hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭蓋縫合早期癒合症における癒合部の病態解明

本研究はまれな疾患である頭蓋縫合早期癒合症の原因解明に少しでも近づくために行われた。頭蓋縫合早期癒合症の患者8名において手術を行ない癒合している縫合部の骨標本を採取した。手術により頭蓋形態が改善しているか、脳の除圧が有効に行われているかを単純X線撮影、3次元CT、MRIにて観察した。その結果われわれの開発した後頭蓋骨の骨延長術を行うことでこれらの改善が有効に行われていることを確認した。採取した骨検体はホルマリン固定したのちEDTAにて脱灰し免疫組織学的検索を行った。その結果、TGF-βが癒合に関与していることが示唆された。また縫合部の骨組織でのFGFR2などの遺伝子の発現を検討中である。本研究はまれな疾患である頭蓋縫合早期癒合症の原因解明に一歩でも近づくために行われている。平成26年度は症例の集積に努めその結果6例の頭蓋縫合早期癒合症の手術を行う機会を得た。術前においては患者の性別、手術時年齢、頭囲周径を記録した。頭蓋顔面形態をデジタルカメラで撮影してその変形を詳細に記録した。さらに術前検査として三次元CTで骨の早期癒合の状態を観察し、またMRI検査により、脳の形態を検査し、水頭症やキアリ奇形の有無をチェックした。三次元CTでは手術のシミュレーションなども試みた。手術に際しては、まず頭蓋内圧の測定を行い記録した。実際の手術においてはわれわれの開発した骨延長器を用いた後頭蓋骨延長法を積極的に用いることで良好な頭蓋形態を安全に獲得することができた。これらの術式およびその結果については内外の学会において発表を行った。術後は経時的に三次元CTとMRIにおいて頭蓋および脳の形態学的変化を観察した。また三次元CTデータから頭蓋容積の測定を行い術前後の変化を定量的に分析した。手術の際には患者家族の承諾を得たうえで早期癒合部分の骨検体を採取した。特に片側の冠状縫合早期癒合症では患側と健側の検体を採取できたので正常異常の比較ができるものと期待している。これらの検体はホルマリン固定したのちEDTAにて脱灰を行い、パラフィン包埋処理を行った。現在免疫組織学的検索に用いるための準備を行っている。本研究はまれな疾患である頭蓋縫合早期癒合症の原因解明に少しでも近づくために行われている。平成27年度は平成26年度に引き続き症例の集積を行い、6名の頭蓋縫合早期癒合症の手術を行う機会を得た。そのうち3例の新規患者より両親の承諾を得て手術を行う際に早期癒合した部位の骨片を採取した。術前術後の単純X線撮影および3次元CT撮影により頭蓋の形態の変化を、またMRI撮影により脳実質の形態の変化を観察し、手術により頭蓋形態が改善しているか、脳の除圧が有効に行われているかを観察した。特にキアリ奇形や小脳扁桃ヘルニアを合併している例では後頭蓋の骨延長によりこれらが改善されているのが確認された。また早期癒合している縫合にかかわらず後頭蓋骨延長術を行うことにより良好な頭蓋形態が得られることが分かった。また3次元CTデータより術前後の頭蓋容積を計測し頭蓋容積の拡大量及び拡大率を数値化することができた。それによると従来広く行われてきたfronto-orbital advancementによる前頭蓋拡大よりも後頭部での拡大のほうが延長距離に対する頭蓋容積拡大量が大きく効率のより頭蓋拡大が行われたことが明らかとなった、採取した骨検体はホルマリン固定したのちEDTAにて奪回を行い、パラフィン包埋処置を行った。症例の集積は順調に進み6例の新規の頭蓋縫合早期癒合症の手術を行う機会を得た。しかし早期癒合した縫合部分の骨検体を得られたのは3例であり検体採取数が伸びなかった。研究代表者が平成27年4月に帝京大学へ異動となった。症例はすべて研究代表者の前任地である順天堂大学の患者であり、手術も研究代表者が出張して行っており物理的時間的制約が大きかった。画像解析は離れた勤務地においても可能であったがそれ以外の研究は十分に行えていない。また研究分担者の1名が産休に入ったため、骨組織の検体採取の段階でストップし解析まで進んでいないのが現状である。平成28年度は平成27年度に引き続き症例の集積を行い、6名の頭蓋縫合早期癒合症の手術を行う機会を得た。そのうち5例の新規患者より両親の承諾を得て手術を行う際に早期癒合した部位の骨片を採取した。これにより計8症例の早期癒合部分の骨標本を採取した。

特にキアリ奇形や小脳扁桃ヘルニアを合併している例では後頭蓋の骨延長によりこれらが改善されているのが確認された。また早期癒合している縫合にかかわらず後頭蓋骨延長術を行うことにより良好な頭蓋形態が得られることが分かった。また3次元CTデータより術前後の頭蓋容積を計測し頭蓋容積の拡大量及び拡大率を数値化することができた。それによると従来広く行われてきたfronto-orbital advancementによる前頭蓋拡大よりも後頭部での拡大のほうが延長距離に対する頭蓋容積拡大量が大きく効率のより頭蓋拡大が行われたことが明らかとなった、採取した骨検体はホルマリン固定したのちEDTAにて奪回を行い、パラフィン包埋処置を行った。現在免疫組織学的検索に用いるための準備を行っている。また縫合部の骨組織でのFGFR2などの遺伝子の発現を検討中である。本研究はまれな疾患である頭蓋縫合早期癒合症の原因解明に少しでも近づくために行われた。頭蓋縫合早期癒合症の患者8名において手術を行ない癒合している縫合部の骨標本を採取した。手術により頭蓋形態が改善しているか、脳の除圧が有効に行われているかを単純X線撮影、3次元CT、MRIにて観察した。その結果われわれの開発した後頭蓋骨の骨延長術を行うことでこれらの改善が有効に行われていることを確認した。採取した骨検体はホルマリン固定したのちEDTAにて脱灰し免疫組織学的検索を行った。その結果、TGF-βが癒合に関与していることが示唆された。症例の集積は順調に進み6例の頭蓋縫合早期癒合症(アペール症候群1例、クルーゾン症候群1例、全頭蓋縫合早期癒合症1例、斜頭症1例、舟状頭1例)を治療する機会を得た全例三次元CT、MRI撮影を行い頭蓋縫合の早期癒合の状態、脳実質の異常を確認した。またCT画像から解析ソフトを用いて頭蓋容積の測定を試みた。手術時に全例から縫合部の検体を採取することができた。検体はホルマリン固定して今後の病理組織学的および免疫組織学的な検索を行う準備をしている段階である。研究代表者に所属機関の異動があったため新しい研究体制の構築がまだ不十分でありまた研究に割く時間が十分得られず予定の達成目標からはやや遅れているのが現状である。研究代表者の移動に伴い、研究体制の維持が困難になっている現状があるので脳神経外科との連携を強化して共同研究できる体制を構築していく予定である。術後の画像解析は今後中期的な結果が出せるので引き続き行っている。共同研究者が産休から復帰してもらえれば、現在まで集積している骨組織検体の解析に着手できると考えている。形成外科学研究代表者の所属機関の異動があったため、早急に研究体制の再構築を行う予定である。検体は免疫染色を行いまずTGFβの発現の解析を行う。その後他のサイトカインの発現も調査する予定である。並行して前勤務先である順天堂大学と連携をとりつつ、頭蓋縫合早期癒合症患者の遺伝子解析、画像解析、頭蓋内圧の測定などを行い診断の確実性を高める。さらに脳神経外科医と協力し低侵襲な手術の開発を引き続き精力的に行っていく予定である。また今回三次元CT画像から解析ソフトで頭蓋内容積の測定を行うことに成功した。今後我々の開発した骨延長器を用いた頭蓋拡大法の有用性を明らかにするため術前後の比較を行い手術の有効性を検討していく予定である。研究代表者の移動に伴い制約が多く研究にかける時間が減少した。
前立腺癌微小環境内での細胞間クロストークをターゲットとした革新的治療薬の開発

ホルモン感受性前立腺癌(HSPC)が去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)となる機序に癌組織内の微小環境が果たす役割は不明な点が多い。本研究では、正常間質細胞とHSPC由来間質細胞、CRPC由来間質細胞と癌細胞のクロストークの違いを明らかにする。またHSPC細胞とCRPC細胞間のクロストークも明らかにする。さらに、我々は最近アンドロゲンシグナルの阻害、AR splicing variant (AR-V7)の阻害、増殖阻害など様々な作用を持つフラボノイド誘導体の合成に成功した。本研究では、その作用機序を明らかにするとともに、薬剤の改良を進めてその効果を確認する。最終的に癌組織内の微小環境をターゲットにできるかを確認し、将来的にはQOLを損なうことなく、HSPCからCRPCまで幅広く治療可能な薬剤開発を進めることを目指した。まず、HSPC細胞とCRPC細胞を共培養することによりどのような相互作用があるかを調査した。その結果、CRPC細胞は間質細胞のようにアンドロゲン生合成を促進し、HSPC細胞の増殖や、アンドロゲン応答性を高めた。また逆にHSPC細胞もCRPC細胞に影響を与えていたことから、相互作用crosstalkが存在して、前立腺癌の進行に関与する可能性があることが示唆された。また、新たな2'-hydroxyflavanoneの30種類を超える様々な誘導体を合成し、その誘導体の抗腫瘍効果やアンドロゲン感受性阻害、AR-V7活性阻害を調査した。その結果、2種類の誘導体が低濃度でも効果を発揮することを確認した。さらに2種類の誘導体のin vivoでの効果を確認した。またその作用機序を明らかにするために、アポトーシスの誘導の有無、cell cycleへの影響も調べた。まず、HSPC細胞とCRPC細胞が相互作用をしていることを証明した。具体的には、HSPC細胞LNCaPをCRPC細胞DU145と共培養し、DHEAを転科すると、DHEAがDU145によりDHTに変換され、LNCaPのアンドロゲン受容体の活性を増強することを明らかにした。AIPC細胞がHSPC細胞の進展に寄与する可能性が示唆された。また逆も同様に生じていることを確認して、これをAnticancer Researchに報告した。また、新たに合成された2'-hydroxyflavanone誘導体がより低濃度でAIPC細胞やHSPC細胞の増殖を阻害することを確認していたが、その機序を明らかにするために、アポトーシスの有無を確認したところ、アポトーシスが誘導されていた。さらにフローサイトメトリーにてcell cycleにおいてG2/M期のところでストップさせていることを確認した。さらにその機序を明らかにするために、アポトーシス関連タンパク質の発現をWestern blottingで観察した。また増殖に関与すると思われるSTAT3やAKTのリン酸化阻害の有無を確認した。次年度は、低濃度でもHSPCやCRPC細胞に対して抗腫瘍効果を持ち、ARやAR-V7の活性を阻害することのできる誘導体2剤を用いて、我々の教室で樹立したタキサン系薬剤耐性細胞株PC-3-TxR, PC-3-TxR/CxR, DU145-TxR, DU145-TxR/CxRにおいてin vivoで腹腔内投与での抗腫瘍効果を発揮できるかを観察する。また経口投与においても抗腫瘍効果があるかを観察する予定である。またこれらの耐性株における耐性化の機序を明らかにするためにcDNA microarrayでの遺伝子発現プロファイルを用い、ケモカインの関与を確認する。今後、新規化合物が前立腺癌細胞のmigrationやinvasionにどのように影響を及ぼすかどうかを明らかにする。また、アポトーシスを誘導する機序を明らかにするために、STAT3よりもさらに上流の遺伝子JAK1のリン酸化の阻害効果の有無を観察する。さらに化合物を作用させた状態でのcDNA microarrayを行い、どのような遺伝子の発現変化があるのかを確認し、ターゲット遺伝子の同定を試みる。今後、さらに低濃度でも抗腫瘍効果を示すフラボノイド誘導体の化学合成を行い、それらの化合物の評価を行う予定である。本研究では、正常間質細胞とHSPC由来間質細胞、CRPC由来間質細胞と癌細胞のクロストークの違いを明らかする。

さらに2'-hydroxyflavanone誘導体のtaxane耐性細胞株に対する抗腫瘍効果を確認する前に、taxane耐性細胞株のcharacterizationを行った。まず、HSPC細胞とCRPC細胞が相互作用をしていることを証明できた。具体的には、HSPC細胞LNCaPをCRPC細胞DU145と共培養し、DHEAを転科すると、DHEAがDU145によりDHTに変換され、LNCaPのアンドロゲン受容体の活性を増強することを明らかにした。さらに、アンドロゲン受容体の核内移行を更新させることも明らかにした。また、LNCaPから放出される増殖因子によってCRPC細胞のPC-3やDU145の増殖が促進されることを確認した。またLNCaPからのサイトカインによって、PC-3やDU145の遊走能や浸潤能が変化することを確認したことより、HSPC細胞がAIPC細胞の進展に寄与する可能性が示唆された。また、新たに合成された2'-hydroxyflavanone誘導体がより低濃度でAIPC細胞やHSPC細胞の増殖を阻害することを確認した。この誘導体はアンドロゲン受容体活性も阻害した。さらにアンドロゲン受容体の変異体であるAR-V7の活性を阻害することを確認した。In vivoにおいては、これらの細胞株をSCIDマウス皮下に移植してこの誘導体による抗腫瘍効果を調べたところ、明らかに抗腫瘍効果を示した。taxane耐性細胞株のドセタキセル、カバジタキセルに対する耐性化の機序を明らかにした。ホルモン感受性前立腺癌(HSPC)が去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)となる機序に癌組織内の微小環境が果たす役割は不明な点が多い。本研究では、正常間質細胞とHSPC由来間質細胞、CRPC由来間質細胞と癌細胞のクロストークの違いを明らかにする。またHSPC細胞とCRPC細胞間のクロストークも明らかにする。さらに、我々は最近アンドロゲンシグナルの阻害、AR splicing variant (AR-V7)の阻害、増殖阻害など様々な作用を持つフラボノイド誘導体の合成に成功した。本研究では、その作用機序を明らかにするとともに、薬剤の改良を進めてその効果を確認する。最終的に癌組織内の微小環境をターゲットにできるかを確認し、将来的にはQOLを損なうことなく、HSPCからCRPCまで幅広く治療可能な薬剤開発を進めることを目指した。まず、HSPC細胞とCRPC細胞を共培養することによりどのような相互作用があるかを調査した。その結果、CRPC細胞は間質細胞のようにアンドロゲン生合成を促進し、HSPC細胞の増殖や、アンドロゲン応答性を高めた。また逆にHSPC細胞もCRPC細胞に影響を与えていたことから、相互作用crosstalkが存在して、前立腺癌の進行に関与する可能性があることが示唆された。また、新たな2'-hydroxyflavanoneの30種類を超える様々な誘導体を合成し、その誘導体の抗腫瘍効果やアンドロゲン感受性阻害、AR-V7活性阻害を調査した。
人間の力感覚メカニズムの解明と力感覚通信の実現可能性について

本研究は、ハプティックインタフェース(力感覚提示装置)を用いたバーチャルリアリティ技術(VR)を活用して、力感覚メカニズムの解明と遠隔力感覚通信の実現可能性について検討したものである。本研究の特徴は、VR技術の特徴を活かして、自然環境では実現できない多様な環境条件を構築が可能なこと、同時に被験者の実験データを容易に取得できるので、従来の自然環境では実現できない実験条件で力感覚メカニズムに切り込んだことである。力感覚メカニズムについては、科研費の前課題で、瞬間的に支持対象物が微小重量変化する時の弁別閾について、非常に興味ある結果が得られている。本研究では、この条件に、新たに手の運動が加わった条件で、どのように力感覚が変化するかの解明を行なった。具体的な研究成果としては、運動の影響は力の弁別閾を劣化させ、さらに対象物の重量変化率は感度特性を鋭くする傾向にあることを明らかにし、それぞれの影響を非常にきれいな形で整理できることを示した。応用分野の遠隔力感覚通信システムについては、前課題で指と手の運動要素も重要であることが、明らかになったので、今回の研究では、新たに可動範囲の大きいハプティックインタフェースを構築し、その基本問題の解明をすすめた。具体的な研究成果としては、位置情報から連続的に、その配分率を変化させながら力情報のフィードバックループに移行できる制御系を構築し、力感覚通信における位置情報と力情報の意味づけを解明した。当初の予想を覆し、力情報のみでは力感覚は実現できず、操作端末で反力を発生させる位置情報も重要で、位置と力のハイブリッド制御が必須であることを解明した。本研究は、バーチャルリアリティ分野の力感覚提示装置であるハプティックインタフェースを用いて、力感覚の基本特性の解明、触知覚錯覚メカニズムの解明、さらには力感覚通信への展開を目指している。力感覚の基本特性の解明については、人間が手の運動を伴った場合について、対象物重量が急激に微小変化した時の運動と力感覚についての検討を行なった。力感覚の弁別閾については、運動がない場合に比較して運動時には低刺激には低くなるが、弁別閾付近の領域では急激に知覚精度が向上することを明らかにした。さらに、運動加速時と減速時の知覚精度について比較すると、人間の運動制御がより求められる減速時に知覚精度が向上することを明らかにした。また、触知覚錯覚メカニズムについては、急激に重さが印可する受身型の大きさ重さ錯覚現象について、そのメカニズムの解明を行なった。この場合は、最初の試行では人間の反射運動の影響が大きさ重さ錯覚に影響を及ぼすが、試行回数の増加に伴い人間の適応反応により、この影響は消滅し、本来の大きさ重さ錯覚現象が出現することを明らかにした。遠隔力感覚通信については、従来の実験装置はロボットハンドを改造したハプティックインタフェースを用いていたが、稼動範囲が狭く実験に支障をきたしていたので、自作することで稼動範囲の広いハプティックインタフェースを実現することとした。本年度は2式のハプティックインタフェースを自作し、その基本特性を解明することができた。最後に関連研究として、人間の上肢ロボットを想定して、ロボットアームとフィンガからなるロボットシステムを構築し、自然な運動の実現を試みた。人間の手の運動を観察することで、人間は指の可操作度を一定以上に保持しながら作業している点に着目し、指の可操作度を指標とする複数の協調制御アルゴリズムを考案し、自由空間および拘束空間で、それぞれの特徴を明らかにした。本研究は、ハプティックインタフェース(力感覚提示装置)を用いたバーチャルリアリティ技術(VR)を活用して、力感覚メカニズムの解明と遠隔力感覚通信の実現性について検討したものである。本研究の特徴は、VR技術の特徴を活かして多様な環境条件の構築が可能なこと、同時に被験者の実験データを容易に取得できるので、従来の自然環境では実現できない実験条件で力感覚メカニズム無に切り込んだことである。

力感覚メカニズムについては、昨年度は、手の運動が加わった場合の力感覚の問題に着手し、本年度は、その全体像を解明をすすめた。具体的な研究成果としては、手の運動の影響は力の弁別閾を劣化させ、さらに把持対象物の時間的な重量変化率は感度特性を鋭くする傾向にあることを明らかにした。また、手の運動につては、静的および動的の差、対象物については、時間的重量変化率の有無の要因を用いて、非常にきれいな形で力感覚を整理出来ることを明らかにした。応用分野の遠隔力感覚通信システムについては、前課題で指と手の運動要素も重要であることが明らかになったので、前年度、新たに可動範囲の大きいハプティックインタフェースを構築し、そのシステムを用いて研究を進めた。具体的な研究成果としては、位置情報から連続的に、その配分率を変化させながら力情報のフィードバックループに移行できる制御系を構築し、力感覚通信における位置情報と力情報の意味づけを解明した。当初の予想を覆し、力情報のみでは力感覚は実現できず、操作端末で反力を発生させるための位置情報も必要で、位置と力のハイブリッド制御が必須であることを解明した。さらに力情報の関連研究として、ヒューマノイドの関節モータ電流から関節トルクを推定することで近似ZMPを求め、この近似ZMPを用いて重力方向が変化する環境下での直立安定性を力センサーなしで実現した。
暖候期の低気圧周辺の水循環過程の研究

本研究は、暖候期の日本南部を通過する低気圧に注目し、低気圧周辺の雲と降水の分布、発達過程など水循環過程を、各種人工衛星、各種レ-ダ,密な地上雨量観測網などのデ-タを用いた多面的な解析により明らかにすることを目的として行われた。1.低気圧に伴う層状雲の降水形成:マイクロ波放射計による過冷却雲水量の測定、レ-ダによる氷水量の測定により雲の氷晶化度を評価する新しい研究手法を開発し、観測デ-タの解析、数値モデリングを行った結果、春季の低気圧では、層状性降水雲が2つのタイプ--中層雲単独で存在するため降水形成効率のよくないものと、中層雲と上層雲とからなり、上層雲からの氷粒子の供給により降水形成効率のよいもの--に分かれることが示された。2.暖候期のメソスケ-ル雲群の構造:低気圧周辺の雲はしばしば数100kmの大きさの雲群として存在するが、衛星デ-タ、レ-ダデ-タの解析により、これらの雲群が積乱雲群の継続的な入れ替わりと、そのまわりの上・中層雲自体の形成・維持過程により維持されていることがしめされた。3.暖候期の雲帯の変動:衛星デ-タを解析した結果、4月頃までは背の高い対流性の雲群の出現頻度が高いと共に、総観規模の低気圧の通過に伴う雲量の変動(数日スケ-ル)が特に大きいこと、5月頃になると、平均雲帯の位置がやや南下し背の高い雲群の出現頻度が更に高くなると共に、雲帯が定常的な性格をおびることが示された。4.日本付近をとりまく大規模循環場と季節特性:4月までは雲帯付近の傾圧性も強く、総観規模低気圧の発達過程に伴う南風侵入が背の高い対流雲形成と関わりが深い。5月以降は傾圧性の弱まりが雲帯の定常性へ寄与すると共に、雲帯の南側の亜熱帯高気圧域の水蒸気量を増加させる。特に6月後半には雲帯への定常的な下層南風が維持されるなど、同じ暖候期でも、低気圧、雲帯への水輸送システムが違うことがしめされた。1.当研究所のNDAA受信システムによりこれまで得られたAVHRRデータを解析することにより,低気圧周辺の雲,特に降水をもたらす可能性の強い雲頂の高い雲の分布状況を調べた.その結果,暖候期の低気圧の寒位前線周辺,暖域内にメソβからメソαスケールのクラウド・クラスター(積乱雲主体)がしばしば存在すること,および温暖前線付近にメソβスケールのクラウド・クラスター(上層雲主体)がしばしば存在することが見出された.2.春の低気圧の周辺の層状性の雲についてレーダとマイクロ波放射計の同時観測を行った.観測データを解析した結果,降水をもたらす雲に2つのタイプがあることが示された.つまり,中層の過冷却の雲と上層の水雲とが1つのシステムとなることによって効率よく氷晶化が起るものと,中層の雲として過冷却の水は多量に含むが,氷粒子がその雲の上部でつくられるため氷晶化が効率よく行われないものである.それぞれのタイプの雲が低気圧の降水に寄与する割合の評価は今後の課題である.

3.九州以東のクラウド・クラスターの特徴が中国大陸の上のものとは異ることに着目して観測,およびデータ解析を行った結果,積乱雲群の北東部の降水域では上層で対流性の雲が次々と形成されること,それらはメソβスケールの集団としてしばしば存在すること,そのような降水域が積乱雲群の降水域とほぼ同時に形成されることなどが見出された.4.低気圧周辺の水蒸気分布を衛星データを用いて評価する方法について, NOAAのTOVSデータを用いる他に, AVHRRのチャネル4と5を用いて評価する方法の可能性を検討した.また,そのような評価法では海上の晴天域を衛星データから判別することが必要であるため,チャネル4の輝度温度の偏差と考慮して判別する方法を開発した. 63年度は,これらの成果も含めて,低気圧周辺の水循環過程をより総合的に解析する.本研究は、暖候期に日本南部を通過する低気圧に注目して、低気圧周辺の雲と降水の分布、発達過程など水循環過程を各種人工衛星、各種レーダ、密な地上雨量観測網などのデータを用いた多面的解析により明らかにすることを目的としている。低気圧周辺には大きく分けて対流性の雲と層状性の雲の二つのタイプの雲が存在するが、本年度は、雲頂の高い雲について人工衛星データから二つのタイプにわけて、それらの雲の雲量が日本付近で数ケ月にわたってどのように時間変化をするかを調べた。その結果、特に梅雨期についてみると、それぞれのタイプの雲の雲量は、日本付近全体としてほぼ数日の周期で変化していること、そして二つのタイプの雲の雲量の変化が決して同じでないことが示された。これは、対流性の雲と層状性の雲の雲量が大規模な大気の変化、つまり南からの水蒸気流入量、傾圧不安定などの影響を別々に受けていることを示唆している。一方、対流雲群がしばしば中規模スケールに組織化されることに関連して、対流雲群の3次元数値モデリングを行った。その結果、十分に成層不安定な大気中で一般風に鉛直シアーがある場合、対流雲が降水をもたらしながら群として発達をくり返すうちに、群から冷い気流が勢いよく大規模に下層に供給されるようになり、それをきっかけとして長続きする対流雲がライン状の群をつくるようになることが示された。この結果は、対流雲群が中規模スケールに組織化される過程を示すものとして大変興味深い。これらの研究の他に、梅雨前線、低気圧などの活動に関連して東シナ海、日本南岸に形成される中間規模の雲群には、東シナ海付近で雲として発達するものと、日本の東よりで発達するものの二つのタイプが見出されること、低気圧周辺の層状性降水雲のレーダエコー鉛直構造、特に上層エコーと中層エコーの量的関係が春季低気圧付近の雲と梅雨前線の雲とで異なることなどが見出された。本研究は、暖候期の日本南部を通過する低気圧に注目し、低気圧周辺の雲と降水の分布、発達過程など水循環過程を、各種人工衛星、各種レ-ダ、密な地上雨量観測網などのデ-タを用いた多面的な解析により明らかにすることを目的として行われた。本年度は3年計画の最終年度として次の研究を行った。1.これまでの研究で明らかにされてきた低気圧周辺の2つのタイプの層状性降水雲--中層雲単独で存在し、氷晶化度が小さく降水粒子形成効率のよくないもの、中層雲と上層雲とからなり、上層雲からの氷粒子の供給により雲システムの氷晶化度が大きく、降水形成効率のよいもの--は、春季の低気圧の層状雲の主要な部分である一方、梅雨期ではそれ以外のタイプの層状雲がしばしば存在することが示された。2.3次元数値モデリングにより、数10Kmの大きさの積乱雲群内で長続きする積乱雲が形成される過程を調べた。その結果、積乱雲群がある程度維持されると、下層の強い冷気流も維持されるため、ス-パ-セル型の積乱雲ができ易いことが示された。3.日本周辺の雲群の分布の変動について衛星デ-タを用いて調べたところ、雲頂の高い雲群でも、層状性のものと対流性のものとで異なる時間変化(数日スケ-ル)を示すことが明らかにされた。これは傾圧性と南からの水蒸気流入のそれぞれの変化に対応した雲群の変動があることを示唆する。
広領域コホモロジー理論から展望する局所コホモロジー加群の性質に関する研究

1960年代に,余有限複体または加群に関する4つの問題が提起された.特に第二問題を紹介すると次のようになる.問題「J-余有限加群の圏M(R, J)cofはアーベル圏であるか?」ただし, Rは可換ネーター環であり, Jはそのイデアルである.本科学研究費助成期間において,上記の問題に関し,イデアルJが可換ネーター環の単項イデアルであるとき, M(R, J)cofがアーベル圏である事を証明することができた.さらにJ-進位相で完備である正則環上J-余有限複体の特徴付けに関する1つの主張(6つの必要十分条件)およびその正確な証明について与えることができた.平成24年度は,余有限複体についてその超拡大(hyper-ext)がいつ有限生成となるかその必要十分条件を与えることができた.研究実績に記述した通り,科学研究費助成による過去の成果論文`Ona category of cofinite modules which is Abelian'の付録(addendum)であるが,本科学研究費助成による成果である.余有限複体の特徴付けについて結果が得られたので本年度の研究実績の概要として報告する.研究論文として国際学会紙に掲載が決定している.一方で,平成23年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金初年度)交付申請書に記載した本研究の主な目的であった「局所コホモロジー加群の移入的次元はその台の次元+1を越えない」という結果に関する,局所コホモロジー加群の移入的次元の精密化については今年度は進展がなかった.また,平成24年度今後の研究の推進方策で記載した局所コホモロジー加群間の自己準同型環がネーター環になるかという問題についても進展がなかった.今後の課題として本研究を進めていきたい.平成24年度に本科学研究費研究課題に関して,幾何学的視点から研究分担者を加えた.研究実績に記載されたとおり,本科学研究費により研究分担者が実績をあげ,本研究に貢献している.本科学研究費助成金期間において,本助成による成果は,おもに次の定理を得ることができたことである.定理1. Aをネーター環, IをAのイデアルとする. M(A,I)cofを余有限加群のA-加群の圏の部分圏とし,その射をA-加群の準同型写像とする.このとき,もしIが単項イデアルであるならば, M(A,I)cofはアーベル圏である.さらに,下に有界な複体N・について導来圏に関した超拡張(hyperext)の言葉用いて6つの同値条件を与えることができた.導来圏上, N・についての超拡張がいつ有限生成になるかという問いに関する1つの解答を与えると考えられる(本研究代表者の後掲の論文内にある結果(Claim 1)を参照).その結果,次のようにHartshorneの結果(Invent, 1970)を(特に条件(b)を)改良することができた.定理2 (Hartshorne). Rを次元dの正則環とし, JをRのイデアル, N・を下に有界な複体とする.さらに環RはJ-進位相で完備とする.このとき次は同値である. (i)N・はJ-余有限である; (ii)(a)すべてのN・のコホモロジー加群の台がV(J)に属し,かつ,(b)複体N・はある6つの同値条件(Claim 1)を満たす.1960年代に,余有限複体または加群に関する4つの問題が提起された.特に第二問題を紹介すると次のようになる.問題「J-余有限加群の圏M(R, J)cofはアーベル圏であるか?」ただし, Rは可換ネーター環であり, Jはそのイデアルである.本科学研究費助成期間において,上記の問題に関し,イデアルJが可換ネーター環の単項イデアルであるとき, M(R, J)cofがアーベル圏である事を証明することができた.さらにJ-進位相で完備である正則環上J-余有限複体の特徴付けに関する1つの主張(6つの必要十分条件)およびその正確な証明について与えることができた.いくばくかではあるが進展があり,概ね順調と自己評価できる.以下の通り,本研究途中経過的な内容であるが,成果の発表をすることができたので記載する.本研究は,広い領域のコホモロジー理論からヒントを得ながら研究を遂行しているが,その過程の中で,正則環上で余有限複体の特徴付けが得られた.過去の成果の付録であるが,本科学研究費助成の援助を得て,得られた結果である.下記の通り,講演を行ったので報告をする.研究集会「第86回米沢数学セミナー」日:平成24年6月26日(火)27日(水),場所:山形大学工学部,講演題目:「余有限複体の特徴付けについて」講演者:川崎謙一郎また,本研究研究分担者が幾何学の視点から本科学研究費助成を得たその成果について公表している.あわせて報告をする.研究集会「第86回米沢数学セミナー」日:平成24年6月26日(火)27日(水),場所:山形大学工学部,講演題目:「結び目の影からわかる結び目の性質について」

講演者:花木良研究期間の初年度にかかわらず,いくばくかではあるが進展があり,概ね順調と自己評価できる.以下の通り,本研究途中経過的な内容であるが,成果の発表をすることができたので記載する.最近,本研究に関わって局所コホモロジー加群の自己準同型環に関する結果がLyubeznik数と結びついた.その世界の最近の動向について, 2011年8月12日に岡山大学の談話会にて「局所コホモロジー加群の自己準同型環について」のタイトルで講演を行った.また, 2011年8月24日に本研究機関奈良教育大学(以下,本研究機関と略)にて行なった他分野への応用するための検討会にて教員養成学士課程教育「算数」の代数学的内容についての報告をおこなった.さらに,「On the category of cofinite modules for ideals ofdimension one and codimension one」のタイトルで2011年11月1日に京都大学数理解析研究所(RIMS共同研究)にて講演をおこなった.本年度は本科学研究費助成研究期間初年度であり幾ばくかの成果であるが,単項イデアルに関する余有限加群の圏についてのアーベル性が明らかにできた.その成果を「On the category of cofinite modules for principal ideals」という題目で2011年11月6日に本研究機関でのWorkshopにて講演を行なった.さらに「単項イデアルに関する余有限加群の圏について」という演題で2012年2月4日に本研究機関でのWorkshopにて講演を行なった.最後に,本年度おわり「単項イデアルの余有限加群の圏のアーベル性」という題目で日本数学会(2012年3月26日)にて講演をおこなった.本研究は,広い領域のコホモロジー理論からヒントを得ながら,余有限複体の特徴付けや局所コホモロジー加群間の自己準同型環に関する結果について研究を進めている.これはLyubeznik数との関連性や閉空間V(I_d)の連結性と関連性がある.研究内容の今後の研究推進の方向性として,平成24年度終わりまでに得られた結果を含めて,これらを発展させることを考えて行きたい.また,局所コホモロジー加群間の自己準同型環がいつネーター環になるかどうかという問題について,今後その詳細を明らかにすることが期待されている.正則性を外した条件下で,ネーター環でない反例を探しつつ,いつ局所コホモロジー加群間の自己準同型環がネーター環になるかという問題も視野にいれて具体例の計算も試みる予定である.さらに,本研究期間において1次元のイデアルに関して,余有限複体のコホモロジー加群が加群としていつ余有限となるかという問題もある.その研究の進展も期待したい.平成25年12月2日(月)から6日(金)まで,京都数理解析研究所にて,全国規模の研究集会「可換環論シンポジュウム」を他研究機関の研究者と共同開催する予定である.そこで,多くの研究者を招聘して研究交流を計る.内容的には本研究と一見関係ないと考えられる研究も自由な発想から新しい知見が獲られる可能性があるので積極的に講演を募集したい.また,本研究集会で本研究に関して関連研究者と情報交換を画る予定である.平成24年度以降,本研究に関わる幾何学的側面の研究の遂行および情報収集のため幾何学を専門とする花木良氏を研究分担者に加えた.平成25年度も同氏を研究分担者として継続して本研究を遂行する.平成23年度終わりまでに,本研究では単項イデアルや1次元のイデアルIに台を持つ余有限加群の圏M(A, I)cofのアーベル性について解決できた.また,最近,二重局所コホモロジー加群のMatlis双対が可換環の構造をもつことが発見された.
遠隔操作型マニピュレータの時空スケール変換

本研究の目的は,微細加工技術や医学的微細手術などを行うのに必要不可欠と思われる極めて小さな遠隔操作型マニピュレータを製作すること.次に,そのような作業を行う際に,人間にとって最も作業し易い空間ゲインと時間ゲインを決めることです.大きく分けると二つにテーマからなっており,まず始めに,微小な対象物の把持を可能とする遠隔操作型マニピュレータを製作し実験を行い,その操作性について検討した.その結果,・スケーリング効果による対象物のピンセット付着現象・対象物の姿勢補正の必要性・アームの速度制御とテーブルの初期値の設定などが問題となったが,適切な振幅および周波数を選定し,対象物を把持するピンセットを微小に振動させる方法とテーブルの制御に用いているモデルの改良をすることにより解決することができた.次に,適切な位置と力の双方向制御を行うための制御の流れと構造について解析した.対象物が一次のモデルと仮定したアルゴリズムを用いて検証し,微小な対象物の力覚感知が向上することを確認し,空間ゲインを決定した.すなわち,力と位置の適切な変換ルールを導入することにより,マニピュレータの操作性の向上と双方向制御の有効性が検証でき,スケールの異なる空間を実時間で結合した.今後は,時間的歪みを解消するために時間軸の変換を取り入れた高度な制御アルゴリズムを構築するとともに,さらに実用的なトータルシステムの確立を目指して研究を行う.本研究の目的は,微細加工技術や医学的微細手術などを行うのに必要不可欠と思われる極めて小さな遠隔操作型マニピュレータを製作すること.次に,そのような作業を行う際に,人間にとって最も作業し易い空間ゲインと時間ゲインを決めることです.大きく分けると二つにテーマからなっており,まず始めに,微小な対象物の把持を可能とする遠隔操作型マニピュレータを製作し実験を行い,その操作性について検討した.その結果,・スケーリング効果による対象物のピンセット付着現象・対象物の姿勢補正の必要性・アームの速度制御とテーブルの初期値の設定などが問題となったが,適切な振幅および周波数を選定し,対象物を把持するピンセットを微小に振動させる方法とテーブルの制御に用いているモデルの改良をすることにより解決することができた.次に,適切な位置と力の双方向制御を行うための制御の流れと構造について解析した.対象物が一次のモデルと仮定したアルゴリズムを用いて検証し,微小な対象物の力覚感知が向上することを確認し,空間ゲインを決定した.すなわち,力と位置の適切な変換ルールを導入することにより,マニピュレータの操作性の向上と双方向制御の有効性が検証でき,スケールの異なる空間を実時間で結合した.今後は,時間的歪みを解消するために時間軸の変換を取り入れた高度な制御アルゴリズムを構築するとともに,さらに実用的なトータルシステムの確立を目指して研究を行う.研究の初期段階として,対象物の大きさにより触覚感知レベルがどのように変化するかを実験により検証した.柔らかさの異なるシリコンゴムを3種類用意し,それぞれの柔らかさにつき10mm角,5mm角,2mm角,1mm角のものを,5人の被験者に素手及び市販のピンセットを使用し,同じ大きさの試料から柔らかさの異なる2つの試料を比較させた.この結果,素手に触れた場合,ピンセットを使用した場合共に微細対象物の弾性特性を十分に感知していないことが判った.そこで,我々が作成したツールと対象物が一次のモデルと仮定した簡単なモデルを使用した制御アルゴリズムを用いて,微細対象物の力覚が認識できるか否かの検証を試みる力覚感知試験を行った.試験は素手で実行した試験と同様の条件で行った.素手及びピンセットで実行した試験結果と比べ,はるかに微細対象物の力覚が感知できていることがわかった.被験者は力入力量と位置出力量の差異から象物の柔らかさを認識することが確認できた.対象物の力覚を再現するツールと簡単なアルゴリズムを用いることにより,微細対象物の力覚感知が向上するか否かの検証を試み,その結果,力覚感知の改善を確認することができた.現在は,対象物がより現実に近い二次のモデルと仮定し,時間軸の変換を取り入れた高度な制御アルゴリズムの構築を進めている.この制御アルゴリズムは対象物の特性推定を必要としている.そこで,最小二乗法による推定やニューラルネットを用いた推定法など,どの推定法が適切かを探索している.本研究の目的は,微細加工技術や医学的微細手術などを行うのに必要不可欠と思われる極めて小さな遠隔操作型マニピュレータを製作すること.次に,そのような作業を行う際に,人間にとって最も作業し易い空間ゲインと時間ゲインを決めることです.大きく分けると二つのテーマからなっており,まず始めに,微小な対象物の把持を可能とする遠隔操作型マニピュレータを製作し実験を行い,その操作性について検討した.その結果,・スケーリング効果による対象物のピンセット付着現象・対象物の姿勢補正の必要性・アームの速度制御とテーブルの初期値の設定などが問題となったが,適切な振幅および周波数を選定し,対象物を把持するピンセットを微小に振動させる方法とテーブルの制御に用いているモデルの改良をすることにより解決することができた.次に,適切な位置と力の双方向制御を行うための制御の流れと構造について解析した.対象物が一次のモデルと仮定したアルゴリズムを用いて検証し,微小な対象物の力覚感知が向上することを確認し,空間ゲインを決定した.すなわち,力と位置の適切な変換ルールを導入することにより,マニピュレータの操作性の向上と双方向制御の有効性が検証でき,スケールの異なる空間を実時間で結合した.
GRS一体橋梁の耐津波性能の検討

東日本大震災において、大規模な津波により多くの橋梁が被害を受けた。特に沿岸域の道路や鉄道等の重要構造物において、橋梁は耐震性のみならず、耐津波性能を有することが望まれる。本研究では、ジオシンセティックス一体橋梁の耐津波性能について実験的に検討した。ジオシンセティックス一体橋梁は補強材によって各部材が安定化されるため、津波に対して従来形式橋梁よりも優れた耐津波性能を有することがわかった。また、橋台に作用する横荷重に対して、主に橋台背面と背面土との摩擦によって抵抗し、補強材によってその摩擦が増加することを示した。1.津波を模擬した造波模型実験ジオシンセティックス補強土一体橋梁(GRS-IB)模型と、従来形式(桁が支承を介してL型の橋台に設置されている)模型に対して、実験水路内で段波により津波を再現した実験を行った。GRS-IBは、従来形式よりも、大きな津波(越流)に対して安定であった。従来形式では、津波到達直後に桁が流失し、背面土の被覆工や橋台の隙間から堤体材料が流失することで最終的に橋台も流失したが、GRS-IBでは、桁が橋台と一体化されているため桁は流失せず、従来形式よりも大きな規模の津波に耐えることができた。一体橋梁の場合、桁が流失しないため越流中の波力を継続して受けることになるが、その大きさはほぼ静水圧と同程度であり、橋台がジオテキスタイルを介して背面土と一体化されているため、背面土の重量とあわせて抵抗したものと考えられる。一連の実験より、GRS-IBは橋台の自重が減少し桁が残留するため滑動に対して不利となる要因も有するが、橋台を薄くできる、桁と橋台が一体化されている、補強材により橋台と背面土、被覆工と背面土一体化されている、などの特徴を有するため、各部材の変位を抑制する効果があり、構造物全体として従来形式よりも安定性を保つことができた。ただし、GRS-IB、従来形式のいずれに対しても、基礎地盤の洗掘対策が別途必要である。2.橋軸直行方向への橋台水平載荷試験橋台(壁面工)模型に橋軸直交方向に対して水平変位を与える実験のための壁面工模型を作製し、予備実験を行った。補強材を導入することにより、変位に対する抵抗性の向上が期待できることが分かった。1.津波を模擬した造波模型実験ジオシンセティックス補強土一体橋梁(GRS-IB)模型と、従来形式(桁が支承を介してL型橋台に設置されている)模型に対して、段波により津波を再現した実験を行った。GRS-IBは従来形式よりも大きな津波(越流)に対して安定であった。従来形式では津波到達直後に桁が流失し、被覆工や橋台の隙間から堤体材料が流失することで最終的に橋台も流失したが、GRS-IBでは桁は流失せず、また、従来形式よりも大きな規模の津波に耐えた。一体橋梁の場合、桁が流失しないため越流中の波力を継続して受けるが、その大きさはほぼ静水圧と同程度であり、橋台がジオテキスタイルを介して背面土と一体化されているため、背面土の重量とあわせて抵抗したものと考えられる。一連の実験より、GRS-IBは一般的に従来形式と比較して橋台の自重が小さい。また、桁が残留するため滑動に対して不安定になるが、桁と橋台が一体化されている、補強材により橋台と背面土、被覆工と背面土一体化されているなどの特徴を有するため、各部材の変位を抑制する効果があったと考えられる。2.橋軸直行方向の橋台水平載荷試験と補強材単体の面内せん断試験補強土橋台(壁面工)模型に橋軸直交水平方向に強制水平変位を与え、壁面に作用する土圧および補強材張力を計測した。補強土橋台では、橋台の水平変位に伴って壁面水平土圧が増加し、壁面摩擦が増加することによって、背面土が無補強の場合より横荷重に対する抵抗性が向上することがわかった。ただし、補強材と橋台との定着強度が十分である必要がある。また、補強材単体の面内せん断試験結果から補強材の面内せん断変形に伴う補強材張力の増加と壁面水平土圧増加に伴う壁面摩擦の効果をモデル化し、水平載荷試験結果を数値計算によって再現した。本研究課題の目的は、ジオシンセティックス一体橋梁が津波を受けた際の挙動を実験的に把握することである。実験の進捗は予定通りであり、造波模型実験によって、橋梁模型に作用する外力(津波による波力)と崩壊の性状を把握できた。また、横荷重載荷試験用の壁面工模型を作製し、次年度実施予定である実験の一部の準備ができた。地盤工学当初計画通り、横載荷試験および一面せん断試験を実施していく。

また、必要に応じて造波模型実験の追試を実施し、研究成果を取りまとめる。実験条件の工夫等により、造波模型実験に係る模型、装置等の一部を購入せずに目的を達成できた。これによって生じた余剰の一部を橋軸直行方向への壁面工水平載荷実験の高度化のため、センサの追加購入等に充てたため、当初計画から差額が生じた。実験に必要な装置および消耗品の購入と、出張旅費に使用する。
インドにおける因果の思想の研究

因果応報思想(道徳的因果)と、万物の根源・根本要素から一切の生成・変化を説明する形而上学的思弁(物理的因果)とが絡みつつ展開してきた「インドにおける因果の思想」の諸相を、ニヤーヤ・ヴァイシェーシカ学派の多元的、機械論的実在論を軸としつつ(丸井、和田、岩崎、日比、渡邉)、一から多への展開を主張するヴェーダーンタ学派の一元論(加藤)、ならびに実体概念に依拠しない仏教の縁起思想をも視野に納めて(桂、稲見)、コアメンバーによる4年間の組織的な研究によって明らかにするために、2018年度は日本印度学仏教学会第69回学術大会においてパネル発表を行った。趣意説明(丸井)、4名による報告(加藤・和田・岩崎・稲見)、コメント(桂)、および討論という次第で、因果性定義やその確定方法をめぐる議論を分析した。本科研メンバーの2年半の研究成果がここに凝縮して公表することができた。なおこの報告記事が桂によってまとめられ発表された。合同研究会は2018年8月に第1回を開きパネル発表のための準備的討議を行った。第2回目は2019年3月に行い、最終年度における活動計画などを討議したほか、渡邊了生氏を招いて講演「『中論』と因果」を行ない、真宗教学においても往生の主体問題をめぐり因果性と空性が大きく関わっていることが明らかとなった。このほか第2回第1部で仏教研究班(研究協力者志賀浄邦氏が加わる)による『真理綱要』因果応報章の綿密な解読作業を行った。第2部ではニヤーヤ・ヴァイシェーシカ班会議を開き最終年度計画を討議した。個別研究の成果発表としては雑誌論文6点、国際会議での招待講演2件(丸井、桂)のほか、国際会議での口頭発表3件があった。そのうち1件は「時間の知覚と因果」の発表のために研究協力者(渡邉)を国際サンスクリット学会に派遣したものである。なお9月からは事務補佐員を雇用して研究運営体制を強化した。理由個別研究を含む共同研究の組織的運営体制と具体的な研究方針は概ね順調である。特にパネル発表「インドにおける因果性確定の方法をめぐって」によって本科研メンバーの2年半の研究成果の有機的関係付けが図られ、新たな論点が浮き彫りとなった点は重要である。4人の報告内容に即して主要な論点を挙げれば、まず全体的にはインド哲学諸派における因果性確定の一般的な方法anvaya-vyatireka(「Aがある時、Bがある」(肯定的随伴)と「Aがない時、Bはない」(否定的随伴)の組み合わせ)は、ヴェーダーンタ不二一元論(シャンカラ、スレーシヴァラ)の聖句「汝はそれなり」の語と語意との随伴関係確定のプロセスにおいても、初期新ニヤーヤ学派のシャシャダラによる因果性定義においても、仏教論理学派(ダルマキールティとその後継者たち)の推理論における遍充論においても前提となっていることが明らかとなった。他方、個別的な特殊事情として、ヴェーダーンタ不二一元論においては必ずしも文法学的な語意確定の方法に終始しているのではなく、解脱知に向かう修道上の因果性という側面があること(加藤)、新ニヤーヤにおいては肯定的随伴における原因の時間的先行性が因果性確定の充分な条件にはなりえないこと(和田)、さらに仏教論理学派の議論は「Aが知覚される(されない)時、Bが知覚される(されない)」という認識論的視点からなされており、また因果性は世俗的真理のもとで通用する原理であり、究極的真理のもとでは因果性の超越が図られること(稲見)などが浮かび上がった。そのほかウダヤナ(ニヤーヤ)の影響下でヴァッラバ(ヴァイシェーシカ)が展開する神の存在証明における仏教との論争においては、個別の因果性確定のほか、一般原則としての因果律が問題となっていることも明らかとなった(岩崎)。このほか『真理綱要』第9章の翻訳などの個別研究も順調である。引き続き事務補佐員を雇用し、運営体制の整備と広報活動の充実を図る。まず5月にコアメンバー会議を行い、最終年度の研究方針を確定する。8月下旬に合宿を行い、最終成果を出版物として結実するための集中討議を行う。具体的には大学一般教養レベルを想定した『インドにおける因果の思想』(仮題)の出版に向けて、インドの因果の思想の諸相概観を踏まえ、四つほどのテーマ設定のもとでメンバーによる各論を展開する形。「因果性の確定」「物理的因果と因果応報」「存在と因果」「時間と因果」「神・仏と因果」などが主要テーマとなる。個別の研究推進に関して、丸井は初期ニヤーヤ、ヴァイシェーシカの因果思想研究の成果を取りまとめて日本宗教学会(帝京科学大、9月)やアジア哲学会議(インド、詳細未定)で口頭発表を行い。また『東方』等で論文を発表する計画。新たに研究分担者となった岩﨑は丸井、日比と共に古典ニヤーヤ、ヴァイシェーシカ哲学(特にウダヤナ)の「神の存在証明における因果性」を分析し、和田は新ニヤーヤ学(特にシャシャダラ)の因果性定義に関する4年間の成果を英語で公表する計画である。加藤はヴェーダーンタ学派(特にシャンカラ)の不二一元論哲学における修道論的因果論をまとめるほか、W. Halbfassの因果応報に関する論文の和訳も行う。

稲見はダルマキールティと後継者たちの因果性概念を追跡し(特に『サーカーラ・シッディ』)、世俗的真理と究極的真理の重層性のもとでの因果性のありかを探る。桂は空思想における因果性超越志向の哲学的意味を解明するほか、初期ニヤーヤ哲学の解脱観と仏教の十二支縁起との関連を分析する。また桂、稲見は『真理綱要』第9章のテキスト校訂・翻訳共同研究を完成させる。個別の研究成果の一部は、日本印度学仏教学会(仏教大、9月)や関連国際学会(インドほか)で口頭発表し、『印度學佛教學研究』等に論文発表する予定。インドにおける因果の思想は、因果応報思想(道徳的因果)と、万物の根源・根本要素から世界の生成・変化を説明する形而上学的思弁(物理的因果)とが絡み合いつつ展開してきた。本研究は、多元的実在論に立つニヤーヤ・ヴァイシェーシカ両学派を中軸にしつつ、二元論や一元論に依拠する他学派(ヴェーダーンタ学派など)、および実体概念に依拠しない縁起思想に立つ仏教の因果論をも視野に入れ、インドの因果の思想の全体像を4年間組織的に研究し、成果を内外に積極的に発信しようとするものである。本年度はまず、研究代表者・分担者と若干の連携研究者からなるコアメンバーによるメール会議で研究方針全般を討議した上で、東京大学に特任研究員を1名雇用して研究運営体制を確立した。その後キックオフ会議を行い、本年度の具体的な研究計画を策定したほか、因果性概念の諸相および先行研究の確認を行った。ニヤーヤ・ヴァイシェーシカに関しては、丸井と和田はニヤーヤ学派に関する日本の研究動向を調査し発表したほか、丸井は『ニヤーヤ・バーシャ』第3章の、和田はガンゲーシャに先行するシャシャダラの原因定義論のテキスト解読を開始した。他方、ハワイ大学チャクラバルティ教授の指導のもと、ウダヤナの主宰神論に関わる因果性議論の研究を連携研究者である岩崎陽一・真由美夫妻が行い、その成果はハワイ大学での国際ワークショップ発表などとして結実した。加藤は『ブラフマ・スートラ』の関連箇所に対して、保守的なバースカラ注と革新的なシャンカラ注の比較を通じて因果思想を解明する作業を開始した。仏教の因果思想を研究する桂と稲見は共同研究会を開催し、『真理綱要』第9章(因果応報章)とカマラシーラ注のテキスト校訂を含めた原典解明を開始したほか、桂は広く同思想に関連する国際学会での発表や招待講演を、稲見はダルマキールティとその後継者たちの因果思想研究を推進した。まず個別研究を含む共同研究の組織的運営体制と具体的な研究方針は予定通り確定することができた。そして具体的には、2回のコアメンバー会議と個別のグループ研究会(東京2回、京都2回、ハワイ大学1回)、そして日本印度学仏教学会学術大会(東京大学2016年9月)および国際ワークショップ(ハワイ大学2017年3月)への参加・発表、そして論文ないしプロシーディング発表4点、さらには国際会議口頭発表ないし招待講演数点が本研究の成果として結実した。初年度としては当初の期待を上回る結果である。また個別の研究テーマの進展もほぼ順調にスタートした。(1)ニヤーヤ・ヴァイシェーシカ学派の因果思想研究については、丸井が初期ニヤーヤ文献の中の「身体と因果応報思想」の、和田が新ニヤーヤ学派初期の原因定義論のテキスト解読を開始した。またその中間に位置するウダヤナの主宰神論に深く関わる因果思想の解明は、ハワイ大学チャクラバルティ教授の指導下で連携研究者岩崎夫妻が着実な成果をあげ、上述ワークショップでの口頭発表を行った。(2)仏教研究班では桂と稲見の両氏がそれぞれ小研究グループを組織して仏教哲学の百科全書的なテキスト『真理綱要』の因果思想章に対して、梵語写本を用いた厳密なテキスト校訂と解読をスタートさせた。