hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水を媒体とするインタラクションを実現するプロジェクタ・カメラシステム

本研究課題においては,各種のインタラクティブアートで利用可能なプロジェクタ・カメラシステムの開発を行った.具体的には,媒体となる透明な水の塊を赤外線画像処理によって実時間で検出し,映像の投影を利用して鑑賞者との適応的インタラクションを実現するテーブルトップ型のシステムを開発した.従来の媒体を用いるインタラクティブアートと比較して,本システムは身近で安全である透明な水を媒体とすることで鑑賞者に新奇な体験を与えられる.また,着色や熱などを利用した従来の水検出法の問題を解決し,透明な水を媒体として安定的に利用するための諸条件を明らかにし,プロトタイプの構築を通して提案手法の有効性を確認した.本申請課題では,水を用いたインタラクティブなインスタレーションを実現するための,「水と水以外の物体・影」とを正確に区別できる画像認識システムの構築を主要な目的としている.具体的には,1000nm以上の近赤外線領域を含むマルチスペクトル画像を用い,撮像した水の形状変化に応じてリアルタイムにインタラクティブな映像投影を実現するプロジェクタ・カメラシステムの基盤技術を確立することを目指している.本年度前半は,研究期間全体を通して使用する予定の卓上型プロジェクタ・カメラシステムを構築し,光源の配光方法,光源・光学フィルタの波長,スイッチング手法,カメラの露光パラメータなどの物理的側面から,適切な近赤外マルチスペクトル画像の撮像条件を明らかにした.本研究における主要な課題となる影の検出については、複数波長で撮影した赤外線画像の差分情報を利用することによって実現できることを確認した.本年度後半は,近赤外マルチスペクトル画像の情報統合手法,特徴量抽出手法,ハンドトラッキング・ジェスチャ認識手法などの開発を行い,リアルタイムに動作するハンドトラッキングアルゴリズムの実装,サポートベクタマシンを用いたジェスチャ認識機構の実装と認識性能の評価までを実施した.実装したこれらの手法はリアルタイムでの動作を確認しているが,より高精度な処理を目指すために,認識に用いる画像特徴量についてはさらなる検証が必要である.また,特徴量の変更によって生じる計算量の増加などの問題についても次年度以降に検証を行っていく必要がある.本申請課題では,水を用いたインタラクティブなインスタレーションを実現するための,「水と水以外の物体・影」とを正確に区別できる画像認識システムの構築を主要な目的として研究を行った.具体的には,1000nm以上の近赤外線領域を含むマルチスペクトル画像を用い,撮像した水の形状変化に応じてリアルタイムにインタラクティブな映像投影を実現するプロジェクタ・カメラシステムの基盤技術を確立した.初年度は,研究期間全体を通して使用する予定の卓上型プロジェクタ・カメラシステムを構築し,光源の配光方法,光源・光学フィルタの波長,スイッチング手法,カメラの露光パラメータなどの物理的側面から,適切な近赤外マルチスペクトル画像の撮像条件を明らかにした.本研究における主要な課題となる影の検出については、複数波長で撮影した赤外線画像の差分情報を利用することによって実現できることを確認した.さらに,サポートベクタマシンを用いたハンドジェスチャ認識機構の実装と,様々な特徴量を用いた場合の認識性能評価までを実施した.最終年度は,近赤外マルチスペクトル画像のノイズ除去手法の開発,複数画像の情報統合手法,特徴量抽出手法,ハンドトラッキング・ジェスチャ認識手法などのさらなる高精度化を行うと共に,リアルタイム性を向上させるための前処理手法の改善などを実施し,システム全体の実用化に取り組んだ.最終的に,構築したシステムを用いて卓上型のインタラクティブアートのプロトタイプ(インタラクションにより形状が変化する卓上の水の中を,Boidsを利用して作成されたCGのパーティクルが移動する作品)を作成し,国際会議等における発表を行った.本研究課題においては,各種のインタラクティブアートで利用可能なプロジェクタ・カメラシステムの開発を行った.具体的には,媒体となる透明な水の塊を赤外線画像処理によって実時間で検出し,映像の投影を利用して鑑賞者との適応的インタラクションを実現するテーブルトップ型のシステムを開発した.従来の媒体を用いるインタラクティブアートと比較して,本システムは身近で安全である透明な水を媒体とすることで鑑賞者に新奇な体験を与えられる.また,着色や熱などを利用した従来の水検出法の問題を解決し,透明な水を媒体として安定的に利用するための諸条件を明らかにし,プロトタイプの構築を通して提案手法の有効性を確認した.当初の予定通り,卓上型のプロジェクタ・カメラシステムを試作し,光源の種類・配光方法・赤外線フィルタの波長の組合せなどについて検証を行い,リアルタイムに動作するハンドトラッキングアルゴリズムの実装,サポートベクタマシンを用いたジェスチャ認識機構の実装が平成26年度中に行えていることから,本研究は概ね順調に進展していると言える.複数種類の光源の組合せおよびInGaAsカメラとCMOSカメラの情報統合についても順調に検証を進め,実用的な条件でプロジェクタ・カメラシステムが利用できている.トラッキングおよびジェスチャ認識部分についても,次年度以降に実施予定の特徴量の改善やアルゴリズム相互間での情報フィードバック機構の付加に注力するための十分な準備ができている.知的画像処理現在までの研究が順調に進んでいることから,今後は当初の研究計画通りに,赤外線マルチスペクトル画像を用いて手の形状や動きを精度よく認識する動画像処理アルゴリズムを開発する.リアルタイムのハンドトラッキング・ジェスチャ認識を実現するために,パーティクルフィルタ(PF)とサポートベクターマシン(SVM)の組み合わせを基盤とした動画像処理系を改良しながら,検出精度と計算速度の向上を目指す.また,高精度なトラッキングを実現するために,PFによるトラッキング結果とSVMによるジェスチャ認識結果とを相互にフィードバックする機構を導入する.

これらの手法を実用に耐える処理速度で実現するためには並列計算を念頭に置いた実装が必要であるため、GPGPUによる並列計算を利用して解決を図る.申請時に,成果の展示に必要となるライティンググリッド関係用品など初年度購入予定で計上していたが,研究の主要な課題を解決した後に実際の展示計画を立ててから必要な物品を調達するように計画を変更したために次年度使用額が生じた.InGaAsカメラ・SWIRレンズや光源,光学フィルタなどの主要な物品については初年度の経費にて導入したため,次年度については,外部における成果物の展示に向けて必要な機材(モバイルコンピュータ,ライティンググリッド関係用品)の購入などに物品費を充てる予定である.消耗品費については,光源などの消耗部品交換およびPC関連消耗品の購入に充てる予定である.さらに,本研究に関連する最新の技術動向の調査,研究成果の国内研究会・国際会議・外部機関における展示などに旅費を使用する予定である.
雄性生殖管を基軸とする雌性生殖器の新たな発生基盤

雌性生殖器の発生は、雌性生殖管のミュラー管を基軸に進展するという考えが主流であるが、その一方で、雌個体では消失する雄性生殖管のウォルフ管が雌性生殖器の発生に必須であるとの知見が存在する。これまでその作用機序の詳細は不明であったが、申請者はShhシグナルがウォルフ管と雌性生殖器の発生を結びつける分子実体として機能することを明らかにし、ウォルフ管由来Shhシグナルを受容した細胞集団が、雌性生殖器の組織構築に寄与することを、Genetic Lineage Tracing法による細胞系譜地図の作製等によって明らかにした。平成25年度の主な研究として、ウォルフ管由来Shhシグナルを受容した細胞群の挙動と分子特性を示す細胞系譜地図をGenetic Lineage Tracing法により作製した。また、ウォルフ管特異的なShhシグナル欠損マウスも作製し、子宮における形態解析にも着手した。これまでその作用機序の詳細は不明であったが、生殖管系のうちウォルフ管でのみ発現するShh遺伝子が欠損した雌個体が生殖器の発生異常を示すという最新の実験結果をもとに、申請者は、Shhシグナルがウォルフ管と雌性生殖器の発生を結びつける分子実体として機能している可能性を考えるに至っている。本研究では、ウォルフ管由来Shhシグナルを受容した細胞群の挙動と分子特性を示す細胞系譜地図をGenetic Lineage Tracing法により作製し、それを既知の雌性生殖器の発生基盤情報と照合することで、雄性生殖管を基軸とした雌性生殖器の新たな発生基盤の全容解明を試みた。本研究課題では、ウォルフ管から分泌されるShhシグナルが雌性生殖器の発生に関与する際の作用機序を明確に示した。ウォルフ管由来のShhシグナルを受容した細胞が、雌性生殖器の組織構築に直接的に寄与することを、Gnetic Lineage Tracing法により作製した細胞系譜地図を作成することで明らかにした。ウォルフ管由来のShhシグナルを受容した細胞は、子宮内膜組織、及び子宮平滑筋組織へと分化することが明らかとなったが、Shhシグナルを受容するタイミングによって、Shhシグナル受容細胞の組織分布に違いが見られたことから、子宮の各組織において、ヘッジホッグシグナルに対する応答性のタイムウィンドウが異なる可能性が強く推察された。発生生物学Genetic Lineage Tracing法による組織系譜解析は、順調に推移している。また、次年度に予定していたウォルフ管特異的なShhシグナル欠損マウスの作製が、遺伝子改変マウスの当大学動物施設への導入が、予定よりも大幅に前倒しになったため、初年度においての症状解析を行なうことができた。Genetic Lineage Tracing法による組織系譜解析の結果を、分子マーカーなどを用いてさらに精査する。ウォルフ管特異的なShhシグナル欠損マウスの子宮における症状解析を詳細におこなう。前年度において、遺伝子改変マウスを前倒しで導入する必要が生じたため、次年度より研究助成金の前倒し請求を行なった。ジャクソン研究所および理化学研究所からの7系統の遺伝子改変動物の導入経費として使用した。
地盤の不安定流動の開始・停止条件のメカニズムとその構成モデルに関する研究

地盤工学における流動現象は,土石流,地震時の液状化に伴う緩斜面の流動,海底地盤の様々な要因による大規模すべりなど,自然災害に係る分野で顕著である.地盤の流動問題に関しては,これまで流体力学的なアプローチがなされてきた.本研究では,固体力学の観点からの不安定流動の開始条件や粒状体としての土の特徴を考慮した停止メカニズムについて研究を行い,土の内部構造の影響が大きいことを明らかにした.地盤工学における流動現象は,土石流,地震時の液状化に伴う緩斜面の流動,海底地盤の様々な要因による大規模すべりなど,自然災害に係る分野で顕著である.地盤の流動問題に関しては,これまで流体力学的なアプローチがなされてきた.本研究では,固体力学の観点からの不安定流動の開始条件や粒状体としての土の特徴を考慮した停止メカニズムについて研究を行い,土の内部構造の影響が大きいことを明らかにした.地盤の流動問題は,強い地震動を受けた飽和砂地盤の液状化現象,地すべり現象など,特に自然災害に関わる分野でしばしば見られる現象であり,大きな被害をもたらす。しかし,これらの不安定な流動現象については,設計条件に関係しないこと,現象自体が極めて難しいものであることより十分な理解は得られていない。本研究では,不安定流動現象の開始条件と停止条件のメカニズムとそのモデル化を研究する。平成19年度の研究においては,不安定現象を表現できる地盤材料の構成モデルの構築について研究を行った。不安定流動の開始条件は,せん断変形中のダイレイタンシーの発生と密度変化を構成モデルに取り込むことが重要であるとの見地に立ち,密度・および拘束圧依存性を示す弾塑性モデルの適用性について詳細な研究を行った。基本とするモデルは,Li and Dafalias(2000)により提案されたものであるが,このモデルを特に液状化による流動問題に重要な経路である強制体積変化経路,ひずみ増分比一定経路における挙動を検証した。その結果,このモデルは,安定な変形挙動ばかりでなく不安定流動挙動へも適用可能であることが確認された。また,流動問題への数値解析手法の基本的検討,液状化現象に関わる様々な要因(多方向載荷,再液状化へのクイックサンドの影響)についても,実験的研究を行った。平成20年度においては,不安定挙動を表現するための弾塑性モデルの検証と流動メカニズムに対する実験を中心に研究を進めた。弾塑性モデルとしては,状態変数を用いて密度・高速圧依存性を表現するモデルの様々な経路における挙動,安定性,異方性の影響等について,検証を行った。その結果,不安定挙動の再現を可能とするモデルであることが確認できた。また,このモデルを不飽和状態の土や特殊土の挙動の再現に用いることの可能性についても検討した。このモデルについては,繰返し載荷時,初期異方性,応力誘導異方性を取り入れた汎用性の高いモデルとし,安定的な挙動ばかりでなく,不安定なひずみ軟化挙動への適用性が高いことを確認した。流動メカニズムについては,豊浦標準砂,珪砂,丸棒等を利用して,安息角の実験,ホッパーの流動試験を行い,密度が比較的高い粒状体の流れにおいては,粒子間力を効率的に伝達する柱構造の発生と消滅が流れの特性を支配し,発生が卓越する条件では,流動する速度が著しく減少することを確認した。液状化後の砂の堆積構造が必ずしも密な状態ではないことを考慮して,水中を落下させた砂と上向き浸透流によりクイックサンドを生じ,堆積構造を一端壊した砂の両者について,小型ベーン試験を行い,後者においては,模擬地盤の全体の密度は増加するものの,抵抗が小さい層が存在することを実験により確認した。地盤の流動問題は,自然災害に関わる分野でしばしば見られる現象であり,大きな被害をもたらす.しかし,これらの不安定な流動現象については,設計条件に関係しないこと,現象自体が極めて難しいものであることより十分な理解は得られていない.本研究では,不安定流動現象の開始条件と停止条件のメカニズムとそのモデル化を研究する.平成21年度の研究においては,平成19・20年度の研究に引き続いて,(1)不安定現象を表現できる地盤材料の構成モデルの構築について研究を継続し,特に,繰り返し載荷時の挙動や異方的構造を有する砂の不安定挙動の再現を試みた.(2)液状化後の流動問題の解析手法に関する総括および3次元解析手法の検討を行った.(3)液状化後の上向き浸透流により構造を乱された砂のせん断抵抗特性を実験により調べた.(3)砂のような粒状体の流動挙動を理解するために,特に,大きな粒子と小さな粒子の分離挙動に着目して,斜面を流れるガラスビーズを用いた実験を行った.
パターン媒体を用いた超高密度ハードディスク装置のためのPRML方式

現行のハードディスク装置に用いられているグラニュラ媒体の代わりにパターン媒体を用いて超高密度ハードディスク装置を実現するために必要な信号処理方式としてPRML方式や繰り返し復号方式の検討を行った。1.計算機シミュレーションによるPRML方式の性能評価パターン媒体をHDDに適用した場合を想定して信号処理方式の評価を効率的に行うために,計算機クラスタを構築した。また,非磁性領域から磁性領域へステップ状に遷移する孤立再生波形を用いて記録再生系モデルの検討を行った。PR1方式,ダイコードチャネル,FRチャネルを一次等化方式として採用してGeneralized PR (GPR)チャネルを構成し,Viterbi復号を加えた3種類のGPRML方式について,ビット誤り率と復号誤りについて検討した結果,FRチャネルを一次等化としたGPR-FRML方式が良好な誤り率特性を示した。また,記録時に単一パリティ検査符号を施して記録再生し,PRML方式の後段にポストプロセッサを設置することが有効であることが明らかとなった。2.複数トラックを一括再生するためのアイランド記録部の配置の検討アイランドをトラックごとにビット間隔の1/2だけずらして配置させることで,PRMLチャネルを構成しやすくなり,わずかな性能劣化で2トラック一括再生を実現できることが明らかとなった。3.LDPC符号化・繰り返し復号方式の適用パターン媒体を用いた垂直磁気記録再生系にLDPC符号を適用し,APP復号とSum-product復号による繰り返し復号の検討を行った。その結果,良好な誤り率特性が得られることが明らかとなった。また,APP復号への繰り返し,およびSum-product復号器中での繰り返しにおいて信頼度が緩やかに向上するように重みをかけることによって復号特性が改善することが明らかとなった。パターン媒体を用いた垂直磁気記録再生系をハードディスク装置(HDD)に適用するためには,PRML方式のような高密度化のための信号処理方式の導入が不可欠であり,本年度は以下の検討を行った。1.計算機クラスタの構築についてパターン媒体をHDDに適用した場合を想定した記録再生系のモデル化,記録符号化、PRML方式の検討に必要な計算機サーバを,7台のワークステーション,RAIDユニットをギガビットネットワークで接続して計算機クラスタを構築した。2.パターン媒体を用いた垂直磁気記録再生系のモデル化記録再生シミュレーションを実行するために,記録再生の最小単位を直方体,円柱の二種類のアイランドとして再生波形モデルの検討を行った。3.計算機シミュレーションによる性能評価PRML方式を構成する際に,垂直磁気記録に適したPR1方式,長手磁気記録に適したダイコードチャネル,フルレスポンス(FR)チャネルを一次等化方式として採用してGeneralized PR(GPR)チャネルを構成した。これら3種類のGPRML方式について,1)の計算サーバを用いた計算機シミュレーションにより,ビット誤り率と復号誤りを求めて解析した。3種類のPRML方式のうちでは,FRチャネルを一次等化としたGPR-FRML方式が良好な誤り率特性を示した。復号誤りについては,連続媒体を用いた場合に見られる強い記録信号依存性は認められず,パターン媒体を用いることによる雑音の信号依存性の低減効果が確認できた。また,復号誤りのほとんどが1ビット誤りで,PRML方式の後段にポストプロセッサ等を設置することで,ビット単位の誤り訂正が有効に作用すると考えられる。4.トラック間干渉のモデル化と複数トラック一括再生の検討隣接するトラックで交互にアイランドを配置し,等化器の帯域を拡大することによって一括再生できる可能性を確認した。現行のハードディスク装置に用いられているグラニュラ媒体の代わりにナノインプリント等により作成されたパターン媒体を用いた超高密度ハードディスク装置を実現するための信号処理方式としてPRML方式や繰り返し復号方式の検討を行った。

1.複数トラックを一括再生するためのアイランド記録部の配置の検討パターン媒体における記録領域であるアイランドをトラックごとにビット間隔の1/2だけずらして配置させたパターン媒体において,1トラックごとに再生する場合に用いる再生ヘッドに比べて2倍のトラック幅を持つ再生ヘッドを用いて2トラック一括再生方式の検討を行った。その結果,隣接のアイランドから再生される波形が干渉して2トラックから読み出された再生波形を用いることでPRMLチャネルを構成しやすくなり,わずかな性能劣化で2トラック一括再生を実現できることが明らかとなった。これにより,再生ヘッドの狭トラック化を緩和できるだけなく,再生速度の向上が期待できる。2.LDPC符号化・繰り返し復号方式の適用パターン媒体を用いた垂直磁気記録再生系にLDPC符号を適用し,APP復号とSum-product復号による繰り返し復号の検討を行った。その結果,良好な誤り率特性が得られることが明らかとなった。また,APP復号への繰り返し,およびSum-product復号器中での繰り返しにおいて信頼度が緩やかに向上するように重みをかけることによって復号特性が改善することが明らかとなった。
キセノン溶液法の開発とその構造化学への応用

低温での1.2-ジクロロエタンの異性体の研究を下記のように行なった.1.キセノン溶液セルの作製低温かつ高圧に耐えるキセノン溶液セルを以下のように作製した.セルの材質は,熱伝導性が良く,かつ加工しやすい真鍮を選んだ.セルの容積は約4mlである.セルの窓材は,強度が高く,かつ赤外光を透過するKRS-5(22mmφ×4mm)を選んだ.セルと窓材の間のシールドは,低温に耐えるインジウム線(1mmφ)を選んだ.試料の導入口は,熱の損失を防ぐために熱伝導性の悪いステンレス性のパイプ(約3mmφ)を選んだ.セルの底には,白金-ロジウム熱電対を取り付け,セルの温度をモニターした.また,セルと冷凍機の途中にヒーターを取り付け,セルの温度を制御した.セルは,購入した高真空排気系によって高真空に保たれたチェンバー内に入れて冷却した.2.試料の調整とスペクトルの測定1.2ジクロロエタンの蒸気とキセノンガスを約1:100の割合で混合した.溶液セルを約130Kに冷却して,混合ガスをセル内に凍結した.セルの温度を162Kまで上昇させると,キセノンは液体となり, 12ジンクロロエタンが溶解した.赤外吸収スペクトルは,日立260-50赤外分光光度計を用いて測定した.分解能は約1cm^<-1>である.3.スペクトルの解釈1.2-ジクロロエタンのみを162Kに冷却した時には, trans形のバンドのみしか測定できない.本研究室では,キセノン溶液にすることによって, gauche形のCH_2変角振動のバンドを1297cm^<-1>に, trans形のバンドを1234cm^<-1>に測定することができた.従って, 1,2ジクロロエタンは,キセノン中でgauche形と, trans形が平衡になっていると解釈できる.また, gauche形と, trans形の強度比は約1:9であり,通常のArrhenius plotから大きくはずれるという興味深い現象が見出された.現在,トンネリング効果の現象を考慮して検討を進めている.低温での1.2-ジクロロエタンの異性体の研究を下記のように行なった.1.キセノン溶液セルの作製低温かつ高圧に耐えるキセノン溶液セルを以下のように作製した.セルの材質は,熱伝導性が良く,かつ加工しやすい真鍮を選んだ.セルの容積は約4mlである.セルの窓材は,強度が高く,かつ赤外光を透過するKRS-5(22mmφ×4mm)を選んだ.セルと窓材の間のシールドは,低温に耐えるインジウム線(1mmφ)を選んだ.試料の導入口は,熱の損失を防ぐために熱伝導性の悪いステンレス性のパイプ(約3mmφ)を選んだ.セルの底には,白金-ロジウム熱電対を取り付け,セルの温度をモニターした.また,セルと冷凍機の途中にヒーターを取り付け,セルの温度を制御した.セルは,購入した高真空排気系によって高真空に保たれたチェンバー内に入れて冷却した.2.試料の調整とスペクトルの測定1.2ジクロロエタンの蒸気とキセノンガスを約1:100の割合で混合した.溶液セルを約130Kに冷却して,混合ガスをセル内に凍結した.セルの温度を162Kまで上昇させると,キセノンは液体となり, 12ジンクロロエタンが溶解した.赤外吸収スペクトルは,日立260-50赤外分光光度計を用いて測定した.分解能は約1cm^<-1>である.3.スペクトルの解釈1.2-ジクロロエタンのみを162Kに冷却した時には, trans形のバンドのみしか測定できない.本研究室では,キセノン溶液にすることによって, gauche形のCH_2変角振動のバンドを1297cm^<-1>に, trans形のバンドを1234cm^<-1>に測定することができた.従って, 1,2ジクロロエタンは,キセノン中でgauche形と, trans形が平衡になっていると解釈できる.また, gauche形と, trans形の強度比は約1:9であり,通常のArrhenius plotから大きくはずれるという興味深い現象が見出された.現在,トンネリング効果の現象を考慮して検討を進めている.
ウェアラブル端末を用いた、周術期活動度・心拍変動モニタリングシステムの構築

現在まで、計測機器の選定と健常ボランティアによるプレリミナリーな検討をおこなった。申請時に使用を想定した測定器において、被験者への装着に際して不快感を訴えるボランティアが存在した。被験者の不快感は、測定機器装着のコンプライアンスを下げる要因となることから、改善が必要と判断した。3次元加速度の計測に際しては、欧米を中心に広く用いられ、様々な研究によりバリデーションが得られているアクチグラフを用いることが適切と判断し、この機器の導入を決定した。この測定機器は、体幹もしくは四肢のどこにでも簡単に装着が可能であり、装着に際しての被験者の不快感が極めて少ない。すでに海外では広く用いられており、様々な測定データが論文化されている。本機種の導入の検討のために研究の進行はやや遅れている。しかし、計測の簡便さや被験者のコンプライアンス向上は本研究の実行には不可欠であり、実現性は高まったと判断する。また、得られるデータ解析に関しても並行して研究を進めている。3次元加速度データおよび心拍変動のデータであり、数値として得られる生データである。そのため、その解釈に関しての基準が必要である。くわえて、被験者にとってもわかりやすい情報提供が必要である。現在、共同研究者と検討を重ねている。将来の介入試験に向けて、情報提供のあり方を検討している。加えて、症例のリクルートと一般性の確保を目的として他施設での患者のリクルートを可能とすべく共同研究機関を増やしてそれぞれの施設での倫理審査を申請している状態である。昨年度の検討において、当初予定していた測定機器における、被験者の認容性に問題が生じる可能性が確認された。申請時に検討、導入した計測機器は皮膚に直接貼り付ける機器である。そのため、心電図の計測に優れており信頼できるデータの計測が可能である。しかしながら、被験者の体質によって、皮膚の掻痒感を訴える場合があることが判明した。重篤ではないものの、被験者の計測機器装着のコンプライアンスの低下が予想された。そのため、計測機器の再検討をおこなった。心電図、心拍変動に関しては、機器の変更は適切で信頼できるデータが取得できる計測機器は存在しなかった。不快感は短時間の装着では出現しないため、計測方法の変更(装着に際しての時間を区切るなど)の方法をおこなうこととした。3次元加速度の測定に関しては、海外で広く用いられているアクチグラフを用いることとした。この機器は、海外の大規模なデータ収集にも用いられており、きちんとしたバリデーションがなされている。論文も多数存在しており、データ分析の方法も確立されている。ただし、対象者によりより有用な解析方法や基準(閾値の設定)が必要である。我々が対象とする手術患者のデータはまだ確立されていない。そのため、今後この検討が必要である。上記の検討に時間を要し、研究の進行はやや遅れている。しかし、一方で、共同研究施設を増やし、それぞれの施設での倫理申請が進行している。これによって被験者のリクルートを容易とし、本研究進行に寄与すると思われる。上記に述べたごとく、本研究は計測機器の再検討および追加のために進行がやや遅れている。今後の研究の進め方に関しては、下記のごとく計画している。患者の心拍変動に関しては、申請時に計画したマイビートを用いる。装着時間を短時間とすることで、被験者の不快感の出現を予防する。周術期、入院中に関しては、被験者の不快感に注意しつつ可及的に継続して装着する予定である。3次元加速度に関しては、マイビートでの計測に合わせて、アクチグラフでの計測をおこなう。マイビートとアクチグラフという2種類の計測機器は、それぞれの計測結果の違いは検討されたことがなく、計測結果の比較も同時におこなう予定である。今後は、症例リクルートをすすめてデータの蓄積をおこなう予定である。蓄積されたデータを元にして、最も適切な解析手法とフィードバック法を検討する予定である。心拍変動のデータ解析においては、さまざまな解析法が存在するため、術後患者にとって最も有用で実現可能な解析方法の確立が必要である。3次元加速度においても同様であり、解析方法が重要である。また、同時に今後の展開として被験者にデータを開示し、行動の変容を促すためにはより若いりゃすい情報提供の方法が必要である。そのための提示方法(一例としては、タブレット端末やスマートフォンを用いたアプリケーションの開発など)も検討していく必要があると考えている。また、本年度はその研究成果を国際学会に発表して論文化をすすめていく予定である。

そのため、その解釈に関しての基準が必要である。くわえて、被験者にとってもわかりやすい情報提供が必要である。現在、共同研究者と検討を重ねている。将来の介入試験に向けて、情報提供のあり方を検討している。加えて、症例のリクルートと一般性の確保を目的として他施設での患者のリクルートを可能とすべく共同研究機関を増やしてそれぞれの施設での倫理審査を申請している状態である。昨年度の検討において、当初予定していた測定機器における、被験者の認容性に問題が生じる可能性が確認された。申請時に検討、導入した計測機器は皮膚に直接貼り付ける機器である。そのため、心電図の計測に優れており信頼できるデータの計測が可能である。しかしながら、被験者の体質によって、皮膚の掻痒感を訴える場合があることが判明した。重篤ではないものの、被験者の計測機器装着のコンプライアンスの低下が予想された。そのため、計測機器の再検討をおこなった。心電図、心拍変動に関しては、機器の変更は適切で信頼できるデータが取得できる計測機器は存在しなかった。不快感は短時間の装着では出現しないため、計測方法の変更(装着に際しての時間を区切るなど)の方法をおこなうこととした。3次元加速度の測定に関しては、海外で広く用いられているアクチグラフを用いることとした。この機器は、海外の大規模なデータ収集にも用いられており、きちんとしたバリデーションがなされている。論文も多数存在しており、データ分析の方法も確立されている。ただし、対象者によりより有用な解析方法や基準(閾値の設定)が必要である。我々が対象とする手術患者のデータはまだ確立されていない。そのため、今後この検討が必要である。上記の検討に時間を要し、研究の進行はやや遅れている。しかし、一方で、共同研究施設を増やし、それぞれの施設での倫理申請が進行している。これによって被験者のリクルートを容易とし、本研究進行に寄与すると思われる。上記に述べたごとく、本研究は計測機器の再検討および追加のために進行がやや遅れている。今後の研究の進め方に関しては、下記のごとく計画している。患者の心拍変動に関しては、申請時に計画したマイビートを用いる。装着時間を短時間とすることで、被験者の不快感の出現を予防する。周術期、入院中に関しては、被験者の不快感に注意しつつ可及的に継続して装着する予定である。3次元加速度に関しては、マイビートでの計測に合わせて、アクチグラフでの計測をおこなう。マイビートとアクチグラフという2種類の計測機器は、それぞれの計測結果の違いは検討されたことがなく、計測結果の比較も同時におこなう予定である。今後は、症例リクルートをすすめてデータの蓄積をおこなう予定である。蓄積されたデータを元にして、最も適切な解析手法とフィードバック法を検討する予定である。
がんに対する免疫監視の分子機構の解明とその応用

キラーT細胞やナチュラルキラー細胞によるがん細胞の認識と破壊の分子機序を明らかにし、これを模倣してがん細胞を破壊する抗DR5抗体療法を開発した。また、がんに対する免疫応答を増強する経路(CD40, CD27, 4-1BBなど)、及び、逆に抑制する経路(CTLA-4, PD-1, B7-H3など)を明らかにし、それらに対する活性化抗体あるいは阻害抗体を用いて、がんに対する免疫応答の新たな増強法を開発した。(1)一般のT細胞は活性化の後にICOSを発現するのに対し、NKT細胞は恒常的にICOSを発現しており、抗原提示細胞上のリガンドであるB7RP-1がNKT細胞の活性化に大きく関わることを示した。(2)マウス肝臓内のNK細胞において、Ly49やCD94/NKG2Aといった抑制性受容体を発現していない未熟NK細胞がTRAILを発現し、TRAIL依存性の抗腫瘍活性を有することを示した。(3)マウスB16メラノーマの肺転移抑制系で、NKT細胞のIFN-γ産生を惹起しないα-GalCer誘導体であるOCHは、それ自身は抗転移効果を示さないが、OCHの前投与によってα-GalCerの抗転移効果が著しく高まることを見出した。これに対して、α-GalCerの前投与は、IFN-γ依存性に抗原提示細胞上のQa-1bの発現を高め、NKT細胞上の抑制性受容体であるCD94/NKG2Aを介してα-GalCerによる再刺激を抑制するnegative feedback regulationが起こることを明らかにし、CD94/NKG2Aに対する阻害抗体の投与によりα-GalCerの抗転移効果を増強することが可能であることを示した。(4)IFN-γによってマクロファージに発現するTWEAKがin vivoで抗腫瘍活性に関わることを示した。(5)α-GalCerをパルスした樹状細胞によるNKT細胞の活性化とIL-21遺伝子投与によるNK細胞の活性化を組み合わせることにより、相乗的な抗腫瘍効果が得られることを示した。(6)NKG2D等のNK活性化受容体を介して種々の腫瘍細胞を認識してIFN-γを産生、及び、TRAIL依存性の細胞障害活性を有する新たな樹状細胞亜群を見出した。(7)アロ抗原特異的CD8 T細胞のin vivo活性化の系、あるいは、CD40やTLRを介して活性化した樹状細胞ワクチンの系で、CD4T細胞非依存性のCD8 CTLの誘導にCD70を介した副刺激が重要であることを示した。(8)アロ抗原特異的なT細胞活性化の系で、PD-1はCTLA-4と独立して抑制に働くことを示した。また、ヒト食道癌患者において、腫瘍内のPD-1リガンドの発現は予後と逆相関することを示した。1、昨年度までの本研究においては、新たに作製したマウスTRAIL受容体(DR5)に対するアゴニスト抗体(MD5-1)が、毒性を示すことなく、TRAIL感受性腫瘍の転移を抑制し、また、一過性に皮下腫瘍の退縮を引き起こすのみならず、Fc部位を介した宿主抗原提示細胞の動員により二次的に腫瘍特異的なCTLを誘導して、TRAIL抵抗性変異体をも排除しうることを見出した。本年度においては、宿主の抗原提示細胞を活性化する抗CD40抗体(FGK45)及びCD8陽性CTLの活性化を増強する抗CD137抗体(3H3)と抗DR5抗体の三者を併用することにより相乗的な抗腫瘍効果が得られ、各抗体単独では不可能であった巨大な皮下腫瘍塊の完全退縮が可能であることが明らかとなった。また、乳がん細胞株(4T1)の同所移植後の多臓器自然転移モデルにおいても三者併用によって完全寛解が認められた。さらに、methylcholanthreneで誘発した原発腫瘍に対してもCTLの誘導と完全退縮が可能であることが明らかとなった。2、抗DR5抗体の投与とIL-21発現ベクターの投与を組み合わせることにより、腫瘍特異的なCTL誘導が増強され、相乗的な抗腫瘍効果が得られることを示した。4、同種角膜移植あるいは臓器特異的自己免疫疾患モデルにおいて、PD-1がCD8 T細胞の寛容に働くことが明らかとなり、同様の機序が抗腫瘍免疫の抑制にも働くことが示唆された。5、活性化樹状細胞によるCD8陽性CTLの誘導において、CD27のリガンドであるCD70が重要な役割を果たすことが明らかとなり、CD27に対する活性化抗体の作製を進めている。(1)昨年度の本研究で、腫瘍細胞にアポトーシスを誘導する抗DR5抗体と樹状細胞を活性化する抗CD40抗体及びCD8T細胞を活性化する抗CD137抗体の三者を組み合わせることによって腫瘍

特異的CTL誘導が相乗的に増強され、強力な抗腫瘍効果が得られることを示したが、抗CD40抗体は前臨床試験において血管炎等の副作用が報告されているため、今年度の本研究においては、NKT細胞を介して樹状細胞を活性化することが知られているα-GalCerが抗CD40抗体を代替しうるかを検討した。その結果、α-Ga1Cerと抗DR5抗体及び抗CDI37抗体の組み合わせは抗CD40抗体との組み合わせと同等な強い抗腫瘍効果を示すことが明らかとなった。高用量のα-Ga1Cerとの組み合わせでは肝障害が認められたが、低用量の改変型α-c-Ga1Cerを用いることで解消された。(2)ラットHer-2トランスジェニックマウス由来の乳がん細胞を標的として、抗DR5抗体の投与は抗Her-2抗体と同等の抗腫瘍効果を有することを示した。(3)マウス膵がん細胞株を用いた皮下腫瘍の系で、PD-1あるいはPD-Llに対する阻害抗体の投与により、IFN-γやgranzymeB,perforinを発現したエフェクターCD8T細胞の腫瘍内浸潤が充進し、腫瘍増大が抑制されることを示した。さらに、抗PD-L1抗体とgemcitabineの併用により相乗効果が認められた。(4)polyI:CやCpGといったTLRリガンドや抗CD40抗体によって活性化された樹状細胞上に発現するCD70がCTLやTh1の誘導において重要な役割を果たすことを示した。(5)担癌マウスの所属リンパ節中のplasmacytoidDCがPD-1依存性の抑制性T細胞を誘導することを示した。(1)現在、多発性骨髄腫の治療に用いられているプロテアソーム阻害剤Bortezomib(Velcade)は、マウス腎癌細胞Rencaや乳癌細胞4T1の抗DR5抗体感受性をin vitroで高めるのみならず、in vivoにおいてもこれらの細胞の肺転移を相乗的に抑制することを示した。(2)現在、国内で固形癌を対象とした第I/II相臨床試験が行われているヒストン脱アセチル化酵素阻害剤Vorinostat(Zolinza)は、マウス乳癌細胞4T1の抗DR5抗体感受性をin vitroで高めるのみならず、in vivoにおいても相乗的な抗腫瘍効果が得られることを示した。(3)抗DR5抗体の投与は、ヒトパピローマウィルスHPV-17E7抗原のDNAワクチンによる抗原特異的なCTL誘導を増強し、相乗的な抗腫瘍効果が得られることを示した。(4)ラットErbB-2トランスジェニックマウスに自然発症する乳癌を対象に、ErbB-2に対する抗体と抗DR5抗体の組み合わせにより相乗的な抗腫瘍効果が得られることを示した。(5)現在、メラノーマや腎癌を対象とした第I/II相臨床試験が行われているIL-21の追加投与により、抗DR5抗体あるいはTrimAb(抗DR5/CD40/CD137)投与による腫瘍特異的CTL誘導が増強され、相乗的な抗腫瘍効果が得られることを示した。(6)抗マウスDR5抗体(MD5-1)の頻回投与は、BALB/cやDBA/2マウスでは全く毒性を示さないが、C57BL/6やC3H/Heマウスにおいては致死的な胆汁うっ滞性肝障害を引き起こすことを見出した。感受性のマウスにおいては何らかの優勢の遺伝背景によって胆管上皮細胞でDR5が高発現しており、胆管上皮細胞のアポトーシスに起因する胆管炎から閉塞性黄疸による二次的な多臓器不全が起こることを明らかにした。また、抵抗性のマウスにおいても総胆管結紮により胆管上皮細胞のDR5発現が亢進し、抗DR5抗体に感受性となることを示した。
アミノ酸・プロリンによる延髄における昇圧作用部位とプロリン合成酵素の抗体作製

1.L-プロリンによる昇圧作用部位のマッピング:(1)麻酔下ラットの延髄背側の孤束核でプロリン刺激を行ない、グルタミン酸と同様の血圧と心拍数の変化がグルタミン酸とは異なる機序で生じることを明らかにした。(2)麻酔下ラットの延髄腹外側のCVLMで降圧作用が得られることを明らかにした。2.L-プロリン合成酵素に対する抗体の作製:(1)ペプチド抗原の作製と感作-ヒトプロリン合成酵素のアミノ酸配列から抗原性の高いペプチドフラグメントを予想後、ペプチドの合成と高分子化を行ない抗原を作製し、ウサギに感作し採血した血清を保存した。(2)抗ペプチド抗体生成の評価-まず、ラット脳のプロリン合成酵素活性に対する抗血清による阻害活性を評価した。酵素活性測定は、生成プロリンの定量(HPLC, TLC)およびNADPHの吸光度を利用した方法で検討をしたが、経済性から後者を選択した。本法で、酵素活性はNADPH依存性酵素精製用アフィニティークロマトグラフィーで濃縮後測定可能であり、ラット脳にプロリン合成酵素が存在することが本研究の一環として始めて明らかになった。ペプチド自身に対する抗体は生成しており、酵素を変性させて本ペプチド部分が抗体と接触する位置にくれば本酵素の検出に使用可能である。抗血清そのもの、および抗原ペプチドを利用したアフィニティークロマトグラフィーで精製した抗体に、酵素活性の阻害活性は得られなかったので、ペプチド部分は酵素活性に関連した部位ではない。1.L-プロリンによる昇圧作用部位のマッピング:麻酔下ラットの延髄のうち孤束核でプロリン刺激を行ない、グルタミン酸と同様の血圧と心拍数の変化がグルタミン酸とは異なる機序で生じることを明らかにした。2.L-プロリン合成酵素に対する抗体の作製:次の通りである。1)ペプチド抗原の作製と感作-ヒトプロリン合成酵素のアミノ酸配列から抗原性の高いペプチドフラグメントを予想後、ペプチドの合成と高分子化を行ない抗原を作製し、ウサギに感作し採血した血清を保存した。2)抗ペプチド抗体生成の評価-まず、ラット脳のプロリン合成酵素活性に対する抗血清による阻害活性を評価した。酵素活性測定は、生成プロリンの定量(HPLC,TLC)およびNADPHの吸光度を利用した方法で検討をしたが、経済性から後者を選択した。抗血清に酵素活性の阻害作用は無かったので、抗原ペプチドを利用したアフィニティークロマトグラフィーで抗血清から抗体を精製して再評価したが、やはり阻害活性は得られなかった。しかし、ペプチドに対する抗体は生成しており、選択したペプチド部分がラットのプロリン合成酵素の活性部位と異なる可能性が残されているので、引き続きウェスタンブロッティングを行なう予定である。1.L-プロリンによる昇圧作用部位のマッピング: 1)麻酔下ラットの延髄背側の孤束核でプロリン刺激を行ない、グルタミン酸と同様の血圧と心拍数の変化がグルタミン酸とは異なる機序で生じることを明らかにした。2)麻酔下ラットの延髄腹外側のCVLMで降圧作用が得られることを明らかにした。2.L-プロリン合成酵素に対する抗体の作製:1)ペプチド抗原の作製と感作-ヒトプロリン合成酵素のアミノ酸配列から抗原性の高いペプチドフラグメントを予想後、ペプチドの合成と高分子化を行ない抗原を作製し、ウサギに感作し採血した血清を保存した。本法で、酵素活性はNADPH依存性

酵素精製用アフィニティークロマトグラフィーで濃縮後測定可能であり、ラット脳にプロリン合成酵素が存在することが本研究の一環として始めて明らかになった。抗血清そのもの、および抗原ペプチドを利用したアフィニティークロマトグラフィーで精製した抗体に、酵素活性の阻害活性は得られなかった。しかし、ペプチド自身に対する抗体は生成しており、酵素を変性させて本ペプチド部分が抗体と接触する位置にくれば本酵素の検出に使用可能である。
日系企業の環境変化適応と広報・コミュニケーション戦略に関する実証的研究

わが国企業の広報・コミュニケーション機能と活動について、研究初年度末に生起した東日本大震災によるコミュニケーション環境の変化への対応に焦点を当てて実証的な把握を試みた。わが国企業の広報・コミュニケ-ション活動と、企業を取り巻くコミュニケーション環境の変化の両面を分析対象とした。震災後の変化を1年にわたり追跡調査した結果、企業の発信するメッセージに明らかな変化が生じたことなどを把握した。本研究は、急激な経済環境変化に直面しているわが国企業が組織的な改革と革新を遂げながら適応・発展する姿を、組織のコミュニケーションに注目して同時的に把握分析することを目的とする。研究初年度である平成22年度は、以下の研究活動を実施し研究目的の達成に向けて所期の成果を得た。(1)広報組織・広報人材データベースの構築企業の広報組織および広報人材(広報担当役員、広報部門長)に関するデータベース構築。約2,100名分のデータを蓄積した。構築作業は継続中。(2)企業コミュニケーション調査2010一部上場企業の広報担当役員、広報部門長約750名を対象として、アンケート調査を平成22年10月に実施。中国における広報・コミュニケーション活動、CSR、ソーシャルメディア対応について実態把握。詳細分析を継続中。一部結果は企業訪問調査時点で利用中。(3)日系企業本社における広報活動に関するプレ・スタディ一部上場企業10社と継続的なコンタクトを維持し、広報担当役員、広報部長へのヒアリングを実施。(4)中国に進出している日系企業の現地での広報・コミュニケーション活動(2)アンケート調査結果を踏まえて平成23年2月に上海、蘇州にて進出日系企業の訪問調査を実施した。(5)研究ワークショップ2011年2月に上場企業の広報部長3名の参加を得て広報部門の現状と将来に向けての活動に関するパネルディスカッション及び研究対話を実施した。以上の活動を踏まえて日・米の広報に関する学会で研究報告を行った。本研究は、急激な経済環境変化に直面しているわが国企業が組織的な改革と革新を遂げながら適応・発展する姿を、組織のコミュニケーションに注目して同時的に把握分析することを目的としている。平成23年度は、3月11日に生起した東日本大震災に関わるコミュニケーション活動、震災後に顕在化すると想定される様々な社会経済環境の変化に対応した広報・コミュニケーション活動を同時的に把握することを中心課題として研究を継続した。まず震災後1カ月になる4月に北海道の観光事業者を対象とする調査を実施し、同時に実施した消費者の調査と併せて結果報告のシンポジウムを開催した。この調査は中小中堅企業の緊急時対応に関わるコミュニケーション活動を同時的に把握したところに意義があると考えられ、この結果から中小中堅規模の企業における意思決定行動とコミュニケーション行動の関連を考察する端緒をつかむことが出来た。この調査の結果は報告書として8月に公開した。また、この調査に基づく考察は日本広報学会で2本の報告として学会発表を行い、さらに3月の国際学会での報告を行った。また、震災1年後にあたる2012年3月にフォローアップのための質問紙調査を実施した。この調査結果は震災後1年のタイミングで実施したため、年度内には概要報告をまとめたにとどまった。本格的な解析は24年度の調査研究と併せて実施する予定である。以上の研究活動と並行して、22年度からの研究課題であった日系企業のグローバル展開に伴う広報・コミュニケーション活動の把握に関して、中国への進出企業を対象とした調査を実施した。この調査から、急速に変化する環境下での現地組織のコミュニケーション課題が明らかになった。2012年1月に、東日本大震災後の社会経済環境変化を踏まえての広報・コミュニケーション活動と機能の変化に関する実務家を交えてのワークショップを実施した。企業組織内の広報の位置づけ役割に変化の兆しがみられるとの指摘はこれまでの調査結果に符合するものであった。ここでの議論の成果の一部は3月のIPRRCにおける報告の基礎の一つとなった。本研究は、急激な経済環境変化に直面しているわが国企業が組織的な改革と革新を遂げながら適応・発展する姿を、組織のコミュニケーションに注目して同時的に把握分析することを目的としていた。そのため平成24年度は、平成23年3月11日に生起した東日本大震災に関わるコミュニケーション活動、震災後に顕在化しつつある様々な社会経済環境の変化に対応した広報・コミュニケーション活動を同時的に把握することを中心課題として研究を継続した。震災1年後にあたる2012年3月にフォローアップのための質問紙調査を実施し、あわせて企業外から観察可能な広報・コミュニケーション活動に着目して情報発信手段としてのニュースリリースの分析を実施した。また、企業のコミュニケーション環境の変化として近年急速に発展普及している各種のソーシャルメディアの動向に関する把握と分析に努めた。また、東日本大震災という突発的かつ激甚な自然災害が企業のコミュニケーション環境に様々な影響を及ぼしたとの調査結果が示されたことから、わが国企業の広報機能に生じた変化を具体的に把握する研究を進めた。

ここでは、企業の発出するニュースリリース、30社、約9,500件を計量言語学的手法を応用して分析し、文体的特徴と内容において震災前後で変化があったことを確認した。また、この変化の態様は企業自身によるステークホルダーとのコミュニケーション環境に関する認識と関係することが示唆されている。2012年11月から12月にかけて3名の実務家による東日本大震災後の社会経済環境変化を踏まえての広報・コミュニケーション活動と機能の変化に関する実務家を交えてのワークショップを実施した。企業組織内の広報の位置づけ役割に変化の兆しがみられるとの指摘はこれまでの調査結果に符合するものであった。ここでの議論の成果の一部は3月のIPRRCにおける報告の基礎の一つとなった。当初予定した研究活動を順調に消化してきた。同時的に企業の活動を把握するという当初の目的から、フォローアップ調査を震災後概ね1年となる2012年2月から3月にかけて実施することとしたため、成果の論文化などは24年度の活動と併せて実施することになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度が本研究課題の最終年度となる。同時的に把握するという目的から、24年度も調査を継続する。構築を継続している広報人材データベースに関しては、時系列分析が可能になるようにデータ整備を進める。メンバーの一部交代に伴い、実務経験者を研究協力者として参加を仰ぐこととする。研究協力者を中心に、ディスカッションミーティングを複数回開催することを検討する。
知的障害者福祉施設利用者の生活習慣病からみた肥満に関する研究

本研究では、特定一施設を利用する成人期の知的障害者を対象として、脂肪分布を中心に肥満の実態を明らかにすることを目的にした。対象は知的障害者施設の104名(男性74名、女性30名)、年齢は19歳から67歳、平均年齢は36.7±9.4歳である。同年齢・同性のボランティアに対して本研究の意義を説明し同意を得てコントロール群とした。対象者全員に身長、体重、腹囲、血圧測定、Abdominal Bioelectric Impedance(ABI)法による内臓脂肪面積、血液(生化学)検査を行った。身長と体重からBMIを算出した。肥満度別の頻度分布は、コントロール群は男女とも、本邦の一般中年男女の肥満度分布とほぼ一致していた。しかし、コントロール群の同じ体重者と比較すると施設利用者の腹囲や内臓脂肪量は相対的に高値を示した。知的障害者は一般日本人に比較して体重あたりの腹囲が有意に大きいことが初めて明らかにされ、これが内臓脂肪蓄積の有意な増加に基づくことが示された。検査値の以上頻度は少ないが内臓脂肪や腹囲と血清中性脂肪値の尿酸値は有意な正相関を示した。知的障害者施設における体重維持管理はそれなりの成果を挙げてきているが、今後彼らに対して従来の方向と異なる取り組みの必要があることが示唆された。本研究の結果は、第16回アジア知的障害会議において発表し、更に投稿論文としてまとめているところである。知的障害者授産施設利用者の健康状態を調査した。対象者は114名で男性81名(35.15±9.16歳)、女性33名(40.88±9.26歳)であった。利用形態は入所者52名、通所者62名で入所者の利用期間は21.71±5.32年、通所者のそれは11.98±8.62年であった。平成14年春の健康診断日に身体計測(身長、体重、ウエスト径)、血圧測定と体脂肪測定を行い、35歳以上は血液検査(総コレステロール、中性脂肪、尿酸、血糖)を行った。身長、体重からBMIを算定した。施設利用者114名のうち82名(72%)は適正体重であり、BMI25以上の肥満者は24名(21%)で男性16名、女性8名であった。年齢別の肥満は年代が高くなるにしたがって上昇する一般人と異なり、どの年代もBMI22を維持している。BMI25以上の肥満者に血液検査等で代謝異常が見られたのは男性3名、女性2名であった。BMI25未満の非肥満者でウエスト径85cm以上の男性は13名で、代謝異常はそのうち5名に見られた。今後は内臓脂肪測定を行い、肥満や代謝異常との関連を見ていく本研究では、特定一施設を利用する成人期の知的障害者を対象として、脂肪分布を中心に肥満の実態を明らかにすることを目的にした。
大脳基底核原器より生じ大脳新皮質に移動するIZ神経細胞の役割

まず大脳基底核原器から大脳新皮質に移動する分子メカニズムから、この細胞集団は、2種類に分類できることが分かった。DiI標識と、in situ hybridizationを組み合わせた二重染色法(Fujimori et al.,1997)により、移動細胞には、Semaphorin III受容体であるneuropillinを発現している細胞と、Semaphorin IV受容体であるneuropillinIIを発現している細胞があることが分かり、Semaphorin IIIが上衣下層にそしてSemaphorin IVが皮質板に発現していることから、neuropillin陽性移動細胞は中間帯に留まらず皮質板に入ること、neuropillinII陽性移動細胞は皮質板に近づかず中間帯に留まると考えられた。M.Tessier-Lavin氏より供与を受けた、semaIII,semaIVの強制発現プラスミドをcos1細胞に導入して作った細胞塊と、大脳皮質組織とコラーゲンゲル中で供培養したとき、大脳皮質組織片から出てきた細胞はcos1細胞を避けて移動した。この様な分子メカニズムにより、移動細胞は、大脳皮質板と、皮質中間帯に向かうことが、考えられた。2箇所の違った目的地への細胞移動は、UV-thymine-dimer標識法を、Thymine dimerを除去出来なくなったXPAミュータントマウスに使い、確認することもできた。これらのIZ神経細胞は、netrin受容体であるDCCを第5層錐体細胞同様に発現していたこと、第5層錐体細胞より早く生まれて、早くから軸索を内包に伸ばしていた点から考えて、皮質脊髄路、皮質上丘路に於いて、パイオニア神経細胞として働くための必要条件を満たしていた。
LINE逆転写酵素によるRNA3,末端配列の認識機構

H.Kazazianのグループは遺伝病の原因となったL1 LINEをヒトの培養細胞へ導入し、L1 LINEの高頻度転移の誘発に成功した。この系を用いて、L1 LINEの転移分子機構が明らかになりつつあるが、L1 LINEは、逆転写反応開始時の鋳型RNAの認識が緩やかである点が特殊である。このため、逆転写反応開始時の鋳型RNA認識が厳密で、ゲノムへの挿入配列特異性は無いような、より一般的なLINEの研究が待望される。本研究では、この実験系を用いて、ウナギLINEの逆転写酵素による鋳型RNA3'末端配列の認識機構を解析した。この系を用いた現在までの解析により、次の結果が得られた。3'相同配列全体を欠失すると、転移活性が失われ、予想されるステム-ループ構造の一部を崩す変異は、概ね転移活性を失い、このステム-ループ構造の塩基対を保つ変異も、転移活性を減少させる。このため、LINE RNA 3'配列の立体構造が、LINE逆転写酵素が逆転写反応を開始するのに必要であると思われるが、同時に特定の塩基配列も必要とされる可能性が高い。本研究では、LINE RNA 3'配列の変異体を体系的に作製し、LINE RNAとLINE逆転写酵素の相互作用の側面からLINEの転移機構を探った。我々は、培養細胞を用いてウナギLINEの転移を誘発・検出する系を確立し、この系を用いて、SINEとLINEの3'末端共通配列の機能を初めて実験的に示すことに成功した(Kajikawa & Okada, Cell, 2002)。ウナギLINEは、ゲノムへの挿入配列特異性が無く、逆転写反応開始時の鋳型RNA認識は厳密なタイプであり、この研究の発展によりLINE転移機構のより一般的な理解が進展することが期待される。