hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学校における早期からの食育プログラムの作成と展開

調理に必要な技能技術を習得し自信を得ることが食に対する更なる興味関心へ進展するとの視座より、小学校低学年から展開する調理実習を中心とする食育(調理)プログラムを作成した。プログラムの作成にあたり、生活科および総合学習における調理実習の実態の詳細ならびに、家庭科担当教員と栄養職員(教諭)の連携による食育の実態と課題を把握するための調査研究を行なった。一方、英国においては2001年にFood in Schools Programme(以下、「学校の食べ物計画」と記す。)を立案し、学校をあげて児童生徒の食生活改善にむけた実践が重ねられていることから、「学校の食べ物計画」及び「学校の食べ物計画」の中で調理部分を担うHealthier Cookery Clubs(以下、料理クラブと記す)の取り組みに焦点をあて、その特徴を検討した。これらの研究で得られた知見や示唆をもとに、小学校児童の発達段階に応じた調理技能の配列を検討し、調理プログラムを作成した。具体的には、奈良市内の小学校に勤務する栄養職員、家庭科教員からなる研究チームを組織し、先ず、初年17年度には調理プログラムの骨格となる調理作業に必要な技能技術と、これらの指導に適切な発達段階(学年)について話し合い、調理プログラムの概要を作成した。18年度には試行的実践行い、プログラムの概ねを作成した。最終19年度には試行的実践の際の反省点等を検討し再実践をし、プログラムを完成させ、冊子を作成し奈良県下の小学校と全教育委員会他に配布した。冊子の作成に際し、奈良県教育委員会ならびに奈良県健康福祉部健康安全局健康増進課に監修協力を依頼した。印刷費に関しては、本学の平成19年度学長裁量経費の補助を得た。研究初年度の目標は,1)小学校生活科および総合学習における調理実習の実態の詳細把握と2)英国における子ども料理教室の実態把握と成果等の検討である.以下に項目ごとにその成果を報告する.1)小学校生活科および総合学習における調理実習の実態の詳細把握奈良県の小学校家庭科教員を通して実施した既調査のデータを分析し,その結果を学術雑誌に報告した.奈良県下の栄養教諭(職員)を対象に,栄養教諭(職員)が関与している授業や授業をすすめる上での課題等を調査した.調査結果は,18年度の日本家庭科教育学会大会において発表の予定である.文部科学省指定研究開発学校である愛知県西尾市立寺津小学校の食育科の研究発表会に参加し,授業観察ならびに他の参加者と意見交換を行った.また,食育に県をあげて取り組んでいる福井県の健康福祉部健康増進課の担当者に「健康長寿ふくいの食育活動マニュアル」について,特に学校教育における取り組みを中心にインタビューを行った.同じく福井県小浜市の御食国若狭おばま食文化館においては,幼児を対象にした料理教室の参観し,館長に小浜市の食育の取り組みを聴取した.2)英国における子ども料理教室の実態把握と成果等の検討英国の中でも食育が積極的に進められているリバプールを中心に,その取り組みを調査した.具体的には,小学校の放課後に開催されているHealthy Cookery Clubs,ならびに小学校付設のファミリーセンターの視察と担当者へのインタビュー,リバプールのHealthy Schools Programme担当者へのインタビューである.調査結果は,18年度の日本家政学会大会において発表の予定である.3)その他H17年12月に開催の日本家庭科教育学会シンポジウム「家庭科における食の世界への誘いと育てる力」にシンポジストとして参加し,早期からの必要性と,実施にあたり調理技能の習得を中心とすることで効果が得られることを,これまでの調査結果にもとづき発表した.本研究の目的は、小学校低学年から展開する調理実習を中心とした食育プログラムを作成、試行実践し、検証することである。

今年度は、これまでの「小学校低・中学年における食育の現状と課題-生活科、総合的な学習の時間、特別活動における調理の扱い-」、「小学校における教科担当教諭と栄養職員(教諭)の連携による食育の実態と課題」、「英国における子ども料理教室の実態把握と成果等の検討」等の研究成果をふまえて、課題3)の小学校児童の発達段階に応じた調理技能の配列を検討した。具体的には、奈良市内に勤務する小学校栄養職員、家庭科担当教員らからなる研究会を組織し、プログラムを作成し、実践計画を立てた。研究会メンバーには、奈良市立飛鳥小学校、奈良市立椿井小学校、奈良市立東市小学校、奈良教育大学附属小学校の教員ならびに栄養職員に依頼し、合計3回の研究会を奈良教育大学において開催した。さらに奈良県下における小学校低学年・中学年を対象にした食育実践の情報収集を行った。試行実践とその検証は、実践を依頼する各学校の授業計画との関連から、19年度に持ち越しとなった。課題2)の英国における子ども料理教室の実態把握と成果等の検討については、研究を深めるために、英国のFood in School Programmeに関する資料収集と、英国の食育に対する動向調査に努めた。今年度の学会における研究成果の発表は、以下の二点である。・「英国リバプールにおける食育の取り組み」日本家政学会第58回大会(秋田)2006年6月・「小学校における教科担当教諭と栄養職員(教諭)の連携による食育の実態と課題」日本家庭科教育学会第49回大会(東京)2006年7月本研究の目的は,小学校低学年から展開する調理実習を中心とした食育プログラムを作成,試行実践し,検証することである.最終年度にあたる今年度は,昨年度に引き続き,これまでの研究成果をふまえて,課題3)の小学校児童の発達段階に応じた調理技能の配列ならびに調理題材を検討した.これらの試行的実践を再度検証し,調理プログラムを完成させ,印刷物「明日に役立つ食育レシピ-小学校学年に応じたクッキング-」を作成し,奈良県内の全小学校,全教育委員会,全保健所,奈良県食育推進会議委員他に配布した.冊子には発達段階の調理技能レベルに応じたレシピのほかに,「食育」と「食教育」および「食生活教育」の違いに関する記述や,食育と学力の構造図,学習指導案等を記載している.協力者は本学付属小学校教諭2名,栄養職員1名,奈良市立小学校教員2名,栄養職員3名である.冊子の印刷費用の一部は,平成19年度奈良教育大学学長裁量経費の助成を受けた.学校ならびに教育委員会への配布には奈良県教育委員会の援助を,奈良県食育推進会議委員および保健所への配布には奈良県福祉部健康安全局健康増進課の援助を受けた.
部分計算によるFPGAを用いた計算高速化理論の確立

本研究では、部分計算によるFPGAを用いた計算高速化理論の確立を目指す.部分計算とは,問題のパラメータの一部を固定することで問題を解く時間を大幅に短縮する手法のことである。この部分計算の性質を満たす問題に対して書き換え可能なLSIであるFPGA(FieldProgrammable Gate Array)を用い,高速計算化を様々な問題、画像の2値処理、2値画像のラベリング処理、コラッツ予想の検証、RSA暗号計算に対して高速化を実現した。本研究では、部分計算によるFPGAを用いた計算高速化理論の確立を目指す.部分計算とは,ある性質Pを満たす問題を解決するために,FPGAを用いた部分計算ツールの開発を行う。ここである性質Pとは,以下の2つの条件からなる.その問題を解決するのに,1.関数f(x,y)の計算を頻繁に繰り返す必要がある.2.関数f(x,y)の第一引数xは固定した値であり,第二引数yはさまざまな値をとる.この場合,第一引数xを中にとりこんだ関数f'(y)(=f(x,y))が高速に計算できれば,問題を解く時間を大幅に短縮することができる.この部分計算の性質を満たす問題に対して書き換え可能なLSIであるFPGA(Field Programmable Gate Array)を用い,高速計算化理論の確立を目指す。平成20年度では、部分計算によるFPGAを用いた計算高速化理論の確立するための最初の段階として、研究計画に基づき、ある性質Pを満たす問題を解決するために, FPGAを用いた部分計算ツールを開発した.ここである性質Pとは,以下の2つの条件からなる。(1)その問題を解決するのに,関数f(x, y)の計算を頻繁に繰り返す必要がある.(2)関数f(x, y)の第一引数xは固定した値であり,第二引数yはさまざまな値をとる.この場合,第一引数xを中にとりこんだ関数f'(y)(=f(x, y))が高速に計算できれば,問題を解く時間を大幅に短縮することができる.この性質を満たす問題の高速解法を実現するためのツールの開発を行った.このツールは,ユーザによる関数f(x, y)の仕様記述が与えられたときに,その関数から引数xを固定した関数f'(y)(=f(x, y))の仕様を自動的に生成し,さらにf'(y)を計算する回路のハードウェア記述を出力する.このハードウェア記述は,論理合成ツールを用いることにより, FPGAにダウンロード可能な回路情報データに変換される.この回路情報データをFPGAにダウンロードすることにより,ホストPCはFPGAをコプロセッサとして利用し,関数f'(y)の計算時間を短縮することにより,全体の処理時間の高速化をはかる.そして,具体的な問題、本年度は画像の2値処理やラベリング処理にこのツールを適用し評価を行った.その結果、部分計算ツールを用いたシステムでは同じ処理を行うソフトウェアと比較して高速に実行することを確認した。この結果を用いて、次年度以降の汎用的な問題に対する部分計算ツールの開発に繋げたいと考える。平成21年度も引き続き、部分計算によるFPGAを用いた計算高速化理論の確立するため、ある性質Pを満たす問題を解決するために,FPGAを用いた部分計算ツールを開発を行ってきた.ここである性質Pとは,以下の2つの条件からなる.(1)その問題を解決するのに,関数f(x,y)の計算を頻繁に繰り返す必要がある.(2)関数f(x,y)の第一引数xは固定した値であり,第二引数yはさまざまな値をとる.この場合,第一引数xを中にとりこんだ関数f'(y)(=f(x,y))が高速に計算できれば,問題を解く時間を大幅に短縮することができる.この性質を満たす問題の高速解法を実現するためのツールの開発を行った.このツールは,ユーザによる関数f(x,y)の仕様記述が与えられたときに,その関数から引数xを固定した関数f'(y)(=f(x,y))の仕様を自動的に生成し,さらにf'(y)を計算する回路のハードウェア記述を出力する.このハードウェア記述は,論理合成ツールを用いることにより,FPGAにダウンロード可能な回路情報データに変換される.この回路情報データをFPGAにダウンロードすることにより,ホストPCはEPGAをコプロセッサとして利用し,関数f'(y)の計算時間を短縮することにより,全体の処理時間の高速化をはかる.そして,具体的な問題、本年度は数学の未解決問題であるコラッツ予想を検証する処理にこのツールを適用し評価を行った.その結果、部分計算ツールを用いたシステムでは同じ処理を行うソフトウェアと比較して高速に実行することを確認した。平成22年度も引き続き、部分計算によるFPGAを用いた計算高速化理論の確立するため、ある質Pを満たす問題を解決するために,FPGAを用いた部分計算ツールを開発を行ってきた.ここである性質Pとは,以下の2つの条件からなる.(1)その問題を解決するのに,関数f(x,y)の計算を頻繁に繰り返す必要がある.

(2)関数f(x,y)の第一引数xは固定した値であり,第二引数yはさまざまな値をとる.この場合,第一引数xを中にとりこんだ関数f'(y)(=f(x,y))が高速に計算できれば,問題を解く時間を大幅に短縮することができる.本年度は具体的な問題として、二値画像のラベリングとコラッツ予想を検証の二つの問題に対して部分計算によるFPGAを用いた実装を行った.具体的には,二値画像のラベリングでは、できるだけ遅延を少なく出力を始めるために、ラスタスキャン順に入力される画素値に対して、画像の行毎にパイプライン処理を行う回路をFPGAで実装し、二値画像のラベリングをリアルタイム処理することを実現した.また、コラッツ予想の検証では、書き換え可能な回路を補助するための大容量の組込みRAMと高速信号処理用のDSPを効果的に利用することにより、前年度作成したものより更なる高速化を実現した.その結果、部分計算ツールを用いたシステムでは同じ処理を行うソフトウェアと比較して高速に実行することを確認した。この結果を用いて、次年度以降の汎用的な問題に対する部分計算ツールの開発に繋げたいと考える。平成23年度も引き続き、部分計算によるFPGAを用いた計算高速化理論の確立するため、ある性質Pを満たす問題を解決するために,FPGAを用いた部分計算ツールを開発を行ってきた.ここである性質Pとは,以下の2つの条件からなる.(1)その問題を解決するのに,関数f(x,y)の計算を頻繁に繰り返す必要がある.(2)関数f(x,y)の第一引数xは固定した値であり,第二引数yはさまざまな値をとる.この場合,第一引数xを中にとりこんだ関数f'(y)(=f(x,y))が高速に計算できれば,問題を解く時間を大幅に短縮することができる.本年度は具体的な問題として,RSA暗号に対して部分計算によるFPGAを用いた実装を行った.具体的には,書き換え可能な回路を補助するための大容量の組込みRAMと高速信号処理用のDSPを効果的に利用することにより、RSA暗号の計算に必要なモンゴメリ乗算を実装し、さらに、その中でも計算量が大きいRSA復号化に重点を置き,中国人剰余定理と本手法を組み合せることで高速化を実現した.その結果、部分計算ツールを用いたシステムでは同じ処理を行うソフトウェアと比較して高速に実行することを確認した.これまで、部分計算によるFPGAを用いた計算化高速化について,様々な問題について適応させてきた.具体的には,画像処理,多倍長計算,暗号処理などを実装してきた.その結果,様々な問題に対して,本手法は十分に有効であり,かつ,計算高速化の新しいパラダイムとして理論展開可能であると考える.
ITS車々間通信用ミリ波高速無線データ通信方式の試験研究

本研究では、ミリ波を用いたITS車々間通信用の高速(2530Mビット/秒)ディジタル無線通信実用化方式の提案を目的とした。特にデジタルFM最尤系列推定等化器の理論を適用し、従来にはない耐マルチパス特性を有する高ビット速度車々間無線変復調システムの実用化の為の研究を行った。平成13(2001)年は、GMSK信号やGFSK信号に対するターボ等化周波数検波方式の提案を行った。提案方式では、内側ISIの復号に軟入力/軟出力のMAP (BCJRアルゴリズム)、Log-MAPあるいはMax-Log-MAPアルゴリズムを適用した(研究代表者岩波)。また周波数76.5GHz、ビーム幅4度、走査角±15度のマルチビーム誘電体レンズアンテナの設計、試作及び評価を行い、所望の特性を得ることができた(研究分担者木田)。平成14(2002)年度は、もう1つの提案方式であるFSKエネルギー検波系列推定方式に関して、2値FSKエネルギー検波系列推定方式の研究成果をまとめた。また多周波FSKエネルギー検波系列推定方式の開発を行った(研究代表者岩波)。また前年度にシミュレーション実験用として購入したMathworks社製のMatlabとDSPハードウェアーであるカナダLyr Signal Processing社のSignal Masterを用いて受信機ハードウェアに関するcomplexity(複雑さ)の評価を行った(研究代表者岩波)。さらに車々間通信や路車間通信に使用可能な路面方向への放射を少なくするためエレベーション指向性にコセカント2乗特性を持たせてた60GHz帯レンズホーンアンテナを設計試作した(研究分担者木田)。平成15(2003)年度は、提案方式の1方式である多周波FSKエネルギー検波系列推定方式の詳細な解析・設計を行った。前年度に16周波を用いた周波数ホッピング系列推定方式の原理の提案は行っていたが、より詳細な検討と方式の精錬化を行った(研究代表者岩波)。また60GHz帯レンズホーンアンテナのレンズに整合層を設けることでアンテナ設計値の改善を行った(研究分担者木田)。以上の様に本研究期間の3年間に渡り、主として「GMSK及びGFSK信号に対するターボ等化周波数検波方式」及び「多周波(16周波)FSKエネルギー検波系列推定方式」という2つの伝送方式の開発、DSPなどを用いたハードウェアー複雑さの検討、車々間通信用のレンズホーンアンテナの試作設計等を行い、ミリ波を用いたITS車々間通信用高速無線データ通信方式の試験研究を行うことが出来た。本研究で得られた成果は約17編の学会論文や研究報告として纏められている。本研究では、ミリ波を用いたITS車々間通信用の高速(2530Mビット/秒)ディジタル無線通信方式の実用化の提案を目的とする。

最尤系列推定等化器の理論を適用し、従来にはない高ビット速度車々間移動体無線変復調システムの提案と実用化の研究(シミュレーション実験及びDSPハードウェア基礎実験を含む)を行うことを目標とする。平成13年度は車々間マルチパス伝送路における高速ディジタル無線変復調方式の提案と計算機シミュレーション実験による基礎検討を主として行った。高速(2030Mbit/sec)ビット速度車々間無線データ伝送にとって克服すべき最大ポイントは、路面反射や壁面反射の結果生じる数シンボルスパンに渡る遅延波である。これを克服する基本方式としてFSK(GFSKやGMSKを含む)信号のターボ等化周波数検波方式を提案した。提案方式では、内側ISIの復号に軟入力/軟出力のMAP(BCJRアルゴリズム)、Log-MAPあるいはMax-Log-MAPアルゴリズムを適用した。外部情報の入出力をする内側ISI等化器と外側RSC復号器とを軟入力・軟出力を行って直列連接することで、GMSK信号やGFSK信号におけるターボ等化周波数検波方式の提案を行った。またこれとは別の方式としてFSKエネルギー検波系列推定方式の解析的研究及びシミュレーション実験を行った。この方式はFSK信号のエネルギー検波を用いるため特にミリ波検波に適した方式と考えられる。これらのシミュレーション実験用としてMathworks社製のMatlabとDSPハードウェアーであるカナダLyr Signal Processing社のSignalMasterの購入を行った(研究代表者岩波)。また車々間通信・車載用レーダ統合装置での用途を想定し、周波数76.5GHz、ビーム幅4度、走査角±15度のマルチビーム誘電体レンズアンテナの設計、試作及び評価を行い、所望の特性を得ることができた(研究分担者木田)。本研究では、ミリ波を用いたITS車々間通信用の高速(2530Mビット/秒)ディジタル無線通信実用化方式の提案を目的とした。特にデジタルFM最尤系列推定等化器の理論を適用し、従来にはない耐マルチパス特性を有する高ビット速度車々間無線変復調システムの実用化の為の研究を行った。平成14年度は、周波数選択性マルチパス通信路におけるGMSK信号やGFSK信号のターボ等化リミッタ・ディスクリミネータ検波方式のビット誤り率特性の詳細な評価を行うと共にその改良を行った。また提案方式のもう1つの方式であるFSKエネルギー検波系列推定方式に関しては、多周波FSKエネルギー検波系列推定方式の開発を行った。平成13年度までは2周波のみのFSKエネルギー検波系列推定方式あったが、本年度は16周波を用いた周波数ホッピング系列推定方式を提案し、大きな周波数ダイバーシティー効果を得ることができた。路面反射及び壁面反射を含めたより実際的な3パス車々間通信路モデルに対し、シミュレーション実験により、優れた耐マルチパス特性と低いビット誤り率特性を得ることができた。また平成13年度にシミュレーション実験用として購入したMathworks社製のMatlabとDSPハードウェアーであるカナダLyr Signal Processing社のSignalMasterを用いて受信機ハードウェアに関するcomplexity(複雑さ)の評価を行った。得られた成果は電子情報通信学会論文誌やIEEEの国際会議などで発表した(岩波)。
間葉系腫瘍に於ける細胞内シグナル伝達系活性化と腫瘍増殖機構の解明

多くの腫瘍の発生機構や転移・増殖の分子メカニズムの解明が試みられ、これら機構に基づく分子標的治療薬の開発が企画されている。本研究では、比較的珍しいがborderline malignancyの性格を有し、場合によっては生命予後に関連し、可能であれば外科治療以外の低侵襲治療の開発が期待されている神経原性腫瘍-特に、神経鞘腫とその悪性型である悪性神経鞘腫の増殖分子機構を明らかにすることが目的である。1.まず、同系統の腫瘍であるGISTや平滑筋腫、平滑筋肉腫との間でタンパク発現の差を検討した。一般の、プロテオーム解析では原因の可能性があるタンパク質は同定できなかった。3.4.1Gタンパク質のリン酸化は頭蓋内腫瘍(神経鞘腫)、頸部神経鞘腫、消化管神経鞘腫何れにも観察され、神経鞘腫に特異的であることが示唆された。4.4.1Gタンパク質は神経線維腫症(NF-2)の原因遺伝子であるmerlinと構造上類似しており、弛緩原因遺伝子である可能性が示唆された。現在、神経鞘腫のcell lineを用いて、4.1Gタンパク質の機能解析を行うと共に4.1Gタンパク質と共沈するタンパク質で、4.1Gタンパク質をリン酸化するものを検索中である。我々はGISTの発生と増殖の一因として、KIT或いはPDGFR□遺伝子のgain-of-function mutationsを明らかにした。本研究ではこれに引き続き、(1)KITとPDGFR□遺伝子に変異を認めない若年性GISTの発生原因、KITタンパク質の活性化原因を追及し、また同時に(2)GISTの類縁腫瘍である神経鞘腫と平滑筋腫・平滑筋肉腫の原因遺伝子検索を行う予定である。本年度は(1)KITとPDGFR□遺伝子に変異を認めない若年性GISTに対し、1.遺伝子に変異を認めない若年発症型GISTに特異的にリン酸化の修飾を受けた蛋白のバンドを確認、質量分析計を用いてKITであることを確認、その分子量が通常のKIT蛋白より小さい事を確認した。2.若年発症型GISTでKIT下流の増殖シグナルであるSTAT、AKT、MAPKのそれぞれの活性化を確認した。3.通常型GISTと若年発症型GISTのKITのN型糖鎖の修飾を切断したところ同じ分子量になり、通常型と若年発症型の間にN型糖鎖の修飾の差が示唆された。シアル酸切断酵素にて処理しても同じ分子量となり、シアル酸修飾の差が示唆された。4.DNA-micro arrayによりmRNAの発現の差異と比較し、いくつかのシアル酸付加酵素の発現の低下を認め、特にN型糖鎖の末端のGalのシアル化に関与する働きのあるST6GAL1の発現の著明な低下を認め、northern blotting & western blottingでも若年発症型GISTでST6GAL1の発現の著明な低下を確認した(2)GISTの類縁腫瘍である神経鞘腫のプロテオーム解析でシグナル伝達系を検索した。1.チロシンリン酸基に対する抗体で膜タンパク質を沈降すると120kD部位に特異的にリン酸化を受けたタンパクを認めた。2.LC/MSとMALDI-TOF/MS解析するとこのタンパク質はBand 4.1-like protein 2(protein 4.1G)である事が確認された。
木目パターンの多相性とイメージ

木目パターンの多相性に関して,多数の木材要素(ピ-ス)で構成された木質床パターンに着目し,その色や明るさ,柄(木目模様)などの「揃い・不揃い」の程度を視覚物理量として抽出するための計算法について考察した.同時に,コンピュータ・グラフィックスで表現した木質床パターンのイメージ調査を行い,パターンの「自然さ」などの心理量との対応関係について検討した.1.パターン中の最も暗いピ-スと明るいピ-スの明度差を0.51.0(マンセル明度)にすると,木質床パターンとして許容されやすいことがわかった.2.木質床パターンに現れる濃淡変化がイメージに及ぼす影響を,種々の床パターンを用いて調査した.「自然な」イメージの強いパターンに共通したのは,周期性が曖昧で,滑らかな濃淡変化が現れていることであった.ピ-スを無作為に配置してもそのような濃淡変化が現れるが,人為的に濃淡を付けたパターンの方がより「自然な」イメージを与える場合もあった.そこで,「パターンを水平方向に走査して明暗変化プロファイルを得る→任意の大きさの空間フィルタを用いてプロファイルの平滑化を行い,明暗変化の山(明)と谷(暗)を検出する→隣接する山と谷の明度変化の勾配を求め,それらの変動係数を算出する」という画像解析的手法を考案し,木質床パターンの明暗変化の特徴量を算出した.3.上とは大きさの異なるピ-スで構成された床パターンに対して,平滑化フィルタのサイズを変えて同様の計算を行い,ピ-スの大きさに関わらず,緩やかで滑らかな濃淡変化が木質床パターンの「自然さ」に大きく影響することを明らかにした.今後,木目模様などのテクスチャの影響について検討する必要がある.木目パターンの多相性に関して,多数の木材要素(ピ-ス)で構成された木質床パターンに着目し,その色や明るさ,柄(木目模様)などの「揃い・不揃い」の程度を視覚物理量として抽出するための計算法について考察した.同時に,コンピュータ・グラフィックスで表現した木質床パターンのイメージ調査を行い,パターンの「自然さ」などの心理量との対応関係について検討した.1.パターン中の最も暗いピ-スと明るいピ-スの明度差を0.51.0(マンセル明度)にすると,木質床パターンとして許容されやすいことがわかった.2.木質床パターンに現れる濃淡変化がイメージに及ぼす影響を,種々の床パターンを用いて調査した.「自然な」イメージの強いパターンに共通したのは,周期性が曖昧で,滑らかな濃淡変化が現れていることであった.ピ-スを無作為に配置してもそのような濃淡変化が現れるが,人為的に濃淡を付けたパターンの方がより「自然な」イメージを与える場合もあった.そこで,「パターンを水平方向に走査して明暗変化プロファイルを得る→任意の大きさの空間フィルタを用いてプロファイルの平滑化を行い,明暗変化の山(明)と谷(暗)を検出する→隣接する山と谷の明度変化の勾配を求め,それらの変動係数を算出する」という画像解析的手法を考案し,木質床パターンの明暗変化の特徴量を算出した.3.上とは大きさの異なるピ-スで構成された床パターンに対して,平滑化フィルタのサイズを変えて同様の計算を行い,ピ-スの大きさに関わらず,緩やかで滑らかな濃淡変化が木質床パターンの「自然さ」に大きく影響することを明らかにした.今後,木目模様などのテクスチャの影響について検討する必要がある.
バゾプレッシン分泌に及ぼすストレス反応系、体温調節系と浸透圧調節系の相互連関

われわれは、体温の上昇とストレスの複合刺激がバゾプレッシン分泌に及ぼす影響を明らかにするために、エンドトキシン血症および運動をこれら複合的刺激のモデルとして用い、それぞれラットおよびヒトを対象として実験を行った。ラットにバクテリア内毒素であるLipopolysaccharide(LPS)を静脈内投与すると血漿浸透圧や血漿量の変化を伴わず、血漿パゾプレッシン濃度が上昇し、飲水行動が起こった。これらの反応は、あらかじめ脳室内にアンギオテンシンIIのAT1受容体アンタゴニストであるLosartanを投与すると、浸透圧上昇時のこれら反応を抑制するのと同様に、抑制することができた。したがって、LPS投与時のバゾプレッシン分泌は、LPSにより体液の状態に変化が起こり誘発されるのではなく、LPSの直接作用またはLPSによって誘発された何らかの物質により脳内アンギオテンシンIIのAT1受容体を介して起こる可能性が示唆された。運動時のバゾプレッシン分泌機構を明らかにするための実験をヒトを対象として行った。実験では、負荷漸増運動時の血漿浸透圧と血漿バゾプレッシン濃度の関係を求め、高張性食塩水輸液時のそれと比較した。運動強度が60%よりも低い低運動強度時には血漿浸透圧に対する血漿バゾプレッシン濃度は輸液時よりも低くかった。すなわち浸透圧性パゾプレッシン分泌は抑制された。一方運動強度が60%を超えると浸透圧上昇に対する血漿バゾプレッシン濃度の上昇が大きくなった。すなわち、浸透圧性バゾプレッシン分泌の亢進が起こった。血圧、心拍数は、運動強度に依存して上昇し、食道温、血漿乳酸濃度、血漿ACTH濃度は、運動強度が最大酸素摂取量60%を超えると急激な上昇を示した。低強度運動時の浸透圧性バゾプレッシン分泌の抑制は、主に血圧の上昇が原因であると考えられる。一方、高強度運動時の浸透圧性バゾプレッシン分泌の亢進は、ストレスによるCRH分泌、体温上昇が関与している可能性が示唆された。また、浸透圧刺激は、下垂体前葉からのACTH分泌には関わっていないことが明らかになった。バゾプレッシン分泌の主な刺激は、細胞外液(血漿)浸透圧の上昇であるが、各種ストレスが浸透圧性バゾプレッシン分泌を修飾している可能性がある。ストレスのバゾプレッシン分泌に対する影響を2つの異なる実験で検討した。エンドトキシン血症時のバゾプレッシン分泌とそのメカニズム(ラットを用いた実験)ラットの静脈内にリポポリサッカライド(LPS)を投与(125μg/kg;iv)すると血漿のバゾプレッシン濃度が著しく上昇し、更に飲水行動が起こった。この際、血漿浸透圧および血漿量の変化が認められなかった。LPS投与前にラットの脳室内にAT1レセプターアンタゴニストであるLosartanを投与すると、LPS投与によるバゾプレッシン分泌および飲水はほぼ完全に抑制された。以上より、エンドトキシンは恐らく脳内のレニンーアンギオテンシン系を直接活性化することによるバゾプレッシン分泌を引き起こしている可能性が示唆された。次年度は、更に詳細なメカニズムの検討を行う予定である。

運動時のバゾプレッシン分泌調節(ヒトを用いた実験)運動時のバゾプレッシン分泌は、主に運動による血漿浸透圧の上昇がその原因であるが、運動時の浸透圧上昇以外の因子の分泌に対する寄与を明らかにするために、負荷漸増運動時の血漿浸透圧と血漿バゾプレッシン濃度との関係を、高張性食塩水を輸液した際のこれらの関係と比較した。漸増負荷運動時の血漿浸透圧と血漿バゾプレッシン濃度との関係は、高張性食塩水輸液時と比べて以下の特徴があった。1)バゾプレッシン上昇が始まる血漿浸透圧が高い(バゾプレッシン分泌の浸透圧閾値が高い)。2)閾値以上の浸透圧において浸透圧上昇に対する血漿バゾプレッシン濃度の上昇が大きい。3)血漿バゾプレッシン濃度が急激に上昇する際に血漿ACTH濃度の上昇も認められた。以上より、運動時のバゾプレッシン分泌にストレスが関与している可能性が示唆された。本研究ではストレスや体温上昇を伴う複合的刺激として、ラットを用いてエンドトキシン血症時のバゾプレッシン分泌調節について、ヒトを対象として運動時のバゾプレッシン分泌調節機構を明らかにする実験を行ってきた。本年度は、主に昨年度より行ってきたヒトを対象とした運動時のバゾプレッシン分泌調節機構を明らかにする実験を行った。健康な被験者に最大酸素摂取量の40,60,80,90%の自転車エルゴメータ運動を段階的にそれぞれ4分ずつ行わせ、その際の血漿バゾプレッシン濃度と血漿浸透圧の関係を求めた。また、同一被験者において高張性食塩水輸液により運動時の血漿浸透圧上昇と同程度に血漿浸透圧上昇を上昇させ、その際の血漿バゾプレッシン濃度と血漿浸透圧の関係を運動時のそれと比較した。これら実験において、血圧、心拍数、食道温、血漿乳酸濃度、血漿ACTH濃度も測定した。高張性食塩水輸液により、血漿浸透圧上昇に対して血漿パゾプレッシン濃度は直線的に上昇した。一方、運動時は、運動強度が60%よりも低い時には浸透圧性バゾプレッシン分泌は抑制され、運動強度が高い時には、血漿浸透圧上昇に対する血漿バゾプレッシン濃度の上昇が亢進した。運動時には、運動強度に依存して心拍数および平均動脈圧の上昇が起こった。また、運動強度が60%を超えると運動強度の上昇に伴って食道温、血漿乳酸濃度、血漿ACTH濃度の上昇が起こった。これらの変化は、高張性食塩水輸液時には見られなかった。以上より、運動時のバゾプレッシン分泌が低運動強度で抑制されるのは、血圧の上昇が主な原因であると考えられる。一方、高運動強度時に浸透圧性バゾプレッシン分泌が亢進するのは、CRHや体温上昇が、その原因として考えられる。さらに、浸透圧性バゾプレッシン分泌は、下垂体後葉からのバゾプレッシン分泌を刺激するが、下垂体門脈系へのバゾプレッシン分泌は促さないことがあきらかになった。今後、ストレスと体温を独立して変化させる実験を行い、バゾプレッシン分泌メカニズムをさらに詳細に検討したい。
モンテカルロ法によるフラストレート量子系およびスピン液体系の研究

新たに開発したモンテカルロ法のアルゴリズムを用いてモデル計算を行うことによって,新しい量子状態の探索と関連した量子臨界現象を解明することに成功した.具体的には(1)幾何学的フラストレーションをもったシャストリサザランド系について1/2プラトー状態の実現条件を明らかにできた.(2)2次元SU(N)量子スピンモデルについてdeconfinement臨界現象の様相を明らかにできた.(3)準2次元古典スピン系について,転移の次数を明らかにできた.新たに開発したモンテカルロ法のアルゴリズムを用いてモデル計算を行うことによって,新しい量子状態の探索と関連した量子臨界現象を解明することに成功した.具体的には(1)幾何学的フラストレーションをもったシャストリサザランド系について1/2プラトー状態の実現条件を明らかにできた.(2)2次元SU(N)量子スピンモデルについてdeconfinement臨界現象の様相を明らかにできた.(3)準2次元古典スピン系について,転移の次数を明らかにできた.強相関系における新しい量子状態,とくにスピン液体状態の探求は最近の物性物理研究における中心的課題の1つになっている。そのなかから最近の計算物性物理の進展によってようやく手の届く範囲に入ってきたいくつかの問題をとりあげ,最新の計算手法を用いて研究することによって,新しい量子状態の探索と関連した量子臨界現象を解明することが本申請課題のねらいである。具体的な研究対象としてとりあげたのは主に以下の3つである:(A)幾何学的フラストレーションのある格子(三角格子,FCC格子など)の上のハードコアボーズ系,(B)deconfinement臨界現象に関連したSU(N)ハイゼンベルクモデルなどの量子スピン系,(C)鎖間または層間相互作用にフラストレーションのある準1,2次元量子スピン系。(A)に関しては,FCC格子上のハードコアボーズ系の計算を通じて,この系において対角秩序と非対角秩序の共存相,すなわちマグノンによる超流動固体状態が生じることが見出された。また,これに関連して,最近物性研究所の実験グループなどによって開発されている層状三角格子磁性体NiGa2S4などにおける興味深い相転移現象を古典ハイゼンベルクモデルのシミュレーションを通じて探求してきた。この結果,この物質に対応すると考えられていた最も単純なモデルにおいては,3回対称性の破れを伴う1次転移がが観測された。(B)に関しては,大規模な数値計算を通じて,U(1)的な近似的対称性の存在が確かめられた。更にランクが2以上の場合にはVBS秩序が現れないかもしくは非常に弱い秩序しか存在しないことが分かった。更に,拡張アンサンブル法の量子系への応用を行った。具体的には,近年レーザー光で人工的に作り出した光格子内に冷却した原子を閉じ込めたときに生じる量子力学的スピン多体系の問題である。これに関して,量子モンテカルロ法のために一般化された拡張アンサンブル法に基づくプログラムを作成した。また,これを用いて実際に大規模計算を行い,脱閉じこめ転移の一種と考えられる双2次相互作用モデルにおける転移が2次であるらしいことが分かった。(C)に関してはBaCuSi2O6に対応するモデルに対して古典モンテカルロ法によるシミュレーションを行った。この結果,離散的対称性をもった秩序変数が秩序化し,相転移のユニバーサリティクラスを変化させることがわかった。強相関系における新しい量子状態の探求は最近の物性物理研究における中心的課題の1つになっている.そのなかから最近の計算物性物理の進展によってようやく手の届く範囲に入ってきたいくつかの間題をとりあげて研究することによって,新しい量子状態の探索と関連した量子臨界現象を解明することが本申請課題のねらいである.具体的な研究対象は主に以下の3つである:(A)幾何学的フラストレーションのある格子(三角格子,FCC格子など)の上のハードコアボーズ系,(B)deconfinement臨界現象に関連したSU(N)ハイゼンベルクモデルなどの量子スピン系,(C)鎖間または層間相互作用にフラストレーションのある準1,2次元量子スピン系.(A)に関しては,イジング的異方性をもった1次元スピン鎖において磁場と交換相互作用との間に競合.がある場合,興味深い非整合周期を持った準長距離秩序が存在することが分かっていたが,われわれはモンテカルロシミュレーションを通じて,多数のスピン鎖が互いに弱く結合した現実的な系においては,この非整合長距離秩序が安定化することを見出した.(B)に関しては,大規模な数値計算を通じて,U(1)的な近似的対称性の存在が確かめらていたが,より高い次元の表現の場合の計算を継続した.また,近年レーザー光で人工的に作り出した光格子内に冷却した原子を閉じ込めたときに生じる量子力学的スピン多体系の問題を考察した.これに関して,量子モンテカルロ法のために一般化された拡張アンサンブル法に基づくプログラムを用いて実際に大規模計算を行い,SU(4)モデルの場合に観測される,ダイマー相からネール相への相転移が2次転移であるらしいことが分かった.(C)に関しては,BaCuSi206に対応するモデルに対して古典モンテカルロ法によるシミュレーションを行った結果,あたかも2つの独立なXYモデルが存在するかのような結果が得られていたが,今年度は繰り込み群的な解析を行い,そのような固定点が不安定であることを示した.銅酸化物超伝導体のメカニズムに関した議論のなかで,P.W.AndersonがRVB状態の重要性を示唆して以来,強相関系における新しい量子状態,とくにスピン液体状態の探求は最近の物性物理研究における中心的課題の1つになっている.

しかし,解析的,計算論的困難さゆえに多くの重要な部分が未解決である.そのような問題のなかから最近の計算物性物理の進展によってようやく手の届く範囲に入ってきたいくつかの問題をとりあげ,最新の計算手法を用いて研究することによって,新しい量子状態の探索と関連した量子臨界現象を解明した.具体的な研究対象は以下の3つである:(A)幾何学的フラストレーションのある格子(三角格子,FCC格子など)の上のハードコアボーズ系,(B)deconfinement臨界現象に関連したSU(N)ハイゼンベルクモデルなどの量子スピン系,(C)鎖間または層間相互作用にフラストレーションのある準1,2次元量子スピン系.(A)については,シャストリ・サザランド格子上のハードコアボーズモデルのシミュレーションを行い,実験的に観測されている1/2プラトー状態の生じる条件を明らかにした.(B)については,SU(3),SU(4)モデルについて拡張アンサンブル法に基づく計算を行い,転移点近傍での相関関数の振る舞いや,秩序変数の分布関数を計算し,2次転移であると考えた場合の臨界指数の評価に成功した.また,関連したモデルであるJQモデルについて,転移が2次であることを示唆する結果を得,deconfinement臨界現象のシナリオの妥当性を裏付ける結果を得た.(C)については,bct格子上の準2次元フラストレート磁性体の転移の次数が実は1次転移であることを繰りこみ群と大規模モンテカルロシミュレーションを組み合わせた手法によって明らかにした.
知識の世代交代が容易な可塑性型知識ベースの構築方法に関する研究

本年度は,知識ベース構築理論の一層の改良に加えて,複数の専門家による知識獲得と大規模化に対する諸課題を検討した.1.前年度に構築した理論を改良した.推論結果が求まらなかった場合に使用する暗黙解が,知識の獲得速度や知識ベースの大きさにどのような効果があるかを検討し,最適な暗黙解を選定するための規範を最小記述長原理に基づいて導出し,その効果を15種類の性質の異なるデータセットで検証した.提案した規範を用いることにより,知識更新が容易で,整合性の保持が保証された知識獲得性能のよいコンパクトな知識ベースが構築されることを確認した.2.前年度に試作したプロトタイプシステムを改良した.データの属性値の種類を増やし,名辞属性の他に数値属性も扱えるようにした.簡単なユーザインターフェイスを加え,大規模化への対応と結果の視覚化を充実させた.3.結論が複数ある場合への拡張や複数の専門家による独立した知識更新が可能となるような理論上の拡張を検討し,実用化システムの開発を目指した将来の研究課題をまとめた.本年度は、主として理論的枠組みを検討しプロトタイプシステムを実装した.また,実装試験を通して理論の妥当性と更なる洗練を実施した.1.認知心理学的に検証されている「専門家は自分が問題解決に使った知識を明示的に記述することは得意ではないが,具体的な事例に関してはその正当性や非正当性を的確に指摘できる」と言う事実に着目し,「更新前に正しく解けた問題は更新後にも正しく解け続け,更新以前には解けなかった問題が新たに解けるようになるために必要な知識のみを,その正当性を,既知の一番近い知識との差として明示的に記述する方法」を基本とするリップルダウンルール法を実装し,知識ベースの内容が可塑的に変化することを許す可塑性型知識ベース構築の基礎理論を検討した.2.試作したプロトタイプシステムにて,リップルダウンルール法による知識獲得の性能を複数の性質の違ったベンチマーク用のデータを用いて評価した.その結果,データから帰納推論する知識獲得法に比べて,学習速度,ノイズ,データの一部欠損などに対して,本手法は非常に有効であることを確認した.3.複数結論を扱う問題,属性値として連続値をとるデータの扱い,より複雑な条件判定など高度化のための課題を整理した.本年度は,知識ベース構築理論の一層の改良に加えて,複数の専門家による知識獲得と大規模化に対する諸課題を検討した.1.前年度に構築した理論を改良した.推論結果が求まらなかった場合に使用する暗黙解が,知識の獲得速度や知識ベースの大きさにどのような効果があるかを検討し,最適な暗黙解を選定するための規範を最小記述長原理に基づいて導出し,その効果を15種類の性質の異なるデータセットで検証した.提案した規範を用いることにより,知識更新が容易で,整合性の保持が保証された知識獲得性能のよいコンパクトな知識ベースが構築されることを確認した.2.前年度に試作したプロトタイプシステムを改良した.データの属性値の種類を増やし,名辞属性の他に数値属性も扱えるようにした.簡単なユーザインターフェイスを加え,大規模化への対応と結果の視覚化を充実させた.3.結論が複数ある場合への拡張や複数の専門家による独立した知識更新が可能となるような理論上の拡張を検討し,実用化システムの開発を目指した将来の研究課題をまとめた.
障害のある教員の教職生活における経験と合理的配慮の実態に関する研究

本研究では、障害のある教員の教職生活における経験と合理的配慮の実態を明らかにするために、16名の障害教員を対象にインタビュー調査を実施した。その結果、(1)「障害教員」といってもその内実は非常に多様であり、教職生活において「障害があること」がもつ意味も教員によって異なること、(2)障害のない教員を前提とした学校設備や教員役割が、障害教員にとっては働く上でのバリアになっていること、(3)障害教員は自身の工夫や職場の合理的配慮によって、さまざまなバリアに対処しながら職務を遂行していることが明らかになった。本研究の目的は「障害のある教員(障害教員)の教職生活における経験」と「障害教員に対する合理的配慮の実態」を明らかにすることである。初年度である平成27年度には11名の障害教員にインタビュー調査を実施した。また計6回の研究会を開催し、調査結果のふり返りと理論的枠組みの検討を行った。さらに11月には障害学会大会において研究報告をおこない、多くの研究者から貴重なフィードバックを得ることができた。加えて、外国籍教員を対象に調査研究をしている研究グループと合同研究会を開催し、研究成果の共有と研究交流をおこなった。これらの研究活動を通じて、これまでに以下の2点を明らかにすることができた。1点目は障害教員の経験が非常に多様であるということである。障害教員を対象とした先行研究は、その数自体が限られており、その多くは特定の障害種の教員を対象としていた。それに対して本研究では、多様な障害種・経歴の教員にアプローチできたことから、障害教員の経験の多様性を描き出すことが可能となった。同じ障害種にくくられる教員同士であっても、自身が受けてきた教育や勤務校の違いによって、教員としての経験も異なる。このことは「障害教員に対する合理的配慮」を検討する上でも非常に重要な知見である。障害教員の経験が多様であるからこそ、合理的配慮の前提となる建設的対話の重要性が示されることとなるからである。加えて「障害教員」というテーマ自体が多様な論点をはらんでいることも明らかになった。合理的配慮に関わる議論に加えて、制度的課題、同僚教員との関係性、教員の職業的社会化、教員という職業と「障害」の関係性、当事者組織の意義、調査方法をめぐる論点等、学術的に重要な論点が多く浮かび上がってきている。そこで2年目以降は研究計画を一部変更し、データの分析と成果発表に重きをおくこととした(「今後の研究の推進方策」において詳述する)。当初の研究計画以上に進展した理由として、予定よりも多くの、そして多様な経歴の調査対象者にアプローチすることができたことが挙げられる。本研究の開始時には数名の教員に調査協力の了解を得ていたものの、調査対象者の障害種別や勤務校等の多様性を確保できるかどうかは未知数であった。しかし結果的には関連する専門分野の研究者や調査対象者からの紹介を通じて、多様な障害種・経歴の11名の教員に対してインタビュー調査を実施することができた。当初計画では、3年間の研究期間のうち2年間をかけてインタビュー調査を実施する予定であったが、その計画を一部変更するとともに研究計画を前倒しすることとし、研究費の前倒し支払申請をおこなった。また当初の計画通り、中間報告として11月の障害学会で研究発表をおこなうことができたほか、関連する研究分野の研究グループとの合同研究会や学内研究会での研究報告など、成果発表や研究交流の機会を多く得ることができた。初年度から、本研究に対する他の研究者からの貴重なフィードバックを得られたことが研究の進展につながっている。結果的に研究開始時の想定よりも多くの論点が浮かび上がったことから、2年次以降は当初計画よりも多くの研究報告を実施することを予定している。3年間の研究計画の中で2年目となる平成28年度には、追加のインタビュー調査をするとともに、調査結果の分析と研究成果の報告を中心に研究活動を遂行した。まず追加インタビューの概要について述べる。1年目には11名の「障害」のある教員にインタビュー調査を実施したが、2年目にはさらに3名の教員にインタビューを実施した。追加インタビューは、インタビュー対象者の属性のバリエーションを増やすことを目的とし、1年目の対象者とは異なる属性(「障害」種別や教員歴等)の教員に調査依頼を行った。次に、調査結果の分析と研究成果の報告について述べる。本研究は課題探索型の研究であり、初年度よりインタビュー調査から得られたデータに対して、どのような切り口での分析が可能かという議論を研究者間で重ねてきた。その議論を踏まえて2年目には、教員研究の文脈、障害の社会学研究の文脈、合理的配慮の文脈に位置づけて議論することに定め、それぞれのテーマについて第68回日本教育社会学会(於:名古屋大学)、第89回日本社会学会大会(於:九州大学伊都キャンパス)、第13回障害学会(於:東京家政大学)において研究報告をおこなった。学会で研究報告をおこなうことで、関連する分野の研究者から貴重なフィードバックを得ることができた。加えて、1年目にひきつづき、外国籍教員を対象に調査研究をしている研究グループと合同研究会を開催し、研究成果の共有と研究交流をおこなった。初年度から順調にインタビュー調査を実施することができたことや、早い段階から関連する研究者からのフィードバックを得られたことが研究の進展につながり、2年目の段階で当初計画よりも多くの研究報告を実施することができた。

2年目となる平成28年度は、調査結果の分析と研究成果の報告を中心に研究活動を遂行したが、当初計画よりも多くの学会で研究報告ができたこと、最終年度となる3年目に向けて公開シンポジウムや出版企画の下準備を進めることができたことから、「おおむね順調に進展している」と評価した。なお、研究計画の申請時には、(a)障害教員へのインタビュー調査と、(b)障害教員が勤める学校関係者ならびに教育委員会関係者へのインタビュー調査の2つの調査を実施することを予定していたが、研究を進める中で1障害教員の経験が非常に多様であること、2障害教員というテーマ自体が多様な論点をはらんでいることが明らかになったため、初年度の段階で(a)の調査に焦点をしぼることとしたという経緯がある。本研究は「障害のある教員(障害教員)の教職生活における経験」と「障害教員に対する合理的配慮の実態」を明らかにすることを目的とした3年間の研究プロジェクトである。最初の2年間で14名の障害教員に対するインタビュー調査を実施し、4度の学会報告をおこなった。最終年度となる平成29年度には、総合的な考察をおこなうとともに、研究成果を広く社会に還元することを主眼においた活動を展開した。主要な実績としては、1公開シンポジウムの開催と2研究成果をまとめた図書の出版があげられる。16月に、東京大学バリアフリー教育開発研究センターとの共催で、「障害×学校教員教職を多様性にひらく」と題して公開シンポジウムを開催した。研究成果の報告のほか、4名の障害教員と星加良司氏(東京大学)をパネリストに迎え、パネルディスカッションをおこなった。当日は89名の参加者との質疑応答を含め、非常に活発な議論が展開され、本研究の社会的位置づけやその意義を確認する機会となった。23月には、本研究の成果をまとめた共編著『障害のある先生たちー「障害」と「教員」が交錯する場所で』を出版した。インタビュー調査の結果について、「方法論」「アイデンティティ」「教職」「合理的配慮」のそれぞれの観点から分析した論考のほか、前述のシンポジウムの議論を踏まえた補論も収められている。さらに、本研究では検討できなかった教員養成や教員採用について、3名の研究者に寄稿いただくことで、障害教員に関わるテーマについて網羅的に論じた書籍となった。なお本書では希望者に対するテキストデータの提供に加え、手話翻訳版を作成している。出版における情報保障によって、より広く社会に研究成果を還元する試みである。上記2点に加えて、出版のためのクラウドファンディングや新聞取材への協力もおこなった。これらも、研究成果還元の一環として位置づけることができる。本研究では、障害のある教員の教職生活における経験と合理的配慮の実態を明らかにするために、16名の障害教員を対象にインタビュー調査を実施した。その結果、(1)「障害教員」といってもその内実は非常に多様であり、教職生活において「障害があること」がもつ意味も教員によって異なること、(2)障害のない教員を前提とした学校設備や教員役割が、障害教員にとっては働く上でのバリアになっていること、(3)障害教員は自身の工夫や職場の合理的配慮によって、さまざまなバリアに対処しながら職務を遂行していることが明らかになった。
溜池の管理・利用の権利にかんする研究

本研究は溜池の管理と利用の権利にかんする研究を,戦後の判決をつうじて溜池にかんする紛争の特色とこれにたいする判決の傾向を明らかにすること,いくつかの溜池の実態調査をつうじて溜池管理主体たる集団の性格と水利秩序を明らかにすること,の2つの面に分けて行なった.1.戦後の判決については判例集等に公刊されているもの主としたが,それらの判決でも未公刊の審級のものはこれを収集し,各判決につき紛争の内容を明らかにした.集められた判決は14(14件の訴訟事件)であるが,このうち水利の権利を争うものは3件にすぎず11件は溜池地盤所有権の帰属を争うものであり,また現状が埋立てられて溜池でなくなっているものも3件ある.したがって紛争は,溜池地盤所有者(市町村を含む)と個人(おおむね溜池利水集団構成員)との間のものが多い.(この判決の紹介,分析は西南学院大学法学論集21巻1号に掲載予定である).2.溜池の調査を行なったのは,いずれも溜池の多い地区で,兵庫県三原町,広島県尾道市,香川県琴平町,福岡県久山町,大分県別府市ほか2,3の町村であったが,これらの地区の大きな溜池は一般に村落(部落)とよばれる溜池管理集団が地盤を所有し,その集団の管理下に農業利水が行なわれている.地区によって多少の相違はあるが,溜池管理集団は村落住民集団(農業共同体)と一致しており,その集団構成員が地区内水田所有者であると同時に耕作者である.しかし耕作者と水田所有者が同一でない場合に集団構成員の資格等に問題を生じている. (以上調査地中代表的事例については,西南学院大学法学論集21巻2号に掲載の予定である.なお大分県別府市の事例については同法19巻2号に報告した).本年度は1.溜池所有権および利用権にかんする判決(未公刊のものおよび公刊されてはいるが公刊されていない事例のものを含む12件)を蒐集してこれを分析検討すること、2.溜池の管理利用の実態については、兵庫県三原町および社町、香川県琴平町、広島県尾道市、福岡県久山町および大分県別府市において調査を行った。1.溜池の判決についてはこれを分析整理し終えたが、その紛争は水利用にかんするものもあるが、その底地所有権の帰属にかんするものが少くない。とくに埋立によってこの紛争は顕在化する。2.溜池管理の実態調査の経持は、主として集団(持場)管理の溜池を対象としたが、溜池の主体は農業共同体と原則として一致し、林野のある地帯では林野入会集団と一致することが多い。入会集団が解体化の過程にあるが溜池=水利共同体はむしろ〓固である。以上の調査研究により、その一部を"溜池所有権をめぐる紛争-大分県別府市の事例-として判決および実態調査の結果を報告、近く溜池の権利にかんする判決、を整理報告する予定である。本研究は溜池の管理と利用の権利にかんする研究を,戦後の判決をつうじて溜池にかんする紛争の特色とこれにたいする判決の傾向を明らかにすること,いくつかの溜池の実態調査をつうじて溜池管理主体たる集団の性格と水利秩序を明らかにすること,の2つの面に分けて行なった.1.戦後の判決については判例集等に公刊されているもの主としたが,それらの判決でも未公刊の審級のものはこれを収集し,各判決につき紛争の内容を明らかにした.集められた判決は14(14件の訴訟事件)であるが,このうち水利の権利を争うものは3件にすぎず11件は溜池地盤所有権の帰属を争うものであり,また現状が埋立てられて溜池でなくなっているものも3件ある.したがって紛争は,溜池地盤所有者(市町村を含む)と個人(おおむね溜池利水集団構成員)との間のものが多い.(この判決の紹介,分析は西南学院大学法学論集21巻1号に掲載予定である).2.溜池の調査を行なったのは,いずれも溜池の多い地区で,兵庫県三原町,広島県尾道市,香川県琴平町,福岡県久山町,大分県別府市ほか2,3の町村であったが,これらの地区の大きな溜池は一般に村落(部落)とよばれる溜池管理集団が地盤を所有し,その集団の管理下に農業利水が行なわれている.地区によって多少の相違はあるが,溜池管理集団は村落住民集団(農業共同体)と一致しており,その集団構成員が地区内水田所有者であると同時に耕作者である.しかし耕作者と水田所有者が同一でない場合に集団構成員の資格等に問題を生じている. (以上調査地中代表的事例については,西南学院大学法学論集21巻2号に掲載の予定である.なお大分県別府市の事例については同法19巻2号に報告した).