hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳内免疫監視機構の解明と脳腫瘍の治療開発に関する研究

1.基礎研究脳細胞は他臓器の細胞と比べ、免疫応答に際し自己・非自己の認識に重要な役割を担う主要組織適合複合体(MHC)クラスI抗原の細胞膜発現性が極めて乏しい特性を有するが、その生物学的意義は不明である。われわれはこの脳における免疫学的特徴に着眼し、脳腫瘍治療における臨床応用への展開を目指し研究を試みた。研究方法は既に確立している実験的脳腫瘍モデル(マウス)系を用いた。マウスMHC(H-2)クラスI抗原分子とナチュラル・キラー(NK)細胞およびT細胞を介する免疫応答ネットワークを解析することにより、脳内における腫瘍免疫監視機構の特殊性の一面を解明しえた。2.臨床研究脳神経外科領域における「QOL(Quality of Life)向上・充実のための外科治療」をテーマに研究を進めている。方法として、われわれは超音波ドプラ血流測定法と神経内視鏡を組み合わせた術中モニタ法を考案し、種々の顕微鏡手術や定位脳手術における本法の手術支援システムとしての有用性を検討した。超音波ドプラ血流測定法に用いるプローベは直径1mmの極小型の特長をもつため、術野の狭い脳深部の顕微鏡手術あるいは異常血管の豊富な腫瘍性病変の顕微鏡手術や定位的生検術などに際し、術野が確保でき、かつ脳深部血管の機械的損傷に対する術中防止対策法のひとつとして重要な役割を果たすことが確かめられた。また、超音波カラードプラ法は脳実質内腫瘍の切除に際し、直視できない脳内の手術操作をより安全かつ正確に進める上で有用であった。今後、術野の狭い経蝶形骨下垂体手術にも対応できる細径操舵型プローベの改良あるいは開発が必要と考えられた。神経内視鏡には硬性鏡と軟性鏡があるが、現在のシステム装置では内視鏡映像が術者の顕微鏡視野内で観察できない課題がある。すなわち、顕微鏡術野の死角部の観察に内視鏡を用いるが、この内視鏡所見を観察する際、術者が顕微鏡術野から目を離さざるをえない。これは術者が顕微鏡手術操作をやむなく中断しなければならない最大の欠点となる。今後、この課題に対応できるシステム装置の改良あるいは開発が必須である。臨床研究:最近、我々は定位脳手術に際し最大の課題であった脳出血を防止できる方法として、世界に先駆けて脳組織に対し損傷が極めて小さい超細径内視鏡と超音波ドプラ血流計を組み合わせた術中モニタ法を開発し、その臨床的有用性に対し国際的に評価を受けた(Journal of Neurosurgery,1994)。そして、安全かつ低侵襲性を目指した神経内視鏡および超音波ドプラ法を組み合わせた脳手術支援システムを考案し、患者のQOL(Quality of Life)の充実をはかった治療管理のあり方を考慮しつつ地域医療の貢献に努めている。現在、この脳手術支援システム法を多くの顕微鏡手術操作にも応用を拡大し、リスクの高い小児あるいは高齢脳腫瘍患者でも安全・的確かつ低侵襲性が確保できる外科治療法の確立を追究しており、その治療成果を挙げている。基礎研究:脳腫瘍の増殖に関しては、腫瘍局所の場である脳が免疫学的に特殊な環境であるため、免疫監視機構で重要な役割を担う主要組織適合複合体(major histocompatibility complex,MHC)遺伝子の発現性が脳内での造腫瘍性に大きな影響を及ぼすものと考えられている。

本研究における基礎研究では、この脳における免疫監視機構の特性に着眼し、免疫応答に重要なMHC遺伝子と癌遺伝子相互間の発現制御機構に関連させて腫瘍細胞内情報伝達機構の解明を目指している。1.臨床研究より安全かつ低侵襲性を目指した脳手術法の確立とその充実化を目的として、我々は神経内視鏡と超音波血流測定法を組み合わせた術中モニタ法を考案し、種々の顕微鏡手術や定位脳手術における本法の手術支援法としての有用性を検討した。神経内視鏡は硬性鏡と軟性鏡を使用しているが、現在のシステム装置では内視鏡像が顕微鏡視野内に同時に映し出されない大きな課題がある。すなわち、術者が顕微鏡手術を進める上で内視鏡所見を観察するさいに、顕微鏡術野から目を離さざるをえないこととなる。そのため、今後はシステム装置の改良あるいは開発が必須と考えられた。超音波ドプラ血流法で使用するプローベは直径1mmの極小型である特長をもつため、術野がより狭い脳深部の手術や新生血管の豊富な腫瘍の定位的生検術などにさいし、術野を確保でき、かつ脳深部血管の損傷に対する術中防止対策としてドプラ血流法は重要な役割を果たすことが確かめられた。また、超音波カラードプラ法は脳実質内腫瘍の切除にさいし、直視できない脳内の手術操作を安全に進める上で有用であったが、術野の狭い経蝶形骨下垂体手術においては狭い術野に対応できる小型で長柄ペンシルタイプのプローベの改良あるいは開発が必要と思われた。2.基礎研究脳細胞における主要組織適合複合体(MHC)クラスI抗原発現性の特性に着眼し、脳腫瘍モデル系を用い、MHCクラスI抗原分子とナチュラル・キラー(NK)細胞およびT細胞を介する免疫応答ネットワークを解析することにより、脳腫瘍免疫監視機構の特殊性の一面を解明した。現在、生体脳内で発揮されるNK細胞活性を測定できる単一なアッセイモデル系を考案中である。
大腸菌secY遺伝子産物の精製とタンパク質分泌における機能の解析

大腸菌において表層タンパク質の膜透過反応に必須の役割を持つ遺伝子secYの産物を同定し、この蛋白質が細胞質膜の内在性膜蛋白質であることを明らかにした。これらの研究において、まずsecY遺伝子をクローン化したプラスミドを用いてSecY蛋白質を過剰生産させる系を作成した。本蛋白質の過剰生産は細胞にとって致死的であった。また過剰生産されたsecY蛋白質の細胞内における安定性などを調べ、本蛋白質を蓄積させる条件を設定した。一方、SecY等の内在性膜蛋白質の解析を容易にするため、新しい電気泳動法を開発した。今回開発した「SDS-SDS二次元泳動法」、「detergent blotting法」、およびこれらを組み合せた「三次元泳動法」により、SecYをはじめとする一群の膜蛋白質の分離同定が可能となった。
高血圧者への当日紹介状発行による受診勧奨の持続効果の検証：職域層別無作為化比較

心血管病の発症・進展による死亡やQOLの低下を抑制するためには、病初期からの適切な高血圧治療が推奨されているが、わが国の高血圧人口のうち降圧剤治療を受けている者は半数程度でしかなく、高血圧者への受診勧奨と血圧管理とが強く求められている。ところが、具体的な受診勧奨方法についてはエビデンスが不足しているのが現状である。本研究では健診現場での紹介状即日発行による受診勧奨が、継続的な高血圧治療やその後の血圧管理に寄与するかという持続的効果を評価するとともに、その他の生活習慣病への波及効果について評価することを目的とする。対象健康保険組合では2016年健康診断時にI度高血圧以上を認め、更に2017年健康診断時にII度高血圧を認めた者を対象に、事業所ごとに無作為に2群に割り付け、片群にのみ健康診断の場で医療機関への紹介状を発行するという介入を実施した。対象事業所152店を介入、コントロールの2群に無作為割付した。110事業所の330人が対象者選択基準に合致し、そのうち287人(87%)から研究参加同意を得た。その後の離職者を除く273人が分析対象者となった。この273人のその後1年間の医療機関受診状況をレセプトデータから抽出した。介入有無別の受診状況について2019年10月の日本高血圧学会総会にて報告予定である。レセプトデータからの詳細項目の抽出が遅れている。2018年1月から12月までのレセプトデータから継続受診に係るデータを抽出し、データセットに突合する。それにより、持続的な介入効果や他の生活習慣病等への波及効果が認められるかを検証する。対象健康保険組合では2016年健康診断時にI度高血圧以上を認め、更に2017年健康診断時にII度高血圧を認めた者を対象に、事業所ごとに無作為に2群に割り付け、片群にのみ健康診断の場で医療機関への紹介状を発行するという介入研究が予定通り実施され、割り付けが完了した。本研究ではこの研究をふまえ、紹介状発行による持続的効果と波及効果の検証を行うものである。平成29年度は、ベースライン時データとなる2017年の健康診断データの提供を受け、データ整理の上でデータセットの基礎部分を作成した。また、生活習慣に関する意識、医療機関受診理由に関する自記式質問紙調査を実施し、回収を完了した。循環器病予防学会学術集会、高血圧学会総会等の関連諸学会に参加し、高血圧管理に関する情報収集および情報交換を行った。健康診断データの整理と自記式質問紙調査は計画書の予定通り実施できた。ただし、レセプト情報からの抽出項目についての決定が遅れており、レセプト情報のデータベース作成ができていないことから、やや遅れているとした。2017年の健康診断データベースに2018年・2019年の健康診断データ、2017年1月から2018年12月までのレセプトデータ、質問紙調査データを突合したデータセットを作成予定である。

レセプトからの詳細項目の抽出が遅れており、データ整理ならびにデータ分析のための謝金・物品費の使用が当初の予定よりも遅くなった。次年度は研究協力者との打ち合わせを密にすることで作業をペースアップし、今年度の予定額を同様の目的にて次年度執行する。
漢方薬の粘膜免疫賦活作用に関する基礎研究

分泌型IgAの低下に代表される粘膜免疫機能の低下が、高齢者における易感染性の一因と考えられている。抗原特異的分泌型IgA抗体産生に対する補中益気湯の作用について検討を行った。その結果、補中益気湯エキスは本IgA抗体の産生を増強する作用を有することが明かとなった。分泌型IgA抗体は、粘膜における最も重要な防御因子の一つであることから、分泌型IgA産生促進作用が補中益気湯の臨床における薬効に関与する可能性を示唆した。さらに、その機序として補中益気湯エキスの腸上皮細胞およびパイエル板細胞に対する調節作用が関与する可能性を示唆した。漢方薬はそのエキスが多成分系から構成されることから、作用機序ならびに作用成分の詳細については未だ明らかではない部分が多い。経口的に用いられる漢方薬エキス中に含まれる薬効成分が生体と最初に相互作用する場が腸管であることを考え合わせると、臨床的に観察される漢方薬の薬効の一部は、腸上皮細胞への直接作用を介する可能性も推定される。そこで、補中益気湯の各種免疫調節作用発現における腸上皮細胞の役割を明らかとする目的で、腸上皮細胞のサイトカイン類発現に及ぼす補中益気湯の作用についてサイトカインプロテインアレイおよびサンドイッチELISA法により検討を行った。腸上皮細胞株MCE301細胞を補中益気湯エキスで刺激した結果、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)産生が濃度依存的に促進されることが明らかとなった。次に、補中益気湯エキス中の活性成分について検討するため、補中益気湯エキスをメタノール抽出、エタノール沈殿および透析などを行うことによりF1からF5までの5画分に分画した。補中益気湯エキスの分画画分について検討を行った結果、F5画分(高分子性粗多糖画分)に補中益気湯エキスと同程度の活性が認められた。この結果より、F5画分がG-CSF産生を促進する主要な活性画分であることが示唆された。G-CSFは好中球の機能を亢進させるばかりではなく、各種免疫調節細胞に対する作用も有することから、補中益気湯の免疫賦活作用の一部に、高分子成分による腸上皮細胞からのG-CSF産生促進作用が関与する可能性が示唆された。漢方方剤の一つである補中益気湯は、臨床的に粘膜免疫系の賦活化作用を有することが示唆されており、各種感染症に対する生体防御の観点から注目されている。しかしながら、補中益気湯の粘膜免疫賦活化作用の詳細については明らかではない。分泌型IgA抗体は病原細菌の産生する毒素の中和作用や、異種抗原やウイルス、病原細菌の侵入の抑制作用を有し、粘膜における最も重要な防御因子の一つであることが知られている。抗原特異的分泌型IgA抗体産生に対する補中益気湯の影響について検討を行うとともに、腸管免疫系におけるIgA誘導組織であるパイエル板細胞の機能調節作用および粘膜免疫系を構築する共通粘膜免疫機構におけるリンパ球ホーミングの観点から末梢血リンパ球の機能に対する補中益気湯の調節作用について検討を行った。ポリ乳酸・グリコール酸共重合体を基材としてW/O/W型ダブルエマルジョンからの液中乾燥法により作製したOVA内包微粒子をOVA換算2mg/mouseの投与量で連日3日間経口投与し、さらに翌週より週2回の投与間隔で2週間投与した。補中益気湯は、OVAの経口感作1週間前より実験終了時まで経口投与した。OVA内包微粒子投与開始4週間後にマウスの腸洗液および鼻腔洗液を調製し、抗原特異的分泌型IgAをELISA法により測定した結果、OVA内包微粒子の経口投与により腸管および鼻腔において抗OVA IgA抗体の産生が観察され、補中益気湯の投与は本IgA抗体の産生を増強した。分泌型IgAの低下に代表される粘膜免疫機能の低下が、高齢者における易感染性の-因と考えられていることから、今回明らかとなった補中益気湯の分泌型IgA産生促進作用が臨床における本処方の薬効に関与する可能性が示唆された。

抗原特異的分泌型IgA抗体産生に対する補中益気湯の影響について検討を行うとともに、腸管免疫系におけるIgA誘導組織であるパイエル板細胞の機能調節作用および粘膜免疫系を構築する共通粘膜免疫機構におけるリンパ球ホーミングの観点から末梢血リンパ球の機能に対する補中益気湯の調節作用について検討を行った。ポリ乳酸・グリコール酸共重合体を基材としてW/O/W型ダブルエマルジョンからの液中乾燥法により作製したOVA内包微粒子をOVA換算2mg/mouseの投与量で連日3日間経口投与し、さらに翌週より週2回の投与間隔で2週間投与した。補中益気湯は、OVAの経口感作1週間前より実験終了時まで経口投与した。OVA内包微粒子投与開始4週間後にマウスの腸洗液および鼻腔洗液を調製し、抗原特異的分泌型IgAをELISA法により測定した結果、OVA内包微粒子の経口投与により腸管および鼻腔において抗OVA IgA抗体の産生が観察され、補中益気湯の投与は本IgA抗体の産生を増強した。分泌型IgAの低下に代表される粘膜免疫機能の低下が、高齢者における易感染性の一因と考えられていることから、今回明らかとなった補中益気湯の分泌型IgA産生促進作用が臨床における本処方の薬効に関与する可能性が示唆された。さらに、その機序として補中益気湯エキスの腸上皮細胞およびパイエル板細胞に対する調節作用が関与する可能性が示唆された。
鉄基合金単結晶の巨大逆磁歪効果―発現機構解明と振動発電デバイスへの応用―

逆磁歪効果を利用した振動発電は、身の回りの振動を電気エネルギーに変換する革新的なエネルギーハーベスティング技術として期待される。本研究では、FeGa合金単結晶における逆磁歪効果の発現機構を解明し、振動発電デバイスの優れた発電特性との関係を明確にすることを目的とする。振動発電デバイスでは、コイルの中にFeGa合金単結晶を配置する。FeGa合金単結晶が振動により圧縮されたり引張られたりすると、逆磁歪効果により磁区構造が変化し、それに伴いコイルを貫く磁束が大きく変化するため、電磁誘導により大きな誘導起電力が得られる。圧縮および引張り応力がFeGa合金単結晶の磁区構造におよぼす影響を明らかにするために、本年度は、応力印加装置を設置したKerr効果顕微鏡を用いて、応力印加状態での磁区構造のその場観察を行った。FeGa合金単結晶の{100}面における印可応力無しおよび印可磁場無しの初期磁区構造は、面内の4つの<100>磁化容易磁区方向を磁化方向とする磁区および直線的な180度磁壁と階段状の90度磁壁で構成される。この状態で面内の<100>方向に引張り応力を印加すると、磁化方向が引張り方向と平行方向の磁区および直線的な180度磁壁で構成された縞状磁区が観測された。一方、同一方向に圧縮応力を印加すると、磁化方向が圧縮方向と垂直方向の磁区および直線的な180度磁壁で構成された縞状磁区が観測された。つまり、印加した応力を緩和するように90度磁壁が移動および消失することが明らかになった。応力を印加しながらFeGa合金単結晶の磁区観察に成功し、当初計画には無かった応力ー歪み曲線も測定できることを見出した。磁区観察と関係づけて解析を行う予定である。振動発電デバイスが動作している際にFeGa合金単結晶に生じる歪と発電特性の関係を調べる。さらに、Faraday効果を利用した高感度磁場センサーを用いて振動発電デバイスに搭載した状態のFeGa合金単結晶の磁区観察を行う。
安全保障理事会に対する司法的コントロール

国際司法裁判所が、安全保障理事会の決定についてコントロールしうるかどうかについては、(1)安全保障理事会決定が国際法にしたがわなければならないものかどうかといいう問題と、(2)裁判所が安保理決定について司法審査権原を有するかどうかという問題の二つの問題を検討しなければならない。第一の問題について、安全保障理事会も、手続き上、国連憲章を原則的に遵守しなければならない点は問題がない。その一方で、決定の内容について、国際法規則と異なる、あるいは変更する決定も下すことができるという見解がある。安全保障理事会による紛争解決を、「法を動かす動的紛争解決」と把握する見解も同様である。しかし、安全保障理事会による動的紛争解決は、憲章第6章の紛争の平和的解決にかかわる権限であり、第7章の法的拘束力を持つ決定にかかわる権限ではない。第6章にかかわる権限は、勧告権限であり、その限りで、法に従わない解決であっても問題はない。一方第7章措置は、動的紛争解決ではなく、暫定的警察行動であると見るべきものであり、したがって、法を無視することは許されないものと考えられる。第二の問題について、litispendenceとelecta una viaの問題があるが、イラン人質事件や、ニカラグア事件で、裁判所自身が明らかにしたように、安保理と同時に同じ紛争を審理することに問題はない。また、裁判所は、安保理の決定を覆すという意味で、司法審査権限を有するものではないが、勧告的意見手続を通して、あるいは国家間紛争の形態をとる争訟手続を通して、司法判断を行うことは可能である。
培養細胞組織のダメージフリー操作のためのマイクロマシン

本研究では、培養細胞組織のダメージフリー操作のためのマイクロマシン研究に取り組み、ピンチ型とフロー型のマイクロマシンについて研究を進めた。ピンチ型は、圧力駆動マイクロフィンガーにより組織を把持・リリースする。560μm×800μmのフィンガーを設計、製作し、96マイクロウェルプレート内の細胞組織の把持・リリース操作に成功した。リリースでは、フィンガー表面の改良により安定化を図った。フロー型は、マイクロウェル内壁とデバイスが形成する空間を活用し、デバイス流路を併用したものを設計、製作した。細胞組織の捕捉、そしてリリースについても高確率で成功するに至っている。本研究では、創薬や再生医療への利用が期待される培養細胞組織の研究開発で今後重要な課題となってくる3次元組織の細胞集合体の扱い、各種操作に着目して研究に取り組んでいる。第1プロトタイプとして実績のあるS3マイクロマシンを発展させたピンチ型と呼んでいるマイクロマシンに加え、流体制御機能を有したフロー型のマイクロマシンを新たに提案し、研究を推進してきた。第IIフェーズの位置付けとなる今年度はこれらの二種のマイクロマシンの評価と課題抽出に基づく改良に取り組み成果を挙げてきた。ピンチ型マイクロマシンは、今期開発した位置決め機構を用いて対象の把持/リリースに成功し国際会議で成果を報告した。フロー型についても対象の9割の捕捉率を達成し、国内外で成果を報告し評価を得ている。本研究では、創薬や再生医療への利用が期待される培養細胞組織の研究開発で今後重要な課題となってくる3次元組織の細胞集合体の扱い、特に培養環境における細胞集合体の観察や移動の際の操作に着目して研究に取り組んでいる。初年度は、研究代表者が実績を有する2次元的な細胞シート移植技術のために展開した眼球内細胞シート移植マイクロマシン技術を発展させることから研究をスタートした。シリコンラバー製の圧力駆動型アクチュエータを集積化した多自由度マイクロマニピュレータを基本技術として、培養細胞組織操作への適用を進めることにした。本研究で培養細胞組織として着目する細胞集合体は、2次元的な細胞シートと異なり3次元組織であり、新たな課題の抽出を行いながら研究を推進している。初年度の後半からは、移植用マイクロマシンの発展型に加え、流体制御機能を有したマイクロマシンも新たに提案・設計し、有用性を示すことに成功している。さらに、本体の研究開発に加え、培養系や分析系に関して連動して出てくる要求仕様への対応も進めながら、研究開発を推進している。本研究では、培養細胞組織の先進的な操作の実現を目指して研究を進めた。第IIIフェーズの位置けとなる本年度は、過年度までに実現した第1プロトタイプに基づき第2プロトタイプのマイクロマシンの構築を進めた。第1プロトタイプで提示したピンチ型とフロー型の二種類のマイクロマシンについて、特にピンチ型を重点化して研究を進めた。フロー型については学術論文にまとめ採択公表した。第2プロトタイプでは、操作スループットを向上するためにマイクロマシンをアレイ化して8個の列構成とし、8×12の96マイクロウェルプレートに対して位置をシフトしながら、12列、96ウェルを扱うシステムを実現した。特に、アレイ化に関する設計・製作技術、位置シフトシステムの実現で成果を挙げることができた。さらに、実用化に重要となる培養細胞組織へのダメージ評価を強化し、本手法の有効性を確認した。バイオマテリアル研究に強い研究分担者との連携研究が可能とする研究成果といえる。以上、本研究では、創薬や再生医療への利用が期待される培養細胞組織に関する有効な研究成果を実現することができたといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロマシン26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実施において、当初計画において設定した3つのフェーズ(I,II,III)の中で第IIフェーズとなる2013年度は従来技術の展開となるピンチ型と新しいタイプのフロー型の二種類を展開し、いずれも対象の高い操作性を実現するに至っている。ピンチ型については、さらに試行回数、生体評価実験を増やして信頼性を検証確立することを考えており、フロー型はリリース機能の評価を深めることを検討している。いずれも現状の初期評価で良好な結果が出ており、さらに高いレベルを目指したいと考えている。研究実施において、当初計画において3つのフェーズ(I,II,III)を設定している。

第Iフェーズでは、現状保有技術を基盤に、新たな対象となる細胞集合体に対応したマイクロマシンと周辺機構からなる系(プロトタイプ)を構築し、試験研究を実施することを計画していた。次の第IIフェーズでは、第Iフェーズでの抽出課題に対応すべく研究内容を重点化し、課題の克服を図ることを計画していた。初年度では、第Iフェーズの目標であるプロトタイプの実現と細胞集合体を用いた試験研究(生体評価実験)も連携の上実施しており順調に進展しているといえる。さらに、初年度の後半からは、当初計画の移植用マイクロマシンの発展型に加え、流体制御機能を有したマイクロマシンも新たに提案・設計し、有用性を示すことに成功しており、その分第IIフェーズの内容も含んだ新たな展開による計画以上の進展があったと評価することができる。研究実施計画における3つのフェーズの第IIIフェーズの位置けとなる本年度は、昨年度展開したプロトタイプを用いて抽出した課題に基づきマイクロマシンを再構築する(第2プロトタイプ)。現在進めているピンチ型とフロー型の二種類のマイクロマシンを並行して研究展開する。本研究課題の最終年度となる今年度は、これまで以上に生体評価との共同作業を重視し、成果の有用性の評価と次のステップとなる実用化への準備を検討する。成果の活用に関して重要となる生体評価では、研究分担者と密に内容を吟味し、工学的見地とバイオ応用の両観点から評価を検討するといった連携研究を推進し、研究をまとめていく。研究実施において、当初計画において3つのフェーズ(I,II,III)を設定している。第IIフェーズの位置づけとなる本年度は、昨年度構築した第1プロトタイプの評価を本格化する。当初計画の移植用マイクロマシンの発展型に加え、流体制御機能を有したマイクロマシンも新たに提示しており、第IIフェーズの研究内容を前倒した展開が可能となってきている。本年度は生体評価を通した有用性の評価確立あるいは未知の課題の顕在化と対策を重視し、研究開発を進める。マイクロマシン本体の研究開発に加え、周辺機構について、昨年度試作の装置の改良、ディスペンサの導入により機構の強化、改良を図る予定である。今期は、第IIフェーズの内容を中心に研究を進め、第IIIフェーズで計画している第2プロトタイプのための個別重点課題抽出を図る。
幼児の自己形成過程に及ぼす保育形態の影響-コンピテンスと社会的比較を通して-

国立大学附属A幼稚園3歳児18名(男女児各9名、レンジ3歳9か月4歳6か月)、4歳児34名(男女児各17名、レンジ4歳7月5歳6か月)、5歳児34名(男女児各17名、レンジ5歳6か月6歳6か月)、および、国立大学附属B幼稚園5歳児32名(男女児各16名、レンジ5歳5か月6歳4か月)、を対象に、1989年7月から1990年3月にかけて、行動観察と面接調査を行った。また、両親と担任保育者へのアンケ-ト調査を実施した。その結果、以下の9点が明らかになった。1.幼児の有能感(コンピテンス)の自己認知は、因子分析によれば、(1)学習面、(2)運動面、(3)仲間からの受容、(4)母親からの受容、の各領域から構成されている。2.コンピテンスの自己認知は、総じて3歳が最高で4・5歳では低下するという年齢的変化がみられる。3.自他の行動の比較(社会的比較)は、年齢とともに多くなる傾向がみられる。4.重回帰分析によれば、社会的比較からコンピテンスの自己認知が予測されるのは、5歳児のみである。5.重回帰分析によれば、コンピテンスの自己認知から社会的比較が予測されるのも、5歳児のみである。6.幼児のコンピテンスの自己評価と両親による他者評価とのズレは、総じて年齢とともに減少する。7.幼児のコンピテンスの自己評価と保育者による他者評価とのズレも、総じて年齢とともに減少する。8.徹底した自由保育幼稚園では、達成的社会的比較の頻度が高い。9.徹底した自由保育幼稚園では、集団生活における基本的生活習慣の確立がより幼児の内発的動機に基づいてなされる。
成人T細胞白血病の全医学的把握

成人T細胞白血病(ATL)は九州,沖縄などに多発する予後不良の疾患であり、活性化された末梢性ヘルパーT細胞の腫瘍である。ATLの発症にはレトロウィルスHTLV-Iが関与していることは以前の研究より明らかであるが、その腫瘍化のメカニズムに関しては不明のまゝである。ATLではその病像の特徴として、肝脾腫,皮膚症状,高カルシウム血症が挙げられる。高カルシウム血症については破骨細胞刺激因子の関与が示唆されていたが、われわれは患者の臨床所見と剖検時の骨の病理学的検討によりATLの高カルシウム血症の解析を行なった。また、ATL患者では好中球増多もしばしば見られるが、ATL細胞の産出するリンホカインの観点から検討を加える試みを行った。すなわちATL由来因子(ATL derived factor)(ADF)を急性骨髄性白血病細胞に添加して培養するとある種の細胞はADFに反応して分化増殖が促進される。したがってADFがATLにおける好中球増多の原因となっているかも知れない。ついで、ATL細胞の表面抗原の一つT3が正常T細胞より減少している事実について検討を行なった。すなわちT3はT細胞受容体と結合して複合体を形成しているが、抗T3抗体によってこの複合体が減少する(down-regulation)現象が見られることを確認した。さらにサザン法によるT細胞受容体β遺伝子の解析を行ない、その再構成がATL27例,non-ATL T細胞腫瘍17例の全例において証明された。また、ATL2例およびT-ALL1例よりgenomic libraryを作製し、Vβ遺伝子を単離したが、ATL細胞で特有のVβ遺伝子が使用されている可能性は少ないものと考えられた。
「住む」ことを学ぶ-ハイデッガー居住論とモダニズム建築-

本研究の目的は「住む」という事柄を、おもに20世紀初頭のドイツ文化を概観することによって、新歴史主義的に解明することである。いっそう具体的には、本件は哲学と建築との学際的研究なのであって、このような研究は現在もなされていないようだ。こういうことから、われわれはまず、国際的な住宅展(あの有名なヴァイセンホーフ・ジードルング)で「新たな住むこと」についてそれぞれ独自な見解を表明したミース・ファン・デル・ローエ、ル・コルビュジエ、ヴァルター・グロピウス、ハンス・シャローンといった、主要なモダニズム建築家について比較考察をおこなった。つぎにわれわれは、前世紀を代表する哲学者の一人であるマルティン・ハイデッガーを研究したが、そのハイデッガーは『建てること、住むこと、考えること』のなかで、われわれは住むことを学ばなければならないと強調したのだった。そしてわれわれは最後に、ハイデッガー居住論とモダニズム建築とを比較しつつ、現代社会にとって住むことの新たな可能性を見いだすべく努めた。本研究は、「住む」ことを学ぶために、ハイデッガー居住論をその時代から、当時まさに勃興しつつあったモダニズム建築との関連のもとで考察しようとしている。つまり本研究は、これまでほとんど前例のない、哲学と建築史との学際的な研究をめざしている。この趣旨に添って、当該年度は、欧州へ長期出張をおこない、モダニズム建築の実地調査、関連文献の収集に従事してきた。このようにして得られた知見をもとに、本研究は当該年度、まさに研究テーマそのものの「住むことを学ぶ-ハイデガー居住論とモダニズム建築-」という講演をおこなった。講演の内容は、「いつヘルダーリンはハイデガーの宿命となったか」「ヴァイセンホーフ・ジードルンク、あるいはモダンな住まい」「〈技術の時代〉における〈詩作と思惟〉」から成る。発表の舞台は、ハイデッガー研究者のほとんどすべてが参加する「ハイデガー・フォーラム」であり、日本を代表する国際的建築家の隈研吾氏などといっしょに発表ができたのは、建築史を勉強しはじめた本研究者にとって望外の幸せだった。なお、この講演は、平成23年9月までに、ハイデガー・フォーラムによって電子ジャーナルおよび出版物として公開される予定である。つまり本研究は、これまでほとんど前例のない、哲学と建築史との学際的研究をめざしている。この趣旨に沿って、当該年度は、欧州への長期出張をおこない、モダニズム建築の実地調査、関連文献の収集に従事してきた。このようにして得られた知見をもとに、本研究は当該年度、まさに研究テーマそのものの論文を執筆した。すなわち、「哲学と建築との学際的研究-ハイデッガー居住論とモダニズム建築における「住む」-」である。この論文には、欧州への現地調査で入手した貴重な文献資料、現地で撮影してきた多数の建築写真、等を掲載しており、本科学研究費補助金が適正に執行され、着実に成果をあげていることを示すことができたと考える。また、角川学芸出版から共著として、『新しい時代をひらく-教養と社会-』という教養に関する論文集を公刊することができた。本研究者の執筆論文名は、「技術時代における教養-技術文化への包括的な批判」であった。ハイデッガー居住論やモダニズム建築について扱う本研究は、その両者がそこで生まれた「時代」というテクストに注目している。それは言うまでもなく「技術の時代」であり、上述の論文ではこの問題について教養論という視角から批判的に考察した。このようにして得られた知見をもとに何本かの論文をこれまで執筆してきたが、本研究は各界からの大きな反響があった。なんといっても、哲学と建築史との学際的研究というテーマはユニークで、注目をあびることにもなった。その具体的な成果として、以下のものがある。

まず、本研究テーマで執筆した既刊論文を大幅に加筆したものが、日独文化研究所年報『文明と哲学』第5号(こぶし書房、2013年5月出版予定)に掲載されることになった。その論文名は「住むことを学ぶ-ハイデッガー居住論とモダニズム建築-」である。また、法政大学出版局から2014年に出版予定の『ハイデガー読本』において、「世界に住むということ<物><建てる、住む、考える><詩人的に人間は住む>」という章を、本研究者が担当することになっている。以上のように、本研究は科学研究費補助金の支援を受け、適切に研究を遂行し、その研究成果を着実におさめることができたと言えよう。研究テーマそのものの論文を執筆するとともに、それによって得られた知見をさらに教養論の文脈に応用し、著述のかたちで公表することができたから。今年度も欧州への長期出張を敢行する。まず、ドイツのライプツィヒの国立図書館、ミュンヘンの州立図書館、フライブルク大学図書館で、これまでの現地調査で複写できていない稀観本や古雑誌の文献収集にさらに従事する予定である。また、ヴァイマールのバウハウス博物館を再訪するとともに、今年度は新たにル・コルビュジエの生誕地であるスイスに渡り、関連施設を訪問し、モダニズム建築群を撮影する所存である。
精密に設計された構造単位からの規則的シリカ系ナノ構造体の創製

本研究課題では、精密に設計された出発分子を構造単位とし、自己組織化により規則的シリカ系ナノ構造体を合成した。シリカは地球上に最もありふれた物質のひとつであり、吸着や触媒等の応用に優れている。シリカ系物質と有機物のハイブリッド化は材料化学における重要な課題である。我々は無機部と有機部を同一構造中に有する分子が自己集合的にナノ構造を形成することに注目し、出発分子の構造と生成物の機能との相関解明に取り組んだ。特に、制限空間や界面の異方性の利用といったマクロ構造制御手法を取り入れた研究を展開した。本研究の成果は大きく分けて以下の4つの成果から構成される。(1)光重合可能な官能基を有する有機アルコキシシランからの層状ハイブリッド薄膜の形成とリソグラフィーによるパターニング、(2)両親媒性シロキサンオリゴマーの制限空間内における自己集合挙動の調査と階層構造の設計、(3)光機能性有機基を細孔壁に有する一軸配向性メソポーラス有機シリカ薄膜の合成と光学特性の評価、(4)精密に設計された高分子鋳型を用いたメソポーラスシリカの合成と鋳型の細孔表面への固定化、である。(1)(3)では、当研究室が新規に合成した両親媒性シロキサン系分子、及びシリカと重合可能な有機分子を出発分子として用いた。これらの精密に設計された構造単位に加え、マクロな構造制御手法を利用し、階層構造・配向を制御した。(4)では鋳型をシリカと重合できるように設計し、鋳型を細孔表面の修飾分子として、均一に固定化する新規手法を提案した。出発分子の精密な分子設計により、従来法よりも精緻な構造・機能の設計に成功した。また、マクロな構造制御手法を規則的シリカ系ナノ構造体の合成に応用し、階層構造・配向制御という新規分野への足掛かりとなる重要な成果を挙げた。本年度は、以下の二つのアプローチにより規則的シリカ系ナノ構造体の創製を行った。1)かご型8量体ユニットを有する単独分子の自己組織化によるメソ構造体の直接合成、2)かご型ケイ酸オリゴマーのシリル化による新規オリゴマーの設計。1)では、かご型オリゴマー(H8Si8O12)とアルケンのヒドロシリル化反応と、残りのSiH基のアルコキシ化により、長鎖アルキル基を有するかご型ケイ酸八量体アルコキシドを設計した。これを出発分子として用い、THF溶媒中,酸性条件下でアルコキシ基の加水分解を進めた後、溶媒を揮発させることによって厚膜状のゲルを得た。X線回折およびTEMにより、反応過程での自己組織化により二次元ヘキサゴナル構造のハイブリッドが形成されたことが確認された。また、焼成による有機除去によってシリカ多孔体が得られた。アルキル鎖の炭素数を変化させることによって、細孔径の制御が可能であった。一方、2)では、ケイ酸8量体をはじめとする、有機第四アンモニウム存在下で生成するかご型オリゴマーの頂点のSi&#8211;O&#8211;or Si&#8211;OH)基をモノ-,ジ-,トリ-アルコキシクロロシランでシリル化し、アルコキシドへの誘導体化を行った。得られたオリゴマー単独での加水分解縮重合反応によりキセロゲルを合成した結果、官能基の数によって生成物の形態、構造が変化することがわかった。また、かご型シロキサンユニットは少なくとも部分的には生成物中に保持されていることも確認された。

さらに、界面活性剤を鋳型として用いることによって、二次元ヘキサゴナル構造の薄膜の合成にも成功した。無機種と有機種のナノレベルでの組織化は、新材料を創出するための重要な手法である。我々は界面活性剤や両親媒性シロキサンオリゴマーの自己集合による、ハイブリッドナノ構造体の合成を報告してきた。本研究課題では精密に設計された構造単位を出発分子とし、構造を分子レベルで制御したシリカ系ナノ構造体を合成した。シロキサンオリゴマーを用いたナノ構造体を、マクロな鋳型を用いて階層構造体へと展開した。マクロな鋳型として、ポリスチレン粒子が規則的に配列したオパール膜を用いた。オパール膜の制限空間内部では、シロキサンオリゴマーのナノ構造がポリスチレン粒子表面に配向し、高規則性の階層構造体を形成した。一軸配向性メソポーラス有機-シリカ薄膜を合成した。我々はラビング処理基板を用いた独自の方法で、一軸配向性メソポーラスシリカ薄膜を報告している。フェニレン基を有するアルコキシランを用い、細孔壁への有機基の均一な導入を達成した。この薄膜は透明性が高く、フェニレン基による吸収、発光を示すことから、異方性光学材料としての応用が期待される。また、鋳型分子の設計により、メソポーラスシリカの細孔内環境の定量的な制御を行った。トリブロックコポリマーP123を鋳型とし、メソポーラスシリカが合成できる。P123の親水部末端に、シリカと重合可能なトリエトキシシリル基を修飾した。これを未修飾のP123と混合してメソポーラスシリカを合成した。溶媒抽出により、修飾したP123の割合に比例した鋳型分子を細孔内に残すことができた。細孔内をP123の疎水部で均一に修飾することで、親疎水性の制御に利用できると考えられる。出発分子の精密な設計により、分子レベルの構造からマクロな配向までが制御されたナノ構造体を合成した。今後もこの概念を展開することで、さらなる高次構造の設計を目指す。
擬似エナンチオマー間のヘテロ相互作用を利用した新奇キラル構造の構築と応用

固体状態のキラリティーを対象とする分野では,新素材や機能物質創製に繋がるようなキラル分子集積化の核心に迫る展開が急務となっている。本研究では,擬似エナンチオマー間に働くヘテロキラル相互作用の詳細を解明し,これを集積化の駆動力や制御に利用することで,単独の分子では実現できない“擬似エキシマー発光"のような新しい機能や物性を有する新奇キラル構造体の構築法を確立する。また,このヘテロキラル相互作用を応用して,光機能性材料や発光素子,金属抽出剤,光学分割剤,ドラッグデリバリーシステム等,新素材や機能性物質創製を指向した研究を展開する。これにより,基礎から応用に亘る新たな学術基盤の形成を目指す。
リアルタイムOS利用システムのフルハードウェア自動合成に関する研究

本研究では、リアルタイムOS (RTOS)を利用して構築されたシステムを自動的に全てハードウェア化する手法の確立を目指す。RTOSのAPIを使って書かれたシステムのソースコード(C言語)から、これをプロセッサで実行した場合と機能等価なハードウェアの設計記述を自動合成する。この際、全てのタスクやハンドラは独立したモジュールに合成し、実行可能なものは全て並列に実行することを許す。これによりレスポンスと処理性能を向上させるとともに、キューを用いない軽量な実行制御をハードウェアで実現する。本課題では、APIの合成法やTOPPERS以外のRTOSに対応させる手法の研究を行い、実用的なシステムへの適用を目標とする。
人工遺伝子スイッチＳＡＨＡ－ＰＩＰによる心筋細胞の誘導

前年度(平成28年度)はヒト多能性幹細胞から中胚葉への分化を阻害する転写因子SOX2の結合DNA配列を標的としたPIPにより、中胚葉誘導と心筋細胞の分化誘導を達成した。本年度(平成29年度)はこのPIPの詳細な評価を行うとともに、中胚葉誘導プロトコルを最適化した。これらの成果は国際学術誌Nucleic Acids Researchに掲載された。一方、遺伝子活性化に関して、SAHA-PIPの遺伝子活性化能は不安定であった。この理由としてSAHA-PIPの作用がHDACの阻害による間接的なものであることが考えられ、より直接的にヒストンアセチル化を誘導する分子の開発が望まれた。そこで今年度私は、新たなヒストンアセチル化誘導分子としてBi-PIPを開発した。Bi-PIPはP300/CBP選択的なブロモドメイン阻害剤とPIPから成る分子であり、標的DNA配列へヒストンアセチル基転移酵素P300/CBPを直接リクルートすることでアセチル化を誘導すると期待された。試験管内の実験により、実際にBi-PIPが標的配列を有するヌクレオソームのヒストンをアセチル化することが明らかとなった。また、培養細胞を用いた実験により、Bi-PIPが細胞内でも配列選択的にヒストンアセチル化を誘導し、遺伝子発現を変化させることが示唆された。細胞内でP300/CBPのブロモドメインはアセチル化ヒストンを認識・結合し、近傍のヒストンを新規アセチル化することでヒストンアセチル化の伝搬へ貢献している。このことから、Bi-PIPはP300/CBPのブロモドメインに認識されうるという点で、人工ヒストンコードととらえることができ、DNA配列選択的な新規エピゲノム制御分子としての利用が期待される。この研究結果は国際学術誌Journal of the American Chemical Societyへ投稿し、受理された。29年度が最終年度であるため、記入しない。報告者が所属するグループでは、塩基配列特異的にDNAへ結合するピロールイミダゾールポリアミド(PIP)を基盤とする遺伝子発現制御分子の開発を行っている。これまでの研究から、PIPとHDAC阻害剤のSAHAを結合させたSAHA-PIPが、ヒト線維芽細胞において発生分化に関わる遺伝子群を発現上昇させることを見出してきた。本研究ではSAHA-PIPによるヒトiPS細胞分化誘導の制御法の開発を目的とし、本年度は以下の結果を得た。1)繊維芽細胞において心血管系の発生に重要な遺伝子を発現上昇させることがすでに分かっていたSAHA-PIP(SAHA-PIP 7)をヒトiPS細胞に処理した。遺伝子発現解析の結果、SAHA-PIP 7によって中胚葉や心血管系に関連する遺伝子群が発現上昇することがわかった。現在、心血管系細胞への分化誘導法の最適化を行っている。2)近年の知見から、iPS細胞などの未分化な多能性幹細胞が限定された細胞種へ分化する際の遺伝子発現については、発現活性化よりもむしろ抑制のほうが重要であることが考えられた。そこで、転写因子とDNAの結合を阻害して発現抑制にはたらくシンプルなPIPを設計・合成し、評価を行った。その結果、ヒトiPS細胞において未分化維持に重要な遺伝子の発現を減少させてlineage-specificに分化を誘起するPIPの発見に成功した。現在、論文を作成中である。本年度は、PIPがヒトiPS細胞の遺伝子発現へ与える効果を調べるための実験系を確立することができた。現在、SAHA-PIPによる心血管系細胞分化については最適条件を検討中であり、これについては当初の計画よりも遅れている。しかしながら、発現上昇を狙ったSAHA-PIPだけではなく発現減少を狙ったPIPについても活性評価を行い、未分化維持に重要な遺伝子の発現を減少させて分化を引き起こすPIPの発見に成功した。ヒト多能性幹細胞の分化誘導にPIPが使われた例はこれまでに無いため、この結果は重要な知見になるだろうと考えており、本研究はおおむね順調に進展していると判断する。本研究課題の目的はピロールイミダゾールポリアミドによるヒト多能性幹細胞の分化誘導制御である。平成27年度の結果から、ヒト多能性幹細胞の分化制御においては、遺伝子発現活性型のSAHA-PIPコンジュゲートよりも抑制型のヘアピンPIPが効果的であるということが示唆された。そこで本年度は、抑制型のヘアピンPIPを用いてヒトiPS細胞から心筋細胞への分化制御を検討して以下の結果を得た。1)転写因子SOX2は、心筋細胞誘導の第一段階である中胚葉誘導に対して抑制的に働くことが知られている。SOX2の結合DNA配列を標的とするPIPを設計・合成した。このPIPはSOX2とDNAの結合を効果的に阻害した。また、このPIPはヒトiPS細胞においてSOX2下流遺伝子群を発現変化させ、BRACHYURY陽性の中胚葉細胞を誘導した。さらに、誘導された中胚葉をWnt/β-catenin経路阻害剤で処理することで心筋細胞を得ることができた。この結果は論文として国際雑誌に投稿中である。2)心筋細胞誘導の第二段階である中胚葉から心筋細胞への分化においては、Wnt/β-catenin経路の抑制が必要である。Wnt/β-cateninの下流遺伝子の発現を制御する転写因子TCFの結合配列を標的とするPIPを設計・合成した。

ヒトiPS細胞由来の中胚葉にこのPIPを処理することにより、TNNT2陽性心筋細胞の誘導が促進された。現在このPIPの作用機序の詳細な解析を行っている。3)上記の1),2)で開発した二種のPIPの段階的処理により、ヒトiPS細胞から心筋細胞を誘導することに成功した。平成27年度は、研究開始当初に着目していたSAHA-PIPによる心筋細胞誘導が安定せず、大きな進展は無かった。平成28年度は進路を変更してPIPを新たに設計し直し、ヒト多能性幹細胞から中胚葉細胞および中胚葉細胞から心筋細胞の分化誘導にそれぞれ成功した。DNA結合性の合成化合物によるヒト多能性幹細胞の分化誘導制御は本成果が初めての例である。また研究過程において、ピロールイミダゾールポリアミドを従来型の4+4環型から6+6環型(ただし一部の環はβ-アラニンにより置換)へ伸長させた場合にその活性が大きく上昇することを見出した。この傾向は当研究室にて現在遂行中の別のプロジェクトにおいても見られ、高活性なピロールイミダゾールポリアミドへの設計指針として活かされることが考えられる。以上の結果をもって、本研究課題は当初の計画以上に進展していると判断した。前年度(平成28年度)はヒト多能性幹細胞から中胚葉への分化を阻害する転写因子SOX2の結合DNA配列を標的としたPIPにより、中胚葉誘導と心筋細胞の分化誘導を達成した。本年度(平成29年度)はこのPIPの詳細な評価を行うとともに、中胚葉誘導プロトコルを最適化した。これらの成果は国際学術誌Nucleic Acids Researchに掲載された。一方、遺伝子活性化に関して、SAHA-PIPの遺伝子活性化能は不安定であった。この理由としてSAHA-PIPの作用がHDACの阻害による間接的なものであることが考えられ、より直接的にヒストンアセチル化を誘導する分子の開発が望まれた。そこで今年度私は、新たなヒストンアセチル化誘導分子としてBi-PIPを開発した。Bi-PIPはP300/CBP選択的なブロモドメイン阻害剤とPIPから成る分子であり、標的DNA配列へヒストンアセチル基転移酵素P300/CBPを直接リクルートすることでアセチル化を誘導すると期待された。試験管内の実験により、実際にBi-PIPが標的配列を有するヌクレオソームのヒストンをアセチル化することが明らかとなった。また、培養細胞を用いた実験により、Bi-PIPが細胞内でも配列選択的にヒストンアセチル化を誘導し、遺伝子発現を変化させることが示唆された。細胞内でP300/CBPのブロモドメインはアセチル化ヒストンを認識・結合し、近傍のヒストンを新規アセチル化することでヒストンアセチル化の伝搬へ貢献している。このことから、Bi-PIPはP300/CBPのブロモドメインに認識されうるという点で、人工ヒストンコードととらえることができ、DNA配列選択的な新規エピゲノム制御分子としての利用が期待される。この研究結果は国際学術誌Journal of the American Chemical Societyへ投稿し、受理された。
日本人妊婦における栄養摂取量および身体活動量が母児の健康に及ぼす影響の検証

本研究は、日本人健常妊婦のコホート研究による妊娠中の栄養摂取量と身体活動量を含めた生活習慣が母児の健康に及ぼす影響について検討した。平成28年度は、初診時臨床パラメータを用い、妊娠後期における妊娠糖尿病発症予測能の検討を行い、妊娠初期HbA1cと空腹時血糖の両者の同時測定は、妊娠糖尿病発症予測能を高められる可能性を見出した。妊娠時特有の生理的変化を考慮した、妊娠初期におけるHbA1c値正常範囲検討の必要性を示し、その成果は第70回日本栄養・食糧学会大会にて発表、研究の新規性に着目され、当該学会大会プレスリリーストピックス演題に選定された。平成29年度は、近年注目されている食事における炭水化物のエネルギー比に着目し、妊娠中のエネルギー摂取量に占める炭水化物エネルギー比と妊娠中の耐糖能異常発症リスクを検討した。その結果、炭水化物エネルギー比が高い群(炭水化物60%)において、低い群(炭水化物50%未満)に比し、耐糖能異常発症リスクが低い可能性を見出し、耐糖能異常発症予防の観点からは、妊娠中の食事では、炭水化物からのエネルギー摂取を控える必要はないことを明らかにした。この成果を執筆した英文原著論文は、糖尿病専門の国際誌であるDiabetes/Metabolism Research and Reviewsに掲載されるとともに、一般の妊産婦を対象とした教育講演会にてその成果をフィードバックし、社会に還元することができた。平成30年度は、栄養素摂取状況から、さらに細分化した食品摂取量に注目し、各食品群別摂取量と母児の健康障害との関連について検討した。その結果、菓子類摂取量が多い群では、野菜、魚介類のエネルギー比率が有意に低く、低出生体重児出産リスクと関連があることを見出し、日本臨床栄養学会にて発表、奨励賞を拝受するとともに、研究成果を社会にフィードバックできる機会を得ることができた。平成28年度において、初診時臨床パラメータ(血糖値、HbA1c値等)と妊娠後期耐糖能異常発症との関連の検討を行い、研究成果について、第70回日本栄養・食糧学会大会にて口頭発表を行った。この研究では、研究の新規性や社会的意義に着目され、当該学会大会プレスリリーストピックス演題として選定され、科学関係報道機関に説明する機会を得ることができた。現在、研究成果をまとめ、国際誌掲載をめざし、英文論文を執筆中である。また、妊娠中のエネルギー摂取量に占める炭水化物摂取割合と耐糖能異常発症リスクとの関連を検討した研究では、エネルギー摂取量に占める炭水化物のパーセンテージの多い群において、耐糖能異常発症リスクがもっとも低いことを解明した。妊娠中に適切な栄養状態を維持し、胎児の正常な発育を促すために、妊娠中のエネルギーの十分な摂取は重要であり、その際、エネルギー産生栄養素をどのようなバランスで摂取するかが問題となる中、本研究において、炭水化物のパーセンテージの多い群の耐糖能異常発症リスクが有意に低いことが示唆され、耐糖能異常発症予防の観点からは、妊娠中において、炭水化物からのエネルギー摂取を控える必要はないことを明らかにすることができた。この成果を執筆した英文原著論文は、糖尿病専門の国際誌であるDiabetes/Metabolism Research and Reviewsに掲載された。また今回得られた研究成果について、一般の妊産婦を対象とした講演会にてフィードバックし、その成果を社会に役立てることができた。妊娠中の炭水化物摂取量と耐糖能異常発症リスクとの関連の検討では、炭水化物摂取割合が多い群で、もっともそのリスクが低いことを見出した。日本人では、適正体重よりやせた状態で妊娠する女性が多い中、児の健やかな発育のためには、妊娠中の十分なエネルギー摂取が重要である。この検討では、妊娠中において、血糖管理目的で炭水化物からのエネルギー摂取を控える必要がないことを示唆し、その成果については、国際誌に掲載されたとともに、一般の日本人若年女性を対象とした講演会を通してフィードバックすることができた。また、初診時臨床パラメータ(血糖値、HbA1c値等)と妊娠後期耐糖能異常発症との関連の検討については、解析を終え、現在英文論文を執筆中で、近日原著論文として投稿予定である。また同時に現在、妊娠中の食事や運動がメンタルに及ぼす影響についても解析に取り組んでいることから、今後も引き続き研究計画を忠実に進め、さらに発展させたいと考えている。少子化が国全体の社会問題となっている今、その要因として女性の晩婚化、晩産化が指摘されている。35歳以上で出産する高齢出産は、すべての初産の約1割を占め、40歳以上の分娩も年間2万例を超えているが、医療技術の向上に伴い高年齢の妊婦が安全に出産する可能性が向上した現在においても、母体の高年齢は未だ妊娠糖尿病(以下GDM)をはじめとする妊娠合併症、低出生体重児(以下LBWI)および異常分娩の頻度を増加させるリスク因子である。GDM、LBWIは、将来的に母児ともに生活習慣病発症リスクが高まる可能性が示唆されていることから、科学的根拠に基づいた対策を講じるべく、平成29年度は、妊産婦における栄養摂取状況および栄養状態とGDM、LBWI、産後の抑うつ状態を中心とした母児の心身の健康に及ぼす影響について検討を行った。得られた成果については、日本栄養・食糧学会、日本栄養改善学会、日本臨床栄養学会等の関連学会において口頭発表を行い、活発な議論を繰り広げた。現在、妊娠初期におけるGDMのスクリーニング指標の検討について研究成果をまとめ、国際誌掲載をめざし英文論文を執筆中で、投稿準備に入っている。