hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分散対平均法による結合係数の測定とその空間依存性の検討

核燃料の臨界安全管理では、核燃料ユニットを複数個配置する際の、ユニット間中性子相互干渉効果の定量化法の確立が、重要な課題である。この定量化に、結合型原子炉の炉心間結合の強さを表わす指標として、従来用いられていた"結合係数"の利用を、申請者は提案してきた。本研究では、この結合係数測定法に中性子雑音法の一種である分散対平均法を取りあげ、近畿大学原子力研究所のアルゴノート型結合炉を使って、この手法の有効性を実験的に検討した。この研究によって得られた主要な知見は、次の通りである。1.測定系不感時間を分散対平均法のデータ処理に含める必要性が明らかとなり、新しいデータ処理式を導出して、その妥当性を確めた。2.データレコーダを利用したデータ収集法を採用し、精度の高い測定値を得るには、4万個以上のサンプル数が必要であることを明らかにした。しかし、この収集法を利用しても、長いゲート幅では実用的な測定時間内に、4万個以上の充分なサンプル数を確保することは困難であった。3.近畿大学原子炉の結合係数の空間依存性は弱く、この依存性を無視して評価した結合係数は、1.99±0.53ドルであった。これは、2次元2群拡散理論による計算値2.33ドルと、測定誤差の範囲内で一致した。4.本手法では、分散相関量と共分散相関量の差を結合係数評価に使う。ところが近畿大炉のように結合係数が大きな場合きは、両相関量の値が似かよってくる。この場合には、両相関量の差を計算する際に精度の劣化が生じ、これが結合係数の大きな誤差の原因となることがわかった。本手法を実用化するには、多入力でかつより大量のデータを高速処理できる、分散対平均法専用データ収集・処理装置の開発が、今後の課題である。
東南アジア熱帯域におけるプランテーション型バイオマス社会の総合的研究

ボルネオ島北部流域での森林伐採とアブラヤシ農園開発が社会と生態系に与える影響とこれに起因する変化を明らかにした。解明点は、1)森林消失による生物多様性と種数低下、2)農薬と土地改変による河川の化学・懸濁物質増加と生物多様性低下、3)自然経済(焼畑農耕・狩猟採集)の脆弱化、4)都市と内陸部の成員からなる世帯紐帯の拡大、5)都市部居住親族の仕送りと外国人労働者雇用によるアブラヤシ小農生産の拡大、6)内陸部と市場を結ぶ道路と流通網形成等である。加えて、上記知見に基づいて、低インパクト木材伐採遵守による生物多様性維持、混合モザイク的な既存森林とアブラヤシ混栽による生態系保持モデルを構想し提示した。プロジェクト初年度である本年度には、以下の活動を実施した。1)臨地調査のための許可取得2)プランテーション施業地での調査のために企業からの協力とりつけ3)サラワク大学などの現地学術機関との研究協力体制構築4)文理融合的調査の方法論確立、および情報共有のための研究会や国際セミナーの開催5)調査プロットの決定6)調査に必要な機器の購入7)共同調査の実施と各プロジェクトメンバーによるフィールドワークの開始マレーシア、サラワク州北部ビンツル省における調査許可を人文・社会系研究者はサラワク州計画局より、自然系研究者はサラワク州森林局より取得することができた。加えて、Zedtee Sdn BhdならびにSarawak Planted Forestなどの現地企業に臨地調査への協力要請を行い、施業地内で調査許可と調査への便宜供与を受けることになった。加えて、サラワク大学、サラワク博物館、サラワク森林公社などの現地学術研究機関とマレーシア国内で協議をもち、共同調査の体制を確立した。日本国内においては、研究会を三回開催(京都2回、東京一回)するとともに、合計5名の研究者や政府実務担当者をマレーシアならびにアメリカ合衆国より招聘、国際セミナーを開催し、文理融合を目指した方法論に関する議論や調査に必要な情報収集と交換を行った。衛星画像、地図、民族誌、歴史資料、統計資料などの情報共有(デジタル・アーカイブの作成)を通して、プロジェクト参加者は調査プロットの特定を行うとともに、調査に必要な機器の選定と購入を進めた。平成22年8月には、総計13名の参加を得ての合同予備調査をサラワク州北部タタウ川流域ならびにクムナ川流域で行うとともに、その後、各メンバーは個別フィールドワークを実施した。本年度の研究調査活動は、ニュースレター『熱帯バイオマス社会』(Equatorial BiomassSociety)の発行をもって成果発信とするべく編集体制を構築した。23年度には、以下の活動を実施した。1)臨地調査のための許可の継続申請2)アブラヤシ・プランテーション施業地での調査のために企業からの協力とりつけ3)フィールド・ステーション設置を通したサラワク大学東アジア研究所と協力体制の強化4)「商品連鎖研究会」などの開催を通した文理融合的調査の方法論確立、情報共有のための研究会や国際セミナーの開催5)調査に必要な機器の購入(カメラ・トラップ、燕の巣調査関係機器類等)6)共同調査の実施と各プロジェクトメンバーによるフィールドワークの継続8)マレーシア、サラワク州をフィールドとする自然科学者による外部評価の実施Zedtee Sdn BhdならびにSarawak Planted Forestに加えて、本年度はアブラヤシ・プランテーション企業Keresaと接触し、施業地における臨地調査への協力要請を行い、調査許可及びフィールドワークへの便宜供与を受けた。サラワク大学、サラワク博物館、サラワク森林公社などの現地学術研究機関と協議を継続し、共同調査体制の維持を図った。日本国内においては、科研分担者ならびに協力者を招聘した会合を4回、講演会を7回、研究会を9回開催し、低インパクト伐採を行なっているZedtee Sdn Bhd社代表WongIhgYung氏を招聴して国際セミナーを開催、持続的森林伐採に関する情報収集と意見交換を行った。衛星画像、地図、民族誌、歴史資料、統計資料などの情報共有を通して、プロジェクト参加者は調査プロットの特定を継続して行うとともに、調査に必要な機器選定と購入を進めた。研究活動は、ニュースレター『熱帯バイオマス社会』(Equatorial Biomss Society)の発行(日本語版3号、英語版2号)を通して調査成果の発信につとめた。25年度には、以下の活動を実施した。1)臨地調査のための許可の継続申請および生態学的調査新規開始のための調査許可申請と許可取得2)アブラヤシ・プランテーション施業地での調査のために企業からの協力とりつけの継続3)フィールド・ステーション設置を通したサラワク大学東アジア研究所と協力体制の継続的維持4)「商品連鎖研究会」などの開催を通した文理融合的調査の方法論確立、情報共有のための研究会や国際セミナーの開催

5)調査に必要な機器の購入(カメラ・トラップ器等)6)共同調査の実施と各プロジェクトメンバーによるフィールドワークの継続7)ニュースレター『熱帯バイオマス社会』(Equatorial Biomass Society)の日本語版及び英語版の発行24年度には、以下の活動を実施した。1)新規加入連携研究員の臨地調査のための許可の申請2)アブラヤシ・プランテーションならびにアカシア・プランテーション施業地での調査継続のためセミナー開催と成果報告を通した企業との関係強化3)フィールド・ステーション設置を通したサラワク大学東アジア研究所と協力体制の強化4)「商品連鎖研究会」などの開催を通した文理融合的調査の方法論確立、情報共有のための研究会や国際セミナーの開催5)調査に必要な機器の購入(カメラ・トラップ、燕の巣調査関係機器類等)6)共同調査の実施と各プロジェクトメンバーによるフィールドワークの継続7)ニュースレター『熱帯バイオマス社会』(Equatorial Biomass Society)の日本語版及び英語版の発行8)マレーシア、サラワク州をフィールドとする自然科学者による外部評価の実施。Zedtee Sdn Bhd、Sarawak Planted Forest、Keresa Sdn Bhdの施業地における臨地調査を継続するとともに、サラワク大学、サラワク博物館、サラワク森林公社などの現地学術研究機関と協議を引き続き行い、共同調査体制の維持を図った。日本国内においては、科研分担者ならびに協力者を招聘した会合を3回、講演会を4回、研究会を4回開催し、マレーシア、サラワク州クチン市において研究成果中間報告会を開催、現地の大学関係者、森林局、企業関係者など約80名の参加を得た。衛星画像、地図、民族誌、歴史資料、統計資料などの情報共有を通して、プロジェクト参加者は調査プロットの特定を継続して行うとともに、調査に必要な機器選定と購入を進めた。研究活動は、ニュースレター『熱帯バイオマス社会』(Equatorial Biomass Society)の発行(日本語版3号、英語版4号)を通して調査成果の発信につとめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究26年度が最終年度であるため、記入しない。伐採林、アカシア・プランテーションに加えて、アブラヤシ・プランテーション施業地での調査が可能となったことにより、本プロジェクトの目的である三種類の熱帯ランドスケ」プにおける調査プロットの設定が可能となった。サラワク州政府の調査許可ならびに私企業から調査協力を得たことにより、調査活動のより円滑な実施が可能となった。各調査プロットにおける臨地調査も順調に進み、その調査結果の一部は、平成23年度6月にブルネイで開催される国際会議Borneo Research Council Conferenceで発表予定である。
メタボロームの統合化データベースの開発

本研究ではデータの標準化が進んでいないメタボローム分野におけるデータの共有化と再利用を効率的に行うために、様々なユーザを想定した公開データベースと関連ツールの開発を行った。格納するデータは、定量値を利用するユーザ向けに代謝物プロファイル(代謝物の濃度パターン)、分子の同定を行う分析者向けに測定生データと、これらに関連した付帯情報(外部データへのリンクや、臨床サンプルなどを取り扱うための情報)を対象とする。また、代謝データを可視化するためのPathway可視化ツールの開発や、臨床情報の組み合わせによるデータ解析ツールも開発した。本研究の目的は、他のオミックス分野よりも標準化が進んでいないメタボローム(代謝物)の測定データを対象として、様々な付帯情報を統合したデータベースを開発することである。対象データとして、未知物質の同定を目的として質量分析装置のスペクトル情報を格納するものは多くあるが、生体試料を測定した定量データの再利用や、異なる試料や実験条件での測定データの横断的な比較を目的としたものは開発されていない。メタボロームでは、個別の代謝物濃度だけではなく、生体内の代謝プロファイル(1サンプルから観測できる代謝物の定量値の組み合わせ)を丸ごと格納して利用できなければならない。そこで、本研究ではこれら前者と後者を結合したデータベースを開発することを目標とした。最初にマウスの様々な臓器のデータから、キャピラリー電気泳動・質量分析装置で一次代謝を網羅的に測定した定量値と、装置から得られるピークの波形(ElectropherogramとMass Spectrum)を格納したデータベースを開発した。また、データを代謝マップ上で解釈できるよう、昨年度はPathway可視化ツールを開発したが、これをさらに拡張し、図を編集する汎用ソフトで描いた図を取り込んで、自動的に代謝物の位置を抽出し、別途測定した定量データを可視化する機能を実装した。また、多数のデータを比較・解析する場合は、単にサンプルの代謝濃度が含まれているだけではなく、サンプルに付随する情報も効率的に活用した解析が必要となる。そこで、特に臨床サンプルに付随する臨床データで頻繁に起きる欠損値があったとしても、疾患状態を予測するアルゴリズムも開発した。今後は、これらの機能も順次Webで使えるよう加工し、公開してゆく予定である。本研究の目的は、データの標準化(どのようなフォーマットでデータを保存し、共有し、再利用するか)を考慮したメタボロームのデータベースの開発を目的としている。メタボロームでは、トランスクリプトームのマイクロアレイデータと比較して、標準化が遅れており、プロファイルデータの保存と共有化(サンプル中の代謝物を網羅的に測定して、そのデータを保存・再利用する仕組み)が実現できていない。このため、実測データで得られた新たな知見が、対象とする生物、臓器、疾患などに特異的な現象かどうかを比較するなどが既存のデータを活用しにくい問題がある。本年度は、まず既に論文で公開されているメタボロームの測定データをデータベースに格納するためのシステムの開発(データ構造の設計とプログラムの実装)を実施した。データとしてはCE-TOFMS(キャピラリー電気泳動・時間飛行型質量分析装置)からえられる情報を用い、濃度情報だけでなく、分析データの一部を抜き出したマススペクトルなどの情報もデータベースに登録・検索できる仕組みを作成した。同時に様々なメタボロームデータのIDへのリンクも取り込み、横断的にいろいろなデータベースに情報をアクセスしやすくするポータルサイトの機能の設計も行った。また、データの可視化ツールとして、代謝Pathwayに代謝物の濃度セットを与え、色で濃度を可視化し、同時にグラフも表示するツールを開発した。こちらは、最終的にはWeb上のツールとして統合する予定だが、まずはツールを開発した。特徴は、Pathwayを自由に簡便にカスタマイズできるよう、Pathwayを汎用的なソフトで作成し、図中の図形の配置から自動的に色を塗る位置を計算する仕組みにしたことである。今後、CE-TOFMS以外の様々なデータに対応できるよう汎用化させるとともに、可視化ツールをWeb上に実装し、公開してゆく予定である。要素技術の開発はおおよそ予定通り進んでいる。Web上には既に、試験的に開発したマウスの各臓器のCE-TOFMSデータを扱うデータベースMMMDB(http://mmmdb.iab.keio.ac.jp/)は公開しており、このシステムを基本として、プログラムの修正・追加を実施し、段階的に開発を行っている。ただし、本研究のゴールとするシステムは、特定のデータに特化しない汎用化したシステムにするため、Pathwayの可視化ツールやメタデータ(データの測定条件や、サンプル条件などの付属情報)の管理部分などが完成したら、新たに別のサイトとして公開する予定である。また、現段階では、Pathwayツールは単独アプリケーションとして作成したが、これは、測定データから、データ解析、データ可視化とパイプラインの中に組み込みやすい形式であり、また、編集が簡単なため、当初予定はしていなかったが、Webとは別ツールとしても機能する副産物としてリリースできる。データベースそのものは、マススペクトルのデータの容量がかなり大きく、データ検索時に大きな負荷がかかることが分かった。

そこで、実際にデータの解釈に必要な、対象とするピークの近傍だけできちんとした測定データ(プロファイル形式)で残すか、全データから、個々のピーク形状の情報は落として、ピークの位置と大きさだけ(セントロイド形式)で落とすなど、比較して、データサイズの縮小化を行った。今後データベースに登録するデータが増加することを考慮して、これらのデータ構成を最適化したのちに、検索・閲覧画面などの周辺要素の開発も継続する。今後の研究の推進方式として、まずは、これまでに開発してきた個々の要素をつなぎ合わせて、実際にWeb上にシステムを公開する。特に、データ構造のスキーマの開発は一通り終わっているが、データの中でとびぬけて容量の大きなマススペクトルのデータの最適化(正確には、必要な情報以外は省略する、適度な簡略化)を実施して、データベースの内容物として完成する。一方、単独のアプリケーションとして開発したPathway可視化ツールは、一般によく行われる2郡比較の統計情報なども併せて表示するような仕組みにしているが、より汎用的に多郡比較や時系列表示などにも対応し、可視化のオプションを追加する。さらに全体を主成分分析などでモデル化し、代謝物単独の比較だけでなく、測定データ全体の評価も行える機能を実装するなども試みる。これらはWebアプリケーションとして、データベースと連携するようにする。また、ポータルサイトとして機能させるために、他のデータベースとの連携に関して、頻繁に使われるメジャーなデータベースのIDはデータベースに取り組んだ。ただ、このID情報などは外部データデータでは更新されるために、更新部分を自動的に検知して、自己のデータベースに自動的に反映するWebロボット部分も開発を行う。さらに、測定データごとに付帯するサンプル情報の処理として、分析の視点での特徴(分析条件など)とサンプルの特徴(年齢、性別、疾患名など)を考慮する必要があり、主に分析条件に関しては既に完成している。今後は、サンプルの特徴部分を中心に検索の窓口と結果の表示機能も作成する。これまで、開発用のマシンとデータを試験的に動かすPCで個々の要素技術を開発してきたが、今後は実際に公開用のサーバーにデータを移し、実際にWebサイトの公開を行う。試験データを登録するとともに、Webロボットなども同時に動かして負荷試験を行う。Pathwayツールも結合して、正式バージョンのリリースとする。同時に公開されている測定データ+メタデータを複数セット登録して、横断的な検索などの試験を実施する。特に口腔がんやすい臓がん、あるいは健常者で生活習慣アンケートと同時に採取した唾液のメタボロームを最初の試験データとして登録する。これまでに、国際学会などでこれらデータベースの開発を発表してきたが、国内あるいは国際雑誌に論文の形式でも発表する。
金属の吸着した半導体表面の原子配列構造及び電子状態と電気的特性との関連の解明

本研究は、半導体表面構造及びその上のエピタクシャル金属超薄膜の構造と、その電気的特性(表面電気伝導やホール効果など)の関連を明かにすることを目的とする。表面・薄膜の構造やエピタクシャル成長を原子レベルで解析・制御しながら、その電気的特性の測定をその場(in-situ)で同時に行うことに本研究の特徴がある。これにより、表面・界面の単原子層程度の構造に敏感に依存した物性の発現を捉えることができ、新しい機能デバイスの基礎を築く可能性がでてくるものと期待している。本研究期間中の研究成果の概要は以下の通りである。1.新しい超高真空RHEED(反射高速電子回折)用試料ホルダーを設計・製作した。それは、室温から1500Kまでの範囲で試料温度を変えられ、さらに試料に磁場を印加でき、RHEED観察とともに試料の電気抵抗とホール係数を同時に測定できるように工夫されている。2.室温に保たれたSi(111)表面上に金属(Ag、Au、In、Pbなど)を連続的に蒸着する過程でのSiウエハ全体の電気抵抗が、基板表面の構造に敏感に依存して変化することを見いだした。表面のわずか1、2原子層の構造の差異がバルクSiの電気伝導に著しい影響を及ぼしているのである。これは、原子尺度での構造の差異がSi表面の電子状態を変え、さらには表面空間電荷層のキャリアー密度を増減させ、巨視的な電気的特性を変化させていることによると思われる。この発見は、学問的な重要性は勿論のこと、デバイスへの応用という観点からも重要な発見であると考えている。3.金属蒸着中におけるRHEED観察、表面電気伝導の測定と同時にホール係数の測定も同時に行い、抵抗の増減にみあったキャリアーの増減が観測された。これにより、表面におけるバンドの曲がりの変化とそれによる表面空間電荷層内のキャリアー濃度の変化を捉えたことになる。
ダイズのハスモンヨトウ抵抗性メカニズムの分子基盤：幼虫の行動・生理との統合的研究

本研究では、ダイズが持つハスモンヨトウ抵抗性の分子基盤を解明するため、ダイズの代謝物・遺伝子だけでなく、ハスモンヨトウ幼虫の行動や生理の解析を組み合わせる。まず、抵抗性品種ヒメシラズが持つ抵抗性代謝物の生合成に関わる遺伝子の探索を行うとともに、既知の抵抗性遺伝子CCW-1とCCW-2の機能を明らかにする。さらに、それらの抵抗性因子がハスモンヨトウの行動や生理にどのような影響を与えるのかを明らかにする。また、ヒメシラズ以外の抵抗性品種も同様の解析に供試し、新たな抵抗性遺伝子の同定を目指す。
水田における１５年間連用施肥の残効消失過程に関する研究

転換火山灰土水田で、1993年度から施肥条件を無施肥2区(稲切株・イナワラ)と施肥7区(化学肥料・土着菌ボカシ・EMボカシ・化学肥料実肥区・牛糞堆肥・牛糞堆肥+化学肥料等)の9種類に変更した施肥試験区を、16年目の2009年度以降5年間全試験区を無施肥でミネアサヒを20年間無農薬栽培した。その結果、施肥期間中には移植後の葉身SPAD値と1株茎数の推移、収量と収量構成要素、精玄米中の蛋白質含量と品質評価値には無施肥2区と施肥7区間には顕著な差異がみられたが、無施肥にするとこれらの区間差は1年目以降で消失し続け、15年間の連用施肥残効は1年目で消失することが分かった。阿蘇の原野を開墾し1980年度から慣行化学農法条件下で畑作物を栽培してきた圃場を,1992年度に水田に造成・転換した圃場(8a)内に,1993年度から,無農薬条件とし,施肥条件を変更した試験区を作り,水稲を同一施肥条件下で15年間単作してきた水田を対象とし,16年目を迎える2009年度から,9試験区すべてを無施肥で水稲を栽培した.供試品種はミネアサヒ,栽植距離は30×15cm,ペーパーポットで育苗した第4葉抽出苗を1株3本植えで2009年度は5月22日に手植した.移植1週間後から収穫期までの毎週,各区中央部1条×10株の草丈・茎数・葉齢・葉緑素含有量(以下,SPAD値とする)について調査を行い,また出穂の様相も毎日調査した.収穫期に収量および収量構成要素の調査は,常法に従って各区より連続3条×10株=30株を3ヶ所,合計90株と一株平均穂数近似代表3株を調査した収量調査で得られた精玄米の食味成分である蛋白質含有量をケット食味成分分析計NIRT Grain Tester AN820で分析した.15年目までは,化学肥料、ボカシ肥を施用した試験区では無施用区に比べ,移植2,3週間後にはSPAD値は有意に高く,3週間後には分げつ発生による1株茎数も有意に多くなっていたが,無施肥1年目の2009年度には,区間に有意差は認められなかった。また,15年目までの収量は施肥区に比べ無施肥区では顕著に低かったが,無施肥1年目の2009年度には区間に有意差はなくなり,さらに,施肥区で有意に高かった精玄米中のタンパク質含量にも有意差は消失していた。以上のように,15年間連用施肥の残効は無施肥1年目でほとんど消失していることが明らかになった。阿蘇の原野を開墾し1980年度から慣行化学農法条件下で畑作物を栽培してきた圃場を,1992年度に水田に造成・転換した圃揚(8a)内に,1993年度から,無農薬条件とし,施肥条件を変更した試験区を作り,水稲を同一施肥条件下で15年間単作してきた水田を対象とし,16年目を迎えた2009年度から,9試験区すべてを無施肥で水稲を栽培した.供試品種はミネアサヒ,栽植距離は30×15cm,ペーパーポットで育苗した第4葉抽出苗を1株3本植えとした.移植1週間後から収穫期までの毎週,各区中央部1条×lO株の草丈・茎数・葉齢・葉緑素含有量(以下,SPAD値とする)について調査を行い,また出穂の様相も毎日調査した.収穫期に収量および収量構成要素の調査は,常法に従って各区より連続3条×10株=30株を3ヶ所,合計90株と1株平均穂数近似代表3株を調査した.収量調査で得られた精玄米の食味成分である蛋白質含有量をケット食味成分分析計AN820で分析した.15年目までの収量は施肥区に比べ無施肥区では顕著に低かったが,無施肥1年目の2009年度には区間に有意差はなくなり,無施肥1年目(2009)の収量と施肥15年目(2008)の収量との間には正の相関が見られたものの、回帰直線式から得られたXの係数は0.077、確率は51%であり、連用施肥残効を見出すことは極めて困難な結果であった.

さらに,施肥区で有意に高かった精玄米中のタンパク質含量にも有意差は消失し,15年間連用施肥の残効は無施肥1年目でほとんど消失していることが明らかになった.無施肥2年目の2010年度,精玄米中のタンパク質含量の平均値間の有意差は完全に消失していたが,9試験区の収量と施肥15年目の収量との間に6.3%レベルの正の相関関係が見出され,回帰直線式から得られたXの係数も0.375と上昇し,連用施肥の残効が認められた.阿蘇の原野を開墾し1980年度から慣行化学農法条件下で畑作物を栽培してきた圃場を,1992年度に水田に造成・転換した圃場(8a)内に,1993年度から,無農薬条件とし,施肥条件を変更した試験区を作り,水稲を同一施肥条件下で15年間単作してきた水田を対象とし,16年目を迎える2009年度から,9試験区すべてを無施肥で水稲を栽培した供試品種はミネアサヒ,栽植距離30×15cm,ペーパーポット育苗第4葉抽出苗を1株3本植えで各年度5月20日前後に手植した.移植1週間後から生育調査,収穫期に収量および収量構成要素の調査を行いは,収量調査で得られた精玄米の食味成分である蛋白質含有量をケット食味成分分析計AN820で分析した.15年目までは,化学肥料,ボカシ肥を施用した試験区では無施用区に比べ,移植上2,3週間後にはSPAD値は有意に高く,3週間後には分げつ発生による1株茎数も有意に多くなっていたが,無施肥1年目の2009年度には,区間に有意差は認められなかった.また,15年目までの収量は施肥区に比べ無施肥区では顕著に低かったが,無施肥1年目の2009年度には区間に有意差はなくなり,さらに,施肥区で有意に高かった精玄米中のタンパク質含量にも有意差は消失していた.以上のように,15年間連用施肥の残効は無施肥1年目でほとんど消失していることが明らかになった.無施肥2年目の2010年度,収量および精玄米中のタンパク質含量の平均値間には有意差は見られなかったが,9試験区の収量と施肥15年目の収量との間には6.3%レベルの正の相関関係が認められ,連用施肥の残効を示す結果であった.無施肥3年目の2011年度にも,収量および精玄米中のタンパク質含量の平均値間には有意差は見られなかったが,9試験区の収量と施肥15年目の収量との間には1.9%レベル,施肥12年間の平均収量と無施肥3年間の平均収量との間に0.54%レベルの有意な正の相関関係が認められ,連用施肥の残効を示す結果が得られた.阿蘇の原野を開墾し1980年度から慣行化学農法条件下で畑作物を栽培してきた圃場を,1992年度に水田に造成・転換した圃場(8a)内に,1993年度から,無農薬条件とし,施肥条件を変更した試験区を作り,水稲を同一施肥条件下で15年間単作してきた水田を対象とし,16年目を迎える2009年度から,9試験区すべてを無施肥で水稲を栽培した.供試品種はミネアサヒ,栽植距離30×15cm,ペーパーポット育苗第4葉抽出苗を1株3本植えで各年度5月20日前後に手植した.移植1週間後から生育調査,収穫期に収量および収量構成要素の調査を行い,収量調査で得られた精玄米の食味成分である蛋白質含有量をケット食味成分分析計AN820で分析した.1収量の推移:施肥最終年の2008年は収量に対する施肥効果が顕著に表れた年であったが,全区無施肥にした2009年以降2013年までの5か年には収量の有意差は見い出されなかった.試験を開始した20年間で得られた9区の平均収量に対する変動係数の内、施肥を異にした最終年の2008年は20.3%と区間差が大であったが、9区すべてを無施肥にした1年目には8.5%、2年目以降は15.5%、7.3%、5.4%、5年目の2013年度には9.8%と小となり、連用施肥区7区と連用無施肥2区との差は見出されなかった。2精玄米の食味の推移:品質評価値を見ると,施肥最終年である2008年度には区間に有意差が見られたが,無施肥を開始した2009年度以降を見ると,年度によって顕著な有意差が見られたが,各年度ともに9区間の数値はほぼ同様になり,区間に有意差は認められなかった.食味分析を開始した2003年度以降の実測値と変動係数の推移を示したが,無施肥にすると区間の差はほとんどなくなっていることが分かった.以上のように,収量ならびに精玄米の食味に着目すると,15年間の施肥残効は無施肥1年目で解消されていることが示唆された.
ポリジメチルシロキサングラフト共重合体の相分離を利用する気体透過チャンネルの形成

ポリマーの固体状態での構造の精密な制御による気体透過性、および透過選択性の制御を目的として3つのアプローチを行った。即ち、ポリマーの構造制御によるfreeーvolumeの制御、気体透過チャンネルの形成と選択性を与える官能基の導入、相分離による表面修飾を精密に制御して透過特性を制御しようとするものである。まず、分子量、およびその分布の制御されたポリジメチルシロキサン、ポリビニルアルコールマクロマーを合成し、それらの共重合により得たグラフト共重合体の加水分解により、両親媒性の気体透過チャンネルが形成できることが分かった(Polym,Bull.)。さらに、Coーサルコミン錯体を、ブロモメチル基を利用してポリマーに導入できる見通しを得た。また、相分離による表面修飾が、溶解度係数の向上を通じた透過係数の上昇、および透過選択性の向上に有効であることを見いだし、実用膜である、ポリジメチルシロキサンーポリカーボネートを含フッ素ポリマーを用いて表面修飾し、その性能を向上させることに成功した(Polym.Bull.)。さらに、オリゴジメチルシロキサンをポリマーの枝に導入することが、高い透過性能を発現するのに有効であることを見いだした。シロキサン結合は、主鎖ポリマーのガラス転移温度を非常に有効に下げ、高分子鎖間の間隙の制御に重要な役割を果たすこと、また、高分解能核磁気共鳴によるスピン緩和現象の測定により、シロキサンスペーサーは、側鎖を溶液中に匹敵するぐらい自由に運動させる効果があることを定量的に明らかにした。これらの検討を通じ、側鎖の運動性が気体の透過性を支配することを明らかにした。さらにこの指針に基づき、ノルボルネンを主鎖とし、オリゴジメチルシロキサンを側鎖とするポリマーを合成し、よりよい透過膜素材となることを明らかにした(J.Polym.Sci.,Polym.J.)。昭和62年度は,ポリジメチルシロキサン,ポリビニルアルコールマクロマーの合成,およびそれらの共重合によるグラフト共重合体の合成,キャラクタリゼーションを中心に研究を行った.ポリジメチルシロキサンマクロマーについては,分子量が相分離に与える影響を明らかにするために,分子量の異なるものを,ヘキサメチルシクロトリシロキサンのリビングアニオン重合を制御して作り分けた.ポリビニルアルコールのマクロマーについては, ZnCl_2を触媒とし, pーホルミルスチレンを開始剤とする,ジメチルtーブチルシリルビニルエーテルの重合が,分子量,および分子量分布の制御されたマクロマーを得るのに有効な方法であることを見いだした(Polym.Bull.).本研究と直接関連する研究として,ポリジメテルシロキサンを技とするグラフト重合体の合成と,その気体透過性の評価についても研究を行った.比較的短いオリゴジメチルシロキサンとして技を導入することがポリマーの物理的性質を損なすことなく,高い透過性能を発現するのに有効であることを見いだした(J.Polym.Sci.Polym.J.).さらに,表面修飾による相分離構造の利用が,溶解度係数の向上を通じた透過系数の上昇,および透過選択性の向上に有効であることを利用し,実用膜である,ポリジメチルシロキサンーポリカーボネートを含フッ素ポリマーを用いて表面修飾し,その性能を向上させることに成功した(Polym.Bull.).設備備品については,本年度熱分析用の制御装置TAステーションを購入した.相分離現象を定量的に評価するDSC分析や,その他の熱分析の制御装置として有効に使用し,ポリマーの構造と性能の関係について有用な知見を得た.その他の研究目標についても現在研究を推進中である.昭和63年度は、オリゴジメチルシロキサン系のポリマーにつき、気体透過性を支配する因子を明らかにすること、また、気体透過チャンネルに組み込む錯体の合成と、そのポリマーへの組み込みに中心をおいて検討した。

まず、種々の構造のオリゴジメチルシロキサンをpー置換基とするポリスチレンにつき、ポリマーの熱的性質に及ぼす側鎖の影響について検討した。シロキサン結合は、主鎖ポリマーのガラス転移温度を非常に有効に下げ、固体状態での高分子膜での気体の透過領域である、高分子鎖間の間隙の制御に重要な役割を果すことがわかった。固体での高分解能核磁気共鳴による緩和現象の測定により、嵩高い置換基を持つポリマーにおいて、シロキサンスペーサーを導入すると、側鎖は溶液中に匹敵するぐらい自由に運動することを定量的に解明できた。また、ガラス転移温度、スピンースピン緩和時間、拡散系数を対応させることにより、側鎖の運動性が気体の透過性を支配することを明らかにした。さらに、このような指針に基づき、ノルボルネンを主鎖とし、オリゴジメチルシロキサンを側鎖とするポリマーがより良い透過膜素材となることを明らかにした。次の目標は、気体透過選択性の制御である。2つの試みをした。1つは、ポリマーの構造制御による、気体透過の際のfree-volumeの精密な制御である。いま1つは、気体透過チャンネルへの、選択性を与える官能基の導入である。Coーサルコミン錯体を合成し、ポリマーへの導入を検討した。ブロモメチル基を利用して錯体を導入できる見通しを得た。今後、相分離した透過チャンネルへの導入法、その働きについて一層の検討をする予定である。なお、ポリマーの熱分析や、側鎖の固体状態での構造や、液晶構造の検討には、サーモシステムや偏光顕微鏡が有効な手段であり、これを購入して作業の効率化を行った。
生産のための熟達マシンの研究開発

本研究では、まず、人間の熟達過程の解明のために、手作業型の代表であるきさげ作業を分析した.きさげ作業において熟練の主要な要素として、面形状把握、作業計画立案、除去作業があることを明らかにした.さらに、模擬作業実験によって、熟練過程において作業対象のイメージの形成することの優位性を明らかにした.次に、熟達型工作機械のプロトタイプを構築した.熟達型工作機械は、モデルベース制御による作業設計機能と、加工結果からのプロセスモデルの学習機能を有する.これにより、作業状況の予測に基づく作業計画と、作業経験の蓄積・利用という熟練オペレータの有する機能の基礎的な部分が実現された.従来ボールエンドミル加工では行われていない、切削3分力のモデルと幾何モデルを有する加工シミュレーションシステムを開発した.また、予測が困難である斜面の加工においても、加工経験を積むにしたがって、予測精度を向上させることが可能である.さらに、熟達型マニピュレータのプロトタイプを構築した.熟達型マニピュレータは、センサフィードバックが可能なマニピュレータと人間の技能的運動を計測する装置、ならびにモデルの構築や作業計画を行うためのワークステーションとから構成されている.変形しやすい管状部品の挿入作業では、人間の技能的な運動をもとに、作業を実行させる手法を適用した.この作業に対しては、技能運動の計測装置により、人間の技能的な運動のの特性が抽出できること、人間の技能的な運動を参照しつつ、マニピュレータが作業を実行できることを確認した.本研究では、まず、人間の熟達過程の解明のために、手作業型の代表であるきさげ作業を分析した.きさげ作業において熟練の主要な要素として、面形状把握、作業計画立案、除去作業があることを明らかにした.さらに、模擬作業実験によって、熟練過程において作業対象のイメージの形成することの優位性を明らかにした.次に、熟達型工作機械のプロトタイプを構築した.熟達型工作機械は、モデルベース制御による作業設計機能と、加工結果からのプロセスモデルの学習機能を有する.これにより、作業状況の予測に基づく作業計画と、作業経験の蓄積・利用という熟練オペレータの有する機能の基礎的な部分が実現された.従来ボールエンドミル加工では行われていない、切削3分力のモデルと幾何モデルを有する加工シミュレーションシステムを開発した.また、予測が困難である斜面の加工においても、加工経験を積むにしたがって、予測精度を向上させることが可能である.さらに、熟達型マニピュレータのプロトタイプを構築した.熟達型マニピュレータは、センサフィードバックが可能なマニピュレータと人間の技能的運動を計測する装置、ならびにモデルの構築や作業計画を行うためのワークステーションとから構成されている.変形しやすい管状部品の挿入作業では、人間の技能的な運動をもとに、作業を実行させる手法を適用した.この作業に対しては、技能運動の計測装置により、人間の技能的な運動のの特性が抽出できること、人間の技能的な運動を参照しつつ、マニピュレータが作業を実行できることを確認した.全般的に見て,研究は順調に進捗している.基本設備であるワークステーションとデジタル信号処理システムは,LANを通じて接続され,プロセスモデルの構築とそれをもとにした計測や制御が可能になった.多点温度計測システムと回転式切削動力計は,既存のNC工作機械に取り付けられ,オンラインでの精度の高い切削力の計測が可能になった.既存のAEセンサと組み合わせることにより,作業状態の認識を行なっている.また,リアルタイム軌跡修正システムと力覚センサシステムは,既存のロボットマニピュレータに装備され,タクタイルセンサシステムなどの計測装置とともに,力制御系を構成している.力情報を解釈することにより,作業状態の認識と運動の補正が可能になった.プロセスモデルの構築に関しては,ボールエンドミルによる切削工程,変形しやすい部品のハンドリング工程,ワークの取り付け工程などを対象にして,プロセスモデルを構築し,ワークステーション上に実装した.熟練機能の調査・分析に関しては,きさげ作業を対象にして聴きとり調査とその結果の分析を行ない,きさげ作業の熟練モデルを提案するとともに,模擬きさげ実験装置を試作し,モデルの検証実験を行なった.学習アルゴリズムに関しては,メモリベース学習をもとにしたアルゴリズムを開発し,加工プロセスシミュレーションを組み込むことにより,ボールエンドミル加工プロセスの学習に適用した.以上の基礎的な成果をもとに,熟達マシンの基本仕様を決定しているところである.研究はほぼ順調に進捗した.まず,人間の熟達過程の解明のために,手作業型の代表であるきさげ作業を分析した.きさげ作業において熟練の主要な要素として,面形状把握,作業計画立案,除去作業(きさげ)があることを明らかにした.さらに,模擬作業実験によって,熟練過程において作業対象のイメージの形成することの優位性を明らかにした.次に,3次元測定機を既存設備と接続し、熟達型工作機械のプロトタイプを構築した.熟達型工作機械は,モデルベース制御による作業設計機能と,加工結果からのプロセスモデルの学習機能を有する.これにより,作業状況の予測に基づく作業計画と,作業経験の蓄積・利用という熟練オペ-レータの有する機能の基礎的な部分が実現された.従来ボールエンドミル加工では行なわれていない,切削3分力のモデルと幾何モデルを有する加工シミュレーションシステムを開発した.また,予測が困難である斜面の加工においても,加工経験を積むにしたがって,予測精度を向上させることが可能である.さらに,フォーストルクセンサを既存設備と接続し,熟達型マニピュレータのプロトタイプを構築した.熟達型マニピュレータは,センサフィードバックが可能なマニピュレータと人間の技能的運動を計測する装置,ならびにモデルの構築や作業計画を行なうためのワークステーションとから構成されている.変形しやすい管状部品の挿入作業では,人間の技能的な運動をもとに,作業を実行させる手法を適用した.
2光子多細胞機能イメージングにより解明する一次運動野第6層の神経活動

大脳新皮質の最深層である第6層は動物個体の運動中に神経活動が記録された例が少なく、その神経活動と動物個体の運動を関連付けることは、大脳皮質研究の喫緊の課題の一つである。我々は、動物の行動課題中に、一次運動野第6層の2光子多細胞機能イメージングを行った。赤色のカルシウム指示タンパク質であるRCaMP1.07を用い、脳表から800マイクロメートルほどの第6層でも安定した記録が可能となった。研究過程で開発した画像取得と揺れ補正の技術を用いた学術論文を発表した。今年度の目標は(1)第6層に分布する視床投射ニューロンと皮質間投射ニューロンの2種類を先にレトロビーズにより標識したうえでさらにRCaMPによる標識を行い、イメージングすることが可能かを検討する。(2)衝動性を調べる課題を構築することであった。(1)については、ヒトシナプシンプロモーター制御化でRCaMPを発現させたところ、脳表から800ー1000マイクロメートル付近の第6層でも安定した記録が可能となった。さらに、事前のレトロビーズでの標識については、固定脳透明化技術により、カルシウムイメージングを行った細胞について標識の有無を判定することができた。注入されたビーズは軸索より取り込まれ一次運動野第6層の皮質視床投射ニューロンと皮質間投射ニューロンを標識できる。赤のレトロビーズはRCaMPと色が重なってしまうが撮像法を工夫することでRCaMPと区別してイメージングすることに成功した。(2)については、自発的なレバー引き活動において、レバー引き終了後、次のレバー引きを開始するまでの時間を待ち時間と定義した場合に、短い待ち時間と長い待ち時間を区別して報酬を選択するような行動課題を確立した。しかし、自発的レバー引きにおいては動物が待っているのか、課題自体を無視しているのかが明らかでないケースも見られた。そこでキュー刺激を与えて、キュー以降の時間を待ち時間と定義し、待った後に行動を起こすことができるかを検討した。レバー引きの前段階としてリッキング課題により検討したところ、短い待ち時間であれば待てることを確認した。どの程度まで長い時間待つことができるかは今後の課題である。第6層の神経活動を安定的に記録できた。また透明化技術との組み合わせによりイメージングした神経細胞を分類することも可能となった。マウスの行動課題についての検討も、自発的な運動の場合に加え、キューがある場合の行動についても検討を開始している。第6層に分布する視床投射ニューロンと皮質間投射ニューロンの2種類を先にレトロビーズにより標識したうえでさらにRCaMPによる標識を行い、イメージングすることで800-1000マイクロメートル付近の6層でも安定した記録を可能とした。事前のレトロビーズでの標識は、固定脳透明化技術により、カルシウムイメージングを行った細胞について標識の有無を判定することができた。また、注入されたビーズは軸索より取り込まれ一次運動野第6層の皮質視床投射ニューロンと皮質間投射ニューロンを標識できる。同系色の色でラベルすることとなるが、波長を調整することで生体でも同時標識されているかどうかを確認することができることを確かめた。自発的なレバー引き活動において、レバー引き終了後、次のレバー引きを開始するまでの時間を待ち時間と定義した場合に、短い待ち時間と長い待ち時間を区別して報酬を選択するような行動課題を確立した。最終年度である今年度は、課題実行時のイメージングを目標としていたが、課題の開発及び訓練に時間がかかることが明らかとなってきたため、過去に取得した課題実行時のイメージングデータを用いて、動物の行動とイメージングから得られた神経活動を統計的に関連付ける手法の一つである一般化線形モデルの導入を先に行った。6層神経活動についてのデータを取得したので、それらの解析を進める。衝動性課題について検討を重ね、衝動性課題実行時の6層活動を2光子イメージングにより検討する。大脳皮質機能学
高温機能性酸化物の欠陥・界面化学と新機能設計

不定比酸化物とこれに接触した電子構造の異なる物質間の不連続界面の特異な化学的機能発現が最近注目を集めている.その基礎的概念の構築と材料設計・プロセス解析等への応用の早急な展開を図るため,この領域の新進気鋭の研究者からなるグループを形成し,国内外の研究者による国際共同研究を企画することを目的として,以下の研究会を開催した.(1)国内ワークショップ:平成11年10月に東京で分担者および関連の研究者(2名)による研究会を開いた.参加者は個別の研究の進展状況を発表するとともに,関連分野の調査の進め方について議論した.(2)国際ワークショップ:平成11年11月に仙台において,海外から8名,国内から11名の研究者を本研究費により招聘し,各研究者の個別の研究テーマの進捗状況,今後の共同研究の進め方について議論を行った.また,このワークショップの成果を公開するとともに関連分野の新たなシーズを収集するために,一般参加者による研究紹介(ポスター:12件)も行った.ワークショップでは4日間にわたって集中的な議論が行われ,幅広い分野にわたる参加者による充実した議論と将来の共同研究のためのネットワークが形成された.国内招聘者:脇原将孝(東工大),服部武志,湯上浩雄(東北大),志村哲生(名大),稲熊宣之(学習院大),橋本拓也(日大),小林清,酒井夏子,横川晴美(工技院物質研),樋口透(東理大),安田勇(東京ガス)不定比酸化物とこれに接触した電子構造の異なる物質間の不連続界面の特異な化学的機能発現が最近注目を集めている.その基礎的概念の構築と材料設計・プロセス解析等への応用の早急な展開を図るため,この領域の新進気鋭の研究者からなるグループを形成し,国内外の研究者による国際共同研究を企画することを目的として,以下の研究会を開催した.(1)国内ワークショップ:平成11年10月に東京で分担者および関連の研究者(2名)による研究会を開いた.参加者は個別の研究の進展状況を発表するとともに,関連分野の調査の進め方について議論した.(2)国際ワークショップ:平成11年11月に仙台において,海外から8名,国内から11名の研究者を本研究費により招聘し,各研究者の個別の研究テーマの進捗状況,今後の共同研究の進め方について議論を行った.また,このワークショップの成果を公開するとともに関連分野の新たなシーズを収集するために,一般参加者による研究紹介(ポスター:12件)も行った.ワークショップでは4日間にわたって集中的な議論が行われ,幅広い分野にわたる参加者による充実した議論と将来の共同研究のためのネットワークが形成された.国内招聘者:脇原将孝(東工大),服部武志,湯上浩雄(東北大),志村哲生(名大),稲熊宣之(学習院大),橋本拓也(日大),小林清,酒井夏子,横川晴美(工技院物質研),樋口透(東理大),安田勇(東京ガス)
無限表現型多元環の研究

主として体上有限次元な多元環の表現についての研究を行った。その結果,本研究代表者と海外共同研究者の一人であるA.Skowronskiによる台変形理論を基礎にして次のような研究成果を得た.1.有限次元群環に対して肯定的に知られているが一般の有限次元多元環に対しては未解決である問題「Auslander-ReitenクィバーがZA_∞連結成分をもてばワイルド多元環である」に関連した研究を行い,ZA_∞成分を有する多元環としてこれまで知られていた重要な例を含む定理を発見した。とくに単位元をもたない多元環に対しては,上記の問題が成立しない事実を発見した。2.反復多元環のガロア群の構造を決定する問題の研究を行い,剛性をもつ自己同型群は,元の多元環の自己同型群とある内部自己同型群による半直積であることを証明した。3.フロベニウス多元環の表現圏について研究を行い,反復多元環によるガロア被覆を有するフロベニウス多元環は安定同値で閉じていることを証明した。また反復多元環をガロア被覆としてもつフロベニウス多元環について,表現圏のARクィバーが三つ以上の一般標準的連結成分をもつ場合を決定し,ユークリッド型成分をもつフロベニウス多元環を決定した。Aを体k上の有限次元多元環とする.「Aのアウスランダー・ライテンクィバーがΖA_∞型の連結成分を含めばAはワイルド表現型か」という未解決問題について研究を行った.ΖA_∞型連結成分をもつ多元環の例としていくとかの重要なものが知られているが,それらすべてを含む形でZA_∞型連結成分の存在する多元環の条件を発見した.Aを局所有限なアーベルk-圏とし,アウスランダー・ライテン列を有すると仮定する.Cをアウスランダー・ライテンクィバーの連結成分とする.Aの直規約対象から成るある集合χで次の性質を満たすものが存在すればCは右錐(right cone)になる:(1)Cはχの成分を無限個含まない.(2)次のような直規約対象X∈Cでχに含まれないものが存在する.上記の主結果に関し,χが空集合の場合はC.M.Ringelによって1988年に得られている.またAが対称多元環の場合はCの安定連結成分の直規約表現Xですべての正数mについてExt<2m【chemical formula】>(X,X)=0となるものを存在すればCの安定連結成分はΖA_∞型になることが得られる.さらに,重み付射影直線上の連接層の成す圏に対しても適用することができる.Aを体κ上の有限次元多元環とする.Aの可逆元全体のなす集合をA^xとおき,A^xの可算個のコピーの直積集合ΠzA^xと表す.この集合ΠzA^xに,A^xの可算個の元による内部自己同型写像を定義して,新たな群の構造を定義することができる.これをΠzA^xと表す.本研究では,この新しい直積群が多元環の性質にどのように係わるかを研究し,多元環の表現論で重要な役割を演ずるリペタティブ多元環の剛自己同型群を決定できることを発見した.主な結果は次の通りである.定理:有限次元多元環Aのリペタティブ多元環A^の自己同型群は,A^xと群ΠzA^xの半直積である.さらに,群ΠzA^xと通常の群直積ΠzA^xとの違いについて,多元環Aのクイバーが有向サイクルを含まない時は群ΠzA^xと群直積ΠzA^xは一致することも明らかになった.Aを体K上の有限次元な自己入射多元環とする.多元環Rの反復多元環をR^^^とおく.ここでR^^^は,直和【symmetry】_<i∈Z>(R_i【symmetry】(DR)_i)で,行列としての積が定義される無限次元多元環である.

ただし,各iに対しR_i=R, DR_i=Hom_K(R, K)とする.多元環の表現論においては,重要な多くの自己入射多元環が大域次元有限な多元環の反復多元環を介して得られることが知られている.この研究では,自己入射多元環Aの構造が,表現圏の安定同値性によって大域次元有限な多元環の反復多元環から得られる条件を研究した.得られた主定理は次のものである.定理:有限次元多元環Aが,非ディンキン型多元環Rの反復多元環R^^^と安定同値とする.このとき,ガロア被覆R^^^→Aのガロア群が強正自己同型群によって生成されていれば,Aは或る非ディンキン型多元環Bの反復多元環B^^^をガロア被覆にもち,このガロア群も強正自己同型群によって生成されている.これによって,自弓入射多元環が反復多元環の構造が,表現圏の安定同値性によって強い制限を受けることが明らかになった.
新規ワクチン開発と誤嚥性肺炎予防に繋げる肺炎球菌ノイラミニダーゼAの役割解明

本邦の課題である健康寿命の延伸のため、高齢者における誤嚥性肺炎の予防・重症化機序を解明、現行の莢膜多糖体ワクチンの弱点を克服した新規ワクチン戦略への展開を目指す。本研究では、誤嚥性肺炎の重要な起因菌である肺炎球菌に共通する産生酵素蛋白で、細胞への菌付着に関与する酵素であるノイラミニダーゼA(neuraminidase A: NanA)に着目、誤嚥性肺炎の発症・重症化への関与とNanA阻害型ワクチンの予防効果を明らかにし、睡眠中の不顕性誤嚥にて鼻腔由来の肺炎球菌感染が肺炎に至る経過を模した高齢マウス誤嚥性肺炎モデル/慢性閉塞性肺疾患(COPD)合併誤嚥性肺炎モデルを確立する。