hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
セレノメチオニン代謝に関与するα,γ-位脱離酵素の精製ならびに役割の解明

セレノメチオニンはシスタチオニンγ-リアーゼが触媒するα,γ-位脱離反応によってメチルセレノール、α-ケト酪酸およびアンモニアに変換される。この経路以外に、セレノメチオニンはいくつかの酵素によってセレノシステインやセレン化水素を経てメチルセレノールに代謝されることが示唆されている。そこで、セレノメチオニンの解毒ならびにグルタチオンペルオキシダーゼ(cGPx)の生合成におけるシスタチオニンγ-リアーゼの寄与について検討した。マウス肝臓におけるシスタチオニンγ-リアーゼ活性はセレン欠乏あるいは中毒量のセレノメチオニン投与によってもほとんど影響を受けなかった。このことから、この酵素はセレノメチオニンの解毒代謝やcGPxなどへのセレンの生物学的変換に有効である可能性が示唆された。セレン排泄のためのメチル化代謝の中間体として位置づけられているメチルセレノールが、cGPxの生合成に関与するか否かをさらに検討した。メチルセレノールとマウス肝可溶性画分を用いたin vitro反応では、cGPxの取り込みに必要とされるセレン化水素の生成は確認できなかった。しかしながら、セレン欠乏によって低下したマウス肝臓におけるcGPx mRNAおよびcGPxタンパク質発現量は、セレノシステインを経由したセレノメチオニンの代謝に関与するS-アデノシルホモシスティナーゼを過ヨウ素酸-酸化アデノシンで阻害しても栄養レベルのセレノメチオニン経口投与後に有意に回復した。セレノメチオニンの2つの代謝経路に関わるシスタチオニンγ-リアーゼをプロパルギルグリシンで阻害した場合にはそれら発現量の回復は抑制された。これらの結果から、シスタチオニンγ-リアーゼはセレノメチオニンの代謝において注目すべき酵素であり、この酵素反応によって生成するメチルセレノールがcGPx生合成に利用されることを初めて明らかにした。マウス肝臓に存在するセレノメチオニンのα,γ-位脱離反応を触媒する酵素(以下、セレノメチオニンγ-リアーゼとする)の単離、精製を試みた。まず、セレノメチオニンγ-リアーゼの細胞内分布を明らかにするためにマウス肝臓の細胞成分分画を行ったところ、主に可溶性画分に酵素活性が認められた。一方、核画分、ミトコンドリア画分およびミクロソーム画分ではほとんど活性が認められなかった。これらのことから、セレノメチオニンγ-リアーゼは肝臓の可溶性画分に局在していることが明らかとなった。そこで、一般的な動物組織からの酵素精製手順に従って硫安分画、Phenyl Sepharoseカラムを用いた疎水性クロマトグラフィー、Super Qカラムを用いたTOYOPEAL陰イオン交換クロマトグラフイー、ハイドロキシアパタイトクロマトグラフイーおよび液体等電点電気泳動で順次酵素の精製を行った。このとき最終ステップである等電点電気泳動で得られた画分の比活性は可溶性画分に比べて約120倍にまで上昇しており、カラムの種類あるいは精製手順などを変更した他の分離条件の場合と比べて良好な結果であった。Superose 12カラムを用いたゲルクロマトグラフィーによって酵素の分子量は約15万であることが示唆された。一方、等電点電気泳動で得られた活性画分についてSDS-PAGEを行った結果、67kDaおよび37kDa付近にタンパク質のバンドが認められた。このことから、セレノメチオニンγ-リアーゼは複数のサブユニットで形成されている可能性が考えられた。しかしながら、SDS-PAGEで2つのタンパク質由来のバンドが検出されたことから、本酵素の物理学的性状および酵素学的性状を明らかにするためには精製方法をさらに改良する必要があることが考えられた。マウス肝可溶性画分に存在するセレノメチオニンのα,γ-位脱離反応を触媒する酵素(以下、セレノメチオニンγ-リアーゼとする)は硫安分画、Phenyl-Sepharose 6FF疎水性クロマトグラフィー、Sephacryl S-200ゲルクロマトグラフィー、ハイドロキシアパタイトクロマトグラフィーおよびPhenyl Sepharose HP疎水性クロマトグラフィーによって比活性が約1000倍上昇し、効率よく精製することができた。精製されたセレノメチオニンγ-リアーゼは分子量約160,000の4量体で、ピリドキサール5'-リン酸を補酵素とするピリドキサール酵素であることが示唆された。酵素を4°Cで20日間保存しても活性の低下ははとんど認められなかった。酵素反応における至適pHは8.0、至適温度は50°Cであった。このセレノメチオニンγ-リアーゼのL-セレノメチオニンに対するKm値は15.5mmol/Lであった。また、この酵素はDL-ホモセリン、DL-ホモシステインおよびSe-メチルセレノ-L-システインなども基質としたSe-メチルセレノ-L-システインが基質となったことから、本酵素はα,γ-位脱離反応だけでなく、α,β-位脱離反応も触媒することが示唆された。一方、メチオニンやD体のセレノメチオニンは基質とならなかった。セレノメチオニンγ-リアーゼのpeptide mass fingerprinting解析およびMS/MS測定による内部アミノ酸配列解析から、これはシスタチオニンy-リアーゼ(EC4.4.1.1)であることが判明した。本研究によって、シスタチオニンγ-リアーゼがセレノメチオニンのα,γ位脱離によるメチルセレノールへの代謝に寄与することを初めて明らかにすることができた。

今後、セレノメチオニン代謝におけるこの酵素の生理学的な役割を解明する必要があると考える。セレノメチオニンはシスタチオニンγ-リアーゼが触媒するα,γ-位脱離反応によってメチルセレノール、α-ケト酪酸およびアンモニアに変換される。この経路以外に、セレノメチオニンはいくつかの酵素によってセレノシステインやセレン化水素を経てメチルセレノールに代謝されることが示唆されている。そこで、セレノメチオニンの解毒ならびにグルタチオンペルオキシダーゼ(cGPx)の生合成におけるシスタチオニンγ-リアーゼの寄与について検討した。マウス肝臓におけるシスタチオニンγ-リアーゼ活性はセレン欠乏あるいは中毒量のセレノメチオニン投与によってもほとんど影響を受けなかった。このことから、この酵素はセレノメチオニンの解毒代謝やcGPxなどへのセレンの生物学的変換に有効である可能性が示唆された。セレン排泄のためのメチル化代謝の中間体として位置づけられているメチルセレノールが、cGPxの生合成に関与するか否かをさらに検討した。メチルセレノールとマウス肝可溶性画分を用いたin vitro反応では、cGPxの取り込みに必要とされるセレン化水素の生成は確認できなかった。しかしながら、セレン欠乏によって低下したマウス肝臓におけるcGPx mRNAおよびcGPxタンパク質発現量は、セレノシステインを経由したセレノメチオニンの代謝に関与するS-アデノシルホモシスティナーゼを過ヨウ素酸-酸化アデノシンで阻害しても栄養レベルのセレノメチオニン経口投与後に有意に回復した。セレノメチオニンの2つの代謝経路に関わるシスタチオニンγ-リアーゼをプロパルギルグリシンで阻害した場合にはそれら発現量の回復は抑制された。これらの結果から、シスタチオニンγ-リアーゼはセレノメチオニンの代謝において注目すべき酵素であり、この酵素反応によって生成するメチルセレノールがcGPx生合成に利用されることを初めて明らかにした。
カンドル理論とはめ込み理論を用いたローズマン変形の研究

曲面結び目図式のローズマン変形の独立性に関する研究を行った.まず,はめ込み理論を用いて,ブランチ点に関する変形の独立性を明らかにした.具体的には,ブランチ点のない球面結び目図式のペアで,ブランチ点に関わる変形が必ず現れるものを構成した.次に,カンドル理論を用いて,三重点に関する変形の独立性を明らかにした.具体的には,三重点のない球面結び目図式のペアで,三重点に関わる変形が必ず現れるものを構成した.当該年度(H26年度)は、曲面結び目図式のローズマン変形の独立性について研究を行った。ブランチ点に関わる変形に関して次の成果を得た。同値な有向球面結び目図式のペアで、共にブランチ点を持たないが、ローズマン変形列の中にブランチ点が生じるような例を構成した。証明では、球面の裏返しに現れる四重点の奇数性を用いており、はめ込み理論を曲面結び目理論に援用している点からも興味深い。この結果を成蹊大学の高瀬将道氏との共著論文としてまとめ、ICM2014のサテライト集会など国内外の研究集会で公表した。プレプリントとしてオンラインには公表済みであるが、査読課程に長い時間を費やしており、ジャーナル論文としての公表にはまだ至っていない。その他、一次元結び目理論の図式に関わる研究に取り組み、「n概正充足絡み目」に関して得た成果を国内の研究集会(琉球結び目セミナー)で発表した。また、「多重共役カンドルのホモロジー理論」の構築に取り掛かり、得られた成果を国内の研究集会(ハンドル体結び目とその周辺VII)で発表した。後者は、南アラバマ大学のScott Carter氏、筑波大学の石井敦氏、南フロリダ大学の齋藤昌彦氏との共同研究であり、現在論文を執筆中である。当該年度(H26年度)は、新たに二本の論文の採録が決定した。また、国内外の研究集会やセミナーに出席し、専門知識を学ぶと共に、結び目理論研究者たちと議論を交わした。その際の旅費を科研費から捻出した。当該年度(H27年度)は、引き続き、曲面結び目図式のローズマン変形の独立性についての研究を行った。三重点に関わる変形に関して次の成果を得た。同値な球面結び目図式のペアで、ローズマン変形列の中にT2変形(=四面体変形)が生じるような例を構成した。図式に対する不変量で、その値がT2変形以外で不変になるようなものを構成することが証明の鍵であった。これは、カンドルコサイクル不変量のアイデアを用いている点からも興味深い。この成果(と以前に得られていた三重点に関する成果)を、上智大学の大城加奈子氏・大阪市立大学の河村建吾氏との共著論文としてまとめ、プレプリントとしてオンライン(arXiv)で公表した。その他、一次元結び目理論の図式に関わる研究にも(前年度に引き続き)取り組んだ。国士舘大学の新庄玲子氏と共同で、結び目図式の同調補領域(/非同調補領域)の個数に関する研究を行い、非同調補領域の個数が結び目の標準的種数と関係していることを明らかにした。また、その流れで、標準的種数に関する有名未解決問題である「Tripp-Nakamura予想」にチャレンジし、「素でない交代結び目のホワイトヘッド二重化結び目」に関して一定の成果を得た。これらの成果に関しては、現在論文を執筆中である。当該年度(H27年度)は、新たに二本の論文の採録が決定した。交付申請書に記載した実施計画では、T2変形に関する研究がH26年度、ブランチ点に関する研究がH27年度の予定であった。取り組む順序は逆になってしまったが、上記に記載の通り、T2変形に関して興味深い結果が得られているため。また、前年度から取り組んでいる「一次元結び目理論の図式に関する研究」に関しても、興味深い結果が得られつつあるため。当該年度(H28年度)は、引き続き、曲面結び目図式のローズマン変形の独立性についての研究を行った。三重点に関わる変形に関して、以下の考察をした。自明な球面結び目を表す図式で、ある程度複雑なもの(例えば1-twist-spunの構成方法を用いて得られる図式)を考え、その図式を自明な図式へ変形する途中で、T2変形(=四面体変形)が生じるかどうかを考察した。残念ながら、完全な証明を与えることはできなかったが、これは今後の課題としたい。国士舘大学の新庄玲子氏と共同で、結び目図式の同調補領域(/非同調補領域)の個数に関する研究を行い、同調補領域の個数が結び目のクロスキャップ数と関係していることを明らかにした。また、同調数(/非同調数)という結び目不変量を定義し、同調数が四以下であるような結び目を完全に特徴づけることができた。また、バイカンドルとカンドルの関係についても考察をし、バイカンドルから「自然なカンドル」を定義することができた。まだ論文としてまとめる段階にはないが、得られた成果を国内の研究集会で発表した。当該年度(H28年度)は、新たに二本の論文の採録が決定した。

曲面結び目図式のローズマン変形の独立性に関する研究を行った.まず,はめ込み理論を用いて,ブランチ点に関する変形の独立性を明らかにした.具体的には,ブランチ点のない球面結び目図式のペアで,ブランチ点に関わる変形が必ず現れるものを構成した.次に,カンドル理論を用いて,三重点に関する変形の独立性を明らかにした.具体的には,三重点のない球面結び目図式のペアで,三重点に関わる変形が必ず現れるものを構成した.交付申請書に記載した実施計画では、T2変形に関する研究がH26年度、ブランチ点に関する研究がH27年度の予定であった。取り組む順序は逆になってしまったが、上記に記載の通り、ブランチ点に関して興味深い結果が得られている。H28年度は、最小三重点数に関する研究に取り組む。九州大学の野坂武史氏による多重線形形式不変量に着目している。この理論を介することで、大阪市立大学の河内明夫氏によるトージョン絡み形式の図式的な意味を明らかにし、最小三重点数の研究へと繋げていきたい。数物系科学H27年度は、T2変形に関する研究に取り組む。既に、上智大学の大城佳奈子氏らと共同で研究をスタートさせており、成果が期待できる状況である。カンドルに関わる研究としては、九州大学の野坂武史氏による多重線形形式に着目している。この理論を介することで、曲面結び目の理解が一層進むものと期待される。H27年度は予定通り執行できたが、前年度(H26年度)からの繰り越し金が一部残る形となった。海外渡航を計画していたが、学内業務等のため、H26年度に行くことができなかったため。H28年度は、交付申請書に記載の実施計画に従って、研究費を使用する予定である。学内業務が早めに分かった場合は、海外から研究者を招へいするなど、柔軟に対応する。H27年度は、交付申請書に記載の実施計画に従って、研究費を使用する予定である。
次世代型レオウイルスによる癌関連線維芽細胞の高効率な殺傷と革新的癌治療法の開発

腫瘍溶解性ウイルスであるレオウイルスは、次世代の抗癌剤として大きな注目を集めている。申請者は、これまでにレオウイルスが腫瘍細胞のみならず、癌関連線維芽細胞(CAF)に対しても殺細胞効果を示すことを明らかにしている。本研究では、遺伝子改変レオウイルスを用いることで、さらに高効率なCAFの細胞死誘導を試みるとともに、CAFの細胞死誘導メカニズムの解明を試みた。さらに、レオウイルスの細胞死誘導がナノ粒子製剤の腫瘍ターゲティングに及ぼす影響について検討した。まず、遺伝子改変レオウイルスを用いた検討に関して、遺伝子改変レオウイルスの大量調製を試み、従来のレオウイルスと同程度のタイターを回収することに成功した。次に、マウスCAFを用いてレオウイルスの細胞死誘導メカニズムについて検討した。その結果、レオウイルス作用群では、TRAILをはじめとするアポトーシス関連遺伝子の発現が有意に上昇していたことからアポトーシスの関与が示唆されたが、アポトーシス阻害剤存在下でも細胞生存率は完全には回復しなかったことから、他の経路も関与することが示唆された。次に、レオウイルスによるCAFの細胞死誘導がナノ粒子製剤の腫瘍ターゲティングに及ぼす影響について検討したところ、レオウイルスを作用させることで、ナノ粒子製剤の腫瘍集積性が向上することが明らかとなった。またレオウイルスを担癌マウスに静脈内投与したところ、腫瘍に集積したレオウイルスが腫瘍内で感染増殖することで、腫瘍内部まで感染することを見出した。遺伝子改変レオウイルスの大量調製・解析に時間を要したものの、その他の研究に関しては順調に進展するとともに、一部の研究に関しては予想以上の結果を得ることに成功した。今後の研究に関しては、遺伝子改変レオウイルスの大量調製が出来たことから、その機能解析を実施する予定である。また、ナノ粒子製剤との併用療法についても積極的に進めていく。
Cardiolipinにより誘導される自然炎症と自己免疫疾患との関連

本研究では、カルジオリピンによるTLR4活性化のメカニズムを探り、カルジオリピン・TLR4応答・抗リン脂質抗体症候群の関連を調べることを主目的としており、以下の項目に従って研究を進めていくことを予定していた。1.カルジオリピンのTLR4活性化機構の解析2.活性化に必要な分子の同定しかしながらカルジオリピンによるTLR4の活性化は細胞種によって異なり、TLR4応答のみに絞った解析のみでは解釈が困難であったこと、最近の報告でTLR2,TLR4が自己免疫疾患の発症に関与していることや、これらの会合分子とされるRP105/MD-1がリン脂質と結合することが報告されたことなどから、カルジオリピンのみならず陰性荷電リン脂質全般において、RP105/MD-1の関与も含めた自己免疫疾患発症への影響を検討することとした。その結果、リン脂質に対する抗体価に関して自己免疫疾患モデルマウスとMD-1KOマウスを掛け合わせた群と、ワイルドマウスをかけあわせた群とで差が見いだされた。MD-1はそのポケットに数種の脂質を保持できることから、さらに解析を進めるため作製した数種類の抗MD-1モノクローナル抗体を用いて、血清中の濃度を測るためのELISAシステムを構築した。これにより感染時、発症時のMD-1の血中濃度を測定することができるようになったと同時に、血中の脂質濃度に関しては、作製した抗MD-1抗体を用いてMS解析などを共同研究により進めている。本期間では、以下の点に関して検討した。1.カルジオリピンのTLR4活性化機構の解析TLR4を細胞表面に高発現している強制発現細胞ではカルジオリピンによる活性化が認められるが、脾臓細胞、マクロファージなどのnative cellではTLR4発現量が低いためか、活性化反応は認められなかった。むしろこれらの細胞ではTLR2,4など細胞表面TLRリガンドに対する応答抑制効果が見られたがこれはカルジオリピンがCD14,LBPなどに結合しTLR4リガンドであるLPSなどへの競合阻害として機能するという以前からの定説どおりであると思われた。一方でカルジオリピンが結合しうる分子の検討を行ったところ、カルジオリピンはTLR会合分子のひとつに結合するという結果を分子レベルでも、また独自に作製したモノクローナル抗体を用いることで細胞レベルでも得られた。さらにマウスを用いた結果からこのことが生体内でのカルジオリピンに対する抗体産生に影響している可能性があることなどがわかってきた。今後はこの会合分子がどのようなメカニズムでカルジオリピンに対する抗体産生へ影響しうるのかに関して検討を行う。2.活性化に必要な分子の同定上述のようにnative cellで活性化を認める細胞を見つけられなかったため、同定には至らなかった。免疫担当細胞以外の細胞でも検討していくと共に、TLR4強制発現細胞でのカルジオリピンによる活性化誘導に関わる分子の同定を行っていく。
有害環境因子暴露におけるバイオマーカーとしての肺サーファクタント蛋白に関する研究

血清サーファクタント(SP)蛋白が、粉じん暴露にともなう間質性変化、線維化進展の血清バイオマーカーとなりうるかを明らかにするために、職業性呼吸器疾患であるじん肺の罹患者集団、間質性肺疾患である石綿肺の罹患者集団、粉じん作業者集団において肺サーファクタント蛋白測定を行った。また、焼却施設の近隣に居住する一般住民集団において有害環境因子暴露にともなう健康影響指標としての肺SP蛋白測定の有用性について検討を行った。その結果、粉じん暴露作業者には間質性線維化が高率に認められ、これらの例ではSP-A、SP-D、KL-6といった各種肺サーファクタント蛋白の高値が認められ、職業的な粉じん暴露との関連性が示唆された。また、粉じん暴露そのものが間質性肺炎発症の要因と考えられるとともに、ANCA産生の亢進、炎症性サイトカインの亢進とともに好中球を活性化し蛋白分解酵素や活性酸素種によって組織、血管の炎症が持続し、やがて間質性線維化へと発展するのではないかと推察された。したがって粉じん暴露作業者に認められた血清肺SP蛋白の動態は、粉じん暴露にともなう間質性変化の過程を反映しているのではないかと思われた。これらから、職業的な環境有害因子暴露である粉じん暴露作業者及びじん肺罹患者に認められた各種の血清肺SP蛋白の亢進は、粉じん暴露にともなう肺サーファクタントシステムへの影響を反映し、じん肺症の間質性変化、線維化進展の病勢を反映する血清バイオマーカーとして有用であることが示唆された。焼却炉周辺住民における健康調査では、有害環境物質暴露にともなう健康影響指標として肺サーファクタントシステムへの影響への有用性については明らかではなく、今後さらなる検討が必要であろうと思われた。血清中肺サーファクタント蛋白(SP;surfactant protein)であるSP-A、SP-D、ムチン蛋白であるKL-6に着目し、じん肺罹患者、粉塵暴露作業者集団において間質性肺炎(IP;interstitial pneumonia)との関連性、線維化進展度、炎症性サイトカイン、Th1/Th2細胞型サイトカイン動態との関わりから、粉塵暴露作業者、じん肺罹患者における血清バイオマーカーとしての有用性を明らかにすることを目的とした。対象は、石材加工労働者、じん肺罹患者、石綿肺罹患者、および健常成人ボランティアをコントロールとした。間質性肺炎については定型、非定型例に分類した。得られた主な結果は、次の通りである。1)粉じん暴露者及びじん肺罹患者279名中、非定型例33名(11.8%)、定型例13名(4.7%)のIP所見例を高率に認めた。こうした粉じん暴露にともなう慢性型IPにおける各種SP蛋白は、非定型例、定型例のいずれにおいても高値、高陽性率を示し画像所見との関連性を示した。2)これら各種SP蛋白の動態は、粉じん暴露に関連した慢性型IPの基本病変すなわち蜂窩肺様の線維化病変(UIP)を反映したものと推察された。3)他方、IP所見を認めない粉じん暴露者及びじん肺罹患者においても各種SP蛋白は有意ではないものの高値を示し、胸部じん肺所見における線維化進展との関連性も伺えた。4)以上により、粉じん暴露作業者には間質の線維化が高率に認められ、これらの例では各種SP蛋白も高値を示し、職業的な粉じん暴露との関連性が示唆された。したがって各種SP蛋白の動態は、じん肺の間質性変化、線維化進展の病勢を反映する血清バイオマーカーとして有用であると考えられた。なお、炎症性サイトカイン、Th1/Th2細胞型サイトカイン動態との関わりについては解析中である。今年度では、一般住民集団において有害環境因子暴露にともなう健康影響指標としての肺サーファクタント(SP)

蛋白測定の有用性について検討を行った。長野県下、問題焼却炉周辺住民の健康調査研究に携わる機会を得、各種肺SP蛋白(KL-6,SP-A,SP-D)、各種免疫指標、及び甲状腺ホルモンなどの測定を実施した。得られた主な結果として、問題施設周辺住民における自覚症状有訴率では有意な高値が認められ、甲状腺ホルモンでは小児、児童のfreeT4、成人対象のfreeT3において問題施設からの距離と負の相関が認められた。また、問題施設周辺住民においてCD8+細胞比率の高値、CD4+/CD8+の低値が認められ、IFN-γ及びIL-8の高値が認められた。各種肺SP蛋白では、問題施設周辺住民のSP-Aにおいて有意な低値が認められ焼却炉からの煤塵や有害ガスからの影響の可能性も伺われたが、KL-6、SP-Dでは有意な変動は認められず、甲状腺ホルモン、免疫関連指標との関連性も明かではなかった。職業性の有害環境因子との関連では、じん肺罹患者及び粉じん暴露作業者における間質性肺炎様変化と好中球細胞質抗体(ANCA)に関する検討を行い、間質性肺炎様変化の発症にANCAが重要な役割を果たしていることを明らかにするとともに、肺SP蛋白(KL-6,SP-D)とANCAとの有意な相関性が認められた。これらの結果、初年度の成績から、職業性の粉じん暴露作業者に認められた各種の肺SP蛋白の動態は、粉じん暴露にともなう肺サーファクタントシステムへの影響を反映したものであり、じん肺症の間質性肺炎様変化、線維化進展の病勢を反映する血清バイオマーカーとして有用であることが示唆された。一般環境における有害環境因子暴露による健康影響指標としての血清肺SP蛋白の有用性についてはさらなる検討が必要であろうと思われた。
種々の環状リン酸塩の熱挙動と機能性材料への応用

リン酸塩には鎖状物および環状物がある.鎖状リン酸塩にはないコンパクトで大きなマイナス電荷をもった多価電解質として,環状リン酸塩は食品関係をはじめ医薬品・生体材料分野等に役立つことが期待できる.そこで環状物生成過程での雰囲気や水蒸気の影響を詳細に調べる事により,環状物質を容易に,しかも高純度に供給する事が可能になる.現在,環状リン酸塩の熱分解過程をTG-DTA装置や電気炉を用いてダイナミックおよびアイソサーマルな条件で検討している.これに真空定温乾燥器を用いる事により,分解を抑えてより低温で結晶水等を取り除くことが可能になり,正確に水蒸気の影響が評価でき,熱分解反応過程がより明確に解明される.今年度既に「種々の環状リン酸(P4m,P6m,P8m)の銅塩の熱挙動」を検討し,P4m,P6m,およびP8mは開環の後,P1やP2の短鎖状リン酸塩になり,その後縮合してPoligoやPhigh polyの長鎖状リン酸塩に変化し,一部新たに新規のP4mも生成した.各々のリン酸塩の開環の際,水蒸気の影響が大きく現われ,開環が促進された一方,その後の縮合に関しては抑制された.また,「アルカリ土類金属の環状リン酸塩の合成とその熱分解」および「希土類リン酸塩の合成とその物性」のテーマでも検討し,前者から,1)開環および縮合の際の水蒸気の存在が大きく熱挙動に影響すること,2)結晶水の中にも環境が異なるものがあること,後者からは,1)La,Pr,およびNdの熱挙動は類似している,2)Ceでは酸化が起こりP2が安定に存在し,その後還元され,P3mを経てP1が生成すること等がわかった.今後,超伝導物質をはじめ多くの機能性材料の構成元素である希土類元素の環状リン酸塩の熱挙動を,雰囲気を変化(空気中,真空中および不活性ガス中等)させることにより研究し,加熱生成物との相関について調べた後,希土類元素のもつ多くの特異性を比較研究する予定である.リン酸塩には鎖状物および環状物がある.鎖状リン酸塩にはないコンパクトで大きなマイナス電荷をもった多価電解質として,環状リン酸塩は食品関係をはじめ医薬品・生体材料分野等に役立つことが期待できる.そこで環状物生成過程での雰囲気や水蒸気の影響を詳細に調べる事により,環状物質を容易に,しかも高純度に供給する事が可能になる.現在,環状リン酸塩の熱分解過程をTG-DTA装置や電気炉を用いてダイナミックおよびアイソサーマルな条件で検討している.これに真空定温乾燥器を用いる事により,分解を抑えてより低温で結晶水等を取り除くことが可能になり,正確に水蒸気の影響が評価でき,熱分解反応過程がより明確に解明される.今年度既に「種々の環状リン酸(P4m,P6m,P8m)の銅塩の熱挙動」を検討し,P4m,P6m,およびP8mは開環の後,P1やP2の短鎖状リン酸塩になり,その後縮合してPoligoやPhigh polyの長鎖状リン酸塩に変化し,一部新たに新規のP4mも生成した.各々のリン酸塩の開環の際,水蒸気の影響が大きく現われ,開環が促進された一方,その後の縮合に関しては抑制された.また,「アルカリ土類金属の環状リン酸塩の合成とその熱分解」および「希土類リン酸塩の合成とその物性」のテーマでも検討し,前者から,1)開環および縮合の際の水蒸気の存在が大きく熱挙動に影響すること,2)結晶水の中にも環境が異なるものがあること,後者からは,1)La,Pr,およびNdの熱挙動は類似している,2)Ceでは酸化が起こりP2が安定に存在し,その後還元され,P3mを経てP1が生成すること等がわかった.今後,超伝導物質をはじめ多くの機能性材料の構成元素である希土類元素の環状リン酸塩の熱挙動を,雰囲気を変化(空気中,真空中および不活性ガス中等)させることにより研究し,加熱生成物との相関について調べた後,希土類元素のもつ多くの特異性を比較研究する予定である.
老化研究モデル動物としての老齢カニクイザルの免疫機能の解析

高齢化社会に伴う長寿科学研究の必要性を背景として、本研究は、高齢者の免疫機能解析のモデル動物としてのカニクイザルの有用性を検討し、その基礎的検索を行なうこと、またカニクイザルの免疫機能の解析法も開発することを目的としている。この2年間に、以下に記すように免疫担当細胞や液性蛋白に関して、量的および機能的な基礎的検索、主要リンパ球サブセットの変化、免疫機能変化による老齢ザル年令の決定、カニクイザルのB細胞機能検査法の開発など多くの研究成果を得、カニクイザルの有用性が明らかになった。1)溶血補体価、抗A、B抗体価が5ー10歳齢をピ-クとして低下することから20歳以上のカニクイザルを免疫学的老齢ザルと判断した。2)汎T、CD4+、CD8+細胞のsubset lebelsは、加齢に伴う増加傾向を示した。3)B、NK、マクロファ-ジ細胞はいずれも加齢に伴い低下傾向を示した。4)ヒトと異なり、末梢血中にCD4+/CD8+細胞が比較的高率に存在し加齢に伴う増加が観察され、加齢に伴う胸腺機能低下とT細胞分化機構の解明のために有用なモデルとなると考えられた。5)老齢ザルと壮年ザルとを比較した結果、老齢ザルでは自己抗体の検出率が有意に高く、T細胞機能、特に幼若化反応低下、ILー2産生能とIL2R発現能の顕著な低下が認められた。6)B細胞の同定する抗体として、抗ヒトモノクロ-ナル抗体23種を検討し、カニクイザルに反応する8種を得た。7)これまでなかったサルのB細胞幼若化反応の測定法の開発を行ない、十分測定し得る方法の確立に成功した。8)NK活性、マクロファ-ジの貪食能などの非特異的免疫機能には変化が認められなかった。以上より、カニクイザルは老化に伴う免疫機能変化の解明に非常に重要なモデルであると考えられ、これら基礎的研究成果は今後のカニクイザルを用いた長寿科学研究の進展に大いに役立つと考えられる。老化研究モデル動物としてカニクイザルの免疫学的老化の解析を行う目的で、老齢と青年ザルの免疫細胞と因子の比較検討を行った。(1)免疫機能の低下時期;補体溶血活性と血液型の抗A抗B抗価を年齢別に調査した結果、いずれも15歳以上で顕著に低下することが判明したので、以下の実験では20歳以上のカニクイザルを免疫学的老齢ザルとみなし、5ー7歳のサルと比較検討した。(2)T細胞; FACS解析により、老齢ザルではCD4陽性T細胞サブレットレベルの若干の低下が見られた。ConAおよびPHAにより誘導される幼若反応は有意な低下を示した。この反応性の低下の機序を知るためConA刺激によるILー2産生能を測定した結果、条件により老齢ザルでの産生量に低値または高値が見られ、ConAに対する反応性の低下の原因としてILー2の産生量の低下のみでなく、ILー2に対する反応性の低下の要因も示唆された。(3)B細胞;抗ヒトモノクロ-ナル抗体23種を検討し、カニクイザルとよく反応し得る8種を得た。末梢血中のB細胞サブセットは老齢ザルと青年ザルで有意差は認められなかったが、老齢ザルに自己抗体である抗DNA抗体上昇がみら、抗体産生制御機能異常が示唆された。(4)NK細胞;末梢

血中のNK細胞サブセットレベルには両者で有意差はなく、NK活性の細胞障害試験でも有意な低下は認められなかった。(5)マクロファ-ジ;マクロファ-ジ/単球サブセットレベルは老齢ザルで低下を示したが、その活性は貪食能試験で低下が認められなかった。老齢カニクイザルにおける免疫担当細胞の基礎的解析を行った結果、TおよびBリンパ球での機能低下が著しく、この機序の解明が、老化に伴う免疫能低下の解明にとって重要であることが強く示唆された。本研究は、高齢者の免疫機能解析のモデルとして、カニクイザルの免疫系の量および機能の加齢変化を調査し、その有用性を明らかにすることを目的としている。本年度は前年度の基礎的調査を基に、主要リンパ球サブセットの変化、免疫機能変化による老齢ザル年令の決定、カニクイザルのB細胞機能検査法の開発を試み、新たに以下の知見を得た。1)汎T、CD4+、CD8+細胞のsubset lebelは、いずれも加齢に伴う増加傾向を示した。2)B、NK、マクロファ-ジ細胞はいずれも加齢に伴い低下傾向を示した。3)興味あることにヒトと異なり、末梢血中にCD4+/CD8+細胞が比較的高率に存在し加齢に伴う増加が観察された。これは加齢に伴う胸腺機能低下とT細胞分化機構の解明のために非常に有用なモデルとなることを示唆している。4)溶血補体価、抗A、B抗体価が5ー10歳齢をピ-クとして低下することから20歳以上のカニクイザルを免疫学的老齢ザルと判断した。5)老齢ザル(20歳以上)と壮年ザル(5ー7歳)とを比較した結果、老齢ザルでは自己抗体の検出率が有意に高く、T細胞機能、特にILー2産生能とIL2R発現能の顕著な低下が認められた。6)NK活性、マクロファ-ジの貪食能などの非特異的免疫機能には変化が認められなかった。7)ヒト、マウスの系で用いられるB細胞幼若化反応はサル類では有効でなく、よい測定法がないためその研究は遅れていた。本年、LPSとtrypsinとを用いることにより、十分測定し得る方法の確立に成功した。現在これを用いB細胞機能の基礎的調査および加齢に伴う変化を検索中である。以上、カニクイザル免疫機能の基礎的解析を行なった結果、量的、機能的変化ではヒトの高齢者と同様の傾向を示し、また新たな知見および解析法の確立により、カニクイザルは老化に伴う免疫機能変化の解明に非常に重要なモデルであると考えられた。
アデニル酸シクラーゼを標的とした副作用のない動脈管制御の開発

動脈管においてプロスタグランジンE(PGE)はアデニル酸シクラーゼ(AC)を介し血管拡張およびヒアルロン酸(HA)に基づく内膜肥厚の作用を及ぼしている。本研究ではAC6によりHA産生が亢進し、AC2でその作用が抑制される事を明らかにした。AC2/6刺激薬であるFD1は、内膜肥厚を生じずにPGEよりも長時間の動脈管拡張作用を示した。FD1は現在の治療薬であるPGEにとって変わる新しい動脈管治療薬となる可能性がある。動脈管のコントロールに対し現在使用されているプロスタグランジン(PG)関連の薬剤は副作用が問題となる事が多い。動脈管閉鎖には血管収縮およびヒアルロン酸(HA)分泌に基づく内膜肥厚が関与しておりプロスタグランジンE(PGE)は両者に作用している。本研究では、PGEの作用を介しているアデニル酸シクラーゼ(AC)のアイソフォームが、血管拡張と内膜肥厚への選択的な作用を持つか否かを調べる事で副作用の少ない新薬を開発することを目的とした。先行実験ではAC2、6が動脈管で高発現しておりHA分泌にはAC6が作用していた。21年度はAC2/6刺激薬:6-[N-(2-isothiocyanatoethyll) aminocarbonyl]forskolin (FDI)、AC5/6刺激薬:6-[3-(dimethylamino)propiony1]-1415-dihydroforskolin(FD6)の作用を中心に調べた。(1)単離した動脈管を用いた血管拡張作用に関する検討:FD1、FD6ともにindomethacinによって収縮した動脈管を拡張させた。(2)動脈管平滑筋初代培養細胞(DA SMC)を用いた内膜肥厚に関する検討:HA産生はFD1では不変、FD6では亢進した。PGE1によるHA産生はsiRNAでのAc6発現抑制で抑制されたがAC2またはAC5の発現抑制下では抑制されず、AC6の過大発現で亢進したがAC2/AC6を同時に過大発現すると亢進しなかった。FD1ではAC2とAC6の同時作用でHA産生が亢進せず、FD6ではAC6の作用により亢進する事が示唆された、(3)器官培養による内膜肥厚の検討;AC2過剰発現では内膜肥厚は認めず、AC6過剰発現では認めた。またAC2/AC6同時の過剰発現では内膜肥厚は抑制された。以上より内膜肥厚を生じさたず血管拡張作用を認めるFD1が今後の新薬としての候補となりうる。そして21年度はAC6の作用で亢進したHA産生がAC2で抑制されること、AC6が血管拡張に作用する事が明らかになり、AC2/6刺激薬:6-[N-(2-isothiocyanatoethyl1)aminocarbonyl]forskolin(FD1)が内膜肥厚を生じさせず血管拡張作用を認める事が示唆された。22年度は器官培養および生体内での実験を試行した。まず、FD1、FD6(AC5/6刺激薬:6-[3-(dimethylamino)propionyl]-14 15-dihydroforskolin)の刺激下でラット動脈管器官培養を施行、動脈管の内膜肥厚はFD1では認められたがFD6では認められなかった。次に生後1時間のラット新生仔の腹腔内にPGE1、FD1、FD6を投与し全身凍結法により時間を追って動脈管の開存を調べた。現在治療に使われているPGE1は投与後30分以降、時間とともに効果がなくなり持続時間は2時間であった。FD1は持続時間4時間であった。一方、FD6は血管拡張作用はあったものの、臨床で問題となるPGE1と同様の呼吸抑制により投与後4時間ですべてのラットが死亡した。副作用である無呼吸を認めず、持続時間が長く内膜肥厚を伴わないFD1の作用が明らかになった。動脈管に対し現在使用されているプロスタグランジン(PG)関連の薬剤は副作用が問題となる事が多い。

本研究では、PGEの作用を介しているアデニル酸シクラーゼ(AC)のアイソフォームが、血管拡張と内膜肥厚への選択的な作用を持つか否かを調べる事で副作用の少ない新薬を開発することを目的とした。22年度までの実験でAC2、6が動脈管で高発現しておりHA分泌にはAC6している事、AC6の作用で亢進したHA産生がAC2で抑制されること、AC6が血管拡張に作用する事が明らかになりAC2/6刺激薬:6-[N-(2-isothiocyanatoethyl1)aminocarbonyl]forskolin(FD1)が内膜肥厚を生じさせず血管拡張作用を認める事が示唆された。ラット動脈管器官培養でFD1では肥厚を認めなかった。ラット新生仔の腹腔内にFD1および現在使用されている治療薬であるPGE1を投与し、それぞれの持続時間はFD14時間、PGE1は2時間であった。23年度は引き続き、ラット新生仔へFD1およびPGE1を投与し比較検討を行った。PGE1は生後30分まで最大の血管拡張作用を示すのに比してFDは生後2時でPGE1と同様の血管拡張を得、生後4時間ではさらなる血管拡張が得られた。この事によりFD1は長時間作用し、かつ、PGE1より拡張作用が大きい事が示唆された。また10mg/kgで血管拡張作用が大きく至適濃度と考えた。PGE1の最大の副作用である無呼吸はFD1では認められなかったが、他の臓器への作用は今回明らかに出来ず、今後の課題である。
思春期の親子関係における個性化と人格発達に関する研究-観察法および質問紙法を用いた継続的研究-

方法第1回調査:平成7年7月11月、平成6年度に個性化実験(家族相互作用課題)を実施した大学生30名(男女各15名)を対象に、アイデンティティ(職業・性役割の2領域)測定のための半構造化面接および質問紙を実施した。第2回調査:平成8年3月、第1回の調査対象30名とその両親を対象に家族システム(凝集性と適応性)を測定するための質問紙を実施。結果と考察面接調査によりアイデンティティ形成の過程における青年の親子相互交渉の在り方について分析した結果、(1)青年が認知している両親の要求や期待(役割期待)、(2)青年自身の要求や期待、(3)両者の調整(具体的な相互交渉)の側面が重要な変数として見いだされた。また、両親の要求や期待(役割期待)は、(1)主体性の尊重次元、(2)子どもの支持・援助次元の2つの次元の組み合わせにより類型化される可能性のあることが見いだされた。多くの大学生において、この自己と両親との要求・期待との相互調整することが重要な課題となっており、アイデンティティ探求において欠かすことのできない過程であることが分かる。今後の分析においては、親子の個性化と家族システムの在り方とアイデンティティ探求との関連性について検討する。また、次年度以降の中学生のデータとの比較により、親子関係における構造と機能の発達的変化について検討することが今後の課題である。
超音波モータの長寿命化に関する研究

研究の目的本研究の目的は「10000時間寿命保証の超音波モータを実現する」ことである。本年度に得られた成果1.超音波モータの形状(1)波形制御を行うために、3次の高次共振周波数を1次の基本共振周波数の3倍にしなければならないので、フランジを3次モードの節部分に設けた。これにより、フランジに共振周波数調整機能を持たせることができた。フランジは、基本モードには付加モーメントとして働き、共振周波数が下がり、3次モードにとっては節が固くなる作用があり、共振周波数が上がった。フランジの厚さや直径を変えることで共振周波数を整数倍に調整することが可能となった。フランジの位置・厚さ・直径はFEMを用いて決定した。1次と3次の振動が同時に起こせるようになった。2.実機摩耗試験(1)波形制御した超音波モータ実機摩耗試験を行い、約3倍耐久性が向上することが明らかになった。(2)摺動面へのセラミックス使用による長寿命化モータ実機摩耗試験を行い、約2倍耐久性が向上することが明らかになった。本手法を用いて10000時間を超える駆動可能性を示すことができた。3.表面粗さの検討(1)摺動面の表面粗さを測定し、寿命との関連を検討・考察した。4.摺動材料の検討(1)摺動材料として適したセラミックスを検討する為、数種類の材料を用いて実験・考察した。(2)表面粗さによって寿命が大きく変化することが明らかになった。研究目的本研究の目的は「10000時間寿命保証の超音波モータを実現する」ことである。本年度に得られた成果1.超音波モータの形状の決定(1)波形制御を行うために、3次の高次共振周波数を1次の基本共振周波数の3倍にしなければならないため、フランジは3次モードの節部分に設けた。こうすることにより、フランジが共振周波数調整機能を持つことになった。フランジは、基本モードには余分な付加モーメントとして働き、共振周波数を下げる。3次モードにとっては節が固くなる作用があり、共振周波数を上げる。フランジの厚さや直径を変えることで共振周波数をきちんと整数倍に調整することが可能となった。フランジの位置、厚さ、直径はFEMを用いて決定した。結果として1次と3次の振動が同時に起こせるようになった。2.超音波モータの試作(1)波形制御による長寿命化モータ設計に従って、圧電セラミックス、金属部品を購入し、超音波モータを試作した。モータ形式は、複合振動子型超音波モータとした。3.動作の確認(1)波形制御による長寿命化モータ組み上がったモータの摺動面の振動速度を計測し、所望の振動速度が得られているかどうか、レーザドップラ振動速度計を用いて確認した。
園芸植物を用いた花粉管経由法による遺伝子導入システムの検討

目的:Pollen-Tube Pathway(以下PTP)法は、授粉後の花柱を切断し、切断面にDNAを塗布して組換え種子を得る簡便な遺伝子組換え手法であるが、成功例は少なく、効率や遺伝性など十分な検証が試みられていない。本研究は、PTP法を園芸植物に適用し、組換え体獲得とその効率および効率にかかわる要因を解析することを目的とした。材料及び方法:材料には、自家受精で多産種子性の園芸種を分類体系が多岐にわたるよう数十種(パンジー、ペチュニア、アサガオ、ルコウソウ、ウオールフラワー、イソトマ、エリシマム、オシロイバナなど)を選定した。方法は、人工授粉後、供試花の花柱の長さに応じて数時間ごとに花柱を切断し、マーカー遺伝子(GUS)を持つプラスミドpBI221を切断面へ一定量(0.5μl1.0μl(50ng/μl DNA))塗布した。処理後、人工環境下で植物を育成させ、これらの種子を得た。得られた種子を用いてGUS assayを行った。また、受粉後から受精に要する時間と塗布するDNA濃度、組成が考えられたためこれらの検討も併せて行った。結果及び考察:パンジーでは、受粉後2-16時間後まで処理を行い、時間経過と共に13%から65%へと種子着粒率が上昇した。ペチュニアでは、受粉後216時間後処理では、0%で、24時間後で47%、32、48時間後でそれぞれ88、89%と、24時間を境に明確な受精に要するとされる時間帯が得られた。一方、アサガオ、ルコウソウでは、受粉後2時間以前に高着粒率を示し、この時間内での受精が示唆されるなど、植物種ごとのPTP処理最適時間を得た。各処理時間区から得られた種子を発芽させ、パンジー、アサガオ、ルコウソウ、ペチュニア、エリシマム、イソトマ、オシロイバナのそれぞれ、2110、538、150、733、813、472、281個体を子葉展開時にGUS assayした。このうち、ベチュニア3個体、イソトマ4個体に部分的にGUSの発現が認められる個体を得、PTP法による組換え体獲得の可能性が示唆された.それら以外の個体ではGUS遺伝子の発現は確認されなかった。本研究は、PTP法を園芸植物数種に適用し、組換え体獲得とその効率及び効率に関わる要因を解析することを目的とした。材料および方法:材料には、自家受精で多産種子性の園芸種を分類体系が多岐にわたるよう数十種を選定した。本年は、パンジー、ペチュニア、テッポウユリ、アサガオ、サルビア、ウオールフラワー、および、これまでPTP法で報告例のあるイネを用いた。方法は、供試植物を開花させ、人工授粉後、花柱の長さに応じて数時間ごと(花粉管の伸長時間や花柱の長さは植物種によって異なり、最適処理時期を決定するために2hr48hrの間)に切断し、マーカー遺伝子を持つプラスミドpBI221(CaMV35SプロモーターGUS(uidA遺伝子)をもつ)を切断面へ一定量(花柱切断面の径に応じて0.5ul2.0ul(50mg/ul DNA))塗布した。種子発芽させ、実生株の子葉または株全体を用いてGUS assayを行った。また、受粉後から受精に要する時間検討、花粉管伸長の観察も併せて行った。結果及び考察:授粉後の花柱切断する時間をかえて種子のできる割合を調べ受精に要する時間を検討した。種子形成率は、オクラ、アサガオ、ルコウソウでは、2時間後でも65100%と高い値を示し、パンジーでは時間経過とともの徐々に上昇し、また、ベチュニアでは24時間後から上昇した。PTP法によりパンジー8713個、オクラ3877個、ルコウソウ560個、アサガオ658個、ペチュニア2501個の種子を得た。このうち約16%の種子を用いGUSアッセイを行った結果、供試個体からはGUS positiveを観察することはできなかった。今後、上記植物では、今回明らかにされた受精時間前後でのDNA塗布をおこなうこと、その他の種についてもさらに実験を行う予定である。

処理後、人工環境下で植物を育成させ、これらの種子を得た。得られた種子を用いてGUS assayを行った。また、受粉後から受精に要する時間と塗布するDNA濃度、組成が考えられたためこれらの検討も併せて行った。結果及び考察:パンジーでは、受粉後2-16時間後まで処理を行い、時間経過と共に13%から65%へと種子着粒率が上昇した。ペチュニアでは、受粉後216時間後処理では、0%で、24時間後で47%、32、48時間後でそれぞれ88、89%と、24時間を境に明確な受精に要するとされる時間帯が得られた。一方、アサガオ、ルコウソウでは、受粉後2時間以前に高着粒率を示し、この時間内での受精が示唆されるなど、植物種ごとのPTP処理最適時間を得た。各処理時間区から得られた種子を発芽させ、パンジー、アサガオ、ルコウソウ、ペチュニア、エリシマム、イソトマ、オシロイバナのそれぞれ、2110、538、150、733、813、472、281個体を子葉展開時にGUS assayした。このうち、ベチュニア3個体、イソトマ4個体に部分的にGUSの発現が認められる個体を得、PTP法による組換え体獲得の可能性が示唆された.それら以外の個体ではGUS遺伝子の発現は確認されなかった。
人を対象とする医学研究の法的生命倫理的あり方に関する実証的・比較法的研究

医学研究に適用される倫理指針に照らして,インフォームド・コンセント,倫理審査委員会,個人情報保護をはじめとする法的倫理的問題を検討した。実践的な活動としては,疫学研究倫理指針と臨床研究倫理指針を各々策定する厚生労働省専門委員会委員として,検討に参加するとともに,既存資料や包括同意の問題および未成年者の問題をはじめとして,そこでの議論を踏まえた理論的検討を行った。また,包括同意に関連するものとして, whole-genome研究のための血液等の試料提供の問題を検討した。1.本研究では,医学研究の実態を踏まえて問題点を把握し,海外の状況を参照しつつわが国のあり方について検討することを目的としているが,平成18年度においては,文科省・厚労省の「疫学研究に関する倫理指針」の改訂を検討する「疫学研究指針の見直しに関する専門委員会」の委員となったこともあり,疫学研究のあり方について,自らの意見を再検討する機会を得た。具体的には,(1)年長の未成年者を対象とする場合の同意の問題に関して,16歳以上の者について,倫理審査委員会の承認を条件として,本人の同意のみで研究を実施できる可能性が認められたこと,(2)既存資料等の利用に関して指針の要件の整理がなされたこと,などの点に関して,他の委員の意見から現場の実情を把握するとともに,指針案の作成において幾ばくかの寄与をなすことができた。2.研究用に提供されたヒト由来試料・資料により得られた知的財産権及び財産的利益をめぐる合衆国の判決(Greenberg v. Miami Children's Hospital)と,研究資源バンクに提供されたヒト由来試料に対する提供者,研究者,研究機関の権利関係をめぐるやはり合衆国の判決(Washington Univ. v. Catalona)について検討し,前者において研究者・研究機関が,後者において研究機関が,権利関係において優位に立っていることを把握した。いずれも第一審判決であるが,ヒト由来試料及びその研究から得られた権利・利益の帰属に関する検討をするための素材として貴重で,早期にその紹介を試みたい。3.ヒト由来試料の採取に関するインフォームド・コンセントにおいて,試料の取扱いについてどこまで開示できるか,開示すべきかの問題,及びオーストラリアの医学研究ガバナンス体制に関して予備的考察を行った。19年度において検討を継続し,できるところから,取り纏めを行いたい。1.平成19年度においては,18年度に引き続き,「疫学研究に関する倫理指針」の改訂を検討する専門委員会委員として,自らの意見を検討する機会を得た。19年8月からは,「臨床研究に関する倫理指針」の改訂を検討する専門委員会委員として,臨床研究のあり方の検討にも携わっている。(1)私にとって最大の問題は,診療のために採取・摘出された組織,細胞などを医学研究に用いる際の同意の問題である。診療開始時に,その後発生する組織等の研究利用に対して同意を得ておくいわゆる「包括同意」に対しては,同意の対象が具体的に特定されていないことから効力を否定する見解がある。しかし,私見では,「包括同意」に加えて,進行中の研究に関して(個人情報や研究の独創性を保護しつつ)情報を公開するとともに,公開された情報に照らして自らの試料の研究利用を拒否したい(一旦同意した)患者の希望に応じる仕組みの構築を研究機関に求めることによって,患者の意向に対応するなかで研究利用の需要を満たすことができると考えられた。(2)また,未成年の対象者に関して,疫学研究指針で16歳以上の者について,倫理審査委員会の承認を条件として,本人の同意のみで研究を実施できる可能性が認められたことを踏まえて,同様に臨床研究指針の規定も改訂されるよう求めていきたい。2.2008年1月に英国シェフィールド大学が中心となって進めているバイオバンクとプライバシーをめぐる共同研究に参加した。これまでいくつかのヒト試料バンクにおいて用いられているone way anonymizationの方法(試料等収集機関における匿名化と対応表の保管,研究機関へのコード化試料等の提供)が,プライバシー保護と追跡によるデータの追加の確保に有効な方法であると考えられたが,この点に関する欧米各国のあり方の検討を20年度において継続し取り纏めに入りたい。1.平成20年度においては,1819年度の疫学研究倫理指針改訂に引き続き,臨床研究倫理指針の改訂を検討する専門委員会において自らの意見を検討する機会を得た.(1)診療のために採取・摘出された組織,細胞などを研究に用いる際の既存試料の問題に関して臨床研究指針は疫学研究指針の規定を踏襲した.私見では,包括同意に加えて,予定・実施中の研究に関して情報を公表するとともに,自らの試料の研究利用を拒否したい患者の希望に応じる仕組みの構築が望ましいと考えるが,指針間のルールの統一を求める意見が多勢であった.しかし,私見の線に沿って制度を構築する大学病院もみられた.

(2)対象者が未成年である場合の同意に関して,私見はこれまで,16歳以上の者について,倫理審査委員会の承認を条件として,本人の同意のみで研究を実施できる可能性を個別に認める疫学指針のルールを臨床指針にも採用することが適切と考えてきたが,パブコメにおいて現行法の枠内で臨床研究についてそこまで踏み込むことに対する疑問が複数出され,指針ではむつかしいことを悟った.法と指針の差異を指摘頂いた意見に感謝する.2.近年,ゲノム研究において,個人のゲノムの塩基配列のすべてを解析する研究の実施や計画が増えてきた.このような研究の多くにおいて,インターネットを用いた解析結果の研究者への提供ないし一般的な公表が実施・予定されている.このようないわゆるwhole-genome研究に付随する倫理的法的問題について,欧米の議論を参照して検討した.結論的には,全塩基配列の解析と解析データ公表の意味・危険が明確に分かっていないため,十分な情報提供にもとづくインフォームド・コンセントを得ることは困難で,また,データ公表は原状復旧になじまない.そのような状況では,倫理委員会等のガバナンス体制がICを補足する仕組みをとらざるを得ず,その強化が急務となる.