hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
眼球運動計測を用いた発達障害児の視覚刺激処理に関する検討

読み書きの困難を抱えた発達障害児について,その視覚刺激処理の特徴を眼球運動分析により検討した。その結果, 1)読み書き障害児の漢字の見方に注視領域の偏りがあり,どの文字に対しても左上を多く見ていること, 2)読み書き障害児の読みの有効視野および視覚的注意スパンが健常児に比べて小さいこと, 3)読み書き障害者の大学入試センター試験の問題文の読みに,読み返しの多さなど眼球運動上の問題があることが明らかとなった。本研究の目的は,読み書き障害児が文字・文章を読む際の視線の動きを眼球運動計測で調べ,心理テスト等では知ることのできない,彼ら・彼女らの視覚情報処理の特徴を明らかにすることであった。平成22年度は,以下の2つの研究を行った。1)読み書き障害児8名が漢字(偽漢字)を覚える際の視線の動きを計測し,その注視パタンを健常児10名のそれと比較した(前年度に取得したデータの再分析)。その結果,健常児では,漢字のどの領域を長く見るかが文字により異なるのに対し,読み書き障害児では全ての文字で一貫して左上領域の注視時間が長くなっていた。この結果から,読み書き障害児が文字に応じて見方を変えるのではなく,どの文字も同じように見ていることが明らかとなった。2)読み書き障害児12名を対象に,文章を読む際に視覚的注意を向けることのできる範囲,すなわち「読みの有効視野」の広さを「移動窓法」により調べ,それを健常児12名と比較した。移動窓法とは,画面中の対象児が目を向けた点の周囲にのみ文字を表示する方法であり,この表示範囲の操作による注視回数やサッカード距離の変化を通じて,読みの有効視野の広さを推定する。実験の結果,健常児では表示範囲が6文字に制限された条件ですでに,視野制限のない条件と比べた場合のサッカード距離の短縮が見られたのに対し,読み書き障害児では表示範囲が3文字になって初めてサッカード距離の短縮が見られた。この結果は,読み書き障害児の読みの有効視野が健常児のそれに比べ狭いものであることを意味している。これらの成果は,読み書き障害児に対し,どのような読み書きの指導を行えばよいかの指針となる情報を呈するものである。本研究の目的は,読み書き障害児が文字・文章を読む際の視線の動きを眼球運動計測で調べ,心理テスト等では知ることのできない彼ら・彼女らの視覚情報処理の特徴を明らかにすることであった。この目的のために平成23年度は,以下の2つの研究を行った。1.読み書き障害児の視覚的注意スパン(一目で見える範囲において同時に処理可能な文字の量)を瞬間提示された数列を報告する課題で調べた。また,各対象児の視覚的注意スパンの大きさと文章音読課題の眼球運動データ(平均サッカード距離,注視回数,平均注視時間)および推定有効視野との関係を検討した。その結果,読み書き障害児の視覚的注意スパンが健常児のそれに比べ小さいこと,および読み書き障害児の視覚的注意スパンが読みに関わるいずれの測度とも強い相関を示すことが見いだされた。これらの結果から,読み書き障害児では,視覚的注意スパンの小ささに起因する単語処理単位の小ささが中心視における処理負荷を高め,そのことが一因となって周辺視野におよぶ注意の広さ=有効視野を狭くしている可能性が示唆された。2.大学入試センター試験における発達障害者の特別措置(時間延長措置)が妥当なものであるか検証するために,青年期の読み書き障害者3名を対象に,センター試験問題文を読む際の読みの特徴を眼球運動計測により調べた。その結果,読み書き障害者では健常者に比べ読み返しが多く,このために注視回数の増大および読みの遅さの問題が生じていること,および読み書き障害者には過剰に読みが早く,そのために理解が追いつかないという問題を抱える者もいることが見いだされ,試験における時間延長措置の妥当性が支持された。
単一細胞レベルでのカルシウム反応計測に基づくスクリーニングシステムの確立

研究の目的申請者の所属する研究室では、新規睡眠障害治療薬の開発を目指して、覚醒維持に不可欠な神経ペプチドであるオレキシンの受容体を標的とした創薬研究を行っている。これまで低分子化合物の評価にはオレキシン受容体の安定発現株(HEK293細胞等)の細胞内カルシウム上昇反応を指標としてきたが、一過性発現系での評価が可能であれば、同一細胞に複数の受容体を発現させた場合の反応を見ることができ、よりin vivoに近い条件で低分子化合物への応答を検討することができる。しかし、従来の方法では一過性発現系の細胞ごとに異なる細胞内カルシウム濃度の変化を検出できないこと、さらに細胞集団の平均細胞内カルシウム上昇が小さく、低分子化合物の活性を再現性良く評価できなかった。最近、研究室に導入されたIMACS(Functional Imaging Cell-sorting System)では、細胞個々の細胞内カルシウム変化を検出できることから、このシステムを利用した一過性発現系での細胞内カルシウム応答の検出方法の確立に思い至った。研究方法と成果1)単一細胞レベルでのカルシウム反応条件の確立まず、オレキシン1型受容体(OX1R)のC末に赤色蛍光蛋白mCherryを連結させた発現ベクターと、オレキシン2型受容体(OX2R)に緑色蛍光蛋白GFPを連結させた発現ベクターを発現させた細胞を作成した。細胞ごとの各受容体発現は、mCherryおよびGFPの蛍光によって確認することができる。これらを用いて受容体を一過性発現させる細胞の種類や培養密度を検討し、安定的かつ再現性良く検出できる条件を決定した。さらに個々の細胞面積および蛍光強度とオレキシンにより引き起こされる細胞内カルシウム上昇反応の相関関係を調べ、より高感度のパラメータに最適化した。2)受容体共発現系でのカルシウム反応の評価1)で確立した条件をもとに異なる蛍光ラベル体により標識したOX1R, OX2Rを共発現させた細胞を抽出し、それぞれ単独で発現させた場合の細胞内カルシウム上昇反応との比較を行った。
環境共生都市の計画のための熱環境解析システム開発

地理情報システムデータに建物の空調モデルを組み合わせて都市の各建物におけるエネルギー消費と人工排熱の排出の面的な分布を求め、都市気候モデルに入力するという流れを基本として、これらの解析システムの開発を行うと共に、単に手法の開発だけではなく、東京を例として仮想的な計算を行い、さまざまな施設のもたらす効果を評価以下のような成果を得た。イまず東京都都市計画局やから提供されている建物形状も含むポリゴンデータを元にして、東京23区の全建物に対し、建物面積、用途、階高、延べ床面積の情報を保持しつつ、メソスケールの熱環境解析に適した操作の容易な数値データに変換する手法を確立した。イ一方、主たる建物用途および規模別に、既存の実態調査によって示されているもっとも一般的な空調システムを仮定し、建物空調モデル(DOE-2)を適用した。このモデルはエネルギー消費量を与えるものであるが、本研究では熱環境に与えるインパクトを評価するために人工排熱の値を計算結果から抽出する手法を確立した。イこれらの解析を組み合わせることによって人工排熱の、面的な分布のみならず、建物の高さ方向の分布、更に時間変動を東京全域に対して求めた。イこの人工排熱と関東・甲信越を含む広域の土地利用のGISデータをメソスケールの都市気候モデルに入力して、夏期の東京の気候をシミュレーションした。ついで、空調システムの変更、建物からの熱の排出高さの変更などの対策をとった場合の効果をシミュレーションにより評価した。イさらに、都市において利用可能な下水処理水を空調の冷却水に用いることによって大気への顕熱の排出を削減する対策について、東京内でこのような対策が導入可能な地域と面積を下水処理水量と建物情報から推定した。その結果、冷却水としての直接利用と冷却塔への補給水として下水処理水を用いることが有効であることが示された。街区スケールのモデルを用いて、さまざまな建物から構成される街区の熱環境のシミュレーションを行った。このシミュレーションは、建物と空間との間の放射による熱の出入りを含む熱放射解析部分と、流体力学的な解析部分からなる。複数の建物から構成される街区を想定してシミュレーションを行い、夏季の快適性を新有効標準温度(SET*)で評価した。同一の容積率であっても建ぺい率が異なることによって快適性は異なり、一般的には建ぺい率が低い方が高い快適性を示した。また、同一の建ぺい率であっても建物間の道路と風向の関係が重要であり、いわゆる風の道の重要性が示唆された。人工排熱の算出に当たって、建物の空気調和の設計に用いられるモデルDOE-2を用いて解析を行った。このモデルは米国において開発されたものであり、世界各地で利用されている実績があるものである。このモデルは本来個別の建物の空調設計に用いられるものであるが、本研究の場合、最終的には都市を構成する建物に関する地理情報システム(GIS)とリンクさせて都市のヒートアイランドの解析を行うことを目指しているので、規模別に建物を分類して、それぞれの規模毎にもっとも一般的な空調システムを設定して、このモデルによって人工排熱量とエネルギー消費量を推定した。それぞれの規模の建物に対して、標準的な各階の平面構造を想定して、壁面、窓などの条件を入れてモデル計算を行わせた。

これらの研究は、現時点では並行して行われているが、最終的には全体を統合することによって、都市計画。建築計画的な手法による熱環境への影響を評価するシステムを示す計画である。東京都23区の全建物についてのポリゴン情報を元にして、建物からの人工排熱を推定する作業を行った。168万棟の建物の用途別内訳を求めたところ、戸建住宅がもっとも多く54%、集合住宅17%、住商混合12%、事務所4%となっているが、人工排熱の発生の基礎となる床面積で見れば、戸建住宅28%、集合住宅23%となっており、また事務所の比率も15%程度に達する。これらうち、事務所は床面積あたりの排熱が住宅よりもかなり高いことと、人工排熱量と排熱位置を変更できる可能性が大きいことから、まず事務所建物に着目した。これらの建物に対して、規模別に典型的な空調システムを実態調査を元にして仮定し、その空調システムを採用した場合の人工排熱量を昨年度てがけた空気調和設計モデルDOE-2を用いて解析した。もちろん東京の全事務所建物に対して空調モデルを適用することは不可能であるので、規模毎に床面積あたりの排熱原単位を求め、これをGISデータの床面積に乗じることによって人工排熱量を求めることとした。一方、メソスケールの気象モデルを詳細に検討し、建物のさまざまな高さから人工排熱を排出した場合の影響を評価できるかどうかを検討した。本モデルにおいては、都市内に特に着目することから、都市部で解像度が高くなるようにメッシュを与えて計算を行っている。このモデルに計算上の鉛直のレイヤー別に人工排熱の面的な分布を前記の空調解析から求めて与えることになるが、本年度は同時並行的に作業を進めたため、床面積あたり一定の人工排熱量を与え、夏期についてシミュレーションを行い、妥当な結果が得られることを確認した。一方、街区規模の快適性評価のシミュレーションについては、任意の風向、任意の建物方位に対して計算を行えるようにするために改良作業を進めた。地理情報システムを元データとして、これに建物の空調モデルを組み合わせることによって都市の各建物におけるエネルギー消費と人工排熱の排出の面的な分布を求め、それらを都市気候モデルの入力条件として用いるという流れを基本として、これらの解析システムの開発を行うと共に、単に手法の開発だけではなく、東京を例として仮想的な計算を行い、さまざまな施策のもたらす効果を評価した。今年度の具体的な成果を箇条書きにすると、以下のようである。主たる建物用途および規模別に、既存の実態調査によって示されているもっとも一般的な空調システムを仮定し、建物空調モデル(DOE-2)を適用した。このモデルはエネルギー消費量を与えるものであるが、本研究では熱環境に与えるインパクトを評価するために人工排熱の値を計算結果から抽出する手法を確立した。これらの解析を組み合わせることによって人工排熱の、面的な分布のみならず、建物の高さ方向の分布、更に時間変動を東京全域に対して求めた。
ヘテロ金属メタラマクロサイクリック・配位高分子の構築と機能

前駆Ir(III)-ヒドリド錯体と4-(2-ピリジル)ピリミジン(pprd),6,6'-ジメチル-4,4'-ビピリミジン(Me2bpm)および4,4'-ビキナゾリン(biqz)を反応させ,配位不飽和サイトを有する5つの錯体配位子Ir(III)-{pprd,Me2bpm, biqz}/H2/PPh3 (15)を合成した。続いて,これらIr(III)-ヒドリド錯体配位子とAgCF3COOを反応させ,3つの新規なヘテロ金属Ag(I)-Ir(III)ヒドリド配位高分子Ir(III)-Ag(I)-{pprd,Me2bpm, biqz}/H2/PPh3/CF3COO (68)を構築した。初年度として,Ag(I)-Ir(III)ヒドリド混合金属マクロサイクリック・配位高分子を合成する目的で,前駆体となる配位不飽和サイトを有する5種のIr(III)ヒドリド錯体の合成を試み,そのX線構造および性質を明らかにした。Ar雰囲気下CHCl3中,[Ir(H)2(PPh3)2(Me2CO)2]BF4と4-(2-ピリジル)ピリミジン(pprd)を反応させると[Ir(H)2(PPh3)2(pprd)]BF4・2CHCl3 (1)が得られた。錯体1はIr(III)イオンにpprdのキレート部位の2つのN原子,2つのPPh3,2つのヒドリドが配位した歪んだ正八面体構造を有する単核Ir(III)ヒドリド錯体であり,配位したpprdは1つの配位不飽和な橋かけ部位を有している。同様に[Ir(H)2(PPh3)2(Me2CO)2]Xと6,6'-ジメチル-4,4'-ビピリミジン(Me2bpm)および4,4'-ビキナゾリン(biqz)を反応させると[Ir(H)2(PPh3)2(Me2bpm)]X (X=BF4 (2), PF6 (3))および[Ir(H)2(PPh3)2(biqz)]X (X=BF4 (4), PF6 (5))が得られた。錯体2-5はIr(III)イオンにMe2bpmあるいはbiqzのキレート部位の2つのN原子,2つのPPh3,2つのヒドリドが配位した歪んだ正八面体構造を有する単核Ir(III)ヒドリド錯体であり,配位不飽和な2つの橋かけ部位を有している。錯体1-5はいずれも2170cm-1付近にヒドリドに特徴的な赤外吸収帯を与え,また-20ppmに2種のヒドリドに特徴的な1H NMRシグナルと,環電流効果により遊離の配位子に比べ高磁場側シフトした1H NMRシグナルを与えた。またTG-DTA測定より,これらの錯体1-5は200°C付近まで熱的に安定であることがわかった。次年度,これら錯体1-5とAg(I)イオンを反応させ,Ag(I)-Ir(III)ヒドリド混合金属マクロサイクリック・配位高分子の合成を試みる。配位不飽和サイトを有する5種のIr(III)ヒドリド錯体1-5とAgCF3COOを反応させ,今年度は新規な3つのAg(I)-Ir(III)ヒドリド混合金属配位高分子の合成を行ない,そのX線構造および性質を明らかにすることができた。前駆体となる配位不飽和サイトを有する5種のIr(III)ヒドリド錯体1-5の合成を試み,そのX線構造および性質を明らかにすることができた。錯体1-5に加えて,新たな配位不飽和サイトを有するIr(III)錯体の合成を試み,これらとAg(I)イオンを反応させることにより,新規なAg(I)-Ir(III)ヒドリド混合金属マクロサイクリック・配位高分子の合成を試みる。化学前駆体となる配位不飽和サイトを有する5種のIr(III)ヒドリド錯体1-5とAg(I)イオンを反応させ,Ag(I)-Ir(III)ヒドリド混合金属マクロサイクリック・配位高分子の合成を試みる。
視覚障害者のための屋内経路誘導方法に関する誘導部案内の研究

・研究目的本研究は、視覚障害者誘導用ブロックに代わる視覚障害者への屋内誘導方法について、床面を限りなくフラットにした状態での誘導方法の提案を目的とする。当該研究は、特に白杖で認知しやすい誘導部の形状を検討することが目的である。・研究方法検知実験1:線状ブロックを直進および横断方向に敷き、被験者はその前で杖を一振りして、突起検出の可否を質問した。その後、確信度を5件法で尋ねた。試料は突起幅20mm、30mm、40mm、突起本数1本、2本、3本、突起高さ1mm、2mの計18種に突起のないものを6枚用意し、計24種をランダムに提示した。検知実験2:10mの直線経路を作成し、歩行実験を実施した。評価方法は、到達率、歩行時間とした。試料は突起幅を30mmに統一し、突起本数1本、2本、3本、突起高さ1mm、2mm、の計6種、比較試料としてJIS規格型を加えた。歩行後、検知容易性について、15件法で尋ねた。検知実験3:線状ブロックと点状ブロックの切り替わりの分かりやすさを検討した。4mの線状ブロック経路に、点状ブロックを1枚挿入し、点状ブロックを検知したら静止するように指示した。線状ブロックの試料は検知実験2と同様とし、点状ブロックの試料は、突起高さ1mm、2mm、直径20mm、30mm、突起増設型千鳥配列の計4種とし、組み合わせ方は、高さを統一し、各高さの線状ブロック3種、点状ブロック2種の計12種とした。・研究成果1)検知実験1より、静止した状態の検知の確信度には突起高さと突起本数が影響している。2)検知実験2より、10m歩行の速度やエラーでは各試料に差はないものの、歩行中の検知しやすさの評価では、突起高さに関係なく突起本数は3本、突起本数が2本突起高さ2mmの評価が高い。3)検知実験3より、線状突起本数が多くなると検知率は悪くなる。4)以上の結果より、線状突起形状に関しては、突起本数が多いほど検知しやすいが、点状ブロックと組わせると突起本数が少ない方がよい。
統合失調症患者特異的抗原から探る異常スプライシング

本研究課題は、統合失調症患者由来リンパ芽球様細胞株を用いて、正常人サンプルとの抗体作成様式の違いを比較検討することを目的としている。その方法として、抗体産生細胞Bリンパ球のイムノグロブリン軽鎖遺伝子のゲノムの組み換え様式を比較することを提案した。本研究課題により、統合失調症ではB細胞の割合が正常人に比べ少ないこと、J1-3,J7の選択率が正常人サンプルと異なることなどが解った。まず初めに、我々の用いた患者リンパ芽球様細胞株の特徴を詳細に解析した。その結果、末梢リンパ血中の成分比率とは異なり、目的のBリンパ球様細胞の割合が非常に少なく、10%を割っていることが明らかとなった。従って、患者リンパ芽球様細胞株そのままをクローン化したのでは、非常に効率の悪い結果を招く恐れがあったため、Bリンパ球に対する特異的抗体である抗CD20抗体を吸着させたマグネティックビーズを用いて粗精製を行いその吸着画分中の細胞について、それぞれクローン化を行った。各クローンからゲノムDNAおよび、蛋白質抽出液を調整した。蛋白質抽出液について、B細胞マーカーCD20でウエスタンブロットを行うと、精製前に比べて効率よくB細胞クローンが得られた。次に軽鎖ラムダ鎖のJ1,J2,J3,J7について、ゲノムの組み換えが起った時のみそれぞれを特異的にアンプリファイできるプライマーを設定し、それぞれのクローンのゲノムDNAをテンプレートに、PCRを行い、アガロースゲル電気泳動を行った。この時、各サンプルはJ1-3,7のいずれかのプライマーでのみ増幅され、バンドが検出されないものは他のリンパ球成分(あるいは一部は血球成分)、二個以上のプライマーで増幅されるものはコンタミネーションであることを想定している。スクリーニングの結果、まず、統合失調症ではB細胞の割合が正常人に比べ少ない可能性が示唆された。次にJ1-3,7のそれぞれが組み換えに選択される割合を検討した結果、正常人では若干のばらつきはあるもののほぼ均等に選択されていたのに対して、統合失調症患者では、J1,2が正常人よりも少なくJ3,7が多いことが明らかとなった。これらの結果は、B細胞数の違いを換算しても同様であった。本研究課題は、統合失調症患者由来リンパ芽球様細胞株を用いて、抗体作成様式の違いを検討するにとを目的としている。昨年度までに、我々のリンパ芽球様細胞株は末梢リンパ血中の成分比率とは異なり、目的のBリンパ球様細胞の割合が非常に少なく10%を割っていること、患者リンパ芽球様細胞株そのままをクローン化したのでは、非常に効率の悪い結果招く事などを明らかにした。そこでBリンパ球を効率よく集めて、それらについてクローン化を行った。これらの一部を用いて試験的に軽鎖ラムダ鎖のJ1,J2,J3,J7について、ゲノムの組み換えが起った時のみそれぞれを特異的に検出できる方法を設定しスクリーニングした結果、まず、統合失調症ではB細胞の割合が正常人に比べ少ないこと、J1-3,7に関しては、正常人ではほぼ均等に選択されていたこと、統合失調症患者では、J1,22正常人よりも少なくJ3,7が多いことなどを報告した。これら昨年の呼び検討により、設定した系が正しく動くことを確認できたので、全て正常および患者サンプルをそれぞれ2460のクローンに分ける作業およびそれらクローンを増殖させてストックをとり、ゲノムの抽出を行った。今後は、これらゲノムサンプルについて昨年度設定した条件で一斉にスクリーニングを行っていく。
MALT1によるNFκB転写抑制機構と口腔癌細胞表現型への作用の解析

本研究では、予後不良な口腔癌で発現を停止するmucosa-associated lymphoid tissue1(MALT1)の機能と癌細胞の表現型に与える影響について主にマイクロアレイ法とプロテオーム解析法で検討した。その結果、MALT1はTGF-β/EGFシグナルに働く遺伝子と高度悪性型の癌細胞に特徴的なケラチンの発現抑制とともに、癌細胞の増殖能と遊走能を低下させることが明らかになった。また、MALT1により抑制されるE-カドヘリン依存性癌細胞間結合も口腔癌の進展とともに著しく障害されることが明らかになった。高度悪性型の口腔扁平上皮癌で発現が停止するmucosa-associated lymphoid tissue 1(MALT1)の機能を知るため、野生型あるいは機能欠失型のMALT1を恒常的に発現する口腔癌細胞株(HSC2細胞)を樹立した。これらの細胞に発現するタンパク質種の相違を比較するため、全可溶画分をSDS-PAGEで展開したところ、細胞間で異なって存在する数種類のタンパク質バンドを認めた。そこで、それらのバンドをSDS-PAGEゲルから抽出後、TOF/MS/MS質量分析を行い、それらの多くが細胞分化に深く関連するタンパク質であることを明らかにした。細胞核内におけるMALT1結合タンパク質の同定は、光反応性クロスリンカーを用いる条件の設定を終了し、同様に質量分析法による解析を行っている。また、細胞表現型のin vitro解析を行うにあたり、増殖能、浸潤能および遊走能をリアルタイムに測定できるシステムを構築し、エンドポイントアッセイに比較して高感度で再現性の高い研究が行える環境を整えた。これらの結果により、MALT1は口腔重層扁平上皮細胞の分化を中心とした細胞形質の発現・維持に働くと考えられ、その発現停止によって口腔癌細胞は脱分化あるいは上皮間葉移行(epithelial-mesenchymal transition,EMT)に陥り、口腔癌の進展を促進させると予想できる。今後、その作用機転の詳細を明らかにすることで、口腔癌患者の予後の改善に資することを期待している。次に、_<MALT1>HSC2細胞の可溶性画分から、免疫沈降-質量分析法により9種類のMALT1結合タンパク質を同定した。それらの多くは核タンパクや癌関連タンパクであり、MALT1との結合により、分子活性が制御される可能性がある。現在、MALT1とこれらのタンパクとの結合様式を共焦点レーザー顕微鏡およびマルチプレートリーダーを用いたFRAT解析で確認中である。PCR-SSCPによる解析を行った結果、日本人においてはMALT1遺伝子に8種類の一塩基多型が存在し、そのうちの2種類はエキソン内にあり、アミノ酸の置換を生じる多型もみられた(Oyama et al.投稿中)。高度悪性型の口腔癌ではmucosa-associated lymphoid tissue (MALT1)の発現が停止する。しかし、その機能は不明であり、それを解明することが口腔癌進展のメカニズムを理解するうえで重要な情報をもたらす。そこで野生型MALT1とドミナントネガティブ型MALT1を恒常的に発現する口腔癌細胞株を樹立し、その表現型に対する影響をおもに質量分析、マイクロアレイ法およびリアルタイム増殖・遊走アッセイで検討した。その結果、MALT1はEGFとTGF-betaシグナル系に重要な遺伝子の発現を著しく低下させるとともに、癌の進展に深く関与するE-カドヘリンの発現抑制やケラチン分子種の改変に働くことが明らかになった。MALT1はNF-kappaBシグナルの活性化因子であると考えられているが、口腔癌細胞ではNF-kappaBに対する影響は認められなかった。また、癌細胞の表現型にも大きな変化をもたらした。すなわち、MALT1は癌細胞の増殖能と遊走能を著しく抑制した。癌細胞の増殖抑制はcyclin D1の発現低下とG1アレストの誘導が原因であった。これらの結果から、MALT1はリンパ球系細胞とは異なり、癌の進展に働く多くの分子の発現を低下させ、癌細胞の高度悪性形質を抑制することが明らかになった。口腔癌においてMALT1は腫瘍抑制的に働き、その発現停止が癌の進展と密接な関連をもつと予想される。免疫沈降法によりMALT1結合タンパクの抽出を行ったが、得られたタンパク質量が量的に少なく、質量分析でもMASCOT解析によるヒット率が低かった。そのため、解析条件を大きく変更させる必要があり、その条件設定に多くの時間を要したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。MALT1結合タンパク質が同定できたことから、今後はそれらの分子活性を多角的に検討していく。また、MALT1はNF-kBの転写活性を低下させることから、それに対する作用をレポーターアッセイ等で解析する。これらの研究は過去に行ってきたものであり、必要な設備もすでに設置済みである。したがって、今後の研究推進に大きな支障がでる可能性は低いと予想される。
膜結合型プロスタグランジンE合成酵素の諸性質とその生理的役割の解明

プロスタグランジン(PG)Eは生体内に広く存在し、胃酸分泌抑制、気管支拡張、免疫抑制、発熱、覚醒作用など様々な生理活性を惹起する生理活性物質であり、重要な生理的役割を果たしている。我々は細胞質と膜画分に存在するPGE合成酵素の臓器分布を調べ、膜結合型PGE合成酵素活性が細胞質型PGE合成酵素活性より高いことを明らかにし、膜結合型PGE合成酵素がPGEの生合成に主要な役割を果たしていることを示唆した。さらに膜結合型PGE合成酵素活性は精嚢腺を始めとし生殖器にGSHを特異的に要求する高い活性を、また、心臓、脾臓、子宮にSHは要求するもののGSHに非特異的なPGE合成酵素活性を見いだした。我々のこの研究は最近報告されている遺伝子レベルからのアプローチによるPGE合成酵素の研究の先駆けとなったものであるが、これらの研究と異なり、蛋白側からのアプローチにより酵素学的研究を基礎に置くものである。我々は見い出したGSH特異的、非特異的PGE合成酵素の蛋白化学的、酵素学的研究を行い、その酵素学的性質を明らかにし新しいタイプの酵素であることを報告した。さらにクローニングをはじめ分子生物学的研究を行い、その性質や生理的役割などを解明し、覚醒作用や発熱作用など高度な機能を持つ脳神経系をはじめとし、生体内での本酵素とPGEの生理活性との関連を酵素学的、分子生物学的、組織化学的研究を行い、PGE合成酵素の生理的役割を解明している。また、PGE合成酵素をはじめ他のPG合成との関連も解明している。プロスタグランジン(PG)Eは生体内に広く存在し、胃酸分泌抑制、気管支拡張、免疫抑制、発熱、覚醒作用など様々な生理活性を惹起する生理活性物質であり、重要な生理的役割を果たしていると思われる。最近,PGEの受容体の単離、その性質も詳細にわかってきている一方で、膜画分に存在するPGE合成酵素は、その不安定さにより精製が困難であるため酵素的性質をはじめとする遺伝子レベルでの研究は未だなされていない。私たちは膜画分由来のPGE合成酵素の臓器分布をラットを用いて調べ、精管・精嚢腺を始めとする生殖器にグルタチオン(GSH)依存性の高い活性を見いだし、また、脾臓や心臓に生殖器と比べ活性は低いものの新しいタイプのGSH非依存性型PGE合成酵素を見いだした。この膜結合型PGE合成酵素の臓器分布とGSH依存性の膜結合型PGE合成酵素とGSH非依存性型膜結合型PGE合成酵素の酵素的性質の違いを調べた結果を本年度報告した。更に現在、本酵素を最も高い活性をもつヒツジ精嚢腺ミクロソームより、また、ウシ心臓ミクロソームより安定的に可溶化、精製し、その酵素的性質を調べ、その一次構造も明らかにしつつある。プロスタグランジン(PG)Eは生体内に広く存在し、胃酸分泌抑制、気管支拡張、免疫抑制、発熱など様々な生理活性を惹起する生理活性物質であり、重要な生理的役割を果たしていると思われる。最近、PGEの受容体の単離、その性質も詳細にわかり、生理活性との関係も研究されている一方で、膜画分に存在するPGE合成酵素は、その不安定さにより精製が困難であるため酵素的性質を始めとする遺伝子レベルでの研究は未だなされていない。私達はふたつのタイプの膜結合型PGE合成酵素を見いだし、その酵素を高度に精製し、酵素的性質を調べると共にその一次構造も明らかにしつつある。二つの膜結合型PGE合成酵素-GSH要求性と非要求性-のうち、GSH非要求性PGE合成酵素は従来部分精製されていたGSH要求性の酵素とは異なり新しいタイプの酵素である。私たちは本酵素をほぼ均一にまで精製した。

膜結合型PGE合成酵素の精製はこれまで報告がなかったこと、また本酵素の抗体を作成し、本酵素の臓器分布、細胞内分布を明らかにすることが可能になったことは、この分野での新しいページを開くことになり、生体内に広く存在するPGEの重要な生理的役割をさらに明らかに出来るものと期待される。PGEと共にPGFは古くに発見され様々な生理活性が報告されている。私達はPGFを合成するPGF合成酵素も長年研究してきており、これら二つのPGは同じ臓器に存在することも多いことから、PGFとPGEとの生理活性の関連をも明らかにする。プロスタグランジン(PG)Eは生体内に広く存在し、胃酸分泌抑制、気管支拡張、免疫抑制、発熱、覚醒作用など様々な整理活性を惹起する生理活性物質であり、重要な生理的役割を果たしている。我々は細胞質と膜画分に存在するPGE合成酵素の臓器分布を調べ、膜結合型PEG合成酵素活性が細胞質型PGE合成酵素活性より高いこと、その膜結合型PGE合成酵素活性は精嚢腺を始めとし生殖器に高いGSH依存性活性を、また、心臓、脾臓、子宮にGSH非依存性の活性を見いだした。これまで膜画分に依存するPGE合成酵素は、その不安定さにより精製が困難であるため酵素的性質をはじめとする遺伝子レベルでの研究は未だなされていなかった。我々はGSH非依存性のPGE合成酵素をウシ心臓より安定的に可溶化後、均一にまで精製し、その酵素的性質を調べ、従来報告されていない新しいタイプの酵素であることを明らかにした。さらにクローニングをはじめ分子生物学的研究を行い、その性質や生理的役割などを解明し、覚醒作用や発熱作用など高度な機能を持つ脳神経系をはじめとし、生体内での本酵素とPGEの生理活性との関連を酵素学的、分子生物学的、組織化学的に解明している。プロスタグランジン(PG)Eは生体内に広く存在し、胃酸分泌抑制、気管支拡張、免疫抑制、発熱、覚醒作用など様々な生理活性を惹起する生理活性物質であり、重要な生理的役割を果たしている。我々は細胞質と膜画分に存在するPGE合成酵素の臓器分布を調べ、膜結合型PGE合成酵素活性が細胞質型PGE合成酵素活性より高いことを明らかにし、膜結合型PGE合成酵素がPGEの生合成に主要な役割を果たしていることを示唆した。さらに膜結合型PGE合成酵素活性は精嚢腺を始めとし生殖器にGSHを特異的に要求する高い活性を、また、心臓、脾臓、子宮にSHは要求するもののGSHに非特異的なPGE合成酵素活性を見いだした。我々のこの研究は最近報告されている遺伝子レベルからのアプローチよるPGE合成酵素の研究の先駆けとなったものであるが、これらの研究と異なり、蛋白側からのアプローチにより酵素学的研究を基礎に置くものである。我々は見い出したGSH特異的、非特異的PGE合成酵素の蛋白化学的、酵素学的研究を行い、その酵素学的性質を明らかにし新しいタイプの酵素であることを報告した。さらにクローニングをはじめ分子生物学的研究を行い、その性質や生理的役割などを解明し、覚醒作用や発熱作用など高度な機能を持つ脳神経系をはじめとし、生体内での本酵素とPGEの生理活性との関連を酵素学的、分子生物学的、組織化学的研究を行い、PGE合成酵素の生理的役割を解明している。また、PGF合成酵素をはじめ他のPG合成との関連も解明している。
三次元空間における注意配分特性の検討：前方空間と後方空間での類似性と相違性

鏡の中ではすべての対象は反転しているにも関わらず,我々は必要な情報を適切に獲得して行動に役立てている.しかしながら,視覚系がどのように鏡の中の対象を理解しているのかについては不明の点も残されている.今年度の研究では鏡空間では物体までの距離は過大評価されるにも関わらず,奥行き方向での注意移動には鏡空間と現実空間での類似性がみられるという昨年度に得られた知見に基づき,観察者がゴーグルを着用した視野制限事態での比較検討を行った.これによって,周辺視野の情報が前方空間と鏡を介した後方空間における奥行き方向での注意移動に及ぼす影響を検討することを目的とした.前方を観察する現実空間の場合は実験参加者の前方に刺激が配置され,鏡を介した後方空間(鏡空間)の場合は鏡(縦43×横45cm)を介して実験参加者の後方に刺激が配置された.視野制限のためにゴーグルが用いられた.課題は空間手がかりに従って注意を配分し,標的刺激を検出したらできるだけ速く正確にテンキーの指定されたボタンを押すことであった.本実験の結果より,手がかりによる注意移動への効果は現実空間と鏡空間のいずれにおいても見られたが,それぞれの空間での違いはみられなかった.これらのことより,周辺の情報を利用することが難しい視野制限事態における現実空間と鏡を介した後方空間での奥行き方向での注意移動特性について,注意の振る舞いは現実空間と鏡空間で類似性が見られることが示された.すなわち,観察者が鏡を介して後方を観察して情報を獲得しようとしている場合でも前方空間への注意配分と変わらず機能していることが示唆された.鏡の中では全ての像が実像に対して反転するにも関わらず,我々は必要な情報を獲得できるにも関わらず,鏡の空間において視覚システムがどのように機能しているのかについては不明である.今年度の主眼は,本研究が扱う空間的注意の問題を明らかにするために,基礎的な事項として,鏡を介した後方空間における物体認識と前方を向いたままで行う物体認識にどのような違いがあるのかという点を調べることであった.本研究では実空間と鏡空間における物体認識における相違性と類似性について検討した.20人が実験に参加した.黒い立方体を参照点として観察者から177cmの机の上に配置した.1,3,6個の色がつけられた立方体が参照点の周囲にランダムに配置された.実験のために独自に液晶シャッター装置を作成した.従来の多くがゴーグル式を採用しているのに対して板状のものを自立するようにし,より広い観察範囲を確保できるようにした.同時に,任意の位置に設置可能な鏡を用意した.液晶シャッター装置は観察時間を制御するために用いられた.あご載せ台を用いた観察者の課題は,1/10の縮尺で参照点だけが描かれた紙に物体の配置を再生することであった.2つの観察条件,つまり実像と鏡像があった.実像条件では刺激は観察者の前面に提示された.他方,鏡像条件では刺激は鏡を介して提示された.刺激の物理的な位置関係はそれぞれ同一に調整された.無回答率については,どちらの観察条件でも6個との時に増大し,さらにはこの傾向は鏡像条件で顕著であった.物体の再生位置について,実際の位置よりも近くか遠くであったかで分析をした.結果,距離知覚は実像条件に対して,鏡像条件でより過大評価されていた.すなわち,鏡を介した後方空間と前方の実空間での物体認識に違いが示された.これらの知見より,鏡空間は何らかの特別な特徴,例えば異なる空間的参照枠が用いられている可能性が示唆された.初年度であり,当初の目的としていた実験を行うための機材の整備を行うことができたことと,基礎的知見を得るための実験を実施できたことからおおむね順調に進展していると判断する.鏡の中ではすべての対象は反転しているにも関わらず,我々は必要な情報を獲得して行動に役立てている.しかしながら,視覚系がどのように鏡の中の対象を理解しているのかについては不明の点も残されている.今年度の研究では,昨年度の実験より得られた鏡の中の対象までの距離は過大に評価される傾向にあるという点を踏まえ,空間的注意の移動特性を明らかにした.具体的には,前方空間と鏡を介した後方空間における奥行き方向での注意の移動を検討することであり,本課題の関心の中心的な内容と言える.実験を実施するために装置を構築した.装置は固視点と標的刺激からなり,それぞれ発光ダイオードであった.標的刺激は固視点の手前と奥の異なる奥行き位置に2箇所ずつ,合計4箇所に配置された.現実空間の場合は観察者の前方に刺激が配置され,鏡空間の場合は鏡を介して観察者の後方に刺激が配置された.空間手がかり法(Posner et al,1978)が用いられ,標的刺激が固視点の手前か奥のいずれに提示されるかについて,あらかじめ空間手がかりとして与えられた.課題は空間手がかりに従って注意を配分し,標的刺激を検出したらできるだけ速く正確にテンキーの指定されたボタンを押すことであった.観察条件(現実空間と鏡空間)×手がかり妥当性(正手がかりと偽手がかり)について2要因の分散分析を行ったところ,手がかり妥当性の主効果のみが有意であり,観察条件の主効果と,観察条件と手がかり妥当性の交互作用については有意ではなかった.

このことと昨年度の知見をあわせると,鏡空間では物体までの距離は過大評価されるにも関わらず,奥行き方向での注意移動には鏡空間と現実空間での類似性がみられることが示唆された.前年度に得られた基礎的知見に基づいて,新たな実験系で注意移動に関する実験を実施できたことよりデータの収集については順調であるが,論文などの成果の点でやや遅れていると判断する.鏡の中ではすべての対象は反転しているにも関わらず,我々は必要な情報を適切に獲得して行動に役立てている.しかしながら,視覚系がどのように鏡の中の対象を理解しているのかについては不明の点も残されている.今年度の研究では鏡空間では物体までの距離は過大評価されるにも関わらず,奥行き方向での注意移動には鏡空間と現実空間での類似性がみられるという昨年度に得られた知見に基づき,観察者がゴーグルを着用した視野制限事態での比較検討を行った.これによって,周辺視野の情報が前方空間と鏡を介した後方空間における奥行き方向での注意移動に及ぼす影響を検討することを目的とした.前方を観察する現実空間の場合は実験参加者の前方に刺激が配置され,鏡を介した後方空間(鏡空間)の場合は鏡(縦43×横45cm)を介して実験参加者の後方に刺激が配置された.視野制限のためにゴーグルが用いられた.課題は空間手がかりに従って注意を配分し,標的刺激を検出したらできるだけ速く正確にテンキーの指定されたボタンを押すことであった.本実験の結果より,手がかりによる注意移動への効果は現実空間と鏡空間のいずれにおいても見られたが,それぞれの空間での違いはみられなかった.これらのことより,周辺の情報を利用することが難しい視野制限事態における現実空間と鏡を介した後方空間での奥行き方向での注意移動特性について,注意の振る舞いは現実空間と鏡空間で類似性が見られることが示された.すなわち,観察者が鏡を介して後方を観察して情報を獲得しようとしている場合でも前方空間への注意配分と変わらず機能していることが示唆された.前方の実空間と鏡を介した後方空間では物体の位置や観察者からの距離に違いがあることが示された.すなわち,物理的に同程度の空間位置にあったとしても,双方の空間で物体認識に違いが見られる可能性が示唆されたと言える.得られた知見を受けて,今後は空間的注意がどのように配分されており,それぞれの空間でどのような類似性と相違性が見られるのかについて検討を進めていくこととする.次年度は最終年度であることから,本研究課題で得られた知見を統合していく作業を行い,必要のデータを蓄積していくこととする.既存の機材などを利用して研究を実施することができたため.(理由)現有していた機材などを利用して効率的に研究を実施することができたため.(使用計画)最終年度における研究のまとめを目指し,データ収集を効率的,効果的に実施することと,研究成果の外部公表のために経費を執行していくこととする.初年度に得られた研究を国内外で発表するとともに,実験・研究の実施を効率的かつ効果的に行い,着実な成果を得るために経費を執行していくこととする.
高等学校理科の生物基礎における実施率を向上させるための簡易免疫実験の提案

生物基礎において免疫の探求活動の実施率を上げるため以下の研究を進める。1)高校生が直接昆虫に触れなくても実験可能な方法を確立するため、血液の採取とそれを保存する適切な方法を、体液のメラニン化、血球培養の際の培地、培地への添加物と温度の設定などを検討することで確立する。2)食作用をリアルタイムで観察するためには血球を長時間培養しなければならないので、食作用をする確率の高い昆虫の血球の選択、血球の分離方法、培地の選択、培地への添加剤の検討などを行う。3)in vitro実験法によって食作用を起こした血球を固定しSEMによる観察を行う。さらに、無固定観察技術を使って血球が異物を捉える瞬間を観察する。
GISを用いた生物多様性の価値評価と保全政策への適用

本研究の目的は、生物多様性の持っている環境価値を評価するための手法を確立し、生物多様性の価値に基づいた保全政策を明らかにすることである。本研究は釧路湿原を対象に検討を行った。評価手法にはCVM(仮想評価法)とコンジョイント分析をGIS(地理情報システム)と連結させて分析を行った。研究成果は以下のとおりである。第一に評価手法については、CVMとコンジョイント分析の比較を行った。その結果、GISデータをCVMで分析することは可能だが、コンジョイント分析の方が適合的であった。第二に、釧路湿原を対象に湿原生態系の評価を行った。ここではGISデータをもとに5種類の湿原保全シナリオを作成し、コンジョイント分析(選択型実験)を用いて各シナリオの評価を行った。さらに、評価精度を改善するために、誤差項の独立性を仮定しない分析方法(多項プロビット)による推定の可能性を検証した。その結果、通常の分析方法に比べて、評価精度が格段に改善されることが判明した。第三に、評価結果をもとに、釧路湿原の生物多様性を守るための保全政策を検討した。その結果、湿原上流の森林まで含めて流域全体を保護するときに社会価値が最大になることが示された。本研究はCVM(仮想評価法)とGIS(地理情報システム)を用いて分析し、湿原生態系の注物多様性の価値を評価することで、生物多様性破壊の損害額を評価し、今後の保全政策のあり方を示すことを目的としている。本年度は(1)北海道道東地域の土地利用に関するデータの収集、(2)釧路湿原周辺の生態系保全政策の経済評価、(3)GISとCVMの二つの手法を結合するための新たな手法の確立、の3点を中心に研究を実施した。第一に、土地利用データに関しては、国土庁や環境庁が作成した既存のGISデータがあるものの、精度の点で不十分なものが多いことが判明した。信頼性を高めるためには、新たにGISデータを作成する必要があるが、釧路湿原のような広大な地域のGISデータを作成するのはかなり難しい。そこで、他の研究者の協力を得て、地域を限定したGISデータを入手した。第二に、釧路湿原周辺の土地利用を規制して、湿原の生物多様性を保全するためのシナリオを作成し、このシナリオの経済価値を評価した。その結果、湿原周辺の森林まで含めて保護するために必要な費用は13億円であるのに対して、湿原の生物多様性保全によって得られる価値は256億円となり、社会的純便益は243億円となることが判明した。第三に、CVMとGISの二つの手法を結合するためには、土地利用に関する空間データを統計的に解析するためのシステムを構築する必要がある。そこで、代表的なGISアプリケーションであるArc/InfoおよびArc Viesと統計アプリケーションS-Plusを統合したコンピュータ・システムの構築を行い、試験的な解析を実施した。次年度は、本年度に作成したGISデータおよび社会経済データを統合し、さらに詳しい湿原保全シナリオを作成するとともに、保全政策の評価を実施する予定である。
日本語の多読の効果の検証と学習モデルへの位置づけ

日本語学習における多読(Extensive Reading)の効果を、1学習者の読解中の視線と内容理解度の測定(学期開始期・終了時)、2多読授業(13回)における学習者の反応の変化の記録及び多読中の学習者の発話の記録により分析した。その結果、初期は文章中の語彙の意味に意識を向けることが多く、多読授業の回が進むにつれて、学習者が読みに集中し、ストーリーを楽しむ様子が認められ、内容に意識が向くようになることがthinkaloud法によるプロトコールデータから示された。読解中の視線解析から、多読により、学習者が読みの速度や内容把握のためのコントロールを行えるようになることが明らかになった。2013年度は、多読を取り入れた読解学習の効果を調べる目的で、コース開始時と終了時に調査(読解実験)を行った。調査協力者は中級レベルの日本語学習者(コース開始時46名、修了期41名)で、学習者は大きく3つのレベルに分かれ、中級前半レベル、中級半ば、中上級レベルのいずれかである。本調査では、文章読解中の協力者の眼球運動の記録を3.3ミリ秒単位で取ることのできる機器を使用し、文章中の注視箇所及び跳躍箇所(サッカード)の記録・分析がきめ細かく行えるようになった。また読解後の学習者による読解内容の自由再生を録音し、内容理解の分析を行うこととした。2013年度は、眼球運動の記録・分析に関しては、各学習者の各文章(2種)について、読み始めと読み終わりのデータのログ付け(印付け)がすべて終了し、さらに統計基礎データ、注視時間のデータ解析を約4分の1を終えた段階である。3.3ミリ秒を1単位とする8万以上の行のデータ記録から、読み所要時間、注視箇所と注視時間、跳躍箇所(サッカード)を計算全体及ページに分けたデータ集計、分析が進行中である。また、各協力者の読解後の自由再生については、文字起こし作業が終了し、具体的な内容理解に関する分析に着手した。さらに、多読に関する先行文献により、多読方法の違いに基づく分類を行った。その上で、日本語教育における多読学習をシステムとして捉えるため、多読授業での授業スケジュール及び多読の活動の時系列に沿った記録を作成、多読活動に対する学習者の反応と変化の記録も合わせて示した。2014年度には、(1)調査(読解実験)とその分析、(2)多読を取り入れた授業内容と学習者の変化の記述、を主に実施した。調査では、2013年度調査に加え、学期開始期49名、終了期31名の学習者の読解中の眼球運動の記録と読後の自由再生データを収集した。2013年度の学期開始期と終了期の比較から、1文章の種類により読解所要時間、注視時間の長さが異なるが、注視が多くなる部分の特徴として、文章開始あるいはストーリーの転換が起こる箇所であること、2学習者の自由再生については、開始期より終了期に量が多くなり、さらに一貫性が見られる記述が増えること、3レベル(中級の前半、半ば、中上級レベル)が上がると読解所要時間、注視合計時間も短くなる、という結果が得られている。中級学習者の中でもその段階ごとに分けて学習を捉えることが妥当であることが分析結果からも示された。また、4読解授業と学習者の変化の記述から、数回多読活動を行った後で、言語面、心理面における読みへの慣れ・適応、集中の程度の高まり、が起こっていると認められることがわかった。現在の課題としては、12014年度は2013年度データの処理、全体としての分析を行うことができたが、データ記録機器の制約から、4名ほど注視位置の記録ができていないデータがあり、分析の正確性を期すため、2014年度データの分析を進めながら、必要であれば追加調査を行うことも検討する必要がある、21つの文章の読解データで125MBあるものもあり、35万行を超える。詳細な分析を行う際、さらにデータ処理時の操作方法についても十分な情報を得て進める必要がある、といった点が挙げられる。2015年度には、(1)調査(読解実験)データの整理(タグ付け)、(2)多読活動による学習者の理解の自由再生の変化、を主に実施した。(1)については、多読授業の開始期と終了期における学習者の読みの過程データ(眼球運動データ:2013,2014年度分開始期94名、終了期72名)について、眼球運動分析用システムにより3.3ミリ秒単位で記録・収集した1人20分程度の一連のデータについて、提示情報及び画面ごとの読み開始・終了のタグ付けを行い、各学習者の分析データ(エクセルデータに変換し、1人数十万行にあたる)の整理を行った。データは非常に細かな単位で記録され、その基礎となるデータ整理を2015年度に終了することができた。現在、35万行を超える125MB以上のデータが多く、処理作業がスピードダウンし、途中で作業に支障が出ることも珍しくない。データ容量の軽減、分析時の処理の効率性確保も課題となっている。(2)として、2014年度に実施した多読授業の内容・方法と学習者の反応・読みの状況との対応付けをもとに、学期の中間段階と終了期において、多読中の学習者3名の自由発話によるプロトコール収集を行った。

その結果、3名とも中間段階では、文章中に含まれている語に対するコメント・感想が多いのに対し、終了期には文章中の複数の文からなる内容に対するコメント・感想が多いという結果が得られ、文章の内容を受け止め、その内容への対応を可能にする枠組みが学習者側にできていると見られることがわかった。2015年度前半には研究代表者が長期出張で、国外の日本語教育プログラム運営に従事していたため、その間、本研究を進めることができなかった。2015年度後半に、文章読解学習者データ(開始期94名分・終了期72名分)の各文章について、提示画面ごとの読み開始・終了のタグ付けを終えることができ、集計・統計処理が可能になるよう、エクセルデータに変換した。また、多読授業による学習者の文章理解の変化に関し、研究分担者が読解中の自由発話データを収集・分析し、一連の多読活動による学習者の理解の質の変化を一部ではあるが、明らかにすることができた。以上、まだ分析が十分できていない状況を踏まえ、科研終了年度の1年延長を申請し、承諾された。2016年度には、上記のデータをもとに、多読授業のバリエーションと学習者の読みの変化について、分析を進める必要がある。本研究では、日本語学習における多読(Extensive Reading)の効果を実証的に明らかにすることを目的に、1学習者の読解中の視線と内容理解度の測定(学期開始期・終了時)、2多読授業(13回)における学習者の反応の変化の記録、3多読中の学習者の発話(think aloud)の記録(学期中期・終了期)について、1は実験、2と3は観察法により、データを記録し、分析を行った。対象者は、アカデミックな日本語の運用能力を伸ばすことを目的とする学習者で中級レベル(中級初め、中級半ば)とした。その結果、多読授業の回が進むととともに変化する学習者の特徴を明らかにすることができた。具体的には、第一に、多読開始期(学期開始期)には個々の要素(文字、語)の処理に比重が置かれ、逐次読みの傾向が顕著であるが、学期終了期には文章内容の意味の処理が中心となることが、視線の記録、多読授業での学習者の反応(教師への質問等)、多読中の学習者の発話、の3種のデータから示された。このことは、学習者が多読を継続することにより、主に語の処理に重きを置いた「語彙傾注型」の読みから、より内容に意識を向ける「内容傾注型」の読みに変化するということを示す者である。この変化は、中級初め、あるいは、半ばのレベルにおいて、ほぼ共通している傾向が認められた。第二に、上記2、3の調査から、学習者が進んで自ら読む対象を選択し、読み、内容をまとめ、クラスで情報共有をする多読の活動は、情意面で学習への動機づけとなり、自立的な読みにつながっていることが示された。これらの結果を踏まえ、多読の活動と学習者の内的な成長(読解面、動機づけ等)を日本語学習に位置づけ、活動開始期からの変化を、多読における1つの道筋(モデル)として提示することができた。日本語学習における多読(Extensive Reading)の効果を、1学習者の読解中の視線と内容理解度の測定(学期開始期・終了時)、2多読授業(13回)における学習者の反応の変化の記録及び多読中の学習者の発話の記録により分析した。その結果、初期は文章中の語彙の意味に意識を向けることが多く、多読授業の回が進むにつれて、学習者が読みに集中し、ストーリーを楽しむ様子が認められ、内容に意識が向くようになることがthinkaloud法によるプロトコールデータから示された。読解中の視線解析から、多読により、学習者が読みの速度や内容把握のためのコントロールを行えるようになることが明らかになった。