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再帰的期待効用理論とナイト流不確実性：理論と応用

本研究プロジェクトでは、従来のリスクという概念よりも広い不確実性の概念であるナイト流不確実性まで不確実性の概念を拡張した上で、再帰的期待効用理論を考察した。ナイト流不確実性と再帰的期待効用理論を融合した研究成果は必ずしも得られなかったが、ナイト流不確実性が経済主体に与える効果について、論文を執筆し、5本の論文が国際的学術誌に採択された。本研究プロジェクト終了後、これらの研究が、ナイト流不確実性と再帰的期待効用理論に関する研究の進展に寄与することが期待される。平成24年度は、研究計画の基づき、以下の点について研究活動を行った。(1)ナイト流不確実性下の再帰的期待効用理論:Hayashi and Miao (2011, Theoretical Economics)のモデルに基づき、その理論モデルの拡張可能性について、研究を行った。不確実性および不確実性が現出するタイミングに関する選好について、より推定が容易なモデルの構築の可能性について、研究を行った。(2)論文の報告:執筆した論文に関して、論文の完成度を向上させるべく、他大学(大阪大学、京都大学)が主催する研究セミナーにおいて、研究成果を報告し、参加者と有意義な討論を行った。(3)研究成果:平成24年度は、ナイト流不確実性が投資家の意思決定に与える効果を分析した論文が、国際的学術誌に掲載された。また、Matsuyama (American Economic Review, 2007)が提唱したマクロ経済学のモデルを精緻に研究した論文が、国際的学術誌に掲載された。(4)本研究の意義:本研究プロジェクトは、1980年代以降、研究が進展し、多くの知見をもたらした再帰的期待効用理論と、1990年代以降、研究が進展し、現在に至まで、多くの知見をもたらしているナイト流不確実性に関する基礎研究と応用研究である。研究成果は、ファイナンス、マクロ経済学、環境経済学を始め、多くの分野において、新たな知見をもたらすと期待される。平成25年度は、研究計画に基づき、以下の点について研究活動を行った。(1)平成25年度までの研究で解明した成果に基づいて、ナイト流不確実性回避性、リスク回避性、異時点間の消費の平準化、ナイト流不確実性の現出するタイミングに対する人々の選好が意思決定にどのような影響を与えるかについて、その背景にある人々の行動原理に関する研究を進めた。(2)論文の報告:執筆した論文に関して、論文の完成度を向上させるべく、他大学(大阪大学、青山学院大学)が主催する研究セミナーにおいて、研究成果を報告し、参加者と有意義な討論を行った。(3)研究成果:平成25年度は、ナイト流不確実性が環境投資に与える影響について、ナイト流不確実性の導入の仕方によって効果が逆転する可能性があることを示した論文が、国際的学術誌に掲載された。また、最小作用素から構成される選好の表現関数についての論文を完成させた。この論文は、Rhodeの不平等回避の選好を含んだ関数であり、また、Ben-Porath and Gilboaのジニ係数に関する選好を表現できる関数であり、国際的学術誌に投稿、採択された。平成23年度は、研究計画の基づき、以下の点について研究活動を行った。(2)論文の報告:執筆した論文に関して、論文の完成度を向上させるべく、他大学(神戸大学、九州大学、北海道大学、小樽商科大学、信州大学、京都大学)が主催する研究セミナーにおいて、研究成果を報告し、参加者と有意義な討論を行った。(3)研究成果:平成23年度は、連続時間の枠組みにおいて、将来の市場規模についてのナイト流不確実性に直面した独占企業が市場に参入する最適な市場規模を導出、従来のリスクとナイト流不確実性が最適な市場規模、最適な価格および最適な品質に与える効果について分析を行った論文が、国際的学術誌に採択された。

研究成果は、ファイナンス、マクロ経済学、環境経済学を始め、多くの分野において、新たな知見をもたらすと期待される。再帰的期待効用理論とナイト流不確実性に関する論文の完成には至っていないが、研究を進展させるアイディアは有しているので、それをもとに論文を完成させ、国際的学術誌に投稿したいと考えている。再帰的期待効用理論とナイト流不確実性に関する論文を公表できていないが、ファイナンス、マクロ経済学への応用について、すでにアイディアがあり、平成24年度中には、公表できるものと考えている。今後の研究の推進方策として、ナイト流不確実性下における再帰的期待効用理論の応用可能性の高いモデルを構築し、ファイナンス、マクロ経済学への応用研究を論文にまとめ、研究成果を広く公開したいと考えている。今後の研究の推進方策として、できるだけ早期にナイト流不確実性下における再帰的期待効用理論のモデルを構築し、ファイナンスへの応用研究を論文にまとめたいと考えている。平成25年度の研究費の使用計画について、研究を進める上で数値解析ソフトが必要であるため、その購入費用として、また、研究成果を他大学で報告し、他大学の研究者からアドバイスをもらうべく、出張旅費として、それぞれ執行することを計画している。平成24年度の研究費の使用計画について、研究を遂行する上で、性能の高いデスクトップパソコンが必要であるため、その購入費として、また、研究成果を外部で報告し、他大学の研究者からアドバイスをもらうべく、出張旅費として、それぞれ執行することを計画している。
整容と口腔ケアによるフレイル予防方法論の構築

健康寿命の延伸には、身体・社会・精神心理を包含する多面的なフレイルのより早期からの予防が鍵である。近年、口腔機能の低下が要介護や死亡に繋がることが報告され、口腔を含む多面的なフレイルの対策が求められるが、健康施策への健康無関心層の受容は低く課題となっている。そこで今回、美容向上を目的とした整容行動と口腔ケアの併用が、無理なく継続可能なフレイル対策として有効だと考えた。本研究の目的は、1日常的な整容行動や口腔ケアと多面的なフレイルの関係を観察研究から同定し、2その結果と産学連携による多角的視点、及び質的調査から整容行動に口腔ケアを付加した美容向上・フレイル予防プログラムを構築することである。本研究の目的は、1日常的な整容行動や口腔保健行動と多面的なフレイルの関係を観察研究から同定し、2その結果と産学連携による多角的視点、および高齢者への質的調査から、整容行動に口腔保健行動を付加した美容向上によるフレイル予防プログラムを構築することである。2018年度の研究計画は上記1の実施とし、整容・口腔保健行動とフレイルの因果関係を、千葉県柏市在住高齢者を対象とした前向きコホート研究(柏スタディ)の第4次調査および第5次調査のデータを用いて検証することとした。2018年度の追加検討として、第4次調査のデータ分析を実施した結果、身だしなみ・おしゃれに対する意識が高い高齢者では、オーラルフレイルやフレイルの有病率が高いことを明らかにした。第5次調査ではより詳細な検証ができるよう、前回よりも調査項目数を増やした。具体的には、整容行動(スキンケアやメイクの頻度等)と口腔保健行動(歯磨き習慣、定期的な歯科受診等)に加え、身体の各部位の肌やそのケアに対する高齢者特有の困りごとや顔印象評価を行った。2018年度の成果として、同年910月に行われた柏スタディ第5次調査にて上記項目を評価、東京大学柏キャンパスや保健センター等の4カ所の会場で大規模健康調査を実施し、合計875名のデータを得た。第5次調査のデータベースは2019年4月末に完成予定である。分析結果は2019年度に開発するフレイル予防プログラムの基礎データとする。2018年度の目的は、主に日常的な整容行動や口腔保健行動と多面的なフレイルの関係を観察研究から同定することであった。進捗状況として、柏スタディ第4次調査のデータを用いて新たな知見を見出し、2018年910月に第5次調査を完了した。概ね順調ではあったが、第5次調査のデータ入力が遅れており、第5次調査のデータを用いた検証が未だできていない。原因は、縦断データとの結合の際のずれの修正やデータクリーニングに時間を要したことであり、4月末に最終版が完成する予定である。柏スタディ第5次調査のデータを用いて、整容・口腔保健行動と多面的なフレイルとの関連性をより詳細に明らかにすることで、プログラム開発の基盤知見を構築する(2019年5月)。その後、所属研究班および民間企業の有識者らが一体となって、上記データ分析で得られた知見を産学連携の多角的視点から考察し、整容と口腔保健の融合による教育プログラムを検討する(2019年3月)。また、多様な整容・口腔保健と多面的なフレイルとの関連に関する分析結果については、2019年10月に開催される第5回アジアサルコペニアフレイル学会で発表予定であり、学会での意見交換を踏まえて、学術誌への論文投稿を行う予定である。

2018年度の成果として、同年910月に行われた柏スタディ第5次調査にて上記項目を評価、東京大学柏キャンパスや保健センター等の4カ所の会場で大規模健康調査を実施し、合計875名のデータを得た。第5次調査のデータベースは2019年4月末に完成予定である。分析結果は2019年度に開発するフレイル予防プログラムの基礎データとする。2018年度の目的は、主に日常的な整容行動や口腔保健行動と多面的なフレイルの関係を観察研究から同定することであった。進捗状況として、柏スタディ第4次調査のデータを用いて新たな知見を見出し、2018年910月に第5次調査を完了した。概ね順調ではあったが、第5次調査のデータ入力が遅れており、第5次調査のデータを用いた検証が未だできていない。原因は、縦断データとの結合の際のずれの修正やデータクリーニングに時間を要したことであり、4月末に最終版が完成する予定である。柏スタディ第5次調査のデータを用いて、整容・口腔保健行動と多面的なフレイルとの関連性をより詳細に明らかにすることで、プログラム開発の基盤知見を構築する(2019年5月)。その後、所属研究班および民間企業の有識者らが一体となって、上記データ分析で得られた知見を産学連携の多角的視点から考察し、整容と口腔保健の融合による教育プログラムを検討する(2019年3月)。また、多様な整容・口腔保健と多面的なフレイルとの関連に関する分析結果については、2019年10月に開催される第5回アジアサルコペニアフレイル学会で発表予定であり、学会での意見交換を踏まえて、学術誌への論文投稿を行う予定である。
塩ストレスを考慮した植物の吸水モデルの信頼性検討とそのパラメータ決定法の確立

広く用いられているFeddesの吸水モデル中のパラメータをなるべく安価かつ高い精度で推定する方法を考案し,適用を試みた。ビニールハウスに小型ライシメータを6本設置し,砂丘砂を充填した。8/15に各ライシメータに大豆を1本ずつ播種した。TDR水分計を3本ずつ挿入し,水分の変化をモニタリングした。日中は土壌面を被覆し,土壌面蒸発を抑えた。日の出直後と日没直後にライシメータの重量を測定し,日蒸散量を求めた。6本の中から2本(A,B)を選び,ストレスを与えることにした。10/1夕方に全てのライシメータに多量に潅水し,同4日夕方にAとB以外に潅水した。6日に明らかな蒸散量の低下がみられ始めたが,7日から9日にかけては雨天・曇天が続いたため蒸散量測定は行わなかった。9日夕方にもAとB以外に潅水した。10,11日は晴天日となり,両日とも蒸散量の大幅な低下がみられた。11日夕方に全てのライシメータに多量に潅水し,水ストレスから解放した。10月下旬から塩ストレスを与えたものの,例年より初霜が早く,枯死してしまったため,塩ストレスに関するパラメータは取得できなかった。5cm刻みに採土して風乾させた後,ふるいで砂を落として根表面積分布を得た。可能蒸散速度は,水ストレスがかかっていない個体の蒸散量から日可能蒸散量を推定し,さらに蒸散速度の日変化が日射量の日変化と同じ形状であると仮定して求めた。水分の測定値から,各時刻の水分分布を線形補間・補外によって求め,各深さの水分を土壌水分保持曲線に代入することにより各深さの圧力水頭に変換し,さらに吸水モデルから各時刻の蒸散速度を求め,これを時間で積分し,日蒸散量の推定値を得た。黄金分割法により,3日間の日蒸散量の推定値と実測値の標準誤差が最小となるパラメータを決定した。以上の結果より,塩ストレスに関するパラメータ測定の礎を築くことができたと考える。本年度は十分な労働力を確保できず,当初予定していた圃場実験は開始できなかった。そのため,予備実験や実験結果の解析プログラムの開発を行った。塩分の測定には当初,4極法による土中電気伝導度センサーを予定していたが,接触不良の影響による誤差が大きいとの研究報告を受け,水分測定に用いられるTDRプローブ(Campbell CS605)を塩分測定にも用いることにした。TDRプローブを18本購入し,6器の小型ライシメータの深さ5,15,30cmに挿入する加工を施した。さらに,厚さ1cmの塩化ビニールの外側からプローブを挿入することから,Toppの式のパラメータ値は適用できないため,誘電率と水分の関係の校正式を,鳥取砂丘砂を供試土壌として各プローブについて求めた。また,土中電気伝導度についても校正を行った。小型ライシメータは,電子天秤の容量および作業効率を考えると下端深さが40cmしか確保できなかったため,下端にポーラス管を4本設置し,そこに100cm程度の負圧を与えることにより,排水を促進することとした。室内実験により,排水が迅速に行われることを確認した。実験結果の解析プログラムについては,既存の吸水モデルを組み込んだ土壌中の水と溶質移動の数値解析ソフトウェアWASH_1Dにより仮想の実験データを作成し,(仮想)実験データと吸水モデルによる推定値が最もよく一致するように吸水モデル中のパラメータを逆解析するプログラムを作成した。次年度,実際の実験データの逆解析を行い,現実のパラメータの測定を行う予定である。

水分の測定値から,各時刻の水分分布を線形補間・補外によって求め,各深さの水分を土壌水分保持曲線に代入することにより各深さの圧力水頭に変換し,さらに吸水モデルから各時刻の蒸散速度を求め,これを時間で積分し,日蒸散量の推定値を得た。黄金分割法により,3日間の日蒸散量の推定値と実測値の標準誤差が最小となるパラメータを決定した。以上の結果より,塩ストレスに関するパラメータ測定の礎を築くことができたと考える。
リボソームによるリン-窒素間の結合形成

アミノホスホン酸ジニトロベンジルエステル体とtRNA類似体融合RNAライブラリーを用いた試験管内分子進化により、tRNAをアミノホスホン酸でアシル化する新規リボザイム(tRNAアミノホスホニル化リボザイム)の発見に成功した。また、同定したリボザイムを用いて調製したアミノホスホニルtRNAにより、既存の野生型リボソームは、リン-窒素間結合であるホスホノペプチド結合の形成は触媒しないことを実証することに成功した。リボソームはエステル結合やチオエステル結合の形成を触媒可能であることが知られているが(Ellman et al., Science 197, (1992))、カルボン酸以外の酸基質を触媒した例は報告されていない。そこで本研究ではアミノ酸のカルボキシル基の代わりにホスホニル基を持つアミノホスホン酸をtRNAに連結し、リボソーム内でホスホノペプチド結合(リン-窒素間の結合)の形成を触媒可能であるか検証することを目的とする。まずアミノアルキルホスホン酸の活性エステルの化学合成を行いtRNAへの連結を試みた結果、既存リボザイムではホスホン酸によるtRNAのアシル化は進行しないことが判明した。そこでホスホン酸活性エステルを用いた新規tRNAホスホニル化リボザイムの分子進化を行うことにした。HPLC分析の結果、ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルは著しく安定、また、ホスホン酸-p-クロロベンジルチオエステルは著しく不安定であり、リボザイム分子進化の基質には適さないことが判明した。一方、O-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルは氷上、pH9.5で半減期が約3時間と分子進化に適していることが判明した。そこで既存リボザイムのカルボン酸-3,5-ジニトロベンジルエステル認識部位にランダム変異を導入したRNAライブラリーとO-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルを用いてtRNAホスホニル化リボザイムの分子進化を行なった。tRNAドメインを融合したRNAライブラリーとO-メチル-アミノアルキルホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルを反応後、アミノ基選択的ビオチン化を行なった。固定化ストレプトアビジンを用いて活性種を回収しRT-PCR・転写を行なった。セレクションサイクルを繰り返した結果、固定化ストレプトアビジンへの回収率の上昇を観察することができた。アミノアルキルホスホン酸の活性エステル(3,5-ジニトロベンジルエステル及びp-クロロベンジルチオエステル)の化学合成に成功し、既存リボザイムではホスホン酸によるtRNAのアシル化は進行しないことを証明できたため。また、O-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルを用いた新規tRNAホスホニル化リボザイムの分子進化を進め、固定化ストレプトアビジンへの回収率の上昇を観察することに成功したため。そこで本研究ではアミノ酸のカルボキシル基の代わりにホスホニル基を持つアミノホスホン酸tRNAに連結し、リボソーム内でホスホノペプチド結合(リンー窒素間の結合)の形成を触媒可能であるか検証することを目的とする。昨年度、HPLCによるO-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルの反応性解析を行い、ランダムRNAライブラリーからのtRNAアミノホスホニル化リボザイムの分子進化実験を実行した。定量PCR解析の結果、固定化ストレプトアビジンへの回収率の上昇を観察することができた。本年度は、まず、回収率の上昇が観察されたRNAライブラリーのクローニングおよび配列解析を行なった。その結果、数種類のRNAへの配列収束を観察することができた。また、各クローンRNAについて、O-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルの反応、および、アミノ基選択的ビオチン化を介した、固定化ストレプトアビジンの高い回収率での回収、ならびに、ストレプトアビジン依存的ゲルシフトアッサイによるバンドのシフトを観察することもできた。更に、最も高い回収率とゲルシフト率を示したクローンRNAについて、その反応は、O-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステル依存的、かつ、RNA3'末端のジオール構造依存的であることも判明した。従って、O-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルを基質として、tRNAドメインの3'末端のジオール選択的にアミノホスホニル化を触媒する新規リボザイムの同定に成功した。数種類のRNAへの配列収束を観察し、かつ、各クローンRNAについて、O-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルとの反応を、プルダウンアッセイ、ならびに、ゲルシフトアッサイにより確認することに成功したため。O-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルを基質として、tRNAドメインの3'末端のジオール選択的にアミノホスホニル化を触媒する新規リボザイムの同定に成功したため。リボソームは、エステル結合やチオエステル結合の形成を触媒可能であることが知られているが(Ellman et al., Science 197 (1992))、カルボン酸以外の酸基質を触媒した例は報告されていない。そこで本研究では、アミノ酸のカルボキシル基の代わりにホスホニル基を持つアミノホスホン酸をtRNAに連結する新技術を開発し、リボソーム内でリン-窒素間の結合(ホスホのペプチド結合)の形成を触媒可能であるか検証することを目的とする。これまでに、HPLCによりO-

メチルホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルの反応性解析を行い、人工ランダムRNAライブラリーからのtRNAアミノホスホニル化リボザイムの分子進化を実行した。アミノ基選択的なビオチン化後の定量PCR解析の結果、固定化ストレプトアビジンへの回収率の上昇を観察した。そして、配列解析の結果、数種類のRNAへの配列収束を観察することができた。また、各クローンRNAについて、O-メチルホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルの反応、および、アミノ基選択的ビオチン化を介した、固定化ストレプトアビジンの高い回収率での回収、ならびに、ストレプトアビジン依存的ゲルシフトアッセイによるバンドのシフトを観察した。更に最も高い回収率とゲルシフト率を示したクローンRNAについて、その反応は、O-メチルホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステル依存的、かつ、tRNA3'末端のジオール構造依存的であることも判明した。本年度の更なる解析の結果、このtRNAアミノホスホニル化リボザイムは様々なtRNAを基質にすることが判明した。アミノホスホン酸ジニトロベンジルエステル体とtRNA類似体融合RNAライブラリーを用いた試験管内分子進化により、tRNAをアミノホスホン酸でアシル化する新規リボザイム(tRNAアミノホスホニル化リボザイム)の発見に成功した。また、同定したリボザイムを用いて調製したアミノホスホニルtRNAにより、既存の野生型リボソームは、リン-窒素間結合であるホスホノペプチド結合の形成は触媒しないことを実証することに成功した。固定化ストレプトアビジンへの回収率の上昇が観察されたRNAライブラリーをクローン化し、シーケンス解析を行う。シーケンス解析後、クローンRNAとO-メチル-アミノアルキルホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルを用いて、O-メチル-アミノアルキルホスホン酸のtRNAへの連結が進行するか確認する。進行が確認できたら、そのクローンRNA(tRNAホスホニル化リボザイム)のtRNA基質特異性やリボザイム・tRNA分子間反応の効率を解析し、大腸菌由来の再構成型無細胞翻訳系(PUREシステム)を用いて、リボソーム内でホスホノペプチド結合(リン-窒素間の結合)の形成を触媒可能であるか検証する。同定した新規アミノホスホニル化リボザイムについて、O-メチル-ホスホン酸-3,5-ジニトロベンジルエステルによる、tRNAの3'末端ジオールへのアミノホスホニル化が、様々なtRNA種について、分子間で進行することを確認する。また、調製したアミノホスホニルtRNAと再構築型無細胞翻訳系(PUREシステム)を用いて、リボソーム内でホスホノペプチド結合(リンー窒素間の結合)の形成を触媒可能であるか検証する。ケミカルバイオロジー研究計画が順調に進んだため、計画よりも研究費を抑えることが可能となった。また、所属機関の共用機器が使用可能となったため、計画よりも研究費を抑えることが可能となった。本年度異動した先である新所属機関(山梨大学)において、より多くの共通機器が利用可能となったため、計画よりも研究費を抑えることが可能となった。
標数pの手法を用いた特異点の研究

本研究は,標数pの手法を用いて特異点を解析し、以下のような成果を得た.・Frobenius写像の作用によってHilbert-Kunz multiplicityという新しい重複度の概念が定義される.研究代表者は、この重複度が正則局所環を特徴付けることを前に示したが、その他に、2次元では「単純有理特異点」を特徴付けることがわかった.また、2次元有理2重点の整閉イデアルのHilbertーKunz multiplicityが「MaKay対応」を用いて特異点の解消のグラフを用いて示されることがわかった(吉田健一氏との共同の結果).・整閉イデアルの族に関し、整閉イデアルのみによる組成列の存在、colength1の整閉イデアルの族が"fiber cone"と1対1対応が付くなどの大変興味深い事実を発見した,また,これにより,2次元正則局所環での単純イデアルの新しい特徴付けを発見した(S.Noh氏との共同の結果).本研究は,標数pの手法を用いて特異点を解析し、以下のような成果を得た.・Frobenius写像の作用によってHilbert-Kunz multiplicityという新しい重複度の概念が定義される.研究代表者は、この重複度が正則局所環を特徴付けることを前に示したが、その他に、2次元では「単純有理特異点」を特徴付けることがわかった.また、2次元有理2重点の整閉イデアルのHilbertーKunz multiplicityが「MaKay対応」を用いて特異点の解消のグラフを用いて示されることがわかった(吉田健一氏との共同の結果).・整閉イデアルの族に関し、整閉イデアルのみによる組成列の存在、colength1の整閉イデアルの族が"fiber cone"と1対1対応が付くなどの大変興味深い事実を発見した,また,これにより,2次元正則局所環での単純イデアルの新しい特徴付けを発見した(S.Noh氏との共同の結果).本年度は標数pの手法を用いて計算される、特異点のHilbert-Kunz重複度の研究を重点的に行い、特に2次元の特異点に関し種々の結果を得た。一例を記すと、特異点(=局所環)Aの通常の重複度をe(A)、Hilbert-Kunz重複どをeHK(A)とすると、2次元の場合常にeHK(A)≧e(A)+12で驚くべき事に等号成立のときの特異点がこの性質によって決定されてしまう(Versnese subringという特別な環)。(名大・吉田健一氏との共同研究)また、これに関連して「極大埋め込み次元をもつ射影曲線」「整閉イデアルの鎖に関する性質」等にも新しい結果を得た。これらの結果について国内はもとより、イタリアのGenova、イギリスのExeterでの研究集会に於ても発表を行った。また、研究遂行に関する資料の購入、研究補助機器(コンピューター関連機器、消耗品等)購入なども行った。今年度の主たる結果としては1.正標数の孤立特異点に付随する環論的不変量であるHilbert-Kunz multiplicityを研究した。具体的な成果として,2次元の有理ニ重点の整閉イデアルに対して,このmultiplicityを双対グラフの言葉で記述するアルゴリズムを得た。この結果を11月の第21回可換環論シンポジウム,1月のアメリカ数学会のspecial sessionに於いて発表した。(この研究は名古屋大学の吉田健一氏との共同研究である。)2.整閉イデアルの鎖の存在定理を得た。弱い条件の下に,Nouther局所環の2つの整閉イデアルの間を整閉イデアルのみから成る組成列で結べる事を示したものである。この結果を5月の韓国での国際シンポジウム,10月のMissouri大学における国際シンポジウムにおいて発表した。3.2次元有理特異点(特に正則局所環)の整閉イデアルについての共同研究を韓国梨花女子大のS.Noh氏と行った。上記2に於いて,それを含み,かつ長さの差が1である整閉イデアルが有限である場合を完全に決定した。なお,既約イデアルの決定に於て計算機が必要であり,購入した。本研究は,標数pの手法を用いて特異点を解析し,以下のような成果を得た.・Frobenius写像の作用によってHilbert-Kunz multiplicityという新しい重複度の概念が定義される.研究代表者は,この重複度が正則局所環を特徴付けることを前に示したが,その他に,2次元では「単純有理特異点」を特徴付けることがわかった.また,2次元有理2重点の整閉イデアルのHilbert-Kunz multiplicityが「MaKay対応」を用いて特異点の解消のグラフを用いて示されることがわかった(吉田健一氏との共同の結果).・整閉イデアルの族に関し,整閉イデアルのみによる組成列の存在,colength 1の整閉イデアルの族が"fiber cone"と1対1対応が付くなどの大変興味深い事実を発見した.また,これにより,2次元正則局所環での単純イデアルの新しい特徴付けを発見した(S.Noh氏との共同の結果).
フローコリドーの導入要件の解明とその便益向上の試み

フローコリドーは、航空輸送需要の大きな都市圏は空港間を接続する細長い空域であり、将来想定される航空交通管理の一つとして検討されている。コローコリドーの内部は自律間隔維持の機能を持つ航空機だけが飛行する。そのため、航空管制を要さずに最適軌道に沿って飛行することが可能となる。一方、フローコリドーの外部を飛行する航空機は、フローコリドーの空域を避けながら飛行しなければならず、そのため運航コストが増加するものと予測される。本研究では、我が国へのフローコリドーの導入を想定し、その内部および外部を飛行する航空機の運航コスト低減および増加を評価することにより、フローコリドーの導入が便益をもたらす要件を明らかにする。さらに、利用率の向上を可能とする内部経路構造の導入や、コリドーの外部を飛行する航空機のコストの低減によるフローコリドーの導入便益の向上を図る。初年度は、フローコリドーの内部を飛行する航空機の最適軌道、および外部を飛行する航空機がコリドー空域を避けるための飛行軌道を解析し、それぞれの運航コストの増減を評価した。そしてその評価から、フローコリドーの導入が空域全体の運航コストを低減するための利用率を明らかにした。本研究の成果を国内外の論文及び講演会において発表した。ほぼ計画通りに研究を遂行できた。初年度の研究により、費用便益評価によるフローコリドーの導入評価により、その導入が便益をもたらす利用率を明らかにした。今後は、利用率の向上を可能とする内部経路構造の導入や、コリドーの外部を飛行する航空機のコストの低減によるフローコリドーの導入便益の向上を図る。海外出張の航空運賃が想定よりわずかに安かったため残額が生じた。残額は次年度の旅費に充てる。
子どものスポーツにおけるサービスマネジメント-特に、スポーツ生活能力育成の観点から-

これまで、スポーツサービスに関わる研究は、その有効性をサービスの利用・参加実績(動員率)や満足度、あるいは二次的な付加価値によって評価・判断することが多く、スポーツ生活者の生活技術・生活能力への貢献という観点から質的評価を試みた研究は報告されていない。しかしながら、特に子どものスポーツ生活能力は、彼らを取りまく客観的な環境によってではなく、諸サービスへの参加によって形成されるであろうと考えられる。従って、サービスへの参加が、子どものスポーツ生活能力や生活技術の獲得・向上に寄与するよう企画されることが必要であり、その企画のためには、サービスの中において、利用者一人ひとりが体験する内容の質が分析されなければならない。そこで、スポーツサービスを「諸経験の総体」として捉え、学校期の子どもたちに多大な影響をもたらすと考えられる運動部活動における経験内容を明らかにした。まず、運動部経験の構成因子として、「疎外」「能力の発揮」「協同」「企画への参画」など19因子が抽出された。これらの因子の内、「緊張感」「疎外」「部員との交遊」「非自己実現」といった経験は、現在の運動部活動によって多くの者が経験する内容であり、一方、「企画への参画」「教授行動」「自己決定」は、あまり経験されていないことが明らかとなった。但し、運動部における経験の内容は、性別、運動部の種類、競技レベルや運動部のタイプによってかなり異なっていた。以上の調査結果から、運動部という同一のサービス利用であっても、そこからもたらされる諸経験の内容は一様ではないこと、よってサービスの評価に当たっては、参加者一人ひとりの経験の質が問題にされるべきこと、また、運動部というサービスはスポーツ生活の全過程を網羅する諸経験(例えば、仲間の確保、ルールの工夫や開発、スポーツ活動の企画など)を提供するものとはなっていないことなどが示唆された。生涯にわたる豊かなスポーツ生活を全ての人々が営んでいくためには、スポーツ環境の豊かさと共にスポーツやスポーツをとりまく環境と主体的・選択的に関わっていける生活者の生活能力の育成が不可欠である。学校をはじめとする子どものスポーツに関わる諸組織は、スポーツサービスの供給を通じて、こうした生活能力の育成を図らなければならない。そこで本年度は、スポーツ生活能力の操作化、及びスポーツ生活環境の分析枠組みに関する検討を行った。まず、スポーツ生活能力の操作化にあたっては、その前提としてスポーツの生活過程を吟味した。その結果、およそ6段階から成るスポーツ生活の循環過程によってある程度安定したスポーツ生活の構造が形成されると考えられた。そして各段階ごとに必要とされる生活能力や生活技術(企画力、人間関係調整力、評価力、創造力など)を析出し、それらの能力が発揮される具体的な場面を想定して測定スケールを作成した。この測定スケールを用いた調査の結果、スポーツに関わる身体的・心理的な能力の高い者が、必ずしもスポーツ生活能力が高いとは言えないことが明らかとなった。次に、スポーツ生活環境については、(1)スポーツ生活を支える生活財的環境(情報、施設、プログラムなど)、(2)それら生活財を供給する組織的環境、さらにそれら個別組織をトータルに含む(3)生活機構、および(4)生活時間・生活空間的環境、(5)スポーツに対する文化的環境(スポーツの行い方や子どもスポーツに対する価値観など)の5つの分類されることが文献研究により明らかにされた。
地震波を使わない地震発生検知網の開発―地球磁場観測と最速警報―

地震の発生をいち早く検知するにはどのような方法が有効だろうか。本研究では,地震発生をこれまでよりも数秒早く知るための新しい地震検知技術とその検知を実現するための超高感度な地球磁場(地磁気)センシングシステムの研究開発を検討している。いわき観測点における高温超電導SQUID(HTS-SQUID)磁力計システムによる高感度地磁気観測を実施した。HTS-SQUID磁力計によって観測された地球磁場信号の波形を評価した。世界初のHTS-SQUID磁力計による野外地球磁場計測が成功している。地震に関する研究は古くから行われてきているが,地震の事前予測が難しい現在においては,地震大国・日本で暮らす我々にとって,地震の発生をいかに速く検知できるかは,重要な問題である.特に日本列島は多くの人が暮らす大都市部や発電所などが多く分布する沿岸部に数多くの活断層が存在するため,安全性確保という観点からも現代社会において直下型の大地震の検知は緊急な課題と言える.本研究では,緊急地震速報を高速化するアプローチの一つとして,地震発生時の断層運動に伴って発生する磁場変化を利用する方法について検討を行っている.そのためには地震断層運動に伴う地球磁場変化信号を出来るだけ多く取得することにある.そこで,(1)地震が多く発生する地域での観測が重要となる.東日本大震災の影響もあり,地震が頻繁に発生する地域が多少変動したため,イベント計測数を考慮し,福島県における磁場観測を想定し,現地調査を実施し,(2)微小磁場変化を計測するための地球磁場観測専用の高感度磁力計の開発を行い,評価を開始した.地震の発生は予測できないため,最大限のデータを収集するように研究グループにて観測システムの保守・点検を欠かさずに自動連続観測を続けている.一方,比較点として利用するための岩手・宮城内陸地震の余震地域である宮城県栗原市の観測点についても計測.データ解析を継続している.さらに,これまで観測したデータについても,東日本大震災の本震発生時を調査し,地震・津波現象に関連する解析・比較を行った.巨大地震の発生を予測・検知することは人類の最大の目標の1つである.特に日本列島は多くの人が暮らす大都市部や発電所などが多く分布する沿岸部に数多くの活断層が存在するため,安心で安全な都市設計という観点からも現代社会において直下型の大地震の検知は重要な課題である.本研究の目的は,緊急地震警報の更なる迅速化を目指し,地震発生時の断層運動に伴って発生する磁場変化を利用する方法について検討を行なうことである.本年度は,このうち以下の課題に取り組んだ.(1)3.11東北大地震の余震域にあるいわき観測点における観測システムについて継続的運用を実施し,観測テータを蓄積・解析評価を行った.(2)微小磁場変化を計測するための地球磁場観測専用の高感度磁力計を継続して開発・メンテナンスを実施した.(3)2号機の試作を行い,性能評価を実施した.(4)都市圏域でのテスト観測を実施した.最大限のデータを収集するように研究グループにて観測システムの保守・点検を欠かさずに自動連続観測を続けている.一方,比較点として利用するための宮城県栗原市の観測点についても計測・データ解析を継続している.観測については,概ね安定化しており,観測点周辺における地震もいくつか発生している.ただし,地震の規模は比較的小さいため,しっかりとした検証を行うためにさらに多くのデータを蓄積する必要がある.巨大地震の発生を予測・検知することは人類の最大の目標の1つである.特に日本列島は多くの人が暮らす大都市部や発電所などが多く分布する沿岸部に数多くの活断層が存在するため,安心で安全な都市設計という観点からも現代社会において直下型の大地震の検知は重要な課題である.本研究では,緊急地震警報の更なる迅速化を目指し,地震発生時の断層運動に伴って発生する磁場変化を利用する方法について検討を行ってきている.(1)地震が多く発生する地域での観測が重要となる.3.11東北大地震の余震域にある福島県いわき市において,昨年度の現地調査をもとに新規の観測システム(いわき観測点)を設置,運用を開始した.(2)微小磁場変化を計測するための地球磁場観測専用の高感度磁力計の開発を継続して行い,運用を開始した.(3)都市圏域でのテスト観測のための現地調査を実施した.地震の発生は予測できないため,最大限のデータを収集するように研究グループにて観測システムの保守・点検を欠かさずに自動連続観測を続けている.一方,比較点として利用するための岩手・宮城内陸地震の余震地域である宮城県栗原市の観測点についても計測・データ解析を継続している.観測については,安定化しており,観測点周辺における地震もいくつか発生している.

ただし,地震の規模は比較的小さいため,しっかりとした検証を行うためにさらに多くのデータを蓄積する必要がある.現在,それらの信号解析も同時に進めている.波動情報工学高感度磁力計のプロトタイプ完成,計測開始,地震・津波現象に関連する解析・比較実施.25年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた新規観測点の運用開始,高感度磁力計の運用開始,都市圏域でのテスト観測が実施できている.試作した磁力計についてテスト観測を通して,精査・検討し,必要な改良を行うとともに,多点観測に向けて調査を実施する.さらにデータ解析を続けるとともに,信号処理法の開発も検討する.25年度が最終年度であるため、記入しない。観測された信号の解析を進める.最大限のデータを収集するように研究グループにて観測システムの保守・点検を欠かさずに自動連続観測を続ける.都市圏域でのテスト観測を実施する.
GFPラットとの血管吻合ラット抜歯窩骨欠損修復部位の超音波刺激による骨髄細胞動員

骨欠損における骨の再生には細胞供給が不可欠である.我々は,大腿骨骨折部や歯槽骨抜歯窩にLIPUS照射を行うことで遠隔の細胞が損傷部にリクルートされて骨再生に加わることを,GFPマウスと野生型マウスを結合した末梢循環共有モデルやラット抜歯モデルで報告して来た(熊谷・竹内ら2011,日髙ら2015).力学的刺激は局所だけでなく全身性に骨再生促進作用を示すと考えられる.本研究では,共有モデルラットの背部皮下にβ-TCPディスクを埋植後LIPUS照射を行い,全身性の効果を検証した.SDラットを,同腹仔同士のペア4組に分け,熊谷らの方法に従い2匹を外科的に結合する末梢循環共有モデルを作製した.1週間後に対照群を含む全ラットの背部皮下に3個ずつβ-TCP多孔体ディスク型人工骨(パイロット社RT構造体)を移植,当日から2週間,片側ラットの頭部寄りのディスク2個に毎日20分間のLIPUS照射を行った.一個体に脾腫と副腎の腫大を認めたが他に特記すべき異常は認めず,体重変化,組織所見や照射側ラットへ静注投与された蛍光物質が対側でも検出されたことなどから,作製した末梢循環共有モデルは正常機能を保っていたと考えられる.非照射側のβ-TCPディスクでは,照射側よりも少ないがコントロール群よりは多くの細胞と血管の浸潤がみられ,免疫染色や骨髄細胞のQPCRの結果も,照射側と非照射側に大きな差はみられなかった.以上から,非照射側にもLIPUSの効果があると結論された.なお理由は不明であるが,野生型とヘテロGFPラットの同腹仔で行った実験では野生型同士の実験に比べて途中死亡が起きてしまい,最終結果の得られたペアの数が限られたものとなった.野生型とヘテロGFPラットの同腹仔で行った並体結合実験では,野生型同士の実験に比べて途中死亡が起きてしまい,最終結果の得られたペアの数が限られたものとなったが,野生型同士ではそのような問題は起きていない。野生型同士の実験では,ヘテロGFPラットを用いた場合のような途中死亡は起きていない。そこで,当初の予定とは異なるが,ラベルされた細胞の移動のみをGFPratを用いた実験で追跡し、その他の実験については野生型同士のペアの並体結合で行うこととする。【目的】抜歯嵩や骨欠損における骨再生には細胞供給が不可欠である。本年度は,四肢体幹骨の骨折治療に保険適用となっているLIPUS (低出力超音波パルス)をラット皮下に埋植した人工材料に照射し,局所的骨再生と末梢血/骨髄由来幹細胞ホーミングを介した全身性の効果とについて骨再生促進メカニズムの解明を目指した。【実験】計画通り予備実験で日本SLCより購入した成熟♂SDラットを接合する技術の確立を試み,接合1週で背部皮下に埋植したβ-TCP多孔体ディスク(気孔率75%,12mmφ,2 mm厚)へのLIPUS照射の効果を,同腹の接合ラットペアで検討した。毎日同時刻に20分間,報告してきた条件で吸入麻酔下に右側ラットのディスクへ照射,脈管の乏しい環境下で骨形成に寄与する細胞供給をLIPUSが促進するかどうか観察した。【結果】予備実験の全ペアで3週後の計画殺迄に肝脾腫が生じ,1組は循環器障害のため片側が途中死亡した。防止のため特注の同腹SDラットを購入,縫合部を正中に寄せるなど変更を加えて接合した結果,肝脾腫を防げた。3週までには接合された皮下に末梢血管が巡らされ,片側の尾静脈に注入した蛍光血液タンパク質は30分後に対側ラットの心臓内血液中にも32%の濃度で検出された。ペアの照射側ラットと非照射側ラットのディスクに同程度の末梢血管の分布が見られた。【考察】同腹SDラットを用いて末梢循環を共有した接合ラット作製の手技を確立した。今後GFPトランスジェニックラット(SD-Tg(CAG-EG FP)s40bと野生型SDラットとでparabiosisを行う本実験に際しても,同じく日本SLCよりラットを購入する予定であるが,同腹のラットをGFPトランスジェニックとホモの野生型で購入する必要がある。予備実験の段階ですべてのペアに肝脾腫が生じ,途中死亡もあった。最終的には,特注の同腹SDラットを購入し,縫合をより強力にして正中に寄せる,などの変更を加えて接合し,肝脾腫は防がれた。3週までには接合された皮下に末梢血管が巡らされ,片側の尾静脈に注入した蛍光血液タンパク質は30分後に対側ラットの心臓内血液中にも32%の濃度で検出されたので、技術的には系が確立できた。しかし,そこまでの間に予定より時間がかかってしまった。29年度に予定した動物実験は終了したので、30年度に検体の解析を続行する。ディスク切片内部の細胞を観察し,RT-PCR法により細胞の質的な違いも対照ラット(単独非照射)と比較検討する。回収したディスク内の細胞について、RT-PCR法によりサイトカインの種類・発現量など質的な違いも対照ラット(単独非照射)と比較検討する。骨欠損における骨の再生には細胞供給が不可欠である.

我々は,大腿骨骨折部や歯槽骨抜歯窩にLIPUS照射を行うことで遠隔の細胞が損傷部にリクルートされて骨再生に加わることを,GFPマウスと野生型マウスを結合した末梢循環共有モデルやラット抜歯モデルで報告して来た(熊谷・竹内ら2011,日髙ら2015).力学的刺激は局所だけでなく全身性に骨再生促進作用を示すと考えられる.本研究では,共有モデルラットの背部皮下にβ-TCPディスクを埋植後LIPUS照射を行い,全身性の効果を検証した.SDラットを,同腹仔同士のペア4組に分け,熊谷らの方法に従い2匹を外科的に結合する末梢循環共有モデルを作製した.1週間後に対照群を含む全ラットの背部皮下に3個ずつβ-TCP多孔体ディスク型人工骨(パイロット社RT構造体)を移植,当日から2週間,片側ラットの頭部寄りのディスク2個に毎日20分間のLIPUS照射を行った.一個体に脾腫と副腎の腫大を認めたが他に特記すべき異常は認めず,体重変化,組織所見や照射側ラットへ静注投与された蛍光物質が対側でも検出されたことなどから,作製した末梢循環共有モデルは正常機能を保っていたと考えられる.非照射側のβ-TCPディスクでは,照射側よりも少ないがコントロール群よりは多くの細胞と血管の浸潤がみられ,免疫染色や骨髄細胞のQPCRの結果も,照射側と非照射側に大きな差はみられなかった.以上から,非照射側にもLIPUSの効果があると結論された.なお理由は不明であるが,野生型とヘテロGFPラットの同腹仔で行った実験では野生型同士の実験に比べて途中死亡が起きてしまい,最終結果の得られたペアの数が限られたものとなった.野生型とヘテロGFPラットの同腹仔で行った並体結合実験では,野生型同士の実験に比べて途中死亡が起きてしまい,最終結果の得られたペアの数が限られたものとなったが,野生型同士ではそのような問題は起きていない。29年度予備実験におけるの試行錯誤の結果,同腹SDラットを用いて末梢循環を共有した接合ラット作製の手技を確立できた。今後GFPトランスジェニックラット(SD-Tg(CAG-EG FP)s40bと野生型SDラットを比較して行う本実験に際しても,同じく日本SLCよりラットを購入する予定であるが,同腹のラットをGFPトランスジェニックと野生型それぞれで購入する必要がある。それ以外は、投稿中の論文に従って同様にラットに抜歯窩を作製して実験を行うので、問題が生じる可能性は低いと思われる。野生型同士の実験では,ヘテロGFPラットを用いた場合のような途中死亡は起きていない。そこで,当初の予定とは異なるが,ラベルされた細胞の移動のみをGFPratを用いた実験で追跡し、その他の実験については野生型同士のペアの並体結合で行うこととする。骨のμCTパラメータ解析ソフトの借用が、他の資金での借用と重なり、不要であった。ただし来年度、これを一部として支出しなければならない。GFPラットを用いて並体結合した場合に死亡例が多く出たため、予定した出費が先送りとなった。途中死亡例の詳細を再度検討のうえ,解析の価値のあるものを抽出して改めて依頼する。
福岡に残る洋学資料コレクション筑紫文庫資料を主対象とした近代日本語語彙の基盤研究

現代日本語語彙の主幹を成すと言ってよい漢語語彙が大いに展開した幕末近代期の対訳資料について基本データとなる『漢語英訳辞典』の漢語語彙データベースを作成し、近代日本語語彙研究を進めることを主眼とした。研究対象とした『漢語英訳辞典』は九州福岡の貴重な洋学資料コレクションである九州大学筑紫文庫に収蔵されており、地方に眠る研究資料の活用は大いに意義深いことである。今回の研究によって得られた主たる成果は次のとおりである。(1)電子データである『漢語英訳辞典』漢語語彙データベースの基盤部分の作成を進めた(一部についての修正入力と追加の入力を続けている)。(2)研究論文4本を学術雑誌に掲載した。(1)「研究の目的」について当初の目的に沿って、福岡市内九州大学中央図書館に収蔵される貴重な洋学コレクション「筑紫文庫」の収蔵資料の中からJ.H.ガビンス編の『漢語英訳辞典』を活用する研究がすすめられており、計画の遂行は順調であるといえる。(2)研究実施計画について福岡地域に残る貴重な洋学資料コレクションである九州大学筑紫文庫に収められる対訳辞書資料のうち、本研究課題の中心研究資料となる『漢語英訳辞典』についての入力作業が進められている。具体的な研究成果として、本年度の成果である『漢語英訳辞典』のデータの一部は研究計画者の研究活動に活用され、学術研究誌『文藝と思想』77号への掲載論文「明治期日欧言語交流史の一研究ー青木輔清編『英和掌中字典』の訳語収載状況をめぐってー」にまとめられることとなった。当該論文は、『漢語英訳辞典』の出版された明治20年代の第二次英学ブーム期の下地が形成される第一次英学ブーム期において生まれた『英和掌中字典』を検討資料としたものであるが、編者青木輔清の漢語辞典『音画両引大全漢語字彙』はガビンスが『漢語英訳辞典』序文で主要な利用書目の一つとして挙げたものであった。『英和掌中字典』と『漢語英訳辞典』の二字漢語語彙を部分抽出し、さらに他の周辺辞書を交えた分析を行ったことで、明治期の日欧言語文化交流史研究に貢献する基礎的データの蓄積とその分析を進める一助とすることができた。現代日本語語彙の主要な要素である漢語語彙は、幕末明治期の欧米語との接触、翻訳の中で大きな変化を遂げている。福岡市の九州大学筑紫文庫に収蔵されている、J.H.ガビンスが明治22年から25年にかけて編集刊行した大型対訳辞書である『漢語英訳辞典』には当代の漢語語彙が豊富に収録されており、貴重な語学資料となっている。今回の研究課題においては、(1)『漢語英訳辞典』漢語語彙データベースの作成、と(2)『漢語英訳辞典』漢語語彙データベースを活用した幕末明治期の対訳辞書資料群の語彙調査、を主たる目標として作業を進めた。まず(1)については、学生アルバイトの入力補助を仰ぎ入力作業を行い、おおよその基盤となるものを形づくることができた。ただし、完成版とするにはさらなるデータ修正と入力項目を追加した部分の補完入力等の作業を今後も継続する必要があり、現在個人でその部分の作業を鋭意進めているところである。次に(2)については、『漢語英訳辞典』漢語語彙データの一部を活用して課題研究の期間中全体で4本の論文をまとめるに至った。いずれも明治期の対訳辞書資料群の漢語語彙の動向をサンプリング調査の手法で、明治極初期のいわゆる第一次英学ブームと明治期10年代後半20年代にかけての第二次英学ブームの時期において調査分析を加えたものである。これらの作業と分析を進め得たことで、今後『漢語英訳辞典』の漢語語彙群を大規模に活用して近代日本語語彙研究をさらに進める足場を確実に築くことができた。残された課題としては、『漢語英訳辞典』漢語語彙データベースのバージョンアップに向けての入力作業の継続と、また一方で今回の課題研究作業におけるノウハウを活かした他の対訳辞書資料の語彙データベースの作成、例えば九州大学筑紫文庫蔵の『漢英対照いろは辞典』といった貴重な語彙資料のデータベース作成が挙げられよう。(1)「研究の目的」について→当初の目的に沿って、福岡市内九州大学中央図書館に収蔵される貴重な洋学コレクション「筑紫文庫」の収蔵資料の中からJ.H.ガビンス編の『漢語英訳辞典』を活用する研究に着手出来ており、計画の遂行は順調であるといえる。(2)研究実施計画について→福岡地域に残る貴重な洋学資料コレクションである九州大学筑紫文庫に収められる対訳辞書資料のうち、本研究課題の中心研究資料となる『漢語英訳辞典』についての電子複写を終え、入力作業に入っている。

本年度の計画進行においては、九州大学筑紫文庫蔵『漢語英訳辞典』に欠落頁が存することが障害となって若干「漢語語彙英語対訳データベース」の入力着手にまで時間と労力を割くこととなったが、年度内には欠落箇所の影印画像を確認作業を終えるなどして、無事に研究計画を進められるようになった。具体的な研究成果としては、本年度の成果である『漢語英訳辞典』のデータの一部は研究計画者の研究活動にさっそく活用され、学術研究誌『香椎潟』56・57合併号(福岡女子大学国語国文学会誌)に掲載する論文「明治期日欧言語交流史の一研究『英語節用集』所収二字漢字表記語の『新撰初学英和辞書』における収載状況をめぐってー周辺資料『華英字典』・『写真石版附音挿図英和字彙』・『漢英対照いろは辞典』・九州大学蔵『漢語英訳辞典』を交えた検討ー」にまとめられることとなった。当該論文は、明治期の日欧言語文化交流史研究に貢献する基礎的データの蓄積とその分析を進める一助となっている。(1)研究計画について進行を維持している。計画の手順に沿って「漢語語彙英語対訳データベース」の入力作業とその訂正・再入力箇所のチェックなどを進められており、計画達成に向けた作業進行が可能となっている。(2)学術研究誌への研究論文の公表本年度は『漢語英訳辞典』のデータを含む学術論文「明治期日欧言語交流史の一研究ー青木輔清編『英和掌中字典』の訳語収載状況をめぐってー」の形で成果の一部をまとめ、審査付雑誌『文藝と思想』に投稿し掲載することが出来、明治期の日本語語彙研究について貢献することが出来た。以上の2点から、総体的に見て研究計画の遂行はおおむね順調に進行できているものと評価する。(1)「漢語語彙英語対訳データベース」入力作業への着手→課題研究において作成する「漢語語彙英語対訳データベース」について、入力項目に関する様式の策定を試行錯誤を伴いながら慎重に進めているため、思ったよりも初年度の入力作業を進展させ得なかったが、中心資料となる九州大学筑紫文庫蔵本『漢語英訳辞典』の欠頁部分の補填に用いる他の刊本類の確認作業も終えて、順調に入力作業に着手出来ている。(2)学術誌への研究論文の公表→研究成果として学術雑誌『香椎潟』56・57合併号(福岡女子大学国語国学会誌)に、研究論文「明治期日欧言語交流史の一研究『英語節用集』所収二字漢字表記語の『新撰初学英和辞書』における収載状況をめぐってー周辺資料『華英字典』・『写真石版附音挿図英和字彙』・『漢英対照いろは辞典』・九州大学蔵『漢語英訳辞典』を交えた検討ー」を発表できることとなっている。以上の2点から、総体的に見て研究計画は概ね順調に進行しているものと評価する。(1)研究計画については基本的に進行を維持する→研究計画の手順自体に変更は生じていないため、作業のペース・量を順調に伸ばしていく予定である。現在は、『漢語英訳辞典』欠頁部分の補填作業も終えたため、「漢語語彙英語対訳データベース」の入力作業も順調に運ぶ見込みが立っており、当初の計画手順に沿った作業進行が可能となっている。(2)「漢語語彙英語対訳データベース」入力計画は入力の量とペースをあげる→次年度においては、本年度において出来なかった補助入力者の採用と作業割当を適切に行って「漢語語彙英語対訳データベース」の充実を目指す予定である。(3)研究成果の公表