hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数論的不連続群の研究

符号(0;e_1,e_2,e_3,e_4)をもつ数論的フックス群Γを決定することが本研究の課題のひとつである。(1)Γは総実代数体K上の四元数環Aから定まる数論的フックス群Γ^1(A,O)と通約的となる。このような体Kの次数は高々10次となることが知られている。さらに、その判別式d(K)について、その上限D_0も計算できる。昨年までの研究により、10次代数体で中間体を含むようなもののうちd(K)が最小となるものを決定した。これは、論文"Imprimitive totally real algebraic number fields of degree 10 with small discriminant"としてまとめることができた。(2)さらに、Kが有理数体Qとなる場合について研究を進めた。今、Q上の四元数環Aに含まれるアイヒラー整環をO(f)とする。O(f)のノルム1の単数全体のなす群をO^1(f)とし、これからえられるフックス群をΓ^1(A,O(f))とする。さらに、この群のSL_2(R)における正規化群をΓ^*(A,O(f))とするとき、上記のような数論的フックス群ΓはΓ^*(A,O(f))の指数有限な部分群となることを証明することに成功した。この結果は論文"Maximal arithmetic Fuchsian groups"としてまとめることができた。この結果により、符合(0;e_1,e_2,e_3,e_4)をもつ上記のような数論的フックス群Γについては、原理的にΓをすべて決定することが可能となる。符号(O ; e_1,e_2,e_3,e_4)をもつ数論的フックス群Γを決定することが本研究の課題のひとつである。このとき、Γは総実代数体K上の四元数環Aから定まる数論的フックス群Γ(A, K)と通約的となる。このような体Kの次数は高々10次となることがわかる。さらに、その判別式d(K)についての上界D_0も計算できる。したがって、まず、これらの体Kをすべて決定しなければならない。8次体までについては、判別式d(K)の最少値および体Kが知られており、9次体についても最近、研究代表者によって決定された。今年度、当研究の代表者は総実10次代数体Kのうちで、その判別式d(K)が最少となるものをまず決定する問題に取り組んだ。この研究は次のような場合に分けて行うのが妥当である。1.体Kが2次体K_2と5次体K_5との合成体となる場合2.体Kが2次体K_2を含むが、5次体K_5を含まない場合3.体Kが5次体K_5を含むが、2次体K_2を含まない場合4.体Kが中間体をまったく含まない場合今年度の研究成果として、case1およびcase2については最終的な結果を得ることができた。現在、論文として発表すべく、まとめている段階である。また、case3についても今後、計算を続けていく。このとき、Γは総実代数体K上の四元数環Aから定まる数論的フックス群Γ^1(A,O)と通約的となる。

したがって、原理的にもとめるΓは有限個である。これらのすべてを決定して表にすることが本研究の最終目的となる。昨年の研究により、10次代数体で中間体を含むようなもののうちd(K)が最小となるものを決定した。今年度はKが有理数体Qとなる場合について研究を進めた。このときには各e_iは2,3,4,6のいずれかとなる。さらに、四元数環Aも有限個となる。上記の群Γ^1(A,O)のSL(2,R)における正規化群をΓ^*(A,O)とすると、もとめるΓはΓ^*(A,O)の部分群となることがわかる。このようにして、Γはかなり限定的であることがわかってきた。今後、Γ^*(A,O)の生成元を具体的に決定することからはじめて、この方向の研究を強力に進めて行き、この場合のΓをすべて決定できるものと確信している。符号(O;e_1,e_2,e_3,e_4)をもつ数論的フックス群Γを決定することが本研究の課題のひとつである。これに関連して、本年度の研究成果について述べる。Γは総実代数体K上の四元数環Aから定まる数論的フックス群Γ^1(A,O)と通約的となる。このような体Kの次数は高々10次となることが知られている。さらに、その判別式d(K)について、その上限D_0も計算できる。昨年までの研究により、10次代数体で中間体を含むようなもののうちd(K)が最小となるものを決定した。これは、論文"Imprimitive totally real algebraic number fields of degree 10 with small discriminant"としてまとめることができた。さらに、今年度はKが有理数体Qとなる場合について研究を進めた。今、Q上の四元数環Aに含まれるアイヒラー整環をO_Eとし、これから定まる単数群をΓ^1(A,O_E)とする。さらに、この群のSL_2(R)における正規化群をΓ^*(A,O_E)とするとき、上記のような数論的フックス群ΓはΓ^*(A,O_E)の指数有限な部分群となることを証明することに成功した。この結果は論文"Maximal arithmetic Fuchsian groups"としてまとめることがさきた。この結果により、符合(O;e_1,e_2,e_3,e_4)をもつ上記のような数論的フックス群Γについては、原理的にΓをすべて決定することが可能となる。
元素相乗系ナノサイズ分子触媒の創製とその機能

我々は数ナノメートルの大きさ(=ナノサイズ)の配位圏を有する遷移金属錯体に興味を持ち,これらの触媒が従来にない触媒活性と選択性を示すことを明らかにした。これらナノサイズ錯体には,触媒(金属)中心から1nm以上離れた部位が存在し,触媒中心に種々の影響を与える。本研究では長鎖アルキル(n-C12)基および長鎖親水基(テトラエチレングリコール:TEG)基を有する含窒素複素環カルベン(NHC)配位子を設計・合成し,触媒反応に用いた。ベンジル基の3,4,5-位にn-C12およびTEG基を有する部位を有するNHC配位子を設計した。また,比較のために長鎖基のない部位も導入した。その結果,両側に長鎖親水基を有する配位子,片側に長鎖親水基および疎水基を一つずつ有する配位子,両方に長鎖疎水基を有する配位子,長鎖基を有しない配位子を設計した。対応するイミダゾール塩の合成は塩化ベンジル誘導体とイミダゾールとの反応により行った。非対称の塩は,対応する塩化ベンジルを逐次的に反応させることにより高収率で得られた。これらを配位子として有するロジウムNHC錯体は対応するNHC-Ag種からのカルベン移動反応によって合成した。これらのロジウム錯体を用いてケトンのヒドロシリル化反応を行ったが,特に長鎖置換基の影響は認められなかった。そこで次に鈴木-宮浦反応を行った。触媒として,[PdC1(η3-C_3H_5)]_2,KOtBuから系中で調製した触媒を用いた。2-ブロモ-1,3-ジメチルベンゼンを基質として反応を行ったところ,TEG基を有するものを配位子として用いる触媒では,生成物を96%,92%と高収率で与えた。
都市レベルのマテリアルフロー・ストック 変化と持続可能性に関する国際比較研究

本研究は,都市形成に必要な資材の定量化を行い,MFA(マテリアルフロー分析)フレームに基づき,日本,ドイツ,イギリス,アメリカ,韓国の5カ国を対象とした国際比較を行うことを目的とし,途上国における今後の発展に伴う物質必要量を推計するための基礎データを提示することができた.推計を行うにあたって,まず,原料とエネルギー消費量を推計し,主要建設資材のマテリアルフローを定量化した.また,建築資材投入量を時系列で推計し,日本,ドイツの比較を行った.次に,都市構造物の道路と建築物の資材量を調査し,資材原単位用いて都市構造物建設に必要な総物質投入量を推計した.更に,構造物が提供するサービスとの比較を行った.以下に,示された結果をまとめる.(1)5ヶ国における資材の時系列マテリアルフローは,国別,資材別にほぼ一定値を示し,総物質必要量は製造方法,資材混合比に起因することが分かった.また,建築資材総投入量を定量化し,時系列で日独比較を行い,日本,ドイツ比は最大約1.8倍の総資材投入量が必要であると分かった.(2)構造物における一人あたりTMRを推計し,最大:イギリス,最小:日本となった.また日本の海外TMRは,2番目に多いイギリスの約1.8倍になり,資源の国外依存度の高さが目立った.(3)建築物,道路の投入量とストック量をサービスと比較した結果,道路サービスに関しては,先進国は韓国よりストック活用型であることが分かった.また,韓国の今後の発展は,多量の資材投入量を行うと,ストック活用型へ発展することが分かった.建築物に関しては,日本のみの推計であるが,道路資材とサービスの関係を考慮すると,建築データがそろえば他国でも同様の推計を実施することが可能であることを示した.都市・地域レベルでのマテリアルフロー分析の推計方法として,まず,都市のマテリアルフローの大部分を占める都市構造物を対象として推計を行った.都市構造物の中で,都市の大部分を構成する道路孝建築物をマテリアルフローの推計の対象として選定した.また,推計対象国は統計情報が入手可能であった次の5カ国:ドイツ,イギリス,アメリカ,韓国,日本を取り上げデータの収集及び推計を行った.まず,都市構造物のマテリアルフローを推計するためには,建築資材に関わるマテリアルフローの定量化を行う必要がある.そこで,各国におけるアスファルト混合物,鉄,セメントコンクリート,木材の4資材について,資材生産量あたりのDMI(直接資材投入量:Direct Material Input), HMF(隠れたフロー:Hidden Material Flow)を時系列で推計した.その際,原料採取,輸送,製造過程を調査し,各段階で必要となる原料とエネルギー消費量を推計し,建設資材のマテリアルフローを定量化した.次に,各国における都市構造物の道路と建築物の建設に必要である資材量を調査し,本推計で求めた資材原単位を乗じて都市構造物の建設に必要な総物質必要量を推計した.さらに,道路ストックについては時系列でデータが収集できたため,道路建設に必要な総物質必要量を時系列で推計し,道路が生み出すサービスとの比較を行った.都市構造物における一人あたり総物質必要量(TMR)は,最大:イギリス5.880トン/人/年,最小:日本4.446トン/人/年となった.またHMFも含めた日本の海外依存度はイギリスの約1.8倍になり,日本での建設行為が他国に比べ海外に及ぼす影響が強いことが明らかになった.本研究は,都市形成に必要な資材の定量化を行い,MFA(マテリアルフロー分析)フレームに基づき,日本,ドイツ,イギリス,アメリカ,韓国の5カ国を対象とした国際比較を行うことを目的とし,途上国における今後の発展に伴う物質必要量を推計するための基礎データを提示することができた.推計を行うにあたって,まず,原料とエネルギー消費量を推計し,主要建設資材のマテリアルフローを定量化した.また,建築資材投入量を時系列で推計し,日本,ドイツの比較を行った.次に,都市構造物の道路と建築物の資材量を調査し,資材原単位用いて都市構造物建設に必要な総物質投入量を推計した.更に,構造物が提供するサービスとの比較を行った.以下に,示された結果をまとめる.(1)5ヶ国における資材の時系列マテリアルフローは,国別,資材別にほぼ一定値を示し,総物質必要量は製造方法,資材混合比に起因することが分かった.また,建築資材総投入量を定量化し,時系列で日独比較を行い,日本,ドイツ比は最大約1.8倍の総資材投入量が必要であると分かった.(2)構造物における一人あたりTMRを推計し,最大:イギリス,最小:日本となった.また日本の海外TMRは,2番目に多いイギリスの約1.8倍になり,資源の国外依存度の高さが目立った.(3)建築物,道路の投入量とストック量をサービスと比較した結果,道路サービスに関しては,先進国は韓国よりストック活用型であることが分かった.また,韓国の今後の発展は,多量の資材投入量を行うと,ストック活用型へ発展することが分かった.建築物に関しては,日本のみの推計であるが,道路資材とサービスの関係を考慮すると,建築データがそろえば他国でも同様の推計を実施することが可能であることを示した.
インクルーシブ教育を展開する小学校の教室まわりの情報伝達利用に関する研究

本研究計画では、インクルーシブ教育に取り組む小学校の情報伝達環境としての教室まわりの壁面計画に資する知見を得ることを目的に、大きく3項目の課題について検討を進める。1先進事例への電子黒板導入による教室まわりの情報伝達利用の変化を捉える(課題1)。2ICT導入先進事例における教室まわりの情報伝達利用の実態を把握する(課題2)。3海外先進事例における教室まわりの情報伝達利用の実態を把握する(課題3)。教室まわりの掲示とICT活用のすみ分け方、発達障碍児の教育的ニーズに応じた教師の掲示やICT、教室空間の活用手法について考察し、教室まわりの壁面計画に資する知見を得る。
医療サービス履歴からの個人状態の時間発展の推定とその応用

実証分析対象として、大阪府和泉市における平成23平成28年度の医療サービス履歴データ(国民健康保険のレセプトデータ、および、特定健康審査結果)と、当該期間の運動指導プログラムの実施結果を利用した。特定健診データから自己組織化マップにより健康状態類型を抽出し、これとレセプトデータから、類型毎の主要病名、医療費を求めて疾病リスク等を明らかした。さらに、6年間の健康状態変化を検討した結果から、メタボリックシンドロームに相当する個人類型は、医療費、受療率ともに他類型に比べ多いこと、運動指導プログラムは健康状態の改善に寄与することが示唆された。また、最尤法による自己組織化マップの拡張を検討した。平成27年度は、次年度以降の実証研究のため、データベースの整備と予備解析を進めるとともに、従来取り組んできたSOMの拡張とその算法の検討、状態遷移モデルの検討を進めた。対象データの収集とデータベース整備としては、本年度、大阪府和泉市における平成23年から平成26年までのデータを整備した。これは国民健康保険のレセプトデータから抽出された受療履歴、および、特定健康審査結果であり、大阪府和泉市および関連企業と共同で作成しつつあるデータである。月々の医療レセプト請求と、年に1度の特定健診結果の実施内容を個人IDで突合し、個人履歴データとした。また、平行して実施される運動指導プログラム(運動教室)による介入実験データも、収集を進めている。SOMの拡張の検討としては、目的変数がある場合の自己組織化マップを検討した。これは自己組織化マップを作成する際に、予測のための目的変量に対応した距離定義を学習するものである。整備できたデータベースにおける特定健診データから、自己組織化マップにより健康状態類型の抽出を行った。これを、突合されたレセプトデータと併せて分析することにより、健康状態類型ごとの主要病名、使用された医療費を明らかにし、各類型の疾病リスクなどの特徴づけを明らかした。さらに、4年間に渡る健康状態変化を定量的に検証した。特定保健指導対象者等への介入プログラムとして、ITを活用した運動指導プログラムを採用し同プログラムを用いた介入試験(運動教室)が共同研究者により実施されつつある。運動教室に参加した市民について、運動教室の中で測定されている健康診断データが順調に収集され、そのデータベースの整備についても進捗している。介入結果のモデル化の検討と解析の準備は整い始めている。平成28年度は、実証研究のために昨年度整備したデータベースを拡張して解析を進めるとともに、従来取り組んできたSOMの拡張とその算法の検討を行なった。対象データとしては、大阪府和泉市における平成23年から平成26年までのデータを利用した。月々の医療レセプト請求と、年に1度の特定健診結果の実施内容を個人IDで突合し、個人履歴データとしている。また、平行して実施される運動指導プログラム(運動教室)による介入実験データも、継続してデータ収集を進めている。予備解析の結果として、個人が年ごとに所属類型を遷移する人数や比率を明らかにしている。SOMの拡張の検討としては、最尤基準を利用してノードの統合を可能とする自己組織化マップを検討した。この方法では、従来困難であった正規性を持たない確率モデルに従うデータに対しても類型化を適切に行うことが可能となる。また、最尤法を利用していることにより、各種の統計モデルをノードごとに用意する可能性をもっている。今後、この方法を用いて、類型間の遷移確率を説明し、類型の時間発展に関する確率モデルを検討する予定である。これにより、相対的に良好な類型に遷移する条件について、確率モデルに基づき要因を明らかにすることを目的としている。時間発展の確率モデルの定式化として、状態遷移確率モデルとして定式化することを想定していたが、現状では状態数が多いため適切なモデル化が難しいことが分かった。今後、状態数の削減方法などに取り組み、モデル化を進める予定である。平成29年度は、これまで整備したデータベースを拡張して解析を進めるとともに、従来取り組んできたSOMの拡張とその算法の検討を行ない、最終年度としてこれまでの研究成果を取りまとめた。実証分析の対象データは、大阪府和泉市における平成23年度から平成28年度までの医療データを利用した。これは国民健康保険のレセプトデータから抽出された受療履歴、および、特定健康審査結果であり、大阪府和泉市および関連企業と共同で作成したデータである。また、平行して実施される運動指導プログラム(運動教室)に参加した個人についてはその介入実験の結果も収集したものである。整備したデータベースにおける特定健診データから、自己組織化マップにより健康状態類型の抽出を行った。さらに、6年間に渡る健康状態変化を、作成した類型から明らかにした。この解析の結果から、メタボリックシンドロームに相当する個人類型では、医療費、受療率ともに、他類型に比べ多いことなどを明らかにした。また、健康教室は健康状態の改善に寄与することが示唆された。SOMの拡張の検討としては、最尤法による自己組織化マップを検討した。

これは自己組織化マップを作成する際に、ノードごとの確率分布を学習するものである。実証分析対象として、大阪府和泉市における平成23平成28年度の医療サービス履歴データ(国民健康保険のレセプトデータ、および、特定健康審査結果)と、当該期間の運動指導プログラムの実施結果を利用した。特定健診データから自己組織化マップにより健康状態類型を抽出し、これとレセプトデータから、類型毎の主要病名、医療費を求めて疾病リスク等を明らかした。さらに、6年間の健康状態変化を検討した結果から、メタボリックシンドロームに相当する個人類型は、医療費、受療率ともに他類型に比べ多いこと、運動指導プログラムは健康状態の改善に寄与することが示唆された。また、最尤法による自己組織化マップの拡張を検討した。次年度は助成額を、データベースの整備および、そのための計算機環境整備、調査および研究成果の発表のために用い、研究を推進する予定である。次年度は助成額を、データベースの拡張および、そのための計算機環境整備、調査および研究成果の発表のために用い、研究を推進する予定である。統計科学
グラフ理論的基盤の刷新による離散アルゴリズム設計の統一的理論の新展開

当該年度においてはまず,一般のグラフを対象とするDulmage-Mendelsohn分解を提案し,これにより1-マッチングの理論における標準分解理論および双対理論の総仕上げを達成した.古典的なDulmage-Mendelsohn分解とは特殊なグラフクラスである二部グラフのみを対象とする標準分解であり,これはグラフ理論のみならず線形計算やマトロイド最適化理論など多岐に渡る文脈において理論展開の要となってきた.本研究では近年Kita (2012)によって提案された標準分解の一つであるグラフのカテドラル分解を用いることによってDulmage-Mendelsohn分解の一般化を導出した.これは1-マッチング理論における双対性であるベルジュ双対との親和性を呈しており,1-マッチングの双対概念に相当するバリア(barrier)の構造的特徴づけが本研究の成果によって初めて達成された.ここではグラフにより定まるあるポセットのイデアルの観点によってバリアの特徴付けが記述されている.これはバリアの構造に関する既知の部分的成果各々の一般化を含んでいる.また一方で,双向グラフ(符号グラフ)の強連結分解理論の提案を行った.双向グラフ(符号グラフ)とは,有向グラフと枝符号グラフの共通の一般化である.有向グラフの理論においてもっとも基本的な構造は,強連結分解とよばれる分解型構造定理である.本研究では,双向グラフの理論構築の要となるべき強連結分解タイプの構造定理を導出した.この成果を用いることでさらに新しい成果である次数制約因子のカテドラル標準分解を導出した.次数制約因子とは1-マッチングの一般化に相当し,より広範な記述力を持つ,因子理論の古典的概念である.この成果により次数制約因子の構造を標準的に把握することが可能になった.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。離散最適化の分野において解くべき問題は無数に存在するため,効率のよいアルゴリズムを設計するための統一的な理論の構築はこの分野の必須課題である.本研究ではこのような統一的な理論を構築すべく,その基盤となるグラフ理論的課題に焦点を当てた.古典的にマッチング理論は多面体的組合せ論との関係から,このような取り組みに対するヒントを多く有していると考えられているため,本研究ではとくにマッチング理論に着目して研究を行った.まずは多面体的組合せ論の分野における古典的な定理であるtight cut lemma (Edmonds, Lovasz & Pulleyblank'82)に対して,改良された証明を与えた.この改良された証明は純粋にグラフ理論的な手法によるものであり,したがって今後グラフ理論的手法と最適化理論との関連をいっそう明らかにする手助けとなることが期待される.この成果はすでに論文にまとめられ,査読付き媒体に投稿されるとともにオープンアクセスレポジトリにて公開されている.研究計画の通り,離散的対象の上のアルゴリズム設計の理論の土台となるグラフ理論の研究に取り組んだ.調書の通りまずはpolyhedral combinatoricsにおける古典的な定理であるtight cut lemmaに対してグラフ理論の観点から改良された証明を与えた.この成果は論文にまとめられすでに査読付き媒体に投稿されるとともにオープンアクセスレポジトリにて公開されている.また,この成果は国内外の学会において口頭発表されている.さらに,組合せ論における重要な概念であるb-matchingに注目し,その標準構造を明らかにする理論の構築に取り組んだ.これについては1-matchigの理論における古典的な理論であるDulmage-Mendelsohn分解の一般化を達成し,さらに二通りの導出を与えた(論文執筆中).いずれの成果も研究計画調書において達成すべき重要なテーマとして述べたものであり,かつ期待通りの強力な成果が得られた.まず前年度から引き続き行っているテーマとして,b-マッチングのDulmage-Mendesohn分解についての結果をpolishし,論文にまとめ発表した.グラフのb-マッチングとはグラフ理論・組合せ最適化における古典的な概念であり,1-マッチングと呼ばれるさらに素朴な概念を原型としてこれをグラフの各点における次数の上界制約という観点に拠って一般化したものである.2部グラフの1-マッチングについては,Dulmage-Mendelsohn分解という標準分解の一種によって構造が把握できることが知られており,この分解は連立方程式の効率的解法のための前処理,混合行列理論,マトロイド最適化の理論などグラフ理論の域を超えて様々な文脈に応用されてきた.本研究では,この分解を任意の2部グラフおよび任意の制約関数に対するものに一般化した.この成果をまとめた論文はすでにオープンアクセスレポジトリにおいて公開されており,また3件の国内学会および1件の国際学会で口頭発表されている.一方で,因子理論の代表的なトピックであるパリティ因子(T-ジョイン)についてその標準構造を解明した.パリティ因子はグラフの最短路問題など基本的な経路問題いくつかの一般化にも相当しており,また二重閉路被覆予想やフロー予想などグラフ理論において古くから知られる未解決問題と関連が深い.1-マッチングの研究においては,各種標準分解など研究の道具となる結果が多く知られている一方,パリティ因子の解析については道具立てに相当する成果が不足していた.そこで本研究では,1-マッチングのおける成果のアナロジーに注目し,パリティ因子の標準分解を導出した.これは,任意のグラフおよび任意のパリティ制約に対して,そのパリティ因子の構造を一括して記述する構造定理の一群として与えられる.

これは研究代表者の成果を用いることによって達成された.当初の研究計画通りにおおむね進行している.当該年度においてはまず,一般のグラフを対象とするDulmage-Mendelsohn分解を提案し,これにより1-マッチングの理論における標準分解理論および双対理論の総仕上げを達成した.古典的なDulmage-Mendelsohn分解とは特殊なグラフクラスである二部グラフのみを対象とする標準分解であり,これはグラフ理論のみならず線形計算やマトロイド最適化理論など多岐に渡る文脈において理論展開の要となってきた.本研究では近年Kita (2012)によって提案された標準分解の一つであるグラフのカテドラル分解を用いることによってDulmage-Mendelsohn分解の一般化を導出した.これは1-マッチング理論における双対性であるベルジュ双対との親和性を呈しており,1-マッチングの双対概念に相当するバリア(barrier)の構造的特徴づけが本研究の成果によって初めて達成された.ここではグラフにより定まるあるポセットのイデアルの観点によってバリアの特徴付けが記述されている.これはバリアの構造に関する既知の部分的成果各々の一般化を含んでいる.また一方で,双向グラフ(符号グラフ)の強連結分解理論の提案を行った.双向グラフ(符号グラフ)とは,有向グラフと枝符号グラフの共通の一般化である.有向グラフの理論においてもっとも基本的な構造は,強連結分解とよばれる分解型構造定理である.本研究では,双向グラフの理論構築の要となるべき強連結分解タイプの構造定理を導出した.この成果を用いることでさらに新しい成果である次数制約因子のカテドラル標準分解を導出した.次数制約因子とは1-マッチングの一般化に相当し,より広範な記述力を持つ,因子理論の古典的概念である.この成果により次数制約因子の構造を標準的に把握することが可能になった.今後も引き続き研究計画に則り研究を推進していく予定である.当初の研究計画を引き続き踏襲して進めていく.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
周囲の人の流れを妨げることなくユーザとの同行が可能な自律移動ロボット

本研究課題は,多数の歩行者が往来する空間を,特定のユーザとはぐれることなく,かつ周囲の人の流れを妨げることなく自律移動することが可能なロボットの実現を目標とし,そのために必要な要素技術を開発した.これにより,移動するロボットからの周辺歩行者の状態識別,ロボット周辺の人物の3次元的な視界推定,特定の環境下での人物の行動モデル構築,及びそれに基づく状況に応じたロボットの自律的移動などを可能にした.本研究課題は,多数の歩行者が往来する空間を,特定のユーザとはぐれることなく,かつ周囲の人の流れを妨げることなく自律移動することが可能なロボットの実現を目標とし,そのために必要な要素技術を開発した.これにより,移動するロボットからの周辺歩行者の状態識別,ロボット周辺の人物の3次元的な視界推定,特定の環境下での人物の行動モデル構築,及びそれに基づく状況に応じたロボットの自律的移動などを可能にした.本研究課題は,多数の歩行者が往来する空間を,特定のユーザとはぐれることなく,かつ周囲の人の流れを妨げることなく自律移動することが可能なロボットの実現を目的とする。この実現により,実際的な動的環境において「人間らしい」「自然な」移動行動の取れるロボットを実現し,人間が社会活動を営む空間へのロボットの浸透に大きく寄与することが期待される.本年度は,自律移動ロボットシステムの構築,及びユーザを含む動的周辺環境の頑健な認識技術の研究開発を行った.1.自律移動ロボットシステムの構築を行った.ノートPCにより制御可能な台車ロボットの上にアルミフレームによる胴体を作成し,高さ約30cm,120cmの位置にそれぞれ前後1台ずつ,計4台のレーザレンジファインダを搭載した.これにより,ロボット周辺の歩行者の脚部及び胸部の位置を計測することが可能となった.また,高さ約170cmの位置に全方位カメラを1台配置した.これにより,周辺歩行者の顔の向きを推定することが可能となった.2.周囲に存在する静的オブジェクト(壁や障害物)及び動的オブジェクト(ユーザや周辺歩行者)をロボットの視点から頑健に認識する技術を開発した.上下・前後計4台のレーザレンジファインダ及び1台の全方位カメラを相補的に利用し,全方位でのセンシングを実現することにより,ロボット後方をも含む周囲の人の流れを的確に認識することを可能にした.また,レーザレンジファインダで取得した位置データから抽出した立体高次局所自己相関特徴を利用して,周辺歩行者が現在どのような状態にあるかを頑健に認識する技術を開発した.本研究課題は,多数の歩行者が往来する空間を,特定のユーザとはぐれることなく,かつ周囲の人の流れを妨げることなく自律移動することが可能なロボットの実現を目的とする.この実現により,実際的な動的環境において「人間らしい」「自然な」移動行動の取れるロボットを実現し,人間が社会活動を営む空間へのロボットの浸透に大きく寄与することが期待される.本年度は,周辺歩行者の状態認識技術の研究開発,及び環境に応じた自律移動ロボットシステムの構築を行った.1,前年度に開発した「立体高次局所自己相関特徴による周辺歩行者の状態認識技術」をもとに,自ら移動するロボットからも適切に状態認識が行えるような改良技術を研究開発した.センシングは移動ロボットに搭載された上下・前後計4台のレーザレンジファインダにより行い,ロボットが移動する際のデータ位置合わせにICPアルゴリズムを適用した.これにより,移動中のロボットから周辺歩行者の状態を高精度で認識できるようになった.2.周辺人物の状態認識の一つとして,カメラと深度センサの組み合わせによる人物視界推定技術を開発した.カメラ及び深度センサにより,人物の顔がどちらを向いているかを検出し,その視界を推定する.また,周囲環境を3次元的に観測することで,人物の視界がどこで遮られているかを3次元的に推定することを可能にした.これにより,該当の人物が環境のどこが見えていてどこが見えていないのかを把握することが可能となった.3.人間の行動モデルを構築し,それに基づいて適切な移動行動をとることのできるロボットシステムを構築した.検出した人物の位置及び状態をもとに,あらかじめ構築した行動モデルを利用して適切な目標位置を定め,ロボットが自律的に移動する.実験により,ロボットが適切な位置へ自律的に移動できることを確認した.
多数の一般車両と車載単眼カメラを利用した地図情報更新システムの構築

本研究の目的は,ドライブレコーダーの単眼カメラとナビ用GPSのように,一般に広く普及している安価なセンサのみを利用したデジタル地図情報の自動更新システム構築のための画像解析要素技術の提案である.本年度では,提案システム実現のための車載カメラ画像からの街並の変化検出手法の高速化に取り組んだ。地図更情報更新に必要な街並の変化検出を実現するため,昨年度は様々な変化を識別する街並変化検出手法を提案した,手法では同一地点を撮影した過去画像と入力画像間の特徴点マッチングを行い,画像間の対応関係であるエピポーラ拘束を推定する.次にこの関係性を用いてグラフカットによる画像間の密な画素間マッチングによる変化領域の抽出を行った.最後に複数の過去画像と入力画像において変化領域抽出結果による多数決で画像中に生じる長期変化,つまり街並変化検出を実現した.画素間マッチングにより変化のサイズに捕らわれず,多種多様な街並変化を検出可能とした.画素の特徴には照明条件・回転・スケール変化に頑健なSIFT特徴量を利用していた.しかしながらSIFT特徴量は計算コストが高いため,大量画像の処理が必要となる提案システムの実現には不向きであった.そこでSIFTの高速化手法であるSURF特徴量を利用した,また,さらに主成分分析による次元削減(寄与率90%以上の主成分を利用)を行うことで,さらなる高速化をはかった.高速化により,精度を維持しながら計算コストを半分以下に削減することを可能とした,高速化実現は可能としたが,研究成果を発表が成せていない.今後,論文誌等に発表予定である.また街並に生じている変化の識別を行う必要がある.本研究はよりわかりやすいナビゲーションの一つとして提案された手法である,しかしながら,正確な地図だけでは渋滞問題を解決するナビゲーションは実現出来ない.そこで,地図情報と連動して車外および運転状況を用いて状態に応じたナビゲーションの実現を目標とし,今後は地図情報の更新に加えて,車載カメラ画像からの道路・運転状況の推定を行う,まず,地図情報により走行車線の車線数,信号位置などを把握する.そして,画像から実際に車が走行している走行車線の推定を行う.また周囲の車両台数・運転速度・ブレーキにより道路の混雑状況を,ベイズ推定を用いて推定する.これらをあわせることで,車線変更や左折・右折を行うナビゲーションを的確に提案することが可能となる.デジタル地図情報更新システム構築のため,提案手法では異なる日時に同一地点を撮影した車載カメラ画像間の比較により,街並の変化(建物や看板の構造・テクスチャの変化)を検出することを目的とする.しかしながら,観測車両として一般車両を利用するため,撮影画像には撮影条件の変化による見えの変化が生じている.さらに対象となる街並は多種多様であり,撮影画像中にどのような街並が存在するかの事前知識は取得できない.また,撮影画像中には街並以外の様々な変化が生じている.そこで,提案手法ではまず過去画像と入力画像間の特徴点マッチングと画素間マッチングの2つのマッチングを行う.まず初めに,回転・スケール・照明変化に頑健なあSIFT特徴点による対応付けにより,画像間の対応関係を推定するとともに画像全体に渡る大きな街並の変化を検出する.次に,推定された対応関係を利用したグラフカットによる画素単位のマッチングを行い,変化領域抽出を実現する.対応関係を用いて対応する画素の探索範囲を限定することで,計算コストの低減とマッチング精度の向上を実現した.この抽出された変化領域には街並以外の様々な変化が含まれている.そこで提案手法では,「変化が生じている時間」により変化領域の識別を行う.街並の変化が生じていない同一地点の3つの過去画像と1つの入力画像から得られた変化抽出結果をもとに多数決的に街並の変化を検出する.提案手法により,事前知識なく街並の変化が生じている領域の面積や種類を問わない街並の変化検出を実現した.本研究の目的は,ドライブレコーダーの単眼カメラとナビ用GPSのように,一般に広く普及している安価なセンサのみを利用したデジタル地図情報の自動更新システム構築のための画像解析要素技術の提案である.本年度では,提案システム実現のための車載カメラ画像からの街並の変化検出手法の高速化に取り組んだ。地図更情報更新に必要な街並の変化検出を実現するため,昨年度は様々な変化を識別する街並変化検出手法を提案した,手法では同一地点を撮影した過去画像と入力画像間の特徴点マッチングを行い,画像間の対応関係であるエピポーラ拘束を推定する.次にこの関係性を用いてグラフカットによる画像間の密な画素間マッチングによる変化領域の抽出を行った.最後に複数の過去画像と入力画像において変化領域抽出結果による多数決で画像中に生じる長期変化,つまり街並変化検出を実現した.画素間マッチングにより変化のサイズに捕らわれず,多種多様な街並変化を検出可能とした.画素の特徴には照明条件・回転・スケール変化に頑健なSIFT特徴量を利用していた.しかしながらSIFT特徴量は計算コストが高いため,大量画像の処理が必要となる提案システムの実現には不向きであった.そこでSIFTの高速化手法であるSURF特徴量を利用した,また,さらに主成分分析による次元削減(寄与率90%以上の主成分を利用)を行うことで,さらなる高速化をはかった.高速化により,精度を維持しながら計算コストを半分以下に削減することを可能とした,高速化実現は可能としたが,研究成果を発表が成せていない.今後,論文誌等に発表予定である.また街並に生じている変化の識別を行う必要がある.本研究はよりわかりやすいナビゲーションの一つとして提案された手法である,しかしながら,正確な地図だけでは渋滞問題を解決するナビゲーションは実現出来ない.

そこで,地図情報と連動して車外および運転状況を用いて状態に応じたナビゲーションの実現を目標とし,今後は地図情報の更新に加えて,車載カメラ画像からの道路・運転状況の推定を行う,まず,地図情報により走行車線の車線数,信号位置などを把握する.そして,画像から実際に車が走行している走行車線の推定を行う.また周囲の車両台数・運転速度・ブレーキにより道路の混雑状況を,ベイズ推定を用いて推定する.これらをあわせることで,車線変更や左折・右折を行うナビゲーションを的確に提案することが可能となる.
大気圧マイクロ波水蒸気プラズマによる高密度かつ高純度活性種の生成と応用

大気圧プラズマプロセスにおいては、プラズマに大気が混入することにより、プロセス条件の制御が困難であることから、本研究では、簡易な設備で外気を遮断し高密度かつ高純度の活性種を利用する大気中プラズマプロセス技術の確立を目的とした。マイクロ波放電による水蒸気プラズマの周囲に円錐状水流を設けることにより、プラズマへの大気混入を抑制することに成功した。また、本研究のプラズマ装置を用いたフォトレジスト除去に成功した。水流による遮蔽がない場合、水蒸気プラズマに大気中の大気が混入し、除去処理が行えなかったことから、水流による大気遮蔽の効果と水由来活性種の生成量の増加が示された。大気圧プラズマは真空装置を用いず多量の活性種を供給できることから、様々な分野への展開が期待される。一方で、大気中でのプロセスは真空プロセスと違い、空気が混入するため、プロセス条件を制御することが困難であった。そこで、本研究では簡易な設備で外気を遮断することにより大気中のプロセス環境を制御し、高密度かつ高純度の活性種を利用する大気中プラズマプロセス技術の確立を目的としている。具体的な手法としては、プラズマ及びプロセスにおける処理部の周囲に液体の水を用いてシースを形成し、外気を遮断する。更に、100%水蒸気を放電ガスとして用いてマイクロ波プラズマを生成することにより、純度の高い水由来の活性種を効率的に大量生成し、これを応用展開することを計画している。平成28年度においては、まず、誘電体バリア放電(DBD)を用いたプラズマジェットの周囲に水シースを形成できる簡易装置の製作を行い、ヘリウムガスを用いてプラズマ生成を行った際の、水シースによる大気遮蔽の効果について発光分光により調査を行った。その結果、プラズマジェット周囲に水シースがある場合は大気由来の窒素発光がほぼ完全に抑制され、水シースによってプラズマ内のガス純度が向上していることが確認された。また、本研究代表者はこれまで「マイクロ波を用いた大気圧高密度プラズマ生成と応用」に関する研究を進めており、マイクロ波放電が安定した分子ガスプラズマ生成に有効であることが過去の研究で明らかとなっている。そこで、次に、水シースを配した水蒸気プラズマ生成が可能なマイクロ波プラズマ装置の立ち上げを行い、水蒸気プラズマ生成実験を行った。その結果として100%水蒸気の大気圧プラズマ生成に成功しており、DBD簡易装置と同様に水シースによるプラズマへの大気混入の抑制に成功した。本研究では簡易な設備で外気を遮断することにより大気中のプロセス環境を制御し、高密度かつ高純度の活性種を利用する大気中プラズマプロセス技術の確立を目的としており、プラズマ及びプロセスにおける処理部の周囲に液体の水を用いてシースを形成し、外気を遮断する。初年度である28年度においては水シースを配したプラズマ装置立ち上げを予定していた。当初、DBDプラズマジェットの周囲に円筒状の水シースを生成すると、重力によって下流側のシースがしぼみ、プラズマ直下に水が溜まる現象が確認された。この水だまりはプロセスにおいて基板を水で覆うことから、処理効率を低下させる恐れがある。そこで、円筒を外に広げる構造としたところ、水だまりの発生を抑制しつつ、水シースを形成し、DBDプラズマを大気から遮蔽することに成功した。また、DBDでは放電ガスがヘリウムやアルゴンといった希ガスに限定されるため、プラズマ源をDBDから、分子ガスプラズマ生成に有利なマイクロ波プラズマ源へと変更した。電磁界シミュレーションを援用して装置構造の最適化を行い、上記のDBD装置で得られた水シース形成についての知見を活かし、マイクロ波プラズマ装置の製作を行った。また、水蒸気導入系では複数のヒーターと温度計で温度制御を行いつつ、高温対応のマスフローコントローラを用いることにより安定して水蒸気ガスをプラズマに供給し、水蒸気プラズマの生成を行い、水シースによる大気遮蔽の効果も発光分光から確認された。更に、今後の応用展開におけるプロセスの最適化実験のために、水蒸気に他の単純ガスを意図的に混入させる構造も導入している。その中でも、水由来活性種を用いたプロセスは、その高い酸化力から注目されている。一方で、大気中でのプロセスは真空プロセスと違い、空気がプラズマに混入するため、プロセス条件を制御することが困難であった。そこで、本研究では簡易な設備で大気ガスのプラズマへの混入を抑制することにより、大気中のプロセス環境を制御し、高密度かつ高純度の水由来活性種を利用する大気中プラズマプロセス技術の確立を目的とした。前年度までに、プラズマジェットの周囲に円筒状水流シースを形成できる簡易装置の製作を行い、ヘリウムガスを用いてプラズマ生成を行った際の、水流による大気遮蔽の効果について発光分光により調査を行った。その結果、水流によってプラズマ内のガス純度が向上していることが確認された。また、大気圧マイクロ波放電により水蒸気ガスを放電ガスとして大気中でプラズマ生成を行うことにも成功した。このプラズマ生成技術を用いて、29年度においては、マイクロ波放電による水蒸気プラズマの周囲に円筒状水流を設け、応用展開についての調査を行った。具体的にはフォトレジスト剥離(アッシング)の実験を試みた。フォトレジストが塗布された基板を水流シース内の水蒸気プラズマ直下に置き、プラズマを照射することによって、レジストを分解、除去することに成功し、処理速度は従来技術と比較しても速いことが確認された。

また、水流シースがない場合、水蒸気プラズマに大気中の窒素が混入し、アッシング処理が行えなかったことから、水流による大気遮蔽の効果と水由来活性種の生成量の増加が示された。本研究により、空気混入を抑制した大気中での水蒸気プラズマプロセス応用実現に対して知見を得ることができた。大気圧プラズマプロセスにおいては、プラズマに大気が混入することにより、プロセス条件の制御が困難であることから、本研究では、簡易な設備で外気を遮断し高密度かつ高純度の活性種を利用する大気中プラズマプロセス技術の確立を目的とした。マイクロ波放電による水蒸気プラズマの周囲に円錐状水流を設けることにより、プラズマへの大気混入を抑制することに成功した。また、本研究のプラズマ装置を用いたフォトレジスト除去に成功した。水流による遮蔽がない場合、水蒸気プラズマに大気中の大気が混入し、除去処理が行えなかったことから、水流による大気遮蔽の効果と水由来活性種の生成量の増加が示された。28年度の研究において、プラズマ周囲に水流によるシースを形成することによって、放電ガスへの大気の混入を抑制することが可能となった。また、大気圧マイクロ波放電により水蒸気を放電ガスとしたプラズマ生成を行うことにも成功している。さらに、発光分光から、大気混入の抑制によって窒素スペクトルの発光強度が減少しただけでなく、放電ガス由来の発光の増加が確認されており、通常の大気圧プラズマと比較してガス純度の制御性の向上及び活性種生成量の増加が示唆される。次年度においては、このプラズマ生成技術を用いて応用展開についての調査を行う。具体的にはフォトレジスト剥離(アッシング)の実験を試みる。フォトレジストが塗布された基板を水シース内の水蒸気プラズマ直下に置き、プラズマを照射することによって、処理された基板の処理速度の評価、及び表面解析を行い、本研究のプラズマ装置の表面処理への可能性の指針を得るとともに、有用性を実証する。また、プロセスの最適化のために、水蒸気に他の単純ガスを意図的に混入させることも検討している。29年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマエレクトロニクス29年度が最終年度であるため、記入しない。
メタボリック症候群としての乾癬における脂肪酸結合タンパクのエピゲノム機能解析

乾癬は慢性的な皮膚炎が障害持続する原因不明の疾患で、患者の10%前後に関節破壊を伴う関節炎を合併する。また、メタボリック症候群と併存しやすく心血管障害のため寿命が6年も短い。脂肪酸結合タンパク(FABP)は細胞内の脂肪酸輸送を担うが、全身のさまざまな病態と深く関連する。申請者は、乾癬患者皮膚全層からRNAを抽出しFABPのサブクラスの遺伝子発現を検討し、また、患者皮膚におけるFABP局在を検討しているが、現時点でサンプル数が十分でなく結論に至っていない。今後、サンプルの入手法を再検討する予定である。サンプル数が十分と言えず、FABPサブクラスの優位性を見出せないため。当該施設だけでサンプル数が足りない場合、他施設への依頼も検討する。脂肪酸結合タンパク(FABP)は細胞内の脂肪酸輸送を担うが、全身の様々な病態と深く関連する。我々は、マイクロアレイを用いた網羅的解析より、乾癬の病変皮膚にはFABP9遺伝子が強く発現し、かつ高メチル化されていることを見い出した。本研究ではメタボリック症候群によって増悪する乾癬におけるFABPの機能をエピゲノムの視点を含めて解析するのが目的である。初年度の目的は、ヒト乾癬病変部におけるFABPアイソフォームの局在を確認し、表皮以外にFABP発現を認めた場合、どのアイソフォームが乾癬の病態に関連するかを明らかにする。乾癬患者皮膚の既存の病理組織標本を確認したところ、皮下組織を含んでいる病理標本の数が少数であり、当初予定していたサンプル数に至っていない。そこで昨年からの生検時には十分な皮下組織を含めている。一部の標本において脂肪酸結合タンパク(FABP)を免疫染色したが一定の傾向を得られなかった。当初、既存の乾癬患者皮膚の病理組織標本を使用する予定であったが、確認したところ、皮下組織を含んでいる病理標本の数が少数であり、当初予定していたサンプル数に到達してないため。今後、病理組織検査施行時には十分な量の脂肪織を含めることとして、サンプル数の確保に努める。次年度使用が必要な理由は、必要なサンプル数が得られなかったため、初年度使用額が予定よりも少額であったため。次年度にサンプル数を揃えて、次年度の他の計画とともに使用予定である。患者サンプル数が十分でなかったため、やや遅れているが、今年度に支出する予定である。
神経系におけるSrc型チロシンキナーゼの新規標的基質・遺伝子群の同定及び機能解析

既存の設備を用いて、以下の研究を進めた。1.Src型キナーゼの新規標的基質の同定Src型キナーゼを介するシグナル伝達を更に明らかにするために、固相リン酸化法やyeast two-hybrid systemなどを用いて、Src型キナーゼの基質・結合分子を検索した。その結果PSD-95・p250GAP及びp110NAPなどを得た。p250GAP及び既知のモチーフを持たないp110NAPは脳選択的な発現を示す新規分子であった。PSD-95及びp110NAPはマウス脳においてFyn依存的にチロシンリン酸化されていた。FynによるPSD-95の主要なリン酸化残基はPSD-95のGKドメイン内に位置し、このリン酸化によりPSD-95とGKドメイン結合分子DAP-1/SAPAP/GKAPとの結合が阻害された。p250GAPはCdc42及びRhoに対して選択的にGAP活性を示し、後シナプス肥厚部に濃縮していた。p250GAPはFynの他にNMDA受容体サブユニットNR2Bにも結合することから、NMDA受容体依存的なアクチン骨格制御に寄与する可能性が考えられた。2.Src型キナーゼの標的遺伝子の同定Src型チロシンキナーゼの神経系での機能解析を行い、以下の結果を得た。1)NMDA受容体のチロシンリン酸化の意義付けを進めた。樹立したNR2B Y1472Fノックインマウスの電気生理学的解析及び免疫組織学的解析を行った。また行動学的解析のための準備を行った。NR2Aのチロシンリン酸化についても電気生理学及び細胞生物学的手法で解析中である。2)PSD-95が後シナプス肥厚部においてSrc型キナーゼの基質となることを見いだした。そのチロシンリン酸化残基をGKドメイン内の2残基と決定した。PSD-95のリン酸化はDAP-1によりPSD-95のSH3-GKの相互作用が解除されることで促進された。一方、PSD-95のリン酸化によりPSD-95とDAP-1との会合は阻害された。3)Src型キナーゼの標的基質のスクリーニングにより、新規分子BANKを同定した。BANKはB細胞に発現が高く、LynとIP3受容体との間の介在分子として機能することを見いだした。BANKの神経系での役割は解析中である。また、他複数の基質候補分子の解析を進めると共にFyn結合分子をYeast two-hybrid systemで検索している。4)Src型キナーゼの転写標的遺伝子の同定のため、Fyn欠損マウス脳と野生型マウス脳とでの遺伝子発現の違いをmicroarray法で検討した。その結果、複数の遺伝子についてFyn欠損マウスでの発現の低下を見いだした。現在はこれらの遺伝子の発現をReal-timePCR法などで確認している。5)今後の生化学的・細胞生物学的解析のために、活性化型・不活性型Fynのアデノウィルス発現系を立ち上げた。2.Src型キナーゼの標的遺伝子の同定
メンタルへルス対策における産業看護職のコンピテンシーに関する研究

本研究は、産業看護職がメンタルへルス対策を行う上で必要なコンピテンシーを抽出し、抽出したコンピテンシーを尺度化した上で、コンピテンシーの特徴および影響要因の検討を行い、現任教育への示唆を得ることが目的である。本研究は、以下の研究目的13を達成するために、4年計画で実施する。目的1:産業看護職がメンタルへルス対策を行う上で必要とするコンピテンシーは何か?(質的研究、因子探索研究)インタビューを行い、質的帰納的に分析を行い、産業看護職がメンタルへルス対策を行う上で必要となるコンピテンシーを抽出する。目的2:コンピテンシーを明らかにする簡便かつ効果的な尺度とは?(量的研究、関係探索研究)目的1で抽出されたコンピテンシーを尺度の項目とし、質問紙調査を行った上で、妥当性・信頼性の検討を行う。目的3:経験年数によるコンピテンシーの特徴および影響要因とは?(量的研究、関連検証研究)目的2で開発した尺度を基に、コンピテンシーの特徴と産業看護職の経験年数、所属組織の規模・業種、組織の教育体制、メンタルへルスに関する教育歴、担当職へルスの状況等の側面について検討を行い、現任教育への示唆を得る。平成28・29・30年度は、目的1に関する研究を行った。実施に際しては所属大学の倫理委員会の承認と対象者への同意を得た上で実施した。平成28・29年は、企画の段階に焦点を当てて、分析を行ったが、平成30年度は実施、評価、改善に焦点を当てて分析を行った。質的記述的研究の分析および論文の投稿・修正にかなりの時間を要してしまい、研究が計画通りに進まなかった。令和元年度は、内容妥当性が得られた項目を尺度項目とし、日本産業衛生学会の会員である産業看護職(約1300名)に、無記名自記式質問紙を郵送法にて配布・回答を行う。得られたデータより、コンピテンシー尺度の信頼性・妥当性を検討し、尺度開発を行う。また、目的3として、目的2で開発した尺度を基に、コンピテンシーの特徴と産業看護職の経験年数、所属組織の規模・業種、組織の教育体制、メンタルへルスに関する教育歴、担当職場のメンタルへルスの状況等の側面について検討を行い、現任教育への示唆を得る。また、これまでに行った調査結果をまとめ、実践に携わる多くの産業看護職に周知できるように、産業看護・産業保健関連の学術雑誌(日本産業看護学会誌、日本産業衛生学会誌、Journal of Occupational Health等)へ投稿する。また、リーフレットの作成を行い、学会や研修会にて配布をする等の対応を行う。目的3:経験年数によるコンピテンシーの特徴および影響要因とは?(量的研究、関連検証研究)目的2で開発した尺度を基に、コンピテンシーの特徴と産業看護職の経験年数、所属組織の規模・業種、組織の教育体制、メンタルへルスに関する教育歴、担当職場のメンタルへルスの状況等の側面について検討を行い、現任教育への示唆を得る。初年度である平成28年度は、目的1に関する研究を行った。現在、20名の産業看護職に半構成化面接を行い、インタビューデータを分析中である。初年度である平成28年度は、目的1に関する研究を行うことを計画していたため、おおむね順調に進展している。現在、インタビューデータを分析中であるが、本研究はデータが飽和した時点で終了することとしているため、さらなるデータ収集が必要である可能性もある。今後も、データの分析内容を連携研究者や質的研究者(スーパーバイザー)と確認をしながら、研究を行っていく。目的2:コンピテンシーを明らかにする簡便かつ効果的な尺度とは?