hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3次元画像を用いた手術シミュレーションシステムの開発

最近のグラフィックワークステーションの高速対話機能やより進んだバーチャルリアリティのシステムに着目して研究を行った。まず、グラフィックワークステーションを用いた3次元空間の表現と対話機能を積極的に活用して、3次元画像の対話的な操作を行う仮想空間操作システムを開発した。基本操作として具体的には移動、切断、複写、削除、生成を実現し、対象物を任意の視点位置から観察しながらより現実に近い操作感覚で操作を行うことを可能とした。また、仮想空間内の位置指定を正確に行うための3次元カ-ソルの実現手法も開発した。さらに、骨の接触の良さを評価する基準として表面間の距離マップの機能が有効であるが、これを3次元テクスチャの高速マッピング機能を活用して、骨の移動に伴ってリアルタイムに距離マップを更新する機能を開発した。さらに、より現実の操作に近い手術シミュレーションを目指してバーチャルリアリティの技術を援用するために、VRの医学応用について調査し、その現状を調べた。その結果に基づいて、今後の手術シミュレーションにおいて開発すべきVR技術について整理し、開発の方向性を明らかにした。直接的に手術シミュレーション自体の研究ではないが、関連する手術シミュレーションの将来システムにつながると思われる関連研究として、皮膚の形成手術への応用につながる人間の皮膚テクスチャをコンピュータグラフィックスにより表示する手法の開発及び、直接人間の手の動作にしたがって実際の手術と同じような操作を入力できるようにする入力デバイスの開発を行った。1.大型計算機を用いて既に開発済みの外科手術計画システムのデータ構造および基本ソフトウエアを整理し、汎用システムに必要なソフトウエアの構造を明確化した。この際、基本ソフトウエアをサブルーチンパッケージの形にまとめた。2.グラフィックワークステーション上での汎用手術シミュレーションシステムに必要な基本機能を開発した。この際、従来のシステムの機能をそのままの形で移植するのではなく、ワークステーションの性能を十分に生かすため、表示アルゴリズムや処理機能を新たに開発した。具体的には、システムにおいて最も重要な3次元画像の表示アルゴリズムに関し、マーチングキューブズ法およびボクセル法に濃度値の情報を利用して陰影ずけを行う新しいアルゴリズムを開発した。シミュレーションの機能としては、3次元空間に対象物が存在するような感覚で切断、移動ができるための機能を開発した。その他距離マップを操作に伴い実時間で更新する機能も開発した。また、シミュレーションに先だって、人体の内部の構造を十分把握できるようにするため、人体を実時間で視点移動して自由に探索できるための機能も開発した。
妊娠期の食習慣が産後うつ病の発症に及ぼす影響の解明

妊娠期から産後1年未満における死因の第1位は自殺であり、産後うつ病の対策は重要と考えられるが、その予防に関する科学的根拠は不十分である。本研究では、妊娠期の食習慣が産後うつ病に与える影響を明らかにする。本研究の成果は、母子保健に資する政策立案に役立てる。
CD30とP80によるホジキン病と未分化大細胞型リンパ腫発症の分子機構の解析

(1)CD30過剰発現の分子機構の解析我々はCD30過剰発現誘導にはJunBが誘導され、CD30プロモーター活性を高めることが重要であることをHodgkinリンパ腫(HL)、未分化大細胞型リンパ腫(ALCL)において明らかにした。HL、ALCLにおけるCD30過剰発現はCD30プロモーターの構造解析により、プロモーターのマイクロサテライト領域の構造には依存しないこと、構造AP-1結合領域が重要であること、HL細胞株およびALCL細胞株はともに強いAP-1活性を認め、構成成分がJunBであることを明らかにした。したがってCD30過剰発現誘導を解析するためにはJunB過剰発現誘導機構の解析が重要であると考えられた。このJunBはERK-MAPK1/2を介して誘導されていることを明らかにした。それと同時にCD30の過剰発現がCD30自己活性化シグナルを誘導してERK-MAPK1/2経路を活性化、その結果JunBの過剰発現が誘導されていることを明らかにした。NF-Kb阻害剤を用いた検討ではこのJunBはNF-kB経路によっては誘導されておらずCD30シグナル下流でERK-MAPK1/2経路というHL、ALCLに共通の経路が関与していることを明らかにした。CD30過剰発現Tリンパ腫T-HL、皮膚ALCL細胞にレトロウイルスに組み込んだp80NPM-ALK導入、プロテオミクスの系にて解析した。解析はProQおよびSYPROによるリン酸化状態の変化、蛋白質発現量の変化の検討により行った。約20個の蛋白質を選択し、その一部を同定、解析したが現時点までに特異的な分子は同定できておらず、さらにリン酸化の変化もあわせて次年度に検討する予定である。(1)CD30過剰発現の分子機構の解析我々はCD30過剰発現誘導にはJunBが誘導され、CD30プロモーター活性を高めることが重要であることをHodgkinリンパ腫(HL)において明らかにしている。ALCL細胞株でのCD30プロモーター制御機構をHLと対応させながら以下の点を中心として検討した。(a)CD30プロモーターの構造解析:ALCL細胞株においてHLと同様にMicro Satellite(MS)領域の短縮は認められなかった。(b)ウエスタンおよびノザン法による解析:ALCL細胞株ではHLと同様にJunBが強く発現していた。(c)ゲルシフトアッセイ法によるAp-1結合能の検討:ALCL細胞株ではHLと同様に強いAp-1活性を認め、構成成分はJunBであった。以上より、ALCL細胞株ではHLと同様にJunBを介してCD30プロモーターが活性化し、CD30の過剰発現を誘導していると考えられた。CD30過剰発現Tリンパ腫T-HL、ALCLにレトロウイルスに組み込んだp80NPM-ALK導入、プロテオミクスの系にて解析した。解析はProQおよびSYPROによるリン酸化状態の変化、蛋白質発現量の変化の検討により行う。細胞はT-HL細胞株であるL540、HDLM2にNPM-ALKをレトロウイルスで導入したものを用いた。まずタンパク質の発現量の変化を指標にして解析をすすめ、p80NPM-ALKの下流に存在しALCLへ転換時に変化する分子を選び蛋白配列からライブラリをコンピュータにて解析同定した。現在までに約20個の蛋白質を選択し、その一部を同定した。さらにリン酸化の変化もあわせて次年度に検討する予定である。(1)JunBによるCD30過剩発現の分子機構の解析我々はCD30過剰発現誘導にはJunBが誘導され、CD30プロモーター活性を高めることが重要であることをHodgkinリンパ腫(HL)、未分化大細胞型リンパ腫(ALCL)において明らかにした。

HL、ALCLにおけるCD30過剰発現はCD30プロモーターの構造解析により、AP-1結合領域が重要であること、HL細胞株およびALCL細胞株はともに強いAP-1活性を認め、構成成分がJunBであることを明らかにした。したがってCD30過剰発現誘導を解析するためにはJunB過剰発現誘導機構の解析が重要であると考えられた。このJunBはERK-MAPK1/2を介して誘導されていることを明らかにした。それと同時にCD30の過剰発現がCD30自己活性化シグナルを誘導してERK-MAPK1/2経路を活性化、その結果JunBの過剰発現が誘導されていることを明らかにした。NF-Kb阻害剤を用いた検討ではこのJunBはNF-kB経路によっては誘導されておらずCD30シグナル下流でERK-MAPKI/2経路というHL、ALCLに共通の経路が関与していることを明らかにした。さらにJunB過剰発現誘導機構の解析のためにJunBプロモーターを単離、レポータージーンに組み込み種々のコンストラクトを作製、CD30下流にあってJunBの誘導に関わるシスエレメントの同定に着手している。(2)NPM-ALK導入によるCD30過剰発現Tリンパ腫のシグナルの変換の解析CD30過剰発現Tリンパ腫T-HL、皮膚ALCL細胞にレトロウイルスに組み込んだp80NPM-ALK導入、プロテオミクスの系にて解析した。解析はProQおよびSYPROによるリン酸化状態の変化、蛋白質発現量の変化の検討により行った。約20個の蛋白質を選択し、その一部を同定、解析したが現時点までに特異的な分子は同定できておらず、さらにリン酸化の変化もあわせて次年度に検討する予定である。
階層構造を有する有機無機複合多孔体の作製と機能制御

サイズの異なる細孔を階層的に配置した有機無機複合多孔体を合成し、その機能化を進めた。二元細孔シリカ内で高分子重合を行う際の、モノマーや溶媒の組み合わせにより、シリカのマクロ孔ないしはメソ孔に選択的に高分子を重合させる方法を確立した。スルホ基の導入によりプロトン酸性触媒として機能し、階層細孔構造により拡散律速が解消された高い反応性を示すことを確認した。また、炭化ーシリカ溶出により高度に細孔構造の制御された炭素多孔体の合成に成功した。本研究では、階層構造を有する有機無機複合多孔体の作製と機能制御と題し研究を進めている。初年度は以下の3課題について研究を進め成果を得た。A.階層二元細孔構造を有する新規有機ー無機複合体のモルフォロジーと機能性の設計。二元細孔中でスチレンをアルカン溶液として導入しで重合させるという手法により多様なモルフォロジーの複合体が合成できる。26年度は、複合体のモルフォロジー制御の理論的背景を明らかにするために、二元細孔シリカに導入するスチレン濃度を変えたときの構造形成過程を精密に調査した。スチレン導入量と複合体に導入された量の量論を合わせる合成法を確立するとともに、量論がずれる要因を明らかにすることができた。これによりモルフォロジー形成についてシリカ表面ー溶媒ースチレン重合体の相互作用によって進行するという仮説が正しいことの裏付けが得られた。B.複合体の炭化・アルカリ溶出による新規炭素多孔体の合成。複合体中の高分子の炭化とシリカ溶出により、シリカ骨格構造を鋳型とした階層細孔炭素多孔体の合成を行った。活性炭は炭素系多孔体の代表であり、担持金属触媒などでも広く用いられている。シリカのメソ細孔構造に依存して活性炭のメソ細孔構造の制御が可能であり、またシリカのマクロ細孔構造を変えたときもそれを反映した構造の活性炭の作製に成功した。C.階層構造の有意性を実証する触媒活性評価。1,4-ブタンジオールからのTHF生成反応をモデル反応として触媒活性の検討を進めた。反応活性の反応温度依存性・触媒量依存性・触媒表面構造を変えたときの活性変化について詳細データを得た。また、平行して吸着塩基ガスの昇温脱離測定装置を製作しており、8割がた完成し一部の動作確認を終了した。二年目は以下の3課題について研究を進め成果を得た。26年度はスチレンをシリカ多孔体の細孔内で重合する際の条件制御によって、複合体のモルフォロジー制御を実施した。27年度は複合体に官能基を導入するために、レゾルシノールとフォルムアルデヒドを重合した樹脂をシリカゲル内に成長させることによる複合体合成と細孔構造制御に成功した。B.複合体の炭化・アルカリ溶出による新規炭素多孔体の合成レゾルシノール樹脂を複合化させたのち炭化・シリカ溶出することにより、細孔構造を制御しかつ効果的に官能基を導入可能な活性炭を得ることに成功した。特に、レゾルシノール樹脂は樹脂内に酸素を多く含み架橋度が高いことから、酸化処理をせずに炭化することができ、また、炭素収率も高く、各種官能基を導入できることから、シリカーポリスチレン系で作製した活性炭に官能基を導入するよりも、実用性の高いことが期待できる。導入官能基の定量と実用化における有効性についての検討を開始した。C.階層構造の有意性を実証する触媒活性評価アルケンの異性化をモデル反応として触媒活性を進め、構造と活性の関係について詳細データを得た。平行して、階層構造の効果を確認するために、アルミナについても新しい手法で細孔構造を制御することに成功し、その形成過程及び構造特性について明らかにした。について、シリカーレゾルシノール樹脂複合体の成功構造制御方法を確立したことにより、細孔構造の制御と表面官能基の効果的導入という二つの目的に沿う活性炭の作製法を確立した。金属担持による触媒調製・活性評価は当初の予定通り3年目の課題として実施する予定であり、順調に検討が進んでいる。C.階層構造の有意性を実証する触媒活性評価アルケンの異性化反応の結果は、触媒の調整条件と活性に関して新しい知見を与えるものであり、アルコール脱水反応の結果とIRやXAFSの組み合わせによって、固体触媒の構造と活性の関係について、新しい提案をできる素地ができた。最終年度に分析を進めることによって、最終的な結論を導き出せることが期待できる。また、アルミナの細孔構造制御方法を確立したことにより、多様な多孔体を合成し実用化の検討をすることを可能とした。三年間にわたって以下の3課題について研究を進め成果を得た。スチレンもしくはレゾルシノールーホルムアルデヒドをマクローメソ二元細孔シリカの細孔内で適切な溶媒中で重合させるという手法によって、シリカーポリスチレン、およびシリカーレゾルシノール樹脂複合体の合成を行った。

スチレンをヘキサン溶媒中で重合させたとき、シリカースチレンの相互作用により、スチレン重合体がシリカメソ細孔内に濃縮しマクロ孔内ではスチレン濃度に応じて多様なスチレンーヘキサン間での相分離モルフォロジーを示すことを確認し、多様なモルフォロジー制御に成功した。レゾルシノールーホルムアルデヒドを重合させたとき、メソ孔内はアルコール溶媒で満たされ重合体は主にマクロ孔で連続構造を形成した。B.複合体の炭化・アルカリ溶出による新規多孔体の合成。シリカーポリスチレン樹脂複合体の炭化により、マクローメゾ二元細孔活性炭を、シリカーレゾルシノール樹脂複合体の炭化により、マクローミクロ二元細孔活性炭を、効率よく作製することに成功した。表面官能基密度の異なる活性炭を作製し、疎水性活性炭、親水性活性炭の作り分けを可能とし、細孔構造の多様性と組み合わせて、特徴的な活性炭を作り分けることを可能とした。C.階層構造の優位性を実証する触媒活性評価。有機無機複合体にスルホ基を導入した酸性イオン交換材料とした試料を触媒として酸触媒反応を評価し、マクロ孔の存在により拡散律速が解消され優れた反応活性を示すことを確認した。またマクロ孔を有する試料を用いることによって、アルケンの異性化においても構造と活性の関係を明らかにし、優れた触媒・触媒担体の構造特性を明らかにした。サイズの異なる細孔を階層的に配置した有機無機複合多孔体を合成し、その機能化を進めた。二元細孔シリカ内で高分子重合を行う際の、モノマーや溶媒の組み合わせにより、シリカのマクロ孔ないしはメソ孔に選択的に高分子を重合させる方法を確立した。スルホ基の導入によりプロトン酸性触媒として機能し、階層細孔構造により拡散律速が解消された高い反応性を示すことを確認した。また、炭化ーシリカ溶出により高度に細孔構造の制御された炭素多孔体の合成に成功した。無機成分を溶解した溶液中での相分離とゲル化によるマイクロメートルサイズのマクロ孔の形成を基盤として無機多孔体の合成を行い、細孔内での高分子の重合とモルフォロジー制御・機能化によって、複合体の構造・機能制御法の確立を目指す、とした当初目的について、細孔内重合条件と複合体の構造形成過程の対応を明確にできた。今後は表面機能化をすすめるが、この条件確立と形成過程に影響する要因を明らかにすることは当初困難を予想しており、以降の試料合成はルーチン的に進めることが可能である。また、固体触媒として展開する上でのモデル反応における階層構造の優位性の実証も、実験に必要な装置がほぼ完成し、今後データを取得できる見込みである。引き続き、シリカ-レゾルシノール樹脂複合体の構造制御について詳細を明らかにするとともに、炭化した活性炭中の官能基の導入量を定量して、その量と細孔構造を独立して制御できるように検討を進める。また、活性炭に金属を担持した触媒についてその活性評価を進める。無機化学、触媒化学A.階層二元細孔構造を有する新規有機ー無機複合体のモルフォロジーと機能性の設計。26年度中にモルフォロジー制御の検討は予定通りおおよそ完了した。本年度は、有機化学系研究者と共同で多様な官能基の導入など、有機無機複合体の系統的な合成に取り組む予定であったが配属学生の人数の関係で、このテーマに時間をさける人材を確保できていない。2728年度の2年計画で検討を進める。B.複合体の炭化・アルカリ溶出による新規炭素多孔体の合成。
ストレスは退行性神経疾患を促進する?

本研究における主な目的は、ストレスによりマイクログリア活性化が起こるのか否かを検討することにあった。ストレスのマイクログリアへの影響は、1時間、2時間の拘束浸水ストレス、および2時間の拘束浸水ストレス後6時間において、それぞれ観察した。コントロール時には、マイクログリアは、細胞体が小さく、突起も細くて長い、いわゆる安静時形態を示した。1時間の拘束浸水ストレス負荷で、マイクログリア形態的活性化は、脳全体で確認された。特に、視床、視床下部、海馬、黒質、中脳水道周囲において顕著であった。形態的マイクログリア活性化は、2時間の拘束浸水ストレス負荷で更に増強された。視床下部、海馬、視床で、マイクログリア形態的活性化を測定した。興味深いことに、マイクログリア活性化は、第三脳質周囲(視床、視床下部)に強かった。それに対して、灰白質以外の部位では、その活性化が比較的少なかった。MHCII(OX-6)および貪食活動マーカー(ED1)に対しては陰性であった。ストレスによるマイクログリア数は、OX-42(CD11b)陽性のマイクログリアをカウントする。視床下部、海馬、視床において、マイクログリア数の増加が確認された。また、炎症性マーカーとして、IL-1b、IL-6、iNOSのmRNAレベルの測定においては、いずれの炎症性マーカーの変化は確認されなかった。次に、マイクログリア活性化因子として、インターロイキン18(IL-18)の関与を検討した。IL-18を腹腔内へ投与すると、海馬、視床、視床下部において、マイクログリア活性化を示した。実際、IL-18ノックアウト・マウスを用いた実験では、ストレスによって起こるマイクログリア活性化は、ワイルドタイプに比較して、著名に減少していた。以上の結果より、急性ストレスは、マイクログリアの形態的な活性化は起こすものの、炎症反応には及ばないということが明らかになった。また、炎症性サイトカインであるIL-18の関与も示唆された。従って、ストレスそのものが神経損傷を伴うマイクログリア活性化を引き起こしてはおらず、直接的な退行性神経疾患の原因とは考えにくいという結論である。この研究プロジェクトの目的は、血中のインターロイキン18(IL-18)が脳内免疫細胞であるマイクログリアにどのような影響を及ぼすかを調べる事である。副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)によって副腎からIL-18が誘導されるという先の実験結果を基に、ストレスと血中IL-18レベルの関係を検討した。2時間の拘束ストレスにより、血中IL-18レベルは約2倍以上に上昇した。その発現ソースの同定を行った。副腎、脾臓、消化管を比較したところ、副腎のみにおいて、特異的に上昇を示した。又、副腎摘出マウスにストレスを負荷しても、血中のIL-18レベルは上昇しなかった。これらの結果より、(1)ストレスにより血中IL-18レベルは有意に上昇する、(2)ストレス時のIL-18発現ソースは副腎である、という事を明らかにした(Sugama et al.,2006)。次に、IL-18が脳内マイクログリアにどのような影響を及ぼすのかを検討した。

イン・ビボ系で、ラットの腹腔内にIL-18を注入し、脳内のマイクログリア活性化を観察した。IL-18注入後6時間、脳内マイクログリアは形態的に活性化型に移行した。又、炎症性サイトカインであるインターロイキン6(IL-6)、一酸化窒素合成酵素(iNOS)も有意にマイクログリアから発現していた。この結果は、マイクログリア培養細胞系でも確認している。その他、IL-18欠損マウスと野生型マウスにストレスを負荷し、脳内のマイクログリア活性化を検討した。野生型マウスにおいては、ストレスによりマイクログリアが形態的に活性化を示した。それに対し、IL-18欠損マウスにおいては、ストレス負荷にてもマイクログリアは活性化型への移行を示さなかった。以上の結果より、抹消血中のIL-18は脳内マイクログリア活性化を促進するものと示唆された。したがって、最初の結果を踏まえ、ストレスにより上昇するIL-18は、脳内マイクログリア活性化を介し、神経細胞何らかの影響を及ぼしていると考えられる。本研究における主な目的は、ストレスによりマイクログリア活性化が起こるのか否かを検討することにあった。ストレスのマイクログリアへの影響は、1時間、2時間の拘束浸水ストレス、および2時間の拘束浸水ストレス後6時間において、それぞれ観察した。コントロール時には、マイクログリアは、細胞体が小さく、突起も細くて長い、いわゆる安静時形態を示した。1時間の拘束浸水ストレス負荷で、マイクログリア形態的活性化は、脳全体で確認された。特に、視床、視床下部、海馬、黒質、中脳水道周囲において顕著であった。形態的マイクログリア活性化は、2時間の拘束浸水ストレス負荷で更に増強された。視床下部、海馬、視床で、マイクログリア形態的活性化を測定した。興味深いことに、マイクログリア活性化は、第三脳質周囲(視床、視床下部)に強かった。それに対して、灰白質以外の部位では、その活性化が比較的少なかった。MHCII(OX-6)および貧食活動マーカー(ED1)に対しては陰性であった。ストレスによるマイクログリア数は、OX-42(CD11b)陽性のマイクログリアをカウントする。視床下部、海馬、視床において、マイクログリア数の増加が確認された。また、炎症性マーカーとして、IL-1b、IL-6、iNOSのmRNAレベルの測定においては、いずれの炎症性マーカーの変化は確認されなかった。次に、マイクログリア活性化因子として、インターロイキン18(IL-18)の関与を検討した。IL-18を腹腔内へ投与すると、海馬、視床、視床下部において、マイクログリア活性化を示した。実際、IL-18ノックアウト・マウスを用いた実験では、ストレスによって起こるマイクログリア活性化は、ワイルドタイプに比較して、著名に減少していた。以上の結果より、急性ストレスは、マイクログリアの形態的な活性化は起こすものの、炎症反応には及ぼないということが明らかになった。また、炎症性サイトカインであるIL-18の関与も示唆された。従って、ストレスそのものが神経損傷を伴うマイクログリア活性化を引き起こしてはおらず、直接的な退行性神経疾患の原因とは考えにくいという結論である。
ナノファイバーを利用した多孔質薄膜シート吸音材の創製

エレクトロスピニング法を用いてナノファイバー積層シートを作製し、構造因子・各種物性パラメーターと吸音特性の関係を調べた。ナノファイバー積層シートは繊維径を細くするほど優れた吸音特性を示した。本研究で作製された直径1μm以下のナノファイバー積層シートは、「小型・薄型・軽量」吸音材への応用が期待される。本研究では、ナノファイバー積層シートの構造・物性と吸音特性の関係を解明することによって、ナノファイバー積層体からなる、新規な薄膜シート状の多孔質吸音材料の創製を目指した基礎研究を実施する。本年度は繊維径と吸音特性の関係を詳細に調べ、理論解析を用いた吸音メカニズムの解明を試みた。(1)繊維径と吸音特性の関係エレクトロスピニング法を用いてナノファイバー積層シートを作製し、その構造因子・各種物性パラメータと吸音特性との関係を調べた。前年度までに、ナノファイバー積層シートでは、繊維径の減少に伴って吸音率が向上することを報告したが、この傾向は、ナノファイバー積層シートの構造変化(特に空孔径の減少)とそれに伴う空気流れ抵抗の増加と密接な相関を持つことを明らかにした。(2)理論解析による吸音メカニズムの解明既存理論モデル(Delany-Bazley-Mikiモデル)を用いて、得られた空気流れ抵抗から、吸音率を算出した。繊維径が2μm以下の試料では吸音率の計算値は実験値と一致せず、実験値よりも低い値が得られた。このような差は、繊維径の減少に伴って、流れ抵抗が大きくなり、積層シートを構成する繊維自体の振動の影響が無視できなくなったために生じたと考えられる。検討の結果、繊維振動の影響を考慮した理論モデルを適用することによって、ナノファイバー積層シートの吸音率(実験値)を説明できることを明らかにした。本年度は繊維径の異なるナノファイバー作製条件を確立し、積層シートの吸音特性の解明を試みた。(1)ナノファイバー積層シートの作製エレクトロスピニング法を用いてナノファイバー積層シートを作製した。紡糸液物性(粘度、電気伝導度)と紡糸条件(印加電圧、供給流速、Working Distance)の検討により、比較的均一な繊維径分布と繊維間空孔径分布を持つシートの作製条件を見出し、繊維径の異なる試料の作製法を確立した。(2)吸音メカニズムの解明作製した試料の吸音特性(垂直入射吸音率)と理論モデル解析に必要な物性パラメータの評価を行った。吸音特性は明確な繊維径依存性を示し、特に繊維径が1.3μm以下の試料は、吸音率が周波数に対してピークを持つ特徴的な吸音挙動が得られた。繊維径が大きな試料は既存の多孔質材料に関する吸音モデル(Delany-Bazley式)を用いて吸音率の周波数依存性を説明することができたが、繊維径が1.3μm以下の試料には、既存モデルを適用することができなかった。これらの試料については、音波の入射によって繊維が振動した際のエネルギーロスが吸音に寄与すると考えられる。本年度は、繊維径の異なるナノファイバー積層シートの作製方法を確立した。さらに作製した試料の評価からナノファイバー積層シートの吸音特性に明確な繊維径依存性があることを見出し、試料の作製と評価については概ね計画通りに進捗している。吸音メカニズムの解明については、特に繊維径の細い試料について吸音特性と物性の関係に未解明な部分があるため次年度以降引き続き検討を進める。本年度の検討により、ナノファイバー積層シートでは繊維径の減少に伴って繊維の振動によるエネルギーロスが増加する可能性が示唆された。次年度は繊維径の細いナノファイバー積層シートの吸音メカニズムを繊維の力学特性に基づいて解明するために、本年度購入した走査プローブ顕微鏡のヤング率測定機能を用いて1本のナノファイバーの力学特性の評価を進める。ナノファイバーの原料となる試薬の購入、紡糸装置部品・音響評価部品購入のための消耗品費を予定している。また、本年度成果の学会発表のための国内旅費および海外旅費、海外の主要ジャーナルへの論文投稿のための論文英文校閲費を予定している。
小学校国語科・読むことの単元計画作成チェックリスト開発に関する研究

本研究の目的は,小学校・読むことの単元計画作成チェックリスト(CL)を作成し,その使用の影響,有効性を,教員,児童を対象として科学的に明らかにすることであった。初年度は,小学校教員へのヒアリングと理論的考察を踏まえ,CLを作成した。その後,教員のCL使用により以下の3点が明らかとなった。1国語科授業作りでの教員のCL使用有無によって,実際の授業前後の児童の自己評価,内発的動機づけが高まること。2教員のCL使用の有無により,教員の授業作り観が変化し,多忙感の訴えが減少すること。3長期的なCLの使用が教員の授業作り観を高めること。つまり,CL使用は教員,児童の両方に好影響をもたらすことが示された。本研究の目的は,小学校・読むことの単元計画作成チェックリスト(鎌田,2013)の有効性を,教員,および児童に及ぼす影響を検討することで明らかにすることである。本年度前半は,小学校現場の教員にヒアリングを重ね,国語科単元作成における困りごとを質的データとして収集した。それらデータ分析と理論的考察を踏まえ,チェックリストの項目を作成した。後半は,作成されたチェックリスト(CL)の有効性を検討するため,私立小学校1校の教員,児童を対象に調査を行った。小学校3年生の2クラス,児童70名(男子25名,女子45名)とそれぞれのクラス担任教員(女性2名)を参加者とした。調査は,「物語を読んで,しょうかいしよう/モチモチの木(斉藤隆介作)」(光村図書・三年)の単元学習指導で行った。2クラスは,1つが「CL」を使用せず指導書を基に単元指導を展開した担任(以下,「無担任」)のクラス(以下,「無クラス」)であり,1つが「CL」を使用して単元設計と指導を展開した担任(以下,「有担任」)のクラス(以下,「有クラス」)である。児童の学習意欲,動機づけ,クラス担任への印象を質問紙で調査した。また,単元開始の1週間前に,「有担任」には「CL」の使用法を説明した。児童による調査用紙の記入方法,留意点等については担任2名に同じ内容を同時に説明した。単元開始前後に,学習意欲,動機づけについてはクラス担任の下で行い,教師への印象については2名の教師が交代をした上で,児童は回答をした。単元終了後,教師はプロフィール,指導力の認知,単元終了後の自由記述形式の感想を記入した。結果として,1「無クラス」は単元前後で自己評価は異ならないが,「有クラス」では単元前と比較して単元後の自己評価が高かったこと,2「無クラス」は単元前後で内発的動機づけが異ならなかったが,「有クラス」では単元後に一部の内発的動機づけが高まった。本研究の目的は,小学校・読むことの単元計画作成チェックリスト(鎌田,2013以下CL)使用の影響,および有効性を,教員,児童を対象として科学的に明らかにすることである。前年度は,小学校現場の教員へのヒアリングによりCLの項目を作成した。また,CLを教員が使用するか否かで,国語科の授業前後の児童への学習意欲や動機づけが異なるかを検討した。結果として,特に,CLは児童の自己評価や,内発的動機づけに好影響をもたらす可能性が統計的に示された。前年度の結果をふまえ,本年度は,CL使用の有無が教員の国語科の授業作り観にどのような影響を及ぼすのかを検討した。参加者は同じ小学校に勤務する小学校教員2名だった。1名の教員には,1学期,2学期とCLを使用してもらい,また,指導助言としてCL使用に伴う困りごとや,CLを使用したことによる授業作り観の向上について,継続的な支援を行った。その後,2学期終了から3学期にかけて,国語科の授業作り観について,2回の面接によりデータを取得した。データ取得はPAC分析(内藤,1997)の手法を用い,結果はクラスター分析によって統計的に示された。もう1名の教員は,特にCLを使用して国語科の授業を行わなかった。データ取得の方法はCLを使用した教員と同様だった。結果として,CLを使用した教員の授業作り観は,子どもたちと国語科授業をつくる喜び,国語科授業づくりへの手ごたえ,単元の出口の具体化,「学習モデル」の分析,児童理解といった,ポジティブな態度のクラスターで構成された。その一方,CLを使用していない教員では,単元目標達成,学習課題はどうすればよいのか,授業づくりの苦悩,といったネガティブなクラスターで構成された。この結果は,国語科の授業作りは小学校教員にとって負担であること,CLの使用が教員の国語科の授業作りの支援として有効であることを示唆すると考えられる。2年次は,申請書では,国語科・読むことのチェックリスト(以下CL)の有効性を検証することを予定していた。本年度に当初計画していた,小学校教員のCL使用による児童へのポジティブベネフィットは,前年度にすでに示された。本年度は,特に教員の授業作り観を面接法により聴取し,教員側への効果を検証した。面接で取得されたデータを統計的に分析した結果,CL使用が教員の国語科の授業作り観にポジティブな効果をもたらすことが示された。その一方で,CL未使用の教員の結果からは,そのような授業作り観は示されておらず,むしろ,国語科の授業作りの難しさ,苦悩が示された。よって,教員,児童ともに,国語科の授業作りにCLが有効であることが示されたと考えられる。

また,これらの結果は,学会発表を行い,次年度,査読付き論文として投稿する予定である。したがって,本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究の目的は,小学校国語科、読むことのチェックリス(以下、CL)の妥当性、信頼性を、定量的、質的データの両側面から検討することであった。最終年度は、前年度に読むことのチェックリストを経験し、それに基づき授業改善を目指す2名の調査対象者に追跡調査を行った。対象者は、「CL」を授業改善に取り入れた現役の小学校教員男女2名であった。手法として、PAC分析を用いるとともに、CLの要点を抽出した質問紙による自己評価を行わせた。質問項目として、1教材分から謎を見つけ、読み解いているか、2教科書から単元終わりに到達する学習モデルを設定しているか、3言語活動のポイントづくりを行っているか、4螺旋的反復的指導の計画ができているか、5一貫した解釈を磨いているか、という5つの要点から、10の質問を作成した。これらを,1実際に行っているか,2行うのにどれくらい困難を感じるか、それぞれの質問文に5件法(1.全くそうでないから、5.とてもそう思う)で回答させた。結果として、調査対象者2名とも、CLを実際に活用する頻度が高いことが示された。さらに,CLの副次的な効果として、「難しいと思っていた国語科授業に安心感と見通し、道筋をもって取り組めるようになった」といった授業づくりへの安心感、自信や、「CL」の提示する学習は子どもたちの思考を活性化させる、といった手ごたえが得られた。また、「『CL』の授業づくりは、ゴールが明確なので教師が自信をもって授業ができ、教師に授業づくりの目の付け所が生まれる」といった、教師の授業づくりへの好影響も示された。本研究課題では、初年度に、CLを使用した授業が児童の自己効力感を高めること、2年目に、CL使用が教師の授業観の形成に好影響をもたらし、授業への不安感を低減させること、また、最終年度では、CLの継続的な使用が教師の授業への自己効力感を高めることが示された。本研究の目的は,小学校・読むことの単元計画作成チェックリスト(CL)を作成し,その使用の影響,有効性を,教員,児童を対象として科学的に明らかにすることであった。初年度は,小学校教員へのヒアリングと理論的考察を踏まえ,CLを作成した。その後,教員のCL使用により以下の3点が明らかとなった。1国語科授業作りでの教員のCL使用有無によって,実際の授業前後の児童の自己評価,内発的動機づけが高まること。2教員のCL使用の有無により,教員の授業作り観が変化し,多忙感の訴えが減少すること。3長期的なCLの使用が教員の授業作り観を高めること。つまり,CL使用は教員,児童の両方に好影響をもたらすことが示された。1年次に申請書で計画していた,チェックリストの作成は予定通り終了している。また,そのチェックリストを用いて実証的研究を行い,教員がチェックリストを使用して単元計画を作成することで,児童の心理的な側面である動機づけが,チェックリストを使用していない教員のクラスより高まることが,統計的に示されている。ただし,教室内で発生している,単元の進行以外の様々な要因については検討しておらず,次年度に持ち越している。また,教員側のチェックリスト使用の有無が,その後の単元作成,および教室運営,自己概念等に及ぼす影響は,同じく次年度に持ち越す予定である。
頭頚部癌におけるカドヘリン、インテグリンファミリーの発現および悪性度との関係

Eカドヘリン、インテグリンα_3、α_5、α_6、β_1、β_2について頭頚部癌未治療時の原発巣における発現を免疫組織学的に検討し、これらの発現と悪性度との関係をみた。悪性度については原発巣の大きさ、所属リンパ節転移の有無、遠隔転移の有無、病理学的浸潤形態、核分裂像について相関をみた。Eカドヘリンは正常咽頭上皮細胞の細胞間に染色がみられ、顆粒層、有棘層で染色が強かった。癌組織においては癌細胞間に染色がみられたが、染色がみられない部分が症例により認められた。癌胞巣部全体の半分以上で染色がみられない例でリンパ節転移が多い傾向が認められたが有意ではなかった。また他の悪性度因子とは明らかな相関はなかった。インテグリンα_6は正常咽頭上皮基底膜部分に一致した連続性の染色がみられた。癌組織では癌胞巣周囲に染色がみられる例が多かった。癌胞巣周囲の発現の低下、消失している例でリンパ節転移が有意に多かった。他の悪性度因子との明らかな相関はなかった。またα_6のリガンドであるラミニンの発現との相関も認められなかった。インテグリンα_3、α_5は正常咽頭上皮細胞膜に連続性に発現がみられた。癌組織については癌細胞膜に発現がみられたが、部分的に消失・発現低下している例が多かった。発現の低下している例でリンパ節転移が多い傾向がみられたが有意ではなかった。インテグリンβ_1、β_2は全症例で細胞間、細胞周囲に染色され、症例による差は少なかった。以上よりEカドヘリンとインテグリンα_6はリンパ節転移の予測に有効であると考えられた。
BRCA1/BARD1の中心体制御機構の破綻による発がん・悪性化機構の解明

本研究ではBARD1アイソフォームの発現上昇による発がん・がん悪性化における分子機構を明らかにするため、予備実験で結果がえられているBARD1βと中心体の伸長に関与する中心体タンパク質CPAPおよびCEP120との相互作用や局在解析を中心に解析する。また既知のBARD1相互作用タンパク質BRCA1やOLA1とBARD1βとの関連についても解析し、培養細胞におけるBARD1βの作用機序について解析する。一方で、他のBARD1アイソフォームも発がんに関与するか培養細胞で表現型を解析する。これらの得られた結果をもとに、臨床検体を用いてBARD1βの発現がバイオマーカーとして有用か否かを解析する。
持続的ハイブリッドクラウドインフラサービスのための拡張オントロジー発見システム

最適なIaaSサービスを獲得する際、パブリッククラウドサービスの異なる表現法をフィルタリングするために、エージェントと既存のクラウドオントロジを活用するフレームワークとプロトタイプを提案した。エージェントでパブリッククラウドのネットワーク使用を定期的に計測し、静的情報と動的な情報により検索と選択を可能にする。ハイブリットクラウドのための回復力のある検索システムを開発した。SLAオントロジを加え、ヒューリスティック検索アルゴリズムを使って評価した。サブオントロジ抽出において遺伝的な方法でオントロジをクラスタに分けると、要素間の関係がより簡素になり、データーベースにも保管が容易になる。H25年度はハイブリッドクラウドコンピューティング環境の構築を目的とした、マルチ・エージェントベースのIaaSクラウドサービス発見システムに関する研究を行った。IaaS(Infrastructure as a Service)の1要素である業者提供のパブリッククラウドサービスは、ユーザに仮想マシンを提供する。その仮想マシンの性能、つまりインスタンスタイプは様々で、ユーザが選択に困るほどである。本研究では、昨年度構築したプライベートクラウドを用い、そこから適当なパブリッククラウドを選択する際に、ネットワークを通じてエージェントによりパブリッククラウドの提供するインスタンスタイプや各種の動的な情報を定期的に量り、ユーザが動的に最適なパブリッククラウドの発見選択を行うプロトタイプを開発し、検証した。次に、そのIaaSクラウドサービス発見システムにこれまで研究してきたオントロジ更新メカニズムを適用した。各クラウドサービスのインスタンスタイプやその様々な情報を集約する際にオントロジやサブオントロジを用いて表現の差異の吸収や検索の効率化を図るが、元のオントロジが動的に変化しても再度サブオントロジを抽出せずにオントロジの変更内容を記述したアップデートパッチを転送してサブオントロジを直接更新する方法を組み合わせて検証した。また、これまでのセマンティックグリッドに関する研究も継続して進め、セマンティックグリッドにおけるサブオントロジ抽出を分かりやすく可視化するためのエンドユーザツールを提案し、その成果を学術雑誌で公表した。本研究はインターネット上のパブリッククラウドのインフラサービス発見のために、マルチエージェントベースの拡張オントロジーを使ったハイブリッドクラウドコンピューティングシステムを開発しようとするものである。今年度は最初の年にあたって研究組織全員でプロジェクトの実装アプローチを協議した。そして、オープンソースのクラウド開発ソフトウェア(Eucalyptus, Open Nebula, Open Ubuntu)の諸特性を調査した。また、セマンティックグリッド環境においてアプリケーション処理の適応型ワークフローを支援するためのマルチエージェントについて研究を行い、ハイブリッドクラウドコンピューティングにおける適応性に関連する技術を獲得した。クラウド開発ソフトウェアEucalyptusを利用して、5台のPCから成るプライベートクラウドインフラのプロトタイプを構成した。動作確認と妥当性の検証のための試験を行った。今年度は昨年度構築したハイブリッドクラウド環境において、ユーザのアプリケーションの要求に基づいてIaaS(サービスとしてのインフラ)クラウドサービスの効率的な選択を行うサポートメカニズムの開発に取り組み、その延長上で、障害が起こったときにすばやく回復できる弾力性のあるハイブリッドIaaSクラウドへと研究を進めた。まず、ハイブリッドクラウド環境において、昨年度考案したシステムを精緻化し、オントロジーとマルチエージェントを活用した弾力性のあるサービス検索システムとクラウドオントロジ更新メカニズムを考案した。考案した検索システムについて3種の検索アルゴリズムを用いて実験を行い、分析評価を行い、妥当な評価を得た。さらに、組織内のハイブリッドクラウドにおいて、ユーザが求めるサービスの利用に失敗、あるいは利用不可能となった際にエージェントベースで代替クラウドサービスを序列づけるシステムのフレームワークを考案した。これは、サービス獲得の際、ユーザの要求と要求されたサービスの正確性と一貫性を維持するために、トランザクション技術を取り入れたものである。その後もこの取組みについて検証を進め、その成果を国際学会で発表した。パブリッククラウドのインフラサービス発見のために、マルチエージェントベースの拡張オントロジを使ったハイブリッドクラウドコンピューティングシステムの開発を行った。この研究目的のためのマルチエージェントの調査、ハイブリッドクラウドプロトタイプ環境の構築を行い、ハイブリッドクラウド上のプライベートクラウドとパブリッククラウドを仲介する適応型ブローカーサービスの研究を続けてきた。その成果として最終年度には、災害などによる障害が起きパブリッククラウドが停止した場合にもハイブリッドクラウドの維持を行うためのリシリエントハイブリッドクラウドのアーキテクチャの提案を行った。これはアーキテクチャの第2層異種クラウド間の相互運用機能と第3層情報漏洩防止・対災害機能を対象としたシステムである。障害発生から,同様のクラウドサービスを提供する別のパブリッククラウドを検索して選択し、選択したパブリッククラウドに仮想マシンを起動し設定を行うまでを自動的に行う。提案するシステムは、クラウド情報の検索とクラウド情報の収集をおこなう「クラウドサービス発見支援」と「異種クラウド間の相互運用」の機能から構成される。「クラウドサービス発見支援」では、クラウド情報の検索において、クラウド事業者の提供するサービスの表記をオントロジを用いて統一する。また、クラウド情報の収集において、オントロジの活用によってパブリッククラウドごとに異なるインスタンスタイプの共通化を行う。「異種クラウド間の相互運用」では、インスタンスをユーザに代わって起動するために、公開されている共通クラウドAPIを用いて異種クラウドの操作を共通化する。以上のシステムについて、実験とその検証を行って成果を公表した。さらに、クラウド情報の検索におけるオントロジのクラスタリングについて、類似度を利用した非階層的クラスタリングを用いて、改善する方法を提案した。

サブオントロジ抽出において遺伝的な方法でオントロジをクラスタに分けると、要素間の関係がより簡素になり、データーベースにも保管が容易になる。障害からの回復について弾力性のあるハイブリッドクラウドインフラサービスのために拡張オントロジーを活用することが本研究の目的であるが、昨年度構築したマルチエージェントとオントロジーを組み合わせたシステムに、さらに代替クラウドサービスを序列づけるサービスを考案することで、その目的を計画通りに達成しつつある。次の段階である適応型ブローカーサービスについても方針が固まった。情報科学IaaSクラウドサービスにおいて、ハイブリッドクラウド上の、プライベートクラウドとパブリッククラウドを仲介する適応型ブローカーサービスの研究に焦点を当てる。仲介スキーマ層を提供する適応型IaaSブローカーサービスの開発を目的の下に、実験環境を構築して動作を確認し、仲介スキーマについて調査を行う。意味論的に類似したクラウドサービスに関するすべての情報を一つにまとめてクラスタリングするスキーマを提案することによって、条件の多い選択を精緻に行うことを促進しようとするものである。本研究は持続的なIaaSクラウドサービス発見システムの研究であるが、その2年目としてハイブリッドクラウドサービスにおいてマルチエージェント・ベースの発見システムのプトロとタイプを構築することができた。そしてこれまでの研究成果を生かしてそのシステムにおいてオントロジの更新システムを組み合わせることができた。ハイブリッドクラウドシステム開発の基礎となるプライベートクラウド環境の構築を行い、研究目的であるマルチエージェントを利用した適応型ハイブリッドクラウドについての先行研究を調査し、国際会議等でも情報収集を行った。構築したプロトタイプ環境については試験によりその妥当性を確認した。
生体骨格筋の動的in vivoイメージングのためのプラットフォームの開発

正立顕微鏡に既存のスピニングディスク共焦点装置および,高感度背面照射型CCDを組み合わせ,in vivoイメージングが可能な光学系を構築した.本研究の成果として,筋収縮によって骨格筋内転写因子のNuclear factor of activated T-cells(NFAT)を脱リン酸化による核移行を生体骨格筋において観察することができた.今後は本研究助成によって構築した光学系を用いて,動的な環境における筋内の様々な現象を捕らえるための実験系として応用可能となったと考える.初年度は基本的な実験系の確認を行った.その結果,マウス前頚骨筋および短趾屈筋を観察対象として生体骨格筋より蛍光画像を取得する事ができた.さらに,動物個体の固定位の最適化のため,様々な固定法を検討した.マウス前頚骨筋および短趾屈筋観察時の固定位を最適化を試みた.この最適位置にて現在,動物個体を固定するための顕微鏡ステージの試作を行っている.当初本研究予算にて,動物用の倒立型顕微鏡を用いた実験環境を整備する予定であったが,予算の不足により新規に正立型顕微鏡を購入することができなかった.このため現在中古の顕微鏡を探している.顕微鏡が購入できれば,既存の励起用レーザー,スピニングディスク共焦点および,高感度背面照射型CCDカメラを早急にセットアップし,動物個体を観察できる実験環境の構築を目指す.今年度購入した正立顕微鏡に既存のスピニングディスク共焦点装置および,高感度背面照射型CCDを組み合わせ,in vivoイメージングが可能な光学系を構築した.これを用いて顕微鏡ステージおよび光学窓に改良を加えながら,実験系の最適化を行った.今後は本研究助成によって構築した光学系を用いて,動的な環境における筋内の様々な現象を捕らえるための実験系として応用可能となったと考える.正立顕微鏡に既存のスピニングディスク共焦点装置および,高感度背面照射型CCDを組み合わせ,in vivoイメージングが可能な光学系を構築した.本研究の成果として,筋収縮によって骨格筋内転写因子のNuclear factor of activated T-cells(NFAT)を脱リン酸化による核移行を生体骨格筋において観察することができた.今後は本研究助成によって構築した光学系を用いて,動的な環境における筋内の様々な現象を捕らえるための実験系として応用可能となったと考える.当初本研究予算にて,動物用の倒立型顕微鏡を用いた実験環境を整備する予定であったが,予算の不足により新規に正立型顕微鏡を購入することができなかった.このため現在中古の顕微鏡を探している.筋生物学早急に中古の動物用顕微鏡を購入し,動的in vivoイメージングの実験環境を構築する.さらに動物用ステージを改良し,マウスの固定位置を最適化する事で,イメージングの精度を向上させる.予算の不足により当初予定していた顕微鏡(新品)の購入が不可能であったため.本年度,中古の顕微鏡を購入し,研究計画を達成する.
受験者の意識及び解答行動の分析に基づく分野別適性測定のための総合問題の開発的研究

昨年度に引き続き,大学入試センターにおいて行われているプロジェクト研究「新しい枠組みとしての総合試験の実証的研究」と連携して研究を進めた。まず,国内外の総合試験に関連する先行研究や総合試験問題のサンプルを調査し,総合試験の概念,経緯,種類,特徴,導入状況,測定対象能力,試験開発の概要,技術的な現状と課題等について総括した。その内容を教育関連図書において解説した。次に,大学1年生を被験者として,試作版の総合試験を用いたモニター調査を行い,試験の経年的安定性,教科科目学力との関連,文系-理系学生間の成績の差異などについて分析を行った。特に,昨年度までのモニター調査では総合試験と教科科目の学科試験を実施するのみであったが,今年度は様々な課題を遂行するために必要な能力・資質の習得度および主要科目の得意度に関するアンケートを実施し,試験成績との関連について分析を行った。現時点での分析結果の概要については,大学入試センター発行の研究報告書において報告を行った。さらに,読解リテラシー等の言語使用熟達度を評価する教科科目フリー型の総合試験が作成可能かどうかを検討するために,典型的な言語テストである大学入試センター試験の英語試験と同時に,リーディングとリスニングの能力の習得度についてのアンケートを行い,主観評価に基づく言語熟達度と試験成績との関連を分析し,試験得点に対して具体的な言語能力内容を対応づけることを試みた。今後,さらに分析を進め,結果を公表していく予定である。本年度は,年度計画に基づき,大学入試センターにおいて行われている医学部・医学科の編入学者選抜用の総合試験の研究と連携して研究を行った。主に,(1)我が国の各大学の総合試験の導入状況の調査,(2)総合試験問題の試作,(3)試作問題の評価のためのモニター調査および分析,(4)総合試験と既存の教科・科目別試験との関連についての調査,等を行った。導入状況の調査では,全体として総合試験を導入する大学の増加が見られた。また,学部系統別に見ると,社会性,実務性を要求されるような系統(医学,保健・看護,教育など)とそれ以外の系統とで導入状況に差が見られ,前・後期入試などの入試日程別に見ると,専門・特殊型の系統(理学,工学,医学など)とオールラウンド型の系統(教育,教員養成,家政など)との間に差が見られるなど,分野別の適性測定の観点から重要と思われる基礎的なデータを得ることができた。次に,総合試験問題の試作およびモニター調査を実施することにより,総合試験で測定する能力・資質・適性に関する基礎データを収集した。試作問題は,理数系的な問題である「情報把握・論理的思考」と,文系的な問題である「コミュニケーション・読解・表現」の2種類に分類したが,問題をこのように分類した場合,両者の間の相関係数が,ほぼ0.5程度となり,適度な関係を持ちながら,異なる能力を測定していることが分かった。また,文系的問題よりも理数系的問題で得点の分散および項目の識別度が大きくなることが見られた。総合試験と既存の教科・科目別試験との関連を主成分分析等の多変量解析を用いて分析した結果,総合試験で測られる能力と既存の教科・科目別試験で測られる能力とを分けるような,潜在的な因子の存在が示唆される結果が得られた。いずれも基礎データから基本的な結果を得るに留まっているので,次年度以降のさらなる分析および調査が必要である。