hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗Ｂ型肝炎ウイルス因子ＡＩＤ／ＡＰＯＢＥＣがもたらす発がん

AID/APOBEC蛋白質はHBVをはじめとする様々なウイルスDNAにC-to-U変換を誘導しウイルスを不活化するというモデルが提唱されている。本研究では核内cccDNAに着目し、DHBVモデルを用いてAID、APOBEC3G及び修復因子UNGの作用を検討した。その結果、APOBEC3Gはこれまで知られていたウイルス粒子内DNAよりも高頻度なcccDNA変異導入活性を持つこと、AIDとUNGが協働してcccDNAを切断していることを示した。これらは抗ウイルス活性であると同時に宿主細胞核内の変異導入活性及びHBV DNA断片の存在を示唆しており発がん機構解明においても重要な知見であると考える。我が国の肝がん患者は20%がB型肝炎ウイルス(HBV)を保有しているが、ウイルスによる発がんがなぜ起こるのかは依然として明らかではない。HBVゲノムは宿主因子であるAIDやAPOBEC3Gによって高頻度突然変異(hypermutation)が導入されるが、本申請研究ではこの自然免疫としてのHBV hypermutation導入機構がウイルスのみならず宿主ゲノムへもダメージを与え、結果として肝がん発症の引き金となる可能性を検討している。本年度はHBV及びDuck HBV(DHBV)においてウイルス複製の鋳型となるcccDNAを選択的に増幅するrolling circle amplification (RCA)法を用いて、DHBV cccDNAの詳細な解析を行った。昨年度までの解析により核内でcccDNAがAPOBEC3Gによって遺伝情報が破壊されるほど高頻度に変異導入を受け、UNGがこれをキャンセルするという結果を得ていたが、この条件下でのcccDNAをRCA法を用いて単離することで、実際にこのウイルスDNAの遺伝情報が破壊されウイルス複製能が低下していることを実験的にも明らかにした。この成果は論文として学術誌への採択が決定している。またAIDの強制発現でDHBV cccDNA量が低下しこれがUNGの不活性化で妨げられることを示した。すなわち肝細胞核内においてAID-UNGを経由するDNA断片化機構が存在すると考えられる。この機構によりウイルス量は低下すると考えられるが、一方でB型肝炎からの肝がん患者のゲノムからはウイルスDNA断片が検出されることから、核内でのcccDNA断片化がもたらすインテグレーションへの影響についてさらなる解明が重要である。我が国の肝がん患者は20%がB型肝炎ウイルス(HBV)を保有しており、肝がんへの進行が知られているが、それがなぜ起こるのかは依然として明らかではない。DNA/RNAの塩基を脱アミノ化するデアミナーゼであるAPOBEC蛋白質ファミリーは、様々なウイルスのゲノムにCからUへの高頻度突然変異を誘導しウイルスを不活化するというモデルが提唱されている。また、脱アミノ化で生じたUを認識する修復因子UNGによる塩基除去は一本鎖及び二本鎖切断を誘導しであり、ウイルスゲノム断片化を引き起こす経路も推定されている。本年度は引き続きウイルス複製の鋳型であるcccDNAの解析モデルであるDuck HBV(DHBV)を用いた解析を行った。その結果、APOBEC3Gや同じ蛋白質ファミリーに属するAIDが、核内でUNGと協調して核内でcccDNAに作用していることが明らかとなり、それぞれ論文として報告した。またHBV感染実験系を新たに立ち上げ、同様のことがHBVでも確認できるか解析を行った。近年国内外のがんゲノム解析では高頻度なC-to-T変異、HBV配列の挿入が示されている。本研究課題によりウイルス複製が行われている肝細胞の核内でAPOBECファミリーによるDNA編集活性が存在すること、cccDNA断片化が生じている可能性が提示され、宿主ゲノムへの二次的な作用を示唆する成果が得られた。本年度はC-to-Uによって生じるHBVDNA上のUに対する宿主因子UNGの作用を詳細に調べた。先行研究において、UNGの作用は、核局在型のUNG2が核内においてウイルス複製の鋳型であるHBV cccDNAをターゲットにしていると考えられたことから、このcccDNAを対象とした実験に適しているDuck HBV(DHBV)を用いた解析を行った。UNG阻害蛋白質であるUGIを用いたUNG活性阻害実験により、DHBV cccDNA hypermutationをUNGがキャンセルしていることを配列解析から明らかにした。これまでHBVではほとんどの変異解析がウイルス粒子内DNAで行われてきたが、UNG不活性の条件では、ウイルス粒子での配列解析から知られていたよりも高頻度に核内cccDNAへ変異が導入されていたことを示した。

さらにこの変異の蓄積に付随してDHBV産生量減少が見られ、ウイルス遺伝情報を破壊していると考えられた。この作用はウイルス粒子でなく核内で起きていることから、宿主ゲノムへの関与の可能性も十分に考えられる。cccDNAはB型肝炎治療で用いられる抗ウイルス薬3TCによっては除去されず、薬剤耐性やがん関連変異株出現のソースと成り得ることが知られており、本研究でcccDNA変異頻度に影響が見られたことは重要な知見である。cccDNAはHBVの長期感染及び宿主ゲノムへのインテグレーションによるがん化の観点から極めて重要なウイルス中間体であるが、その成立機構や宿主因子の関与はほとんど解明されていない。本研究でのDHBVを用いたin vitro解析から、APOBEC3G-UNG経路及びAID-UNG経路によるcccDNAへの作用の分子メカニズムが明らかになってきた。AID-UNGによるウイルスDNA断片化機構は肝細胞ゲノムへのインテグレーション頻度にも影響を与える事象だと考えられる。また当初計画の通り、HBV感染モデルマウス作製(ウイルス発現プラスミドDNAの肝臓への導入)技術において、ウイルスDNAの複製とAPOBEC3Gによる高頻度突然変異導入を確認している。in vivo実験の手技が確立できたので、次年度では関連因子の遺伝子改変マウスそれぞれに対して同様の操作を行い、その差を比較検討することが可能になった。初年度計画の通り、HBV感染モデルマウス作製(ウイルス発現プラスミドDNAの肝臓への導入)技術において、GFPレポーターによる遺伝子導入の確認及び複製されたウイルスDNAの検出を遂行した。しかしこの大容量のDNA溶液を尾静脈投与するハイドロダイナミクス法では、現時点で安定した導入効率が得られないため、結果の検討には時間を要すると考えられる。一方、新たに立ち上げたDHBVを用いたin vitroの解析系において、核内でウイルスDNAがAPOBEC3Gによって遺伝情報が破壊されるほど高頻度に変異導入を受け、UNGがこれをキャンセルするという強い証拠を得たので、現在論文としてまとめ、投稿を進めている。in vivoの感染モデルマウス作製が確立できたので解析を進める。次年度では、当初計画の通りに各遺伝子改変マウスに対してウイルス発現プラスミドDNA導入を行い、HBVウイルスゲノム解析、宿主ゲノム解析、病理解析の結果を比較する。また近年新たにHBV感染実験が可能な細胞株が樹立され、HBV cccDNAの解析が比較的容易になったので、これまでに得られたDHBVでの知見をHBVに外挿した解析を行い、in vivoモデルと合わせて検討する。in vitroの解析系で一定の成果を得たので、in vivoの感染モデルマウス作製に注力する。すでに他研究者からの供与により遺伝子改変マウス導入を行い、現在実験のための繁殖コロニーを拡大している。
PCET機構によって安定化された新規プロトン・電子メディエーターの開発

物質間のプロトンと電子のやり取りを円滑化することができれば、水の酸化還元や窒素固定などの活性化に高いエネルギーを必要とする化学反応をより温和な条件で進行させることが可能となる。本研究では物質間のプロトンと電子の可逆的かつ効率的な授受を媒介することが可能な化学物質をあらたに生み出すべく、それらを水素原子として包接することが可能な分子骨格の探索を行った。水素原子を弱い相互作用によって捉えるにあたり、ジヒドロピリジン/ピリジニウムラジカル間の自己交換反応に着目した。この反応の遷移状態において水素原子が基質間でサンドイッチされた構造をとることが量子化学計算から予測された。そこでベンゼン環をスペーサーとして両基質を分子内で向かい合わせの状態にした化学種を単離することを目指した。目的物の前駆体となる、二つのピリジニウムカチオン骨格が向かい合うジカチオン種を計6段階で合成した。また得られたジカチオン種を電気化学的に還元することでビラジカル種が生成することを確認した。ビラジカル種を出発物質としたプロトンと電子の受け取りやすさおよび放出しやすさについて、酸性条件下での電気化学測定から評価した。弱酸である酢酸をプロトン源として加えた条件では二つのピリジンユニットは同時に還元され、それぞれ電子とプロトンを一つずつ受け取り、ジヒドロピリジンへと変換された。しかしながら酸性度が高いTFAにしたところ段階的に還元される挙動が観測され、プロトンと電子の付加によって二つのユニット間に相互作用が生まれることが明らかとなった。この時、ジヒドロピリジンとピリジニウムラジカルが向かい合った状態が中間に生じている可能性が高い。この化学種の状態解析、特にサンドイッチ状態の有無について、現在、化学的還元法を行い生成物の単離・同定を試みている。26年度が最終年度であるため、記入しない。サンドイッチ構造はプロトンスポンジやパイダイマーラジカルに見られるようにプロトンの捕獲や不対電子の安定化の際によく用いられる構造である。本研究課題では新たなサンドイッチ構造を構築し、プロトンと電子つまり水素原子を安定的に包接することを目指している。初めにジヒドロピリジン/ピリジニウムラジカルの酸化還元対間の自己交換によるプロトン・電子移動反応に着目した。量子化学計算から遷移状態について構造と電子状態について予測したところ、二つのピリジニウムラジカルがパイスタックし、水素原子が4位炭素によって挟まれたものであった。この時のピリジニウムラジカルー水素原子ーピリジニウムラジカルの結合様式は3中心3電子結合とみることもできる。以上の結果を参考に分子内において2つのピリジニウムラジカル骨格をベンゼン環の1位と2位に置換することで両者が向かい合うように配置したビラジカル分子を設計し、合成を試みた。最終化合物をその2電子酸化体であるジカチオン体として単離することに成功した。単結晶X線構造解析から分子の構造について調べたところ、ピリジン環同士がV字型に向かい合い、4位炭素間の距離は3.09 Aであった。また電気化学的測定から分子内の2つのピリジン骨格間には相互作用がないことがわかった。次に水素原子のトラップを目指して、ジカチオン体を電気化学的に還元することでビラジカル体を得た。酸性条件下においてビラジカル体を電気化学的にさらに1電子還元したところ、滴下した酸の酸性度の違いによってプロトンが付加する位置が異なる様々な還元状態が発現した。そして、それらの中に水素原子がサンドイッチされたような状態が含まれることがわかった。現在、詳細について分光学的に確認しているところである。また、サンドイッチ状態のさらなる安定化を狙い、ピリジニウムラジカルをアクリジニウムラジカルとした誘導体の合成を現在試みているところである。

26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度内に計画していた水素原子のサンドイッチを目的とした新規化合物の設計および合成を完了することができた。また、水素原子のトラップ挙動に関して予備的ではあるが研究をスタートすることができた。このように申請書に記載した計画の通り研究は行えており、研究の目的へ向けて着実に前進している。次年度は現在得られている化合物での水素原子(プロトン+電子)のトラップ挙動について詳細に調べる予定である。例えば吸光スペクトル測定によってユニット間における不対電子の移動または非局在化の状態について調べる。ESR測定からは不対電子の状態のみならず、プロトン核との相互作用からさらに詳細な情報を得ることができるはずである。また単離・結晶化についても挑戦する予定である。結晶化によってX線構造解析や他の分光法が利用できるようになる。さらにアクリジニウムラジカルを含む誘導体についても引き続き合成を行い、上と同様の方法でトラップ挙動について調べることを計画している。
高配位遷移金属化合物の新規生成と関連化合物を用いる新反応の開発

本研究課題で前年度に引き続き、今年度得られた成果を以下に示す。(1)サマリウム外希土類金属カルベノイドの新規生成と反応性の解明および新規1,3-脱離反応による非安定化Tailor-madeカルボニルイリドとその関連活性種の生成と反応に関する研究を行った。既知の方法で生成するカルボニルイリドは構造を安定化する置換基や官能基を有するものに限られており、これらの反応性には電荷が分離した性質が強く反応してくる。真のカルボニルイリドの性質を知るために下式に示した1,3-脱離反応によるカルボニルイリドの生成法は有力な手段となる。母体のカルボニルイリドを始め、任意の置換基を有するカルボニルイリドの生成法を明かにした。これらの反応性の全容を解明することも可能となる。金属によっては"1,3-dipolaroide"としてカルボニルイリドの反応性を制御できる可能性もあるため、用いる金属と生成するカルボニルイリドの反応性の関係についてもかなりの研究成果を得た。(2)アリルスタニル化やアリルシリル化などラジカル反応を用いる立体選択的な新規萌芽的研究を行った。(3)ビニルシランの新規酸触媒環化反応と含酸素環状化合物の高立体選択的合成反応を開発した。(4)高配位マンガンおよびクロム化合物の反応性の解明と新規高配位マンガン、クロム他反応剤の創製と合成に関する研究を行った。(a)高配位マンガン、クロム中間体(M=Mn,Cr)を得、その構造と反応性の関係を明らかにする努力を行った。(b)高反応性高配位鉄、マンガン、クロム反応剤の創製とその反応の高次制御を行った。アリルアニオン、ヒドリドイオン、ビニルアニオンなど高反応性活性種の等価体として高配位遷移金属化合物を設計合成した。(c)有機クロムアート化合物を用いる還元的メタル化反応を達成した。(d)有機クロムおよび関連アート反応剤による不斉還元、アルキル反応およびジアステレオ選択的反応を見つけた。また、中心金属(M=Mn Cr,Fe)、配位子、反応系の効果を検討した。さらに新しい還元剤の開発を目指した。本研究課題で今年度得られた成果を以下に示す。(1)高配位マンガンおよびクロム化合物の反応性の解明と新規高配位マンガン、クロム他反応剤の創製と合成に関する研究を行った。(a)下記反応系を用いて高配位マンガン、クロム中間体(M=Mn,Cr)を得、その構造と反応性の関係を明らかにする努力を行った。(b)高反応性高配位マンガン、クロム、バナジウム反応剤の創製とその反応の高次制御を行う。また、中心金属N=MnCr,V)、配位子、反応系の効果を検討し、さらに新しい還元剤の開発を目指した。(2)サマリウム外希土類金属カルベノイドの新規生成と反応性の解明および新規1,3-脱離反応による非安定化Tailor-madeカルボニルイリドとその関連活性種の生成と反応に関する研究を行った。既知の方法で生成するカルボニルイリドは構造を安定化する置換基や官能基を有するものに限られており、これらの反応性には電荷が分離した性質が強く反映してくる。母体のカルボニルイリド(3)を始め、この研究により生成するカルボニルイリドには構造上の制限がなくなるので、これらの反応性の全容を解明することも可能となる。金属によっては“l.3-dipolaroide"としてカルボニルイリドの反応性を制御できる可能性もあるため、用いる金属と生成するカルボニルイリドの反応性の関係についても検討した。(4)アリルスタニル化やアリルシリル化などラジカル反応を用いる新規萌芽的研究を行った。金属によっては"

1,3-dipolaroide"としてカルボニルイリドの反応性を制御できる可能性もあるため、用いる金属と生成するカルボニルイリドの反応性の関係についてもかなりの研究成果を得た。(2)アリルスタニル化やアリルシリル化などラジカル反応を用いる立体選択的な新規萌芽的研究を行った。(3)ビニルシランの新規酸触媒環化反応と含酸素環状化合物の高立体選択的合成反応を開発した。(4)高配位マンガンおよびクロム化合物の反応性の解明と新規高配位マンガン、クロム他反応剤の創製と合成に関する研究を行った。(a)高配位マンガン、クロム中間体(M=Mn,Cr)を得、その構造と反応性の関係を明らかにする努力を行った。(b)高反応性高配位鉄、マンガン、クロム反応剤の創製とその反応の高次制御を行った。アリルアニオン、ヒドリドイオン、ビニルアニオンなど高反応性活性種の等価体として高配位遷移金属化合物を設計合成した。(c)有機クロムアート化合物を用いる還元的メタル化反応を達成した。(d)有機クロムおよび関連アート反応剤による不斉還元、アルキル反応およびジアステレオ選択的反応を見つけた。また、中心金属(M=Mn Cr,Fe)、配位子、反応系の効果を検討した。さらに新しい還元剤の開発を目指した。
唾液バイオマーカーを用いた口腔乾燥症の新規の確定診断法

本研究の目的は,Ca拮抗薬服用者の口腔乾燥症を確実に診断するための唾液バイオマーカーを決定し,薬物性の口腔乾燥症の確定診断を行うことである。そのために,唾液中タンパク質のプロテオーム解析とmicroRNAのマイクロアレイ解析で特徴づけられたタンパク質とRNAから,Ca拮抗薬服用者の特徴を明らかにし,Ca拮抗薬による口腔乾燥症に特有の唾液バイオマーカーを決定することを最終目的としている。平成30年度は,Ca拮抗薬による口腔乾燥症に特有の唾液バイオマーカーを決定するべく,Ca拮抗薬服用の口腔乾燥症患者2名,内服薬のない健常高齢者1名の安静時唾液を用いて,唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析を委託して行う研究実施計画であった。平成30年度は,唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析の委託先を検討し,実際に,Ca拮抗薬服用の口腔乾燥症患者2名,内服薬のない健常高齢者1名の安静時唾液を用いて,唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析を行った。併せて,シェーグレン症候群患者の特徴も調べ,Ca拮抗薬服用の口腔乾燥症患者と比較検討を行うため,シェーグレン症候群患者1名の安静時唾液を用いて,唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析を行った。解析に時間を要するとのことで,平成30年度に委託を行ったが,解析結果は平成31年度に持ち越すこととなった。また,平成30年度は,国内学会での研究成果発表を行うことができた。さらに,平成30年度の研究成果を論文にまとめ,現在投稿中である。平成30年度は,当初の研究実施計画通り,Ca拮抗薬服用の口腔乾燥症患者2名,内服薬のない健常高齢者1名の安静時唾液を用いて,唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析を行い,併せて,シェーグレン症候群患者の特徴も調べてCa拮抗薬服用の口腔乾燥症患者と比較検討を行うため,シェーグレン症候群患者1名の安静時唾液を用いて,唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析を行った。また,平成30年度の研究成果から論文を作成し,現在投稿中である。唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析の委託先を検討してからの解析となり,また,解析に時間を要するとのことで,平成30年度に解析結果は出なかったため,次年度に結果の分析を行っていく。平成31年度は,平成30年度に行った唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析結果の分析を行い,抽出したタンパク質の抗体を購入,あるいは委託して作成し,Ca拮抗薬服用の口腔乾燥症患者20検体および内服薬のない健常高齢者20検体を被験体として,Western blottingによりCa拮抗薬服用者に特徴的なタンパク質の検出確認を行う。また,当初の研究実施計画である,Ca拮抗薬服用の口腔乾燥症患者3名と内服のない健常高齢者3名の安静時唾液から抽出したRNAを用いて行ったmicroRNAのマイクロアレイ解析結果の分析を行い,Ca拮抗薬服用者の唾液において健常高齢者と比較して特徴的に検出されるRNAを抽出する計画である。その後,リアルタイムPCRによるRNAレベルの測定と標的遺伝子の検出確認を行い,統計処理をして,唾液バイオマーカーを確定する。平成31年度の研究成果発表を行い,論文を作成する。

平成31年度は,平成30年度に行った唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析結果の分析を行い,抽出したタンパク質の抗体を購入,あるいは委託して作成し,Ca拮抗薬服用の口腔乾燥症患者20検体および内服薬のない健常高齢者20検体を被験体として,Western blottingによりCa拮抗薬服用者に特徴的なタンパク質の検出確認を行う。また,当初の研究実施計画である,Ca拮抗薬服用の口腔乾燥症患者3名と内服のない健常高齢者3名の安静時唾液から抽出したRNAを用いて行ったmicroRNAのマイクロアレイ解析結果の分析を行い,Ca拮抗薬服用者の唾液において健常高齢者と比較して特徴的に検出されるRNAを抽出する計画である。その後,リアルタイムPCRによるRNAレベルの測定と標的遺伝子の検出確認を行い,統計処理をして,唾液バイオマーカーを確定する。平成31年度の研究成果発表を行い,論文を作成する。平成30年度には,唾液中タンパク質のiTRAQプロテオーム解析を委託して行うために,高額の予算を見積もっていた。平成30年度中にiTRAQプロテオーム解析を委託して行ったが,解析に時間を要するため,納品が平成31年度となった。そのため,次年度使用額が生じたが,平成31年度に納品後に使用する予定である。また,解析結果の分析を行った後,抽出したタンパク質の抗体を購入,あるいは委託して作成するのに使用する予定である。その他,Western blottingやリアルタイムPCRの関連試薬に経費を使用する計画である。
水系カリウムイオン電池のマテリアルデザイン

電力需給の逼迫を緩和する次世代大型蓄電池の候補として、水系カリウムイオン二次電池用部材の研究を行います。水溶液中で高速にイオン移動できるカリウムイオンを、ネックとなる電池の電極内でも高速に移動可能な多孔配位性高分子を用いる事で解決し、低コストで急速充放電特性を指向した二次電池の材料設計を目指します。
惑星系の形成:星周円盤の進化を赤外線ダストバンド観測から探る

惑星系の形成に伴う星周円盤でのダスト進化について、赤外線ダストバンド分光の手法を用いて研究を進めた。具体的には、(1)円盤進化に伴うダスト変化を調べ、惑星系形成に伴う熱史や物質混合などの素過程を明らかにする研究、および(2)近傍円盤の高空間分解能赤外線分光を行ってダスト分布を求め、その原因となる(原始)惑星系円盤の構造を明らかにする研究、の二本立てで進めた。(1)については、すばる望遠鏡の中間赤外線観測装置COMICSおよび、赤外線天文衛星あかりを用いて進めた。この結果、特にTタウリ型星と呼ばれる太陽質量程度の中心星を持つ原始惑星系円盤におけるシリケイトダストのサイズ・結晶性進化について、(1)フィーチャ強度とHα線光度の関係から降着による乱流活動がサイズ進化に影響している可能性があり、(2)年齢に関係なく多くの天体で結晶が見られることから結晶は進化の初期段階で作られたと考えられる。(2)については、すばるCOMICSを用いて、近傍のHerbigAeBe型星およびベガ型星について、高空間分解能(点源像の半値全幅0.3秒角)の分光撮像観測を行った。高速撮像および分光アストロメトリの手法を開発し、0.1秒角以上の広がりのダスト放射の検出に成功した。これは実スケールにして10AU(100pcに於いて)程度に相当し、惑星形成領域の進化情報に迫れる。この手法を用いて観測を進めた結果、複数の円盤放射が分解された、(1)Herbig Ae/Be型星のうち、遠赤外超過放射が著しい天体の方が超過が弱い天体よりも広がっている率が高く、その広がりはものによるが数十AUに及ぶ場合もあり、効率的な円盤加熱メカニズムの存在が示唆されること、(2)各種のダスト放射のうち、PAH(芳香族炭化水素ダスト)放射が見られる天体はPAH放射で広がっており、その広がりサイズは50-200AU半径にも及ぶこと、等が明らかになった。惑星系形成における星周円盤および円盤ダスト進化について、(1)円盤ダストの物質進化を調べる、(2)近傍円盤の高空間分解能分光からダスト分布や円盤構造を明らかにする、の二点を目標とし、以下の2点から研究を進め成果を得た。シリケイトダストの結晶化の進行について、あかり衛星による観測計画最終案をまとめ、衛星のミツシヨンプログラムの一環として提出し採択された。衛星は、2006年2月に打ち上げられた。来年度から実際に観測が進められ解析を始める。本年度は準備として、解析用計算機・データ解析ソフトの立ち上げなどを行った。2005年7月・10月に、すばる望遠鏡の中間赤外線装置COMICSを用いた近傍円盤の高空間分解分光を行った。7月の観測で、10ミクロン帯分光アストロメトリの手法を確立し、0.1秒角程度の広がりまで検出できている。これまでに複数のHerbig Ae/Be型星が10ミクロン帯でも、芳香族炭化水素(PAH)フィーチャ放射や、長波長側での連続波放射で広がっていること、非晶質シリケイトで広がった天体もあることを見出した。検出されている広がりサイズは十数十天文単位で、円盤表面への紫外線照射や加熱度合の情報をもっており、今後さらに解析を進める。実際にこれまでに、ある例では、11ミクロン付近のPAHフィーチャのバンド強度比やピーク波長が星からの距離によって変化しており、星からの輻射場に依存して炭素質ダストの電離状態が変化していることを見出した。ここで得た成果は、星・惑星系形成の国際会議・ワークショップ、日本天文学会、国内研究会等において発表した。この手法を用いて観測を進めた結果、複数の円盤放射が分解された、(1)Herbig Ae/Be型星のうち、遠赤外超過放射が著しい天体の方が超過が弱い天体よりも広がっている率が高く、その広がりはものによるが数十AUに及ぶ場合もあり、効率的な円盤加熱メカニズムの存在が示唆されること、(2)各種のダスト放射のうち、PAH(芳香族炭化水素ダスト)
ソーシャルメディア上のコミュニケーションがフィルターバブルを生むメカニズムの検証

2017年度の研究焦点の一部見直しを踏まえて、2018年度も本研究(ソーシャルメディア上のコミュニケーションによるフィルターバブルを生むメカニズム)を、フェイクニュース研究の文脈に位置づけて、定性・定量データの収集ならびに研究成果の海外での発表を行った。データ収集の面では、7月に大学生にグループインタビュー調査を行い、ニュースメディア利用行動と利用動機、ニュース情報源への信頼に関する定性的情報を取得した。10月には同定性情報とフェイクニュースの先行研究を踏まえた調査票により、第1回目のオンラインパネル調査(n=2400)を実施した。パネル調査の目的の1つは回答者のソーシャルメディア上のニュース接触経路を具体的に補足することであり、ソーシャルメディア上の接触ニュースの内容とその情報源を自由記述で回答させた。同調査データは現在、内容分析中である。研究成果発表の面では、9月にOxford Internet Instituteで開催された"The Internet, Policy & Politics Conference 2018"において、2017年衆院選におけるフェイクニュース接触状況を報告し、海外研究者から日本のフェイクニュース・フィルターバブルを研究する上でのフィードバックを得ている。2017年度は世界的なフェイクニュース研究の必要性の高まりと突然の衆議院議員選挙に対応し、本研究をフェイクニュース研究の一環と位置付けて衆院選調査を実施した。この見直しにより、2017年度の進捗は当初より一部遅れることとなった。2018年度は見直し後の研究計画に沿って、大学生のニュースメディア利用行動の定性データ収集、第1回オンラインパネル調査を実施した。さらにフェイクニュース研究の海外での研究成果発表でも着実に実績を上げている。したがって、本研究課題は概ね順調に進展していると判断する。見直し後の計画では、2017年に衆院選におけるフェイクニュースの接触状況を調査する代わりに、2018年に第1回、2019年に第2回のオンラインパネル調査を実施することとしていた。その計画通り、2019年度は第2回オンラインパネル調査を実施し、第1回調査からの変化を定量的に分析する予定である。課題は、2019年7月下旬には参議院議員選挙が予定され、衆参同日選挙となる可能性もあることである。国政選挙の実施のされ方や選挙結果次第では、フィルターバブル・フェイクニュース関連の貴重なデータを収集できる機会になる。そうすると一方で、平時(2018年10月)と選挙時(2019年7月)のデータは回答者を取り巻く情報環境が異なり、時系列比較が困難となる。現在、2019年度に7月の選挙直後と10月(第1回調査から1年後)の2回、調査を実施できないか、調査方法と予算を再検討しているところである。2016年米国大統領選挙においてフェイクニュース(事実ではないニュース)やTwitterを巧みに利用したトランプ候補が勝利したことで、「フェイクニュース」は一躍、世界的に最も注目度が高い研究テーマとなった。本研究のテーマ(ソーシャルメディア上のコミュニケーションによるフィルターバブルを生むメカニズム)は、フェイクニュースの生成・拡散およびその効果と密接に関連している。こうした急激な研究動向の変化に対応して、2017年度の当初計画を見直し、海外の最新のフェイクニュース研究の知見を取り入れるとともに、日本におけるフェイクニュース事例を国内外で発表して認知度を高めることとした。前述のとおり、本研究と密接に関連するフェイクニュース研究の世界的な高まり、ならびに2017年9月に衆議院が解散され総選挙が実施されたことが遅れの主な理由である。これらの要因はいずれも予期困難であり、特に後者は、本研究の調査とは別に選挙用調査を急遽設計・実施したことでリソースを割かれた。しかしこれらの要因に対応できるように本研究の位置づけを見直したことで、より有効に研究成果を内外に発表することが可能になった。

2018年夏頃にオンラインパネル調査の第1波調査、2019年夏頃に第2波調査を実施予定である。フェイクニュース研究の知見を取り入れて調査票を見直し、ソーシャルメディア上で調査対象者が接触したり話題にしたニュースについて、コミュニケーションが行われた集団の特性を把握することとする。見直し後の計画では、2017年に衆院選におけるフェイクニュースの接触状況を調査する代わりに、2018年に第1回、2019年に第2回のオンラインパネル調査を実施することとしていた。その計画通り、2019年度は第2回オンラインパネル調査を実施し、第1回調査からの変化を定量的に分析する予定である。課題は、2019年7月下旬には参議院議員選挙が予定され、衆参同日選挙となる可能性もあることである。国政選挙の実施のされ方や選挙結果次第では、フィルターバブル・フェイクニュース関連の貴重なデータを収集できる機会になる。そうすると一方で、平時(2018年10月)と選挙時(2019年7月)のデータは回答者を取り巻く情報環境が異なり、時系列比較が困難となる。現在、2019年度に7月の選挙直後と10月(第1回調査から1年後)の2回、調査を実施できないか、調査方法と予算を再検討しているところである。当初予定にはなかった、国際学会におけるフェイクニュース研究動向の調査、ならびに日本のフェイクニュース事例の分析・発表を研究に組み込むことを優先したため。特に、2017年9月の衆議院解散・10月総選挙において、フェイクニュース接触の実態を把握するため、急遽調査を企画・実施・分析することとし、エフォートを集中的に投入した。次年度には、上記のネットニュース環境の変化を踏まえてデータ収集方法を見直した上で、インターネットニュースおよびソーシャルメディアの利用状況と効果について、大学生を中心とした定性的データ、第1波のパネル調査による定量的データの収集を行う。前述のとおり、2017年度に研究焦点を見直してフェイクニュース研究の一環と位置付け、2017年衆院選調査にリソースを配分したことで、オンラインパネル調査は当初計画より1年遅らせて実施している。見直し後計画通り、2018年度は第1回パネル調査を実施済であり、2019年度も第2回パネル調査を実施することで、研究予算は全額執行される予定である。
マムシ咬傷治療法確立のための多施設前向き観察研究

研究デザインは多施設前向き観察研究とし、対象は参加施設に入院となったマムシ咬傷全例とする。入院日数を主評価項目とし、副次評価項目はコンパートメント症候群、播種性血管内凝固DIC)、急性腎障害(AKI)などの重篤な合併症、マムシ抗毒素血清によるショック、血清病などの副作用とする。参加施設は20施設を目標とし、200症例を目標に症例登録を行なう。データの収集は大学病院医療情報ネットワーク研究センター(UMIN)のインターネット医学研究データセンター(INDICE)のシステムを用いて行なう。症例集積完了後は主評価項目、および副次評価項目に対する統計学的検討を行ない、結果を関連学会学術誌に投稿する。
SNS利用者自身の発話・行為に対するリスク認知と自己開示に関する研究

インターネットを介したコミュニケーションツールにたいして,利用者がどのようなプライバシー意識・リスク意識を持っているのか,また,その意識の違いにより,インターネット上でのコミュニケーションのあり方に違いが見られるかを検討した。プライバシー・リスク意識の違いによるユーザの分類が可能で,その違いによって情報嗜好性にも違いが見られた。ユーザのSNS・インターネットに対するとらえ方の違いを反映している可能性が考えられ,プライバシー・リスク意識がユーザの分類に有用な尺度となる可能性を示唆する。今年度は,ソーシャルネットワークサービスをはじめとするインターネットを介したコミュニケーションツールに対して,利用者がどのようなプライバシー意識・リスク意識を持っているのかを判断する尺度の作成に重点を置いて活動した。先行事例等を参照しながら質問紙を作成し,100名規模での調査をおこない,プライバシー意識・リスク意識に基づくユーザの分類が可能であるか否かを検討した。その結果,インターネットを介したコミュニケーションツールのユーザがプライバシー・リスク意識を持つのは「生理的な事柄(性的なこと・恋愛に関することなど)」「不変の事実(性別・血液型・出身地など)」「個人が特定可能な情報(現在地・写真など)」,そして「ネット上での行動(他者の発話の閲覧履歴,自身の発話)」に大別されることが示唆された。「ネット上での行動」に係る質問項目は本調査で新たに導入した項目である。また,これらのプライバシー・リスク意識に対する重み付けの違いによってユーザの分類が可能だったことから,今回作成した尺度が本研究に有用であることも示唆された。当初の研究目標には含まれていなかったが,上記の尺度作成に並行して,この尺度に基いて分類されたユーザのネット上での情報嗜好性の違いについても検討した。その結果プライバシー・リスク意識の違いに基づいて嗜好するネット上の情報にも違いが見られた。プライバシー・リスク意識の違いに基づく,ユーザに対して効率の良い情報提供の可能性を示しており,インターネット広告などへの応用も見込まれると考えている。また,この点からも,今回作成したプライバシー・リスク意識尺度が有用であると考えている。前年度の調査結果(インターネットを介したコミュニケーションツールに対して,利用者がどのようなプライバシー意識・リスク意識を持っているのかに関する調査)に基づき,本年度はソーシャルネットワークサービスをはじめとするインターネットを介したコミュニケーションツール(以下SNS)利用者が発する発話や行為における内面の発露やその度合いと,SNSにおけるプライバシー意識やリスク意識との関連性に関する検討を目指した。前年度用いたSNSにおけるプライバシー・リスク意識に関する質問と内面の発露の度合い(自己開示尺度からの抜粋),および,SNSでのプライバシーに関するインシデント(問題となった事例)の有無に関する質問とを合わせたものを用い,調査を行った。プライバシー・リスク意識が低い場合に,内面の発露が強くなり,また,SNS上でのインシデントにあう可能性が高くなることを予測した。しかしながら,当初の予測とこなり,本調査においてはSNS利用者の内面の発露の度合いとプライバシー・リスク意識との間に有意な関連性を見出すことができなかった。内面の発露の度合いに関する質問項目が不足していた可能性などが考えられ,質問内容を改良し,調査を継続する必要がある。上記と並行して,特に高齢者におけるSNS,あるいはIT機器に対する意識調査も行った。これは,特に高齢者の場合,若年層と同様の質問項目が適用可能であるか否か判断する必要があったためである。この調査からは,IT機器(スマホ・タブレット)を対不特定多数とのコミュニケーションツールとしてではなく,固定的な対象(主に家族)との連絡手段として,また,WEBブラウジングなどの情報へのアクセス手段として捉えている割合が高いことがわかった。心理学研究計画に記載したプライバシー・リスク意識の違いとユーザの自己開示意識の関係の調査については,現在予備調査の段階にあり,当初の計画よりもやや遅れている。しかし,研究概要に記載した当初の計画になかった項目の検討(ユーザのプライバシー・リスク意識の違いに基づく情報嗜好性)を実施できた点と併せれば,概ね順調に進展していると考えている。今後は,今年度得られた知見をもとに,プライバシー・リスク意識の違いとユーザの自己開示意識の関係の調査に注力する。また,ユーザのプライバシー・リスク意識の違いに基づく情報嗜好性についても,インターネットを介したコミュニケーションツールとユーザの関係を探る上で有用であると考えられるため,可能な限り進めていきたい。前年度使用額の残余は,事前の物品購入,及び成果発表出張の旅費見積もりとの誤差に基づくと考えている。額面としては,今年度使用計画に大きな影響を与えるものではないと判断している。しかし,貴重な資金なので有効に利用したいと考えている。現時点では,調査に係る通信費・印刷費での利用を考えている。
ペロブスカイト型強誘電体モルフォトロピック相境界近傍物質の温度電場相図

本研究の目的は、モルフォトロピック相境界(MPB)近傍のペロブスカイト型酸化物強誘電体Pb(Zn1/3Nb2/3)O3-xPbTiO3 (PZN-xPT)混晶における電場に対する分極の応答を明らかにすることである。本研究では、PZN-xPT混晶系の温度-濃度-電場相図を実験的に明らかにすることができた。[001]-方向の電場を印加すると相図上に臨界終点が存在すること、ゼロ電場で安定な斜方晶相が存在することを明らかにした。更に、PZN-xPTの常誘電相で、3次の非線型誘電率が正の値をとる理由は、ゼロ電場下における相転移が1次転移であることを明らかにした。ペロブスカイト型酸化物強誘電体混晶であるPb(Zn1/3Nb2/3)O3-PbTiO3 (PZN-PT)とPb(Mg1/3Nb2/3)O3-PbTiO3 (PMN-PT)は、現在知られている強誘電体中で最も高い電気機械結合係数(90%以上)を示す混晶系であり、実際に医療用高感度超音波デバイス材料として実用化されている。このようなペロブスカイト型強誘電体混晶の大きな誘電圧電特性は、モルフォトロピック相境界(MPB)と呼ばれる相境界近傍において発現することが知られている。1998年に、IshibashiとIwataは、モルフォトロピック相境界(MPB; Morphotropic Phase Boundary)近傍の大きな誘電・圧電応答の原因は分極の異方性エネルギー(自由エネルギーの異方性)がMPB近傍で著しく小さくなることであると提案した。これによって異相間や分域間のエネルギー障壁が著しく小さくなること、および自発分極に垂直方向の応答が大きくなることを説明した。2000年には、FuとCohenが第一原理計算結果を基に同様の機構を提案した。このように、MPB近傍の大きな応答の原因は、自由エネルギーの異方性が分極空間で著しく小さくなることであると理論的に指摘されているが、ナノドメイン(polar nanoregion; PNR)や相共存状態による不均一構造のために実験的検証は充分に進んでいない。この系では、物性の大枠の理解が必要である。更に、このような実用材料の特性を解明することは、物性物理学だけでなく、物性工学の観点からも重要である。本研究では、マクロな視点から物性の大枠の理解を目的として、単結晶試料に様々な方向のDC電場を印加して、MPB近傍物質の温度電場相図を明らかにし、マクロな平均構造としての熱力学的平衡状態を決定する。この結果を基にして、物質探索と強誘電体材料開発の基礎の確立を目指す。本研究は、ペロブスカイト型酸化物強誘電体混晶のモルフォトロピック相境界(MPB)近傍の物性に関する基礎的研究である。ペロブスカイト型強誘電体混晶であるPb(Zn1/3Nb2/3)O3-PbTiO3 (PZN-PT)やPb(Mg1/3Nb2/3)O3-PbTiO3 (PMN-PT)は、MPB近傍の組成において、現在知られている強誘電体中で最も高い電気機械結合係数(90%以上)を示し、実際にこれらの物質は、医療用高感度超音波デバイス材料として実用化されている。MPB近傍の大きな誘電・圧電応答の原因は、分極の異方性エネルギー(自由エネルギーの異方性)がMPB近傍で著しく小さくなることにあることを、1998年に、IshibashiとIwataは熱力学的理論を基に提案した。2000年には、FuとCohenが第一原理計算結果を基に同様の機構が提案されている。本研究では、既に、この機構によって異相間や分域間のエネルギー障壁が著しく小さくなること、および自発分極に垂直方向の応答が大きくなることを説明している。しかしながら、この系に特有なMPB近傍のナノドメイン(polar nanoregion; PNR)や相共存状態による不均一構造のために実験的検証は充分に進んでいない。2014年度に、本研究では、マクロな視点から物性の大枠の理解を目的として、単結晶試料に様々な方向のDC電場を印加して、MPB近傍物質の温度電場相図を明らかにし、マクロな平均構造としての熱力学的平衡状態の決定に成功した。

MPB近傍の大きな誘電・圧電応答の原因は、分極の異方性エネルギー(自由エネルギーの異方性)がMPB近傍で著しく小さくなることにあることを、1998年に、IshibashiとIwataは熱力学的理論を基に提案した。本研究では、既に、この機構によって異相間や分域間のエネルギー障壁が著しく小さくなること、および自発分極に垂直方向の応答が大きくなることを説明している。しかしながら、この系に特有なMPB近傍のナノドメイン(polar nanoregion; PNR)や相共存状態による不均一構造のために実験的検証は充分に進んでいない。この系では、物性の大枠の理解が必要である。更に、このような実用材料の特性を解明することは、物性物理学だけでなく、物性工学の観点からも重要である。2015年度には、PZN-PTの非線型誘電率の測定とその挙動の解明に成功した。PZN-PTはリラクサーと呼ばれ、ダイポールグラスとの関連が研究されていたにもかかわらず、非線型誘電率が発散を示さず、正の値をとることが長年謎のままであった。本研究では、DC電場下の線形誘電率測定から、常誘電相で正の値をとる理由は相転移の次数が1次であることによることを明らかにできた。本研究の目的は、モルフォトロピック相境界(MPB)近傍のペロブスカイト型酸化物強誘電体Pb(Zn1/3Nb2/3)O3-xPbTiO3 (PZN-xPT)混晶における電場に対する分極の応答を明らかにすることである。本研究では、PZN-xPT混晶系の温度-濃度-電場相図を実験的に明らかにすることができた。[001]-方向の電場を印加すると相図上に臨界終点が存在すること、ゼロ電場で安定な斜方晶相が存在することを明らかにした。更に、PZN-xPTの常誘電相で、3次の非線型誘電率が正の値をとる理由は、ゼロ電場下における相転移が1次転移であることを明らかにした。本年度は、昨年度から引き続き、マクロな視点から複合ペロブスカイト型強誘電体混晶の物性の大枠を理解することを目的として、[001]-, [011]-, [111]-方向のDC電場を試料に印加して、MPB近傍物質の温度電場相図とその異方性を明らかにする研究を行った。以下に平成26年度の具体的な成果を示す。1.DC電場下の誘電率測定装置の改良本研究では、DC電場印加状態で誘電率が測定できる装置を使用する。本装置は、最大800 Vの電圧まで印加可能である。試料とゲインフェースアナライザーの間には、ハイパスフィルター用のコンデンサーが使用されている。本研究では、装置の改良により、周波数範囲を3桁広げて、10Hzから10 Mzの周波数領域での測定を可能にした。Pb(Zn1/3Nb2/3)O3-xPbTiO3 (PZN-xPT)混晶のエンドメンバーであるPZNはリラクサーとよばれ、散漫な相転移を示すことが知られている。このことから、濃度温度相図上の相境界は不明であったが、一昨年、本研究により、菱面体晶相都政方晶相の間の斜方晶相の安定領域を除いて、x = 4.5, 6, 7, 8, 9%の組成の温度電場相図を明らかに出来た。2014年度は、温度電場相の相境界をゼロ電場まで配送することによって、平均構造としての濃度温度相図を明らかにした。2014年度に計画していた斜方晶相の安定領域を明らかにすることも実現できた。物性I本研究では、温度電場相図の研究で明らかにされた平均構造としての相境界を電場0まで外挿し、PZN-PT混晶の熱平衡状態における平均構造の温度濃度相図を正しいものに書き換えることができた。濃度温度相図上の斜方晶相の安定領域の実験的な解明もできた。今後は、PZN-PT混晶系のLandauエネルギーの展開係数の決定を目標としたい。さらに、この系では、誘電性に大きな非線型生があることが知られている。このことを明らかにするために、非線型誘電率の測定とその解析も行って行きたい。
学習面・行動面の困難を抱える不登校の高校生への社会的自立支援ツールの開発

全国の高校2,600校を対象に質問紙調査を実施し(回収数835,回収率32.1%),以下の研究成果を得た.1高校における不登校生徒のうち,発達障害が懸念される学習面・行動面の困難を抱える生徒の割合は30.8%であることが分かった.2また有効な支援の方向性として,1)本人や保護者との連絡や面談,2)校内外の連携促進,3)特性に応じた指導や環境面等への配慮が必要であることが明らかとなった.3さらに学習面・行動面の困難を抱える不登校の高校生のチェックリストを開発した.チェックリストを活用することで,支援するポイントの明確化だけではなく,当該生徒の不登校予防ツールとしての活用が期待される.平成24年度は、全国の高校における学習面・行動面の困難を抱える不登校生徒についての実態、及び学校内における支援がどのようになされているかについて調査実施を予定していたが、研究協力者らのアドバイスから、実態調査だけではなく、支援ツールの開発を視野に入れた、早期発見のためのチェックリスト作成が重要であるとの考えに至った。そのため、近隣の高校3校及び福岡県立大学附属研究所の不登校・ひきこもりサポートセンターにおいて追加のインタビュー調査を実施し、生徒指導担当者、特別支援教育コーディネーター、センターの専門研究員から不登校生徒のうち発達障害の恐れがある生徒の特性を抽出した。平成24年度の研究は、チェックリストの開発のために、具体的な特性の項目を洗い出し、これらの項目を調査票に追加することで、同時に支援ツールのうち重要な位置にあるチェックリストの開発につなげることができるものであり、本研究におけるその重要度は高い。とりわけ、明らかになった項目においては、小中学校の発達障害の児童生徒と異なり、対人関係上のトラブルとしての攻撃性や自身を傷つける等の行為といった、二次的な課題が具体的な項目として挙げられた。これにより、全国調査においては、(1)対象校における不登校対応及び特別支援教育推進の体制、(2)当該生徒の入学時における中高との連携、(3)当該生徒の入学後のアセスメント体制、(4)校内協働の仕組みづくり、(5)卒後を意識したキャリア支援の体制とその内容の5つの柱に加え、(6)不登校生徒のうち発達障害が懸念されるチェックポイントの6つの柱について質問紙に再構成し、25年度6月に実施の予定である。本研究においては、全国の高校における学習面・行動面の困難を抱える不登校生徒についての実態、及び学校内における支援がどのようになされているかについて調査実施を予定していたが、研究協力者らのアドバイスから、実態調査だけではなく、支援ツールの開発を視野に入れた、早期発見のためのチェックリストの作成が重要であるとの考えに至った。平成25年度は、インタビュー調査により不登校生徒のうち発達障害の恐れがある生徒の特性を抽出し、(1)対象校における不登校対応及び特別支援教育推進の体制、(2)当該生徒の入学時における中高との連携、(3)当該生徒の入学後のアセスメント体制、(4)校内協働の仕組みづくり、(5)卒後を意識したキャリア支援の体制とその内容、(6)不登校生徒のうち発達障害が懸念されるチェックポイントの6つの柱について質問紙に再構成し、全国調査を実施する予定であった。しかし、(6)のチェックリストにおいて、倫理上配慮が必要と考えられる項目があることを研究協力者から指摘され、また特別支援教育に携わる関係者のアドバイスの下、再度検討を要すると判断したことから、これを再度検討した。また、この検討に時間を要したため、調査時機を逸してしまい、全国調査は平成26年度に実施することとなった。全国の高校2,600校を対象に質問紙調査を実施し(回収数835,回収率32.1%),以下の研究成果を得た.1高校における不登校生徒のうち,発達障害が懸念される学習面・行動面の困難を抱える生徒の割合は30.8%であることが分かった.2また有効な支援の方向性として,1)本人や保護者との連絡や面談,2)校内外の連携促進,3)特性に応じた指導や環境面等への配慮が必要であることが明らかとなった.3さらに学習面・行動面の困難を抱える不登校の高校生のチェックリストを開発した.チェックリストを活用することで,支援するポイントの明確化だけではなく,当該生徒の不登校予防ツールとしての活用が期待される.平成23年度は、全国の高校における学習面・行動面の困難を抱える不登校生徒についての実態、及び学校内における支援がどのようになされているかについて調査を実施するための基礎調査を行い、全国調査に向けての質問紙の構成を行った。具体的には、先行研究の整理、学会等での情報収集、そして近隣の高校2校及び中学校1校において生徒指導担当者、養護教諭、特別支援教育コーディネーターへのヒアリング、不登校支援機関の相談担当者へのヒアリングを実施し、これらの内容から課題を抽出した後に質問紙に盛り込むべき複数の柱を構築した。平成23年度の研究は、調査の事前ヒアリングを実施することで、ある程度の支援方法の方向性や内在する課題を把握することができ、そのうえで調査票の作成に向かうことで、収集されるデータ内容の精度を高めるようにすることができる。この点において意義があり、かつ重要性の高いものと考える。

ヒアリング等の結果、校内全教員の協働、校外の関係機関や中学校との連携の下に特別支援教育が機能している高校では、学習面・行動面の困難を抱える不登校生徒は予防できることが示され、また、高校の特別支援教育の課題としてキャリア支援を重視していること、さらには、現在県高校教育課での導入の検討がなされているスクールソーシャルワーカーに対して大きな期待が寄せられていることも聞き取った。これにより、全国調査においては、(1)対象校における不登校対応及び特別支援教育推進の体制、(2)当該生徒の入学時における中高との連携、(3)当該生徒の入学後のアセスメント体制、(4)校内協働の仕組みづくり、(5)卒後を意識したキャリア支援の体制とその内容の5つの柱について質問紙を構成した。なお全国調査の実施は平成24年度に実施する予定である。本研究は、全国の高等学校における学習面・行動面の困難を抱える不登校生徒の実態、および学校内における支援の内容を把握するとともに、これらの生徒への支援ツールとして、早期発見のためのチェックリストの開発を目標とした。平成26年度は、調査の実施と解析、さらにチェックリストの開発をおこなった。主な調査項目は、(1)不登校対応および特別支援教育の推進体制、(2)不登校生徒の状況および学習面・行動面の困難を抱える生徒の状況、(3)効果があった具体的な不登校生徒への支援内容、(4)学習面・行動面の困難を抱える生徒の特性詳細、(5)学習面・行動面の困難を抱える不登校生徒の不登校のきっかけと対応策、(6)発達障害生徒への具体的支援内容とした。とりわけ(4)はチェックリストの開発に使用した。調査対象は全国の全日制を有する高校の52%にあたる2600校の高等学校とし、835校からの回答を得た(回収率32.1%)。解析の結果、1校当たりの不登校生徒数の平均値は6.34名であり、不登校生徒数全体に占める学習面・行動面の困難を抱える不登校生徒は30.8%であった。これは、全国の小中学校通常学級における学習面・行動面の困難を抱える児童生徒の割合である6.5%(文部科学省)を大幅に上回る数値であり、学習面・行動面の困難を抱える生徒は不登校になりやすい危険性を有しており、不登校予防に向けた支援の必要性と具体的な支援内容を明らかにすることができた。さらに、チェックリストは「注意を払うことの課題」「こだわりやコミュニケーションの課題」「社会性の課題」の3因子16項目からなる尺度として開発することができた。今後は、これらの成果を使用し、チェックリストの妥当性を検証し、さらに精度を高めていくことを目指しており、研究を継続する予定ある。なお、今回得られた成果は、原著論文としてまとめ、日本保健福祉学会誌に投稿している。社会福祉平成24年度は、全国の高校における学習面・行動面の困難を抱える不登校生徒についての実態、及び学校内における支援がどのようになされているかについて調査実施を予定していたが、これができていない。これは研究協力者らのアドバイスから、支援ツールの開発を視野に入れた、早期発見のためのチェックリスト開発についての調査を同時に実施した方がよいという考えによるものである。実態及び支援方法の調査ののちに、チェックリスト開発のための調査を行うことは二度手間であり、場合によっては回答者に過重の負担を強いる可能性があることから、24年度はインタビューに基づくチェックリスト項目の洗い出しを行ったものである。しかし、実態の把握のための調査は実施できていないことから「やや遅れている」と判断した。