hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
αBークリスタリン蛋白の中枢神経系細胞における発現機構の解析

従来レンズ特異蛋白質であると考えられてきたαークリスタリンのうち,そのサブユニットであるαBークリスタリンがレンズ外の種々の臓器においても発現がみられ,特にアレキサンダ-病の疾患脳にこの蛋白質が異常に蓄積することが分かり,この蛋白質の神経疾患での挙動が注目されるようになった。そこで本研究では中枢神経系におけるαBークリスタリンの発現調節機構を明らかにし,その役割を検討するとともに,アレキサンダ-病の遺伝子解析を行い,その病因の解明の一助とすることを目的とした。まず,αBークリスタリンのmRNAの構造を解析し,そのcDNAとgenomic DNAの塩基配列を決定した。その結果,ラット脳では5'ー先導配列の長さの異なる2種類のmRNAが発現しており,単一遺伝子内に2つのプロモ-タ-領域があることを示唆するデ-タを得た。この短いmRNAの転写開始点の約50bp上流と約390bp上流に熱ショック調節配列がみられた。グリア系の培養細胞を用いた誘導実験でNorthern blottingの結果,αBークリスタリンはホル環-ルエステルや熱ショックでその短かいmRNAが選択的に発現増強を受けた。ついで,アレキサンダ-病の遺伝子解析をPCR法にて行った。しかしそのコ-ティング領域と5'上流に存在する調節領域には変異が認められず,さらにこの疾患では低分子量熱ショック蛋白質の蓄積がある事が分かり,αBークリスタリンの異常蓄積はグリア細胞に非常に亢進したストレス反応が起った結果と考えられた。また免疫組織化学染色法によってαBークリスタリンが種々の疾患脳においてその病的状態に対して反応性に発現が増強してくる蛋白質である事を示し,遺伝性疾患である結節性硬化症ではこの蛋白質の発現亢進がその特徴的な組織像と関連している所見を得た。今後αBークリスタリンの脳内発現の意義を生化学的に検討することは,神経細胞のストレス反応を理解する上で重要なテ-マになると考えられる。当研究の目的は,アレキサンダ-病の疾患脳で水晶体蛋白であるαBークリスタリンが蓄積する機序を明らかにすることと,この蛋白質が正常脳ではグリア細胞に特異的に発現しているが,その発現調節機構を解明する事にある。まず,グリア系の培養細胞を用いて,αBークリスタリンの発現様式を解析した。具体的には,ラットグリオ-マ細胞株C6とラット正常脳において5′ー先導配列の長さの異なる2種類のmRNAが発現している事をNorthern blottingおよびcDNAの解析により明らかにした。ついでラット肝から抽出したDNAを用いて,αBークリスタリンの遺伝子が単一であることをSorthern blottingにて証明した。またC6の細胞で,αBークリスタリンの発現はホルボ-ルエステルによって,その短いmRNAが選択的に誘導され,cyclic AMPによって抑制された。これらの実験結果から,αBークリスタリンの単一遺伝子内には,2つのプロモ-タ-領域があり,それぞれ異なる発現様式を持つことが示唆された。In vitroの系で,長いmRNAに比べて、短いmRNAの方が効率よく蛋白質に翻訳される事と、αBークリスタリンの含有量の多い臓器では短いmRNAが選択的に多く発現している事から,短いmRNAの転写を制御しているプロモ-タ-領域の解析がより重要と考えられる。またヒト培養細胞では今までの所、短いmRNAのみが検出されている。ついでアレキサンダ-病脳で蓄積しているαBー

クリスタリンの存在様式を明らかにするために,その疾患脳に異常に蓄積している構造物であるロ-ゼンタ-ル線維を分離し、免疫電顕法で観察した。この結果,ロ-ゼンタ-ル線維には、αBークリスタリンとグリア線維性酸性蛋白のエピト-プが含まれ,これらの蛋白質が主要構成成分としてロ-ゼンタ-ル線維を形成し,さらにユビキチンによる生化学的修飾が関与している事が明らかとなった。平成2年度にαβークリスタリンのmRNAの構造を解析し,そのcDNAとgenomic DNAの塩基配列を決定したので,そのデ-タをもとに以下の実験を行った。1)ラットのαβークリスタリン遺伝子の5'上流領域をCAT遺伝子につなぎC6細胞に導入してCATアッセイを行なったところ,転写開始点より-342から-52の間に,効率よく転写するのに必要な配列があることがわかった。2)しかしながら,このDNAをヒトグリオ-マ細胞に導入した場合,αβークリスタリンの発現量の多い訛ー373MG細胞と発現量の少ないUー251MG細胞とで,CATアッセイの結果はほとんど変わりがなかった。従ってヒトでは別の領域がαβークリスタリンの発現に必要であるか,あるいはUー373MG細胞では全く別のメカニズムでαβークリスタリンの発現が亢進している可能性がある。3)αβークリスタリンの異常蓄積をおこすアレキサンダ-病の脳よりDNAを抽出し,αβークリスタリン遺伝子の構造異常の有無をPCR法を用いて検討した。そのコ-ディング領域と5'上流に存在する調節領域には変異が認められず,アレキサンダ-病脳におけるαβークリスタリンの発現亢進とその蓄積は,この疾患のグリア細胞に異常に亢進したストレス反応が起っている結果と考えられた。次いで,αβークリスタリンに対する特異抗体を用いた免疫組織化学染色法にてこの蛋白質の疾患脳における分布を調べた。その結果,αβークリスタリンはロ-ゼンタ-ル線維の構成成分であるばかりでなく,反応性グリアやある種の痴呆疾患脳のニュ-ロンにおいてその発現が亢進していることが分かった。脳腫瘍ではグリオ-マのうち,アストロサイトへの形態分化を示した腫瘍成分により強い発現がみられ,特に上衣下巨細胞性星膠腫において陽性所見が強く,結節性硬化症とこの蛋白質の発現に何らかの因果関係がある事が示唆された。以上αβークリスタリンの脳内での発現機構の解析とストレス蛋白質としての役割を検討した。
Ti基ナノ準結晶における水素貯蔵材料としての高性能化

Ti基準結晶(Ti-Zr/Hf-Ni)系準結晶は,従来,液体急冷法により作製されてきたが,本研究ではメカニカルアロイング(MA)法により作製を試みた.種々の組成の元素粉末のMAでは直接,準結晶相は得られず,すべてアモルファス相が得られた.しかし,その後適当な熱処理により正二十面体の準結晶相が得られることが分かった.この場合,第二相としてTi2Ni型結晶相も析出(熱処理温度を低下させるとこの結晶相の量は減少できる)し,さらにTi-richな粉末ではcにTi相も析出した.これらの粉末の573K,3.8MPaの圧力容器を用いた高温高圧水素ガスチャージでは,Ti-Hf系準結晶粉末の水素吸裁量は54at.%程度であったが,Ti-Zr-Ni系粉末では,粉末組成によらず約63at.%程度であった.Tiの含有量を多くすると水素放出温度が高温化し,準格子からの水素の放出は,水素原子と金属原子との化学的な親和力だけでなく水素原子が固溶している格子間すき間の体積も影響していることが示唆される.Ti_<45>Zr_<38>Ni_<17>準結晶粉末の50サイクルまでの水素サイクル特性(水素吸蔵量および水素吸蔵・放出速度の変化)も温度573K,初期水素圧1.0MPaで調べた.1サイクル目では吸蔵時間48hにおいても最大水素吸蔵量には達しなかったが,2サイクル目以降では吸蔵速度が40倍以上となり11. 5hで最大水素吸蔵量(H/M=1.5)に速することが分かった.水素放出時間はサイクル間に顕著な差は無かった.Ti基準結晶(Ti-Zr/Hf-Ni)系準結晶は,従来,液体急冷法により作製されてきたが,本研究ではメカニカルアロイング(MA)法により作製を試みた.種々の組成の元素粉末のMAでは直接,準結晶相は得られず,すべてアモルファス相が得られた.しかし,その後適当な熱処理により正二十面体の準結晶相が得られることが分かった.この場合,第二相としてTi2Ni型結晶相も析出(熱処理温度を低下させるとこの結晶相の量は減少できる)し,さらにTi-richな粉末ではcにTi相も析出した.これらの粉末の573K,3.8MPaの圧力容器を用いた高温高圧水素ガスチャージでは,Ti-Hf系準結晶粉末の水素吸裁量は54at.%程度であったが,Ti-Zr-Ni系粉末では,粉末組成によらず約63at.%程度であった.Tiの含有量を多くすると水素放出温度が高温化し,準格子からの水素の放出は,水素原子と金属原子との化学的な親和力だけでなく水素原子が固溶している格子間すき間の体積も影響していることが示唆される.Ti_<45>Zr_<38>Ni_<17>準結晶粉末の50サイクルまでの水素サイクル特性(水素吸蔵量および水素吸蔵・放出速度の変化)も温度573K,初期水素圧1.0MPaで調べた.1サイクル目では吸蔵時間48hにおいても最大水素吸蔵量には達しなかったが,2サイクル目以降では吸蔵速度が40倍以上となり11. 5hで最大水素吸蔵量(H/M=1.5)に速することが分かった.水素放出時間はサイクル間に顕著な差は無かった.我々は,平成12年度の特定領域研究(A)(2)において,Ti_<45>Zr_<38>Ni_<17>混合粉末のメカニカルアロイング(MA)がアモルファス相を生成すること、さらに,その後の適当な熱処理を行うと、正二十面体準結晶相が得られること,そして,準結晶相粉末の水素ガスチャージでは水素吸蔵量が一般の水素吸蔵合金に匹敵する約60at.%となることを報告した.そこで、今年度の本研究では,Ti_<45>Zr_<38>Ni_<17>の元素粉末組成を基本としてZrとTiを置換した場合の混合粉末(Ti_<45+x>Zr_<38-x>Ni_<17>)のMA過程やその後の熱処理による生成相や得られた粉末の水素吸蔵特性の相違について主に調べた.MA後に熱処理をした粉末は,粉末の混合割合によらず全ての試料において準結晶相とTi_2Ni相の二相が生成した.そして,準結晶相の準格子定数は元素粉末中のTiの割合が増加(Zrの割合が減少)すると共に小さくなる傾向にあることが明らかとなった.これらの粉末のペレットを陰極電解水素チャージ(KOH溶液)すると、水素が準結晶格子内に侵入するため準格子間隔は膨張し,準格子定数は大きくなった.Ti_<53>Zr_<30>Ni_<17>元素粉末の場合では,水素チャージ後の準格子定数はチャージ前のものと比較して約7%増大し,この準格子定数の増大は水素吸蔵量で約64at%に匹敵することが明らかとなった.昇温脱離法による水素放出温度は粉末中のTi量の増加と共に高くなる傾向を示した.

今後,これらの結果を反映して次年度以降に水素貯蔵を目的とする場合の準結晶の最適組成の探索を行う.昨年度は,Ti_<45>Zr_<38>Ni_<17>の元素粉末組成を基本としてZrとTiを置換した場合の混合粉末(Ti_<45+x>Zr_<38-x>Ni_<17>)のメカニカルアロイング(MA)過程,その後の熱処理による生成相や得られた粉末の水素吸蔵特性の相違について主に調べた.これらの結果,MA粉末の熱処理後に得られる準結晶粉末(Ti_2Ni結晶を含む)はどの組成の粉末においても約60at%の水素吸蔵が認められ,水素放出温度は粉末中のTi量の増加と共に高くなること等を明らかとしている.本年度はZrをHfと置換したTi-Hf-Ni系元素粉末のMA過程や得られた粉末の水素吸蔵特性を主に調べた.Ti-Hf-Ni系元素粉末もTi-Zr-Ni系粉末と同様MA後は,直接準結晶は得られず,アモルファス相が得られた.その後,適当な温度による熱処理を行うと正二十面体準結晶相もしくは近似結晶相(Ti_2Ni結晶を含む)が得られることが分かった.また,水素吸蔵後,アモルファス粉末は面心立方晶の水素化物へ相変化したが,準結晶粉末では準結晶相が格子膨張し,水素吸蔵量が約60at%になることが分かった.さらに,アモルファス粉末の水素放出の主なピーク(5K/minの昇温脱離測定)温度は,約750K(昇温速度5K/min)で確認され,また水素放出の活性化エネルギーは約230kJ/molとなった.一方,準結晶粉末の水素放出の主なピーク温度は,730K程度であり,水素放出の活性化エネルギーは約74kJ/molとなり,MA粉末の準結晶相で活性化エネルギーが低くなった.メカニカルアロイング(MA)により種々の組成のTi-Zr-Ni系準結晶の創製が可能で,Tiの含有量を多くすると水素放出温度が高温化し,準格子からの水素の放出は,水素原子と金属原子との化学的な親和力だけでなく水素原子が固溶している格子間すき間の体積も影響している可能性があること等を昨年度の実績報告で述べた.MA以外の手法によってもTi基もしくはZr基準結晶が作製され,これらの水素吸蔵に関する研究も数多く行われている.しかしながら,水素の吸放出に対する水素サイクル特性の評価はあまり行われていない.そこで,本年度の研究ではTi_<45>Zr_<38>Ni_<17>準結晶をMA法により作製し,水素吸蔵・放出を50サイクルまで行った場合の水素吸蔵量および水素吸蔵・放出速度の変化を主に調べた.本研究で用いたTi,ZrおよびNiの各元素粉末の純度は99.9%である.これらの粉末をTi_<45>Zr_<38>Ni_<17>の割合で混合しMAを行った.その後,得られた試料に真空熱処理を行うことで準結晶を作製した.水素吸蔵のサイクル特性は,温度573K,初期水素圧1.0MPaで行った.また,水素放出はロータリーポンプによる真空引きにより行い,サイクル数は50サイクルまで行った.MA20hにより得られたアモルファス粉末を803Kで真空熱処理を行うと準結晶相の他にTi_2Ni型結晶相が析出するが,熱処理温度を低下させることで試料粉末中のTi_2Ni型結晶相の量を減少させることができた.この準結晶粉末の水素吸蔵・放出サイクルを行った結果,1サイクル目では吸蔵時間48hにおいても最大水素吸蔵量には達しなかったが,2サイクル目以降では吸蔵速度が40倍以上となり11.5hで最大水素吸蔵量(H/M=1.5)に達することが分かった.水素放出時間はサイクル間に顕著な差は無かった.
「従軍慰安婦」表象とジェンダーの政治学：東アジアの文化空間を横断する記憶と戦争

本研究課題は、戦後、東アジアの文化空間において「従軍慰安婦」がどのように想起・表象され、今日の被害者意識に貫かれたナショナリズムと結びつけられてきたのか、そしてそこにどういった問題が内在しているのかについて、様々な文化的生産物における文化的記憶から比較分析し、テクストの政治的無意識を立体的かつ多角的に検討することが主な目的である。それに向け、平成30年度にはこれまでの研究成果に基づきながら、研究対象をさらに広げ、研究の深化・発展を図った。分析においては特に、これまで言葉などの制約により本格的に取り組むことが難しかった中国のテクストを中心に、日・中・韓の様々な文化生産物における慰安婦表象に焦点を当て、それがナショナリズムや歴史認識、ジェンダーの(再-)構築とどのような関わりを持っているのかを、それぞれの国(=コンテクスト)の社会的・政治的・歴史的諸条件から浮き彫りにし、その相違点と共通点を比較検討した。そして分析はまだ途中ではあるが、結果の一部を論文として公表することができた。また、その傍らで研究成果の社会還元の方法をも探った。日本国内では自主研究会を2回行い、関連研究者らと研究成果を共有し、研究に深みをもたらしつつ、日韓の慰安婦問題に関して市民グループと連携した催しの開催、および韓国の関連研究者との国際研究会の開催に向けて関係者らと話し合いを重ねってきた。もし開催が決まれば研究成果の社会還元はむろん、人的・知的交流という意味においても意義あるものになると思われる。今年度の主な目的はこれまで国内外で集めてきた1・2次資料を読み直しながら、具体的なテクスト分析を行い、その結果を論文として公表することであった。分析はまだ途中であるが、その結果の一部をまとめることができた。そしてまたさらなる公表も予定している。しかしその一方で台湾・中国に関する研究が日本や韓国に比べ、遅れているのは否めない。1次資料を含む関連資料の収集と分析における様々な制約により手間がかかっており、当初の予定より幾分遅れているため、全体的にやや遅れていると判断した。今後、円滑に研究を進め、東アジアの「慰安婦」表象におけるジェンダー・ナショナリズムの力学と政治的無意識を立体的に捉えるためにも台湾・中国のテクストの収集・分析は必要不可欠である。そのため、中国語資料の収集・分析に力をを入れながら、当初計画していた研究目的が達成できるように努めたい。今後の研究において、何より重要なのが当初の研究目的に向けて論文を仕上げていくことである。したがって現在分析中のいくつかのテクストの分析を順次に完成させ、その結果をまとめ、広く公表していく予定である。それと同時に、これまで得られた研究成果を継続的で体系的な観点から見直し、さらなる研究課題へつなげていく。なお、現在研究がやや遅れている中国・台湾関連文化生産物については、引き続き研究仲間から助力を得ながら分析を進めていく予定である。本研究課題は戦後、東アジアの文化空間において「従軍慰安婦」はどのようにまなざされ表象され想起されてきたのか。そしてそこにはどういった政治的無意識が働いているのか。日本・韓国・台湾(中国)の「慰安婦」表象におけるジェンダー・ナショナリズムの力学と政治的無意識とを、様々な文化的生産物における文化的記憶から比較分析し、ひいては東アジア諸国と日本の間の相互理解増進の一助としようとするものである。研究初年度に当たる今年度は、今後の円滑な研究のための基礎作業を行うことが主な目的であった。そのため、まず国内外へ出張を行い、日本・韓国・台湾(中国)の最近の研究動向を把握しつつ、先行研究や分析対象となる1次資料(「従軍慰安婦」を主題化した文化生産物)および2次資料(新聞・雑誌の記事等)を含む様々な資料を集めるとともに、他の研究者らとの打ち合わせや自主研究会を通じて意見・情報を交換しながら今後の研究について議論した。また、それをもとに先行研究の分析と「従軍慰安婦」表象史の構築に取り掛かった。なかでも1990年代初頭、元慰安婦ハルモニらによる証言や訴えを境にどのような変化を見られ、今日に至っているのかを通時的かつ共時的に比較分析する作業に重点を置いて、日本・韓国・台湾(中国)の文化生産物における「従軍慰安婦」の表象と言説を、時系列・ジャンル別に体系化し、その変容を調べた。分析はまだ途中の段階であるが、その結果を手がかりに今後の具体的なテクスト分析を深めていきたい。今年度の主な研究目的は、今後の円滑な研究のための基盤づくりを行うことであった。そのため、日本・韓国・台湾(中国)の最近の研究動向を把握しつつ、先行研究および1次・2次資料等の様々な資料を集め、「従軍慰安婦」表象史の構築に取り組んだ。日本と韓国の場合は現在のところ、予定通りに研究が進んでおり、本格的なテクスト分析作業のための環境が整いつつある。その意味ではおおむね順調に進展しているといえる。それに比べて台湾(中国)の場合は資料収集等における様々な制約により、特に1次資料を中心に全体的に後れを取っている。これは今後の円滑な研究推進のために改善していくべき課題であることから、現在までの進捗状況はやや遅れと判断した。本研究課題は、戦後、東アジアの文化空間において日本軍慰安婦らがどのようにまなざされ表象され想起されてきたのか。日本・韓国・台湾(中国)の「慰安婦」

表象におけるジェンダー・ナショナリズムの力学と政治的無意識とを、様々な文化的生産物における文化的記憶から比較分析することが目的である。研究2年目である今年度の主な内容は、先行研究を読み直しながらこれまで集めてきた第一次資料を中心にテクスト分析を行い、その結果をまとめて公表することであった。とりわけ今年度は、1「慰安婦」の女性身体が国家身体としてどのように描かれ、彼女らをめぐる物語がいかにして大文字の物語=歴史(Hi-story)に包摂されていくのか、2韓国における慰安婦像・イメージの(再-)構築をめぐる政治・社会・文化・歴史的諸条項、なかでも特に現在のポスト植民地的状況が慰安婦表象の創出にいかなる影響を及ぼし、国民統合装置として働いているのか、という二つの切り口からテクスト分析を行い、慰安婦物語とジェンダー表象における政治的な無意識を浮き彫りにした。そして分析結果の一部は学会にての口頭発表や学術論文として公表することができた。また、その傍ら、研究仲間らとは打ち合わせや自主研究会を行い、専門的なアドバイスを受けるとともに、韓国の現地調査では資料収集のほか、慰安婦研究者や関連団体の関係者らとの協力体制の構築に努めた。こうした研究支援体制は今後、研究をさらに深め、仕上げていく上で大きな助けになると思われる。今年度の主な目的はこれまで国内外で集めてきた資料を読み直し、具体的なテクスト分析の結果を論文としてまとめ、公表することであった。分析はまだ途中であるが、結果の一部を学会で発表し、論文としてまとめることができた。その意味ではある程度、目的を達成しており、「おおむね順調」といえる。ただ、その一方で台湾・中国に関する研究が日本や韓国に比べ、かなり遅れているのが現状である。1次資料を含む関連資料の収集が様々な制約から計画通りに進まず、それによりスケジュールの微調整などが必要となっている。今後、円滑に研究を進め、東アジアの「慰安婦」表象におけるジェンダー・ナショナリズムの力学と政治的無意識を立体的に捉えるためにも台湾・中国に関する資料は必要不可欠な作業であり、こうした現状から現在の進歩状況はやや遅れと判断した。本研究課題は、戦後、東アジアの文化空間において「従軍慰安婦」がどのように想起・表象され、今日の被害者意識に貫かれたナショナリズムと結びつけられてきたのか、そしてそこにどういった問題が内在しているのかについて、様々な文化的生産物における文化的記憶から比較分析し、テクストの政治的無意識を立体的かつ多角的に検討することが主な目的である。それに向け、平成30年度にはこれまでの研究成果に基づきながら、研究対象をさらに広げ、研究の深化・発展を図った。分析においては特に、これまで言葉などの制約により本格的に取り組むことが難しかった中国のテクストを中心に、日・中・韓の様々な文化生産物における慰安婦表象に焦点を当て、それがナショナリズムや歴史認識、ジェンダーの(再-)構築とどのような関わりを持っているのかを、それぞれの国(=コンテクスト)の社会的・政治的・歴史的諸条件から浮き彫りにし、その相違点と共通点を比較検討した。そして分析はまだ途中ではあるが、結果の一部を論文として公表することができた。また、その傍らで研究成果の社会還元の方法をも探った。
看護師業務における業務上精神障害予防のための教育プログラムの開発

本研究では、労災認定基準に基づく看護師の業務上精神障害予防のための管理監督者教育プログラムを開発することを目的としている。そこで本研究では、精神障害の業務起因性を主な争点とした判例分析および質問紙調査を行った後、教育プログラムを作成した。そして、教育プログラムを実施し、教育評価を行った。その結果、教育プログラムの実施により管理監督者の認識の変化がみられ、一定の教育効果があることが示唆された。仕事のストレスによる精神障害の労災請求件数が増加している中、看護師にとっても仕事によるストレスは取り組むべき重要な健康課題となっている。そこで、本研究では、労災認定基準に基づく看護師の業務上精神障害予防のための管理監督者教育プログラムを開発することを目的としている。平成25年は第1段階の研究として、精神障害と業務(仕事)との間の因果関係(業務起因性)についての実態分析を行った。具体的には、精神障害の業務起因性を主な争点とした判例の検討に取り組んだ。判例の検討では、精神障害の業務起因性に関わる心理的負荷の事実認定の整理を詳細に行った。事実認定の整理にあたっては、心理的負荷に関する判示内容を分析するとともに、「心理的負荷による精神障害の認定基準」あるいは「心理的負荷による精神障害等に係る業務上外の判断指針」を活用している判例については、認定された事実から具体的出来事を抽出し、また、認定基準や判断指針を活用していない判例については、具体的出来事に類推可能なものについてはその出来事への当てはめを行いつつ、検討を行った。なお、本検討は、順次、新しい判例が公表されていることから、事実認定の蓄積のため、現在も継続して行っている。さらに、平成25年度は精神障害の労災補償に関連する文献を幅広く収集し、上記の判例検討結果の妥当性等の検証にむけた文献検討も追加で行った。平成26年度は第2段階の研究として、管理監督者教育プログラム案作成のための基礎資料とすることを目的とした質問紙調査を行った。具体的には、厚生労働省の「心理的負荷による精神障害の認定基準」(以下「労災認定基準」という。)に示されている「出来事」をストレスを測定するための質問項目とした質問紙を作成した。なお、労災認定基準は多種多様な職種の労働者の労災認定を検討するために、「出来事」についての記述が一般的な内容にとどまっていることから、平成25年度の研究内容をふまえつつ、看護師業務に適合するような「出来事」に表現の変更を加え、より具体的に看護師業務に関連したストレスを測定できるような質問紙を作成した。そして、A県内の看護師を対象として質問紙調査を実施し、調査結果の集計および分析を行った。仕事のストレスによる精神障害の労災請求件数が増加している中、看護師にとっても仕事によるストレスは取り組むべき重要な課題となっている。本研究では、まず、精神障害と業務(仕事)の因果関係(業務起因性)について精神障害の業務起因性を主な争点とした判例の検討による実態分析を行うとともに、判例検討結果の妥当性の検証等にむけた文献検討を行った。次に、管理監督者教育プログラム案作成の基礎資料とするために、これらの研究成果をふまえつつ、厚生労働省の認定基準を基盤とした質問紙を作成し、看護師を対象とした質問紙調査の実施、調査結果の集計および分析を行った。最終年度は、調査結果の集計・分析結果に基づき、看護師長等の管理監督者が「ラインによるケア」が実践できる能力を習得することを主な目的とした管理監督者教育プログラムを作成した。そして、質問紙調査を実施した医療施設に勤務する看護師長等33名を対象として教育プログラムを実施した。教育実施前の看護師長等による職場のメンタルヘルス対策の取り組み状況をみると、取り組んでいると回答した者の割合が約7割とほとんどの看護師長等は職場で何らかのストレス対策を実施していたが、その対象者の選別は看護師長等の主観的判断に基づいて行っている傾向にあった。そこで、教育プログラムにより全看護職のストレスの実態集計結果や看護職経験年数別の比較集計結果をもとにストレス対策の必要性やその具体的方法について教育を実施した結果、看護師長等は経験年数に応じたストレス対策を実施していく必要性を認識できるようになった。さらに、主観的判断ではなく根拠に基づいた対策の実施につなげることが示されたことから、一定の教育効果があることが示唆された。平成26年度は管理監督者教育プログラム案作成のための基礎資料を得ることを目的とした調査に使用する質問紙の作成、質問紙調査の実施および調査結果の集計・分析に取り組んだ。当初予定では、平成26年度中に管理監督者教育プログラム案作成までを目指していた。しかし、質問紙調査の実施および調査結果の集計・分析に時間を要し、教育プログラム案作成にまで至ることができなかった。

そのため、現在までの達成度は「やや遅れている」であると判断した。基礎看護学平成27年度は管理監督者教育プログラムを作成後、管理監督者に対し教育プログラムを実施する。そして、教育プログラムの教育効果の評価を行う。具体的には、平成26年度に実施した質問紙調査の集計・分析結果に基づき、看護師長等の管理監督者が「労働者の心の健康の保持増進のための指針」のストレス対策に位置づけられている「ラインによるケア」が実践できる能力を習得することを主な目的とした管理監督者教育プログラムを完成させ、平成26年度の質問紙調査に実施協力が得られた施設へ教育プログラムの実施協力を依頼する。そして、実施協力の承諾の得られた施設に勤務する看護師長等の管理監督者を対象として、教育プログラムを実施する。その後、教育プログラムを評価するための調査を行い、その結果の集計および分析を行ったうえで、管理監督者教育プログラムの教育効果の評価を行う予定である。また、平成27年度は研究の最終年度であることから、研究のまとめを行うとともに、研究成果の学会発表および論文投稿の準備をすすめる予定である。平成25年度は精神障害の業務起因性を主な争点とした判例の検討および精神障害の労災補償に関する文献検討に取り組んだ。当初予定では、平成25年度中に管理監督者教育プログラム案の作成のために必要な調査に使用する質問紙の完成までを目指していた。しかし、判例検討に時間を要し、さらに文献検討を追加で行ったことから、質問紙の完成にまで至ることができなかった。平成26年度は質問紙を作成後、質問紙調査の実施および調査結果の分析を行う。そして、平成27年度に実施予定の管理監督者教育のためのプログラム案の作成を行う。具体的には、質問紙を完成させた後、医療施設に質問紙調査の実施協力を依頼する。そして、承諾の得られた施設に勤務する看護師を対象として、質問紙調査を実施する。その後、調査結果の集計および分析を行い、管理監督者教育プログラム案作成のための基礎資料を作成する。そして、それらをもとに、看護師長等の管理監督者が「労働者の心の健康の保持増進のための指針」のストレス対策に位置づけられている「ラインによるケア」が実践できる能力を習得することを主な目的とした教育プログラム案の作成を行う予定である。
仮想開発者によるソフトウェア自動修正と進化推薦

本研究では,ソフトウェアの修正および外部環境の変化に伴なう進化にかかる開発コストを削減することを目的とし,OSSおよび開発対象のソフトウェアの開発履歴を基に,機械学習によってソフトウェアの自動修正および進化推薦する仮想開発者を継続的に進化させるためのフレームワークを構築することによって,ソフトウェアの開発コストの削減を目指す.本年度は仮想開発者のための修正・進化フレームワークに必要となる開発支援システム群の選定およびそれらの連携動作の確認,ライブラリの更新に伴なう修正手法の蓄積手法の検討,自動修正に必要となる機械学習モデルの構築や既存のソフトウェア自動修正手法に関する調査を中心に行った.既存のOSSライブラリのリリースバージョン間の公開APIの変化に関する調査では,削除される公開APIの数が少ないライブラリが多数であった.このことから,多くのソフトウェアではビルドファイル等で指定している外部ライブラリのバージョン番号を更新するだけで,新しいバージョンへの移行をすることが可能であることがわかった.OSSを対象に外部ライブラリを利用したソフトウェアにおいてライブラリの更新時にソースコードの修正が必要な場合,その修正をどの程度支援可能か調査したが,同じライブラリの公開APIに対する更新情報が少なく,支援可能な情報を既存のOSSから得ることはできないことがわかった.ソフトウェアの不具合検出からソフトウェアの自動修正までの一連のプロセスまでを自動化することはまだできていないが,ソフトウェア開発ツールのツール間連携で自動化可能であることは確認できている.ライブラリの進化に伴なうソフトウェアの修正については自動化可能な場合があることは判明している.ソースコードの修正が必要な場合については,現段階では支援に十分な情報が得られていないが対象を広げることやライブラリの@Deprecatedアノテーションの情報を利用することなどにより対応可能であると考えている.また,来年度実施予定であった,ソフトウェアの自動修正を機械学習によって実現する手法についても研究を進めており,概ね順調に進展している.ソフトウェアの不具合検出からソフトウェアの自動修正までの一連のプロセスを自動化する環境の構築を早急に進める.ソフトウェア自動修正については,既存の自動修正手法やツールを用いることで,一連のプロセスによりソフトウェアの保守作業がどの程度効率化可能か調査する.また,ソフトウェアの修正が正しく行われたことを確認するためにはテストプログラムが適切でなければならないため,テストプログラムの自動生成につての研究を進める.本研究では,ソフトウェアの修正および外部環境の変化に伴なう進化にかかる開発コストを削減することを目的とし,OSSおよび開発対象のソフトウェアの開発履歴を基に,機械学習によってソフトウェアの自動修正および進化推薦する仮想開発者を継続的に進化させるためのフレームワークを構築することによって,ソフトウェアの開発コストの削減を目指す.本年度は仮想開発者のための修正・進化フレームワークに必要となる開発支援システム群の選定およびそれらの連携動作の確認,ライブラリの更新に伴なう修正手法の蓄積手法の検討,自動修正に必要となる機械学習モデルの構築や既存のソフトウェア自動修正手法に関する調査を中心に行った.既存のOSSライブラリのリリースバージョン間の公開APIの変化に関する調査では,削除される公開APIの数が少ないライブラリが多数であった.このことから,多くのソフトウェアではビルドファイル等で指定している外部ライブラリのバージョン番号を更新するだけで,新しいバージョンへの移行をすることが可能であることがわかった.OSSを対象に外部ライブラリを利用したソフトウェアにおいてライブラリの更新時にソースコードの修正が必要な場合,その修正をどの程度支援可能か調査したが,同じライブラリの公開APIに対する更新情報が少なく,支援可能な情報を既存のOSSから得ることはできないことがわかった.ソフトウェアの不具合検出からソフトウェアの自動修正までの一連のプロセスまでを自動化することはまだできていないが,ソフトウェア開発ツールのツール間連携で自動化可能であることは確認できている.ライブラリの進化に伴なうソフトウェアの修正については自動化可能な場合があることは判明している.ソースコードの修正が必要な場合については,現段階では支援に十分な情報が得られていないが対象を広げることやライブラリの@Deprecatedアノテーションの情報を利用することなどにより対応可能であると考えている.また,来年度実施予定であった,ソフトウェアの自動修正を機械学習によって実現する手法についても研究を進めており,概ね順調に進展している.ソフトウェアの不具合検出からソフトウェアの自動修正までの一連のプロセスを自動化する環境の構築を早急に進める.ソフトウェア自動修正については,既存の自動修正手法やツールを用いることで,一連のプロセスによりソフトウェアの保守作業がどの程度効率化可能か調査する.また,ソフトウェアの修正が正しく行われたことを確認するためにはテストプログラムが適切でなければならないため,テストプログラムの自動生成につての研究を進める.本年度は仮想開発者のソフトウェア自動修正・進化フレームワークを構築することを中心に行う予定であったが,ソフトウェアの修正のための機械学習モデルの構築が困難であることがわかったため,ソースコードを扱った深層学習関連の調査を中心に行うこととした.そのため成果発表や環境構築のための計算機環境を整えるための費用を次年度に持ち越すこととした.
デオキシアザシュガー類の新規合成法の開発と生物活性評価

糖の環内酸素原子を窒素に置換した化合物であるアザ糖が植物界や微生物界に広く分布していることが明らかになってきている。最近,単糖のアノマー位が窒素に置換した1-アザ糖のイソファゴミンに強いβ-グリコシダーゼ阻害活性を有することが見出された。この強い阻害活性は糖のグリコシド結合切断の特徴であるカチオン性の遷移状態と構造が似ているためとされている。すなわち、アノマー部のカルボカチオン体に近似していると考えられている。今回、単糖のアノマー位が窒素に置換した1-アザ糖のイソファゴミン類の合成を行った。閉環メタセシス反応を利用して二段階高収率で合成できる5-ヒドロキシー3-ピペリデン体1に対して固定化リパーゼを用いる速度論的光学分割法で1の両エナンチオマーを光学純度よく高収率で得た。最近、一方のエナンチオマーだけを得る方法として、デラセミ化法が注目されている。我々は1の炭酸エステル体の不斉配位子存在下パラジウム触媒を用いるデラセミ化で一方のエナンチオマーだけを高収率で得ることに成功した。このようにして得たキラル素子1からエポキシ体を経て立体選択的に目的のイソファゴミンの合成に成功した。次に我々は、イソファゴミンの全ての立体異性体(八種)の合成を企画し、そのためのキラル素子として5-ヒドロキシメチルピペリデン体2を設定した。1のヒドロキシル基スズメチレン基に変換した化合物の[2,3]Still-Wittig転位で2を得た。2のオレフィン部に対する酸化反応でイソファゴミンを含む四種の異性体の合成を行うことができた。さらに、それらのエナンチオマーの合成にも成功したので、グリコシダーゼ阻害作用を行い、光学異性体間の生物活性評価を行った、その結果、先の1-デオキシ糖と異なりβ-グリコシダーゼ阻害活性を有することが見出された。また、L糖においても弱いながら活性が見られた。我々は、Garner aldehydeを出発原料として用い、1,2-ジデオキシおよび1-デオキシアザシュガー類のキラル合成素子として期待される三種のピペリデン誘導体を閉環メタセシス(RCM)反応によって創製した。次に、キラル素子の2-シロキシメチルピペリデン体からファゴミンおよびその全ての立体異性体(三種)を立体選択的に合成した。また、キラル素子のアンチ置換ピペリデン体から1-デオキシノジリマイシン類(全立体異性体四種)、キラル素子のシン置換ピペリデン体から1-デオキシガラクトノジリマイシン類(立体異性体三種)の合成に成功した。さらに、それらのグリコシダーゼ阻害作用について検討し、光学異性体間の生物活性を評価した。今回、β-グリコシダーゼに対して強い阻害活性を有する化合物で糖のアノメリックの位置が窒素に置換した1-アザ糖のイソファゴミンおよびその類縁体の効率的な合成法の開発を検討した。5-ヒドロキシ-3-ピペリデンを鍵中間体と想定し、エポキシ化後、ビニル銅試薬による開環反応でイソファゴミンおよびその類縁体の合成に成功した。さらに鍵中間体のスズ誘導体の[2,3]Wittig転位でホモアリルアルコール体に変換後、イソファゴミンの立体異性体に導いた。また、同じく鍵中間体を出発物質としてフジバカマより単離されたグリコシダーゼ阻害活性を有する3,4,5-トリヒドロキシピペリジン類の簡易合成にも成功した。
カオス時系列解析を用いた脈診波形の解析に関する研究

平成17年度に構築した脈波計測システムについて,大連市中医医院(中国遼寧省大連市中山区解放路321号)の中医師ら(張有民副院長はじめ5名)と意見交換を行った結果から,本研究の目標達成にはロボットハンド型の脈診センサを開発することが必要不可欠であると判断した.主な理由は,センサとして用いる第2指(人差し指),第3指(中指),第4指(薬指)の角度,両手首の動脈血管壁を押さえる力の強さを微妙に変化させることができなければ,長期間にわたって研究されてきた脈診法の知見を最大限に利用することができないためである.また,老若男女のあらゆる形状,サイズの手首に対しても適用可能でなければならないことも重要である.そこで平成18年度は,平成17年度に製作した脈診計からロボットハンド型脈診計への軌道修正,臨床データの採取および解析法の開発を目標とした.センサ部のロボットハンドは構造系,計測制御系に分けて研究を進め,指部をワイヤ駆動方式で制御することに定めた上で構造系の設計,試作を行った.構造系は,外部(人体への接触部)と内部とでは設計思想が全く異なり,外部は曲面のみを有する形状として設計し2次元CAD/CAMシステムを用いて部品加工を行った.内部については,関節におけるモーメントの大きさが十分確保できるようなワイヤの経路設計を行った.構造系の製作に約10ヶ月を要したため,研究期間内にロボットハンド型脈診計の完成が達成されず,ロボットハンド型脈診計に対する中医師らとの再検討,臨床データの採取についても達成されなかった.今後は,臨床データ採取に向けたロボットハンド型脈診計の量産も考慮しながら,継続的に研究を進めていく予定である.脈診法は中医で用いられている診断法の一つで,両手首等の動脈血管壁に指先を押し当てて脈波を感じとり,過去の経験に基づいて身体の状態を非侵襲的に診断する手法である.特に,手首の動脈に対する脈診法は,センサとして第2指(人差し指),第3指(中指),第4指(薬指)の指先が用いられるが,血管の押さえ方が数十通り存在する非常に複雑な手法であるため,優秀な脈診専門医は激減の一途をたどっている.脈診法のメカニズムは機械構造の故障診断法に類似しており,2年間にわたる本研究の最終目的は手首で行われる脈診法の工学的再現に置かれている.平成17年度は,遼寧省中医研究院(中国遼寧省瀋陽市)の中医研究者から適切な助言を得ながら脈診センサを開発すること,また臨床データの取得という観点で大連中医病院(中国遼寧省大連市)の中医師と意見交換を行うことを主な目標とした.まず,過去に試作した指1本分の脈診センサについて,研究に耐えられる構造への改良および増幅回路の見直しを行い,センサとしては小型のコンデンサマイクを利用することとした.また,脈波データをコンピュータ計測するための計測ソフトウェアを開発し,新規導入したFFTアナライザやファンクションジェネレータ等を用いながらシステム全体の改良を重ね,平成18年2月にようやく指1本分の研究用脈波計測システムの構築が完了した.初年度研究期間の都合上,構築した指1本分の研究用脈波計測システムについて,大連中医病院にて同病院の中医師ら(張有民副院長はじめ5名)と臨床データ取得の観点で意見交換を行った.改良点について,また指3本分のセンサを試作する際の留意点について各々の専門的立場で検討した結果,年齢や性別に対する汎用性を確保することが重要であるとの結論に至り,平成18年度は指3本分のセンサを埋め込んだロボットハンド型脈診センサの開発を目標とすることとした.平成17年度に構築した脈波計測システムについて,大連市中医医院(中国遼寧省大連市中山区解放路321号)の中医師ら(張有民副院長はじめ5名)と意見交換を行った結果から,本研究の目標達成にはロボットハンド型の脈診センサを開発することが必要不可欠であると判断した.主な理由は,センサとして用いる第2指(人差し指),第3指(中指),第4指(薬指)の角度,両手首の動脈血管壁を押さえる力の強さを微妙に変化させることができなければ,長期間にわたって研究されてきた脈診法の知見を最大限に利用することができないためである.また,老若男女のあらゆる形状,サイズの手首に対しても適用可能でなければならないことも重要である.そこで平成18年度は,平成17年度に製作した脈診計からロボットハンド型脈診計への軌道修正,臨床データの採取および解析法の開発を目標とした.センサ部のロボットハンドは構造系,計測制御系に分けて研究を進め,指部をワイヤ駆動方式で制御することに定めた上で構造系の設計,試作を行った.構造系は,外部(人体への接触部)と内部とでは設計思想が全く異なり,外部は曲面のみを有する形状として設計し2次元CAD/CAMシステムを用いて部品加工を行った.内部については,関節におけるモーメントの大きさが十分確保できるようなワイヤの経路設計を行った.構造系の製作に約10ヶ月を要したため,研究期間内にロボットハンド型脈診計の完成が達成されず,ロボットハンド型脈診計に対する中医師らとの再検討,臨床データの採取についても達成されなかった.今後は,臨床データ採取に向けたロボットハンド型脈診計の量産も考慮しながら,継続的に研究を進めていく予定である.
パフォーマンス評価を用いた薬学教育の学修成果評価モデルの構築

薬学教育においては、卒業時の学修成果として、ディプロマポリシー(DP)と薬学教育モデルコアカリキュラムで求める10の資質・能力の修得が求められている。しかし、学生の示すパフォーマンスから、これらの資質・能力が修得できているかを直接的に評価する方法(直接評価法)は確立していない。そこで、本研究では、DPと10の資質で求める資質・能力を適切に評価するためにパフォーマンス課題を作成し、直接評価法を開発することを目的としている。DP及び10の資質に基づく学修成果を直接評価するために、評価の対象となるパフォーマンスを薬剤師としてのベースパフォーマンス、ジェネリックパフォーマンス、プロフェッショナルパフォーマンスに分類した。今年度は特に、プロフェッショナルパフォーマンスの直接評価のためのパフォーマンス課題として、薬物療法判断の訓練シミュレーションプログラムePDEを利用したパフォーマンス課題の開発を行った。課題に用いるシナリオについて、現役薬剤師によりその医学的質を検証した。作成したパフォーマンス課題を実施し、既実施の各種試験との相関や学習スタイル調査との関連を確認したところ、目的とする薬物療法判断能力のパフォーマンスを適切に評価できることがわかった。また、ベースパフォーマンスの直接評価法として、「実習」科目に着目し、2分野についてパフォーマンス課題としての実習試験を実施した。ジェネリックパフォーマンスについては、本学のポートフォリオのボランティアや社会活動の記録(キャリアポートフォリオ)を用いたパフォーマンス評価法の開発に着手した。当初計画した通り、研究は概ね順調に進んでいる。当初の計画では、今年度に、ベースパフォーマンス、ジェネリックパフォーマンス、プロフェッショナルパフォーマンスのパフォーマンス課題の作成を計画していたが、概ね計画通りに作成することができた。特にプロフェッショナルパフォーマンスのパフォーマンス課題として、薬物療法判断の訓練シミュレーションプログラムePDEを利用したパフォーマンス課題の開発を行い、現役薬剤師により、その医学的質を検証することができた。また、作成したパフォーマンス課題を実施し、既実施の各種試験との相関や学習スタイル調査との関連を確認することができたことは、当初の計画以上に進展した。さらに、同様に6症例の課題作成に着手することができた。一方、ヒト型シミュレーター(本助成で購入:シムマン3G)を利用したパフォーマンス課題については、課題案の作成ができた。今年度、医学的・薬学的検証を行う必要がある。また、他のパフォーマンス課題についても、パフォーマンス課題の作成及び一部実施ができた。以上、当初の計画より一部進展しているが、一部わずかに遅れている部分もあり、概ね順調に進展していると評価した。今年度の研究計画としては、昨年度開発したePDEを用いた直接評価法の社会的検証軸の作成を中心に行う予定である。本来の学修成果は、卒業後の社会の中でそのパフォーマンスがいかに発揮されているかが重要である。そこで地域でのリーダ的役割を担っている薬剤師によるプロジェクトチームを形成し、開発したパフォーマンス課題と学修成果ルーブリックによる自己評価を実施し、その結果を基に、理想的なパフォーマンスレベルの基準とする。これを新たな社会的検証軸とし、昨年度開発したパフォーマンス課題の妥当性を検討する。また、開発に着手した他のパフォーマンス課題を順次作成し、一部学生に課し、妥当性を検証する予定である。さらに、各パフォーマンス課題の結果と、5年次に行う社会参加である実務実習でのパフォーマンス評価との関連についても検討する。これらの方策を用いて、研究計画を推進する。

今年度の研究計画としては、昨年度開発したePDEを用いた直接評価法の社会的検証軸の作成を中心に行う予定である。本来の学修成果は、卒業後の社会の中でそのパフォーマンスがいかに発揮されているかが重要である。そこで地域でのリーダ的役割を担っている薬剤師によるプロジェクトチームを形成し、開発したパフォーマンス課題と学修成果ルーブリックによる自己評価を実施し、その結果を基に、理想的なパフォーマンスレベルの基準とする。これを新たな社会的検証軸とし、昨年度開発したパフォーマンス課題の妥当性を検討する。また、開発に着手した他のパフォーマンス課題を順次作成し、一部学生に課し、妥当性を検証する予定である。さらに、各パフォーマンス課題の結果と、5年次に行う社会参加である実務実習でのパフォーマンス評価との関連についても検討する。これらの方策を用いて、研究計画を推進する。
精子幹細胞の多分化能制御に関わる遺伝子デコードプログラムの解明

細胞の系譜や運命を決定するメカニズムとして転写因子やその発現を調節するepigenetic modificationの役割が示唆されてきた。生殖細胞は通常配偶子形成のために特殊化された細胞であるが、稀に変化して奇形腫のような多能性を持つ細胞へと変化することが知られている。その変化を司る転写メカニズムは明らかでない。研究代表者は新生児精巣から精子幹細胞を試験管内で長期に増殖する培養系(Germline stem;GS細胞培養系)を確立し、その樹立過程でEmbryonic stem(ES)細胞と同様な奇形腫形成能をもつ細胞(mGS細胞)が出現することを見いだした。18年度の研究でこのmGS細胞がGS細胞が変化してできたものであることをクローナルな解析にて明らかにした。19年度の研究ではこの二つの細胞の特に転写因子など遺伝子発現パターンの差やepigeneticな差異を解析し、その変化の誘因を探求することを目的に実験を行った。具体的には以下のことを明らかにした。1)western blottingおよび免疫組織染色によりGS細胞とmGS細胞のhistone modificationpatternを解析し、一部のヒストンについて修飾に差があることが分かった。2)マイクロアレイ法などで遺伝子発現のパターンを比較し、GS細胞では多能性制御に関わると考えられている遺伝子群(Oct-3/4,Klf-4,Sox2,Mycなど)が低レベルながら既に発現しており、ES細胞と比較的近い遺伝子発現を持っていること、さらにmGS細胞に変化するとこれらの遺伝子の発現レベルが亢進し、ES細胞と極めて似た遺伝子発現をするようになることが分かった。3)生殖細胞の多分化能を司ると考えられているOct-3/4の発現調節領域をCOBRA(Combined bisulfite restriction analysis)により解析したところ、GS細胞からmGS細胞に転換する際、発現調節機構に変化が生じることが分かった。研究代表者らは新生児精巣から精子幹細胞を試験管内で長期に増幅する培養系(Germline Stem, GS細胞培養系)を確立し、その樹立過程でEmbryonic stem (ES)細胞と同様な奇形腫形成能と多分化能をもつ細胞が出現することを見いだした。このmultipotent Germline Stem (mGS)細胞はES細胞と同じ遺伝子発現をする一方で、GS細胞ともES細胞とも異なるゲノムインプリントのパターンをもつ。分化決定されたはずの生殖細胞がどのようにして多能性細胞へと変化するのかを解析するのが、本研究の目的である。本年度の研究では以下の成果を得た。1)このmGS細胞が精子幹細胞を起源とすることを示すクローナルな解析による証拠を得た。現在精子幹細胞からmGS細胞への変化に伴い、どのようなepigeneticな変化が起きたのかを解析中である。2)mGS細胞を用いて相同組み替えによる遺伝子ノックアウトマウスの作成に成功し、ES細胞と同等の実用性を持つことをしめした。3)精子幹細胞の自己複製シグナルがGDNFからAktを介する経路で伝達されていることを示した。しかしこの経路のみの活性化ではmGS細胞への変化は生じなかった。4)Oct-4,Nanogの発現調節解析とその発現レベルの操作によりmGS細胞の誘導を試みたが、これらの遺伝子単独の作用では観察できなかった。他の遺伝子や複数の遺伝子の共発現の作用も検討する必要があると考えられる。
固体表面における超励起分子のダイナミクス

有機金属化合物の超励起状態(親分子のイオン化エネルギーより高いエネルギー状態)は極めて反応性に富み、基礎・応用の両面から重要であるにも拘らず、短寿命であることと、分解過程が複雑であめため、その研究は殆ど行なわれていない。本研究では新しく開発したパーフェクトロンを用い、次の二つの観点から超励起状態に関する光分解ダイナミクスを実験的に調べ新しい知見を得た。(1)分解経路の分類:可視/紫外領域のレーザーの周波数を帰引し、MRn型(n=42)の有機金属化合物の励起状態からの分解過程を詳しく調べた。親分子イオンができてから分解が進むA過程、分解してから中心金属イオンを生ずるB過程、および超励起状態に一気に励起されてからフラグメントイオンに分裂するC過程の三つがあるが、これまでC過程によって生成されたと思われてきた各種ラジカルイオンが生成する波長域でも、実はB過程で生じた中心金属イオンM^+との準共鳴電荷交換反応で生じたものであることが明らかになった。これは各フラグメントイオンの質量分析、エネルギー分析、角度分布測定、および光電子分光等を総合的に行ってはじめて知ることができる。(2)分裂モードの分類:最も対称性の高いMR_4型有機金属化合物はTd-対称であるが、光を吸って励起状態あるいは親イオン状態になるとC_3v対称に変わり、その際エネルギーを放出する。開放されたエネルギーが超励起状態にどう寄与するかという新しい問題を提起した。最も対称性の低いMR_2型では分解のモードも明確に決められる。直線偏光レーザーの偏光面を回転させながらフラグメントイオンの生成角度依存性を調べる異方性因子βの測定により、2体分解する場合と3体分解する場合の実験条件を掌握した。βの測定からは励起状態の対称性や寿命がわかるので、MR_2型励起状態に関してはかなり詳細な知見が得られ、固体表面における超励起分子の特異性を調べる足がかりを得た。