hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重複障害のある生徒・成人における携帯メールを用いたコミュニケーション支援

当研究は、重度・重複の障害のある生徒・成人に、携帯電話の非音声モードの使用を中心に、遠隔地間のコミュニケーョンの成立、およびその日常的使用を通じての日本語獲得に関するリテラシー教育の可能性を検討することを目的とした。対象者は、知的障害と聴覚障害の重複の障害のある生徒1名、成人3名、慢性期失語症の中年男性1名で、口話による言語表出に困難があり、また、これまで携帯電話の使用経験がなかった。重複の障害のある生徒(聾学校高等部)においては、携帯電話の静止画機能と文字モードを用いた居場所報告および相手に居所の教示要求を行う訓練が行われた。成人においては物品要求を中心に、文字メールおよびテレビ電話機能を用いた訓練が行われた。方法としては、発信・受信についての課題分析、シミュレーション場面での機能的行動の獲得、地域場面での使用というステップがとられた。結果としては、成人には、文字入力に際して五十音表カードという「援助ツール」が有効であること、テレビ電話の使用の際には、現物中継、手話中継、そして自ら書字した文字の中継、といった複数のモードを、状況や聞き手に応じて使いわけるという機能的使用が可能であることが明らかになった。また重複の成人においては、日常の中で、携帯テレビ電話によって聾者の友人同士のコミュニケーション頻度が高まることが示された。以上のことから、重複の障害のある個人において、携帯電話のもつ非音声の複数モードの使用は、聾者同士の、あるいは聴者とのコミュニケーションのいずれにおいても有効であり、そのことを通じて生活の質を高める可能が示された。一方で、現状の電話料金制度においてはそうした可能性を著しく限定してしまうことも判明した。当研究の目的は、重複障害のある生徒・成人における携帯電話の非音声モード(文字メール・静止画メール・テレビ電話機能)を用いて、コミュニケーションの支援を行いそれを通じて当事者のQOLの拡大に資することである。今年度は、調査および実践研究として以下の事が行われた。1)携帯電話の使用に関する調査:当研究の社会的妥当性を確認するために、大学生を含めた障害のない対象者200名を対象に、携帯電話の使用に関する調査が行われた。携帯電話・メイル・会話の内容・量・使用料金などに関する質問が個別に行われた。2)重複障害のある成人を対象とした実践的研究(1)ろう重複の障害のある成人を対象に、携帯電話の使用に至るまでの使用訓練プログラムを実証的に検討した。特に、文字メール使用時に不可欠な「五十音構造」に関する課題分析と、その能力を補完する「五十音カード」の効果が検討された。その結果、五十音カードを携帯することにより、入力行動連鎖が著しく改善されることが実証された。(2)同じく、ろう重複の障害のある成人を対象に、文字入力を前提としない携帯電話の使用方法が検討された。テレビ電話機能を用いて、「手話」、「現物中継」、「書字したメモを中継する」、という複数モードを組み合わせることによって、物品の要求やその充足が可能であることが、実験室および地域店舗における実践的使用において確認された。(3)上記のような方法で、ろう者どおしが日常的にどのように携帯電話を用いるかの追跡調査が行われ、現在も進行中である。上記の2)は日本行動分析学会で発表予定。当研究の目的は、障害のある個人において、携帯電話をひとつのコミュニケーション援助機器(AAC)として利用することで、当事者のQOLを高めることを目標に、その1)援助・2)援護・3)教授という3つの対人援助作業を通じてその方法と技法を検討することにある。今年度(17年度)は、1.昨年度に行った実践的研究を学会や専門誌に向けて公開すること(援護機能)、そして新たに、2.最重度の障害のある養護学校生徒における使用条件や教育方法の開発を行った。1.研究公開1)成果の公開に関しては、別記の雑誌論文掲載のほかに、a)北京で開かれた第三回国際行動分析学会において、これまでの経過を紹介しAsianおよび欧米諸国の研究者と意見交換を行った(2005年11月)。2)さらに、「ひらめきときめきサイエンス」事業の下で、高校生を対象とした公開授業(2006年1月14日)を行い、コミュニケーションの障害やその対策に関する意見を聴取することができた。2.実験実験については、一部の手話以外に言語表出がない重度の肢体不自由のある養護学校生徒を対象に、携帯メイルと写メール機能の理解(言語刺激に対して行動する)の可能性を検討した。

結果としては、成人には、文字入力に際して五十音表カードという「援助ツール」が有効であること、テレビ電話の使用の際には、現物中継、手話中継、そして自ら書字した文字の中継、といった複数のモードを、状況や聞き手に応じて使いわけるという機能的使用が可能であることが明らかになった。また重複の成人においては、日常の中で、携帯テレビ電話によって聾者の友人同士のコミュニケーション頻度が高まることが示された。以上のことから、重複の障害のある個人において、携帯電話のもつ非音声の複数モードの使用は、聾者同士の、あるいは聴者とのコミュニケーションのいずれにおいても有効であり、そのことを通じて生活の質を高める可能が示された。一方で、現状の電話料金制度においてはそうした可能性を著しく限定してしまうことも判明した。
近位筋優位遺伝性運動感覚ニューロパチー原因遺伝子産物の発現調節と代謝異常への関与

我々は、PTENに結合するタンパクを網羅的に同定する過程でTFGを同定した。培養細胞ではTFGを過剰発現することで、細胞内PIP3の量が増加した。しかし、一方、TFGは近位筋優位遺伝性運動感覚ニューロパチーの原因遺伝子であり、この疾患では高率に糖尿病を合併する。そこで、我々は、TFGの神経および代謝における役割を明らかにするために、臓器特異的なTFG KOマウスの作成を行った。全身的なTFG KOマウスは胎生致死であったが、膵β細胞特異的KOマウスはβ細胞量の減少と、グルコース反応性のインスリン分泌低下を示した。従って、TFGはインスリン分泌に重要な働きをしていることが判明した。我々は、PTENやPin1に結合するタンパクとして、TFGを新規に同定した。TFGの遺伝子異常が近位筋優位遺伝性運動感覚ニューロパチー(HMSN-P)を引き起こすことが、ごく最近に示されたが、この神経変性機序としては核内外への物質輸送の障害が推測されている。また、興味深いことに、HMSN-P患者は糖尿病を合併する率が非常に高いことが良く知られている。そこで、我々は、TFGのKOマウスを作製した。全身性のKOマウスは胎生致死であったため、各臓器に特異的なKOマウスを作製して、臓器ごとの役割を解明する予定にしている。まず、β細胞に特異的なTFGのKOマウスを作製したところ、ランゲルハンス島の性状、β細胞量、β細胞内のインスリン含有量とも異常を認めなかった。しかし、グルコース反応性のインスリン早期分泌が顕著に抑制されていること、また、その結果として耐糖能異常を呈することが判明した。そこで、今後、インスリン顆粒の動態等について検討を進める予定である。また、肝臓や脂肪に関しても、特異的なTFGのKOマウスを作製し、TFGの機能解析と代謝異常への関与について解明を進める。我々はPTENに結合するタンパクの網羅的同定からTFGを見出した。同定の経緯から、PTENの機能修飾を介して細胞内PIP3量やAktの活性化に与える影響を検討してきた。実際、培養細胞では、TFGの過剰発現によって細胞内PIP3量の増加とAkt活性化の亢進が、一方、siRNAによるTFG発現抑制ではPIP3量とAkt活性化が低下する結果を得た。従って、臓器においてもTFGの発現量低下がインスリンシグナル伝達の抑制に繋がっている可能性は高いが、この現象がTFGによって直接的にPTENのフォスファターゼ活性が抑制されているためであるか否かについては未だ確証を得ていない。一方、患者の全ゲノム遺伝子解析からは、TFG遺伝子異常が近位筋優位遺伝性運動感覚ニューロパチー(HMSN-P)を引き起こすことも示されたが、この神経変性機序としては核内外への物質輸送の障害が推測されている。そこで、今回、臓器特異的なTFG KOマウスを作成して、各臓器への影響を詳細に検討することを企画した。我々は、Cre-loxPのシステムによるTFG KOマウスの樹立に成功し、まず、膵β細胞特異的なKOマウスを作成した。すると、マウスは耐糖能以上を呈し、グルコース負荷試験にてインスリン分泌量の低下を認めた。解析を進めると、β細胞量の減少に加えて、グルコース反応性のインスリン分泌も障害されていることが明らかとなった。現在、カルシウム流入の過程とインスリン分泌顆粒の輸送経路に関して、詳細な解析を進めている。加えて、我々は脂肪細胞特異的なTFG KOマウスの作成にも成功した。このマウスは脂肪重量以上に体重の低下が強く、現在、そのメカニズムの解明を進めている段階である。当初の計画通りに順調に進んでいる。代謝学KOマウスの交配も順調であり、今後の問題点もない。実験は順調に進んでおり、一部、当初、想定していたより費用がかからなかった部分があり、次年度に持ち越しとなった。計画は順調に進んでいるが、免疫電顕などの経費が想定以上に必要となるので、次年度使用額はその分に充当して使用する。
婦人科悪性腫瘍におけるエピジェネティクス解析と臨床応用への模索

発がんにおけるエピジェネティックな修飾機序は、一部の癌腫で報告され注目を集めている。申請者らはこれまでに、子宮癌肉腫検体を用いてヒストン修飾状と予後との相関を見出し報告した。本申請研究では、婦人科悪性腫瘍におけるエピジェネティックな修飾機序について広く解析し、新たな治療戦略確立のためのエピジェネティクス関連薬剤の有効性について検証することを目的とするとともに、一部の遺伝性腫瘍症候群では、原因遺伝子上流のプロモーター高メチル化との関連が報告されており、治療への応用展開を試みることを目的とする。現在、婦人科悪性腫瘍検体として子宮体癌/子宮内膜異型増殖症検体、および卵巣癌/卵巣境界悪性腫瘍検体を用いて、エピジェネティクス修飾発現の臨床的意義について腫瘍におけるメチル化、ヒストン修飾について発現解析を進行中である。メチル化解析のためには、ホルマリン固定・パラフィン包埋(FFPE)組織からDNA抽出しメチル化解析を行う。子宮体癌/子宮内膜異型増殖症検体における検討としては、子宮体癌が関連腫瘍として知られるLynch症候群を念頭に、第一段階としてMLH1プロモーターのメチル化解析を行う。Lynch症候群女性では、子宮内膜異型増殖症の段階でMLH1プロモーターのメチル化が報告されており、前癌病変の早い段階でDNAのメチル化が関わることが示唆される。子宮内膜異型増殖症から子宮体癌に移行した症例と軽快した症例とを層別化し比較することで、臨床プロファイルの検討が可能になる。卵巣癌/卵巣境界悪性腫瘍検体における検討として卵巣癌はHBOCおよびLynch症候群の関連腫瘍として知られており、BRCA1およびMLH1プロモーターのメチル化解析を行う。子宮体癌/子宮内膜異型増殖症検体とは異なり、時系列での変化を観察することは困難だが、卵巣癌/卵巣境界悪性腫瘍症例のメチル化解析結果を層別化し比較することで、関連する臨床像を解析する計画である。2019年9月に出産し、「産前産後の休暇・育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業補助事業期間延長承認申請書」を提出し承認して頂いております。現在復職後の研究再開に向けて準備中ではございますが、育休中は事業を進められておりません。復職後より、2019年9月に研究再開できるよう準備中である。これまでに、婦人科悪性腫瘍検体として子宮体癌/子宮内膜異型増殖症検体、および卵巣癌/卵巣境界悪性腫瘍検体を用いて、エピジェネティクス修飾発現の臨床的意義について腫瘍におけるメチル化、ヒストン修飾について発現解析を進行中である。産休中に所属機関において新たに同意取得が行えた患者について、腫瘍検体をリストし、復職後すみやかに検体解析に移行することを計画している。申請者らはこれまでに、子宮癌肉腫検体を用いてヒストン修飾状態と予後との相関を見出し報告した。

子宮体癌/子宮内膜異型増殖症検体とは異なり、時系列での変化を観察することは困難だが、卵巣癌/卵巣境界悪性腫瘍症例のメチル化解析結果を層別化し比較することで、関連する臨床像を解析する計画である。現在までに、同意を取得した数名の患者から検体提供を受け、エピジェネティクス関連解析を行っている。また遺伝性腫瘍を疑う患者については、遺伝カウンセリングの上で希望がある場合、遺伝学的検査を行っている。ただし、当初の研究計画に比較すると、患者からの同意取得に難渋しており研究計画に沿った研究実施が困難となった。本研究の遂行のため、引き続き対象患者に対する同意取得に努める。発がんにおけるエピジェネティックな修飾機序は、一部の癌腫で報告され注目を集めている。申請者らはこれまでに、子宮癌肉腫検体を用いてヒストン修飾状と予後との相関を見出し報告した。本申請研究では、婦人科悪性腫瘍におけるエピジェネティックな修飾機序について広く解析し、新たな治療戦略確立のためのエピジェネティクス関連薬剤の有効性について検証することを目的とするとともに、一部の遺伝性腫瘍症候群では、原因遺伝子上流のプロモーター高メチル化との関連が報告されており、治療への応用展開を試みることを目的とする。現在、婦人科悪性腫瘍検体として子宮体癌/子宮内膜異型増殖症検体、および卵巣癌/卵巣境界悪性腫瘍検体を用いて、エピジェネティクス修飾発現の臨床的意義について腫瘍におけるメチル化、ヒストン修飾について発現解析を進行中である。メチル化解析のためには、ホルマリン固定・パラフィン包埋(FFPE)組織からDNA抽出しメチル化解析を行う。子宮体癌/子宮内膜異型増殖症検体における検討としては、子宮体癌が関連腫瘍として知られるLynch症候群を念頭に、第一段階としてMLH1プロモーターのメチル化解析を行う。Lynch症候群女性では、子宮内膜異型増殖症の段階でMLH1プロモーターのメチル化が報告されており、前癌病変の早い段階でDNAのメチル化が関わることが示唆される。子宮内膜異型増殖症から子宮体癌に移行した症例と軽快した症例とを層別化し比較することで、臨床プロファイルの検討が可能になる。卵巣癌/卵巣境界悪性腫瘍検体における検討として卵巣癌はHBOCおよびLynch症候群の関連腫瘍として知られており、BRCA1およびMLH1プロモーターのメチル化解析を行う。2019年9月に出産し、「産前産後の休暇・育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業補助事業期間延長承認申請書」を提出し承認して頂いております。現在復職後の研究再開に向けて準備中ではございますが、育休中は事業を進められておりません。メチル化解析およびヒストン修飾解析による検討では、関連分子を抽出し新規の治療標的分子候補を導き出すことも計画する。卵巣癌および子宮体癌と関連したDNAメチル化発現プロファイリング解析や、クロマチン免疫沈降による手法を用いて、特にBRCA1およびMLH1を標的とするDNAメチル化関連分子が明らかにすることを目的とする。また腫瘍におけるヒストン修飾はglobalに修飾するため、ある種の遺伝子発現を“群"で動かす可能性がある。
地図読図に関連した学習課題を統合的に行うオリエンテーリング実習の可能性と展望

○研究目的...ハザードマップのような大縮尺地図の利用に際しては「地図と現地との照合」技能が大前提となる。この技能は、グローバル社会の観点からは例えば見知らぬ土地での行動、ローカル社会の観点からは日常的な道案内など変災時にかぎらない人間生活広範囲に及ぶ力であり、生きる力、ライフスキルそのものである。しかし、教育の場において地図をフィールドで扱う機会が少ないせいもありこの技能の学習は殆どなされていない。そこで、この技能の学習のために、オリエンテーリングを地理授業で行う。オリエンテーリングはスポーツとして競技形式を持つことから、学習者から主体性・能動性を引き出すことができる。アクティブラーニングそのものであり、学習者はより一層地図から情報を真剣に使うように仕向けられる。この技能の学習としては最適の学習であるといえよう。○研究方法...過去4年間にわたって学校敷地でのオリエンテーリングの実習を、地理の授業時間にて導入しその効果を検証してきた。他校の異なる生徒での実施、授業以外での実施、校内敷地以外の近隣の公園での実施などを通じて、どのような効果がみられるかを研究する。○研究成果...他校の異なる生徒で実施によって、学校敷地での通常の地理授業での実習がより汎用的に実施が可能であるあることがわかった。さらに、授業のほか、地図読図の練習として地理部の活動として、走力向上の練習として陸上競技部の活動として、部活動でも実施した。異なる部活動での実施によって、オリエンテーリングが持つ複合的な技能の学習効果を感じた。また、陸上競技部の生徒の中にはオリエンテーリングに興味関心をもつ生徒も現れ、地理部への入部を申し出る者も現れた。このようなスポーツ愛好者へオリエンテーリングを実施することによって、地図に対しての新たな興味関心の喚起につながったことは、地理教育の広がりの方策の一つとして考えることができよう。
マウス嗅上皮におけるステロイド薬投与の影響

正常嗅上皮細胞へのGCの作用を検討する目的で、GCRの局在とGC-GCR複合体のアポトーシスへの関与についてマウス生体嗅上皮組織(in vivo)と培養マウス嗅上皮細胞(in vitro)で免疫組織学的に検討した。(方法)トリアムシノロンアセトニド(GC)投与マウスの作成:生後4週と9週のマウスに0.001mg/g体重の薬剤を週に1回の頻度で5回および10回の筋肉内投与を行った後に切片を作成した。培養マウス嗅上皮細胞の作成とGC添加:0日齢マウスの鼻甲介と鼻中隔の後部を採取後細胞処理し3週間培養の後、GCを0.4mg/mlの濃度で培養液に添加した。アポトーシス検出方法:アネキシンVとヨウ化プロピジウムの蛍光免疫染色法でアポトーシス細胞を検出した。ミトコンドリアを介するアポトーシスの検出にはMightLight^<TM>の蛍光免疫染色法を用いた。(結果)GCR:in vivo;生後1週目以降の支持細胞と成熟した嗅神経細胞に認めた。in vitro;培養3週目以降の培養細胞に認めた。アポトーシス:in vivo;GC5回投与では支持細胞層に、10回投与では支持細胞層、成熟嗅上皮細胞に加え基底細胞層にアポトーシスを生じた細胞を認めた。in vitro;GC添加によりアポトーシスが誘導された培養細胞の有意な増加を認めた。またGC添加によりアポトーシスを生じた培養細胞にMightLight^<TM>の発現が確認され、ミトコンドリアを介するアポトーシスの誘導が生じている可能性が考えられた。これらの反応はGCR抗体投与により阻害され、アポトーシス誘導の抑制を認めた。(結論)ステロイド薬はGCR陽性の嗅上皮細胞のアポトーシスを促進し、反応性にGCR陰性球状基底細胞に過剰増殖とアポトーシスを引き起こしたと考える。ステロイド薬はGCRを介し嗅上皮の再生・修復に関与している可能性が考えられた。【背景】グルココルチコイド(GC)のマウス筋肉内投与は、マウス嗅上皮のPCNA陽性球状基底細胞と幼弱嗅神経細胞を増多させる。培養マウス嗅上皮細胞のグルココルチコイドレセプター(GC-R)の発現は培養3週以降に確認できる。(高野澤ら2005)【目的】GCがマウス嗅上皮細胞のアポトーシスを誘導するかを確認した。【方法】新生仔マウス嗅部細胞を培養。培養1,2、3,4週目の培養上清中にGCを添加または未添加とした。さらに4日培養後、培養細胞のアポトーシスの有無をAnnexin V-FITCで染色し確認した。アポトーシス培養細胞の出現状態を、GC添加の有無で比較検討した。【結果】2週までは培養細胞ではGC添加の有無にかかわらずアポトーシス細胞はほとんどみられなかった。3週目以降の培養細胞ではGC添加すると未添加よりもアポトーシス細胞が多かった。【まとめ】培養嗅上皮細胞のGC-Rの発現の時期に一致して培養上清にGCを添加するとアポトーシス細胞が増加した。【結論】GCは嗅上皮細胞のアポトーシスを誘導する可能性がある。【背景】

グルココルチコイド(GC)のマウス筋肉内投与は、マウス嗅上皮のPCNA陽性球状基底細胞と幼弱嗅神経細胞を増多させる。培養マウス嗅上皮細胞のグルココルチコイドレセプター(GC-R)の発現は培養3週以降に確認できる。(高野澤ら2005)GCはGC-R陽性マウス嗅上皮細胞のアポトーシスを誘導する。(高野澤ら2005)【目的】マウス嗅上皮細胞GC-Rのアポトーシスを誘導する経路を確認する。【方法】培養3週新生仔マウス嗅上皮細胞(GC-R陽性)の培養上清にGCおよび抗GCレセプター抗体を添加する。1:培養細胞のアポトーシスの有無をAnnexin V-FITCで染色し確認した。2:ミトコンドリアの変化による培養細胞のアポトーシスの有無をAnnexin V-FITCで染色し確認した。【結果】1:GC-R陽性細胞培養上清にGCおよび抗GCレセプター抗体を添加すると、いずれもGC-R陽性細胞をアポトーシスが誘導された。2:GC-R陽性細胞培養上清にGCおよび抗GCレセプター抗体を添加すると、いずれもGC-R陽性細胞をミトコンドリアの変化によるアポトーシスに誘導された。【まとめ】GC-Rにそのリガンドが結合すると、GC-R陽性培養嗅上皮細胞はミトコンドリアが関与するアポトーシスが誘導される。GC-Rは、GC-R陽性嗅上皮細胞のアポトーシスを誘導するいわゆるdeath receptorである。【考察】腫瘍細胞におけるGC-Rは、腫瘍細胞のアポトーシスを回避するレセプターとして報告がある。その機序はGC-Rにそのリガンドが結合すると核内Bcl2が増加することにあるとされる。嗅上皮細胞においては、GC-Rにリガンドが結合しても核内Bcl2が増加せず、ミトコンドリアの変性によるアポトーシスが誘導されているのではと推察する。今後検討を行う予定である。
ミクロ界面挙動を考慮したＣＦＲＰ積層板の３次元非弾性・損傷解析手法の開発と実証

本研究の目的は,CFRP積層板の繊維/樹脂接着面やラミナ同士の接着面(層間),あるいは端部(フリーエッジ)といったミクロ界面における損傷挙動を3次元的に解析可能な理論・手法を構築し,CFRP構造部材の高精度設計・評価技術の確立に資することにある.このため,報告者が取り組んできた均質化法に基づくミクロ界面解析手法に,損傷判定則としてHoffman則を導入した.提案手法では,損傷判定により損傷と判定された要素の弾性係数を1/100とすることで,擬似的に損傷を再現した.提案手法を用いて,繊維軸直交方向引張負荷を受ける端部を有する一方向CFRPの損傷進展解析を実施し,無限体を仮定したモデルとの比較解析を行った.その結果,端部を有することで初期損傷が発生する際のマクロ応力・ひずみが共に低下することが示され,初期損傷が発生した際の端部近傍のミクロ損傷分布より,引張負荷方向ミクロ応力によって,繊維/樹脂接着面で急激に損傷が発生・進展することが確認された.以上の結果より,本研究で提案したミクロ界面挙動を考慮した損傷解析手法を用いることで,CFRP積層板の界面で発生するミクロ損傷挙動を3次元的に解析可能であることが示された.加えて,実験結果との比較解析で使用するCFRP積層板の材料定数を取得するため,一方向CFRP(東レ・T700SC/#2592)の静的引張試験を実施した.さらに,実験結果を基に同定した材料定数を用いて一方向CFRPの弾-粘塑性解析を行った結果,これらの材料定数は,CFRP積層板の力学挙動を粘塑性域まで含めて精度良く再現可能であることが示された.今後は,これらの材料定数を用いて上記の損傷解析を実施し,実験結果と解析結果の比較・検討を行う.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。
酸化ストレスによる老化促進機構の解明と病的老化の予防

日本人の平均寿命は、世界の中でトップとなるに至ったが、その一方で急速な高齢化が大きな社会問題となり、老化の予防法の確立が急務となっている。酸化ストレスが老化の促進に重要な役割を果たしていることは多くの研究が示している。最近、テロメア繰り返し配列(5'-TTAGGG-3')nの短縮が、酸化ストレスにより促進するとの報告がなされた。本研究では、酸化ストレスによるテロメア領域の短縮促進機構を明らかにし、さらに、老化促進モデルマウスを用い、最新のプロテオミクス解析を駆使して老化の分子マーカーを同定することを目的とした。その結果、銅存在下で過酸化水素により5'-GGG-3'配列中の5'側Gが酸化されることが明らかになった。また、一酸化窒素と活性酸素共存下においても5'-GGG-3'配列中の5'側Gが著しく損傷された。さらに、正常線維芽細胞WI-38においてUVA照射量に依存して、酸化的DNA損傷の指標である8-oxodG量の増加とテロメア配列の短縮促進が認められた。以上の結果から、テロメア領域の短縮促進には、酸化ストレスによる塩基配列特異的DNA損傷が重要な役割を果たしていることが示唆された。高酸化ストレス状態にある老化促進モデルマウス(SAM)を用いてプロテオミクス解析を行った結果、Cu, Zn-SODやselenium binding protein等の抗酸化タンパク質および78kDa glucose-regulated protein等の分子シャペロンが酸化傷害を受けている事が明らかになった。これらの酸化障害に重金属と過酸化水素が重要な役割を果たしていることが示唆された。さらに、methionine adenosyltransferaseやmajor urinary proteinは老化のバイオマーカーとなる可能性が示唆された。これらのことから、抗酸化剤が老化防止に有効である可能性が示された。
東アジアにおける越境的なリージョナル放送空間の基盤構築のための実践研究

本研究は、メディアコンテンツの流通における生産および受容の二つの側面から、東アジアにおける越境的な放送空間の構築について実践的に考察した。生産面においては、2001年に始まった「日韓中テレビ制作者フォーラム」に直接かかわりながら調査を行い、その意義と可能性を考察した。受容面においては、東アジアにおける大衆文化コンテンツの越境を、産業、文化、消費、歴史認識など包括的なアプローチをとおして考察し、その過程における排除と変容、現地化と再創造の文化的意味を明らかにした。平成24年6月の日本マス・コミュニケーション学会では、23年度に引き続き、〈日韓中テレビ制作者フォーラム〉に関するワークショップ「東アジアにおけるメディア交流の課題と可能性ー〈日韓中テレビ制作者フォーラム〉を事例として」を開催した。10月に韓国で開催された同フォーラムの第12回大会にもメンバー全員が参加し、参与観察およびインタビュー調査を実施した。7月には東京大学大学院情報学環林香里研究室と国際シンポジウム「放送の公正性とはなにか」を共催した。同シンポジウムでは、韓国で前代未聞の放送のジェネラル・ストライキが展開されるなか、日韓における放送の公正性について問い返し、この地域における越境するリージョナル放送空間構築の可能性についても議論した。11月には、尖閣諸島・竹島をめぐって東アジア情勢が大きくゆれるなか、慶應義塾大学総合政策学部李洪千研究室との共催で、領土問題とメディア報道に関する国際シンポジウム「領土をめぐる日中韓摩擦とメディア」を開催した。ここでは、研究者とジャーナリスト、放送人が集い、領土問題に対する日中韓メディアの問題を指摘するとともに、ナショナリズムを乗り越える報道のあり方について議論した。なお、こうしたシンポジウムやワークショップとは別途に、北海道大学東アジアメディア研究センターは独自の財源で、それぞれの国で制作された社会性のあるドキュメンタリーの上映会を行った。平成24年年5月には韓国の基地問題に関するドキュメンタリー映画『JAM DOCU江汀』の上映会を、立命館大学現代コリア研究センターと協力して京都・東京・札幌で開き、25年3月には水俣病に関するドキュメンタリー番組『記者たちの水俣病』(日本)、ソウルにおける再開発と立ち退きの過程で発生した惨劇を描いた映画『二つの扉』(韓国)を中国で上映する「東アジアメディア文化交流プロジェクト」を開催した。平成25年度に、領土問題をめぐる緊急シンポジウムに切り替えることで延期した国際シンポジウム「越境するメディアと東アジア」を平成26年11月2日に北海道大学にて開催した。第1部「日韓におけるメディアフローとダイナミズム」では、北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院東アジアメディア研究センターによる同大学院2013年度前期特別演習「東アジアにおけるメディア文化フローの調査研究プロジェクト」の研究成果が発表された。第2部「東アジアの越境的リージョナル放送に向けて」では、メインの研究対象の一つである〈日韓中テレビ制作者フォーラム〉に関するものであり、そのために引き続き中国・無錫で開催された第13回大会に参加してアンケート調査およびインタビュー調査を実施した。同シンポジウムでは、日本・韓国・中国がナショナリズムを乗り越えて、地域の安定と相互信頼を醸成することで共通のアイデンティティを育むリージョナル放送空間の構築を将来的課題とし、自国中心の国益や歴史感情に左右されない放送とは如何なるものであり、そうした放送媒体の設立には何が必要なのかについて議論した。東アジアにおけるリージョナル放送めざす学術的研究の動きは、メディア・ジャーナリズム研究においても、国際政治学の東アジア共同体論においても皆無に等しい。同シンポジウムは本科研プロジェクトの総括であり、本格的な東アジアリージョナル放送の実現に向けた第一歩といえる。一方、日中韓の社会性のある映像作品を、監督を招待して上映会を実施する「東アジアメディア文化交流プロジェクト」を引き続き行った。上映作品は『二つの扉』(2012、韓国)、『亡命』(2010、中国)、『チスル』(2012、韓国)の3作品である。年度末には同シンポジウムの報告およびこれまで発表した論文を収録して、本科研プロジェクトの報告書を発行した。6月のマス・コミュニケーション学会(早稲田大学)でワークショップ「東アジアにおける越境的なリージョナル空間の構築ー日韓中テレビ制作者フォーラムの実践から」を開催した。ここでは、EUの事例やABUの試みを参考にしつつ、日韓中テレビ制作者フォーラムの実践が、東アジアにおけるリージョナル放送空間の構想においてどのような位置にあり、今後の役割について活発な議論が行われた。これは学会において東アジアのリージョナル放送空間の構想における初の本格的な議論であった。2011年9月22ー25日に「日韓中テレビ制作者フォーラム」(札幌)を共催し、25日には国際シンポジウム「東アジアとメディアの新たな可能性ー東日本大震災をめぐって」を主催した。3月に起きた大震災が中国・台湾・韓国のメディアを通じてどのように報道され、また、人々はどのようにそれを受容したか等の調査結果を公表した。それをとおして災害はもちろん、安保、経済、軍縮、環境など一国単位で解決できない諸問題を地域で取り組む仕組みに、放送やメディアという領域からはどのように関わっていくことができるのか、その課題および展望について議論した。フォーラムでは、当初の計画通り参加を対象にアンケート調査を行い、24年度のマス・コミュニケーション学会で報告する予定である。

また、24年度の研究計画につなげる作業として、共同研究者の渡邉は2011年12月3日に「炭鉱、日本と中国をつなぐもの」をテーマに、社会問題を扱うドキュメンタリーの越境可能性について考える上映会を開催した。研究代表者の玄も、2012年3月21日に国際シンポジウム「記憶としての戦争・文化としての平和」を組織し、24年度研究計画にある韓国における核の認識に関する研究論文「「反核」の思想と無思想ー韓国における「原爆」体験のゆがみ」を報告した。メインの研究対象の一つである〈日韓中テレビ制作者フォーラム〉に継続的に参加し、そこから浮上した問題点および課題について日本マス・コミュニケーション学会でワークショップを開催して放送人もまじえて議論を行うことで、同フォーラムの可能性についての研究成果を順調に蓄積している。平成23年には同フォーラムを共催したほか、24年にも国際シンポジウム(「領土をめぐる日中韓摩擦とメディア」)を共催するこなど信頼関係を築き、番組制作者やジャーナリストと研究者が実践的に議論し合う空間形成も徐々に進んでいる。上記の制度的なアプローチに対して、東アジアにおけるメディア産業と番組の越境的な展開における文化の受容問題に関する研究においても、研究論文の発表や実践的活動をとおして課題遂行に取り組んでいる。個別の分野における映像・番組の受容の問題においては、「核」、「炭坑」、「企業不祥事」(環境)、「家族像」をもって設定したテーマについて、研究発表(玄「反核の思想と無思想ー韓国における「原爆」体験のゆがみ」)や論文執筆(玄他「越境する〈ホームアニメ〉-東アジアにおける『ちびまる子ちゃん』の家族像」)、上映会(「炭鉱、日本と中国をつなぐもの」および「記者たちの水俣病」)等をとおして直接・間接的にその解明に取り組んでいる。以上、制度面と受容面におけるそれぞれの領域で、当初計画していた課題に取り組んでいる。ただ、平成24年度に予定していた本研究プロジェクトを総括する国際シンポジウムは、同年に領土問題をめぐって日中韓の緊張が高まり、当該問題をめぐるシンポジウムに切り替えることで翌年度に延期することとなった。とはいえ、上記シンポジウムや韓国放送のジェネストに関連する国際シンポジウムを緊急開催し関連論文を発表したように、研究の達成度はおおむね順調であるといえる。本研究の初年度の研究成果は、6月の日本マス・コミュニケーション学会でワークショップを開き、9月に国際シンポジウム「東アジアとメディアの新たな可能性ー東日本大震災をめぐって」を開催するなど順調に進んでいる。研究計画とおり、札幌で開催した「日韓中テレビ制作者フォーラム」ではアンケート調査も行い、平成24年6月の日本マス・コミュニケーション学会のワークショップでその結果を報告する予定である。
口腔内外サーモグラフィー熱画像とNIRSを併用してフレイルの前兆的変化を捕捉する

申請者らが継続的に実施してきた、赤外線サーモグラフィー熱画像と携帯型NIRSを組み合わせた複合指標の検証結果を基礎として、本研究では新たに口腔内からの熱画像評価を加え、唾液分泌機能を含めた包括的な口腔機能の低下、オーラルフレイルの抑止対策に必要なエビデンスを構築する。特に口腔内赤外線熱画像の測定に必要な、超小型赤外線サーモグラフィーを中核とした、頬部口腔粘膜熱画像の評価システムの構築を試みる。また、並行して唾液腺マッサージ用ゲルを試作し、唾液分泌機能の向上だけでなく慰安的効果までを包括した、オーラルフレイル抑止対策を検討する。
酵素反応のバブル噴射で自走する蛋白質マイクロチューブモーターの創製とウイルス捕集

有機系ナノ・マイクロチューブの合成と応用に注目が集まっている。研究代表者は多孔性ポリカーボネート膜を用いた独自の鋳型内交互積層法により、中空シリンダー構造の蛋白質ナノ・マイクロチューブの一群を合成し、その内孔空間を利用した様々な機能発現に成功してきた。本研究は、これまでに蓄積した知見を大きく発展させ、「酵素反応のバブル噴射で自走する生体適合性の高い蛋白質マイクロチューブ」の合成に挑戦する。さらに、従来未着手であった外表面に物質捕捉能を付与する方法も確立し、「動きながらウイルスや菌を捕集できる革新的マイクロシリンダー」として完成する。1カタラーゼを最内層に有するマイクロチューブの合成と自走現象の動的解析まず、多孔性ポリカーボネート(PC)膜(孔径1.2μm)を鋳型とした交互積層法により、ポリ(L-アルギニン)/ヒト血清アルブミン(計15層)、ポリ(L-グルタミン酸)/アビジン(計2層)からなるプリカーサーマイクロチューブを調製した。構造解析は電子顕微鏡観察により行った。得られたチューブの最内層にビオチン化カタラーゼを結合させることで、目的とする蛋白質マイクロチューブを合成した。このチューブの水分散液に過酸化水素水溶液を添加すると(15%)、末端開口部から酸素バブルが噴射され、チューブは一方向に前進した。自走現象をハイスピードカメラ装着光学顕微鏡システムで解析。顕微鏡用電動ステージを購入・設置し、効率高い観察を可能とした。また、チューブがプロテアーゼで完全に分解することも実証した。2酵素活性の調節を利用した自走速度の制御カタラーゼ活性の至適温度は37°C、至適pHは7.0である。チューブ水分散液の温度とpHを変える(550°C、pH 69)ことで酵素活性を調節し、自走速度が制御できることを明らかにした。計画に従い実験を順調に遂行し、2018年度の目標であった「カタラーゼを最内層に有するマイクロチューブの合成と自走現象の動的解析」、「酵素活性の調節を利用した自走速度の制御」の2項目を達成することができた。さらに、当初予想していなかった成果も得られている。本蛋白質マイクロチューブは最内層が酵素(カタラーゼ)で構成されているため、光学顕微鏡で観察した際、チューブ内部が透き通って見えることがわかった。チューブ内で発生した酸素バブルが、その一次元内向空間を移動して末端から噴出されるまでの様子を200フレーム/秒の高速観察システムで解析した。本成果をまとめた論文は、米国化学会誌ACS Appl. Nano Mater.に掲載され、表紙として紹介された。カタラーゼマイクロチューブを自走させることに成功したので、次は、ウレアーゼなど他の酵素を最内層に配置したマイクロチューブを合成し、それらが自走するかどうかを観測する。また、本研究のもう一つの目的は、自走するマイクロチューブの外表面に物質捕集能を持たせることである。そこで、まず外表面をアビジンで修飾したマイクロチューブを調製し、それが様々なビオチン化物質を捕捉できるかどうかを解析する。1ウレアーゼを最内層に有するマイクロチューブの合成と自走現象の動的解析最内層にウレアーゼを有するマイクロチューブを合成。Urea+H2O →2NH3+CO2↑の反応が内孔表面で起こるため、チューブは自走すると考えられる。自走速度はカタラーゼマイクロチューブより遅いと予想しており、自走条件の探索が鍵となる。2アビジンを外表面に有するマイクロチューブの合成とビオチン化物質捕集能の解析最内層が白金ナノ粒子、最外層がアビジンであるマイクロチューブを合成。様々なビオチン化物質(ナノ粒子、マイクロ粒子、酵素など)が自走するマイクロチューブの外表面に結合する様子を観察する。

2酵素活性の調節を利用した自走速度の制御カタラーゼ活性の至適温度は37°C、至適pHは7.0である。チューブ水分散液の温度とpHを変える(550°C、pH 69)ことで酵素活性を調節し、自走速度が制御できることを明らかにした。計画に従い実験を順調に遂行し、2018年度の目標であった「カタラーゼを最内層に有するマイクロチューブの合成と自走現象の動的解析」、「酵素活性の調節を利用した自走速度の制御」の2項目を達成することができた。さらに、当初予想していなかった成果も得られている。本蛋白質マイクロチューブは最内層が酵素(カタラーゼ)で構成されているため、光学顕微鏡で観察した際、チューブ内部が透き通って見えることがわかった。チューブ内で発生した酸素バブルが、その一次元内向空間を移動して末端から噴出されるまでの様子を200フレーム/秒の高速観察システムで解析した。本成果をまとめた論文は、米国化学会誌ACS Appl. Nano Mater.に掲載され、表紙として紹介された。カタラーゼマイクロチューブを自走させることに成功したので、次は、ウレアーゼなど他の酵素を最内層に配置したマイクロチューブを合成し、それらが自走するかどうかを観測する。また、本研究のもう一つの目的は、自走するマイクロチューブの外表面に物質捕集能を持たせることである。そこで、まず外表面をアビジンで修飾したマイクロチューブを調製し、それが様々なビオチン化物質を捕捉できるかどうかを解析する。1ウレアーゼを最内層に有するマイクロチューブの合成と自走現象の動的解析最内層にウレアーゼを有するマイクロチューブを合成。Urea+H2O →2NH3+CO2↑の反応が内孔表面で起こるため、チューブは自走すると考えられる。自走速度はカタラーゼマイクロチューブより遅いと予想しており、自走条件の探索が鍵となる。2アビジンを外表面に有するマイクロチューブの合成とビオチン化物質捕集能の解析最内層が白金ナノ粒子、最外層がアビジンであるマイクロチューブを合成。様々なビオチン化物質(ナノ粒子、マイクロ粒子、酵素など)が自走するマイクロチューブの外表面に結合する様子を観察する。
酸化還元感応性を有する新奇開殻分子の創成

開殻π電子系分子は、スピンを有すること、特異な酸化還元能を有することから、分子磁性体、伝導体、二次電池活物質、スピンコンピューティングの構成成分等、新たな分子エレクトロニクス・スピントロニクス材料として注目を浴びている。本研究では酸化還元感応性を示す機能性開殻π電子系分子システムの開拓と機能解明を目指し、ニトロニルニトロキシドラジカルを基盤とした新奇開殻分子の合成を検討している。昨年度までに、ニトロニルニトロキシドが直接連結した白金、金、銀、銅錯体の合成に成功し、それらの特異な酸化還元挙動を明らかにした。今年度、パラジウム、金、銀に二つのニトロニルニトロキシドが直接結合したジラジカル錯体の合成に成功した。すべての錯体において、可逆な一電子酸化波が二つ観測されたことから、ニトロニルニトロキシド間には電子的な相互作用があることがわかった。それらの酸化電位は無置換のニトロニルニトロキシドラジカルの酸化電位と比較して、著しく負側にシフトしており、非常に酸化されやすくなっていることがわかった。この結果は、これまでの金属直結型ニトロニルニトロキシドラジカルと同様であった。パラジウム錯体と金錯体の磁化率の結果から、二つのニトロニルニトロキシド間には比較的強い反強磁性的相互作用が働いていることがわかった。さらにパラジウムおよび金錯体のジラジカル錯体の一電子酸化体の合成にも成功した。このとき、スピンが片方のニトロニルニトロキシド上に局在化することが、ESRスペクトルおよびX線結晶構造解析の結果から明らかとなった。ニトロニルニトロキシドの一電子酸化体と中性体では、酸素-窒素結合長に若干の差異が存在することから、電子が非局在化する際には活性化エネルギーを必要とするためであると考えられる。以上の知見は、今後の酸化還元特性を有する新奇開殻分子の設計指針として極めて重要であると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。開殻分子は一過性の化学種と考えられてきたが、分子設計により空気中でも容易に扱える化合物が多く知られるようになった。その結果、分子磁性、二次電池活物質としての有用性が実験的に確認され、新たな分子エレクトロニクス材料として注目を浴びている。本研究者はこれまでに高スピン分子の酸化還元特性に着目し、従来単離不可能であった酸化状態を有する化学種の安定化法を検討し、それらの物性解明を行ってきた。本研究では、以下に示す酸化還元感応性を有する機能性pi電子系分子システムの開拓と機能解明を目指している。課題1)新規ニトロニルニトロキシド直接連結型金属錯体の創製:本研究者は最近ピンサー白金錯体に安定ラジカルであるニトロニルニトロキシドが直接連結した錯体が非常に簡便に合成できることを見出した。この方法を利用して、種々の配位子、金属種を検討した結果、金、銀、銅錯体の合成に成功した。これらの錯体において、ニトロニルニトロキシド部の酸化電位が無置換ニトロニルニトロキシドよりも著しく負側にシフトすることを見出した。また、それら酸化電位は金属元素に依存することも見出した。課題2)酸化還元感応性高スピン分子の設計と合成:安定ラジカル置換電子ドナー分子は電子ドナー部の一電子酸化により高スピン分子が発生する。本年度、ニトロニルニトロキシドを二つ導入したジヒドロフェナジンの合成に成功し、その一電子酸化体が基底四重項種であることを明らかにした。また、多数の電子ドナーが連結した分子も多段階の酸化特性を示し、かつ高スピン分子になる可能性がある。電子ドナーであるフェノチアジン、フェノキサジン、ジヒドロフェナジンを複数ホウ素に置換した分子を設計し、その酸化還元特性を調査した。まず、一電子酸化体を単離、結晶化に成功し、その性質と構造を精査した。

このとき、スピンが片方のニトロニルニトロキシド上に局在化することが、ESRスペクトルおよびX線結晶構造解析の結果から明らかとなった。ニトロニルニトロキシドの一電子酸化体と中性体では、酸素-窒素結合長に若干の差異が存在することから、電子が非局在化する際には活性化エネルギーを必要とするためであると考えられる。以上の知見は、今後の酸化還元特性を有する新奇開殻分子の設計指針として極めて重要であると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。課題1および2ともに目的とした分子システムの合成に成功している。それらの酸化還元特性に関しても興味深いデータが得られつつある。昨年度までに得られた結果をもとに、当初の計画通り酸化還元特性を有する開殻分子システムの創製を展開する。
廃棄物海面処分場の跡地利用促進のための技術と制度に関する研究

保有水の水質については,海面処分場では時間とともに水質が悪化し廃止基準に達することは難しいが,海水中の廃棄物に含まれる重金属は難溶性態として存在するものが多く,下部の粘土層で嫌気性雰囲気による沈殿形成等の効果も期待され,重金属の移動性は低いと言える。廃棄物地盤や底部粘土層の工学特性に関しては,廃棄物地盤の非排水せん断強度は250650 kPa程度であり,材齢が長くなるほど強度が増加すること,温度変化により砒素の溶出量が変化すること,底部粘土層を貫通するような杭打設を行っても,正規圧密状態であるなどの地盤条件であれば,粘土ー杭間の空隙は閉塞され,境界面の漏水もほとんどないこと等を明らかにした。本研究は、廃棄物処分場の跡地利用を促進するための社会的・技術的フレームワークの構築を最終的な目標とし、海面処分場固有の廃止基準の考え方と持続可能な海面処分場の跡地利用形態について、科学的知見に基づき提案を行うことを目的とする。平成27年度は、海面処分場跡地の廃棄物層、底部粘土(遮水)層を貫通する杭打設による環境影響を評価し、1)圧密係数が小さい地層や過剰間隙水圧の消散の遅い深さにある粘土層ならば、埋立終了時の有効応力の大きさの1.03.5倍まで増加すること、2)杭と粘土層境界面を模擬して設けた金属セルと供試体の隙間は、供試体径の1/805/80程度の大きさであれば、圧密降伏応力付近の大きさの鉛直荷重をかければ隙間は閉塞すること、3)境界面の遮水性能を換算透水係数により評価したところ、圧密降伏応力付近の鉛直応力が作用すれば構造基準を満たすこと、4)杭打設時に杭と粘土層境界面に生じる空隙厚が大きいほど、空隙の閉塞はしにくくなること、5)高塑性である粘土試料であれば、過圧密領域においても初期空隙厚は閉塞し境界面の漏水が抑制される場合があること、等を数値解析と各種実験により明らかにした。また三軸圧縮試験により、廃棄物地盤の非排水せん断強度は250kPa650kPa程度であり、材齢が長くなるほど強度が増加することや、供試体寸法を大きくすると内部摩擦角が小さくなること等を明らかにした。さらに廃棄物地盤の地中蓄熱層としての利用を想定し文献調査を行った結果、非排水条件下では間隙水の膨張に伴い間隙水圧が上昇し、過剰間隙水圧は拘束圧に対して最大で0.8程度となることを示した。温度上昇に対する挙動は試料により異なるものの、対象粘土の塑性指数と関係があることを明らかにし、温度変化により発生しうる間隙水圧の予測評価モデルを提案した。平成27年度は、廃棄物処分場跡地で利用しうる既存の個別技術のフィジビリティと廃棄物地盤への影響を評価することを目的とし各検討を行った。底部粘土層を貫通する鋼管杭打設により環境影響については、これまで研究代表者らが実施してきた過去の研究成果も踏まえて体系的なとりまとめを行い、対象粘土の材料特性と空隙の閉塞程度の一般化を行った。廃棄物地盤の材料特性評価を通し、廃棄物海面処分場跡地に期待できる支持力と適用すべき基礎構造を明らかした。さらに、温度変化が軟弱地盤の物性変化に与える影響の解明は、地中蓄熱層として利用した場合の廃棄物地盤の構造変化について示唆を与えるものである。これらの一連の成果は、廃棄物海面処分場跡地の持続可能な利用シナリオを考える上で重要な基礎データとなるものであり、制度設計への貢献も期待できることから、当初予定通り順調に推移していると判断できる。本研究は,廃棄物処分場の跡地利用を促進するための社会的・技術的フレームワークの構築を目指し,廃棄物海面処分場の持続可能な跡地利用形態について,科学的知見に基づき提案を行うことを目的とする。平成28年度は,海面処分場跡地の廃棄物層や底部粘土層を貫通する杭の適切な打設方法を検討するため,他の研究プロジェクトと共同して関西近郊と関東近郊の処分場跡地において実証試験を行った。特に,杭打設に伴う廃棄物の連れ込みを抑止するためのケーシングの要否と施工プロセス等について検証した。次に要素レベルで廃棄物地盤の強度発現メカニズムを明らかにするため,廃棄物地盤に多く混入し,かつせん断強度への影響が大きいとされている軟プラスティックに特に着目し,一面せん断試験によりせん断特性を評価した。プラスティックの配向角によって強度特性が大きく変化することを明らかにするとともに,X線CTによる内部構造観察から,強度発現はプラスティック材の伸張がせん断強度の増加に大きく寄与していることを明らかにした。これらの結果から,廃棄物層のせん断強度は通常の地盤より高く,地盤として十分な安定性を有していると判断できる。実際の廃棄物地盤においては,時間経過に伴う有機分の分解が構造物としての安定性に影響することから,有機分の混入量を適切に評価する必要がある。そのため強熱減量試験を応用した試験方法を検討し,350°C,12時間の強熱条件で,有機物を概ね評価しうることを明らかにした。

廃棄物地盤や底部粘土層の工学特性に関しては,廃棄物地盤の非排水せん断強度は250650 kPa程度であり,材齢が長くなるほど強度が増加すること,温度変化により砒素の溶出量が変化すること,底部粘土層を貫通するような杭打設を行っても,正規圧密状態であるなどの地盤条件であれば,粘土ー杭間の空隙は閉塞され,境界面の漏水もほとんどないこと等を明らかにした。廃棄物海面処分場の高度な跡地利用が進んでいない要因としては、処分場や地盤汚染に関する環境規制の強化、廃棄物層安定化の長期化、維持管理費の増大や、そもそも廃止基準が厳しく廃止できないことが大きな要因であり、長期に及ぶ維持管理が処分場運営主体の大きな負担となっており、持続可能な跡地利用策が求められている。平成28年度は、化学的な側面から補完しつつ廃棄物地盤の特性化を継続して行うとともに、想定される様々な利用シナリオで考慮すべき廃棄物地盤や底部粘土層への影響や、対策・モニタリング技術に関するとりまとめを文献調査等により行い、環境安全性を担保しつつ跡地利用を促進しうる社会的、技術的フレームワークの提案を目指す。地盤環境工学平成27年度は、文献調査、既往研究成果の取りまとめと一般化を重点的に行ったため当初予定より支出が少なかった。平成28年度は、スケール効果を考慮した廃棄物地盤の特性評価を中心とした各種室内試験の実施、さらに平成27年度に得られた成果の国内外の各種学会での対外発表を行う予定であることから、次年度使用額はそれらに充当する。