hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分野横断的な科学リテラシーの創造とそれに向けたプラットフォーム構築に関する研究

・(2)3については、2016年8月2日から8月4日に、お茶の水女子大学で女子中学生・高校生を対象にした「サマーサイエンスセミナー」を開催し、(a)マウスの解剖及び卵細胞の抽出・卵母細胞及び受精卵の培養・観察、(b)ヒトデ卵の減数分裂・受精過程・受精卵・幼生の観察、(c)遺伝カウンセラーによる生殖医療や遺伝子治療における問題点に関する講義の受講及び当該テーマに関するディスカッション、を行った。・(3)については、2017年2月11日に「科学技術の智プロジェクト」に関するこれまでの取り組みを振り返りながら多様な参加者による対話を通して科学技術リテラシーのあり方を考えるワークショップを行うことによって1を実現した。「平成28年度の研究実施計画」で設定した事項について、「(2)科学リテラシーに関する次のテーマについて分担して研究を進め、研究会合において発表・検討を行う」の中の「1科学リテラシーの内容(たとえば「生命科学」)を再検討するために、「科学技術の智プロジェクト」で作成された『専門分野報告書』をレビューするとともに、その専門分野に関する新たな文献等を収集・整理及び分析し、必要に応じて事例研究を行う」についても、「2生活リスクリテラシー、日本型コミュニケーション、科学リテラシーの主体、に関するこれまでの文献等を収集・整理し分析し、必要に応じ事例研究を行う。」についても、「3現代の課題とその対話のための分野横断的な科学リテラシーに関するこれまでの文献等を収集・整理し分析し、その論点を明確にする。」についても、「(3)科学リテラシーに関して次の2点のいずれかを実施し、その結果を分析する。1「科学技術の智プロジェクト」(主として第1フェーズ)の関係者との科学リテラシーに関するワークショップを実施し、その結果を分析する。2科学コミュニケーター、政策担当者などとの科学リテラシーに関するワークショップを実施し、その結果を分析する。」についても、成果を上げることができたため。・2016年度に行った「科学技術の智プロジェクト」それぞれの専門部会のメンバー及び全体の取りまとめの代表者に対するインタビューの結果を書き起こし、一般の人にも読みやすい形にリライトする作業に着手した(継続中)。また「科学技術の智プロジェクト」関係者のうち、小倉康氏(埼玉大学教授、物質科学専門部会所属・事務局担当)及び古田ゆかり氏(サイエンスカクテルプロジェクト、企画推進会議所属)に対し、昨年と同趣旨の内容について教育者及びサイエンスライターの視点から回答を得るインタビューを行った。加えて、日本における科学技術コミュニケーションの関連政策・制度・実践・学術研究などの文脈における「科学技術の智プロジェクト」の多様な意義・含意についての理解を深めるために、小川正賢氏(東京理科大学教授、企画推進会議所属)及び小林信一氏(技術専門部会副部会長)に対してインタビューを行った。・2017年2月11日に行った第1回ワークショップの結果を取りまとめる(継続中)と共に、「『科学技術の智プロジェクト』をめぐるこれまでの取り組みをふりかえりつつ、多様な参加者による創造的な対話を通じて、科学技術リテラシーのあり方を構想する」というテーマでのワークショップを実施(2018年2月11日)し、その成果を検討した(継続中)。
神経外胚葉性腫瘍のメラニン前駆体による選択的修飾とその作用機序

目的: Melanin前駆体を化学的に合成し、これをguided missleとして、黒色腫及び神経芽細胞腫の化学的治療法の開発を行なうことを目的とする。考察:以上の結果から、極めて化学的に安定な、且つ、毒性の乏しい4-S-HCAPは長期投与が可能であり、in vivo系黒色腫への有効な効果が期待できるようになった。また4-S-CAPとX線との併用実験結果は、今後のin vivo系黒色腫の研究に展望が開かれた。
今日では、検体に含まれる分子の成分や含有量を調べるために、様々な蛍光検出を用いた分析化学の手法が開発されています。本研究では、1分子蛍光検出の原理を生体分子の検出・分析に適用することで、1分子粒度の分析化学の方法論を開拓することを目的とします。キャピラリ電気泳動などの様々な分析化学的手法への1分子蛍光検出系の導入を試み、その1分子感度化を目指します。
肺非結核性抗酸菌症における抗酸菌の病態解明

全120例のうち気管支洗浄液の抗酸菌培養で55例が陽性であった。培養陽性55例のうち52例(94.5%)で抗酸菌群特異的PCRが陽性となった。52例のうち、抗酸菌群のclone library methodで単一のphylotypeが検出した群(単一群)が45例(86.5%)で、複数のphylotypeが検出した群(複数群)が7例(13.5%)であった。複数群では有意に治療を要した症例が多く(P=0.032)、治療が行われても症状が改善した症例が少なく(P=0.016)、胸部CTで陰影の増悪がみられる傾向(P=0.048)があり、予後が悪い可能性が示唆された。本研究の目的は、肺非結核性抗酸菌(NTM)症疑いの患者の肺の病変部から採取した気管支洗浄液を用いて、分子生物学的手法により抗酸菌および一般細菌の細菌叢解析を行い、抗酸菌の細菌叢解析と培養法の結果を比較検討することである。また肺NTM症患者の気道・肺病変の形成および進展と予後、罹病期間、抗酸菌治療歴、画像所見等との関連性を検討することとしている。28年度は40例の症例の細菌叢解析を行う予定だったが、55例の解析をすることが出来た。また、55例のうち52例(94.5%)で細菌叢解析でNTMが検出できた。また気管支洗浄液の培養では同定不能であった症例も2例あり、細菌叢解析法では2例とも菌種が推定できた。さらに、通常の培養法では複数のNTMが検出された症例は1例のみだったが、細菌叢解析法では7例確認できた。我々は単独のNTMのみ検出された45例と複数のNTMが検出された7例で治療を要した割合や治療が導入された症例での治療の効果や胸部CTの推移を検討し、複数のNTMが検出されることが予後に影響するかどうかの検討を行っている最中である。CT評価に関しては呼吸器内科の医師2名でそれぞれ対象患者の胸部CTをmodifiedbhalla CT scoringsystemを利用し点数化し、平均を出し、評価する予定である。一方で気管支洗浄液の培養でNTMが陽性にならず診断がつかなかった症例についても細菌叢解析を行う予定である。細菌叢解析が陽性になり、後に肺NTM症の診断がつく症例があれば、細菌叢解析を行うことで早期診断につながる可能性が示唆される。平成28年度は肺NTM症を疑い気管支鏡検査を行い、細菌叢解析の解析を40例行う予定だったが、28年度には55例の解析を行うことが出来たため。肺非結核性抗酸菌(NTM)症は未だに十分有効な抗菌薬治療がなく、複数の抗酸菌が検出された症例では正確な診断や治療に難渋することがある。また、肺NTM症の早期発見、早期治療も重要である。産業医科大学および関連病院で肺NTM症を疑い気管支鏡検査を施行した120例を対象とした。気管支洗浄液からDNAを抽出し、抗酸菌群の16S rRNA遺伝子をPCR法で増幅し、PCR産物のclone libraryを作成し、各々の菌種を推定し、患者背景や胸部CT所見、経過などを検討した。複数群では有意に治療を要した症例が多く(P=0.032)、治療が行われても症状が改善した症例が少なく(P=0.016)、胸部CTで陰影の増悪がみられる傾向(P=0.048)にあった。NTM培養陰性65例中、PCR陽性が11例(16.9%)であり、そのうち6例は初回検体採取後、平均6.2±2.1ヶ月の検体で抗酸菌培養が陽性となり、PCR陰性の54例では経過観察(平均20±19.7ヶ月)中に培養が陽性となった症例はなかった。抗酸菌群のclone library methodで複数のNTMが検出された症例は症状の改善率が低く、胸部CTが増悪する頻度が高く、予後が悪い可能性が示唆された。気管支洗浄液の抗酸菌培養が陰性でもPCRが陽性だった症例では半数以上がその後1年以内に肺NTM症と診断されており、十分注意して経過観察することが重要と考えられた。

複数群では有意に治療を要した症例が多く(P=0.032)、治療が行われても症状が改善した症例が少なく(P=0.016)、胸部CTで陰影の増悪がみられる傾向(P=0.048)があり、予後が悪い可能性が示唆された。現在細菌叢解析が終了した55例のうちNTMが検出した52例をは単独のNTMのみ検出された群と複数のNTMが検出された群の2群に分け、治療を要した割合や、治療が導入された症例での治療の効果や胸部CTの推移を検討し、複数のNTMが検出されることが予後に影響するかどうかの検討を行っており、その解析を継続する。また、気管支洗浄液の培養でNTMが陽性にならず診断がつかなかった症例についても細菌叢解析を行う予定である。細菌叢解析が陽性になり、後に肺NTM症の診断がつく症例があれば、細菌叢解析を行うことで早期診断につながる可能性が示唆される。呼吸器内科細菌叢解析を行う際に手技的な問題や採取した気管支洗浄液などの状態によって塩基配列がうまくよめないことがあり、その際はやり直さなければいけないのでさらに試薬が必要になるが、平成28年度は技術的にも検体も安定しており、やり直さなければいけない検体が少なかった。また、平成28年度は本研究に対する学会発表などは行っておらず、旅費は使用しなかった。平成29年度は学会などで発表が決まっており、旅費に関しても使用予定である。試薬の購入、また塩基配列の決定をする際の機械の使用料、各種学会発表の旅費、データを解析するためのソフトなどの購入などを計画している。
家庭血圧計を用いた血圧日内変動測定の妥当性検証と予後予測能の検討

高血圧は脳卒中や心筋梗塞などのリスク因子となる。血圧は、一般に睡眠時には1020%程度低下するが、夜間降圧の消失、あるいは逆に上昇することは、高血圧とは独立した循環器疾患のリスク因子となる。夜間血圧の測定には専用の機器が必要であり簡便に測定できない。しかし、本研究では、指定した時間に血圧を測定できる家庭血圧計を用いることで、夜間血圧を簡便に評価できることを示した。血圧には食塩摂取量や季節などが影響し、日間差も多いため、一般的な血圧計を用いて繰り返し測定できれば、血圧日内変動の異常を精度良く捉えられるようになり、循環器疾患の予防をさらに前進させる。ながはま0次コホートに登録した一般地域住民1万人を対象とした。当該事業では、平成19年から23年の第1期事業で10,082名をリクルートし、平成24年度からの第2期事業では同じ1万人を対象にフォローアップ調査を行っている。平成26年度は、4,629名を対象にフォローアップ調査を年間49日実施し、総計で3,763名のデータを得た。このうち、約9割(データクリーニング中)で家庭血圧の測定を行った。家庭血圧の測定は、高血圧学会のガイドラインに従って起床時と就寝前に行った。併せて、就寝時(0・2・4時)の血圧測定も行った。就寝時血圧の測定時に、酸素飽和度モニタを用いて睡眠時無呼吸を同時に評価した。リスク指標につては、当初の計画に従って動脈硬化(脈波伝播速度・頸動脈肥厚)、動脈硬化性マーカー(内臓脂肪量・インスリン抵抗性等の血液マーカー)、動脈硬化性臓器障害(無症候性脳血管障害・脳萎縮・軽度認知機能障害)を評価した。認知機能の評価には、長谷川式認知機能スケールおよびMCIscreenを用いた。現在、これらデータのクリーニングを行っており、クリーニングが終了次第、データの解析を進める。ながはま0次コホート第1期のデータを用いた予備的な検討から、網膜血管径の狭小化が高血圧性臓器障害の早期のマーカーとして活用できることを見いだした。今後の家庭血圧の検討においても、当該指標を1つのアウトカムとして活用していく。当該コホートでは、平成1923年の第1期事業で10,082人をリクルートし、平成24年からの第2期事業では同じ1万人を対象としたフォローアップ調査を行っている。平成27年度は、43日間実施し、3,265名のデータを収集した。第2期事業合計では8,170人分のデータを収集することができた。家庭血圧の測定は、高血圧学会のガイドラインに従って起床時と就寝時に行った。併せて、睡眠時(0時、2時、4時)の血圧測定も行った。就寝時血圧の測定時には、酸素飽和度モニタを用いて睡眠時無呼吸を同時に評価した。リスク指標については、当初の計画に従って動脈硬化(脈波伝播速度、頸動脈肥厚)、動脈硬化性マーカー(内臓脂肪量、インスリン抵抗性等の血液マーカー)、動脈硬化性臓器障害(無症候性脳血管障害、脳萎縮、軽度認知機能障害)を評価した。認知機能の評価には、長谷川式認知機能スケールおよびMCI screenを用いた。現在、これらのデータのクリーニングを行っており、それが済み次第、データの解析にとりかかる。ながはま0次コホートの第1期のデータを用いた予備的な検討から、随時尿のNa/K比が血圧と関連することを明らかにした。また、夜間の血圧上昇には、体液量(BNP濃度)が関連することも明らかになっており、これらの因子の影響も併せて検討する予定である。当初の計画通りフォローアップ調査を行い、研究に必要なデータを収集した。27年度に収集したデータのクリーニングに時間を要しているが、28年度早期には、約8,000人分のデータを用いた検討に着手できる見込みである。ながはま0次コホートの第2期調査(平成2428年度)において、27年度までに約8,500人を対象にデータ収集(0次健診)を終えた。今年度は追跡期間中の脱落相当例(約1,500人)を追加で募集して同様の健診を行い、1万人分のデータセットを構築した。このうち家庭血圧測定を希望した約9割の対象者に血圧計を貸与し、うち適切に測定できた値のみを解析に用いた。28年度に収集したデータはクリーニング中であるため、27年度までのデータを用いて検討を進めた。家庭血圧は、日本高血圧学会ガイドラインに則った方法で就寝前、起床時の値を1週間測定するように依頼した。加えて、カフを上腕に巻いた状態で就寝するように依頼し、睡眠中の血圧(0、2、4時に自動測定)も測定した。対象者にはアクチウォッチも貸与しており、その情報から睡眠時間を客観的に割り出すことで、正確に睡眠血圧を抽出した。一晩の就寝前、睡眠中、起床時測定が全て揃っていた4,792例を対象とした検討では、有意に低い睡眠血圧を観察した(就寝前収縮期血圧122±16、睡眠中113±15、起床時127±18 mmHg)。一般的に睡眠中には血圧が低下するため、睡眠時の降圧の消失または上昇は臓器障害のリスク因子となることが知られている。

本研究では、睡眠時の降圧度に季節差があることが明らかとなり(夏-5.8%、春・秋-8.2%、冬-11.1%)、血圧日内変動とアウトカムとの関連を検討するためには、季節差を十分に考慮する必要性が明示された。加えてえ、血圧日内変動の再現性はあまり高くなく(測定初日を基準とした場合の一致度(κ係数)は、2日目0.176、3日目0.188、4日目0.141、5日目0.151)、日内変動とアウトカムとの関連を検討する上では、複数日の測定を行うなどして精度を高めることが必要といえた。高血圧は脳卒中や心筋梗塞などのリスク因子となる。血圧は、一般に睡眠時には1020%程度低下するが、夜間降圧の消失、あるいは逆に上昇することは、高血圧とは独立した循環器疾患のリスク因子となる。夜間血圧の測定には専用の機器が必要であり簡便に測定できない。しかし、本研究では、指定した時間に血圧を測定できる家庭血圧計を用いることで、夜間血圧を簡便に評価できることを示した。血圧には食塩摂取量や季節などが影響し、日間差も多いため、一般的な血圧計を用いて繰り返し測定できれば、血圧日内変動の異常を精度良く捉えられるようになり、循環器疾患の予防をさらに前進させる。当初の計画通りフォローアップ調査を行い、研究に必要なデータを収集した。データクリーニングに時間を要しているが、27年度初旬には解析に取りかかれる見込みである。既存のデータを用いた予備的な検討から、高血圧性臓器障害の早期のマーカーとして、網膜血管径の狭小化が有用であることを明らかにした。データのクリーニングを行い、当初計画に準じてデータの分析を進める。疫学平成27年度は、残りの約4,000例を対象にフォローアップ調査を行い、検証用のデータを収集する。平成26年度に収集したデータで予備的な解析を進める。予定していた物品や消耗品等の購入を来年度に繰り越したため予定していた血圧計およびその付属品の購入や、学会発表等を翌年度に繰り越したため。血圧計および付属品の購入、学会発表、調査旅費等に使用する血圧計および付属品の購入、学会発表、調査旅費等に使用する予定。
非定常エネルギー吸収特性に着目した橋梁の免震設計

直下型地震に固有の特性としてしばしば現れるパルス状の地動が、従来の免震橋梁構造構造の挙動の研究において前提とされてきたタイプの地震動に比べどのように免震橋梁の応答に相違をもたらすかに着目し、直下型地震の特性を十分に考慮しつつ地震時安全性を確保するための、免震橋梁の設計パラメータの選定に関する検討を行った。本研究では、特にパルス状入力に対する免震橋梁の最大応答値がパルスの時間幅および振幅に対応してどのように変化するかを数値的に評価し、この種の地震動に対する免震橋の設計値の選択を合理的に行う方法論を確立することを目的とした。免震橋梁構造物のパルス入力下における応答の評価は、免震装置および橋脚の双方における非線形履歴復元力特性を考慮したモデル化に基づいて行った。また、免震橋梁構造の応答解析に当たっての様々の直下型地震の地震入力を多様性を簡略的に表すためパルス時間幅とパルス振幅の2パラメータを変化させ、最大応答値の変化を数値シミュレーションにより検討した。その結果として、免震支承の最大相対変位値、橋脚の最大応答塑性率などの基本的な免震橋梁の設計値に対応して、パルス時間幅とパルス振幅の関係を示すグラフを得た。最も低いパルス振幅で特定の最大応答値に達するようなパルス幅が、その免震設計に対応して支配的な決定パルス幅パラメータとなるが、これは一般的な履歴復元力特性を持つ免震支承の場合には設計最大応答値が大きくなるにつれて増加していく傾向があることが見いだされた。また、橋脚と免震支承の降伏力比を変化させてこれらのパルス幅-パルス振幅関係を比較することにより、最適な降伏力比の選定のためにも有用であることを示した。
炎症発がんにおける腫瘍細胞および間質細胞の起源の同定と分子標的への応用

1)臓器特異的に発現可能なErb2トランスジェニックマウスにおいて、胃におけるErb2発現を行うため、Foxa3-creと交配した。胃は過形成が起こったが、同時に膵臓にも異常が生じ、短命となった。そこで、エストロゲン投与で胃上皮に発現可能なCK19-creERマウスとの交配を行なった。エストロゲン投与し現在経過観察中である。2)マウスの胃を用いて胃組織幹細胞をマトリゲル3次元培養を用いて確立した。また、ヘリコバクター慢性胃炎モデルより組織幹細胞培養を行なったところ、感染群ではあきらかに幹細胞数の増加が観察された。さらに、コントロール細胞とともに網羅的なアレイ解析を行い比較したところ、慢性胃炎由来の幹細胞においていくつかの腸化生性変化を及ぼす遺伝子変化が観察された。MNU投与マウスより、幹細胞を分離培養し、免疫不全マウスに移植を行った結果、腫瘍が形成された。3)腫瘍微小環境において重要なサイトカインであると考えられているIL-6についての発癌に対する働きを解析した。IL-6ノックアウトを用いてMNUによる胃発癌への影響を観察すると、腫瘍発生が明らかに減少した。IL-6は腫瘍組織において主に線維芽細胞に発現しており、胃癌細胞に対してSTAT3を活性化することにより、腫瘍増殖に関与することが明らかとなった。IL-6の発現において炎症性サイトカインであるIL-1が関与しており、IL-6およびIL-1が胃癌治療のターゲットとして挙げられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)昨年度に作成した臓器特異的に発現可能なErb2トランスジェニックマウスにおいて、胃におけるErb2発現を行うため、Foxa3-creと交配した。そこで、エストロゲン投与で発現可能なCK19-creERマウスとの交配を開始した。2)胃組織幹細胞培養をマトリゲルを用いて確立した。MNU投与マウスより、幹細胞を分離培養し、免疫不全マウスに移植を行った。IL-6は腫瘍内において主に線維芽細胞に発現しており、胃癌細胞に対してSTAT3を活性化することにより、腫瘍増殖に関与することが明らかとなった。4)IRF1はインターフェロンを初めとするサイトカインによって誘導される転写因子であり、癌抑制遺伝子の働きをすると考えられている。今回、IRFI-/-マウスを用いてHelicobacter felis感染による炎症、発癌への関与を検討した。その結果、ノックアウトマウスでは野生型マウスに比較し、炎症および前がん病変である腸上皮化生性変化が強く観察された。また、癌幹細胞のマーカーであるCD44の発現も増加しており、発癌が亢進する可能性が示唆された。臨床検体を用いた解析は、検体を収集が遅滞し、未だ行なえていない。また、動物の繁殖状態にやや難がある。発癌モデルはやや遅延しているものの、着実に進捗しつつあり、次年度に期待出来る。胃幹細胞培養は新たな領域であり、当研究室で確立するまでに6カ月を要した。今後、遺伝子発現や抑制系の確立や、長期培養などを中心に確立していく。癌幹細胞の同定を目指して、動物モデルと培養を組み合わせた解析を続ける。腫瘍微小環境におけるさまざまな細胞の働きをさらに詳細に解析し、その悪性化メカニズムの解析を進める。
磁気温熱療法に向けた磁性微粒子の位置温度検知・加熱技術の研究開発

近年,磁性微粒子を癌部位に集積させ,体外から高周波磁場を印加することで,癌部位を局所的に加熱する磁気温熱療法が国内外で注目されている。磁気温熱療法の核心的な要素技術として1位置温度検知や送達等への応用のため高性能かつ高発熱効率を持つ磁性微粒子を始め,2磁性微粒子の患部への送達技術,3磁性微粒子の位置・温度検知技術,4定温加熱技術(励磁制御,自己温度制御発熱体)等が挙げられる。これまでに磁気温熱治療技術は確立されておらず,本研究ではこれまでに研究開発した要素技術(位置探索・温度検知・加熱技術)を高度化し,これらを総括した「磁気温熱治療装置」を構築することを目的とする。
インドネシア通過流の表層環境が気候システムおよびサンゴ礁環境に及ぼす影響評価

今年度はこれまで高時間分解能でSr/Ca比および酸素同位体比の分析を進めてきたジャワ海に位置するセリブ諸島のサンゴ骨格試料について、pHの指標とされているU/Ca比を同じ時間分解能で分析を行った。U/Ca比はpHと共に海水温の影響も受けて変動するため、Sr/Ca比とU/Ca比の両者を用いて、その変動差を検出することで、海水温以外、つまりpHの影響を評価した。その結果、1970年代頃まではU/Ca比がSr/Ca比とほぼ同様な変動を示していたが、1970年代以降、pHが低くなる傾向を示した。その後1990年代以降は再びSr/Ca比と同程度の変動となった。ここで、海水の溶存無機炭素の変化の指標にもなる炭素同位体比の結果を見てみると、1970年代以降に化石燃料の大気への放出および海洋表層への溶解を反映した炭素同位体比の低下(Suess効果)が見られている。このことから、化石燃料の影響で海水がわずかに酸性化し、pHが低下した影響をサンゴ骨格中のU/Ca比は捉えている可能性が示唆された。その後の1990年代のU/Ca比の低下(pHの上昇)は、サンゴ自身が体内のpHを調節したことによるものと考えられ、数十年という短い時間スケールでも酸性化に対してサンゴが適応しようとしていることが推察される。また、新たにブナケンとバリ島のサンゴ試料について、UVライト照射による蛍光バンドの観察も行った。その結果、バリ島のサンゴ試料には、複数の洪水の影響と思われる蛍光バンドが認められたが、ブナケンにはほとんど認められなかった。年輪の観察からも両者の成長バンドには違いが見られるので、同じインドネシア多島海においても、異なる海洋環境に生息していたと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はインドネシアとの正式な共同研究を行うにあたって、共同研究者が所属するインドネシア原子力庁と岡山大学大学院自然科学研究科との部局間協定締結の準備を進め、年度内にMoU締結に至った。この間、サンゴ骨格試料の微量元素分析のための誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)を岡山大学に導入し、炭酸塩試料中のSr/Ca, Mg/Ca, Ba/CaおよびU/Ca比測定のメソッドの最適化を探索した。さらに、ICP-MS同様にICP発光分光分析計(ICP-OES)も用いたSr/Ca比測定の最適化も行った。ICP-MS用のメソッドは多少の改良が必要であるが、ICP-OES用のメソッドは国際誌レベルでの分析が可能となった。この方法に基づき、既にICP-MSでのSr/Ca比が測定済みのジャワ海から採取されたハマサンゴコアについて、約20年間のSr/Ca比の測定を行い再現性があることを確認した。その結果、ジャワ海のサンゴ年輪には、エル・ニーニョに伴う海水温の低下が記録されていることが分かった。ただし、エル・ニーニョだけでなく、インド洋ダイポールやモンスーン変動にも起因したSr/Ca比の変動も見られるため、今後のデータの解析および解釈には注意を要することが伺われた。インドネシアとのMoU締結や共同研究を進めるための事務的手続きに予想以上に時間がかかっており、全体としてはやや遅れていると感じるため。太平洋とインド洋を結ぶインドネシア通過流(ITF)は、海洋大循環において唯一熱帯表層を通過する海流である。そのため、地球表層における熱および水循環の要であり、気候変動とも密接に関わっている。しかしながら、インドネシア多島海の地形の複雑性などにより詳細な研究は進んでいない。本研究では、ITFの影響下で成長した複数のサンゴ骨格を試料とすることで、ITF表層域の海洋環境とその気候システムとの関係を空間的かつ時系列的にも明らかにすることを目的とする。特にこれまでに塩分の詳細な長期記録は報告されていないため、本研究では、ジャワ海やバリ島近海から採取された現生の造礁サンゴを地質学的試料として利用し、その骨格中の化学成分を測定することで、50-100年間の海水温と塩分の記録を復元する。これまでにまずはジャワ海より採取されたハマサンゴ試料について酸素同位体比およびストロンチウム・カルシウム比の測定を約50年間分行っており、モンスーンやダイポールと連動するような変動が見られている。また予察的に周期解析を行ったところ2年周期が卓越していることも分ったが、今後さらに記録を延伸して再度周期解析を行う予定である。また、本研究遂行にあたっては、インドネシアとの共同研究が欠かせないが、本年度は正式な手続きを経てインドネシアのサンゴ試料を使用する許可を得ることができた。これにより、新しく採取されているジャワ海以外のサンゴ試料についても今後分析を進める予定である。これまでインドネシアとの国際共同研究の手続きに予想以上の時間がかかっており、特に今年度は妊娠したこともあり直接インドネシアに赴くこともできなかったりして、若干遅れ気味ではある。インドネシア多島海は太平洋とインド洋の間に位置し、この海域にはインドネシア通過流が流れている。そのためこの海域はアジアモンスーンだけでなく、エルニーニョ/南方振動(ENSO)やインド洋ダイポール(IOD)の影響も受けていると考えられるが、インドネシア多島海においては地形の複雑さなどもあり、これらの気候現象とこの海域の環境変動の関係については不明な点が多い。そこで、今年度はジャカルタより採取されたサンゴ

骨格中の酸素同位体比とストロンチウム・カルシウム比を分析し、約70年間の海水温と塩分の復元を行い、エルニーニョ/南方振動(ENSO)やインド洋ダイポール(IOD)との関係について調べた。この海域の表層海水温には温度幅は小さいものの年に2回の季節変動があるが、サンゴから復元した海水温にも同様の特徴が認められた。また、過去70年間で約0.7°Cの海水温上昇も見られた。塩分についても雨季・乾季を反映した季節変動が見られ、サンゴ骨格からモンスーンによるこの海域の特徴的な環境情報を復元することができていることが分かった。さらに、海水温は1950年代後半に比較的大きな温度上昇があり、その後1960年代にかけて温暖な時期が見られること、また塩分については1950年代後半から1980年代前半で比較的塩分が高かったことなどが示された。一方、時系列解析などから、この海域はENSOやIODの影響を強く受けているわけではないことが示唆された。さらに、炭素同位体比(δ13C)の測定結果からは、過去70年間を通してδ13Cが低下しているスース効果が認められ、全球的な化石燃料使用の影響がローカルな海域であるジャカルタ湾にも及んでいることが示された。今年度途中から育休から復帰したが、子供がまだ小さく手がかかるため、実験等を集中して進めることが難しかった。今年度はこれまで高時間分解能でSr/Ca比および酸素同位体比の分析を進めてきたジャワ海に位置するセリブ諸島のサンゴ骨格試料について、pHの指標とされているU/Ca比を同じ時間分解能で分析を行った。U/Ca比はpHと共に海水温の影響も受けて変動するため、Sr/Ca比とU/Ca比の両者を用いて、その変動差を検出することで、海水温以外、つまりpHの影響を評価した。その結果、1970年代頃まではU/Ca比がSr/Ca比とほぼ同様な変動を示していたが、1970年代以降、pHが低くなる傾向を示した。その後1990年代以降は再びSr/Ca比と同程度の変動となった。ここで、海水の溶存無機炭素の変化の指標にもなる炭素同位体比の結果を見てみると、1970年代以降に化石燃料の大気への放出および海洋表層への溶解を反映した炭素同位体比の低下(Suess効果)が見られている。このことから、化石燃料の影響で海水がわずかに酸性化し、pHが低下した影響をサンゴ骨格中のU/Ca比は捉えている可能性が示唆された。その後の1990年代のU/Ca比の低下(pHの上昇)は、サンゴ自身が体内のpHを調節したことによるものと考えられ、数十年という短い時間スケールでも酸性化に対してサンゴが適応しようとしていることが推察される。また、新たにブナケンとバリ島のサンゴ試料について、UVライト照射による蛍光バンドの観察も行った。その結果、バリ島のサンゴ試料には、複数の洪水の影響と思われる蛍光バンドが認められたが、ブナケンにはほとんど認められなかった。年輪の観察からも両者の成長バンドには違いが見られるので、同じインドネシア多島海においても、異なる海洋環境に生息していたと考えられる。インドネシア側の共同研究者と密に連絡を取り合い、遠慮せず進捗状況を伺いつつ事務手続きを進めること。インドネシアの試料が手に入り次第速やかに分析が行えるよう学生への指導と前準備を整えておくこと。
ピルビン酸キナーゼのアロステリック調節機構の解明とその生理的意義

ピルビン酸キナーゼ(PK)は解糖系の調節酵素として重要な働きをしており、ホスホエノールピルビン酸からリン酸をADPに転移し、ATPを生成する反応を触媒するアロステリツク酵素である。噛乳類ではL,R,M1,M2の4つのアイソザイムが知られており、これらのうちM1アイソザイムだけは通常の条件では非アロステリツクであり、他のアイソザイムに見られるようなアロステリックな調節を受けない。非アロステリックなM1および典型的なアロステリック酵素であるM2は同一の遺伝子から転写され、転写産物の相互排他的な選択的スプライシングによって生合成される。このためこれら二つのアイソザイムでは選択的スプライシングをうける一つのエクソンによってコードされる約50アミノ酸残基の領域のみ(全体の10%にあたる)異なっており、これらのアイソザイムにおける酵素学的性質の違いはこの領域の構造の違いに起因すると考えられる。本研究ではこれら二つのアイソザイムの構造違いのうちどのアミノ酸残基が速度論的な性質を決定するのかを明らかにするとともに、PKがどのようにコンフォメーションを活性型/不活性型に相互転移させるのかを解析した。その結果、M1アイソザイムのサブユニット接触面に存在するAla-398がこのアイソザイムを活性型に留める要因の一つであることを明らかにした。さらに、このアイソザイムが、他のPKアイソザイムのアロステリックエフェクターであるフルクトースl,6二リン酸(FBP)に非感受性であることの構造的要因を突き止め、これを改変することにより、FBPよって活性化されるM1の変異酵素をタンパク質工学的に作製し、酵素学的な性質を明らかにした。また、M2アイソザイムの解析からは同様にサブユニット接触面にあるCys残基の解離状態に応じた疎水性度の変化により、活性型/不活性型コンフォメーションの平衡が制御されることを見い出した。解糖系の重要な調節酵素であるピルビン酸キナーゼ(PK)はホスホエノールピルビン酸(PEP)のリン酸基をADPに転移しATPを生成する反応を触媒する。哺乳類にある4つのアイソザイムのうちM1以外は基質であるPEPに対してホモトロピックなアロステリック効果を示し、解糖系の中間代謝物であるフルクトース1, 6二リン酸によってアロステリックに活性化される。本研究ではPKがどのようなメカニズムによりアロステリック効果を示すのかを明らかにするために、まずアロステリック効果に重要な役割をもつアミノ酸残基の同定を試みた。アロステリックなM2と非アロステリックなM1は同一の遺伝子からmutually exclusivealtermative splicingにより生成し、これらの一次構造上の違いは一つのエクソンにコードされる領域中の約30アミノ酸残基に限られている。また、この領域はアロステリックな相互作用に重要と考えられているサブユニットの接触面に位置している。これらのアミノ酸残基を互いに置換した変異酵素を作製し、速度論的な解析を行った。その結果、M1のAla-398をM2のArgに置換することによりM1を典型的なアロステリック酵素に変換することができた。このことからM1の非アロステリックな性質を維持するのにAla-398が重要であることがわかった。一方、M2アイソザイムの変異酵素の解析から、M2のサブユニット接触面にあるシステイン残基(Cys-423)が、アロステリック相互作用を引き起こす構造変化に必須な役割をもつことが明らかとなった。さらに、このシステイン残基の様々な変異酵素の速度論的な性質と化学修飾を用いた解析から、このシステイン残基の解離状態に応じて側鎖の疎水性が変化することにより活性型および不活性型コンフォメーションの平衡が調節されることが示唆された。

また、M2アイソザイムの解析からは同様にサブユニット接触面にあるCys残基の解離状態に応じた疎水性度の変化により、活性型/不活性型コンフォメーションの平衡が制御されることを見い出した。
多機能器官再生因子HGFによる肺障害修復活性の遺伝子工学的検討と機能再生評価

薬剤性肺障害を惹起するため、マウスにBLM (100mg/kg)を7日間を持続皮下投与を行った。HGF総量50μg/マウスを7日間持続腹腔内投与する少量投与法と総量280μg/マウスのHGFを14日間で腹腔内投与する多量投与法をおこなった。i) HGF少量投与法では、病理組織学的検討、アシクロフトのスコアーによる線維化の定量化を行い、BLMによる肺線維化がHGF投与によって抑制されることが示された。ポイントカウンテイング法による線維化の分布に基づく解析では、血管周囲領域及び全領域総合において有意差を認めた。Hydroxyproline量の解析では、HGF投与はコラーゲン量の増加を抑制し線維化の抑制をする事を示唆した。ii)HGF多量投与法では、BLMと同時にHGFを投与開始する群すなわち同時投与群と、BLM投与後にHGFを投与する群すなわち後投与群に分けた。病理組織所見では同時投与、後投与群とも線維化は抑制され、HGFの後投与においても同時投与と同程度の線維化の抑制が認めらた。アシクロフトのスコアでは、同時投与、後投与群ともにBLM単独投与群に比べ有意に低値を示し。iii)臓器内HGF濃度測定は、マウスにBLM投与したマウスを3群に分け、第1群にはHGFを333μg/マウス/7daysで、第2群にはHGFを50μg/マウス/7daysで持続腹腔内投与を行い、第3群はBLM投与のみ行い、投与開始3日後に屠殺した。肺、肝、腎におけるHGF組織内濃度は第1、2群においてはそれぞれ1.96±0.04, 47.24±14.27, 12.10±0.71ng/g・tissue、0.63±0.27, 5.94±2.37, 1.62±0.18ng/g・tissueであり第3群においては検出されなかった。iv) HGFは肺障害抑制作用を持ち、後投与でも肺傷害に対して同時投与の抑制作用を持つことが示された。Hepatocyte growthfactor(HGF)は間葉系細胞で産生され、上皮系細胞に作用しその増殖、運動、形態形成を調節する多機能器官再生因子であり、肝・腎ではその組織再生作用が示された。肺における傷害時には、肺胞上皮細胞が脱落し基底膜が破壊され、正常肺機能に不都合な組織再構築を来すことが、臨床病態となる。従って、本病態では、上皮細胞脱落を防ぎ、その増殖促進により、正常肺構造を維持しつつ、傷害治癒する必要がある。本研究は、HGFによる肺傷害抑制効果を薬剤誘起性肺傷害動物モデルで検討した。(方法)C57BL/6マウス(雌)8-10週令を使用。Bleomycin(BLM)は100mg/kg/mouseをosmotic pump (ALZA社2001)で1週間連続皮下投与をおこない、HGFはヒトリコンビナントHGF50μgをosmotic pump(ALZA社1007)で連続1週間腹腔内投与を行った。HGF、BLM同時投与群(HGF群)と、BLM単独投与群をおいた。

両群間で薬剤誘起性肺傷害程度を病理組織学的に検討し、Ashcroftスコアと、ポイントカウンティング法を用いてその差を定量比較した。肺ハイドロキシプロリン量により繊維化程度を検討した。(結果)病理組織学的検索において、対照群ではBLM投与後2-4週においてマクロファージを主とする滲出性変化と、胸膜直下の線維化病巣を認めた。HGF群では対照群に比し、投与後2-4週にて滲出性変化・胸膜直下線維化病巣形成共に著明な抑制を認め、定量化検討でも、投与後2・4週ともにHGF群が対照群に比し線維化の程度が低く、4週で有意差(ANOVA)を認めた。ハイドロキシプロリン量もHGF群が対照群に比し低値を示した。これらの結果は、HGFが肺においても組織傷害抑制効果を持ち、肺組織の維持・上皮再生に関与する事を示唆するものである。マウスに浸透圧性ミニポンプを用いてBLM持続皮下投与(100mg/kg)を7日間行い薬剤誘起性肺線維症を作成した。HGFは総量280μg/マウスを14日間腹腔内投与した。HGF投与群をBLMと同時にHGFを投与開始する群すなわち同時投与群(day 0-14)と、BLM投与後にHGFを投与する群すなわち後投与群(day 14-28)に分けHGFのBLMによる線維化抑制効果を検討した。薬剤投与開始後4週目に屠殺し病理組織学的検索を行った。病理組織所見では、BLM単独投与群に比して同時投与、後投与群とも線維化の程度は軽く、HGFの後投与においても同時投与と同様に線維化の抑制が認めらた。また組織学的には同時投与、後投与群間には際立った差は認められなかった。肺線維化の程度をアシクロフトのスコアで定量化した。同時投与、後投与、BLM単独投与群でそれぞれ2.09±0.31,1.97±0.24,4.91±0.14であり、同時投与、後投与群ともにBLM単独投与群に比べ有意に底値を示し(p<0.001,ANOVA)線維化の抑制が裏付けられた。ii)臓器内HGF濃度測定慢性肺傷害時の臓器内HGF発現を測定した。マウスを3群に分け、第1群にはHGFを333μg/マウス/7daysの用量で持続腹腔内投与を行った。同時にBLMを100mg/kgの用量で時速皮下投与を行った。第2群にはHGFを50μg/マウス/7daysとした他は第1群と同じ方法で行った。第3群にはBLM投与のみ行い、投与開始3日後に屠殺した。肺、肝、腎におけるHGF組織内濃度は第1群においてはそれぞれ1.96±0.04,47.24±14.27,12.10±0.71ng/g・tissue、第2群においては0.63±0.27,5.94±2.37,1.62±0.18ng/g・tissueであり第3群においては検出されなかった。
合併,提携や市場参入を考慮に入れた競合的在庫問題のモデル化とその解析

本研究は、競合する企業間における合併や提携、市場参入といった現実世界に存在する戦略上の問題に対して、在庫管理の面から数理的モデルを構築した上で、各企業の利益最大化の下での安定した戦略を導出するための解析を行うことを目的としている。昨年度までの研究において、主に2企業間における競合的在庫問題を客の分布や移動方法を考慮して数理的にモデル化し、環境の変化についての分析を行ってきた。その結果、ある非常にシンプルな仮定の上で定式化されたモデルが、極端な平衡対を導くことが示された。また、客の移動を考慮に入れた確定的需要量に対する3店舗間での単一期間競合的在庫管理問題に着手した。他の企業の発注量に関する情報を得ていない場合、この問題に対するNash平衡点は各企業の初期需要量に一致し、その点は唯一であることを導いた。今年度の研究では、より一般的な連続型需要関数をもつ3企業間における競合的在庫問題を数理的にモデル化し、各企業の発注量に平衡点を導いた。解の形としては非常に複雑になっているものの、他の企業の発注量とその需要量を考慮に入れた上で自社における在庫レベルが0となる時刻が重要な役割を果たすことが結論づけられた。以上では、連続的需要をもつモデルに対して解析を重ねてきたので、その後の研究において、二者に対する離散的需要のモデルについても解析を行い、同様の結果が得られている。このモデルに、より現実的な仮定を加えていくと、シェアを分かち合う傾向があることも示されている。これらの結果を踏まえ、今年度の研究では、客の移動を考慮に入れた確定的需要量に対する3店舗間での単一期間競合的在庫管理問題に着手した。また、他の企業の発注量に関する情報が1つでも事前にわかっている場合には、各自の予測値を用いて、よりよい戦略を練ることができるための結果を得た。この結果を用いれば、製品購入の事前予約等ができない場合、すなわち各企業の初期需要量が各企業にとって未知である場合には、自社だけでなく他社の需要量を予測することにより、他社を考慮した上での自社にとって最適な戦略を求めることができるようになった。結果として、他の企業の発注量に関する情報を得ていない場合には、上述の結果により最適な発注量を決定しようと思うのであれば、他の需要予測がいくらであろうと自社の初期の突発的需要量のみを予測し、その分だけを発注すれば良いという結果を導いた。
発がんの原因となる染色体異常に関与する遺伝子の探索と解析

本研究では、発がんの原因となる事の多い染色体異常が生じるメカニズムを明らかにする事を目的に研究を行った。(1)哺乳動物細胞のX線感受性などに関与するKu抗原は、高い頻度でがんを引き起こすAtaxia telangiectasisの原因遺伝子との関連などから現在大変注目されている。我々は出芽酵母の系を用いて、出芽酵母のKu抗原のホモログが非相同的組換え(相同性のほとんどないDNA領域間で起こる組換え)に関与する事を明らかにしてきた。その機能について調べた結果、非相同的組換えに関与する他の因子であるRad50,Mre11,Xrs2蛋白質と同様に、DNA切断後のDNA再結合の過程に機能している事が明らかになった。(2)染色体異常が高頻度で起こるブルーム症候群、ウェルナ-症候群の原因遺伝子は大腸菌のrecQ遺伝子のホモログである。大腸菌のRecQ蛋白質の非相同的組換えにおける機能について調べた結果、RecQ蛋白質の非相同的組換えを抑える働きが明らかになった。また出芽酵母におけるrecQ遺伝子のホモログであるSGS1遺伝子産物も同様の機能を持つ事が分かった。これらの結果はRecQ関連蛋白質の機能が原核生物、下等真核生物からヒトに至るまで保存されている事を示唆しており、この大腸菌、出芽酵母の系は両遺伝病のモデル系として大変期待される。(3)分裂酵母のX線感受性に関与するrad21^+遺伝子、またその出芽酵母におけるホモログであるRHC21遺伝子の高温感受性変異株を単離して調べた結果、これらの遺伝子産物は染色体分配に必須な働きをしている事が明らかになった。また分裂酵母のrad21^+遺伝子についての解析から、大変興味深い事に、染色体が傷つけられた時などに細胞周期の進行を止めるチェックポイントにこの遺伝子が関与している事、さらにユビキチン依存性蛋白質分解経路にも関与している事が明らかになった。
「配位空間の化学」研究の総括

平成16年度から平成19年度において下記のように研究会を行いました。平成16年度・平成16年度全体会議(平成16年10月23日-24日、於:京都弥生会館)・第一回公開講演会(平成17年2月4日、於:東京大学理学系化学講堂)・平成16年度成果報告会(平成17年2月5日、於:東京大学理学系化学講堂)平成17年度・平成17年度全体会議(平成17年6月18日-19日、於:名古屋大学シンボジオン)・A02班、A04班合同班会議(平成17年4月16日-17日、於:定山渓グランドホテル)・A04班会議(平成17年9月1日-2日、於:海の中道ホテル)・A03班会議(平成17年9月4日-5日、於:岡崎コンファレンスセンター)・A01班会議(平成17年9月30日-10月1日、於:兵庫県立淡路夢舞台国際会議場)・第二回公開講演会(平成18年1月27日、於:京都大学ローム記念館)・平成17年度成果報告会(平成18年1月28日、於:京都大学ローム記念館)平成18年度・第一回若手講演会(平成18年6月17日-18日、於:コスモスクエアー国際交流センター)・平成18年度第一回全体会議(平成18年6月23日-24日、於:つくば国際会議場)・A04班会議(平成18年9月2日-3日、於:箱根湯本温泉「箱根パークス吉野」)・第三回公開講演会(平成19年1月12日、於:東京大学小柴ホール)平成18年度成果報告会(平成19年1月13日、於:東京大学小柴ホール)平成19年度・平成19年度全体会議(平成19年5月22日-23日、於:九州大学医学部百年講堂中ホール1・2)平成16年度から平成19年度において下記のように研究会を行いました。平成16年度・平成16年度全体会議(平成16年10月23日-24日、於:京都弥生会館)・第一回公開講演会(平成17年2月4日、於:東京大学理学系化学講堂)・平成16年度成果報告会(平成17年2月5日、於:東京大学理学系化学講堂)平成17年度・平成17年度全体会議(平成17年6月18日-19日、於:名古屋大学シンボジオン)・A02班、A04班合同班会議(平成17年4月16日-17日、於:定山渓グランドホテル)・A04班会議(平成17年9月1日-2日、於:海の中道ホテル)・A03班会議(平成17年9月4日-5日、於:岡崎コンファレンスセンター)・A01班会議(平成17年9月30日-10月1日、於:兵庫県立淡路夢舞台国際会議場)・第二回公開講演会(平成18年1月27日、於:京都大学ローム記念館)・平成17年度成果報告会(平成18年1月28日、於:京都大学ローム記念館)平成18年度・第一回若手講演会(平成18年6月17日-18日、於:コスモスクエアー国際交流センター)・平成18年度第一回全体会議(平成18年6月23日-24日、於:つくば国際会議場)・A04班会議(平成18年9月2日-3日、於:箱根湯本温泉「箱根パークス吉野」)・第三回公開講演会(平成19年1月12日、於:東京大学小柴ホール)平成18年度成果報告会(平成19年1月13日、於:東京大学小柴ホール)平成19年度・平成19年度全体会議(平成19年5月22日-23日、於:九州大学医学部百年講堂中ホール1・2)本総括では、各班の班長に加えて深い専門知識と経験をもつ優れた研究者が組織されている。この斑の目的は、班員が新しい「配位空間」のコンセプトを充分に理解して新規物質を生み出すために、班員の研究に対する助言、評価、さらに今後の世界の動向調査を行うことである。また、班員相互の共同研究をスムーズにおこなわせるための研究交流の機会を持つことである。この方針の下、本年は以下の活動をおこなった。(1)公開シンポジウム,総括班会議,計画班会議の開催平成16年10月23-24日に京都でスタートアップ会議,17年2月4日東大にて公開シンポジウム、5日成果報告会を開催した(参加者約160名)。そしてそれぞれの機会に総括班会議を開催した。また、平成16年12月21-22日に淡路島においてA01班会議を離したまた平成17年度に離する国際会議の準備会を立ち上げた。(2)評価委員の活動伊藤翼、大川尚士委員は上記会議に加えて、国際会議(国内開催)に出席して動向調査、班員研究室を訪問して研究の進展を調査、助言をした。(3)会議要旨集、広報の発刊スタートアップ会議をかねた名簿、研究紹介、年度末の活動報告、班員の研究紹介を含む広報を平成16年10月と平成17年2月の2回発刊した。成果報告会、公開講演会の要旨集を発刊した。(4)インターネットホームページの開設を行い、班員間の交流、一般への広報に努めた。(1)全体会議、班会議、公開講演会、成果報告会の開催本領域の全体会議を6/1819にかけて名古屋大学にて行った。

また、各計画研究班の班会議を各地で開催した。これらの会議、集会においては、それまでの研究状況を報告し研究目標の達成に向けて活発な討論を行った。これらの報告、討議に基づき、問題点を把握して班員間の共同研究や今後の研究を企画するなど、更なる研究の進展を計った。また、本領域からの研究成果の報告会や公開講演会も行い、広く情報公開、交換および研究交流を行った。(2)国際シンポジウムの開催11/1415に、分子科学研究所において当特定領域研究と密接に関連している「配位空間の化学」に関する国際シンポジウムを開催した。また、12月ハワイ、ホノルルで行われたPacifichem2005において当特定領域研究と密接に関連しているシンポジウム"Chemistry and Applications of Metal-Organic Frameworks"を開催した。この分野を大きく育てるために、関連分野で活躍している世界の指導的研究者を招待し、情報交換、研究交流を行った。(3)ニュースレターの発行,インターネットホームページの活用研究班員間の交流、共同研究の推進、意見・情報交換、および、研究成果の社会への広報を目的として、ニュースレターを3回発行した、社会への広報にはインターネットホームページも活用した。(1)全体会議、班会議、公開講演会、成果報告会の開催本領域の全体会議を6/2324にかけてつくば国際会議場にて行った。(1)5/225/23に平成19年度第一回全体会議が九州大学医学部百年講堂で開催された。班長による各班の趣旨説明および班長計画説明、A01A04の計画班員と公募班員、班友の総勢98名(A01班33名、A02班20名、A03班25名、A04班20名)による計画発表が行われた。これまでの成果を集大成する発表に活発な討論が行われた。また、A04班においては7/167/18に沖縄大学において班会議を開催した。これらの報告、討議に基づき、問題点を把握して班員問の共同研究や今後の研究を企画するなど、更なる研究の進展を計った。(2)12/912/12に兵庫県立淡路夢舞台国際会議場において第三回国際会議を行った。当日受付も含め224名もの参加者が集まる盛況ぶりで、国内外の研究者間で活発な議論が行われた。ポスターセッションは2日間で129件にのぼり、有意義な意見交換や活発な議論が行われた。3日間にわたる講演会では、国内外の新進気鋭の研究者、有望な若手研究者により、研究成果が報告され、この分野の将来展望が示された。また、6/246/26に日英合同シンポジウムをNorthwestern Universityで開催した。「配位空間の化学」の概念と本領域の研究成果を海外の研究者と共有することを目的とし,日英合同シンポジウム(平成18年7月,ロンドン)に続いて開催された。米国からは,Omar M. Yaghi先生,Brian M. Hoffman先生をはじめ気鋭の研究者が,金属錯体を基盤としたガス吸蔵,生物無機,分子デバイスまで幅広い内容の講演を行った。