hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加工面形状計測に基づくエンドミル切削抵抗のモデルベース実時間推定手法の開発

エンドミル加工における切削抵抗の予測において必要となる幾何形状情報としては、工具経路のほかに加工対象物の初期形状があげられる。本研究では、従来、事前の幾何シミュレーションにおいて、CDモデルとして導出し、与えられてきたこの加工対象物の初期形状を、光切断法による非接触計測手段によって測定する手法を提案する。開発手法では工具切れ刃による除去領域を、取得点群と工具位置から高速に推定する。本手法により、鋳造および金属積層造形によって形成された素材計上に対する仕上げ加工において、切削抵抗の予測を工作機械上で高精度に実施することが可能となる。平成27年度の本課題では、提案手法の有効性を検証するため、まず、X軸、もしくはY軸方向に直線的な工具送り運動を与えられたエンドミル工具を対象として、連続的な加工対象物の表面形状の非接触計測を行うための手法の検討を行った。光切断法と高速CCDカメラによる反射光の撮影と、その情報をもとにした断面形状測定のアルゴリズムを開発し、加工直前の加工面形状を3次元表面座標として導出可能であることを確認した。また、この表面形状情報と工具形状との干渉状態を推定することによって、エンドミル工具の加工対象物に対する半径方向、軸方向の各切込み深さを導出し、これをもとに高精度に切削三分力を推定するシステムの開発を行った。研究実施計画における各段階の進展状態は以下の通りとなる。1工具通過直前の加工対象物表面の高速・非接触な計測手法の開発本課題では、2次元断面の積層による三次元点群情報の取得手法の実現に成功し、加工対象物の形状を加工直前に把握することを可能とした。一方で、取得の時間間隔についてはカメラおよび画像処理の制約から一回あたり100msec程度と遅く、形状モデルの更新速度について改善が必要となる。2工具切れ刃による加工対象物の除去状態推定手法の開発本課題では、工作機械のNCコントローラから得られる運動情報から、工具の実送り速度の推定、および工具切れ刃部における切込み深さを高精度に推定する計算機モデルの開発を行っている。27年度はNC工作機械を構成する複数軸のうち、ある1軸が単独で運動する直線経路を対象としたモデルを開発し、これを試作システムに適用することが可能となった。本課題において、27年度の実施目標のうち、1の「工具通過直前の加工対象物表面の高速・非接触な計測手法の開発」についてはアルゴリズムの開発を完了しており、今後は複数軸が同期して運動する場合の形状処理への発展と、処理の高速化を実施する予定としている。2の「工具切れ刃による加工対象物の除去状態推定手法の開発」についても、大きな切削抵抗作用が必要となる高送り条件での予測については、1軸が単独で駆動する条件については適用できているものの、NC工作機械を用いた金属加工で特徴となる複雑形状創成時の微小線分分割を伴う多軸同期運動には現在対応できておらず、今後の手法拡張が必須になると考えられる。平成28年度の研究では、平成27年度に開発した工具切れ刃に対する加工対象物の除去状態推定手法を卓上のNCフライス機に搭載形態を検討し、試作機を開発して等高線加工における加工直前の被削物断面形状の推定を実施した。フラットエンドミルにおける切削において、軸方向切り込み深さ、および軸方向切り込み深さの推定を行い。これと高速な切削抵抗実時間推定システムを連携させることによって加工中の切削三分力の予測を行った。卓上NCフライス機への搭載形態の検討では、2本のラインレーザーを垂直に交差させこれを別のカメラで撮影して断面形状を推定するための配置形態、および画像処理システムを開発した。NCフライス機のXY軸に高精度なエンコーダーを搭載し、このエンコーダーから得られた軸移動量と切削時の工具進行方向に対する加工対象面の高さ情報を統合することによって加工対象物表面の局所的な3Dスキャニングを実施した。レーザー光の拡散反射光から、照射光の中心軸をキャリブレーションと画像処理によって推定し、加工対象面のレーザー光源からの高さ位置を連続的に導出するシステムを開発した。また、この結果を用いて加工対象物表面のポリゴン形状を生成し、これと工具刃との相対的な位置関係を推定することで、計測位置に工具が移動した瞬間の切削断面積の推定を行うシステムを開発した。検証実験では、フラットエンドミルを用いた場合に、溝形状および壁形状の加工において、切削抵抗の推定が可能となることを確認した。当初の研究計画では、3軸制御のNCフライス機に加えて、同時5軸制御マシニングセンタにおいて、同様に加工直前の加工対象面形状の計測を行うための計測システムの試作を実施する予定としていた。しかしながら、当初使用予定のマシニングセンタにおいてトラブルが発生し、CNCコントローラからの同時に取得できる各軸位置が3軸に限定されてしまい、同時5軸加工における推定ができなかった。こちらの問題については、CNCコントローラーからの軸位置取得のための通信手段を別の方法に変更し、回転軸および旋回軸についても主軸姿勢を取得するシステムの開発を進める予定である。前年度に引き続き、工作機械主軸に取り付けたカメラおよびラインレーザー光源を用いて加工対象物の切削加工直前の表面形状を高速に取得するシステムの開発を行った。特に、本年度は、1.実加工に近い送り速度条件下で形状を取得するための画像処理アルゴリズムの開発と、今後、適用が期待される、2.金属積層造形品に対する表面形状取得性能の向上、および、3.同時多軸制御加工機への搭載と商用CNCコントローラとの連携機能の開発を目的として研究を行った。

1.の成果では、CPUおよびGPUによる並列計算処理をラインレーザの反射位置を推定する画像処理アルゴリズムに導入し、一ラインあたり約80msecで三次元点群の再構成を行い、立体形状を推定することを可能とした。2.の成果では、積層造形後に高い硬度を有する熱硬化層を切削によって除去する必要のあるワイヤアーク積層造形手法を対象とした実証実験において、±1.0mm程度の誤差でワークの積層面形状を取得することが可能となっており、仕上げ加工時の過大切削力作用を予測するのに十分な計測制度を実現することが可能となった。3.の成果では、FANUC社のCNCコントローラの有する外部通信機能と連携し、工作機械の各軸の座標を逐次取得してこれをもとに画像処理から得られた主軸座標系上での三次元点群座標をワーク座標系に変換し、ワーク座標系上での加工対象物の概略形状を取得するすることを可能とした。エンドミル加工における切削抵抗の予測において必要となる幾何形状情報としては、工具経路のほかに加工対象物の初期形状があげられる。本研究では、従来、事前の幾何シミュレーションにおいて、CDモデルとして導出し、与えられてきたこの加工対象物の初期形状を、光切断法による非接触計測手段によって測定する手法を提案する。開発手法では工具切れ刃による除去領域を、取得点群と工具位置から高速に推定する。本手法により、鋳造および金属積層造形によって形成された素材計上に対する仕上げ加工において、切削抵抗の予測を工作機械上で高精度に実施することが可能となる。28年度の研究計画では、まず前年度に実施した1および2の課題について、複雑形状創成時に課題となる複数軸の同期運動、および微小線分分割を伴う工具経路への手法の対応を進め、実験を実施する予定としている。また、それと並行して実験対象となる工作機械を汎用フライスから3軸同期運動が可能な縦型マシニングセンタに変更し、実施計画の3で示していた「同時3軸制御加工を対象とした実時間推定システムの開発および実証実験」を早期に実施する予定としている。平成29年度の研究では、前年度に実施できなかった同時5軸制御マシニングセンタ上への計測システムの搭載を進め、CNCコントローラからの軸位置の取得に加えて、当初の研究計画にあった工具送り速度の事前オーバーライド機能の開発を進める予定している。切削加工当初計画では、昨年度前半に実施した同時3軸制御NCフライス機上での実証実験に引き続き、同時5軸マシニングセンタににおいて、多軸加工を対象とした対する計測システムの検証を実施する予定としていた。昨年度後半の実施において、研究者の研究室のマシニングセンタの通信仕様の調整が遅れたため、搭載が遅延し、当該機種で使用予定であった切削動力計の仕様が決定できなかった。そのため購入を次年度に延期し、次年度使用額が発生した。本年度の研究では、同時多軸制御マシニングセンタに対しての搭載を進めるため、CNCコントローラとの通信システムを新たに追加し、これをもとに搭載しての実験を行う予定としている。その際、切削動力計の仕様を早期に決定し、本年度後半の実証実験に先立って昨年度後半に予定していた切削動力計の導入を行う。
金属蒸着テープの劣化及び信頼性の電気化学的測定による評価

1.模擬腐食環境下における暴露試験電気化学的測定の信頼性を確かめるため、低濃度の硫酸溶液中に金属蒸着テープを浸漬し、テープの表面変化を実体光学顕微鏡により観察した。その結果、SONY、TDK製Hi8mm METの場合、浸漬1時間15前後、金属磁気層の劣化によりテープの透明度が高くなり、約20時間後完全に透明になり、金属磁気層が完全に消失したことが明かとなった。一方、DVC用のMET及びFUJIFILMが開発したAT0MM Hi8Proの場合、数十時間の測定において特に顕著な劣化が見られなかった。このことから、最近のMETの耐食性は向上したと言える。暴露試験の結果は電気化学インピーダンス測定の結果と良く一致している。最近開発されたFUJIFILM製ATOMM Hi8Proに注目し、電気化学インピーダンス測定及び浸漬試験によりその耐食性を評価した。インピーダンスの測定結果から、低い硫酸溶液の濃度(5x10^<-4>5x10^<-6>M)範囲でインピーダンスの値は非常に高く、耐食性が優れていることが分かる。これは磁気層の製造に超薄層塗布型メタル媒体を採用したことによると思われる。浸漬実験でも良い耐食性を示した。3.金属蒸着テープの水浸透性評価水(結露)の存在で金属磁気層だけではなく、金属層を支持するプラスチックフィルムは水により劣化し、METテープの性能に悪影響を及ぼすと考えられる。METのフィルム側(バックサイド)に対してインピーダンス測定を行った結果、電解質の濃度が高くなるにつれ、インピーダンスの値が小さくなり、水はフィルム層の中へ浸透していくことが分かった。これはMETテープの耐食性評価にとって非常に有意な情報である。今後さらにフィルムの誘電率との関連などについてさらに詳しく検討するべきである。以上の研究成果は平成13年10月に韓国で開かれる国際会議(12thAPCCC)で発表を行った。また、平成14年4月に開かれる電気化学会の第69回大会に発表する予定である。1.NaCl水溶液中におけるHi8mmMET(金属蒸着テープ)のインピーダンス特性NaCl水溶液中における金属層の耐食性を示す低周波数側のインピーダンスの経時変化をモニタリングした結果、約20時間の浸漬で、1.0wt%と3.0wt%のNaCl水溶液に浸漬したテープのインピーダンス値の変化はほとんど見られなかった。3.5wt%と10wt%の場合、インピーダンス値は浸漬時間が増加するにつれて減少した。したがって、NaCl水溶液の濃度が3.5wt%以上になるとテープの劣化が進みやすくなると考えられる。硫酸濃度が5×10^<-5>、5×10^<-6>Mの時、全周波数領域においてインピーダンス値はほとんど変化しなかった。5×10^<-4>Mの時は低周波数領域において、初期にインピーダンスが減少したが、その後時間の経過とともに増加した。金属層の面積の減少がインピーダンスの増加に影響していると考えられる。Hi8mmMETバックサイドのインピーダンス特性の経時変化はどの濃度においてもほとんど見られなかった。溶液の濃度が高くなるにつれ、フィルムの抵抗を表すインピーダンス値が小さくなったことから、フィルムの浸透性は溶液中のイオン濃度に関連していると思われる。3.H_2SO_4溶液中におけるDVC(デジタルビデオカセット)のインピーダンス特性硫酸濃度が5×10^<-5>、5×10^<-6>Mである場合、インピーダンス特性の経時変化が見られなかった。5×10^<-4>Mでは、Hi8mmMETと同様にインピーダンス値は減少してから増加した。Hi8mmMETと比べ、全体的にインピーダンス値が約1桁大きかったことより、DVCの耐食性がHi8mmMETより高いことがわかる。硫酸濃度が5×10^<-4>Mである場合のDVCバックサイドのインピーダンス特性の経時変化を測定した結果、24時間の浸漬でインピーダンス特性に変化は見られなかった。バックサイドにおいてもインピーダンス値がHi8mmMETより約1桁大きい。また、Hi8mmMETで見られる直線部が見られないことから、水やイオンのフィルム内への拡散が起きていないことが分かった。以上の研究成果は平成13年10月に韓国で開かれる国際会議(APCCC)で発表する予定である。

インピーダンスの測定結果から、低い硫酸溶液の濃度(5x10^<-4>5x10^<-6>M)範囲でインピーダンスの値は非常に高く、耐食性が優れていることが分かる。これは磁気層の製造に超薄層塗布型メタル媒体を採用したことによると思われる。浸漬実験でも良い耐食性を示した。3.金属蒸着テープの水浸透性評価水(結露)の存在で金属磁気層だけではなく、金属層を支持するプラスチックフィルムは水により劣化し、METテープの性能に悪影響を及ぼすと考えられる。METのフィルム側(バックサイド)に対してインピーダンス測定を行った結果、電解質の濃度が高くなるにつれ、インピーダンスの値が小さくなり、水はフィルム層の中へ浸透していくことが分かった。これはMETテープの耐食性評価にとって非常に有意な情報である。今後さらにフィルムの誘電率との関連などについてさらに詳しく検討するべきである。以上の研究成果は平成13年10月に韓国で開かれる国際会議(12thAPCCC)で発表を行った。また、平成14年4月に開かれる電気化学会の第69回大会に発表する予定である。
遷移金属錯体を活用する多官能性環状分子骨格形成

先に開発したTi(III)錯体を反応剤とするケト・ニトリル類の環化反応を,タンデム化することにより,トリキナン骨格合成に成功するとともに,チタノキシケチルラジラルの安定性が大きなケトン部位をもつ場合には,ケトエステル類にもこのラジカル環化が拡張可能なことを明らかにした.基質の接近方向を規制する面性支持配位子としてインデニル基を有するルテニウム(II)錯体を触媒として,1,6-へプタジイン類とノルボルネンまたはピシクロ[3.2.1]オクテノン誘導体の反応を行った結果,ジイン1分子あたり2分子の環状アルケンが立体選択的に高次付加環化した,特異な分子構造をもつ1:2付加体が生成することを発見した.一方,アルケン類のアリル位に窒素,酸素,またはスルホン官能基を有するアルケン類は,ペンタメチルシクロペンタジエニル・ルテニウム(II)錯体触媒の存在下,1,6-へプタジイン類に[2+2+2]付加環化し,1,3-シクロへキサジエン骨格を有しDiels-Alder反応のジエン成分として合成化学的に有意義な1:1付加環化生成物をあたえることを発見した.また,シリルロジウム(III)ヒドリド錯体を触媒とした1,6-へプタジイン類の環化ヒドロシリル化にも成功し,Diels-Alder反応のジエン成分として有用な,有機ケイ素基を含む1,2-ビス(エキソメチレン)シクロペンタン類の合成に成功するとともに,それらと数種のジエノフィルとのDiels-Alder反応進行を実証した.アミノアルキン類を,ロジウムカルボニルクラスターを触媒として,ヒドロシラン/一酸化炭素と反応させると,三成分一段カップリングが選択的に進行し,48員環のα-シリルメチレンラクタム骨格が構築できることを明らかにした.アミン部位としてピロリドンまたはピペリジン誘導体を導入することによって橋頭位に窒素原子をもつアルカロイド基本骨格となる複素ビシクロ環構築にこの変換を拡張した.先に開発したTi(III)錯体を反応剤とするケト・ニトリル類の環化反応を,タンデム化することにより,トリキナン骨格合成に成功するとともに,チタノキシケチルラジラルの安定性が大きなケトン部位をもつ場合には,ケトエステル類にもこのラジカル環化が拡張可能なことを明らかにした.基質の接近方向を規制する面性支持配位子としてインデニル基を有するルテニウム(II)錯体を触媒として,1,6-へプタジイン類とノルボルネンまたはピシクロ[3.2.1]オクテノン誘導体の反応を行った結果,ジイン1分子あたり2分子の環状アルケンが立体選択的に高次付加環化した,特異な分子構造をもつ1:2付加体が生成することを発見した.一方,アルケン類のアリル位に窒素,酸素,またはスルホン官能基を有するアルケン類は,ペンタメチルシクロペンタジエニル・ルテニウム(II)錯体触媒の存在下,1,6-へプタジイン類に[2+2+2]付加環化し,1,3-シクロへキサジエン骨格を有しDiels-Alder反応のジエン成分として合成化学的に有意義な1:1付加環化生成物をあたえることを発見した.また,シリルロジウム(III)ヒドリド錯体を触媒とした1,6-へプタジイン類の環化ヒドロシリル化にも成功し,Diels-Alder反応のジエン成分として有用な,有機ケイ素基を含む1,2-ビス(エキソメチレン)シクロペンタン類の合成に成功するとともに,それらと数種のジエノフィルとのDiels-Alder反応進行を実証した.アミノアルキン類を,ロジウムカルボニルクラスターを触媒として,ヒドロシラン/一酸化炭素と反応させると,三成分一段カップリングが選択的に進行し,48員環のα-シリルメチレンラクタム骨格が構築できることを明らかにした.アミン部位としてピロリドンまたはピペリジン誘導体を導入することによって橋頭位に窒素原子をもつアルカロイド基本骨格となる複素ビシクロ環構築にこの変換を拡張した.
藻類の光合成活性がため池のリン栄養に与える影響

都市近郊のため池において,2002年度以降毎月一度行っている水質調査を継続して,アルカリ性ホスファターゼ活性の季節変動と,水質及び光合成活性との関係を検討した。その結果,栄養塩濃度が低い池では高い光合成活性が認められ,至適条件下の培養系で認められる活性に近い値が観測されることもあった。一方,栄養塩濃度が高い池では光合成活性は低かった。リン濃度と光合成活性が負の関係を持つことを示唆する結果も得られたが,ため池ごとには栄養塩との直接的な関係は認められなかった。湖沼有光層では,アルカリ性ホスファターゼ活性は,藻類現存量の指標であるクロロフィル濃度と正の相関を示すことがある。しかし,クロロフィルは,藻類の生理状態によって濃度が大きく変動することが知られている。そこで,藻類の生理状態を左右する光合成活性が,アルカリ性ホスファターゼ活性の変動を通じて,リン栄養の可給化,次いでは藻類の増殖能に影響を与えることが考えられる。そのことを明らかにすることを最終的な目的として本研究を行っている。本年度については,パルス変調クロロフィル蛍光測定法の発達により,藻類の光合成活性の測定が正確にできるようになってきたことから,水圏のリン栄養状態が影響を受ける要因として,藻類の光合成活性を検討するための準備を行った。奈良県香芝市の籏尾上池及び籏尾下池を対象として,2002年度以降毎月一度行っている水質調査を引き続き継続して,アルカリ性ホスファターゼ活性の季節変動と,水質ならびに微生物学的要因との関係を検討した。その結果,水質とアルカリ性ホスファターゼ活性の直接的な関係はないものの,藻類の種類が同活性の水準と関係を持つことが示唆される結果が得られた。水試料中の藻類の光合成活性を測定するために,パルス変調クロロフィル蛍光測定法の測定条件設定を行った。室内実験で光合成活性の変化とアルカリ性ホスファターゼ活性の関係を明らかにするために,Chlorellaの培養系の確立を試みた。国内外の関連する資料の収集を行った。本年度から,パルス変調クロロフィル蛍光測定法による現場の藻類の光合成活性の測定を開始した。また,Chlorella培養系の光合成活性を測定した。奈良県香芝市の籏尾上池及び籏尾下池を対象として,2002年度以降毎月一度行っている水質調査を引き続き継続して,アルカリ性ホスファターゼ活性の季節変動と,水質及び光合成活性との関係を検討した。その結果,栄養塩濃度が低い籏尾上池では高い光合成活性が認められ,至適条件下の培養系で認められる活性に近い値が観測されることもあった。一方,栄養塩濃度が高い籏尾下池では光合成活性は低かった。
トップアスリートにおける心理的競技能力評価尺度の開発に関する研究

本研究の目的は、トップアスリートの心理面を測定する尺度を開発することであった。今回作成された尺度は、40の質問項目・10の因子(自己コントロール、集中力、イメージ、自信、目標設定、モチベーション、日常生活の管理、自分を持っていること、自己把握、客観性)で構成されている。本検査を用いて競技レベル(4段階)による比較を行ったところ、最も競技レベルの高い国際大会出場のアスリートは、他に比べ、全ての因子で得点が有意に高かった。つまり、国際大会に出場するトップアスリートは、日々の練習の中に目標や課題を設け、常に競技への高いモチベーションを持ち、日頃から健康管理を徹底していることが示された。平成25年度は、トップアスリートにおける心理的競技能力の内容を明らかにすることを目的として、アンケート調査(自由記述)と半構造化面接によるインタビュー調査を行った。アンケート調査の対象者は、大学生競技者824名(男性574名、女性250名、平均競技経験年数は9.1年)で、競技レベルは全国大会レベルの者が43.0%であった。得られた記述を質的に分析した結果、16サブカテゴリー、4カテゴリーが抽出された。その中の土台となる心理的競技能力に関することとして、「自信」、「モチベーション」、「目標設定」、「日常生活の管理」、「自己への気づき」、そして「客観性」の6つの内容が示された。次に、対象者を国際大会レベルと国内大会レベルに分け、さらに競技種目を5つのグループに分別し、クロス集計を行った結果、どのグループにおいても「自信」に関する内容が抽出され、いくつかのグループで「集中力」の内容が抽出された。また、トップアスリート7名を対象に半構造化面接によるインタビュー調査を行った。競技種目は、個人、対人、チーム種目など多様であった。対象者は、最初に「トップアスリートに必要な心理的要素・側面」について自由に答えた。次に我々が先行研究をもとに作成したトップアスリートに必要だと思われる心理的要素・側面のリスト(32項目)から、5つの項目を選んだ。その結果、自由回答では、「周りに左右されない」、「自分自身を持っていることが必要」、「平常心」、「勝ちたいという強い気持ち」、「覚悟を決める」、「自信」などの回答が得られた。また、32項目のリストからの抽出では、「心に余裕をもつこと」、「自分を持っていること」、「自分のことを理解していること」、「自信」、「集中力」が多かった。自由回答とリストの抽出から、「自分を持っていること」と「自信」の2つの要素が、トップアスリートには特に必要な心理的要素であるということが明らかになった。平成26年度は、平成25年度に行った研究結果を基にして調査項目の作成・精選を行い、トップアスリートの心理面を多面的かつ的確に評価するための尺度作成を目指し、アンケート調査を行った。調査項目の内容に関しては、前年度に行ったトップアスリートにおける心理面の自由記述調査の結果から、「自信」「モチベーション」「目標設定」「イメージ」「自己コントロール」「客観性」「自己への気づき」「集中力」「日常生活の管理」「自分を持っていること」の10領域を設定し、それぞれの領域を評価する項目を多数作成した。項目の作成に当たっては、スポーツ心理学の専門家5名(本研究の研究分担者3名を含む)によって議論され、各領域の名称から連想されるトップアスリートの心理特性を忠実に表現する形で作成された。その結果、トップアスリートの心理面を評価する106項目(各領域8-16項目、項目の評定は5段階の自己評定)を準備し、調査用紙を作成した。次に、全国大会ベスト8以上の成績もしくは国際大会に出場経験を有するアスリート421名(男性264名、女性157名;平均年齢20.4歳)を対象にして、作成された調査用紙への回答を求めた。分析方法としては、まず因子分析を行う前に、項目の平均値から項目分析を行い、回答に偏向が見られる項目は削除した。また、本調査で作成された項目内容は、コミットメント、試合中の心理面、そして自己分析に関する内容に大別されるため、それぞれの側面ごとに分析を行った。因子分析(主因子法、プロマックス回転)を行った結果、コミットメントに関しては「目標設定」「モチベーション」「日常生活」の3因子9項目、試合中の心理面については「自己コントロール」「集中力」「イメージ」「自信」の4因子12項目、そして自己分析に関しては「一貫性」「客観性」「自己把握」の3因子9項目が抽出された。平成27年度は、平成26年度の研究結果を基にして調査項目の作成・精選を行い、トップアスリートの心理面を多面的かつ的確に評価するための尺度が概ね完成した。作成された尺度は、40項目10因子(自己コントロール、集中力、イメージ、自信、目標設定、モチベーション、日常生活の管理、自分を持っていること、自己把握、客観性)から構成され、これを用いて性別、競技種目(記録型、対戦型、チーム・球技型、表現型)の差異について検討した。対象者は、全国大会ベスト8以上の競技成績または国際大会に出場経験を有するアスリート418名(男性264名、女性154名、平均年齢20.4±1.21歳、競技継続平均年数9.91±4.11年)であった。

各因子を従属変数、性別と競技種目を独立変数として一要因多変量分散分析を行った結果、主効果が確認され、下位検定を行ったところ、「集中力」「イメージ」「自信」「自分を持っていること」「自己把握」「客観性」は、女性よりも男性の方が高い値を示した。競技種目では、記録型が「イメージ」「目標設定」「日常生活の管理」「自分を持っていること」「客観性」で、他の種目類型より高い値を示した。また、競技レベルによる比較では、大学の体育会運動部に所属するアスリート1182名(男性782名、女性400名、平均年齢20.1±2.09歳、競技継続平均年数9.3±4.12年)を対象に行った。競技レベルは、「地区大会出場(494名)」「全国大会出場(267名)」「全国大会ベスト8以上(334名)」「国際大会出場(87名)」の4段階とした。分散分析の結果、主効果が認められ、多重比較を行ったところ、国際大会出場のアスリートは他に比べ、全ての因子で得点が有意に高かった。つまり、トップアスリートは日々の練習の中に目標や課題を設け、常に競技へのモチベーションが高く、日頃から健康管理を徹底していることが示された。本研究の目的は、トップアスリートの心理面を測定する尺度を開発することであった。今回作成された尺度は、40の質問項目・10の因子(自己コントロール、集中力、イメージ、自信、目標設定、モチベーション、日常生活の管理、自分を持っていること、自己把握、客観性)で構成されている。本検査を用いて競技レベル(4段階)による比較を行ったところ、最も競技レベルの高い国際大会出場のアスリートは、他に比べ、全ての因子で得点が有意に高かった。つまり、国際大会に出場するトップアスリートは、日々の練習の中に目標や課題を設け、常に競技への高いモチベーションを持ち、日頃から健康管理を徹底していることが示された。平成26年度に計画したトップアスリートの心理的側面を評価する項目内容を準備し、アンケート調査も実施したため、研究全体は順調に進展している。また、研究代表者が中心となって、研究分担者の役割分担も機能し、ミーティングや研究調査がスムーズに進んだ。アンケート調査で得られたデータについても、研究補助者による入力作業が順調に行えた。データ分析に関しても、共同研究者間で役割分担を行い、順調に分析を行うことができた。さらに、トップアスリートにおける心理的要素に関する尺度作成の研究結果を、2015年8月に行われる日本体育学会第66回大会で発表予定である(発表申込、予稿集送付済みである)。以上のことから、現在までの達成度は、「おおむね順調に進展している」と自己評価した。スポーツ心理学これまでの2年間において、トップアスリートの心理的特徴をインタビュー調査とアンケート調査から明らかにしてきた。平成27年度は、作成された尺度項目の信頼性および妥当性を検証する。具体的には、構造方程式モデリングによる検証的因子分析ならびに適合度を検証し、構造的妥当性を検討する。次に、競技レベルが高いほど評定値が高いと予測されるため、各因子得点と競技レベルとの関連から、構成概念妥当性を検証する。また、「内的一貫性」の指標であるアルファ係数をもとに信頼性の検証を行う。続いて、尺度の「安定性」を検討するために、追加調査としてトップアスリートを対象とした縦断調査を実施し、尺度の信頼性を再度検証していく。さらに、作成された尺度の標準化・実用化を検討する。すなわち、判定基準を作成し、実際の心理サポートの現場で活用できるよう検討を行っていく。
希土類磁石スクラップのリサイクルに関する基礎的研究

平成3年度は,Sm-Co系合金およびNd-Fe-B系金属間化合物の酸化焙焼試料の塩酸,硫酸および硝酸による各種金属元素の浸出挙動について検討を行い,浸出液として塩酸または硫酸が好ましいことを明らかにした。そこで平成4年度は,前年度の結果に基づいて,界面反応モデルおよび容積反応モデルを適用した速度論解析,溶媒抽出法による各金属元素の分離および希土類磁石混合スクラップの処理システムの構築を行った。まず,酸浸出の速度論解析では,Sm-Co系では,3次の容積反応モデルでCu以外の元素については表すことができた。Cuが同モデルで表現できなかった理由として,酸化焙焼時にCuが粒子表面に偏析することがEPMA観察より考えられた。次に,Nd-Fe-B系については,2.5次の容積反応モデルでNdの浸出を表すことができたが,Feについては先のSm-Co系のCuと同じ理由で同モデルでは表現できなかった。また,同浸出反応は全ての元素で活性化エネルギーが41kJ・mol^<-1>以上で,化学反応律速と考えられた。この結果については,平成5年度資源・素材学会春季大会(1993年3月29日)で発表する。次に,溶媒抽出法によるSm,Nd,Co,CuおよびFeの分離について塩酸性溶液と硫酸性溶液について検討を試みた結果,SmとNdの分離には,EHPNAとTOPOの混合抽出剤による塩酸性溶液からの抽出分離が最適であることが分かった。またその他の金属元素の抽出分離についても検討を行い,先の浸出実験結果と総合して次の処理システムを構築した。まず,希土類磁石混合スクラップを粉砕後酸化焙焼し,Feを酸難溶性のFe_23_3にした後,塩酸で浸出を行う。浸出されたSm,Nd,Co,CuおよびFeを次の方法により分離する。まず,pH0.5以下でEHPNAによりFeを抽出する。次に,pH23でEHPNA/TOPO混合抽出剤でSmとNdをそれぞれ抽出分離した後,pH45でVersatic9や10によりCuを分離する。そして最後に,pH5付近でEHPNAによりCoを抽出する。以上の様なプロセスの構築を行うことができた。NdーFeーB系合金およびSmーCo系合金を空気酸化焙焼することにより、FeをFe_2O_3、NdをNd_2O_3、SmをSm_2O_3、CoをCo_3O_4およびCoOの形態にする形態にする条件を、焙焼温度、焙焼時間を変化させ、焙焼産物をX線解析し検討した結果、焙焼温700度、焙焼時間8時間が必要な焙焼条件であることが分かった。そこで、前記焙焼条件で空気酸化焙焼した試料を用いて、塩酸、硫酸および硝酸による浸出を検討した結果、NdおよびSmの浸出率は、酸濃度より浸出温度に大きく依存する傾向を示すことが分かった。浸出温度は70度以上が必要である、例えば、酸濃度0.5mol/l程度でも、浸出温度70度、撹はん速度400rpm.固液濃度1g/lの条件下で3時間浸出すればNdおよびSmを85%以上浸出することが可能であった。

また、Feの浸出率は同浸出条件下で30%以下に抑えることができ、Feの浸出による酸の消費を抑えることが可能であった。一方、Coの浸出率も40%以下に抑えることができた。次に、酸の種類を比較した場合、NdおよびSmの浸出性は塩酸および硫酸が効果的であり、硝酸は、塩酸および硫酸と比べてかなり劣ることが分かった。ただし、塩酸および硫酸のどちらが浸出剤として好ましいかについては、次年度に検討を予定しているNd、Sm、Fe、CoおよびCu等からのNdおよびSmの抽出および相互分範の結果も考慮して判断しなければならない問題である。次年度に計画している溶媒抽出によるNdおよびSmの抽出実験も、抽出剤としてD2EHPA、EHPNA、よびTOPO、TBPおよびTOAとの混合抽出剤を用いて塩酸溶液系について検討し、NdまたはSmとFe、Coとの分離およびNdおよびSm相互間の分離の可能性をも見いだした。さらに、上記で使用したD2EHPAおよびEHPNAの金属の抽出性を基礎的に検討することを目的として界面化学的に検討し、その結果を平成4年度資源・素材学会春季大会に発表する予定である。本年度は,昨年度実施したSm-Co系合金およびNd-Fe-B系金属間化合物の酸化焙焼試料の塩酸,硫酸による浸出について,界面反応モデルおよび容積反応モデルを適用した速度論解析,溶媒抽出法による各金属元素の分離および希土類磁石混合スクラップの処理システムの構築を行った。まず,酸浸出の速度論解析では,Sm-Co系では,3次の容積反応モデルでCu以外の元素については表すことができた。Cuが同モデルで表現できなかった理由として,酸化焙焼時にCuが粒子表面に偏析することがEPMA観察より考えられた。次に,Nd-Fe-B系については,2.5次の容積反応モデルでNdの浸出を表すことができたが,Feについては先のSm-Co系のCuと同じ理由で同モデルでは表現できなかった。また,同浸出反応は全てね元素で活性化エネルギーが41KJ・mol^<-1>以上と大きく化学反応律速であると考えられた。この結果については,平成5年度資源・素材学会春季大会(1993年3月29日)で発表する。次に,溶媒抽出法によるSm,Nd,Co,CuおよびFeの分離について塩酸性溶液と硫酸性溶液について検討を試みた。その結果,SmとNdの分離には,EHPNAとTOPOの混合抽出剤による塩酸性溶液からの抽出分離が最適であることが分かった。またその他の金属元素の抽出分離についても検討を行い,先の浸出実験結果と総合して次のような処理システムを構築した。まず,希土類磁石混合スクラップを粉砕後酸化焙焼し,Feを酸難溶性のFe_2O_3にした後,塩酸で浸出を行う。浸出されたSm,Nd,Co,CuおよびFeを次の方法により分離する。まず,pH0.5以下でEHPNAによりFeを抽出する。次に,pH23でEHPNA/TOPO混合抽出剤でSmとNdをそれぞれ抽出分離した後,pH45でVersatic9や10によりCuを分離する。そして最後に,pH5付近でEHPNAによりCoを抽出する。以上の様なプロセスの構築を行うことができた。
臓器移植における特異的免疫抑制法の研究-脾細胞の門脈内移入の効果について-

[目的]肝の免疫学特性に着目し特異的免疫抑制法の開発を目的とした。[方法]1.LEW(RT1^e)、BDE(RT1^U)、DA(RT1^A)の純系ラットを使用した。移植モデルとして異所性心移植をBDEからLEWに行ない、心の生着日数を検討した。又DAからLEWへの移植はthird party群とした。肝細胞の分離はBerry & Friendの方法に準じた。脾細胞分離は、脾を細切してメッシュを通し赤血球をTris-Bufferにて除去して用いた。2.DTH反応:BDE私細胞2×10^7個をLEWの背部皮下にprimingし、7日後に2×10^7個のBDE脾細胞をLEW耳介部にchallengeして、48時間後の耳介部腫脹度を100%とした。3.実験群:(1)control群、(2)肝細胞の脾内移入実験として、BDE肝細胞処置群、LEW肝細胞処置群、DA肝細胞処置群を作成した。(3)DTHはcontrolに対し、BDE及びDAの肝細胞1×10^7個をprimingの4日又は7日前に移入した時の反応を検討した。(4)脾細胞の門脈系及び静脈内投与実験として次の実験群を作成した。BDE脾細胞は1×10^8個とした。投与日はLEWへの心移植1日前及び7日前とした。[結果]1.肝細胞の脾内移入実験:BDE心の生着日数は、donerと同系のBDE肝細胞を移入した時、平均生着日数14.3日であり、recipientと同系のLEW肝細胞移入の時、9.3日、third partyのDA肝細胞移入では9.5日、control群では6.7日であった。2.DTH反応:ontrolと比べdonor specificな抗原投与後、即ちBDE肝細胞1×10^7個をprimingの4日または7日前に脾内に移入した時のDTHはそれぞれ44.6%、74.2%であった。一方、third partyのDA肝細胞移入の時のDTHはそれぞれ72.5%、76.5%であった。3.脾細胞の移入実験:BDE細胞1×10^8個をLEWの門脈内に移入、その1日後または7日後にBDE心をLEWに移植した生着日数は、controlの6.7日に対しそれぞれ18.7日、24.3日であった。又、脾細胞の投与経路を静脈系にした時の生着日数は、それぞれ29.6日、27.0日であった。

1,特異的免疫抑制法の研究のひとつとして、肝細胞の門脈系への移植効果について検討した。donorにBDErat,recipientにLEWratを用い異所性の心移植を実験モデルとした。心移植の1日前にBDE,LEW,DAratの肝細胞1×【10^7】個をrecipientの門脈系へ移植し、移植心の生着日数を検討した。control群の生着日数6.7±0.8日に対して各群の生着日数はBDE肝細胞投与群14.3±2.7日,LEW群9.2±0.8日,DA群10.8±2.3日であった。この結果はdonorと同系の肝細胞を移植した場合に最も生着日数が延長しており、donor抗原の門脈系への処置はdonor特異的なunresponsivenessをもたらす可能性を示した。2,1の実験で得られた免疫抑制効果がdonor特異的であるか否か、DTH(delayed type hypersensitivity)反応を調べることにより検討した。controlとしてBDE脾細胞2×【10^7】個をLEWの背部に皮下注した後、7日目にBDE脾細胞2×【10^7】個を同LEWの耳介部にchallengeし、48時間後のDTH反応を測定した。測定群は、BDE及びDAの肝細胞1×【10^7】個を門脈系に投与して4日後,7日後にBDE脾細胞2×【10^7】個を背部に皮下注してDTH反応を測定した。control群を100%とした場合、BDE肝細胞4日前処置群では46.5%の反応しか示さなかったが、DA処置群では73.2%の反応を示した。7日前処置群ではBDE,DA共に74.2%,73.7%の反応を示した。以上の結果はBDE肝細胞投与後、4日から11日目頃まではdonor特異的な免疫抑制効果が認められているが、7日から14日目の抑制効果は弱く回復の時期と考えられる。3,今回の肝細胞の門脈系投与実験ではdonor特異的な免疫抑制効果を認めるものの移植心の生着延長効果に限界があり、DTH反応も2週間目には回復していた。今後、投与細胞の種類,個数,投与日等の検討を行い、特異的免疫抑制法の開発に結びつけたいと考えている。1)ラット肝細胞の脾内移入実験:BDE,LEW,DAratより分離した肝細胞1×10^7個を, doncrにBDEroat,recipientにLEWratを用いた心移植モデルの1日前に, recipientの脾臓に移入した.その結果, BDEratの心臓の生着日数は, donorと同系のBDErat肝細胞を移入した場合,平均生着日数14.3±2.7日, recipientと同系のLEWrat肝細胞を移入した場合, 9.3±0.8日, thid partyのDArat肝細胞の移入では, 9.5±1.3日, cantrol群の生着日数は, 6.7±0.8日であった.この事実より,門脈系への抗原投与において, donor Spocific antigen投与が,有意な免疫学的抑制状態を導いていると考えられた.2) DTHrespcnse:肝細胞脾内移入実験で検索した場合, contorl群と比べてdonor specificな抗原投与後, 4日目に最も強い抑制効果が認められ, 7日目になるとその結果は減弱する傾向がみられた.3)ラット脾細胞の門脈内移入実験:BDErat脾細胞1×10^7個又は, 1×10^8個をLEWratの門脈内に移入し,その1週間後にBDEratの心をLEWratに移植して生着日数をみた.control群の6.7±0.8日に対し, 1×10^7個投与群では, 8, 18, 20, 23日の生着が, 1×10^8個投与群では, 8, 13, 15, 30, 32日の生着が得られた.
Ｗｅｂ情報構造と利用者行動の統合分析とその情報アクセス高度化への応用

Webの構造や利用者の情報検索・閲覧行動を総合的に理解し,応用として展開するため,Web閲覧ログデータやマイクロブログデータ等,Web情報構造とWeb利用者行動に関連する様々なデータを収集・導入し,アンケート調査とも連動させることにより,これらを統合・分析した。その結果,知りたい情報と知らせたい情報との間の乖離や,Webポータルサイトを利用することにより意図しない情報接触行動が生ずることなど,Web利用者に関する様々な知見が実証的に得られた。また,統合・分析により得られた情報に基づいて,情報推薦や情報検索等の情報アクセスを高度化するための様々な手法を研究・提案した。本研究では,まずWeb情報構造やWeb利用者行動に関連する様々なデータを収集し,それらを相互に照合・対応付けして統合した後,Webの利用者行動の側面を含め総合的観点から信頼性の高いWeb情報構造の分析を行う。次に,情報アクセスに関連する各種の具体的応用としての観点から統合データを詳細に分析してWebの実態を解明するとともに,その結果を情報アクセス技術や社会科学研究等に応用して高度化を図る。本年度は,連携研究者との連携体制の下,2回の研究会を実施して研究の方向性等を確認するとともに,基盤となる各種データの導入・収集,データの統合方法や統計処理手法の検討,基本的なデータ分析の検討・実験等に関して,以下のような項目を行った。(1)Web構造やWeb利用者行動を表現するデータとして,ネット視聴データ,マイクロブログデータ,及びそれらと連動したニュースネットデータを導入・収集した。また7月に行われた参議院議員選挙を例題として取り上げ,Web利用者のネット視聴行動と投票行動の関連を分析するためのアンケート調査を行った。(2)異種データ間の照合等について検討を行い,いくつかの応用に対応してデータ統合を行うとともに,統合データを用いて利用者の視聴・発信行動や検索行動の分析等を部分的に実施した。(3)統合データの分析結果の活用方法を検討し,追加のデータ導入等に向けた準備を行った。本年度は,前年度に引き続き,基盤となる各種データの導入・収集を行うとともに,以下に例示したような情報アクセス応用の高度化への適用に向け,これらに即したデータの統合方法の検討と実験を行った。・Web検索ランキングの改善・検索意図を先読みする検索システム・情報発信行動,情報接触行動の実証的分析特に,マイクロブログデータとWeb閲覧履歴の統合による手法について検討を進めた。マイクロブログデータは情報発信行動を,またWeb閲覧履歴は情報接触行動を,それぞれ反映したデータであるため,この手法を発展させることにより新たな観点からの情報アクセスが可能になると期待できる。平成2425年度は,引き続き基盤となる各種データの導入・収集を行うとともに,(1)潜在的情報要求に基づく知識データベースへのアクセス,(2)ソーシャルメディア上での言及の質を反映したWebニュース推薦,(3)情報発信行動,情報接触行動の実証的分析,などといった情報アクセス応用の高度化への適用に向け,これらに即したデータの統合方法の開発と実験を行った。特に,マイクロブログデータを中心に据え,Web閲覧履歴データ,ネットニュース,知識データベース等との統合による手法について開発を進めた。マイクロブログデータは個々のデータに含まれる情報が不十分である場合が多いが,他のデータとの統合を通して文脈や意図を分析することによって,よりリッチなデータとすることができる。例えば,Web閲覧履歴を利用してツイートに関する背景知識や文脈および興味度を評価することにより,言及されたWebページの重要度を考慮して情報推薦を行うための手法を提案した。また,ユーザがつぶやいた潜在的な情報要求に対して先行して知識データベースを検索するための手法として,大量のツイートからトラブルや不満などを抽出する手法を提案した。本研究で開発した手法を発展させ適用することによって,新たな観点からの情報アクセスが可能になると期待できる。研究に必要となるマイクロブログデータの入手に当初の予想以上の時間とコストがかかり,具体的な分析の開始が遅れたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後も当初計画通りに研究を推進する。

データの分析にやや遅れがあるが早期に回復を図るとともに,これまでの分析の成果を連携研究者等と共有して更なる展開を図る。25年度が最終年度であるため、記入しない。
半月板損傷モデルの作成とBRPシステムによる半月板の再生に関する研究

マイクロミニピッグ(MMP)を用いて半月板損傷モデルの作製と自己の皮下脂肪組織由来間葉系細胞による組織再生についての研究を行った。皮下脂肪組織由来間葉系細胞による移植細胞塊の作製は可能であることが確認された。MMP半月板部分欠損モデルによる再生に関しては、移植細胞塊の性質が保てなかったことにより確認できなかった。関節切開を伴わない半月および骨軟骨欠損モデルについては、膝関節症モデルとしての有効性が示唆された。共同研究者の中山らが開発した細胞だけで任意の立体構造体を作成するシステムを応用し作成した自己由来の軟骨細胞および間葉系幹細胞からなる細胞構造体で、マイクロミニピッグ(以下MMP)における膝関節半月板切除部位を置換へ移植し、組織再生を検証することを目的とした。〈方法〉MMPの頸部より皮下脂肪組織を採取し、脂肪細胞由来間葉系細胞を単離、培養した後、細胞塊であるスフェロイド形成を誘導した。そのスフェロイドを直径4mmの円柱状に配置し、移植用の立体構造を作成した。MMP2頭の両膝関節に関節切開により直径4mmの半月板欠損を作成し、立体構造体に配置した移植細胞塊を欠損部へ移植した。移植後は通常の飼育状況により観察し、6カ月後にMRI検査と剖検にて移植部分の評価を行った。〈結果〉1) MRI検査;半月板欠損部位は再生による修復所見は確認されず、欠損によるものと考えられる所見が確認された。2)剖検所見;半月板欠損部位には組織の再生は確認されず、欠損部のサイズは変化していなかった。3)組織学検査結果;現在、組織標本を作成している。以上のことよりMRI検査によりMMPの半月板の評価が可能であることが示された。また、移植可能な半月板を脂肪組織由来間葉系細胞だけで作成することができることが確認された。このことより、MMPにおいて皮下脂肪組織から移植細胞を単離・培養することが可能であることが確認できた。しかし、移植後早期に生着、荷重が可能かどうかについては、術後早期の負重により、移植部位に細胞がとどまることができないことが推測され、そのことが組織再生を阻害した原因と考えられた。これより、移植後の細胞に対する機械的ストレスを制御する必要性が示唆され、移植した細胞構造体から組織再生がどのように進行するかを検証することはできなかった。細胞だけで任意の立体構造体を作成するシステムを応用し作成した自己由来の軟骨細胞および間葉系幹細胞からなる細胞構造体で,マイクロミニピッグ(以下MMP)における膝関節半月板切除部位を置換へ移植し,関節切開を行わない半月板損傷モデルの有効性と組織再生を検証することを目的とした。<方法>MMPの頸部より皮下脂肪組織を採取し,脂肪細胞由来間葉系細胞を単離,培養した後,細胞塊であるスフェロイド形成を誘導した。そのスフェロイドを直径4mmの円柱状に配置し,移植用の立体構造を作成した。MMP2頭の両膝関節に関節切開を行わず,脛骨近位骨端から関節面に向かい直径4mmの骨軟骨および半月板欠損を作成し,立体構造体に配置した移植細胞塊をそれぞれ片方の欠損部へ移植した。もう片方の欠損部位は無移植とした。移植後2カ月間は創外固定により膝関節の免荷を行い,移植細胞の安定化を図った。モデル作製後は通常の飼育状況により観察し,6カ月後にMRI検査と剖検にて移植部分の評価を行った。<結果>1)MRI検査;半月板欠損部位は再生による修復所見は確認されず,欠損によるものと考えられる所見が確認された。2)剖検所見;半月板欠損部位には組織の再生は確認されず,欠損部のサイズは変化していなかった。3)組織学検査結果;半月板欠損を作製した部位で,大腿骨関節面の軟骨変性が確認された。以上のことよりMRI検査によりMMPの半月板の評価が可能であり,また,MMPにおいて皮下脂肪組織から移植細胞を単離・培養することが可能であることが確認できた。しかし,今回作製した立体構造移植塊ではスフェロイド接着が不十分であり,そのことが組織再生を阻害した原因と考えられた。一方,半月板の部分欠損モデル作製において,関節切開を用いない疾患モデルの作製が可能であり,膝OAモデルとしての有効性が示唆された。
日米のスクールカウンセラーと教師の協働による学級介入プログラムの構築

本研究では米国等スクールカウンセリング先進国の知見を踏まえて、スクールカウンセラーと教師が学級改善を協働して行うための方法を開発することを目的とした。米国ハワイ州・オレゴン州・NY州での調査、英国スコットランド・イングランドでの調査、および国内の教科センター方式を含む小中高のべ約200学級での学級風土コンサルテーションより,(1)教科センター方式のように担任教師の短時間の関わりしかない場合でも,各学級には個性的な風土が醸成されること,(2)日米の教育制度の違いに関わらず,教師の工夫や指導のあり方が学級風土に現れること,(3)英米の工夫に見られたように,SCの学校改善には学校のニーズを学校側に提示し教師と協働する枠組みやシステムが有効かつ必要と考えられること,(4)メンタルヘルスツールや学校満足感尺度など多様な尺度との組み合わせで学級風土質問紙によるコンサルテーションをさらに発展できること,(5)教師レベル・学年レベル・学校レベルの学級風土コンサルテーションが可能なこと,(6)学級風土コンサルテーションの学校現場への導入には教師研修の形も可能であり,それにはいくつかの工夫が可能なこと,が得られた。これらの成果を基に,PC入力やマークシート版の学級風土質問紙とコンサルテーションシートを開発し,学級風土についてのプレゼンテーションとデータ提示,学級と個人についてのコンサルテーションを中核とする教師研修による学級改善のためのコンサルテーション方法を提案した。今後はこうした方法を行うフレームとなる,包括的な教師とスクールカウンセラーの協働に関するシステムやツールの構築や海外発信が課題である。不登校・学級崩壊はもとより、学級に良好な心理社会的な環境が醸成されているかどうかは、子どものメンタルヘルスに大きく影響する。スクールカウンセラー(以下SC)が、個人対応だけでなく、予防・成長促進的な学校環境づくりを支援する利点は大きい。本研究はその方法を国際調査を元に検討する。本年は、量的検討の成果をふまえ特に質的な検討を重視して、下記を行った。I教師の介入技法の蓄積国内の小中学校6校において、学級風土およびメンタルヘルス・いじめ調査(一部校)を実施し、教師面接を行った。内2校において、校内教師および研究協力者を含む学級観察や学級日誌等の資料分析を行い、教師の介入技法の検討を行った。特に、若手とベテラン教諭の学級に着目し、教師の学級介入による子ども達の変化や教師自身の変化について検討した(継続中)。ベテラン教師においても、子どもとの相互交流を促進する子細な工夫(例えば班日誌での親密な意見交流)によって学級全体が変化していくこと、若手教師においては学級全体の把握が課題になりやすいことが示唆された。また、米国ハワイ州・オレゴン州の小中学校4校において、学級観察・教師面接を行った。日本の学級に比較して教師の意思表示が明確で統制力が高く、心理的技法が活用されていた(サインの活用など)が導入されていた。学級風土・メンタルヘルス・いじめ調査も実施予定である(一部実施済み)。II研究成果に基づく方法の考案米国のSC経験者との共同で、日米の調査結果を基に、学級コンサルテーションシートを考案した。次年度に日米の協力校で考案したシートを実施予定である。I研究成果に基づくコンサルテーション・シートの活用首都圏の小学校2校、中学校4校、高校1校において、学級風土およびメンタルヘルス・いじめ調査(いじめは一部校)を実施し、コンサルテーション・シートを活用した実践を行った。課題を持つ個人のニーズを学級状況と結びつけて提示するコンサルテーション・シートにより、個人を含めた学級の支援課題がより明確になり、個人と学級のニーズに教師が気づき、新たな指導の工夫につながる例が中学・高校で見られた。

またシートによって指導の工夫や成果も記録に残せて有用であった。コンサルテーションの形式としては、教科担任制である中高では、やはり学年を中心とした単位での会が有効であり、教科担任制でない小学校では、特定の学級をモデルとしたデモンストレーション型の研修会が有効と思われた。II米国での調査結果の分析また米国オレゴン州にて06年3月に観察・教師面接を行った3校について学級風土およびメンタルヘルス調査の実施分析を行った。教師の意思表示が明確で、心理的技法(サインの活用など)が導入されていた学級で、風土は最も良好であった。08年3月には、ニューヨーク州でのSC主導の学校改革について現地で資料収集を行った。III自動分析システムの開発コンサルテーション・シートの自動作成を含む自動分析システム(暫定版)を作成した。不登校・学級崩壊など学級のありようは子どものメンタルヘルスに大きく影響する。スクールカウンセラー(以下SC)が、学級風土コンサルテーションを用いて学級介入を行う方策について、昨年に引き続き、質的な検討を重視して下記を行った。Iコンサルテーション・シートの活用首都圏の小学校3校、中学校5校、高校1校において、学級風土およびメンタルヘルス・いじめ調査(いじめは一部校)を実施し、コンサルテーション・シートを活用したコンサルテーション・教師研修を行った。コンサルテーションの形式としては、デモンストレーション型のほか、学年単位を基本に、比較的少人数で14学級程度を比較検討しながら、今後の指導を話し合うタイプが有効と考えられた。また、実施時期も重要であり、学期開始前など、これまでの経過を振り返って今後の指導を検討する時期に行うと教師の思考の流れとも一致し効果的と思われた。II自動分析システムとPC入力版の開発国立教育政策研究所および日立製作所の協力を得て、昨年度開発した自動分析システムとリンク可能なPC版の学級風土質問紙を試作し試行した。PC版の方が子どもたちの負担も軽く即時的に結果が出るためコンサルテーションに有効であった一方、校内のPC台数の制限で同時に1学級しか実施できない限界があり、目的によるPCと紙媒体の使い分けやPC版の改良が課題となった。III英国でのSCの学級・学校改善についての聞き取り調査および資料収集英国スコットランドおよびイングランドにて、Stageモデル等を元にしたSCによる学級・学校支援について、心理士および教師への聞き取りおよび資料収集を行い、非常勤タイプのSCによる学校支援の工夫について示唆を得た。