hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経済理論の科学性をめぐる最近の議論に関する社会哲学的研究

1980年代に入ってから経済学方法論に関する研究が活発になった理由には、二つの側面が考えられる。一つは、クーンの『科学革命の構造』をきっかけに、70年代から急速に活発になった科学哲学における方法論研究に触発された側面、もう一つは、70年代に入って顕著になった、ケインズ主義ならびに新古典派総合の影響力の低下という側面である。近年の経済学方法論に関する議論は、これら二つの側面がいわば入り混じりながら展開してきたといってよい。しかも、従来主流派から異端視されてきたオーストリアンや制度学派、ポストケインジアン、ラディカル派などが、主流派に対する有力な批判を提供するものとして注目を集めるという現象さえ生じてきている。こうした中で、最も議論の集中した論点は、ブラウグが一連の著作で示した反証主義の擁護であった。これに対しては、大きく二つの批判をみることができる。その第一は、反証主義が充分な説得力をもつものではないことを哲学的に基礎づけようとする試みであり、コールドウェルの批判的多元主義や、知識・言語を異にする科学者集団間の相互理解の不可能性を指摘するものなどがある。第二は、経済学研究の実際を理解することの重要性を指摘するものである。例えば、経済学論文を「言語学」的に分析し、経済学者の関心が、経験的なテストや予測ではなく、レトリックや数学的な手法に集中しがちであることを指摘するもの、また、科学社会学的な分析を借りて、経済学者のコミュニティーの中で経済学の知識がどのように生成・展開し、さらに、それが社会的な文脈の中でどのような位置付けを得ているのかをみる必要のあることを強調するものなどが挙げられる。近年の経済学方法論をめぐる議論は、大まかには以上のように整理できるが、実際は、これらの論点は互いに錯綜し、必ずしも焦点が明確にされているわけではない。研究担当者は、現在のところ、批判的多元主義に近い立場から、複数の方法の並立可能性と、それぞれの長所と限界についての相互批判的な議論を通じた、異なる方法論の相互理解の可能性とについて検討中であり、また、その成果の一部を近日中に論文として公表すべく準備中である。
アクアポリン2で選定したレスポンダーにおけるトルバプタン長期投与の有効性の検討

この研究ではリアルワールドに近い患者背景のもとでは高齢者,HFpEFの多い状況でもトルバプタンの急性効果はほとんどすべての患者で認められた.またその急性効果については以前の検討通り,尿中AQP2/血漿AVP比0.5x103以上であれば良いことも確認できた.尿中AQP2は尿浸透圧との相関もよく,バソプレシンシグナリングの良い指標であると考えられる.しかしながら,以前の壮年者を中心とした検討と著しい違いは尿中AQP2/血漿AVP比も保たれ,実際トルバプタンの利尿効果もあり,トルバプタンを継続投与した患者でも予後が悪い群が存在することである.最後の図4を見ると尿中AQP2/血漿AVP比が3.733を下回るとレスポンダーであってもトルバプタンの効果が失われる可能性がある.トルバプタンの急性期のレスポンスは尿中AQP2/血漿AVP比0.5x103以上で担保されるが,予後改善効果はより高い尿中AQP2/血漿AVP比が必要となる可能性がある.多変量解析ではより強い因子としてeGFRが存在し,腎機能低下とともに尿中AQP2/血漿AVP比が低下することを考えると,腎機能が一定以上低下した場合にはトルバプタンの長期継続投与も入院回避効果が少なくなると考えられる.カットオフ値からはeGFR40程度と推測され,かなり心不全ステージの早期からトルバプタンを併用する必要性がありそうである.腎機能障害と尿中AQP2の低下は以前から指摘している通りであるが,その正確なメカニズムについては引き続き検討が必要と考えられる.アクアポリン2によるレスポンダーを選定することはトルバプタンの長期使用の合理的根拠となると考えられる.しかし,心不全に対して長期予後改善効果を期待する上で,単にトルバプタンを追加投与するだけでは十分な効果が得られないと考えている.われわれはトルバプタン開始後,フロセミドを可能な限り減量するプロトコルでアクアポリン2が一定以上尿中に排泄されているaqp-defined responderにおいてのみフロセミドを平均15mg/day減らすことができた.ノンレスポンダーでは減量することはできなかった.また,レスポンダーにおいては血清クレアチニンが増加しなかったのに対して,ノンレスポンダーでは1ヶ月後血清クレアチニンが微増していた.このようなサロゲートマーカーの差が心不全の再入院予防や生存率改善につながる可能性があると考える.尿浸透圧によるレスポンダー選別による前向き試験を進行中であるが,アクアポリンによる選別化も早急に準備する予定である.また別の課題としてどのような腎機能障害がアクアポリン2の排泄を阻害するノンレスポンダーとなるのか,腎臓内科の視点から検討する予定である.特に腎生検組織のアクアポリン2染色により今後検討を加える.主任研究者が施設異動のため心不全におけるトルバプタンに対する反応は一様でないことが知られており,そのノンレスポンダーのメカニズムには不明な点が多い.この研究ではアクアポリン2の尿中濃度による層別化を試みて,レスポンダーとノンレスポンダーの違いに迫ろうとする試みである.これまで,レスポンダーの判別に尿浸透圧を用いてきたが,アクアポリン2とバソプレシンの測定により精密な分別が可能となった.一方で,ノンレスポンダーとなる要素として高齢者や腎機能障害の合併餓死させれるものの,そこから集合管の機能障害に至る道筋が明確でない.そこで,まず腎不全患者においてレスポンダーとノンレスポンダーが存在するのか,またどのようなメカニズムが存在するのかも検討することにした.今年度は腎不全患者においては全般にアクアポリン2の濃度は低いものの,心不全患者と異なり,ノンレスポンダーの割合は低いことがわかった.なぜこのような違いが生じているのかは引き続き検討を要する.さらに腎組織におけるアクアポリン2の染色により頻度は少ないながら高度腎機能障害の患者においてノンレスポンダーが存在し,その患者では集合管に全くアクアポリン2が染色されないことも判明した.これは過去の症例報告とも合致する知見であり,この観点からも引き続き検討を加えていく予定である.腎臓領域におけるトルバプタンのレスポンダーの解析に着手することができ,またアクアポリン2の染色とともに尿中濃度の定量も自らの施設内で可能となった尿浸透圧や尿中のアクアポリン2濃度を測定することでトルバプタンに対するレスポンスを判定する方法論を見出しているが,心不全患者と腎不全患者ではその挙動がやや異なることがわかってきた.心不全患者では尿の希釈能も失われていることが多いのに対して,腎不全患者では希釈尿であるもののさらに希釈することが可能なようであり,その差についてより詳細な検討が必要と考えている.引き続き,腎機能障害の著しい症例においてアクアポリン2の測定とトルバプタンへの反応性,また一部症例における腎組織でのアクアポリン2の染色を施行中である.症例のエントリーに時間がかかっているこの研究ではリアルワールドに近い患者背景のもとでは高齢者,HFpEFの多い状況でもトルバプタンの急性効果はほとんどすべての患者で認められた.またその急性効果については以前の検討通り,尿中AQP2/血漿AVP比0.5x103以上であれば良いことも確認できた.

尿中AQP2は尿浸透圧との相関もよく,バソプレシンシグナリングの良い指標であると考えられる.しかしながら,以前の壮年者を中心とした検討と著しい違いは尿中AQP2/血漿AVP比も保たれ,実際トルバプタンの利尿効果もあり,トルバプタンを継続投与した患者でも予後が悪い群が存在することである.最後の図4を見ると尿中AQP2/血漿AVP比が3.733を下回るとレスポンダーであってもトルバプタンの効果が失われる可能性がある.トルバプタンの急性期のレスポンスは尿中AQP2/血漿AVP比0.5x103以上で担保されるが,予後改善効果はより高い尿中AQP2/血漿AVP比が必要となる可能性がある.多変量解析ではより強い因子としてeGFRが存在し,腎機能低下とともに尿中AQP2/血漿AVP比が低下することを考えると,腎機能が一定以上低下した場合にはトルバプタンの長期継続投与も入院回避効果が少なくなると考えられる.カットオフ値からはeGFR40程度と推測され,かなり心不全ステージの早期からトルバプタンを併用する必要性がありそうである.腎機能障害と尿中AQP2の低下は以前から指摘している通りであるが,その正確なメカニズムについては引き続き検討が必要と考えられる.富山大学異動後,現在研究チームを構築し開始中である同大学第二内科は腎臓内科も担当しており,今後はアクアポリン2と腎集合管の関係について腎臓内科的考察を加える予定である以前から施行していた割り付け試験についてはおおむね2017年6月をめどに一旦終了することで新たな知見が得られるものと考えているさらに症例登録を勧める平成27年度に研究代表者の所属機関の異動があり、当初の計画遂行が遅れているため。速やかに当初計画を遂行する。
看護とICTの融合で「安全・安心・安寧」な災害時避難生活を支援するための基礎研究

本件研究は、広域で大規模な災害発生時、あらゆる形態での避難生活を余儀なくされる全ての人々に“安全・安心・安寧を保証した避難生活"を、看護学の看護ケアと工学の情報通信技術(以下ICT)を融合させ実現しようとする基礎研究である。この研究では、二つの異分野を組み合わせることで、どのような困難な状況になっても、避難者の命と健康、そして人間らしい生活を守り抜くこと、それを成し遂げようと被災地で看護支援活動に従事する看護師、その双方を守るためのICTを使った看護システムの構築を目指している。
癌診断精度向上のための陽電子放出核種 ^<18>F標識アミノ糖新規誘導体の合成研究

がん診断精度向上のために,Positron Emission Tomography(PET)に用いる陽電子放出核種で標識した六炭糖の合成とその有用性について検討している。先に,N__ー[ ^<18>F]フルオロアセチルーDーグルコサミン(1__ー)のワンポット迅速化学合成について報告したが,今回このアイソト-プ(1__ー)のがん診断薬剤として極めて有用である手懸りを見い出すことが出来た。担がんマウス(自然発生肝がん)に(1__ー)を生体投与し,経時変化と生体組織分布の検索から,腫瘍集積性が他のどの組織より極めて高いことが判った。VXー2腫瘍移植ウサギでの(1__ー)のPET研究でも,その腫瘍を体計測で明瞭に画像化することに成功した。(1__ー)の化学合成法をDーマンノサミンとDーガラクトサミンに応用し,それぞれから,N__ー[ ^<18>F]フルオロアセチルーDーマンノサミンとN__ー[ ^<18>F]フルオロアセチルーDーガラクトサミンの新規アイソト-プを,いずれも放射化学的収率18%で合成した。これらの有用性については目下検討中である。これまでのPET研究に用いる陽電子放出核種標識体の多くは,エネルギ-代謝を反映する薬剤であるが,(1__ー)は,膜代謝を反映するこれまでにない診断薬剤である。新しい領域を切り開くことを約束してくれるものと思う。今后,(1__ー)の各種担がん動物での生体内挙動などの実験を積み重ねて,臨庄応用を試み,がん診断の精度向上を目差す。アイソト-プ化学合成面では,この迅速化学合成法を標識オリゴ糖合成に応用中である。なお陽電子放出核種の一つの[ ^<11>C]核種を用いての標識アミノ糖合成にも平行して着手しており,[ ^<11>C]標識N__ーアセチルーDーグルコサミンの化学合成にも成功することが出来た。
小胞輸送異常に着目したパーキンソン病の分子病態解析

本研究では、PARK17家族性パーキンソン病(PD)原因遺伝子VPS35異常によるPD病態発症機序を明らかにする目的で細胞・動物モデルを用いた生化学的解析を行い、以下の事実を明らかにした。(1)培養細胞におけるVPS35サイレンシングはCI-MPRの輸送異常を伴うレトロマー障害を来すのと同時に、(2) CTSDの成熟障害ならびにリソソーム内へのaSYN蓄積を誘発した。加えてヒト野生型aSYNTgハエにおけるハエVPS35サイレンシングにより、(3)ハエ脳内に不溶性aSYNが蓄積し、神経細胞内のaSYN陽性凝集体が増加すること、さらに(4)複眼変性・加齢に伴う運動機能悪化を確認した。遺伝性・孤発性神経変性疾患において、病変部位における異常凝集タンパク沈着は病理学的指標であるばかりでなく、神経細胞死につながる重要なステップと考えられている。プリオン仮説は、PD患者脳におけるLewy病理のtopographic progressionとも論理的整合性を有する。一方、プリオン病と神経変性疾患の間には症状進行スピードや病理学的進展パターンの点で大きな隔たりがある。実際、分子・細胞レベルでみても変性疾患関連タンパクとプリオンの挙動には相違点が多く、個々の凝集性タンパクの生化学的特性、タンパクの高次構造、あるいは細胞のストレス状況によっても伝播機構が異なる可能性が指摘されている。故に、それぞれの凝集性タンパク毎に分泌・吸収・分解機構を精緻に解明することが今後の治療応用を考える上で不可避である。我々は異常タンパク伝播の背景にある膜輸送・小胞輸送系に着目し、PD患者脳内に蓄積する凝集化αシヌクレインの吸収・分泌・分解に関与する小胞輸送経路を詳細に検討してきた。これらの研究を通じ、(1) αシヌクレイン分泌はプリオンとは異なり、リサイクリングエンドソーム経路が主要ルートであること、(2)高分子オリゴマー・fibrillar αシヌクレインの吸収はエンドサイトーシスが担う一方、低分子可溶性オリゴマー・モノマーαシヌクレインは細胞膜の直接貫通により細胞内へ移行すること、(3)細胞内に取り込まれたαシヌクレイン分解には、リソソーム・オートファジー機能が重要であること、(4)内在化αシヌクレインはE3リガーゼNEDD4によるK63ユビキチン化によりエンドソームにソーティングされることなど、複数の重要な知見を世界に先駆けて報告した(Sugeno et al., JBC 2014、Miura et al., Neurobiol Dis 2014)。近年、胎児黒質神経細胞移植を受けたパーキンソン病(PD)患者剖検脳において、胎児由来の神経細胞にαシヌクレイン(αS)陽性のLewy小体様封入体が確認されたという報告に端を発し、凝集タンパクが細胞間を伝播し周辺に病変を拡大させる現象(プリオン仮説)が注目されている。さらにαS以外にもTau、TDP-43、ポリグルタミンなど他の神経変性疾患に関連した凝集性タンパクにおいても、同様の伝播現象が報告されるに至り、プリオン様伝播は変性疾患に共通した病態基盤であるとの考えが浸透しつつある。一方、個々の凝集性タンパクの生化学的特性、タンパクの高次構造、あるいは細胞のストレス状況によっても伝播機構が異なる可能性が指摘されている。申請者らは異常タンパク伝播の背景にある膜輸送・小胞輸送系に早くから着目し、PD患者脳内に蓄積する凝集化αSの吸収・分泌・分解に関与する小胞輸送経路を詳細に渡り明らかとしてきた。これらの研究をさらに発展させるべく、本研究では、各種神経変性疾患における異常凝集タンパク伝播現象の背景にある分子機構の詳細を明らかとする。具体的には(1)神経変性疾患関連タンパクの吸収・分泌・分解に関与する小胞輸送系の探索、(2)異常タンパク伝播現象に着目した神経変性疾患の進行抑制治療の確立の2課題にターゲットを絞り、培養細胞、コンディショナルノックアウトマウスなどを駆使し、多角的な病態メカニズム解析を進める。これらの取り組みを通じ、小胞輸送異常による異常タンパク蓄積・神経変性誘導の分子メカニズムを明らかとし、異常タンパク伝播阻止に立脚した全く新しい神経変性疾患のdisease-modifying therapyを提案することを目指す。本年度は異常凝集蛋白の分解機序および細胞間伝播に関する以下の2つの研究に注力した。第一の課題として、ミスフォールド蛋白の品質管理におけるエンドソーム-リソソーム制御因子ESCRT-0/Hrs分子の機能的役割を検証した。同研究にて、マウスにおける前脳特異的ESCRT-0/Hrs欠損が、αS、TDP-43、ハンチンチンをはじめとするユビキチン陽性蛋白蓄積を伴う海馬神経細胞の変性脱落を生じることを確認した。さらにPC12細胞を用い、Hrsサイレンシングがオートファジー分解を停滞させ、ERストレス誘導下にストレスキナーゼJNKリン酸化を促し、(i)カスパーゼ依存性の古典的apoptosisとともに、(ii)RIPK1依存性のprogrammed necrosis(ネクロトーシス)といった2種類の細胞死を惹起することを確認した。さらにJNK, pan-caspase阻害剤とともにRIPK1阻害剤が、ESCRT障害下の神経細胞死をレスキューすることを見出した(Scientific Reports, provisionally accepted)。もう一つの課題として、aS細胞間伝播のメカニズム解析を進めた。ダイナミンGTPase阻害作用を有する抗うつ薬SSRIセルトラリンが、αS monomerでなくfibrilの細胞内取込みを選択的に抑制することを確認した。

これらの知見をさらに発展させるべく、現在aS fibril脳内接種マウスを用いセルトラリンの治療効果検証実験を進めている。また、細胞膜上に発現するdopamine transporter (DAT)がaSモノマーの細胞内取り込みを促進するとともに、DATの内在化を生じ、同分子の機能を減弱させることを見出した。現在、ラット脳初代培養ドパミンニューロンを用いた確認実験を継続中である。近年、PARK21原因遺伝子として、DNAJC13遺伝子のミスセンス変異(p.N855S)が報告された。PARK21症例は古典的なPD臨床像を呈し、剖検脳にてLB病理が確認されている。DNAJC13は初期エンドソーム上に局在し、細胞内小胞輸送系を制御していると考えられており、さらに家族性PDの原因遺伝子に細胞内小胞輸送制御に関与する遺伝子が多く含まれていることから、DNAJC13遺伝子異常による神経変性メカニズムの解明はPDの病態解明につながる可能性がある。本研究ではDNAJC13遺伝子異常によるPD発症機序を明らかにする目的で、細胞・ショウジョウバエモデルを用いて解析を行い、以下の新知見を得た。(1)PD関連N855S変異型DNAJC13発現細胞ではエンドソーム内にaSYNの異常蓄積を認め、(2)初期エンドソームから後期エンドソーム・リサイクルエンドソームへの積荷輸送が障害されていた。(3)変異型DNAJC13陽性エンドソーム上ではアクチンフィラメント形成が阻害されていた。また変異型DNAJC13陽性エンドソームにはRab5AのみならずRab7A、Rab11Aがリクルートされており、エンドソーム自体も高密度側へ局在を変えるなどの異常所見が認められた。さらに、(4)ヒトN855S変異型DNAJC13Tgハエの複眼所見および運動機能は、aSYN存在下で著明に悪化することが確認された。以上の結果から、変異型DNAJC13アクチンフィラメント形成を介して初期エンドソームの成熟・輸送を障害し、この結果エンドソーム内にαシヌクレインの異常蓄積が誘導され、神経変性過程に寄与している可能性が推測された。(※現在投稿中)本研究では、PARK17家族性パーキンソン病(PD)原因遺伝子VPS35異常によるPD病態発症機序を明らかにする目的で細胞・動物モデルを用いた生化学的解析を行い、以下の事実を明らかにした。(1)培養細胞におけるVPS35サイレンシングはCI-MPRの輸送異常を伴うレトロマー障害を来すのと同時に、(2) CTSDの成熟障害ならびにリソソーム内へのaSYN蓄積を誘発した。加えてヒト野生型aSYNTgハエにおけるハエVPS35サイレンシングにより、(3)ハエ脳内に不溶性aSYNが蓄積し、神経細胞内のaSYN陽性凝集体が増加すること、さらに(4)複眼変性・加齢に伴う運動機能悪化を確認した。
栄養センサーAMPキナーゼによるミトコンドリア形態制御機構の解析

本研究代表者はグルコース飢餓条件化においてミトコンドリアの形態が栄養センサーとして知られるAMKキナーゼに依存してダイナミックに変化することを先の研究で見出した。本研究課題では、その制御メカニズムを明らかにするため、基質分子の網羅的解析を行った。結果、ミトコンドリア分裂促進因子Mffを新規基質として同定し、S155がリン酸化部位であること、そのリン酸化が正常な機能に重要であることを明らかにした。しかしながら、海外のグループにより同様の研究成果が先んじて報告されてしまったため、論文発表には至れなかった。現在同網羅的解析で同定できた別の基質に関しても解析を行っている。ミトコンドリアは細胞のATP生産を行う重要なオルガネラであり、その機能異常は癌や神経疾患、糖尿病など様々な病態に関わるとされている。近年、ミトコンドリアは細胞の置かれた状況に応じて非常にダイナミックに形態や局在を変化させることが分かってきた。本研究では、ミトコンドリアの形態や局在を制御する新規なシグナル伝達経路を明らかとするため、AMPKのミトコンドリア基質を明らかとし、その結果として如何にして細胞が栄養要求に対応するためATP合成系を制御するかを明らかにし、その破綻が様々な疾患に寄与するかを検討することを目的としている。予備実験結果より、AMPKの活性化条件で、ミトコンドリアの局在と形態が変化すること、低速遠心による粗ミトコンドリア画分にAMPKの基質分子と考えられるリン酸化タンパク質を確認していた。そこで、ミトコンドリアの純度を上げるため、粗ミトコンドリア画分をショ糖密度勾配を用いた超遠心により精製し、AMPKの基質のリン酸化を検出する抗体で確認したところ、AMPKの活性依存的なタンパク質のリン酸化を確認した。そのサンプルを免疫沈降法により濃縮し、LC/LC-MS解析を行ったところ、複数のタンパク質を同定することに成功した。さらに、同定タンパク質の中には複数のリン酸化ペプチドも含まれていた。また、今回の質量分析解析では既知のミトコンドリアタンパク質が同定されていたため、ミトコンドリアの精製がうまくいっていることが確認できた。本研究では、ミトコンドリア形態制御に関与する分子の同定が一つの目標であるので、質量分析解析より同定されたタンパク質のうち、リン酸化ペプチドが含まれていたMffという分子に着目した。変異体解析によりMffの129番目のセリン残基がAMPKによってリン酸化されることを明らかにした。現在、そのリン酸化がミトコンドリアの形態、機能に与える影響を検討している。先行研究でミトコンドリアがグルコース飢餓によりダイナミクスを変化させることを見出した。グルコース飢餓条件下でのミトコンドリアタンパク質から、AMPKの基質抗体で免疫沈降し、質量分析解析よりMffを同定した。グルコース飢餓においてMffのリン酸化が確認できそのリン酸化はAMPキナーゼに依存していた。更に、精製タンパク質を用いたin vitroキナーゼアッセイによりAMPキナーゼが直接MffのSer155をリン酸化することを明らかにした。Mffの非、偽リン酸化型変異体を作製しDrp-1との相互作用とミトコンドリアへの局在を確認したところ変化は確認できなかった。Mffをノックダウンすると、凝集したミトコンドリアが観察され、野生型のMffを入れ戻すと、部分的に解消されたが、非リン酸化変異体では効果が確認できなかった。また、非リン酸化型のMffは安定性が低いことが分かった。つまり、AMPKはグルコース飢餓条件でMffをリン酸化、安定化し、Drp-1依存的なミトコンドリア分裂を促進していることが示唆された。本研究を遂行途中に海外のグループによってMffがAMPKの新規基質と報告(Cell Signal, 2015)され、論文作成時に別の海外のグループによってエネルギーストレス時にAMPKによってMffのS155がリン酸化されることがミトコンドリアの分裂に重要であることを報告(Science 2016)されてしまったため、論文として報告ができなかった。現在はMff以外に同定したRalGAP1、FCHO2に関して実験を詰めている。申請者は予備実験の結果、AMPKがミトコンドリア形態制御に関与することが示唆されており、ミトコンドリアにAMPKの標的分子が存在すると仮説を立てた。ショ糖密度勾配延伸による高純度精製ミトコンドリアにおいてもAMPKの基質候補分子の存在を見出し、その基質候補分子を免疫沈降して、LC/LC-MS解析により複数の候補因子を同定することに成功している。また、幸運なことに同定された因子の一つがミトコンドリアの分裂を制御するとの報告があるMffというタンパク質であった。しかし、その制御メカニズムはわかっていない。

本研究ではAMPKが、Mffの129番目のセリン残基をリン酸化することを明らかとすることができた。現在そのリン酸化の意義を検討中で、実験計画はおおむね順調に進行していると考えられる。細胞生物学本研究で同定されたMffおよびAMPKによる129番目のセリンのリン酸化の生理的な機能を解析するため、それらのリン酸化できない変異体S129Aやリン酸化を模擬した変異体S129Dを作製し、その安定発現細胞株を作製する。その細胞において、ミトコンドリア形態やエネルギー状態をタイムラプス顕微鏡により観察する。また、ミトコンドリアの形態変化は神経細胞などの機能と相関することが示唆されているため、神経細胞株でも安定発現細胞を作製し、神経細胞分化や細胞死に関与するかを検討する。一方、本研究ではMffに加えて複数のAMPKの基質候補を同定することに成功している。これらに関してもMff同様リン酸化部位の同定とその機能解析を行っていこうと考えている。
マイオスタチン阻害分子を高発現する骨格筋幹細胞による筋ジストロフィーの移植治療

マイオスタチン特異的阻害分子を高発現する骨格筋幹細胞を移植し、筋ジストロフィーの治療効果を検討するため、移植に用いる骨格筋幹細胞の探索を行った。骨格筋から単離した細胞を表面抗原を用いて網羅的に分画し、増殖能、筋分化能を評価した。その結果、筋衛星細胞分画とPDGFRα陽性分画のみが高い増殖能を示し、高率な筋分化を示す細胞は筋衛星細胞のみであった。この結果から、移植の細胞源としては筋衛星細胞を用いることに決定した。マイオスタチン阻害分子とVenus(YFPのvariant)をIRESを介して同時発現するレンチウィルスベクターを用いて、筋衛星細胞に対し高効率な遺伝子導入を実現出来た。また、ウィルス感染による細胞毒性は観察されなかった。さらに、導入遺伝子のタンパクレベルでの高い発現を確認した。そこで、このマイオスタチン阻害分子導入筋衛星細胞のmdxマウスへの移植を行った。移植筋においてVenusの発現とジストロフィンの発現回復を認め、移植した細胞による骨格筋の再生が確認された。重要な事に、マイオスタチン阻害分子導入筋衛星細胞は対照の筋衛星細胞より高い移植効率をもたらした。さらに、移植後3ヶ月という比較的長期にわたる導入遺伝子の発現ならびにジストロフィンの発現も確認出来た。しかし、筋力の回復や遠隔筋(横隔膜)の病態改善には至らなかった。本研究から、マイオスタチン阻害分子の導入は骨格筋幹細胞の移植効率向上に有効である事が示唆された。また、本研究の過程で見出されたPDGFRα陽性細胞は、高い増殖能を示し、筋分化能は低いが、脂肪細胞、骨細胞へ高率に分化する事が明らかになり、骨格筋内在性間葉系幹細胞である事が示唆された。PDGFRα陽性細胞の骨格筋脂肪化や骨化、線維化といった病態への関与が考えられ、PDGFRα陽性細胞を標的とした筋疾患に対する新たな治療戦略の創出につながると期待される。マイオスタチンは骨格筋形成を負に制御する増殖因子で、マイオスタチン阻害により骨格筋を増強させることは、筋ジストロフィーをはじめ筋の衰弱を伴う疾患の治療として有望視されている。我々はこれまで、独自のマイオスタチン特異的阻害分子の開発に成功している。また、マイオスタチン阻害分子を過剰発現するトランスジェニックマウス(以下Tgマウス)も作製している。Tgマウスは野生型(WT)マウスに比べ、顕著な筋量の増加と、著しい脂肪量の減少を示した。骨格筋幹細胞である筋衛星細胞の定量を行ったところ、Tgマウスで有意な増加を認めた。次にTgマウス、WTマウスそれぞれから筋衛星細胞を単離、培養し、増殖能、分化能の評価を行ったが、両者の間に有意な差は認められなかった。Tgマウスは、CAG promoterを用い、マイオスタチン阻害分子にEGFPを連結した融合タンパクの形で発現する様に作製されているので、蛍光により導入遺伝子の発現を調べることが可能である。骨格筋組織はモザイク状にGFP陽性であり、全ての筋線維に導入遺伝子が発現していた訳ではなかった。筋衛星細胞ではGFPの発現は検出できなかったが、RT-PCRによるmRNAの発現解析では導入遺伝子の発現を確認出来た。これらから、筋衛星細胞において導入遺伝子の発現はあるものの、タンパクレベルでの発現は非常に弱いと考えられる。本研究課題の目的達成にはマイオスタチン阻害分子の発現レベルは高い方が望ましい。そこで、マイオスタチン阻害分子とVenus(YFPのvariant)をIRESを介して同時発現するレンチウィルスベクターを作製し、筋衛星細胞への高効率な導入と、導入遺伝子の高レベルな発現を確認した。今後、作製したレンチウィルスベクターによって、マイオスタチン阻害分子を導入した骨格筋幹細胞を筋ジストロフィーモデルマウスに移植し、治療効果を検討する予定である。

また、本研究の過程で見出されたPDGFRα陽性細胞は、高い増殖能を示し、筋分化能は低いが、脂肪細胞、骨細胞へ高率に分化する事が明らかになり、骨格筋内在性間葉系幹細胞である事が示唆された。PDGFRα陽性細胞の骨格筋脂肪化や骨化、線維化といった病態への関与が考えられ、PDGFRα陽性細胞を標的とした筋疾患に対する新たな治療戦略の創出につながると期待される。
社会的排除地域の変容と包摂の試み――都市型部落と公営住宅の比較研究

バブル崩壊以降の被差別部落(同和地区)、特に都市型部落の生活実態に生じた変容を、国勢調査など既存統計データの再分析などによる明らかにすることを試みた。先行して取り組んだ個別部落の実態調査からは、部落の不安定化、とりわけ若者において再不安定化傾向が明らかになり、安定層の地区外流出と不安定層の流入がこうした傾向に拍車をかけたことが示唆された。こうした知見を、より一般化できる形で検証するために、国勢調査小地域集計による実態把握を試みた。また、公営住宅や隣接地域との比較を行いつつ、1980年以降の大阪の被差別部落の変容をこれまでにない精度で明らかにするためのデータセットを作成に着手することができた。日本社会における社会的排除の集積地であると同時に、社会的包摂の取り組みが集中的になされてきた地域として被差別部落(同和地区)を取りあげ、その社会的排除/包摂の実態と近年の変容を、国勢調査小地域集計やインテンシブなコミュニティ・スタディの手法から、一般公営住宅街との比較をおこないつつ実証的に把握するーこれが本研究の目的である。こうした把握を通して、貧困・社会的排除状態が空間的に集積した地域の社会的包摂に向けた、社会制度・支援策のあり方について検討することを目指す。2年目にあたる平成24年度は、これまでの成果として兵庫県の被差別部落の実態と変容を3本の論文(「特集国勢調査を活用した部落問題調査・兵庫県」『部落解放研究』195号)にまとめた。また、当初は国勢調査小地域集計を用いた被差別部落の類型化作業を、インテンシブなコミュニティ・スタディと組み合わせながら実施する予定であったが、本年度に入って、大阪府の被差別部落・公営住宅街の住民の生活実態をより詳細かつ時間の幅を持って把握可能な統計データの利用可能性が出てきたため、調査エリアを少数に絞らざるを得ないインテンシブなコミュニティ・スタディに代えて、当該データを活用した実態把握に研究方法の重点を移すことになった。そのため、本年度後半は、国勢調査小地域集計を用いた類型化作業を一層進めるとともに、当該データを用いた実態把握のための分析手法の確確立に向けた作業、データ整理などの分析に向けた準備作業を、研究会を繰り返し開催しながら着実に進めてきた。日本社会における社会的排除の集積地であると同時に、社会的包摂の取り組みが集中的になされてきた地域として被差別部落を取りあげ、その社会的排除/包摂の実態と近年の変容を、国勢調査小地域集計やインテンシブなコミュニティ・スタディの手法から、一般公営住宅街との比較をおこないつつ実証的に把握する--これが本研究の目的である。本年度は本研究事業の最終年度である。本研究においては、中間年までに過去数十年間にわたり実態調査がなされてこなかったいくつかの被差別部落の現状と変化を実証的に把握するなどの重要な成果を得てきたが、研究が進展する過程で、本研究が用いてきた小地域集計による実態把握という手法が適用困難な被差別部落が少なくないことが明らかになるなど、困難さにも直面することになった。平成24年度後半以降、大阪府の被差別部落・公営住宅街の住民の生活実態をより詳細かつ時間の幅を持って把握可能な国勢調査データの利用できることになったため、小地域集計を利用したこれまでの研究成果の上に、当該データを活用した実態把握に研究方法の重点を移すことになった。本年度は、当該データを用いた実態把握のためのデータ整理、分析手法の確立に向けた作業を、研究会を繰り返し開催しながら着実に進め、その上で分析を行ってきた。結果、ごく一部の被差別部落を除いて実態把握がなされていなかった2010年段階における大阪府の被差別部落の状況を実証的に把握することができた。そして、これまで近年実態調査が行われた少数の被差別部落において確認されていたに過ぎなかった傾向、たとえば、中高年層の相対的安定の一方で若年層の不安定化が進行している状況が、大阪府の被差別部落全体においても確認できることが明らかになった。初年度にあたる平成23年度は、(1)社会的排除地域に関する理論的整理と並行して、(2)国勢調査小地域集計を用いた被差別部落の類型化作業を進めた。

具体的には、兵庫県と大阪府について、小地域と被差別部落の範域の重なりを調べた上で、ひとまず兵庫県の特徴的な4地域を選定し、当該地域を含む市区町村と比較しつつ、1995年から2010年にかけての変容と現状について国勢調査小地域集計データから把握を試みた。このうち3地域については、統計データだけでは分からない地域の実情と変容について把握するために、(3)インテンシブなコミュニティ・スタディの第一弾として、各地域の地域活動関係者をインフォーマントとする聞き取り調査や資料収集を実施した。(2)(3)により、いくつかの被差別部落の実態と近年の変化の大枠を把握することができた。過去数十年間にわたり統計的な実態把握がなされていない地域もあり、地域の現状と変化の把握はそれ自体でも意味があるが、それ以上に、今後の本格的な類型化作業、一般公営住宅街との比較に向けた、基礎的な分析方法・視角を得られたことが大きな成果である。これら成果を得るために、全員参加の研究会を6回、一部メンバーでの小研究回を数回開催した。新たなデータの利用可能性が出てきたため、本年度はこのデータの活用に向けた準備作業に注力することになった。当初の予定とは異なっているが、被差別部落の社会的排除/包摂の実態と近年の変容を一般公営住宅街との比較をおこないつつ実証的に把握するという本研究の目的により適したデータであり、その活用に向けた作業は順調に進展している。研究実施計画では、初年度に「(1)国勢調査小地域集計を用いた被差別部落の類型化」、2年目に「(2)インテンシブなコミュニティ・スタディ」を実施する計画であったが、統計データのみでは適切な類型化が困難であることがわかったため、(1)(2)を組み合わせた形で、初年度は研究を実施した。全体としてみた場合、おおむね順調に進展しているといえる。研究実施計画では、初年度に「(1)国勢調査小地域集計を用いた被差別部落の類型化」、2・3年目に「(2)インテンシブなコミュニティ・スタディ」を実施、3年目はあわせて成果を学会報告や報告書の形で公表していく計画であったが、少数の地域のインテンシブなコミュニティ・スタディよりも、本研究目的の達成により適した統計データの利用可能性が出てきたため、当該データを活用した実態把握に研究方法の重点を移すことになった。今後は、1・2年目の成果を踏まえ、被差別部落の実態と変化を、公営住宅街と比較しつつ、詳細かつ網羅的に明らかにしていく。研究実施計画では、初年度に「(1)国勢調査小地域集計を用いた被差別部落の類型化」、2年目に「(2)インテンシブなコミュニティ・スタディ」を実施する計画であったが、統計データのみでは適切な類型化が困難であることが分かったため、初年度同様、2年目も(1)(2)を組み合わせて、被差別部落の実情と変化について把握していく。2年目は、インテンシブなコミュニティ・スタディの遂行のための旅費や質問紙調査の実施費用(データ入力の謝金など)を研究費として計上していたが、コミュニティ・スタディではなく、本研究目的の達成により適した統計データの利用に研究の重点を移した結果、次年度使用額が生じることになった。最終年度にあたる本年度の調査研究の遂行にあたっては、当該統計データの分析のための研究会、研究打合せ、研究成果を学会で報告するための旅費が必要である。さらに、大量データの分析のためのパソコン環境の整備が追加的に必要である。また、専門的知識の提供者に対する謝礼、調査データの加工・整理等の作業にかかわる謝金が必要である。
電子メディアコミュニケーションにおける学習活動を促す感情面の支援に関する基礎研究

本年度は、昨年度の計画を継続し、学習活動と学習者の感情面との関係を探るための実験や調査を複数回実施した。実験用に準備した電子メディアを用いた学習活動などを対象にして、学習者の感情面を測定し、学習活動との関係を分析した。学習者の感情面として、喜びや怒りなどの基本感情とともに、学習促進に関連の深いと考えられる社会的存在感やsense of community、動機づけなどを測定した。更に、コミュニケーション過程で見られる感情方略にも注目した。EmotionalIntelligenceモデルを理論的背景とした「自分に生じている感情をどのように相手に伝え、相手にどのような感情が生じることを期待するか」という感情方略を、四種類の感情(喜び、悲しみ、怒り、罪悪)が喚起する場面でそれぞれ検討した。約90名の被験者から得られたデータを分析した結果、喜びでは共感の感情方略が、その他のネガティブ感情ではコントロールの感情方略が主に見られた。また、これらの感情方略を、相手との親しさの面から調べたところ、相手と親密な関係であれば、より自身に生じた感情を相手に共感を求める傾向が強く見られた。また、相手との親しさの程度が増すほど、テキストコミュニケーションで交わされるメッセージの中に感情表現が多くなる傾向が見られた。教育工学の視点から、これらの結果がよりよい感情的コミュニケーションのために示唆することを考察した。本研究課題の全体構想は、eラーニングに代表される電子メディア学習環境での、学習者間および教師と学習者間のコンピュータを介したコミュニケーション(CMC)における、感情面と学習面の関係を明らかにし、学習を感情面から支援する電子メディア学習環境を提案することである。本研究では、電子メール、電子掲示板、チャット、テレビ会議システム、携帯メールなどの電子メディアを分析の対象とする。本年度は、特に、電子メール、携帯メール、電子掲示板上のコミュニケーション過程における感情面について、分析を行った。まず、電子メールでは、電子メールのメッセージに現れる自己開示の影響に注目した。結果、電子メールコミュニケーションにおいて、メッセージの書き手の自己開示は、その読み手の感情面にポジティブな影響を及ぼすことがわかった。次に、携帯メールでは、メッセージにおける顔文字の使用が、その読み手の感情面に及ぼす影響について分析した。その結果、顔文字が使用されるメッセージの方が、その読み手の感情面をよりポジティブにする傾向が示された。しかし、顔文字の使用に対する受け止め方には性差があることや、メッセージの伝える感情の度合いによって顔文字の使用に差異があることがわかった。また、電子掲示板では、感情伝達に注目し、分析を行った。結果、ネガティブな感情は、ポジティブな感情に比べて、感情伝達が困難であり、誤解を招きやすい傾向があることが示された。以上の結果から、特に教育場面において電子メディアを使用する際に、感情的なトラブルを回避し、学習活動を促進するための方法について考察した。
家族支援および地域支援を強化した動脈硬化予防教育

本研究では、地域住民の支援による健康的な行動の持続を目的に、地域住民を対象として動脈硬化性疾患予防のための健康教育プログラムを実施した。プログラムに参加した者の中に動脈硬化のリスクである高血圧や、糖代謝、脂質代謝に異常を持つ者の改善する例が見られた。一方、プログラムからドロップアウトする者の要因として、参加時の健康状態に改善の必要がなく既に健康的な行動を取っていることが考えられた。近年、動脈硬化性疾患発症の増大が問題となり食育の推進が望まれている。しかし、家庭では家族内のサポート体制が弱く、地域では健康に対する関心が高い者がいるにも関わらずコミュニティー・オーガニゼーションの過程を発展させることが出来ていない。そこで本研究では、地域内および家族内での支援体制強化を目指した動脈硬化予防教育を行い、その成果の検討と教育プログラムの構築を目的とした。本年度は、鹿児島県S市Y地区の地区コミュニティを利用する住民のうち本研究に同意の得られた52名(男性17名、女性35名、年齢63±11歳)を対象とした。本健康教育プログラムは、第1回動脈硬化指標測定会→結果報告会・行動目標の設定→セルフモニタリング→第2回測定会→結果報告会・目標設定の流れで行い、本年度は第1回測定会およびセルフモニタリングの一部を実施した。測定会では、身体計測、血圧測定、血液生化学検査、尿検査を行い、さらに食物摂取頻度、生活習慣および食意識に関する調査を行った。対象者のうち肥満者の割合は男性35.0%、女性8.6%であり、高血圧者は40.4%、高LDL-C血症者は40.4%、低HDL-C血症者は0%、高TG血症者は13.5%であった。また糖尿病の者は9.6%であった。対象を脂質異常からみた動脈硬化の危険度に従ったカテゴリー別管理目標(日本動脈硬化学会)に従い、年齢、血圧、糖尿病、喫煙、冠動脈疾患の家族暦、HDL-C濃度にて分類したところ、カテゴリーI、II、IIIはそれぞれ5.8%、71.2%、21.2%であった。さらに、アディポネクチンは3.8±1.8μg/mL、レプチンは5.4±4.0ng/mL、であった。現在、個人ごとに設定した行動目標を実践しており、今後はカテゴリーに従った脂質管理目標の達成度を評価する。さらに、行動変容とアディポサイトカイン濃度の改善について検討していく。鹿児島県S市Y地区の地区コミュニティを利用する住民のうち本研究に同意の得られた52名(男性17名、女性35名、年齢63±11歳)を対象とした。本プログラムは、第1回動脈硬化指標測定会→結果報告会・行動目標の設定→セルフモニタリング→第2回測定会→結果報告会・目標設定の流れで行い、昨年度までに第1回測定会を実施していた。測定会では、身体計測、血圧測定、血液生化学検査を行い、さらに食物摂取頻度、生活習慣および食意識に関する調査を行った。プログラムを通して脱落せずに参加した者は24名(男性7名、女性17名)であった。BMIはプログラム前22.3±2.3からプログラム後21.8±2.2へと減少した(p<0.01)。肝機能は女性ではASTが29±9から26±8IU/Lへと減少した(p<0.05)。脂質代謝指標は、LDL-C濃度がプログラム前に140mg/dlを超えていた12名のうち7名がプログラム後に低下し、そのうち5名が基準値以下となった。HDL-C濃度はプログラム後に15名が増加した。TG濃度は、プログラム前に150mg/dlを超えていた4名全員がプログラム後に低下し、そのうち3名が基準値以下となった。糖代謝指標は、血糖値では男性はプログラム前に110mg/dlを超えていた2名がプログラム後に低下し、そのうち1名が基準値以下となった。また、IRIはプログラムによる変化は見られず、HOMA-Rも平均値に変化はなかった。しかし、HOMA-Rがプログラム前に1.6を超えていた3名のうち、2名がプログラム後に1.6以下に改善した。アディポネクチン、レプチン濃度は、プログラム参加により変化が見られなかった。以上のことから、本プログラム参加により、糖代謝、脂質代謝に異常を持つ者の改善する例が見られた。さらに、プログラムからの脱落要因も併せて検討して構築を図りたい。
トランスメンブランコントロールにおけるGTP結合蛋白質の役割

トランスメンブランコントロール中心に位置するGTP結合蛋白質(G蛋白質)について研究し、得られた成果は以下のようである。1セロトニン受容体サブタイプとG蛋白質の共役機構に、SH基がサブタイプによって異なった関与を示し、また各G蛋白質(Gi_1、Go)との共役の特異性を検討した(野村)。ムスカリン性アセチルコリン受容体のリン酸化を示し、その機能的意義を示した(芳賀)。2アデニル酸シクラーゼ活性への精製βγ2量体の抑制機構を再構成法により示し(麻川)また心筋細胞Kチャネル開口制御機構へのβγ2量体の関与とアラキドン酸代謝物(ロイコトリエン)の関与を示した(倉智)。3 Gi_<2α>、Gi_<3α>、Goαの精製に成功、G_2idとGodに対する抗体を調製しイムノアッセイ法を行い、Gi_2は広い組織に、一方Goは神経系組織に高く分布することを示した(浅野)。4ウシ脳より新しい低分子量G蛋白質smgp21、smgp25を発見、精製し、それらの一次構造も決定した。またsmgp21のプロテインキナーゼAによるリン酸化、活性調節因子もみいだした(高井)。5 G蛋白質の新しい内在性活性調節因子に関し検討する中で、ボツリヌス色素の触媒するADPリボシル化反応の修飾因子を発見し、その性質の一部を明らかにした(堅田)。6 G蛋白質活性の生理的調節因子の一つとしての可能性の高いNDPキナーゼについて、Gi_5と複合体の状態で膜より可溶化し、精製を試み、さらにG蛋白質活性調節機構を提唱した(木村)。7好中球の神体レセプター(CR3)機能に、百日咳毒素(IAP)感受性のG蛋白質の関与することを示し、その機構を一部明らかにした。上記のような成果の上に今後、1)細胞情報伝達に関与する新しいG蛋白質の発見、2)新G蛋白質を精製し本体と生理的役割、その機構、3)内因性調節因子の発見と活性調節機構、4)エフェクター共役機構を解明したい。
皮質線条体ニューロンの入出力解析

大脳基底核に送られる信号が大脳皮質でどのように作られるかを明らかにするために、線条体に投射する錐体細胞が多くある前頭皮質で、細胞のサブタイプを定量的に同定し、それらの形態・シナプス結合の定量的解析を進めた。1.線条体に投射する錐体細胞の形態的・生理的同定逆行性標識を使って、前頭皮質5層の錐体細胞で橋核へ投射するもの(CPn細胞)と対側の線条体に行くもの(CCS細胞)が異なる細胞群であり、細胞内通電に対して、CPn細胞だけに最初に二発のスパイクが出るものがあることがわかった。樹状突起のタフト構造がCCS細胞よりCPn細胞でよく発達しているが、CCS細胞の中でもタフトの発達に大きな差があった。2.前頭皮質における非錐体細胞サブタイプの客観的同定と定量形態解析非錐体細胞を発火様式・軸索の定量的分布パターンから客観的に同定し、その軸索分枝・シナプスブトン形成と樹状突起・スパイン形成を定量化し、次のことがわかった。(1)軸索分岐点間距離とシナプスブトン間距離は、独立に決まっていて、各サブタイプはそれらの値の固有の組み合わせをとる。(2)細胞体から出る樹状突起数、その伸長方向、平均分岐間隔、平均スパイン密度から非錐体細胞を3つに分けられる。(3)スパイン密度もサブタイプごとに異なり、特にマルティノッティ細胞で多く、スパイン形態の構成もサブタイプごとに異なる。3.錐体細胞・非錐体細胞間のシナプス結合上記のように同定した、錐体細胞または非錐体細胞の間のシナプス結合の解析を脳切片標本における同時記録および細胞内染色した細胞の立体再構築により進めた。同定した皮質線条体ニューロンの間の興奮性シナプス、またFS細胞から錐体細胞へのGABAシナプスを比較したところ、細胞体で観測できるシナプス電流は、興奮性シナプスではコンタクト数と比例していたのに対して、抑制性シナプスでは、細胞体からの位置に大きく依存していた。大脳皮質の神経細胞が、どのような基本的な規則によって結合しているのかはまだよくわかっていない。皮質内の配線は、皮質細胞の軸索の伸長・分枝の仕方や、それに沿ってのシナプス結合の作り方で決まる。皮質の介在ニューロンである非錐体細胞は、かなり多様であり、その各サブタイプは、固有のルールで軸索分枝やシナプス形成している可能性がある。先ず、軸索ブトンがシナプス結合を作っているのを確認し、生理的に同定した非錐体細胞の細胞体・樹状突起・軸索の形態的パラメーターから、定量的にサブタイプを決めた。その後、各サブタイプについて、軸索分枝・シナプスブトン形成の局所的な性質を定量化して、比較した。その結果、次のようなことがわかった。(1)各サブタイプは、(i)軸索ブトンの細胞体にシナプスする割合、(ii)軸索の分枝する頻度、(iii)細胞体より白質側にあるブトンの割合などで同定できる。(2)軸索分岐点(ノード)での分枝間角度や軸策の曲がりくねりには、サブタイプ間で差がみられない。(3)ノードの間の距離は指数分布し、その平均(標準偏差に等しい)は細胞ごとに異なる。(4)シナプスブトン間距離も指数分布し、その平均は細胞ごとに異なる。(5)ノード間距離とブトン間距離は、独立に決まっていて、各サブタイプはそれらの値の固有の組み合わせをとる。

非錐体細胞のサブタイプは、軸索に沿っての分枝・ブトン形成は同じ分布型をとるが、その間隔の組み合わせは、タイプごとに異なり、それぞれ、局所的なシナプス結合の強さ、後シナプス構造の選択に関連していると考えられる。大脳皮質は多様なニューロンからできているが、これらの間にどのようなシナプス結合選択性があるかはよくわかっていない。先ず、皮質GABA作働性非錐体細胞の軸索、樹状突起上でシナプスがどのように作られていくのかをみるために、シナプスブトン、スパイン形成の確率分布をサブタイプごとに調べた。シナプスブトン・スパインの間隔分布どれも指数関数で近似できるが、サブタイプごとにそれらの平均値は異なっていた。シナプスブトン・スパイン間隔が指数分布していることから、シナプスが突起上にランダムに配置されていると考えられる。実際、軸索上のシナプスブトン密度は細胞体からの距離に依存していなかった。突起の屈曲とシナプス形成の関係をみるために、軸索・樹状突起分枝ごとの曲がりくねりと分枝上のブトン・スパイン密度を計測した。ブトン・スパイン分枝密度の平均値はサブタイプごとに異なるが、ほぼ同じ変動係数(CV)のガウス分布に従い、分枝長とは相関していなかった。非錐体細胞はサブタイプごとに異なる頻度でシナプスを作るが、どのタイプでも突起上に一様に、局所的にはランダムにシナプス配置していることがわかった。非錐体細胞の中には、その出力先の部位が非常に選択的なものから、FSバスケット細胞のように細胞体から樹状突起のシャフト・スパインまで多様な後シナプス構造につくものまである。そこで、上記のようなシナプス配置の神経回路におけるシナプス結合の特異性をみるために、FSバスケット細胞軸索の、単一錐体細胞の樹状突起でのコンタクト部位の分布を調べた。また、FSバスケット細胞の軸索が結合のある錐体細胞の樹状突起に接近する点を求め、実際のコンタクトとの割合を調べた。その結果、FSバスケット細胞による錐体細胞表面における支配領域の組み合わせはペアーごとに多様であるが、各後シナプス細胞にとって選択的であると考えられた。今年度は前頭皮質の非錐体細胞、錐体細胞のサブタイプを同定して、樹状突起やスパインの特徴を調べ、サブタイプ間のシナプス伝達について調べた。多くのスパインで、電子顕微鏡でシナプス入力があることを確認できた。スパインは細胞体から50ミクロンまでは少なく、それより遠位では一様に分布していた。終末分枝長は、平均で樹状突起分岐間隔より長く、特にFSバスケット細胞で顕著であった。細胞体から出る樹状突起数(一次突起)、その伸長方向、平均分岐間隔、平均スパイン密度で非錐体細胞をわけると、樹状突起パターンが大きく3つあることがわかった。第1群(FSバスケット、LSニューログリア細胞を含む)は一次突起の数が多くあらゆる方向に伸び、分岐間隔が短い。第3群(ダブルブーケ、小型バスケット、CCK大型バスケット細胞を含む)は一次突起の数が少なく垂直方向に伸びる傾向があり、分岐間隔が長い。第2群(マルティノッティ細胞)は中間的であるが、スパイン密度が高い。マルティノッティ細胞、ダブルブーケ細胞、FS細胞のスパインを比較すると密度が異なるだけでなく、長さや形が異なることがわかった。マルティノッティ細胞のスパインは長く、マッシュルームタイプの割合が高い。複数のヘッドをもつスパインもマルティノッティ細胞で多くみられた。スパイン密度・形態と樹状突起分枝パターンが関連することから、サブタイプごとに特有の入力様式があると考えられる。
法華経訓読史の研究

本研究は多量の資料の存在が予想される法華経訓点本その他の調査研究を目的とした。叡山文庫の諸蔵本・日光輪王寺蔵の諸本・佼成図書館の諸本をはじめ多くの図書館・文庫を訪問して法華経資料を調査した。但し、当初から予想されたこととはいへ、遺憾ながら調査を完了したとは言ひ難く、その目録などについては、将来取りまとめの約束をしておく。本研究中において特記すべきことを若干掲げる。まづ、宮内庁書陵部蔵白点剥落本は、写経は奈良期に遡り、訓点は平安後期である。この中には為字訓を和訓化したあとが見えることが指摘できるが、何より、本来は全体に白点が施されてゐたものが永徳二年1382補修の際洗ひ流されたことが惜しまれる。光線の微妙な具合により、そのあとを判読することもできるが、膨大な時間を要する作業になる。光学的に読み取る方法もあるやうだが、その実施の許可は得られなかつた。その具体的な提案はしてある。全体が解明されれば、平安後期のよい法華経資料とならう。日光山天海蔵本高麗版法華経は14,5世紀の訓点を持つ完本である。これは、中世期のもので、為字訓をもつものとして、防府天満宮本とともに貴重である。身延山文庫は未整理のため閲覧が叶はない。佼成図書館には、完本端本とりどり多くの法華経があるが、仮名書き刊本八帖本は刊記を欠くが、中田祝夫氏蔵の摩尼園蔵版本との比較により、同版後刷りであることが判明した。他にも各巻末に各品の内容を題にした釈経和歌を有する仮名書き本が所蔵されてをり、興味あるものである。その他、法華経には、全体音読で仮名書きしたもの(熊本本妙寺本)や、左右に音訓を併記した両点本、科註本の訓点、更にその所持者の私訓の書き入れ等々、種々の興味ある研究課題がある。本研究では、その訓読史の一端にふれたが、引続きこの研究を継続する予定である。現在、古点本法華経で釈文が公刊されてゐるのは、立本寺本法華経と龍光院本法華経である。共に平安朝期の国語資料として一等資料であるが、全巻揃てゐない憾がある。法華経訓読史研究のためには、平安古点の一層の調査研究と中世近世の訓読資料が必要である。今年度、上記の現況に鑑み、まづ法華経資料の所在をつきとめ、その調査をすることに力を注いだ。今年度当初予定してゐた文庫等のうち、国会図書館・立正大学図書館・宮内庁書陵部・叡山文庫・頂妙寺ではそれぞれに成果が有つた。他に、佼成図書館・京都国立博物館で予想外の成果を得た。今年度の調査研究の結果のうち、特に顕著であった二三の点について記す。宮内庁書陵部蔵の奈良朝期写八巻は、従来わづかに朱点白点の存在が知られてゐた。(但し、内容の紹介は無かつた)。今回の調査で、その白点が実は全巻にわたるものであることを発見した。書陵部当局におかれても、その事実は承知してゐなかった。