hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
墨、煤、膠の製法と性状の体系化 -伝統的製法の再現-

前年度までの中国古典的製造方法近似再現により得た各松煙煤試料について、SEMによる一次粒子観察を行ない、その決定条件について前年度からさらに検証を進めた。一次粒子径が0.1μmを大きく上回る松煙煤となる製造条件は非常に限定的であることが分かった。げ『天工開物』(宋応星,明代)記載の方法は当時の一般的なものとするには少なくとも一部誤謬であり、実際には『墨譜』(伝晁貫之,宋代)記載設備に類する細く長くかつ高い断熱性を備えた炉が存在し、また原料として特に肥松材が使用されていたものと考えられる。中近世の古典的膠製造方法に関して、『墨経』(伝晁貫之,宋代)及び『墨譜』(李孝美,宋代)にそれぞれ鹿角片より膠を製造する方法が略述されている。また特殊例ながら近世日本において、享保14年(1729)に長崎に渡来した象よりその後膠が製造された旨が『古梅園墨譜後編』(松井和泉掾元彙,江戸期)に記録されている。これらを参考として各試料を近似再現し、物理化学的特性及び成分について分析を行なった。また膠の製造条件と保存安定性の関連について、これまでに製造した各膠試料に加熱劣化処理を行ないJIS K 6503粘度及びゼリー強度の経時低下状況を比較した。鹿角由来膠は粘度及びゼリー強度のいずれについても多くの他試料区分と比して特に大きな低下幅を示したものはなく、比較的安定していた。彩色建造物、絵画、書跡、彩色彫刻等の各文化財について、剥落止め処置等に使用される古典的膠試料を提供した。松煙煤試料の一次粒子決定条件について前年度からさらに検証を進め、また松煙煤製造に関する近代以前の各文献的記録との照合を行なった。中近世の古典的膠製造方法を近似再現し、得られた試料について物理化学的特性及び成分について分析を行なった。また膠の製造条件と保存安定性の関連について、各膠試料に加熱劣化処理を行ない、製造条件と該処理に対する耐性を比較した。また墨試料の製造を、当該年度までに得られた膠及び煤を主に使用し各条件下で進めた。より定量的に墨試料製造実験を行うための恒温連続混練装置を当該年度に製造予定であったが、現有試料量ならびに予想されるその消費量、酸性度等を勘案のうえ、当初予定していた仕様の見直しが必要であると判断した。このため当該装置の試料室容量ならびに材質等について再検討を行なった。前年度に試料室容量ならびに材質等の見直しを行なった恒温連続混練装置について、これの再設計と製造を行なった。さらに当該装置を用いた墨製造実験を行うにあたって、その操作の検討と予備試験を進めた。また現有する各墨試料についてペーパークロマトグラフィー等による性状評価を進めた。前年度までの中国古典的製造方法近似再現により得た各松煙煤試料について、製造設備等由来夾雑物の除去ならびにアグロメレート一部破壊のため、超音波篩等による定量的分級処理を行なった。さらにこれらの試料について粒度分布測定を行ない、製造条件との照合を進めた。またこれまでに製造した各膠試料について応用的性状の評価を進めた。日本画制作用途ならびに書画等文化財彩色層の剥落止め用途について、各膠の試用結果を作業性や顔料の発色への影響強度等において評価した。これらの各応用的性状と製造条件の関連について有意な知見を得た。またそれぞれの目的に応じて任意の性状の膠を実現するため、これらの応用的性状と製造条件の関連について体系化を進めた。また各膠試料の加熱等劣化促進処理を通して性状変化を評価し、それぞれの予想される長期安定性に関して比較を進めた。膠の製造条件、特に原料、下処理、抽出溶媒等と各用途における適性、予想される長期安定性等の間に一定の関連が認められた。
新人看護師のためのコミュニケーション技術実践プログラムの開発

本研究の目的は,新人看護師のためのコミュニケーション技術を実践的に向上させる教育方略として,双方向学習教材PF-NOTEを活用した研修を展開し,その成果を明らかにすることである.調査時期は2011年10月である.調査対象者は新人看護師130名である.研修終了後に自己記入式の調査票を配布した.研修における効果的な点は自由記述を求め,質的に分析した.119名を分析対象とした.研修の成果として,4つのコアカテゴリが抽出された.新人看護師は,【PF-NOTEによるコミュニケーションの客観的評価】や,【実際の演示・他者との知識の共有による気づき】により,【自己のコミュニケーションを振り返る機会】につながり,【様々な看護場面におけるコミュニケーションの方法の発見】をしていた.これらから,研修は新人看護師にとって様々な看護場面に必要なコミュニケーション技術の方法を学ぶ機会になっており,有効な教授方法であることが示唆された.本研究の目的は,新人看護師のためのコミュニケーション技術を実践的に向上させる教育方略として,双方向学習教材PF-NOTEを活用した研修を展開し,その成果を明らかにすることである.調査時期は2011年10月である.調査対象者は新人看護師130名である.研修終了後に自己記入式の調査票を配布した.研修における効果的な点は自由記述を求め,質的に分析した.119名を分析対象とした.研修の成果として,4つのコアカテゴリが抽出された.新人看護師は,【PF-NOTEによるコミュニケーションの客観的評価】や,【実際の演示・他者との知識の共有による気づき】により,【自己のコミュニケーションを振り返る機会】につながり,【様々な看護場面におけるコミュニケーションの方法の発見】をしていた.これらから,研修は新人看護師にとって様々な看護場面に必要なコミュニケーション技術の方法を学ぶ機会になっており,有効な教授方法であることが示唆された.患者との人間関係の成立のためのコミュニケーション技術の能力を育成していくことは重要な課題である.本研究は,看護実践としての新人看護職員のためのコミュニケーション技術実践プログラムを開発し,その有用性を検証することである.看護基礎教育における臨地実習に活用できるコミュニケーション技術,看護継続教育におけるがん患者とのコミュニケーション技術育成を目指す.看護師のコミュニケーション技術は,言語的コミュニケーションだけでなく,非言語的コミュニケーションを組合せて,看護技術の援助と共に実践しているのが特徴である.今年度は看護学生のコミュニケーション技術の能力を育成させる教育方略として,双方向学習教材(PF-NOTE)を活用して授業を展開しその教育評価を行った,調査時期は2010年6月,調査対象は1年生83名である.演習は入院時のコミュニケーションを2人一組で患者・看護師を体験し,相互にフィードバック,学生2組のロールプレイの見学,検査時のコミュニケーションの映像をよい点・悪い点をマーキング,振り返りシートに記載等で構成した.調査項目は学習目標の到達度,講義内容,演習の効果等である.演習の効果は自由記述を求めた.78名(回収率93.9%)から同意が得られ分析した.学習目標はほぼ到達しており,講義内容は将来に役立ち,新しい知識を得ていた.全員の学生が演習は効果的としており,記述内容の質的分析では,.「患者体験による患者の気持ちの理解」「患者・看護師役によるコミュニケーションの改善点」「自己のコミュニケーションの傾向の自覚」「患者役からのフィードバックによる振り返り」「他学生の演示による自己の不足点の気づき」「双方向教材を用いたコミュニケーションの客観的評価」「看護におけるコミュニケーション技法の重要性」のカテゴリーを抽出することができた.以上から,開発した教育プログラムは,他学生の演示や典型的な映像から自分の改善点や,患者・看護師役の体験とフィードバックから患者の気持ちを考える機会となり初学者に有効であることが示唆された.本研究は,看護実践としての新人看護職員のためのコミュニケーション技術実践プログラムを開発し,その有用性を検証することである.今年度は新人看護師のコミュニケーション技術の能力を育成させる教育方略として,双方向学習教材を活用した研修を展開しその評価を行った.調査時期は2011年10月.新人看護師132名を対象に自己記入式の調査票を配布した.調査項目はプログラムの評価及びコミュニケーション技術の自己評価等である.倫理的配慮は無記名とし書面での同意を得た.119名(90.2%)を分析対象とした.1.プログラムの評価:コミュニケーション技術の基礎と応用の実践,自分を守る・先輩看護師とのコミュニケーションなどの内容に満足していた.看護師・医療チームに必要なコミュニケーション等について理解し,疼痛を有する患者とのコミュニケーション,検査を説明するビデオ,他の受講生の演示・フィードバック等が効果的としていた.2.コミュニケーション技術の自己評価:4月の就職時に比べて上達しているが,もっとコミュニケーション教育を受けたいとしていた.言語的でよく使う割合は,お礼や挨拶を言う93.3%,今から行うことを言う63.2%,開かれた質問34.5%,理解・安心を示す33.9%等であった.非言語的でよく使う割合は,うなずき88.2%,微笑84%,患者に近づく74.6%,アイコンタクト57.6%,タッチング53.8%であった.困難点では,患者とゆっくり話す時間が持てない,知識がないので患者の質問に答えられない,忙しくてそのまま患者を待たせてしまう,患者の悩みまではなかなか聞けない等であった.基礎編と応用編,患者及び先輩看護師とのコミュニケーションから構成し,双方向学習教材を活用することで,自己のコミュニケーションを客観的に振り返る機会となっていた.

また,新人看護師は,お礼や挨拶,事前の説明および非言語的コミュニケーションを使用し,患者とのコミュニケーションを図る中で,時間の捻出や専門的知識に裏付けられた返答などの課題を持っていた.これらを踏まえた教育の必要性が示唆された.本研究は,看護実践としての新人看護職員のためのコミュニケーション技術実践プログラムを開発し,その有用性を検証することである.今年度は,双方向学習教材を活用した研修を展開し,研修成果を質的に分析した.研修の成果として,4つのコアカテゴリが抽出された.新人看護師は,【PF-NOTEによるコミュニケーションの客観的評価】や,【実際の演示・他者との知識の共有による気づき】により,【自己のコミュニケーションを振り返る機会】につながり,【様々な看護場面におけるコミュニケーションの方法の発見】をしていた.以上から,PF-NOTEによる客観的評価や,実際の演示と他の受講者との知識を共有することで様々な気づきがあり,学生時代から現在までのコミュニケーションを振り返る機会となると同時に,様々な看護場面で必要なコミュニケーションの方法を発見することができていた.このようにPF-NOTEを用いた演習を取り入れ,グループで振り返ることができる研修は自分自身のコミュニケーションを現実的に見つめる機会となり,臨床現場で必要な様々な看護場面を想定した学習となり,新人看護師のコミュニケーション技術を発展させる上で有効であった.今後は新人看護師から中堅看護師へと段階的な教育方法を工夫していく必要性が示唆された.これらから,双方向学習教材を用いた研修は新人看護師にとって,実際の看護場面に必要なコミュニケーション技術の方法を学ぶ機会になっており,有効な教授方法であった.本研究の目的である新人看護師のためのコミュニケーション技術実践プログラムとして,双方向学習教材を用いた教育方略を開発し,その教育評価を検討している.24年度が最終年度であるため、記入しない。新人看護師のためのコミュニケーション技術実践プログラムをより精選させるとともに,その効果を検証していく予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
c-myc標的分子Mina53の肺癌抑制機構の解明と分子標的治療への応用

Mina53の過剰発現が肺癌の浸潤・転移を抑制するかを検討するため20種の肺癌細胞株を用いてウェスタンブロットを行ったところ、上皮間葉転換パターンを呈し、かつMina53が低発現している株を5種見出した。それらを用いて免疫不全マウスで転移形成能を検討した結果、腹水や多発腹腔内リンパ節腫大を認め、腹水からは細胞株由来の癌細胞を認めた。この転移モデルを用いて動物レベルで転移抑制や生存期間延長がみられるか検討中である。(1)Mina53の過剰発現が肺癌の浸潤・転移を抑制するかどうかを検討すべく、まずMina53の上皮間葉転換(EMT)誘導能への関与を検討するため、20種の肺癌細胞株を用いてMina53、c-Myc、E-cadherin、Vimentinの発現をウェスタンブロット法で検討した。c-MycとMina53の発現には相関がみられ、これまでの我々の報告と一致した。6種の細胞株でE-cadherinの発現がほとんどなく、Vimentinが高発現しており、そのうち5種ではMina53は低発現していた。これらMina53低発現細胞株を用いて、動物レベルで転移を形成するかどうか高度免疫不全マウス(NOD/SCID/Jak3欠損マウス)を用いて検討する。(2)上記のMina53低発現細胞株について、Mina53を強制発現させるとMET(間葉上皮転換)を誘導するかを検討する。具体的には1)ウェスタンブロット法でE-cadherin,Vimentinの発現、2)invasion assay、3)動物レベルで転移を抑制するかを検討する。(3)またMina53の下流シグナル(標的分子)を明らかにする目的で、肺癌細胞株H226BにMina53発現ベクター、Mina53shRNAをトランスフェクションし、Mina53を高発現あるいは発現を低下させ、それぞれについてcDNAマイクロアレイを施行した。これらの解析結果および、Mina53の発現調節因子の検索も行い、将来的には新たな分子標的治療へ結びつけることができると考える。(4)肺癌症例における原発巣と転移巣(所属リンパ節転移、遠隔転移)で、Mina53の発現量に違いがあるかを、リンパ節転移症例26例について、抗Mina53抗体による免疫組織学的検討を行っている。前回Mina53の上皮間葉転換誘導能への関与をみるため20種の肺癌細胞株を用いてウェスタンブロット法で検討した結果、E-cadherin発現低下、Vimentin発現亢進かつMina53発現低下細胞株を5種見出したことを報告した。(1)前回見出したMina53低発現細胞株のうち2種(H1975、H1792)を用いて、転移形成能を高度免疫不全マウス(NOJ/SCID/Jak3欠損マウス)で検討したところ、2種の細胞株ともに3日目で腫瘍生着を確認したが、H1792の方は腫瘍増大がみられず、H1975を接種したマウスは腫瘍の進展を認めるも遠隔転移は認めなかった。(2)細胞数と注射部位を変更し同様の実験を行ったところ、3日目で腫瘍生着を確認、うち1匹は血清腹水を認め、複数の腹腔内リンパ節腫大を認めた。(3)腹水中の腫瘍細胞はT790Mの遺伝子変異を認めH1975由来であった。(H1975は内在性にL858RとT790Mの変異を持つ)。以上よりH1975細胞株がマウスに遠隔転移を形成することが確認できた。以上の結果をふまえMina53が浸潤・転移の抑制効果を持つかどうか現在以下の検討を行っている。a)それぞれの腹腔内リンパ節結節についてもH1975由来であるかを検討する。b)Mina53を恒常的に高発現しているH1975細胞株を作成し、動物レベルで転移の抑制や生存期間の延長がみられるか検討する。c)b)で作成した細胞を用いて細胞増殖アッセイ、ウェスタンブロット法でのE-cadherinとVimentinの発現確認、浸潤アッセイを行う。d)Mina53の下流シグナルを明らかにする目的で、肺癌細胞株H226BにMina53発現ベクター、Mina53shRNAをトランスフェクションし、Mina53を高発現あるいは発現を低下させ、それぞれについてcDNAマイクロアレイを施行、現在解析中である。
居室における調湿性能を示す新たな指標の提案と現場測定法の開発

本研究では,住宅における熱損失係数の現場測定法の考え方を拡張して,居室における調湿性能を現場測定により把握する方法を考案・確立し,また,居室における調湿性能を表す新たな数値指標を提案することを目的として,小型チャンバーを用いた模型実験及び居室における実大実験を実施した。その結果,模型実験を基に提案した実験方法と評価指標により,吸放湿体と調湿性能の関連性について明らかにすることができ,それらを実大実験に適用し,現場測定の可能性について検討した。本年度の研究では, (1)住宅における熱損失係数の現場測定法の考え方を拡張して,居室における調湿性能を現場測定により把握する方法を考案・確立する,(2)居室における調湿性能を表す新たな数値指標を提案することを目的として,小型チャンバーを用いた実験を実施した。小型チャンバーは,足利工業大学構内の人工気候室内に設置し,試験室内(チャンバー周囲)は気温25°C,湿度50%に設定した。実験は,チャンバー内の温湿度変化を計測すると同時にチャンバー内の換気量を測定することによって水分収支を把握し,室の調湿性能を評価するものである。実験手順は,実験開始まではチャンバー内を人工気候室に対して開放し,実験開始と同時にチャンバーを閉鎖して, 5時間の加湿を行い,加湿停止後は5時間以上成りゆきとした。実験条件は,居室における周壁や家具などの吸放湿体を模擬した無機質系調湿パネルの設置条件とチャンバー内の空気攪拌の条件による計5ケースを設定した。また,実験結果の評価は, (1)換気及び吸放湿体が無い場合の湿度変動, (2)換気有りで吸放湿体が無い場合の湿度変動をシミュレーションにより算出し,これらの計算結果と換気及び吸放湿体がある条件での実験結果を比較することにより,水分収支を把握することにより行った。その結果,吸放湿体の無い条件の結果から吸放湿量の実験誤差の大きさを確認することができ,それらを用いて実験値を補正することにより,吸放湿量を精度良く算出出来ることがわかった。また,今回の実験結果からは,チャンバーの容積が小さかったため,空気攪拌の影響は明確にみられなかった。本研究では,住宅における熱損失係数の現場測定法の考え方を拡張して,居室における調湿性能を現場測定により把握する方法を考案し,また,居室における調湿性能を表す新たな数値指標を提案することを目的として,人工気候室内におけるチャンバー実験及び実在するアパート居室における現場実測を実施した。人工気候室内におけるチャンバー実験では,現場測定における潜熱発生の方法や室内湿度の測定方法,換気量を同時に測定する方法などについて検討することを目的とし,実験ケースとして,(1)室内容物の存在しない状態,(2)室内容物として吸放湿材が存在する状態について実験を行った。また,室内の吸放湿が存在しない状態での室内湿度変動を数値シミュレーションで算出し,室内容物が存在する状態での室内湿度の実験結果との差から調湿性能を評価する指標を提案し,実験結果から評価指標を算出して評価を行った。実在するアパート居室における現場実測では,チャンバー実験における実験方法及び評価方法に基づいて実大スケールでの検証を行うことを目的とし,実験ケースとして,(1)室内容物が存在しない状態,(2)代表的な室内容物として,書籍,布団,衣類,木製家具を設置した状態について実験を行った。その結果,室内容物の有無による調湿性能の差は明確に把握することは出来なかったが,この原因としては,実験で設定した室内容物が少なかったことや屋外の温湿度の影響を大きく受け,人工気候室内におけるチャンバー実験のように潜熱励振による明確な湿度応答を捉えることが困難であったことなどが考えられた。
オーキシンの信号伝達系に関する低分子プローブの研究

Terfestatin A(TrfA)は、terphenyl骨格を有する配糖体であり、オーキシンの生理作用に対して、拮抗型阻害活性を有するきわめてユニークなオーキシン信号伝達系阻害剤である。TrfAとオーキシンの最安定配座を比較検討した結果、TrfAの構造の一部が、オーキシンのアナログとして、標的タンパク質においてオーキシンと拮抗していると推定した。そこで、標的タンパク質におけるTrfAの結合モデルを推定し、このモデルをもとに構造活性相関を行った。約40種のTrfA誘導体を合成し、それらの構造活性相関を検討した結果、TrfAのActive core構造を同定することに成功した。この知見をもとに、標的タンパク質を同定するため、アフィニティー精製に用いるビオチン化TrfAの合成を試み、2種のビオチンリンカーを導入したTrfA誘導体を合成した。合成したビオチン化TrfAは、TrfAの1/4程度の阻害活性を保持しており、このビオチン化プローブを用いたTrfAの標的タンパク質の単離、同定が可能であると考えられた。作用機構の研究より、TrfAはオーキシン受容体TIR1に結合せず、TrfAはSCF-TIR1複合体を直接、阻害するのではなく、その働きを制御する新規なオーキシン信号伝達系の因子に作用することが示唆されている。このことから、TrfAの標的タンパク質の同定は、オーキシンの作用機構の研究に重要な知見を与えるものとして期待される。Terfestatin A (TrfA)は、オーキシン初期応答性の遺伝子発現に対する阻害を指標とするアッセイにより見い出されたオーキシン信号伝達系の特異的阻害剤であり、Terphenyl-β-glucoside構造を有する化合物である。現在までに、TrfAはオーキシンによる応答性遺伝子の発現誘導から、オーキシン依存性の細胞分裂や細胞伸長を拮抗的に阻害することを確認している。今年度までに、TrfAの構造決定と、1,4-diphenyibenzoquinoneを出発物質としたTrfAの全合成が完了しており、論文として報告した。さらに、鈴木カップリングを鍵反応として、phenyl基を各種置換基に変換した誘導体を合成するルートを完成し、各種誘導体を合成することで、TrfAの構造活性相関を解析することができた。また、分子中の糖にかえて、各種アシル基やアルキルエーテル基を導入し、活性発現には、糖分子は必須ではないことも確認した。これらの構造活性相関の知見に基づき、TrfAにリンカーを介して、ビオチンを導入したバイオプローブの合成を完了し、その活性を評価している。また、TrfAの生理活性については、RT-PCRにより、オーキシンにより誘導されるAUX/IAA遺伝子の転写を阻害することを確認し、その阻害メカニズムは、オーキシンによるユビキチン-プロテアソーム系を介したAUX/IAAリプレッサーの分解促進に対する阻害であることが、AUX/IAAタンパクの半減期測定実験より示唆された。
血液と膵液を用いた膵疾患スクリーニング、および、悪性度評価システムの構築

本研究では、血液メタボロミクスによる膵疾患のスクリーニングシステムおよび膵液メタボロミクスを加えることによる膵疾患悪性度評価システムを構築することを目的とした。膵がん54例と健常対照58例の血清を解析すると、11成分に有意差がみられ、HistidineとXylitolを組み合わせた回帰モデルは、ステージ2までの膵がんに対する感度が70.4%で、CA19-9より優れていた。別の独立した膵がん16例と健常者16例の血漿で検証したところ、CA19-9と海合わせると感度81.3%、特異度93.8%であり、特に切除可能膵がんに限定したところ、感度は100%であり、有用性が強く示唆される結果であった。本研究は血液と膵液のメタボロミクスを行ない、膵疾患のスクリーニング、および、悪性度評価システムを構築することを目的としている。平成28年度においては、GC/MSとLC/MSを統合した網羅的解析系によって膵疾患血液バイオマーカーを再探索し検証することを目標としていたため、まずは分析対象とする代謝物ライブラリを整備し、これらの分析条件を最適化した。これによって、GC/MSとLC/MSを合わせて約600成分を対象に分析することを実現した。また、特に膵がんのバイオマーカーとして期待される16成分を我々のこれまでの解析結果から選定し、これらの成分については安定同位体を用いた検量線による定量的測定を導入することで、より確実な分析が行える分析系を構築した。検体の採取法については、温度や時間などメタボロームに影響し得る様々な要因と結果との関連を検討実験を繰り返すことで明らかにし、最適かつ実現可能な手順を標準操作手順として確立し、実際の手順に導入した。次に、膵疾患の血液バイオマーカー探索として、過去に多施設から集められた膵がん・膵管内乳頭粘液性腫瘍・慢性膵炎を主とした患者血液を分析対象として解析を行った。特にステージ2までの膵がん55例と健常対照58例の血清の解析を行った結果、16成分中11成分に有意差が認められ、このうち2成分を組み合わせた回帰モデルは、ステージ2までの膵がんに対する感度が70.4%で、CA19-9より優れていた。また、それらとCA19-9を組み合わせたところ、感度90.7%、特異度89.5%に向上した。これらの組み合わせを、さらに別の独立した膵がん16例と健常者16例の血漿で検証したところ、感度81.3%、特異度93.8%であり、一定の精度が保たれていることを確認した。特に切除可能膵がんに限定したところ、感度は100%であり、有用性が強く示唆される結果であった。平成28年度の目標としていた分析系の構築、検体採取方法の確立と導入、膵がん血液バイオマーカーの再探索と検証をいずれも達成しており、順調といえる。血液バイオマーカーの感度も、特に重要な切除可能膵がんに対しては目標とする90%以上を小規模での検証ながら達成しており、非常に有意義な進捗を得られたと評価できる。平成29年度は、計画II「膵液メタボロミクスによる膵疾患悪性度評価法の検討」と計画III「バイオマーカー候補代謝物のもつ生物学的意義の解明」を当初の目標としていたが、前年度の計画Iにて血液メタボロミクスの膵がん診断における有用性が強く支持されたため、血液分析に注力し継続することとした。膵がんにおいてはリスク疾患の拾い上げが早期発見に有効とされいることから、リスク疾患におけるバイオマーカー候補成分の評価を行った。膵がんステージIおよびIIの55検体、膵肝内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)の27検体、慢性膵炎の4検体、健常者の64検体を用いて検討した。その結果、これまでに見出したバイオマーカー候補成分のうちいくつかの血中濃度は、健常者、IPMN、膵がんの順に統計学的有意差をもって高くなっていくことが明らかとなり、膵組織の悪性度との相関関係が示唆された。次に、膵がん早期発見における有用性を背景に偏りのない検体で検討するために、前向きコホート研究検体を用いた検討を行った。血液収集後に長期間追跡し(追跡期間中央値16年)、その間に膵がんを発症した例と発症しなかった例の検体を比較解析した。検討には膵がん発症170例と未発症の340例を用いた。その結果、膵がん発症例では1,5-AGの濃度が有意に低いことが判明し、特に血液採取から膵がん診断までが6年未満の症例においては、既知のリスク要因でオッズ比調整してもなお、1,5ーAGの低下が膵がん発症と有意に相関するという結果であり、これまでの結果を支持する結果であった。膵液については、数例のIPMN患者から採取した膵液中の代謝物濃度を半網羅的に測定し、そのうちアミノ酸については定量的に問題がないことを確認した。今後、悪性度別のIPMN膵液比較検討とバイオマーカー候補成分に関する細胞系を用いた基礎的検討実験を計画している。

別の独立した膵がん16例と健常者16例の血漿で検証したところ、CA19-9と海合わせると感度81.3%、特異度93.8%であり、特に切除可能膵がんに限定したところ、感度は100%であり、有用性が強く示唆される結果であった。平成29年度は、膵液メタボロミクスによる膵疾患の悪性度評価法の検討と、バイオマーカー候補物質のもつ生物学的意義の解明を目標に研究を行う。膵液の分析については、既に検体の採取方法や保存法についていくつかの条件検討を行い、実現可能な最適条件を見出した。現在はこの条件で検体収集を継続しており、年度内には分析を行い悪性度との関連を評価する。悪性度との評価は、画像検査での臨床的な悪性度指標である膵嚢胞内の結節有無や壁肥厚の有無、主膵管拡張の有無を指標とし、まず全例で検討する。さらに、細胞診や切除が行われている症例では、病理学的な悪性度をゴールドスタンダードとして膵液メタボロームとの関連を追加検討する。これらと同時に、血液メタボロミクスと膵液メタボロミクスの関連を調査し、さらに、メタボロームに限らず遺伝子、タンパクレベルも解析することで、膵疾患でそれらの成分が変動する機序の手がかりを得る。特に学会発表や論文報告のための費用を予定していたが、平成28年度は学会発表を行わなかったため。平成29年度は欧米での国際学会も含めて積極的に成果発表を行う予定である。
スクールカウンセリングのシステム構築

本研究では、「スクールカウンセリングのシステム構築」に関して、(1)システムユーザー(生徒)のニーズおよびメンタルヘルスに関するアセスメントツールの開発、(2)利用されやすいスクールカウンセリングサービスについての検討、(3)心理教育プログラムの効果測定、という3つの観点から、主に中・高校生を対象とした4年間にわたる調査研究を行った。(1)に関しては、生徒の仲間関係とメンタルヘルスの関係を検討するために「仲間関係発達尺度」を完成させ、横断的および縦断的研究を行い、仲間関係が生徒のサポート要因であると同時にストレス要因でもあることを示した。また、性別や学年別に、その仲間関係の特徴について検討を加えた。また、生徒の立ち直りの力に関して調査研究し、生徒向け「レジリエンス」(立ち直りの力)尺度も開発した。不登校経験生徒らに関して、レジリエンスについては縦断的研究を行い、レジリエンスが適応やメンタルヘルスを予測することを示すとともに、心理教育的プログラムについては、彼らのニーズの特性を明らかにした。(2)に関しては、生徒が援助を求めるかどうかについての認知的な枠組みである「被援助志向性」という概念を中心に、生徒の「被援助志向性」を高める生徒側の要因とカウンセラー側の要因について検討し、生徒が抱くカウンセラーイメージとカウンセラーの行動が、利用しやすさに影響を及ぼすことを示した。(3)に関しては、近年、集団を対象とした予防的開発的な心理教育活動として注目されている「ピアサポート・プログラム」(仲間同士で支援し合うために必要なスキルや知識や態度を、学習指導と同じ手続きによって、組織的に教育する計画)を、複数校に組織的に導入実施したある自治体の中学校教員および管理職を対象にその効果評価を行い、ピアサポート活動の必要性が教職員間でおおむね肯定的に評価されていることを示した。また、プログラム実施に際しての具体的な問題や課題についても明らかにした。これらの研究成果は、各調査協力校にフィードバックされ、スクールカウンセリングシステムをモニターし、評価、改善のための資料として活用された。また、公立高校のカウンセリングシステムや、自治体の学生ボランティアシステムなど、新たなカウンセリングシステムの開発プロジェクトの際に、システム構築の指針として活用された。首都圏の私立女子中学・高等学校一貫校4校を中心に、スクールカウンセリング・システム(SCS)の計画立案、.導入、実施、管理、評価を実践し、同時に評価ツールの開発を行った。また、プロスペクティブにSCS導入の効果を見るために、同学校に2回目の教師用・保護者用CAN-SCSが実施された。その結果、SCS導入によって、教師及び保護者間に、SCSに対する関心が高まり、新たなるニーズが発生していることが確認された。評価ツールの開発に関しては、本年度は、生徒用CAN-SCSの開発にその主眼が置かれた。公立・私立を含めた関東地域の小5から高3までの児童生徒約2,000名を対象に予備調査が行われ、また児童生徒期の発達ニーズの検討のため、大学2校の大学生約250名に対しても予備調査が行われた。その結果をふまえて、生徒用CAN-SCSが作成され、「スクールライフ・アンケート」と名づけられた。ここには、「仲間関係発達尺摩」、「学校ストレス尺度」、「アイデンティティ尺度」、「学級風土尺度」そしてSCSプログラムに対するニーズ尺度、スクールカウンセラーに対するニーズ尺度等が含まれ、私立中学高等学校5校並びに公立中学校3校に実施された。

また、在校生徒の7割が不登校経験者である都内通信制高校サポート校に対しても同調査が2回実施され、不登校経験者の当該時期のニーズ、及び不登校が改善した現在ニーズの把握と検討が行われた。平成14年度においては、首都圏の私立女子中学・高等学校一貫校4校を中心に、導入されたスクールカウンセリング・システム(SCS)のモニタリングが実施され、同時に、SCS活動の調整(fine-tuning)が行われた。また、評価ツールの開発が生徒用尺度を中心に引き続き行なわれた。SCS活動の調整に関しては、各校の学校ニーズに合わせて、心理教育プログラムの展開が図られた。2校において、ピアサポート・プログラムが導入され、残り2校においては、摂食障害発生予防を目的とした心理教育プログラムが展開された。CAN-SCS, S-version (Comprehensive Assessment of Needs for School Counseling System, Student-version, SCS構築のための包括的ニーズ評価尺度、生徒版)の開発が以前より行なわれてきたが、本年度の研究により、その下位尺度の一つである「仲間関係発達尺度」の開発が終わり、CAN-SCS, S-version全体が一応の完成をみた。「仲間関係発達尺度」とは、子どもたちの仲間関係発達における3つの相(ギャング、チャム、ピア)のグループ概念を用いて、彼らの心理社会的発達段階を捉えようというもので、平成13年度の予備調査結果をもとに、本年度は修正版を開発し、広汎な調査が行われた。その結果、十分な信頼性と妥当性が確認され、また子どもたちの仲間関係における発達図式が明らかとなった。さらに昨年度CAN-SCS, S-versionを実施した公立中学校において、本年度は1学期、2学期の二時点で同調査を実施し、年度間、学年間、学期間の比較検討が行われた。今年度発表された研究論文は、学校へのSCS導入によって保護者ニーズがどのように変化したかを示した中西論文と、「仲間関係発達尺度」の予備調査をまとめた黒沢論文であった。平成15年度は、CAN-SCS(S-version)を公立中学校・私立中学高等学校に継続して実施し、結果のフィードバックを行い、縦断的な生徒の心理的発達の知見を得るとともに、スクールカウンセリングの運用に活用した(その一部は、今年度発表された研究論文にまとめられている)。その際、各下位尺度の基準値を算出し、学校種別や性別で心理的発達の比較検討を行った。また、生徒の被援助志向性を捉えるため、約400名の中学生に調査を実施し、被援助志向性尺度(中学生版)を開発し、CAN-SCS(S)の新たな構成尺度として利用できるようにした。昨年度はCAN-SCS(S)によって得られた学校ニーズに基づき、2校においてピアサポート・プログラムが導入されたが、本年度はより効果的なプログラムの開発を目的とした調査を行った。まずピアサポート・プログラムを組織的に導入実施した高知県の中学校8校の教員および管理職を対象にその効果評価を行い、成果と課題を明らかにした。
無線ネットワークのための自律分散クラスタリングを用いた弾力的な通信経路選択技術

本研究では,モバイルコアネットワークを用いたP2Pネットワークとモバイル端末のWifi等の無線機能を用いたMANETにより構成される無線ネットワーク環境において,ネットワークトポロジに応じて弾力的に情報配信の通信経路を選択する技術について検討してきた.情報配信におけるモバイルコアネットワークの負荷を軽減するために,モバイル端末の密度に応じて,高密度なエリアでは代表の端末にのみ情報を配信し,その端末から無線マルチホップ通信を用いたMANETにより情報配信を行っている.本手法では,自律分散クラスタリングに基づいてネットワークをクラスタに分割し,クラスタを管理するクラスタヘッドを代表端末として選択する.特定のクラスタヘッドにのみモバイルコアネットワークを用いて情報を配信することで,モバイルコアネットワークの負荷軽減を実現する.検討した手法をネットワークシミュレータ上に実装し,シミュレーション実験により提案手法の性能評価を行った.地図情報を取得し,トラフィックシミュレータを利用することにより,各ノードは出現箇所から指定した目的地に道路上を移動する移動シナリオを生成する.この移動シナリオにより,避難支援システムのための通信経路選択技術を用いた情報配信を想定したシミュレーション実験を行った.シミュレーション実験により,センシング情報の普及率や普及時間等の伝播状況を確認した.また,提案機能の有効性を示す実機実験を行うために,Raspberry PiとAndroid端末に提案機能の実装を行った.本研究では,Raspberry PiとAndroid端末を一つのモバイル端末と扱うことにより,提案機能が実装可能な端末を実現している.これらの端末をネットワークシミュレータと連携させ,シミュレータ内のノードとの送受信により,端末に実装した機能の検証を行った.本研究では,P2PネットワークとMANETにより構成される無線ネットワーク環境において,ネットワークトポロジに応じて弾力的に情報配信の通信経路を選択する技術について開発する.これまでに,モバイル端末の持つ携帯電話網と近接無線通信機能で構成されるモバイルアドホックネットワークから成る無線ネットワーク環境をネットワークシミュレータに実装してきた.さらに,P2Pネットワーク上での情報配信の通信経路選択技術について検討を行い,性能評価を行った.具体的には,P2Pネットワークによるモバイルコアネットワークの負荷を軽減するために,MANETを活用した情報配信手法についての検討を行った.提案手法では自律分散クラスタリングに基づいた二階層ネットワークにおいてモバイルエージェントによる情報配信を行っている.自律分散クラスタリングに基づいて二階層ネットワークを構築し,クラスタを管理するクラスタヘッドにのみ無線インフラストラクチャ通信を用いて情報を配信し,周囲に転送することで,モバイルコアネットワークにかける負荷を軽減する.少ない負荷で情報配信が可能であるモバイルエージェントによる情報収集・配布方式を行うことにより,無線インフラストラクチャ通信により情報を受信しなかったノードに対して情報配信を行っている.提案手法をシミュレーション実験により提案手法の性能評価を行い,提案手法は全ての端末がモバイルコアネットワークを利用して情報配信を行うよりも情報普及速度が遅くなるが,モバイルコアネットワークに対する負荷を大幅に軽減していることを確認した.3G/LTEネットワークとMANETで構成される無線ネットワーク環境をネットワークシミュレータに実装を行い,本無線ネットワーク環境下でのP2PネットワークとMANET間の通信経路選択技術に関する基本的な評価を行った.また,翌年度以降に実施を検討している実証実験のために,当初の計画を少し前倒し,実機実装を行っている.本研究では,モバイルコアネットワークを用いたP2Pネットワークとモバイル端末のWifi/Bluetooth等の無線機能を用いたMANETにより構成される無線ネットワーク環境において,ネットワークトポロジに応じて弾力的に情報配信の通信経路を選択技術について開発する.これまでに,通信経路選択技術を評価するためのシミュレーション環境を構築し,モバイルコアネットワークの負荷の考慮した通信経路の選択について検討を行ってきた.情報配信におけるモバイルコアネットワークの負荷を軽減するために,モバイル端末の密度に応じて,高密度なエリアでは代表の端末にのみ情報を配信し,その端末から無線マルチホップ通信を用いたMANETにより情報配信を行っている.本手法では,自律分散クラスタリングに基づいてネットワークをクラスタに分割し,クラスタを管理するクラスタヘッドを代表端末として選択することにより,クラスタヘッドにより,無線二階層ネットワークを構築している.特定のクラスタヘッドにのみモバイルコアネットワークを用いて情報を配信することで,モバイルコアネットワークの負荷軽減を実現する.検討した手法をネットワークシミュレータ上に実装し,シミュレーション実験により提案手法の性能評価を行った.シミュレーション実験により,モバイルコアネットワークの負荷を軽減しつつ,高信頼な情報配信を実現したことを確認した.また,提案機能の有効性を示す実機実験を行うために,Raspberry PiとAndroid端末に提案機能の実装を行った.

本研究では,Raspberry PiとAndroid端末を一つのモバイル端末と扱うことにより,提案機能が実装可能な端末を実現している.P2PネットワークとMANETで構成される無線ネットワーク環境下において,情報配信のための通信経路選択技術に関するシミュレーションによる性能評価を行い,その有効性について確認をすることができた.また,実機実験のために,Android端末とRaspberry Pi上に,通信経路選択技術を実現するための機能を実装し,Raspberry Pi間での無線LAN装置を用いたMANETを実現するために,ルーティング機能を実装し,基本的なマルチホップ通信機能を実現できている.本研究では,モバイルコアネットワークを用いたP2Pネットワークとモバイル端末のWifi等の無線機能を用いたMANETにより構成される無線ネットワーク環境において,ネットワークトポロジに応じて弾力的に情報配信の通信経路を選択する技術について検討してきた.情報配信におけるモバイルコアネットワークの負荷を軽減するために,モバイル端末の密度に応じて,高密度なエリアでは代表の端末にのみ情報を配信し,その端末から無線マルチホップ通信を用いたMANETにより情報配信を行っている.本手法では,自律分散クラスタリングに基づいてネットワークをクラスタに分割し,クラスタを管理するクラスタヘッドを代表端末として選択する.特定のクラスタヘッドにのみモバイルコアネットワークを用いて情報を配信することで,モバイルコアネットワークの負荷軽減を実現する.検討した手法をネットワークシミュレータ上に実装し,シミュレーション実験により提案手法の性能評価を行った.地図情報を取得し,トラフィックシミュレータを利用することにより,各ノードは出現箇所から指定した目的地に道路上を移動する移動シナリオを生成する.この移動シナリオにより,避難支援システムのための通信経路選択技術を用いた情報配信を想定したシミュレーション実験を行った.シミュレーション実験により,センシング情報の普及率や普及時間等の伝播状況を確認した.また,提案機能の有効性を示す実機実験を行うために,Raspberry PiとAndroid端末に提案機能の実装を行った.本研究では,Raspberry PiとAndroid端末を一つのモバイル端末と扱うことにより,提案機能が実装可能な端末を実現している.これらの端末をネットワークシミュレータと連携させ,シミュレータ内のノードとの送受信により,端末に実装した機能の検証を行った.現在よりもさらに詳細なシミュレータでのP2PネットワークとMANETを併用した通信経路選択技術の性能評価を行うために,シミュレータの3G/LTEモジュールの詳細化や,車車間ネットワークのための性能評価を行っていく予定である.また,実機実装についてもモバイル端末の数を増やしつつ,通信経路選択技術のための機能の実装を進めていく予定である.情報配信手法において,配信する情報の種類(内容)において,弾力的に通信経路を選択する必要がある.Android端末やRaspberry Piへの実機実装において,端末間のMANETルーティング機能の実装及び,台数を増やした上での動作確認を行うとともに,受信した情報を種類(内容)に応じた処理を行い,適切な経路選択を行う機能について,検討を行い,実装を進めていく予定である.使用するネットワークシミュレータをオープンソースシミュレータに変更したこと,及び,実機実装に使用するモバイル端末について,高性能で安価なモバイル端末を購入することができたため,次年度使用額が生じた.
発達障害児における疑問詞質問に対する応答言語の獲得に関する研究

知的障害児、特に自閉症児においては、複雑な質問に対する応答や文章理解に対するコミュニケーション能力の障害が指摘されている。本研究は、自閉症児を対象にWH型の疑問詞に対する応答行動が可能になるための条件を明らかにすることを目的とし、単語レベルでの命名が可能な6名の対象児について行われた。まず、ある人物が特定場所である対象に対して特定行為を行っている写真(例:AさんがB室でラーメンを食べる:人・もの・場所は既知のものであることを確認済み)を対象児に示し、「誰が食べてるの」、「どこで食べてるの」、「何を食べてるの」の質問をランダムに行い、疑問詞部分に着目して応答が可能か検討された。指導前においては、ほとんどの対象児が「食べてる」等のオウム返しで応答不能であった。音声で訂正する指導と視覚的手がかりによる指導を比較した結果、視覚的手がかりによる指導の有効性が示された。また、2名の対象児については、自らの過去体験についての質問(例:誰とゲームをしましたか)に対する適切な応答も可能となり、指導プログラムの有効性が示された。
多様な翻訳後修飾のクロストークによるストレス応答シグナルの新規分子制御機構の解明

細胞は内外環境ストレスの種類や強さに応じて、ストレス応答シグナルの活性化のタイミングや持続時間・強度といったバランスを厳密に制御し、適切なストレス応答を誘導して生体恒常性を維持している。その破綻が癌・免疫疾患等の様々な疾患の発症原因となる。最近の我々の研究から、このストレス応答シグナルのバランスが、シグナル分子に対する、ユビキチン化・メチル化などの多様な翻訳後修飾のクロストークによって厳密に制御されることが分かってきた。本研究では、細胞死や炎症などの重要なストレス応答の誘導に不可欠なシグナル分子の活性化バランスが、翻訳後修飾のクロストークを介して制御・微調整されていることを検証し、その破綻による様々な疾患発症の分子機構の解明を目的とした。本年度は、ASK1やTAK1等の代表的なストレス応答キナーゼや、ストレスセンサー分子、シグナル分子を基に、ユビキチン化等の翻訳後修飾がどのようにしてストレス応答シグナルを制御するのか、その分子レベルでの制御機構の解明を進めてきた。その成果として、例えばASK1については、多様なユビキチン化酵素によって活性制御が行われ、そのユビキチン化酵素もストレスに応じて、さらに上流のユビキチン化酵素によってユビキチン化分解を受けるなど、非常に厳密に活性化の調節が行われていることが分かってきた。その他の幾つかのキナーゼについても、キナーゼ自身がストレスセンサー分子として働く場合や、ユビキチン化やSUMO化等の翻訳後修飾のクロストークが協調的に活性化制御を行う仕組み、細胞死や炎症の誘導にとってユビキチン化等の翻訳後修飾やその修飾酵素を介したシグナル制御の重要性およびその仕組みの普遍性などについて見出すことができた。このような成果を基にして、ストレス応答シグナルの新たな分子制御の仕組みとその生理的意義の解明を進めたい。細胞死や炎症に対するストレス応答シグナル分子の活性化が、翻訳後修飾のクロストークを介して制御・微調整されている例を幾つか見出し、検証することができた。1)まずASK1については、ユビキチン化酵素Roquin-2と脱ユビキチン化酵素USP9XによるASK1活性化への拮抗作用とは別に、他のユビキチン化酵素TRIM48を介した、ASK1阻害分子であるメチル化酵素PRMT1のユビキチン化分解によるASK1活性化とそれに伴う癌抑制作用を見出し、さらにそのTRIM48に対する新規ユビキチン化酵素を同定して、TRIM48の発現制御メカニズムを明らかにできた。この新規ユビキチン化酵素については癌との深い関連性が分かっており、創薬標的としての可能性を追求したい。2) TAK1キナーゼについても、ユビキチン化酵素Roquin-2による分解制御が重要であること、またTAK1自身が酸化ストレスに応答するセンサー分子である可能性について追求できた。3)エネルギー代謝の変化に応答するストレス応答キナーゼSTK11は、複数の翻訳後修飾と修飾酵素によって活性制御が行われることが判明した。その修飾酵素の基質や幾つかの修飾サイトも同定でき、それぞれの翻訳後修飾の連携・協調がSTK11シグナルの微調整にとって必須であることが明らかとなった。4)癌や神経変性疾患と深く関わる新たな細胞死としてのパータナトスが活性酸素産生に依存して誘導され、その活性酸素センサー分子として多機能分子p62を見出した。このp62の酸化ストレスによる構造変化が、ポリユビキチン化されたタンパク質の核内凝集体を形成させ、この凝集体がPARP1という酵素による翻訳後修飾の一つであるポリADPリボシル化を促進して、パータナトスが誘導される仕組みを解明し、既に論文掲載した。次年度は、さらに本年度の成果を基にして、ストレス応答シグナルの新たな分子制御の仕組みとその生理的意義を明らかにする。複数のシグナル分子を並行して解析していく予定だが、幾つかの主要なシグナル分子の具体的な解析方法の例を以下に挙げる。1) ASK1の活性化因子としてのユビキチン化酵素TRIM48については、今回同定した、TRIM48に対する新規ユビキチン化酵素の生理的意義の解明を目的に、ASK1活性化への影響やTRIM48ファミリー分子に対するユビキチン化分解の効果を検討し、疾患との関連も含めて分子機能解析を進めたい。2) TAK1の酸化ストレス応答センサー分子としての機能を検証するため、TAK1の酸化修飾サイトの同定やTAK1の発現制御の仕組み、さらに酸化ストレスに応答したTAK1によるストレス応答シグナルの活性化がどのような作用を誘導するのか、その生理的意義についても追求する。3) STK11あるいはSTK11制御因子としての修飾酵素について、複数の翻訳後修飾サイトを同定できた。それらの修飾サイトの欠損変異体を導入した細胞や修飾酵素自体のノックアウト細胞を用いて、修飾および修飾酵素の生理的意義を分子レベルで明らかにする。4) p62の酸化ストレスによる構造変化が、ポリユビキチン化タンパク質との核内凝集体形成を促進させる仕組み、あるいは、この凝集体がPARP1によるポリADPリボシル化を促進してパータナトスを誘導する分子機構を詳細に解析する。5)我々は免疫賦活化刺激によって誘導され、免疫シグナルを微調整する新たなユビキチン化酵素を見出している。このユビキチン化酵素の基質となるシグナル分子の同定などを行い、ユビキチン化酵素を介した免疫シグナル制御のメカニズムと実際の炎症・免疫調節作用について解明する。

その破綻が癌・免疫疾患等の様々な疾患の発症原因となる。最近の我々の研究から、このストレス応答シグナルのバランスが、シグナル分子に対する、ユビキチン化・メチル化などの多様な翻訳後修飾のクロストークによって厳密に制御されることが分かってきた。本研究では、細胞死や炎症などの重要なストレス応答の誘導に不可欠なシグナル分子の活性化バランスが、翻訳後修飾のクロストークを介して制御・微調整されていることを検証し、その破綻による様々な疾患発症の分子機構の解明を目的とした。本年度は、ASK1やTAK1等の代表的なストレス応答キナーゼや、ストレスセンサー分子、シグナル分子を基に、ユビキチン化等の翻訳後修飾がどのようにしてストレス応答シグナルを制御するのか、その分子レベルでの制御機構の解明を進めてきた。その成果として、例えばASK1については、多様なユビキチン化酵素によって活性制御が行われ、そのユビキチン化酵素もストレスに応じて、さらに上流のユビキチン化酵素によってユビキチン化分解を受けるなど、非常に厳密に活性化の調節が行われていることが分かってきた。その他の幾つかのキナーゼについても、キナーゼ自身がストレスセンサー分子として働く場合や、ユビキチン化やSUMO化等の翻訳後修飾のクロストークが協調的に活性化制御を行う仕組み、細胞死や炎症の誘導にとってユビキチン化等の翻訳後修飾やその修飾酵素を介したシグナル制御の重要性およびその仕組みの普遍性などについて見出すことができた。このような成果を基にして、ストレス応答シグナルの新たな分子制御の仕組みとその生理的意義の解明を進めたい。細胞死や炎症に対するストレス応答シグナル分子の活性化が、翻訳後修飾のクロストークを介して制御・微調整されている例を幾つか見出し、検証することができた。1)まずASK1については、ユビキチン化酵素Roquin-2と脱ユビキチン化酵素USP9XによるASK1活性化への拮抗作用とは別に、他のユビキチン化酵素TRIM48を介した、ASK1阻害分子であるメチル化酵素PRMT1のユビキチン化分解によるASK1活性化とそれに伴う癌抑制作用を見出し、さらにそのTRIM48に対する新規ユビキチン化酵素を同定して、TRIM48の発現制御メカニズムを明らかにできた。この新規ユビキチン化酵素については癌との深い関連性が分かっており、創薬標的としての可能性を追求したい。2) TAK1キナーゼについても、ユビキチン化酵素Roquin-2による分解制御が重要であること、またTAK1自身が酸化ストレスに応答するセンサー分子である可能性について追求できた。3)エネルギー代謝の変化に応答するストレス応答キナーゼSTK11は、複数の翻訳後修飾と修飾酵素によって活性制御が行われることが判明した。その修飾酵素の基質や幾つかの修飾サイトも同定でき、それぞれの翻訳後修飾の連携・協調がSTK11シグナルの微調整にとって必須であることが明らかとなった。4)癌や神経変性疾患と深く関わる新たな細胞死としてのパータナトスが活性酸素産生に依存して誘導され、その活性酸素センサー分子として多機能分子p62を見出した。