hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心豊かなコミュニケーションを促進する質問作成支援システムの作成

まだ十分に整理できずモヤモヤした状態のユーザの質問に対し、欠落している情報を指摘することで質問を具体化するのを支援するシステムを実現するため、欠落している情報の指摘による質問作成支援の有効性の調査、欠落している情報を指摘するための知識の抽出、欠落している情報の特殊さの推定、表記選択支援のための優勢表記辞書の作成、匿名性の悪用が疑われるユーザの検出などについて研究を行った。20年度は、まず計画通りに言語資源を収集し、関連研究のサーベイを進めながら、質問作成支援システムを試作するために、コミュニケーションサイトへ投稿する質問を作成するのに役立つ情報を抽出する方法について検討を行った。質問を作成するのに役立つ情報として、(1)知っている情報をどこまで質問で述べたらいいのか判断する手がかりになる情報、(2)知らないことであっても簡単に確認できる情報、の2つを取り上げ、これらの情報をコミュニケーションサイトに投稿されたメッセージ(質問と回答)から取り出す方法について検討を行い、(1)と(2)の情報を含む文をSVMを用いてそれぞれ0.47、0.65(F値)の精度で取り出せることを明らかにした。調査・実験にはYahoo!知恵袋を利用した。さらに、メッセージからの情報抽出の精度を低下させる問題として、(a)メッセージの過剰な段落わけ、(b)メッセージの評価の操作、の2つについて検討を行った。(a)の過剰な段落わけは、メッセージを読みやすくするために行われることが多い。そこで、段落わけの妥当性を判定する方法について検討を行い、SVMを用いて0.92(F値)の精度で正しく判定できることを明らかにした。一方、(b)のメッセージの評価の操作は、複数のユーザIDを利用して別人になりすましたユーザによって行われることが多い。評価の高いメッセージから情報を取り出すのがのぞましいので、複数のユーザIDを利用してメッセージを投稿している可能性のあるユーザを文体の特徴を利用して特定する方法について検討を行い、頻繁にメッセージを投稿/評価するユーザであるなら、新たに5つのメッセージが投稿されれば99%の精度でユーザを特定できることを明らかにした。なお、投稿されたメッセージでは表記の選択の混乱(具体的には劣勢な表記の利用)がよく見られる。劣勢な表記は誤りではないが、そのメッセージへの評価を低下させるおそれがある。そこで、新聞記事および専門文書における表記のゆれを調査し、優勢表記辞書を作成し、優勢な表記の利用を促す作文支援システムを試作した。21年度は、言語資源をさらに収集しつつ、関連研究のサーベイを進めながら、質問作成支援システムを試作するために、コミュニケーションサイトへ投稿する質問を作成するのに役立つ情報を抽出する方法について検討を行った。質問を作成するのに役立つ情報として、(1)特定の質問でだけ説明される特殊な情報、(2)さまざまな質問で説明されるのがのぞましい情報、の2種類を取り上げ、それらの情報をコミュニケーションサイトに投稿されたメッセージ(質問と回答)から取り出す方法について検討を行なった。さらに、メッセージからの情報抽出の精度を低下させる問題として、メッセージの評価の操作について20年度に引続き検討を行った。メッセージの評価の操作は、複数のユーザIDを利用して別人になりすましたユーザによって行われることが多い。評価の高いメッセージから情報を取り出すのがのぞましいので、複数のユーザIDを利用してメッセージを投稿しメッセージの評価の操作を行なっている可能性のあるユーザを投稿履歴と文体の特徴を利用して特定する方法についてYahoo!知恵袋の「政治・社会問題」のカテゴリを対象にして検討を行い、非常に疑わしいユーザを検出することができることを明らかにした。また、メッセージへの評価を低下させる原因の1つである、投稿されたメッセージにおける表記の選択の混乱(具体的には劣勢な表記の利用)についても20年度に引続き検討を行った。具体的には、新聞記事および専門文書における表記のゆれを文脈も考慮して再調査し、その結果にもとづいて20年度に作成した優勢表記辞書を拡張し、優勢な表記の利用を促す作文支援システムを改良した。22年度は、言語資源をさらに収集しつつ、関連研究のサーベイを進めながら、質問での説明が不十分であるかもしれない情報を指摘する質問作成支援の方法の有効性を評価するため、Q&Aサイトに投稿された質問に対して回答するのに十分な情報が説明されていないことを指摘する投稿について、(1)それらの指摘はどのように行われたのか、(2)それらの指摘はどのように評価されたのか、(3)それらの指摘は再投稿された質問でどのように利用されたのか、などについて調査を行った。調査にはYahoo!知恵袋の「パソコン・周辺機器」カテゴリを利用した。指摘の仕方には直接的な指摘と間接的な指摘があり、いずれも質問者に高く評価されていることが多かった。説明が不十分であると指摘されて再投稿された質問のうち80%が指摘を考慮した内容になっていて、そのほとんどすべてが問題解決に近づく回答を獲得していた。一方、指摘を考慮せず、最初に投稿したのと同じ内容で再投稿された質問の場合、問題解決に近づく回答を獲得したのは60%足らずであった。

指摘を考慮して再投稿された質問のうち15%は指摘の内容についての質問で、それらの指摘は質問者にとってそのままでは質問作成に利用できない内容だった。一方、それ以外の85%の質問では指摘された情報を補って再投稿されたものであった。したがって、詳細な説明がなくても、質問での説明が不十分であることを指摘するだけでも質問作成の支援として有効であることがわかった。さらに、Q&Aサイトからの情報抽出の信頼性を低下させる問題として、投稿の評価の操作について21年度に引続き検討を行った。複数のユーザIDを利用して投稿の評価の操作を行なっている可能性のあるユーザを投稿頻度と投稿時間を利用して特定する方法についてYahoo!知恵袋のすべてのカテゴリを対象にして検討を行い、非常に疑わしいユーザを検出することができることを明らかにした。
高価値エネルギー直接抽出新燃焼法に関する総合的研究

本研究では化学エネルギーを熱に変換する従来の燃焼を改め,燃焼過程中に価値の高いエネルギーを直接抽出する方法を提案し,12名の研究者がそれぞれ分担して力学エネルギー(動力を含む),高価値物質合成,光エネルギーを高い比率で発生させる課題に対して理論解析と実験を実施した.主な研究成果を要約すると次のようになる.1.力学ネルギーへの変換:流体を加速することによる運動エネルギーへの変換と内燃機関における燃焼制御による動力発生に焦点を絞り,前者においては等温膨張燃焼を利用して流体加速し,運動エネルギーを高比率で発生させる実験並びに理論解析を行なう一方,後者ではガスタービン,内燃機関へ応用した場合の性能評価を検討し,さらにエクセルギー解析を進め,優れた特徴があることを明らかにした.2.高価値物質の合成:天然ガスの主成分であるメタンの水蒸気改質を部分燃焼によって理論的に必要な最低限度のエネルギー量に近付ける燃焼方法として多孔構造体内の往復流動燃焼を適用し,メタン転換率は8090%,熱効率は85%と極めて高い性能が得られることを理論解析と実験によって明らかにし,新しい基盤技術として期待できることを示した.3.光エネルギー変換:光エネルギーへの変換は従来のガス灯に比較して高い変換効率は実験的に実現できたものの,依然低い水準にあり,多孔構造体に塗布する新しい希土類元素の探索が必要である.4.その他電気エネルギー直接抽出を目指して多孔構造体内燃焼場の電気的構造を実験的に調べた.本研究では予備的な段階であり,今後の研究展開に際しての問題点の摘出を得るに止まったが,新しい展開を計る場合の指針を得ることが出来た.本研究では化学エネルギーを熱に変換する従来の燃焼を改め,燃焼過程中に価値の高いエネルギーを直接抽出する方法を提案し,12名の研究者がそれぞれ分担して力学エネルギー(動力を含む),高価値物質合成,光エネルギーを高い比率で発生させる課題に対して理論解析と実験を実施した.主な研究成果を要約すると次のようになる.1.力学ネルギーへの変換:流体を加速することによる運動エネルギーへの変換と内燃機関における燃焼制御による動力発生に焦点を絞り,前者においては等温膨張燃焼を利用して流体加速し,運動エネルギーを高比率で発生させる実験並びに理論解析を行なう一方,後者ではガスタービン,内燃機関へ応用した場合の性能評価を検討し,さらにエクセルギー解析を進め,優れた特徴があることを明らかにした.2.高価値物質の合成:天然ガスの主成分であるメタンの水蒸気改質を部分燃焼によって理論的に必要な最低限度のエネルギー量に近付ける燃焼方法として多孔構造体内の往復流動燃焼を適用し,メタン転換率は8090%,熱効率は85%と極めて高い性能が得られることを理論解析と実験によって明らかにし,新しい基盤技術として期待できることを示した.3.光エネルギー変換:光エネルギーへの変換は従来のガス灯に比較して高い変換効率は実験的に実現できたものの,依然低い水準にあり,多孔構造体に塗布する新しい希土類元素の探索が必要である.4.その他電気エネルギー直接抽出を目指して多孔構造体内燃焼場の電気的構造を実験的に調べた.本研究では予備的な段階であり,今後の研究展開に際しての問題点の摘出を得るに止まったが,新しい展開を計る場合の指針を得ることが出来た.多孔構造を有する熱電素子をアルメル-クロメルを用いて試作し、燃焼実験によって実際に出力を得た。本年度は大きな温度差と十分な電力は得られなかったが、多孔体の見かけの熱伝導率λ_aと予混合ガスとの熱伝達係数h_pについて動作中の貴重なデータを獲得できた.(越後)既存の設備の往復流動式多孔構造体を用いた燃焼実験装置を利用して,非定常現象の特性を把握するとともに,摂動法を用いた理論解析を行なうためコンピュータコードの作成を行なった.(齎藤)エネルギーシステムのエクセルギ評価を行なうソフトウェアの開発を行なった.このソフトウェアは,パソコンレベルで簡易なシステム評価を行なうことを目的に,システムを構成する各コンポーネントを簡単なマウス操作によりパソコン画面に配置し,相互に連結を行ない,各コンポーネントの状態変化を入力することにより,初心者でも非常に簡単な操作でエネルギーシステムの評価を行なうことができる特徴を有している.(土方)可燃性廃棄物燃焼の有価値化学種活用阻害要因除去を目的に,石灰石・廃棄物ペレット燃焼温度変化と高温下の塩素吸収を実験的に調べた.燃焼温度は900°Cに達し,塩素吸収可能性を認めた.(藤間)水素・空気混合気への大量EGRにより,低NOx燃焼の可能性が平衡計算により明らかになった.また実験により,このとき理論炭化水素・空気混合気以上の乱流燃焼特性を持つことが明らかとなった.(城戸)燃焼で発生した熱を多孔体等により筒内で一部蓄積し,次サイクルの圧縮行程空気に与えるなど,往復動内燃機関の新規サイクルを案出し,理論的に可能な熱効率改善度を明らかにした.(池上)ガス灯用マントルと光セルを用いた燃焼ガスエンタルピの光-電気変換システムの変換効率を燃料の種類(メタン・天然ガス),流量,当量比を変えて調べた.その結果,本実験の範囲では,最大4×10^<-5>であることが明らかになった.(上宇都)火炎内におけるイオンを持つ成分とその濃度,イオンの生成過程,イオン濃度の測定,火炎に対する電場の影響,イオンの利用(燃焼促進,電場による火炎制御など)について調査した.(高城)

垂直密閉円管内に多孔性固体を挿入し,下端より点火した場合の火炎伝播状況を実験的に検討した.多孔性固体を設置することにより狭路内の火炎伝播と同様の状態となり,量論域では固相表面の増大による伝熱促進が進み,火炎面の乱れ等で火炎が加速される.希薄域と過濃域では固相が吸熱源となり伝播速度は減少する.しかし,希薄域では安定した火炎伝播となり可燃限界を増大させる可能性を示す.燃焼限界付近は多孔性固体がフレームアスレターの役目をして消炎される.連続燃焼でないため,ふく射支配を持続する場ではないが燃焼を一様化させる方向にある.(一宮)多孔質体内部の往復流動超断熱燃焼によりメタン空気予混合火炎の過濃可燃限界が当量比5.8まで拡張されることが明らかとなり,水素への直接改質が効果的に行なえることが示唆された.(花村)自動車車両の燃費低減のため,単一気筒で燃焼と圧縮空気の吐出を行う空気圧縮機関を考案し,これを用いた空気ー内燃機駆動ハイブリッド系の効率および出力向上のための要件を明らかにした.(京都大学・池上詢)燃焼過程で発生する光エネルギーの変換方法について検討した。複合放物面射器による集光・変換を含め、その可能性を理論的に究明した。また、集光器の材料の吟味も行った。(東北大学・齋藤武雄)水素・空気混合気の低いNOx燃焼化には、燃焼効率を考慮した場合,燃焼限界までの希薄化するのでなく,中程度希薄な当量比の混合気にEGRを適用する方が優れている可能性があることがわかった.(九州大学・城戸裕之)熱←→光エネルギー変換過程を光の電磁波と物質の電子原子分子の電荷との作用として量子分子動力学的に解析してその機構を明らかにし,応用についての考察を行なった.(東洋大学・小竹)セリア多孔体をガスエンタルピー光変換素子とした場合の,光変換性能に及ぼす素子厚さ,ガス温度,流量等の影響を理論的に検討し,変換性能向上の条件を解明した.(大分大学・上宇都)前年度に引き続き垂直密閉円管内に多孔性固体を挿入し、メタン-空気混合ガスを充満させ下端より点火した場合の火炎伝播状況を実験的に検討した。多孔性固体を挿入させることにより燃焼ガスの熱拡散が半径方向にも促進され、燃焼ガス温度、圧力、平均伝播入速度とも非挿時より低下する。火炎先端形状は半球状であったのが平坦化され燃焼が一様化された伝播する。燃焼ガス成分は未燃ガスの増大と過濃側の一酸化炭素の減少が明らかになった。(山梨大学・一宮浩一)力学エネルギーへの変換割合が高い等温燃焼について,一次元数値計算を行い,さらに,等温燃焼の必須条件である高温・高速流中での希薄燃料の着火に関する実験を実施した.(東京工業大学・古田)多孔質体内部における往復流動超断熱燃焼を用いることで、当量比5以上の燃焼過濃燃焼を持続させつつ、供給されたメタンの90%以上を水素に変換できることが明らかとなった。(岐阜大学・花村)本研究では化学エネルギーを熱に変換する従来の燃焼を改め,燃焼過程中に価値の高いエネルギーを直接抽出する方法を提案し,12名の研究者がそれぞれ分担して力学エネルギー(動力を含む),高価値物質合成,光エネルギーを高い比率で発生させる課題に対して理論解析と実験を実施した.主な研究成果を要約すると次のようになる.
地理情報システム活用による屋久島の環境・生態系の成立とその変容の解析

主な研究成果は以下の通りである。(1)数種類の年代測定法を適用し、屋久島花崗岩の冷却史を600°C以下で見積もった。屋久島花崗岩の生成や構造発達史について新知見が得られた。四万十層群の地質構造をマッピングし、メランジュ、泥ダイアピル、砂岩脈など付加体特有の構造を、帯磁率異方性を利用して詳細に研究した。これらの研究により屋久島の地質学的な発達を明らかにした。(2)50mグリッドDEMを使って地形の解析を行なった。その結果、島の南北で地形の特徴に違いが見られた。ディジタル等高線データを使ってコンピューターで自動的に斜面傾斜、方位、水平断面型、垂直断面型の分類を行なうプログラムを開発し、2万5千分の1の縮尺で島全体の斜面分類図を作成した。(3)土壌調査を中間、小瀬田、白谷雲水峡、淀川小屋、宮之浦岳で行い、断面形態とその特徴を明らかにした。(4)森林生態系における土壌CO_2、CH_4フラックスの季節変化を測定した結果、炭素(CO_2)のシンクとして機能している可能性が示唆された。森林土壌はCH4を年間9.5kg/haも分解する。(5)標高と植生が異なる地点で土壌を季節ごとに採集し、それらの細菌群層を遺伝子工学的手法(DGGE法)を用いて多様性解析した結果、各細菌群層は季節ごとに類似しており、植生ごとの違いは少なかった。(6)衛星データを使い、植生の1994-2002年の変化を解析した。その結果、島の北西部では植生指数が増大し、中心部、南東部では減少していることが判明した。GISを使った関連解析によると、これらの地域は、雨量と関係しており、酸性雨の影響の可能性が示唆された。(7)酸性雨の水環境と土壌-植生のエコシステムへの影響を地球化学的な分析によって明らかにした。(8)永田集落の岳参りの復活を通じて、屋久島住民の環境認識を調査した。島の主要産業の一つである木工民芸品の製造業の現状を調査した。平成12年度は次のような調査・研究活動を行った。(1)50mグリッドのDEMを使って、屋久島の地形分類を行った。斜面方位図、斜面傾斜図、流域図、高度分布図などを作成して、屋久島の地形の特徴の抽出を試みた。その結果、安房川流域では傾斜が緩く、宮ノ浦川の源流域の傾斜がきついことが判明した。(2)屋久島の降水、土壌、河川水の地球化学的特徴を解析した。その結果、降水に含まれる人為起源の硫黄や窒素酸化物は主に中国大陸に由来すること、酸性物質を中和するCaは屋久島の植物に由来することが明らかとなった。花崗岩土壌は大量の酸性雨により激しく風化し酸中和能に乏しい。(3)地質に関する調査では、四万十層群のマッピングを行い、屋久島花崗岩帯磁率異方性(AMS)測定用の試料を採取した。さらにフィッショントラック年代測定のため屋久島花崗岩のサンプルからジルコンを抽出し、測定を依頼した。(4)植生に関しては、標高別に以下の3樹林内に10×10mの調査枠を設け、3ヶ月ごとの継続観察と計測を行った。

A-海岸林(標高、10m)、B-照葉樹林(標高、600m)、C-針広混交林(標高、1200m)。(5)土壌サンプリング:植生調査枠内から3地点の土壌(リターと深さ5cmまでの鉱質土壌)をサンプリングし、炭素と窒素の含量を測定した。さらに調査枠内の5地点において、密閉法を使って土壌呼吸の測定を行った。同時に、土壌温度と土壌水分を測定し、環境要因と土壌呼吸速度との関係を求めた。(6)分子生物学的手法を利用した微生物生態系の解析を進めた。屋久島から標高別(標高1290m針葉樹林、標高700m照葉樹林、標高20m亜熱帯性海岸林)に採取してきた土壌より、total DNAを抽出した。各地点を比較したときに、標高700m地点(照葉樹林)の濃度が高かったが、この結果は、吸光度測定の結果とも一致している。(7)屋久島の自然と人間の関わりを探る観点から、各集落の「岳参り」に関して予察調査を行った。平成13年度の主な成果は次の通りである。(1)数値等高線データを用いて、屋久島全域についての勾配、斜面方位、斜面の水平断面形、斜面の垂直断面形の分類図を作成した。(2)四万十層群で堆積直後に生じた液状化の証拠である砂岩脈が多数見つかり、それらの短縮量から堆積物沈積後の圧密量を見積った。フィッショントラック年代測定により、屋久島花崗岩の冷却史が200度C以下で明らかになった。(3)標高別の地点で土壌断面調査を行った結果、標高の変化とともに土壌の断面形態に違いが認められ、気候・植生・土壌とに密接な関係があることが示唆された。(4)森林生態系(スギ林、照葉樹林、海岸林)における土壌CO_2、CH_4フラックスについて季節変化を測定した結果、炭素(CO_2)のシンクとして機能している可能性が示唆された。また、森林土壌はCH_4を年間9.5kg/haも分解する能力のあることが示された。このように、屋久島の森林生態系は温暖化を抑制するはたらきをもつ貴重な生態系であることが明らかとなった。(5)標高と植生が異なる地点で土壌(深度30cm)を季節ごとに採集し、それらの細菌群層を遺伝子工学的手法(DGGE法)を用いて多様性解析に成功した。その結果、各細菌群層は季節ごとに類似しており、植生ごとの違いは少ない。一方、地表土壌サンプルにおいては、各地点ごとの多様性が示された。(6)水質分析では大気の流動に併せて降水を継続的に採取しており、次年度に酸性雨の中和に果たす黄砂の寄与を定量的に評価する。他地域での研究結果を踏まえて屋久島における酸性渓流水の成因を明らかにする。(7)人文関係の研究では、永田集落の岳参りの復活を通じて、屋久島住民の環境認識を解明した。研究協力者により、4編の修士論文が作成された。平成14年度の主な成果は次の通りである。(1)NOAAとランドサットデータを使い、屋久島の植生の1994-2002年の8年間の変化を解析した。その結果、島の北西部(永田、西部林道)では植生指数が増大し、中心部(荒川ダム付近)、南東部(安房付近)では減少していることが判明した。地理情報システムを使った他の情報との関連解析によると、これらの地域は、雨量と関係しており、酸性雨の影響の可能性が示唆された。(2)酸性雨の水環境と土壌一植生のエコシステムへの影響を地球化学的な分析によって明らかにした。(3)島の西北部を流れる土面川では1979年に崩壊と土石流が発生しているが、この流域を対象として降雨分布型崩壊モデルを構築し、崩壊のシミュレイションを行った。その結果では48時間以内に330mm程度の降雨が崩壊を引き起こすことが予測された。
左心補助循環時の冠動脈バイパスグラフト血流特性の研究

冠動脈バイパス手術の実験モデルを作成し、大動脈バルーンポンプ及び左室補助人工心臓による補助循環下で、静脈、内胸動脈及び右胃大網動脈グラフトの血流量及び血流パターンを検討し補助循環時の動脈グラフトの血流特性を検討した。成犬を用い、まず自家大腿静脈、内胸動脈、右胃大網動脈を剥離した。体外循環下に心停止させ、左冠動脈前下行枝に静脈グラフトを端側吻合した。心拍動を再開させ静脈グラフトの中枢側を上行大動脈に端側吻合した。体外循環から離脱させ、内胸及び右胃大網動脈を先に左前下行枝に吻合した静脈グラフトに吻合し、冠動脈バイパスモデルを作成した。超音波血流量計を左前下行枝末梢に固定し左前下行枝中枢側を結紮し、各グラフトの血流量及び血流波形を測定した。大動脈バルーンポンプを下行大動脈に挿入し補助循環を行い、ついで左房-上行大動脈間に左室補助人工心臓を装着し補助循環を行った。各補助循環時の各グラフトの血流量及び血流波形の変化を測定した。補助循環非駆動時には各グラフトの収縮期流量に差はなかったが、拡張期流量は静脈グラフト、内胸動脈、右胃大網動脈の順に低下した。大動脈バルーンポンプ駆動時の収縮期グラフト流量は非駆動時と変化はなかったが拡張期流量は静脈、内胸動脈、胃大網動脈の順で増加した。左室補助人工心臓駆動下では収縮期グラフト流量は非駆動時と変化はなかったが、拡張期流量の増加は大動脈バルーンポンプより著しかった。動脈グラフトは補助循環による拡張期流量増加が少なかった。以上、補助循環時の各種グラフト流量の変化を比較し、動脈グラフトの血流特性を解明した。
インターンシップを疑似体験できるエンジニアリングデザイン教育教材の開発

本研究の目的は、2点の動機を満足させるインターンシップを疑似体験できる教材を開発し、学生の就業力の育成を図ることである。1点目は組込み分野の学生実験で「電機メーカの新製品開発プロセス」を一通り体験させ、ものづくりの面白さや大変さを実感させる。2点目は「開発プロセス」に携わる職種、例えば、開発リーダ職、営業職、デザイナ職などから一職種を履修者に選ばせ、学外インターンシップに参加したと同様の効果を得る。本研究ではこれらを教材化して、組込み分野の学生実験において約300名の学生に学外インターンシップと同様に実施した。その得られた知見や成果を5編の査読付き論文に取りまとめて発表した。本研究の主要目的は、2点の動機を満足させるインターンシップを疑似体験させる教材を開発し、就業力育成を図ることである。1点目は、組込み分野の学生実験で「電機メーカの新製品の開発プロセス」を一通り体験させ、モノづくりの面白さや大変さを実感させる。2点目は、「開発プロセス」に携わる様々な職種、例えば、開発リーダー職、技術営業職、デザイナー職などから一職種を履修者に選ばせて、学外インターンシップに参加したと同様の効果を得る。平成25年では「電機メーカの新製品開発」に用いる第2世代のCPLD学習教材の更新のために、Xilinx社のCPLD(CoolRunner2)を搭載したCPLD学習ボードPLDCRIIを独自に開発して学生実験に用いた。CPLD学習ボード上のファームウェアの改良を行い、学生のクロック同期設計の理解の容易化を狙ったクロックジェネレータ機能を搭載した。これにより、初心者が短期間で回路設計を学習できるようになった。従来の第1世代のCPLD学習教材では、開発の回路規模の制約のため、第2世代のCPLD学習ボードPLD CRIIでは、回路規模が2.5倍のCPLD(CoolRunner2)の搭載に変更した。このCPLD学習ボードについての発表は、平成25年8月の組込みシステム技術に関するサマーワークショップ(SWEST15)を利用した。「電機メーカの新製品の開発プロセス」については、本研究への賛同者を増やすために、開発プロセスマネジメント、リーダシップ、納品などの重要性を体験させる教育プログラムとして取りまとめたものを平成26年2月に情報処理学会論文誌に発表した。平成26年度には、CPLD学習ボードを講義や実験で使用するための教材の充実化、インターンシップを疑似体験できる教育プログラムとして取りまとめて研究発表、などの公表活動を実施できる見通しを得た。本研究の主要目的は、2点の動機を満足させるインターンシップを疑似体験できる教材を開発し、学生の就業力育成を図ることである。1点目は、組込み分野の学生実験で「電機メーカの新製品の開発プロセス」を一通り体験させ、ものづくりの面白さや大変さを実感させる。2点目は、「開発プロセス」に携わる様々な職種、例えば、開発リーダ職、技術営業職、デザイナ職などから一職種を履修者に選ばせて、学外インターンシップに参加したと同様の効果を得る。平成26年度では、「電機メーカの新製品の開発プロセス」について、デジタル加工の工作機(レーザー加工機,カッティングマシーン,切削機など)を使った「ものづくり」を体験できる環境を構築し、組込み分野の学生実験のProject Based Learning(PBL)に適用した。また、インターンシップを疑似体験できる教材を「バーチャルインターンシップ研修会社」として取りまとめた。これらの取り組みと得られた知見を論文として、平成26年7月に工学教育に発表した。また、その教育効果の可視化を試み、バーチャルインターンシップ研修会社のPBLを通じた学生の振り返りを分析し、得られた知見を情報処理シンポジウム2014にて発表した。学生の就業力育成の観点で、解決力を育成する技術者倫理の教材も開発した。技術者倫理の仮想事例において、「開発プロセス」に携わる一人一人に具体的な役割を与えグループ討議を行う。「開発プロセス」の失敗や倫理的なジレンマに陥り苦悩することを学生に疑似体験させる。狙いは、その失敗に至る要因の追求、暫定対策、上流工程においての予防策の立案、などである。これらの取り組みと得られた知見を論文として、平成27年11月の電気学会論文誌に発表(印刷中)した。1点目は、組込み分野の学生実験で「電機メーカの新製品開発プロセス」を一通り体験させ、ものづくりの面白さや大変さを実感させる。平成27年度では、「電機メーカの新製品開発プロセス」を高度化し、デジタル加工の工作機(レーザ加工機、カッティングプロッタ、切削機など)を使った「ものづくり」を体験できる環境を構築した。これらを教材化して、3点の教育実践を行った。1点目は、組込み分野の学生実験の7週にわたるプロジェクト型の学生実験において約100名に適用した。2点目は、オープンキャンパスにおける高校生、その保護者、地域の住民などの参加者約50名にレーザ加工機を用いた「ものづくり」の体験をさせた。3点目は、教員免許状更新講習(デジタルファブリケーションによるレーザー加工の体験)を開講し、約10名の中学・高校の教諭に対し、レーザ加工を中心とするデジタルファブリケーションを体験させた。

学生の就業力育成の観点から、「電機メーカの新製品開発プロセス」などのプロジェクト型学生実験が学生の社会人基礎力の自己評価に与える影響を調査、分析し、得られた知見を平成27年11月の電気学会論文誌に発表した。本研究の目的は、2点の動機を満足させるインターンシップを疑似体験できる教材を開発し、学生の就業力の育成を図ることである。1点目は組込み分野の学生実験で「電機メーカの新製品開発プロセス」を一通り体験させ、ものづくりの面白さや大変さを実感させる。2点目は「開発プロセス」に携わる職種、例えば、開発リーダ職、営業職、デザイナ職などから一職種を履修者に選ばせ、学外インターンシップに参加したと同様の効果を得る。本研究ではこれらを教材化して、組込み分野の学生実験において約300名の学生に学外インターンシップと同様に実施した。その得られた知見や成果を5編の査読付き論文に取りまとめて発表した。平成26年度の実施に挙げていた「組込み分野のエンジニアリングデザイン教育手法の教科書整備」の内、役職別の導入マニュアルを学内外の教育機関で実施できるように、そのエッセンスを論文として平成26年7月に工学教育に発表した。当初の計画では、リーダ職、技術職、デザイナ職などの職種別の実施マニュアルの整備を計画していたが、デザイナ職の整備を優先したため、他の職種(技術職、リーダ職など)の整備が若干遅延している。科学教育現時点では、デジタル加工の工作機(レーザー加工機,カッティングマシーン,切削機など)を使った「ものづくり」を体験できる環境を構築している。これらを教材化し、学習教材のさらなる充実化を図る。平成25年度の実施に挙げていた「第2世代のCPLD学習教材の更新」のうち、Xilinx社のCPLD(CoolRunner2)を搭載したCPLD学習ボードPLDCRIIの設計とそのファームウェアの開発は完了した。しかし、初心者がこのCPLD学習ボードで学ぶ際に参考とする学習教材は、基本的な5種類のアプリケーションのみに終わった。学習教材のさらなる充実化が必要である。インターンシップを疑似体験できる教育プログラムとして整備する。教育プログラムとその教育効果を取りまとめたものを研究発表し、成果の公表に努める。また、初心者がこのCPLD学習ボードPLD CRIIで学ぶ際に参考とする学習教材のさらなる充実化を図る。次年度使用額が生じた理由は残高が1万円以下となり、消耗品の購入を見送ったため。平成25年度未使用額は、平成26年度分として請求した助成金と合わせて、主に物品費の一部として使用する予定である。
内分泌学的因子を包含した新たな子宮内膜癌の分類と新規治療戦略の確立

本研究では、子宮内膜癌の発癌機構における内分泌学的異常の関与を臨床研究および基礎研究の両面から解析し、その病態を明らかにすることを本研究の目的とする。さらに、解析結果に基づき、病理組織学、分子生物学、および内分泌学的因子を包含した新たな子宮内膜癌の分類の概念を確立させ、分類された各型に特徴的な内分泌学的異常の是正、分子標的薬の使用を従来の治療法に併行して行い、治療の個別化を行うことで、より良好な予後が期待できる新たな治療のストラテジー構築の可能性について検討する。
高活性な不均一後周期遷移金属光触媒の開発

後期遷移金属錯体に基づく高効率で安価な不均一光触媒を開発します。触媒の簡便なる回収、容易なる再利用、触媒金属の生成物の汚染を防ぐなど、多くの点で均一光触媒反応に優れた触媒を開発します。光化学、特にルテニウム-ポリピリジル錯体の光化学における研究分担者の経験は、プロジェクト計画を実行する際の重要な背景です。また、有機合成化学や量子化学の理論にも精通しています。研究代表者は金属錯体に基づく不均一触媒系の設計の専門家である。これは明らかに、提案された研究計画を実現する上で重要な助けとなります。
高炭酸ガス濃度が植物と生態系の炭素と窒素の流れに及ぼす影響のメカニズム解明

高CO_2濃度は、植物の光合成速度を高めて生長を促進するが、植物を継続的に高CO_2濃度下に置くと生長促進効果が徐々に減退する。本研究では、CO_2濃度上昇によるイネの生長促進効果とその減退について、炭素・窒素の流れとの関係を定量的に解明するために、2001年に引き続き実験を行った。2001年の実験結果は、高CO2濃度によるイネの生長促進効果が、窒素追肥によって高まることでは事前の予想と一致したが、窒素追肥時期による違いはみられなかった。興味深いことに、窒素追肥後すぐに高CO2濃度の生長促進効果が高まるのでなく、30日前後の遅れがあるように見られた。また、イネの収量に及ぼす高CO2濃度の影響には、追肥時期による違いが明確でなかった。2001年の実験結果を受けて2002年の実験では、幼穂形成期に窒素追肥した後、植物体窒素濃度がどう変化するかを調べた。その結果、葉中窒素濃度は追肥後すぐに高まるが、その後急速に低下すること、特に高CO2濃度下で低下が著しいことが分かった。葉窒素濃度の群落内高度別分布を調べたところ、高CO_2濃度による葉窒素濃度の低下に対応して、特に群落下層で窒素濃度が低下した。この実験結果について、群落光合成モデルを用いて予備的な解析をしてみると、葉窒素濃度の低下が群落光合成速度低下の主原因であるが、葉窒素濃度の群落内分布も群落光合成に無視できない影響があることが分かった。窒素追肥から群落内の葉窒素濃度分布の変化にかかる期間と、光合成速度の変化が生長量の変化として表れるまでの時間が、2001年の実験結果で見られた時間遅れを生んだ可能性がある。
多機能レーザー内視鏡治療機器を用いた超低侵襲内視鏡手術

我々の研究チームが開発して特許を取得している、光ファイバ内視鏡とレーザー照射システムが一体化した複合型光ファイバに対象物のサイズ・血流・温度、対象までの距離を測定できる機能を付加した多機能レーザー内視鏡治療機器を用い、超低侵襲レーザー内視鏡手術を可能にするための動物実験を行った。特に現在の脳室鏡手術において課題である、正確かつ迅速な止血操作を可能にするべく、本機器のレーザー出力・焼灼時間・照射距離等の照射条件を最適化した。また、空気中に加え、髄液中の環境下でも非接触式の止血・凝固が可能であることを証明した。本治療機器が使用されれば、現在行われている内視鏡手術が格段に正確・安全なものとなる。1.多機能レーザー内視鏡治療機器を用いた動物実験により、対象物の焼灼・血管止血を行った。その際のレーザーの熱量の最適化に関して、さらに検討を深めるための予備実験を再度ラット大腿部と腸間膜血管を用いて行った。その結果、空気中と髄液中において、それぞれ至適レーザー照射熱量および照射時間の最適化を行った。止血の確認のために血管の流速の測定や、熱変性の確認のための温度測定も行った。動物実験終了後、周辺組織の熱変性に関して組織学的検討も行った。その結果、血管内腔面積は動静脈共にエネルギー量に比例して縮小する傾向が見られた。髄液中では動脈では30w4秒、静脈では20w2秒の照射が至適照射量と考えられ、空気中に比べ、50%程度のエネルギーの上乗せが必要であった。組織学的には、熱変性は照射血管に限局しており、レーザーの熱拡散や貫通による周囲組織損傷はなかった。今後はブタ脳室内において照射実験を行い、さらなるレーザーの照射条件の最適化をはかる予定である。2.今後の大型動物における脳室鏡手術実験を行うにあたり、ファイバ先端を屈曲できるようにするための先端屈曲用鉗子を、共同研究者との入念な検討ののちにデザインし、作成した。その際、照射しながら水蒸気や煙を吸引できるように吸引のチャンネルを作成し、また鉗子の内腔をファイバーが滑らかに動けるように、還流ができるようにした。今後、この鉗子を用いて実際の手術シミュレーションを重ねながら、機器の改良を進めていく予定である。前年度同様多機能レーザー内視鏡治療機器を用いた動物実験により、対象物の焼灼・血管止血を行った。またレーザー熱量および照射時間の最適化に関してのデータ蓄積を行った。ファイバ先端屈曲鉗子を用いたシミュレーション実験も行った。髄液中では動脈では30wで4秒、静脈では20wで2秒の照射が至適照射量と考えられ、空気中に比べ、50%程度のエネルギーの上乗せが必要であった。ファイバ屈曲鉗子を用いたシミュレーションにて、先端を屈曲させて、直線方向だけでなく、広い方向でのレーザー照射も可能であることをも確認した。これにより、実際の手術においても、広い視野角を確保しつつ標的部位に対する照射が可能となり、より医療機器としての利用可能性が高まった。また、内腔を灌流しながら操作することで、スムーズなファイバーの出し入れが可能となった。今後はPMDAに対して医療機器承認を取得するべく、準備を進めていき、可及的早期の承認を目指す予定である。また、医療機器承認を得やすいように、すでに認証済みのレーザー源を組み込んだ装置も開発中であり、市販に向けて装置全体のパッケージ化も進めている。医歯薬学先端屈曲用鉗子の作成に当たり、デザインおよび機能の選定、材料の入手に時間がかかり、作成が遅くなった。また、レーザーの至適照射条件の設定に関しても予想よりも時間がかかった。先端屈曲用鉗子は完成しており、レーザー照射条件もほぼ設定できたため、あとは、大型動物を使った生体実験を進める。1.ブタ生体経鼻内視鏡、脳室鏡手術実験全身麻酔下にブタに経鼻内視鏡手術、脳室鏡手術を行う。Ybレーザーの照射実験を行い、最適な照射条件を確定する。組織学的検討も行う。空気中と髄液中、髄液中でも透明な場合と濁っている場合、拍動の有無などの異なる条件下での比較、様々な組織を焼灼する際の至適なレーザー出力、照射時間、対象物までの照射距離、対象物の目標温度を設定する。照射部の組織学的評価により、熱変性の範囲や深達度、周囲組織の熱変性も確認する。ブタにおける神経内視鏡手術実施実験

生体ブタにおける、経鼻内視鏡手術、脳室鏡手術を繰り返し行う。その際に様々な条件、例えば脳室内に空気が貯留した状態や、髄液が濁っている場合、髄液の拍動で対象が動いている場合でも確実にレーザー照射による凝固止血や組織の焼灼が可能になるようにしていく。また、レーザーによる組織の貫通の恐れのある場合は組織の奥側に遮蔽するものを挿入するなどして安全性を高める工夫も検討する。
超低温X線解析装置を用いた相転移の研究

金沢大学超低温研究室で開発した超低温X線解析装置を用いて超伝導体Yba_2Cu_3O_x、PrOs_4Sb_(12)、および幾何学的なフラストレーションをもつ物質ZnCr_2O_4、Ni_(0.5)Zn_(0.5)Cr_2O_4の相転移についてX線反射ピークの半値幅、積分強度、格子定数などの温度変化を精密に測定することにより研究し、新しい情報を得た。物性の基本である結晶型を決定するX線測定を1K以下で行えるところは世界でもどこにもなかったため,金沢大学超低温研究室では自分たちで超低温X線解析装置を開発した。この数年それを用いて低温で現れるいろいろな相転移の研究を行ってきた。X線を用いて,単に低温相における結晶型の決定だけではなく,X線反射ピークの半値幅,積分強度,格子定数などの温度変化を精密に測定することにより,相転移に対する興味ある新しい情報が得られることを見出した。Nb:Tc=9.23Kの第2種超伝導の代表的な物質である。入射X線の長期的な強度の変化や,測定装置の微小な振動などによるX線反射ピークの半値幅,積分強度,格子定数の微小なぶれを補正して測定をより高精度に行うため,標準試料を試料に混ぜて実験を行っている。これまで低温で標準試料として使える物質がなかったため,標準試料としてSiを用いることにしてその低温でのX線反射ピークをくわしく調べた。NbにSiを混ぜて測定を行ったところ,振動などに起因すると思われるピーク位置のずれをsiのピーク位置により補正することができ,Siを標準試料として使うことができることがわかった。YBa_2Cu_30_x:層状のCuO_2面を持つ高温超伝導物質。超伝導転移温度Tc=約90Kを持つ試料で積分強度,格子定数の変化が見られた。スピンギャップ温度T^*においてもまた積分強度,格子定数に変化が見られた。物性の基本である結晶型を決定するX線測定を1K以下で行えるところは世界でもどこにもなかったため、金沢大学超低温研究室では自分たちで超低温X線解析装置を開発した。X線を用いて、単に低温相における結晶型の決定だけではなく、X線反射ピークの半値幅、積分強度、格子定数などの温度変化を精密に測定することにより、相転移に対する興味ある新しい情報を得ている。PrOs_4Sb_<12>:充填スクッテルダイト化合物で、超伝導転移温度Tc=1.85Kを持つ重い電子超伝導体。超伝導転移温度Tc近傍の1.8Kで積分強度に小さなピークが見られた。この物質はまたOs原子とSb原子からなるかごの中でPr原子がオフセンターの位置をラットリング運動することが知られており、このラットリング運動が超伝導と関係していると考えられている。リートベルト解析を行うことにより、Pr原子が0.18Kの低温でも約0.1Aの振幅で動いていることがわかった。また0.5K以下で積分強度が急激に増加し、格子定数も一次転移的に増大することを見出した。YBa_2Cu_3O_x:層状のCuO_2面を持つ高温超伝導物質。既に超伝導転移温度Tc=約90Kを持つ試料では積分強度、格子定数の変化が見られ、またスピンギャップ温度T^*においても積分強度、格子定数に変化が見られていたが、このような試料をアニール処理をして酸素が抜けたアンダードープ域のTc=約60Kの試料ではTcあるいはT^*において格子定数に変化が観測されなかった。
がん患者への継続的ケアの実践に向けた包括的ニーズアセスメントツールの開発

本年度の調査目的は、外来通院中のがん患者が持つニーズの領域とその特性を明らかにすることであった。昨年度行った調査データ(県内の総合病院2施設)に、さらに県外の総合病院に於ける調査により得たデータを加えて分析を行った(配布調査用紙計450部)。病名記載欄にがんの疾患名が明記されていた標本(139部:全体回収標本の50%)のみを使用して、ニーズに関する調査項目の因子分析をおこなった。さらに因子得点を用いて、各因子と対象者の背景特性との関係を検証することで、各因子の特徴を導き出した。がん患者が安寧な生活を保持しようとする際に、問題となる事柄、あるいは反対に、必要で、望ましく、有用であると思われる事柄について尋ねた、ニーズに関する68の調査項目に対して、主因子法、バリマックス回転を用いて因子分析をおこなった。その結果、51項目からなる5因子:「情緒的ニーズ」「患者ケアに関するニーズ」「適応のニーズ」「身体的・機能的ニーズ」「ヘルスケアニーズ」が導き出された(累積寄与率は57.0%であった)。またそれらの因子と他の変数との関係や因子間の関係を検討することによって、各因子の特徴を導き出した。たとえば「ヘルスケアニーズ」は、3種類のがんの中で乳がん患者群においてもっとも高い因子得点を得た因子で、年齢とは負の相関を示した。また「患者ケアに関するニーズ」との間に強い正の相関を示したが、両因子は他の因子と異なり、身体機能尺度との間に相関を示さなかった。両因子に属するほとんどの項目が、ニーズに関する質問紙の項目平均点の順位でトップ20に入っていた。本研究の目的は、がんが人間の生活にもたらす多次元的な影響を包括的にアセスメントできるツールを開発するために、がん患者のニーズとその関連因子を明らかにすることである。本年度は、調査用紙を作成し、アンケート調査を実施した。まず、がん患者のニーズに関する文献検討及びがん看護実践に携わってきた研究協力者とのブレーンストーミングの結果をもとに、外来通院中のがん患者のニーズを把握するためのアンケート項目を導き出した。作成プロセスの詳細は、第16回日本がん看護学会(於:松山)で発表した。次に、作成した調査票を用いて県内の総合病院2施設において、消化器外来に通院中の外来患者計300名を対象に無作為にアンケート調査を実施したところ、郵送にて計163の調査票(回収率54.0%、有効回収率47.3%)を回収することができた。現在結果を分析している段階にて、その概要のみ示す。自分はがんであると認識している患者はそうでない患者に比べて、再発の不安や、死や死ぬことへの悩み、あるいは「どうしてこんな事に...」といった思いを高く持っていた。特に再発の不安は、彼らの活動レベルとは無関係に、がん患者の関心事となっていた。また、男性は女性に比べ、性に関するニーズを高く持っていた。疾病や療養生活に関する情報を得るといったニーズを示した項目の多くと、必要な時にはすぐに受診したり入院したりできるという項目は、生活背景や治療状況、活動レベルに左右されることが少なく、広く一般に必要とされているニーズを示していることが分かった。来年度は、調査対象者を県外に広げ、対象者数を増やし、調査結果を統計的に検証する予定である。それと同時に、本年度米国の指導者より得た示唆をもとに、インタビュー調査を加えることで、外来がん患者が本当に必要としているニーズの実体を明らかにしていく予定である。
子宮体癌自然発症マウスを用いた時計遺伝子異常による癌発生と進展誘導機構の解析

近年、概日リズムの異常が癌の発生および進展に関与する可能性が示唆されている。概日リズムは時計遺伝子と呼ばれる分子の周期的な発現によって形成されるが、臓器全体にわたる概日リズム周期の同期性が重要と推察されている。我々はこれまで子宮体癌の自然発症マウスモデルを作成・解析してきたが、子宮特異的に時計遺伝子を欠損させたマウスモデルの作成に成功した。そこで、子宮体癌の発生と進展に時計遺伝子の異常が関与するとの仮説を掲げ、子宮体癌の発生と筋層浸潤、リンパ節転移などに対する時計遺伝子の関与について検討する。
中国陶磁と日本陶磁の相関関係

中国陶磁と日本陶磁の比較をまず、基礎資料収集から始めて二年たち、最終年度としては、技術史を基礎に様式の対比を試みた。日本の陶磁史は二本柱からなり、ひとつは赤焼土器、今ひとつは施釉陶磁である。中国陶磁との対比の中で意義を持つのは、施釉陶磁であり、施釉陶磁は日本民族の創造力では開発しえず、結局外来技術導入によって革新し、今日にいたる。その間、中国陶磁の持った役割は絶大であり、唐三彩、宋代白磁・青磁・黒磁・明代染付・色絵磁器が日本陶磁の技術革新の母体となった。しかし、中国陶磁に従わない独創的な焼物のはその間に介在する。例えば、弥生土器、平安時代の焼き締め陶、桃山時代の茶陶などはいずれも中国に技術革新を求めず、日本人自らが作り得た焼物で、弥生土器や桃山の茶陶は世界最良の作風となっている。こうした日本人の創造性の二重構造を陶磁器を通して明らかにした。中国陶磁と日本陶磁の相関関係を二つの方面から追求するのが本研究の目的である.1つは技術の関係であり,いま1つは美術の関係である.3ケ年計画の本研究は本年が第1回目であるため,まず基礎資料の収集に全力をつくした.とくに技術の関連をさぐるため,考古学発掘成果を報告書に求めて写真整理をおこない,中国・日本,そして中国・日本の陶磁が出土する世界に眼をむけ,総合的な収集に努めた.目標とするところは,まず中間陶磁が世界にむけてどのように輸出されたかを捉え,そのなかで日本はどのような中国陶磁を購入したか,その歴史的展開はどうであったかを確認する作業をおこなった.併せて日本国内では全国の窯場をめぐり,窯・成形・軸・文様などの技術を調査した.こうした基礎資料をベースにして来年度はいよいよ中国日本の陶磁技術の交流について検討していきたい.3ケ年にわたる研究の集大成として、中国陶磁と日本の陶磁とを、対照比較してみた。その比較は技術と様式とを区別し行った。そして、術技では、受けとめた技術と受けとめなかった技術とを区別した。その結果、日本の弥生時代にあたる漢時代に、日本ははじめて中国陶磁との交流をもち得る状況に有りながら、中国陶磁に限っては受容しなかった点を明らかにし、その理由を弥生人の文明に対する価値の置きかたに求めたのであった。そして、つづいて(1)唐、五代の中国陶磁と奈良、平安時代の日本陶磁(2)宋元の中国陶磁と鎌倉、室町時代の日本陶磁(3)中国陶磁をだきこむ桃山美術界(4)景徳鎮の磁器と伊万里焼以上4点の視点から対照比較し、(1)(2)(4)がいずれも通常のパタ-ンに従って中国陶磁から日本陶磁への流れであったのに対して、(3)の桃山時代のみが、中国にむかって日本の焼物をつくらせるという快挙をおこなったことが判明した。結局、日本陶磁にとって、中国陶磁はつねに技術と作風の指導を行なったが、その作風は中国の手本をすぐに日本風に作り変える歴史を展開してきた。ここに日本の陶磁界の主休性をみてとることができる。その精神がもっとも顕在化したのが、(3)の桃山時代であった。
胃癌化学療法における抗癌剤感受性試験の有用性を検証する多施設共同比較臨床試験

胃癌化学療法における抗癌剤感受性試験の有用性を検証するために多施設共同研究を行うべく、分担研究者とともに審議検討してきた。その中で、まず一つ実施にこぎつけたのは"日本がん臨床研究推進機構(JACCRO)における胃癌手術後補助化学療法における抗癌剤感受性試験の有用性を検討することを目的にGC-04試験"である。臨床病期IIIA/Bの症例を対象に根治度Bの手術を行い、適格性を確認して手衛検体の腫瘍部分でIn vitro抗癌剤感受性試験を行い、感受性結果はブラインドとする。術後1-2週以内に登録を行い、全例に対してフッ化ピリミジン系抗癌剤TS-1を4週投与2週休薬を術後1年間投与する。術後3年までの無再発生存率をPrimary endpoint,全生存率をSecondary endpointとして、ResponderはNon-responderよりも良好な生存予後を示すことを証明する第二相試験である。平成17年1月22日より研究プロトコール承認などの手続きを通して研究開始となり、同年7月21日Kick-off meetingを施行して、症例登録を全国36施設のJACCRO加盟外科施設の共同研究を開始した。研究開始より3年間300例の本登録を目標にしてきたが、平成20年5月現在、仮登録は293例に達するものの、本登録は121症例(目標の41%)にとどまることから、JACCRO事務局を通じて2009年6月まで一年間の登録延長を決定して現在参加施設とともに、本臨床試験の完遂に向けて鋭意努力中である。胃癌や大腸癌など消化器癌の術後補助化学療法に関して、手術時の摘出組織を用いた抗癌剤感受性試験によって選択された抗癌剤を投与することで予後が改善するという報告が相次いでいる。抗癌剤投与以前にその効果が予見できれば、無差別に化学療法を施行するのではなく感受性を示す症例にのみ投与することが可能となり、更なる予後の改善が得られる可能性が高い。逆に抗癌剤を無差別に投与した場合、多くの症例に対して無効で副作用をきたす薬剤を投与することになるが、感受性症例を絞り込むことにより、このような無駄な薬剤投与も回避できるというメリットがある。これらの結果を受けて、全国9施設の抗癌剤感受性試験による化学療法が高度先進医療として厚生労働省より許可されている。しかしながら、胃癌の補助化学療法の臨床的意義を証明した単一の臨床試験は未だ無く、感受性試験による抗癌剤選択の有用性を充分量の症例数で検証した臨床試験も未だ存在しない。そこで、本研究において抗癌剤感受性試験の経験のある諸施設を含んだ多施設共同の臨床試験を企画した。過去一年間にわたって共同研究者、制癌剤適応研究会参加の施設代表者ならびに日本がん臨床試験推進機構(JACCRO)と熱心な討議を繰り返すことにより、対象患者登録方法ならびに関連機器の購入、抗癌剤(TS-1)投与方法およびその変更基準を含むプロトコールの作成と承認などの過程を踏んで、平成17年5月より初期の目的である抗癌剤感受性試験の臨床的有用性の検証のための多施設共同研究が実現する状況にまで至っている。全国レベルの二つの臨床試験機構において多施設共同研究が行われるべく、分担研究者とともに審議検討してきた。一つは日本がん臨床研究推進機構(JACCRO)におけるものであり、胃癌手術後補助化学療法における抗癌剤感受性試験の有用性を検討することを目的にGC-04試験を開始した。臨床病期IIIA/Bの症例を対象に根治度Bの手術を行い、適格性を確認し、手術検体の腫瘍部分で抗癌剤感受性試験を行い、感受性結果はブラインドとする。術後1-2週以内に登録し、全例に対してフッ化ピリミジン系抗癌剤TS-1を4週投与2週休薬を術後1年間投与する。術後3年までの無再発生存率をPrimary endpoint、全生存率をSecondary endpointとし、ResponderはNon-responderよりも良好は生存予後を示すことと証明するという臨床第二相試験である。もう一つはJapan Clinical Oncology Group(JCOG)の中の胃外科グループにおいて企画中の第三相臨床試験である。

臨床病期II(t1を除く)、IIIA/Bの胃癌患者を対象に根治度Bの手術を行なった症例を対象として、術後UFT投与群と手術単独群の全生存率をPrimary endpoint、無再発生存率ならびに医療費をSecondary endpointとして、両群を比較するスキームを骨子として、これに対象症例全例の腫瘍部分の抗癌剤感受性試験を行い、感受性の高低と生存率の関連をUFT投与の有無で検討することにより、感受性試験の臨床的有用性を同時に検証する。これは最近N SAS-GC(National Surgical Adjuvant Study of Gastric Cancer)において手術単独群対UFT投与群の比較が行なわれ、UFT投与群の生存期間の延長が確認されたばかりの状況にあることから、この重要な結果の確認と感受性試験の有用性の検証を兼ねたデザインにしており、平成18年内の開始を予定している。二つの臨床試験機構において多施設共同研究が行われるべく、分担研究者とともに審議検討してきた。一つは日本がん臨床研究推進機構(JACCRO)において、GC-04試験を開始した。病期IIIA/B胃癌を対象に根治度B手術を行い、全例に対してフッ化ピリミジン系抗癌剤TS-1を術後1年間施行する。術後3年までの無再発生存率をPrimary endpoint、全生存率をSecondary endpointとし、5FUに対するin vitro ResponderはNon-responderよりも良好な生存予後を示すことを証明する臨床第二相試験である。平成17年12月より症例登録を開始したが、予定登録数を大幅に下回った為、対象に病期IIを追加するプロトコール改訂を行なって対応している。一方はJapan Clinical Oncology Group (JCOG)の胃外科グループで企画中の第三相臨床試験である。NSAS-GC (National Surgical Adjuvant Study of Gastric Cancer)の中間解析結果を受けて、種々の検討をもとに第三相試験の開始を企画していたが、2007年7月ASCO-GI Meetingで公開されたACTS-GC (Adjuvant Chemotherapy with TS-1 for Gastric Cancer)が状況を一変させた。すなわち、根治A,B手術を受けたStage II, IIIA, IIIBを1034例を対象として行なわれた登録終了1年後の中間解析結果は胃癌術後補助化学療法としてのTS-1投与は安全にして有効であり、Stage II、III胃癌手術後の標準治療になると結論した。これの影響は大きく、次の試験デザインとして手術単独群ではなく術後TS-1補助療法をコントロール群にした試験治療レジメの決定を急ぐ状況となっている。その第三相試験の中で、感受性試験の有用性を検証するデザインを決定すべく検討中であり、平成19年度内の試験開始を予定している。胃癌化学療法における抗癌剤感受性試験の有用性を検証するために多施設共同研究を行うべく、分担研究者とともに審議検討してきた。