hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子ビームと表面プラズモンとの相互作用を利用した電磁波光源の開発

電子ビームを金属回折格子表面に沿って走行させて,表面プラズモンを発生して上側へ光として取り出す光源の開発を目指した.スミス・パーセル放射より長波長側の1.8-2.1μm帯で表面プラズモン発生が関与した発光が観測された.一方,有機EL素子では金属電極/有機界面での表面プラズモンによる光吸収の問題がある.金属界面に凹凸構造を形成すると表面プラズモンを光として散乱させることができる.この表面ラフネス効果を利用して色素添加有機層から空気側への発光が増大することを実験的に観測した.電子ビームを金属回折格子表面に沿って走行させて,表面プラズモンを発生して上側へ光として取り出す光源の開発を目指した.スミス・パーセル放射より長波長側の1.8-2.1μm帯で表面プラズモン発生が関与した発光が観測された.一方,有機EL素子では金属電極/有機界面での表面プラズモンによる光吸収の問題がある.金属界面に凹凸構造を形成すると表面プラズモンを光として散乱させることができる.この表面ラフネス効果を利用して色素添加有機層から空気側への発光が増大することを実験的に観測した.ミリ波光領域において,導波路設計を変えるだけで欲しい波長の電磁波を放射可能な電磁波光源を実現するため,真空中を進行する電子ビームと回折格子上の表面プラズモン(SPと略す)との相互作用を利用した波長可変可能な光源の開発を計画している,金属回折格子表面に沿って電子ビームを走行させると,電子が速度Veの縦波の電流源となり,速度VspのSP電界を励振してVe=Vspの条件でSPを発生し,端面または別の回折格子から光として取り出す新型光源である.初年度は,回折格子の作製と光領域において電子ビーム走行による銀金属回折格子/真空界面でのSP発生について調べてきた.半導体基板上にEB描画等を利用して周期400500nmの凹凸構造とし,銀膜を蒸着して回折格子を作製した.電子ビーム走行により回折格子表面から上側へと回折される光スペクトルを観測したところ,従来から知られているスミス・パーセル放射の他にSP分散曲線と一致する光放射も観測されたが,その光強度は弱かった,このSPは,回折格子の上側へ放射するモードであり,提案している本来の表面波とは異なる.回折格子の作製が難航したため,当初の計画より遅れ,本来の表面波の観測については,実験準備を行っている段階である.一方,理論計算では,電子ビームの加速電圧と発生可能な光波長の関係が明確になり,また凹凸の高さを大きくすることが重要であることなどが分かった.本年度は,電子ビームにより表面プラズモン・ポラリトン(SPPと略す)を金属回折格子上に発生させて,波長2μm近傍の光を出力する検証実験を試みた.電子ビームを利用して0.5μm周期の銀回折格子1と真空界面に局在するSPPの発生を確認するため,真空界面に沿って電子ビームを走行させた.速度Veの電子が縦波の電流源となり,速度VspのSPPの電界を励振してVe=Vspの条件でSPPが発生する.SPPは,電子ビームの進行方向とは逆方向の後進波で,波長は1.82.1μm帯である.この波長帯のSPPは数百μm伝搬可能である.そこで,発生したSPPを回折格子1に沿って数十μm伝搬させ,隣接して設けた1.8μm周期の銀回折格子2を利用して真空側に90度程度回折させて,光出力として取り出す計画で研究に取り組んだ.回折格子から真空側への光出力を観測したところ,従来から知られているスミス・パーセル放射の他に1.9μm近傍にピーク波長を有する光放射も観測されたが,その光強度は弱かった.現時点では,観測された1.9μmのピーク波長の光放射が,提案しているSPPの関与した発光であることを実証するには至っていない.導波路設計を変えるだけで欲しい波長の光・電磁波を放射可能な光源実現するため,真空中を進む電子ビームと回折格子上の表面プラズモンとの相互作用を利用した波長2μm近傍の波長可変光源を提案した.電子ビームを回折格子表面に沿って進行させて,0.5μm周期の銀回折格子IでSPを発生させ,電子ビームと逆方向に伝搬する後進波の表面プラズモンを1.8μm周期の銀回折格子IIで散乱させて上側に光を取り出す光源の開発を目指した.回折格子から上側への光出力を観測したところ,従来からよく知られているスミス・パーセル放射の他に長波長側の1.8-2.1μm帯に同程度の光強度の発光が観測された.この光の発生条件は表面プラズモンの分散曲線とほぼ一致することから表面プラズモンの発生が関与した発光であることは確認できたが,後進波の表面プラズモンが関与した発光であることを実証するまでには至らなかった.一方,有機EL素子では電極金属/有機界面での表面プラズモンによる光吸収の問題がある.しかしながら金属表面に凹凸構造があると表面プラズモンは散乱されて光として取り出すことができるため,光取り出しの効率の向上が期待できる.AL基板をAr+の逆スパッタによりエッチングする方法やガラス基板の温度を上げて金属膜を真空蒸着する方法により金属表面に凹凸構造を作製し,その上にクマリン1または6の色素を添加したPMMA有機膜でのPL測定を行った.その結果,有機膜/銀膜構造では有機膜/ガラス基板の標準試料に比べ1030倍のPL強度増強が観測された.

面内における凹凸構造の均一性についての課題が残ったが,光取り出しの効率が向上した.電子ビームによる表面プラズモン・ポラリトン発生の実証実験が難航している.Si基板上に凹凸周期構造を形成したあと,銀を蒸着して銀回折格子を作製してきた,銀膜圧は0.1μm以上にしているが,電子走行により銀/真空界面で発生した表面プラズモンが,Si基板側に光放射してしまい,光検出を行っている真空側へ光が効率よく出力されていない可能性がある.現在,回折格子の構造や検出方法について再検討を行っている.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究目的は,電子ビームを利用した光赤外帯およびミリ波帯での波長可変可能な電磁波光源の開発である.前者については,銀回折格子の構造を改良して,引き続き表面プラズモン・ポラリトンを利用した光源の可能性について実証していく.ミリ波帯の電磁波源については,当初計画を変更して,高屈折率ミリ波導波路を利用する.高屈折率導波路を利用してミリ波の速度を光速の1/3に遅くして,ミリ波と電子ビームの速度を一致させるとミリ波発生や増幅が生じる.金属/GaAs単結晶/真空で構成した導波路を伝搬しているミリ波は,その電界の一部が真空中に染み出しているので,この領域に沿って電子ビームを走行させて,ミリ波増幅や発生を行う.RF発振器からミリ波を導波路に入力して,出力されるミリ波が電子ビーム走行により増幅することを実証する計画である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
表皮樹状細胞の創傷治癒過程各期における発現と機能の検討

手術で切除した肥厚性瘢痕、ケロイド、成熟瘢痕、正常皮膚の各3検体から凍結切片を作成し,抗CD1a抗体と抗RhoB抗体による2重蛍光染色を行った。検討には各検体で典型的な所見を示す2視野を同条件で撮影したデジタル画像を用いた。(1)画像解析ソフト(Scion Image)で陽性細胞の数と、表皮の全細胞数をカウントし全細胞数に対する陽性細胞の比率を検討した。1)CD1a陽性細胞の比率は,瘢痕とケロイドで有意に増加していた。2)RhoB陽性細胞の比率では、CD1a同様瘢痕組織で増加傾向を認めるものの、有意差はケロイドでのみ認められた。(2)組織別にCD1aとRho Bの陽性細胞の比率を比較したところ,瘢痕およびケロイドでは有意にRhoB陽性細胞の比率が減少していた。(3)考察1)多くのCD1a陽性細胞とRho B陽性細胞が一致していることから,Rho B陽性細胞は表皮樹状細胞であることが明らかになった。2)突起での発現の差や,CD1aのみ陽性やRho Bのみ陽性の細胞が確認されることから,表皮樹状細胞の不均一性が示唆された。3)陽性細胞数は、RhoBでもCD1aと同様に肥厚性瘢痕やケロイドで増加傾向にあり、上皮化に伴い表皮内に樹状細胞が遊走してきて肥厚性瘢痕では正常皮膚より多い樹状細胞が見られ、瘢痕の成熟に伴い減少してゆくというこれまでの報告に矛盾しなかったが,RhoB陽性細胞の比率が瘢痕組織で減少していることから、RhoBの発現増加はCD1aよりも遅れて起こることがわかった。樹状細胞の突起形成に関与しているRhoファミリーの一種が表皮樹状細胞で発現しており,皮膚の性状によって発現量や部位が異なることを確認した。Rho A,Rho B,Rho G,cdc42,Rac1である。樹状細胞の突起はその成熟度,特に抗原提示機能と密接な関係があると考えられ,Rhoは機能的な評価に有用であると思われる。慢性的に炎症が持続する肥厚性瘢痕やケロイドに,何らかの免疫反応の関与が推察され,皮膚に存在する代表的な抗原提示細胞である樹状細胞もこれらの発生に深く関与しているものと思われる。このうち最も安定して表皮樹状細胞に発現を認めたのはRho Bであった。対象は10代後半から30代前半までの若年者で,紫外線による影響を除外するため非露光部組織とした。従来から表皮樹状細胞のマーカーとして知られているCD1aをコントロールとし,抗CD1a抗体と抗Rho B抗体による2重染色を施した。結果はヒト表皮樹状細胞ではCD1a同様にRho Bが発現していたが,病態によってはCD1aとの発現の差も多く,これが樹状細胞の成熟度によるRho B発現量の差なのか(Rho B発現を成熟度の目安と捕らえてよいのか?)という点で再検討を要すると判断した。またRho A,Rho G,cdc42,Rac1でも発現を認めたが,部位や病態によって発現の程度にかなりの差があり,さらに検体を増やしての検討が必要であるため,材料の収集を行った。
ふく射の空洞量子効果を用いた革新的メタン改質の解明に関する研究

本研究課題はメタンガスの水蒸気改質反応の効率向上を空洞量子効果により実現することを目指している.空洞量子効果はマイクロメートルオーダーの空洞内において特定波長の電磁場が共振する現象で,熱ふく射のスペクトル強度を制御することが可能になる.本年度はナノ粒子によるふく射制御を考え, 1.紫外線領域のふく射制御,及び2.可視光・近赤外領域のふく射制御を行った.1.紫外線領域のふく射制御単一の球状粒子の散乱及び吸収特性が,粒径,電磁波の波長および粒子の複素屈折率に依存することはMie散乱理論によって示されている.これにより粒子の種類や大きさを制御することでふく射制御が可能となる.一次元平行平板モデル内でふく射輸送方程式を光線放射モデルによるふく射要素法により解き,膜の透過率を計算した.解析結果を実験により評価した.作製した紫外線遮蔽膜は可視域において透過率が約90%であり外観保持が可能であることを示している.また紫外域において透過率は約25%である.これは紫外線遮蔽性能を持つことを示している.これにより多くの工業製品の紫外線劣化を抑えることが可能となる.2.可視光・近赤外領域のふく射制御同様に数値解析を行い,可視光・近赤外領域の反射率の制御を行った.本研究では遮熱黒色塗料を作製した.一般的な黒色塗料に比べて近赤外領域の反射率を選択的に上昇させている.これにより,一般的な黒色塗料よりも遮熱性能の高い黒色塗料が実現した.これを自動車等に適用することで冷房負荷を低減することができる.以上のように粒子によるふく射制御を実現した.このようなふく射制御は社会の様々な場面に応用でき,環境分野への恩恵が大きい.本研究はエネルギー問題に関して,ふく射伝熱の観点から光学物性制御を様々な工業技術に応用・発展させることで革新的な省エネルギー化を図り,新たな工学分野・学術領域を切り開くものである.(抄録なし)本年度は,本研究の目的である水蒸気-メタン改質反応の低温かつ高効率プロセスの確立のため,1.ふく射の空洞量子効果を効率的に活用できる機能性構造体の作製,及び2.メタンの水蒸気改質反応実験を行った.1.ふく射の空洞量子効果を効率的に活用できる機能性構造体の作製実際にコロイド結晶鋳型法を用いて多孔質構造体を作製した.その中で鋳型粒子の径を変えることで,空洞粒子径を制御することが可能となった.しかしながら,構造体の形状維持が問題となり,コロイド結晶鋳型法のみならず,ゾルゲル法,酸化チタン浸潤法の使用を確立した.その中で粒子径6.0μmの鋳型粒子を用いることで,空洞量子効果の活用に最も有効である5.5μmの球形空洞を実現した.また,多孔質構造体のみならず,ミクロな円柱空洞において空洞量子効果を効率的に活用できる機能性構造体を設計し,流路内で空洞量子効果を活用できる実験系を設計した.共振モードの計算から円柱半径3.5μmが空洞量子効果の活用に最も有効であることを示した.2.メタンの水蒸気改質反応実験実際に作製した機能性構造体を使用して,メタンの水蒸気改質反応実験を行い,空洞量子効果の影響を定量的に評価した.そこから空洞量子効果により,水素の生成量に優位性が生まれている可能性を示した.また,温度依存性に関して検討を行い600-900°Cの温度帯で優位性が顕著に表れることを確認した.しかしながら,未だ実験系に安定性がなく,今後検討が必要である.本研究課題はメタンガスの水蒸気改質反応の効率向上を空洞量子効果により実現することを目指している.空洞量子効果はマイクロメートルオーダーの空洞内において特定波長の電磁場が共振する現象で,熱ふく射のスペクトル強度を制御することが可能になる.熱ふく射のスペクトル強度を制御し,多孔質構造体の作製し,水蒸気改質反応の効率向上の実現を目指していた.しかしながら,多孔質構造体による目標の実現は困難であったことから,本年度は,マイクロチューブ改質器によるアプローチを考え,1.ふく射の空洞量子効果を効率的に活用できるマイクロチューブ改質器の設計,及び2.メタンの水蒸気改質反応実験系の作製を行った.1.ふく射の空洞量子効果を効率的に活用できるマイクロチューブ改質器の設計空洞量子効果の共振モードの計算を,空洞円管において行った.境界条件を用いて,Maxwellの方程式を解く.a=3.5μmの時の,計算した空洞内の共振波長と,反応ガスである水蒸気,メタンの各吸収帯との比較を行った.各空洞内の共振モード分布と水蒸気,メタンの各吸収帯との比較した.2.メタンの水蒸気改質反応実験実際に作製したマイクロチューブ改質器を使用して,メタンの水蒸気改質反応実験系を作製した.この時,流路が大変小さいため,実験系に改質器を組み込むのが非常に困難であった.そのため,局所加熱ブロックを設計し,作製した,今後,作製した実験系を用いて水素改質実験を行なっていく.本研究課題はメタンガスの水蒸気改質反応の効率向上を空洞量子効果により実現することを目指している.空洞量子効果はマイクロメートルオーダーの空洞内において特定波長の電磁場が共振する現象で,熱ふく射のスペクトル強度を制御することが可能になる.本年度はナノ粒子によるふく射制御を考え, 1.紫外線領域のふく射制御,及び2.可視光・近赤外領域のふく射制御を行った.1.紫外線領域のふく射

制御単一の球状粒子の散乱及び吸収特性が,粒径,電磁波の波長および粒子の複素屈折率に依存することはMie散乱理論によって示されている.これにより粒子の種類や大きさを制御することでふく射制御が可能となる.一次元平行平板モデル内でふく射輸送方程式を光線放射モデルによるふく射要素法により解き,膜の透過率を計算した.解析結果を実験により評価した.作製した紫外線遮蔽膜は可視域において透過率が約90%であり外観保持が可能であることを示している.また紫外域において透過率は約25%である.これは紫外線遮蔽性能を持つことを示している.これにより多くの工業製品の紫外線劣化を抑えることが可能となる.2.可視光・近赤外領域のふく射制御同様に数値解析を行い,可視光・近赤外領域の反射率の制御を行った.本研究では遮熱黒色塗料を作製した.一般的な黒色塗料に比べて近赤外領域の反射率を選択的に上昇させている.これにより,一般的な黒色塗料よりも遮熱性能の高い黒色塗料が実現した.これを自動車等に適用することで冷房負荷を低減することができる.以上のように粒子によるふく射制御を実現した.このようなふく射制御は社会の様々な場面に応用でき,環境分野への恩恵が大きい.本研究はエネルギー問題に関して,ふく射伝熱の観点から光学物性制御を様々な工業技術に応用・発展させることで革新的な省エネルギー化を図り,新たな工学分野・学術領域を切り開くものである.実験装置を作製し、実験を行えている点で研究はおおむね順調に進展している。しかしながら、実験系がいまだ不安定であり、その点は今後改善が必要である。解析に関しては最適なソフトウェアがないため、解析コードを自ら作製する必要が出てきた。それに関しては今後進展させていきたい。前年度に問題となっていた実験系の不安定性に関して、多孔質体からマイクロチューブ改質器へとアプローチを変更した。大幅な変更にもかかわらず、年度内に実験装置を作製した点で研究はおおむね順調に進展している。しかしながら、実験を実際に行うまでには至らなかった。その点に関しては現在、FDTD法によるコードの作製を検討している。計算コードに関しては自ら作製するとし、可視化などに関しては市販のソフトウェアなどを用いて進捗の負担軽減とスピードアップを図っていきたい。また、実験に関しては実験系の不安定性が問題であり、供給部、改質部、サンプリング部、それぞれの与える影響に関して考察し、安定化を図る。その後、様々なパラメータ、供給流速、ガス比率等の与える影響に関して考察を行っていく。今年度、作製した新しい実験系を用いて今後実験を行っていく。今後考えられる問題として実験で使用するガスクロマトグラフィの運用が心配される。昨今、評価ガスであるヘリウムの入手が困難になっている。そこで実験計画遂行を徹底し、ガスクロマトグラフィの使用時間を可能な限り短くしていく。そして実験を行い、様々なパラメータ、供給流速、ガス比率等の与える影響に関して考察を行っていく。(抄録なし)
青果物の長期貯蔵に関する新技術の導入とその評価

これまで熱湯が主だったブランチングに、新たにマイクロ波の適用を提案し、その可能性を調べた。その結果、青果物のブランチングにマイクロ波の適用は有効であるということが示唆された。デハイドロフリージングでは、物理的性質に与える影響の小ささから減圧-マイクロ波脱水法を採用した。パーシャルフリージングでは、パーシャルフリージング中の試料の力学的性質や色彩、質量の変化、電気インピーダンスを測定し、これらの過程が物理的性質に及ぼす影響を評価した。当該年度は予め青果物水分の一部を脱水した後、凍結貯蔵を行うデハイドロフリージング(以下DF)において、脱水、凍結、解凍、復水におけるそれぞれの最適操作条件の検討と把握、特に脱水時において水分分布が均一になる脱水法(例えばマイクロ波乾燥と減圧乾燥法の組合せ)を開発・提案し、その後の凍結、解凍、復水後に生鮮物より近い鮮度保持が可能な方法、条件の把握を目的として行った。[実施]:脱水;試料質量の530%減まで脱水。減圧乾燥条件(1500Pa,20°C)、試料内部の水分分布を均一にするためマイクロ波と減圧の交互乾燥による脱水試験.凍結;超低温冷凍庫(TME-230G)内で-40°Cにおけるブライン凍結法による凍結。解凍:5°Cの冷水,30,40°Cの温水および常温空気における解凍。直ちに0°Cの冷水に浸漬。復水:5,30,40°Cでの110分間の浸漬。浸漬後、直ちに0°Cの冷水に浸漬。品質評価:電気的性質(細胞膜の健全性評価);電気インピーダンスをLCRメータにより測定し、Cole-Coleプロットをとる。細胞観察;凍結状態における細胞構造の蛍光顕微鏡による観察。色彩変化は色彩色差計、果肉硬度およびレオロジ特性はレオメータで計測。化学的性質;ビタミンC(還元型アスコルブン酸)等の成分変化を測定。これより,併用脱水のDF適用への有効性を示すことができ、学会誌へ投稿。さらに、関連のブランチングに関して、学会誌へ22年11月中旬に投稿し,23年4月初旬に受理された。また、これに先立つ同ブランチングに関して、22年5月に学会誌へ掲載された。減圧乾燥条件(1500Pa,20°C)、試料内部の水分分布を均一にするためマイクロ波と減圧の交互乾燥による脱水試験。凍結;超低温冷凍庫(TME-230G)内で-40°Cにおけるプライン凍結法による凍結。品質評価:電気的性質(細胞膜の健全性評価);,電気インピーダンスをLCRメータにより測定し、Cole-Coleプロットをとる。これより,併用脱水のDF適用への有効性を示すことができ、学会誌へ投稿し、24年3月に掲載された。さらに、関連のブランチングに関して、学会誌へ22年ll月中旬に投稿し,23年7月掲載された。また、これに先立つ同ブランチングに関して、22年5月に学会誌へ掲載され、23年度日本食品科学工学会誌論文賞を受賞した。また、マイクロ波乾燥によって得られた乾燥野菜の吸水特性についての知見を23年11月に、リンゴ果実の乾燥では、乾燥に伴う表面の硬化および褐変についての防止策を同じく23年11月に学会誌へ投稿済みで、現在審査中である。予め青果物水分の一部を脱水した後、凍結貯蔵を行うデハイドロフリージング(以下DF)において、脱水、凍結、解凍、復水におけるそれぞれの最適操作条件の検討と把握、特に脱水時において水分分布が均一になる脱水法(マイクロ波乾燥と減圧乾燥法の組合せ)を提案し、その後の凍結、解凍、復水後に生鮮物より近い鮮度を得ることが可能な方法、条件の把握を目的とした。[実施]:脱水;試料質量の520%減まで試料内部の水分分布を均一にするため、マイクロ波と減圧の交互乾燥による脱水。

凍結;-40°Cでのブライン凍結法による凍結。解凍・復水:5°C,40°Cの水中における110分間の浸漬。浸漬後、直ちに0°Cの冷水に浸漬。品質評価:電気的性質(細胞膜の健全性評価);電気インピーダンスを測定し、Cole-Coleプロットより評価。細胞観察;凍結状態における細胞構造の蛍光顕微鏡による観察。色彩変化は色彩色差計、果肉硬度およびレオロジ特性はレオメータで計測。化学的性質;ビタミンC(還元型アスコルブン酸)等の成分変化を測定。これより併用脱水のDF適用への有効性を示し、日本食品科学工学会誌へ24年3月掲載。ブランチングでは、ブランチングへのマイクロ波の適用に関してジャガイモを対象とし、日本食品科学工学会誌へ23年7月掲載。これに先立ち、調理用トマトのブランチングと乾燥へマイクロ波を適用した研究は22年5月に日本食品科学工学会誌へ掲載され、同論文賞を受賞。さらに、イモ類のマイクロ波ブランチングと栄養成分の熱湯への流出に関する理論的考察に関して25年1月に同誌へ掲載。また、マイクロ波乾燥による乾燥野菜の吸水特性について24年8月、リンゴ果実の乾燥における乾燥に伴う表面の硬化および褐変についての防止策について24年11月にそれぞれ日本食品科学工学会誌へ掲載。熱湯が主流のブランチングにマイクロ波を適用する優位性を示すことができた。また,Dehydro-freezingにおいて、ある程度均一な脱水を行うことができたが、本来の目的である解凍、復水については課題が残っている。青果物の乾燥では問題となる熱風乾燥における表面硬化や褐変について、その防止策もほぼ定量的に把握することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。ブランチングへのマイクロ波の適用では、実験室レベルでの少量の試料を用いたのみであるから、試料の量を増やし、実用に耐えうる条件を明らかにする。Dehydro-freezingにおいては、解凍、復水について課題が残っており、急速解凍、温水を用いた復水等を検討している。乾燥については、熱風、減圧、マイクロ波、マイクロ波一減圧などいろいろな乾燥方法における青果物の乾燥特性および物理的、化学的性質の変化を明らかにし、青果物個々に適切な乾燥方法、条件を明らかにする。
地域全体を視野に入れた介護予防推進システムの経済的評価

介護予防健診から結果報告会へと続く一連の保健事業、介護予防事業を包括的に取り入れた群馬県草津町の「介護予防推進システム」の経済的評価を行った。その結果、過去に健診を受診し、かつ健診結果報告会にも出席した高齢者は、そうでない高齢者と比較して将来的に医療・介護費用を抑制していることが確認できた。また、その費用対効果の可能性も示唆することができた。群馬県草津町ではこれまで高齢者を対象とした悉皆的な健康調査が2年に一度の間隔で,介護予防健診(にっこり健診)は毎年実施されてきた。調査・健診からは高齢者について自立度や「生活機能低下」,「閉じこもり」,「易転倒性」,「低栄養」の傾向などのデータが得られ,これらのデータと介護保険,医療保険の給付に関する情報がリンクされたデータセットが整備されつつある。平成21年度は,このデータセットの整備・充実を目的として,介護予防健診受診者データ,医療・介護保険データのデータセットへの追加入力などを行い,さらに介護予防健診未受診者調査を実施した。平成21年度における群馬県草津町の65歳以上(年度年齢)の住民は2,167人であったが,そのうち625人が介護予防健診を受診したので,未受診者調査では,残りの1,542人を調査対象とし,65歳以上70歳未満(502人)については郵送調査形式,70歳以上については地元調査員による訪問調査形式を採用した。調査票において未回答が多い場合などには,電話や訪問による聞き取りによって対処した。郵送調査の回収率は85.9%(431人/502人),訪問調査では90.4%(940/1,040)であった。本調査における欠票は177票であったが,全体的には88.9%(1,371/1,542)と非常に高い回収率を得ることができた。本調査で得られた高齢者の健康情報をデータセットに追加入力した。介護予防健診未受診者調査のデータは草津町の介護予防の中核である介護予防健診(にっこり健診)の評価(経済的評価)のためにも必須であるが,同調査によって健診未受診の中に要介護に陥りやすい虚弱な高齢者が多く存在することなども把握できる。平成19年度の同調査の基本チェックリストデータと同年の介護予防健診受診者データの同データによって特定高齢者候補者選定率を比較すると約3倍未受診者の方が高いことが確認できた(第68回日本公衆衛生学会総会(奈良)においてポスター発表)。本年度は,草津町のデータセットの整備に加えて,最終年度に向けて,高齢者における月1人あたりの虚弱及び介護予防の費用抑制効果を推計した。医療費や介護費用(介護保険給付費+本人の自己負担)は,医療及び介護保険サービスを受給しない月に0となり,0という閾値データの占める割合が多くなる。そこで,こうした分布をとるデータについて経済学の分野で一般に用いられているTobitモデルによる回帰分析を解析に用いた。(1)「虚弱」の将来の医療・介護費用に及ぼす影響群馬県草津町で2001年に実施された訪問面接調査(70歳以上対象)応答者916人のうち,2005年2月において同町在住が確認できた769人(84.0%)を分析対象として,虚弱性チェックリストにより定義された「虚弱」の将来の医療・介護費用に及ぼす影響を調べた。2004年度の月あたり介護費用を従属変数とし,性,訪問調査時の年齢,総合的移動能力,2002年度の月あたりの介護費用を調整変数,虚弱の有無を独立変数としたTobitモデルによる回帰分析を行った結果,虚弱は高齢者の月1人あたり介護費用を約6,200円有意に増大させると推計された。(2)美唄市における介護予防事業の費用抑制効果の検証北海道美唄市で実施されている介護予防教室の参加後に,自主的に予防活動を継続した自主グループの費用抑制効果を検証した。分析では,2004年度から2008年度の間に一度でも自主グループ活動に参加したことがある178人を事業参加群,一度も参加しなかった2,334人を事業非参加群とした。2008年度の月あたり介護費用を従属変数とし,2004年度の月あたり介護費用,年齢及び2004年度から2007年度において一度でも自主グループに参加したかどうかを独立変数としてTobitモデルによる回帰分析を男女別に行った結果,女性において自主グループへの参加は,月1人あたり介護費用を約9,000円有意に減少させると推計された(第21回日本疫学会学術総会(札幌)において報告し,読売新聞に掲載された(2011.1.21))。平成24年度は、研究代表者らが開発したFI-J(Frailty Index for Japanese elderly)を使用し、介護予防健診を受診した高齢者を対象として「虚弱」の予知因子を調べた。高齢者の「虚弱」は将来的に医療・介護費用を増大させることは既に示されている(吉田裕人(2010)

「高齢者の医療・介護における経済的側面からの研究の今後」『老年医学会雑誌』47(6):505-510)。本研究課題である群馬県草津町の介護予防推進システムの経済的側面からの評価では、介護予防の中核である介護予防健診の評価は必須であり、健診受診者という比較的健康度が高い高齢者においても「虚弱」の予知因子を把握し、それを予防することで将来の医療・介護費用の抑制が期待できる。群馬県草津町において2005年に実施された介護予防健診(70歳以上の住民対象)受診者でFI-Jにより「虚弱」なしと判定されたのは357名であったが、このうち2007年に同町において実施された同健診もしくは健診未受診者調査でFI-Jに応答した334名を研究対象とし、2007年の虚弱の有無別に2005年の対象者の特徴から「虚弱」の予知因子を調べた。統計学的方法は、2007年の「虚弱」の有無を目的変数、「虚弱」の発生と関連のあった2005年の項目を独立変数としたロジスティック回帰分析を用いた。性、年齢は強制投入し、ステップワイズ法によってロジスティック回帰分析を行った結果、高血圧既往の有無、握力、アルブミンが「虚弱」の発生の予測を有意に説明する因子として検出された。それぞれの「虚弱」の発生なしに比べた「虚弱」の発生ありの調整済みOdd比は、順に(「なし」に比べて「あり」が)2.55、(1kg減少するごとに)1.08、(0.1g/dl減少するごとに)1.22であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。
「災害統計の整備」を事例とした国際規範の成立と国内的受容の新仮説の構築

本研究の目的は、保健セクターにおける「災害統計の整備」を事例として、国際規範の成立と国内的受容の新仮説の構築を、3年計画で試みるものである。研究の3年目(最終年度)にあたる平成30年度には、規範の国内的受容の実験国としてスリランカの事例研究を中心に実施した。前年度までに実施したインドネシア及びフィリピンの事例研究との比較のため、規範起業家と規範受入国政府の関係について、国連開発計画(UNDP)とスリランカ国政府の関係に着目した。暫定的ではあるものの結論を先取りして記述するならば、本報告の執筆時点では、規範起業家としてのUNDPの役割がスリランカの文脈においては非常に重要である、と考えることができる。スリランカの防災分野において、他の支援主体と比較して、UNDPは特筆すべき地位を占める。特に、2004年のインド洋大津波でスリランカが大規模に被災して以降、UNDPは「Toward a Safer Sri Lanka: A Road Map for Disaster Risk Management」の策定支援、国家防災計画策定支援、国家緊急対策計画策定支援、人材育成や早期警報システムの制度化などに取り組んできた。中でも、スリランカの災害統計を収集する「災害管理センター(Disaster Management Center: DMC)」の設立を積極的に支援し、過去の記録を含む1974年から現在までの既往災害の記録をデータベース化し、「DesInventar」と呼ばれる仕組みを管理・維持することに長期間にわたって取り組んでいる。また、DMCが被災情報を地方自治体から収集する入力様式が整備されており、災害統計の整備が体系的に進捗していることが明らかとなった。研究の1年目にあたる平成28年度には、規範の国内的受容の先行事例であるインドネシアで、規範起業家と規範受入国政府の関係と、規範受入国内部の中央・地方の政府機関の関係について調査を実施した。まず、規範起業家と規範受入国政府の関係について、UNDPとインドネシア国政府の国家防災庁(BNPB)との関係に着目した。災害統計の整備をUNDPがインドネシア国政府に持ち掛けた当時、BNPBという組織が新しいうえに、組織自体の整備・拡張が最優先される中で、「BNPBの立場」に立ち、過度な負担をかけないように技術的な支援を行うという姿勢が重要であった。次に、規範受入国内部の中央政府の政府機関間については、BNPBだけではなく、国家開発計画庁(BAPPENAS)の存在が鍵となる。BAPPENASは同国の中長期の開発計画の企画立案と、それに関連する予算編成権を有しており、中央政府の省庁の中でも特に重要な性格を帯びている。そのBAPPENASが、「経済成長の阻害要因」として災害を位置づけ、災害に伴う経済的損失などの分析の必要性から統計情報の収集に賛同した、という一連のロジックが重要である。最後に、規範受入国内部の中央と地方の政府機関間の関係について、保健セクターにおけるBPSの役割に言及したい。保健セクターの所掌は第一には保健省があるが、こと公衆衛生の基礎的統計情報の収集の実務面を考えると、BPSの存在を無視できない。BPSは中央政府レベルだけではなく、州と県レベルの統計部局を直轄している。この行政システムなくしては災害統計の整備は進展しないことが明らかになった。研究計画の1年目に予定をしていた「UNDP(規範起業家)の調査」、「インドネシアの調査」、「新仮説の導出」に必要な要素の同定、の3点について、計画どおりに進捗させることができた。また、研究計画の2年目に向けて、その実行可能性を確認することができた。研究計画の2年目に予定をしている事例研究について、申請時に想定をしていた「フィリピン」と「カンボジア」の両国が規範起業家としてのUNDPの優先対応国であることに変わりがないことが明らかになった。また、UNDPから両国に対する働きかけは概に進んでおり、研究者が調査を実施することでUNDPと両国の政府機関に対して迷惑をかけるような状況ではない、ということも確認することができた。以上より、研究初年度としての進捗状況は「おおむね順調」であったと判断できる。研究の2年目にあたる平成29年度には、規範の国内的受容の実験国としてフィリピンの事例研究を主に実施した。前年度に実施したインドネシアの事例研究との比較のため、規範起業家と規範受入国政府の関係について、国連開発計画(UNDP)とフィリピン国政府の関係に着目した。暫定的ではあるものの結論を先取りして記述するならば、本報告の執筆時点では、規範起業家としてのUNDPの役割は限定的である、と考えることができる。本報告の執筆時点で、フィリピンでは災害対策の法制度のうち、最上位の法律に相当する「災害リスク削減・管理法(共和国法Republic Act第10121号:以下「RA10121」と略記)の改正が議論されている。RA10121は、フィリピン国政府の関係省庁の役割を規定しており、原則的にはその規定が明確に定まらない限り、どの省庁が災害統計の収集や管理などを行うのか、という検討に進むことができない。

特に、関係省庁により構成される「国家災害リスク削減・管理評議会」の事務局である市民防衛局(以下「OCD」と略記)の立場をめぐり、独立した省庁に格上げする(現時点でOCDは国防省傘下の部局である)という案や、自然災害だけではなく人為災害も管轄するという案、既往のフィリピン気象天文庁やフィリピン火山地震研究所との統合などといった議論が進んでいる。こうしたフィリピン国内の法制度の整備にかかる過程に、UNDPとして関与することは困難である。さらにドゥテルテ政権が政府外からの干渉や介入と考え得る行動に対してきわめて敏感であることから、UNDPとしては尚更慎重に行動をせざるを得ないというのが実情であることが明らかとなった。研究計画の2年目に予定をしていた実験国の調査について、フィリピンの事例に集中的に取り組み、おおむね計画どおりに進捗させることができた。特に、規範起業家と規範受入国政府の関係について、インドネシア(先進的な事例)とフィリピンを比較することで、規範起業家が制約される国内的要因について検討をすることができた点が重要であった。もう1つ実験国として想定をしていたカンボジアについては、政情が不安定であり、その中で上院議員選挙が実施されるなど、本研究の調査への影響に注意する必要があった。また、2018年7月には下院議会選挙(総選挙)が実施予定であることが判明した。こうした状況は、本研究の申請当時には予見することが難しかったものの、実験国としてカンボジアを採用することの妥当性及び研究遂行の実行可能性について注意深く検討を行うことができ、事例選択の軌道修正を行うことができたという意味で有意義であった。以上より、研究計画の2年目としての進捗状況は「おおむね順調」であったと判断できる。本研究の目的は、保健セクターにおける「災害統計の整備」を事例として、国際規範の成立と国内的受容の新仮説の構築を、3年計画で試みるものである。研究の3年目(最終年度)にあたる平成30年度には、規範の国内的受容の実験国としてスリランカの事例研究を中心に実施した。前年度までに実施したインドネシア及びフィリピンの事例研究との比較のため、規範起業家と規範受入国政府の関係について、国連開発計画(UNDP)とスリランカ国政府の関係に着目した。暫定的ではあるものの結論を先取りして記述するならば、本報告の執筆時点では、規範起業家としてのUNDPの役割がスリランカの文脈においては非常に重要である、と考えることができる。スリランカの防災分野において、他の支援主体と比較して、UNDPは特筆すべき地位を占める。特に、2004年のインド洋大津波でスリランカが大規模に被災して以降、UNDPは「Toward a Safer Sri Lanka: A Road Map for Disaster Risk Management」の策定支援、国家防災計画策定支援、国家緊急対策計画策定支援、人材育成や早期警報システムの制度化などに取り組んできた。中でも、スリランカの災害統計を収集する「災害管理センター(Disaster Management Center: DMC)」の設立を積極的に支援し、過去の記録を含む1974年から現在までの既往災害の記録をデータベース化し、「DesInventar」と呼ばれる仕組みを管理・維持することに長期間にわたって取り組んでいる。
英語の副詞の特徴と認可原理に関する記述的・理論的研究

本研究では,生成文法の諸仮説を踏まえ,英語の副詞はどのような意味を表し,具体的な文においてどのような機能を担うかについて理論的および記述的な面から研究を行った.本研究によって次の諸点が明らかにされた.(1)英語の副詞に属する語はほとんどが多義的であるが,その意味・機能の多義性は多くの語の場合具体的な文において解消される.多義性が解消されるのは,副詞の意味・機能が具体的・個別的に決定されるからである.(2)副詞の意味・機能の決定に際しては,副詞が文において生じている位置・構造が重要になる.(3)副詞の生起位置・構造(特に文の構造においてどのような構造関係をもつか)によって、当該副詞が文副詞(接続副詞を含む),主語・述語副詞,主語副詞,述語副詞のいずれの機能を担っているかが決定される.(4)副詞の意味・機能の決定には,このような生起位置・構造に関する特徴に加えて、個々の副詞の語彙的な特徴(表す意味と担う機能の範囲および共起関係等)が重要な役割を果たす.(5)個々の副詞特にly-副詞(形容詞からly接尾辞を付加することによって派生される副詞)の語彙的な特徴は,対応する形容詞の意味から決定できることが多いが,決定できない場合は語藁的特異性として辞書おいて指定する.(6)前置詞句は生産的な副詞的な要素であるが,副詞的前置詞句はその意味・機能は語彙的特異性として辞書において指定することができないので,前置詞と名詞句から派生的に決定する必要がある.(7)特に主語副詞や動詞句副詞の意味・機能を決定する際には,これらの副詞が共起している主語名詞句や述語動詞等の特徴と強い依存関係があるので,しかるべき照合手続きが必要になる.本研究では,生成文法の諸仮説を踏まえ,英語の副詞はどのような意味を表し,具体的な文においてどのような機能を担うかについて理論的および記述的な面から研究を行った.本研究によって次の諸点が明らかにされた.(1)英語の副詞に属する語はほとんどが多義的であるが,その意味・機能の多義性は多くの語の場合具体的な文において解消される.多義性が解消されるのは,副詞の意味・機能が具体的・個別的に決定されるからである.(2)副詞の意味・機能の決定に際しては,副詞が文において生じている位置・構造が重要になる.(3)副詞の生起位置・構造(特に文の構造においてどのような構造関係をもつか)によって、当該副詞が文副詞(接続副詞を含む),主語・述語副詞,主語副詞,述語副詞のいずれの機能を担っているかが決定される.(4)副詞の意味・機能の決定には,このような生起位置・構造に関する特徴に加えて、個々の副詞の語彙的な特徴(表す意味と担う機能の範囲および共起関係等)が重要な役割を果たす.(5)個々の副詞特にly-副詞(形容詞からly接尾辞を付加することによって派生される副詞)の語彙的な特徴は,対応する形容詞の意味から決定できることが多いが,決定できない場合は語藁的特異性として辞書おいて指定する.(6)前置詞句は生産的な副詞的な要素であるが,副詞的前置詞句はその意味・機能は語彙的特異性として辞書において指定することができないので,前置詞と名詞句から派生的に決定する必要がある.(7)特に主語副詞や動詞句副詞の意味・機能を決定する際には,これらの副詞が共起している主語名詞句や述語動詞等の特徴と強い依存関係があるので,しかるべき照合手続きが必要になる.本研究では,生成文法の諸研究を踏まえ,(1)英語の副詞が文のどの位置に生ずるか,(2)副詞が生ずる位置でどのような機能を担うか,(3)副詞は意味的にどのように曖昧であるか,(4)意味的な曖昧性はどのような場合に可能であるか,(5)意味的な曖昧性はどのような場合に解消されるか,また,(6)そもそも副詞はどのような位置・構造に生じ,どのような機能を担い,どのような意味を表すことができるかという点を中心として,問題の指摘とその解決策を検討することを目的としている。本年度は上記の課題に関して英語の動詞句内に生ずる副詞を中心に検討した。具体的には次のことを行った。(1)一般に程度の副詞と呼ばれる副詞に関して,その種類と特徴の検討を行った。(2)この検討を踏まえ,程度の副詞が動詞の直前に生ずる場合と動詞句の末尾に生ずる場合には,個々の副詞によってはその機能と意味の違いが生ずることを明らかにした。(3)このような違いは動詞および動詞句の意味内容によることを明らかにした。(4)程度の副詞は,「程度」「段階性」「強意可能性」という従来の概念によってではなく,「状態・行為の拡張性」という概念を用いるのがより適切であることを明らかにした。(5)程度の副詞と動詞・動詞句との共起制限を説明するための認可条件と認可方法として英語の副詞の修飾に関する仮説と照合メカニズムを提案した。

(6)程度の副詞として用いられる副詞が文副詞や様態の副詞として用いることができる場合つまり程度の副詞と同音異義的な副詞に関して,程度の副詞・文副詞・様態の副詞の機能的・意味的な違いがどのように区別されるべきかを検討した。本研究では,生成文法の諸研究を踏まえ,(1)英語の副詞が文のどの位置に生ずるか,(2)副詞が生ずる位置でどのような機能を担うか,(3)副詞は意味的にどのように曖昧であるか,(4)意味的な曖昧性はどのような場合に可能であるか,(5)意味的な曖昧性はどのような場合に解消されるか,また,(6)そもそも副詞はどのような位置・構造に生じ,どのような機能を担い,どのような意味を表すことができるかという点を中心として,問題の指摘とその解決策を検討することを目的としている.本年度は,上記の課題に関して,英語の主語副詞と動詞句内に生ずる副詞と副詞要素として生産性の高い前置詞句の用法を中心に検討した.具体的には次のことを行った.(1)様態を表す副詞は主語を修飾する主語副詞としても用いられるので,作用域と共起制限の観点から両者を区別する方法を検討した.(2)「述語が表す過程を修飾する」と考えられる様態の副詞は,単に過程(動作)だけを修飾するのではなく,多様な意味機能をもつことを明らかにし,この多様性を指向性という概念を用いて検討した.(3)様態の副詞の多義性に関して,副詞の機能・意味と動詞の意味・機能との「適合性」によって説明する方法を検討した.(4)副詞要素の中でly副詞と同じく生産性の高い前置詞句に関して,副詞的前置詞句と動詞・動詞句との共起制限を説明するための認可条件と認可方法を組み込んだ照合メカニズムを検討した.(5)副詞的前置詞句の認可方法を具体的に考えるために,前置詞とその補部である名詞句の意味特性を基礎とした,前置詞句を意味解釈するメカニズムを検討した.本研究では,生成文法の諸仮説を踏まえ,英語の副詞はどのような意味を表し,具体的な文においてどのような機能を担うかについて理論的および記述的な面から研究を行った.本研究によって次の諸点が明らかにされた.(1)英語の副詞に属する語はほとんどが多義的であるが,その意味・機能の多義性は多くの語の場合具体的な文において解消される.多義性が解消されるのは,副詞の意味・機能が具体的・個別的に決定されるからである.(2)副詞の意味・機能の決定に際しては,副詞が文において生じている位置・構造が重要になる.(3)副詞の生起位置・構造(特に文の構造においてどのような構造関係をもつか)によって,当該副詞が文副詞(接続副詞を含む),主語・述語副詞,主語副詞,述語副詞のいずれの機能を担っているかが決定される.(4)副詞の意味・機能の決定には,このような生起位置・構造に関する特徴に加えて,個々の副詞の語彙的な特徴(表す意味と担う機能の範囲および共起関係等)が重要な役割を果たす.(5)個々の副詞特にly-副詞(形容詞からly接尾辞を付加することによって派生される副詞)の語彙的な特徴は,対応する形容詞の意味から決定できることが多いが,決定できない場合は語彙的特異性として辞書おいて指定する.(6)前置詞句は生産的な副詞的な要素であるが,副詞的前置詞句はその意味・機能は語彙的特異性として辞書において指定することができないので,前置詞と名詞句から派生的に決定する必要がある.(7)特に主語副詞や動詞句副詞の意味・機能を決定する際には,これらの副詞が共起している主語名詞句や述語動詞等の特徴と強い依存関係があるので,しかるべき照合手続きが必要になる.
レドックス蛋白を用いたイレッサによる急性肺障害の予防治療法の開発

1.TRXによる間質性肺炎抑制の治療薬開発の基盤的研究Redox活性蛋白チオレドキシン(TRX)がIL-18/IL-2で誘導されるマウス間質性肺炎モデル、ブレオマイシンによる肺線維症を抑制することを見つけた。これらの結果はRedox活性蛋白が間質性肺炎の新しい治療薬になる可能性がある(AJRCCM, 2003、特許出願中)。そこでTRXトランスジェニックマウスを樹立し、このTGマウスはプロテアーゼに対し耐性を持っていた。現在さらなる解析を進めている。2.cyclopenteone prostaglandin derivatives (PGs)であるneurite outgrowth-promoting PGs (NEPPs)がレドックス蛋白であるTRX,HO-1をin vitroの系で誘導する)。そこでNEPPsの投与によりレドックス蛋白であるTRX,HO-1が肺で発現誘導し喘息モデル等の呼吸器疾患を抑制するという作業仮説を持った。名古屋大学の野依教授のグループから合成NEPPs、NEPP-11を頂きNEPP-11のマウスの腹腔及び経口投与によりTRX,HO-1のmRNAが肺で発現誘導をRT-PCR法やNorthern blot法で検討したがTRX,HO-1のmRNAは強く発現しなかった。合成NEPPs、NEPP-11は脂溶性であるためおそらく腹腔及び経口投与では肺に到達しなかったと考えられた。以上より現時点ではNEPPよりTRX自身がイレッサによる急性肺障害の予防効果がある可能性が高い結論が出た。1.肺特異的IL-18 TGマウスの作製Tet-on/Cresystemを用いてヒトサーファクタントプロモーターSP-Cを用い肺特異的conditional肺異的発現IL-18 TGマウスを作製した。成熟マウスに1ヶ月間肺特異的にIL-18を発現すると間質性肺炎が発症した。一方、恒常的発現、肺特異的IL-18 TGマウスを作製したところ右心不全(肺性心)を伴う肺気腫が発症した(未発表)。2.間質性肺炎抑制の治療薬開発の基盤的研究Redox活性蛋白チオレドキシン(TRX)がIL-18/IL-2で誘導されるマウス間質性肺炎モデル、ブレオマイシンによる肺線維症を抑制することを見つけた。これらの結果はRedox活性蛋白が間質性肺炎の新しい治療薬になる可能性がある(AJRCCM,2003、特許出願中)。3.ヒト間質性肺炎病変部における遺伝子発現の解析我々はIL-18をIL-2とともにマウスに連日投与するとすべての投与マウスに肺のみにリンパ球浸潤が急激に起こり肺線維化を伴う肺障害が誘導され効率に死亡する事を見出した。これらの結果はヒト特発性間質性肺炎発症においてIL-18が重要な役割を果たすと考えられる。そこでIL-18,IL-18 receptora鎖に対するモノクロナール抗体を当教室で作成し特発性間質性肺炎の患者の肺生検組織で免疫組織染色を行った。患者病変部とりわけfibroblastfoci(FF)には正常肺より著明にIL-18,IL-18 receptor α鎖の発現していた(AJRCMB 2004)。
看護職者の雇用形態の多様化と安全で質の高い看護の供給に関する研究

本研究では、看護職者の派遣労働の実態調査を実施し、派遣会社との雇用関係・労働契約のありかたに関する問題点を分析した。現在、看護職者の派遣労働は法令で禁止されている。しかし、調査結果をみると、自分の都合で日時・場所を選択できる、賃金が比較的高額であるなどの理由から、労働者側にもニーズがあり規制とは裏腹に看護職者の派遣労働は潜在的に広がっている可能性が考えられた。調査では、1契約があいまいで説明が不十分である、2契約と実際の業務が異なるなどの問題があることがわかった。その原因の1つとして医療・看護業務の知識に乏しい者が派遣のコーディネーターとなっていることが多く、派遣元と派遣先との人材派遣契約自体があいまいなまま、労働者が動員されていることが考えられる。対策としては、1派遣元に看護職のコーディネーターを配置すること、2労働者派遣の全過程にわたってどこがどう責任を取るのか明らかにすること、3労働契約・派遣契約は具体的で明確な文書によること、さらに看護職に対するサポート体制として苦情処理システムの整備、派遣元・派遣先への監査を強化することなどが必要である。人材派遣という雇用形態は看護職者のニーズもあり10年も前から行われている。他職種で多様な働き方が浸透する中で、看護職もまた、多様な働き方を望んでいると言える。この現状から看護職の派遣を全面的に禁止することは難しい。また、禁止することはかえって悪質な派遣会社を野放しにしてしまう恐れがある。看護業務が人の生命・身体を扱うものであることから、その責任は一般の派遣業の比ではない。派遣会社はこの点を認識すべきである。そして、看護職の人材派遣は国民に対する「安全で質の高い看護の提供」という看護の原則を前提として、どこに規制を設け、どのようにチェックすべきか検討していくことが重要である。平成11年度、神奈川県看護協会ナースセンターが実施した県内の未就業看護職者を対象にした調査では、59.7%の者が夜間勤務を不可能としており、この現状から30.6%が非常勤・臨時の雇用形態を希望している。こうした調査結果は、未就業者の81.5%が就業意志をもっていることと併せて考えると、個人生活を重視しつつ就業しようとする看護職者像が浮かんでくる。近年、看護職者の需給バランスはほぼ一致すると言われている。しかし、看護職者の大半が女性で出産可能な年代であること、さらに生涯学習のシステム化が進んでいる今日において就業継続が困難となり退職・休職する者が増えることが考えられる。安全で質の高い看護の供給には看護職者の学習意欲を支援していくことは不可欠である。看護職者の多様な個人生活を尊重するならば、2・3交替で正規職員という従来の雇用システムだけで看護職を安定供給していくことは難しいものとならざるを得ない。研究者が行った中国・四国地方にある200床以下の病院の看護部長・事務長に対する調査では、厚生省の需給調査とは裏腹に看護職者の確保に苦心しており、即戦力となる人材を強く求めていることがわかった。また、研究者には最近の医療過誤の増加を背景に派遣形態の雇用が敬遠されるものと推測したが、上記使用者側は、経営と即戦力となる人材の適切な配置という視点から派遣労働者も肯定する考えを示していた。一方、人材派遣法改正に関わった元衆議院労働委員に対する調査では、委員会で看護業務を特定して「派遣に適さない業務」とした理由が必ずしも明らかではなかった。したがって、専門職である看護職者が行う業務が「派遣に適さない業務」とされることの妥当性、施設側と看護職者の派遣形態のニーズをさらに調査し、派遣労働を可能とする場合の看護職者の要件、賃金体系、社会保障などの整備を考えていくことが必要である。

そして、看護職の人材派遣は国民に対する「安全で質の高い看護の提供」という看護の原則を前提として、どこに規制を設け、どのようにチェックすべきか検討していくことが重要である。
外来化学療法中に発症する“口内炎”の起炎因子に関する実態調査

抗癌剤投与による副作用の口腔粘膜障害や口腔乾燥は,食事の摂取や治療意欲低下, QOLの低下につながる。がん化学療法患者における口腔粘膜障害や口腔の不具合をコントロールすることは,外来がん化学療法治療を円滑に行う上で必須である。【目的】この研究は,初回がん化学療法患者と外来がん化学療法治療中の患者を対象に「口内炎症状」を訴えるケースに着目した実態調査を行い,口内炎の起炎因子について検討する。また,抗癌剤の副作用に起因する口腔粘膜障害の頻度を把握し,口腔内の環境・状況との関連を検討する。【対象および方法】1.口内炎症状を訴える患者および初回外来化学療法患者に対して,口腔に関する設問を実施する2.対象患者の基礎データや患者の基本情報は電子カルテ上で確認する3.口内炎症状を訴える部位をデジタルカメラで撮影しデータ保存する4.口腔内症状や設問結果から歯科的な問題の有無を確認し,適宜医師に状況を報告する5.研究の目的に同意を得た初回外来化学療法患者に対し,口腔カンジダ簡易検査を行う【結果と考察】初回外来化学療法を行った患者103(男42,女61)名から研究の同意を得た。平均年齢は62.5歳(中央値64),年齢層は60歳台が全体の4割を占めた。口腔内有害事象の割合は80.5%,がん腫別では,口腔および肺・呼吸器消化器系は100%,乳腺94.1%,消化器86.9%であった。口腔カンジダ10^310^5の割合は68.9%であった。がん腫別の割合は泌尿器100%,口腔および肺・呼吸器75%,消化器65.2%,乳腺64.7%であった。口内炎症状22.3%,口腔乾燥27.1%,定期的歯科受診患者は30%存在した。口内炎症状や口腔乾燥とは別に,口腔カンジダによる疼痛や口腔内の諸問題(清掃不良や義歯の不具合など)を抱える患者が存在した。化学療法に伴う口腔内有害事象は比較的頻度が高く,自覚症状として現れるが,予防や対症ケアにまで至らないケースがあるため,歯科受診による口腔内精査や支援が必要であり,今後の緊急の課題である。