hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分泌膜小胞(アディポソーム)を介した脂肪細胞の機能発現機構の解明

マイクロアレイ解析により,140種の異なるmiRNAがアディポソームに内包されることを明らかにし,そのうちlet-7b, miR-103, miR-146b, miR-148aの発現は,細胞内での発現量と呼応して3T3-L1脂肪細胞の分化程度に応じて増加することを特異プライマーを用いたリアルタイム定量RT-PCR法により明らかにした。またこれらmiRNAがマクロファージへ取込まれるかどうかについて検討したが,マクロファージ中で発現している内因性miRNAと区別することが難しいことから,個々のmiRNAのセンサー配列を有するレポーター遺伝子(分泌性ルシフェラーゼ)を恒常的に発現するRAW264.7マクロファージを数種類樹立し,現在も解析を重ねている途中である。マウス個体におけるアディポソームの動態を解析するために,蛍光タンパク質(EGFP, Venus)をC末端にもつMFG-E8を恒常的に発現する3T3-L1細胞を数種類樹立した。これらの細胞株を培養下で脂肪細胞へと分化させ,共焦点レーザー顕微鏡で観察したところ,アディポソームと思われる顆粒状の成分が細胞内から細胞外へと分泌される様子を捉えることに成功した(連携研究者・永山らとの共同研究)。現在移植に向けた準備を行っている。またマウス血液より調製した膜小胞には脂肪細胞特異的なアディポネクチン,レジスチン,PPARγ2のmRNAが内包されることが判明し,アディポソームは生体内でも脂肪細胞から分泌され,機能しうることが示唆された。アディポソームの主要構成成分であるMFG-E8ノックアウトマウスに高脂肪食を負荷すると,野生型マウスに比べて有意に肥満することが明らかとなった。アディポソーム自体の分泌が減少するのかどうかなど,肥満症との原因については現在検討しているところである(連携研究者・阪上らとの共同研究)。アディポソーム主要構成タンパク質MFG-E8とEGFPとの融合タンパク質を恒常的に発現する3T3-L1脂肪細胞を樹立することに成功した。連携研究者・永山(北大)との共同研究により,蛍光顕微鏡観察下でMFG-E8-EGFP融合タンパク質を含むアディポソーム分泌をモニタリングすることが可能となった。また連携研究者・菅波(東京医科歯科大)との共同研究により,3T3-L1脂肪細胞とマクロファージ(J774およびRAW264.1)の接触共培養法およびトランスウェルを用いた非接触共培養法を実施し,マクロファージから分泌されるTNF-αがアディポソーム分泌を亢進することを明らかにした(現在論文投稿準備中)。またアディポソームが実際にマクロファージに取り込まれることをごく最近突き止め,現在その生物学的,生理学的意義について解析している。さらに分化程度の異なる3T3-L1脂肪細胞の培養上清よりアディポソームを調製し,数百ナノグラムのRNA(1×10^6細胞あたり)が含まれることが明らかとなった。また脂肪細胞特異的あるいはドミナント遺伝子産物のほぼすべてが含まれることも明らかとなった。連携研究者・中川(筑波大)との共同研究によるマイクロアレイ解析の結果,143種のmiRNAが含まれることも併せて明らかとなった(現在投稿準備中)。連携研究者・菅波(東京医科歯科大)の協力を通じ,アディポソームとマクロファージ(J774およびRAW264.7)をインキュベートすることにより,脂肪細胞特異的mRNA(アディポネクチン,レジスチン)がマクロファージへと取り込まれることをRT-PCR法により明らかにした。しかしながら特異抗体を用いたウエスタンブロット解析,ELISA法のいずれによっても翻訳されたタンパク質を培養液,細胞溶解液中で検出することは出来なかった。miRNAが取り込まれたかどうかについては現在解析を継続中である。また新たにアディポソームに含まれるmiRNAを簡便・安価に定量する方法も確立した。来年度はこの方法を用いてアディポソームに含まれるmiRNA,マクロファージに取り込まれたmiRNAを網羅的に定量する予定である。連携研究者・服部(東京大)の協力を得ることにより,マウス個体を用いたin vivoアッセイによりアディポソームが血管新生活性を有することを明らかにした。抗体アレイや活性染色法を用いた実験により,アディポソームには複数の血管新生関連タンパク質が含まれることも明らかにした。さらにヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を用いたin vitroアッセイにより,これら複数のタンパク質がアディポソームのもつ血管新生活性に寄与することを明らかにした。これら一連の実験で得られた研究成果をまとめて現在内分泌関連雑誌に投稿中である。連携研究者・阪上(徳島大)の協力を得て,MFG-E8ノックアウトマウスに高脂肪食負荷を実施している最中である。各種パラメータの解析,脂肪細胞および肥満関連遺伝子の発現解析は来年度実施する予定である。

マウス個体におけるアディポソームの動態を解析するために,蛍光タンパク質(EGFP, Venus)をC末端にもつMFG-E8を恒常的に発現する3T3-L1細胞を数種類樹立した。これらの細胞株を培養下で脂肪細胞へと分化させ,共焦点レーザー顕微鏡で観察したところ,アディポソームと思われる顆粒状の成分が細胞内から細胞外へと分泌される様子を捉えることに成功した(連携研究者・永山らとの共同研究)。現在移植に向けた準備を行っている。またマウス血液より調製した膜小胞には脂肪細胞特異的なアディポネクチン,レジスチン,PPARγ2のmRNAが内包されることが判明し,アディポソームは生体内でも脂肪細胞から分泌され,機能しうることが示唆された。アディポソームの主要構成成分であるMFG-E8ノックアウトマウスに高脂肪食を負荷すると,野生型マウスに比べて有意に肥満することが明らかとなった。アディポソーム自体の分泌が減少するのかどうかなど,肥満症との原因については現在検討しているところである(連携研究者・阪上らとの共同研究)。
ヒト未分化間葉系幹細胞を用いた注入型培養軟骨の作製に関する研究

本研究は、軟骨組織の再生に着目し、これら組織工学の手法を用いた骨系統疾患患者の治療方法を確立しようとするものである。本研究の特徴は、臨床応用に直結した、軟骨再生用マトリックスの開発研究である。現在までに再生軟骨材料として評価してきた生体吸収性材料の中で、PGAを用いた特殊な不織布を用いて、骨膜によるカバーを用いない関節軟骨再生法を新たに開発した。ウサギ膝軟骨欠損モデルを作製し、未分化間葉系幹細胞(MSC)を関節軟骨部の欠損にPGAの不織布を担体として埋入することで、骨膜等で関節面を被覆する方法と同程度の関節面保護、癒着防止効果が得られることが分かった。術後2・4・8・12週での肉眼的所見、組織学的評価、蛍光免疫染色(I型およびII型コラーゲン)を行い作成した移植片の評価を行った。これらの結果より、移植組織が骨、軟骨組織両方に分化をしていることが証明され、関節軟骨の再生が見られた。長期群32週後の結果においても、関節軟骨が組織学的に骨膜被覆群と同程度存在しており、これにより治療侵襲を軽減できるのみでなく、長期予後の改善にもつながる結果を得た。これまで行った、種々のマトリックスによる、再生軟骨作製の結果より、注入型マトリックスにおいても、軟骨作製はできることを証明したものの、マトリックスの種類による適、不適が存在し、臨床レベルにおいては、不織布であるPGAのデータが一番よい結果になった。また、超音波刺激による間葉系幹細胞からの効率的培養法の確立に成功したことより、軟骨細胞の物理的刺激による分化促進効果が言えた。さらに、分化促進効果を得た細胞からできた軟骨組織の肉眼的、組織学的所見から、その細胞毒性や異物反応が起こりにくく、細胞も組織の内部で生存していたことから、よりよい軟骨組織を作製する能力を持つことが予想された。今回われわれは未分化間葉系幹細胞(MSC)を軟骨細胞へ分化誘導した細胞を用いて,メカニカルストレスが細胞機能におよぼす影響を検索し,人工軟骨作製のための有用性を明らかにした。またこれらの概念より、新規注入型マトリックスの開発やその人工材料によるティッシュエンジニアリングの可能性についても研究を行った。再生軟骨作製に関わる,組織マトリックスの検討や実際の臨床応用を視野に入れた検討を行った。本年度に行った研究については,(1)ヒト骨髄液より単離培養したMSCを用い,現在までに明らかにしている分化誘導促進効果が見られたメカニカルストレスなどを用いて、より早期に大量の軟骨細胞に分化させる細胞調整法を確立した。(2)マウスを用いた注入型マトリックス試験を行い,種々のマトリックスによる硬度,異物反応性,生体吸収性、流動性などから至適濃度,最適なマトリックスを評価した。これにより臨床応用に向けた注入型マトリックスの開発を進めていく。アルギン酸,フイブリン糊、コラーゲン等を中心とした高分子化合物ゲル状物質を構造体としたマトリックスが最適な条件であることが言えた。今後の詳細な軟骨評価により、最も至適な条件である材料をピックアップしていく。(3)移植方法およびヌードマウス移植後の軟骨評価法の確立として、大きさ,重量、組織学的検討(HE,アリューシャンブルー染色)、軟骨マーカーであるアグリカン、2型コラーゲンによる生化学的検討から軟骨の成熟度の評価を行う準備が整った。これらのマーカーにより、至適な条件を検索することができる。本研究では軟骨移植の臨床応用に向けてより効率的な軟骨移植組織作製を目的として、組織工学的手法を用いた再生軟骨作製に関わるマトリックスの検討を実際の臨床応用を視野に入れて検討を行った。注入型および3次元培養における軟骨組織再生の面から至適材料の検討を行い、PLC(ポリ乳酸-ε-カプロラクトン共重合体)などの生体内で分解可能なポリマーを選択した。軟骨細胞はマトリックスに播種し、1日培養後にヌードマウスの背部皮下に移植を行い、2週、4週後の組織をアルシャンブルー染色、基質アグリカン量、及び必要に応じてリアルタイムPCRでGDH(グリセロール脱水化酵素)をコントロールとして基質アグリカンmRNA発現レベルを中心とした軟骨マーカーを指標にそれぞれのマトリックスを評価した。MSC(Cambrex Bio Science Walkersville(米国、MD)より購入)の分化能を助けるために超音波処理は、ポリプロピレンチューブ中のペレット培養法を用いてTGF-β刺激で軟骨細胞に分化させたMSC(ヒト間葉幹細胞)について毎日20分間行った。MSCからTGF-β刺激による軟骨細胞への分化は、超音波処理でTGF-β刺激のみに比べて約3倍の促進がみられた。ラット軟骨細胞について増殖、継代培養し、PLCを主体とするスキャフォルドに注入し、培養した結果では、hybrid-75PLCとコラーゲンと同じように良く接着し、その後の細胞増殖率はむしろ75PLCで最高になった。またヌードマウス皮下でのin vivoで4週後の軟骨再生の能力を検討したところコラーゲンスキャフォルドではその容積の半分の減少があったが、PLCのものは元の形を保ったままであり、軟骨組織の形成が見られた。超音波刺激による間葉系幹細胞からの効率的培養法の確立に成功したこれらの良好な材料では、細胞毒性や異物反応が起こりにくく、細胞も中で生存していたことから、軟骨組織を作製する能力を持つことが予想された。

本研究の特徴は、臨床応用に直結した、軟骨再生用マトリックスの開発研究である。現在までに再生軟骨材料として評価してきた生体吸収性材料の中で、PGAを用いた特殊な不織布を用いて、骨膜によるカバーを用いない関節軟骨再生法を新たに開発した。ウサギ膝軟骨欠損モデルを作製し、未分化間葉系幹細胞(MSC)を関節軟骨部の欠損にPGAの不織布を担体として埋入することで、骨膜等で関節面を被覆する方法と同程度の関節面保護、癒着防止効果が得られることが分かった。術後2・4・8・12週での肉眼的所見、組織学的評価、蛍光免疫染色(I型およびII型コラーゲン)を行い作成した移植片の評価を行った。これらの結果より、移植組織が骨、軟骨組織両方に分化をしていることが証明され、関節軟骨の再生が見られた。長期群32週後の結果においても、関節軟骨が組織学的に骨膜被覆群と同程度存在しており、これにより治療侵襲を軽減できるのみでなく、長期予後の改善にもつながる結果を得た。これまで行った、種々のマトリックスによる、再生軟骨作製の結果より、注入型マトリックスにおいても、軟骨作製はできることを証明したものの、マトリックスの種類による適、不適が存在し、臨床レベルにおいては、不織布であるPGAのデータが一番よい結果になった。また、超音波刺激による間葉系幹細胞からの効率的培養法の確立に成功したことより、軟骨細胞の物理的刺激による分化促進効果が言えた。さらに、分化促進効果を得た細胞からできた軟骨組織の肉眼的、組織学的所見から、その細胞毒性や異物反応が起こりにくく、細胞も組織の内部で生存していたことから、よりよい軟骨組織を作製する能力を持つことが予想された。
新規ワンステップ接着システムのテクニックセンシティブ因子に関する研究

最近の歯質接着システムは,操作ステップの省略化の傾向が進んでおり,これを一回で済ませるワンステップシステムが市販されるようになった。さらに,光重合型レジンについては,実験室環境のみではなく,口腔環境および操作因子などのテクニックセンシティブ因子も含めて評価する必要性が唱えられはじめている。すなわち,口腔環境あるいは操作面からみた因子として,照射光線の光強度,充填操作時の温度,湿度,アドヒーシブの厚さ,被着面の湿潤状態およびアドヒーシブの作用時間などである。そこで市販のDyract(Dentsply),F2000(3M),Reactmer(松風)およびOne-up Bond F(トクヤマ)の4製品を使用して,これらテクニックセンシティブ因子がエナメル質接着性におよぼす影響を検討した。その結果,照射光線の光強度では,製品によって多少異なるが,300mW/cm^2以上で安定した接着強さを示した。充填操作時の温度,湿度では,ほとんど影響は認められなかった。アドヒーシブの厚さでは,厚い方が薄いものに対して接着強さは高くなる傾向を示したが,その傾向は製品によって異なるものであった。被着面の湿潤状態では乾燥させた状態よりも,湿潤している状態の方が接着強さが高くなる傾向を示した。アドヒーシブの作用時間では,時間を延長するに伴って接着強さは向上する傾向を示した。これらの傾向は,従来の3ステップおよび2ステップシステムとほとんど同様の傾向であった。すなわち,口腔環境あるいは操作面からみた因子として,照射光線の光強度,充填操作時の温度,湿度,ボンディング材の厚さ,被着象牙質面へのエアブローおよびアドヒーシブの作用時間などである。そこで市販のDyract(Dentsply),F2000(3M)およびSI-IB 515(松風)の3製品を使用して,これらテクニックセンシティブ因子が象牙質接着性におよぼす影響を検討した。充填操作時の温度,湿度では,温度の影響はほとんど認められなかったが,湿度の高い状態(95%)で接着強さが低下する傾向を示した。ボンディング材の厚さおよびアドヒーシブの作用時間はほとんど影響は認められなかった。被着象牙質面へのエアブローでは乾燥させた状態よりも,湿潤している状態の方が接着強さが高くなる傾向を示した。
ラット胚由来肝芽細胞の初代培養系を用いた癌細胞遊走制御を目的とした基礎的研究

1.目的ラットの初期肝発生は、前腸内胚葉より突出した肝原基が基底膜を破壊し、横中隔間葉組織内に浸潤、増殖することから始まる。この過程は、ヒト癌細胞の浸潤・増殖・転移に類似したメカニズムが働くと推定される。申請者は、癌細胞の浸潤・転移に寄与するタンパクとしてfascin(actin-bundling protein)に注目し、肝発生初期の肝臓から肝芽細胞(未熟な肝細胞)を分離・培養する方法を確立し、fascinタンパクの発現と細胞外マトリックスなど他の因子との相互作用について検討した。2.肝芽細胞の分離法の確立ラット胎齢13.5日胚より、実体顕微鏡下、肝臓を摘出し、メスで細切、ディスパーゼ(2.5mg/ml)に0.01%DNaseを加えた溶液内で消化処理(37°C、60分間)後、100μmのメッシュでろ過した。肝芽細胞の表面タンパクに対する抗体(抗E-cadherin抗体:200倍に希釈)を反応させた後、洗浄し、Microbeads標識anti-mouse抗体を作用させ、磁気細胞分離システム(MACS)を用いて、肝芽細胞を単離した。3.培養肝芽細胞のfascinの発現生体内では、胎齢16.5日の肝芽細胞はfascinを発現していない。この観察結果より、胎齢13.5日肝より分離した肝芽細胞では、培養48時間後には、fascinの発現が消失すると予想した。分離後24時間後では、fascinの強い発現が認められたが、48時間後ではその発現が減退し、予想通りの結果が得られた。しかし、fibronectin-coat dish培養48時間後の観察では、fascinの発現低下はほとんど認められなかった。5.まとめ今回の研究により、肝芽細胞のfascin発現およびその発現変化にfibronectinが関与していることが明らかになった。このことより、fibronectinをligandとするintegrinやその下流に位置する細胞内情報伝達系および細胞内骨格系を制御することにより、癌細胞遊走・転移を抑制できることが示唆された。また、肝発生初期の肝芽細胞を用いた研究は、癌細胞の細胞遊走・転移機能を明らかにするための有用なツールとなることが証明された。
アンギオテンシンIIによる味覚修飾作用の解明

塩味の嗜好行動にはアンギオテンシンIIが重要な役割を果たしており、ラットでは血中アンギオテンシンIIの増加、その結果としてのアルドステロンの増加により、通常忌避する高張Na溶液の増加が、飲水量の増加に伴い起こることが知られている。本研究では、塩味嗜好性に関して、過去の研究で報告されているアルドステロンなどのホルモンによる味覚修飾効果であるNa応答増大がいずれも数時間で最大になるような時間オーダーのゆるやかなものであったことに疑問を抱き、より速い効果をもたらす可能性のあるアンギオテンシンIIに着目し、アンギオテンシンIIの末梢味細胞における修飾効果の解明を目的として、分子、電気生理学的解析を行った。初年度の研究の結果、RTPCRで正常系マウスの茸状乳頭ならびに有郭乳頭において、アンギオテンシン受容体であるAT1ならびにAT2のmRNAの発現が認められた。また、マウスの腹腔内にアンギオテンシンIIを投与すると、投与後10-30分に鼓索神経の塩味応答が減少し、甘味応答が増大することが明らかとなった。そこで本年度の研究において、AT1とAT2受容体のブロッカー投与後の鼓索神経応答解析を行ったところ、AT1受容体ブロッカー投与により塩味応答減少、甘味応答増大というアンギオテンシンIIの効果が消失した。一方、AT2受容体ブロッカー投与後は鼓索神経応答の変化がなかった。免疫組織化学法により、AT1はENaCαもしくはT1r3(甘味受容体構成分子)と一部共発現していることが確認された。以上の結果より、アンギオテンシンIIは30分以内で効果が最大になるようなきわめて短い時間オーダーで味細胞に作用し、AT1を介して塩味と甘味の感受性を逆相関で変化させ、Na、糖分、水分摂取を効率的に調節している可能性が示唆された。RT-PCRの結果、正常系マウスの茸状乳頭ならびに有郭乳頭において、アンギオテンシン受容体であるAT1ならびにAT2のmRNAの発現が認められた。また、マウスの腹腔内にアンギオテンシンIIを投与すると、その血中濃度の増加に伴い鼓索神経の塩味応答が減少し、甘味応答が増大することが明らかとなった。アンギオテンシンIIによる味細胞への効果は、迅速に現れ30分以内に最大になることが推定された。昨年度の研究の結果、アンギオテンシンIIによる塩味嗜好の増加が起こるとした時に必要な末梢味細胞の塩味情報の低下が、きわめて短い時間オーダーでもたらされる可能性が示唆された。しかし、その情報伝達経路に関してはいまだ不明である。今年度は、AT1とAT2受容体のブロッカー投与後の鼓索神経応答解析を行い、アンギオテンシンIIによる味覚修飾機構のさらなる解明を行う予定である。
手指局所寒冷負荷に対する生体防衛反応-冷風負荷試験の臨床応用に関する基礎研究-

寒冷暴露環境における手指局所寒冷負荷に対する生体防衛反応を研究する場合、氷水を用いる冷水負荷方法が一般的である。氷水中に素手を長時間浸漬することは著しく苦痛を伴い、また布製手袋の防寒効果を調べるのは困難である。本研究では冷風負荷方法に着目した。冷風負荷皮膚温テスト装置を用いる方法がそのひとつで、共同研究者の井上らが発案し開発中であり、本来振動障害の症例において、被験者に著しい苦痛が無く、客観的にレイノ-現象を主徴とする末梢循環動態を把握できる点で優れた検査法とされる。この冷風負荷皮膚温テストを、冷水負荷試験に代わる方法として開発することを目的とした。本研究では、冷風負荷皮膚温テスト装置を用いて、健康な成人女子の皮膚温を測定し、実験条件や皮膚温変動の評価基準を検討した。冷風負荷試験は、室温23°Cで冷風負荷試験機の冷風室(5°C)に、素手または綿手袋着用の手部を20分間暴露させた。実験の結果、冷風負荷試験による素手の指尖皮膚温変動は、冷水負荷試験と同様のHunting現象を示した。素手時の指尖皮膚温変動は、冷風負荷直後から顕著に低下しその後に上昇と下降するタイプが多く出現したが、初期の低下が緩慢なタイプや一過性に低下した後ほとんど上昇しないタイプも出現した。手袋着用時の指尖皮膚温は、素手の指尖皮膚温変動タイプにかかわらず、素手時の皮膚温変動の追随型、指尖皮膚温低下が見られない抵抗型、追随型と抵抗型の中間である境界型が出現した。手袋着用時の指尖皮膚温変動には、素手局所寒冷負荷に対する防衛反応以外の要因関与が示唆された。以上の結果から、冷風負荷皮膚温テストは手指局所寒冷負荷による指尖皮膚温変動を測定する方法として有用であることが示唆された。冬季や寒冷地あるいは冷温冷凍作業など寒冷暴露環境において、手指末梢局所が冷却される場合は、生体全体の寒冷暴露時とは異なった生理反応を生ずると言われる。この手指局所寒冷時の生態防衛反応を研究する場合は、氷水を用いる冷水負荷試験が一般的である。しかし、氷水中に素手を長時間浸漬することは著しく苦痛を伴い、しかも水中での手指表面皮膚温の測定は困難である。そこで本研究では、冷風負荷皮膚温テストに着目した。これは共同研究者の井上らが発案し開発中の冷風負荷皮膚温テスト装置を用いた方法であり、被験者に著しい苦痛を与えること無く、客観的にレイノ-現象を主徴とする末梢循環動態を把握できる点で優れた検査法とされる。本研究は、この冷風負荷皮膚温テストを、従来の氷水浸漬に代わる方法として開発することを目的とした。本年度は、冷風負荷皮膚温テストによる手指局所寒冷暴露に対する指尖皮膚温および心電図の影響を検討した。被験者は健康な成人女子とし、室温23°Cの人工気候室において、冷風負荷皮膚温テスト装置を用い、左手部を冷風(5°C)に暴露させた。実験の結果、指尖皮膚温は冷風負荷開始直後から漸次低下し、その後は上昇と下降を繰り返すHunting現象を確認した。心拍数の変動は小であった。さらに、指尖皮膚温の変化量を説明する指標について検討し、冷風負荷皮膚温テストは手指局所寒冷負荷試験方法として有用であることを示唆した。冬季や寒冷暴露環境における手指局所寒冷に対する生理反応を研究する場合、一般的には氷水中に手部を浸漬する冷水負荷試験が用いられている。

しかし、氷水中に手部を長時間浸漬することは著しく苦痛を伴い、しかも水中での手指皮膚温は測定し難い。本研究では、より簡便で心理的苦痛の軽減される寒冷負荷方法として、冷風負荷試験に着目した。共同研究者の井上らが発案した冷風負荷皮膚温テストがそのひとつであり、被験者に著しい苦痛が無く、客観的にレイノ-現象を主徴とする末梢循環動態を把握できる点で極めて優れた検査法とされる。この冷風負荷皮膚温テストを、従来の冷水負荷試験に代わる方法として開発することを目的とした。本年度は、この冷風負荷皮膚温テストの特性を、冷水負荷試験との相違により検討した。被験者は健康な成人女子とし、食後2時間経過後の午前中に、室温23°Cで実験した。手指局所寒冷負荷は、(1)冷風負荷試験:冷風負荷試験機を用い、5°C冷風に暴露する方法、(2)冷水負荷試験:恒温水槽中で5°C冷水に暴露する方法とした。負荷時間は20分間、姿勢は椅座位とした。測定項目は手指および手部皮膚温、身体各部皮膚温、心電図、血圧とし、同時に連続サンプリングした。実験の結果、指尖皮膚温は、冷風負荷試験および冷水負荷試験いずれも、負荷開始直後に顕著に低下しその後に上昇するハンチング現象を示すタイプが多く、一過性に低下した後の上昇が見られないタイプも出現した。冷風負荷試験では、初期の指尖皮膚温低下が緩慢なタイプも出現した。収縮期血圧は、冷水負荷試験では負荷開始直後に一時的に急激な上昇を示す傾向にあったことから、冷風負荷試験の方が血圧への影響は低いと考えられる。これらの結果から、冷風負荷皮膚温テストは、手指局所寒冷負荷による皮膚温変化を測定する方法として有用であることを示唆した。寒冷時あるいは冷温作業時など寒冷暴露環境における手指局所寒冷負荷に対する生体防衛反応を研究する場合、氷水を用いる冷水負荷方法が一般的である。氷水中に素手を長時間浸漬することは著しく苦痛を伴い、また布製手袋の防寒効果を調べるのは困難である。本研究では冷風負荷方法に着目した。冷風負荷皮膚温テスト装置を用いる方法がそのひとつで、共同研究者の井上らが発案し開発中であり、本来振動障害の症例において、被験者に著しい苦痛が無く、客観的にレイノ-現象を主徴とする末梢循環動態を把握できる点で優れた検査法とされる。この冷風負荷皮膚温テストを、冷水負荷試験に代わる方法として開発することを目的とした。本年度は冷風負荷皮膚温テストの有用性を、手袋着用との関連で検討した。被験者は健康な成人女子とし、食後2時間経過後の午前中に実験した。冷風負荷試験は、室温23°Cで冷風負荷試験機の冷風室(5°C)に、素手または綿手袋着用の手部を20分間暴露させた。椅座位姿勢の手指および手部皮膚温、身体各部皮膚温、心電図、血圧を同時に連続サンプリングした。実験の結果、素手の指尖皮膚温変動は、寒冷負荷直後から顕著に低下しその後に上昇と下降するHunting現象を示すタイプが多く出現したが、初期の低下が緩慢なタイプや一過性に低下した後ほとんど上昇しないタイプも出現した。手袋着用時の指尖皮膚温は、素手の指尖皮膚温変動タイプにかかわらず、素手時皮膚温変動の追随型、皮膚温低下が見られない抵抗型、追随型と抵抗型の中間である境界型に分類した。手袋着用の効果は、素手局所寒冷負荷に対する防衛反応以外の要因関与が示唆された。以上の結果から、冷風負荷皮膚温テストは手指局所寒冷負荷による皮膚温変化を測定する方法として有用であるといえる。
慢性肺疾患児の複数臓器障害に対する包括的細胞療法の開発

今年度はMuse細胞が胎児発育不全(FGR)ラットに与える影響を行動実験により評価を行った。FGRモデルラットにMuse細胞、nonMuse細胞を日齢4に投与し、vehicle群には基液のみを投与し、sham群と併せて4群で行動実験の評価を行った。Negativegeotaxis試験ではMuse投与群で改善を認めた。Rotarod試験では、1ヶ月においてvehicle群で短縮した持続時間が、Muse投与群で有意に改善した。Y迷路試験においても、Muse投与群で有意差はないがvehicle群で認められる空間記憶障害に改善傾向がみられた。以上のことからMuse細胞投与はFGRによる神経学的障害を改善させる可能性が示唆された。新生児慢性肺疾患(CLD)モデル動物を用い、炎症性ケモカインCCL2を阻害する間葉系幹細胞(7ND-MSC)とMuse細胞の治療効果を検討した。7ND-MSCを用いた検討では、酸素負荷後4日目に7ND-MSCまたは通常のMSCを静脈内投与し、負荷後15日目に肺胞洗浄液の細胞学的評価と肺組織の生化学的評価を行った。肺胞洗浄液では、白血球、特に肺胞マクロファージの数が高酸素負荷により増加していたが、MSC群では改善が見られ、さらに7ND群ではその改善効果が顕著であった。肺組織では、高酸素負荷によりIL-6、CCL2など炎症性サイトカインのmRNA発現量が増加していたが、7ND群でのみ有意な改善がみられ炎症性サイトカイン抑制効果を確認した。Muse細胞を用いた検討では、酸素負荷開始4日後にMuse細胞またはnonMuse細胞を静脈内投与し、負荷後15日目に評価を行った。肺胞洗浄液の細胞学的評価では、nonMuse群では抑制効果は認めなかったものの、Muse群では炎症細胞の有意な抑制効果を認めた。平成28年度は新生児慢性肺疾患(CLD)モデル動物の確立を目的として研究を行った。CLDにおける肺障害の主な要因が酸素毒性であることから、新生仔ラットに生直後から高酸素負荷を行うことでモデルを作成することとした。死亡率、体重増加推移などを参考に投与酸素濃度や酸素投与期間を変更しモデル作成を行った。まず酸素濃度を95%、90%、80%、60%の4群に設定し2週間負荷を行ったところ、生存率はそれぞれ10%、20%、40%、90%であった。次に80%酸素濃度下で負荷期間を7日、14日、28日とし負荷を行ったところ、生存率はそれぞれ100%、60%、10%であった。以上の結果から、安定したモデル作成のための酸素負荷条件を酸素濃度80%、負荷期間14日とした。さらに細胞の投与方法として、静脈内投与と気管内投与の2つの方法を検討した。その結果、気管内投与では投与後の体重減少が著明で死亡率が高率となることから断念し、投与方法は右外頚静脈からの静脈内投与とすることとした。次に組織評価を行い、CLDモデルとしての有効性を確認した。評価として肺組織は肺組織体積密度の測定を、心臓は右室と心室中隔+左室の乾燥重量比(RV/LV+IVS)を測定した。その結果CLD群で肺組織体積密度の減少がみられ(CLD群24.1±1.48、正常群29.2±1.38)、肺組織の破壊効果が確認された。また心臓ではCLD群でRV/LV+IVSの上昇を認め(CLD群0.31±0.034、正常群0.13±0.006)、右室肥大の進行すなわち心臓の肺高血圧性変化を確認することができた。慢性肺疾患モデルの作成は概ね順調にすすんでいる。平成29年度は前年度に確立した新生児慢性肺疾患(CLD)モデル動物を用い、幹細胞を投与して慢性肺疾患の組織学的変化を検討した。投与する幹細胞は、従来の間葉系幹細胞(MSC)に加え、炎症性ケモカインCCL2を阻害するMSC(7ND-MSC)や、組織修復能を持つと言われているMultilineage-differentiating stressenduring cells (Muse細胞)とした。まず7ND-MSCを用いた検討を行った。酸素負荷後4日目に、7ND-MSCまたは通常のMSC(各1×105cells/個体)を右外頚静脈から投与し、負荷後15日目に組織評価を行った。肺組織は肺組織体積密度を、心臓は右室と心室中隔+左室の乾燥重量比(RV/LV+IVS)を測定した。その結果、肺組織体積密度は7ND群でMSC群と比較して、肺組織体積密度の改善を認め(7ND群30.20±0.70、MSC群26.22±0.95)、7ND-MSCの肺組織発達障害抑制効果が確認された。心臓では7ND群でRV/LV+IVSの改善を認め(7ND群0.21±0.01、MSC群0.29±0.01)、右室肥大の改善すなわち心臓の肺高血圧抑制効果を確認した。次にMuse細胞を用いた検討を行った。酸素負荷開始4日後に、Muse細胞またはMuse細胞を除外した残りのMSC(nonMuse細胞)(1×104cells/個体)を右外頚静脈から投与し、負荷後15日目に組織評価を行った。

肺組織体制密度では、Muse群でnonMuse群と比較して肺組織体積密度の改善がみられたが、有意ではなかった(Muse群36.82±1.56、nonMuse群32.96±1.17)。心臓では、Muse群でRV/LV+IVSの改善を認め(Muse群0.21±0.01、nonMuse群0.25±0.02)、心臓の肺高血圧抑制効果を確認した。平成29年度は慢性肺疾患モデル系を確立した。7ND-MSCとMuse細胞をもちいて慢性肺疾患および続発する肺高血圧症の評価に成功した。今年度はMuse細胞が胎児発育不全(FGR)ラットに与える影響を行動実験により評価を行った。FGRモデルラットにMuse細胞、nonMuse細胞を日齢4に投与し、vehicle群には基液のみを投与し、sham群と併せて4群で行動実験の評価を行った。Negativegeotaxis試験ではMuse投与群で改善を認めた。Rotarod試験では、1ヶ月においてvehicle群で短縮した持続時間が、Muse投与群で有意に改善した。Y迷路試験においても、Muse投与群で有意差はないがvehicle群で認められる空間記憶障害に改善傾向がみられた。以上のことからMuse細胞投与はFGRによる神経学的障害を改善させる可能性が示唆された。新生児慢性肺疾患(CLD)モデル動物を用い、炎症性ケモカインCCL2を阻害する間葉系幹細胞(7ND-MSC)とMuse細胞の治療効果を検討した。7ND-MSCを用いた検討では、酸素負荷後4日目に7ND-MSCまたは通常のMSCを静脈内投与し、負荷後15日目に肺胞洗浄液の細胞学的評価と肺組織の生化学的評価を行った。肺胞洗浄液では、白血球、特に肺胞マクロファージの数が高酸素負荷により増加していたが、MSC群では改善が見られ、さらに7ND群ではその改善効果が顕著であった。肺組織では、高酸素負荷によりIL-6、CCL2など炎症性サイトカインのmRNA発現量が増加していたが、7ND群でのみ有意な改善がみられ炎症性サイトカイン抑制効果を確認した。Muse細胞を用いた検討では、酸素負荷開始4日後にMuse細胞またはnonMuse細胞を静脈内投与し、負荷後15日目に評価を行った。肺胞洗浄液の細胞学的評価では、nonMuse群では抑制効果は認めなかったものの、Muse群では炎症細胞の有意な抑制効果を認めた。H29年度慢性肺疾患モデルに幹細胞を投与して、慢性肺疾患の組織学的変化を検討する予定である。平成30年度は確立した慢性肺疾患モデルを用いて、慢性肺疾患の改善の詳細な検討および中枢神経系への影響をすすめていく。最終年度であるため3年間の総括をおこない、得られたデータについて学会発表および論文投稿を行う。動物モデルの作成が比較的順調にすすんだため、実験動物の購入費が予定額より少なくなったため。平成29年度については前年度未使用額とH29年度支払い額を合わせて1,103,657円であった。見積額が少なく実支払額が1,102,142円であり1,515円の未使用額が発生した。未使用額の1,515円については平成30年度に試薬購入に使用する計画である。H29年度には、幹細胞の効果を検討するため、当初計画より多くの実験動物を購入して、詳細に検討する。
矯正力負荷による歯周リンパ微小循環の機能阻害がもたらす破歯細胞集積と歯根吸収発現

本研究の目的は、「機械的ストレスによる歯根吸収はマクロファージ系細胞の血管による供給リンパ管からの回収のバランスの破綻に帰着する」可能性を検討するため、根吸収歯の歯周組織微小循環の新生と接着因子発現、および破歯細胞の分布と矯正学的応力分布との関係を明らかにすることである。平成23年度の研究の進捗状況として、当初の計画通りWaldo法にて臼歯歯根吸収マウスおよびラットモデルを作製し、切片作製後、微細循環系の内皮細胞成長因子受容体の発現に関する免疫組織化学的検索およびタンパク質の定量を行った。また、今年度は上記研究と同系列の微小循環系の研究を並行して行っている。口蓋裂患者の口蓋に形成される瘢痕組織が上顎の成長を抑制する原因と考えられている。瘢痕組織中に形成される微小血管、リンパ管、コラーゲン線維および弾性系線維と、上顎の成長抑制との関連性について研究を進めている。ラット口蓋に形成した瘢痕組織中のコラーゲン線維の動態を検索したところ、瘢痕組織の成熟とともにコラーゲン線維の蓄積が増加し、同時に上顎の成長が抑制された。しかしそれは口蓋形成手術直後にbFGFを投与することにより薬剤的にコントロールされた。この結果をまとめて考察し、第35回日本口蓋裂学会総会・学術集会(新潟)と第70回日本矯正歯科学会大会(名古屋)で学術展示発表した。さらに、コラーゲン線維の蓄積と同様、弾性系線維の量も瘢痕組織の成熟とともに増加し、bFGFにより薬剤的にコントロールされた。この内容を第7回九州矯正歯科学会学術大会(別府)で学術展示発表し、さらに福岡歯科大学学会雑誌に投稿し、受理された。
粘膜固有層の形質細胞様樹状細胞による経口免疫寛容の成立機構の解明

本研究は腸管粘膜における各種抗原提示細胞の中でも樹状細胞に注目して経口免疫寛容が誘導される機序を検討した。マウス腸管粘膜は組織構造上、少なくとも2種類の粘膜リンパ節であるパイエル板(PPs)と孤立リンパ小説(ILFs)が存在する。そこでPPsとILFsと腸管粘膜固有層を実体顕微鏡下で正確に分離し、酵素(コラゲナーゼ)処理によって細胞を単離し、マウスの樹状細胞特異的マーカーであるCD11cを用いてそれぞれの組織から樹状細胞を濃縮しその性状を解析した。興味深いことに、粘膜固有層より得られたCD11c^+画分の殆どは、多核白血球であった。さらに、生化学的組織解析を行ったところ、ペルオキシダーゼと酸性フォスファターゼが陽性であり、エステラーゼ陰性であることが分かった。また透過型電子顕微鏡の観察により細胞質内に高度な結晶構造物が確認された。これらの結果からこの細胞は好酸球に類似したものであることが明らかとなった。この細胞の表層抗原を詳細に検討したところ、Gr-1^+F4/80^+CCR3^+CD11b^+B220^-CD11c^+MHC-II^<+/->であった。この細胞が粘膜面でどのように免疫学的に作用しているかを検討するために、抗Gr-1抗体をマウスに投与して目的の細胞を除去したマウスを作成し粘膜免疫の解析を行った。その結果、経口免疫寛容の誘導が認められなくなった。さらに抗原に感作したこの細胞をマウスに移入することによって経口免疫寛容が誘導された。またこの細胞は脾臓に移動し高レベルのMHC-II分子を発現し、樹状形態を呈していることが明らかとなった。よってこれらの細胞をeosinophilic dendritic cells(EDCs)と命名し、抗原特異的T細胞の抑制性機能を担う新たな細胞であることを見出した。さらにEDCsの免疫寛容誘導機序において抑制性T細胞の関与が必要ないことが明らかとなった。また本研究では、腸管粘膜において経口免疫寛容の誘導を担うEDCsはTGF-βを産生することにより抗原特異的なT細胞の増殖活性を抑制することを見出した。古くから経口免疫寛容はその生理作用において認められていたが、現在でもその誘導メカニズムは不明な点が多い。

また透過型電子顕微鏡の観察により細胞質内に高度な結晶構造物が確認された。これらの結果からこの細胞は好酸球に類似したものであることが明らかとなった。この細胞の表層抗原を詳細に検討したところ、Gr-1^+F4/80^+CCR3^+CD11b^+B220^-CD11c^+MHC-II^<+/->であった。この細胞が粘膜面でどのように免疫学的に作用しているかを検討するために、抗Gr-1抗体をマウスに投与して目的の細胞を除去したマウスを作成し粘膜免疫の解析を行った。その結果、経口免疫寛容の誘導が認められなくなった。さらに抗原に感作したこの細胞をマウスに移入することによって経口免疫寛容が誘導された。またこの細胞は脾臓に移動し高レベルのMHC-II分子を発現し、樹状形態を呈していることが明らかとなった。よってこれらの細胞をeosinophilic dendritic cells(EDCs)と命名し、抗原特異的T細胞の抑制性機能を担う新たな細胞であることを見出した。本研究目的は、粘膜アレルギーの予防ならびに治療に応用可能な経口免疫寛容の誘導機序を解明することである。そこで腸管粘膜に存在する抗原提示細胞の中でも樹状細胞を中心に解析を行った。マウス小腸粘膜固有層に存在するCD11c陽性樹状細胞はミエロイド系樹状細胞(CD11b^+CD11c^+B220^-Gr-1^-)と形質細胞様樹状細胞(CD11b^-CD11c^+B220^-Gr-1^+)が存在していた。興味あることにこのCD11c陽性細胞は透過型電子顕微鏡観察による結晶化した顆粒を細胞質内に有しており、酵素染色にてペルオキシダーゼ反応や酸フォスタファーゼ反応が陽性であることから好酸球様の細胞であることが認められた。粘膜免疫におけるこの細胞の機能を検索するために、この細胞が有する表層抗原であるGr-1分子に特異的なモノクローナル抗体をマウスに投与して、Gr-1陽性細胞を除去したマウスにおいて経口免疫寛容の誘導機序を検討した。その結果、Gr-1陽性が存在しないマウスでは経口免疫寛容が誘導されないことが明らかとなった。一方、免疫抑制にはCD25^+CD4^+抑制性T細胞の存在も重要視されている。そこで抗CD25抗体を用いて先ほどと同様の実験を行った結果、CD25^+CD4^+T細胞が存在しなくても経口免疫寛容が誘導できることが明らかとなった。これらの結果をさらに検証するために、抗原感作(OVA)したマウスよりミエロイド系樹状細胞、形質細胞様樹状細胞と好酸球を抗CD25抗体で処理したマウスに移入し経口免疫寛容の誘導実験を行った結果、形質細胞様樹状細胞を移入した場合は経口免疫寛容を誘導する際には抑制性T細胞の存在が必須であるが、抗原にパルスされた好酸球を移入した場合には抑制性T細胞の存在は必要ないことが明らかとなった。またこの好酸球をcpGとFlt3-Lで培養することによって、樹状細胞状に形質変化しTGF-βを産生する抑制性樹状細胞に分化する。これらの結果は、経口免疫寛容の誘導機序には少なくとも2種類存在することを示している。すなわち、抑制性T細胞を必要とする形質細胞様樹状細胞からの誘導と抑制性T細胞が必要でない好酸球からの経口免疫寛容の誘導の存在が明らかとなった。
SiC繊維強化SiCの物理的・化学的損傷の非接触分離検出

SiC繊維強化SiCは損傷許容特性を有することから、セラミックス単体では得られないメートルオーダーの大型燃焼器ライナーの一体成形材料のような、脆性的なセラミックス単体では適用困難な耐熱大型構造物への利用が試されている。複合材料はタービン入り口温度が1500°Cにも達する高温大気中雰囲気で使用されることが期待されている。使用時には、(a)マトリックスき裂、繊維破断、剥離、空孔などの構造変化による物理的損傷と、(b)酸化によるガラス層SiO_2の生成、繊維の熱分解による劣化などの材料変化による化学的損傷が共に発生する複合損傷という問題がある。これまでに、SiC繊維強化SiCにGHz帯域の電磁波を照射し誘電特性を測定することにより、室温大気中での引張損傷を非接触で検出することの出来ること、接触式の誘電率測定法において、物理的損傷と化学的損傷で誘電率の周波数依存性に違いがあることを確認した。本研究では、損傷未知のSiC繊維強化SiCの誘電率測定による非接触・非破壊損傷検出を行い、物理的・化学的損傷を分離して検出し、損傷検出法として実用化への方向性を示すことを目的とした。マトリックスき裂の電磁波に対する影響のみを考慮するため、モデル材料として一方向SiC繊維強化ガラスを用いて研究を行った。GHz帯域の電磁波を材料に非接触で照射し、誘電特性の散乱パラメータ(反射係数(S_<11>)および透過係数(S_<21>))を測定する装置系を用いて、誘電率および誘電損率を算出し装置定数を求めた。また、本装置を用いて、GHz帯域の電磁波をアンテナの照射角度を変化させ斜めに材料に照射し、その反射係数の変化から、SiC繊維強化ガラスに生じた損傷の検出を行った。反射係数の変化と照射角度の関係から、生じたクラックの向きによる反射係数の変化への影響を検討し、SiC繊維強化ガラスに生じた損傷検出に適用した。照射する電磁波の角度の増加に伴い反射係数が減少する傾向が得られた。マトリックスき裂の向きによって電磁波が変化する影響が明らかになり、電磁波の照射方向によってき裂の方向を検出できる可能性が示された。
地理、歴史、公民を関連させた社会科としてのESD実践の構築と発信に関する研究

世界的に関心がもたれているESD(Education for Sustainable Development)に着目し地理、歴史、公民、社会科と関連をさせたESD実践の構築と発信を目的とした。その結果、社会科(地理歴史科、公民科)で、それぞれに内容を関連させながら探究的な学習を行うことで、思考力の育成、資料を分析する能力、コミュニケーション能力が育成され、価値観を養う学習へとつながり、この価値観が持続可能な社会のための価値観となりえるものであることを明らかにした。本研究の目的は、世界のESDの実践を地理教育を中核に総括し、日本のESDの実践を世界的な観点から捉え直し、世界を先導するようなESDの実践を構築し、世界に発信することである。そのため、平成25年度は、ESDの実践を収集し、日本でも地理のみならず、歴史、公民でESDを念頭においた授業を開発した。資料は、京都でおこなわれた国際地理学連合の地理教育コミッションでの発表や各国との関係者との討論中でおこない、また、シンガポール、ニュージーランドなどへの調査で、その国の研究者や実践者と討論し、資料を収集した。日本では、ESDを広くとらえ、地理のみならず、歴史、公民でも積極的に取り入れようとしているの対して、シンガポール、ニュージーランドでは、地理の分野で、特に環境教育に特化して実践されている傾向が強いことがわかった。他方で、こうした環境とのかかわりに特化したESDでは、フィールドワークを重視し、ニュージーランドでは地理の授業でフィールドワークを1日かけて実施し、そこでESDを考えさせるようなカリキュラムが高校で組まれている。日本では、フィールドワークは授業の中でほとんどなされておらず、机上でのESDとなることが多い。こうしたことから、日本でもフィールドワークを重視したESDの授業が構想されるべきと考え、実験授業を実施した。また、国によりESDのと捉え方に違いがあることが明確になったので、次年度にESDに関するシンポジウムをする際の観点が明確になった。平成26年度は、前年度に続きESDの資料を収集した。前年度までの結果については、ポーランドで開催された国際地理学会の地理教育のセッションで発表し、研究発信した。今年度の収集は北海道の実践学校および教育内容が大きく変わり、ESDの授業実践についても大きな変化をとげつつあるシンガポールへの調査をはじめ、従来から環境教育には小学校から力をいれ、その後ESDの概念をも取り入れているニュージーランドの小学校での資料を収集し、先生方へのインタビュー調査もおこなった。これらの結果は、平成27年度に国際地理学会などで公表する予定である。研究実践としての取り組みは、大学院生などの指導を兼ねて、ESDにかかわる授業開発を社会科、地理歴史科、公民科のそれぞれの教科で開発、実践した。その結果を『ESDに基づく社会科(地理歴史科・公民科)授業の構想』として、平成27年1月に報告書を作成し、研究発信した。なお、前年度までの研究成果の一部は、"Geography Education in Japan"というタイトルの編著書(Y.Ida etals)(springaerより2015年1月に発行)にも記し、海外への研究発信とした。さらに、10月にシンガポール、韓国、台湾からの研究者を招聘し、国際シンポを開催した。日本を含め、それそれの国のESDの進捗状況が発表され、フロアーの日本人研究者、実践者と意見交換をおこない、ここに研究交流としての成果もみられた。本研究の目的は、世界のESD(Education for sustainable development)の実践を地理教育を中心に総括し、日本のESDの実践を世界的な観点から捉え直し、地理だけでなく、歴史、公民教育と関連させてた社会科における日本が世界に先導できるようなESDの実践を構築し、世界に発信することを目的としている。昨年のアジアを対象とした国際シンポジウムに続いて、欧米を対象とした国際シンポジウムを開催することができた。また、国内学会はもとより、国際学会での研究成果の発表もおこなうことができた。さらには、社会科、地理、歴史、公民の実践も積み重ねられ、その成果は「ESDに基づく社会科(地理歴史科・公民科)授業の構想」(2016年2月)として報告書にまとめることができた。このように、おおむね順調に進展しており、特に国際シンポでは、予想以上に大きな成果が上げられた。本年度は研究の最終年度となるので、研究の成果のまとめと発信をおこなった。具体的には、研究分担者がそれぞれの分担について研究成果をまとめ、それを代表者がとりまとめ、本を出版した。研究代表者は、これまでに国際シンポや学会発表をとおして、分担者間の情報交換を通して、個々の研究成果を章ごとにまとめているものの、研究目的に向けた共同研究となっている。研究成果は『教科教育におけるESDの実践と課題ー地理・歴史・公民・社会科ー』として古今書院より出版し、研究目的である地理、歴史、公民分野を関連付けたESD実践の構築を達成させた。本書の内容は、教科としてのESDに関する理論、地理、公民、歴史といった各科目でのESDの捉え方、授業の分析をおこない、ESDをとおしてのそれぞれの科目の位置づけを考察するものとなっている。それにより、ESDの実践を構築しようとしてきた。さらには、研究目的にもあるように、海外からの研究者を招いてシンポジウムを行ったので、招待したパネラーにも執筆してもらい、海外におけるESDに関する研究成果もこの本に収めることができた。本研究の目的は、こうしたESD実践の構築を図るとともに、その発信に関しても研究テーマとしている。

そのため、本書をつくり研究成果を広く一般に普及することだけでなく、日本語で執筆された章については、章ごとに英文アブストラクトとキーワードをつけ、海外からの研究者の章については英文で執筆してもらい、その要旨を和文としてまとめた。本の英文タイトルを「ESD in Japan」として、日本の読者のみならず、研究成果を国内外に発信できる構成とした。研究成果は、日本国内だけでなく、国際地理学連合の地理教育部会(IGU-CGE)などの国際大会でも発表してきたが、本書の出版をもって、国内外への研究成果の発信という目的も達成できたと考える。世界的に関心がもたれているESD(Education for Sustainable Development)に着目し地理、歴史、公民、社会科と関連をさせたESD実践の構築と発信を目的とした。その結果、社会科(地理歴史科、公民科)で、それぞれに内容を関連させながら探究的な学習を行うことで、思考力の育成、資料を分析する能力、コミュニケーション能力が育成され、価値観を養う学習へとつながり、この価値観が持続可能な社会のための価値観となりえるものであることを明らかにした。国内外での情報収集をおこない、その結果を国内外での学会発表を通して研究発信したことおよび国際シンポの開催は予定したとおりであるが、本や台湾の学術雑誌に英語で研究成果の一部を発表し、世界に研究発信できたことは、計画以上の進展をしているといえる。28年度は最終年度となるため、本研究の成果をしっかりとまとめたい。それぞれの研究者が研究成果を9月までにまとめ、28年中に本として出版し、成果を公表する予定である。その際、日本語の論稿については英語でのアブストラクト、英語の論稿には日本語のアブストラクトをつけ、海外の研究者がみても成果がわかるようにし、海外に成果を発信するという役割を果たす。さらに、国際大会でも成果を発表するようにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。社会科教育学平成27年度も国内内外でのESDの資料を収集するとともに、モスクワでの国際地理学会での研究発表をし、世界への研究の発信し、世界の研究者との研究交流を図る。また、ESDの授業開発をもさらに進める。本年度10月ごろに、イギリス、フィンランドなどヨーロッパおよびアメリカの地理教育研究者をまねき、各国のESDの取り組みや今後の活動についてのシンポを開催する予定である。昨年度はアジアの研究者との研究交流だったので、本年度は、国際シンポを通してヨーロッパ(欧米)の研究者、実践者との研究交流を図る。概ね順調に進展している。計画通りに、文献の収集のみならず、シンガポール、ニュージーランドなどでの海外調査を通しての研究者、実践者との情報交換、国際大会での発表、地理、歴史、公民でのESDにかかわる実験授業も行えたからである。国際シンポを開催するにあたり、人件費・謝金を多めに計上したが、研究分担者が多くの役割分担を引き受けてくれたので、次年度使用額に回すこととした。国際シンポにかかわる費用が、アジアの研究者を招聘したため、余裕がでた。