hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
博物館における多様で個性的な生涯学習を支援する展示解説ガイドシステムの作成

また、さまざまなできごとが発生する現場(フィールド)として博物館をとらえ、そこでのユーザの気づきの支援やユーザ同士のコミュニケーションの解析や支援する方法についても研究を行った。メディア工学展示解説を行なうための知識の抽出に利用する言語資源(博物館の展示資料・図録、wikipedia日本語データ、Yahoo!知恵袋コーパス、新聞記事、百科事典、シソーラスなど)の収集と関連研究のサーベイは予定通り行っている。展示解説ガイドシステムを予定通り試作した。試作したシステムは、問いに結びつくキーワードをユーザに示し、自由な連想にもとづく興味や関心の具体化を支援する。また、ユーザビリティの低い情報端末でも、指でふれるなどの直感的な操作で情報にアクセスすることができる。博物館をさまざまなできごとが発生する現場(フィールド)としてとらえ、そこでのユーザ支援やコミュニケーションの解析などにQRコードやライフログ映像を活用する方法についての研究は予定通り進んでいる。展示解説を行なうための知識の抽出に利用する言語資源(博物館の展示資料・図録、wikipedia日本語データ、Yahoo!知恵袋コーパス、百科事典、シソーラスなど)の収集と関連研究のサーベイは予定通り行っている。展示解説ガイドシステムの基本システムを予定通り試作した。試作したシステムは、ユーザの興味や関心に関連した情報を図式化して示し、指でふれるなどの直感的な操作で情報にアクセスすることができる。博物館をさまざまなできごとが発生する現場(フィールド)としてとらえ、そこでのユーザ支援やコミュニケーションの解析などにライフログ映像を活用する方法についての研究は予定よりも早く進んでいる。平成26年度は、平成25年度に試作した展示解説ガイドシステムをさまざまな観点から改良し、実用システムの開発をめざす。特に、以下の項目について検討してシステムを改良する。(1)大規模な言語データからの知識の抽出(2)ユーザの興味や関心に関連した情報の重要度の推定(3)ユーザビリティの低い携帯情報端末での利用を考慮した展示解説方法の検討(1)で抽出した大量の情報についての(2)の重要度の推定結果は、(3)のユーザビリティの低い情報端末での解説方法に密接に関わるので、それらを関連づけて研究を推進する。そして、改良したシステムを博物館で公開し、利用者からの使用結果・感想などを収集し、システムの性能評価を行う。行動記録についても、さまざまな画像・映像処理を行って活用する方法についてさらに検討する。平成25年度は、初年度(平成24年度)で試作した基本システムをさまざまな観点から改良する。具体的な改良として以下の項目を検討する。(1)大規模な言語データからの知識の抽出。(2)ユーザの興味や関心に関連した情報の重要度の推定。(3)ユーザビリティの低い携帯情報端末での利用を考慮した展示解説方法の検討。
半導体量子ドット-微小共振器結合系のコヒーレント量子分光

前年度に引き続き、超低損失なトロイド型微小光共振器およびサブ波長径テーパー・ファイバーを作製した。特にテーパー・ファイバーについては、任意のウエスト径、ウエスト長、テーパー角を持ったファイバーの作製技術を確立した。これにより例えば、共振器へ光を入出力するための外部導波路に適した、短い(数mm程度の)ウエスト長のファイバーから、シリカガラスの非線形性を利用した非線形光学ファイバーに適した、長い(数10mm程度の)ウエスト長のファイバーまで、用途に応じて最適な設計のテーパー・ファイバーを作製することができるようになった。後者のデモンストレーションとして、長いウエスト長のテーパー・ファイバーに受動モード同期チタン・サファイアレーザーを入力し、シリカガラスの非線形性とテーパー・ファイバーの特殊な群速度分散による白色光発生に成功した。これは、現在白色光発生に広く用いられているフォトニック結晶ファイバーと比較して格段に安価に作製できる点、さらに通常の単一モード光ファイバーとシームレスに結合した構造である点において有利である。次に、単一半導体量子ドットのコヒーレント量子分光を行うため、上記の技術で作製したテーパー・ファイバーの表面上にコロイド型半導体量子ドットを配置し、テーパー・ファイバーの伝搬モードのエヴァネッセント波と半導体量子ドットの蛍光とを結合させた。この系を用いることで、単一のコロイド型半導体量子ドットの共鳴蛍光を世界で初めて観測した。量子ドットと微小共振器を強く結合することにより自由空間モードへの散逸を抑制し、量子状態の純粋度を損なうことなく検出することが可能な系を構築するため、高いQ値と小さなモード体積を持つ微小トロイド共振器、およびこの共振器に対して外部から高効率に結合できる単一モード導波路であるテーパー・ファイバーの作製技術の開発を行った。微小トロイド共振器については、厚さ2ミクロンのシリコン酸化膜を成長させたシリコン基板に対して、標準的な半導体微細加工技術であるフォトリソグラフィーとエッチングにより直径30ミクロン80ミクロン程度のディスクパターンを形成した後、炭酸ガスレーザー照射によりディスク周辺部の溶融・再固化処理を施して作製した。ディスクパターンの直径と炭酸ガスレーザー照射の強度を変えることで、さまざまな主直径・副直径を持つトロイド共振器の作製に成功した。また、予備的な測定の結果、Q値として3×108の値を得た。これは、海外の複数のグループで作製されているトロイド共振器と比較しても、最も高いQ値の一つである。特に、他グループの多くがガラスの吸収に起因する損失の低い通信波長帯での測定結果であるのに対し、本研究では850nm付近の波長での測定結果であることを考慮すると、非常に高品質な共振器が作製できたといえる。また、テーパー・ファイバーについては、モード結合の断熱条件をもとに作製条件を最適化し、99%を超える透過率を達成した。これは、サブ波長径を持った真空クラッド型のテーパー・ファイバーとしては現在報告されている中で最も高い透過率であり、これまでの記録と比較して5倍程度の損失の抑制に対応する。また、CdSe/ZnSコアシェル型量子ドットの基礎光学測定を行った。
高精度な巨大地震被害予測スキームを用いた時系列被害予測とその耐震施策への応用

本研究では、想定南海地震を例として、地震の規模が、対象とする地震の前回の発生からの経過年数によって年々少しずつ増大すると仮定して強震動を推定し、対象地域における建物については、地震が発生する時点での建物棟数やその構成比率などが時系列で変化していくと仮定して建物被害を予測する手法、即ち「時系列地震被害予測スキーム」を提案した。本研究では南海地震を対象にして,地震の規模はその地震の前回からの経過年間によって年々少しずつ増大すると仮定して強震動を推定し,対象地域における建物については,地震が発生する時期までの現存建物の耐力やその全体の構成比などが時系列で変化していくと仮定してより現実的な建物の地震被害予測を行う。即ち「時系列被害予測手法」の開発、実用化を目指している。1、想定南海地震の規模の変化を平均すべり量に反映させて,時系列強震動を算定した。その結果,南海地震の発生が現在の発生確率が高いと言われている2037年からずれると対応する強震動が変化し,平均的に1020年間ずれると震源域から近く地域における震度階級が約±1変更する傾向があり,発生する時期が10年間ずれると強震動波形の最大値が10%程度変化することが分かった。2、建物面積が総人口と比例すると仮定して,対象地域における建物面積を2003年から2060年まで予測した。その結果,耐震補強などを考慮しない場合は,全体建物面積は減少する傾向があり,旧耐震建物は2040年代から殆どなくなる予測になった。また,名古屋市や大阪市における建物に微動観測を実施した。3、想定南海地震の地震規模が2037年の場合と2003年までの対象現存建物面積を用いて,木造,RC造,S造建物が中破した場合は修復に,大破以上の被害を受けた場合はその構造躯体の解体,運搬及び建替に伴うCO_2環境負荷と廃棄物量を算定した。その結果,巨大地震による環境負荷がかなり大きいことが指摘できた。さらに,建物耐力を1.25倍,1.50倍に増大させた場合,被害率も廃棄物量もそれぞれ約30%,50%および約22%,37%減少するが,CO_2排出量は大破する木造建物と旧耐震非木造建物に限っては総計でも若干減少するものの,新耐震建物や中破建物では逆に増大することが分かった.本研究では、地震の規模はその地震の前回からの経過年間によって年々少しずつ増大すると仮定して強震動を推定し、対象建物については、地震が発生する時期までの現存建物の棟数やその全体の構成比などが時系列で変化していくと仮定して、時系列的に建物被害予測を行う、即ち「時系列被害予測手法」を提案し、想定南海地震に適用した。H20年度では、H19年度の研究成果を踏まえて、以下のことを明らかにした。1.推定した時系列建物床面積(20092060年)と時系列建物被害率(20092060年)から大破建物床面積を時系列的に推定したところ、大破建物床面積は時系列的に大きく変化することが分かった。即ち、南海地震の発生する時期(2036年を基準)は遅くなるほど木造建物の大破床面積が大きくなり、2054年で最大になり、RC造とS造建物の大破面積も大きくなり、遅いほど最大になった。2.比較検討のために、地震規模が2036年のままであり、建物床面積だけが時系列変化する場合による予測結果を出し、時系列大破建物床面積と比較したところ、実際の南海地震が2036年より前に発生すると、どの構造の建物に置いても地震被害予測結果は安全側に評価するものの過大評価となること、2036年以後に発生すると逆に危険側に評価してしまうことがわかった。また、建物床面積が2003年のままとして(建物ストック不変モデル)大破建物被害床面積を計算して、同じく時系列大破建物床面積と比較したところ、実際の地震が遅く発生するほど両者の差が大きくなることがわかった。3.最後に、中破以上建物によるCO_2負荷量を時系列に予測した。想定南海地震が2009年から2060年までに発生した場合、全体建物によるCO_2排出量は京都議定書に設定した年間目標値の41%から76%までを占める結果になり、廃棄物量の場合は1990年の全国産業廃棄物の約4%から約9%までを占める結果になった。巨大地震による環境負荷の影響はかなり大きいと言える結果が得られた。
水理学における非線形解析手法の体系化に関する研究

本研究では本質的に非線型の現象である流体運動について、その非線型数理解析手法を調査研究し、その体系化をはかったものである。先ず、流体現象においてもよく見られる振動現象について目励振動、強制振動、パラメ-タ振動を取り上げ、非線型現象特有の性質である同期、非線型応答、分数調波応答の解析手法を取りまとめるとともに解の安定性を調べる方法も調べた。流体運動では運動量や物質の拡散現象も重要であり、拡散型非線型方程式の様々な解法を取りまとめ、更にそれらの解析手法が成立するための条件についても研究を行なった。流体運動では境界条件も非線型となる場合がある。ここでは、有限振幅波、浮遊砂を代表例に取り上げ、境界の非線型性についての調査を行なった。最近の話題として様々な物理現象におけるカオスの問題が脚光を浴びているが、流体運動においてもカオス現象が現れる。本研究ではカオスの一般的理論を取りまとめるとともに、その具体的応用例として容器内の液面揺動及び対流の問題を取り上げ、カオスの理論がいかに適用できるかを示した。この種の研究は今後の発展が期持される。以上のような数理解析手法が適用できない複雑な非線型現象解明のための手段として数値解析手法を取り上げたが、数値解析手法自体は多くの成書があるのでここでは特に乱流運動のモデル化について詳しく調査した。以上のような一般的手法の他に、水理学における具体的な諸問題に非線型解析手法がいかに適用されているかについて調査を行なった。ここでは、流体力、染の自励振動、土砂輸送、河川の横断形状、交互砂州、河川の蛇行、洪水流などの研究に非線型解析手法がどのように用いられているかを示した。以上の研究成果は単行本として発行され、若手研究者、大学院生の解析能力向上のために資すると考えられる。本年度は7月(東京)、12月(金沢)の2回内合わせを行い、以下のように研究内容及び分担を決定した。1.振動・波動における非線形性1ー1自励振動(黒木)、1ー2強制振動(池田)、1ー3パラメ-タ振動(山坂)、1ー4スペクトル応答(山坂)2.拡散型非線形(石川)2ー1はじめに、2ー2常微分方程式誘導の各論、2ー2ー1detailまで含めて厳密解を求める、2ー2ー2厳密解が期待できないがdetailを欲しい場合の近似解法、2ー2ー3最初から近似解を目指す方法2ー3密度の影響が入った拡散問題3.境界の非線形性3ー1Stokes波(池田)、3ー2浮遊砂(石川)4.分岐・不安定(田中)4ー1解の分岐についての一般論、4ー2水理学における解の分岐の例、4ー2カオス(無限の分岐)5.数値解析法5ー1流れのモデル化(田中)5ー2流れの計算手法(細田)6.河川における具体的な諸問題6ー1流体力(辻本、山坂)、6ー2自励振動(池田、山坂)、6ー3掃流砂、浮遊砂(辻本)6ー4せん断力分布、横断安定河道(池田)、6ー5交互砂州(黒木)6ー6河川の蛇行(池田)、6ー7洪水波、不定流解析(細田)、6ー8密度流の非線形解析の例(田中)付録(石川)1.非線形常微分方程式の解法の指針、2.摂動法、3.重み付残差法、4.数値積分法(ルンゲクッタ法)本研究では本質的に非線型の現象である流体運動について、その非線型数理解析手法を調査研究し、その体系化をはかったものである。

先ず、流体現象においてもよく見られる振動現象について自励振動、強制振動、パラメ-タ振動を取り上げ、非線型現象特有の性質である同期,非線型応答、分数調波応答の解析手法を取りまとめるとともに解の安定性を調べる方法も調べた。流体運動では運動量や物質の拡散現象も重要であり、拡散型非線型方程式の様々な解法を取りまとめ、更にそれらの解析手法が成立するための条件についても研究を行なった。流体運動では境界条件も非線型となる場合がある。ここでは、有限振幅波、浮遊砂を代表例に取り上げ、境界の非線型性についての調査を行なった。最近の話題として様々な物理現象におけるカオスの問題が脚光を浴びているが、流体運動においてもカオス現象が現れる。本研究ではカオスの一般的理論を取りまとめるとともに、その具体的応用例として容器内の液面揺動及び対流の問題を取り上げ、カオスの理論がいかに適用できるかを示した。この種の研究は今後の発展が期待される。以上のような数理解析手法が適用できない複雑な非線型現象解明のための手段として数値解析手法を取り上げたが、数値解析手法自体は多くの成書があるのでここでは特に乱流運動のモデル化について詳しく調査した。以上のような一般的手法の他に、水理学における具体的な諸問題に非線型解析手法がいかに適用されているかについて調査を行なった。ここでは、流体力、梁の自励振動、土砂輸送、河川の横断形状、交互砂州、河川の蛇行、洪水流などの研究に非線型解析手法がどのように用いられているかを示した。以上の研究成果は単行本として発行され、若手研究者、大学院生の解析能力向上のために資すると考えられる。
高専教員の教育力開発を目的とする，授業スキル向上支援ツール開発とＩＣＴによる共有

高専の教員の多くは教育実習などで教育技術を学ぶことがなく,教育現場に赴任してくることとなる。また,着任後も,多くの高専では研究室が個室であるため教育に関する悩みを相談できる人が少なく,先輩教員からアドバイスをもらいにくい現状がある。本研究は,優れた授業行っていると思われる各校の教員に,構成・展開・教材など各教員の授業の工夫を聞き出すインタビューを行い,それらを編集してWeb上で提供することを目的としている。現在,本研究に賛同した教員から収集したコンテンツは,インタビュー:82,授業映像:16,関連資料(教材など):14であり,編集を終えたものからwebページに掲載している。研究代表者および研究分担者により,協力教員の授業映像,同じくインタビューを撮影し,5分程度に編集し,本事業コンテンツの作成を進めた。授業映像・インタビューを合計し,約40コンテンツを収集した。また,現在もいくつかの映像を編集中である。当初計画を検討し,授業教材を新たに収集することとし,映像とあわせて収集することとした,開始した。このコンテンツ数の増加および授業教材収集決定により,授業スキルアーカイブの有用性が進んだ。授業スキルアーカイブとして,コンテンツを共有するためのHP用にサーバーを設け,基本画面を作成した。この試行HPについて,研究代表・分担者以外の教員に公開し,その改善についての意見募集を開始した。この試行HPの公開により,研究代表・分担者以外の視点からのHP構成改善に関する意見が得られ,より活用しやすいものとなることが期待される。本事業HPの独立行政法人国立高等専門学校機構研究調査室と協議し,機構関係HPとのリンクについて検討した。信頼度の高い情報としての提供により,授業スキルアーカイブの有効利用拡大の方向が期待される。事業概要を,平成24年度全国高専教育フォーラム(独立行政法人国立高等専門学校機構主催於国立オリンピック記念青少年総合センター2012.3)において,研究代表者および研究分担者の2名より,それぞれ研究成果の発表,研究協力の要請を行った。これにより,高専関係者による本事業への理解が進んだと理解する。高専の教員の多くは教育実習などで教育技術を学ぶことがなく,教育現場に赴任してくる。学生指導や学級経営などについては,個々の学生やクラスの状況において解決方法が異なるので,多くの場合に当てはまる事例等をまとめることは難しいと思われる。しかし,授業に関して言えば,クラス・学校・科目に関係なく,授業が上手だと言われる教員が多く存在する。それらの優れた授業を行っている教員に直接アドバイスを求めることも容易ではない。本研究は,優れた授業行っていると思われる各校の教員に,構成・展開・教材など各教員の授業の工夫を聞き出すインタビューを行い,それらを編集してWeb上で閲覧できるようにすることを目的としている。そうすることで,1授業に悩みを持つ教員が時間に関係なく授業へのアドバイスを見つけることが出来る2実際に授業で使われ,成功しているスキルなので,すぐに自分たちの授業に応用できる3Webで公開するので,全国どこからでもアクセスできる4授業スキルの高い教員の知識やスキルを記録しておくことが出来る,以上の4点を達成することが出来る。本研究に賛同した教員18名から収集したコンテンツを編集し,順次,webページへの掲載を行った。研究代表者および研究協力者が所属する高専,もしくは,協力要請への受諾の旨を明らかにした高専について,以下の手順により,研究を進めた。まず,新たにプロジェクトに参加した教員とともに,個人情報保護を含め,研究方針をあらためて確認した。研究調査対象としては,研究代表者および研究協力者(以下,研究者)の所属校を第一とし,授業映像および教員インタビュー映像の撮影を行った。なお,個人情報保護および研究協力要請の観点から,書面により当該高専校長および当該授業教員の書面による了解を得ることとし,同文書を協同して作成し使用した。研究者は,それぞれ所属校もしくは協力要請への受諾の旨を明らかにした高専において,学生による授業評価や教員ピア・レビューにより,優れていると判断できる授業の映像および当該授業教員インタビュー映像を撮影して510分程度に編集し,授業スキル向上支援ツールのコンテンツとした。教員インタビューにおいては,「授業の準備,教材,授業の導入・展開・まとめ,発問,評価などの工夫」などの観点からの整理・分類を試行するとともに,整理・分類の項目や方法について活用者の利便性の観点等から検討を行うとともに,より有効な授業スキル向上支援ツールの開発に向けて,授業映像等の撮影・編集の方法について考察した。また,これら映像コンテンツを授業スキル向上支援ツールとして共有するベースとしてのHPの基礎的部分を作成した。個人情報保護,とくに肖像権等について懸念する意見を受け,このことについて独立行政法人国立高等専門学校機構本部教員およびe-learnig教材開発に携わる教員等と情報交換を行い,検討した。平成23年度のコンテンツ収集の遅れは改善でき,コンテンツ収集については,概ね計画どおりに進んでいる。

HP構成等についての業者との打ち合わせ,改訂等に時間を要し,その製作が遅れた。平成23年度のコンテンツ収集の遅れを改善するため,平成24年度に多くの映像を収集したことから,その編集作業に時間を要している。編集作業従事者増により,編集作業およびHP構成改善の進捗を目指す必要がある。年度当初の,科学研究費補助金支給に至る期間がタイムラグとなり,また,支給額減の可能性もあったことから,授業スキル向上支援ツール・コンテンツとしての授業および授業教員インタビュー映像撮影に遅れを生じた。初期計画では購入予定のノートパソコン(映像編集,他高専への研究紹介および協力要請に使用予定)を購入せず,撮影映像の編集,他高専への研究紹介および協力要請に支障を来した。このため,これと並行して進めることとしていた授業映像等の撮影・編集の方法および同映像の整理・分類方法の再検討,HPベースの作成もいくぶん滞っている。本事業への協力教員をさらに増やし,計画に記すコンテンツ50を収集するべく務める。編集作業従事者増により,編集作業およびHP構成改善の進捗を行う。アクセスログを設けるなど,不正使用の危険を提言したweb共有方法を検討し,実施する。本事業の有用性を高めるため,各高専へのPR活動を実施する。協力要請を受諾できる高専の増加をはかり,研究者所属校以外での授業映像および授業教員インタビュー映像の撮影を進める。協力高専の増加に向け,本研究の紹介等のため,雑誌論文,研究発表および訪問説明を積極的に行う。これと並行し,授業映像等の撮影・編集の方法および同映像の整理・分類方法の再検討を継続するとともに,HP整備を行う。また,研究者以外にHPに掲載した映像コンテンツを試公開して利用教員の意見を求め,それらの改善について検討する。個人情報保護について情報を収集し,学生映像の公開方法について検討を進める。次のように予定する。これ以外は,実施報告書作成および各高専へのPR旅費に充てる。・映像収集旅費15万円・映像編集20万円・HPアクセスログ制作20万円・PRパンフ制作10万円年度当初の,科学研究費補助金支給に至る期間がタイムラグとなり,また,支給額減の可能性もあったことから,初期計画では購入予定のノートパソコン(映像編集,他高専への研究紹介および協力要請に使用予定)を購入せず,旅費にあてた。これにより,個人情報保護および授業映像等の撮影・編集の方法および同映像の整理・分類方法の検討が可能となったが,一方,年度当初において映像撮影が滞ったことから,旅費に残額を生じた。また,HP作成についても,これらの遅滞が影響し,残額を生じている。
「家族」となることの実践：乳幼児の家族相互行為参加の組織

本研究は、言語発達過程にある子どもが、どのようにして、相互行為場面における多様な資源を利用しながら家族相互行為へ参加しているのかを実証的に明らかにすることを目的とした。特に、以下のことを焦点として、会話分析の手法を用いて子どもと養育者の実際の相互行為場面を分析した。1)まだ言葉を発しない乳児は、どのような仕方で他の家族のメンバーとの相互行為に「参加」しているのだろうか。2)言葉を用い始めた幼児は、養育者とのやり取りにおいてどのように相互理解を確立しているのだろうか。研究の成果として、それぞれの問に対して、参加者が用いる具体的なプラクティスのいくつかを明らかにした。本研究では、相互行為場面における多様な資源がどのように子どもの家族相互行為への参加を可能にしているのかを実証的にとらえるために、子どもと養育者の実際の相互行為場面を録音・録画によって記録し、音声・視覚情報を精密に転記したトランスクリプトを作成した上で、厳密な分析手法によって事例分析を積み重ねる。平成22年度は、データの収集と整理に重点をおき、会話分析を専門とする大学院生2名を新たに研究協力者(辻村剛筑波大学、権賢貞筑波大学)に加え、データの収録と転記を進めた。また、すでに利用可能なデータや本年度新たに収集したデータの一部について分析を進め、その結果を、関心を共有する研究者とともに討議する場として「子どもの相互行為分析研究会」を発足した。22年度中に2回の研究会を開催し、参加者の間で大変活発で有意義な議論が行われた。この研究会活動は、今後も、データ分析の向上もしくは研究成果の発表の場として続けていく予定である。また、3月には、会話分析研究を国際的に主導する研究者の一人、Gene Lerner氏(カリフォルニア大学サンタバーバラ校)を招へいし、分析力を向上するための会話分析上級者対象のセミナーを開催した。東日本大震災直後で悪条件が重なる中、精力的な3日間の集中セミナーが実施された。セミナーの焦点の一つは、相互行為参加者の身体的ふるまいの分析方法であった。家族相互行為場面における身体的資源の組織を分析の対象に含める本研究にとって大変関連の深い内容であり、研究代表者高木と研究協力者権は受講生としても全日程参加し、多くの示唆を得た。平成23年度(8月で中断)は、引き続きデータの収集と整理に重点をおきつつ、分析を進めた。とりわけ、相互行為場面における発話と身体・環境がどのように重層的に組織されているのか、という問題を焦点としたデータの分析およびトランスクリプトの表記方法の検討を重ねた。具体的な現象としては、昨年度の研究成果を踏まえて、養育者や年長の兄・姉による乳児の「代弁」と、幼児による第三位置の修復に焦点を当て、それぞれ、マルチモダリティ(相互行為における言語的・身体的・環境的資源の複合的利用)の視点から分析を深めた。前者については、ワークショップ(「話し言葉の言語学」第二回ワークショップ)で発表した。また、後者については、学術誌投稿論文としてまとめ、査読を経て、現在印刷中である。マルチモダリティの視点を導入し、特定の現象に焦点を定めて精密な分析を行うと、家族相互行為の参加の組織は、実に複雑ながら秩序立っていて、乳幼児は、言語的資源を駆使できるようになる前に、まずはそうした複雑な参加組織に取り込まれ、家族との相互行為を実践していることが見えてくる。このことは、相互行為の基盤が築かれた上で言語発達が可能となっていることを経験的に示唆しているものと思われる。今後は、この点をより説得的に示していくために、上述の現象に加えて、諸々の具体的現象を追究していきたい。会話分析の手法を採用し、子どもと養育者の実際の相互行為場面の録画データをもとに、緻密な事例分析を積み重ねてきた。その成果(の一部)として、以下のようなことが明らかになった。1)子どもは、例えば、自身の発話に対して養育者から適切な反応を得られない場合、単に先の自分の発話を繰り返すだけではなく、言語的・身体的・環境的資源を複合的に利用して、どのような反応を求めているのかを受け手により先鋭的に伝えることができる。

このことは、自分の発話がどのように理解されたのか、また、その理解が適切でない場合は、どのようにそれを修復できるのか、という間主観的理解がかなり早期(対象となったのは、2歳児)に可能となっていることを示す。2)家族の相互行為場面において、養育者が他のことに注意を向けている中で、その場に存在する別の事物に養育者の注意を向ける方法として、子どもは、しばしば、「これ」などの指示詞を含んだ発話を養育者に向ける。そして、その発話に反応して養育者が子どもの方に視線を向けた後に、身体的・言語的資源を用いて養育者の視線をその事物に誘導する。このような指示詞の用い方は、必ずしも言語発達過程にある子どもに限定されているわけではないかもしれない。しかし、23歳児がこのように指示詞を用いているということは、指示詞の(現場指示的)使用が相互行為的にどのような働きをするのか(自分が現場にある事物を指し示していることを伝えるというだけでなく、受け手に共同注意を要請する働きがあるということ)、またその働きが適切に成し遂げられるためにどのように自分のふるまいを組織しなければならないのか、ということを早期に理解していることを示している。本研究では、相互行為場面における多様な資源がどのように子どもの家族相互行為への参加を可能にしているのかを実証的にとらえるために、子どもと養育者の実際の相互行為場面を録音・録画によって記録し、音声・視覚情報を精密に転記したトランスクリプトを作成した上で、厳密な分析手法によって事例分析を積み重ねる。平成23年度8月に、産休および育児休業のために研究を中断し、平成24年6月に職場復帰と共に研究を再開した。育児休業中の平成24年3月に、幼児による第三位置の修復(自身の発話に対する相手の反応を踏まえて相手の誤解に対処する行為)に焦点を当て、マルチモダリティ(相互行為における言語的・身体的・環境的資源の複合的利用)の視点から分析した研究が学術誌(『社会言語科学』)に掲載された。また、エスノメソドロジー・会話分析の立場から子どもが参加者に含まれる相互行為を分析することがどのように発達心理学に貢献しうるかを論じた論考を『発達科学ハンドブック1発達心理学と隣接領域の理論・方法論』に寄稿し、平成25年3月に出版された。同じく平成25年3月には、研究代表者と同様に会話分析の専門家であり、相互行為における子どもの身体的ふるまいについての研究で重要な知見を提示しているMardi Kidwell氏(ニューハンプシャー大学)、および、子どもの相互行為場面のデータを分析している気鋭の会話分析研究者数名を招き、国際ワークショップを開催した(研究代表者自身も登壇)。各発表について、大変活発に有意義な議論が為された。現在、Kidwell氏とは、日米の子どもの相互行為分析研究をまとめ、両社会文化における保育・育児のあり方の違いを相互行為の組織の水準で明らかにする研究書の共同編集の可能性について検討している。データの収集や整理等には膨大な時間がかかることは当初から予測されていたが、研究協力者や、平成23年9月以降は研究代表者自身が、育児休業等を取得するなどの理由から、積極的な活動の展開がやや困難な状況にある。研究代表者の復帰後、挽回を図りたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年(平成24年)5月末まで育児休業によりおよそ10か月研究を中断していたため、当初のタイムテーブルより遅れ気味ではあるが、分析の積み重ねを通して様々な知見が引き出されている。
観測像の相関構造を自動抽出して個体別に連続アトラクタとして獲得する連想記憶モデル

同一人物の顔を様々な方向から観測すると、複数の画像が得られるが、これらを個別に記憶することは自然な情報表現ではない。本研究では、Hopfeildeモデルを改良することで、複数の画像を連続アトラクタと呼ばれる記憶状態にして保存することに成功した。Hopfielモデルは脳の記憶モデルの一つで、Isingスピンで構成される。我々は、Hopfieldモデルの構成素子をIsingスピンからXYスピンに変えたことで連続アトラクタが現れることを発見した。さらに、Isingスピンを位相振動子に拡張しても連続アトラクタと考えられる状態が発生することも分かった。同一人物を様々な方向から観測すると、各方位から見た複数の画像が得られるが、これらを個別に記憶することは自然な情報表現ではないと思われる。観測像は同じ物体の画像であり、観測方位が違うだけで、相互に関連があるためである。しかし、Isingスピンで構成されるHopfield型の連想記憶モデルに複数の観測画像を記憶した場合は、各記憶パターンが個別の点アトラクタとなって保存される。本年度は、連想記憶モデルをXYスピン系に拡張して記憶パターンを学習させた場合について、獲得されるアトラクタ構造を詳細に調べた。解析は、まず統計力学によって理論的に調べ、計算機シミュレーションで理論の妥当性を検証した。その結果、記憶パターンが点アトラクタとなって獲得されるのではなく、各記憶パターンをつなぐ連続アトラクタが現れることが分かった。連続アトラクタとなるためには、XYスピン系に拡張するだけでなく、記憶パターンが、0とπの2状態で構成されているか、0、π/2、π、3π/2の4状態で構成されているかのいずれかの条件が必要であることも分かった。また、これらの記憶パターンにガウス雑音を入れた場合でも、ある程度の分散のノイズであれば、連続アトラクタが維持されることを計算機シミュレーションで明らかにした。記憶パターンが2、4状態以外を取る場合は、記憶パターンは点アトラクタとなるが、記憶パターン間には未学習状態に比べて自由エネルギーの小さい状態が線状に存在することが分かった。2、4状態で現れる連続アトラクタの痕跡がそれ以外の場合でも存在するのである。そのため、未学習パターンを外部入力するよりも、記憶パターンを外部入力する方が、小さい外部入力でその状態に遷移させられることが分かった。イジングスピンで構成されるHopfieldの連想記憶モデルは,点アトラクタとして複数の記憶パターンを記憶できる.イジング系スピンを古典的XYスピン系に拡張することで,記憶パターンが連続アトラクタとなることが申請者の昨年度の研究で分かっている.本年度は,ハミルトニアンのヘシアンを解析することで,記憶パターンの連続アトラクタの構造を詳細に解析した.今ABCの3つの記憶パターンを学習したとする.この場合,記憶パターンAと記憶パターンBを直接結ぶ連続アトラクタが存在するが,AとBの途中のアトラクタから,記憶パターンCへは連続アトラクタがないことが理論的に確認できた.つまり,記憶パターン間を相互に直接結ぶ形で,連続アトラクタが構成されているのである.また,記憶パターンABCに相関が存在しても,連続アトラクタの構造に変化がないことも確認された.計算機シミュレーションでも実験を行い,連続アトラクタの存在が裏付けられた.計算機シミュレーションでは,記憶率α(=p/N)>0の場合についても実験を行った.その結果,α>0になると,αが大きいほど連続アトラクタの構造が弱くなり,記憶パターンAとBの中間状態で,エネルギーが緩やかに上昇することが分かった.これは,α>0で連続アトラクタが点アトラクタに緩やかに変化していき,αが大きいほど,記憶パターンは深い引き込み領域を持つ点アトラクタとなることを意味している.また,有限温度におけるXYスピン系を,固有振動数がガウス分布する位相振動子系に拡張した場合についても調べ,XYスピン系で連続アトラクタが存在した条件内であれば,位相振動子系に拡張した場合でも連続アトラクタ構造があることが分かった.さらに,位相振動子系では,スピン状態がカオス的に記憶パターン間をランダムウォークするという興味深い知見も得られた.同一人物を様々な方向から観測すると、複数の画像が得られるが、これらを個別に記憶することは自然な情報表現ではない。しかし、Isingスピンで構成されるHopfield型の連想記憶モデルに複数の観測画像を記憶した場合、個別の点アトラクタとなって保存されてしまう。本研究では、連想記憶モデルをXYスピン系に拡張することで、連続アトラクタが現れることを発見した。この知見を利用すれば、同一人物の顔画像を数珠つなぎにした連続アトラクタとして格納することが可能となる。そこで、XYスピン系に拡張した連想記憶モデルの性質をより詳しく知るために、統計力学による解析で包括的に明らかにすることを試みた。まず、無相関の記憶パターンを学習した場合について、記憶パターン同士がどのような連続アトラクタで結ばれるのか調べた。その結果、A,B,Cの記憶パターンがある場合、A⇔B、B⇔C、C⇔Aというように、相互に直接行き来するように連続アトラクタで結ばれ、A⇔Bの途中の状態からCに行くような連続アトラクタは存在しないことが分かった。記憶パターン数を4個以上に増やしても、3個の場合と同じく記憶パターン同士を直接結び付ける連続アトラクタが出来上がることが分かった。次に、記憶パターンに相関が入った場合についての連続アトラクタを解析した。その結果、3個の記憶パターンの場合は連続アトラクタが存在するが、4個以上になると消滅することが分かった。

これでは、同一人物の顔画像を数珠つなぎにした連続アトラクタをつくることができない。そこで、記憶パターンにランダムなフリップノイズを入れることで、連続アトラクタを発生させやすくできることを発見した。また、XYスピン系を位相振動子系に拡張した場合についても解析し、位相振動子系でも連続アトラクタが存在することを発見した。同一人物の顔を様々な方向から観測すると、複数の画像が得られるが、これらを個別に記憶することは自然な情報表現ではない。本研究では、Hopfeildeモデルを改良することで、複数の画像を連続アトラクタと呼ばれる記憶状態にして保存することに成功した。Hopfielモデルは脳の記憶モデルの一つで、Isingスピンで構成される。我々は、Hopfieldモデルの構成素子をIsingスピンからXYスピンに変えたことで連続アトラクタが現れることを発見した。さらに、Isingスピンを位相振動子に拡張しても連続アトラクタと考えられる状態が発生することも分かった。連続アトラクタが現れる条件が理論解析と計算機シミュレーションで明らかにできてきており,アトラクタ構造も分かってきたため.また、XYスピン系だけでなく,位相振動子系においても連続アトラクタが存在することを明らかにしたため.ニューラルネットワーク記憶率αがゼロでない場合,連続アトラクタ構造が弱くなり,点アトラクタ構造が強くなることが分かってきた.この変化の過程を理論計算で検証する必要がある.また,XYスピン系だけなく,位相振動子系についても,連続アトラクタが存在することが分かったため,これについてもより詳細な解析を進める.XYスピン系で連続アトラクタが現れる条件について、基本的な条件を探ることができ、査読付きの学術論文で発表することができたため。また、より解析が複雑な位相振動子系に拡張した場合の連続アトラクタの性質についても、解析を始めることもできており、連続アトラクタが現れるメカニズムの検証を進められているため。残額が4316円と小さく,次年度の研究費と合わせて利用した方が効率的と判断したため.本年度は、連続アトラクタの解構造を、記憶するパターンの数が2,3,4,5について調べた。これらは記憶率α(=p/N)=0の状態である。pは記憶パターン数、N(=∞)は素子の数である。記憶パターンは、α=0.03まで安定であることが先行研究で知られている。記憶率α>0である場合、連続アトラクタの構造がどのように変化するか解析が必要である。また、記憶パターン間に相関構造が入った場合も連続アトラクタが存在するのか調べる必要がある。記憶パターンが3つの時は、相関が入っても、連続アトラクタが存在することが分かっている。記憶パターン数が4以上になった場合に解構造がどのように変化するか調べる必要がある。残額が4316円と額が小さいため次年度の研究費と合算して利用する計画である.
ECRプラズマCVD法を用いた多孔性チタニア膜によるチタンインプラント表面改質

これまでに,申請者は電子サイクロトロンプラズマ金属錯体析出法(ECRプラズマCVD法)を利用して純チタン表面上に多孔性チタニア膜を析出させることにより表面改質に従事してきた.多孔性チタニア膜の成膜条件を変化させることにより,多孔性チタニア膜の膜性状が変化することが確認された.また,各種膜性状に応じて石灰可能・ぬれ性が異なることが確認された.これまでに,申請者は電子サイクロトロンプラズマ金属錯体析出法(ECRプラズマCVD法)を利用して純チタン表面上に多孔性チタニア膜を析出させることにより表面改質に従事してきた.多孔性チタニア膜の成膜条件を変化させることにより,多孔性チタニア膜の膜性状が変化することが確認された.また,各種膜性状に応じて石灰可能・ぬれ性が異なることが確認された.本研究では、骨誘導インプラントの開発を目的とし、ECRプラズマによりチタン基板上にチタニア膜を作製し、ECRプラズマ酸化条件の違いによるその生体親和性および石灰化能の比較検討を行った。石灰化能の比較およびオクタリン酸カルシウム(OCP)析出方法はリン酸緩衝液へ浸漬したサンプルヘリン酸溶液とカルシウム溶液を注下することにより行った。平成19年度の実験ではECRプラズマ酸化条件のうち酸化時間、基板加熱温度、チャンバー内全圧、チャンバー内ガス分圧にしぼり、マイクロ波出力は900Wに固定し実験を行った。まずチャンバー内ガス分圧はプラズマの活性を目的としたアルゴンと酸素、または酸素のみで石灰化能の比較を行ったが大きな差はみられなかったため、以後の実験は酸素のみで行った。チャンバー内全圧0.11PaでECRプラズマ酸化時間、チタン基板加熱温度を変化させ製作したサンプルの比較では酸化時間30分、基板加熱温度450°Cで最も石灰化が促進された。またチャンバー内全圧の比較では0.015Paで石灰化が促進し、基板加熱温度は300°Cで最も石灰化量が多くなり、これはチャンバー内全圧0.11Paでの実験と比較しチタニア膜作製が低温化されたと考えられる。低温化はSEM像からも観察された。チタニア膜はチタン基板との熱膨張率が異なるため基板過熱温度が上がるほどチタニア膜はダメージを受けてしまう。このことからチタニア膜の低温、短時間での作製は非常に重要であるが、これはチャンバー内全圧を高真空にすることにより達成された。また石灰化物はXRDによりOCPであり擬似体液SBFへの浸漬後ハイドロキシアパタイト(HA)への転換が確認された。今後の実験計画としてチタニア膜上での細胞培養実験、動物実験を計画している。平成20年度はECRプラズマ酸化の最適条件の検索、及び多孔質チタン基板へのECRプラズマ酸化の応用についての検討を行った。これまでと同様にECRプラズマ酸化条件を圧力、温度、時間の3系統それぞれ5段階に変化させてその最適条件を絞り込んだ。薄膜引張り試験では機械的強度は500kg/cm^2程度を示した。ぬれ性試験では試料作製からの時間による変化はあるが接触角5°以下となる超親水性を示すものもあった。さらに、質量増加率の測定により石灰化能を測定した結果、圧力、温度、時間系それぞれの変化による依存性も示された。これらの所見よりECRプラズマ酸化を施した表面改質チタンにおいて生体応用時に有用なものである可能性が示された。これまでの実験結果より、他の方法を用いたチタン表面への酸化被膜の作製に比べて本方法の利点である低い温度、短時間での早期の生体への適合を得られる酸化被膜の作製が可能であることが示され、これらを満たす条件は全圧0.015Pa、基板加熱温度300°C、基板加熱時間30分であった。現在この条件による表面改質チタンを用いて骨芽様細胞、線維芽様細胞を用いて細胞付着、細胞増殖及び細胞遊走能に関して観察を行っている。これにより細胞への為害性が無いことが確認された所で小動物への埋入を行い生体親和性について深い検討を行っていく予定である。また、生体への調和を目的としたヒト皮質骨と同程度である弾性率20Gpa付近の多孔質チタン基板へのECRプラズマ酸化の応用をする為に予備実験を行い、その結果を元に作製したECRプラズマ酸化処理を施した多孔質チタン基板の表面性状の解析、及び石灰化能の測定を行っている。
心筋選別とiPSテクノロジーによる先天性QT延長症候群タイプ６の病態・病因解明

先天性QT延長症候群タイプ6(LQTS6)は、QT延長に加えて、徐脈を呈するという特徴を持つ。米国コロンビア大学の矢澤研究室で樹立されたLQTS6患者由来iPS細胞を用いた心筋分化誘導系に、我々が開発した蛍光タンパク質レポーターを用いたサブタイプ心筋の選別分取法を適用する。これにより、LQTS6-iPS細胞由来の洞結節ペースメーカ細胞および心室筋細胞を個別に純化し、疾患の病態・病因がどの細胞にあるのか、その発症メカニズムなどを解析することが本研究の目的である。前年度までに、心室筋細胞をmCherry蛍光タンパク質で可視化できるLQTS6-iPS細胞株(#M株)の樹立に成功していた。本年度は、#M株を用いて、(1)ペースメーカ細胞をEGFPによって可視化できる細胞株の樹立、(2)#M株の樹立時に用いたPGK-neo-pAカセットの除去を行った。具体的には、(1)CRISPR/Cas9ゲノム編集法によって、内在性HCN4遺伝子座へEGFPをノックインし、HCN4陽性細胞(洞結節ペースメーカ細胞)の可視化を試みた。その結果、HCN4遺伝子座へのノックインが確認できた細胞株を複数樹立することに成功した。しかし、EGFPの発現は弱く、ペースメーカ細胞を効率よく可視化するには至らなかった。(2)Cre-loxP組み替えによって、MLC2v-mCherryノックイン遺伝子座からPGK-neo-pAを除去した細胞株(#M2株、#M9株)の樹立に成功した。(3)#M株、#M2株、#M9株について心筋への分化誘導を行い、mCherryの発現を経時的に観察した。その結果、#M株と比較して、#M2株、#M9では、mCherryの発現が、2週間程度遅れるて始まることが分かった。ノックイン株では、PGK-neo-pAカセットが、MLC2vの発現に影響を与えている可能性が示唆された。ヒトiPS細胞を用いて、心室筋細胞をmCherry赤色蛍光タンパク質で、洞結節ペースメーカ細胞をEGFP緑色蛍光タンパク質で可視化し、それらをセルソーターによって分取した後、それぞれの特性を解析することが本研究の骨子である。当初の予定通り、心室筋細胞をmCherryによって可視化できる細胞株の樹立に成功すると共に、EGFPのHCN4遺伝子座へのノックインにも成功した。しかし、樹立した洞結節ペースメーカ細胞において、想定通りにはEGFPの蛍光を観察できず、洞結節ペースメーカ細胞の可視化には成功していない。このため、当初の予定よりも進捗が遅れている。これは、HCN4遺伝子座へのEGFPの導入部位あるいは方法(HCN4タンパク質C末端への2A配列を介した導入)に問題があったのではないかと考えている。洞結節ペースメーカ細胞の可視化は、心室細胞の可視化と同様に、CRISPR/Cas9によるゲノム編集法を用いて、内在HCN4遺伝子座へのEGFP遺伝子のノックイン法によって行っている。ゲノム編集のためのガイドRNAは、HCN4タンパク質のC末端に設定し、2A配列を介して挿入する形でデザインした。内在HCN4タンパク質とほぼ同量のEGFP発現を期待してデザインしたが、内在HCN4遺伝子の発現量が想定よりも少ない、あるいはEGFPのプロセッシングがうまくいかず癒合タンパク質が生成して、EGFPの蛍光が弱くなった等の可能性が考えられる。一方、PKG-neo-pAカセットが、ノックインしたMLC2vの発現に影響を与えている結果が得られている。mCherry蛍光の発現時期の早期化あるいは発現強度の上昇が起こっていると考えられ、想定外ではあるが、MLC2v遺伝子の心室筋細胞での発現制御に関して、新たな知見が得られる可能性がある。ペースメーカ細胞でHCN4遺伝子の発現を可視化できるLQTS6-iPS細胞株を樹立する。これまでのところ、内在のHCN4遺伝子座へのノックインがうまくいっていない。そこで現在、(1)内在HCN4遺伝子座へのEGFPノックイン方法の変更、(2)新たにHCN4-BAC(Bacterial Artificial Chromosome)を用いたセミノックイン法によるEGFP導入の2通りの方法で進めている。本年度が最終年度であるため、できる限り早急に細胞株の樹立を目指す。具体的には、EGFPを内在タンパク質のC末端部位に2A配列を介して挿入してきたが、開始コドンを含む第1エクソンの一部をEGFPに置き換えることによってHCN4の発現をEGFPによって可視化できるようにデザインを変更する。また、C末端部位へ可視化についても、CRISPR/Cas9によるゲノム編集で用いるガイドRNAを別部位に新たに設定し、もう一度試みる予定である。HCN4-BACを用いたセミノックイン法では、ゲノムへの挿入位置に応じて異所的な発現が起こる可能性があるが、我々の研究室では、ヒトES細胞を用いた成功例もあるので並行して行う予定である。また、樹立に時間がかかる可能性もあるので、既に樹立に成功しているMLC2v-mCherryノックインLQTS6-iPS細胞株を用いて、MLC2v陽性心室筋細胞を選択的に分取し、電気生理学的解析を進め、LQTS6の病態(QT延長)が、心室細胞で再現できているかどうか検討する。最後に、PGK-neo-pAカセットによるMLC2v発現が変化することを新たに見いだしている。

当初の計画には含まれていないが、PGK-neo-pAカセットが、どのようにMLC2vの発現に影響を与えているのかを、ルシフェラーゼを用いた一過性の発現制御実験を行い、シスエレメントの同定等によって明らかにする。本研究は、先QT延長と徐脈という異なる二つの症状を呈する天性QT延長症候群タイプ6(LQTS6)の病態・病因解明を目的とする。そのために、患者由来疾患iPS細胞から洞結節ペースメーカ細胞と心室筋細胞の2種類のサブタイプ心筋を作製し、それぞれのサブタイプ心筋の生理学的特性等を明らかにする。これらサブタイプ心筋の調整は、我々が開発したペースメーカ細胞および心室筋細胞の選択的可視化法によって行う。本年度は、疾患iPS細胞の遺伝子改変によるペースメーカ細胞および心室筋細胞の可視化を試みた。まず、米国コロンビア大よりLQTS6の疾患iPS細胞を入手し、心筋分化誘導法によって拍動する心筋を分化誘導できること、報告通りMiRP1遺伝子にM54T変異があることを確認した。続いて、可視化のための遺伝子改変を行った。具体的には、CRIPR/Cas9システムによるゲノム編集法によって、MLC2v遺伝子座にmCherry赤色蛍光タンパク質遺伝子のノックインを試みた。MLC2v遺伝子のエクソン1の一部をmCherryによって置き換えた#M2株の樹立に成功した。この株を心筋へ分化誘導すると、誘導後34週間に拍動する領域でのみmCherryが発現することが分かった。これは、これまでに我々が樹立したMLC2vーmCherryノックイン株とほぼ同等の発現パターンであることから、MLC2vの発現のmCherryによる可視化に成功しているのではないかと考えている。現在、セルソーターによって陽性細胞を分取し、MLC2vの発現等を検証中である。続いて、HCN4-ECFP-BACを用いて、HCN4遺伝子座にEGFPをセミノックインした細胞株の樹立を試みたが、、現時点では、改変iPS細胞株の樹立には至っていない。ヒトLQT6-iPS細胞株を用いたMLC2v遺伝子座へのmCherryのノックインは、CRIPR/Cas9システム法によって想定通り進行し、細胞株(#M2)を樹立することができた。しかし、HCN4-ECFP-BACベクターの#M2株への導入には成功しておらず、本年度の目標であった細胞株の樹立には至っていない。エレクトロポーレーション法で複数回に渡って試みたが、導入後、生存するコロニーがほとんど得られないのが原因である。エレクトロポレーションによる細胞死が原因と考えられることから、エレクトロポーレーション法からリポフェクション法に遺伝子導入方法を変更し、BACベクターの導入を試みた。直近の導入では、多数のコロニーが形成されていて、それぞれをクローニングし、心筋へ分化誘導後、拍動部位でEGFPを発現するコロニーのスクリーニングを進めている。また、同時並行して、HCN4-ECFP-BACベクターの代わりに、CRIPR/Cas9法を用いたゲノム編集法によるHCN4遺伝座へのEGFPの挿入も、新たな試みとして開始している。先天性QT延長症候群タイプ6(LQTS6)は、QT延長に加えて、徐脈を呈するという特徴を持つ。米国コロンビア大学の矢澤研究室で樹立されたLQTS6患者
HAL遺伝子を発現したトランスジェニックマウスの開発

HALーDRA遺伝子を安定かつ継世代的に発現するトランスジェニックマウス(DRαーB6)を樹立した。DRαーB6の脾細胞では、DRα鎖とIーEβ鎖とが異種混合アイソタイプクラスII分子を形成して、マウス固有のIーA分子と同等のレベルで発現していた。またDRαEβ分子の発現の組織特異性もIーA分子のそれとよく一致していた。さらにDRA遺伝子はX染色体に組み込まれていることが交配実験より確認され、雌では一方のX染色体の無作為な不活性化により、脾細胞におけるDRαEβ分子陽性細胞数は、雄の約1/2で、しかも個体間のばらつきが非常に大きかった。IーE分子に反応性を示すT細胞レセプタ-(TCR)Vβ5あるいはVβ11陽性T細胞レパトアは、雄ではよく欠失していたが、雌でDRΑEβ分子の発現が悪いマウスでは欠失が不完全であった。したがってMHCクラスII陽性細胞の数と、自己MHCクラスII反応性T細胞レパトアの欠失の程度の間には、正の相関が認められた。しかし、T細胞レパトアの欠失が不完全なマウスのリンパ節T細胞も、一次MLRを検討する限りにおいては、IーE分子に対するトレランスを獲得していた。さらに、DRαEβ分子を発現トランスジェニックマウスの脾細胞は、IーE^b分子と蛾チトクロムCを認識するマウスT細胞ハイブリド-マに対して、蛾チトクロムC抗原を提示することが出来た。また蛾チトクロムCで免疫されたトランスジェニックマウスのリンパ節T細胞中には、DRαEβ分子により提示されたチロクロ-ムC抗原を認識する、T細胞レパトアの存在が確認された。