hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実現可能な田畑土壌の除染　－　セシウムをもってセシウムを制す　－

また、収穫した玄米の放射能分析によれば、休耕田で生い茂っていた種々の植物または土壌中の微生物の働きにより、土壌に強く固着していた放射性セシウムが可溶化し、イネに吸収されやすい状態になっていることも示唆された。(1)当初計画した実験自体が予定の通りに進んでいる。(2)静岡市内で採取した土壌にCs-137を添加して模擬汚染土壌を作成し、その土壌から安定同位体のセシウムを用いて放射性セシウムのイネへの取り込みを大幅に上昇させるという第一の目的を達成させ、本方法の実用化への道筋をつけることができた。(3)原発事故によって実際に汚染された田の土壌を用いた除染実験並びに田の土壌、用水、田水(ポット水)及びイネの葉、茎、玄米などに含まれる放射能だけではなく、諸元素の分析を行うことにより、添加する安定同位体の量が多い場合には、カリウムの吸収が抑制されてイネの生長が阻害されること、ケイ素がイネに取り込まれやすい土壌では安定同位体のセシウムが添加されない場合の放射性セシウムが移行しやい一方で、安定同位体が添加された場合には安定なセシウムの吸収が多くなるためにカリウムの吸収がより抑制されてしまうこと、耕作放棄によって荒れた田の土壌では放射性セシウムが遊離してイネへの吸収量が増える可能性があることなど、多くの知見を得ることができた。本研究は、原発事故由来の放射性セシウムにより汚染された田の土壌の除染を目的としており、その方法は、土壌にあえて安定同位体のセシウムを添加し、同位体交換により土壌中の放射性セシウムを遊離させ、イネの可食部以外に吸収させて除去しようとするものである。平成29年度には、福島市内の二つの地区の田で採取した土壌を用いてイネのポット栽培を行い、イネの生育状況を調べるとともに、収穫したイネの可食部(玄米)とそれ以外の部分に取り込まれた放射能を測定したところ、いずれの地区の土壌についても、安定同位体のセシウムを添加した場合には、原発事故由来の放射性セシウムがイネの可食部以外に多く取り込まれ、セシウム担体の添加が有効であることが示されていた。しかし、その一方で、高濃度のセシウムを添加した場合には著しい成長障害が認められた。そこで平成30年度においては、前年度に収穫したイネの玄米、葉、茎について、原子炉熱中性子照射による放射化分析を行って、それぞれに含まれる微量元素濃度とイネの生育との関係について調べるとともに、イネ収穫後のポット内の土壌をそのまま用い、新たにセシウムを添加することなくイネの栽培を行い、いったん高濃度のセシウムが添加された田では、もはやイネの栽培は困難であるかどうかを調べることとした。その結果、高濃度のセシウムを添加したイネでは、安定同位体セシウムの添加による同族元素のカリウムの吸収量が低下するという傾向は認められなかったが、葉および茎中のマンガン濃度の低下が顕著であり、光合成への影響が示唆された。また、高濃度のセシウムが添加されたポットで、さらにセシウムを添加することなく再度のイネ栽培を行った場合には、成長障害やマンガン濃度の低下も認められず、イネの成育への影響は一時的なものであった一方で、放射性セシウムの取り込み量はセシウム無添加群よりも増加していた。(1)当初に計画していた実験について、ほぼ予定の通りに進行している。(2)安定同位体のセシウムを添加することにより原発由来の放射性セシウムを土壌から除去しようとする方法は、添加するセシウム担体の量によっては、農作物の成育に悪影響を及ぼす可能性があることは否定できないが、セシウムを添加して同位体交換を行わせるという方法自体は有効であること、もし農作物への悪影響があったとしても、添加したセシウムの安定同位体が土壌に固着するまでの一時的なものであって長期にわたって悪影響を及ぼすことはないであろうという有益な知見が得られた。
ポートフォリオ・アプリを用いた炎症性腸疾患患者セルフケア看護支援プログラム

【概要】若年者に多く発症する炎症性腸疾患は軟磁性の腸疾患であり、病院の特定や治療法の確立には至っていない。再燃を繰り返し安い疾患であるが、食事療法や栄養療法、自己注射などのセルフケアによって寛解維持が可能な疾患である。挑戦的萌芽研究によって、セルフケアのツールとしてe-ポートフォリオを開発した。今年度は、若い患者が多い炎症性腸疾患患者に役立つe-ポートフォリオアプリとしてレシピや利用者間のチャット、リマインド機能を追加した。【30年度計画に基づく研究成果の評価】ポートフォリオアプリと目標設定のためのゴールシートについて、内容を簡略化し、ゴールに向けたアクションの実施状況の数値化とカレンダーベースの視覚化ができるよう改訂した。健康チェックについても、症状や体重などの変化を俯瞰するためにグラフや一覧表を追加したことで、より使いやすいツールとなった。また利用者が自慢のレシピを投稿し、それを利用者間で共有できる機能を追加したことで、食事療法に役立てることができると期待される。さらにチャット機能の追加により、利用者間での情報交換が可能になった。利用者間のチャットは、同病者とつながりを持ちたい患者にとっては、交流の場の提供になる。研究参加の同意が得られた利用者にe-ポートフォリオに対する評価を利用開始時と3か月後にしていただく機能も追加している。患者への説明書作成やマニュアル、ホームページの開設については進行中であり、31年度前半には完成する予定である。開発していたアプリ機能を見直し、いくつかの機能を追加したが、作業に時間がかかりアプリの使用説明書、ホームページは完成途中である。またe-ポートフォリオアプリを用いたセルフケアに向けた看護支援の内容と手順については、未だ着手できていない。今後、アプリの使用説明書をリーフレットとして完成させ、患者会や主要な治療機関に発送する。またアプリを紹介するホームページを開設する。e-ポートフォリオを用いたセルフケア看護支援プログラム内容を検討し、プログラム参加者を募り実施する。次年度使用額は11,551円であり、ほぼ計画通りに使用させていただいた。翌年度分として請求した助成金を合わせて、使用説明書の印刷や郵送、周知のためのホームページの開設費用として使用する計画である。
マトリックス単離法を用いた環状炭素クラスターの紫外-近赤外分光

本年度は、(1)金属(遷移金属;M)-ケイ素(Si)二成分クラスターの幾何構造及び電子構造に関する知見を得るために、負イオン光電子分光法、高分解能質量分析法を用いて研究を行った。本研究では、M(=Ti, Hf)棒及びSi棒をそれぞれ独立にレーザー蒸発することによりM-Si_nクラスターを生成した。クラスターの質量スペクトルは、高分解能飛行時間型質量分析装置により測定された。特定のサイズの負イオンクラスターに光電子脱離レーザー(266nm)を照射し、磁気ボトル型電子エネルギー分析器を用いて光電子スペクトルを測定した。またクラスターに対する水(H_2O)の化学吸着実験も併せて行った。光電子スペクトルの立ち上がりから電子親和力(EA)を求めたところ、η=16でEAが大きく変化していることが分かった。さらにH_2Oに対する反応性では、η=10以下では反応活性であるのに対し、η=10以上では反応不活性であることから、η=10以下のクラスターの幾何構造は金属外接型であり、η=10以上では金属内包型構造(M@Si_n)であることがわかった。特にη=15,16のクラスターは魔法数として質量スペクトル上に観測されることから、これらのクラスターはダングリングボンドを持たない金属内包かご状構造であると推測された。(2)この金属内包かご状ケイ素クラスターは、クラスターサイズによりHOMO-LUMOギャップが大きく変化すると予想されており、ナノ発光素子の有力な候補として注目されている。この様に気相合成されたクラスターの物性をより詳細に議論するためには、それらを固体表面に固定化させ、様々な物性測定を行う必要がある。本年度は、気相合成されたクラスターを自己組織化単分子膜(SAM)上に固定化するための方法論(ソフトランディング法)の開拓に着手した。本研究では、バナジウム原子とベンゼン分子からなる多層有機金属クラスターの固定化に成功した。これはSAMを構成する分子鎖が多層有機金属クラスターの構造変形を抑制したためと考えられることから、容易に構造変化し、解離・分解するクラスター種を固定化する際に有効に機能すると考えられる。
論理学・認知科学・遺伝学を統合した論理推論研究

1)昨年度に引き続き線形論理や種々の新しい論理学理論の立場から、伝統的な認知科学的理論推論モデルや理論哲学的論理推論モデルの批判的分析や改訂を行った。特に、メンタルモデル理論とメンタルロジック理論に関する認知心理学の古典的論争やシンタクスとセマンティクスに関する論理哲学、情報科学等における二元論を現代論理学的観点から見直した。2)これまでは比較的少数の被験者調査を行うのが常であったが、統計的手法による実証的なデータ解析による大規模調査の方法論の研究を行った。「Baroco論理推論課題集」と呼ばれる演繹推論標準課題集を本申請グループが開発してきたが、これをさらに改良した。この課題集を用いて通常のIQ課題の関連性や、図形的表現による論理推論と言語的理論推論の(パフォーマンス)比較、抽象的推論と内容的推論の比較、信念相反的推論や領域依存的推論、論証構成と反例検索などに関わるデータの分析を行った。白血球中のRNAの転写量の差を調べるという方法論を導入することによって認知能力の関連遺伝子の所在とその効果量について調査する方法論を開発した。昨年度に引き続き線形論理や種々の新しい論理学理論の立場から、伝統的な認知科学的論理推論モデルや論理哲学的論理推論モデルの批判的分析や改訂を行う。特に、メンタルモデル理論とメンタルロジック理論に関する認知心理学の古典的論争やシンタクスとセマンティクスに関する論理哲学、情報科学等における二元論を現代論理学的観点から見直しを開始した。これまでは比較的少数の被験者調査を行うのが常であったが、統計的手法による実証的なデータ解析による大規模調査の方法淪を確立する。「Baroco論理推論課題集」と呼ばれる演繹推論標準課題集を本申請グループが開発した。この課題集を用いて通常のIQ課題の関連性や、図形的表現による論理推論と言語的論理推論の(パフォーマンス)比較、抽象的推論と内容的推論の比較、信念相反的推論や領域依存的推論、論証構成と反例探索などに関わる「Baroco論理推論課題集」課題群を用いてデータ収集及び整理を行った。
行動の組織化に関わる大脳皮質-大脳基底核連関の統合的研究

狂犬病ウイルスを用いた逆行性越シナプス性ニューロンラベル法により、行動の発現と制御に関わる大脳ネットワークの構造基盤を解析し、特に一次運動野-大脳基底核・小脳ループ、および頭頂・側頭連合野-前頭前野-一次運動野ネットワークの構築を明らかにした。また、パーキンソン病の遺伝子治療に関する基礎的アプローチを試み、組換え体ウイルスベクターを用いた黒質ドーパミンニューロンへの遺伝子導入により、ドーパミンニューロンの変性・脱落を抑制するような機能分子(特にカルシウム結合タンパクのひとつであるカルビンディン)を発現させて、パーキンソン病の発症を抑制することに成功した。「狂犬病ウイルスを用いたニューロンの越シナプス性ラベルによる大脳皮質-大脳基底核ループの構造解析」に関する研究計画として、サルの一次運動野に多シナプス性に入力する大脳基底核のニューロン分布を詳細に調べた。その結果、淡蒼球内節及び視床を経由して一次運動野の下肢、上肢、口腔顔面領域に入力する線条体ニューロンは、それぞれ被殻の背側から腹側に向かって局在分布しており、さらに上肢領域を遠位部と近位部に分けた場合、それぞれを再現する線条体ニューロンは、被殻の内外に局在分布していることが明らかになった。このような線条体ニューロンの分布様式は一次運動野から線条体への入力の体部位局在分布と一致するため、一次運動野に由来する大脳皮質-大脳基底核ループはいわゆる閉回路を形成していることが示唆された。また、「運動課題や認知課題に関連した前頭葉および線条体のニューロン活動の解析と計算論的シミュレーション」に関する研究計画として、時間認知における前頭前野の機能的役割を解明するため、時間再生課題を実行中のサルで課題に応答するニューロン活動を記録した。その結果、特定の時間長(例えば、2,4,7秒)を示す手がかり刺激やGoシグナルに対して特異的に応答するニューロン活動が9野で多数みとめられた。このことは、時間認知に重要な役割を担っているニューロンが前頭前野の9野に存在することを示唆している。さちに、大脳基底核の運動制御機構と病態生理に関する研究成果として、パーキンソン病のモデルザルにおいて、代謝調節型グルタミン酸受容体タイプ1の発現が淡蒼球内節・外節や黒質網様部で特異的に低下していることを形態学的に明らかにするとともに、淡蒼球や黒質のニューロン活動にこのグルタミン酸受容体が関与していることを電気生理学的に示した。平成18年度は、特に「カルビンディン遺伝子の導入による黒質ドーパミンニューロン変性の抑制:パーキンソン病に対する遺伝子治療法の開発」をテーマにした基礎的研究において大きな成果が得られたので報告する。具体的な研究計画は、アデノウイルスやレンチウイルスを用いて作製した組換えウイルスベクターにより、黒質ドーパミンニューロンの変性に対して抵抗性を示すことが知られているカルビンディン(カルシウム結合タンパク)の遺伝子導入を行い、ドーパミンニューロンにカルビンディンを強制発現させてパーキンソン病の発症を防御することである。研究方法、研究結果、および今後の展望については以下のとおりである。(1)カルビンディン遺伝子組換えアデノウイルスベクターをサルの線条体に注入し、逆行性軸索輸送を介して黒質ドーパミンニューロンにカルビンディン遺伝子を導入した。カルビンディン遺伝子導入は片側性に行われ、反対側はコントロールとして使用された。このようにしてドーパミンニューロンにカルビンディンを強制発現させたサルに、パーキンソン病誘発物質であるMPTPを全身投与し、運動障害の発現様式を行動学的に、ドーパミンニューロンの変性・脱落の程度を組織学的に解析した。(2)行動学的解析として、パーキンソン病に特徴的な運動障害である無動や固縮を観察、スコア化し、それらの左右差を解析した結果、黒質ドーパミンニューロンにカルビンディンを強制発現させた半球に対応する上下肢において無動や固縮が抑制されていることが明らかになった。(3)組織学的解析として、まず、黒質ドーパミンニューロンにおけるカルビンディンの発現程度を、免疫組織化学的手法を用いてウイルスベクター注入側とコントロール側を比較することにより確認した。次に、ドーパミンの合成酵素であるチロシン水酸化酵素と、ドーパミンニューロン変性の際に蓄積する異常タンパクであるα-シヌクレインを指標にして、ドーパミンニューロンの変性・脱落の左右差を免疫組織化学的に解析した。その結果、カルビンディンを強制発現させた黒質ドーパミンニューロンにおいて変性・脱落が抑制されていることを明らかにした。平成19年度は,狂犬病ウイルスを用いた越シナプス性ラベルによる前頭前野の多シナプス性入出力様式の解析について,特に大きな進展が見られた。本研究計画では,まずサルの一次運動野の下肢,上肢,口腔顔面領域に多シナプス性に入力する前頭前野のニューロン分布について調べてきた。

その結果,前頭前野において一次運動野の下肢,上肢,口腔顔面領域に入力するニューロンは,それぞれ内側部(9野内側部),背外側部(9野外側部および46野),眼窩部(12野)に優位に分布しており,さらに上肢領域を遠位部と近位部に分けた場合,それぞれを再現する前頭前野ニューロンは,9野外側部および46野背側部あるいは46野腹側部に局在分布していることが明らかになった。以上の研究成果を発展させて,次にサルの前頭前野領域(特に,9野内側部および外側部と46野背側部および腹側部)に多シナプス性に入力する頭頂・側頭連合野ニューロンの分布様式を解析した結果,以下のことが明らかになった。まず,頭頂連合野との連絡については,どの前頭前野領域も主としてLIP野からの入力を受けているが,9野内側部への入力はLIP野のより後方部に,46野腹側部への入力はより前方部に,9野外側部および46野背側部への入力はその中間部に由来することがわかった。次に,側頭連合野との連絡については,9野内側部および外側部と46野背側部への入力が嗅内皮質と海馬傍皮質に由来するのに対して,46野腹側部への入力はTE野に由来することがわかった。現在,これらの前頭前野領域と大脳基底核(特に線条体投射ニューロン)や小脳(特にプルキンエ細胞)との結合様式についても検討を進めている。今後はこれらの研究成果をさらに発展させて,様々な頭頂・側頭連合野領域に多シナプス性に入力する前頭葉(運動関連領野および前頭前野),大脳基底核,小脳のニューロン分布を解析する。(1)狂犬病ウイルスを用いたニューロンの越シナプス性ラベルによる「大脳皮質-大脳基底核ループ」の構造の解析平成20年度は、サルの前頭前野領域(特に、9野内側部および外側部と46野背側部および腹側部)に多シナプス性に入力する頭頂・側頭連合野ニューロンの分布様式を解析した結果、以下のことが明らかになった。まず、頭頂連合野との連絡については、どの前頭前野領域も主としてLIP野からの入力を受けているが、9野内側部への入力はLIP野のより後方部に、46野腹側部への入力はより前方部に、9野外側部および46野背側部への入力はその中間部に由来することがわかった。次に、側頭連合野との連絡については、9野内側部および外側部と46野背側部への入力が嗅内皮質と海馬傍皮質に由来するのに大して、46野腹側部への入力はTE野に由来することがわかった。現在、これらの前頭前野領域と大脳基底核(特に線条体投射ニューロン)や小脳(特にプルキンエ細胞)との結合様式についても検討を進めている。(2)大脳基底核の病態生理の解析平成20年度は、パーキンソン病に対する遺伝子治療の試みとして、アデノウイルスベクターを用いて、カルシウム結合タンパクのひとつであるカルビンディンを黒質ドーパミンニューロンに強制発現させることにより、ドーパミンニューロンの変性・脱落を防御し、パーキンソン病様の運動障害の発症を抑制することに成功した。現在、アデノウイルスに比べてニューロンに強い特異性を有するとともに、安全性かつ安定性が高いレンチウイルス(特にHIV-1)あるいはアデノ随伴ウイルス(特にタイプ1)を用いて、カルビンディン遺伝子組換えウイルスベクターを作製し、同様の実験計画を進めている。
テラヘルツ帯ジャイロトロンの高出力・高効率化を実現する低分散ラミナー電子流の形成

テラヘルツ帯ジャイロトロンの高出力化・高効率化には,共振器へ入射する電子ビームのラミナー性を改善し,速度分散を低減する必要がある.本研究では,ラミナー電子ビームを生成する電子銃の設計手法を構築した.数値計算により,ラミナー性を改善する特徴的な静電ポテンシャル分布を見出し,電子銃設計に適用した.その結果,300 GHz帯パルスジャイロトロンの高出力化(最高出力246 kW,効率27%)に成功した.また,非常に広い動作領域で低速度分散を維持できるラミナー流の特徴を生かし,162 GHzから265 GHzまでの10の周波数で発振可能な多周波数ジャイロトロンの開発に寄与した.テラヘルツ帯ジャイロトロンの高出力化・高効率化には,共振器へ入射する電子ビームのラミナー性を改善し,速度分散を低減する必要がある.本研究では,ラミナー電子ビームを生成する電子銃の設計手法を構築した.数値計算により,ラミナー性を改善する特徴的な静電ポテンシャル分布を見出し,電子銃設計に適用した.その結果,300 GHz帯パルスジャイロトロンの高出力化(最高出力246 kW,効率27%)に成功した.また,非常に広い動作領域で低速度分散を維持できるラミナー流の特徴を生かし,162 GHzから265 GHzまでの10の周波数で発振可能な多周波数ジャイロトロンの開発に寄与した.高周波ジャイロトロンの性能は,共振器へ入射する電子ビームの質に依存する.電子ビームの高品質化(特に,速度ピッチ因子の増大,速度分散の低減)には,電荷が局所集中しない層状流(ラミナー電子流)の形成が必要となる.本研究では,数値計算に基づくラミナー電子流の形成機構の解明,及び電子銃の最適設計手法の構築を目指す.核融合プラズマの協同トムソン散乱計測用の光源として開発中の,300 GHz帯,200 kW級のパルスジャイロトロンへ搭載する,三極マグネトロン入射型電子銃を開発した.電子軌道解析コード(EGUN)を導入し,ラミナー電子流の実現に必要となる電極形状を模索した.特に,最適化の過程で見出したラミナー性の高い配位と低い配位を比較し,電子ビーム内の静電ポテンシャル分布とラミナー性の関係に着目した.その結果,高ラミナー流を与えるポテンシャル分布では,半径方向内側の軌道にある電子へ追付く様に外側の軌道の電子が加速され,ビーム断面内で軌道間の旋回位相の差が小さくなる事が判明した.また,当該ポテンシャルの調整は,カソードと第一アノードの二つの電極のみで可能である事もわかった.EGUNによる電子ビーム解析の結果を,計算手法の異なるコード(EPOS)により求めた結果と比較し,その妥当性を確認した(EPOS開発者,V. N. Manuilov氏との共同研究).以上の知見に基づき,電圧65 kV,電流10 A以上,速度ピッチ因子1.2以上,速度拡がり5%未満となる電子ビームを設計し,実機に適用した.製作したジャイロトロンの動作試験を行い,電子ビーム電圧65 kV,電流11 A,速度ピッチ因子1.2となる設定において,発振周波数294 GHz,最高出力234 kWを達成した.発振効率は30%を超えており,低周波数帯の高出力管に比肩する性能を実現している.ジャイロトロンは,テラヘルツ帯で高出力・連続発振可能な唯一の電子管である.ジャイロトロンの高出力化,並びに高効率化には,高品質の電子ビームを生成する電子銃が必要となる.本研究では,電子ビームの性能目標である"高ラミナー性"と"低速度分散"を達成する,電極の設計技法を構築した.計算機シミュレーションの結果,電子ビームのラミナー性を改善する,特徴的な静電ポテンシャル分布がある事を発見した.当該ポテンシャルの形成に必要な電極形状を調べ,以下の[1],[2]に示す2つのジャイロトロンの電子銃設計に適用した.最終年度は,各々の性能を調べる実験を行い,設計の妥当性を確認した.[1] 300 GHz高出力パルスジャイロトロン前年度に続き,300 GHz帯で200 kW超の出力を実現する管の開発を進めた.電子ビームのラミナー性が向上した事で,ビーム電流の大きな領域でも速度分散を小さく抑える事が可能となり,最終的に出力246 kW,発振効率約27%の発振実験に成功した.結果は,国内外の学会で報告するとともに,学術論文にまとめて発表した.この管は,核融合プラズマ実験装置LHDにおける,計測用光源の性能要件を満たしており,実用化へ向けて研究を展開させる予定である.[2]多周波数発振ジャイロトロン電磁波源としての広範な応用展開を目指し,発振周波数を段階的に変える事のできる新たな管の実現に向け,専用の電子銃を開発した.非常に広い動作領域で低速度分散を維持できるラミナー流の特長を生かし,162 GHzから265 GHzまでの10の周波数において,1 kW程度の出力で安定発振させる事に成功した.発振実験と設計計算の結果を比較し,全発振周波数に対して,この管が設計に近い特性を有する事を確認した.以上の成果は,年度末の国内学会にて発表した.高周波工学本研究の重要課題の一つは,ラミナー電子流の形成機構を解明することである.

ラミナー性の良い電子流が生成される配位では,各軌道上の電子がそれぞれ異なる加速を受け,ビームの進行に伴い,磁力線に垂直な断面内で旋回位相が揃っていく事がわかった.また,ラミナー性の向上をもたらす静電ポテンシャル分布が,どの様な電極形状によって形成されるのかを明らかとした.この知見は,あらゆるジャイロトロンの電子銃設計に応用可能であり,ラミナー性を向上させる為に電極形状をどの様に調整すべきかの指標を与える.設計した電子銃を,開発中の300 GHz高出力パルスジャイロトロンへ搭載し,目標としていた発振性能を実現している.当該ジャイロトロンの発振効率30%以上は,電子ビームが充分に低分散でなければ達成できない値であり,設計概念の妥当性を示す結果であるといえる.現在,ポジトロニウムの超微細構造計測への適用が可能な,200 GHz高出力管に搭載する専用電子銃の開発を行っている.電子銃の製作は順調に進捗しており,当初の計画通りに,ジャイロトロンの動作実験に入る.加えて,多目的応用を目指した162 GHz 265 GHz多周波数発振管へ搭載する,広帯域動作可能な電子銃の開発も進める予定である.当初の実施計画に従い,研究を進める.これまでのジャイロトロン動作実験において,電子銃の取付精度や超伝導マグネットに対する発振管の配置精度も,発振効率へ大きな影響を与える事がわかった.200 GHz高出力管の組立て,超伝導マグネットへの配置に際しては,それらの精度を確保する為に専用の治具を製作する.動作実験では,発振周波数の計測,モード競合の有無の確認,発振出力の計測を行う.実験結果と計算結果を比較し,電子銃の性能を評価する.並行して,周波数の異なる複数の共振器モードで発振可能な162 GHz 265 GHz多周波数発振管の実現を目指した,新しい電子銃の開発を進める.この発振管では,9.7 T 5.6 Tの範囲で共振器磁場を変化させる為,非常に動作領域の広い電子銃の実現が求められる.ジャイロトロンの広範な応用展開を目指す上で,周波数可変機能の付加は画期的であり,実現すれば学術的意義も大きい.これまでの数値解析により,ラミナー性の高い電子ビームでは広い動作領域で低分散が維持される事を確認している.したがって,ラミナー電子流の形成手法が,広帯域電子銃の設計に,そのまま応用可能であると考えられる.以上の発振管開発の結果を吟味し,電子銃の最適設計手法をまとめる.具体的には,ラミナー流の形成に必要となる電極形状の雛型を作成し,ラミナー電子流を形成する為の手順を示す.電子銃設計の最適化を行い,電子ビーム特性に影響を与えない部分に既存の構造を取り入れるなどの工夫を施して,製作費用の低減を図った為.主な用途は,162 GHz 265 GHz多周波数発振管へ搭載する電子銃の製作である.また電子銃の性能試験にあたり,完成した電子銃を発振管へ取り付けする固定具の製作,並びに発振管を超伝導マグネット上へ精度良く配置するための調整具の製作を行う.加えて,成果をまとめた学術論文の出版費用も計上する.
キノンプロファイル法による環境水中微生物群集構造変化の解析と予測モデルの構築

水環境の質は水質環境項目であるBOD、COD、窒素、リン等や健康項目である各種重金属および有害化学物質等によって評価されてきた。しかし、このような評価手法では汚染物質、有害物質の数の増加に伴って水質分析は煩雑さを増すことになる。水環境の質をそこに棲息する微生物の群集構造や量によって評価する簡易な手法の導入の可能性と、その指標による水環境の質の分類に加えて、微生物群集構造と水質との関係から水環境を取り巻く環境の予測モデルについての検討を行なった。微生物群集構造およびその変化を簡易且つ定量的に解析する手法としてキノンプロファイル法を導入した。人間の生活活動に伴う水質の変化とそれによる河川生態系への影響を検討するために、環境条件が大きく異なる流域を有する大小4河川、11湖沼、干潟実験施設、三河湾内天然干潟を調査対象と設定した。水中、河床付着生物膜および底質について微生物群集構造と水質の日間変化等の解析を行った。対象とした水域についてBOD、全窒素、全リンなどを測定する一方で、河川水・池水に加えて、河床付着生物膜、底質中の微生物について、ユビキノン(UQ)、メナキノン(MK)、光合成に使われるプラストキノン(PQ)およびビタミンK1(VK1)の分析を行なった。以上の解析により、河川水にはUQが多く検出され、池水と河床付着生物膜には(PQ+VK1)が検出されることが多かったことから、有機汚濁物質流入の影響を受けやすい前者には細菌類が優占し、河床や滞留時間が長い富栄養化した湖沼水では藻類が優占することが示された。BODの上昇は(UQ+MK)量の増加をもたらす。(PQ+VK1)/(UQ+MK)比は日中に高くなることから、藻類とバクテリア比の日間変動も明らかになった。これら水環境におけるキノン種の分析結果および環境条件による変化は、土壌や活性汚泥等での同様な分析結果と対比され、キノンを指標とした各種微生物生態系の比較が可能になった。環境水生態系を保全・修復するためには、そこに生息している微生物とその機能について深く理解する必要がある。そこで、本研究では、環境水に棲息する微生物の量およびその群集構造を解析するための簡易手法を確立し、微生物群集構造と水質および環境条件との関係を明らかにするとともに、微生物生態構造変化予測モデルの構築を試みることを目的としている。微生物細胞の基礎成分の一つであるキノン(呼吸鎖電子伝達物質)に着目し、環境水および底質に棲息している微生物の種類、存在量およびその変化を、そこに含まれるキノンの種類および量を同定・定量することで解析していく。これにより、微生物相およびその変化と水質すなわち汚濁物質の質および量との関係を明らかにすることができれば、生態系の変化を監視・追跡することが可能になり、環境水生態系保全に有用な情報を提供できる。本年度は、河川水や湖水、池水中からの微生物捕集方法とキノン抽出方法を確立し、得られた分析データの統計的解析方法、特にクラスタリング方法について検討を行った。また、水質の異なる池表層水中キノン組成を分析し、池水質と微生物群集構造との相関関係について解析を行った。池表層水中キノン濃度は有機物濃度の上昇とともに上昇するが、窒素およびリンとの明確な相関は見られなかった。

さらに、キノンの量は水中微生物量に比例することが示され、キノンは微生物量を評価する新しい指標としても利用可能であることが示唆された。本研究では環境水生態系の保全の観点から、環境水に棲息する微生物量およびその群集構造を解析するための簡易手法を確立し、微生物群集構造と水質および環境条件との関係を明らかにするとともに、微生物生態構造変化を予測するモデルを開発することを目的としている。本年度は、河川水中汚濁物質の消長は浮遊微生物及び河床付着微生物に深く関わっており、河川水質変化の解析にはこれら微生物群集との関連付けが必要であると考え、河床付着微生物・浮遊微生物と水質との関係を検討するとともに、付着微生物及び浮遊微生物の特徴について比較を行なった。愛知県豊橋市南部を流れ三河湾に注ぐ梅田川と豊川支流の宇利川から河川水及び河床付着生物膜(水深3050cmの河床1m2から石を10個以上)をサンプリングした。採取した石は実験室に持ち帰り、超音波・ブラシによって付着微生物を剥離してキノン分析に供した。浮遊微生物のキノン量は場所によって大きく異なるが、付着微生物のキノン量についてはそれらの差は小さい。浮遊微生物の優占キノン種はユビキノン(UQ)-8であり、バクテリアの割合が高いと推測された。一方、付着微生物の優占キノン種は光合成に関係するプラストキノン(PQ)であり、藻類等が多いと判断された。浮遊微生物に比べて付着微生物ではキノン分子種が多いことも明らかになった。さらに、浮遊微生物及び付着微生物のキノン量とDOC濃度との関係を解析した結果、浮遊微生物は水中DOC濃度が高いほどキノン量が多くなる相関が見られるが、付着微生物量には相関が見られなかった。水環境の質は水質環境項目であるBOD、COD、窒素、リン等や健康項目である各種重金属および有害化学物質等によって評価されてきた。しかし、このような評価手法では汚染物質、有害物質の数の増加に伴って水質分析は煩雑さを増すことになる。水環境の質をそこに棲息する微生物の群集構造や量によって評価する簡易な手法の導入の可能性と、その指標による水環境の質の分類に加えて、微生物群集構造と水質との関係から水環境を取り巻く環境の予測モデルについての検討を行なった。微生物群集構造およびその変化を簡易且つ定量的に解析する手法としてキノンプロファイル法を導入した。人間の生活活動に伴う水質の変化とそれによる河川生態系への影響を検討するために、環境条件が大きく異なる流域を有する大小4河川、11湖沼、干潟実験施設、三河湾内天然干潟を調査対象と設定した。水中、河床付着生物膜および底質について微生物群集構造と水質の日間変化等の解析を行った。対象とした水域についてBOD、全窒素、全リンなどを測定する一方で、河川水・池水に加えて、河床付着生物膜、底質中の微生物について、ユビキノン(UQ)、メナキノン(MK)、光合成に使われるプラストキノン(PQ)およびビタミンK1(VK1)の分析を行なった。以上の解析により、河川水にはUQが多く検出され、池水と河床付着生物膜には(PQ+VK1)が検出されることが多かったことから、有機汚濁物質流入の影響を受けやすい前者には細菌類が優占し、河床や滞留時間が長い富栄養化した湖沼水では藻類が優占することが示された。BODの上昇は(UQ+MK)量の増加をもたらす。(PQ+VK1)/(UQ+MK)比は日中に高くなることから、藻類とバクテリア比の日間変動も明らかになった。
17世紀イングランド、ドイツにおけるネーション概念

本研究は、17世紀イングランドとドイツにおける報道媒体を手がかりに、当時のネーション概念をその隣接諸概念との比較において定量化することを目的としている。具体的には、当時の初期的報道媒体に見えるネーションという語の出現頻度とその指示対象、並びにそこに備わる性格を統計的に比較するものである。国民国家形成の進展に甚だしい差異が見られる両地域の前近代的言説におけるネーション概念の異同を検証することを通じて、近代以前のナショナリズムの萌芽のあり方が明確化されるであろう。また本研究は、テキストマイニングによる統計的手法を用いる点において、従来の概念史研究と定量的研究の接続を図るものでもある。
マーケティング研究の実践論的転回のために ― 実践としてのマーケティング研究

実践としてのマーケティング研究は、実践としての戦略研究から派生したマーケティング研究の新分野である。たとえば、同じく「消費者志向」といっても、トップ・マネジメントが企図する内容と、第一線が実行する内容とではしばしば齟齬が生じるように、マーケティング研究は、現場における実践の分析、現場における暗黙知の独自の共有システムが分析されなければ不十分である。このような視点は、管理主義的傾向や知の客観主義的理解を批判するクリティカル・マネジメント研究と親和性をもつ。実践としてのマーケティング研究は、現場で暗黙知を共有するインフォーマルな組織である実践コミュニティの分析によって前進すると期待される。これらの活動の結果、"situated(状況に埋め込まれた、状況的、状況依存的)"という概念が、実践としてのマーケティング研究のキー概念であること、また、これとのかかわりで、実践コミュニティ(communities of practice)概念が、分析視角として重要な概念であることを確認し、企業者性能(entrepreneurship)が実践コミュニティという実践的基盤を有しているのではないかという作業仮説を得た。さらに、理論の実践論的転回に影響を与えている諸学者のなかでも、アンソニー・ギデンスの社会理論の可能性について、Dawson教授を含む少なからぬ研究者が強い関心を寄せている。マーケティング諸活動が市場を構成し、構成された市場にマーケティング諸活動が拘束されるという、構造(=市場)と個々の実践(=マーケティング)の相互関係の分析が今後の焦点のひとつとなるという点は、本年度の研究で得たもうひとつの作業仮説である。最後に、実践論的転回を担う社会理論は、クリティカル・マーケティングというマーケティングの新たな研究潮流にも影響を与えており、実践としてのマーケティング研究とクリティカル・マーケティング研究が少なからぬ部分で重なり合っているという点は、本年度の研究から得られた貴重な示唆であった。実践としての戦略、実践としてのマーケティング研究と、クリティカル・マネジメント、クリティカル・マーケティング研究との関連を主に検討した。「クリティカル」研究は、特に英国では広く浸透していることが、エディンバラ大学の教員などとの討論の結果、明らかとなった。この検討の過程で、等しく「実践」ベースの研究といっても、認識論(epistemology)の違いにより、内容や対象に差が生じることが明らかとなった。認識論の対立は、「クリティカル」研究の中で強く提起されているものであるが、この問題は、実践としての戦略、実践としてのマーケティング研究に通底するだけでなく、ナレッジ・マネジメント(知識経営学)研究やアントレプレナーシップ研究でも確認することができ、現代経営学・マーケティング研究の主要な論点を構成していると理解できる。認識論上の客観主義は、世界の主流をなす研究潮流であり、コンテクストを越えた普遍的な言説や理論・モデルを求めようとするものであるが、こうした認識論では、戦略計画やマーケティング戦略、ナレッジ・マネジメント、アントレプレーナーシップの各分析において、「現場」の実態=実践のあり様を分析することが困難になる。これに対して、認識論上の実践論ともいうべき視点によれば、いかに戦略や計画が普遍的(脱コンテクスト的)な形で示されようとも、その実行は、現場のコンテクストに規定され、「状況依存的(situated)」な理解と実践が行なわれる。本年度の研究において、この認識論上の対立が経営学・マーケティング研究の各分野に浸透していることが確認できたことは、研究を今後進展させていく上で、非常に大きな成果であったということができる。本年度は、研究計画の最終年度として、本研究を萌芽的研究から本格的研究へと展開させるための総括を行なった。実践としてのマーケティング研究は、出自が異なるとみられているクリティカル・マーケティング研究と少なからぬ接点を有している。トップダウン型のマーケティング意思決定・戦略立案は、現場の実践においてどのように理解され、執行されているかという実態分析を欠落させれば、結局のところ計画倒れに終わってしまうという論点は、実践としてのマーケティング研究における重要な論点であるが、こうした現場重視の姿勢は、既存の主流的研究に対してきわめてクリティカルなものであり、この点において、クリティカル・マーケティング研究との親和性はきわめて高い。だが、実践としてのマーケティング研究の現場分析は、現場をどのように分析するのかという方法的視点において、なお共通的理解が見出されてはいないということは、本研究で明らかにされてきた点のひとつである。本研究では、実践としてのマーケティング研究でしばしば行なわれる参与観察について、これを単なる現場の記述的理解に終わらせず、分析的に実態を把握するために、言語学の語用論における関連性理論の研究成果と、教育学などの分野ではすでに少なからぬ応用が試みられている、人類学研究をベースとする実践コミュニティ概念を経営・マーケティング研究に活用することにより、実践としてのマーケティング研究を前進させることができるであろうとの結論を得た。本研究は、こうした結論に到達するプロセスとして、クリティカルな姿勢をもつマーケターの実証分析、現場に視点を置くマーケティングの歴史的概念の検討、関連性理論と実践コミュニティ概念の方法的吟味、戦略論および社会学との関連性の検討を行なった。これらにより本研究は萌芽的研究から本格的な研究展開への端緒を切り開いた。

実践としてのマーケティング研究は、現場で暗黙知を共有するインフォーマルな組織である実践コミュニティの分析によって前進すると期待される。テーマを貫く認識論上の論点を析出することができ、これによって、実践としての戦略、実践としてのマーケティング研究を進展させる礎を築くことができた。マーケティング次年度は、研究の最終年度として、3年間の成果をまとめる研究論文を作成する予定である。これまでの研究からその基礎は形成されているということができる。研究計画で記した諸資料の網羅的な収集が順調に推移し、次年度の研究と成果に結びつく作業仮説を得ることができた。次年度使用額が生じた理由は、主に、1経済学部棟耐震補強改修工事により、学生アルバイトによるデータの整理が困難であったため謝金を執行しなかったこと、2招聘予定教授の都合により、招聘が次年度送りになったことによる。1.実践としてのマーケティング研究の二大領域として、(1)企業・組織内部におけるマーケティング研究の実践論的分析、(2)マーケティングと市場全体との関係を実践論的視点で見直すことを措定する。2.企業内のマーケティングの実践論的研究として、実践コミュニティの概念を駆使した研究を進展させる。3.市場全体とマーケティングとの関係については、特にアンソニー・ギデンスの社会理論やクリティカル・マーケティング研究のとの関連を基礎に、実践としてのマーケティング研究の内容を進展させる。次年度は、最終年度として、海外出張と研究のとりまとめを行なうため、全額を執行する予定である。特に旅費については、研究発表旅費、エディンバラ大学での研究旅費、研究とりまとめのためのJohn Dawson教授の日本への招聘が大きな項目となる。次年度使用額が生じたのは、主に謝金と旅費が当初の積算よりも小さかったことによる。次年度は、この分をエディンバラ大学での研究討論と調査に使用する予定である。
ACTに基づく糖尿病セルフケア行動の機能分類と介入プログラムの効果

本研究は、2型糖尿病患者のセルフケア行動を促進するための心理・社会的介入プログラムの開発とその効果の検討を目的としている。2型糖尿病の治療において、セルフケア行動の形成と維持はその鍵を握ると言える。そのための効果的な心理・社会的介入プログラムの確立が求められている。近年、Gregg et al.(2007)によるAcceptance and Commitment Therapy(ACT)の1日ワークショップが、介入後3か月のフォローアップにおいても参加者のセルフケア行動と血糖状態の改善を維持したことが注目された。しかし、このACTプログラムのエビデンスは依然として少ない。本研究は、ACTをベースとした効果的な介入プログラムの開発を目指した。介入は、2型糖尿病患者が実際に抱える心理・行動的問題に沿ったものである必要がある。したがって、本研究は、まず2型糖尿病患者のセルフケア行動を心理的柔軟性のタイプ別に分析し、患者のセルフケア行動の特徴と心理的要因との関連を明らかにすることを一つ目の研究とした。また、得られたセルフケア行動の特徴や心理的要因に基づいて、介入プログラムを構成し、2型糖尿病患者に対してその効果を検討することを二つ目の研究としている。これまでの研究として、病院に通院する2型糖尿病患者に質問紙調査を実施した。調査では、血糖値などの生理指標、セルフケア行動の程度に関する指標、摂食行動の特徴に関する指標、そして治療負担や治療への回避傾向に関する指標を用いた。得られたデータについて分析を行った結果、治療負担や治療への回避傾向によって,摂食行動やセルフケア行動の程度に違いがみられた。以上の研究成果について現在論文の査読修正中である。本研究は,次に2型糖尿病患者へのACT介入を実施予定である。現在,介入プログラムを作成し,今年度中に介入実施を予定している。倫理審査に時間を要していること,また研究実施予定の建物の都合により参加者募集を延期すること,といった理由から研究過程にやや遅れが生じているものの,おおむね順調に進展している。今年度は,論文投稿に加え,2型糖尿病患者に対して一事例的にACT介入プログラムを実施し,その効果を検討する。指標としては、2型糖尿病患者の生理指標やセルフケア行動だけでなくQuality of Life(QOL)、治療負担なども測定し、2型糖尿病患者の生活全般に与える影響を検討する。調査では、血糖値などの生理指標、セルフケア行動の程度に関する指標、摂食行動の特徴に関する指標、そして治療負担や心理的柔軟性に関する指標を用いた。得られたデータについて分析を行った結果、セルフケア行動と心理的柔軟性の関連がみられた。以上の研究成果については、国内の学会にて発表を行った。現在までに、2型糖尿病患者のセルフケア行動と心理的柔軟性の関連についてデータの分析を行い、治療負担がセルフケア行動の促進にとって問題となっていることや、心理的柔軟性のタイプによってセルフケア行動や食事の仕方について一定の特徴がみられることを明らかにした。平成29年度の調査は、病院内の倫理審査の過程で質問紙の配布方法とインフォームドコンセントの実施方法を当初の計画から変更した。したがって、参加者の募集に時間を要し、計画よりも長期に渡るデータ収集となった。その結果、その後の研究過程にやや遅れが生じたものの、全体としてはおおむね順調に進展している。

また、得られたセルフケア行動の特徴や心理的要因に基づいて、介入プログラムを構成し、2型糖尿病患者に対してその効果を検討することを二つ目の研究としている。これまでの研究として、病院に通院する2型糖尿病患者に質問紙調査を実施した。調査では、血糖値などの生理指標、セルフケア行動の程度に関する指標、摂食行動の特徴に関する指標、そして治療負担や治療への回避傾向に関する指標を用いた。得られたデータについて分析を行った結果、治療負担や治療への回避傾向によって,摂食行動やセルフケア行動の程度に違いがみられた。以上の研究成果について現在論文の査読修正中である。本研究は,次に2型糖尿病患者へのACT介入を実施予定である。現在,介入プログラムを作成し,今年度中に介入実施を予定している。倫理審査に時間を要していること,また研究実施予定の建物の都合により参加者募集を延期すること,といった理由から研究過程にやや遅れが生じているものの,おおむね順調に進展している。今年度は、まず平成29年度に実施した研究について論文投稿を行う。また、これまでの研究によって、心理・社会的介入プログラムでターゲットとすべき行動について一定の知見を得られたと判断し、具体的なプログラムの内容を検討する。そして、プログラムを一事例的に2型糖尿病患者に対して実施し、その効果を検討する。指標としては、2型糖尿病患者の生理指標やセルフケア行動だけでなくQuality of Life(QOL)、治療負担なども測定し、2型糖尿病患者の生活全般に与える影響を検討する。今年度は,論文投稿に加え,2型糖尿病患者に対して一事例的にACT介入プログラムを実施し,その効果を検討する。研究計画の倫理審査の結果、個人情報の保護の観点からデータ収集や整理に関わる研究協力者を設けずに研究を行うことになった。したがって、計画していた人件費が発生せず、次年度使用額が生じた。次年度使用額と翌年度分助成金を利用して、ウェアラブルデバイスやウェブアンケート等、介入プログラムの効果を測定する指標の充実を行う。次年度使用額を利用して、ウェアラブルデバイスやウェブアンケート等、介入プログラムの効果を測定する指標の充実を行う。
受精能獲得に関連する精子糖鎖抗原の探素とその役割の解析

受精能獲得に関連する精子糖鎖抗原の探素とその役割の解析を行い、次のことを明らかにした。1.精子成熟関連抗原の糖鎖構造の解析我々はマウス精子成熟に伴って精子鞭毛表面に発現する分子54,000ダルトンのシアロ糖蛋白質(gp54)の糖鎖部分を認識する単クローン抗体を5種類(T21,MC71,MC81,MC91,MC121)作製している。マウス精巣上体尾部精子を貼付したELISAプレート上でこれらの抗体と種々のレクチンによる競合実験を行い、抗原抗体反応の阻害程度を定量化した結果、gp54はその糖鎖末端にシアル酸alpha-2,3ガラクトースbeta-1,3N-アセチルガラクトサミンの3糖構造有することが明らかになった。2.精子成熟関連抗原gp54の産生細胞の分布MC81を用いた免疫組織細胞化学実験の結果、精巣上体遠位頭部から精管精巣上体部にかけての主細胞がgp54を産生していることが明らかになった。3.精路におけるgp54の抗原量と抗原隠蔽(マスキング)の程度マウス精路の種々の部位より採取した精子を10^5sperm/wellずつELISAプレートに貼付し、MC81を用いてシアリダーゼ処理の有無でELISAを行い、精路部位別の精子数当たりの抗原量と抗原隠蔽の度合いを比較した。その結果、主細胞がgp54を産生している範囲では精子に結合しるgp54の量が増加し、抗原隠蔽の度合いが大きくなっていた。一方、精管自由部では精子に結合したgp54の量は減少し、抗原隠蔽の度合いは小さくなっており、このことはgp54産生細胞の消失による抗原供給量の低下と結合シアル酸の減少によると考えられた。以上の結果より、gp54の糖鎖末端に存在するシアル酸による精子の抗凝集作用および抗貧食作用は、精巣上体管内では上昇する一方、精管内では減少していることが推測され、この現象は精子の成熟と老化に密接に関連していると思われた。
セボフルレンの投与方法及び時期が心筋虚血再灌流障害におよぼす影響

【2008年度】control群と3.9%セボフルレンの投与方法の違いによる6群とを比較した。各郡における虚血時不整脈および再灌流時不整脈の発生時間およびI/R(infarctsize/areaatrisk)に有意差は認められなかった。今回の実験において採血した血液中より8-OHdG・を測定したが検出が困難であった。【2009年度】control群、k/x全麻下セボフルレンを0.5%、1.0%、1.5%、2.0%持続投与した群とを比較した。1.0%投与群においてI/Rの縮小効果が認められた。セボフルレン1.0%の持続投与は8-OHdG^・の産生が抑制された。揮発性吸入麻酔薬であるセボフルレンを単に全身麻酔薬としてではなく、虚血性心疾患に対する心筋保護薬として投与時期および投与方法等を検討し、心筋虚血再灌流障害に対する心筋保護効果について検討を行った。実験群はcontroi群と3.9%セボフルレンの投与方法によりS1群、S2群、S3群、S4群、S5群、S6群とした。循環動態についてはRPPを指標に行った結果、全ての群において有意差は認められず、各郡の循環動態は同一条件であることが証明された。心室性不整脈は全ての群において認められたが、各郡における虚血時不整脈および再灌流時不整脈の発生時間に有意な差は認めらなかった。R/L(area at risk/left ventricle)は、control群および各S群に有意差は認められず、各郡の虚血域は同一条件であったことが証明された。VR(infarct size/area at risk)は、control群64.6±1.7、S1群68.0±3.9、S2群57.6±4.8、S3群51.5±8.7、S4群55.7±4.5、S5群55.g±10.8、S6群58.1±4.8となり、各郡において有意差は認められなかった。今回の実験において採血した血液中より8-OHdG'を測定したが検出が困難であった。今回の実験条件において、各郡における循環動態に有意差が認められなかったことから、各郡における不整脈の発生時間、1/R、R/Lに対しRPPは影響を与えないことが示唆された。また、1/Rにおいて各郡に有意差が認められなかったことから心筋保護効果は無いことが示唆され、今回の実験条件においてAPC(anesthetic preconditioning)は得られず、また、不整脈にも影響を及ぼさないことが示唆された。以上により、今回の実験条件よる結果は、今後の研究に対し意義の有る結果が得られたと思われる。in vivo心筋虚血再灌流障害ウサギモデルを用い、k/x全身麻酔下、セボフルレンを各濃度別に持続投与し30分の虚血、180分の再灌流を行い、心筋保護が得られるセボフルレンの投与濃度を検討した。心筋保護が得られるセボフルレンの濃度が見いだされたら、8-OHdGを測定し、C群と比較検討を行った。k/xのみ投与した群をC群、k/x全麻下セボフルレンを0.5%、1.0%、1.5%、2.0%持続投与した群をそれぞれS0.5群、S1.0群、S1.5群、S2.0群とした。循環動態において、各群に有意差は認めらなかった1。よってこの研究における循環動態は同一条件であることが示唆された。虚血時不整脈は、C群と比較してS0.5群、S1.0群、S2.0群において発生回数の減少が有意に認められた。再灌流時不整脈の発生回数は各郡において有意差は認められなかった。R/L(area at risk/left ventricle)は、有意差が認められず各郡における虚血域の大きさは同一であることが示唆された。I/R(infarct size/area at risk)は、C群61.1±3.2、S0.5群55.2±5.6、S1.0群39.1±2.9、S1.5群45.5±3.3、S2.0群52.1±3.7であった。S1.0群は他群と比較し有意をもってI/Rに縮小効果が認められたことから、セボフルレン1.0%の持続投与は心筋保護効果を有することが示唆された。control群とS1.0群の8-OHdG測定を行ったところS1.0群において8-OHdGの産生が抑制されセボフルレン1.0%の持続投与は活性酸素の産生抑制が示唆された。
広帯域グローバル地震記録の解析によるスロー地震の検出

本研究では、基本的にはBeroza & Jordan(1990)と同様に、地球自由振動のモード励起の有無の検定の結果を用いて、イベントの有無の検定を行う2段階の統計的検定法を用いた。ただし、検定統計量や数値的な方法を用いていること、大量の広帯域地震計記録を用いていることに違いがある。解析には、IRIS GSNとGEOSCOPEの観測点からバックグラウンドノイズの小さい30観測点を選び、それらの1990-99年の10年分の上下動連続記録を用いた。解析したモードは、0S17から0S43の27個の伸び縮み基本モードである。統計的検定法の難点は、有意水準が任意なことである。今回は、マグニチュード5.9の地震時の有意水準が5割程度0.1%以下になる値として、第1段階と第2段階の有意水準としてそれぞれ5%と0.1%を採用した。これによって、通常の地震の検出率に関してはBeroza & Jordan(1990)と同等なことを確認した。解析の結果、90年代の10年間でおよそ27個の未知のイベントを検出した。それらがISCカタログに未掲載の通常の地震ではないことは時系列データを見て確認した。Beroza & Jordan(1990)では、1978-79年の旧IDAの10観測点の記録を解析して27個の未知のイベントを検出している。これは今回の結果に比べて1桁以上大きい頻度である。同じデータを解析したところ、未知のイベントは計9個しか検出できなかった。通常地震の検出率は同じなので、Beroza & Jordan(1990)の方法では誤認されたイベントが多いと考えられる。本研究より、Beroza & Jordan(1990)のような頻度では未知のイベントは起こっていないことが明らかになった。検出された未知のイベントがスロー地震かどうかは今後の課題である。現在、地球には大気・海洋を励起源とする微弱な常時自由振動が存在することが明らかになっている。このような微弱な常時励起のレベルを超えて、通常の地震とは異なるスロー地震により自由振動が励起されている可能性がある。このような地表付近でのスロー地震検出を目的として、自由振動のスペクトルを用いたイベント探索を行った。今回はBeroza & Jordan(1990)と同様に、自由振動のモード励起の有無の検定の結果を用いてイベントの有無の検定を行う2段階の統計的検定法を用いた。ただし、検定統計量や数値的な方法を用いていることに違いがある。特に、検定法ではブートストラップ法とモンテカルロ法を利用した。解析したモードは、最もバックグラウンドノイズが小さい周波数帯である2.5-5mHzに固有周波数を持つ0S17から0S43の27個の伸び縮み基本モードである。解析の結果、90年代の10年間でおよそ20個の未知のイベントを検出した。今回検出した未知のイベントの75%は前半の5年間に起きていた。また、Beroza & Jordan(1990)では、1978-79年の旧IDAの10観測点の記録を解析して27個の未知のイベントを検出している。このような解析時期による頻度の違いが有意かどうかは、データや方法の違いを考慮して今後慎重に検討する必要がある。