hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土材料の地震時の真の圧縮性を反映した密度指標による液状化被害ポテンシャル評価

そこで、申請者は、可能である限り自然の様々な土を採取し、その土に対して実験を行うことで、土の一次的性質と繰返し最小間隙比の関係を明瞭を示すことができると期待している。これより、実際の現場で材料だけで土の真の圧縮性が推測でき、液状化被害の簡易評価(一次スクリーニング)が可能になると考えられる。また、同じ材料に対して、繰返し液状化強度試験を行うことで、最小間隙比状態での土の液状化抵抗の差が何に依存するかが明らかになり、土のどんな物理特性が大きく影響しているかが特定できると期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。地盤工学28年度が最終年度であるため、記入しない。
糸状菌由来メロテルペノイド化合物の生合成研究

プレニル基転位酵素(PT)の機能解析まず、異種糸状菌Aspergillusoryzae M-2-3株における複数遺伝子共発現系の構築を行った。二つ目のマーカーとして抗生物質pyrithiamine耐性マーカーを有する糸状菌発現ベクターpPTR Iを用い、目的のPT遺伝子(trt2)を導入したプラスミドで、既にPKS遺伝子を導入したA.oryzaeを再度形質転換し、PKS、PT遺伝子共発現株を得た。これをCD-starch培地にて誘導培養後、trt2遺伝子特異的な生産物の構造解析を行い、DTBAにファルネシル基が付加した化合物、farnesyl-DTBAであることを同定した。この結果から、本PTは既知のaromatic PTの中でファルネシル基を導入する初めての例であると共に、ベンゼン環置換メチル基の付け根にプレニル基を付加し、四級炭素を構築する極めて特異なPTであることから、今後は基質特異性を含めた更なる機能解析を行い、本PTを用いた非天然物化合物ライブラリーの構築を目指していきたい。エポキシ化酵素の機能解析続いてfarnesyl-DTBAのエポキシ化に関与する酸化酵素の機能解析を行った。インドールジテルペンpaxillineの生合成に関与するPaxMはFAD-dependent monooxygenase(FMO)であり、プレニル基のエポキシ化に関与すると推定されている。そこで、そのホモログであるTrt8の機能を解析するため、PKS、PT、FMO三遺伝子共発現体を作製した。FMO遺伝子特異的な生産物の分析を行ったところエポキシ体及びその加水分解産物であるジヒドロキシ体が得られた。この様に異種糸状菌発現系を用いterretoninの生合成初期段階を再構成することに初めて成功した。ジヒドロキシ体への変換はホスト由来の加水分解酵素による非特異的な加水分解と考えられるため、こういった予期せぬ反応をどの様に抑えていくかが、A.oryzaeを用いた有用物質生産系の構築に向けての今後の課題となる。
オプトジェネティクスによる細胞分裂方向の制御方法の開発

研究当初の計画は、植物細胞の細胞隅部の微小管を安定化させることにより細胞全域の微小管配向を改変し、細胞分裂方向の人為的制御を行うことであった。しかしながら、先端バイオイメージング支援プラットフォームの支援を受けて2光子共焦点スピニングディスク顕微鏡による細胞全周の微小管観察を行ったところ、細胞隅部の微小管並び方向は他の部分の微小管と並び方向が異なることがわかった。そこで、研究方針を一部切り替えて、細胞表層で微小管が並ぶメカニズムの解析を行った。細胞分裂終了後の微小管組織化過程を2標識3Dタイムラプス観察した結果、微小管の組織化過程を細胞全周で観察することに成功した。細胞質分裂が終了すると、細胞核から微小管は放射状に伸長し、細胞表層に達した。その後、細胞核の周囲では微小管が円周状に配列する一方で、細胞隅部では隅を通過して円周と直角方向に並ぶ微小管が形成された。このことは隅部の微小管が細胞全域の微小管を支配するものではないことを示している。これは従来の知見を塗り替える新発見である。微小管を任意の場所で切断し、微小管配列に対する効果を調べるため、新しいベクターと発現系を確立した。イネのアクチンプロモータで薬剤耐性マーカ(ブラストシジンS脱アミノ酵素)を発現させ、ノパリン合成酵素プロモータとタバコアルコール脱水素酵素ターミネーターを用いて目的の遺伝子を発現させる発現系を確立した。また、微小管切断因子カタニンのゲノムDNAをクローニングし、蛍光タグを挿入して発現させることに成功した。植物細胞においては、微小管は紡錘体の形成前にプレプロフェーズバンドと呼ばれる帯を作り、細胞表層に細胞質分裂シグナルを形成する。このシグナルに向かって細胞板をガイドするのも微小管と考えられている。本研究計画では細胞内の微小管ダイナミクスを光照射により局所的に制御する分子ツールを開発し、微小管構造の細胞内配置を改変することにより細胞分裂の方向を制御する。蛍光タンパク質mCherry、微小管結合タンパク質MAP4の微小管結合ドメイン(MBD)、光照射によりタンパク質結合を起こす配列(LovPep)を連結したmCherry-MBD-LovPep発現タバコ培養細胞を作製した。この細胞の微小管はmCherryで標識された。さらにLovPepに結合するePDZ配列とGFPを連結したePDZ-GFPを導入すると、GFPはmCherryで標識された微小管上に青色光依存で集積した。しかしながら、ePDZ-GFPにMBDを連結したePDZ-GFP-MBDとmCherry-MBD-LovPepを同時発現する細胞は、光照射下で培養しても期待される形態変化を示さなかった。顕微鏡下で観察すると、GFPとmCherryの両者が明るく光っている細胞は少なかったため、発現量が不足している可能性が考えられた。微小管切断ツールの作製のためにタバコ培養細胞からKatanin遺伝子のcDNAをクローニングし、mCitrineを連結してタバコ培養細胞に導入した。導入した細胞はカタニン突然変異体で報告されている網目状の微小管配列を示した。Katanin-mCitrineはドミナントネガティブ効果を持つと考えられた。KataninとmCitrineの接続方法を改良し、野生型タンパク質と同じ活性を持つ融合タンパク質を設計する必要がある。当初計画では、微小管は細胞の隅(細胞壁と細胞壁が接する場所)で安定化あるいは不安定化され、その結果として細胞全体の微小管配列が変わることを前提としていた。この考えは広く浸透しており妥当な考えと思われる(Ambrose et al. Nat. Comm.2.430, 2011他)。翌年度の予備実験として、細胞の端に着目してタバコ培養細胞の微小管の挙動を3Dタイムラプス解析したところ、タバコ培養細胞においては微小管の配列は細胞の隅で決まるのではないことが明らかになった。このことは予想外の発見である一方で、細胞のどこの微小管をどのように操作すれば良いか見直しが必要になった。この解析に時間を要したため、研究の遂行に遅れが生じた。植物細胞においては、微小管は紡錘体の形成前にプレプロフェーズバンドと呼ばれる微小管の帯を作り、細胞表層に細胞質分裂シグナルを形成する。28年度に微小管結合ドメイン(MBD)、光照射によりタンパク質結合を起こす配列(LovPep)、赤色蛍光タンパク質mCherryを連結したmCherry-MBD-LovPep発現タバコ培養細胞を作出し、この細胞にLovPepに結合するePDZとGFPを連結したePDZ-GFPを発現させたが、両者が高発現する細胞は少なく、期待する細胞形態変化は起きなかった。そこで、遺伝子サイレンシングが少なく、導入遺伝子を高発現するベクターの作製を進めた。mCherry-MBD-LovPep発現配列とのターミネーター重複を防ぐため、タバコ熱ショックタンパク質のターミネーターをクローニングして新規ベクターを作製したが、導入遺伝子のサイレンシングが顕著だった。そこで、アルコール脱水素酵素のターミネーターをクローニングした。また、新しいプロモーターの候補としてEF1αのゲノムDNAをクローニングした。これらを使ったベクター作製を進めている。

2光子スピニングディスク共焦点顕微鏡を用いてタバコ細胞全周の微小管配列を調べた結果、細胞隅部の微小管安定化が細胞全域の微小管配列変化を誘導しないことを示唆する結果を得た。そこで、微小管の局所的切断用のDNA配列の作製を進めている。微小管切断タンパク質カタニンをコードするゲノムDNA(約10kb)のクローニングに成功した。これをタバコ細胞に導入するためのベクター作製を進めている。本研究計画の前提となる、従来広く信じられていた細胞隅部での微小管安定化による細胞全域での微小管配列変化の仮説が誤っている可能性を見いだし、その検証に時間を要した。隅部の微小管安定化では細胞全域の微小管配列が変わらない可能性が高くなり、実験計画を見直した。また、これまで雇用していた技術支援員の雇用時間が減少し、新しいDNAコンストラクトの作成に予想以上の時間を要した。研究当初の計画は、植物細胞の細胞隅部の微小管を安定化させることにより細胞全域の微小管配向を改変し、細胞分裂方向の人為的制御を行うことであった。しかしながら、先端バイオイメージング支援プラットフォームの支援を受けて2光子共焦点スピニングディスク顕微鏡による細胞全周の微小管観察を行ったところ、細胞隅部の微小管並び方向は他の部分の微小管と並び方向が異なることがわかった。そこで、研究方針を一部切り替えて、細胞表層で微小管が並ぶメカニズムの解析を行った。細胞分裂終了後の微小管組織化過程を2標識3Dタイムラプス観察した結果、微小管の組織化過程を細胞全周で観察することに成功した。細胞質分裂が終了すると、細胞核から微小管は放射状に伸長し、細胞表層に達した。その後、細胞核の周囲では微小管が円周状に配列する一方で、細胞隅部では隅を通過して円周と直角方向に並ぶ微小管が形成された。このことは隅部の微小管が細胞全域の微小管を支配するものではないことを示している。これは従来の知見を塗り替える新発見である。微小管を任意の場所で切断し、微小管配列に対する効果を調べるため、新しいベクターと発現系を確立した。イネのアクチンプロモータで薬剤耐性マーカ(ブラストシジンS脱アミノ酵素)を発現させ、ノパリン合成酵素プロモータとタバコアルコール脱水素酵素ターミネーターを用いて目的の遺伝子を発現させる発現系を確立した。また、微小管切断因子カタニンのゲノムDNAをクローニングし、蛍光タグを挿入して発現させることに成功した。29年度は次の実験を行う。1)mCherry-MBD-LovPepとePDZ-YFP-MBDの両者を高発現する細胞が得られなかったので,1つのプラスミドにこれら2つのDNA断片を組み込み、1回の形質転換で2つを発現する細胞を得る。プロモータには安定して高発現するシロイヌナズナユビキチンプロモータを用いる。2)前年度の結果はカタニン融合タンパク質がドミナントネガティブ効果を持つものだった。そこで、微小管切断活性を持つカタニンを発現させるため、カタニンとmCitrineの接続順を逆にする。また、リンカー長の検討を行う。3)間期の細胞の表層微小管の動態を解析し、細胞内のどの部位の微小管を操作すれば良いか知見を得る。
ゲノム損傷認識に関わるXPCタンパク質のリン酸化による機能調節

哺乳類のゲノム全体で働くヌクレオチド除去修復(NER)において,損傷認識因子として必須であるC群色素性乾皮症(XPC)タンパク質が、試験管内でカゼインキナーゼ2(CK2)によりリン酸化され得ることを昨年度までに明らかにした。CK2は細胞の生育に必須であり、タンパク質のリン酸化を介してDNA修復、細胞死、その他のシグナル伝達経路に関わることが知られている。従って細胞内においてXPCが実際にCK2によるリン酸化の標的になるのであれば、この修飾の意義を明らかにすることはNER反応における損傷認識機構の制御を理解する上で重要であると考えられた。そこでまず、細胞内のCK2の活性をRNA干渉法や阻害剤(TBB)を用いて抑制した。CK2の触媒サブユニットに対するsiRNAをヒト細胞株に導入して72時間後におけるCK2の発現をウェスタンブロットで検討したところ、CK2のタンパク質量が90%以上減少していることがわかった。そして、これらの細胞ではXPCの883,884番目のセリン残基(S883/884)のリン酸化レベルも低下していた。またTBBを細胞に処理した場合にも、濃度依存的にS883/884のリン酸化の減少が見られた。これらの結果から細胞内においてもXPCのS883/884がCK2によりリン酸化される可能性が示唆された。一方、XPCのリン酸化が持つ生理的な意義を明らかにするため、S883/884を同時にアラニン(SASA)やアスパラギン酸(SDSD)に置換した変異体を安定に発現する細胞株を作成し、紫外線損傷に対する感受性を比較検討した。その結果、XPCのSASA変異体は野生型と同様な生存率を示すのに対して、SDSD変異体は生存率が若干低下することがわかった。以上の結果から、細胞内においてCK2によるXPCのリン酸化が何らかの機能制御に関わっていることが示唆された。ヌクレオチド除去修復の損傷認識に関わるXPCタンパク質のN末端から883、884番目のセリン残基はHeLa細胞核におけるリン酸化タンパク質の網羅的解析によりリン酸化を受けることが報告されているが、その意義はまだ分かっていない。そこで本研究はXPCタンパク質のリン酸化が持つ生理的な意義を明らかにすることを目的としている。そのために、まずこれらのリン酸化部位を特異的に認識する抗体を作製することにした。2か所の標的部位は連続しているため、883、884番の各々単独のリン酸化セリン、および883と884番の連続したリン酸化セリンを含む3種類のペプチド抗原を合成し、それらに対するウサギポリクローナル抗体を作製した。得られた抗体を用いて細胞内でのXPCタンパク質のリン酸化を調べるため、XPC欠損細胞を親株としてFLAGタグXPCを安定に発現する細胞株から抗FLAG抗体による免疫沈降後、ウェスタンブロットを行ったところ、両リン酸化部位を同時に検出するp883/884抗体でXPCタンパク質が特異的に認識されることが分かった。更にそのバンドはセリン/スレオニンフォスファターゼ処理をすると検出できなくなったことから、XPCタンパク質の883、884番セリン残基が細胞内で実際にリン酸化されることが確認された。これらのリン酸化部位はカゼインキナーゼ2(CK2)の標的となる配列に相当することから、CK2がXPCの883、884番セリン残基のリン酸化を行っていることが予想される。今後CK2特異的なリン酸化反応であることを確かめるため、CK2の阻害剤やsiRNAで細胞を処理しウェスタンブロットで確認する予定である。また883、884番セリン残基をリン酸化ミミックアミノ酸や非リン酸化アミノ酸に変化させた突然変異体を作製し、リン酸化によるXPCタンパク質の制御に関して研究を進める。紫外線などによるDNA損傷修復に関わるXPCタンパク質は細胞内においてリン酸化による修飾を受けることか昨年度までの研究から示唆された。引き続きこれらのリン酸化がどのように制御され、XPCの機能に影響を与えるのかを明らかにするために研究を進めた。XPCタンパク質のN末端から883、884番セリン残基のリン酸化部位はカゼインキナーゼ2(CK2)の標的配列に一致することから、この部位がCK2によってリン酸化を受ける可能性が考えられた。このため、バキュロウイルスを用いて昆虫細胞内で過剰発現させた組換えXPCタンパク質を作製した。両セリンリン酸化部位を特異的に認識するp883/884抗体を用いてウェスタンブロットを行ったところ、組換えXPCタンパク質は既にリン酸化されていることが明らかとなった。そこに大腸菌を用いて作製したCK2を添加して試験管内で反応させると、更にリン酸化を受けSDS-PAGEでより移動度の遅い高リン酸化バンドが見られるようになった。昆虫細胞が内在性のCK2をもつことを考え合わせると、これらの結果はCK2がXPCタンパク質をリン酸化することを示していると考えられる。また細胞内でリン酸化の機能を解析するために、883,884セリン残基を非リン酸化アミノ酸(S883,884A)やリン酸化疑似アミノ酸(S883、884D)に置換した変異XPCを作製した。XPC欠損細胞を親株としてこれらの変異体を導入し、内在性XPCタンパク質と同様の発現レバルを持つ細胞株を樹立した。現在、それら変異細胞を用いて紫外線などのDNA損傷に対する修復や応答反応を調べることにより研究を進めている。哺乳類のゲノム全体で働くヌクレオチド除去修復(NER)において,損傷認識因子として必須であるC群色素性乾皮症(XPC)

タンパク質が、試験管内でカゼインキナーゼ2(CK2)によりリン酸化され得ることを昨年度までに明らかにした。CK2は細胞の生育に必須であり、タンパク質のリン酸化を介してDNA修復、細胞死、その他のシグナル伝達経路に関わることが知られている。従って細胞内においてXPCが実際にCK2によるリン酸化の標的になるのであれば、この修飾の意義を明らかにすることはNER反応における損傷認識機構の制御を理解する上で重要であると考えられた。そこでまず、細胞内のCK2の活性をRNA干渉法や阻害剤(TBB)を用いて抑制した。CK2の触媒サブユニットに対するsiRNAをヒト細胞株に導入して72時間後におけるCK2の発現をウェスタンブロットで検討したところ、CK2のタンパク質量が90%以上減少していることがわかった。そして、これらの細胞ではXPCの883,884番目のセリン残基(S883/884)のリン酸化レベルも低下していた。またTBBを細胞に処理した場合にも、濃度依存的にS883/884のリン酸化の減少が見られた。これらの結果から細胞内においてもXPCのS883/884がCK2によりリン酸化される可能性が示唆された。一方、XPCのリン酸化が持つ生理的な意義を明らかにするため、S883/884を同時にアラニン(SASA)やアスパラギン酸(SDSD)に置換した変異体を安定に発現する細胞株を作成し、紫外線損傷に対する感受性を比較検討した。その結果、XPCのSASA変異体は野生型と同様な生存率を示すのに対して、SDSD変異体は生存率が若干低下することがわかった。以上の結果から、細胞内においてCK2によるXPCのリン酸化が何らかの機能制御に関わっていることが示唆された。
高速高解像力動物用X線マイクロCTによる実験的ウサギ顎関節炎の継断的解析

高速高解像力動物用X線マイクロCTによる実験的ウサギ顎関節炎の継断的解析を行うために,本年度は,起炎物質であるComplete Freund's Adjuvant(CFA)によって作成された顎関節炎モデルを使用してIn vivo micro CT(RmCT Rigaku社)(東京日本)(マイクロCT)の診断率の解明をおこなった。肉眼解剖をおこなったラット30関節について,肉眼解剖所見をgold standardとしてmicroCTのAccuracy,Sensitivity,Specificityを求めた。観察者は歯科医師3名として「変化あり」「変化なし」とした。下顎頭に骨増生や粗造性・骨変化などが認められたものを「変化あり」と判定した。結果:1)肉眼解剖所見にて「骨変化あり」が12関節,「骨変化なし」が18関節。マイクロCTにて「骨変化あり」が11関節,「骨変化なし」が19関節であった。2)マイクロCTではtrue-positiveが11関節,true-negativeが18関節,false-negativeが1関節であった。3)マイクロCTはSensitivityが0.92,Specificityが1.0,Accuracyが0.97であった。結論:マイクロCTは,高いラットの下顎頭骨変化検出率を得ることができた。総括:昨年度と本年度の研究結果より,このマイクロCTを使用した穿刺法は,薬物を小動物(マウス・ラット)の顎関節腔に注入する研究にとって今後,不可欠になるものと考えられる。また,マイクロCTは小動物の顎関節骨形態の画像観察におけるGold standardになると示唆された。高速高解像力動物用X線マイクロCTによる実験的ウサギ顎関節炎の継断的解析を行うために、本年度は小動物の顎関節にIn vivo micro CT(RmCT Rigaku社(東京日本))(マイクロCT)を用いて関節腔穿刺の開発を行った。目的:小動物の顎関節にIn vivo microCT(マイクロCT)を用いた関節腔穿刺の開発。方法:マイクロCTはCT撮影と透視機能の両方が可能であり,解像力は0.03mmと大変高性能である。撮影装置のマイクロCTは17秒間で撮影可能で,回転中心とX線焦点の距離を自由に変更できる機構である。レールの上をスライド式に移動する機構を持っており,スライドテーブルの上にX線管球を取り付けることで,X線管球の焦点の位置を変化させる方法である。実験動物は,Sprague-Dawleyラット26匹と日本白色兎5匹用いた。穿刺手技は1.顎関節に穿刺するために,小動物をpentobarbital Na(ネンブタール;大日本製薬,50mg/kg)で麻酔する。2.顎関節腔内に26ゲージ注射針を用いて,マイクロCTの透視下にて下顎頭外側縁から,関節腔へ穿刺する。3.マイクロCTによるCT撮影をおこない,針先と下顎頭との位置確認をおこなう。4.片側の関節にCFAを0.05ml注入する。成績:術前のマイクロCTによる検査では、全例穿刺針は下顎頭と近接していた。2週間後のマイクロCTによる検査では,兎は5匹中4匹,ラットは26匹中20匹に下顎頭の骨変化が確認された。結論:小動物の顎関節腔にCFAの注入がおこなうことができた。マイクロCTを使用するこの穿刺法は,薬物を小動物の顎関節腔に注入する研究にとって必要になると考えられる。肉眼解剖をおこなったラット30

関節について,肉眼解剖所見をgold standardとしてmicro CTのAccuracy,Sensitivity,Specificityを求めた。観察者は歯科医師3名として「変化あり」「変化なし」とした。下顎頭に骨増生や粗造性・骨変化などが認められたものを「変化あり」と判定した。結果:1)肉眼解剖所見にて「骨変化あり」が12関節,「骨変化なし」が18関節。マイクロCTにて「骨変化あり」が11関節,「骨変化なし」が19関節であった。2)マイクロCTではtrue-positiveが11関節,true-negativeが18関節,false-negativeが1関節であった。3)マイクロCTはSensitivityが0.92,Specificityが1.0,Accuracyが0.97であった。結論:マイクロCTは,高いラットの下顎頭骨変化検出率を得ることができた。総括:昨年度と本年度の研究結果より,このマイクロCTを使用した穿刺法は,薬物を小動物(マウス・ラット)の顎関節腔に注入する研究にとって今後,不可欠になるものと考えられる。また,マイクロCTは小動物の顎関節骨形態の画像観察におけるGold standardになると示唆された。
日米比較を通した事前復興まちづくり手法の体系化

本研究は,阪神・淡路大震災を直接的な契機として展開してきた我が国の「事前復興まちづくり」を日米比較の視点から相対化・体系化していくことをめざす.研究2ケ年度目となる2018年度は,1ワシントン州シアトル都市圏におけるカスケディア地震津波対策の取り組みに関する現地調査とワシントン大学での公開セミナー,2国際都市計画史学会(International Planning History Society)の横浜大会(2018/7月)での公開セッション(研究代表者の市古が"Needs and roles for city planning on the aftermath of disaster"として発表し,研究分担者のLiz Maryがセッションコーディネート)での成果公開と関係者との意見交換,3首都直下地震を主対象とした東京都災害ボランティアセンターの事前準備に関する調査(市古が2018年度に「東京都災害ボランティアセンターアクションプラン推進会議」による第2期アクションプラン(2019.42023.3)の策定作業に参画しアクションリサーチを実施,4東京都豊島区・葛飾区における事前復興まちづくりに関するアクションリサーチを実施した.ここで言う「アクション・リサーチ」とは,東京都域の災害ボランティアセンター設立にむけた検討に研究者としての知見を提供しつつ,NPO/NGOや災害支援団体の取り組み実態や応答の中で,考察を深めていくことを指している.東京を中心とした事前復興まちづくりの最前線で調査に従事すると同時に,米国との比較の視点から死角がないか,考察を進めることができた.研究開始1年目の2017年7月のイリノイ州立大学RobertOlshansky教授とのセミナー,2017年9月のサンフランシスコ・ベイエリア調査,また東京でのアクションリサーチを通して研究計画の具体詳細化と米国現地調査を実施した.2年目となる今年度は,研究実績概要で示したとおり,ワシントン州シアトル都市圏の現地調査に加えて,国際学会での成果発表とディスカッション,東京における事前復興まちづくりの最先端の現場におけるアクションリサーチを推進するなど,おおむね順調に進捗しているものと考えられる.特に今年度,研究代表者は2018年9月の日本建築学会都市計画部門研究協議会「復興まちづくりと空間デザイン技術」において「事前復興のデザイン技術ー災害を架構して平時のプランニングを進めるー」として話題提供を行い,さまざまなフィードバックを得たが,この話題提供内容は,本研究での研究成果を反映し,さらなる方向性について手がかりを得られるものとなった.4年間の研究の3カ年目となる2019年度は,2年間で得られた日米比較に関するデータを元に,また米国のレジリエンシー研究のレビューを実施し,中間報告を出していくことをめざす.加えて,わが国の事前復興まちづくりが阪神・淡路大震災を契機とし,2004年新潟県中越地震,2011年東日本大震災,2016年熊本地震での復興まちづくりでの教訓からバージョンアップを遂げてきたことも踏まえ,東日本大震災10年目に向けた三陸沿岸の移転型集落再建の実態と課題,また発災3年が経過し,ほぼ入居までの住宅再建の目処が立った熊本地震での集落再建の実態調査なども踏まえて,事前復興まちづくりの体系的な考察を進めていく.なお研究代表者を中心に,2017,2018年度に引き続き,2019年度においても,豊島区において「震災復興まちづくり訓練」に従事し,アクションリサーチを継続していく.1995年の阪神・淡路大震災後,2000年代に入って建築・まちづくり専門家の提案により展開してきた「事前復興まちづくり」は,東京都内51地区(2018年3月)で「震災復興まちづくり訓練」が実施されるなど,一定の水準に到達している.また,2005年ハリケーン・カトリーナ災害後,アメリカ合衆国においても,事前復興計画の取り組み(pre-disaster planning for post-disaster recovery)が体系化されつつある.たとえば,FEMAは2017年3月にNational Disaster Recovery Frameworkを公表するなど,ハリケーン災害および西部の地震災害に対しても災害対策としての位置づけが明確になりつつある.本研究は,このような事前復興計画手法の日米での展開を踏まえ,その比較考量を通して,わが国の「事前復興対策」の達成水準を考察するものである.本研究は建築・まちづくり分野のアプローチを踏襲し,主な比較分析項目として,復興計画法制度と事前復興対策の枠組み,地域復興主体,時限的市街地(仮住まいのデザイン),事前復興ワークショップ手法が想定される.事前復興対策は2015年国連仙台防災枠組でも言及されている方法論であり,本研究の成果は,国際防災戦略の展開にも資するものと考えられる.研究は同時に,2017年度から2020年度に設置された,建築学会都市計画本委員会事前復興・災害対策小委員会を通して成果報告と議論を交えながら,深めていくことを想定している(研究代業者は当該小委員会の主査を務めている).研究課題に着手して1年目の2017年度は,主として年度前半,日本の事前復興計画の展開に詳しい市古(研究代表者),米国の災害復興に詳しい井内,Liz(研究分担者)が,これまでの知見をレビューし,主要な書誌を収集し,レビューと相互討論をおこなった.また7月にはイリノイ州立大学のロバート・オルシャンスキー教授とのディスカッションの場も設け,当研究課題の主要な論点を改めて共有することができた.その上で,2017年9月後半,サンフランシスコ市およびサンフランシスコ・ベイエリア地域でのHazard Mitigation Planingの取り組みについて,現地訪問調査を実施した.

サンフランシスコ・ベイエリアでProjectを実施しているRPO(Regional Planning Organization)のABAG,サンフランシスコ市の災害管理スタッフ,1989年サンフランシスコ,ロマ・プリエタ地震からの都市復興で「物語復興」として注目されているサンタクルズ市,USGSなどを訪問し,現場で災害管理および都市計画の専門家集団とのディスカッションを行い,アメリカ西海岸地域での取り組みの現場の熱意を感じることができた.書誌調査およびサンフランシスコ市現地調査も踏まえ,2018年3月16日に建築学会都市計画委員会,事前復興・災害対策小委員会が開催した「復興準備」を主テーマとした公開研究会において,その一端を報告し,国内研究者と議論を行うことができた.以上を踏まえ,本研究はおおむね順調に進捗しているものと考えられる.本研究は,阪神・淡路大震災を直接的な契機として展開してきた我が国の「事前復興まちづくり」を日米比較の視点から相対化・体系化していくことをめざす.研究2ケ年度目となる2018年度は,1ワシントン州シアトル都市圏におけるカスケディア地震津波対策の取り組みに関する現地調査とワシントン大学での公開セミナー,2国際都市計画史学会(International Planning History Society)の横浜大会(2018/7月)での公開セッション(研究代表者の市古が"Needs and roles for city planning on the aftermath of disaster"として発表し,研究分担者のLiz Maryがセッションコーディネート)での成果公開と関係者との意見交換,3首都直下地震を主対象とした東京都災害ボランティアセンターの事前準備に関する調査(市古が2018年度に「東京都災害ボランティアセンターアクションプラン推進会議」による第2期アクションプラン(2019.42023.3)の策定作業に参画しアクションリサーチを実施,4東京都豊島区・葛飾区における事前復興まちづくりに関するアクションリサーチを実施した.ここで言う「アクション・リサーチ」とは,東京都域の災害ボランティアセンター設立にむけた検討に研究者としての知見を提供しつつ,NPO/NGOや災害支援団体の取り組み実態や応答の中で,考察を深めていくことを指している.東京を中心とした事前復興まちづくりの最前線で調査に従事すると同時に,米国との比較の視点から死角がないか,考察を進めることができた.研究開始1年目の2017年7月のイリノイ州立大学RobertOlshansky教授とのセミナー,2017年9月のサンフランシスコ・ベイエリア調査,また東京でのアクションリサーチを通して研究計画の具体詳細化と米国現地調査を実施した.2年目となる今年度は,研究実績概要で示したとおり,ワシントン州シアトル都市圏の現地調査に加えて,国際学会での成果発表とディスカッション,東京における事前復興まちづくりの最先端の現場におけるアクションリサーチを推進するなど,おおむね順調に進捗しているものと考えられる.
がん細胞の異常増殖の分子機構

p53の標的遺伝子D8を見出し、ゲノムストレスにより誘導されるアポトーシスに関わることを見出した。また、APCにより活性化されるGEF分子AsefおよびAsef2を見出し、腸管腫瘍の形成に重要な役割を果たしていることを明らかにした。AsefおよびAsef2は大腸がん治療の新たな分子標的となることが期待された。がん細胞の異常増殖の分子機構を明らかにすることを目的として、大腸がんのがん抑制遺伝子APCやWntシグナル構成因子の機能を解析し、以下のような知見を得た。1.我々は、APCがRac特異的GEF分子Asefと結合してこれを活性化し、細胞の形態、接着、運動を制御することを見出し、詳細な機能解析を進めてきた。本年度は、このAPC-Asef複合体がHGF、FGF、EGFなどの増殖因の作用によって活性化すること、局在が変化することを見出し、さらにHGFによる細胞運動の亢進に重要な役割を果たしていることを明らかにした。2.さらに、APC-Asef複合体のがん細胞増殖における重要性を、Asefノックアウトマウスを用いた解析により証明した。3.ヒト大腸がん検体におけるAsefの発現レベルを調べ、がん細胞ではAsefの発現が異常に亢進していることを見出した。4.APCがsplicing因子Sam68と複合体を形成しTCFのsplicingを調節することを明らかにした。5.β-cateninに結合してTCFによる転写を活性化する因子として見出したB9Lが、大腸がんの43%で過剰発現していることを見出した。6.肺がんのがん抑制遺伝子LKB1が、LMO4、GATA-6、Ldb-1と複合体を形成し、CDKインヒビターの一種p21の転写を抑制し、細胞増殖を阻害することを見出した。1.APCによって活性化されるGEF分子Asefを見出し機能を解析した。1)Asef-/-マウスを作製し、APCに胚性変異があり腸管に多数の腺腫を発症するMinマウスとかけあわせたところ、腺腫の発症が激減することが明らかとなった。したがって、変異APC断片によるAsefの活性化は腺腫発症に決定的に重要な役割を果たしていると考えられる。2)APC-Asef複合体が、HGF、bFGF、EGFシグナルの下流で機能し、APC/Asef複合体がP13K依存的にラッフリング膜へ濃縮し細胞運動の活性化を引き起こすことを明らかにした。3)AsefはHGFあるいはbFGFが引き起こす血管新生に重要な役割を果たしていることが判明した。4)Asef-/-マウスでは皮下移植したB16メラノーマの造腫瘍性と腫瘍血管新生がAsef+/+マウスと比べて顕著に抑制されることを明らかにした。5)AsefのX線結晶解析の結果から、AsefはAPC非存在下ではSH3ドメインがDHドメインとG蛋白質との相互作用を阻害していることが明らかとなった。2.Dlgの下流にRunx-sFRP2-Wntシグナル活性化というシグナル伝達経路が存在する琴を明らかにした。3.mRNAを安定化する機能をもつRNA結合蛋白質D8がDNAストレスによるアポトーシス誘導に重要な役割を果たしていることを明らかにした。1)Asef2-/-マウスを作製し、APCに胚性変異があり腸管に多数の腺腫を発症するMinマウスとかけあわせたところ、Asef-/-マウスの場合と同様に腺腫の発症が激減することが明らかとなった。Min;Asef-/-Asef2-/-マウスではほとんどポリープができなかった。したがって、変異APC断片によるAsef、Asef2の活性化は腺腫発症に決定的に重要な役割を果たしていると考えられる。2)APC-Asef複合体はMMP-9の発現増大を引き起こし、細胞の浸潤能の亢進を誘導することを明らかにした。3)HGF、Bfgf、EGFシグナルによりAPC-Asef複合体量が増加すること、これらのシグナルによる細胞運動活性化にはPHドメインが重要であることを明らかにした。4)Asef-/-マウスは網膜の血管新生など正常な血管新生にも必要であることを見出した。1) Asef/Asef2がMMP9の発現を誘導し、浸潤能の亢進を引き起こすことを明らかにした。2)第3のAsGfファミリーCollybistin I欠失マウスとMinマウスを掛け合わせたが、線腫の数、大きさはMinマウスと変わらなかった。また、Asef-/- ; Asef2-/- ; Collybistin I-/-マウスは正常マウスと比べ特に大きな異常を示さなかった。3) HGF、bFGF、VEGF、EGFの作用によりAsef/Asef2がlamelllpodiaに集積し細胞運動を引き起こすに至るにはPHドメインが重要な役割を果たしていることを明らかにした。4) Asef/Asef2が大腸がんでの異常発現に関わる転写因子を同定し、活性化メカニズムの解析を進めた。

(2)大腸癌における転写因子ネットワークの異常大腸がんでの遺伝子発現の異常に関与する転写因子候補を同定し、大腸がんの表現形質への寄与、遺伝子発現異常を引き起こす分子機構を解析した。(3)がん幹細胞の解析大腸がん、脳腫がん、卵巣がんなどの手術検体よりがん幹細胞を濃縮し、RNAiライブラリを用いてCD133、Lgr5の発現に影響を及ぼす遺伝子を検索した。さらに、得られた遺伝子をノックダウンしたときの造腫瘍能を検討した。腫瘍形成に重要と考えられた遺伝子については機能解析を進めている。1)大腸がんで変異を起こしたAPCがRac、Cdc42を標的とするGEF分子Asef、Asef2に結合して活性化し、がん細胞の運動能、浸潤能を高めること、Asef、AsefノックアウトマウスはAPCに変異がおきてもポリープができにくいことが明らかとなった。浸潤能の亢進には、Rac-JNK-c-Junw介したMMP9の発現増大が重要な役割を果たすと考えられた。事実、MMP9特異的阻害剤を投与するとMinマウスに発症するポリープ数は減少した。2)APCがsplicing factorの一種Sam68に結合してhnRNPA1の機能を阻害することによりsplicingを制御していることを見出した。さらに、APC-Sam68はTCF-1のsplicingを制御する活性をもつが、大腸がんで変異しているAPCにはこの活性がないこと、その結果TCF-1Eの量が増大し、がん化に寄与することを示した。3)DNAストレスおよびTGF-beta刺激によってRNA結合タンパク質D8の発現が増大し、Bimの発現増大を引き起こしてアポトーシスを引き起こすことを明らかにした。D8の発現増大には、p53だけでなくSp5も関与していることを明らかにした。4)大腸がんおよび神経膠腫のがん幹細胞を培養し、RNAiライブラリーを用いて、CD133、Lgr5などの幹細胞マーカーを指標に造腫瘍性に重要な遺伝子を同定した。Notchシグナル、Wntシグナルの構成要素以外に機能未知の複数の1回膜貫通型タンパク質、7回膜貫通型タンパク質が造腫瘍性に重要であることを明らかにし、それらの分子の機能を解析した。
新規ＰＤＩ酸化酵素ＧＰｘ７／８を起点としたジスルフィド結合形成経路の分子構造基盤

本年度は新規PDI酸化酵素GPx7/8と協調して働くPDI酸化酵素Ero1の新規活性制御機構を明らかにし、J. Biol. Chem.誌に採択された。Ero1が酸素を酸化力の源とする一方で、GPx7/8は過酸化水素を酸化力の源としてPDIを酸化する。また、GPx7/8はそれぞれ過酸化水素と反応しスルフェン酸を形成するシステイン(CP)と、このCPを還元し分子内ジスルフィド結合を形成させるシステイン(CR)を有する。これまでの我々の研究によってGPx7/8はEro1を加えることにより、PDI酸化活性を増大させることが示されている。また、蛍光タンパク質を用いたBiFC法によってEro1とGPx8間の相互作用を確認している(T. Ramming, M. Okumura, S. Kanemura, et al., Free Radic. Biol. Med., 2015)。これらの結果から、Ero1がPDIを酸化する際に産出される過酸化水素を効率よくGPx7/8が消費しPDIを酸化していると考えられる。そこで、GPx7/8と過酸化水素の反応性を調べた。その結果、GPx8に比べてGPx7は過酸化水素との反応性が非常に高かった。さらに、GPx7/8によるPDI酸化活性を調べたところ、GPx7はGPx8よりも効率よくPDIを酸化した。興味深いことに、変異体を用いた実験によりGPx8はCPとCRが必要なのに対して、GPx7はCPのみで野生型と同等のPDI酸化活性を示すことがわかった。つまり、GPx8は二つのシステインを介した酸化機構で、GPx7は一つのシステインを介した酸化機構であることが示唆された。以上の研究により、ジスルフィド結合形成ネットワークの上流に位置するGPx7/8とEro1の新たな作用機序を明らかにし、小胞体におけるタンパク質品質管理機構に関する新しい重要な知見を得た。28年度が最終年度であるため、記入しない。新規PDI酸化酵素GPx7/8によるPDIファミリータンパク質及び酸化酵素の分子認識機構の解明を目指した。我々は、SDS-PAGE、質量分析などの解析により、Ero1がPDIを酸化する過程においてCys208-Cys241ジスルフィド結合が還元されることを発見した。そこで、Cys208/Cys241ともにSerに置換したEro1変異体のPDIに対する酸化活性を測定したところ、野生型のEro1よりも高いPDI酸化活性を示し、また産出する過酸化水素量が大きく増大することが判明した。実際、このEro1変異体を過剰発現させた細胞は、小胞体内で過剰の過酸化水素を産出するため、増殖速度、生存率共に大きく減少した。分子動力学シミュレーションでは、この開裂により酸素分子のFADへのアクセスが促進されることが示唆された。つまり、Cys208-Cys241ジスルフィドの開裂による酸素分子の流入経路の形成・拡大がEro1の活性亢進の鍵となっていることを突き止めた。さらに、蛍光タンパク質を用いたBiFC法によってEro1とGPx8間の相互作用を確認した。(Free Radic. Biol. Med., 2015)。しかしながら、還元剤存在下では、Ser変異体は最大活性を示さず、むしろ野生型の方が高活性であることがわかった。これらの結果から、還元剤存在下でのEro1の最大活性にはCys208とCys241が必要であり、Ero1-PDIの複合体を介した触媒サイクルが重要であると考察している(Redox Biology, 2016)。本年度の成果としてEro1の新規活性化機構及びEro1とGPx8との相互作用を明らかにし、Free Radic. Biol. Med.,Redox Biol.の2誌に採択された。哺乳動物細胞の小胞体における分泌タンパク質や膜タンパク質の立体構造形成に必要なジスルフィド結合ネットワークの起点となるEro1の新規活性化機構及びEro1とそのジスルフィド結合導入反応の副産物である過酸化水素の消去酵素GPx8の相互作用を明らかにし、小胞体内酸化還元環境の恒常性維持に関する研究分野に貢献した。

さらに、GPx7/8によるPDI酸化活性を調べたところ、GPx7はGPx8よりも効率よくPDIを酸化した。興味深いことに、変異体を用いた実験によりGPx8はCPとCRが必要なのに対して、GPx7はCPのみで野生型と同等のPDI酸化活性を示すことがわかった。つまり、GPx8は二つのシステインを介した酸化機構で、GPx7は一つのシステインを介した酸化機構であることが示唆された。以上の研究により、ジスルフィド結合形成ネットワークの上流に位置するGPx7/8とEro1の新たな作用機序を明らかにし、小胞体におけるタンパク質品質管理機構に関する新しい重要な知見を得た。今後、GPx7/8によるPDIファミリータンパク質及び酸化酵素の詳細な分子認識機構を明らかにするため、分光、熱力学的手法を用いて相互作用を調べ、X線結晶構造解析、X線小角散乱、NMRなどによって相互作用部位を同定する。他、申請書通り研究を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
PWM制御マイクロERバルブとそのマイクロアクチュエータへの応用

ER流体は、外部からの電場印加によって粘性を数ミリ秒のオーダーで可逆的に変化できる機能性流体であり,その特徴によりER流体を作動流体とする流体回路では,全く可動部を持たない電極部だけからなるERバルブを用いて流量や圧力を制御することが可能となる.本研究では,このERバルブの小型化の特徴を活かすとともに,ERバルブをON-OFFバルブとして捉えPWM波で制御することを提案して,PWM制御されたマイクロERバルブによって駆動されるマイクロアクチュエータ制御システムの構築を目的に,以下の研究を実施した.(1)0.8から0.1mmまでの電極間隔をもつ二枚のガラス電極からなる基本的なマイクロERバルブを対象に,そのDC電圧制御やPWM制御時の流量制御特性を実験的に調べ,電極間隙,DC電場強度,PWM波のキャリア周波数及び差圧などが流量制御特性及びマイクロ流動特性に及ぼす影響を明らかにし,マイクロERバルブの最適な構成法や制御法などの指針を提示した.(2)二枚のガラス電極と光学ガラスとから構成された矩形断面を有する二次元流路内の分散系ER流体の往復振動流を対象に,その流体歪みと圧力差の関係から動的粘弾性の特性について検討するとともに,マイクロスコープを用いた流れ場の観察によりそのマイクロ流動特性を明らかにして,それらの特性に及ぼす往復振動流の振幅,周波数及び印加重電強度等の影響を明確にした.(3)2つのマイクロERバルブから成る3ポートのERバルブで駆動される単一ベローズ型マイクロアクチュエータを設計,試作し,2つのERバルブをPWM制御するときのその制御方法と制御特性について実験的に検討することにより,2つのERバルブの最適な制御法を提示している.さらに,本マイクロアクチュエータの位置フィードバック制御系を構成し,補償要素としてPID制御則を適用し2つのERバルブへのPWM波のDuty比を偏差に比例して可変する制御方法を提案し,その制御性能を明らかにするとともに,このような系の高精度制御に最適なサーボ系の構成法と制御法について検討した.ER流体は、外部からの電場印加によって粘性を数ミリ秒のオーダーで可逆的に変化できる機能性流体であり,その特徴によりER流体を作動流体とする流体回路では,全く可動部を持たない電極部だけからなるERバルブを用いて流量や圧力を制御することが可能となる.本研究では,このERバルブの小型化の特徴を活かすとともに,ERバルブをON-OFFバルブとして捉えPWM波で制御することを提案して,PWM制御されたマイクロERバルブによって駆動されるマイクロアクチュエータ制御システムの構築を目的に,以下の研究を実施した.(1)0.8から0.1mmまでの電極間隔をもつ二枚のガラス電極からなる基本的なマイクロERバルブを対象に,そのDC電圧制御やPWM制御時の流量制御特性を実験的に調べ,電極間隙,DC電場強度,PWM波のキャリア周波数及び差圧などが流量制御特性及びマイクロ流動特性に及ぼす影響を明らかにし,マイクロERバルブの最適な構成法や制御法などの指針を提示した.(2)二枚のガラス電極と光学ガラスとから構成された矩形断面を有する二次元流路内の分散系ER流体の往復振動流を対象に,その流体歪みと圧力差の関係から動的粘弾性の特性について検討するとともに,マイクロスコープを用いた流れ場の観察によりそのマイクロ流動特性を明らかにして,それらの特性に及ぼす往復振動流の振幅,周波数及び印加重電強度等の影響を明確にした.(3)2つのマイクロERバルブから成る3ポートのERバルブで駆動される単一ベローズ型マイクロアクチュエータを設計,試作し,2つのERバルブをPWM制御するときのその制御方法と制御特性について実験的に検討することにより,2つのERバルブの最適な制御法を提示している.さらに,本マイクロアクチュエータの位置フィードバック制御系を構成し,補償要素としてPID制御則を適用し2つのERバルブへのPWM波のDuty比を偏差に比例して可変する制御方法を提案し,その制御性能を明らかにするとともに,このような系の高精度制御に最適なサーボ系の構成法と制御法について検討した.ER流体は、電場の印加によって粘性を数ミリ秒のオーダーで可逆的に変化できる機能性流体であり、その特徴によりER流体を作動流体とする流体回路では、全く可動部を持たない電極部だけからなるERバルブを用いて流量や圧力を制御することが可能となる。すでに、粒子分散系ER流体を用いたERバルブのPWM波電圧による流量制御を提案し、Duty比によって全閉状態から全開状態まで連続的に流量を制御できることを示している。本研究では、PWM制御されたマイクロERバルブを用いて駆動されるER流体マイクロアクチュエータによる高精度サーボ系の構築を目的に、まず0.5mmから0.1mmまでの電極間隔をもつ二枚のガラス電極からなる基本的なマイクロERバルブを対象に、PWM制御時の平行電極間の流動特性の分散粒子径による変化をマイクロスコープシステムを用いて観察,記録し、分散粒子による電極間での流れの閉塞などの特異な現象と分散粒子径やPWM制御パラメータとの関係を明らかにして、分散系ER流体のマイクロ流動特性を明確にした。また、PWM波の振幅、キャリア周波数、Duty比、さらにはERバルブ間の差圧などを変化して、マイクロERバルブのPWM波による流量制御特性を実験的に明らかにし、マイクロERバルブの設計と制御法に対する指針を提示した。

さらに、2つのマイクロERバルブから成る3ポートのERバルブで駆動される小型のベローズアクチュエータを試作し、2つのERバルブをPWM制御するときのその制御方法と制御特性について実験的に検討するとともに、PID制御の位置フィードバックサーボ系を構成しその制御特性を明らかにしている。ER流体は、外部からの電場印加によって粘性を数ミリ秒のオーダーで可逆的に変化できる機能性流体であり,その特徴によりER流体を作動流体とする流体回路では,全く可動部を持たない電極部だけからなるERバルブを用いて流量や圧力を制御することが可能となる.本研究では,分散系ER流体の二次元流路内流れの流速分布やERバルブのマイクロマシンへの応用を考慮した微小すきま流れの流動特性について検討し,さらにPWM制御ERバルブを用いたマイクロアクチュエータのサーボ特性についても実験的に検討している.圧力流れモードにおける二次元流路内のER流体の流れでは,高速度カメラを用いた可視化によるPIV法により電極間の流速分布を計測し,流路中心部に流速分布が平坦となるプラグ領域の現れるビンガム流体としての挙動を示すことを明らかにしている.また,ビンガム流体モデルを仮定した理論解析結果と比較することにより,ER効果が平均流速の増大に伴い低下するという流速依存性を明らかにしている.微小すきま流れの流動特性では,二枚の平行平板ガラス電極からなるERバルブを試作し,電極間隙0.1mm程度の微小間隙を流れる粒子分散系ER流体のマイクロ流動特性に関して圧力・流量特性や流れの可視化観察に基づいて検討を行い,微小間隙ではER効果が電極間隙に対して強い依存性を示すことを明らかにするとともに,電場強度の増加に伴い流路内に多数の固定クラスターからなる島状の閉塞した領域が現れ川状の流路が形成されることを見出している.さらに,3ポートタイプのERバルブを用いた単一ベローズ型マイクロアクチュエータの位置フィードバック制御では,補償要素としてPID制御則を適用し2つのERバルブへのPWM波のDuty比を偏差に比例して可変する制御方法により,マイクロアクチュエータの制御を適切に行えることを示し,制御則としてPID制御則が有効であること,8Hz程度のバンド幅の周波数特性が実現できることなどを明らかにしている.
近代ドイツ都市における市民的救貧理念と実践形態－信仰と自由との緊張関係を中心に

今年度は本研究計画の基盤となる分析手法確立に向け方法論の検討から研究に着手した。ドイツ人歴史家ラインハルト・コゼレックの概念史は、本研究の目的である市民の社会的実践における宗教的動機を政治や社会の歴史的文脈で解明する上でも有効であると考えらることから、分担研究者のほかに歴史学、言語学、哲学の分野から第一線の研究者の参加を得て概念史研究会が組織された。本年度中に二度開催された研究会を通じて、概念史が本研究の分析手法としてだけでなく、社会言語学や哲学分野においても、社会と人間行為との関係を考察する際に意義のある方法論であること、さらには本研究の成果が近隣諸分野の研究に及ぼす波及効果の意義を確認することができたのは、今年度の主要な成果の一つに挙げられる。アーヘンで実施した現地調査では、カトリック市民らが設立した民間福祉諸団体がケルンと比べより一層重要な地位と役割を担っていたこと、市の公的救貧事業再編に際しては、宗派による対立や意見の相違が表立ってみられなかったことが確認できた。このことは今後、宗派の力関係と公的救貧事業の形態や地域差を比較検討していくうえで重要な知見といえる。分担研究者は「近代ヨーロッパとカトリシズム」研究会において「近世ドイツ敬虔派と社会事業(ディアコニー)」という題目で、18世紀全般にわたる敬虔派とその社会事業について報告を行った。宗派研究は各宗派ごとに分かれて行われることが多い中で、カトリック研究者と宗派や国境を超えた議論を共有し、本研究計画の意義と今後の方向性を確認できたことに加え、第一線のカトリシズム研究者に本研究の重要性が認められたことは大きな成果であった。またバーゼル大学やチューリッヒ大学神学部所属の研究者らとの研究交流を経て、相互的な協力関係を築くことができたのも、今後の研究の国際化や成果の国際的発信の点から意義のあることであった。2018年度は方法論の検討に加え、研究テーマ全体に関わる先行研究および現地調査予定地域に関する文献・史資料の調査・収集を進めた。合わせて本研究テーマと関係の深い内外の研究者との交流を図り、有益な情報と示唆を得ることができた。その結果、宗派性の問題をより深く理解するために、スイスのドイツ語圏都市であるバーゼルを調査研究対象に加えることとした。歴史的にプロテスタントあるいはカトリックのどちらかが支配的な都市に、一都市にあって両宗派が主流派の座を巡ってしのぎを削る歴史を持つ都市を比較対象に加えることで、本研究の分析がより一層説得力を増すことが期待されるからである。現地調査としては、アーヘンの市立文書館で19世紀の公的救貧事業に関する史料調査を実施した。1871年のドイツ帝国成立までの公的救貧事業に関する所蔵史料の重要な部分については、2018年中に刊行され利用できる状態であったが、1871年以降の史料に関しては整理と保存作業が並行して行われており、今回の調査では、当面閲覧利用に制限のあることが判明したため、文書館担当者と緊密に連絡を取り合いながら調査を進めていくこととなった。分担研究者は当初の計画では、18世紀前半のキリスト教的社会事業(ハレのフランケ財団)の世俗化した形態について検討する目的で、18世紀後半に社会事業のために設立されたハンブルクの世俗的市民団体(愛国協会)の史料調査を行う予定であった。しかし調査準備の過程で、同じ18世紀後半に誕生した宗教的な社会事業団体の状況に目を配ることが有益だと考え、バーゼルのキリスト教協会の調査を先行して実施した。バーゼルでの調査の結果、情報的価値に非常に富んだ史料の存在することが分かった。量・質共に充実しており、今回は設立から10年間(1780-1790)について、年度ごとのデータを得ることができた。2019年度の予定としては、18年度にアーヘンで収集した史料の分析と平行して、アーヘン市立文書館の担当者と連絡を取りながら、新たな史料について調査を進めていく。新たに研究対象としたバーゼルに関しては、現地の研究協力者からの助言と協力を得ながら、先行研究と文献の収集を進め、調査対象と時期を絞り込んでいく。さらにバーゼル出身で20世紀ドイツ神学を代表し、かつ当時の社会や政治に真っ正面から向き合った神学者カール・バルトの思想と行動が及ぼした影響範囲を検討することで、宗教的動機に基づく市民の社会参加の神学的背景を明らかにしていく。分担研究者は2018年度の現地調査で収集した史料の分析を進めながら、さらなる現地での史料調査を予定している。18世紀前半の敬虔派による社会事業の直接的発展形ともいえるバーゼルのキリスト教協会を調査することで、18世紀以前との通時的な流れを捉え、2019年度以降実施予定のハンブルクでの調査結果との共時的な比較を可能にする。