hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タンパク質相互作用モチーフBRCTドメインのDNA損傷応答における役割

今後、これらの同定タンパク質の機能を解明することにより、BRCTドメインタンパク質のDNA損傷応答への役割の詳細を明らかにする予定である.生物の以前情報が収められているゲノムDNAは電離放射線や様々な環境ストレスでDNA損傷を受けている。いったんDNA損傷が細胞に発生すると、その損傷は即座に検知されるとともに細胞周期チェックポイント機構で細胞増殖をとめるとともに、損傷に適したDNA修復機構で損傷DNAを修復して、生物はゲノムDNAの安定性を維持している、このような一連のDNA損傷応答機構で近年BRCTドメインというタンパク質部分構造を持つタンパク質群が役割を果たすことが報告されてきたことから、本研究ではBRCTドメインをもつタンパク質と物理的相互作用するタンパク質をプロテオミクス解析で同定し、同定したタンパク質のDNA損傷応答における機能を明らかにすることを目的とした。平成19年度は、BRCT.ドメインと結合することを明らかにしたヒストンH2AXにさらに相互作用する因子をプロテオミクス法で、明らかとしその機能の解析を行った。我々は大腸菌で合成したGST-H2AXを用いて、放射線照射後のヒトリンパ芽球細胞抽出液からpull-down法で、H2AXと結合しうる複合体を回収した。回収した複合体をSDS-PAGE電気泳動で分離後、トリプシン処理を経て、質量分析計解析で複合体構成因子を同定した。同定した因子の中には核小体タンパク質nucleolinが含まれていた。nucleolinはDNA損傷がない場合には核小体に局在するが、マイトマイシンC、カンプトテシンなど複製ストレスを引き起こすDNA損傷剤処理で核全体に分散した。nucleolinはヒストンH2AXだけでなく、DNA損傷依存的にNBS1,RPA34,Rad51に結合した。また、nucleolinをsiRNAでノックダウンすると、カンプトテシンに感受性に中程度の感受性を示した。NBS1,RPA34,Rad51は相同組換え修復に機能する因子であるが、Dr Jasinによって開発されたDR-GFP法を用いて検討すると、nucleolinノックダウン細胞ではHRの低下が見られたが、NBS1と相乗的な低下は見られなかった。また、ヒストンH2AXノックアウト細胞でも同様なHRの低下が見られた。このような結果から、nucleolinはH2AX,NBS1,RPA34,Rad51との相互作用を通して、DNA損傷応答、特に相同組換え修復に機能していることが考えられる。
野生ユリの遺伝的分化と保全に関する研究

1.これまで、従来の形態による分類では不明確であった種の類縁関係をDNAシークエンス(rDNA)を用いて明らかにしてきた。今年度は、ユリ属の中でも、特に分類上混乱をきたしていたSinomartagon節を分析した。Sinomartagon節は多系統であり、6分岐群に分かれた。そのうちのひとつの分岐群は本節の基準種L.davidiiを含んでおり、真Sinomartagon節とみなすことができたが、その他の分岐群はSinomartagon節とは明らかに系統が異なっていた。2.rDNAを用いた系統解析では、ユリの類縁関係を明らかにすることができたが、一部の分岐については信頼性が低くかった。そこで、葉緑体のmatK領域を調査することにより、それらを明らかにすることにした。matKより作成した系統樹では、Sinomartagon節と6b亜節の関係及びArchelirion節と6a亜節の関係はrDNAと同様であったが、Liriotypus節とL.amoenumは位置が前後した。またrDNAでは、L.henryiは6a亜節と姉妹関係にはあったが距離は大きかった。しかし、matKでは両者が明らかに近縁であることが示された。また、5c亜節に分類されるL.amoenumは、6a亜節やArchelirion節に姉妹関係であった。3.球根のin vitro保存を行い生存率や形態の変化を調査した。in vitro保存条件下2年間、小球の形態や生育が安定しており、本保存法は遺伝資源の保存に有効である。4.我が国に自生するヤマユリの自生地を国内5カ所(岩手、福島、新潟、長野、山梨)を調査した。1.野性ユリの遺伝資源の収集や種の保全を考える基礎資料とするため、種内変異、種間レベルでの遺伝的分化を近畿地方から東北地方まで広範囲に分布するヤマユリ(岩手県雫石、茨城県茎崎町、山梨県上野原町)を材料に取り上げ、そのDNAの変異をRAPDで調査した。PCR条件はMgCl2,1.5mM、TaqDNAポリメラーゼ(Ampli TaqGold)0.25U/muが最適であった。10プライマーで検出した59バンドのうち、特定の地域に多く見られるバンドがあった。また、クラスター分析の結果、岩手県雫石のヤマユリの個体群は比較的まとまったクラスターを形成した。これらの点から3地域に自生するヤマユリは地理的隔離をの影響を受け、それぞれ独自の遺伝的分化をしていることが明らかになった。2.ヤマユリと対照的に限定された地域に生育するオトメユリの遺伝的分化を検討するため、飯豊連峰に自生するオトメユリの自生地の調査を行った。3.ユリ採取の簡便性とin vitro保存の材料の供給元として、茎、蕾などの培養を考え、そのため培養条件を検討した。また、どのような種(7種)に適用できるのか検討した。器官別に見ると球根形成率が高かった部位は蕾の基部、花柱、花糸であった。また、ピクロラムに比べナフタレン酢酸を添加した培地で球根が形成されやすい傾向にあった。供試したすべての種の花器から球根が形成され、保存用球根を得る部位として花器が適していることが明らかになった。特に、L.candidumが高い形成能を示した。1. Lilium属植物は世界に約130種、日本にはヤマユリ、ヒメサユリなど15種が存在する。しかし、形態形質のみに基づいて行われた分類では種間の類縁関係が明確ではないところがある。そこで、DNA多型を用いて日本に自生するLilium属植物の類縁関係を明らかにする事を目的に,今年度はリボソームDNAのITS領域の塩基配列を利用して、57種間の系統関係を検討した。その結果,1)形態により同節に分類されている種のほとんどは、今回作成した系統樹の同一の分岐群に属した。2)Daurolirion節はSinomartagon節から独立しているとはいえず、Sinomartagon節に統合することが適当であった。3)L.henryiは6a亜節に、L.bulbiferumはSinomartagon節にそれぞれ分類することが適当であった。4)6b亜節は、6a亜節及びArchelirion節よりもSinomartagon節により近縁であり、Sinomarutagon節から直接分岐したと考えられた。5)ITS領域を用いた系統推定は、属、節及びほとんどの亜節で有効であった。2.日本のユリの多くの種において個体数の減少が著しく、レッドリストには10種が掲載されるに至っている。そこでin vitroの保存の材料の供給元として、茎、蕾などの器官培養によってユリ子球を確保することを検討した。その結果,1mg/lNAA、0.1mg/lBAを含むMS培地で蕾基部を培養することによって、供試した全16種のLilium属植物から効率よく子球を獲得できた。従って、ユリ属は蕾を収集することにより、遺伝資源をIn vitro保存できることがわかった。

そのうちのひとつの分岐群は本節の基準種L.davidiiを含んでおり、真Sinomartagon節とみなすことができたが、その他の分岐群はSinomartagon節とは明らかに系統が異なっていた。2.rDNAを用いた系統解析では、ユリの類縁関係を明らかにすることができたが、一部の分岐については信頼性が低くかった。そこで、葉緑体のmatK領域を調査することにより、それらを明らかにすることにした。matKより作成した系統樹では、Sinomartagon節と6b亜節の関係及びArchelirion節と6a亜節の関係はrDNAと同様であったが、Liriotypus節とL.amoenumは位置が前後した。またrDNAでは、L.henryiは6a亜節と姉妹関係にはあったが距離は大きかった。しかし、matKでは両者が明らかに近縁であることが示された。また、5c亜節に分類されるL.amoenumは、6a亜節やArchelirion節に姉妹関係であった。3.球根のin vitro保存を行い生存率や形態の変化を調査した。in vitro保存条件下2年間、小球の形態や生育が安定しており、本保存法は遺伝資源の保存に有効である。4.我が国に自生するヤマユリの自生地を国内5カ所(岩手、福島、新潟、長野、山梨)を調査した。
農道整備のネットワーク化とその経済効果に関する研究

今日の農村地域では、地域住民の通勤・通学・日常生活の生活圏域は、モータリゼーションの進展にともなって、広域化してきたいる。た農産物の流通においても、農道をふくむ道路ネットワークの整備の進展ならびに農産物の輸送機関の多様化、仕向け先の多元出荷にともない、広域化・遠距離化してきている。このような状況下において、農道網にあける各種農道の機能を区分し、それぞれが有機的に効果的に働くような農道網の配置のあり方を検討した。1.農道網の配置をその機能の面からとらえ、リンクの概念を導入した。3つのリンクに区分し、各リンクのネットワーク特性、交通特性を示した。また各種農道事業で実施されている農道をリンク別に分類した。リンクIIIは、基幹的農道である広域農道と一部農免農道がこれに該当し、市町村相互を連絡するトリップ長の長い路線である。トラフィック機能を有するので速い走行が重視され、計画交通量が大きい。リンクIは、一般農道、団体営農道などで、集落内および圃場から農家あるいは農業施設を結び、トリップ長は短く、計画交通量は少ない。アクセス機能を重視するので速い走行を要しない。リンクIIは、主として農免農道と一般農道がこれに該当し、主に集落間を結び交通特性はリンクIIIとIとの中間である。2.深川地区において、パーソントリップ調査を実施し、その結果をもとに既存の農道の機能をリンク区分した。農道ネットワークとして、リンクが有機的に融合していることを確かめた。3.農産物輸送におけるリンクIIIの役割は、農業施設やノードIIの施設へのアクセス時間の短縮効果や輸送費用の節減効果などを図ることにある。リンクIIIの配置計画においては、農産物輸送機関分担率とノードIIの位置の把握が極めて重要であることが判明した。基幹的農道を軸とした農道整備のネットワーク化の手法の構築のための基礎調査として、今年度は北海道および東北地方においてパーソントリップ調査を主体とする農道の機能調査を実施し、現在取りまとめ中である。調査過程で得られた知見は、以下の点があげられる。【.encircled1.】農道を機能の面からみると、主として農産物の流通および農村地域住民の日常生活に利用される基幹的農道と、主として農業生産に寄与する支線農道とに大別される。そのうち支線農道の一農家当たりの農道利用頻度は、農業経済地帯(都市近郊地域、平地地域、中山間地域)による差異は明確ではなく、むしろ農業生産形態(稲作、畑作、酪農、果樹など)によって異なる。また農道利用農家数は、集落形態(集居、散居、散在など)によって相違があった。【.encircled2.】基幹的農道の利用実態は、農業経済地帯、既存の幹線道路の位置、DID都市の位置、農産物の出荷地と仕向先などの要因によって相違がみられた。基幹的農道を軸とした農道整備のネットワーク化の手法の構築のための基礎調査として、今年度は関東、中国、九州地方において農道の機能調査を実施し、現在取りまとめ中である。調査過程で得られた知見は以下の点である。(1)農道を機能の面からみると主として農産物の流通および農村地域住民の日常生活に利用される基幹的農道と、主として農業生産に寄与する支線農道とに大別される。そのうち支線農道の一農家当たりの農道利用割合は、農業経済地帯による差異は明確でなく、むしろ農業生産形態によって異なる。また農道が利用される割合は、集落形態によって相違がある。(2)基幹的農道の利用割合は、農業経済地帯、既存の幹線道路の位置、DID都市の位置、農産物の出荷地と仕向先などの要因によって相違がみられた。

基幹的農道を軸とした農道整備のネットワーク化の手法の構築のための基礎調査は、今年度が最終調査年度であるから、これまでに調査した地域の補足調査を行った。3年間の調査で得られた知見は以下の点である。農道を機能の面からみると、主として農産物の流通および農村地域住民の日常生活に利用されるトラッフィク機能を重視した基幹的農道と、主として農業生産に寄与するアクセス機能を重視した支線農道とに大別される。(1)基幹的農道の利用頻度は、農業経済地帯、既存の幹線道路の位置、DID都市の位置、農産物の出荷地と仕向先などの要因に規定される。(2)支線農道利用頻度は、農業経済地帯による差異は明確でなく、むしろ農業生産形態と集落形態によって規定される。農道をネットワークとして考えた場合、各農道が有する機能が十分発揮されるような農道網の整備が重要である。またこのような農道整備によって外部経済効果を期待することが出来る。
阪神大震災被災者におけるストレスとその変化-「心のケア・ネットワーク」ボランティア活動における被災者の記録・調査の分析

本研究では避難所でボランティアが被災者に接触し、記録した内容の分析を行い、震災直後の話題、長引く避難所における人間関係、思春期の子どもが精神保健上どのような問題を抱えていたかについて述べるとともに、心理学的手法を用いた子ども対象の「ヒーリング・キャンプ」前後におけえるGHQ変化の検討、被災者が仮説住宅に移って問題が慢性化していく時期の精神的環境と精神健康度についての参与観察による縦断調査、また、被災者ではなくボランティア自身についての構造化されないインタビューを行い分析した。各調査に一貫しているのは、PTSDは長期的なメンタルヘルスの主要な課題ではないということである。震災直後、急性のトラウマへの反応が多く見られることが明らかになっているが、その後ボランティアに語られているのは、人間関係の問題、生活のふかん、身体的な具合の悪さである。これは第一に、大規模災害における医学的診断名PTSDの発生率は高くない、即ち多くの比とは出来事の衝撃にも精神的破綻を来たさずいなんとか対処していくこと、第二に災害のメンタルヘルスを集団的かつ町的に捕らえる場合、社会的な適応の問題が全面に出てこざるをえないことがあげられる。またトラウマへの反応はPTSDだけではなく、PTSDを一つの核として様々な精神的不適応(感情麻痺、軽躁、軽い抑うつ、不安、離人感、変性意識などの症状等)に表現されると考えられる。これらは臨床経験を持つ専門家でなくては非常に捉えがたい。それでもこの調査条件下、直後の資料で多くの急性ストレス反応を拾っていることは注目に値する。トラウマ・ケアを行うのならば直後の介入が有効であり、それはすべての人に起こる可能性がある急性ストレス反応を緩和し、後の不適応を防止するために行われると捉えるべきであろう。1.ボランティア記録による平成7年1月22日から平成7年6月30日までの避難所被災者データを、喪失体験とPTSS(Posttraumatic Stress Syndrome)の内容とその変化、避難所におけるストレッサーとその変化、避難所におけるリーダー・ボランティアのメンタルヘルス、の3点につき分類した。2.姫路市内の仮設住宅2地区に居住する20代から80代までの81名を対象とするストレス調査を平成7年12月から平成8年8月の9ヶ月間に計4回追跡的に行った。平成8年8月には153名を対象に横断調査を行った。標準化された質問紙GHQ(General Health Questionnaire)と、山上・小西・西澤作成の「住民の特性」、「コミュニティー」、「住民の精神健康」についての質問紙で配布留置法にて調査を行った。(1)震災1年後の平成8年2月から8月にかけて、仮設住宅住民の精神健康状態が不健康の域を脱していないことがGHQ平均得点からわかった。GHQ得点の経時的な推移を見ると、特にB地区で2月から4月にかけて有意に低下し、その後は横這い状態であった。その背景には住民の精神・心理的状態の変遷と仮設住宅暮らしへの慣れ及び諦めがあったことが窺われた。(2)GHQ得点が有意に高かったのは、震災後体調を崩した人、経済的に苦しいと感じている人、震災前に比べ家族とのつきあいが減った人であった。住民の精神健康と関連する要因として、身体的な健康状態、経済状況などの社会的な背景、そして親密な人間関係に代表されるソーシャル・サポートの状況があげられよう。(3)2地区の比較の結果、仮設住宅に形成されるコミュニティーの形態や雰囲気は地区によって差異があることが確認されたが、この地区差を説明できるような明確な要因は見いだせなかった。1.「こころのケア・プロジェクト」仮説住宅ボランティア活動の分析を行った。阪神大震災の被災者へのメンタルヘルス・ボランティアの活動は、被災者のニーズや悩みの変化に伴い、活動内容も変化している。

心理的援助から社会福祉的援助へというメンタルヘルス・ボランティア活動全体の変化の中で、ボランティア各個人はどのように関わっているのか、個人の意識は活動内容の変化と一致しているのか、ということを、ボランティアへのインタビューを通して考察した。考察からは、ボランティアをめぐる状況の変化と個人の意識が必ずしも一致していないことがわかった。2.被災地域に住む子どものためのキャンプ(平成7年5月)において、感情発散・エネルギー発散によるストレス軽減を目的としたヒーリング・プログラムを実施した。GHQ(General Health Questionnaire)12項目版により測定したキャンプ前の状態、キャンプ中の状態についての精神健康度、および、Goodchild et al.(1985)の変法を用いた得点をストレス状態評価得点として、このプログラムの効果を評価した。その結果、(1)キャンプ前、キャンプ中のストレス状態を比較した結果、ともに、女児は男児に比べて高いストレス状態にあった。(2)ストレス軽減のためのヒーリング・プログラムは低学年の児童よりも中高学年の児童の精神健康に効果があった。(3)本プログラムはもともとあまりストレス状態の高くない児童に対し有効であった。特に女児においてその傾向が顕著である。ということが明らかになった。
生得的言語知識の領域固有性に関する認知脳科学的研究

ヒトの言語獲得を可能にする生得的機構には、こころの他の領域には見られない言語領域に固有の性質が含まれるという仮説、また、この領域固有であると考えられる生得的言語獲得機構は、その機能によって下位部門に区分されており、それぞれの下位部門も領域固有の性質を含むという仮説を、言語心理学的手法及び脳科学的手法(光トポグラフィー)を用いて、言語心理レベルと脳レベルの両面から検討することが、本研究の目的であった。平成17-19年度は、生得的言語知識の領域固有性について、成人被験者を対象にした実験により検証を行った。光トポグラフィーを用いた実験に用いる言語刺激とその提示方法、また脳の計測部位等について検討し、日本語の移動現象に関する実験を、成人被験者対象に行った。具体的には、先行研究においてfMRIを用いることにより得られた統語部門における操作の領域固有性に関する知見が、光トポグラフィーを用いても再現可能であることを検証した後、理論言語学における二つの対立する統語部門の操作に関する仮説の妥当性について、光トポグラフィーを用いた成人被験者を対象とした実験により検討を行った。そのことにより得られた研究成果は、国際学会において発表し、査読付き国際学術雑誌論文として刊行した。さらに平成19年度には、以上の成人を対象とした研究成果に基づき、幼児を対象とした実験を行った。予備実験を重ねたが、実験デザインを確立し有効な結果を得るところまでは至らなかった。しかし、今後の幼児を対象としたさらなる研究に向けて、実験デザインの改善点と、今後の見通しを立てることができたのは大きな成果であった。ヒトの生得的言語知識がこころの特定の領域に存在しているという仮説、また、この領域固有であると考えられるヒトの生得的言語知識はその機能によって下位部門に区分されており、それぞれの下位部門も領域固有であるという仮説を、言語心理学的手法(心理実験と自然発話分析)及び脳科学的手法(光トポグラフィー)を用いて、言語心理レベルと脳レベルの両面から多角的かつ総合的に検討することが、本研究の目的である。平成17年度は、先ず、人間に生得的に備わっている普遍的言語知識の下位部門である(a)文要素の配列を司る「統語部門」と(b)文要素の音声・音韻情報の出力先である「音声・音韻部門」とのインターフェースに関して、言語心理学の観点から検討した。すなわち、(i)音声・音韻部門と統語部門とのインターフェースに関わっていると考えられており、ヒトの言語の普遍的な特徴を示していると考えられる現象、つまり、音声・音韻上の特徴と文要素配列との相互関連が観察され得る現象を特定し、その正確な記述及び説明を理論言語学の立場から行った後、(ii)言語心理学研究の手法を用いることにより、理論言語学における研究結果の妥当性を検証する言語心理実験を行った。その結果、以上の現象が、幼児の言語知識において観察し得る最も初期の段階から存在していることを、言語習得研究の手法を用いることにより、ある程度明らかにすることができた。次に、生得的言語知識の脳レベルにおける領域固有性を検証するための検討を行なった。先行研究を参考にしつつ、光トポグラフィーを用いた実験に用いる言語刺激とその提示方法、また脳の計測部位等について、言語学及び脳科学の研究者が共同で検討した。その検討に基づき、予備実験を成人の被験者対象に行った。平成18年度に実施する本実験に向けての実験デザインが出来上がりつつある。ヒトの生得的言語知識がこころの特定の領域に存在しているという仮説、また、この領域固有であると考えられるヒトの生得的言語知識はその機能によって下位部門に区分されており、それぞれの下位部門も領域固有であるという仮説を、言語心理学的手法及び脳科学的手法(光トポグラフィー)を用いて、言語心理レベルと脳レベルの両面から検討することが、本研究の目的である。

先ず、平成18年度は、平成17年度に引き続き、人間に生得的に備わっている普遍的言語知識の下位部門である(a)文要素の配列を司る「統語部門」と(b)文要素の音声・音韻情報の出力先である「音声・音韻部門」とのインターフェースに関して、言語心理学の観点から検討した。すなわち、(i)音声・音韻部門と統語部門とのインターフェースに関わっていると考えられており、ヒトの言語の普遍的な特徴を示していると考えられる現象、つまり、音声・音韻上の特徴と文要素配列との相互関連が観察され得る現象を特定し、その正確な記述及び説明を理論言語学の立場から行った後、(ii)言語心理学研究の手法を用いることにより、理論言語学における研究結果の妥当性を検証する言語心理実験を行った。その結果、以上の現象が、幼児の言語知識において観察し得る最も初期の段階から存在していることを、言語習得研究の手法を用いることにより、明らかにすることができ、その成果を論文として発表した。次に、生得的言語知識の脳レベルにおける領域固有性を検証するための検討を行なった。先行研究を参考にしつつ、光トポグラフィーを用いた実験に用いる言語刺激とその提示方法、また脳の計測部位等について検討し、言語における移動現象に関する実験を、成人の被験者対象に行った。その結果、移動に関する言語知識の領域固有性を明らかにすることができた。平成18年度末現在、平成19年度に実施する幼児を対象とした実験に向けての実験デザインが出来上がりつつある。ヒトの言語獲得を能にする生得的機構には,こころの他の領域には見られない,言語という領域に固有の性質が含まれるという仮説,また,この領域固有であると考えられる生得的言語獲得機構は,その機能によって下位部門に区分されており,それぞれの下位部門も領域固有の性質を含むという仮説を,言語心理学的手法及び脳科学的手法(光トポグラフィー)を用いて,言語心理レベルと脳レベルの両面から検討することが,本研究の目的である。.平成19年度は,平成18年度から行ってきた成人被験者を対象とした,言語知識の領域固有性を検証するための実験を引き続き実施すると同時に,実験データの分析結果を言語学と脳科学との双方の立場から詳細に検討することにより得られた成果を,国際学会及び学術誌において発表した。具体的には,先行研究においてfMRIを用いることにより得られた統語部門における操作の領域固有性に関ずる知見が,光トポグラフィーを用いても再現可能であることを検証した後,理論言語学における二つの対立する統語部門の操作に関する仮説の妥当性について,光トポグラフィーを用いた成人被験者を対象とした実験により検討を行った。そのことにより得られた研究成果は,国際学会において発表すると同時に,雑誌論文としても刊行を行った。さらに,査読付き国際学術雑誌への投稿も認められ,本報告書作成時点現在,印刷中である。平成19度では,以上の成人を対象とした研究成果に基づき,幼児を対象とした実験を行った。予備実験を重ねたが,実験デザインを確立し有効な結果を得るところまでは至らなかった。しかし,今後の幼児を対象としたさらなる研究に向けて,実験デザインの改善点と,今後の見通しを立てることができたのは大きな成果であった。
低出生体重児の遅発性敗血症に対する熟練医療者の判断の手がかり

低出生体重児の遅発性敗血症に関わる“not doingwell"の熟練医療者の気づきの体験を明らかにし、質の高い臨床判断に繋げる手がかりを明らかにすることを目的に質的記述的調査を行った。新生児集中ケア認定看護師が推薦する新生児看護経験10年以上の看護師15名、10年以上の新生児科医6名の面接から、看護師は“いつも"の子どもの変化から“not doingwell"に気づき、医師は看護師の報告や経時的なモニター変化からの気づきを主としていることが明らかとなり、“いつも"の子ども自身の様子を経時的な線で看ていくことが、看護師の“not doing well"に気づきに繋がることが示唆された。文献検討、学会・研究会の参加により、研究テーマに関連する最新の知見を把握するとともに、研究方法・インタビュー方法に関する知識を深めた。更に、Pilot studyを医師、看護師に行い、具体的な課題を抽出した。それらをもとに更に熟考し、研究計画書及び半構造化インタビューに用いる最終的な「インタビューガイド」を作成した。現在、研究計画書を名古屋大学生命倫理審査委員会にて審査している段階にある。本研究の目的は、低出生体重児の遅発性敗血症に関わる“not doingwell"の熟練医療者の気づきの体験を明らかにし、質の高い臨床判断に繋げる手がかりを明らかにすることである。2015年9月11月に、新生児集中ケア認定看護師が推薦する新生児看護経験10年以上を有する看護師15名(看護師経験19.7±4.8(M±SD)年、新生児看護経験15.7±4.3年)、同じく10年以上の新生児医療に携わる医師6名(医師経験21.3±2.6年、新生児医療経験17.3±3.4年)に半構成的面接を行った。平均インタビュー時間は、看護師41.4分、医師38.3分であった。現在、スーパーバイズを受けながら質的内容分析を進めている。分析の途中ではあるが、看護師は、現象を、経時的な線で捉え、医師は、点で捉えていた。そのため、看護師は“いつも"の子ども自身の変化から、“not doing well"に気づき、医師は、看護師の“not doing well"の気づきの報告あるいは、経時的なモニターの変化であるトレンドからの気づきを主としていることが語られた。そうした医師と看護師との差異から、看護師が、“いつも"の子ども自身の様子を受け持ち時のみでなく、経時的な線で看ていくことが看護の独自性であり、それを大切にしていくことが経験の浅い看護師も“not doing well"に気づくことに繋がることが示唆された。研究成果については、第26回日本新生児看護学会で公表し、その後、論文化をしていく。医師、看護師の2職種を対象としており、各々の職種において、Pilot studyを行い、インタビューガイドの最終的な作成に時間を要した。27年度が最終年度であるため、記入しない。看護・名古屋大学生命倫理審査委員会での承認後、本研究の研究対象者の選択基準を満たし、研究の趣旨を説明後、参加を同意していただける方を研究参加者とする。・研究参加者と、日程・場所などの調整を行い、「インタビューガイド」をもとに、半構造化インタビューを行う。インタビュー内容は、同意が得られれば音声Dataとし、「データの飽和」を目標に、Dataの収集を行う。・後日、逐語録を起こし、質的帰納的分析法を用いて分析を行う。分析の信頼性・妥当性を確保するために、小児看護学専門家・共同研究者にスーパーバイズを受ける。・明らかになった〝not doingwell′′の事象と、その後に続く医療チームとしての臨床判断の質を向上させるための手がかりを、職能ごとに明らかにする。・結果をもとに、看護師・医師間の相互関係や差異の視点から検討し、NICUにおける看護師教育及びチーム医療の在り方に関する示唆を得て、論文化する。
置換クエン酸構造の不斉構築法の開発と医薬開発リード天然物トラキスピン酸の全合成

前年度において、トラキスピン酸の相対配置が(3S^*,4S^*,6S^*)と決定できたので、この合成法に基づき、今年度は、絶対配置の決定とキラルクエン酸単位の短工程不斉合成法の開発を行った。まず、絶対配置を決定するため香月-Sharpless不斉エポキシ化に基づく4級不斉中心の構築とアリル単位の位置選択的な導入を行った。その結果、前年度報告したクエン酸単位を含むトラキスピン酸合成鍵中間体の不斉合成に成功した。今後、この合成中間体からトラキスピン酸を合成し絶対配置を決定する予定である。それと平行して、Evansらのキラルpybox-Cu(II)および、キラルbox-Cu(II)をプロモーターとする不斉向山アルドール反応について種々検討を行った。その結果、望む全ての置換基を有したものについての反応は、いずれも進行しなかった。しかし、キラルbox-Cu(II)を用いる反応で、α-ケトエスチルとシリルケテンチオアセタールとの反応を行ったところグラムスケールで高収率(>80%)かつエナンチオ選択的に4級不斉中心を構築することに成功した。また、別のルートとして当研究室で開発した触媒的不斉Baylis-Hillman反応のγ-アルコキシ-α-ケトブタン酸エステルに対するアクリラートの付加および添加剤の検討を行った。その結果、添加剤として銅トリフラートを用いた条件で、低収率(8%)ながら、エナンチオ選択的(66%ee)に得ることに成功した。
多元知識ベースの構造に関する研究

知的情報システムは推論機能と知識を利用して、創造的な研究・開発の支援を可能にする点に大きな期待が寄せられている。しかし基本的な技術であるだけに、これを実現する過程において現われる問題も、知識表現,知識利用,知識獲得,知識管理などの基本技術,自然言語理解,パターン理解などのヒューマン.インターフェース,従来の諸プログラムやデータベースなどとの統合化システム.アーキテクチュアなど実現の技術,問題解決のための対象モデルや教育を含むコミュニケーション.モデルの表現や処理,創造的な研究.開発支援の方法,など多様である。本研究班はこれらの問題をそれぞれの分担者が担当し、年3回の研究会において相互の成果交流を行なって来た。本年度研究概要は以下の通りである。大須賀はモデル構築に基づく知的統合化システムを開発し、また全体の調整を図った。石塚は不完全知識を含む高次推論方式、小林は協調型問題解決と類推の研究により知的システムの高度化に寄与し、林はシステム実現の方式の開発とデータベース高度化の研究を行なった。田中(穂)は機械翻訳システム用辞書の知識獲得の実験を行い、吉田は単語の意味辞書を作成することによって自然言語処理の可能性を拡大した。大槻は教育システムにおいて自然言語理解を通して相互理解と学習のモデルを作成し、岡田はパターンと言語を含む理解のシステムのモデルを開発した。上野と溝口は共にフレーム法によるエキスパートシステムを開発し各種の応用を試みた。佐々木は分子構造設計、藤原は反応設計において共にデータベースを利用した創造開発型問題の知的支援を推進し、伊藤はCADへの推論方式の応用を、増永はマルチメディア.データベースの知的利用の方法について研究を進めた。小山は知識ベースと推論に基づく知的医療診断システムの開発を行なった。
ポリエステル類のシシ構造形成におけるエステル交換反応を介した絡み合い解消の役割

エステル交換反応を介した絡み合い解消がシシ構造形成に及ぼす影響を解明するために、主鎖上のエステル基密度を変えた試料(ポリ乳酸; PLLA、poly(12-hydroxydodecanoic acid); PHDAおよびpoly(16-hydroxyhexadecanoic acid); PHHA)を用いてその影響を検討した。その結果、PLLAではエステル交換反応頻度の増加とともに飽和シシ生成密度νshが減少した。一方、PHDAのシシ生成速度IはPHHAのそれに比べて小さいことがわかった。これは、前者は後者に比べエステル交換反応の頻度が高いことに対応している。以上から、エステル交換反応を介した絡み合い解消がポリエステル類のシシケバブ構造形成を大きく抑制することがわかった。[緒言]高分子の成形加工において最も広く用いられている流動場において結晶化を行うと、繊維状結晶(シシケバブ構造)が生成することは古くから知られている。このシシケバブ構造の中心部(シシ)は、分子鎖が繊維軸方向に伸びきって配列した伸びきり鎖結晶であり、高強度かつ高融点(高耐熱性)という優れた性質を持っており、超高強度繊維やナノファイバーコンポジットなどへの応用が展開されている。本研究の目的は、シシ構造の生成には必要不可欠であるが、成長には阻害要因となる高分子鎖の「絡み合い」が、ポリエステル類特有のエステル交換反応を介して解消されるときに、シシ構造形成にどのような影響を及ぼすのか、その分子論的実体解明を行うことである。本年度はその目的達成の第一歩として、繰り返し流動結晶化によってどれだけシシ構造生成が減少するのか定量的に見積り、エステル交換反応を介した絡み合い解消がどの程度起こっているのか明かにすることとした。[実験]試料には研究代表者らが重合したポリ乳酸PLLAを用い、せん断流動下で偏光顕微鏡により観察した。試料を平衡融点以上の温度で融解した後、せん断速度40s-1、せん断時間3sの流動を印加し、結晶化温度Tcで等温結晶化させた。繰り返し融解結晶化では1回目の流動結晶化条件を引き継ぐものとした。[結果]生成するシシの数は、結晶化時間の増加とともに増加し、その単位体積あたりの生成密度はある一定値vshに収束する。結晶化温度に関わらず流動結晶化の回数の増加とともにvshが減少していくことがわかった。これは、シシが生成する際の配向融液密度の減少を示している。以上まとめると、繰り返し流動結晶化を行うことによって、エステル交換反応による分子鎖の絡み合い解消が起き、PLLAのシシケバブ構造形成に大きな影響を及ぼすことがわかった。本年度はその目的達成に向けて、主鎖上のエステル基密度を変えた試料を用い、エステル基密度の変化(エステル交換反応を介した絡み合い解消度の変化)がシシ構造生成に及ぼす影響を明らかにすることとした。[結果]P(12-HDA)、P(16-HHA)ともに生成するシシの数は、結晶化時間の増加とともに直線的に増加することがわかった。この直線の傾きからシシ生成速度Iを見積もった。その結果、P(12-HDA)のIはP(16-HHA)のそれに比べて小さいことがわかった。これは、P(12-HDA)の方がP(16-HHA)に比べ、シシが生成する際の配向融液密度の減少が大きいことを示している。以上から、エステル交換反応による分子鎖の絡み合い解消が脂肪族ポリエステル類のシシケバブ構造形成に大きな影響を及ぼすことがわかった。
女性生殖系における血菅新生関連因子の意義に関する包括的研究-臨床応用にむけて-

[目的]子宮内膜症の発症において、腹膜で子宮内膜様組織が発育、増殖するために血管新生が重要な役割を担っていると考えられている。血管新生には、正の制御をつかさどる血管新生因子と、逆に、負の制御を行なう血管新生抑制因子がある。血管新生因子に関しては、我々が既に報告しているHGFをはじめとして多くの因子が子宮内膜症との関連について調べられている。一方、子宮内膜症における血管新生抑制因子に関する研究は殆どないため、今回の研究では血管新生抑制因子のひとつであるIP-10について調べた。また、血管新生抑制因子のマウス子宮内膜症モデルに対する作用を調べた。[方法]同意のもと、不妊症などのために腹腔鏡を施行される患者より腹腔内貯留液(PF)を採取した。PF中のIP-10をELISA法により測定した。また、PFより分離したマクロファージを、採取した正常腹膜組織、子宮内膜症組織よりRNAを抽出し、IP-10とそのレセプターのmRNA発現をRT-PCRにより検討した。マウス子宮内膜症モデルに血管新生抑制薬を投与し病巣に与える効果を検討した。[成績]PF中のIP-10はIII, IV期の進行した子宮内膜症においてI, II期より有意に低下しており、子宮内膜症のない群と比較しても低下している傾向にあった。IP-10とそのレセプターのmRNAは、調べた組織すべてにおいて広く発現していた。血管新生抑制薬はマウスの病巣を縮小させる傾向を有した。[結論]進行した子宮内膜症のPF中で血管新生抑制因子であるIP-10が低下していたことより、全体としての血管新生の亢進が子宮内膜症の進展に寄与している可能性が示唆された。血管新生抑制薬は子宮内膜症の進展を抑制する可能性が推測され、詳細をさらに検討中である。妊娠中毒症の病態形成において,近年,血管内皮細胞の障害が注目されている.今回我々は,vascular endothelial growth factor (VEGF)およびplacenta growth factor (PlGF)のアンタゴニストである,soluble VEGF receptor-1 (sVEGFR-1)が妊娠中毒症の一因となっている可能性があると考え,本研究を行った.患者の同意のもと,31名の妊娠中毒症妊婦(平均年齢33.1歳,平均妊娠週数34.0週)と,年齢および週数をマッチさせた52名の対照正常妊婦より血清を採取した.血清の採取は,妊娠中毒症発症の時点とし,薬物療法等の開始前に行った.両群の各々6名からは,分娩後7日目の血清も採取した.それぞれの血清中のsVEGFR-1濃度をELISA法にて測定した.さらに,妊娠中毒症妊婦17名と対照の正常妊婦17名の,妊娠初期の血清についても,同様にsVEGFR-1濃度を測定した.妊娠中毒症妊婦の血清中のsVEGFR-1濃度(中央値7791pg/ml)は,対照妊婦(同1132pg/ml)に比し有意に高値であった(p<0.0001).分娩後は,両群とも血清中sVEGFR-1は著しく減少した.また対照妊婦の血清中のsVEGFR-1濃度は妊娠週数と正の相関を認めたが(r=0.570,p<0.0001),妊娠中毒症妊婦では,相関を認めなかった.さらに妊娠初期の段階でも,その後妊娠中毒症を発症した妊婦の血清中sVEGFR-1濃度は対照に比し,有意に高値であった(中央値723pg/ml v.s.560pg/ml,p=0.0287).以上の所見により、血清中sVEGFR-1の増加は母体血清中でVEGF,およびP1GFの血管保護作用等を障害することにより妊娠中毒症の発症に関与すると考えられた.また,血清中のsVEGFR-1濃度が妊娠中毒症の発症を予知するマーカーとなり得る可能性も示唆された.ミッドカインは血管新生作用をはじめとして多彩な機能をもつ蛋白である。ミッドカインが子宮内膜症に関与しているとする報告があり、今回は、ミッドカインの子宮内膜症における意義をより明確にするための実験を施行した。子宮内膜より間質細胞を分離培養し、BrdUの取り込みを指標としてミッドカインの子宮内膜間質細胞に対する増殖促進作用を検討した。ついで、手術の際にインフォームドコンセントのもと採取した腹腔内貯留液と卵胞液中のミッドカイン濃度をELISA法により測定した。さらに、腹腔内の白血球、腹膜、子宮内膜症組織中のミッドカインmRNA発現をRT-PCR法により調べた。ミッドカインは子宮内膜間質細胞のBrdU取り込みを有意に促進した。臨床進行期II, III, IV期の進行した子宮内膜症患者において、腹腔内貯留液中のミッドカイン濃度は、I期患者ならびに非子宮内膜症婦人より有意に高値を示した。一方、GnRHアナログ治療中の患者の腹腔内貯留液中ミッドカイン濃度は、他の群に比較し有意に低い値であった。卵胞液中のミッドカイン濃度は腹腔内貯留液より200倍以上高値であった。ミッドカインmRNAの発現は腹腔内の白血球、腹膜、子宮内膜症組織中のいずれにも認められた。これらの結果から、子宮内膜症患者ではミッドカインの作用により子宮内膜症が進展する可能性が示唆された。また、腹腔内でのミッドカインの上昇には排卵による卵胞液の影響も考えられた。

また、GnRHアナログの子宮内膜症に対する治療効果の一部にミッドカインの産生抑制作用が関係している可能性が考えられた。【成績】RT-PCR法、ISH法より、子宮内膜にAd及びAdipoR1,R2が発現しており、このAdipoR1,R2の発現はともに着床期にあたる分泌期中期で亢進していた。また、Adは1050μg/mlにおいて用量依存性にESCにおけるAMPキナーゼ(AMPK)のリン酸化を惹起し、50μg/mlで対照の6.3倍であった。Adの投与はIL-1β刺激によるESCからの炎症性サイトカイン(IL6,IL-8,MCP-1)の分泌を各々55%,49%,57%に低下させた。【結論】Adが子宮内膜においてAdipoR1,R2を介してAMPKのリン酸化によるエネルギー維持作用や抗炎症作用を発揮することが示唆された。また、Adは子宮内膜関連疾患に関与する以外に、着床期において生殖生理に関与していることが推測された。
非線形吸収を伴った超音波ビームによる温度上昇,流れ及び自己作用

粘性流体中に音波を放射すると,音波の波動エネルギー(音響エネルギー)の一部は媒質を動かす駆動力になり,また,一部は粘性損失で熱を発生させ,媒質の温度を上げる.前者の駆動力は音波ビーム内で媒質の移動を引き起こして流れを発生させる.この流れ現象は音響流として知られている.一方,後者の温度上昇は音波ビームの伝搬方向を曲げる.すなわち,音速や音波吸収など物性値は一般に温度に依存して変化することから,音波ビーム内の温度が上昇することで,波面が曲がることになる.本研究は,これらの2次的な波動現象を理論的に解析することを目的とした.まず,音速のみが音波のインテンシティに比例して空間的に不均一であるとの前提で波動方程式を放物近似し,その式を差分法を利用して数値的に解いた.その結果,定性的に予想されるように,温度上昇するとともに音速が速くなればビームは音軸から外側に曲がり,逆に,音速が遅くなれば内側に曲がり,自己集束の発生が期待された.次に,理論モデルを拡張して,実在の高粘性流体(シリコーンオイル,ひまし油)の物性値を対象に,音速,音波吸収係数,そして粘性率の温度依存を考慮した数値計算を行った.この結果から,集束音場よりも平面音場の方が自己集束の現象が顕著に見られること,ビームが音波の放射時間とともに細くなると同時に,ビームパターンに違いが現れる,すなわち,サイドローブの発生を抑えたガウスビームであっても,音速の空間不均一性や流れの発生などでサイドローブが現れることがわかった.以上の現象を確かめるために,現在,実験を行っている.粘性流体中に音波を放射すると,音波の波動エネルギー(音響エネルギー)の一部は媒質を動かす駆動力になり,また,一部は粘性損失で熱を発生させ,媒質の温度を上げる.前者の駆動力は音波ビーム内で媒質の移動を引き起こして流れを発生させる.この流れ現象は音響流として知られている.一方,後者の温度上昇は音波ビームの伝搬方向を曲げる.すなわち,音速や音波吸収など物性値は一般に温度に依存して変化することから,音波ビーム内の温度が上昇することで,波面が曲がることになる.本研究は,これらの2次的な波動現象を理論的に解析することを目的とした.まず,音速のみが音波のインテンシティに比例して空間的に不均一であるとの前提で波動方程式を放物近似し,その式を差分法を利用して数値的に解いた.その結果,定性的に予想されるように,温度上昇するとともに音速が速くなればビームは音軸から外側に曲がり,逆に,音速が遅くなれば内側に曲がり,自己集束の発生が期待された.次に,理論モデルを拡張して,実在の高粘性流体(シリコーンオイル,ひまし油)の物性値を対象に,音速,音波吸収係数,そして粘性率の温度依存を考慮した数値計算を行った.この結果から,集束音場よりも平面音場の方が自己集束の現象が顕著に見られること,ビームが音波の放射時間とともに細くなると同時に,ビームパターンに違いが現れる,すなわち,サイドローブの発生を抑えたガウスビームであっても,音速の空間不均一性や流れの発生などでサイドローブが現れることがわかった.以上の現象を確かめるために,現在,実験を行っている.本研究は,超音波照射による媒質の温度上昇や音響流の発生に,音響パワーが増したときに発生する非線形吸収がいかに影響するか,また,ひいては自己集束作用にどの程度作用するか,その基礎データを得ることを目的としている.この目的に対し,今年度は以下のような結論を得た.媒質空間内に音波を放射すると,そのビーム内に熱源と駆動力が発生する.これらの量はともに音圧振幅や吸収係数に依存する.音源音圧が高く媒質の非線形性が強いと,熱源と駆動力は急激に増加する.駆動力から音響流が生じ,また,熱源で媒質の温度が上昇する.このような2次的現象のなかで,まず,駆動力と熱源分布の定式化を行った.特に,音場解析の対象として実用的な観点から集束ビームを選んだ.駆動力も熱源も音響エネルギーに比例するので,そのエネルギーの空間分布を求めればよく,集束音源の焦点付近で最も大きくなった.つぎに,音波ビームの解析において,温度に依存する音速と吸収係数を求めることが重要になる.これらの値は各媒質特有であるが,今回は安定した物理特性をもつシリコーンオイルを対象とした.数メガヘルツの超音波照射で,数度から十度前後まで上昇し,したがって,その領域で音速,吸収係数の空間変化が急激であることが予測された.このような状況における,伝搬に伴う波面変化の追跡については,波動方程式を放物近似し,数値計算によって求めた.計算結果によると,特に音速についてのみ結論すれば,温度とともに音速が増加するような場合,幾何学的な焦点に一層近い領域でピークになること,また逆に,音速が減少するような場合,焦点前でピークになることが分かった.粘性流体中に音波を放射すると、音波の波動エネルギー(音響エネルギー)の一部は媒質を動かす駆動力になり、また、一部は粘性損失で熱を発生させ、媒質の温度を上げる。前者の駆動力は音波ビーム内で媒質の移動を引き起こして流れを発生させる。この流れ現象は音響流として知られている。一方、後者の温度上昇は音波ビームの伝搬方向を曲げる。

すなわち、音速や音波吸収など物性値は一般に温度に依存して変化することから、音波ビーム内の温度が上昇することで、波面が曲がることになる。本研究は、まず、音速のみが音波のインテンシティに比例して空間的に不均一であるとの前提で波動方程式を放物近似し、その式を差分法を利用して数値的に解いた。その結果、定性的に予想されるように、温度上昇するとともに音速が早くなればビームは音軸から外側に曲がり、逆に、音速が遅くなれば内側に曲がり、自己集束の発生が期待された。次に、理論モデルを拡張して、実在の高粘性流体(シリコーンオイル、ひまし油)の物性値を対象に、音速、音波吸収係数、そして粘性率の温度依存を考慮した数値計算を行った。この結果から、集束音場よりも平面音場の方が自己集束の現象が顕著に見られること、ビームが音波の放射時間とともに細くなると同時に、ビームパターンに違いが現れる、すなわち、サイドローブの発生を抑えたガウスビームであっても、音速の空間不均一性や流れの発生などでサイドローブが現れることがわかった。
白血病におけるRac上流制御因子の役割

急性骨髄性白血病(AML):患者の75%程度は一時的に寛解を得るが、高率に再発するため長期無病生存率は20-30%と低い。造血幹細胞の生存には血管周囲細胞、骨芽細胞を中心とした骨髄ニッチへの接着が必須であることが報告されている。白血病細胞は骨髄ニッチに接着することにより化学療法抵抗性を獲得していることが示唆されている。研究代表者らは平成19-20年度基盤研究Cにおいは血球特異的GTPase RhoH低発現はAMLの全生存率と無病生存率において独立した予後不良因子であることを明らかにした。RhoHがRacのインヒビターであること、Racは悪性腫瘍で活性化していることを考え合わせると, Rac活性が高いことが腫瘍残存に影響する可能性が示唆された。RhoHがRacを不活性化するメカニズムについては詳細不明であったが、今回我々はGST-RhoHをbaitとして、血小板細胞質画分を用いたアフィニティクロマトグラフィーを行い、LC/MS/MSを用いてRhoHエフェクターの同定を試みた。その結果RhoHの新規エフェクター候補の一つとしてT cell activated GAP(TAGAP)を同定した。TAGAPは活性型RhoHに特異的に結合し、細胞内のRacを不活性化した。RhoHはTAGAPのGAPドメインに結合する事が明らかになった。以上のことから白血病細胞の接着、生存のkey moleculeであるRacの上流制御機構が明らかになりつつある。急性骨髄性白血病(AML)患者の75%程度は一時的に寛解を得るが、高率に再発するため長期無病生存率は20-30%と低い。我々の検討では白血病細胞は骨髄ニッチに接着することにより化学療法抵抗性を獲得していることが示唆されている。また我々は多変量解析により低分子量GTP結合蛋白RhoH低発現はAMLの全生存率と無病生存率において独立した予後不良因子であることを明らかにした。RhoHがRac活性のインヒビターであること、Racは悪性腫瘍で活性化していることを考え合わせると,Rac活性が高いことが腫瘍残存に影響する可能性がある。我々はアフィニティクロマトグラフィーによりインテグリンβtailに結合する構造蛋白TalinにRac GEFが結合することを確認した。このことからRac GEFがインテグリンシグナル直下にあり、細胞接着→生存シグナルへの変換に重要な役割を果たしている可能性が強く示唆された。さらに詳細なアフィニティークロマトグラフィーによりTalin-Rac GEF間の結合部位をアミノ酸レベルで同定した。一方RhoHがRacを不活性化するメカニズムについては詳細不明である。今回我々はGST-RhoHをbaitとして、血小板細胞質画分からアフィニティクロマトグラフィーを行い、LC/MS/MSを用いてRhoHエフェクターの同定を試みた。その結果RhoHの新規エフェクター候補の一つとしてRacGAPを同定した。RacGAPは活性型RhoHに特異的に結合し、細胞内のRacを不活性化した。RhoHはRacGAPのGAPドメインに結合する事が明らかになった。我々は白血病細胞における接着シグナルの主な受容体であるインテグリンとその下流シグナル伝達につき研究を行ってきた。アフィニティクロマトグラフィーによりインテグリンβtailに結合する構造蛋白TalinにRac GEFであるTiam1が結合することを確認した。このことからTiam1がインテグリンシグナル直下にあり、細胞接着→生存シグナルへの変換に重要な役割を果たしている可能性が強く示唆された。さらに変異体を用いた結合実験によりTalin-Tiam1間の結合部位をアミノ酸レベルで同定した。Talinはインテグリン活性化に重要な役割を果たす一方、Tiam1を介して低分子量GTPase Racの活性化を仲介することが示唆された。

一方血球特異的GTPase RhoHがRacを不活性化するメカニズムについては詳細不明であったが、今回我々はGST-RhoHをbaitとして、血小板細胞質画分を用いたアフィニティクロマトグラフィーを行い、LC/MS/MSを用いてRhoHエフェクターの同定を試みた。その結果RhoHの新規エフェクター候補の一つとしてT cell activated GAP(TAGAP)を同定した。TAGAPは活性型RhoHに特異的に結合し、細胞内のRacを不活性化した。RhoHはTAGAPのGAPドメインに結合する事が明らかになった。以上のことから白血病細胞の接着、生存のkey moleculeであるRacの上流制御機構が明らかになりつつある。急性骨髄性白血病(AML)患者の75%程度は一時的に寛解を得るが、高率に再発するため長期無病生存率は20-30%と低い。造血幹細胞の生存には血管周囲細胞、骨芽細胞を中心とした骨髄ニッチへの接着が必須であることが報告されている。我々の検討では白血病細胞は骨髄ニッチに接着することにより化学療法抵抗性を獲得していることが示唆されている。また我々は血球特異的GTPase RhoH低発現はAMLの全生存率と無病生存率において独立した予後不良因子であることを明らかにした。RhoHがRac活性のインヒビターであること、Racは悪性腫瘍で活性化していることを考え合わせると,Rac活性が高いことが腫瘍残存に影響する可能性がある。血球特異的GTPase RhoHがRacを不活性化するメカニズムについては詳細不明であったが、今回我々はGST-RhoHをbaitとして、血小板細胞質画分を用いたアフィニティクロマトグラフィーを行い、LC/MS/MSを用いてRhoHエフェクターの同定を試みた。