hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋底生動物の着定量のマルチスケール時空間変異性とその要因

岩などの硬い基質上をすみかとする底生動物では、加入個体の分布が基質の微小な割れ目に集中することが知られている。しかし、このような特定の微地形への加入個体の集中が水深や加入密度に依存してどのように変化するかは、ほとんど明らかになっていない。そこで、北海道の岩礁潮間帯に生息するキタイワフジツボを材料に、岩表面の割れ目に対する加入個体の集中度が水深、年、加入密度に依存してどのように変化するかを明らかにした。解析には北海道南部の垂直な岩礁に設置した永久方形枠(縦1m、横50cm)で2004年から2008年の期間に収集されたデータを用いた。方形枠内の岩表面は毎年7月に無生物化し、その3ヶ月後に永久方形区内のさまざまな潮位に設置した80コドラート(各25cm^2)を写真撮影した。この写真を用い、定着個体の分布とその定着場所(岩表面の割れ目とそれ以外)を評価した。その結果、加入個体が割れ目に集中する程度は高潮位(水深が浅い)ほど高くなることがわかった。また、加入個体が割れ目に集中する程度は、加入密度が高くなるほど低くなることがわかった。さらに、高潮位では、割れ目に見られた加入個体は、割れ目の外の個体より体サイズが大きいことが分かった。これらの結果は、本種の幼生は定着するときに岩の割れ目を選好するが、その選好性は割れ目の内外で成長量に差の出る高潮位ほど強い可能性を示唆している。このことは、観察された加入個体の割れ目への集中度の潮位による違いは幼生の適応的な定着場所選択の結果である可能性があることを示している。海洋の底生動物の幼生の加入過程を理解するうえで、加入個体の空間分布特性(分布の集中性や均等性)を明らかにすることは重要である。そのために必要な個体の空間分布特性の解析方法(点パターンの解析手法)は近年急速に進歩した。そこで、こうした最新の解析方法を用い、岩礁潮間帯のイワフジツボを対象に50cm以下の空間スケールにおける加入個体の空間分布特性を明らかにした。解析には北海道南部の垂直な岩礁に設置した永久方形枠(縦1m、横50cm)をから収集されたデータを用いた。方形枠内の岩表面は7月に無生物化し、その3ヶ月後に永久方形区内に設置した40コドラート(25cm^2)を写真撮影した。この写真を用い、定着個体の分布の集中性と均等性を、2cm以下の空間スケールではRiply's Kと近隣個体間密度関数を、2050cmスケールではGreen's係数、分散/平均値比、および正準化Morishita示数を、それぞれ用いて評価した。その結果、2cm以下の空間スケールでは、微環境の空間異質性を反映していると思われる集中分布が認められたが、この影響を統計的に除去すると、加入個体は周囲ほぼ6mm以下の範囲では他個体と反発分布(間おき分布)を、620mmの範囲ではランダム分布を示した。一方、2050cmスケールでは、水平垂直両方向で集中分布を示すことが明らかとなった。これらの分布特性は、本種の生態的特性、つまり1)種内競争を避けて成体になるためには、最低5mmの間おきが必要なこと、2)交尾するためには数cmの範囲内に他個体が存在している必要があること、3)生存や成長が数数十cmスケールで変異する環境要因に依存すること、に良く対応している。このことは、観察された分布特性は幼生の適応的な定着場所選択の結果である可能性が示唆される。
LTP形成におけるシナプス前部・後部の構造変化の解析

研究代表者は前年度において、海馬スライス培養中の錐体細胞の樹状突起においてLTPのようなシナプス可塑性を誘導する刺激を与えると、シナプス後部スパインのサイズが増大するといった複数の研究グループからの報告された実験を追試することができた。そこで、本年では研究代表者が開発した海馬スライス培養における接着するシナプス前部・後部構造の形態変化を同時観察する技術とスパインサイズを増大させる実験を組み合わせることで、LTP誘導刺激によってサイズが増大したスパインに接着するシナプス前部の形態がどのように変化するか実験を行った。しかしながら、複数の実験の結果、注目しているシナプス前部・後部構造のペアにおいてスパインのサイズの増大を検出することができなかった。サイズが増大するスパインを特定して刺激を与えることができなかったことが原因であった。今後、caged-glutamateを用いることで特定のスパインのサイズの増大を引き起こす実験を考えている。一方、LTP誘導刺激によるスパインのサイズの増大の細胞内分子メカニズムを調べるため、酵素活性の欠如した変異CaMKIIのノックインマウスを使用した実験を行った。その結果、ノックインマウス由来の海馬スライス培養中の錐体細胞をGFPで染色しその近傍をLTP誘導刺激を与えても、スパインサイズの増大を検出することができなかった。この実験から、スパインサイズの増大にはCaMKIIの酵素活性が必要であることがわかった。神経回路網は外界からの刺激に応じて神経細胞間のシナプス結合を可塑的に変化させて機能していると考えられている。近年、海馬錐体細胞の樹状突起において、LTPのようなシナプス可塑性を誘導する刺激を与えると、シナプス後部スパインのサイズが増大するといった大きな形態学的変化が同時に起こることが複数の研究グループから報告された。研究代表者はこれまで海馬スライス培養におけるCA1領域錐体細胞とCA3領域錐体細胞間のシナプスのシナプス前部・後部構造を同時観察する実験を行ってきた。このテクニックを用いて、このようなシナプス構造の再構築がシナプス前部・後部に渡ってどのように行われているか解析している。まず、GFPでラベルした樹状突起の近傍をガラス電極を用いて刺激することで同様のスパイン形態変化が起こることを確認した。スパインの形態変化は刺激近傍のみの一部のスパインだけで起こり、しばらくの間増大が持続した。同様の刺激は樹状突起内のカルシウム濃度の増加を引き起こしていた。また、このような形態変化はグルタミン酸受容体を阻害したときには観察されず、シナプス伝達を介して引き起こしたものと考えられる。現在、シナプス前部構造をローダミンデキストランでシナプス後部構造をGFPでラベルして同時観察しながら樹状突起の近傍を刺激して同様のスパイン形態変化を起こしたときに、シナプス前部・後部構造がどのように変化しているかを解析している段階である。
位置的候補遺伝子研究法によるアトピー性疾患感受性遺伝子の同定

アトピー性喘息およびアトピー性皮膚炎は多因子性の疾患であり、その発症には遺伝素因が深く関わっている。本研究の目的は、これらのアトピー性疾患の感受性遺伝子を同定することである。まず、小児のアトピー性喘息患者を発端者とする47家系197名(罹患同胞65対を含む)を対象として、全染色体上に平均10cM間隔で存在する398個の遺伝マーカーと気管支喘息との連鎖を罹患同胞対法により解析した。その結果、4q35、5q31-q33、13q11-12領域において連鎖の可能性が示唆された。次にこれらの連鎖を確認し、連鎖領域を狭めるために、新たにアトピー性喘息患者を発端者する92家系284名の試料を収集した。これらの家系試料を用いて、4q35領域においては32個、5q31-q33領域においては48個、13q11-12領域においては10個のマイクロサテライトマーカーについてTDT(transmission disequilibrium test)を行った。その結果、4q35領域ではD4S1627、5q31-q33領域ではD5S2077、13q11-12領域ではD13S1275と喘息との間に強い関連が観察された。さらに同じアトピー性疾患であるアトピー性皮膚炎患者を発端者とする39家系156名を対象として、アトピー性気管支喘息において連鎖が示唆された上記遺伝子領域とアトピー性皮膚炎との連鎖を調べたところ、5q31-q33領域と12q21-q23において連鎖が示唆された。従って、これらの遺伝子領域には、気管支喘息とアトピー性皮膚炎の両方に共通するアトピー性疾患感受性遺伝子が存在する可能性がある。さらに、5q31-q33領域に存在するIL13とIL4のハプロタイプ、ADRB2のArg16Gly多型、IL12Bの690G/A(Ser/Asn)多型と気管支喘息との間に弱い関連が観察された。しかし、アトピー性皮膚炎との関連はみられなかった。5q31-q33領域には。影響力の比較的小さな、複数の疾患感受性遺伝子が存在し、アトピー性疾患の発症に寄与している可能性がある。まず、小児のアトピー性喘息患者を発端者とする47家系の197名(罹患同胞65対を含む)を対象として、全染色体上に平均10cM間隔で存在する387個の遺伝マーカーと気管支喘息との連鎖を罹患同胞対法により解析した。特に、5q31-q33領域は最大ロッド値が4.52と高かった。今までの国内外の研究結果により、アトピー性疾患感受性遺伝子は人種・民族間で異なる傾向のあることが示唆されていたが、本研究においてアトピー性喘息との連鎖が示唆されたこれらの遺伝子領域の近傍には、欧米白人において喘息やアトピー形質との連鎖が示唆されている領域が存在する。

このことから、日本人と欧米白人に共通のアトピー性疾患感受性遺伝子がこれらの遺伝子領域に存在する可能性が示唆された。これらの領域のうち4q35領域にはinterferon regulatoryfactor2遺伝子(IRF2)が、5q31-q33領域にはinterleukin12B遺伝子(IL12B)が、13q11-12領域には5-lipoxygenase-activating protein遺伝子(ALOX5AP)などのアトピー性疾患の候補遺伝子が存在する。現在、これらの候補遺伝子のエクソンとプロモーター領域に存在する多型(SNPs)をPCR-SSCP法により検索し、アトピー性喘息およびアトピー性皮膚炎との関連を分析しているところである。アトピー性喘息およびアトピー性皮膚炎は多因子性の疾患であり、その発症には遺伝素因が深く関わっている。本研究の目的は、これらのアトピー性疾患の感受性遺伝子を同定することである。まず、小児のアトピー性喘息患者を発端者とする47家系197名(罹患同胞65対を含む)を対象として、全染色体上に平均10cM間隔で存在する387個の遺伝マーカーと気管支喘息との連鎖を罹患同胞対法により解析した。その結果、4q35、5q31-q33、l3q11-12領域において連鎖の可能性が示唆された。そこで、新たにアトピー性喘息患者を発端者する92家系284名の試料を収集し2ndパネルとした。これらの家系試料を用いて、4q35領域においては32個、5q31-q33領域においては48個、13q11-12領域においては10個のマイクロサテライトマーカーについてTDT(transmission disequilibrium test)を行った。その結果、4q35領域ではD4S1627、5q31-q33領域ではD5S2077、13q11-12領域ではD13S1275と喘息との間に強い連鎖不平衡が観察された。これらのマイクロサテライトマーカー近傍に存在するIRF-2(Interferon regulatory factor-2)、IRF-1(Interferon regulatory factor-1)、ADRB2(β2-adrenergic receptor)、CD14、IL12B(Interleukin12B)をアトピー性疾患の候補遺伝子として、これらの遺伝子のエクソンとプロモーター領域に存在する多型(SNPs)とアトピー性喘息およびアトピー性皮膚炎との関連を分析したが、疾患の発症に強い影響を及ぼす多型は検出できなかった。現在は、最近公表された全ゲノムのドラフト配列をもとに、上記マイクロサテライトマーカー周辺のESTをターゲットとして、多型の検索および疾患との関連解析をおこなっている。
VEGF受容体機能の解析および受容体中和抗体による骨吸収抑制効果の検討

平成20、21年度の研究結果より、VEGFファミリーのひとつであるVEGF-C、Dが破骨細胞誘導能を有し、Flt-4、Flk-1の中和抗体によりこの誘導が抑制されることがin vivoおよびin vitroにおいて明らかとなった。また、ヒト末梢血単核球にRANKL存在下でVEGF-C、Dを添加すると、成熟破骨細胞が象牙切片吸収能を示すことも明らかとなった。さらに、破骨前駆細胞においてFlt-4、およびFlk-1の発現が確認され、破骨細胞誘導時のシグナル伝達経路の一部としてMAPK伝達系およびNFkBの活性化が示唆された。本研究は、VEGFファミリーが破骨細胞分化誘導能を有するか否かについて分子細胞学的に検討し、次いでそれらの受容体を特定し、これまでに我々の研究グループで行われた、大理石骨病マウス(op/opマウス)へのVEGF, VEGF-F投与が破骨細胞数に与える影響に関する検討を参照しながら、破骨細胞分化誘導経路を効果的に遮断することにより発揮される骨吸収抑制効果を組織学的あるいは免疫組織化学的に明らかにすることを目的としている。本年度の研究結果より、VEGFファミリーのひとつであるVEGF-Dがop/opマウスにおいて、破骨細胞誘導能を有するととが明らかとなった。また、破骨前駆細胞においてFlt-4、およびFlk-1の発現が確認され、破骨細胞誘導時のシグナル伝達経路の一部としてMAPK伝達系の活性化が示唆された。これらの結果より、VEGF-DはVEGF-Cと同様に血管新生とリンパ管新生の能力を併せ持つのみならず、他のVEGFファミリーとほぼ同程度の破骨細胞誘導能を有することが示された事は、歯の移動に対する促進剤として、これまで報告されたVEGFをはじめとし、VEGFファミリー全体としての臨床応用の発展に非常に有意義であったと考えられる。まだ、Flt-4についても破骨細胞誘導の経路である事が明確になったため、保定時の後戻りの抑制剤として、過去に報告されたFlt-1、Flk-1に加えFlt-4の中和抗体の応用や、これらの受容体とVEGFファミリーとの結合阻害剤の応用が考えられる。さらに、Flt-4、Flk-1の相互作用が、破骨細胞の分化誘導および成熟破骨細胞の機能発現にどのような影響を及ぼすか、次年度以降更なる検索を行っていくことが急務であるとともに、これらの臨床応用が期待される。本研究は、VEGFファミリーが破骨細胞分化誘導能を有するか否かについて分子細胞学的に検討し、次いでそれらの受容体を特定し、これまでに我々の研究グループで行った、大理石骨病マウス(op/opマウス)へのVEGF、VEGF-E投与が破骨細胞数に与える影響に関する検討を参照しながら、破骨細胞分化誘導経路を遮断することにより発揮される骨吸収抑制効果を組織学的または細胞生物学的に明らかにすることを目的としている。平成21年度の研究結果より、ヒト末梢血単核球にRANKL存在下でVEGF-Dおよび他のVEGF関連因子群をそれぞれ添加した群における誘導破骨細胞数は、非添加群と比較し有意に増加し、象牙切片の吸収能を示した。そして、Flt-4、Flk-1の中和抗体を添加することにより、VEGF-C、Dの破骨細胞誘導能は有意に抑制されることが示された。さらに、破骨前駆細胞において破骨細胞誘導時のシグナル伝達経路の一部としてMAPK伝達系およびNFkBの関与が示唆された。また、Flt-4についても破骨細胞誘導の経路である事が明確になったため、保定時の後戻りの抑制剤として、過去に報告されたFlt-1、Flk-1に加えFlt-4の中和抗体の応用や、これらの受容体とVEGFファミリーとの結合阻害剤としての臨床応用が期待される。
安定カオスに基づく神経計算原理の構築と視覚的注意に関する時間特性の解明

脳は、活発な自発活動を示すと同時に外部からの感覚刺激に対して柔軟で再現性の高い応答を示す。脳がこの両方の特徴をどのように実現し情報処理に利用しているのか明らかにするために、安定カオスという新たな概念を導入する。安定カオスは微小な摂動に対して安定性を持ちながらも、軌道自体は不規則性に振る舞うという両義的な性質を持つ。具体的な情報処理の問題として視覚的な注意における並列的・逐次的同時処理を考え、神経回路網の数理モデリングと同時に脳科学・認知心理学の実験家と連携して、神経系の計算原理としての安定カオスの役割を明らかにする。
植物由来化学物質のホルモン感受性腫瘍に対する防御作用の解明

がんや循環器疾患に防御的に働くと考えられているイソフラボノイド、リグナン、フラボノイドなどの植物由来化学物質に着目し、それらが持つと考えられている防御作用を疫学調査とin vitro実験により、明らかにすることを目的として、以下の研究を実施した。1.食餌性因子がホルモン感受性腫瘍、本研究では前立腺がん、乳がん、膵がんなどエストロゲンレセプターを有し、何らかの性ホルモンの影響を受けると考えられている消化器がん及び不育症、不妊症、子宮内膜症、前立腺肥大症等のホルモン感受性疾患に及ぼす影響を明らかにするため、これら疾患の症例及び対照に食事および生活習慣に関する質問紙調査を実施した。2.ホルモン感受性疾患の遺伝要因を調べるために、これらの疾患と異物・ステロイド代謝酵素及びサイトカイン等の遺伝子多型を検討した。また、10種類以上の異物代謝酵素遺伝子多型の解析が同時にできるDNAアレイを製作した。これまでに、GSTM1、CYP17、IL6遺伝子多型と不育症との有意な関連がみられた。3.マイクロアレイを用いて、培養細胞に植物由来化学物質の投与した時の発現遺伝子パターンの解析を行った。膵癌培養細胞Panc-1にgenistein投与した時の発現遺伝子の解析から、EGF-R,egr-1,AKT2,CYP1B1およびNELL2遺伝子が抑制されることより、EGF-R情報伝達経路が標的となっていることを明らかにした。4.前立腺がんの放射線療法、内分泌療法等の治療法の有効性を検討した。5.今後、これらの研究を継続し、環境要因と遺伝要因の交互作用を、さらに詳細に検討する予定である。がんや循環器疾患に防御的に働くと考えられているイソフラボノイド、リグナン、フラボノイドおよびカテキンなどの植物由来化学物質に着目し、それらが持つと考えられている防御作用を疫学調査とin vitro実験により、明らかにすることを目的として、以下の研究を実施している。1)食餌性因子がホルモン感受性腫瘍、本研究では前立腺がんと大腸がん、膵がんなどのエストロゲンレセプターを有し、何らかの性ホルモンの影響を受けると考えられている消化器がんに及ぼす影響を明らかにするため、これら疾患の症例および対照に食事および生活習慣に関する質問紙調査を実施している。2)植物由来化学物質を腫瘍細胞に投与した場合、細胞増殖抑制やアポトーシスの誘導が報告されているので、マイクロアレイを用いて投与前後の遺伝子発現パターンの比較を行い、植物由来化学物質が影響を及ぼしている遺伝子を調べている。本年度は、膵癌培養細胞Panc-1にgenisteinを投与し、発現する遺伝子を解析している。3)がん化や防御に係わっている遺伝子の一塩基多型(SNP)解析を行い、ホルモン感受性腫瘍の危険因子あるいは防御因子を、遺伝・環境両面から明らかにするため、本年度は前立腺がん症例におけるCYP1A1、CYP1A2、GSTM1、GSTT1、NQO1の代表的な多型を解析を行っている。今後、症例対照研究では症例を増やし、実験研究ではin vivo実験とgenistein以外の植物由来化学物質のin vitro投与実験を行い、詳細に検討する予定である。がんや循環器疾患に防御的に働くと考えられているイソフラボノイド、リグナン、フラボノイドなどの植物由来化学物質に着目し、それらが持つと考えられている防御作用を疫学調査とin vitro実験により、明らかにすることを目的として、以下の研究を実施している。1.食餌性因子がホルモン感受性腫瘍、本研究では前立腺がん、乳がん、膵がんなどエストロゲンレセプターを有し、何らかの性ホルモンの影響を受けると考えられている消化器がんに及ぼす影響を明らかにするため、これら疾患の症例及び対照に食事および生活習慣に関する質問紙調査を実施している。さらに症例を増やし、食事や生活習慣と疾患リスクを検討する予定である。

2.植物エストロゲンの作用と関連のある17β-水酸基脱水素酵素、グルクロン酸転移酵素等の遺伝子多型の解析を行い、10種類以上の異物代謝酵素遺伝子多型の解析が同時にできるDNAアレイを開発している。本年度は、前立腺がんの症例約230名、対照となる健常男性約200例からインフォームドコンセントを経て得られた血液から抽出したDNA検体を用い、遺伝子多型解析を行っている。今後、環境要因との交互作用を含め、疾患リスクとの関連を詳細の検討する予定である。3.マイクロアレイを用いて、培養細胞に植物由来化学物質の投与した時の発現遺伝子パターンの解析を行っている。本年度も、膵癌培養細胞Panc-1にgenistein投与した時の発現遺伝子の解析を継続している。今後、症例対照研究ではさらに症例を増やし、実験研究ではin vivo実験を含め、植物由来化学物質の生体内での作用と発がんとの関連を検討する予定である。がんや循環器疾患に防御的に働くと考えられているイソフラボノイド、リグナン、フラボノイドなどの植物由来化学物質に着目し、それらが持つと考えられている防御作用を疫学調査とin vitro実験により、明らかにすることを目的として、以下の研究を実施した。1.食餌性因子がホルモン感受性腫瘍、本研究では前立腺がん、乳がん、膵がんなどエストロゲンレセプターを有し、何らかの性ホルモンの影響を受けると考えられている消化器がんに及ぼす影響を明らかにするため、これら疾患の症例及び対照に食事および生活習慣に関する質問紙調査を実施した。今後、さらに症例を増やし、食事や生活習慣と疾患リスクを検討する予定である。2.植物エストロゲンの作用と関連のある17β-水酸基脱水素酵素、グルクロン酸転移酵素、グルタチオン転移酵素等の遺伝子多型の解析を行い、10種類以上の異物代謝酵素遺伝子多型の解析が同時にできるDNAアレイを開発した。前立腺がんの症例約230名、対照となる健常男性約200例からインフォームドコンセントを経て得られた血液から抽出したDNA検体を用い、遺伝子多型解析を行った。3.マイクロアレイを用いて、培養細胞に植物由来化学物質の投与した時の発現遣伝子パターンの解析を行った。膵癌培養細胞Panc-1にgenistein投与した時の発現遺伝子の解析から、EGFR, egr-1, AKT2, CYP1B1およびNELL2遺伝子が抑制されることより、EGF-R情報伝達経路が標的となっていることを明らかにした。今後、症例対照研究ではさらに症例を増やし、実験研究ではin vivo実験を含め、植物由来化学物質の生体内での作用と発がんとの関連を検討したいと考えている。
輸血による寄生虫感染の予防法の開発についての研究

1)放射線照射による熱帯熱マラリア原虫の不活化:種々の培養熱帯熱マラリア原虫を用いて、放射線照射による不活化に必要な照射量を測定した。いずれも40-50GyのCo60の照射量で、マラリア原虫の感染性は完全に阻止される。しかし、この照射量では、正常赤血球、血小板の機能には大きな影響を与えないことが示された。すなわち、実際の輸血に際して使用される照射量、すなわち、熱帯熱マラリア原虫を不活化するが、輸血の目的にそった各血液細胞の機能を阻害しない照射放射線量は40Gy-50Gyが適当と結論できる。2)熱帯熱マラリア原虫感染赤血球の血管内皮細胞への接着性とその阻止:上記の解析、開発のために、その内面を血管内皮細胞で被った毛細管を利用した、流れのある血管モデルを開発した。その血流モデルの有用性を確かめるため、その血流モデルを用いて、血液中の各白血球の血管内皮細胞への接着について解析した。さらに、この血流モデルを用いて、毛細管内面をヒト血管内皮細胞あるいはE-セレクチン、P-セレクチン蛋白あるいはICAM-1分子導入細胞で被覆し、熱帯熱マラリア原虫感染赤血球の接着の動態、またその際の接着分子の役割を解析した。特に流速を変化させ、それに応じて接着の状態がどのように変化するか、またどのような接着分子が関与するかを検討した。ItG-C32株感染赤血球は、1.5dyne/cm2の流速において、P-セレクチン、E-セレクチン蛋白をコートした毛細管に対して接着することが観察された。接着の動態はRollingであり、Rollingの速度は、流速が早くなるにつれ増加した。さらに、ICAM-1分子に対しても強く接着することが示された。このような接着分子を固着させた白血球フィルターを使用することにより、血管への接着性のあるマラリア原虫感染赤血球を取り除くことが可能であることが示唆された。Plasmodiumfalciparumガンビア株FCR-3をin vitroで培養すると、初期感染率0.3%から出発して、3日目にピーク(5-10%)に達し、その後漸減する。感染率6.9%から培養を開始すると、1日目で6.5%とほとんど減少は見られないが、2日目には2.9%、3日目には1.6%と急激に減少する。これに対し、放射線照射を行った群では、培養1日目で強い減少傾向が見られた。10Gyの低照射群では5.7%とやや減少しただけであるが、20Gy以上の照射群では3.7%以下と強い減少を示した。さらに2日目にはいずれの照射群でも、1.6%以下と減少した。5日目にこれらの感染赤血球の一部をとり、新しい赤血球とともに新たに継代培養したところ、低照射10Gyでは再増殖が見られたのに対し、高照射100Gyでは増殖は全く見られず、赤血球内のマラリア原虫は殺滅されたものと考えられ、感染性はほぼ完全に阻止されるものと考えられる。次に感染率の低い(1.8%)赤血球浮遊液に放射線照射を行い、培養を行った。コントロール群では2日目から増殖が見られ、3日目にはピークである6%に達し、以後減少する。放射線低照射群(10-20Gy)では感染率の増加の1-2日の遅れが観察された。一方、高照射群(50-100Gy)ではほとんど完全に感染率の増加は押さえられ、増殖は完全に阻止されたと考えられる。さらに残っているマラリア原虫も、形態的に以上な形態を示していた。以上より、赤血球内に存在するPlasmodium falciparumは放射線照射に感受性であり、適当量の放射線照射により、感染性が失われることが強く示唆される。得に、50Gyの照射は血液製剤への適用も可能な範囲と考えられる。ItG-

C32株感染赤血球は、1.5dyne/cm2の流速において、P-セレクチン、E-セレクチン蛋白をコートした毛細管に対して接着することが観察された。接着の動態はRollingであり、Rollingの速度は、流速が早くなるにつれ増加した。さらに、ICAM-1分子に対しても強く接着することが示された。このような接着分子を固着させた白血球フィルターを使用することにより、血管への接着性のあるマラリア原虫感染赤血球を取り除くことが可能であることが示唆された。前年度培養系において、熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum)の放射線感受性について検討した。本年度は先ず、マウスを使用して、実際にin vivoにおいて輸血に際して、輸血血液の放射線照射によって赤血球に感染したマラリア原虫を不活性化出来るか否かを検討した。C57BL/6マウスに適当量のPlasmodiumchabaudi感染赤血球を輸血すると、輸血後7-9日後に赤血球のマラリア原虫感染率が第一のピークとなるマラリア原虫血症を呈する。続いて、一旦赤血球の原虫感染率は低下するが、再び赤血球の原虫感染率は上昇し、15日目に第二のピークを形成し、その後治癒に向かう。マウスへの輸血前に、マラリア感染赤血球を種々の量の放射線照射を行い、輸血後の感染赤血球の割合を追跡した。その結果、10Gyの照射では赤血球の原虫感染率は低下はするが完全に防ぐことは出来なかった。しかし、原虫感染赤血球をあらかじめ50Gyの放射線照射することによって、輸血による感染を完全に防ぐことが出来た。また、マラリア原虫(Plasmodium falciparum)感染赤血球に新しく発現してくる、宿主接着分子と結合するリガンドの解析を通して、脳マラリアの防御法を模索するために、Plasmodium falciparum感染赤血球の宿主(ヒト)種々接着分子に結合する動態を解析する系を開発した。1)放射線照射による熱帯熱マラリア原虫の不活化種々の培養熱帯熱マラリア原虫を用いて、放射線照射による不活化に必要な照射量を測定した。いずれも40-50GyのCo^<60>の照射量で、マラリア原虫の感染性は完全に阻止される。しかし、この照射量では、正常赤血球、血小板の機能には大きな影響を与えないことが示された。すなわち、実際の輸血に際して使用される照射量、すなわち、熱帯熱マラリア原虫を不活化するが、輸血の目的にそった各血液細胞の機能を阻害しない照射放射線量は40Gy-50Gyが適当と結論できる。2)熱帯熱マラリア原虫感染赤血球の血管内皮細胞への接着性とその阻止上記の解析、開発のために、その内面を血管内皮細胞で被った毛細管を利用した、流れのある血管モデルを開発した。その血流モデルの有用性を確かめるため、その血流モデルを用いて、血液中の各白血球の血管内皮細胞への接着について解析した。さらに、この血流モデルを用いて、毛細管内面をヒト血管内皮細胞あるいはE-セレクチン、P-セレクチン蛋白あるいはICAM-1分子導入細胞で被覆し、熱帯熱マラリア原虫感染赤血球の接着初期の動態、またその際の接着分子の役割を解析した。特に流速を変化させ、それに応じて接着の状態がどのように変化するか、またどのような接着分子が関与するかを検討した。ItG-C32株感染赤血球は、1.5dyne/cm^2の流速において、P-セレクチン、E-セレクチン蛋白をコートした毛細管に対して接着することが観察された。さらにICAM-1分子に対しても強く接着することが示された。
細胞増殖因子による冠側副血行路発達促進作用に関する研究-冠血管増生作用による新たな冠動脈疾患治療法-の開発

BasicFGFおよび他の増殖関連因子の血管新生作用とその機序について検討した(数値は平均±標準偏差)。実験1:犬心筋梗塞で(1)生理食塩水,(2)ヘパラン硫酸(HS)3mg,(3)b-FGF30μgあるいは(4)HS+b-FGFをカテーテルで心膜内注入した。1か月後の梗塞巣/左心室の重量比は24±5%,25±4%,18±2%,10±2%であった(各々n=7)。虚血部冠細血管数は1視野で1群13±3個、2群20±2個、3群47±8個、4群136±26個でb-FGF心膜内注入は冠血管新生と心筋梗塞巣縮小をもたらしHSはこれを増強させる。実験2:犬冠動脈狭窄モデルでb-FGF10μg冠動脈投与1週後、冠細動脈数は1視野でb-FGF群6±2個、対照群0.5±0.6個とこのモデルでもb-FGFの血管新生作用が認められた。実験3:家兎にb-FGFを毎日3μg1週間投与したが正常心筋では血管新生作用はみられなかった。実験4:心筋症ハムスターにb-FGFを毎日30μg/kg投与した(n=28)。3か月後に対照群の心筋壊死巣が平均43%に対しb-FGF投与群では26%に抑制され(P<0.05)、冠細血管数も7倍になり血管新生療法は心筋症でも心筋保護効果がある。実験5:家兎大腿動脈閉塞例でヘパリン局所投与したが1週後の血管造影では新生血管の発達は見られなかった。投与6時間後のPDGFやb-FGFのmRNAの発現はIn-Situ Hybridizationで確認出来ず、ヘパリン投与法および検討時期にも問題があると思われた。実験6:家兎大腿動脈閉塞例にTGF-βアンチセンスを局所投与した。血管内膜増殖が42%抑制され血管新生は目立たなかった。TGF-βは内皮細胞増殖と血管新生の調節に関係していることが示唆された。
幼児期運動指針を活用した幼児の運動能力・身体活動モニタリングシステムの構築

本年度(最終年度)において、幼児期運動指針の認知および活用状況を検討することを目的に、既に島根県雲南市における就学前施設(保育所10、幼稚園5、こども園6)で働く保育者(290人)に対して実施した質問紙調査の分析を行った。その結果、就学前施設の種類によらず保育者の6割以上が本指針を認知していたが、実際に指針を現場で活用している者の割合は全体で18.6%に過ぎないことを明らかとした。また、保育者における指針活用に対する行動変容ステージについて評価したところ、約半数は指針活用に対して関心期に留まっていた。以上の結果より、文部科学省により策定された本指針は、普及に関して一定の水準に達していたが、活用の段階に至っているとはいえない現状が明らかとなった。本検討で得られた知見は第77回公衆衛生学会総会にて公表した。さらに、幼児期運動指針の活用が体力・運動能力に及ぼす効果を検討することを目的に、島根県雲南市教育委員会、子ども政策局、雲南市健康福祉部および身体教育医学研究所うんなんの協力を得て測定した幼児の体力測定データと各施設における指針活用保育者の割合との関連を検討した。その結果、就学前施設において幼児期運動指針を活用する保育者割合と幼児の体力・運動能力に関連を認め、特に指針活用保育者割合の高いことは、幼児の運動能力の中でも投力の指標であるソフトボール投げの投距離が長いことと関連することが明らかとなった。本検討結果についても今後学会発表等で公表する準備を進めている。本研究の全体構想とは、幼児(46歳)における幼児期運動指針を活用した運動能力・身体活動モニタリングシステムを構築することである。具体的な目的として、1幼児期運動指針の普及の現状と課題、2幼児の運動能力測定の実施精度(信頼性)の評価、3幼児期運動指針における質問紙による身体活動評価の妥当性、4幼児期運動指針における身体活動の実践の長期的効果の4点について検討するため調査研究を実施している。本年度(平成28年4月平成29年3月)は初年度であり、上記目的の2、3、および4について島根県雲南市教育委員会、子ども政策局、雲南市健康福祉部および身体教育医学研究所うんなんの協力を得て調査を開始した。調査対象施設の選定は島根県雲南市の公立の就学前施設(19施設)を対象とし、施設責任者の判断により実施を決定した。調査・評価項目は質問紙による基本属性、幼児期運動指針に示されている運動能力調査を中心とした運動能力測定項目(走力、投擲力、跳躍力、敏捷能力、動的平衡能力、柔軟性)、3軸加速度計により客観的に評価した身体活動量測定データ、および幼児期運動指針における質問紙による身体活動量調査項目とし、データ収集を行った。最終的に、質問紙調査は19施設(459人)、体力測定は18施設(498人)、加速度計による身体活動量測定は10施設(149人)で実施することができた。現在加速度計による身体活動量データのある149人を解析対象とし、質問紙データとの妥当性について分析を進めているところである。前述の目的の一つである幼児期運動指針の普及の現状と課題について、半構造化面接によるグループインタビュー調査を計画している。当初は、複数の施設の保育者が同時に参加する方法を考えていた。しかし、この方法では、勤務中に実施する場合は、その調査時間中の職員の補充を調整する負担を施設にお願いすることになる可能性が生じることが判明したため、インタビューの実施方法について再検討する必要があり、現在施設の管理者と調整を進めている。本年度(平成29年4月平成30年3月)も引き続き島根県雲南市教育委員会、子ども政策局、雲南市健康福祉部および身体教育医学研究所うんなんの協力を得て、幼児の運動能力測定を実施し、得られた測定結果をデータベース化した。また、上記目的の1について、島根県うんなん市に全部で21ある就学前施設(保育所10、幼稚園5、こども園6)で働く保育者(290人)に対し、幼児期運動指針の認知および活用状況に関する質問紙調査への協力を依頼し、最終的に1つの保育所を除く20園にアンケート調査を実施し、211人(72.8%)の保育者より回答を得た。また並行してインタビュー調査にも協力が得られた保育園・幼稚園・子ども園のそれぞれ3園ずつ(合計9園)に勤める保育者に幼児の遊び等に関する半構造化面接によるグループインタビュー調査を実施した。幼児期運動指針の活用状況に関するアンケート結果の入力は完了し、現在集計中である。また、現在インタビュー記録について逐語録を作成中である。本年度も幼児期運動指針に示されている運動能力調査を中心とした運動能力測定を継続して実施することができた。また、幼児の客観的な身体活動評価として3軸加速度計を用いて測定した身体活動量測定データを取得することができた。また、幼児期運動指針における質問紙による身体活動量調査も実施し、データ収集を行った。

その結果、就学前施設の種類によらず保育者の6割以上が本指針を認知していたが、実際に指針を現場で活用している者の割合は全体で18.6%に過ぎないことを明らかとした。また、保育者における指針活用に対する行動変容ステージについて評価したところ、約半数は指針活用に対して関心期に留まっていた。以上の結果より、文部科学省により策定された本指針は、普及に関して一定の水準に達していたが、活用の段階に至っているとはいえない現状が明らかとなった。本検討で得られた知見は第77回公衆衛生学会総会にて公表した。さらに、幼児期運動指針の活用が体力・運動能力に及ぼす効果を検討することを目的に、島根県雲南市教育委員会、子ども政策局、雲南市健康福祉部および身体教育医学研究所うんなんの協力を得て測定した幼児の体力測定データと各施設における指針活用保育者の割合との関連を検討した。その結果、就学前施設において幼児期運動指針を活用する保育者割合と幼児の体力・運動能力に関連を認め、特に指針活用保育者割合の高いことは、幼児の運動能力の中でも投力の指標であるソフトボール投げの投距離が長いことと関連することが明らかとなった。本検討結果についても今後学会発表等で公表する準備を進めている。グループインタビューの実施方法以外については、概ね順調に研究は遂行されていると考えられる。上記の調整すべき調査方法については、インタビュー対象者の構成内容を現在研究者間で検討している。具体的には研究者が各施設に訪問し、その施設内で調査対象とする保育者の選定を行うことを考えている。これにより目的とする研究成果が得られるよう配慮し、今後の研究の更なる充実を図る。幼児期運動指針の活用状況について入力されたデータセットの分析をすすめる。これにより認知度や活動状況を把握し、保育の現場で指針が活用されやすくなる要因について検討を行う。また、幼児を対象とした加速度計データの分析方法について、この分野の専門家とともに検討しながら解析を進める。平成28年度はインタビュー調査の実施が出来なかったため、現地への移動およびインタビュー調査に必要な経費が計画より少なくなった。インタビュー調査日程などを調整し、効率的に調査を行うことで、出張回数を減らすことができ、旅費等の経費を抑えることができた。今回、インタビュー調査を行うことができたことから、質的データ分析に係る専門的分析ソフトの購入などに充てる予定である。前述のように、次年度以降はインタビューのための現地調査の回数が増えることで、使用を計画している。
極限的短パルス光の発生とその物質との相互作用

(1)極限的超短パルスの発生:作成したNOPA光学系の安定性を評価するための手法として、フォトニッククリスタルファイバーを用いてNOPA出力パルスのCEP自己安定化に対する評価を行い、よい安定性を持つことが確認された。スペクトル干渉により二台のNOPAの相互安定性を評価した。これにより二台のNOPAでポンプ・プローブ実験を行うことが可能になった。(2)超短パルス特性新計測法の開発:我々の開発した自動的な超短パルス絶対位相(厳密には搬送波包絡位相)の安定化したパルスの測定を行った。これまでの絶対位相の測定は、ごく最近それを主張している論文が一、二報報告されているが、いずれの場合も、超高光電場の巨大なレーザー系から出てくる極端に高出力なパルス光を必要としている。我々はそれらと全く異なった方法により、微弱な低出力超短パルスで測定出来る方法を考案して、実験を行った。光パラメトリック増幅過程を用いた、絶対位相を固定した超短光パルス発生を提案、作成を行い、π/10以下でゆらぎを安定化することに成功した。この絶対位相制御レーザーシステムを用いることで絶対位相光ポーリングの実験を行った。その測定の結果、分子配向誘起の効率は絶対位相によって制御されることを実験的に測定することができ、理論予測とも一致した。(3)遷移状態分光法(分子振動の実時間分光):遷移状態分光としては、ポリジアセチレン、共役ポリエン、イソシアニンJ-会合体等の一次元系、フタロシアニン、ポルフィリン及びその金属化合物等のマクロサイクル系の電子振動結合の実時間動力学の解明を行った。本研究での目的は、(1)極限的超短パルスの発生、(2)超短パルス特性の新計測法の開発、(3)遷移状態分光法の確立、(4)物質・超短パルス相互作用の解明の4点である。(1)これまで非平行パラメトリック増幅(NOPA)法を用いて、3.9フェムト秒の最短光パルスを発生させてきているが、新たに開発された広帯域位相整合結晶を用いた広帯域光発生に着手した。この新物質の広帯域特性を用いることで、これまでの手法を応用して更なる短パルス発生が可能であることが明らかになってきた。また、複数のNOPA装置を組み合わせ、実効的な位相整合領域を広げることによる超広帯域発生を試みている。(2)5フェムト秒以下の超短光パルスでは強度の時間変化だけでなく、その絶対位相を確定することが重要となる。これまでにこの絶対位相をロックした光発生とその計測に成功しているが、さらにこれを進めて、高速な測定法と組み合わせたフィードバック法などを用いて、レーザーの動的な最適化安定化を図る方法を開発してい<。(3)種々の物質、高分子や色素分子などに対して、上記の超短光パルスを用いた時間分解分光を行った。特にアゾベンゼンやバクテリオロドプシンの光異性化に伴う構造変化の遷移状態での分子振動の変化を観測できたのは、特筆すべきことである。(4)現在、超短パルスを用いたTHz光発生を行っている。これまでの数百フェムト秒領域の光励起の場合に比べて、広帯域THz光発生が期待されるが、これを実験的に検証中である。本研究の目的は、(1)極限的超短パルスの発生、(2)超短パルス特性新計測法の開発、(3)遷移状態分光法の確立、(4)物質・超短パルス相互作用の解明である。これまで非同軸パラメトリック増幅(NOPA)法を用いて、3.9フェムト秒の最短光パルスを発生させてきているが、現在複数のNOPA装置を組み合わせ位相整合領域を広げることで、さらなる超広帯域化を可能にした超広帯域発生装置を開発している。これを用い非縮退のポンプ=プローブ実験を可能にする。

また新奇非線型結晶(CABO, LB4)を用いた、近紫外波長可変レーザーの開発を行った。上記の超短光パルスを光源とし、種々の物質の超高速分光を行った。特に電子写真技術で光検出デバイスとして、重要な役割を果たすフタロシアニンやについて超高速分光を行った。ポンプ=プローブ法を用いて電荷移動励起状態を励起し、光キャリア発生のメカニズムを実時間振動分光の視点から解明することができた。また大きな非線型感受率を持っポリジアセチレン・ポリアセチレン等の、擬一次元系物質の超高速非線型光学過程の解明や、擬イソシアニン色素等様々な分子・高分子について、分子振動位相の情報も含めた、素励起や非線型励起間の緩和過程の研究を行なった。フェムト秒以下の超短光パルスではキャリアエンベロープ位相(絶対位相)をロックすることが、非線型分光やX線発生などの様々な用途で重要となる。これまでに光パラメトリック過程を用い、絶対位相をロックすることに成功している。本年度はスペクトル干渉法による位相計測法と、フィードバック機構を導入し、光パルス列の絶対位相を、1時間程度の長時間に渡って安定化することに成功した。またこの装置は任意の絶対位相をもつ光パルスを発生させることが可能である。この新奇光源を用い、絶対位相に依存する物理現象を観測する分光実験を計画している。また、新しい絶対位相安定化についての、フォトニッククリスタルファイバを用いた実証的実験も行った。本研究の目的は、極限的超短パルスの発生、超短パルス特性新計測法の開発、遷移状態分光法の確立である。(1)極限的超短パルスの発生:我々は二台のNOPAを開発、作成し、フォトニッククリスタルファイバーを用いてNOPA出力パルスのCEP自己安定化に対する評価を行い、光学系がよい安定性を持つことが確認した。また、スペクトル干渉により二台のNOPAの個々の特性及び相互安定性を評価した。これにより二台のNOPAでポンプ・プローブ実験を行うことが可能になった。有機分子の励起光源として有望なNOPA出力パルスの第二高調波を発生、評価する光学系の設計を行った。(2)超短パルス特性新計測法の開発:OPA過程を用いた絶対位相自動安定化光源を開発し、π/10以下でゆらぎを安定化することに成功した。この光源を用いた絶対位相光ポーリング実験の結果、分子配向誘起の効率は絶対位相により制御されることを実験的に測定することができ、理論予測とも一致した。この成果は、Phys.Rev.Lett.に投稿し受理された。(3)遷移状態分光法(分子振動の実時間分光):我々の提唱した遷移状態分光は、極めて強力な研究手法だが、励起状態と基底電子状態の両分子振動が励振される場合、両寄与の分離が必要になる。これは、前年度までに開発したマルチチャンネル(128ch)・ダブルロックインアンプ分光系を用いて達成でき、我々はJ会合体、ポリジアセチレン、緑色蛍光タンパク質、フタロシアニン錯体、光合成系色素であるカロテノイド、スチルベンおよびその置換体等の超高速分光や、ダブルパルスによるコヒーレントコントロールを探る研究に用いた。特にポリジアセチレンについては、fsホールバーニング法と遷移ピーク追跡法により、励起状態がブタトリエン型からアセチレン型に変わった後、ブタトリエン型に緩和することを実時間的に観測することができた。
ギラン・バレー症候群を中心とした免疫性神経疾患の新規タンパク抗原と病的意義の解明

本研究では自己免疫性神経疾患(主にギランバレー症候群、フィッシャー症候群、CIDP(慢性炎症性脱髄性多発神経炎))に関して、主にガングリオシド以外の自己抗原の同定と発症機序の解析を主目的として研究している。一方で患者の治療情報を基にヒトでの発症機序の考察を行い、実験的解析から得られた情報を役立てるか検証する事を目指している。2018年度では自己抗原の免疫沈降法による回収を計画していたが、機器の不調などがあり実施が遅れた。一方で、2018年度までに当科で保存されている研究対象となる検体と新規の患者検体に関して、神経組織の免疫染色による解析から抗原の局在によって分類し、グループ分けを行った。これらの幾つかのグループに対して、ラット坐骨神経の解きほぐしサンプルを使用した免疫染色法によって局在を詳細に解析し、各検体中の抗体の力価も比較した。また、これまでの免疫染色の解析結果を再検証したところ、新たな抗原グループを確認・追加することができた。さらに2018年度に集められた新規の患者検体の解析結果より、これまで検体の例数と患者情報が不十分であった複数のグループで、各グループに分類できる新たな検体を得る事ができ、検体・患者情報を十分な例数得ることができた。これより自己抗原の同定に必要な検体数を満たしたグループが増えたことになり、各グループ内での共通点やグループ間での比較等、患者情報を利用した解析をより正確に行う事が可能となった。現在までにギランバレー症候群、CIDPを中心とした自己免疫性神経疾患のおよそ300名(2018年度で100名程追加)の患者血清の自己抗体について、自己抗原の局在・特徴によって複数のグループに分けられることが確認できている。しかし、これらの幾つかのグループで一部の検体が古いため患者情報が無いなど、患者情報を伴う検体例数が十分に得られていなかった。当課題の目的でもある標的抗原や病的意義と発症機序の解析において、ヒトでの発症機序の考察するためには患者の治療情報の存在は望ましいのだが、これらのグループと同様の抗原の特徴を持つ自己抗体の出現の確立は高い訳ではなく、検体数が不十分な場合、発症機序の解析を行うのが非常に困難になる事が予想された。2018年度の新規の自己免疫性神経疾患患者の血清の解析により、これらの幾つかのグループで、新しい検体が複数確認され、十分な例数と患者情報を得ることができた。増加した検体の情報を基に、これまでの結果を再検討したところ、更に例数が増え、また新たな特徴のグループを確認・追加することができた。2018年度は使用予定の機器の不調や当課題以外の仕事のエフォート増加等があり、当初予定していた幾つかの解析ができなかった一方で、前述した通り、複数のグループの解析が可能となったことは非常に大きな進展と言える。当課題の対象となる2019年度新規の患者検体をELISA、免疫染色等にて解析し、随時解析総数を増やす。各抗原グループの例数を増やし、さらに患者情報の解析を行いやすくする。検体数が十分なグループの中から、自己抗体の力価の高い検体を代表として複数選別する。選別の方法としては免疫染色の結果を考慮しながら、ウェスタンブロット法によっても確認する。選別した検体からIgG抗体を抽出し、免疫沈降によって抗原を回収する予定である。自己抗原を取り出す元となる組織は、坐骨神経や後根神経節、大脳などの神経系組織での免疫染色結果から選別する。十分な自己抗原を得られたならば、LC/MS解析を行う。

当課題の目的でもある標的抗原や病的意義と発症機序の解析において、ヒトでの発症機序の考察するためには患者の治療情報の存在は望ましいのだが、これらのグループと同様の抗原の特徴を持つ自己抗体の出現の確立は高い訳ではなく、検体数が不十分な場合、発症機序の解析を行うのが非常に困難になる事が予想された。2018年度の新規の自己免疫性神経疾患患者の血清の解析により、これらの幾つかのグループで、新しい検体が複数確認され、十分な例数と患者情報を得ることができた。増加した検体の情報を基に、これまでの結果を再検討したところ、更に例数が増え、また新たな特徴のグループを確認・追加することができた。2018年度は使用予定の機器の不調や当課題以外の仕事のエフォート増加等があり、当初予定していた幾つかの解析ができなかった一方で、前述した通り、複数のグループの解析が可能となったことは非常に大きな進展と言える。当課題の対象となる2019年度新規の患者検体をELISA、免疫染色等にて解析し、随時解析総数を増やす。各抗原グループの例数を増やし、さらに患者情報の解析を行いやすくする。検体数が十分なグループの中から、自己抗体の力価の高い検体を代表として複数選別する。選別の方法としては免疫染色の結果を考慮しながら、ウェスタンブロット法によっても確認する。選別した検体からIgG抗体を抽出し、免疫沈降によって抗原を回収する予定である。自己抗原を取り出す元となる組織は、坐骨神経や後根神経節、大脳などの神経系組織での免疫染色結果から選別する。十分な自己抗原を得られたならば、LC/MS解析を行う。使用予定の機器の不調のため、予定していた実験を行う事ができず、実験に必要な試薬類の購入を延期したため次年度使用額が生じた。次年度ではできなかった実験のために試薬類を購入する。
処理可能性理論が予測する普遍的発達段階とCEFRレベルの関連性解明

本研究は、日本人英語学習者の話し言葉と書き言葉の大規模コーパスを用いて、代表的な第二言語習得理論の一つである処理可能性理論(Processability Theory, Pienemann, 1998; 2005; Bettoni & Di Biase, 2015)で予測される普遍的発達段階と、近年の英語教育現場においてCAN-DOリストや評価ルーブリックの作成などに広く用いられているヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)レベルとの関連性解明を目的とする。具体的には、申請者が過去3年間の科研費によって構築した口頭と筆記のナラティブコーパスを拡大させ、上級レベル学習者を含む幅広いレベルの日本人英語学習者の「話す力」「書く力」の実態について、処理可能性理論による文法発達段階の分析結果と、外部専門家によるCEFRレベル評価を照らし合わせながら、どのような関連があるかを分析する。2018年度は、これまでに構築してきた日本人英語学習者のナラティブコーパスのデータ整理を行い、処理可能性理論の先行研究ではまだ広く検証されていない統語構造の発達段階に着目した分析に着手した。CEFRレベルについては、準備が整った口頭と筆記の英語ナラティブデータから、段階的に外部専門家にレベル評価を依頼していき、CEFRレベル評価結果を基に、処理可能性理論による文法発達段階との比較分析を進めた。初期段階のデータ分析結果は国際学会にて論文発表を行い、海外研究協力者をはじめとする処理可能性理論の専門家からのフィードバック等を参考にしつつ、論文執筆へと繋げた。2018年度は、本務における業務負担が予想以上に増えたため、コーパス拡大に時間を配分することが厳しい状況であったが、過去に収集したデータ整理を行い、処理可能性理論に基づく統語構造発達段階の分析、外部専門家へのCEFRレベル評価依頼を進めた。データ整理を継続し、外部専門家に追加のCEFRレベル評価を依頼する。研究協力者との打ち合わせを密に行いながら、処理可能性理論に基づく文法発達段階とCEFRレベル評価結果との比較分析を更に進め、教育現場への応用についても検討していく。本務校における業務負担が予想以上に増えたため、研究への時間配分が厳しい状況となり、外部専門家へのCEFRレベル評価依頼のための準備に遅れが生じた。そのため、もともと予定したデータの一部のみ評価を依頼し、残りは次年度に依頼することとした。次年度は、追加データのCEFRレベル評価を専門家へ依頼するための人件費、海外研究協力者との打ち合わせや国際学会への出席および研究論文発表のための外国出張旅費に使用する予定である。