hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組織構造の分析と設計

本研究では,組織やチームを組んで行う意思決定過程を分析するため、簡単なモデルを構築し実験を行った.本研究を通じて解明された主要な事項は以下の通り:1.中国で行なった学生被験者による市場取引実験において沿岸部出身者の方が内陸部出身者に比べて組織を組んで利得を得ることに長けていた.2.日本の多国籍企業の海外進出は他社を模倣する傾向の表れであった.3.コンピュータ上に設定した仮想的な証券市場の取引実験において企業の情報を「中程度」持つ被験者の利得が最低になる傾向が観察された.4.ビジネスゲームを独自に設計し教材に用いたところ,学部の学生もMBAコースの学生も熱心に授業に参加し学習効果も向上した.企業組織行動に関する科学的な研究として,個人と組織の意思決定過程の相互依存構造を理論と実験で解明することを目的とする.この研究は,経済学・経営学の学際領域に位置づけられるが,本研究は「組織」という経営学寄りの問題意識をモデルやビジネスゲームという経済学寄りの手法で解答することを特色とする.企業の意思決定の構造の本質をより的確に把握するために,経済的合理性を基礎とする理論に加え心理状況にも注目した総合的な研究を行ないたい.本研究では特に注目する要素が異なる組織の理論モデルの構築とその検証用の対照実験の設計を行い,できれば大学の授業にも役立つ実験を考えたいと思っている.本研究では,組織やチームを組んで行う意思決定過程を分析するため、簡単なモデルを構築し実験を行った.本研究を通じて解明された主要な事項は以下の通り:1.中国で行なった学生被験者による市場取引実験において沿岸部出身者の方が内陸部出身者に比べて組織を組んで利得を得ることに長けていた.2.日本の多国籍企業の海外進出は他社を模倣する傾向の表れであった.3.コンピュータ上に設定した仮想的な証券市場の取引実験において企業の情報を「中程度」持つ被験者の利得が最低になる傾向が観察された.4.ビジネスゲームを独自に設計し教材に用いたところ,学部の学生もMBAコースの学生も熱心に授業に参加し学習効果も向上した.今年度は,実験経済学の理論モデル構築,およびカリフォルニア工科大学とイェール大学の研究者との共同研究体制の基盤整備を行なった.具体的には,まず理論の研究会を開催し,組織間競争のモデリングについて検討した.続いて,ビジネスゲームの研究会を開催してパイロット実験を行ない,求められている組織間競争のモデリングが既存のビジネスゲームにどの程度組み込まれているかについて討議した.実験のためのプログラム構築法については専門家を研究会に招いて知識の提供をお願いした.組織間競争の理論モデルの設定については興味深い問題がいくつも見つかったが,理論モデル化と,かつ精度の高い実験結果が得られるよう理論とパイロット実験との相互のフィードバックは継続中である.特に,カリフォルニア工科大学の研究者と共同研究に向け,適宜理論モデル化と実験設計について意見交換を継続している.その一方実験環境の整備については,イェール大学の研究者を神戸大学に招聘し,実験の設計に関する知識提供および,神戸大学のコンピューターシステムを実験の一基盤としていかに整備するべきかについて指導助言をお願いした.これら個別の作業が年度内に行なわれたが,いずれも進行中であるので,次年度も継続したい.なお本年度は,研究分担者が実験研究をできれば今後の実験社会科学の普及と教育にも生かしたいと考えたため,神戸大学の他部局および他大学の研究者との研究交流を積極的に行なった.その結果,実験のプログラムと機械環境を整備することで,他の社会科学分野の研究協力者の採用が可能であることが判明した.また少人数ではあるが,専攻が経済理論でも実験経済学でもない大学院生が研究会に参加した.来年度以降も,幅広い研究交流を継続し,理論と実験の間を行き来することの意義をアピールすることで,実験社会科学の普及と教育へも微力ながら貢献できればと考える.今年度は,実験経済学のための理論モデルの多面的な再検討,海外の研究者との共同研究,そして脳神経科学の器材を用いMRI実験を行なった.具体的には,理論モデルの再検討として,まずシグナリングの理論を実験で検証した心理学者の報告による研究会,そして理科系の科学者チームと1ヶ月間実験研究を行なった経済学者の報告による研究会を開催し討議した.外部の研究者による実験の動機,設計,実施,データ整理,そして結果のる出の紹介から得られたものは大変大きく,報告者との研究交流は継続中である.同時に海外(カリフォルニア工科大学)の研究者とは適宜理論モデル化と実験設計について意見交換を継続しており,今年度は情報でなく実物的な変化に対して,市場と組織はどのように反応するかを実験する方法論について議論を行なった,そして脳神経科学からの試論的接近については,これまでは公開された情報からいかに自ら理解できる確かな情報を汲み取るかが重要であり,その程度次第では(特に市場全体で中間程度の情報量しか汲みとれない投資家は)取引報酬を上げにくいことが分かっていた.こうした中間的な情報取得投資家は,どのような心理状態で投資意思決定を行っているかを研究すべく, MRI実験を行った.結果は現在解釈中であるが,現時点で中間的な情報取得投資家の投資意思決定時の脳内反応は,最も多くの情報を取得した投資家や少ない情報しか取得しなかった投資家と比べて,異なった脳内反応を示していることがわかった.

最後に開催した研究会には,専攻が経済理論でも実験経済学でもない大学院生が昨年を上回る人数で参加した.来年度以降も幅広い研究交流を通じ,理論と実験の間を行き来することの意義をアピールすることで,実験社会科学の普及と教育にさらなる貢献ができればと考える.今年度は,企業組織とその個々の構成員の意思決定と行動の原理に関して,理論と実験の両面から,いくつかの異なる研究課題に取り組んだ.課題は,経営経済学はアジアでの日本企業の戦略の調査,ビジネスゲームはシミュレーションモデルの開発とその教育効果からのフィードバック,そして証券市場と組織における個人の心理の脳神経科学分析である.まず,経営経済学の研究としては「なぜ中国やベトナムへの進出ブームが起こるのか」を問題意識として,日本企業による海外市場への参入戦略における模倣行動について調査と分析を行なった.また参入と逆の意思決定である撤退における企業組織の模倣行動についても調査を行った.次に,ビジネスゲームの研究としては,仮想現実での事業経営シミュレーションモデルの開発(名称:ワンケー・クラインカンパニー)と,実際にそれを活用した実践型経営演習を学部生と大学院生対象の授業の中で実施し有用性の検証を進めた.その結果,商品コンセプトは同じでも,異なった業種及び業容(ビジネス・モデル)の提案と実践がなされそれらに対応する経営データ処理手法開発の課題を明確にすることができた.また,他の既存のシュミレーションソフト(ゲームエンジン)との併用も行い,比較検討及び課題抽出を行うことができた.さらに,会計の研究としては,企業会計の問題は証券市場問題と組織問題に分けて考察するのが通説であるが,証券市場問題と組織問題に共通した課題としての人の心理的問題が,いかに当該領域の問題に関わるかを検討した.そのために,証券市場実験と組織実験を行い,またその基礎となる脳のMRI実験を行った.まず経営経済学では,中国への進出について出身国別に模倣による進出行動の程度を比較した.具体的には,18カ国の約200社をサンプルとして社会学のポピュレーションエコロジーの理論を用いて実証した.結果として,日本,アジア,米国,欧州の順で模倣行動が強いことを確認した.また,中国への進出においては,地域により人々の文化が異なるということに注目し,上海で現地の学生を被験者とし,二人組同士の相対取引実験と四人組同士の相対取引実験を行なった.その結果,二人組同士で分かれた「勝ち組」と「負け組」の差は,二人組を合併させて四人組を作るとより大きくなるという現象が観察された.次にビジネスゲームの研究としては,大学の授業における集合型模擬経営演習で実際に利用するエンジン部分の精錬をすすめながら,より幅広い教育訓練のために演習授業システムの改良をすすめた.演習での課題事業としては,製造業的なものからサービス業まで多くの事業を取り上げ,エンジンの種類の多様化を進めた。また仮想市場を想定し,新たに消費者という主体の導入を試みた.このことにより更に仮想事業空間が現実味をもつと同時に,市場における主体行動計画(事業戦略など)の構築における重要な視点の認識と導入の演習を行なう事ができた.その他,会計ソフトの利用支援などでより事業戦略構築のための利便性を高めたり,市販のゲームの援用なども積極的に試みたりして,意思決定という重要な局面の演出を最大限行うように努めた.さらに会計的な研究としては,前年度に引き続き市場における情報保有量が中くらいの投資家が投資意思決定において直面する不安要素が,脳のどの部位から来るのかを調査するために,被験者13名を雇用してfMRI実験を行った.
ベンチレータ型絞りによる逆空間選択的位相干渉スピンナノスコピーの試み

本研究の目的は、サブナノメートルサイズの電子プローブと電子エネルギー損失分光(EELS)を用いて、これまで放射光や中性子回折などの大型施設でしか得ることのできなかった磁性情報を原子レベル分解能で測定する手法を開発することである。理論・実験両面の詳細な検討と試行錯誤の結果、原子面分解能で磁気モーメントを定量的に測定することに成功した。得られた磁気信号は電子プローブが走査する各原子面に局在することがわかり、このことはあらゆる磁性体において原子サイトに局在する磁気モーメントを元素選択的に定量測定する道を初めて拓くことを意味している。当該年度には以下の二つの試みを行った.(1)検出器側ベンチレータ型入射絞りの回転機構の作製逆空間(電子回折面)で±のカイラル信号の一方を選択的に取得する方法として,1対物絞りにベンチレーター型パターン絞りを挿入,2検出器の入射絞りにパターン絞りを挿入の二つが考えられる.磁気信号を得るためには±の信号を別々に取得するために,回折図形の対称性に合わせて絞りのパターンを回転して二回の測定を行う必要がある.まずここでは装置改造・作製の容易な2を選択し,絞りの回転機構を組み込んだ.この場合,分光器(検出器)に対して正しい方位で逆空間の適切な領域を選択することが技術的な障壁となることが分かった.そこで現在1の可能性を模索している.(2)ナノメートル分解能での磁気モーメント定量マッピングの試み通常のEMCD測定をナノプローブ走査によって実施し,磁性体と酸化物のヘテロ界面付近の磁気モーメントの空間変化をマッピングする子試みを行った.試料にはBCC鉄/MgOエピタキシャル膜の断面TEM試料を磁気トンネル接合モデル界面として用いた.ノイズが多く含まれるデータに統計処理を施し,そこに内在するスペクトル成分を抽出して軌道角運動量/スピン角運動量比を界面付近を含む領域で可視化した.これによって,磁気書く運動量比の値が界面付近で有意に上昇していることが認められた.このことは第一原理電子論計算によって,金属ー酸化物間で拡散元素混合の無いシャープな界面のみで再現されることが分かり,このような測定でヘテロ界面のキャラクタリゼーションが可能なことが氏絵された.さらにS/N比を上げるために収束電子を三波対称励起条件でスペクトル取得する新たな測定条件を見いだした.当初計画のベンチレータ型絞りを装着できる検出器絞りホルダーを作製したが,絞りの回転機構がうまく働かなかったこと,及び分光器上で電子回折図形の方位を決定することが実際には困難であったことなどから,当初想定していた絞り挿入機構の見直しを行わざるを得なかった.したがってこの絞りホルダー開発費計上分を繰り越さざるを得なかった.特殊パターン絞りを使う手法について問題点が明らかになったが,年度末に絞りの回転を行うこと無く,二つのパターンを鏡映対称に配した絞りを使い,二次元検出器の特性を生かした新たな測定法の可能性を見いだした.この測定には,スペクトルデータの自動保存機能を加えるための制御プログラムを組み込む必要がある.現在その原型プログラムが完成してテストを待っている.更に実績概要欄で記述したナノメートル分解能磁気モーメントマッピング及び原子面分解能EMCD測定の二つの新しい測定法の開発に成功し,現在トップジャーナルに投稿するべく論文を準備中である.当該年度には以下の二つの試みを行った.(1)検出器側矩形入射絞りの設置:逆空間(電子回折面)で±のカイラル信号の一方を選択的に取得する方法として,前年度ベンチレータ型の絞りを検出器に設置することを提案したが.絞りの回転機構を導入することが困難であった.そこでカイラル±の磁気信号を別々に取得するのではなく,回折図形の対称性に合わせて矩形絞りを導入し,二次元位置敏感検出器であるCCD画像データとして±信号を一度に取得する手法を考案した.この場合,分光器(検出器)に対して正しい方位で逆空間の適切な領域を選択することが技術的な障壁となることが分かった.(2)ナノメートル分解能での磁気モーメント定量マッピングの試み通常のEMCD測定を三波対称励起条件下におけるナノプローブ走査によって実施し,強磁性体の磁気モーメントの空間変化をマッピングする子試みを更に進め、結晶粒界での磁気モーメントの変化を原子面分解能で測定した.試料にはBCC鉄多結晶膜を用いた.ノイズが多く含まれるデータに統計処理を施し,そこに内在するスペクトル成分を抽出して軌道角運動量/スピン角運動量比を界面付近を含む領域で可視化した.これによって,磁気角動量比の値が界面付近で有意に変化していることが認められた.収束電子を三波対称励起条件でスペクトル取得する実験条件で、理論計算による検討を行い、実際にこの条件下で測定される磁気信号が原子面に局在していることが明らかになった.このことは元素種毎でかつ原子サイト毎に磁気角運動量測定が可能であることを示唆している.本研究の目的は、サブナノメートルサイズの電子プローブと電子エネルギー損失分光(EELS)を用いて、これまで放射光や中性子回折などの大型施設でしか得ることのできなかった磁性情報を原子レベル分解能で測定する手法を開発することである。

本年度はいよいよナノメートル分解能によるEMCD測定を応用した実材料測定へと進む予定である:(1)鉄の結晶粒界付近の磁気角運動量測定:これまで鉄のL_2,3ホワイトラインの強度比を利用した測定によって結晶粒内部と粒界付近での磁気角運動量の違いが報告されているが,測定法の問題から現時点で未だその結果に世界のコンセンサスを得られていない.現在開発中の技術をこの問題に適用して,この問題に決着をつけたい.(2)酸化物強磁性体(フェライト)材料での原子サイト選択的EMCD測定:フェライト材料では一般的にフェリ磁性といって同じ元素であっても原子サイトによって異なる磁気モーメントを持つ場合がある.原子面分解能EMCD測定法を適用し,曖昧さ無く原子サイト選択的なEMCD信号取得及び磁気モーメント定量測定を世界に先駆けて実施する予定である.ナノ材料物性ベンチレータ型絞りを装着できる検出器絞りホルダーを作製したが,絞りの回転機構がうまく働かなかったこと,及び分光器上で電子回折図形の方位を決定することが実際には困難であったことなどから,当初想定していた絞り挿入機構の見直しを行わざるを得なかった.したがってこの絞りホルダー開発費計上分を繰り越さざるを得なかった.上記の再検討の結果,ベンチレータ絞りの形状を見直し,鏡映対称絞りと二次元検出器を併用することで,更に有効なEMCD測定が可能であることが明らかになった.このためにはエネルギーフィルターの補助スロットに位置敏感測定用の絞りを挿入する.そこでこの新しいアイデアに基づく装置改造・調整に必要な経費に繰り越し分を使用する予定である.
無限次元リー(超)代数及びその対称性を持つ可積分系の研究

この研究により得られた結果を大別すると以下の3つとなる。1.『可換環上の単純Lie超代数の普遍中心拡大』Lie環の場合の一般論は、Chevalley-Eilenbergにより知られており、(標数が2でない)任意の可換環上の単純Lie環の普遍中心拡大は、Kahler-differentialを用いて記述されることは、KasselやLoday等によって知られていた。この研究では、可換環上の単純Lie超代数の構成から始め、同様の一般論を展開した。特にA(1|1)の場合、従来予想されていたものに反して、標数0の体上でも3次元の普遍中心拡大が存在することが示された。3.『N=1 Virasoro超代数の表現論』N=1 Virasoro超代数の表現論、特に、Verma加群やFock加群の構造を、詳細に調べた。その結果、Neveu-Schwarz sectorの表現論は、Virasoro代数の表現論とほぼ同様であるが、Ramond sectorの表現論で新しい現象を発見した。また、証明に際し、Jantzen filtrationを一般化し、それを用いて、従来Virasoro代数の場合に知られていた証明の簡略化も行なえた。4.『N=2 Virasoro超代数(Twisted sector)の表現論』N=2 Virasoro超代数のTwisted sectorでの表現論、特に、Verma加群やFock加群の構造を、詳細に調べた。その結果、N=1 Virasoro超代数のRamond sectorでのVerma加群やFock加群の構造との間に類似性が認められるのであるが、その類似性の根拠は不明である。以上1、2は学術論文として印刷中であり、3、4に関しては、投稿中であることを付記しておく。1.『無限次元Lie超代数の普遍中心拡大』まず、有限次元単純Lie超代数gのChevalley型のbasisを構成した。次に、その基底を用いて、任意の体κ上の可換代数Rに対し、Lie超代数g【cross product】Rの普遍中心拡大を構成した。この結果は、(superでない)単純Lie環の場合については、1980年のGarlandに始まり1984年のKasselによる結果であるが、ここではその結果を一部用いた上で、対応する結果をほとんど得ている。技術的には、長さが0のoddrootの存在が障害になっていたのであるが、その部分を解消することが出来た。1の一つの応用として、Affine Lie超代数A(m-1,n-1)^<(1)>,D(2,1,α)^<(1)>の脇本加群をexplicitに構成した。また、その応用として、これらのAffine Lie超代数のcritical levelにおける、'generic'なhighest weightを持つ既約highest weight表現のcharacterに関するKac-Kazhdan予想を示した。N=1 Virasoro超代数のVerma加群やFock加群の構造は、Virasoro代数の対応する表現の構造と全く同じ構造を持っている、信じられていたようであるが、Ramond sectorについて、Supersymmetric pointと呼ばれる、特別なhighest weightを持つ場合は、その表現の構造に超代数固有の現象があることを発見し、この場合の詳細な構造を決定した。また、Fock加群については、その構造定理に関して、Virasoro代数の場合にも、簡略化される新たな証明を見出した。以上の結果は、1と2については、下記の学術論文に発表されており、3については、学術論文を投稿中であることを付記しておく。
水溶性錯体と制御剤の組み合わせによる多形と形態を制御した酸化チタン結晶の合成

本研究課題では,水溶性チタン錯体の水熱処理による酸化チタン多形の形態制御および制御技術の確立を目指した.様々な化合物を制御剤として用いた結晶成長制御においては,ルチル型酸化チタンのc軸異方成長に対して,制御剤の官能基が与える影響を明らかにした。一方で,温和な条件において,高次数面など表面エネルギーが高い結晶面を露出したルチル型酸化チタン結晶が合成可能であることを見出した。加えて,合成が困難なブルッカイト型酸化チタンにおいても,高次数面露出結晶の合成や微粒子化を達成した。これらの成果により,本研究課題により,結晶の形態制御に対して,新たな知見を生み出すことに成功したといえる.平成26年度は、水溶性チタン錯体からのルチル型酸化チタン生成機構の解明と分子制御による形態制御およびその制御機構の解明に注力した。(1)ルチル型酸化チタン生成機構の解明:熱的安定相であるルチル型酸化チタンが水熱条件下では473Kでも生成することは興味深く、本研究の主目的である多様な形態制御を達成する上でもその生成機構の詳細を明らかにすることは重要である。そこで、反応温度、時間が核生成および結晶成長に与える影響および反応溶液の実温度の調査を行った。その結果、本反応系では、錯体の分解と共にアナターゼとルチルの核が同時に発生し、反応時間が長くなるにつれ、アナターゼは溶解しルチルに取り込まれることが確認された。(2)ルチル型酸化チタンのc軸方向への異方成長制御:ヒドロキシ酸であるグリコール酸を分子制御剤として用いることで、c軸方向に異方成長し{110}の露出割合が多いアスペクト比の大きなルチル型酸化チタン粒子が得られることをこれまでに明らかにしていた。そこでヒドロキシ酸が与える影響を明確にするために、種々の添加物を用いたルチル型酸化チタンの合成を行った。すると、添加物として用いるヒドロキシ酸の炭素鎖が長いほど、異方成長度合いが大きくなることを示唆する結果が得られた。一方、アルコールを用いたときは短軸([110])への成長がほとんど見られず、長軸([001]:c軸)への成長のみが大きく観察された。カルボン酸を用いたときは粒子の粗大化が見られ、異方成長度合いが大きくなる傾向は小さかった。このことから、カルボキシ基は粒子全体の粗大化、ヒドロキシ基が[110]への成長を阻害していることが示唆された。平成27年度は、ブルッカイト型酸化チタン、単斜晶系酸化チタンであるTiO2(B)の結晶成長制御、および、昨年度に引き続きルチル型酸化チタンの結晶成長制御とその機構の解明に注力した。以下に主な成果を概括する。(1)ブルッカイト型酸化チタンの形態制御:非共有電子対を有する窒素を含有するピコリン酸やグリシンといった化合物を添加物として用いると、添加物を用いていないときに析出する長軸がc軸に平行な棒状結晶が得られたが、その先端が丸みを帯びる傾向があることを見出した。透過型電子顕微鏡を利用した詳細な観察および解析を行ったところ、先端には無数のステップが確認された。すなわち、添加物を用いることで、ステップやキンクが多数存在する不安定な面を露出させることに成功した。(2)TiO2(B)の形態制御:いずれの場合においても、数nmー十数nmのナノ粒子しか得ることができなかった。一方で様々な添加物存在下でも合成が困難なTiO2(B)を単相で作製可能なことが明らかとなった。(3)ルチル型酸化チタンの形成制御およびその機構の解明:反応条件を調節することで、{131}といった高次数面や不安定な{001}の露出割合が多い、一辺が100nmー200nm程度の直方体状ルチル結晶が合成可能であることを見出した。反応初期段階ではアナターゼとブルッカイトが析出し、反応時間を長くすることで、直方体状ルチルが析出することを確認した。得られる粉末中のルチル相の生成割合が増加するにつれアナターゼ相の減少が確認されたが、ブルッカイト相の存在量は、反応時間に係わらずほぼ一定であった。種々の条件での実験より、反応初期に析出したアナターゼやブルッカイトがルチルの成長を阻害することで、高次数面や不安定な低次数面が露出したルチルを合成可能であったと考えている。これらの成果により,本研究課題により,結晶の形態制御に対して,新たな知見を生み出すことに成功したといえる.当初計画では、平成26年度は、ルチルおよびブルッカイト型酸化チタンの形態制御を実施する予定であった。しかしながら、当該年度はルチル型酸化チタンの形態制御を実施するにとどまった。一方で、ルチル結晶生成の詳細や制御剤が結晶成長に及ぼす影響の多角的な検討ができており、これらの知見は予定しているほかの結晶型の形態制御に活かすことができる。以上より達成度は、やや遅れている、と自己評価した。遅れた要因は以下2点にあると考えている。

(1)研究代表者が家庭の事情により、2カ月程度、当該研究課題に対して予定通りのエフォートを割けなかった。(2)高速液体クロマトグラフを用いた原料の単離を実施する予定であったが、研究開始時点で保持している構成では分離することができなった。研究計画申請時は、その点を加味して検出器の購入も考慮した金額を申請していたが、減額により購入は叶わなかった。このため、現行構成での分離を試行錯誤することに必要以上に時間を費やすこととなった。無機材料化学平成26年度終了時点で計画がやや遅れていることから、研究協力者1名を加え、研究を推進する。高速液体クロマトグラフ(HPLC)による原料の単離は困難であることから、HPLCの利用には重点を置かず、再結晶法や蒸気拡散法などによる単結晶精製を行い、原料の単離を目指す。形態制御については、遅れた研究を最初に行う。上述したように、当初計画では当該年度はブルッカイト型酸化チタンの形態制御にも着手する予定であったが、叶わなかった。この研究を遂行するために必要な試薬を当該年度に購入しなかったため、次年度使用額が生じた。上述のように次年度使用額が生じた要因は研究計画の遅れに起因するものであるため、遅れた分の研究を遂行するために必要な試薬の購入に充てる。
気相有機電解法による酸化的カルボニル化反応

炭酸ジメチルは、有機合成試薬として大変重要な化合物である。従来、炭酸ジメチルは猛毒のホスゲンとメタノールから合成されていた。これに換わる炭酸ジメチルの合成法として、メタノールと一酸化炭素から合成する方法が研究され、一部工業化されている。しかし、この方法は高温高圧の反応条件を必要としている。本研究では、新規なメタノールと一酸化炭素からの炭酸ジメチル合成法として、隔膜反応器を用いた気相電解合成法の適用を試みた。初年度は、炭酸ジメチル合成に活性なアノード電極触媒の探索を試みた。その結果、塩化パラジウム、塩化銅、そして塩化ロジウムをグラファイトに担持したアノードが、メタノールの電解カルボニル化反応に活性を示し、確かに炭酸ジメチルが生成することが解った。炭酸ジメチル生成速度は塩化パラジウム電極が最も高かった。この電極について、電解電圧、メタノール圧、一酸化炭素圧、反応温度の影響など、各種速度論的検討を行った。その結果、炭酸ジメチル生成速度は、電解電圧1.2V以上で急激に増加し、メタノール圧に2次、一酸化炭素圧に1次に依存した。又、反応温度は低い方が炭酸ジメチル生成速度が高いことが解った。電解電圧を低減させるために、カソード室に酸素を導入したところ、炭酸ジメチルが生成し始める電圧が約0.6V低下した。この様な反応条件の最適化により、大気圧下、電解電圧0.6V、反応温度70度で炭酸ジメチルが効率よく合成できることが解った。
水生動物におけるD-アラニンの来源に関する研究

近年、微生物から高等動植物に至る多くの生物に種々のD型アミノ酸が見出されている。水生動物でも種々の遊離D型アミノ酸が検出されているが、量的に多いのはD-アラニンで、特定の動物群に蓄積することが示されている。この点に着目し、食用種のみならず、分類上広範囲にわたって水生動物を採集し、遊離D-アラニンの分布を調べようと考えた。1.遊離D-アラニンは海綿動物、腔腸動物および扁形動物にはほとんど検出されず、紐形動物でやや多量に検出された。2.遊離D-アラニンが多量に検出されたのは軟体動物以上の高等動物で、他に環形動物、節足動物、棘皮動物が含まれ、さらに高等の原策動物には存在しなかった。それぞれの動物門における特長をまとめると次のようになる。軟体動物:腹足類の原始腹足類と中腹足類および斧足類の新弁鰓類の多くにD-アラニンが検出され、D-アラニンの全アラニンに対する割合(D/D+L)は0.8以上の種もあったが、頭足類ではほとんど検出されなかった。環形動物:D/D+Lが0.4を越える種もあったが、ほとんど検出されない種もあった。節足動物:エビ・カニ類と同じ十脚類に属するヤドカリ類にエビ・カニ類と同程度のDおよびL-アラニンが認められた。しかし、蔓脚類に属するフジツボ類と十脚類にきわめて近い等脚類に属する種のD-D+Lは0.01以下となった。棘皮動物:ウニ類の生殖腺や内臓には多量のDおよびL-アラニンが存在するが、ヒトデ類とナマコ類ではD-アラニンは少量であった。3.キタムラサキウニに魚肉、海草のアラメ、配合飼料をそれぞれ餌として与え、8ヶ月間飼育したところ、海藻区の精巣、卵巣、内臓のいずれにもDおよびL-アラニンとも他の区より顕著に多かったが、D/D+Lに差はみられなかった。以上の結果から、D-アラニンの存否あるいはD/D+Lは動物群や動物種のもつそれぞれの形質によって定まると推測された。水産動物でも遊離D型アミノ酸が調べられているが、量的に多いのはD-アラニンで、その分布は動物群によって異なることが示唆されている。この点に着目し、研究例の少ない水産動物における遊離D-アラニンの分布に関する基礎的データを蓄積するために本研究を企画した。食用種のみならず、これまでに分析されていない水産動物を採集し、可能な限り組織別に80%エタノールエキスを調製した。DおよびL-アラニンの分析はNacalai tesque社製Cosmosil 5C18-MSパックドカラムを用いるHPLCで行った。扁形動物のイイジマヒラムラにはD-アラニンは検出されなかった。軟体動物の双神経類に属するヒザラガイ2種を分析したが、D-アラニンは痕跡認められたにすぎなかった。

貝殻類の腹足類ではこれまでの結果からD-アラニンは生存しないと考えられていたが、中腹足類に属する種では多くの組織にかなりの量のD-アラニンが検出され、今後原始腹足類や新腹足類について分析し直す必要があると考えている。また、後鰓類の無盾類に属するアメフラシでは内臓器官と胃内容物に微量のD-アラニンが検出されるものの外套膜、生殖線、鰓などには認められなかったが、同じアメフラシ科のタツナミガイの諸組織には比較的多く検出され、D/D+Lは0.130.43となり、その値は外套膜および内臓器官で特に高かった。節足動物の甲殻類に属するエビ・カニ類には多量のD-アラニンが認められているが、フジツボ類にはほとんど検出されなかった。さらに、棘皮動物のウニ生殖線にも多量のD-アラニンが検出されているが、ヒトデ類では少なかった。このように、水産動物ではD-アラニンを多量に蓄積する動物群とそうでない動物群に分かれることが判明した。この点をより明確にするために、今後さらに広範囲にしかも系統的に水産動物を採集し、D-アラニンの分布を調べることとする。近年、微生物から高等動植物に至る多くの生物に種々のD型アミノ酸が見出されている。水産動物でも遊離D型アミノ酸が調べられているが、量的に多いのはD-アラニンで、その分布は動物群によって異なることが示唆されている。この点に着目し、研究例の少ない水産動物における遊離D-アラニンの分布に関する基礎的データを蓄積するために本研究を企画した。食用種のみならず、これまでに分析されていない水産動物を採集し、可能な限り組織別に80%エタノールエキスを調製した。DおよびL-アラニンの分析はNacalai tesque製社Cosmosil 5C18-MSパックドカラムを用いるHPLCで行った。海綿動物1種、腔腸動物のミズクラゲ、イソギンチャク類2種のDおよびL-アラニンの分布を調べたところ、アラニンの大部分がL-アラニンで、D-アラニンは存在しても微量であった。環形動物では、多毛類のウロコムシ、ゴカイなど10種について分析した。D-アラニンがほとんど検出されない種とかなりの量が検出される種があり、D/D+Lが0.4以上の種もあった。節足動物では、エビ・カニ類と同じ十脚類に属するヤドカリ類にエビ・カニ類と同様に多量のDおよびL-アラニンが認められ、D/D+Lは0.250.5であった。しかし、蔓脚類に属するフジツボ類および十脚類にきわめて近い動物群である等脚類に属するニホンコツブムシ、フナムシおよびオオグソクムシのD/D+Lは0.01以下と興味ある結果が得られた。棘皮動物では、ウニ類、ナマコ類、ヒトデ類を調べたが、ウニ類の生殖腺には多量のDおよびL-アラニンが存在し、D/D+Lは低いもので0.45、高いものでは0.9近くにものぼった。一方、ヒトデ類、ナマコ類はアラニン含量が低く、D-アラニンは検出されても微量であった。節足動物と同様にD-アラニンの存否は動物群によって異なった。原索動物では、シロボヤ、ユウレイボヤのいずれにもD-アラニンは認められなかった。
細胞分化誘導剤の臨床応用に関する基礎的研究

(1)新規合成した18種のピリミジンヌクレオシド化合物の中で3ーヘンジルー5ーメチルー3ー(βーDーリボフラノシル)ピリド[2,3ーd]ピリミジンー2,4(1H,3H)ージオン(TIー79)がヒト白血病HLー60細胞に対して最も強い分化誘導活性を示した。この活性は高濃度アデノシンで抑制され、レチノイン酸(RA)、ビタミンD3、スタウロスポリン等の分化誘導剤併用で著しく促進された。各種蛋白リン酸化酵素阻害剤(ゲニステイン、メチル2,5ジヒドロシンナメイト)及びPI代謝回転阻害剤(プシ・テクトリゲニン)、ミオシンL鎖キナ-ゼ阻害剤(MLー9,MLー7)はいずれもHLー60細胞を顆粒球様細胞に分化させた。従って、蛋白リン酸化酵素やPI代謝回転抑制が白血病細胞分化誘導機序に関与していることが判明した。熱帯産コウチモクタマツナギから単離された分子量314のチロシンキナ-ゼ阻害物質は、A431細胞のEGFで誘導される細胞内チロシン・リン酸化及び形態変化を阻害した。(2)ヒト白血病細胞(K562,HEL,KU812)はヘミン処理で赤芽球様細胞に分化するとAraCに対する感受性が著増した。K562細胞ではゲニステインで赤芽球様細胞に分化する際にもAraC感受性が増大した。AraC感受性増強機構は、1)AraCの細胞内取込み増加、2)細胞内AraCデアミナ-ゼ活性低下、3)AraCキナ-ゼ活性増加によるAraーCTP形成の著増(約8倍)でDNA合成が強く阻害されるためである。(3)MDS由来P39細胞では、RA等の分化誘導剤添加時に、分化と共にアポプト-シスが高率に誘導される。更に、白血病細胞株HLー60、U937、KG1、K562との感受性比較で、アクチノマイシンDやA23187によるP39細胞のアポプト-シス高感受性が示唆された。単球系分化誘導剤オキサ型ビタミンD3の前処理でアポプト-シスが3ー5倍増強する。(4)ラット骨髄前脂肪細胞株RECAー16上でラット白血病細胞WRTー7を重層培養すると90%以上がマクロファ-ジに分化し、これはRECAー16細胞が産生するMーCSF及びILー6によることが抗体添加実験で判明した。更に同系ラットにWRTー7細胞を腹腔内接種、RhMーCSFとRhーILー6を投与したところ、各々単独では有意の延命効果は得られなかったが、両者を併用投与することにより著明な相乗的延命作用が見られた。平成2年度の研究成果は以下の通りである:(1)<新たな分化誘導剤の検索・開発>___ー:

脂質性の合成シアロ糖化合物(シアロコレステロ-ル、シアロジグリセリド)がIn vitro系でヒト骨髄性白血病細胞に対して有効な分化誘導活性を発揮することが見いだされた。新しいチロシンキナ-ゼ阻害物質ラヴェンダスチンAの細胞膜透過型合成誘導体ラヴェンダスチンC6、ア-ブスタチンなどの特異的チロシンキナ-ゼ阻害物質に神経系細胞株PC12細胞に対する分化誘導活性が実証された。ホスファチジルイノシト-ルキナ-ゼ阻害物質としてトヨカマイシンが単離された。(2)<分化誘導剤による抗癌剤耐性の克服>___ー:多剤耐性ヒト赤白血病細胞(Kー562/VCR,K562/ADM)は抗癌剤排出作用をもつP糖蛋白を発現しているが、各種分化誘導剤(酪酸、ヘミン、赤血球系分化誘導因子EDF、AraーCなど)に反応してヘモグロビンを有する赤血球様細胞に分化した。特にEDF処理ではP糖蛋白の発現が顕著に抑制され、各種抗癌剤に対する感受性が著しく上昇することが判明した。(3)<分化誘導剤1α,25(OH)_2D3及びTGFβの機能解析>___ー:活性型ビタミンD3は、骨芽細胞が産生する造血因子MーCSFと協調して、前駆細胞から多核の破骨細胞への分化を誘導し、このMーCSF遺伝子の異常によって引き起こされた破骨細胞の減少が遺伝性大理石骨病の原因であることが判明した。ヒト赤白血病細胞HEL/sやヒト骨髄性白血病HLー60細胞に対し、低濃度のTGFβ1が、活性型ビタミンD3との併用で、相乗的に単球様細胞への分化誘導並びに増殖抑制効果を発揮した。一方、再生不良性貧血症のリンパ球におけるTGFβの産生低下が見出され、免疫系を介する発症機構への関与が示唆された。(4)<分化誘導作用の分子機構の解析>___ー:シアロ糖脂質はインスリン受容体βサブユニット自己リン酸化反応の特異的な抑制作用を介して、ヒト骨髄性白血病細胞の分化を誘導し増殖を抑制することが明らかになった。
対流圏におけるハロゲン不均一反応の研究

ハロゲンは地表の7割を占める海洋上で有意な量が存在し、全球的なオゾン消費に大きな影響を持つことが報告されている重要な化学種である。本研究課題では、不均一反応を通じた定性的なハロゲンの生成、及び大気への放出メカニズムの解明と、気液相間の取り込み係数、放出係数など、定量的なパラメータの決定を行い、大気化学への定量的な寄与を見積もることを最終的な目標として研究を行った。初年度の研究においてハロゲンを高感度で測定可能なことが判明したため新規に導入した負イオン化学イオン化質量分析計を、二年度に続き本年度もハロゲン不均一反応の研究へ応用し、濡れ壁管反応管を用いた実験において臭素イオンーオゾン不均一反応における臭素の放出係数を測定した。二年度次においては液相モデルに基づく実験結果の定性的な考察をおこなっていたが、本年度では、拡散、物質移動、液相反応を組み込んだ気液二相系反応モデルを構築し、数値計算によるモデルシミュレーションを行い実験結果と定量的に比較し、反応メカニズムの詳細を検討した。比較の結果、構築したモデルは臭素イオンーオゾン不均一反応による臭素放出のオゾン濃度依存、臭素イオン濃度依存及びpH依存の定量的に再現できることが判明した。大気化学における不均一反応への界面反応の寄与を定量的に評価した報告は未だ非常に少なく、本研究の知見は対流圏におけるハロゲン化学の理解に大きく貢献するものである。この濡れ壁反応管を用いた臭素ーオゾン反応における臭素放出は、第20回大気化学討論会において発表された。また、本研究で構築したモデルシミュレーションにより、実大気での取り込み係数、放出係数など、定量的なパラメータを計算し、大気化学への定量的な寄与の評価を行った。現在これらの結果をまとめ、学術論文への投稿を準備している。26年度が最終年度であるため、記入しない。筆者は不均一反応を通じた定性的なハロゲンの生成、及び大気への放出メカニズムの解明と、気液相間の取り込み係数、放出係数など、定量的なパラメータの決定を行い、大気化学への定量的な寄与を見積もることを最終的な研究目標としている。その中で一年目の研究実施計画の通りオゾンとヨウ素イオンの不均一反応からのヨウ素の気相放出について、筆者が開発した不均一反応測定用の電子衝突イオン化質量分析計により測定し、反応メカニズムについての研究を行った。更に、鉄イオンが共存する際に、オゾンとヨウ素イオンの不均一反応によるヨウ素の放出が大幅に増加する事を初めて確認し、そのメカニズムの解明を行った。この鉄イオン共存時におけるヨウ素の放出の増加は、学会において発表され、また、学術雑誌に論文として投稿し、採用が決定した。負イオン化学イオン化質量分析計は、酸性の置換基やハロゲンなどの電気陰性度の高い原子を含む分子を選択的に高感度で測定する事の出来る測定手法である。したがって、筆者のハロゲン不均一反応の研究へ応用する事により詳細な研究ができると予想されるため、筆者の研究へ負イオン化学イオン化法を新たに導入する事を決定した。ハロゲン種の測定の前準備として装置の特性を理解するため、これまで多くの研究がなされており理解が進んでいるエチレンのオゾン分解反応の生成物の分析を参照実験として行った。ギ酸やハイドロペロキシメチルホルメート等のこれまで報告例のある酸性の置換基を持つ化合物が検出された。更に、クリーギー中間体をユニットとしたオリゴマーが検出された。このクリーギー中間体をユニットとするオリゴマーの形成はこれまでに予想されていたが、実際に気相成分として検出した例はなく、本研究の結果はクリーギー中間体の反応性の理解に貢献すると考えられる。この結果は学会において発表され、現在学術雑誌への論文投稿を準備中である。1年目の研究においてハロゲンを高感度で測定可能なことが判明したため新規に導入した負イオン化学イオン化質量分析計を、本年度も引き続き筆者のハロゲン不均一反応の研究へ応用し、濡れ壁管反応管を用いた実験において臭素イオンーオゾン不均一反応における臭素の放出係数を測定した。結果より、臭素イオンーオゾン反応のオゾン濃度依存及び臭素イオン濃度依存は既存の液相モデルを用いて定性的に再現される事が判明した。一方pH依存の結果はモデルの予想よりも高いpH(8)での臭素放出を示した。この液相モデルとのかい離の機構は現在解明中である。臭素イオンーオゾン不均一反応は全球海洋上でオゾン消費に大きく影響を持つ反応であることが知られている。特にpH8付近は一般的な海水のpH範囲であり、これまでの溶液モデルでは実際の臭素放出を再現しきれていない可能性を我々の結果は示唆している。我々の結果を用いた場合大気モデルによる臭素放出がどれだけ影響を受けるのか現在調査中である。この濡れ壁反応管を用いた臭素ーオゾン反応における臭素放出は、第19回大気化学討論会において発表された。

本研究課題では、不均一反応を通じた定性的なハロゲンの生成、及び大気への放出メカニズムの解明と、気液相間の取り込み係数、放出係数など、定量的なパラメータの決定を行い、大気化学への定量的な寄与を見積もることを最終的な目標として研究を行った。初年度の研究においてハロゲンを高感度で測定可能なことが判明したため新規に導入した負イオン化学イオン化質量分析計を、二年度に続き本年度もハロゲン不均一反応の研究へ応用し、濡れ壁管反応管を用いた実験において臭素イオンーオゾン不均一反応における臭素の放出係数を測定した。二年度次においては液相モデルに基づく実験結果の定性的な考察をおこなっていたが、本年度では、拡散、物質移動、液相反応を組み込んだ気液二相系反応モデルを構築し、数値計算によるモデルシミュレーションを行い実験結果と定量的に比較し、反応メカニズムの詳細を検討した。比較の結果、構築したモデルは臭素イオンーオゾン不均一反応による臭素放出のオゾン濃度依存、臭素イオン濃度依存及びpH依存の定量的に再現できることが判明した。大気化学における不均一反応への界面反応の寄与を定量的に評価した報告は未だ非常に少なく、本研究の知見は対流圏におけるハロゲン化学の理解に大きく貢献するものである。この濡れ壁反応管を用いた臭素ーオゾン反応における臭素放出は、第20回大気化学討論会において発表された。また、本研究で構築したモデルシミュレーションにより、実大気での取り込み係数、放出係数など、定量的なパラメータを計算し、大気化学への定量的な寄与の評価を行った。現在これらの結果をまとめ、学術論文への投稿を準備している。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、(1)オゾン-ヨウ化物イオン反応系からのヨウ素分子生成に対する鉄イオンの促進効果の実証、(2)不均一反応への負イオン化学イオン化質量分析計の応用を目指した参照実験を主に行った。(1)では、これまで全く報告例のない、鉄イオンによるヨウ素放出の促進効果を初めて発見するとともに、その機構解明を行った。また(2)では、参照実験として用いたエチレン-オゾンの気相反応系において、オリゴマー形成を経由した二次エアロゾル生成を新たに見いだした。これらの研究成果は、投稿予定を含む3編の学術論文と、国際学会を含む8件の学会発表にまとめられている。以上より、今年度の研究は、いずれも当初予想を大きく上回る進展を見せたと評価することができる。これまでの研究で、濡れ壁反応管を用いたオゾンー臭素イオン反応系からの臭素分子生成の測定を行い臭素の放出係数を得た。オゾンー臭素イオン反応は大気化学では良くモデル化されており十分理解されているとされる反応である。しかし我々の実験値と比較する事で、モデルと実験値にかい離が有ることが新たに発見された。これは対流圏海洋上で重要な臭素放出が液相反応モデルを用いた見積もりでは過小評価されている可能性を示唆している。この結果は対流圏のオゾン化学を通じた酸化能力の見積もりに大きな寄与をすると思われる。したがって、当初予想を大きく上回る進展を見せたと評価することができる。
ヒト不育症における異所性オキシトシンの生理的役割の研究

本研究は、慶応大学病院不育症外来の登録患者を母集団とし、従来より知られている原因に加え、異所性オキシトシンの一つであるヒト胎盤中のオキシトシン様物質の習慣流産への関与を究明すべく、臨床的検討を試みた。平成3年3月末現在、本外来の登録患者は1317名にのぼり、それらに対して先天性子宮形態異常、染色体異常、夫婦間HLA適合異常、抗リン脂質抗体症候群についての検討を行い、それらの関与のない症例に対して胎盤組織中のオキシトシン様物質の検討を試みた。具体的には、いくつかのゲル濾過、イオン交換クロマトグラフィ-などを用いてオキシトシン様物質の分離・精製を行った。妊娠中の胎盤オキシトシン様物質の濃度は、妊娠初期で1.6±0.29ng/g placenta、中期で20.8±1.90ng/g pl、末期で22.0±1.81ng/g plであった。習慣流産症例に対する測定では、妊娠初期の症例がほとんどで、得られた胎盤(絨毛)がごく微量であったりオキシトシン様物質が不安定なため満足な結果は得られなかった。より鋭敏で特異性のある測定法の開発が必要と思われ、そのためにはモノクロ-ナル抗体の作製が急務であるところだが、これについては現時点では内外の報告もなく因難である。今後は、遺伝子工学的手法によるオキシトシン様物質の遺伝子クロ-ニングを行うことにより、その構造を明らかにして行く予定である。具体的には、今までに得られたポリクロ-ナル抗体を用い、まずHuman placenta cDNA libraryよりオキシトシン様物質をコ-ドするcDNAのスクリ-ニングを行い、陽性クロ-ンのcDNAインサ-トをプラスミドベクタ-に組み込み、塩基配列の決定を行っていく予定である。本研究は、慶應病院習慣流産の外来を母集団として、従来より知られている原因に加え、以下に述べるいくつかの新しい項目について検討し、更に異所性オキシトシンとくにヒト胎盤組織中のオキシトシンの習慣流産への関与を探究すべく、臨床的解析を行っている。平成元年2月現在本外来の登録者は872名にのぼり、患者平均年令は31.4才である。発見された原因およびその頻度は(1)子宮奇形15.8%(2)染色体異常8.8%(3)免疫組織適合抗原の夫婦間適合42.6%(4)母体内分泌疾患合併3.5%(5)母体自己免疫疾患7.8%(6)母体感染症、であり、加えて近年注目されつつあるLupus anticoaglantの存在、抗リン脂質抗体の関与、抗イディオタイプ抗体の検索等を行っている。本研究では上に述べたような異常を認めない症例の選出を第一とし、次に目的としている異所性オキシトシン、とくにヒト胎盤組織中のオキシトシンの検討を行っている。すなわち、開発中の高特異性immuno-radio metricassay(IRMA法)を用いて繊毛中のオキシトシンの測定を行っている。2の測定系は2pg1ngの感度を持ちspacific activityは500μci/μgである。胎盤オキシトシン濃度は妊娠初期で30.3±3.1ng/placenta、中期は4.8±0.6ng/pl、末期は15.3±1.2ng/plであった。オキシトシンはその分子化学構造から血中、組織中必ずしも安定とは言えず、より鋭敏で特異性のある測定法の開発が必要である。そのためには、オキシトシンのmonoclonalの抗体の作成が急がれる所だが、これについて現時点では内外の報告もなく、困難である。本研究では今年度、このradiometric assayの基礎を、現在開発中である。LHのradiometric assayにもとめ、検討中である。

本研究は、慶應病院習慣流産の外来を母集団として、従来より知られている原因に加え、以下に述べるいくつかの新しい項目について検討し、更に異所性オキシトシンとくにヒト胎盤組織中のオキシトシンの習慣流産への関与を探求すべく、臨床的解析を行っている。平成元年2月現在本外来の登録者は872名にのぼり、患者平均年齢は31.4才である。発見された原因およびその頻度は(1)子宮奇形15.8%(2)染色体異常8.8%(3)免疫組織適合抗原の夫婦間適合42.6%(4)母体内分泌疾患合併3.5%(5)母体自己免疫疾患7.8%(6)母体感染症であり、加えて近年注目されつつあるLupus anticoaglantの存在、抗リン脂質抗体の関与、抗イディオタイプ抗体の検索等を行っている。本研究では上に述べたような異常を認めない症例の選出を第一とし、次に目的としている異所性オキシトシン、とくにヒト胎盤組織中のオキシトシンの検討を行っている。すなわち、開発中の高特異性Radioimmuno assay(RIA)を用いて絨毛中のオキシトシンの測定を行っている。この測定系は2pg1ngの感度を持ちspecific activityは500μCi/μgである、胎盤オキシトシン濃度は妊娠初期で30.3±3.1ng/placenta、中期は4.8±0.6μg/pl、末期は15.3±1.2ng/plであった。オキシトシンはその分子化学構造から血中、組織中で必ずしも安定とは言えず、より鋭敏で持異性のある測定法の開発が必要である。そのためには、オキシトシンのmonoclonal抗体の作成が急がれる所だが、これについて現時点では内外の報告もなく、困難である。本研究では今年度、このradiometric assayの基礎を、現在開発中であるLHのradiometric assayにもとめ、検討中である。本年度は、本研究の最終年度であり、今までに引き続き慶応大学病院不育症外来の登録患者を母集団とし、臨床症例の蓄積およびその原因についての検討を行った。さらに異所性オキシトシンの一つであるヒト胎盤中のオキシトシン様物質の習慣流産への関与を究明すべく、臨床的検討を試みた。平成2年4月現在本外来の登録患者は1120名にのぼり、それらに対して先天性子宮形態異常、染色体異常、夫婦間HLA適合異常、抗リン脂質抗体症候群についての検討を行い、それらの関与のない症例に対して胎盤組織中のオキシトシン様物質の検討を試みた。具体的には、いくつかのゲル濾過、イオン交換クロマトグラフィ-などを用いてオキシトシン様物質の分離・精製を行ったが、その分子化学的構造からか組織中で不安定であり、radioimmuno assay等による測定を試みたが、満足な結度は得られなかった。モノクロ-ナル抗体を用いたより鋭敏で特異性のある測定法の開発が必要であると思われたが、現時点では困難である。今後は、遺伝子工学的手法によるオキシトシン様物質の遺伝子クロ-ニングを行うことにより、その構造を明らかにして行く予定である。