hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非破壊放射光X線分析による生体中の微量元素の分布に関する研究

本年度の研究目的はこれら金属を吸収して蓄積するあるいは排泄する腎臓中の微量元素を,前年度に報告した非破壊放射光螢光X線分析して二次元分布として明らかにした。対象とした試料は有機水銀を投与したラットの腎臓,年齢が異なった成人男性の腎臓並びに腎癌組織であった。腎癌に関しては悪性度とその広がり度合に関して検索した。これらに関する知見は,下記に示す通りであった。1.有機水銀化合物を投与したラットの腎中の金属分布メチル水銀,エチル水銀及びフェニル水銀をそれぞれ投与したラットの腎中の水銀,亜鉛,銅及びセレンの二次元分布を作成した。その結果これら微量元素は腎臓の髄質よりも皮質の方にいずれも高濃度に分布し,しかも,水銀は亜鉛,銅,セレンとの分布に高い相関性がみられ,水銀の動態にこれら在来性金属が関与しているものと考えられた。2.事故死した22才,44才,及び61才の男性の腎臓中の金属分布亜鉛,銅,セレンの金属分布はいずれも髄質よりも皮質に高濃度であった。又元素間の分布の相関性はいずれの元素間でもみられ,亜鉛と銅の間で高く,亜鉛と銅,構成成分であるSODの存在が示唆された。3.腎癌中の微量元素分布の特異性腎癌とそれに隣接する正常組織中の亜鉛,銅,セレンの分布は癌部位よりも正常組織に高く,更に亜鉛と銅,銅とセレンとの相関性は正常部位よりも高かった。このことは発癌によって生成するフリーラジカルがSODの活性を低下させ、構成成分である銅と亜鉛濃度が低下したものと考えられた。平成35年度において科学研究費を使用して作成した研究概要は下記の通りである。1.生体試料中の微量元素の分布をマクロレベルで、しかも2次元分布として検出する方法を高エネルギー研究所のシンクロトロンを使って新たに開発した。この方法の特徴は、試料組織を非破壊で2次元分布として濃度分布を示すことが可能となったことである。これを用いて、下記の研究成果を得た。2.ラット及びモルモットの脳,乳児の延髄では必須元素であるZnとCuが明瞭な2次元分布を示し、Znは試料全面にほぼ平均的に分布したが、Cuは周緑部に濃集した。3.ラットに塩化メチル水銀,塩化エチル水銀及び塩化フェニル水銀をそれぞれ投与した場合の腎臓では、Hg,Cu,Zn,Seのいずれも髄質よりも皮質に多く存在し、Zn,Cu,Seの相関関係は0.330.46で、必須元素間の分布の相関性が低く、Hgと必須金属間の相関関係はいずれも0.76以上であった。4.前立腺癌と前立腺肥大症の組織の亜鉛と銅の2次元分布を組織病理学所見と対応させた結果、前者の場合は.Zn,Cuは共に正常部位よりも癌部位に多く存在していた。一方肥大症についてはZn,Cuが共に組織が密な間質よりも疎な肥大節に多く存在していた。5.事故死した22才,40才及び61才男性の腎横断面の金属2次元分布は、Zn,Cu,Seのいずれの元素も髄質よりも皮質に多く存在した。またこれら必須元素間の相関性は有意の差(P<0.01)がみられ、特に亜鉛と銅の間で高かった。
パーキンソン病原因分子 LRRK2 のドミナントネガティブによる細胞死機構の解明

アミノ酸に変異を持つLRRK2は、常染色体優性遺伝性パーキンソン病の原因分子である。本研究において、正常LRRK2がI2020T変異LRRK2とのヘテロ二量体を形成することによって、タンパク質の寿命が短くなることをみつけた。また、I2020T変異LRRK2が存在することにより、LRRK2の新規基質分子であるAkt1のリン酸化能が減退することがわかった。さらに、正常LRRK2は過酸化水素によるアポトーシス誘導に対する保護的効果の低下がみられた。これらより、変異LRRK2とのヘテロ二量体がドミナントネガティブ効果を引き起こす可能性が考えられた。日本の優性遺伝パーキンソン病(PD)家系(相模原家系)の発症原因は、LRRK2のキナーゼドメイン内のI2020T変異に起因している。最終年度の研究では、I2020T変異型LRRK2が引き起こす細胞死メカニズムを明らかにするため、当研究室で樹立したV5タグ付LRRK2を安定発現するヒト神経芽細胞株SH-SY5Y(V5-LRRK2安定発現SH-SY5Y)を用いて、正常型LRRK2(WT)とI2020T変異型LRRK2(I2020T)のヘテロダイマー形成時における1)蛋白質安定性への影響、2)LRRK2の基質分子Akt1と細胞生存率への影響、について研究を進めた。結果を以下に示す。1)相模原家系内PD患者のLRRK2発現様式と同様にするため、正常型V5-LRRK2安定発現SH-SY5YにI2020T変異型LRRK2を共発現させ、LRRK2の蛋白質安定性への影響を調べた。その結果、WT/WTホモダイマーに比べてWT/I2020Tのヘテロダイマーが存在する細胞におけるLRRK2は、有意に減少した。2)上述した正常型V5-LRRK2安定発現SH-SY5YにI2020T変異型LRRK2を共発現させた細胞において、LRRK2の基質分子Akt1と細胞生存率への影響を調べた。その結果、WT/WTホモダイマーに比べてWT/I2020Tのヘテロダイマーが存在する細胞では、Akt1のSer473のリン酸化レベルが有意に減少した。さらに、過酸化水素未添加における細胞生存率には差異が認められなかったが、過酸化水素添加時において、WT/I2020Tのヘテロダイマーが存在する細胞の細胞生存率は有意に減少した。これらの結果から、I2020T変異型LRRK2は、WT/I2020Tのヘテロダイマー形成によって、正常型LRRK2の蛋白質安定性およびキナーゼ活性に影響を及ぼし、細胞死を誘発することが考えられた。本年度の研究では、I2020T変異型LRRK2が引き起こす細胞死メカニズムを明らかにするため、1)正常型LRRK2(WT)とI2020T変異型LRRK2(I2020T)のヘテロダイマー形成時における蛋白質安定性の解析、2)WTとI2020Tのヘテロダイマー形成時における細胞生存率の解析、3)LRRK2の基質分子に関する解析、について研究を進めた。結果を以下に示す。1)Native-PAGEによって、WTとI2020Tは、ほとんどがダイマーで存在することを明らかにした。次に、相模原家系PD患者のLRRK2発現様式と同様に、WTとI2020Tを共発現させたHEK293細胞におけるLRRK2蛋白質の安定性をパルスチェイス実験で調べた。その結果、WT/WTに比べてWT/I2020Tのヘテロダイマーが存在する細胞内のLRRK2半減期は著しく低下していた。2)WTとI2020Tを共発現させたHEK293細胞における細胞生存率の差異を調べた。その結果、細胞生存率は、WT/WTに比べてWT/I2020Tを共発現させた細胞において低下していた。3)LRRK2の基質候補分子としてAkt1を同定したため、SH-SY5Y細胞のLRRK2 siRNA実験、リコンビナントLRRK2蛋白質を用いた機能解析を行った。その結果、LRRK2はAkt1のSer473をリン酸化することがわかった。さらに、正常型LRRK2に比べてI2020T、G2019S、R1441C変異型LRRK2ではAkt1のリン酸化能および結合能が低下していることを明らかにした。本年度の研究から、LRRK2の基質候補分子としてAkt1を同定し、変異型LRRK2ではAkt1のリン酸化能が低下していることを明らかにした。

これは、パーキンソン病を引き起こす変異型LRRK2を理解するための、重要な手掛かりが得られたと考えられる。LRRK2の基質候補分子が同定されたことから、正常型LRRK2とI2020T変異型LRRK2のヘテロダイマー形成時におけるキナーゼ活性の解析を進めていく。LRRK2の基質候補分子として同定したAkt1に着目して、正常型LRRK2とI2020T変異型LRRK2のヘテロダイマー形成時におけるキナーゼ活性の解析に関して重点的に進めていく。また、I2020T変異と同様の細胞死メカニズムを起こす変異型LRRK2を探索するために、その他の変異型LRRK2(R1441C、R1441G、R1441H、Y1699C、R1941H、I2012Tなど)細胞内半減期の解析に関しても進めていく。
世界銀行の構造調整政策と市場経済移行戦略の再構築

1990年代に進行したグローバリゼーションの基本的特徴として,(1)多国籍企業に加えて情報技術革新とIWFと世界銀行の支援を受けた金融グローバル化の進展,(2)世界的な民営化の拡大と急速な市場経済移行,(3)アメリカの覇権の復活と「アメリカ標準」の世界化,(4)「富裕かつ動きの迅速なもの」「貧困かつ動きののろいもの」へ世界の両極化,を指摘することができる.「世界銀行の構造調整政策と市場経済移行戦略の再構築」と題した本研究では,1990年代のグローバリゼーションの進行とIMF・世界銀行の関係を検討した.主要な発見は以下のとおりである.第1に,世界銀行とIMFが進めた構造調整政策の評価は別れる.中南米諸国では,無礼ディ債務削減構想と国営企業の民営化,外資誘致が結びつき,「失われた10年」からの脱出に成功したが,貧富の格差が拡大した.サブサハラ・アフリカを始めとする最貧国では,構造調整政策は民衆の生活水準引きあげに成功していない.第2に,旧ソ連・中東欧諸国の市場経済移行では,IMF・世界銀行の推奨する急進路線が多くの国で採用されたが,西側とつながりの強いチェコ,ハンガリー,ポーランドなど少数の国を除いて,生産の落込みから回復していない.生産基盤強化,市場経済がワークするための条件整備や制度構築が後回しにされたからである.第3に,1997年タイに始った通貨金融危機は,アジアの広範な地域に,そしてロシアやブラジルにも伝染したが,共通してヘッジファンドや大手国際金融機関による大量の資本流入とその急激な流出が背景にあった.IMF・世界銀行が,エマージング諸国の金融システムの健全性強化なしに自由化を進めさせ,また危機対策として短期の緊縮政策と中長期の構造調整政策の同時実行を迫ったことが,危機をさらに深化させた.第4に,以上の点から,IMF・世界銀行を「人間の顔をした」機関に改革する必要が明らかになった.各地域がもつ多様性,内在的諸条件を政策策定に組込み,当該国の人々,市民社会の主体性と結びついた政策が求められるのである.研究の最終年には,これまでの研究成果を単著『グローバリゼーションとIMF・世界銀行』(大月書店,2001年2月)の形で出版した.1990年代に進行したグローバリゼーションの基本的特徴として,(1)多国籍企業に加えて情報技術革新とIWFと世界銀行の支援を受けた金融グローバル化の進展,(2)世界的な民営化の拡大と急速な市場経済移行,(3)アメリカの覇権の復活と「アメリカ標準」の世界化,(4)「富裕かつ動きの迅速なもの」「貧困かつ動きののろいもの」へ世界の両極化,を指摘することができる.「世界銀行の構造調整政策と市場経済移行戦略の再構築」と題した本研究では,1990年代のグローバリゼーションの進行とIMF・世界銀行の関係を検討した.主要な発見は以下のとおりである.第1に,世界銀行とIMFが進めた構造調整政策の評価は別れる.中南米諸国では,無礼ディ債務削減構想と国営企業の民営化,外資誘致が結びつき,「失われた10年」からの脱出に成功したが,貧富の格差が拡大した.サブサハラ・アフリカを始めとする最貧国では,構造調整政策は民衆の生活水準引きあげに成功していない.第2に,旧ソ連・中東欧諸国の市場経済移行では,IMF・世界銀行の推奨する急進路線が多くの国で採用されたが,西側とつながりの強いチェコ,ハンガリー,ポーランドなど少数の国を除いて,生産の落込みから回復していない.生産基盤強化,市場経済がワークするための条件整備や制度構築が後回しにされたからである.第3に,1997年タイに始った通貨金融危機は,アジアの広範な地域に,そしてロシアやブラジルにも伝染したが,共通してヘッジファンドや大手国際金融機関による大量の資本流入とその急激な流出が背景にあった.IMF・世界銀行が,エマージング諸国の金融システムの健全性強化なしに自由化を進めさせ,また危機対策として短期の緊縮政策と中長期の構造調整政策の同時実行を迫ったことが,危機をさらに深化させた.第4に,以上の点から,IMF・世界銀行を「人間の顔をした」機関に改革する必要が明らかになった.各地域がもつ多様性,内在的諸条件を政策策定に組込み,当該国の人々,市民社会の主体性と結びついた政策が求められるのである.研究の最終年には,これまでの研究成果を単著『グローバリゼーションとIMF・世界銀行』(大月書店,2001年2月)の形で出版した.世界銀行の構造調整にかかわる焦眉の課題は,1997年夏タイを震源として拡大したアジア経済危機にたいする支援である.マクロ経済安定化政策ではIMF(国際通貨基金)が前面にたっているが,アジア経済の脆弱性の象徴ともなっている金融セクター改革,企業ガバナンスの領域では,世銀が主役を担っている.そこで第1年度は,IMF・世銀主導型アジア経済改革に研究の重点を絞ることにした.小生は,99年1月に韓国,3月にマレーシア,インドネシア,タイを訪問し,世銀現地事務所(マレーシア)にはない)ほかで聞き取りを行うとともに資料を収集した.韓国では,財政金融院,金融計研究院,対外経済政策院など政府系機関,財閥系研究機関,大学研究者,日系金融機関ソウル事務所などを訪問し,ヒアリングを行った.

アセアン諸国では,現地政府機関,現地研究機関,日本貿易振興会,日本輸出入銀行,OECF,日系商社,日系金融機関などを訪問した.インドネシアでは華人系ビジネスマンの家に滞在し,話を伺った.この訪問調査の準備として,国内でも,来日した世銀ウオルフェンソン総裁の参加するシンポジウムへの出席や専門家からのヒアリングなどを通して情報を収集するかたわら,研究会で発表を行い,また別記のように仮設的論文「アジア経済危機とIMF・世界銀行」を執筆した.さらに調査をふまえた論文を「アジア経済再生への模索-IMF・世銀型経済改革の功罪」を準備中である.前年度からの研究を引き継ぎ,アジア経済危機にたいする世界銀行およびIMFの緊急対策,構造調整政策について,その進展状況と問題点を整理し,経済理論学会・土地制度史学会の東海地域合同研究報告大会(岐阜経済大学,7月)で報告した.また日本経済の混迷がアジア経済に及ぼす影響について,慶南大学極東問題研究所(韓国ソウル市)で開催された国際シンポジウム(5月)で報告した.アジア経済危機は,金融グローバル化の急速な進展と各国金融構造改革のスピードのミスマッチに起因するところが大きいところから,国際金融システム改革がIMFや世界銀行,国際決済銀行など国際金融機関,G7などの課題となった.これについても,透明性の向上や国際基準,金融システムの強化,資本移動の自由化,民間セクターの関与など主要課題について検討し,その成果を信用理論研究学会秋季大会(福島大学,10月)の共通論題で報告した.本年度新しく取り組んだ課題は,ケルン・サミットにおいても大きく取り上げられた低所得国の債務救済問題である.1988年のG7トロント・サミット以降,低所得国向けの公的債務の削減が議論されるようになり、1996年からはHIPC(重債務貧困国)イニシアティブとして世界銀行とIMFが取り組むようになった.NGOなどとの議論をも踏まえ,世銀の貧困緩和と債務救済とを結合した戦略について論文を準備中である.また海外調査では,中国における市場経済化の進展状況と課題について,北京,瀋陽,長春,上海などの各都市を訪問して,外貨との合弁企業,日系商社,邦銀駐在員事務所などで聞き取り調査を行った(9月,2000年3月).今年度の研究の重点として,(1)世銀/IMFや国際NGO,G7が取り組んでいる重債務貧困国向け債務削減イニシアティブ(2)ロシア・中東欧の市場経済移行とIMF・世界銀行(3)アジアの最貧国のひとつであるネパールにおける,世銀を含めた多国間援助機関および2国間援助機関による援助についての,資料収集および聞き取り調査の3つの課題に取り組んだ.(1)および(2)については,研究会で報告し,そして論文を執筆した.(3)については2001年2月に調査を行い,報告書作成を準備中である.今年度は研究の最終年にあたり,これまでの研究成果を単著『グローバリゼーションとIMF・世界銀行』(大月書店,2001年2月)の形で出版した.また『世界銀行は地球を救えるか』(毛利訳,朝日選書,1996年)の著者であるスーザン・ジョージのグローバリゼーションに関する新しい著書『ルガノ秘密報告グローバル市場経済生き残り戦略』(朝日新聞社,2000年12月)の翻訳を,監訳という形で出版した.
電気化学的手法によるウルトラファインバブルの生成とその製錬反応への応用

水溶液中における固体と気体の反応についてウルトラファインバブル(UFB)の利用について考察を行うとともに、UFBを含有する水の電気化学的な生成法に関して研究を行った。結果、酸素の水溶液中での反応については、UFBよりも溶存酸素の量の方が反応速度を決定していると推測された。また、UFBの生成に関しては、電解のみにおいては、UFB個数はほとんど変化しないが、電解に加え、ジクソーによる縦揺動を与えるとUFB個数は増加する傾向が見られた。UFB個数に関しては分析手法の高度化もあわせて必要であると考えられる。製錬反応において、固体と気体の水溶液中での反応が非常に遅く全体の反応を律速することが頻繁に見受けられる。本研究では、近年脚光を浴びているUFBを用いた固気反応の促進の可能性を調査している。また、研究では電気化学反応により電極を縦揺動させることによりUFBの生成も試みた。これらの目的のために、前年度の予備実験を基に、電解と電解中のジクソーによる電極振動さらには、金属銅のUFB存在下での溶解反応挙動の調査を行った。結果、以下の結論を得た。UFB酸素の水溶液中での反応の影響については、UFBとして存在する酸素よりも、溶存酸素量の方が圧倒的に多く、さらには、反応速度の観点でも、小さいとはいえ、バブルで存在する酸素と比べ、分子状で存在する酸素の方が大きな反応速度を持つと推定される。従って、UFBによる効果は、溶存酸素による効果に打ち消されるため、両者を切り分けた実験が必要であると言える。UFB個数の分析については、用いた装置の機種に違いはあるものの、ほぼ同様な測定原理を用いた分析を異なる機関で行ったところ、分析機関によってUFB個数に大きな隔たりがあることがわかった。今後、分析手法の進化が望まれる。電解のみにおいては、UFB個数はほとんど変化しないが、電解に加え、ジクソーによる縦揺動を与えるとUFB個数は増加する傾向が見られた。その傾向は、分極が酸素側のときで顕著であり、5.1億個/ml程度となった。ただし、分析手法の確立とともに再検証の必要がある。今回、電極の機械的運動がUFB個数に影響を与える可能性を示せたことはこの研究の収穫である。今後、UFB個数の信頼性の高い測定法の確立とともに、今回の実験の再検証が期待される。湿式製錬の反応では、気体と液体の反応が遅い場合があり、これが全体のプロセスを律速していることが少なからずある。本研究では、近年注目を浴びているウルトラファインバブルの製錬反応への応用を試み、液体と気体の反応速度を改善する試みを行う。具体的には、微細な表面構造を持つ電極に機械運動を施し、電気化学的手法により酸素のウルトラファインバブル水溶液の合成し、ついで、2価の鉄イオンの酸素酸化反応でその効果を確認する。今年度は白金電極に揺動運動を与え、酸素と水素のウルトラファインバブルの生成実験を行った。具体的には、室温、pH=0の硫酸溶液に500mA/cm2の電流密度で水の電気分解を行った。白金電極もしくは高比表面積のNi電極を用いて、この電極をジグソーと接続し毎分900周期の揺動運動を与えた場合と、与えていない場合の比較を行った。今回の実験では、用いた水に固形の微粒子が混入しており、実験結果はブランク溶液との差分で行わざるを得なかったが、揺動運動を与えた場合には、微粒子も含めたバブルの平均粒径が、揺動運動を行っていない場合が90nm(水素)、93nm(酸素)、95nm(水素)であったのに対し、揺動運動を行った場合には60nm(酸素)、87nm(水素)、66nm(水素)と減少傾向が認められた。また、微粒子個数も、ブランク溶液と比較して、+0.2(酸素)、+0.8(水素)、+4.9(水素)億個/cc程度の増加が認められた。特に高比表面積のNi電極を用いた場合には、+4.9億個/cc程度の増加であった。ただし、これらのデータは傾向的には、揺動運動がウルトラファインバブルの増加に効果があることを示唆するもののデータ点数も少なく、ウルトラファインバブルと元々水に含まれていた微粒子との区別が明確ではない。今後、再現性の確立が必要であると考えられる。研究室ではこれまで経験のないウルトラファインバブルの生成実験に取り組み、ウルトラファインバブルの個数と大きさの分析評価までの一連の実験を行うことができた。また、生成方法も揺動運動を伴った水の電解方法であり結果の再現性を行う必要があるもののユニークなウルトラファインバブルの生成法にアプローチできる可能性があることが示唆された。材料熱力学毎分900周期以上の揺動運動を与えた場合には、大きな振動が生じ、今回用いたセットアップでは剛性の点で難があることが判明した。次年度はセットアップを再構築する予定である。

また、Ni電極では、カソードに電圧を印加した状態で浸漬を行ったが、Niの溶出防止は不完全であるような挙動が確認された。このことが原因で、、+4.9億個/ccとなった可能性もあり、現在はこの結果の再現性が必要と考えている。具体的には、白金を用いて高比表面積の電極で揺動運動を行い、再現性の確立を目指す。さらには、市販の酸素のウルトラファインバブルの水を利用し、2価鉄の酸化速度の実験を行う。装置の改造が必要となり、予定していた実験を次年度に持ち越したため。装置の改造費ならびにウルトラファインバブルの分析費とする予定。
ゼブラフィッシュ側線器有毛細胞シナプス障害モデルを用いた薬物のスクリーニング

側線器有毛細胞は内耳有毛細胞に類似しており、側線器有毛細胞を保護する薬物は内耳有毛細胞も保護し、難聴を予防する薬物になると考えられる。側線器有毛細胞障害モデルは内耳毒性薬物であるネオマイシンによる障害を行っていたが、より生理学的障害を作成するため超音波による障害モデルの作成を行い、160kH zを暴露、低出力、高周波でのモデル作成を行った。また、このモデルは主に酸化ストレスによる障害である事も判明した。このモデルを用いて、有毛細胞保護効果実験を行い、漢方薬などの保護効果が見られた。漢方薬は生薬で生成されており、抗酸化物質である事から、この作用にて保護効果されたものと考えられた。作成したモデルでの内耳保護効果がみられるため、概ね順調にすすんでいると考えられる。学会発表、論文作成を行う予定である。側線器有毛細胞障害モデルは内耳毒性薬物であるネオマイシンによる障害を行っていたが、より生理学的障害を作成するため超音波による障害モデルの作成を行った。簡易型の卓上型超音波洗浄器(SUSー103、SHIMAZU、3周波式、28・45・100kHZ)で、生後5日目のゼブラフィッシュの稚魚を用い、28kHZ、45kHz、100kHzで100Wの高出力超音波を暴露し、麻酔・固定し有毛細胞数の評価を行った。いずれの周波数でも有毛細胞障害がみられたが、28、45kHzでは特に個体自体が障害された。この装置は高出力であるため、障害が難しいと判断し低出力が可能な新たな超音波障害装置(カイジョー、QUAVA miniリアクター)を用いた。35、100、160kHzを暴露、低出力、高周波では個体の障害なく有毛細胞が障害された。このモデルの作成により、有毛細胞障害のより生理学的な障害モデルを作成することができ、今後音響障害等による難聴のメカニズムや保護薬物同定につながると思われる。このモデルの作成できたため、概ね順調にすすんでいると考えられるため。内耳にある有毛細胞が障害されると、難聴が引き起こされる。有毛細胞は一度障害されると再生しないので、治療は難しく、難聴には予防が肝心であるといえる。その基礎実験としての難聴モデルはげっ歯類が用いられることが多いが、有毛細胞の易可視化の点からゼブラフィッシュの側線器有毛細胞を用いたモデルで行っている。28年度に作成した超音波を用いたゼブラフィッシュの側線器による有毛細胞を障害した難聴モデルを用い、そのメカニズムに関して、活性酸素の発生とミトコンドリアの機能異常を検討した。周波数160kHz・出力10W・曝露時間1hの超音波でゼブラフィッシュの側線器にある有毛細胞を障害し、超音波曝露直後・超音波曝露24時間後・超音波曝露48時間後のゼブラフィッシュの側線器有毛細胞で活性酸素のレベル(H2DCFDA染色)とミトコンドリアの膜電位(MitoTracker Red染色)がコントロール群と比較して変化しているかの検討を行った。結果は有毛細胞における活性酸素のレベルは超音波曝露直後群では有意に上昇し、超音波曝露24時間後群と超音波曝露48時間後群では、活性酸素のレベルは暴露前のレベルになっていた。一方、ミトコンドリアの膜電位については、超音波曝露直後、24時間後、48時間後群のすべてにおいて、ミトコンドリアの膜電位の有意な低下が見られた。よって、超音波によって発生した活性酸素がミトコンドリアの機能異常を来し、有毛細胞を障害している事が示唆された。側線器有毛細胞において、音波障害によって発生した活性酸素がミトコンドリアの機能異常を来し、有毛細胞を障害している事が解ったので、概ね順調に進捗していると考える。モデルの作成を行うことができたため、超音波によるゼブラフィッシュ側線器有毛細胞障害モデルを用いて、音波障害による有毛細胞障害のメカニズムや、保護薬物のスクリーニングを行う予定である。超音波モデルでの活性酸素の関与をより確かにするために、今後抗酸化物質の投与で有毛細胞を保護する効果に関して検討し、更にはげっ歯類等を用いて実験を行っていく予定である。概ね使用額は使用している。本年度は聴覚医学学会に参加しなかった事から旅費、参加費について未使用額が生じた。この未使用額については平成30年度の打ち合わせ等にかかる旅費と併せて使用する。

実験は概ね順調に進んだが、論文作成に至らなかった。今後、学会発表や論文作成を行う予定である。引き続き薬剤等の購入費に充てる予定である。
スーパークリーン超伝導体の超伝導状態におけるホール効果に関する研究

常伝導コアにおける準粒子の準位幅が超伝導ギャップに比べ狭いスーパークリーン超伝導体では、磁束のダイナミクスが通常の場合と大きく異なることが予想されている。高温超伝導体はスーパークリーン超伝導体の有力候補であり、この系におけるホール効果に関連する様々な異常(符合反転等)は、スーパークリーンリミットにあることを考慮することにより、説明される可能性が有る。このようなことを念頭に、本研究では高温超伝導体におけるホール効果に関連する現象として(1)混合状態におけるホール係数の符合反転に対するキャリアド-ピングの効果、(2)臨界状態における磁場プロファイルの磁場方向依存性、(3)マイクロ波を用いた磁束の運動に対する粘性の測定を試みた。(1)1つのBi_2Sr_2CaCuO_<8+y>単結晶のキャリアド-ピングレベルを順次変えながら、ホール効果の測定を系統的に行い、符合逆転現象はわずかにオーバードープ領域まで見られることを明らかにした。また、ホール効果の定量的な理解のため、ホール伝導度δ_<xy>による解析を行い、磁束の運動による寄与とコア内の準粒子による寄与の温度依存性を明らかにした。(2)大きなホール効果が臨界電流を曲げることにより、YBa_2Cu_3O_<7-y>の臨界状態における磁場プロファイルが回転するのと報告の確認を試みたが、YBa_2Cu_3O_<7-y>およびBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>おいて全く観測されなかった。(3)磁束の運動に伴う粘性係数の測定のため、Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>単結晶におけるマイクロ波領域での表面抵抗の磁場依存性の測定を、フラックス・フロー配置(マイクロ波磁場がab軸に平行)において行い、YBa_2Cu_3O_<7-y>において報告にされているように磁場Hに対し√Hで変化する表面抵抗を観測した。スーパークリーンリミットにあると考えられる高温超伝導体の超伝導状態でのホール効果に対して本年度は、(1)微小ホール素子による局所磁場測定、(2)マイクロ波による表面インピーダンス測定の面からアプローチした。(1)微小ホール素子による局所磁場測定これまでPrinccton大学グループのみが報告している高温超伝導体の臨界状態での局所磁場プロファイルのホール効果による回転の有無を確認するため、我々がこれまでに開発してきた微小ホール素子を用いた局所磁場測定装置を改良し、低温・強磁場下における臨界状態での局所磁場プロファイルの精密測定を行った。これまでのところ4.2Kまでの測定では、外部磁場の符号を変化させたときの局所磁場分布転回は観測されなかった。(2)マイクロ波による表面インピーダンス測定準粒子の寿命を正確に評価し、非常に特異な性質である高温超伝導体のスーパークリーンリミットを直接に検証するため、マイクロ波表面インピーダンス測定装置を強磁場下での測定ができるように改造した。予備観測を行ない、フラックスフローによる特徴的な表面抵抗の磁場変化を観測した。また、これら実験の前提となる良質の高温超伝導体をYBa_2Cu_3O_7については金坩堝を用いたフラックス法により、Bi_2Sr_2CaCu_2O_8については赤外線加熱単結晶成長装置を用いて単結晶成長した。YBa_2Cu_3O_7についてはT_c=92K△T_C=0.5K,Bi_2Sr_2CaCu_2O_8についてはT_c=90K△T_c=1Kの大変良質な結晶を得ることに成功した。

混合状態での磁束の運動は、常伝導コアのホール効果を反映して、電流と磁場に垂直方向の電場すなわちホール電場を発生させる。しかし、常伝導コアでの準粒子の準位幅が超伝導ギャップに比べて狭いスーパークリーンリミットにある超伝導体では、磁束のダイナミクスは通常の場合と異なると理論的に予想されている。本年度はこれまで詳細な研究が行われてこなかったBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>について良質の単結晶をFZ法により成長し、輸送電流を流した通常の方法で電気抵抗(ρ_<xx>)とホール効果(ρ_<xy>)の測定を行った。Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>の大きな利点の一つはこの系において磁束のピン止めが非常に弱いことにある。超伝導状態では磁束の運動が抵抗およびホール効果の原因であるため、Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>では広い温度・磁場範囲でホール効果の測定が可能となる。Vinokurらによるとホール抵抗率ρ_<xx>はピン止めの影響を受けるが、ホール伝導度σ_<xy>(ρ_<xy>/ρ_<xx>^2)にはピン止めの影響が現われない。また、σ_<xy>は準粒子の寄与(∝B)とボルテックスの寄与(∝1/B)に分解できる。そこで我々は以下の式でホール伝導度の磁場依存性を解析した。準粒子の寄与を与えるC_3は超伝導転移温度(T_c)以下で大きくなる。このことは、超伝導状態において準粒子の散乱時間が伸びることに対応すると考えられる。低温では、準粒子の数の減少が散乱時間の増大に打ち勝ちC_3は減少に転じる。一方、ボルテックスの寄与を与えるC_1はT_c以下で負の値をとり、低温で正に転じる。このふるまいはボルテックスコアのチャージアップを考慮したモデルで説明できる温度依存性である。
聴覚記憶認証

認証者が,ユーザに対し,予め設定された音Xを含む音群を聴取させ,Xについて回答させ,照合されれば認証を通過する「聴覚記憶認証」方式を検討した.検討の結果は2つにまとめられる.(1)個人または特定のグループだけが探索することなく即座に反応できるような刺激音として,被認証者への呼びかけ音声と,被認証者本人による自声聴取音声との二種類を試みた.被認証者への呼びかけ音声は発声される単語(苗字+さん)の違いの統制が困難であり現実的ではなかった.自声聴取音は元来発声者本人のみが聴取できるものであり,自ずから本人以外とで親密度が異なると考えられる.実際に本人は自身の自声聴取音声が,外部マイクロホンで採られた音声よりも親密度が高く,他人による評価では低い傾向があった.ただし個人差があり,本人と他人とで評価される親密度に大きな差のない場合もあった.(2)自声聴取音声の取り込みと再提示の方法について検討した.自声聴取音声は,外気を経由して鼓膜を敲く経路に加え,外字や中耳を経由せず頭蓋内を通って内耳にはたらく経路とが合成される.そこで,自成長主音声を外部マイクロホン及び肉伝導マイクロホンの2チャンネルの合成音で作成した.また自成長主音声を提示する場合は,通常のヘッドフォン提示より,骨伝導ヘッドフォンで提示した場合がより自声聴取音声の忠実な再現ができていたようだった.ただしこれにも個人差があった.本研究の目的は,パスワード・所有物・バイオメトリクスによる認証方式と異なる新たな認証手段として,ユーザの負担が小さく,複製の危険性がなく,認証に対する了承確認が可能な,聴覚記憶を用いた認証方式の実現可能性を検討することである.ユーザは認証者から同時提示される音刺激群の中に本人のみが鋭敏に検知できる刺激を確認し,その情報を認証者に返答する.本人以外には他の刺激との弁別が困難な刺激を用いることで,認証者は本人と偽者を弁別できるしくみである.認証者が,ユーザに対し,予め設定された音Xを含む音群を聴取させ,Xについて回答させ,照合されれば認証を通過する「聴覚記憶認証」方式を検討した.検討の結果は2つにまとめられる.(1)個人または特定のグループだけが探索することなく即座に反応できるような刺激音として,被認証者への呼びかけ音声と,被認証者本人による自声聴取音声との二種類を試みた.被認証者への呼びかけ音声は発声される単語(苗字+さん)の違いの統制が困難であり現実的ではなかった.自声聴取音は元来発声者本人のみが聴取できるものであり,自ずから本人以外とで親密度が異なると考えられる.実際に本人は自身の自声聴取音声が,外部マイクロホンで採られた音声よりも親密度が高く,他人による評価では低い傾向があった.ただし個人差があり,本人と他人とで評価される親密度に大きな差のない場合もあった.(2)自声聴取音声の取り込みと再提示の方法について検討した.自声聴取音声は,外気を経由して鼓膜を敲く経路に加え,外字や中耳を経由せず頭蓋内を通って内耳にはたらく経路とが合成される.そこで,自成長主音声を外部マイクロホン及び肉伝導マイクロホンの2チャンネルの合成音で作成した.また自成長主音声を提示する場合は,通常のヘッドフォン提示より,骨伝導ヘッドフォンで提示した場合がより自声聴取音声の忠実な再現ができていたようだった.ただしこれにも個人差があった.本研究の目的は,パスワード,所有物,バイオメトリクスによる認証方式と異なる新たな認証手段として,ユーザの負担が小さく,複製の危険性がなく,認証に対する了承確認が可能な,聴覚記憶を用いた認証方式の実現可能性を検討することである.ユーザは認証者から同時提示される音刺激群の中に本人のみが鋭敏に検知できる刺激を確認し,その情報を認証者に返答する.本人以外には他の刺激との弁別が困難な刺激を用いることで,認証者は本人と偽物を弁別できるしくみである.本年度は,本人固有の特徴刺激音として,自声聴取音の利用について検討を始めた.自声聴取音の再現には,頭外で収録された発生音に対して低域強調処理を行い模擬したものに加え,振動ビックアップで収集した発生に伴う骨伝導と頭外に近接させたマイクロフォンで集音下発生音声とを適当な割合で加算したものとの2種類を検討した.ユーザに提示する提示刺激は本人の自声聴取音に加え,本人の頭外収録音,極端に低域強調処理した音声を用いた.少数の被験者に対して実験を行ったところ,話者による回答のばらつき等があり,現時点では本人と他人とで自声聴取音(模擬)に対する検知能力の明確な差異は見られていない.被験者の内省報告によると,模擬した自声聴取音声が実際の自声聴取音と異なって聴取されていたことがうかがえるため,今後は自声聴取音の最適な採取方法,および再現方法を探ることが必要である.その上で自声聴取音に対する本人と他人の反応の違いの有無を評価する.また,自声聴取音以外の特徴刺激の検討,特徴刺激音と同時に組み合わせて提示する妨害刺激音についての検討を進める.本研究の目的は,パスワード,所有物,バイオメトリクスによる認証方式と異なる新たな認証手段として,ユーザの負担が小さく,複製の危険性がなく,認証に対する了承確認が可能な,聴覚記憶を用いた認証方式の実現可能性を検討することである.

ユーザは認証者から同時提示される音刺激群の中に本人のみが鋭敏に検知できる刺激を確認し,その情報を認証者に返答する.本人以外には他の刺激との弁別が困難な刺激を用いることで,認証者は本人と偽者を弁別できるしくみである.本年度は,本人固有の特徴刺激音として,他人による自分を呼びかける音声の利用について検討を始めた.人間は,複数の音声が混在した環境であっても,自分に関する特定の音声に対していち早く注意を向けることが可能であり,この効果はカクテルパーティ効果と呼ばれている.本人(Aさん)と他人とに対し, Aさんを呼びかける声を2, 3人の音声と同時にヘッドフォンで聴取させ, Aさんを呼びかける声の有無を回答させた.同時に回答までの反応時間についても計測した.その結果,呼びかけられた本人と他人とで回答の正答率に大きな差異は認められなかったものの,反応時間については同時に聴取させる音声の数の増加に対し,本人より他人の反応時間の増加が大きい傾向が確認された.ただし,名前の音韻やモーラ数など呼びかけられる名前毎に検出の難易度に大きなばらつきが見られ,反応時間において他人との相対的な比較なしに本人のみの絶対的な反応時間をもって本人の同定をすることが困難である.したがって,呼びかけ音声に対する聴取反応は,汎用的なユーザ認証の実現にはそぐわないと考えられる.本研究の目的は,パスワード・所有物・バイオメトリクスによる認証方式と異なる新たな認証手段として,ユーザの負担が小さく,複製の危険性がなく,認証に対する了承確認が可能な,聴覚記憶を用いた認証方式の実現可能性を検討することである.ユーザは認証者から同時提示される音刺激群の中に本人のみが鋭敏に検知できる刺激を確認し,その情報を認証者に返答する.本人以外には他の刺激との弁別が困難な刺激を用いることで,認証者は本人と偽者を弁別できるしくみである.本年度は,本人固有の特徴刺激音として自声聴取音を利用について検討した.そのために自声聴取音の再現精度を高める.外部マイクロホンおよび肉伝導マイクロホンにて音声を同期録音し,この2種の音声を発話者本人に調節させた混合比で加算して自声聴取音を作成した.混合比の決定は,相異なる混合比で作成される2種類の音声を聴取させ,そのどちらが本来の自声聴取音に近いかを回答させ,その回答により次に提示する音声の混合比を近づかせ再度回答させる.これを繰り返し2種類の混合比の差が閾値以下となった場合にその混合比を自声聴取音作成のための混合比と決定する.このチューニングは,通常の空気伝導ヘッドフォンおよび,骨伝導ヘッドフォンにて行った.内省報告では骨伝導ヘッドフォンが通常のヘッドフォンに比べて自声聴取音がより再現されやすかった.作成された自声聴取音を用い,骨伝導ヘッドフォンにて複数話者が同時に発声している刺激を聴取したときの,自声聴取音の存在に気付く反応速度,および正解精度を,自声聴取音発声者本人,および他人に対して調べた.詳細な検討がさらに必要だが,提示する同時発話数の増加に対する正解精度の低下・反応時間の増加で本人の反応が他人の反応に比べ緩やかであることが観察できた.ただし,この傾向は女性の場合には小さかった.この結果を受け,来年度は,ユーザー認証システムとしての構成を検討する.本研究の目的は,パスワード・所有物・バイオメトリクスによる認証方式と異なる新たな認証手段として,ユーザの負担が小さく,盗難の危険性がなく,認証に対する証明意思表示が可能な,聴覚記憶を用いた認証方式の実現可能性を検討することである.
乾燥地における土壌の塩集積・溶脱と河川水質との相互作用に関する研究

本年度の成果は以下のようにまとめられる.塩集積・溶脱過程における土壌中の陽イオン成分の挙動を明らかにするために,恒温室(温度33.7°C,湿度13.4%)においてカラム実験を行った.実験では,乾燥地の河川水を模した灌漑用水として海水を25倍に希釈した多成分系塩水を用いた.供試土壌はクロボク土である.蒸発促進のために陽光ランプ(約200W/m^2)を設置した.初期飽和状態から計測を開始し,蒸発量がほぼ定常となった後にリーチングを行った.カラムは,初期飽和直後,塩集積後およびリーチング直後に分解し,土壌の水溶性陽イオン,交換性陽イオン濃度,EC,pHを測定した.また,TDRセンサーとマイクロテンシオメータを挿入したカラムを設置し,土壌水分,マトリックポテンシャルと電気伝導度の連続測定を行い,塩集積・溶脱過程における土壌電気伝導度の変化傾向の把握を試みた.カラムの土壌成分の分析から,(1)Naイオン含量の多い水を供給しているにもかかわらず,土壌からの浸出水中のNa濃度は低く,相当量が土壌に保持される,(2)リーチング後の浸出水濃度はリーチング用水の塩濃度よりも大きいものの,その成分比は初期飽和後の浸出水とほとんど変わらない,(3)イオン交換反応がほぼ定常に達したと思われる,塩集積後の土壌中の水溶性,交換性Naのプロファイル分布とpHの分布とが非常に類似しており,両者には密接な関係があること,が明らかとなった.一方,TDRセンサーによる測定から,(1)土壌水分量の低下によってバルク電気伝導度が大きく低下する,(2)低土壌水分域では,塩濃度上昇に対するセンサー感度が低下する,ことがわかった.このことから,低水分領域でのキャリブレーション精度をさらに向上させなければ塩集積に伴う,土壌の電気伝導度の変動傾向を定量化することは困難であるとの結論を得た.本研究は,乾燥地を流れる河川水質と沿岸部における土壌の塩集積・溶脱との相互作用を明らかにすることを目的としている.本年度の成果は以下のようにまとめられる.1.実際の乾燥地を流れる河川(リオグランデ川)を水源とする貯水池における塩濃度の変動傾向を再現するモデルを構築した.本モデルによる解析結果から,リオグランデ川の塩分濃度が長期上昇傾向にあること,および,河川本流をダムで締め切った冬季では,夏季に灌漑した水が高濃度の塩水となって農地から戻り,河川の塩濃度を著しく高めていることが明らかとなった.このことから,河川水質の適正管理には塩の移動を流域全体で管理する必要があることが示された.2.Ca, Na, K, Mg濃度がそれぞれ260,280,170,160ppmである河川水を想定し,その沿岸部における塩集積傾向を調べるために1次元カラムで蒸発実験を行った.その結果,土性(砂土,壌土)によって集積しやすい塩の種類が異なることが明らかとなった.すなわち,砂土ではNa>Ca>Mg>Kであり,壌土ではNa>Mg>K>Caとなった.とりわけ壌土では時間の経過とともにCaの含有比率が低下し,Naが増加していった.これは土壌に保持されているNaと溶液中のCaとの交換が生じたためと思われる.塩によって水への溶解度は異なることから,集積する塩の成分が変化するという今回の結果は,集積の進行具合によってリーチング効果が異なることを示唆している.3.異なる土性(砂土,軽埴土)が隣接する2次元土槽による蒸発実験を行い,2次元場における水分と塩の挙動を調べた.その結果,砂土から軽埴土への水の移動が起こり,軽埴土における土壌水の塩分濃度が高くなること,軽埴土の塩集積が砂土よりも卓越すること,どちらの土性においても,土性間の境界近傍で塩集積量が大きくなることが明らかとなった.本年度の成果は以下のようにまとめられる.塩集積・溶脱過程における土壌中の陽イオン成分の挙動を明らかにするために,恒温室(温度33.7°C,湿度13.4%)においてカラム実験を行った.実験では,乾燥地の河川水を模した灌漑用水として海水を25倍に希釈した多成分系塩水を用いた.供試土壌はクロボク土である.蒸発促進のために陽光ランプ(約200W/m^2)を設置した.初期飽和状態から計測を開始し,蒸発量がほぼ定常となった後にリーチングを行った.カラムは,初期飽和直後,塩集積後およびリーチング直後に分解し,土壌の水溶性陽イオン,交換性陽イオン濃度,EC,pHを測定した.また,TDRセンサーとマイクロテンシオメータを挿入したカラムを設置し,土壌水分,マトリックポテンシャルと電気伝導度の連続測定を行い,塩集積・溶脱過程における土壌電気伝導度の変化傾向の把握を試みた.カラムの土壌成分の分析から,(1)Naイオン含量の多い水を供給しているにもかかわらず,土壌からの浸出水中のNa濃度は低く,相当量が土壌に保持される,(2)リーチング後の浸出水濃度はリーチング用水の塩濃度よりも大きいものの,その成分比は初期飽和後の浸出水とほとんど変わらない,(3)イオン交換反応がほぼ定常に達したと思われる,塩集積後の土壌中の水溶性,交換性Naのプロファイル分布とpHの分布とが非常に類似しており,両者には密接な関係があること,が明らかとなった.一方,TDRセンサーによる測定から,(1)土壌水分量の低下によってバルク電気伝導度が大きく低下する,

(2)低土壌水分域では,塩濃度上昇に対するセンサー感度が低下する,ことがわかった.このことから,低水分領域でのキャリブレーション精度をさらに向上させなければ塩集積に伴う,土壌の電気伝導度の変動傾向を定量化することは困難であるとの結論を得た.
児童養護施設における解決志向的環境調整に関する実践的研究

児童養護施設では入所児童の半数以上が被虐待経験を持ち,何らかの障害を抱えている児童も相当数に上っているという現状がある。本研究は,児童養護施設の中で従来行われてきた「環境療法」と「安全委員会方式」という2つの環境調整の方法に加え,より簡便な形での環境調整の方法を探索的に導き出すことを目的とした。研究は,児童養護施設での長期にわたる参与観察を基に行われた。その結果,当初検討されていた解決志向ブリーフセラピーに基づく環境調整が修正され,サインズ・オブ・セーフティ・アプローチを用いた方法,さらには未来語りのダイアローグを用いた方法が検討され,それぞれの有効性が示唆される結果となった。児童養護施設の職員に対して,施設職員の子どもたちの対人関係の認識の方法を探索するため,半構造化面接を行った。質問項目は,当初予定していた1子どもたちの対人関係についての印象と2担当している子どもの印象を中心として,さらに3施設内で子どもたちに起きていること,4何をすることが子どもたちの適応を高めることにつながるか,5施設内で成功している試みは何か,の5項目とした。この施設は,現在3つの小舎に分かれているため,職員はこれらのグループから均等になるように抽出された。また,調査に当たっては研究代表者による施設内での参与観察が繰り返し行われた。これは,生活している子どもや職員へのジョイニングも兼ねて行われた。その結果,この施設には荒れる時期から平穏な時期への変化があり,現在の状況は平穏な時期の範疇に入るが,平穏な時期の後には再び荒れる時期が訪れるというサイクルが職員の中で認識されていることが分かった。また,子どもたちが平穏な状態にいることには,子どもたちが自らの出自に関する理解や家族との関係が良好である必要があると考えられていることも明らかになった。職員は,子どもたちの入所理由の多くが虐待やネグレクトのために入所後の子どもと親の交流が難しくなり,このことが子どもたちのライフヒストリーの形成に影響を与えていると考えていた。そして,こうした子どもたちの自らのライフヒストリーに対する認識の希薄さが,表面的な施設適応につながっていると考えていた。また,施設が平穏な時期へと変化する要因としては,職員が権威を持って子どもたちの生活に介入することが重要であり,子ども相互が監視しあったり,指導しあったりすることは,かえって施設が荒れる原因になるという認識があることも明らかになった。昨年度に引き続き児童養護施設職員に対する半構造化面接を行った。今回重点的に行った質問は,昨年度の3施設内で子どもたちに起きていること,4何をすることが子どもたちの施設内の適応を高めることにつながるか,5施設内で成功している試みは何かという3項目に加え,6子どもたちのライフヒストリーを処遇の中でどのように扱ってきたか,7今後どのようにライフヒストリーを扱うことができるかを尋ね,これらを昨年度の調査にさらに積み重ねる形で収集した。これに加え,研究代表者による参与観察が時々実施された。面接調査の中では,ライフヒストリーに対する認識の希薄さが子どもたちの施設内での表面的な適応につながっていることを危惧する内容が表れるものの,ライフヒストリーそのものを処遇に結びつけることについては,入所している子どもの多くが虐待を体験していることから躊躇していることが明らかとなった。この部分での処遇の手詰まり感は,多くの職員が考えとして抱いていることだった。また,参与観察の中では職員から「発達障がい」という言葉も多く聞かれた。しかし,「発達障がい」と虐待やネグレクトに伴う問題行動との関連性に関する認識は希薄であり,このことが子どもたちの処遇の食い違いにつながっていることがうかがわれた。そこで,研究代表者は「発達障がい」様の行動と虐待やネグレクトに伴う問題行動の関連性を感情調節困難という視点から捉えるこために関係者に対するレクチャーの機会を何度か持った。さらに,WOWWアプローチを段階的に導入し,加えて子どもたちへの「動的施設画」を実施したが,WOWWアプローチの「ステップ1:施設内にあるうまく行っている部分や既にできている部分を探し出す」,において運用がうまく図れなくなってしまっている状況にあり,両方とも停止している状況にある。このことについては今後検討が必要である。虐待やネグレクトが子どもたちの感情調節に影響を与えるということが職員に浸透していたが,このことと発達障がいとの関連性が不明確だったことが,調査と参与観察から明らかになった。そして,これらの認識の曖昧さが処遇上の食い違いにつながっている可能性が考えられた。これを感情調節困難の視点から捉えることで理解を図ろうとしたが,感情調節困難に対する処遇技術を研究代表者自身が身につけるために何回かのワークショップに参加する必要があった。そのため考え方そのものを導入するのに時間がかかってしまった。またWOWWアプローチの導入を行ったが,研究代表者自身,解決志向的考え方と感情調節困難,ライフストーリーの視点が曖昧だったために,有効な結果を残すことができず,継続することができなかった。よって,進捗状況を遅れていると判断した。研究対象としている児童養護施設において,当該年度初めから入所中の児童や指導職員に関する緊急事案が立て続けに数件発生した。こうした事案の発生が研究の影響によるとは考えられなかったが,発生に伴って児童の生活の立て直しのために外部機関の介入が長期間行われることとなった。そのため,今年度予定した調査および介入研究の進捗は滞っている状況にある。そこで,研究の立て直しを図るため,改めて職員に対する環境調整のニーズ調査を行った。

その結果,事案発生後施設側のニーズが,児童中心の支援から関係機関と施設側,さらには保護者と児童本人のとの処遇方針の調整を中心とするものに変化してきていることが確認された。問題が沈静化して現在に至るまで,施設側とは数回の協議の機会を持ち,新たな支援方法について検討を進めている状況である。打ち合わせの中では,Seikkula & Arnkil(2006)に報告されている,"Anticipation Dialogue(未来語りのダイアローグ)"を基本としながら,施設と関係機関,家族の環境調整を図っていくことが適切ではないかという結論に達している。「未来語りのダイアローグ」とは,関係者がそれぞれの役割の中でうまく機能できることを目標としたネットワーク・ミーティングの方法である。この方法自体は,「オープン・ダイアローグ」と同じ視点から考察されることが多いが,実際にはその方法として「解決志向ブリーフセラピー」の考え方が含まれているという特徴がある。そのため,日本の福祉的支援の中に取り入れやすいものであると考えられる。これに伴って,施設側から「未来語りのダイアローグ」の対象として,現在緊急の支援が必要であると施設側が考えている4家族のデータが打ち合わせに提案されている。現在これら4組の家族とその関係者(関係機関,施設側含む)との合同のセッションが計画されている。研究対象の児童養護施設において,当該年度初め立て続けに緊急事案が発生してしまい,これに伴って入所児童の生活立て直しのために長期間にわたって外部機関による介入が行われることとなった。そのため,予定していた調査および介入研究が実施できない状況にあった。また,緊急事案の発生後,施設のニーズそのものが児童中心の支援から関係機関との調整を含むものに変化しており,目的を達成するために新たな支援方法を考える必要に迫られた。昨年度実施した半構造化分析をもとに,施設職員に対する継続的なコンサルテーションを行った。コンサルテーションは月に23回実施され,そこには施設長,処遇困難を抱える児童の担当職員・指導員,ファミリーソーシャルワーカー等が出席した。半構造化面接の内容をもとに,児童のライフヒストリーに焦点を当てながらそこから解決を構築する方法が研究代表者から提案され,実践された。。コンサルテーションにおける考え方の中心になったのは,解決志向アプローチを応用した家族支援プログラムである「サインズ・オブ・セイフティ・アプローチ」をもとに考案された方法であり,児童担当職員はこの中で使用されるいくつかの方法(「3つの何」等)を用いながら児童との関係構築を図った。研究代表者はコンサルテーションの中で,各職員の実施状況を確認しながら,適切な質問の仕方等を助言した。こうした介入の結果,職員の間で指導上の問題が改善されているという状況認識の変化が認められた。その後研究代表者と施設長の働きかけにより,コンサルテーションに児童相談所の関係者も参加することとなり,第2段階目の介入が行われることとなった。この中で行われた介入は,入所児童と家族,担当児童福祉司・児童心理司,施設担当職員の出席による「未来語りのダイアローグ」だった。
手の心的回転課題を用いた運動イメージ訓練と臨床研究の発展に寄与する基礎的研究

運動イメージ訓練に用いる課題の一つに,手の心的回転課題がある.本研究では,手の心的回転課題の遂行能力・遂行方略への加齢の影響を調査し,運動イメージ能力と上肢運動能力との関連性や加齢による変化の相違を検討する.遂行能力の指標には,手の心的回転課題の正答率と,応答時間から運動時間を減じた認知時間を用いる.遂行方略は,手写真の提示角度による認知時間の長さの変化によって推察する.運動イメージ能力は,正答率と認知時間により判別し,上肢運動能力との関連性を調査する.多年代を対象とすることで,手の心的回転課題を用いた運動イメージ訓練と臨床研究を発展させるために重要な基礎的知見を得ることができる.運動イメージ訓練に用いる課題の一つに,手の心的回転課題がある.本研究では,手の心的回転課題の遂行能力・遂行方略への加齢の影響を調査し,運動イメージ能力と上肢運動能力との関連性や加齢による変化の相違を検討する.遂行能力の指標には,手の心的回転課題の正答率と,応答時間から運動時間を減じた認知時間を用いる.遂行方略は,手写真の提示角度による認知時間の長さの変化によって推察する.運動イメージ能力は,正答率と認知時間により判別し,上肢運動能力との関連性を調査する.多年代を対象とすることで,手の心的回転課題を用いた運動イメージ訓練と臨床研究を発展させるために重要な基礎的知見を得ることができる.