hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ空間発光ダイナミクス計測の基盤技術開発

近接場光学顕微鏡(SNOM)によるInGaN/GaN量子井戸(QW)の詳細なルミネッセンスマッピングを行い,青色発光QWにおける発光中心への励起子の局在(localization)や非発光中心への捕獲抑制(anti-localization)効果が観測するとともに,緑色発光QWにおける非発光再結合中心の生成と励起子の拡散・捕獲ダイナミクスを測定した。つぎに,新たに見出された半極性面QWにおいて,高い内部量子効率の緑色発光を初めて詳細に明らかにした。また,本手法を生きた細胞の振動計測に適用し,細胞状態の薬剤反応に関して新しい知見を得た。さらに,偏光異方性マッピングや高屈折率光学材料におけるプラズモン効果など,次世代のSNOM応用に繋がる成果を得た。サファイア基板(0001)面上にMOVPE法によって成長された横方向選択成長(ELO)GaNテンプレート層上に青色発光(470nm)アンドープInGaN単一量子井戸構造(SQW)を作製し,貫通転位と発光マッピングの関係の詳細を評価した。原子間力顕微鏡(AFM)により観測した縦方向成長領域(Seed),横方向成長領域(Wing)における貫通転位密度は,それぞれ約3×10^8cm^<-2>,約3×10^7cm^<-2>であった。それぞれの領域の近接場光学顕微鏡フォトルミネッセンス(SNOM-PL)積分強度分布を見ると,貫通転位と発光強度の相関は観察されず(紫色発光InGaNでは明確な相関を観察),転位の有無に関わらず直径100200nm程度の島状の発光パターンからなることが分かった。さらに,弱発光強度領域と強発光強度領域の境界付近の発光スペクトルを見ると,強発光強度領域における単峰性スペクトルと異なり,高エネルギー側に肩やピークを持つスペクトル形状となっていることが分かった。このことから,弱発光領域,およびその近傍において,ポテンシャルエネルギーが高くなっており,キャリアの拡散方向や拡散長が制限され,その結果として非発光中心への捕獲確率が抑制されているものと考えられる。この実験事実は,青色発光InGaNでは高転位密度にもかかわらず,高い発光効率が実現しているメカニズムを示しているといえる。このポテンシャル揺らぎの原因としては,一般に(i)井戸幅の揺らぎ,(ii)In組成揺らぎの2種類が考えられるが,AFMで平坦な表面が観察されていたことから,井戸幅揺らぎによって観察された100150meVのエネルギー差を実現するのは困難であり,In組成揺らぎの方が主因であると考えている。本研究は,近接場光学顕微分光法(SNOM-PL)によって(1)InGaN/GaN系量子井戸のナノ領域での発光再結合過程を解明するとともに,(2)生体細胞の微小振動の近接場光学顕微鏡観察と生体機能解明へのアプローチについて大きな進展があった。具体的には,(1)については,緑色発光InGaN SQWにおける詳細なSNOM-PLマッピングを行い(i)混合転移の場所ではInリッチな領域が形成されており拡散によるキャリア集中の原因となる,(ii)ただしInリッチ領域は非発光再結合中心とリンクしており弱PLの起源ともなっている,(iii)緑色InGaN SQWは,非常に大きなピエゾ分極と励起子局在のために,輻射再結合寿命が約100nsと長い。このため拡散長は,場所によっては数100nm以上と大きく,非発光再結合中心への捕獲断面積を増強させている。InリッチInGaN成長による新たな非輻射再結合中心の導入(ミスフィット転位や点欠陥の生成)など解決すべき問題は多いものと考えられる。(2)については,生体細胞は,心臓の鼓動に代表されるような周期的な振動や,擬周期的あるいは非周期的な振動などダイナミックな運動をしているが,これは細胞膜を通じた分子移動や情報伝達とも関連しているものと考えられている。従来このような微弱な振動を光学顕微鏡で観測することは困難であったが,近接場測定技術の開発によって縦方向で約0.1nmの空間分解能を達成し,生きた細胞のダイナミックスを測定することに成功した。その結果,微小振動のフーリエ解析によって,薬剤投与によるネクローシスおよびアポートーシス現象の解明などに有用な知見が得られた。本年度は、近接場光学顕微鏡(SNOM)を用いて青色発光InGaN量子井戸のフォトルミネッセンスの詳細なマッピングを行った。発光強度が強い領域では、発光ピークエネルギーが低エネルギー側にある傾向が強く、局在中心からの発光を示している。一方、発光強度が弱く、非発光再結合中心が多いと予想される領域では、発光は高エネルギー側に位置しているが、これらの境界領域では二つの発光ピークに分離していることが見出された。

これらのことから、非発光再結合中心の周りで組成変調が生じてそれがポテンシャル障壁として働き、非発光再結合中心への捕獲が抑制されていること、そしてそれが高効率発光の有力な機構となっていることが明らかにされた。一方、緑色発光InGaN量子井戸では、このようなanti-localization効果は見られず、局在中心と非発光中心のリンクが観測されており、高効率発光を実現する際の障害となっている。今後は、InリッチInGaNナノ構造のポテンシャル揺らぎの人為制御の可能性を探るとともに、非極性基板上に作製した構造において、早い輻射再結合寿命(面内拡散の抑制)の構造を実現して、SNOM分光による評価を加えていく必要があるものと考えている。また、今年度はファイバープローブに入射させた円偏光を近接場励起光とし、直線偏光子を回転させて試料からの変調発光信号をロックイン測定することで、偏光異方性のナノマッピングに成功した。この手法は、光スピントロニクスでも有用な評価ツールとなるであろう。さらに、高屈折率透明セラミックス材料を用いた表面プラズモンセンサーを試作した。この技術は、将来の近接場バイオセンシングにも適用可能であると考え、現在検討を進めている。
政治的リアリズムの再構成：政治理論のディシプリン確立に向けて

近年、日本語での規範的政治理論の研究は進展が目覚ましい。だが、規範的研究のみが、政治理論だろうか。本研究では、近年英語圏の政治理論で盛んに論じられるリアリズム政治理論をめぐる議論を手がかりに、非規範的な政治理論のあり方を探った。まず、レイモンド・ゴイス、バーナード・ウィリアムズらのリアリズム論の批判的検討を通じて、そこに「政治を固定的なものとして捉える態度」と、「政治そのものを流動的・動態的に捉える態度」の2つが存在していることを明らかにした。第二に、闘技デモクラシー論やジル・ドゥルーズの思想などを援用することで、後者の方向をさらに推し進める方策を探った。存在・当為の二分法に囚われない政治理論のあり方を探求するという研究目的遂行のため、本年度は交付申請書で述べた二つの課題のうちのひとつ「リアリズム政治理論の批判的検討」に主に取り組んだ。まず、7月にカナダ・モントリオールで開催された国際政治学会(IPSA)において、"Two Forms of Political Realism: Weberian and Nietzschean Realisms"と題した研究報告を行った。本報告では、現在政治理論において提唱されているリアリズムのうちに、それと意識されないまま二つの異なる「リアリズム」観が存在することを指摘したものである。また、10月に日本政治学会年次大会で行った報告「どの実践に、どうやって架橋するのか:政治理論の役割の再検討」では、レイモンド・ゴイス、バーナード・ウィリアムズという「リアリズム政治理論」の論者の議論を詳細に検討し、上で指摘した二つのリアリズム観が、同一の論者のなかにおいてすら存在することを指摘した。なお、同報告については、改稿のうえ、査読誌に投稿中である。また、これらの実績に加え、交付申請書で述べた「異なったリアリズムの探求」についても研究を進めた。9月にはオーストラリア政治学会において、"To Speak in One's Own Voice is to Speak in Cliches: Gustave Flaubert's Radical Criticism of Democratic Opinion-Formation"という報告を行い、小説家ギュスターブ・フローベールの「文学的リアリズム」が持つ政治的インパクトについて検討した。また、闘技デモクラシー論がもつ「現実の動態を把握する」というリアリズム的側面について研究を進め、一部を「デモクラシー」という原稿としてまとめ『原理から考える政治学』(仮題、平成27年出版予定)に寄稿した。政治理論をもっぱら規範的な当為の探求と見なす一般的な理解に対して、「リアリズム政治理論」の批判的検討を通じ、非規範的な政治理論のあり方を探るというのが本研究課題の目的だった。そのため、最終年度はまず、(1)初年度に行った、ゴイス、ウィリアムズらによって提唱された政治的リアリズム論の再検討をさらに進め、成果を査読誌(『年報政治学』)に投稿・刊行した。当該論文では、ゴイス、ウィリアムズらの「政治的リアリズム」論に、従来の規範的政治理論の理想主義、道徳主義を批判するという大きな意義を見出しつつも、かれらの議論には「現実政治」をどう規定するかという点に曖昧さが存在しており、その曖昧さがリアリズム政治理論の方向性を混乱したものにしていると論じた。そこで、(2)この混乱から、ひとつの方向性を発展させる方策として、闘技デモクラシー論における「政治的なもの」の考察に注目した。通常、アゴーン(闘技)の規範的擁護を行っているとみられる闘技デモクラシーだが、「政治的なもの」の動態に注目するという非規範的な方向性も存在しているのではないか、という問題関心のもと、闘技デモクラシー論の意義を再構成する論考を共著(『原理から考える政治学』)の一章として発表した。さらに(3)非規範的な理論のあり方として、哲学者ドゥルーズが初期に提唱した「ドラマ化の方法」に注目し、その政治理論的な含意を論じた論考を国内外で報告し、学会誌(『政治思想研究』)に発表した。ドゥルーズは前期の主著『差異の反復』の執筆時、哲学の方法として、「何?」という本質を問うプラトン主義的な方法に代えて、「いかに」「いつ」「誰が」といった問いを立てる方法を提起していた。同論考では、この方法に注目しつつ、従来問われることのなかった『差異と反復』の政治的射程を明らかにした。これらの研究を通じ、当初の研究課題に一定の目処をつけることができた。申請書において、平成26年度に取り組むとしていた「リアリズム政治理論の批判的検討」については、国内外(IPSA大会および日本政治学会年次大会)で学会報告を行ったほか、邦語論文を取りまとめ投稿することができたので、概ね順調に研究を進めることができた。また、申請書では平成27年度に取り組むとした「異なったリアリズム」についても、いくつか研究を進め、国際学会報告をひとつ(オーストラリア政治学会年次大会)と邦語の共著への寄稿という成果をまとめることができた。

他方、学会報告や、そのためのウェブ上への論文の公開をのぞき、本年度は成果を刊行物として出版するには至らなかった。とはいえ、刊行には時間を要し、実際、いくつかの原稿は出版に向けて順調に推移している。これらのことから、おおむね順調に研究を進展させているといえる。政治理論平成27年度は、平成26年度に取り組んだ課題について、引き続き出版物としての成果公表を目指すとともに、申請書で述べた第二の課題「異なったリアリズムの探求」により本格的に取り組む計画である。まず、去年からの引き続きの課題としては、現在投稿中の邦語論文について、刊行を目指す。また、「異なったリアリズムの探求」においても、昨年度前倒しの形で取り組んでいた研究(オーストラリア政治学会で報告した、フローベールにおける「文学的リアリズム」の政治的含意に関する研究)があるが、現在、同報告の一部を発展させた内容を「政治思想にとって小説とはなにか?:フローベールとべもクラシー」(仮題)という原稿にまとめつつある。この原稿については、『特別講義政治と文学』と題された論文集の一章として寄稿する予定である。加えて、「異なったリアリズムの探求」について、より本格的に取り組みを進める。具体的には、哲学者ジル・ドゥルーズの方法論を研究し、その政治理論への寄与を明らかにすることを目指す。研究成果については、夏にアメリカ政治学会(APSA)年次大会で報告することを計画しているほか、査読誌への投稿を目指している。3月に海外出張(研究打ち合わせ)を行う計画が年度途中に立ち上がり、そのためにパソコン等物品購入を控えていた(これらの物品については代替として旧来用いていた私物でやりくりした)。だが、申請者の日程など諸事情により、結局海外出張の計画は取りやめとなり、その結果、次年度使用額が発生することとなった。上の理由で記したように、次年度使用額として残った金額は、もともと物品購入に充てる予定であったものを、出張のために使用を控えていたものである。平成27年度は、本来の計画通り、物品購入に充てる予定である。
褐色脂肪組織に着目した筋力トレーニングおよび栄養介入による肥満予防法の開発

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。近赤外時間分解分光法(NIRTRS)を用いた褐色脂肪組織評価指標(鎖骨上窩の組織総ヘモグロビン量)の妥当性を寒冷誘発性熱産生(CIT)(Yoneshiro et al. J Clin Invest 2013)と比較することにより検証した。その結果、両指標には有意な関連性が見られた。また、年代別、男女別の褐色脂肪組織の基準値と体組成などとの関連を検討するために、男女580名のデータを取得した。測定項目は、組織総ヘモグロビン量、体組成、内臓脂肪面積、安静時血圧、心拍数、身体活動量、栄養頻度調査とした。その結果、組織総ヘモグロビン量により評価した褐色脂肪組織は、年齢、男女により有意な差があることが判明した。また、組織総ヘモグロビン量は、体脂肪率と内臓脂肪面積と有意な負の関連があった。以下の点において、有意義な結果が得られたと判断できる。1)褐色脂肪組織評価指標(組織総ヘモグロビン量)と寒冷誘発性熱産生との間に有意な関連性が見出せた。2)組織総ヘモグロビン量と体脂肪率、内臓脂肪面積との有意な負の関連を見出した。3)これらの結果を国際学会で発表する予定である。年代別、男女別の褐色脂肪組織(BAT)密度の基礎データ562名(男性275名、女性287名)を冬季に取得した。BAT密度は近赤外時間分解分光装置を用いて、右鎖骨上窩にて測定した。インピーダンス法にて体脂肪、内臓脂肪を、国際標準化身体活動質問票(IPAQ)と簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)を用いて、日常の身体活動量と栄養素や食品の摂取状況を調査した。重回帰分析の結果、BAT密度は体格指数BMI(β=-0.522、p<0.001)、体脂肪率(β=-0.419、p<0.001)、内臓脂肪面積(β=-0.477、p<0.001)と有意に関係した。この結果は、陽電子放射型断層撮影装置(PET)を用いて先行研究で確かめられているデータと同様であった。BAT密度に影響する生活習慣や環境要因については、現在検討中である。また、寒冷誘発性熱産生を有するカプシノイドとカテキン投与に対する健常人の褐色脂肪組織量の経時的変化(PET測定では困難)も明らかにすることができた。褐色脂肪組織と体脂肪、内臓脂肪との関連が検証できたことと、褐色脂肪組織に与える可能性のある環境要因に関するデータが取得できたことから、順調に進んでいると判断できる。褐色脂肪組織密度について、性、年齢別の基準値を設定することを目的とした。また、褐色脂肪組織密度の季節変動や個人差の要因を遺伝的側面、代謝的側面、および環境面から検討することも目的とした。健常成人男女(20歳以上90歳未満)200名に対して、褐色脂肪組織密度、体組成(身長、体重、皮下脂肪、内臓脂肪)、安静時心拍数、安静時血圧、鼓膜温、腋下温、メタボローム解析、遺伝子解析、血液検査(一般検査項目)、生活習慣に関する問診を実施した。メタボローム解析は、抗体法を用いたホルモン(コルチゾール、分泌型IgAなど)と、液体クロマトグラフィーまたはキャピラリー・電気泳動質量分析装置(LC-MSまたはCE-MS)を用いた代謝物の網羅的な測定を行った。測定の結果、褐色脂肪組織密度は、年齢と共に有意に低下することが確認できた。また、褐色脂肪組織密度と体脂肪率や内臓脂肪面積は、有意な負の相関が見られた。さらに、冬期における外気温の低下が、褐色脂肪組織密度の増加に関連していることが示唆された。なお、メタボローム解析と遺伝子解析は、現在、検討中である。褐色脂肪組織密度の性、年齢別の規準値がほぼ設定できた。また、褐色脂肪組織密度と体脂肪率や内臓脂肪面積との負の相関が確認できた。これらの結果を現在、論文投稿しており、revise中である。しかし、メタボローム解析と遺伝子解析は、現在、検討中であることから、進捗状況は、「おおむね順調に進展している」と判断した。熱産生作用を有するカプシノイドの8週間の投与により,鎖骨上窩のT-Hb濃度は有意に増加した(対ベースライン比平均46%増加)(Nirengi etal.,J Biomed Opt 2017)。さらに、12週間のカテキン含有茶の投与により、茶カテキン群の鎖骨上窩のT-Hb濃度が,有意に増加した(対ベースライン比平均19%増加)(Nirengi et al., SprngerPlus 2017)。現在、運動習慣や運動トレーニングと褐色脂肪組織との関連について検討している。今後は、以下の点について検討する。1)褐色脂肪組織の年代別、男女別の基準値を作成するために、被験者数を増やす。2)褐色脂肪組織の量の個人差の要因(遺伝、生活環境、住環境、身体活動、栄養、ストレス)についての検討する。3)褐色脂肪組織の増加の方策(環境、身体活動、および栄養の改善、ストレスマネージメントなど)について検討する。

褐色脂肪組織に与える可能性のある環境要因に関するデータが取得でき、現在分析中であるので、引き続き検討する。褐色脂肪組織に与える遺伝的要因(遺伝子多型を含む)やメタボローム解析についても検討する予定である。メタボローム解析と遺伝子解析は、平成30年度中に実施予定である。また、平成30年度については、年齢に伴う褐色脂肪の低下が、生活習慣や環境により抑制できるか否か、また、栄養面での介入により改善できるか否かについて検討する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
あいまいな環境・社会情報の活用手法について--廃棄物処分に伴う地下水汚染を例にして--

本研究の目的は,一般廃棄物の埋立処分場周辺に地下水汚染を監視するためのモニタリングシステムを配備する問題を例にとって,汚染物質の環境中での動態とそのリスクを制御するためのシステムを,物質動態や人の価値判断に伴う主観的あいまいさを考慮しつつ,構築する枠組みを提示することであった。有害物質により地下水汚染解析を精度よく進める視点から,関連するパラメータや情報を摘出し,それらが地下水汚染解析にどのような影響を及ぼすかを解析した。また,地下水汚染の機構を解明するためのミニモデルである,室内における土壌カラム実験から得られる破過曲線等を対象にして,従来型の移流分散モデル(クリスプモデル)による物質移行の予測精度とパラメータや移流分散機構のあいまいさを考慮したファジィシステムモデルによる物質移行の予測精度とを比較・検討した。特に,地下水汚染解析の境界条件として与える汚染原因物質の漏出位置における濃度を,環境システムと社会システムの接点として把握し,廃棄物埋立に関する情報が汚染物質の漏出濃度の推定精度向上に及ぼす効果,想定埋立処分場周辺地下水層の,透水量係数等の地層特性が確率変動することによる汚染解析への影響,有害物質の漏出濃度をファジィ情報および確率情報を用いて推定する方法,等について検討した。廃棄物埋立処分場周辺に配備すべき環境モニタリングシステムの役割と機能,ファジィシステム理論を環境中での物質移動現象の解析に応用する手順等について整理すると共に,漏出濃度がファジィ期待値で与えられる場合の地下水汚染数値シミュレーション,モニタリングシステムの機能向上に果たす追加情報やモニタリングシステム設計に伴う制約条件の効果,等について検討した。本研究では、ファジィ理論を援用して、環境・社会の両システムにおける有害物質の運命解析・リスク解析を可能にする手法(フレ-ムワ-ク)を開発することを目指している。廃棄物処分に伴う地下水汚染問題を例にして、廃棄物理立処分場における廃棄物埋立方法だけでなく、廃棄物の分別収集、廃棄物からの資源回収やリサイタル等の廃棄物政策が地下水汚染に及ぼす影響をシミュレ-ションによって把握し、これらの結果から、社会システム側の諸条件も考慮した地下水汚染管理の方法を発見することを目的にしている。本年度は特に、地下水汚染解析を精度よく進める視点から、関連するパラメ-タや情報を摘出し、それらが地下水汚染解析にどのような影響を及ぼすかを解析した。また、地下水汚染機構解明のミニモデルである、室内における土壌カラム実験から得られる破過曲線等を対象にして、従来型の移流分散モデル(クリスプモデル)による物質移行の予測精度とパラメ-タや移流分散機構のあいまいさを考慮したファジィシステムモデルによる物質移行の予測精度とを比較・検討した。特に、廃棄物埋立処分場周辺での地下水汚染解析に関連する情報の仕訳と特性分析(井上)、地下水汚染解析の境界条件として与える汚染原因物質の漏出位置濃度を、環境システムと社会システムの接点として把握し、廃棄物埋立に関する情報が汚染物質の漏出濃度の推定精度向上に及ぼす効果(堀内)、想定埋立処分場周辺地下水層の、透水量係数等の地層特性が確率変動することによる汚染解析への影響(米田)、廃棄物埋立処埋用地に設置される不透水性膜(シ-ト)や擁壁等の埋立用人工構造物の破損に関する信頼性評価手法(森澤)、等について検討した。次年度の最終報告書取りまとめを視野にいれ、随時、研究打ち合せの機会を持ち、研究の進捗状況を確認した。本研究では、ファジィ理論を援用して、環境・社会の両システムにおける有害物質の運命解析・リスク解析を可能にする手法(フレームワーク)を開発することを目指している。廃棄物処分に伴う地下水汚染問題を例にして、廃棄物埋立処分場における廃棄物埋立方法だけでなく、廃棄物の分別収集、区分埋立やリサイクル等の廃棄物政策が地下水汚染に及ぼす影響をシミュレーションによって把握し、これらの結果から、社会システム側の諸条件も考慮した地下水汚染管理の方法を発見することを目的にしている。

本年度は研究の最終年度でもあるため、地下水汚染解析の精度を事実上支配する、社会システムと技術システムとの接点でもある、有害物質の漏出濃度をファジィ情報および確率情報を用いて推定する方法について検討した。また、廃棄物埋立処分場周辺での地下水汚染の将来を予測するための数学モデルに含まれる環境パラメータについて吟味し、それらの変動特性(確定、確率、ファジィ変動)について検討した。特に、廃棄物埋立処分場周辺に配備すべき環境モニタリングシステムの役割と機能(井上)、ファジィ理論を環境中での物質移動現象の解析に応用する手順(森澤)等について整理すると共に、漏出濃度がファジィ期待値で与えられる場合の地下水汚染数値シミュレーション(米田)、モニタリングシステムの機能向上に果たす追加情報やモニタリングシステム設計に伴う制約条件の効果(堀内)について検討した。2年度にわたる研究の成果を最終報告書として取りまとめるための研究打ち合わせの機会を随時もった。
高度先進医療に伴う患者のストレスのアセスメントツールと看護介入モデル試案の作成

本研究は高度先進医療に伴う患者のストレスのアセスメントツールと看護介入モデル試作に関する研究の一環として、心臓カテーテル検査・治療(心カテ)を受ける患者のストレスのアセスメントと看護介入モデル試案を作成することを目的としている。研究方法は同意を得た心カテを受ける入院患者総計22名を対象に、その検査・治療プロセスにおける心理的反応、生理的反応、ストレス・コーピング、看護介入の実際を調査しアセスメントと看護介入モデル試案を作成した。1)患者の特性を調査するため、タイプA行動特性、ローカス・オブ・コントロール(LOC)、セルフエフィカシー(GSES)を調査し、検査前・後の6ポイントで調査した不安テスト(STAI)との関連を検討した。20名のデータを分析した結果、特性不安が高い患者やGSESが低い患者、LOCが低い患者は心カテが終了してもSTAIの状態不安が高い傾向にあった。2)検査前・中・後のストレスによる生理的反応を検討するために、3ポイントにおける血中アドレナリン、ノルアドレナリン、ドーパミン、コルチゾール、NKCA、CD56を調査した。また、5ポイントにおける血圧、脈拍、呼吸を調査した。21名のデータを分析した結果、ノルアドレナリン、コルチゾールが心カテ直後に上昇し、終了3日後には低下した。CD56が心カテ直後に有意に上昇した。6項目すべてにおいて、心カテ前に比しカテ後3日において高値を示し、カテ後3日経過してもストレスが持続していることが推測できた。3)検査・治療プロセスにおけるストレスとコーピングおよび患者が体験した看護介入の実際を分析するために、検査3日後に患者にインタビューを実施し、その内容と参加観察データ、VTRのデータを基に検討した。20名のデータを分析した結果、心カテプロセスにおけるストレッサーと心カテプロセスにおける情動的反応が体験として語られており、コーピングは、心カテ操作、生命の危険性、検査・治療結果に対するコーピング、身体的苦痛に対するコーピング、不安・緊張・恐れなどの情動反応に対するコーピング、情報に対するコーピングに分類できた。また、看護介入の実際は、存在感を高めるケア、声かけケア、共にいるケア、触れるケア、タイミングを図るケア、伝える・知らせるケア、支えるケア、気持ちを引き出すケア、気持ちに添うケア、安楽を与えるケアに分類できた。4)以上の結果から、心カテのストレスアセスメントと看護介入モデル試案は、ストレッサーの一次評価、二次評価に伴う認知過程と行動反応をアセスメントし、ストレスに対処し適応できるよう介入することを基本として作成した。本研究は心臓カテーテル検査・治療を受ける患者のストレスのアセスメントツールと看護介入モデルを試作する事を目的としている。本年度は検査・治療の前・中・後・の患者の身体的・心理的反応に関する調査と看護介入方法の実態を知ることを目的に以下の検討を実施した。1)心臓カテーテル検査を受ける患者の検査前の看護介入の実態を、看護婦の検査前訪問の録音と、終了後の10名の患者のインタビューから分析した。2)検査実施中の患者の体験をインタビューから分析し、文献検討とあわせて検査中の痛みに関する質問紙および不安・恐れに関する質問紙を作成した。

3)看護介入に関連したアセスメントツールの基礎データとして検査前に患者の特性を調査するため、タイプA行動特性、ローカスオブコントロール、セルフエフィカシー調査用紙を用いることに決定した。4)看護介入の効果を知る指標の一つとして心理テスト(STAI)を検査前・後に用いることに決定した。5)看護介入の効果を患者の身体反応の変化でとらえるため、自律神経、内分泌、免疫系反応を血液データで検討することに決定した。(検査前・後)6)検査中の看護介入の実態をビデオカメラ、参加観察で分析することに決定しそのチェックリストを作成した。以上を研究場所である病院の研究協力者と検討を重ね、第1段階として、本年度の目的である看護介入の実態と患者の反応を知るためのデータ収集を開始し継続中である。本研究は心臓カテーテル検査・治療を受ける患者のストレスのアセスメントツールと看護介入モデルを試作することを目的としている。第一段階として、検査・治療の前・中・後の患者の身体的・心理的反応と看護介入方法の実態を知ることを目的として、平成10年度と平成11年度にかけて、1)心臓カテーテル検査を受ける患者10名を対象に検査室ナースによる前訪問の効果を調査し、情報を与える事による認知的効果と安心などの情動的効果があることを確認した。2)検査中の患者の体験を分析するために、検査後の患者20名に検査中のナースの看護についてのインタビューと検査中の痛みと不安に関する質問紙調査によりデータをえた。3)患者の特性を調査するため、タイプA行動特性、ローカスオブコントロール、セルフエフィカシーを調査し、検査前・後の6ポイントで調査した不安テスト(STAI)との関連を検討した。10名の患者のデータを分析した結果、セルフエフィカシー得点と特性不安得点に負の相関がみられた。4)検査前・中・後のストレスによる身体反応を知るために、自律神経・内分泌・免疫系の反応として、アドレナリン、ノルアドレナリン、ドーパミン、コルチゾール、NKCA,CD56を調査した。18列の調査結果では、アドレナリン、ノルアドレナリン、およびCD56に有意な差が認められた。今後の計画として、それぞれの件数を目標20例とし、データを収集・分析することにしている。さらに、これら第一段階の結果を基に、ストレスに関するアセスメントツールの試案を作成する事と、ストレスの強い場面での効果的な看護介入方法の試案を作成し、その効果を検討する予定である。
甲骨文字における殷代の聖職者に関する総合的研究

本研究は、甲骨文字そのものを分析することによって、商代における諸種の聖職者を中國文化史の中に位置づけて、その系統と變遷を究明した。とりわけ聖職者による卜と筮の共通點と相違點をそれぞれまとめて考察を加え、古代中國の卜と筮は、密接に關わりながら緩やかに發展していったことを明らかにした。また、それらの共通點と相違點が、夏・商・周の三代を跨ってある程度一貫性が見られることを詳しく論じた。本研究は、甲骨文字そのものを分析することによって、商代における諸種の聖職者を中国文化史の中に位置づけ、その系統と変遷を究明することを目的とする。この目的を達成するために、商代諸種の聖職者に関する甲骨卜辞を五つの時期に分け、時代の流れに沿ってその歴史的展開を追うという方法を採る。『春秋左氏傳』定公四年に「祝、宗、卜、史」と見え、『禮記』禮運に「藏於宗、祝、巫、史」とあり、主に祈祷を担当する「祝」(太祝)・祭祀を司る「宗」(宗人)・卜占を行う「卜」(太卜)・記録に携わる「史」(太史)・神降ろしをする「巫」など商周時代の聖職者が挙げられていることから、本研究はこれらの聖職者を主要な対象として総合的に検討してゆく。初年度はまず研究資料の収集から始めて、先行研究の成果を広く集め、深く理解し、正確に把握する。『甲骨文合集』・『小屯南地甲骨』・『英國所藏甲骨集』・『甲骨文合集補編』・『殷墟花園荘東地甲骨』などの甲骨著録書を丹念に調べ、商代の聖職者に関連する全ての卜辞を抽出し、データベースの基本資料を蓄積した。拓本を参照しながら釈文を整理し、最新の研究成果によって必要な修正を行った。関連卜辞を網羅し、正確な釈文を作り、しかるべき出典を詳しく挙げ、商代の聖職者に関するデータベースを構築した。また、遼寧省博物館を訪問し、羅振玉旧蔵の甲骨資料の実物や関連文献を研究し、コンピュータによって整理を進めながら、論文作成の諸準備を整えた。以上のような研究活動によって着実に研究成果を積み上げ、甲骨文字に直接関わって占卜を行う「卜」と記録に携わる「史」について、論文「商代の卜と史」を作成し、聖職者としての「卜」と「史」の役割を分析して、両者の緊密な関係を論じた。昨年度に続き、資料収集の活動を行い、「祝」・「宗」・「巫」に関する考察に主眼を置き、関連する諸見解を適切に検討した上で、論文をまとめて独自の構想を提出してみた。とりわけ公刊されたばかりの『殷墟甲骨輯佚-安陽民間藏甲骨』、『新甲骨文編』などの資料を積極的に利用し、それらを丹念に調べ、関連卜辞を網羅して研究を行ってきた。まず商代の諸種の聖職者について、それぞれの甲骨文字の字形によって本義を探究し、その役割を考察してきた。次に董作賓氏の断代基準(近年の研究成果により若干の修正を加えられたもの)によって、それぞれの関連卜辞を全て時代順に配列し、通時的な視点からその系統や変遷を実証的に分析している。甲骨だけではなく、先行研究で等閑視されてきた考古資料にも注目し、商代の聖職者に関わっていた文物を取り上げ、慎重に考証を行った。更に文字と信仰を文化史の流れに正確に位置づけて、それらの源流を体系的に明らかにする。本研究は、甲骨文字の字形や卜辞の断代の綿密な考察に基づいて、幅広く股代文化全般を視野に入れ、その信仰の源流にも遡りつつ、多面的に考察している。商代の聖職者に関する疑問点の解明を試みながら、広く中国文化史全体の基礎の上に据えて商代信仰の様相を探究してきた。また、学術誌に投稿するほか、商代の聖職者に関するデータベースや論文をホームページに公表し、積極的に研究成果を発信する予定である。このような努力によって、関連研究分野の進展に寄与すると共に、社会にも古代文明に関する研究成果の一端を伝えたい。
網膜色素変性における黄斑部錐体細胞の機能評価法の確立と治療応用の検討

網膜色素変性では杆体機能障害が先行し、錐体機能は比較的長期に維持される。それ故、黄斑部における局所網膜電図と三次元光干渉断層計(3D-OCT)の関係を検討することは網膜色素変性の視機能予後を判断することに有効である。本研究では、網膜色素変性に対してより詳細な疾患理解と長期の視力予後を判断する評価基準を確立することを目的として、局所網膜電図による黄斑部網膜の機能評価と3D-OCTによる黄斑部網膜構造の立体的かつ詳細な観察が実施された。局所網膜電図は、散瞳下で眼底直視型局所網膜電図記録装置(興和)を用いて全視野均等の白色背景光(6.9cd/m2)下に黄斑部の視角15度に白色刺激光(181.5cd/m2)を与えて網膜黄斑部を眼底カメラで観察しながら512回の加算波形を記録した。3D-OCTの撮影法は散瞳下で、Aスキャンを1024本から4096本まで変更させながら、眼底の6mm×6mmの範囲をスキャンする。得られた3D-OCTのデータをボリュームレンダリング法により画像化することにより任意の断層像及び立体像を得ることができ、黄斑部網膜の構造を網膜外層と内層に焦点をおいて詳細に解析することができる。我々は、網膜色素変性の黄斑部の視細胞内節外節の境界部の長さを病態進行の目安として、局所網膜電図のa波、b波、OP波の振幅と3D-OCTによる網膜外層と内層の体積、ハンフリー視野計10-2プログラムのmean deviation (MD)値の関係を検討した。ハンフリー視野計のMD値と局所網膜電図のa波、b波、OP波の振幅は比較的に網膜色素変性の黄斑部の病態を反映した。網膜外層、内層の体積変化はゆるやかで、局所網膜電図は外層よりもむしろ内層体積の変化と強い相関を示した。これら機能的、形態学的手法により網膜色素変性における黄斑部錐体細胞の機能障害を客観的かつ定量的に評価した。それ故、黄斑部における局所網膜電図と3D-OCTの関係を理解することは網膜色素変性の視機能予後を評価するシステムを作成するために有効であると考えられる。我々は3D-OCTに示された視細胞内節外節境界(IS/OS)をその見え方により3群(IS/OSなし;IS/OS 2mm以下;IS/OS 2mmより長い)に分類して、黄斑部局所網膜電図のa波、b波、OP波の振幅を3群間で比較した。そしてIS/OSの長さで分類した視細胞構造変化が、黄斑部局所網膜電図で評価された網膜機能を反映することを示した(Oishi A, Nakamura N et al. Eye 2009)。さらに、我々は網膜色素変性の黄斑部のIS/OSの長さと局所網膜電図のa波、b波、OP波の振幅と3D-OCTによる網膜外層と内層の体積、ハンフリー視野計10-2プログラムのmean deviation (MD)値の関係を昨年度から検討してきた。MD値とa波、b波、OP波の振幅はIS/OSの長さと比較的に強い相関を示したが、網膜外層、内層の体積は強い相関を示さなかった。また局所網膜電図は外層よりもむしろ内層の体積と強い相関を示した。つまり、MD値やa波、b波、OP波の振幅もIS/OSの長さと同様に網膜色素変性の黄斑部錐体機能を反映する。一方、網膜体積の変化は内層も外層も病期の進行を鋭敏に反映しなかった。局所網膜電図が外層よりもむしろ内層と強い相関を示すことは、網膜色素変性における内層の二次変性が反映されたと考えている。本年度は、これら病態変化の意義を機能的、形態学的手法により検討し、網膜色素変性における黄斑部錐体細胞の機能障害を客観的かつ定量的に評価するシステムの開発を目指す。

我々は、網膜色素変性の黄斑部の視細胞内節外節の境界部の長さを病態進行の目安として、局所網膜電図のa波、b波、OP波の振幅と3D-OCTによる網膜外層と内層の体積、ハンフリー視野計10-2プログラムのmean deviation (MD)値の関係を検討した。ハンフリー視野計のMD値と局所網膜電図のa波、b波、OP波の振幅は比較的に網膜色素変性の黄斑部の病態を反映した。網膜外層、内層の体積変化はゆるやかで、局所網膜電図は外層よりもむしろ内層体積の変化と強い相関を示した。これら機能的、形態学的手法により網膜色素変性における黄斑部錐体細胞の機能障害を客観的かつ定量的に評価した。
理科×ものづくり教材：化学的ピタゴラ装置の製作と教育効果の検証

「化学的ピタゴラ装置」を製作し,教員志望学生および子どものための理科とものづくりの教材とした。教員志望学生の理科実験に対する苦手意識をなくし,自信を持って実験に取り組めるようにすることが目的であった。化学的ピタゴラ装置とは化学反応を要素として取り入れ,複数の要素が連鎖して進行するカラクリ装置である。装置を計画製作する過程で,学生は自発的な実験の組立てを経験し,苦手意識を低減できた。装置の発表では子どもに見せて説明することを製作段階から意識させる工夫をした。また,装置を観察した子どもは不思議で面白かったと答えた。このようなアクティブラーニング実験を理科全てに共通して実施することを提案した。化学的ピタゴラ装置の製作に取り組んだ。装置製作のためのプロジェクトチームを教員志望学生により結成し,(1)テーマの選出,(2)予備実験,(3)部分的装置化,(4)部分的公開,を段階的に実施した。(1)観察者の印象付けとなるテーマおよび実験内容の選出を行った。色の変化および状態の変化を全体テーマとし,それに基づき,酸塩基指示薬による水溶液の呈色反応,銀鏡反応,気体発生反応などを複数選出した。(2)上記実験の予備実験を行った。はじめに通常化学実験で用いるガラス製の実験器具等を使用して適性条件での実験を行った。次に安全性や反応性を考慮したプラスチック製の実験器具等を使用して条件を振り,反応効率の良い実験条件を探索した。水溶液の呈色反応では,安定した反応を観察できるように濃度調整を行い,反応時間の工夫のために温度条件も試行した。透明プラスチック容器を熱変形や接着により独自に作成し,適当な容器を作り出した。化学的要素を連鎖させるためのつなぎを力学的な運動を含めて選定した。磁石や電気モーターなども利用した。(3)予備実験のうち,安全かつ安定して反応する実験を化学的要素とし,力学的な運動のつなぎにより25要素の連鎖を果たす仕組み(装置)を部分的ではあるが製作した。(4)製作した部分的装置を本学オープンキャンパス等で実演公開し,化学的な解説を付帯して教材としての意味合いを模索した。また,一部ではあったが装置の動画の撮影を行った。研究代表者が事故により負傷し,入院,通院を行ったため,実験および研究指導ができない状態がしばらく続き,研究の進行にやや遅延が発生した。装置製作のためのプロジェクトチームを教員志望学生により複数結成し,以下段階的に実施した。(1)具体的な化学実験候補をテーマに合わせて多数選出した。それらの予備実験は週ごとに計画を立てて実施した。予想した結果が出ないことがあり,数週にわたり考察・改良を進めたため,予備実験数が計画よりも少なくなってしまった。また,予備実験の結果,装置化しにくいまたは相応しくない実験も複数あることが分かった。(2)予備実験により装置化できるものをつなぎ合わせ,部分的に装置を製作した。要素とつなぎを連鎖させる仕組みを考え,工作し,形に起こすことが技術的に難しく,繰り返し試行し改良を重ねるのに時を費やしてしまった。(3)連鎖できた装置を実演公開したが,実験成功率が低く,装置改良が必要であることがわかった。また,安全性を保障できない部分を含む装置では動画を撮影したが,動画で伝える技術も未熟であり,この点においても改良が必要であることがわかった。以上より,計画は全体として遅れ気味であるが,問題解決のための課題が明らかとなった。理科教員免許取得希望の大学3年生のうち,装置製作を希望した12名でプロジェクトチームを結成し,目標を実演公開と取り決め,化学的ピタゴラ装置の製作活動を実施した。1)装置の製作:アクティブラーニング形式での立案,要素・つなぎの作成,装置の組み立てを行った。化学的ピタゴラ装置は「要素」と「つなぎ」から構成した。要素には印象に残りやすい化学的および物理学的な反応を条件に,全員のプレゼンテーションにより26候補から選定した。要素を提案したリーダーを中心に,その要素を実験作成したい希望者でグループを形成し,グループの重複は自由とした。また,つなぎには要素から要素へ反応や運動を伝える役割を持たせた。グループ単位での予備実験を経て作成した複数の要素を接続し,反応や運動が連鎖するようつなぎを加えて調整を重ね,最終的に8ケの要素とつなぎが連続したひとつの化学的ピタゴラ装置を製作した。2)装置の公開:展示、実演、解説,動画公開を行った。福岡県青少年科学館で開催されたイベント「青少年のためのサイエンスモールin久留米」に出展し,展示,実演および解説を実施した。毎回司会進行役を決め、装置のスタートとゴールを説明してから装置を稼動した。実演後はすべての要素とつなぎに対して解説した。このイベントでの実演を撮影,編集して動画を作成し,公開した。3)教育効果の検証:装置を製作した学生と観察したこどもに対するアンケート調査を行った。装置製作した教員志望学生に対し,装置の計画立案,予備実験,要素とつなぎの作成,イベント準備,実演と解説の全工程を経験することでもたらされる客観的な影響と,自らに対する主観的な影響をアンケート調査により評価した。また,福岡県青少年科学館でのイベントにおいて,装置を観察したこどもに対し実演前後アンケートを実施し,意見の変化から実験に対する意識の変化や興味関心を持った点などを調査した。1)平成28年度版の装置の製作が実施できた。プロジェクトチームで取り組むことができた。これまでの試作装置と比較して,要素数が多く,見せ場となる化学実験を複数織り込むことができた。ひとつの装置として連鎖させることができた。

連鎖稼働時間を増やすことができた。2)実演公開することができた。青少年科学館のイベントに出展し,実演公開することができた。実演時には司会役が観察する流れを事前に説明したため,小学校低学年のこどもでも装置の進行を目で追うことができていた。実演後はタブレットやプロジェクターなどの映像を用いて解説を行い,実験の種明かしをした。小学校で履修しない実験内容が多かったが,わかりやすく解説できた。実演の前後にアンケート調査を行うことができた。本来想定していた中学生の観客は少なく,ほとんどが小学生であった。3)動画公開することができた。実演公開の様子を撮影し,編集して動画を作成した。動画は大学ホームページ及び動画サイトで公開した。また,動画を使ってアンケート調査を行った。1)本研究の題材である「化学的ピタゴラ装置」の製作経験およびアンケートによる教育効果の検証に関して,学会発表を3件行った。平成29年8月5日(土)6日(日)に福岡教育大学で開催された日本理科教育学会第67回全国大会に参加した。「理科×ものづくり教材:化学的ピタゴラ装置の製作と教育効果の検証」の題目で発表し,教員志望学生へのアンケート結果から導いた教育的効果と,装置を観察した子どもに与えうる効果についてまとめた。本学において理科4科目共通のアクティブラーニング実験の必要性を示した。また,「教員志望学生から見た教材としての『化学的ピタゴラ装置』」の題目で学生が自身の体験とそこから得た効果について発表した。平成29年12月9日(土)には鹿児島大学で開催された第123回日本物理学会九州支部例会に参加した。「理科×ものづくり教材としてのピタゴラ装置」の題目で学生が自身の体験から,特にアクティブラーニングでの実験・装置製作と発表体験が教員となるためのステップ教材として有効であったことを発表した。2)授業および卒業研究への展開:研究背景の一つに,教員志望学生が抱く化学実験の不安解消がある。また,目的として「見せる」ことを意識した実験づくりがある。中学校の履修範囲において実験内容の工夫や意識改善を計画実践した模擬授業を実施した。さらに,これらの改善を考察する卒業研究を2件実施した。子どもが見てわかりやすい色の変化などを付け加えた実験方法の提案や,理解しやすい実験補助教材の作成を行い,模擬授業で実践した。3)研究をまとめた論文を投稿し,「教員志望学生から見た教材としての『化学的ピタゴラ装置』」の題目で久留米工業大学研究報告第40号に掲載された。本学の教員志望学生が抱える問題点を明らかにし,彼らが理科教員として自信を持って活動できるように経験を積むための教材プログラムとして本研究を提案した。「化学的ピタゴラ装置」を製作し,教員志望学生および子どものための理科とものづくりの教材とした。教員志望学生の理科実験に対する苦手意識をなくし,自信を持って実験に取り組めるようにすることが目的であった。
エフェクチュエーションに基づくマーケティング・モデルの理論構築

本研究では、近年起業家研究で注目される「エフェクチュエーション」の概念と、既存のマーケティング理論との接合を目的としている。具体的な方法としては、理論的検討および経験的調査(事例研究およびプトロコル分析)し、それによってエフェクチュエーションの論理のマーケティング課題に対する適用可能性の検討を行い、極めて不確実性の高い市場環境に対応するマーケティング活動のための新たな理論的仮説の構築を行った。本研究の目的は、近年起業家研究で注目される「エフェクチュエーション」の概念と、既存のマーケティング理論との接合、および経験的調査(事例研究およびプトロコル分析)を通じたマーケティング課題に対する適用可能性の検討を行い、事象の分布の唯一性を仮定できない市場環境に対応するマーケティング活動のための新たな理論的仮説の構築を行うことである。初年度である平成27年度は、エフェクチュエーションを伝統的なマーケティング理論とどのように接合できるかについて、関連研究の整理と、研究会での議論を通じて検討を行った。関連研究の整理としては、Academy of Management Reviewに掲載されたArend et al.(2015)による批判論文をきっかけとする方法論論争と、エフェクチュエーションを企業のR&D活動へと適用したBrettel et al. (2012)の論文の意義を整理し、さらに研究代表者・分担者によりSarassarasvathy著Effectuationの翻訳書の出版を行った(加護野忠男監訳、高瀬進・吉田満梨訳『エフェクチュエーション:市場創造の実効理論』碩学舎)。研究会としては、日本マーケティング学会のリサーチ・プロジェクトを立ち上げ、2015年9月13日には、訳書の監訳者である加護野忠男氏(甲南大学特別客員教授、神戸大学名誉教授)と、日本のマーケティング研究者を代表する石井淳蔵氏(流通科学大学学長、神戸大学名誉教授)の講演・対談による、「経営学・マーケティング論の理論潮流とエフェクチュエーション」を開催し、多くの来場者と有意義な議論を得た。さらに11月29日に開催された、日本マーケティング学会マーケティングカンファレンス2015では、リサーチプロジェクトセッションを開催し、研究代表者・分担者による研究報告を行った。既存研究のレビューを通じた理論的な検討は順調に進められており、また訳書『エフェクチュエーション:市場創造の実効理論』の出版や、日本マーケティング学会における研究会の開催など、初年度から積極的な研究成果の発信を行うことができている。こうした取り組みを通じて、2年目以降に予定している事例研究及びプロトコルデータ分析の準備も順調に進めることができている。研究期間の2年目となる平成28年度は、文献研究を継続すると同時に、1.事例研究と、2.プロトコルデータ分析による経験的調査を、本格的に実施することを当初の活動計画としていた。1.事例研究としては、大企業型の新たな製品・サービス市場創造やビジネスモデルの変革プロセスを対象とすることを計画しており、実際に、ネスレ日本、パナソニック、伊藤園、コマツといった事例について、エフェクチュエーションの視点からの分析を進めることができており、順調に進捗している。いくつかの事例研究の原稿は、すでに公刊されてもいる。2.もう一つの研究の柱として、Sarasvathy(2001)以降の研究において展開された、起業家の意思決定を分析する研究についても、大手消費財企業のマーケター、産業財メーカーの営業担当者、商社・広告代理店など、大企業型のマーケティング機能の担い手を対象としたものに拡張して実施することを計画していた。事例研究とマーケターへのヒアリングに基づき、調査計画を進めている。研究成果は、逐次学会・研究会にて広く公表しており、平成28年度は日本マーケティング学会のリサーチプロジェクトにおける研究会(1月)と全体の研究報告会(3月)を実施して、ゲスト講演者と多くの聴衆から、今後の研究計画に活かすことのできる多様なフィードバックを得ることができた。また、神戸大学専門職大学院や関西学院大学ビジネススクール、近畿経済産業局においても、招聘を受けての研究発表を行った。「研究実績の概要」で書かせていただいた通り、事例研究は順調に進捗している。一方、プロトコル分析を中心とした意思決定のプロセス分析を行うに当たって、元々は起業家に用いられた当初の方法をそのまま適応することを検討していたが、研究対象となりうる複数のマーケターへのヒアリング調査や事例研究の結果、異なる文脈に合わせた新たな課題設定と調査計画の立案が必要なことを認識するに至った。その結果、当初計画から若干のスケジュール的変更を行うが、より実りある研究成果を出すために、慎重に調査設計を進めている。最終年度である平成29年は、当初から経験的調査の継続に加えて、海外のエフェクチュエーション研究との接続を大きな課題として設定していた。経験的調査については、これまでの実務家へのヒアリングと双方向的なディスカッションの機会を通じて、起業家と大企業の新規事業創出者のそれぞれが置かれた環境について、何が大きな相違点となるのかについての整理を行うことができ、エフェクチュエーションの論理についてのより深い理解と視点の獲得が可能となっている。平成29年度は特に、Sarasvathy(2001)以降の研究において展開された、起業家の意思決定を分析するための発話プロトコルデータの収集にも着手し、パイロット調査としての成果を出すことができた。具体的には、先行研究において用いられた実験資料をマーケターの文脈に合わせて修正をし、新市場創造経験のあるマーケターに対して調査を実施した。これらの研究成果は、引き続き逐次学会・研究会にて広く公表しており、平成29年度は、日本消費者行動研究学会、組織学会、日本商業学会、日本マーケティング学会にて報告を行い、また学術誌『マーケティングジャーナル』や書籍『デジタル・ワークシフト』にも寄稿を行った。

もう一つの課題としていた、Sarasvathyを中心とする海外のエフェクチュエーションの研究コミュニティとの連携については、2017年7月にアトランタで開催されたAcademy of Managementに参加し、ディスカッションの機会を持つことができた。今後、具体的な共同研究や海外での公刊論文に向けて更に発展的な研究を行っていきたいと考えている。本研究では、近年起業家研究で注目される「エフェクチュエーション」の概念と、既存のマーケティング理論との接合を目的としている。具体的な方法としては、理論的検討および経験的調査(事例研究およびプトロコル分析)し、それによってエフェクチュエーションの論理のマーケティング課題に対する適用可能性の検討を行い、極めて不確実性の高い市場環境に対応するマーケティング活動のための新たな理論的仮説の構築を行った。研究期間の2年目以降は、文献研究を継続すると同時に、事例研究とプロトコルデータ分析による経験的調査を本格的に実施していく予定である。事例研究としては、平成27年度から、大企業型の新たな製品・サービス市場創造やビジネスモデルの革新プロセスの分析を行っており、プロコトルデータの分析に関しても、大企業のマーケターを対象とした研究計画は、対象者の選定、実験資料の作成を含め、順調に準備を進めることができている。平成28年度は、こうした経験的調査に本格的に着手しつつ、学会等での研究報告や学術論文の執筆、他の研究者や現場の実務者を交えた幅広い議論の場を設けることによって、研究成果の公表についても引き続き、積極的に実施していきたいと考えている。最終年度である平成29年は、当初から経験的調査の継続に加えて、研究成果の公表と、海外のエフェクチュエーション研究との接続を大きな課題として設定していた。経験的調査については、これまでの実務家へのヒアリングと双方向的なディスカッションの機会を通じて、起業家と大企業の新規事業創出者のそれぞれが置かれた環境について、何が大きな相違点となるのかについての整理を行うとともに、エフェクチュエーションの論理についてのより深い理解と視点の獲得が可能となっている。それを元に調査設計を行い、5月21日(日)に日本消費者行動研究学会で発表し、フィードバックを元に詳細を確定していき、今年度の秋までを目途にデータの収集・分析を完了する計画である。Sarasvathyを中心とする海外のエフェクチュエーションの研究コミュニティとの連携については、ダーデン・スクールにて開催される2017Effectuation Conferenceでの研究発表を計画していたが、主催者の事情で延期となり、代わりにAcademy of Managementでのセッションにてディスカッションの機会を得たいと考えている。こうした活動を通じて、最終的には成果としての論文を、海外ジャーナルを含めた公刊雑誌に掲載することを目指していく。