hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳低温療法施行患者の神経内分泌免疫学からみた宿主免疫応答と易感染性の基礎病態

脳低温療法施行患者の易感染性に対する栄養学的免疫賦活効果を神経・内分泌・免疫学的見地から検討する。【対象・患者管理法】対象は来院時のGCS8点以下の重症脳損傷患者で脳低温療法を導入した12症例(アルギニン投与群:N=6、非投与群:N=6)。水冷式ブランケットによる全身冷却法にて内頚静脈血血液温度を32-33°Cに管理した。冷却導入時に経鼻胃管より胃洗浄による胃内残渣物の除去、腸蠕動運動促進剤の経静脈投与、イレウス管挿入による消化管内圧の減圧および蠕動運動促進を行った。また可能な限り早期経管栄養を開始した。アルギニン投与群は、復温時より塩酸アルギニン(30g/日)の経静脈的投与を開始し、復温終了時まで続行した。【検索内容】(1)アルギニン投与開始前、投与24時間後、投与48時間後、投与終了時の4ポイントについて、以下の項目を検索した。(A)神経・内分泌系;成長ホルモン(GH)、プロラクチン(PRL)(B)免疫系;白血球分画、リンパ球幼若化試験(PHA)、CDサブセット(CD3,CD4,CD8)、炎症性サイトカイン(IL-6,IL-8)、NO代謝産物(NOx ; NO2+NO3)(2)重症敗血症の有無、28日後の生存率【結果・考察】アルギニン投与前(冷却期)のGH、PRLはアルギニン投与群、非投与群に有意差はなかった。しかし復温終了時にはGH、PRLともアルギニン投与群で有意に上昇した(GH:平均6.8ng/ml、2.4ng/ml、PRL:平均4.2ng/ml、1.3ng/ml、いずれもP<0.05)。同様に末梢血リンパ球数は復温終了時にアルギニン投与群で有意な上昇を認めた(P<0.05)。また復温終了時には投与群、非投与群のPHA(4856cpm、2458cpm)、CD3(79%、64%)、CD4(57%、43%)も投与群で有意な上昇を認めた(P<0.05)。NOx、IL-6、IL-8はアルギニン投与前から復温終了時にかけて両群とも増加したが、両群間に有意差を認めなかった。しかしCRPは復温終了時にアルギニン投与群で有意な低下を認めた。細菌培養陽性率や敗血症生ショック発症率に有意差はなかった。またアルギニン投与による28日生存率の改善は認めなかった。復温時のアルギニン投与はGH、PRLの分泌促進を介したhelper T cellのproliferationを促し、脳低温療法中の易感染性に対する宿主免疫応答賦活作用が期待できる。またアルギニン投与に伴うNO toxicityは認めず、安全な免疫賦活が可能である。しかし細菌培養陽性率や敗血症生ショック罹患率、28日生存率に統計学的有意差はなく、アルギニン投与を主軸とする総合的感染症対策のさらなる検討が必要である。【結語】復温開始に伴うアルギニン投与により、NO toxicityに懸念することなく、神経内分泌系を介したhelper T cellの賦活が期待できる。ただしアルギニン補充単独では感染症罹患率の改善は得られず、アルギニン投与を主軸とする総合的感染症対策のさらなる検討を要する。
QCD熱力学系の素励起モードとプラズマ生成シグナルの理論的研究

高エネルギー反応で生成する重たいクォーク(c、b)は、原子核原子核衝突においては、QCDプラズマ生成に関する情報を担う探針として重要である.また、高エネルギー反応に関与するハドロンあるいは原子核の波動関数成分は、Bjorkenのxが小さい部分として特徴付けられ、ハドロンの種類によらない普遍的な性質を持つと予想されている,十分な高エネルギーでは、重いクォーク生成を通してもsmall-x成分を探ることができ、質量の小さなハドロンの生成を通した研究と相補的な重要性を持っている.近年、small-x成分を支配するくりこみ群方程式が提出されているが、本研究ではMcLerran-Venugopalanの有効模型を初期条件に選び、large N(Nはカラーの数)近似のくりこみ群方程式を数値的に解くことによって、small-xにおける原子核波動関数を構成した.それを用いて、クォーク対生成断面積の表式に現れる多点相関関数を評価し、高エネルギー陽子原子核衝突における重いクォーク生成断面積を数値的に得た.これにより主に以下のことが明らかになった;・重心エネルギー200GeVの重陽子-原子核衝突RHIC実験で得られているcクォーク生成断面積に、small-x成分は重要な寄与をしない.・重心エネルギー8500GeVでの陽子-原子核衝突を計画しているLHC実験では、small-xの寄与が非常に重要になり、実験解析からsmall-xの原子核波動関数に関する情報が得られることが期待される.特にくりこみ群で記述される量子効果が顕著に現れる.有限温度密度のQCDの相図(クォーク質量有限)に期待される臨界点に関して、平均場理論に基づいて、付随するソフトモードがバリオン数密度揺らぎに深く関連するものであることが明らかになっている。ここでは、それを平均場を越える議論に拡張するために、動的繰り込み群の方法を用いた解析を検討中である。一方、超高エネルギーでの核子-原子核衝突における粒子生成について、カラー凝縮の古典場模型に基づいて原子核の非摂動的グルオン分布関数に類似するものを数値的に初めて計算した。シングルクォーク生成率に関しては、従来、横運動量kTについて足し上げを行うkT因子化の近似が広く用いられている。しかし、生成するクォークが原子核内で多重散乱を受けることによるkT因子化の破れることも知られている。ここでは古典場模型で得られた原子核の非摂動的な構造因子を用いて、kT因子化の破れの大きさを初めて数値的に評価した。その結果、質量1.5GeV程度のチャームクォークの生成断面積に対しては、破れの大きさは15%程度で比較的小さいことがわかった。また、グルオン密度の飽和スケールやクォーク質量に対する依存性も明らかにした。超高エネルギーハドロン反応における重たいクォーク(c, b)の生成について研究を行った.重いクォークの生成は,初期反応を既知と仮定すると,原子核原子核衝突ではQCDプラズマ形成の情報を担うプローベとして注目される.また,初期反応は関与するハドロン(原子核)の波動関数成分をsmall-x成分と呼び、それはQCDに普遍的な構造を持つと予想され、それ自体がQCDの一側面として注目を集めている.グルーオン散乱で主に生成される重たいクォーク対は,small x成分を探るプローベとしても重要である.本研究では,濃密なグルーオン状態を抽象する理論模型として,McLerran-Venugopalan模型を採用し,さらにそれを繰り込み群改善する枠組みを適用した.陽子-原子核反応について,グルーオン分布が希薄-濃密の系の反応と見做した場合のクォーク対生成断面積の表式をすでに得ていた.そこに現れる多重積分を数値的に実行し,生成断面積を始めて定量的に評価した.通常,仮定されている「kT因子化」が顕に破られることが解析的表式から知られていたが、数値評価の結果,重たいクォークでは定量的に破れが小さいことを確認した.しかし,将来のLHC実験では補正が重要になる.さらに濃密なグルーオン状態を特徴つけるスケールQsの大きさとクォーク対生成分布の特徴との関係について,網羅的な数値解析を実行した.これらは,高エネルギーはハドロン反応で測定されるハドロン構造に対する理論側からの基本的な理解を提供する.また,重イオン反応では,反応で生成した媒質効果を評価するための適切な基準線を与える意味で,非常に重要である.カイラル相転移に関して,グルーオンの伝播を梯子近似で取りこんだQCD的模型において,有限温度/密度での有効ポテンシャルを導入し,相転移の様相を議論することを可能にした.高エネルギー反応で生成する重たいクォーク(c、b)は、原子核原子核衝突においては、QCDプラズマ生成に関する情報を担う探針として重要である.また、高エネルギー反応に関与するハドロンあるいは原子核の波動関数成分は、Bjorkenのxが小さい部分として特徴付けられ、ハドロンの種類によらない普遍的な性質を持つと予想されている,十分な高エネルギーでは、重いクォーク生成を通してもsmall-x成分を探ることができ、質量の小さなハドロンの生成を通した研究と相補的な重要性を持っている.近年、small-x成分を支配するくりこみ群方程式が提出されているが、本研究ではMcLerran-Venugopalanの有効模型を初期条件に選び、large N(Nはカラーの数)近似のくりこみ群方程式を数値的に解くことによって、small-xにおける原子核波動関数を構成した.それを用いて、クォーク対生成断面積の表式に現れる多点相関関数を評価し、高エネルギー陽子原子核衝突における重いクォーク生成断面積を数値的に得た.これにより主に以下のことが明らかになった;

・重心エネルギー200GeVの重陽子-原子核衝突RHIC実験で得られているcクォーク生成断面積に、small-x成分は重要な寄与をしない.・重心エネルギー8500GeVでの陽子-原子核衝突を計画しているLHC実験では、small-xの寄与が非常に重要になり、実験解析からsmall-xの原子核波動関数に関する情報が得られることが期待される.特にくりこみ群で記述される量子効果が顕著に現れる.
GPCRのバイアス型シグナル機構の構造基盤

Gタンパク質共役型受容体(GPCR)は、Gタンパク質もしくはβアレスチンを介す2つの情報伝達経路を持つ。近年、バイアス型アゴニストにより一方の経路だけが活性化されるバイアス型シグナル機構がGPCRの機能上も創薬上も注目されている。本研究では、受容体の不活性型構造に加え、バランス型アゴニスト、バイアス型アゴニストとの複合体構造の決定を目指す。そして、各種リガンドの結合様式や構造の比較を行い、GPCRの各種シグナル伝達機構を分子レベルで解明するために役立つ情報を取得することが目的である。GPCRは、非常に不安定な膜タンパク質であるため、結晶構造解析を成功させるにはGPCRを安定化させることが必須である。我々は、構造が柔軟なGPCRの細胞内ループを水溶性タンパク質へ置換したり、構造認識抗体を作製し、その抗体を結合させてGPCRを安定化し、結晶化に成功してきた。そこで上記の目的を達成するため、本年度は、細胞内ループを安定な構造を持つ水溶性タンパク質に置換したコンストラクトで、良好な単分散性を示すサンプルの取得を目指した。置換する水溶性タンパク質の種類や、置換部位、また、N末端、C末端の切断部位などを検討した結果、CPMアッセイによる評価で熱安定性が向上したコンストラクトを取得できた。また、熱安定性を向上させる抗体の取得にも成功した。コンストラクトの改良や抗体により、予定通り、サンプルの熱安定性を向上できたため。我々は、構造が柔軟なGPCRの細胞内ループを水溶性タンパク質へ置換する方法や、構造認識抗体を作製し、その抗体を結合させてGPCRを安定化する方法を駆使し、GPCRの結晶化に成功してきた。これまでに、対象とするGPCRについて、新たな挿入タンパク質を開発し、それを挿入させることで熱安定性が増加したコンストラクトの作製に成功した。また、熱安定性を増加させる構造認識抗体も取得した。単分散性が良好であることも確認できた。今後は、これらの試料を利用して、幾つかのリガンドとの複合体を作製し、その熱安定性を評価する。そして成績の良いものから結晶化を行い、その複合体の構造を決定する。
面選択的ルテニウム錯体化:ヘテロ元素を含む大環状キラル軸不斉化合物の化学

多元素を含む大環状化合物には顕著な生物活性を有し、構造的にも興味のある化合物が多い。中でもバンコマイシンは現在、院内感染の最後の切り札として使用されている。また、ミシェルアミンBはテトラヒドロイソキノリン環とナフチル環との間で軸不斉が存在する。これらヘテロ元素をもつ環状アトロプ異性体を光学活性体として効率よく合成する反応の開発は重要な研究課題である。そこで、ヘテロ元素を活用して、芳香環面の表と裏を区別して立体選択的に遷移金属を配位させて面不斉錯体を合成し、その面不斉を利用して軸不斉化合物を選択的に構築することを検討した。具体的には芳香環のベンジル位に水酸基を有する不斉点を導入し、ルテニウム錯体化を行った。その結果、ジアステレオ選択的に錯体化が進行し面不斉について光学活性な(アレーン)ルテニウム錯体を得ることに成功した。また、このまた、このジアステレオ選択的な錯体化を軸不斉ビアリール化合物の合成に展開し、面不斉について光学活性な6員環ビアリールラクトンを立体選択的に開環し、光学活性なオルト4置換ビアリールの合成を行うことに成功した。現在、これらの軸不斉ビアリール化合物の側鎖を延長して、環化を行い大環状化合物の合成を行うことを現在検討している。また、面不斉遷移金属錯体を利用した立体選択的な芳香族求核置換反応により大環状ビアリールエーテルの合成を合わせて検討を行っている。
フローサイトメトリーを用いたキメリズム解析による臍帯血移植後の生着不全病態の解明

臍帯血移植(CBT)は多くの利点から増加しているが、生着不全と再発が問題である。これらの病態ではドナー細胞(D)とレシピエント細胞Rが混在する混合キメリズム(MC)になるので、MC解析はその診断に役立つ。ほとんどのCBTでDとRのHLAがミスマッチなので、我々は抗HLA抗体とフローサイトメーターを使用した新規MC解析法(HLA-Flow法)を開発した。平成18年度は、HLA-Flow法でCBT患者を解析した。症例は医科研でCBTを受けた白血病患者で、倫理委員会で承認された計画を説明して同意を得た。DとRにそれぞれ特異的な一組の抗HLA抗体に、lineage抗体や腫瘍マーカー抗体を組み合わせ、末梢血や骨髄の細胞を染色してFACS解析した。末梢血の生着動態解析の結果、5例中4例でRは漸減して消失した。1例でR(単球)が3週目以降再び増加したが、免疫抑制剤の減量で急速に消失した。再発の監視で骨髄細胞を解析した6例中、AML-M2症例でCD34^+CD45^<dim>分画中のRが281日目に5.7%まで増加し、再発が疑われた。同分画のDとRを分取して白血病マーカーAML1/ETOをFISH法で解析したところ、陽性細胞はそれぞれ0%と100%であった。平成19年度は、FACSで利用可能な抗HLA抗体の充実を図った。米国One Lambda社の未公開クローンから新規抗体を作製した結果、本法で解析可能なCBTの割合が45%から70%まで増加した。移植後の再発では、化学療法や再移植の決定に腫瘍細胞量の評価は不可欠であるが、しばしば困難である。我々は、HLA-Flow法とCD34-CD45プロット法を組み合わせ、容易かつ定量的な白血病細胞の評価法を確立した。HLA-Flow法は、迅速、定量的かつ高感度で、Rの詳細なマーカー解析や分取後の解析も容易で、生着不全と再発の病態解析に極めて有効である。近年、臍帯血移植(CBT)は小児同様成人をも対象として増加しているが、生者不全と再発が解決すべき課題となっている。これらの病態ではレシピエント本来の血液細胞が残存もしくは増加し、ドナー細胞(D)とレシピエント細胞(R)が混在する混合キメリズム(MC)状態になるので、MC動態の解析は本病態の早期診断に役立つと思われる。我々は、ほとんどのCBTはDとRのHLAがミスマッチで行われることに着目し、抗HLA抗体とFACSを用いたMC解析法を開発し、移植後患者の検体を解析した。症例は、東大医科研でCBTを受けた造血器悪性腫瘍の患者で、倫理委員会より承認された研究計画を説明して、文書で同意を得た後採血した。DとRにそれぞれ特異的な一組の抗HLA抗体に、移植後早期の生着のモニタリングではlineage抗体を、半年以降の再発の監視では腫瘍マーカー抗体を組み合わせ、末梢血および骨髄細胞を染色してFACS Aria(BD社)で測定した。移植後早期の5症例でMCを解析した結果、1週目には全例で末梢血単核細胞にDとRが検出された。その後4例ではRは減少し、4週目にほぼ消失した。

他の1例ではRが2週目に1.5%まで減少した後、3週目以降10%前後で推移した。増加したRは主に単球で、免疫抑制剤の減量により急速に減少した。再発の監視では、6症例で骨髄細胞のMCを解析した。AML-M2の症例[t(8;21)陽性]で、159日目のCD34^+CD45^<dim>(造血幹・前駆細胞および白血病細胞のフェノタイプ)分画中Rは0.2%であったが、281日目には5.7%に増加して再発が疑われた。同分画のDとRをソーティングして白血病マーカーAML1/ETOをFISH法で解析したところ、AML1/ETO陽性細胞はそれぞれ0%と100%であった。本MC解析法は迅速、定量的かつ高感度で、Rの詳細なフェノタイプ解析やソーティングによる細胞生物学的解析も容易であった。本法は生着不全と再発の早期診断に役立つのみでなく、病態メカニズムを解明する上で極めて有力な手段となる可能性がある。平成18年度に引き続き、フローサイトメトリーで利用可能な抗ヒトHLA抗体の準備、および臍帯血移植後の混合キメリズム解析を行った。我が国で抗原頻度の高いHLA-Bに対する抗体が市販されていないので、米国One Lambda社(Canoga Park、CA)と協議し、同社が保有する未公開クローンから抗体を精製して蛍光標識を行った。その結果、HLA-B35およびHLA-B48/60に対する新規抗体が利用可能となり、本キメリズム解析法(HLA-Flow法)を利用できる臍帯血移植症例の割合が、平成18年度の45%から70%にまで増加した。これにより、HLA-Flow法の臨床における有用性は格段に高まった。臍帯血移植後の症例解析では、平成18年度に報告した生着不全と再発の早期診断に加え、再発後の腫瘍細胞の評価に極めて有効であることが判明した。移植後の再発では、化学療法や再移植の適応の決定に腫瘍細胞量の正確な評価は不可欠である。しかしながら、白血病細胞に遺伝子マーカーが存在しなかったり、表面マーカーが治療後に変化する場合があり、その評価が困難な場合がある。我々は、HLA-Flow法とCD34-CD45プロット法を組み合わせ、腫瘍マーカー陽性のレシピエント由来細胞に正確にゲートをかけることで、容易かつ定量的に白血病細胞動態を評価することに成功した。これにより、HLA-Flow法の応用範囲が大きく広がった。なお、臍帯血移植後の末梢血からドナーおよびレシピエント由来細胞をソーティングして遺伝子発現プロフィールを解析し、生着不全のメカニズムの解明をめざす予定であったが、準備が間に合わずできなかった。本件に関しては、平成20年度以降、新たなプロジェクトで研究を進める予定である。
次世代地上ガンマ線望遠鏡によるＴｅＶスケール暗黒物質の最高感度探索

宇宙に存在する暗黒物質の正体は素粒子標準模型を越えるTeVスケールにある新粒子であると期待され、素粒子物理の有力な理論では暗黒物質同士が対消滅すると、ガンマ線が生成されると予言されている。加速器、地下実験とともに暗黒物質探索の研究が相補的に進められてきたが、このガンマ線による探索手法は質量が重い(TeVスケール)暗黒物質に対して感度が高いという特徴がある。本研究では次世代地上ガンマ線望遠鏡アレイCTA大口径望遠鏡を用いて最高感度で重い暗黒物質を探索する。
実環境における音空間処理に関する研究

本研究では、先ず聴覚モデルを利用することで反射音が空間知覚に有利に働くという中脳での生理現象の発生機序を明らかにした。計算機シミュレーションの結果、中脳ニューロンが広い周波数選択性を持つ場合に、ニューロンが反射音に対して高い空間選択性を示すことが明らかとなった。次に、ヒトを対象とした空間知覚実験において音声に対する反射音の効果を検証した。その結果、少なくとも母音に関しては肩からの反射音の影響で、実験参加者の後方において定位精度が上がることが明らかとなった。以上より、反射音が哺乳類の聴覚システムで有効利用されるケースがあるということを、生理学、モデル、および心理学の総合的な見地から実証できた。下丘外側核ニューロンのモデルを計算機に実装し,様々な方位からの放射を想定した音刺激をこのモデルに入力することで,反射音に対して高い空間選択性を示すパラメタ条件を検討した。具体的には,ニューロンモデルの周波数選択性,および反応閾値を変化させ,反射音下でニューロンの空間選択性が高くなる周波数選択性の広さ,および閾値の高さについて調べた。その結果,ニューロンモデルの閾値が高く,比較的広い周波数選択性を持つ場合に,ニューロンモデルは,反射音に対して高い空間選択性を示すことが分かった。広い周波数選択性は,下丘内でも中心核には見られない外側核の特徴であり,生理学的応答特性とも矛盾しない。これらの結果から,下丘中心核では見られず,下丘外側核で見られる反射音下での高い空間選択性の機序を,モデルの立場から明らかにすることができたと考える。ヒトを対象とした心理実験に向け,母音・子音,単語の音声刺激に対して,公開されている頭部伝達関数を畳み込み,自由音場での音の放射を模擬する空間音響刺激を作成した。頭部伝達関数には個人差があるため,他人の頭部伝達関数を使用した場合は,ヘッドホンでのバーチャル音響環境で音源定位が上手くいかないことが知られている。しかし,頭部伝達関数を個人化する手法もいくつか提案されており,本研究では,頭部伝達関数を周波数軸上でシフトさせ,耳の大きさの違いに由来する誤差を低減させる方法を用いた。その結果,シフトさせない状況と比較して,定位感の向上が確認できた。反射音の有効利用に関する実験動物の脳幹における生理応答特性の発生メカニズムが明らかになったことで,脳幹の基本的構造が類似しているヒトへの反射音の有効利用に対する期待が高まった。ヒトを対象とした空間知覚実験に向け,ヘッドホンを利用するバーチャル音響システムを構築した。空間知覚実験には,実際に複数のスピーカを空間的に配置して行う方法とヘッドホンを用いるバーチャル空間で実験を行う方法が存在する。本研究では反射音がある場合とない場合の条件を比較するため,容易に反射音の付加および消去が可能なヘッドホンを利用するバーチャル空間での実験の方が適している。しかし,バーチャル音源を作成するための頭部伝達関数(音源から外耳道入口までの音響伝達関数)には個人差があるため,個人ごとに頭部伝達関数を測定しバーチャル音源を作成するか,あるいは,頭部伝達関数自体を個人化するしかない。本研究では,頭部伝達関数を個人化する方法として,頭部伝達関数を周波数軸上でシフトさせ,耳の大きさの違いに由来する誤差を低減させる方法を採用した。この手法の有効性は確認できたものの,知覚実験に向け実験参加者が容易にシフト量を変化できるようにシステム化する必要があった。そこで,すでにデータベースとして公開されている頭部伝達関数を基にして,ボタン1つ(補助のボタンを含めると2つ)で簡単に頭部伝達関数を変形できるアプリケーションを開発した。また,本研究の仮説通りに反射音によって空間知覚特性の向上が確認できた場合,音声の使用に際してその明瞭性が損なわれないことも重要である。音声に反射音が付加された場合は明瞭性が低下するというのが一般的な見解である。このような点も考慮し,反射音等の雑音に弱いと考えられる摩擦音(および破裂音)の音響的な研究も行った。その結果,発話速度が増加すると閉鎖区間時間長および摩擦部時間長が対数軸で直線的に減少すること等が明らかとなった。本研究では,先ず聴覚モデルを利用することで反射音が空間知覚に有利に働くという中脳(下丘外側核)での生理現象の発生機序を明らかにし,次にヒトを対象とした空間知覚実験において特に音声に対する反射音の効果を検証した。聴覚モデルを用いた計算機シミュレーションの結果,中脳ニューロンのモデルの反応閾値が高く,比較的広い周波数選択性を持つ場合に,ニューロンのモデルは,反射音に対して高い空間選択性を示すことが明らかとなった。この広い周波数選択性は,下丘外側核ニューロンの特徴であり,基礎的な生理学的知見とも矛盾しない。これらの結果から,下丘外側核で見られる反射音下での高い空間選択性の機序を,モデルの立場から明らかにすることができたと考える。ヒトを対象に音源定位における肩からの反射音の影響を調べた結果,少なくとも母音に関しては肩からの反射音の影響で,実験参加者の後方において定位精度が上がることが明らかとなった。この結果は,後方では肩からの反射音が音源定位に有利に働くことを示しており,ヒトの方向知覚において反射音が有利に働くことを示した初めての結果である。以上より,反射音が,哺乳類の聴覚システムで有効利用されるケースがあるということを,生理学,モデル,および心理学の総合的な見地から実証できたと考える。一般的に反射音は音知覚の妨げになると考えられているため,本研究の成果は,今後音に関する知覚現象の解明を行う上で重要な知見である。

また,音源に反射音の成分を組み入れることで,方向を判断しやすい音の空間呈示を行える強い可能性を本研究の成果は示している。特に,目の届かない後方で反射音が有利に働くことから,災害時に煙等で目が届きにくい後方での避難指示等に活かせるかもしれない。さらに,音の方向認識を行う工学システムを構築する際は,本研究で明らかとなった生物システムの発生機序が参考になるかもしれない。本研究では、先ず聴覚モデルを利用することで反射音が空間知覚に有利に働くという中脳での生理現象の発生機序を明らかにした。計算機シミュレーションの結果、中脳ニューロンが広い周波数選択性を持つ場合に、ニューロンが反射音に対して高い空間選択性を示すことが明らかとなった。次に、ヒトを対象とした空間知覚実験において音声に対する反射音の効果を検証した。その結果、少なくとも母音に関しては肩からの反射音の影響で、実験参加者の後方において定位精度が上がることが明らかとなった。以上より、反射音が哺乳類の聴覚システムで有効利用されるケースがあるということを、生理学、モデル、および心理学の総合的な見地から実証できた。反射音の有効利用に関する生理現象の発生機序を明らかにし,さらにヒトを対象とした空間知覚実験で反射音の効果を検証し,これまで環境雑音の一つであると考えられてきた反射音が,我々を含む哺乳類の聴覚システムで有効利用されているという新しい説を,生理学,モデル,および心理学の総合的な見地から実証することが本研究の目的である。反射音の有効利用に関する生理現象の発生機序については,モデルによる検証により明らかにすることができた。よって,「脳幹での反射音の有効利用」についての神経科学的根拠を固めることができたと考える。次の段階であるヒトの空間知覚実験に向けて,ヘッドホンを利用するバーチャル音響システムを構築した。その際,バーチャル音源作成の際に障壁となる頭部伝達関数の個人差を軽減でき,かつ,実験参加者が容易にそれを変形できるようなシステムとして実現した。これにより反射音についての空間知覚実験を実現できる準備が整った。聴覚科学,音響学ヘッドホンを利用するバーチャル音響システムが構築できたことで,ヒトを対象とした空間知覚実験の準備が整った。今後は,実際に空間知覚実験を行い,反射音の有効利用に関する検証を行っていく予定である。構築したバーチャル音響システムは個人差を軽減することができるが,実際の環境とは等価ではない。これが原因で反射音の検証実験に支障が出る場合は,複数のスピーカを用いた実音源の実験に切り替える予定である。実音源の場合は肩からの反射音を完全に消去することができないが,肩に吸音材を巻く条件と,反射率の高いアクリル板を設置した場合とで空間知覚精度を比較する予定である。本研究では音声対象として空間知覚実験も計画している。特に雑音に弱いと考えられる摩擦音等を対象に実験を行い,反射音の有効性を明らかにしていく。摩擦音の摩擦部は高い周波数成分にその特徴があるため,低・中周波数域に現れる反射音のスペクトル成分とは競合しないことが予測される。
認知障害のある高齢者ケアにおける看護師の意思決定

【対象】250床の総合病院で認知障害をケアした経験を持つ看護師20名に対して、平成19年3月初旬から4月末までに1人1回30分から1時間の面接を行い、現在9名のテープ起こしと分析を終了した。【結果】9名の看護師が認知障害のある高齢者をケアする上で最も判断に困難を感じた場面は、夜勤帯での不穏な高齢者への対応であった。看護師は、入院直後や手術後に生じる患者の不穏に対して治療への障害、転倒・転落、離棟・離院の危険性を感じ、一方では手術や入院によって高齢者が不安感、不快感、帰宅願望を感じ、それらが不穏の原因となっていることも認識していた。看護師には?高齡者の生命への責任と意思の尊重との葛藤?が常に存在し、この葛藤を解決するために、頻繁に訪室して話を聞く、車椅子の高齡者とともに業務を行う、ステーションで見守る等<安全と安心を提供する対応>を行っていた。しかし、夜間の少ない人数の中で緊急入院や手術といった多業務量の増加にともない、高齡者の<安全を維持できない状況>を認識し、看護師だけで高齢者を看ることに限界を感じ始めると、高齢者の<生命への高い危険度>も同時に感じていた。この時点で、安全確保のための抑制、あるいは家族の協力を依頼することを考え<家族の協力への意思曽認>を行ろていた。すでに抑制許可を得ている場合には、ベッド柵、手の抑制、体幹抑制、薬物抑制の順で<抑制による安全確保>を実施し、抑制の許可を得ていない、あるいは抑制を拒否する家族については、夜間連絡をして来院を依頼した。看護師は抑制実施後も葛藤を抱えたまま、<安全維持への負担感>を夜勤終了まで感じていた。これらの結果は、抑制の実施に至らなければならない看護師の意思決定のプロセスを描き、そのプロセスに影響している要因も明らかにした。【対象】250床の総合病院で認知障害をケアした経験を持つ看護師20名に対して、平成19年3月初旬から4月末までに1人1回30分から1時間の面接を行い、その後20名のテープ起こしと分析を終了した。【結果】20名の看護師が認知障害のある高齢者をケアする上で最も判断に困難を感じた場面は、夜勤帯での不穩な高齢者への対応であった。看護師は、入院直後や手術後に生じる患者の不穏に対して、治療への障害、転倒・転落、離棟・離院の危険性を感じていた。また、一方では手術や入院によって高齢者が不安感、不快感、帰宅願望を持ち、それらが不穏の原因となっていることも認識していた。看護師には【高齢者の生命への責任と意思の尊重との葛藤】が常に存在した。この葛等を解決するために、頻繁に訪室して話を聞く、車椅子の高齢者とともに業務を行う、ステーションで見守る等<安全と安心を提供する対応>を行っていた。しかし、夜間の少ない人数の中で緊急入院や手術といった業務量の増加にともない、高齢者の<安全を維持できない状況>を認識し、看護師だけで高齢者を看ることに限界を感じ始めると、高齢者の<生命への高の協力への意思確認>を行っていた。すでに抑制許可を得ている場合には、ベッド柵、ての抑制、体幹抑制、薬物抑制の順で<抑制による安全確保>を実施し、抑制の許可を得ていない、あるいは抑制を拒否する家族については、夜間連絡をして<家族への来院依頼>を行っていた。しかし、看護師は抑制実施後も完全に安全確保は難しいと考え、また家族への負担を考え夜間来院の依頼を躊躇することもあり、結局看護師が<安全維持への負担感>を感じたまま夜勤を終了していた。これらの結果によって、抑制に至らなければならない看護師の意思決定のプロセス、そのプロセスに影響している要因が明らかとなった。
半導体センシング技術を用いたインスリン放出の非標識定量イメージング法の開発

本研究では、膵β細胞からのインスリン放出を低侵襲・高時空間性能で計測する新規の定量イメージング手法を光半導体技術と分子生物学手法の融合で開発することを目的とした。26年度は、インスリンセンサのコア部を成す光化学イメージ素子の構築と計測原理確認、27年度は構築したセンサの時空間性能向上と性能検証を行った。イメージ素子は数万画素(画素ピッチ約3.3ミクロン)の素線から成る光ファイバ束を採用した。素材は合成石英またはプラスチックで比較した。素子の片側端面に、抗インスリン抗体または酵素標識抗体を設置した。抗原抗体反応の確認は、酵素反応依存的に発生する微弱光をファイバで導波させた後、フォトマルチプライヤで検出することで実施した。抗体配置側のイメージ素子端面を含む反応チャンバ内へインスリン含有液を添加した後で、光量をフォトン数として計測したところ、抗原量に依存した増大を確認できたことで、計測原理が確認できた。次に増大したフォトン数の1分間での平均値とインスリン濃度から相関性を解析した結果、フォトマルチプライヤのノイズレベル(50 cpm)に相当する最小検出限界は10(-9)M以下だった。この最少検出限界は、イメージ素子の素材と長さで変化した。光ファイバ長を1000 mmとした場合、最小検出限界(感度)は、合成石英製がプラスチック製より3倍以上良好で、直径0.6ミリ角の計測エリアで、毎秒3フレーム以上、連続1時間以上計測を実施できた。プラスチック製ファイバ長を500 mm以下まで短縮したところ、検出感度を改善できた。また、画素数(5万本)と計測エリア(1ミリ)が向上でき、ファイバ製・多画素・短ファイバ長とすることで、広視野・高感度化への見通しが立った。以上の結果より、細胞外へ放出されたインスリンを検出する光化学イメージ素子の構築、原理確認ならびに計測が実証できた。本年度は、研究計画において構築する装置のコア部を成す光化学イメージ素子に抗体を配置し、インスリンの特異的検出をおこなう分子選択層の形成、計測原理確認、ならびに性能検証を行った。光化学イメージ素子は15万画素(画素ピッチ約3.3ミクロン)の合成石英またはプラスチック光ファイバを採用、インスリン抗体はアビジンビオチン結合を利用して素子上へ直接配置した。抗体へのインスリン結合はペルオキシダーゼ標識2次抗体を用いて基質追加により発生する光をファイバで導波させた後でフォトマルチプライヤ検出により計測した。イメージ素子を含む計測用チャンバ内へ既知濃度のインスリン含有液を添加した後、微弱光量の経時変化を計測したところ、抗原量に依存した増大をインスリン溶液追加直後から確認できた。増大光量の1分間での平均値とインスリン濃度の相関性を解析した結果、フォトマルチプライヤのノイズレベル(50 cpm)に相当する最小検出限界は10(-9)M以下で原理的に達成可能なことが確認できた。光ファイバ長を1000 mmとした場合、最小検出限界は、合成石英製がプラスチック製より3倍以上良好だった。合成石英を用いたインスリン依存性の微弱光計測は、直径0.6ミリ角の計測エリアで、毎秒3フレーム以上、連続1時間以上実施できた。以上の結果より、細胞外へ放出されたインスリンを検出する光化学イメージ素子の構築、原理確認ならびにインスリン濃度に依存した光計測が実証できた。今年度はインスリン量に依存した発光量を計測する光化学センサ装置の開発に着手し、センサ装置の構築と性能検証を行ったところ、いずれも当初の計画通り、原理検証を達成できたと判断した。

光化学イメージ素子へのインスリン選択層の構築、採用するイメージ素子の仕様はおおむね研究計画通り遂行できた。インスリンの検収感度は中間目標値(10(-9)M以下)が達成でき、所期した時空間性能(計測エリア、画素ピッチ、フレームレート)を満たせた。イメージ素子としてファイバ型を適用できたため、生体での計測適用への見通しも立った。検出の特異性と感度の向上は、中途となったが、比較計測や抗体の高密度配置などを行うための光計測装置の高度化、ならびに材料選定といった予備試験は完了している。インスリンセンシングの時空間性能、ならびに感度の向上を行い、細胞機能計測にむけて実用性を向上させる。空間性能は、素子の多画素化で向上させる。画素数5万以上、検出範囲は1ミリ角と向上させた光ファイバを採用する。26年度に開発した抗体の設置条件を多画素型へも反映させ、膵組織から放出されるインスリンを計測するために必要な時空間性能を満たす。感度は抗体配置の最適化を伴って、最終目標値(10(-12)M以下)の達成を目指す。細胞機能計測は、実験動物を用い、in vitroとin vivoで実施する。標準標本として、INS1細胞(ラットインスリノーマ由来の細胞株)とマウス等を予定している。インスリン計測を行う際、その間接的な証明を行うために、蛍光顕微鏡装置も一体化させる。27年度における中間目標値は、座標はセンサ各画素ピッチ以内のずれ、時間は100ミリ秒以下の誤差での、同時計測の実現とする。
経験から高次知識を自己組織化する学習理論

高次の知識を得るための階層的学習法に関する研究を行った.第1次階層での学習は,個々のケースにおけるデータを学び,モデル化を行う.第2次学習では1次学習の結果をデータとみなして,すべてのケースに共通する普遍モデル,すなわち高次知識を得る.この学習タスクはテンソル方程式で書くことを見出し,自己組織化写像(SOM)の階層構造で解けることを見出した.さらに多視点的データ解析を可能にするテンソルSOMを開発し,その有効性を示した.(1)カノニカル位相保存写像(CTM)と高次知識の自己組織化(1-a)基盤理論となるCTMに関して,2012年度は新たなプレイク・スルーを得た.従来用いていたベイズ理論の枠組みでは解の多重性を考慮していなかったため,適切な学習が行われないことがわかった.この問題を回避するには,解の多重性まで考慮したベイズ理論を用いる必要がある.この新たな理論より導出されるアルゴリズムの近似手法が経験的に得られた自己組織化マップ(ニューラルネット)になる可能性があり,本研究は新しい展開を得た.これは当初の計画にない新たな知見である.(1-b)形状の集合をリーマン幾何学に基づき数学の体系とした形状空間論とわれわれの高階化自己組織化写像との理論的関連性を明らかにした.またわれわれの手法は形状空間論の工学的実装であり,高次知識を自己組織化する具体的なアルゴリズムになっていることも示した.(1-c)新たな高階化手法として,非線形テンソル分解である「テンソルSOM」の開発を行った.またテンソルSOMを用いて欠損データを推定する方法も開発した.(2)自己言及が可能な知的情報処理技術2012年度の取り組みにより,「潜在因子分解法」という新しい情報処理のコンセプトを発見し,そのプロトタイプを実現することができた.これは観測データ集合から,観測対象の本質を表現する潜在変数と,観測者の視点を表現する潜在変数の両者を同時推定するものである.このアイデアにより「観測者の視点」を自然な形で情報処理に織り込むことが可能になった.この延長に「自己を観測する観測者の視点」があり,自己言及につながる成果である.(3)知的ロボティクスや情報処理(3-a)テンソルSOMを用いてE-mailトラフィックを解析し,コミュニティの人間関係解析に応用した.成果の第1点は高階自己組織化マップ(高階SOM)による形状空間法の確立である.これは(1)形状の集合を取り扱うための理論体系の確立,(2)実際に形状集合を扱うためのアルゴリズムの確立,(3)現実の形状設計問題への応用,の3点にわたって取り組んだ.理論体系については,多様体による形状表現と,形状の連続変形を表現する多様体の積空間をファイバー束で表すとともに,統計的機械学習における潜在変数推定問題に帰着することを示し,形状の数学的な取り扱いと機械学習としての理論の橋渡しを確立させた.またそれを実現するアルゴリズムとしては高階SOMを応用することで実現した.さらに開発したアルゴリズムを多目的形状最適化問題に応用することを試みた.具体的には火星探査機航空機の翼形状最適化問題に応用し,形状設計上でクリティカルな形状箇所の可視化ができた.成果の第2点はテンソルSOMの発展である.今年度はマーケティングなどのビッグデータ解析への応用をめざして,欠損データを多数含む関係データ解析を試みた.欠損値推定のアルゴリズムを開発し,映画タイトルの評価データ(Movie Lens)に応用した.従来手法と比べてもほぼ同等の欠損値推定が実現でき,かつデータマイニングに有用な可視化もできることが示された.成果の第3点は,高階SOMにオンライン学習と追加学習の機能を持たせ,ライフスパンで新規データを学習し続けるアルゴリズムSEEMの開発と,自律ロボットへの応用研究を完成させたことである.すなわちリアルタイムでの行動と学習の同時進行と,常に新規データが現れ続ける環境での学習アルゴリズムを開発したことである.これにより,知能アルゴリズムとしての基盤を確立した.高次の知識を得るための階層的学習法に関する研究を行った.第1次階層での学習は,個々のケースにおけるデータを学び,モデル化を行う.第2次学習では1次学習の結果をデータとみなして,すべてのケースに共通する普遍モデル,すなわち高次知識を得る.この学習タスクはテンソル方程式で書くことを見出し,自己組織化写像(SOM)の階層構造で解けることを見出した.さらに多視点的データ解析を可能にするテンソルSOMを開発し,その有効性を示した.本研究の目的は,経験の集合から普遍性を抽出して高次の知識を自己組織化する,中核となる学習理論の確立である.その中核となるのが位相保存写像とその高階化である.平成23年度の研究計画では,位相保存写像の正準的な学習理論を構築し,それを元に高階化の学習理論を確立することであった.この計画に基づき,以下の研究を実施した.(1)位相保存写像の正準的学習理論の確立.まず位相保存写像の正準的な生成モデルを構築し,ベイズ的アプローチによる学習理論構築を行った.これにより以下の成果が得られた.(a)正準的生成モデルに変分ベイズ法を適用し,普遍性の高い学習アルゴリズムの導出を行った.(b)さらに変分ベイズ法自体を見直し,より精度の高いアルゴリズムの導出も行った.(c)以上の成果より,正準的生成モデルとアルゴリズムの関係が次第に明らかになってきた.単なるアルゴリズム開発にとどまらず,位相保存写像のアルゴリズム群を統一的に理解可能となる学習原理が見えてきた.

(2)高階化位相保存写像を非線形テンソル分解という形でアルゴリズム化することができた.これは知的情報処理という観点にとどまらず,インターネット上の大規模データ解析などの基盤となるアルゴリズムが得られたことになる.(3)さらに翌年度の研究計画を前倒しして,自己言及に関する実験を進めた.人間同士のコミュニケーションモデルの代用としてプロ野球の対戦成績を用い,「野球の試合結果を通じた相互理解・自己理解」を自己組織的に得ることができた.これはソーシャルネットにおけるユーザー解析ツールとしても応用可能な新しいアルゴリズムができたと考えられる.(1)当初の計画以上に進展(1-a)位相保存写像のベイズ的学習理論において,解の多重度を考慮することが本質的に重要であることを見出した.これは当初予想していなかったブレイクスルーであり,統計的機械学習の分野においても重要な発見につながる可能性がある.(1-b)テンソルSOMの発明に成功した.高階SOMを元に,非線形テンソル分解であるテンソルSOMのアルゴリズムを開発することができた.これはビッグデータ解析をはじめとして,他分野で応用可能な重要な技術と考える.(1-c)潜在因子分解法という概念を発明した.単なるアルゴリズムの提案ではなく,観測データに潜む本質(潜在因子)をベイズ推定すると同時に,その推定結果をさらに因子分解するという概念の発見でもあり,今後の研究に重要な鍵を握ると考えている.(2)やや遅れている当初予想しなかった重要な発見が相次いだため,申請時の進行計画どおりに進んでいない.特に正準位相保存写像の学習理論(CTM)は解の多重性問題という重要な発見により深く掘り下げられた.そのためCTM理論の完成自体は最終年度まで持ち越すことになった.しかしこれは問題が生じたことによる遅れではなく,新しい発見による研究計画見直しであると考えている.本年度は,当初の予定を超えて3つの点で進展が見られた.(1)位相保存写像の正準的学習理論の確立において,広く使われている変分ベイズ法やEM法の限界が明らかになった.これらはあくまで近似解法に過ぎず,より精度の高い近似法を考慮することにより,位相保存写像のアルゴリズム群が実はひとつの大きな理論で統一的に説明できるという可能性が見えてきた.また従来の枠組みではうまく説明できなかった位相保存写像の諸問題についても解決できる糸口が得られたと思われる.(2)位相保存写像の高階化という観点では,非線形テンソル分解型のアルゴリズムを確立できた点が非常に大きな成果である.これはインターネット上の大規模データ解析をはじめ,オンラインショップにおける商品推薦システム,脳波などの時空間的データ解析など応用可能な分野は非常に多岐にわたる.次世代型のアルゴリズムへの突破口が確立できたと考えている.(3)自己言及・自己認識に関しては,翌年度の研究計画を前倒し的に実施,一定の成果を収めることができた.以上に加え,当初の研究計画も予定通り進行しており,計画以上の進展が得られた.いくつかの重要な発見・発明が相次いだため,これらを確立することを最優先する.特に優先するテーマはCTM理論とテンソルSOMの2点である.
関節リウマチの生物学的製剤治療により活性化される抗核抗体の研究

われわれはすでにANAの誘導が確認された患者血清を特定できている。これらの血清中ANAをHeLa細胞核の抽出物を用いた免疫沈降法あるいは市販のELISAで調べ、まず未知のANAが含まれないか確認する。未知のANAの対応抗原はそのバンドからMARDI-TOF/MS法により蛋白同定を試みる。一方でANA陽性が確認された同じ血清で抗bDMARD抗体の有無を検討する。bDMARD開始前の血清がある症例については、ANA誘導に関連して上昇したサイトカインを確認し、RAの臨床的疾患活動性指標との関連を見る。
テネイシンCによる脳組織傷害受傷の経過時間推定法の応用に向けて

法医学領域において、内因的もしくは外因的な脳組織損傷の受傷時期を推定することは死因診断の補助として重要である。主に剖検所見やエピソードによって脳組織傷害の受傷時期を推測している機関が大半を占めている現状にある。本研究は研究代表者が以前、死体血における組織傷害のバイオマーカーである細胞外マトリックス糖蛋白の1つである『テネイシンC(TN-C)』の濃度測定を行って得られた結果の仮説「頭部外傷群のTN-C濃度と死亡までの時間(死戦期)に有意な相関性有り」から検証する。本研究によってTN-C濃度が「脳組織事例の受傷時期の推定法」の指標として客観的評価ができ、エビデンスに基づいた活用を目的とする。今年度は症例の背景も含め、直接死因が頭部外傷関連、間接的な死因、直近の頭部外傷の既往歴の症例を抽出作業を行ってコホート分析群を作成している。なお、現時点でのその分析群についての中毒学的所見、すなわちLC-MS/MSによる薬毒物スクリーニング及び簡易定量、GC-MSによるアルコール濃度測定は概ね順調に進展している。その他のバイオマーカーの一つとして血清にて現時点はCRP濃度を測定しデータを蓄積している。頭部外傷の症例数が少ないこともあり、今後の方針を検討中である。また、死体血は法医学領域では生体血とは一部同様に数値を扱えないことは知られているので、血清のみのELISA法によるTN-C濃度測定ではなく、他の体液との比率を検討することも視野に入れることとする。本研究の当該年度の目的は内因性・外因性の脳組織傷害の症例を対象に、受傷から経日的なTN-C濃度のデータを集積し、以下のような因子から検証して脳組織傷害の受傷時間の推定法を確立することである。1)法医解剖症例の検証:当講座の法医解剖データベースを用いて、特に頭部外傷等による脳組織傷害を中心に、それらの中毒的所見(アルコール濃度、薬毒物の定性・定量)、病理組織学的所見について予備調査をする。2)頭部外傷等による脳組織傷害血清及び他の体液中の各種バイオマーカーの測定:主としてTN-C濃度を、必要に応じて他のバイオマーカーの濃度の測定を行う。上記1)については直接死因が頭部外傷関連の抽出は容易にできるが、間接的な死因、直近の頭部外傷の既往歴の症例を調査するのに予想外に時間を要している。なお、中毒学的所見(LC-MS/MS、GC-MS)の概ね順調に進展している。上記2)については血清にて現時点はCRP濃度を測定しデータを蓄積している。今後も継続的に頭部外傷症例の抽出、さらに血清以外の体液中のTN-C濃度にも着眼し、総合的な検証を様々な統計的解析が必要となる。研究を遂行する上では現時点で症例数の少なさが今後の問題として懸念されるので、頭部外傷モデルラットを作製して同様な研究も視野に入れることも検討する。

上記2)については血清にて現時点はCRP濃度を測定しデータを蓄積している。頭部外傷の症例数が少ないこともあり、今後の方針を検討中である。今後も継続的に頭部外傷症例の抽出、さらに血清以外の体液中のTN-C濃度にも着眼し、総合的な検証を様々な統計的解析が必要となる。研究を遂行する上では現時点で症例数の少なさが今後の問題として懸念されるので、頭部外傷モデルラットを作製して同様な研究も視野に入れることも検討する。テネイシンC濃度測定用のELISAキットは高額であり、使用期限があまり長くなく、測定回数を多くするとその分検量線用のウェルを使用することになり効率が悪い。初年度では思いの外、症例数が少なかったため、ある程度症例数と各種サンプル数を集めて測定する方がいいので、次年度でキットをまとめて購入して少ない回数で各種サンプルを測定するために繰り越した。
知的障害者の体験知と技術に基づく自立生活モデルの開発

本研究の目的は、知的障害者による体験知と技術に基づく自立生活モデルを開発することである。当事者活動及び生活史調査の分析の結果、障害者が自らの体験知や技術を表明するためには、当事者活動でのセルフ・アドボカシーの機会の提供、日常生活において彼/彼女らの意思を尊重する支援や環境が必要となる。とくに障害者による「自立生活プログラム」の実施に効果があった。本研究で導き出された体験知と技術は、障害当事者自身が、失敗体験を伝えられること、自分がしていることと家族や支援者がしていることを意識化することであった。以上の結果は、知的障害者の自立生活において当事者活動の重要性を改めて示した点に意義がある。本研究の目的は、知的障害者の当事者活動の分析及び知的障害当事者への生活史調査に基づき、知的障害者の体験知と技術を明らかにすることである。本年度は、地域生活支援組織「Aの会」の当事者活動による「自立生活プログラム」のマニュアル作成に参与した。全身性障害者が中心に運営する自立生活センターによる自立生活プログラムは公表されているものの、知的障害者によるものは十分に明らかにされていない。その中で、実践現場からの知識創造に貢献した点で意義があると考える。Aの会の自立生活プログラムでは、プログラムのリーダーである知的障害者のセルフ・アドボカシーが彼らやプログラム参加者のエンパワーメントにつながることはもとより、プログラムの支援者が知的障害者が社会的抑圧を経験してきたと再認識していることが示された。さらに、生活史調査の研究方法論を検討するため、知的障害者を対象にインタビュー調査を採用した国内外の文献を収集し、レビューを開始した。Atkinson(2004)は、知的障害者は時間・空間・サポートや練習の機会があれば自らの経験を語ることができ、語ることがエンパワーメントにつながると述べている。このように先行研究をレビューすることは、これまで十分に明らかにされてこなかった、インタビュー対象となる知的障害者の「知的機能」の捉え方や、インタビュー時の工夫の有無、結果のまとめ方、調査対象者との関係性などを分析して方法論的に考察する点で意義があると考える。本研究では、知的障害者の地域生活における体験知と技術を基にした自立生活モデルの開発を目指す。平成25年度は、知的障害者の当事者活動による「自立生活プログラム」の実践事例に関する調査結果を、当事者リーダーの視点からまとめ、学会発表及び論文化した(古井2013)。要約すると、リーダーにとって当事者活動の意味は、それまであいまいであった自分がしていることと家族がしていることの意識化につながる点、さらにそれによってリーダーが、これから自分ができること・したいこと、自分が周囲にしてほしいこと・できることを考え、発信する地域生活の主体者として立ち上がる点にあった。このような実践は、リーダーどうしの相互作用により促進され、互いに主体者として認め合うセルフ・ヘルプ機能を果たす。結論として、知的障害者による当事者活動の実践は、知的障害者自身による体験知と技術を創造する可能性があると述べた。以上の内容について、日本ではこれまで、知的障害者の当事者活動に関する具体的記述が少ない中で整理された点で資料的価値が高いものであると考える。また、他の類似した実践の参考になる点で実践的価値があると考える。今後、当事者活動のリーダーを担っている障害者を対象に生活史調査を実施する。彼・彼女らが、「障害者」としてディスアビリティ経験を送ってきたということを念頭におきつつも、ひとりの「生活者」として現代社会においてどのような体験をし、生活技術を獲得して生きてきたのかについて、ストレングス視点にも焦点を当てて結果を解釈しまとめることとする。全身性障害者や精神障害者の自立生活における体験知や技術は、自立生活運動、浦河べてるの家の実践にみられる当事者活動・当事者組織から創造されていると考えられる。そこで平成23年度は、日本における知的障害者の当事者活動と当事者組織に関する先行研究の分析と整理を行った(古井2012)。その結果の要約を下記に提示する。日本の当事者活動・当事者組織の基盤は、地域社会から隔絶された障害者同士の交流にあり、欧米の活動・組織と関わり、セルフ・アドボカシー活動が導入された。活動・組織の支援内容については研究者から見たとき、支援者は障害者本人との権力関係を自覚する必要があり、本人による意思決定をはじめ、何か行動を起こすように支援することである。一方、障害者本人から見たとき、支援者は本人の思いや行動を受け止めることが必要であると考えていた。活動・組織の成果として、障害者本人の発言権や決定権が増えると、本人が「主体的」になることが挙げられている。