hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中世日本における祈願と救済の境界的宗教空間に関する総合的研究

本研究は、中世日本の宗教世界において、救済を祈願する宗教実践を通して創り出される境界的宗教空間の構造や機能の解明をめざし、基盤となる史料の探査と収集、解読と分析および考察に取り組むものである。そのために、1都市の境界宗教空間を支える境界的テクストの研究、2国土の境界宗教空間を描く境界的テクストの研究、3東国の境界宗教空間を物語る境界的テクストの研究、4王権の境界的宗教空間を創出した境界的テクストの研究、という4つの課題を設定し、中世日本の境界的テクストの創出および境界的宗教空間の生成と機能を歴史的に解明する総合的研究へと発展させることを期す。
小児がん患者の周囲の人との疾患に関するコミュニケーションを支えるための基礎的研究

小児期にがんを発症した2030歳代の人13名に面接調査を行い、『病気をもつ自分と向き合うプロセス』を明らかにした。小児がん発症や再発、合併症出現により《身体の異変》と《生活の脅かし》に《納得いかない》と苦悩するが、《共にある存在》に支えられ《諦め》つつ《生活への希望》を見出していた。その後《社会生活を取り戻す》《ライフイベントを取り込む》《病気説明を見極め対人距離調整》を図り【ふつうの生活の構築と維持】をし、《自信獲得》に至っていた。また、『周囲の人への病気説明の見極めに関する経験』として、周囲への病気説明に関する考え方、年齢による説明相手の変化、説明の有無による影響等が明らかになった。思春期・青年期の小児がん患者(経験者を含む)が、自分の病気や自己についての理解を深め、再発の不安や晩期合併症の治療・健康管理を抱えながらも、社会生活を充実させること、つまり長期に疾患に向き合っていくことを支援するための示唆を得るために、以下の内容の質問紙調査・面接調査を計画した。調査内容は、疾患や健康管理への向き合い方(行動・思い)、社会適応、周囲の人(家族、医療者、友人、学校や職場関係者、同様の病気の友人、等)との疾患に関するコミュニケーションについての体験や思い、自己への思い等で、小児看護研究者からスーパーバイズを得ながら検討し、プレテストを行って修正した。健康管理を行いながら社会生活を充実させるためには、学校や職場の関係者などに疾患や健康管理について伝えることも必要になってくるが、小児がん経験者にとって、学校や職場、結婚・恋愛のいずれにおいても関係者に疾患について伝えることは困ったことである一方、周囲に知ってもらってよかったこととしても報告されているため、周囲の人との疾患に関するコミュニケーションの体験・思いに着目し、その体験・思いが、健康管理・活動調整や社会適応(周囲からのサポートや人間関係構築を含む)をする上で、また長期的に疾患や自己に向き合う上で、どのように影響するかを明らかにしていく予定である。思春期・青年期の小児がん患者および経験者が、自分の病気や自己についての理解を深め、再発の不安や晩期合併症の治療・健康管理を抱えながらも、社会生活を充実させること、つまり長期に疾患に向き合っていくことを支援するための示唆を得るために、青年期の小児がん経験者10名を対象に、病気を抱える自己に向き合う過程と、疾患に関する周囲の人とのコミュニケーション等の影響要因に焦点を当てて、半構成的面接調査を実施した。調査内容は、対象者の背景、病気および自己に対する思いと、それらの思いを反映する行動、思いや行動に影響していると思うこと、周囲の人との関係および病気に関するコミュニケーションについてであり、概ね思春期以降、可能な場合はそれ以前から振り返って語ってもらった。対象者の背景は、平均年齢26.2歳で、男性4名、女性6名、有職者6名、学生3名、無職1名であった。また既婚者が2名いた。疾患は固形腫瘍7名、血液腫瘍3名であり、治療経験は化学療法10名、放射線6名、手術5名であった。発症時期は幼児期1名、小学生4名、中学生4名、高校生1名であった。発症時から病気の説明を受けた人は7名で、ショックを受けたが、家族や医療者に辛さを表出したり、表出しなくても家族・医療者の支えや同じ病院に入院している他の子どもの存在を感じることで辛い治療に耐えたりして、乗り越えていた。周囲の人との関係は、家族関係は全員良好で、10名中9名が社会生活をほぼ順調に送っており社会生活上の人間関係も良好であった。家族以外に病気について何らか伝えた経験のある人は8名おり、その時期は中学生から社会人までにわたっていた。病気を抱える自己について肯定的に捉えている人は9名と大半であったが、病気経験を肯定的に捉えている人、病気を抱える自己への向き合い方に悩んだ経験のある人はそれぞれ2名であった。まだ対象者数が少なく分析途中であるが、小児がん経験者の長期的経過における内的体験が明らかになりつつあり、影響要因として周囲の人との疾患に関するコミュニケーションに着目しているのも本研究の特徴である。今後、データ収集・分析を追加していく予定である。思春期・青年期の小児がん経験者が、病気や自己についての理解を深め、再発の不安や晩期合併症の治療・健康管理を抱えながらも、社会生活を充実させ、長期に疾患に向き合っていくことを支援するための示唆を得るために、2030歳代の小児がん経験者13名を対象に半構成的面接を実施し、病気の受け止め方および病気を抱える自己への向き合い方が、周囲の人との関係の中でどのように変化してきたかについて、質的に分析した。対象者は平均年齢25.4歳、男性6名、女性7名、有職者7名、学生4名、無職2名であり、既婚者は2名いた。

固形腫瘍9名、血液腫瘍4名で、治療経験は化学療法13名、放射線8名、手術8名であり、再発経験者は3名、小児がんによる合併症のある人が5名いた。発症時期は幼児期2名、小学生5名、中学生5名、高校生1名で、発症時に病名説明を受けた人は8名であり、治療や副作用の説明を受けた人は12名であった。40概念が生成され、発症時は〈何故自分なのか〉〈病気についての一応の理解〉等5概念、入院中は〈自分だけじゃない〉〈しようがない〉〈病気・治療に伴う生活変化への不安〉等15概念、退院後は〈自分の感覚を頼りに活動調整〉〈周囲の人への病気の告知をした後の安堵感〉等11概念、現在は〈退院後も気になる身体的影響〉〈将来の妊娠・出産への不安〉〈病気体験を活かして人の役に立ちたい〉等9概念であった。発症時に〈何故自分なのか〉とショックを受けた後、他の入院児を見て〈自分だけじゃない〉と感じ、家族や闘病仲間の家族、友人の支えを受けたりして〈しようがない〉と病気を受け止めていた。〈病気・治療に伴う生活変化への不安〉に対し、〈自分の感覚を頼りに活動調整〉や〈周囲の人への病気の告知〉をしたりして、生活の調整を行っていた。現在も小児がん自体や治療によって身体的影響や不安を抱えながらも、前向きに生きようとする姿がみられた。小児がん経験者が長期に病気に向き合いながら社会生活する支援への示唆を得るために、2030歳代の小児がん経験者を対象に半構成的面接を実施し、周囲の人との関係の中で『病気をもつ自分に向き合うプロセス』を、M-GTAを用いた質的分析にて明らかにした。対象者は13名で平均年齢25.4歳、男性6名、女性7名、疾患は固形腫瘍9名、血液・リンパ系腫瘍4名で、発症年齢は平均11.3歳であった。分析の結果、34概念、10カテゴリー、1コアカテゴリーが生成された。小児がん経験者は、小児がん発症や再発、晩期合併症出現の折に《身体の異変》と《生活の脅かし》を経験し、《納得いかない》と苦悩していたが、親、闘病仲間、医療者、友人など《共にある存在》に支えられ、〈自分だけじゃない〉から〈しようがない〉と《諦め》たり、《生活への希望》を見出したりして耐えていた。心身状態の安定に伴い【ふつうの生活の構築と維持】に向かうが、《身体の異変》の影響を踏まえ《社会生活を取り戻す》ことや、《ライフイベントを取り込む》ことに努力を要し、《病気説明を見極め対人距離調整》を図っていた。【ふつうの生活の構築と維持】に伴い、《自信獲得》に至っていた。小児がんに伴う急激な身体的・生活変化や長期的な身体的影響を踏まえ、病気をもたない人との距離感を調節する対人関係や、発達過程に伴うライフイベントも含めて生活構築・調整できるような支援が必要である。また、『周囲の人への病気説明の見極めに関する経験』について内容分析を用いてさらに詳細に明らかにした。その結果、病気説明に関する考え方として【わかってほしい】【深い関係でない人には説明不要】など10カテゴリーが生成され、説明した相手は小学校高学年から成人した現在まで変化がみられた。説明後の相手の反応や影響として【わかってもらえた安堵感】【無理解への悲しみと怒り】などがみられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。小児看護学26年度が最終年度であるため、記入しない。
上肢運動時の姿勢制御に対する下腿筋の発達的変化および運動遊び経験の影響

上肢運動時の姿勢筋活動パターン及び下腿筋厚の発達的変化について検討した。被験者は、4-12歳の子ども総計176名からなる。被験者は、視覚刺激に反応して、上肢運動を行った。局所筋と姿勢筋から筋電図を記録し、姿勢筋活動開始潜時を算出した。腓腹筋・ヒラメ筋厚は、超音波スキャナーで計測した。検討の結果から、以下の知見を得た。(1)上肢運動時の姿勢制御において、体幹制御の発達が、大腿・下腿筋制御のそれに先行するが、児童期後半であっても、大腿・下腿筋制御は、まだ発達過程にある。(2)腓腹筋・ヒラメ筋の筋厚は、年齢に伴って増大し、特に、7-8歳群以降で腓腹筋の顕著な発達が認められる。本研究において、両側上肢屈曲運動時の姿勢筋活動パターン、および下腿筋厚の発達的変化について検討した。被験者は、床反力計上で立位姿勢を閉足位にて保持した。警告刺激の1-3秒後に提示される視覚刺激に反応して、できるだけ早く両側上肢屈曲運動を開始し、その上肢を水平位で随意的に停止するよう指示した。試行は、10回とした。筋電図は、7つの姿勢筋(前脛骨筋(TA),腓腹筋,ヒラメ筋,大腿直筋,大腿二頭筋(BF),腹直筋,脊柱起立筋(ES))および三角筋前部線維(AD)から表面電極を用いて記録した。ADの活動に対する姿勢筋活動潜時について分析した。腓腹筋とヒラメ筋の筋厚は、超音波スキャナーを用いて計測した。姿勢筋活動開始時間に関して、ES, BF, TAに年齢による影響が認められた。ESとBFは、年齢に伴って短縮し、TAは遅延した。上肢屈曲運動時にADに対する先行活動はESのみに認められ、BFは児童期後半であっても先行活動が認められなかった。また、上肢運動時にTAの活動率は、11-12歳児ですら高確率で活動が認められた(約50%)。腓腹筋およびヒラメ筋の筋厚は、年齢に伴い増加した。ヒラメ筋厚に対する腓腹筋厚の比率は4歳群に対して7-8歳群以降で有意に高く、さらに7-8歳群以降では隣り合う群において有意差が認められなかった。姿勢筋活動の結果から、上肢屈曲運動時の姿勢制御において、体幹制御の発達が、大腿・下腿筋制御のそれに先行することが明らかとなった。また、児童期後半であっても、大腿・下腿筋制御が、いまだ発達過程にあることが明らかとなった。筋厚の結果からは、腓腹筋・ヒラメ筋の筋厚のいずれも年齢に伴い有意な増加を示すこと、特に、7-8歳群以降で腓腹筋の顕著な発達が認められることが明らかとなった。幼児を対象に両側上肢屈曲運動時の姿勢筋活動パターン、および下腿筋厚について検討した。被験者は、4-6歳の幼児総計78名からなる。警告刺激の1-3秒後に提示される視覚刺激(LED信号)に反応して、できるだけ早く両側上肢屈曲運動を開始し、その上肢を水平位で随意的に停止するよう指示した。腓腹筋とヒラメ筋の筋厚を超音波スキャナーを用いて計測した。姿勢筋活動潜時は、ESに年齢による影響が認められた。ES潜時は、4歳児で最も遅く、年齢を重ねるにつれて有意に短縮した。4、5歳児ではADとの有意差がなく、6歳児ではそれよりも有意に先行した。成人ではADに対するBFの先行活動が認められている(Fujiwara et al., 2003)。しかしながら、4-6歳児では、その潜時は、ADに対して有意に遅延していた。また、成人では上肢運動時にTAの活動率が20%以下であるとされているが、6歳児ですら高確率で活動が認められた(約50%)。腓腹筋厚およびヒラメ筋厚には、有意な年齢による影響は認められなかった。

また、下腿筋潜時との関連性は認められなかった。本結果は、幼児における両側上肢屈曲運動時の姿勢制御において、体幹制御の発達が、大腿・下腿筋制御のそれに先行することを示している。また、6歳児では、大腿・下腿筋制御が、まだ発達過程にあることを示している。今年度、予測的姿勢制御様式と下腿筋筋厚の発達様相を検討し、姿勢制御の発達研究に新たな知見を付け加えることができた。前年度において、幼児の上肢運動時の姿勢制御の発達と、筋厚の変化から捉えた下腿筋の発達との関連性およびこれらの発達過程に対する運動遊び経験の影響について検討した。既に、上肢運動時の三角筋反応時間、三角筋に対する姿勢筋の活動開始時間、および圧中心の変位と腓腹筋およびヒラメ筋の筋厚を分析を実施した。現在、姿勢変換パターン、および筋厚、運動遊び経験との関連性について、分析を実施中である。今後、児童期のデータと組み合わせて、論文としてまとめる予定である。児童を対象に、両側上肢屈曲運動時の姿勢制御と下腿筋厚の発達的変化について検討する。○対象:7歳から12歳の健常な小学生120名(各年齢男女それぞれ10名ずつ)とする。被験者は、近隣の小学校、児童会館に協力を依頼して集める。○装置:両側上肢屈曲運動時の姿勢制御の記録には以下の機材を使用する;床反力計、筋電計、ビデオカメラ、加速度計、発光ダイオード(LED)。下肢筋厚については、H24年度に購入したリアルタイム超音波スキャナーを使用する。〇手順:1上肢運動屈曲運動時の姿勢制御:安静立位を保持し、「アンパンマン」に取り付けたLEDを固視している被験者に対して、ランダムなタイミングで反応開始信号を点灯させる。その点灯に反応して、被験者は両側の上肢をできるだけ素早くかつ速やかに前方水平位まで屈曲し、約3秒間その上肢位置を保持する。この試行を30秒間の休憩を挟んで10回行う。測定は、試行手順および課題に慣れさせた上で実施する。なお、転倒に備えて、被験者の横に介助者を立たせる。2下腿筋厚の測定:被験者は、安静椅子座位姿勢で、右足部を床に接地する。そのとき、右下腿の長軸を垂直軸に合わせ、足関節を背屈0°にする。内側腓腹筋とヒラメ筋、および前脛骨筋の筋厚を測定する。測定時には、超音波画像を見ながら、筋膜が平行になるように、および皮膚を圧迫しないようにプローブ操作に細心の注意を払う。〇分析方法:上肢運動時の三角筋反応時間、三角筋に対する姿勢筋の活動開始時間、姿勢変換パターン、および圧中心の変位と前脛骨筋、腓腹筋およびヒラメ筋の筋厚を分析する。各対象児の小学校教員に紙面でのアンケートを実施し、運動遊び経験の程度および運動調節能の評価を行う。測定を10月までに終了し、分析を12月までに終え、論文を3月までに作成する。使用機材については準備ができている。計画遂行のために、消耗品として、多量の筋電図電極、その他に、プリンターインクやデータ保存用のハードディスク等に使用する。成果発表のための旅費として、国内旅費及び外国旅費を使用する。今年度、6月の金沢での生理人類学会、11月の米国でのSociety for Neuroscience(San Diego)にて学会発表を行う。謝金等は、実験の際に必要な測定補助者への謝金、大量のデータ処理を円滑に進めるために必要な分析補助者への謝金、英語論文校閲代として使用する。また、その他の費用として、論文投稿代として使用する。
有機金属ポルフィリンの電子移動化学

有機金属化合物における金属-炭素結合の開裂は、種々の触媒反応における重要な素過程であるが、その開裂構造および反応性を支配する因子については不明な点が多い。本研究では有機金属ポルフィリン錯体(RMP;R=alkyl,aryl;M=Co,Fe;P=TPP,OEP)に注目し、電子移動酸化に伴う金属-炭素結合の開裂機構およびその反応性を支配する因子を系統的に明らかにした。1.-電子酸化体RMP^+の金属-炭素結合開裂と分子内転移反応RCoTPP^+のESRによる検出や有機基の転移速度定数(K_<mig>)の比較から、RCoTPPの電子移動酸化反応は、まずRCo^<IV>TPP^+が生成し、RからCo^<IV>への分子内電子移動によりCo-R結合が開裂し、有機基の金属中心からポルフィリン窒素への転移が起こることがわかった。また、RFeOEP^+の場合も鉄は4価であり、Rの電子供与性が大きくなるに従い、転移速度は増大した。2.RMP^+の金属-炭素結合開裂に及ぼす軸配位子の効果PhCoTPP^+では軸配位子の電子供与によりコバルト中心の電子密度が増大し、コバルト中心での一電子酸化が容易になったためフェニル基の転送速度は増大した。一方、MeCN中のMeCoTPP^+ではすでにコバルトは4価であり、軸配位子の電子供与によりMe基から金属への分子内電子移動が抑制され、コバルト-炭素結合が開裂しにくくなり有機基の転移速度が減少することがわかった。3.RCoTPPのコバルト-炭素結合開裂Co-Rの結合開裂エネルギーはRCoTPP(R=n-Bu,Et,Me)ではRCoTPP^+に比べて大きい、すなわち、一電子酸化によりコバルト4価構造になるとコバルト-炭素結合エネルギーが顕著に減少することがわかった。本研究では種々の有機金属ポルフィリン錯体を合成し、電気化学的あるいは化学的に酸化還元を行い、反応中間体の電子状態、構造、反応性について検討し、金属、軸配位子、ポルフィリン錯体部位の酸化還元状態の違いによる金属一炭素結合の反応性の変化について系統的に明らかにすることを目的に研究を行った。本研究で得られた成果は以下のとおりである。(1)ポルフィリン環に種々の置換基を導入した有機コバルトポルフィリンおよび有機鉄ポルフィリン錯体を合成した。(2)合成した種々の有機コバルトポルフィリンおよび有機鉄ポルフィリン錯体の電気化学について研究し、配位子の電子状態の違いによるその酸化還元挙動の変化および軸配位子の及ぼす効果を明らかにした。電子移動酸化して得られた中間体の電子スペクトルおよびEPRスペクトルを測定することに成功し、酸化がポルフィリン配位子上ではなく、主に金属中心で起こることをを明らかにした。(3)(2)で得られたスペクトルデータを基に種々の有機コバルトポルフィリンおよび有機鉄ポルフィリン錯体と種々の酸化あるいは還元剤との電子移動反応について詳細な速度論解析を行い、その電子移動反応機構について明らかにした(速い反応についてはストップトフロー分光法を用いた)。特に電子移動酸化に伴うコバルト一炭素結合の開裂およびそれに伴うポルフィリン環の窒素上への転移反応について、その転移速度を決定した。また、軸配位子の有無が転移速度に及ぼす影響を明らかにし、さらにEPRスペクトルから得られた電子スピンのポルフィリン環への非局在化の度合いと転移速度との関係を明らかにした。(4)(3)で行った速度論解析を広い温度範囲で行い、コバルト-炭素結合の開裂速度の温度依存性からその結合エネルギーを求め、配位子の電子状態、軸配位子、酸化還元状態の違いによる結合エネルギーの変化について明らかにした。

特に金属中心が高原子価になると、金属一炭素結合の結合エネルギーが顕著に減少することを初めて明らかにすることができた。有機金属化合物における金属-炭素結合の開裂は、種々の触媒反応における重要な素過程であるが、その開裂機構および反応性を支配する因子については不明な点が多い。本研究では有機金属ポリフィリン錯体(RMP;R=alkyl,aryl ; M=Co,Fe ; P=TPP,OEP)に注目し、電子移動酸化に伴う金属-炭素結合の開裂機構およびその反応性を支配する因子を系統的に明らかにした。1.一電子酸化体RMP^+の金属一炭素結合開裂と分子内転移反応RCoTPP^+のESRによる検出や有機基の転移速度定数(k_<mig>)の比較から、RCoTPPの電子移動酸化反応は、まずRCo^<IV>TPP^+が生成し、RからCo^<IV>への分子内電子移動によりCo-R結合が開裂し、有機基の金属中心からポルフィリン窒素への転移が起こることがわかった。また、RFeOEP^+の場合も鉄は4価であり、Rの電子供与性が大きくなるに従い、転移速度は増大した。2.RMP^+の金属一炭素結合開裂に及ぼす軸配位子の効果PhCoTPP^+では軸配位子の電子供与によりコバルト中心の電子密度が増大し、コバルト中心での一電子酸化が容易になったためフェニル基の転移速度増大した。一方、MeCN中のMeCeTPP^+ではすでにコバルトは4価であり、軸配位子の電子供与によりMe基から金属への分子内電子移動が抑制され、コバルト-炭素結合が開裂しにくくなり有機基の転移速度が減少することがわかった。3.RCoTPPのコバルト-炭素結合開裂Co-Rの結合開裂エネルギーはRCoTPP(R=n-Bu,Et,Me)ではRCoTPP^+に比べて大きい、すなわち、一電子酸化によりコバルト4価構造になるとコバルト-炭素結合エネルギーが顕著に減少することがわかった。
仏像制作者名の伝承と「名付け」をめぐる研究

美術作品の制作者名は、後世まで正しく伝わらないものが意外に多い。一般に仏師と呼ばれる仏像制作者の名前についても同様で、運慶や快慶(安阿弥)作と伝えられた遺品は各地にある。これらの仏像は、大方が別の仏師の手になるものであるが、そのような仏像でも、特定の仏師に関わる一種のイメージを伝えている場合がある。しかしながら、仏像作者名の伝承は時には忘却や改変が起こり、また新たな「名付け」が生じることも多い。そして、こうした「名付け」は自然発生的に起こる訳ではなく、そこには何らかの要因が存在しており、時にはかなり意図的な変更が行われることさえある。本研究は、仏像の作者名の伝承がどのように形成され、また新たな「名付け」が行われたのかといった問題を通して、過去の人々が仏像とそれを造った仏師のイメージをどのように捉えていたのかという、いわば過去の歴史の仏像と仏師の受容史を語ろうとすることである。そこで、本研究では、京都及び鎌倉に関わる近世地誌類から、仏像制作者に関わる記事を抜き出し、そのデータを入力し、京都及び鎌倉における近世の仏像制作者伝承のデータを取り纏め、資料集の作成を行った。この資料集の作成の成果に基づき、定朝、運慶、快慶といった一部の仏師については、当初想定していたように、仏師に関わるイメージが近代に至るまで伝えられるものがあったことを明らかにした。ただ、仏師名の多くは忘却されてしまうことも事実で、この問題は近世の仏像受容の問題と大きく関係していることも指摘される。なお、本研究の成果として、本研究を総括する研究代表者(根立)の論考及び調査協力者の筒井忠仁の論考、さらに先の資料集を併せ収録した報告書を刊行した。本年度の研究実績としては、第一に今後の研究の基礎データとなる文献史料の収集に着手したことが挙げられる。本年度は特に京都に関わる近世地誌類から、仏像制作者に関わる記事を抜き出し、それをコンピュータに入力する作業に進めた。この作業は次年度以降も継続して行っていく予定になっているが、この種の近世地誌類に登場する仏師の伝承の記事が予想以上に多いことがわかってきており、研究の効率を考えて、地域や仏師の時代を少し限定する必要が出てきており、今後は京都を中心とする畿内、及び鎌倉地方における慶派仏師に関わる情報を主に収集することとしたい。次に現地調査であるが、運慶、快慶等慶派伝承作例の確認作業を京都市内で進めると共に、鹿児島市で開催された「新納忠之助」展等、展覧会に出品された仏像による確認作業も行った(佐賀・東妙寺釈迦如来坐像など)。また、鎌倉に関わる近世地誌にしばしば見いだされる、運慶屋敷跡の所在地を確認するための現地調査も行った。この伝承地については、厳密な位置の確認は不可能であったが、運慶屋敷に隣接して存在していたという、名刀匠、正宗の屋敷跡は、所縁の地に建てられたという稲荷社から確認できた。その結果、運慶屋敷の伝承地は、運慶とも関わりの深い北条政子や鎌倉三代将軍実朝の墓のある寿福寺墓地に比較的地が比定されていたことが判明した。なお、海外調査としては、仏像制作者の問題に大きく関わる国籍の問題があり、特に飛烏時代の彫刻伝承で問題となるのが、「百済」である。そこで、この問題に関する検討を行うために、韓国の百済支配地を中心とする現地調査を実施した。本年度の研究実績としては、まず昨年度に続き研究の基礎データとなる文献史料の収集を行った。内容は、昨年度からの継続作業である、京都に関わる近世地誌類から、仏像制作者に関わる記事を抜き出し、それをコンピュータに入力する作業に進め、新修京都叢書に収録されている『都銘所図絵」

その他の文献に掲載されている関連記事の入力をほぼ終了することができた。さらに、今年度からは、『新編鎌倉志』と『鎌倉攬勝考』という鎌倉地方の地誌類における仏師に関わる情報の収集に一部着手した。次に現地調査であるが、運慶、快慶等慶派伝承作例の確認作業を京都及びその周辺で進めるとともに、1235年銘の願文が納入されていた京都(北区)・清水寺阿弥陀如来像、奈良市興福寺食堂千手観音像(主に納入品)、1242年銘の定慶作兵庫・石龕寺金剛力士像、天福年間(1233,4)の年紀のある納入品を納める広島・耕三寺阿弥陀如来像などの慶派作品や、1352年の院吉等院派仏師が関わったことを示す造像銘がある静岡・方広寺釈迦三尊像の調査を行った。なお、院派仏師については、京都・東福寺の塔頭、一華院で調査した白衣観音像も注目される存在である。すなわち、この像には、「院信法印」を作者名とする銘文があるが、これは後銘で、南北朝時代に東福寺仏殿大仏を再興造像したと伝えられる院信を仏師名として書したものとみられる。数少ない院派仏師の作者伝承に関わる遺品として注目されるが、この像は作風からすると院派仏師の手になることが想定される点も興味深い。また、海外調査としては、塑像工人、画工などの伝承と資料が遺る敦煌莫高窟を訪れ、工人関係の資料収集を行い、これらの工人達の手になる塑像及び壁画を実見した。本年度の研究実績としては、まず昨年度に続き研究の基礎データとなる文献史料からの情報収集を行った。内容は、昨年度からの継続作業である、京都に関わる近世地誌類から、仏像制作者に関わる記事を抜き出し、それをコンピュータに入力する作業を行っている。その結果、新修京都叢書に収録されている関連記事の入力をすべて終了することができた。さらに、昨年度から一部着手していた『新編鎌倉志』と『鎌倉攪勝考』という鎌倉地方の地誌類における仏師に関わる記事の入力も、終了することができた。次に現地調査であるが、運慶、快慶等慶派伝承作例の確認作業を京都及びその周辺で進めた。特に、運慶作の伝承があり、また鎌倉前期の慶派彫刻様式がみられるものの、制作年代については議論があった京都・泉涌寺仏殿三世仏像について、本格的調査を初めて調査することができたことは大きな成果と言える。この他、1248年銘のある福井県小浜市竜前区銅造薬師如来立像の調査を行い、さらにしばしば運慶作の伝承が発生する仁王像について、小浜市内の明通寺・神宮寺・谷田寺・妙楽寺に所在する鎌倉から室町期にかけて製作された仁王像の調査を行った。なお、本年度は、本研究の最終年度であるので、今まで入力作業を行ってきた京都及び鎌倉における近世の仏像制作者伝承のデータを取り纏め、資料集の作成を行った。この資料集と、研究代表者である根立の本研究を総括する論考(「仏像制作者名の伝承・忘却・変容」)及び調査協力者の筒井忠仁の論考(「<名付け)と近代-"浮世又兵衛"伝承の解体過程の研究-})を収めた報告書を刊行した。
看護師のストレスマネジメントを目的とした組織的介入方法論の検討

本研究では、2病院に勤務する看護師(約400名)を対象として、職員参加型の心理社会的職場環境改善がメンタルヘルスの向上に及ぼす効果をクラスターランダム化対照比較試験により検討した。仕事のストレスと職場環境に関するベースライン調査(T1)を実施した後、病院別に部署単位で介入群(12部署;n=182)と待機群(13部署;n=218)に無作為に割付けた。介入方法は、各部署のキーパーソンを中心として、ストレス対策や働きやすい職場環境づくりに職員が主体的に関与する職員参加型の職場環境改善の手法を用いた。介入群では、1ヵ月に1回の頻度で研究者と主任全員によるミーティングならびに各主任に対する個別インタビューを実施し、各部署の(1)現状把握、(2)改善策の立案、(3)改善活動の進捗状況の確認等を行った。介入開始から6ヵ月後にフォローアップ調査(T2)を実施した。介入の効果評価には、心理社会的職場環境としてJob Content Questionnaire(JCQ;要求度、コントロール、上司からの支援、同僚からの支援)、Effort-Reward Imbalance Questionnaire(ERI;努力、報酬)、The Quality Work Competence Questionnaire(QWC;目標の明確さ、仕事の能率、マネジメントへの参加、能力向上、職場風土、リーダーシップ、フィードバック)、およびメンタルヘルスの指標として抑うつ(CES-D)を用いた。T1およびT2の両調査に回答した者および介入期間中に部署の異動がなかった者のみを分析対象者とした(介入群n=149/待機群n=170)。介入群、待機群ともに介入前後で抑うつ得点に有意な変化はみられなかったが、介入群においてのみコントロール、同僚支援、マネジメントへの参加に有意な改善が認められ、心理社会的職場環境に対する介入の効果が示唆された。本研究は、病院に勤務する看護師を対象として、調査結果を基にした組織的介人が個人および組織の健康に及ぼす影響を検討することを目的として実施されている。平成21年度は研究の1年目として、先行研究のレビュー、第1回調査(ベースライン調査)、調査結果のフィードバック、介入群への介入プログラムの実施(約6ヶ月間)、第2回調査(介入終了直後)を行った。文献レビューでは、看護師の職業性ストレス、心理社会的職場環境、ストレスマネジメント、職場介入などに関する国内外の先行研究から、医療現場で組織的介入のターゲットになりうる職場環境要因のリストアップを行った。それらを参考に調査項目を選定し、看護師のための組織的介入プログラムを策定した。調査対象は、私立病院2施設に勤務する看護師約450名であった。ベースライン調査の結果からは、看護師のメンタルヘルスと関連の強いストレス要因が明らかになり、部署ごとに特徴的な職場環境要因が確認された。病院で層化した上で、部署を無作為に介入群と待機群に割付けた。介入方法は、各部署のキーパーソン(ファシリテーター)を中心として、ストレス対策や働きやすい職場環境づくりに職員が主体的に関与する職員参加型の職場環境改善の手法を用いた。介人群のファシリテーターとの個別ヒアリングおよびグループミーティング(各1回/月×4回;ファシリテーター教育および報告会)の機会を定期的に設け、職場環境改善の実践を援助した。本プログラムでは、多忙な病院業務の中でも介入が可能であるように、短時間のファシリテーター教育と各部署での職場環境改善活動を同時進行で行うなど、介入群にかかる負担が軽減するよう工夫した。メンタルヘルスのハイリスクグループである看護師にとって、職場のストレスマネジメントは重要な課題である。次年度に、本研究における実践的な組織的介入方法の効果検証を行う予定である。
開口分泌の発現と制御機構に関する分子形態学的研究

カルシウム依存性リン脂質結合タンパクの1つであるカルパクチンIは、開口分泌における膜癒合現象に関与している可能性が高い。そこで、ウシの肺からカルパクチンIを単離・精製して抗カルパクチン抗体を作成し、ラット下垂体前葉細胞におけるカルパクチンIの局在を免疫細胞化学法によって検索した。その結果、次のことが明らかになった。(1)免疫蛍光抗体法では、大部分の下垂体前葉細胞の細胞質全体が陽性であり、特に細胞周辺部が比較的強い陽性を呈した。(2)凍結超薄切片を用いた免疫電顕法によると、下垂体前葉細胞の細胞膜と分泌果粒の近傍に多数の金粒子が認められた。カルパクチンIの細胞膜での局在は一様ではなく、金粒子が細胞膜に沿って一列に連続して並んでいるところもあり、また、金粒子がクラスターを形成して飛び石状に細胞膜に沿って並んでいるところもあった。全くラベルされていないところも見られた。分泌果粒不近傍でのカルパクチンIの分布様式は果粒によって様々であり、金粒子が果粒をふちどるように限界膜上に並んでいるところもあり、果粒限界膜上に金粒子のクラスターが局在しているところもあった。金粒子に全くラベルされていない分泌果粒もかなりあった。分泌果粒が細胞膜に接近しているところでは、しばしば果粒限界膜と細胞膜との間に金粒子の局在が認められた以上のことから、カルパクチンIがラット下垂体前葉細胞における開口分泌に重要な役割を果たしていることが示唆される。
光刺激を用いたシグナル伝達の時空間的に精密な制御

シグナル伝達をシステムとして理解するためには、各反応の速度や持続性といった動的な情報を得ることが重要であり、そのためにはシグナル伝達の時空間的に精密な制御が必要である。最近私たちは、動物の視覚を支える光作動性のGタンパク質共役型受容体(GPCR)であるロドプシンおよびその類似光タンパク質をツールとして用いた細胞内シグナル伝達系の光制御に成功した。そこで本研究では、GPCRシグナル伝達系をモデルとして、ロドプシンベースの光制御ツールを用いたシグナル伝達系の高時間分解能制御を“細胞レベル"と“個体レベル"の両方で試みている。その結果、平成30年度は以下の成果が得られた。・開発した光感受性GPCRツールを動物に導入することで、個体レベルでGPCRシグナル伝達を光で制御することに成功し、さらに、そのGPCRが関わる行動までも光で引き起こすことに成功した。・従来、シグナル伝達を波長依存的に制御(色制御)するためには、異なるシグナル伝達カスケードを駆動する2種類以上の光制御ツールが必要であると考えられていたが、本研究では、1種類の光感受性GPCRツールを用いてGPCRシグナル伝達の色制御に、培養細胞および個体レベルにおいて成功した。・光制御ツールとして有望なロドプシン類についてfloxマウスを作製し、Cre/loxPシステムを用いて、膵臓のβ細胞特異的に光制御ツールを発現させることに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。その結果、平成29年度は以下の成果が得られた。・培養細胞において、ロドプシン類と、ロドプシン類を含むGPCRが相互作用するタンパク質であるGタンパク質(シグナルの生成に関わる)およびアレスチン(シグナルの終息に関わる)との結合と解離を光で制御することに成功し、光を用いたシグナル伝達の高時間分解能制御の解析系を確立した。・個体レベルでのシグナル伝達の光制御のモデルとして取り組む「インスリン分泌」の光制御について、光制御ツールの評価と最適化および遺伝子導入の準備が整った。・従来にはなかった、光照射によって不活性化されるロドプシン類(ペロプシン)を発見した。ペロプシンをベースに開発した新規の光感受性GPCRツールによって、細胞内シグナル伝達を光照射によってオフにすることに成功した。本研究の基盤となる光感受性GPCRツールの開発およびシグナル伝達の高時間分解能制御のための解析系の確立に関して十分な成果を得ており、また、光感受性GPCRツールの導入の準備も着実に進んでいる。研究計画通りに、開発した光感受性GPCRツールを用いたシグナル伝達の高時間分解能制御を培養細胞レベルと個体レベルで進める。
水素化テトラへドラルアモルファスカーボンの骨芽細胞および破骨細胞分化に与える影響

本研究では、口腔インプラントにおいて、より早期に確実なオッセオインテグレーションを得るための表面改質に関してダイアモンドライクカーボン(DLC)コーティングの条件を変化させた水素化テトラヘドラルアモルファスカーボン(ta-C(H))に着目し, ta-C(H)をコーティングしたチタンが骨芽細胞及び破骨細胞分化に与える影響について検討した。その結果、ta-C(H)コーティングチタンは, MC3T3-E1細胞における骨芽細胞分化マーカーの遺伝子発現を促進し、RAW264.7細胞における破骨細胞分化マーカーの遺伝子発現を抑制することが明らかとなり、インプラント治療において有用であることが示唆された.平成27年度は、生体材料としての能力の高い基材の開発を目指して高硬度化、平滑性および摩擦摩耗特性の向上を追求した水素化テトラヘドラルアモルファスカーボン(ta-C:H)コーティングチタンを作製し、これを使用して骨芽細胞と破骨細胞の分化に与える影響について遺伝子レベルで検討した。その結果、ta-Cおよびta-C:Hコーティングチタンは骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1細胞における骨芽細胞の分化マーカーであるRunx2とALP遺伝子の発現を、純チタンまたはa-C:Hコーティングチタンと比較して有意に促進することが認められた。また、ta-C:Hコーティングチタンは、可溶性RANKL存在下で破骨細胞前駆細胞様細胞株RAW264.7細胞における破骨細胞の分化マーカーであるTRAPとcathepsin K遺伝子の発現を純チタンと比較して顕著に抑制することが認められた。これらの結果は、統計学的な有意差はないものの特定の表面粗さを持つ群においてより強い傾向が認められ、ta-C:Hコーティングチタンには骨組織中の骨芽細胞や破骨細胞を制御しインプラントとの骨結合性を高める最適な水素量や表面粗さが存在する可能性が示唆された。この事象の確証を得るために詳細な検討を行い、最適な条件の中で今後の研究を遂行する予定である。平成27年度の検討事項であった、高硬度化、平滑性および摩擦摩耗特性の向上を追求したta-C:Hをコーティングしたチタンの作製を行い、本チタンにおけるバイオマテリアルとしての可能性や、それに対する適切な水素量や表面粗さを見出すことができた。一方で、これまでに得た結果に関して、細胞間または細胞とチタン基材間の相互作用なども含めさらなるエビデンスの蓄積が必要であり、水素量や表面粗さについては本申請課題の基盤研究となるため、平成28年度以降も引き続き検討を加える予定である。以上の理由から、平成27年度についてはおおむね順調に研究が進展した。平成28年度は、平成27年度に作製した水素化テトラヘドラルアモルファスカーボン(ta-C:H)コーティングチタンを用いて、骨芽細胞と破骨細胞に与える影響について、さらに詳細な検討を行い、その有用性についてエビデンスを集積した。まず、ta-C:Hコーティングチタン上での骨芽細胞の初期接着について検討したところ、従来の純チタンやa-C:Hコーティングチタンに比較して、細胞が伸長し強固に接着している状態が観察された。さらに、細菌感染は歯周炎やインプラント周囲炎の原因の重要なファクターとして知られており、歯周炎とインプラント周囲炎は、病態のみならず、周囲の細菌叢も類似することが知られている。そこで、歯周病原因菌であるPorphyromonas gingivalis由来のLPS刺激下で、骨芽細胞にどのような影響を与えるかについて検討した。その結果、ta-C:Hコーティングチタンは、従来の純チタンやa-C:Hコーティングチタンに比較して、ケモカインであるCCL2 mRNAの発現を有意に抑制した。また、破骨細胞分化のトリガーであるRANKLのmRNAの発現も有意に抑制した。これらの結果から、ta-C:Hコーティングチタンは、LPS刺激時のケモカイン発現や破骨細胞分化を抑制する可能性が示唆された。今後、破骨細胞においてもLPS刺激下でのta-C:Hコーティングチタンの影響を検討していく予定である。平成28年度の検討事項であった、LPS刺激下でta-C:Hコーティングチタンが骨芽細胞に与える影響について検討し、本チタンのバイオマテリアルとしての可能性を見出すことができた。一方で、同条件下での破骨細胞への影響なども含めさらなるエビデンスの集積が必要であるため、平成29年度以降も引き続き検討を加える予定である。以上の理由から、平成28年度についてはおおむね順調に研究が進展した。口腔インプラント治療におけるオッセオインテグレーションの獲得は,治療の成功のための重要な要因のひとつであり、インプラント体と骨組織との結合の獲得効率を向上させるために,様々なインプラント表面改質処理法の開発がなされている.この一方でインプラント治療の増加に伴い,インプラント周囲炎の症例が増加している.インプラント周囲炎とは,細菌の感染によりインプラント周囲に炎症が生じ,周囲の支持骨が喪失する病態を示す.インプラント周囲炎に罹患した局所からは, P gingivalis, F nucleatumなどが分離され,歯周炎の歯周ポケット内の細菌叢と近似していることが知られている.歯周病原性細菌,およびその外膜構成成分の1つであるリポ多糖(以下LPS)は,骨芽細胞の分化を抑制している可能性が報告されている.また,チタンは耐食性に優れているが,近年チタンの腐食により口腔内に溶出されたチタンイオンがLPSと共存すると,破骨細胞を活性化するRANKL発現がより増強され,骨吸収を促進すると報告された.

したがって,チタンインプラント表面では, LPS刺激に対する炎症反応にどのような影響を与えるかについて検討することが重要である一方で,骨のリモデリングや炎症反応を考慮したチタン材料は未だ開発されていない.我々の研究室では,インプラント表面改質処理法としてDLCコーティングチタンに着目し,研究してきた.本研究室では、さらに高硬度で平滑性,摩擦摩耗性の向上を目指し改良された水素化テトラへドラルアモルファスカーボン(以下ta-C:H)を用い検討を行った結果、骨芽細胞の分化を促進し,破骨細胞の分化を抑制することが明らかにし、骨芽細胞の初期接着の促進およびP.g LPS誘導性炎症性サイトカインおよびケモカインの発現の抑制を行うことが明らかとなった.本研究では、口腔インプラントにおいて、より早期に確実なオッセオインテグレーションを得るための表面改質に関してダイアモンドライクカーボン(DLC)コーティングの条件を変化させた水素化テトラヘドラルアモルファスカーボン(ta-C(H))に着目し, ta-C(H)をコーティングしたチタンが骨芽細胞及び破骨細胞分化に与える影響について検討した。その結果、ta-C(H)コーティングチタンは, MC3T3-E1細胞における骨芽細胞分化マーカーの遺伝子発現を促進し、RAW264.7細胞における破骨細胞分化マーカーの遺伝子発現を抑制することが明らかとなり、インプラント治療において有用であることが示唆された.これまでに得られた知見を基盤として、ta-C:Hコーティングチタンのバイオマテリアルとしての可能性について詳細に検討する。細菌感染は歯槽骨吸収を伴う歯周炎やインプラント周囲炎の原因のひとつとして知られており、歯周病患者の歯周ポケット内から検出された細菌叢はインプラント周囲患者のそれと類似しているという報告がある。そこで、歯周病原因菌であるPorphyromonas gingivalis由来のLPS刺激下で、ta-C:Hコーティングチタンが骨芽細胞および破骨細胞に与える影響を検討する。これらの細胞における分化マーカーに加え、これまでに当研究室で継続して解析を行っているRANKLやOPGといった骨吸収関連分子、さらにIL-1ファミリー、TNF、IL-6、MMPなどの炎症性サイトカインについても焦点を当て、インプラント周囲炎を想定し、ta-C:Hコーティングチタンが骨芽細胞および破骨細胞に与える影響を分子レベルで明らかにする。これまでに得られた知見を基盤として、ta-C:Hコーティングチタンのバイオマテリアルとしての可能性についてさらに詳細に検討を加える。まず、LPS刺激下でta-C:Hコーティングチタンが破骨細胞に与える影響について分子レベルで検証する。これにより、生体内でLPSが曝露された場合、同チタンがどのような影響を与えるかが明らかとなる。不適切な咬合による過重負荷は、歯槽骨吸収を伴う歯周炎やインプラント周囲炎の原因の一つとして知られている。そこで、インプラント周囲炎を想定し、骨芽細胞および破骨細胞の培養中にメカニカルストレス(圧縮刺激)を与え、ta-C:Hコーティングチタンが骨芽細胞や破骨細胞の分化に与える影響について検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。歯科補綴学29年度が最終年度であるため、記入しない。
乱れを制御したダイマーモット絶縁体における量子スピン液体状態の発現と消失

量子スピン液体のダイマーモット絶縁体k-(ET)2Cu2(CN)3(以下k-CN塩)等の関連物質に異種ドナー分子を導入することで乱れを制御し,量子スピン液体相の発現と消失の機構を解明することが本研究の目的であった.当初予定していた,非対称ドナーによる乱れの導入が困難であったため方針の転換を図り,H29年度から真性モット絶縁体に関する研究に着手した.(1)真性モット絶縁体(ET)Cu[N(CN)2]2:ダイマーモット系の比較対象としてドナー分子単体が1サイトを形成する一次元系の真性モット絶縁体について,1 GPaまでの高圧下電気抵抗率測定を行った.この圧力まででは金属化には至らなかったが,バンド幅の増大に伴い活性化エネルギーは半分近くまで減少した.さらに化学圧力効果を検証するためドナー分子の部分置換を行った.MTおよびPTを10%まで部分置換すると,どちらも乱れの効果で室温の抵抗率は減少するが,活性化エネルギーはMTとPTで逆の挙動を示し,MTでは顕著に増大,PTではごくわずかに減少することがわかった.これはk-CNでの挙動と対応し,ダイマーモット系以外でもドナーの部分置換は乱れの効果とともに実効的な化学圧力をもたらすことが示唆される.(2)非ET系の真性モット絶縁体(MT)XF6 (X=As, Sb)の単結晶育成:(ET)Cu[N(CN)2]2と同じく,これらMT系の1:1塩は真性モット絶縁体と考えられるが,結晶の育成過程で3:1の組成比を持つ多形物質が生成しやすく,これまであまり注目されてこなかった.今回,育成条件(主に電流値と支持電解質の混合比率)を最適化することで,目的の1:1塩をほぼ選択的に得ることができた.得られた結晶は組成分析とX線構造解析により目的物質であることを確認した.これらの結晶用い,翌年以降に高圧下での物性研究を進める.量子スピン液体のダイマーモット絶縁体k-(ET)2Cu2(CN)3(以下k-CN)およびk-(ET)2Cu[N(CN)2]Clに異種分子を導入することで乱れを制御し,量子スピン液体相の発現と消失の機構を解明することが本研究の目的である.その方法として,ET分子と親和性の高い非対称分子を結晶中に導入する.非対称分子は空間反転対称性を破壊し,ダイマー上の局在スピンに影響を及ぼすと考えられる.初年度は単結晶育成と同定,および圧力下電気抵抗測定の予備的実験を行った.(1)単結晶育成と同定:置換分子として非対称ドナーEPT(Ethyleneditio-Propylenditio-Tetrathiafulvalene, C11H10S8, ET+PT型の分子)を用い,EPT添加k-CNを添加量0-10%の範囲で結晶育成を行った.X線構造解析と静電容量法による誘電率の周波数および温度依存性測定を行い,添加量に対する系統性を検討した.4%未満の低濃度域では結晶中のEPTによる有意な影響は確認できず,10%の高濃度添加塩においてもPT添加で見られた強い正の化学圧力による金属化は起こらず,MT1%相当の弱い乱れの寄与と活性化エネルギーの減少が発現した.非対称分子の添加が電子系に予想よりかなり弱い変調しか与えない理由として,結晶中でhead-to-tail型にEPT分子が凝集し,想定していたETとEPT分子のペアから成るヘテロダイマーの形成効率が小さいことが考えられる.(2)圧力下電気抵抗率測定:2 GPaのPPMS用クランプ式高圧セルを本助成予算で購入し,MT10%添加k-CNの圧力下電気抵抗測定を行った.超伝導転移温度の圧力依存性は過去の報告例にある未置換k-CNの温度-圧力相図をほぼ再現しており,MT置換による負の化学圧力と乱れの影響の検証にはより詳細な実験が必要である.結晶育成と圧力下電気抵抗測定については順調に進行している.非対称分子の部分置換がもたらす影響が想定よりも小さいため,29年度は予定していた東北大と分子研の共同利用申請を見送った.これにより磁化測定に関する実験の進捗が当初の見込みよりやや遅れて進行する予定である.量子スピン液体のダイマーモット絶縁体k-(ET)2Cu2(CN)3(以下k-CN塩)等の関連物質に異種ドナー分子を導入することで乱れを制御し,量子スピン液体相の発現と消失の機構を解明することが本研究目的である.(1)対称ドナーMTおよびPT置換体k-CN塩における圧力下電気抵抗率測定:それぞれ10%添加育成したMT/PT置換体単結晶において,初年度に導入済みの2GPaクランプ式高圧セルを用いて低温磁場中での電気抵抗測定を行った.得られた実験結果から温度-圧力相図を作成したところ,MT置換体,未置換体,PT置換体の順に高温-高圧領域の金属相が拡大している傾向を見出した.これは大きい分子では正の,小さい分子では負の化学圧力効果が働いていることを強く示唆する.また,圧力化金属相における残留抵抗値がPT10%添加塩で1桁大きく,MTとPTとでは伝導面内周期ポテンシャルへの乱れの影響が異なることがわかった.この点を考慮すると,上記した異種分子添加における化学圧力効果は静水圧による等方的な物理圧力とは異なり,一軸の異方的圧力効果に近いことが推測される.(2)非ダイマー系モット絶縁体(ET)Cu[N(CN)2]

2(以下1:1塩)の物性の再評価:初年度の研究実績から,当初予定していた非対称ドナーによる乱れの導入が困難であったことから方針の転換を図り,ダイマーモット系の比較対称としてドナー分子単体が一サイトとなったユニフォームスタック型一次元モット絶縁体に注目し,その結晶合成,電気抵抗測定,磁化率測定を行った.実験から得られた活性化エネルギーやスピン間の交換相互作用はバンド計算から得られる移動積分を用いて定量的に評価でき,本物質は1次元スピン構造を有する朝永ラッティンジャー液体として振る舞うことが期待される.k-CNにおける化学圧力効果について実験的検証が成功し,本研究課題の柱の一つは達成できた.また,当初計画にあった非対称ドナー添加による電子状態の精密制御は初年度の時点で困難であると判断したため,方針転換として実績概要(2)で述べた1:1塩の研究に着手し,こちらは順調に進捗しているが,成果発表の状況も含めると全体としてやや遅れ気味である.量子スピン液体のダイマーモット絶縁体k-(ET)2Cu2(CN)3(以下k-CN塩)等の関連物質に異種ドナー分子を導入することで乱れを制御し,量子スピン液体相の発現と消失の機構を解明することが本研究の目的であった.当初予定していた,非対称ドナーによる乱れの導入が困難であったため方針の転換を図り,H29年度から真性モット絶縁体に関する研究に着手した.(1)真性モット絶縁体(ET)Cu[N(CN)2]2:ダイマーモット系の比較対象としてドナー分子単体が1サイトを形成する一次元系の真性モット絶縁体について,1 GPaまでの高圧下電気抵抗率測定を行った.この圧力まででは金属化には至らなかったが,バンド幅の増大に伴い活性化エネルギーは半分近くまで減少した.さらに化学圧力効果を検証するためドナー分子の部分置換を行った.MTおよびPTを10%まで部分置換すると,どちらも乱れの効果で室温の抵抗率は減少するが,活性化エネルギーはMTとPTで逆の挙動を示し,MTでは顕著に増大,PTではごくわずかに減少することがわかった.これはk-CNでの挙動と対応し,ダイマーモット系以外でもドナーの部分置換は乱れの効果とともに実効的な化学圧力をもたらすことが示唆される.(2)非ET系の真性モット絶縁体(MT)XF6 (X=As, Sb)の単結晶育成:(ET)Cu[N(CN)2]2と同じく,これらMT系の1:1塩は真性モット絶縁体と考えられるが,結晶の育成過程で3:1の組成比を持つ多形物質が生成しやすく,これまであまり注目されてこなかった.今回,育成条件(主に電流値と支持電解質の混合比率)を最適化することで,目的の1:1塩をほぼ選択的に得ることができた.得られた結晶は組成分析とX線構造解析により目的物質であることを確認した.これらの結晶用い,翌年以降に高圧下での物性研究を進める.H29年度は次の3点について注力して研究を推進する.(1)単結晶育成と同定:EPTおよびMPT(Methylenditio-Propylenedithio-Tetrathiafulvalene, C10H8S8,MT+PT型分子)添加k-CNの高濃度添加育成を行い,前年度と同様にX線構造解析等のキャラクタリゼーションを行う.また新規物質開拓に関する研究着手の予定を1年繰り上げ,非対称ドナーを用いた新規有機伝導体の開発を試みる.(2)圧力下電気抵抗率測定による化学圧力効果の検証:PT添加k-CNでは金属/超伝導相が発現し正の化学圧力の効果によると考えられるが,昨年度の予備実験ではMT置換k-CNに負圧の効果が見られていない.