hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんの超早期発見・早期治療を可能にする複合機能化MRI造影剤・抗がん剤の基礎研究

また、「加水分解経路」により、DEN-OHを調製する加水分解反応条件を検討し、DEN-HOとしてはrl値として約35[sec^<-1>・mM^<-1>]の造影剤を開発したが、再現性の良い反応条件の設定には至らなかった。(2)リン糖抗がん剤では、現在臨床使用されているGleevecの101000倍高い抗がん活性のリン糖を発見した。(3)複合機能化造影剤・抗がん剤の研究では、生体内分子を認識する糖及び抗がん剤としてがんを選択的・特異的に認識するリン糖でハイブリッドすることにより、造影剤と抗がん剤の両方の機能を併せ持つ新規な医薬品を開発する研究を次の2つの方法で行った。(i)抗がん活性の高いトリブロモリン糖の水溶性化、(ii)糖デンドリマー型Gd-DTPA錯体のターミナル部を糖及びリン糖誘導体で複合化し、そのin vitro評価を行った。(i)のリン糖抗がん剤の水溶性化では、水酸基を持つ残基の導入に成功した。シクロデキストリン包摂体のMTT法による白血病細胞(K562及びU937細胞)に対する活性は、包摂前と比較し、増強されなかった。(ii)の当該複合機能化MRI造影剤・抗がん剤の調製に世界で最初に成功した。抗がん剤としての評価としてはMTT法によるin vitro評価を行った。当該の複合機能化「MRI造影剤-抗がん剤」のMRI造影剤としての効果及び抗がん剤としてin vitro評価及び両者の機能の複合機能の評価は今後の課題である。今後の研究により当該の研究の目的が達成されれば、初期がん(ここでは、直径1mm程度の小さながん)を画像化すると同時にリン糖のがんに対する選択的・特異的な強い相互作用によって、がんに集積する画期的な「MRI造影剤-抗がん剤」の開発の基礎研究を達成できる。当該研究課題において、(1)がんを選択的に描出できる糖デンドリマー型MRI造影剤、(2)新規なリン糖抗がん剤、(3)抗がん剤とMRI造影剤の複合化に関する基礎研究を行った。平成23年度は、(1)に課題において、現在臨床使用されているMRI造影剤のMagnevistを糖で化学的に修飾し、高感度のMRI造影剤を開発した(目標:Magnevistの10倍の高感度、血管貯留性)。(i)生体内分子認識機能を有する糖残基を外殻に持つ堅い構造の芳香族系配位子のGd-DTPA錯体を「非加水分解経路」により調製し、縦緩和度(r1)約20[sec^<-1>・mM^<-1>の新規なMRI造影剤を開発した。また、(ii)「加水分解経路」による糖残基を外殻に有するDEN-OH(rl≒35[sec^<-1>・mM^<-1>])を開発した。しかし、調製の再現性・最適化、スケールアップ条件の設定には至らなかった。(2)リン糖抗がん剤(目標:単剤による様々な種類のがんの治療)では、現在臨床使用されている抗がん剤Gleevecの101000倍高い活性、広いスペクトル等優れた性質の「多標的型分子標的抗腫瘍剤」を開発した。分岐リン糖トリブロモ誘導体(TBMPP)の立体構造の解析に成功した。TBMPPは、様々な種類のがんの細胞周期に関与するがん化促進因子のCdc25Bの発現を抑制することを発見した。それ故、リン糖誘導体は、「様々な種類のがんの有効な治療薬」になり得る。また、TBMPPを界面活性剤やリボソーム等に内包化して水溶性化に成功し、動物実験を開始した。CPhIJapan2012展示発表、論文発表及び新聞報道された。(3)抗がん剤とMRI造影剤の複合化の研究(目標:抗がん剤の送達及びがん治療の可視化)では、糖デンドリマー型Gd-DTPA錯体のターミナル部を糖及びリン糖誘導体で複合化し、そのin vitro評価を行い、がんを選択的・特異的に画像化し同時に治療を開始する新規な複合機能材料の基礎データを得た。
歯肉線維芽細胞上に発現するHLAクラスII分子の生理的意義の解明

昨年度,歯肉線維芽細胞(GF)におけるHLAクラスII分子(HLA-II)を介した細胞内シグナル伝達物質として,focal adhesion kinase(FAK)の活性化を確認した。そこで本年度は,1)FAKとHLA-IIとの会合形態,2)サイトカイン産生に至るシグナル伝達へのFAKの影響を検討した。健常人の辺縁歯肉から分離・培養したGFを用い,ヒトIFN-γによって細胞膜上にHLA-IIを発現誘導させた。1)抗HLA-II抗体(L243)が認識するHLA-IIと会合分子複合体を免疫沈降することによって会合分子を得た。IFN-γ処理と未処理のGFから免疫沈降法によって得た画分をSDS-PAGEで分離した後にWestern blotting法でFAKを検出した。同様に,L243にて免疫沈降した画分からFAKおよびリン酸化FAKを検出した。その結果,FAKは共沈降する分子として検出され,またL243でGFを刺激した際に細胞内FAKのリン酸化が増強した。2)L243刺激したGFにおけるFAKのリン酸化がFAK阻害剤(luteolin,quercetin)によって影響を受けるかどうかを,Western blotting法で調べた。luteolinはFAKのリン酸化を抑制したが,quercetinは影響を与えなかった。さらに,培養上清中のサイトカインの量をELISA法で測定すると,luteolinは,L243刺激によって誘導されるGFからのIL-6,MCP-およびRANTESの産生を濃度依存的に抑制した。一般にFAKは,インテグリン(接着分子)の細胞内,ドメインと会合しインテグリンを介してシグナル伝達することが知られている。本研究では,FAKがHLA-IIと直接会合してHLA-IIを介したサイトカイン産生に至るシグナル伝達に関与することが新たに示唆された。本研究は,歯肉線維芽細胞が発現するHLAクラスII分子の生理的役割ならびに慢性炎症組織において線維芽細胞が果たす機能の一端を明らかにすることを目的としている。本年度は,プロテインマイクロアレイの手法を用いて,HLAクラスII分子を介したシグナル伝達物質の網羅的な解析を行った。3名の健常者ドナーより樹立した歯肉線維芽細胞をIFN-γで処理することによって,HLAクラスII分子を発現誘導させた。その後,抗HLAクラスII分子抗体(L243抗体)と陰性対照抗体で刺激し,それぞれタンパク質を抽出した。回収したタンパク質群を標識試薬(蛍光色素Cy3およびCy5)でラベルし,等量のタンパク質混合試料を抗体アレイにアプライし,スキャンした。抗体アレイはPanorama Abmicroarray(SIGMA社)を用い,Genepix 4000B microarray(Amersham社)にてスキャンし,Array visionでデータ解析を行った。解析結果から,L243抗体刺激により,FAK, JNK, Rafといったシグナル伝達に重要なタンパク質のリン酸化が増強された。とりわけ,FAKは種々のリン酸化が見られ,'強烈に活性化されている可能性が示された。歯肉線維芽細胞のHLA分子は,会合分子を有してシグナル伝達をするといわれていることから考察すると,会合分子からFAK,JNK,Rafなどのシグナル伝達経路を経て,RANTES,MCP-1,IL-8,IL-6といったケモカインやサイトカインの産生を誘導していることが考えられる。また,FAKは細胞膜直下に存在していることから,この分子と結合している.インテグリンなどの膜貫通分子がHLA分子と会合している可能性が予測される。次年度は,FAKとHLA分子との会合形態,さらには,それによって惹起される表現型に関する検討を進めていく予定である。
日・韓・台におけるリベラル政党の盛衰に関する比較研究

本研究の目的は、日本の民進党(旧民主党)を、韓国の「ともに民主党」および台湾の「民主進歩党」と比較研究することによって、日本におけるリベラル勢力の低迷の理由について明らかにし、再生の可能性を理論的に検討することである。本研究では、欧米的モデルを一つの準拠枠として、日韓台のリベラル政党の特徴を歴史的政策的に比較検討する。それによって、三カ国のリベラル政党がおかれている共通点と相違点を浮き彫りにする。そのために、研究2年目である今年度は、研究実施計画に従って、2回の研究会と1回の海外調査を行い、当初の計画以上の成果を得ることができた。2回の研究会では、台湾の民進党の福祉政策に関する動向を知り、政党組織からみて日本におけるリベラル政党が低迷している理由を日本のパターナル・デモクラシーという特徴から議論した。9月の韓国の調査では、「ともに民主党」の議員、政党研究の専門家、キャンドルデモの主催メンバー等にインタビューを行った。その結果、韓国で政権交代が可能になった市民運動の広がりや政党組織、戦略について大きな知見を得た。また立命館大学で2019年2月13・14日に行われた福祉レジームの変化に関するワークショップでは、日韓台の福祉レジーム変容に関して英語で報告を行った。ここでは単に日韓台の比較ではなく、先進諸国から見た三ヵ国の共通性を明確にすることができた。以上のように、本研究は着実に進められており、その成果も着実に挙げられている。研究実績でも述べたように、2回の研究会と1回の海外調査を行い、日本の政党政治の低迷については、パターナリズムデモクラシーという概念を用いて分析した研究代表者の新川敏光の単著『田中角栄ー同心円でいこう』が出版されており、研究分担者の安周永は「なぜ日本のリベラル政党は低迷しているのかー韓国との比較の視点から」という論文を刊行している。以上の理由から当初の計画以上に進展しているといえる。今後は、これまで行ってきた台湾調査、韓国調査をもとに、日韓台三国の比較分析を行う。その成果については、学会報告や雑誌論文等で積極的に発表していく。本研究の目的は、日本の民進党(旧民主党)を韓国の「ともに民主党」、台湾の「民主進歩党」と比較研究することによって、日本におけるリベラル勢力の低迷の理由と再生の可能性を明らかにすることである。欧米との比較の視点から、日韓台のリベラル政党の歴史と政権期の政策を比較検討する。それによって、三カ国のリベラル政党がおかれている共通点と相違点を明らかにする。具体的には、5月にヨーロッパの社会民主主義に関する研究者を招聘し、研究会を行う。その際に、研究メンバー間に今後の研究計画を再確認するとともに、本研究計画に対してヨーロッパ研究者から助言を得て、今後の課題と方針を一層明確にする。8月には韓国調査を行う予定であった。初年度は、当初の研究計画以上の成果を得ることができた。5月に研究代表と分担者が集まり、日韓台のそれぞれの政治状況を報告してもらい、本科研の計画を明確にした。また7月には、一橋大学の田中拓道教授を、2月には法政大学の山口二郎教授を招聘し、研究会を行った。欧米の社会民主主義の動向と日本の野党再編を把握することができた。計画当初は今年度に韓国の調査を行う予定であったが、去年の北朝鮮のミサイル実験等の情勢を踏まえ、韓国調査を中止し、2年目に行う予定の台湾調査を先に行った。訪問先は、台湾総統府のスポークスパーソンや次長、台湾日本関係協会の会長、民進党の幹事長、時代力量の創立メンバー等であった。こうしたインタビューから民進党政権の復権には、国民党の腐敗だけではなく、対中関係をうまく利用した民進党の戦略と市民運動の影響があった。東アジアにおいても政党の対立軸とリベラル政党の戦略が大きく異なっているが確認できた。研究実績の記入欄で述べたように、初年度から活発に研究会や研究調査を行った。その結果、ヨーロッパの社民主義政党の動き、歴史の視点から見た日本の革新政党の変化、台湾の政権交代の要因と過程を把握することができた。研究計画よりも研究が進んでいるといえる。

以上のように、本研究は着実に進められており、その成果も着実に挙げられている。研究実績でも述べたように、2回の研究会と1回の海外調査を行い、日本の政党政治の低迷については、パターナリズムデモクラシーという概念を用いて分析した研究代表者の新川敏光の単著『田中角栄ー同心円でいこう』が出版されており、研究分担者の安周永は「なぜ日本のリベラル政党は低迷しているのかー韓国との比較の視点から」という論文を刊行している。以上の理由から当初の計画以上に進展しているといえる。今後は、韓国の調査を行い、政党政治レベルでの日韓台の比較分析を進める。そのうえで、社会運動からの政党政治に対する影響を分析し、日韓台における相違を明らかにする。今後は、これまで行ってきた台湾調査、韓国調査をもとに、日韓台三国の比較分析を行う。その成果については、学会報告や雑誌論文等で積極的に発表していく。研究分担者による海外調査の予定が入っていたものの、全体の調査の日程の変更によって、先送りされた。そのため、次年度使用額が生じているが、次年度に海外調査を実施する予定である。三年目の予算は申請額よりも相当程度減額されているため、3年目の研究計画を実行するために、繰り越している。
フェムト秒赤外ダブルパルスを用いた表面和周波発生振動分光システムの構築

本研究の目的は、よく規定された固体表面に吸着した異種分子間の相互作用に関する詳細な知見を与える、新しい表面振動分光法を開発することである。今年度は以下の成果を得た。前年度構築した2つの異なる波長の中赤外光を固体表面に照射し、発生する赤外-赤外-可視の和周波を検出するシステムを超高真空中の氷薄膜に適用した。市販のTi:Sapphire再生増幅器(Spectra physics, spitfire-pro, 130fs, 2mJ/pulse, 1kHz)の出力を3つにわけ、1つを市販のOPG/OPA(TOPAS)および差周波発生によりフェムト秒中赤外光(210μm)に変換する。もう一つの出力の一部をKTA結晶中でパラメトリック変換を行い、2.53.7μmの赤外光を得た。残りの再生増幅器からの出力は幅2ps、中心波長800mmの'可視光'とし、上記2つの赤外パルスとともに超高真空中の試料表面にCaF_2レンズを用いて集光した。試料からの和周波信号を、フィルター、分光器を通して液体窒素冷却CCDにより検出した。上記システムを、超高真空中の白金表面に成長させた氷薄膜(膜厚50100分子層)に適用し、2つの赤外光の波長を氷のOH対称伸縮および反対称伸縮振動に共鳴させ、2つのモードの非調和結合に起因すると考えられる和周波信号の観測に成功した。これらの成果は、日本化学会第87回春季年会で発表済み(3G1-28)、また現在査読つき欧文誌に投稿準備中。超高真空中の表面振動分光法としてすでに確立された手法である、赤外-可視和周波発生振動分光法を拡張し、もう一つの赤外光源を用いて2つの異なる波長の中赤外光を固体表面に照射し、発生する赤外-赤外-可視の和周波を検出するシステムを構築した。市販のTi : Sapphire再生増幅器(Spectra physics, spitfire-pro, 130fs, 2mJ/pulse, 1kHz)の出力を3つにわけ、1つを市販のOPG/OPA(TOPAS)および差周波発生によりフェムト秒中赤外光(210μm)に変換する。もう一つの出力の一部をサファイア板に集光し近赤外光を得、これを800nmの光によりKTA結晶中でパラメトリック増幅を行い、アイドラー光として2.53.7μmの赤外光を得た。3個のKTA結晶を用いて4段増幅した結果、赤外光の出力は3μmで23μJ/pulseであった。残りの再生増幅器からの出力は回折格子とスリットの組み合わせにより狭帯域化して幅2ps、中心波長800nmの'可視光'とし、上記2つの赤外パルスとともに超高真空中の試料表面にCaF_2レンズを用いて集光した。この測定手法を超高真空下の白金単結晶上にCOおよびアンモニアを共吸着させた系に適用し、赤外-赤外-可視の和周波信号の検出に成功した。
機能性材料を用いたラピッド・プロトタイピングに関する研究

本研究の目的は,性質の異なる複数の材料が空間的に組み合わさり,センサ機能,アクチュエータ機能などの機能を有する構造物を,3次元CADの形状データから自動的・短時間に一体成形する,機能性ラピッド・プロトタイピングの基礎技術を確立することである。本研究の成果は,次のとおりである。1.本研究では,広い範囲の材料が利用できる造形方式として,材料を微小ノズルから押し出し,XYZ方向の走査により積層造形を行う溶融押出し方式を採用している。当初は押出し方法としてピストン・シリンダ機構を検討したが,材料の弾性などの影響により,押出し量の正確な制御が困難であった。そこで本研究では,スクリュー・シリンダ機構を採用することとし,造形装置の設計,試作を行なった。本装置では,材料毎に用意したシリンダを、造形中に切り替えることにより、材料の選択を行なう。2.従来のラピッド・プロトタイピングに利用されるデータ形式は,単一の材質で構成される形状のみを対象にしている。そこで,従来のデータ形式との互換性を失わずに,色や材質など性質が3次元的に分布する立体のラピッド・プロトタイピングを可能にする,新しい積層造形データ生成手法を考案した。3.複数材料を用いて造形を行なう場合,材料の組合せによって異材料の境界部分で結合が弱く剥離を生じる可能性がある。そこで,同一層内では造形軌跡を重複(重ね塗り)することにより、また積層間では両者の材料の奇跡が混在する層を自動的に挿入するインタレース方式の造形軌跡により,それぞれ異種材料間での結合を強める方法を考案した。4.以上の手法を、ハードウェア,ソフトウェアとして実装し,ピリプロピレン,熱可塑性エラストマ,導電性樹脂を組み合わせた造形実験を行ない,本手法の有効性,可能性,問題点を検証した。本研究の目的は,性質の異なる複数の材料が空間的に組み合わさり,センサ機能,アクチュエー夕機能などの機能を有する構造物を,3次元CADの形状データから自動的・短時間に一体成形する,機能性ラピッド・プロトタイピングの基礎技術を確立することである。本年度の研究成果は,次のとおりである。(1)積層造形装置を設計する際の基礎データを得るため,造形の解像度を決定するノズル穴径およびノズルからの押し出し量の制御に関する実験を行ない,定量的な検討を行なった。その結果,高精度な造形を行なうためには,押し出すピストンの位置の制御だけでなく,シリンダ内の圧力測定結果をフィードバックすることが必要であることがわかった。(2)微小なノズル穴からの材料押し出し量を精密に制御するため,直径がわずかに異なる2つのピストンの押し引きを組み合わせる,差動方式に基づく材料押し出し装置を設計,実装した。また,材料毎にシリンダを用意し,それを切り替えることにより,造形中に材料を選択する機構を設計,実装した。(3)性質の異なる複数の材料として,ポリプロピレン(メルトインデックス45[g/10min]),熱可塑性エラストマ(同55[g/l0min]),導電性樹脂(同3.5[g/10min])を,230°Cに加熱溶融して押出し実験を行なった。なお,メルトインデックスとは,樹脂の流れやすさ(押出しやすさ)を表わす一つの指標であり,成形温度まで加熱した樹脂をある一定の強さで押し続けたときに,単位時間当りに押出される樹脂の量を表わす。実験の結果,基本的には所望の1層の断面形状の造形が行なえること,安定した積層を行なうためには,精度の向上が必要であることが明らかとなった。

本研究の目的は,性質の異なる複数の材料が空間的に組み合わさり,センサ機能,アクチュエータ機能などの機能を有する構造物を,3次元CADの形状データから自動的・短時間に一体成形する,機能性ラピッド・プロトタイピングの基礎技術を確立することである。本年度の研究成果は,次のとおりである。(1)本研究では,広い範囲の材料が利用できる造形方式として,材料を微小ノズルから押し出し,XYZ方向の走査により積層造形を行なう溶融押出し方式を採用している。昨年度は,押出し方法としてピストン・シリンダ機構を試みた。しかし,材料の弾性などの影響により,押出し量の正確な制御が困難であったため,本年度はスクリュー・シリンダ機構を採用することとし,造形装置の該当部分の再設計を行なった。材料毎に用意したシリンダを,造形中に切り替えることにより,材料の選択を行なう。(2)従来のラピッド・プロトタイピングに利用されるデータ形式は,単一の材質で構成される形状のみを対象にしている。そこで,従来のデータ形式との互換性を失わずに,色や材質など性質が3次元的に分布する立体のラピッド・プロトタイピングを可能にする,新しい積層造形データ生成手法を考案した。(3)複数材料を用いて造形を行なう場合,材料の組合せによって異材料の境界部分で結合が弱く剥離を生じる可能性がある。そこで,同一層内では造形軌跡を重複(重ね塗り)することにより,また積層間では両者の材料の軌跡が混在する層を自動的に挿入するインタレース方式の造形軌跡により,それぞれ異種材料間での結合を強める方法を考案した。(4)以上の手法を,ハードウェア,ソフトウェアとして実装し,ポリプロピレン,熱可塑性エラストマ,導電性樹脂を組み合わせた造形実験を行ない,本手法の有効性,可能性,問題点を検証した。
地理的変異に基づくスペイン語の統語研究

本論は,スペイン語圏の地理的広がりの中で,統語現象の分析に新たな視点を見出すという観点から,現地アンケートの手法で得たデータから分析を加えるのが目的である.平成17年度はメキシコ市,平成18年度は南米のコロンビア,パラグアイ,アルゼンチン,チリの首都において総計100名余りの被験者から100をこえる質問文に対する回答を収集した.本年度は,こうして得られたデータを処理し,すでに前科研助成にて完了したスペインの9都市における同調査結果とともに比較検討した.また,分担者2名は香港における国際学会にてこの成果を報告した.今後,さらに調査地点を南米アンデス地域,米国のスペイン語話者などに拡張,より精度を上げてことを視野に収め,方法論の確立を進める.最終報告書にはこれまでの成果と見通しを盛り込みたい.本論は,スペイン語圏の地理的広がりの中で,統語現象の分析に新たな視点を見出すという観点から,現地アンケートの手法で得たデータから分析を加えるのが目的である.平成17年度はメキシコ市,平成18年度は南米のコロンビア,パラグアイ,アルゼンチン,チリの首都において総計100名余りの被験者から100をこえる質問文に対する回答を収集した.本年度は,こうして得られたデータを処理し,すでに前科研助成にて完了したスペインの9都市における同調査結果とともに比較検討した.また,分担者2名は香港における国際学会にてこの成果を報告した.今後,さらに調査地点を南米アンデス地域,米国のスペイン語話者などに拡張,より精度を上げてことを視野に収め,方法論の確立を進める.最終報告書にはこれまでの成果と見通しを盛り込みたい.本研究では,スペイン語の文法研究で問題になることの多い統語現象(例えば,叙法,再帰代名詞,人称代名詞,名詞の限定,関係詞,照応,数の一致,主述の一致などをめぐる問題)の使用実態についてスペイン語圏の多地点(30地点程度)において組織的アンケート調査を行うことを中心的課題とする.すでに行ったマドリードを中心とするいわゆる標準語のみを対象とした調査を、ラテンアメリカ諸国にまで観測地点を拡大することを目的としている。平成17年度は、その第一段階として予定どおりメキシコでの調査を実行した。代表者と分担者ルイズ・ティノコの両名はメキシコシティーのメキシコ自治大学において、学生20数名に対する現地アンケート調査を実施するとともに、10月にメキシコ、モンテレイ市ヌエボ・レオン大学にて開催された「ラテンアメリカ言語学会」(ALFAL)において、「スペイン語のバリエーション」と題するワークショップを主宰、さらに研究代表者は"Encuesta sobre lavariacion geografica de cuestionessintacticas del espanol"なる発表を行い、現地研究者と意見の交換を行うことができた。一方、分担者の上田博人は、スペイン、バヤドリー市で開催された「アメリカ大陸スペイン語に関する国際学会」(10月23日から30日)にて発表を行い、本研究に貢献しうる知見を深めることができた。以上の予備的調査・研究を基盤にして、平成18年度は、中南米数地点において、より精度の高い現地調査を行い、本研究の目的である、スペイン語の統語的バリエーションを理解できるより実質的な成果をえることを目指している。本研究では,スペイン語の文法研究で問題になることの多い統語現象(例えば,叙法,再帰代名詞,関係詞,照応など)の使用実態についてスペイン語圏の多地点(30地点程度)において組織的アンケート調査を行うことを中心的課題とする.得られデータはそのまま重要な言語学的研究の資料となるが,さらに,地理的バリエーションを一つの新たなパラメーターとみなし,それを考慮することによって従来見られなかった新たな文法分析の可能性を探ることを最終的目的とする.平成15年度のスペイン調査をふまえ、ラテンアメリカにおいてさらに調査地点および被験者数を増やし,質問項目の量と精度を高める計画を進めている.第一段階としてメキシコでの調査を平成17年度に行った.得られた結果をもとに,地理的バリエーションのパラメーターがとくに関与しやすいと思われる現象を選んで分析を加えるとともに,複数地点で見られる統語現象が相互に関連する一つの有機的体系をもつのかどうかを検討する。平成18年度は、ラテンアメリカのアルゼンチン,パラグアイ,チリ,コロンビアにおいて、予定通りアンケート調査を実施、現地研究者との交流を実現した。研究代表者および研究分担者ルイズが現地に赴き、現地の大学を中心とする支援を得て、現地インフォーマントに対するアンケート調査および現地研究者との確認作業を行った.平成19年度には,得られたデータを、昨年度実施のメキシコにおける同種の調査、および、前科研調査によるスペインでの調査と比較検討を行い、これをデータベース化する予定である。なお,当プロジェクトの基盤になる統語バリエーションの理論的補強を目的として,マドリード自治大学のエレナ・デ・ミゲル氏を代表者の大学に招き講演や研究会での発表を依頼した.本論は,スペイン語圏の地理的広がりの中で,統語現象の分析に新たな視点を見出すという観点から,現地アンケートの手法で得たデータから分析を加えるのが目的である.平成17年度はメキシコ市,平成18年度は南米のコロンビア,パラグアイ,アルゼンチン,チリの首都において総計100名余りの被験者から100をこえる質問文に対する回答を収集した.本年度は,こうして得られたデータを処理し,すでに前科研助成にて完了したスペインの9都市における同調査結果とともに比較検討した.また,分担者2名は香港における国際学会にてこの成果を報告した.今後,さらに調査地点を南米アンデス地域,米国のスペイン語話者などに拡張,より精度を上げてことを視野に収め,方法論の確立を進める.最終報告書にはこれまでの成果と見通しを盛り込みたい.
咬合および咀嚼機能と全身姿勢の関連性を解明するための総合的解析

咀嚼運動が頭部動揺,体幹動揺,身体重心動揺に及ぼす影響について検討した結果,下顎安静位や咬頭嵌合位を保持した時と比較して,咀嚼運動時には,身体重心動揺の前後,左右のバランスには影響を及ぼさないが,頭部動揺,体幹動揺,身体重心動揺が小さくなることが分かった.したがって,咀嚼運動は,姿勢制御に影響を及ぼして,頭部と体幹の動揺が小さくなり,姿勢の安定性を高めることが分かった.昨年度は課題推進のため,1.咬合評価の標準値確立,2.姿勢の変化に伴う咬合接触の時系列解析,3.姿勢の変化に伴う咀嚼運動の比較に着手して成果を報告した.本年度は,咀嚼運動と全身姿勢の関連性について,詳細な解明がなされていない現状を踏まえて,頭部の協調運動を伴う咀嚼運動が,身体の重心動揺にどのような影響を及ぼすのかについて検討を行った.まず,運動論学的に咀嚼運動の客観的評価を行い,次に,機能的な安定性が報告されている咀嚼運動経路を有する者を選択して,咀嚼運動が重心動揺に及ぼす影響について分析した.重心動揺の安定性評価では,1)習慣性咀嚼側咀嚼時における足底荷重中心移動の総軌跡長と単位面積軌跡長は,下顎安静位と咬頭嵌合位の値よりも短かった(p<0.05).2)習慣性咀嚼側咀嚼時における足底荷重中心移動の外周,矩形,および実効値面積は,下顎安静位と咬頭嵌合位の値よりも小さかった(p<0.05).重心動揺のバランス評価では,前後・左右の足底荷重分布値は,下顎安静位,咬頭嵌合位,習慣性咀嚼側咀嚼時の3条件間に有意差は認められなかった.以上の結果から,咀嚼運動経路が機能的に安定している健常有歯顎者,すなわち,運動経路のパターンが咬頭嵌合位から作業側に向かってスムーズに開口し,その後咬頭嵌合位へ閉口するが,咬頭嵌合位付近の閉口路がconvexを呈する健常有歯顎者の習慣性咀嚼側での咀嚼運動は,下顎安静位,咬頭嵌合位と比較して,重心動揺の前後,左右のバランスには影響を及ぼさないが,重心動揺を安定させることが明らかとなった.つまり,咀嚼運動は,姿勢制御に影響を及ぼし,姿勢の安定性を高める可能性が示唆された.次年度の最終年度は,これまでの成果を踏まえて,分析方法に頭部の動作解析を加えて,咬合および咀嚼機能と全身姿勢との関連性をより詳細に解明するためのデータを蓄積していく予定である.咀嚼運動が頭部動揺,体幹動揺,身体重心動揺に及ぼす影響について検討した結果,下顎安静位や咬頭嵌合位を保持した時と比較して,咀嚼運動時には,身体重心動揺の前後,左右のバランスには影響を及ぼさないが,頭部動揺,体幹動揺,身体重心動揺が小さくなることが分かった.したがって,咀嚼運動は,姿勢制御に影響を及ぼして,頭部と体幹の動揺が小さくなり,姿勢の安定性を高めることが分かった.咬合状態の経時的変化を評価する必要性が問われている現在,その指標が明確にされていないことを踏まえて,今年度,まずは,健常者における咬合評価の標準値確立に着手した.健常者30名,患者群15名を被験者に選択した.結果,健常者群の咬合は,患者群と比較して安定しており(健常者群の咬合重心移動の矩形面積373.2 mm2,咬合接触時間0.26秒),前後の咬合接触圧バランスも保たれている(健常者群の前方咬合接触圧分布値50.62%,後方咬合接触圧分布値49.38%)ことが分かった.次に,咬合と姿勢の関連性が客観的に明示されるまでには至っていない現状を踏まえて,姿勢の変化に伴う咬合接触の時系列解析を行った.健常者30名を被験者として,水平位,座位(頭部固定),座位(頭部固定無し),立位の4つの姿勢において咬合接触圧分布測定を行った.最初の咬合接触から咬頭嵌合位に至るまでの咬合接触状態を連続的に評価した結果,咬合接触の安定性は,水平位と頭部固定した座位では同等で,頭部固定のない座位,立位となるにしたがい不安定になることが分かった.前後の咬合接触圧バランスは,水平位,頭部固定した座位,頭部固定のない座位,立位となるにしたがい,前方へ偏位することが分かった.さらに,これまでに立位における咀嚼運動が客観的に評価されていないことを踏まえて,座位と立位における咀嚼運動の比較検討を行った.結果,立位における咀嚼運動は,習慣性および非習慣性咀嚼側間に機能的差異を認めないことが分かった.座位と立位における咀嚼運動の運動経路と運動リズムの安定性は,同等であることが明らかになった.

次年度は,今年度に得た基礎データをもとに,咬合および咀嚼機能と全身姿勢との関連性を解明するために,咬合,咀嚼運動,咀嚼能力,全身と頭部の姿勢および重心動揺,身体機能の相互の関連性を示すデータを蓄積していく予定である.頭部の協調運動を伴う咀嚼運動が,頭部動揺,体幹動揺,身体の重心動揺に及ぼす影響を検討することは,顎口腔機能と姿勢制御の関連性を解明するうえで有意義である.そこで本年度は,咀嚼運動と全身姿勢の関連性を解明するために,昨年度までの解析に頭部動揺と体幹動揺の解析を加え,咀嚼運動が頭部動揺,体幹動揺,身体の重心動揺に及ぼす影響について検討した.被験者には,これまでの報告と同様に,機能的な安定性が報告されている咀嚼運動経路を有する者を選択した.頭部と体幹の動作解析では,咀嚼時における頭部と体幹動揺値はともに,下顎安静位と咬頭嵌合位の時よりも小さかった(p<0.05).身体の重心動揺は,1.咀嚼時における足底荷重中心移動の総軌跡長と単位面積軌跡長は,下顎安静位と咬頭嵌合位の時の値よりも短かった(p<0.05).2.咀嚼時における足底荷重中心移動の外周,矩形,および実効値面積は,下顎安静位と咬頭嵌合位の時の値よりも小さかった(p<0.05).3.前後・左右の足底荷重分布値は,下顎安静位,咬頭嵌合位,咀嚼時の3条件間に有意差は認められなかった.以上の結果から,下顎安静位や咬頭嵌合位を保持した時と比較して,機能的に安定性した咀嚼運動経路を有する者の咀嚼運動時には,身体の重心動揺の前後,左右のバランスには影響を及ぼさないが,頭部動揺,体幹動揺,身体の重心動揺が小さくなることが分かった.したがって,咀嚼運動は,姿勢制御に影響を及ぼして,頭部と体幹の動揺が小さくなり,姿勢の安定性を高める可能性が示唆された.今後も「咬合および咀嚼機能と全身姿勢の関連性解明」の一端を担うべく,下肢を含めた動作解析や筋電図学的解析も加えて,生体のダイナミックな現象である咬合,咀嚼運動,頭部動揺,体幹動揺,身体重心動揺の関連性を示す客観的データの蓄積およびデータベースの構築を目指す.歯科補綴学今年度,所属研究室は,本学研究棟の耐震補強工事のために,仮住いへの2回目の引越しを行い,現在もなお仮住い中である.本研究を実施するための場所についても,想定外の事態が重なり,固定した研究実施スペースを確保することができなかった.したがって,広い空間スペースを必要とする本研究の遂行に当たり,昨年度に引き続き,必要な機器の購入,および現有システムのバージョンアップなどが思うように行うことができなかった.結果として,交付申請書に記した本年度の研究実施計画に対して,やや遅れているという自己点検評価となってしまった.今年度は,所属研究室の引越しがあり,本研究実施スペースの縮小が余儀なくされた.したがって,広い空間スペースを必要とする本研究の遂行に当たり,必要な機器の購入,および現有システムのバージョンアップが思うように行えなかった.結果として,交付申請書に入力した本年度の研究実施計画に対して,やや遅れているという自己点検評価となってしまった.次年度,平成26年7月には本学研究棟の工事が終わり,仮住い生活が終了する.新研究室には,本研究を実施するための専用の研究スペースが確保されるので,研究スペース確保後,本研究推進に必要な機器の購入,現有システムのバージョンアップなどを早急に行い,本研究を推進していく予定である.現状,今年度問題となった研究スペースの確保に目処が立ったので,必要な機器の購入と現有システムのバージョンアップを図り,今後は交付申請時に提出した研究実施計画にしたがって本研究を推進していく予定である.今年度は,本学研究棟の耐震補強工事のために,所属研究室の仮住いへの2回目の引越しがあり,想定外に本研究実施スペースの縮小が強いられ,かつ計測機器の固定化を図ることができなかった.その結果,広い空間スペースを必要とする本研究の遂行に当たり,必要な機器の購入,および現有システムのバージョンアップが思うように図ることができなくて,当該助成金が生じてしまった.次年度,平成26年7月には本学研究棟の工事が終了して,所属研究室の仮住い生活が終わる.新研究室には,本研究を実施するための専用の研究スペースが確保されるので,研究スペース確保後,直ちに翌年度分として請求した助成金と併せて,交付申請時に予定していた機器とシステムの購入,および現有システムのバージョンアップを図り,早急に本研究を推進していく予定である.今年度は,所属研究室の引越しがあり,本研究実施スペースの縮小が強いられた.その結果,広い空間スペースを必要とする本研究の遂行に当たり,必要な機器の購入,および現有システムのバージョンアップが図れなくて当該助成金が生じてしまった.
高機能多元金属ナノ粒子触媒および高効率酸化反応系の開発

本研究では、「高機能多元金属ナノ粒子および高効率酸化反応系の開発」を目標と定め、(i)触媒調製、(ii)触媒のキャラクタリゼーション、(iii)触媒反応(酸化反応系の開発)を3本の基軸として、高機能多元金属ナノ粒子およびそれらを用いた高効率酸化反応系の開発を行った。初年度においては、AuおよびPdの水酸化物前駆体をAl2O3上に担持した後にH2還元処理を施すことで、平均粒径2-3nm程度の担持Au-Pd合金ナノ粒子触媒(Au-Pd/Al2O3)が得られ、このAu-Pd/Al2O3触媒がシクロヘキシルアミンを原料にN-シクロヘキシルアニリンやジアリールアミンを与えるタンデム型脱水素芳香環形成反応、ならびにスチレンを水素アクセプターとしてシクロヘキサノンとアミンを原料にN-置換アニリンを与える脱水素芳香環形成反応に対して高い活性を示すことを見出した。2年度においては、Au-Pd/TiO2触媒が、シクロヘキシルアミンを原料に、酸化剤を一切用いることなくジアリールアミンを与える、単純脱水素型芳香環形成反応に高い活性を示すことを見出した。この反応では、(i)アニリンとシクロヘキサノン、(ii)シクロヘキシルアミンとシクロヘキサノン、(iii)ニトロベンゼンとシクロヘキサノールといった種々の組み合わせの基質を用いることもでき、非常に幅広いジアリールアミン合成が可能である。3年度においては、Au-Pd/TiO2触媒による単純脱水素型芳香環形成反応のさらなる展開として、シクロヘキサノンとジアリールアミンからのトリアリールアミン合成反応を検討したところ、酸触媒の添加によってトリアリールアミンの収率が大きく向上することを明らかにしており、新規トリアリール合成法として期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、「高機能多元金属ナノ粒子および高効率酸化反応系の開発」を目標と定め、(i)触媒調製、(ii)触媒のキャラクタリゼーション、(iii)触媒反応(酸化反応系の開発)を3本の基軸として、高機能多元金属ナノ粒子およびそれらを用いた高効率酸化反応系の開発を行っている。初年度においては、AuおよびPdの水酸化物前駆体をAl2O3上に担持した後にH2還元処理を施すことで、平均粒径2-3 nm程度の担持Au-Pd合金ナノ粒子触媒(Au-Pd/Al2O3)が得られ、このAu-Pd/Al2O3触媒がシクロヘキシルアミンを原料にN-シクロヘキシルアニリンやジアリールアミンを与えるタンデム型脱水素芳香環形成反応、ならびにスチレンを水素アクセプターとしてシクロヘキサノンとアミンを原料にN-置換アニリンを与える脱水素芳香環形成反応に対して高い活性を示すことを見出した。これらの成果は、英国王立化学会の権威ある査読付きジャーナルであるChemical Communications誌およびCatalysis Science & Technology誌に掲載されており、特に前者は該当巻(2015年, 51号, 81巻)のOutside Front Coverに採択され、有機合成化学分野の最新論文のうち特に重要だと判断された論文を紹介するSYNFACTS誌においても取り上げられるなど、国内外で高い評価を得ている。現在では、これまでに得られた知見に基づいてさらなる高機能触媒および新規反応系の開発を行っており、翌年度以降も研究の展開が大いに期待できる。「研究実績の概要」欄でも述べている通り、本研究では(i)触媒調製、(ii)触媒のキャラクタリゼーション、(iii)触媒反応(酸化反応系の開発)を3本の基軸として、高機能多元金属ナノ粒子およびそれらを用いた高効率酸化反応系の開発を行ってきた。実際に、Au-Pd合金ナノ粒子触媒(Au-Pd/Al2O3)の調製法を確立し、Au-Pd/Al2O3の詳細なキャラクタリゼーション、およびAu-Pd/Al2O3を用いた新規酸化反応系の開発までを一貫して行った。これらの成果は、研究初年度でありながら、既に査読付き論文として英国王立化学会の権威あるジャーナルであるChemical Communications誌およびCatalysis Science & Technology誌にも掲載されており、したがって本研究は当初の計画以上の進展を見せていると言える。今年度(研究2年度)においては、Au-Pd/TiO2触媒が、シクロヘキシルアミンを原料に、酸化剤を一切用いることなくジアリールアミンを与える、タンデム型アクセプターレス脱水素芳香環形成反応に高い活性を示すことを見出した。

これらの成果は、英国王立化学会の権威ある査読付きジャーナルであるChemical Communications誌、Catalysis Science & Technology誌、およびChemical Science誌に掲載されており、特に1つ目の論文は該当巻(2015年, 51号, 81巻)のOutside Front Coverに採択され、有機合成化学分野の最新論文のうち特に重要だと判断された論文を紹介するSYNFACTS誌においても取り上げられるなど、国内外で高い評価を得ている。現在では、これまでに得られた知見に基づいてさらなる高機能触媒および新規反応系の開発を行っており、翌年度以降も研究の展開が大いに期待できる。「研究実績の概要」欄でも述べている通り、本研究では(i)触媒調製、(ii)触媒のキャラクタリゼーション、(iii)触媒反応(酸化反応系の開発)を3本の基軸として、高機能多元金属ナノ粒子およびそれらを用いた高効率酸化反応系の開発を行ってきた。実際に、Au-Pd合金ナノ粒子触媒の調製法を確立し、その詳細なキャラクタリゼーション、およびそれら触媒を用いた新規酸化反応系の開発までを一貫して行った。これらの成果は、既に査読付き論文として英国王立化学会の権威あるジャーナルであるChemical Communications誌、Catalysis Science & Technology誌、およびChemical Science誌に掲載されている。したがって本研究は当初の計画以上の進展を見せていると言える。本研究では、「高機能多元金属ナノ粒子および高効率酸化反応系の開発」を目標と定め、(i)触媒調製、(ii)触媒のキャラクタリゼーション、(iii)触媒反応(酸化反応系の開発)を3本の基軸として、高機能多元金属ナノ粒子およびそれらを用いた高効率酸化反応系の開発を行った。初年度においては、AuおよびPdの水酸化物前駆体をAl2O3上に担持した後にH2還元処理を施すことで、平均粒径2-3nm程度の担持Au-Pd合金ナノ粒子触媒(Au-Pd/Al2O3)が得られ、このAu-Pd/Al2O3触媒がシクロヘキシルアミンを原料にN-シクロヘキシルアニリンやジアリールアミンを与えるタンデム型脱水素芳香環形成反応、ならびにスチレンを水素アクセプターとしてシクロヘキサノンとアミンを原料にN-置換アニリンを与える脱水素芳香環形成反応に対して高い活性を示すことを見出した。2年度においては、Au-Pd/TiO2触媒が、シクロヘキシルアミンを原料に、酸化剤を一切用いることなくジアリールアミンを与える、単純脱水素型芳香環形成反応に高い活性を示すことを見出した。この反応では、(i)アニリンとシクロヘキサノン、(ii)シクロヘキシルアミンとシクロヘキサノン、(iii)ニトロベンゼンとシクロヘキサノールといった種々の組み合わせの基質を用いることもでき、非常に幅広いジアリールアミン合成が可能である。3年度においては、Au-Pd/TiO2触媒による単純脱水素型芳香環形成反応のさらなる展開として、シクロヘキサノンとジアリールアミンからのトリアリールアミン合成反応を検討したところ、酸触媒の添加によってトリアリールアミンの収率が大きく向上することを明らかにしており、新規トリアリール合成法として期待される。研究初年度においては、Au-Pd合金ナノ粒子触媒(Au-Pd/Al2O3)によるタンデム型脱水素芳香環形成反応をの開発を行ってきた。この研究の中で得られた種々の知見をフィードバックしさらなる高機能触媒および新規酸化反応系の開発を行う。
明治日本における文字・表記の画一化に関する研究

本年度は、幕末・維新期のノンフィクション著作における仮名遣いの実態を調査し、表記の画一化の一側面を明らかにした。近世・近代の仮名遣いの歴史を取り上げる先行研究は、(ア)復古思想を背景に、または(イ)教育政策に関わっていた国学者の影響によって、(ウ)明治初期に(エ)歴史的仮名遣いが採用された、という推移が記述されている。しかし、この記述には(エ)「歴史的仮名遣い」の定義が行われていない、などの問題点がある。昨年度の研究は明治初期の仮名遣い書や辞書、そして綴字科教科書に示されている表記が「正しい仮名遣い」とみなして、概ね近世の仮名遣い書及び現代の『日本国語大辞典』にみえる歴史的仮名遣いと一致していることを明らかにし、上記(エ)にある問題点を取り上げた。本年度の研究は、1850年頃に刊行された洋学者と漢学者の著作を資料として、復古思想を持たず、国学の世界には所属しない人の仮名遣いの実態について調査した。調査の結果、幕末期に刊行され洋学者または漢学者によって著された資料の仮名遣いが概ね画一的であることが明らかになった。このことより、幕末期の時点で国学との直接的な関わりがなく復古思想を持たない知識層の間にも画一的な仮名遣いに対する意識があったと判断できる。すなわち、上記に挙げた先行研究における記述の中の(ア)及び(イ)に問題があるといえるのである。明治時代には歴史的仮名遣いの採用に関わる明文化された政策がなかったことを考えると、歴史的仮名遣いの使用が国学者あるいは復古思想の人の働きかけによるというより、幕末期の時点で知識層における画一的な仮名遣い規範意識によるものだったと考える方が自然であろう。この結果について5月日本近代語研究会の発表大会にて口頭発表を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、表記の画一化の一側面として、明治初期の教科書や辞書という規範性の高い資料を中心に、明治時代における仮名遣い規範について調査した。近世には、一つの語に複数の形式を使用する仮名遣いの実態があったとされている。一方、明治時代には歴史的仮名遣いが公的な表記規範として採用されたことが通説となっている。しかし、この「歴史的仮名遣い」がいつ、どのように社会的な表記規範と認められるようになったかについての詳細は明らかになっていない。また、先行研究には、明治時代の小説や新聞に見られる仮名遣いの誤りの例が取り上げられているが、「正しい仮名遣い」即ち明治時代の仮名遣い規範の明確な定義が行われていない、という問題がある。本年度は明治初期の辞書と教科書という規範的な資料を調査し、この資料に掲載されている語の表記形式を明治初期の「正しい仮名遣い」を示すものとしてとみなした。また、この明治初期の「正しい仮名遣い」近世の歴史的仮名遣い系の仮名遣い書および現代の『日本国語大辞典』に示されている「歴史的仮名遣い」と比較した。調査の結果、明治初期の資料に示されている表記形式は、『日本国語大辞典』および近世の仮名遣い書に示されている表記形式と概ね一致していることが明らかになり、明治初期の段階で歴史的仮名遣いに基づく表記規範の素地ができていたと判断できる。但し一部には明治初期の資料が『日本国語大辞典』と異なる表記形式を示す場合もあった。このような場合のうち、明治初期の資料が近世の仮名遣い書のあり方を引き継いでいること(明治初期の資料と近世の仮名遣い書が一致して『日本国語大辞典』と異なる表記形式を示している場合、または近世の仮名遣い書のうち各資料間の異同があった語について明治初期の資料の間にも同様の異同が認められる場合)が多いことがわかった。この結果について日本近代語研究会の発表大会にて口頭発表を行った。明治初期の仮名遣い規範は現代の『日本国語大辞典』に見える「歴史的仮名遣い」と異なる点があることがわかった。このことから、明治時代の文書における仮名遣いが表記規範に一致しているかどうかを調査する際、『日本国語大辞典』に示されている歴史的仮名遣いを比較対象とすることが不適切であることが明らかになった。本年度、明治時代の時点での仮名遣い規範を確かめるために調査を行い、その結果の口頭発表を行った。今後、明治時代の小説や新聞、雑誌なとの著作品における仮名遣いの実態を調査するにあたって、小説などに見られる表記形式が規範に従っているかどうか確認するための資料を得た。

調査の結果、幕末期に刊行され洋学者または漢学者によって著された資料の仮名遣いが概ね画一的であることが明らかになった。このことより、幕末期の時点で国学との直接的な関わりがなく復古思想を持たない知識層の間にも画一的な仮名遣いに対する意識があったと判断できる。すなわち、上記に挙げた先行研究における記述の中の(ア)及び(イ)に問題があるといえるのである。明治時代には歴史的仮名遣いの採用に関わる明文化された政策がなかったことを考えると、歴史的仮名遣いの使用が国学者あるいは復古思想の人の働きかけによるというより、幕末期の時点で知識層における画一的な仮名遣い規範意識によるものだったと考える方が自然であろう。この結果について5月日本近代語研究会の発表大会にて口頭発表を行う予定である。今後は、文芸作品や新聞、雑誌、翻訳書などの出版物及び手書きの文書など様々な資料を対象として、明治時代における仮名遣いの実態を明らかにしていく。本年度に作成した対照表を使用し、調査資料に見られる仮名表記形式が規範的な資料に掲載される表記形式と一致しているかどうか確認し、各資料の表記が仮名遣い規範と一致している割合がその資料のジャンルなどとの関連性の有無を調べる。また、歴史的仮名遣いが社会的な表記規範として採用されるようになった背景について確かめていくつもりである。本年度の調査で、洋学者が著した教科書に見える仮名遣いが近世の仮名遣い書や明治初期の辞書と概ね一致していることが認められ、このことから明治初期の段階で洋学者にも歴史的仮名遣いに基づく表記規範意識があったと判断できる。近世以前の歴史的仮名遣い研究は主に国学者によって行われているが、その表記規範意識がどのように洋学者などの知識層にどのように伝わっていったのかを、洋学者の伝記などの資料を通して調べる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
顎顔面発生のエピジェネティクス解析：低酸素環境の及ぼす影響

ヒトにおいて最も高頻度に認められる体表の先天異常に唇顎口蓋裂(以下、CLP)がある。CLPは顎顔面を形成する複数の顔面突起の癒合が不良のため生じる。CLPの原因は遺伝子的要因、環境的要因が挙げられるも未だ全容は不明である。一方、低酸素状態は睡眠時無呼吸症候群等でも生じ得るが、重度の低酸素曝露はエピジェネティクス変化を誘導し、遺伝子発現を変化させることが報告されている。動物実験モデルでの低酸素状態によりCLPの一種である唇裂を発症することは判明しているため、環境的要因としての低酸素曝露を用いることでCLPの原因の探索を行う。
柔軟宇宙構造物のテンドン制御に関する研究

(I)テンドン制御系の設計法に関する研究テンドン制御系の設計法として出力フィードバックゲインを望ましい極配置に最も近くなるように最適化手法を用いて決定する方法を確立した.モードトランケーションによる閉ループ系の不安定化(スピルオーバ)に対してロバストな制御系設計法として, (a)直接速度フィードバックを併用して高振動数域での減衰を附加するLAC/HAC設計, (b)オブザーバのゲイン設計においてロバスト性の回復をはかるLTR法の両者について検討し,特に前者の有効性を確認した.(II)テンドン制御系の地上模擬実験柔軟はりを制御対象とするテンドン制御実験を行い,その基本的な有効性を実証した.試作されたテンドンアクチュエークは,リニアモータ,回転リンク,モーメントアームおよびピアノ線のテンドンから成っている.(1)テンドン制御実験装置のモデリングとパラメータ同定テンドンアクチュエータの動特性を附加した柔軟はりのダイナミックスを重力,テンドンの静的張力がはりに及ぼす軸力,比例減衰を考慮し,有限要素法(FEM)により解析した.計測された実験データを用い,出力誤差規範に基くパラメータ同定を行った結果精度よい数学モデルが得られた.(2)直接速度フィードバック制御実験モーメントアーム位置・および回転リンク位置での速度フィードバック制御実験を行った.前者では閉ループ系の不安定が確認され,後者では安定で有効な制御効果が確認された.本実験によりピアノ線の弾性の考慮が制御系設計に不可欠であることが示された.(I)テンドン制御系の設計法に関する研究(2)モード制御系の設計(High-Authority Control:HAC):モードトランケーションによる閉ループ系の不安定化(スピルオーバ)に対してロバストな制御系設計法として(a)直接速度フィードバックを併用して高振動数域での減衰を附加するLAC/HAC設計(b)オブザーバーのゲイン設計においてロバスト性の回復をはかるLTR法の両者について検討し,特に前者の有効性を確認した.(II)テンドン制御系の地上模擬実験柔軟はりを制御対象とするテンドン制御実験を行い,その基本的な有効性を実証した.試作されたテンドンアクチュエータは,リニアモータ,回転リンク,モーメントアームおよびピアノ線のテンドンから成りたっている.(1)テンドン制御実験装置のモデリングとパラメータ同定:テンドンアクチュエータの動特性を附加した柔軟はりのダイナミックスを重力,テンドンの静的張力がはりに及ぼす軸力,比例減衰を考慮し,有限要素法(FEM)により解析した.計測された実験データを用い,出力誤差規範に基くパラメータ同定を行った結果精度よい数字モデルが得られた.(2)直接速度フィードバック制御実験:モーメントアーム位置,および回転リンク位置での速度フィードバック制御実験を行った.前者では閉ループ系の不安定が確認され,後者では安定で有効な制御効果が確認された.本実験によりピアノ線の弾性の考慮が制御系設計に不可欠であることが示された.(I)テンドン制御系の設計法に関する研究テンドン制御系の設計法として出力フィードバックゲインを望ましい極配置に最も近くなるように最適化手法を用いて決定する方法を確立した.モードトランケーションによる閉ループ系の不安定化(スピルオーバ)に対してロバストな制御系設計法として, (a)直接速度フィードバックを併用して高振動数域での減衰を附加するLAC/HAC設計, (b)オブザーバのゲイン設計においてロバスト性の回復をはかるLTR法の両者について検討し,特に前者の有効性を確認した.(II)テンドン制御系の地上模擬実験柔軟はりを制御対象とするテンドン制御実験を行い,その基本的な有効性を実証した.試作されたテンドンアクチュエークは,リニアモータ,回転リンク,モーメントアームおよびピアノ線のテンドンから成っている.(1)テンドン制御実験装置のモデリングとパラメータ同定テンドンアクチュエータの動特性を附加した柔軟はりのダイナミックスを重力,テンドンの静的張力がはりに及ぼす軸力,比例減衰を考慮し,有限要素法(FEM)により解析した.計測された実験データを用い,出力誤差規範に基くパラメータ同定を行った結果精度よい数学モデルが得られた.(2)直接速度フィードバック制御実験モーメントアーム位置・および回転リンク位置での速度フィードバック制御実験を行った.前者では閉ループ系の不安定が確認され,後者では安定で有効な制御効果が確認された.本実験によりピアノ線の弾性の考慮が制御系設計に不可欠であることが示された.柔軟宇宙構造物の能動制御法として、張線に加える引張力によってモーメント制御を行うテンドン制御について、次の事項を明らかにした。(1)柔軟宇宙構造物に対するテンドン制御系の設計法として、出力フィードバックゲインを望ましい極配置に最も近くなるように最適化法を用いて決定する方法を確立した。(2)(1)の手法を援用して、センサ,アクチュエータの取付け位置およびユロケーション位置を最適に決定する方法を確立した。(3)柔軟宇宙構造物のテンドン制御地上模擬実験装置を完成させ、予備実験を行い次の結論を得た。(a)テンドンアクチュエータとしてリニアモータ,テンドンとしてピアノ線およびモーメントアームによって、テンドン制御が実験できる。(b)低振動数(30Hz以下)では、良好な制御性能が期待できる。(c)高振動数領域(35Hz以上)では、リニアモータ,モータドライバ,テンドンなどの動特性の影響を無視できない。(d)周波数応答実験とパラメータフイッティング法とによって、系の動特性モデルの決定が可能である。今後の研究課題としては次の事項が挙げられる。