hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
２型糖尿病疾患感受性ＳＮＰから得られる遺伝的情報の臨床的有用性に関する検討

14個の確立されている日本人2型糖尿病(T2D)原因遺伝子から成るgenetic riskscore(GRS)の臨床的有用性について評価した。724名のT2D患者と763名の対照において14遺伝子のSNP解析を行った。14個のSNPの内、β細胞機能に関係する11個のSNPのrisk allele数の合計数を、β-GRSとし臨床像との関連について評価。T2D患者においてβ-GRSが高いと、糖尿病診断時年齢は若年化、インスリン分泌能低下、インスリン治療の必要性が増加。以上の結果よりβ-GRSの測定は、β細胞を積極的に保護すべきT2D患者を判別する有用な指標になりうる可能性が示唆された。交付申請書に記載した研究実施計画書の項目に従い下記に記載。新規のサンプルの収集;平成24年度は新規に2型糖尿病症例127例、対照症例2例のサンプルを収集した。平成25年度もサンプル収集を継続している。平成25年度末で、今までに収集したサンプル数は、2型糖尿病症例(T2DM)926例、対照症例(CON)773例となり順調に進んでいる。T2DM 926例、CON 773例において臨床情報の収集も順調に進んでいる。既に収集済みのサンプル(2型糖尿病症例799例,対照771例)において、Geretic risk scoreとインスリン分泌能(血清Cペプチド)の推移について調査中。新規のサンプルの収集;平成24年度は新規に2型糖尿病症例75例、対照症例8例のサンプルを収集した。平成24年度末で、今までに収集したサンプル数は、2型糖尿病症例(T2DM)799例、対照症例(CON)771例となり順調に進んでいる。T2DM 799例、CON 771例において臨床情報の収集も順調に進んでいる。既に収集済みのサンプル(2型糖尿病症例724例,対照763例)において、Geretic risk scoreとインスリン分泌能(血清Cペプチド)の推移について調査中。研究目的)2型糖尿病(T2D)の遺伝的素因の解明のため,全ゲノム相関スタディー(GWAS)などによりT2Dの疾患感受性遺伝子が次々と同定され海外では、現在までに80個余りのT2D疾患感受性遺伝子が報告され,その内, 2011年時点で14個のT2DM疾患感受性遺伝子が日本人T2Dと関連があることが確認されてきた。しかし,個々の遺伝子の糖尿病発症のオッズ比(OR)については、1.11.5と低いものであり, T2D患者個々人の遺伝的素因について評価する際には,一つ一つの疾患感受性遺伝子ではなくT2D疾患感受性遺伝子のrisk allele数の合計数(Genetic risk score;以下GRSと略す)で評価する必要があるが, GRSの臨床的な有用性や,又GRSがT2D発症後にどのような影響を与えるかは現時点では不明である。そこで今回の研究では, GRSの有用性について評価する事を目的とした。研究成果)代謝・内分泌学A. 2008年末2009年末に収集した763名の対照(CON)のサンプルに関して、3年後、5年後のインスリン分泌の推移や糖尿病発症の有無を調査し、GRSの大小によりこれらの指標が影響を受けるかどうか、について解析する。→この内容については、現在、共同研究病院である糸魚川総合病院や社会保険高岡病院に依頼しデータ収集している。また、後ろ向きにT2DM例のうち、診断時に75gOGTTを施行している症例に関して、GRSとI.IやD.Iとの関連についても調査している。2型糖尿病(T2DM) 926例についても経年的なインスリン分泌能や治療内容(特にインスリン導入の有無)の推移について調査しGRSの大小により影響を受けるかどうか同様に検討を行う予定である。→富山大学附属病院通院中の症例について調査している。B.また、既に日本人T2DM疾患感受性SNPsである事が認知されている14SNPs以外に、共同研究者の前田らは(理化学研究所)は近年T2DMに関連がある事が明らかになってきた35SNPsを加えた49SNPsからなるGRSを構築し検討し公表している(JCEM 98: E1667-1673)。その結果、49SNP数からなるGRSは解析SNPs数が少ないGRSに比べて糖尿病発症予知能が改善すること、また、49SNPs数からなるGRSが糖尿病診断時年齢と負の相関示し、空腹時血糖とは正の相関を示すことを発表している。→理化学研究所、東京大学との共同研究により上記のSNPのgenotypingを行っている。

上記の検討に関してpowerを増すために更に新たにT2DM, CONのサンプルを収集する。→新規のサンプル収集は順調に進んでいる。研究の経過は、上記のような経過であり、交付申請書に記載した研究の目的の各項目について概ね順調に進展していると思われる。A. 2008年末2009年末に収集した763名の対照(CON)のサンプルに関して、3年後、5年後のインスリン分泌の推移や糖尿病発症の有無を調査し、又、上記の症例の内、75g OGTT施行症例においては、追加分泌の指標であるInsulinogenic indexやDIなどの推移も調査し、GRSの大小によりこれらの指標が影響を受けるかどうか、について解析する。→この内容については、現在、共同研究病院である糸魚川総合病院や社会保険高岡病院に依頼しデータ収集している。2型糖尿病(T2DM)724例についても経年的なインスリン分泌能や治療内容(特にインスリン導入の有無)の推移について調査しGRSの大小により影響を受けるかどうか同様に検討を行う予定である。→富山大学附属病院通院中の症例について調査している。B.横断的検討として、最近、報告された南アジア人のT2DMで有意な関連を示したGRB14, ST6GAL1, VPS26A, HMG20A, AP3S2, HNF4A(Nature genetics 43:984-9, 2011)の6SNPsにおいてgenotypingを行う。この中で日本人T2DMに有意な相関を示すものがあれば、14SNPsに追加しGRSを再度countし臨床パラメーターとの関連について1のような横断的検討及び、今回予定している縦断的検討を行う。→理化学研究所、東京大学との共同研究により上記のSNPのgenotypingを行っている。平成25年度と同様に新規のサンプルの収集、臨床情報の収集を行い、新規に集めたサンプルについては、SNPのタイピングを行う。b.また、前田ら(理化学研究所)から今後、我々の施設のみで集めたサンプル(CON約1000例T2DM約1000例)のgenotypingのデータを供与頂き、前田らの報告以外に、49SNPsからなるGRSと臨床像(インスリン分泌能(F-CPR, CPI(=F-CPR*100/FPG)、HOMA-β、治療内容、糖尿病診断時に施行された75g OGTTにおけるインスリン分泌など)との関連性について、再度横断的検討を行う。c.上記の横断研究以外に、既に収集済みのサンプルにおいて、GRSと糖尿病発症との関連を対照例で、又、GRSとインスリン分泌能の推移について対照、T2DMにおいても縦断的に検討していく。平成24年度と同様に新規のサンプルの収集、臨床情報の収集を行い、新規に集めたサンプルについては、SNPのタイピングを行う。b.また、既に日本人T2DM疾患感受性SNPsである事が認知されている14SNPs以外に、近年南アジア人においてT2DMに関連がある事が明らかになってきた6SNPsについてgenotypingを行い、その中で有意なT2
モデル高分子網目のひずみエネルギー密度関数の解析

高分子網目構造が発現するゴム弾性を分子論的見地から検討する、すなわち網目のトポロジーとゴム弾性の相関を解明することを目的とし、末端架橋法によって架橋点間の分子量および分岐度が高度に制御された試料の力学測定および構造解析を行った。一次高分子鎖として、一連の分子量のポリジメチルシロキサン(PDMS)を用いた。オリゴマー領域の低分子量から高度の絡み合いを形成する高分子量までのPDMSから作製された各ゲルを良溶媒中で膨潤させ、小角X線散乱法によって、ゲルの構造の一次高分子鎖の分子量依存性を調べた。ゲルの散乱曲線は、架橋前に一次鎖が絡み合っているグループと絡み合っていないグループの2種に大別された。この結果は、架橋前に絡み合いが形成されている系から作製されるゲル網目のメッシュサイズは、架橋点間の網目鎖のサイズではなく絡み合い点間の距離であることを示唆している。また、分子量が10倍以上異なる長短2種の一次鎖の混合物から作製されるゲル、すなわち架橋点間の分子量分布が2ピークあるようなゲルの構造の混合比依存性も調べた。ゲルの高次構造の混合比依存性を、網目のメッシュサイズが分子鎖の絡み合いによって主に支配されていること、および長距離構造へのclosed shortest circuit conceptの適用、に着目することにより系統的に説明した。分子量が10万程度の高分子量のPDMSを低濃度溶液中で末端架橋し、生成したゲルから溶媒を完全除去することにより作製される脱膨潤ゲルが、現存のエラストマーとしては最高の伸長性を示すことを明らかにした。この超高伸長性は、低濃度での架橋により、破断の因子の一つである網目構造中の高分子鎖同士のからみあいの数が減少していること、および脱膨潤時の体積減少が大きいため未変形時の網目鎖の両末端間距離が減少していること、に起因する。両末端に官能基を有するポリジメチルシロキサン(PDMS)を末端架橋することによって作製される架橋点間分子量が制御されたモデル高分子網目の高次構造および力学物性を調べた。網目の微細構造が高次構造に与える影響を調べるために、架橋点間分子量を変化させるとともに、架橋点間分子量の分布が鋭いunimodal networkおよび二山分布をもつbimodal networkを作製した。unimodal networkおびbimodalnetworkは、それぞれ分子量が均一なPDMS、および極端に異なる分子量を有する2種のPDMSの混合物を末端架橋することによって得られた。unimodal networkおよびbimodal networkの膨潤状態における小角X線散乱(SAXS)解析より、長鎖が末端架橋された網目のmesh sizeは絡み合いによって支配されていること、および末端架橋で作製される網目の高次構造は、shortest closed circuits conceptによって解釈できることがわかった。また、分子量約10万の分子量分布が狭いPDMSを10%程度の低濃度の溶液中で末端架橋し、ゲルから溶媒を蒸発除去した脱膨潤PDMS網目は3000%を越える高い破壊伸びを発現することがわかった。この高伸長性は、網目中の少ない絡み合いおよび未変形状態の網目鎖の短い両末端間距離という脱膨潤網目特有のトポロジー的特徴に由来する。
二次的自然の植物相復元に関する汎用的評価・モニタリング手法の開発

里地里山の二次的草地および樹林地林床植物相を対象に,自然再生の効果を植生回復の視点から評価・モニタリングする際の汎用的基準を提示することを最終目的とし,人為攪乱の再導入では復元できない植物種群を抽出し,それらの植物戦略特性を調査・整理し,復元を困難にしている生態プロセスの特定を行った。植生管理を再開した後に比較的速やかに再生する種群と回復傾向の見られない種群の繁殖戦略に関する機能特性の比較を行った結果,両者には光獲得に関する既往に明らかな違いがあることが明らかとなった。比重葉面積と単位葉面積および葉重量あたりの窒素含有量,その陽葉と陰葉での可塑性について調査を行った結果,回復困難種とそれ以外では,葉面積あたりの窒素含量について,陽葉と陰葉での可塑性が大きいかどうかが明瞭な違いとして現れた。里地里山の二次的草地や樹林地の植物相復元に向けて,自然再生の成功/不成功の鍵となる生態的プロセスを明らかにすることを目的に,本年度は,攪乱に対する機能的応答・耐性特性の異なる植物戦略タイプ群の抽出を行った。これまでの申請者らの既往成果,および関連する二次草地と二次林林床植生の回復に関する二次資料を数多く収集した。そのため,Westoby(1998)による,比重葉面積(SLA),最大植物高,生産種子重量,の3つの特性で戦略特性を把握・類型化することが,二次的自然の植物相復元の汎用的評価に用いられる指標種群を抽出するのに有効と考えられ,その測定のための準備を開始した。さらに,生存戦略と別の観点として,繁殖戦略の違いにも着目し,埋土種子の永続性と地下部による栄養繁殖程度との重ね合わせによる評価手法の検討を行った里地里山の二次的草地や樹林地の植物相復元に向けて,自然再生の成功/不成功の鍵となる生態的プロセスを明らかにすることを目的に,昨年度までに明らかとなった回復の困難な植物種群について,生育戦略の特性を把握・類型化を行った。具体的には,LHS戦略(Westoby,1998)に基づき,比重葉面積(SLA),最大植物高,生産種子重量,の3つの特性に関して,とくにSLAと単位葉面積および葉重量あたりの窒素含有量,その陽葉と陰葉での可塑性について調査を行った。その結果,回復困難種とそれ以外では,葉面積あたりの窒素含量について,陽葉と陰葉での可塑性が大きいかどうかが明瞭な違いとして現れた。これは,最大植物高とも対応しており,ススキなどの競争優位種との光獲得に関する競合の中で,ある程度草丈を大きくしながら,かつ陽葉と陰葉で異なった光特性に関する特性を持ち得る種が,草地環境に適した種であるといえ,そうした種は撹乱耐性を持たないために,一度消失した後に埋土種子などからの再生産が困難になる傾向が確認された。次年度は,こうした傾向を頼明確なものにするため,対象種を増やし,様々な取得性に関する情報を収集することとした。昨年度に引き続き,里地里山の二次的草地や樹林地の植物相復元に向けて,自然再生の成功/不成功の鍵となる生態的プロセスを明らかにすることを目的に,昨年度までに明らかとなった回復の困難な植物種群について,生育戦略の特性を把握・類型化を行った。具体的には,LHS戦略(Westoby,1998)に基づき,比重葉面積(SLA),最大植物高,生産種子重量,の3つの特性に関して,とくにSLAと単位葉面積および葉重量あたりの窒素含有量,その陽葉と陰葉での可塑性について,対象種を拡大して調査を行った。昨年度の調査結果と併せて,回復困難種とそれ以外では,葉面積あたりの窒素含量について,陽葉と陰葉での可塑性が大きいかどうかが明瞭な違いとして現れた。これは,最大植物高とも対応しており,ススキなどの競争優位種との光獲得に関する競合の中で,ある程度草丈を大きくしながら,かつ陽葉と陰葉で異なった光特性に関する特性を持ち得る種が,草地環境に適した種であることが明らかとなった。一方で,こうした種は永続的な埋土種子集団を形成しないことも明らかとなったことから,一度消失した後に埋土種子などからの再生産が困難になる傾向が確認された。

これらの結果をもとに草地的植物種の類型化を行い,再生評価・モニタリングの際の指標種を,植物種の機能的な形態および個葉の化学的特性から抽出することが可能となった。ただし,半自然草地の復元の指標となる種の多くが,地下部からの栄養繁殖能力を長期間維持できる能力を有する可能性が高いことから,今後はそうした特性も含めた評価が必要であることも明らかとなった。
生体膜上におけるPIP3 結合蛋白質ドメインの高次構造転移と情報伝達機能の制御

蛋白質の生体膜結合を制御するドメインとして大きなドメインファミリーをなすPleckstrin homology (PH)ドメインに注目し、脂質二重膜結合時に生じる高次構造の変化を固体NMR、CD、および蛍光分光法により解析した。分光解析の結果、細胞内情報伝達等に関与する蛋白質SWAP-70のPHドメインは脂質膜上において水溶液中と異なる高次構造をとり、その二次構造転移が細胞内局在等の生理機能の調節に関与しうることが見いだされた。脂質二重膜表面に結合した際に見いだされるSWAP-70 PHドメインの立体構造変化を、固体NMR分光法等の分光学的手法で観測し、構造変化の詳細を解析した。円偏光二色性(CD)スペクトルは、SWAP-70 PHドメインがPIP_3を介して脂質二重膜ベシクルに結合したときに、αヘリックスから不規則構造への変化を含む二次構造変化を生じることを示した。アラニン(Ala)およびトリプトファン(Trp)残基に^<13>C安定同位体標識を導入し、水中および脂質膜ベシクル結合状態における^<13>NMRスペクトルを比較したところ、SWAP-70 PHドメインのC末端部位に位置するαヘリックス中のAla300およびTrp297は、脂質膜結合時において、水溶液中におけるαヘリックス構造と大きく異なる構造に転移することが見いだされた。Ala300のNMRスペクトルは、転移後の構造が運動性の高い不規則構造であることを示した。蛍光スペクトル測定の結果は、Trp残基の側鎖の一部が膜上において親水環境に露出することを示唆し、NMR分光法で観測されるTrp297の変化およびCDスペクトルで見いだされる二次構造変化と一致した。これらの結果より、脂質二重膜上においてSWAP-70PHドメインは大きな立体構造変化を生じ、C末端部位がαヘリックス構造を失うことが示された。この構造変化は、αヘリックスに含まれる核移行シグナル配列の露出の変化を通して、SWAP-70の細胞内局在の制御に関わると予測される。さらに、構造変化の制御機構を探るために、溶媒中のカチオン組成に対するSWAP-70 PHドメインの脂質膜結合構造の依存性を解析した。SWAP-70 PHドメインの脂質膜上における構造は、Mg^<2+>イオン依存的に変化する事が見いだされ、脂質膜近傍の局所環境が脂質二重膜上におけるSWAP-70の構造制御に関与することが示唆された。本研究の目的である、脂質膜上におけるPIP3結合蛋白質ドメインの構造および構造-機能相関の解析のために、本年度は、以下のような研究を行った。(1)固体および溶液^<13>C NMR、円偏光二色性および蛍光スペクトル測定を用い、脂質膜上におけるSWAP-70PHドメインの立体構造変化を解析した。円偏光二色性測定は、脂質膜表面における構造変化がα-ヘリックスからランダムコイルへの転移を含むことを示し、固体NMR測定により見いだされた局所構造変化の情報とあわせて、脂質膜上においてPHドメインC末端部位のαヘリックスがランダムコイルへ転移することが示された。この構造変化は、PIP2またはPIP3を含む脂質二重膜により誘起されるが、結合基質を含まない脂質二重膜共存下およびPIP3の水溶性アナログであるIP4の結合によっては誘起されない。これらのことは、SWAP-70 PHドメインの脂質膜上における構造の特徴を明らかにするとともに、PIP3結合蛋白質が脂質二重膜上で水溶液中とは異なる二次構造をとることを示す点で重要な意義がある。(2)SWAP-70 PHドメインと相同性の高い一次構造を持つDef6 PHドメインについて、各種の分光法を用いて脂質膜上における立体構造め解析を行った。Def6 PHドメインは、SWAP-70 PHドメインと同様の脂質選択性で脂質二重膜に結合するが、脂質膜上におけるC末端部位のα-ヘリックス-ランダムコイル転移は観測されなかった。SWAP-70では、細胞内の局在に関与する核移行シグナルがPHドメインC末端部位に位置するが、Def6では対応するシグナル配列は存在しない。この点は、ここで見いだされた脂質膜上におけるPHドメインの二次構造変化がシグナル配列の露出を通じて細胞中におけるSWAP-70の局在制御に関与することを示唆しており、生理的に重要な意義がある。本研究の目的である、生体膜上におけるPIP3結合蛋白質ドメインの高次構造変化および細胞内情報伝達機能の制御の解析をふまえ、前年度までにSWAP-70のPIP3結合ドメイン(PHドメイン)の高次構造がPIP3を介した脂質膜への結合によりSWAP-70の細胞内局在の制御に寄与しうる特徴的な構造転移を示すことを見いだした。本年度は、脂質膜上における構造変化の機構を解析することを目的として、SWAP-70 PHドメインの表面に位置するトリプトファン(Trp)残基およびフェニルアラニン(Phe)残基を対象に、主に蛍光分光による解析を行った。

芳香族残基の側鎖は脂質二重膜の疎水部位と親和性が高く、脂質膜と相互作用することでPHドメインの構造変化を誘起する可能性が考えられる。野生型SWAP-70 PHドメインのTrp残基の蛍光スペクトルは、脂質膜への結合により蛍光波長と強度の変化を示し、Trp残基(Trp227, Trp231, Trp294)側鎖のいずれかの局所環境が脂質膜結合により疎水的になることを示唆した。そこで、蛋白質表面に位置するTrp227およびTrp231にTrp227→Phe (W227F)およびTrp231→Phe (W231F)の変異を導入し、脂質膜結合親和性および蛍光スペクトルの変化を解析した。W227F変異PHドメインは脂質膜への結合親和性を失い、Trp227側鎖がPIP3結合サイトの構造維持に重要であることが示された。W231F変異PHドメインは、野生型と同程度のPIP3結合親和性を示した。Trp231の置換による蛍光スペクトルの変化から、Trp231の蛍光が水溶液、脂質膜上いずれにおいても効率的に消光されていることが示された。このことから、蛍光スペクトルにより観測される脂質膜結合時における構造変化は、Trp227またはTrp294の状態変化に帰属された。代表的なPIP3結合ドメインであるPHドメインについて、脂質二重膜上における構造変化を分光学的手法により観測する方法を確立し、SWAP-70PHドメインについて脂質二重膜表面において誘起される立体構造変化を明らかにすることができた。また、脂質膜上の構造変化の生理的意義が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでにSWAP-70PHドメインについて、PIP3を認識しで脂質膜に結合した際に、二次構造変化を含む立体構造変化が誘起されることが示されたが、構造変化の機構の詳細は明らかになっていない。脂質二重膜結合時にPHドメインの構造変化を誘起するトリガーとして、脂質膜と芳香族側鎖の相互作用が考えられる。芳香族残基の部位特異的変異導入を利用し、脂質膜との相互作用による芳香族側鎖および主鎖の構造変化を分光学的に解析することで、脂質膜上におけるSWAP-70PHドメインの構造変化を誘起し、脂質膜から遠隔の部位に位置するC末端α-ヘリックスの構造転移を生じる機構を解明することを目指す。
固相成長法による高性能非鉛圧電単結晶の作製

本研究は固相成長法を用いてこれまで得るのが困難であった組成が均一で数センチサイズの(K0.5Na0.5)NbO3 (KNN)非鉛圧電単結晶を製造することを目的とする。そのために必要な種々の作製条件を明らかにする。本研究により、組成が均一で数cmサイズのKNN非鉛圧電単結晶の育成が可能となれば、結晶異方性の利用とドメイン構造制御により、環境負荷の高い鉛系圧電材料を代替することができ、この問題の解決に大きく寄与できる。H30年度は主に(1)焼結温度、(2)焼結助剤の添加の仕方について調査を行った。焼結助剤にはCo3O4またはK4CuNb8O23 (KCN)を用い、種結晶には(100), (110)KTaO3 (KT)を用いた。焼結助剤を1wt%Co3O4、種結晶を(110)KT、焼結時間を24hとし、焼結温度を10201200Cと変化させて焼結したところ、1130C以上では種結晶からの単結晶の成長距離が急激に伸び、1140Cでは1.5 mmまで成長した。単結晶は種結晶の両面に成長しており、種結晶の厚みは0.5 mmなので種結晶垂直方向に長さ3.5 mmの単結晶を作製できた。しかし、得られた単結晶には多数の大きなポア(直径1020um)が存在した。そこで、ポアの数やサイズを減少させるため、種々の検討を行ったところ、形成体のKNN粉末に添加する焼結助剤を0wt%Co3O4、0.5wt%Co3O4、0.5mol%KCNとし、雰囲気調整粉に5wt%Co3O4を加えたKNN粉末を用いて1140C, 24hで焼結した場合、単結晶のポアの数やサイズを減らせることを見出した。この条件を用いて焼結時間を100hと長くして密でより成長した単結晶の作製を試みたが、単結晶の成長距離は1.5mmほどであまり変わらなかった。また、ポアのサイズが増大しており、作製条件の更なる最適化が必要である。本研究では固相成長法を用いて、これまで得るのが困難であった組成が均一で数センチサイズの大きさのニオブ酸ナトリウムカリウム[(K0.5Na0.5)NbO3、KNN]非鉛圧電単結晶を製造することを目的とする。固相成長法とは、通常のセラミックプロセスで単結晶を製造する方法で、種結晶を成形体の中に埋め込み焼結することで、種結晶を核とした異常粒成長を成形体に誘起し、多結晶体を単結晶に変える方法である。そのために必要な焼結温度・時間・雰囲気、種結晶の種類・配向、焼結助剤の種類・添加量等のパラメータが単結晶成長に与える影響を明らかにする。本研究により、組成が均一で数cmサイズのKNN非鉛圧電単結晶の育成が可能となれば、結晶異方性を利用し、ドメイン構造制御を行うことで、環境負荷の高いチタン酸ジルコン酸鉛を代替することが可能となり、この問題の解決に大きく寄与できる。H29年度は焼結助剤の種類・添加量、種結晶の種類・配向性の影響を調査した。焼結助剤には、酸化コバルト(Co3O4)または銅酸ニオブ酸カリウム[K4CuNb8O23, KCN]を用い、Co3O4は1, 2, 5wt%、KCNは0.5mol%添加した。種結晶には(100), (110), (111)SrTiO3 (ST)と(100), (110)KTaO3 (KT)の5種類を用いた。種結晶がSTのとき、KNN単結晶は成長しなかった。一方、種結晶がKTのとき、KNN単結晶が成長した。1040度, 100hで焼結した場合、種結晶を(110)KTとし、Co3O4添加量を1wt%としたとき、単結晶の成長距離は67umと最も長くなることが分かった。H30年度は目標を達成するために、(1)焼結温度の検討、(2)焼結雰囲気の検討、(3)種結晶への焼結助剤のコーティングとコーティング量の検討、(4)加圧焼結の検討を行う。本年度は(K0.5Na0.5)NaO3 (KNN)粉末中に種結晶を埋め込んだ成形体を焼結することでKNN単結晶を作製した。焼結は酸素雰囲気で行うため、管状電気炉を購入し、配管等の装置の立ち上げを行った。まず、種結晶なしでKNNセラミックスを作製し、KNN単結晶作製に必要な異常粒成長が起こる条件について調査を行った。異常粒成長を誘起させるために焼結助剤としてCo3O4粉末を1, 2, 5 wt%加えたKNNセラミックスと、K4CuNb8O23 (KCN)粉末を0.5 wt%加えたKNNセラミックスを作製した。焼結助剤を添加しないKNNセラミックスでは異常粒成長が起こらなかったが、Co3O4粉末を加えたKNNセラミックスでは、焼結温度を1040度とすることで、KCN粉末を加えたものでは1060度とすることで異常粒成長が起こることが分かった。

また、焼結助剤の添加によって異相が生成しないこと、電気特性と相変態温度に大きな変化がないことを確認した。次に単結晶の作製を行った。種結晶は(100), (110), (111)SrTiO3 (ST)と(100), (110)KTaO3 (KT)を用いた。種結晶がSTのとき、その結晶方位、焼結助剤の添加の有無によらず、KNN単結晶は成長しなかった。一方、種結晶がKTのとき、種結晶の接着面からKNN単結晶の成長が観察された。1040度, 100hで焼結したとき、KNN単結晶の成長距離はCo3O4の添加量によらず40umほどで、(110)KTではKNN単結晶はCo3O4の添加量が1 wt%のとき67umと最も成長することが分かった。本研究は固相成長法を用いてこれまで得るのが困難であった組成が均一で数センチサイズの(K0.5Na0.5)NbO3 (KNN)非鉛圧電単結晶を製造することを目的とする。そのために必要な種々の作製条件を明らかにする。本研究により、組成が均一で数cmサイズのKNN非鉛圧電単結晶の育成が可能となれば、結晶異方性の利用とドメイン構造制御により、環境負荷の高い鉛系圧電材料を代替することができ、この問題の解決に大きく寄与できる。H30年度は主に(1)焼結温度、(2)焼結助剤の添加の仕方について調査を行った。焼結助剤にはCo3O4またはK4CuNb8O23 (KCN)を用い、種結晶には(100), (110)KTaO3 (KT)を用いた。焼結助剤を1wt%Co3O4、種結晶を(110)KT、焼結時間を24hとし、焼結温度を10201200Cと変化させて焼結したところ、1130C以上では種結晶からの単結晶の成長距離が急激に伸び、1140Cでは1.5 mmまで成長した。単結晶は種結晶の両面に成長しており、種結晶の厚みは0.5 mmなので種結晶垂直方向に長さ3.5 mmの単結晶を作製できた。しかし、得られた単結晶には多数の大きなポア(直径1020um)が存在した。そこで、ポアの数やサイズを減少させるため、種々の検討を行ったところ、形成体のKNN粉末に添加する焼結助剤を0wt%Co3O4、0.5wt%Co3O4、0.5mol%KCNとし、雰囲気調整粉に5wt%Co3O4を加えたKNN粉末を用いて1140C, 24hで焼結した場合、単結晶のポアの数やサイズを減らせることを見出した。この条件を用いて焼結時間を100hと長くして密でより成長した単結晶の作製を試みたが、単結晶の成長距離は1.5mmほどであまり変わらなかった。また、ポアのサイズが増大しており、作製条件の更なる最適化が必要である。KNN単結晶の成長距離を更に伸ばすため、(1)焼結温度の検討、(2)焼結雰囲気の検討、(3)種結晶への焼結助剤のコーティングとコーティング量の検討、(4)加圧焼結の検討を行う。(1)について:これまでに行った1040度での焼結では、マトリックスのKNNセラミックス中で粒径が10um程度の大きな粒子が存在していおり、これがKNN単結晶の成長を阻害している可能性がある。焼結温度を低下させることでマトリックスのKNNセラミックスの粒成長を抑制し、KNN単結晶の成長を促進させる。(2)について:従来の固相成長法では単結晶中にポアが存在することが問題であった。空気中で単結晶の育成を行い、これまでに行ってきた酸素雰囲気での育成の結果と比較を行う。(3)について:化学溶液法で合成したCo3O4の前駆体溶液をスピンコートで種結晶に塗布し、これを加熱することでCo3O4膜を種結晶上に形成する。これにより、種結晶からの単結晶成長を促進できるものと考えている。(4)について:単結晶の成長は粒成長によっておこるので、KNNセラミックスの密度が高いと粒成長も容易になると考えられる。スパークプラズマ焼結により予め高密度のセラミックスを作製しておき、これを熱処理することで単結晶成長を行う。
大腸癌肝転移巣における抗癌剤感受性関連遺伝子の網羅的ゲノム・エピゲノム解析

大腸癌肝転移のパラフィン包埋切片からDNAの抽出を行い、抗癌剤感受性関連遺伝子、癌関連遺伝子の発現レベル( RNA、protein)をRT-PCR、免疫染色により評価した。術前にL-OHPを含む治療を受けた症例では、受けていない症例よりも有意にERCC1、DPDレベルが高かった。また、bevacizumab投与症例では、VEGFA発現レベルが有意に高値であった。これらの結果は、大腸癌肝転移に対する2nd line以降のレジメンを選択する際の分子メカニズム的根拠になりうる可能性がある。L-OHPを含む治療を受けた症例に対するIRISの有効性を示す分子生物学的なメカニズムを解明することを目的として、熊本大学で切除された大腸癌肝転移症例を用いて、肝切除前に治療がない症例およびL-OHPを含む治療が施行された症例におけるmolecular profileを網羅的に比較・解析した。まず、パラフィン包埋切片からmRNAを抽出し、抗癌剤感受性関連遺伝子、癌関連遺伝子(ERCC1、DPD)のmRNA発現量の評価が可能かを検証した。予備実験としてまず30例において検証したが、全症例においてERCC1及びDPD mRNAが測定可能であった。次に、ERCC1, DPDのタンパクレベルでの発現量を評価するために、ERCC1, DPD抗体を用いた免疫染色の条件設定を行った。免疫染色によるERCC1及びDPD染色強度は、ERCC1, DPD mRNA発現量は有意に相関することが示され、それぞれの解析法の妥当性が示された。また、ゲノム全体のメチル化レベルのsurrogate markerとしてLINE-1メチル化レベルの検証も行った。パラフィン包埋切片からDNAを抽出し、bisulfite処理を行いbisulfite DNAを作成した。Pyrosequencing technologyを用いてLINE-1メチル化レベルを評価したところ、再現性をもって測定できることを確認した。このように、それぞれの測定法の妥当性が示されたことより、今後は大量サンプルでの検討に移行する予定である。L-OHPを含む治療を受けた症例に対するIRISの有効性を示す分子生物学的なメカニズムの解明は、本治療における対象患者選別のマーカーの同定に繋がることが期待され、その分子異常自体が分子標的治療のターゲットになることも考えられる。前年度までに、抗癌剤感受性関連遺伝子、癌関連遺伝子(ERCC1、DPD)のmRNA発現量の評価、タンパクレベルでの発現量の評価、ゲノム全体のメチル化レベルのsurrogate markerとしてLINE-1メチル化レベルの測定に関するプロトコールを確立することができていたため、今年度は大量サンプルでの測定を行った。50例を超える症例で検討を行ったところ、切除前にL-OHPを含む化学療法を受けた群では、化学療法なし群に比べて、有意にERCC1、DPDの発現レベルがmRNAレベルでもタンパクレベルでも高値であった。また、ERCC1とDPDの発現は互いに相関していた。これらの結果をBritishjournal of cancerに報告した。次に、全国から同様の大腸癌症例を300例以上集積して検討を行ったところ、同様の結果が得られた。消化器外科学分子変化を評価する方法論が確立されたことにより、今後は大量サンプルでの検証が可能である。現在までに、ERCC1,DPD mRNA測定法、ERCC1, DPD免疫染色法、bisulfite処理→pyrosequencing法によるLINE-1メチル化レベル評価法が確立され、その妥当性が示されている。多くのサンプル数を用いて、これらの測定を行っていく予定である。また、L-OHPを含む治療を受けた症例に対するIRISの有効性を示すメカニズムに関与すると考えられる分子に関して、In vitro実験系にて評価する。大腸癌細胞株におけるその分子の発現レベルもしくはメチル化レベルを評価し、L-OHP投与によりそのレベルが変化するかを検討する。また、その分子の発現レベルによって、細胞浸潤能(invasion assay)、増殖能(proliferation assay)、抗アポトーシス作用(flow cytometory)、抗癌剤感受性(L-OHP、5-FUなど)に差があるかを検討する。研究代表者らは、これらのassayについて熟知しており、それを行なう設備も学内に整備されている。これまで通り、研究代表者(馬場秀夫)を中心にしてprojectを進めていくが、“Molecular Epidemiological Pathology"の世界的リーダーであるDana-Farber Cancer InsituteのDr. Shuji Oginoとも適宜連絡をとり、必要に応じてsuggestionを受けていく。

消耗品について、比較的安価で購入、及び医局内保管のものを使用できたため。今回、分子変化を評価する方法論が確立されたことにより、今後は大量サンプルでの検証が可能となったため、検証に使用する消耗品購入に充てる予定である。また、検証によって得られたデータの保管・管理、研究関係書類の整理を行ってもらうための人件費に充てたいと考える。
流れ負荷と傾斜遠心力負荷による異なる力学刺激に対する内皮細胞の応答特性の解明

血管内の血流に対する内皮細胞の応答機構の解明は、循環器系疾患の発生や進展の機序の解明、新しい治療法や予防法の開発に重要である。本研究は、血流による力学刺激に対する血管内皮細胞の応答機構を解明するための新しい実験方法を提案した。遠心力負荷実験装置により、遠心力負荷を与えた実験結果と、従来の流れ負荷実験を比較することにより、細胞内の力学刺激の検知部位について知見を得た。本研究では、傾斜遠心力負荷時の内皮細胞の配向実験と流れ負荷時の内皮細胞の配向実験を行い、両者を比較することによって、内皮細胞が力学刺激を感知する部位を特定しようとするものである。すなわち、傾斜遠心力負荷実験装置による線形せん断応力負荷実験と、流れ負荷により一様せん断応力負荷実験を行って、それぞれの実験結果を比較することにより、内皮細胞がそれぞれの力学刺激に対してどのように応答するかを検討した。最初に、傾斜遠心力負荷実験装置による線形せん断応力負荷実験を行った。培養内皮細胞に任意方向の遠心力を負荷できる、申請者が独自に開発した傾斜遠心顕微鏡装置(現有)を用いた。内皮細胞の配向実験中、傾斜遠心顕微鏡の格納容器内は一定雰囲気に保たれる。実験方法は、ガラス板に内皮細胞を培養した後、傾斜遠心顕微鏡装置に設置して、48時間傾斜遠心力を与える。その際、6時間ごとに、倒立顕微鏡により、内皮細胞の配向状態を観察する。コントロールとして遠心力を負荷しない実験も行った。次に、流れ負荷時の内皮細胞の配向実験を行った。ポンプにより培養液を循環させながら、培養内皮細胞チャンバー内にせん断流を発生させ、内皮細胞にせん断応力を負荷した。流れ負荷実験は、格納容器内に設置し一定雰囲気中で実験を行った。傾斜遠心力実験と同様に、48時間実験を行い、6時間ごとに、倒立顕微鏡により内皮細胞の配向状態を観察した。上記の傾斜遠心力負荷実験と流れ負荷実験の結果を比較した。流れ負荷で内皮細胞に与えられる応力は、内皮細胞内で一定のせん断応力であり、遠心力で与えた線形的なせん断力の分布と異なるので、両者の配向の結果を比較することにより、内皮細胞がせん断応力を検知する部位による影響について知見を得た。平成23年度は、傾斜遠心力負荷実験装置による線形せん断応力負荷実験を行った。培養内皮細胞に任意方向の遠心力を負荷できる、申請者が独自に開発した傾斜遠心力負荷装置(現有)を用いた。実験方法は、まず試料容器内に内皮細胞を培養した後、傾斜遠心顕微鏡装置に設置して、48時間傾斜遠心力を与える。その際、6時間ごとに、倒立顕微鏡(オリンパス製IX71、現有)により、内皮細胞の配向状態を観察する。本年度は、実験中に培養液が不安定となり、正しい測定結果を得ることができなかった。この実験は、通常行われているものであり、ポンプにより培養液を循環させながら、培養内皮細胞チャンバー内にせん断流を発生させ、内皮細胞にせん断応力を負荷する構成である。傾斜遠心力実験と同様に、48時間実験を行い、6時間ごとに、倒立顕微鏡により内皮細胞の配向状態を観察するための予備実験を行った。上記の傾斜遠心力負荷実験と流れ負荷実験の結果との比較では、流れ負荷で内皮細胞に与えられる応力は、内皮細胞内で一定のせん断応力であり、遠心力で与えた線形的なせん断力の分布と異なるので、両者の配向の結果を比較することにより、内皮細胞がせん断応力を検知する部位による影響を明らかにする予定だったが、傾斜遠心力負荷実験の結果が得られなかったため、定量的な比較を行うことはできなかった。本年度の研究計画のうち、傾斜遠心力負荷実験装置による線形せん断応力負荷実験では、実験中に培養液が不安定となり、正しい測定結果を得ることができなかった。原因は、回転により培養液の液面が移動するのに対して、培養液が外部に漏れることを防止し、かつ酸素の補給が可能とするために設けたフィルタの設置部分に隙間が生じて、回転中に培養液が外部に流出したことによるものである。この問題は、試料容器を改良することにより解決できる。本年度の研究計画のうち、傾斜遠心力負荷実験装置による線形せん断応力負荷実験で、回転により培養液の液面が移動するのに対して、培養液が外部に漏れることを防止し、かつ酸素の補給が可能とするために設けたフィルタの設置部分に隙間が生じて、回転中に培養液が外部に流出したことにより、正しい結果が得られなかった問題に対しては、試料容器を改良して、高速回転の環境下でもフィルタの設置部分に隙間が生じないようにする。

平成24年度は、傾斜遠心力負荷時の内皮細胞の配向実験では、内皮細胞の傾斜角を水平状態から変化させて実験を行う。垂直に設置した場合は、垂直方向の応力状態となり、配向は生じない。遠心力がある角度を持つ場合は、垂直力とせん断力が同時に作用している場合であり、これまでこのような条件化での内皮細胞の配向が詳しく調べられた例はない。傾斜遠心力負荷実験と流れ負荷実験の結果を比較する。流れ負荷で内皮細胞に与えられる応力は、内皮細胞内で一定のせん断応力であり、遠心力で与えた線形的なせん断力の分布と異なるので、両者の配向の結果を比較することにより、せん断応力に対する応答が、内皮細胞内のどの部分で生じるかを解明する。また、斜め方向に作用する遠心力に対する内皮細胞の配向と比較することにより、垂直方向の応力(生体内では血圧に相当)の存在が、内皮細胞の力学応答に与える影響を明らかにする。
ユニバーサルデザイン対応型作業マニュアルの作成と活用：外国人技能実習生と職場共生

本研究の目的は、出身や地域、日本語習熟度が異なる外国人技能実習生(以降、実習生)が就労する職場や作業場面をフィールドとし、ユニバーサルデザイン(以降、UD)対応型の作業マニュアルの作成と活用に着手し、接触場面における言語的な不均衡性を最小限に抑え、労使間コミュニケーションの活性化を図ることである。特に東海地方の地域産業の現場として養鶏場に注目し、実習生・日本人雇用者・従業員が共有できるやさしい日本語と視覚情報によるUDの発想を取り入れて、職場共生に活かすことを目指している。本年度は、研究実施計画の段階的な目標の一つである「現場の作業場面の調査および雇用者・実習生双方からの聞き取り調査を行い、マニュアルの全体構成を決める。」について実施することができた。具体的には、現場での調査は、職場の協力を得て、2日間に分けて行った。工場での作業場面の撮影は映像と音声収録、および写真で記録し、現場の従業員から、仕事内容や手順などの説明を受け、研究者らとの相互のやりとりも含めた。作業工程はおおよその分類で10程度の異なる種類があり、1日を通した作業の流れ全体を記録することができた。同時に、日本人スタッフと実習生、および実習生同士の連携や、それぞれの持ち場での作業の分担を観察することができた。さらに、中国人通訳を通して、現場での実習生同士の会話も収録した。今後のマニュアル作成にとって特に重要な点は、新規の実習生に対して、実際にどのように作業が教えられるのかを第三者の視点から具体的に把握できたことである。職場の接触場面において活用できるマニュアル作成は喫緊の課題であり、実習生と雇用者の間で共有できる情報源として欠かせない。そして現場での活用を通して、工夫や調整、改善を重ねて、両者が相互理解を深めていければ、コミュニケーション・ツールとしての役割も担うことが期待でき、その意義も大きい。現在までの進捗状況は、おおむね研究実施計画に沿って進行している。工場での作業場面の撮影は映像と音声収録、および写真で記録し、仕事内容や手順などの説明を受け、研究者らとのやりとりも含めた。作業工程はおおよその分類で10程度の異なる種類があり、1日全体を通して作業の流れ全体を記録することができた。現在、マニュアルの項目リストを検討中であるが、生産物の名称、道具の名称、機械の操作などの作業に関する語彙表現を充実させることが優先するので、データ整理(写真、動画)やイラスト作成も課題である。一方で、本年度に行ったデータ収集のうち、一部の音声収録に不備があったため、類似の収録データのうち、代わりになるデータで補うことができないかを検討している。作業場面での実習生同士のやりとりは、収録条件や方法が難しいことと、書き起こしに翻訳を要するため、一部変更して実施した。代わりに、主に実習生と通訳を介した座談会での会話、及び短い休憩時の会話から収録された、仕事内容、日本語学習、生活面に関するやりとりの文字化と翻訳データ(中国語ー>日本語)を利用し、マニュアル作成に参考となる部分について重点的に分析を進めている。研究代表者、分担者ともに、調査に多くの時間はさけず、実習生の職場での時間的制約もある。もし、機会があれば、空き時間などに質問項目を絞って、雇用者や従業員、実習生にインタビューし、マニュアルで盛り込むべき項目の補足も検討すべきである。2年目は、目標として、研究計画において次の段階である「マニュアルを現場の作業場面で試験的に導入し、活用後の効果や改善点を検討する。」へと進めていく。現在、マニュアルの検討を進めているが、時間と費用の側面から、当初のアプリ対応型よりも二言語対応の動画マニュアルを想定している。本年度に収集したデータを整理して、雇用者・実習生双方からのインタビューと合わせて、新たな動画マニュアルに盛り込むべき項目を打ち合わせ、決定していく予定である。2019年度の中心となるのは、現場での調査に基づき、接触場面でのやりとりに配慮や工夫も加えて、マニュアルの試作版を作成することである。次に、動画の中では日本語学習の要素も盛り込むため、やさしい日本語による表現形式を選びながら、雇用者とのコミュニケーションを可能にする内容を検討する。さらに、実習生が行う作業の進捗状況や終了などの報告、作業場の掲示物や注意書き、安全標識などはピクトグラム導入を検討する。したがって、2年目は、マニュアルの試用と改善が中心となり、引き続き生活や技能評価試験のための日本語学習、異文化理解とその実践(「やさしい日本語」の導入)も提案する。具体的には、試験的に作業マニュアルを導入し、活用後の効果や気付いた点を検討する。実習生や雇用者、現場スタッフから、段階的にフィードバックを得て、マニュアルを改善しながら、可能な限り、新規生到着前の完成を目指す。また、関連テーマとして、外国人労働者の多様性と多文化共生の視点から、近年増加するネパール人渡日者の受け入れと、その送り出し先に関する調査に基づく研究を引き続きおこなう。技能実習生との比較対象となりうる研究内容に絞りながら、協力者を得て進めていく予定である。

本研究の目的は、出身や地域、日本語習熟度が異なる外国人技能実習生(以降、実習生)が就労する職場や作業場面をフィールドとし、ユニバーサルデザイン(以降、UD)対応型の作業マニュアルの作成と活用に着手し、接触場面における言語的な不均衡性を最小限に抑え、労使間コミュニケーションの活性化を図ることである。特に東海地方の地域産業の現場として養鶏場に注目し、実習生・日本人雇用者・従業員が共有できるやさしい日本語と視覚情報によるUDの発想を取り入れて、職場共生に活かすことを目指している。本年度は、研究実施計画の段階的な目標の一つである「現場の作業場面の調査および雇用者・実習生双方からの聞き取り調査を行い、マニュアルの全体構成を決める。」について実施することができた。具体的には、現場での調査は、職場の協力を得て、2日間に分けて行った。工場での作業場面の撮影は映像と音声収録、および写真で記録し、現場の従業員から、仕事内容や手順などの説明を受け、研究者らとの相互のやりとりも含めた。作業工程はおおよその分類で10程度の異なる種類があり、1日を通した作業の流れ全体を記録することができた。同時に、日本人スタッフと実習生、および実習生同士の連携や、それぞれの持ち場での作業の分担を観察することができた。さらに、中国人通訳を通して、現場での実習生同士の会話も収録した。今後のマニュアル作成にとって特に重要な点は、新規の実習生に対して、実際にどのように作業が教えられるのかを第三者の視点から具体的に把握できたことである。職場の接触場面において活用できるマニュアル作成は喫緊の課題であり、実習生と雇用者の間で共有できる情報源として欠かせない。そして現場での活用を通して、工夫や調整、改善を重ねて、両者が相互理解を深めていければ、コミュニケーション・ツールとしての役割も担うことが期待でき、その意義も大きい。現在までの進捗状況は、おおむね研究実施計画に沿って進行している。工場での作業場面の撮影は映像と音声収録、および写真で記録し、仕事内容や手順などの説明を受け、研究者らとのやりとりも含めた。作業工程はおおよその分類で10程度の異なる種類があり、1日全体を通して作業の流れ全体を記録することができた。現在、マニュアルの項目リストを検討中であるが、生産物の名称、道具の名称、機械の操作などの作業に関する語彙表現を充実させることが優先するので、データ整理(写真、動画)やイラスト作成も課題である。一方で、本年度に行ったデータ収集のうち、一部の音声収録に不備があったため、類似の収録データのうち、代わりになるデータで補うことができないかを検討している。作業場面での実習生同士のやりとりは、収録条件や方法が難しいことと、書き起こしに翻訳を要するため、一部変更して実施した。代わりに、主に実習生と通訳を介した座談会での会話、及び短い休憩時の会話から収録された、仕事内容、日本語学習、生活面に関するやりとりの文字化と翻訳データ(中国語ー>日本語)を利用し、マニュアル作成に参考となる部分について重点的に分析を進めている。研究代表者、分担者ともに、調査に多くの時間はさけず、実習生の職場での時間的制約もある。
経営戦略と「企業の社会的責任」

本研究は、企業パフォーマンスの向上に貢献する企業の社会的責任(CSR)について調査した。具体的には、社会的な経営活動の誘因-CSR戦略-企業パフォーマンスのフレームワークを構築した。特に、そのフレームワークにおいて、CSRと企業パフォーマンスとの関係を規定する「リンキング・メカニズム」に注目した。分析の結果、CSR戦略や活動は、それ自体が企業パフォーマンスに影響するのではなく、リンキング・メカニズムの存在が両者の関係を規定していることを突き止めた。本研究は、企業による社会的責任(CSR)と競争優位の関係を経営戦略論の視点から分析することにある。本年度は、社会的責任に積極的な企業数社への聞き取り調査を行い、その活動と競争優位の関係についてフレームワークを構築した。具体的な発見としては、CSRが競争優位の源泉となるには、いくつかの条件が必要になることが判明した。ビジネス・モデル(利益は目標か、結果か):既存の経営戦略理論は、「利益を獲得すること」を発想の出発点として、それを可能にする仕組み(戦略)を策定することを課題としてきた。一方、CSRを重視する企業は、利益の獲得を最終目標とするのではなく、企業理念の達成を目標として、それを達成する仕組みを考えようとする。その場合の経営活動においてもっとも重要なのが、同業他社の動向や競争ではなく、自社の経営理念の追求にある。つまり、発想の順序が既存の戦略理論とは対照的になっており、利益は企業理念から生み出された、あくまでも結果なのである。事業ドメイン:一般に企業が提供するのは製品である。しかしCSRを重視する企業が提供するのは「もの」ではなく、顧客にとっての「価値」である。そのように事業を定義することによって、手がけるべき事業領域が変わってくる。たとえば「家」を売るために必要な競争力は、製品、技術、価格、営業力であるが、「顧客価値」を高めるためには、「街づくり」「経年美化」「エクステリア」、あるいは「快眠」などといった「住環境」全般に関するトータルな価値を高めることが必要になり、取り組むべき事業ドメインが変わる。このように、CSRと競争優位の関係を解明するとき、既存の経営戦略のフレームワークが整合しないことが明らかになり、新しい戦略のフレームワークを構築することに着手した。研究課題「経営戦略と『企業の社会的責任』」において、昨年度は企業の社会的責任(CSR)に関する質問調査を行った。本研究ではCSRを「顧客満足を進化させ、社会全体に広がりをもたせたもの」と定義している。昨年度はこれまで行った聞き取り調査に基づいて、CSRの取り組みについて約200の企業に対して質問調査を行った。主要な質問項目は、(1)CSRと事業目的、(2)CSRと経営システム、(3)企業戦略、(4)社会との関係、(5)顧客との関係の5項目である。いくつかの仮説について、共分散構造分析によるモデルの構築と、その検証を行った。分析の結果としては、CSRが経営戦略に直接的に競争優位に影響するのではなく、両者の関係が、本研究で呼ぶところの「リンキング・メカニズム」に大きく影響することが判明した。このリンキング・メカニズムとは、CSRを本業に関連させる企業のもつ能力である。そしてこのリンキング・メカニズムをもつ企業ともたない企業では、CSRが競争優位に影響する程度が大きく異なっていることを発見した。上記の分析に加えて、パフォーマンスを財務的なパフォーマンスと社会的なパフォーマンスに分類して、CSRとそれぞれのパフォーマンスへの影響を分析した。分析の結果、CSRは財務的なパフォーマンスよりも社会的なパフォーマンスに対して大きく影響することを発見した。本年度は、企業の社会的責任について環境マネジメントの視点から研究を行った。具体的には、独自に「環境マネジメントのフレームワーク」作成した。このフレームワークは、(1)環境マネジメントの誘因(企業外部と内部の制度圧力)、(2)環境戦略(能動性・受動性)、(3)企業パフォーマンス(環境・財務)、そして(4)環境戦略と企業パフォーマンスを関係づけるリンキング・メカニズムによって構成されている。「環境マネジメントの誘因」とは、企業に対して環境経営を促す要因、つまり環境経営への圧力のことである。「環境戦略」とは、環境マネジメントに特有の企業行動や意思決定、「企業パフォーマンス」とは企業の環境戦略の結果であり、本研究では環境パフォーマンスと財務パフォーマンスに区分した。そして「リンキング・メカニズム」とは、環境マネジメントを企業パフォーマンスに導く企業内部の特有な資源や能力と定義している。このリンキング・メカニズムは、環境戦略とパフォーマンスの間にあるダイナミックな相互作用と見なされる。そして本研究では、「企業を環境経営に導く誘因は何か」、「なぜ企業の環境戦略には違いがあるのか」、「環境戦略はどのようなメカニズムによって企業パフォーマンスを向上させるのか」などに注目した。以上のフレームワークに基づいて、小売業のイオン(株)を事例として分析を行った。その結果、環境マネジメントの誘因について、企業内部の要因として経営者の環境経営の解釈、企業外部の要因として小売業を取り巻く環境規制があること、イメージ向上のための差別化環境戦略を採用していること、そして同社の環境マネジメントは社会に高く評価されており、企業のイメージアップにつながっている。