hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子工学的手法による肥満・やせの新しいモデル動物と治療法の開発

4週齢より17週齢までのトランスジェニックマウスの体重増加は、対照マウスの約70%であり、著しい体重増加の抑制が認められた。又、2週間の累積摂餌量についてもトランスジェニックマウスでは対照マウスと比較して約70%に減少していた。トランスジェニックマウスでは全身の肉眼的に確認できる白色脂肪組織と褐色脂肪組織が認められず、著しい痩せを呈した。更に組織学的検討にても全身の脂肪組織が完全に欠損していることが明らかになった。本研究により得られたレプチン過剰発現トランスジェニックマウスは全身の脂肪組織が消失する新しいモデル動物になると考えられた。更に、レプチンの持続的なエネルギー代謝調節作用が証明され、レプチンの肥満や関連疾患における治療薬としての有用性が示唆された。【目的】エネルギー代謝調節系は摂食調節系とエネルギー消費調節系より成る。肥満はエネルギー代謝調節系の破綻により生ずるので、肥満の分子機構の解明には、摂食調節系とエネルギー消費調節系の研究が重要である。レプチンは摂食調節系の主要な分子で、視床下部を介して摂食を抑制するが、我々のグループなどの成績より遺伝性肥満のob/obマウス、db/dbマウス、Zucker肥満ラット、Koletsky肥満ラットでレプチン遺伝子またはレプチン受容体遺伝子の遺伝子異常が肥満の原因となっていることが明らかにされている。またレプチン遺伝子に異常のない肥満モデル動物やヒトの肥満で、レプチンの遺伝子発現、および血中レプチン濃度が上昇すること、また血中レプチン濃度を上昇させる因子としてグルココルチコイドなど、低下させる因子として絶食や交感神経系活性化などが明らかになっている。本研究では、レプチン遺伝子過剰発現トランスジェニックマウスを作製した。【研究方法】マウスレプチン遺伝子を肝細胞特異的なSerum amyloid component Pのプロモーターで過剰発現させるベクターを作製し、BDF1マウスの受精卵にマイクロインジェクトし、トランスジェニックマウスを得た。【研究結果】レプチン過剰発現トランスジェニックマウスの血中レプチン濃度は約100ng/mlと対照マウスの約10倍であり、その体重は対照ラットの約70%であり、また白色脂肪組織と褐色脂肪組織の大半が欠如した′′fatless mouse′′であった。また、IPGTTやITTによる検討で、インスリン感受性の増加が観察された。さらに体温の1.5-2°Cの上昇、また収縮期血圧の有意な上昇(119.2±2.3vs.102.6±2.6mmHg,P<0.001)が認められた。【結論と考察】対照マウスの血中レプチン濃度の約10倍の濃度を示すレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの作製に成功した。このトランスジェニックマウスは対照マウスの約70%の体重であり、脂肪組織の欠如したfatless mouseであった。また、体温の上昇から、レプチンがエネルギー消費増加作用を示すことが明らかになった。さらにレプチンの昇圧作用が明らかになった。レプチン過剰発現トランスジェニックマウスは、今後、レプチンの長期慢性作用の検討に有用と考えられ、また、やせのモデル動物である。
非定常ローレンツ力による界面不安定形ダブルディフュージョンオ-グメンテ-タの開発

本年度は,非定常ローレンツ力を無接触で発生させ,それによる波動を利用した熱・物質移動あるいは化学反応の促進を確立するために解析と試験機によるモデル実験を行い,次のような結論を得た.非定常電磁力を一様水平交流磁場により不安定波を発生させた場合:1)液体金属表面上に励起される不安定波は,印加磁場の周波数と同じ振動数で振動する.2)不安定条件は磁気レイノルズ数Rm,スチュアート数Np,ウェーバ数WeおよびレイノルズRe数の計4つの無次元パラメータによって支配される.3)波数ベクトルが印加磁場に平行な波が最も不安定である.4)ウェーバ数Weおよびレイノルズ数Reが一定の場合,磁気レイノルズ数Rmの減少に伴い真の安定境界はω-Np平面上で上方に移動し系は安定化するが,磁場の周波数と不安定波の波数の関係はほとんど変化しない.5)磁気レイノルズRmおよびレイノルズ数が一定の場合,ウェーバ数Weの減少に伴い安定境界はω-Np平面上で右に移動し,与えられた磁場の周波数の下で発生する不安定波の波数は減少する.6)磁気レイノルズ数Rmおよびウェーバ数Weが一定の場合,レイノルズ数Reの減少に伴い真の安定境界はω-Np平面上で上方に移動し系は安定化するが,不安定波の波数と磁場の周波数の関係はほとんど変化しない.7)磁場の周波数とともに誘導電流は表面に集中するようになり,表面付近での発熱が顕著になる.8)実機を想定した場合,不安定波の発生には比較的周波数の高い強い交流磁場を必要とする.一様水平直流磁場と非一様鉛直交流磁場により表面波を発生させた場合:1)鉛直磁場の周波数で振動する表面波が発生する.2)鉛直交流磁場の振幅が一定の場合,表面波の振幅を最大にする最適水平直流磁場強度が存在する.3)表面波の振動パターンは磁場分布より容器の形状に強く依存する.4)直流磁場強度は比較的高くとれることから,交流磁場のみによる加振より弱い交流磁場で表面波の振幅を大きくすることができる.本年度は,非定常ローレンツ力を無接触で発生させ,それによる波動を利用した熱・物質移動あるいは化学反応の促進を確立するために解析と試験機によるモデル実験を行い,次のような結論を得た.非定常電磁力を一様水平交流磁場により不安定波を発生させた場合:1)液体金属表面上に励起される不安定波は,印加磁場の周波数と同じ振動数で振動する.2)不安定条件は磁気レイノルズ数Rm,スチュアート数Np,ウェーバ数WeおよびレイノルズRe数の計4つの無次元パラメータによって支配される.3)波数ベクトルが印加磁場に平行な波が最も不安定である.4)ウェーバ数Weおよびレイノルズ数Reが一定の場合,磁気レイノルズ数Rmの減少に伴い真の安定境界はω-Np平面上で上方に移動し系は安定化するが,磁場の周波数と不安定波の波数の関係はほとんど変化しない.5)磁気レイノルズRmおよびレイノルズ数が一定の場合,ウェーバ数Weの減少に伴い安定境界はω-Np平面上で右に移動し,与えられた磁場の周波数の下で発生する不安定波の波数は減少する.6)磁気レイノルズ数Rmおよびウェーバ数Weが一定の場合,レイノルズ数Reの減少に伴い真の安定境界はω-Np平面上で上方に移動し系は安定化するが,不安定波の波数と磁場の周波数の関係はほとんど変化しない.7)磁場の周波数とともに誘導電流は表面に集中するようになり,表面付近での発熱が顕著になる.8)実機を想定した場合,不安定波の発生には比較的周波数の高い強い交流磁場を必要とする.一様水平直流磁場と非一様鉛直交流磁場により表面波を発生させた場合:1)鉛直磁場の周波数で振動する表面波が発生する.2)鉛直交流磁場の振幅が一定の場合,表面波の振幅を最大にする最適水平直流磁場強度が存在する.3)表面波の振動パターンは磁場分布より容器の形状に強く依存する.4)直流磁場強度は比較的高くとれることから,交流磁場のみによる加振より弱い交流磁場で表面波の振幅を大きくすることができる.本研究では,非定常電磁力による液体金属の鉛直加振を利用した熱伝達・物質移動の促進法の確立を目的とし,本年度はその基礎として,印加磁場と印加電流が波動励起の条件に与える影響および波動形状を,線形安定解析,数値解析および水銀を用いた実験により調べ,界面を介した熱伝達・物質移動については拡散方程式と練成させた数値解析により調べた.線形安定解析はローレンツ力項を付加した基礎方程式と,速度および電流の境界条件,界面の運動学的条件を摂動法により,線形化された方程式を得,固有値問題として不安定波の発生領域を求めた.実験装置は,交流電滋石および周波数変換器から構成され,直流または交流電源かさ

強制電流を容器内の水銀に印加した.解析と実験はともに交流磁場に直流磁場を印加した場合と交流磁場に交流電流を印加した場合について行った.解析結果より,不安定波の発生領域はスチュアート数,レイノルズ数,ウェーバー数の3つの無次元パラメータによって支配され,スチュアート数の増加によって系は安定化するが,逆にスチュアート数,ウェーバー数の増加によって系は不安定になること,波数べクトルが印加磁場に平行な場合が最も不安定であり,不安定波の振動数は,直流電流を印加した場合には印加磁場の周波数の半分,交流電流を印加した場合には印加磁場の周波数と同じで,この場合は印加磁場と印加電流の位相差によって不安定領域が異なること等が明らかとなった.また,実験により,容器を加振させることなく,非定常電磁力による溶融金属の鉛直加振が可能であることが確認された.実験から得られた不安定波の発生条件は線形安定解析の結果と良く一致し,不安定波の波形および非定常電磁力との位相差も数値解析結果と良く一致した.次年度の装置設計の資料として,界面不安定波が熱伝達・物質移動に及ぼす影響を拡散方程式と練成させたVOF法により調べた.その結果,界面不安定波の発生により界面を介した熱伝達・物質移動が著しく促進されることが明らかになった.本年度は,非定常ローレンツ力を無接触で発生させ,それによる波動を利用した熱・物質移動あるいは化学反応の促進を確立するために解析と試験機によるモデル実験を行い,次のような結論を得た.非定常電磁力を一様水平交流磁場により不安定波を発生させた場合:1)液体金属表面上に励起される不安定波は,印加磁場の周波数と同じ振動数で振動する.2)不安定条件は磁気レイノルズ数Rm,スチュアート数Np,ウェーバ数WeおよびレイノルズRe数の計4つの無次元パラメータによて支配される.3)波数ベクトルが印加磁場に平行な波が最も不安定である.4)ウェーバ数Weおよびレイノルズ数Reが一定の場合,磁場レイノルズ数Rmの減少に伴い真の安定境界はω-Np平面上で上方に移動し系は安定化するが,磁場の周波数と不安定波の波数の関係はほとんど変化しない.5)磁気レイノルズRmおよびレイノルズ数が一定の場合,ウェーバ数Weの減少に伴い安定境界はω-Np平面上で右に移動し,与えられた磁場の周波数の下で発生する不安定波の波数は減少する.6)磁気レイノルズ数Rmおよびウェーバ数Weが一定の場合,レイノルズ数Reの減少に伴い真の安定境界はω-Np平面上で上方に移動し系は安定化するが,不安定波の波数と磁場の周波数の関係はほどんど変化しない.7)磁場の周波数とともに誘導電流は表面に集中するようになり,表面付近での発熱が顕著になる8.)実機を想定した場合,不安定波の発生には比較的周波数の高い強い交流磁場を必要とする.一様水平直流磁場と非一様鉛直交流磁場により表面波を発生させた場合:1)鉛直磁場の周波数で振動する表面波が発生する.2)鉛直交流磁場の振幅が一定の場合,表面波の振幅を最大にする最適水平直流磁場強度が存在する.3)表面波の振動パターンは磁場分布より容器の形状に強く依存する.4)直流磁場強度は比較的高くとれることから,交流磁場のみによる加振より弱い交流磁場で表面波の振幅を大きくすることができる.
補正曲面を用いたマニピュレータの力学的キャリブレーション

(1).幾何学的キャリブレーションにおいて,局所正方形領域内の補正曲面に用いる誤差関数として,新たに機構の特性を考慮した非線形関数を提案し,その導出法を示した.つぎに誤差関数を求めるための較正点位置の補正後誤差に与える影響を調べたところ,昨年度提案した2重線織曲面では,較正点位置変化による誤差の変動が大きく,角点近傍で最良となるのに対して,今年度提案した機構の特性を考慮した非線形曲面では,較正点位置変化による誤差の変動が小さいことがわかった.(2). 2重線織曲面による手先位置誤差の直接補償法を,力学的キャリブレーションに適用できるように拡張した.すなわち基準負荷による手先位置変化から新たに構成した線織曲面に,使用時手先負荷の基準負荷に対する比を乗じて求めた力学的補正曲面と,無負荷時の誤差から求めた幾何学的補正用曲面との和を補正曲面とする手法を提案した.(3).機構の弾性をモータ軸のコンプライアンスに等価変換し,コンプライアンスおよび手先負荷を力学的誤差関数の係数とする補正曲面と,(1).で述べた機構の特性を考慮した非線形関数により求めた幾何学的補正曲面との和を補正曲面とする手法を提案した.(4).上記各手法の有効性を確認するために,2自由度平行四辺形形マニピュレータの計算機キャリブレーションを行ったところ,領域が狭い場合には,2重線織曲面が優れており,領域が広くなるにつれ機構の特性を考慮した手法が有利になって行くことがわかった.そして200mm四方の正方形領域を対象とした場合,2重線織曲面では1/7程度,機構の特性を考慮した補正曲面では1/20程度に誤差を低減できることがわかった.(5).二つのリニアエンコーダを用いた2次元座標測定装置を製作し,2自由度平行四辺形形マニピュレータを対象とした手先位置誤差の直接補償を行い,提案した各補償法の有効性を実験的に検証した.(1)幾何学的キャリブレーションにおいて,出力誤差関数を局所的に線織曲面近似することにより,実時間計算量を軽減できる手法を提案し,正方形の局所領域の例において,パタメータ同定と線織曲面近似による補正を併用することで約60%の精度の向上を確認している.さらに線織曲面近似を適用する際Chebyshev Spacingにより教示点を定めることにより,教示点数を増やさずに,2次曲面近似を行ったときとほぼ同程度の精度が実現できることをシミュレーションにより確認した.(2)幾何学的パラメータと力学的パラメータ(機構コンプライアンス)を同時に同定する場合に,同定ヤコビ行列のランク落ちの問題が発生しやすくなることを指摘し,それを回避するため,負荷による手先の相対変位を用いて,幾何学的パラメータとは独立に機構コンプライアンスを同定する手法を提案し,その有効性をシミュレーションにより確認するとともに,新たに平行四辺形リンクを有する閉ループ形マニピュレータを製作し,その有効性を実験的にも確認した.(3)力学的パラメータである機構のコンプライアンスを同定する際,手先作用力の最適方向として,コンプライアンス楕円の長軸方向を採用することにより,コンプライアンス同定ヤコビ行列のCondition Numberを最小とする作用力方向に力を加えた場合より,コンプライアンスの同定精度が向上することがわかった.(1).幾何学的キャリブレーションにおいて,局所正方形領域内の補正曲面に用いる誤差関数として,新たに機構の特性を考慮した非線形関数を提案し,その導出法を示した.つぎに誤差関数を求めるための較正点位置の補正後誤差に与える影響を調べたところ,昨年度提案した2重線織曲面では,較正点位置変化による誤差の変動が大きく,角点近傍で最良となるのに対して,今年度提案した機構の特性を考慮した非線形曲面では,較正点位置変化による誤差の変動が小さいことがわかった.(2). 2重線織曲面による手先位置誤差の直接補償法を,力学的キャリブレーションに適用できるように拡張した.すなわち基準負荷による手先位置変化から新たに構成した線織曲面に,使用時手先負荷の基準負荷に対する比を乗じて求めた力学的補正曲面と,無負荷時の誤差から求めた幾何学的補正用曲面との和を補正曲面とする手法を提案した.(3).機構の弾性をモータ軸のコンプライアンスに等価変換し,コンプライアンスおよび手先負荷を力学的誤差関数の係数とする補正曲面と,(1).で述べた機構の特性を考慮した非線形関数により求めた幾何学的補正曲面との和を補正曲面とする手法を提案した.(4).上記各手法の有効性を確認するために,2自由度平行四辺形形マニピュレータの計算機キャリブレーションを行ったところ,領域が狭い場合には,2重線織曲面が優れており,領域が広くなるにつれ機構の特性を考慮した手法が有利になって行くことがわかった.そして200mm四方の正方形領域を対象とした場合,2重線織曲面では1/7程度,機構の特性を考慮した補正曲面では1/20程度に誤差を低減できることがわかった.(5).二つのリニアエンコーダを用いた2次元座標測定装置を製作し,2自由度平行四辺形形マニピュレータを対象とした手先位置誤差の直接補償を行い,提案した各補償法の有効性を実験的に検証した.
学習に困難を示す児童生徒の指導方法と援助システムの開発に関する共同研究

学習に困難を示す児童・生徒の診断・判定、指導方法、特殊教育制度ならびに教育工学的援助の方法について、アメリカ合衆国、オーストラリア、カナダおよびニュージーランドの研究者と研究協議をするとともに、日本と関係諸国の教育現場を相互に視察した。日本では、学習障害児等の研究は進められているが、未だ公的な教育施策の確立には至っていない。学習障害(以下LDする)については、北米では、その障害カテゴリーが制度上存在し、オーストラリアとニュージーランドでは、この分類を設けず、Special Educational Needsという視点で教育的援助を行っていた。アメリカ合衆国では、6歳から17歳までの児童生徒のうち、多い州では9.19%、少ない州では2.88%の児童生徒がLD児として教育的支援を受けている。診断・評価においても、教育方法と関係するアセスメントを行い、個別教育計画を立てるなどの配慮がなされていた。教育の現場では、従来の指導方法を子供の認知スタイルにあった教授方法に変更・改変されていた。教育工学の分野では、教師が相互的に教育支援のネットワークを組むために、インターネットやLANが組み込まれている個別教育計画向けのソフトが使用されていた。北米では他の障害児童については、インテグレーションあるいはインクルージョンが実施されているが、LDについては私立や公立の特殊学校も設置されていた。Special Educational Needsに基づいた教育という立場をとるニュージーランドでは、障害の分類化の代わりにニーズを分類化し、子供の周りにあるリソースとのマトリックスを組み、適切で効率の良い教育的支援をめざす仕組みができつつあった。本研究の成果を関係機関に配布できるよう報告書を作成した。今年度が本研究の最初の年であるため、研究の構想、役割分担等を説明するためのコンセプトペ-パ-の作成から始まった。この文書を英文に翻訳し、アメリカ、オーストラリア、カナダそれにニュージーランドの研究協力者に配布し、本研究に貢献でき得る研究分野の割り振りや、本邦研究者が当該国で実地研修する場所の特定などを行なった。本邦、海外の研究者を3つのグループにわけ、研究の分担が行なわれた。そのグループとは、診断・評価にかかわるグループ、教育実践にかかわるグループ、教育工学的なハードウエァーとソフトウエァーに関係するグループに分け研究を行なった。国立特殊教育総合研究所において、研究協議会を設け、研究の概要の説明、関係する専門分野からの発表を行ない、本研究に必要な知識の交換を行った。本研究の特徴として、それぞれの専門分野の知識の蓄積を実践場面に生かすという点が上げられる。研究協力校として、実践研究が実際に行なわれる小学校を本邦、海外の研究協力者が訪問し、実践に対するアドバイスを得た。本邦の研究者が当該国を訪問し、アメリカ合衆国、オーストラリア、カナダそれにニュージーランドの学校現場、大学、研究所、行政府を訪問し、学習に困難がある児童・生徒の診断・評価、教育実践場面の視察、行政組織の研究、コンピューターに関する情報等について、資料を得た。これらの資料は、国立特殊教育総合研究所の「世界の特殊教育(X)」に掲載し、研究所内外に成果を示した。海外の研究協力者にも理解できるように、日本文の論文には、英文の要約、英文の論文は、日本語で全訳した。本研究においては、大きくわけて二つの研究活動を行なった。第一には、海外の関係諸機関を視察し、学習に困難をもつ児童・生徒の教育実践やそれを支援するための研究機関や行政機関から資料を収集することが目的であった。資料収集は、主として、対象児童・生徒の診断・判別方法、教育実践、教育工学(主としてコンピュータによる支援)それに制度について行なわれた。オーストラリア、ニュージーランド、カナダ及びアメリカ合衆国を訪問し、貴重な資料を得ることができた。第二には、上述の国々から、この分野で著名な研究者を招へいし、国立特殊教育総合研究所及び大阪教育大学で研究協議会を開催した。更に関連する学校と教育センターを訪問し、外国招へい者から意見や示唆を得た。本研究の題名にある「学習に困難がある児童・生徒」とは、関係国では、障害のカテゴリーとして、大きく二つに分類する傾向にある。

一つは、軽度知的障害児や学習障害児というカテゴリーを作っているアメリカ合衆国とカナダ、二つ目は、特にカテゴリーを設けないで、Special Educational Needs「特別な教育的ニーズ」のある児童・生徒としているオーストラリアとニュージーランドの分類のしかたがある。研究協議では、本研究が対象とする児童・生徒、特に学習障害児と言われる児童・生徒の処遇について、各国の違いについて議論し、日本の今後の方向性に示唆を得た。研究については、治療教育的な側面だけでなく、教師どうしの協力体制、学校と他の機関や地域の連携をどのように行なうかという研究、つまりシステムアプローチの研究に移っている。判別・診断は、学校の現場の中でどのような行動を子どもたちがとり、教師がどのように対応するのかという点を評価する方法に変化している。更に、コンピューターソフトについては、教材・教具としてのコンピューター支援から、教師やその他の専門家が個別教育計画をつくる上で、インターネットやイントラネットとして、児童・生徒の情報の交換や相互に評価する手段として用いられ始めていた。特に教育工学支援については、今後の指導実践上の示唆を受けた。学習に困難を示す児童・生徒の診断・判定、指導方法、特殊教育制度ならびに教育工学的援助の方法について、アメリカ合衆国、オーストラリア、カナダおよびニュージーランドの研究者と研究協議をするとともに、日本と関係諸国の教育現場を相互に視察した。本邦では、これらの子どもたちについては、学習障害児等という表現で研究され、一部教育的援助を受けているが、公的な制度の確立には至っていない。学習障害(以下LDとするに)ついては、北米では、その障害カテゴリーが制度上存在し、オーストラリアとニュージーランドでは、この分類を設けず、Special Educatonal Needsという視点で教育的援助を行っていた。アメリカ合衆国では、6歳から17歳までの児童生徒のうち、多い州では9.19%、少ない州では2.88%の児童生徒がLD児として教育的支援を受けている。診断・評価においても、教育方法と関係するアセスメントを行い、個別教育計画を立てるなどの配慮がなされていた。教育の現場では、従来の指導方法を子供の認知スタイルにあった教授方法に変更・改変されていた。教育工学の分野では、教師が相互的に教育支援のネットワークを組むために、インターネットやLanが組み込まれている個別教育計画向けのソフトが使用されていた。北米では他の障害児については、インテグレーションあるいはインクルージョンが実施されているが、LDについては私立や公立の特殊学校も設立されていた。
加齢による嚥下機能障害のメカニズムとIGF-1投与による予防効果に関する研究

IGF-1投与下咽頭収縮筋モデルの神経下装置の観察(実験方法)ラットは加齢群として24ヶ月齢を用いた。神経栄養因子IGF-1を持続的に2週間投与し、その後ペントバルビタールにて安楽死処置後、速やかに生物顕微鏡にて喉頭、下咽頭、頚部食道を一塊として摘出し、実体顕微鏡下に両側の甲状咽頭筋および輪状咽頭筋を採取した。採取した筋は3%リン酸緩衝グルタールアルデハイドにて固定後、1%オスミウム酸にて後固定した。次いで塩酸加水分解法に従って筋内結合組織を除去し、脱水、乾燥、白金蒸着後に走査型電子顕微鏡で神経筋接合部に属する神経下装置の観察を行った。(結果)甲状咽頭筋においては筋の結合織がうまく分解されず、観察できた神経下装置はわずか2個で一次シナプスの形態は、迷路型、陥凹型それぞれ1個のみであったため比較できなかった。輪状咽頭筋においては昨年度の研究でIGF-1を投与しなかった加齢群においては陥凹型が63.4%だったのに対し、IGF-1投与群では60%とわずかに減少していたが大差はなかった。加齢群と比較してIGF-1投与加齢群では(1)未熟な神経下装置が加齢群より多く散見された。(2)一次シナプスの溝より外側に二次シナプスが観察された神経下装置を約27%に観察できた。以上のことより加齢ラットの輪状咽頭筋においてはIGF-1投与により筋線維のremodelingがより活発に行われているのではないかと考えられた。今回は一次シナプスと二次シナプスの検討のみで定量的検討までにはいたらなかった。今後甲状咽頭筋の神経下装置の観察と両筋においてさらに定量的検討や筋線維タイプ構成の変化を含め研究を進めたいと考えている。成熟群として1017週齢、加齢群として24ヶ月齢のラットを用いた。1)下咽頭収縮筋の組織学的検討:、myosin ATPase染色を行って、甲状咽頭筋、輪状咽頭筋の筋線維を分類し、各筋ごとに筋線維タイプ構成比を算出し、成熟群と加齢群での構成比の違いを検討した。甲状咽頭筋および輪状咽頭筋ともに筋線維はタイプ1、IIb、IIc線維に分類された。甲状咽頭筋の成熟群ではタイプIIb線維が大半を占め、タイプI線維は少数であった。タイプIIc線維はほとんど認めなかった。加齢群ではタイプIIb線維の割合が成熟群より減少し、タイプIIc線維が3.1%と増加した。輪状咽頭筋の成熟群でもタイプIIb線維が約半分を占め優位であったが、タイプI線維の割合は甲状咽頭筋よりも高かった。加齢群ではタイプIIb線維が減少し、タイプI線維が過半数を占めたが、加齢による筋線維タイプ構成の変化は甲状咽頭筋より少なかった。タイプIIc線維は成熟群・加齢群ともに6.5%でいずれも甲状咽頭筋より多かった。2)下咽頭収縮筋神経下装置の観察:1次シナプス間隙は、甲状咽頭筋の成熟群では迷路型が76.3%と多数を占めたのに対し、加齢群では陥凹型が72・5%を占め、構成比率が逆転した。輪状咽頭筋の成熟群では陥凹型が68.4%と優位であり、加齢群においても陥凹群が多くを占め、成熟群と加齢群で構成比率に有意差はなかった。両筋の成熟群・加齢群の陥凹型では、浅い1次シナプス間隙と、少数で浅い2次シナプス間隙を有する神経下装置が、特に輪状咽頭筋にて観察された。このような神経下装置の筋線維径は小さく、神経再生過程にある未熟な神経下装置および筋線維と考えられた。

今回は一次シナプスと二次シナプスの検討のみで定量的検討までにはいたらなかった。今後甲状咽頭筋の神経下装置の観察と両筋においてさらに定量的検討や筋線維タイプ構成の変化を含め研究を進めたいと考えている。
ウイルス学的シナプスを介したHTLV-1感染機構の解明

HTLV-1はウイルス感染細胞と非感染標的細胞との緊密な接触、いわゆるウイルス学的シナプスを介して感染が成立する。我々は、このシナプスを介したHTLV-1細胞間感染において、細胞極性形成因子であるPDZドメイン蛋白Dlg1-MPP7複合体が重要な機能をもつことを見出した。またHTLV-1受容体であるGLUT-1はPDZドメイン蛋白との相互作用により受容体として機能していることを明らかにした。ヒトT細胞ウイルス1型(HTLV-1)は細胞間接触を介して感染・伝播する。本研究ではHTLV-1の細胞間感染伝播の分子メカニズムを、宿主細胞のシナプス形成装置を利用した細胞内侵入(ウイルス学的シナプス)という観点から明らかにすることを目的としている。我々は細胞間シナプス形成に重要である細胞極性因子Dlg1の機能に着目した。HTLV-1感染細胞株および非感染細胞株を用いてDlg1ノックダウン細胞を作製し、混合培養を行ったところ、HTLV-1感染による合胞体形成がDlg1ノックダウン細胞では顕著に低下した。この結果よりDlg1がHTLV-1の細胞間感染に深く関与していることが明らかとなった。HTLV-1はターゲット細胞表面に発現するGLUT-1に吸着することにより感染するが、293T細胞においてGLUT-1とDlg1の局在を検討したところ、両者は特に細胞接着面付近で共局在していた。GLUT-1はそのC末端にPDZドメイン結合領域(PBM)をもつ。PBMを欠失したGLUT-1変異体をGLUT-1発現のないMDBK細胞に導入し、HTLV-1感染細胞と混合培養することによりHTLV-l感染効率を検討した。野生型GLUT-1導入細胞ではHTLV-1感染による合胞体形成が多数みられたが、変異GLUT-1ではこの活性は顕著に低下していた。GLUT-1とDlg1が共局在を示すことから、Dlg1は自身のPDZドメインを介してGLUT-1と結合し、細胞間シナプスへのGLUT-1の集積を促していることが予想されたが、免疫沈降およびプルダウン法においてもGLUT-1とDlg1の結合は認められなかった。このことからDlg1は間接的にウイルス学的シナプスにおけるGLUT-1の機能を調節している可能性があると考えられる。ヒトT細胞白血病ウイルス1(HTLV-1)は細胞間接触を介して感染・伝播する。本研究ではHTLV-1の細胞間感染伝播のメカニズムを、宿主細胞のシナプス形成装置を利用した細胞内侵入(ウイルス学的シナプス)という観点から明らかにすることを目的としている。我々は細胞間シナプス形成に重要である細胞極性因子Dlg1が、HTLV-1の細胞間感染に重要な役割を果たしていることを明らかにした。そこでDlg1のT細胞における分子ネットワークを明らかにするため、Dlg1に結合する蛋白を精製、LC-MS/MS解析を行った結果、新たなDlg1結合蛋白としてMPP7を同定した。MPP7はDlg1と同じくMAGUKファミリー属する分子であり、細胞極性形成に深く関与していることが示唆されている。我々はHTLV-1細胞間感染におけるMPP7の機能を解析するため、HTLV-1感染T細胞株およびターゲット細胞となる非感染T細胞株を用いて、MPP7ノックダウン細胞を作製し解析を行った。両細胞を混合培養し、HTLV-1感染による合胞体形成を見たところ、ターゲット細胞においてMPP7をノックダウンしたときのみ合胞体形成の顕著な低下が認められた。このことからMPP7はHTLV-1細胞間感染において重要な機能をもつこと、そしてその機能はターゲット細胞側で発揮されることが明らかとなった。HTLV-1の受容体であるGLUT-1は細胞内ドメインにPDZドメイン結合配列をもち、PDZ蛋白を含む細胞極性因子との相互作用が示唆されている。以上からDlg1-MPP7複合体がウイルス学的シナプス形成においてGLUT-1の機能を調節し、HTLV-1細胞間感染を促している可能性が考えられた。ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は細胞間接触を介して感染・伝播する。本研究ではHTLV-1の細胞間感染伝播のメカニズムを、宿主細胞のシナプス形成装置を利用した細胞内侵入(ウイルス学的シナプス)という観点から明らかにすることを目的とした。我々は細胞間シナプス形成に重要である細胞極性因子Dlg1が、HTLV-1の細胞間感染に重要であることを明らかにしていたが、このDlg1に強く結合している蛋白としてMPP7を新規に同定した。MPP7ノックダウン細胞では、HTLV-1感染細胞との共培養による合胞体形成能が顕著に低下することから、MPP7はDlg1同様、HTLV-1の細胞間感染に重要な分子であることがわかった。HTLV-1はウイルス学的シナプスに局在するGLUT-1を受容体として細胞間感染する。GLUT-1はPDZドメイン結合配列をもち、Dlg1やMPP7との相互作用が示唆されていた。

そこでMPP7ノックダウン細胞におけるGLUT-1の局在を免疫蛍光染色で検討したところ,コントロール細胞との違いは認められなかった。さらに細胞表面におけるGLUT-1の発現を、GLUT-1に結合するHTLV-2 Env-GFP融合蛋白を用いてFACSにより検討したが、両者に発現量の違いは認められなかった。このことから、Dlg1-MPP7複合体がGLUT-1の局在を制御し、HTLV-1の細胞間感染を促進している可能性は低いことが示唆された。ウイルス学的シナプスにはインテグリン分子などを介した、細胞間接着も重要な役割を果たすと考えられており、Dlg1-MPP7複合体はこれらの接着分子の機能制御に関わっていろ可能性も考えられる。
サブナノ秒パルスパワー技術開発と環境・バイオ・リサイクル・微細加工・医療への応用

ナノ秒及びサブナノ秒パルスパワー発生装置を開発し、このパルスパワーを高気圧気体、液体、超臨界流体及び固体に作用させて放電プラズマを生成した。放電プラズマ或いはパルスパワーの生体や廃棄物、化学物質等との相互作用を調べ、医療、リサイクル、環境分野での新しい産業創生につながる成果を得た。さらに、パルスパワーのバイオへの作用とその応用を取り扱うバイオエレクトリクスという学問創生に寄与した。パルス幅が数十ナノ秒の高繰り返しパルスパワー発生装置の開発をこれまで行ってきた。この装置を用いて、大気圧気体中、水中及び固体中における大容量の放電プラズマの生成に成功した。数十ナノ秒のパルスパワー発生装置を用いた産業応用は、夏季に発生する湖沼でのアオコ処理等の環境浄化、新しい遺伝子導入法等のバイオ技術、高効率コンクリート内骨材分離等のリサイクル、次世代半導体リソグラフィー用極短紫外光源等の超微細加工、癌治療等の医療にまで発展しつつある。最近ではダイオキシン処理装置、脱臭装置、殺菌装置、水処理装置、医療用NO源、岩盤調査装置等多くの分野で製品化、或いは製品化が試みられており、新しい産業分野を形成している。本研究では、5年後の産業利用を目指し、パルス幅を更に減少させて、ナノ秒以下と極短パルスにした高繰り返しサブナノ秒パルスパワー発生装置を開発する。さらに、発生したサブナノ秒パルスパワーを用いて、高気圧気体中、液体中、超臨界流体中及び固体中で放電プラズマを生成し、その特性を調べると共に、バイオ、生体、化学物質等との相互作用を調べる。また、サブナノ秒パルスパワーを直接癌細胞や腫瘍に照射して、アポトーシスを誘導することによる新しい癌治療方法の開発や、多能性分化能を持つES細胞(胚性幹細胞)に照射して分化制御を行うなど、サブナノ秒パルスパワー応用としての産業創生を行う。さらに、パルスパワーのバイオへの作用とその環境・医療への応用という新しい分野であるバイオエレクトリクスの学問創生に寄与する。パルス幅が数十ナノ秒の高繰り返しパルスパワー発生装置の開発と、環境浄化、バイオ技術、リサイクル、超微細加工などへの応用をこれまで行ってきた。本研究目的は、パルス幅を更に減少させて、サブナノ秒以下と極短パルスにした高繰り返しサブナノ秒パルスパワー発生装置の開発、サブナノ秒パルスパワーを高気圧気体、液体、超臨界流体及び固体に作用させて放電プラズマ生成、及び放電プラズマ或いはパルスパワーのバイオ・生体・化学物質等との相互作用を調べ、サブナノ秒パルスパワー応用としての新しい産業分野を形成する。昨年度は、1000pps(pulses per second)で動作する磁気パルス圧縮方式パルスパワー発生装置の開発とそれを充電器としたサブナノ秒パルスパワー発生装置の開発を行った。具体的な研究成果は下記のようである。磁気パルス圧縮方式パルスパワー発生装置の開発を行った。一ショット当たりのエネルギーは0.1Jと小さいが、2000PPs(pulses per second)で動作させた。軽量にするため、空気冷却を用いている。出力電圧は15kVであるが、高周波に対応した磁性体を用いたトランスを出力端に置くことにより、高電圧化している。さらに、一ショット当たり4Jのパルスパワー発生装置も開発済みである。磁気パルス圧縮方式パルスパワー発生装置を充電器とし、電圧の立上がり時間が600psのサブナノ秒パルスパワー発生装置を開発した。LCR回路を用いたが、Lを同軸状として、可能な限り小さくすることにより達成した。本年度は下記のような研究成果が得られた。1.開発したパルスパワー発生装置を用いて、高気圧気体中、液体中、超臨界中及び固体中で放電プラズマを生成した。超臨界流体中においては、超高圧・超高温中に放電プラズマ生成のための電極をどのように挿入するかが大きい問題であるが、これまでの研究をもとに、最適のものに改良した。2.生成された放電プラズマを分光計測及びレーザ計測により観測した。放電プラズマと周囲媒質の間の高エネルギー密度現象として、10000気圧を超える衝撃波、MV/cmを超えるような超高電界、ラディカル原子分子、高強度光放射等があり、これらの現象を計測した。3.ナノ秒パルスパワーを細胞に照射して、細胞内作用部位の制御を行った。計測には、現有の共焦点走査型顕微鏡、セルソータ付フローサイトメーター、マイクロインジェクタ付全焦点顕微鏡等を駆使して行った。

パルス幅が数十ナノ秒の高繰り返しパルスパワー発生装置の開発と、環境浄化、バイオ技術、リサイクル、超微細加工などへの応用をこれまで行ってきた。本研究目的は、パルス幅を更に減少させて、サブナノ秒以下と極短パルスにした高繰り返しサブナノ秒パルスパワー発生装置の開発、サブナノ秒パルスパワーを高気圧気体、液体、超臨界流体及び固体に作用させて放電プラズマ生成、及び放電プラズマ或いはパルスパワーのバイオ・生体・化学物質等との相互作用を調べ、サブナノ秒パルスパワー応用としての新しい産業分野を形成する。さらに、パルスパワーのバイオへの作用とその環境・医療への応用という新しい分野であるバイオエレクトリクスの学問創生に寄与する。本年度は下記のような研究成果が得られた。1.サブナノ秒パルスパワーをヒラ細胞(人間の子宮がん細胞)に照射して、共焦点顕微鏡で15分ごと7日間形態変化を観測すると共に、フローサイトメーターを用いて、アポトーシスが起こっていることを確認した。さらに、楕円体ミラーによってパルスパワーを集束し、がん細胞への影響を調べ、有意差を確認した。2.万能細胞と言われているES細胞に、パルスパワーを印加して、細胞分化への影響を調べ、新しい作用因子となることを明らかにした。最初に、ES細胞の死滅が起こる電界強度と印加回数を調べた後、細胞分化への影響を調べた。更なる実験が必要ではあるが、細胞分化への影響が認められた。3.超臨界流体中放電プラズマ現象を、レーザ干渉計を用いて観測し、放電プラズマの進展状況や衝撃波の発生について明らかにした。1.パルスパワーの気体、液体、バイオ、超臨界への作用の解明を活かし、ディーゼル車や船からの排ガス処理(大気環境浄化として)、ダムのアオコ処理(湖沼環境浄化として)、排水の殺菌(水環境浄化として)、医療用殺菌(医療応用として)の四つに絞り、基礎研究を行った。いずれの応用も実用化の可能性があることが分かった。2.万能細胞と言われているES細胞に、サブナノ秒パルスパワーを印加して、細胞分化への影響を調べ、新しい作用因子となることを明らかにした。
濾胞樹状細胞核内エストロゲン受容体αを標的とした濾胞性リンパ腫の治療法確立戦略

濾胞性リンパ腫は難治性であり、その要因にはリンパ腫細胞自身の増殖能と腫瘍免疫を含む微小環境による腫瘍保護作用の2つの問題がある。標準治療はリンパ腫細胞に対する化学療法であるが、根治に至らない。そこで、微小環境による腫瘍保護作用のメカニズム解明に着目した。濾胞性リンパ腫の微小環境の根幹をなすリンパ腫関連濾胞樹状細胞に発現するエストロゲン受容体αに焦点を当て、抗エストロゲン療法の濾胞性リンパ腫への応用を目指す。
ニッチ構築としての鳥の巣：未知の共生系の進化生態学的研究

3年間の研究期間において、とくに九州地方のカササギと南西諸島に生息する鳥類の巣に生息する昆虫類の調査を行った。ヒロズコガ類を筆頭に鱗翅目蛾類において、いくつかの未記録種や新種を発見した。また鞘翅目昆虫において、リュウキュウオオハナムグリなど生態が未知の甲虫類の生息について、さまざまな情報が得られた。甲虫類については、九州大学及び琵琶湖博物館において、分担研究者が安定同位体分析を行ない,鳥の巣昆虫が食物連鎖上で、どのような地位にあるのかの生態学的知見を得ることができた。これらの成果は論文として公表し,また2015年に行なわれた日本昆虫学会(九州大学)において行なわれたシンポジウムで発表した。今年度は、各研究メンバーが全国で様々な鳥の巣に生息する昆虫層を調査し、多くの成果を得ることができた。それらの成果の一部は、日本鳥学会、日本生態学会、日本昆虫学会で発表し、いくつかについては論文執筆を行った。また今年2月には昆虫関係の一般雑誌『昆虫と自然』において、鳥の巣昆虫の特集記事を研究メンバーが分担して執筆し、掲載することができた。野外調査は、まず本州の森林域におけるコケを巣材として用いる鳥類種(オオルリ・ミソサザイ)の調査を研究室のドクターコース院生1名と学生4名で4月から7月末まで、オオルリとミソサザイの巣の探索、採集を行なった。ついで琵琶湖竹生島のサギ・カワウコロニーに於いて、巣の回収と昆虫相の調査を行った。さらにコウノトリの巣材調査については兵庫コウノトリの郷自然公園の協力を得て行なった。猛禽類の巣のについては、前年度まで同様、ワシ・タカ類、フクロウ類について、巣の回収を行い、昆虫相調査を行った。今年はとくに琉球列島のタカサゴシロアリとリュウキュウアカショウビンの共生関係の調査のために現地調査を行ない,リュウキュウアカショウビンの巣の探索を行なった。奄美諸島のルリカケス・オオトラツグミについても、東京大学・石田健博士と、環境省・水田拓博士の協力を得て、巣材の提供を受け,巣内昆虫の調査をおこなった。さらに今年度は、九州の佐賀地方に生息して,大きな巣を電柱等に架けるカササギの巣を調査した。これらの地域で採集した昆虫類の飼育と同定(巣内共生系を構成する全分類群の同定)を行なった。これらの調査から、得られた成果は、昆虫関係の学会誌で発表し、また日本応用動物昆虫学会、日本鱗翅学会、日本甲虫学会等の大会で発表した。南西諸島における最終年度の現地調査を実施した。最終年度は,これまで調査できていなかった宮古島におけるリュウキュウアカショウビンの巣材回収と、石垣島におけるタカサゴシロアリの巣の調査を行った。石垣島ではこれまでにタカサゴシロアリの巣の調査は行なえていなかったが,今回,調査により西表島同様に多数の巣が存在することがあきらかになった。2015年9月に、九州大学(福岡市)において,日本昆虫学会が開催されたおりに、鳥の巣昆虫共生系についての小集会を開催した。昆虫学,鳥類学の様々な分野から35名の参加者があり、有意義な議論が交わされた。分担者全員が、各自の持ち場で、活発に調査研究を行ない、成果を上げている。難を言えば、学会発表は順調だが昆虫学関係の学会のみで日本鳥学会等での発表がないこと、あともう少し発表論文を増やしたいところである。27年度が最終年度であるため、記入しない。行動生態学今年は最終年であるので,9月の昆虫学会でのシンポジウムを目指して,成果のまとめと雑誌への投稿に重点を置いて,研究を行う。また追加のデータを得るために西表島,奄美大島での現地推進を行なう。計画通りに8名の研究体制で順調に研究が進んでいる。それぞれのメンバーが異なる鳥の巣や昆虫の分類群を担当し,出た成果はその都度,各分野の専門誌に投稿している。2014年度は2年目に入り,さらに論文の生産も増えると見込まれる。2014年度はこれまでに手薄だった南西諸島の鳥の巣共生系のデータを集めたい。また初年度は独自にシンポジウムを開くことができなかったが、2014年度は生態学会などでシンポジウムを開催し、この新しく開拓された「鳥の巣共生系」という新テーマの普及を図りたい。なし
内因性マリファナ様物質アナンダミドの代謝酵素の研究

アナンダミド(アラキドニルエタノールアミド)は内因性のカンナビノイド受容体アゴニストとして発見され、種々のマリファナ様生物活性を示すことが報告されている。アナンダミドは何らかの細胞刺激によって生成し、作用後すみやかに遊離アラキドン酸とエタノールアミンに加水分解されて不活化されるものと考えられている。我々はこの分解反応を触媒する加水分解酵素をブタ脳のミクロソーム画分から部分精製し、この酵素が、高濃度のエタノールアミン存在下では、逆にアラキドン酸とエタノールアミンの脱水縮合反応により、アナンダミドを生成することを示唆した。本研究では、アナンダミド加水分解酵素活性とアナンダミド合成酵素活性を同時に測定することにより、この酵素のラットにおける臓器分布について検討した。種々の組織から得たホモジネートを酵素源に用いて両酵素活性を調べると、肝臓で断然強く、次いで、脳、精巣、耳下腺などで強い酵素活性が認められた。多くの臓器で加水分解酵素活性は合成酵素活性に匹敵する比活性を示したが、小腸では加水分解酵素活性に比して約5倍高い合成酵素活性を認めた。我々は、小腸からアセトンで抽出される脂肪酸などの物質が、加水分解反応を合成反応よりも強く阻害することを見出した。そこで、種々の臓器のホモジネートをアセトンで処理した後にあらためて酵素活性を測定すると、小腸の加水分解酵素の比活性は2.0nmol/min/mg蛋白で、肝臓に次ぐ高さであった。また、アナンダミド加水分解酵素活性を有する「脂肪酸アミド水解酵素」のcDNAプローブを用いてノザンブロッティングを行うと、小腸では肝臓に次いで多量のmRNAが検出された。
クラーラ・ツェトキーンの女性解放思想のジェンダー視点での再考

研究代表者は1960年代半ばからクラーラ・ツェトキーンの女性解放論を研究し,このテーマで1984年に博士の学位を得たが,本研究はソ連・東欧の崩壊後,公開整理された新資料にアクセスし,さらにそれらを用いた新たな研究を意識して行われた.折りしも,本科学研究費助成期間内に,ツェトキーンの生誕150年(2007)と没後75年(2008)が重なり,生誕150年のシンポジウムに招待報告の機会も得たので,モスクワのRGASPI及びベルリンのSAPMOアルヒーフに赴いてツェトキーン関係の原資料を収集し,1960年代には視野の外にあった彼女の理論のジェンダー視点での再考,客観的位置づけを行った。1.本研究にとりかかるに当たって,現代フェミニズム・ジェンダー論の到達点の整理,日本の戦後60年の女性運動の思想・理論の推移・動向の把握を行い,2005年5月21日開催された唯物論研究協会ジェンダー部会で報告し,「戦後日本の女性運動の思想を問う」と題して同協会年誌第10号(青木書店,2005.9)に論文として発表した.2.クラーラの理論の出発点となったパリ時代に注目し,「クラーラ・ツェトキーンンの初期女性解放思想」の形成を把握する作業を行った.これは,2005年6月18日にロバアト・オウエン協会の研究集会で招待報告のかたちで報告し,『ロバアト・オウエン協会年報』No.30(2006.3)に論文に収録された.3.2005年8月25日から9月9日,モスクワの,ソ連崩壊後整備された「ロシア国立政治・社会史アルヒーフ(RGASPI)で,未印刷文献を閲覧し,一部コピーし,クラーラが人生の最後を終えたモスクワ近郊アルハーンゲルスコエのサナトリウムを訪問した.4.これらの成果は,昭和女子大学女性文化研究所第101回研究会(2005年11月25日)で「クラーラ・ツェトキーンとロシア」と題して報告した(その際,来日中のRGASPI主任研究員Dr.ヴァレーリィ・フォミチェフ氏にRGASPIの国際的役割に関する講演をお願いした).すべての内容は、『昭和女子大学女性文化研究所紀要』No.33(2006.3)研究ノートに,および,女性文化研究所Working PaperNo.21(2006.3)に収録した.5.国内の図書館における検索の手始めとして法政大学大原社会問題研究所図書室と同研究所が主催する展示会,ドイツ連邦共和国大使館と同研究所共催の展示会で,クラーラ・ツェトキーンに関する情報を得た.1平成18年度の研究にとりかかるに当たって,現在の世界の女性労働のおかれている状態と国連とくにUNIFEMが提起している理論上の問題を把握し,クラーラ・ツェトキーンが展開する第二インタナショナル期および,コミンテルン期の女性労働論を評価するスタンスとした.3新たな調査の場所をドイツに移し,1990年以降新しく整備された,ベルリンの「連邦アルヒーフ」"Stiftung Archiv der Parteien und Massenorganisationen der DDR im Bundesarchiv(SAPMO-DDR)"をネット上で検索し,問題点を絞り込んで,8-9月に2週間程度訪問し,クラーラ・ツェトキーン及び関係者の遺稿を中心に未印刷資料を閲覧した.研究代表者は,DDR時代に何度かこの研究所を訪問しているが,体制から来る制約によって部分的にしか原資料にあたれず,目的を果たせなかったためその点を追求した.4ドイツのクラーラの生地や活動の地で,生誕150年を前にクラーラの解釈がどのように異なってきたかを視察した.ベルリンのクラーラ・ツェトキーン・ハウスを訪ね,1990年代以降のクラーラの伝記の評価や,民間のクラーラ研究者が研究会を開いていること等の情報を把握した.また,2007年7月6日に,ベルリンで生誕150周年の集会があることも知った.5第2年度の研究成果を,論文にまとめて,裏面ジャーナル,紀要に投稿・発表するほか,女性文化研究所の105回研究会(2007年1月)で報告し,ワーキング・ペーパーに,「クラーラ・ツェトキーン新研究第2報」としてまとめた.1クラーラ・ツェトキーンの政治的交友関係と重要政治理論の比較のため,平成19年4月1-2日に日本で開催された(ローザ・ルクセンブルク財団主催:於中央大学)第15回ローザ・ルクセンブルク国際会議に参加した.2平成18年度の作業を引き継ぎ,2年間に入手した資料中,個人的手紙の翻訳・考察を行い,クラーラ・ツェトキーンと,次男コスチャ&ナジャ・ツェトキーン夫妻の文通に関するものを本学の紀要に発表した.コスチャとナジャの家族関係の発表は日本では始めてのものと思う.

3ベルリンで平成19年7月6-7に開催された「生誕150年記念クラーラ・ツェトキーン・コロッキウム」に参加し,「クラーラ・ツェトキーンの女性解放論:単なる賞賛ではなく,利用でもなく,あるがままの評価を」という題で報告し,ドイツ語の雑誌に掲載された.その際,ビルケンヴェーダーのクラーラ・ツェトキーン・ハウスでの記念行事にも参加し,クラーラの今日的評価を知る材料を得た.コロッキウムについては『学苑』にも報告した.4.クラーラの重要な発言領域として,文学・文化・芸術領域の論説をまとめ,『女性文化研究叢書第6集女性文化と文学』(平成20年3月御茶の水書房から刊行)に,「クラーラ・ツェトキーンの文学・芸術評論」として分担執筆した.クラーラ・ツェトキーンの1911年の「芸術とプロレタリアート」の翻訳の要約も含めた.5.第3年度の研究成果を,平成19年12月の女性文化研究所定例研究会で報告し,平成20年3月発行の同研究所ワーキング・ペーパーに,「クラーラ・ツェトキーン新研究第3報」(34ページ)としてまとめた.6.さらに,平成20年度がクラーラ・ツェトキーンの没後75年であることに鑑み,(研究ノート)「クラーラ・ツェトキーンの東方・イスラム・非資本主義圏の捕捉」を,紀要に掲載して,晩年の理論をさぐる準備をした.1.女性解放論の範囲内でも,アウグスト・ベーベルの女性解放論との比較に関しては,USAのLopesとRuthの研究によって,従来の理解と異なる新発見があった.彼らは,ツェトキーンが,ベーベルが退けた労働者階級の女性の家事的なもの(the domestic),特に母としてのこと(the maternal)を,ベーベルより重んじたと指摘している.SPDの1860年代の「男性フェミニスト」ミュラーと,新しく登場したベーベルを両極に置いて,ツエトキーンは,年代的にはベーベルの次に来るものではあるが,理論的にはミュラーとベーベルの融合であるとしている点は従来見られない見解であった.2.クラーラ・ツェトキーンの政治生活におけるローザ・ルクセンブルクとの比較を試みたが,特に1914年第1次世界大戦の勃発から,ロシア革命,ドイツ革命を経てローザが虐殺される1919年において,運動の中での女性の位置に関するローザの考えに関する変化や,ローザのロシア革命論をめぐるクラーラの批判的見解の相違が注目される.3.晩年の活動において,KPDとKIのなかでのクラーラ・ツェトキーンの位置を明らかにするという目的は十分に達成されなかった.KPDのなかで主流派と多くの点で意見を異にしながら,終身クラーラガ議員であり続けた理由や,KIにおいてクラーラのスターリンへの批判がどの程度のものであったかを明らかにすることは今後の課題として残された.4.最終年度の本年度は,クラーラ・ツェトキーン没後75年と重なったので,それを意識した啓発活動(啓発的論評を書き,講演も行った)をしたが,学術的場ではないので次頁リストから省いた.5.これら,2009年1月末までにおこなった研究を昭和女子大学女性文化研究所WORKING PAPERNo.31としてまとめた.
臨床応用をめざした羊膜上培養角膜上皮シートの開発

新生血管を伴う異常結膜上皮が角膜上皮を覆う難治性眼表面疾患に対しては、現在角膜上皮移植術、輪部移植術が行われているが、最重症の眼表面疾患ではこれらの術式が必ずしも奏功するわけではない。我々は近年眼表面再建術で注目されている羊膜を基質に用いることにより、培養角膜上皮シートの作成法を家兎およびヒト角膜上皮細胞でほぼ確立した。羊膜上皮を除去した羊膜上で3T3 fibroblast cellをfeeder layerとして用い、上皮細胞の分化誘導を促すair-lifting法も併用し、約4週間培養した角膜上皮細胞は4-5層に重層化したシートを形成していた。さらに、常に均質な性質を持った培養角膜上皮シートを供給するためには、角摸上皮の幹細胞を適切かつ的確に採取し培養系に導入する必要があると考え、酵素処理により角膜上皮細胞をより確実に含むCell suspension法による培養角膜披シートの作成を開発した。本方法により作成した培養角膜破シートは、正常角膜披と同様に4-5層に重層化しており、角膜特異的なケラチン(K3/12)、角膜上皮で最も発現頻度の高い遺伝子産物であるクラスタリンも発現していた。また、電子顕微鏡による考察により、細胞間接着に重要な働きをするデスモゾームやヘミデスモゾームも従来の方法より本方法により多く確認された。これまでに難治性の眼表面疾患患者31名に移植したところ、術後2日目には培養角膜上皮が眼表面に生着していることを全例で確認した。さらに、この角膜上皮細胞は術後5日目には周りの角膜実質上へ伸展、移動、増殖し、ほぼ角膜全体を被覆うする事を確認した。今後は大量の培養角膜上皮シートを作成し、緊急手術が必要な例に対しても対応できる生産ラインを考慮した培養角膜上皮シートの作成システムの確立を目指す。新生血管を伴う異常結膜上皮が角膜上皮を覆う眼表面疾患に対しては、現在角膜上皮移植術が行われているが、最重症の眼表面疾患では角膜上皮移植術が必ずしも奏功するわけではない。我々は近年眼表面再建術で注目されている羊膜を基質に用いることにより、培養角膜上皮シートの作成法を家兎角膜上皮細胞でほぼ確立した。この動物実験でのデーターを集積、応用し、ヒト提供角膜を用いて培養角膜上皮シートの作成を試み、これに成功した。羊膜上皮を除去した羊膜上で3T3 fibroblast cellをfeeder layerとして用い、上皮細胞の分化誘導を促すair-lifting法も併用し、約4週間培養した角膜上皮細胞は約3-4層に重層化したシートを形成していた。このヒト培養角膜上皮シートは、正常の角膜上皮が発現している細胞骨格蛋白であるケラチン(K3/12)を同様に発現していた。また、常に均質な性質を持った培養角膜上皮シートを供給するためには、角膜上皮の幹細胞を適切かつ的確に採取し培養系に導入する必要があると考え、現在の角膜上皮培養技術の改良を試みた。すなわち、従来用いてきた角膜片を直接培養するExplant法による作成から、酵素処理により角膜上皮幹細胞をより確実に含むCell suspension法による培養角膜上皮シートの作成を開発した。本方法により作成した培養角膜上皮シートは、正常角膜上皮と同様に3-4層に重層化しており、ケラチン(K3/12)も発現していた。