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第一原理核反応計算を用いたビックバン元素合成の天文学的Ｓ因子の定量的分析

本研究では、「第一原理核反応計算を用いたビックバン元素合成の天文学的S因子の定量的分析」の表題のもとに、現実的核力を用いた第一原理核反応論を用いて、原子核階層でのビッグバン宇宙論、及び、星内での4He元素合成という基礎的な核反応率について、スーパーコンピュータを用いた大規模数値計算を行った。特に、d(d,γ)4He、d(d,n)3He, d(d,p)tの詳細な分析を行った、また、本研究では、先行研究で提案していたガウス相関基底とトリプルグローバル合わせた新たな手法を一貫して用い、方法論の上でも、その有用性を示した。平成25年度は、4核子系を中心に詳細な分析を行うというのが主なテーマであった。スーパーコンピュータを用いた大規模数値計算を行い、これまでに行った位相差計算を、高いエネルギー領域や他のチャンネルに拡張して行った。分析結果は、論文形式でまとめているが、分量が多いため、ポイントを絞った形に論文の再構成を行っている所である。これらの結果発表については、ポーランドで開催された「ヨーロッパ少数多体系の物理」で口頭発表を行った。また、高知で開催された日本物理学会においても、発表した。更に、当初想定していなかった新たな状態が見つかり、現在、その状態を分析するための複素座標スケーリング法をもとにした分析手法の検討に入った所である。これについても、研究期間内に可能な限り分析を終えて、発表していく予定である。平成24年度は、「第一原理核反応論を用いた三,四核子系の分析」が、主要テーマであるが、我々のグループで発見したd(d,γ)4He反応の天文学的S因子に対するテンソル力の大きな効果(Physical Review Letter誌で発表)の精査や、新たに、四核子系への複素座標スケーリング法(平成25年度計画)の適用を先行して行った。それらの成果は、中国の北京航空大学で開催された国際シンポジウムで発表(本経費を利用)した。現在、d(d,γ)4He反応の精査結果についての本論文作成を行っている。また、電磁遷移演算子の再検討を行い、高次補正の手計算を終了し、プログラム作成を行っている。また、手法等も密接に関連している課題として、三体、四体クラスター系の分析があるが、11Li核の分析を行い、日本物理学会の年会(広島大学)で報告を行った。本年度は、初年度であるので、次年度以降にむけた5核子系の計算にむけたプログラム作成も主要課題の一つであった。これについても、本経費で購入したPC計算サーバ(分担者の新井)でのコード開発や、北海道大学のスーパーコンピュータ(利用料の一部は、本経費、年度後半よHPCIプロジェクトにより措置)での研究開発を行った。現在、基本コードの作成のいくつかは終了し、大規模数値計算に向けた高速化などの調整中である(HPCIプロジェクトとして、採択された。)。以上のように、本研究は、順調に成果を出しつつ、進んでいる。本研究では、「第一原理核反応計算を用いたビックバン元素合成の天文学的S因子の定量的分析」の表題のもとに、現実的核力を用いた第一原理核反応論を用いて、原子核階層でのビッグバン宇宙論、及び、星内での4He元素合成という基礎的な核反応率について、第一原理数値計算を行った。また、本研究では、先行研究で提案していたガウス相関基底法とトリプルグローバルベクトル表現法を組み合わせた手法を一貫して用い、その有用性を示した。先行研究で基本分析を行っていたd(d,n)3Heとd(d,p)tの核子移行反応を中心に、スーパーコンピュータを用いたより大きな模型空間での収束性確認など、詳細な分析を行った。また、d(d,γ)4Heの融合反応における天文学的S因子の分析も行った。特に、後者では、先行研究で無視したE1遷移や、その高次の効果が天文学的S因子への影響が小さいことを示し、その妥当性を確認した。更に、当初予想してなかった、4Heの励起共鳴状態が計算の結果予言出来、現在はその詳細を分析を行っている(一部については、平成25年10月の物理学会で報告)。原子核理論本課題では、スーパコンピュータを用いた4核子系の詳細な分析をし、5核子系については、新しい計算コードの開発と試験計算するというのが主なテーマであった。4核子系で最も代表的な原子核4Heについては、E1遷移など、先行して発表した論文では行っていなかった分析などを既に行った。また、新しい状態を示唆する計算結果がでており、分析を開始した。また、5核子系については、計算コードの開発に着手し始めた所である。平成24年度は、「第一原理核反応論を用いた三,四核子系の分析」が、主要テーマであるが、d(d,γ)4He反応の詳細な分析や、手法の拡張を行った。それらの成果は、中国の北京航空大学で開催された国際シンポジウムで発表した。

また、現在、それらについて、論文作成を行っている所である。以上、今年度目標の物理的結果と成果発表は行ったが、最終的な論文発表にむけ、投稿準備を進めている。また、次年度以降に向けて、複素座標スケーリング法など、手法の拡張にも、成功した。この手法は、平成25年度計画としていたが、それに先行して、プログラム作成や、試験計算等を行った。クラスター物理は、三、四体系の主要適用範囲であるが、これらの分析も開始して成果をだし、学会発表を行った。また、次年度以降の5核子系の計算にむけたプログラム作成も主要課題の一つであったが、順調にプログラム作成が進んでいる。現在、高速化にむけて、計算コードの修正・検討に入った所である。以上、申請書の目的達成に向けて、概ね順調に進展しつつ、それに加えて、密接な関連データでも成果を出しつつあるのが、現状である。当初予定の4核子系についての分析を研究期間内に終える。第一原理核反応計算の結果として、これまで議論されていなかった新たな励起状態が見つかったので、その構造について詳細分析を行う。また、5核子系の分析に向けた研究コード開発を予定通り開始する。4核子系の詳細な分析結果を本論文にして発表するのが、平成25年度の主要目標である。また、国際会議での成果発表をし、研究成果の国際的な宣伝も行う。当初予定(平成25年度)を早めて、プログラム作成をした複素座標スケーリングを用いて、4He核の励起状態の詳細な分析をする。5核子系については、最新のスパコンを用いたとしても、大規模数値計算になるため、計算アルゴリズムの再検討などを行い、研究期間内に成果を出すことを目指す。当初計画にそって予算執行したが、実際の購入時の価格変動等よって、差額が生じた。差額は、消耗品の購入費にあてる。国際会議(ヨーロッパ少数多体系物理を予定)、及び、日本物理学会(分科会、高知)での成果発表を行う予定である。また、5核子系の分析は、大規模数値計算になるので、京コンピュータの互換機(FX10)が導入された九州大学情報基盤研究開発センターにおいて、計算コードの調整を行う。この計算機利用費に本経費を用いる。また、デバック用の既存計算サーバの高速。大容量化のため、CPUやメモリの更新費用に本経費を用いる。
G蛋白質共役型受容体を介した新規RhoGEFのシグナル伝達機構の解析

我々は、以前にG蛋白質共役型受容体であるエンドセリンA(ETA)受容体からJNK活性化を介した細胞遊走抑制のシグナル伝達経路において、SrcファミリーチロシンキナーゼとRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質の接点に存在する分子の一つとして、新規RhoGEFであるFrgを単離・同定した。本年度は、より普遍的なFrgの生物学的役割を解明するため、まず各組織におけるFrg発現分布の検討を試みた。その結果、Frgは特に中枢神経系において優位な発現を示す知見が得られた。神経栄養因子の一つである脳由来神経栄養因子(BDNF)はTrkB受容体を介して、様々な生理作用を引き起こすことが知られている。特に、神経細胞においては、生存、分化、及び神経突起伸長など多様な生理現象と密接に関わっている。それらの生理作用のうち、神経突起伸長の制御はアクチン骨格の変化を伴った、神経細胞の発達過程を担う、重要な形態変化の一つである。Frgが密接に関与する細胞遊走もまた、アクチン骨格の再編成が根底となる細胞生物学的現象であることが知られている。さらに、Rhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質は、guidanceシグナルとアクチン骨格を結びつける分子の一つとして中心的な役割を果たしているが、その詳細なシグナル伝達経路に関しては不明な点が多く残されている。そこで、我々は、BDNFによるTrkB活性化が及ぼすアクチン骨格への影響と、それを制御するシグナル伝達経路を、特にRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質を中心に検討を行うこととした。はじめに、BDNFによるTrkB活性化により、どのRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質が関与するかを検討したところ、Rac1とCdc42が時間依存的に活性化されることが明らかとなった。次に、Rac1の上流因子として、T-lymphoma invasion and metastasis(Tiam1)が考えられたため、そのdominant negative体を細胞に導入したところ、BDNF刺激によるRac1の活性化が強く抑制され、さらにBDNF刺激による初代神経培養細胞の突起伸張が抑制されることが示された。また、BDNF/TrkBによるTiam1活性化は、Tiam1のリン酸化が重要なステップとなっているという結果を得、そのリン酸化チロシン残基の同定にも成功した。以上のことから、BDNF/TrkBは、Tiam1のある特定のチロシン残基をリン酸化・活性化することによりRac1の活性上昇を引き起こし、神経突起伸長を促進することが明らかとなった。現在、このシグナル伝達経路において、Cdc42の上流で働くRhoGEFとしてFrgが介在するか否か、また介在するならば、Tiam1/Rac1経路とのクロストークはどのようになっているか、などについて引き続き検討中である。我々は、以前にG蛋白質共役型受容体であるエンドセリンA(ETA)受容体からJNK活性化を介した細胞遊走抑制のシグナル伝達経路において、SrcファミリーチロシンキナーゼとRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質の接点に存在する分子の一つとして、新規RhoGEFであるFrgをcharacterizeした。本年度は、このFrgの活性制御機構をより詳細に解明するために、初めにFrgのProline-rich domainをベイトとしたyeast two-hybrid法を行った。その結果、Frgと結合するタンパク質の一つとして、HAX-1(HS1-associated protein X-1)が単離された。現在までに、培養細胞におけるFRGとHAX-1の結合を示唆するデータを得ているので、さらにin vitroにおける結合、及び内在性Rhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質の活性化に及ぼすHAX-1の影響、などを指標に引き続き検討を行っていく予定である。また、Frgの生物学的役割を明らかにするために、初代中枢神経系細胞培養法の技術習得を目的とした海外研究機関への研修を行ったので、次年度以降、本手法を用いてさらなる検討を行っていく予定である。次に、HAX-1とは別経路として、ETA受容体からJNK活性化を介した細胞遊走抑制のシグナル伝達経路において、Rhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質の上流に介在することが予想される、アダプター蛋白質Grb2,CrkII, Nck1の関与について検討を行った。それぞれの優性抑制変異体を作製後、細胞遊走抑制に対する影響を検討した結果、アダプター蛋白質のなかでも特にNck1がウイルスでトランスフォームされた上皮細胞の遊走を受容体刺激依存的に抑制することが明らかとなった。また、Nck1の活性型変異体、およびsiRNAを用いたところ、この結果を支持するデータが得られた。さらに、SrcがNck1の上流に存在し、Cdc42とJNKを活性化して、細胞遊走の抑制を引き起こしていることが判明した。以上のことから、アダプター蛋白質Nck1がETA受容体の下流で働き、細胞遊走抑制に関与することが初めて明らかとなった。引き続き、本経路における、Nck1とFrg両者の上下関係を検討中である。

神経栄養因子の一つである脳由来神経栄養因子(BDNF)はTrkB受容体を介して、様々な生理作用を引き起こすことが知られている。特に、神経細胞においては、生存、分化、及び神経突起伸長など多様な生理現象と密接に関わっている。それらの生理作用のうち、神経突起伸長の制御はアクチン骨格の変化を伴った、神経細胞の発達過程を担う、重要な形態変化の一つである。Frgが密接に関与する細胞遊走もまた、アクチン骨格の再編成が根底となる細胞生物学的現象であることが知られている。さらに、Rhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質は、guidanceシグナルとアクチン骨格を結びつける分子の一つとして中心的な役割を果たしているが、その詳細なシグナル伝達経路に関しては不明な点が多く残されている。そこで、我々は、BDNFによるTrkB活性化が及ぼすアクチン骨格への影響と、それを制御するシグナル伝達経路を、特にRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質を中心に検討を行うこととした。はじめに、BDNFによるTrkB活性化により、どのRhoファミリー低分子量GTP結合蛋白質が関与するかを検討したところ、Rac1とCdc42が時間依存的に活性化されることが明らかとなった。次に、Rac1の上流因子として、T-lymphoma invasion and metastasis(Tiam1)が考えられたため、そのdominant negative体を細胞に導入したところ、BDNF刺激によるRac1の活性化が強く抑制され、さらにBDNF刺激による初代神経培養細胞の突起伸張が抑制されることが示された。また、BDNF/TrkBによるTiam1活性化は、Tiam1のリン酸化が重要なステップとなっているという結果を得、そのリン酸化チロシン残基の同定にも成功した。以上のことから、BDNF/TrkBは、Tiam1のある特定のチロシン残基をリン酸化・活性化することによりRac1の活性上昇を引き起こし、神経突起伸長を促進することが明らかとなった。現在、このシグナル伝達経路において、Cdc42の上流で働くRhoGEFとしてFrgが介在するか否か、また介在するならば、Tiam1/Rac1経路とのクロストークはどのようになっているか、などについて引き続き検討中である。
好酸球性副鼻腔炎の病態におけるエンドカンナビノイドシステムの寄与についての研究

好酸球性副鼻腔炎(ECRS)は組織中への著しい好酸球浸潤を特徴とする難治性の副鼻腔炎である。ECRSはステロイド以外の薬物効果が乏しく、手術を行っても高率に再発を来すため、新たな薬物療法の開発が求められている。一方で、内因性カンナビノイドはタイプ2カンナビノイドレセプター(CB2R)を通じて免疫系のバランスをとることが知られており、受容体発現が増強した際に外因性カンナビノイドを投与することで病態の修復を促す可能性が考えられている。本研究では、ECRSにおけるカンナビノイドシステムの寄与について検討することで、カンナビノイドシステムを介したECRSの治療の可能性につき評価する。
細胞内遊離カルシウム濃度の経時的モニタリング法の確立

培養細胞系を用いて,脳の単一神経細胞内の任意の位置におけるカルシウムイオン濃度の時間的変動パターン及び細胞内におけるカルシウムイオンの分布パターンの移り変わりをコンピュータライズされた画像解析装置を用いて定量的に観察する.この系に各種の物質を加えることにより,細胞機能,カルシウムイオン,各種生理活性物質の関係を明らかにすることを目的とする.このことは,生物学的研究としてのみならず各種神経疾患の治療法の開発につながる意味を持つものと孝える.従来より我々は,ラット海馬培養神経細胞内のカルシウム濃度の変動を倒立螢光顕微鏡ービデオカメラシステムを用いて観察している.今回は新たに,胎生末期のラットから副腎,dorsal root ganglion (DRG),superior cervical ganglion (SCG),neocortex,脊髄を取り出し, adrenochromaffin cell (AC)や各部位の神経細胞のdissociatedcell cultureを行った.細胞内遊離カルシウム濃度測定については,既に我々が設置している倒立螢光顕微鏡ービデオカメラシステムにARGUS 100, (浜松ホトニクス社製)を接続し,各種生理活性物質の刺激による細胞内カルシウム濃度の変化を自動画像解析することによりデータ処理した.輝度測光の際,これまでのシステムでは一画面上から一度に二点の情報しか得られなかったが,この画像処理システムによれば,全ての輝度情報が0nmと340nm励起の輝度比,または細胞内カルシウム濃度に変換され一画面上から一次元,二次元の情報が何点でも任意に得られる.画像は340nmにおける輝度,または340nmと360nmの輝度比によりカラーコードをもって色付けされ,より視覚に訴える情報が得られる.海馬培養神経細胞に10^<-5>M acetylcholine (ACh)或いは10^<-5>M somatostatinを作用させると,それぞれ単独で細胞内カルシウム濃度が上昇した.しかし細胞ごとに異なるカルシウム濃度の変動を示し,各々の細胞の持つ情報伝達系には多様性があることがわかった.今後AChとsomatostatinの相互作用が相加であるのか相乗であるのかについて検討を重ねる必要がある.またACをNGF存在下で培養すると突起をのばし神経細胞化する.この細胞にAChを作用させると細胞内カルシウム濃度の上昇がみられた. NGF非存在下ではACは丸い細胞形態を保つが,この状態でもAChが細胞内カルシウム濃度を上昇させるかどうかを更に観察していく予定である.培養細胞系を用いて,脳の単一神経細胞内の任意の位置におけるカルシウムイオン濃度の時間的変動パターン及び細胞内におけるカルシウムイオンの分布パターンの移り変わりをコンピュータライズされた画像解析装置を用いて定量的に観察する.この系に各種の物質を加えることにより,細胞機能,カルシウムイオン,各種生理活性物質の関係を明らかにすることを目的とする.このことは,生物学的研究としてのみならず各種神経疾患の治療法の開発につながる意味を持つものと孝える.従来より我々は,ラット海馬培養神経細胞内のカルシウム濃度の変動を倒立螢光顕微鏡ービデオカメラシステムを用いて観察している.今回は新たに,胎生末期のラットから副腎,dorsal root ganglion (DRG),superior cervical ganglion (SCG),neocortex,脊髄を取り出し, adrenochromaffin cell (AC)や各部位の神経細胞のdissociatedcell cultureを行った.細胞内遊離カルシウム濃度測定については,既に我々が設置している倒立螢光顕微鏡ービデオカメラシステムにARGUS 100, (浜松ホトニクス社製)を接続し,各種生理活性物質の刺激による細胞内カルシウム濃度の変化を自動画像解析することによりデータ処理した.輝度測光の際,これまでのシステムでは一画面上から一度に二点の情報しか得られなかったが,この画像処理システムによれば,全ての輝度情報が0nmと340nm励起の輝度比,または細胞内カルシウム濃度に変換され一画面上から一次元,二次元の情報が何点でも任意に得られる.画像は340nmにおける輝度,または340nmと360nmの輝度比によりカラーコードをもって色付けされ,より視覚に訴える情報が得られる.海馬培養神経細胞に10^<-5>M acetylcholine (ACh)或いは10^<-5>M somatostatinを作用させると,それぞれ単独で細胞内カルシウム濃度が上昇した.しかし細胞ごとに異なるカルシウム濃度の変動を示し,各々の細胞の持つ情報伝達系には多様性があることがわかった.今後AChとsomatostatinの相互作用が相加であるのか相乗であるのかについて検討を重ねる必要がある.またACをNGF存在下で培養すると突起をのばし神経細胞化する.この細胞にAChを作用させると細胞内カルシウム濃度の上昇がみられた. NGF非存在下ではACは丸い細胞形態を保つが,この状態でもAChが細胞内カルシウム濃度を上昇させるかどうかを更に観察していく予定である.
放射線によるDNA損傷形成における水和水の作用の解明

本研究は,「初期損傷の化学回復の時間分解測定」,「時間分解測定へのラマン分光の導入」,「安定なDNA変異の高感度検出および定量」,「最初期過程での電子挙動の理論計算」,という4つの実施項目からなる.「初期損傷の化学回復の時間分解測定」では「高濃度水溶液中でのヌクレオチド初期損傷の過渡吸収観測」を実施した.ヌクレオチドとしてはdGMPを用いた.「時間分解測定へのラマン分光の導入」では「透明サンプル中での透過型ラマン分光(既知な過渡生成物の観測)」に着手した.レーザー光が散乱される際のストークスシフト(分子結合に対応した波長の変化)を利用するラマン分光に向け,レーザーなど測定系の構築を始めた.「安定なDNA変異の高感度検出および定量」では「DNA保存水溶液の緩衝剤の置換手法確立」を実施した.プラスミドDNAの保管で必要不可欠なpH制御で用いるTris(トリスヒドロキシメチルアミノメタン)とEDTA(エチレンジアミン四酢酸)はOHラジカルとの反応性が高く,除去する必要がある.そこで透析によりOHラジカルとの反応性が低いリン酸緩衝剤と置換する.透析カセットを用いた手法を確立した.「最初期過程での電子挙動の理論計算」では「真空中でのDNA成分のイオン化の際の電子挙動の計算」を実施した.まず周囲に相互作用する分子や場はないものとして真空中での放射線照射を模擬し,分担者らの開発した時間依存多配置波動関数理論によりイオン化の際の電子挙動をシミュレーションした.「初期損傷の化学回復の時間分解測定」,「時間分解測定へのラマン分光の導入」,「安定なDNA変異の高感度検出および定量」,「最初期過程での電子挙動の理論計算」,という4つの実施項目について,それぞれほぼ予定していた内容を遂行できている.また,研究開始後に発覚した改善すべき点については,分担者の追加も含め柔軟に対応できている.従来の予定通り推進する.4つの実施項目のうち,他の項目と比べると昨年度の進捗がやや遅い「時間分解測定へのラマン分光の導入」については,特任研究員を雇用して促進を図る.本研究は,「初期損傷の化学回復の時間分解測定」,「時間分解測定へのラマン分光の導入」,「安定なDNA変異の高感度検出および定量」,「最初期過程での電子挙動の理論計算」,という4つの実施項目からなる.「初期損傷の化学回復の時間分解測定」では「高濃度水溶液中でのヌクレオチド初期損傷の過渡吸収観測」を実施した.ヌクレオチドとしてはdGMPを用いた.「時間分解測定へのラマン分光の導入」では「透明サンプル中での透過型ラマン分光(既知な過渡生成物の観測)」に着手した.レーザー光が散乱される際のストークスシフト(分子結合に対応した波長の変化)を利用するラマン分光に向け,レーザーなど測定系の構築を始めた.「安定なDNA変異の高感度検出および定量」では「DNA保存水溶液の緩衝剤の置換手法確立」を実施した.プラスミドDNAの保管で必要不可欠なpH制御で用いるTris(トリスヒドロキシメチルアミノメタン)とEDTA(エチレンジアミン四酢酸)はOHラジカルとの反応性が高く,除去する必要がある.そこで透析によりOHラジカルとの反応性が低いリン酸緩衝剤と置換する.透析カセットを用いた手法を確立した.「最初期過程での電子挙動の理論計算」では「真空中でのDNA成分のイオン化の際の電子挙動の計算」を実施した.まず周囲に相互作用する分子や場はないものとして真空中での放射線照射を模擬し,分担者らの開発した時間依存多配置波動関数理論によりイオン化の際の電子挙動をシミュレーションした.「初期損傷の化学回復の時間分解測定」,「時間分解測定へのラマン分光の導入」,「安定なDNA変異の高感度検出および定量」,「最初期過程での電子挙動の理論計算」,という4つの実施項目について,それぞれほぼ予定していた内容を遂行できている.また,研究開始後に発覚した改善すべき点については,分担者の追加も含め柔軟に対応できている.従来の予定通り推進する.4つの実施項目のうち,他の項目と比べると昨年度の進捗がやや遅い「時間分解測定へのラマン分光の導入」については,特任研究員を雇用して促進を図る.
放射性炭素が解き明かす地下部食物網を駆動する炭素の滞留時間

本研究では、異なる気候帯に属する森林に調査地を設定し、消費者やそれを支える土壌有機物を対象に放射性炭素分析から食物年齢を測定し、どの程度の時間スケールで食物網が支えられているのかを明らかにすることを目的とした。得られた結果は栄養塩濃度や土壌呼吸速度、リン脂質濃度や組成は調査地によって大きく異なることがわかった。また、土壌の放射性炭素濃度も大きく異なっていた。しかしながら、放射性炭素濃度から求めた土壌節足動物の食物年齢については、調査地間において顕著な差は見られなかった。陸上生態系の一次生産のほとんどは地上部食物網で消費されることなく、地下部(土壌)の食物網によって利用される。近年の研究から、地下部だけではなく地上部の消費者の多くが土壌有機物由来の物質とエネルギーに依存していることが明らかになってきた。しかしながら、植物が炭素を固定してから消費者に利用されるまでどれくらいの時間がかかるのかという、食物網における物質やエネルギーの流れの速さに関する知見はほとんどない。私はこの炭素の滞留時間のことを食物年齢と定義づけ、冷戦期に大気圏核実験によって作られた放射性炭素を用いて推定が可能であることを既に示している。本研究では、北海道、本州、沖縄の森林に調査地を設定し、消費者やそれを支える土壌有機物を対象に放射性炭素分析から食物年齢を測定し、どの程度の時間スケールで食物網が支えられているのかを明らかにすることを目的としている。初年度は、北海道大学苫小牧演習林において、植物やアリ、地表徘徊性甲虫などの消費者を採集した。また土壌は3つの深度0-5cm、5-10cm、10-15cmに分けて採取した。これら土壌は2mmのふるいにかけた後、乾燥した。根はピンセットを用いて取り除いた。その後、土壌試料を酸とアルカリ処理によって、酸不溶性画分、アルカリ不溶性画分に分け、それぞれの画分の重量を測定した。そこから、酸可溶性画分とアルカリ可溶性画分の重量を推定した。これら試料の一部は元素分析や放射性炭素分析を行った。現在、得られた結果の解析中である。このように食物網における炭素循環の量的な知見は集まりつつあるが、炭素の循環速度、つまり植物が炭素を固定してから消費者に利用されるまでどれくらいの時間がかかるのか、についてはほとんどわかっていない。私は食物網における炭素の滞留時間のことを食物年齢と定義づけ、冷戦期に大気圏核実験によって作られた放射性炭素を用いて推定が可能であることを既に示している。H26年度は、予定していた調査地である、神奈川県真鶴半島と沖縄県琉球大学与那フィールドにおいて試料採集を行った。各調査地において、森林土壌0-5cm, 5-10cm, 10-15cmとアリやクモなどの節足動物を採集した。また、土壌については基礎土壌呼吸や基質誘導土壌呼吸の測定を行った。この他、放射性炭素同位体を用いた分析から、10年程度の古い光合成産物が熱帯雨林の多くの動物の食物源として利用されていることを研究成果として発表した。近年の研究から、地下部だけではなく地上部の消費者の多くが地下部由来の物質とエネルギーに依存している可能性が示されている。しかしながら、植物が炭素を固定してから消費者に利用されるまでどれくらいの時間がかかるのか炭素の滞留時間に関する知見はほとんどない。この食物網における炭素の滞留時間のことを私は食物年齢と定義づけ、冷戦期に大気圏核実験によって作られた放射性炭素を用いて推定が可能であることを既に示している。本研究では、異なる気候帯に属する森林に調査地を設定し、消費者やそれを支える土壌有機物を対象に放射性炭素分析から食物年齢を測定し、炭素の滞留時間を明らかにすることを目的とした。北海道大学苫小牧研究林の冷温帯林、真鶴半島自然公園の照葉樹林、琉球大学与那フィールドにおいて、植物や土壌節足動物などの消費者を採集した。また土壌も各調査地で採集し、栄養塩、土壌呼吸、リン脂質分析を行った。乾燥土壌は酸とアルカリ処理によって、酸不溶性画分、アルカリ不溶性画分に分けた。これら生物試料と土壌試料は封管法によって燃焼し、真空ラインにて二酸化炭素を精製した。その後、水素ガスと反応させることでグラファイトとし、外注分析によって放射性炭素濃度を求めた。現在解析中であるが、得られた結果は栄養塩濃度や土壌呼吸速度、リン脂質濃度や組成は調査地によって大きく異なることがわかった。このことは、各調査地で採集されたミミズの食物年齢に大きな差がないという先行研究で得られた結果と一致する。

本研究では、異なる気候帯に属する森林に調査地を設定し、消費者やそれを支える土壌有機物を対象に放射性炭素分析から食物年齢を測定し、どの程度の時間スケールで食物網が支えられているのかを明らかにすることを目的とした。得られた結果は栄養塩濃度や土壌呼吸速度、リン脂質濃度や組成は調査地によって大きく異なることがわかった。また、土壌の放射性炭素濃度も大きく異なっていた。しかしながら、放射性炭素濃度から求めた土壌節足動物の食物年齢については、調査地間において顕著な差は見られなかった。当初予定していた、3つの調査地での標本採集を終えているため。生態学今年度は、すべての試料が揃っているため、土壌の分画処理や、土壌と節足動物の放射性炭素同位体と安定同位体分析を集中して行う予定である。本年度は、ほぼ当初の予定通りの試料を採集し、元素分析や放射性炭素分析を行うことができたため。分析の効率化を考え、H26年度は野外での試料採集に専念し、外注分析を行わなかったため。当初の予定通り、本州と沖縄(琉球大学与那演習林)の調査地において、土壌と地表性動物の採集を行う。その後、採集した試料について、元素分析や放射性炭素分析を行う。本年度は、昨年度と同様の方法で土壌分画や放射性炭素の分析を行う予定である。国内の民間業者に放射性炭素同位体分析の分析を外注することでコストを抑えることができたため、また土壌有機物の分画法実験方法の検討に重点を置き旅費が発生する野外での試料採集を控えたため。本州や沖縄の調査地において試料を採集し、昨年度と同様の方法で土壌分画や放射性炭素の分析を行う予定である。
銅アミン酸化酵素におけるキノノイド補酵素と銅イオンの相互作用

銅アミン酸化酵素は、ヒスタミンやドーパミンなど種々の生理活性アミン類の酸化的脱アミノ反応を触媒し、動植物や微生物に広く存在している。本酵素は、その活性発現に2価銅イオンと新規な共有結合型キノノイド補酵素、トパキノンを必須とする。われわれは、これまでに銅とトパキノン補酵素を含まず不活性な前駆体型酵素(アポ酵素)を2価銅イオンとインキュベートすることにより、特定のチロシン残基からトパキノンが自己触媒的に生成することを明らかにした。また、ESRやCDなどの各種分光学的方法を用いてこのトパキノン生成過程を詳細に解析し、2価銅イオンがアポ酵素と結合することによって1価に還元されること、この1価銅イオンによって分子状酸素が活性化され前駆体チロシン残基が酸化修飾されること、またその過程でセミキノンラジカル中間体が形成されることを明らかにしてきた。本年度は、酸素同位体(^<18>O)で標識された水や酸素の存在下でトパキノンを生成させることにより、トパキノンのC2位カルボニル基の酸素原子が溶媒の水に由来することを共鳴ラマン分光法により証明した。さらに、C5位カルボニル基の酸素原子は溶媒の水と容易に置換すること、基質アミン類と反応するのは二重結合性の高いこのC5位のカルボニル基であること、逆にC2位のカルボニル基は二重結合性が低く、トパキノン環やC4位の酸素原子との間でπ電子が非局在化していることを明らかにした。一方、トパキノンに変換される前駆体チロシン残基周辺のコンセンサス配列の役割を明らかにするため、部位特異的変異導入法を用いて各アミノ酸残基を他のアミノ酸に置換した変異型酵素を作製し、それらのトパキノン生成速度や触媒活性を検討した。その結果、コンセンサス配列中の各アミノ酸残基は、活性部位の正しいコンフォメーション維持などに重要な役割を担うことが明らかになった。
地域に「開かれた学校」の可能性に関する実証的研究

教室の壁を破り、教育における画一化の打破を目標に提唱されたオープン・スクールに刺激された日本の教育界は、今日「開かれた学校」という概念で統括される多様な教育実践に満ちあふれている。「開かれた学校」実践は、今や教室の壁を破り、学校の壁を破り、地域の壁をはるかに越えようとさえしている。水戸市および友部町の教育実践はその規模と広がりにおいてわれわれの想像を越えるものであり、それだけで今後の「開かれた学校」の実践的可能性を示唆するものであった。一方、社会教育の側からは古くから学社連携という問題が提起されてきたが、最近新たに学社融合という問題が提起されてきている。それは施設供与と開放を目指した初期の学社連携から教育事業の共同企画者を目指す学社融合への必然的推移をしめすものである。本研究は「開かれた学校」の実践の多様化と深化の進むなかで、また社会教育とくに青少年教育施設の主催してきた教育実践事業の蓄積が大きく飛躍するなかで、文字どおり学社融合への理想が実現に地下づきつつあること、しかし学校と社会教育の双方のためらいがあと一歩のところで踏み切れていない実情を、その具体例にもとづいて示しその隘路がどこにあるかをあきらかにした。本報告は平成8年および9年の継続研究の初年度についての中間報告である。平成8年度において、われわれは研究目的の第1である「開かれた学校」づくりのために日高少年自然の家を利用した学校実践を、水戸市の全中学校に例をとり、各校作成の資料のほぼ全体を収集しその分析を急ぐとともに、現在は、生徒自身の側からの意見や感想の収集につとめている。次に、日高少年自然の家については、当施設が積極的に取り組んできた学校5日制に対応するための主催事業の実践資料を収集し、分析しつつある。さらにわれわれは、上記の全国規模の実践例と比較しながら、地域に「開かれた学校」の例としてさしあたり栃木県真岡市自然教育センターにおける学社融合を目指す独特な実践に着目し、その分析と評価に取り組んでいる。今後はさらに栃木県南部の施設及び学校にも研究対象を拡大する予定である。研究成果の発表は、平成9年度の日本社会学会および関東教育学会を予定している。本報告は平成8,9両年度にわたる継続研究の最終報告である。1.平成8年度において、われわれは研究目的の第一である「開かれた学校」づくりのために国立日高少年自然の家を利用した学校実践を、学社融合という視点から、水戸市の全公立中学校に焦点をあて資料の収集とその分析をおこなった。2.平成9年度においても引き続き水戸市の実践の分析をおこなうと同時に、国立日高少年自然の家の主催事業ならびに学校側の利用事業の分析をおこなった。その際水戸市との比較研究のため茨城県友部町の公立中学校にも焦点をあてた。3.関東北部では茨城県と栃木県では対照的に異なり、前者は学校が主体となっているのにたいし後者は青少年団体の連合が少年自然の家を利用している。これらもまた学社融合事業を考えるうえでの比較資料とした。4.5泊6日という長期宿泊体験学習今までの学校教育からは考えられない大胆な実践であり、今後より多様な実践が望まれるが、まだまだ学校優先の考えが強く社教融合は踏みだしたばかりで今後への期待のほうが大きい。5.なお本研究の一部は平成9年11月に関東教育学会で発表した。
骨折リスク評価を基盤に関連疾患の同時対策を目指す男性骨粗鬆症コホート５年次追跡

藤原京スタディ男性骨粗鬆症研究参加者を5年追跡して新規骨折を把握し、骨折リスク評価モデルFRAXの有用性を確認し、骨折と死亡、心血管疾患との関連を検討した。主要骨粗鬆症性骨折(MOF)をFRAXの予測確率で予測した場合のROC曲線下面積は0.681だった。新規骨折は死亡のリスクをfrailty indicesを調整しても2.75倍に上げた。MOFを起こすとdefinite anginaのリスクが2.9倍になった。日本人男性においてもFRAXはある程度の骨折予測性能を持つが、改良の余地があった。骨折は死亡のリスクを上げ、その一部は虚血性心疾患である可能性が示唆された。(1)平成19-20年のベースライン調査を完了した2,012人中、平成19年調査分約1500人について5年次追跡調査を実施し、以下のアウトカムを把握した。(1)単一エネルギーX線吸収法による胸腰椎のデジタル撮影半自動椎体計測ソフトウェアSpineAnalyzerにて椎体計測を実施できるよう、DXA画像をdicomデータに変換作業を進めている。これは近日中に終了し、椎体計測に入る予定である。(2)問診による追跡期間中の症候的骨折発生の把握受診者については問診で追跡期間中の症候的骨折発生が+把握できた。現状では30例程度が骨粗鬆症性骨折をしているが、現在、精査中である。(3)二重エネルギーX線吸収法による腰椎と大腿骨近位部の骨密度の測定骨密度の解析は全例完了し、ベースラインからの変化率が明らかになった。この5年間に大腿骨では明らかな低下があったが、腰椎ではむしろ上昇し、石灰化によるものと思われた。追跡期間中の虚血性心疾患と脳卒中の疑いのある者は把握できた。(2)未受診者を対象に郵送アンケートと電話による症候的骨折と心血管疾患の罹患状況を補完調査する予定であったが、平成25年度に平成20年度調査分の追跡を実施することとなったため、未受診者調査は25年度追跡調査の終了後、実施することとした。平成25年度はFORMEN研究の平成20年より追跡を開始した対象者837人について24年度と同内容の追跡調査、すなわち、胸腰椎のデジタル画像撮影、問診による新規症候的骨折の把握、問診による新規心血管疾患発症の把握、追跡時採血血清のオステオカルシンの測定等を実施した。ところが、死亡、転居、施設入所、長期入院などを除いて受診可能と判断された者は、477人であった。これを対象に上記調査を実施したが、受診者は122人にとどまった。そこで、未受診者を対象に訪問調査を実施し、新規症候的骨折と新規心血管疾患発症の把握を実施し、125人の回答を得た。その結果、5年次追跡調査が実施できた者は1868人となり、追跡人年数は7986人年となった。これから骨粗鬆症性骨折は29件確認され、大腿骨近位部、椎体、前腕骨遠位部、上腕骨近位部のいわゆる主要骨粗鬆症性骨折は21件確認された。発生率は2.5/1000人年となった。一方、ベースライン時点での骨折のリスク要因からWHO骨折リスク評価ツールFRAXを用いて予測骨折リスクを個人別に推定した。予測骨折リスクは観察骨折リスクと強く相関していた。予測骨折数は観察骨折数よりやや多かったが、有意差はなかった。予測骨折リスクによって骨折の発症予測をするROC分析では曲線下面積は0.671となり、FRAXのオリジナルモデルでの0.63を上回っていた。しかし、臨床場面で用いるにはなお改善が必要と考えられ、現在、各種骨代謝マーカー、ホモシステイン、高感度CRP、ペントシジン等を加え、より精度の高い骨折リスク評価モデルの確立を目指して解析を進めている。さらに、椎体骨折発生リスク評価モデルを開発するために、既存椎体骨折の把握と新規骨折の診断を現在進めている。ベースライン調査を完遂した2012人の内、5年次追跡調査と未受診者調査によって1999人(中央値4.5年、8686人年)中、99人に111件の新規骨折(内、主要骨粗鬆症性骨折22人)と138人の死亡を確認した。新規椎体骨折は855人の椎体計測の結果、34人、37椎体に発生した。評価できた1935人中、RoseのAngina questionnaireを用いたdefinite anginaが66例あり、脳血管疾患はQuestionnaire for verifying stroke-free statusに該当し、医師から脳梗塞と診断された者は112人であった。

Baseline指標をFRAXに入力し、主要骨粗鬆症性骨折確率を計算した。主要骨粗鬆症性骨折をFRAXの予測確率で予測すると、ROC曲線下面積(AUC)は0.681となり、FRAXのoriginal cohortでの0.63より大きく、使用可能と考えられた。椎体骨折の新規発生リスクは腰椎骨密度1SD低下毎に2.2倍となり、AUCは0.688、年齢、BMIを加えた予測モデルのAUCは0.723となった。新規骨折の死亡への影響をCox比例ハザードモデルで検討したところ、骨折はfrailty indicesを調整してもなお死亡のリスクを2.23倍に上げた。新規主要骨粗鬆症性骨折を起こした者は起こさなかった者に比べてdefinite anginaとなるリスクが有意ではなかったものの2.9倍になった。脳血管疾患については骨折と有意な関連はなかった。以上より、地域在住高齢男性に生じる新規主要骨粗鬆症性骨折のリスク評価モデルとしてFRAXが、椎体骨折では腰椎骨密度を含むモデルが使用可能であること、また、新規骨折はfrailtyを調整後も死亡のリスクを有意に上げ、その一部は虚血性心疾患が関与していることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。5年次追跡調査を平成24年度と25年度に分けて実施することになったが、研究は概ね順調に進んでいる。追跡調査の受診率が予想を下回ったが、予定していなかった未受診者への訪問調査を実施することで、目的の受診率を達成することができた。椎体骨折の診断には全13椎体について、コンピュータ画面上で1椎体6点をポイントし、椎体高を計測するので、相当な時間がかかっているが、予想の範囲内である。平成20年度ベースライン調査受診者分約700人の追跡を平成25年度に実施し、その後、未受診者対象の骨折アンケート調査を実施し、90%超えのアウトカム把握を目指す。主要骨粗鬆症性骨折のリスク予測モデルは、WHOのFRAXを核としてそれと独立した骨指標を追加することによってより精度の高い予測をめざす。これは順調に進んでいる。椎体骨折のリスク予測モデルは、現在、椎体測定中で、これをできるだけ早く終わらせ、モデルの作成に移る予定である。心血管疾患発症に対する既存椎体骨折、骨代謝の影響評価と機序の探索については、対象者の心血管疾患発症状況が電子化できたので、それを集計し、骨折、骨代謝との関係を分析する予定である。平成20年度ベースライン調査受診者分約700人の追跡を平成25年度に実施するので、血液検査費用や人件費、会場費等を平成24年度に未受信者分の残額を含めて支出する。平成25年度に予定していた24、25年度追跡調査の未受診者補完調査、すなわち、5年次調査未受診者について症候的骨折と心血管疾患発症の把握を目的とした調査を郵送+電話で行い、アウトカムを補完する調査を、調査受診後に死亡した対象者の受診から死亡までの間の上記アウトカムの発症を合わせて調査することとなり、その準備で25年度には実施しなかったため、これに支出を予定していた調査表印刷費、郵送費、電話代、人件費などが支出できなかった。平成26年度に24、25年度追跡調査の未受診者補完調査を死亡者の調査と合わせて実施する。
海上空間利用のための超大型浮遊構造体の高波と強風に対する応答

陸上での用地の確保の困難さなどと相俟って,陸上空間を利用しようとする気運が高まりつゝある.この場合従来の石油掘削用のリグなどに用いられている構造物と比べると更に大型化した構造物が使用される事が考えられる.構造物が大型化すると比較的に剛性が低くなり,弾性体としての効果がより出てくることが予想される.この事を実験・計算の両面から探ろうというのがこの研究の目的であった.関西新空港用の浮体モデルとして検討されたものを参考に,アクリル製の1/300の部分モデルを作製し,その水槽実験を行った.係留方法としては緊張係留を採用した.解析には緊張係留プラットフォームを解析するために開発したプログラムを使用した.風については,いろいろ準備をしたが基本的には送風機の性能がこのモデルに対して劣っていたため,定性的な確認は出来たが定量的なものを得るまでには到らなかった.波については一連の実験らか大型化した場合の弾性体としての効果を確認出来たと言える.唯系統だてた計算を行っていない事,波の相互干渉・減衰を検討していないので大型化した浮遊体の特性をはっきりさせるまでには到らなかった.係留法については,緊張係留法を採用した.この係留法の特徴で運動特に上下動をよく抑えるが,反面構造体に大きな内力を生じさせる面もありその得失については他の係留法との比較・検討が必要である.本実験ではモデルと実機との寸法比に1/300という大きな値を採用した. (それでも部分モデルである. )実験波周波数など実験実施の面からはこれが精一杯であり,これからは計算が主体となり,実験はその精度のチェックという面が強くなりそうであるが,大型化した浮遊体の特性を良くとらえた部分モデルを考えることも大切である.陸上での用地の確保の困難さなどと相俟って,陸上空間を利用しようとする気運が高まりつゝある.この場合従来の石油掘削用のリグなどに用いられている構造物と比べると更に大型化した構造物が使用される事が考えられる.構造物が大型化すると比較的に剛性が低くなり,弾性体としての効果がより出てくることが予想される.この事を実験・計算の両面から探ろうというのがこの研究の目的であった.関西新空港用の浮体モデルとして検討されたものを参考に,アクリル製の1/300の部分モデルを作製し,その水槽実験を行った.係留方法としては緊張係留を採用した.解析には緊張係留プラットフォームを解析するために開発したプログラムを使用した.風については,いろいろ準備をしたが基本的には送風機の性能がこのモデルに対して劣っていたため,定性的な確認は出来たが定量的なものを得るまでには到らなかった.波については一連の実験らか大型化した場合の弾性体としての効果を確認出来たと言える.唯系統だてた計算を行っていない事,波の相互干渉・減衰を検討していないので大型化した浮遊体の特性をはっきりさせるまでには到らなかった.係留法については,緊張係留法を採用した.この係留法の特徴で運動特に上下動をよく抑えるが,反面構造体に大きな内力を生じさせる面もありその得失については他の係留法との比較・検討が必要である.本実験ではモデルと実機との寸法比に1/300という大きな値を採用した. (それでも部分モデルである. )実験波周波数など実験実施の面からはこれが精一杯であり,これからは計算が主体となり,実験はその精度のチェックという面が強くなりそうであるが,大型化した浮遊体の特性を良くとらえた部分モデルを考えることも大切である.関西新空港のモデルとして、浮遊式構造によるものが提案・検討されたことがある。このように浮遊式構造により大型の海上空間をつくり出すことは可能であるが、構造が大型化するにつれ相対的に剛性が小さくなるなど、構造が小さい時の概念をそのまゝ適用できるかどうかには検討が必要となる。本研究では水深180m程度の外洋に大型の浮遊式構造物を設置することを想定し、その部分モデルの製作・送風装置の製作・及び造波水槽での実験を目的としている。モデルは関西新空港の案を参考に水槽の大きさなどから実機の1/300とし、その部分モデルを製作した。長さ1.5m・幅64cm・深さ3・5cmのデッキを外径6cm、高さ18cmのフーティング付のカラム21個(7×3)で支持する構造で6本のワイヤで緊張係留した。デッキ・カラムともにアクリル製で、デッキはポリウレタンのマットでおおってある。送風装置はモデルが大きくなったことに応じて吹出口を2m×0.3mにし、変動風が自動的にかけられるように周波数インバータの改造、及び積極的に乱流を作り出すことを目的として吹出部に弁を設置出来るようにした。実験は造波水槽上に送風装置をセットし、風のみ・波のみ・風と波を同時に作用させた実験を行い、索の張力・デッキの変位・デッキの歪などが計測された。現在実験結果の整理中ではっきりした事は言えないが、剛性が小さくなったことで非線形応答が起きやすくなっている、カラムの多数性などを考慮して小型の海洋構造物用の解析プログラムを改良する必要があることなどが言える。
低頻度染色体異常児をもつ両親と看護師間における関係性の定量的評価法の確立

低頻度な染色体異常症である4p-症候群児の母親とケアする看護師間の関係性について評価した.その結果,慢性期において家族介護者役割緊張,家族機能促進準備状態の問題が増加し,その時期に家族側は看護師との関係性をネガティブに捉えていた.また,看護師と非医療者に対して遺伝用語のイメージ分析を行った.「ターナー症候群」のイメージの主因子法因子分析(バリマックス回転後)では「果てしなさ」「苦悩」「診断」「恐怖」の4つの因子が抽出された.低頻度な染色体異常症である4p-症候群児の母親とケアする看護師間の関係性について評価した.その結果,慢性期において家族介護者役割緊張,家族機能促進準備状態の問題が増加し,その時期に家族側は看護師との関係性をネガティブに捉えていた.また,看護師と非医療者に対して遺伝用語のイメージ分析を行った.「ターナー症候群」のイメージの主因子法因子分析(バリマックス回転後)では「果てしなさ」「苦悩」「診断」「恐怖」の4つの因子が抽出された.小児遺伝医療では複雑な葛藤・苦悩をもつ稀な染色体異常児の両親との関係性を大切にしながらチームアプローチの中で看護実践していく.そのためには,関係性についてアセスメント・評価することが重要である.本年度は看護師がいだく稀な染色体異常児の両親(母親・父親)へのイメージについて意味微分法を使って明らかにするため,その調査の準備を進めた.具体的には,倫理委員会への申詰準備,質問紙内容の検討,プレテストの準備・実施,調査対象者の確保のために研究の概要を説明するという活動である.同時にプレテストの内容はe-learningを使って配信できるように準備し,その成果を国際学会で報告した.低頻度染色体異常児をもつ両親には多くのケアニーズが存在するが,相談相手が身近にいるとは限らない.そのため,小児科・遺伝診療外来,または関連病棟でのケアが重要である.そのケアの提供は,看護者との関係性が形成されていないと「先天異常」といった,プライバシー性の高い内容には介入しにくい.その意味で,現在進めている関係性の定量的評価は,自分が看護者として介入する際の関係性の良否を示す指標となり得る.また,この指標は看護師に限定せず,遺伝医療に従事する医療者にも利用できると考えている.とくに,外来では短時間で患者・家族と関係性を築いていくため,関係性を評価しながら診療を行えるというメリットがある.次年度以降は,調査を継続して進め,具体的な分析に展開する予定である.小児遺伝医療では複雑な葛藤・苦悩をもつ稀な染色体異常児の両親との関係性を大切にしながらチームアプローチの中で看護実践していく。そのためには、関係性についてアセスメント・評価をすることが重要である。看護師が抱く稀な染色体異常児の両親(母親・父親)へのイメージについて意味微分法を使って明らかにするため、その調査の準備を進めた。具体的には意味微分法で使う形容詞対の内容の検討、プレテストの実施、調査対象者の確保のために研究の概要を説明するという活動である。同時に行っている稀な先天異常の看護を通して看護師が抱く疾患へのイメージに関する研究結果から、Wolf-Hirschhorn Syndromeの看護診断の特徴と疾患に関するイメージの分析内容を国際遺伝看護学会で報告した。ギリシャヘルメット用顔貌などの特徴をもつ本疾患患児ヘネガティブなイメージを抱いた内容は無かった。また、わが国の周産期・小児期を通した、稀な染色体異常児の両親に対する遺伝看護ケアの特徴について国際遺伝看護学会で報告した。結果から、稀な染色体異常児の両親が抱く可能性のある子どもへのネガティブなイメージを打ち消して前向きに考えるような働きかけが多かったことが浮き彫りになった。低頻度染色体異常児をもつ両親には多くのケアニーズが存在する。そのケアの提供は、看護者との関係性が形成されていないと「先天異常」といった、プライバシー性の高い内容には介入しにくい。その意味で、現在進めている関係性の定量的評価は、自分が看護者として介入する際の関係性の良否を示す指標となり得る。次年度以降は、調査を継続して進め、具体的な分析に展開する予定である。本年度は看護師と非医療者がいだく染色体異常児・遺伝医療用語に対するイメージについて明らかにするため,その調査を進めた.「優性遺伝病」「劣勢遺伝病」「ターナー症候群」の疾病についてのイメージと,遺伝医療用語は「遺伝外来」「遺伝カウンセリング」「染色体」「羊水検査」といった遺伝医療現場で比較的良く用いる用語についてのイメージについて調査した.「ターナー症候群」という疾病のイメージについては,「知りたい-知りたくない」「限りのある-果てしない」「避けられる-避けられない」「軽い-重い」「必然の-偶然の」の項目で非医療者(N=412)と医療者間(N=83)に有意差がみられた.「ターナー症候群」のイメージの要因を検討するために主因子法因子分析(バリマックス回転後)では,「果てしなさ」「苦悩」「診断」「恐怖」の4つの因子が抽出された.しかし,因子寄与率は28.8%と低値で妥当性に疑問がのこるため,医療者への調査数を増やして再検討する.「染色体」「遺伝外来」「遺伝カウンセリング」「羊水検査」などの遺伝医療用語のイメージ分析では,「染色体」では「治る-治らない」「必然の-偶然の」「責任のない-責任のある」の項目で非医療者のネガティブなイメージ得点が高かった.「遺伝外来」については「明るい-暗い」「知りたい-知りたくない」「個人-家族の」

「治る-治らない」の項目で非医療者のネガティブなイメージ得点が高かった.とくに,遺伝外来では断続的に患者・家族と関係性を築いていくため,暗いイメージ,知りたくないと言った気持ちの強さ,家族への心配,治らないかもしれないという怖さといった心情に配慮した対応・パンフレットの準備が重要である.