hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
帝国形成期におけるイングリッシュネスと国家表象の諸相

自国意識を醸成する国家表象の役割の重要性に言及しながらイギリス帝国の形成過程を辿る本研究において、本年度は、19世紀末から20世紀初めにかけて意識化されたイングリッシュネスの概念についての理解を深めることを目標としたが、考察の過程において、イングリッシュネスの概念に内包される文化的側面の重要性を再認識した。そこで、それ自体イギリス帝国の表象とも言える大英博物館の創設の経緯とその代表的な展示物であるパルテノン・マーブルの取得に至る社会・文化的背景に関する資料を収集し、検討を加えた。同じようにイギリス帝国の表象である第1回ロンドン万国博覧会の開催に至る経緯を検討し、とくにその記念メダルにイギリスの表象であるブリタニアが使用されるに至る歴史的背景について考察した。さらに、『パンチ』に登場するイギリスの表象をブリタニア、ジョン・ブルの図版を中心に辿り、18世紀における風刺画の伝統がどのように変容したかに留意しながら、当時のジャーナリズムが自国意識あるいは帝国形成に果たした役割について考察した。これらの考察によって、19世紀末から第一次大戦に至る時代における商業主義と軌を一にした軍国主義の社会において国家表象が果たした役割についての理解を深めた。資料の収集にあたっては、ケンブリッジ大学所蔵の一次資料を使用したほか、大英博物館の展示物において実物を確認した。また、大英博物館学芸員の助力により、当博物館設立当時の未公開の会議資料に関する貴重な情報を得ることができた。自国意識を醸成するうえで重要な役割を果たす国家表象の諸相に言及しながらイギリス帝国の成立過程を辿る本研究において、本年度は、これまでに収集した資料に考察を加え研究成果の報告の執筆に着手した。考察対象の国家表象としては、風刺画におけるブリタニアを中心とした図版、ブリタニアに言及する韻文、あるいは貨幣における意匠などのほかに、大英博物館や万国博覧会が内包する国家表象としての意味についても考察を加えた。そのような文化的あるいは商業的な施設や行事などが展示あるいは教育という方法によって自国意識の醸成に果たす役割の大きいことを再確認し、そこに含まれるイングリッシュネス、すなわちイングランド覇権を容認したイギリス体制の方法が、近代国家創生期のわが国にも大きな影響を与えていることを検証した。なお、これまでの硬貨におけるブリタニアの表象についての考察に加えて、今年度は紙幣においてブリタニアをはじめとする国家表象が現れる経緯とその背景について考察した。また、一次資料による確認を残していた「ルール・ブリタニア」に連なる韻文の原典のほか、大英博物館設立にいたる経緯や万国博覧会開催に関する賛否両論を含む一次資料について主としてケンブリッジ大学の所蔵資料によって確認したほか、同図書館においては他の貴重な関連資料を収集した。さらに、ロンドン万国博覧会の開催についての同時代のさまざまな意見あるいは第2回ロンドン万国博覧会を見学した日本の幕府使節団に関する資料については、すでに収集済みの『パンチ』の資料に『イラストレイテッド・ロンドン・ニュース』の記事などを加え、より客観的で説得力のある論述ができるように努めた。
セカンドオピニオンを受けたがん患者の治療の選択と決定を支える看護実践モデルの開発

本研究では、セカンドオピニオンを受けた女性乳がん患者の初期治療決意過程を明らかにした。結果、乳がんと診断後、死と乳房喪失の脅威に向き合いながら、医師や治療法に対する疑念を払拭できず、拡散していく疑念に押しつぶされそうになっていた。そこから脱却するためにセカンドオピニオンを決意しセカンドオピニオンを受けていた。さらにセカンドオピニオン後は、疑念が確信に変わり信頼できる医療者の力で混迷から脱却していく過程であった。本研究の目的は,セカンドオピニオンを受けた乳がん患者が,最終的に治療を受けると決めるまでのプロセスとそのプロセスの影響要因を明らかにし,セカンドオピニオンを受けた乳がん患者の初期治療に対する意思決定を支援する看護実践モデルを開発することである。そのため,2段階の研究(研究1および研究2)を行う。今回は,セカンドオピニオンを経て治療法を決定した乳がん患者が,どのような出来事に直面して初期治療を受ける決意をしていくのかを明らかにすることを目的にすすめた。今回,初期治療決定時にセカンドオピニオンを経た乳がん患者を対象にして,どのような出来事に直面し,セカンドオピニオンを受ける決意をしていくのか,さらにその後,どのような出来事に直面し治療を受けることを決意していくのかに関するデータを半構造化面接により得る。今年度は,研究協力施設4施設において,研究対象候補者を関係部署の担当者から紹介され,研究者が研究協力依頼を行い同意を得られた対象者10名にインタビューを行いデータ収集を行った。面接時間は,平均45分であった。現在,対象者を増やしデータ収集を行い,随時,録音もしくは得られた内容を逐語録にしてデータ化している。さらにデータ分析として1例目の全データを熟読し,概念を生成している段階である。加えて文献検討も継続している。今回,乳がん患者に対象変更したが,セカンドオピニオンを経た乳がん患者の意思決定プロセスは明らかになっていないことから,この研究をすすめていく意義は高いと考える。本研究の目的は,セカンドオピニオン外来受診を経たがん患者が,最終的に治療を受けると決めるまでのプロセスとそのプロセスの影響要因を明らかにし,セカンドオピニオン外来受診を経たがん患者の初期治療に対する意思決定を支援する看護実践モデルを開発することである。今年度は,セカンドオピニオン外来受診を経て治療法を決定した患者が,どのような体験を経て初期治療を受ける決意をしていくのかを明らかにすることを目的に研究1を行った。本研究においては,初期治療決定時にセカンドオピニオン外来受診を経たがん患者を対象にし,どのような体験を得てセカンドオピニオン外来受診を決意していくのか,さらにどのような体験を経てセカンドオピニオン外来受診を経て治療を受けることを決意していくのかに関するデータを半構造化面接により得る。今年度は,研究協力施設2施設において,研究対象候補者を関係部署の担当者からの紹介および研究協力者募集ポスター掲示にて募集し,1名の対象者に対して,データ収集を行った。面接時間は1時間程度であった。現在,データ収集と並行し,1例目の全データを熟読し,概念を生成している段階である。今後,より深いデータを得るためには,1例目での分析結果が基盤となり得る。加えて文献検討も継続しているが,セカンドオピニオンを受けたがん患者の意思決定プロセスとその影響要因は明らかになっていない。以上のことからもこの研究を進めていく意義は高いと考えている。近年、患者には自分が受ける治療法を、医師の説明を受け選択し自分で決めることが求められる状況だが、患者にとって直ちに選択・決定することは難しい。特に乳がん患者の場合、治療法の選択の多様性や女性にとって乳房に対する決断は困難を極める課題である。このような課題に対して自己決定支援の具体的システムであるセカンドオピニオンを受けて初期治療を決定する患者もいる。治療選択の意思決定に関する先行研究はあるものの、セカンドオピニオンを経た患者の意思決定プロセスの全容は明らかにされていない。がん患者が納得して自らの意思決定で治療を受けることは、治療に対して前向きに取り組むことにつながりその後の経過などにも影響していく。がん患者の納得して治療を受けたいということを生かした意思決定を支援できる看護実践を具現化するためには、セカンドオピニオンを受けた乳がん患者の初期治療の選択と決定過程を明らかにすることが不可欠である。本研究の目的は、乳がんと診断されたセカンドオピニオンを経た患者が最終的に治療を受けると決意するまでのプロセスを明らかにし、その過程を支援する看護実践への示唆を得ることである。対象は、乳がんと診断され、初期治療を決意するときにセカンドオピニオンを受けた患者とし、データは自由回答法による半構造化面接で得た。昨年度は10名のデータ収集が終了し、今年度14名のデータを収集し、合計24名を対象に分析を行った。データ分析は、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた。現在、質的研究者のスーパーバイズを受け、研究者間での繰り返しによる分析内容の一致性を確保しながらすすめている。

概念生成、カテゴリー生成、カテゴリー相互の関係性を明らかにして上で、結果図を作成して、その概要を文章化した段階である。今後、これらの結果を基に考察をし、論文としてまとめ、発表していく予定である。看護学平成25年度の目標達成度は,40%である。平成24年度に引き続き,研究対象者が少なくデータ収集がすすまなかった。研究対象者が少ない理由として,初期治療決定時にセカンドオピニオン外来を受診するがん患者数が少ないことが考えられる。そのため,セカンドオピニオンという用語の定義を広くとらえ「現在診療を受けている医師とは別の医師に独立した意見を求め,アドバイスを受けること。」とした。すなわち,セカンドオピニオンを経たという条件をセカンドオピニオン外来だけでなく,セカンドオピニオン的に患者自らが最初の医師とは違う他の医師に意見を求め,相談にきた専門医からの紹介患者も含めるようにした。さらに,治療法の多様化により重要な決断を迫られるため,初期治療においてセカンドオピニオンを経た患者が多い乳がん患者を選定した。加えて,意思決定直後は,精神的な動揺があることから,精神的な動揺が少ない治療後経過している患者に対象条件を変更した。これらの対象者の条件を満たす者が多いフィールドに協力依頼をしてフィールド拡大につとめた。その結果,25年度末までに10名の研究対象者にインタビューを行うことができた。随時,録音もしくは得られた内容を逐語録としてデータ化をすすめた。これまで収集できたデータから,データ分析をしながら概念生成をしている段階である。平成24年度の目標達成度は,10%である。今年度は,セカンドオピニオン外来受診を経て治療法を決定した患者が,どのような体験を経て初期治療を受ける決意をしていくのかを明らかにするという目的で,データ収集を中心にすすめていく予定であった。しかし,データ収集フィールドとしての許可を得ることはでき,2施設ともに研究に対して協力的であったが,研究対象者が集まらず,今年度中にデーター収集をした対象者は,1名であった。1名のデータは面接内容を逐語録としてデータとし,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析を行った。当初の計画では,事前にセカンドオピニオンを受ける患者数の調査をした結果,10名程度の対象者からデータ収集ができる見込みであった。これまでの研究協力候補者は,4名であった。そのうち,2名はポスター掲示にて患者自ら参加協力をしたい旨の連絡を受けた。しかし,初期治療ではない再発時にセカンドオピニオンを経ていたため,除外とした。その他の2名は研究協力候補者の紹介が遅れ,手術などの治療を受けてしまっていたため,条件に満たなかった。研究対象者が少ない理由として,初期治療時にセカンドオピニオンを受けた場合,専門病院へ治療に行ってしまう患者が多い現状があることがいえる。さらに対象者の条件として初期治療を受けるまでとしていたこと,ポスター掲示だけでは十分に対象者があつまらないことが,対象者を少なくした原因と考えられる。
心筋細胞におけるステロイドホルモン合成酵素の解明及びその病態生理学的意義

1)ラット心筋におけるアルドステロン産生、及び合成酵素の存在の証明ラット心臓潅流標本を用いて潅流液中にアルドステロンの存在を高速液体クロマトグラフィ(HPLC)、ガスクロマトグラフー質量分析型(GC/MS)を用いて検討を行い,アルドステロンと同等の質量を有するステロイドの存在を確認した.次に心臓をホモジナイズし、[^<14>C]-DOCを加え培養し、培養液をHPLCを用いて分離しアルドステロンの標準ピークに一致する分画を採取し放射活性を測定し、アルドステロンまで変換されるか検討を行なった.心筋におけるアルドステロン合成酵素メッセンジャーRNA(mRNA)の存在を証明するために,心筋からRNAを抽出し逆転写酵素で処置後、アルドステロン合成酵素遺伝子に特異的なプライマーを用いてPCRを行いmRNAの発現を検討した.心筋におけるアルドステロン合成酵素遺伝子mRNAの発現は副腎に比べて100分の1程度と弱かったが,検出可能であった.2)ラット心筋におけるアルドステロン合成調節機構の解明ラットにアンジオテンシン変換酵素阻害薬やアンジオテンシンIIを投与し、また副腎全摘ラットを作製し心臓からのアルドステロンの産生、及び心筋におけるアルドステロン合成酵素活性及びmRNAの発現に対する影響を検討した。心筋におけるアルドステロン合成は副腎同様アンジオテンシンII及びKにより調節をうけ,ACTHの影響は見られなかった.3)脳卒中易発症自然発症高血圧ラット(SHRSP)における検討心筋から産生されたアルドステロンがSHRSPの心肥大進展に及ぼす影響について検討した.心肥大との関連について検討すると,心筋からのアルドステロン産生,合成酵素活性,mRNAの発現は心肥大の進展とともに増加し,心肥大の病態に関与していることが示唆された.次に副腎からのアルドステロンの影響を除外するために,SHRSPの両側副腎摘出を行い,アルドステロン受容体拮抗薬であるスピロノラクトンを投与し心肥大の変化について検討した.両側副腎摘出SHRSPにおいても心肥大の進展がみられたが,スピロノラクトン投与により心肥大の進展は予防できた.これらのことより心筋から産生されるアルドステロンは心肥大の病因に一部関与していることがさらに示唆された.1)ラット心筋におけるアルドステロン産生、及び合成酵素の存在の証明ラット心臓潅流標本を用いて潅流液中にアルドステロンの存在を高速液体クロマトグラフィ(HPLC)、ガスクロマトグラフー質量分析型(GC/MS)を用いて検討を行い,アルドステロンと同等の質量を有するステロイドの存在を確認した.次に心臓をホモジナイズし、[^<14>C]-DOCを加え培養し、培養液をHPLCを用いて分離しアルドステロンの標準ピークに一致する分画を採取し放射活性を測定し、アルドステロンまで変換されるか検討を行なった.心筋におけるアルドステロン合成酵素メッセンジャーRNA(mRNA)の存在を証明するために,心筋からRNAを抽出し逆転写酵素で処置後、アルドステロン合成酵素遺伝子に特異的なプライマーを用いてPCRを行いmRNAの発現を検討した.心筋におけるアルドステロン合成酵素遺伝子mRNAの発現は副腎に比べて100分の1程度と弱かったが,検出可能であった.2)ラット心筋におけるアルドステロン合成調節機構の解明ラットにアンジオテンシン変換酵素阻害薬やアンジオテンシンIIを投与し、また副腎全摘ラットを作製し心臓からのアルドステロンの産生、及び心筋におけるアルドステロン合成酵素活性及びmRNAの発現に対する影響を検討した。心筋におけるアルドステロン合成は副腎同様アンジオテンシンII及びKにより調節をうけ,ACTHの影響は見られなかった.3)脳卒中易発症自然発症高血圧ラット(SHRSP)における検討心筋から産生されたアルドステロンがSHRSPの心肥大進展に及ぼす影響について検討した.心肥大との関連について検討すると,心筋からのアルドステロン産生,合成酵素活性,mRNAの発現は心肥大の進展とともに増加し,心肥大の病態に関与していることが示唆された.次に副腎からのアルドステロンの影響を除外するために,SHRSPの両側副腎摘出を行い,アルドステロン受容体拮抗薬であるスピロノラクトンを投与し心肥大の変化について検討した.両側副腎摘出SHRSPにおいても心肥大の進展がみられたが,スピロノラクトン投与により心肥大の進展は予防できた.これらのことより心筋から産生されるアルドステロンは心肥大の病因に一部関与していることがさらに示唆された.1)ラット心筋におけるアルドステロン産生、及び合成酵素の存在の証明ラット心臓潅流標本を用いて潅流液中にアルドステロンの存在を高速液体クロマトグラフィ(HPLC)、ガスクロマトグラフ-質量分析型(GC/MS)を用いて検討を行い,アルドステロンと同等の質量を有するステロイドの存在を確認した.次にアルドステロン合成酵素の存在を証明するために心臓をホモジナイズし、〔^<14>C〕-DOCを加え培養し、培養液をHPLCを用いて分離しアルドステロン標準ピークに一致する分画を採取し放射活性を測定し、アルドステロンまで変換されるか検討を行なった.DOC及びアルドステロンに一致するピークをHPLCにて検出し,DOCからアルドステロンへの変換を証明した.さらに心筋におけるアルドステロン合成酵素メッセンジャーRNA(mRNA)の

存在を証明するために,心筋からRNAを抽出し逆転写酵素で処置後、アルドステロン合成酵素遺伝子に特異的なプライマーを用いてPCRを行いmRNAの発現を検討した.心筋におけるアルドステロン合成酵素遺伝子mRNAの発現は副腎に比べて100分の1程度と弱かったが,検出可能であった.2)ラット心筋におけるアルドステロン合成調節機構の解明ラットにアンジオテンシン変換酵素阻害薬やアンジオテンシンIIを投与し、また副腎全摘ラットを作製し心臓からのアルドステロンの産生、及び心筋におけるアルドステロン合成酵素活性及びmRNAの発現に対する影響を検討した。心筋におけるアルドステロン合成は副腎同様アンジオテンシンII及びKにより調節をうけ,ACTHの影響は見られなかった。心肥大における心筋からのアルドステロン産生の病態生理学的意義について検討するために脳卒中易発症自然発症高血圧ラット(SHRSP)を用いて検討した。SHRSPは悪性高血圧のモデルであり,著明な心肥大を呈することが知られている.心筋から産生されたアルドステロンがSHRSPの心肥大進展に及ぼす影響について検討した.2週,4週,9週齢のSHRSPから心臓を摘出し,潅流標本を作製し潅流液中のアルドステロンをHPLCで分離後RIAにて測定した.また組織中のアルドステロン合成酵素活性を[^3H]DOCを用いて検討した.さらに心筋におけるアルドステロン合成酵素遺伝子(CYP11B2)mRNAの発現を競合的RT-PCR法にて定量し,心肥大との関連について検討すると,心筋からのアルドステロン産生,合成酵素活性,mRNAの発現は心肥大の進展とともに増加し,心肥大の病態に関与していることが示唆された.次に副腎からのアルドステロンの影響を除外するために,SHRSPの両側副腎摘出を行い,アルドステロン受容体拮抗薬であるスピロノラクトンを投与し心肥大の変化について検討した.両側副腎摘出SHRSPにおいても心肥大の進展がみられたが,スピロノラクトン投与により心肥大の進展は予防できた.これらのことより心筋から産生されるアルドステロンは心肥大の病因に一部関与していることがさらに示唆された.
新しい型のアルキルコバルト錯体の合成とその配位子置換反応の研究

新しい型のアルキルコバルト(iii)錯体、〔Co(CH_3)(1、3-pdda)(H_2O)〕、の配位子置換反応の研究を進めるため、必要量の上記錯体を合成した。一般にアルキルコバルト錯体は、溶液中で不安定なものや、光照射により分解を起こすものが多い。従って、分光光度法により配位子置換反応を研究するためには、反応条件に十分な注意を払う必要がある。そのために、まず、pH変化による水溶液中の錯体の安定度について調べた。その結果、上記錯体は比較的広いpH領域で安定であることがわかった。次に、光に対する安定性を調べるため、自然光を当てた場合と、300Wのプロジェクターランプで光りを照射した場合の錯体の変化について調べた。その結果、自然光の下では、約一週間で、またプロジェクターランプ照射では、約12時間で錯体が完全に分解されることがわかった。さらに、溶液の性質を色々変化させて光に対する安定性を調べたところ、嫌気的条件下では、完全なホモリシスが、好気的条件下では、ホモリシスの後、再酸化反応が起きることがわかった。またこの再酸化反応の中間体と思われる化学種の可視紫外吸収スペクトルを得ることができた。さらに、溶液のpHを変化させた時の光安定性についても調べた。以上の予備実験の結果、配位子置換反応を暗所で行えば、錯体そのものの分解による影響をさけられることがわかった。また、吸収スペクトルの測定の際の弱いプローグ光の影響は無視できることがわかった。置換させる配位子としては、チオラト配位子を選んだ。チオラト配位子では、単純な置換反応以外に、メチル基がコバルト上からチオールへ移動する反応も期待されるため、興味深い結果が期待される。先ず、置換反応研究の第1段階として、反応速度を調べた。その結果、ジメチルグリオキシム錯体では、反応が非常に速いのに比べて、本研究の錯体は置換不活性で、面内配位子の差が反応に大きく影響することがわかった。
有機ケイ素化合物を用いる汎用型クロスカップリング反応とタンデム反応の開発

有機ケイ素化合物と有機ハロゲン化物のクロスカップリング反応は有機合成上きわめて有用な反応であるが、利用できるケイ素反応剤は酸や塩基、湿気に敏感なものに限られている。本研究ではケイ素上がすべて有機基で置換された安定なケイ素化合物を用いるクロスカップリング反応の開発、およびケイ素原子上の有機基を効率よく利用したタンデム反応を開発して、有機ケイ素化合物を用いるクロスカップリング反応の実用的意義を向上させることが目的である。まず酸や塩基、湿気に対して非常に安定で調製・取り扱いの容易なトリアリル(アリール)シランとフッ化テトラブチルアンモニウムを反応させた後、いろいろなパラジウム触媒存在下、ヨウ化、臭化および塩化アリールとの反応を検討したところ、ヨウ化ならびに臭化アリールではPd-PCy_3触媒/DMSO-H_2O(10:1)溶媒が、また塩化アリールの反応ではPd-(2-dicyclohexylphosphino-2',4',6'-triiospropylbiphenyl)触媒/THF-H_2O(20:1)溶媒が最適条件で、いろいろなハロゲン化アリールとのクロスカップリング反応が極めて収率よく進行することが分かった。またTHF-H_2O溶媒をt-BuOHに替えると、フェノール誘導体から簡単に合成できるアリールトシラートの反応も進行することが分かった。次にケイ素上のアリル基を脱離基としてのみならず反応剤としても利用するために、トリアリル(フェニル)シランと4-ブロモベンズアルデヒドとの反応をまず無水条件下で行い、ワンポットでPd触媒を加えてクロスカップリング反応させたところ、アリル化-クロスカップリング生成物が良好な収率で得られた。
学校保健的見地から捉えた青少年の半健康様相と変動規定要因に関するコホート研究

半健康の状態的変動に影響する要素群の内容を精査し、半健康状態項目、属性項目、生活不規則性、身体活動性、生活スタイル項目(課外活動、読書、テレビ視聴等)を含めた調査を実施した。半健康状態を多次元空間的視点から分析し、青少年の半健康出現率が約30%程度であることを明らかにした。その後、半健康様相の変動について、コホートデータに基づき変動規定要因を解明した。青少年の半健康の状態様相を構造的に解析するため、林の数量化第II類を適用し変動規定要因を導出した。さらに、健康破綻の早期発見に寄与し得る半健康様相解析システムを構築し、包括的半健康管理システムに組込み可能性について検討を加えた。科学研究費補助金を受けてこれまで研究展開してきた半健康の概念を踏まえ、日本公衆衛生学会、日本民族衛生学会、ICIP(International Conference of Interprofessional Partnership)等において、半健康関連の研究知見を提示し議論を交わした。また、糖尿病、痛風、慢性疼痛の最新知見を得るために関連学術学会で情報交換を行った。さらに、対象集団から得られた半健康データを入力整理し、断面的調査結果について、半健康の状態的多次元構造を空間解析的視点から分析した。昨年度の研究成果も踏まえ、半健康の様相的評価尺度を再検討した。特に、半健康の出現状況を探るため、prevalence的視点から分布状況について検討を加えた。コホート内の属性(年齢・性別等)の相違により若干の調整が必要ではあるが、概ね2030%程度で半健康の出現が認められた。その後、縦断的研究に立脚した半健康様相の変動について、分析基盤となる各変数の単変量的解析を試みた。この結果を踏まえ、次年度以降、コホートデータを蓄積しながら、時系列的変動と規定要因について、多変量解析的視点から解明する基礎が構築された。半健康調査の単変量解析的結果から、意識・行動、生活スタイル等の内容に関するばらつき(標準偏差・レンジ等)が大きい傾向が認められた。広義の地域環境要因として捉えた地域諸特性については、ばらつきが小さく、今後の多変量解析において注意深く対応する必要があることが指摘された。学校保健における健康管理システムへの半健康評価の導入について、養護教諭・養護教諭養成課程修学者等にヒヤリングを実施し、質的研究の分析枠組みで解析している。今後のシステム化に向けて、取組み上の鍵観点が得られるものと考える。これまで科学研究補助金を受けて展開してきた研究において得られた知見を、46th Annual Society for Epidemiologic Research Meeting、23rd Conference of the Asia Pacific Association for the Study of theLiverで学術発表を行い、国際的な議論を展開しながら、これまでの研究成果を世に問うた。さらに、第40回日本小児栄養消化器肝臓学会、第37回皮膚脈管・膠原病研究会等の議論から、今後の研究手法的な見通し等について検討を加えた。こうような議論を通して、最新の健康関連の情報を収集・整理し、第一次予防の段階的様相分割と疾病の自然史における感受性期との概念的整合性に関わる有用な知見を得た。多次元空間構造上の構成尺度の視点から、青少年における半健康の評価尺度について再検討を加えた。研究代表者の展開してきた横断的研究や今年度までに展開してきたコホート研究における半健康評価手法が、時系列分析を踏まえることにより縦断的研究に適用できることが確認できた。今年度は、基本的に昨年度展開した方法・内容を縦断的な視点から適用した。具体的には、中核項目である半健康47項目に、対象属性的項目、行動体力項目、意識・行動項目、生活スタイル項目(読書、テレビ視聴等)を含め調査を実施した。青少年(生徒等)が日常生活を送る地域特性として住民組織との関係性についてヒアリング等により検討を加えた。さらに、学校保健における子どもの健康管理システムへの半健康評価の導入について情報収集を図った。これまで科学研究補助金を受けて展開してきた研究において明示した半健康の概念について、日本公衆衛生学会誌、民族衛生、学校保健研究、行動計量学、Journal of Environmental Information Science、Journal of Epidemiology、Health Promotion、16th General Meeting on ISOLS2011、3rd International Conference on MINES2011等から、最新の健康関連の知見を整理し概念の内包要素を再検討した。特に、一次予防の細分化による感受性期における健康状態の取扱いと半健康概念の導入との理論的整合性について有用な知見が得られた。多次元空間構造上の構成尺度の視点から、半健康の評価尺度について再検討を加えた。研究代表者の展開してきた横断的研究における半健康評価手法が、時系列分析を勘案することにより縦断的研究に適用可能であることを確認した。今年度は予備調査等を実施し評価要素を絞り込んだ。半健康47項目を中核として、半健康の状態的変動に影響する要素群の内容を精査した。

その結果、対象属性的項目、身体適性項目、意識・行動項目、生活スタイル項目(課外活動、読書、テレビ視聴等)を、本調査質問紙に含める必要があることが判明した。また、コホート設定におけるキーパーソンとの連絡調整を図った。そして、その協力を得ながらコホート構成に着手した。生徒等が日常生活を送る地域特性として住民組織との関係性について、公開情報・ヒアリング等により検討を加えた。さらに、学校保健における健康管理システムへの半健康評価の導入について吟味する。最終年度は、3ヶ年追跡したコホート研究の結果から、(1)半健康状態の変動規定要因、(2)変動パターン、(3)変動予測モデルについて検討を加えた。半健康様相の状態的変動規定要因として、生活の規則性・身体活動の活発性・テレビ視聴・読書状況・携帯スマフォ使用状況が抽出された。変動パターンとして、ミクロ変動パターンの抽出が可能になり、青少年層におけるミクロ変動の特徴として、調査点の状態量プロットにおいて描かれる曲線の振幅(調査点間の落差)の大きいことが判明した。マクロ変動パターンとしては、調査点の数の問題で明確なパターン抽出は困難であったが、状態量プロットにおける変動基軸の方向性(上方向・下方向)の傾向性の推測が可能になった。さらに明確な傾向性を特定するには、ディケイド単位の追跡データの蓄積が必要であることが指摘された。変動予測モデルは、目的変数として半健康状態量、説明変数として生活規則性・身体活動性・テレビ視聴・読書状況・携帯スマフォ使用状況を組込んだモデルを導出することができた。本研究課題における知見は、疾病の自然史に基づく感受性期の細分化の必要性を指摘するもので、研究の意義はその点に集約されるものと考える。現代人の健康状態的特性は死因構造を繙くまでもなく、非感染性疾患の蔓延にあり、対象年齢層(青少年・成人・高齢者等)に捕われない半健康状態の追究を可能にした点に本研究課題の重要性が存している。特に、コホート構成の研究デザインからのデータ解析により、青少年における半健康様相への影響要因はほぼ3年単位で安定的に把握可能であることが指摘された。学校保健的観点からみて、本研究課題から導出された半健康予測モデルを学校種別単位での健康管理システムへ導入することにより、青少年の感受性期のより積極的な健康管理が実現できることが示唆された。学校保健当該年度は、本研究課題の2年度目にあたり、半健康に関わるプロスペクティブな研究結果を得るベースラインとして研究が展開された。研究初年度に展開した半健康概念・半健康評価手法・半健康関連要因等に関わる結果を踏まえて、青少年コホートのベースライン時点での諸特性を中心に分析を加えることができた。
農業ロボットの自律走行車両の開発

本研究の目的は、ほ場作業の自動化をはかるため、農用車両や農業ロボットの自律走行を行うことである。今年度は、昨年度までの圧電振動子形角速度計とレーダー速度計による農業用トラクタの自律走行に関する研究結果を踏まえ、さらに1)ビデオカメラを組み合わせたトラクタの自律追走の研究、2)畝間走行型自律走行車両の研究、3)車上マニピュレータの手先の位置・姿勢制御の研究を実施した。1)は、複数の車両が協調して作業を行うための基礎研究で、2台のトラクタを用い、人間が運転する先行車両を画像処理により相対位置を決め、自動的に追走しようとする研究である。実験の結果、屋外でも画像処理により自動追走を行うことが可能であった。2)は、スイカを定植した後の受粉、着果、防除、摘果等の管理作業を目的とした農業用ロボットの足となる自律走行車両の開発である。この車両に角速度計と速度計を取り付け、自律直線走行実験を農道で行った。この結果、走行距離を十分な精度で計測することはできなかったが、目標方向に向かって直線走行を行うことができた。3)の研究は2)に関連して、車両上に搭載されたマニピュレータが移動しながら作業を行う場合に生じる車両の振動による手先の位置決め精度の低下を改善するための基礎的研究である。実験では、3自由度マニピュレータを固定した加振機を正弦波状に振動させ、そのときの傾きを傾斜センサで計測してマニピュレータ手先の位置と姿勢を目標位置に保持させる制御を行った。この結果、車上マニピュレータの手先位置・姿勢制御には、マニピュレータと傾斜センサの応答性を補償した制御アルゴリズムが有効であることが確認できた。1.基本コンセプトのまとめ農業用ロボットの走行車両部として必要とされる機能、基本構造及びマニピュレータ部との協調制御を行うための制御システムについてシュミレーションにより検討した。また、制御性能の中枢機能である油圧制御弁についても仕様の検討を行った。2.制御系の基本機能の確認次の3項目について、現有の設備、装置を使用して走行車両の試作に先立って制御システムのソフトウエアとハードウエアについて機能確認実験を行った。(1)車両がほ場を自律走行するために必要な位置検出装置として今年度は内界センサに関して検討し、実際に全油圧トラクタにジャイロセンサとレーダー速度計に取り付け、走行実験によりこの位置検出システムについての性能を調査した。(2)農業用ロボットは狭いうね間を走行して作業を行う必要があるために、小型軽量でなければならないが、これに伴い、マニピュレータ部の運動により、ロボットが転倒する可能性が生じる。これを防止するめにはロボットの姿勢を制御する必要があるので、シュミレーションによりその可能性を検討した。(3)ロボットを制御するために必要な油圧弁に関して必要なデータを得るために、市販のサーボ弁に用いて油圧と流量の変動及び漏れなどの特性に関して実験を行った。3.実機による機能の確認実験走行車両に搭載するマニピュレータの模型の制作を行い、基本機能の確認を行った。本年度は以下の項目を実施した。車両の自律走行の基礎技術となる位置検出について,光波距離計を用いた外界センサ方式を採用するには,光波を照射して距離を検出するために目標物の方向を知る必要がるので,動画像処理法を用いた車両の追跡を試みた。高速車両では3枚の画像を処理して方向を検出する方法が一般的であるが,農作業中の農業機械は低速であるので,2枚の画像から方向を検出する方法を実施し,3枚の画像処理結果との比較を行ない,2枚の画像処理にて方向を検出できることを確認した,これにより、検出時間の短縮が計れることになった。また,角速度計と速度計を用いた内界センサ方式についても実験を確認し,目標追従経路制御時の誤差の原因は,角速度計の温度変化によることを突き止めた。

そこで,恒温器を用いて角度計の温度特性を計測し,温度特性の補償法についての目処を付けた。車両の姿勢制御とマニピュレータとの協調制御については,マニピュレータの運動が台車の上下運動に与える影響と,台車の上下振動がグリッパの位置決めに及ぼす影響についての実験と解析を行なった。また,重量果実収穫用グリッパは,改良機を製作,把持機能の改善を計るとともに,グリッパの果実との位置ずれへの対応範囲を拡大した。対応限度については理論と実験の両面から確認した。つぎに,農業用ロボットの実用化の際に必要なマニピュレータの質量の軽減については,強度部材に鋼管を用い,トラス構造を基本とするマニピュレータを試作し,質量軽減のための指針を得た。要素技術の室内実験とあわせて,自律走行実験と果実収穫実験については,ほ場実験により機能確認を行なった。この際データの多点同時計測により計測精度と実験効率の向上を計った。本研究の目的は、ほ場作業の自動化をはかるため、農用車両や農業ロボットの自律走行を行うことである。今年度は、昨年度までの圧電振動子形角速度計とレーダー速度計による農業用トラクタの自律走行に関する研究結果を踏まえ、さらに1)ビデオカメラを組み合わせたトラクタの自律追走の研究、2)畝間走行型自律走行車両の研究、3)車上マニピュレータの手先の位置・姿勢制御の研究を実施した。1)は、複数の車両が協調して作業を行うための基礎研究で、2台のトラクタを用い、人間が運転する先行車両を画像処理により相対位置を求め、自動的に追走しようとする研究である。実験の結果、屋外でも画像処理により自律追走を行うことが可能であった。2)は、スイカを定植した後の受粉、着果、防除、摘果等の管理作業を目的とした農業用ロボットの足となる自律走行車両の開発である。この車両に角速度計と速度計を取り付け、自律直線走行実験を農道で行った。この結果、走行距離を十分な精度で計測することはできなかったが、目標方向に向かって直線走行を行うことができた。3)の研究は2)に関連して、車両上に搭載されたマニピュレータが移動しながら作業を行う場合に生じる車両の振動による手先の位置決め精度の低下を改善するための基礎的研究である。実験では、3自由度マニピュレータを固定した加振機を正弦波状に振動させ、そのときの傾きを傾斜センサで計測してマニピュレータ手先の位置と姿勢を目標位置に保持させる制御を行った。この結果、車上マニピュレータの手先位置・姿勢制御には、マニピュレータと傾斜センサの応答性を補償したアルゴリズムが有効であることが確認できた。
結晶構造から解き明かす光合成の光捕集・光電変換と電子移動過程の作動原理

本研究では好熱性紅色硫黄光合成細菌Thermochromatium(Tch.)tepidum由来の光捕集反応中心複合体LH1-RCの結晶を作製、X線結晶構造解析することにより結晶構造から光捕集・光電変換・電子伝達過程の作動原理の解明を目指すとともに、2価金属イオンとの相互作用機構の解明を行う。Tch. tepidum由来の反応中心RC (reaction center)のCサブユニットのヘム基近傍に、水溶性電子伝達タンパク質HiPIPから電子が引き渡されることが報告されている。しかし、この過程がどのように行われているかはわかっておらず、LH1-RCとHiPIPとの共結晶化の報告もなく、実際HiPIPからRCへの電子伝達がまだ証明されていない。本年度は、HiPIPとLH1-RCの共結晶を作成・結晶構造解析する予備実験として、結晶構造からHiPIPからRCへの詳細な電子伝達機構の解明を目指した。個別に精製したTch. tepidum由来HiPIPとLH1-RCを化学量論的に各種割合で混合し、pHを調整、当研究室が確立した結晶化方法を改良することで共結晶の作製を試みた。共結晶の作製にはLH1-RCとHiPIPを混合する化学量論比、pH、bufferの種類が重要な要因になっていることがわかった。得られた途中のスクリーニング結果を日本生物物理学会でポスター発表した。多くの研究が報告されているようにHiPIPはLH1-RCのCサブユニットのヘム鉄近傍に存在する可能性が示唆された。また、タンパク質の共結晶は、静電的な相互作用で結合していることが数多く報告されているが、本タンパク質複合体は疎水相互作用が支配的であると考えられる。現在は、このHiPIPがCサブユニットに対して同様な方向で相互作用をしているのかを調べるために詳細な解析を行っている。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では好熱紅色硫黄光合成細菌Thermochromatium(Tch.)tepidum由来の光捕集反応中心複合体LH1-RCの結晶を作製、X線結晶構造解析することにより結晶構造から光捕集・光電変換・電子伝達過程の作動原理の解明を目指とともに、2価金属イオンとの相互作用機構の解明を行う。申請者らは最近、Tch. tepidum由来LH1-RCの立体構造を3.0Å分解能で決定、LH1上に存在するCaイオン結合部位を特定、近傍のアミノ酸とCaイオンが5配位構造を形成することで高い熱安定性やQy遷移のレッドシフトの関係を示した[Nature 508, 228(2014)]。しかし、現在の分解能では電子密度の不鮮明な部分があり、多くのCaイオンは生体内で7配位構造と報告されている。また、Caイオンは他の2価金属イオンへ置換することで熱安定性やQy遷移がブルーシフトする。本年度は(1)LH1-RCの高分解能結晶の作製技術の確立、(2)他の2価金属へ置換したLH1-RCの結晶構造の決定を目指した。その結果、Sr(Ba)置換型のLH1-RCの結晶化・X線結晶構造解析に成功した[Biochemistry 55, 6495 (2016)]。今回解析された結晶構造から金属イオン置換型LH1-RCは、LH1上のCaイオン結合部位に近いものの、明らかに異なる場所に結合していた。Native型LH1-RCではCaイオンがLH1のαとβポリペプチドを架橋し、外側にβ、内側にαが配置する二重のリング構造を形成していた。しかし、一方で金属イオン置換型LH1-RCは内側のαポリペプチドのみで形成された一重のリング構造になっていたことが明らかになった。このことが、αとβポリペプチドの間に挟まれるバクテリオクロロフィルの配向性に変化を生じさせ、LH1のQy遷移や熱安定性が大きく変化したと推測される。過去に当研究室ではTch. tepidum培地調製の際、塩化カルシウムの代わりに塩化ストロンチウムを加えることで生合成の過程で、Sr置換型LH1-RCを調製・結晶化・X線結晶構造解析を行っていた。しかし、結晶が再現良く安定に得られず、得られた結晶も低分解能であった。これは、Sr培養することでTch. tepidum菌体に大きな負荷が掛かり、Sr置換型LH1-RCが不安定化していることが原因だと考えた。そこで、私はnative培養することで菌体を安定化させ、陰イオン交換クロマトグラフィー(DEAE精製)の過程で塩化ストロンチウム、または塩化バリウムを用いることで比較的安定なSr(Ba)置換型LH1-RCを調整した。これを結晶化することで3.3Å程度の分解能で構造解析に成功、Caイオン結合部位とは異なるSr(Ba)イオン結合部位を明らかにすることができた。この結合部位の違いによりLH1上の色素分子の配向性に微妙な変化が生じ、LH1-RCの熱安定性やLH1のQy遷移が変化したと推測される。Tch. tepidum由来の反応中心RC (reaction center)のCサブユニットのヘム

基近傍に、水溶性電子伝達タンパク質HiPIPから電子が引き渡されることが報告されている。しかし、この過程がどのように行われているかはわかっておらず、LH1-RCとHiPIPとの共結晶化の報告もなく、実際HiPIPからRCへの電子伝達がまだ証明されていない。本年度は、HiPIPとLH1-RCの共結晶を作成・結晶構造解析する予備実験として、結晶構造からHiPIPからRCへの詳細な電子伝達機構の解明を目指した。個別に精製したTch. tepidum由来HiPIPとLH1-RCを化学量論的に各種割合で混合し、pHを調整、当研究室が確立した結晶化方法を改良することで共結晶の作製を試みた。共結晶の作製にはLH1-RCとHiPIPを混合する化学量論比、pH、bufferの種類が重要な要因になっていることがわかった。得られた途中のスクリーニング結果を日本生物物理学会でポスター発表した。多くの研究が報告されているようにHiPIPはLH1-RCのCサブユニットのヘム鉄近傍に存在する可能性が示唆された。また、タンパク質の共結晶は、静電的な相互作用で結合していることが数多く報告されているが、本タンパク質複合体は疎水相互作用が支配的であると考えられる。現在は、このHiPIPがCサブユニットに対して同様な方向で相互作用をしているのかを調べるために詳細な解析を行っている。Tch.tepidum由来の水溶性電子伝達タンパク質HiPIP (high potential iron-sulfur protein)とLH1-RCとの共結晶を作製し、X線結晶構造解析を行う。得られた共結晶の構造からHiPIPとLH1-RC間の電子伝達機構の解明を目指す。Tch.tepidum由来の反応中心RC(reaction center)はC, H, M, Lサブユニットの4つから構成されており、このうちCサブユニットの大部分は膜外、ペリプラズム側に大きく露出し、補因子として4分子のヘム鉄を持つことが結晶構造から明らかになっている。そして、水溶性電子伝達タンパク質HiPIPは、このCサブユニットのヘム基近傍に静電相互作用することでドッキングし、RCへ電子を引き渡されると考えられている。しかし、この過程がどのように行われているのかはわかっておらず、LH1-RCとHiPIPとの共結晶化の報告もなく、実際にHiPIPとRCへの電子伝達はまだ証明されていない。そこで、個別に精製したTch. tepidum由来HiPIPとLH1-RCを化学量論的な割合で混合し、当研究室が確立した結晶化方法で共結晶の作製を目指す。共結晶をX線結晶構造解析することでLH1-RCとHiPIPとの間の電子伝達機構を解明する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
マイクロダイアリシス試料分析用電気化学検出システムの開発

マイクロダイアリシス試料採集法に適した電気化学検出システムの開発研究を行なった。以下に研究成果を列挙する。1.微小アセチルコリンイオン応答電極検出器の作製とその応用内径約0.3mm、セル容積0.1muL以下のポリ塩化ビニル膜型チューブ状イオン電極検出器を作製し、市販のマイクロダイアリシスプローブを組み込んで、試作検出器の性能を検討した。すなわち、灌流液をシリンジポンプで1muL/分の流量でプローブへ送液し、プローブ膜を通して採取されたアセチルコリン溶液を検出器に導くシステムを構成した。電位信号は、試料の濃度0.1Mから0.1mMの範囲において、ネルンスト式に従った。また、アルブミンを含む試料に対して本法を適用したところ、バッチ法では電極方面への吸着によって電極応答に大きな影響を及ぼすアルブミンの妨害を除去することができた。さらに本法を寒天ゲル中のアセチルコリンの拡散過程のモニタに適用したところ、同ゲル中の拡散係数を算出することが可能であり、本法の有用性を示した。2.生理活性成分のボルタンメットリク検出用電極の作製とその選択性と感度ポリN-ビニルアミド膜やポリアニリン類膜をgamma線重合法や電解重合法をもちいてグラファイト電極表面上に修飾した電極を作製した。前者の膜を修飾した電極ではカテコールに対応する応答感度が、未修飾電極に比較して向上し、これが修飾膜の溶質に対する高い分配性によることを明らかにした。さらに同電極上にアスコルビン酸オキシダーゼ層を固定することによりアスコルビン酸の影響を受けないことを示した。後者の電極については、アスコルビン酸とカテコールに対する感度がアニリン類の置換基に依存することを認め、溶質と膜の疎水的相互作用と膜電荷による静電的相互作用の寄与を示唆している。
アメリカ手話の韻律的特性と意味用法の関係性：目と眉の動きに焦点を当てた実証研究

2018年度、勤務校より半年間のサバティカルの研究期間が得られたため、国外の大学機関にて研究活動を行うことができた。そこで、研究計画では初年度に予定していたネイティブサイナーによる内省調査を縮小して実施し、次年度に予定していた手話談話データの分析を予定よりも早めて開始することとした。データは、まず、サバティカル先の研究機関が所有している手話談話データ(アメリカ手話データと、比較のための日本手話データ、香港手話データ、イタリア手話データ)から取りかかり、本研究の主たる分析点である、目と眉の動きに加え、頭の動きを追加した形で分析を行った。頭の動きを追加した理由は、多言語との比較において顕著な差異がみられたためである。当初の計画にはなかったが、分析データとして日本手話をはじめ複数の異なる手話言語を観察できたことで、様々な言語の非手指動作を同時に分析することができ、アメリカ手話との対照言語的観点が加えられたことは、本研究の幅が広がり、大変意義があったと考える。手話言語全体の共通性や、各言語特有の現象についての分析、考察を加えることができた。データアノテーションについても、複数の言語からの知見は、アノテーションの種類と数を絞ることに役立った。3月に関連実験として、2つの新しいデータを収録した。ひとつは貸与データと同様のマテリアル、手法を用いた追加データで、目と眉の動きと関連した身体の動きを分析するためのもので、もうひとつは韻律境界でのマーカを明らかにすることを目的としたフレーズ単位のデータである。いずれも、分析を始めたところである。2018年度後半は上記のような理由から海外で研究活動を行なったため、研究成果としての実際の公表はまだ行えていないが、今年度に関連学会で報告予定である。また、2019年度より、サバティカルを過ごした国外の大学機関との共同研究という形で研究を進めることが決まった。国外での半年間のサバティカルの研究期間を得たことにより、当初初年度に予定していたネイティブサイナーによる内省調査を縮小することとし、その代わりに、次年度予定していた談話データ分析を前倒しで開始することにした。データの提供が得られたことと、手話音韻論を専門とする研究者と、そのデータについて、直接ディスカッションを行う機会が得られたためである。したがって、研究計画に変更は生じたが、結果的には、2018年度に前倒しで行った談話データ分析により、研究に対照分析の観点が加えられることとなり、変更の意味は大いにあったと思う。全体の研究計画自体は、若干、研究計画よりも進んでいるところもあり、概ね順調に進展していると考えられる。研究2年目に予定していた談話データの分析はすでに始めているため、計画通り、2019年度は談話データの分析に時間を費やしたいと思っている。当初の予定よりも、データ数が増えたため、アノテーション作業に関しては、作業効率をあげるため複数の研究支援者を雇用し、遅れがないように進める。

研究2年目に予定していた談話データの分析はすでに始めているため、計画通り、2019年度は談話データの分析に時間を費やしたいと思っている。当初の予定よりも、データ数が増えたため、アノテーション作業に関しては、作業効率をあげるため複数の研究支援者を雇用し、遅れがないように進める。2018年度秋より半年間、サバティカルで国外の研究機関で過ごすことになったため、当初予定していたデータ収集の予定に変更が生じ、謝金などの支払いが不要になったため、次年度に繰り越す助成金が生じてしまった。2019年度分に繰り越し金(171087円)は、当初の計画通り、データ収集の謝礼として使用する予定である。
現代ペルーの社会動態に関する学際的調査研究-比較研究のための視角構築-

本研究は、主たる対象としたペルーに関し、政治、経済、社会、歴史、文化など多面的なアプローチにより、歴史的、構造的な社会活動の動態を総合的、学際的に分析する調査研究を行い、それを基にアンデス諸国(ボリビア、コロンビア、エクアドル、ペルー、ベネズエラ)の比較研究のための視角構築を試みた。具体的には、ペルーの政治関係の課題については、政治社会変動の巨視的な分析、政治文化の連続性と政治動態の関係の研究、地方分権化と政治変化の分析、政治参加過程の動態分析を行った。経済関係の課題については、マクロ経済的な経済動態、経済構造の歴史動態、企業活動などミクロ経済面での構造、経済発展と金融システムをめぐり、調査研究を実施した。社会文化関連の関心からは、社会階層構造の変化と連続性、民族間関係の動態、民族社会の変容と継続に関して研究を行った。さらに、ボリビア、コロンビア、エクアドル、ベネズエラについて、ペルーの事例を基にした比較分析の枠組の有効性を試す予備的な作業を実施した。比較研究の枠組には、一次産品輸出や資源開発に強く依存している経済基盤の脆弱さ、大きな階層間格差の存在、文化的な多元性が共有された認識として確立されていない状況、民主的な政治の未成熟など、これらの国が19世紀初頭の独立以来、克服できずにいる歴史的かつ基本的な問題を組み込んだ。具体的な比較の方向性としては、政治関係では、民主的ガバナンス、政党制ないし政党間関係、社会運動の態様、政治文化・政治意識、地方分権化、経済関係では、経済構造、企業形態、政府と企業の関係、貧困構造と開発、社会文化関係については、民族社会の変容、民族間関係の態様と他民族性の認識、社会階層構造の連続性と変化、といったことがあり、今後の課題とした。本研究は、1980年代後半から90年代前半に様々な面で同時並行的に危機的状況に陥ったペルーを主たる例とし、その不安定の要因、特徴、背景を、政治、経済、社会、歴史、文化など多面的なアプローチにより解明し、その上で、近年の変動がペルーの政治、経済、社会にもたらした影響や変動を研究し、これらの分析から得られたインプリケーションをアンデス諸国(ペルーの他、ボリビア、コロンビア、エクアドル、ベネズエラ)間の比較を通じ検証し比較研究のための枠組を構築するとともに、その構造変動の特質および安定や発展のための諸条件、過程、制度を考察する、ということを目的としている。この研究の初年度として、本年は、まず、これまでの準備を踏まえ、本研究が志向する学際的なアプローチの検討を行い、問題意識の共有化と共通理解を進化させるよう努力した。この後、研究分担者が各々の課題についての現地調査を昨年の7月から今年の2月にかけて実施した。具体的には、ペルーにおいて、遅野井がペルーの政治社会変動について、佐野がペルーの経済発展と経済構造について、村上がペルーの政治参加について、山脇がペルーの社会階層について、安原がペルーの経済発展と経済政策について、細谷がペルーの政治暴力とその記憶について、富田がペルーの政治過程について、各々フィールドワークを実施した。また、ペルー以外では、細野がチリでアンデスの経済発展の比較に関し、中川がボリビアで社会変動の比較について、幡谷がコロンビアで社会変動の比較について、新木がエクアドルで社会変動について、各々現地調査を行った。フィールドワークの実施に当たっては、研究代表者の所属部局が学術交流協定を締結している在ペルーのペルー問題研究所やこれと提携関係にあるペルー以外の国の研究機関・大学の協力を得た。本年度は、前年度に実施した調査研究を受け、研究分担者が各々の研究課題に基づき、7月から2月にかけて現地調査を実施することが主たる活動となった。