hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタボロミクス解析によるサルコイドーシス新規バイオマーカーの開発

非標的メタボロミクス解析によって得られた結果から、サルコイドーシス患者において有意に変動している化合物を同定した。これらの中で、臨床的意義を有しているものを診療録より抽出したデータベースと照らし合わせて、新規バイオマーカーの候補となりうる化合物を特定する。また、同時に上記非標的メタボロミクス解析で得られた化合物の中から、特に中心代謝に関連する化合物を、LC-MS/MSによる標的メタボロミクス解析手法を用いて再現性を有する形で測定を行う。サルコイドーシス患者群と正常検体群との比較においても同様の傾向を得られれば、今後は論文投稿を行う。現在、サルコイドーシスの疾患感受性遺伝子の検索も行っており、これらの代謝産物との関係性を調べていくことになる。呼吸器内科サルコイドーシス患者の非標的メタボロミクス解析が、共同研究者の三枝の指導のもと、より簡易に行うことができたことによると考えられる。サルコイドーシス患者の200検体および正常検体での標的メタボロミクス解析およびサルコイドーシス疾患感受性遺伝子の解析の目的で前倒し支払い請求を行ったが、予定よりも正常検体数検体分の解析を行わなかったことにより残額が生じた。非標的メタボロミクス解析で約100検体の解析を行ったが、同意を得られた患者数は倍の200例を超えている。解析を行う検体数はさらに倍に増やすことができるため、解析の精度を高めるためにも追加で非標的メタボロミクス解析を施行し、化合物の同定を行う。論文投稿等に使用する予定である。
アミノ酸トランスポーターの活性制御に関わるタンパク質間相互作用の解析

本研究は、研究代表者らが分子実体解明を推進してきたヘテロニ量体型アミノ酸トランスポーターについて、特にそのプロトタイプであるLAT1の機能及び調節の実体とその機序を明らかにすることを目的とし、タンパク質間相互作用の観点から以下の二点について検討した。(1)4F2hcへのタンパク質間相互作用によるLAT1の活性制御。1回膜貫通型サブユニット4F2hcは、インテグリンのbeta-サブユニットと細胞内で結合する。インテグリン/4F2hcによるLAT1の活性制御の実態とその機序について解析した。その結果、インテグリンへのリガンドの結合により、LAT1を介するロイシン取込みが、インテグリンリガンド処理と同時に上昇し、この上昇作用はインテグリン、4F2hc、LAT1の蛋白質間相互作用を介して生じることが明らかとなった。これは結合親和性の上昇によることから、インテグリンへのリガンド結合によるコンフォメーション変化が、4F2hcを介してLAT1に伝播することが示唆された。(2)LAT1のC-末端の細胞内ドメインへのタンパク質間相互作用によるLAT1の活性制御。LAT1は、そのC-末端に電位依存性CaチャネルCavl.2のターゲティングドメインと類似の小領域をもつ。LAT1のC-末端の詳細な欠損体と変異体の解析により、この小領域VVPがLAT1の細胞膜での局在に必須のモチーフであること、及びその変異体と欠損体は小胞体からゴルジ体への移行が障害されることが明らかになった。酵母ツーハイブリッド法によりVVPモチーフに結合するタンパク質を探索したところ、多価の足場タンパク質RACKIが同定された。siRNAによるノックダウンにより、LAT1とRACKlの結合は、ヘテロ二量体複合体の小胞体からゴルジ体への移行に必須であることが示された。本研究は、ヘテロ二量体型アミノ酸トランスポーターLAT1の機能及び調節の実体とその機序を明らかにすることを目的とし、タンパク質間相互作用の観点から、LAT1のC-末端のドメイン解析、及びLAT1のC-末端への結合タンパク質の同定とそのLAT1活性制御における役割の検討を行った。LAT1は、そのC-末端に電位依存性CaチャネルCav1.2のターゲティングドメインと類似の小領域をもつ。LAT1のC-末端の詳細な欠損体と変異体の作製とその解析により、この小領域VVPが、LAT1の細胞膜での局在に必須のモチーフであることを明らかにした。本モチーフの変異体あるいは欠損体は、ヘテロ二量体形成のためのパートナーである4F2hcとの連結には問題はなく、ヘテロ二量体を形成し得るが、形成されたヘテロ二量体が細胞内に留まることが共焦点レーザー顕微鏡による解析と細胞表面ビオチン標識による解析から明らかになった。糖タンパク質である4F2hcの糖鎖付加の解析から、LAT1のC-末端のVVPモチーフは、ヘテロ二量体複合体の小胞体からゴルジ体への移行のために重要な役割を果たすことが示された。VVPモチーフに結合するタンパク質を明らかにする目的で、酵母ツーハイブリッド法によるヒト膀胱癌由来T24細胞のcDNAライフラリーをスクリーニングしたところ、多価の足場タンパク質RACK1が同定された。LAT1とRACK1の結合は、免疫沈降法で確認された。またsiRNAを用いたRACK1のノックダウンにより、LAT1とRACK1の結合は、ヘテロ二量体複合体の小胞体からゴルジ体への移行に必須であることが示された。平成18年度は、LAT1の機能及び調節に関わる4F2hcへのタンパク質間相互作用を解析し、ヘテロ二量体複合体を取り巻くタンパク質問相互作用の全貌を明らかにすることを目的とする。本研究は、ヘテロ二量体型アミノ酸トランスポーターLAT1の機能及び調節の実体とその機序をタンパク質間相互作用の観点から、明らかにすることを目的として行った。

本年度は、ヘテロ二量体複合体の活性ユニットであるLAT1の機能活性への調節ユニット4F2hc(1回膜貫通型タンパク質)の役割を明らかにするために、4F2hcへのタンパク質間相互作用によるLAT1の活性制御の解析を行った。4F2hcには、インテグリンbetaサブユニットが連結することが知られている。本研究では、インテグリンのリガンドによる刺激、及びインテグリンと4F2hcの連結を操作することにより、LAT1の機能活性への4F2hcの影響を検討した。インテグリン、4F2hc、LAT1を高発現するモデル細胞としてヒト膀胱癌由来T24細胞とヒト子宮癌由来HeLa細胞を決定した。両細胞とも、インテグリンリガンドであるフィブロネクチンとコラーゲンによって、LAT1を介するロイシン取込みが、インテグリンリガンド処理と同時に上昇したが、これは親和性の上昇によることが明らかになった。インテグリン活性を上昇することが知られる二価カチオンMn2+も同様にロイシン取込みを上昇させ、EDTAはそれを低下させた。このようなインテグリンリガンドによるLAT1活性の上昇がインテグリンbeta鎖細胞内ドメインと4F2hc細胞内ドメインの相互作用によって生じることを、ドミナントネガティブ効果の導入により検討した。beta鎖と4F2hcの相互作用に介入するインテグリンbeta鎖細胞内ドメイン、4F2hc細胞内ドメイン、4F2hcと類似構造を持つ他の1回膜貫通型タンパク質rBATとのキメラの過剰発現により、それぞれにおいて、LAT1機能に対するインテグリンの影響が遮断され、インテグリンからLAT1への直接効果が強く支持された。
多能性幹細胞におけるTGFβファミーの役割

未分化多能性幹細胞(ES細胞)から細胞外基質蛋白でコートしたシャーレを利用することによりFlk-1(fetal liver kinase-1)陽性の血液細胞、血管内皮細胞を誘導する実験系を開発した。この系において、BMP(骨形成因子)が細胞増殖を阻害し、分化誘導を制御する事を見いだした。マウスの胚盤様上皮細胞(epiblast)は、多能性を有する細胞群であるが、胚性7.5日以降では、すでに神経系細胞系譜に系列が決定されており、正常では中胚葉系列の細胞を形成することはない。この系において、TGFβファミリーの1つであるアクチビンが、Flk-1陽性の中胚葉系細胞を誘導できることを明らかにした。このことは、アクチビンという中胚葉誘導因子がマウスの多分化能を有する細胞群の細胞の系譜を変化させうる作用を持つことを示している。アクチビンの受容体型セリンキナーゼを介した細胞内情報伝達機構を解析する中で、TGFβ群の抑制性の細胞内因子、Smad7がアクチビンの作用を強力に負に制御することを見いだした。また、正のシグナル分子であるSmad2およびSmad3とロイシンジッパー型転写因子であるjunファミリーが会合し、情報伝達を制御していることを明らかにした。アクチビンタイプII受容体型セリンキナーゼのカルボキシル末端と会合する数種のPDZ蛋白質を見いだした。これらの分子群は、神経系細胞での、受容体の局在化、情報伝達因子のクラスター化、制御を担っている可能性があり、現在詳細な解析を行っている。TGFβ型受容体セリン・キナーゼの細胞外領域とヒトIgG定常領域のキメラ蛋白を3種類作製・精製し、機能阻害活性を検討した。TGFβタイプII受容体・ヒトIgGキメラ蛋白(TGFβRII-IgG)は、培養血管内皮細胞において、5ng/mlのTGFβによる細胞外基質蛋白の転写活性誘導を50ng/mlで完全に抑制した。BMPタイプIA受容体-ヒトIgG(ALK3-IgG)は、MC3T3-E1(骨芽細胞)、PA6(脂肪前駆細胞)等の骨、軟骨、脂肪細胞等の多分化能細胞において、20ng/mlのBMP4によるアルカリ・フォスファターゼ活性誘導を濃度依存性に抑制し、1mg/mlで完全に阻害する活性を有していた。一方、アクチビンタイプIB受容体-ヒトIgG(ALK4-IgG)は、アクチビンによる転写活性には、影響を与えなかった。未分化多能性幹細胞(ES細胞)から細胞外基質蛋白でコートしたシャーレの使用やストローマ細胞株OP9との共培養により、Flk-1(fatal liver kinase-1)陽性の血液細胞、血管内皮前駆細胞を誘導する実験系を開発したが、BMP4が、この系において、細胞増殖を阻害することにより、分化誘導を制御することを見いだした。ラットにおいて脳組織、特に、前脳、基底核、小脳で高い発現が見られる、新規受容体型セリン・キナーゼを同定した。アクチビンの細胞内情報伝達とその負の制御機構を検討し、細胞外から、follistatin315,288,inhibinが、細胞内においては、Smadファミリーの内、Smad7が、アクチビンによる転写活性を抑制することを見出した。follistatin315,288の阻害活性濃度(ED50)は、1オーダー程度異なっており、その機序を検討中である。
筋萎縮性側索硬化症・パーキンソン病の神経脱落におけるiNOS関与の解明

平成12年度科学研究費補助金を受けて,われわれは遺伝子工学技術により作成された2種類の変異マウスの交配実験に着手した.まず,交配によって得られた2種類の変異を持つマウスがメンデル遺伝するか否かを確認するために,変異SOD1 transgenic mouseにおいて,変異遺伝子が一塊となって導入されているか否か,どの染色体に導入されているかについての情報収集を行った.その結果,変異遺伝子は一塊となって導入されていることが確認されたが,どの染色体上に存在するかは不明であった.しかし2000年9月に,iNOSと同じ染色体上に存在するp53のknockout mouseと変異SOD1 transgenic mouseとの交配実験の結果が報告されたので,同様の手法を用いることにより,われわれの実験系が予測通り稼動することが確認された.次にわれわれは,交配によって得られたマウスの遺伝子型を確実に同定するため,変異SOD1についてはPCR法・FISH法・酵素活性測定法,iNOSについてはNothern blot法の実験系の確立と手技の修得を行った.さらに,交配マウスを病理学的に観察するために,変異SOD1およびiNOS,さらにnNOSやnitrotyrosineなど変化の予測される物質を免疫組織化学的に同定する実験系を確立した.以上のように交配実験に関する基礎準備はほぼ終了し,現在Jackson laboratoryからの変異SOD1 transgenic mouseの到着を待機中である.到着後すぐにわれわれのiNOS knockout mouseとの交配を行い,遺伝子型を確認後,行動解析・病理学的検索を行う予定である.平成1213年度科学研究費補助金の助成により、我々は筋萎縮性側索硬化症・パーキンソン病の細胞変性におけるiNOS関与の解明を試みた。パーキンソン病に関しては申請時の当初計画は、遺伝子工学技術により作成されたiNOS knockout mouseに対してMPTPを投与し、黒質の神経細胞脱落の程度を病理学的にコントロール群と比較検索するというものであった。我々の予測通りiNOS knockout mouseではコントロール群に比し細胞脱落の程度は有意に抑制されており、パーキンソン病の細胞脱落におけるiNOSの関与が示唆されたが、全く同様の手法を用い、同様の結果がColumbia大学のグループから我々に先んじて報告された。そこで我々はparkin遺伝子exon6-7の欠失を認めた若年性パーキンソニズムの世界初の剖検例において、iNOSを含む種々の細胞構成蛋白に対する免疫組織化学的検討を行い、日本神経病理学会総会で報告した。一方筋萎縮性側索硬化症に関しては、SOD1 transgenic mouseとiNOS knockout mouseの交配を行い、SOD1 Tg //iNOS-/-,SOD1 Tg//iNOS-/W,SOD1 Tg//iNOS W/Wの3 genotypeのstrainを作成することに成功した。iNOSのgenotypeの同定には、当初Northern blot analysisを予定していたが、PCR法により解析が可能であることを確認した。これら3群のmouseの運動機能、生存期間には差が見られ、病理学的検索にても細胞変性の程度や細胞構成蛋白の分布に差が見られた。現在これらのデータに関する統計処理を行っており、結果のとりまとめに入っている。
指節間関節形成を支配するGDF5による軟骨原基の成長分化機構

昨年度の研究によって、指節間関節の形成においてはGdf5の下流でいくつかのマーカー蛋白質がTrps1を介して発現調節されていることが明らかとなった。現在その中から、Prg4/Libricinに注目して解析を行っている。Prg4/Lubricinは滑膜液の主要成分の一つであることが知られていたが、四肢の発生過程では軟骨原基の末端部分を覆うsuperficial layerで発現していることが最近明らかになった。そこでTrps1KOマウスの四肢でのPrg4/Lubricinの発現を検索したところ、発現領域の乱れや発現量の減少が確認された。Prg4/Lubricinの発現がGdf5/Trps1によって調節されていることは、培養軟骨細胞を用いた実験によっても確かめられた。また指節間関節が形成されないDominant Negative Gdf5発現マウスでは、指節間関節ができるべき領域でTrps1の発現が顕著に低下しており、加えてPrg4/Lubricinの発現は全く認められなかった。これらの地検より、現在「軟骨原基中の予定関節領域にGdf5/Trps1の作用によりPrg4/Lubricinが誘導され、それによってsuperficial layerが形成されることにより、関節空隙が生じる」という作業仮説を立てて現在組織学的な解析を行っている。またPrg4/Lubricinについてさらに検討したところ、myxoid liposarcomaにおいて発現が亢進しており、Transform活性があることを確認している。これより予想される類軟骨細胞の増殖への影響についても、脂肪組織と同時に検討した。また、研究計画にある組織培養についても予備的検討を行った。本年度は、指節骨間関節形成を行う具体的な蛋白質の発現動態を明らかとするための実験を主に行ってきた。申請書に記述したようにGdf5mutantでは指節骨間関節は形成されず、Trps1 null mouseでも指節骨間関節の形成異常が認められる。そこでこれらのマウスを用いて、apoptosis関連蛋白質、関節マーカー、各種転写制御因子などの発現動態をIn Situ Hybridization法、およびReal Time PCR法により解析し、野生型と比較した。その結果、研究開始前に予想していたものとは異なり、apoptosis関連蛋白質には顕著な変動は認められなかった。またtunel染色においても顕著な差は見いだされなかった。一方で、いくつかの蛋白質に関しては、野生型マウスとの間に、発現量または局在の違いが見いだされ、これらがGdf5/Trps1によって制御されていることが示唆された。これらの中には滑膜のマーカー蛋白質、Wntシグナリング関連蛋白質、転写制御因子などが含まれていた。これらは培養軟骨細胞でもGdf5/Trps1に応答して変動していた。これらの結果は、指節骨間関節形成に関して、従来考えられていたようなapoptosisを中心としたメカニズムとは異なる機序が働いている可能性を示すと考えられる。現在、今回明らかとなった標的分子、とりわけ滑膜マーカー蛋白質がこのような新しい機序を担っている可能性があると考え、その具体的役割について主に組織学的見地から解析を行っている。また培養細胞を用いた関節形成モデルの構築も試みている。また、本研究の過程でTrps1が腎尿細管形成、成体での腎線維化でも働いていることが明らかとなり、これについても併せて検討を行っている。そこでTrps1 KO

マウスの四肢でのPrg4/Lubricinの発現を検索したところ、発現領域の乱れや発現量の減少が確認された。Prg4/Lubricinの発現がGdf5/Trps1によって調節されていることは、培養軟骨細胞を用いた実験によっても確かめられた。また指節間関節が形成されないDominant Negative Gdf5発現マウスでは、指節間関節ができるべき領域でTrps1の発現が顕著に低下しており、加えてPrg4/Lubricinの発現は全く認められなかった。これらの地検より、現在「軟骨原基中の予定関節領域にGdf5/Trps1の作用によりPrg4/Lubricinが誘導され、それによってsuperficial layerが形成されることにより、関節空隙が生じる」という作業仮説を立てて現在組織学的な解析を行っている。またPrg4/Lubricinについてさらに検討したところ、myxoid liposarcomaにおいて発現が亢進しており、Transform活性があることを確認している。これより予想される類軟骨細胞の増殖への影響についても、脂肪組織と同時に検討中である。また、研究計画にある組織培養についても予備的検討を行った。関節形成は軟骨・骨の形成過程に比べ分子的な詳細がまだ解明されていない領域である。本研究は関節形成の分子メカニズムを、特にGdf5のシグナリング経路に着目して解析することを目的としている。昨年度までの研究によって、Gdf5の下流で働く因子について検索を行った結果、転写因子Trps1を介して発現が調節されるPrg4/Lubricinなどいくつかの関節形成関連分子を同定してきた。本年度はそれらについてさらに解析を行った。1.Prg4/Lubricinの発現調節の解析Prg4/Lubricinは指節骨の骨端部に発現していることが知られるが、この発現はGdf5の刺激によりTrps1によって調節されていること、また従来知られていたGdf5の下流因子Barx2とは独立に調節されていることが明らかとなった。一方でこれらとは別の関節マーカーであるCD44やNogginなどはTrps1の調節を受けておらず、関節形成関連分子の調節は複数のシグナリング経路が関与していることが示された。これらの変化は軟骨様細胞株ATDC5を用いた実験でも確かめられ、ATDC5細胞は関節・骨端部形成のモデルとしても用いることができることが明らかとなった。また、Prg4/Lubricinには少なくとも4つのvariantが存在し、関節周辺でもそのうち3つが発現していることが判ったが、現在それらのvariant間の機能の差異・役割分担について、恒常的発現系の構築によって検討している。2.Trps1の関節における機能の検討Prg4/Lubricin発現調節以外のTrps1の機能についても、標的遺伝子の検索を引き続き行った。
マントル遷移層の含水率に関する観測的及び実験的研究

マントル中の「水」は,マントルの物性を大きく変え,またその対流様式にも強い影響を与えている。本研究では,高い貯水能力を持つと予想されるマントル遷移層に着目し,その含水率を海底観測と室内実験から解明する事を目的とした。室内実験の結果,ごく微量(<0.1 wt%)の水では,観測された電気伝導度に有意な違いをもたらさない事が分かり,海底観測からは,北西太平洋海盆下で数‰程度の水しか含まない比較的乾いたマントル遷移層の存在が確認された。本研究では,(1)マントル遷移層の電気伝導度をスタグナント・スラブの影響を強く受けている地域とそうでない地域で電磁場の海底における長期観測から求め,(2)それらを含水Wadsleyiteと含水Ringwooditeの高温高圧実験結果と比較し,プレートの沈み込みによるマントル遷移層への注水効率を事例解析に基づいて定量的に明らかにする事を目的とした研究を行っている。平成22年度は、海洋研究開発機構の研究分担者と協力して、海底長期電磁気観測を西フィリピン海盆で実施した。その結果、海底電磁場六成分の長期時系列を取得する事に成功した。また、同観測点に海底長期電磁場観測ステーション(所謂「海底地磁気観測所」)の代替機を敷設する事もできたので、来年度以降もスタグナント・スラブからの脱水の影響下にあるマントル遷移層上での観測継続の見通しが立った。また、マントル遷移層の電気伝導度をより精密にモデル化する為、構造推定法を周波数領域から時間領域に拡張する事を目標として、三次元不均質球内の電磁気的過渡応答を計算するコードを多層構造を含められる様に改良した。海底観測と平行して、岡山大学の共同研究者は室内における高温高圧実験を実施し、マントル遷移層条件での含水率測定を行った。その結果、含水Wadsleyiteと含水Ringwooditeの電気伝導度はHuang et al.(2005)が主張する程高くない、すなわち、マントル遷移層の構成鉱物の電気物性に対する「水」の影響は従来考えられてきたものより小さい可能性がある事が示された。これらの成果は、国内学会・国際学会で各一件ずつ口頭発表を行った上、査読付き国際誌に掲載された原著論文一篇と図書一冊にまとめて公表した。本研究では,(1)マントル遷移層の電気伝導度をスタグナント・スラブの影響を強く受けている地域とそうでない地域で自然電磁場の海底における長期観測から求め,(2)それらを加水Wadsleyite及びRingwooditeの高温高圧実験結果と直接比較する為の観測/実験を実施している。スタグナント・スラブの影響を強く受けている地域とは,具体的にはフィリピン海プレート中央部に位置する海底長期電磁気観測点(WPB点)を,そうでない地域とは北西太平洋海盆のNWP点を指す。平成23年度は,NWP点で海底観測を実施しデータの蓄積を図った。同年7月末に海洋研究開発機構の研究船「かいれい」を用い,二台の海底長期電磁気観測ステーションの回収と代替機一台の敷設に成功した。室内実験については,昨年度に引き続き410km不連続付近の温度・圧力条件で含水かんらん石をWadsleyiteへ相転移させ,含水率を変えながら電気伝導度を測定した。これらの海底観測は藤・浜野が,室内実験は芳野が担当した。また,観測・実験に先立ち,海底電磁場時間変化に及ぼす地磁気静穏日変化(Sq)の影響についてのデータ解析を行い,予め生時系列から24時間周期とその高調波を取り除いておく事により,その影響がかなり軽減できる事を見い出し,5月に行われたJpGU主催の連合大会で成果報告を行った。さらに今年度の研究成果は,査読付き国際誌に掲載された原著論文三篇と図書一冊にまとめて公表した。地球マントル中に微量成分として含まれる「水」は,粘性や地震波速度を低下させ,電気伝導度を上昇させるなどマントル物質の物性を大きく変えるだけでなく,地球史におけるマントル対流の様式変化,すなわち,マントル・ダイナミクスの変遷にも強い影響を与えていると考えられる。従って,マントル中の水収支と循環は,非常に重要な今日的課題である。本研究では,高い貯水能力を持つと予想されるマントル遷移層の含水率に地域性があるかどうか,に着目し,この問題を海底観測と室内実験両面から解明する事を目的とした。本研究の開始前,室内実験の分野ではマントル遷移層の電気伝導度に及ぼす「水」の影響については二つの異なる実験結果が存在していた。すなわち,微量の「水」でも高電気伝導度になり得るという結果(例えばDai and Karato, 2009)とその逆(例えばYoshino et al., 2008)である。

本研究で再測した所,Yoshino et al. (2008)の結果が裏付けられ,ごく微量(0.1 wt%)以下の含水率では,観測された電気伝導度に有意な違いをもたらさない事が確認された(Yoshino and Katsura, 2012)。海底観測においては,遷移層への有力な「水」の供給源と考えられるstagnant slabが存在する西フィリピン海盆と存在しない北西太平洋海盆に海底長期電磁場観測点を設け,対照実験を試みた。その結果,北西太平洋海盆下で数‰程度の「水」しか含まない比較的乾いたマントル遷移層の存在が示唆される一方,西フィリピン海盆では,観測期間中の外部磁場擾乱が非常に少なかった為,深部構造の高精度決定に至らず,両者の直接比較はできなかった。しかし,遷移層電気伝導度そのものは,北西太平洋海盆下より高い値が得られた為,西フィリピン海盆下に高含水率遷移層が存在する可能性は否定できない。スタグナント・スラブの影響下に無いマントル遷移層(NWP点下)の電気伝導度を海底電磁気観測から推定する作業は,平成23年度の海域観測がうまくいったため順調に進展している。一方,スタグナント・スラブの影響下に在る遷移層(WPB点下)の電気伝導度推定は,やや遅れている。その理由は,このWPB点がNWP点より新しい観測点である為,もともと過去データの蓄積が少なく,また,現有データも地磁気活動度が低かった時期のものの割合が高い為である。海域観測で推定したマントル遷移層電気伝導度の比較対象である室内実験は,含水Wadsleyiteの測定が終了しこれも順調である。ただし,含水Ringwooditeの測定を平成24年度に実施しなければならない。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は最終年度である為,室内実験では含水Ringwooditeの電気伝導度測定を,海域観測ではWPB点でのデータ取得に努め,年度内に成果の取りまとめが行えるようスケジューリングに留意する。平成24年度にWPB点で海域観測を実施する為の研究船利用は最上位ランクで採択されているので,今年度のWPB点観測はまず間違いなく実施でき,そのデータが加われば,スタグナント・スラブが遷移層電気伝導度に及ぼす影響をより定量的に明らかにできるものと考えられる。
HGFによる脳神経系の生存維持とHGFからみた神経変性疾患の病態解析

HGF(hepatocyte growth factor)はin vivoにおいて肝臓、腎臓、肺など臓器の再生を促すとともに臓器傷害にともなう細胞死を防止する。私達はHGFならびにそのレセプターc-Metチロシンキナーゼが脳内に広く発現され、HGFは海馬初代培養ニューロンの生存を促し、さらに脳虚血傷害にともないHGFならびにc-Metの発現が高まることを報告した(1)。HGFは新しい神経栄養因子の一つであると考えられる。HGFが脳虚血傷害によって引き起こされる海馬領域における遅発性神経細胞死を防止するかどうか検討した結果、HGFは海馬遅発性神経細胞死を強力に抑制することを見い出した。スナネズミに5分間の脳虚血傷害を与えると7日後には海馬CAI領域におけるニューロン数はsham手術群の4%に減少し、著しい遅発性神経細胞死が引き起こされた。一方、リコンビナンHGFを脳室内に投与した場合、HGFの投与量に依存して遅発性神経細胞死が抑制され、HGFを30μg/week投与した場合、sham手術群のコントロールに比べ約66%のニューロンが生存した。また、HGFの遅発性神経細胞死に対する防止作用は脳虚血傷害を引き起こしてから6時間後より投与を開始しても有効であった。以上の結果はHGFが脳梗塞など脳虚血傷害に対し遅発性神経細胞死を防止する有効な薬剤となりうることを示唆している。また、HGFはドーパミンニューロンなど生存/成熟を促進することが知られており(2)、各種脳神経の傷害、疾患に対し有効な治療薬となる可能性がある。
三次元金属錯体をテンプレートとする不斉な多重環状レセプターの一段階合成

生体系に匹敵する優れた認識機能をもつ環状レセプター化合物の開発は、種々の生命現象を分子レベルから理解するのに不可欠であり、金属イオンの精密分離系や有機基質のセンシング系の構築にも重要である。本研究では、不斉な多重らせん構造をもつアームドマクロサイクル・金属錯体を開発して、配位結合など非共有結合を用いて、これらを集積化また架橋化する多重環状レセプターの合成ルートを開拓した。(1)多重らせん構造をもつアームドマクロサイクル・金属錯体の構築:4本の金属配位性側鎖をもつ12員環アームドサイクレンが、ナトリウムイオンと安定な八配位型金属錯体を形成し、4重らせん構造を誘起することを明らかにした。これらに様々な光学活性側鎖を導入し、多彩なキラル三次元金属錯体の系統的な合成ルートを開拓した。さらに、3本の金属配位性側鎖をもつ9員環トリアミンが、リチウムイオンと六配位型錯体を形成することを見い出し、不斉な3重らせん構造の構築へと展開した。(2)多重らせん構造をもつアームドマクロサイクル・金属錯体の集積化:コレステロール側鎖を持つアームドマクロサイクル金属錯体が、水溶液中で安定なキラル超分子集積体を形成し、ダンシル置換アミノ酸アニオンなどの疎水性基質を不斉選択的に包接することを見い出した。特に、9員環アームドマクロサイクル・リチウム錯体からなる超分子集積体を用いると、蛍光性アミノ酸アニオンのキラリティーを裸眼で検出できることを明らかにした。(3)多重らせん構造をもつ金属錯体を活用する多環状化合物の鋳型合成:架橋反応性基としてピリジシ環構造を側鎖に導入したアームドサイクレン・ナトリウム錯体を三次元鋳型として、アルカリ金属イオンおよびジオキソレニウムイオンへの配位結合を用いた側鎖架橋化を実現した。これらアームドマクロサイクル金属錯体の特徴ある三次元構造を活用した認識機能の高次化がさらに期待される。生体系に匹敵する優れた認識機能を発揮する環状レセプター化合物の開発は、種々の生命現象の分子レベルからの理解や、生理活性物質の精密分離系や高感度センシング系の構築など、基礎・応用両面にわたり重要な研究課題である。本研究では、先に開発した4重らせん構造をもつ金属錯体を不斉な前駆体として、優れた認識機能と光応等機能を有する多重環状レセプターの簡便合成法を開発するため、1)前駆体となる『アームドサイクレン・金属錯体』に不斉な4重らせん構造を誘起し、2)発光性レニウム錯体によって側鎖間架橋し、不斉な分子空孔をもつ多重環状化合物を合成するとともに、3)キラル認識機能と光応答特性とを共役させた多重環状レセプターの合成戦箱の確立を図っている。本年度は、4重らせん構造をもつ三次元金属錯体を不斉な前駆体として多重環状化合物を合成し、不斉認識機能と光応答機能とを共役させた多重環状レセプターの一段階合成法を確立するため、下記AおよびBを重点的に検討した。A.前駆体となる不斉な金属錯体の合成:『アームドサイクレン・金属錯体』に、光学活性置換基と金属配位性基を導入した複合型金属錯体を調製し、キラルな4重らせん構造をもつ不斉な三次元アルカリ金属錯体および希土類錯体を合成した。B.多重環状レセプターの鋳型合成法の確立:前駆体となる不斉な三次元金属錯体の4本の側鎖間を、発光性レニウム錯体を用いて架橋した『多重環状化合物』を一段階合成を検討し、発光性多重環状レセプターを合成した。(3)多重らせん構造をもつ金属錯体を活用する多環状化合物の鋳型合成:

架橋反応性基としてピリジシ環構造を側鎖に導入したアームドサイクレン・ナトリウム錯体を三次元鋳型として、アルカリ金属イオンおよびジオキソレニウムイオンへの配位結合を用いた側鎖架橋化を実現した。これらアームドマクロサイクル金属錯体の特徴ある三次元構造を活用した認識機能の高次化がさらに期待される。
アルゴリズム的グラフ理論と数理最適化に関する研究

本研究では、ある集合族の交叉グラフとして表現可能なグラフおよびそれらに関連する離散構造について、組合せ的・行列論的・代数的な手法を用いて研究を行った。より具体的には、(1)競争グラフおよびその関連についての研究、(2)グラフの最小固有値とホフマン・グラフに関する研究、および、(3)グラフ上の代数構造であるトラベル・グルーポイドについての研究を行い、それぞれについて新たな研究成果が得られた。今年度は、主にグラフ理論における問題に取り組んだ。今年度の研究成果は以下の通りである。(1)競争数の計算は一般にNP困難問題であるが、サイクルの補グラフ、およびさらにより一般的なあるタイプのサーキュラントグラフに対して、その競争数の正確な値を与えた。(2)一般のグラフの競争数に対する下界としてOpsutによるものが2つ知られていた。その2つの下界の共通の一般化として、グラフの競争数に対する新たな下界を与えた。(3)競争グラフに類似する概念として、系統グラフがある。平面の有限点集合から誘導される半順序に対応する有向グラフの系統グラフとして得られるようなグラフの特徴付けを与えた。(4)グラフの競争数がそのグラフの辺クリーク被覆数ー頂点数+2となるグラフを競争的タイトグラフとして定義し、その性質について調べた。また、グラフの競争数に対してこれまで知られていた上界よりも良い上界を与えた。(5)完全多部グラフにおけるグレガリアス・サイクルを既存の定義を自然な形で拡張し、長さの長いサイクルについてもグレガリアス・サイクルを定義できるようにし、サイクル分解の問題について研究を行った。いくつかの場合については、分解可能であるための十分条件を与えた。(1)最小固有値が-1-τ= -2.618...以上のfatなホフマン・グラフについて、H-ライン・グラフとしての特徴づけを与えた。(2)2つのfat隣接頂点を持つslim頂点を持つような最小固有値が-3以上のfatなホフマン・グラフのスペシャル・グラフの構造の特徴づけを与えた。(3)平面上の有限個の点集合から得られる半順序構造に対応する有向グラフに対し、その競争ハイパーグラフの構造についての特徴づけを与えた。(4)競争グラフに類似する概念として、ニッチ・グラフがある。実線分の集合から得られる半順序構造に対応する有向グラフに対し、そのニッチ・グラフの完全な特徴づけを与えた。(5)多重グラフに対し、二重多重競争数を新たに定義し、多重グラフの構造とその数の間の関係について調べた。また、その数に対する下界も与えた。(6)有限連結グラフ上のnon-confusingなトラベル・グルーポイドの構造を明らかにし、その個数をグラフの組合せ構造を用いて計算する公式を与えた。(7)無限グラフ上のトラベル・グルーポイドについて研究を行い、無限グラフがトラベル・グルーポイドを持つために必要十分条件を与えた。これにより、Nebeskyの未解決問題の1つを解決した。26年度が最終年度であるため、記入しない。離散数学26年度が最終年度であるため、記入しない。グラフ理論の分野の競争グラフとグラフの競争数に関する研究において、いくつかの成果が得られ、またグラフ固有値と列挙問題の研究においてもある程度の進展があったため、研究はおおむね順調に進展していると言える。本研究課題の今後の推進方策としては、引き続き、グラフ理論の分野での競争グラフやグラフの競争数についての研究を行うとともに、グラフ上の最適化問題とアルゴリズムに関する研究を行うことで、研究課題に関する研究成果を出していけるよう推進していきたいと考えている。特に、離散最適化の分野で非常に重要な概念の1つであるマトロイドという離散構造や、グラフの固有値に制約を与えた場合のグラフの列挙問題についても現在研究中であるので、これらに関しても成果を出していければと考えている。
幼児の人間関係における同型的行為の役割-発達的変化と協同性、規範意識に注目して-

幼稚園での観察とそこで得た事例の詳細な分析から,幼児の人間関係における同型的行為の役割について検討した。その結果として(1)保育実践現場における観察と記録のあり方,(2)幼稚園における仲間関係の発達と身体を通してのかかわり,(3)幼稚園の葛藤場面における子どもが他者と同じ発話をすることの機能を明らかにした。幼児の「同型的行為」の社会的な役割を明らかにするという研究の目的のもと、幼稚園における観察(国立幼稚園4歳児クラス5回、公立幼稚園35歳児クラスで予備的観察を5回程度)を実施し、観察記録をまとめた。複数の幼稚園での観察を実施するなかで、同型的行為を含む幼児のかかわりの詳細を把握することができた。観察では平成20年告示(平成21年度より実施)となった幼稚園教育要領にて強調され、本研究の目的でもある「規範意識の芽生え」「協同的な活動」に注目し、幼児同士の具体的なかかわりと保育者の援助について考察を深めた。これらの観察および考察をふまえ、これまでに得た研究知見を発展させ、幼稚園に教育における観察と記録のあり方(「初等教育資料」2010年1月号)、3歳児の「集まり」の場面でのかかわりが身体的であること(「幼児の教育」第108巻第5号)を、雑誌論文として発表した。平成22年度以降の研究計画では、観察を継続し、観察結果をもとに分析と考察を行い、論文化し学会誌への投稿を行う予定である。幼児の人間関係における「同型的行為」の役割を明らかにするという研究の目的のもと、幼稚園での観察(35歳児クラスでの予備的観察、5歳児クラスでの継続的観察6回)を実施し、観察記録をまとめた。複数の幼稚園での観察を実施することによって、同型的行為を含む幼児のかかわりの発達的変化の流れを把握することができた。観察から、本研究の目的のひとつである同型的行為の「発達的変化」に注目し、幼児同士の具体的なかかわりと保育者の援助の在り方について考察を深めた。これまでに行った観察と平成22年度の観察の考察をふまえ、幼稚園の数名の男児の3年間の縦断的観察事例をもとに幼稚園教育課程の基礎となる発達について人間関係を中心に考察し発表した(『幼児教育課程総論』2011年3月刊行)、また、幼稚園・保育所等における「子ども理解」を深めるための観察と記録のあり方について発表した(『子ども理解と援助』2011年3月刊行)。平成23年度以降の研究計画では、これまでの観察結果をもとに分析と考察を行い、論文化し学会誌への投稿を行う予定である。幼児の人間関係における「同型的行為」の役割を明らかにするという研究目的のもと,(1)3歳から5歳児の同型的行為の発達的変化,(2)仲間関係の成立に見られる同じ物を持つことと、物をめぐる規範意識の関連,(3)協同場面にみられる同じ身体の動きや同じ言葉の繰り返しの意味の3つの目的で研究を実施した。このうち,目的の(3)に関して,本年度は,過去の観察記録の事例を分析し,「葛藤場面における子どもの相互行為-子どもが他者と同じ発話をすることに注目して-」という題目で論文を執筆し,学会誌「子ども社会研究」にて発表した。この論文では,幼稚園の葛藤場面の事例を分析し,葛藤場面で幼児が他者と同じ発話することが,(1)他者への同調によって仲間関係を確認する機能を持つこと,(2)身体の動きや表情,声の調子,情動価などの身体性の共有を子ども間にもたらすこと,(3)発話を繰り返すことによって,遊びの性質を帯びることを明らかにした。さらに,葛藤場面における他者と同じ発話をすることは,ふざけやからかいとして相手に不快な感情を生じさせる場合もあることから,子どもが感情を言語化したり他者の感情を理解したりするために,保育者による適切な援助が必要となることも指摘した。また,保育実践における保育者と子どもの身体的行為の記述と分析に関して,日本質的心理学会のシンポジウムで「『実践としての身体』を記述する研究のあり方について」と題して指定討論を行った。この指定討論では,看護や教育,保育などの実践における身体の記述は,「個別性/具体性」を難れてはあり得ないこと,さらに質的心理学の研究における記述は,「個別性/具体性」と「一般性/抽象性」を往還するものであることを指摘した。
ビジネスパーソンに求められる創造性とその発揮に関する実証研究

本研究は、我が国の企業における創造性とその規定要因を実証的に分析することを目的として行われた。文献研究の結果、ビジネスにおける創造性は、パーソナリティ要因、思考能力要因、認知要因(特に、モチベーション、心理的エンパワーメント、感情など)、環境要因の統合効果によって規定されていることが明らかになった。本研究では、特にパーソナリティ要因の影響が比較的大きいことが示された。また、創造性と一般的にIQテストで測定される知的能力とは、別の思考能力であることも検証された。本年度は当該研究プロジェクトの2年目となる。当該研究プロジェクトは、ビジネスパーソンに求められる創造性とその発揮に関する研究を目的としており、企業組織における創造性にフォーカスを当てることにその独自性がある。初年度に当たる昨年度は、主として文献の渉猟を行いつつ、その内容を吟味することに主眼を置いた研究活動を行った。あわせて、海外学会にも積極的に参加し、諸外国での創造性研究に最新状況についても情報収集に努めた。こうした文献資料に関する分析結果をまとめた成果として、創造性研究の体系的なレビューを詳細に行った著書(開本・和多田(2012)『クリエイティビティ・マネジメント』白桃書房)を発行することができた。本年度は、当該研究プロジェクトの3年目となる。当該プロジェクトにおいては、初年度にビジネス・パーソンに特異的に求められるような創造性(クリエイティビティ)の特徴を探求する目的で、国内外の多くの文献資料を丹念に渉猟していった。同時に海外の関連学会にも参加し、国外での創造性研究活動を観察しつつ、ビジネスにおける創造性という観点で考察を深めた。その成果は、『クリエイティビティ・マネジメント』(開本・和多田、2012)を参照されたい。第二年度においては、定量分析を中心に行い、ビジネス・パーソンの創造性発揮とその促進・阻害要因を探求した。その成果は、「Analysis of the Personality, Motivation, Ability, and Environment Affecting Creativity in Japanese Businesses」, Psycholoty Research, Vol.2, No.7をさんしょうされたい。第三年度は、これまでの文献研究をまとめつつ、定量的分析の結果を考察しながら、我が国におけるビジネス・パーソンの創造性が真に低下しているのかという課題について考察を深めた。創造性というポテンシャルに課題をあるというより、むしろその発揮を阻害する人事制度や組織風土があるのではないかと主張する成果を発表した。詳細については、「創造性研究の系譜とその課題」『ビジネス・インサイト』(開本・和多田、No.81、2013)を参照されたい。本年度は当該研究プロジェクトの初年度となる。当該研究プロジェクトは、ビジネスパーソンに求められる創造性とその発揮に関する研究を目的としており、従来の創造性研究の中でほとんど焦点が当てられなかった、企業組織における創造性にフォーカスを当てることに独自性がある。したがって、初年度に当たる今年度は、主として文献の渉猟を行いつつ、その内容を吟味することに主眼を置いた研究活動を行った。文献の収集とその分析に当たっては、欧米の主要学術雑誌に掲載された学術論文を中心に行ったが、初年度の研究ということもあり、経営学以外の教育学、心理学関連の学術論文についても幅広く収集し、分析対象にした。特に教育学の領域においては、創造性は知性とともに重要な研究対象となっているため、相対的に先行研究の蓄積が厚い学問領域であった。それらの文献資料とすべて分析し終えたわけではないが、現状の研究成果とまとめたものとして、創造性研究の体系的なレビューを詳細に行った著書(開本・和多田(2012)『クリエイティビティ・マネジメント』白桃書房)を発行することができた。この著書では、主にこれまでの創造性研究の外観、ビジネスにおける創造性と一般的創造性の相違、知性や知能との創造性の相違、パーソナリティと創造性との関係性、モチベーションなどの心理的認知変数と創造性との関係性、創造性を促進する、または阻害する環境要因などに関する諸研究を分類、解釈し、今後の創造性研究に有益な示唆を与える内容となっている。くわえて、医療現場におけるインタビューを通じて、定性的データの収集を行ったがそれらの分析結果などについては、研究成果の学術論文を参照いただきたい。本研究は、我が国の企業における創造性と規定要因を実証的に分析することを目的として行われた。文献研究の結果、創造性の統合モデルの有効性を示した。すなわち、創造性の規定要因としては、パーソナリティ、認知、思考能力、環境という4つのカテゴリーから構成される要因が抽出され、それらの統合効果として創造性が規定されるとする統合モデルの有効性が明らかになった。また、我が国企業の従業員の研究開発成果を振り返ると、創造性のポテンシャルを阻害する職場の忙しさや上司のマネジメントといった制度上の課題が、従業員の創造性発揮を阻害しているのではないかと示唆された。さらに、本研究では、Big5理論を援用しながらパーソナリティを測定し、創造性との相関関係を分析した。

その結果、外向性などのいくつかのパーソナリティ要因と創造性には正の相関関係が見られた。最後に、創造性と収束的思考能力であるIQとの関係性について実証的に明らかにした。知的能力を測定する尺度として、従来は主にIQテストで測定される収束的思考能力が採用されてきた。教育分野のおいては、典型的であるが、従業員の採用に当たってもSPIなどの採用テストの多くは、主に収束的思考能力の高さを測定することを目的として開発されていることが明らかであった。本研究では、創造性とともに簡単なIQテストを実施し、創造性とIQとの相関関係について分析した。その結果、IQと創造性との相関関係はごく弱いものであったことが示された。経営学申請書の研究計画では、本年度は、先行研究の収集をうけて、概念モデルの構築であった。本年度の研究成果は当初の研究計画通りの内容であるとともに、概念モデルを定量的データによって検証するプロセスも含んでおり、その点では、計画以上に進展しているとも考えられる。次年度以降、継続的に課題に取り組むこととしたい。初年度、第二年度と同様に当該研究プロジェクトの進捗はおおむね順調であると考える。第三年度である本年度についても、研究成果の公表につながっており、最終年度に向けて継続的に研究プロジェクトを進めていきたい。申請書の研究計画では、本年度は、先行研究の収集と整理となっており、本年度の研究成果は当初の研究計画通りの内容であると考える。経営学に限定せず,心理学や教育学と行った関連領域にある創造性に関する先行研究の収集が順調に進展したと考える。本年度の進捗はおおむね順調であったため、研究計画の変更はとくに必要がないと考える。一方で、本年度に収集した文献資料および定量的データのうち、一部の分析は実施していないため、次年度以降実施していく必要があると考える。本年度の進捗はおおむね順調であったため、研究計画の大幅な変更は不要であると考える。最終年度に向けて、これまでの研究成果をとりまとめていきたいと考える。一方で、本年度に収集した文献資料のうち、一部の分析は実施していないため、次年度以降実施していく必要があると考える。該当なし本年度の進捗はおおむね順調であったが、大規模サーベイ調査の実施が次年度に繰り越されたこともあり、使用額が計画を下回った。次年度に定量データの収集などを行うための費用として繰り越し額を執行する予定である。翌年度については、研究計画での執行に加えて、本年度に実施できなかった定量データの収集を予定している。そのためのデータ収集や入力といった作業のための人件費や分析のためのソフトウェア購入などに繰り越し額を含めて使用する予定である。
損害賠償額の補償機能の実態分析と生命の価値評価研究

本研究は、現在の賠償法理は理論的限界に達しているとの問題意識に基づき、人身損害賠償の比較法的・理論的研究の成果を踏まえながら、わが国の人身損害賠償全体のあり方について再検討した。公平・平等を唱える現代社会においてどれくらいの金額であれば、被害者及び遺族の生活を保障するものであるか考察した。その結果、現在の賠償システムでは欠落していた被害やそもそも認識されることのなかった損失をも賠償の対象とし、身体的・精神的・社会的・経済的に被っている広範な損失を「適切に」評価しなければ、結局被害者は救済されないことを明らかにした。また、本研究は、生命の価値について相場を形成することをめざしているため、現実にわが国の交通事故の事例で、どのような被害者がどのくらいの補償額を得ているか実態を把握し分析する必要があった。そこで、『交通事故民事裁判例集』の一部について、幼児・学生・主婦・有職者・無職者などの被害者類型ごとに、性別、年齢、裁判年月日、裁判所、損害項目ごとの賠償額、逸失利益の算定方法、賠償総額、過失相殺の有無などの項目について調査した。今後の課題として、『交通事故民事裁判例集』の残りについて同様の調査を行い、それと共にアメリカの「生命評価の実証研究」についてわが国においても利用可能なものであるか検証したい。これらにより、身体的・精神的・社会的・経済的に被っている広範な損失を金銭評価する方法とその指針を得たい。
介護保険施設の認知症高齢者の事前意思を尊重した終末期看護介入方法の開発

介護保険施設の認知症高齢者の事前意思を尊重した終末期ケアの内容と方法を明らかにすることを目的とした。全国の介護老人福祉施設看護管理者に質問紙調査を行った結果、認知症高齢者の事前意思聴取は低い現状にあった。さらに看護管理者25名から認知症高齢者によい終末期ケアができた体験事例を聴取した。その結果{ケアを計画する上で必要な情報の収集}、{把握した意思のケアへの適用}、{実施した終末期ケアの振り返りの視点}の具体的内容と方法が明らかになった。介護老人福祉施設において認知症高齢者の事前意思を尊重した終末期ケアの看護の構成要素を抽出することを目的に、聞き取り調査を実施した。全国の施設から、地区別に区分し選定し、同意の得られた25施設の看護管理者を対象に、研究者が各施設に出向き面接を行った。面接の聴取内容は、施設の体制、終末期ケアの施設の方針、看取り指針作成状況とその内容、「認知症高齢者に良い終末期ケアができたと感じている事例」についてである。終末期ケアの事例については、対象者の概要、経過、ケアの実際を時系列に具体的に聴取した。面接時間は90120分であった。語られた事例においては終末期ケアに関する、認知症高齢者が事前に表明した希望と家族の希望は一致しているという特徴があった。各事例において、認知症高齢者の意思は何らかの形(常日頃の言葉や行動、書き物、宗教など)でケア提供者によって日々把握されてケアが行われていた.また、看護管理者達は、認知症高齢者の日常生活上の意思表示は、表情や行動(うなずき、心地よい顔つき、拒否、拒否を示すしぐさ)により、かなり末期まで可能であると捉えていた.その一方で、介護老人福祉施設においては、入所者の認知機能障害の重度化が進みつつあり、入所時点から既に、まとまった事柄(終末期に過ごす場所、入院、延命治療の希望など)に関する意思確認が困難なケースが増えてきているという現実が明らかになった。これらから、介護老人福祉施設における終末期ケア体制とケア内容の充実は極めて重要であることが確認された。同時に、認知症高齢者の終末期ケアの事前意思確認は、入所相談の時点から意識的に把握する、入所前のサービス施設と連携する必要性が示唆された。介護老人福祉施設おいて認知症高齢者の事前意思を尊重した終末期ケアの看讓の構成要素を抽出することを目的とした。25施設の看護管理者から、施設の体制、終末期ケアの施設の方針、看取り指針作成状況とその内容、「認知症高齢者に良い終末期ケアができたと感じている事例」に関するデータが得られた。分析の結果、認知症高齢者の事前意思を尊重した終末期ケアの看護の構成要素とその関連が導かれた。認知症高齢者の意思確認は【看取りに対する高齢者の意向を把握する】【高齢者の人柄や好み、なじんだ事柄を把握する】により行われていた。高齢者の意思をケアに取り入れる際には【なじんだ人や事柄に親しめるようにする】【意向を確認しつつケアを行う】【些細なこだわりも意思として尊重する】【家族に対して高齢者の意向や気持ちを代弁する】【記録物に残されている意思を尊重する】などの方法を用いていた。看取り後のケアの振り返りは、【家族の満足感】【ケア場面における高齢者の表情やしぐさ】【高齢者の体調の持ち直し】などを視点としていた。認知症高齢者は、言語的コミュニケーション表現能力に限りがあるが、高齢者の表情やしぐさにより満足・不満足を表現することが可能な存在である。この表現を日常生活ケアにおける高齢者の意思としてケアに活用することが重要である。ケアの振り返りの際には、高齢者の体調と満足感という心身の二側面から捉えること、同時に家族の看取りに対する満足感にも焦点をあて、個別にケアを振り返ることが重要である。介護老人福祉施設おいて認知症高齢者の事前意思を尊重した終末期ケアの看護の構成要素を抽出することを目的とした。25施設の看護管理者から得たデータから14事例の看取りに関する認知症高齢者の事前意思の把握方法、ケアへの活用方法、看取り後のケアの振り返りついて分析した。その結果、[ケアを計画する上で必要な情報の収集]として【高齢者の事前意思を把握する】【高齢者の人柄・好み・生活スタイルを把握する】が抽出され、[ケアの実際]として【なじんだ人や事柄を尊重し、その継続を支える】【事前意思を直接確認しつつケアする】【どのような内容であっても捉えた事前意思を尊重する】【高齢者の事前意思と状態を家族に発信する】【記録に残されている事前意思を尊重する】が抽出された。さらに、[事前意思を尊重したケアを振り返る手がかり]として【家族の満足感とケア提供者への感謝】【日々のケアに対する高齢者の表情や言動】【体調の持ち直し】

【好み・なじみの尊重】が抽出された。これらは、事前意思を尊重した終末期ケアとその振り返りにおける構成要素と考えられた。高齢者の人柄・好み・生活スタイルを把握することは、事前意思の活用、ひいてはケアを振り返ることにつながる。このケアの決定と実施の過程において家族の主体的参加を促し日常生活を継続できるよう積み重ねることが事前意思を尊重したケアを実現させる。実施したケアを振り返ることは、終末期ケアの質向上のみならず、ケア提供者のモチベーションの維持にも貢献する。ケアを振り返る際の視点として、4つの手がかりは有用と考えられる。