hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
零知識証明を用いた分散認証システムの研究開発

ネットワークを利用して様々なサービスを行うためには,個人の特定を行いながらも,それぞれの個人ユーザーが属するグループ単位での承認も行えるような分散認証システムが,必要である,この承認は,認証によって,利用者を識別し,ネットワークリソースの利用権を与えることである.本研究では,零知識証明を用いて上記の承認を行える分散認証法について検討を行った.まず,公開鍵暗号によるシステムと零知識証明によるシステムの提案を行った.そして,零知識証明及び公開鍵暗号のそれぞれに基づいたシステムの設計を行った,更に,これら2つによるシステムについて,セキュリティレベル,時間計算量,空間計算量,通信量の観点から比較検討を行った.実験結果から,零知識証明によるシステムは,公開鍵によるものと比較して,計算時間による影響が大きいため,通信のビットレートが小さい場合には有利であると言えないが,通信のビットレートが大きい場合には通信時間の影響が小さくなるため有利であるという知見が得られた.今後,計算時間については,コンピュータの性能向上に伴い鍵長が増大するため,推奨される鍵長を用いて暗号化を行う時間は将来においてもそれ程変化しないと予想されるのに対して,通信時間については,ネットワークの高速化に伴い,将来,小さくなることが見込まれるため,零知識証明によるシステムが優位にあるという結論を得た.ネットワークを利用して様々なサービスを行うためには,個人の特定を行いながらも,それぞれの個人ユーザーが属するグループ単位での承認も行えるような分散認証システムが,必要である,この承認は,認証によって,利用者を識別し,ネットワークリソースの利用権を与えることである.本研究では,零知識証明を用いて上記の承認を行える分散認証法について検討を行った.まず,公開鍵暗号によるシステムと零知識証明によるシステムの提案を行った.そして,零知識証明及び公開鍵暗号のそれぞれに基づいたシステムの設計を行った,更に,これら2つによるシステムについて,セキュリティレベル,時間計算量,空間計算量,通信量の観点から比較検討を行った.実験結果から,零知識証明によるシステムは,公開鍵によるものと比較して,計算時間による影響が大きいため,通信のビットレートが小さい場合には有利であると言えないが,通信のビットレートが大きい場合には通信時間の影響が小さくなるため有利であるという知見が得られた.今後,計算時間については,コンピュータの性能向上に伴い鍵長が増大するため,推奨される鍵長を用いて暗号化を行う時間は将来においてもそれ程変化しないと予想されるのに対して,通信時間については,ネットワークの高速化に伴い,将来,小さくなることが見込まれるため,零知識証明によるシステムが優位にあるという結論を得た.大規模ネットワークや他組織ネットワークを自由に利用可能な環境をユーザに提供するには,自組織,他組織を問わず,ネットワークのどの位置でも常に,ユーザ各自に固有の単一IDおよびPasswordによりユーザ認証を可能とする,効率的かつ頑強なユーザ認証技術を実現することが必須である.そこで本研究では,零知識証明(ZKIP)技術の応用により,従来型の集中管理された認証サーバを用いない,新しい分散型局所認証システムを実現する.具体的には,分散認証局による独立ユーザ登録が行えること、分散認証サーバによる非同期ユーザ認証が行えること、認証局情報交換によるユーザアクセスコントロール、機能を実現する.3ヵ年計画の本研究では、(1)局所分散認証システムの設計および理論解析,(2)コンピュータシミュレーション,(3)実装,(4)実際のネットワークを使っての特性評価,(5)分散認証局情報通知によるユーザアクセスコントロール方式の設計,(6)ユーザアクセスコントロールの実装および実ネットワークを用いた特性評価,の6段階があり、その中で、本年度は,(1)と(2)について行った。まず理論解析を行い,安全性・効率等の問題点についての検討を行った.具体的には,(1)分散認証局におけるユーザ登録(IDおよびPassword生成)アルゴリズムとその暗号強度の関係の理論解析(2)分散認証サーバにおけるユーザ認証C&R回数と安全性の関係の理論的導出(3)本提案方式が従来方式に対して優位となる,適用領域の理論的導出を行い,安全性・効率性・柔軟性・頑強性・スケーラビリティを有する局所分散認証システムの設計を行った.誰でも,どこでも,ネットワークに接続できるユビキタス社会へ向けた広域ネットワークの整備が進められる中で,大規模ネットワークや他組織ネットワークを自由に利用可能な環境をユーザに提供するには,自組織,他組織を問わず,ネットワークのどの位置でも常に,ユーザ各自に固有の単一IDおよびPasswordによりユーザ認証を可能とする,効率的かつ頑強なユーザ認証技術を実現することが必須である.そこで本研究では,零知識証明(ZKIP)技術の応用により,従来型の集中管理された認証サーバを用いない,新しい分散型局所認証システムを実現する.具体的には,分散認証局による独立ユーザ登録が行えること、分散認証サーバによる非同期ユーザ認証が行えること、認証局情報交換によるユーザアクセスコントロール、機能を実現する.本研究における3ヵ年6段階の研究計画の中で,本年度には,実装(第3段階),実際のネットワークを使っての特性評価(第4段階)について行った.零知識証明を用いた認証方式では,クライアントからIDのみ通知を受け,認証サーバはそのIDおよびそのIDを生成した認証局情報より生成されるChallengeを送信する,クライアントは,自分のPassword(秘密鍵)を用いてResponseを生成し,これをサーバに送り返す(Challenge and Response, C&R).これを何度か繰り返すことにより,クライアントの認証を実現する.

従って,認証に必要な時間は,C&Rの回数×(Client, Serverそれぞれのencode, decode処理遅延+往復伝送遅延(RTT))となる.ただし,本方式では分散認証サーバはクライアントが直結する各アクセスポイントに存在すると考えられるため,RTTは従来の方式に比べてかなり小さいと考えることができる.前年度行った,システム解析及び理論解析,そして,計算機シミュレーションの結果を踏まえて,本年度では,PCにUNIXと搭載した実証システムの構築とその評価を行った.具体的には,(1)イーサーネットで接続されたPCからなる小規模な独立ネットワークを相互接続した実験ネットワークの構築(2)上記実験ネットワーク上で,提案分散システムのプロトコルを利用した通信実験(3)上記実験ネットワーク上で,実装システムを利用した認証実験とその結果評価(4)本学ネットワーク上での実験について行い,提案する局所分散認証システムの実装面から,安全性・効率性・柔軟性・頑強性・スケーラビリティに関する研究を進めた.誰でも,どこでも,ネットワークに接続できるユビキタス社会へ向けた広域ネットワークの整備が進められる中で,ユーザに,自由にネットワークを利用可能な環境を提供することは,重要である.大規模ネットワークや他組織からでも,自由にネットワークが利用な環境を提供するためには,組織にとらわれずに,ネットワークのどの位置からでも常に,ユーザ各自に固有の単一IDおよびPasswordによりユーザ認証を可能とする,ユーザ認証技術を実現することが必須である.そこで本研究では,零知識証明(ZKIP)技術の応用により,従来型の集中管理された認証サーバを用いない,新しい分散型局所認証システムを実現する.具体的には,分散認証局による独立ユーザ登録が行えること,分散認証サーバによる非同期ユーザ認証が行えること,認証局情報交換によるユーザアクセスコントロール機能を実現し,そのプロトタイプを通じて提案システムの動作検証についての研究を行う.昨年度までに行った,局所分散認証システムの設計および理論解析,コンピュータシミュレーション,基本実装及その評価をふまえて,今年度,本研究では,1)ユーザアクセスコントロール方式の設計,2)システムの実装及び実ネットワークを用いた実験について研究を行った.本研究で実現する分散認証システムでは,事前に分散認証局の情報の存在しない認証サーバにおいて,ユーザの認証を行うことができない.そのため,ユーザアクセスコントロールを実現するために,本研究では,分散認証局の固有情報生成方式およびその固有情報更新方式にっいて,検討した.そして,システムの検討とその設計を行い,トラヒック量の解析及びユーザアクセスコントロール機能を有する分散認証システムの実現のための検討を行った.そして,設計システム,アルゴリズム,パラメータなどを用いて,UNIX(FreeBSD)をPCへ搭載し,それに手を加えていくことで実装を行った.
siRNAによる遺伝子ノックダウン法を利用したメチル水銀感受性決定遺伝子の検索

メチル水銀毒性の発現機構は不明のままであり,解明のための糸口さえほとんど得られていない。近年、siRNAを用いた遺伝子ノックダウン法が飛躍的な発展を遂げているが、最近になって約30,000といわれているヒト遺伝子の中で機能の分かっている約8,500の遺伝子を一つずつノックダウンするという画期的な応用例が報告された。そこで本研究では、メチル水銀毒性の分子メカニズム解明を目指し、この最新の報告で用いられたsiRNAライブラリーを利用して、欠損することによってメチル水銀感受性に影響を与えるヒト遺伝子群の同定を試みた。まず、様々な条件下での検討により、至適検索条件を確立した。その方法用いて、ノックダウンによってヒト胎児腎由来培養細胞(HEK293細胞)のメチル水銀感受性に影響を与える遺伝子群を検索した結果、ornithine aminotransferase、chemokine ligand 2、transglutaminase4、glutamate receptor metabotropic6、regulator of G protein signaling1、TBP-associated factor RNA polymerase II、enolase 2およびphosphoenolpyruvate carboxykinase 1の8種の遺伝子が同定された。この中でenolase 2およびphosphoenolpyruvate carboxykinase 1は共にピルビン酸合成に関わる酵素であることから、ピルビン酸濃度の変動がメチル水銀毒性に影響を与える可能性が考えられた。そこで、ピルビン酸の培地中への添加がメチル水銀毒性に与える影響をヒト神経芽腫細胞を用いて検討したところ、ピルビン酸がメチル水銀毒性を顕著に増強させることが初めて明らかとなった。
超音波を用いたオリゴ導入法の開発

ラットの大静脈を摘出し、体外にてその静脈に対して超音波とマイクロバブルと圧の3つの刺激を併用した、オリゴ導入法を検討した。ラットの静脈モデルを用いてFITCオリゴの導入条件を検討した。100mmHgと25%のマクロバブルに超音波周波数1MHzの条件で照射することにより、効率よくオリゴが静脈に導入できうることを見出した。ウサギの静脈グラフトモデルに対して、炎症の中心的役割をになっている転写因子NFkbを抑制するNFkbデコイを用いて静脈の炎症を抑制し、生着後の平滑筋細胞の増殖を抑制し再狭窄を予防を検討した。我々はすでにHVJ法を用いてNFkbデコイを静脈血管に導入することによって、移植後の狭窄を抑制できうることを報告しており、今回は物理的刺激による核酸導入で同様の効果が得られを比較した。ウサギの静脈に対して超音波と圧とマイクロバブルを併用することによって、静脈に核酸導入することにより非ウイルスの安全な核酸治療が行えると考えている。一方、脊髄損傷は臨床の場で難治性疾患として認知されている疾患である。リハビリテーションによってある程度の回復はみこめるものの、いまだ充分に治療することは未だ困難であり大きな社会問題となっている。そこで我々はこの疾患を遺伝子治療にて改善させうることを目的として、精髄への遺伝子導入法を検討した。ラットの脊髄損傷モデルに対して髄腔より超音波とマイクロバブルを併用することにより安全に核酸導入が可能であることを証明した。下肢閉塞性動脈硬化症や虚血性心疾患を中心に静脈グラフトは今でも相当の頻度で使用されているが、移植後に平滑筋細胞の増殖などより静脈グラフト閉塞に陥ることがある。このような狭窄が移植後比較的急性期におこることもある。これを防ぐための核酸治療を考えている。まず我々が以前より注目している炎症の中心的役割を演じている転写因子NF-kbを抑制することにより静脈治療ができるか検討した。HVJ-リポソームを用いてNF-kbのおとりであるデコイをウサギの静脈血管に導入し、動脈とつなぎ合わせて狭窄の抑制が可能か実験したところ、NF-kbデコイ導入群で有意に平滑筋細胞の増殖を抑制し、接着因子ICAM-1の出現も抑制していた。このことからNF-kbデコイの静脈導入は効果的であることが判明した。次に、超音波で静脈にFITCでラベルしたオリゴが導入できるか検討したところ、超音波と適量のマイクロバブルを同時に刺激することで静脈にオリゴが導入できることが確認できた。ただ今、マイクロバブルの種類を変えてどのマイクロバブルがより効果的であるか、検討している段階である。最終的には、最も効果的なマイクロバブルと超音波を最適の条件で併用することによってNF-kbデコイを静脈に導入して、グラフの狭窄出現を予防したいと考えている。HVJ-リポソーム法自体は安全性が高いと考えられているが、未だ臨床応用したときの安全性は充分とはいえないので、より安全な超音波とマイクロバブルの併用刺激にてオリゴを導入し、各種病態への治療法を開発していきたいと考えている。
日本中世の裁判手続における事実認定と手続的判断に関する法制史的研究

(1)日本中世の裁判手続過程において、裁判所が判決を導く過程において行った「事実認定」「手続的判断(手続的裁量)」の実態は未解明である。(2)本研究は所務沙汰(民事訴訟)を主な対象とし、訴訟当事者の様々な主張やそれらの根拠とされた証拠(文書)に関して、裁判所は「いずれの事柄」を「いかなる意味」において事実認定しこれを判決の基礎とする中で、最終的にはいかなる「手続的判断」を行うことにより判決を導くに至ったのかを解明する。(3)具体的には、もっぱら武家の裁判所(鎌倉幕府・建武政権・室町幕府)が発給した判決文書を検討の主な対象とし、訴訟当事者が応酬する中で裁判所に提出した訴陳状等をも広く参照する。
動脈硬化・血栓形成に関与する環境要因・遺伝要因の疫学及び分子生物学的研究

脳梗塞、虚血性心疾患の発生リスクファクターとされる血清総コレステロール、血漿フィブリノーゲンについて、農村、都市近郊の住民、都市の企業従業員、米国ミネソタ在住の白人を対象とする疫学研究(断面調査及び追跡調査)を行い、両者に影響を及ぼす環境要因、遺伝要因の抽出並びに循環器疾患発生との関連を検出し、次の結果を得た。1.血漿フィブリノーゲン値と正の相関を認めたのは年齢、喫煙習慣、女性、負の相関を認めたのは魚介類摂取であった。2.血漿フィブリノーゲンβ鎖のDNAの多型について、米国白人は日本人と比べ、B2 allele、H2 allele、Hd2 alleleの頻度が高い。そして、これらを有する遺伝子型は、有しない遺伝子型に比べ、血漿フィブリノーゲン値は高値を示すことが日本双方で認められた。日本人が米国白人に比べフィブリノーゲン値が低いのは遺伝子要因と、魚介類摂取が多いという環境要因の両方に由来する。3.Apo B遺伝子のEco R1 DNA型のR2対立遺伝子の存在は血清総コントロール値を低下させることが判別したが、日本人では米国白人に比し、R2対立遺伝子を持たない人の割合が高い。遺伝的要因を考慮する時、今後、食生活の欧米化に伴い、日本人の血清総コレステロール値の上昇を警戒する必要がある。4.大都市住民の心筋梗塞患者についての症例・対象研究では、心筋梗塞の症例では対照に比し、血清総コレステロール値、高血圧者の割合、喫煙率という3大リスクファクターが高いのみではなく、血漿フィブリノーゲン値の高いこと、HDL-コレステロール値の低いことが認められた。5.農村及び都市住民の追跡調査より、血漿フィブリノーゲン値が高いほど脳梗塞の発生率は高く、虚値性心疾患も同様の傾向であった。又、血清総コレステロール値が高いほど虚血性心疾患の発生率は高かったが、脳梗塞ではこのことは認められなかった。しかし、大都市勤務者では血清総コレステロール値と脳梗塞、虚血性心疾患の何れにも正の相関が認められた。1.血漿フィブリノーゲン値の測定を、従来から循環器疾患の疫学研究を継続実施している3農村住民(秋田、高知、茨城)、大阪近郊住民、大阪勤務者の4069才の男子5242人、女子5411人について行い、すでに明らかにされた循環器疾患の他の危険因子や、環境要因との関連を検討した。その結果、血漿フィブリノーゲン値と正の相関の認められたのは、年金、喫煙習慣と量、血清総コレステロール、血圧であり、負の相関が認められたのは、血清HDL-コレステロール、飲酒習慣と量、魚介類摂取であった。魚介類摂取との負の相関・喫煙との正の相関は他の要因の影響を調整した多変量解析においても有意であった。2.ミネソタ大学との共同研究により、日本人(秋田住民)、米国人(ミネソタ白人)の間で、血漿フィブリノーゲンβ鎖DNAの多型について、男女各75人づつを調査したところ、米国人は日本人に比べ、B2 allele、H2 allele、Hd 2 alleleの頻度が何れも有意に高いことが分かった。また、米国人では、B2 allele、H2 allele、Hd 2 alleleを有する遺伝子型は有しない遺伝子型に比べて、血漿フィブリノーゲンの平均値が有意に高値を示し、日本人でも同様の傾向を示すことが認められた。3.冠動脈造影により確定された大都市住民の急性心筋梗塞患者169人(男子135人、女子34人)と性、年齢をマッチさせた健常対照者(大都市住民の循環器検診受診者より抽出)の間で症例・対照研究を行った。

その結果、心筋梗塞の症例では対照に比し、血漿フィブリノーゲン値、血清総コレステロール値、高血圧者の割合、喫煙率が高く、血清HDLコレステロール値が低かった。1)ミネソタ大学との共同研究により、米国白人150人、日本人150人についての比較を行ったところ、血清総コレステロール、LDL-コレステロール、中性脂肪、BMIは米国白人が、HDL-コレステロールは日本人が高値を示した。本研究では遺伝要因として、検出されたDNA多型はApoB遺伝子のEcoRIDNA多型のR2対立遺伝子であり、この遺伝子の存在は血清総コレステロール値を18mg/dl低くする方向に働くことが判明した。しかし、日本人ではR2対立遺伝子を持たない人の割合が米国白人よりも高く、日米間の血清総コレステロール値の差は、環境要因、とくに飽和脂肪酸、コレステロールの摂取量の差に起因すると考えられる。2)農村及び都市近郊との集団の4069才男女12,338人についての平均して年間の追跡調査より血清総コレステロール値と脳梗塞、虚血性心疾患発生の関連を検討したところ、虚血性心疾患との間には正の相関が認められたが、脳梗塞では有意の関連は認められなっかた。また、4059才の男子8,475人を平均9年間追跡した都市事業所勤務者の成績では、脳梗塞、虚血性心疾患のいずれも正の関連を示した。3)農村、都市の4集団の4079才男女10,230人を平均2.5年間追跡して血漿フィブリノーゲン値と脳卒中、虚血性心疾患発生との関連を検討したところ、血漿フィブルノーゲンが高いほど脳梗塞の発生率は高率であった。出血性脳卒中、虚血性心疾患も同様の傾向であった。血漿フィブリノーゲン値14mg/dlの上昇が脳梗塞のリスクを2.6%、虚血性心疾患のリスクを1.6%上昇させることになる。
体外受精胚移植法よりみた一過性高プロラクチン血症の妊娠成立に及ぼす影響

体外受精胚移植(IVF-ET)の過排卵周期を中心として、一過性高プロラクチン(PRL)血症の排卵、卵成熟、受精分割、更には妊娠成立に及ぼす影響に関して検討を加えた。1.ヒトIVFにおける過排卵周期の血清PRLは、排卵期に急激に増加し、更に黄体期においても高値を持続した。卵胞液PRL濃度は、その値には大きな差異が存在しており、血清PRL濃度との間に相関は認められなかった。PRL濃度とIVF成績を比較検討した結果、血清及び卵胞液の高PRL状態は卵の成熟、受精分割を直接障害せず、また妊娠成立にも影響を与えないことが明らかとなった。しかし一過性高PRL血症により、黄体機能不全が起る可能性は否定できなかった。3.家兎卵巣潅流法を用い、PRLの卵成熟と卵胞壁破裂機序に及ぼす影響について検討した。その結果、PRLは卵核の成熟に抑制的にも刺激的にも作用しなかったが、in vitroで惹起される排卵を抑制したことから、PRLの卵巣特に卵胞への直接作用が示唆された。以上一過性高PRL血症の妊娠成立に及ぼす影響に関し検討を加えた。本研究は主に過排卵周期という極めて限定された条件下であったことなどを考慮し、今後は更に対象を拡大し、またPRLの生物学的活性という側面からも検索を進めていくことが、一過性高PRL血症の意義を解明するための課題として残されていると考えられた。体外受精胚移植症例において、血中prolactin(PRL),estradiol(【E_2】),progesteron(P)の推移を検討した。過排卵刺激には、clomiphene(CC)単独法とCC-hMG法を用いた。血中PRLは、排卵の3日前までは全例低値であったが、hCG投与後増加し採卵の直前にピークを形成し、黄体期には不規則な変動が認められたが、卵胞期に比し高値であった。過排卵刺激法により比較すると、PRLは採卵の前日及び黄体期初期に、【E_2】は排卵期より黄体期中期までの全期間で、Pは黄体期初期においてCC-hMG群が有意に高値であった。高PRL群と低PRL群に分けた場合、【E_2】は排卵前期及び黄体期初期において高PRL群が有意に高値を示した。体外受精の成績は、受精率,胚移植率,妊娠率とも低PRL群と高PRL群の間で有意な差は認められなかった。以上より、体外受精における過排卵周期では、排卵期から黄体期に一過性にPRLが高値となり、その変動は【E_2】,Pのレベルと関連していることが明らかとなった。またPRLが高値となっても、受精及び妊娠成立を阻害しないことが示唆された。体外受精周期における一過性高PRL血症では、必ずしも性腺機能は障害されないことが明らかとなったが、その原因を解明するため【Nb_2】node lymphoma cell lineを用いたPRLの生物学的活性測定の基礎的研究を正常月経周期婦人において行った。その結果、日中の正常PRL状態ではPRLの免疫学的活性と生物学的活性は一致したが、PRLが高値となる深夜では生物学的活性が高値となった。また、高PRL血症でありながら正常月経周期を有する婦人が存在し、このような例では免疫学的活性に比し生物学的活性が低値であることが明らかとなった。これより、今後は体外受精周期におけける一過性高PRL血症においても、PRLの免疫学的活性と生物学的活性を比較検討し、更に免疫学的活性と生物学的活性の解離の原因を解明し、PRLの性腺機能に対する影響を明らかにしたいと考えている。体外受精胚移植(IVF-ET)の過排卵周期におけるprolactin(PRL)の意義に関し,以下のような知見が得られた.1.血清PRLの生物学的活性とmolecular heterogeneity(1)血清のゲル

濾過により, PRLには分子量の異なる3つの形が存在することが明らかとなった.更にheterogeneous PRLをRIAとbioassayにより測定した結果,大分子PRLは免疫学的活性に比し生物学的活性が低値であった.(2)IVF-ETにおける渦排卵周期では,排卵期に一過性に血清PRLが高値となるが,採卵直前の早期の血清PRLは生物学的活性が低値であった.2.IVF-ETにおける過排卵周期の卵胞液PRL濃度(1)卵胞液PRL濃度は,血清PRL,血清及び卵胞液estradiol濃度の全てと相関は認められなかった.(2)採卵時の全身麻酔により,血清PRLは急激に上昇し高値を持続するが,卵胞液PRL濃度は血清PRLに比し低値で,時間的変動は認められなかった.(3)卵胞液PRL濃度には,卵の成熟度によって差は認められず,また受精卵と非受精卵の卵胞の間にも差異は存在しなかった.3.IVF-ETにおける過排卵周期の卵胞液cyclic AMP(CAMP)濃度CAMPは,卵の成熟に重要な役割を果たしていると考えられている.そこでIVF-ETにおいて,卵胞液CAMP濃度と卵の成熟度,受精分割能との関係を解明し,更にCAMPとPRLの間に何らかの相関が存在するか否かに関し検討を開始した.以上の知見を基礎として,今後はPRLの卵成熟と受精分割に対する直接作用,更には排卵,すなわち卵胞破裂に対する直接作用を検討し,排卵期の一過性のPRLの上昇が生理的に重要な意義を有しているのか,あるいは病的な要因となっているのかを解明したい.一過性高プロラクチン(PRL)血症の排卵、卵成熟、受精分割、更には妊娠成立に及ぼす影響を解明することを目的として、以下の研究を行った。1.ヒト体外受精胚移植(IVF-ET)において、一過性高PRL血症あるいは潜在性高PRL血症を示した症例を対象とし、PRL分必抑制作用を有するbromocriptin(BR)を投与してIVFを行った。その結果、BR投与周期の受精分割及び妊娠成績は、非投与周期と比較し明らかな差は認められなかった。2.ヒトIVF周期の排卵期一過性高PRL血症例において、血清PRLの生物学的活性とmolecular heterogeneityを検討した。その結果、大分子PRLの割合が高く、生物学的活性の低い例が存在したが、未だ検討症例数が不十分であったため結論を出せるまでには至らなかった。3.家兎卵巣灌流法を用いたin vitro実験により、PRLの卵成熟と卵胞壁破裂機序に及ぼす影響について検討した。その結果、PRLはgonadotropinによって引き起こされる排卵現象の一つである卵核の成熟に対し、抑制的にも刺激的にも作用しないことが明らかとなった。しかしPRLは用量反応性に排卵を抑制したことから、PRLの卵巣、特に卵胞への直接作用が示唆された。以上IVF-ETの過排卵周期を中心として、一過性高PRL血症の妊娠成立に及ぼす影響を検討した。PRLの作用の解明には生物学的活性からのアプローチの重要性が明らかとなったが、今回はその点の検討が不十分であった。また本研究は、過排卵周期という極めて限定された条件下であったことなどを考慮し、今後は更に対象を拡大していくことが、一過性高PRL血症の意義を解明するための課題として残されていると思われた。
臨床看護師のための倫理的行動自己点検・評価システムの開発と普及

病院に勤務する看護師(以下看護師)が倫理的行動を自己評価するための尺度開発に向け、2段階の研究を実施した。第1段階は看護師の倫理的行動の全容解明である。看護師1553名に質問紙調査を行い、返送された326部を看護教育学における内容分析により分析した。その結果、看護師の倫理的行動を表す41カテゴリが形成された。第2段階は自己評価尺度の開発である。看護師の倫理的行動を表す41カテゴリを検討し、31質問項目からなる「看護師のための倫理的行動自己評価尺度」を作成した。専門家会議とパイロットスタディにより内容的妥当性を検討し、全国調査を実施した。得られた584名の回答を分析し信頼性・妥当性を検証する。本研究の目的は、病院に就業する看護師が、自律的に倫理的行動の改善・調整を可能にする「臨床看護師のための倫理的行動自己点検・評価システム」を開発し、その普及に向けシステムの有効性を検証することである。この目的達成に向け、平成24年度は、病院に就業する看護師が日々の職業活動において実践している倫理的行動の全貌を解明する計画であった。データ収集は、ネットワークサンプリングにより承諾の得られた病院や看護継続教育機関に研究者自身が出向き、看護師に直接質問紙を配布し研究協力を依頼する方法により行った。それは以下の理由による。病院に就業する看護師が日々の職業活動において実践している倫理的行動は、看護師が日常的に行った、あるいは行っている行動である。そのため、看護師の行動が倫理的な行動であったとしても、看護師自身が「善である」と知覚していない限り倫理的行動に関するデータとして提供されない可能性がある。そこで、看護師が日常的に行っている倫理的行動を思い起こしてもらうために、具体的な臨床場面を例にとり、対面して協力を依頼する方法を採用した。測定用具には、看護師の倫理的行動に関する質問紙と看護師特性調査紙を用いた。質問紙の回収は、返信用封筒を用いた個別投函とし、質問紙の返送をもって看護師個々の研究参加への同意を得られたものと判断した。平成24年度までに、合計1230名の看護師へ対面により協力を依頼し質問紙を配布した。返送された質問紙は278部であり、回収率は22.6%であった。このうち、看護師の倫理的行動に関する質問に回答があった262部を有効回答とし、Berelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析(舟島、2007)を用い分析を行っている。この目的達成に向け、第一段階の看護師の倫理的行動の解明に取り組んでいる。平成25年度は、看護師の倫理的行動の解明をめざし継続しているデータを目標数まで収集し、分析、結果の産出が目的であった。データ収集は、看護師が日常的に行っている倫理的行動を思い起こしてもらうために、具体的な臨床場面を例にとり、対面して協力を依頼する方法を採用した。測定用具には、看護師の倫理的行動に関する質問紙と特性調査紙を用いた。平成25年度までに、病院に勤務する看護師へ対面により調査を依頼し、合計1554部の質問紙を配布した。返送された質問紙は341部であり、回収率は22.0%であった。このうち看護師の倫理的行動に関する質問に回答のあった326部を分析対象とした。対象者の背景は、男性15名(4.6%)、女性311名(95.4%)、臨床経験年数は平均14.3年(SD8.9)、年齢は平均37.1歳(SD9.2)、病院所在地、病床数、所属部署、職位、卒業看護基礎教育課程は多様であった。目標とする300データを収集できたため、現在、看護師の倫理的行動に関する記述データの分析に取り組んでいる。分析方法には看護教育学における内容分析(舟島、2007)を用いる。本研究の目的は、病院に就業する看護師が、自律的に倫理的行動の改善・調整をはかることを可能にする「臨床看護師のための倫理的行動自己点検・評価システム」を開発し、その普及に向けシステムの有効性を検証することである。この目的達成に向け、平成23年度は、病院に就業する看護師が日々の職業活動において実践している倫理的行動の全貌を質的帰納的に明らかにするためのデータ収集を行う計画であった。データ収集は、研究者自身が承諾の得られた病院や看護継続教育機関に出向き、看護師に直接質問紙を配布し研究協力を依頼する方法により行っている。それは次の理由による。本研究は、看護師が日常的に行った、あるいは行っている倫理的行動の解明を目的としている。看護師の行動が倫理的な行動であったとしても、看護師自身が「善である」と知覚していない限り倫理的行動に関するデータとして提供されない可能性がある。そのため、看護師が日常的に行っている倫理的行動を思い起こしてもらうために、具体的な臨床場面を例に取り、対面して協力を依頼する方法を採用した。

測定用具には、看護師の倫理的行動に関する質問紙と看護師特性調査紙を用いる。質問紙の回収は、返信用封筒を用いた個別投函とし、質問紙の返送をもって看護師個々の研究参加への同意を得られたものとする。平成23年度は、12病院および個人の合計501名の看護師に対面により質問紙を配布し協力を依頼した。返送された質問紙は86部であり、回収率は17.2%であった。このうち、看護師の倫理的行動に関する質問に回答があった78部を有効回答とし、その記述内容は研究目的に合致していることを確認した。目標数は300データであり、平成24年度も引き続きデータ収集を行う。本研究の目的は、病院に就業する看護師が、自律的に倫理的行動を改善・調整することを可能にする「臨床看護師のための倫理的行動自己点検・評価システム」を開発し、その普及に向けシステムの有効性を検証することである。この目的達成に向け、第一段階の看護師の倫理的行動の解明に取り組んでいる。データは、看護師が日常的に行っている倫理的行動を記述する質問紙を用い収集した。平成26年度は、有効回答326部の自由記述データの分析に取り組んだ。分析は、看護教育学における内容分析(舟島、2007)を用いる。現在、基礎分析を終了し、本分析に取り組んでいる。精度の高い成果の産出をめざし、看護教育学における内容分析の開発者からスーパーバイスを受けながら繰り返し分析を行っている。平成27年6月末までに分析を終了する予定である。本研究の目的は、病院に就業する看護師が、自律的に倫理的行動の調整・改善を可能にする「病院に就業する看護師としての倫理的行動自己評価尺度」を開発することである。この目的達成に向け、平成27年度は、第一段階である「看護師の倫理的行動」を表す40カテゴリを解明した。病院に勤務する看護師を対象とし郵送法により質問紙調査を行った。合計1554名に質問紙を配布し、返送された341部のうち有効回答326部の自由記述データを、Berelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用い分析した。分析の結果、看護師の倫理的行動の全容を表す40カテゴリが明らかになった。看護師の倫理的行動を表す40カテゴリを検討し、看護師の倫理的行動を自己評価尺度する質問項目として適切な31カテゴリを選択し、31カテゴリから質問項目を作成した。評定は、「いつもそうである(4)」から「ほとんどそうでない(1)」の4段階とした。尺度の内容的妥当性を専門家会議とパイロットスタディにより検討し、「看護師としての倫理的行動自己評価尺度」を作成した。現在、「看護師としての倫理的行動自己評価尺度」の信頼性・妥当性を検証するための全国調査を実施している。具体的には、全国の病院から無作為抽出した200施設の看護管理責任者宛に研究協力を依頼し、承諾の得られた40施設に勤務する看護師1384名に質問紙を送付し、データを収集している。データ収集が終了次第、分析を行い、信頼性・妥当性を検証する。病院に勤務する看護師(以下看護師)が倫理的行動を自己評価するための尺度開発に向け、2段階の研究を実施した。第1段階は看護師の倫理的行動の全容解明である。看護師1553名に質問紙調査を行い、返送された326部を看護教育学における内容分析により分析した。その結果、看護師の倫理的行動を表す41カテゴリが形成された。第2段階は自己評価尺度の開発である。看護師の倫理的行動を表す41カテゴリを検討し、31質問項目からなる「看護師のための倫理的行動自己評価尺度」を作成した。
新しい角膜拒絶反応抑制法の開発 ナチュラルキラーT細胞を利用して

マウス角膜移植モデルでの解析移植後7日目にNKT細胞を脾臓および末梢血から分離し、その産生するサイトカイン・ケモカインを解析した。マウスNKT細胞は抗NK1.1抗体を用いた磁気細胞分離システムで分離した。NKT細胞はIL-2及びIL-15存在下に、NKT細胞のリガンドであるαGalCerを加え、細胞を常時刺激した。安定して4週間ほど培養できるようになった。NKT細胞内タンパク染色&フローサイトメトリー,RNAse protection assayで細胞産生サイトカイン・ケモカインのスクリーニングをおこなった。IL-10をいずれの方法でもNKT細胞が産生することが確認できた。NKT細胞の培養ヒトCD1d拘束性NKT細胞を磁気細胞分離システムを用いて分離した。正常人でのコントロール実験では約90%の精製率でNKT細胞を純化できた。マウスでの予備実験と同様にIL-2及びIL-15存在下に、NKT細胞のリガンドであるαGalCerを加え、細胞を常時刺激した。マウスとの大きな違いは、加えるウシ血清で増殖が異なり、選定に時間を要したことである。安定して2週間ほど培養できるようになった。NKT細胞産生サイトカイン・ケモカインのスクリーニングインフォームドコンセントを得た上で、角膜移植後患者のNKT細胞サイトカイン産生パターンを正常人のものと比較解析した。角膜移植後、長期生着している患者のNKT細胞はいずれの方法でもIL-10を産生することが確認できた。正常人と比較して、長期生着移植患者では、IFNγ,TNFα,RANTESの産生が低下していた。しかし測定値の定量が難しく、また同一人でも時期により産生能が変化した。NKT細胞の改変サンプル数の関係で、今回は正常人のNKT細胞にIL-10を導入した。導入は成功し、遺伝子発現をRNAse protection assayで確認した。成長因子の濃度や種類を変えるなどの工夫を行ったが、前述の培養期間の限界があり、導入細胞の2週間以上の長期安定増殖には至っていない。マウス角膜移植モデルでのNKT細胞の解析ドナーとしてC57BL/6マウス、レシピエントとしてBALB/cマウスを用いる。ドナー角膜から2ミリ径角膜片を切り出し、同等の大きさにくりぬいたレシピエント角膜に11-0ナイロン針で8針端々縫合する。角膜移植後レシピエントマウスにおいて、経時的に(脾臓)NKT細胞のサイトカイン・ケモカイン産生と表面発現分子をフローサイトメトリー(細胞内・細胞外)で解析した。移植後7日目からNKT細胞はIL-10サイトカインを発現した。レシピエントマウス由来NKT細胞の分離・培養移植後NKT細胞を脾臓および末梢血から分離し、その産生するサイトカイン・ケモカインを解析する。マウスNKT細胞は抗NK1.1抗体を用いた磁気細胞分離システム(MACS磁気ビーズシステム)を用いて分離した。分離したNKT細胞はIL-2及びIL-15存在下に、NKT細胞のリガンドであるαGalCerを加え、細胞を常時刺激した。NKT細胞産生サイトカイン・ケモカインのスクリーニング上述のように培養・増殖させた上で、細胞内タンパク染色&フローサイトメトリー,RNAse protection assayで細胞産生サイトカイン・ケモカインのスクリーニングをおこなった。

In vivoでの結果と同様にIL-10をいずれの方法でもNKT細胞が産生することが確認できた。NKT細胞の培養ヒトCD1d拘束性NKT細胞は、ハーバード大学のDr.Balkらのグループが作成したヒトNKT細胞を特異的に認識する抗体を用いて、磁気細胞分離システム(MACS)を用いて分離した。正常人でのコントロール実験では約90%の精製率でNKT細胞を純化できた。マウスでの予備実験と同様にIL-2及びIL-15存在下に、NKT細胞のリガンドであるaGalCerを加え、細胞を常時刺激した。マウスとの大きな違いは、加えるウシ血清で増殖が異なり、選定に時間を要したことである。安定して2週間ほど培養できるようになった。しかし、それ以上の培養は困難であった。NKT細胞産生サイトカイン・ケモカインのスクリーニングインフォームドコンセントを得た上で、角膜移植後患者のNKT細胞サイトカイン産生パターンを正常人のものと比較解析した。昨年までのマウスでの予備実験と同様に細胞内タンパク染色&フローサイトメトリー,RNAse protection assayで細胞産生サイトカイン・ケモカインのスクリーニングをおこなった。角膜移植後、長期生着している患者のNKT細胞はいずれの方法でもIL-10を産生することが確認できた。正常人と比較して、長期生着移植患者では、IFNγ,TNFα,RANTESの産生が低下していた。しかし測定値の定量が難しく、また同一人でも時期により産生能が変化した。NKT細胞の改変サンプル数の関係で、今回は正常人のNKT細胞にIL-10を導入した。導入は成功し、遺伝子発現をRNAse protection assayで確認できた。成長因子の濃度や種類を変えるなどの工夫を行ったが、前述の培養期間の限界があり、導入細胞の2週間以上の長期安定増殖には至っていない。
２次性の過眠症の病態検討とオレキシン脱落による脳内鉄代謝の変化とむずむず脚の検討

40例を検討した.MRIで視床下部の両側性病変を認めた.オレキシン(OX)は低値が15名,中間値が25名であり免疫療法後にいずれも正常化した.視床下部にはAQP4が高発現するため,免疫機序による障害が生じ,OX神経も障害され過眠症を来していた.早期に診断し治療介入が重要である.ナルコレプシーでは髄液中のトランスフェリン(TF)と鉄イオン(Fe)が高値であり,鉄代謝が昂進している可能性がある.周期性四肢運動数やフェリチンとTFに相関があった.パーキンソン病で睡眠障害の有無で比較検討にて,同様に睡眠障害群では,髄液中のTFとFeが有意に高値であり,睡眠障害に特有である可能性を考えている.これまでに20例を検討している。頭部MRIでは、全例に間脳・視床下部周辺の両側性・左右対称性病変を認めた。睡眠学的には、いずれも過眠症状を呈していたが、情動脱力発作を呈した症例はいなかった(いずれの症例も早期に治療をしたことが情動脱力発作の発症を阻止した可能性がある)。髄液オレキシンは低値が6名、中間値が14名であった。これら髄液オレキシン値は、免疫抑制療法後にいずれも正常化した。間脳・視床下部と第四脳室周囲にはAQP4が高発現するため、この抗体を介した免疫学的機序による障害が生じ、さらに同部位に存在するオレキシンニューロンも二次的に障害され、過眠症・ナルコレプシーを来している可能性が考えられた。症候性ナルコレプシーの原因としてAQP4抗体を考慮すべきであることを示すとともに、早期に診断し、不可逆的な障害が生じる前に、ステロイドや免疫抑制療法によって治療介入することが重要であると考えられた。また稀にではあるが、VB1不足によって生じるWernick脳症において、間脳・視床下部周辺の両側性・左右対称性病変が生じることがある。そのような症例において、過眠症状を呈して、髄液オレキシンも測定限界以下の低値を示した症例を経験した。VB1の補充によって、画像所見と過眠症状とオレキシン値は徐々に改善を認めた。画像所見はAQP4抗体が陽性の群と似通っているとは考えていたが、病態機序については別個のものと考えていた。しかしながら、文献検索を行ったところ、Wernick脳症において認められる第3脳室周囲域の病変もAQP4に対するVB1不足によって起こりうるとの研究報告があり(Chan2004)、アクアポリン4(AQP4)関連により2次性の過眠症が起こる病態の1つであると考えられた。40例を検討した.MRIで視床下部の両側性病変を認めた.オレキシン(OX)は低値が15名,中間値が25名であり免疫療法後にいずれも正常化した.視床下部にはAQP4が高発現するため,免疫機序による障害が生じ,OX神経も障害され過眠症を来していた.早期に診断し治療介入が重要である.ナルコレプシーでは髄液中のトランスフェリン(TF)と鉄イオン(Fe)が高値であり,鉄代謝が昂進している可能性がある.周期性四肢運動数やフェリチンとTFに相関があった.パーキンソン病で睡眠障害の有無で比較検討にて,同様に睡眠障害群では,髄液中のTFとFeが有意に高値であり,睡眠障害に特有である可能性を考えている.研究目的は(1)オレキシン神経が障害されるために起こる2次性の過眠症の病態を検討し、アクアポリン4(AQP4)関連の疾患概念を確立すること。(2)オレキシン神経の脱落による脳内鉄代謝の変化とむずむず脚症候群/周期性四肢運動障害の病態の検討である。研究成果(1)これまでに12例を検討している。髄液オレキシンは低値が4名、中間値が8名であった。(2)これまでに検討により、特発性のむずむず脚症候群とは異なり、ナルコレプシーでは髄液中のトランスフェリンと鉄イオンが有意に高値であり、鉄代謝が昂進している可能性も考えられる。この所見はオレキシン神経の脱落による1次的なものか、ドーパミン代謝の昂進の代償等による2次的なものであるのかは不明である。ナルコレプシーでは周期性四肢運動障害が高率にみられるが、治療薬への反応も異なるとされ、鉄代謝の病態生理と合わせて、病態は異なると考えられた。(1)二次性の過眠症40例を検討している.

MRIでは,全例に間脳/視床下部周辺の両側性/対称性病変を認めた.いずれも過眠症状を呈していたが,情動脱力発作を呈した症例はなかった.髄液OXは低値が15名,中間値が25名であった.これら低値と中間値であった症例では,OX値は,免疫抑制療法後にいずれも正常化した.間脳/視床下部と第四脳室周囲にはAQP4が高発現するため,この抗体を介した免疫学的機序による障害が生じ,OX神経も二次的に障害され,過眠症/ナルコレプシー(NA)を来していると考えられた.早期に診断し,不可逆的な障害が生じる前に,ステロイドや免疫抑制療法によって治療介入することが重要である.今後はAQP4抗体の他に同様に視神経脊髄炎の原因となり得る抗MOG抗体の検討も必要である.(2)むずむず脚症候群(RLS)とは異なり,NAでは髄液中のトランスフェリン(TF)と鉄イオン(Fe)が有意に高値であり,鉄代謝が昂進している可能性がある.この所見はOX神経の脱落による1次的なものか,ドーパミン代謝の昂進の代償等による2次的なものであるのかは不明である.NAでは周期性四肢運動障害が高率にみられるが,治療薬への反応もRLSとは異なり,鉄代謝と合わせて,病態は異なると考えられた.周期性四肢運動の数(PLMS index)とTFに相関があることが判明した(r=0.6, p=0.04).フェリチンとTFにも相関があることが判明した(r=0.51, p=0.04)年齢と性別で標準化した%BMIとFeにも相関が認められた(r=0.63, p=0.02).栄養状態が良いと想定される%BMIが高値の人ほど,Feも高値であるのではと当初は考えていた.しかし最近のパーキンソン病で睡眠障害のある群と無い群の比較検討をした報告では(Yu, 2013),我々と同様に睡眠障害のある群では,髄液中のTFとFeが有意に高値であり,睡眠障害に特有である可能性を考えている.睡眠覚醒障害これまでに検討により、特発性のむずむず脚症候群とは異なり、ナルコレプシーでは髄液中のトランスフェリンと鉄イオンが有意に高値であり、鉄代謝が昂進している可能性も考えられる。この所見はオレキシン神経の脱落による1次的なものか、ドーパミン代謝の昂進の代償等による2次的なものであるのかは不明である。ナルコレプシーでは周期性四肢運動障害が高率にみられるが、治療薬への反応も異なるとされ、鉄代謝の病態生理と合わせて、病態は異なると考えられた。現在は詳細な検討を行っている途中であるが、周期性四肢運動の数(PLMS index)とトランスフェリンの値が正の相関があることが判明している(r=0.61, p=0.045, pearson's correlation)。次いで、血清中では正の相関は示さないと考えられるフェリチンとトランスフェリンの値に正の相関があることが判明している(r=0.508, p=0.038, Pearson (parametric), r=0.601, p=0.011, Spearman (non-para) )。鉄イオンと年齢と性別で標準化した%BMIにも正の相関が認められた(r=0.634, p=0.020, Pearson (parametric))。この結果については、栄養状態が良いと想定される%BMIが高値の人ほど、鉄イオンも高値であるのでは無いかと考えている。当初の計画よりは症例数は少なめではあるが、統計学的検討を行う症例数は集まっており、病態機序の検討は可能であると考えている。今後とも計画に沿って、多数例の症例を集積して、脳脊髄液中の測定実験等をすすめて行く予定である。
胎児期からの望ましい生活習慣の形成と健康づくりー体格とアレルギーを中心にー

近年増加傾向にある,妊婦のやせと幼児期の食物除去が,幼児の体格に及ぼす影響を,地域において,妊娠から3.5歳時までの縦断研究により明らかにした。妊婦の年齢・体格と児の体格との関連についての調査より,35歳未満のやせの妊婦の児は3.5歳時の体格指数が有意に低く,35歳以上のやせの妊婦の児は出生体格が小さかった。幼児期の食物三大アレルゲンの除去と乳幼児期の体格の調査より,3.5歳時に除去を継続していた児は,除去を行っていない児と比較し,1.5歳時の体重,3.5歳時の身長と体重パーセンタイル値が有意に低値を示すことを明らかとした。以上の結果は地域の母子保健事業における食事支援の一助となりうる。胎児期から幼児期までの食生活や生活習慣について研究を行い適正体格の獲得とアレルギー疾患との関連について検討することを目的としている。平成22年度はコホート調査として,平成21年度に妊娠届提出時に妊婦を対象としてアンケートに協力した方を対象に,出産した児の体格と母親の妊娠前体格や妊娠中の体重増加量との関連を調べた。母親が若年であれば妊娠前体格がやせでも低出生体重児は生まれておらず,妊娠中の体重増加量と比例して児の出生体重が増加した。高齢の母親では妊娠前BMIと児の出生時体重が有意に比例し,母親の年齢に応じた指導の必要性が示唆された。また,児の3歳6ヶ月児健診までの追跡調査への協力を依頼し,同意確認を行った。現在324名中263人から同意を得ており,児の成長に伴い,出生時状況,4ヶ月児健診,10ヶ月児健診においてアンケート調査を行っている。追跡調査の同意確認は平成23年12月頃の終了予定である。後ろ向き調査として,2市町の協力を得て,3歳6ヶ月児健診において,保護者を対象に除去食療法の実施状況と母子手帳を利用し,出生時からの各健診の身長・体重に関するアンケート調査を実施している。各市町で300人ずつを予定し,平成22年度では340名に対し配布し,292名から回収している。その結果,除去食を実施したことがある者は10ヶ月児健診において,身長・体重%タイル値が未実施群と比較して有意に低く,3歳6ヶ月児健診時点において除去食療法が終了していない者は10ヶ月児健診以降も身長・体重%タイル値が低く,catch up growthがみられなかった。今年度は,コホート調査では残りの同意確認を行い,児の成長に併せ健診におけるアンケート調査を実施し,健診結果のデータ収集を行う。横断研究については現在調査中の2市町について引き続き調査を行い,調査対象者を増やすために新たに協力頂く市町と交渉中である。平成23年度はコホート調査として,平成21年度に妊娠届提出時に妊婦を対象としてアンケートに協力した方の児を対象に,3歳6ヶ月児健診までの追跡調査への協力を依頼し,同意確認を行った。現在426名中374人から同意を得,同意確認が終了した。児の成長に伴い,4ヶ月児健診,10ヶ月児健診,1歳6ヶ月児健診においてアンケート調査を行った。後ろ向き調査として,3市町の協力を得て,3歳6ヶ月児健診において,保護者を対象に除去食療法の実施状況と母子手帳を利用し,出生時からの各健診の身長・体重に関するアンケート調査を実施した。各市町で300人ずつを予定し,平成24年3月までに1132名に配布し,890名から回収した(回収率79%)。その内,早産児,多胎児,データ不備(性別と除去食療法実施の有無,出生日が未記入)を除く男児387名,女児413名,合計800名(71%)を有効回答とした。3歳6ヶ月児健診時点で除去食療法非実施群710名(89%),実施終了群56名(7%),実施中群34名(4%)であった。実施終了群と比較し実施中群は除去の対象食品の品数が有意に多く(p=0.004),卵と牛乳の除去食療法実施期間が有意に長かった(p<0.001,0.003)。

3群で出生体重,乳児健診前期・後期,1歳6ヶ月児健診,3歳6ヶ月児健診時の身長,体重,体格を%タイル値で比較したところ,実施中群において1歳6ヶ月児健診時の体重%タイル値(p=0.046),3歳6ヶ月健診時の身長と体重の%タイル値(p=0.03,0.04)が有意に低値であった。【研究目的】本研究では,胎児期すなわち妊娠中の母親から幼児期までの食生活や生活習慣,体格について前向きおよび後ろ向きに調査を行い,生活習慣病とアレルギー疾患の予防の可能性について多角的に検討する.【後ろ向き調査】食事中の食品(卵,牛乳,小麦)除去の実施が幼児の体格に及ぼす影響について,京都府内3市町の3歳6ヶ月健診で平成22年12月から平成24年3月までアンケート調査を行い,890名(回収率79%)のデータが得られた.その内,早産児,多胎児,性と除去食療法実施の有無,生年月日の記入がなかった者,乳幼児健康診査(乳児前期,後期,1歳6ヶ月,3歳6ヶ月)結果が揃っていない者を除く662名(58.5%)を有効回答とし,解析と英文誌への投稿を行った.3歳6ヶ月児健診受診時に食品の除去を継続している児の身長と体重のパーセンタイル値は除去を行っていない者や終了した者に比べて低い結果であった.【コホート調査】妊娠時の母親の健康状態や食品除去の実施状況と体格の関連を明かにするため,コホート調査を行っている.京都府府内2市町で平成21年9月平成22年8月に実施した妊娠時アンケートに協力が得られた者に対し,出生児の継続調査の説明と同意確認を行った.同意は426名中374名(88%)から得られた.同意を得られた者を対象に,これまでに,4ヶ月児健診,10ヶ月児健診および1歳6か月児健診において,除去食療法の実施状況とアレルギー疾患の罹患状況,家族歴等について追加調査を実施してきた.平成25年11月より対象児の3歳6ヶ月児健診において最終のアンケート調査と児の体格についての情報収集を行っている.【調査の活用】これらの調査結果は母子保健における栄養教育の資料となり,乳幼児の健康増進に寄与するであろう.胎児期から幼児期までの食生活や生活習慣について研究を行い適正体格の獲得とアレルギー疾患との関連について検討することを目的としている。コホート調査として,平成21年度,妊娠届提出時に妊婦を対象としたアンケートに協力した方へ児の追跡調査への協力を依頼した.426名中374人から同意を得ている.平成23年度までに,4ヶ月児健診,10ヶ月児健診における児の追跡調査が終了し,平成24年度は1歳6ヶ月児健診における除去食療法の実施状況,アレルギー疾患罹患状況についてのアンケート調査が終了した。後ろ向き調査として,平成23年度までに3市町の協力を得て,3歳6ヶ月児健診において,保護者を対象に除去食療法の実施状況と,出生時からの各健診の身長・体重に関するアンケート調査を実施した。1,132名に配布し,890名から回収した(回収率79%)。平成24年度はその結果を入力,解析をおこなった.その結果, 3歳6ヶ月児健診時点で除去食療法非実施群710名(89%),実施終了群56名(7%),実施中群34名(4%)であった。3群間で出生体重,乳児健診前期・後期,1歳6ヶ月児健診,3歳6ヶ月児健診時の身長,体重,体格を%タイル値で比較したところ,実施中群において1歳6ヶ月児健診時の体重%タイル値(p = 0.046),3歳6ヶ月健診時の身長と体重の%タイル値(p = 0.03, 0.04)が有意に低値であった。また,重回帰分析の結果,牛乳の除去期間が3歳6か月時の身長と体重に影響を与えている可能性が示唆された.除去食と体格の関係を地域保健の場で検討した先行研究はない.除去食を行っている児ではより栄養アセスメントの実施が重要である.【研究目的】胎児期すなわち妊娠中の母親から幼児期までの食生活や生活習慣,体格について,調査を行い,生活習慣病とアレルギー疾患の予防の可能性について,地域保健の場において多角的に検討する.【後ろ向き調査】