hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ものづくり実践教育システム構築のための調査研究

2.結果として、新たに「アフターインターンシップ」の概念を提唱できるレベルまで諸問題を整理し、実践可能な内容をまとめた。この経過とその内容については、研究者が所属している総合科学研究機構の機関誌「CROSS T&T」の2017年2月号(No.55)および2018年2月号(No.58)において、「プレインターンシップの提案(II)」、「アフターインターンシップの提案」を上野、青木の連名で発表した。3.小・中学生の時期には、ものづくりに対する取り組みきっかけは、興味を持つことが、重要な鍵になる。一方、社会人の場合には、対象者本人の「学ぶ必要性(ニーズ)」の有無が、学ぶ要否を決める理由になることが明白であることが、本研究で調査及び対策等にから実践研究を通じて結論を得た。4.特別な技術伝承が可能な対象者は、原則基礎的なレベルが備わっていなければならない。本研究を展開する中で、基本ができている人材は、興味、必要性のきっかけが出来れば、原則当事者が独自に技術伝承に取り組むことも、最終年度の研究活動から得られた。5.4項に記載した内容は、非常に生きの長い取り組み出なければならないし、しっかりとした基盤の上の立ち、指導する環境が十分であること等の指導者側の意識が大切であることを申し上げ、今後もこの観点からさらに本研究を推進していく所存である。小学生、中学生の義務教育の時期に科学技術のものづくりに関する経験(例えば工場見学)がほとんどない。この対策として、上記の小学生向けのプレインターンシップの実施を提案し、小・中学生時期は、「気づき」が、ものづくりを学ぶ重要なモチベーションになっていることを明らかにした。一方、職業に就いた社会人に対しても、アフターインターンシップの実施を提案した。この場合は、「ニーズ(必要性)」が無ければ、外部から指導を受けても学ぶことが少ないという結果を、実際のものづくりに関する座学を担当し経験した。ものづくりに関する技術伝承のキーワードは、小・中学生には「気づき」であり、社会人には、「ニーズ」である。初年度の研究進捗、実績を踏まえ、申請書の計画に沿って、活動内容は下記のように推進する。1.調査(国内外)研究活動を行う。2.月1回の研究者間での勉強会を継続する。3.小学生向けのものづくり実践教室を2か所程度開催する。以上の活動を年度末を目途にとりまとめ、ものづくり実践教育システム構築のための考え方を論文にまとめ公表する。申請書の計画に沿って、活動内容を下記のように推進する。1.調査研究(国内外)活動を継続実施する。2.月1回程度の研究者、研究協力者間の検討を実施する。機械工学、超精密加工、CNC工作機械子供たち向けのものづくり実践教室の費用が、予想額を大幅に下回ったため。本研究を推進するに当たり、子供たちへのものづくり実践教室の実施が重要である。この実践教育場所の選定とその実施日時を調整したが、実施日時が調整未了となった。
視床下部メラノコルチン受容体の神経細胞内局在と肥満発症の連関機構

加齢性肥満の発症機構の解明は高齢化の進む現代において重要な課題である。研究代表者らは、9週齢のyoungラットと6ヶ月齢のagedラットにおいて、褐色脂肪組織(BAT)における熱産生を観察する生理実験を行った。その結果、youngラットに対してagedラットの方が皮膚冷却に対する熱産生の応答性が低いことを発見した。このことから、BATにおける熱産生を制御する神経回路が加齢によって変容している可能性が示唆された。これまでの研究代表者らの先行研究から、BAT熱産生の制御において視床下部背内側部が重要な役割を果たすことが分かっている。視床下部背内側部は4型メラノコルチン受容体(MC4R)を発現する。また、摂食・代謝調節の中枢神経システムにおいてはメラノコルチン系が重要な役割を担っており、特にMC4Rの異常は肥満につながる。研究代表者は加齢性肥満の発症に対するMC4Rの関与の可能性を検証するため、youngラットとagedラットに対し、視床下部背内側部にMC4Rのアゴニストを微量注入し、視床下部背内側部が制御するBAT代謝熱産生に及ぼす影響を調べた。その結果、youngラットに対してagedラットの方がアゴニスト注入によるBATの熱産生反応が減弱していた。研究代表者らが独自に作製した抗MC4R特異的抗体を用いて免疫組織染色を行うと、MC4Rが視床下部背内側部の神経細胞の特定の細胞内構造に強く局在することを見出した。さらに、MC4R陽性の細胞内構造がyoungラットと比較してagedラットでは変容していた。本研究では、摂食・代謝調節において重要な役割を担う4型メラノコルチン受容体(MC4R)の感受性に対して、高脂肪食摂取や加齢など、肥満につながる環境要因が及ぼす影響を生理学・組織学・遺伝学的手法によって明らかにすることを目的としている。研究代表者らは平成29年度に、9週齢のyoungラットと6ヶ月齢のagedラットにおいて、褐色脂肪組織(BAT)における熱産生を観察するin vivo生理実験を行った。その結果、BATにおける熱産生を制御する視床下部背内側部において、youngラットと比較してagedラットの方がメラノコルチンへの感受性が弱まることを発見した。平成30年度はこの結果をもとに、視床下部背内側部におけるMC4Rの発現が加齢によってどのように変容するかを解析した。これまで、MC4Rに対する特異的抗体が存在しなかったため、その蛋白質の細胞内局在は知られていなかったが、研究代表者の所属する研究室では免疫組織染色に使用できる抗MC4R抗体の作製に世界に先駆けて成功し、この抗体を用いて、脳組織の免疫組織染色を行うと、MC4Rが視床下部室傍核および視床下部背内側部の神経細胞の特定の細胞内構造に強く局在することを見出した。この抗体を用いてyoungラットおよびagedラットから摘出した脳で免疫組織染色を行ったところ、視床下部背内側部においてMC4R陽性の細胞内構造がyoungラットと比較してagedラットでは変容していた(MC4R陰性の細胞内構造は変容しない)。研究代表者は平成30年度に妊娠・出産を経験したため、産休・育休中はデータを取得することができず、復職後も育児のため研究時間の短縮が必要となったため、当初の予定よりも進捗が遅れている。研究代表者が行ったこれまでの実験結果から、加齢によって視床下部背内側部の神経細胞の特定の細胞内構造が加齢によって変容し、そこに発現するMC4Rが減少するためにメラノコルチンへの感度が低下し、肥満が発症するという仮説を立てた。今後はこの仮説の検証を通じて、視床下部神経細胞におけるMC4R陽性細胞内構造の加齢性変容による肥満発症機構の解明を目指す。具体的には、アデノ随伴ウイルスを用いて、延髄縫線核に投射する視床下部背内側部のニューロン特異的にこの細胞内構造の形成遺伝子をノックダウンしてMC4R陽性細胞内構造を変容させる。そして、このラットにおけるMC4R陽性細胞内構造、摂食量、代謝量、体脂肪率および体重への影響を観察する。さらに、このラットに対して皮膚冷却あるいはMC4Rのアゴニストの投与を行い、in vivo生理実験によってBAT代謝熱産生への影響を観察する。また、加齢による細胞内構造の変容現象をより詳細に解析するため、3週齢から18ヶ月齢前後までの多様な加齢段階のラットの視床下部を含む脳組織において免疫組織染色を行い、細胞内構造の変化を観察する。細胞内構造の変容に影響を与える他の因子として、高脂肪摂取や運動が考えられる。そこで、飼育するラットに3週齢から18ヶ月齢まで継続的な高脂肪食の投与、あるいは回転輪の付いた自発運動ケージでの飼育を行い、MC4R陽性細胞内構造の加齢性変容への影響を調べる。作製した老齢、高脂肪食投与ラットにおいて、MC4R陽性細胞内構造の変容が確認されたら、それらのサンプルを用いて細胞内構造の変容を制御する因子の特定を試みる。具体的には、それぞれのサンプルの視床下部室傍核および背内側部からRNAを抽出し、cDNAライブラリを作製する。そして次世代シーケンシングにより網羅的な遺伝子解析を行い、細胞内構造の変容に関与すると考えられる遺伝子を特定する。多くの先進国では高齢化が進んでおり、加齢に伴って発症する疾病は社会的問題である。特に、加齢性肥満は糖尿病の発症にもつながるためその発症機構の解明は現代医学における重要課題である。

我々は、9週齢のyoungラットと6ヶ月齢のagedラットにおいて、褐色脂肪組織(BAT)における交感神経活動及び温度変化、つまり熱産生を観察する生理実験を行った。その結果、youngラットに対してagedラットの方が皮膚冷却に対する熱産生応答性が低いことを発見した。このことからBATにおける熱産生を制御する視床下部の神経回路に対し、加齢が影響を及ぼしている可能性が示唆された。これまでの我々の先行研究から、BAT熱産生の制御において視床下部背内側部が重要な役割を果たすことが分かっている。視床下部背内側部は4型メラノコルチン受容体(MC4R)を発現する。また、摂食・代謝調節の中枢神経システムにおいてはメラノコルチン系が重要な役割を担っており、特にMC4Rの異常は肥満につながる。我々は加齢性肥満の発症に対するMC4Rの関与の可能性を検証するため、youngラットとagedラットに対し、視床下部背内側部にMC4Rのアゴニスト、melanotan-II(MT-II)を微量注入し、視床下部背内側部が制御するBAT代謝熱産生に及ぼす影響を調べた。その結果、youngラットにおいてはMT-II注入後、BATの交感神経活動および温度が上昇した。一方、agedラットにおいてはMT-II注入によるBATの交感神経活動および温度の上昇が減弱していた。今後は、視床下部におけるMC4Rの加齢性変化を詳細に解析することによって、加齢性の代謝低下、さらには加齢性肥満発症の脳内機構の解明を目指す。本研究では、摂食・代謝調節において重要な役割を担う4型メラノコルチン受容体(MC4R)に対して、高脂肪食摂取や加齢など、肥満につながる環境要因が及ぼす影響を生理学・組織学・遺伝学的手法によって明らかにすることを目的としている。平成29年度は加齢性肥満の発症に対するMC4Rの関与の可能性を検証するため、youngラットとagedラットに対し、MC4Rが発現するとされる視床下部背内側部にMC4Rのアゴニストであるmelanotan-II(MT-II)を微量注入し、視床下部背内側部が制御する褐色脂肪組織(BAT)における代謝熱産生に及ぼす影響を調べた。また、youngラットとagedラットにおいて寒冷誘導性BAT熱産生を観察する生理実験を行ったところ、youngラットに対してagedラットの方が皮膚冷却に対する応答性が低いことを発見した。これらの進捗はほぼ当初の予定通りであり、今後は、視床下部におけるMC4Rの加齢による局在変化を組織学・遺伝学的手法によって詳細に解析し、加齢性の代謝低下、さらには加齢性肥満発症の脳内機構の解明を目指す。加齢性肥満の発症機構の解明は高齢化の進む現代において重要な課題である。研究代表者らは、9週齢のyoungラットと6ヶ月齢のagedラットにおいて、褐色脂肪組織(BAT)における熱産生を観察する生理実験を行った。その結果、youngラットに対してagedラットの方が皮膚冷却に対する熱産生の応答性が低いことを発見した。このことから、BATにおける熱産生を制御する神経回路が加齢によって変容している可能性が示唆された。
出産による心的外傷後ストレス症状測定尺度日本語版の開発研究

本研究では、出産による心的外傷後ストレス症状測定尺度日本語版を開発することを目的に、研究課題に関する人的ネットワークの構築、出産による心的外傷ストレス(Post-traumatic stress: PTS)の概念分析、日本女性に有効な尺度翻訳版の作成、翻訳版を使用した認知面接法の準備を行った。結果として、日本でも欧米と同様に、PTS症状を抱えながら生きている女性の健康問題は深刻であるものの、日本の産後ケアは、産後うつや幼児虐待に焦点化され、PTS症状の予防やケアが不足していることが浮き彫りとなった。今後、本研究にて得た人的ネットワークを用い認知面接法を実施し、その結果を公表する予定である。初年度である平成26年度は、情報交流と研究環境の整備を行なった。情報交流としては、出産による心的外傷後ストレス症状の影響を研究課題とする国内外の研究者たちと、国際助産学会、国際ウィメンズヘルス学会、日本助産学会、日本看護科学学会などの学術集会に参加し、研究課題に関する情報ネットワークの構築を目標に、研究者交流を行なった。その結果、日本では、出産以外のイベント(天災など)による心的外傷後ストレス症状を測定する尺度を使用した研究はあるものの、産後うつなど産後女性のメンタルヘルスとの関連研究を見据えた報告は確認されなかったのに対し、海外では、出産特有の心的外傷後ストレス症状を測定する尺度を開発し、産後うつ等の産後女性のメンタルヘルスに対する地域における学際的チームケアの介入研究に応用されていることが確認され、グローバルな視点での本研究の意義が確認された。一方で、研究者は、女性グループが主催する出産経験に関する勉強会の講師を務めるなどの活動を通し、本研究課題に取り組む医師や助産師等の実践家や、研究課題の研究やケアを求める、ピアサポートグループが企画する事業に参画するなどの人事交流を通じ、女性たちの生の声に耳を傾け、研究の意義を議論し合う貴重な機会を得た。ピアグループの女性たちは、海外の研究やヘルスケアの実際を積極的に学んでおり、本研究への賛同を得ることができ、重要な研究人材ネットワークを得ることとなった。2年目である平成27年度は、尺度の内容妥当性を保証することを目的に実施する、パイロットスタディーとしてのコグニィテブインタビューの研究の準備を2つの点で進めた。第1点は、コグニィテブインタビューの研究参加者を募る前の準備段階として、出産による心的外傷後ストレス症状(PTSS)を持つ女性たちの女性グループや支援グループとの関係づくりを行った。本研究の研究対象者を募ることが難しいため、このような支援グループの研究協力は重要となる。また、コグニィテブインタビューの研究デザインの精度を上げるため、コグニィテブインタビューを使用した尺度開発研究で、世界的に著名な研究者に、本研究の研究デザインを含めた研究方法の具体的な方策について、助言を得ることで、コグニィティブインタビュー研究計画書を立案するにいたった。当初の計画では、研究対象者をインターネットを通して募集することを考えていたが、他の専門家や自助グループとのディスカッションを通して、プライバシーや守秘義務が確保できる方法で募集する方が、尺度の内容妥当性を確保することにつながるであろうという結論にいたった。このように、研究計画の方針を検討することに時間を要したため、研究の進歩状況は当初の計画よりも遅れるに至っている。平成28年度は、尺度の翻訳版の妥当性を確保することを目的に、コグニィティブインタビュー(CI)の準備を入念に行った。本研究は、トラウマ経験者へのインタビューであり、対象者がトラウマ経験を想起し症状を悪化させる可能性があることが、倫理的懸念事項である。そこで、対象者の研究に参加することのデメリットの軽減と、参加することによるメリットを増やすために、研究テーマ「出産によるトラウマ女性に関するケアの研究」の世界的な権威者である、ペニー・シムキン先生とフィリス・クラウス先生に、研究方法と対象者のケアについて、指導・助言を得て、研究方法の再考を行った。具体的には、研究者の質問技術の確保と、対象者がインタビューによって、トラウマ症状を再経験することの予防や、症状を再経験した場合の対処技術を研究者がマスターし、安全にCIを実施できるように、両氏が主催するワークショップ〝WHEN SURVIVORS GIVE BIRTH EDUCATOR TRAINING"、に参加して、「出産によるトラウマ症状をもつ女性に対する面接法とケアの技術」について、直接トレーニングを受けた。また、この研究において実施するCI後の尺度の信頼性と妥当性の検証研究において構成概念妥当性(construct validity)の収束妥当性の検証に使用する尺度を、一連のトレーニングによって決定するに至った。今後、倫理的配慮を十分に確保しながら、コグニィティブインタビューと検証研究を遂行する計画である。研究初年度は、今後の尺度開発研究の過程が円滑に進められることを目的に、研究環境の準備として、本研究課題に取り組む研究者や実践家の人材ネットワークの構築に時間を要した。

やや当初の計画よりは遅れてはいるが、研究協力者のめどがたち、翻訳する尺度の特定ができ、順調に進んでいると評価できる。研究3年目の平成28年度は、コグニィティブインタビュー研究を実施し、内容妥当性を保証することによって、作成された日本語版尺度の信頼性妥当性の検証研究を開始する。ウィメンズヘルス研究2年目の平成27年度は、本年度に海外の既存尺度の中で、出産の影響をよりセンシティブに測定可能であると特定した英語版尺度を、文化的妥当性を考慮しながら日本語版に翻訳する。研究倫理委員会で承認を得た上で、表面内容妥当性を高めるため、コミッティーアプローチを用い、ピアグループの協力のもと、フォーカスグループ及びコグニィティブインタビューを実施する。研究3年目には、今年度、内容妥当性の保証を確保して翻訳した尺度の信頼性・妥当性の検証研究を予定している。研究計画書の修正に時間を要したため、測定尺度の翻訳使用料、研究参加者への謝礼、研究補助者への謝金、国際学会報告等の旅費に費やす予算を翌年に繰り越した。翻訳する測定尺度の特定に、時間を要したため、測定尺度の翻訳使用料を翌年度に繰り越すこととしたため。繰越金額は、予定通り、測定尺度の翻訳使用料、研究参加者への謝礼、研究補助者への謝金、国際学会報告等に使用する予定である。繰越金額は、予定通り、尺度の翻訳使用の謝礼として使用する予定である。
音声・言語・画像情報の統合化による概念の獲得に関する研究

本研究では、視覚と聴覚という2つの外的刺激を結びつけて、未知の入力に対する概念の獲得法式を定式化することを目的とし、画像と音声情報により概念を形成するシステムを作成した。本システムでは、この視覚情報(画像)と聴覚情報(音声)を用いて計算機に物の名前や位置等の概念を学習させる。視覚情報としてはカメラで取り込んだ図形画像を入力し、概念形成に必要なパラメ-タを抽出する。今回の実験で形成する概念は、(1)図形の存在性、(2)図形の位置、(3)図形の大きさ、(4)図形の色、(5)図形の形状、の5つのグル-プに分類される。各概念グル-プに対するパラメ-タを抽出する。聴覚情報として、音声から音声情報を抽出する。方法としては、二つの音声の時系列デ-タ同士のDPマッチングを行ない、それによって算出された最適照合パスおよび照合距離により、類似区間を抽出する。次に、文音声とそれに関連する画像の前処理デ-タより音声と画像の対応付けから概念を獲得していくアルゴリズムを開発した。以前、我々が開発した概念獲得アルゴリズムは、画像の特徴パラメ-タの抽出ミスや音声の共通区間の抽出ミスに対してあまり考慮していなかった。また、学習用の音声と画像のペアの入力順序には多少の制限を設けていた。今年度は、これらに対しても概念が獲得できるアルゴリズムを開発した。評価実験として、まず音声の代りに誤りを含んだ文字列、画像の代りに画像特徴パラメ-タを用いてシミュレ-ション実験を行ない、正しく13個の概念(例えば三角形、丸、白い、大きい、左など)が獲得されていくことを確認した。さらに、実際に音声と画像した場合についても評価実験を行なった。音声の共通区間の抽出精度がシステムの性能にも大きく影響することが明らかになった。
日本人英語のリズム要因分析とリズム学習教材開発

本研究では、日本語の影響(干渉)を受けた英語のスピーチリズムの確認と著者が開発したPC用自習プログラムを活用し、日本語的な英語のリズムを英語的なリズムに変化させる過程を解明する。たいていの日本人は、日本語の影響を受けたリズムで英語を話すが、学習者が強勢のある音節と強勢の無い音声の重要さに気づき、PC用の自主学習プログラムを活用して内容語と機能語の音声特徴および機能語の強形と弱形そして他の音声特徴等に気づいた上で音節の強勢の有無をコントロールできるまで学ぶことで、そのような日本語的な音声特徴も次第に減少していくことが示された。本研究は、Adams(Adams,C.1979)の研究をモデルに日本人英語学習者の英語リズム習得プロセスを体系的に調査・研究した樽井のPhD学位論文(2005年12月)に基づいて、日本人英語学習者(初級・中級・上級)が英語のリズム要因を手がかりに英語のリズムを個人のペースで学ぶことができるe-learning学習教材を開発するものである。学習者が、日本語と英語の音声特徴の違いを「認識」し、e-learning学習ソフトとして開発するリズム学習システムを活用して、英語のリズムを「聴い」たり「見」たりしながら意識的・効果的に獲得することを目指す研究および教材開発を次の5ヵ年計画で実施する。(1)初年度(平成20年度)には、各レベル毎の120名の被験者と英語の母国語話者との間で、英語リズムの諸要因の比較を行なう。(2)平成21年度には、日本人の初級と中級の英語学習者をコントロールグループと実験グループに分け、リズム要因の学習効果を調査・分析する。(3)平成22年度には、実験結果に基づいて、e-learning教材「英語のリズム学習(初級・中級)(仮題)」を開発するためのデータベースをまとめる。(4)平成23年度には、e-learning教材「英語のリズム学習(初級・中級)(仮題)」を開発する。(5)平成24年度には、開発したe-learning教材の学習効果の調査およびe-learning教材を活用した日本人の英語リズム学習の総合的分析・評価を研究結果としてまとめる。本年度は、各レベル(初級・中級・上級)別の120名の被験者と英語の母国語話者との間の英語リズム要因の比較を行なう予定であった。英語のリズム表現を録音(一部カタカナ表記の英語)した後に、リズム要素の分析および比較を行った(J:英語学習経験の無い日本人、B,M,A:初級・中級・上級の日本人英語学習者、N:英語母国語話者)。具体的には、各グループのリズム特徴を分析し、日本人グループ相互間、日本人グループと英語母国語話者との比較を樽井論文の結果と比較し、10名規模の結果と120名規模の結果の比較・検証を行った。ただし、英語学習経験の無い日本人(J)の調査は、諸事情により次年度に持ち越した。将来に予定している、e-learning教材「英語のリズム学習(初級・中級)(仮題)」の開発準備も行なった。具体的には、英語の音声材料としてVOA(Special English),CNN、DVD(洋画)、海外の英語(海外取材)およびSTEP,TOEICおよび生活圏の英語(国内取材)等の音声特徴を分析し、同じような音声特徴を持つ英語表現を収集・分析した。学生の英語の聴き取りの弱点を補強するために、音声教材および学生の生活に関する英語、海外で取材した英語をレベル別に分類し、英語のリズム学習用解説(日本語との比較)も準備した。更に発音訓練プログラムも作成し、その結果をホームページ、テキスト、CD等の教材として提示するための準備作業を行なった。本システムではe-learning方式を採用し学習プロセスのデータ管理システムの構築を行うので、可能な範囲でその準備作業を行なった。本年度は、前年度出来なかった実験の一部として、各レベル(初級・中級・上級)別の被験者と英語の母国語話者との間の英語リズム要因を比較した結果をまとめた。ただし、英語学習経験の無い日本人(J)の調査は、諸事情により一部の作業を次年度に持ち越した。次いで、日本人の初級と中級の英語学習者をコントロールグループと実験グループに分け、リズム要因の学習効果を調査・分析した。実験グループに対しては、英語の音声に関する講義(音声指導およびリズム指導)を行いどのようなリズム要因がどの学習レベルで学習されるのか、あるいは学習されないのかを分析した。被験者数は各グループ120名を目標としたが充分な被験者が得られなかったので、不足分は今後補充する予定である。また、将来に予定している、e-learning教材「英語のリズム学習(初級・中級)(仮題)」の開発準備も行なった。

学生の英語の聴き取りの弱点を補強するために、音声教材および学生の生活に関する英語、海外で取材した英語をレベル別に分類し、英語のリズム学習用解説(日本語との比較)も準備した。更に発音訓練プログラムも作成し、その結果をホームページ、テキスト、CD等の教材として提示するための準備作業を行なった。本システムではe-learning方式を採用し学習プロセスのデータ管理システムの構築を行うので、可能な範囲でその準備作業を行なった。過去2年間の実験結果からe-learning学習教材「英語のリズム学習(初級・中級)」を開発するためのデータベースを作成した。日本人が日本語の音声システムの干渉から少しずつ脱出して英語の音声システムを獲得するプロセスを明確にした上で、学習者のレベルにあったリズム要素を学習システムに適切に配置するためのデータ分析が中心的な研究であった。なお、次年度(平成23年度)に予定している、e-learning教材「英語のリズム学習(初級・中級)(仮題)」の開発準備を行う。具体的には、英語の音声材料としてVOA(Special English),CNN、DVD(洋画)、海外の英語(海外取材)およびSTEP,TOEICおよび生活圏の英語(国内取材)等の音声特徴を分析し、同じような音声特徴を持つ英語表現を収集・分析する。学生の英語の聴き取りの弱点を補強するために、音声教材および学生の生活に関する英語、海外で取材した英語をレベル別に分類し、英語のリズム学習用解説(日本語との比較)も準備する。更に発音訓練プログラムも作成し、その結果をホームページ、テキスト、CD等の教材として提示するための準備作業を行う。本システムではe-learning方式を採用し学習プロセスのデータ管理システムの構築を行うので、可能な範囲でその準備作業を行う。更に、予定から遅れていた実験も実施した。平成22年度にまとめたデータベースに基づいて、e-learning教材「英語のリズム学習(初級・中級)」を開発した。英語の音声材料としてVOA(Special English),CNN、DVD(洋画)、海外の英語(海外取材)およびSTERTOEICおよび生活圏の英語(国内取材)等の音声特徴を分析し、同じような音声特徴を持つ英語表現をテキストに含むように工夫した。更に発音訓練プログラムも作成し、その結果をホームページ、テキスト、CD等の教材として提示する準備をした。学習者は、自分の聴き取りの困難な音声要因の克服を目指して、音声教材の聴き取り、音声訓練プログラムでの学習を繰り返し、聴き取る力をスパイラル方式で向上させることができるようになった。更に、本システムではe-learning方式を採用しているので、学習プロセスのデータが管理できるような準備も実施した。平成20年度に開始した本研究は、日本人の英語の発音を初級・中級・上級のレベル別に英語の母国語話者と比較したデータに基づいた英語のリズム学習のe-learning学習プログラム開発であった。
functionalMRIを利用した顔面表情筋運動障害の病態解明に関する研究

Functional MRI(fMRI)は脳機能画像の一つで、Blood Oxygen Level Dependent(BOLD)法を用いることにより、課題遂行時の大脳の賦活状態を知ることができ、他の脳機能画像と比較して優れた時間分解能と空間分解能を持ち、低侵襲で比較的簡便な検査である。また、顔面表情筋は顔面神経支配で、顔面表情筋運動時にはそれに対応した大脳の特定部位が賦活されると考えられるが、これをfMRIで捉えることにより、顔面神経麻痺や病的共同運動などの顔面表情筋運動障害時の大脳賦活部位を検討することによって、障害児の病態が解明できると思われる。ノーマルコントロールにおける顔面表情筋運動時の大脳賦活部位の検討として、健常成人男性13人に対してTaskをTask1 :両眼の開閉反復運動、Task2 :右眼の開閉反復運動、Task3 :左眼の開閉反復運動、Task4 :口すぼめ運動、Task5 :両眼の開閉反復運動+口すぼめ運動と設定し、視覚刺激にあわせた0.6Hzの反復運動を行い、3T-MRI装置にてBOLD法を用いてEcho planner image画像を得、Matlab上にて開発された統計学的画像解析ソフトSPM5を用いて解析した。結果はTask1では両側大脳運動野、補足運動野、小脳の一部が賦活された。Task2、Task3においても両側大脳運動野、補足運動野、小脳の一部が賦活され、Task1とほぼ同部位に賦活が見られたが、Task2の右の運動に対しては左運動野が、Task3の左の運動に対しては右運動野の方が、賦活強度(t-value)が高かった。Task4、Task5では、大脳がより広範囲に賦活されていた。
内視鏡下リンパ節転移診断確立のための基礎研究

我々が提案するLymphnodenavigation surgeryは、術中にリンパ節転移を診断しながら手術操作を進めるというものであり、リンパ節転移の術中評価法として腫瘍の蛍光診断に着目した。ヘム合成の前駆物質であるアミノレブリン酸(5-ALA)は、その代謝産物プロトポルフィリンIX (PPIX)が腫瘍細胞特異的に蓄積し、励起光により赤色の蛍光を呈する。マウス大腸癌リンパ節転移モデルにおいて、5-ALAを用いた蛍光観察により転移リンパ節の同定が可能かどうかを検討したところ、5-ALAを経口投与した場合はリンパ節転移の同定は困難であったが、腹腔内投与した場合は転移リンパ節の同定が可能であった。以上の結果は5-ALAを用いた蛍光診断が実際の腹腔鏡手術に応用できる可能性を示している。まずマウス大腸癌細胞株CT-26のGFP導入株、およびヒト大腸癌細胞株HCA7のGFP導入株により、直腸接種傍大動脈リンパ節転移モデルの作成を行った。このリンパ節転移モデルを用い、オリンパス社製の接触型超拡大内視鏡Endocytoscopy Systemを用いてリンパ節表面の観察を行った。内視鏡径は3.2mmで、傍大動脈リンパ節の平均径が2.0mmと小さく、内視鏡を接触させての観察は技術的に困難であった。次に、2つの細胞株を用いて、新たに盲腸接種間膜リンパ節転移モデルを作成した。腸間膜リンパ節は正常でも数mm以上の大きさがあり、内視鏡での観察が可能であった。新たな転移モデルを用いて、転移リンパ節の観察を行った。転移リンパ節をメチレンブルーにより染色すると、表層23層の細胞核が濃染されることが観察されたが、観察深度が30μm程度であるため、リンパ節の辺緑に生じうる形態学的変化をとらえることはできず、正確なリンパ節転移診断は困難であった。また現在大腸がんリンパ節転移に関与するケモカイン受容体CXCR3の発現をTet-on/offで誘導できるプラスミドをつかって、DLD-1大腸癌細胞株への導入を行い安定株を樹立した。一方、CXCR3の発現をinducible siRNAの導入にてコントロールできるようshRNA発現ベクターを用いたTet-regulated shRNAを大腸癌細胞株Colo205に導入して安定株の樹立に現在取り組んでいる。今後はにれらの細胞株をつかってCXCR3が大腸癌リンパ節転移の微小転移形成、転移巣増大過程、遠隔転移のどのステップに関与しているか、検討する予定である。ヘム合成の前駆物質であるアミノレブリン酸(5-Aminolevulinic acid ; 5-ALA)は、その代謝産物であるプロトポルフィリンIX(Protoporphyrin IX ; PPIX)が腫瘍細胞特異的に蓄積し、青紫色の励起光により赤色の蛍光を呈する性質を持つ。マウス大腸癌リンパ節転移モデルにおいて、5-ALAを用いた蛍光観察により転移リンパ節の同定が可能かどうかを検討した。検出機器としては膀胱腫瘍の同定のためすでに市販されているKarl Storz社製のD-light Systemを使用した。この機器は、通常内視鏡の光源および検出器にPPIXの蛍光波長を特異的に検出できるフィルターを組み込んだものである。58週齢のヌードマウスの虫垂壁に、ヒト大腸癌細胞株HCA-7の野生株あるいはGFP標識株をそれぞれ1×106個接種した。約3週間後に5-ALAを40mg/kg経口または腹腔内投与し、3ないし6時間後にD-Light Systemを用いて蛍光観察を行った。原発腫瘍が成立したすべてのマウスの腸間膜内に、正常マウスでは認められない多数の小結節が形成された。これらはGFP標識株接種群ですべてGFP陽性であり、病理学的にも転移であることが確認された。経口投与群では、原発巣や腹壁転移など一部の癌組織に淡い蛍光を認める場合もあったが、腸間膜内の結節に蛍光は認められず、リンパ節転移の同定は困難であった。一方腹腔内投与群では、腸間膜に生じた結節すべてに一致する赤色蛍光を認め、蛍光強度は投与後3時間の方が6時間よりも強い傾向にあった。我々が提案するLymphnodenavigation surgeryは、術中にリンパ節転移を診断しながら手術操作を進めるというものでありリンパ節転移の術中評価法として腫瘍の蛍光診断に着目した。ヘム合成の前駆物質であるアミノレブリン酸(5-Aminolevulinic acid; 5-ALA)は、その代謝産物であるプロトポルフィリンIX(Protoporphyrin IX; PPIX)が腫瘍細胞

特異的に蓄積し青紫色の励起光により赤色の蛍光を呈する性質を持つ。マウス大腸癌リンパ節転移モデルにおいて5-ALAを用いた蛍光観察により転移リンパ節の同定が可能かどうかを検討した。検出機器としてはすでに市販されているKarl Storz社製のD-light Systemを使用した。この機器は通常内視鏡の光源および検出器にPPIXの蛍光波長を特異的に検出できるフィルターを組み込んだものである。マウスの虫垂壁に、ヒト大腸癌細胞株HCA7の野生株あるいはGFP標識株をそれぞれ1×106個接種した。約3週間後に5-ALAを40mg/kg経口または腹腔内投与し、3ないし6時間後にD-Light Systemを用いて蛍光観察を行った。すべてのマウスの腸間膜内に多数の小結節が形成された。これらはGFP標識株接種群ですべてGFP陽性であり、病理学的にも転移であることが確認された。経口投与群では原発巣や腹壁転移など一部の癌組織に淡い蛍光を認める場合もあったが、腸間膜内の結節に蛍光は認められずリンパ節転移の同定は困難であった。一方腹腔内投与群では、腸間膜に生じた結節すべてに一致する赤色蛍光を認め蛍光強度は投与後3時間の方が6時間よりも強い傾向にあった。5-ALAを用いた蛍光観察によるリンパ節転移診断については臨床研究として当院倫理委員会のほうに現在申請中であり今後はさらに詳細な検討をしていく予定である。当初の予定通りにおおむね実験計画は進んでおり、現在までに得られた実験結果は学会発表のみならず論文発表することができたから。24年度が最終年度であるため、記入しない。マウスをつかった動物実験では、既に5-ALAを用いた蛍光観察によるリンパ節転移診断がある程度可能な事を示す事ができたため、今後はこれらの実験結果が実地臨床に応用可能かどうか、ヒト臨床検体等を用いてさらに詳細な検討をしていく予定である。
神経特異的タンパク質X11L(ヒトLIN10)の機能と神経変性への関与

アルツハイマー病の発病原因として、β-アミロイド(Aβ)の生成・分泌・凝集・細胞外蓄積が考えられている(アミロイド仮説)。Aβは、前駆体タンパク質APPから細胞内で生成されるが、APPの細胞質ドメインは、APPの代謝・生理機能を制御する複数のモチーフを含んでいる。我々は、APPの代謝・生理機能を分子レベルで理解する目的で、APP細胞質ドメインのモチーフと相互作用するタンパク質を単離している。その中の1つ、X11Lは神経特異的に発現する事から、神経細胞におけるAPPの代謝・生理機能制御に重要な役割を果たしていると予想された。そこで、平成12年度から14年度にわたり、APP代謝におけるX11Lの機能解析を行ってきた。X11Lに結合するタンパク質を酵母Two-hybrid系を用いて探索したところ、XB51と名付けた新規細胞質タンパク質、転写因子NF-kBおよび新規膜タンパク質を得た。これらはX11Lの活性を修飾し、結果的にAPPの代謝を調節する役割を行っていた。さらにX11LのAPPへの結合は、JNKによるAPPのリン酸化を増強することを見出した。APPのリン酸化はAPPの機能・代謝制御で重要な働きをしており、X11Lの結合が14アミノ酸アミノ末端側のリン酸化に影響することは興味深い。APPのリン酸化はX11Lと同じ結合サイトに結合する他のアダプター分子Fe65の結合に影響を与えることから、X11LとFe65が同じサイトをどのように共有してAPPの代謝・機能調節を行っているのかを解明する上で重要な知見を得たと考えている。さらにX11Lの個体での機能を解明する目的で、ショウジョウバエの視神経にヒトX11L遺伝子を強制発現させた。遺伝子を発現したハエでは視神経がアポトーシスを起こしrough eyeが観察された。これはX11lが神経変性に関与するタンパク質であることを示唆した。また、マウスにおける機能を解析する目的で遺伝子ノックアウトマウスを作製した。現在解析を進めている。そこで、平成12年度は、X11Lの機能ドメインの解析を行った。X11Lは中央部のPhosphotyrosine Interaction(PI)ドメインでAPPと相互作用を行う。そのN-末端領域は、X11LとAPPの相互作用に、また、C-末端領域はAβ生成制御に重要な領域であることを明らかにした。そこで、X11LのN-末端領域およびC-末端領域と相互作用する分子の単離を試みた。その結果、N-末端領域には新規タンパク質XB51が結合し、C-末端のPDZドメインにはNF-κB/p65が結合することを見い出した。XB51のX11Lへの結合は、X11LのAPPへの結合を阻害し、結果としてX11LのAβ生成抑制効果を打ち消した。

個体におけるX11Lの機能を検定する目的で、X11Lノックアウトマウスの作成を開始した。本年度は、BL/6マウスゲノムライブラリーからクローニングしたX11Lの1stメチオニンを含むエクソンをNeo耐性遺伝子に置き換えたターゲティングベクターを作成し、BL/6系ES細胞に導入し、相同遺伝子組み換え体細胞を得た。現在、この細胞をマウス初期胚に導入し、キメラマウスの作成を行っている。アルツハイマー病の発病原因として、β-アミロイド(Aβ)の生成・分泌・凝集・細胞外蓄積が考えられている(アミロイド仮説)。Aβは、前駆体タンパク質APPから細胞内で生成される。APPの細胞質ドメインは、APPの代謝・生理機能を制御する複数のモチーフを含んでいる。我々は、APPの代謝・生理機能を分子レベルで理解する目的で、APP細胞質ドメインのモチーフと相互作用するタンパク質を単離している。その中の1つ、我々が単離してきたX11Lは神経特異的に発現する事から、神経細胞におけるAPPの代謝・生理機能制御に重要な役割を果たしていると予想された。平成12年度は、X11Lの機能ドメインの解析を行い、X11LのN-末端領域と相互作用する細胞内タンパク質XB51の単離を行い、その機能解析を報告した。平成13年度は、X11LのPIドメインと相互作用する新規膜タンパク質XB31の単離を行った。XB31はAPPと同様の構造を持つ一回膜貫通型の膜タンパク質である。XB31とAPPは協調的にX11LのPIドメインに結合して三量体を形成することを明らかにした。現在、XB31とX11Lの機能解析を進めている。平成12年度に、個体におけるX11Lの機能を検定する目的で、X11Lノックアウトマウスの作成を開始し、BL/6マウスゲノムライブラリーからクローニングしたX11Lの1stメチオニンを含むエクソンをNeo耐性遺伝子に置き換えたターゲティングベクターを作成し、BL/6系ES細胞に導入し、相同遺伝子組み換え体細胞を得た事を報告した。今年度は、この細胞をマウス初期胚に導入し、キメラマウスの作成の作成に成功し、交配によりホモ遺伝子ノックアウトマウスの産生に成功した。Aβは、前駆体タンパク質APPから細胞内で生成されるが、APPの細胞質ドメインは、APPの代謝・生理機能を制御する複数のモチーフを含んでいる。その中の1つ、X11Lは神経特異的に発現する事から、神経細胞におけるAPPの代謝・生理機能制御に重要な役割を果たしていると予想された。そこで、平成12年度から、APP代謝におけるX11Lの機能解析を行ってきた。今年度は、X11LがどのようにAPPの代謝を調節しているのかに着目して研究を進めた。X11Lに結合するタンパク質を酵母Two-hybrid系を用いて探索したところ、新規膜タンパク質の部分配列を得た。この配列をプローブに全長cDNAを単離してAlcadeinと命名した。
ドイツ語のリズムと調音運動に関する対照音声学的研究

日本人学習者にとって習得が困難とされているドイツ語のリズムや調音について,実験音声学的手法を用いて特徴を明らかにし,発音訓練に有効と思われる練習プログラムを作成して,その訓練効果について検討した.検討した項目は,ドイツ語の母音持続時間,機能語の実現,リズム構造(PVIを用いた分析),ポーズ,話速と流暢性評価の関係,各母音の調音点,イントネーションパタンであった.これらの点について日本人学習者によるドイツ語発音と比較し,音声的母語干渉の特徴を明らかにした.日本人学習者にとって習得が困難とされているドイツ語のリズムや調音について,実験音声学的手法を用いて特徴を明らかにし,発音訓練に有効と思われる練習プログラムを作成して,その訓練効果について検討した.検討した項目は,ドイツ語の母音持続時間,機能語の実現,リズム構造(PVIを用いた分析),ポーズ,話速と流暢性評価の関係,各母音の調音点,イントネーションパタンであった.これらの点について日本人学習者によるドイツ語発音と比較し,音声的母語干渉の特徴を明らかにした.本年度は、ドイツ語のリズムについて、日本人ドイツ語学習者による読み上げ文音声データベースを整備し、これをドイツで公開されている音声データベース(Kiel corpus)との比較研究を行なった。音響分析の結果、日本語母語話者によるドイツ語の発音においては、話速、フィラー、言いよどみ方などの観点からドイツ語母語話者による発音との間に大きな違いが示された。言語リズムをおおよそあらわす指標とされるPVI (Pafrwise Variability lndices.,Grabe,2002)を用いた分析も行ない、日本語母語話者によるドイツ語発音は目本語の音節主導型リズムの影響を大きく受けていることが示した。次に、日本人によるドイツ語読み上げ文に関して、ドイツ語母語話者による評価実験を行なった。これにより、流暢にドイツ語を話すためには、少なくとも1秒につき、3.5シラブル以上の速さが必要である可能性が示唆された。この点については、今後さらに検討することが必要であろう。また、ドイツ語の調音運動について、母音の発音の音響分析の結果をもとに、舌の位置と形状について、既存のMRI動画撮影画像の資料を整理した。これにより、ドイツ語各母音の調音点が明らかになったため、今後研究材料や教材として活用していく予定である。さらに、録音した音声の母音のフォルマントをリアルタイムに測れる装置、文の韻律(ピッチ曲線)のフィードバックを行なう装置の開発を行なった。これらの装置は、日本人話者に難しいとされている前舌円唇母音やドイツ語特有のイントネーションパタンの習得訓練に有効と考えられる。本年度は、ドイツ語のリズム、調音運動に関し、これまでに蓄積してきたMR I動画データおよび、昨年度開発した発音習得のためのドイツ語音声練習ソフト(ATR-CALL-Deutsch)について学会(ドイツ語情報処理学会)にて発表した。ドイツ語発音練習ソフトに関しては、その後、ワーキンググループをつくって、試用およびアンケートを実施した。このソフトにより、1)ドイツ語母音調音の学習(リアルタイム・フォルマント・トラッキングによる)、2)ドイツ語単語発音の学習(スペクトログラムおよびフォルマント提示と比較による)、3)ドイツ語イントネーションの学習(ピッチ曲線提示と比較による)の3種類の学習が視覚的フィードバックを用いて自主的に行なえるようになった。これらの学習ソフトを試用したアンケート結果は、年度末に再度練習ソフトのカスタマイズ作業に生かされた。今後、さらにこれらのソフトを用いた練習の効果について検討する予定である。このソフトに関してはまた、海外のドイツ語教育機関にも紹介を行なった。次に、日本人に困難となるドイツ語音声のリズムの習得に関し、研究協力者(安田麗)の協力を得て、言語リズムをおおよそあらわす指標とされるPVI(Pairwise Variability Indices,Grabe,2002)を用いた分析の結果を学会(日本独文学会)にて発表し、まとめた。また、流暢性とポーズ制御に関して、言いよどみ、休止、言い直しなどの要素を含めた昨年度とは別の測定を行ない、これをまとめた。本年度は、昨年度開発した発音習得のためのドイツ語音声練習ソフト(ATR-CALL-Deutsch)について、学会(日本独文学会、日本音響学会)にて概要を発表し、視覚フィードバックを用いた練習ソフトによる発音練習結果について論文として発表した(「ドイツ語教育」)。ドイツ語発音練習ソフトに関しては、昨年度から行なったワーキンググループの検討結果を生かして、男性・女性の声の選択や、「練習のポイント」の表示ができる機能を追加し、さらにドイツ語音声を自律的に学習できるようなプログラムを構築した。この練習ソフトを使用したドイツ語学習者へのアンケートを実施したところ、回答者の80%以上がドイツ語の母音や韻律の習得に有効であるとしており、概ね本研究の結果が総合的に生かされるものとなった。特に韻律の学習については、高い満足度が得られた。練習前後の音声を収録し、音響分析を行なったところ、これまでに決定的な練習法の無かった、ドイツ語前舌円唇母音に関しても一定の練習効果が見られることが分かった。ただし、学習者が難しいと判定する課題文や母音、子音と、実際にネイティブスピーカーの発音から逸脱しているものとは、ずれがあることも分かった。具体的には日本語の音で代用されてしまうi、u、eなどの母音や、平叙文におけるピッチパターンなどが、逸脱しているのにも関わらず学習者には難しいと感じられていなかった。また、この練習ソフトに関して、ドイツ、イタリアのドイツ語教育機関においてデモンストレーションを行なうとともに、日本人ドイツ語学習者のドイツ語音声学習の困難さについての議論を行なった。

さらに、これまでに蓄積してきたドイツ語、日本語のMRI動画データを整理し、日本語のデータと比較することで、調音の特徴を視覚的に示すことのできる教材を作成した。この教材については、ドイツ語教育研究会にて発表し、授業への活用方法などについて、議論が行なった。
占領期の日本本土における駐留米軍のスポーツ活動と日本のスポーツ活動への影響

占領期の日本本土における駐留米軍のスポーツ活動の実態を明らかにすべく、2018年8月12日から9月2日まで、アメリカ国立公文書館新館(National Archives and Records Administration II)で駐留米軍の各基地・各部隊の月例・年次報告書などを収集した。具体的にはアメリカ陸軍第8軍資料(Record Group 338)とアメリカ極東軍資料(同554)に収録されている、横浜司令部に駐留した各部隊や、第1軍団・第4軍団の月例・年次報告書などである。これまで調査・収集したのは、各基地や各部隊単位で局所的に活動を展開した主体に関する史料が主だったが、今回は広く西日本全体の占領を統括した第1軍団史料と、東日本全体の占領を統括した第4軍団史料を調査・収集したことで、広域地図や豊富な写真など、これまでには無かった種類や内容の史料を入手することができた。今後も引き続き、同館にて、両資料群を調査し、関連史料を収集する予定である。また、両資料群の調査を一通り終えた場合は、写真、映像、音声、図面史料の調査・収集にも着手する。当初は2018年9月と2019年3月に約3週間ずつ史料調査を行う予定であったが、前任校から雪上実習の非常勤講師として招聘されたことと、現任校から海外研修を立ち上げる為の視察に派遣されたことで、2019年3月に予定していた史料調査を行うことができなかったことによる。毎年8-9月と2-3月に約3週間ずつアメリカ国立公文書館新館で史料調査を行うという基本方針は変わらない。但し、既に2度、史料調査に行けなかったことや、今後も同様のことが起こり得ることを踏まえ、1年間研究期間を延長する。また、それでも十分に史料調査を行う期間を確保できない可能性が出た場合、年末年始の約2週間を使って史料調査を行うことも検討する必要がある。この点については、2019年度末に最終的な判断をする予定である。占領期の日本本土における駐留米軍のスポーツ活動の実態を明らかにすべく、2017年8月6日から28日まで、米国国立公文書館新館(National Archives and Records Administration II)で駐留米軍の各基地・各部隊の月例・年次報告書などを収集した。具体的には米国陸軍第8軍資料(Record Group 338)と米国極東軍資料(同554)に収録されている、神戸基地、府中基地、江田島基地、横浜司令部などに駐留した各部隊の月例・年次報告書などである。これらの史料によって、上記の全ての基地でアメリカンフットボールを含む様々なスポーツ活動が行われていたことが明らかになった。神戸や東京、横浜などで駐留米軍がスポーツを行なっていたことは既に知られていたが、これらの基地・部隊での具体的なスポーツ活動の実態が明らかになるのは管見の限りこれが初めてである。また、今回明らかになった江田島におけるアメリカンフットボールの活動は、広島のみならず中国・四国地方で行われたアメリカンフットボールの活動として管見の限り最も古いものである。この活動が現在の中国・四国地方におけるアメリカンフットボールの活動の端緒となった可能性もあり、その意味でこの新事実は、占領期の駐留米軍のスポーツ活動が日本のスポーツ活動に与えた影響を明らかにすることを最終的な目的としている本研究において大きな意義をもつ。今後も引き続き、米国国立公文書館新館に所蔵されている米国陸軍第8軍資料(Record Group 338)などを調査し、横浜や大阪に駐留した各基地・各部隊の月例・年次報告書などを収集する予定である。当初は2017年9月と2018年3月に約3週間ずつ史料調査を行う予定だったが、前任校での海外研修の引率と、現任校の採用面接の為の上京、現任校採用に伴う引っ越し等が全て2018年3月に重なり、同時期に予定していた史料調査を行うことができなかった為。毎年8-9月と2-3月に約3週間ずつアメリカ国立公文書館新館で史料調査を行うという基本的な方針は変わらない。

但し、既に一度史料調査に行けなかったことや、今後も同様のことが起こり得ることを踏まえ、1年間研究期間を延長することも検討する必要がある。この点については、新任校での初年度を終える平成30年度末に最終的な判断をする予定である。毎年8-9月と2-3月に約3週間ずつアメリカ国立公文書館新館で史料調査を行うという基本方針は変わらない。但し、既に2度、史料調査に行けなかったことや、今後も同様のことが起こり得ることを踏まえ、1年間研究期間を延長する。また、それでも十分に史料調査を行う期間を確保できない可能性が出た場合、年末年始の約2週間を使って史料調査を行うことも検討する必要がある。この点については、2019年度末に最終的な判断をする予定である。当初は2017年9月と2018年3月に約3週間ずつ史料調査を行う予定だったが、前任校での海外研修の引率と、現任校の採用面接の為の上京、現任校採用に伴う引っ越し等が全て2018年3月に重なり、同時期に予定していた史料調査を行うことができなかった為。当初は2018年9月と2019年3月に約3週間ずつ史料調査を行う予定であったが、前任校から雪上実習の非常勤講師として招聘されたことと、現任校から海外研修を立ち上げる為の視察に派遣されたことで、2019年3月に予定していた史料調査を行うことができなかったことによる。翌年度分として請求した助成金と合わせ、当初より使途としていたアメリカ国立公文書館新館での史料調査に充てる。
データ駆動処理による顔印象の数理モデル化および定量的顔印象操作法の確立

本研究では,対人コミュニケーションの基底をなす顔印象の知覚感性について,ヒトがどのような顔特徴から印象を読み取っているかをデータ駆動処理により数理モデル化することを目的とする。魅力や信頼,脅威などの印象を規定する顔特徴量を数理モデルとして定量化することで,顔印象を自在に操作し可視化する手法の確立を目指す。
地震時における道路交通システムの機能性能評価システムの開発

本研究の成果は次のように要約される。災害発生時において交通システムの機能性能を確保するには、システムを構成する個々の交通施設ならびにネットワーク自体の耐震信頼性を評価し、適切な耐震対策を施すため、)災害規模に応じてリンク機能低下が生じる確率を算定するため、個々の道路施設の地震損傷関数の作成と評価をおこなうこと、2)個々の道路施設の被害の程度とその復旧時間・復旧工法との関係を明らかにすること、3)交通量配分手法に基づいてFlow-Dependent指標(OD交通量,走行時間,走行距離,アクセシビリティーなど)を評価基準として算出する新たな評価手法を検討することが必要であった。そこで本研究では、(1)阪神・淡路大震災における阪神高速道路の損傷データをもとに、被害データベースを作成し、それを用いて,高速道路高架橋の地震損傷関数を算出し、(2)阪神・淡路大震災における阪神高速道路の復旧データをもとに,被害の程度と復旧時間・復旧工法の整理をおこない,高速道路橋脚の再構築基準に達する確率を表すフラジリティー曲線の作成をおこなった.さらに、(3)阪神・淡路大震災において計測された交通量をもとに、災害発生時のOD交通量推定法を確立した。次に、地震発生後における道路交通システムの機能回復性能を評価するために、(4)各橋脚ごとの復旧工事プロセスを工程ごとにデータベース化したのち分析し、構造別・被災度別・復旧方針別に復旧時間の分布を算出した。これら(1)から(4)において算出されるパラメータ群を用いることによって、高速道路ネットワークの地震時被害予測から道路ネットワーク機能への影響評価,復旧計画立案までの一貫した評価が可能となった。このような認識のもとに、本研究は、地震時における道路交通システムの機能性能評価システムの開発を目的とした。そのため、(1)阪神・淡路大震災における阪神高速道路の損傷データをもとに、被害データベースを作成し、それを用いて,高速道路高架橋の地震損傷関数を算出した.次に,(2)阪神・淡路大震災における阪神高速道路の復旧データをもとに,被害の程度と復旧時間・復旧工法の整理をおこない,高速道路橋脚の再構築基準に達する確率を表すフラジリティー曲線の作成をおこなった.さらに、(3)阪神・淡路大震災において計測された交通量をもとに、災害発生時のOD交通量推定法を確立した。来年度は,これらの成果をもとに,高速道路ネットワークの地震時被害予測から道路ネットワーク機能への影響評価,復旧計画立案までの一貫した評価手法の体系化をおこなう予定である.本研究の成果は次のように要約される。災害発生時において交通システムの機能性能を確保するには、シズテムを構成する個々の交通施設ならびにネットワーク自体の耐震信頼性を評価し、適切な耐震対策を施すため、)災害規模に応じてリンク機能低下が生じる確率を算定するため、個々の道路施設の地震損傷関数の作成と評価をおこなうこと、2)個々の道路施設の被害の程度とその復旧時間・復旧工法との関係を明らかにすること、3)交通量配分手法に基づいてFlow-Dependent指標(OD交通量,走行時間,走行距離,アクセシビリティーなど)を評価基準として算出する新たな評価手法を検討することが必要であった。