hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ごみ埋立地における焼却灰中有機物と重金属のインタラクションに関する研究

一方、有機物および腐植物質のpH依存性試験結果より、いずれの試料でもpH7での有機物の溶出量が高く、有機物の溶出にはpHが影響していることが示された。また、腐植物質の溶出は、pHによらずほぼ一定であった。さらに、各pHで溶出したTOC中の腐植物質の存在割合は、埋立経過時間が長いほど低くなった。廃棄物埋立地においての有害物質は、有機物の微生物分解によって生成した難分解性有機物である腐植物質(フルボ酸、フミン酸、フミン)と、錯体を形成して移動していることが知られている。本研究は、腐植物質の抽出を行うことにより焼却残渣主体の廃棄物埋立地における腐植物質の生成を確認し(2001,100mg-C/kg-試料)、その溶出特性(pHの影響なし)を明らかにした。また、埋立地から排出される浸出水中の腐植物質の分布を調べた結果、埋立終了後15年間経過した生ごみ主体の埋立地浸出水中の腐植物質は18mg/lであり、現在も埋立てが進行中の焼却残渣主体の埋立地浸出水中の腐植物質は13mg/lであった。その存在形態については、フルボ酸は溶液中に多く存在していたのに対して、フミン酸はSS中に多く含まれていたことから、フミン酸より低分子であるフルボ酸がフミン酸に比べて溶液中に移動しやすいこと、フミン酸の場合は移動しにくいことが明らかとなった。また、抽出された腐植物質の化学的、分光学的性質を明らかにするため、FT-IR分析を行い、フルボ酸においてカルボキシル基由来のC=0結合の強いピークを検出した。CP-MAS ^<13>C NMR分析により、焼却残渣由来の腐植物質については焼却残渣特有のスペクトルを検出し、破砕不燃物、生ごみ主体の埋立地浸出水中の腐植物質とはスペクトルが異なることを確認した。さらに、電位差滴定実験によるフルボ酸の見掛け酸解離平衡定数(pK_<app>)を算出した結果、フルボ酸の高分子電解質としての性質を明らかにした。最後に、得られた知見を元に、埋立地における腐植物質の環境的機能を考慮した埋立地の早期安定化方法などを提案した。
偏光赤外分光を用いたロドプシンの動的構造解析

本研究では、ロドプシン類の配向試料に対する偏光赤外分光を行い、これらの蛋白質が機能を発現する際の動的構造変化を明らかにすることを目指した。主として赤外分光法を用いた研究により、以下に示すような研究成果が得られた。偏光赤外分光を用いて、我々はこれまでにないほどの高精度の測定系を構築し、これをバクテリオロドプシンの光異性化反応、プロトン移動反応に対して適用した。具体的には、異性化産物であるK中間体、プロトン移動前の状態であるL中間体、プロトン移動後の状態であるM中間体ともとの状態との偏光赤外差スペクトルを測定し、同位体標識試料や変異蛋白質試料を用いて振動バンドを同定した。異性化反応に伴う構造変化の解析の結果、水分子を含む水素結合ネットワークに大きな歪みが生じていることがわかった。さらにスレオニンの同位体を用いた実験によって、発色団から11Å以上離れた17位のスレオニンに水素結合変化が見られ、構造変化のための特異なチャネルの存在が明らかとなった。さらに、重水置換可能なO-H基をもつ89位のスレオニンは異性化によって水素結合が強くなるが、この水素結合はL、M中間体でも変わらないことがわかった。これは、89位のスレオニンがポンプのためのスイッチ部位を構成しないことを意味する実験事実である。さらに塩素イオンポンプであるハロロドプシン、呼吸鎖に含まれるプロトンポンプであるオキシデース、細菌の光センサーであるイエロープロテイン、視物質の中で色覚を担う赤感受性色素(アイオドプシン)や緑感受性色素などの赤外分光により、機能発現過程における蛋白質の側の構造変化を明らかにした。また、フェムト秒蛍光分光法を用いて視物質ロドプシンの測定を行い、励起状態における異性化反応過程を明らかにした。本研究では、ロドプシン類の配向試料に対する偏光赤外分光を行い、これらの蛋白質がG蛋白質の活性化やプロトンポンプといった機能を発現する際の動的構造変化を明らかにすることを目指している。分光学的な手法を用いて本年度は以下のような成果が得られた。バクテリオロドプシンの光異性化反応における蛋白質側の構造変化を詳細に捉えるため、偏光赤外分光を用いた測定系を構築した。その結果、異性化反応に伴う発色団の構造変化によって、水分子を含む水素結合ネットワークに大きな歪みが生じていることがわかった。そこで具体的に振動バンドを同定するため、スレオニンの水酸基を同位体に置換した試料の測定を行った。その結果、重水置換可能なO-H伸縮が89位のスレオニンであり、この部位は異性化反応に伴って水素結合が強くなることが明らかになった。さらに塩素イオンポンプであるハロロドプシン、呼吸鎖に含まれるプロトンポンプであるオキシデース、色覚色素であるアイオドプシンの赤外分光により、機能発現過程における蛋白質の側の構造変化を明らかにした。一方、ロドプシンの配向膜および二次元結晶を作製するため、nonylglucosideを用いてウシ網膜視細胞から高い純度のロドプシン試料の精製を行った。現在は、これを用いて配向膜および二次元結晶の作製を試みている。主として赤外分光法を用いた研究により、本年度は以下のような成果が得られた。

偏光赤外分光を用いて、我々はこれまでにないほどの高精度の測定系を構築しているが、これをバクテリオロドプシンの光異性化反応、プロトン移動反応に対して適用した。具体的には、異性化産物であるK中間体、プロトン移動前の状態であるL中間体、プロトン移動後の状態であるM中間体の赤外スペクトルを測定し、同位体標識試料や変異蛋白質試料を用いて振動バンドを同定した。その結果、異性化反応によってバクテリオロドプシン中に存在する18個のスレオニンの中で3個だけが構造変化することが明らかになった。これは異性化によって蛋白質の大きな構造変化は起こらない、という考えを支持する実験結果である。一方、発色団から11A以上離れた17位のスレオニンに水素結合変化が見られたことは、構造変化のための特異なチャネルの存在を示唆するものである。さらに、重水置換可能なO-H基をもつ89位のスレオニンは異性化によって水素結合が強くなるが、この水素結合はL、M中間体でも変わらないことがわかった。これは、89位のスレオニンがポンプのためのスイッチ部位を構成しないことを意味する実験事実である。さらに細菌の光センサーであるイエロープロテイン、視物質の中で色覚を担う赤感受性色素や緑感受性色素の赤外分光により、機能発現過程における蛋白質の側の構造変化を明らかにした。また、フェムト秒蛍光分光法を用いて視物質ロドプシンの測定を行い、励起状態における異性化反応過程を明らかにした。
ユビキタス環境に適したサービス変換システムの構築

本研究では、あるユビキタス環境において提供されるサービスを、別のユビキタス環境から閲覧する際に必要となるサービス変換を行うゲートウェイを構築するのが目的である。本年度は、サービス変換機構の設計および実装を行った。また、開発されたサービス変換システムの評価を行うため、慶應義塾大学徳田研究室で開発したユビキタスデバイスであるu-Texture上で動作するSmart Multi-Displayアプリケーションの開発を行った。サービス変換機構は、サービスとサービスを接続する際のデータ形式の不一致に対し、そのデータフローを動的に変換することで、サービス接続を支援する。本機構は、データ形式が適合しないサービス合成を行う際サービス検索機能を用いて現在利用可能な変換サービスを検索し、それらの中から出力データ形式と要求データ形式が一致するような変換サービスを変換パス決定アルゴリズムによって選択する。これらのサービスを合成することで、途中のデータ形式を意識しないアプリケーション開発が可能となる。Smart Multi-Displayアプリケーションは、あるu-Textureで表示されている映像を他のu-Textureに近づけることで、映像を伝播するアプリケーションである。u-Textureには、複数のディスプレイサービスを一つのディスプレイとして扱う合成サービス(Smart Multi-Displayサービス)が導入されており、ビデオ再生サービスとSmart Multi-Displayサービスをさらに合成することで、ディスプレイサービス全てに映像を表示できる。ユーザは合成サービス記述を導入するだけで良く、また、開発者はビデオ再生サービスやディスプレイサービスなどの単純なサービスを開発するだけで良いため、本システムはユビキタスアプリケーション開発のコストを下げ、ユビキタス環境の普及を促せる。本研究は、変換パス決定アルゴリズムの設計およびサービス変換機構の設計、適応的変換機構の実現の3つの開発研究から構成される。本年度は、変換パスアルゴリズムの設計および適応的変換機構の設計を行った。変換パスアルゴリズムでは、変換を行うコンポーネントをサービスとして抽象化を行い、センサやアクチュエータなどの他のサービスとともにサービスパスとして変換を行う。サービスに関する情報(サービス記述)はXMLによって記述され、名前やサービスコンポーネントの位置とともに、そのサービスに対するコンテンツの入出力形式情報を持つ。サービスパスを生成する際に、サービス記述内の入出力情報をもとに動的に変換サービスを組み合わせることで、センサとアクチュエータを組み合わせた際のコンテンツの差異を考慮しない通信が実現される。適応的変換機構の設計では、上記の変換パスアルゴリズムを利用したサービス合成を実現するシステムの設計、実装を行った。サービス合成を実現するため、サービスの名前検索機構およびサービス合成機構の設計を行った。サービスの名前検索機構では、XMLで記述されたサービスを、名前やコンポーネントの位置だけでなく入出力情報をもとにした検索を可能とする。これにより、上記の変換パスアルゴリズムを実現するためのサービス検索が可能となる。また、サービス合成機構では、サービスパスをもとにしたサービスの実行、サービス間通信を実現する。適応的変換機構を実現するミドルウェアをJava上で実装し、基本性能の測定を行った。さらに測定結果をもとにフィードバックしてミドルウェアの最適化についても行った。
「中国」をめぐるアイデンティティとナショナリズム

本研究は学校、家庭、コミュニティ、サイバー空間における学習及び情報・価値観のやり取りを分析することによって、(1)中国大陸の中国人、香港、台湾、日本在住の中国人が「中国」をめぐりアイデンティティをどう形成しているか、(2)「中国」をめぐるアイデンティティにナショナリズムがどう関わっているかを明らかにする。個々の人間のアイデンティティに関しては、慎重かつ柔軟に分析の枠組をつくる必要があり、本研究の一部は「アクションリサーチ」として学生や教師に研究のプロセスに参加してもらった。開かれた国際関係と市民教育の展開に向けて重要な概念や要素を見出すことが本研究の最終的な目標である。科研1年目は3ヶ月に1度、メンバーで会合を開催し、それぞれの資料収集状況、調査報告などを行った他、ゲストスピーカーを招き、研究会を行った。7月には台湾師範大学の周祝瑛教授が台湾の学生や中国大陸に留学する台湾の学生のアイデンティティの形成に関して、11月には北京の環境問題のNGO、IPE(Institute of Public Environmental Affairs)の主任研究院の王晶晶氏が環境問題と市民社会に関して、2月には中国の人権派弁護士の浦志強氏が法曹界と市民社会のつながりや中国の民主化の行方について報告し、科研メンバー以外の参加者も交えて活発に討論した。この他、台湾、香港、イギリス、中国大陸において各メンバーがそれぞれ調査を行う準備を行った。台湾では主に山崎が中心となって研究者や社会団体と交渉し、調査の協力を依頼した。石塚も台湾の法学関係者と連絡し、情報・意見交換を行うとともに、教養課程の法学に関する授業の観察を行った。香港及びイギリスには、Vickersが出向き、大学や社会団体と交渉を行った。イギリスでは、ロンドン大学が調査協力を行うことに前向きな姿勢を示している。中国大陸には阿古と澤田郁子(協力者)が訪問し、北京市や上海市の学校の授業観察を行ったり、専門家や団体を協議を進めた。その中で、東珍書院が全国各地の大学や社会団体、専門家と幅広いネットワークを築いており、また、本研究にも大きな関心を抱いていることから、共に事業を進めて行くことが可能であることがわかり、調査の内容について具体的な協議を始めた。その結果、日本映画「それでもボクはやっていない」を用いたワークショップを行い、学生たちの法や人権、異文化を見る目を通して、アイデンティティ及びナショナリズムを分析することに決定した。そして、トライアルとして、中山大学及び武漢大学にて映画ワークショップを実施した。科研2年目も引き続き、メンバーがそれぞれの資料収集や調査を行い、その状況報告を定期的に行ったほか、ゲストスピーカーを招き、研究会や講演会を行った(中国の著名なリベラル知識人・栄剣氏(日中関係)、南開大学の熊培雲准教授(メディアと社会))。熊培雲氏が来日中には、山形県の農村を一緒に訪れ、文化活動を通じた地域の活性化、地域アイデンティティの形成に関する考察を行った。映画ワークショップは中国メディア大学、中華女子学院、日本では山梨大学、台湾では台北師範大学、香港では香港バプティスト大学、香港理工大学、香港大学で実施した。1月、北京の環境保護団体、IPEの主任研究院のMa Yingying氏、環友科学技術センター所長の李力氏を招き、環境問題と市民社会に関するシンポジウムを実施した。国際交流基金の招聘事業で来日した中山大学の李樺教授には、「中国の青少年は何に悩んでいるのか」と題してご講演いただいた。同じ招聘事業で来日した中国政法大学の王建勛准教授には、日本と中国の比較の観点から司法の問題をお話いただいた。同時期に来日していた北京大学教育学部の張冉准教授には、映画ワークショップのアンケート調査の分析をご支援いただいた。本研究では当初、各研究者がそれぞれテーマを設定して研究を進めるだけでなく、合同でアンケート調査や授業観察を行う準備も進めていた。しかし、学校に入り込んでの授業観察や継続的なインタビュー調査は、なかなか実現の見通しが立たなかった。私たちは試行錯誤を重ね、法学教育を通じてアイデンティティとナショナリズムの問題に接近することにし、痴漢冤罪事件を題材に刑事司法のあり方に疑問を投げかけた映画「それでもボクはやっていない」を使い、ワークショップを行うことになった。中国大陸76人、台湾80人、香港51人、日本39人の大学生に映画について議論してもらい、その様子をビデオと録音テープに収めた。学生には自分の家庭環境や学歴、法や政治参加に対する考え方について、簡単なアンケート調査に回答してもらった。2016年1月10日に公開シンポジウムを行い、このワークショップを通して見出したことを、中国、台湾、香港、日本の研究者、教育者、学生が報告した。私たちは本シンポジウムを研究の一環と捉えた。成果を社会に還元するという意味もあるが、私たちの研究に対する意見やアドバイスを、市民の皆さんからいただきたいという思いからである。本研究のメンバーは2015年11月、ドイツにも視察に出かけ、高校や大学を訪れた。そこでは、「暗記型」ではなく、「考え、議論する」教育が幅広く行われていた。知識偏重の傾向が強い東アジアの教育において、ドイツの経験は参考になる。学生が身近な問題を通して、当事者意識を持ちながら司法や政治について考え、自分の関心に応じて政治に参加できるように、また、偏狭な国益意識や排外的なナショナリズムに縛られず、国境を越えた市民社会の形成を展望できるように、教育を改革することが重要である。その歩みを一歩進められるよう、本研究の基礎的な成果を示したいと考えている。

本研究は学校、家庭、コミュニティ、サイバー空間における学習及び情報・価値観のやり取りを分析することによって、(1)中国大陸の中国人、香港、台湾、日本在住の中国人が「中国」をめぐりアイデンティティをどう形成しているか、(2)「中国」をめぐるアイデンティティにナショナリズムがどう関わっているかを明らかにする。個々の人間のアイデンティティに関しては、慎重かつ柔軟に分析の枠組をつくる必要があり、本研究の一部は「アクションリサーチ」として学生や教師に研究のプロセスに参加してもらった。開かれた国際関係と市民教育の展開に向けて重要な概念や要素を見出すことが本研究の最終的な目標である。準備していた中国大陸の私立学校での参与観察は、2年目に実施予定だったが、諸事情によって中止した。5月に当該私立校の校長と教員を日本に招き、研究会や視察を行う予定を立てていたが、我々と学校との間に立って活動のアレンジをしてくれていた中国側の専門家が、中国の政治情勢の影響を受けて表に出てこられなくなったからだ。それに伴い、訪日もキャンセルに追い込まれた。非常に残念だが、参与観察ができなかった分、映画ワークショップを充実させ、研究の内容は十分に補完できたと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究(1)最終年度である2015年度は、日本にて中国大陸の研究者、弁護士、メディア関係者、社会活動家を招き、映画ワークショップに関連したセミナーを行う。映画ワークショップ参加者が中国大陸、香港、台湾、日本で行った調査に関して発表を行い、フロアやコメンテーターからコメントをもらう。そして、全体で討論と総括を行う。状況をみて、一般にもセミナーを公開し、アジア・中国問題、立憲主義などに関心のある記者たち議論した内容を報道してもらう。そこでは、今後の国際関係や市民教育の在り方について学者の視点から提言も行う。(2)地域研究や国際関係分野の学会(アジア政経学会、日本国際政治学会等)、アジアの研究者が多数集まる学会(アジア比較教育学会等)で学術研究発表を行い、学会誌に投稿する。(3)映画ワークショップで協力関係を構築することができた国立台北師範大学の徐筱菁はドイツの学界との関係が深く、最終年度はドイツの市民教育や立憲主義に関する視察及びドイツでの研究者との交流を行う計画も立てている。(4)最終報告書を作成し、書籍出版に向けた準備と第二ラウンドの研究に向けた提案を行う。書籍は<1>中国をめぐるアイデンティティとナショナリズムを歴史学、政治学、社会学、教育学の観点から分析する学術書と<2>映画ワークショップをもとに発展させた書籍(法学教育や市民教育に関して実践的な分析と提言を行うもの)の二種類の出版を目指す予定。中国大陸で実地調査を行うためには、さまざまな働きかけを行う必要があることは当初からわかっていた。中学や高校の教室に実際に入り、我が方の研究の意図を理解してもらい、時間をとって、共に活動を企画してもらうには、相当な苦労が必要だと考えていた。その覚悟でまずは北京の学校で授業観察を行わせてもらったが、この学校に関しては、今後も我々の訪問を受け入れてくれそうである。
材料それぞれの持ち味を最大に生かせる新発想木造軸組構法の開発と耐力発現機構の解明

スギ心材に含有される抽出成分が生物劣化を防止するのに有効であることを実験によって示し、また、新開発の「面内剛性金物」を用いることでスギ厚板を高性能の「あらわし床」や「縦板張り耐力壁」として使えることを示した。さらに、スギ圧縮木材製楔をめり込みを受ける部材に挿入する事で、未補強の場合に比べて大幅に耐圧性能が向上することを示した。以上、材料の持ち味を生かした要素技術を開発し、その耐力発現機構を解析した。1)スギ心材の長所の再確認乾燥温度の違いがスギ材の耐蟻性及び横圧縮強度に与える影響を検討するため、原木心材から30mm角の立方体を採取し、120°Cで高温乾燥したグループと、40°Cで低温乾燥したグループについてJIS K l571に従ってシロアリの強制食害試験を行った。その後、全面横圧縮試験を行い、横圧縮降伏応力および横圧縮ヤング率を求めた。結果として、高温乾燥材の方が比横圧縮ヤング率は低温乾燥材のそれの74%に低下したが、比降伏耐力の低下は90%であった。2)スギ厚板を活用した床、壁、屋根構面の開発厚さ40mmx幅240mmの厚板に実(さね)加工を施し、凹面側に別途開発した「面内剛性金物」を挿入して厚板同士の相互すべりを阻止した素材面構造を床、壁として使用した場合の床倍率、壁倍率を評価した。床の場合、「面内剛性金物」を910mmピッチで2個入れることで、床倍率1.64が得られ、スギ厚板による「あらわし床」の性能が従来の仕様に比べ、大幅に向上する見通しが立った。縦板張り耐力壁の場合は、真壁仕様として柱の間に厚板を納めた仕様では、材料の接触効果が効いて床の場合よりもより効果的な性能向上が得られ、壁倍率は2.41であった。この結果は予想以上のもので、新開発の「面内剛性金物」を活用することで、スギ厚板による高耐力・高靱性でかつ審美性にすぐれた「あらわし床」や「あらわし壁」が実現できることが分かった。1)スギ心材の長所の再確認本課題では、高温乾燥(120°C、4日間)と、低温乾燥(20°C40%RH、3週間)の2条件で乾燥したスギ心材試験体(50×50×120mm)から小型試験体を切り出し、オオウズラタケを用いたJIS1571K4.2に準拠した強制腐朽試験、および、シロアリの強制食害試験と選択食害試験を実施した。12週間に及ぶ強制腐朽試験、およびシロアリの強制ならびに選択的食害試験の結果、120°Cの高温乾燥によって、心材抽出成分が揮発し、本来有していた高い耐朽性能や耐蟻性能が失われたことが明らかとなった。2)スギ厚板を構面とする面構造の等価ブレースもしくは壁構造置換スギ厚板による面構造の等価面内せん断剛性と降伏耐力を、特性すべり止め金物のすべり係数、構面のせん断変形に伴う圧縮ひずみの発生による摩擦抵抗、厚板を軸材に固定しているビスの剛性等を考慮して、閉じた形で誘導した。短辺長さ1820mm、長辺長さ2730mmの床構面を厚さ40mm、幅160mmのスギ厚板を用いて組立て、力学モデルの妥当性を検証した結果、実験と計算はよく一致し、モデル化の妥当性が証明された。3)新発想木造軸組構法住宅の3次元構造解析法の開発市販の3次元汎用骨組み構造解析ソフトであるSNAP-Ver.3には柱と横架材で囲まれる矩形の空間に壁要素を組み込む機能が準備されている。本研究課題では、この機能を木造住宅の耐力壁に適用可能かどうか予備的な検討を試みた。柱をスギ105mm角、横架材をスギ120角、壁を厚さ60mmの土塗り壁と想定した長さ1960mm、高さ2500mmの2P耐力壁を解析モデルとして、変位制御の正負繰り返し非線形計算を行った結果、既往の実験値の履歴ループを比較的良好に再現できることが分かった。1)住宅規模で導入できるモーメント抵抗接合部も重要であるとの認識から、住宅用モーメント抵抗接合法として広く用いられている「引きボルト接合法」による柱一梁接合部を対象に、降伏後の2次勾配も含めた精密な挙動の解析、並びに引きボルト接合部の性能向上法の策定を行った。前者については、柱と梁の接合部に分割して、それぞれの部分の挙動を可能な限り精密にモデル化して、高精度の予測計算が可能であることを実験値との対比から確認した。また後者については、引きボルトの欠点である柱の側面にボルトの座金がめり込むことで初期剛性が低下する現象に着目し、座金が柱側面にめり込むことを抑制するために、スギ圧縮木材で製造した楔を座金直下に挿入する方法を提案した。

この補強法を施した結果、補強しない場合と比較して1.61.8倍程度の性能向上が見られた。2)接合部や耐力壁などの構造要素の繰り返しループの履歴モデルを木造固有のスリップとピンチングの混合した形で表現するために、松永・曽田らの提案する拡張型NCLモデルを汎用型弾塑性解析プログラムであるSnapに組み込んだ。その結果木造特有のスリップ+ピンチング特性を数値解析によっても表現できる目処が立った。この汎用プログラムは非線形時刻歴応答解析も可能であるので、実挙動に近い動的挙動の予測もできる目処が立った。3)上記汎用型非線形有限要素法プログラムを用いて、生存圏研究所敷地内に建設された国産材を利用した木造軸組架構の構造計算を行い、建設された2階建て木造建築物が大変形領域に至るまで崩壊することなく耐力を保有できることを数値計算によって示した。
ゲーテと１８１０年前後のイタリアの色彩理論との関係

本研究はレオナルド・ダ・ヴィンチの草稿を中心とし、彼が北ドイツ、特にゲーテ時代のドイツにおける芸術理論に及ぼした影響をテーマとした。当初は1810年のゲーテの色彩論の中に、レオナルドの光の理解が受容されかつ変形されているという考えだったが、研究を進める中でレオナルドの草稿に自ら目を通して研究したヴァザーリの重要性が私の目にはっきり見えて来た。以来、ヴァザーリの伝記に散見する色彩理論的発言と並び、これまで一般に蔑ろにされて、2006年にようやくドイツ語に翻訳された「建築、彫刻、および絵画論序論」に焦点を当てた。ヴァザーリは、レオナルドの文献に時折見られる一つの概念を取り上げた最初の著作家である。私はレオナルド・ダ・ヴィンチの芸術理論を、(1)人物と背景の関係ー近代初期の絵画における画面全体の構成の問題(2)レオナルドにおけるId(d)aは女神か?(3)レオナルドとゲーテー知覚理論における相応関係、の3つの観点から考察した。J. Stumpel, T. Puttfarkenらによれば、ルネサンス期の絵画構成の概念はその後の時代のそれとは根本的に異なっている。構成はレオナルドにとっても絵画のイデーもしくは創作の内的なインスピレーションと誤解されてはならない。人物ー背景の関係に関する私の研究は、絵画全体の背景という考え方はレオナルドにおいてはまだ見られず、その意味において時代錯誤であることを明らかにした。レオナルドにあっては、それぞれの状況に置かれている個々の人物(人物群像)がむしろ出発点である。彼は、事物の世界を静的に(線的、構造的な完結性において)捉えるのではなく、それが見る者の目にあるものは飛び込んで来るし、あるものは逆に退いて見えるように描いた。レオナルドの関心は、人物と彼を取り巻く世界の関係における「間」、即ち人物と背景の両極を媒介する「中間領域」にあった。対象はそれらを媒介するMedium、空気に満たされた空間により知覚される。Mezzoとは人物の世界を取り囲みつつ関連付けている絵画的フォーリエであり、そこから人物の世界は前景に向かって展開されるのだという考え方が生まれる。人物ー背景の区別はむしろ人物と媒介物の区別の問題となり、人物物(人物の群像)自体が媒介物の役割を担う事もある。絵画史上初めて、人物配置の構造的原理をメディア理論的に捉える可能性がレオナルドにおいて生まれたと言える。絵画は、絵画的行為という出来ごととなり、「光の衝撃」がいわばメッセンジャーとなって人物の別の側面や性格を見る者に伝える。絵画は行為をもって見る者にメッセージを伝えるのである。2013年には、研究課題であるレオナルド・ダ・ヴィンチの彩色理論に関する専門用語をその余波にまで、特にゲーテおよびイタリアの同時代人たちの色彩理論を視野に収め、さらにはヴァザーリの受容を含め、拡張しました。この研究の中心にはcampoという概念、初めにレオナルドが用い、ヴァザーリが自身の生涯にわたる業績についての美術史理論入門において継承・発展させたものです。Campoという概念は近代初期のドイツ語圏美術文献においては地面・土台(Grund)あるいは野原(Feld)という語でもって翻訳されています。この概念は背景という意味でのイタリア語のfondo、フランス語のfondsという語とともには用いられません。フランスの学術的な美術理論において初めて概念の混同が生じます。しかも1651年にFreart de Chambrayが行った最初のレオナルド翻訳においてです。Campoという概念は人物を取り巻く環境であり、周辺空間との関係における人物の構成・性質にまで及ぶのです。私が示したところによれば、この概念はメディア理論的概念であり、レオナルドは図像理論の枠組みにおいてメディア理論的反省を行った最初の美術作家です。レオナルドはこの連関において別の概念を発展させます、lapiazzaです。これは同様にヴァザーリによって引き継がれます。平面のようなものあるいはil piazzosoとしてこの概念はゲーテの『色彩論』に取り入れられることになります。ゲーテ「色彩論」の教示篇においても歴史篇においても、さらにはゲーテの活動報告書である「著者の告白」においても、レオナルド・ダ・ヴィンチの色彩理論に関する言及はない。1817年12月20日付の日記には「レオナルド・ダ・ヴィンチを『原書で』読んだ」と記されている。およそ10年後には、この偉大な模範の名が、エッカーマンによって伝えられた1828年の会話の中に出てくる。「私の色彩論は、まったく新しいというわけではない。プラトン、レオナルド、そして他の多くの優れた人物たちが、私よりも前に個々に同じことを発見し主張していた」と。

今日までゲーテ研究が代表してきた見解は、1817年にローマで出版されたグリエルモ・マンツィ(Guglielmo Manzi)による「ウルビノ稿本(Codx Urbinas Latinus,1270)」の初版が、レオナルドの色彩理論に関するゲーテの最初の取り組みを表しているというものである。すなわち、それは「色彩論」が出版された1810年の7年後であった。今年度の研究においては、ゲーテの取り組みがすでに1790年代初期には始まっていたこと、少なくとも4つの主要な命題が色彩論の中に取り入れられたことを論証することができる。レオナルドのそれらの命題は、イタリア旅行(17861787)から晩年に至るまでゲーテの関心を特に引いた、色味のある影という光学現象に関係するものであった。ゲーテは、1727年に出版されたレオナルドの最初のドイツ語訳を自らの研究の基礎に置いた。「色彩論」にとって重要な著作のタイトルは以下のとおりとなっている。「なぜ夕方には白い壁に映る物体の影は青く現れるのか」、「影の色について」、「どこから空気の青い色は発生するのか」、「どのようにして、ある色が他の色に対して心地よさをもたらすように、色を配列すべきか」今年度はー昨年度と異なりーいくつもの理論上の問題という困難に遭遇した。それはレオナルドの遠く未来を先取りするコンセプトの受容が矛盾に満ちている故である。なかでもヴァザリは、事物を動的に捉えるレオナルドのコンセプトを理解しきれず、美術史の伝統におけるGenimiの考え方によって、これを修正しようとした。今年度は、イタリアを訪問し、「青い影、遠方の青、空の青」についてのレオナルドとゲーテの比較における色彩理論をテーマに、現地での資料収集を充分行うことができた。また、色彩論において、ゲーテが重きをおいたレオナルドの理論がどの著作にもとづいているのか、を解明することができた。2013年度、私は、レオナルドの絵画理論における対象の概念の、ヴァザリおよびフロレンツの彼の同僚たちにおける受容の問題を解明したい。また、レオナルドにおける“Idea“に関する概念史的研究を完成したい。成果は25年度には終えて発表する予定である。今後の研究目的は、ゲーテの「色彩論」をニュートンとの理論の対置から解放しつつ、ルネサンス期のレオナルドの光学研究へと遡ることで、より広い基盤の上に置くことである。平成24年度は、ゲーテに影響をあたえた、レオナルドの4つの主要な命題について、論文に纏める。該当なし夏期休業期間を利用して、ゲーテにゆかりのある、ドイツ・ワイマールにて資料収集・調査を行う。また、ドイツでの資料収集がうまくいけば、夏期に(予定通り進まなければ、3月頃に)イタリア・フィレンツェを訪問し、現地でしか入手できないレオナルド・ダ・ヴィンチ関連の本や、現地図書館での資料収集を行う予定である。平成24年度の経費は、おもに、これらの調査旅費や資料収集としての書籍に使用する予定である。また、現地での資料収集を効率よく進めるために、持ち運びが可能なノートパソコンを購入する予定である。
PLGA-collagen hybrid meshを用いた横隔膜の再生

PLGAmesh-collagen hybrid scaffoldはPLGAのみのscaffold同様自己の膠原線維を誘導するが、PLGAのみのものより厚い壁構造を保つため、ヘルニアの再発を防ぎ、成長障害や異物反応を起こさないscaffoldとして横隔膜ヘルニアの治療に有用である可能性が高い。間葉系幹細胞の有無は肉眼的にも、組織学的にも差異がない。筋組織の再生、誘導が今後の課題である。PLGA mesh-collagen hybrid scaffoldはPLGAのみのscaffold同様自己の膠原線維を誘導するが、PLGAのみのものより厚い壁構造を保つため、ヘルニアの再発を防ぎ、成長障害や異物反応を起こさないscaffoldとして横隔膜ヘルニアの治療に有用である可能性が高い。横隔膜ヘルニア(以下本症)は先天性に横隔膜の一部が欠損している疾患であるが、直接縫合できない欠損の補填には人工膜が使用されている。通常本症に対する手術は新生児期に施行され、人工膜を使用した場合患者の胸郭の形成に影響を及ぼす。この解決には既存の人工物では不可能である。既知の生体材料を使用することも非現実的であり、再生医学を用いて組織再生をはかり欠損部を補填する方法が必要であるが、その開発が本研究の目的である。本研究で扱う横隔膜は骨格筋であるが、国内での研究はなされておらず本邦初である。平成19年度においては、ラット横隔膜ヘルニアモデルへのシート縫着技術の確立と組織学的検討をおこなった。PLGAのみのシートとの比較とともに、間葉系幹細胞の有無での再生横隔膜の差異を明らかにするために、間葉系幹細胞を採取しPLGA-collagen hybrid meshへの播種の有無を比較した。ラットは横隔膜の欠損で容易に死亡してしまうため、挿管し人工吸気下で手技を行わなければならず困難を極めたがこれを確立することが出来た。現在までのところPLGA-collagen hybrid meshはPLGA meshに比して厚い膠原線維膜に置換することから素材の有用性が明らかとなってきている。間葉系幹細胞の有無での差異ははっきりとはしておらず、免疫染色での検討を行う予定である。通常本症に対する手術は新生児期に施行され、人工膜を使用した場合患側の胸郭の形成に影響を及ぼす。本研究ではPLGA-collagen hybrid meshがPLGAのみのシートよりも強固な膜を形成することが示された。より大型のモデルでの検討をすることにより、PLGA-collagen hybrid meshの早期の臨床応用が可能となる。
ザグロス地域における農耕・牧畜の起源に関する考古学的研究

近年、レヴァント地域と並び、ザグロス山脈が地中海式農耕の起源地の一つとして注目を集めている。このザグロス山脈から東方への農耕拡散のプロセスを研究するため、今年度、新たにイラン東部南ホラーサーン州をフィールドに考古学調査を開始した。そして、イラン東部最古の農耕村落を見つけることを目的に、南ホラーサーン州アイアスク村近郊にあるカレ・クブ遺跡で発掘調査を行った。この遺跡においては、発掘前から新石器時代の古い段階に特徴的な石器群を表採することができたため、カレ・クブ遺跡が古い新石器時代の層を持つことが予測されたからである。遺跡の中央に二つのトレンチを設け、地山まで発掘を実施した。その結果、両トレンチとも、地山直上の層から新石器時代と銅石器時代の移行期に相当するチャシュメ・アリ文化の土器片が出土し、残念ながらカレ・クブ遺跡では、農耕拡散のプロセスを研究できるような古い新石器時代の層を見つけることはできなかった。しかし、それに代わる発見もあった。両トレンチとも、表土下1m1.5mにある礫層から、1000km以上離れた南メソポタミアのウルク文化に特徴的な土器片を数多く発見することができた。南メソポタミアでは、ウルク期(前4000年前3100年)に世界最古の文明メソポタミア文明が誕生した。しかし、南メソポタミアの初期都市国家群が鉱物資源や貴石などを求めて競って周辺地域に進出した結果、ウルク期後半には、南メソポタミアを超え、南東アナトリアやシリア、北メソポタミア、イラン高原にもウルク文化の物質文化が広がっていったことが知られている。いままでウルク文化の物質文化を確認できた最北東の例は、テヘラン周辺であった。しかし、今回の調査によって、カレ・クブ遺跡こそがウルク文化の物質文化が確認された最北東の例となり、ウルク文化の広がりは、さらに東へ600kmも広がることになった。今年度の調査では、イラン東部最古の農耕村落を見つけるという目的で、イラン南ホラーサーン州のカレ・クブ遺跡の発掘調査を実施した。しかし、カレ・クブ遺跡では、古い新石器時代の層を見つけることができず、その意味では、今回の調査は空振りに終わった。しかし、その代わり、1000km以上離れた南メソポタミアのウルク文化の層を上層で確認することができた。カレ・クブ遺跡は、現在、ウルク文化の物質文化が見つかった最果ての遺跡である。現在、カレ・クブ遺跡からウルク文化の物質文化が見つかったことは、イラン国内のみならず国際的にも注目されている。カレ・クブ遺跡は、イランそして西アジアの国家形成、文明形成を考えるうえでは、きわめて重要な遺跡であり、この意味では、今回の調査は成功に終わったと言える。来年度も、カレ・クブ遺跡で発掘調査を継続する予定である。カレ・クブ遺跡では、西アジア地域における国家形成を考えるうえで非常に重要な層、ウルク文化の層が発見されているため、来年度は、この層を中心に発掘する予定である。現在、狭いトレンチでのみウルク文化の層が見つかっているにすぎないため、来年度は、面的な発掘を行い、より広範囲のウルク文化の層の検出を目指す。また、並行して、カレ・クブ遺跡周辺の考古踏査を実施する予定である。本来の目的であるザグロスからの東方への農耕拡散を研究できるような古い新石器時代の層を持つ遺跡を再度、探し求める予定である。ホルマンガン遺跡は、イラン南西部ファールス地方にある土器新石器時代前半の初期農耕村落址である。2016年に、テヘラン大学のモルテザ・ハニプール氏によって発掘調査が行われている。この遺跡は、筆者たちが行った放射性炭素年代測定法によって、前6100年前6000年に年代付けられている。今年度は、研究代表者の安倍がホルマンガン遺跡出土の打製石器の分析を行い、新井才二氏が動物骨の分析を実施した。ファールス地方では、前7000年には農耕・牧畜が西方より導入され、ヒツジ・ヤギ飼育が主要な生業になっていたことが知られている。しかし、前6100年前6000年のホルマンガン遺跡の動物骨を分析した結果、野生獣であるオナガーとガゼルが動物骨の大半を占めていることが判明した。これは、8.2kaイベントと呼ばれる小氷期の影響であると推測された。前6200年前後、気候が急速に乾燥・寒冷化したため、生業のなかで野生獣狩猟の占める重要性が高まったと推定された。この変化は打製石器にも如実に現れていた。ファールス地方の新石器時代には、伝統的に細石刃と石刃が押圧剥離によって生産され、細石刃は狩猟具と、石刃は農耕具と結びついていた。前7000年ごろに、農耕・牧畜がファールス地方に導入されると、細石刃が徐々に生産されなくなり、石刃の割合が増加していく。しかし、ホルマンガン遺跡では、極めて細石刃の割合が高く「再細石器化」とも呼べる現象が起きていた。これは、明らかに、8.2kaイベントの影響を受け、野生獣狩猟の重要性が高まったことと関連している。また、今年度は、ホルマンガン遺跡出土の打製石器資料と動物遺存体の分析と合わせ、イラン・クルディスタンにあるルワル遺跡の放射性炭素年代測定も実施した。今年度、当初予定していたザグロス地域内の初期農耕村落址の発掘調査を実施することはかなわなかった。

そのかわりに、テヘラン大学が実施したザグロス地域の初期農耕村落址ホルマンガン遺跡出土資料の分析に協力した。この結果、8.2kaイベントに対し、初期農耕民が、野生獣狩猟の役割を再び高め、石器技術に関しても再石器化を進めるという非常に興味深い現象を見い出すことができた。発掘調査に関しては、現在、準備を進み、2018年度の5月、6月にイラン国立博物館のホセイン・アジジ・ハラナギ氏と共同で、イランの南ホラサーン州にある初期農耕村落址カレ・クブ遺跡の発掘調査を実施する予定である。そのため、現在、研究はおおむね順調に進展している。近年、レヴァント地域と並び、ザグロス山脈が地中海式農耕の起源地の一つとして注目を集めている。このザグロス山脈から東方への農耕拡散のプロセスを研究するため、今年度、新たにイラン東部南ホラーサーン州をフィールドに考古学調査を開始した。そして、イラン東部最古の農耕村落を見つけることを目的に、南ホラーサーン州アイアスク村近郊にあるカレ・クブ遺跡で発掘調査を行った。この遺跡においては、発掘前から新石器時代の古い段階に特徴的な石器群を表採することができたため、カレ・クブ遺跡が古い新石器時代の層を持つことが予測されたからである。遺跡の中央に二つのトレンチを設け、地山まで発掘を実施した。その結果、両トレンチとも、地山直上の層から新石器時代と銅石器時代の移行期に相当するチャシュメ・アリ文化の土器片が出土し、残念ながらカレ・クブ遺跡では、農耕拡散のプロセスを研究できるような古い新石器時代の層を見つけることはできなかった。しかし、それに代わる発見もあった。両トレンチとも、表土下1m1.5mにある礫層から、1000km以上離れた南メソポタミアのウルク文化に特徴的な土器片を数多く発見することができた。南メソポタミアでは、ウルク期(前4000年前3100年)に世界最古の文明メソポタミア文明が誕生した。しかし、南メソポタミアの初期都市国家群が鉱物資源や貴石などを求めて競って周辺地域に進出した結果、ウルク期後半には、南メソポタミアを超え、南東アナトリアやシリア、北メソポタミア、イラン高原にもウルク文化の物質文化が広がっていったことが知られている。いままでウルク文化の物質文化を確認できた最北東の例は、テヘラン周辺であった。しかし、今回の調査によって、カレ・クブ遺跡こそがウルク文化の物質文化が確認された最北東の例となり、ウルク文化の広がりは、さらに東へ600kmも広がることになった。今年度の調査では、イラン東部最古の農耕村落を見つけるという目的で、イラン南ホラーサーン州のカレ・クブ遺跡の発掘調査を実施した。しかし、カレ・クブ遺跡では、古い新石器時代の層を見つけることができず、その意味では、今回の調査は空振りに終わった。しかし、その代わり、1000km以上離れた南メソポタミアのウルク文化の層を上層で確認することができた。カレ・クブ遺跡は、現在、ウルク文化の物質文化が見つかった最果ての遺跡である。現在、カレ・クブ遺跡からウルク文化の物質文化が見つかったことは、イラン国内のみならず国際的にも注目されている。カレ・クブ遺跡は、イランそして西アジアの国家形成、文明形成を考えるうえでは、きわめて重要な遺跡であり、この意味では、今回の調査は成功に終わったと言える。2018年度には、イラン国立博物館のホセイン・アジジ・ハラナギ氏と共同で、イランの南ホラサーン州にある初期農耕村落址カレ・クブ遺跡の発掘調査を実施する予定である。
廃棄物と副産物を効果的に有効活用した安定的なコンクリート用再生混和材の開発研究

本研究では,コンクリートスラッジを実用的に有効利用する試みの一つとして,乾燥スラッジ粉(以下,DSP)と微粉砕したフライアッシュJISII種(以下,FA7)を原材料とし,アルカリ刺激剤を添加剤とした再生混和材について検討している。研究の3年目である平成30年度は,まず平成29年度に提案したメタけい酸ナトリウム(以下,NS)の添加方法について,練混ぜ方法をも含めてより詳細に検討した。すなわち,NSを粉体で添加するPM法2種類とNSを水溶液で添加するAW法6種類により,フライアッシュ(以下,FA)の品種と練混ぜ方法がGPモルタルの圧縮強さに及ぼす影響について比較検討した。その結果,フロー値,空気量,および圧縮強さには,FAの品種に関わらず,NSの添加方法や練混ぜ方法による影響はないことを検証した。つぎに,コンクリートスラッジ(以下,単にスラッジ)の有効利用を拡大する観点から,模擬乾燥スラッジ粉(以下,DSP)の混入率がGPモルタルの圧縮強さに及ぼす影響について検討した。その結果,比表面積を7000cm2/g程度に微粉砕したFAを用いDSPの混入率を10.0%までとし,NSの濃度を3.0mol/Lとすることで,常温養生であっても,約40N/mm2の圧縮強さを呈するGPモルタルが得られることを検証した。これは,新しい知見であり,廃棄物と副産物を効果的に有効活用した安定的なコンクリート用再生混和材の開発する上での有力な研究成果を得た。さらに,凝結遅延剤とした無水クエン酸(以下,ST)の添加率がGPモルタルの圧縮強さに及ぼす影響について検討した。その結果,比表面積を約7000cm2/gに微粉砕したFAに対するSTの外割添加率が大きくなると圧縮強さは減少する傾向にあり,STの外割添加率が3.0%になると0%と比較して,約10N/mm2ほど圧縮強さが低下することが考察された。本研究では,研究期間は5年間を予定しており,研究の初年度から4年目である平成30年度までの目的は,試作した再生混和材を用い,コンクリートのフレッシュ性状および硬化後の物性について検証することにある。再生混和材を用いたコンクリートのフレッシュ性状および硬化後の物性に関する検証は課題として残されてはいるが,モルタル供試体で普通ポルトランドセメントを全く使用せず常温で約40N/mm2を得る圧縮強さと,一般に使用されているコンクリートと同様の流動特性や凝結特性が得られることを実現している。また,廃棄物と副産物を効果的に有効活用した安定的なコンクリート用再生混和材の開発する上での有力な研究成果も得ている。研究の4年目である平成30年度は,NSを粉体で添加するPM法とNSを水溶液で添加するAW法により,まず,FAの品種と練混ぜ方法がGPモルタルの圧縮強さに及ぼす影響について検討した。つぎに,スラッジの有効利用を拡大する観点から,DSPの混入率がGPモルタルの圧縮強さに及ぼす影響について検討した。さらに,凝結遅延剤としたSTの添加率がGPモルタルの圧縮強さに及ぼす影響について検討した。FAの品種を含めたSTの添加率については,さらに詳細な検討を要することを課題として残してはいるが,その一方で,廃棄物と副産物を効果的に有効活用した安定的なコンクリート用再生混和材の開発する上での有力な研究成果も得ている。したがって,研究の最終年度である平成31年度は,再生混和材を早期に開発し,これを用いたコンクリートの施工性や耐久性(中性化,塩害,凍害)を検証する。また,再生混和材の実用化に向け,バリエーションだけではなくコストも踏まえた適用方法を提案するとともに総合的な評価も実施する。本研究では,コンクリートスラッジ(以下,単にスラッジという)を実用的に有効利用する試みの一つとして,模擬乾燥スラッジ粉(以下,DSPという)と微粉砕したフライアッシュJISII種(以下,F7という)を原材料とし,添加剤にアルカリ刺激剤を用いた再生混和材について検討している。一方,スラッジやフライアッシュをセメントの代替材として利用する技術として,最近では,非晶質の重縮合体を得るジオポリマーに関する研究が注目されている。そこで,研究の初年度である平成27年度は,ジオポリマーのアルミナシリカ粉末(活性フィラー)とアルカリシリカ溶液の反応に着目し,メタけい酸ナトリウム(以下,NSという)を添加剤とした再生混和材の活性度の改善効果に関する実験を試みた。その結果,水溶液としたNSの濃度が極端に低い0.2mol/L以下の範囲では,普通ポルトランドセメントの内割で25%置換したF7に対するDSPの外割混合率が増加すると,圧縮強さは緩やかに減少する傾向にはあるものの大きな変化はみられないことを検証した。また,その一方で,水溶液としたNSの濃度が極端に高い2.03.0mol/Lの範囲では,F7に対するDSPの内割混合率の増加にともない圧縮強さは減少傾向にはあるものの,普通ポルトランドセメントを全く使用せず常温で約2550N/mm2の圧縮強さを得ることを検証した。DSPの混入率や添加剤に関するより詳細な検討は必要ではあるが,普通ポルトランドセメントと同等の圧縮強さを得る再生混和材の実現性を示唆できたと考えている。このように,本研究で提案するスラッジやフライアッシュの活性度の改善手法を用いれば,普通ポルトランドセメントと同等の圧縮強さを得る再生混和材を実現することも可能である。したがって,実用面での意義は大きく,スラッジやフライアッシュをコンクリート用混和材として大量に有効活用することが可能となる。

本研究では,研究期間は5年間を予定しており,研究の初年度と2年目である平成27,28年度の目的は,模擬乾燥スラッジ粉とその他の添加剤(材)の組合せによる,良好かつ安定的なフライアッシュの活性度の改善手法について検討することにある。DSPの混入率や添加剤に関してより詳細に検討することを課題として残しているが,モルタル供試体で普通ポルトランドセメントを全く使用せず,常温で約2550N/mm2の圧縮強さを実現しており,スラッジやフライアッシュをコンクリート用混和材として大量に有効活用できることを示唆している。本研究では,コンクリートスラッジを実用的に有効利用する試みの一つとして,乾燥スラッジ粉(以下,DSPという)と微粉砕したフライアッシュJISII種(以下,FA7という)を原材料とし,アルカリ刺激剤を添加剤とした再生混和材について検討している。研究の初年度である平成27年度では,ジオポリマー(以下,GPという)のアルミナシリカ粉末(活性フィラー)とアルカリシリカ溶液の反応に着目し,メタけい酸ナトリウム(以下,NSという)を添加剤とした再生混和材の活性度の改善効果に関する実験を試みた。その結果,水溶液としたNSの濃度が2.03.0mol/Lの範囲では,FA7に対するDSPの内割混合率の増加にともない圧縮強さは減少傾向にはあるものの,普通ポルトランドセメントを全く使用せず常温で約2540N/mm2の圧縮強さを得ることを検証した。しかし,NS水溶液の濃度が2.5mol/Lになると凝結時間が短くなることが考察され,3.0mol/Lの濃度になるとGPモルタルが瞬結したことから,凝結遅延剤とした無水クエン酸(以下,STという)の添加率に関する詳細な検討をする必要があることも明らかとなった。そこで研究の2年目である平成28年度は,FAの微粉砕の有無がGPモルタルの圧縮強さ特性に及ぼす影響と,STがGPモルタルのフロー値の経時変化(凝結特性)と圧縮強さ特性に及ぼす影響について検討した。その結果,微粉砕したFAと高濃度のNS水溶液を用いれば圧縮強さの増大が図れること,フロー値の経時変化や圧縮強さはNS水溶液の濃度,FAの微粉砕の有無,凝結遅延剤の添加率によって,最適な条件が存在することが分かった。さらには,FAの微粉砕の有無によりフロックの形成状態が異なることを仮説し,単位NS水溶液量,フロー値の経時変化,および圧縮強さ特性に及ぼす影響について考察した。本研究では,研究期間は5年間を予定しており,研究の初年度と2年目である平成27,28年度の目的は,DSPとその他の添加剤(材)の組合せによる,良好かつ安定的なFAの活性度の改善手法について検討することにある。DSPの混入率に関する検討は課題として残されてはいるが,モルタル供試体で普通ポルトランドセメントを全く使用せず常温で約2540N/mm2を得る圧縮強さと,一般に使用されているコンクリートと同様の凝結特性が得られることを実現しており,DSPやFAをコンクリート用混和材として大量に有効活用できることを示唆している。本研究では,コンクリートスラッジを実用的に有効利用する試みの一つとして,乾燥スラッジ粉(以下,DSP)と微粉砕したフライアッシュJISII種(以下,FA7)を原材料とし,アルカリ刺激剤を添加剤とした再生混和材について検討している。
トリクロロエチレンによる全身性皮膚-肝障害の環境的・遺伝的発症要因のコホート研究

トリクロロエチレンに起因したhypersensitivity患者82名と健康労働者137名を対象として、トリクロロエチレンの曝露状況、HLA-Bの遺伝子多型、ヒトヘルペスウイルス6型(HHV6)の再活性化、およびサイトカイン(TNFαとIL10)を測定した。患者群のHLA-B : 1301多型は55名(67%)であったが、健康労働者は8名(6%)であった。これらの尿中TCAをみると、患者群38名中は27名(71%)がHLA-B*1301多型を持ち、このうち22名(81%)のTCAが生物学的許容値をこえていた。患者群のHLA-B*1301多型を持つ者のなかで、生物学的許容値を超えた者はいなかった。患者群のHHV6の再活性化(85%)、TNFα(57%)、IL10(85. 3%)のレベルが上昇した者は健康労働者(それぞれ14. 5, 14. 5 and 3. 6%)よりも多かった。前年度の研究に引き続き、トリクロロエチレン曝露健康労働者と全身性皮膚一肝障害患者のサンプル収集を行った。今年度は90名の健康労働者、2名の患者の血液と尿を採取した。尿中トリクロロエチレンの代謝物はGC/MSで測定した。血液は血清と血球部分に分離し、血清を用いてIL10とTNFαを測定した。血球部分からDNAを抽出し、HHV6、およびHLA-Bの多型を解析した。健康労働者の結果を記す。尿中代謝物のうちトリクロロ酢酸は181,488mg/L、トリクロロエタノールは0669mg/Lであった。日本産業衛生学会のトリクロロ酢酸の生物学的許容値(50mg/L)を超えている労働者は19名おり、これらの労働者は日本産業衛生学会が定めるトリクロロエチレンの許容濃度を超えた労働現場で作業をしていたと考えられた。TNFαとIL10のカットオフ値を超えた労働者はそれぞれ4名、2名であった。HHV6の陽性者は4名であった。HLAの多型解析をした。HLA-B*4601が12名で最も多く、次いで、HLA-B*4001が10名、HLA-B*5101が8名、HLA-B*5502が6名、HLA-B*1502とHLA-B*1302がそれぞれ5名であった。トリクロロエチレンに対して感受性が高いことが報告されているHLA-B*1301多型はたった2名であった。この結果は注目すべきである。即ち、健康労働者、つまりトリクロロエチレンを少なくとも3カ月以上使用していても全身性皮膚-肝障害にり患しなかった労働者のHLA-B*1301多型は極めて低いことである。今後さらにサンプル収集を継続し、HLA-B*1301がトリクロロエチレンの感受性遺伝子となりうるか、またトリクロロエチレン曝露との関連性を明らかにしたい。中国広東省職業病防治院で2004年から2011年に収集されたトリクロロエチレンによるHypersensitivity患者82名と、工場でトリクロロエチレン使用者でかつHypersensitivityを発症しなかった健康労働者131名を対象としてHLA-Bの遺伝子多型を解析した。HLA-Bの遺伝子型はエクソン2と3を解析した。HLA-B*1301多型を持つ者は患者軍55名(67%)、対照群8名(6.1%)で、明らかに患者群に多かった(p<0.001)。HLA-B*1525多型は患者群8名(9.8%)、対照群2名(0.4%)で、やはり患者群が高かった(p=0.013)。HLA-B*1302多型は患者群11名(13%)、対照群7名(5.3%)で、この多型に関しても患者群が多かった(p=0.034)。結局、HLA-B*1301、HLA-B*1302あるいはHLA-B*1525多型を持つ者が多いことが判明した。