hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子改変動物を用いた疼痛ストレスにおける脳内生理活性物質の分子基盤の解明

下垂体後葉ホルモンの一つであるオキシトシン(OXT)は疼痛調整に関与していることが示唆されている。本研究の目的は、OXT-単量体赤色蛍光タンパク1 (mRFP1)トランスジェニックラットを用いて、急性ならびに慢性炎症・疼痛モデルラットを作製し、視床下部・下垂体後葉・脊髄におけるOXT-mRFP1融合遺伝子の発現動態を可視化・定量化し、OXTの役割を検討した。その結果、急性および慢性疼痛・炎症モデルラット、いずれにおいても下垂体後葉系におけるOXTの産生・分泌の亢進および視床下部室傍核ー脊髄経路のOXT系が活性化しており、温痛覚の感受性に関わっていることが示唆された。オキシトシン(OXT)-mRFP1トランスジェニックラットを用いて慢性疼痛ストレスモデルでのOXTニューロンの可視化およびその機能について検討した。方法としては、リウマチ関節炎モデルの一つである結核死菌を用いたアジュバント関節炎(AA)ラットを作製し、結核死菌投与後1日目、15日目および22日目に深麻酔下で灌流固定を行い、脳およびL3-5レベルの脊髄を採取した。採取した試料にて、ミクロトームを用いて視床下部神経核(視索上核および室傍核)、下垂体および脊髄後角切片を作成し、切片を蛍光・共焦点レーザー顕微鏡でmRFP1赤色蛍光の発現を観察、イメージアナライザーで視床下部神経核と脊髄後角におけるmRFP1赤色蛍光の面積と輝度を定量的に評価した。さらに同様のタイムコースで断頭し、視床下部神経核を含む薄切脳切片を作成し、in situ hybridization (ISH)法を用いて遺伝子発現の解析を行った。mRFP1 mRNA発現ニューロンをイメージアナライザー(MCID画像解析装置)を用いて定量的に評価した。結果として、AAラットにおいて、OXT-mRFP1蛍光輝度が、下垂体後葉、視床下部視索上核・室傍核、そして脊髄後角において有意な増加を認め、またOXT-mRFP1 mRNAレベルも有意な増加を認めた。さらに増加したOXTの働きを評価するため、AAラットに対してOXTレセプターアンタゴニストの末梢投与を行い、抗炎症効果および温痛覚の閾値についても検討した。抗炎症効果については有意な差は認められなかったが、温覚の閾値については低下していた。つまり、慢性関節炎を引き起こしたAAラットでは視床下部OXTの増加が認められ、また視床下部室傍核ー脊髄経路のOXT増加が、温覚の感受性に関わっていることが示唆された。これまで、慢性ならびに急性炎症・疼痛モデルラットでの下垂体後葉系におけるオキシトシン(OXT)産生・分泌の亢進が起こり、視床下部-脊髄系におけるOXT系が活性化することを示してきた。平成27年度は、これらのモデルにおける活性化したOXTの役割を検討するために、OXT受容体のアポトーシスを引き起こすtarget toxinであるサポリン(SAP)を使用し、脊髄ならびに脳内でのOXTの役割について検討した。方法としては、慢性および急性炎症・疼痛モデルを作製し、モデルラットの髄腔および第4脳室内に、Blank-SAPもしくはOXT-SAPを投与した。慢性炎症・疼痛モデルは、これまでの実験と同様、アジュバント関節炎ラットを使用した。OXT-SAPもしくはBlank-SAP投与3週間後のラットに対し、結核死菌を接種し、各日でarthritis index・体重・食餌量・飲水量・尿量の変化について代謝ゲージを用いて計測した。急性炎症・疼痛モデルの実験においては、OXT-SAPもしくはBlank-SAP投与3週間後のラットに対し、両側足底部皮下に5%ホルマリン溶液(ホルマリンテスト)の注射を行い、疼痛逃避行動について観察した。結果として、慢性炎症・疼痛モデルラットでは、Blank-SAP投与群に対してOXT-SAP投与群において、髄腔内投与ではarthritis indexの増悪、第4脳室内投与では関節炎発症時に認める摂食抑制の低下が認められた。また急性炎症・疼痛モデルラットでは、Blank-SAP投与群に対してOXT-SAP投与群は、髄腔内投与において疼痛逃避行動の増加が認められた。すなわち、慢性炎症・疼痛モデルラットにおいて、OXT受容体は脊髄レベルでは炎症、脳幹部レベルでは摂食に関与しており、また急性炎症・疼痛モデルラットでは、脊髄レベルにおいて疼痛の閾値に関与していることが示唆された。以上の結果から、OXTが摂食および疼痛応答に関与していることが明らかになった。整形外科学研究は当初の計画通りに進行中である。今年度も昨年度計画した予定で、研究を行っていく方針とする。昨年度の実験結果については、引き続き国内外の学会で発表していく予定であり、現在英文論文執筆中である。

今年度は、ホルマリンを使用した急性疼痛ストレスモデルにおいて、視床下部および脊髄後角のOXTの変化について評価し、mRFP1蛍光タンパクを用いて、OXTの生理的役割とその分子基盤の解明を行う予定である。方法としては疼痛ストレスモデルを作成するため、5%ホルマリン液をOXT-mRFP1トランスジェニックラットの(7週齢)雄ラット後足に皮下注射する。注射15分、2時間および6時間後に灌流固定し、脳および下垂体を採取する。採取した脳および下垂体はホルマリン固定後にミクロトームを用いて視床下部神経核を含む30 μmの脳切片を作成する。蛍光・共焦点レーザー顕微鏡でOXT-mRFP1発現細胞を観察し、イメージアナライザーで蛍光面積と輝度を定量評価する。またホルマリン皮下注射後、15分、2時間および6時間後に断頭し、体幹血、脳および下垂体を採取し、クリオスタットを用いて視索上核、室傍核および下垂体を含む12 μmの薄切脳切片を作成し、OXT-mRFP1 mRNAレベルをISH法にて定量評価する。体幹血はRIA法を用いてOXT分泌量を測定する。また上記研究の結果次第では、OXTの役割を追及するために、OXTアンタゴニストを末梢および脳室内投与し、感覚の閾値に影響するか否か行動実験にて検証する予定である。
辺境地域におけるNIMBY施設の受容をめぐる構造的問題の析出と合意形成の適正化

辺野古では、既存の米軍基地に由来する軍用地料の故に、区の意思決定権が旧住民に偏在していることから、普天間代替施設の受け入れを拒絶できずにいる。東洋町では、周辺に核施設をもたなかったことによる核への不安と、外部からの支援者が県内世論の喚起につとめていたことが、核廃施設の拒絶を可能にした。両事例の比較の結果、行為レベルにおける手続き的正義の実現がNIMBY施設を拒絶する上で重要であることが明らかになった。本年度の辺野古調査における主な研究目的は、辺野古区の行政システムや意思決定構造の調査、および区長や行政委員への聞き取りである。調査は2008年2月4日から12日にかけて行われ、辺野古区長、辺野古区職員、行政委員、区選出の市議会議員などから話を伺うことができた。また辺野古区の内部規約の写しも入手することができた。その結果、辺野古区の意思決定が、行政委員会という18名の区民によって構成される組織に独占されていること、行政委員は先祖代々辺野古に居住している旧住民が大多数を占めていること、その背景に、1959年に辺野古に建設された米海兵隊基地キャンプ・シュワブに由来する軍用地料の存在があることなどが明らかになった。同じく本年度の東洋町調査における主な研究目的は、東洋町が高レベル核廃棄物処分場建設問題をどのように軽験したのか、その概要を把握すること、町長選挙における反対派候補の大差での当選を可能にした条件について聞き取り調査を通して探ること、外部からの支援者がどのような役割を果たしていたのか明らかにすることである。調査は2008年3月7日から11日にかけて行われ、東洋町長、町議会議員、反対運動の端緒となった若者のリーダー、外部からの支援者、および当時反対運動に参加していた人々などから話を伺うことができた。その結果、これまで東洋町周辺に核施設がなかったため、住民側に核施設への強い不安や恐怖が生じたことが反対派町長の誕生の背景にあったこと、今でも町内にしこりは残っており、今後は町政改革が重要な課題であること、外部からの支援者の果たした役割は主に高知県内における世論喚起にあったことなどが明らかになった。本年度は、沖縄県、特に名護市辺野古区でのフィールドワークに焦点を絞った調査を実施した。調査の目的は、辺野古区が毎年受領している軍用地料の管理の実態の確認、海兵隊基地キャンプ・シュワブ受け入れ時の実態の確認である。調査は2008年7月15日から20日にかけて、および2009年3月8日から15日にかけて実施された。その結果、まず軍用地料の管理実態については、辺野古は軍用地料の財産管理団体を設置しておらず、地料は辺野古区に直接支払われていること、地料の管理は行政委員会によってなされていること、会計結果は年に1回開催される区民大会で報告されることがわかった。比較のために嘉手納町と金武町の軍用地料収入のある行政区でも調査を行ったが、いずれも区とは別に財産管理団体を設けていた。前年度の調査で、辺野古行政委員会は先祖代々辺野古に居住している旧住民が大多数を占めていることが明らかになっていたが、その背景には、年間2億円にもおよぶ多額の軍用地料収入の元となっている山林が、旧住民の先祖が長い年月をかけて買い取った入会地であるという事情があることが調査の過程で明らかになった。財産管理団体を設定していない辺野古区は、この入会地に対して支払われる軍用地料を管理するために、行政委員会を旧住民がコントロールできるようにしておく必要性があったのである。シュワブ受け入れ時の実態については、生活が苦しい中、少しでも地域に利益がある形での受け入れにするための苦渋の決断であったこと、決断したのは地域の有力者であったことが聞き取りから確認できた。これについては当時の『琉球新報』の記事(沖縄県公文書館蔵)からも確認できている。このように辺野古は、やむを得ない選択ではあったが、シュワブを受け入れたことによって、現在もシュワブに大きく依存しており、それゆえに普天間代替施設も拒絶できずにいることが明らかになった。
次世代のライフラインの安定運用を目的とした雷パラメータの取得方法の確立

本研究は次世代のライフラインの安定的な運用のため、電界観測を主軸とした雷パラメータの取得手法の確立を目的としている。具体的には観測された電界波形や気象データを用いて電流波形(雷パラメータ)を推定することが最終目的になる。2018年度の主な成果としては以下である。1.落雷として設備に被害を与える事が最も多い、夏季の負極性下向き第一雷撃および、後続雷撃という落雷に関して、数値電磁界解析手法を用いることで、観測された電流波形および電界波形を同時に再現する技術の向上を行った。解析には高速度カメラを用いた雷放電路の3次元的な形状を考慮している。前年までの結果を更に進歩させ、詳細な電流波形を考慮することで、より一層詳細な電界波形の再現に成功した。この結果は落雷位置標定システムによる電流パラメータの推定の高精度化へ活かすことができる。2.東京スカイツリーへの負極性下向き第一雷撃に関して、東京スカイツリーから伸展する上向きリーダの3次元的な放電路を推定し、同時に観測された電流データから、上向きリーダに流れている電流値を解析した。この解析結果は雷から設備を守る手法の高度化につながる。3.冬季上向き雷に伴う帰還雷撃についても解析を行った。1回の雷放電で20回以上の帰還雷撃状のパルスが観測された、設備に過酷と考えられる例もあった。電界から雷撃電流のパラメータを推定するときに、多重度も重要なパラメータとなることが改めて確認された。4.2018年度も過年度に引き続き、東京スカイツリーの周囲に設置されている電界観測装置の調整を行い、観測も継続して行った。観測された電界データを蓄積し、今後他のデータと合わせて解析していく。これらの実績を積み、観測の精度をあげることで、次世代のライフラインに損害を与える雷電流の特性が遠隔での電界波形観測から推定可能となるため、科研費終了後も引き続き観測および解析を続ける。本研究は、次世代のライフラインの安定な運用を目的とした、電界観測を主軸とした雷パラメータの取得手法の確立を目的としている。2016年度は東京スカイツリーの周囲に設置されている電界観測装置の最適な感度の決定を行った。次年度以降は決定された感度に調整し観測を行い、従来以上の精緻な解析が可能となる予定である。また、落雷に伴い放射される電磁波の数値解析を行い、落雷と電流の関係について解析を進めた。2016年度に解析対象としたのは、東京スカイツリーで電流、電磁界が同時観測された雷である。これらのデータを活用し、雷電流波形と、遠方で観測された落雷に伴い放射される電磁界波形の相互関係の解析を行い、良好な解析結果を得た。この技術は、雷電流のパラメータを遠方で観測される電磁界波形の形状から推測するという、本研究の基礎の部分となっており、2016年度はその技術に一定の進捗が見られた。また、同じく次世代ライフラインを脅かす存在である、冬季に観測される上向き雷に関する研究も行った。冬季上向き雷による被害は次世代ライフラインのスマートグリッドの一部として重要な、風力発電用風車のブレードの被害の原因となっている。この冬季に観測される上向き雷を解析し、風車の雷害対策には個々の落雷のパラメータも重要だが、落雷頻度がパラメータとして大変重要であることを明らかにした。これより、従来の電磁界観測では捕捉率の低い、電流値の小さい落雷の数も雷パラメータとして知る必要があるという問題が明らかになった。本研究で対象としている雷観測システムの調整が順調に進んでおり、数値電磁界解析手法にも一定の進捗がみられた。またライフラインを脅かす可能性の高い冬季の雷に関しても解析を行い、どのようなパラメータを知る事が重要かも明らかにした。夏季の落雷に加え、冬季の落雷の解析も一定の解析の進捗があることで、本研究の目的であるライフラインの安定運用を目的とした雷パラメータの取得に向けて着実に進んでいるといえる。本研究は次世代のライフラインの安定な運用のため、電界観測を主軸とした雷パラメータの取得手法の確立を目的としている。2017年度の主な成果としては以下である。1.落雷として設備に被害を与える事が最も多い、夏季の負極性下向き第一雷撃という落雷に関して、数値電磁界解析手法を用いることで、観測された電流波形および電界波形を同時に再現することに成功した。この結果を用いて今後落雷の電界データから電流波形を推定していく事で、次世代のライフラインに用いられる各種機器の耐雷設計の効率化が望める。2.2017年度も2016年度に引き続き、東京スカイツリーの周囲に設置されている電界観測装置の調整を行い、観測も継続して行った。データを蓄積している。3.冬季に日本海沿岸で送電線故障をおこす、GCと呼ばれる大電流を伴う上向き雷について数値電磁界解析を行い、観測された電流波形および電界波形を同時に再現することに成功した。この技術を用いて観測された電界波形から電流波形を推定することにより、送電線故障対策の進歩が期待される。今後スマートグリッドが進行することにより、送電線の空き容量がより詳細に管理される可能性があり、送電線故障の一層の詳細な解析も次世代のライフラインでは重要となる。

4.冬季に風力発電用風車で観測された雷電流のデータを解析し、風車ブレードにダメージを与える可能性の高い、エネルギーの大きい雷の発生する気象条件に関して解析を行った。風車のブレードは金属ではなく複合材料で出来ており、エネルギーの大きい雷に弱い。解析の結果、エネルギーの大きい落雷の発生する気象条件の絞込みにある程度成功した。本研究で対象としている雷観測システムの調整が進んでおり、耐雷設計上もっとも重要である夏季の負極性下向き第一雷撃の電流および電界波形の同時再現に成功しているため、目的に向かって順調に進んでいると言える。さらに冬季に電力設備等に被害を与える可能性の大きい雷の解析も順調に進行しており、雷パラメータの取得方法の確立という目的に向けて順調に推移している。本研究は次世代のライフラインの安定的な運用のため、電界観測を主軸とした雷パラメータの取得手法の確立を目的としている。具体的には観測された電界波形や気象データを用いて電流波形(雷パラメータ)を推定することが最終目的になる。2018年度の主な成果としては以下である。1.落雷として設備に被害を与える事が最も多い、夏季の負極性下向き第一雷撃および、後続雷撃という落雷に関して、数値電磁界解析手法を用いることで、観測された電流波形および電界波形を同時に再現する技術の向上を行った。解析には高速度カメラを用いた雷放電路の3次元的な形状を考慮している。前年までの結果を更に進歩させ、詳細な電流波形を考慮することで、より一層詳細な電界波形の再現に成功した。この結果は落雷位置標定システムによる電流パラメータの推定の高精度化へ活かすことができる。2.東京スカイツリーへの負極性下向き第一雷撃に関して、東京スカイツリーから伸展する上向きリーダの3次元的な放電路を推定し、同時に観測された電流データから、上向きリーダに流れている電流値を解析した。この解析結果は雷から設備を守る手法の高度化につながる。3.冬季上向き雷に伴う帰還雷撃についても解析を行った。1回の雷放電で20回以上の帰還雷撃状のパルスが観測された、設備に過酷と考えられる例もあった。電界から雷撃電流のパラメータを推定するときに、多重度も重要なパラメータとなることが改めて確認された。4.2018年度も過年度に引き続き、東京スカイツリーの周囲に設置されている電界観測装置の調整を行い、観測も継続して行った。観測された電界データを蓄積し、今後他のデータと合わせて解析していく。これらの実績を積み、観測の精度をあげることで、次世代のライフラインに損害を与える雷電流の特性が遠隔での電界波形観測から推定可能となるため、科研費終了後も引き続き観測および解析を続ける。今年度の成果を発展させ、夏季および冬季の落雷に関する解析を進め、今後複雑化するスマートグリッドを含む次世代ライフラインの被害を最小化するための、雷パラメータの取得方法について研究を進める。研究は順調に進んでいるため、今までの結果を生かし、次世代のライフラインの効率的な雷害対策に必要な落雷のパラメータの取得方法を確立する。具体的には2017年度に成功した電界波形と電流波形の同時再現技術を用いて、観測された電界波形から雷パラメータ(電流波形)を推定していく手法を確立する。また、引き続き冬季に風力発電設備に被害を与える落雷のパラメータを明らかにすると共に、被害を与える落雷の発生条件(気象条件)の絞込方法や検出方法の高度化を進める。
Peer-to-Peer(P2P)ネットワークでの柔軟な合意プロトコルの研究

有線や無線等の種々のネットワーク技術の発展により、従来のクライアント・サーバ・モデルを中心とした集中型アーキテクチャがユーザの需要に対応しきれない部分が表れてきている。そこで、大規模化・多様化に対応するため、各ノードが自律的に動作して規模拡張性(scalability)を保ち、処理の共有化やデータ転送の最適化等をネットワーク全体として実現する分散型のアーキテクチャが注目されてきていている。本研究では、P2Pオーバーレイ・ネットワーク上でピア間の大規模なグループを考え、グループ内のピア間での柔軟でかつ有効な合意プロトコルを研究することを目的としている。分散型のシステム環境の中で、複数のピアが柔軟でかつ有効な合意を行なうためには、合意プロセスに参加しているピアが正しく動作している必要がある。本研究では、まず、ピアが正しくメッセージを転送できるピアを信用可能性が高いピアとしている。他のピアの信用可能性は、ピア間の通信を通して獲得していくものである。各ピアは、メッセージを隣接ピアに送信を行う。ここで、信用可能性の高い隣接ピアのみがメッセージを転送することにより、メッセージ数を減少するとともにピアの障害に頑強となるようにする。このために、まず、ピアに対して隣接ピアに信用可能性の高いピアを転送ピアとするように、グループを構成するアルゴリズムを議論し、開発した。次に、本方式により構成されたグループ上で、ピアが送信したメッセージをグループ内のピアに放送する方式を研究し、評価を行った。研究されたグループ通信プロトコルを用いることにより、ピアが他のピアの故障によりメッセージを受信できない可能性に減少し、ピア間の合意が成立する確率を高めることを示した。本研究により、信頼性が高い大規模グループを構築し通信を行う方式を提案し、合意プロトコルを有効にかつ高信頼に行うことができることを示した。これらの研究成果を論文としてまとめ、発表を行なった。本研究では、P2Pオーバーレイ・ネットワーク上の大規模なピアグループでの柔軟でかつ有効な合意プロトコルを研究している。今年度は、年次計画に基づいて、ピアの取り得る値間の関係を示す存在先行関係と、ピア間で定義域、存在先行関係が異なっている異種システムでの合意プロトコルの研究を行った。特に、ピア間の信用可能性(Trustworthiness)についての研究を行い、これに基づいたピア間の有効な通信プロトコルを研究した。合意プロトコルでは、各ピアが合意希望の値を他の全てのピアに配送せねばならない。このメッセージ配送をネットワーク内でいかに有効に行うかが重要な課題となる。従来の拡散(flooding)方式では、メッセージがピアから隣接ピアに次々に転送される。このため、ネットワーク内で通信されるメッセージ数が爆発的に増加する問題点があった。このため、メッセージを全てのピアに有効に配送するためのプロトコルとして、TBB(Trustworthiness-based broadcast)プロトコルを新たに考案し、設計を行った。ここでは、メッセージを受信したピアの中で、信用可能性の高いピアのみがメッセージを隣接ピアに転送するものである。これにより、全てのピアがメッセージを隣接ピアに転送しなくなるために、ネットワーク内のメッセージ数を減少できる。また、メッセージを転送できなくなる故障ピアがあっても、このピアはメッセージを転送する必要がないために、ピアの故障の影響受けにくくなる。ピア数(n)が10,000個のシステムを考えシミュレーションにより、TBBプロトコルの評価を行い、従来の拡散方式に対して、ネットワーク内で送信されるメッセージ数を22%減少できること示した。また、ピアの故障に対して、全てピアにメッセージを配送できる率を高めることができた。
酸素ナノバブル水による尿路結石形成の抑制機序の解明と予防法への応用

尿路結石は、疫学、形成機序、結石と石灰化の構成成分など、動脈硬化と類似点が多い。近年、酸素を直径100nm以下のガス核として、Salting-out現象により安定化させた機能水、酸素ナノバブル水の抗炎症効果が報告された。酸素ナノバブル水は、医療分野では、低酸素状態の腫瘍の低酸素誘導因子の発現を抑制し、放射線治療への抵抗性を抑えることや、炎症性サイトカイン(TNFα)刺激による血管内皮細胞からの接着分子(ICAM-1、VCAMー1)発現と、活性化マクロファージの血管内皮細胞への接着を防ぐことにより、動脈硬化を抑制することが報告されている。そこで、私たちは、結石形成モデル動物を用いて、酸素ナノバブル水の、尿路結石形成抑制効果を調べた。酸素ナノバブル水は、結石形成モデルラットにおいて、尿中シュウ酸飽和度を変化させないが、尿細管細胞障害、酸化ストレスを低下させ、シュウ酸カルシウム結晶の接着因子であるオステオポンチンとヒアルロン酸の腎での発現を抑制し、腎結石形成を抑制することが示唆された。培養細胞での酸素ナノバブル水の細胞傷害抑制作用、crystal-cell-interactionへの影響の検討は、清潔下での酸素ナノバブル培養液での実験ができず、おこなえなかった。ヒトの結石抑制効果を調べるためには、指標となる血中、尿中のバイオマーカーが必要だが、確立ができていないため、ヒトへの投与はできなかった。臨床試験を行うための基礎的な研究が不足し、名古屋市立大学の大学院医学研究科倫理審査委員会の審査をうけることができなかった。Control群、100%ONB群では、腎断面に結石形成を認めなかった。EG群、EG+50%ONB群、EG+100%ONB群では、腎全体にび慢性に結石形成がみられた。EG群に比べて、酸素ナノバブル水を自由飲水したEG+50%ONB群、EG+100%ONB群は、結石形成量の有意な減少を認めた。EG群に比べて、EG+100%ONB群は、近位尿細管細胞障害のマーカーである尿中NAG排泄は、有意な減少を認めた。酸素ナノバブル水による結石形成量の減少効果、尿細管細胞障害の抑制効果を認めた。酸素ナノバブル水を飲水することで、尿路結石の予防効果があるかどうか明らかにするために、人での臨床研究が必要だが、年齢、体重、生活習慣、食事内容などを一定にすることが困難な人では、酸素ナノバブルの飲用による予防効果を測定する適切なバイオマーカーの選択が難しい。酸素ナノバブル水(アクアナノTM)を100% ONB水と定義し、100% ONB水と、蒸留水を半々に混合し、50% ONB水とした。4週齢Sprague Dawley(SD)ラット60匹を、蒸留水を自由飲水するcontrol群、100% ONB水を自由飲水する100%ONB群、それぞれ蒸留水、50%ONB水、100%ONB水を自由飲水したのち、結石形成するために、7週齢から、胃管を用いて10% Ethylene glycol(EG) 1.2 mlを1日1回、Vitamin D3 0.5μgを隔日、投与するEG群、EG+50%ONB群、EG+100%ONB群にわけた。EG投与7日間後、14日間後に各群6匹ずつ、24時間蓄尿、採血をおこない、腎を摘出した。偏光顕微鏡を用いて、腎断面の結石形成を観察し、Image-pro plus softwareを用いて定量した。尿細管細胞障害マーカーとして尿中N-acetyl-β-D-glucosaminidase (NAG)排泄を測定した。結石接着因子としてオステオポンチン、ヒアルロン酸の腎断面での発現を免疫染色し、発現面積をImage-pro plus softwareを用いて定量した。酸素ナノバブル水を飲水することで、尿路結石の予防効果があるかどうか明らかにするために、名古屋市立大学病院泌尿器科尿路結石専門外来に通院する尿路結石症患者(50名)と、一般外来を受診する良性疾患患者(前立腺肥大症など)(50名)を対象に、投与研究をおこないたいが、医学系研究倫理審査委員会(IRB)の許可を得ることが困難。年齢、体重、生活習慣、食事内容などを一定にすることが困難な人では、酸素ナノバブルの飲用による予防効果を測定する適切なバイオマーカーが乏しい。

酸素ナノバブル水は、医療分野では、低酸素状態の腫瘍の低酸素誘導因子の発現を抑制し、放射線治療への抵抗性を抑えることや、炎症性サイトカイン(TNFα)刺激による血管内皮細胞からの接着分子(ICAM-1、VCAMー1)発現と、活性化マクロファージの血管内皮細胞への接着を防ぐことにより、動脈硬化を抑制することが報告されている。そこで、私たちは、結石形成モデル動物を用いて、酸素ナノバブル水の、尿路結石形成抑制効果を調べた。酸素ナノバブル水は、結石形成モデルラットにおいて、尿中シュウ酸飽和度を変化させないが、尿細管細胞障害、酸化ストレスを低下させ、シュウ酸カルシウム結晶の接着因子であるオステオポンチンとヒアルロン酸の腎での発現を抑制し、腎結石形成を抑制することが示唆された。培養細胞での酸素ナノバブル水の細胞傷害抑制作用、crystal-cell-interactionへの影響の検討は、清潔下での酸素ナノバブル培養液での実験ができず、おこなえなかった。ヒトの結石抑制効果を調べるためには、指標となる血中、尿中のバイオマーカーが必要だが、確立ができていないため、ヒトへの投与はできなかった。臨床試験を行うための基礎的な研究が不足し、名古屋市立大学の大学院医学研究科倫理審査委員会の審査をうけることができなかった。名古屋市立大学病院泌尿器科尿路結石専門外来に通院する尿路結石症患者(50名)と、一般外来を受診する良性疾患患者(前立腺肥大症など)(50名)を対象に、投与研究をおこなうために、医学系研究倫理審査委員会(IRB)の許可を得る。医学系研究倫理審査委員会(IRB)の審査を通して、尿路結石専門外来および一般外来担当医の協力の下に、患者への説明と研究協力への同意を得る。酸素ナノバブル水を飲水前と、飲水後4週後に、体重測定、血圧測定をおこない、血液・尿検体を採取する。研究期間2年が経過し、研究結果が出始めたので追試をするところであった。時期的にH30年になってしまったので次年度使用額が生じた。結石接着因子としてのオステオポンチン、ヒアルロン酸の腎断面での発現を面積染色をして、発現面積をImage-pro plus softwareで定量を行ったが、この手技でもう一度追試をしたい。
有機液体中での金ナノ粒子のクラスター形成

平均サイズ8nmの金ナノコロイド溶液に金微粒子のプラズモン吸収帯を照射することにより急速な粒子凝集が生じ、フラクタルクラスターを与えることが報告されている。従来のコロイド理論によればこれは粒子間引力が数千倍に増加したとして説明できる。平成7年度の研究課題においてこの光誘起ナノ粒子凝集現象を解明する為にArイオンレーザー0.451.8Wにおいて照射光の強度依存性の、また溶液中の粒子濃度依存性の実験を行った。更に光相関法によるτ-電位の測定により分散の進行と同時にτ-電位が大幅に減少していることが示された。またアセトンによる紫外部の吸収が増大していることが分かった。本年度はこれらの結果を踏まえ有機液体中の金ナノクラスターの凝集、分散という特異な系の機構と反応経過を調べた。アセトンが2-プロパノールから生成するのは2-プロパノール酸化反応を暗示している。比較のためエタノール中で同一の条件の下に実験を行った。暗所下でもレーザー光照射下でも粒子の分散現象は観測されなかった。すなわち粒子の電荷の増大は無いものと推測された。また1H-NMR測定においても吸収スペクトルにおいてもアセトンや他の新たな生成物は確認されなかった。2-プロパノールを用いた場合アセトンの最終量は実験の都度大幅に変化し、また光照射前の平衡τ-電位の値も-45mVから-65mVと変動した。すなわち実験条件依存性が強い。以上の結果より次のような反応機構を提案した。ここで[Au UFP]^<n->は帯電した金ナノ粒子を表し、O_2は溶媒中に存在する極微量の酸素である。
網膜マイクロアレイと候補SNPを用いた糖尿病性網膜症の遺伝素因の同定

本研究開始時に所有したラット網膜由来の17,184個の3'ESTからハウスキーパーを除去したマイクロアレイを作成した。同アレイを用いてGKラットの糖尿病発症前後の網膜組織について解析を行なった。糖尿病ラットはヒトと同じ増殖性変化は示さないが、虚血性変化は生じる。そこで前後でmRNA発現が変化する遺伝子をESTアレイを用いて検索した結果、大きく変化した遺伝子群にHypoxia inducible factor(HIF)-1α遺伝子が含まれた。同遺伝子はもともと我々のヒト膵島ESTから同定されたものであるので、インスリン分泌に関する転写調節と網膜症の遺伝リンクを考える上で興味深い分子である。増殖網膜症の血管新生において血管内皮増殖因子VEGFが重要な働きを担うが、VEGF遺伝子は転写因子HIF-1αで正に転写制御される。そこで昨年度に同遺伝子の直接解析を開始した。頻度の高い13個のSNPを求めて、168人の増殖網膜症を有する症例と185人の非糖尿病者の間で関連解析を行ったところ、3'端のSNP-13の出現頻度に有意差を認めた(P=0.0171)。連鎖不平衡を考慮してSNPハプロタイプを構築し、300サンプル数を用いて成績を確認した。このSNPは近隣の3種類のミスセンス変異と有意の連鎖不平衡にあったので、本年度は同cSNPsから原因サイトの特定を試みた。性差、年齢、BMI等で補正した結果、アミノ酸置換であるSNP-10にのみ有意差を見出した。すなわち、Haplotype25-10と10-13においてマイナーアリル2/2の組み合わせにおいて出現頻度に有意差を見出した(p=0.0060,p=0.0005)。そこで現在、PCR-mutagenesisによって変異を野生型に導入し、VEGF遺伝子プロモーターのHRE配列を用いたレポーターアッセイを行ない、変異蛋白の転写調節能を解析した。
慢性疾患を持つ中学・高校の飲酒・喫煙の実態と親の不安に関する研究-健康行動を促進するための援助方法の検討-

慢性疾患をもつ中学・高校生の飲酒・喫煙の実態と、その関連要因を明らかにするために、1)中学生・高校生の健康行動に関する測定用具の開発、2)慢性疾患をもつ中学・高校生の飲酒・喫煙の実態、3)2)と親の不安との関連について、を検討した。1)工藤(同大学母性看護)佐藤(保健学)と共に3県の中学生447名を対象に調査を行い、中学の健康行動を測定する尺度を開発した。この尺度の信頼性・妥当性の検討に関してまとめたものは投稿中である。高校生に対しても今後調査を行い、検討する予定である。2)国立療養所千葉東病院の小児腎外来にて調査を行った。調査質問紙はこれまでの研究成果を元に、療養行動、飲酒・喫煙の実態、病気に関連するストレス項目を含んだものを作成し、質問紙調査の後に面接を行い、今後も調査を継続する予定である。これまでのところ、対象は1620歳の30名であり、男・女とともに、高学年になるにつれて、友人と飲酒する機会が多く、それらを重要と考えていることがわかった。飲酒は疾病の重症度とは関係がみられず、健康な高校生と同程度の飲酒率で、動機や理由もほぼ同じと考えられた。喫煙が習慣化している者は男子のみであり、飲酒よりも経験者は少なかった。飲酒・喫煙の疾患に対する影響についての知識が不足しており、今後啓蒙活動や、教育・援助が必要と思われた。調査中に、高校中退し暴飲の見られるケースや、家族関係に問題があり、飲酒・喫煙が習慣化しているケース、実験的に大量の飲酒をするケースを見出し、個別的な援助の必要性を認めた。これらのケースは今後も、外来スタッフと共に関わりを持ち、援助の方向性を検討する予定である。3)親の不安に関しては、今回の調査では、親子を対として調査を行うことはできなかったが、子どもの飲酒・喫煙の実態を知りつつも黙認する・叱責するのみで、それに対する効果的な関わりはほとんどなく、困惑する様子が伺えた。上記の問題ケースを中心に、今後も事例検討を重ね、家族への援助や、飲酒・喫煙行動を予防するような家族の関わりを明らかにしたいと考えている。
超好熱古細菌パイロコッカスを用いた真核生物型DNA複製分子装置の試験管内再構成

古細菌におけるDNA複製開始反応のメカニズムを分子レベルで明らかにするため、DNA複製開始初期反応の試験管内再構成系を構築し解析した。超好熱古細菌パイロコッカスにおいて、DNA複製の開始起点(oriC)はCdc6/Orc1蛋白質が認識する。このとき染色体DNA上で起こる現象を解析した。まず、試験管内においてoricを持つプラスミドDNAと精製Cdc6/Orc1蛋白質を反応させた。その上で一本鎖DNA特異的なP1ヌクレアーゼを作用させるとoric内で切断箇所のある事が分かった。プライマー伸長反応によってその場所を特定した結果、Cdc6/Orc1蛋白質によってoriC内部に存在するアデニンおよびチミンに富む13bpの配列が特異的に二重鎖開裂を起こすと分かった。このDNA二重鎖開裂反応にはoriCプラスミドが負の超らせん構造を取っていることが重要であり、トポイソメラーゼによって超らせんを解消したプラスミドや直鎖状のプラスミドでは二重鎖開裂反応が起こらなかった。Cdc6/Orc1蛋白質がoriCに結合することでトポロジカルな変化が起こり、その結果DNA二重鎖開裂に至ることが分かった。次にCdc6/Orc1のATPase活性を解析した。Cdc6/Orc1がoriC内のORB配列に結合することでATPase活性がほぼ完全に抑制された。一方で、Cdc6/Orc1がヌクレオチドに結合すること、あるいは結合するヌクレオチドの種類が違うことでDNA二重鎖開裂反応の効率は大きく影響されないことが分かった。従って、ATPの加水分解を介した複製開始反応の制御は、DNA二重鎖が開裂した後のMcmヘリカーゼ導入の段階である可能性が示唆された。古細菌におけるDNA複製開始反応のメカニズムを明らかにするため、「複製関連蛋白質同士の相互作用ネットワークの解明」および「精製蛋白質と複製起点DNAを用いたDNA複製初期過程の再構成」を目指し研究を遂行した。出芽酵母2-ハイブリッド法を用いパイロコッカスのCdc6/Orc1、Mcm、GINSと相互作用する因子を探索した。そこで得られた遺伝子産物を情報科学的手法によって解析し、実際にDNA複製に関連すると考えられる因子を絞り込んだ結果、Cdc6/Orc1で3つ、Mcmで3つ、GISNで4つの因子が得られた。また、DNA複製関連因子が働く場である染色体DNAの構造を解析するために、パイロコッカスにおけるクロマチンDNAの分画法を確立した。この方法を利用して古細菌におけるクロマチン構成タンパクク質の同定が可能となった。つぎに、Cdc6/Orc1タンパク質が複製起点に結合するメカニズムを明らかにするため、精製タンパク質を用いてDNA結合活性を解析した。その結果、Cdc6/Orc1タンパク質は複製起点の繰り返し配列(ORB)を特異的に認識する事がわかった。ORB配列は複製起点内に二つ、約1.5kbはなれた場所にもう一つ存在するが、いずれの配列に対しても特異的に結合した。さらに、複製起点内に存在して、ORBと共通の配列を持つがより短いmini-ORB配列への結合を検討したが、ORBに比べると結合親和性が落ちていた。ORB配列を持たないDNAに対してCdc6/Orc1はほとんど結合活性を示さなかった。このことから、Cdc6/Orc1タンパク質のDNA結合活性におけるORB配列の重要性が明らかとなった。
炎症性単球の炎症制御による粥状動脈硬化プラーク破綻予防療法の研究開発

急性冠症候群の病態の首座である動脈硬化プラーク不安定化と破綻には炎症性単球が関与している。我々は炎症性単球の制御によりプラーク破綻が予防できると仮説し、マウスモデルにおいて検討を行った。プラーク破綻治療に対する炎症性単球(Ly-6Chigh単球)を標的としたポリ乳酸グリコール酸(PLGA)ナノ粒子を用いたドラッグデリバリーシステム(ナノDDS)を確立した。このナノDDSによるHMG-CoA還元酵素阻害薬、ピタバスタチンの単球選択的送達により、末梢血への炎症性単球の動員を抑制し、ApoE-KOマウスにおけるプラーク破綻の予防が可能となり、新規治療となり得る可能性が示唆された。1)単球選択的ナノDDSの生体内動態の検証炎症性単球を標的とした治療因子の導入のため、当研究室で開発したポリ乳酸グリコール酸(PLGA)ナノ粒子を用いた。FITC封入ナノ粒子(FITC-NP)は培養マクロファージとの共培養により、細胞質への取り込みを認めた。高脂肪食負荷ApoE欠損マウスにFITC-NPを静脈投与したところ、CD11b(+)Lineage Marker (CD90/B220/CD49b/NK1.1/Ly-6G) (-)の末梢血単球の61±13%、脾臓単球の48±9%に、さらには腕頭動脈・動脈硬化巣内のマクロファージに、FITCの取り込みを認めた。プラーク破綻治療に対する炎症性単球(Ly-6Chigh単球)を標的としたナノ粒子を用いたドラッグデリバリーシステム(ナノDDS)を確立した。2)単球選択的ナノDDSによるLy-6Chigh炎症性単球の炎症制御の検討研究者はピタバスタチンを封入したPLGAナノ粒子(Pitava-NP)を作成した。高脂肪食およびアンギオテンシンII負荷ApoE欠損マウスへの静注1週間後に末梢血の白血球を回収し、Ly-6Cの発現をフローサイトメトリーにて解析したところ、Ly-6Chigh単球の有意な減少を認めた。培養細胞における検討では、Pitava-NPによるLPS刺激に対するMCP-1遺伝子発現抑制効果をReal-time PCR法で確認した。またPitava-NPによるMCP-1に対する単球遊走抑制効果をBoyden Chamber法で確認した。以上から単球に送達されたPitava-NPが単球におけるMCP-1発現、さらにはMCP-1に対する単球の遊走能を抑制し、末梢血への単球の動員を有意に抑制することが示唆された。前年度までに、以下の検討を行ってきた。1)単球選択的ナノDDSの生体内動態の検証2)単球選択的ナノDDSによるLy-6Chigh炎症性単球の炎症制御の検討今年度は以下の検討を行った。当研究室で開発したマウスプラーク破綻モデルを使用し、HMG-CoA還元酵素阻害薬、ピタバスタチン封入ナノ粒子(Pitava-NP)の効果を検討した。ピタバスタチン0.4 mg/kg/週相当のPitava-NP静脈内投与は、病理学的プラーク破綻(埋没線維性被膜)の頻度を有意に抑制し、その間病変部の線維性被膜の増厚、マクロファージ浸潤の減少、ゼラチナーゼ活性の低下を認めた。臨床用量と同等のピタバスタチン経口投与0.1 mg/kg/日ではプラーク破綻抑制効果を認めなかった。結果として、Pitava-NPによる炎症性単球の炎症制御が粥状動脈硬化プラーク破綻予防治療となり得ることが示唆された。医歯薬学平成25年度の研究計画に従って、1)単球選択的ナノDDSの生体内動態の検証、および2)単球選択的ナノDDSによるLy-6Chigh炎症性単球の炎症制御の検討を行った。平成26年度の研究計画に従ってLy-6Chigh炎症性単球の炎症制御によるプラーク破綻予防効果の検討を行う。当研究室で開発したマウスプラーク破綻モデルを使用し、週1回のPitava-NPの投与により、プラーク不安定化の指標である、(1)プラークの線維膜厚の菲薄化、(2)病変部のマクロファージ浸潤、(3)ゼラチナーゼ活性、さらにはプラーク破綻数に対する効果について検討する。
前頭側頭型痴呆(運動ニューロン疾患型)神経細胞内異常蓄積蛋白の解析

筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic lateral sclerosis ; ALS)では2種類のUbiquitin化神経細胞内封入体が出現することが知られている。われわれはそのうち新線条体にみられる糸状封入体(Skeinまたはskein-like inclusion)が疾患特異的なものではないことを既に明らかにしているが(Acta Neuropathol,100:43-49,2000),もう1つの円形または三日月型封入体(spherical or crescent-shaped indusions ; SCI)の疾患特異性については未だに不明である。これを明らかにすると同時にSCIの分布と臨床所見との関連について調べるため,24例のALS脳と94例の正常対照脳の脊髄前角,海馬傍回,海馬歯状回,扁桃体,新線状体についてSCIの出現を検討した。新線状体のSCIはALS症例の54%で認められたのに対して,対照脳では1例も見いだせなかった。ALS症例において,罹病期間,前頭側頭型痴呆(Frontotemporal dementia ; FTD)の有無と新線状体にみられるSCIの量に関連はみられなかった。一方海馬傍回皮質第2・3層と扁桃体のSCI出現量と痴呆の存在には有意な相関が認められた。海馬傍回,海馬歯状回および扁桃体の3つの部位におけるSCIの出現量は互いに相関していたが,脊髄前角と他の検索した部位との間には関連はみられなかった。今回の結果は検索した脊髄前角,海馬傍回,海馬歯状回,扁桃体および新線状体のすべての部位でALSに関連する神経変性が起こっていることを示唆している。またSCIの出現部位がALSの疾患特異性,または認知障害すなわちFTDと関連していることは,ALSの神経変性過程が運動ニューロンと非運動ニューロンでは異なって進行することを示すと考えられる。これらの結果を基にして,Motor Neuron disease (MND)型FTD冷凍保存脳のうち最も封入体の抽出の容易と考えられる側頭葉内側部を摘出し蛋白の抽出と粗分画を行った。その後抗ユビキチン抗体を用いてウエスタンブロット法を行い,MND型FTD症例で発現し正常コントロールで発現していないバンドの探索を試みたが,現在のところMND型FTDで有意に発現の増加している蛋白を見出すことができていない。今後蛋白の抽出法を変えてさらに試みる予定である。われわれはそのうち新線状体にみられる糸状封入体(Skeinまたはskein-like inclusion)が疾患特異的なものではないことを既に明らかにしているが(Acta Neuropathol,100:43-49,2000),もう1つの円形または三日月型封入体(spherical or crescent-shaped inclusions ; SCI)の疾患特異性については未だに不明である。

海馬傍回,海馬歯状回および扁桃体の3つの部位におけるSCIの出現量は互いに相関していたが,脊髄前角と他の検索した部位との間には関連はみられなかった。今回の結果は検索した脊髄前角,海馬傍回,海馬歯状回,扁桃体および新線状体のすべての部位でALSに関連する神経変性が起こっていることを示唆している。またSCIの出現部位がALSの疾患特異性,または認知障害すなわちFTDと関連していることは,ALSの神経変性過程が運動ニューロンと非運動ニューロンでは異なって進行することを示すと考えられる。これらの結果を基にして,Motor Neuron disease (MND)型FTD冷凍保存脳のうち最も封入体の抽出の容易と考えられる側頭葉内側部を摘出し蛋白の抽出と粗分画を行った。その後抗ユビキチン抗体を用いてウエスタンブロット法を行い,MND型FTD症例で発現し正常コントロールで発現していないバンドの探索を試みたが,現在のところMND型FTDで有意に発現の増加している蛋白を見出すことができていない。今後蛋白の抽出法を変えてさらに試みる予定である。
3次元医用画像処理オープンシステムとその臨床応用-オ-サカプロジェクト-

1.阪大・ベルリン工科大学・シカゴ大学で既開発の3次元医用画像処理のソフトウェアをリストアップし、汎用ソフトとして交換できるように記述方法を統一した。2.上記3施設において次の専門分野の臨床医に対し3次元医用画像処理と表示の臨床応用について具体的なニーズを探り、ソフトウェア開発の優先順位を次のようにつけた。(1)整形外科(2)心臓病学(3)内科(4)神経学(5)放射線腫瘍学(6)一般外科3.中央に置く高性能ワークステーションの設計を行った。設計内容は、CT、MRIからの3次元情報を含む各患者の画像を収集し、画像処理を行ってファイルし、解剖学的な注釈をつけて表示した。更にシカゴ大学で開発されたコンピュータ支援画像診断のための画像処理プログラムを動作させ、セカンドオピニオンとしての診断支援情報を表示できるようにした。4.装備するソフトウェアの仕様を設計した。設計したソフトウェアの項目は乳癌の初期段階の発見のための微少石灰化の検出ソフトウェア、肺の間質性浸潤を発見するためのソフトウェア、心臓肥大を定量的にチェックするソフトウェア、血管の狭窄などを自動的に発見するソフトウェア、および手術計画の支援のためのソフトウェアである。5.IS&C(Image Save and Carry)仕様のMODドライブを装備し、医用画像を流通させるためのソフトを作成し、互換性の確認を行った。更に国際的に通用する共通規格タイプ1とタイプ2を作成した。6.平成7年度の3施設における研究成果を交換し、かつ1部を発表した。7.CT、MRIなどの医用画像を3次元画像処理し、コンピュータグラフィックでカラーで表示する診断支援において、これまでの分担研究者による研究成果を集大成して汎用のソフトウェアとワークステーションに具現化した。また脳腫瘍の解剖学的な3次元的位置を表示して手術計画を正確に行うことや、他の一般的な癌の放射線治療計画においても3次元的にワークステーション上でできるように具現化した。8.特にオープンシステムとし、放射線診断医や放射線治療医はもちろん内科医、外科医なども利用できる臨床応用システムとした。すなわち3次元画像処理を高度でかつ高速で専門的に行うのは放射線部に設置する高密度処理のワークステーションとし、前記の各臨床医はその結果を自分の近くの端末ワークステーションに放射線部から引き込んで手元で表示させることにより作業ができるようにした。9.更に、日・欧・米で医用画像を共通利用・互換性を可能となる光磁気ディスク媒体で交換し診断支援ソフトウェアを分担開発し、更に高レベル化して臨床応用範囲を拡大できるようにした。そのため医用画像の電子保存のフォーマットの共通規格を制定し分担研究者同志で日・米・欧間の共通利用・互換性を確認した。保存媒体である光磁気ディスクの互換性、安全性、再現性、共通利用性が実現することを共通規格の上で確認した。11.コンピュータ支援画像診断のプログラムを作成し、整備し、試用した。そして画像診断の精度評価の方式を研究し、評価方法を確立した。12.平成8年度の3施設における研究成果を交換し発表した。

そのため医用画像の電子保存のフォーマットの共通規格を制定し分担研究者同志で日・米・欧間の共通利用・互換性を確認した。保存媒体である光磁気ディスクの互換性、安全性、再現性、共通利用性が実現することを共通規格の上で確認した。11.コンピュータ支援画像診断のプログラムを作成し、整備し、試用した。そして画像診断の精度評価の方式を研究し、評価方法を確立した。12.平成8年度の3施設における研究成果を交換し発表した。1.阪大、ベルリン工科大学、シカゴ大学で既開発の3次元医用画像処理のソフトウェアをリストアップし,汎用ソフトとして交換できるように記述方式を統一した。2.上記3施設において次の専門分野の臨床医に対し3次元医用画像処理と表示の臨床応用について具体的なニーズを探り、ソフトウェア開発の優先順位を次のようにつけた。(1)整形外科(2)心臓病学(3)内科(4)神経学(5)放射線腫瘍学(6)一般外科3.中央に置く高性能ワークステーションの設計を行なった。設計内容は、CT,MRIからの3次元情報を含む各患者の画像を収集し、画像処理を行なってファイルし,解剖学的な註釈をつけて表示する。更にシカゴ大学で開発されたコンピュータ支緩画像診断のための画像処理プログラムを動作させ、セカンドオピニオンとしての診断支緩情報を表示することである。4.装備するソフトウェアの仕様を設計した。設計したソフトウェアの項目は乳がんの初期段階の発見のための微少石灰化の検出ソフトウェア,肺の間質性侵潤を発見するためのソフトウェア,心臓肥大を定量的にチェックするソフトウェア,血管のきょうさくなどを自動的に発見するソフトウェア,および手術計画の支緩のためのソフトウェアである。5.IS&C仕様のMODドライブを装備し、医用画像を流通させるためのソフトを作成し、互換性の確認を行なった。更に国際的に通用する共通規格タイプ1とタイプ2を作成した。6.平成7年度の3施設における研究成果を交換し,かつ1部を発表した。1.CT,MRIなどの医用画像を3次元画像処理し、コンピュータグラフィックでカラーで表示する診断支援において、これまでの分担研究者による研究成果を集大成して汎用のソフトウェアとワークステーションに具現化した。また脳腫瘍の解剖学的な3次元的位置を表示して手術計画を正確に行うことや、他の一般的な癌の放射線治療計画においても3次元的にワークステーション上でできるように具現化した。2.特にオープンシステムとし、放射線診断医や放射線治療医はもちろん内科医、外科医なども利用できる臨床応用システムとした。すなわち3次元画像処理を高度でかつ高速で専門的に行うのは放射線部に設置する高密度処理のワークステーションとし、前記の各臨床医はその結果を自分の近くの端末ワークステーションに放射線部から引き込んで手元で表示させることにより作業ができるようにした。