hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代蓄電池のための多電子反応負極の研究

シリコンはリチウムイオンと合金化することによりシリコン1gあたり4000mAh程度の容量を示し、この値は黒鉛1gあたりの容量の372mAhの10倍以上となる。一方、シリコン負極の最大の課題として、その体積膨張が挙げられる。4000mAh/gの容量を示す場合、体積が4倍程度増加する。電池内の体積膨張は電極の著しい劣化が生じ、電池としては使い物にならない。また、シリコンとリチウムが合金化するとシリコン粒子が微粉化し、電子伝導のパスが切れ、使えないシリコン粒子が生成する。これらの大きな二つの課題を解決するために、炭素材料とシリコンを複合化させ、その電気化学特性を検討する研究が世界中の産官学の研究者によって行われている。それらの研究により、シリコン負極の研究は進歩したが、まだ多くの課題が残っていた。そこで、高速充放電反応が可能なリチウムイオン電池用炭素微小球体を用い、これとシリコンナノ粒子を複合化させるアイデアを出し、これによってシリコン負極特性の飛躍的な向上を目指した。この複合体をさまざまなバインダーを用いて、電極を作製し、これの電気化学特性を一般的にリチウムイオン電池で用いられる電解液を使用して調べた。その結果、炭素微小球体と混合することにより、初回効率、サイクル特性とも著しく向上することが分かった。今後、この研究を発展させ、シリコン負極の実現に向けて研究を進めていく予定である。(抄録なし)環境負荷低減のために、再生可能エネルギーの有効利用が望まれている。そのため、現行のリチウムイオン二次電池を超える蓄電システムの開発が望まれている。そこで、本研究では高い容量を見込むことができる多電子反応系負極に着目し、高容量蓄電池開発のための基礎研究を行うことを目的とする。具体的には、元素戦略的に有利なシリコン、マグネシウムに着目する。本年度はシリコン負極の最大の課題である体積膨張を抑制するために、炭素とシリコンの複合体を構築することをまず目指した。炭素は酸化黒鉛ベースの多孔体を作製し、これとシリコンとのコンポジット電極を作製した。この電極に対して、サイクリックボルタモグラム、充放電曲線などにより特性を検討している段階である。また、マグネシウムイオン二次電池の可能性を検討するために、マグネシウムイオンと反応する負極材料の検討も行っている。2-メチルテトラヒドロフランに臭化マグネシウムを溶解させて作製した電解液を用いて、マグネシウムイオンとシリコンの反応を検討した。その結果、シリコン上にマグネシウムが析出することを見出したが、ある条件ではマグネシウムの析出以外の反応も認めることができた。現在、その反応について、詳細を検討中である。これらの結果については平成24年度の国際会議2件で発表する予定である。環境負荷低減のために、再生可能エネルギーの有効利用が望まれている。平成23年度ではシリコンと炭素材料のコンポジット電極とマグネシウム金属二次電池用電解液の研究を行った。平成24年度では引き続き、シリコンと炭素材料のコンポジット化を行った。とくに、炭素材料として、炭素微小球体を用い、これの一部膨張化した炭素とシリコンを複合化することにより、新規なコンポジット材料を構築することができた。また、この材料について、リチウムイオンの吸蔵脱離特性を検討した結果、非常に良好なサイクル特性を示し、また、初回のクーロン効率も90%以上を超えることを見出した。また、マグネシウムイオンをシリコンに挿入脱離できる電解液系についても検討し、シリコンの電気化学特性を検討した結果、シリコンの状態が結晶性からアモルファス状態になることを見出した。この結果は、マグネシウムとシリコンの合金化反応が進行したことによると考えているが、詳細は検討中である。リチウムイオン電池用およびマグネシウム電池用負極反応とも順調に調べることができている。シリコンと炭素材料の複合化に成功し、その電気化学特性も優れていることを見出している。また、マグネシウムイオン電池の検討についても順調に調べることができている。研究計画の変更はとくに予定していない。
水食と風食の連動による土砂侵食・流出機構の解明とリスク評価への展開

本研究では、亜熱帯化先進地である沖縄で顕在化している赤土等の土砂流出・侵食問題と風食により砂漠化が進行している乾燥地に焦点をあて,水食と風食の連動による侵食特性を明らかにすることを目指した。その成果として、砂質土では、主に含水状態に着目し、風速と土壌損失量の関係、含水比と土壌損失量の関係を評価した。その結果、低含水比下においても,含水比の増加に伴い,表層のせん断抵抗は増加すること,また、含水比がわずかでも増加すると限界流速は40%程度増加することを明らかにした。加えて、統計的・力学的手法を組み合わせた土砂流出・侵食量予測モデルを提示し、その妥当性を降雨強度を種々変えた模型実験を通して検証した。本研究では、気候変動に伴って、気象特性の形態が大きく変化することを想定し、沖縄で顕在化している赤土等の土砂流出・侵食問題や風食により砂漠化が進行している大地に焦点をあて、水食と風食の連動による侵食機構を把握し、現地での検証実験を踏まえ,土砂流出・侵食を伴う災害に対する適応策を実施するためのシナリオを提示することを目指している。その中で、平成25年度に実施した研究の成果を項目ごとに以下に示す。1.風食と水食を連動させた土砂流出・侵食特性:1)過去の研究を整理し、現状の把握に努めた。2)室内模型実験の実施:水食と風食の連動による流出・侵食特性を把握するための風洞型の模型チャンバーを改善し,より安定した風速条件で実験が行える環境を整えた。また,現有する土槽を改良し,土中のサクションと水分量をリアルタイムで計測できる環境を整備した。整備した2種類の実験装置を活かした体系的な実験を開始した。3)影響要因に着目した土砂流出特性の明確化:砂漠土(砂質土)と赤土(粘性土)を対象とした実験を行い,砂質土土槽では,風食抵抗性に着目し,侵食量の経時変化,風速と土壌損失量の関係、含水比-土壌損失量の関係を定量的に評価するための実験を重ねた。また,粘性土では,降雨強さと降雨のインターバルが侵食特性に与える影響を調べた。土粒子径と含水状態,締固め度に関係した水食・風食抵抗性に関する基礎的なデータの取得を開始した。2.統計的・力学的手法を組み合わせた土砂流出・侵食量予測モデルの構築:昨年度,土砂流出限界の土粒子径を微小粒子間の力学的なつり合いに基づいて導いた提案手法の妥当性を検証するための現地実験を行い,今後,改善すべき事項を整理できた。3.50-100年後の気象・社会経済シナリオの沖縄地区へのダウンサイジング:特に降雨特性について分析し、将来の赤土流出特性にどのような影響を与えるのかを検討した。本研究では、気候変動に伴って、気象特性の形態が大きく変化することを想定し、亜熱帯化先進地である沖縄で顕在化している赤土等の土砂流出・侵食問題や風食により砂漠化が進行している大地に焦点をあて、水食と風食の連動による侵食機構を解明し、土砂流出の新たなリスク評価手法を提示し、土砂流出・侵食を伴う災害に対する適応策を持続可能な形で実施するためのシナリオを提示することを目指している。その中で、平成24年度に実施した研究の成果を項目ごとに示すと以下の通りとなる。1.風食と水食を連動させた土砂流出・侵食特性の解明:1)現状の把握:過去の研究を整理し、現状の把握に努めた。特に土壌損失量の評価手法に関する研究のレビューを行った。2)室内模型実験の実施:現有する降雨装置を改良し、水食と風食の連動による流出・侵食特性を把握するための風洞型の模型チャンバーを試作した。試作した風洞実験装置の性能と機能を評価するためのキャリブレーションを行った。3)影響要因に着目した土砂流出特性の明確化:風速と土壌損失量の関係、含水比-土壌損失量の関係に着目し,予備的な実験を行い,土粒子径と含水状態に関係した風食抵抗性に関する基礎的なデータの取得を開始した。2.統計的・力学的手法を組み合わせた土砂流出・侵食量予測モデルの構築:表層地盤の粒状性を統計手法を用いて評価し、また、流出限界の土粒子径を微小粒子間の力学的なつり合いに基づいて導いた。3.50-100年後の気象・社会経済シナリオの沖縄地区へのダウンサイジング:全国規模で示されている、気象シナリオを沖縄地域にダウンサイジングし、50100年後を想定したリスク評価に資するための外的要因、特に降雨特性について分析し、想定されるシナリオによって結果が異なることを示した。加えて,モンゴル南部での風食等による土地劣化に関する情報収集を開始した。

本研究では,気候変動に伴って,気象特性の形態が大きく変化することを想定し,亜熱帯化先進地である沖縄で顕在化している赤土等の土砂流出・侵食問題と風食により砂漠化が進行している乾燥地に焦点をあて,水食と風食の連動による侵食機構を解明し,土砂流出・侵食を伴う災害に対する適応策を実施するためのシナリオを提示することを目指した。その中で,平成26年度および研究期間全体を通して実施した研究の成果を項目ごとに示すと以下の通りとなる。1.風食と水食を連動させた土砂流出・侵食特性の解明:1)室内模型実験の実施:水食と風食の連動による流出・侵食特性を把握するための風洞型の模型チャンバーを開発し,安定した風速条件で砂地盤を対象として行える実験環境を整えた。また,人工降雨下で赤土流出特性を調べるために,土中のサクションと水分量をリアルタイムで計測できる実験環境を整備した。この2種類の実験装置を活かした体系的な実験を行った。2)土砂流出特性の明確化:砂漠土(砂質土)と赤土(粘性土)を対象とした実験を行い,砂質土土槽では,主に含水状態に着目し,風速と土壌損失量の関係,含水比と土壌損失量の関係を評価した。その結果,低含水比下においても,含水比の増加に伴い,表層のせん断抵抗は増加すること,それによって含水比がわずかでも増加すると限界流速は40%程度増加することを明らかにした。また,粘性土では,降雨強さが侵食特性に与える影響を調べた。その結果,地盤の初期条件・境界条件が同じ場合,雨量に伴い表流水量,流出最大粒径,赤土流出量が大きくなることを明確にした。2.統計的・力学的手法を組み合わせた土砂流出・侵食量予測モデルの構築:今年度,土砂流出限界の土粒子径を微小粒子間の力学的なつり合いに基づいて導いた提案手法の改善を行い,流出特性の時間依存性を表現できるモデルとし,その妥当性を室内降雨実験により検証した。九州大学大学院地盤工学研究室地盤工学平成25年度の研究実施計画の中で,1)風食と水食を連動させた土砂流出・侵食特性の解明のための水理学的および地盤力学的アプローチでの方法に関する現状の把握は概ね予定通り行えている。その上で,侵食量の新たな予測手法の提案を次年度検討したい,2)室内模型実験の実施については,現有する降雨装置を改良し,水食と風食の連動による流出・侵食特性を把握するための風洞型の模型チャンバーの機能の評価と改善が概ね完了したことから,来年度,実験を体系立てて更なるデータを取得することを目指している。3)影響要因に着目した土砂流出特性の明確化については,本格的な実験が今後求められること,また,統計的・力学的手法を組み合わせた土砂流出・侵食量予測モデルの構築については,表層地盤の粒状性を統計手法を用いて評価することが求められること,それを活かして風食の影響をどのように取り込むかは,来年度の課題としたことなどを勘案し,「やや遅れている」と判断した。平成24年度の研究実施計画の中で,1)風食と水食を連動させた土砂流出・侵食特性の解明のための現状の把握は概ね予定通り行えているが,水理学的および地盤力学的アプローチでの方法の分類は次年度に行うこと,2)室内模型実験の実施については,現有する降雨装置を改良し,水食と風食の連動による流出・侵食特性を把握するための風洞型の模型チャンバーを試作した。
軽度認知障害スクリーニング検査の地域在住高齢者への適用に関する総合的研究

本研究では,地域高齢者を対象とした初回調査と1年後の追跡調査の計2回の調査から,MCIスクリーニング検査であるMoCA-Jを地域在住高齢者へ適用する際の特性及び有用性について総合的に検討することを目的とした。地域のMCIスクリーニングにおけるMoCA-Jの限界が示される一方で、MoCA-Jが26点未満の地域高齢者は心身・生活機能において多面的に低下が危惧される一群であることが示された。地域におけるハイリスク群の発見手段としてのMoCA-Jの有効性が示唆される。また、MoCA-Jは従来の検査と比して学習効果が生起しづらいことが示され、地域高齢者の縦断追跡においても有用であると考えられる。本研究では,比較的大規模のサンプルを対象とした初回調査と1年後の追跡調査の計2回の調査結果から,MCIスクリーニング検査である日本語版Montreal Cognitive Assessment(MoCA-J)を地域在住高齢者へ適用する際の特性及び有用性について総合的に検討することを目的としている。平成25年度は追跡調査を実施・分析し、縦断研究におけるMoCA-Jの有効性を従来の検査(MMSE)と比較した。東京都板橋区の住民基本台帳から東京都健康長寿医療センター周辺9町内在住の65歳84歳の男女全7,162名を抽出した。施設入居者と過去の当センター研究協力者を除外し、6,699名に対して当センターが主催する高齢者健診への案内状を送付した。参加希望者913名を対象に認知機能検査(MoCA-J、MMSE)、医学(既往歴、血圧等)、身体機能(歩行速度、握力等)、高次生活機能(老研式活動能力指標)、基本的日常生活動作能力(BADL)、生活習慣等を調査した。なお、東京都健康長寿医療センター倫理委員会の承認を得て実施し、データの使用について、対象者全員に同意を得た。これを初回調査とし、1年後に913名に対して追跡調査への参加を依頼したところ、486名が参加した。初回と追跡の両調査を受診した486名を対象にMoCA-JとMMSEの得点変化を検討したところ、MMSEでは平均27.78点から28.01点と有意な得点の上昇がみられ(p=.006)、学習効果がみられた。一方、MoCA-Jでは23.65点から23.85点となっており、有意な上昇はみられなかった(p=.123)。地域における認知機能の縦断調査においては反復効果の観点からMoCA-Jが適した検査であることが示唆された。本研究では比較的大規模のサンプルを対象とした初回調査と1年後の追跡調査の計2回の調査結果から、MCIスクリーニング検査である日本語版Montreal Cognitive Assessment(MoCA-J)を地域在住高齢者へ適用する際の特性及び有用性について総合的に検討することを目的としている。平成24年度は初回調査を実施・解析し、MoCA-Jにより操作的にMCIと定義した地域高齢者の心身・社会的特徴を明らかにすることを目的とした。東京都A区の住民基本台帳から東京都健康長寿医療センター周辺9町内在住の65歳84歳の男女全7,162名を抽出した。なお、当センター倫理委員会の承認を得て実施し、データの使用について、対象者全員に同意を得た。健常群(MoCA-J26点以上)に対する軽度低下群(MoCA-J26点未満かたMMSE24点以上)および重度低下群(MMSE24点未満)を目的変数として、性、年齢、修学年数を統制した多項ロジスティック回帰分析をおこなった。健常群に対する重度低下群を目的変数とした記憶の愁訴ありと、健常群に対する軽度低下群を目的変数とした収縮期血圧を除き、いずれの場合もOdds比は有意であり、Odds比の値は軽度低下群に比べて重度低下群で増加した。MoCA-Jのカットオフポイントを用いた軽度低下群はBADLでは自立しているが健常群に比べて、高次生活機能は劣り、認知機能低下に対する自他からの訴えも強いことが示唆された。本研究では比較的大規模サンプルによる初回調査と1年後の追跡調査の計2回の調査を実施する。初回調査については実施が完了し、解析もおおむね完了している。さらに、追跡調査についてもほぼ実施が完了しており、同時に解析にも取り掛かっている。

そのため、本研究はおおむね順調に進展していると評価できる。これまでに多くの研究協力者と緊密に連携を取りながら順調に研究を遂行する事が出来ている。引き続き研究協力者と連携を取り、900名以上の認知機能検査の結果の解析を進めていく。また、より研究を推進するために、個人情報と関連しないデータ管理・データクリーニング・データ解析については認知心理学や臨床心理学を専攻する学生を含む専門調査員の協力も得る予定である。本研究では約7000名の個人情報を取扱い、かつ900名以上の認知機能検査等のデータを詳細に検討する必要がある。そのため、情報管理およびデータ解析に多くのエフォートを割く必要がある。そのため、情報管理に関連する物品の購入および個人情報と関連しないデータ管理・データクリーニング・データ解析に要する人員への謝金が必要となる。次年度は上記二点を中心に研究費を使用する予定である。
他動運動機器の使用が下腿部浮腫に及ぼす効果に関する研究

本研究では、他動運動機器の使用が下腿部浮腫に及ぼす効果について実験的に明らかにするために、生体信号への体動や環境パラメータの影響を評価すべく計測および解析を行った。具体的には、脳血管疾患罹患者(過去に脳血管疾患に罹患して後遺症により足部に浮腫が生じているが、実験の参加に支障がない健康状態である人)を被験者として、日常生活の中で下腿の血流量、皮膚温等の生体信号及び室内の温度等を計測し、得られたデータについて、体動や室温の影響や、臨床的データとの関係について等の検討を行った。本研究では、機器を用いた他動運動が末梢組織の循環状態に与える影響に関する研究の成果を踏まえて、他動運動機器の使用が下腿部浮腫に及ぼす効果について、実験的に明らかにすることを目的とする。本年度は以下を実施した。過去に脳血管疾患に罹患して後遺症により足部に浮腫が生じているが、実験の参加に支障がない健康状態である人(以下「脳血管疾患罹患者」と記す)を被験者として、日常生活の中で下腿の血流量、皮膚温等の生体信号及び室内の温度等を計測し、生体信号の日内変動と、室温などの環境パラメータの変動との関係について評価を行うための計測実験を実施した。具体的には、脳血管疾患罹患者1名を被験者とし、日中の3時間程度車いす座位で安静にしていただき、安静前後の足部体積および足部周径を計測するとともに、安静中の皮膚血流量および皮膚温度を計測した。足部体積の計測には、共同研究者が前年度に設計・製作した足部浮腫測定器を使用した。計測実験で得られたデータから、生体信号の日内変動と足部のむくみの状態との関係を検討するとともに、異なる時季に計測実験を実施することにより、これらの関係の季節的な変化に関する検討を行った。また、車いすに加速度センサを取り付け、計測される生体信号と被験者の体動との関係についての検討もあわせて行った。低速で作動する機器と連続的に接触する際に皮膚等の身体組織が受ける影響のモデル化に関して、身体組織のモデル化に関する文献の調査を行った。前年度に実施した被験者実験により得られたデータについて、長時間の足部下垂に伴う下肢の浮腫状態の変化、および下肢で計測した組織血流量と酸素飽和度の関係に着目して解析を行った。下肢の浮腫状態の変化については、足部体積(排水法)、内外果周径、土踏まず周径、および足関節周径(Figure of 8法)について、車いす座位による安静の開始時と同終了時の測定値を比較した。その結果、麻痺側の足部体積および足関節周径について、有意な増加が見られた。一方、浮腫の原因となっている下肢の循環不全の指標として、血流に関する生体情報である組織血流量と血中酸素飽和度の関係について検討した。それぞれ計測開始から30分ごとに、5分間の平均値を算出して、両者を比較したところ、組織血流量および酸素飽和度のいずれも、麻痺側の値が非麻痺側の値に比べて有意に低い値を示したが、経時的挙動については、いずれも有意な変化は認められなかった。一方、組織血流量と酸素飽和度の関係を2次元グラフ上で検討したところ、麻痺側と非麻痺側のデータの分布状態は明確に区分され、両者の組み合わせから循環状態を推定できる可能性が示唆された。得られた解析結果について2件の学会発表を行った。また本研究課題に関するまとめを行った。過去に脳血管疾患に罹患して後遺症により足部に浮腫が生じているが、実験の参加に支障がない健康状態である人(以下「脳血管疾患罹患者」と記す)を被験者として、日常生活の中で下腿の血流量、皮膚温、関節角度、筋電等の生体信号及び室内の温度等を計測し、生体信号の日内変動と、室温などの環境パラメータの変動との関係について評価を行うための準備を行った。具体的には、被験者実験の実施の前提条件となる倫理審査に対応した。また共同研究者は、車いす常用者の足部体積を座位で計測することが可能な、足部浮腫測定器を設計し製作した。この足部浮腫測定器を用いて、脳血管疾患罹患者の循環状態の日内変動を計測するためのプロトコルについて、共同研究者とともにプロトコル案を作成した。

健常者を被験者として安静により模擬的に下腿がむくんだ状態を作り、他動運動を実施して生体信号計測および下腿の寸法計測を行い、他動運動の適用によって下腿の状態がどのように変化するかを実験により評価するための準備として、他動運動機器の使用が下腿部浮腫に及ぼす効果を表す指標に関して、関連する研究で用いられている指標の調査を行った。低速で作動する機器と連続的に接触する際に皮膚等の身体組織が受ける影響についての基礎的な検討として、外力を受けた際の皮膚や皮下組織等の変形特性に関する研究の調査を行った。他動運動による身体組織への影響については、身体組織に外力を及ぼすことによるリスクと、外力が末梢循環状態に及ぼす影響という二つの観点から検討することとした。本年度は主に前者の観点から、皮膚の変形及びよりマクロな身体組織の変形に関する文献の調査を行った。本年度に実施した、生体信号の季節間変動に関する計測実験の中で、前年度に実施する予定であった生体信号の日内変動に関する評価をあわせて行った。本研究で予定している実験の実施に先立ち、研究実施者が所属する各研究機関および実験実施場所となる施設が実施する倫理審査に対応したが、最終的な承認までに時間を要したため、年度内の実験の実施が困難となった。本年度までの成果を踏まえて、脳血管疾患罹患者を被験者とし、他動運動機器を用いて一定時間の他動運動を実施し、他動運動中及びその前後の生体信号を計測するとともに、他動運動の前後に理学療法士により足部体積や足部周径の計測を実施し、生体信号の変化とあわせて他動運動機器の効果を評価する。得られた成果に基づき、浮腫の軽減に対する他動運動機器の影響に関して総合的に考察し、研究のまとめを行う。平成23年度に作成した足部浮腫測定器を用いた計測プロトコルを実験計画に加えて、再度倫理審査に臨む。承認が下り次第、平成24年度に実施を予定している生体信号の季節間変動に関する評価と、前年度に実施予定だった生体信号の日内変動に関する評価を合わせて実施する。【当該研究費が生じた状況】被験者実験にあたり、被験者謝金、傷害保険料、実験補助者の雇用が必要になることを想定していたが、実験協力先(老人保健施設)の方針により、被験者には無償で協力していただくこととなった。また、傷害保険料については、本年度実施した計測実験に関しては研究代表者および研究分担者の所属機関が加入している傷害保険が適用可能であった。さらに、実験補助者については、実験協力先への部外者の立ち入りを最小限にするため、雇用を行わなかった。【使用計画】前年度までに使用する予定だった経費を、平成25年度に実施する実験の準備および実施の経費として使用する。計画していた被験者実験が年度内に実施できなかったため、平成23年度の実験に使用する予定だった経費を平成24年度に実施する実験に使用する。
マイクロ空間を利用した複合酸化物ナノ粒子の結晶成長メカニズムの解明

混合フェライトナノ粒子は混合する金属元素の組み合わせにより、多様な磁気特性が発現する。5種類の金属を用いて混合フェライトナノ粒子(MFe2O4, M = Mn, Co, Ni, Cu, Zn)をマイクロ波照射により合成し、構造解析を行うとともに磁化を測定して各混合フェライトナノ粒子の磁気特性を比較した。さらに混合フェライトナノ粒子のスピネル構造内のカチオンの分布の仕方を定量的に調べ、結晶構造と磁気特性との関連について検討した。マイクロリアクターが作り出すミクロ空間内部での酸化物あるいは複合酸化物ナノ粒子の結晶成長(核生成、成長、凝集、結晶化)メカニズムを解明するため、本研究ではマイクロリアクターを用いた高温加熱反応により酸化物ナノ粒子の合成を可能とする反応システムを作製し、TEM,FT-IR, XRD, XPS, in-situ EXAFS法等を用いてナノ粒子の構造(粒径、形態、分散性)を明らかとすることを目標とした。平成27年度は、SUS製のマイクロリアクター(2液混合タイプ)を組み込んだ簡便なフロー系ナノ粒子合成システムを構築した。そのシステムでは、2台のHPLCポンプを用い、原料の金属イオン溶液と保護剤の溶解した溶液を別々にマイクロリアクターに導入することができた。さらに恒温槽を用いて60200 °Cの温度範囲でマイクロリアクターの温度制御を行い、全自動圧力調整弁、数個の高圧用バルブ、圧力センサーで圧力制御を同時に行った。予備的な試料合成として、貴金属イオン(Pt, Pd, Rhイオン等)と高分子等の保護剤のアルコール水溶液を別々にマイクロリアクターに導入し、本システムを用いて貴金属ナノ粒子を高温下で合成できることを確認した。貴金属イオンの還元反応は2液が合流する点で開始するため、合流した点からの流路長を変化させることで反応時間を制御できた。また、マイクロリアクターの管径や流路長、反応原料や保護剤溶液の流速、使用する金属イオン錯体や保護剤の濃度を系統的に変化させた実験を行い、得られた貴金属ナノ粒子の構造制御を行った。今後は、本合成システムをさらに高温での酸化物あるいは複合酸化物ナノ粒子の合成に用い、得られたナノ粒子の結晶構造と磁気特性の関係を明らかにする。本研究課題の助成金の交付内定が開始年度の後半からであったため、マイクロリアクターの購入やフロー系反応システムの完成が年度末になってしまった。酸化物(Fe3O4, CoO, NiO, MnO等)ならびに複合酸化物ナノ粒子(フェライトナノ粒子MFe2O4,M = Co, Ni, Mn)の合成は150200 °Cの温度範囲で行い、保護剤として比較的粘度の高いフォスフィドTOPOを用いることになるので、生成物によってマイクロリアクターに詰まりの生じない装置の設計が必要となることが分かった。この課題を解決することにより、目的とする酸化物ナノ粒子を大量に合成できる手法が確立できると考えている。また、マイクロリアクターを用いる手法とは別に、マイクロ波を照射した急速加熱により、上記の酸化物ならびに複合酸化物を合成することに成功した。出発原料や保護剤の種類を変化させることでさまざまな複合酸化物を調製し、その構造を透過型電子顕微鏡(TEM)観察、粉末X線回折(XRD)、EXAFS測定等で明らかにできた。マイクロリアクターとマイクロ波を組み合わせることにより、酸化物ナノ粒子が合成できる知見が得られた。混合フェライトナノ粒子は混合する金属元素の組み合わせにより、多様な磁気特性が発現するとされており、その要因の一つにスピネル構造内での各金属イオンの配置の仕方の違いが考えられる。そこで本研究では、4種類の金属を用いて複合酸化物ナノ粒子(混合フェライトナノ粒子)を合成し、構造解析を行うとともに磁化を測定して各混合フェライトナノ粒子の磁気特性を比較した。さらに各金属の混合フェライトナノ粒子のスピネル構造内のカチオンの分布の仕方(反転度)を定量的に調べ、結晶構造と磁気特性との関連について検討した。平成28年度は、27年度に構築したフロー系ナノ粒子合成システムとマイクロ波照射装置を組み合わせた新たなシステムを用い、複合酸化物ナノ粒子(混合フェライトナノ粒子MFe2O4, M = Mn, Co, Ni, Zn)を合成することができた。マイクロ波照射は出力275Wのシングルモードのマイクロ波合成装置を用いて行い、粉末X線回折(XRD)、高分解能透過型電子顕微鏡(HRTEM)観察、電子線回折(ED)、電子線エネルギー損失スペクトル(EELS)測定およびEXAFS測定による構造解析と、振動試料型磁力計(VSM)測定による磁性の評価を行った。混合フェライトナノ粒子のVSM測定から、ZnFe2O4ナノ粒子の磁化曲線ではほとんど磁化が現れなかったことから、反強磁性体であるか、または小さく現れた磁化から磁性をわずかに持っていることが考えられた。一方、MnFe2O4, CoFe2O4, NiFe2O4ナノ粒子は強磁性体の磁化曲線のようなs字型のループであるが、バルクで現れるヒステリシスや残留磁化を持たないナノ粒子特有の磁化曲線であった。これらフェライトはバルクでは強磁性体であるが、ナノ粒子になると外部から磁場がかけられると磁化が現れ、磁場が取り除かれると磁化が失われる超常磁性を示すと考えられた。フロー系ナノ粒子合成システムを用いたマイクロ波急速加熱での複合酸化物ナノ粒子(混合フェライトナノ粒子MFe2O4, M = Mn, Co, Ni, Zn)の合成はおおむね順調に進んでいる。

しかし、合成温度が150200°Cと比較的高温のため、保護剤として粘度の高いフォスフィドTOPOを用いると、マイクロリアクターの閉塞が生じてしまい、現状ではナノ粒子の合成に成功していない。今後は、この問題点を解決することでマイクロリアクターとマイクロ波を組み合わせた大量合成手法を確立することを目指したい。混合フェライトナノ粒子は混合する金属元素の組み合わせにより、多様な磁気特性が発現する。4種類の金属を用いて混合フェライトナノ粒子を合成し、構造解析を行うとともに磁化を測定して各混合フェライトナノ粒子の磁気特性を比較した。さらに各金属の混合フェライトナノ粒子のスピネル構造内のカチオンの分布の仕方を定量的に調べ、結晶構造と磁気特性との関連について検討した。フロー系ナノ粒子合成システムとマイクロ波照射装置を組み合わせた反応システムを構築し、混合フェライトナノ粒子(MFe2O4, M = Mn, Co, Ni, Zn)を合成することができた。粉末X線回折(XRD)、高分解能透過型電子顕微鏡(HRTEM)観察、電子線回折(ED)、電子線エネルギー損失スペクトル(EELS)測定およびEXAFS測定による構造解析と、振動試料型磁力計(VSM)測定による磁性の評価を行った。各種構造解析から混合フェライトナノ粒子はスピネル構造を有し、混合フェライトナノ粒子のVSM測定から、ZnFe2O4ナノ粒子の磁化曲線ではほとんど磁化が現れなかったことから、反強磁性体であるか、または小さく現れた磁化から磁性をわずかに持っていると考えられた。一方、MnFe2O4, CoFe2O4, NiFe2O4ナノ粒子は強磁性体の磁化曲線のようなS字型のループを描くが、ヒステリシスや残留磁化を持たないナノ粒子特有の磁化曲線であり、これらフェライトはバルクでは強磁性体であるが、ナノ粒子になると外部から磁場がかけられると磁化が現れ、磁場が取り除かれると磁化が失われる超常磁性を示した。平成29年度は、低温でSQUID測定を行い、試料の磁化の磁場依存性や温度依存性を測定し、零磁場冷却(ZFC)と磁場中冷却(FC)における磁化の温度依存性で見られるブロッキング温度や磁気異方性定数を評価することができた。5種類の金属を用いて混合フェライトナノ粒子(MFe2O4, M = Mn, Co, Ni, Cu, Zn)をマイクロ波照射により合成し、構造解析を行うとともに磁化を測定して各混合フェライトナノ粒子の磁気特性を比較した。さらに混合フェライトナノ粒子のスピネル構造内のカチオンの分布の仕方を定量的に調べ、結晶構造と磁気特性との関連について検討した。マイクロリアクターの管径や構造を見直すこと、あるいはマイクロリアクターとマイクロ波を組み合わせる合成システムを構築することにより、生成物による詰まりの抑制された酸化物ナノ粒子の大量合成手法を確立する。さらに得られた複合酸化物ナノ粒子の構造と磁気特性の関連を系統的に調査する予定である。具体的には、調製したナノ粒子の粉末X線回折(XRD)、蛍光X線分析(XRF)、透過型電子顕微鏡(TEM)観察およびEXAFS測定等を用いて構造解析を行う。また、ナノ粒子の磁化および保磁力の測定は、VSM(あるいはSQUID)装置を用い、室温および最大印加磁場下で行う予定である。
医用X線CT画像からの知識工学を利用した肝臓癌自動検出システムの開発

本研究では、医用画像診断に適した改良形GMDH-typeニューラルネットワークアルゴリズムを開発して、肝臓癌の医用画像診断に応用した。このアルゴリズムでは、医用画像診断のための知識ベースを用いて、医用画像診断に適した改良形GMDH-typeニューラルネットワーク構造を自己組織化しており、医用画像の特徴を正確に同定することができる。対象となる医用画像の複雑さに最も適したネットワーク構造は予測誤差評価基準(PSS)を最小にするように自動的に自己組織化されるために、医用画像診断への応用が容易であることが示された。平成21年度は、肝臓癌自動検出システム(コンピュータ支援画像診断(CAD)システム)に組み込むために、マルチスライスCT画像から肝臓癌を画像認識してその3次元領域を抽出することを目的にした、人工ニューラルネットワークのアルゴリズムの開発を中心に行った。また、知識工学を応用して医学知識を用いて画像診断支援を行うことを目的にした知識情報処理機構の開発も平行して行った。以下に研究の概要を述べる。1.肝臓癌の医用画像認識を目的にした人工ニューラルネットワークアルゴリズムの開発。肝臓癌の自動検出を目的にしたCADシステムの診断精度を向上させるためには、実用的で高精度な人工ニューラルネットワークのアルゴリズムが必要である。本研究で開発した人工ニューラルネットワークのアルゴリズムでは、医用画像データから最適なニューラルネットワーク構造を自動的に自己組織化する能力を備えている。階層構造の層の数、各層のニューロン数、最適なニューロンの構造などの構造パラメータは、予測誤差評価基準を用いて自己選択される。さらに、有用な入力変数の自己選択機能を備えている。ニューラルネットワーク構造は進化論的計算法に基づいて自己組織化される。開発したアルゴリズムを、肝臓癌の画像認識に応用して、肝臓癌の3次元領域を精度よく抽出できることを確認した。また、従来形人工ニューラルネットワーク(Radial Basis Function (RBF)ネットワーク)のアルゴリズムを改良して、改良形RBFネットワークを開発し、2つのアルゴリズムの比較を詳しく行い、肝臓癌を対象としたCADシステムにより適した人工ニューラルネットワークのアルゴリズムについて研究を行った。2.画像診断支援を目的とした知識情報処理機構の開発肝臓癌の自動検出を目的にしたCADシステムに組み込むための知識情報処理機構の開発を行っている。また、知識データベースに組み込むための、肝臓癌を自動検出するための医学知識についても検討を行っている。CADシステムの診断精度を向上させるためには、実用的で高精度な人工ニューラルネットワークのアルゴリズムと、医学知識をCADシステムに活用することが可能な知識情報処理機構を組合わせることが必要であるので、次年度で2つのシステムの組み合わせを行う予定である。本年度は、昨年度に引き続いて、知識工学を応用して医学知識を用いて画像診断支援を行うことが可能な知識情報処理機構の製作を行い、医用画像認識のための新しい人工ニューラルネットワーク(GMDH-type Neural Network)のアルゴリズムとの組み合わせを行い、3次元医用画像データを対象にしたコンピュータ支援画像診断(CAD)システムの製作を行った。本研究で開発するCADシステムは、大きく分けて2つの部分から構成されている。1つは知識工学を応用して医学知識を用いて画像診断支援を行うことが可能な医学知識情報処理機構、もう1つは、多列検出器型から得られる3次元画像データを処理して対象となる臓器領域を画像認識して異常箇所を抽出するための人工ニューラルネットワークスによる3次元医用画像認識システムである。本年度は昨年度に引き続き医学知識を用いて画像診断支援を行う医学知識情報処理機構の開発を中心に行った。医学知識としては、解剖学的知識や臓器に関する形態的情報(位置、大きさ、形状など)、病気(肝臓癌)による画像の変化に関する情報である。対象の肝臓癌では検出のために造影検査が必要で、肝臓癌の血流動態の特徴を利用して診断する。一般に肝臓癌は造影早期に腫瘍が造影剤に濃染し、造影後期には造影剤の洗い出しにより周囲肝実質に比し造影効果が低くみられるという特徴がある。これらの医学知識などを知識データベースに蓄えて、コンピュータで画像診断支援を行う場合に活用できる。本研究で開発する人工ニューラルネットワークは、対象となる医用画像の特徴に最も適した画像特徴量を自己選択させる機能を持ち、対象となる医用画像の特徴に最も適したニューラルネットワークス構造を自己選択させることができる。このアルゴリズムの改良も昨年に引き続いて行った。そして、より実用的で使いやすい人工ニューラルネットワークアルゴリズムを開発して医学知識情報処理機構と組み合わせることにより、診断精度の高いCADシステムの開発を試みた。本年度は、知識工学を応用して医学知識を用いて画像診断支援を行うことが可能な知識情報処理機構と、医用画像認識のための新しい人工ニューラルネットワーク(GMDH-type Neural Network)のアルゴリズムとを備えた、コンピュータ支援画像診断(CAD)システムを用いて、いくつかの症例に適用して肝臓癌の画像解析を行った。本研究で開発したCADシステムは、大きく分けて2つの部分から構成されている。

1つは知識工学を応用して医学知識を用いて画像診断支援を行うことが可能な医学知識情報処理機構、もう1つは、多列検出器型から得られる3次元画像データを処理して対象となる臓器領域を画像認識して異常箇所を抽出するための人工ニューラルネットワークスによる3次元医用画像認識システムである。本年度はこのCADステムを用いて肝臓癌の画像解析を行った。個々で使用する医学知識としては、解剖学的知識や臓器に関する形態的情報(位置、大きさ、形状など)、病気(肝臓癌)による画像の変化に関する情報である。また、本研究で開発した人工ニューラルネットワークは、対象となる医用画像の特徴に最も適した画像特徴量を自己選択させる機能を持ち、対象となる医用画像の特徴に最も適したニューラルネットワークス構造を自己選択させることができる。本年度は、これらの機能を備えたCADシステムを、主にX線CTから得られた医用画像に応用して画像解析を行った。そして、いくつかの症例に適用して、CADシステムの問題点を抽出し、CADシステムの改良やニューラルネットワークアルゴリズムの改良を行い、医学知識情報処理と組み合わせることにより、診断精度の高いCADシステムの開発を試みた。
マグネト分子ゲルにより機能化された高分子ソフトデバイスの開発

1.既報に従い,磁性ナノ粒子(MNPs)は鉄塩の混合からの共沈法により調製した。MNPs/ポリマーナノコンポジット(NC)ゲル(M-Pゲル)は,MNPsが混在した反応溶液中での重合反応により調製された。さらに,磁場中で重合することにより様々なMNPsの傾斜分布をもつゲル(M-P-Gゲル)の調製に成功した。2.M-Pゲルの機械的強度は島津製作所のEZ-Lにより測定し,MNPsが含まれていないNCゲルとの比較を行った。その結果,NCゲルとほぼ同じ強度,伸縮率を示すことが確認された(50300kPa,8001400%)。3.M-Pゲルの磁気特性は,VSMにより測定した。M-Pゲルは超常磁性を示し,約2emu/gで飽和点に達した。また,膨潤度はクレイの含有量が多いほど低くなることが確認された。4.M-P-Gゲルを基準とし,2層に分かれたゲル(上層がNCゲル,下層がM-Pゲル)を調製した。調製したゲルは,一定の刺激条件下(温度など)で双方向性の曲がりを示す非常に面白い現象を示した。5.上記の結果に加えて,既存のクレイ/PNIPAM NCゲルにポリエチレングリコール(PEG)を導入して,3成分系NCゲル(クレイ/PMPAM/PEG)の調製に成功した。調製したゲルは,上限臨界完溶温度(UCST)と下限臨界共溶温度(LCST)の2つの温度応答性相転移を示すことを確認した。本研究によって作製されたM-Pゲルは,磁気アクチュエータなどに利用可能であり,さらに,多層のゲルにおいては,自由に変形可能であることから広い分野での応用が可能であると考えられる。また,新規の3成分系NCゲルにおいては,2つの相転移と3つの状態変化から,光学センサーなどへの応用が期待される。1.既報に従い,磁性ナノ粒子(Fe_3O_4)は鉄塩の混合からの共沈法により調整した。透過型電子顕微鏡の観測結果から,磁性ナノ粒子の平均粒径は約12nmの均一な粒子であることが確認された。また,磁性ナノ粒子水分散液はpH=7-9のときが最も安定であるが,時間の経過で集合体を形成または沈殿してくるかどうかは明らかではない。重合条件下での磁性ナノ粒子水分散液のクレーの水分散液に対する適合性は優れており,重合中は沈殿や集合体を形成しないことが確認された。2.磁性ナノ粒子とポリマーのナノコンポジット(NC)ゲルは磁性ナノ粒子を導入する反応性モノマーを含んだ溶液中での重合下で調整した。それらは,M-Pゲルと呼ばれる。また,傾斜分布を含んだ磁性ナノ粒子とポリマーのNCゲルは,磁場存在下での重合により調整した。それらは,M-P-G NCゲルと呼ばれるものである。3.N-C,N-C-PNCゲル内の磁性ナノ粒子分散液とクレー血小板は顕微鏡やTEMで詳細に分析した。その結果,磁性ナノ粒子はM-P,M-P-G NCゲル内で均一に分散していることが分かった。また,粒子の粒径分布は1μm以下であり,クレー血小板はM-Pゲル内で集合体を形成せずに分散が展開された。5.M-P,M-P-GNCゲルの両方とも磁気応答性を示した。また,磁場の方向や強度を調節することによって様々な形状に変形させることができることを確認した。NCゲルには優れた磁気応答性が導入されており,その磁気応答性と優れた力学的特性から,ソフトマシン内などへの応用に非常に有効であると考えられる。今後ゲルの機械装置への応用が発展することが期待される。今後は,M-P,M-P-G NCゲルを使った磁気応答性素子の作成や,ポリマー/磁性ナノ粒子のナノコンポジット粒子の調整を行う計画である。調製したゲルは,上限臨界完溶温度(UCST)と下限臨界共

溶温度(LCST)の2つの温度応答性相転移を示すことを確認した。本研究によって作製されたM-Pゲルは,磁気アクチュエータなどに利用可能であり,さらに,多層のゲルにおいては,自由に変形可能であることから広い分野での応用が可能であると考えられる。また,新規の3成分系NCゲルにおいては,2つの相転移と3つの状態変化から,光学センサーなどへの応用が期待される。
直流電位差法による耐熱材料内部ミクロ欠陥のマクロスコピック評価

前年度に行った多数の球状欠陥が導体中に3次元的にランダムに分布する場合の直流電位場解析の結果から、欠陥分布を欠陥の体積密度(単位体積当たりに存在する欠陥の個数)と半径の3乗平均の積の値で代表させた場合、その代表値は、欠陥による電位差の増分と比例関係にあり、また、その比例定数は、欠陥の半径分布にほとんど存在しないことが明らかとなった。そこで、本年度は、実際にクリープ疲労損傷を受け、内部に多数の球状欠陥が発生している耐熱鋼対して直流電位差法を適用し、欠陥分布-電位差増分関係式を用いた欠陥分布の評価手法の妥当性について検討した。まず初めに、損傷材の断面において欠陥を顕微鏡で観察し、断面上における欠陥の面積密度(単位面積当たりに存在する欠陥の個数)と長さ分布を測定するとともに、それから実際の材料内部における欠陥の3次元的な分布(体積密度と半径分布)を推定した。次に、その推定分布と前年度の解析結果から得られた欠陥分布-電位差増分関係式を用い、その材料に直流電位差法を適用した場合の電位差増分を予想した。その結果、予想された電位差の増加レベルは比較的高く、特別な測定装置を用いなくても一般の計測器で十分に測定可能であることがわかった。さらに、数種類のクリープ疲労損傷材に対して実際に直流電流を流し、電位差測定を行った。その測定結果を前述の予想値と比較したところ、両者は良く一致しており、本研究で提案した欠陥分布の評価手法の妥当性が示された。超合金を含む一般耐熱金属材料の高温クリープでは,結晶粒界や異相界面等のクリープ破壊に対して弱いサイトにミクロンオーダー以下の微小な球状欠陥が多数発生,成長する.また,これらの欠陥は,材料表面のみならず内部にも発生する.したがって,初期クリープ損傷の評価には,材料内部に存在する微小な欠陥の分布を正確に捕らえることが要求され,それを非破壊的に実現する手段の開発が望まれていた.本研究では,材料内部のミクロ欠陥を,その個々の位置,寸法ではなく,分布に着目して逆推定(マクロスコピック評価)するため,以下の研究を行った.1.ランダムに分布するミクロ欠陥の直流電位場解析多数の球状欠陥が導体中に3次元的にランダムに分布し,その導体に一様な直流電流が供給される場合について電位場解析を行い,欠陥の分布と電位差増分の関係式を導出した,その結果,欠餡分布を代表する無次元パラメータと電位差増分の間には一価関係が存在することがわかった.2.電位差に及ぼす欠陥分布の偏りの影響クリープにより発生する球状欠陥は,結晶粒界や異相界面等のクリープ破壊に対して弱いサイトに選択的に発生する場合が多い.そこで計算機上に仮想的な結晶粒界面を作成し,その面上にのみ球状欠陥を分布させて電位場解析を行った.その結果,電位差増分に及ぼす欠陥分布の偏りの影響は小さく,実材料中に発生するキャビティ程度の偏在状態であれば,1.で求めた欠陥分布パラメータと電位差増分の間の一価関係が成立することがわかった,前年度に行った多数の球状欠陥が導体中に3次元的にランダムに分布する場合の直流電位場解析の結果から、欠陥分布を欠陥の体積密度(単位体積当たりに存在する欠陥の個数)と半径の3乗平均の積の値で代表させた場合、その代表値は、欠陥による電位差の増分と比例関係にあり、また、その比例定数は、欠陥の半径分布にほとんど存在しないことが明らかとなった。
ベラルーシ共和国における言語状況及び言語政策に関する総合的研究

本研究は、ベラルーシ共和国における言語状況及び言語政策を総合的かつ実証的に検討することを一貫して目的としてきた。特に初年度に再検討した問題意識と研究アプローチ方法に従い、「標準ベラルーシ語の成立とその普及に関わる国家語政策の実態」を問題意識の中心とし、関連する問題を言語政策の三側面である地位計画・実体計画・普及計画の3つの観点から検討してきた。本年度は、2年目までの成果を踏まえ、3つの観点から検討を進めてきた個々の課題に関する研究成果を総合し、本格的に博士論文としてまとめ上げる作業を行なった。また、問題背景のより正確な把握と記述のために、ベラルーシ地域の言語状況の歴史的展開と統計資料にみる現状の再検討も行い、その成果は博士論文の第1章、第2章とした。地位計画に関しては、ベラルーシ語の法的地位と実質的地位の乖離を重点的に考察し、その成果は博士論文の第3章とした他、日本言語政策学会、The 2nd annual conference: Belarusian Studies in the 21st Centuryで口頭発表した。また日本言語政策学会学会誌『言語政策』でも論文として発表した。実体計画に関しては、現代ベラルーシ語の標準化プロセスの歴史的展開について関連する文献や資料の精読と批判的検討を行い、その成果は博士論文の第4章とした他、日本ロシア文学会、日本スラヴ学研究会等で口頭発表した。普及計画に関しては、2015年に発表した教育分野における言語政策及び言語状況についての投稿論文を基礎に考察を精緻化し、更に新たに入手した関連資料の分析を合わせてまとめ、その成果は博士論文の第5章とした。現在、これらの成果を博士論文として結実させるべく目下執筆中であるが、既に予備論文を提出済みであり、現在は、本論文提出に向けて論点や考察の細部を再検討しながら論文の最終仕上げを行っている。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、修士論文の研究成果の発表、ベラルーシにおけるロシア語優位社会形成とベラルーシ語の標準化に関する文献の収集と精読、次年度に予定している現地調査の予備調査の結果のまとめと発表が主要な研究実績である。まず、修士論文の研究成果に関しては「言語法にみるベラルーシ共和国の言語政策」という表題で6月に日本ロシア文学会関東支部大会にて発表を行った。発表要旨は『日本ロシア文学会関東支部報』に掲載され、公開済みである。また7月には修士論文の成果に新たに統計データの分析等を加え「ベラルーシ共和国における教育分野における言語政策及び言語状況」というテーマで日本スラヴ人文学会にて発表を行った。発表内容は投稿論文として採用され、同学会の学会誌にて発表済みである。また、ベラルーシにおけるロシア語優位社会形成とベラルーシ語の標準化に関する文献の収集・精読については、9月から3ヶ月間ベラルーシ国立大学に特別研究派遣で滞在し資料の収集ならびに現地指導教員に指導を受けながら精読を行った。さらに2015年度に予定している現地調査のための予備調査については、修士課程時に実施したベラルーシ語継承に関する意識調査の予備調査の結果をまとめ、エストニアのタリンで2月に開催されたXVI Международнаянаучнаяконференциямолодыхфилологов(XVI International Conference of Young Philologists)にて発表を行った。発表内容は現在論文としてまとめており、2015年度中に投稿論文として発表する予定である。その他、アウトリーチ活動として、4月より東京にて市民向けのベラルーシ語・ベラルーシ文化に関する無料公開講座を月2回開催し講義・講演を行った。海外渡航中を除き、現在まで継続して講座の運営を行っている。本年度は、前年度からの研究成果についての論文投稿と学会発表、次年度に控える本格的な博論執筆のための研究テーマへの全体的なアプローチ方法の再検討、アウトリーチ活動が主な実績である。まず、前年度から継続してきた研究成果については、昨年2月(前年度)にタリン大学での国際学会にて口頭発表を行った「ベラルーシ語の世代間継承に関する若者世代の言語意識」の内容を同大学の発刊する研究雑誌(スラヴ学研究:若手言語・文学研究者のための研究論集)の第14号に投稿した。投稿した論文は既に査読を終え同雑誌への掲載が決まっている。また、修士論文より一貫して取り組んできた「言語法にみるベラルーシ共和国の国家語政策」については、その研究成果を12月にワルシャワ大学(ポーランド、ワルシャワ)で開催された国際学会(国際学術会議:学術議論の中のベラルーシ)にて学会報告を行った。学会参加後は、報告内容をさらに論文としてまとめ、同大学から刊行予定の論集に投稿を行った(現在、査読結果待ちである)。また、研究テーマについての全体的なアプローチ方法の再検討に関しては、問題意識を具体的に「標準ベラルーシ語の成立とその普及に関わる国家語政策の実態」に定め、その検討にあたって言語政策の3側面とされる言語の1.実体計画、2.地位計画、3.普及計画の3つの観点から整理し問題の考察を進めることとした。さらに、アウトリーチ活動として2月にはNPO法人「地球ことば村」より依頼を受け「ベラルーシのことば、人々、暮らし」というタイトルで講演を行った。また、昨年度より継続してきた日本人向けのベラルーシ語教育の活動の成果として日本初の実践的なベラルーシ語教材である『日本人のためのベラルーシ語入門I』をラムザ・タッチャーナベラルーシ国立大学准教授と共同執筆し、筑波大学グローバルコミュニケーション教育センターより刊行した。本年度は、来年度からの本格的な博論執筆に向け、自身の研究テーマについて改めて全体的なアプローチ方法を見直しそれに伴う諸課題の整理を行った。

その中で問題意識を具体的に「標準ベラルーシ語の成立とその普及に関わる国家語政策の実態」に定め、その検討にあたって言語政策の3側面とされる言語の1.実体計画、2.地位計画、3.普及計画の3つの観点から問題の考察を進めることとした。今年度はこのうち、1および2を重点的に取り組んだ。まず2に関しては、これまでは言語の法的地位の有り様に専ら着目してきたが、今年度はさらに、言語の法的地位そのもののみならずその国民の言語権との関わりについても考察を深めることができた。その研究成果については、12月にワルシャワ大学で開催された国際学会(国際学術会議:学術議論の中のベラルーシ)にて学会報告を行った。また報告内容は論文としてまとめ、同大学から刊行予定の論集に投稿を行った(査読結果待ち)。1については、昨年度より継続してきたベラルーシ地域の言語状況史およびベラルーシ語の標準化をめぐる文献・資料の収集と精読をさらに進めた。関連する問題の複雑さから年度内に研究成果としての取りまとめには到達できなかったものの、同テーマについては夏期にベラルーシ本国にて開催された国際ベラルーシ研究セミナーにて現地のベラルーシ語史の専門家に研究相談を行い、継続してきた文献研究の取りまとめに関してその方向性を確定することができた。以上のように、本年度は昨年度までの研究成果を生かしながらも問題へのアプローチ方法の再検討と課題の整理を行ったため、結果として昨年度計画していた研究計画とは変更が生じた部分もあったが、3年の研究計画全体からみた上での今年度に行わなければならない研究内容はほぼ予定通り進んでおり、今年度研究の達成度としてはおおむね順調に進んでいると考えている。本研究は、ベラルーシ共和国における言語状況及び言語政策を総合的かつ実証的に検討することを一貫して目的としてきた。特に初年度に再検討した問題意識と研究アプローチ方法に従い、「標準ベラルーシ語の成立とその普及に関わる国家語政策の実態」を問題意識の中心とし、関連する問題を言語政策の三側面である地位計画・実体計画・普及計画の3つの観点から検討してきた。本年度は、2年目までの成果を踏まえ、3つの観点から検討を進めてきた個々の課題に関する研究成果を総合し、本格的に博士論文としてまとめ上げる作業を行なった。また、問題背景のより正確な把握と記述のために、ベラルーシ地域の言語状況の歴史的展開と統計資料にみる現状の再検討も行い、その成果は博士論文の第1章、第2章とした。地位計画に関しては、ベラルーシ語の法的地位と実質的地位の乖離を重点的に考察し、その成果は博士論文の第3章とした他、日本言語政策学会、The 2nd annual conference: Belarusian Studies in the 21st Centuryで口頭発表した。また日本言語政策学会学会誌『言語政策』でも論文として発表した。