hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＥＡＰライティング技能の育成に向けた学習者との協働による自律学習システムの構築

平成30年度は、EAPライティングに関する体系的な技能や知識を習得するための自律学習システムの構築を目指して、学習者視点のタスク開発を目的としたPBL(Project-based learning)を実施した。具体的には、平成29年度までに実施した調査から得られた、自律学習に取り入れるべき技能・知識をもとに、英語教授者と分野の専門家で指導時期や学習内容について認識に大きな違いのあった学術論文のアブストラクト執筆方法に焦点を当ててタスク開発を行った。タスク開発にあたり、EAPライティングのタスクについて先行研究をもとに検討を行った。その結果、現在日本では海外の教材が多く使われているが、文法・表現学習項目の不一致や、日本人学生の学習スタイルとの乖離が指摘され、日本のEAP教育環境に適したタスク開発の重要性が明らかになった。また、タスクは関連する認知プロセスによって、分析系・交渉系・統合系と三つに分類することも可能であり、それぞれの特性を理解してタスクの開発を進めることとした。PBLを実施し、英語論文の執筆方法を現在学習している日本語および英語をそれぞれ母語とする大学院生たちの学習者視点の取入れを試みた。自律学習システムにおけるプラットフォームの決定、モデルテクストの選定、説明の可視化方法、提示表現の選定、そして具体的なタスクの作成のために、教員がファシリテーションをすることにより学生との協働を図った。結果として、学習上の問題点に配慮した、学習意欲を喚起するタスクの作成につなげた。PBLに基づくEAPライティング技能育成を支援するタスク開発を行うことができた。これらの研究成果を国内外の学会にて発表した。本プロジェクトの最終年度となる平成31年度は、平成30年度に開発した自律学習用のタスクを日本人大学生に実施し、その効果検証を学習者および教授者に対して行う。教育効果は主に、目的とする技能や知識の実践と、EAPライティング学習における動機付けの向上の観点から分析する。また、開発したタスクを、英語教授者、学習者、および分野の専門家に提示し、フィードバックをもとに改訂を行う。本研究で開発したEAPライティング技能育成のための自律学習システムを活用し、EGAPとESAPとの有機的関連性を図る。最終年度では、研究成果の発信と今後のEAP研究発展を目的として、海外および国内の専門家をパネリストとして招き、シンポジウムを開催する。本研究成果については、英語教育関連分野の国内外の学会や学術誌を通して発表する。平成28年度は、本研究の目的である、英語論文作成技能と知識の向上のための自律学習システム構築に向けて、以下の3点の調査研究を行った。(1) EAPライティング教育の現状と課題を把握するために、EAP教育を実施している国内の大学のカリキュラム実施責任者に対して、科目構成、到達目標、評価方法、運営体制、特徴的な工夫などについて質問紙調査を実施した。インタビュー調査が可能な大学に対しては、専門教育課程の研究者との連携方法を含めて、さらに詳細な聞き取りを行った。また、EAPライティング授業のシラバスに書かれた授業内容や到達目標のテキスト分析を行い、ライティング教育の現状を明らかにした。(2)英語授業担当者が目標とするEAPライティング技能と知識の明確化を行った。まず、文献調査に基づき、EAPライティングに必要と考えられる技能と知識の項目を幅広く抽出した。その結果に基づき、EAPライティング授業担当者を対象とした質問紙の予備調査を行い、質問項目を再検討した後に、本調査を実施した。なお、分析に必要な回答数を得るため、平成29年度も継続して本質問紙調査を行う予定である。EAP教育を実践する諸大学の関係者を対象として質問紙調査およびインタビュー調査を実施することができた。当初予定していた諸外国への視察調査の代わりに、英国と香港からEAPライティング教育に携わる研究者を招待し、京都大学にてEAP国際シンポジウムを開催するなど、おおむね研究計画通りに進めることができたと思われる。平成29年度は、EGAPライティングとESAPライティングとの有機的連携を目指して、大学生主導のPBL(Project-based learning)を通じて教材・タスク開発を開始するための準備を整えた。具体的には、前年度より継続したEAPライティング教員への質問紙調査とフォローアップインタビューにより、学生が習得すべきEAPライティング関連技能とその指導時期について、EAPライティング教員の考えを調査した。その結果、ライティングの基本技能とプロセスに関しては、学習内容と時期において比較的統一した見解があることが明らかとなった。その一方で、論文の各セクションの執筆方法の指導時期やライティング技能を支える学術リテラシーの学習については、様々なアプローチの可能性が見られた。さらに、分野の専門家が必要と考えるEAPライティング技能と知識に関するニーズ分析も行った。具体的には、専門家へのインタビュー調査と並行して、学術論文のジャンル分析を進めた。学術論文コーパス(平成1821年度科学研究費補助金基盤研究(C)「英語学術論文作成のための自律学習支援システムの構築ーESP語彙リストに基づいてー」)を参考に、論文の選定と収集を行い、分野別の論文コーパスを構築した。論文中の特徴的な表現の抽出および文章展開の分析を行うとともに、英語教員と専門分野の研究者が必要であると考えるライティング技能と知識がどのように論文中に反映されているかについて検討した。EAPライティング関連分野における専門家への意識調査、および学術論文のジャンル分析を行うことができた。前年度までの研究成果を国際会議で発表し、英国の大学での視察調査も実施している。分野の専門家を対象にしたニーズ分析についてはもう少し検討の余地があるものの、翌年度のPBL実施に向けておおむね順調に進展している。

具体的には、平成29年度までに実施した調査から得られた、自律学習に取り入れるべき技能・知識をもとに、英語教授者と分野の専門家で指導時期や学習内容について認識に大きな違いのあった学術論文のアブストラクト執筆方法に焦点を当ててタスク開発を行った。タスク開発にあたり、EAPライティングのタスクについて先行研究をもとに検討を行った。その結果、現在日本では海外の教材が多く使われているが、文法・表現学習項目の不一致や、日本人学生の学習スタイルとの乖離が指摘され、日本のEAP教育環境に適したタスク開発の重要性が明らかになった。また、タスクは関連する認知プロセスによって、分析系・交渉系・統合系と三つに分類することも可能であり、それぞれの特性を理解してタスクの開発を進めることとした。PBLを実施し、英語論文の執筆方法を現在学習している日本語および英語をそれぞれ母語とする大学院生たちの学習者視点の取入れを試みた。自律学習システムにおけるプラットフォームの決定、モデルテクストの選定、説明の可視化方法、提示表現の選定、そして具体的なタスクの作成のために、教員がファシリテーションをすることにより学生との協働を図った。結果として、学習上の問題点に配慮した、学習意欲を喚起するタスクの作成につなげた。PBLに基づくEAPライティング技能育成を支援するタスク開発を行うことができた。これらの研究成果を国内外の学会にて発表した。本年度は、以下の3点について調査研究および発表を行う予定である。(1)各専門分野の研究者が必要と考えるEAPライティング技能と知識に関してニーズ分析を行う。具体的には、各専門分野の研究者を対象とした質問紙調査およびインタビュー調査を実施し、前年度に行った英語教授者が考える望ましいEAPライティング技能と知識と比較し、その相違について考察する。(2)学術論文を用いたジャンル分析を行い、EAPライティングに必要な技能や知識がどのように具現化されるかについて明らかにする。調査対象者の専門分野における論文の選定と収集を行い、論文中の特徴的な語彙や表現の抽出、分野特有の文章展開について分析を行う。(3)香港大学での国際会議にてこれまでの研究成果を発表する予定である。また、前年度に計画していた英国の大学への視察調査も実施する予定である。今後は、大学生主導のPBLを通じて、前年度で明らかとなったEAPライティング技能や知識を学ぶためのタスクや教材を開発する予定である。PBLの設計・開発については、教育設計学の観点から進める。PBLの過程を通じて、参加者が決めたライティング技能や知識を学ぶためのタスクや教材を開発する予定である。
プロアドレノメデュリンN末端20ペプチド(PAMP)の交感神経系に与える影響、慢性及び内因性PAMPの効果

1ノックアウトマウスの解析アドレノメデュリン、PAMPは共通の遺伝子より産生される降圧ペプチドである。今回我々は発生工学的手法を用いアドレノメデュリン単独ノックアウトを作成し生理作用を検討した。アドレノメテデュリンノックアウトマウスは胎生致死であり、アドレノメデュリンが胎児発育に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、ヘテロ接合体の血圧は野生型と差を認めず、各種血圧調節因子が絡んで血圧のホメオスターシスは保たれていると考えられた。一方、ヘテロ接合体にアンジオテンシンを負荷するとフリーラジカルが増加し、さらに冠動脈に著明な繊維化が生じること、心肥大が生じることが明らかとなり、アドレノメデュリンには心臓保護作用があることが明らかとなった。2内因性PAMPの効果デキサメサゾンにより内因性PAMPを約2.5倍に増加させたラットにおいて血中カテコラミン濃度の低下と末梢交感神経終末からのノルエピネフリン放出抑制が認められた。内因性PAMPは交感神経活動の制御に関与している可能性が示唆される。ノックアウトマウスの作成アドレノメデュリン、PAMPは共通の遺伝子より産出される降圧ペプチドである。今回我々はこれらペプチドの生理的作用を発生工学的手法を用いて検討した。アドレノメデュリンをコードする遺伝子の直前に停止コドンを挿入したターゲッティングベクターを作成し、従来の方法を用いてES細胞に遺伝子を導入した。このES細胞を受精卵に戻すことによりアドレノメデュリン単独ノックアウトのキメラマウスを作成した。さらにこのキメラマウスを交配させることでF1世代のヘテロ接合体を得、これらを交配させてホモ接合体の作出を行っている。PAMPによるチロシン水酸化酵素mRNA発現の調節PAMPが濃度依存症にチロシン水酸化酵素mRNA発現を抑制することが明らかとなった。また、この作用は関連ペプチドのアドレノメデュリンでは認められずPAMPに特異的な作用であることがわかった。
吸入麻酔薬の肝細胞内カルシウム濃度に及ぼす影響に関する研究

1.反応系へ添加したハロタン濃度は添加後2分後に最大になった.その後ハロタン濃度は漸減した.添加7分後まで転化2分後の50%の濃度を保っていた.従って,ハロタンの作用時間は3分とした.2.対照の肝細胞の細胞内カルシウムイオン濃度([Ca])は158+/-74uMであった.ハロタンを0.2,0.6,1.0,2.0ul加えたときの濃度は221+/-54uM,227+/-75uM,502+/-248uM,1098+/-285uMであった.同じ条件下での細胞死亡率を示しトリパンブルーの取り込みはそれぞれ13.5+/-3.4,29.5+/-4.5,47.2+/-8.6,73.6+/-9.9,96.5+/-2.0%であった.3.細胞外液にカルシウムイオンがないときの[Ca]は294+/-28uMであった.ハロタンを0.2,0.6,1.0,2.0ul加えたときの濃度は227+/-55uM,210+/-37uM,l23+/-55uM,80+/-54uMであった.同じ条件下でトリパンブルーの取り込みはそれぞれ312+/-6.4,16.8+/-7.7,56.0+/-12.3,79.6+/-6.5,97.8+/-1.8%であった.4.ハロタンの還元活性はプレインキュベーション1時間まで時間とともに増加し,2時間でほぼ一定になった.5.本実験に使用したハートレー系雄モルモットの肝浮遊細胞の生存率はハロセンと30分の保温で約14%低下した。6.ハロセンの嫌気的脱ハロゲン化活性はハロセンと30分の保温で低下しなかった。7.細胞内イノシトール3燐酸(IP3)は0.75%のハロセンと保温後5分で最高濃度に達し,それ以降減少傾向を示した。8. IP3はハロセン1.5%までハロセン濃度と共に増加したが3.0%では増加しなかった。9. IP3はセボフルランと10分間保温した結果,IP3への影響はなかった。ハロタンのモルモット分離肝細胞内のカルシウム濃度に及ぼす影響について検討した.1.反応系中のハロタン添加後の経時的濃度変化反応系へ添加したハロタン濃度は添加2分後に最大になった.その後ハロタン濃度は漸減した.添加7分後まで添加2分後の50%の濃度を保っていた.

従って,ハロタンの作用時間は3分間とした.ハロタンを0.2,0.6,1.0,2.0ul加えたときの添加2分濃度は140,280,550,930uMであった.2.細胞浮遊液にカルシウムイオンが存在するときのハロタンの細胞内カルシウムに及ぼす影響.ハロタンを添加しない肝細胞の細胞内カルシウムイオン濃度は158+/-74nMであった.ハロタンを0.2,0.6,1.0,2.0ul加えたときの濃度は221+/-54,277+/-75,502+/-248,1098+/-285nMであった.同じ条件下での細胞死亡率を示すトリパンブルーの取り込みはそれぞれ13.5+/-3.4,29.5+/-4.5,47.2+/-8.6,73.6+/-9.9,96.5+/-2.0%であった.3.細胞浮遊液にカルシウムイオンが存在しないときのハロタンの細胞内カルシウムに及ぼす影響.ハロタンを添加しない肝細胞の細胞内カルシウムイオン濃度は249+/-28nMであった.ハロタンを0.2,0.6,1.0,2.0ul加えたときの濃度は227+/-55,210+/-37,123+/-55,80+/-54nMであった.同じ条件下での細胞死亡率を示すトリパンブルーの取り込みはそれぞれ31.2+/-6.4,16.8+/-7.7,56.0+/-12.3,79.6+/-6.5,97.8+/-1.8%であった.ハロタンによる細胞死亡率増加の原因はハロタンによって細胞外からカルシウムが流入した結果であると結論した.本年度は肝細胞内のイノシトール3リン酸濃度に及ぼすハロタン,セボフルランの影響をハートレー系雄モルモットの分離肝細胞で検討した.1.プレインキュベーションと細胞活性に及ぼす影響細胞活性はハロタンの還元活性で検討した.ハロタンの還元活性はプレインキュベーション1時間まで時間とともに増加し,2時間でほぼ一定に活性を示した.従って,これ以降の実験は3時間のプレインキュベーション後に行った.2.肝浮遊細胞の生存率の検討本実験に使用したハートレー系雄モルモットの肝浮遊細胞の生存率はハロセンと30分の保温で約14%低下した。3.ハロセンの嫌気的脱ハロゲン化活性の経時変化ハロセンの嫌気的脱ハロゲン化活性はハロセンと30分の保温でほとんど低下しなかった。4.肝細胞内イノシトール3リン酸濃度のハロタンによる影響肝細胞内イノシトール3リン酸濃度は0.75%のハロセンと保温後5分で最高濃度に達し,それ以降減少傾向を示した。5.肝細胞内イノシトール3リン酸のハロタンによる影響肝細胞内イノシトール3リン酸はハロセン1.5%までハロセン濃度と共に増加したが3.0%では増加しなかった。6.肝細胞内イノシトール3リン酸はセボフルラン(気相中濃度0.5%,1.0%,2%,5%)と10分間保温した結果,イノシトール3リン酸濃度への影響はなかった。本研究により細胞内情報伝達機構がハロセンにより影響を受ける可能性が明らかになった。しかしその増加による肝障害の危険性を本実験から結論することはできなかった。
微量添加物による結晶形状制御の速度論的研究-結晶成長速度の非定常性-

結晶の成長速度が微量添加物により著しく抑制されることを利用して、結晶の形状を制御する試みがある。この形状制御を合理的に行うためには、添加物存在下の結晶成長の速度論を明らかにしなくてはならない。本研究は、添加物存在下の結晶成長速度におけるその非定常性に着目し、理論的および実験的検討を行った。添加物としてクロム(III)を用い、硫酸カリウム結晶の成長を実験的に検討した。硫酸カリウム結晶の成長速度はクロム存在下において著しく抑制され、4ppmの添加で成長は完全に停止した。また、2ppmのクロム添加濃度において明らかな非定常性を示した、すなわち、成長速度は徐々に低下し約1時間後に完全に停止した。また、この現象を説明する理論を提案し、実験結果を合理的に説明した。すなわち、結晶成長抑制は、ステップ線上の活性点に吸着した添加物によりステップの前進が阻止されるために起こること、非定常性は添加物の吸着が過飽和条件下ではゆっくり進行するために現れると説明した。本モデルの特徴は、添加物がステップ上に1次元的に吸着されるとしたことおよびラングミュア型の速度式で吸着過程を表現したことである。本モデルにおいては、添加物の有効性は不純物(添加物)有効係数αによって表現されるが、これにより添加物効果の過飽和度依存性も表すことができる。また、クロム(III)の添加物効果は、溶液のpHに依存しpHが7以上では現れず、約6以下の低pHで現れた。このpH依存性を、結晶成長抑制に対して活性なクロム(III)アコ錯体の加水分解生成物の存在分布分布の変化により説明できる。
膵島β細胞破壊評価法の確立と１型糖尿病の発症・進展予知への応用

1型糖尿病や他の自己免疫疾患における免疫療法のめざましい進歩の一方で、膵島β細胞破壊を適確に評価できる指標の開発が望まれている。本研究では、メチル化/非メチル化インスリンDNAを利用した膵島β細胞破壊の半定量的評価法を開発し、1型糖尿病および他の自己免疫疾患において膵島β細胞破壊と膵島関連自己抗体の関連を網羅的に解析することで、1型糖尿病の発症・進展予知のための高感度予知法を開発し、最終的には進展阻止への応用を行うことを目的とした。平成26年度においては、膵島β細胞内におけるインスリン遺伝子プロモーター領域のCpGの脱メチル化を利用した膵島β細胞破壊の半定量測定法を確立し、膵島関連自己抗体の出現・消失・出現順序と膵島β細胞破壊の関連について検討することを計画した。そこで、まず凍結保存された健常人血清より遊離DNAを抽出し、DNAメチル化キットにてバイサルファイト処理を施したのち、インスリン遺伝子をCpG非特異的プライマーによるPCR法で増幅した。次に、PCR産物を精製後、CpG特異的プライマーを用いた定量PCR法により、DNAメチル化および非メチル化インスリン遺伝子の量を半定量化した。この際、DNAを的確に増幅させるCpG非特異的プライマーのデザインやPCR条件の設定や、テンプレートとして用いるPCR産物の希釈倍率の検討に時間を要した。最終的には安定してデータが得られる条件を見出し、劇症1型糖尿病、緩徐進行1型糖尿病の保存血清を用いて定量PCRにおけるサイクル数を利用した非メチル化インデックスの算出が可能になった。本研究の内容は国際的にも先駆的かつ独創的なものであり、その成果は現在国際的に展開されている介入試験においても非常に重要な位置づけになると考えられ、平成27年度には、膵島β細胞破壊の動態解析を進める予定であったが平成27年7月からの異動により研究の中止を余儀なくされた。本研究では、メチル化/非メチル化インスリンDNAの解析による膵島β細胞破壊の半定量的評価法を開発し、1型糖尿病および他の自己免疫疾患において膵島β細胞破壊と膵島関連自己抗体の関連を網羅的に解析することで、1型糖尿病の発症・進展予知のための高感度予知法を開発し、最終的には進展阻止への応用を行うことを目的としている。本研究の内容は国際的にも先駆的かつ独創的なものであり、その成果は現在国際的に展開されている介入試験においても非常に重要な位置づけになると考えられる。そこで、まず凍結保存された健常人血清より遊離DNAを抽出し、DNA methylation kitにてバイサルファイト処理を施したのち、インスリン遺伝子をCpG非特異的プライマーを用いたPCR法で増幅した。この際、遊離DNAを用いたPCRで増幅産物が得られるまでCpG非特異的プライマーのデザインやPCR条件を見極めるまで数ヶ月を必要とし、大幅な時間的遅れが生じてしまった。また、最初のPCR産物の濃度が高いと定量PCRの際に意味のあるサイクル数が得られず、テンプレートとして用いるPCR産物の希釈倍率の検討にも時間を要した。

本研究の内容は国際的にも先駆的かつ独創的なものであり、その成果は現在国際的に展開されている介入試験においても非常に重要な位置づけになると考えられ、平成27年度には、膵島β細胞破壊の動態解析を進める予定であったが平成27年7月からの異動により研究の中止を余儀なくされた。バイサルファイト処理を施した血清より抽出した遊離DNAを用いて、インスリン遺伝子をCpG非特異的プライマーで増幅する実験において、末梢血中の遊離DNA量が極めて少量であるため定量ができないことや、PCRプライマーを評価する陽性コントロールDNAが無いことにより、問題が生じているプロセスを発見することが困難であり、試行錯誤により定量PCRの結果を得るまでにかなりの期間を要したため、全体的に研究計画が遅れてしまった。平成26年度に確立したメチル化/非メチル化インスリンDNAの解析法を用いて、劇症1型糖尿病発症時、IFN治療により1型糖尿病が誘導された慢性C型肝炎および緩徐進行1型糖尿病の経時的保存血清を用いた膵島β細胞破壊の動態解析をおこなう。また、膵島自己抗原のペプチドのランダムファージディスプレイライブラリーを作製し、膵島関連自己抗体エピトープのファインマッピングを進める。尚、自己抗原ごとのライブラリー作製に時間を要し当初の予定通りに進まない場合、市販のファージ提示系ランダムペプチドライブラリーを用いることとする。引き続いて、膵島β細胞破壊の測定結果およびエピトープ解析の結果に基づき、インスリン依存状態への進展との関連を解析する。実験の基礎検討に予定より多くの期間を要し、研究計画に遅れが生じたため、平成26年度に購入予定であったファージディスプレイライブラリー作成のための消耗品を購入できなかったことにより当該助成金が生じた。平成26年度に膵島β細胞破壊の半定量法が確立したため、保存血清を用いた早急な検討を進めるとともに、生じた次年度使用額と翌年度分の予定助成金を合わせ、ファージディスプレイライブラリー作成および、平成27年度に予定している膵島関連自己抗体の免疫グロブリン・アイソタイプの解析のための試薬を購入し、研究成果を学会ならびに論文として発表することを計画している。
てんかんの責任遺伝子・AED代謝関連遺伝子多型に基づく個別化治療

近年の研究の進展により、てんかんにおいても遺伝情報を基にした個別化治療の可能性が見えてきている。しかしながら、同じ責任遺伝子であっても幅広い臨床スペクトラムを持ち、遺伝子型-表現型が明確ではないことなどから、遺伝子異常の同定が必ずしも診断や予後予測へ結びつかないなどの課題も多い。そこで、本研究では、てんかん個別化治療開発に向けた種々の課題を解決するため、以下について研究を実施した。1.SCN1A関連てんかんにおける遺伝子型-表現型関連解析これまでに報告されている155のSCN1Aミスセンス変異を、臨床症状における重症群の割合から3群(GEFS+群、中間群、SRIEE群)に分類し、遺伝子変異によるアミノ酸置換前後での物理化学的特性変化と表現型との関連を検討した。その結果、同じミスセンス変異であっても置換されるアミノ酸の物理化学的性質変化の大きさが表現型や臨床症状に大きく影響し、また、これら指標差を用いて、てんかんの重篤度をある程度予測できることを示した。将来的には、新規変異に対しても、その変異が表現型に及ぼす影響をある程度推測することにより、臨床的には予後予測につながっていくことが期待される。2.てんかん遺伝子診断用DNAチップ及び診断システムの開発CustomSeq Resquencing Arrayを基に、遺伝子型を決定したい14のてんかん責任遺伝子の配列プローブを設計・搭載した。また、てんかんの遺伝子診断用DNAチップによる遺伝子診断システムの一角を担うてんかん責任遺伝子変異データベースも構築した。高い精度でてんかん責任遺伝子の変異判定が可能なことを確認し、てんかん個別化治療開発の根幹となるてんかん遺伝子診断用DNAチップ解析システムを用いた遺伝子型判定のプロトコルを確立した。
導波路を利用した新しいテラヘルツ発生用有機デバイスに関する研究

溶媒蒸発法を用いて厚さ60μmの薄板状の有機非線形光学結晶DASCを成長させ、反応性イオンエッチング、深紫外レーザー加工を組み合わせて結晶を導波路のコア形状に加工した。クラッド層としてエポキシ系紫外線硬化樹脂で周囲を覆い、テラヘルツ波(1THz=波長300μm)に対してサブ波長サイズの断面を有する導波路素子を実現した。また、2波長パルス赤外レーザーを入射し、差周波発生によるテラヘルツ波信号検出を確認した。イオン性有機非線形光学結晶4-N,N-dimethylamino-4-N'-methyl-4-stilbazolium tosylate (DAST)の導波路作製に向け、紫外パルスレーザー(波長266nm,繰り返し周波数1kHz)によるレーザー加工条件(アブレーション閾値、加工速度等)を明らかにした。また、y軸方向に赤外パルスレーザー光を伝搬させることが可能で(偏光方向はx軸と平行)、矩形状断面を有するDAST導波路を試作し、テラヘルツ波発生の予備実験を開始した。並行して、RIE装置を用いたDASTのドライエッチングによる加工条件を明らかにした。有機非線形光学結晶DASCの溶媒蒸発法を検討し、導波路加工に適した薄板状結晶の作製を試みた。素子厚さ100μm以下、結晶幅3mm程度の高アスペクト比結晶を得ることに成功した。導波路のクラッド材に適した紫外線硬化樹脂を探索し、テラヘルツ波帯域で高透過性を有し、有機結晶を溶解しない材料を選定した。導波路加工を行うため、パルス紫外レーザー(波長266nm)を用いた方法と、反応性イオンエッチングを用いた方法を検討した。2波長OPOパルス光を作製した導波路に入射し、テラヘルツ波信号の発生を確認した。最終年度は素子端面処理を検討して、本格的な実験を行う予定である。有機非線形光学結晶へのアニーリング処理を行い、レーザー照射耐性の改善に成功した。結果として高励起状況下でのテラヘルツ波発生を可能とし、出力の増強に成功した。また、As-grownの結晶では大型の結晶育成を行うと、結晶個々・結晶内でレーザー耐性のばらつきがあり、定常的なテラヘルツ波発生に問題点があった。アニーリング処理により高収率で1GW/cm^2程度の結晶が得られ、単なる高出力化のみならず、高励起下での定常的な結晶の使用も可能となった。また、有機結晶OH1の育成、テラヘルツ波発生を行い、DAST結晶と同程度の出力のテラヘルツ波を得た。今後の加工等によるデバイス化を視野に入れると、機械的特性、熱力学的特性などの点で複数の候補結晶を準備しておき、デバイスによって最適な有機結晶を選択する事が重要となる。従来のテラヘルツ波発生では、光パラメトリック発振器(OPO)の共振器内に非線形光学結晶KTPを2つ挿入し、それぞれで赤外レーザー光を発生させて差周波発生用の2波長励起光光源としていた。しかしながらこの2波長間でテラヘルツ波発生に不要な波長の立ち上がりや、結晶内で四光波混合が生じる問題が生じた。そこで、本年度は新たにタンデム配置のOPOを2つ構築し、それぞれの共振器内で独立に赤外光を発生させた。条件を検討した結果、2波長の線幅、強度バランスが取れた励起光光源の開発に成功した。従来型とタンデム配置とでの2波長の出力相関図の比較を行ったところ、従来型では-0.45595で負の相関であるのに対し、タンデム配置では0.46964と正の相関と良好な結果を得ることができた。有機非線形光学結晶DASCの薄板結晶(厚さ60μm以下)を温度降下法により成長させ、反応性イオンエッチング(RIE)及び紫外レーザー加工を用いて導波路素子作製を行った。RIEの反応ガスには酸素を用いた。作製した導波路の断面は幅145μm×高さ34μm、b軸伝搬方向の長さ1.2mmであり、主眼となっているテラヘルツ波1THz(波長300μm)に対してサブ波長サイズを実現した。外周部をテラヘルツ波帯域で高透過率を示すエポキシ系の紫外線硬化樹脂により周囲を覆い、テラヘルツ波伝搬用のクラッド層を形成した。波長1562nm、1578nmの2波長赤外レーザーの入射により、サブ波長導波路からのテラヘルツ波信号検出には成功したが、レーザー入射後に生じる端面損傷によりテラヘルツ波スペクトルの計測には至らなかった。結晶断面の研磨加工、及び導波路周囲の樹脂部分の保護対策が課題であることが明らかになった。結晶成長、レーザー損傷耐性に関する研究開発は順調に推移しているが、導波路加工の条件探索に時間を要したため、テラヘルツ波発生の実験がやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。

作製した導波路素子の入出射端面の加工処理を外部委託によって進め、最終年度内に新規導波路素子を用いた広帯域テラヘルツ波発生を実証する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
非侵襲的腰椎海綿骨微細構造解析法の日本人への適用　椎体骨折リスクの予測性能評価

地域在住女性890人と男性855人の新規椎体骨折をベースライン時点でのtrabecular bonescore (TBS)で予測できるかどうかを検討した。予測性能はROC曲線下面積で評価し、男女とも0.6代で、臨床的に用いるには予測性能は十分ではなかった。特に男性では追跡期間が短かったので、さらなる追跡を行い、検出力を高めた解析が必要と考えられた。また、骨密度とTBSだけでなく、他のリスク要因も加えた骨折リスク予測モデルを検討する必要がある。骨密度は骨粗鬆症診断の根幹を成すが、大腿骨近位部骨折の半数は骨密度が骨粗鬆症域より高い者から起こる等、リスク評価性能は十分でない。そこで、骨密度に加えて、骨の微細構造指標と合わせることで、骨折リスク評価を改善することを目指して本研究を実施した。平成25年度は、健常ボランティア閉経女性5人を対象に計5回の腰椎のDXAスキャンを撮り、trabecular bone score (TBS)の変動係数を算出した。1.75%で、腰椎骨密度の精度よりやや劣るが、問題ないレベルであることが確認された。女性コホート研究であるJPOSコホート研究のベースラインでの腰椎の2重エネルギー吸収法による画像を保存光ディスクから取り出し、TBS解析専用プログラムで解析できる形に加工し、実際に解析した。JPOS研究ではベースラインから10年間の椎体骨折がすでに把握されているので、TBSと新規椎体骨折との関連を検討したところ、TBSは年齢、骨密度、既存椎体骨折とは独立して新規椎体骨折のリスクを表現し、骨密度によるリスク評価を有意に改善することが示された。同様に、男性コホートであるFORMEN研究の対象者のTBSも計算できた段階である。FORMEN研究の椎体骨折の診断は現在進行中である。全13椎体について1椎体6点をコンピュータ画面上でポイントし、椎体高を計測する時間のかかる作業であるが、概ね順調に進んでいる。地域在住の日本人男女についてMorphometryで確認した新規椎体骨折のリスクをtrabecular bone score (TBS)で推定できるかどうかを前向きに検討した。女性はJPOS Cohort研究の参加者で、追跡開始時50歳以上の868人の内、baselineに加え、少なくとも1回椎体計測ができ、新規椎体骨折が把握できた665人、男性はFORMEN Cohort研究参加者で5年次調査の椎体計測を実施できた855人を対象に、baseline時の腰椎骨密度(BMD)測定とその画像から算出したTBSを用いて、椎体骨折リスクの予測が可能かどうかを検討した。男性では4.5年の追跡期間中に新規椎体骨折は34人、37椎体に発生した。TBS 1SD低下毎の骨折のORは1.5、AUCは0.63だったが、BMDを加えるとTBSは有意でなくなった。TBSは男女とも新規椎体骨折のリスク予測に役立つが、骨密度と組み合わせても有意な働きをするのは女性だけだった。今後、男性については、人数を増やし、追跡期間を延ばして検出力を上げ、再検討する必要がある。医歯薬学ベースライン時点でのTBSは男女とも計算できており、女性ではその有用性も確認できたことは今後の骨粗鬆症診療での骨折リスク評価を改善する重要な結果である。男性での検討はまだだが、椎体骨折の診断に時間を要している。しかし、これは予想されたことで、概ね予定通りと考えている。男性コホートについて、椎体骨折の診断をできるだけ早く終了し、椎体骨折リスク評価におけるTBSの役割を明らかにする。これは時間の問題である。TBS解析ソフトウェアTBS iNsight (Med-Imaps社フランス)の日本総代理店が決まり、実際に購入できるようになったのが年度末であったため、25年度内に購入できず、この費用80万円が執行できなかった。ただし、TBSの解析ができなければ、研究は進まないので、交渉の結果、26年度ソフトウェアの購入を前提にtrial versionの同ソフトウェアとMed-Imaps社の解析協力で研究は進んでいる。26年度にTBS解析ソフトウェアTBS iNsightを購入するので、上記の未執行額は執行される。
楽曲データベースにおける類似検索の実現に向けて

本研究では,楽曲データベースにおける類似検索システムの構築を目指し,その基礎となる検索アルゴリズムについて考察した.初年度は主に,楽曲間の類似性に関して,プランニングと帰納学習の立場から理論的考察を行ない,検索システム実現に向けての見通しを得た.これらを踏まえ,本年度は特に帰納学習の立場からの考察をさらに深め,検索アルゴリズムの中核をなす,効率的な楽曲間の類似性検出機構を提案し,その予備実験を行なった.帰納学習は,所与の例題を説明する無矛盾な仮説を発見する枠組であり,近年では,データベースからの知識獲得を行なう際の中心的処理であるデータマイニングの基礎技術として注目されている.本研究では,これを楽曲の類似性を同定するための機構として利用する.すなわち,人間が類似していると考える楽曲を訓練楽曲(例題)として与え,それらを説明可能な仮説を学習することにより,類似楽曲に共通の性質を取り出す.そして,楽曲データベース中,こうした性質を有する楽曲は,訓練楽曲と類似していると考える.ここでの主要な処理は,類似楽曲を説明可能な仮説の生成であるが,本研究では,こうした処理を効率的に行なう為に,帰納論理プログラミング(ILP)における抽象化手法について提案した.本研究で扱うILPでは,仮説空間を局所変数が出現しない論理プログラムに限定することができる.こうしたクラスに対しては,無矛盾な仮説は,無矛盾な抽象仮説の単なる集合和として得られることを理論的に示した.一般に抽象仮説空間は小さく,そこでの探索は低コストで可能である.こうして得られた抽象仮説を用いることで,もとの仮説空間における無矛盾仮説が得られるため,結果として効率的な仮説生成を行なうことが可能となり,楽曲間の類似性を効率良く検出することが期待できる.なお,本抽象化手法の有効性は,計算機実験においても確認できた.今後は,本類似性検出機構を統合した楽曲類似検索システムの構築,および,評価実験を中心として研究を継続したいと考えている.本研究は,類似楽曲の検索システム構築を目差している.初年度となる今年度は,主に楽曲間の類似性に間する理論的考察を行なった.主に,プランニングと帰納学習の立場から考察を行ない,以下の知見を得た.次年度以降も引続きこれらの点について深く考察を進めていきたい.プランニングの立場から楽曲中でコードが移り変わる様子を,状態の遷移過程と捉え,こうした状態遷移を引き起こすオペレータが存在すると考える.様々な楽曲をもとに,こうしたオペレータの定義を学習することで,各楽曲に対応するオペレータシーケンス(プラン)が得られる.これを用いて,楽曲間の類似性を,対応するオペレータシーケンス間の類似性と考える.オペレータシーケンスは,結局のところ文字列であり,文字列間の類似性に関するこれまでの研究成果を取り込むことで,楽曲間の類似性を定めることができると期待できる.帰納学習の立場から帰納学習の枠組を用いることで同様のことが実現可能と思われる.つまり,人間が類似していると考える楽曲を例題として与え,それらを説明可能な仮説を学習することにより,類似楽曲に共通の性質を取り出すことが可能であり,こうした性質を持つ楽曲は,例題楽曲と類似していると考えることができる.こうしたメカニズムを利用することで楽曲類似検索の実現が期待できる.本研究では,楽曲データベースにおける類似検索システムの構築を目指し,その基礎となる検索アルゴリズムについて考察した.初年度は主に,楽曲間の類似性に関して,プランニングと帰納学習の立場から理論的考察を行ない,検索システム実現に向けての見通しを得た.これらを踏まえ,本年度は特に帰納学習の立場からの考察をさらに深め,検索アルゴリズムの中核をなす,効率的な楽曲間の類似性検出機構を提案し,その予備実験を行なった.帰納学習は,所与の例題を説明する無矛盾な仮説を発見する枠組であり,近年では,データベースからの知識獲得を行なう際の中心的処理であるデータマイニングの基礎技術として注目されている.本研究では,これを楽曲の類似性を同定するための機構として利用する.すなわち,人間が類似していると考える楽曲を訓練楽曲(例題)として与え,それらを説明可能な仮説を学習することにより,類似楽曲に共通の性質を取り出す.そして,楽曲データベース中,こうした性質を有する楽曲は,訓練楽曲と類似していると考える.ここでの主要な処理は,類似楽曲を説明可能な仮説の生成であるが,本研究では,こうした処理を効率的に行なう為に,帰納論理プログラミング(ILP)における抽象化手法について提案した.本研究で扱うILPでは,仮説空間を局所変数が出現しない論理プログラムに限定することができる.こうしたクラスに対しては,無矛盾な仮説は,無矛盾な抽象仮説の単なる集合和として得られることを理論的に示した.一般に抽象仮説空間は小さく,そこでの探索は低コストで可能である.こうして得られた抽象仮説を用いることで,もとの仮説空間における無矛盾仮説が得られるため,結果として効率的な仮説生成を行なうことが可能となり,楽曲間の類似性を効率良く検出することが期待できる.なお,本抽象化手法の有効性は,計算機実験においても確認できた.今後は,本類似性検出機構を統合した楽曲類似検索システムの構築,および,評価実験を中心として研究を継続したいと考えている.
位相制御した先進的界面選択的非線形分光による液体界面の超高速現象の研究

我々はこれまでに位相制御した界面選択的非線形分光であるHD-VSFG分光法を開発し、さらにフェムト秒光励起を組み合わせて時間分解測定を実現した。本研究はこの新しい界面選択的超高速分光を駆使し、特に振動ダイナミクスの観点から「液体界面の分子は溶液中の分子とどのように違うのか」を明らかにすることを目的とする。本研究の内容をその一部とする基盤研究(S)が採択されたためこの基盤研究(A)は6月に廃止となったが、それまでの3ヶ月間に以下の研究活動を行った。超高速現象の研究の中でも水素結合の動的挙動の解明は最も重要な問題の一つである。水素結合の強さはOH伸縮振動の振動数に鋭敏に反映されるが、水に代表される水素結合性の液体には様々な強さの水素結合が共存するため振動スペクトルのOH伸縮バンドの幅は広くなる。よって狭帯域の赤外パルスを用いて、この幅広いスペクトル中の特定の振動数のOH伸縮振動を光励起して振動基底状態のポピュレーションに穴をつくり(ホールバーニング)、それが時間とともにどう変化するかを観測することで水素結合ダイナミクスを調べることができる。我々はすでに空気/水界面について時間分解HD-VSFG測定を行い、この原理で界面水分子の水素結合ダイナミクスを観測可能なことを報告しているが(JPC Lett 2016)、その実験では時間分解能および感度が十分でなかったために、界面の水の水素結合ダイナミクスの全貌を明らかにするまでには到らなかった。そこで、振動励起光に用いる赤外光を狭帯域の赤外パルスから2つの広いバンド幅のパルス対に代え、その干渉を利用して時間分解HD-VSFGスペクトルの励起振動数依存性(すなわち二次元HD-VSFGスペクトル)を測定する装置の製作に着手した。そして実際にフーリエ変換によって二次元スペクトルが得られることを確かめた。30年度が最終年度であるため、記入しない。
分裂酵母の有性生殖開始を制御するTOR経路の解析

分裂酵母のTOR経路が、どのように栄養源を認識して有性生殖の開始を制御しているのかを解明するために、未だ明らかとなっていないTORC1(Tor2)の下流の新規因子の探索を行い、以下の二つの候補因子を見出した。1.AGCファミリーキナーゼPsk1哺乳類や出芽酵母のTORは、AGC(protein kinase A,G and C)ファミリーキナーゼをリン酸化し、さまざまなシグナル伝達経路を制御していることが知られている。本研究では、分裂酵母AGCキナーゼでTORC1の下流に存在するものがないかを探索した。その結果、分裂酵母AGCキナーゼのPsk1のリン酸化状態がTor2依存的であることがわかった。さらに、tor2温度感受性株の温度感受性をPsk1が部分的に相補できることがわかった。これらのことから、Psk1がTor2経路上に存在する可能性が考えられた。また、Psk1のリン酸化状態が、窒素源などの栄養源によって制御されていることを示した。2.減数分裂マスター制御因子Mei2分裂酵母のTor2は、他の真核生物と同様に複合体TORC1を形成して機能しているが、分裂酵母TORC1の構成因子の一つであるMip1は、もともとは減数分裂のマスター制御因子であるMei2の活性化型変異によって引き起こされる異所的減数分裂を抑圧する因子として単離されていた。近年、Tor2とMei2が物理的相互作用を示すという報告がなされた。これらのことから、Mei2とTor2との間に密接な関係が存在する可能性が考えられたので、これについて検討した。Mei2は栄養増殖期においてはPat1キナーゼによって不安定化されることが報告されている。本研究では、Tor2もMei2の安定化を制御している可能性が示された。また、Tor2が直接Mei2をリン酸化していることもin vitro kinase assayによって確認した。これらのことから、Mei2がTor2の直接のターゲットであり、Tor2がMei2を介して有性生殖開始を制御している可能性が示唆された。分裂酵母のTOR経路が、どのように栄養源を認識し、有性生殖開始を制御しているのかを解明するために以下の二つの方針で研究を行った。分裂酵母では、Tor2pの下流の因子は未同定である。本研究では、Tor2p経路上の新規因子を単離することを目的として、いくつかのスクリーニングを行った。異なる機能が損われていると予想されるHEATリピート部位に変異が入ったtor2温度感受性株とキナーゼドメインに変異が入ったtor2温度感受性株を使い、それぞれ高温感受性を抑圧する因子のスクリーニングを行った。その結果、キナーゼドメインに変異が入ったtor2温度感受性の抑圧因子として、TORC複合体構成因子のWat1pが得られ、HEATリピート部位に変異が入ったtor2温度感受性の抑圧因子として、新規の因子Spr1pが単離された。Spr1pとTor2p経路の関係について詳細に検討した結果、ミトコンドリアの機能とつながりがある可能性が示された。また、Tor2pの局在を観察したところ、ミトコンドリアに局在していることがわかった。さらに、Wat1pを使ったツーハイブリッドスクリーニングを行ったところ、翻訳伸長因子eEF1の構成因子であるeEF1aが単離された。eEF1aの破壊株を作製したところ、この破壊株はtor2温度感受性株と同様の表現型を示した。また、eEF1の構成因子がTor2pと相互作用することもわかった。これらのことから、翻訳機構が、有性生殖開始の制御と関わっている可能性が示唆された。2.Tor1pとTor2pの関係分裂酵母には二種類のTORタンパク質、Tor1pおよびTor2pが存在する。Tor1pとTor2pは高い相同性を持つにも関わらず、対照的な機能を示す。本研究では、両者の機能の違いを構造的に探るために、Tor1pとTor2pのキメラタンパク質をつくり、tor2温度感受性株およびtor1破壊株の表現型を相補できるかを調べた。その結果、N末端にあるHEATリピート構造がTor1pあるいはTor2pとして機能するために重要であることがわかった。2.減数分裂マスター制御因子Mei2分裂酵母のTor2は、他の真核生物と同様に複合体TORC1を形成して機能しているが、分裂酵母TORC1の構成因子の一つであるMip

1は、もともとは減数分裂のマスター制御因子であるMei2の活性化型変異によって引き起こされる異所的減数分裂を抑圧する因子として単離されていた。近年、Tor2とMei2が物理的相互作用を示すという報告がなされた。これらのことから、Mei2とTor2との間に密接な関係が存在する可能性が考えられたので、これについて検討した。Mei2は栄養増殖期においてはPat1キナーゼによって不安定化されることが報告されている。本研究では、Tor2もMei2の安定化を制御している可能性が示された。また、Tor2が直接Mei2をリン酸化していることもin vitro kinase assayによって確認した。これらのことから、Mei2がTor2の直接のターゲットであり、Tor2がMei2を介して有性生殖開始を制御している可能性が示唆された。
不動点定理の研究

この研究は十数年前に研究代表者らが距離空間上の写像についての不動点定理を拡張するために,きわめて一般的な空間を導入したが,これらの成果を従来とは全く異なった分野,とくに半順序構造と代表的構造をもった系に適用して,さらに多くの不動点定理をうることを目的とした.なかでも,よく知られたCaristiの定理が半順序集合にすこし条件をつけたところへ拡張されること,その結果として,多くの興味ある定理がえられること,これらの成果がある条件をもった半順序集合上の写像の一般論の構成へと導かれることを示した.これは半順序集合の研究に重要な一つの分野を開発したものとみられる.この成果は近くMath Japonica誌に発表される.ベクトル束種々の代数系,とくに研究代表者によるBCK, BCI-代数などの上の写像についての不動点もいくつかえられた.現在のところ,条件がすこし強すぎるので,これはなお検討を要する.一方距離空間上の非縮や写像についての不動点定理もえられた.半順序,または全順序集合上の写像に対する不動点の発見は解析学における同種の定理とは基本的に異なった意義をもっていることもすこしづつではあるが,判明してきた.この場合,半順序,全順序集合のなかのやや特種な性質をもった元に集中的に,不動点はあらわれてくる.このくわしい研究が今後に残された課題である.またいくつかの写像を合成する過程で,合成写像の不動点について,従来のTarski DeMarrなどの結果も拡張されること,写像族に関して,古くからの定理もいくつか拡張することができた.これらの結果の応用は今後に残された問題となった.この研究は十数年前に研究代表者らが距離空間上の写像についての不動点定理を拡張するために,きわめて一般的な空間を導入したが,これらの成果を従来とは全く異なった分野,とくに半順序構造と代表的構造をもった系に適用して,さらに多くの不動点定理をうることを目的とした.なかでも,よく知られたCaristiの定理が半順序集合にすこし条件をつけたところへ拡張されること,その結果として,多くの興味ある定理がえられること,これらの成果がある条件をもった半順序集合上の写像の一般論の構成へと導かれることを示した.これは半順序集合の研究に重要な一つの分野を開発したものとみられる.この成果は近くMath Japonica誌に発表される.ベクトル束種々の代数系,とくに研究代表者によるBCK, BCI-代数などの上の写像についての不動点もいくつかえられた.現在のところ,条件がすこし強すぎるので,これはなお検討を要する.一方距離空間上の非縮や写像についての不動点定理もえられた.半順序,または全順序集合上の写像に対する不動点の発見は解析学における同種の定理とは基本的に異なった意義をもっていることもすこしづつではあるが,判明してきた.この場合,半順序,全順序集合のなかのやや特種な性質をもった元に集中的に,不動点はあらわれてくる.このくわしい研究が今後に残された課題である.またいくつかの写像を合成する過程で,合成写像の不動点について,従来のTarski DeMarrなどの結果も拡張されること,写像族に関して,古くからの定理もいくつか拡張することができた.これらの結果の応用は今後に残された問題となった.
高齢者の社会貢献・生産的活動の測定と評価、促進・阻害要因の検討

就労からの引退によって社会的役割が大きく変化する退職世代、および身体能力の低下により社会的役割が大きく変化する後期高齢者の2群を対象として、(1)社会貢献・生産的活動の実態の把握、(2)社会貢献・生産的活動を促進・阻害する要因の解明、(3)社会貢献・生産的活動とWell-Beingとの関係性を解明することを目的として調査を行った結果、以下の知見を得た。1)退職世代における結果:(1)実態:就労から引退する前は約15%、引退後では約25%の人が、週に多少なりとも奉仕・ボランティア活動を行っており、その内容としては「清掃などの環境整備」「地域活動の世話役、手伝い」といった身近なところでできる活動が多かった。仕事を引退する前から多少なりとも奉仕・ボランティア活動をやっていた人は、引退後さらに活動を多くするようになるが、引退前にやっていなかった人は、職業から引退したからといって奉仕・ボランティア活動をはじめるようになるわけではなかった。(2)規定要因:引退前の男性では、年齢が高い、学歴が高い、居住年数が長い、家族などに対する無償労働を行う時間が長いといった要因が、引退後の男性では、年齢の他に居住地の都市規模が小さいことが、奉仕・ボランティア活動への参加を促進した。(3)心理面への影響:男性では引退前および引退後のいずれにおいても奉仕・ボランティア活動を行うことが自尊感情を高める効果を示し、女性では引退前の女性において、有償労働に加えて家族・親族に対する無償労働も多くこなしている人ほど自尊感情が高いという多重役割のプラス効果がみられた。2)後期高齢者における結果:(1)実態:有償労働やボランティア活動に従事していた人は70歳以上では2割程度であったが、家庭内の無償労働を加味すると8割の人が何らかの社会貢献を行っていた。活動の種類によって性差や年齢差があったが、総合的にみると70歳代の女性が最も社会貢献の遂行時間が多かった。(2)規定要因:年齢や健康状態は男女ともすべての活動の規定要因となっていたが、社会的な要因は、活動の種類や性別によって関連の仕方が異なり、男性では、有償労働は経済状態と同居者数が、無償労働は配偶者の有無、同居者数、学歴が、他人への支援提供は学歴が関連を示した。女性では、有償労働は経済状態が、無償労働は配偶者の有無、同居者数、経済状態が、他人への支援提供は経済状態が関連を示した。(3)心理面への影響:有償労働は男性の心理面に有益で、他人への支援提供は男女とも心理面に有益であったが、家庭内の無償労働は男女とも心理面にマイナスの影響を及ぼしていた。効果の現われ方の男女差は、性役割規範などが影響した結果と考えられる。就労からの引退によって社会的役割が大きく変化する退職世代、および身体能力の低下により社会的役割が大きく変化する後期高齢者の2群を対象として、(1)社会貢献活動の実態把握、(2)社会貢献活動が精神面に与える影響、(3)社会貢献活動を促進・阻害する要因の解明を目的として調査を行った。現在のところ、70歳以上の高齢者を対象とした調査データを分析し、以下の知見を得ている。(1)社会貢献活動を測定する指標の開発:「有償労働」「家族や親族に対する無償労働」「他人への支援提供(友人や近隣に対するインフォーマルな支援提供とボランティア活動)」の3要素から成る社会貢献活動の測定指標を開発した。(2)活動の実態:有償労働やボランティア活動に従事していた人は70歳以上では2割程度であったが、家庭内の無償労働を加味すると8割の人が何らかの社会貢献を行っていた。(3)生きがいや生活満足度への効果:活動の種類や性別によって、生きがいや生活満足度に与える影響は異なった。有償労働は男性の精神面に有益で、他人への支援提供は男女とも精神面に有益であったが、家庭内の無償労働は男女とも精神面にマイナスの影響を及ぼしていた。男女による効果の現われ方の違いは、性役割規範などが影響した結果と考えられる。(4)社会貢献活動の規定要因:年齢や健康状態は男女ともすべての活動の規定要因となっていたが、社会的な要因は関連の仕方が活動の種類や性別によって異なった。男性では、有償労働は経済状態と同居家族数が、無償労働は配偶者の有無、同居者数、学歴が、他人への支援提供は学歴が関連を示した。

仕事を引退する前から多少なりとも奉仕・ボランティア活動をやっていた人は、引退後さらに活動を多くするようになるが、引退前にやっていなかった人は、職業から引退したからといって奉仕・ボランティア活動をはじめるようになるわけではなかった。(2)規定要因:引退前の男性では、年齢が高い、学歴が高い、居住年数が長い、家族などに対する無償労働を行う時間が長いといった要因が、引退後の男性では、年齢の他に居住地の都市規模が小さいことが、奉仕・ボランティア活動への参加を促進した。(3)心理面への影響:男性では引退前および引退後のいずれにおいても奉仕・ボランティア活動を行うことが自尊感情を高める効果を示し、女性では引退前の女性において、有償労働に加えて家族・親族に対する無償労働も多くこなしている人ほど自尊感情が高いという多重役割のプラス効果がみられた。2)後期高齢者における結果:(1)実態:有償労働やボランティア活動に従事していた人は70歳以上では2割程度であったが、家庭内の無償労働を加味すると8割の人が何らかの社会貢献を行っていた。活動の種類によって性差や年齢差があったが、総合的にみると70歳代の女性が最も社会貢献の遂行時間が多かった。(2)規定要因:年齢や健康状態は男女ともすべての活動の規定要因となっていたが、社会的な要因は、活動の種類や性別によって関連の仕方が異なり、男性では、有償労働は経済状態と同居者数が、無償労働は配偶者の有無、同居者数、学歴が、他人への支援提供は学歴が関連を示した。女性では、有償労働は経済状態が、無償労働は配偶者の有無、同居者数、経済状態が、他人への支援提供は経済状態が関連を示した。(3)心理面への影響:有償労働は男性の心理面に有益で、他人への支援提供は男女とも心理面に有益であったが、家庭内の無償労働は男女とも心理面にマイナスの影響を及ぼしていた。効果の現われ方の男女差は、性役割規範などが影響した結果と考えられる。