hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＩＴ投資・組織特性・経営成果間の関係に関する詳細レベルの拡張研究

本研究により、二つの重要な結果が得られた。まず、詳細な組織特性とIT投資・経営成果の関係について実証分析の結果、(1)外部情報認識・内部知識流通とIT投資とは、補完的な関係にある、(2)組織フォウカス・継続的な革新とIT投資とには、有意な関係は見られない、(3)効果的な意思決定機構とIT投資とは、代替的な関係になる、ということが明らかになった。特に3は重要で、ITによって自動的に権限委譲や分権化が進む訳ではないという、通念に反する結果を得ることができた。二番目に、当初計画しなかった経済センサスの利用が研究期間中に可能になったことにより、新たなタイプの研究計画の実現性を確認した。研究目的:24年度の研究成果に基づき、25年度の目的は、(1)経済産業省「情報処理実態調査」のデータを更新する。(2)改めて組織IQアンケート調査を実施、データを更新する。(3)上記の結果を利用して、基盤A(20243024)で作成した大サンプルデータベースを整備拡張る。(4)中間結果は、随時、研究者向け(国内2回、海外3回の研究集会参加、学術雑誌への投稿を予定)・実務家向け(シンポジウム、ビジネス人向けメディアを予定)に公表すると共に、フィードバックを得ることであった。研究方法:外的・不可抗力の事由で作業の進捗には遅れが生じた。しかし、この間、(1)24年度に開発した研究枠組を活用した組織IQ原則とIT投資との関係に関する定性的および定量的研究、(2)研究集会等を利用して、海外研究者との比較研究に伴う技術的な問題点等の検討、を行った。研究成果:(1)昨年度の成果に基づき、今年度には、過去に作成した(基盤A20243024)データベースを見直すことにより、定性的および定量的な分析を行った。その結果、組織IQを構成する5つの原則の内、IT投資は「外部情報感度(EIA)」に最も影響し、続いて「内部知識流通(IKD)」に影響する。また、「効果的な意思決定機構(EDA)」には全く関係しないか、むしろ負に影響することを確認した。また、IKDの効率性について考察するために、IDKの変形としてのe-ラーニングの有効性について分析した。(2)次期の申請(27年以降)で予定している国際比較研究についての技術的な問題について、米・英の研究者と検討したが、いずれも既存のデータベースでは本研究代表者が蓄積しているデータベースとの整合性を取るのが難しく、新たにデータ収集を行う必要性が大きいことが分かってきた。(3)上記(1)については、中間結果及び成果を内外の研究集会等で公表した。研究目的:24年度の目的は、(1)基盤A(20243024)で構築したデータベースを再分析して、下位変数レベルでのIT投資と組織IQとの関係を検討すること、(2)中間結果を公表すると共に内外の研究者や実務家と意見交換することによって洞察を得たり、研究方向の改善を行うこと、(3)研究方法の深化と25年度研究の準備を行うことであった。研究方法:上記データベースを見直して、アグレゲイトでは相関関係が全く見られないIT投資と組織IQの下位変数同士の関係を同定する方法を考察・検討した。国内外の研究集会(国内2回、海外1回、海外1回は直前に家族が入院したため断念せざるを得なかった)出席やシンポジウム企画・参加(経営情報学会シンポジウム等)、さらに実務家への面接聞き取りにより、研究方向の確認と微調整を行いながら研究を進めた。また、次年度利用予定の統計ソフトやアンケート集計サイトの試用・習熟などの準備も行った。研究成果:今年度の一番重要な成果は、「実証データによるとIT投資と組織IQとの間には相関が見られないのであるが、経営成果に関してこれらは非対称的に補完的な経済要素として定式化できそうだ」という見通しが得られたことである。まず定性的な方法論の有効性の試験を目的に、IT投資が組織IQを構成する各下位変数のリターンに及ぼす影響について評価して、5つの組織IQ原則の内「外部情報感度(EIA)」と「継続的革新(CI)」のみがIT投資の影響を受けるという暫定的な結果を得て研究集会で報告した[学会発表1]。その後、報告時のフィードバックを受けて、この方法論を拡張して研究を進めたが、結果の公表は次年度になる[学会発表2]。25年度以降は、この枠組に準拠して、理論的研究および定性的・定量的なアプローチの研究を推進していくことになる。研究目的:平成25年度の成果に基づき、平成26年度の研究目的は、(1)経済産業省「情報処理実態調査」のデータを更新する。(3)上記の結果を利用して、基盤A(20243024)で作成した大サンプルデータベースを整備拡張する。(4)分析結果に基づいて、小数サンプル企業に対して詳細な事例調査を行う。(5)中間結果および成果は、随時、研究者向け(国内2回、海外2回の研究集会参加、学術雑誌への投稿を予定)・実務家向け(シンポジウム、ビジネス人向けメディアを予定)に公表して、結果の実用化を図る。以上であった。

研究方法:当初、年度計画にしたがって、経済産業省「情報処理実態調査」データの更新と組織IQアンケートの準備を進めていたが、年度途中で総務省「経済センサス」個票の入手が可能となったことから、両者を組み合わせることによりサンプル数の飛躍的増加を図れるのではないかと企画し、調査の方向性を変えた。これが成功すれば、単にサンプルサイズの増加に止まらず、分析の質も向上できる可能性があったためである。この間、平成25年度の研究(特に、IT投資と組織能力との関係)をさらに継続・深化させた。研究成果:申請者が約10年前より続けてきた、IT投資・組織特性・経営成果の関係に関する実証研究の方法論について画期的な転機となる成果が得られた。すなわち、従来、日本企業はデータの公開に消極的で実証研究の最大の障害となっていたが、経産省データと総務省データを組み合わせることにより良質なデータのサンプル数を大幅に増加し、実証研究の精度を上げられるだけでなく、従来サンプル数が限られていたためにできなかったセクター別の分析なども可能になるなど、研究の質が大きく向上することを示すことができた。この成果は、現在執筆中である。我が国の公共部門・企業部門を併せたIT投資額は24兆円にのぼるという試算もあり、実にGDPの5%近くになる。しかしながら、ミクロレベルでのIT投資の効果についての財務データを使用した実証研究は僅かであり、企業や官庁などの組織単位では信頼できるベンチマークもないままにIT予算が計上されている。IT投資の効果の認識が比較的容易である企業部門における申請者等による一連の実証研究によって、IT投資と経営成果との関係は組織特性に大きく依存することが、アグリゲイトレベルでは明らかにされた。本研究課題では、IT投資・組織特性・経営成果のそれぞれを下位詳細レベルで分析することにより、高い経営成果を確保するためのIT投資のパターンと組織IQ要素との関係を探求する。併せて、データベースを整備拡張するとともに、海外における同様の研究と比較することにより我が国の特徴を明らかにすることを目的とした。最終年度には、二つの重要な結果が得られた。まず、当初目的とした詳細な組織特性とIT投資・経営成果の関係について実証分析の結果、(1)外部情報認識、内部知識流通とIT投資とは、補完的な関係にある、(2)組織フォウカス、継続的な革新とIT投資とには、有意な関係は見られない、(3)効果的な意思決定機構とIT投資とは、代替的な関係になる、ということが明らかになった。特に3は重要で、ITによって自動的に権限委譲や分権化が進む訳ではなく、むしろ、IT投資とこれらの組織変化が代替的であるという、通念に反する結果を得ることができた。二番目に、研究期間中に当初計画しなかった経済センサスの利用が可能になったことにより、最終年度に経済センサスデイタを用いた分析法の研究を行い、新たなタイプの研究計画の実現性を確認して、28年度科研費申請につながった(その後、この新しい研究計画に基づく申請は採択された)。本研究により、二つの重要な結果が得られた。まず、詳細な組織特性とIT投資・経営成果の関係について実証分析の結果、(1)外部情報認識・内部知識流通とIT投資とは、補完的な関係にある、(2)組織フォウカス・継続的な革新とIT投資とには、有意な関係は見られない、(3)効果的な意思決定機構とIT投資とは、代替的な関係になる、ということが明らかになった。特に3は重要で、ITによって自動的に権限委譲や分権化が進む訳ではないという、通念に反する結果を得ることができた。
ヘリックス型膜のタンパク質の立体構造形成メカニズム

膜タンパク質の構造形成に対する様々なファクターの寄与を、定量的に評価するため三種類の膜タンパク質変性実験を行った。1.典型的な膜タンパク質であるバクテリオロドプシンのアルコール変性を調べた。膜タンパク質のアルコール変性が三次構造だけが壊れる不完全変性であることがわかった。また、膜内に分配された水酸基の濃度に従って変性が起こることが分かった。2.バクテリオロドプシンをヘキサンに懸濁したところ変性は起こらなかったが,それにアルコールを加えたところ変性が起こった。つまり、水酸基が膜タンパク質中の水素結合を切断していることがわかった。3.膜タンパク質の安定性を決める相互作用については様々な変性剤の効果を比較することによって推定でき、実際に最も重要な非共有結合は膜内の極性の相互作用と考えられる。しかし、タンパク質全体として、どの程度の活性化エネルギーで安定化されているかは分かっていない。そこで、変性のキネティックス測定を行い、活性エネルギーを求め、どの程度の大きさの非共有結合が構造を安定化させているかを評価した。その結果、約40kcal/molの変性の活性化エネルギーが得られた。これは、膜内にある水素結合残基が水素結合を作ったとした場合の半分程度が切れるエネルギーに対応している。結論として、本研究によって、膜タンパク質の非常に詳細な安定性のメカニズムが明らかになった。膜タンパク質の構造形成に対する様々なファクターの寄与を定量的に評価するために、以下のことを行った。1.バクテリオロドプシンのループセグメントの構造がタンパク質全体の安定性にどの程度寄与するかを調べるために、各種の変性材を加えたり、pHを変化させて変性挙動を測定した。そして、他の膜タンパク質(イオンチャンネルやP450)の場合との比較も行った。その結果、膜貫通ヘリックス間の結合は極性相互作用によるということがわかった。2.膜タンパク質の安定性を決める相互作用とは別に、タンパク質全体として、どの程度の活性化エネルギーで安定化されているかを明らかにするために、変性のキネティクス測定を行い、活性化エネルギーを求め、どの程度の大きさの非共有結合が構造を安定化させているかを評価した。この実験からは活性化エネルギーが数10キロカロリーとかなり大きいことがわかった。また、変性キネティクスの測定からは、光サイクルの中間体の安定性についての情報も得られつつある。今後、変性キネティクスの測定を中心に実験を進め、機能に伴う構造安定性の変化を明らかにする予定である。2.バクテリオロドプシンをヘキサンに懸濁したところ変性は起こらなかったが、それにアルコールを加えたところ変性が起こった。そこで、変性のキネティックス測定を行い、活性化エネルギーを求め、どの程度の大きさの非共有結合が構造を安定化させているかを評価した。その結果、約40Kcal/molの変性の活性化エネルギーが得られた。
異常アミノ酸含有環状デプシペプチド類の合成とＣＣＲ５阻害剤の探索

昨年度callipeltin Bの全合成を達成したが,その環化前駆体である保護callipeltin Mを用いた環化条件の最適化を行った.その結果,より効率の良い条件(DIPCI/DMAP)を見出すことに成功した.次に,これまでに合成したcallipeltin B, E, Mならびにそのアナログ体と,天然抽出物由来のcallipeltin Bを用いてHeLa細胞に対する毒性を評価した.合成したペプチドはいずれも毒性が見られなかったが,天然由来物のみCC50=130 μMの毒性を示すという結果が得られた.合成品と天然物が全く異なる結果を示したことから,これらの各スペクトルデータを詳細に解析したところ,天然物中にcallipeltin CとHが約17%存在していることが明らかとなった.一方でcallipeltin CはCC50=17 μMという細胞毒性を示し,これまでの解析結果と相関が見られた.さらに, callipeltin Aの鎖状部に相当するcallipeltin Dは細胞毒性を示さなかった.以上の結果から細胞毒性を示すためには鎖状部分と環状部分の両方のモチーフが必要であることがわかった.今後抗ウイルス剤開発を進めていく上で有力な知見が得られたと考えられる.一方で, callipeltin E, M合成時に確認された副産物の同定を試みた. 1H NMRおよびMSによるフラグメント解析の結果βMOY部がβAlaに置換されたペプチドであることを明らかにした.これはFmoc-OSuを用いたFmoc化時に副生するFmoc-βAla-OHに由来するものであったが,副反応の回避は困難であった.より純度の高い化合物を得るための試薬開発が望まれる.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。この結果を踏まえて,callipeltin Bの合成に取り組んだところ,環化部位をMeAlaとβ-MeOTyrとした合成を進めていく必要があることがわかった.さらに,最終脱保護においてArg側鎖保護基のPbf基がはずれにくいということが明らかとなった.よって今後は,Arg側鎖保護基ならびに脱保護条件の検討を行い,最適化することでcallipeltin類の合成に応用できるものと考えている.一方で,合成したペプチドの評価の一つとして子宮頸癌細胞HeLaを用いた細胞毒性評価を行った.はじめに培養法並びにアッセイ法を確立し,次に異常アミノ酸の導入率を変えたcallipeltin Bアナログ体,デプシ部をアミドに変換したものや環の大きさを変えた環状ペプチドについて評価した.その結果から,毒性を示すためにはdiMepyroGluが必要であることが推測された.今後アナログ体を合成する上で着目すべきアミノ酸を見いだすことができ,阻害剤の探索に向けた取り組みにも有力な知見を与えたと考えられる.一方で,これまで環化部位をMeAlaとβMeOTyrとしたルートからcallipeltin Bの合成も検討してきた.しかし,種々のスペクトル解析から環化反応時に副反応が生じ,望む環化体へと導くことが困難であることがわかった.よってこのルートでの合成はβMeOTyr部をL-/D-Tyrに置換したアナログ体には有効だが, βMeOTyrを含むアナログ体およびcallipeltin Bの合成には適さないことが明らかとなった.以上の結果から, callipeltin Bならびにアナログ体の合成ルートを最適化することができた.今後は合成したペプチドの細胞毒性評価を行う予定であり,阻害剤探索に向けた取り組みにも有力な知見となると考えられる.昨年度callipeltin Bの全合成を達成したが,その環化前駆体である保護callipeltin Mを用いた環化条件の最適化を行った.その結果,より効率の良い条件(DIPCI/DMAP)を見出すことに成功した.次に,これまでに合成したcallipeltin B, E, Mならびにそのアナログ体と,天然抽出物由来のcallipeltin Bを用いてHeLa細胞に対する毒性を評価した.合成したペプチドはいずれも毒性が見られなかったが,天然由来物のみCC50=130 μMの毒性を示すという結果が得られた.合成品と天然物が全く異なる結果を示したことから,これらの各スペクトルデータを詳細に解析したところ,天然物中にcallipeltin CとHが約17%存在していることが明らかとなった.一方でcallipeltin CはCC50=17 μMという細胞毒性を示し,これまでの解析結果と相関が見られた.さらに, callipeltin Aの鎖状部に相当するcallipeltin Dは細胞毒性を示さなかった.以上の結果から細胞毒性を示すためには鎖状部分と環状部分の両方のモチーフが必要であることがわかった.今後抗ウイルス剤開発を進めていく上で有力な知見が得られたと考えられる.一方で, callipeltin E, M合成時に確認された副産物の同定を試みた. 1H NMRおよびMSによるフラグメント解析の結果βMOY部がβAlaに置換されたペプチドであることを明らかにした.これはFmoc-OSuを用いたFmoc化時に副生するFmoc-βAla-OHに由来するものであったが,副反応の回避は困難であった.より純度の高い化合物を得るための試薬開発が望まれる.26年度が最終年度であるため、記入しない。CallipeltinBの合成に至ることはできなかったが,その合成に必要な異常アミノ酸の簡便なルートでの供給法固相合成における効率的な縮合条件を見いだすことができた.

さらに,細胞毒性評価の結果から活性に必須の部位を推察することができ,有力な知見が得られていると考える.Callipeltin Bの構成アミノ酸の一つである3,4-dimethylpyroglutamic acidの立体化学を確認することができ, callipeltin Bの環化前駆体である直鎖オクタペプチドcallipeltin Mの世界初の全合成を達成することができた.またその合成過程で得られる保護callipeltln Mを用いた環化反応を経てcallipeltin Bの全合成に成功した.今後の種々の評価に展開可能な結果が得られたと考えられる.CalipeltinBの固相全合成を検討したが,最終脱保護条件の検討が必要であることがわかった.よって,最適な条件を見いだし,全合成達成を目指す.また,合成した種々のペプチドに対する評価系の確立に向け,HEK293細胞の培養を行う予定である.現在までにがん細胞であるHeLa細胞の培養・アッセイ法を確立しているため,これら二つの細胞を用いて細胞毒性評価を行う.その後,CCR5を強制発現したHEK293細胞の培養も行い,callipeltin類の阻害能評価に向けたアッセイ法を検討する.さらに,阻害能評価に必要となる蛍光標識低分子化合物の合成にも着手している.蛍光標識導入部位に関する知見は得られていることから,蛍光標識およびリンカーの最適化を行う予定である.Callipeltin Bの全合成を達成することができたことから,まずはHeLa細胞及びHEK293細胞を用いたcallipeltin Bの細胞毒性評価を行う.また,アナログ体を含めたその他のcallipetin類についても同様に評価し,がん細胞と正常細胞との活性値の比較も行う予定である.その後CCR5を強制発現したHEK293細胞の培養を行い, callipeltin類の阻害能評価系の確立を目指す.さらに,阻害能評価に用いる蛍光標識低分子化合物の合成も検討中である.蛍光標識並びにリンカーの最適化を行い, callipeltin類への導入を検討していく.
漢魏六朝詩歌の総合的研究

漢魏六朝詩歌の基本的なテクスト、文献資料について、系統的、網羅的な調査と収集を行った。それをもとに詩と歌、換言すれば文学と音楽の関係について考察を進めた。文学と音楽の接点として今日確認しうる材料は楽府であるが、漢代楽府と「古詩十九首」との関係について新たな知見を発表した。さらに楽府と「古詩十九首」の影響を受けながら成立した建安の五言詩を対象とし、それらの交差から「慷慨の文学」「抒情的文学」「描写を主とする文学」の三つの流れが分かれ、成立する過程を追跡した。またさかのぼって、『礼記』「楽記」と『史記』「楽書」などを資料として、漢代の音楽論に関する考察を掘り下げた。そこに析出しえた音楽論はその後の詩の発展にとって理論的支えとして機能したことを明らかにした。如上の多方面な角度からの研究を通して、漢代から建安、魏晋を経て六朝期に及ぶ詩の展開を音楽との関係から明晰に説明することができた。中国古典詩は五言、七言が基本的な詩型として定着しているが、それはどのようにして成立し、確立したか、始原にさかのぼって考察を進めた。先秦・漢の書物に引かれている詩、それは断片的なものが多いが、それらを収集し、そこに見られる性格を抽出していく作業から着手した。この考察を通して明らかになったことは、民間の歌謡、のちに楽府として文字化されたものが大きな役割を果たしていること、その過程には漢の武帝、李延年などが、突出した貢献をなしていることである。五言、七言の萌芽はこれまで考えられていたよりも早く、秦漢にはすでにさまざまな試みがなされていた。文人の詩として五言詩、七言詩が主要な詩型として広く行き渡るまでには、長い、そして緩やかな変転があったが、その成立に至る過程を明らかにすることは、中国古典詩の源を探る上で大きな意義がある。また一方で陶淵明の「帰去来辞」の本文と序の関係についても新たな見解を提起した。従来、序は前書きとして注視されることがなかったが、仔細に読解してみると、本文で書かれている陶淵明像とはまるで対蹠的な人間像を作者陶淵明は故意に描き出そうとしていることがわかった。すなわち帰田の決意に到達するまでの自分を主体性のない、無能で無用な人物として描き出し、それによって本文との対比を鮮やかに作り出している。これも文体の分析に繋がる研究の一環である。
高電磁応力状態におけるBi系高温超伝導テープ材の超伝導特性

超伝導マグネットとしては22Tまでの磁場発生が従来型のNb_3Snを用いて実現されていて、超伝導特性的にはNb_3Snの限界に近いところにきている。この時の電磁力は150170MPa程度である。30T超伝導マグネットの電磁応力レベルは300350MPaと考えられる。アメリカ合衆国や我が国の研究機関でNMR用の強磁場用高温超伝導マグネット開発研究が始まっている。NMRはまさに強磁場の必要性が明瞭で高分解能が得られるために、1GHz以上を目指して25T級超伝導マグネット開発用の小コイルテストが報告されている。しかし、これまでそのコイルに用いられた銀シースBi系高温超伝導線の機械的耐力はわずか80MPa程度でしかなく、強磁場発生の観点からはほど遠い研究状況にある。したがって、本研究のように実用的な高電磁応力状態を調べる意義は極めて大きい。金研の強磁場センターに設置してある31Tのハイブリッドマグネットは外側が360mm直径の室温ボアに12Tを発生できる超伝導マグネットで、その内側に8MWで19Tを発生する水冷マグネットが組合されている。この内側の水冷マグネットを取り除くことによって大口径・強磁場超伝導マグネットとして用いることができる。AgシースBi系高温超伝導テープに補強と安定性を兼ねたAg-Cuテープを供巻きし、190MPaまでの高磁場応力試験に世界で初めて成功した。
耐震設計における許容残留変形評価と高機能材料利用による残留変形低減

性能の明示を謳う性能耐震設計では、代表性能指標としてもっぱら最大層間変形角を使っているが、扉の開閉傷害に起因する避難経路の遮断、構造躯体の修復性、内装材、外装材等非構造部材の補修性等、地震終了時に建物が被る残留変形(角)も無視しえない性能評価指標となる。本課題では、鋼構造建物は、(A)大地震下でどれぐらいの残留変形を被るのか、(B)どこまでの残留変形が許容できるか、(C)残留変形をどのように制御できるかを、明らかにすることを目的とし、特に、(A)残留変形の実態調査、(B)非構造部材の損傷同定、(C)残留変形制御機構の開発、に取り組む。本研究の二年度である今年度では、上記(A)(C)のうち下記を実施した。(A、B)残留変形の実態調査と許容残留変形:建築後約40年を経た5階建て建物の残留変形を、床の傾斜と柱の傾斜という指標から調べ、その平均値はいずれの傾斜も1/500以下にとどまっていることを明らかにした。また当該建物への居住者へのヒアリングから、1/500程度の傾斜は生活や仕事に影響がないことも判明した。さらに心理学分野への文献調査とヒアリング結果等も踏まえ、1/200が、心理面、機能面、安全面いずれにおいても許容しうる残留変形(傾斜)であることを突き止めた。(C)残留変形の制御:残留変形最小化システムとして、柱脚部に原点復帰性を持たせる機構を考案し、それによって得られる残留変形低減効果を数値解析から明らかにした。また柱脚部原点復帰性を実現する具体的方法として、形状記憶合金をテンドンとして利用する方法と、鋼とコンクリートの間の摩擦係数が大きいことを利用した無緊結柱脚を用いる方法を提案し、後者についてはその妥当性を一連の振動台実験から検証した。本課題では、鋼構造建物は、(1)大地震下でどれぐらいの残留変形を被るのか、(2)どこまでの残留変形が許容できるか、(3)残留変形をどのように制御できるかを、明らかにすることを目的とし、特に、(A)残留変形の実態調査(B)非構造部材の損傷同定(C)残留変形制御機構の開発、に取り組む。本研究の初年度である今年度では、上記(A)(C)のうち下記を実施した。(A)残留変形の実態調査:1994年米国ノースリッジ地震他の鋼構造被害建物データに基づいて、残留変形の程度と、残留変形が被災後の補修・補強に及ぼした影響を分析した。エレベータが正常に作動しなかった例も報告されていたが、残留変形を詳細に測定した調査資料はほとんどないことが明らかになった。(B)非構造部材の損傷:外装材・窓ガラス等の非構造部材損傷・破壊確認実験を実施し、最大変形や残留変形と、非構造部材の損傷度、補修性、修復費用の関係を明らかにした。(C-1)残留変形の制御:形状記憶合金を座屈拘束筋かい制振部材として用いることとし、鋼構造骨組の残留変形の最小化と最大変形の最小化を図るために課すべき条件を明らかにするために、形状記憶合金がもつ復元力特性を組み込んだ一連の数値解析を実施し、必要なデータを得た。
時空間モデルに基づく水産資源解析手法の基盤確立に関する統計的研究

水産資源の持続的かつ有効な利用のために,水産生物の資源量だけでなく,資源の時空間的な変化の様子も捉えようという動きがある.そこで本研究では,水産資源解析高度化のための時空間モデルの基盤確立と応用を目指し,次の2つの観点から研究を行う.(1)高度回遊性の水産資源を対象に,生物の空間分布のパターンやその時間的変化を理解するための時空間交互作用を潜在変数とみなした階層型時空間統計モデリングとその推定法の開発を行うとともに,実例等を通してその有効性を検証する.(2)上記で構築した単一個体群の時空間モデルを更に拡張するために,複数個体群の混合や棲み分けを表現する時空間統計モデルを構築する.水産資源の持続的かつ有効な利用のために,水産生物の資源量だけでなく,資源の時空間的な変化の様子も捉えようという動きがある.そこで本研究では,水産資源解析高度化のための時空間モデルの基盤確立と応用を目指し,次の2つの観点から研究を行う.(1)高度回遊性の水産資源を対象に,生物の空間分布のパターンやその時間的変化を理解するための時空間交互作用を潜在変数とみなした階層型時空間統計モデリングとその推定法の開発を行うとともに,実例等を通してその有効性を検証する.(2)上記で構築した単一個体群の時空間モデルを更に拡張するために,複数個体群の混合や棲み分けを表現する時空間統計モデルを構築する.
レーザラマン分光によりその場観察を用いた結晶成長の原子レベル制御

本研究ではレーザラマン分光法を用いた気相エピタキシーのその場観察技術の開発を行ってきたが、本年度は750°C程度の高温において成長している半導体層中に存在する応力の定量的評価技術を、ほぼ確立した。気相エピタキシーとしては、Ga-PCl_3-H_2系により、Si基板上にGaPを成長させる方式をとりあげた。高温における石英反応管からの発光が雑音となるため、偏光特性を利用し、応力はGaPのTOフォノンの波数シフトに基づいて評価した。プローブ光としては雑音の影響を小さくするため、波長の比較的短いアルゴンイオンレーザの488nmの光を用いた。750°Cにおいて成長したままの状態では、GaP中に約4×10dyn^9/cm^2の圧縮応力が存在することがわかった。この応力は主にGaPと基板のSiの間の約6%の格子定数差によるものと考えられる。成長を停止し、石英反応管内に試料を保ったまま、冷却しながらラマンスペクトルを測定し、応力の変化を評価した。その結果、冷却とともにGaP中の応力は減少し、約400°Cでほぼ0になり、その後更に冷却を続けたところ、伸張性の応力が増加し、室温では約1×10^<10>dyn/cm^2になった。この応力の値は、GaPとSiの熱膨張係数の差によると考えられる。しかし、750°Cと室温の間では、応力は複雑な変化を示し、いわゆるバイメタルモデルでは説明は不可能である。転位の発生などにより、応力の緩和が起こっていると考えられる。このような半導体中の応力を、気相エピタキシーの過程で評価した報告は従来なく、本研究の成果である。今後、エピタキシャル層の厚さや成長温度、冷却速度などを細かく変化させることにより、半立体層中の応力の発生あるいは緩和機構が微視的に解明され、制御が可能になるものと考えられる。
スポーツが提起する社会的価値観のネットワークシステム

価値観は社会経営学的知見としてのみならず,今後展開されるスポーツ施策に寄与する資料としても活用が期待される.データを拡大した慎重な議論から,スポーツの社会的価値観モデル開発を進める基盤的研究として本研究は位置付けられる.社会的構造という動態は,可変なる部位と,普遍なる部位とが輻輳しまた均衡して存在することを前提とし,ゆえにその価値空間を視覚化することで,価値観ネットワークをダイナミックに構築するスポーツが理解できる可能性がある.スポーツの社会的使命の論拠を解明する課題として本研究を申請するものである.価値観は社会経営学的知見としてのみならず,今後展開されるスポーツ施策に寄与する資料としても活用が期待される.データを拡大した慎重な議論から,スポーツの社会的価値観モデル開発を進める基盤的研究として本研究は位置付けられる.社会的構造という動態は,可変なる部位と,普遍なる部位とが輻輳しまた均衡して存在することを前提とし,ゆえにその価値空間を視覚化することで,価値観ネットワークをダイナミックに構築するスポーツが理解できる可能性がある.スポーツの社会的使命の論拠を解明する課題として本研究を申請するものである.
触診用アクティブセンサシステムの開発

本研究は触診用アクティブセンサシステムを開発するものである。特に男性高齢者の病気として現在著しく増加している前立腺癌・肥大症用の触診について着目し,これらの判別可能とする触診センサの開発について昨年度に駆動機構部とセンサ部について臨床実験を通して操作性を考慮した指装着型のセンサの設計および試作を行った。得られた結果を要約すると以下のとおりである。1昨年まで得られた知見と同様にセンサ部については高分子圧電材料と適度な硬さの母材のゴムから構成されるセンサが有効であるが、昨年度から引き続き検討してきた駆動部構造について操作性の向上を目標とした。検討した駆動部については、指先のセンサ部と分けることを提案し、センサ装着した指先への振動により駆動を実現した。具体的には小型の振動子を指根元部に装着し駆動させ、そのとき対象物へセンサを介して指を当てセンサ出力を得ることによって対象物の硬さの判別が可能であることを確認した。特に、硬さの既知な対象物においては、センサ出力と硬さが比例関係であることが分かった。2体内深部の測定を可能とするように、指先へ装着するセンサ部をさらに小型化した。具体的な方法としては、センサと指の固定具が大きくなってしまうことに着目し、指サックにセンサをあらかじめ固定して、指サックに指を挿入するだけで自動的にセンサと指の安定な固定を実現した。これよりセンサ部の小型化を実現した。3 1と2で提案した、駆動部とセンサ部を用いて臨床実験を行い病変部の症状とセンサ出力の比較をした。センサ出力より、硬さ測定は有効に行われ病気の症状の度合いが測れることが確認された。特に男性高齢者の病気として現在著しく増加している前立腺癌・肥大症用の触診について着目し、母材となるゴムに圧電フィルムを組み合わせた積層センサ構造について有限要素法による解析を行ない、最適な出力が得られるセンサ形状および駆動法を検討し、解析結果の妥当性について実験室レベルにて検証を行つた。1.有限要素法による静的解析結果より,センサの駆動法として一定応力を与える場合では対象物に関わらず,PVDFに生じる誘起電圧は同一の値であるが,それに比し一定変位による駆動の場合,対象物が異なるとPVDFに生じる誘起電圧に差が現れ,本センサ駆動法として適していることが確認された.さらにこの条件下で,対象物が正常組織の場合より癌組織の場合での誘起電圧が大きいことを明らかにした。さらにこの条件下で,対象物が正常組織の場合と癌組織の場合での誘起電圧の差は,センサ母材の硬さを癌組織の硬さとする場合に最も大きくなり,センサ母材材料として癌組織の硬さが最適であることを確認した.2.解析とほぼ同じ条件下でヤンサの最適化実験を行い解析結果の妥当性を検証した.結果より,対象物が正常組織モデルゴムの場合より癌組織モデルゴムの場合でのセンサ出力値が大きくなり,また対象物が正常組織モデルゴムの場合と癌組織モデルゴムの場合でのセンサ出力値の差は,センサ母材として癌組織モデルゴムの硬さを用いる場合に最も大きくなることがわかった.以上より,解析結果の妥当性が確認された.本研究は触診用アクティブセンサシステムを開発するものである。特に男性高齢者の病気として現在著しく増加している前立腺癌・肥大症用の触診について着目し,これらの判別可能とする触診センサの開発について昨年度に引き続き有限要素法による解析による最適設計とさらに得られた知見と操作性を考慮した指装着型のセンサの設計および試作を行った。1昨年度有限要素法によって最適な駆動法や母材の硬さについて検討を行ったが、本年度はセンサを駆動する最適な周波数を得るため動的解析を行った。得られた結果より駆動周波数を100Hz以下とすることで安定した出力が得られることが解析より得られた。2昨年度得られた結果と1)の結果をもとにセンサの設計指針は、高分子圧電材料を受感材として用い、駆動周波数は100Hz以下の変位振幅による振動機構によって駆動され、センサ母材には癌と同じ程度の硬さの材料とする。前立腺は体内深部にあるため、センサと前立腺の接触状況の把握は困難であり、簡単に接触状況を把握できることが要求される。このため前述の指針を満たし、さらに指に感覚が伝わるような指装着型のセンサを試作した。指先端にセンサ部を装着し、指自体を動かす事を可能とするテンドン方式による駆動機構の製作を行った。実験室レベルの実験でセンサ部の特性について確認したところ、ヤング率とセンサ出力に線形な関係が見られ硬さ判別が十分可能であることが確認された。駆動機構部分については肛門からの挿入を考えると現在試作しているものよりさらなる小型化か別の方策の検討が必要であることがわかった。

検討した駆動部については、指先のセンサ部と分けることを提案し、センサ装着した指先への振動により駆動を実現した。具体的には小型の振動子を指根元部に装着し駆動させ、そのとき対象物へセンサを介して指を当てセンサ出力を得ることによって対象物の硬さの判別が可能であることを確認した。特に、硬さの既知な対象物においては、センサ出力と硬さが比例関係であることが分かった。2体内深部の測定を可能とするように、指先へ装着するセンサ部をさらに小型化した。具体的な方法としては、センサと指の固定具が大きくなってしまうことに着目し、指サックにセンサをあらかじめ固定して、指サックに指を挿入するだけで自動的にセンサと指の安定な固定を実現した。これよりセンサ部の小型化を実現した。3 1と2で提案した、駆動部とセンサ部を用いて臨床実験を行い病変部の症状とセンサ出力の比較をした。センサ出力より、硬さ測定は有効に行われ病気の症状の度合いが測れることが確認された。
減投薬家畜生産システムの確立に向けた子豚の粘膜免疫発達に関する研究

家畜生産において、無薬あるいは減投薬畜産の確立が急がれている。そのために幼動物の感染抵抗性の増強をはかるため粘膜免疫系の発達を促す方法論を確立する必要がある。本研究は、子ブタの免疫系の発達を把握し、最も効果的な介入時期と手段を明らかにしようとするものである。本研究で、(1)離乳前後の腸管内IgA濃度減少(2)それによる感染症リスク上昇(3)21日離乳と比べて35日離乳では粘膜免疫系がより発達し(4)乳酸菌の刺激に応答できるようになることがわかった。家畜生産において、幼動物の健康管理は最重要の課題である。とくに離乳の前後から種々の感染症に陥りやすいためである。このため、ほ乳期および離乳期の飼料に抗菌物質を添加することが常態となっている。しかし、安全・安心な食料を求める消費者心理から、社会的に家畜に抗菌物質を安易に投与することが許されなくなってきたために無薬あるいは減投薬畜産の確立が急がれている。そのためには幼動物の感染抵抗性の増強をはかるため粘膜免疫系の発達を促す方法論を確立する必要がある。本研究は、子ブタの免疫系の発達を、特に糞便中の分泌型IgA濃度の推移から経日的に把握し、粘膜免疫の発達を促すために最も効果的な介入時期と手段を明らかにしようとするものである。今年度は仔ブタの粘膜免疫発達指標となる腸管内IgA濃度について出生後の成育に伴う推移を測定した。哺乳期および離乳期仔ブタ用の飼料については、比較のために無薬飼料と抗菌剤添加飼料を用いた。4腹の妊娠母豚を用意し、3頭から生まれた子豚各4頭ずつには無薬の飼料を1頭から生まれた子豚3頭には抗菌剤添加飼料を哺乳期よりあたえた。仔ブタの性別の影響をみるために2腹は雄のみを選抜し2腹は雌のみを選抜した。25日齢で母豚より離し強制離乳した。出生時を0日とし以降50日齢になるまで毎日糞便を採取した。1日齢の仔ブタ糞便中のIgA濃度は10^4μg/gであった。その後の数日間で10^5μg/gまで上昇したが次の10日間で10^1μg/g程度まで減少した。ここから離乳までほぼ同水準で推移した。そして、離乳に伴ってさらに減少を示しELISA法による検出限界に近づいた。糞便中のIgAは、極めて低いまま推移し50日齢になっても回復することがなかった。抗菌剤含有飼料を与えた群では糞便中のIgA濃度が無薬飼料と比べて低く推移する傾向が認められたが、統計的な有意差を示すことは少なかった。昨年度は腸管内IgA濃度について出生後の成育に伴う推移を50日齢になるまで追跡したところ、糞便中のIgAは、極めて低いまま推移し50日齢になっても回復することがなかった。そのため、今年度は、母豚3腹から5頭ずつの子ブタを選抜し、出荷日齢(170180日齢)まで糞便IgA濃度を経日的に追跡した。同時に成獣としてこれらの母豚の糞便の測定も行った。その結果、これまで実験動物で得られていたパターンとは異なり、成熟に伴うIgA濃度上昇のパターンが得られなかった。また、成獣でもその濃度は哺乳仔ブタに比べて著しく低い値を示していた。これらの結果から、仔ブタは、離乳によってIgA濃度が著しく低下したのち、その状態が長く持続するため、育成期や肥育期においても病原体への抵抗力の向上が期待しにくいことがわかった。従って、適切なIgA分泌刺激策を比較的長期にわたって実施する必要があると判断された。また、腸管上皮細胞を新生子豚より単離したが、常法で継代を6代つづけると形態に著しい変異を生じ、成長因子等の検討が必要であることが明らかとなった。

とくに離乳の前後から種々の感染症に陥りやすいためである。このため、ほ乳期および離乳期の飼料に抗菌物質を添加することが常態となっている。しかし、安全・安心な食料を求める消費者心理から、社会的に家畜に抗菌物質を安易に投与することが許されなくなってきたために無薬あるいは減投薬畜産の確立が急がれている。そのためには幼動物の感染抵抗性の増強をはかるため粘膜免疫系の発達を促す方法論を確立する必要がある。本研究は、子ブタの免疫系の発達を、特に糞便中の分泌型IgA濃度の推移から経日的に把握し、粘膜免疫の発達を促すために最も効果的な介入時期と手段を明らかにしようとするものである。本年度は離乳日齢の影響を精査するため、21日離乳と35日離乳の個体群に分け、出生直後より腸管内IgA濃度、血液中の単核球、腸間膜リンパ節細胞、脾細胞について出生後の成育に伴う推移を35日齢になるまで追跡した。体重は、35日離乳群で高くなり、腸管内のIgAも大腸では高値を示した。また、PBMC中のCD3+細胞(ナイーブT細胞)が多く、MLN由来の細胞ではSWC3+細胞が多かった。この結果を反映して、MLN細胞を乳酸菌で刺激した場合にも35日離乳群でIL-12産生が高値を示した。21日離乳群では、離乳後10日経過しても乳酸菌の刺激に応答の悪いことが推測された。乳酸菌の刺激に応答するには免疫系のある程度の成熟が哺乳中に達成される必要のあることが示唆された。
静脈グラフトの内腔狭窄メカニズムにおける平滑筋細胞と増殖因子の役割

今回の研究では大動脈-冠状動脈バイパス術(以下、CABG)で用いられる静脈グラフト(以下、SVG)の組織学的変化を剖検例を中心に検討した。CAGB後2週間以上経た症例では全例にSVGの内膜肥厚が認められ、術後約半年間は内膜肥厚の程度は術後期間に依存していた。しかしながら、これらのSVGの狭窄の程度は最大で50%であり臨床的には問題となるものではなく、SVGの生理的な組織反応(適応)と考えられた。グラフト不全を起こすような高度の狭窄を示すSVGはCABG後7か月以上の症例で見られた。内膜肥厚の程度に関係なく内膜肥厚部では平滑筋細胞の増殖が著明であり、CABG後6か月以内の症例ではほとんどの平滑筋細胞が合成型phenotypeでありデスミンの発現が著明に減少していた。これらの平滑筋細胞は抗エンドセリン抗体陽性でありエンドセリンが内膜平滑筋細胞の増殖に関わっている可能性を見い出した。さらに、proliferating cell nuclear antigen (以下、PCNA)の発現が見られ活発な細胞増殖を示していることが明らかにされた。CABG後7か月以上のSVGでは内膜平滑筋細胞は収縮型phenotypeの状態でありデスミンの発現は増加していたが、PCNA陽性細胞は認められず増殖能は非常に低いことが判明した。以上の結果から合成型平滑筋細胞がSVGの内膜肥厚に深く関わっていることが示唆された。平滑筋細胞のphenotypeの変化や増殖の調節機構に関しては今後の研究で解明していきたい。
筋および細胞骨格蛋白質の発生と心筋細胞の分化ならびにその異常

心筋と骨格筋(胸筋)のトロポニンIのアイソフォーム(それぞれCTnIとFTnI)の各筋原線維への取り込みの機構を調べる目的で、遺伝子の一部を欠損したCTnIとFTnI(CTnI頭部、CTnI尾部1、CTnI尾部2、FTnI頭部、FTnI尾部)を各筋の培養細胞に強制発現させ、蛍光抗体法により観察した。CTnI尾部1は2よりも長いものを用いた。CTnI尾部1とFTnI尾部は、それぞれ心筋と胸筋の筋原線維にのみ取り込まれた。CTnI尾部2はどの筋原線維にも取り込まれなかった。CTnI尾部1とFTnI尾部では筋原線維への結合の強さに違いがみられ、CTnI尾部1の取り込まれた細胞は少なく、取り込まれていてもわずかであった。しかしFTnI尾部の取り込まれている細胞は多く、その程度も強かった。すなわちFTnI尾部は胸筋の筋原線維に対する親和性が非常に強いことが示唆された。CTnI頭部とFTnI頭部はどの筋原線維にも取り込まれなかった。しかしTnI頭部とTnI尾部を結合させたキメラではその組み合わせにより異なったパターンで筋原線維に取り込まれることから、TnI頭部はTnI尾部の親和性の増幅や結合の特異性を調節することが示唆された。これらのことからTnI尾部は筋原線維への結合領域、頭部は尾部の調節領域であることが示唆された。
統計的手法に基づく多言語形態素解析

昨年から引き続き、形態素解析器、固有表現抽出器、未知語抽出器を開発している。今年は、他機関で開発されている多言語間質問応答システムに、本研究で開発した形態素解析器および固有表現抽出器を組み込み、実用上での有効性を検証した。基礎技術を応用システムに導入する良い機会となった。昨年までの未知語抽出器は、抽出された未知語の品詞情報を推定することができなかった。今年は大量のラベルなしのデータと少量のラベルつきのデータを用いて、品詞情報を推定する手法を研究した。これにより、形態素解析器辞書整備の半自動化が可能となった。多言語化に向けて、中国語(簡体字および繁体字)の形態素解析の問題に取り組み、日本語と同様な手法で、固有表現抽出および未知語抽出器を構成した。また、SIGHAN Workshopという国際会議において、中国語の分かち書きに関するコンテストが開かれたが、我々も作成したシステムを参加させ、中程度の順位に食い込むことができた。これは、日本語で我々が提案した手法が中国語においても応用可能であることの証明となった。コーパス検索システムについては、Windowsでも動くシステムを開発した。これにより、unix環境に不得手な文科系研究者も、大量のテキストデータを検索できるようになると考えている。日本語の形態素解析器で採用しているIPA品詞体系に代わるUniDic品詞体系の整備を前年度に引き続き行っている。可能性に基づく品詞設定と、複数の語の長さ定義を持つことにより、形態素解析する上での問題点の分割を行った。具体的には基底となる語の長さ(第1層単位)、音韻論的情報を付与することが可能な長さ(第2層単位)、その他の複合語を取り扱う語の長さ(第3層単位)の3つの定義に分類し、これに対する解析モデルを提案した。新しい品詞体系を導入するにあたり、必要なコーパス整備環境の開発を行った。コーパス中の語の単位の一貫性を保持できるような言語資源データベースの構成手法を提案した。コーパス中に出現する語とあらかじめ整備された辞書とを関係データベース上で関連づけることにより実現している。また、この枠組みの中で、コーパスにタグづけする際に起きるタグ間のオーバーラップやギャップに対するタグづけの問題をも対処可能にした。今年度は新しい課題として日本語テキスト中の未知語の問題についても取り組んだ。形態素解析器とチャンカーを用いて、未知語を抽出する手法を提案した。同様の手法を用いて、話し言葉を解析する上で問題となるフィラーおよび言いよどみを抽出する手法を提案した。提案手法では、既存の手法では抽出できなかった、低頻度の未知パターンを抽出することが可能となっている。さらに提案手法を日本語の固有表現抽出に適用し、本研究の重要課題である日本語のわかち書き問題を解決するとともに、既存の手法を上回る精度を達成することができた。
代数多様体の数論

この期間の研究の成果の最大のものは,Hilbert保型形式に伴うp進表現の研究である.Hilbert保型形式fに伴う総実代数体Fの絶対Galois群の2次元l進表現を考える.lを割らないFの有限素点に対しては,この表現のυでの分解群への制限が定めるWeil-Deligne群の表現が,fが定めるGL_2(A_F)の保型表現のυ成分と,局所Langlands対応により対応することが,適当な条件のもとCarayolにより示されていた.最近のp進Hodge理論の発展の成果を使う事により,同様のことを,υがpを割る場合にも定式化し証明することができた.代数体FがQの場合には,このことはそれ以前の研究で示した事であったが,その方法の進化形を調べる事により,一般化することができた.10年度はこの結果を論文にまとめ,論文はあと少しで完成の予定である。この研究の中で,保型形式にともなうGalois表現については,monodromy-weight予想が成り立つことも同時に示せた.これはF=Q,p≠lの場合にも気づかれてなかったようであり,この場合については論文を書き上げ投稿した.他にも次のような研究を行い成果があった.体K上の偶数次元の代数多様体Xに対し,そのl進cohomologyの2次Stiefel-Whitney類が定義体Kの2次のGalois cohomology H^2(K,Z/2Z)の元として定義される.この類とde RhamcohomologyのHasse-Witt類の間の関係を予想として定式化し,それを次のいくつかの場合に証明することができた.1.体KがQの代数閉包を含む場合.2.KがRの場合.3.Kが局所体でXがよい還元をもつ場合.4.Xが超曲面で{2,d}=0の場合.この期間の研究の成果の最大のものは,Hilbert保型形式に伴うp進表現の研究である.Hilbert保型形式fに伴う総実代数体Fの絶対Galois群の2次元l進表現を考える.lを割らないFの有限素点に対しては,この表現のυでの分解群への制限が定めるWeil-Deligne群の表現が,fが定めるGL_2(A_F)の保型表現のυ成分と,局所Langlands対応により対応することが,適当な条件のもとCarayolにより示されていた.最近のp進Hodge理論の発展の成果を使う事により,同様のことを,υがpを割る場合にも定式化し証明することができた.代数体FがQの場合には,このことはそれ以前の研究で示した事であったが,その方法の進化形を調べる事により,一般化することができた.10年度はこの結果を論文にまとめ,論文はあと少しで完成の予定である。この研究の中で,保型形式にともなうGalois表現については,monodromy-weight予想が成り立つことも同時に示せた.これはF=Q,p≠lの場合にも気づかれてなかったようであり,この場合については論文を書き上げ投稿した.他にも次のような研究を行い成果があった.体K上の偶数次元の代数多様体Xに対し,そのl進cohomologyの2次Stiefel-Whitney類が定義体Kの2次のGalois cohomology H^2(K,Z/2Z)の元として定義される.この類とde RhamcohomologyのHasse-Witt類の間の関係を予想として定式化し,それを次のいくつかの場合に証明することができた.1.体KがQの代数閉包を含む場合.2.KがRの場合.3.Kが局所体でXがよい還元をもつ場合.4.Xが超曲面で{2,d}=0の場合.今年の研究の成果の最大のものは,Hilbert保型形式に伴うp進表現の研究である.Hilbert保型形式fに伴う総実代数体Fの絶対Galois群の2次元l進表現を考える.lを割らないFの有限素点に対しては,この表現のυでの分解群への制限が定めるWeil-Deligne群の表現が,fが定めるGL_2(A_F)の保型表現のυ成分と,局所Langlands対応により対応することが,適当な条件のもとCarayolにより示されていた.最近のp進Hodge理論の発展の成果を使う事により,同様のことを,υがpを割る場合にも定式化し証明することができた.代数体FがQの場合には,このことは昨年の研究で示した事であったが,その方法の進化形を調べる事により,一般化することができた.F≠Qの場合には,対象の考える志村曲線がカスプを持たないので,コンパクト化を考える必要がなくなるが,一方考える対象がQの場合のmodular曲線より複雑なものとなるので,その分困難さがあった.この点を虚2次体や志村多様体の関手性,moduli解釈などをうまく使うことにより乗り超えることができた.この研究には名古屋大学の藤原一宏氏との議論から教えられたことが大きい.またmonodromy-weight予想が成り立つことも同時に示せた.これはF=Q,p≠lの場合にも気づかれてなかったようである.

今年度は昨年度に得たHilbert保型形式にともなうp進表現のp進Hodge理論についての結果を論文に書いた.論文は完成までには至らなかったが,あと少しで完成の予定である.得られている結果は次のとおりである:総実代数体F上のHilbert保型形式fを考える.fに伴うFの絶対Galois群の2次元l進表現を考え,それをlを割るFの有限素点vでの分解群への制限する.p進Hodge理論によってこれは定めるWeil-Deligne群の表現を定める.一方,fはGL_2(A_F)の保型表現を定め,そのv成分はGL_2(F_V)の既約admissible表現である.この表現と上のWeil-Deligne群の表現が局所Langlands対応によって対応するというのが結果である。またF=Qの場合は,ふつうの保型形式であるが,これについてmonodromy-weight予想が成り立つことをもう1つの論文にまとめた。他にも次のような研究を行い成果があった.体K上の偶数次元の代数多様体Xに対し,そのl進cohomologyの2次Stiefel-Whitney類が定義体Kの2次のGalois cohomologyH^2(K,Z/2Z)の元として定義される.この類とde RhamcohomologyのHasse-Witt類の間の関係を予想として定式化し,それを次のいくつかの場合に証明することができた.1.体KがQの代数閉包を含む場合.2.KがRの場合.3.Kが局所体でXがよい還元をもつ場合.4.Xが超曲面で{2,d}=0の場合.局所体上の多様体にたいし,その導手公式がBlochによって予想されている.多様体の次元が偶数のときに,この予想が2を法とすれば正しいことが示せた.証明には,以前のl進cohomologyの行列式についての結果と微分加群の外積の導来関手についての結果を用いる.
台湾産フトモモ属植物に含まれる抗腫瘍活性成分の化学的研究

台湾産のフトモモ科植物Syzygiumclaviflorumの葉部のメタノールエキスをヘキサン、クロロホルム、ブタノール、水の各フラクションに分画し、それらの中、細胞毒性を有することが判明した水フラクションを各種クロマトグラフィーにて精製し、6種の化合物を単離した。それらの化合物の構造については、主に核磁気共鳴装置や質量分析装置のスペクトルによる検討を行い、1種のフラボノール(kaempferol)と5種のタンニンの構造と同定した。いづれも既知化合物であったが、5種のタンニンについては現在細胞毒性試験並びに抗HIV活性試験を米国に依頼しており、結果待ちの状態である。さらに同植物の幹部のメタノールエキスより、葉部から得られた化合物以外に、gallic acid,ellagic acid及びgallic acidの誘導体,合計3種の既知化合物を得た。それらの中、gallic acidの誘導体については、葉部から得られた5種のタンニンと共に細胞毒性試験並びに抗HIV活性試験を行っているところである。本研究によって得られた化合物はタンニン及び関連化合物であり、他のタンニン類と同様強い抗腫瘍活性及びHIV活性を有することが期待される。今回の活性試験の結果と既に報告されているタンニン類の活性試験の結果を併せて構造活性相関に関する検討を行う予定である。
時計の仕組みから学ぶ、アナログ・デジタル技術教育の実践

○研究目的本研究では、時計の製品内部に目を向けさせ、アナログ・デジタル時計がどのような仕組みで動作しているのかを学習させ、普段気にすることのない製品内部の仕組みを知ることで、身近な物と科学技術の発展の関わりについて学習できる学習教材づくりを目的とした。○研究方法時計には、昔ながらのアナログ時計と現代技術のデジタル時計が存在し、アナログ時計は機械的要素、デジタル時計は電気的要素で構成されている。それらを分解させ内部構造を把握することで、時計が動く仕組みを学習させるとともに、時計の歴史と科学技術の発展についても学習させることにした。また、組み立てが容易な構造のアナログ時計学習キットを設計し、歯車を用いてどのように動力が伝達されるのかを、自ら組み立てながら確認できる学習教材を作製した。キットの部品はアクリル板を使用することで内部の動きを把握できるようにし、本校に設置されているレーザ加工機による大量生産も可能にした。○研究成果開発した学習教材を用いて、「青少年のための科学の祭典2017」奈良大会に出展し、多くの子供たちに体験させた。アナログ・デジタル時計の内部を見せることで、どのような仕組みで動作しているかを学習させることができた。また、キットを組み立てる作業を行うことで、実際に動作させて歯車の動力伝達について学習させることができた。製品内部の確認とキットの組み立てを行うことで時計の仕組みに興味を持たせることができた。最後に、これらの研究内容、研究成果をまとめ、「2017年度信州大学実験・実習技術研究会」において発表・報告を行った。