hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
貧困概念の多様化と開発政策の評価に関するミクロ計量経済学的研究

平成19年度は、近年のアフリカにおける最大の危機的問題であるHIV/AIDSに焦点を当て、その社会経済的インパクト、人々の行動の変化に関する実証分析を行なった。主な研究成果は、以下のとおり。うち3本はマラウイについて、1本はアフリカ全体の概観を分析したものである。1.エイズによる死亡の増加が子供の人的資本形成に与える影響を検証し、両親(特に母親)の死が、若年男子の健康、教育を悪化させる可能性が示された。2.兄弟の死亡情報をもとに過去に遡って各地域の成人死亡率を推計するユニークな手法を用い、地域のHIV/AIDSの蔓延と結婚行動、性行動の変化について分析し、HIVへの感染リスクを減らすために、高感染地域に住む女性(特に若い世代)は初婚年齢を早め、婚前交渉の期間を短くすることを明らかにした。3.(年上の)兄弟の(エイズによる)死亡と、個人のHIV感染確率には負の相関があり、身近な人を通じたHIV・AIDSへの認識、知識が、HIV感染を抑える効果を持つことが示された。4.14ヵ国のDemographic and Health Surveyの個票データを用いて、HIV感染の要因、特にHIV感染に対する教育の効果について分析し、HIV感染レベルの高い地域において、特に教育がHIV予防効果を持つことが示された。これらの研究成果はディスカッションペーパーとして刊行、および海外ジャーナルに投稿中である。その論文執筆過程で、国内外の学会、研究会で研究内容の報告を行なった。
神経膠腫およびその幹細胞のエピジェネティクス統合解析と新規診断、治療への応用

神経膠腫のメチル化網羅的解析より同定した神経膠腫悪性転化メチル化マーカーの検証をMassARRAYを用いて行った。Infiniumの結果と高い相関が得られ、多数の臨床検体や神経膠腫細胞株、脳腫瘍幹細胞を用いて検証を行った。脳腫瘍幹細胞におけるメチル化網羅的解析を行い、神経膠腫の悪性転化に伴い脱メチル化するプロファイルが脳腫瘍幹細胞のプロファイルと類似していることを示した。また、悪性転化に伴い脱メチル化する部位は、幹細胞においてH3K4me3マーク、H3K27me3マークが有意に少ないことが示された。研究代表者は、メチル化網羅的解析により神経膠腫悪性転化における脱メチル化について同定した。脱メチルを起こす悪性転化と、メチル化プロファイルの変わらない悪性転化の2群間の比較において、脱メチル化により発現の上昇する遺伝子のうちいくつかをメチル化マーカーとして選出し、その遺伝子について検証を行った。まずはIGFBP2について、臨床検体、膠芽腫細胞株および脳腫瘍幹細胞を用いて検証した。メチル化解析はMassARRAYを、発現解析には定量PCRを用いた。臨床検体においては、低悪性度神経膠腫で高メチル化・低発現となっており、多くの膠芽腫では低メチル高発現となっていた。脱メチル型の悪性転化膠芽腫では高発現であったが、メチル化プロファイルの変わらない悪性転化膠芽腫においては高メチル・低発現であった。脳腫瘍幹細胞においても同様の解析を行うと、低メチル・高発現であることが確認された。神経膠腫細胞株において、5-Aza-2'-Deoxycytidineを用いて脱メチル処理することでIGFBP2の発現上昇が確認された。一方、発現の高い膠芽腫幹細胞を分化誘導することでIGFBP2の発現減少が確認された。さらに、脳腫瘍幹細胞のメチル化網羅的解析をInfinium450Kを用いて行い、そのメチル化プロファイルについて神経膠腫臨床検体と比較してみると、脱メチル化型の悪性転化膠芽腫のメチル化プロファイルと類似していることが確認された。これらの結果から、脱メチルによる悪性転化腫瘍は、幹細胞の形質に近いことが示唆された。神経膠腫およびその幹細胞のメチル化網羅的解析を行い、神経膠腫の悪性転化に伴いメチル化が部分的に低下する一群を同定した。脱メチル化を来す部位のほとんどは、遺伝子発現に関与しない部位であったが、脱メチル化から遺伝子高発現を引き起こす遺伝子のうち、悪性転化に関与すると思われるものをいくつか同定した。このうちIGFBP2について、神経膠腫検体および神経膠腫細胞株、脳腫瘍幹細胞を用いてメチル化と発現解析を行った。臨床検体では、悪性転化に伴い脱メチル化して発現上昇するものと、メチル化が保たれて発現が抑えられているものに分けられた。脳腫瘍細胞株を脱メチル化処理するとIGFBP2の発現は上昇し、脳腫瘍幹細胞に近いプロファイルとなった。一方、脳腫瘍幹細胞を分化誘導するとIGFBP2の発現は低下した。脳腫瘍幹細胞の樹立を持続的に行っており、症例を追加してメチル化および遺伝子発現解析を行った。Infinium450Kを用いたメチル化網羅的解析の症例数も追加して、脳腫瘍幹細胞のメチル化プロファイルについてクラスタリングすると、脱メチル型の悪性転化膠芽腫のメチル化プロファイルと幹細胞のメチル化プロファイルが類似していることが確認された。これらの結果から、脱メチルによる悪性転化腫瘍は幹細胞の形質に近いことがわかり、この悪性転化の機序として幹細胞が密接に関与していることが示唆された。IGFBP2以外の遺伝子に関しても、脱メチル化と悪性転化に関わると思われるものについてメチル化と発現解析のvalidationを行ったものの、メチル化と発現の相関するものはみられなかった。また、神経膠腫患者血清を収集し、DNAを抽出して腫瘍検体DNAとの比較を試みたが、微量DNAの解析が安定せず信頼性のあるデータは得られていない。神経膠腫患者血清を収集し、DNAの抽出を行ったものの、微量DNAを安定して解析することができず腫瘍検体DNAとの比較が困難であった。今後、Digital PCRによる微量DNAの解析や、pyrosequenceの条件検討により微量DNA解析システム構築に時間を要しており、やや遅れていると判断する。また、予定していたヒストン修飾の網羅的解析がまだ施行できておらず、メチル化とヒストン修飾の統合解析ができていないことからも、やや遅れていると判断する理由のひとつである。脱メチル化を来す部位のほとんどは遺伝子発現に関与しない部位であったが、脱メチル化から遺伝子発現上昇を来す遺伝子のうち、悪性転化に関与すると思われるものをいくつか同定した。

また、脳腫瘍幹細胞のメチル化網羅的解析(Infinium450K)を行い、メチル化プロファイルについてクラスタリングを行い、脱メチル型の悪性転化膠芽腫のメチル化プロファイルと幹細胞のメチル化プロファイルが類似していることを示した。これらの結果から、脱メチルによる悪性転化腫瘍は幹細胞の形質に近いことがわかり、この悪性転化の機序として幹細胞が密接に関与していることが示唆された。ヒストン修飾プロファイルとの統合解析の結果、悪性転化に伴い脱メチル化を起こす部位は、CIMP(CpG island methylator phenotype)でメチル化される部位に比べて幹細胞におけるH3K4me3マーク、H3K27me3マークが有意に低く、bivalentドメインが有意に少ないことがわかった。このことからも、脱メチル化に伴う悪性転化と幹細胞との関与が示唆された。以上より、神経膠腫悪性転化の機序として脱メチル化、脱分化による脳腫瘍幹細胞化が示され、今後新たな治療開発につながる礎となると考える。神経膠腫のメチル化網羅的解析より同定した神経膠腫悪性転化メチル化マーカーの検証をMassARRAYを用いて行った。Infiniumの結果と高い相関が得られ、多数の臨床検体や神経膠腫細胞株、脳腫瘍幹細胞を用いて検証を行った。脳腫瘍幹細胞におけるメチル化網羅的解析を行い、神経膠腫の悪性転化に伴い脱メチル化するプロファイルが脳腫瘍幹細胞のプロファイルと類似していることを示した。また、悪性転化に伴い脱メチル化する部位は、幹細胞においてH3K4me3マーク、H3K27me3マークが有意に少ないことが示された。メチル化網羅的解析から、神経膠腫悪性転化のメチル化マーカーを選出し、多数の臨床検体および膠芽腫細胞株、脳腫瘍幹細胞において解析することができた。また、脱メチル実験や幹細胞の分化誘導実験により発現の変化を確認する機能解析も、当初の予定通り施行した。さらに、Infinium450K Chipを用いた脳腫瘍幹細胞のメチル化網羅的解析を当初の計画に先駆けて行うことができた。しかし、血清を用いたメチル化マーカーの検出実験や、Methylation specific PCR法によるメチル化マーカー解析法の確立などは当初の予定通り進行しなかったため、全体的にはおおむね順調な進展と判断する。血清中の腫瘍由来DNAの解析については、微量DNAの解析のためにDigital PCRを用いた解析を検討する。また、pyrosequencingにおいても安定した解析が行えるように条件検討を行い、短時間に多数の検体の解析が行えるようなシステムの構築を目指す。また、神経膠腫細胞株、脳腫瘍幹細胞において、ヒストン修飾プロファイルを網羅的に解析し、ヒストンリジンメチル化マーク(H3K4me3, H3K9me3, H3K27me3)や、アセチル化マーク(H3K27ac)のデータを取得し、メチル化データと比較する。さらには、脳腫瘍幹細胞と臨床検体の比較、悪性転化前後の検体の比較をすることで、神経膠腫の悪性化に関与する特定のヒストン修飾や、エピジェネティックパスウェイの同定を行う。さらに、腫瘍のエピジェネティックステータスに応じて、メチル化や特定のヒストン修飾を標的とした治療を、個別化療法として開発することを目指す。脳神経外科学血清中の腫瘍由来DNAを抽出し、今回検証したメチル化マーカーについて解析を行い、バイオマーカーとしての確立を目指す。
セラミックス蛍光体の表面修飾における結合構造モデルと発光効率への影響

Er3+添加セラミックスナノ蛍光体は,イメージング・認証用の蛍光インクとしての応用が期待されるが,機能化や分散安定化のためポリマーによる表面修飾が必須である.しかし,同時にEr3+の非輻射緩和速度が増大し,発光効率の低下が避けられない.本研究では,結合構造を具体的に分子モデル化し,非輻射緩和速度を検討することで,Er3+の発光効率に及ぼす影響を理論的に解明するとともに、Er3+の発光効率を低下させない結合構造による表面修飾手法の確立を目的とする.これまでの研究により,表面修飾にあたり,水溶液処理による表面親水化,疎水化のプロセスを予め行うことにより,発光の改善が認められたが,依然として発光の低下をもたらす水酸基の導入を完全に除去することはできなかった.溶液処理による表面修飾の各段階の表面状態を分析したところ,最後の乾燥過程で物理吸着水は除去されるものの,化学吸着水酸基が導入されてしまうことがわかった.そこで,溶液処理後に溶媒を置換し真空乾燥を行うことや,凍結乾燥を行うことにより水酸基の導入を抑えることができた.これをもとに表面での結合構造のモデル化を行った.表面修飾の最終段階において予期せぬ水酸基が導入されることがわかった.有効な結合構造モデルを構築するため,水酸基が導入されない処理方法の検討に時間を要したため.結合構造モデルをもとに蛍光寿命測定と量子収率測定を行い,非輻射遷移過程の解析を行う.また,最終年度の計画に沿って,最適な結合構造モデルによる表面修飾を試みる.Er3+添加セラミックスナノ蛍光体は,イメージング・認証用の蛍光インクとしての応用が期待されるが,機能化や分散安定化のためポリマーによる表面修飾が必須である.しかし,同時にEr3+の非輻射緩和速度が増大し,発光効率の低下が避けられない.本研究では,結合構造を具体的に分子モデル化し,非輻射緩和速度を検討することで,Er3+の発光効率に及ぼす影響を理論的に解明するとともに、Er3+の発光効率を低下させない結合構造による表面修飾手法の確立を目的とする.これまでの研究により,カルボキシル基を用いた表面修飾は表面水酸基や物理吸着水の介在を伴うものであり,発光の低下をもたらす要因であることがわかった.そこでアクリル酸等を用いて疎水化処理を施しつつ表面修飾を行ったところ,発光の改善が認められた.分光解析によりビニル基およびイオン対からなる結合モデルが示唆された.さらに修飾処理時における温度・時間等のパラメータも水酸基の除去に大きく影響を及ぼすことがわかり,今後表面構造への影響も含めて検討を行う予定である.平成29年度の計画は蛍光体表面の結合構造についてのモデル化であった.前述の研究実績は,平成29年度の研究計画に準ずると判断されるため.Er3+添加セラミックスナノ蛍光体は,イメージング・認証用の蛍光インクとしての応用が期待されるが,機能化や分散安定化のためポリマーによる表面修飾が必須である.しかし,同時にEr3+の非輻射緩和速度が増大し,発光効率の低下が避けられない.本研究では,結合構造を具体的に分子モデル化し,非輻射緩和速度を検討することで,Er3+の発光効率に及ぼす影響を理論的に解明するとともに、Er3+の発光効率を低下させない結合構造による表面修飾手法の確立を目的とする.これまでの研究により,表面修飾にあたり,水溶液処理による表面親水化,疎水化のプロセスを予め行うことにより,発光の改善が認められたが,依然として発光の低下をもたらす水酸基の導入を完全に除去することはできなかった.溶液処理による表面修飾の各段階の表面状態を分析したところ,最後の乾燥過程で物理吸着水は除去されるものの,化学吸着水酸基が導入されてしまうことがわかった.そこで,溶液処理後に溶媒を置換し真空乾燥を行うことや,凍結乾燥を行うことにより水酸基の導入を抑えることができた.これをもとに表面での結合構造のモデル化を行った.表面修飾の最終段階において予期せぬ水酸基が導入されることがわかった.有効な結合構造モデルを構築するため,水酸基が導入されない処理方法の検討に時間を要したため.平成30年度以降の計画に沿って,これまでに示唆された結合構造モデルをもとに蛍光寿命測定等を組み合わせ,発光に関連する振動エネルギーの解析を行う.結合構造モデルをもとに蛍光寿命測定と量子収率測定を行い,非輻射遷移過程の解析を行う.また,最終年度の計画に沿って,最適な結合構造モデルによる表面修飾を試みる.別の蛍光体についても比較研究を行うこととしたため,それに適合した予定購入物品の仕様を検討する必要が生じた.平成30年度中に当該物品を購入する予定である.H30年度は研究が当初の計画通りに進まず,その解決に向けた実験に追加経費の発生が懸念されたため.平成31年度早期に分析に必要な未購入物品の導入および成果発表に使う予定である.
初期サーンキヤ哲学における統覚・自我意識・思考器官：その思想的背景と独自性

本年度は英語論文4報、日本語論文1報、国際学会2報、国内学会5報、それぞれ発表し、期待通りの研究成果を発表することができた。特別研究員採用期間中に博士論文を提出することはできなかったが、平成30年度中に論文を提出し学位を提出する予定である。平成27年度の研究報告書の通り全体の研究計画について再考し、研究課題を、[課題1]創造説における心:ヴェーダ文献と初期サーンキヤ哲学の連続性と非連続性、[課題2]修行論における心、[課題3]『マハーバーラタ』の言語研究、に整理した。各研究課題についての本年度の実施状況は以下の通りである。課題1については、ヴェーダ文献の創造説における心は太初の存在の創造意欲を象徴すること、さらにヴェーダ文献の創造説から『マハーバーラタ』の創造説がどのように展開していったのかを明らかにした。またテキストの前後関係を決定する方法論について、先行研究を批判的に再検討し、客観的な観点から思想史を検証する枠組みを提示した。課題2については、修行論において心がどのような役割を果たすと考えられているのかを論じた。課題3については、韻律と定型句の関係について、インドにおける語義分析方法の歴史的変遷について、さらにadhyatmaという語の文法的解釈について、それぞれ研究成果を発表した。特にadhyatmaについては、この語はこれまで認知されていなかった哲学流派のことを指すことがわかり、博士課程以後の研究対象として取り組むこととした。課題1と2の成果によって、心の概念についてヴェーダ文献から初期サーンキヤ哲学への発展を詳細に明らかにすることができた。また課題3では研究の課程で明らかになった問題について成果を発表しただけでなく、特にadhyatmaについての研究は将来的な研究への発展を孕むものであった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、初期サーンキヤ哲学の教説、特に創造説の文脈における、統覚・自我意識・思考器官という三つの精神的原理の概念の発展を対象としている。平成27年度は三つの精神的原理のうち思考器官の概念を中心に研究を行った。また博士論文で扱う予定のテキストのうち約半分の英訳が終了した。第16回世界サンスクリット学会(タイ、バンコク)では、初期サーンキヤ哲学におけるある創造説における思考器官の概念を分析し、先行思想からの連続性とその創造説の独自性を指摘した。第26回西日本インド学仏教学会(広島)では、思考器官が中心的な役割を果たす初期サーンキヤ哲学のいくつかの創造説において、思考器官の性質を顕現とするか未顕現とするかについて、見解の不一致があることを示した。第7回国際インド学大学院生研究シンポジウム(オランダ、ライデン)では、古典期ヨーガ学派が、サーンキヤ哲学の創造説の体系をどのように自派の瞑想の体系に組み込み、またいかなる点においてヨーガ学派がサーンキヤ哲学と異なるかについて考察を与えた。またヘント大学(ベルギー)にて、自身の研究の紹介として博士論文の全体的な構想について一般講演を行った。第6回ヴェーダ文献研究会(仙台)では、初期サーンキヤ哲学において用いられる中性名詞adhyatmaについて、先行研究における文法的誤りを指摘し、ヴェーダ文献からその用法をたどり、「自己・個体に関するもの・こと」とするのが最も文法的に正しい解釈であることを指摘した。(1)これまでの文献学的研究ならびに言語的研究を反映し、詳細な注釈をほどこした英訳を作成していること、ならびに(2)先行研究においては思考器官は注目されてこなかったが、思考器官に注目することで先行思想であるヴェーダの祭式学からの連続性と、その独自性が明らかにできること、に本研究の意義と独自性がある。平成27年度の前半は、従来の先行研究ならびに、平成27年度中に発表された諸研究の検討を行い、今後の研究の進め方について軌道修正を行った。当初は初期サーンキヤ哲学における三つの精神原理である、統覚・自我意識・思考器官の全てを扱う予定であったが、思考器官に焦点を当て、思考器官との関係において統覚ならびに自我意識を扱うことした。研究の軌道修正の理由ならびに、それに伴う研究計画の変更については、下記の「今後の研究の推進方策」で詳述する。本研究は主に、(1)博士論文で扱うテキストの英訳、(2)研究成果の学会での発表ならびに論文の投稿を軸としている。テキストの英訳については、平成27年度は、4月ー8月は研究員の所属する京都大学においてDiwakar Acharya准教授の下、9月から3月は研究指導委託先のライデン大学(オランダ)においてPeter Bisschop教授の下、それぞれ研究ニッ従事したが、それぞれの大学において自身の博士論文についての研究会を週1回程度開いていただき、テキストを読み進め、博士論文において英訳予定であったテキストの約半分の英訳が終了し、テキストの英訳については期待以上の成果が得られた。また研究発表も同時に行った。特に思考器官が主たる役割を果たす創造説については、第16回世界サンスクリット学会ならびに第26回西日本インド学仏教学会において、ヨーガ学派におけるサーンキヤ哲学理論の導入については、第7回国際インド学大学院生研究シンポジウムにおいて、またテキストの言語学上の問題については第6回ヴェーダ文献研究会において、また自身の博士論文の構想ならびに、その意義や重要性については、ヘント大学での一般公演において発表するなど、当初予定していた研究発表を行うことができたが、研究論文の投稿を行っておらず、平成28年度中にそれぞれの学会誌などにおいて行う予定である。

昨年度は8月末までオランダのライデンに滞在してライデン大学にてPeter Bisschop教授の下研究に従事し、9月からは受け入れ研究機関である京都大学に戻り、横地優子教授の下で継続して研究に従事した。本研究では古代インドの叙事詩『マハーバーラタ』に収められている初期サーンキヤ・ヨーガ哲学を保存した哲学篇におけるmanas (心)の概念を文献学的に分析することを目的としている。なお、当初は統覚・自我意識・心(発表題目では思考器官とあるが、研究の過程で心と訳すこととしている)を研究する予定であったが、初期サーンキヤ・ヨーガ哲学において特徴的な心に焦点をあてることとした。本年度は博士論文で用いる予定である部分についてはほぼ全て詳細な注を施した英訳を完成させた。また新たに、指導教員と相談した結果、申請者が扱う部分についてはこれまで使用されていなかったネパール系の写本の情報を注に盛り込むこととした。『マハーバーラタ』のいくつかの部分についてはネパール系の写本を使った研究があり、近年その価値が見直されつつあるためである。ネパール系の写本を入手するために、三月にネパールのカトマンズにある国立公文書館に赴き、写本データを入手した。本年度の主な業績は以下の三点である。(1)『マハーバーラタ』12.224-225ならびに『マヌ法典』に共通して見られる創造説・帰滅説を分析し、文献学的分析から編纂過程を再建し、その編纂過程に見られる心についての哲学的発展を分析した。(2)『マハーバーラタ』XII.203-210については心の概念について身体論的・心理学的アプローチが見られることを指摘した。(3)『マハーバーラタ』XIV.30については、知性との比較において心のヨーガ修行における役割を明らかにした。(1)と(2)の業績についてはすでに論文を投稿しており、現在査読中である。本年度予定した学会発表ならびに論文の投稿については予定通り行うことができた。しかし、当初予定したテキストの英訳部分については、英訳と注釈は完成したものの、研究の過程でネパール写本を参照する必要があることがわかった。昨年度末にネパールへ写本調査に赴いたが、申請者は今回が初めての写本調査だったことや時間の制約などのため、予定していた写本の複写を全て取ることができず、本年度もネパールに赴き、写本調査を継続する予定である。また写本情報の論文等での使用許可についてもこれから順次取得する予定である。またネパール写本を研究する過程でテキストの英訳や注釈については見直すべきところが明らかになり、現在改訂版を作成中である。また本研究は主に哲学的観点から当時の思索の一端を明らかにすることを目的としている。しかし、哲学的発展には、当時の医学的知識や身体論、あるいは儀礼体系やその発展も関係していることが判明した。これらの分野について申請者は不慣れであるために、哲学的発展と当時の身体論や儀礼体系との関連性について一応の見通しなどは立てることができたものの、今後申請者自身の知識を深めるとともに、哲学的発展と当時の身体論や儀礼体系との関係を明らかにしていく必要がある。
多重共振型波力発電装置に関する研究

本研究は、発電出力向上のための一次変換効率の波周波数により平滑化手法の開発を目的とし、波と空気室の共振点を増やすことによる多重共振型波力装置の開発を行うための以下の基礎的研究を行った。1.波エネルギー賦存量調査のための波浪推算重共振型空気室を有した波力装置の実際の海域での発電出力を推定するため日本沿岸周辺部の地域における波浪推算を行い、波エネルギー賦存量を調査する。波浪推算は過去10年間のナゥファス、気象庁のデータを基に推算する。2.一次変換と二次変換のマッチングを考慮した発電出力の推定多重共振型空気室を有した波力装置の発電出力を推定するため、一次変換装置である多重共振型空気室と、二次変換装置であるタービン・発電機のマッチングを考慮した設計手法を用い、発電出力の算定法を開発する。3.最適多重共振型波力発電装置の開発波エネルギー吸収効率の向上が見込まれる多重共振型波力装置の最適化を行う。最適化は多重共振部を構成する各空気室の寸法と開口部前面にあるサイドウォールの各寸法が、波浪推算により求められた波浪頻度から算定される波浪エネルギーに対して積分値としての発電出力が最大になるように水槽実験から最適多重共振型波力発電装置の検討を行う。4.多重共振型空気室出力推定のための数値計算技術の開発多重共振型空気室出力推定手法で検討した定式化、離散化を基にした数値計算技術を開発する。開発コードは汎用数値計算コードとして信頼性のあるFORTRAN言語を用い、離散化した理論モデルを数値計算コードとして開発する。1)多重共振型空気室出力推定手法のアルゴリズムの構築多重振動型空気室の空気出力を推定する場合、サイドウォール付空気室内の流体力学特性を考える必要がある。本研究で開発する多重共振型空気室の空気出力推定手法は3次元特異的分布法をベースとて、多重共振の空気室サイドウォール部分については自由表面に圧力項を考えた条件式を適用し、また内部の流体領域にはグリーン関数の基本部をソースとして分布させる。そして外部の流体領域とサイドウォール部および空気室入口の各々の境界面での境界条件が一致するようにして全体の流場を解析する必要がある。本年度は、数値解析手法の開発に先だち、多重共振型空気室部分の境界条件を考え、それぞれ外部領域と接する共通境界面での接合条件を満たす数値解析プログラム作成のための定式化及び離散化等の検討を行った。2)多重共振型空気室モデル設計振動水柱型浮体式波浪発電装置の1次変換装置として底板付空気室モデルにサイドウォールを取り付けた多重共振型空気室モデルの設計を行った。従来モデルの前面にサイドウォールを新たに取り付けると、波エネルギー吸収効率の特性が双峰型となり、入射波の周期全体に広く波エネルギーを吸収できるようになるとの仮定の基、サイドウォールを取り付けるための底板付空気室モデル及びサイドウォールの形状寸法等を振動水柱の固有周期を考慮の上、入射波周期による系統的な検討により、水槽実験において使用する模型の設計を行った。3)空気室の最適ノズル比の検討振動水柱型波浪発電装置の1次変換における波エネルギー吸収効率を左右するもう1つの要因として空気室上部に設けられたノズルの影響がある。波エネルギー吸収効率の向上のためには、空気室内の振動水柱部分の水面変動と圧力の積分値が最適になるようにノズル比を調整する必要があるが、本年度は多重振動型空気室のノズル比に基づき振動水柱部分の水面変動と圧力の積分値が、波の各周期・波高において最適になるような検討を行った。振動水柱型(OWC型)の波力発電装置はそのエネルギー吸収の原理として,波の周期と空気室内の振動水柱の固有周期が共振したときに一次変換効率が最大となる.

従って,仮にいくつもの追った固有周期を持つ振動水柱を有する空気室があれば単一固有周期を持つ振動水柱型の空気室に比べ,一次変換効率は向上するはずである.ここで提案する多重共振型波エネルギー吸収機構とは振動水柱型波力発電装置の一次変換装置として底板付空気室モデルにProjecting Wallという壁を取り付けた振動水柱空気室モデルである.従来モデルの前面にProjecting Wallを新たに取り付けると,空気室内の振動水柱の固有周期とは別にProjecting Wallの干渉効果による同調現象が現れ,理論的には波エネルギー吸収効率の特性が双峰型となり,入射波の周期全体に広く波エネルギーを吸収できると考えられる.そこでProjecting Wallを取り付けるため底板付空気室モデル及びProjecting Wallの形状寸法等を振動水柱の固有周期を考慮の上,多重共振型波エネルギー吸収機構の一次変換効率を含めた諸特性の現象の詳細な解明のための模型実験を実施し評価,検討を行った.また,あわせて従来型の振動水柱型空気室との一次変換特性の違いに関して若干の考察を行った.その結果、本年度は以下の結論を得た1)振動水柱部の圧力特性は水面変位に比べ,P.W部の影響により双峰型となることが確認できた.ただし,ノズル比に関してはさらに詳細な検討が必要である.2)多重共振型波エネルギー吸収機構の設計において,効率よく振動水柱部を共振させるためには,振動水柱の固有周期よりも低周期側でP.Wの共振周期を設定することが必要であると考えられる.3)波と空気室内の振動水柱との共振点を増やすためにP.Wは有効な機構であり,多重共振型波エネルギー吸収機構として従来の単一共振型空気室モデルに比べ,一次変換効率の向上に期待が持てる.振動水柱型波力発電装置の発電出力向上のため一次変換効率の向上、平滑化手法の開発を目的として、波と空気室内の振動水柱との共振点を増やすことによる多重共振型波エネルギー吸収機構につき以下の研究を行った。1)波エネルギー賦存量調査のための波浪推算多重共振型空気室を有した波力装置の実際の海域での発電出力を推定するため過去10年間のナゥファス、気象庁のデータを基に日本沿岸周辺部の地域における波浪推算を行い、波エネルギー賦存量を調査した。2)一次変換と二次変換のマッチングを考慮した発電出力の検討多重共振型空気室を有した波力装置の発電出力を推定するため、一次変換装置である多重共振型空気室と、二次変換装置であるタービン・発電機のマッチングを考慮した設計手法を用い、発電出力を検討した。3)最適多重共振型波力発電装置の開発波エネルギー吸収効率の向上が見込まれる多重共振型波力装置の最適化設計を行った。最適化は多重共振部を構成する各空気室の寸法と開口部前面にあるサイドウォールの各寸法(双方の体積容量)が、同じようになる時に一次変換効率が波の周波数に対して従来の単一空気室も出るより大きくなることが判明した。この考えを基に最適な装置を開発するため数タイプの多重共振型波浪発電モデルを用いて検討した。4)数値計算格子ソルバーの開発多重共振型波力装置は複雑な空気室形状にさらにサイドウォール部の形状で構成されており、従来ある数値計算格子ソルバーでは数値計算を実行するための格子を作成することは困難であることが判明した。そこで、多重共振型波力発電装置のサイドウォール部を含めたエネルギー吸収部モデルの数値計算格子を作成することのできる格子ソルバーの開発を行った。
地域住民における労働環境特性と脳血管疾患発症に関する疫学研究

前向きコホート研究で、日本人一般住民集団を対象に、Karasek R.の要求度・自由度モデルjob demand-control modelを用いて評価した仕事の心理社会的特性と総死因死亡のリスクの関連を検討した。1992年から1995年にかけて、全国12地区で、老人保健法による健診受診者のなかから、65歳以下の、男性3178人と女性3331人の悪性新生物や循環器疾患の既往がない有職対象者について、仕事の特性と、社会経済要因、行動科学的因子、生物学的因子についての情報を収集した。参加者本人から文書での説明後、研究参加の同意を得た。また参加自治体の議会の承認を得た。自治体とー協力した9年間の追跡後、男性157人と女性64人の死亡が確認された。Coxの比例ハザードモデルを用いた多変量解析の結果、男性では、要求度が高くかつ自由度が低い群に比べて、要求度が高くかつ自由度も高い群(active job)は有意に低いハザード比を示した0.53(95% confidence interval: 0.31, 0.89)。この低下は主に悪性新生物による死亡リスクの差が寄与し、循環器疾患死亡や外因死では有意な差がみられなかった。女性では有意な関連はみられなかった。以上より、日本人男性労働者ではactive job環境が悪性新生物死亡のリスクを低下させる可能性が示された。本研究は12地域の地域住民コホート集団を対象に、労働環境の行動科学的評価法(Karasek's Job-demand model)で、1992年から1995年まで評価した職場環境と、全死亡および循環器疾患発症との関連を検討することを目的としている。そのために、本年は分担研究者とともに、総務省指定統計調査のもとに研究参加地域の保健所の死亡個票を閲覧することによる死亡発生および死因調査を,2007年4月終了を目標に遂行中である。また2005年3月31日までに発症した症例の情報収集が終了し、症例判定委員会への審査を経て、解析用の最終データベースが完成しつつある。労働者の循環器疾患に関連する因子として特長的な行動様式が冠動脈疾患先行行動様式CPBPとして、欧米の疫学研究では指摘されている。この分野の前向き研究はわが国では少ないが、本研究課題に関連する因子として検討を要する課題である。研究開始時に冠動脈疾患先行行動様式CPBPの評価法であるTokai Activity Survey(TAS)を用いて評価した労働者のCPBPと、総死因および循環器疾患死亡の関連について解析した。当初の研究仮説に反して、女性ではCPBPの傾向が高いほど死亡の危険度が低い傾向が見られた。男性では一定の傾向が見られなかった。Karasek modelで評価したDemand-Control modelと2002年までの総死因死亡の関連では、仕事が忙しく自由裁量度が高いActivejob群が、他の3群に比べ総死亡が有意に低く、死因別では主に悪性新生物による死亡が低いことが寄与していた。循環器疾患死亡については有意な差が見られなかった。今後発症についても検討する予定である。そのために、本年は分担研究者とともに、総務省指定統計調査のもとに研究参加地域の保健所の死亡個票を閲覧することによる死亡発生および死因調査を,2007年4月終了した。自治体と協力した9年間の追跡後、男性157人と女性64人の死亡が確認された。Coxの比例

ハザードモデルを用いた多変量解析の結果、男性では、要求度が高くかつ自由度が低い群に比べて、要求度が高くかつ自由度も高い群(active job)は有意に低いハザード比を示した0.53(95% confidence interval: 0.31, 0.89)。この低下は主に悪性新生物による死亡リスクの差が寄与し、循環器疾患死亡や外因死では有意な差がみられなかった。女性では有意な関連はみられなかった。以上より、日本人男性労働者ではactive job環境が悪性新生物死亡のリスクを低下させる可能性が示された。
高分解能度分解光電子分光による高温超伝導体の電子構造の研究

1.高分解能角度分解光電子分光法を用いてBi_2Sr_2CaCu_2O_8超伝導体の超伝導ギャップとその異方性の直接観測を行った。超伝導ギャップは、結晶中のCu-Oの結合方向で最大値約50meVを示し、それと45°傾いた方向ではぼゼロであった。この超伝導ギャップの異方性は、スピンが関与するdx^2-y^2対称性で良く説明される。また、放射光を用いた測定で観測されていたセロギャップ付近の異常は、放射性の強い偏光性とBi_2Sr_2CaCu_2O_8結晶中に存在する超周期構造の競合現象により現れた外的なものであり、超伝導ギャップの異方性はdx^2-y^2が本質的であることを確認した。2.第1世代の高温超伝導体La_2CuO_4と同じ結晶構造を持ちLaがSrにCuがRuに置き換わった非銅系の超伝導体Sr_2RuO_4の電子構造を高分解能角度分解光電子分光法で研究した。その結果、銅系の酸化物高温超伝導体で見出されているのと同様な「拡張されたvan-Hove特異点」がフェルミ準位近傍に存在することを見出した。このことは、これまで提案されてきた「拡張されたvan-Hove特異点」が必ずしも高温超伝導発現の十分条件では無く、超伝導転移点を押し上げている他の要因があることを示している。また、銅系、非銅系に関わらず存在する「拡張されたvan-Hove特異点」は、2次元強相関d電子系に共通の特徴的な電子構造であると考えられる。
ロビンゾナーデと自然科学を統合した啓蒙主義文学としての『世界周航記』研究

イギリス海軍ジェームズ・クックの第2次世界航海に同行したゲオルク・フォルスターは、その知見を『世界周航記』(1778-80)として出版した。この航海記は、現代の視点で通常の航海記文学として読めば、クックの航海を年代記的に記しているにもかかわらず、非常に難解なカオス的な構造をもった航海記であるとの仮説に立脚し、この著作を「文学テクスト」および「自然科学と文化史のデータベース」としての両面から分析した論考を、ドイツで上梓した。夏季休暇期間(8月22日・9月2日)には、オランダ、ドイツでの博物館や資料館で調査および資料収集をおこなった。主要な訪問施設と調査対象は以下のとおりである。オランダ:ハーグ市立博物館、ハーグ歴史博物館で17、18世紀の風景画や非ヨーロッパ世界の文物を描いた絵画など。ドイツ:ゲッティンゲンの郷土博物館で18世紀の町の歴史やフォルスター滞在時の歴史資料など。キール船舶博物館、キール近郊の都市オイティーンでの宮殿・庭園、フォス記念館での18世紀のユートピア文学と航海記・旅行記文献など。2010年2月22日から3月1日にも、ベルリン、ヘアフォード、デトモルト、ボンで調査および資料収集をおこない、主要な訪問施設と調査対象は以下のとおりである。ベルリン・フンボルト大学文化研究所図書館:文化研究と地域研究に関する研究資料、ヘアフォード:ランツベルク郷土資料館、デトモルト:リッペ郷土博物館では、18世紀の都市文化と庭園文化関係の史料、ボンの美術展示ホールでの特別展「ジェームズ・クックと南海の発見」の展示調査と資料収集など。また、ベルリン・フンボルト大学では、ハルトムート・ベーメ教授から本研究について助言をいただいた。以上の研究調査によって、当該年度に予定していた研究資料の必要分がほぼ収集したと思われる。また、フォルスター自身が描いた図版資料についても、今回、あらためて確認することができたものがあった。そのほか、時間が許すかぎり、資料の読み込みをおこない、本課題の初年度研究計画はだいたいなしえたと考えられる。夏季休暇期間中の8月17日から30日の日程で、イギリスおよびドイツの文書館や図書館での調査や資料収集をおこなった。イギリスではおもに、ロンドンの大英博物館、大英図書館、バッキンガム宮殿美術館などを、ドイツではおもにゲッティンゲンのパウリーナー教会(ニーダーザクセン州立・大学図書館)、ブラウンシュヴァイクのアントン・ウルリヒ大公博物館、ブラウンシュヴァイク州立博物館などで、たくさんの有用な資料や書籍を収集することができた。海外での資料収集にくわえて、昨年度に収集した文献資料とともに、フォルスター『世界周航記』を分析するうえで本研究の主眼となるところの、「自然科学と文化史のデータベース」と「ノンフィクションとフィクションの間テクスト性」を分析するために、文献資料の整理と精読をおこなった。この過程で、自然科学の諸分野と、フォルスターのテクストの内容との関係を見極めていくといった作業も一定の成果があり、論文として発表した。一方で、これまでの研究内容の精査と過去2年間に収集した資料から、いくつかの項目の内容を新しくボリュームアップできた。たとえば、18世紀後半は古典主義が非常にもてはやされた時期であるが、今年度のばあいはとくに、〈18世紀と古代〉、〈古代神話と17世紀絵画〉、〈古典主義と風景論〉といった項目については、じゅうぶんな進捗がみられた。それゆえ、最終年度である来年度には、これらをまとめたものを公表するめどがついたと思われる。平成23年度は、本研究課題となっているテーマに関する総合的な論考としての『世界周航記』論のまとめ作業をおこなう最終年度であった。最終的にはこれまでの年度で取り組んできたゲオルク・フォルスター『世界周航記』論を単著としてドイツの出版社で無事に上梓することができた。すなわち、このテクストを、いわば当時の「自然科学と文化史のデータベース」として、その一方で同時に「文学テクスト」として分析するという両面から分析した論考である。また、フォルスターと研究交流があった同時代の解剖学者・美術理論家ペトルス・カンパーの著作『さまざまな地方と年齢の人間における容貌の自然の差異について』(通称、顔面角理論と呼ばれる)は、本研究課題と関係が深いものであるが、研究過程での精読をおこなった成果として、これも本邦初訳で出版できた。ゲオルク・フォルスター『世界周航記』に関する研究は、ドイツ本国においても、それほど多くはないために、そのテクスト研究史に少なからず寄与できたこと、さらに副次的ではあるが、カンパーの著作の訳書もはじめて日本で出版できたことは、本研究課題の成果として一定以上の意義をもつと考えられる。
近接場光相互作用を用いた超高集積光信号処理の研究

我々は近接場光を用いたナノ寸法の光集積回路を世界に先駆けて提案し、これまでにその基礎理論、デバイス原理、ナノ光加工技術などの各種要素技術を開発してきた。本研究は、近接場光ナノデバイスのこれまでの実績を踏まえ、近接場光相互作用を用いて回折限界以下のナノスケールに機能を集積した超高集積システムの実現に向け、さらなる展開を目指した。情報爆発時代に要請される大量の情報通信や情報セキュリティなどの社会の新規要請を具体的に見据えつつ、近接場光相互作用を活用したシステムにおいて根本的に重要と位置づけられる問題に焦点を絞り、具体的には下記3項に取り組んだ。1.近接場光による光信号処理システムの自由度解明と応用探索半導体量子ドットやナノロッド、金属ナノ構造などの物理限界や技術限界を把握するとともに、湯川モデルに基づく近接場光の理論モデル等を援用して、近接場光相互作用を用いた信号処理システムにおける自由度を解析した。また、特にナノロッド作製の実験技術の高度化を図り、システム設計の自由度を拡大し、情報セキュリティなどの応用を探求した。2.近接場光信号処理の特性評価上記1.の解析を踏まえ、近接場光相互作用で動作するシステムにおける基本原理に関し、GaN等を用いたデバイス作製を進捗させるとともに、その動特性などを時間分解分光などにより実験的に評価した。3.近接場光信号処理における階層構造の探求近接場光信号処理における特徴的性質である近接場光相互作用の階層性について、マクロ領域とナノ領域の光接続の問題を含めて理論解析を深めるとともに、近接場光の局所性などの属性と併せた応用システムのアーキテクチャを検討し、その基本原理を実験的に評価した。本研究は、近接場光ナノデバイスのこれまでの実績を踏まえ、近接場光相互作用を用いて回折限界以下のナノスケールに機能を集積した超高集積システムの実現に向け、さらなる展開を目指す。情報爆発時代に要請される大量の情報通信や情報セキュリティなどの社会の新規要請を具体的に見据えつつ、近接場光相互作用を活用したシステムにおいて根本的に重要と位置づけられる問題に焦点を絞り、本年度は具体的には下記3項に取り組んだ。(1)近接場光による光信号処理システムの自由度解明と応用探索半導体量子ドットやナノロッド、金属ナノ構造などの物理限界や技術限界を把握するとともに、我々が開発してきた湯川モデルに基づく近接場光の理論モデル等を援用して、近接場光相互作用を用いた信号処理システムにおける自由度を解析した。さらに、情報セキュリティなどの応用の立場から近接場光システムの設計自由度の活用の可能性を探求した。(2)近接場光信号処理の特性評価システムの構築上記(1)の解析を踏まえ、近接場光相互作用で動作するシステム内の各点における時間応答を包括的に評価可能な実験システムを構築し、近接場光システムの動特性評価のための準備を行った。また、システム原理実験のためGaN等を用いたデバイス作成を進捗させた。(3)近接場光信号処理における階層構造の探求:近接場光信号処理における特徴的性質である近接場光相互作用の階層性について、マクロ領域とナノ領域の光接続の問題を含めて理論解析を深めるとともに、近接場光の局所性などの属性と併せた応用システムのアーキテクチャを検討した。我々は近接場光を用いたナノ寸法の光集積回路を世界に先駆けて提案し,これまでにその基礎理論,デバイス原理,ナノ光加工技術などの各種要素技術を開発してきた。本研究は,近接場光ナノデバイスのこれまでの実績を踏まえ,近接場光相互作用を用いて回折限界以下のナノスケールに機能を集積した超高集積システムの実現に向け,さらなる展開を目指す。情報爆発時代に要請される大量の情報通信や情報セキュリティなどの社会の新規要請を具体的に見据えつつ,近接場光相互作用を活用したシステムにおいて根本的に重要と位置づけられる問題に焦点を絞り,本年度は具体的には下記3項に取り組んだ。(1)近接場光による光信号処理システムの自由度解明と応用探索

半導体量子ドットやナノロッド,金属ナノ構造などの実現技術について,我々が開発してきた湯川モデルに基づく近接場光の理論モデル等を援用し,近接場光相互作用を用いた信号処理システムにおける自由度を解析した。また,特にナノロッド作製の実験技術の高度化を図り,システム設計の自由度を拡大した。(2)近接場光信号処理の特性評価上記(1)の解析を踏まえ,近接場光相互作用で動作するシステムにおける基本原理に関して,その動特性を実験的に評価した。具体的には量子ドット間のエネルギー移動に関わる時間分解分光を詳細に行った。(3)近接場光信号処理における階層構造の探求近接場光信号処理における特徴的性質である近接場光相互作用の階層性について,マクロ領域とナノ領域の光接続の問題を含めて理論解析を深めるとともに,応用システムのアーキテクチャを検討した。具体的には,伝搬光と近接場光のそれぞれの階層における光学応答関数を用いる階層的光学素子を検討し,その基本原理について,各階層の光学応答を実験的に評価した。
耐凍剤チャンネル発現の誘導による卵子・胚の万能凍結保存法の開発

水・耐凍剤チャンネル(AQP)を誘導あるいは閉鎖させて細胞膜透過性を均一化させることによって、種々の発育段階の卵子/胚を同じ方法で凍結保存できるかどうかをしらべた。細胞膜透過性が低いマウス卵子では、レチノイン酸存在下で成熟培養するとAQP9が誘導されて耐凍剤透過性がやや向上したが、成熟率が低下した。AQP3は低pHで閉鎖することが報告されているが、AQP3が多量に発現しているマウス桑実胚では、低pHでエチレングリコール透過性は返って向上した。したがって、卵子と胚で細胞膜透過性を均一化させることは難しいと考えられた。そこで、細胞膜透過性の影響が少ないスクロースを高濃度含む新しいガラス化保存液を考案し、同じ方法で2細胞期から桑実期までのマウス胚を凍結保存することに成功した。しかも、凍結胚はドライアイス入り簡易輸送箱(-79°C)で輸送することができた。本研究により、種々の発生段階のマウス胚に有効な汎用性の高い凍結保存法を開発することができた。本研究では、マウスの卵子と胚を同じ方法でガラス化凍結保存できる、万能凍結保存法の開発を目指す。本年度は、細胞膜透過性が低く耐凍性も低い卵子と、細胞膜透過性が比較的低い4細胞期胚における内在性の水・耐凍剤チャンネルの発現を誘導する方法を開発し、さらに誘導可能な水・耐凍剤チャンネルの透過特性を明らかにすることを目指した。卵核胞期卵子を、デキサメサゾン(DEX)を添加した培養液中で成熟させても、水・耐凍剤透過性は向上せず、水・耐凍剤チャンネルは誘導されなかった。比較的高濃度のレチノイン酸(RA)を添加した培養液で培養した場合は、MII期にまで成熟しなかったが、水透過性とアセトアミド(AA)透過性が約1.5倍向上し、水・耐凍剤チャンネルが誘導されたと考えられた。ソルビトールを添加した高張な培養液(高張液)で培養した場合も、卵子はMII期にまで成熟しなかったが、AA透過性が約4倍に増加した。卵子における水・耐凍剤チャンネルであるアクアポリン(AQP)のmRNAの発現をRT-PCRで調べた。その結果、AQP3とAQP7の他にAQP9の発現が認められた。一方、マウス1細胞期胚をDEXあるいはRAを添加した培養液や高張液中で4細胞期胚にまで発育させたが、水・耐凍剤透過性は向上せず、水・耐凍剤チャンネルの発現は誘導されなかった。次に、マウスのAQP3とAQP9のcRNAを卵核胞期の卵子に注入してこれらのAQPをMII期で発現させて、その透過特性を調べた。AQP3は水、グリセロール、エチレングリコールを効率よく透過したが、AA、DMSO、プロピレングリコールはほとんど透過しなかった。一方、AQP9は、水はほとんど透過しなかったが、いずれの耐凍剤も効率よく透過した。したがって、マウス卵子ではRAと高張液によって、AQP3とAQP9のいずれもが誘導されたと考えられる。ICR系雌マウスから回収した1細胞期胚と卵核胞期卵子を、体細胞で水・耐凍剤チャンネルであるaquaporin 3を誘導することが知られているレチノイン酸またはデキサメサゾンを添加した培養液、あるいはソルビトールを含む高張な培養液で培養し、それぞれ24細胞期胚あるいは成熟卵子にまで発育させた。そして、その水に対する透過性と耐凍剤(エチレングリコール、グリセロール、プロピレングリコール、アセトアミド、DMSO)に対する透過性が向上するかどうかをしらべた。胚の場合は、種々の濃度のレチノイン酸、デキサメサゾンあるいはソルビトールで処理しても水透過性と耐凍剤透過性に大幅な向上は見られなかった。卵子の場合も水透過性は向上しなかった。しかしながら、レチノイン酸を添加した培養液で成熟させた卵子は、エチレングリコール、グリセロールおよびプロピレングリコールに対する透過性は向上しなかったが、DMSOとアセトアミドに対する透過性が大きく向上した。また、高張条件で培養した卵子においても、DMSOとアセトアミドに対する透過性は向上したが、成熟しなかった。これらの透過特性から、aquaporin 3以外の耐凍剤チャンネルが誘導されたと考えられる。

そこで、レチノイン酸を添加した培養液で成熟させた卵子を、DMSO液をベースにした保存液を用いてガラス化凍結した結果、融解後の生存率が無処理卵子と比べて大きく向上した。これらの結果から、卵子が成熟する過程で耐凍剤チャンネルを誘導することによって、卵子の耐凍性を向上させることが可能であることがわかった。昨年度、高濃度レチノイン酸存在化にマウス未成熟卵子を成熟培養すると、一部の卵子は成熟し、DMSOに対する透過性が向上した。さらに、DMSOをベースとした保存液でガラス化凍結すると、耐凍性も向上した。今年度は、まず、蛍光抗体法を用いてレチノイン酸によってマウス卵子で誘導される水チャンネルを調べた。その結果、高濃度のレチノイン酸存在下で成熟培養したマウス卵子では、水/耐凍剤チャンネルの一種であるaquaporin-9 (AQP9)タンパク質が細胞質内で増加していることがわかった。そこで、マウスAQP9 cRNAをマウス未成熟卵子に注入してexogenousにAQP9を発現させたところ、DMSO等をよく透過することがわかった。したがって、高濃度レチノイン酸は、マウス卵子においてAQP9の発現を誘導することによって、DMSO透過性を向上させ、耐凍性も向上させることが示唆された。しかしながら、高濃度レチノイン酸存在下で成熟したマウス卵子の受精能と発生能を調べた結果、いずれも大きく低下していることがわかった。次に、屠場由来の卵巣から回収したウシとブタの未成熟卵子をレチノイン酸添加培養液で成熟培養し、水と耐凍剤に対する透過性を調べた。いずれの種の卵子も、マウス卵子の1/100以下の濃度のレチノイン酸で培養した場合のみ生存/成熟した。また、水と耐凍剤に対する透過性の向上は見られず、耐凍性の向上も見られなかった。
温熱誘導アポトーシスにおける細胞内シグナル伝達についての検討

組織型の異なる2種類のヒト肺癌細胞株を用い、温熱処理後からアポトーシスが実行される間の細胞内カルシウムイオン濃度変化を検討することを足がかりとし、非小細胞肺癌における温熱によるアポトーシス・シグナル伝達経路について検討してきた。ヒト肺癌細胞を用いた温熱誘導アポトーシスにおける細胞内カルシウム濃度の経時的変化を測定し、ヒト扁平上皮癌細胞株(LK-2)において温熱後9時間前後におよそ250-300nMに至る細胞内カルシウムイオン濃度上昇の持続を認めた。また同一細胞株で、細胞内カルシウム・キレート剤(BAPTA/AM)処理を温熱前に行うことでアポトーシス誘導率は減少した。しかし選択的小胞体Ca^<2+>-ATPase阻害剤(thapsigargin)による処理では、処理時間や培養液中のカルシウムの有無によるアポトーシス誘導率に変化はみられなかった。一方、ヒト大細胞癌株(LU65A)ではいずれの実験でもアポトーシス誘導率は変化しなかった。ウエスタンブロットで調べたアポトーシス関連タンパク質のうちBaxとBc1-2の発現は温熱により変化はみられなかったが、p53はLK-2細胞株でのみ明らかに発現の増加がみられた。免疫染色によるLK-2細胞のp53の局在は細胞質内に優位であることから、このp53タンパクは機能を失っていると考えられた。2種類の細胞株ともに温熱処理によってカスパーゼ3,8,9のいずれの活性も上昇した。以上の結果から、ヒト扁平上皮癌細胞株では一過性の細胞内カルシウム濃度上昇が初期の温熱誘導因子として重要と考えられた。また2種類のヒト肺癌細胞株ともに温熱誘導アポトーシスはp53非依存性のmitochondrial pathwayとdeath receptor pathwayとの'cross-talk'によって誘導されると推測される。組織型の異なる2種類のヒト肺癌細胞株を用い、温熱処理後からアポトーシスが実行される間の細胞内Ca^<2+>濃度変化を検討することを足がかりとし、非小細胞肺癌における温熱によるアポトーシス・シグナル伝達経路を検討することを目的としている。1.用いた2種類のヒト肺癌細胞株(LK-2ヒト肺扁平上皮癌、LU65Aヒト肺大細胞癌)で、44°C・60分間の温熱によりアポトーシスの誘導を認めた。両細胞株とも、温熱48時間後にアポトーシス誘導率は最大値を示した。2.ヒト肺癌細胞での温熱誘導アポトーシスにおいて、細胞内Ca^<2+>濃度が温熱直後と6-10時間後の比較的早期に上昇することを生きた細胞内でTime-lapse video-imaging法を用いて観察した。3.いずれの時点での細胞内Ca^<2+>濃度の上昇が温熱誘導アポトーシスのシグナル伝達に重要であるかを調べる目的で、細胞内および細胞外Ca^<2+>キレート剤(EGTA,BAPTA/AM)を熱ショックの前後に加え、アポトーシスの誘導率をflow cytometryを用いて比較した。ヒト肺扁平上皮癌株(LK-2)で、温熱前投与時にアポトーシスの誘導が有意に抑制された。他の条件では変化は認められなかった。4.選択的小胞体Ca^<2+>-ATPase阻害剤(Thapsigargin)を種々の条件で投与し、細胞内Ca^<2+>濃度上昇の持続時間を変えることでアポトーシス誘導率を測定した。結果として、両細胞株ともに細胞内Ca^<2+>濃度の持続時間による誘導率の変化は認められなかった。5.今までに細胞内Ca^<2+>濃度との関係が報告されているアポトーシス関連タンパク質(p53,Bax,Bcl-2,Caspase-3)の温熱による発現・誘導について検討した。