hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放線菌S. virginiae信号伝達物質リセプターの機能解析

BarAに関して、まずBarAタンパク質のVB結合領域を大まかに決定するために、完全長のbarA遺伝子を持つ発現ベクターpAR509を使用し、PCR法によってC末端側から各49、96アミノ酸残基、及びN末端側から47アミノ酸残基を除去した変異型rBarAの調製を試みた。しかし、C末端側を部分除去したものについてはinclusion bodyを形成し、N末端側を部分除去したものについては、可溶性で存在するものの高分子量のaggregateを形成し、全くVB結合活性は見られなかった。チオレドキシンとの融合タンパク質として発現させた場合にも全く同様の現象が見られ、従って、BarAタンパク質のN末端及びC末端側の数10アミノ酸残基は、本タンパク質の構造維持に関与していると結論される。2.rBarAの特定のアミノ酸残基を化学修飾し、その修飾BarAタンパク質の諸性質を測定することで、種々の必須アミノ酸残基の同定を試みた。本BarAタンパク質は、Cys残基を2個しか持たないため、まず5,5,-dithio-bis-(2-nitrobenzoic acid)(DTNB)によるCys残基の修飾を行った。1.8mol/molBarAの修飾によっても、本BarAタンパク質はVB結合活性をほぼ100%保持し、またその高次構造にも変化が見られないため、Cys残基はリガンド結合にも又構造維持にも関与しないと結論される。その他、Lys残基特異的修飾試薬や色素増感光修飾などを行ったが、いずれもリガンド結合活性の低下が見られる場合には、本来Dimerであるべき本BarAタンパク質が可溶性の高分子重合体に変化していることが見出され、これら化学修飾によって修飾されるアミノ酸残基は構造維持に関与している可能性が示された。
作業に最適な機構の推論機能を備えたロボット設計システムの開発研究

産業用ロボットには様々な機構があり,作業によって適当に使い分けられている.このような機構の決定・選択はロボットの設計熟練者の知識や勘に頼る部分が大きく,従って初心者がロボットを設計する場合には,どの機構を選べばよいかを決定することが非常に困難となっている.そこで本研究では,与えられた作業に適したロボット機構を設計熟練者の知識を利用したファジィ推論により決定する方法を提案した.様々な機構のロボットは,作動領域の形や大きさ,精度,速度,可搬重量などの性能について異なった特徴を持っている.従って,ロボットの設計においては目的作業に適した性能を持つロボット機構を選定する必要がある.本研究では,設計熟練者がどのようにこの選定を行なっているかを解析することで,以下の4段階からなる作業に適したロボット機構の選定方法を提案する.1)設計熟練者は,各ロボット機構の性能の特徴を経験的に知っている.例えば,"多関節ロボットは,作動領域が非常に広い".この知識は,xを"作動領域"などの性能,Aを"非常に広い"に相当するファジィ集合とすれば,x is Aの形で表せる.これらを予めデータベースに蓄えておく.2)設計者は作業を解析し,作業に必要な性能を求める.それらは,yを作業への"適合度",Bを"非常に適している"などに相当するファジィ集合とすると,if x is A,then y is Bの形で表せる。例えば,"作動領域が広ければ,塗装作業に適している".3)各ロボット機構の作業への適合度は,1)と2)からファジィ推論によりy is Bの形で求められる.例えば,"多関節ロボットは、塗装作業に非常に適している".4)すべてのロボット機構について作業への適合度を求め,設計者は最も適した機構を選定する.産業用ロボットには様々な機構があり,作業によって適当に使い分けられている.このような機構の決定・選択はロボットの設計熟練者の知識や勘に頼る部分が大きく,従って初心者がロボットを設計する場合には,どの機構を選べばよいかを決定することが非常に困難となっている.そこで本研究では,与えられた作業に適したロボット機構を設計熟練者の知識を利用したファジィ推論により決定する方法を提案した.様々な機構のロボットは,作動領域の形や大きさ,精度,速度,可搬重量などの性能について異なった特徴を持っている.従って,ロボットの設計においては目的作業に適した性能を持つロボット機構を選定する必要がある.本研究では,設計熟練者がどのようにこの選定を行なっているかを解析することで,以下の4段階からなる作業に適したロボット機構の選定方法を提案する.1)設計熟練者は,各ロボット機構の性能の特徴を経験的に知っている.例えば,"多関節ロボットは,作動領域が非常に広い".この知識は,xを"作動領域"などの性能,Aを"非常に広い"に相当するファジィ集合とすれば,x is Aの形で表せる.これらを予めデータベースに蓄えておく.2)設計者は作業を解析し,作業に必要な性能を求める.それらは,yを作業への"適合度",Bを"非常に適している"などに相当するファジィ集合とすると,if x is A,then y is Bの形で表せる。例えば,"作動領域が広ければ,塗装作業に適している".3)各ロボット機構の作業への適合度は,1)と2)からファジィ推論によりy is Bの形で求められる.例えば,"多関節ロボットは、塗装作業に非常に適している".4)すべてのロボット機構について作業への適合度を求め,設計者は最も適した機構を選定する.
二分脊椎症児の認知特性に応じた教科の指導法の開発

本年度は、継続して行っていた研究1、研究3、研究5、研究6、研究7をまとめた。以下に各研究の概要を記す。研究1「二分脊椎症児の認知特性に関する文献研究」では、我が国における二分脊椎症の認知機能に関する研究について文献的検討を行った。その結果、二分脊椎症児は顕著な知的な遅れは伴わないものの、VIQに比べてPIQの値が低い、視知覚の認知や処理速度に困難があることが確認できた。研究3「二分脊椎症児の認知特性ーWISCによる検討ー」では、ウェクスラー知能検査の結果をクラスター分析し、4つのクラスターを得た。研究5「二分脊椎症児の国語科における学習困難に関する検討」では、国語科の学習場面で示す学習困難の像を明らかにするため、指導経験のある教員からの回答を基に習得とつまずきの状況の把握を行った。その結果、語彙に関する事項で習得とつまずきが確認されるとともに、話し合い・文章作成・文章理解、書字につまずきがみられた。研究6「二分脊椎症児の個別の指導計画における課題及び手だて・配慮の経年変化の分析」では、指導課題は、身体の動き、視知覚、抽象的な概念操作、などの困難について、小学部低学年から中学部にかけて取り上げられ、小学部低学年では、友達との関係、高学年になると自己肯定感を高め、自信を持って生活することなどが中心課題となっていた。研究7「事例報告」では、国語、算数、理科、社会、英語の各授業を取り上げ、二分脊椎症児の認知特性による困難とそれに対する手立て・配慮による児童生徒の学習の状況を分析した。研究を進めるにあたって、研究協力を得る筑波大学附属桐が丘特別支援学校の管理職、教員の意見、及び学校としての研究の実現性を考慮して、研究実施計画を若干変更した。また、同校の教員8名に研究協力者となっていただき、データの収集ににあたってもらい、おおよそ学期に1回研究会を行った。また、海外の二分脊椎症児の教育を把握するために、台湾の南投特殊教育学校、和美実験学校を視察した。現在、研究は次のように進んでいる。研究1「二分脊椎症児の認知特性および学力についての文献研究」については国内外の文献を収集中である。研究2「二分脊椎症児の教科学習の困難の把握」については二分脊椎症児の教科指導の経験のある20名の教員から聞き取りを行った。各教科ごとの困難とその対応および学校生活全般についての困難とその対応についてである。分析中であるが、忘れっぽい、注意が散漫である等の意見が多い。研究3「二分脊椎症児の認知特性」については、WISC-IIIおよびWISCーIVについて20名のデータを収集し、分析中である。PVLのように視知覚認知の問題、同時処理の困難があると仮説を立てていたが、符号の成績によっていくつかのサブタイプがあると思われる。研究4「二分脊椎症児の教科学習における困難」については、算数・数学について延べ20名の標準学力検査の結果を分析中である。算数について、PVLと同様に小学校3年から4年あたりから健常児と成績が開いている。どの分野に困難があるかまでは分析できていない。研究5「二分脊椎症児の認知特性と教科の習得度の関係」については、研究3及び4を終えてからであるが、予備的にWISCと標準学力検査の結果の対応を検討した。以上が2016年度に取り組んだことである。研究1,2,3,4は予定通りデータの収集が進んでおり、おおむね予定通りと判断する。研究を進めるにあたって、研究協力を得る筑波大学附属桐が丘特別支援学校の管理職、教員及び学校としての研究の実現性を考慮して、次のように研究の計画を修正した。研究1:文献研究、研究2:各教科の指導における困難さとその対応、研究3:二分脊椎症児の認知特性、研究4:算数・数学における困難さの検討、研究5:国語における困難さの検討、研究6:事例検討、研究7:授業実践算数・数学、国語、理科、社会科。研究1について、引き続き文献収集を行っており、今年度の特殊教育学会にて発表予定でである。研究2は、修了しており、日本特殊教育学会第55回大会にてポスター発表し、筑波大学特別支援教育研究第12巻に論文が掲載された。研究2では、理科、算数、社会、英語尾困難さが比較的共通していること、体育と国語に関しては特有の困難さがあること、困難さへの対応では体育が他の教科と異なっていることが分かった。研究3についてはWISCIII及びIVの結果の分析と対象児童生徒の学習の特性について担当教員より聞き取り調査を行い、結果をまとめているところである。研究4については、日本特殊教育学会第55回大会にてポスター発表し、障害科学研究第42巻に論文が掲載された。標準学力検査を用いた算数の学習習得状況の把握を行い、WISC-IVの指標得点との相関関係を検討した結果、知覚推理と図形関連の問題の間で正の相関がみられた。この結果から、二分脊椎症児の算数学習において、図形や計算等の処理に困難さを指摘することができた。研究5については、分析資料は得たもののWiSCIII及びIVと国語の学習内容の対応等をはじめ分析の方法について検討中である。研究6は、二分脊椎症児7名分の個別の指導計画を年度ごとに追い、教科学習の成績の変化や困難さについて分析する予定である。研究7については、対象児童生徒と対象となる授業について検討している段階である。研究17までのうち、研究2と4は終了、研究

1、3は分析が終了して執筆の段階、研究5,6は研究資料の収集は終わっており分析段階、研究7はこれからの実施である。おおよそ計画通りに進んでいると言える。本年度は、継続して行っていた研究1、研究3、研究5、研究6、研究7をまとめた。以下に各研究の概要を記す。研究1「二分脊椎症児の認知特性に関する文献研究」では、我が国における二分脊椎症の認知機能に関する研究について文献的検討を行った。その結果、二分脊椎症児は顕著な知的な遅れは伴わないものの、VIQに比べてPIQの値が低い、視知覚の認知や処理速度に困難があることが確認できた。研究3「二分脊椎症児の認知特性ーWISCによる検討ー」では、ウェクスラー知能検査の結果をクラスター分析し、4つのクラスターを得た。研究5「二分脊椎症児の国語科における学習困難に関する検討」では、国語科の学習場面で示す学習困難の像を明らかにするため、指導経験のある教員からの回答を基に習得とつまずきの状況の把握を行った。その結果、語彙に関する事項で習得とつまずきが確認されるとともに、話し合い・文章作成・文章理解、書字につまずきがみられた。研究6「二分脊椎症児の個別の指導計画における課題及び手だて・配慮の経年変化の分析」では、指導課題は、身体の動き、視知覚、抽象的な概念操作、などの困難について、小学部低学年から中学部にかけて取り上げられ、小学部低学年では、友達との関係、高学年になると自己肯定感を高め、自信を持って生活することなどが中心課題となっていた。研究7「事例報告」では、国語、算数、理科、社会、英語の各授業を取り上げ、二分脊椎症児の認知特性による困難とそれに対する手立て・配慮による児童生徒の学習の状況を分析した。2017年度は、研究1、研究2、研究3は分析を終えたい。途中経過ではあるが、9月に開催される日本特殊教育学会にて、研究2と研究4の算数・数学についてポスター発表を行う予定である。研究4の国語に関して2017年度中にまとめる予定である。研究5について、WISCと標準学力検査の対応分析の方法について明確でないため、どこまで進められるか不安がある。研究6「二分脊椎症児に対する授業づくり」は、小学部、中学部の国語および算数・数学の授業を取り上げ、二分脊椎症児の困難に対応した手立て・配慮について検討する。できれば理科、社会科等においても検討したい。2017年度から取り組む。研究7「二分脊椎症児の教科学習を中心とした事例の検討」は、2018年度に取り組む予定である。最終年度となる平成30年度は、研究1については日本特殊教育学会第56回大会にて発表予定である。研究3は執筆段階である。研究5は研究資料の収集は終わってるが、分析の枠組みについて検討中である。研究6は研究資料の収集は終わっており、分析の段階である。研究7の授業実践は、対象児、対象授業等について、研究協力を得ている筑波大学附属桐が丘特別支援学校と検討する段階である。研究1年目であり、研究協力を得ている筑波大学附属桐が丘特別支援学校において、研究の協力体制が整うまで時間がかかったため、タブレット端末とWISCIV等の心理検査を購入しないまま年度末をむかえた。
アレクサンドロフ空間の収束理論と無限次元アレクサンドロフ空間の幾何学

当該年度は以下の結果を得た.以下で,アレクサンドロフ空間は有限次元とする.京都大学の山口孝男氏との共同研究において,アレクサンドロフ空間は,任意に小さいサイズの良い被覆を持ち,その被覆の脈複体はもとの空間にホモトピー同値である事を証明した.ここでいう「良い被覆」とは,それから有限個の集合を選んだ時,その共通部分は空でなければ,任意の二点を結ぶすべての測地線がそこに含まれるという意味で凸かつ,リプシッツ可縮かつ,錘に同相なものを指し,多様体や位相空間の文脈での良い被覆のアレクサンドロフ空間版と言える.任意のアレクサンドロフ空間の各点のまわりの小さな距離球は,中心点にリプシッツ可縮である事を前年度に証明したが,今年度はこの大域版を証明した:一点からの距離関数が,その点を中心とするある半径の距離球の中で,中心点を除いて正則ならば,その半径を持った距離球が中心点へリプシッツ可縮である.この証明法は,一点からの距離関数のみならず一般のsemiconcave関数へと拡張でき,その応用として,ある崩壊しないクラスのアレクサンドロフ空間のモジュライに対して,良い被覆はある意味で安定である事を証明した.単独の結果として,以下を得た.アレクサンドロフ空間は,位相多様体でもなければ, (コ)ホモロジー多様体でもない.しかしながら,いくつかの文献では,それぞれの目的に応じて,向きの概念が独立に定義されていた.私は,更にいくつかの妥当な向きの概念を設けて,すべての概念が同値である事を証明した.本研究によって,考えるべき問題がいくつか生じたので,今後の発展が期待される.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。二つの結果を得た。一つ目の結果は、筑波大学の山口孝男氏との共同研究により、アレクサンドロフ空間の任意の点に対し、ある距離近傍が存在して、その距離球は与えられた点に強変位レトラクトかつ、そのレトラクションはリプシッツ写像として取れる。正確には更に強い主張を証明した。この性質を強局所リプシッツ可縮性と名付けた。これが分かる以前には、アレクサンドロフ空間の特異点の周りのリプシッツ構造に関する結果は、Perelmanが証明したと言われているが文献が存在しないリプシッツ安定性定理という主張を除いて、知られていなかった。(強)局所リプシッツ可縮性の応用を述べる。多面体から局所リプシッツ可縮空間への任意の連続写像はリプシッツ写像にホモトピックである事が分かる。更に、ある部分多面体上で与えられた写像がリプシッツの時は、ホモトピーは部分多面体をリスペクトして取る事ができる。特に、局所リプシッツ可縮空間内の単純閉曲線が求長可能かつ可縮ならば、円盤からのリプシッツ写像でその曲線を張る事ができる。MeseとZulkowskiによるコンパクトアレクサンドロフ空間のプラトー問題の研究と今述べた事を合わせれば、そのような単純閉曲線を張るプラトー問題の解が存在する事が分かる。コンパクト向き付け可能アレクサンドロフ空間がSturmとBacherの意味で曲率次元条件を満たしている時、Gromovの単体体積が次元や曲率に依存する定数倍の空間のハウスドルフ体積で上から評価できる事を証明した。もう一つの結果は以下の通りである。局所リプシッツ可縮性の拡張である弱局所リプシッツ可縮性を定義した。弱局所リプシッツ空間(の対)を対象とし、局所リプシッツ写像を射とする圏を考える。これは、アレクサンドロフ空間、CAT空間、ノルム空間、グラフ、及びこれらに局所的に双リプシッツ同値な距離空間など、距離空間の幾何学の多くの対象を含む広いクラスを考える事になる。その圏の上で、特異ホモロジーと特異リプシッツホモロジーとコンパクト台を持つ整数係数カレントのホモロジーが互いに自然同型となる事を証明した。この研究には先行研究がひとつあったのだが、その証明にギャップがあった。そこで、私はそのギャップを回避する為に余層(cosheaf)の理論を用いた。余層を使い、ドラームの定理のWeilによる証明の双対の議論を行う事で、定理を証明した。当該年度は、二つの結果を得た。まず、曲率と体積の一様下限と、直径の一様上限を持つ、一定次元のアレクサンドロフ空間の全体からなるモジュライ空間を考える。このモジュライは、崩壊しない空間のクラスであり、収束理論の観点から重要である。山口孝男氏との共同で、このモジュライに関して、次の様なある種の距離構造の有限性に関する結果を得た:ある定数Nが存在して、このモジュライに属する各アレクサンドロフ空間は、高々N個の強リプシッツ可縮球によって被覆される。ここで、強リプシッツ可縮球とは、距離球であり、中心点に強変位レトラクトかつそのレトラクションはリプシッツ写像としてとれる様なものである。正確にはもっと厳しい条件を満たすものを言う。AmbrosioとKirchheimによって導入された距離空間の中のコンパクト台を持つ正規カレント全体は、鎖複体を成す。私は、そのホモロジーについて研究し、次の結果を得た:すべての弱局所リプシッツ可

縮な距離空間を対象とし、すべての局所リプシッツ写像を射とする圏の上で、はじめのカレントのホモロジーと、測度ホモロジーは線形空間の圏への関手として自然に同型である。ここで、測度ホモロジーとは、サーストンによって定義された位相空間のあるホモトピー不変量である。従って、前述の圏の上で、一見距離構造に依存すると思われるカレントのホモロ遊一は、位相構造にしか依らないという事が分かった。更に、この主張の証明の為に、距離空間の間の有界リプシッツ写像全体の空間に、ある位相を導入した。この位相は、距離空間の幾何や、一般位相幾何学の観点から興味深いと思われる性質を持つ。当該年度は以下の結果を得た.以下で,アレクサンドロフ空間は有限次元とする.京都大学の山口孝男氏との共同研究において,アレクサンドロフ空間は,任意に小さいサイズの良い被覆を持ち,その被覆の脈複体はもとの空間にホモトピー同値である事を証明した.ここでいう「良い被覆」とは,それから有限個の集合を選んだ時,その共通部分は空でなければ,任意の二点を結ぶすべての測地線がそこに含まれるという意味で凸かつ,リプシッツ可縮かつ,錘に同相なものを指し,多様体や位相空間の文脈での良い被覆のアレクサンドロフ空間版と言える.任意のアレクサンドロフ空間の各点のまわりの小さな距離球は,中心点にリプシッツ可縮である事を前年度に証明したが,今年度はこの大域版を証明した:一点からの距離関数が,その点を中心とするある半径の距離球の中で,中心点を除いて正則ならば,その半径を持った距離球が中心点へリプシッツ可縮である.この証明法は,一点からの距離関数のみならず一般のsemiconcave関数へと拡張でき,その応用として,ある崩壊しないクラスのアレクサンドロフ空間のモジュライに対して,良い被覆はある意味で安定である事を証明した.単独の結果として,以下を得た.アレクサンドロフ空間は,位相多様体でもなければ, (コ)ホモロジー多様体でもない.しかしながら,いくつかの文献では,それぞれの目的に応じて,向きの概念が独立に定義されていた.私は,更にいくつかの妥当な向きの概念を設けて,すべての概念が同値である事を証明した.本研究によって,考えるべき問題がいくつか生じたので,今後の発展が期待される.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。最近、筑波大学の山口孝男氏との共同研究により、有限次元アレクサンドロフ空間の大域的な位相構造や、局所的なリプシッツ構造が次第に明らかになってきた。私は、アレクサンドロフ空間が持つ良い局所リプシッツ構造の性質を満たすような一般の距離空間を考え、その位相から決まる特異ホモロジーがコンパクト台を持つ整数係数のカレントの鎖複体のホモロジーと一致する事を証明した。これは当初の研究計画からは想像していなかった事である。アレクサンドロフ空間の特異点の距離構造に関する研究は、ペレルマンのリプシッツ安定性の主張があったがその証明は存在しない。我々の結果によって、その主張のあるサポートが成されたと言ってもよく、その貢献は大きい。距離カレントのホモロジーの位相不変性をアレクサンドロフ空間を含む広い立場から考察した。アレクサンドロフ空間には、弱い意味の微分構造があるので、本物の微分形式と距離カレントの理論を関連付ける事が可能であり、その方向で研究を進める事によって数々の問題や発展が期待できる。
GHQ文書を用いて戦後5年間の感染症流行を解明する研究

戦後占領期間中にGHQ/SCAPが軍政部向けに配布していた週報に添付された、急性感染症ならびに性感染症についての報告事項を抜き出し、データベース化するとともにこの時期に特徴的な問題点を拾い出し、検証した。その結果、1)各種感染症の占領期にわたる消長、ならびに全国都道府県別の感染症流行状況を把握することができた。とくに、わが国の厚生省が感染症月例統計を刊行する以前の流行状況を新たに発掘することができたことは意義が大きい。これにより、従来は資料がなかった終戦直後の流行が明らかになった。また、2)本年度は滋賀県彦根市におけるマラリア撲滅対策に注目した。彦根市では対蚊対策が中心で行政が中心となって対策が進められた。市立マラリア研究所の設立がGHQの指示に触発されたものであり、GHQの衛生工学者たちが彦根を訪れていたことも明らかとなった。しかし、今後の課題として残された問題、あるいは今回の研究の結果、改めて疑問として提示された問題も多い。たとえば、わが国で戦前からマラリア5県として知られていた滋賀、福井、石川、富山、愛知のなかで、戦後なぜ彦根市に多く患者が残ったのか、また彦根における市立マラリア研究所設立など地域独自の試みもあるものの、対策の計画ならびに実施において、台湾や沖縄でのマラリア対策の経験がどのように生かされたのかなど、今回の研究によってむしろ解決すべき問題が出てきた感がある。今回の萌芽研究をもとに今後さらに研究を続けていくことで、再び感染症対策が必要とされる現在、こうした歴史的な事実からわが国ならびに世界的な対策へのひとつの示唆を得ることができると思われる。戦後日本の感染症流行の情報収集は、1945年9月22日、GHQ/SCAPが「公衆衛生対策に関する覚書(SCAPIN-48)」を出し、厚生省が提出すべき情報、及び緊急にとるべき施策についての指示、疾病蔓延状況の調査や各府県毎の伝染病の週間報告を指令したときに始まる。本研究では、この覚書にもとづき毎週報告された全国46都道府県からの感染症統計データから、戦後の感染症流行を疫学的、政策学的に追跡し、現在に至る感染症研究や政策への示唆を得ることを目的とした。そのために、GHQ/PHWのWeekly Bulletinに添付されている感染症統計のデータベース化を行っている。これまで、毎月の感染症罹患数であったが、今回、毎週の罹患数を入力することで都道府県間の伝播をよりダイナミックにとらえることが可能となった。1945年10月から記録が残る「ジフテリア」、「赤痢」、「腸チフス」、「パラチフス」、「天然痘」、「発疹チフス」、「猩紅熱」、「流行性髄膜炎」、「コレラ」、「ペスト」と、1946年6月に追加された「マラリア」、「日本脳炎」、計12種を取り上げ、罹患率の推移を報告した。たとえば、発疹チフスは戦争や貧困、飢饉など社会的悪条件下で流行することが多く、終戦翌年の大流行は3万2千人を超える患者数であった。罹患率の推移(地方別)をみると、最も罹患率の高かった近畿地方では、1946年1月から急激に増加し3月にピークを迎えた。関東地方は、近畿地方からひと月遅れで罹患率が上昇し、4月に最も高くなる。北海道は1945年から罹患率が上昇し始め、1946年6月にピークを迎える。そうした中、マラリアはきわめて特異的な流行様式を示した。すなわち、まず全国的に復員、引き上げなどによる輸入マラリアが流行した後、急速に収まったが、滋賀県だけが昭和25年になっても高い罹患率を示した。これは土着型のマラリアがあったためで、地域活動により昭和30年頃までにはほぼ消滅した。同じ頃、沖縄の石垣島では米軍の方針による住民の移住を契機としてマラリアが再燃し、薬剤の大量使用などにより囲い込みに成功したが、滋賀県とくに彦根市では市立マラリア研究所を設立し、地域活動を通してマラリア撲滅をした点で高く評価できる。感染症の制圧にはGHQ/PHWの人材が現地に派遣され活躍した記録も散見されるので、こうした側面にも注目して、次年度はさらに毎週のデータを解析するとともに、GHQと厚生省との相互関連など政策的動きの分析を行っていく。

たとえば、わが国で戦前からマラリア5県として知られていた滋賀、福井、石川、富山、愛知のなかで、戦後なぜ彦根市に多く患者が残ったのか、また彦根における市立マラリア研究所設立など地域独自の試みもあるものの、対策の計画ならびに実施において、台湾や沖縄でのマラリア対策の経験がどのように生かされたのかなど、今回の研究によってむしろ解決すべき問題が出てきた感がある。今回の萌芽研究をもとに今後さらに研究を続けていくことで、再び感染症対策が必要とされる現在、こうした歴史的な事実からわが国ならびに世界的な対策へのひとつの示唆を得ることができると思われる。
高分子材料設計のための階層的シミュレーション

本研究の目的は高分子材料のミクロ構造とマクロ物性を結びつけ、材料設計を支援する計算機シミュレーション技術を作ることである。そのためには空間的にはnm-cm,時間的にはpsec-secにわたる極めて広い時空間を扱わなければならない。このような広い時空は単一のシミュレーションプログラムでは扱うことができない。そこで我々は階層的なシミュレーションという新しい手法を提案し、(1)各階層の高分子の運動を記述する新しいモデルおよび理論の研究(2)理論に基づいた汎用のシミュレーションプログラムの実現(3)それらシミュレーションプログラムを統合的に動かすプラットフォームの構築という3つの目標を目指して研究を行ってきた。(1)理論面では、絡み合い高分子の運動を記述する新しいモデル、双対スリップリンク模型を考案し、高分子の粘弾性を精度良く予測することができることを示した。また、平均場近似を用いて、高分子の組織構造を計算する新しい手法を提案した。(2)プログラムの実装での面では、(2.1)双対スリップリンク模型に基づく粘弾性予測システム、(2.2)平均場理論に基づいて、ブロック共重合体や高分子ブレンドの相分離現象や界面現象をシミュレーションするシステム(2.3)拡散方程式、流体方程式、電磁場方程式などさまざまな連続場の方程式を組み合わせて解くことのできる汎用の連続場シミュレータのプロトタイプを実現した。(3)さらにこれらのシミュレーションプログラムを統合的に動かすため、さまざまなシミュレータのデータ入出力部や画面表示部を統合させる環境(プラットフォーム)の基本設計を行い、プロトタイプを実現した。これらの成果により、階層的シミュレーションのプロトタイプシステムができ応用への見通しが立った。目的にかなった高分子材料を設計するためには、高分子材料のミクロからメソ、マクロまでにわたる幅広い階層の構造を制御し、各階層のどのような構造が最終的に出来上がる材料の物性にどのように反映されるかを理解することが重要である。本研究では実際の材料設計に生かせる新しい汎用的な階層的シミュレーションツールの開発を目指す。本年度は、各階層構造を扱える3つのシミュレーションエンジン(a)メソ分子動力学ツール(b)メソ構造形成シミュレーションツール(c)分散構造シミュレーションツールのプロトタイプの開発を進めた。中でも(c)分散構造シミュレーションツールの開発に特に力を入れ開発を進めた。この系では変形可能な界面を含むため有限要素的な数値計算法を採用し、系の時間発展にはメッシュ点が移動可能なLagrange法を採用した。本年度の成果として、次のような一般的な境界が扱えるボロノイメッシュの自動生成ツールを完成させた(i)任意の形状の容器内(空洞を含む)の分散系(ii)xとy方向に周期性のある分散系(iii)xに周期性がありy方向が固体壁で囲まれた分散系。このコードは逐次添加型の分割法を採用しているので、界面の大変形に伴うメッシュの再構成にも柔軟に対応できるものである。現在、このコードを使ってずり流動下での分散体の変形、分裂の過程にシミュレーションを行なっている。また、上述のモデルでは液滴同士の合体過程が適切に取り入れられないため、界面間の相互作用を考慮したミクロスコピックなモデルを考案した。現在はこのミクロとマクロ間をつなぐ具体的なコードの開発を行なっている最中である。目的にかなった高分子材料を設計するためには、高分子のミクロからメソ、マクロにわたる幅広い階層の構造を制御し、各階層のどのような構造が最終的に出来上がる材料の物性に反映されるかを理解することが重要である。本研究の目的は実際の材料設計に生かせる新しい汎用的な階層的シミュレーションツールを構築することである。昨年度に引き続き、各階層を扱える3つのシミュレーションエンジン(a)メソ分子動カ学エンジン(b)メソ構造形成シミュレーションエンジン(c)分散構造シミュレーションエンジンの開発を進めている。メソ分子動力学エンジンにおいてはレプテーションダイナミクスを基礎にした粘弾性の予測のためのプログラムを作成し、実験と良く一致する結果を得た。又、高分子の粗視化モデルであるセグメント雲モデルのテストを行った。メン構造形成シミュレーションエンジンについては、プログラムの骨格を作り上げ、種々の高分子構造について相分離構造、ミセル形式シミュレーションを行っている。

分散構造シミュレーションエンジンについてはTDGL方程式に基づくシミュレーションプログラムを作成し、電気粘性流体や、液晶充填の問題に適用中である。又スマートモンテカルロ法を用い、荷電ラテックス系の非ニュートン粘度を予測し、実験と比較した。本研究の目的は高分子材料のミクロ構造とマクロ物性を結びつけるため、さまざまな租視化手法を用いたシミュレーション技術を統合化したシステムを構築することである。本年度は、シミュレーションの基礎となる新しい理論を発展させると同じに、従来のシステムを発展させより汎用的なシステムを構築した。(1)相対スリップリンク模型に基づく高分子の粘弾性のシミュレーション:昨年に開発した相対スリップリンク模型を多分散系に拡張子、理論に基づいて任意の分子量分布を持つ試料に対し、任意の変形履歴を与えたときのレオロジー応答を計算するプログラムを作りあげ、実験と良い一致を見た。(2)平均場シミュレーション方の拡張と改良:平均場理論に基づいて、ブロック共重合体や高分子ブレンドが作るメソスコピックな構造を予測するこれまでのプログラムを再設計し、構造形成だけでなく、界面効果、ミセル形成、流動とのカップリングなどに適用できる汎用性の高いシステムを構築した。(3)連続場でモデル化される系を扱う汎用シミュレータの開発:相分離におけるTDGL方程式、電解質理論における、イオン輸送方程式、粘弾性流体の流動と拡散など、高分子材料の開発過程で問題となるさまざまな問題に対し、拡散方程式、流体方程式、電磁場方程式をカップルさせて連続場の方程式を組み合わせて解くことのできる汎用シミュレータの全体設計とプロトタイプ作成を行った。
持久的運動により活性化される骨格筋のシグナル伝達経路と骨格筋適応の関連性の検討

PGC-1αは持久的運動により量が増えるだけでなく、活性化が生じると考えられている。そこで、PGC-1αを活性化する作用があるSIRT1タンパクが持久的運動の影響を受けるのかについて検討した。速度20m/min、傾斜18.5%、45分間の一過性運動の2時間後にヒラメ筋のSIRT1タンパクは増加した。2週間のトレーニングにおいて速度20m/min、傾斜18.5%、90分間の低強度群ではヒラメ筋の、速度30m/min、傾斜18.5%、60分間の高強度群ではヒラメ筋と足底筋のSIRT1タンパクは最後の運動の18時間後でも増加していた。このことから、持久的運動によるPGC-1αの活1生化にSIRT1タンパクの増加が関与することが示唆された。AMP-activated protein kinase (AMPK)やcalcineurinは持久的トレーニングによる骨格筋の収縮特性や代謝特性の適応を媒介するシグナル伝達因子と考えられている.本年度は,まずcalcineurin特異的阻害剤であるcycrosporine Aをラットに投与した時の骨格筋の代謝特性の変化を調べた.その結果,遅筋のヒラメ筋ではhexokinaseやpyruvate kinase, lactate dehydrogenaseといった解糖系酵素活性が上昇したが,citrate synthaseやmalate dehydrogenaseなどの酸化系酵素活性や糖輸挙担体glucoser transporter 4 (GLUT-4)のタンパク発現には変化が認められなかった.さらに細胞質の抗酸化系酵素であるCu/Zn-superoxide dehydrogenase (Cu/Zn-SOD)タンパク発現が上昇していたがミトコンドリアの抗酸化系酵素であるMn-superoxide dehydrogenase (Mn-SOD)タンパク発現の変化は見られなかった.一方,速筋の長指伸筋ではcycrosporine A投与の影響は見られなかった.これらのことから,calcineurinは遅筋において解糖能や抗酸化能を制御していることが示唆された.また,AMPK特異的活性化剤aminoimidazole carboxymide ribofranoside (AICAR)をラットに投与したり,45分間の持久走を行わせたところ,骨格筋のAMPKのリン酸化が生じていた.さらに,AICARを投与したところ,GLUT-4発現の上昇も見られた.これらの結果から,持久的トレーニングによるGLUT-4発現の増大にはAMPKの活性化が関与していることが示唆された.AMP-activated protein kinase(AMPK)は持久的トレーニングによる骨格筋の収縮特性や代謝特性の適応を媒介するシグナル伝達因子と考えられている.本年度は,まずAMPK活性化作用を有する可能性がある糖尿病改善薬メトホルミンをラットに投与し,骨格筋の代謝特製の変化を調べた.まず,ゾンデにてメトホルミンを経口投与すると5-6時間後に骨格筋AMPKのリン酸化が生じた.さらに,メトホルミンを2週間混餌投与すると骨格筋のhexokinaseやpyruvate kinase, citrate synthase, β-hydroxyacylCoA dehydrogenaseの酵素活性が上昇した.これらの結果から,メトホルミンには骨格筋のAMPKを活性化する作用があり,このことが代謝特性の改善に関与していることが示唆された.PGC-1αは持久的運動により量が増えるだけでなく、活性化が生じると考えられている。
分析電子顕微鏡による金属間化合物構成元素の固有拡散係数の測定

高融点金属間化合物として知られるNi_3Alの固有拡散係数を求めるべく、分析電子顕微鏡を用いてNi(γ相)とNiAl(β相)の拡散対(Ni/NiAl)を作製し、拡散対界面近傍の濃度測定や組織解析を行った。得られた結果を以下に要約する。1Ni/NiAl拡散対界面には拡散熱処理中にNi_3Alにγ'相が生成・成長した。2このγ'相は1273Kより高温域では2乗則に従ってγ相側に成長し、γ相と同一方位を有した。1273K以下ではγ相とβ相の両側に4乗則で成長し、いずれの相とも同一方位関係は存在しなかった。また、高温側ではγ'/β異相界面は平坦で直線的であったが、低温側では凹凸があり曲線的であった。3拡散対界面を横切る濃度購買からγ,γ',β各相内での相互拡散係数を測定した。γ,β相内での相互拡散係数はこれまで報告されている相互拡散係数と全ての温度で同じとなったが、γ'相相内の相互拡散係数は高温側で従来の結果と一致するものの、低温側では高い値を示した。4高温側ではγ'/β界面にKirkendall界面が位置し、γ'相における固有拡散係数を測定することは困難であった。しかし、低温側では、Kirkendall界面がγ'相内に位置し固有拡散係数の測定が可能であることが分かった。ただし、この固有拡散係数には粒界拡散の影響が含まれることが分かった。5高温側でのγ'相の成長挙動から、γ相に単結晶を用いることによってγ'相の単結晶製造が可能であることが示された。高融点金属間化合物として知られるNi_3Alの固有拡散係数を求めるべく、分析電子顕微鏡を用いてNi(γ相)とNiAl(β相)の拡散対(Ni/AiAl)を作製し、拡散対界面近傍の濃度測定や組織解析を行った。(1)平衡状態図より予想されるようにNi/NiAl拡散対界面にはNi_3Alのγ′中間相が生成した。(2)γ′相の成長形態は高温側(1273K以上)と低温側(1273K以下)で異なった。高温側ではγ′/β異相界面は平坦で直線的であったが、低温側では凹凸があり曲線的であった。(3)高温側では、γ′相はγ相の結晶方位を保存しながら、γ相側に成長した。成長速度は放物線則に従った。低温側では、γ′相はγ,β相いずれの結晶方位とも異なる方位でγ相とβ相の両方向に成長した。γ′相内には多数の結晶粒界が観察され、その成長速度は放物線則に従わず、4乗則に従った。(4)拡散対界面を横切る濃度勾配からγ,γ′,β相内での相互拡散係数を測定した。γ,β相内での相互拡散係数はこれまでに報告されている相互拡散係数と全ての温度で同じ値となったが、γ′相内の相互拡散係数は高温側で従来の結果と一致するものの、低温側では一致せず高い値を示した。(5)高温側では、γ′/β界面にKirkendall界面が位置し、γ′相における固有拡散係数を測定するのは困難であることが分かった。しかし、低温側では、Kirkendall界面がγ′相内に位置することから固有拡散係数が測定できることが分かった。現在、具体的な数値については解析中である。これまでの研究で著者らはNi/NiAlの拡散対界面には拡散熱処理中にγ′相が生成・成長し、このγ′相は1273Kより高温域では2乗則に従ってγ相側に成長しγ相と同一方位を有することを明らかにした。

また、1273K以下ではγ相とβ相の両側に4乗則で成長し、いずれの相とも同一方位関係はないことを示した。高温域でのγ′相の成長挙動から、γ相に単結晶を用いることによってγ′相の単結晶製造が可能であることが示唆されることから、本研究では、γ′相単結晶化の可能性を高温度で長時間熱処理することで検討した。さらに、本研究では低温側で何故4乗則に従って成長するのか、γ′相内の組織観察を行うとともに、Corcoranらの解析を基に検討した。単結晶Niを用いた場合、予想通り単結晶のγ′相が拡散対界面に形成された。熱処理初期では単結晶γ′相の成長速度は小さかったが、途中で成長速度が増し、単結晶製造に都合のよい条件が得られることが確認された。低温域での熱処理では、Niに単結晶を用いたにもかかわらず、γ′相内に多数の結晶粒界が観察された。低温域でのγ′相成長に対する4乗則は粒界拡散支配の結晶粒成長によるものであることが示された。
知的財産と企業の競争優位性及び資金調達優位性に関する研究

本研究の目的は、日本企業の競争優位性および資金調達優位性といった2種類の優位性に関する決定要因を統計分析することで、技術資産を多く所有している企業ほど各種優位性が高いのかを検証することを目的とする。以下のような具体的な成果があった。各種知的資産と競争優位性との関係性を分析した研究テーマについては、論文化が終わり、Academy of ManagementのAnnual Meetingにエントリーしたが、リジェクトされたため改訂中である。各種知的資産と資金調達優位性との関係性を分析した研究テーマについては、論文化が終わり、International Journalに投稿を試みている。H25年度の主たる研究実施目標は次の4点からなる。1文献調査:本研究では、各種知的財産権(特許権・意匠権・商標権)と資金調達優位性との関係性を分析すること、2理論仮説の導出:先行研究を参考にしながら、計量実証分析を行うための仮説を導出すること、3特許ライフサイクルモデルの構築・検証:各種知的財産権(特許権・意匠権・商標権)と資金調達優位性との関係性の分析において発明の利用形態に焦点をあてるため、発明の利用形態の時間的側面を、特許権関連行動の時間的側面で説明することが可能かどうかをモデル化し、検証を行うこと、4分析データの構築:分析データを構築すること、を目標としていた。これら研究実施目標に対し、H25年度を通じ次のような具体的な成果があった。1についてはいまだ文献調査を継続中である。2については1を参考にしながら仮説導出をする予定だが、暫定的な作業仮説で分析に入っている。3についてはAsia Pacific Innovation Network学会において報告を行い、海外若手研究者と意見交換を行うと同時に、論文執筆が終了したため、現在学術雑誌に投稿中である。4については暫定的な分析データにて分析を行い、日本知財学会やIIPRのWorkshopで報告を実施した。H26年度の主たる研究実施目標は次の2点からなる。1各種知的財産と競争優位性との関係性に関する分析を開始し、中間的な成果をえること、2各種知的財産と資金調達優位性との関係性に関する分析をH25年度より開始しているがその分析を完了し、論文化すること、を目標としていた。これら研究実施目標に対し、H26年度を通じ次のような具体的な成果があった。1については、予備的な分析も終了し、また論文化が終わり、Discussion Paperとして公開ができる状態である。本年10月のStrategic Management Societyのannual meetingにconference paperとしてエントリーしたが、不運にリジェクトされた。再度改訂を行い、分析を深化する余地が残っている。よって、今後は論文改訂後ジャーナルに投稿する。2については、すでに論文化も終わっており、Discussion Paperとして公開ができる状態である。APINでの学会でconference paperとしてエントリーしアクセプトがされたが、日程の都合上報告ができなかった。また、本論文も再度改訂を行い、分析を深化する余地が残っている。H27年度の主たる研究実施目標は次の2点からなる。1各種知的財産と競争優位性との関係性に関する分析をH25年度より開始しているがその分析を完了し、論文化すること、2各種知的財産と資金調達優位性との関係性に関する研究をジャーナルに投稿すること、を目標としていた。これら研究実施目標に対し、H27年度を通じ次のような具体的な成果があった。1については、論文化が終わり、Discussion Paperとして公開ができる状態である。本年1月のAcademy of Managementのannual meetingにconference paperとしてエントリーしたが、不運にリジェクトされた。また、何度かconference paperに投稿してはコメントをもらい、その度に本論文も再度改訂を行い、分析を深化している。また、新たに社債格付けの分析も試みようと思っている。しかし、ジャーナル投稿にはまだ至っていない。1および2の両方について、論文化が終了している。残っている作業については、国内および海外で報告をし、コメントをもらい、そのコメントにもとづいて改訂を行い、ジャーナルに投稿をするのみになっている。技術経営・特許戦略1について、再度、学会報告のためにカンファレンスペーパーとして投稿することを予定している。たとえば、The INFORMS Annual Meeting(Management Scienceのカンファレンス)もしくはAsian Pacific Innovation Network Annual Conferenceへの報告を考えている。それによって、海外若手研究者との意見交換でブラッシュアップもしくは、コメントをもらい、それらコメントにもとづいて改訂を行い、ジャーナル投稿を行う予定である。2についても、再度、学会報告のためにカンファレンスペーパーとして投稿することを予定している。たとえば、2015 Annual Product Development and Management Association Research Forum (Journal of Produce Innovation Managementのカンファレンス)もしくはAsian Pacific Innovation Network Annual Conferenceへの報告を考えている。

それによって、海外若手研究者との意見交換でブラッシュアップもしくは、コメントをもらい、それらコメントにもとづいて改訂を行い、ジャーナル投稿を行う予定である。1および2については少々進展が遅れているものの、3については論文として完成し、4についても暫定的な分析による分析結果を算出しており、すぐにも論文化ができる状態にある。本研究者が米国において在外研究にあり、米国のビザ更新発給の関係上、オーストラリア・シドニーで行われたAPINの学会報告に行けなくなったため、旅費分約20万円が使用できなかったため。今後は、1および2が少々進展がおくれているので、そのリカバリーを行い、4の論文化にできるだけ早く取り組む。また、Asia Pacific Innovation NetworkやPatent Statistics for Decision Makersなど国際学会での発表を行い、海外若手研究者との意見交換でブラッシュアップをはかり、学術雑誌に投稿する予定である。2015年度において、外国における学会報告で、旅費分約20万円にあてる計画である。海外学会参加のための宿泊にて、学会参加会員に対する割引料金によるものや海外為替の急激な変動のため。海外学会出張旅費に利用する予定である。
乳癌患者予後判定因子としてのp53377-385ペプチドに対する抗体の測定

大腸癌組織浸潤リンパ球(TIL)由来細胞傷害性T細胞(CTL)株がHLA-B46拘束性に認識するp53ペプチド断片(p53_<377-385>)が、乳癌患者(104人)の23%および自己免疫疾患(501人)の32%の血清によって高頻度に認識される事を見いだした。他方、健常人(5%)、アトピー患者(4%)、前立腺癌患者(0%)血清では頻度が低かった。さらに、手術時(または前)に採血した乳癌患者血清中の抗P53ペプチド抗体と予後との間の関連性をしらべたところ、ステージ、あるいは再発の点で、どちらかというと予後が良い患者血清中で高い傾向が認められた。p53蛋白質に対する抗体は予後が悪い患者血清中に検出されることが報告されており、これらのことから、p53_<377-385>ペプチドに対する抗体は予後予測因子となり得る可能性が示唆された。本年度は、P53オーバーラップペプチドに対する反応性についても検討し、p53_<377-385>の5残基が当該抗体のエピトープであることが示唆された。すなわちP53の372388の間で1残基ずつずらした6残基からなる12種類のペプチドを再発群、予後良好群、及び健常人各々3人ずつの血清で測定したところ378383番目からなるペプチドで、最も差が認められた。さらに、377385の間で、68残基のペプチドを6種類合成し、血清抗体の反応を調べたところ378382の5残基が認識されることが示唆された。本研究で、P53分子に対する抗体でも、エピトープによって免疫応答の仕方が異なることが明らかになった。例えば、382287番目の6残基ペプチドに対する抗体は健常人や乳がん患者を問わず高い抗体価が認められた。このように複数のエピトープに対する抗体を測定してパターンを解析することにより、より正確な予後予測が可能となることが示唆された。大腸癌組織浸潤リンパ球(TIL)由来細胞傷害性T細胞(CTL)株がHLA-B46拘束性に認識するp53ペプチド断片(p53_<377-385>)を既に同定した。このペプチドが、乳癌患者(104人)の23%および自己免疫疾患(50人)の32%の血清によって認識される事を見いだした。この抗休は対応する固相化ペプチドで吸収されたが、固相化した対照ペプチドやリコンビナントp53蛋白質では吸収されなかった事。このことから、抗原特異性が証明されたと同時に、このペプチドに対する抗体はp53蛋白質を認識しないことが分かった。一方、p53蛋白質に対する抗体が12%の乳癌患者血清中に検出され、このうちの1/3のみに抗p533_<377-385>抗体が検出された。さらに、手術時(または前)に採血した乳癌患者血清中の抗p53ペプチド抗体と予後との間の関連性をしらべたところ、癌のステージ、あるいは再発の有無を基準にした場合、どちらかというと予後が良い患者血清中で抗体価が高い傾向が認められた。

p53蛋白質に対する抗体は予後が悪い患者血清中に検出されることが報告されており、これらのことから、p53_<377-385>ペプチドに対する抗体は予後予測因子となり得る可能性が示唆された。次年度は、血清中のp53蛋白質およびそれに対する抗体との関連などを解析し、抗ペプチド抗体の腫瘍免疫における役割を解明したい。これと平行して、p53オーバーラップペプチドに対する反応性についても検討し、p53_<377-385>、との関連を調べた上で、同様に腫瘍免疫における役割について検討する。大腸癌組織浸潤リンパ球(TIL)由来細胞傷害性T細胞(CTL)株がHLA-B46拘束性に認識するp53ペプチド断片(P53_<377-385>)が、乳癌患者(104人)の23%および自己免疫疾患(50人)の32%の血清によって高頻度に認識される事を見いだした。他方、健常人(5%)、アトピー患者(4%)、前立腺癌患者(0%)血清では頻度が低かった。さらに、手術時(または前)に採血した乳癌患者血清中の抗P53ペプチド抗体と予後との間の関連性をしらべたところ、ステージ、あるいは再発の点で、どちらかというと予後が良い患者血清中で高い傾向が認められた。p53蛋白質に対する抗体は予後が悪い患者血清中に検出されることが報告されており、これらのことから、P53_<377-385>ペプチドに対する抗体は予後予測因子となり得る可能性が示唆された。本年度は、p53オーバーラップペプチドに対する反応性についても検討し、P53_<378-382>の5残基が当該抗体のエピトープであることが示唆された。すなわちP53の372388の間で1残基ずつずらした6残基からなる12種類のペプチドを再発群、予後良好群、及び健常人各々3人ずつの血清で測定したところ378383番目からなるペプチドで、最も差が認められた。さらに、377385の間で、68残基のペプチドを6種類合成し、血清抗体の反応を調べたところ378382の5残基が認識されることが示唆された。本研究で、p53分子に対する抗体でも、エピトープによって免疫応答の仕方が異なることが明らかになった。例えば、382287番目の6残基ペプチドに対する抗体は健常人や乳がん患者を問わず高い抗体価が認められた。このように複数のエピトープに対する抗体を測定してパターンを解析することにより、より正確な予後予測が可能となることが示唆された。