hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭頸部扁平上皮癌における新規分子検索法を用いたサイトカインＢＲＡＫの転写因子解析

我々はこれまでにサイトカインBRAKの遺伝子発現にはBRAKのプロモーター領域に存在するCpG islandが重要であると報告してきた。また転写因子SP1がCpG islandに結合することでBRAKの遺伝子発現上昇することを明らかにした。今回我々はBRAKの遺伝子発現低下に関与する転写因子の解析を行った。1999年に単離されたサイトカインBRAKは、発見当初、頭頸部扁平上皮癌細胞を含む多くの悪性腫瘍で、発現の低下する遺伝子と報告されてきた。しかしながら2008年以降、一転して癌組織で発現が上昇する遺伝子であると報告され始めている。我々は、このような報告例の相違を解明するため、BRAK遺伝子発現に変化を示す既知の刺激で、同時に発現変化を示す遺伝子群を検索し、BRAKの発現制御に関与する候補転写遺伝子群の同定を目的と研究を進めている。これまで我々はナラプロテクノロジーズとの共同研究を行い、BRAKの遺伝子発現上昇に関与する遺伝子がSP1であること報告している。我々はこれまでに、頭頸部扁平上皮癌に対してサイトカインCXCL14/BRAKが抗腫瘍効果を示すこと明らかにした。さらにCXCL14が発現している癌細胞と発現していない癌細胞に群分けし、EGFR阻害剤の効果を検討したところ、BRAKの遺伝子発現が確認される癌細胞ではEGFR阻害剤で抗腫瘍効果を得ることができた。CXCL14の発現の有無はCXCL14のプロモーターであるCpG islandのメチル化が原因であり、今回の研究ではCXCL14のプロモーター領域のに結合する転写因子に着目した新たな抗がん剤の併用療法を目的とした。2012年よりこれまで大腸癌等の治療で使用されてきたセツキシマブが頭頸部扁平上皮癌治療においても使用可能となり、新たな知見が報告されている。我々はセツキシマブを使用し、これまでターゲットとしていたCXCL14/BRAKの遺伝子発現が抗がん剤治療の効果を示す有用な判定マーカーになりうる結果を得た。歯学BRAKの遺伝子発現を抑制するための条件検討等に時間を要したが、実験手技等については確立しており、研究はおおむね予定通り進展している。今後研究目的としてBRAKの抗腫瘍効果のメカニズム解明は必須事項である。特にBRAKの遺伝子発現を低下させる具体的な転写因子は確認されておらず、これらを明らかにすることはメカニズムを解明するために重要である。今後は癌細胞にBRAKを強制発現もしくは発現低下させ、BRAKの発現変動に関わる遺伝子群を網羅的に解析し、遺伝子発現制御に関与する転写因子の同定を行う予定である。消耗品の使用頻度が低かったため。今年度は消耗品購入及び論文投稿料に使用する。
乳酸による運動類似効果の解明と運動困難者向けの新たな筋萎縮対策法の確立

骨格筋萎縮の予防・回復は健康寿命を延伸すると考えられている。筋萎縮対策の代表は運動であるが、運動困難者向けの新たな対策が望まれる。骨格筋は乳酸を分泌する一方で、骨格筋には乳酸受容体が存在する。しかしながら、骨格筋への乳酸の影響には不明な点が多い。本研究では、乳酸による骨格筋萎縮の予防・回復効果ならびにメカニズムを明らかにするために、乳酸刺激の筋萎縮予防への影響、乳酸刺激の筋萎縮回復への影響、乳酸刺激の乳酸受容体シグナルへの影響を検討する。本研究は3年計画で実施され、平成30年度はその1年目に当たる。本年度の検討項目は、乳酸刺激の筋萎縮予防への影響とした。実験対象には実験動物(マウス)を用いた。後肢懸垂により活動量を減少させ、下肢の骨格筋に廃用性筋萎縮を引き起こした。筋萎縮進行期間に乳酸ナトリウムを経口投与した。乳酸刺激が筋萎縮を予防するかを、骨格筋量を指標に確認した。後肢懸垂により足底筋とヒラメ筋の重量は減少したが、乳酸投与は後肢懸垂による筋重量の減少を一部抑制した。次に、乳酸による筋萎縮予防のメカニズムを調べるために、乳酸刺激によるタンパク質合成・分解シグナルの応答をwestern blot法を用いて解析した。乳酸投与は、タンパク質分解に作用する細胞内シグナル伝達物質のリン酸化レベルを低下させた。骨格筋量の調節にはタンパク質の合成と分解のバランスが関与することから、乳酸はタンパク質の分解抑制に作用することで、骨格筋量の減少抑制および骨格筋量の増加を促すことが示唆された。本年度の検討項目は、乳酸刺激の筋萎縮予防への影響である。これまでの検討により、廃用性筋萎縮モデルを用いて、乳酸刺激が筋萎縮を予防するかを、骨格筋量を指標に確認した。その結果、乳酸刺激は活動量減少による骨格筋量減少の一部を抑制することを確認した。以上より、本研究課題はおおむね順調に進展している。本研究は3年計画で実施され、2019年度はその2年目に当たる。本研究を実施するための研究施設・設備・備品は概ね整備され使用可能な状況にある。本助成金は主として、試料(実験動物の筋組織、筋細胞)や分析に必要な試薬などの物品の購入に充てる。なお、本年度の研究計画の動物実験は、所属機関の動物実験に関する規程に従い、動物実験委員会による審査・承認を経て実施する。これまでの検討により、乳酸刺激は活動量減少による骨格筋量減少の一部を抑制することが示唆された。そこで、本年度の検討項目は、乳酸刺激の筋萎縮回復への影響とする。実験対象には、実験動物(マウス)を用いる。後肢懸垂により活動量を減少させ、下肢の骨格筋に廃用性筋萎縮を引き起こす。廃用性筋萎縮モデル作成後、筋萎縮からの回復を促す。萎縮回復期間に乳酸ナトリウムを経口投与する。乳酸刺激が筋萎縮からの回復を促進するかを、骨格筋量を指標に調べる。次に、乳酸による筋萎縮回復のメカニズムを調べるために、乳酸刺激によるタンパク質合成・分解シグナルの応答をwestern blot法を用いて解析する。そして、乳酸刺激の筋萎縮回復への影響について、得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。

本助成金は主として、試料(実験動物の筋組織、筋細胞)や分析に必要な試薬などの物品の購入に充てる。なお、本年度の研究計画の動物実験は、所属機関の動物実験に関する規程に従い、動物実験委員会による審査・承認を経て実施する。これまでの検討により、乳酸刺激は活動量減少による骨格筋量減少の一部を抑制することが示唆された。そこで、本年度の検討項目は、乳酸刺激の筋萎縮回復への影響とする。実験対象には、実験動物(マウス)を用いる。後肢懸垂により活動量を減少させ、下肢の骨格筋に廃用性筋萎縮を引き起こす。廃用性筋萎縮モデル作成後、筋萎縮からの回復を促す。萎縮回復期間に乳酸ナトリウムを経口投与する。乳酸刺激が筋萎縮からの回復を促進するかを、骨格筋量を指標に調べる。次に、乳酸による筋萎縮回復のメカニズムを調べるために、乳酸刺激によるタンパク質合成・分解シグナルの応答をwestern blot法を用いて解析する。そして、乳酸刺激の筋萎縮回復への影響について、得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。
鼻粘膜上皮細胞の細胞内Ca振動による線毛運動の制御―単離ヒト鼻粘膜細胞による解析

気道粘膜表面の恒常性を保つために重要な律動的線毛運動に関する知見は、ヒトについては非常に限られており、特に線毛運動のトリガーとなる周期的なシグナルの発生源についてはほとんど分かっていない。我々は最近、pannexin-1ーP2X7ユニットが周期的な細胞内Ca2+の上昇を発生させる振動子である可能性を報告した。本研究ではヒト鼻粘膜線毛上皮細胞を使って、(1)pannexin-1ーP2X7ユニットによる細胞内Ca2+オシレーションの発生、(2)細胞内Ca2+オシレーションによる線毛運動の制御、(3)細胞内Ca2+上昇後の下流のシグナル伝達経路、の3点を明らかにする。
次世代型テロメスキャンによる肺癌血中循環癌細胞の解析からウイルス治療薬への展開

テロメラーゼを発現する細胞を特異的に感染させ蛍光緑色発色させて検出する遺伝子改変分子標的アデノウイルス(テロメスキャン)を用い、末梢血採血中の血中循環腫瘍細胞(circulating tumor cell; CTC)を超早期肺癌患者Stage0-Iaで58.2%と血清CEA陽性率(11.7%)と比較して圧倒的な高感度での肺がん早期診断に成功した。非小細胞肺癌患者のCTCのほとんどが間葉系-CTCであった。間葉系のCTCは癌幹細胞と関連が強く治療抵抗性で悪性度が高いと考えられ、より鋭敏ながん臨床診断マーカーとなることを報告した。テロメラーゼはあらゆる種類のがん細胞で高発現する特異的かつ汎用的ながん細胞マーカーである。その特性を利用して、がん細胞に特異的に感染してGFPラベルする遺伝子改変分子標的アデノウイルスを研究分担者水口らが開発した。このアデノウイルスは、血液中のがん細胞選択的に感染後に増殖し、GFPで緑色蛍光標識された生きたCTCのみの検出が可能となる。その次世代型となるテロメスキャンF35は、血球細胞感染時に特異的なマイクロRNAを認識し、GFP遺伝子の翻訳が阻止され血球系細胞の偽陽性の高感度排除を可能とした(論文報告・特許申請済)。CTC検出法は米国(FDA)で認可されたCellSearch System(CSS法)が主流だが、特に非小細胞肺がんの検出感度は低く、有用性は疑問視されている。これに対してテロメスキャンは、「あらゆるがんで高発現するテロメラーゼ」を認識できる遺伝子組換えアデノウイルスを用い、通常の採血量でも高効率かつ非侵襲的にCTCを捕捉する手法である。この次世代型のテロメスキャンF35で肺がんの早期診断から個別化医療に向けた革新的な手法であることを立証すると同時に、さらに感度を高める技術を組み込んで世界初の画期的な臨床応用システムの実現を目指す。CSS法では検出できない「EMT-CTC」が化学療法の奏功/耐性/再発予測の臨床マーカーとしての有用性を証明する。そして、治療に有用かつ正確な情報を臨床の現場に提供する技術に仕上げ、がん患者の生存期間の延長、より有効な個別化治療を目指す。テロメスキャンF35によるCTC検出が十分であるか評価するために、感染させたウイルス由来のGFPシグナルだけでなく、CSS法にも用いられるEpCAM、Cytokeratin (CK)等の上皮系細胞表面抗原について免疫染色を同時に実施することで、検出法の裏付けを行った。実際、非小細胞肺がんで同定されたCTCのほとんどはEpCAM陰性のEMT-CTCでありこの事実がCSS法での検出限界とテロメスキャンF35の有利な点であることを確認し、非小細胞肺がんの早期発見にも信頼性の高い測定方法であることを確認した。テロメスキャンF35(OBP1101)は偽陽性を排除可能な高感度CTC測定法として研究担当者十合を共著として昨年度末Molecular Therapy - Methods & Clinical DevelopmentにAcceptされ方法論としてのエビデンスは確立されている。従来までにテロメスキャンF35によるCTC測定は共同研究施設としてオンコリスバイオファーマ社に血液サンプルを送り委託測定を依頼し蛍光顕微鏡下でのCTCの目視計数を行ってきた。テロメスキャンF35(OBP1101)を24hr感染させGFP発色した細胞に細胞免疫染色法により血球マーカーCD45陰性を確認しCTCと定義した。研究代表者の十合はオンコリスバイオファーマ社との共同研究からテロメスキャンF35を用いた120症例の肺がん患者の末梢血採血検体から顕微鏡下目視計数によるCTC解析を行いバイオマーカーとしての有用性の検討を行ってきた。現在までに以下の研究成果が得られている。1)全病期の非小細胞肺がんの70%でCTC検出が可能あった。その内46%がCSS法で検出不可能な間葉系の表現型を持つEMT-CTCであった。2)早期肺がん(Stage0-IA)ではCEA(CEA≧5.0を陽性:12%)よりCTC(CTCs≧1個/7.5mlを陽性:58%)の感度が圧倒的に高く検診などのがん早期発見のスクリーニング有用性が示唆された。3)化学療法治療前のEMT-CTC陽性症例は優位に治療奏効率の低下と無増悪期間(PFS)の低下が認められEMT-CTCは治療奏効予測及び予後のより鋭敏なマーカーとなることが示唆されている。4)CD133陽性となる循環腫瘍がん幹細胞の特性を持つEMT-CTCの存在も認められた。5)病理組織学的に脈管浸潤を認める進行がんでEMT-CTC陽性率が高い傾向がみられた。テロメスキャンF35によるCTC測定はがん検診やドックのスクリーニングのためのがん早期発見に有用な簡易測定検査法となる。

また、本検査法は更に鋭敏な抗がん剤感受性/組織学的浸潤度予測の有用性なマーカーとして間葉系CTCであるEMT-CTCの表現型別解析も可能であることを証明した。本研究成果は研究代表者十合が代表著者として本年2月に投稿する。申請者は本結果より全ての固形がん腫を対象として特許出願中であり論文報告後に特許登録へすすめる(特願2014-099955:細胞の検出方法)。本研究成果は2017年OncotargetにAcceptされた。研究代表者の十合はオンコリスバイオファーマ社との共同研究からテロメスキャンF35は疑陽性白血球細胞を完全に排除可能で非小細胞肺がんのCTCを高感度に測定が可能であり、特にEMT-CTCがより鋭敏な抗がん剤感受性/組織学的浸潤度予測の有用な臨床マーカーでなることを報告した(Oncotarget. 2017.Togo S. et al)。研究代表者はCTCからFISH法によりALK阻害剤が有効な肺がんのDriver変異であるEML4-ALK遺伝子変異陽性患者を検出することが可能となり、ALK阻害剤投与における非侵襲的な液体生検でテロメスキャンF35によるCTCで評価可能であることを確認した。同手法を用いて、極めて希少なEML4-ALK遺伝子変異陽性肺扁平上皮癌患者などのALK阻害剤投与後のALK-FISH陽性CTCを測定し、ALK阻害剤の奏効・耐性獲得機序の解析を行った。ALK阻害剤奏効例では、治療耐性の予測されたEMT-CTCが存在するものの、数は減少していた。一方で、依然ALK-FISH陽性CTCが存在するにも関割らずALK阻害剤が全く奏効しない症例を認め、EML4-ALK遺伝子変異のOff target獲得耐性機序が予想された。EML4-ALK遺伝子変異陽性肺癌におけるALK-FISH陽性CTCがALK阻害剤の奏効・耐性獲得機序の予測マーカーになり得るか、更なる前向き臨床試験による検証が必要と考えられ、臨床試験プロトコール作成上の基盤研究成果となった。次年度より化学療法直前、投与後1コース後に採血してCTC数を測定する。実際の抗がん剤の奏効とCTCの経時変化の解析から抗がん剤の奏効予測、再発/耐性予測バイオマーカーとしての有用性を検証する前向き臨床試験へ展開する。テロメラーゼを発現する細胞を特異的に感染させ蛍光緑色発色させて検出する遺伝子改変分子標的アデノウイルス(テロメスキャン)を用い、末梢血採血中の血中循環腫瘍細胞(circulating tumor cell; CTC)を超早期肺癌患者Stage0-Iaで58.2%と血清CEA陽性率(11.7%)と比較して圧倒的な高感度での肺がん早期診断に成功した。非小細胞肺癌患者のCTCのほとんどが間葉系-CTCであった。間葉系のCTCは癌幹細胞と関連が強く治療抵抗性で悪性度が高いと考えられ、より鋭敏ながん臨床診断マーカーとなることを報告した。CTCと遠隔転移再発、予後等の臨床情報との関連について検証し、腫瘍マーカーとしての有用性を評価する。そして治療抵抗性で悪性度の高いと考えられるEMT-CTCを標的に治療臨床経過上の推移を測定し、治療奏効/耐性/再発としてのより鋭敏な臨床バイオマーカーであることを実証する。また、CTCに発現する分子標的薬の奏効に関与するがん関連遺伝子変異、転移関連遺伝子、抗がん剤感受性マーカー、固形がん種別特異的マーカーなどを原発巣遺伝子情報及び表現型との比較解析を行い
デジュール・スタンダード策定過程における日米欧企業組織の行動類型について

当報告では、(1)日本における標準化活動の現状(国際標準の重要性があまり理解されていない現状)、(2)欧米の取り組み(a.標準化によってマーケットを制する基本方針のうえに成り立っている欧州の基本戦略と、欧州各国が国家規格を欧州規格として統一した上で、さらにこれを世界標準化するためのロビーイングが盛んにおこなわれていること、b.ISO、IEC、ITUなどの各国際標準化機関には1,000以上のテクニカルコミッティ及びサブコミッティがあるが、幹事国になると自国が有利になるように影響力を行使できるため、欧州が積極的に幹事国を引き受けてる様態、c.米国はデジュール標準が事実上欧州に支配されてきたので、デファクト標準やフォーラム標準という別の方法をとってきたが、近年はデジュール標準に力を入れる必要を認識し、国家技術移転促進法によってもこの傾向が促進されていること)、(3)今後の日本の標準化戦略のあり方、について定量的な分析成果報告が行なわれた。くわえて本研究では、標準化戦略と関わって企業間提携の重要性の高まりから、戦略的提携(サプライヤー・システム含む)の理論化を試みてきた。本研究費のお陰で、総務省主催のITUビジネスセミナーに2年連続して参加出来、また、国際会議ではじめて報告する機会を得ることが出来たことを感謝しています。2年間を予定した研究課題「デジュール・スタンダード策定過程における日米欧企業組織の行動類型について」の1年目終了にあたり、研究実績概要を示しておく。本年度は、(1)デジュール・スタンダード策定機関であるITUの歴史的成立過程、組織構造、機能について文献収拾やインタビューを通じて基礎資料として纏め、(2)ITUの日本支部である日本ITU協会の主催する各種セミナーに出席して、2年目の研究へ向けて人的ネットワークを構築(具体的には、標準化活動を政策的にバックアップする総務省、標準化機関のワーキング・グループで実際に議長などを務めてこられた民間通信関連メーカーの方々)、(3)第二次移動体通信規格策定プロセスに見る民間通信メーカー(ノキア杜)の戦略的対応の分析、の3点に絞って研究活動を行ってきた。残念ながら、研究計画書で予定されていた海外出張;(4)ジュネーブ所在のITU事務局長内海氏へのインタビュー予定は、同時多発テロの影響により見合わさざるを得ない状況となった。当初予定していた通り、1年目にあたる本年度は次年度に雑誌論文・学会報告等、具体的な成果をあげるための一次資料収集に充てていたため、私的な研究会での報告を除いては研究成果を公表する段には至っていない。来年度は、研究計画書の通り、(1)報告書の取り纏め、(2)論文の執筆、(3)国際ビジネス研究学会での報告に向けて研究活動に取り組んでいきたい。
季節海氷域の氷厚グローバルマッピングおよび数値海氷モデルへの応用

季節海氷域の氷厚分布を衛星合成開口レーダー(SAR)から見積もるアルゴリズムを開発することを目的として、オホーツク海や北極海で現場検証観測を行った。その結果、L-band SARは季節海氷域のみならず北極海多年氷においても氷厚分布推定に有用であることが確かめられた。また、得られた氷厚分布と海氷漂流速度や密接度データを基に従来数値海氷モデルで用いられてきた海氷力学過程の妥当性についても吟味された。今年度は氷厚推定アルゴリズムの開発の一環として、(1)過去に取得したデータの解析、(2)現場データの取得、(3)論文や著書の執筆、また、数値海氷モデルの開発の前準備として(4)氷盤の大きさや形状の分布特性関する解析及び論文執筆に取り組んだ。(1)に関しては、2007年に東南極海で実施された海氷と積雪の詳細なプロファイル観測から、季節海氷域において約100mスケールの平均氷厚の推定に最も有効なのは海氷/積雪境界面の凹凸分布であることが確かめられ、現在取り組んでいるL-band-SARを用いた氷厚分布推定の手法に関する確証を得ることができた。また、2008年2月にオホーツク海で実施されたPALSARとの同期観測の結果から氷厚分布とSAR後方散乱係数の間に良い相関があることを見出し、得られた回帰式を用いて同海域の他の年氷厚分布のマッピングを行った。その結果、実測と整合性のある結果が得られた。(2)に関しては、当初の計画通り2009年5月と9月に北極海で、11月に南極ロス海で、2010年2月にオホーツク海で現場データを取得することができた。各々の海域についてPALSAR画像も取得し、今後解析を行う準備が整った。(3)に関しては、本研課題に直に関わるトピックについての依頼執筆であり、本課題の重要性を認識する良い機会となった。(4)に関しては、南極氷縁域の氷盤分布は基本的にフラクタルの特性があり、数十mの大きさを境にレジームシフトが生じることを見出し、この特性を理論的に説明することにある程度成功した。氷盤分布は氷厚分布にも密接に関わっていることを示し、広域の季節海氷域の氷厚マッピングの重要性を示すことができた。以上、おおよそ当初の計画に沿って研究を遂行し、本研究課題を今後進める足がかりが得られた。今年度は主として昨年度に開発した氷厚推定アルゴリズムの検証を目的として、(1)現場データの取得および解析、(2)過去に取得したデータの解析、(3)論文の執筆などに取り組んだ。(1)に関してはオホーツク海および北極海グリーンランド北方で電磁誘導法(EM)による氷厚観測を実施し、ALOS衛星PALSARによるL-band SARの後方散乱係数分布と比較検証を行った。オホーツク海に関しては特に2010年1月3月の氷況に着目し、昨年度開発したPALSARから氷厚を計算するアルゴリズムを用いてオホーツク海南部の氷厚分布を見積もり、氷厚の季節変化の再現性について検証した。気象データセットERA-interimを用いて計算した氷厚発達、それに2月上旬に現場で採取したデータと比較した結果、これらのデータは比較的良く合致し、アルゴリズムは季節変化や年々変動にも適用可能であることが確かめられた。更にこの手法が多年氷域でも適用可能なのかを調べるためにグリーンランド北方のリンカーン海でも氷厚・表面凹凸・PALSAR後方散乱係数の比較検証実験を行い、比較的有望な結果が得られた。(2)に関しては、2007年に東南極海で得られた詳細な現場観測の結果を吟味した結果、我々のアルゴリズムの前提となる表面凹凸と氷厚の相関性を確かめることができた。(3)に関しては、東南極海で得られた現場検証の結果およびオホーツク海で得られたPALSARから氷厚を見積もるアルゴリズム、それに(1)の結果について論文を執筆した。このように昨年度開発した氷厚アルゴリズムの適用性が確認できたことに加え、オホーツク海の2010年冬季の海氷漂流速と密接度のデータセットを作成できたので海氷厚分布の広域マッピングおよび数値海氷モデルの検証を行うための準備を整えることができた。今年度は最終年度であるため合成開口レーダーを用いた氷厚分布推定の可能性を踏まえて数値海氷モデルへの応用を目的として、(1)現場データの更なる取得と解析、(2)数値海氷モデルで用いられている海氷力学過程の検証、(3)論文の執筆などに取り組んだ。(1)に関しては、オホーツク海南部の海氷域で巡視船「そうや」を用いてPALSARと同期観測を行い、昨年度に導出したPALSARから氷厚を求める回帰式の妥当性を検討した。その結果、観測された氷厚分布は比較的良く再現されていることが確認された。また、L-band SARの有用性を確かめるために同海域でPALSARとほぼ同じ時刻に観測したRADARSAT (C-band)の画像を購入して両者の比較を行った。

その結果、C-bandは小規模の凹凸を検出するため海氷域の抽出には適しているものの、海氷域内でのコントラストはL-bandよりも小さく、従って氷厚分布を抽出するのにはL-bandの方が適すると考えられることが分かった。(2)に関しては、オホーツク海を対象に2010年冬期間AMSR画像データから求めた日々の海氷密接度分布、海氷漂流速度分布を基に海氷運動の力学過程と氷厚分布の変化とを対応させた。海氷の熱力学的な成長はERA-interimデータセットを用いて計算を行った。その結果、氷厚分布の変化は速度の収束場の影響が非常に大きく、海氷内部応力のレオロジーは従来Hiblerによって提唱されたプラスチックな連続体というよりも個々の氷盤の振る舞いの取り扱いの重要性が示唆された。このため(3)で氷盤の強度の季節変化を融解初期に着目して室内実験とモデルから調べた結果を論文にまとめた。以上、PALSARデータの制約もあって氷厚マッピングの領域は限られたものの、数値海氷モデルのレオロジーの検証など当初の計画が有意義に達成されたと思われる。
縄文後・晩期における西日本の土器文化の研究

本研究では、西日本の縄文時代後晩期の土器の生産・使用の動態を解明し、狩猟採集社会における土器文化を解明することを目的とする。型式学的分析による編年・地域性の再検討、資源利用から見る土器生産の変化を軸として研究を進めている。本年度はこれまで研究を進めてきた縄文時代後期後葉の近畿・瀬戸内地方や東海地方の編年をもとに、東日本にも広がる凹線文土器について検討し、当該時期の東西日本を含む広域編年の構築と各地域間関係の解明をめざした。特に北陸地方を中心に編年研究をすすめ、標識資料から新出資料まで網羅的な調査をおこない、これまで少数例でしか語られてこなかった北陸地方の時間軸やその地域的様相について検討した。これに加え、関東地方、中部地方の中心的な遺跡の資料調査をすすめ、文様描出方法や器種構成に着目し、近畿・瀬戸内、東海地方との地域間関係について検討した。今年度予定していた調査は終えることができたが、成果報告までには至らず、今後論文等で報告していくことが課題となった。さらに凹線文土器群から晩期前半無文土器への変遷とその文化的背景について研究を進めた。これまであまり注目されてこなかった無文土器の形態的変化と有文土器との関係性に着目し、土器の無文化という現象について検討している。昨年度に引き続き、東大阪市馬場川遺跡の整理作業をおこない、その成果を報告した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は東海地方・近畿地方を中心に土器の製作技術から編年・地域性の再検討をおこなった。近畿地方の当該期の土器の様相を資料報告として提示するとともに、これらの成果をもとに東海地方での資料調査を行い当地域の編年・地域性の再検討をおこなった。遺物の詳細な観察から土器の文様描出技法の変化を抽出し、文様描出技法の地域分化にともなって器種・器形という土器文化の構造的なレベルでの地域差が見られるようになることを明らかにした。さらに土器に付着する顔料に着目し、土器の塗彩という土器生産工程の一部を復元する研究をおこなった。縄文時代後期後半以降の顔料付着土器の集成を進めるとともに、後期後半に出現する顔料専用容器と考えられる土器の理化学分析および型式学的分析を進めている。引き続きこの方針をもとに地域を広げ分析をおこなっていく。またその他に、土器編年を時間軸とし地形発達から見る遺跡の立地の変化を分析した。沖積低地における後期から晩期にかけての堆積環境の変化にともない遺跡立地が変化することを明らかにした。遺跡立地の変化は資源利用の変化や社会関係の変化を表すものであり、今後土器文化の変化との関係性を論じうる意義のある研究となると考えている。本研究では、西日本の縄文時代後晩期の土器の製作・使用の動態を解明し、狩猟採集社会における土器文化を解明することを目的とする。型式学的分析による編年・地域性の再検討、資源利用から見る土器製作の変化を軸として研究を進めている。本年度はこれまで研究を進めてきた東海地方・近畿地方に加え、北陸地方、瀬戸内地方、九州地方の資料調査をおこない、土器の製作技術に基づき編年・地域性の再検討をおこなった。昨年度に引き続き、近畿地方の当該期資料である一乗寺向畑町遺跡、馬場川遺跡の土器についての整理作業をおこない、その成果について報告した。またこれらを基準に西日本各地の資料を詳細に観察し、時期的な変化、広域的様相、地域的様相について検討した。特に広域的様相がみられる時期とされる後期後葉の土器に焦点を当て、地域ごとにその発現過程について研究を進めた。顔料付着土器縄文時代後期後半以降の顔料付着土器の集成を進めるとともに、一乗寺向畑町遺跡の顔料の理化学分析をおこなった。顔料利用の変化について、型式変化や器種との関係性から検討し、文化財科学会等でその成果について報告した。

これまであまり注目されてこなかった無文土器の形態的変化と有文土器との関係性に着目し、土器の無文化という現象について検討している。昨年度に引き続き、東大阪市馬場川遺跡の整理作業をおこない、その成果を報告した。26年度が最終年度であるため、記入しない。現在、近畿地方、東海地方さらには九州、中四国地方の一部の資料の資料調査を行い、一乗寺向畑町遺跡の資料の報告をおこなった。さらに型式学的な検討から対象時期の編年・地域性の再検討を進めている。資源利用からみる土器生産という点においては、赤色顔料利用の資料収集や分析を行い、25年度にはこの成果を発表することが決定している。これに加え、地形発達という視点から遺跡形成・集落形態の変化の分析をおこなった。自然資源利用の変化やさらには社会の変化を論じる上の重要な視点として分析を進めた。資料収集・調査を十分におこないデータの分析に努め、資料報告や発表の機会を得た。今後はこれらの成果を論文としてその成果を提示していくことが課題として残されている。近畿地方・東海地方に加え、北陸、瀬戸内、九州地方と西日本全域にわたって資料調査を進めることができた。また顔料分析や土器編年をもちいて遺跡立地分析をおこない、多角的に研究をすすめることができた。これらの成果の一部については既に報告をおこない、未報告分にいても計画的に研究をすすめている。今後も引き続き、1.土器の型式学的検討による編年・地域性の再検討、2.資源利用から見る土器生産の解明を目的に研究するとともに、加えて3.遺跡形成・集落形態の変化から見る社会間関係の解明を基軸とし研究をおこなっていく。1については、特に九州地方、中四国地方を中心に検討を行う。編年網を整理し、土器情報にみられる広域化・地域分化という現象を解明する。2については、引き続き赤色顔料利用の分析を進める。1で得られる編年・地域性の分析ふまえたうえで、土器生産の時期的・地域的様相を解明する。1,2の視点を統合することにより、土器の生産・使用という構造的な土器文化を解明することができる。また3については、沖積低地における地形発達と遺跡形成・集落形態の変化を分析し、集落の様相をモデル化することにより当時の社会関係を解明する。1,2で明らかにする土器文化の動態と3の視点を、土器編年による時間軸によって通時的な関係性を捉えることにより、狩猟社会における土器文化の様相を解明する。以上のような方針で研究を進める。今後は、あまりその実体が解明されてない後晩期の無文土器を中心に資料調査をすすめる。無文土器の変遷の理解と、既存の有文土器を用いた編年との関係性を読み解き、その意義について検討する。またこれまで進めてきた資料調査の成果についての報告を順次行っていく。成果をまとめるうえで、土器から読み取る文化についての理論的整備をおこなう。具体的には型式学的方法についての学史の整理と再検討と、文化人類学からみた物質文化論を整理し、あらたな方法論を構築することを今後の研究推進方策とする。
言語とコミュニケーションに関する学際的研究

(1)研究打合せの開催1996.6,1996.8,1996.9,1996.10,1996.11,1996.12,1997.1,1997.2,1997.3の合計9回の研究打合せ会と、その他に随時ワーキンググループによる打合せを行なった。研究打合せ会では、各分担者が自分の興味・関心と研究の方向について発表し、また相互に質疑応答をすることで理解を深めることができた。また、あわせて、重点領域の申請をどういう手順で行なっていくべきか、具体的な内容について検討した。重点領域の理念や体制の原則から、取り入れるべき専門分野、その分野の研究者と研究テーマ、研究組織の実際案まで、幅広い議題について検討した。全体会議では細部までは詰められなかったので、必要に応じてワーキンググループで検討を続けた。(2)重点領域申請書の作成研究分担者が分担して、重点領域申請書を作成・印刷し、文部省に送付した。これには、研究打合せ会での議論を十分に盛り込むことができた。(3)報告書の作成研究分担者・研究協力者が、各自の専門分野における「言語とコミュニケーション」に関する概観調査を進め、現在までに、どのような研究がなされているかを展望した。その結果を持ち寄り、150ページほどの報告書としてまとめた。
重症薬疹迅速診断キットの有用性の検討

重症薬疹(中毒性表皮壊死症:TEN、Stevens-Johnson症候群:SJS)は眼症状などの重篤な後遺症を残すことがあり、時に致死的疾患である。血漿交換や大量免疫グロブリン療法などが試みられているが未だ難治症例も多くみられる。本研究課題においてさらなる臨床における新規の診断マーカーを検索し、加えて重症度を予測できるマーカーも検索する事を目的とした。薬疹症例において、薬疹原因薬剤は患者末梢血単核球(PBMC)を刺激、活性化させ、重症薬疹において産生が亢進される、またはより優位に亢進するものの検索を行った。本研究ではsFasLやgranulysinなど細胞死誘導因子が候補として同定された。これまで申請者は、早期診断が早期治療開始に結びつくと考え研究を行ってきた。最近血清中granulysinが発症早期に著増し、早期診断に有用であることを明らかにし、迅速診断キットの作製に成功した。本研究課題において、我々が作成した迅速診断キットの臨床における有用性を検討し、さらなら改良を行う。本研究課題において、迅速診断キットの臨床における有用性を検討するため、多施設において症例、検体を収集し、検討を行う。さらに他のタイプの重症薬疹(薬剤過敏性症候群など)においてもgranulysin濃度および、キットの判定を行い、診断および重症度との関連性を検討する。これまでの成果として、多施設において症例、検体を収集を行い、現在80症例集積している。他のタイプの重症薬疹(薬剤過敏性症候群など)においてもgranulysin濃度および、キットの判定を行い、薬剤過敏性症候群においても上昇する症例が多いことを見出した。血漿交換や大量免疫グロブリン療法などが試みられているが、いまだ難治症例も多くみられる。我々は血清中granulysinが発症早期に著増し、早期診断に有用であることを明らかにした。全国の医療機関に重症薬疹患者の血清の提供を呼びかけ、これまで60例以上の症例の血清を収集した。また北大病院に定期通院中の15名以上の重症薬疹患者が、例数を多く検討できる状況である。これらの薬疹症例において、薬疹原因薬剤は患者末梢血単核球(PBMC)を刺激、活性化させた。この原因薬剤刺激時に、重症薬疹において産生が亢進される、またはより優位に亢進するものを検索を行った。PBMCのmRNAを用いてDNA microarrayを施行し、重症薬疹と通常薬疹のデータを比較し、重症薬疹で優位に発現増強されるmoleculeの同定を行った。候補同定後、原因薬剤刺激したPBMCの培養上清においてタンパクレベルでの発現をELISAを用いて測定した。具体的にはsFasLや、granulysinなど細胞死誘導因子が候補として同定された。しかし今回の研究課題では新規の因子の同定にはいたらかった。皮膚科迅速診断キットの臨床における有用性を検討するため、多施設において症例、検体を収集を行い、現在80症例集積している。迅速診断キットの臨床における有用性を検討するため、多施設においてさらなる症例、検体を収集し、検討を行う。
ヴィジュアル教材提供を通しての教員コミュニティ参加プログラム研究

研究の目的と概要:本研究では,美術教育関連の教員志望学生が,遠隔地域のへき地小規模校教員に対して,小中学校の教科・教科外学習に利用する「ヴィジュアル教材」を提供し教員コミュニティに参加するプログラムを開発し運営した。ここで述べるヴィジュアル教材とは小中学校の教科・教科外学習に利用される視覚的な学習材であり,教材・資料等の印刷物のほかに,web,プロジェクター出力におけるデータ,VTR画像であり,静止画像,動画,テキスト,音声データを複合的に組み合わせたものを指しており,広範な内容を含んでいる。この開発・運営を通して,「教員志望学生が教員コミュニティに周辺的に参加するプロセス」と同時に「依頼教師による学校を開くプロセス」を記述する。プログラムの内容:「(1)教員養成プログラムとしての側面」地域の教員から示された題材を理解し,ヴィジュアル教材へと構成する過程で教授内容と教授方法の統合が図られる。これは,単に教材作りの補助に終わらず,美術教育関連学生がその専門性を生かして,実務的に授業に対して責任を持つこととなる。こうした周辺的参加を通して教員コミュニティへの成員意識を高め,現場の教員が持っていない技能を示すことで,教員から指導を受けること以上に参加意識を高めることができる。「(2)地域貢献プログラムとしての側面」本プログラムは,学生によるヴィジュアル教材提供を通して,地域教員への視覚言語に関する技能を伝えるプログラムとなっている。「(3)「開かれた学校」研究としての側面」既存コミュニティへの参加する新参者は,コミュニティを開示すること,理解可能に可視化することで,新参者が参加可能なものにする。教員を目指す学生に対して教材作成を依頼することは,学校カリキュラムを開示することであり,解決すべき課題を可視化することである。この可視化プロセスに,形式的開きを超えた「開かれた学校」の可能性を指摘した。1.遠隔地域の教員から依頼を受けるためのWEB開発を行った。このWEBでは、第1に依頼された教科における題材・目標を明確にし、教材の制作目標を明確にする。第2に教員が希望するメディアや掲示方法を、明確にし、同時に幅広く学生から提案を行う。第3に、題材、単元、個別の授業の中での位置づけを明確にする。これらのプロセスが相互的なのは、教員から、授業実施の初学者である学生に対して、授業作りの方法を明示することとなり。学生からは、ヴィジュアル資料提示方法の提案を行うことで、一方に負担を強いることがなく互恵的であった。2.学生から提案するヴィジュアル資料提示方法の検討を行った。これは、対象学校の設備に個別に対応して、同一資料を様々なメディア(WEB上での閲覧、プロジェクター出力、ポスター掲示、OHP出力など)を用いることとなる。また、児童生徒の人数規模、授業形態・指導方法に対応した提示方法を検討し、それらのモデルを作成してWEBコンテンツとする。3.今年度のまとめとして、教員志望学生に提供するメディアコンテンツ制作プログラム開発を行った。個々の学生による分業と児童生徒の参加を前提としたプログラムであり、小中学校の授業等で利用するメディアコンテンツを作成し提供するこのプログラムを通して、教員志望学生はワークフローによる共同制作の重要性と文化的実践の意義を理解しながら制作を進めた。1.本年度の目的は、「対話を通しての制作プロセス」のモデルを提示することである。筆者は「へき地小規模学校における造形支援の研究」においてへき地小規模学校と教員志望学生とがインターネットを媒介とした共同制作プログラムを提案運営した。このプログラムの中で、共同制作に習熟していない学生が支援を行う場合に、不具合が多発した。不具合の内容は様々であるが、児童生徒の提案のみを受け入れる、一方的に学生の提案を押しつけるなどがそれである。

主に、相互関係の中で制作を行うことの問題であった。「対話を通しての制作プロセスモデル」提示することが、相互関係的に制作するプロセスを理解するために必要であると考えた。特に対面で共同制作を行う場合と異なり、インターネットを媒介とする場合には、限られた情報をもとに推測、思考、判断を行うので、全体を見通したプロセス把握が必要となる。ここで示したモデルは、この見通しを獲得するのに有効であった。また、制作プロセスが、定められた作業手順を行うだけに止まらず、創造的な質を目指すことからプロセス要素を示すことに加えて、質的な高まりを示す要因を示した。2.プロジェクト運営の基礎理論である「正統的周辺的参加理論」の実践的展開として「開かれた学校」を検討した。(1)「開かれた学校」言説が示す、「目指すべき学校と地域の関連」の諸条件を整理し、(2)事例研究として「教員10年経験者研修における、教員と大学との関連」を示し、(3)「学校と地域社会との関連」が教員の学習を促すモデルを状況的学習理論に沿って描いた。(1)本研究では、美術教育関連の教員志望学生が、遠隔地域のへき地小規模校教員に対して、小中学校の授業で利用する「ヴィジュアル教材」を提供し教員コミュニティに参加するプログラムを開発し運営する。この開発・運営を通して、教員志望学生が教員コミュニティに周辺的に参加するための対話的表現能力・技能の基礎的構造と適用範囲を明らかにする。(1)本年度は、全体プログラムを運営した。順次ヴィジュアル教材の提供数を増やし、教材内容も拡大し、小学校図画工作対応させた。(2)教員養成プログラムとしての側面は以下の通りである。地域の教員から示された題材を理解し、ヴィジュアル教材へと構成する過程で教授内容と教授方法の統合が図られたことが確認された。これは、単に教材作りの補助に終わらず、美術教育関連学生がその専門性を生かして、実務的に授業に対して責任を持った。こうした周辺的参加を通して教員コミュニティへの成員意識を高め、現場の教員が持っていない技能を示すことで、教員から指導を受けること以上に参加意識を高めることができた。(3)理論枠組みの研究では、「開かれた学校」概念に焦点をあて、「正統的周辺参加理論」の深化を目した。結果として、「開かれた学校」を実践する教師は、「実践的思考」により、学校を学習する共同体として質的に高め、教員コミュニティへ参加する人々を励まし、目標を設定し、有効な援助を行いながら、組織構成員として受け入れていった。研究の目的と概要:本研究では、美術教育関連の教員志望学生が、遠隔地域のへき地小規模校教員に対して、小中学校の教科・教科外学習に利用する「ヴィジュアル教材」を提供し教員コミュニティに参加するプログラムを開発し運営した。
ケモカインレセプターCCR5を標的とした阻害剤の開発と機能解析

抗HIV剤開発を目指し、海綿産環状デプシペプチド類の合成と評価を行った。環状デプシペプチド・カリペルチンはケモカインレセプターCCR5を阻害することで抗HIV活性を発現すると考えられているが詳細は今だわかっていない。カリペルチン類は異常アミノ酸を豊富に含み、立体化学の未決定部分が存在し、効率的な合成法も確立されていなかった。そこで、入手が困難な異常アミノ酸について立体制御合成を行い、ペプチド形成はFmoc-固相法で合成を行う計画を立てた。またCCR5に対する評価系確立のため、細胞毒性試験を行いながら研究を進めた。Callipeltin Aアナログの固相合成法を用いた化合物ライブラリー作成を検討した。環状デプシペプチドであるためデプシ結合部分の検討が必要であった。そこで、デプシ部分での環状化ならびに、ペプチド結合部分での環状化をそれぞれ検討した。その結果、どちらのケースにおいてもデプシ結合部分が合成のボトルネックになることが判明した。現在の最適条件は椎名らのMNBA法であるが、依然として満足できるものではなかった。そこで、液相法でデプシ部分周辺トリペプチドを合成し、これを固相上でペプチド鎖内に組み込むことを検討した。しかしながら、異常アミノ酸部分の合成法に問題が生じ、現在条件検討を行っている。一方で、アッセイ法の確立に向けたCCR5を強制発現したCHO細胞の入手に成功した。本細胞は一般的な方法で増幅が可能であり、化合物ライブラリーの作成を待ってアッセイ系に供することができる段階まで進行した。さらに簡便なアッセイ法を行うべく蛍光標識を用いたフローサイトメトリーによる評価法の検討を行うことにし、CCR5に選択的に結合するTAK779の蛍光標識複合体の合成を検討した。現在TAK779と蛍光物質との結合を検討中である。ケモカインレセプターCCR5阻害剤創成を目指して環状デプシペプチドcallipeltin類の全合成と類縁体合成を中心に研究を行った。特に環状デプシペプチドの合成と異常アミノ酸dimethylgulutamineの立体制御合成に傾注した。環状デプシペプチドの合成ではC末端からN末端に向かう直鎖状のペプチドを合成し、N末端とC末端、すなわちデプシ部分での環状化反応を詳細に検討した。その結果、N末端アミノ酸の構造に起因する環状化の効率性について大きな知見を得ることができた。結果としてcallipeltin Bの合成には不向きであるという結論に達したが、今後のcallipletin A類の合成には適用可能である。これらの知見をもとに様々なアミノ酸を組み込んだ環状ペプチドライブラリーの合成を行ったところ、C末端アミノ酸がN-メチルアミノ酸の時に重大な問題点が生じることがわかった。詳細は次年度に精査することとなった。異常アミノ酸dimethylglutamineの立体制御合成では出発原料にセリンを用い、各種保護基を導入後Hanessian法による完全立体制御による2つにメチル基の導入に成功した。その後、ラクトン体へ変換し、天然物の立体構造にするために立体反転を行い、ラクトンからラクタムへのone pot変換に成功した。最後にTEMPO酸化によって選択的に1級アルコールのみをカルボン酸に変換し、その合成を達成した。本合成は工程数が長く大量供給という面で難点があるため、更なる改良が必要であると思われた。本年度は計画通りに進捗することができず、いくつかの課題が残り、次年度に向けて更なるスピードアップが必要である。しかし進捗が遅いのみで計画の変更はない。細胞を用いたアッセイにも取り組んで行く予定である。まず環状オクタデプシペプチ合成法の確立を行うための検討を行った。C末端MeAlaのカルボン酸とThr側鎖アルコール部分での環状化ではThrのN側アミノ酸によって環化効率が異なることがわかった。すなわちGlnの時には70%、pyroGlnの時には全く進行しないという結果であった。そこで直鎖内にデプシ部分を組み込み、ArgとThrとでアミド化による環化を行った所、大変良好な結果を与えた。しかしながら、MeAlaが分子内に存在する場合においてはジケトピペラジン形成が優先的に起こり望む環状ペプチドを与えるには困難であった。これより、MeAlaとTyrでの環化が最も効率的であることを見出した。このルートで15種類のcallipeltinアナログの合成に成功した。次に得られたペプチドを用いてHela細胞に対する細胞毒性試験をおこなった所、そのほとんどで毒性を示さなかった。この結果は抗ウイルス剤の創製には有利な情報であり、次年度いよいよCCR5に対する結合アッセイへと展開する。一方で、callipeltin類側鎖部分の立体制御合成も検討した。

アルギニン系異常アミノ酸類ではガーナーアルデヒドを原料に用いてジアステレオ選択的にジヒドロキシル化、さらにcross-metathesis反応によってグアニジド基、カルボン酸類の導入を行った。さらに脂肪酸部分についてはリパーゼによる不斉非対称化によってビルディングブロックの創製を行った。今後、各部位の調製と全合成に向けて検討する予定である。ケモカインレセプターCCR5阻害剤創成を目指して環状デプシペプチドcallipeltin類の全合成と類縁体合成を中心に研究を行った。環状デプシペプチド合成法の開発では、デプシ結合での環化は困難を極めた。そこで環化位置の検討を行い、ジケトピペラジン形成を抑制した最適条件を見出すことができた。またD-allothreonineの供給に問題があったため、再検討を行った。既知法では再現性が乏しかったため、詳細な条件検討を行うことで、再現性の高い、大量合成に耐えうる条件を見出すに至った。さらに、直鎖callipeltin Mの最初の全合成にも成功し、副反応で生成するペプチドの構造決定、メカニズムの解明もあわせて行うことができた。一方で細胞毒性試験を行うためにHela細胞を用いて細胞培養、継代、保存、アッセイ法の確立を行った。Callipletin類は細胞毒性を有するため、CCR5/HEK293を用いたアッセイが難しい。そこで細胞毒性を軽減したcallipeltin類の構造活性相関を行った。Hela細胞は理研細胞バンクから入手し、DMEM/10%FBS/1%PEST培地を用い、培養、継代を行った。対数増殖期にある細胞を5000個ずつ撒き、24時間培養後、様々な濃度に調製したcallipeltin類を加え、さらに24時間培養した。WST-8を用いたMTTアッセイによって生細胞を評価することで細胞毒性試験とした。その結果、ジメチルピログルタミン酸のジメチル基が活性に大きな影響を与えていることがわかった。それ以外の異常アミノ酸、D-アミノ酸などへの置換は活性に大きな違いを与えなかった。デプシ部をアミド結合へ交換、環のサイズを変化させても同様であった。毒性を軽減させた阻害剤創製へ向けて大きな知見を得ることができた。環状ペプチド合成法の確立に予想以上の時間を費やしたことが挙げられる。そのため本年度行う予定であったCHO/CCR5細胞を用いたアッセイがほとんど手つかずであった。しかしながら着実に成果は出ており、改革の変更はない。24年度が最終年度であるため、記入しない。合成研究における問題点はほぼ克服できたので、CHO/CCR5を用いたアッセイ系の確立を行う。最終年度であるので、できる限りカゴウブツライブラリーの合成とアッセイを行い、高活性な化合部の取得に努める。上記にも記載の通り進捗状況は遅れ気味であるが、着実に進展していることから計画変更などの予定はなく、スピードアップを計りながら本研究を遂行する。
大学における「教育学教育」に関する日独比較研究

国内大学では総合研究大学における教育学教育と教員養成学部・大学におけるそれとに二分化している。前者は人文社会科学としての理論的位置づけをめざし、後者は学校教育実践への傾斜を強めている。教員養成学部・大学では資質能力のスタンダード作りがすすみ、教育成果の可視化が求められている。ドイツの大学では教職の専門性を巡って科学性(理論)と実用性(実践)の分断と連関という19世紀前半以来の課題に継続的に取り組みつつ、教員コンピテンシーの共有化を進めている。また教員養成以外ではボロニアプロセスに基づいた学位基準の標準化(チューニング)が取り組まれている。前年度より継続している国内大学教育学系学部の調査により、教員養成を主目的とする学部カリキュラムがより実践的課題に対応して編成されていること、非教員養成系教育学部の場合は大きな変化がなく伝統的な教育学の学問ディシプリンによる編成が続いていることを確認した。またドイツの大学、特にオルデンブルク大学及びライプツィヒ大学を事例とした調査では、ボロニアプロセスに基づく制度的変化、例えば教育学系学部の修了が国家試験のみならず学士学位の取得に連結することが大きな変化として捉えられた。その影響は、欧州大学システムにチューニングされるという効果とともに、授業履修の集密化、多忙化、「学校化」としての作用もあることが明らかとなった。最終年度平成25年は国内大学の教員養成カリキュラム改革動向に関する調査を継続するとともに、平成24年度に実施したドイツ大学(ライプツィヒ大学、オルデンブルク大学)の教育学教育調査の結果を分析し、比較考察した。ライプツィヒ大学ディーターシュルツ教授からの聞き取り調査の結果、以下のような状況が確認できた。「教師の専門職としての行為は、型にはまった機械的なやり方を反復するだけでは築けない。また一方で、科学性が絶対不可欠な前提でもない。科学性は教師の専門職性にとって構成的なものである。ドイツでは1960年代以来教師教育改革の様々な試みの中で「職業実践との関連」が中心的要素に置かれてきた。しかし実際には理念型的な行為構成と実用主義的な行為結果が対立し、理論と実践の首尾一貫した関係構造が確立されたとは言えない状態が続いている。近年、教師の職業実践が非常に高い尊厳と専門性を持つものであり、それを大学で学びうるのであれば、職業実践は関連専門分野における授業での学修と同等かつ対等の要素として位置づけられなければならないとされ、その新しい学びの次元を「学校実践的学修」として重視している。つまり、学修を通して実践に理論的含意を持たせ、実践を通して理論に実践的含意を持たせることをめざしている。」こうして大学と実習校の往還、連携授業が組み立てられている。日本の大学での教育学教育は、人文社会科学としての「教育学」と教員養成のための「学校教育学」との二分化がますます進んでいる。総合研究大学における教育学研究と教育は、哲学教育、歴史学教育、あるいは社会学、心理学教育と同等の位置を得ることをめざし、教員養成学部、大学における教育学教育は、教員コンピテンシーあるいは教職スタンダードの整備とあいまって、ますます機能化、実用化とともに資質能力の可視化が進んでいる。平成23年度は日本国内の大学(総合大学、教員養成大学、国公立大学、私立大学)における教育学教育の実情を訪問調査と文献資料調査によって分析した。総合大学における社会科学ないし人文学としての教育学一般理論教育と教員養成大学における教職、学校教育実践に重点化した教育学教育の特質が確認できた。とりわけ教員養成大学及び学科では、到達目標としての教員養成スタンダードの整備が進んでおり、新規に導入された「教職実践演習」授業実施に向けての準備がなされていた。また並行して、大学で使用される「教育学」テキストを収集し、特徴を分析した。従来型のテキストで教育事象一般を概説的に紹介したものがある一方、今日的な教育課題に対応できる教員能力を育てようとする意図が明瞭なものも見いだされた。研究の成果の一端を、平成23年6月27,28日、北京師範大学の招待講演において「日本の高等教育改革ー教員養成と教育学ー」と題して報告した。また、平成24年1月26,27日、京都大学高等教育開発研究センター開催のセミナー、同3月4日、金沢大学大学教育研修セミナーにおいて報告し、大学教育関係者と意見交換を行った。国内の主要な教育学系学部カリキュラムの調査収集を行い、その特質を分析できた。またドイツ・ライプツィヒ大学を訪問調査し、シュツル副学長、ホーフゼス教育学部長にインタビュー調査を行うとともに、関連資料を入手できた。またそれらの成果をディルタイ協会研究大会や茨城大学招待講演において報告、発表できた。本年度の研究目的とする日本国内大学における教育学教育の実情調査は、国立総合大学で教員養成を主目的としない教育学部、同じく国立総合大学で教員の計画養成を主目的とする学部、また私学総合大学、国立教員養成単科大学といった主要で特徴的な類型に関して調査ができた。