hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳腫瘍モデルにおける放射線感受性プロモーターを用いた免疫遺伝子療法

単独では全く抗腫瘍効果が認められず,未治療群と生存期間において差は認められなかった。また,遺伝子導入グリオーマ細胞のみでも無効であったが,この両者,インターロイキン12と遺伝子導入グリオーマ細胞,を併用することにより,生存期間は有意に延長した。この抗腫瘍効果は長期にわたって持続し,70日以上生存したマウスの皮下に親株であるグリオーマ細胞を接種したところ,これらの細胞は生着しなかった。治癒したと思われるマウス脾細胞を用いてCTLの誘導を確がめるためにクロム放出試験を行ったところ,コントロールに比べて有意に高いCTL活性が認められた。まず、放射線感受性プロモーターの効率を確かめるために、LacZ遺伝子を放射線感受性プロモーター下流に入れ、それをマウスのグリオーマ細胞(SR-B10A)に遺伝子導入させてその発現を観察したところ、発現効率は低く、放射線照射によるオンオフはあまり明らかではなかった。そのため、このプロモーターは今後使用せず、オンオフのない通常のプロモーター(CMVプロモーターなど)を用いることとした。次にマウスグリオーマ細胞にIL-12ならびにCD40Lをそれぞれリポフェクチンを用いて遺伝子導入させた。これらはいずれもネオマイシン耐性であり、G418にて選択可能であった。IL-12の発現はELISAにて調べたところ、いくつかのクローンでIL-12の分泌が認められた。ここで得られたIL-12遺伝子導入細胞のtumorigenicityを調べるために皮下に腫瘍細胞を接種したところ、SCIDマウスでは親株と差はなかったが、同系マウスにおいてIL-12遺伝子導入細胞はほぼ完璧に拒絶された。CD40Lの発現はFACSを用いて検討した。CD40L高発現クローンを選択し、tumorigenicityを調べたところ、IL-12遺伝子導入細胞と同様にSCIDマウスでは親株と差はなかったが、同系マウスにおいて遺伝子導入細胞はほぼ完璧に拒絶された。現在、これらの遺伝子導入細胞とB7/ICAM-1遺伝子導入細胞を併用したワクチン療法をマウス脳腫瘍モデルにて検討中である。マウスグリオーマ細胞に副シグナルであるB7-1ならびにICAM-1をそれぞれまたは両者を遺伝子導入させ、遺伝子発現腫瘍細胞を作成した。これらの細胞の増殖能を調べるために同系マウス(B10.A)ならびにSCIDマウスの皮下に接種したところ、いずれも同系マウスでは拒絶されたが、SCIDマウスでは親株とほぼ同じ発育を示した。これらの細胞の抗腫瘍効果を比較すると、マウス皮下腫瘍モデルにおいてはICAM-1単独遺伝子導入細胞の抗腫瘍効果が最も低く、B7-1ならびにICAM-1両者を遺伝子導入した腫瘍細胞が最も強い抗腫瘍効果を示した。しかし脳腫瘍モデルにおいてはB7-1ならびにICAM-1遺伝子導入細胞だけでは不十分であり、インターロイキン12の腹腔内投与を併用することにより明らかに生存期間を延長させることができた。この抗腫瘍効果のエフェクター細胞はCD8陽性T細胞であった。
海底電位差磁力計による沈み込み・前弧・島弧・背弧系(中部マリアナ海域)の横断探査

中部マリアナ海域における、沈み込み・前弧・島弧・背弧系全体を横切る詳細な上部マントルの電気伝導度構造を明らかにするために、海底における長期電磁気観測を、2005年12月2006年9月の期間で、40観測地点という史上最大規模で実施した.観測機器の設置および回収は、海洋研究開発機構の調査研究船「かいれい」によるKR05-17航海、KR06-12航海により行った.回収した28台の海底霞位差磁力計と、6台の海底電位差計、7台の海底磁力計には、上部マントルの電気伝導度構造を解析するために十分な電磁場データが得られていた.この海底での長期電磁場観測が、計画と比べて1年ほど遅れたため、観測データの解析が、本研究の鍵となる「沈み込み・前弧・島弧・背弧系全体を横切る詳細な上部マントルの電気伝導度構造」を推定するまでには進んでいない.しかし、本研究により、この系での海底における長期電磁場観測データが、これまでにない観測点密度で得られており、さらにデータ解析を進めることで、当初の目標を達成することが十分可能であると考えている.本研究の対象海域で、本研究での観測以前に得られた海底電磁場データを解析することにより、この系全体の大まかな上部マントル電気伝導度構造を推定した.その結果、マリアナトラフ、パレスベラ海盆下では、より成層構造にちかく、深さ約70kmで電気伝導度が増加し、それ以深では異方性の存在を示唆している.また、マリアナトラフ拡大軸付近で推定された電気伝導度構造からは、深度250km付近から水素イオンの含有量が大きく減り始め、メルトが生じる深度が深いことを示唆している.海底における電磁場の連続観測データを解析する手法の開発を行った.海底観測データをマグネトテルリック法で解析する時に行う地形効果の補正には、3つの違った補正式が提案されているが、それぞれの式の有効度を、疑似データを使って調べ、使うべき適切な補正式を明らかにした.中部マリアナ海域における、沈み込み・前弧・島弧・背弧系全体を横切る詳細な上部マントルの電気伝導度構造を明らかにするために、海底における長期電磁気観測を、2005年12月2006年9月の期間で、40観測地点という史上最大規模で実施した.観測機器の設置および回収は、海洋研究開発機構の調査研究船「かいれい」によるKR05-17航海、KR06-12航海により行った.回収した28台の海底霞位差磁力計と、6台の海底電位差計、7台の海底磁力計には、上部マントルの電気伝導度構造を解析するために十分な電磁場データが得られていた.この海底での長期電磁場観測が、計画と比べて1年ほど遅れたため、観測データの解析が、本研究の鍵となる「沈み込み・前弧・島弧・背弧系全体を横切る詳細な上部マントルの電気伝導度構造」を推定するまでには進んでいない.しかし、本研究により、この系での海底における長期電磁場観測データが、これまでにない観測点密度で得られており、さらにデータ解析を進めることで、当初の目標を達成することが十分可能であると考えている.本研究の対象海域で、本研究での観測以前に得られた海底電磁場データを解析することにより、この系全体の大まかな上部マントル電気伝導度構造を推定した.その結果、マリアナトラフ、パレスベラ海盆下では、より成層構造にちかく、深さ約70kmで電気伝導度が増加し、それ以深では異方性の存在を示唆している.また、マリアナトラフ拡大軸付近で推定された電気伝導度構造からは、深度250km付近から水素イオンの含有量が大きく減り始め、メルトが生じる深度が深いことを示唆している.海底における電磁場の連続観測データを解析する手法の開発を行った.海底観測データをマグネトテルリック法で解析する時に行う地形効果の補正には、3つの違った補正式が提案されているが、それぞれの式の有効度を、疑似データを使って調べ、使うべき適切な補正式を明らかにした.1.本研究と同じ海域で、平成1314年度に海底電位差磁力計をもちいて観測したデータとそれ以前に観測したデータを解析することで、この系全体の大まかな上部マントル電気伝導度構造を推定した.その結果、マリアナトラフ、パレスベラ海盆下では、より成層構造にちかく、深さ約70kmで電気伝導度が増加する(比抵抗にすると、数100Ωmから数10数Ωmに下がる).しかも深さ約70kmより深いところでは、TMモードモデルの電気伝導度は、TEモードのモデルのそれよりも高く、異方性の存在を示唆し、東太平洋中央海膨の拡大軸下と類似した特徴があることがわかった.2.モデル計算により、海底下のどのような構造が、海底での観測点で、どの程度シグナルとして観測されるかのシミュレーションを行なった.その結果から、次の2点を明らかにした.(1)背弧海盆拡大軸下や島弧下のメルトの存在により予想される浅部の構造変化に対しては、大きなシグナルとしてあらわれる.(2)スラブでの脱水により予想される深部の構造変化に対しては、シグナルがあまり大きくなく、背景となる電気伝導度構造によりその大きさが変化する.3.地形効果の補正は、海底MT観測データ解析における1つの大きな問題であり、本研究では、剥ぎ取り法(Nolasco et al.,1998)に、FS3Dフォワードモデリング(Baba and Seama,2002)を使用した方法をすでに導入している.

この地形効果補正法の精度の検証を行ない、この手法の有効性と示すとともに、地形補正の結果が悪くなる場合についても調べた.4.参加を表明している各国のグループを含めて、予定している観測航海の事前打ち合わせを神戸大学にて行なった.打ち合わせでは、すでに得られている結果を検討するとともに、計画の優先順位や、観測後のデータの取り扱い等について話し合った.1.海洋研究開発機構の公募航海に本計画のための航海を提案し、来年度12月に研究調査船「かいれい」による航海で海底電位差磁力計の設置を行うことが内定した.また、本計画に参加を表明している各国のグループとの打ち合わせを11月に行い、航海のための調整を進めた.さらに、海底電位差磁力計の長期設置による観測に備えて、海底電位差磁力計関連の必要な備品、消耗品を購入して、機器を整備し、観測に必要な準備を行った.2.本計画と同じ海域で観測したデータを解析することで、この系全体の大まかな上部マントル電磁伝導度構造を推定した昨年度の結果をもとに、物性値の推定結果も加えて、関連学会で発表した.現在、学術論文として投稿準備中である.3.モデル計算により、海底下のどのような構造が、海底での観測点で、どの程度シグナルとして観測されるかのシミュレーションをさらに進め、その結果を関連学会で発表した.4.本計画と同じ海域で、自然地震の長期観測のために設置していた海底地震計の回収航海に参加した.さらに、背弧海盆の上部マントルを対象にした地震学的手法、電磁気学的手法、数値シミュレーション手法に関する研究のreviewを進め、この成果を学術論文として投稿した.5.海底MT観測データに地形効果の補正を行うためには、3つの違った補正式が提案されているが、それぞれの式の有効度を、疑似データを使って調べ、使うべき適切な補正式を明らかにした.さらに、地形補正後のデータを使って電気伝導度構造を推定することの有効性を、実データで示した.この成果についても、関連学会で発表し、現在、学術論文として投稿準備中である.本計画のための海底電位差磁力計等の設置航海(海洋研究開発機構の公募航海)を、12月に研究調査船「かいれい」によるKRO5-17航海(首席研究員:島伸和)で実施した.この航海のために、設置する海底電位差磁力計の整備、参加を表明していたアメリカとオーストラリアのグループとの調整(フランスのグループは参加を断念)、観測機器設置点の決定等の準備を行った.実際の航海では、33台の海底電位差磁力計と、7台の海底電位差計と7台の海底磁力計(同じ地点に設置)を、中部マリアナ海域の沈み込み・前弧・島弧・背弧系を横断する測線上の40地点の海底に設置した.このうち、日本のグループによる海底電位差磁力計は、17台である.また、観測機器設置点周辺の海上地球物理学的調査も実施して、海底電磁場データの解析に必要な海底地形等のデータを取得した.この航海での海底電位差磁力計等の設置により、中部マリアナ海域の海底における電磁場の連続観測を、12月後半から実施しており、観測機器回収までの長期連続データを取得する予定である.海洋研究開発機構の公募航海に本計画のための航海を提案し、来年度9月に研究調査船「かいれい」による航海で、本年度設置した海底電位差磁力計等の回収を行うことが内定した.海底における電磁場の連続観測データを解析する手法の開発も引き続き行った.
葉緑体光定位運動に関わる小胞輸送制御因子の解析

植物は効率良く光合成を行うために、光条件によって細胞内の葉緑体の分布を変えている。弱光に向かって集合し(集合反応)、強光からは逃避する(逃避反応)、葉緑体光定位運動を示す。本研究では光信号の受容からアクチン依存の葉緑体運動までの葉緑体光定位運動の信号伝達系に関わる因子(phot2,ARF1,JAC1,CHUP1)の細胞内局在、小胞輸送における細胞内での機能、さらにそれぞれの因子間の相互作用を明らかにした。さらに、青色光によって制御される葉緑体外包膜上のアクチン微繊維(chloroplast actin filament)ダイナミクスの制御にCHUP1が関わっていることを明らかにした。光環境変化に応じて効率よく光合成を行うため、葉緑体は細胞内の光条件が最適な場所へ移動する。すなわち、弱い光の下では細胞表面に集まり(集合反応)、強い光からは逃避する(逃避反応)、いわゆる葉緑体光定位運動を示す。光受容から葉緑体運動に至る一連の葉緑体光定位運動に関わる信号伝達因子(phot2、ARFI、JAC1、CHUPIなど)は同定されているにも関わらず、光受容後の信号伝達機構は全く分っていない。本年度は、光受容から葉緑体運動に至る、一連の葉緑体光定位運動に関わる信号伝達因子の細胞内分布の詳細及び細胞内機能を調べた。phot2全長またはphot2キナーゼドメインにタグを融合した形質転換植物の膜分画からphot2複合体を分離し、phot2とARF1の相互作用を確認した。一方、小胞輸送が葉緑体光定位運動に関与している可能性を調べるため、小胞輸送の阻害剤であるブレフェルジンA(BFA)を処理した葉で葉緑体運動を観察した。その結果、BFAにより葉緑体運動は大幅に阻害されるが、完全には阻害されなかった。また、jac1変異体におけるphot2とCHUP1の青色光刺激により細胞内局在変化には野生型と差がなかった。このことは集合反応の制御に関わるJAC1を介した小胞輸送系は逃避反応の光条件で誘導されるphot2とCHUP1の細胞内局在の制御に関わってないことが分かった。phot2キナーゼ部位を活性型、不活性型とした形質転換体における葉緑体光定位運動に関わる信号伝達因子のリン酸化を調べた。その中、phot2キナーゼの活1生型特異的にCHUP1の電気泳動移動度および細胞内局在への影響が得られた。この結果からphot2の青色光依存的な下流因子のリン酸化制御が葉緑体光定位運動におけるCHUP1の機能制御にも関わっている可能性が強く示唆された。葉緑体は弱光下では細胞表面に集まる(集合反応)、そして強光下では表面から逃避する(逃避反応)葉緑体光定位運動を示す。葉緑体光定位運動には新奇葉緑体アクチン繊維の制御が必須であり、CHUP1はその制御因子の一つである。本年度は、phot2により制御されるCHUP1のリン酸化と、光受容から葉緑体運動に至る一連の葉緑体光定位運動に関わる信号伝達因子が、CHUP1の細胞内局在と葉緑体アクチン繊維の制御にどのように関与しているかを解析した。まず、CHUPI-YFPラインを葉緑体光定位運動の制御因子であるJAC1, WEB1, PMI1, PMI2, KAC1KAC2の変異体に掛け合せし、これらの変異体におけるCHUP1の青色光依存的な局在を調べた。その中web1, pmi1, pmi2, kac1kac2の変異体ではCHUP1の青色光依存的な局在が野生型と比べ大きく異なることから、これらの因子は葉緑体光定位運動における信号伝達に関わる因子であり、葉緑体アクチン繊維の制御のみならずCHUP1の制御にも関わっていることが明らかになった。さらに、CHUP1が葉緑体上でアクチン繊維の重合・脱重合に機能している因子である可能性も強く示唆している。そして、CHUPIがphot2の基質か否か酵母two hybrid系を用いて調べた。この結果、phot2のみならずphot1ともCHUP1の相互作用が得られた。従って、phot1とphot2両者によるCHUP1のリン酸化が葉緑体光定位運動における重要なシグナリング伝達機構であることが明らかになった。また、葉緑体が細胞膜に定位するのに重要な機能を示すCHUP1 N末端のcoiled-coil領域でも青色光依存的なCHUP1の細胞内局在の初期反応を見られることから、phototropinからのリン酸化がこの領域を介して行う可能性が示唆された。
身体観の日仏比較研究 -経口避妊薬受容言説の分析を通して-

本研究は、1970年代の日本とフランスにおける経口避妊薬(ピル)の受容について分析を行い、両国における身体観の差異を明らかにすることを試みた。当時の女性たちの言説を分析した結果明らかになったのは、大きく次の二点である。日本においては、身体を自然なままにしておくことや身体と自己の切り離せなさを重視する傾向があり、結果としてピルのような薬による介入の受容に消極的であった。一方、フランスでは、身体は自己のものであり自由に処理できる対象であるとの考え方が強力であり、ピルも身体コントロールの手段として積極的に受け入れられた。本研究を通じて、以上のような日仏における身体観の差異を明らかにした。本研究は、20世紀後半の経口避妊薬受容をめぐる言説を分析することによって、日仏の女性の身体観およびその差異を明らかにする比較思想(史)研究である。本年度は、日本における経口避妊薬受容言説について、検討を行った。文献調査の主な対象としたのは、1970年代のウーマンリブの言説である。日本の女性運動はピルの受容について非常に抑制的であったというのは、すでに多くの研究が指摘するところであるが、そのような態度がいかなる論理に基づいていたのかを改めて検証した。その結果、ウーマンリブはピル受容をめぐる議論を通して、(1)自然な「自己」でいることに価値を置き、自己とは何なのか、そして自己と身体の関係はいかにあるべきかという問いと格闘していたこと、(2)避妊の負担と責任を誰が負うべきかを問い、男女の力関係を問題化していたとの知見を得た。この成果を研究会で発表し、そこでの質疑をふまえて論文にまとめた。この論文は、平成27年度出版の論集に掲載予定である。上記ウーマンリブの分析と平行して、フランスのバースコントロールの歴史について文献調査を行った。この予備調査をふまえて、平成27年度は、フランスにおけるピル受容言説について詳細な分析を行う予定である。日本とは対照的にフランスでは、フェミニズム運動の中でピルを積極的に受容する態度が見られる。それゆえ、両国の歴史的・社会的文脈を踏まえつつ、この差異の由来を検討することが課題となる。ピル受容言説を精査する中で、ウーマン・リブにおいて避妊という営みが性、身体、自己の有り様と強く結びつくことを再確認した。現在はこの結びつきを分析するために「自然」という概念に着目し、性・身体・自己に関する語りにおいて「自然」概念がいかに使用され、どのような言説的効果を持ったかを検討中である。(その成果は、応用哲学会第8回年次研究大会ワークショップ「性・身体・自己『自然』との関わりから」にて報告予定。)上記作業と平行して、1960年代から70年代にかけてのフランスの避妊・中絶解放運動言説の調査も行い、その成果を研究ノートにまとめた。(資料紹介「フランス社会における避妊(II):1965年から1967年」、『東京経済大学人文自然科学論集』138号、2016年所収)。平成26年度および27年度に行った文献調査およびインタビュー調査をふまえ、論文、学会発表という形で成果報告の段階に至っている。本研究は、日本とフランスにおける避妊についての言説を分析し、そこに示される身体観をあぶり出すことを目指してきた。これまでの避妊の言説分析から明らかになったのは、避妊が、身体観の反映であるのみならず、自己と他者の関係および自己の有り様をコントロールする場として機能するということである。ただし、自己と身体との関係の捉え方は、日仏で大きく異なる。1970年代の日本の女性運動(ウーマン・リブ)においては、自然な身体でいることへのこだわりとともに、男女の不平等な力関係の矯正と、ありのままでいたいという理想の自己像の実現という観点から、ありうべき避妊の実践が論じられた。このような論点は、フランスの避妊をめぐる議論に現れてこない。フランスにおいては、避妊合法化が求められた1950年代後半から60年代、避妊はカップルや家族の幸福を実現する手段、あるいは非合法の中絶の悲劇を抑制するための手段と位置づけられ、避妊と女性の身体の関連が論じられることはあまりない。避妊と身体の関連が論じられはじめるのは、1970年代の中絶合法化運動の中においてである。そこでは、避妊は、女性が自身の身体を自由にする権利行使の一部と位置づけられている。この身体への権利から避妊を考察する視点は、日本の女性運動にはほとんどみられなかったものである。このように、日本とフランスの避妊をめぐる議論において自己と身体との関係の捉え方は、日仏で大きく異なる。この差異が、両国のリプロダクティブ政策の歴史および現状の背景にあるというのが、本研究を通して得られた知見である。平成26年度の研究は文献調査に終始し、学会での口頭発表および論文という形で成果発表する機会を作れなかった点で、研究の進行はやや遅れている。

本年度の成果は、平成27年度に論集への投稿という形で発表する。平成26年、27年の文献調査をふまえ、研究成果を報告する段階にある。フランスに長期滞在の利を活かして、当地の研究会・学会での発表を積極的に行う予定である。哲学、思想史平成27年度は、フランスに長期滞在し、フランスにおけるピル受容言説について詳細な分析を行う予定である。長期滞在の利を活かし、文献調査のみならず、インタビューなどを通して生の言説を収集することを試みたい。なお、本課題の主たる目的は日仏身体観の比較であるが、本年度の研究を通して、ピル受容をめぐっては自己観やジェンダー観も大きな影響を及ぼすことがわかった。このような側面にも留意して、今後の研究を進めていきたい。フランス滞在中であるため、検品作業が難しく、物品購入の機会が乏しかった。平成26年度夏に行ったフランスでの文献調査費用を、他研究費でまかなうことが可能になったため、その予算が未使用となった。フランスにおける調査に使用する予定である。当地での文献複写、資料閲覧やインタビューのための旅費に使用する。平成26年度の繰り越しおよび平成27年度の助成金は、主にフランスにおける調査に使用する予定である。当地での文献複写、文献購入、旅費が主な使途である。
縦断型接触場面コーパスの構築とそれを用いた日本語教育のための談話研究

東京・実践女子大学と中国・湖南大学の間で行ったSkypeを用いた日本語会話活動を文字化した『日中Skype会話コーパス』を構築、一般公開した。コーパスの分析の結果、日本語母語話者と中国語母語話者の間で全体としては語彙数の違いは見られなかった。しかし、品詞ごとに分析をすると、副詞には大きな違いが見られ、学習者にとって難しいことがわかった。また、本コーパスは話題が指定されていることが特徴であり、それを利用して語彙リストを作成した。その結果、時間を表す「ている」「た」は「ポップ・カルチャー」に多いなど、従来予想されていなかった機能語が話題の影響を受けている可能性が示唆された。【概要】2012年5月から7月にかけて、日本・東京の実践女子大学と中国・長沙市の湖南大学との間で行われた日本語でのSkype会話交流活動の内容を録音、文字化した『日中Skype会話コーパス』を作成、公開した。【コーパスについて】コーパスはテキスト形式であり、記号でアノテーションが行われているが、正規表現を用いることで容易に除去できるようになっている。コーパスにはのべ9ペア、38の会話が収録されている。総会話時間は46:48:35で、1会話あたり平均1:13:55とまとまった長さのSkypeでの会話が収録されている。1つのペアにつき17会話が収録されており、各回のトピックは事前に緩やかに決められているが、トピックからそれることもあった。mecabとUniDicを用いた形態素解析の結果、日本人、中国人ともに115,000語、合計23万語含まれていた。【公開までのプロセス】文字化は(株)東京反訳に依頼した。この時点でタイムスタンプ、発話の重なり、不明瞭な個所、笑い声、沈黙についてのアノテーションを行った。その後、学生アルバイトを雇い、文字化の確認、個人情報の消去、発音の誤りについて正しい発音の付記を行った。並行してウェブサイトでの公開準備を進め、コーパスを配布するシステムを構築した。現状、氏名・所属・メールアドレスをフォームに記入し、利用規約に同意した者にZip圧縮されたファイルのURLを表示し、別途パスワードをメールで送るシステムになっている。【現時点での分析】まだあまり分析は行えていないが、日本人と中国人に分けて形態素解析を行った結果、副詞の使用に大きな差異がみられることがわかった。26年度に『日中Skype会話コーパス』を公開し、そのデータを使った分析を行った。本コーパスは真正性のある場面を録音したことから、「明後日」「木曜日」「すげえ」など、従来の学習者コーパスには出現しなかった語が出現すること、縦断的データであること、一種の電話場面であること、各回の話題が指定されていること、といった特徴を持つ。27年度は特徴の1つ、「各回の話題が指定されている」ことを活かし、まずケーススタディーとして、「食」に関する話題とそれ以外にコーパスを分割、それぞれを形態素解析システム「雪だるま」を利用して形態素に分割、続いて各コーパスにおける出現頻度を基に対数尤度比(LLR)を計算し、「食」に関する特徴語をあぶりだした。この知見は「第8回コーパス日本語学ワークショップ」にて発表し、高い評価を得た。続いて、「ポップ・カルチャー」についても同様の分析を行い、2016年度の日本語教育学会春季大会で発表予定である。これらと並行して、学習者と母語話者の違いも形態素解析の結果から分析した。その結果、驚くべきことに、使用語彙の豊富さを示すTTRの値は学習者と母語話者で一致し、差が見られなかった。これは意味交渉などの結果、使用語彙が同じになるということである。そして語彙の違いは話者よりも話題に強く依存すると言える。一方で仔細に分析すると、最も学習者と母語話者で使用傾向が異なる語は副詞であった。つまり、副詞は意味交渉の対象になりにくいということが示唆される。この知見は「日本語/日本語教育研究会」の第7回研究会で発表、その後同研究会のジャーナル(査読有り)に投稿し、受理された。話題別特徴語は当初は3つある研究課題の1つであったが、教育的にも自然言語処理的にも想定以上の成果を得ることができた。「食」に関しては約30,000語のコーパスから、244語が特徴語として自動抽出され、その90%以上が実際に「食」と関係していた。さらに残り10%の誤解析も、話題がそれた箇所に出現していたことがわかった。質的にも興味深い。例えば、「もの」という一般名詞が「食」の特徴語として抽出された。これは一見、直感に反するが、仔細に分析すると、「ハンバーグをパンで挟んだもの」のように「をしたもの」という構文が「食」コーパスでのみ使われていた。これは直感ではわからないような特徴語を機械で抽出した成果といえ、教育上有益な情報である。また、「ポップ・カルチャー」について、今度は会話の中身を確認し、実際に「ポップ・カルチャー」について話している部分だけを対象に分析を行ったところ、やはり約30,000語から251語を自動抽出し、ほぼ100%がポップカルチャーに関連していた。また、この分析では従来話題に従属しないとされていた「去年」「最近」や「ている」「た」などが抽出され、機能語であっても、話題との親和性が存在することを示唆する。

話題別の真正性のある会話を用意すれば、高精度でその話題に関連する語彙を半自動的にあぶりだせるという成果は教育への貢献が非常に大きい。さらに、機能語までもが話題と親和性があるということは経験的には知られていたが、それを定量的に示せたことも非常に大きい。『日中Skype会話コーパス』の分析を継続して行った。前年度までの研究で、話題による特徴語抽出が極めて効果的に働くことがわかったため、この課題を重点的に行った。まず、2016年5月には、日本語教育学会にて「真正性のある接触場面会話コーパスを用いた話題別特徴語の抽出ーポップ・カルチャーの場合ー」というタイトルで発表を行った。ポップ・カルチャーの話題では「監督」「タイトル」といった名詞のみならず、「ている」「昨年」といった時間に関する機能語が偏って出現するという画期的な発見を発表した。これは、トピックベースの教材作りに大きく貢献する情報である。その後、コーパスの全体を話題に分割するという作業を、協力者と2人で行った。コーパス全体に話題の区切りタグを挿入した。話題は当初会話活動で設定したものに加え、『実践日本語教育スタンダード』なども参考に協力者と協議し、最終的に「ポップカルチャー」「家庭」「開始部」「休暇」「言語」「終結部」「小中高」「大学」「町」「天気」「伝統」「約束」「料理」「恋愛」「その他」の15のサブコーパスに分類、長岡技術科学大学の山本和英氏に依頼しテキストファイルを15に分割した上で、語解析システム「雪だるま」を用いて単語に分割した。その後、それぞれを目的コーパス、その他を参照コーパスとした上で、対数尤度比を計算し、特徴語を抽出した。この中にはやはりこれまで話題に従属するとは考えられていなかった機能語が含まれていた。この結果は2017年7月のICPLJ10で「語彙は話題に従属する、文法も話題に従属する」と題して口頭発表を行い、その後『日本語教育』などに投稿する予定である。なお、『日中Skype会話コーパス』の配布は継続しており、これまでのダウンロード数は90件である。当初はコーパスを用いて様々な角度から分析を進める予定であったが、話題別特徴語の抽出に大きな成果が見られたため、それに集中して研究を行うことにした。そのテーマの中では、機能語の話題ごとの偏りというこれまで知られていなかった新しい事実を発見することができた。本研究は日本ではまだ例のない真正性の高い接触場面会話コーパスである『日中Skype会話コーパス』を構築することが第一の目的であった。同コーパスは2015年4月よりwebで一般公開され、3年間で120名の利用者があった。そして、このコーパスには「1.真正性がある」「2.電話場面である」「3.縦断コーパスである」「4.話題が統制されている」という4つの特徴があった。中でも4番目の話題による違いは当初の予測を超え、話題によって実質語のみならず、機能語の出現も大きく異なることが判明した。これは教材開発にとって非常に重要な知見である。最終年度では、全文を人手で話題ごとに分割し、特徴度の指標である対数尤度比(LLR)を計算、この指標を元に13の話題について特徴的な実質語と機能語のリストを作成した。例えば、時間に関わる表現は「ポップ・カルチャー」に多いなど興味深い結果が得られた。
異種移植におけるneonataltolerance導入の検討

臓器移植におけるドナー不足は深刻な問題となっており,移植待機中に死亡する患者の数は近年増加しつつある.異種移植はこのドナー不足を解決する手段の一つとして,注目されているが,超急性拒絶反応やその後のいわゆるdelayedxenograftrejectionなど免疫学的な問題は解決されておらず,今後の課題となっている.本研究では異種移植にneonataltoleranceの導入を図るとともに,異種拒絶反応におけるNK細胞の役割について検討した.HamsterからLewisラットへのconcordant異種移植をモデルとして,Hamsterの脾臓から採取したBリンパ球を生後24時間以内のLewisラットに投与した.経静脈的投与と腹腔内投与をリンパ球のdoseを変化させながら投与する前処理を行った.8週間後にHamsterからの心移植を行い,tolerance導入の有無について検討した.検討の結果では経静脈投与および腹腔内投与では生着延長効果やtoleranceの導入は認められていない.今後は最もtolerance導入の可能性の高いと思われる経門脈的投与や胸腺内投与の検討が必要と考えられた.HamsterからLewisラットへのconcordant異種肝移植をモデルとして,移植後経過中の末梢血中および肝浸潤細胞のNK活性を測定し,NK細胞の異種拒絶反応における役割について検討した.異種肝移植後には末梢血中および肝浸潤細胞ともにNK活性は抑制されたが,拒絶反応の進行に伴って肝浸潤細胞の相対的なNK活性は増加していた.しかしながらそのNK活性の絶対値は移植前値とほぼ同様であった.抗体を用いてNK細胞を除去した上で,異種肝移植を行い、異種移植拒絶反応におけるNK細胞の役割をさらに検討してゆく必要があると思われた.臓器移植におけるドナー不足は深刻な問題となっており,移植待機中に死亡する患者の数は近年増加しつつある.異種移植はこのドナー不足を解決する手段の一つとして,注目されているが,超急性拒絶反応やその後のいわゆるdelayedxenograftrejectionなど免疫学的な問題は解決されておらず,今後の課題となっている.本研究では異種移植にneonataltoleranceの導入を図るとともに,異種拒絶反応におけるNK細胞の役割について検討した.HamsterからLewisラットへのconcordant異種移植をモデルとして,Hamsterの脾臓から採取したBリンパ球を生後24時間以内のLewisラットに投与した.経静脈的投与と腹腔内投与をリンパ球のdoseを変化させながら投与する前処理を行った.8週間後にHamsterからの心移植を行い,tolerance導入の有無について検討した.検討の結果では経静脈投与および腹腔内投与では生着延長効果やtoleranceの導入は認められていない.今後は最もtolerance導入の可能性の高いと思われる経門脈的投与や胸腺内投与の検討が必要と考えられた.HamsterからLewisラットへのconcordant異種肝移植をモデルとして,移植後経過中の末梢血中および肝浸潤細胞のNK活性を測定し,NK細胞の異種拒絶反応における役割について検討した.異種肝移植後には末梢血中および肝浸潤細胞ともにNK活性は抑制されたが,拒絶反応の進行に伴って肝浸潤細胞の相対的なNK活性は増加していた.しかしながらそのNK活性の絶対値は移植前値とほぼ同様であった.抗体を用いてNK細胞を除去した上で,異種肝移植を行い、異種移植拒絶反応におけるNK細胞の役割をさらに検討してゆく必要があると思われた.平成7年度はconcordant異種移植モデルとしてハムスターからラットへの心移植手枝、またdiscordant異種移植モデルとしてモルモット(guinea-pig)からラットへの心移植手技を確立した。異所性心移植手技としては頚部へ移植する方法と腹腔内に移植する方法とがあるが、本実験では腹腔内法で、腎下方の大動脈及び下大静脈に心グラフトの上行大動脈および肺動脈を縫合法を用いて吻合するモデルを選択した。ドナー手術では心臓が拍動している間に手術を終了し、潅流を行う必要があるので、結紮数をわずか3本に減らす方法を考案して、良好なグラフト心が得られるようになっている。なお同所性肝移植手技については引き続き安定したモデルの確立を目指して検討していく予定である。neonataltolerance導入のための前処置としてconcordantモデルであるhamsterのリンパ球を分離し、Tリンパ球およびBリンパ球のそれぞれをLewisラットの新生児期生後24時間以内に投与するモデルでの検討を開始した。リンパ球の採取に当たってはhamsterの脾臓をすり潰した後、Hanks'balanced salt solutionを加えて粘性を下げ、Ficoll-Conray液の上において分離遠心を行った。Tリンパ球、Bリンパ球の分離にはnylon wool columnを使用し、McCoy溶液を滴下する方法を用いた。なお生後8週間後に心移植を行って生着期間を観察し、neonatal tolerance誘導の可能性について検討する予定である。HamsterからRatへのconcordant異種移植モデルにおいてneonatal tolerance導入の可能性について検討している。Hamsterの脾臓からB cellリンパ球を分離し、出生24時間以内のLewis Ratに投与した。投与経路としては経静脈路と腹腔内投与を試みた。投与リンパ球の量としては10^4、10^5、10^6、10^7、10^8個をそれぞれ試みて現在至適リンパ球投与量を検討中である。

すでにHamsterからRatへのconcordant間での異所性心移植、皮膚移植の手技は確立しており、neonatal toleranceの導入の有無については生後8週にHamsterの皮膚、心を行なって、その生着期間および移植臓器の組織学的検査により検討している。HamsterからRatへのconcordant異種移植間での異所性心移植の前処置なしのコントロール群の平均生着期間は2.6日であった。B cellリンパ球の経静脈経路と腹腔内投与では現在のところ有意な生着期間の延長効果は認められていない。経時的に移植臓器の標本を採取しており、H.E.染色とともに、接着分子およびMHC分子などの免疫組織染色を行い、これらの分子の発現などの組織学的な面から、移植臓器の変化を検討している。今後はT cellリンパ球や経門脈的投与によるneonataltolerance導入の可能性についても検討を加えることを考慮している。臓器移植におけるドナー不足は深刻な問題となっており,移植待機中に死亡する患者の数は近年増加しつつある.異種移植はこのドナー不足を解決する手段の一つとして,注目されているが,超急性拒絶反応やその後のいわゆるdelayedxenograft rejectionなど免疫学的な問題は解決されておらず,今後の課題となっている.本年は異種移植にneonatal toleranceの導入を図るとともに,異種拒絶反応におけるNK細胞の役割についても検討した.HamsterからLewisラットへのconcordant異種移植をモデルとして,Hamsterの脾臓から採取したBリンパ球を生後24時間以内のLewisラットに投与した.経静脈的投与と腹腔内投与をリンパ球のdoseを変化させながら投与する前処置を行った.8週間後にHamsterからの心移植を行い,tolerance導入の有無について検討した.検討の結果では経静脈的投与および腹腔内投与では生着延長効果やtoleranceの導入は認められていない.今後は最もtolerance導入の可能性の高いと思われる経門脈的投与や胸腺内投与の検討が必要と考えられた.HamsterからLewisラットへのconcordant異種肝移植をモデルとして,移植後経過中の末梢血中および肝浸潤細胞のNK活性を測定し,NK細胞の異種拒絶反応における役割について検討した.異種肝移植後には末梢血中および肝浸潤細胞ともにNK活性は抑制されたが,拒絶反応の進行に伴って肝浸潤細胞の相対的なNK活性は増加していた.しかしながらそのNK活性の絶対値は移植前値とほぼ同様であった.抗体を用いてNK細胞を除去した上で,異種肝移植を行い,異種移植拒絶反応におけるNK細胞の役割をさらに検討してゆく必要があると思われた.
がん患者・家族の悩み相談を受ける看護師の能力開発に関する研究

1年目の調査では、がん患者の心理的ケア、スピリチュアルケアや家族看護の難しさがわかった。2年目は、臨床経験5年以上の看護師22人を対象に、悩み相談での患者・家族との相互作用やコミュニケーションスキルの学習と相談技術の訓練を行った。3年目の悩み相談の実践では、傾聴や沈黙などのコミュニケーションスキル、相互作用の習得の機会となり、心理・スピリチュアル面の悩みや家族への対応など、看護の質の向上につながっていた。1.研究組織の招集・関係機関への協力要請(5月3月);看護部に本研究を説明し、看護師長1名、がん領域認定看護師2名、看護師3名の協力者が得られ、10月に当学の倫理審査で研究開始の承認を得た。研究対象者(約20名)は、平成23年3月に決定予定だったが、東北地方太平洋沖地震の被災を受け災害医療の基盤病院となったので、募集を4月まで延期した。2.学習会の企画・実施(10月3月);看護部では卒後教育の日程が11月まで組まれていたので、12月から3月まで4回の学習会を行い、100名の参加を得た。主な内容は、相談のプロセス(講義)、相談におけるシステムズアプローチ(演習2回)、がん看護専門看護師が行う相談(事例検討)であった。3.相談技術の訓練に関すること(5月3月);研究分担者が組織する「家族看護実践センター」の協力を得て、相談技術を開発するプログラムの構築を図った。研究会議を6回(本学4回、川崎市2回)開催し、教材DVD作成・編集・DVDを活用した演習方法の検討を行った。また、家族看護において看護師が遭遇する困難場面について学会発表を行ったことで、プログラムの構築に役立った。4.がんサロンなどの企画に関すること(7月2月);がんサロンの開設については、患者が主体に行っている松江市立病院、医療者が中心に行っている岩手医科大学附属病院の施設見学を行なった。当院の状況にあった企画を検討し、臨床腫瘍センター長との協議で了承が得られ、次年度から試行予定である。5.評価(5月3月);外来でのがん患者の告知後の問題等を討論したことで、現状評価につながった。学習会での看護師の反応から、がん患者・家族から悩み相談を受けたとしても解決に至るようなアプローチが難しいということが予測され、相談成立を困難にしている要因等の調査を行う必要性が認められた。1.研究対象者の決定福島県立医科大学附属病院の中堅看護師(卒後5年以上)17名だったので、福島市内のあづま脳神経外科病院にも働きかけ、5名の参加があったので、合計22名になった。2.相談技術の開発訓練平成22年度に調査した学習ニーズの結果(第26回日本がん看護学会発表)に基づき、知識の獲得として講義4回((1)テーマ:がん患者と家族の悩みと対応のポイント、スピリチュアルケア、家族ケア、(2)時間:18:0020:00、(3)開催月:7月、8月、11月、1月)を行った。がん患者・家族の悩み相談を受ける技術訓練として、研究分担者らが開発したDVDBOOKを使用して、ロールプレイ((1)内容:基礎編、応用編、(2)時間:土曜日9:0013:00、(3)開催,月:11月、1,月)を行った。3.がんサロンなどの企画・実施東日本大震災の支援物資(医療用かつら)の提供を契機に、がん患者・家族交流会を5月から開催し継続している。参加者は、214組であるが、がん患者・家族の悩み相談を受ける場、患者同士の交流の場、学習会(リハビリメイクセミナー)に発展している。効果的ながんサロンにするために、岩手医科大学附属病院(多職種のとの協働)、秋田赤十字病院(患者中心の企画)の施設見学を行った。福島県内の過疎地域での開催は震災の影響もあり延期した。かつらの相談については学会発表を行った。4.評価相談技術の開発訓練では、講義・ロールプレイ後の学びについて、3月にふりかえりをする機会を持ち、平成23年度の評価とした。講義での学びは、知識として蓄積され日常の看護実践に役立っていた。また、グループデスカッションでは、患者・家族とのコミュニケーションにおける相互作用を活用し実践していることが分かり、ロールプレイが効果的だった。総合的評価としては、相談を受ける基礎としてのコミュニケーションスキルの獲得ができたと考えられる。1.悩み相談技術の開発(継続プログラム):平成23年度にコミュニケーションスキル、悩み相談者と受け手との相互作用、感情への対処等を学んだ上で、平成24年度は悩み相談の実践過程を評価した。方法は、患者・家族の了解を得て悩み相談の場面をICレコーダーに録音後逐語録を作成し、相談過程の振り返りをした。また、患者の同意が得られない場合は、悩み相談が困難だった事例を振り返ることにした。

2.スピリチュアルケアの実践(単発プログラム):継続プログラムの協力者の減少(22名→12名;産休育児休暇、退職等)に危惧したので、平成23年度好評だった「看護師だからできるスピリチュアケア」のプログラムを追加した。8月に学習会を開き40名の参加者に対して、フォローアップ研修の参加希望者に研究計画を説明し同意が得られた20名を研究協力者とした。フォローアップ研修(4ヵ後)は、各自の看護実践を振り返り、スピリチュアルペインを表出する患者への対応を習得する機会とした。3.悩み相談の場の設定:東日本大震災後に、抗がん剤治療を受ける患者への支援物資(医療用かつら等)の提供と脱毛患者への悩み相談の実践と月1回のがん患者・家族の交流会を継続した。また、福島県の患者会との交流を通し病院外で「がん患者・家族のがんサロン」を考える機会とした。4.結果:継続プログラムは、録音できた者が8名、困難事例への対応が4名だった。コミュニケーションの傾向、傾聴・沈黙の意義、相談者との相互作用を振り返ることができた。単発プログラムでは、スピリチュアリティの捉え方、援助的コミュニケーションや感情への対処等が習得されていた。また、「震災支援物資提供団体からのがん患者さんへの橋渡しと脱毛後の相談活動の継続」が評価され、日本がん看護学会学術奨励賞を受けた(平成25年2月)。福島県立医科大学は、東日本大震災の災害救援、復興支援に従事したため、平成23年度の計画が3カ月遅れて開始された。しかしながら、がん患者・家族の悩み相談を受ける看護師に必要な知識と相談技術の獲得については、おおむね順調に進展している。がん患者の悩み相談を受ける場として、がん患者・家族の交流会として試行できているが、院内の多職種(医師、薬剤師、栄養士等)の協力要請までは至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、福島県立医科大学附属病院の研究対象者に、産後・育児休暇や退職に伴い数名の辞退者が予測される。科研申請時の目標では、「研究対象者が体得した相談技術を他の看護師に伝達・指導していくことで、がん看護の均てん化に貢献」を目指していたが、対象者の減少でこの目標達成は難しいと思われる。当初の計画では、2年目に相談技術の開発訓練、3年目に実施・評価を予定していたが、別のプログラムの追加を検討している。平成22年度の調査では、終末期のケア(スピリチュアルケア、家族ケア)が難しいと答えていたので、「看護師だからできるスピリチュアルケア」を講義として取り入れた。この講義が実践でどのように活用されたか、平成24年度の早期に研究対象者のフィードバックを計画している。これと同様に、講義1回を行い6カ月後のフォローアップを計画し、対象者を募りたいと思っている。本研究の主旨は、がん患者・家族の悩みや不安の解決に向けた相談や支援能力を開発することであるので、継続的なプログラムと単発のプログラムについて検討していきたい。
結核への罹患しやすさに関与する遺伝的多型の解析

免疫応答反応の中心を担うヘルパーT細胞(Th)には、そのサイトカイン産生パターンによりTh1、Th2という2種類のサブセットが存在する。それぞれは、細胞性免疫、液性免疫の誘導および調節機能に関与する。種々の感染症をはじめ様々な疾患の病因・病態が、Th1/Th2のバランスの異常という観点からも理解されるようになった。細胞内寄生体である結核菌は、細胞性免疫であるTh1型の反応が感染防御に非常な重要な役割を担っており、逆にアトピーのようなアレルギー性疾患では、その病態の形成にTh2型優位の反応が主要な役割を演じていると考えられている。結核の発症には、宿主側において環境衛生・栄養状態といった要因に加え、免疫反応に影響をもたらす遺伝的要因の関与が示されてきた。すなわち、Th1型サイトカインであるインターロイキンー12(IL-12)およびインターフェロン-γ(IFN-γ)関連シグナルに関する分子の遺伝子の異常に基づいたTM1活性の低下が結核や抗酸菌症への疾患感受性を高め、易感染性を呈するという事実である。我々は、IFN-γ受容体およびIL-12受容体において、アミノ酸変異をもたらす遺伝子多型を解析した。特にIL-12β1受容体にMet365ThrとGln378Argの多型を見出し、これらの多型は連鎖していること、結核患者群にこれらの多型が有意に多いことを明らかにした。また、この多型を有する受容体は、IL-12刺激による分化や増殖に関し、有意にその機能が低下している事が明らかとなり、これらの遺伝的多型が免疫反応低下に関わることを示した。(AkahoshiM et al. Hum Genet)感染症のみならず代表的な腎疾患であるIgA腎症においても、IFN-γやIL-4の遺伝子多型に基づくTh1/Th2のバランスの異常で、病型が異なることを示した。っまりIFN-γの低産生量に関わる遺伝子型とIgA腎症との発症との間には相関が見られるが、その重症化にはIFN-γの遺伝子型は相関せず、IL-4高産生量に関わると考えられるIL-4遺伝子型に相関していることが明らかとなり、IgA腎症の病態にTh2免疫反応が中心的役割を果たしているという従来の考え方を指示する結果が得られた。(Masutani K et al. Am J Kidney Dis)個人の遺伝的背景によりTh1/Th2のバランスが規定されており、その結果病像、病態、病型が異なるという事実を支持する解析結果であった。結核に代表される細胞内寄生性病原体の感染防御における1型サイトカイン関連分子の重要性を示す近年の数ある報告を受け、我々はインターロイキン12レセプター(IL-12R)の遺伝子多型解析を行った。同意の得られた健常者、結核患者の末梢血よりRNAを分離し、多型解析には、2本のIL-12R、β1/β2鎖各々についてRT-PCR-SSCP法を用いた。

ダイレクトシークエンス法により塩基配列を決定した結果、β1鎖の細胞外部分に合計4カ所の一塩基多型(SNP)を認め、その内3カ所にアミノ酸置換を認めた(Q214R,M375T,G378R)。特定の制限酵素を用いたミスマッチPCR-RFLP法およびシークエンス法によるgenotypingの結果、4カ所のSNPには完全な連鎖不平衡の関係が認められ、Q214-M375-G378(wild型;WT)およびR214-T375-R378(mutant型;mt)の2種類のβ1遺伝子の存在を同定した。β2鎖には明らかな多型は認められなかった。これらの結果をもとに結核患者を用いて患者対照関連解析を行ったところ、β1多型アリルのヘテロ群(WT/mt)でオッズ比1.51(p=0.14)、ホモ群(mt/mt)では2.30(P=0.017)とカイ二乗検定にて有意差を認めるに至り、遺伝学的にβ1遺伝子多型が、結核の疾患感受性に寄与する遺伝子の一つであることが示唆された。さらに機能的な差異を検討するため、WT/WT型、mt/mt型それぞれのβ1遺伝子型をもつ健常者末梢血よりCD2陽性細胞を分離し、機能解析を行った。増殖アッセイ、IFN-γ誘導アッセイ等の解析により、mt型でのIL-12に対する反応性の低下が示され、IL-12/IFN-γ経路への生物機能的な関与が示唆された。以上の結果より、IL-12Rβ1遺伝子多型が、1型サイトカイン活性化経路に部分的な機能障害を引き起こし、一般集団における結核菌への選択的易感染性に寄与している可能性が示された。結核に代表される細胞内寄生性病原体の感染防御における1型サイトカイン関連分子の重要性を示す近年の数ある報告を受け、我々はインターロイキン12レセプター(IL-12R)の遺伝子多型解析を行った。β1鎖の細胞外部分に合計4カ所の一塩基多型(SNP)を認め、その内3カ所にアミノ酸置換を認めた(Q214R, M375T, G378R)。4カ所のSNPには完全な連鎖不平衡の関係が認められ、Q214-M375-G378(wild型;WT)およびR214-T375-R378(mutant型;mt)の2種類のβ1遺伝子の存在を同定した。これらの結果をもとに結核患者を用いて患者対照関連解析を行ったところ、β1多型アリルのヘテロ群(WT/mt)でオッズ比1.51(P=0.14)、ホモ群(mt/mt)では2.30(P=0.017)とカイ二乗検定にて有意差を認めるに至り、遺伝学的にβ1遺伝子多型が、結核の疾患感受性に寄与する遺伝子の一つであることが示唆された。さらにWT/WT型、mt/mt型それぞれのβ1遺伝子型をもつ健常者末梢血のCD2陽性細胞機能解析を行った。(Akahoshi M etal.論文投稿中)