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国際コンテナ輸送における港湾・海運市場の規模の経済性と市場成果の評価に関する研究

本研究は,国際コンテナ輸送のなかでも港湾と海運の市場を対象として,コンテナ港湾間の競争や海運のコンテナ輸送における競争を,「容量制約がない規模の経済性の下での競争」と位置づけた上で,その企業行動や市場成果の評価を試みるものである.本研究は3年間にわたって実施するものであり,初年度である2018年度の実績は次の通りである.第1に,これまでの実績をもとに,ゲーム理論に基づいた海上輸送市場の競争モデルの拡張をした.これに関連して,特にコンテナ市場の競争環境を分析した文献に焦点をあてて先行研究をサーベイし,設けたモデルの位置づけの明確化をした.第2に,日本国内の内航海運産業を対象として,その費用関数を推計した上で,規模の経済性の存在を確認した.本年度は,この実績を,2018年5月にアントワープにて開催されたWCTR(世界交通学会)の海運SIG(Special Interest Group)のコンファレンスにおいて報告し,あわせてその内容を専門誌に投稿した.第3に,国際コンテナ港湾の分析に関しては,規模の経済性下の港湾間の競争について,各港湾の容量投資の現状を概観し,その競争の性質が容量制約のない激しい競争であるという現状の確認した.そして,このような競争環境の下でのわが国の港湾政策やその対応について調査し,その概要をとりまとめた.この成果の一部は,2019年度に公表をする予定である.2018年度は,これら一連の試みをもとにして,現状における港湾間競争ないしコンテナ市場の競争に対する市場成果の政策的に評価を試みた.研究の2年目となる2019年度も引き続きこれらの項目を展開させる.本研究は3年間にわたって実施される研究である.研究当初に設定した計画のなかで,初年度である2018年度は,1)国際コンテナ輸送市場と港湾間競争の分析の前提となるような資料・データの収集および先行研究のサーベイを中心に取り組む.同時に,これまで蓄積してきた研究をもとにして,2)理論モデルの構築を行うとともに,3)実証分析や数値計算(費用関数の推計と規模の経済性の検証など)も行うこととする,としていた.こうした計画に対して,本年度の進捗状況は次の通りである.第1に,1)に関して言えば,国際コンテナ輸送の文献のサーベイやデータの取集については,当初の予定通りに進展し,必要なデータの入手がなされている.第2に,2)の理論モデルの構築に関しては,これまでのゲーム理論を用いた分析の拡張を試みており,現在,それらの拡張を行っている.具体的には,非協力ゲームの枠組みを用いて,不確実性下での寡占市場において,容量投資の水準の決定と価格決定を逐次的に決定するモデルの構築をしている.第3に,3)で示した実証分析に関しては,日本国内の内航海運事業を対象として費用関数の推計と規模の経済性の検証を行った分析を公表し,取りまとめた内容を学術誌に投稿するなどした.これらの内容から,2018年度の研究は「おおむね順調に進展している」と判断した.本研究は3年間にわたって実施されるものであり,2年目となる2019年度は,当初の計画に従い,モデルの構築および実証分析の作業により大きなウェイトを置く.あわせて,2019年度および2020年度については,この時点までに得られた成果を逐次公表することとする.具体的な研究の推進方策は以下の通りである.第1に,資料・データの収集および先行研究のサーベイに関して,資料・データについては,事業者から購入するとともに,必要に応じて研究補助者に入力等を依頼する.論文のサーベイについては,今年度も関連する文献を中心に,逐次実施する.第2に,モデルの構築については,国際コンテナ輸送の競争および港湾間競争と規模の経済性との関係をモデルの上で表現することを想定するものであり,2019年度に特に中り記して実施する.この点に関連して,共同で研究を実施している石井昌宏氏(上智大学)や石坂元一氏(中央大学)などの研究者からも協力を得て研究を進める.第3に,実証分析や数値計算に関しては,入手したデータをもとにして,適宜,国際コンテナ輸送市場の競争や港湾間競争にかかる分析を進める.とりわけ今年度からはコンテナ輸送に焦点をあてた分析も進める.その際,橋本悟氏(帝京大学)などからも協力を得る.第4に,これまでの成果を積極的に公表していく.具体的には,2019年に上海海事大学などで開催されるセミナーやギリシャで開催される海運経済のコンファレンスなどで報告する.あわせて, Maritime Policy and Management誌やTransportation Research誌などを対象に論文の投稿も進める.本研究は,国際コンテナ輸送のなかでも港湾と海運の市場を対象として,コンテナ港湾間の競争や海運のコンテナ輸送における競争を,「容量制約がない規模の経済性の下での競争」と位置づけた上で,その企業行動や市場成果の評価を試みるものである.本研究は3年間にわたって実施するものであり,初年度である2018年度の実績は次の通りである.第1に,これまでの実績をもとに,ゲーム理論に基づいた海上輸送市場の競争モデルの拡張をした.これに関連して,特にコンテナ市場の競争環境を分析した文献に焦点をあてて先行研究をサーベイし,設けたモデルの位置づけの明確化をした.第2に,日本国内の内航海運産業を対象として,その費用関数を推計した上で,規模の経済性の存在を確認した.本年度は,この実績を,2018年5月にアントワープにて開催されたWCTR(世界交通学会)の海運SIG(Special Interest Group)のコンファレンスにおいて報告し,あわせてその内容を専門誌に投稿した.

第3に,国際コンテナ港湾の分析に関しては,規模の経済性下の港湾間の競争について,各港湾の容量投資の現状を概観し,その競争の性質が容量制約のない激しい競争であるという現状の確認した.そして,このような競争環境の下でのわが国の港湾政策やその対応について調査し,その概要をとりまとめた.この成果の一部は,2019年度に公表をする予定である.2018年度は,これら一連の試みをもとにして,現状における港湾間競争ないしコンテナ市場の競争に対する市場成果の政策的に評価を試みた.研究の2年目となる2019年度も引き続きこれらの項目を展開させる.本研究は3年間にわたって実施される研究である.研究当初に設定した計画のなかで,初年度である2018年度は,1)国際コンテナ輸送市場と港湾間競争の分析の前提となるような資料・データの収集および先行研究のサーベイを中心に取り組む.同時に,これまで蓄積してきた研究をもとにして,2)理論モデルの構築を行うとともに,3)実証分析や数値計算(費用関数の推計と規模の経済性の検証など)も行うこととする,としていた.こうした計画に対して,本年度の進捗状況は次の通りである.第1に,1)に関して言えば,国際コンテナ輸送の文献のサーベイやデータの取集については,当初の予定通りに進展し,必要なデータの入手がなされている.第2に,2)の理論モデルの構築に関しては,これまでのゲーム理論を用いた分析の拡張を試みており,現在,それらの拡張を行っている.具体的には,非協力ゲームの枠組みを用いて,不確実性下での寡占市場において,容量投資の水準の決定と価格決定を逐次的に決定するモデルの構築をしている.第3に,3)で示した実証分析に関しては,日本国内の内航海運事業を対象として費用関数の推計と規模の経済性の検証を行った分析を公表し,取りまとめた内容を学術誌に投稿するなどした.これらの内容から,2018年度の研究は「おおむね順調に進展している」と判断した.本研究は3年間にわたって実施されるものであり,2年目となる2019年度は,当初の計画に従い,モデルの構築および実証分析の作業により大きなウェイトを置く.あわせて,2019年度および2020年度については,この時点までに得られた成果を逐次公表することとする.具体的な研究の推進方策は以下の通りである.第1に,資料・データの収集および先行研究のサーベイに関して,資料・データについては,事業者から購入するとともに,必要に応じて研究補助者に入力等を依頼する.論文のサーベイについては,今年度も関連する文献を中心に,逐次実施する.第2に,モデルの構築については,国際コンテナ輸送の競争および港湾間競争と規模の経済性との関係をモデルの上で表現することを想定するものであり,2019年度に特に中り記して実施する.この点に関連して,共同で研究を実施している石井昌宏氏(上智大学)や石坂元一氏(中央大学)などの研究者からも協力を得て研究を進める.第3に,実証分析や数値計算に関しては,入手したデータをもとにして,適宜,国際コンテナ輸送市場の競争や港湾間競争にかかる分析を進める.とりわけ今年度からはコンテナ輸送に焦点をあてた分析も進める.その際,橋本悟氏(帝京大学)などからも協力を得る.第4に,これまでの成果を積極的に公表していく.
日本海堆積物の花粉分析からみる森林動態に対する海洋・モンスーン変動の影響評価

本研究では、日本海堆積物の花粉分析に基づき森林動態に対する海洋・モンスーン変動の影響評価を行った。日本海堆積物に含まれる花粉化石群集の変遷を解明するため、大和海盆で採取されたKR07-12 PC-07堆積物の約15万年間、さらに、鳥取沖で採取されたIODP Exp.346 U1427堆積物の約50万年間について花粉分析を行った。さらに、日本海堆積物と琵琶湖周辺地域を中心とした陸域堆積物の花粉化石群集の対比、日本海の古環境変動データや世界での花粉分析データとの対比を実施した。日本海環境や東アジアモンスーンシステムの状態により、気候変化による日本の森林生態系の応答が異なっていたことが明らかになってきた。本研究では、日本海堆積物の花粉分析に基づき森林動態に対する海洋・モンスーン変動の影響評価を行う。そのために、1)日本海堆積物に含まれる花粉化石群集の変遷を解明、2)日本海堆積物の花粉化石群集が反映する植生範囲の特定、3)日本海環境と東アジアモンスーンの変化による森林動態への影響の評価を実施する。25年度には、2007年のKR07-12航海において鳥取沖で採取されたPC-03堆積物について花粉分析を実施する予定であったが、本堆積物の年代モデルの確定が遅れていることから、26年度以降に分析を行う予定であった大和海盆で採取されたPC-07堆積物の分析を検討した。あわせて、2013年度にIODPで採取された鳥取沖でのロングコア試料について、高知コアセンターで行われたサンプリングパーティーに参加し、試料の分取を行った。また、花粉分析結果が反映している森林の範囲を把握するために、日本海周辺地域の陸上堆積物の花粉分析結果を収集整理していくことを目指し、琵琶湖周辺地域をモデルケースとしてデータベースの基盤作成を行った。さらに、海洋環境と東アジアモンスーン変動の影響を明らかにするための基礎資料として、琵琶湖湖底堆積物による花粉分析結果と古気候変動研究との対比を実施した。本成果の一部については、日本花粉学会54回大会、第28回日本植生史学会大会において発表を行った。そのために、1 )日本海堆積物に含まれる花粉化石群集の変遷を解明、2)日本海堆積物の花粉化石群集が反映する植生範囲の特定、3)日本海環境と東アジアモンスーンの変化による森林動態への影響の評価を実施する。平成26年度には、大和海盆で採取されたPC-07堆積物の分析手法の検討を進め、花粉抽出処理と花粉の同定計数を実施した。その結果から、日本海堆積物の明暗互層によって花粉含有量が大きく異なっていること、日本列島固有の樹木由来の花粉が多く検出されることが明らかになった。また、花粉分析結果が反映している森林の範囲を把握するために、日本海周辺地域の陸上堆積物の花粉分析結果を収集整理していくことを目指し、琵琶湖周辺地域をモデルケースとしてデータベース作成のためにデータ入力を行った。本成果の一部については、学術論文での公表および学会発表を行った。27年度には、2007年のKR07-12航海において大和海盆で採取されたPC-07堆積物について花粉分析を26年度から引き続き実施を行った。その結果、日本海堆積物中の花粉含有量と堆積物の明度の間に相関関係が認められ、日本海環境の変動にともなって花粉堆積量も大きく変動してきたことが確認された。あわせて、2013年にIODPで採取された鳥取沖でのロングコア試料U1427について、上部約15万年間の花粉分析を行った。また、花粉分析結果が反映している森林の範囲を把握するために、日本海周辺地域の陸上堆積物の花粉分析結果を収集整理していくことを目指し、琵琶湖周辺地域をモデルケースとしたデータベースの基盤作成をひきつづき実施した。くわえて、花粉分析結果から植生量を復元するための基礎資料となる花粉生産量について、過去のデータの収集整理と新規データの収集の検討を行った。本成果の一部については、国内外の学会、国際ワークショップにおいて発表を行った。27年度には、日本海で採取されたPC-07堆積物については約15万年間について5,000年間隔で、U1427堆積物については約15万年間について10,000年間隔で、それぞれ花粉分析を実施し、森林植生の変遷と日本海環境との対応関係について考察を進めることができた。また、花粉分析結果が反映している森林の範囲を把握するための、琵琶湖周辺地域での花粉分析データベースの基盤作成と植生量を復元するための基礎資料となる花粉生産量についてのデータの収集整理を実施することができた。

日本海環境や東アジアモンスーンシステムの状態により、気候変化による日本の森林生態系の応答が異なっていたことが明らかになってきた。本研究では、日本海堆積物の花粉分析に基づき森林動態に対する海洋・モンスーン変動の影響評価を行う。そのために、1)日本海堆積物に含まれる花粉化石群集の変遷を解明、2)日本海堆積物の花粉化石群集が反映する植生範囲の特定、3)日本海環境と東アジアモンスーンの変化による森林動態への影響の評価を実施した。27年度までには、KR07-12航海において大和海盆で採取されたPC-07堆積物の約15万年間について5000年間隔で、IODPで採取された鳥取沖でのロングコア試料U1427堆積物の約15万年間について10000年間隔で、それぞれ花粉分析を実施してきた。28年度には、U1427堆積物の約50万年間について約10,000年間隔での花粉分析を追加で実施した。これらの結果から、日本海堆積物中の花粉含有量と堆積物の明度の間に相関関係が認められ、日本海環境の変動にともなう陸上植生の応答関係が確認された。また、花粉分析結果が反映している森林の範囲を把握するために、日本海周辺地域の陸上堆積物の花粉分析結果を収集整理していくことを目指し、琵琶湖周辺地域をモデルケースとしたデータベースの基盤作成を継続して実施した。また、琵琶湖堆積物データの再検討を行い、日本海堆積物を中心とした古気候データとの比較検討も実施した。さらに、花粉生産量を考慮したモデルシミュレーションの検討を琵琶湖周辺地域で行うことにより、花粉化石群集が反映する植生範囲の考察を行った。本成果の一部については、学会誌への公表、国内外の学会における発表を行った。本研究では、日本海堆積物の花粉分析に基づき森林動態に対する海洋・モンスーン変動の影響評価を行った。日本海堆積物に含まれる花粉化石群集の変遷を解明するため、大和海盆で採取されたKR07-12 PC-07堆積物の約15万年間、さらに、鳥取沖で採取されたIODP Exp.346 U1427堆積物の約50万年間について花粉分析を行った。さらに、日本海堆積物と琵琶湖周辺地域を中心とした陸域堆積物の花粉化石群集の対比、日本海の古環境変動データや世界での花粉分析データとの対比を実施した。平成26年度には、大和海盆で採取されたPC-07堆積物の花粉分析を実施した。しかしながら、平成25年度にIODPで採取された鳥取沖でのロングコア試料についての分析は分析に時間がかかっているため未着手であり、日本海堆積物の花粉分析についての進展はやや遅れている。さらに、花粉分析結果が反映している森林の範囲を把握するための陸上堆積物の花粉分析結果の収集整理として、琵琶湖周辺地域をモデルケースとしてデータベース作成のためのデータ入力作業を実施した。28年度には、2013年にIODPで採取されたロングコア試料U1427堆積物について約10,000年間隔での花粉分析を50万年間の堆積物について実施していく。また、陸上堆積物の花粉分析結果の収集整理の結果や、花粉生産量を考慮したモデルシミュレーションの検討を行うことにより、花粉分析結果が反映している森林の範囲を考察していく。
大環状ポリアミンによる抗癌剤シスプラチンの副作用軽減

シスプラチンの毒性を大環状ポリアミンの投与で軽減しうるか否かを4週令ラットを用いて実験した.シスプラチン10mg/kg(ラット致死量)を尾静脈から静注し,引き続いて5種類の大環状ポリアミンを静注した.ラットは合計263匹使用した.1)2, 2, 2-テトラミン四塩酸塩,サイクラム,ペンタミン, 2, 3, 2-テトラミンの4種は薬剤自身の毒性が強く,また少量投与ではシスプラチンの致死性を阻止できなかった.2)ダイオキソサイクラムは228mg/kg(シスプラチン10mg/kgの30倍モル量)までの単独投与ではほとんど全てのラットが生存した.シスプラチンに引き続いてダイオキソサイクラムを投与したときは,その量が3倍モル量のときは24%, 6倍モル量のときは20%, 10倍モル量のときは36%, 30倍モル量のときは24%のラットが生存し,ダイオキソサイクラムにシスプラチンの毒性の軽減作用が認められた.3)シスプラチンに引き続いてチオ硫酸ナトリウム200mg/kgとダイオキソサイクラムを投与したときは,ダイオキソサイクラムの量が6倍モル量では45%, 10倍モル量では67%のラットが生存した.4)投与4日目までの尿中白金排泄量は,シスプラチン単独投与ラット,シスプラチンとダイオキソサイクラム投与ラット,シスプラチンとダイオキソサイクラムとチオ硫酸ナトリウム投与ラットの間に有意差はみられなかった.以上の結果から,大環状ポリアミンのうちダイオキソサイクラムがシスプラチンの毒性軽減に有効であり,さらにその効果はチオ硫酸ナトリウムの添加で増強することが示された.シスプラチンの毒性を大環状ポリアミンの投与で軽減しうるか否かを4週令ラットを用いて実験した.シスプラチン10mg/kg(ラット致死量)を尾静脈から静注し,引き続いて5種類の大環状ポリアミンを静注した.ラットは合計263匹使用した.1)2, 2, 2-テトラミン四塩酸塩,サイクラム,ペンタミン, 2, 3, 2-テトラミンの4種は薬剤自身の毒性が強く,また少量投与ではシスプラチンの致死性を阻止できなかった.2)ダイオキソサイクラムは228mg/kg(シスプラチン10mg/kgの30倍モル量)までの単独投与ではほとんど全てのラットが生存した.シスプラチンに引き続いてダイオキソサイクラムを投与したときは,その量が3倍モル量のときは24%, 6倍モル量のときは20%, 10倍モル量のときは36%, 30倍モル量のときは24%のラットが生存し,ダイオキソサイクラムにシスプラチンの毒性の軽減作用が認められた.3)シスプラチンに引き続いてチオ硫酸ナトリウム200mg/kgとダイオキソサイクラムを投与したときは,ダイオキソサイクラムの量が6倍モル量では45%, 10倍モル量では67%のラットが生存した.4)投与4日目までの尿中白金排泄量は,シスプラチン単独投与ラット,シスプラチンとダイオキソサイクラム投与ラット,シスプラチンとダイオキソサイクラムとチオ硫酸ナトリウム投与ラットの間に有意差はみられなかった.以上の結果から,大環状ポリアミンのうちダイオキソサイクラムがシスプラチンの毒性軽減に有効であり,さらにその効果はチオ硫酸ナトリウムの添加で増強することが示された.シスプラチンの毒性を大環状ポリアミンの同時投与で軽減しうるか否かをSD系4週令ラットで実験した。5種類の大環状ポリアミンを使用し、その投与量はシスプラチン10mg/kgに対するモル倍数で示した。1)2.2.2-テトラミン4塩酸塩、サイクラム、および2.2.22ペンタミンは、10倍モル量静注投与で全ラットが生存したが、60倍モル量では全ラットが死亡した。2.3.2テトラミンは、10倍モル量投与で全ラットが生存したが、30倍モル量以上では全ラットが死亡した。ダイオキソサイクラムは、30倍モル量投与で全ラットが生存し、100倍モル量では全ラットが死亡した。2)シスプラチン10mg/kg(ラット致死量)を静注投与し、引続いて100倍モル量の2.2.2-テトラミン4塩酸塩、10倍または60倍モル量のサイクラム10倍モル量の2.2.2.2-ペンタミン、あるいは10倍モル量の2.3.2-テトラミンを静注投与すると、ほぼ全ラットが死亡した。一方、シスプラチンに続いて3倍30倍モル量のダイオキソサイクラムを投与すると、2036%のラットが生存したが、用量依存性はみられなかった。以上の結果から、5種類の大環状ポリアミンのうち4種類は、シスプラチン投与量に対する10倍モル量投与では致死性はないもののシスプラチンの毒性を阻止しえず、60倍モル量以上投与ではそれ自身の毒性でラットが致死したため、使用は不適当と思われた。一方、ダイオキソサイクラムは、一部のラットでシスプラチンの致死性を阻止しえたので、副作用軽減効果があったと孝えられた。しかし、用量依存性が明らかでなかったので、適当量を決定するには、さらに検討が必要である。
ポジティブ・ディビアンスによる青年期女性の「やせ」問題解決への挑戦

本研究は、「青年期女性のやせ」問題について「ポジティブ・デビアンス(Positive Deviance:PD,以下PDと略す)」の考え方を用いて解決策を見出すことを目的としている。これまで、質問紙調査と身体測定の結果から「PD」ケース(BMIにおいて標準範囲である18.5以上25kg/m2未満かつ体脂肪率が21以上34%未満といった健康的な体型であることに加え、「部活動での運動以外で継続的に行っている運動がある」、あるいは「日々の日常生活の中で身体を動かすために行っている工夫がある」と回答した者)を抽出し、それらを対象にインタビュー調査を実施し「体型を健康的に保つことを可能にするために気をつけていること」として具体的に日常で行っていることを中心に「PD」行動の分析を行った。分析の結果、対象者の多くは通学やバイトへの移動時などに歩いたり自転車を利用したり、階段を積極的に利用したりというように、日々の行動の中で身体を動かすことを意識的または無意識に行っていた。また、テレビ視聴の合間や入浴後など短時間のストレッチや筋肉トレーニングを行っていることも認められた。今年度は「PD」行動の分析結果から得られた内容をもとに介入プログラムの具体的な介入内容についての検討とあわせて研究協力者を募集する方法や介入プログラムを評価するための期間および方法など具体的な研究実施方法についての検討を行った。また、介入プログラムの実施に関して、当初に予定していた研究協力施設を変更する必要性が生じたため、研究協力者募集についての内容を再検討し所属機関および研究協力施設での倫理審査を申請するための準備を行った。本年度実施予定であった介入プログラムの実施について、研究者の所属変更により、研究協力者の募集方法などの研究計画の見直しが必要となった。作成した介入プログラムの研究協力者を募り、実際に介入研究を行なう。本研究は、「青年期女性のやせ」問題について、「ポジティブ・デビアンス(Positive Deviance:PD,以下PDと略す)」の考え方を用いて解決策を見出すことを目的としている。平成28年度は、情報収集および、「PD」ケースを見つけ出し、「PD」行動の探索を行った。情報収集では、第36回日本看護科学学会学術集会に参加し本研究に関する情報収集を行なった。1.「PD」ケースを見つける:質問紙調査・身体測定女子大学生207名に研究協力を呼びかけ、同意が得られた49名を対象として質問紙調査と身体測定を行なった。質問紙調査は、食行動および運動習慣の有無など日常生活に関する自記式質問紙調査を実施した。身体測定では、身長および体組成計を用いて体重、体脂肪率・体脂肪量・筋肉量を測定した。測定結果から、BMIにおいて標準範囲である18.5以上25kg/m2未満であることに加え、体脂肪率が2134%未満であることを健康的な体型の条件として設定した。実際に測定に参加した46名のうち、条件に該当した者は43名であった。該当者の中から、さらに質問紙調査により部活動やクラブ活動以外で運動や活動量を増やす工夫をしていると回答した者13名を本研究においての「PD」ケースとした。2.「PD」行動の探索:インタビュー調査「PD」ケースに該当した者のなかからインタビュー調査に協力の同意が得られた4名にインタビュー調査を行った。インタビューの時間は、4060分であった。インタビューでは、「体型を健康的に保つことを可能にするために気をつけていること」として、身体活動、食事、余暇および休息の過ごし方に沿って、具体的に日常行っていることに加え、気をつけて行っていることについて質問を行なった。熊本地震の影響により、予定していた時期(67月)の調査が十分に実施することができなかったため研究全体の進行がずれ込んだため。今年度は、前年度の調査により抽出された「PD」ケースに該当した者を対象に実施した「PD」行動を抽出するためのインタビュー調査結果の分析を行った。分析では、「体型を健康的に保つことを可能にするために気をつけていること」として具体的に日常で行っていることを中心に「PD」行動の探索を行った。さらに、前年度に実施した調査の結果「PD」ケースに該当し、かつインタビュー調査への協力も得られた対象者が少数であったため、今年度も引き続き、「PD」ケースを見つけるための質問紙調査と身体測定を行った。調査では、女子大学生191名に研究協力を呼びかけ、同意が得られた72名を対象とした。調査は前年度と同様の内容で行った。質問紙調査は、食行動および運動習慣の有無など日常生活に関する自記式質問紙調査を実施し、身体測定では、身長および体組成計を用いて体重、体脂肪率・体脂肪量・筋肉量を測定した。測定結果から、BMIにおいて標準範囲である18.5以上25kg/m2未満であることに加え、体脂肪率が2134%未満であることを健康的な体型の条件として設定し、この条件に該当した者を「PD」ケースとした。また、今後の介入プログラムの実施に向けて文献検討を中心に情報収集を行った。主に介入プログラムの効果を測定するための方法と測定に使用する機材の選定について、それらの妥当性や使用方法について検討した。「PD」ケースに該当する対象者およびインタビュー調査への協力者が当初見込みより少なかったことから、追加の調査を行っているため。

本研究は、「青年期女性のやせ」問題について「ポジティブ・デビアンス(Positive Deviance:PD,以下PDと略す)」の考え方を用いて解決策を見出すことを目的としている。これまで、質問紙調査と身体測定の結果から「PD」ケース(BMIにおいて標準範囲である18.5以上25kg/m2未満かつ体脂肪率が21以上34%未満といった健康的な体型であることに加え、「部活動での運動以外で継続的に行っている運動がある」、あるいは「日々の日常生活の中で身体を動かすために行っている工夫がある」と回答した者)を抽出し、それらを対象にインタビュー調査を実施し「体型を健康的に保つことを可能にするために気をつけていること」として具体的に日常で行っていることを中心に「PD」行動の分析を行った。分析の結果、対象者の多くは通学やバイトへの移動時などに歩いたり自転車を利用したり、階段を積極的に利用したりというように、日々の行動の中で身体を動かすことを意識的または無意識に行っていた。また、テレビ視聴の合間や入浴後など短時間のストレッチや筋肉トレーニングを行っていることも認められた。今年度は「PD」行動の分析結果から得られた内容をもとに介入プログラムの具体的な介入内容についての検討とあわせて研究協力者を募集する方法や介入プログラムを評価するための期間および方法など具体的な研究実施方法についての検討を行った。また、介入プログラムの実施に関して、当初に予定していた研究協力施設を変更する必要性が生じたため、研究協力者募集についての内容を再検討し所属機関および研究協力施設での倫理審査を申請するための準備を行った。本年度実施予定であった介入プログラムの実施について、研究者の所属変更により、研究協力者の募集方法などの研究計画の見直しが必要となった。インタビュー内容の結果を分析し、介入プログラムを作成する。作成した介入プログラムの実施協力者を募り、実際に介入研究を行なう。追加で行った調査の結果を加え介入プログラムを作成する。作成した介入プログラムの研究協力者を募り、実際に介入研究を行なう。研究の進行が遅れ、予定していたインタビュー調査の分析が次年度へ持ち越しとなったため。研究の進行が遅れ、介入プログラムの作成および実施が次年度へ持ち越しとなったため次年度使用額が生じた。今後は、追加したインタビュー調査の分析にかかるテープ起こし、介入プログラムの実施で使用する測定機器の費用としての使用を計画している。研究の進行が遅れ、次年度に介入プログラムを実施することになったため。介入プログラムの実施に必要となる測定機器の購入や協力者への謝礼、研究結果を学会で発表する際の旅費を予定している。インタビュー調査の分析にかかるテープ起こし、分析ソフト購入の費用を予定している。
惑星大気大循環に関する階層的数値モデル群の構築による金星大気超回転の解明

金星大気スーパーローテーションのメカニズム解明を念頭に、階層的数値モデル群の構築を試みた。用いるプログラミング言語として、汎用スクリプト言語Rubyを選定した。Rubyは非常に柔軟な記述が可能であり、気象学分野ではデータ解析・可視化用に利用実績があり、また拡張性が高いことが選定の決め手となった。一方、数値モデル群構築の予備実験として、既存の惑星大気静力学スペクトルモデル「DCPAM」と非静力学正二十面体準一様格子モデル「SCALE-GM」の両モデルを用いて、大気大循環モデル力学コアの標準実験(Held & Suarez, 1994)を高高度に拡張した実験を実施した。その結果、赤道上空高高度の東西平均東西風の振る舞いが、モデルの空間離散化手法や時間積分法・時間刻み幅に依存して大きく変わることが見いだされた。このように数値的手法が大規模場に顕著な影響を与えうることは、今まで問題として認識されていなかった。しかしこれは、大気運動の数値的研究の根幹に関わる重要な問題だと言える。この問題に対峙するために、階層的数値モデル群構築の前段階として、様々な数値解法を簡単に切り替え結果を比較できる、地球流体問題の数値実験環境をRubyライブラリの形で構築した。テスト計算として、Williams et al. (1992)の球面浅水方程式系の標準実験を実施し、ライブラリが問題なく動作すること確認した。このライブラリは、本研究課題の成果物としてインターネット上で公開している。本研究で構築したRubyライブラリにより、様々な系(モデル)を様々な数値解法で計算し比較することが容易になった。これにより、数値解法の影響を確認しつつ、系の近似の度合いによる数値解の違いを検証することができるようになり、数値的研究による金星大気スーパーローテーションのメカニズム解明に向けて前進した。乾燥大気の数値モデルを構成する要素は、基礎方程式系の他に、ジオメトリ、乱流拡散過程、加熱強制の分布などがある。ここでいう、乱流拡散過程とは、数値モデルの解像度以下の流体運動の影響をモデル化したものである。本年度はまず、気象学や地球流体力学に関する最新の図書・文献を収集した。それらをもとに、乾燥大気の基礎方程式系に関するあらゆる種類の近似系を調査し、近似の度合いに応じて序列をつけ、階層化して整理した。系のジオメトリ、乱流拡散過程、加熱強制の分布についても調査し、複雑さや簡単化の度合いに応じて階層化した。次に数値モデルを作成するにあたり、使用するプログラム言語をFortran、Julia、Rubyの中から検討した。Fortranは気象学の分野で古くからが使用されているため、多くのライブラリが利用可能であり、また実行速度も速いが、記述の柔軟性は近年のスクリプト言語に比べて悪く、本研究で目的とする階層的数値モデル群を構築・運用するには効率的でない。Juliaは科学計算処理を念頭に設計された言語であり、スクリプト言語でありながら実行速度が速い。しかしながら、気象学分野での実績が乏しく、利用可能なライブラリが少なく、モデル開発には時間を要すると見込まれる。一方、Rubyは非常に柔軟な記述ができる汎用スクリプト言語であり、気象学分野ではデータ解析・可視化用のプログラム言語として使われている。Ruby自体の実行速度は高速ではないものの、計算負荷の高い部分をC言語で記述する拡張が可能である。そこで本研究では、Rubyを利用して数値モデル群を開発することにした。本年度は、計算の核となる空間微分計算を含む球面調和関数変換のコードを作成しモジュール化した。この部分をモジュール化したことで、球面やβ平面などのジオメトリの違いをモジュールを切り替えることで対応できるように設計した。雇用環境の変化により、本研究に割けるエフォート率が削減されたため、研究計画よりもやや遅れている。平成29年度はまず、階層的数値モデル群構築の参考とするための予備実験として、既存の惑星大気の静力学スペクトルモデル「DCPAM」と非静力学正二十面体準一様格子モデル「SCALE-GM」の両モデルを用いて、大気大循環モデル力学コアの標準実験(Held & Suarez, 1994)及びこれを高高度に拡張した実験を実施した。標準実験の結果は両モデルでほぼ同じであったが、高高度拡張実験では赤道上空の東西平均東西風の振る舞いが異なっていた。DCPAMではほぼ一定の西風であったのに対して、SCALE-GMでは西風と東風が数年の周期で交互に入れ替わる振動現象が得られた。これは、地球成層圏で観測されている成層圏準2年周期振動(QBO)と類似した現象であり、非常に興味深い結果である。さらなる実験の結果、SCALE-GMでみられたQBO的振動の有無や周期は、時間積分法や時間刻み幅に依存することが分かった。特に、時間刻み幅を小さくした極限で数値解の収束がみられなかった。時間積分は数値モデルの要であるため、それに対する解の依存性を確認・掌握することは非常に重要となる。そこで、階層的数値モデル群の構築に先立ち、種々の数値積分法を簡単に切り替えて数値実験を実施できる環境をスクリプト言語Rubyで整備した。対応した数値積分法は、前進差分、24次のルンゲクッタ、リープフロッグ、台形、3次のAdams-Bashforthの各種方法である。そして、これらの数値積分法および時間刻み幅に対する、1次元線形移流方程式の数値解の依存性を調べた。実験の結果、前進差分を除き、時間刻み幅が十分に小さければ、数値解は収束することが確認された。

これは、上述のSCALE-GM(ルンゲクッタ法を採用)のQBO的振動の振る舞いとは異なっている。そのため、非静力学モデルを用いたさらなる調査が必要である。雇用環境の変化により、本研究に割けるエフォート率が削減されたため、研究計画よりも遅れている。さらに、非静力学モデルの解の収束性という問題が発見されたため、計画外の実験・調査を実施している。金星大気スーパーローテーションのメカニズム解明を念頭に、階層的数値モデル群の構築を試みた。用いるプログラミング言語として、汎用スクリプト言語Rubyを選定した。Rubyは非常に柔軟な記述が可能であり、気象学分野ではデータ解析・可視化用に利用実績があり、また拡張性が高いことが選定の決め手となった。一方、数値モデル群構築の予備実験として、既存の惑星大気静力学スペクトルモデル「DCPAM」と非静力学正二十面体準一様格子モデル「SCALE-GM」の両モデルを用いて、大気大循環モデル力学コアの標準実験(Held & Suarez, 1994)を高高度に拡張した実験を実施した。その結果、赤道上空高高度の東西平均東西風の振る舞いが、モデルの空間離散化手法や時間積分法・時間刻み幅に依存して大きく変わることが見いだされた。このように数値的手法が大規模場に顕著な影響を与えうることは、今まで問題として認識されていなかった。しかしこれは、大気運動の数値的研究の根幹に関わる重要な問題だと言える。この問題に対峙するために、階層的数値モデル群構築の前段階として、様々な数値解法を簡単に切り替え結果を比較できる、地球流体問題の数値実験環境をRubyライブラリの形で構築した。テスト計算として、Williams et al. (1992)の球面浅水方程式系の標準実験を実施し、ライブラリが問題なく動作すること確認した。このライブラリは、本研究課題の成果物としてインターネット上で公開している。本研究で構築したRubyライブラリにより、様々な系(モデル)を様々な数値解法で計算し比較することが容易になった。これにより、数値解法の影響を確認しつつ、系の近似の度合いによる数値解の違いを検証することができるようになり、数値的研究による金星大気スーパーローテーションのメカニズム解明に向けて前進した。研究計画では、球面やβ平面などのジオメトリ毎に個別に数値モデル化する予定であったが、空間微分計算を含むスペクトル変換部分をモジュール化することで、異なるジオメトリ間の切り替えが可能となる見通しが得られた。そのため、モデル開発にかかる時間は計画よりも削減できる予定である。ただし、エフォート率削減の影響で、進捗が引き続き遅れる可能性もあるため、研究期間の延長も視野にいれている。平成28年度に整備した空間微分計算を含むスペクトル変換モジュールと、平成29年度に整備した種々の時間積分法のモジュールを組み合わせて、Rubyによる階層的数値モデル群の構築を試行し、金星大気超回転に関する数値実験を実施する。
「行」としてのアートの可能性と再生産的労働の美学

平成22年度は、本研究の中心的な素材であるアメリカのポストモダンダンスおよびハプニングの再解釈を継続すると同時に、現代アートに伏在する古代的なもの(ネオ・プレモダニズム)の系譜に対して身体論的観点から考察を加え、両者に通底する「<行>の身体」の位相を明らかにすることを試みた。以下の通り、最終年度として所期の成果を達成することができたと思われる。中国・北京で開催された第18回国際美学会議に出席し、本研究の成果の一部を口頭発表するとともに、内外の研究者との意見交換や研究交流の機会を得た(発表原稿は学会会報に掲載予定、また、スロヴェニアの学会誌から翻訳・掲載依頼を受けている)。日本学術会議・富山県立山博物館共催によるシンポジウム(「<場の感性>の蘇生に向けて」)を企画運営し、梅原賢一郎氏(京都造形芸術大学)、鳥越けい子氏(青山学院大学)をはじめ、環境倫理学・音楽美学・哲学・芸術学・民俗学等多方面の研究者との研究ネットワークを構築する機会を得た。特定の場所と一体化し、生活や信仰に根差したプレ・モダンの芸術の様態に関する様々なアプローチの可能性が開示された。海外の現地調査としては、ロサンジェルスのゲッティ・センターおよびゲッティ・ヴィラを訪問し、ゲッティ研究機関におけるレイナーやカプロー関連のアーカイヴ資料について調査した。またサンフランシスコ近郊ケントフィールドでアナ・ハルプリン関連施設のフィールドワークを行い、映像資料を入手、さらに、ハルプリン門下の実践家3名に対するヒアリングを実施した。ポストモダンダンスやハプニングの展開にとって不可欠のソースであったハルプリンに関する調査を通して、身体という資源・生命資本の開拓がどのように「生と芸術の融合」ないし「生きるためのアート」というアヴァンギャルドの課題に応えうるものであるか、より明らかとなった。平成20年度は、本研究の軸となるポストモダンダンス(イヴォンヌ・レイナー)とハプニング(アラン・カプロー)の身体論を各々の文脈のなかで明らかにするための基礎的作業を行った。とくにジャドソン・ダンス・シアター時代のレイナーの活動について、文献収集と調査の点で進展があった。ニューヨークのパブリック・ライブラリー(リンカーン・センター附設パフォーミング・アーツ部門)において、レイナーをはじめとするポストモダンダンスや彼女らに影響を与えたアン・ハルプリンの映像資料・ビデオ収録インタヴューを中心にアーカイヴ調査を実施した。すべて一般には流通しておらずライブラリーでのみ閲覧可能な資料である。ポストモダンダンスを先導したマース・マニングハムおよびジョン・ケージについては、新たに映像資料を入手し、文献研究も続行した。またモダンダンスの専門家であり日本人のポストモダンダンスの代表的な舞踊家ケイ・タケイの研究に長年携わっている埼玉大学教育学部細川江利子氏の研究協力を得て、レイナーやトリシャ・ブラウンらの60年代70年代の作例を分析し、体感的理解を深める機会をもった。カプローに関してはニューヨークでのライブラリー調査の際にコピー可能な資料を入手するとともに、既刊の文献資料の整理を行った。さらに、戦後美術の種々の活動に散見される東洋思想への傾斜、プロセス志向・瞑想志向型の作品制作についても、アド・ラインハートやアグネスマーティン、ジャスパー・ジョーンズ等の文献・映像資料およびインタヴューの分析によって、新たな知見を得ることができた。上記のパフォーマンス系の活動に対して相互参照する意義が大きいと考える。平成20年度の成果の一部は、名古屋大学大学院情報科学研究科による「第4回感覚設計国際シンポジウム」で発表し、美学・哲学・メディアアートの研究者との意見交換の場を得た。平成21年度は、本研究の焦点であるポストモダンダンスのイヴォンヌ・レイナーおよびハプニングのアラン・カプローと密接に関係する同時代の実践とともに、その系譜を引継ぐ内外の現代アートの実践に射程を拡大した。ジャドソン・シアター時代からグランド・ユニオン結成時期のレイナーとの共同作業でも知られるスティーヴ・パクストンの来日が実現したため、横浜・東京・山口各所でのワークショップやレクチャー・デモンストレーションに参加し、山口情報芸術センターでの展覧会(映像インスタレーション)オープンに際してヒアリング調査、公開講演やインタビューを行った。パクストンの研究者福本まあや氏(富山大学)や身体感性論の樋口聡氏(広島大学)とも研究交流の機会を得た。さらに、高橋哲也氏(埼玉大学)の協力によりF.M.アレクサンダー創立の身体調整技法アレキサンダー・テクニークの専門家河上裕彦氏からワークショップ形式で専門的知識の提供を受け、身体論の実践的なアプローチに資するところが大きかった。前年度に引き続きニューヨークのパブリック・ライブラリーにおける映像資料他のアーカイヴ調査を実施した。渡米時、グッゲンハイム美術館で開催された『第三の心』展のカタログ等の関連資料を入手し、1960年代前後のアメリカにおけるアジア文化への広範な関心についての考察を深めることができた。第60回美学会全国大会の当番校(東京大学)企画への参加招聘を受けてパネルを担当し、60年代以降のアートが「行」的な身体性の取り込みによってどのように近代芸術の「没大地性」に対抗してきたかという本研究課題の核心部に関わる問題を提起し、近現代美術の専門家林道郎氏(上智大学)および田中正之氏(武蔵野美術大学)と討論する場を得た。また「モノ学・感覚価値研究会国際シンポジウム」(京都大学)において、宗教と芸術の接点を探る学際的な諸研究の実例に触れる機会を得た。

平成22年度は、本研究の中心的な素材であるアメリカのポストモダンダンスおよびハプニングの再解釈を継続すると同時に、現代アートに伏在する古代的なもの(ネオ・プレモダニズム)の系譜に対して身体論的観点から考察を加え、両者に通底する「<行>の身体」の位相を明らかにすることを試みた。以下の通り、最終年度として所期の成果を達成することができたと思われる。中国・北京で開催された第18回国際美学会議に出席し、本研究の成果の一部を口頭発表するとともに、内外の研究者との意見交換や研究交流の機会を得た(発表原稿は学会会報に掲載予定、また、スロヴェニアの学会誌から翻訳・掲載依頼を受けている)。日本学術会議・富山県立山博物館共催によるシンポジウム(「<場の感性>の蘇生に向けて」)を企画運営し、梅原賢一郎氏(京都造形芸術大学)、鳥越けい子氏(青山学院大学)をはじめ、環境倫理学・音楽美学・哲学・芸術学・民俗学等多方面の研究者との研究ネットワークを構築する機会を得た。特定の場所と一体化し、生活や信仰に根差したプレ・モダンの芸術の様態に関する様々なアプローチの可能性が開示された。海外の現地調査としては、ロサンジェルスのゲッティ・センターおよびゲッティ・ヴィラを訪問し、ゲッティ研究機関におけるレイナーやカプロー関連のアーカイヴ資料について調査した。またサンフランシスコ近郊ケントフィールドでアナ・ハルプリン関連施設のフィールドワークを行い、映像資料を入手、さらに、ハルプリン門下の実践家3名に対するヒアリングを実施した。ポストモダンダンスやハプニングの展開にとって不可欠のソースであったハルプリンに関する調査を通して、身体という資源・生命資本の開拓がどのように「生と芸術の融合」ないし「生きるためのアート」というアヴァンギャルドの課題に応えうるものであるか、より明らかとなった。
狭隘制限空間内沸騰における限界熱流束向上方法の提案

本研究では,狭隘制限空間内の沸騰現象の高熱流束領域において,伝熱面構造による伝熱面温度分布付与による液体を引き込む自己ぬれ部と蒸気を排出するドライアウト部との組み合わせ,および毛管力による液体引き込み部,生成蒸気排出部を備えるマイクロ多孔体による伝熱面への液体供給を効果的に実現することによる新たな限界熱流束の向上法を提案している.平成30年度には伝熱面構造による伝熱面温度分布付与による液体を引き込む自己ぬれ部と蒸気を排出するドライアウト部との組み合わせについて,実験装置の設計・製作および測定を実施した.具体的には,伝熱面構造に共通に利用する,比較的大きな熱流束を実現するための熱流束集中型の銅製伝熱ブロック,および一辺10mm,20mm,40mmの正方形伝熱面を製作し,さらに,伝熱ブロックおよび試験液体容器を含む狭隘間隙沸騰実験装置を設計製作し実験を進めた.それらの実験装置を用い,伝熱面過熱度と熱流束の関係を示す沸騰特性曲線を20mmの矩形伝熱面について測定した.その結果,水のプール狭隘間隙沸騰における限界熱流束の促進のために,伝熱板の表面近傍に熱特性の異なる2種類の薄い材料を交互に配置する方法を検討した.PTFEおよび銅の2つの材料の3つの異なる幅について3つの間隙寸法について実験を行った.その結果,不均一コンダクタンス板の限界熱流束は,同一の間隙における均一銅板よりも大幅に向上することを示した.限界熱流束における不均一材料の幅の影響傾向は,すべての間隙について材料幅1.0mmで最大値を示した.限界熱流束の増加割合は,材料幅1.0 mmにおいて47%- 68%であり,本方法の基本的有効性を示した.本研究では,狭隘制限空間内の沸騰現象の高熱流束領域において,伝熱面構造による伝熱面温度分布付与による液体を引き込む自己ぬれ部と蒸気を排出するドライアウト部との組み合わせ,および毛管力による液体引き込み部,生成蒸気排出部を備えるマイクロ多孔体による伝熱面への液体供給を効果的に実現することによる新たな限界熱流束の向上法を提案している.平成30年度には,伝熱面構造による伝熱面温度分布付与による液体を引き込む自己ぬれ部と蒸気を排出するドライアウト部との組み合わせについて伝熱ブロック設計,共通ブロックの製作,沸騰容器の設計製作など,実験装置の設計・製作完了し.さらに,沸騰特性の測定を実施し,基本パラメータの影響を実験的に検討し,提案の方式の有効性を示した.ほぼ申請の予定通り進められており,今後も計画と同様の方針を継続する.本研究では,狭隘制限空間内の沸騰現象の高熱流束領域において,伝熱面構造による伝熱面温度分布(温度むら)付与による液体を引き込む自己ぬれ(低温)部と蒸気を排出するドライアウト(高温)部との組み合わせ,および毛管力による液体引き込み部,生成蒸気排出部を備えるマイクロ多孔体による伝熱面への液体供給を効果的に実現することによる新たな限界熱流束の向上法を提案している.平成29年度には伝熱面構造による伝熱面温度分布(温度むら)付与による液体を引き込む自己ぬれ(低温)部と蒸気を排出するドライアウト(高温)部との組み合わせについて,実験装置の設計・製作および測定の基本事項の検討のための予備試験を予定した.具体的には,伝熱面構造に共通に利用する,比較的大きな熱流束を実現するための熱流束集中型の銅製伝熱ブロック,および一辺10mm,20mm,40mmの正方形伝熱面を製作した.これらは数値解析を援用することにより,表面温度の良好な均一性および高精度の熱流束・表面温度測定が可能な伝熱ブロック構造が採用されている.すなわち,伝熱ブロックの伝熱面側端部付近の異なる深さに5本のシース熱電対を埋め込み,外挿法により熱流束および表面温度を決定するが,熱流束集中型伝熱ブロックであることおよび表面が非一様温度分布となることから測温位置の特定にあらかじめ数値解析による検討が必要であった.さらに,伝熱ブロックおよび試験液体容器を含む狭隘間隙沸騰実験装置を設計製作し,予備実験を進めた.本研究では,狭隘制限空間内の沸騰現象の高熱流束領域において,伝熱面構造による伝熱面温度分布(温度むら)付与による液体を引き込む自己ぬれ(低温)部と蒸気を排出するドライアウト(高温)部との組み合わせ,および毛管力による液体引き込み部,生成蒸気排出部を備えるマイクロ多孔体による伝熱面への液体供給を効果的に実現することによる新たな限界熱流束の向上法を提案している.平成29年度には,伝熱面構造による伝熱面温度分布(温度むら)付与による液体を引き込む自己ぬれ(低温)部と蒸気を排出するドライアウト(高温)部との組み合わせについて計画した数値解析援用の伝熱ブロック設計,共通ブロックの製作,沸騰容器の設計製作など,実験装置の設計・製作を進めることができた.さらに,測定の基本事項の検討のための予備試験を実施した.本研究では,狭隘制限空間内の沸騰現象の高熱流束領域において,伝熱面構造による伝熱面温度分布付与による液体を引き込む自己ぬれ部と蒸気を排出するドライアウト部との組み合わせ,および毛管力による液体引き込み部,生成蒸気排出部を備えるマイクロ多孔体による伝熱面への液体供給を効果的に実現することによる新たな限界熱流束の向上法を提案している.平成30年度には伝熱面構造による伝熱面温度分布付与による液体を引き込む自己ぬれ部と蒸気を排出するドライアウト部との組み合わせについて,実験装置の設計・製作および測定を実施した.

具体的には,伝熱面構造に共通に利用する,比較的大きな熱流束を実現するための熱流束集中型の銅製伝熱ブロック,および一辺10mm,20mm,40mmの正方形伝熱面を製作し,さらに,伝熱ブロックおよび試験液体容器を含む狭隘間隙沸騰実験装置を設計製作し実験を進めた.それらの実験装置を用い,伝熱面過熱度と熱流束の関係を示す沸騰特性曲線を20mmの矩形伝熱面について測定した.その結果,水のプール狭隘間隙沸騰における限界熱流束の促進のために,伝熱板の表面近傍に熱特性の異なる2種類の薄い材料を交互に配置する方法を検討した.PTFEおよび銅の2つの材料の3つの異なる幅について3つの間隙寸法について実験を行った.その結果,不均一コンダクタンス板の限界熱流束は,同一の間隙における均一銅板よりも大幅に向上することを示した.限界熱流束における不均一材料の幅の影響傾向は,すべての間隙について材料幅1.0mmで最大値を示した.限界熱流束の増加割合は,材料幅1.0 mmにおいて47%- 68%であり,本方法の基本的有効性を示した.本研究では,狭隘制限空間内の沸騰現象の高熱流束領域において,伝熱面構造による伝熱面温度分布付与による液体を引き込む自己ぬれ部と蒸気を排出するドライアウト部との組み合わせ,および毛管力による液体引き込み部,生成蒸気排出部を備えるマイクロ多孔体による伝熱面への液体供給を効果的に実現することによる新たな限界熱流束の向上法を提案している.平成30年度には,伝熱面構造による伝熱面温度分布付与による液体を引き込む自己ぬれ部と蒸気を排出するドライアウト部との組み合わせについて伝熱ブロック設計,共通ブロックの製作,沸騰容器の設計製作など,実験装置の設計・製作完了し.さらに,沸騰特性の測定を実施し,基本パラメータの影響を実験的に検討し,提案の方式の有効性を示した.平成29年度の成果をもとに,伝熱面構造による伝熱面温度分布(温度むら)付与による液体を引き込む自己ぬれ(低温)部と蒸気を排出するドライアウト(高温)部との組み合わせについて,予備実験を進めることにより,実験装置の動作確認および測定精度の検討を進める.さらに,それらの確認の後に,実験測定を進める.ほぼ申請の予定通り進められており,今後も計画と同様の方針を継続する.必要な経費としてほぼ93%年度内に使用した.残額の割合は大きくなく,その分を平成29年度内の予算額と一致させることが難しかった.平成30年度に有効に利用する予定としている.今年度実施の計画の一部が年度末になったため、支払い手続きが次年度になった.