hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冷戦初期アメリカ文学研究・人種・ジェンダー・アクティビズム

本研究は1940年代から50年代の第二次世界大戦から冷戦初期に書かれたアメリカの作家の文学作品とアクティビズムを分析する。戦争と冷戦を通じて急速にグローバル化してゆくアメリカ社会のなかで、人種とジェンダーという問題をナショナルでインターナショナルな視点から見直した作家の作品とアクティビズムを、これまで取り上げられることが少なかったアフリカ系そして白人女性作家も含めて多面的でハイブリッドな視点から検証することが、本研究の目的である。この研究目的を踏まえ平成28年度は、これまで行ってきたWilliam Faulknerなどのリベラル系男性作家やアフリカ系の女性作家の第一次資料の収集、精読、分析を行いつつ、リリアン・スミスらの白人女性作家の作品の分析を行った。またこれらの作家のジャーナリストや編集者としての経歴をもつことから、当時のメディアとの関連性の中で考察することで、より多角的な文学作品とそのアクティビズムについて考察を試みた。研究成果としては、『ノンフィクションの英米文学』(仮題)と題した共著において、Smithの作品ととアクティビズムについての論考を執筆し、印刷中である。研究発表としては、ジェンダー史学会第14回年次大会で、全体タイトル「大衆メディアにみる「総力戦体制」の表象と戦後における連続性」と題したパネルを行った。さらに、ギリシアのPANTEION UNIVERSITY OF SOCIAL AND POLITICAL SCIENCESにて、3月19日から26日まで滞在し、修士課程の学生向けのPrint Media and Popular Culture:Historical Perspectives: Theory and Practice(Postgraduate Seminar/Workshop)にゲストスピーカーとして招待され、講演を行った。平成29年度は、収集した資料の分析を、共著1編、研究発表1回、講演2回の形にまとめることができた。しかし、このほかに予定していた論文2本については、まとめることができなかった。主な理由としては、研究対象の作家とアクティビズムを考えるうえで重要だと考えられる、作家と当時のメディアに関する資料収集が、海外での資料収集が実施できなかったことを含め思うようにはかどらなかったことにある。しかし、国内で集められる資料については着実に収集をすすめていること、本年度は海外での資料収集も実施予定であるため、遅れは取り戻せると考えられる。
植民地統治下台湾における教員の社会的役割に関する基礎的研究

本研究は、日本による植民地統治下の台湾において、近代学校と台湾の人々とをつなぐ存在としての学校教員に注目し、学校教員が植民地統治下の台湾社会においてどのような位置にあったのかを明らかにする。具体的な研究課題として、1教員のキャリアコースの形成、2教員の社会的立場の形成、3地域の諸機関や地域の人々と教員とのかかわり、の3点について検討・分析をおこなう。以上の検討・分析を通じて、植民地統治下を生きた人々の多様な経験を総合的・包括的に捉え、植民地統治の経験をめぐる意識の分断状況を克服し、共通した基盤に立った相互理解を実現するための枠組みを形成することを目指す。
扇状地における水循環構造の変遷と水資源利用秩序の再構築に関する研究

扇状地は地球に広く分布し、水に恵まれているため、都市が数多く発達している。地下水資源開発・管理を行うために、扇状地における水循環、地下水流動、水質変動、地下水年齢を把握することが重要である。特に、経済発展に伴う水資源問題を抱えている扇状地に関する水循環研究は少ない。本研究はまず扇状地水循環に関する地下水流動系、そして表層水と地下水の交流関係を調べた。次に流動系に沿って水質変動、特に硝酸イオン濃度分布を調査し、地域の水質形成プロセスを明らかにした。また、地下水年齢を把握するために、既存のトリチウムを用いる手法にCFCsやSF_6と組み合わせるという新しい手法を用いた。その事例研究として、扇状地の涵養域である山地における降雨浸透プロセス、大規模な灌漑が局地地下水流動系の水質にどのような影響を与えているのかを評価した。研究期間中に太行山扇状地、黄河扇状地およびそれらからなる複合扇状地での地下水および河川水を採取し、主要イオン濃度、硝酸、水素・酸素安定同位体、窒素同位体(^<15>N)、トリチウム、CFCsなどを測定し、以下のような重要な結果を得ている。1)太行山扇状地では降水の涵養の影響を受け、水質組成はCa-HCO_3型となっている。また黄河扇状地の地下水はCa-HCO_3型、Na-HCO_3型からNa-SO_4型に変化している。2)CFC-12とトリチウムにより算出された南部黄河扇状地の地下水年代は2350年の範囲にある。3)浅層地下水の硝酸の起源は主に窒素化学肥料と堆肥によるものが^<15>Nによって判明された。また、地下水の硝酸イオン濃度および<15>^N同位体の分析結果を総合すると、南部黄河扇状地での地下水に脱窒プロセスの存在が示唆された。4)黄河水を利用した灌漑の結果は地下水の塩分が著しく溶脱し,地下水質組成がNa-SO_4型からCa-Na-HCO_3型に変化した。その塩分溶脱前線の進行速度は200m/年と推定される。本研究は,過去半世紀,人間活動の最も激しい地域の一つである中国華北の扇状地に焦点を絞って,マルチトレーサーなどの手法を駆使し,地域の水循環及び物質循環経路を調べることより、乾燥半乾燥気候条件下で扇状地の水循環構造および人間活動に起因する構造改変メカニズムを解明することを目的とする。今年度は流域における水循環現状の把握および地下水のCFC濃度分析方法の確立について研究を実施した。●地域の水循環現状調査華北平原の地下水涵養域である太行山に沿って、多くの扇状地が形成されている。今年度は新郷、石家庄および保定地域を選び、扇状地の地表水,湧水及び地下水を採取し,主要化学成分及び窒素,酸素,水素同位体分析を行った。水の化学成分分析にはICP,イオンクロマト及びガスクロマトを,安定同位体分析は質量分析計をそれぞれ使用した。その結果、過去半世紀にわたって、扇状地の地下水位の低下は石家庄および保定地域で顕著に見られた。一方、新郷地域で農地灌漑には黄河の水が使われている。

その影響で灌漑地域の地下水質は確実に変わってしまった。●地下水中のCFC分析手法の確立文献調査を通じ,地下水中のCFCsに関する研究現状および問題点を整理した。それに基づいて・陸水のCFC濃縮ラインを試作し,取得した水サンプルの前処理を行い,ECD検出器付きガスクロマトグラフを用いて,CFC濃度分析を行った。この手法を用いて・保定地域の扇状地から採集した地下水CFCを測定し・概ねよい結果が得られた。これら一連の過程を通して,CFCを用いた滞留時間推定に関する,サンプリング前処理-分析スキームを確立した。本研究は,中国半湿潤・半乾燥地域である華北平原西側に位置する黄河扇状地、太行山扇状地およびその両者からなる複合扇状地を対象として、人間活動影響の大きい扇状地における水循環・水質進化プロセスを明らかにするものである。特にCFC,環境同位体などを利用し、乾燥半乾燥気候条件下で人間活動による扇状地水循環構造改変メカニズムを解明することを目的とする。今年度は流域における水循環現状の把握および地下水のCFC、水素・酸素同位体測定を実施した。●地域の水循環現状調査太行山、黄河および灌概の影響を受けて、扇状地での地下水流動および水質進化が複雑な様子を呈した。地下水質は太行山扇状地ではCa-HCO3型で、黄河扇状地ではCa-HCO3型およびNa-HCO3型、複合扇状地ではNa-SO4型のように変化していく。一方、黄河を境にして南北二つの地下水流動系が形成されていた。3H及びCFC12の分析結果は、南部地下水流動系で地下水年齢が概ね2350年であり、特に河川沿いの浅層地下水が雨期に洪水に酒養されたことを示唆した。また、北部地下水流動系では、黄河水によって灌概された地域での地下水質組成はNa-SO4型からCa-Na-HCO3型大きく変わり、水質および180の結果から複合扇状地における地下水と地表水の交流関係を明らかにした。●地下水中のCFC分析手法の確立現地から採集した水サンプルを前年度で完成した前処理装置を用い手、水中のCFCおよびSF6を収集・精製してから,ECD検出器付きガスクロマトグラフにてCFCおよびSF6濃度分析を行った。CFCおよびSF5の分析データを基づき、扇状地における地下水年齢を算出し、概ねよい結果が得られた。本研究は,中国半湿潤・半乾燥地域である華北平原西側に位置する黄河扇状地、太行山扇状地およびその両者からなる複合扇状地を対象として、人間活動影響の大きい扇状地における水循環・水質進化プロセスを明らかにすることを目的とする。今年度は流域における水循環現状の把握および地下水のCFC、流域内の富栄養化元素であるリンや窒素、POPs汚染状況調査を実施した。●地域の水質現状調査太行山、黄河および灌漑の影響を受けて、扇状地での地下水流動および水質進化が複雑な様子を呈した。また、経済発展に伴い、扇状地の水質も大きく変化した。特に黄河扇状地である賈魯河流域では、地下水および河川水には溶存酸素が低く、アンモニア窒素、硝酸窒素およびフェノール類物質が検出された。また、河川底質におけるリンやフェノール類物質分布は流域の洪水頻度と関連していることが推定された。●扇状地地下水の年齢推定CFCおよびSF_6の分析データとトリチウムの分析結果を比較し、CFCおよびSF_6よる地下水年齢推定精度が確認された。淮河上流における黄河扇状地の一つである賈魯河流域では、浅層と深層地下水年齢はそれぞれ30年以内と40年以上であることが分かった。また、同様な方法で、千葉県市川市、千葉市、松戸市における低地湧水の年齢を測定したところ、台地における地下水の滞留時間はおよそ2030年である結果が得られた。
振幅変調駆動型アクティブマスダンパの開発

本研究では,機械構造物の制振装置として知られる動吸振器を機械的かつ能動的に駆動する際の制御信号に振幅変調を適用することで,従来設計方法の限界を超えた超小型・軽量な可動質量を備える振幅変調駆動型アクティブマスダンパを開発し,制振性能を検証することを目的とする.小質量による制振力の不足を補うために,振幅変調の施された高い振動数の搬送波信号で可動質量を強制駆動することによって加速度を増幅しつつ,搬送波と変調波の差周波数の慣性力成分を利用して,主構造物の共振周波数付近の振動抑制を図る.平成30年度は研究の第1段階として,AM-AMDの動特性を表す理論式の導出と,それに基づく振幅変調駆動型動吸振器単体の動的応答を求めるための数値計算モデルを構築した.また,主系構造物と動吸振器とを組み合わせたモデルへと発展させ,外乱作用時の振動系の応答,制振効果を数値的に予測した.可動質量の大きさを基準としたときの,既存の受動型/能動型動吸振器による制振性能との比較により,本課題で提案する動吸振器の優位性を見出した.この際,搬送波周波数,信号の変調度,位相などの組み合わせを変化させ,制振効果を最大化しつつ,変調に伴って発生する差周波数以外の2成分が主系構造物の応答に及ぼす影響を回避するためのパラメータ条件を明らかにした.さらに,振幅変調駆動型動吸振器を試作し,動吸振器単体での動作試験を実施したところ,振幅変調された駆動信号に応じて,意図した周波数成分の加速度応答が動吸振器より得られることを確認した.平成30年度に検討を予定した理論式の導出,数値計算モデルの構築と応答予測,数値的評価の実施,小質量化の面での既存型動吸振器に対する優位性の確認等,おおむね計画通りに実施できた.また,提案する動吸振器を試作し,予備的ではあるが単体試験を実施した結果,完全ではないものの理論的に予測されたとおりの応答を確認しつつある段階に至っているので,本研究はほぼ順調に進展していると考える.当初計画よりも若干早く製作・予備的評価を実施した振幅変調駆動型動吸振器の試作機について,平成30年度内に確認された問題点の解消を図るべく改良を施す.提案装置単体の基本性能評価試験として,DSPコントローラにて生成した振幅変調信号を,リニアアンプドライバにて増幅して可動質量を駆動し,振動応答の計測によって,意図した加速度を任意に生成できることを確認する.続いて制振対象の主構造模型を製作,提案装置と結合し,調和外力加振のもとで提案装置の制振性能を実験的に評価する.本研究では,機械構造物の制振装置として知られる動吸振器を機械的かつ能動的に駆動する際の制御信号に振幅変調を適用することで,従来設計方法の限界を超えた超小型・軽量な可動質量を備える振幅変調駆動型アクティブマスダンパを開発し,制振性能を検証することを目的とする.小質量による制振力の不足を補うために,振幅変調の施された高い振動数の搬送波信号で可動質量を強制駆動することによって加速度を増幅しつつ,搬送波と変調波の差周波数の慣性力成分を利用して,主構造物の共振周波数付近の振動抑制を図る.平成30年度は研究の第1段階として,AM-AMDの動特性を表す理論式の導出と,それに基づく振幅変調駆動型動吸振器単体の動的応答を求めるための数値計算モデルを構築した.また,主系構造物と動吸振器とを組み合わせたモデルへと発展させ,外乱作用時の振動系の応答,制振効果を数値的に予測した.可動質量の大きさを基準としたときの,既存の受動型/能動型動吸振器による制振性能との比較により,本課題で提案する動吸振器の優位性を見出した.この際,搬送波周波数,信号の変調度,位相などの組み合わせを変化させ,制振効果を最大化しつつ,変調に伴って発生する差周波数以外の2成分が主系構造物の応答に及ぼす影響を回避するためのパラメータ条件を明らかにした.さらに,振幅変調駆動型動吸振器を試作し,動吸振器単体での動作試験を実施したところ,振幅変調された駆動信号に応じて,意図した周波数成分の加速度応答が動吸振器より得られることを確認した.平成30年度に検討を予定した理論式の導出,数値計算モデルの構築と応答予測,数値的評価の実施,小質量化の面での既存型動吸振器に対する優位性の確認等,おおむね計画通りに実施できた.また,提案する動吸振器を試作し,予備的ではあるが単体試験を実施した結果,完全ではないものの理論的に予測されたとおりの応答を確認しつつある段階に至っているので,本研究はほぼ順調に進展していると考える.当初計画よりも若干早く製作・予備的評価を実施した振幅変調駆動型動吸振器の試作機について,平成30年度内に確認された問題点の解消を図るべく改良を施す.提案装置単体の基本性能評価試験として,DSPコントローラにて生成した振幅変調信号を,リニアアンプドライバにて増幅して可動質量を駆動し,振動応答の計測によって,意図した加速度を任意に生成できることを確認する.続いて制振対象の主構造模型を製作,提案装置と結合し,調和外力加振のもとで提案装置の制振性能を実験的に評価する.
コレステロールのプロトン共役性膜透過機構の解析

遊離型コレステロールのライソゾーム膜通過過程は、その側鎖構造に特異的であり、C17位或いはC20位にオキソ基をもつステロイドにより特異的に阻害される。また、ライソゾーム内酸性環境を要することから、この過程に何らかのマシナリーが存在することを示唆してきた。そこで、紫外線照射によりラジカル化し、標的分子との間に共有結合を作って結合する光親和性標識体を利用して、ライソゾームでのこのマシナリーに関わる因子の同定を試みた。純度の高いライソゾーム画分調製法としてデキストラン法を用い、これにより得られるライソゾーム・ミトコンドリア画分と、小胞体画分とを個々に標識した。その結果、それぞれのオルガネラに特異的なバンドが検出されたが、中でもライソゾームにおいては、輸送阻害活性を有するプロゲステロン特異的でライソゾームにのみ局在する22kDaの蛋白質が検出された。この22kDa蛋白質はライソゾームにおけるコレステロール輸送に関わる因子の有力な候補と考えられたことから、その精製を試みた。現在、これにより単一バンドとして得られた22kDa蛋白質の微量アミノ酸配列決定を進めている。ライソゾームにおけるコレステロール輸送を担う因子の同定は、遺伝性疾患であるC型ニーマン・ピック病との関与も含めて非常に興味深く、早急に解析を進めてゆきたいと考えている。またマクロファージにおいては、ライソゾーム膜を通過したコレステロールが、小胞体で再エステル化される経路のほかに、マクロファージ自身が合成するアポEを含むHDL様粒子に乗せられ、細胞外に積極的に分泌される経路があることを見出してきた。ライソゾーム通過後のコレステロール輸送には中間径フィラメントの関与が報告されており、我々の見出したこの経路における中間径フィラメントの役割を現在検討中である。これらの関与が明らかになれば、コレステロール輸送制御機構を細胞骨格という新たな視点から改めて見つめ直すことになり、従来に無いタイプの抗動脈硬化薬開発の糸口となるであろう。
複合レーザを用いたチタン製生体機能部品の個別三次元造形

純チタンあるいはチタン合金は生体適合性に優れており,人工骨や歯冠などの生体機能部品に用いられているが,切削や塑性加工が困難な難加工性材料であるため,製造されている生体機能部品のサイズや形状は限られている.そこで本研究では,CADなどの三次元データを利用して直接三次元製品を造形するレーザプロトタイピングを用いて,チタン製生体機能部品を直接製造する方法の開発を目的とする.前年度に示されたチタンモデルの低疲労強度について,焼鈍,静水圧成形(HIP)等の後処理を行い,疲労強度の向上を試みた.モデルの疲労強度は焼鈍によりわずかな向上は見られるが,依然として低い.HIP処理を行ったモデルは,密度がほぼ100%となり,疲労強度も固体材料と同等の値を示した.造形後のHIP処理が有効であることが明らかになった.また,造形中に生じるモデルの変形および残留応力の測定を行った.造形中に生じる変形は主にレーザ走査方向と平行に生じる.そして,造形後モデル内に存在する残留応力を測定するためにはり状モデルを作成し,切削法により測定した.残留応力分布は,モデル表面付近に最大の引張応力,内部ではほぼ零,基板との接合面付近において引張応力を示すことが明らかとなった.モデル表面の最大引張残留応力は,モデルサイズやレーザ走査速度の影響を受けず,ほぼ同じ値を示した.残留応力の低減には,焼鈍などの熱処理,あるいは各造形層において,造形面を再度レーザ走査を行う方法に効果があることが明らかとなった.さらに,主熱源にYAG,副熱源にCO_2を用いた複合レーザシステムを構築し,造形モデルの精度向上を試みた結果,粉末上に平面を成形する場合,副熱源にて後熱を行うことにより造形中の変形を抑制する効果はみられたが,三次元モデル内の残留応力低減には効果はみられなかった.純チタンあるいはチタン合金は生体適合性に優れており,比強度が高く,弾性係数が人骨の値に近いため,人工骨や歯冠などの生体機能部品に用いられている.しかしながら,チタン金属は切削や塑性加工が困難な難加工性材料であるため,製造されている部品のサイズや形状は限られており,人体が生体機能部品に適合することが強いられている.そこで本研究では,CADなどの三次元データを利用して直接三次元製品を造形するレーザラピッドプロトタイピングを用いて高精度なチタン製生体機能部品を直接造形する方法の開発を目的とする.純チタン粉末を用いて三次元造形を行う場合の造形条件を既存のレーザプロトタイピング装置を用いて調べた.線状固化実験,壁状固化実験等の基礎実験よりレーザの照射条件,走査速度,積層厚さ等の造形条件を決定した.そして,造形モデルの特性を調べるため密度,引張強度および疲労強度の機械的特性について調べた.その結果,造形モデルの密度は85%以上と高い値を示した.引張強度は固体純チタンの値とほぼ同じとなったが,疲労強度は固体の約20%であった.また,三次元造形において生じるモデルの変形や割れについて調べるために,熱伝導および弾性有限要素法を基にシミュレータの開発を行い,造形中の固化体の変形について計算した.レーザビームの直線走査の往復により粉末上に平面を成形する場合の計算を行った結果,レーザビームの移動にともない平面が大きく変形すること,造形中の平面の変形量はレーザビームの直線走査が長くなるにしたがい増加することがわかった.したがって平面の変形を抑えるには直線走査の距離を短くする走査経路の設定が必要である.また,固化した平面の端部に大きな引張りの応力が発生することが解析より求められ,割れ発生の可能性が示された.純チタンあるいはチタン合金は生体適合性に優れており,人工骨や歯冠などの生体機能部品に用いられているが,切削や塑性加工が困難な難加工性材料であるため,製造されている生体機能部品のサイズや形状は限られている.そこで本研究では,CADなどの三次元データを利用して直接三次元製品を造形するレーザプロトタイピングを用いて,チタン製生体機能部品を直接製造する方法の開発を目的とする.前年度に示されたチタンモデルの低疲労強度について,焼鈍,静水圧成形(HIP)等の後処理を行い,疲労強度の向上を試みた.モデルの疲労強度は焼鈍によりわずかな向上は見られるが,依然として低い.HIP処理を行ったモデルは,密度がほぼ100%となり,疲労強度も固体材料と同等の値を示した.造形後のHIP処理が有効であることが明らかになった.また,造形中に生じるモデルの変形および残留応力の測定を行った.造形中に生じる変形は主にレーザ走査方向と平行に生じる.そして,造形後モデル内に存在する残留応力を測定するためにはり状モデルを作成し,切削法により測定した.残留応力分布は,モデル表面付近に最大の引張応力,内部ではほぼ零,基板との接合面付近において引張応力を示すことが明らかとなった.モデル表面の最大引張残留応力は,モデルサイズやレーザ走査速度の影響を受けず,ほぼ同じ値を示した.残留応力の低減には,焼鈍などの熱処理,あるいは各造形層において,造形面を再度レーザ走査を行う方法に効果があることが明らかとなった.さらに,主熱源にYAG,副熱源にCO_2を用いた複合レーザシステムを構築し,造形モデルの精度向上を試みた結果,粉末上に平面を成形する場合,副熱源にて後熱を行うことにより造形中の変形を抑制する効果はみられたが,三次元モデル内の残留応力低減には効果はみられなかった.
有機スズ、アンチモンハライド触媒によるオキシランの開環、付加方向の任意制御

有機スズハライド錯体と有機アンチモン化合物が、オキシランやオキセタンのような小員化合物を特異的に活性化することを見い出し発展させた。これらを触媒とすることの有利な点は、系がほぼ中性に保たれるため、本来不安定で重合や異性化をおこしやすいこれらの小員環エーテルの反応が高収率高選択的に進行することである。また典型金属化合物を本研究のように触媒とする結果も従来にあまり認められない事実も注目に値する。以下に結果の概要を示す。1.ヘテロクムレンとモノ置換オキシランとの付加方向制御Bu_2Sul_2と塩基との錯体を触媒とする場合には、オキシランは置換基の付かない側で選択的に開裂し、3位と5位に置換基を有するヘテロ五員環生成物が得られる。反応は室温で発熱的に進行し、高収率である。触媒の存在しないときは全く付加は生起しないことから触媒活性の高いことが明らかである。これに対し、全く同じ基質に対してPh_4SbIを触媒とすると、ほとんど同じ条件下において、オキシランの開環方向が反対となる。すなわち、オキシランは置換基の付いた側で選択的に開裂し、3位と4位に置換基を有するヘテロ五員環が得られた。特にヘテロクムレンとしてケテンを用いるとオキシランの開環方向に加え、ケテンの反応位置も変わり生成物が全く変化する。このように両触媒は全く同じ基質に対して異なった作用をし、相補的に用いられることが判明した。2.アミンとオキシランの反応によるアミノアルコールの合成Ph_4SbOT_f(T_fトリフラート)を触媒とすれば、オキシランとアミンの反応が完全に非水の条件下で、しかも等モルの基質間で完全に進行した。3.1、2の反応はオキシランだけでなくオキセタン誘導体に適用することも可能である。モノ置換オキシラン(以下,単にオキシランと称す)とヘテロクムレンとのシンクロ付加反応において,ほとんど同等の条件下において,単に,触媒を代えるだけでオキシランの開環付加の芳香を,ほぼ完全に逆転させることがおおむね可能となった.以下に各々について結果の概要を示す.1.a-開裂シクロ付加触媒としてはPh_4SbIが特異的に効果を発揮し,同じタイプのPh_4SbBr, Ph_4SbClはもとよりPh_3SbI_2や同族の代表的なオニウム塩であるBu_4PI, Bu_4NIなどはα-開裂選択性を持っていない.ヘテロクムレンとしては,カルボジイミド,イソシアナート,ケテンと幅広く適用可能であるが,なかでもカルボジイミドとの反応はほぼ100%の選択率であった.また,オキシランの置換基による影響はほとんどなく,特にα-開裂が困難とされている電子吸収性基の場合にも選択的にα-開裂シクロ付加体が得られることは,本触媒系の優位性を示すものである.2.ベーター開裂シクロ付加一般に,従来の触媒はこのタイプの付加と促進するものであるが,反応条件が厳しく,収率も低いことが欠点であり,適用可能なオキシランにも限界があった.この点に着目し,活性が高く,適用範囲の広いことを条件に触媒検索を行った結果, R_2SnI_2とルイス塩基(HMPAやホスフィン)とから形成される錯体が非常にすぐれた活性を示し,ほぼ完全なβ開裂シクロ付加選択性を持つことが判明した.近年、触媒といえば遷移金属が中心であり典型金属はあまり顧みられていない。しかし、後者は安価で、しかも国内でも産出するものが多くこれを触媒反応に組み入れる試みは重要な課題と考えている。

本研究では特に有機アンチモンハライドがオキシランなどの環状エーテルに特異的に作用し、これが有機スズ化合物と相補的に、しかも触媒として温和な条件で使用できることを明らかにした。1.シクロ付加反応初年度においては、おもにイソシアナートやカルボジイミドとモノ置換オキシランとのシクロ付加反応について検討したが、ヘテロクムレンとしてケテンを用いると、有機スズ触媒(Bu_2Sn_2-HMPA錯体)がジオキソラン誘導体を生成するのに対し、Ph_4Sbを触媒とし非極性溶媒中で反応を行うことにより、医薬中間体としても重要なブチロラクトンを選択的に得ることが可能となった。またオキシランと類似の環状エーテルであるオキセタンとケテンとの反応でも同様の結果が得られ、6員環ラクトンが45°Cという温和な条件下、高収率で生成した。2.オキシランとアミンの反応オキシランをアミンで開環する反応は天然物合成につながるアミノアルコールを合成する方法として一般的、かつ重要なものであるが、過剰のアミンを用いて水の存在下、高温条件を必要としている。これに対しPh_4SbOT_f(T_f:トリフラート)を触媒として用いると、等モルのアミンで、しかも完全に非水条件下においてすみやかに付加反応が起こる。3.有機スズ化合物による等モル反応環状エーテルと有機スズハライド錯体により系中で形成されるω-ハロアルコキシドスズ化合物を別途合成し、これに対する塩基の作用を明らかにするとともにヘテロ環化合物を合成する手段を開発した。
日韓宗教文化の混在における葛藤とめぐみ

研究代表者の櫻井は、2008年8月1日、2日の両日、韓国釜山において開催された東アジア宗教文化学会創設大会において、韓国の共同研究者と研究打ち合わせを行い、成果報告書の方向付けについて検討した。この成果を研究報告書及び、科学研究費研究成果公開促進費の出版図書に助成申請を行い刊行する計画を進行させている。なお、研究分担者及び、協力者と共同で行った研究は下記の通りである。1)櫻井、李賢京は札幌市内の外来宗教の宣教活動を概観する調査票調査を学生・大学院生と共に実施した。また、李は韓国系教会について事例研究を実施した。2)中西尋子はオンヌリ教会の機関調査、及び統一教会渡韓日本人女性信者の現地調査を行った。3)猪瀬優理、田島は、札幌市の在日コリアン社会を、札幌の朝鮮学校から調査に入り、調査協力可能な世帯を紹介してもらい、信仰継承と家族の役割、日常的な教団活動におけるジェンダーの規制に関して調査を行い、調査対象過程を東京・大阪の在日コリアン社会に拡大して成果を収めた。4)土屋は、日本のキリスト教宣教史のなかで宣教活動の問題を考察する作業を行った。5)韓国におけるキリスト教宣教史については、基本的な韓国語文献を日本語に抄訳する作業を韓国人留学生に依頼するなどして、前年度に引き続き、基本文献の読解に務めた。日本・韓国の宗教研究者による宗教文化研究の協働作業は、2009年に研究代表者の北海道大学における研究集会へと引き継がれた。研究代表者の櫻井は、日本において宗教摩擦及び社会的コンフリクトを発生させている韓国系のプロテスタント、新宗教教団の調査を実施しながら、韓国側研究者と2007年5月済州島で会議、2007年8月には岡山で会議を持ち、今後の調査協力体制の構築を検討した。1)櫻井、李賢京は札幌市内のキリスト教会各教派の宣教活動を概観する調査票調査を学生・大学院生と共に実施した。2)中西尋子は在日大韓基督教会の機関調査、及び統一教会渡韓日本人女性信者の現地調査を行った。3)猪瀬優理、田島は、札幌市の在日コリアン社会を、札幌の朝鮮学校から調査に入り、調査協力可能な世帯を紹介してもらい、信仰継承と家族の役割、日常的な教団活動におけるジェンダーの規制に関してパイロットスタディを行った。本調査は次年度になる。4)土屋は、日本のキリスト教宣教史のなかでスピリチュアリティの問題を考察する作業を行った。5)韓国におけるキリスト教宣教史については、基本的な韓国語文献を日本語に抄訳する作業を韓国人留学生に依頼するなどして、基本文献の読解に務めた。本年度の研究成果は以上の通りであるが、次年度は、韓国側研究者との共同研究会を開催する予定で準備を進めようと考えている。
学生相談における東日本大震災後の大学コミュニティ支援に関する臨床心理学的研究

本研究では、筆者らの所属する学生相談機関において実践された、東日本大震災後3年間にわたる大学コミュニティ支援活動を振り返り、大学コミュニティの危機状態における支援のあり方について検討した。支援活動の個別性・専門性に基づき、1第一次支援(相談機関来談者への支援)、2第二次支援(震災の影響を強く受けた学生への支援)、3第三次支援(全学生、教職員への支援)の3つの水準に分類した。また、学生相談機関スタッフ間の相互サポートも重要な支援活動と捉え、その機能について検討した。研究の結果、震災後初期中期における大学コミュニティ支援に関する有用な活動が明らかとなった。本年度は,昨年度の研究(研究13)に続き、以下の研究46を実施した。研究4:平成24年度に実施した大学コミュニティ支援活動に関して、支援活動の水準別(第一次支援:学生相談所来談者への支援、第二次支援:震災の影響を強く受けていると考えられる学生への支援、第三次支援:全学生・教職員への支援、スタッフ間相互支援:学生相談所スタッフ間の相互の支援)に活動内容をまとめ、今後の課題について検討した。その結果、震災から時間が経過する中で、個別支援の必要な対象者は減少し、震災発生後3年目以降は第二次支援や第三次支援の重要性が高まっていくと推察された。研究5:震災発生から約3年の間に、震災に関係する主訴及び震災の影響がうかがわれる自発来談学生のケースを分析し、時間経過に伴う相談内容の変化や特徴、震災の中期的な影響について検討した。該当する48例について分析した結果、震災から時間が経過するほど、学生個人の回復度の差が大きくなり、抱える問題も複雑化、個別化していくことが明らかになった。また、震災の中期的な影響として、震災体験は、日常的な不安やストレスを底上げしうる可能性があることが示唆された。また、ネガティブなストレス体験に伴い震災時の体験や記憶が想起されやすくなることも、中期的な影響の一つとして挙げられた。研究6:震災後3年間の支援活動についてまとめ、震災後初期中期における学生相談機関の大学コミュニティ支援のあり方について検討した。その結果、震災直後は、急性反応を示す学生への対応と震災以前からの継続来談中の学生とのつながりを取り戻す活動が中心となることが明らかとなった。また、震災から1年以上が経過した時点では、長期的な影響を被りながらも潜在している学生へのアプローチが重要になることが示唆された。研究1:東日本大震災後1年間の学生相談所における支援活動について,第一次支援(相談所来談者への支援),第二次支援(震災の影響を強く受けた学生),第三次支援(それ以外の学生,教職員),スタッフ間相互支援というを四つの観点から,各水準における支援活動についてまとめ,その意義と課題について検討した。第一次支援においては,震災直後と半年以降の来談者の抱える問題の性質の違いや対応のポイントが整理された。第二次支援においては,PTSDハイリスク群への対応の工夫として,日常に近い文脈で,気軽に不調を表現できる機会を提供することや時期に応じたストレスへの対処の仕方に関する情報の提供の重要性が示唆された。第三次支援においては,予防教育の重要性と学生や教職員の参加率を高める取り組みの必要性が明らかとなった。スタッフ間相互支援については,定期的なスタッフ間の情報共有が,活動方針の混乱を防ぐとともに,スタッフの燃えつきを防止する効果があることが示唆された。研究2:平成24年度の全学生調査の結果に基づき抽出されたPTSDハイリスク群の学生に対して,震災後のストレスが長びくときの特徴と震災の影響の長期化を防ぐための対処行動についてまとめたリーフレットを配布し,その効果の検討と意見収集を行った。その結果,リーフレットによる情報提供は,主に震災の長期的影響に関する心理教育的効果と自己の状態に気を配ることへの注意喚起の効果があったことが示唆された。研究3:学生支援に関わる教員が,震災後に学生相談所に求める支援ニーズについて調査を行った。その結果,学生へのカウンセリングの実施や学生対応のコンサルテーションなど,相談活動へのニーズが高いことが明らかになった。平成24年度は,当初の研究計画通りに研究課題を実施することができたことから,おおむね研究は順調に進んでいると判断できる。まず,平成24年度の支援活動をまとめ,その意義と課題について検討する。そのうえで,本年度の活動方針を定め,支援活動を実践し,実践内容を記述していく。最終的には,震災発生から過去3年間の大学コミュニティ支援活動をまとめ,学生相談という観点から,震災発生初期中期において大学コミュニティで起こりうる様々な問題と,第一次支援,第二次支援,第三次支援,スタッフ間相互支援という各水準の様々な支援のあり方について整理し,一つの支援モデルとして提示する。なお,平成24年度に実施した学生支援にかかわる教職員を対象とした調査においては,対象者の少なさから,研究結果の一般化が難しいという課題が挙げられた。

今年度は改善策として,可能な範囲で対象を広げた調査の実施を検討している。次年度の使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり,平成25年度請求額とあわせ,平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
情報過多と情動がワーキングメモリを介して幼児のソースモニタリングに及ぼす影響

幼児の目撃証言の信憑性に関わるとされているソースモニタリングに,言語性および視空間性ワーキングメモリがどのような影響を及ぼすか明らかにすることを目的とした研究を実施した。本年度は前年度の課題を修正し,再度両者の関係を明らかにすることを目的とした。具体的には,パソコンの画面上に3枚の家のイラストが描かれたスライドを提示し,それらの家の中にいくつかの項目が出現した。参加者には項目の数を数えること求めた。言語性の課題ではワーキングメモリ課題としてカウンティングスパンを実施し,刺激の出現個数がどの家のものだったかについて尋ねるソースモニタリング課題を実施した。他方,視空間性の課題ではワーキングメモリ課題として再認課題と刺激の位置と系列を尋ねる課題を実施し、その後各刺激がどの家に出てきたのかを尋ねるソースモニタリング課題を実施した。ワーキングメモリやソースモニタリング能力と関連すると考えられる,言語能力(語彙力)と月齢を統制した偏相関を算出した結果,言語的なソースモニタリングと言語性ワーキングメモリの項目情報との間に,視空間的なソースモニタリングと視空間性ワーキングメモリの位置情報との間に有意な正の相関が得られた。すなわち,どの家にいくつ出てきたのか、刺激がどの家に出てきたのかを正確に認識しているほど、それらの刺激が出現した情報源である家に関するソース判断が正確になるという事が示唆された。本研究の成果によって,ソースモニタリングを支える認知プロセスとその発達を解明し,目撃証言の評価や年少児や注意欠如多動児の記憶の誤謬を説明する手がかりとなることが期待される。前年度の問題点であった課題の不備を改善したことにより,幼児の外部情報のソースモニタリングとワーキングメモリとの関連をより明確にできたため。これまでは,ソースとして設定していた刺激が家というイメージ情報かつ項目情報の特性を持つものであった。そのため,言語の項目情報や視空間の位置情報といったワーキングメモリ課題の情報と関連した可能性がある。したがって,ソースとして設定する刺激や参加者への回答のさせ方を系列的な情報に設定して同様の検討を行う必要があると考えられる。また,ワーキングメモリがソースモニタリングに関連するメカニズムとして,エピソードバッファが担うバインディング能力が考えられるため,課題実施中のワーキングメモリに負荷をかけることで実際にバインディングが関連しているかを検討することも今後の研究の推進の一助となると考えられる。本研究課題は情報過多と負の情動がワーキングメモリを介してソースモニタリングに及ぼす影響を検討することを目的としていたが,近年のワーキングメモリ研究の動向を踏まえ,ワーキングメモリの系列情報・項目情報といった観点から研究を行った。その後,言語性ワーキングメモリ課題としてカウンティングスパンを実施し,カウンティングスパンの成績を言語の項目情報に関する得点と系列情報に関する得点に分けて採点した。次に,視空間性ワーキングメモリの項目情報に関する課題として再認課題を実施した。その後,各刺激がどの家に出てきたのかを尋ねるソースモニタリング課題を実施し,最後に刺激の出現位置と系列情報を尋ねる課題を実施した。月齢を統制したうえでソースモニタリング課題との偏相関を算出した結果,言語性ワーキングメモリの系列情報と視空間性ワーキングメモリの位置情報において有意な正の相関が得られた。すなわち,家に出てきた刺激の合計数の順番を正確に認識しているほど、また刺激が家のどのに出てきたのかを正確に認識しているほど、それらの刺激が出現した情報源である家に関するソース判断が正確になるという事が示唆された。

本研究の成果によって,ソースモニタリングを支える認知プロセスとその発達を解明し,目撃証言の評価や年少児や注意欠如多動児の記憶の誤謬を説明する手がかりとなることが期待される。近年のワーキングメモリ研究の動向を踏まえた研究計画の修正および研究の実施を行うことができたため。また、ワーキングメモリとソースモニタリングの関連を詳細に明らかにすることができたため。これまでは,ソースとして設定していた刺激が家というイメージ情報かつ項目情報の特性を持つものであった。そのため,言語の項目情報や視空間の位置情報といったワーキングメモリ課題の情報と関連した可能性がある。したがって,ソースとして設定する刺激や参加者への回答のさせ方を系列的な情報に設定して同様の検討を行う必要があると考えられる。また,ワーキングメモリがソースモニタリングに関連するメカニズムとして,エピソードバッファが担うバインディング能力が考えられるため,課題実施中のワーキングメモリに負荷をかけることで実際にバインディングが関連しているかを検討することも今後の研究の推進の一助となると考えられる。29年度に実施した実験においては,言語性ワーキングメモリの系列情報の成績が項目情報の成績に依存してしまっていたという問題点があった。また,ワーキングメモリとソースモニタリングの両方に関連するものとして言語能力があげられる。今後は課題の修正と新たな統制変数の導入が必要である。
うつ病者を抱える家族を対象とした支援プログラムの開発と効果の検討

平成30年度は、うつ病に特化した家族支援プログラムの考案に向けて、うつ病者(10名)、うつ病者を抱える家族(4名)、うつ病者の個別支援にあたる福祉施設職員(6名)の計20名対象にインタビュー調査を行った。具体的には、うつ病者には、家族や周囲にしてもらいたいサポートや参加したいと思う家族支援プログラムの内容等について、家族及び福祉施設職員には、これまでに行ったうつ病者に効果のあったサポート、必要とされる家族支援プログラムの内容等について聞き取りを行った。その結果、うつ病者は、自分の症状や辛さを家族に知ってもらいたいと強く思っているものの自宅ではそれらを話す機会や雰囲気が乏しいこと、一方、家族は自宅では聞きにくいようなうつ病者が抱える苦しさを忌憚なく話せる場を求めていることが示された。また、福祉施設職員へのインタビューでは、これまで効果のあった支援として、うつ病者とその家族との合同面接を挙げ、うつ病者に対する家族の理解とうつ病者の心情に基づいた対応策の検討が可能になることが示された。以上より、うつ病者とその家族は、互いにうつ病に関することやそれに伴う苦しさについて知りたいという気持ちを持っているものの、自宅では互いの気遣いによりそのことに言及できない家族システムが構築されている可能性がある。そこで、従来の家族教室のような当事者の家族のみを対象とした支援プログラムではなく、当事者とその家族がともに参加し、硬直していた家族システムに変化を与える家族支援プログラムの開発を今後行う必要があるだろう。平成30年度の研究計画ではうつ病者の家族のみをインタビュー調査の対象としていたが、調査対象者をうつ病者やうつ病者の支援者まで広げることで、より効果的な家族支援プログラムが開発できると考え、対象者の範囲を変更した。そのため現段階ではうつ病者の家族データが不足しており、「やや遅れている」と判断した。次年度は、昨年度から継続して、うつ病者の家族に対象にインタビュー調査を行う。そのため、新たに研究代表者と関係のある教育機関、病院、NPO等に調査協力を依頼し、調査協力者の確保に努める。加えて、インタビュー調査のデータをもとに、うつ病に特化した家族支援プログラムを考案し、可能であれば予備集団に考案したプログラムを実施し、妥当性を検証する。平成30年度は、調査対象者の変更に伴い、対象者の一部が確保困難となったため、調査にかかる旅費や謝礼金において当初計画していた額から変動があった。またデータ整理にかかる人件費を計上していたが、今年度のデータ整理の仕方に変更があったため、人件費に残額が多くなった。これらの残額は、次年度以降の調査協力者への謝礼金、調査のための旅費、データ整理の費用として使用する。
東アジア（日・中・韓）の絵入り刊本成立と展開に関する総合研究

日中韓の17世紀までの絵入刊本につき、6000件を超えるデータを集積することが出来た。これらの分析をとおして、論文発表、口頭発表、単行本の刊行などを行った。2015年10月17日に国際ワークショップ「東アジアの絵入刊本」を主催した。そこでは、日中韓越の研究者を招聘して研究発表を行った。同時に日本と韓国の版画の技術者を招聘し、彫りと刷りの実演を行い、技術面からの見当も行った。更に、2015年10月13日から11月20日まで、国文学研究資料館において、特別展「韓国古版画博物館名品展」を開催した。東アジアの古版画を展示するものであったが、特に韓国の古版画については、日本で初めて紹介する展示となった。韓国国立中央図書館での2回の調査(2011年7月、9月)において、『仏説大報父母恩重経』各種、『仏説長寿滅罪護諸童子陀羅尼経』『天地冥陽水雑文』『三綱行実図』『二倫行実図』などの諸刊本に挿図のあることを確認した。また、これまでその存在が知られていなかった『帝鑑図説』宝永六年刊本を確認した。ホノルル美術館の調査(2011年10月、2012年1月)においては、近世初期の仮名草子、お伽草子、絵入り浄瑠璃本など多数を調査し、絵入り刊本年表の作成に向けての基礎データを充実させることが出来た。中野三敏氏との打合せ(2011年6月5日)において、氏所蔵の『竹斎』が、『これまで知られていなかった刊本であることが判明し、今後研究を進めていくことになった。2011年2月には韓国外国語大学・講師の金永昊氏に来日してもらい、韓国における絵入り刊本に関する情報提供を受けた。また、今後本研究への協力をしてもらうことになり、韓国におけるより一層の情報収集を約した。成果として、入口は論文「楼閣の唐破風-異世界表現の日中-」を『東亜文化的伝承与棄揚』(中国書籍出版社、2011年7月)に発表し、絵入り刊本が日中相互にどのように影響を与えたのかについて考察した。また、入口・花田がその編者となっている『仮名草子集成』第47巻が刊行された。絵入り刊本年表と仮名草子年表については、必要な各種書籍を購入し、アルバイト作業によってデータの蓄積を行っている。「絵入刊本年表」「仮名草子年表」作成のためのデータ収集と整理を行った。また研究の成果として、下記のとおり発表した。1、研究発表:入口敦志「仮名草子に見る和様化の諸相」(平成25年7月、韓国国立中央書図書館交流会)。入口敦志「日本の木版刷り表紙模様についてー嵯峨本を中心にー」(平成25年10月、国際シンポジウム韓・中・日古版画国際学術大会、於、韓国古版画博物館)。2、単行本:花田富二夫『仮名草子集成』51巻(平成26年3月、東京堂出版)。3、論文:入口敦志「明清版本は日本においてどう和様化されたのかー日中韓の比較からみる十七世紀の諸相」(平成26年2月、『アジア遊学』171号)平成26年3月6日に、当科研の主催で「絵入本科研ワークショップ」を開催した。これには畢春玲(ハルピン工業大学)を招待したほか、国内外16人の参加を得、7人の研究発表を行った。ここでは国内外の研究者相互の意見交換を行ったほか、絵入刊本の調査と収集に関わる情報の共有をすることができた。入口は「絵入刊本研究の意義ー夢の形象から考えてみるー」と題して、当該科研の意義付けと成果の報告を行った。昨年度までに引き続き、アルバイト作業によるデータの入力作業を行った。これにより、約2000件のデータが蓄積された。分析に耐えうるだけのデータ量が集まってきたため、その情報について、分析・研究を推進した。また、データ採録に必要な工具書についても、特に中国や韓国で刊行されたものを中心に収集して備えた。その結果、当初の予定では平成25年度に予定していた中間発表を行うことが出来た。具体的には、次の二件の国際シンポジウムに参加して成果発表を行った。1.平成24年8月27日から28日「国際シンポジウム日本文学の中の外国文学、外国文学としての日本文学」於、ハルピン工業大学(中国)、入口敦志「日中勧誡図刊行考」発表とシンポジウムのコメンテーター、花田富二夫「東アジアの善書と江戸初期文学」発表。2.平成24年10月「国際シンポジウム韓・中・日古版画国際学術大会」於、韓国古版画博物館(韓国)、入口敦志「絵入り刊本の様式についての比較検討ー『融通念仏縁起』(1391年刊)を中心にー」発表。また、この折に絵入刊本を所蔵している韓国古版画博物館と海印寺の調査を行った。特に韓国古版画博物館は、韓国の絵入刊本だけではなく、中国や日本のものについても膨大な数を所蔵していることがわかったため、今後も継続的に調査を行うことを約した。調査については、特にホノルル美術館に所蔵される1000点以上の絵入刊本につき、入口・花田と、勝又基氏(明星大学)の協力を仰ぎ、緊急調査を行った。

その他、国内の各地図書館などにおいて、本研究に資する調査を継続的に行っている。昨年度までに引き続き、アルバイト作業によるデータの入力作業を行った。これにより、累計約4000件のデータが蓄積された。分析に耐えうるだけのデータ量が集まってきたため、その情報について、分析・研究を推進した。また、データ採録に必要な工具書についても、特に中国や韓国で刊行されたものを中心に収集して備えた。それらを利用した研究成果として、入口は以下のとおりシンポジウムでの発表、論文の執筆等を行った。1.発表「摩耶夫人の夢ー夢の形象ー」(国際シンポジウム韓・中・日古版画国際学術大会於:韓国古版画博物館(原州、韓国)、平成26年5月24日)2.講演「『帝鑑図説』について」(連続講座「東アジア書誌学への招待」於:学習院大学、平成27年3月9日)3.論文「日光東照宮正面唐門彫刻小考」『大日光』84号(平成26年6月刊、日光東照宮)pp34-43 4.共著『仮名草子集成』第52巻(平成26年9月刊、東京堂出版)5.共著『仮名草子集成』第53巻(平成27年3月刊、東京堂出版)金永昊氏の協力を得て、韓国における絵入刊本所蔵の状況等を精査し、資料等の収集を行った。また、国内においても、各所蔵機関での絵入刊本の調査等を行った。成果の発表として、大規模な催しを二つ開催した。一つは「特別展示韓国古版画博物館名品展」(国文学研究資料館展示室、会期2015年10月31日から11月20日)である。これは、韓国古版画博物館から東アジアの版画優品100点を借用して展覧したもので、韓国の古版画を日本国内で展示紹介する初めての催しであった。内容も、韓国の古版画を中心に、中国・モンゴル・チベット・日本など、東アジア各国の古版画を、歴史的・系統的に展示し、東アジア古版画史を一覧出来るような展示であった。特別展示については、『仏教タイムス』『統一日報』『東洋経済日報』等によって記事として採りあげられた。もう一つは、「国際ワークショップ東アジアの絵入刊本」(国文学研究資料館、2015年10月17日)である。中国、韓国、ベトナム、日本に関する絵入刊本についての研究会成果発表会で、韓国から2人、ベトナムから1人の研究者を招聘し、日本の研究者を交えて、東アジアの絵入刊本に関する有意義な討論を行うことが出来た。同時に韓国と日本の現在の版画制作に関するワークショップを行った。こちらも、韓国から2名、日本から1名の版画制作者を招き、二国間の版画制作技術の違いや類似などを比較検討することが出来、古代についての研究を深める端緒となった。特に特別展示については、当初計画していたものではなかったが、研究の進展とともに、古版画博物館と良好な関係を築くことが出来、また日韓国交正常化50周年の節目の年でもあることから、開催することとなった。そのほか、研究代表者入口は、韓国において2件、中国において1件の絵入刊本に関わる研究発表を行った。また、その機会を通じて、各国の研究者と交流を深め、情報の交換を行った。日中韓の17世紀までの絵入刊本につき、6000件を超えるデータを集積することが出来た。これらの分析をとおして、論文発表、口頭発表、単行本の刊行などを行った。2015年10月17日に国際ワークショップ「東アジアの絵入刊本」を主催した。そこでは、日中韓越の研究者を招聘して研究発表を行った。同時に日本と韓国の版画の技術者を招聘し、彫りと刷りの実演を行い、技術面からの見当も行った。更に、2015年10月13日から11月20日まで、国文学研究資料館において、特別展「韓国古版画博物館名品展」を開催した。東アジアの古版画を展示するものであったが、特に韓国の古版画については、日本で初めて紹介する展示となった。
色盲者にやさしい信号システムの開発に関する研究

萌芽研究で当初予定した2ヵ年分の研究内容は、警察庁からの情報提供や人脈紹介などの側面支援もあり、前年度までに前倒しに進展した。得られた新型LEDによる実験データを統計分析し、従来型のものが明るさの差という指標以外に黄と赤の区別をつけることができなかったものが、本方式によると色覚異常者は健常者よりも約1.52倍の距離から「サイン」として区別することが可能であるという結論を得ることが出来た。すなわち一定の距離からは健常者は従来の信号灯と区別がつかないが、色覚異常者にはそのちがいが判るという仕組みである。具体的には赤のLED灯器に埋め込まれた止まれを表すサインが、「情報が必要な人に届くが、必要でない人には届かない」という、ユニバーサルデザイン仕様の開発コンセプトとして完成した。萌芽研究では赤色の灯器にターゲットを絞って検討を進めたが、今後は1)赤黄緑の全色を並べた実際の信号機を作って相対的な、特に黄と赤のちがいが色覚異常者に判るか2)国際照明委員会CIEで規定する100mの距離からでも視認が可能か、また3)現制度では使用可能でない色彩を信号機に使うということがCIEで認められるかといったハードルを越えるための実用化段階での検討が必要であるという課題が明らかになった。こうした研究成果を医学と交通の異業種関係者でつくる日本産業・労働・交通眼科学会で発表し、一定の認知と評価を得たと考えている。この際、これまでの先行研究がどれも視力に依存するアイディアであったことが限界であった点、別方式だが参考となる事例がアムステルダムにあることも学んだ。2年度目に同時に開始した基盤研究B(2)によって、以上の課題解決と情報の確認を行うこととした。男性の20人にひとり(5%)、女性の500人にひとり(0.2%)の割合で色覚異常が存在する。欧米ではこの割合が8%を超えるとされる。色覚異常者は従来型の電球式交通信号では明るさの差(黄>赤)をヒントに識別できており、安全上ではほとんど問題視されていなかったが、西日擬似点灯対策、寿命、エネルギー消費の観点等から優れる新型のLED信号灯器の出現・普及に上り、色覚異常者(第1・第2)にはかえって黄と赤の灯器の区別がつかなくなったと指摘されている。このため警察庁は現行モデルにおいて黄色LED信号灯機の明るさを50%高めたものの、本質的な解決にはいたっておらずLED式交通信号灯の決定的な対応策がないまま全国に普及している。本研究はLEDの利点をそのまま継承しつつ、健常者と色覚異常者の双方にとって識別可能となるユニバーサルデザイン方式を確立することを目的とした。仮説として石原色覚検査表の原理を逆転発想で活用し「色覚異常者には読めるが、健常者には読み難いピクトグラフ」付信号灯器の開発を目標とした。このため色覚異常者(第1・2)が相対的に敏感な短波長域の色で禁止を示すピクトグラフを赤色灯に組込むことを考案した。研究方法としては、1)CGシミュレーションによる色覚異常の視認評価、2)LEDの配列パターンと配色を変えた実験用信号案の作成、3)LED実験機を撮影し色覚異常のシミュレーション評価、4)色覚異常者と健常者による視認距離実験によるデータの収集・分析の4段階である。健常者には色相明度彩度ともに近似して見えるトーンイントーン配色が色覚異常者には補色的なアクセントカラー配色に見えるため、よりくっきりとピクトグラフを認識できることが判明した。また実験によるデータからは色覚異常者と健常者の間には、顕著な統計的有意差が認められ、実用化に際してのXY色度、LED配列デザイン、色覚異常者への交差点における視認効果等が明らかになった。