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教職員に対する客観的健康評価と疾病予防システムの構築

教職員では、相対的な交感神経系の過緊張が続いていると入眠困難や睡眠効率の低下などの睡眠異常につながり、疲労が遷延する要因となるリスクが高く、注意が必要である。慢性的な疲労や自律神経機能異常、居眠り回数の増加がみられたことは、メンタルヘルス障害や、心疾患、脳血管障害などの身体疾患の発症におけるリスク要因となる可能性が考えられ、経時的な観察と共に、体調不良が続く場合は適切な介入を行う必要がある。今後も引き続き、疲労を客観的に評価できるいくつかの指標を用いて経時的な変化を踏まえた総合評価を行い、これらを組み合わせた客観的健康評価によるメンタルヘルス疾病予防プログラムを実施してゆくことが望ましいと考える。教職員は,健常者と比較して自覚症状調査において身体疲労,精神疲労,総合疲労のすべてが有意に上昇しており,強い心身の疲労状態が認められた.また,睡眠覚醒リズムの評価は,日中の活動量の低下,居眠り回数の増加が認められたが,睡眠効率は極めて高く,中途覚醒回数の増加もみられなかった.自律神経機能解析では,交感神経系の相対的な過緊張状態がみられた.自覚的な疲労があまりみられない教職員においても日中の活動量の低下とともに自律神経系の急性ストレス応答がみられており,疲労を自覚している教職員は慢性的なストレスに伴う副交感神経活動の低下状態に陥っている可能性を示唆している.2014年度は、休職率が低い地域(兵庫県B市)と高い地域(大阪府A市)の教職員を対象に調査を実施することができた。また検査を受けた教職員を対象に、学校別にメンタルヘルスの講習会を開催し、おおむね順調に進展している。健康教育今年度、メンタルヘルス障害での休職率が低い地域の教職員を調査したところ、休職率が高い地域の教職員と同様の結果であったことから、休職率にかかわらず、学校という職場環境が大きなストレスとなっている可能性が考えられる。今後、どのような客観的な変化が教職員のストレスのリスクファクターになっているのかなどについて調査を行う予定である。2013年度は、休職率が高い地域(大阪府A市)と東日本大震災の被災地域(宮城県B市)の教職員を対象に調査を実施し、検査に異常がみられた教職員に対しては、メンタルヘルスの講習会を開催し、おおむね順調に進展している。調査報告書を発送する経費を、教育委員会に依頼し市内の逓送便をお借りして発送したため次年度使用額が生じました。2014年度は、休職率が高い地域と低い地域の教職員における健康状態の特徴の違いを明らかにし、客観的なバイオマーカーにて異常がみられた教職員に対しては、その知見を生かしメンタルヘルスの講習会を実施して、疾病予防に向けての支援を実施する予定である。次年度、調査報告書を発送する経費として使用したい。平成26年度は、休職率が極めて低い地域の教職員も追加して調査対象校を増やし、平成25年度に実施した問診票を用いた健康評価、自律神経機能評価、睡眠・覚醒リズム解析を実施する予定である。調査のための旅費や、睡眠・覚醒リズム解析アルバイト、データ入力アルバイト等に使用する予定である。
口腔前癌病変の癌化予測のための遺伝子解析

口腔前癌病変(以下OPL)は、その約45%前後が口腔癌(以下OCA)に移行すると言われている。今回、われわれは、OPLの癌化メカニズムおよび潜在的悪性化能を解析することを目的に遺伝子解析およびOPL群の喫煙・飲酒の習慣の聞き取り調査を行った。<結果および考察>(1)K-ras codon12点突然変異は、OCA群20%、OPL群14.3%に異常が認められ、物理的、化学的刺激、ウィルス感染などによりras遺伝子の点突然変異が前癌病変の段階より生じるのではないかと思われた。(2)2p,3p,17p,18qのゲノム不安定性については、OCA群は80%に、OPL群は28.6%に異常が認められた。異常の内訳はOCA群では3p LOH 30%、17p LOH 40%でOPL群は3p LOH7.1%、17p LOH21.5%であり、OPLから癌化への過程で3pLOHによるミスマッチ修復異常によるゲノム不安定性の存在、17pLOHによる細胞周期の調節異常や異常細胞のアポトーシスなどの制御不能などが関与し、OPLの潜在的悪性化能を評価する一つの指標になるものと思われた。(3)p53点突然変異はOCA群では50%、OPL群28.6%認められたことにより、癌化の過程ではp53の点突然変異が強く関与する事が示唆された。なお、両群ともexon5,8に点突然変異が多い傾向であった。(4)OCAの分化度と今回の検索した遺伝子の異常については、総じて、関連は低いものと思われた。OPLの異型性の程度と遺伝子異常については比較的早期にp53の点突然変異が起こり、3p、17pのLOHより早期に起こりうることが示唆された。(5)OPL群50%に喫煙・飲酒の習慣が認められた。習慣の有る症例の54.1%および喫煙・飲酒の習慣の無い症例の42.9%に何らかの遺伝子異常が検出された。今後も症例数を増やして検討する必要があると思われた。口腔前癌病変は、その約45%内外が口腔癌に移行すると言われている.その癌化のメカニズムおよび前癌病変の潜在的悪性化能を解析することを目的として、平成10年度は、HE染色で確定診断の得られた治療前の口腔癌6症例、口腔粘膜上皮異形成5症例について以下の項目で遺伝子検索を行った.〈患者背景〉1)口腔粘膜上皮異形成5症例の内2例は口腔癌を同時に併発していた.検索組織は口腔癌組織より20mm以上離れた異形成部分より採取された.2)口腔癌6症例の内2例が重複癌(食道癌)症例であった.そのうち1例は口腔癌発症の約2年前に食道癌の切除術を受けており、1例は口腔癌手術後の食道鏡検査にて3個の食道癌が確認された.〈結果〉1)K-ras codon 12点突然変異については、口腔癌症例、上皮異形成症例ともに異常は認められなかった.2)ゲノム不安定性

試験については,口腔癌では6例中3例(50%)に異常がみられ、上皮異形成症例では5例中1例(20%)に異常が認められた.異常の内訳は口腔癌症例では3p LOHl例(16.7%)、17p LOH3例(50%)、18q LOHl例(16.7%)であった.上皮異形性症例では1例(20%)に17p RER、17p LOHの両方が認められた. 3)p53点突然変異は口腔癌では6例中3例(50%),上皮異形成5例中1例(20%)に異常が認められた.異常の内訳は、口腔癌ではexon5,7,8に各1例ずつ(16.7%),また、上皮異形成ではexon 5に1例(20%)点突然変異が認められた.〈考察〉1)口腔癌,および上皮異形成にK-ras codon12の点突然変異は関係が無いと思われた.2)ゲノム不安定性試験の結果より、上皮異形成において,17pのRER/LOHが認められ、口腔癌では50%の高頻度になることより、上皮異形成から癌化への過程で、17pのゲノム不安定性が関与すると思われた.また、口腔癌では3p、18qのLOHも検出されておりミスマッチ修復の異常、なども癌化の要因であると思われる.3)p53の点突然変異が上皮異形成の20%に見られ、口腔癌では50%の高頻度になることより、癌化の過程では,p53の異常が関与する事が示唆された.また、p53は遺伝子座が17pであり、文献的には17pのLOHはほとんど、p53の異常を伴っていると言われており、このことからも、p53の異常が、上皮異形成から癌化への過程で密接に関与する事が示唆された.今後も症例を重ね、また、免疫組織化学的検索を加えて検討を続ける予定である.平成10、11年度に亘り、HE染色で確定診断の得られた治療前の口腔癌(CA)6例、口腔粘線上皮異形成(Dys)9例について以下の項目で遺伝子検索を行った.検査項目および方法:1)K-ras codon 12点突然変異(MASA法)、2)Replication error(RER)とLoss ofheterozygosity(LOH):2p,3p,17p,18q(PCR法)、3)p53点突然変異:exon 5,exon6,exon7,exon8(PCR-SSCP法)。結果:1)遺伝子異常の頻度はCA症例では6例中5例(83.3%)、Dys症例で9例中5例(55.6%)であった。また、遺伝子異常を示した全症例に17pの異常が検出された。2)Kras codon 12点突然変異は、CA1例(16.7%)、Dys0例であった。3)RER/LOHについては、CA症例では3pLOH2例(33.3%)、17pLOH2例(33.3%)、18qLOH1例(16.7%)であった。Dys症例では2pLOH1例(11.1%)、17pLOH2例(22.2%)で、その内1例は17pRERが重複していた。4)p53点突然変異は、CA症例では6例中4例(66.7%)に認められexon5,7に各1例(16.7%)exon 8に2例(33.3%)認められた。Dys症例では9例中4例(44.4%)に異常が認められ、その内訳は、exon5に2例(22.2%)、exon8に2例(22.2%)であった。5)Dys症例において、喫煙、飲酒の習慣の無い3例中1例(33.3%)、習慣のある6例中4例(66.7%)に遺伝子異常が認められた。考察:1)遺伝子異常がCA症例で83.3%、Dys症例で55.6%に認められ、遺伝子異常を示した全症例に17pの何らかの異常が検出されたことより、口腔前癌病変から口腔癌発症の過程で17pの異常が重要であると思われた。特にp53の点突然変異はCA症例66.7%、Dys症例で44.4%に認められ、exon5とexon8に集中する傾向より、前癌病変の段階でp53の点突然変異が発生し、その後17pのLOHが起こる可能性が考えられた。
覚せい剤事犯者に対する保護観察処遇の充実に関する研究

我が国では、犯罪者の再犯対策が強く求められており、特に再犯率が高い覚醒剤事犯者(自己使用)に対する保護観察処遇の充実は急務である。欧米諸国では、薬物事犯者のプログラムの効果について、再使用や再犯の有無を踏まえた検証研究が行われてきている。しかし、欧米と比べ、我が国では、覚醒剤事犯者の保護観察処遇の効果を、長期にわたる再犯の有無によって測定した研究はなされていない。本研究は、覚醒剤事犯者の再犯を減少させうる処遇プログラム内外の要因を明らかにし、再犯予防に向けたより実効性ある、保護観察処遇の留意事項を明らかにすることを目的とした。法務省保護局の承諾及び保護観察所長の協力を得て、(a)保護観察を受けた覚醒剤事犯者の再犯データの分析、(b)覚せい剤事犯者処遇プログラム場面での受講者の動機づけの程度に着目した事例研究、(c)同処遇プログラム受講前後での、受講者の自己効力感や動機づけの変化に関する質問紙調査を行った。さらに、(d)保護観察処遇における、関係機関との連携上の留意点を明らかにするための面接調査を実施した。(a)の再犯データの分析の結果、保護観察付執行猶予者と仮釈放者のいずれについても,任意の簡易薬物検出検査を受検していること、すなわち、行動として現れる動機づけが、再犯を抑制する要因であることを明らかにした。(b)の事例研究の結果、言語面に着目して評定した動機づけではなく、行動面に着目して評定した動機づけが、再犯の抑制と有意に関連することを見出した。他方、(c)の質問紙調査の結果からは、受講者の自己評定による動機づけは再犯と有意な関連がみられなかった。以上から、受講者の語りや自己認識ではなく、行動面に現れる動機づけが再犯の抑制と関連することが明らかとなった。さらに、(d)の面接調査を通し、保護観察処遇における関係機関との連携上の留意点を、具体的に論じた。本研究の、本年度の研究結果は、以下の5点にまとめられる。1.研究開始時、我々研究チームは、法務省保護局の承諾を受けて、平成19年と平成21年に保護観察を開始した、覚醒剤事犯者(仮釈放者と保護観察執行猶予者)の属性にかかる約9,000件のデータと、保護観察開始後4年間の再犯による受刑の情報を保有していた。より長期間の再犯による受刑の有無を調査するため、本年度において、さらに1年分の再犯情報を収集し、保護観察開始後5年間の再犯情報を得た。これらのデータのうち、保護観察付執行猶予者を抽出して分析した結果、任意の簡易薬物検出検査の受検回数が多い人のほうが、再犯率が低いことを明らかにした。これらの研究成果の一部を学会発表した。現在、仮釈放者について、再犯による受刑のリスク要因の分析を行っている。2.上記1に加え、さらにより長期間の再犯調査を行うために、新たに、平成15年に保護観察が開始された覚醒剤事犯の保護観察対象者約5,900人の情報を収集し、10年間の再犯受刑を追跡調査した。このデータの分析に着手した。3.法務省保護観察所長の許可を得、かつ、犯罪臨床の実務家等の協力を得て、保護観察所の処遇プログラムを受講した覚醒剤事犯の保護観察対象者について、複数の事例研究を行った。具体的には、上記プログラムの5つのセッションごとに、動機づけの評定を実施した。4.法務省保護観察所長の協力を得て、覚醒剤事犯者の保護観察対象者の自己効力感や動機づけを測定する質問紙調査を開始した。5.覚醒剤事犯者の保護観察処遇の充実のために、関係諸機関であるDARC(Drug Addiction Rehabilitation Center)職員に面接調査を行い、連携上の留意点を明らかにした。研究成果の一部を論文化した。本研究は、覚醒剤事犯者の再犯を減少させうる保護観察所の処遇プログラム内外の要因を明らかにし、再犯予防に向けたより実効性のある、保護観察処遇のあり方を明らかにすることを目的としている。そのために、法務省保護局の承諾及び保護観察所長の協力を得て、(1)保護観察を受けた覚醒剤事犯者の再犯調査、(2)覚醒剤事犯者の動機づけの程度に着目した事例研究、(3)処遇プログラム受講前後での、受講者の自己効力感や動機づけの変化に関する質問紙調査、(4)保護観察処遇における、関係機関との連携上の留意点を明らかにするための面接調査を行うこととしている。本年度は、(1)について、すでに有している、平成19年と平成21年に保護観察が開始された覚醒剤事犯者の4年間の再犯調査結果を含むデータを分析する予定となっていた。加えて、事例研究ならびに質問紙調査を行い、さらに関係機関職員への面接調査を行う予定としていた。上記(1)の再犯調査に関しては、長期的な追跡を行うため、5年間の再犯のデータを入手した。得られた情報のうち、保護観察付執行猶予者についての分析を実施し、任意の簡易薬物検出検査の受検回数が多い人のほうが再犯率が低いことを明らかにし、研究成果の一部を学会発表した。現在、再犯リスクとなりうる属性や動機づけの程度などを明らかにするため、仮釈放者の分析を実施している。加えて、平成15年に保護観察が開始された覚醒剤事犯の保護観察対象者約5,900人の10年間の再犯調査を追加実施し、分析を開始した。

さらに、上記(2)の事例研究、(3)の質問紙調査を着実に実施し、(4)について、複数のDARCスタッフに面接調査を行い、保護観察処遇における連携上の留意点を具体的に明らかにして、その成果の一部を論文化した。したがって、現在までの達成度は、「概ね順調に進展している」と言うことができる。本年度の研究結果は、以下の5点にまとめられる。1.我々研究チームは、法務省保護局の承諾を受けて、平成19年と平成21年に保護観察を開始した、覚醒剤事犯の仮釈放者約2,000人の属性と、保護観察開始後5年間の再犯による受刑の情報を、昨年度までに収集した。本年度、これらのデータを分析し、受刑の回数が多いことと、任意の簡易検査を受けていないことが、再犯による受刑を予測していることを明らかにした。これらの研究成果の一部を国際学会で発表した。2.上記1に加え、さらに長期間の再犯調査を行うために、平成27年度において、平成15年に保護観察が開始された覚醒剤事犯者(仮釈放者と保護観察執行猶予者)約5,900人の情報を収集し、10年間の再犯受刑を追跡調査した。本年度は、このデータの分析を行い、研究成果の論文化に着手した。3.平成27年度に引き続き、法務省保護観察所長の許可を得、かつ、犯罪臨床の実務家等の協力を得て、保護観察所の処遇プログラムを受講した覚醒剤事犯の保護観察対象者について、複数の事例研究を行った。具体的には、同プログラムの5つのセッションごとに、動機づけの評定を継続して実施した。4.法務省保護観察所長の協力を得て、覚醒剤事犯者の保護観察対象者の自己効力感や動機づけを測定する質問紙調査を行い、結果の分析に着手した。5.覚醒剤事犯者の保護観察処遇における関係機関との連携上の留意点を明らかにするために、医療・福祉関係者への面接調査を行った。本研究は、覚醒剤事犯者の再犯を減少させうる保護観察所の処遇プログラム内外の要因を明らかにし、再犯予防に向けた保護観察処遇の留意事項を明らかにすることを目的としている。そのために、法務省保護局の承諾及び保護観察所長の協力を得て、(1)保護観察を受けた覚醒剤事犯者の再犯調査、(2)覚醒剤事犯者の動機づけの程度に着目した事例研究、(3)処遇プログラム受講前後での、受講者の自己効力感や動機づけの変化に関する質問紙調査、ならびに、(4)保護観察処遇における、関係機関との連携上の留意点を明らかにするための面接調査を行うこととしている。すでに、我々研究チームは、法務省保護局の承諾を受けて、平成19年と平成21年に保護観察を開始した覚醒剤事犯者約9,000人の属性と、保護観察開始後5年間の再犯受刑の情報を収集した。昨年度はこれらのデータのうち、保護観察付執行猶予者に関する分析を行ったが、本年度は、仮釈放者についての分析を行い、研究成果の一部を国際学会で発表した。また、平成15年に保護観察が開始された覚醒剤事犯者約5,900人の10年間の再犯調査を追加実施し、分析に着手した(上記1)。加えて、動機づけの評定を行う事例研究を継続し(上記2)、動機づけと自己効力感に関する質問紙調査の回答結果の分析を行った(上記3)。さらに、保護観察処遇における連携上の留意点を明らかにするために、昨年度行ったDARC(Drug Addiction Rehabilitation Center)職員への調査に加え、本年度は、医療・福祉関係機関職員に面接調査を実施した(上記4)。以上から、現在までの達成度は、「2おおむね順調に進展している」と言うことができる。
ウシ黄体におけるアポトーシス促進因子および抑制因子の発現に関する研究

1)ウシ黄体における非神経性ノルアドレナリン合成受入研究者らはウシ黄体の機能調節においてノルアドレナリンが重要な役割を果たしていることを明らかにしてきたが、その分泌部位あるいは運搬形体などは明らかにされていなかった。本研究によって、黄体組織内部にはノルアドレナリン作動性神経が分布しておらず、黄体皮膜部ならびに黄体細胞にドーパミン合成酵素が見いだされたことから、ウシ黄体細胞自身がノルアドレナリンを合成し、局所で合成されたノルアドレナリンは自己分泌あるいは傍分泌様式で生理的役割を果たしている可能性を見いだした。なお、これらの成果は英国の専門誌「Reproduction」へ投稿中である。2)ウシ黄体における生存因子としてのアセチールコリンの生理的役割ウシ黄体におけるアセチールコリン合成酵素の発現について排卵周期を通して調べると共にその局在を免疫組織化学で調べ、黄体組織内部にはコリン作用性の神経が分布しておらず、アセチールコリン合成酵素が黄体細胞に見出されたことから黄体細胞でアセチールコリンが合成されていることを見出した。また、培養黄体細胞にTNFα/IFNγを添加したアポトーシス誘導系を用いてアセチールコリンが黄体細胞の細胞死を抑制することから、アセチールコリンは黄体において自己分泌あるいは傍分泌様式でアポトーシス抑制因子として役割を果たしている可能性を示した。これらの成果は米国の専門誌「Biology of Reproduction」へ投稿中である。
畜産食品への薬剤残留防止のための情報システムの開発

この研究では畜産食品中の薬剤残留を防止する目的の情報システムを開発する事になっているが、実際には外部の強い意見によって動物用医薬品・飼料添加物に関する広範な情報提供システムの開発になっている。基本ソフトにはdBASEIII,MS-DOS BASICを用い、下記の3つのファイルが能率よく検索できるようにプログラムした。1.動薬ファイル中核となる薬動ファイルは、(1)名称ファイル(2)商品名ファイル(3)一般名ファイル(4)物理化学ファイル(5)薬理ファイル(6)動態ファイル(7)製剤ファイルからなり名称を入力して検索すればその薬物に関する概括的な情報が得られるように設計されている。また別途に(8)化学構造ファイルがあり、グラフィック画面に化学構造を表示することが出来る。この化学構造は信頼性の高い書籍からイメイジスキャナで転写されているので正確であり、また親ファイルを呼び出すことが出来る。数種の医薬品についての情報を入れて調べた限りでは、その作動性や利用性は満足できるものであった。2.参照ファイル参照ファイルとして(1)JIS商品分類コ-ド(2)薬効群・剤型コ-ド(3)製造販売企業(4)共通使用上の注意(5)動物医薬品使用規制などのファイルがあり、このファイルの検索によってこれらの情報が得られるようにした。特に使用規制に関するファイルでは医薬品別や動物別に検索でき、出力も多様にして、単独でも使用できるように利用性を高めた。3.文献情報ファイル新規の文献情報を入れるためのファイルであり、その構造と検索プログラムだけが作成してある。(1)薬物ファイルの改良中核となる薬物ファイルについては、昨年度に(1)名称ファイル(2)商品名ファイル(3)一般名ファイル(4)物理化学ファイル(5)薬理ファイル(6)動態ファイル(7)製剤ファイルの構造を決め、相互間を移動検索できるプログラムを作成した。本年度は実際の薬物情報を入力してその作動性を調べ、より効率的に検索できるようにファイル構造やプログラムを改良した。主な改良点は(1)検索のための入力はローマ字でよく、また医薬品名の一部分を入力するだけで検索できるように改良したこと、(2)別途に化学構造ファイルとその検索プログラムを作成してグラフィック画面に化学構造を表示することを可能にした点である。さらに(3)登録される薬物が極めて多数になると予想されるため、薬物ファイルを薬効群別に分けるように作業している。(2)参照ファイルの作成参照ファイルとして(1)JIS商品分類コード(2)薬効群・剤型コード(3)製造販売企業(4)使用規制に関するファイルを作成した。特に使用規制に関するファイルでは対象医薬品・有効成分ごとの使用規制別表とか簡易一覧表を表示でき、また対象動物・投与経路別の規制内容が検索できるようなプログラムを作成し、このファイルが単独でも使用できるようにした。(3)情報ファイルの検討新規の情報ファイルのうち、文献検索ファイルについてはその構造や検索プログラムを作成している。(1)薬物ファイルの改良中核となる薬物ファイルについては、昨年度までに【○!1】名称ファイル【○!2】商品名ファイル【○!3】一般名ファイル【○!4】物理化学ファイル【○!5】薬理ファイル【○!6】動態ファイル【○!7】製剤ファイルの相互間を移動検索できるプログラムと、【○!8】グラフィック画面に化学構造を表示するプログラムを作成した。本年度は、より効率的に検索できるようにファイル構造やプログラムを改良した。主な改良点は【○!1】薬物ファイルを薬効群別に分けて登録するように改良したこと、【○!2】薬物ファイルと異なったソフトを用いた化学構造ファイルを親ファイルから検索でき、相互に移動することを可能にした点である。(2)参照

ファイルの作成と改良参照ファイルとして【○!1】共通的使用上の注意一覧、【○!2】疾病コ-ド一覧を作成した。また使用規制に関するファイルは毎年2回程度の頻度で改正されるので、この改正を簡単に追加入力できるようにした。(3)通信用ファイルの作成他の研究所との通信のためにモデムを用いた通信用プログラムを作成した。LANによる大型電算機の利用も検討したが、呼び出しに時間がかかりすぎるし、この程度のデ-タベ-スでは40ー80MBのハ-ドディスクで十分対応できるので中止した。
凍結技法導入による精度の高い免疫組織化学的分析法の開発

細胞における機能と構造との相関を明らかにするにあたっては免疫組織化学的手法により,細胞内の蛋白質,糖蛋白など高分子物質の局在を知る事は不可欠である.本研究においては,超微形態学的に現在最良とされる急速凍結置換法によって作成された組織片に免疫組織化学的反応を行なうことを目的とし,それを行なうにあたっての技術的障害を克服し,この二つの方法の組み合わせの諸条件を検討し,最適な条件を開発する事を目的とするものである.材料としてはラット膵と耳下腺を用い,急速凍結置換法により組織の超薄切片を作成し,その腺細胞におけるアミラーゼの局在について,第一抗体として抗ラットアミラーゼ抗体,第二抗体としてプロテインA-金コロイドを使用したpost-embedding法により免疫染色して,形態および免疫反応性について検討を行なった.1.固定剤として,従来急速凍結置換法に用いられた4%オスミウム/アセトンの他,アルデヒド系の固定剤を使用する為,今回新たに市販のパラフオルムアルデハイド,ぐるた-るアルデハイドを再蒸溜し,それをアセトンに溶解したものを開発し,使用した.2.これらのアルデハイド系の固定剤の使用は,従来のオスミウムに比し,非常に良好な免疫反応性をもたらし,かつ,形態の上からも通常の固定法と見なし生体における組織の状態を良好に保存し得るものであった.以上,本研究によって急速凍結置換超薄切片における免疫組織化学的研究が実現可能である事が示され,又,この研究を通じて外分泌腺の分泌顆粒についての新たな知見を得る事も出来た.細胞における機能と構造との相関を明らかにするにあたっては免疫組織化学的手法により,細胞内の蛋白質,糖蛋白など高分子物質の局在を知る事は不可欠である.本研究においては,超微形態学的に現在最良とされる急速凍結置換法によって作成された組織片に免疫組織化学的反応を行なうことを目的とし,それを行なうにあたっての技術的障害を克服し,この二つの方法の組み合わせの諸条件を検討し,最適な条件を開発する事を目的とするものである.材料としてはラット膵と耳下腺を用い,急速凍結置換法により組織の超薄切片を作成し,その腺細胞におけるアミラーゼの局在について,第一抗体として抗ラットアミラーゼ抗体,第二抗体としてプロテインA-金コロイドを使用したpost-embedding法により免疫染色して,形態および免疫反応性について検討を行なった.1.固定剤として,従来急速凍結置換法に用いられた4%オスミウム/アセトンの他,アルデヒド系の固定剤を使用する為,今回新たに市販のパラフオルムアルデハイド,ぐるた-るアルデハイドを再蒸溜し,それをアセトンに溶解したものを開発し,使用した.2.これらのアルデハイド系の固定剤の使用は,従来のオスミウムに比し,非常に良好な免疫反応性をもたらし,かつ,形態の上からも通常の固定法と見なし生体における組織の状態を良好に保存し得るものであった.以上,本研究によって急速凍結置換超薄切片における免疫組織化学的研究が実現可能である事が示され,又,この研究を通じて外分泌腺の分泌顆粒についての新たな知見を得る事も出来た.急速凍結固定装置(ポラロン社)を用い、顎下腺,耳下腺,膵臓(ラット)を材料として凍結置換の條件を変化させて最良の條件を求めた。凍結剤としてヘリウムと液体窒素とを比較したところ、順調に凍結固定出来た場合には両者を使用した間に電子顕微鏡像上に差異はないが、良い標本が出来る確率はヘリウムの方が高い。置換固定剤の吟味に於てはパラフォルムアルデヒドとグルタルアルデヒドを用いて比較検討した。先づ両者とも再蒸溜し、アセトン中に溶解した。。前者は0.1%の濃度までしか溶解せず、それ以上の濃度にすると白濁の後凝固した。グルタルアルデヒドは2.5%まではアセトンに溶解した。アクロレインも試みたところ溶解性は10%に及んだ。次にこれら三種の固定剤の置換固定効果を試みた。-80゚C,-40゚C,-20゚C,0゚C,+4゚Cと置換固定の温度を昇げた。後室温でアセトンにまで昇げ、その後、エポン及びアラルダイトに包理した超薄切の後、ポストエンベツディング法を用いて抗アミラーゼ抗体を作用させた。次に、新しい試みとして抗プロテインAをサンドウィッチとして、プロテインA-コロイダルゴールド液を二回作用させた。先づ、形態の保持について電子顕微鏡により観察すると、グルタルアルデヒドアセトン溶液が最も良く、次で、パラフォルムアルデヒドアセトン溶液であった。アクロレインアセトン液は固定効果が不良であった。次に抗原(アミラーゼ)の保持について検討したところ、グルタルアルデヒドアセトン液で置換固定した標本は反応が弱く、ゴルヂ装置に抗原を証明する事が困難であった。これに反して、パラフォルムアルデヒドアセトン溶液で置換固定した漂本では反応(抗原抗体反応)は極めて良く、耳下腺及び膵蔵の分泌顆粒に今迄にない程多くの金粒子が認められ、又、ゴルジ小胞、層板にも多くの全粒子を認め、これが最良の方法であった。
自閉症の統一的記述に関する研究一“動き"の認知障害仮説の検証に基づいて

筆者は、サヴァン症候群児の特異才能の検証から自閉症児の認知障害の基礎に“動き"の抽象に関わる認知障害が存在し、そのことが自閉症の認知・言語障害や社会性の障害の基底をなしている可能性を想定した。本研究は、この仮説を検証し、自閉症の認知・言語障害の発生機序や社会性の障害を統一的に記述することを目的として、以下の検討を行った。自閉症児がタキストコープ上で呈示された瞬間映像をどのように取り込み、処理し、保持するかをSperilingの実験パラダイムに基づいて検討した。その結果、自閉症児は統制群の健常児とほぼ等しい成績を示した。したがって、自閉症児において視覚情報貯蔵の能力が高いと結論することはできなかった。次に、多様な運動をする物体を一定時間観察させた後、その物体の数種類の静止像とダミーの映像の中から観察した物体を強制選択させた。その結果、自閉症児間では一貫した正答の傾向は認められなかったが自閉症児の成績は、健常児に比べて有意に高かった。このことは、自閉症児は連続する運動体から瞬間の像を切り取る能力が高いものと解釈された。ただ、自閉症児間で正答のパタンが認められないことから、映像の切り取りは観察する主体の側の任意性が作用しているものと考えられる。次に、運動物体の瞬間映像を一定の枚数呈示し、当該物体の動きの意味を推論させたところ、自閉症児は、健常児に比べて明らかに成績が悪かった。さらに、数種類の日常場面でのスクリプトを構成する行動系列のうち特定の行動を枚数の瞬間映像にして呈示し次に連なる行動を推論させると運動物体を刺激とする実験に比べて、健常児との成績の差は少ないものの、やはり有意に悪い成績であった。これらの結果は自閉症の社会性障害や認知・言語障害について、その根元的な心的機制として“動き"の抽象の障害(“スチール写真"メタファー)を想定することの妥当性を示唆するものとしてみることができる。
完全体内埋込型燃料電池に関する基礎的研究

乳酸の分解量の評価・酸素供給量の評価・乳酸の分解性生物の評価・昨年作製した燃料電池を血液の条件に合わせた液による駆動評価を行った。乳酸の酸化チタンによる分解は単独でもある程度は行われるものの微量である。そのため十分に分解を行うにはある程度の光量が必要とされる。分解に必要な光を皮膚を透過させることで供給可能か検討を行ったところ、表面の極近傍では可能であると判明した。しかしながら、実際に埋め込み可能な真皮の下では十分な光量が得られないことが判明した。昨年作製した燃料電池は負極および陽極に酸化チタンを含ませたグラファイトと白金黒を用いることで、表面積を広げることで発電量の確保を行っていた。電解液として直接血液を用いると血栓が形成されるだけではなく、表面が血液中のたんぱく質で覆われるため電池として機能しなくなる。そのため、電解液としては半透膜により血液中の特定成分のみ透過させた液を用いる必要がある。酸素濃度に関しては電解液中の溶存酸素量が低いため十分な発電は行えなかったが、血液中ではヘモグロビンと結合しているため、電解液中の酸素量に比較して十分に多量な酸素を含んでいる。電解液に人工血液などを用い酸素運搬能を高めることで酸素の供給に関する問題は解消可能であると考えられる。血液中に存在し容易に分解することで水素の供給が可能であるものとして、水素の供給源として乳酸の使用を検討した。血液中の乳酸の濃度は微量であり、完全に分解を行ったとしても、十分な発電量を確保することは困難であった。乳酸以外の物質にも水素は含まれているため、他の物質による水素供給を目指して、触媒や原料の抽出方法の検討を今後行う予定である。燃料電池の作成と空気と乳酸液を用いたin vitroによる評価を行った。燃料電池の負極は、グラファイトに酸化チタンを含む溶液を浸し乾燥させることで作成した。陽極は白金黒をそのまま用いたと電解質としては乳酸液を用いた。陽極にはポンプにより空気を送り込むことで酸素の供給を行った。燃料電池の評価は適当な負荷をつなぎ電圧と電流とを計ることで行った。乳酸の酸化チタンによる分解は単独でもある程度は行われるものの微量であり、そのままでは大電力の供給は困難であった。十分に分解を行うにはある程度の光量が必要とされる。そこで,乳酸濃度や含浸方法を変えることで乳酸の分解量を増やすとともに,皮膚を透過した程度の光量を与えたときに分解量にどの程度変化が現れるか検討を行っている。酸素の供給も発電量に大きく影響を受ける。現在の方式は空気を直接吹きかける方式であるため,酸素の供給量は乳酸の分解による水素の発生量と比較して十分高いものと考えられる。生体中では溶媒を通しての供給となるため酸素供給が課題となる。酸素飽和度の高い溶媒を用いた酸素供給や人工血液を用いた酸素供給の検討を行っている。乳酸の分解生成物による発電量への影響はあると考えられる。また分解生成物にはアセトアルデヒドなども含まれており、生体に対する毒性の問題もある。これらの定量評価を行うとともに分解生成物の無害化を行い生体の物質循環に戻す方式の検討を行うほか,酸化チタン以外の物質を用いて乳酸を分解することで有害な分解性生物が発生しない方法の検討も行っている。
マイクロ構造による励起子安定物質の光学応答制御

励起子状態が極めて安定な銅ハライドとZnOを活性層として、薄膜型マイクロキャビティ(微小共振器)を作製し、励起子-光子強結合によるキャビティポラリトンの制御を行った。励起子-光子相互作用を反映するラビ分裂エネルギーを活性層厚と光子場形状によって系統的に制御することに成功し、室温においてもキャビティポラリトンが安定に存在することを実証した。さらに、ポラリトン凝縮に起因するポラリトンレーザー発振を確認した。また、ZnOマイクロピラミッドの自己組織化成長を確立し、発光増強効果を確認した。平成22年度では、励起子束縛エネルギーが通常の半導体と比較して極めて大きい励起子安定物質である銅ハライド、及び、ZnOを活性層とした分布ブラッグ反射鏡型マイクロキャビティ構造の作製方法の確立と励起子-光子相互作用の制御を目的として研究を遂行した。研究実績の概要は以下の通りである。1.マイクロキャビティのベースとなる分布ブラッグ反射鏡として、酸化物で安定なHfO_2/SiO_2多層膜を採用し、二元rfマグネトロンスパッタリング法を用いて1nmの精度で多層膜作製を行う方法を確立した。2.銅ハライド活性層に関しては、CuClとCuIに着目し、真空蒸着法により高品位結晶性薄膜の作製を行った。上記1のrfマグネトロンスパッタリング法と真空蒸着法を複合することにより、分布ブラッグ反射鏡型CuCl及びCuIマイクロキャビティの作製方法を確立した。さらに、多様な活性層厚のCuClとCuIマイクロキャビティを対象として、角度分解反射スペクトルと角度分解発光スペクトルの測定を行い、キャビティポラリトン(励起子とキャビティに閉じ込められた光子の強結合状態)分散関係を実験的に求め、現象論的ハミルトニアンに基づく解析から励起子-光子相互作用の強さを反映するラビ分裂エネルギーを系統的に決定した(ラビ分裂エネルギーの制御)。3. ZnO活性層に関しては、レーザーアブレーション法により高品位結晶性薄膜の作製を行った。上記1のrfマグネトロンスパッタリング法とレーザーアブレーション法を複合することにより、分布ブラッグ反射鏡型ZnOマイクロキャビティの作製方法を確立した。ZnOマイクロキャビティでは、ZnO固有のA、B、C励起子とキャビティ光子との強結合により4つのキャビティポラリトンが形成される。本研究において、世界に先駆けて、そのキャビティポラリトン分散の精密な決定に成功した。昨年度に確立した励起子安定物質(銅ハライド、及び、ZnO)を活性層とした分布ブラッグ反射鏡型マイクロキャビティ構造の作製方法をベースとして,励起子と光子の強結合状態であるキャビティポラリトンの制御,及び,ZnOマイクロピラミッドの作製方法の探査を目的として研究を遂行した。1.銅ハライド(CuCl,CuBr,CuI)を活性層として,HfO_2/SiO_2分布ブラッグ反射鏡型マイクロキャビティを系統的に作製し,角度分解反射スペクトルと角度分解発光スペクトルの測定を行い,その理論的な解析を行った。CuClマイクロキャビティでは,励起子-光子相互作用の強さを反映するラビ分裂エネルギーを,活性層厚を変化させることによって20100meVの範囲で制御できることを実証した。CuIマイクロキャビティでは,熱歪み効果によって分裂した重い正孔励起子と軽い正孔励起子のキャビティポラリトンの形成を明らかにした。CuBrマイクロキャビティでは,角度分解発光スペクトルの精密測定から,キャビティポラリトンの緩和過程において,ボトルネック効果が無く,効率良く面内波数がゼロの基底状態に緩和するという結果が得られた。これは,ポラリトンレーザー発振にとって極めて有効な現象である。さらに,CuCl,CuBr,CuIの3種類のマイクロキャビティの全てにおいて,励起子安定性に起因して,室温条件でも励起子-光子強結合状態が維持できることを明らかにした。2.HfO_2/SiO_2分布ブラッグ反射鏡型ZnOマイクロキャビティに関しては,活性層厚を変化させることによって,ラビ分裂エネルギーを精密に制御できることを実証した。3.ZnOマイクロピラミッドに関しては,(0001)Al_2O_3を基板として,rfマグネトロンスパッタリング法による作製条件(基板温度,膜厚,酸素分圧)を系統的に探査し,作製の目処を立てることができた。励起子安定物質(銅ハライドとZnO)を活性層とした分布ブラッグ反射鏡(DBR)型マイクロキャビティを対象として,キャビティポラリトンの制御とポラリトンレーザー発振,ならびに,ZnOマイクロピラミッド関する研究を遂行した。(1) CuClマイクロキャビティを試料として,DBRを構成するHfO2とSiO2の積層順序を制御することにより,光子場形状がキャビティの両端で節となるnode型と腹となるanti-node型を作製し,キャビティポラリトン分散の解析からラビ分裂エネルギーを評価した。

その結果,光子場形状関数と励起子波動関数の重なり積分がnode型とanti-node型で異なることにより,node型のラビ分裂エネルギーがanti-node型よりも顕著に大きくなることを定量的に明らかにした。(2)光閉じ込め係数(Q値)が高いCuBrマイクロキャビティ(Q=850)を試料として,フェムト秒パルスレーザー励起を行うことにより,閾値特性を有して,k=0(基底状態)近傍にキャビティポラリトン発光が集中し,スペクトル幅の狭線化が生じる現象を見出した。閾値での励起強度は,モット転移密度の1/50程度であり,励起子ー光子強結合が維持されていることを確認している。以上のことは,キャビティポラリトン凝縮によるポラリトンレーザー発振を実証している。ポラリトンレーザー発振は,10200Kの温度範囲で観測された。(3) ZnOとCuClマクロキャビティのキャビティポラリトンのエネルギーの温度依存性を解析し,光子の構成比によって温度依存性が変調されることを明らかにした。(4) rfマグネトロンスパッタリング法によるZnOマイクロピラミッドの作製方法を確立し,カソードルミネッセンスによる空間分解発光スペクトルの測定から,マイクロピラミッドによって励起子発光が増強される効果を明らかにした。励起子安定物質マイクロキャビティの作製方法を確立し,銅ハライド(CuCl,CuBr,CuI)マイクロキャビティとZnOマイクロキャビティにおける励起子-光子相互作用の制御に関しては,十分な成果が得られている。また,ZnOマイクロピラミッドの作製方法については,ほぼ目処が立っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,挑戦的課題であるマイクロキャビティにおけるポラリトンレーザー発振の実現に向けて,キャビティポラリトンの発光特性を中心に研究を進展させる。具体的には,キャビティポラリトン発光の運動量空間での緩和過程をより詳細に研究し,さらに,マイクロキャビティにおける光閉じ込めの効率を低下させる膜厚の不均一性を低減するために,空間分解発光スペクトルに着目する。ZnOマイクロピラミッドに関しては,作製方法を確立し,マイクロピラミッド構造特有の発光特性を探査する。
Ｃ１化合物の有効利用を指向した不斉ニッケル錯体触媒による高効率分子変換反応の開発

本研究では、ニッケルおよび光学活性ホスホルアミダイト配位子から成るニッケル錯体触媒を用いた分子内エンイミンと一酸化炭素の不斉環化カルボニル化反応の開発に取り組んだ。本反応は、安価な工業原料である一酸化炭素ガスを活用して、副生成物を一切出さず、高いエナンチオ選択性にて多環式γ-ラクタム化合物を与えることができる。また、錯体化学的アプローチによる反応機構研究に取り組み、本触媒反応における反応中間体は含窒素環状ニッケル錯体であることを明らかとした。ストリゴラクタムGR-24は植物の枝分かれ数を制御可能な植物ホルモンとして近年注目を集めており、農薬分野において有用な化合物である。しかしながら、その不斉合成法はこれまで報告例がなかった。本研究によって開発した触媒反応を鍵過程とすることで、ストリゴラクタムGR-24を単一のエナンチオマーとして合成することに世界で初めて成功した。現在、以上の研究成果をまとめた論文を執筆中である。本年度、これまで例のない、エンイミンと一酸化炭素の不斉環化カルボニル化反応の開発に成功した。また、詳細な反応機構研究を行うとともに、本反応を利用してストリゴラクタムの不斉合成に世界で初めて達成した。現在は、これらの研究結果をまとめた論文を執筆してる段階である。本年度の研究において開発したエンイミンの不斉環化カルボニル化反応の基質適用範囲をエンアルデヒドまで広げる。これにより、新規の触媒的光学活性γ-ラクトン合成法を確立させる。
食道同時性・異時性多発癌の病理学的、分子病理学的解析

食道原発の扁平上皮癌は日本、中国など東アジアに多く発生し、予後の悪く、頭頸部の臓器に同時性、異時性に多発することが知られている。食道癌の病因としては、ウイルス感染症、アルコール多飲、喫煙などの生活習慣との関連が指摘されているが、いまだ多発発生の詳しいメカニズムは明らかではない。食道および頭頚部に発生する同時性、異時性多発扁平上皮癌の臨床病理学的解析とともに、われわれの研究室で解析を進めている新しい頭頚部扁平上皮癌の腫瘍マーカーである、Aldose-keto-reductase family protein 1B(AKR1B)の有用性について、特に早期癌、前癌病変の段階における有用性についてp53蛋白の発現と比較の上検討した。AKR1Bは様々な炭素化合物の還元反応に関与するが、消化管における解毒作用、副腎におけるステロイド代謝が知られている。癌との関係ではレチノイン酸の産生抑制、アポトーシスにも関与していることが報告されている。早期食道癌ESD切除例の検討では同時性多発性は13%,異時性多発例は14%に認められ、咽頭癌との多発は40%の症例に認められた。病理学的には上皮内病変に前癌病変であるDysplasia成分を含む多段階発癌を示すものが多くを占めた。AKR1Bの発現は食道癌症例の65%に認めたが、進行癌、早期癌、上皮内癌においても陽性率はほぼ同様であった。前癌病変であるdysplasia例では25%の症例に陽性所見を認めた。P53蛋白の発現との有意な相関関係は見られなかったが、陽性率はほぼ同様であった。喫煙歴、飲酒歴との明らかな相関は認めなかった。AKR1Bは頭頚部癌を早期の段階から認識するすくれたBiomarkerであり、p53蛋白の発現と組み合わせることにより、同時性、異時性多発癌をさらに効率よくスクリーニングできると考える。食道原発の扁平上皮癌は日本、中国など東アジアに多く発生し、予後の悪く、頭頚部の臓器に同時性、異時性に多発することが知られている。平成18年度はAldose-keto-reductase family protein1B(AKR1B)の発現について検討した。喫煙歴のある肺原発扁平上皮癌においてAKR1Bが高率に発現されることがわれわれの研究室との共同研究から明らかになった。食道癌、舌癌、咽頭・喉頭癌および背景粘膜、前癌病変におけるAKR1Bの発現をモノタローナル抗体を作製して免疫組織学的に検討した。食道癌症例は65%に陽性所見を認め、早期の癌、上皮内癌においても効率に陽性所見を認めた。食道炎など良性病変にはほとんど陽性例を認めなかった。舌癌では86%の症例に陽性所見を認めたが、喫煙歴、飲酒歴との明らかな相関は認めなかった。咽頭癌では60%、喉頭癌では89%の症例に陽性所見を認めた。

AKR1Bは頭頚部癌を早期の段階から認識するすくれたBiomarkerであるが、おそらくは早期の癌においても発癌物質などに対する解毒機能が亢進している可能性が考えられる。19年度では食道多発癌のさらなる分子病理学的性状について検討を進めたい。食道原発の扁平上皮癌は日本、中国など東アジアに多く発生し、予後の悪く、頭頸部の臓器に同時性、異時性に多発することが知られている。食道癌の病因としては、ウイルス感染症、アルコール多飲、喫煙などの生活習慣との関連が指摘されているが、いまだ多発発生の詳しいメカニズムは明らかではない。平成19年度は食道および頭頚部に発生する同時性、異時性多発扁平上皮癌の臨床病理学的解析とともに、われわれの研究室で解析を進めている新しい頭頚部扁平上皮癌の腫瘍マーカーである、Aldose-keto-reductase family protein 1B(AKR1B)の有用性について、特に早期癌、前癌病変の段階における有用性についてp53蛋白の発現と比較の上検討した。AKR1Bは様々な炭素化合物の還元反応に関与するが、消化管における解毒作用、副腎におけるステロイド代謝が知られている。癌との関係ではレチノイン酸の産生抑制、アポトーシスにも関与していることが報告されている。早期食道癌ESD切除例の検討では同時性多発性は13%,異時性多発例は14%に認められ、咽頭癌との多発は40%の症例に認められた。病理学的には上皮内病変に前癌病変であるDysplasia成分を含む多段階発癌を示すものが多くを占めた。AKR1Bの発現は食道癌症例の65%に認めたが、進行癌、早期癌、上皮内癌においても陽性率はほぼ同様であった。前癌病変であるdysplasia例では25%の症例に陽性所見を認めた。P53蛋白の発現との有意な相関関係は見られなかったが、陽性率はほぼ同様であった。喫煙歴、飲酒歴との明らかな相関は認めなかった。AKR1Bは頭頚部癌を早期の段階から認識するすくれたBiomarkerであり、p53蛋白の発現と組み合わせることにより、同時性、異時性多発癌をさらに効率よくスクリーニングできると考える。
ビスマスチオレート錯体を用いた消化性潰瘍の化学療法

Helicobacter pylori(H.P.)は胃粘膜に棲息する消化性潰瘍の病原菌である。これまでにビスマス-チオレート錯体には強力な抗H.P.活性があることを明らかにしてきた(平成6年度奨励研究(A)研究結果)。化学療法的立場からすると配位子となるチオール基含有化合物には毒性があってはならず、むしろ薬理活性を有するものが望ましい。そこで本年度は白血病治療薬として臨床現場で使用されている6-メルカプトプリンを配位子としてビスマス錯体の合成を行い、組成の異なる2種類の錯体a(Ligand/Bi=4)、b(Ligand/Bi=3)の単離に成功した。分光学的キャラクタリゼーションによる結果、配位子の結合様式についてaは主にチオン型、bはチオレート型のSNキレート配位をしているものと結論した。現在、両錯体の単結晶X線構造解析が進行中である。DMSO溶媒中での錯体aの挙動をNMR法(配位子滴定、温度可変測定)により検討した(尚、bは不溶性)。高濃度(|Bi|>100mM)領域では、過剰に加えられた配位子ともともとBiに結合していた配位子との交換速度は非常に速く、NMR観測時間で平均化される。その平均化には配位子内(あるいは配位子間)のプロトン移動とメルカプトプリンの素早い互変異性化とが関係していることがわかった。また|Bi|<10mMの低濃度領域では配位子の一部がはずれDMSO溶媒が配位することがわかった。錯体a、bとも水に対して不溶性であったため抗H.P.活性およびH.P.菌ウレアーゼに対する阻害活性試験を行うことはできなかった。高pHおよび低pH領域では両錯体とも水溶性となるが、徐々に加水分解する。NMR法を用いたpH滴定の結果、高低pH領域で配位子自身はビスマスイオンとほとんど相互作用しないことがわかった。
中国地方旧石器文化の編年と生活地の研究

1.岡山県苫田郡上斎原村恩原遺跡の発掘調査1990年・1991年に当遺跡第1地点で発掘調査を行った。その結果、従来無遺物層とみなされてきたAT火山灰の上面で新たに石器を発見し、当遺跡では上位から順に漸移層・ソフトローム層・オドリ火山灰層・AT火山灰層・礫混じり粘土層の計5層において旧石器文化層を確認したことになり、西日本有数の重複文化層の遺跡となった。またこれまで資料の少なかったオドリ火山灰層では、石核・剥片を含む石器ブロックおよび安山岩配石・剥片・木炭集中を確認し、石器編年と生活址追究の両面にわたる資料が増加した。資料のもっとも豊富な礫混じり粘土層では、1990・1991両年で新たに砂礫堆15基、石器ブロック8カ所、灰土2カ所を確認した。砂礫堆の構造を詳細に分析し、砂礫と木炭・配石・石器とが密接に関係することを検証した。2.中国地方旧石器遺跡の分布調査鳥取県淀江町原畑遺跡、同県関金町野津三遺跡、兵庫県温泉町畑ケ平遺跡、山口県宇部市周辺遺跡等を踏査し、堆積層と石器散布状況を検討した。3.島根県隠岐における黒曜石原産地を踏査し、産状を検討するとともに原石採取を行った。また石器に用いられた各種石材の打剥実験・岩石学的研究を行った。1.岡山県上斎原村恩原遺跡で発掘調査を実施し、次の成果があった。(1)AT火山灰層直下層、オドリ火山灰層、ソフトロ-ム層、漸後層においてそれぞれ石器が出土し、とくにオドリ火山灰層の資料が増加したことにより、編年作業が進んだ。(2)AT火山灰直下層で多数の砂礫堆を検出した。詳細な分析の結果、砂礫堆中心部にも石器類が含まれることが明らかとなり、人為的産物であることが検証できた。(3)火の使用を検証するため、AT火灰直下層上面において残留熱磁化測定用のサンプルを採取した。現在分析作業中である。2.鳥取県淀江町原畑のナイフ形石器採集地において段丘堆積物と火山灰層を検討した。肉眼でみるかぎりAT火山灰の堆積はなく、採集の杉久保型ナイフ形石器はAT火山灰降下以降である可能性がつよい。3.兵庫県温泉町畑ケ平遺跡、山口県宇部市周辺遺跡、鳥取県大山山麓などを踏査し、旧石器時代遺物の採取や火山灰層の検討を行った。4.島根県隠岐における黒曜石原産地を踏査し、原石採取を行った。また黒曜石・玉髄・メノウなどの打剥実験・焼成実験を行った。1.岡山県苫田郡上斎原村恩原遺跡の発掘調査(a)1990年・1991年の8月に同遺跡第1地点において発掘調査を行った。その結果、従来無遺物層とみなされてきたAT火山灰(22000年前)の上面で新たに石核と剥片を発見した。日本列島を広範囲に覆ったAT火山灰降下直後の旧石器人の生活のありさまを追究する上で、今着重要な意義をもつと思われる。恩原遺跡では、これにより上位から順に漸移層・ソフトロ-ム層・オドリ火山灰層・AT火山灰層・礫混じり粘土層の計5層において旧石器文化層を確認したことになり、西日本有数の重複文化層の遺跡となった。(b)またこれまで資料の少なかったオドリ火山灰層では、1990年発掘21トレンチで石核・剥片を含む石器ブロックを検出し、1991年29トレンチでは20センチ大のものを含む安山岩配石・剥片・木炭集中を確認し、石器編年と生活址追究の両面にわたる資料が増加した。(C)資料のもっとも豊富な礫混じり粘土層では、1990・1991両年で新たに砂礫堆15基、石器ブロック8カ所、灰土2カ所を確認した。

砂礫堆の構造を詳細に分析し、砂礫と木炭・配石・石器とが密接に関係することを検証した。2.中国地方旧石器遺跡の分布調査鳥取県淀江町原畑遺跡、同県関金町野津三遺跡、兵庫県温泉町畑ケ平遺跡、同県同町上の山遺跡、山口県宇部市周辺遺跡等を踏査し、堆積層と石器散布状況を検討した。3.鳥根県隠岐における黒曜石原産地を踏査し、産状を検討するとともに原石採取を行った。また石器に用いられた各種石材の打剥実験・岩石学的研究を行った。
ファッションデザインのための新伝統素材の基礎的研究―バイオデザインと和紙を中心に

29年度が最終年度であるため、記入しない。
1ビット位相のラプラシアン画像を用いた対称点・対称軸の高速検出法

ボルト穴やナット形状等、対称形物体の対称点や対称軸の新しい高速検出アルゴリズムが確立できた。本手法は歪みのある対称物体に対しても有効であり、物体によっては60%以上もの歪み(影などによる対称性のくずれ)が存在しても瞬時にその対称点、対称軸を検出するものである。アーム代に取り付けられたCCDカメラの回転制御はDCサーボモータで迅速かつスムーズに行え満足のいくものである。これらの高速性能は1ビットphase-only synthesisをアルゴリズムに導入した効果である。まず対称点検出は計算機に取り込まれた対象画像(エッジラインからなる線像)の自己相関関数がインターレーススキャンニング方式を採用した2次元フーリエ変換の実部絶対値逆変換により求められる。この自己相関関数の第2ピーク値検出から正確な対称点が決定できる。これら一連の動作はわずか1秒程度で完了する。また対称軸決定では画像の回転(CCDカメラを回転させる)が余分に必要となり多少の処理時間を必要とする(35秒)が、得られた対称軸はディジタル画像の横軸と常に直交するようにされているため、あいまいさがなく(ディジタル画像で1°2°の回転は極めて不自然な斜軸となる)正確に軸決定がなされることが本手法の特徴の一つとなっている。インターレーススキャンニング方式やカメラアーム回転制御のフィボナッチ法等は更なる改善の可能性が残されており、これらの点を詳細に検討することによって処理時間はおよそ半分に短縮できると思われる。現在、これらの点を検討試行中である。なお、この研究が以上のように円滑に行えたのは貴補助金によるものであり、ここに謝意を表する次第である。