hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先進高強度鋼の水素脆化機構解明に向けたマルチプローブ水素/転位/損傷解析法の構築

まず、本研究の目的を述べると、1GPa級鉄鋼材料、特に複相鋼の水素脆化機構を解明することである。特に(1)水素の偏析の可視化、(2)複数機構に由来する水素助長損傷発達(ボイド/き裂の成長)の定量評価、(3)バルク試料における水素-転位相互作用の直接観察、の三つに主眼を置く。本研究を通して、これら三つの技術開発を行い、複雑内在組織を有する鉄鋼材料の水素脆化研究の指針を示す。ここで、特にはマルテンサイトを含む複相組織を対象として、金属組織学と力学に立脚した脆化機構の考察をする。(1)の観点では、前年度に確立した時間分解能を有する微視組織スケールでの水素可視化技術を複相組織へ応用することに成功した。さらに本手法を冷却水素脱離分析法と組み合わせることで、準安定オーステナイト/マルテンサイト二相組織における変態と水素分布の相互作用を明らかとした。(2)の観点では、前年度から引き続き、損傷定量化の簡便化について改良を行った。また、本課題の最終目標である、水素助長損傷発達に対して本手法を用い、水素が低濃度の場合は損傷アレスト特性にマクロ特性が支配されているが、高濃度の場合は、より脆性的に、損傷発生が力学特性を支配していることを明らかとした。(3)の観点では、変形/損傷発達に関連図けるため、前年度確立したその場電子チャネリングコントラスト法を引張負荷中に適用した。結果として、引張負荷中の転位運動観察に成功した。従来計画した内容はすべて遂行され、加えて、特に上記目的(1)に対応する水素可視化/検出技術に関しては、冷却水素脱離分析という新規手法とうまく組み合わせることに成功し、本課題目標の複相鋼への応用まで成功した。また、電子チャネリングコントラスト法については、その場観察だけでなく、損傷近傍の詳細な静的観察にも種々成功しており、関連する成果に基づいて発展させた研究においてOverview paperも一つ刊行された。目的(1)に対応しては、オーステナイト中に導入した水素のラスマルテンサイト変態後の水素分布の可視化し、考察する。目的(2)に対応して、損傷発達挙動の統計的解析手法、方針の確立を行う。また、得られた解析結果より、複相鋼の水素脆化機構解明を行う。目的(3)に対応して、前年度に応力下の転位動その場電子チャネリングコントラスト観察に成功した。さらに本年度は、対象をき裂近傍に設定し、転位運動その場観察を試みる。(1)の観点では、銀と水素の置換反応を利用した、水素脱離時のその場銀デコレーション法により、時間分解能を有する微視組織スケールでの水素可視化技術を構築した。具体的には、銀イオンを含む溶液中に水素チャージした試料を浸漬し、長焦点レンズを用いた光学顕微鏡観察を行った。この手法は純鉄、オーステナイト/マルテンサイト、複相変態誘起塑性鋼で成功している。(2)の観点では、オーステナイト/hcpマルテンサイト、フェライト/bctマルテンサイト、オーステナイト/bctマルテンサイトに対して損傷発達の定量解析を実施した。この損傷面積率、損傷数密度、平均損傷サイズ、損傷アスペクト比の観点から、各複相鋼の水素脆化機構/挙動の解析に成功している。また、光学顕微鏡による損傷発達の定量解析簡便化も達成している。(3)の観点では、電子チャネリングコントラスト法を用いて、オーステナイトにおける水素-転位相互作用による転位運動のその場観察に成功した。また、その場観察だけでなく、特定の損傷近傍における転位分解可能なレベルの高空間分解能観察に成功している。損傷発達および組織観察の観点では、当初計画されていた従来複相鋼の評価法確立だけでなく、確立した評価手法を活かし、新高強度材料(準安定ハイエントロピー合金)の水素脆化メカニズム解明にまで至っている。水素可視化技術の観点では、本研究で開発した種々な手法を総説を国際誌に掲載するところまで至っている。また、水素-転位相互作用の電子チェネリングコントラスト法によるその場観察についても、観察の成功だけでなく、再現性まで確認されている。

さらに本手法を冷却水素脱離分析法と組み合わせることで、準安定オーステナイト/マルテンサイト二相組織における変態と水素分布の相互作用を明らかとした。(2)の観点では、前年度から引き続き、損傷定量化の簡便化について改良を行った。また、本課題の最終目標である、水素助長損傷発達に対して本手法を用い、水素が低濃度の場合は損傷アレスト特性にマクロ特性が支配されているが、高濃度の場合は、より脆性的に、損傷発生が力学特性を支配していることを明らかとした。(3)の観点では、変形/損傷発達に関連図けるため、前年度確立したその場電子チャネリングコントラスト法を引張負荷中に適用した。結果として、引張負荷中の転位運動観察に成功した。従来計画した内容はすべて遂行され、加えて、特に上記目的(1)に対応する水素可視化/検出技術に関しては、冷却水素脱離分析という新規手法とうまく組み合わせることに成功し、本課題目標の複相鋼への応用まで成功した。また、電子チャネリングコントラスト法については、その場観察だけでなく、損傷近傍の詳細な静的観察にも種々成功しており、関連する成果に基づいて発展させた研究においてOverview paperも一つ刊行された。上記概要にも記載したが、本研究の目的を改めて述べると、1GPa級鉄鋼材料、特に複相鋼の水素脆化機構を解明することである。特に(1)水素の偏析の可視化、(2)複数機構に由来する水素助長損傷発達の定量評価、(3)バルク試料における水素-転位相互作用の直接観察、の三つに主眼を置く。本研究を通して、これら三つの技術開発を行い、複雑内在組織を有する鉄鋼材料の水素脆化研究の指針を示す。ここで、特にはマルテンサイトを含む複相組織を対象として、金属組織学と力学に立脚した脆化機構の考察をする。目的(1)に対応して、前年度では単純成分系である純鉄に対して銀デコレーション法を用いたその場水素分布可視化技術を構築した。この技術を用いて、本年度は複相鋼を対象に、その場銀デコレーション法を適用し、損傷発達挙動との対応を考察する。目的(2)に対応して、前年度には、損傷発達の定量評価および定量パラメータ測定の簡便化に成功した。同様の手法を用いて、損傷発達挙動の侵入水素量依存性を評価する。また、複相鋼の損傷発達の学理構築のため、最小格子欠陥単位である空孔の形成・発達への水素の影響を陽電子消滅法によって明らかとする。目的(3)に対応して、前年度にその場観察用引張試験機を導入した。本年度は、この装置を用いて、応力下の転位運動その場電子チャネリングコントラスト観察を行う。また、この観察の際に、バーガースベクトルなどの転位性格のキャラクタリゼーションも試みる。これら研究成果は、国際誌での論文発表、国内/国際学会での口頭/ポスター発表にて公開する。目的(1)に対応しては、オーステナイト中に導入した水素のラスマルテンサイト変態後の水素分布の可視化し、考察する。目的(2)に対応して、損傷発達挙動の統計的解析手法、方針の確立を行う。また、得られた解析結果より、複相鋼の水素脆化機構解明を行う。目的(3)に対応して、前年度に応力下の転位動その場電子チャネリングコントラスト観察に成功した。さらに本年度は、対象をき裂近傍に設定し、転位運動その場観察を試みる。
旧産炭地における産業遺産と地域再生―日本・フランス・イギリスの国際比較研究

日本の三池炭鉱、フランスのノール=パ・ド・カレー炭鉱、イギリスのロンダ炭鉱を事例として、炭鉱をめぐる集合的記憶、炭鉱の文化遺産化、産業遺産の活用による地域再生の試みなどについて比較研究を行った。その結果、脱工業化やグローバル化などによって衰退した地方工業都市が産業遺産の活用によって地域再生を図る点で三つの事例は共通しているものの、集合的記憶の内実や文化遺産化の過程に違いがみられた。それらの結果について、学会や国際シンポジウムで報告するとともに、学術論文や短文を執筆した。本研究の目的は、産業遺産による地域再生というテーマに関して、日本・フランス・イギリスの三か国の比較研究を行うことである。石炭産業という基幹産業を失った旧産炭地社会では、近年、地域再生の一手段として、炭鉱遺構を文化遺産(産業遺産)化し、地域振興や観光に役立てようとする試みが相次いでいる。この遺産化の過程とその地域社会への効果について、日仏英の三か国の、ユネスコ世界遺産登録がなされた旧産炭地の事例を比較研究することが、主な内容である。本研究は三年計画であり、研究一年目にフランスの炭鉱について、二年目にイギリスの炭鉱について現地調査を行い、それと同時に日本の三池炭鉱を継続的に調査し、三年目に研究成果をまとめる計画である。研究一年目の本年度は、予定通り、三池炭鉱についての調査研究を進めると同時に、夏季休暇中にフランスのノール=パ・ド・カレー炭鉱地帯について、二週間現地に滞在し、遺産化にかかわっている各種アクターにインタヴューをしながら調査を行った。その結果、炭鉱遺構の遺産化にあたって、住民を含めた多様なアクターの積極的関与があったこと、また爆発事故のように、日本では負の側面とされ、世界遺産の枠組みからは排除されがちな出来事も、世界遺産の枠内で価値づけられていること、世界遺産化をつうじた地域再生の面については、経済的効果はまだ登録後間もないため不明だが、地域住民の意識向上・アイデンティティ形成への寄与が認められること、が明らかとなった。申請時に予定されていなかった学内業務のため、フランスでの現地調査の期間を当初予定していた一カ月ではなく、二週間とせざるを得なくなり、十分に調査することはできなかった。そのため、一年目に配分された予算を二年目に繰り越している。その分を補うために、二年目となる平成28年度は、フランスの炭鉱に改めて調査に行く(一週間程度)と同時に、イギリスの炭鉱でも調査を行う予定である。本研究は、炭鉱閉山後の産炭地において、産業遺産などの文化資源を活用した地域再生のプロジェクトについて、日本(三池炭鉱)・フランス(ノール・パ・ド・カレー炭鉱)・イギリス(ロンダ炭鉱)の比較調査を行うことを目的としている。一年目(昨年度)の夏季休暇期間中にフランス、二年目(本年度)の夏季休暇期間中にイギリスの調査を行い、かつ毎年数回、三池炭鉱を調査する計画である。本年度は、日本の三池炭鉱とイギリスの炭鉱の現地調査と研究を行う予定であった。前者については計画通り調査できたが、後者については、以下の【現在までの進捗状況】に述べる理由により、行うことができなかった。その代わりに、昨年度に引き続いて6月にフランスのノール・パ・ド・カレー炭鉱を訪問し、産業遺産を活用した地域再生の現状について調査を行うとともに、パリのINALCOで行われた炭鉱の日仏比較研究をテーマとする研究会に参加した。昨年度のフランス現地調査で明らかにできた日本との違いとして、炭鉱の集合的記憶の内容が挙げられるが、今回の調査では、この炭鉱地域を含むフランス北部が、極右政党「国民戦線」の一大支持基盤になっているという事実を知ることができた。アメリカでトランプ大統領の一大支持基盤であった「ラストベルト」同様に、脱工業化によって衰退した地域が排外主義的ポピュリズムの土壌になっているという現実が、この地域にもある。これは日本の産炭地では顕在化していない状況である。旧産炭地の国際比較社会学の研究を行う際には、このような政治社会学的視点も含める必要があることを認識した。この点もふまえて、来年度はイギリスにおいて現地調査を行い、旧産炭地の比較社会学研究を進めたいと考えている。本研究は産炭地の日・仏・英の比較調査を行う計画であり、一年目の夏季休暇期間中にフランス、二年目の本年度の夏季休暇期間中にイギリスの調査を行う計画であった。しかし本年度、大学の管理運営業務(教務委員長)のために、夏季期間中も長期の海外調査を行うことができなくなった。そのため、イギリスの調査は次年度(2017年度)に行うことにした。そのため、全体の進捗状況としてはやや遅れている。しかし、2017年度は夏季休暇期間中に、本年度行う予定をしていた調査を、無事に行える見通しである。産業遺産を活用した地域再生について、日本・フランス・イギリスの旧産炭地を対象として調査研究を行った。日本では九州の三池炭鉱を中心的な事例として現地調査を継続的に行い、炭鉱をめぐる集合的記憶の多様性、文化的価値の創出による地域の資源化、それらの資源活用をつうじて進められる地域再生などについて研究した。その成果は関西社会学会(2017年度)や西日本社会学会(2018年度)の学会シンポジウムや研究会などで報告するとともに、論文を数本執筆した。また、その成果について新聞など各種メディアや市民向けシンポジウムなどで公開した。フランスではノール・パ・ド・カレー炭鉱、イギリスではアイアンブリッジやロンダ炭鉱、ウェークフィールド国立炭鉱博物館を事例とし、同じく産業遺産を活用した地域再生について調査研究を行った。

その結果明らかになったことは、脱工業化やグローバル化などの社会変動によって衰退した地方工業都市が、産業遺産を文化資源として活用することにより再生を試みる点で、三国の事例はいずれも共通しているものの、都市の衰退の実態や炭鉱をめぐって形成される集合的記憶、遺産化・資源化の過程などに異なる面があるということである。この違いは相対的なものであるが、中央と地方の格差や地方都市の窮状などの点において、さらにさまざまな違いをもたらしている可能性があり、グローバル化が進行するなかで変容する中央と地方の関係や地方都市の再生戦略などについて、さらに詳細に比較研究することが今後の研究課題となる。日本の三池炭鉱、フランスのノール=パ・ド・カレー炭鉱、イギリスのロンダ炭鉱を事例として、炭鉱をめぐる集合的記憶、炭鉱の文化遺産化、産業遺産の活用による地域再生の試みなどについて比較研究を行った。その結果、脱工業化やグローバル化などによって衰退した地方工業都市が産業遺産の活用によって地域再生を図る点で三つの事例は共通しているものの、集合的記憶の内実や文化遺産化の過程に違いがみられた。それらの結果について、学会や国際シンポジウムで報告するとともに、学術論文や短文を執筆した。上記の【現在までの進捗状況】でも述べたとおり、申請時に予定されていなかった学内業務のため、フランスでの現地調査の期間を当初予定していた一カ月ではなく、二週間とせざるを得なくなり、十分に調査することはできなかった。そのため、一年目に配分された予算を二年目に繰り越している。その分を補うために、二年目となる平成28年度は、フランスの炭鉱に改めて調査に行く(一週間程度)と同時に、イギリスの炭鉱でも調査を行う予定である。次年度(2017年度)の夏季休暇期間中に、今年度実施できなかったイギリスのロンダ炭鉱での現地調査を行い、旧産炭地の比較社会学研究をまとめる予定である。文化社会学申請時に予定されていなかった学内業務(教務委員長)のため、フランスでの現地調査の期間を当初予定していた一カ月ではなく、二週間とせざるを得なくなり、十分に調査することはできなかった。本年度に予定をしていたイギリスでの現地調査が、本務校での管理運営業務のために遂行できなかったため。一年目に予定の半分しかフランスで調査ができなかったので、二年目となる平成28年度は、フランスの炭鉱に改めて調査に行く(6月に1週間程度)と同時に、当初予定していたイギリスの炭鉱でも調査を行う(8月9月に23週間程度)予定である。本年度行えなかったイギリス現地調査を、今年度の夏季休暇期間中に行う予定である。
検索語彙の定着を目指した電子辞書方略指導の研究

大学生を対象とした辞書使用方略訓練を複数の実践で検証した結果、一定期間(10週間以上)明示的な指導とともに、学習者が自発的に辞書を活用する環境を設定すると方略は定着し学習効果が得られた。次に、英語初習者に対する調査では、辞書の引き方を習った中学生はその内容を覚えており、その指導が役に立つと考えていることがわかった。最後に、デジタル辞書のインターフェイスデザインを検討するために行ったスマホ辞書と電子辞書の比較研究では、現在のところ、両辞書間での検索行動や学習効果に際立った差は見られないが、スマホ辞書の利便性を肯定しつつも、学習ツールとしては電子辞書を支持する大学生が多いということが判明した。2年目にあたる今年度は、二種類の研究を行った。一つ目は、2011年度で行った実証研究の内容をさらに発展させたものである。すなわち、メタ認知活動を加えた辞書使用方略指導の定着を、1)辞書学習者の意識、2)検索行動、の運用の両面からより正確に測定することを目指した。大学学部2回生15名を対象に14週間行われた実験では、読解用のテキストを学習する際、1)積極的に辞書を使うことを奨励し、2)特に多義語が含まれた部分を取り上げ、辞書検索方法を意識的に教授した。その上で、3)参加者が自ら英文テキストのユニットを選び、内容を解説するような活動を行った。同時に、4)自宅学習として、未知語を中心に品詞を含む語彙の定義や用例やイディオムなどを記録するよう指導した。そして、この取り組みの効果を検証するため、実験期間の最初と最後に、多義語が含まれた複数の英文で構成された小テストを各自の電子辞書を使って解答させるとともに、自分がとった辞書検索行動を尋ねる質問紙を配付した。結果として、検索語彙、辞書使用方略の両方に5%水準で有意差が確認された。つまり方略指導後、学習者が主体的に辞書を活用する機会を与えることが効果的であることを示している。二つ目は、モバイルテクノロジーを代表するスマホのアプリの可能性を「辞書」の視点から調べようとしたものである。実験では、参加者が普段利用している電子辞書と同じコンテンツが入ったスマホ版辞書を使って英文を読むタスクを課した。そして、電子辞書を使った場合と、1)検索時間、2)検索語数、3)1週間後の検索語の再認率、4)学習者の辞書への印象、などの比較を行った。大学学部生対象の本実験は、現在も進行中であるが、現時点で得られた知見は、スマホ版辞書を使った時のほうが、辞書検索を含めた解答時間は長くかかったが、英語問題の正答率に差は見られなかった。最終年度にあたる今年は、2011年度から行っている実証研究の内容をさらに発展させた。昨年度とは英語習熟度と方略訓練の実施期間も異なる今年度の実験は、大学学部1回生20名を対象に、6ヶ月間行われた。読解用のテキストを学習する際、1)積極的に辞書を使うことを奨励し、2)特に多義語が含まれた部分を取り上げ、辞書検索方法を意識的に教授した。その上で、3)参加者が自発的に担当を決め、内容を解説するような活動を行った。この取り組みの効果を検証するため、実験期間の最初と最後に、多義語が含まれた複数の英文で構成された小テストを各自の電子辞書を使って解答させるとともに、自分がとった辞書検索行動を尋ねる質問紙を配付した。結果として、辞書使用方略の定着には際だった差が見られなかったが、参加者の自由記述から、こうした辞書方略訓練によって、学習者が主体的に辞書を活用するようになることが示唆された。また、昨年度から予備実験的に開始した、電子辞書とスマホの辞書アプリの比較実験である。参加者をデータの信頼性を高めているところであるが、現時点では、どちらの辞書を利用しても英語問題の正答率に差は見られなかったが、実験後には、個別にインタビューを行ったため、それらの口述データを質的な手法で分析予定にしている。今年度は、前回(H20年度-H22年度までの科研研究課題)までの教室場面での電子辞書方略指導の取組をさらに発展させた。

すなわち、Readingのクラスにおいて辞書指導を行い、1)教授した辞書使用方略がどの程度定着するか、2)学習者の辞書引き行動に対する意識に変化があるか、3)その結果、方略を使用すると検索語彙の定着率が向上するか、を中心に調べた。この目的のため、前回までの取組より実施期間を延長し、かつ、メタ認知をより活性化させるタスクを設定した。このタスクでは、学習者らに未知語を中心に、ワークシートに検索語彙とその語彙情報を記載させた。また、辞書検索行動のあと、学習者同士が課題について自由に相談し、かつ、お互いが辞書を使って再度確認できるような学習環境を設定した。被験者は、大学学部生15名で、英語習熟度は初中級レベルであった。この取り組みを10週間程度行ったところ、1)検索語彙の定着率は向上し、2)辞書使用方略も定着することがわかった。また、3)学習者らの辞書使用に関する意識向上も見られた。しかしながら、辞書方略指導に使った英文テキストの読解力については、pre-、post-tests間で変化がなく、前回までの結果とは違うものとなった。同時に、本実践の前後で望月語彙サイズテストを実施したところ、この辞書指導のみならず他の学習要素に起因していることも考えられるものの、被験者らの語彙サイズは有意に向上したこともわかった。本研究結果は、今回の実践に至るまでの経緯を含めて、今年度、2回の国際学会、1回の国内全国大会において発表した。2012年度の実践で、辞書使用の方略指導を行った上で学習者が自発的に辞書を活用する環境を設定すると、検索語彙の定着率が向上し、方略の定着も確実になることがわかった。活用方略の定着度を辞書の運用面からはかることができるテストも作成した。また、電子辞書とスマホ版辞書との比較実験も開始することができた。懸案事項であった「辞書使用方略」の定着の可能性が今年度の実験で確認できたこと、また、メタ認知を活性化させるような辞書指導を続けることで、学習者らの検索語彙の定着率向上の可能性が見いだされたことなど、概ね研究は予定通り進展している。2012年度の研究デザインをさらに実用化できるようにする。具体的には、1)多義語やイディオムなどを含む単文のPre-、Post-testsの問題を精査して、より辞書運用能力を確実に測ることができるようにする、2)方略定着を測る質問紙の項目も精査し、3)実験参加者の心理的な面をより正確に測定するため、質問紙調査に加え、インタビュー調査も行う。また、方略訓練に使えるテキスト開発を行う予定である。加えて、2012年度末から開始したスマホ版辞書と電子辞書の比較実験から得られた知見を、より多くの参加者を募ることで、データの信頼性を増す予定である。こうした一連の研究結果を学会で公表し、かつ、論文として執筆予定である。辞書使用方略の定着の測定方法について、今年度は質問紙による結果と英文読解問題の結果のみであったが、今後は、より正確なデータを収集するため、辞書検索行動の運用面に焦点を当てて調べることとする。具体的には、1)イディオムなどが多く含まれる単文を20コ程度用意し、2)学習者がそれらを各自の辞書から的確に探し出せるか否かの実験を行う。同時に、質問紙調査により、学習者らの検索行動についての情意面も調べる。また、教材を整理し、教室環境での辞書使用方略の具体的な指導法などを提案したい。加えて、個別に様々な英語力の被験者を募り、質的手法を用い、辞書検索行動のつまずきを調べる予定である。
in situマイクロコンダクトメトリー法の開発と電池活物質粒子への展開

各種マイクロ電極を用いた電気伝導度のその場測定(in situマイクロコンダクトメトリー)を開発し、リチウムイオン電池の活物質粒子1個およびそのコンポジット薄膜に適用することに成功した。電池材料の導電率は電池性能に直接影響する重要なパラメーターであり、本研究により、充放電深度(電位)と対応づけた導電率の精密な評価が初めて可能となった。(1)単一粒子のin situマイクロコンダクトメトリー低温焼成メソカーボンマイクロビーズ(MCMB)粒子1個をガラスセパレーターの細孔に固定し、顕微鏡観察下で針状マイクロ電極2本を標的粒子に接触させ,バイポテンショスタットを用いて充・放電反応(リチウムイオンの脱・挿入)中の直流導電度変化を計測した。これまでX線回折と充放電試験によって予測されてきた層状微結晶間隙へのリチウム挿入反応を,導電率測定という新しい視点から確認し,議論することに成功した。(2)コンポジット薄膜のin situマイクロコンダクトメトリーフォトリソグラフィーでSiO_2/Si基板上に白金の交互型マイクロアレイ電極を作製した。その形状は10μm幅のバンド電極20本が50μm間隔で対向配置したものである。このアレイ電極上にドクターブレード法で活物質粒子のコンポジット薄膜(膜厚約20μm)を作成した。バインダー高分子にはPVDFを用い、アセチレンブラックやコロイド状カーボンなどの導電助剤を種々のコンポジット比で添加した。調製した薄膜サンプルについて、バイポテンショスタットを用いて充・放電反応を繰り返し行い、電位-導電度プロファイルの変化を追跡した。(1)で得た活物質自体の挙動を考慮し、コンポジット薄膜内の導電ネットワーク保持のための薄膜調製条件の最適化を行った。各種マイクロ電極を用いた電気伝導度のその場測定システム(in situマイクロコンダクトメトリー)を開発し、電池活物質粒子1個およびそのコンポジット薄膜に適用した。低温焼成メソカーボンマイクロビーズ(MCMB)をガラスセパレーターの細孔に固定し、顕微鏡観察下で針状マイクロ電極2本を標的粒子に接触させて電位-電流プロファイルと電位-導電度プロファイルを同時に得た。リチウム挿入量に対応させて導電度の変化を解析した結果、非晶質カーボンには異なるリチウム挿入機構が存在し、初期の25%は層間以外、その後はグラファイト類似のインターカレーションが進行することが示唆された。このリチウム挿入機構の変遷はポテンシャルステップ法で決定したリチウムイオンのカーボン内拡散係数の変化からも矛盾なく説明できた。上述したMCMB単一粒子の特性を踏まえて、実用形態であるコンポジットフィルムの導電度測定にも挑戦した。フォトリソグラフィーでSiO^2/Si基板上に白金の交互型マイクロアレイ電極を作製し、これをMCMB粒子のコンポジット薄膜(膜厚約20μm)で被覆した。導電助剤添加量の異なる薄膜サンプルについて、バイポテンショスタットを用いて充・放電反応を繰り返し行い、電位-導電度プロファイルの変化を追跡することが出来た。膜内で活物質粒子間の電気的ネットワークが崩壊して行く過程を捕らえることに成功し、導電ネットワーク保持のための最適な薄膜調製条件を提案できた。
亀裂損傷が海洋構造物の構造応答に及ぼす影響に関する研究

本研究で得られた主たる成果は下記の通りである。1.海洋構造物に生じる亀裂損傷について調査を行ない、応力集中部である円筒部材接合部で亀裂の発生頻度が高いことを確認した。また補給船の衡突や重量物の落下により凹損が生じた場合、その底部から歪集中に起因する大規模な板厚貫通亀裂が発生することを確認した。2.板厚貫通の周方向亀裂を有する円筒部材について軸心引張及び純曲げ試験を行ない、亀裂進展をともなう円筒部材の崩壊挙動について調べた。またシェル有限要素法によるgeneration phase解析を行ない、延性亀裂の発生と進展に関する破壊パラメ-タとしてCTODとCTOAがそれぞれ有用であることを確認した。3.板厚貫通の周方向亀裂を有する円筒部材のための、延性亀裂進展を考慮した新しい理想化構造要素を開発した。まず一次元有限要素の節点に亀裂による剛性の低下を表わすバネ要素を挿入することにより、亀裂円筒部材の弾性剛性方程式を定式化した。次にセミメンブレン理論に基づくCTODとCTOAの理論推定式を導き、これを用いて亀裂進展を考慮した亀裂断面の最終強度解析法を明らかにした。さらにCTOAの理論推定式と塑性節点法を組み合わせて、後最終強度解析法を開発した。4.提案した理想化構造要素法を用いて、板厚貫通の周方向亀裂を有する単一円筒部材及び円筒骨組構造の弾塑性解析を行った。まず亀裂円筒に軸心引張、純曲げ及び偏心引張の各荷重が作用する場合を解析し、その結果をシェル要素を用いた有限要素法解析の結果及び実験結果と比較して本解析法の適用性を確認した。次に亀裂損傷を有する不静定門型フレ-ムの解析を行い、有限要素法解析結果との比較から、亀裂断面で内力比が変化する一般の不静定構造に対する本解析法の精度の高い適用性を明らかにした。海洋構造物に発生する亀裂損傷について調査研究を行い、基本的には大きな応力集中の生じる部材接合部に亀裂が発生することを確認した。また、これとは別に、補給船の衝突や甲板からの重量物の落下などに起因する凹損部からも亀裂発生が発生することを確認した。つぎに、円周方向の板厚貫通亀裂を有する円筒試験体を用いて純曲げ崩壊試験を行い、亀裂進展を伴う円筒部材の崩壊挙動について調べた。さらに、この試験体に対してシェル要素を用いた有限要素法による弾塑性大たわみ解析プログラムを用いてGeneration Phase解析およびApーplication Phase解析を行い、亀裂進展開始条件としてはJ積分あるいは亀裂先端開口量(CTOD)が、また、進展条件としては亀裂先端開口角(CTOA)が有効であることを確認した。さらに、純曲げ荷重を受ける場合を想定して、亀裂の影響を考慮した円筒部材の理想化構造要素を開発した。この要素では、まず、亀裂の存在による剛性の低下が考慮されている。さらに、Sandersにより提案されている円周亀裂のDugdale ModelおよびTearing Equationを導入し、亀裂進展を考慮しながら円筒部材の最終強度およびその後の耐荷力の評価ができる。本理想化構造要素を用いた解析結果は、試験結果および有限要素法による解析結果と、良い相関を有することが確認できた。また、同じ材料で同じ角度の亀裂、直径/板厚比を有する円筒部材でも、大型部材ほど断面降伏の初期の段階で亀裂進展が始まること、亀裂進展が始まった後も大きな耐荷力を有することなどが明かになった。1、板厚貫通の周方向亀裂を有する円筒部材の軸心引張及び純曲げ試験を実施し、亀裂が円筒部材の剛性と耐荷力に及ぼす影響を調べた。

また、亀裂進展量と荷重点変位の関係を基に、シェル有限要素法によるgeneration phase解析を行ない、延性亀裂の発生及び進展に関する破壊パラメ-タとしてCTODとCTOAがそれぞれ有用であることを明らかにした。2、セミメンブレンシェル理論とDugdaleモデルの仮定に基いて、軸力と曲げの組み合わせ荷重を受ける亀裂円筒部材のCTODの理論推定式を導いた。またCTOAの理論推定式を、亀裂断面が全断面降状するまでと全断面降伏後に分けて、それぞれ定式化した。3、板厚貫通の周方向亀裂を有する円筒部材のための、延性亀裂進展を考慮した新しい理想化構造要素を開発した。まず一次元有限要素の節点に亀裂による剛性の低下を表わすバネ要素を挿入することにより、亀裂部材の弾性剛性方程式を定式化した。次に2、で導いたCTODとCTUAの理論推定式に基づいて、延性亀裂進展を考慮した亀裂断面の最終強度解析法を明らかにした。最後に全断面降伏後のCTOAの理論推定式と塑性節点法を組み合わせることにより、後最終強度解析のための弾塑性剛性方程式を定式化した。4、提案した理想化構造要素法を用いて、板厚貫通の周方向亀裂を有する単一円筒部材及び円筒骨組構造の弾塑性解析を行った。まず亀裂円筒に軸心引張,純曲げ及び偏心引張の各荷重が作用する場合を解析し、その結果をシェル要素を用いたFEM解析結果及び実験結果と比較して本解析法の適用性を確認した。次に亀裂損傷を有する不静定門型フレ-ムの解析を行ない、FEM解析結果との比較から、亀裂断面で軸力と曲げの荷重比が変化する不静定構造に対する、本解析法の精度の高い適用性を明らかにした。
SRYをもたない哺乳類における新しい性決定遺伝子の同定

日本の固有種であり、南西諸島に生息するアマミトゲネズミ(Tokudaia osimensis)は、哺乳類としては極めて珍しくY染色体を失っており、かつ哺乳類の性決定遺伝子であるSRY遺伝子も消失している。よって本研究課題では、本種が獲得した新しい性決定遺伝子を見つけ出すことを目的とし、オス全ゲノム配列のde novoアセンブリ解析と、雌雄間での全ゲノム配列の網羅的比較を行った。また、新しい性決定遺伝子はSRYと類似した機能をもつ可能性があるため、SRYが属するSOXファミリー遺伝子がもつDNA結合ドメイン(HMG-box)配列のスクリーニングを行った。オス1個体のゲノム配列をHiseq2500により解読し、de novoアセンブリ解析を行った。約140倍の配列データが得られ、N50は15.1 Mbpであった。また、本種のゲノムサイズは約2.45 Gbpであることがわかった。さらに129 Mbpの配列が低カバーであったため、これら配列をマウスにマップした。その結果、129 Mbpのうち99.19%の配列がX染色体にマップされたが、残りの配列は常染色体7カ所に分散して位置することがわかった。よってこれらの領域はオスでヘテロとなっており、さらにこれら領域の何れかに性決定遺伝子が存在することが示唆された。また、オス3個体、メス3個体のゲノム配列を用いて、HMG-box配列のスクリーニングを行った結果、解析対象となる配列は得られなかった。しかし、イントロン領域にオスヘテロな塩基配列が蓄積している遺伝子がみつかり、これらの遺伝子はde novoアセンブリ解析により確認された常染色体上の低カバー領域近傍に存在することが示唆された。今後はこれら遺伝子をマーカー配列として利用し、低カバー領域を含むBACクローンを単離し、詳細に配列を決定することにより候補遺伝子の同定を目指す。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、SRY遺伝子に代わる新たな性決定遺伝子の候補を同定し、トランスジェニックマウスを利用することでその機能を解析することを目的としている。現在までに、アマミトゲネズミオス3個体、オス3個体のゲノムDNAを抽出しライブラリーを作製した後に、次世代シーケンサーにより各個体のゲノム配列の解読を行った。オス個体間、メス個体間、また雌雄間で配列を比較解析し、各性の個体間では共通しているが、オス特異的あるいはメス特異的であると示唆される領域の同定を行った。しかし、検出される領域が膨大でああったため、アマミトゲネズミ配列をマウス配列にマッピングし、マップされなかったリードをアマミトゲネズミ特異的な配列として抽出した。また、新しい性決定遺伝子の候補は、SRY遺伝子が属するSOXファミリーの新規遺伝子である可能性が考えられている。SRYファミリータンパク質は、転写因子として標的DNAに直接的に結合する、DNA結合ドメインであるHMG-box配列をもつ。よって、アマミトゲネズミ特異的なゲノム配列中からHMG-box配列のblast検索を行い、類似した配列の抽出を行った。現在は、性特異的な領域をさらに絞り込み、候補領域の精査を行っている。また、HMG-boxと相同な配列についても選定を行っている。哺乳類のゲノム配列はゲノムサイズが比較的大きく、配列のアセンブルに時間を有した。

今回、雌雄間のゲノム配列を比較した解析により、雌雄差が示唆された領域が同定された。今後は、これら領域のマウスとの相同性を詳細に確認し、より性差がみられる範囲を限定していく。さらに、これらの領域を含むBACクローンをスクリーニングし、配列を決定する。また、すでに抽出されたHMG-box配列と相同性をもつ配列について、解読されたトゲネズミのゲノム配列中にマッピングを行い、性差が示唆された領域に存在するかを確認する。以上の解析により候補配列が確定された後に、マウスの配列情報を利用し、それら領域に含まれる遺伝子のマッピングと、アマミトゲネズミ特異的な配列を絞り込む。以上の解析から得られた候補配列をメスマウスにトランスジェニックし、表現型解析を行うことにより、性決定の機能を有するか確認する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ブロック式実験発電システムを用いた再生可能エネルギーの教育法の評価と検討

本研究では,日本のエネルギーを支える技術者の育成を目的とした再生可能エネルギー教育を提案し,同教育の効果について検討を行うとともに,教育内容の改善を行った。本教育の最大の特徴は,様々な組み合わせで利用できるブロック式の実験装置を用いた点であり,同装置の効果についても検討を行った。その結果,ブロック式の実験装置は組み合わせによって,様々な難易度の実験を構築することができるため,シリーズ化が容易となること,学習者のレベルに合わせた実験が可能となることから,再生可能エネルギー教育の教材として有用であることが明らかとなった。また,本教育では学習者の関心・知識・技術などを同時に養えることが判明した。本研究は,様々な構成で使用することのできるブロック式の教育用実験発電システムを開発・製作し,これを用いた再生可能エネルギー教育を実施するとともに,本教育法の学習効果について検討するものである。昨年度の研究成果として,同教育により,現実的な視点から再生可能エネルギーを考察できるようになる等の効果の得られることが判明した。さらに,その効果を高めるためには教育内容と学生の学習レベルのマッチングが重要であるという結果が得られたため,当初計画していた2つの実験を「風力発電装置の特性試験」,「風力発電装置の最大電力追従制御実験」,「風力・太陽光ハイブリッド発電装置の動作実験」の3つに分け,それぞれの実験を学生の意見を取り入れながら改良していくこととした。こうした学習レベルのマッチングとその効果についてまとめたものを,日本工学教育協会の年次大会で発表している。本年度はさらに,改善した「風力発電装置の最大電力追従制御実験」と新たに実施した「風力・太陽光ハイブリッド発電装置の動作実験」についてアンケート調査を行い,これらの教育効果について検討を行った。ブロック式の装置を組み合わせることにより,様々な実験を実施できることが本装置の最大の特徴である。また,直接実験で使用しない装置をブロック化することによる「ブラックボックスの排除」(見える化)を図り,この効果についてもアンケート調査による検討を行った。その結果,本教育を3段階としたことにより,高い満足度を維持したまま,難しい内容の実験を実施できることが判明した。また,ブラックボックス排除の効果については,狙い通りの効果は得られず,重要な部分のみを見せ,余分な部分は隠す必要のあることが,新たに判明した。また,ブロック式実験装置の製作に携わった学生に著しい成長が見られたため,その効果について検討を行い,得られた成果を全国高専フォーラムで発表した。本研究はブロック式の教育用実験発電システムを開発し,これを用いた再生可能エネルギー教育について,その学習効果を検討するものである。同教育の目的は再生可能エネルギーに対する関心・興味・技術等を同時に養うことである。先ずは現状の再生可能エネルギー教育について調査を行った。その結果,同教育を受けた学生の中には,再生可能エネルギーを問題視するものも現れており,より現実的な視点から同エネルギーについて考察できるようになっていることが推測でき,教育の効果の表れていることがわかる。また,比較的簡単な内容に設定した実験実習を難しいと考える学生の多いこと,難しいと回答した学生については同教育効果の低いことなどが明らかとなった。これを改善し,より高い教育効果を得る為,申請時の計画では,実験実習を前半と後半の2つに分けて実施する予定であったが,これをA,B,Cの3段階に分けて行うこととした。A及びCは申請時の計画通りとし,それぞれ「風力発電装置の特性試験」,「風力・太陽光ハイブリッド発電装置の動作実験」というタイトルの実験実習を実施することとした。これに難易度がAとCの中間となる「風力発電装置の最大電力追従制御試験」を加え,これを実験実習Bとした。なお,これらの教育法,効果,改善法についてまとめたものを日本工学教育協会の年次大会で発表している。教材製作については以下のとおりである。先ずは申請時の計画通り,コンバータブロックの製作を行った。次いで,実験実習Cで必要となる太陽電池ブロックの製作を来年度に実施することとし,新たに加えた実験実習Bで必要となる風車の自動制御ブロックの製作を行った。製作したブロック式の教育用発電システムを用いて,高専3年生及び4年生を対象にそれぞれ実験実習A,Bを実施した。また,これらの教育に関する学習効果を得る為,再度アンケート調査を行い,本教育の有効性を示した。本研究は様々な組み合わせで利用することのできる「ブロック式の教育用実験発電システム」を開発し,同システムを利用した再生可能エネルギー教育の学習効果について検討するものである。なお,同教育の目的は学生の再生可能エネルギーに対する関心・興味・技術等を同時に養うことであり,将来の日本のエネルギーを支える技術者や科学者の育成に役立つものであると考える。昨年までの研究成果として,本教育により,学生の再生可能エネルギーに対する関心,興味が向上すること,同エネルギーを単なる夢のエネルギーとしてでは無く,現実的な視点から考えることができるようになる等の教育効果のあることが判明した。

また,実験で使用する「ブロック式の教育用実験発電システム」はその組み合わせにより,様々な構成で利用することができる為,教育において重要となる「学習レベルのマッチング」の調整に有効であることなどが明らかとなった。最終年度ではこれらに加え,実験内容を3つに分け,難易度を徐々に上げていく,段階教育の効果,同教育を全て受けた学生の意識変化の推移,同教育を全く受けていない学生との比較,再生可能エネルギーをテーマとした卒業研究に対する同教育の効果について検討するとともに,近隣住民に対する再生可能エネルギー教育(実験を含んだ講演)の効果についても考察した。これらの結果,教育内容を段階的にあげていくことによって,教育効果が高まること,本教育を受ける前と受けた後では,意識そのものに変化が表れること,全く教育を受けていない同年代と比べると,再生可能エネルギーに対する興味が強くなることなどが分かった。また,再生可能エネルギーをテーマとした卒業研究を行った学生については,意欲が高く,研究に着手する時期が早まるなどの効果が表れた。さらに,近隣住民に対する公開については,啓発活動のひとつとして非常に効果の高いものであることが判明した。サレジオ工業高等専門学校山下研究室トップページのMain menu「再生可能エネルギー教育」より,研究成果の一部に関するPDF資料のダウンロードが可能。総合領域本研究における「再生可能エネルギー教育」とは同エネルギーに対する関心・興味・技術等を「ブロック式の教育用実験発電システム」を用いて同時に養うことを目的としている。また,提案する教育法の効果について検討を行い,より効果のある教育法を作り上げることを最終目標としている。本研究に対する本年度の目標は,当初予定していた2つの実験の実施と同実験による教育効果に関する検討であったが,より高い効果を得るためには,学生の学習レベルとのマッチングを考慮する必要のあることから,これら2つの実験を3つに分けて実施することとし,本教育を3段階とした場合の効果や,新たなブロック式の実験装置の導入によるブラックボックスの排除の効果等について検討を行った。これらは上述した「より効果のある教育法」の構築において重要な変更であると考える。先ず,実験の実施に必要となるブロック式実験装置の製作を行った。当初,製作を予定していたブロックは「インバータブロック」,「電力補償ブロック」であったが,実験テーマの変更により製作を遅らせていた「太陽電池制御用チョッパ回路ブロック」の製作を先に実施し,これを完成させた。また,実験装置の見える化を図るため,直接実験では使用しない「風車のヨー制御ブロック」,「安全装置を付与した自動計測制御ブロック」についてもブロック化を行った。こうして完成した,ブロック式の教育用実験発電システムを実際に用いて,高専3年生と4年生を対象に改良した再生可能エネルギー教育を実施した。
進行消化器癌の長期寛解導入を目指した経皮的臓器潅流化学療法の新展開

本研究では、進行消化器癌の長期寛解と生存率向上をはかる目的で経皮的臓器潅流化学療法を軸とした集学的治療の確立を目指してきた。平成9年度からは進行肝細胞癌に対して経皮的肝潅流による反復治療を積極的に行い、最大4回までの反復が安全に行なえることを実証し、反復例では奏効期間が平均20ヶ月と単回治療例の6ヶ月に比べ有意に延長されることが判明した。これにより高度進行肝癌(stageIVA)に対して有効率63%、5年生存率30%と優れた成績が得られている。さらに腫瘍径、脈管侵襲、肝内転移などから切除後再発高危険群を設定し、これらを対象として予防的に肝潅流を施行することでrandomized studyを行いコントロールに比べ有意に再発率、無再発生存率が向上することが示された。また従来切除不能とされた症例の中で減量肝切除を行った上で肝潅流を組み合わせることで切除率とともに生存率の向上が得られている。一方、大腸癌肝転移ではシスプラチン(150-200mg/kg)を主剤とする設定を行い、その後リザーバーからの5-FU500mg/dayの持続動脈内投与の治療計画をたてた。現在まで大腸癌肝転移例は8例で有効率は75%、CEAなど腫瘍マーカーの低下期間も8ヶ月と著明に延長し、効果的な治療法がなかった大腸癌多発肝転移の長期寛解導入を達成する上で有望な治療になりうると思われた。骨盤潅流化学療法に関しては直腸癌の骨盤内再発例としては適当な対象例がなかったが、本学の産科婦人科学講座と協力して子宮癌に対するシスプラチン大量投与を下大静脈分離・活性炭吸着法を併用することで安全に実施できた。この治験によりシスプラチン200mg/m^2で2週間隔、計2回までは安全に投与できることが明らかとなった。さらに膵癌については高率な肝転移が問題であるが、これに対し膵切除後予防的に肝潅流を追加した症例が3例あり、今後も症例を増やして再発防止効果を経過観察予定である。実験的検討としては本システムにサイトカインとくにTNF-αを併用して抗腫瘍効果の増強の可能性を検討している。また臨床的には肝潅流化学療法反復時に末梢血幹細胞移植を併用することで抗癌剤の副作用である骨髄抑制を軽減しさらなる超高用量化学療法の可能性を検討している。今後も経度的臓器潅流化学療法の抗腫瘍効果を増強する試みを見い出すとともにこれらの実験的・臨床的データに基づいて臨床例における長期成績を検討していく予定である。本研究では、進行消化器癌の長期の寛解と生存をはかる目的で経皮的臓器潅流化学療法を軸とする集学的治療体系の確立を目指してきた。

本年度は、肝細胞癌例に対して経皮的肝潅流による反復治療を積極的にすすめ、本治療が最大4回までの反復が安全に行なえることを実証した。また、反復により奏功した例では奏功期間が平均20ケ月まで単回治療例の6ケ月に比べて有意に延長されることが明らかになった。この結果を踏まえ、大腸癌肝転移例ではシスプラチンを主剤とする肝潅流化学療法を軸とするレジメの設定を行なった。このレジメでは、シスプラチンを150-200mg/m^2の投与量で2回肝潅流を反復し、その後皮下埋植カテーテルから5-FU500mg/dayの低用量持続動脈内投与する治療計画を立てた。現在までに計6例の大腸癌肝転移例を治療したところであるが有効率は83%に達し、血中腫瘍マーカーの低下期間は平均8ケ月と著明に延長することが判明した。この成績は今までの単回治療に比べて、さらに改善されており、従来、効果的な治療法がなかった大腸癌肝転移の長期寛解導入を達成する上で有望な治療となることが判明した。肝癌以外の消化器癌では膵癌、直腸癌の骨盤内再発例に対し本治療を用いることを予定していたが適当な治療対象例がなかったため臨床治験を得るまでには到らなかった。しかし、骨盤潅流化学療法については本学の産科・婦人科学講座と協力して子宮癌に対するシスプラチン大量動脈内投与を下大静脈分離・吸着法を併用することで安全に実施できた。この治験の蓄積によりシスプラチンを200mg/m^2で2週間隔、計2回までは安全に投与できることが明らかとなり、今後直腸癌の局所再発治療を実施する際の基礎的データーを得ることができた。実験的検討としては、本治療システムにサイトカインとくにTNF-αを併用する可能性について検討を開始した。今後これらの検討をもとに経皮的臓器潅流化学療法の抗腫瘍効果をさらに増強とする試みを開始する予定である。平成10年度までの経皮的肝灌流(Percutaneous isolated hepatic perfusion,PIH)による肝細胞癌および大腸癌肝転移の治験例の集積により本療法の有効性と安全域をより明確にすることができた。まず本療法の有効性についてはscage IV肝細胞癌治療例36例において奏効率は60%に達し、5年生存率が32%と長期予後の改善が得られることが判明した。また安全域について、adriamycin(60-100mg/m2)を用いた場合は、最高4回までの本療法の反復治療が可能であるが、治療回数が3-4回に及ぶ例では、骨髄抑制がより顕著となり、治療前の白血球数により抗癌剤の減量が必要なことが示された。一方、大腸癌肝転移症例12例を対象としたcisplatin(150-200mg/m2)の治験では、大半の症例において2回までの本療法の反復は安全に実施でき、有効例では奏効期間が延長することが示された。しかし12例中2例の反復例において、治療後一時的に、血清クレアチニンが35mg/dLまで上昇する例があった。従って、治療前の腎機能評価を厳密に行い、腎機能不良例では、投与量の減量が必要との結論を得た。また肝細胞癌例では、切除率を向上させ、局所制御効果を改善する目的で外科的減量切除にPIHPを併用する2段階治療を導入するとともに、肝切除後の再発高危険群を設定し、randomized studyにて本療法による再発予防効果を検討しているところである。これらの研究課題については、次年度も積極的に症例を集積し、明確な結論を得たいと考えている。本研究では、平成10年までに肝癌に対する経皮的肝潅流化学療法の反復治療が最大4回まで簡便かつ安全に行なえることが実証されている。さらに反復治療により高度進行肝癌(stageIVA)に対して有効率63%、5年生存率30%と優れた成績が得られている。
トルコ共和国の宗教教育政策：道徳教育、宗教少数派、政教分離をめぐって

昨年度投稿し、掲載前提で書き直しとなっていた道徳教育に関する論文「1970年代のトルコにおける道徳教育:宗教性の観点から」の改稿を4月に進めた。その成果は2017年9月に発行された『東洋学報』に掲載となった。その後、5月からは、「トルコ共和国におけるトルコ共和国の宗教教育政策:道徳教育、宗教少数派、政教分離をめぐって」と題した研究課題のなかで、宗教団体と宗教少数者、そして政教分離と信教の自由の2つの観点から研究を進めた。研究の成果は、“Sufism and Sufi Orders in Compulsory Religious Education in Turkey"という題目の論文にまとめ、8月に、国際的英文学術雑誌Turkish Studiesに投稿した。同論文は査読者により、1980年代以来のトルコ共和国における宗教政策の展開を丁寧な資料分析から明らかにしたものとして評価され、11月に掲載が決定し、2月にオンライン先行版が出版された。8月半ばからは、政教分離および信教の自由に関する研究を主に進めた。研究の一環として、2017年11月からは一ヶ月半ほど、トルコ共和国イスタンブルにて資料調査を行った。この調査では、イスタンブル市立アタテュルク図書館と国立ベヤズト図書館において、1940年代から1950年代に発行された日刊紙や雑誌を閲覧し、関連する情報をデジタルカメラで撮影することで収集した。このような一次資料の収集に加え、イスタンブル市内のイスラーム研究所図書館や書店、古書店で、トルコ共和国の政治や教育に関する研究文献を集めた。また、2018年2月からは、成果を効率的に取りまとめるべく、米国ニューヘイヴンのイェール大学諸図書館にて調査、研究を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、道徳教育および政教分離の観点から研究を進めた。具体的には、トルコ共和国の公教育のなかで、1974年から1981年まで必修科目として実施されていた「道徳科」に注目し、研究を進めることができた。道徳科をめぐる基本情報を得るために、教育省が刊行する『国民教育省広報誌』を調査し、学習指導要領とその後の変更・改訂を明らかにすることを目指した。その結果、科目の制定からわずか一年後の1975年より、たびたび指導要領が変更されていたことを発見することができ、変更内容の検討からは、それらの変更が、道徳科の宗教性と世俗性をめぐるものであることを明らかにすることができた。諸資料から明らかにした以上の点をもとに、2016年12月には、九州史学会のイスラム文明部会のシンポジウム「トルコ共和国の歴史と現在」にて、「1970年代のトルコにおける道徳教育」というテーマで研究発表を行った。このシンポジウムでは、自身の研究発表において質疑応答やコメンテーターのコメントから有益な情報を得ることができ、また自身の研究の不足点も確認することができた。研究発表に対する指摘を参考に研究内容を再検討し、論文としてまとめて2017年1月、東洋文庫が発行する東洋学の研究誌『東洋学報』に投稿した。2016年12月末からは、政教分離に関連するテーマとして、本研究課題で扱う予定であった1940年代の宗教教育の再開とそれをめぐる議論について調査を行うべく、2017年2月26日まで、トルコ共和国のイスタンブルで集中的に資料調査を行った。市内の図書館で行った調査では、本研究において重要な資料となる『国民教育省広報誌』に加え、1940年代に発行された日刊紙や雑誌を閲覧し、関連する資料を収集した。これまで行ったトルコでの調査において、期待していた以上の資料を収集することができており、それらを読解するなかで、本研究課題を遂行するにあたって、有益な情報を数多く見つけつつある。こうした情報を今後整理していくことで、予定通りの研究成果に結びつけることができると考えられる。道徳教育に関する成果は、すでに学術雑誌に論文として投稿し、「採用前提・書き直し」の査読結果を受けており、本論文を執筆するなかでは、今後の研究方針を具体化させることができている。

このような一次資料の収集に加え、イスタンブル市内のイスラーム研究所図書館や書店、古書店で、トルコ共和国の政治や教育に関する研究文献を集めた。また、2018年2月からは、成果を効率的に取りまとめるべく、米国ニューヘイヴンのイェール大学諸図書館にて調査、研究を行った。今後は、宗教少数派および政教分離に注目し、特に、宗教教育政策の変遷を政治との関係より検討していく予定である。こうしたテーマに関する資料は、これまでの調査である程度収集することができており、それらに加えて、今後補足的に調査を行うことで、研究成果をまとめていくことを予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。