hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
霊芝トリテルペノイドの標的生体分子同定

霊芝はマンネンタケ科のキノコで、一般的に万年茸(マンネンタケ)と呼ばれている。霊芝から特徴的な成分としてさまざまな多糖類やトリテルペノイドが単離されている。霊芝に含有されるトリテルペノイド類の、特に活性成分の一つとして見いだされたganoderic acid DMは高い抗男性ホルモン活性ならびに破骨細胞分化抑制活性を示した。本化合物の標的生体分子を明らかにすることにより、メカニズム解明の切り口とすべく、本化合物を結合させたナノ磁性ビーズを用いて、標的タンパク質の探索を行い、β-tublinと特異的に相互作用することを見いだした。本研究では、未だ標的生体分子が明らかになっていない霊芝トリテルペノイドの標的生体分子の同定にチャレンジする。霊芝トリテルペノイドは、100種以上報告されており、それらは、前立腺肥大症、骨粗鬆症、癌等多岐にわたる疾患への有効性が知られている。しかしながら、その作用機構は不明であり、未発見新規機能性の存在も示唆されている。本研究では、霊芝トリテルペノイドの新規標的生体分子を明らかにすることを目的とする。本年度は、霊芝トリテルペノイドに含有されているトリテルペノイド類を32種類網羅的に単離した。具体的には、クロロホルム抽出物から各種クロマトグラフィー分画を経て、単離し、NMR、MSで同定した。さらに、得られた一連の化合物を用いて、がん細胞を用いた抗癌活性試験を行った。興味深いことに、いくつかの化合物は、正常細胞には、ほとんど細胞毒性を示さず、がん細胞のみに細胞毒性を有することを見出した。現在、構造活性相関を検討中である。このようにして見出されたがん細胞に特異的に細胞毒性を示す化合物に着目した標的タンパク質同定にチャレンジしている。当該トリテルペノイドの側鎖のカルボキシル基と、ナノ磁性ビーズとをリンカーを介して結合させる。本プローブを用いて、標的タンパク質の同定にむけた準備を進めているところである。本研究では、未だ標的生体分子が明らかになっていない霊芝トリテルペノイドの標的分子の同定にチャレンジした。しかしながら、その作用機構は、不明であり、未発見新規機能性の存在も示唆されている。研究期間全体を通じて、35種類の霊芝トリテルペノイド類を単離した。これらを用いて、癌細胞を用いた一連の実験を行った。興味深いことに、新規化合物として見いだされたLucidumol Cは、大腸癌細胞に対して、特異的に細胞毒性を示すことが明らかとなった。本化合物の標的タンパク質を同定するために、磁性ナノビーズを用いたプローブの合成に着目し、関連する標的タンパク質同定の技術的基盤の構築に成功した。本研究では、未だ標的生体分子が明らかになっていない霊芝トリテルペノイドの標的生体分子の同定にチャレンジしている。本年度は、当初の予定どおり、霊芝トリテルペノイドに含有されているトリテルペノイド類を32種類網羅的に単離した。次年度に繋がる研究成果が蓄積されており、おおむね順調に進展していると考えている。森林圏生理活性科学、林産学、木材化学現在、数種類の霊芝トリテルペノイドに、癌細胞特異的な細胞毒性が見出されている。標的タンパク質を見出すための重要なポイントは、プローブの設計である。どのようなプローブを設計すればよいかが重要であるが、そのためには、霊芝トリテルペノイドのどの部分が、当該活性への関与が大きいかを事前に明確にしておく必要がある。

今年度は、構造活性相関を明確にし、プローブ設計のためのヒントを入手する。その後、本知見を用いてプローブを合成し、ガン細胞の各種細胞分画物を用いて、標的タンパク質の同定にチャレンジする。もし、明確なバンドが観察されなければ、プローブとタンパク質の結合実験の際に、プローブに結合させた化合物を共存させる競合実験を実施することにより、選択的な標的タンパク質の情報を入手し、標的タンパク質の候補を絞る。本アプローチを行うことにより、本研究の最終目的である標的タンパク質同定がなされるものと考えている。
非シナプス性NMDA受容体に着目した脊髄小脳変性症1型の変性メカニズムの解明

SCA1のモデルマウスにおけるプルキンエ細胞における非シナプス性NMDA受容体について、野生型との差が存在するかを観察するため、電気生理学的解析を行う計画を立てた。しかし平成27年6月をもって研究職を辞職したため、実験データの取得ができず、研究を終了させたため、研究成果は、残すことができなかった。
細胞外基質因子による腫瘍血管新生の制御機構の解析

1)胎児型フィブロネクチン(EDB_+フィブロネクチン)の機能解析:"EDB_+フィブロネクチンが腫瘍血管新生を促進し、腫瘍の増殖に有利な環境を構築する"という作業仮説を立て、その検証を行った。具体的には、我々が最近作製に成功したED_+エクソン欠失マウスを用い、このマウスの胎児より線維芽細胞を調製し、これを2種類のがん遺伝子(H-Rasとc-myc)を導入して、癌化させた細胞を得た。また、対照として、野生型マウスの胎児より同様に線維芽細胞を調製し、癌化させた細胞を得た。これらの細胞は、軟寒天中でのコロニー形成能を有し、悪性形質転換をおこしていることを確認した。次に、これらの癌化した細胞をそれぞれEDPエクソン欠失マウスでは有意に腫瘍の増殖が低下していることが判明した。この結果は6回の独立した実験で再現性よく確認されており、EDB_+フィブロネクチンが腫瘍の増殖に有利に働くことを強く示唆している。2)新生血管の基底膜の主要な構成分子であるラミニン-8に着目し、ラミニン-8が血管内皮細胞の機能発現にどのように関わるかを解析した。具体的には、ラミニン-8を固相化した基質上に血管内皮細胞を播種し、細胞の遊走活性およびRhoファミリーG蛋白質の活性化を検討した。その結果、ラミニン-8上では内皮細胞の遊走が強く誘導されること、また、3種類のRhoファミリーG蛋白質の中でもRacが選択的に活性化されることが判明した。また、Racの活性化をdominant-negative Racにより抑制したところ、ラミニン-8上での内皮細胞の遊走は強く抑制された。以上の結果は、ラミニン-8への接着によりRacが選択的に活性化され、それによって内皮細胞の遊走が亢進することを示唆している。
小型映画文化のア-カイヴ構築にむけた基礎的研究

フィルム・アーカイブにおける小型映画の保存方法の調査をふまえ、1920-1930年代のホーム・ムービーなど9.5mm、16mmの小型映画200本を対象に、カタロギング・複製・保存を実施し、小型映画文化アーカイブの基礎を形成した。また、1940年代までの、京都における小型映画制作・上映活動の様相、日本の小型映画ネットワークの形成と特徴、日本とアメリカの交流、を明らかにした。本研究の目的は、大別すると以下3点である。第一に、昭和初期の家庭で享受された豊穣な映像文化の様相を明らかにするとともに、京都における映像文化アーカイヴの一端に、現代の映像文化の原点ともいえる小型映画でのホーム・ムービーの受容様相を加えること。第二に、小型映画フィルムの保存および復元方法の提案と実践を行うこと。第三に、これらの研究活動をとおして今後の小型映画文化アーカイヴの基礎を築くこと、である。具体的には、5年の研究期間内に、以下2種のコレクションを主な対象とし、それぞれについて以下(1)(6)の6点を明らかにする。(1)昭和初期の京都ならびに京都の映画文化状況を写した小型映画40本(2)大正期から昭和初期にかけての9.5mm作品200本(1)フィルムの状態と特徴、(2)フィルムのカタロギング方法とカタロギングの完成、(3)小型映画文化(フィルムならびに受容形態)の復元方法と保存方法、(4)媒体変換(テレシネ)による映像情報の複製方法、(5)作品内容と評価に関する文化的調査、(6)国内での小型映画文化保存の現状。本研究の目的は、1.昭和初期の家庭で享受された豊穣な映像文化の様相を明らかにするとともに、京都における映像文化アーカイヴの一端に、現代の映像文化の原点ともいえる小型映画でのホーム・ムービーの受容様相を加えるべく、2.小型映画フィルムの保存および復元方法の提案・実践を行い、3.今後の小型映画文化アーカイヴの基礎を築くことにある。具体的には、5年の研究期間内に、以下(1)(2)の2種コレクションを主な対象としたうえで、(1)(6)を明らかにする。平成20年度は研究計画に基づいて、以下IIVに大別される4つの研究活動を実施し、研究初年度として、研究素材の状態確認と設備整備、物品管理としてのカタロギング、デジタル化の着手、等の重要な基礎固めをおこなった。I.(1)を対象に(1)の検証と(4)の実施、II.(2)のうち状態の良好な100本を対象に(1)の検証と(2)および(4)の着手、III.調査上必要な機器の整備、IV.フィルムの状態と特徴の調査方法に関するワークショップこれにより次年度に、(2)の映像情報を含めたカタロギングの一部完成、(4)の多様な複製方法の検証、複製データを用いた(5)の調査、を平行して実施できる体制を整えることができ、確実に研究を推進できる計画である。本研究の目的は、1)昭和初期の家庭で享受された豊穣な映像文化の様相を明らかにするとともに、2)京都における映像文化アーカイヴの一端に、現代の映像文化の原点ともいえる小型映画でのホーム・ムービーの受容様相を加えるべく、4)小型映画フィルムの保存および復元方法の提案・実践を行い、4)今後の小型映画文化アーカイヴの基礎を築くことにある。平成21年度は研究計画と前年度の基礎調査をベースに、以下1-3の研究活動を実施し、アーカイヴに必要な機材・知識の整備、昭和初期の京都の失われた景観をおさめた映像の発掘と復元、および普及をおこなった。1.上記(1)(2)のコレクションを対象にしたフィルムの状態と特徴調査、カタロギング。2.国内での小型映画文化保存の現状調査と資料渉猟。3.成果発表の一環として、小型映画の特徴とアーカイヴに関する授業やワークショップと上映・講演会の開催。これにより次年度は、1.のカタロギングの完成、多様な複製方法の検証、作品内容および製作者の調査、を平行して実施できる体制を整えることができ、確実に研究を推進できる計画である。

本研究の目的は、1)昭和初期の家庭で享受された豊穣な映像文化の様相を明らかにするとともに、2)京都における映像文化アーカイヴの一端に、現代の映像文化の原点ともいえるホーム・ムービーの受容様相を加えるべく、3)小型映画フィルムの保存および復元方法の提案・実践を行い、4)今後の小型映画文化アーカイヴの基礎を築くことにある。具体的には、5年の研究期間内に、以下(1)(2)の2種コレクションを主対象とし、(1)(6)を明らかにする。(1)昭和初期の京都ならびに京都の映画文化状況を写した小型映画40本(2)大正期から昭和初期にかけての9.5mm作品200本(1)フィルムの状態と特徴、(2)フィルムのカタロギング方法とカタロギングの完成、(3)小型映画文化(フィルムならびに受容形態)の復元方法と保存方法、(4)媒体変換(テレシネ)による映像情報の複製方法(5)作品内容と評価に関する文化的調査、(6)国内での小型映画文化保存の現状。平成22年度は研究計画と前年度の基礎調査をベースに、以下1-3の研究活動を実施した。1.上記(1)(2)のフィルムのカタロギング。2.小型映画文化(フィルムならびに受容形態)の復元方法と保存方法調査。3.媒体変換(テレシネ)による映像情報の複製方法調査。研究対象とするフィルムのカタロギングをほぼ終え、多様な複製方法の検証と作品内容および製作者の調査も実施し、それらの報告と復元上映を、東京、神戸での上映会や授業などで行なった。これにより次年度は、小型映画の作品内容と評価に関する文化的調査を推進できる計画である。(1)昭和初期の京都ならびに京都の映画文化状況を写した小型映画40本(2)大正期から昭和初期にかけての9.5mm作品200本(1)フィルムの状態と特徴、(2)フィルムのカタロギング方法とカタロギングの完成、(3)小型映画文化(フィルムならびに受容形態)の復元方法と保存方法、(4)媒体変換(テレシネ)による映像情報の複製方法、(5)作品内容と評価に関する文化的調査、(6)国内での小型映画文化保存の現状。平成23年度は研究計画と前年度の基礎調査をベースに、以下3点の実施計画をたてたが、研究費削減の結果、1.の実施は見送り、2.と3.を集中的におこなった。1.昨年度までの研究に基づいた復元・保存方法に従って、コレクションを保存し、複数作品を復元。2.媒体変換(テレシネ)による映像情報の複製方法調査。3.コレクションを対象にした作品内容と評価に関する文化的調査。コレクションを対象にした作品内容と評価に関する文化的・歴史的調査は、日本、アメリカ・ニューヨーク、韓国・ソウルにおいて実施し、戦前京都の小型映画文化の様相、アメリカでの戦前日本アマチュア映画の受容、日本統治下の朝鮮半島での小型映画の受容、を明らかにした。これら研究成果は、論文、シンポジウム、講演、で公表した。
トワイマン効果を用いたバルクナノメタルの残留応力・ひずみの評価とその制御

(1)バルクナノメタルのマクロな残留応力の評価:残留応力と残留ひずみの評価方法について検討した。バルクナノメタルのように小型の試験材を対象として残留応力を測定する方法を検討するため,X線を用いた残留応力の測定方法について,東北大学の協力を得つつ,2D-XRD法の適用可能性について検討し,測定した。また,穿孔法によるひずみ-残留応力測定法についても実験した。提供を受けたバルクナノメタルの残留応力テンソルの測定を試み,残留応力の主応力と主軸の評価を行い次の結果を得た。ARB法により作成したバルクナノメタルの残留応力の主軸は,圧延方向と一致しており,熱処理によって主応力の大きさは変化するものの主軸の方向は変化しない。残留応力から見積もられるひずみは,バルクナノメタルの作成方法にも依存する。(2)マクロな変調組織を持つ合金の強化法の検討結晶粒径や硬度に分布や変調構造を作り込む方法として複合負荷による方法を実験的に検討し,室温強度と高温強度とマクロ組織の様相との関係を検討した。アルミニウム合金では,室温強度と高温強度(クリープ強度)を同時に改善できる場合のあることを見いだした。ホールペッチの関係やいわゆるDornの式からは,結晶粒の微細化による強度変化は,室温と高温では相反する依存性を持ち,広い温度範囲で強度を改善することは困難と予想されるが,組織の不均一さを積極的に生かすことによる室温強度と高温強度の同時改善の可能性を示した。高温強度の評価法として,代表者が提唱している「ひずみ加速指数」を用いる方法を改善して用いた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は下記の項目について検討し知見を得た。(1)バルクナノメタルの残留応力の評価方法の検討:加工に伴う残留応力の開放によって生じるひずみをひずみゲージ法によって計測し,マクロスケールで測定される残留応力と残留ひずみを評価する方法を検討した。ひずみと応力の換算には弾性定数に関する情報が必要であり,弾性率測定装置を購入して使用した。弾性率の測定には,所定の長さ・形状の試験材が必要であり,バルクナノメタルのように大型の試験片を得にくい場合には測定方法をさらに検討する必要がある。また,バルクナノメタルの結晶粒微細化のために施された強加工の方向と残留応力の関係を整理するために,2D-XRD法による残留応力テンソルの測定を試み,主応力の方向と加工方向の関係を調査した。その際,計画班の研究者から試料の提供を受けた。(2)バルクナノメタルの残留応力の低減条件の探索:異なる条件で熱処理を施したバルクナノメタルの残留応力を評価し,バルクナノメタルの微細結晶粒と優れた力学特性を損なうことなく残留応力を低減させるための条件を探索するために,電気炉を改良し,基本的な実験の準備を行った。(3)残留応力と材料学的組織の関係の調査:残留応力の変化と材料学的組織の変化の関係を実験的に調べ検討するために,各種の顕微鏡による組織観察を試みた。また,(4)アークプラズマ法による超微粒子とその焼結体の硬度およびクリープ変形特性についても検討を行ない,通常の粉体を用いた焼結体に比べて高い硬度を有する焼結体を得た。他に,(5)通常の結晶材・合金や,組織勾配を有する結晶材料の強度特性を実験的に検討し,高温強度・クリープ曲線の外挿・寿命予測法についても検討した。本研究は,微細構造部品の構造材料として期待されるバルクナノメタルの,残留応力の解放による変形の様相を調べ,残留応力が加工精度におよぼす影響を低減するためのプロセスを模索し,バルクナノメタルを,新しい高精度微細構造用材料として応用・展開するための基礎的知見を材料工学の立場から提案することを目的としている。

本年度は,(1)バルクナノメタルの残留応力の評価方法の検討,(2)バルクナノメタルの残留応力の低減条件の探索,(3)残留応力と材料学的組織の関係の調査,を基本的項目として実験・検討を行うこととし,(1)については,ひずみゲージを用いる解法応力の評価方法を検討したほか,2D-XRD法による残留応力テンソルの評価方法についても検討した。(2)については,実験装置を改良し,実験の準備を進めており,翌年度に実験を行うための基本的な準備を行った。(3)については,各種顕微鏡による観察を行った他,他研究機関にも観察の依頼を準備している。また,超微粒子の作成とその焼結による微細組織材の特性を明らかにしてきた。これらの他,バルクナノメタルの回復に伴って作られると予測される組織勾配と強度特性の関係を検討するための前段階として,通常の大きさの粒径を持つ組織勾配材の作成条件とその強度特性を明らかにしたほか,高温強度特性の外挿方法や寿命予測法についても検討を行っている。これらを総合的に勘案し,研究はおおむね順調に進展していると考えている。本研究は,微細構造部品の構造材料として期待されるバルクナノメタルの,残留応力の解放による変形の様相を調べ,残留応力が加工精度におよぼす影響を低減するためのプロセスを模索し,バルクナノメタルを,新しい高精度微細構造用材料として応用・展開するための基礎的知見を材料工学の立場から提案することを目的としており,翌年度は引き続き次の項目について検討を行う。(1)バルクナノメタルの残留応力の評価方法の検討:ひずみゲージ法や2D-XRD法に加えて,トワイマン効果と関連する勾配を有する加工ひずみの導入にともなう変形・ひずみの評価,およびそれらに基づく応力の評価方法について検討する。2D-XRD法については,できるだけ多様な条件での測定を試みることができるよう努める。(2)バルクナノメタルの残留応力の低減条件の探索:熱処理を施したバルクナノメタルの残留応力を評価し,バルクナノメタルの微細結晶粒と優れた力学特性を損なうことなく残留応力を低減させるための条件を探索する。(3)残留応力と材料学的組織の関係の調査:残留応力の変化と材料学的組織の変化の関係を実験的に調べ検討するために,各種の顕微鏡による組織観察を試みる。また,バルクナノメタルの多様な特性を明らかにし検討するための礎を得るために,(4)アークプラズマ法による超微粒子の作製を行い,その焼結体の強度を評価する。また,(5)組織勾配材の作成方法とその強度特性についても検討する。
光電変換機能でマルチユースな有機分子の設計と物性解明

本課題は、高効率・高安定な鉛/非鉛ペロブスカイト太陽電池(PSC)のホール輸送層(HTL)および有機薄膜太陽電池(OPV)のp型材料の両者で性能を発揮するマルチユースな高分子材料の開発と物性解明を目的とする。一般的なPSC素子は、ペロブスカイト活性層を電子輸送層(ETL)とHTLで挟んだ構造であり、ETLとHTLは100%に近い電荷キャリア移動・輸送効率が望まれる。しかし、通常のドープHTLは長期安定性に問題があるため、ドーパント不要で高効率なETL/HTLの開発が必要不可欠である。そこで、時間分解マイクロ波伝導度(TRMC)法および光電子収量分光法を用いて本課題で合成した材料の電子物性をスクリーニングして適応性を短時間で検討し、OPV/Pb-PSC/非Pb-PSCといった次世代太陽電池の実現に向けた光電子機能向上を目指す。初年度は新規高分子の設計・合成・基礎物性評価を行った。高効率OPVを志向した低バンドギャップ高分子(LBP)の分子設計としては、大きなπ共役平面を持つヘテロアセンの導入、フッ素・イミド・チアゾールといった電子吸引基の導入、およびπ平面の側鎖アルキルに共役ユニットを挿入した2次元ユニットの導入が挙げられる。今回合成したポリマーでは、中程度のサイズのπ共役平面を有する電子供与基と、比較的小さなサイズの電子受容基を交互共重合させ、同じ長さのアルキル鎖の置換位置を変化させた。分子量は2万kg/mol以上となり、高分子として十分の分子量を達成した。合成にあたっては、受け入れ研究者が開発した機械学習による性能予測法を基盤とした。また、TRMC評価や光吸収分光、光電子収量分光から、適切なエネルギー準位を持つ高分子が合成できたことを確認した。初年度(半年間)では、新規高分子の設計と合成、ならびにその基礎物性評価を計画した。実際に2種類の高分子を合成して基礎評価を終えているため、おおむね順調に進展している。分子量およびアルキル鎖長のチューニングは膜物性、特にフラーレン誘導体とのバルクヘテロ構造や電荷キャリア移動度に大きな影響を与えるため、同一骨格で複数の高分子を合成してOPV素子評価・AFM・2次元微小角XRD・蛍光消光を評価する予定である。特に、2次元微小角XRDはSPring8での実験であるため、マシンタイムの時間と時期が限定される。そのため、課題の採択状況を考慮しながら計画的に高分子合成と素子評価を行っていく予定である。2年度は合成した高分子のOPV評価に加え、Pb/SnペロブスカイトのHTLを想定した素子作製・評価と電荷ダイナミクスの研究を行う。これまでに受入研究者はTRMCを用いて、鉛PSCにHTLもしくはETLを下地もしくは上部に積層した膜において、ナノ秒マイクロ秒で起こる電荷輸送層への電荷移動過程を評価・解析する手法を確立している。そこで、新規に合成した高分子のドーパント有無条件でのホール移動効率をTRMC測定から検証する。ドーパントなしでも優れた電荷移動・輸送効率と金属電極とのオーミック接合を形成するため、高分子のHOMO準位・キャリア移動度・主鎖配向・バッファー層を総合的に検討し、OPV・Pb-PSC・非鉛PSC・低環境負荷太陽電池に対してマルチユースな高分子の設計を提案し、有機半導体の新たな分野を開拓する。

分子量およびアルキル鎖長のチューニングは膜物性、特にフラーレン誘導体とのバルクヘテロ構造や電荷キャリア移動度に大きな影響を与えるため、同一骨格で複数の高分子を合成してOPV素子評価・AFM・2次元微小角XRD・蛍光消光を評価する予定である。特に、2次元微小角XRDはSPring8での実験であるため、マシンタイムの時間と時期が限定される。そのため、課題の採択状況を考慮しながら計画的に高分子合成と素子評価を行っていく予定である。2年度は合成した高分子のOPV評価に加え、Pb/SnペロブスカイトのHTLを想定した素子作製・評価と電荷ダイナミクスの研究を行う。これまでに受入研究者はTRMCを用いて、鉛PSCにHTLもしくはETLを下地もしくは上部に積層した膜において、ナノ秒マイクロ秒で起こる電荷輸送層への電荷移動過程を評価・解析する手法を確立している。そこで、新規に合成した高分子のドーパント有無条件でのホール移動効率をTRMC測定から検証する。ドーパントなしでも優れた電荷移動・輸送効率と金属電極とのオーミック接合を形成するため、高分子のHOMO準位・キャリア移動度・主鎖配向・バッファー層を総合的に検討し、OPV・Pb-PSC・非鉛PSC・低環境負荷太陽電池に対してマルチユースな高分子の設計を提案し、有機半導体の新たな分野を開拓する。
パルスジェットメスと超音波硬度計測器を用いたインプラント周囲炎治療システムの開発

インプラント周囲の健全な粘膜組織やオッセオインテグレーションは温存し、不良肉芽や付着物のみを選択的に除去する、新たなインプラント周囲炎システムを開発することが目的である。このシステムに用いる装置は1リアルタイムに組織の硬度を測定し、2強力なパルスジェット水流により任意の硬さの組織のみを選択的に粉砕・切除するもので、我々が開発を行っている1超音波硬度測定器と2パルスジェットメスをシステム化した新たな口腔用デバイスである。既に我々は、パルスジェットメスの出力を変えることにより、薄い被膜で覆われた神経・血管を温存したままに、より軟らかい腫瘍を粉砕・切除可能であることを確認している。しかしながら、歯石の様な硬い付着物の粉砕に関しては、これまで報告がない。そこで今年度は、インプラント体に対して人工歯石を付着させ、パルスジェットメスによる歯石除去に関する実験を行った、従来のパルスジェットメスの最大出力である150ボルトを用いたところ、インプラント体に付着した人工歯石はわずかに除去できる程度であった。そのため、250ボルトまで出力を上げることが可能なパルスジェットメスを試作し、パルス出力と人工歯石の除去効果との関係について研究を行った。電圧をあげることによりより効率的に人工歯石の除去が可能となった。本研究結果より、パルスジェットの電圧を上げることは、インプラントに付着した歯石の除去の効率向上につながることが明らかとなった。パルスジェットメスの出力を変えることにより、インプラントに付着した歯石が除去できることが明らかとなり、今後につながる結果が得られた。しかしながら、超音波硬度測定器に関する研究が遅れており、両者を連動させたシステム開発まで至っていない。インプラント周囲炎により抜去したインプラント体に対し、パルスジェットをあてることにより、インプラント体付着物の除去効果を検討する。また、チタンプレートやインプラント体に様々な出力のパルスジェットを噴射し表面形状を調べることで、歯石だけを除去し、インプラント体に傷をつけないジェット出力を検討する。さらに、口腔内で使用可能な超音波硬度測定器の開発をすすめる。これらの結果をもとに、1超音波硬度測定器と2パルスジェットメスをシステム化した新たなインプラント周囲炎用治療デバイスを完成させ、臨床応用を目指す。このシステムに用いる装置は、1リアルタイムに組織の硬度を測定し、2強力なパルスジェット水流により任意の硬さの組織のみを選択的に粉砕・切除するもので、我々が開発を行っている1超音波硬度測定器と2パルスジェットメスをシステム化した新たな口腔用デバイスである。現在、非侵襲的かつリアルタイムに硬組織の硬さを測定できる装置は他の領域においても皆無である。そこで我々は、超音波を用いることにより非侵襲的かつリアルタイムに様々な組織の硬度測定が可能な硬度測定器の開発をおこなっている。この装置が、骨や歯の様な非常に硬い組織の硬度を高い精度で測定できることが、本システム完成には必要である。そこで今年度我々は、様々なう蝕に罹患した歯を用いて、象牙質のヌープ硬さ、歯科用CT画像、超音波測定器による硬度を測定し、比較検討を行った。その結果、う蝕象牙質部分と健全象牙質部分の超音波硬度測定器による計測値は、有意に健全象牙質部分が高い値を示していた。さらに、ヌープ硬さとの相関は、歯科用CT画像のピクセル値に比較して超音波硬度測定器が高い値をしめしていた。今年度の実験により、我々の開発した超音波硬度測定器は、象牙質という非常に硬い組織の微細な硬さの違いを計測することが可能であることがあきらかとなった。我々の開発している超音波硬度測定器が、象牙質などの硬組織の硬さの変化を微細に判断できることが明らかとなり、今後につながる結果が得られた。そこで今年度は、人工歯に対して人工歯石を付着させ、パルスジェットメスによる歯石除去に関する実験を行った、従来のパルスジェットメスの最大出力である150ボルトを用いたところ、人工歯石の除去に長時間かかってしまった。その結果、200ボルト以上で人工歯石の除去効果が顕著となり、250ボルトでより効率的な歯石除去ができた。本研究結果より、歯石の除去については、200ボルト以上が必要であり、電圧を上げることは除去効果の向上につながることが明らかとなった。パルスジェットメスの出力を変えることにより、歯石などの付着物が除去できることが明らかとなり、今後につながる結果が得られた。

インプラント周囲の健全な粘膜組織やオッセオインテグレーションは温存し、不良肉芽や付着物のみを選択的に除去する、新たなインプラント周囲炎システムを開発することが目的である。このシステムに用いる装置は1リアルタイムに組織の硬度を測定し、2強力なパルスジェット水流により任意の硬さの組織のみを選択的に粉砕・切除するもので、我々が開発を行っている1超音波硬度測定器と2パルスジェットメスをシステム化した新たな口腔用デバイスである。既に我々は、パルスジェットメスの出力を変えることにより、薄い被膜で覆われた神経・血管を温存したままに、より軟らかい腫瘍を粉砕・切除可能であることを確認している。しかしながら、歯石の様な硬い付着物の粉砕に関しては、これまで報告がない。そこで今年度は、インプラント体に対して人工歯石を付着させ、パルスジェットメスによる歯石除去に関する実験を行った、従来のパルスジェットメスの最大出力である150ボルトを用いたところ、インプラント体に付着した人工歯石はわずかに除去できる程度であった。そのため、250ボルトまで出力を上げることが可能なパルスジェットメスを試作し、パルス出力と人工歯石の除去効果との関係について研究を行った。電圧をあげることによりより効率的に人工歯石の除去が可能となった。本研究結果より、パルスジェットの電圧を上げることは、インプラントに付着した歯石の除去の効率向上につながることが明らかとなった。パルスジェットメスの出力を変えることにより、インプラントに付着した歯石が除去できることが明らかとなり、今後につながる結果が得られた。しかしながら、超音波硬度測定器に関する研究が遅れており、両者を連動させたシステム開発まで至っていない。本年度の結果をもとに、口腔内で使用可能な超音波硬度測定器の開発をすすめる。さらに、パルプジェットメスによる、インプラント周囲の汚れの除去効果についても検討する。それらの結果をもとに、1超音波硬度測定器と2パルスジェットメスをシステム化した新たな口腔用デバイスを完成させる。これまでの結果をもとに、口腔内で使用可能な超音波硬度測定器の開発をすすめる。さらに、パルスジェットメスによる、インプラント周囲の付着物除去効果を検討する。これらの結果をもとに、1超音波硬度測定器と2パルスジェットメスをシステム化した新たなインプラント周囲炎用治療デバイスを完成させる。インプラント周囲炎により抜去したインプラント体に対し、パルスジェットをあてることにより、インプラント体付着物の除去効果を検討する。また、チタンプレートやインプラント体に様々な出力のパルスジェットを噴射し表面形状を調べることで、歯石だけを除去し、インプラント体に傷をつけないジェット出力を検討する。さらに、口腔内で使用可能な超音波硬度測定器の開発をすすめる。これらの結果をもとに、1超音波硬度測定器と2パルスジェットメスをシステム化した新たなインプラント周囲炎用治療デバイスを完成させ、臨床応用を目指す。共同研究者の一人が、松本歯科大学に転勤になり、共同で行うべき実験が滞り、使用するお金が余った。
エネルギー消費を指標とした完全リサイクル水利用システムの評価

本研究は、使用水のリサイクル推進が、異なる局面で招く恐れのある処理設備および資源・エネルギー消費の増大を定量的に解析し、トータルな環境負荷を増大させない効率的な水再利用プロセス像を明らかにするとともに、そのための今後の技術開発の方向に関して提言を行うことを目的としている。水多消費型の主要産業に対してその排水量・排水性状、現状処理方法、処理水質、リサイクル状況およびエネルギー消費などについて調査を実施した。この調査結果に基づいて、排水および処理水の水質、処理方法と所要エネルギーの関係を示し、エネルギー消費の観点から今後のCOD削減、すなわち処理水質向上目標の設定および処理プロセスの選択のための指針を提案した。生活・事務系排水の循環利用状況の調査結果をもとに、各排水処理システムの設計条件と製造コストを検討し、水の処理レベルと再生水の用途、単位操作の組み合わせ方法とエネルギー消費との関係を解析した。中水道用の水処理プロセスに対して二酸化炭素排出量を指標にライフサイクルアセスメントを行い、膜分離方式は設置面積が小さく、処理水質が優れているが、建設時と運用時の環境負荷が大きいことが定量的に明らかになった。雨水利用についても、ある実例についてその業績を詳細に検討し、処理コストとエネルギー消費の解析を行うとともに、大規模建築物における雨水の利用における水のバランスなどを検討した。加えて、最も広く利用されている好気性生物処理法や、今後導入が期待される生物活性炭処理法と膜分離法などについて、その処理対象物質および処理最適濃度・到達できる処理水質・所要エネルギーとコストについて定量的評価を行い、エネルギー効率を向上できる操作条件を示した。さらに、既存の窒素・リン除去技術の適用範囲、処理能力とエネルギー消費特性を明らかにし、最適な窒素・リン除去方式を選択するため基礎データが得られた。本研究は,使用水のリサイクル推進が,異なる局面で招く恐れのある処理設備および資源・エネルギーの消費の増大に基づく間接的な環境負荷に関して,定量的な調査解析を行い,トータルな環境負荷を増大させない効率的な水利用プロセス像を明らかにすると共に,そのための今後の技術開発の方向に関して提言を行うことを目的としている.今年度は,まず,産業別排水および水需要実態に関する調査を行い,水多消費型の主要産業を対象として,排水量・排水性状および現状処理方式による処理水質とリサイクルの状況および工程水に対する要求水量と必要水量の調査を実施した(産業別排出および水需要実態の検討).これと平行して,現状の処理方式による処理水質・エネルギー消費とそれに伴うコストについての調査解析と,導入が期待される各種排水処理方式の処理対象物質および処理最適濃度・到達できる処理水質・所要エネルギーとコストについて定量的評価を行った(処理技術水質・エネルギー消費評価).本研究は、使用水のリサイクル推進が、異なる局面で招く恐れのある処理設備および資源・エネルギー消費の増大を定量的に解析し、トータルな環境負荷を増大させない効率的な水再利用プロセス像を明らかにするとともに、そのための今後の技術開発の方向に関して提言を行うことを目的としている。各業種における排水処理プロセスの実態調査結果に基づいて、排水および処理水の水質、処理方式と所要エネルギーの関係を示し、エネルギー消費の観点から今後のCOD削減、すなわち処理水質向上目標の設定および処理プロセスの選択のための指針を提案した。雨水利用についても、ある実例についてその実績を詳細に検討し、処理コストとエネルギー消費の解析を行うとともに、大規模建物における雨水の利用における水のバランスなどを検討した。

加えて、もっとも広く利用されている好気性生物処理法や、今後導入が期待される生物活性炭処理法と膜分離法などについて、各処理方式の処理対象物質および処理最適濃度・到達できる処理水質・所要エネルギーとコストについて定量的評価を行い、エネルギー効率を向上できる操作条件を示した。さらに、既存の窒素・リン除去技術の適用範囲、処理能力とエネルギー消費特性を明らかにし、最適な窒素・リン除去方式を選択するため基礎データが得られた。
胃癌の形質発現に関するエピジェネティクスネットワークの解明

胃癌と正常胃粘膜228例のRNAseqのデータを用いて、胃型のマーカーであるMAC5AC、MAC6、そして腸型のマーカーであるMUC2、CDX2、VIL1、ALPIの発現レベルを用いて混合型84例、腸型55例、胃型49例、Null型39例の4群に分類した。これらの分類されたサンプルの遺伝子変異を181例(混合型62例、腸型48例、胃型36例、Null型35例)に関してexomのデータで解析をした。Null型はDNAメチル化を多く認める集団であり、遺伝子変異の数も多いことからMLH1のメチル化などDNAメチル化によるMSI-highの集団であった。このNull型ではPIK3CAの変異が34%と高率であることから、TCGA分類でのEBV関連胃がんもNull型に含まれることが分かった。またDNA脱メチル化酵素であるTET1/TET2/TET3の遺伝子変異を検討すると混合型で16%、腸型で13%、胃型で8%、Null型で3%であった。TETは脱メチル化酵素でありその活性が強くなると脱メチル化が進行すると推測される。したがってTETの変異が機能獲得変異であればNull型で変異が少なく、混合型で変異が多いことが説明可能である。変異の部位とhot spotの有無に関して検討が必要である。IDH1/2に関して、変異はすべての群で23%と同等であった。Null型胃癌がMSI-highを多く含む集団であることより、CD274(PDL-1)、PDCD1(PD1)、PDCD2L(PDL-2)、CTLA4の発現を各群で比較した結果PDL1とPD1の発現はNull型で有意に高値であることが明らかとなった。計画書では、当院で胃型の胃癌、腸型の胃癌、正常コントロールの検体を採取しDNAメチル化とヒストン修飾を検討するとなっていたが、TCGAを始めとしたデーターベースの充実を認めることから、まず公的なデーターを入念に解析し、採取の対象や検討項目を決定することにした。TCGAに登録されている胃癌と正常胃粘膜228例のRNAseqのデーターを用いて、胃型のマーカーであるMAC5AC、MAC6、そして腸型のマーカーであるMUC2、CDX2、VIL1、ALPIの発現レベルを、Z-scoreで標準化しクラスター解析を行った。発現遺伝子は胃型マーカーと腸型マーカーの2群に分類され、症例はその遺伝子発現から明確に混合型84例、腸型55例、胃型49例、Null型39例の4群に明確に分類された。正常胃粘膜は13例で混合型、8例で胃型、1例がNull型であり、正常組織での混合型は腸上皮化成に伴う遺伝子発現変化であることが示唆された。イルミナ450Kアレイ上でプロモーター領域のCpGアイランドに存在するものを選択し、DNAメチル化から症例を分類した。その結果、DNAメチル化が高頻度に認められるCIMP-high症例の73%はNull型であることが明らかとなった。この結果は、DNAメチル化による発現抑制がNull型に関与していることを示唆している。TCGAのデータのイルミナ450KやRNAシークエンスのデータを使用することで、胃型、腸型、混合型、Null型の特徴をゲノムワイドな解析が可能となった。前年度に胃癌と正常胃粘膜228例のRNAseqのデータを用いて、胃型のマーカーであるMAC5AC、MAC6、そして腸型のマーカーであるMUC2、CDX2、VIL1、ALPIの発現レベルを用いて混合型84例、腸型55例、胃型49例、Null型39例の4群に分類した。これらの分類されたサンプルの遺伝子変異を188例(混合型64例、腸型50例、胃型39例、Null型35例)に関してexomのデータで解析をした。変異を認める遺伝子数は混合型で159±643遺伝子、腸型で213±734遺伝子、胃型で288±527遺伝子、Null型で303±157遺伝子であり、Null型では遺伝子変異数が比較的多い均一な集団であることがわかった。一方でその他の群では遺伝子変異の少ない症例と遺伝子変異が極めて多い症例の混在した集団であることがわかる。次にマイクロサテライト不安定性(MSI)の原因を考えるために、既知のミスマッチ修復遺伝子(MSH2、MSH3、MSH4、MSH5、MSH6、MLH1、MLH3、PMS2)の変異を検討した。ミスマッチ修復遺伝子の変異の頻度はNull型で3%であったが、その他の群では1213%の頻度でミスマッチ修復遺伝子の変異をみとめた。昨年報告したCIMP-highがNull型に多く認めることより、Null型はMLH1のメチル化などのDNAメチル化によるMSIを認める均一な集団であり。その他の群ではミスマッチ修復遺伝子の変異を認めるMSI症例を一部含んでいると考えた。P53の変異は混合型39%、腸型66%、胃型44%、Null型43%でみとめ腸型で特異的な変異と考えられた。RNA-seqや450Kアレイ、exomのデータ解析を試みたが困難であった。また、既存のパソコンでは解析ができず、DELLパソコン(linux server)を購入し解析が可能となった。

胃癌と正常胃粘膜228例のRNAseqのデータを用いて、胃型のマーカーであるMAC5AC、MAC6、そして腸型のマーカーであるMUC2、CDX2、VIL1、ALPIの発現レベルを用いて混合型84例、腸型55例、胃型49例、Null型39例の4群に分類した。これらの分類されたサンプルの遺伝子変異を181例(混合型62例、腸型48例、胃型36例、Null型35例)に関してexomのデータで解析をした。Null型はDNAメチル化を多く認める集団であり、遺伝子変異の数も多いことからMLH1のメチル化などDNAメチル化によるMSI-highの集団であった。このNull型ではPIK3CAの変異が34%と高率であることから、TCGA分類でのEBV関連胃がんもNull型に含まれることが分かった。またDNA脱メチル化酵素であるTET1/TET2/TET3の遺伝子変異を検討すると混合型で16%、腸型で13%、胃型で8%、Null型で3%であった。TETは脱メチル化酵素でありその活性が強くなると脱メチル化が進行すると推測される。したがってTETの変異が機能獲得変異であればNull型で変異が少なく、混合型で変異が多いことが説明可能である。変異の部位とhot spotの有無に関して検討が必要である。IDH1/2に関して、変異はすべての群で23%と同等であった。他の研究者より分類に関しては再度検討の余地があるのではないかと意見があった。対象遺伝子を検討しなおし、TCGA分類との比較を繰り返したところ、当初の分類が最も説得力のある結果であった。これらの検証を繰り返し時間を要したため、課題の進捗状況としては遅れている。Null型胃癌がMSI-highを多く含む集団であることより、CD274(PDL-1)、PDCD1(PD1)、PDCD2L(PDL-2)、CTLA4の発現を各群で比較した結果PDL1とPD1の発現はNull型で有意に高値であることが明らかとなった。遺伝子変異やRNAシークエンスの解析を施行し、粘液形質と腫瘍の分子生物学的特徴の関連を検討しする。ゲノムワイドな解析を進め、臨床検体での確認実験を施行する。まずは、臨床検体で免疫染色を用いて研究結果を確認する。確認後に臨床検体での遺伝子変異等の確認して。
ケロイド線維芽細胞アポトーシス発現異常におけるカスパーゼ活性化カスケードの解明

隆起した病的瘢痕を形成するケロイドではアポトーシス発現性について相反する結果が報告されておりその実態と意義の解明が急務とされている。そこで今回カスパーゼ3と2の陽性細胞数を計測すると肥厚性瘢痕とケロイドの群で正常瘢痕にくらべ有意な増加を示し、またTUNEL染色陽性アポトーシス細胞数は肥厚性瘢痕とケロイドの群で正常瘢痕にくらべ有意な増加傾向を示した。培養ケロイド線維芽細胞(KF)のアポトーシス誘導能は血清除去24時間目にKFでは正常線維芽細胞にくらべてアポトーシス細胞数の有意な増加が認められた。したがってケロイド線維芽細胞ではアポトーシス誘導能が高いことが示された。血清除去KFのアポトーシス誘導時におけるカスパーゼの活性化をELISAにて検索した。血清除去5時間目にはカスパーゼ3の活性化値がKFで正常線維芽細胞に比して4倍の増加を示し、カスパーゼ3阻害剤でカスパーゼ3活性化能とアポトーシスの減少がみられた。したがって血清除去KFのアポトーシス誘導にはカスパーゼ3の活性化が重要であることが明らかとなった。正常瘢痕と比較しケロイド組織では活性化カスパーゼ3と9の陽性線維芽細胞やTUNEL陽性細胞が有意に増加しており、一部の線維芽細胞で活性化カスパーゼ3と9を介したアポトーシス発現が示唆された。KF6例を用いた血清除去アポトーシス誘導実験では全例に血清除去3時間目にウエスタン法で活性化カスパーゼ9(p37と3(p17)の発現が認められた。さらに血清除去3時間目ではミトコンドリヤ由来のチトクロムcの流出増加がKFの5例に認められた。このアポトーシス細胞増加はカスパーゼ9阻害剤(LEHD-CHO)で有意に阻害され、カスパーゼ8阻害剤(IETD-CHO)で阻害されなかった。したがって血清除去KFアポトーシス誘導にミトコンドリヤ由来のチトクロムcの増加とその下位の活性化カスパーゼ9の関与が明らかとなった。これよりケロイドではアポトーシス発現は低いもののその細胞死発現にミトコンドリヤ性チトクロムcによる活性化カスパーゼ9の関与が示された。動物実験から肉芽組織の瘢痕縮小化にアポトーシスの関与が明らかとなった。しかし隆起性瘢痕を形成するケロイドではアポトーシス発現性やその意義について不明な点が多い。そこで今回ケロイドにおけるアポトーシス発現とその実行分子カスパーゼの活性化を解析した。正常扁平瘢痕と比較しケロイドでは活性化カスパーゼ3と9の陽性の線維芽細胞やTUNEL陽性のアポトーシス細胞の有意な増加が認められた。したがってケロイドでは一部の線維芽細胞で活性化カスパーゼ3と9を介したアポトーシス誘導能増加が示唆された。この実行経路を明確にするため、血清除去培養ケロイド線維芽細胞(KF)のアポトーシス誘導実験を施行した。正常皮膚線維芽細胞と比較して、KFではカスパーゼ9と3の誘導活性とHoechst陽性のアポトーシス細胞が血清除去3時間で有意に増加した。

このアポトーシス増加はカスパーゼ9阻害剤(LEHD-CHO)で有意に阻害され、カスパーゼ8阻害剤(IETD-CHO)で阻害されなかった。したがって血清除去KFアポトーシス誘導機構に活性化カスパーゼ9とその下位の活性化カスパーゼ3の関与が明らかとなった。このことから過剰に増殖したケロイド線維芽細胞の除去に活性化カスパーゼ3と9を介した細胞死誘導の関与が明らかとなった。したがってケロイド線椎芽細胞ではカスパーゼ9依存性カスパーゼ3活性化によるアポトーシス誘導能亢進が示唆された。正常瘢痕におけるアポトーシス発現の意義が明らかとなってきている。しかし隆起した病的瘢痕を形成するケロイドではアポトーシス発現の意義について不明な点が多い。そこで今回ケロイドのアポトーシスとカスパーゼの発現性を解析した。プロカスパーゼ3と2の陽性細胞数はともに肥厚性瘢痕とケロイドの群で正常瘢痕にくらべ有意な増加を示し、またTUNEL染色陽性アポトーシス細胞数は肥厚性瘢痕とケロイドの群で正常瘢痕にくらべ有意な増加傾向を示した。培養ケロイド線維芽細胞(KF)のアポトーシス誘導能は血清除去24時間目にKFでは正常線維芽細胞にくらべてアポトーシス細胞数の有意な増加が認められた。したがってケロイド線維芽細胞ではアポトーシス誘導能が高いことが示された。血清除去KFのアポトーシス誘導時におけるカスパーゼの活性化をELISAにて検索した。血清除去5時間目にはカスパーゼ3の活性化値がKFで正常線維芽細胞に比して4倍の増加を示し、カスパーゼ3阻害剤でカスパーゼ3活性化能とアポトーシスの減少がみられた。したがって血清除去KFのアポトーシス誘導にはカスパーゼ3の活性化が重要であることが明らかとなった。正常瘢痕と比較しケロイド組織では活性化カスパーゼ3と9の陽性線維芽細胞やTUNEL陽性細胞が有意に増加しており、一部の線維芽細胞で活性化カスパーゼ3と9を介したアポトーシス発現が示唆された。KF6例を用いた血清除去アポトーシス誘導実験では全例に血清除去3時間目にウエスタン法で活性化カスパーゼ9(p37)と3(p17)の発現が認められた。さらに血清除去3時間目ではミトコンドリヤ由来のチトクロムcの流出増加がKFの5例に認められた。このアポトーシス細胞増加はカスパーゼ9阻害剤(LEHD-CHO)で有意に阻害され、カスパーゼ8阻害剤(IETD-CHO)で阻害されなかった。したがって血清除去KFアポトーシス誘導にミトコンドリヤ由来のチトクロムcの増加とその下位の活性化カスパーゼ9の関与が明らかとなった。これよりケロイドではアポトーシス発現は低いもののその細胞死発現にミトコンドリヤ性チトクロムcによる活性化カスパーゼ9の関与が示された。
企業組織における「働き方のダイバーシティ」の各種影響とマネジメント方法の実証研究

本研究の目的は職場での「働き方のダイバーシティ」、つまり働き方や働くことに対する価値観が多様なメンバーが一緒に働くことに関する研究である。中でも「一緒に働くこと」に伴う諸問題や、そのマネジメントに関して実証研究を行う。平成30年度は前年度の成果をもとに、1学会発表などを行って関係する研究者・実務家からフィードバックを得てモデルを洗練させることと、2新たな調査(特定の企業内で職場同士を比較する調査)に取り組んだ。まず1点目が、前年度の成果に関する学会発表である。国内学会における発表(日本社会心理学会大会)のほか、国際学会(ICAP;国際応用心理学会)でも発表を行った。特に後者においては、「働き方」に関わらずそもそもダイバーシティの研究が欧米文化圏外で手薄なことを海外研究者との議論から再確認したほか、仕事と私生活の関係(work family interface)に関する研究も踏まえるべきというフィードバックなどを得た。次に2点目が、前年度作成した尺度を一部用いた企業調査の実施である。研究会を通じて知り合った企業1社の協力を得て、同社で社内アンケート調査を実施した(2019年1月に実施)。「働き方が実際に多様か」まで踏み込んで分析を行うことはできなかったが、希望する働き方に関する価値観が職場内でばらついていることや、前職の業界経験に伴う仕事習慣のばらつきが、モチベーションの低下やコンフリクトの増加につながりうることが定量的に示された。また、その解消には適切な職場風土の醸成が有効であることも示された(e.g.,インクルージョンの風土)。この結果に関して同社役員・社員とも議論を重ね、理由についても考察を行った。ただし、上記2点目の調査は完了が1月末になったことから、助成期間中に学会発表・投稿論文として成果を報告するには至らず、現在も継続して執筆作業に取り組んでいる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は、関連する研究領域の研究者や実務家と議論を重ねつつ、次の2つの調査・研究を実施した。1つめが「働くことに対する価値観」の尺度構成(レパートリーや構造の把握)のための調査である。ウェブ・モニターを利用して会社員・公務員などの労働者を対象としたアンケート調査を実施した。現在も引き続き分析を実施中であるが、働くことに対する価値観の分類方法や、質問を行う上で留意すべき点(e.g.聞き方)について、重要な結果が得られている。これは当初の研究計画にあった調査であり、本助成を得て当初より遂行した。2つめが、ある製造業企業における社内アンケート調査である。元々、申請者個人が本助成とは別のプロジェクトとして過去に関わっていたものだが、同社の過去のアンケート調査のローデータを、研究者個人かつ学術目的での利用に限り二次分析に用いる許諾を得た。調査には「働くことの価値観」に関する独自項目も含まれており、こうした価値観のダイバーシティと、組織風土醸成の関係に関する示唆を得た。以上の2つの調査データの実証分析を通じて、当初計画の「働き方のダイバーシティ」を測定するための基盤となるデータ(e.g.質問項目の精緻化、マネジメント要因の絞り込み)が得られたものと考えている。ここから得られた結果は、平成30年度にそれぞれ学会発表を行うとともに、順次学術論文の執筆・投稿にも取り組む予定である。当初の計画では、平成29年度には(1)働き方に関する尺度作成のための文献レビュー、および(2)尺度作成のための定量調査、を行う予定であった。研究の結果、上記(1)(2)に関連するウェブ・アンケートを実施することが出来、現在も分析を進めている最中である。また、あわせて(3)尺度を用いた企業調査を、平成29年度ないし平成30年度の計画に盛り込んでいた。この点については、上記(1)(2)により構成した尺度それ自体を用いた調査には至っていないものの、類似した質問内容を用いた企業調査データの二次分析の許諾を得ることができた(個人的かつ学術利用の目的に限定して相談・合意のもとで利用する)。この二次分析では、「働くことに対する価値観のダイバーシティ」と、その影響や、それが好転するためのマネジメント要因に関する実証分析を行うことが出来ている。このことから、当初計画とはやや異なる進行をたどっているものの、研究計画の目的それ自体の達成には近づきつつあると考えている。

次に2点目が、前年度作成した尺度を一部用いた企業調査の実施である。研究会を通じて知り合った企業1社の協力を得て、同社で社内アンケート調査を実施した(2019年1月に実施)。「働き方が実際に多様か」まで踏み込んで分析を行うことはできなかったが、希望する働き方に関する価値観が職場内でばらついていることや、前職の業界経験に伴う仕事習慣のばらつきが、モチベーションの低下やコンフリクトの増加につながりうることが定量的に示された。また、その解消には適切な職場風土の醸成が有効であることも示された(e.g.,インクルージョンの風土)。この結果に関して同社役員・社員とも議論を重ね、理由についても考察を行った。ただし、上記2点目の調査は完了が1月末になったことから、助成期間中に学会発表・投稿論文として成果を報告するには至らず、現在も継続して執筆作業に取り組んでいる。平成30年度の研究計画としては、当初の予定通り、(1)開発中の尺度を用いた企業調査とヒアリング、そして(2)学会発表やそれに伴う議論を活かした理論モデル生成、を実施予定である。まず(1)については、平成29年度に実施した調査データの分析結果をもとに、いくつかの企業に対して調査協力の打診を行う。協力が無事得られた場合には、企業側の関心も活かしつつ、学術利用が可能な形で調査を実施し、本研究の遂行に活かすものである。次に(2)については、平成29年度のデータをもとに、1件の国際学会と、1件の国内学会にて経過発表を行う予定である。いずれも社会心理学など心理学の周辺領域の研究者が数多く集まる学会であり、中立的な視点から他の研究者・実務家の意見をいただいたうえで、調査分析から得られた結果をもとにした理論モデルの生成に進む予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。