hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内殻励起を利用したスピン禁制イオン化・励起状態の研究

内殻励起状態を中間状態とした場合、共鳴軟X線光電子スペクトルや共鳴軟X線発光スペクトルを測定すると、スピン禁制状態の情報を得ることができる。本研究では、3年間の研究期間の間に、共鳴光電子放出によってスピン禁制な価電子イオン化状態、共鳴軟X線発光によってスピン禁制な価電子励起状態をそれぞれ解明することを目的としている。平成16年度は、共鳴中間状態である、内殻励起状態について温度依存性をAr固体について発見するなど、基礎的な知見を得ることができた。さらにR-Matrix/MQDT法による精緻な理論的手法の開発をおこない、従来困難であった共鳴状態の統一的な記述が可能になった。このような基盤に立って、共鳴光電子分光を利用してDNAの電子状態の議論をおこない、電気伝導機構を議論することができた。また、共鳴軟X線発光に関して装置開発をおこなった。これは新しい概念にもとづく軟X線発光分光器で、開発が必要な光学素子として、超高真空用高精度小型スリット、Wolter鏡、透過型回折格子、CCD検出器がある。このうち平成15年度に開発が終了したWolter鏡とCCD検出器を除く光学素子について開発を行った。超高真空用高精度小型スリットはフィードバック制御とピエゾ素子・弾性ヒンジ機構を採用することで、目的の性能が達成できた。透過型型回折格子については、溝本数6250本/mmのものを製作した。さらに、真空槽とアライメントのための精密駆動装置を開発し、システムとして動作するところまで立ち上げを行った。実際の軟X線で分光器全体の性能を評価したところ、エネルギー分解能が少なくとも1500であることがわかった。これは現在の世界的な水準と同程度といえる。最終年度の来年度に発光分光器側にもスリットを導入しさらに高分解能を達成し、実際にスピン禁制励起状態の研究に利用できる準備が整った。本研究では、3年間の研究期間の間に、共鳴光電子放出によってスピン禁制な価電子イオン化状態、共鳴軟X線発光によってスピン禁制な価電子励起状態をそれぞれ解明すること、特に実験手法、理論手法を確立すること、を目的とした。最終年度の平成17年度に理論面、実験面で以下のような成果を得ることができた。理論面では、前年度に開発した内殻励起・イオン化の統一的解析が可能なR-Matrix/MQDT法による精緻な理論的手法を用いて、禁制遷移状態の電子構造が複雑で従来の方法では理論的扱いが困難な開殻分子に応用した。具体的には一酸化窒素分子と酸素分子の内殻共鳴である。価電子励起・イオン化との比較を行い、分子固有の性質によるものと内殻固有の性質によるものを区別して議論した。本研究によってスピン禁制状態の解析に活用できる新たな理論手法を確立することができた。一方、実験面では、前年度エネルギー分解能1500までが得られていた新規軟X線発光分光器に、新たに開発した高精度入射スリットを導入することで、エネルギー分解能4500を達成した。これは現在の世界的な水準を大幅に上回る性能である。また、炭素や窒素内殻が関与する軟X線発光のエネルギー領域にも対応できるCCD検出器を開発し動作を確認した。
神経新生に関与する抗うつ薬関連遺伝子の探索と機能評価

これまで我々は、抗うつ薬の奏効機転に関与する遺伝子を網羅的に探索するため、differential cloning法を行い、抗うつ薬長期投与によりラット脳内で発現量が特異的に変化する遺伝子を707種同定し、抗うつ薬関連遺伝子と命名した(antidepressaqnt related gene:ADRG#1-707)。さらに、これらの抗うつ薬関連遺伝子をスポットしたcDNA microarrayを開発・解析し、候補分子の絞り込みを行ってきた。一方、近年、ラットにストレスを負荷すると海馬歯状回において新生する神経細胞数が減少すること、この新生神経細胞数の減少は抗うつ薬長期投与、物理的うつ病治療法である電気けいれん負荷により改善することが報告され、うつ病の治癒メカニズムの1つに神経新生が関与することが示唆されている。そこで、我々が開発したcDNA microarrayを用いて、新生神経細胞において発現が変化する抗うつ薬関連遺伝子の2次スクリーニングを行った。本研究ではその中の1つであるneuroserpinに着目した。免疫染色法により、ラット脳における発現を調べたところ、神経新生の起こる海馬歯状回内側に発現していることが明らかとなった。また、ラット胎児脳より調製した神経幹細胞を神経細胞に分化誘導すると、経時的に神経突起が伸長し神経様細胞に分化するが、neuroserpinの発現量は分化に伴い増加し、分化誘導96hr後に発現が有意に増加することが明らかとなった。以上よりneuroserpinは、抗うつ薬の奏効機転としての神経新生に関与する可能性が考えられた。これまで我々は、抗うつ薬の奏効機転に関連する脳内分子システムを網羅的に探索するために、Differential Cloning法により抗うつ薬長期投与によりラット脳内で発現量が特異的に変化する遺伝子を707種同定してきた(antidepressant related gene : ADRG1-707)。さらに、これらの抗うつ薬関連遺伝子をスポットしたcDNA microarray(ADRG microarray)を開発・解析し、候補分子の絞り込みを行ってきた。そこで、我々が開発したADRG microarrayを用いて、新生した神経細胞において発現が変化している抗うつ薬関連候補遺伝子(ADRG)を逆スクリーニングを行った。具体的には、レーザーキャプチャーマイクロダイセクションを用いて、海馬歯状回のうち新生細胞が存在する内側と外側に分けて切り出し、RNAを抽出しこれをサンプルとしてADRG microarrayを解析した。その結果、海馬歯状回の外側サンプルに比べて内側においてADRG#116,#604のneuroserpin、ADRG#429のWDR9 protein、ADRG#485のimage 5365391、ADRG#494のglutamate transporterの発現が有意に変化していることが明らかとなった。近年、ラットにストレスを負荷後、海馬歯状回において新生する神経細胞数が減少すること、この新生神経細胞数の減少は抗うつ薬長期投与、物理的うつ病治療法である電気けいれん負荷により改善することが報告され、うつ病の治癒メカニズムの1つに神経新生が関与することが示唆されている。そこで、我々がこれまで網羅的スクリーニングにより同定した抗うつ薬慢性投与により発現変化する遺伝子の中から、神経新生に関与する遺伝子をスクリーニングした。その結果、数種の候補遺伝子が選別された。本研究では、その中の1つであるneuroselpinに着目した。免疫染色法により、ラット脳におけるneuroserpinの発現を調べたところ、海馬歯状回内側に発現していることが明らかとなった。また、ラット胎児脳より調製した神経幹細胞を神経細胞に分化誘導すると、経時的に神経突起が伸長し神経様細胞に分化するが、neuroserpinの発現量は分化に伴い増加し、分化誘導96hr後に発現が有意に増加することがreal time RT-PCR法、western blot法により認められた。

neuroserpinは、抗うつ薬慢性投与により発現増加すること、神経新生が起こる部位である海馬歯状回の内側に発現していること、神経幹細胞の分化誘導96hr後に発現増加したことから、抗うつ薬の奏効機転としての神経新生(特に神経細胞の成熟)に関与する可能性が考えられた。
初期装荷トリチウム無し起動法による放射性物質輸送の無い完全自立型核融合炉概念構築

核融合エネルギーでは水素の同位体である重水素とトリチウムを燃料に利用する.自然界に存在しない燃料(トリチウム)を利用するため,核融合エネルギー開発の課題の一つに初期装荷用トリチウム燃料の入手が挙げられている.ここでは,重水素による僅かな核融合反応を利用しトリチウムを徐々に増殖し,定格運転までの出力に到達するという初期装荷用のトリチウム燃料を必要としない炉心プラズマ運転方法について詳細化し,プラズマの立ち上げ期間をできるだけ短くするといった観点から炉概念の最適化に向けた検討を行うことにより,初期装荷用トリチウム燃料の入手課題解決に貢献する.平成23年度に整備した解析コード類を用いて、原型炉概念の装置サイズ・プラズマ性能・NBIシステム性能に関する炉心プラズマ運転可能領域の解析を実施した。平成24年度の解析では、プラズマ平衡コード、MHD安定性コード、電流駆動解析コードを用いて、炉心プラズマの平衡・安定性・電流駆動特性の整合性を満たす条件下で、必要となるプラズマ温度、密度、閉じ込め改善係数等のプラズマ性能パラメータ等を解析した。平成23年度に実施したダイバータ解析において周辺プラズマにおいて必要なプラズマ密度に整合するように、平成24年度には中心プラズマの密度を高密度化する運転手法を検討した。その結果、中心密度を高密度に維持したままでも、初期トリチウム割合0%から定格運転であるトリチウム割合50%までの徐々にトリチウム濃度を増加させる運転制御が可能であることを明らかにした。ただし、その場合の課題としては、炉心プラズマの高い閉じ込め性能が必要であり、実験炉ITERで計画されている閉じ込め改善係数1.5程度の実証を目指す必要がある。また、今回の高密度運転の場合は、プラズマの温度が下がる事による核融合反応率の低下のため、トリチウム割合0%から50%までの立ち上げ期間が長くなる結果となった。炉本体・ブランケット関連に関しては、プラント熱出力と冷却水必要量の関係、海水からの重水回収性能・リチウム回収性能に関する文献調査を実施した。また、炉心プラズマ・ブランケット・燃料サイクルの相互作用を検討可能な解析コードの開発を実施し一部完成させた。これら成果の内、前年度までの結果も含めて国際学会にて発表し、議論の場を設けた。国際熱核融合実験炉(ITER)計画によって世界の民生目的で備蓄・流通しているトリチウム燃料のほとんどを使い果たすため,ITER以降の発電実証プロジェクトでは初期装荷トリチウム入手が課題となる.本研究では,その課題の解決策として,申請者等が開発した初期装荷用トリチウムを必要としないプラント起動法の詳細化ならびに最適化を実施した.平成23年度は研究の実施に必要となる解析コード類を整備するとともに,原型炉概念Demo-CRESTでの炉心プラズマ運転可能領域の解析を実施した.平成24年度の解析では,プラズマ平衡コード,MHD安定性コード,電流駆動解析コードを用いて,炉心プラズマの平衡・安定性・電流駆動特性の整合性を満たす条件下で,必要となるプラズマ温度,密度,閉じ込め改善係数等のプラズマ性能パラメータ等も含めた立上げシナリオを解析した.平成25年度は,前年度のプラント立ち上げに関する検討の詳細化を進めた.立上げシナリオにおいては,幅広いプラズマ性能(規格化β値,閉じ込め改善係数,プラズマ電流分布等)での運転が可能であることを示しているが,新たにプラズマ平衡制御の観点からも解析を実施し,プラズマ電流が平坦化した方が供給磁束を大きくできる(制御に有利になる)ことを明らかにした.また,炉心プラズマの温度・密度の運転条件と定格運転までのトリチウム生成時間との関係を把握するため前年度までに整備した解析コードを用いて検討した結果,炉心プラズマの密度を大きくした方がトリチウムを生成DD核融合反応数が多く,定格運転までの時間を短くできることがわかった.最後に,これまでの3年間の結果を,プラント装置サイズ,炉心プラズマ性能の観点からの立ち上げシナリオを比較し,装置サイズが小さくかつ,プラズマ密度が高い運転が立ち上げ期間(トリチウム燃料の割合が0%の状態から定格運転の50%に到達する期間)の短縮に有効であることを明らかにした.核融合エネルギーでは水素の同位体である重水素とトリチウムを燃料に利用する.自然界に存在しない燃料(トリチウム)を利用するため,核融合エネルギー開発の課題の一つに初期装荷用トリチウム燃料の入手が挙げられている.ここでは,重水素による僅かな核融合反応を利用しトリチウムを徐々に増殖し,定格運転までの出力に到達するという初期装荷用のトリチウム燃料を必要としない炉心プラズマ運転方法について詳細化し,プラズマの立ち上げ期間をできるだけ短くするといった観点から炉概念の最適化に向けた検討を行うことにより,初期装荷用トリチウム燃料の入手課題解決に貢献する.実験炉ITER計画によって世界の民生目的で備蓄・流通しているトリチウムのほとんどを使い果たす。従って現状のままでは、日本における初期装荷燃料であるトリチウム入手方法が確立しておらず、実験炉ITER以降の核融合発電実証プロジェクトへ進めない状況にある。本研究では、申請者等が開発した初期装荷用トリチウムを必要としないプラント起動法の詳細化ならびに最適化を実施している。これによって、初期装荷トリチウムの入手方法の具体的オプションを示すことを目標としている。平成23年度は、コアプラズマのトリチウムの輸送に関して1D輸送コードとペレット溶発コードを整備すると共に、ダイバータプラズマにおいては2次元ダイバータ輸送コードSOLPSを整備し、トリチウム輸送に関する詳細解析に向けた解析環境を整え、次年度の研究に備え解析をスタートさせた。さらに、MHD安定性コードERATO・電流駆動解析コード

DRIVER88を用いて、コアプラズマ解析を実施し、初期装荷トリチウム無し起動方法に用いるトリチウム比制御と、燃料密度制御、ヘリウム比制御による核融合出力制御方法の難易度を比較し、それぞれの相対的な課題を明確化した。その結果、トリチウム密度比による制御の場合、その他の制御方法と比較して高い炉心プラズマの閉じ込め性能が必要であることが明らかになった。具体的にはITERの高性能運転で想定されている閉じ込め改善係数1.5程度のプラズマ性能が必要であることが分かった。一方、密度制御の場合、ダイバータプラズマ制御に望ましい高密度維持、ヘリウム比制御の場合にはヘリウム排気特性に課題があることが分かった。これら検討結果の一部は学術論文等で発表した。また、炉心以外のサブシステムにおけるブランケット中でのトリチウム挙動に関する文献調査を実施し、モデル化に向けた検討を行った。炉心プラズマの詳細解析を実施し、平成24年度までに炉心プラズマにおけるトリチウム濃度と必要となるプラズマ性能や電流駆動パワーが明らかになり、最適化にむけた解析条件が明らかとなった。また、最適化の際に必要となる炉心プラズマ・ブランケット・燃料サイクルの相互関係を解析することが可能な計算コードもほぼ完成し、平成25年度に炉システム最適解析を実施する知見とツールの準備が整ったため。平成23年度の目標である、(1)1D輸送コードとペレット溶発コードの統合コードによる詳細解析の実施、(2)周辺プラズマ輸送コードSOLPS5.0による解析の実施を行った。さらに(3)トリチウム処理系に関して相互作用素過程の文献調査に関しても、予定通り調査を実施した。主な変更点としては、平成23年に海外出張を予定していたが、平成24年度上期に開催される国際学会の方が発表内容と合致するセッションが存在することがわかり、次年度である24年度に国外出張を実施することに変更した。本変更は、研究計画に大きく影響はしないと判断し、現在までの達成度はおおむね順調に進展していると判断した。平成24年度に開発した炉心プラズマ・ブランケット・燃料サイクルの相互関係を解析可能な計算コードにおいて、炉心プラズマと燃料サイクルの連動部分の改良を加えた上で、炉システム解析を実施し、トリチウム割合0%から定格状態の50%まで到達する期間が最短となるような設計パラメータや運転パラメータを明らかにする。それらの結果は、予定している国際学会等で発表し、内外の研究者との議論する場を設け、考察を深めたうえで投稿論文として取り纏める。平成23年度に整備した解析コード類を用いて、原型炉概念の装置サイズ・プラズマ性能・NBIシステム性能に関する炉心プラズマ運転に関する運転可能領域の解析を実施する。また、炉本体・ブランケット関連に関しては、プラント熱出力と冷却水必要量の関係、海水からの重水回収性能・リチウム回収性能の最新の文献調査を実施し、プラントの冷却水からの重水素・リチウム回収量を評価する。平成23年度の結果
テレマイクロサージェリにおける操作者の意図理解と情報変換型操作環境伝送の研究

本研究では、本年度は、操作環境伝送型テレ・マイクロ・サージェリ・システムの構成要素として次の装置を試作した:(i)工具先端不動型双腕スレーブ・マニピュレータ、(ii)回転の自由度に力フィードバックをしないことを特徴とする両手用マスタ・マニピュレータ、(iii)注視点不動型視覚情報獲得システム、(iv)可動型視覚情報提示システム、(v)操作者の姿勢変化トラッキング・システム、(vi)多軸力情報-聴覚情報変換提示システム。この中で、操作者の見たいものを見せる視覚情報提示システムが特徴であり、操作者が両腕をマスタ・マニピュレータに占有された状態であっても直観的な操作が可能となるように、操作者が対象物を様々な方向から観察しようとするときに生じる自然な姿勢の変化をシステムが認識し、これを用いて視覚情報獲得装置、および、提示装置を制御可能とした。具体的には、操作者を監視するカメラで操作者の顔の動きをトラッキング・ビジョン・システムで追跡し、顕微鏡の視線方向を制御する。また、回転の自由度を備えた可動モニタが顕微鏡に合わせて動作することで、顕微鏡の視線方向と操作者の視線方向とを一致させる。さらに、操作者の顔の位置変化だけでなく大きさの変化をも考慮し、「ズ-ム指数」によってズ-ム機構を制御する。すなわち、カメラ画像中の顔の大きさが大きくなると操作者がモニタに顔を近付けて詳細部分の画像を要求していると判断する。実際には、測定されるズ-ム指数に6Hzのロ-パスフィルタを作用させ系が不安定になるのを防いだ。上記の各機能を統合したシステムを用い直径約1mmの人工血管に針(曲率半径約2mm)を通すことに成功した。この作業は針の曲率中心が回転中心となるようにスレーブ・マニピュレータを動作させる必要があり困難な作業である。また、血管と針との間の接触状態が把握できなければ針を挿入できない作業である。
プレB細胞レセプターの発現制御機構と急性リンパ性白血病化の解明

本研究ではプレB細胞上に一過性に発現する恒常的活性化受容体であるpre-BCRの発現抑制メカニズムを解明することで、新たなプレB細胞タイプの急性リンパ白血病(ALL)治療法開発の分子基盤をを構築することを目的としている。pre-BCRの発現抑制に関与する分子の解析を行ったところ、この分子は、細胞表面へのpre-BCR発現量が増加すると発現が誘導され、リソソームに移行してpre-BCRを分解するという、pre-BCRの自発的な発現調節に関与することがわかった。本年度の研究実施計画としては、pre-BCRダウンレギュレーションに機能未知のある分子が関与することがわかったので、この分子の野生型および変異体を作製し、どの部位がpre-BCRダウンレギュレーションに重要かを調べたところ、C末端部分およびN末端部分ともに大事であることがわかった。また共焦点顕微鏡を用いてこの分子の細胞内局在を調べるとリソソームにあり、あるプレB細胞株内ではpre-BCRの一部がリソソームにみられ、この分子と共局在していることがわかった。そこでこの分子をshRNAを用いてノックダウンしたところ、プレB細胞表面上のpre-BCRの発現量が増加した。同様に、リソソーム活性の阻害剤であるBafilomycinAlを加えるとプレB細胞表面上のpre-BCRの発現量が増加した。初代培養細胞においてもこの分子をノックダウンするとプレB細胞表面上のpre-BCRの発現量が増加した。このことからこの分子はpre-BCRのリソソームでの分解に関与していることが考えられる。前年度の研究成果から、pre-BCRダウンレギュレーションに関与する機能未知の分子はリソソームに局在し、pre-BCRをリソソームで分解していることが示唆された。本年度の研究では、この機能未知のある分子の欠損マウスが作製されていたので入手し、このマウスのプレB細胞におけるpre-BCRの発現を調べたところ、野生型マウスに比べて欠損マウスではpre-BCRの発現が増加していることがわかった。また、このpre-BCRの発現増加はプレB細胞自身の分子欠如に起因することがわかった。さらに野生型マウスにおいて、pre-BCRシグナルによってこの分子の発現が増加することがわかった。このことからこの分子は、細胞表面へのpre-BCR発現量が増加すると発現が誘導され、リソソームに移行してpre-BCRを分解するという、pre-BCRの自発的な発現調節に関与する重要な分子であることがわかった。
授業過程評価スケール（修士課程用）の開発－教育評価システムの構築を目指して－

本研究は、多様な背景を持つ看護系大学院修士課程に在籍する学生の授業に対する51評価視点を質的帰納的に解明し、この51評価視点を基盤に授業の過程を評価する『授業過程評価スケールー看護系大学院修士課程用ー』を開発し、そのスケールの信頼性と妥当性を検証した。『授業過程評価スケールー看護系大学院修士課程用ー』は、看護系大学院修士課程の学生に授業を提供する教員が学生の要望を反映した授業へと改善することに役立つ。本研究は、看護系大学院の教育評価システム構築に向け、授業改善に有用な評価スケールとその活用ガイドを開発することを目的とする。この目的達成に向け、平成24年度は、次に示す研究を実施した。1.評価スケール開発に不可欠な看護系大学院修士課程の学生が授業を評価する視点の解明と信頼性の検討:昨年収集したデータに追加収集したデータを加え、再度Berelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用い、分析した。その結果、51カテゴリが形成され、看護系大学院修士課程の学生が授業を評価する51視点が明らかになった。また、研究者2名によるカテゴリへの分類の一致率は75%以上であり、カテゴリが信頼性を確保していることを示した。2.教育評価システムに不可欠な授業過程評価スケール-看護系大学院修士課程用-の作成と内容的妥当性の検討:解明した看護系大学院修士課程の学生が授業を評価する51視点のうち、授業の過程を評価する36視点に基づき37質問項目を作成した。また、作成した37質問項目の尺度化とレイアウトを行った。専門家会議、パイロットスタディを行い、作成した尺度の内容的妥当性を検討し、尺度を修正した。3.授業過程評価スケール-看護系大学院修士課程用-の信頼性・妥当性の検証:尺度の信頼性・妥当性の検証に必要なデータを収集するため、看護系大学院において授業を担当する教員に研究協力を依頼し、現在16授業67データを収集した。次年度、データ収集を継続し、200程度のデータを収集し、尺度の信頼性・妥当性を検証する。この目的達成に向け、平成25年度は次に示す研究を実施した。1.授業過程評価スケールー看護系大学院修士課程用ーの信頼性・妥当性の検証:スケールの信頼性・妥当性の検証に必要なデータを収集するため、全国の看護系大学院において授業を担当する教員に研究協力を依頼し、39授業248件のデータを収集した。収集したデータを分析し、開発したスケールの信頼性・妥当性を検証した。これにより、平成24年度研究成果「大学院学生の授業に対する評価基準」を反映した授業過程評価スケールー看護系大学院修士課程用ーを開発できた。2.活用ガイドの作成とスケールの有効性検証:開発した「授業過程評価スケールー看護系大学院修士課程用ー」の活用ガイドを作成するとともに、全国の看護系大学院において授業を担当する教員に聞き取り調査を実施し、その有効性について確認した。この目的達成に向け、平成23年度は、次に示す研究を実施した。1.看護系大学院の学生を対象とする調査:平成23年度以前から実施中の看護系大学院修士課程・博士前期課程に在籍する学生が良いと思う授業、良くないと思う授業の質問紙調査を継続した。今年度、質問紙を227配布し、117データを回収した。その結果、全国16の看護系大学院に在籍する学生が記載したデータを合計278収集できた。2.評価スケール開発に不可欠な看護系大学院修士課程の学生が授業を評価する視点の解明:有効回答272をBrelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用い、分析した。その結果、967記録単位から49カテゴリが形成され、看護系大学院修士課程の学生が授業を評価する49視点が明らかになった。解明された49視点は「学習成果の発表と討議の有無」「教員の態度の適切性」「学習成果に対する教員からの助言・評価の有無と適切性」「授業への印象の良否」「授業形態の多様性」等であった。3.解明した看護系大学院修士課程の学生が授業を評価する視点の信頼性の検討(1)解明した49視点以外の新たな評価視点の有無を確認するため、有効回答300となるよう残り28データを追加収集する。現在、8データを収集した。(2)解明した看護系大学院修士課程の学生が授業を評価する視点を表す49カテゴリの信頼性を検討するために、研究者2名によるカテゴリへの分類の一致率をScott,W.A.の式に基づき算出するための準備を整えた。平成24年度初めに一致率を算出し、信頼性を確認する。今年度の研究成果に基づき次年度授業改善に有用な評価スケールを作成する。

現在、看護系大学院修士課程の学生が授業過程を評価する36視点に基づき、授業過程評価スケールー看護系大学院修士課程用ーを作成し、その信頼性・妥当性の検証に必要なデータを収集している。次年度、データ収集を継続し、計画通り、開発した尺度の活用ガイドとその有効性を検証する。今年度目標とした授業の評価視点の解明とその信頼性確認のうち、授業の評価視点の解明を終えている。また、評価視点の信頼性確認に向けた一致率の算出は、次年度初めに終える予定であり、おおむね順調に進展している。大学院の授業は1授業への参加学生が少なく、尺度の信頼性・妥当性の検証に必要なデータ数を今年度中に収集できず、データ入力できなかった。平成25年度データ収集を継続し、本研究課題を計画通り推進する。平成24年度初めに評価視点の信頼性確認に向け一致率を算出する。また、今年度は前年度解明した授業の評価視点を基に授業過程の評価基準を導出し、それを基盤に評価スケールを作成する。大学院の授業は1授業への参加学生が少なく、尺度の信頼性・妥当性の検証に必要なデータ数を平成24年度中に収集できず、データ入力できなかった。そのため、平成24年度に未使用となったデータ入力費を平成25年度に使用する。また、平成25年度に計画している活用ガイドの作成と有効性の検証に必要な調査、データ入力、研究成果発表に研究費を使用する。平成23年度に使用予定であった信頼性確認のための費用、および当初平成24年度に計画していた評価スケール開発のために必要な専門家会議、パイロットスタディ、作成した尺度を用いた調査、前年度の研究成果発表の費用を使用する。
癌患者の症状緩和技術の開発に関する研究

本研究は1998年度からの4年間でいくつかの段階をふみ、がん患者の症状マネジメントのためのモデルIntegratedap Proachto Symptom Management(IASM)(Larson,内布、1998)の有用性の検証と、モデルの使用のためのガイドブックの洗練を目的に進めてきた。1年目は、臨床適用の準備段階として、(1)有用性の検証に必要と思われる調査項目や指標の設定、(2)事例に用いるためにすでに開発されているガイドブックの精錬と記録用紙の開発、(3)分析項目の提案を行った。2、3年目は、事例での検討を進めモデルの有用性を検証した。その結果、IASMの使用は、身体状態がパフォーマンスステータス1-2程度の人々に対し、よりその効果を発揮しやすく、セルフケア能力の向上がおこり、引き続き症状緩和が行われることが明らかになった。2001年度は、病棟を単位としてIASM導入の効果を検証することを目的に、国内の一私立病院の一病棟を対象として、系統的にこのモデルを導入することを試みた。変革理論を取り入れ、対象病棟スタッフ全員でIASMの活用を展開した。対象病棟看護師らは、全員でIASM看護活動について学び、実施における疑問点などを明確にし、各自事例への適用を試みた。事例は3例であった。内部エージェントと研究班との連絡を行い、研究班は、外部エージェントとして、病棟内でのIASM導入という変革を少ない抵抗で行えるようサポートを行った。結果として、個々の看護師には変化が見られたが、集団としてIASMを定着させるには至らなかった。しかし、変革理論の第一段階の組織診断をより綿密に行うことによって定着の可能性も見え、今後の効果的なIASM導入に示唆を与えた。1998年度から2001年度にかけて、個別事例へのIASMの適用から,IASM看護活動が患者の症状緩和に有効であることが示された。また、IASM看護活動を個々の看護師が使用できるまでの洗練を行い、このモデルの病棟組織への導入までの実用化の段階まで進めることができた。事例は3例であった。1998年度の研究の目標:本研究は(1)モデルの臨床適用を行った際の効果検証を行うための評価項目を設定すること(2)症状マネジメントを看護の視点で進めるために開発された症状マネジメントの統合的アプローチ(IASM)を臨床に適用する具体的な方法を精錬することを目的としている。本年度は特に前者については、Donnabedianの質評価の研究枠組みに沿って構造、過程、評価の項目を設定し、後者については適用のためのガイドブックを精錬した。研究の方法:効果検証のための評価項目の設定は、主に(1)専門家による検討(2)文献による検討によって行った。ガイドブックの精錬は、主に試験的な現場への適用とその反応を検討することによって行った。結果:(1)構造の評価項目としては患者数や看護婦数、疾病構成や看護体制などの基本的事項の他に症状マネジメント活動に影響を及ぼすと判断された関連資料の整備や関連研修への参加などを設定した。過程の項目は、IASMによる活動そのものを評価項目とした。結果の評価項目にはIASMで評価することになっている個々の患者の症状マネジメントの結果の項目を採用し、病棟集団としての変化を評価することとした。(2)IASMガイドブックの精錬はすでに開発されたものをベースに実際に臨床現場で看護婦に使用してもらい、運用上の問題点を提出してもらった。

その結果、記録用紙を工夫することでガイドブックに沿った活動がより導きやすくなることが明らかになり、3種類の記録用紙を開発した。しかし、分析の結果、看護婦がIASMに沿って情報を収集し、看護活動を導き出す過程では、症状マネジメントの状況を判断し、提供すべき知識、技術、サポートを決定することが困難だということが明らかになった。そのため、看護婦にアセスメントの視点を提示し、アセスメントから看護活動の決定までが実行可能となるようにトレーニングする必要があり、現在、研究班が事例毎にスーパービジョンを行うかたちでアセスメントと活動内容の決定の部分のサポートを行っている。約10例の事例の経過を分析すると、暫時事例を重ねる毎に看護婦が患者のセルフケアを考慮して意図的に働きかけるようになっており、患者の症状マネジメントの結果はより改善されたものになっている。初年度に介入手段の精錬を行い、IASMによる介入の効果検証計画を明らかにすることができたので、次年度からはいくつかの病棟で検証作業を重ねることが必要である。昨年度までに精錬されたガイドブックや記録用紙を用いて、統合的症状マネジメントモデル(IASM)の臨床での有用性を検証することを目標とし、癌性疼痛や化学療法中の吐き気など癌特有の症状を持つ患者を対象に、IASMに基づく看護を行い、患者に症状の緩和、QOLの向上、機能の向上、セルフケア能力の向上が認められるかを明らかにした。研究の結果:適用した18事例のうちの多くにセルフケア能力の向上が起こり、続いて症状の改善が見られた。しかし、ほとんど効果を認めない事例もあった。本年度に分析した事例から適用上の問題点として(1)患者が複数の症状を持つ場合、マネジメントの効果を判定することが難しい、(2)患者が症状以外の問題、例えば実存的な不安や家庭の問題などに優先順位をおいている場合、看護婦の働きかけが功を奏しにくい、を抽出することができた。しかし、IASMは各事例の特殊性、病棟の状況など条件を設定することで、適用することが可能であり、効果を持つものと考えられる。今後の課題:適用後の変化を特定するために質問紙を用いたが、測定自体が倫理上の問題を持っていることが考えられた。また、計画の時点で本年度の目標としてあげた病棟単位での導入は関係機関の協力を得にくく、病棟スタッフ全員への浸透に時間がかかるために実現できなかった。以上2点については今後の課題とし、検討をすすめていく。本年度は、セルケア能力の向上がある程度期待できる対象群に焦点を当てて事例を展開し、がん患者の症状緩和にLarsonが開発した統合的アプローチモデル(IASM)の効果を検証した。まず昨年に引き続きガイドブックの精錬を行い、臨床への普及を意識して、はじめて使用する看護婦のために記録用紙も記入例を入れたものを作成した。5例のうち4例で完全なデータが収集できた。事例1は、元来自己決定能力も高くセルフケア能力の向上によって癌性疼痛の緩和を期待したが医師患者関係について強い先入観があり、痛みを表現することができるようになるにとどまった。事例2は、化学療法に伴う吐き気の緩和を行った。基本的な知識や技術を提供すると受け入れたが自主的に行っていくことは難しく受動的であった。
損傷脳における炎症性細胞集簇の病態的解明

1)ラット大脳皮質切創損傷モデルで脳損傷部位にゼラチンを留置し、生理食塩水(対照群、n=20)、AT III 500U/kg/day(治療群、n=20)を腹腔内圧ポンプにて持続的投与した。脳損傷作成1、3、5、7日後、ゼラチンと創縁における炎症反応とダリア反応をHE染色ならびにmonocytes/macrophages (Mo/MΦ)、GFAP、vimentinによる免疫化学染色で組織学的に比較検討を行った。【結果】治療群は対照群に比較して、損傷後1、3日目における多核白血球と3、5、7日目におけるMo/MΦ陽性細胞を有意に抑制した(p<0.05)。また、GFAP陽性アストロサイトの増殖は認めなかったが、3、5、7日目におけるvimentin陽性アストロサイトの増殖を有意に抑制した(p<0.05)。以上の結果からAT IIIは、脳損傷部位近傍における炎症性細胞の浸潤やvimentin陽性アストロサイトを抑制することにより、脳損傷後の組織反応や修復過程で生じる瘢痕化を抑制する可能性が示唆された。2)脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血患者18人ならびに未破裂脳動脈瘤患者4人において、血漿のL-セレクチン、P-セレクチン、E-セレクチン、ICAM-1、VCAM-1、MCP-1、高感度CRPをくも膜下出血発症2日(48時間)以内と7日後、未破裂脳動脈瘤患者では術前と術後7日目に測定した。対象をA群(SVS+, AVS+)4人、B群(SVS-, AVS+)3人、C群(SVS-, AVS-)11人、D群(未破裂脳動脈瘤患者)4人に分けた。SVS (symptomatic vasospasm :脳血管撃縮による脳虚血症状が出現)、AVS (angiographical vasospasm :脳血管撮影またはCTAの所見で50%以上の脳血管撃縮があり)。A群、B群、C群はD群に比べて血漿のL-セレクチン、P-セレクチン、E-セレクチン、ICAM-1、VCAM-1、MCP-1、高感度CRPが有意に高かった。また、A群はB群、C群に比べて発症2日(48時間)以内のトセレクチンと発症2日(48時間)以内と7日後のVCAM-1が有意に高かった。白血球の捕捉・遊走による循環障害、白血球の脳内浸潤による脳組織障害によって、<も膜下出血後に脳虚血症状が出現した可能性が示唆された。脳損傷後に産生されるthrombinは炎症を介した二次的脳損傷とグリアや間葉系細胞の増殖による過度の瘢痕化を引き起こし、神経再生を阻害する環境をもたらす。本研究では、ラット損傷脳モデル用い、アンチトロンビンIII(AT III)の効果を炎症反応とグリア反応に着目し組織学的に検討した。【方法】雄性SDラットの右前頭頭頂の大脳皮質に切創損傷を加え、脳損傷部位にゼラチンを留置し、対照群として生理食塩水(対照群、n=20)、治療群としてAT III 500U/kg/day (治療群、n=20)を腹腔内圧ポンプにて持続的投与した。脳損傷作成1、3、5、7日後、ゼラチンと創縁における炎症反応とグリア反応をHE染色ならびにmonocytes/macrophages (Mo/MΦ)、GFAP、vimentinよる免疫化学染色し、組織学的に比較検討を行った。以上の結果からAT III脳損傷部位近傍における炎症性細胞の浸潤やvimentin陽性アネトロサイトを抑制することにより、脳損傷後の組織反応や修復過程で生じる瘢痕化を抑制する可能性が示唆された。2)脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血患者18人ならびに未破裂脳動脈瘤患者4人において、血漿のL-セレクチン、P-セレクチン、E-セレクチン、ICAM-

1、VCAM-1、MCP-1、高感度CRPをくも膜下出血発症2日(48時間)以内と7日後、未破裂脳動脈瘤患者では術前と術後7日目に測定した。対象をA群(SVS+, AVS+)4人、B群(SVS-, AVS+)3人、C群(SVS-, AVS-)11人、D群(未破裂脳動脈瘤患者)4人に分けた。SVS (symptomatic vasospasm :脳血管撃縮による脳虚血症状が出現)、AVS (angiographical vasospasm :脳血管撮影またはCTAの所見で50%以上の脳血管撃縮があり)。A群、B群、C群はD群に比べて血漿のL-セレクチン、P-セレクチン、E-セレクチン、ICAM-1、VCAM-1、MCP-1、高感度CRPが有意に高かった。また、A群はB群、C群に比べて発症2日(48時間)以内のトセレクチンと発症2日(48時間)以内と7日後のVCAM-1が有意に高かった。白血球の捕捉・遊走による循環障害、白血球の脳内浸潤による脳組織障害によって、<も膜下出血後に脳虚血症状が出現した可能性が示唆された。
人工制限酵素を用いたゲノム編集技術の開発とその応用

本研究課題では、ZFNやTALENに代わる新しい遺伝子改変技術であるCRISPR/Cas9システムを用いてマウス個体レベルでのゲノム編集技術を確立した。まずpCAG-EGxxFPプラスミドを作製し、EGFP蛍光を指標に培養細胞内でのDNA切断効率を判定する系を確立した。次に、標的配列を認識するgRNAとDNA切断するCAS9酵素を発現するプラスミドを受精卵に注入し、両者を一過性に発現させることで、約半数の子孫で遺伝子破壊マウスを作製できる系を確立した。さらにゲノム編集したES細胞を用いたキメラ解析などが実用的であることを示した。『目的』人工制限酵素という最新技術を申請者が得意とするレンチウイルスベクターやハプロイドES細胞などと組み合わせ、任意の遺伝子改変を可能にするオンデマンドゲノム編集システムを開発する。さらに開発した遺伝子組換え技術・動物を用いて、社会問題にもなっている不妊・不育のメカニズム解明を目指す。『実施概要』本研究では、以下の2つを大きな柱にして研究を進めている。I.オンデマンドゲノム編集システムの開発:DNA二重鎖切断と修復エラーを利用した標的遺伝子改変技術としてTALENを利用することとしていたが、2013年1月に新しい人工制限酵素としてCRISPR/Casシステムが報告された。そこで我々はCRISPR/Casシステムを導入するという方針転換を行い、その結果、ガイドRNA(gRNA)とCas9を発現するプラスミドをマウス受精卵の前核に直接注入することで、簡便かつ非常に効率よく遺伝子破壊マウスを作製するシステムを構築した。既に30系統を超える精巣特異的発現遺伝子のノックアウトマウスを作製しており、その手法を含めて論文報告している。II.生殖不全マウスの重点解析:これらの手法で得られた遺伝子改変マウスについては、交配による妊孕性試験を行っている。その結果、Cetn1遺伝子、Prm1遺伝子を欠損するマウスは精子頭部奇形となり、雄性不妊となることを明らかにした。引き続き、解析を進めるとともに、残りのノックアウトマウスについても交配試験を予定している。なお開発した遺伝子組換え技術および動物は、公的機関を通して広く生命科学研究者に提供する。『実施概要』本研究では以下の2つを大きな柱にして研究を進めている。I.オンデマンドゲノム編集システムの開発:CRISPR/Casシステムを用いて個体レベルでの遺伝子改変技術の開発を進めている。これまでにCas9とsgRNAを共発現するプラスミドを受精卵の前核に注入する手法を開発し、100系統を超える精巣特異的発現遺伝子のノックアウトマウスを作製した。点変異やノックインなどの複雑な遺伝子改変については、ES細胞を用いることで効率的に実施できることを明らかにした。II.生殖不全マウスの重点解析:区分Iで得られた遺伝子改変マウスについて、交配による妊孕性試験を行っている。その結果、10系統を超える雄性不妊マウス系統を樹立した。今後は、分子メカニズムの解明をスタートさせる。『目的』人工制限酵素という最新技術を、申請者が得意とするウイルスベクターやES細胞などと組み合わせ、任意の遺伝子改変を可能にするオンデマンドゲノム編集システムを開発する。I.オンデマンドゲノム編集システムの開発:これまでにCas9とsgRNAを共発現するプラスミドを受精卵の前核に注入する手法を開発したが、点変異やノックインなどの複雑な遺伝子改変が難しいことから、次善策の検討を行った。これまでに、ES細胞を用いることで単純遺伝子破壊だけでなく、2本鎖DNAを鋳型として10遺伝子で点変異やタグ挿入を試みた。その結果、受精卵注入では得られないほどの低率のsgRNAを使った場合でも、ES細胞であれば容易に目的変異体を得られることを示した。また受精卵操作では、得られた産仔がモザイク状態になるため、遺伝子型解析や表現型解析が困難である点についても、クローン化できるES細胞の利点を活かせば解決できることを示した。II.生殖不全マウスの重点解析:区分Iで得られた遺伝子改変マウスについて、交配による妊孕性試験を行い樹立した雄性不妊系統について表現型解析およびメカニズム解析を進めた。H27年度は、精子カルシニューリン(PPP3CC/PPP3R2複合体)が、精子の中片部の屈曲性を制御していること、さらに阻害剤が男性避妊薬開発に繋がる可能性があることを示し、Science誌に発表した。CRISPR/Cas9システムとES細胞を組み合わせることで、効率的な遺伝子改変システムを構築できたことから、順調に進展していると判断した。さらに精子カルシニューリンが精子の成熟に必須であり、その阻害薬が男性避妊薬の開発に繋がることをScience誌に報告できたことなどを総合的に考慮し、当初の計画以上に進展していると判断した。

『実施概要』本研究では以下の2つを大きな柱にして研究を進めた。I.オンデマンドゲノム編集システムの開発:Cas9とsgRNAを共発現するプラスミドを受精卵の前核に注入する手法に加え、複雑なゲノム編集についてはES細胞を用いることで効率よく実施できることを論文発表した。さらにGFPラベルしたES細胞にゲノム編集により両アレル変異を導入すれば、ファウンダー世代でキメラ解析できることをScientific Reportsに報告した。本法は、致死性の遺伝子機能解析に使えること、交配の必要なく1世代で解析できる利点がある。II.生殖不全マウスの重点解析:区分Iで得られた遺伝子改変マウスについて、交配による妊孕性試験を行い樹立した雄性不妊系統について表現型解析およびメカニズム解析を進めた。H28年度は、精巣特異的に発現するが雄の妊孕性に必須でない遺伝子をまとめ、PNAS誌に報告した。上記のとおり、ES細胞を用いることで、1塩基レベルの複雑ゲノム編集法の技術開発に成功した。また受精卵で単純遺伝子破壊することで効率よく個体レベルで遺伝子機能解析ができることを実証した。これらの遺伝子組み換え技術は学会発表・論文発表を通じて公知するとともに、樹立された遺伝子改変マウス系統については、公的バイオリソースセンターに寄託して研究者に頒布可能な体制を整えた。本研究課題では、ZFNやTALENに代わる新しい遺伝子改変技術であるCRISPR/Cas9システムを用いてマウス個体レベルでのゲノム編集技術を確立した。まずpCAG-EGxxFPプラスミドを作製し、EGFP蛍光を指標に培養細胞内でのDNA切断効率を判定する系を確立した。次に、標的配列を認識するgRNAとDNA切断するCAS9酵素を発現するプラスミドを受精卵に注入し、両者を一過性に発現させることで、約半数の子孫で遺伝子破壊マウスを作製できる系を確立した。さらにゲノム編集したES細胞を用いたキメラ解析などが実用的であることを示した。CRISPR/Casを用いた手法により、既に100系統を超える遺伝子破壊マウスの作製に成功し、さらに解析を始めた系統の内、10系統で雄性不妊の表現型が見られていることから、順調に進展していると判断した。単純な遺伝子破壊と異なり、点変異やノックインなどの複雑な遺伝子改変を受精卵で行うことは難しい。複雑な遺伝子改変はES細胞で組み合わせることで、効率化を計る。またES細胞利点を活かし、従来のように遺伝子改変マウス系統を樹立して解析するのではなく、第一世代のキメラ動物を用いて機能解析する手法を確立する。28年度が最終年度であるため、記入しない。実験動物学単純な遺伝子破壊と異なり、点変異やノックインなどの複雑な遺伝子改変を受精卵で行うことは難しい。
石炭フライアッシュ中のレアアースの希酸への溶出挙動及び固液間分配挙動

日本国内において年間に1,000万トン程度排出されている石炭フライアッシュ中に濃化されているレアアースについて、硝酸及び弗酸による加熱酸分解及び二重収束型の高分解能ICP-MSを用いた精密定量に加えて、希硫酸を用いた溶出挙動を精緻に調べることにより、フライアッシュ中のレアアースには表面に偏在しているものと粒子内部に閉じ込められているものの2種類が存在することを明らかにした。本申請課題は石炭火力発電所にて生成する副産物であるフライアッシュ中へのレアアースの濃化プロセスと、希酸中への溶出プロセスを明らかにすることでレアアースの回収の指針を得ることを目的としている。本年度はレアアースの濃化プロセスとその精密定量に着目をした。レアアースを含むフライアッシュの標準物質であるIRANTEOP中のレアアース濃度の認証値をベースにしたところ、本申請課題において提案した全溶解方法、すなわちフライアッシュ0.1gに硝酸とフッ酸を各5mLずづ加えて200°Cで2時間加熱し、後に硫酸白煙処理を施すことによる完全分解で90-102%ののレアアースの回収率を達成することができ、これは岩田らの先行研究を超えるものであった。こうして精密定量を行ったフライアッシュ中のレアアースの濃度はOddo-Harkins則、すなわち偶数の原子番号を持つ元素は奇数の原子番号を持つという法則に完全に追随した。このことは原料となった石炭中のレアアース濃度もまたOddd-Harkins則に従い、フライアッシュへの移行に関してレアアース毎の特異性はないということが明らかになった。また、先行する文献中から引用した石炭中のレアアースの濃度と今回のフライアッシュ中のレアアースの濃度を比較したところ、フライアッシュ中の全てのレアアースの濃度は10倍弱程度であり、一般的に石炭とフライアッシュの燃焼前後の重量比は10対1なので、ほぼ全量のレアアースが石炭中からフライアッシュへと移行することが示唆された。昨年度の研究成果と照らし合わせて、フライアッシュにおけるレアアースの濃化場所は粒内とその表面であり、希酸によって表面に析出しているレアアースが優先的に溶出することが示された。本年度は石炭フライアッシュ中のレアアースの精密定量に加えて、最適な抽出方法を考える上でレアアースの溶出挙動を明らかにした。フライアッシュ中のレアアース(Sc,Y,La,Ce,Pr,Nd,Sm,Eu,Gd,Tb,Dy,Ho,Er,Tm,Yb,Lu)含有量についてはその標準試料であるNIST SRM 1633bで420mg/kg,本研究で使用したIRANT EOPでは806mg/kg程度であり、イオン吸着型を除く鉱石に匹敵するものであったが、種々のフライアッシュ中のレアアースの総量に関する測定事例はこれまでに存在しなかったため、本課題では7種類のフライアッシュについてレアアースの含有量についての精密定量を行った。標準試料であるIRANTEOPによって測定系のバリデーションを行い、提供を得た7種類のフライアッシュサンプルについて313-961mg/kgとのレアアース含有量の定量値を得た。更にこの中から2種類のフライアッシュをピックアップして、レアアースの溶出挙動を明らかにした、溶出試験は希硫酸中にて行われ、温度(30°C,60°C,80°C)と時間(5分,10分,30分,60分,120分)を変化させてレアアース各元素の抽出率の変化を測定した。レアアース各元素の抽出率は時間及び温度と共に増大し、前記の条件化では最大で60%程度の値が得られた。さらに、これらの溶出挙動に対して境膜内拡散律速を仮定した未反応核モデルを適用したところ、フライアッシュ中に存在するレアアースにはフライアッシュ粒子のごく表面に存在し、即時に溶出するものと、より粒子内部に存在し、時間と共に徐々に溶出するものの2種類が存在することが明らかになった。以上の結果は現在論文として編集し、International Journal of Environmental Science & Technology誌に投稿中である。平成23年度においてはフライアッシュ中のレアアースの精密定量し、その溶出挙動の把握を行うことが目標であり、概ね達成できたと考える。しかしながら東日本大震災の影響により測定の再開までにある程度の時間を要したため、手元にある7種類のサンプルすべてについて溶出挙動を把握するまでに至らなかった。この点を踏まえ、本年度は上記の課題の遂行を加速すると共に、抽出から回収に向けた平成24年度の工程の実施に鋭意努力する所存である。本年度は精密定量の更なる精緻化と溶出挙動の更なる解明に加えて、希酸によるレアアースの抽出とイオン交換膜を用いたその回収について取り組む予定である。本課題の重要な部分を占める誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)については、従来まで用いていた四重極型の質量

分析計を持つHP4500型(Agilent Technologies)に代えて、二重収束型の四重極型の質量分析計を備えるElement2型(Thermo Scientific)を用いることにより、測定に際して更なる高確度化及び高性能化を図る予定である。平成23年度までにおいて必要な設備を含む物品の調達は概ね完了したため、平成24年度は耐久消費財(pH, ORP電極など)の交換の必要がある場合の交換、及び対外への成果発表に重点を置いて研究費を使用する予定である。
機能性消化管障害の国際的疫学調査を行うための日本における基盤作成に関する調査

機能性消化管障害は、{患者のQuality of Lifeの著しい低下を招き、21世紀に重視されることが確実視される重要な消化器病である。なかでも渦敏性腸症候群の罹患数は多く、欧米では全人口の8-15%を占め、国の医療費に対する負担も巨額となるが、わが国における実態には不明な部分が多い。本研究の目的は欧米の調査法と調和させたわが国における機能性消化管障害の疫学調査の具体的な方法を検討することである。アメリカ・ノースカロライナ大学(研究分担者:Douglas A.Drossman教授、William E.Whitehead教授)を拠点とし、欧米で行われている機能性消化管障害の疫学調査、共通症状評価項目ならびに自助会の実態に関する情報を収集した。すなわち、調査方法(疫学調査の規模、対象の選定法、調査員の選および人数、調査期間、質問形態、汎用される質問票とその内容)、解析方法(データの処理法および解析法、解析者)、調査結果(調査方法による差異、民族・文化間の差異、地域の差異)、調査費(人件費、通信費、印刷費等を含めた調査にかかる必要経費)、共通症状評価項目(共通介入方法)、問題点(データの信頼性、調査の限界)、自助会(組織機構、運営)。調査結果をもとに、機能性消化管障害に関する疫学調査企画研究会を国内で開催し、欧来で使用されている質問紙による日本人の病態把握の是非、疫学調査の方法論を検討した。国際研究会では、Whiteheadを招聘し、今後の疫学調査結果を国際比較するための共通項目、共通尺度に関して意見を統一した。また、日本における機能性消化管障害の疫学調査用紙ならびに共通症状評価項目を決定した。以上の成果により、(1)クロスカルチャル研究を可能にする科学的成果、(2)機能性消化管障害の実態を明らかにする具体的手法による国民の健康データベースへの貢献が期待できる。