hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジアにおけるインド系移民による都市形成に関する研究

本研究は、東南アジアの都市におけるインド系移民の居住地に着目し、都市、建築、住居に見られる空間的特質と形成プロセスを明らかにすることを目的とし、30年度は昨年度に引き続きミャンマーのヤンゴン旧市街(ダウンタウン)における重点的臨地調査を実施した。今年度は、ヤンゴンの都市形態の変容を明らかにするために、旧市街全域にわたる街路幅の調査を行うとともに、昨年度実施したインド系住民居住区の宗教施設等分布調査に引き続き、旧市街全域での宗教施設、コミュニティ施設等の分布調査、ヒアリング調査などを実施した。調査の結果、旧市街の街路は大きく200ft、100ft、50ft、30ftという4段階の街路幅で構成されていることが分かった。市街地全体のほぼ中心に位置するSule Pagodaから南北に延びるSule Pagoda Roadが200ft、市街地のほぼ正方形の大街区を区画する東西、南北の街路が100ft、正方形大街区を東西に二等分する南北街路が50ft、二等分された街区をさらに短冊状に三等分する南北街路が30ftとなっている。これは19世紀半ばにイギリス軍の技術者アレクサンダー・フレイザーとモンゴメリーにより計画、設計された当初の寸法と一致し、ヤンゴン旧市街が建設当初の整然とした格子状の街路体系と街路幅を維持し、現在まで都市形態に大きな変容がなかったことが明らかになった。また、宗教施設、コミュニティ施設の分布調査から、かつて西洋人居住区とされていたSule Pagoda Road以東のブロックにもインド系ムスリムの宗教施設が多数分布していることが明らかになったほか、市街地西部のShwedagon Pagoda RoadとPhone Gyi Street間のブロックには中国系の宗教施設、コミュニティ施設が数多く分布し、それらは大きく福建系、広東系とに分けられることが明らかになった。本研究は、東南アジアの都市に見られるインド系移民の居住地に着目し、都市、建築、住居に見られる空間的特質と、その形成プロセスを明らかにすることを目的とし、平成27年度はマレーシアの諸都市を対象とし、クアラルンプール、マラッカ、イポー、ペナンにおいて臨地調査をおこなった。クアラルンプールでは、KLセントラル駅南のブリックフィールド(BF)地区およびマスジッド・インディア(MI)周辺地区にインド人居住地が形成されていることを確認し、宗教施設分布調査を実施した。またMI地区内のLebuh Ampang通りが、南インドタミル地方出身でかつて金融業で栄えたチェッティアールコミュニティの集住地区であることを明らかにし、キッティンギと呼ばれるコミュニティ特有の共同オフィスが現在も残っていることを確認した。マラッカでは、旧市街におけるコミュニティ施設分布の補足的調査をおこなった。インド系の施設に加え、華人のコミュニティ施設分布調査も実施し、民族別の居住地区の広がりを確認した。イポーでは、キンタ川西側の旧市街において、インド系移民の居住地であるリトル・インディアが形成されていることを確認し、宗教施設分布等の調査を実施した。南インドからの移民が主体である一方、シンド地方やパンジャーブ地方出身者のための宗教施設も見られ、宗教的にもヒンドゥー、ムスリム、スィクといった多様な施設が分布していることを確認した。また、クアラルンプール同様、チェッティアールコミュニティのキッティンギの存在も確認できた。ペナンでは、ジョージタウンにおける店舗業種分布に関する調査を実施し、先行研究の成果もふまえ、業種とコミュニティとの対応関係についての分析、考察をおこなった。平成27年度はマレーシアにおける網羅的調査をおこない、ペナンに関する分析、考察を重点的におこなったが、マレーシア以外の地域における調査が実施できなかった。これはペナンに関する分析、考察にかなりの時間を要したことが大きな理由であるが、先行研究において、マレーシア以外の地域におけるインド系移民の居住地についてある程度踏査をおこなっており、それらの概要について一定程度把握できていたこともその理由である。本研究は、東南アジアの都市におけるインド系移民の居住地に着目し、都市、建築、住居に見られる空間的特質と、形成プロセスを明らかにすることを目的とし、28年度は、マレーシアおよび英国、シンガポールにおける臨地調査を行った。マレーシアでは、イポーでの重点的フィールド調査を実施し、キンタ川右岸の旧市街地区において、施設分布、建築物の様式や構造、建物用途分布、コミュニティ分布、業種分布に関する悉皆的調査をおこなった。インド系住民と華人の居住地区が明確に分かれていることが確認できたほか、リトルインディア地区においてシク教徒の居住割合が高いことなどが確認できた。またマレーシア測量地図局(JEPUM)ペナン事務所において、1890年代に作成されたジョージタウンの地図(通称Kelly Maps)の収集をおこない、ジョージタウン全域をカバーする、130枚からなる縮尺1/480の詳細な地図シートを収集した。分析作業はこれからであるが、フィールド調査の結果との比較から、都市構成の変容過程を実証的に明らかにできることが期待される。英国では、大英図書館および国立公文書館での資料収集調査を実施し、研究対象都市における都市形成の変遷を明らかにするため、ペナン、マラッカ、クアラルンプール、イポー、シンガポール等の19世紀20世紀前半に作成された地図資料を多数収集した。シンガポールでは、国立図書館およびシンガポール国立大学図書館において、東南アジアにおけるインド系移民の歴史的変遷やコミュニティ構成等の基礎資料である文献資料や、シンガポールの都市形成を知る手がかりとなる19世紀20世紀初頭の地図資料等を収集した。またリトルインディア地区において、インド系宗教施設を主とした施設分布に関するフィールド調査を実施し、ヒンドゥー教とイスラームの宗教施設が大まかに分かれて分布する実態を確認することができた。

臨地調査において、イポー、シンガポールなど重点的調査を実施する都市では、調査地区での悉皆的フィールド調査を行っているため、当初計画の予想以上に時間を要している。また、都市形成の変遷に関する分析のために、地図資料や文献資料の広範な収集が必要となり、対象都市に関する豊富な資料の蓄積がある英国やシンガポールの図書館、公文書館での資料収集調査を実施したことで、マレーシア、シンガポール以外の研究対象地域(インドネシア、タイ、ミャンマー、中国)における調査分析作業が遅れている。本研究は、東南アジアの都市におけるインド系移民の居住地に着目し、都市、建築、住居に見られる空間的特質と形成プロセスを明らかにすることを目的とし、29年度はミャンマーのヤンゴン旧市街(ダウンタウン)における臨地調査を行った。ヤンゴン旧市街は、19世紀半ばにイギリス軍の技術者アレクサンダー・フレイザーとモンゴメリーにより設計され、整然とした格子状の街路体系は建設当初から現在まで維持されている。文献によれば、建設時には市街地の中心を南北に通るスーレー・ロードより東側のブロックが主として西洋人の居住区、スーレー・ロードと西側のシュエダゴン・パゴダ・ロードの間のブロックが主としてインド人、シュエダゴン・パゴダ・ロードより西側のブロックが主として華人の居住区とされていた。宗教施設分布などの調査により、かつての西洋人居住区はビルマ系住民の居住地へと変化したが、インド人、華人の居住区は現在もインド系、中国系住民の居住区として基本的な住み分けの構成は維持されていることが明らかになった。今年度重点的に調査を実施したインド系住民の居住区では、インドにおけるかつての出身地方別や各宗派別に個別の宗教施設が建設され、周辺には各宗教施設と関係の深いコミュニティが居住していることが明らかになり、コミュニティごとに細分化された住み分けの実態が確認できた。さらに独立以降ブロック内の路地などにビルマ人による小規模な仏教寺院(Dhamayon)が多数建設されていることも分かり、ビルマ系住民との混住が進みつつある現状も確認できた。昨年度までに実施したマレーシア、シンガポールなどでの調査に加え、今年度はミャンマーでの臨地調査を実施することとしたため、事前資料収集作業に予想以上の時間がかかってしまったことと、今年度副学部長職に就くなど学内業務が増加したことなどにより、臨地調査が一度しか実施できず、十分なデータを集めるには至らなかった。本研究は、東南アジアの都市におけるインド系移民の居住地に着目し、都市、建築、住居に見られる空間的特質と形成プロセスを明らかにすることを目的とし、30年度は昨年度に引き続きミャンマーのヤンゴン旧市街(ダウンタウン)における重点的臨地調査を実施した。今年度は、ヤンゴンの都市形態の変容を明らかにするために、旧市街全域にわたる街路幅の調査を行うとともに、昨年度実施したインド系住民居住区の宗教施設等分布調査に引き続き、旧市街全域での宗教施設、コミュニティ施設等の分布調査、ヒアリング調査などを実施した。
有機半導体界面における電荷輸送機構の解明と機能性単分子膜による制御

有機トランジスタの実用化に際して課題となる半導体電子状態の局所的な制御を、界面から機能性単分子膜を接触させる事で実現する方法の有効性を、第一原理計算と実験の両面から検討した。その結果、接触抵抗低減や閾値電圧の調整などに実用的に使用できる可能性がある事がわかった。本研究では有機半導体を用いたトランジスタを作成する際、半導体の電子状態を制御する方法として極性のある単分子膜などの材料を接触させ、界面から制御するという方法を検討している。特に電極との接合界面のショットキーバリアを低減する可能性を検討した予備的計算の結果では、金属・単分子膜の,2層構造の表面に十分な大きさの電位差が生じ有望な方法であるとの見通しを得ていた。今年度はまず、有効遮蔽場法という計算法を新たに導入し、金属・単分子膜2層構造モデルの計算を行った。この方法は、周期的境界条件下の界面の計算でどうしても発生してしまう、隣接する界面からのクーロン相互作用を排除できるので、信頼性が高い。その計算の結果、電位差発生効果は予備計算よりも小さめに算出されたが、それでも得られる電位差は単分子膜の種類によっては十分な大きさで、ショットキーバリア低減効果が十分に期待できることがわかった。金電極にペンタセンを接合する場合、ペンタフルオロエタンチオールなどのフッ素を付加した分子が有望な分子材料候補である。これらの計算結果を受けて、実際に有望な単分子膜の一つを用いて有機FETを作成し測定を行ったところ、単分子膜を用いない場合と比べて接触抵抗が減少し、移動度が2倍程度になる事が確かめられた。次に、単分子膜が有機半導体に与える影響をより詳しく調べるため、金属・単分子膜・有機半導体の3層構造の電子状態を同様の方法により計算した。その結果、2層構造で予測した場合よりも小さくはなるが電位差発生効果が存在することがわかった。これは実験で接触抵抗低減効果が得られた事と一致する。効果が小さくなったのは、有機半導体と単分子膜の間の相互作用が原因と考えられるので、今後この点をより詳しく解明する必要がある。本研究では有機トランジスタにおける有機半導体の電子状態を制御する方法として、極性のある単分子膜を界面に接触させるという方法を検討している。前年度までの研究で、フッ素系の単分子膜使用で0.15V程度のポテンシャルシフト効果が得られることが計算で予測され、接触抵抗が1/3程度の低減されることが実験的に確かめられた。その実験で、作成可能な最大密度の単分子膜よりもわずかに低い密度の単分子膜で最大の接触抵抗低減効果が得られることがわかったので、今年度はまず、効果を最大化する分子面密度を求める計算を行った。分子間の相互作用を考慮すると面密度に最適値が存在する事が説明可能で、最適値は分子種によって異なり幅があるが、平均的には飽和最大密度以上であることがわかった。従ってほとんどの場合、分子間相互作用によって単分子膜の効果が低く抑えられるという心配は無い。次に、絶縁体上に単分子膜を形成し有機半導体を乗せた構造の電子状態計算を行い、ゲート電圧の閾値をシフトさせる可能性を検討した。シリコン酸化膜上にシランカップリング剤を用いて吸着させた単分子膜の計算を行った結果、金属上の単分子膜よりもはるかに大きい、1.3V程度のポテンシャルシフト効果が得られることがわかった。従って閾値電圧の調整・制御に役立つ可能性が十分にある。この結果に基づいて実験を行ったところ、1.3V以上に大きな閾値シフト効果があることが確かめられた。これは電圧の印加など、計算で考慮していない効果が加わった結果だと考えられるので、今後この付加効果をより詳しく検討する必要がある。本研究では有機トランジスタにおける有機半導体の電子状態を制御する方法として、単分子膜を界面に接触させる方法を検討している。前年度の研究で、ペンタセンをp型動作させるための電極上の単分子膜の効果は最大0.15V程度であり、n型動作させるための絶縁膜上の単分子膜の効果は1.3V程度であることがわかっている。今年度はまずこの差の原因を理解するために、電極上のn型動作用単分子膜の計算を行い、p型動作用と条件を揃えて比較した。その結果、n型用の効果は最大で0.84V程度と見積もられ、絶縁膜上の値より小さくなる事がわかった。金属表面の方が遮蔽効果が働いて単分子膜の作る電場の影響が小さくなりやすいためと考えられる。それでもまだ5倍以上の差があるが、その原因は主に単分子膜の材料の違いにある。ペンタセン等の有機半導体のn型動作は、有機FETを幅広く活用するための相補型TFTの実現に不可欠である。今年度は次に、ペンタセンをn型動作させるための条件をデバイスシミュレーターを用いて検討した。電子注入障壁の空間分布を元にトンネル確率を計算した結果、電極として金を用いる限り、単分子の有無に関わらず、極端に大きなゲート電圧をかけてもn型動作は困難である事がわかった。仕事関数の大きな差が主な原因である。電極として銀を用いた場合、単分子膜無しでも80V程度のゲート電圧で電子注入が可能である。動作電圧を実用化に向けて低くするためには単分子膜が有用である。

特にn型用単分子膜は効果が大きいので制御できる幅が大きい。この場合、最良の単分子膜を最大の密度で用いると効果が強すぎる程だが、効果を弱める方向の制御は種類や密度の調節で容易に実現できる。実用化のためには、コストの観点からも銀は金より望ましい。これらの結果により、有機FETの実用化のための単分子膜の有用性とその利用の方向性を示す事が出来たと考える。
障害のある子ども達に活動・参加意欲を芽生えさせるための、音楽形態の構築

本研究課題は、『障害のある子ども達に活動・参加意欲を芽生えさせるための、音楽形態の構築』である。第2年目の研究成果は、第1年目で取得できた障害への音楽介入の効果の調査データを元に、スウェーデンで音楽療育調査を行い、それとの比較検討をすることができ、十分な成果があった。本研究最終年度は、今までの研究データから「障害のある子ども達が好むリズム」に焦点を当て、それらのリズムが多く含まれる楽曲の楽譜を出版した。子ども達は時に応じて心の変化を見せる。そういった時に、楽曲の中からその子どもの状態に合致する部分を抜き出して聴かせてみたり、或いはその部分を一緒に打楽器を使用して演奏する使用方法である。これは、一定のリズムから成る曲よりも幅広く応用的に演奏できる利点がある。ヴィヴァルディヴァイオリン協奏曲集「四季」とグリーグ(17曲)及びブラームス(11曲)の曲集である。ヴィヴァルディはヴァイオリンのメロディーラインが様々なリズムで作られており、またテーマが春夏秋冬であるため、イメージも湧きやすい。グリーグは叙情的な旋律と分かりやすいタイトルから感じる部分が大きい。ブラームスは重厚なハーモニーによるまた違った雰囲気を醸し出す。これらを障害のある子どもに聴かせてみて、踊り喜ぶ様子や一緒に口ずさむ様子が伺えた。当初の研究計画は、最終年度にICFの機能を使用して、子ども達の持つ感覚等を数値化することであったが、研究が進行するにつれて障害は種別はできても、その子どもの持つ感性は様々であり、数値化できたとしてもそれは決定的なものではないことが分かり得た。生きた人間が喜び、楽しみ、参加意欲を芽生えさせるための音楽を、その子どもに応じた形態で演奏することこそが必要なことだと確信に至った。研究は終了するが、今後の課題として更に音楽療育を多角的に探求することが必要であると考える。平成23年4月に「こども音楽療育士」の資格設置(一般財団法人全国大学実務教育協会認定)がされたことを受け、音楽と福祉の分野が一体化した「音楽療育」に着目した。第1年目の研究として、多種に亘る音楽の中から効果が認められそうな曲の抽出を行い、療育上有効的な音楽形態について、国内施設において調査を行った。調査対象施設は、兵庫県姫路市「社会福祉法人あいむ」グループ、「どんぐりの里」「児童発達支援センターたんぽぽ」「放課後等デイサービスこすもす」の3施設である。この3施設は、専属の音楽療法士が勤務しており、独自のプログラムにより、障害のある子どもの自立に向けての音楽プログラムを展開している。調査対象施設が中々見つからない中で快諾をいただき、研究をスタートすることができた。3施設で各2回ずつの調査を行った。各施設の音楽療育プログラム内容や時間、展開方法は違ったが、音楽を通して子ども達が活動・参加意欲を持つ姿は十分に見受けられた。特に、打楽器によるリズムに反応する子ども達が多いことが観察できた。このことから、一つの曲を様々なリズムにより子ども達に提供することが、音楽療育の重要な部分であると判明した。音楽療育者が様々な打楽器を有効的に使える技術が必要であることも分かり得た。この研究のために、クラシックの名曲をピアノ用に編曲した楽譜3点と演奏CD2点、ブラスアンサンブル用に編曲した楽譜1点、計6点を発刊した。部分的に様々な形態で用いることができるようにした楽譜集である。本研究は、福祉の分野に音楽を有効的に機能させようという考え方である。音楽を用いてその心を育てていく「音楽療育」の研究は障害のある子ども達の自立支援において、今後、大いに期待される分野であり、更なる研究が必要だと考える。障害のある子ども達に活動・参加意欲を芽生えさせ、音楽を用いてその心を育てていく「音楽療育」の国内調査を、3施設において行うことができた。本研究は、福祉の分野に音楽的機能を有効的に介入させようとする考え方である。それを具体化するために、調査データをICF(国際生活機能分類)の「活動・参加」モデルに基づき、障害のある子ども達への音楽介入による効果を段階的に調査・分析するものである。自立支援に有効的な音楽形態を論理付けるところが、本研究のねらいである。その第一段階として、国内障害児施設における調査を行い、障害のある子ども達が音楽を通して参加・活動意欲が芽生えることを確認することができた。特に、音楽の持つ特性である「リズム」に反応し、「楽しい・やってみたい・できた・嬉しい」という感情表現を見ることができた。生きることの困難のある子ども達が音楽(特にリズム)を「楽しい」と感じ、「もっと聴きたい」「やってみたい」という意欲が芽生え、更に「できた」「嬉しい」と感じ、「一緒にリズムを叩きたい」「一緒に歌いたい」等、自ら行動を起こす気持ちが芽生える過程を目の当たりにすることができた。実際に、ドラムスティックを殆ど持つことができない子どもが、音楽を聴くことにより、ある程度の周りの援助はあるものの、一瞬、スティックを持つことができたのを観察できた時は、音楽の持つ力の大きさと強さを感じた。また、激しいリズムの音楽では瞬時に反応して身体で表現しようとしたり、静かな音楽を聴いている時には落ち着いた様子を見せたり、聴く音楽の種類によってその音楽の特性に合わせた表現で楽しんでいる姿が多々見られた。音楽は、障害の有無に関わらず、感動や癒しを与えるものだと再確認することができた。

これらの音楽療育記録を詳細にまとめることができた。以上のことから、今年度の研究計画(国内調査)は順調に進展していると言える。本研究課題は、『障害のある子ども達に活動・参加意欲を芽生えさせるための、音楽形態の構築』である。第1年目の研究成果は、予想していた以上の結果を出すことができた。本来の研究計画第2年目は、第1年目で取得できた障害への音楽介入の効果の調査データを基にICFの「活動と参加」から選択した4項目に基づく分析を行い、障害への音楽介入の環境要因を論理付けることであったが、第1年目の研究を更に深めるために、先行研究として行なっていたスウェーデンでの音楽療育調査と比較することが本研究にとって有益であるという考えに達した。スウェーデンでの音楽療育は日本のものよりも「個人と家族」との関わりが深く、それらを取り入れた音楽療育モデルプログラムを構築していくことは、有益なことであると感じた。本研究のために、クラシックの名曲をピアノ用に編曲した楽譜1点と、ブラスアンサンブル用に編曲した楽譜1点、計2点を発刊した。部分的に様々な形態で用いることができるようにした楽譜である。研究計画最終年度に向けて、音楽療育を多角的な視点を持って、更に探求する必要があると考える。研究計画第1年目の国内調査で得たデータを基に、同じ内容での海外(スウェーデン)における音楽療育調査を行ったことにより、両者の比較は、今後の音楽療育研究において有益であると考えている。国内での研究により、生きることの困難がある子ども達が、音楽の要素の中の「リズム」を楽しいと感じ、「もっと聴きたい・やってみたい」という意欲が芽生え、更に「できた・嬉しい・一緒にやってみたい」という活動・参加意欲が芽生えたことは非常に有意義な調査結果であった。そこで、海外での調査をすることにより、国内との比較をすることが更に研究を深めるために有益であるという考えに至った。国内調査では、指導者の先導により様々な音楽が子ども達に提供されていたのに対し、スウェーデンにおける調査では、先ず子どもの持つ感性と興味を観察し、その子どもに適合する音楽を提供していたことが一番の違いであった。予め用意されている音楽を使用する日本に対して、スウェーデンではその場で音楽を臨機応変に使用することがなされていた。勿論、本研究は、どちらが良いかということを議論するものではない。両者の共通点は、子どもへの観察力の深さであった。前者は指導者の準備力が問われ、後者は指導者の音楽に対する応用力また技能が問われる。子どもはそれぞれに違い、音楽の適合も様々である。後者の方が、音楽療育を行う上では重要な部分が多々あることを実感した。大変有意義な国外調査であった。日本における音楽療育調査も、まだ限られた範囲で行なっている現状がある。更に範囲を広げ、様々な施設において調査を行い、比較分析をする必要があると感じた。以上のことから、第2年目の研究計画は順調に進展していると言える。
植物ペプチドホルモンRGFとその受容体を介した根の継続的な成長機構の解明

植物の根の継続的な成長は,先端から地上部側に向かって存在するPLTタンパク質の濃度勾配が形成・維持されることで保たれるが,濃度勾配の形成・維持の機構は不明な点が多い.近年申請者はペプチドホルモンRGFとその受容体のペアがPLTタンパク質の濃度勾配を制御することを示したが,情報伝達経路の詳細は不明である.申請者はRGFによるPLTタンパク質の濃度勾配の制御機構の解明のため,PLTタンパク質の濃度勾配を調節する化合物のターゲットの探索,およびRGF受容体の相互作用因子の探索を行い,各因子の機能解析を通じて,植物の根の継続的な成長のしくみを明らかにすることを目的とする.植物の根の継続的な成長は,先端から地上部側に向かって存在するPLTタンパク質の濃度勾配が形成・維持されることで保たれるが,濃度勾配の形成・維持の機構は不明な点が多い.近年申請者はペプチドホルモンRGFとその受容体のペアがPLTタンパク質の濃度勾配を制御することを示したが,情報伝達経路の詳細は不明である.申請者はRGFによるPLTタンパク質の濃度勾配の制御機構の解明のため,PLTタンパク質の濃度勾配を調節する化合物のターゲットの探索,およびRGF受容体の相互作用因子の探索を行い,各因子の機能解析を通じて,植物の根の継続的な成長のしくみを明らかにすることを目的とする.
超高分子多糖の逆合成

糖鎖は、DNAやタンパク質に続く第3の鎖状生命分子として生体内で重要な役割を果たしており、その材料工学的利用に向け、分子設計が困難な構造性多糖についても新規合成法が希求されている。本研究では、グルコースのみからなる単純な多糖類でありながら、これまで高分子化が困難であったセルロースの合成と、その技術を応用したセルロース固体表面の糖鎖修飾を試み、以下の成果を得た。1.セルロース分子のin vitro合成(2)構造同定生成物のMALDI-TOF-MS分析、精密糖分析、X線回折により、D-グルコースのβ-1,4結合のみからなるホモ多糖分子、すなわちセルロースの生成を確認した。(3)分子量最適条件下での生成物の平均分子量はDP100を超え、これまでの報告(約20)を大幅に上回った。セロビオヒドラーゼを用いることで、転化率は20%を超えた(ただし、DPは20程度)。2.セルロース固体表面の糖鎖修飾(1)糖鎖導入セルラーゼが基質認識するラクトースを用いて、セルロース固体表面へ導入した。塩化リチウム/ジメチルアセトアミド溶剤でセルロース固体を活性化し、その表面のみにラクトースが導入されることを、蛍光標識レクチンおよびX線回折により確認した。(2)細胞培養糖鎖修飾ろ紙を用いてラット肝細胞IAR-20を培養したところ、24時間で80%以上の接着率を達成した(未修飾ろ紙は40%以下)。これにより、導入した糖鎖のガラクトース非還元末端の生体機能発現が示唆され、構造性多糖をベースとした新規糖鎖材料の機能創出に向けた指針を得た。糖鎖材料の機能イノベーションと工学的利用に向けて、分子設計が困難な構造性多糖についても新規合成法が希求されている。本研究では、D-グルコースのみからなる単純なホモ多糖分子でありながら、これまで高分子化が困難であったセルロース分子の合成に挑戦した。本年度は、非水系でも高い酵素活性を発現可能な「酵素-界面活性剤複合体」を要素技術として、以下の成果を得た。【反応系】生成多糖の良溶媒である塩化リチウム/ジメチルアセトアミド(LiCl/DMAc)を用いることで、合成産物のセルロースが常に分子分散可能な均一系での脱水縮合反応に初めて成功した。【重合反応】選択的にβ-1,4結合のみを認識して加水分解するセルラーゼの逆反応を利用することで、複雑な保護・脱保護を必要とせず、単純な構成糖からセルロースの合成が達成された。【酵素】反応媒体の非プロトン性極性溶媒DMAcは強力な酵素失活剤であるが、界面活性剤のニシオレールによりセルラーゼ表面を被覆することで、高い有機溶媒耐性を付与することができた。【基質】既存のセルロース酵素重合では出発物質のセロビオース(構造構成二糖)のフッ化が必須であったが、未修飾のセロビオースから高効率でセルロース分子鎖の伸長反応が可能になった。以上の結果、平均重合度50以上の生成物が容易に得られ、処理条件を最適化することでDP107のチャンピオンデータを得るに至った。MALDI-TOF-MS分析により、無水グルコース残基の分子量の繰り返しステップを示すホモグルカン特有のプロファイルが得られた。本研究の手法を応用することで、セルロースを構造性分子素子とする新たな機能性糖鎖分子の開発に期待が持たれる。
加圧下における石炭の水素ガス化機構の解明

現在,加圧石炭噴流床ガス化炉のパイロット試験が行なわれており,そのスケールアップ,多炭種対応化,要素設計等が推しはかられている.この中でも特に,炉設計に及ぼす炭種の影響は大きく,それ故,簡易に活用(利用)できる熱分解収率の予測式(予測方法)を示すことが強く求められていた.そこで本研究では,褐炭半無煙炭までの約20炭種を用いて熱分解実験を行い,さらに大気圧加圧下における揮発分収率を系統的に整理して,簡易に利用できる揮発分収率および揮発分成分の予測式(方法論)を示した.加えて,石炭/バイオマスハイブリッドガス化構想にも対応できるように,バイオマスの熱分解・ガス化挙動(即ち加圧下での草本木質系バイオマスの反応速度,熱分解時の生成ガス組成・量)についても明らかにした.現在,加圧石炭噴流床ガス化炉のパイロット試験が行なわれており,そのスケールアップ,多炭種対応化,要素設計等が推しはかられている.この中でも特に,炉設計に及ぼす炭種の影響は大きく,それ故,簡易に活用(利用)できる熱分解収率の予測式(予測方法)を示すことが強く求められていた.そこで本研究では,褐炭半無煙炭までの約20炭種を用いて熱分解実験を行い,さらに大気圧加圧下における揮発分収率を系統的に整理して,簡易に利用できる揮発分収率および揮発分成分の予測式(方法論)を示した.加えて,石炭/バイオマスハイブリッドガス化構想にも対応できるように,バイオマスの熱分解・ガス化挙動(即ち加圧下での草本木質系バイオマスの反応速度,熱分解時の生成ガス組成・量)についても明らかにした.石炭の高効率・クリーン利用技術の進展の中で,石炭ガス化複合発電や加圧流動層発電などの,加圧下での燃焼・ガス化の重要性が増大している.加圧下では,急速加熱された石炭の揮発分放出挙動や気相化学反応が常圧下とは大きく異なるにもかかわらず,加圧の影響に関する研究例は少ない.また、炭素含有率(wt%, daf)がほぼ同値であっても炭種によって放出揮発分量、放出タール量は大きくばらつき、熱分解生成物に及ぼす炭種の影響が詳細に整理できていない状況である。そこで本研究では、石炭の熱分解生成物に及ぼす諸因子(加圧,炭種等)の影響を系統的に整理した。さらに、石炭,バイオマス等のハイブリッドガス化構想にも対応できるように,大気圧下のみではなく加圧下における草本系バイオマスの熱分解・ガス化挙動についても明らかにした.以下に得られた知見を示す。(1)H/C, O/Cにより、石炭の熱分解生成物(タール収率、各ガス収率)を精度良く予測することができる。(2)石炭の揮発分収率およびタール収率は、H/Cの増加に伴いほぼ直線的に増加する。炭化水素系ガスの収率(CH_4,C_2H_4収率)についてもH/Cの増加に伴い増加する。CO_2、CO収率は、O/Cの増加に伴いほぼ直線的に増加する。(3)石炭の元素分析値(原子比)のみから、多炭種の生成物収率を予測できることを示した。(4)草本系バイオマスのタール収率および全揮発分収率も原子比H/Cにより、ほぼ整理できる。タール収率は、H/Cの増加に伴いほぼ直線的に増加し、全ガス収率はH/Cの増加とともに減少する傾向にある。(5)草本系バイオマスのガス化速度は圧力の増加に伴い増加する。石炭の高効率・クリーン利用技術の進展の中で,加圧流動層発電や石炭ガス化複合発電などの,加圧下での燃焼・ガス化の重要性が増大している.加圧下では,急速加熱された石炭の揮発分放出挙動や気相化学反応が常圧下とは大きく異なるにもかかわらず,加圧の影響に関する研究例は少ない.また、炭素含有率(wt%,daf)がほぼ同値であっても炭種によって放出揮発分量、放出タール量は大きくばらつき、熱分解生成物に及ぼす炭種の影響が詳細に整理できていない状況である。さらに、石炭,バイオマス等のハイブリッドガス化構想にも対応できるように,大気圧下のみではなく加圧下におけるバイオマスの熱分解・ガス化挙動についても明らかにした。以下に得た知見を示す。(1)石炭のタール収率は昇温速度の上昇とともに増加する(大気圧下).(2)バイオマスの熱分解生成物の収率(タール収率,ガス収率)は、バイオマスの分析値(原子比)のみから精度良く予測できる。(3)草本系バイオマスのガス化速度は、石炭のそれと比較して100倍以上大きい。草本系のバイオマスのガス化速度はリグニン試薬とセルロース試薬の間に位置する。(4)黒鉛化度が低いバイオマス、かつ非晶質の炭素に近いバイオマスほどガス化しやすい。(5)圧力の増加に伴いガス化速度は増加する。黒鉛化度の高いチャーの場合は、この傾向が抑えられる傾向にある.石炭の高効率・クリーン利用技術の進展の中で,加圧流動層発電や石炭ガス化複合発電などの,加圧下での燃焼・ガス化の重要性が増大している.

加圧下では,急速加熱された石炭の揮発分放出挙動や気相化学反応が常圧下とは大きく異なるにもかかわらず,加圧の影響に関する研究例は少ない.また、炭素含有率(wt%,daf)がほぼ同値であっても炭種によって放出揮発分量、放出タール量は大きくばらつき、熱分解生成物に及ぼす炭種の影響が詳細に整理できていない状況である。そこで本研究では、石炭の熱分解生成物に及ぼす諸因子(加圧,炭種等)の影響を系統的に整理した。さらに、石炭,バイオマス等のハイブリッドガス化に対応できるように,大気圧下のみではなく加圧下におけるバイオマスの熱分解・ガス化挙動についても明らかにした、以下に得た知見を示す。(1)石炭のタール収率は昇温速度の上昇とともに増加する(大気圧下).(2)圧力の増加に伴いガス化速度は増加する。黒鉛化度の高いチャーの場合は、この傾向が抑えられる傾向にある.(3)バイオマスの熱分解生成物の収率(タール収率,ガス収率)は、バイオマスの分析値(原子比)のみから精度良く予測できる。(4)黒鉛化度が低いバイオマス、かつ非晶質の炭素に近いバイオマスほどガス化しやすい。(5)バイオマスの熱分解過程(タール放出,ガス放出過程)は、その構成成分(リグニン,セルロース,ヘミセルロース)が大きく寄与する。石炭の高効率・クリーン利用技術の進展の中で,加圧流動層発電や石炭ガス化複合発電などの,加圧下での燃焼・ガス化の重要性が増大している.加圧下では,急速加熱された石炭の揮発分放出挙動や気相化学反応が常圧下とは大きく異なるにもかかわらず,加圧の影響に関する研究例は少ない.また、炭素含有率(wt%,daf)がほぼ同値であっても炭種によって放出揮発分量、放出タール量は大きくばらつき,熱分解生成物に及ぼす炭種の影響が詳細に整理できていない状況である.そこで本研究では,石炭の熱分解生成物に及ぼす諸因子(加圧,炭種等)の影響を系統的に整理した。さらに,石炭,バイオマス等のハイブリッドガス化に対応できるように,バイオマスの熱分解・ガス化挙動(大気圧下および加圧下)についても明らかにした。以下に得た知見を示す。1.圧力の増加に伴いガス化速度は増加する。黒鉛化度の高いチャーの場合は,この傾向が抑えられる傾向にある.2.バイオマスの熱分解過程(タール放出,ガス放出過程)は,その構成成分(リグニン,セルロース,ヘミセルロース)が大きく寄与する.3.黒鉛化度が低いバイオマス,非晶質の炭素に近いバイオマスほどガス化反応性が高い.バイオマスの熱分解生成物の収率(タール収率,ガス収率)は、CPDモデルにより精度良く予測できる.
脳動脈瘤のコイル塞栓手術に対する術式アシストシステムの開発

本年度はFlow Diverter(FD)ステント留置術により治療された脳動脈瘤における血栓化予測を主な課題として研究を実施した.通常,FD留置により脳動脈瘤への血流が十分に抑制されると,脳動脈瘤内部が血栓化し,これによって脳動脈瘤の破裂リスクを下げることができる.一方で,FD留置後にも十分な血栓化が見られなかった症例も多数報告されており,その要因の一つとして血流による影響が考えられている.日本国内で認可,使用されているFDはMedtronic社のPipelineシリーズのみであることもあり,現在国内で臨床研究の対象とされているFDの殆どがPipelineに対するものであるが,国外ではその他のFDも使用されている.本研究ではドイツの医療機関との共同研究により,同国で開発されたFDであるAcandis Derivoシリーズを用いて治療した症例に対して,FD留置前後における数値流体力学による血流解析を実施し,脳動脈瘤内の血栓化に関与する要因を血行力学的観点から調査した.Derivoステントにて治療を行った脳動脈瘤に対し,ヴァーチャルFD留置前後での数値流体力学による血流変化の調査を実施した.治療された脳動脈瘤の6ヶ月フォローアップ後の血栓化の程度と数値流体力学の結果を比較したところ,血栓化しないもしくは部分的な血栓にとどまった症例では,完全に血栓化した症例と比較して,FD留置後における血流量の抑制効果が少なかった.FDステント留置後の脳動脈瘤内の塞栓には血行力学的な要因(血流量の抑制効果)が深く関与していることが示唆された.本年度は以上の研究結果をはじめとして, “Conf Proc IEEE Eng Med Bio Soc."等の国際学術雑誌にて計7報の論文として公表した.また,国内会議にて計9件,国際会議にて計10件の報告を行った(共著含).加えて,招待講演にて計2件の発表を行い,日本機械学会誌にて『脳動脈瘤治療におけるCFDの臨床応用』に対する記事執筆を行うなどした.本年度はFDステントにより治療を行った際の血栓化予測を可能とするための数値的指標の調査を目的として研究を行った.2018年度中に合計10症例以上に対する解析を行うことを目標としており,現在までに12症例の解析が完了している.詳細な統計解析は行えていないが,進捗率は約90%程度であり,概ね順調に進展していると言える.また,本研究は脳動脈瘤に対するコイル塞栓術を施行する際に,治療を安全かつ効率的に行うための数値的指標を,数値流体力学や構造解析等の数値解析の技術を用いて探索し,提案することが主な研究課題であるが,コイル塞栓術に加えて,FDの治療効果についても調査を行えた事は大きな成果であった.本邦におけるFDの臨床適用が認可されて以来,FDを使用した脳動脈瘤治療に対する注目は高まる一方であり,適用症例数も年々増えつつある.一方で,日本において認可されたFDは現在のところMedtronic社製Pipelineシリーズのみであり,日本国内にて臨床研究の報告がなされているFDに関する研究の殆どがPipelineシリーズを対象にしたものである.世界的にはPipeline以外のFDも使用されているが,日本において認可されていないために臨床結果と合わせた研究報告がなされる事はほとんどない.本年度の研究ではドイツのUniversity Medical Center Goettingenとの共同研究を行うことで,Pipeline以外のFDにおける臨床上の結果を含めた研究を行えたことは大きな成果であった.すでに多数の臨床的,血行力学的な報告がなされているPipelineではなく,それ以外のFDにおける臨床上の効果と血行力学との関連を調査することによって,将来的にFDのメーカーや種類に依存しない,FD自体の基本特性について明らかにできることが考えられる.この研究成果は,今後日本においてもPipeline以外のFDが認可された際に,安全かつ効率的な治療を行う上での有効な指標の一つとして役に立つ可能性が高い.コイル塞栓術並びにFDステント留置術のいずれにおいても,マイクロカテーテルと呼ばれる医療用の細い管を介してコイルもしくはステントを血管内や脳動脈瘤内へと留置する.そのために,マイクロカテーテルを脳動脈瘤まで誘導する必要がある.マイクロカテーテルの誘導は,まずガイドワイヤーと呼ばれるワイヤーを先行して脳動脈瘤まで誘導していき,マイクロカテーテルをガイドワイヤーに沿わせることで脳動脈瘤までマイクロカテーテルを到達させる.特にコイル塞栓術においては,マイクロカテーテル先端が脳動脈瘤内のどの位置にあるかによって,コイル挿入時の安定性が大きく変わってくる.具体的には,血管壁面にカテーテルを意図的に接触させることでカテーテルの安定性を高めつつ,脳動脈瘤の中心付近にカテーテル先端を誘導することができれば,その後のコイル挿入を安定的に施行することが可能となる.このような安定したカテーテルを得るために,執刀医らはカテーテル先端の形状を脳血管と脳動脈瘤の形に沿って形付け(シェイピング)している.しかしながら,実際の脳血管の奥行きやサイズ感を把握することは極めて困難な為,意図した位置にカテーテル先端を誘導することが困難な場合がある.今後の研究では脳動脈瘤へのマイクロカテーテル誘導を数値解析により再現する.数値解析の結果得られたマイクロカテーテルの形状と,実際の治療時に得られたマイクロカテーテルの形状を比較することで,計算の再現性を確認する.同時に,マイクロカテーテル先端が脳動脈瘤のどの位置に来やすいのかを可視化できるようにすることで,術前にマイクロカテーテルが誘導されやすい位置を把握できるような技法の開発を行う.この研究により,血管内治療における各デバイスが与える治療への効果だけでなく,そのデバイスを安全かつ効率的に留置できるようになる可能性がある.

本研究では未破裂の脳動脈瘤に対するコイル塞栓術を施行する際、治療を効率的に行うための手法を数値解析の技術を用いて探索し、提案することを目的としている。今年度の主な研究成果として、実臨床データと数値流体力学による血流解析の結果を複数組み合わせて、脳動脈瘤の再治療を予測するモデルを統計学的に導出し、単体の因子のみを用いて予測する場合と比較して優位に予測精度が高いことを示した。また、コイル塞栓術時においてコイルの硬さや長さが脳動脈瘤内におけるコイル分布に与える影響、並びにコイル分布の差異が血流抑制に与える影響についても数値解析の技術を用いて調査した。コイルが硬いと脳動脈瘤の壁面付近にコイルが分布しやすくなり、コイルが短いとネック部分にコイルが分布しやすい結果となった。同時に、ネック付近の塞栓率を上げることで、効率的な血流抑制効果を得られることが示された。また、カテーテルの位置を脳動脈瘤の奥側か手前側かを位置変更することで、任意のコイル形状をコントロール可能であるとの結果が構造解析の結果より得られた。カテーテルの位置がコイルの分布に与える影響について調査した報告は少なく、実臨床において意図した位置にコイルを分布させるための目安としてカテーテルの位置を参考にできる点で将来的に有用となる可能性がある。以上の結果をまとめ、国際学術雑誌にて2報の論文報告を行った。また、国内会議にて2件、国際会議にて3件の報告を行った。このうち、1件の国際学会において研究内容が評価され、学会賞" Open Finalist in the 2017EMBS Student Paper Competition"を受賞した。実際の臨床において治療した症例のデータを用いて、脳動脈瘤の再治療を予測できる可能性が示されたことは非常に大きな成果であった。また、構造解析と数値流体力学の技術を用いたコイル塞栓術のシミュレーションによって、コイルの長さや硬さが脳動脈瘤内でのコイル分布に与える影響や血流抑制効果について、まとめて報告を行うことが出来た。本研究の目的は「脳動脈瘤に対する効率的な治療方法」を探ることにある。現在までの研究成果は脳動脈瘤治療時の有効な指針になりえるものであり、この目的に大きく近づくものであった。また、患者固有の脳動脈瘤に対する解析を目指す上で、基礎形状の脳動脈瘤に対するコイル挿入計算と流体解析が完了し、結果を得ていることから、研究計画上の進捗率は50%程度であり、計画上順調に進展していると言える。本年度はFlow Diverter(FD)ステント留置術により治療された脳動脈瘤における血栓化予測を主な課題として研究を実施した.通常,FD留置により脳動脈瘤への血流が十分に抑制されると,脳動脈瘤内部が血栓化し,これによって脳動脈瘤の破裂リスクを下げることができる.一方で,FD留置後にも十分な血栓化が見られなかった症例も多数報告されており,その要因の一つとして血流による影響が考えられている.
サルコペニア合併血液透析患者に対する透析リハビリテーションの探索的研究

超高齢化社会を迎えた我が国では、加齢に伴う筋力低下(サルコペニア)とその治療介入が注目されている。透析中の長時間に及ぶ安静・臥床は筋力低下に密接に関連することが予想されるが、詳細な検討は行われていない。これまで申請者は、単施設でサルコペニアを有する血液透析患者に対し、透析中にリハビリテーションや栄養療法を行い、両者の併用が有効であることを報告してきた。本研究はこの一群の介入研究を多施設に展開し、実現可能性を明らかにすることを主目的とする。将来的には、ハイリスク患者に対し、腎臓リハビリテーションに引き続く切れ目のない介入を行うことで、健康寿命延伸や医療費削減の観点からも社会貢献が期待できる。
非晶質準晶質アルミノケイ酸塩の形成におよぼす有機配位子の影響

1.ヒロドキシアルミニウム(HA)イオンとオルトケイ酸(OS)の反応に及ぼす有機配位子の影響:HAイオンとOSをクエン酸など低分子有機酸、フルボ酸や腐植酸共存下で反応させるとヒドロキシケイ酸アルミニウム(HAS)イオンの生成が阻害される。特にAlに対してキレ-ト能の高い有機配位子の存在下で、有機配位子/Alモル比が0.03以上の時、非晶質および準晶質アルミノケイ酸塩粘土であるアロフェン、イモゴライトの形成が阻害され、Alー有機配位子複合体やアロフェン稀物質などが形成されることを明らかにした。2.スメクタイトによるHASイオンの固定とHASースメクタイト複合体による腐植物質の吸着:スメクタイトがHASイオンをその層間に固定し、その物理的、化学的特性を著しく変化させることを明らかにした。HASーおよびHAースメクタイト複合体とフルボ酸、腐植酸を反応させると、スメクタイト単独ではこれらの有機配位子をほとんど吸着できないが、これらの複合体は多量の有機配位子を吸着した。以上の結果は黒ボク土やポドゾル土の腐植層、埋没腐植層において、アロフェンやイモゴライトが生成されず、Alー腐植複合体やアロフェン様物質が主要な構成成分であることを実験的に実証するものである。また、非アロフェン質黒ボク土における腐植集積にHASイオン,HAイオンが活性Al成分として大きく寄与していることを示すものである。3.酸性陸水中のAlイオンの形態とコロイド状アルミノケイ酸塩の挙動:7種の酸性陸水の水質を分析し,Al^<3+>、HAイオン,HASイオンを同定した。また、酸性陸水中のケイ酸アルミニウムコロイドの化学形態、鉱物組成に有機酸が影響している可能性を指摘した。1.ヒドロキシアルミニウムイオンとオルトケイ酸の反応におよぼす有機配位子の影響:室温条件下でヒドロキシアルミニウム(HA)イオンとオルトケイ酸をクエン酸、フルボ酸、腐植酸共存下で2時間、7、21、50日間反応させた。反応溶液を0.01μmメンブランフィルターで限外濾過し、得られた濾液と反応母液についてAlとSiを定量した。また生成物についても赤外分光光度計でその特性を調べた。Si/Al原子比が0.5、OH/Alモル比が2.0では、腐植酸(100ppm)およびフルボン酸(50ppm)の存在下ではHAイオンとオルトケイ酸の反応が部分的に、また腐植酸1000ppm存在下では完全に抑制された。クエン酸あるいは100ppm以下の濃度のフルボ酸、腐植酸共存下ての生成仏はIRスペクトルで965969cm^<-1>に特異的な吸収を示すヒドロキシケイ酸アルミニウム(HAS)ゾルとその有機配位子複合体が形成された。腐植酸1000ppm共存下ではAl-腐植酸複合体が形成された。Si/Al原子比が1.0、OH/Alモル比が3.0でもHASゲルとその有機配位子複合体が形成された。しかし有機酸濃度が低い時の生成別はアロフエンに類似した特性を示した。2.スメクタイトによるHASイオンの固定とHAS-スメクタイト複合体によるリン酸塩、腐食物質の吸着:スメクトイトがHASイオンを固定し、その荷電特性を変えることを明らかにした。HAS-スメクタイト複合体を1/3MAlCl_3溶液で処理し、Alを保持する強酸的サイトとHを保持する弱酸的サイトを定量すると、スメクタイトの強酸的サイトがHASイオン固定することにより減少し、逆に弱酸的サイトが増加することを明らかにした。

さらにHASイオンを固定することにより、スメクタイトの膨潤能を著しく低下させ、リン酸塩や腐植物質(フルボ酸、腐植酸)の吸着を著しく増大させた。1.スメクタイトとヒドロキシケイ酸アルミニウム(HAS)イオンを反応させ、HAS-スメクタイト複合体を調製した。HASスメクタイト複合体によるフルボ酸、腐植酸の吸着について研究し、スメクタイトはこれら天然の高分子有機配位子をほとんど吸着しないが、HAS-スメクタイト複合体は多量の高分子有機配位子を吸着することが明らかになった。これはスメクタイトの層間や表面に吸着・固定されたHASイオンと有機配位子の間に反応が起ることを示唆している。HAS-スメクタイト複合体による有機配位子の吸着に及ぼすHASイオンのSi/Al原子比の影響、平衡pHの影響、有機配位子濃度の影響について研究し、ラングミュア吸着式のEadie-Hofsteeプロットより、最大吸着量と結合エネルギ-定数を算出した。2.酸性陸水中のアルミニウムイオンの形態とコロイド状アルミノケイ酸塩の挙動について研究した。東北地方における7種の酸性河川水、酸性湖沼水の水質を分析し、アルミニウムイオンの形態分析を行った。この結果、酸性陸水中にAl ^<3+>、ヒドロキシアルミニウムイオン、HASイオンを同定した。陸水中におけるHASイオンの同定は初めての知見である。また、酸性陸水中のケイ酸アルミニウムコロイドの化学組成、鉱物組成に有機酸が影響している可能性を指摘した。
朝鮮語延辺方言における発話文生成の研究

本研究は、朝鮮語延辺方言における話しことばの特徴を体系的に記述しようとするものである。具体的には、中国吉林省延吉市に居住する話者を対象に談話採録調査、および質問紙調査を実施し、これを1社会言語学的要因による発話文の形式的多様性と機能の関係、2言語事実と話者の発話生成意図の関係という観点から分析を行なった。本研究期間には数次の学会発表、論文投稿を行なっており、これまで十分に行なわれてこなかった同変種の談話における動的作用の正確な記述、および話者の言語使用とアイデンティティの関係についての分析を行なうことができた。平成27年度は、朝鮮語延辺方言を分析するに際して前提となる理論的枠組みの構築から、談話の採録調査、文字化、タグ付けまでを行なった。具体的な内容は以下のとおりである:(1)理論的枠組みの構築(平成27年10月平成28年1月):まずは、延辺方言、談話分析に関する関連論考(辞書類を含む)を可能な限り広範囲に入手し、発話形式(文末形式と待遇法体系の関係も含む)、機能に関する理論的枠組みを構築した。(2)談話採録調査の準備(平成28年1・2月):理論的枠組みの構築と並行して、平成28年1月に行なう談話採録調査の準備を進めた。(3)談話採録調査の実施(平成28年3月);中国吉林省延吉市において談話採録調査を実施した。調査にあたっては、話者の属性(年代、性別)や、対話者との親疎関係という社会言語学的要因を考慮した18の2者間談話を設定した。採録は自由談話により30分行ない、談話採録後には、すべての話者にフォローアップ調査を実施した。(4)談話資料の文字化、タグ付け(平成28年3月):延辺方言話者による談話音声資料の文字化をした。文字化資料は、Excel形式により作成し、文字化の範囲は20分とした。文字化資料が完成した後には、表記の一貫性、音声と文字の一致といった観点から再確認し、問題がある箇所があれば、延辺方言話者に随時、確認を行なった。3月末時点で、発話形式(終止形語尾)によるタグ付けが一部、終了しており、この続きは平成28年度に引き続き、行なうつもりでいる。理論的枠組みの構築、および調査は、当初の予定通り進んでいるため(談話文字化資料のタグ付けが一部、残っているが、平成28年度当初には完了予定である)。2016年4月から8月は、2015年度後期に実施した談話採録調査の整理を進め、延辺方言の文末形式、意味機能が年代、性別、談話場面(親疎関係)といった社会言語学的要因によっていかなる差異をみせるかを分析した。当期間の研究成果は、2016年10月に天理大学で開催された第67回朝鮮学会大会において口頭発表を行なったほか(「延辺地域朝鮮語における文末形式の社会言語学的研究」)、2017年3月に刊行された『韓国朝鮮文化研究』16号にも論文が掲載された(「延辺地域朝鮮語の終止形語尾「-jae」に関する一考察)。また、2016年8月から2017年3月には、吉林省延吉市、長春市、長白市、通化市、遼寧省桓仁満族自治県などの朝鮮族高校で調査を実施し、朝鮮族4世、5世の言語使用と意識の関係の分析を試みた。当期間の成果は、2017年8月にオークランド大学で開催される国際高麗学会で口頭発表をすることが決定している(「中国朝鮮族4,5世の言語使用と言語意識」)。なお、このほかにも2017年度以降、「延辺地域朝鮮語の談話における文末形式ー親疎関係、話者の属性による差異に注目してー」、「延辺地域語の待遇法体系と終止形語尾」(『韓国語教育論講座第3巻』)の掲載が決定しているほか、「在韓朝鮮族の言語使用と意識ー安山市居住者に実施した質問紙調査からー」(中国韓国語(朝鮮語)教育研究学会、2017年5月【共同】)、「鴨緑江以北地域の中老年層談話における発話形式の特徴ー終止形語尾の出現に注目してー」(ICKL20、2017年6月【単独】)での口頭発表が決定している。平成28年度は、昨年度に採録した朝鮮語延辺方言の音声資料、および文字化資料の分析を行なう。一連の分析を通じて、話者(対話者)の社会言語学的要因の相違が発話形式生成に与える影響を解明する。28年度が最終年度であるため、記入しない。朝鮮語学28年度が最終年度であるため、記入しない。