たる研究目的である様々な取引パターンと知的財産、研究開発の分析を行い、海外学術雑誌に採択された。まず、日本企業における海外進出のパターンについて、これまで考慮されてこなかった企業の動学的な意思決定に注目し、直接投資による学習や、学習効果のスピルオーバーについて検証し、特に日本企業のアジア進出にそれらの要因が影響を与えている点を明らかにした。また、研究開発とそれらにより生み出された知的資産の取引の関係を分析する為に、研究開発とM&Aに焦点を当て研究を行った。特に、M&A市場の自由化以前に着目し、国内M&Aについては自社開発資産の代替としてM&Aが行われ、それに対して海外M&Aについては海外市場における競争や補完資産の獲得を目的として行われている違いを明らかにした。また、制度と貿易の関連については、各国国内制度の質や性質に関するデータを収集し、それらが国際取引にいかなる影響を与えるか実証的に検証した。特に、制度の質が十分に高い国同士において、制度を均一化させるハーモナイゼーションが有効である事を確認した。また、財貿易よりも、直接投資といったより国内制度に深くかかわる取引が制度と密接な関係があり、制度の質の向上がそれらの取引を活性化させる点を示した。経済制度、社会制度のみならず、企業組織の違いについても分析を行った。企業ごとに流通経路や生産工程が異なっており、それらが市場参入に与える影響を検証した。市場参入は競争状態を確保する基本要因であり、本研究では大型流通経路と資本関係にある企業が参入をより行う傾向にある事が示され、企業組織の違いが市場競争に与える影響を明らかにした。また、取引の基本要因である輸送費についても研究を行い、これまでの研究では分析されてこなかった識別問題に着目し、物理的距離の影響が取引に大きく影響している点を明らかにした。本研究では知的財産権保護が国内のみならず国際的な知財取引に与える影響を多面的に明らかにした。知財保護により、権利の範囲が確定し、取引が促進されると考えられている。しかし、保護の強化は侵害リスクを高め、特に継続的イノベーションの場合には、改善的なイノベーションを阻害する可能性がある。それらに対処する方法として積極的なライセンシング、アライアンスを通じた取引がある。Asia Pacific TradeSeminarsで報告した研究では、まず保護の取引に与える影響が負である事を確認し、その後保護強化がアライアンスやライセンシングを促す影響を持つか確認した。また、それら知財取引には製品市場や技術市場での市場構造が重要な役割を果たす。製品市場での競争を抑止する目的でクロスライセンシングなどが用いられる可能性がこれまでの研究では指摘されている。International Journal of Industrial Organizationに掲載された研究では、市場構造の決定要因を企業組織と関連付け、企業の流通部門との関係や技術条件、生産構造が市場構造に与える影響を明らかにした。日本における知的財産集約的な産業として農薬産業に焦点を当て、農薬企業の参入インセンティブ及び市場構造を企業の組織形態と実証的に関連付けて分析を行った。そして、企業資産の獲得による技術取引として合併、買収を分析した。

企業の技術条件に応じて技術取引のインセンティブは異なると考えられる。本研究では国内の合併・買収が規制されていた時代のデータを用い、国内と海外の合併・買収に関わるインセンティブの違いを明らかにした。
ゴム弾性転移に基づく新規環境シンクロ材料の構築

申請者の見いだしてきた、温度やpHなど、周りの環境変化に伴い、ゴム弾性を著しく転移させるポリサイラミンを用い、これまでにない機能を示す材料システムを以下のように構築した。ポリサイラミン末端にSHやシラノール等の官能基を導入し金や半導体表面にポリサイラミンポリマーブラシ構築を推進する。ブラシの広がりを外部環境により制御し表面アンテナ機能の導入(図1)し、高性能な分離機能表面を構築した。具体的には金属やガラス表面へのブラシの構築を中心に以下の様に研究を行った。i)昨年度までに構築したポリサイラミンブラシの自由末端にビオチンを導入し、ストレプトアビジンとの相互作用を検討した。ii)ポリサイラミン/PEG混合ブラシを構築し、非特異吸着を抑制した表面でのストレプトアビジンとの相互作用を検討した。iii)粒子表面へのポリサイラミン/PEGブラシを構築することにより、環境に応じてタンパク吸着をコントロールする機能性粒子を調製した。iv)ポリサイラミン/PEGブロック共重合体を合成し、その自己組織化能に関して検討した。本年度は昨年度調製したポリサイラミンゲル及び粒子を用いて、以下のように検討を行った。i)ポリサイラミンマイクロスフィアスキン層形成の速度論的解析:ポリサイラミンマイクロスフィアを膨潤状態(酸性)からアルカリ性溶液につけると、表面から相転移し、スキン層を形成した。これまで知られている感温性ゲルなどのスキン層は準安定状態から最終的にはスキン層が崩壊し、安定状態に到達する。一方、ポリサイラミンのスキン層は数ヶ月にわたってその構造を維持することが確認された。この現象は物質透過のON-OFFを高度に制御するためには極めて重要な現象であり、速度解析からも安定スキン層形成が裏付けられた。ii)ポリサイラミンマイクロスフィアからの薬物リリース:上述したようにポリサイラミンマイクロスフィアのスキン層は緻密で極めて安定に形成されるため、その安定スキン層を利用した薬物リリースのON-OFF制御に関する検討を行った。水溶性蛍光を用いて行ったところ、安定スキン層形成後は完全に物質透過をシャットアウトしている理想的ゲルを形成していることが確認された。iii)ポリサイラミン機能界面の設計:ロッドーグロビュール転移を示すポリサイラミンはその相転移とともに親-疎水性、硬さ、分子末端間距離などを著しく変化させる今までに無い材料である。基板表面にポリサイラミンをブラシ上に構築させることにより表面の硬さ、すべり面等を信号により転移させうる機能性界面の構築を行った。。ポリサイラミン末端にメルカプト基あるいはシラノール基を導入し、機材として金やガラス表面を用い、モデルブラシの構築を行った。
白系アメリカ文学と太平洋戦争-ヒサエ・ヤマモトを中心に-

ヤマモトについて今までいろいろ論じられてきたが、彼女の戦前および戦時中の作品はほとんど取り上げられることがなかった。歴史の中に埋もれたままになっていたからである。また彼女の文学が、日系人にとって最も不幸な事件である太平洋戦争との関わりで論じられることもほとんどなかった。その戦争は日系人に彼らのアイデンティティの在り方を最も強く意識させたのである。今回、ヤマモトの戦前と戦時中の作品を発掘し、彼女のおよそ60年にわたって多数の作品を検討してみると、彼女の文学が太平洋戦争の影響を大きく受けていることが分かる。彼女の文学は戦前と戦時中、戦後とではそれぞれ性格がかなり異なっている。戦前のヤマモトの文学は諧謔の文学であり、青春の文学であった。しかし中国における日本の侵略が拡大し、日米関係が悪化するにつれて、ヤマモトはこれらの問題を真剣に受け止めるようになり、開戦の直前にはアメリカ市民としてのアイデンティティを表明するようになる。しかし太平洋戦争が始まると、その後の日系アメリカ人に対する処遇と愛する弟の出征によって、ヤマモトはアメリカに批判的になる。そして前後は少数民族としての戦時中の体験から、1960年代以降高まる少数民族運動を背景に、アメリカにおける人種偏見を批判しつつ、他の少数民族との交流と共感を示す作品を発表するようになる。このようなヤマモトの文学の流れは今まで誰も論じてこなかったが、これも日系作家で少数民族作家であるヤマモトの文学の持つ重要な特徴点であることを強く指摘しておきたい。1.1930年代および太平洋戦争時(強制収容所内)におけるヒサエ・ヤマモトの作品の収集を、ロサンゼルスで発行されていた『加州毎日』と収容所内の新聞Poston Chronicleの調査を通して行い、全作品のタイトル一覧表の作成をほぼ終了した。太平洋戦争前のヤマモトの作品はエッセイがほとんどを占めており、その数は約230編であると判明した。短編を中心とする戦後の彼女の創作活動とは極めて対照的である。今までヤマモトは小説家として研究・批評の対象となってきたので、エッセイストとしてのヤマモト研究が欠落していたといえる。ヤマモトのエッセイは、日系人社会にとって厳しさを増しつつあった1930年代の中にあって、皮肉とジョークに彩られた、才気溢れた文章にその特長がある。ヤマモト(1921年生まれ)は14歳の時、初めて『加州毎日』に作品が掲載されたと言われているが、1935年の『加州毎日』にはこの作品を見つけることができなかった。本当に掲載されたのか、疑問が残る。2.太平洋戦争中の収容所内での執筆活動として、創作が一篇(強制収容所行きの列車を舞台とするミステリ-風短編)とエッセイが数篇あることが明らかになった。この創作の中に、強制収容にたいする日系人の複雑な感情を窺うことができる。また、収容所内の新聞に、ヤマモトの消息に関する記事も見られた。3.太平洋戦争前の『新世界新聞』(サンフランシスコ)を現在調査中であるが、ヤマモトの作品はまだ見つかっていない。1.昨年度に引き続き1930年代および1940年代初期(太平洋戦争開始まで)のヒサエ・ヤマモトの作品および関連記事の収集を進め、新たに日系二世文化・文芸誌『カレント・ライフ』(1940-42)から11点を収集できた。そして『加州毎日新聞』および『カレント・ライフ』に掲載された143点すべてについて要約をし、『ヒサエ・ヤマモト作品目録(1)』を作成した。短編小説"To You, Dear Graduate!"(『加州毎日新聞』1938年7月24日)は今回初めて発掘されたヤマモトの作品である。17歳の時に書かれたが、これは太平洋戦争以前に発表された唯一の短編小説であり、彼女の文学的力量の大きさを示す作品となっている。3.1940年、1941年における彼女のエッセイには、世界の動き(欧州での戦争、日中戦争など)や日系社会の動き(二世の徴兵問題など)への強い関心を示すエッセイが多くなっており、それまでの皮肉とジョークに彩られたエッセイとは対照的である。

不穏な世界の動向が落とす陰を若い二世女性の作品の中に明白に読むことができる。4.太平洋戦争後のヤマモトの作品は57点(1991年まで)以上と判明したが、『羅府新報』等の資料(マイクロスフィルム)の所在が国会図書館などに限定されているので、それらの収集は十分できなかった。5.ヤマモトの戦前の作品が極めて多数あり、かつこれらの作品の研究が今まで日米両国いずれにおいてもなされていない点を考慮して、今回は専らこの時代における彼女の文学に焦点を当てることとした。太平洋戦争時および戦後の作品については、作品の収集を含めて、引き続き取り組んでいきたい。
反射衝撃波中の正へプタンの熱酸化機構の研究

アルゴンで希釈された正へプタンならびにイソオクタンと酸素の混合気を、衝撃波管を用いて、衝撃加熱し、温度・圧力一定の反射衝撃波背後における電酸化過程を赤外線信号を中心に観測した。実験は以下のごとく行われた。1.メタン・エチレン・イソオクタン・正へプタンの赤外HeーNeレ-ザ-光(3.392μm)のモル消光係数の測定。2、衝撃加熱された正へプタンならびにイソオクタン・アルゴン混合気の熱分解過程をHeーNeレ-ザ-の吸光量より観測する。3、衝撃加熱された0.041%の正へプタンならびにイソオクタン・酸素・アルゴン混合気の熱分解・酸化過程をHeーNeレ-ザ-の吸光量と4.2μmの炭酸ガスによる発光より観測する。これらの結果1、メタンのモル消光係数の温度・圧力への強い依存性が求められた。これに反しエチレン・正へプタン・イソオクタンはほぼ一定の値であり、それぞれ、5×10^4、2×10^5、2.2×10^5cm^2/molが得られた。2、正へプタンならびにイソオクタンのoverallの見かけ上の活性化エネルギは本実験条件下ではそれぞれ70、80kcal/molが観測され、酸素の混入と貴に減少を始めた。3、酸素の存在下における熱分解速度と誘導時間はその見かけ上の活性化エネルギはほぼ同じであったが、熱分解に比べて、誘導時間には酸素・アルゴン濃度の強い依存が観測された。本実験結果を化学反応速度論の助けにより、熱酸化過程の計算機実験がおこなわれ、実験結果と比較された結果、両方の値の一致する条件も多く見いだされたが、全ての結果を一致させるモデルはまだ見いだされておらず今後さらに研究を継続する必要があると考えている。
医療貯蓄会計の最適設計とその厚生分析

2005年度は、医療貯蓄最適設計にむけて理論実証の両面から分析をこころみた。理論編実証分析編2004年度は、医療貯蓄会計の最適分析に関して、理論・実証面の両方から分析をこころみた。理論編まず市場が不完備で動学的決定がなされ、かつ情報の非対称性がある場合にどのように社会保険制度をデザインしてゆけばよいかという分析を行った。この論文は、2004年秋日本経済学会で"A Use of consumption tax with Wage Tax in an Incomplete Market"として発表した。現在審査国際的学術誌で審査中である。また最適なシステムの構造を明らかにするためには、sub-Slutsky matrix (Sulutsky matrixの一部分)の構造が決定的な役割を果たしていることが研究から明らかになった。そしてそのsub-Slutsky matrixのランクは財の数がNの場合、N-1であることを示し、最適条件でsub-Slutsky matrixは逆行列を持つことを証明した。これと関連する結果を"Note on sub-Slutsky matrix and optimal taxation analysis"にまとめた。現在この論文は、国際学術雑誌で審査中である。実証分析編また具体的なデータを使った推計に関しては、国民生活基礎調査、消費生活パネル調査を使って推定中である。理論編実証分析編
高齢者の転倒発生を予測するスマートフォン用アプリケーション開発

2018年度は前年度の状況を踏まえて追加して計測を継続して実施した.またこれまでに採用してきた加速度波形解析に加えて,米田らの提案した解析方法も含め,アプリケーションに実装する解析指標を検討した.認知機能に問題がなく,二重課題条件下で歩行が可能であった一般高齢者を対象とした検討では,高速フーリエ変換により得たスペクトル波形から導出したエントロピー値,橋梁工学において橋梁振動に対する影響推定に用いられるDynamic lord factor,米田らが提案した歩調成分とその0.5倍の周波数帯域に現れるスペクトルの合成波形比を表すPower spectrum ratioは転倒経験の有無に有意に関連した.また単一課題条件における歩行状態よりも二重課題条件下における歩行状態の方が転倒経験の有無を高い精度で判別可能であることが示された.また経過観察中に発生した新規転倒発生に関わる歩行指標を検討した.その検討では,従来から予測研究に使用されるロジスティック回帰分析のほか,Clinical prediction ruleの作成で有用性が確認され,近年のビッグデータ解析にも用いられることがある決定木分析による検討も行った.その結果,年齢や認知機能などの影響力は小さく,その発生予測には二重課題条件下における歩行状態が関与し,前述のエントロピー値がその発生予測判別に有用であることが示された.さらに上記指標を用いて,大腿骨近位部骨折患者,パーキンソン病患者を対象とした検討を加え,歩行状態の変化をそれらの指標が適切に表現可能なのかを検討した.その結果,どちらの疾患群においても,体幹部に設置したセンサーにより記録した加速度波形から歩行状態の変化を捉えることは可能であることが示された.平成27年度は,地域介護予防教室に参加している高齢者を対象に歩行中の加速度波形を記録し,他の研究やこれまでに用いてきた解析手法により転倒経験者と非経験者の判別が可能であるのかを検討する研究を計画した.特に,歩行動揺性や歩行円滑性を表現しうる解析手法と歩行変動性の関連性に注目し,新たに各指標の変動傾向を把握できる内容も加え検討を進めることとした.2月時点では40名の高齢者が登録されデータの計測を実施した.また転倒の危険性を判別する指標選択に関する検討には,新規転倒発生の予測能という観点で検討する必要があるため,介護予防教室に参加する高齢者の転倒発生に関する情報の収集を進めるよう計画した.3月以降に新たに25名の高齢者が登録され,最長1年間,転倒発生に関する情報を介護予防教室参加時に確認する方法で情報を収集し,初回評価後3ヶ月,6ヶ月,12ヶ月後の転倒発生に関する予測能の検討を行う予定である.加えて,転倒を予測しうる指標が何らかの介入による身体機能の変化を捉えることができるのであれば,より指標の有用性が高まると考え,転倒ハイリスク者で歩行障害改善に向けたリハビリテーションサービスを提供される代表的な疾患である脳卒中患者を対象とする検討を新たに計画した.その検討では,歩行中の加速度波形解析を実施し,一定期間のリハビリテーションの実施により得られた機能回復と転倒予測指標との関連性を縦断的に検討している.倫理的配慮は吉備国際大学倫理審査委員会,または平成医療短期大学倫理審査委員会,協力医療機関の有する倫理審査委員会の承認を得た上で実施した.現在、一般高齢者65名,脳卒中患者20名の計測を終えており,縦断的検討の対象者の次回の測定に向けた準備を進めている段階である.これまでに得られた横断データに対する解析結果から,一般高齢者と脳卒中患者ともに,転倒低リスク者は歩行円滑性指標の変動性は小さく類似しているものの,転倒高リスク者は変動性が大きく異なるパターンを示すことを確認している.前年度の検討を踏まえて,平成28年度は2カ所の地域介護予防教室に継続して参加した一般高齢者計37名を対象に,縦断的に運動機能,認知機能,前年度と同様に歩行中の体幹加速度の記録を行った.教室参加前後で身体機能に変化が生じた者において,体幹加速度波形解析値が変化を示すのか,示すとしたらどのような歩行動態指標が変化を示すのかを縦断データを用いて検討を行った.その結果,教室参加後には歩行速度や認知機能に有意な改善を示し,参加者は確かな身体機能の変化を示していた.さらに本課題で着目した歩行中の動揺性指標と歩行円滑性指標の変動性を前後比較した結果,動揺性指標は教室参加前後では変化を示さなかったものの,歩行円滑性指標は有意な変化を認め,歩行速度のような時間距離指標では捉えることのできない,歩行中の動態変化を捉えることができる指標となる可能性が示唆された.横断データによる解析では,一般高齢者にくわえて脳卒中患者を対象にデータを集積し,麻痺がない,もしくは麻痺が極軽度な転倒リスクの低い脳卒中患者の場合,歩行円滑性指標の変動性は小さく,一般高齢者と同等の水準であることを確認した.一方,転倒高リスク者では変動性が大きく,異なるパターンを示すことを確認している.現在,一般高齢者119名,脳卒中患者20名の計測を終えており,横断データによる解析を終えている.その内,地域で開催されている介護予防教室などに参加する37名の縦断データの記録も終えている.横断データ解析からは,体幹加速度波形の解析から得た指標が,転倒経験者と非経験者の判別が可能な解析指標であることが示唆され,縦断データでは,加速度解析から得られた指標の反応性を確認している.しかしながら現在までの一般高齢者の転倒発生件数は4件と少なく,新規転倒発生に関わるデータ蓄積が不十分な状況となっている.そのため転倒発生予測精度の高い方法の具体的検討が難しい状況であり,新たな計測を計画した.

現在,虚弱高齢者の利用する通所サービス事業所における新規計測開始について計画を進め,当該施設における協力同意および倫理審査委員会の承認を受け,具体的な計測に関するスケジュールを施設担当者と進めている.29年度中に計測を終えた結果を基に転倒経験者と非経験者の判別が可能かを検討した.その結果,転倒の有無により,これまでに検討してきた指標が有意に異なることや歩行中の変動パターンに一定の違いを認めるものの,その指標のみでは判別の精度は十分とは言えない結果を得ている.また追跡が可能であった対象者への追跡調査の結果,新たに3名が転倒を経験したことが明らかになった.そのうち,新規発生は2名であった.これまでに得たデータのうち,新たに転倒が発生した者と転倒未経験者の比較を行った.しかしながら転倒発生者が7名と少なく,これまでに検討してきた解析方法だけでは全例に共通する特徴の抽出は不十分な状況である.平成29年5月時点で転倒発生件数が少なかったため,虚弱高齢者を対象とした新たな計測を開始し,現在,転倒発生の有無について逐次確認を進めている状況である.本研究の測定対象者は,これまでの先行研究の報告に比べて転倒発生率が低いことを確認している.このような集団を対象として得られる予測方法は,より細かな違いを捉えることが求められるため,そこから得られた知見はより精度の高い方法となる可能性があると考えられる.そのため今後は,加速度の解析方法に新たな方法を加えることも検討している.また一般的に介護予防支援事業等で測定されることの多い運動機能評価項目も加えて,決定木分析などの階層的に特徴の抽出が可能な解析方法も導入して,転倒予測に必要な情報を整理する予定である.平成27年度は,地域介護予防教室に参加している高齢者を対象に歩行中の加速度波形を記録し,その解析により転倒経験者と非経験者の判別が可能であるのかを検討する研究を計画した.加えて,転倒を予測しうる指標が何らかの介入による身体機能の変化を捉えることができるのかを,脳卒中患者を対象に計画した.その検討では,歩行中の加速度波形解析を実施し,一定期間のリハビリテーションの実施により得られた機能回復と転倒予測指標との関連性を縦断的に検討した.その結果,27年度は一般高齢者65名,脳卒中患者20名の計測を終え,横断データの解析結果から,一般高齢者と脳卒中患者ともに,転倒低リスク者は歩行円滑性指標の変動性は小さく類似しているものの,転倒高リスク者は変動性が大きく異なるパターンを示すことを確認した.28年度は介護予防教室に継続的に参加している一般高齢者37名の縦断的に運動機能,認知機能,歩行中の体幹加速度の記録を行った.教室参加後には歩行速度や認知機能に有意な改善を示し,参加者は確かな身体機能の変化を示していた.さらに本課題で着目した解析指標を前後比較した結果,歩行円滑性指標は有意な変化を認め,歩行速度のような時間距離指標では捉えることのできない,歩行中の動態変化を捉えていることが示唆された.その一方で,29年5月時点で全対象者119名のうち,転倒発生件数が4名と非常に少なく,新規転倒発生に関わるデータ蓄積が不十分な状況であった.そのため虚弱高齢者が利用する通所サービス事業所に新たに協力を依頼し,29年12月より計測を開始した.
低投入高産出型の地域生物産業の構築に関する実証的研究

生態系と調和しつつ経済的に自立可能な農業経営をエコエコ農業、あるいは「低投入高産出」型農業と呼んでいるが、本研究ではその確立のための諸条件を検討した。とくに地域の自然環境や社会経済条件を踏まえたアプローチが必要との認識に立って、個別経営レベルのみならず地域レベルでの資源循環システムの構築に向けた技術的経済的課題の解明を目的とした。有機廃棄物の循環利用における地域的取組みに関しては、長野県臼田町、茨城県美浦村、山形県米沢郷牧場、福島県本宮町、静岡県函南町での事例研究によって、堆肥センターの機能と地域農業発展における役割を中心に検討した。堆肥センターは、十分な家畜糞尿が確保できる地域においては重要な役割を果たすが、原料が不十分で施設が過大規模になっている事例もある。しかし、いずれの地域でも堆肥の利用によって有機農業・環境保全型農業を軸とした地域農業振興が成果をあげている。一方、有機農業の先進事例である福島県熱塩加納村において農家質問票調査を実施し、水稲有機栽培の展開過程および経済的技術的課題について解明した結果、米価下落に加えて、堆肥センターなど地域循環システムの欠如が有機農業の収益性を低下させていること明らかになった。さらに、新潟県上越市の水田で緑肥栽培実験を繰返し実施した。レンゲとヘアリーベッチを用いたが、レンゲの雑草抑制効果は認められなかった。ヘアリーベッチは9月中旬に播種すれば、翌年の雑草を抑制し、10a当たり13.7kgの窒素を還元することが明らかになった。また、インドネシア・バリ島高地の野菜畑で5種類の緑肥栽培実験を行った。ヘアリーベッチは良好に生育したが、種子が形成されないことがわかった。環境保全型農業の推進には緑肥と経済作物の輪作および間作体系の確立が課題として残っている。本研究は、生態系と調和しつつ経済的に自立可能な農業経営をエコエコ農業、あるいは「低投入高産出」型農業と呼び、その確立のための諸条件を検討するものである。地域の自然環境、社会経済条件を踏まえたアプローチが必要であり、個別農家レベルに加えて地域レベルでのエコエコ農業確立の課題を技術的経済的に解明することを目的としている。本年度は、茨城県笠間市および新潟県上越市における個別農家調査の継続実施に加えて、福島県熱塩加納村で2集落33戸の稲作農家の質問票調査を実施した。当地は農協主導の下で1973年から有機米栽培を導入し、現在では村内水田580haのうち200ha余りで有機無農薬・低農薬米が栽培されている。水系を考慮して有機栽培集落を選定したり、組織的に契約販売を行ったりしており、エコエコ農業確立へ向けた地域的対応の好事例である。現在データを分析中であるが、近年では収益性の低下のため慣行栽培へ戻る農家が出現してきた。上越市では、水田における緑肥導入の技術的課題を検討するため、レンゲ栽培実験を開始した。同時に、生物的雑草管理の可能性を検討するため、ヘアリーベッチの栽培試験も実施中である。この牧草には緑肥としての利用だけでなく、他の雑草繁茂を抑制する効果が期待されている。笠間市では、無農薬無化学肥料方式の野菜栽培技術の体系化を図るため、有機野菜農家の継続調査を行った。とくに、緑肥(ソルガム)に替わるものとして雑草そのものの利用を検討するため、両者のバイオマスを計測中である。インドネシア・バリ島高地の野菜栽培地帯において低投入型野菜栽培の技術的課題を解明するため、科研費国際学術研究で調査研究を継続実施した。当地では、昨年度中に195戸の個別農家の質問票調査を実施済みで、本年度はデータの集計と合わせて補足調査を行った。

本研究は、生態系と調和しつつ経済的に自立可能な農業経営をエコエコ農業、あるいは「低投入高産出」型農業と呼び、その確立のための諸条件を検討するものである。地域の自然環境、社会経済条件を踏まえたアプローチが必要であり、個別農家レベルに加えて地域レベルでのエコエコ農業確立の課題を技術的経済的に解明することを目的としている。本年度は、有機廃棄物の循環利用に関する地域的取組みを主たる課題に設定した。その代表は堆肥センターを軸にした資源循環システムであると考えられるので、長野県臼田町、茨城県美浦村、および福島県本宮町で堆肥センターの実態調査を実施した。このうち、臼田町は生ゴミ、美浦村は馬糞、また本宮町は浄水場の汚泥ケーキを原料とした堆肥を製造している。また、環境保全型農業の実践事例としては、長野県佐久市農協、福島県会津みどり農協、会津いいで農協、山形県米沢郷牧場、福島県川俣町やまなみ農場などを対象に調査研究を行い、貴重な情報を入手した。加えて、新潟県上越市で水田における緑肥導入の技術的課題を検討するため、レンゲ栽培実験を継続実施した。同時に、生物的雑草管理の可能性を検討するため、エアリーベッチの栽培試験も行った。この牧草には緑肥としての利用だけでなく、他の雑草繁茂を抑制する効果が期待されている。インドネシア・バリ島高地の野菜栽培地帯において低投入型野菜栽培の技術的課題を解明するため、科研費基盤研究(A)(2)で調査研究を継続実施した。当地では、195戸の個別農家の質問票調査や野菜間混作栽培実験を実施済みで、本年度は補足調査および報告書の取りまとめを行った。生態系と調和しつつ経済的に自立可能な農業経営をエコエコ農業、あるいは「低投入高産出」型農業と呼んでいるが、本研究はその確立のための諸条件を検討するものである。地域の自然環境や社会経済条件を踏まえたアプローチが必要との認識に立って、個別経営レベルのみならず地域レベルでの資源循環システムの構築に向けた技術的経済的課題の解明を目的としている。本年度は、3年研究の最終年度に当たり、研究成果を精力的に取りまとめた。まず、有機廃棄物の循環利用における地域的取組みに関しては、長野県臼田町、茨城県美浦村、山形県米沢郷牧場、福島県本宮町の事例を用いて、堆肥センターの機能と地域農業発展における役割を中心に解明した。福島県熱塩加納村では、33戸の農家を対象とした質問票調査結果を踏まえて、水稲有機栽培の展開過程および経済的技術的課題について解明した。農協と役場の積極的な貢献は評価できるが、米価下落に加えて、堆肥センターなど地域循環システムの欠如が有機農業の収益性低下を結果していることが分かった。また、フィリピン・ミンダナオ島の高地農村で実施した野菜栽培の技術と経営に関する31戸の農家質問票調査結果を取りまとめ、貴重なデータを整理した。さらに、新潟県上越市およびインドネシア・バリ島高地農村で緑肥導入実験を継続実施した。前者は水田におけるレンゲ栽培、また後者は野菜畑におけるエアリーベッチの導入を意図するもので、これらの結果も踏まえて、最終報告書をとりまとめた。
動脈硬化進展の分子機構に関する研究

我々が見い出した酸化LDLの動脈硬化作用につき、その成分であるリゾフォスファチジルコリン(Lyso-PC)に焦点を当てて、血管内皮細胞、マクロファージ、Tリンパ球における接着分子、平滑筋細胞増殖因子の発現、さらにTリンパ球に対しては、INF-γ、IL-2受容体の発現様式などをin vitroの系で検討した。血管内皮細胞におけるLyso-PCの作用については、接着分子ICAM-1、VCAM-1の遺伝子発現が、また増殖因子HB-EGF、PDGF-A,B鎖の遺伝子発現誘導を惹起することを見い出した。さらにICAM-1、PDGF-B鎖については、細部内情報伝達経路を含めて検討中であるが、両者ともPKCの経路と関係なく、cAMPにより抑制される経路を介してLyso-PCの情報が伝わることが、さらにPDGF-B鎖については、新たなる蛋白合成を介して遺伝子発現が惹起されることを見い出し、その詳細を検討中である。正常家兎にコレステロール食を与え、高コレステロール血症家兎を作り、経時的にPセレクチン、VCAM-1、Eセレクチンの発現と、マクロファージ、Tリンパ球の存在をそれぞれに対する抗体を用いて免疫組織学的に検討を重ねた。コレステロール食投与後、1週間で第1肋間動脈分岐部側の大動脈に、Pセレクチン、VCAM-1の接着分子の発現が確認され、最初分岐部に見られた発現が、その高さの大動脈全周に及び、10週間持続することが確認された。Eセレクチンの発現はあっても極一部であった。マクロファージは3週目には接着分子の発現部位に集簇しはじめ、10週まで続くが、MHC-クラスII抗原陽性であり、活性化されていた。Tリンパ球は、マクロファージに遅れること、3週間で以後10週まで持続することが分かった。この実験結果は、家族性高コレステロール血症モデル、WHHLウサギでも確認できたことから、ヒトFH患者でも同様のことが起こっていることが示唆された。これらの事実から、血中単球は、血管内皮細胞に発現した、P selectin、VCAM-1などの接着分子により、内皮細胞に接着し、血管壁に侵入し、MHC-クラスII抗原陽性の活性化マクロファージに分化する。さらにマクロファージの分泌するサイトカインにより、Tリンパ球が、同部へ侵入してくることが示唆された。しかし、高コレステロール血症の条件では、内皮細胞にE-selectinを誘導できないことが合わせて判明した。今回P selectinの動脈硬化巣での発現を観察できたのは、我々が最初である。今後さらにその詳細を検討予定であり当初の目的は達成することができた。当初本研究は、3年計画であったが、2年に縮小された点、また平成7年研究中に新にマクロファージの活性化、P selectinの関与が見い出されたので、研究計画の一部が変更されることになった。これら一連の研究は続行中であり、リゾフォスファチジルコリンの内皮細胞への作用の分子機構、またP selectinの発現機構の解析を進めるとともに、米国Gimbrone博士、カナダCybulsky博士とも今後も研究の進め方、共同研究を続けていきたい。さらに、今回は計画の変更でリポタンパクリパーゼ、アポEのmRNAの仕事の進み具合が遅れているが、Chait博士と共同で予備実験のデータを踏まえ、本実験を推進しておくつもりである。

これらの事実から、血中単球は、血管内皮細胞に発現した、P selectin、VCAM-1などの接着分子により、内皮細胞に接着し、血管壁に侵入し、MHC-クラスII抗原陽性の活性化マクロファージに分化する。さらにマクロファージの分泌するサイトカインにより、Tリンパ球が、同部へ侵入してくることが示唆された。しかし、高コレステロール血症の条件では、内皮細胞にE-selectinを誘導できないことが合わせて判明した。今回P selectinの動脈硬化巣での発現を観察できたのは、我々が最初である。今後さらにその詳細を検討予定であり当初の目的は達成することができた。当初本研究は、3年計画であったが、2年に縮小された点、また平成7年研究中に新にマクロファージの活性化、P selectinの関与が見い出されたので、研究計画の一部が変更されることになった。これら一連の研究は続行中であり、リゾフォスファチジルコリンの内皮細胞への作用の分子機構、またP selectinの発現機構の解析を進めるとともに、米国Gimbrone博士、カナダCybulsky博士とも今後も研究の進め方、共同研究を続けていきたい。さらに、今回は計画の変更でリポタンパクリパーゼ、アポEのmRNAの仕事の進み具合が遅れているが、Chait博士と共同で予備実験のデータを踏まえ、本実験を推進しておくつもりである。我々が見い出した酸化LDLの動脈硬化作用につき、その成分であるリゾフォスファチジルコリン(Lyso-PC)に焦点を当てて、血管内皮細胞、マクロファージ、Tリンパ球における接着分子、平滑筋細胞増殖因子の発現、さらにTリンパ球に対しては、INF-γ、IL-2受容体の発現様式などをin vitroの系で検討した。血管内皮細胞におけるLyso-PCの作用については、接着分子ICAM-1、VCAM-1の遺伝子発現が、また増殖因子HB-EGF、PDGF-A,B鎖の遺伝子発現誘導を惹起することを見い出した。さらにICAM-1、PDGF-B鎖については、細胞内情報伝達経路を含めて検討中であるが、両者ともPKCの経路と関係なく、cAMPにより抑制される経路を介してLyso-PCの情報が伝わることが、さらにPDGF-B鎖については、新たなる蛋白合成を介して遺伝子発現が惹起されることを見い出し、その詳細を検討中である。またコレステロール食、遺伝性高コレステロール血症家兎(WHHL)において、接着分子(Athero ELAM,P selectin)、マクロファージ、Tリンパ球の出現をin vivoで経時点に免疫染色法により検討を行っているが、まずAthero ELAM、P selectinが出現し、マクロファージか、引き続きTリンパ球の出現が認められた。今後さらにその詳細を検討予定であり当初の目的は達成することができ、平成7年11月AHAで発表し、ボストンでGimbrone博士とさらに平成8年度の研究打合せを行うことができた。Chait博士らとも、AHAで話し合い、アポタンパクE、リパーゼの研究を進め方を討論できた。
中高年女性におけるスロー系ダンスの効果

中高年女性を対象に週1回スロー系ダンスの講習を行い、効果を検証した。心拍数は80140bpm主観的運動強度(RPE)は1113の範囲であった。継続により同一負荷に対するRPEの低下、心理的な「疲労」の減少効果(一過性)が得られた。動的バランスでは前後動の安定に継続効果が確認され、一部に前屈に対する一過性、継続性の効果が見られた。中高年女性を対象にトレーニングとしてのスロー系ダンス(歩行のテンポで申等度のダンス)の可能性を検証。1,40歳から80歳までの中高年女性を,I期に20名,II期13名被験者として募った。2,運動前に,健康状態のチェックと生活習慣・運動習慣の調査を質問紙によって行った。3,運動は1回に60分前後,週に1回のペースで全18回実施し,その内容は「ストレッチ→ステップ練習→主運動」となるように組み立てた。主運動は「学校ダンス」,「ダンカン・ダンス」を採用した。4,研究結果(1)「学校ダンス」の運動特性をリズムと動作の解析によって検証した。(1)リズムは4分の3拍子,16小節で1フレーズの構成で,速度は90120bpmで比較的遅く中高年にとって容易な運動であった。(2)動作特性は動作域が大きく,左右対称であった。上肢は曲線的に動き,挙上されている時間が長い。また,挙上を保持しての側屈,後屈演多く,加齢による前傾姿勢に有効であることが示唆された。研究結果(2)「学校ダンス」が気分に及ぼす効果をPOMSテストによって検証した。(1)「疲労」に関しては改善される効果が見られた。(2)動きについてゆけない初心者(1名)の抑うつ的気分は継続によって軽減した。研究結果(3)「学校ダンス」が心拍数と主観的運動強度(RPE)に及ぼす効果を検証した。(1)心拍数の連続測定から,間欠的な漸増負荷運動であった。中高年に適した形態であった。(2)ダンス経験者の心拍数は(RPEに差はないが)初心者より多い傾向がみられた。(3)心拍数は80140,RPEは11(楽である)13(ややきっい)の範囲にあり,ソフトエアロビクスとして十分な運動強度であり,安全性,有効性ともに適切であることが示された。(4)2回目に対して11回目では,心拍数に対するRPEの低下傾向が見られ生理心理的な適応が示唆された。中高年女性を対象にトレーニングとしてのスロー系ダンスの可能性を検討した。1、50歳から80歳までの中高年女性を、I期に20名、II期に15名被験者として募った。2、運動前に、健康状態のチェックと生活習慣・運動習慣の調査を質問紙によって行った。3、運動は1回に90分前後、週1回のペースで全18回実施し、内容は「ストレッチ→ステップ練習→主運動」の順に組み立てた。主運動は「学校ダンス」「ダンカンダンス」「オイリュトミー」とした。4、研究結果I主運動に採用したダンス作品の音楽上、技法上の特性は(1)テンポは80110bpmで、moderateが主である。(2)既成の楽曲への振り付けが多く、曲と動きの区切りが一致している。(3)曲に内在したイメージを具体的に表現するよう振り付け、ジャンプ系の動きは少ない。研究結果II「学校ダンス」に対する青年期女子の受容と気分に及ぼす効果を中高年への効果と比較した。(1)アンケートの結果、青年期女子も「学校ダンス」を肯定的に受け容れた。(2)心拍数を測定した結果、青年期のほうが同一作品での運動強度が高い傾向が示された。(3)POMSテストの結果、6項目中4項目で有意な効果が認められた。中高年より「気分」改善への効果が顕著であった。研究結果III姿勢、柔軟性、バランス能への継続効果を検証した。(1)姿勢に対する顕著な効果は認められず、コンフォーメーチャーの測定で年齢相応の姿勢変化を示した。(2)一部の被験者で前屈に一過性、継続性ともに効果が観察された。(3)バランスボード上の動的バランスを前後動と左右動について測定した。継続的な運動経験が加齢による安定性の低下を抑える傾向が示された。前後動の安定にダンスの継続効果が認められた。片足立ち時間の測定結果とは関連が無かった。