hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
姉妹染色分体交換の誘発に関与するRNAポリメラーゼIIの機能解析

非許容温度において、姉妹染色分体交換(SCE)を高発するチャイニーズハムスター温度感受性細胞周期変異体、tsTM4の変異を相補するヒト遺伝子、RNAポリメラ-II largest subunit(RPIILS)を分離したことを前年度報告した。FISH法により、RPIILS遺伝子はヒト染色体17p13.1に座位することが明らかとなった。RPIILS遺伝子をtsTM4に導入すると、tsTM4の変異であるDNA合成率の低下やSCEの異常形成が正常化することから、SCEの異常誘発は、S期におけるDNA複製の遅延により、DNA構造に変異が起きるためと推定された。しかしながら、RPIILSの突然変異がDNA複製の遅延やSCEの誘発にどのように関与しているのかはいまだ不明である。RPIILS遺伝子の突然変異部位を同定するために、まずヒトRPILS遺伝子の塩基配列を決定したところ、既報の塩基配列と数ヵ所で異なっていた。さらに、チャイニーズハムスターRPIILS遺伝子の全塩基配列を決定した。tsTM4より異常RPIILScDNAを分離し、ほぼ全長にわたって塩基配列を決定し、正常cDNAの塩基配列を比較したところ、塩基配列の異なる部位を数ヵ所同定した。この結果はRT-PCRにより増幅したcDNAを用いた解析であるので、現在ゲノムDNAを用いて突然変異部位の同定を行っている。SCEの誘発に関与する遺伝子を分離するために、他のSCE多発細胞周期変異株tsTM18とヒト細胞との細胞融合により、ヒト微小染色体を保有する雑種細胞を分離した。Inter-Alu PCRにより、ヒト特異的DNA断片を分離し、FISH法で染色体位置を決定したところ、第4染色体長腕基部に位置した。現在このDNA断片を用いてYACクローンを分離中である。チャイニーズハムスター培養細胞より、非許容温度において、S期で細胞分裂周期を停止し、DNA合成が低下し、姉妹染色分体交換を高発する温度感受性変異株tsTM4を分離した。リン酸カルシウム共沈法により、ヒトゲノムDNAをtsTM4細胞に導入して得られた2次変形質転換株より、tsTM4の変異を相補するヒトゲノムDNAを分離した。分離したヒトゲノムDNAをプローブとしてcDNAを分離した。ゲノムDNAおよびcDNAの塩基配列を決定したところ、得られた遺伝子はRNA polymeraseII largest subunit(RPIILS)であり、29個のエクソンからなり、ゲノムDNAで32kbにわたって存在した。RPIILSを座乗するヒトゲノムDNAをtsTM4に導入したところ、細胞分裂周期は正常に復帰し、姉妹染色分体交換の頻度は正常となった。この結果より、RPIILSの変異が姉妹染色分体交換の誘発やDNA合成に関与することが明らかとなった。α-アクチン、ユビキチン、細胞周期遺伝子cdc2、cdk2やRPIILSそれ自身をプローブとして、RPIILSの変異の転写活性におよぼす影響をノーザンハイブリダイゼーションによって調べたところ、tsTM4の転写活性は非許容温度においても正常であった。この結果より、RPIILSの変異は転写以外の機能に関係していると考えられる。RPIILSの機能解析の一環として突然変異部位を同定するため、チャイニーズハムスターのRPIILS cDNAを分離し、全塩基配列を決定した。他の姉妹染色分体交換多発変異株tsTM18の欠損を相補するヒト遺伝子を分離するため、ヒト正常細胞との細胞融合により、ヒト染色体の小断片のみを保存し、形質が正常となった雑種細胞を分離した。雑種細胞よりヒト染色体断片を取り除くと、雑種細胞は変異株の形質を示すことから、このヒト染色体断片の中に姉妹染色分体交換の誘発をおさえるヒト遺伝子があることがわかった。非許容温度において、姉妹染色分体交換(SCE)を高発するチャイニーズハムスター温度感受性細胞周期変異株、tsTM4の変異を相補するヒト遺伝子、RNAポリメラ-II largest

subnit(RPIILS)を分離したことを前年度報告した。FISH法により、RPIILS遺伝子はヒト染色体17p13.1に座位することが明らかとなった。RPIILS遺伝子をtsTM4に導入すると、tsTM4の変異であるDNA合成率の低下やSCEの異常形成が正常化することから、SCEの異常誘発は、S期におけるDNA複製の遅延により、DNA構造に変異が起きるためと推定された。しかしながら、RPIILSの突然変異がDNA複製の遅延やSCEの誘発にどのように関与しているのかはいまだ不明である。RPIILS遺伝子の突然変異部位を同定するために、まずヒトRPIILS遺伝子の塩基配列を決定したところ、既報の塩基配列と数ヵ所で異なっていた。さらに、チャイニーズハムスターRPIILS遺伝子の全塩基配列を決定した。tsTM4より異常RPIILScDNAを分離し、ほぼ全長にわたって塩基配列を決定し、正常cDNAの塩基配列と比較したところ、塩基配列の異なる部位を数ヵ所同定した。この結果はRT-PCRにより増幅したcDNAを用いた解析であるので、現在ゲノムDNAを用いて突然変異部位の同定を行っている。SCEの誘発に関与する遺伝子を分離するために、他のSCE多発細胞周期変異株tsTM18とヒト細胞との細胞融合により、ヒト微小染色体を保有する雑種細胞を分離した。Inter-Alu PCRにより、ヒト特異的DNA断片を分離し、FISH法で染色体位置を決定したところ、第4染色体長腕基部に位置した。現在このDNA断片を用いてYACクローンを分離中である。
RNAをターゲティングする蛋白質の検索システムのデザイン

遺伝情報発現の転写レベルでの制御の全容が、真核生物を中心として明らかになりつつあるが、翻訳レベルでの制御機構に関しては、その解明はいまだ十分とは言い難い。翻訳段階での制御は、転写とは異なり、短時間かつデリケートに行えるために、利点が多いと考えられ,今後多様な制御機構が明らかにされるものと予想される。本研究では、RNAに結合能を持つ蛋白質を、スクリーニングするシステムを構築することにより、翻訳レベルでの制御機構の全体像に迫ることに挑戦する。すでに大腸菌の精製した必須な成分から再構築した無細胞翻訳系(PURE SYSTEM)の開発に成功している。このPURE SYSTEMには、蛋白質やRNAなどを分解する成分が含まれないことから、今後ポリソームディスプレー法の主流となるものと期待されている。本研究ではPUREシステムを翻訳制御の研究における中心的なスクリーニングの系として確立することを目的とする。まず,PURE SYSTEMにより、cDNAのラブラリーから、蛋白質を合成させ、新生ペプチドの中から、mRNAに結合能を持つものを選抜する。あらかじめcDNAには、タグ配列を挿入しておき、このタグを利用して、ペプチドと結合したmRNAを選抜し、RT-PCR、PCRにより増幅する。このサイクルを繰り返すことで、自らのmRNAに結合する蛋白質の遺伝子のみが濃縮されていく。このことにより特異的なRNA-蛋白質相互作用をとらえることが可能となると期待される。自らのmRNAに結合することがすでに知られている大腸菌リボソーム蛋白質S15を用いて、本システムの有効性を検討した。S15のmRNAの5'に存在するS15結合部位であるシュウドノット構造を形成できない変異型と、天然型の遺伝子をT7-tagと融合したものを作製した。この両者のmRNAを共存させたサンプルをPUREシステムで翻訳させ、合成された蛋白質に結合するmRNAをT7抗体により回収した。その結果、変異型に比べて天然型のRNAが優先的に選抜されていることが示された。現在この濃縮効率の向上を検討しているが、本システムが自らmRNAの結合するペプチドを選抜するのに有効なことが示された。
ポリオウイルス感染におけるポリオウイルス受容体サブタイプおよびM細胞の役割の検討

ポリオウイルスは腸管上皮から初期感染するが、その際ポリオウイルス受容体(PVR)を必要とする。PVRには膜結合型(α、δ)、分泌型(β、γ)のアイソフォームが存在し、前者が感染に重要と考えられる。.ポリオウイルスはPVRと結合して細胞内に取り込まれること、PVRとの結合に伴いウイルス粒子の構造変化が起こることがわかっている。そこでPVRα、PVRδを種々の細胞に遺伝子導入し、抗PVR抗体の細胞内取り込みを検討したところ、いずれにおいてもPVRα、PVRδに結合した抗体は細胞表面にとどまり取り込みは認められないことから、細胞膜上のPVRはそこに安定して発現し、構成的エンドサイトーシスは受けないことが明らかとなった。したがって、ウイルスとの結合によりPVR自身にも何らかの(構造)変化が誘導される結果ウイルス粒子とともにエンドサイトーシスされると考えられる。また、PVRαおよびPVRδの腸管感染における役割を検討する目的でPVRα、PVRδの両者(Tg25)あるいはPVRαのみ(Tg55)を発現するトランスジェニックマウスにポリオウィルスを経口、あるいは麻酔下に開腹して小腸に直接投与した。経口投与では□□□□、□□□□ともに感染は見られなかったが、腸管内投与ではTg25において感染が認められた。小腸における免疫染色の結果、PVRはTg25では粘膜上皮細胞の主として管腔側に局在するのに対しTg55では基底膜側に強い発現が認められており、このPVRの発現部位の違いが感染性の違いに関係すると考えさらに検討中である。
南北問題における社会経済的指標の検討-永続可能な発展の視点から-

政治的な独立を達成した後に野心的な工業化が進めたアジア諸国では、急激な社会生活の変化と環境破壊を引き起した。南北間の経済格差とともに、南側諸国内における社会階層間や地域間の格差拡大も深刻である。永続可能な発展を目標にして、環境問題に配慮した新しい南北問題の社会経済指標を検討する必要がある。すでに、世界銀行や国連諸機関では、経済成長率以外の要因を加えた各種の社会経済指標を発表している。本研究は、社会経済発展に関する既存の諸指標を批判的に検討する一方、適切な代案を模索する。本年度は、4回にわたる研究会を開催し、調査研究の方法に関する考察を中心に、「厚生の指標について」、「社会経済指標の研究方法」、「循環、多様、関係という視点からみた発展指標」、「アジアにおける経済格差研究の問題点」、「農村における貧困研究の国際比較」という報告と討論を行ない、個別的な地域の課題として、「フィリッピンにおける経済発展の特質」、「仏教復興運動と農村開発」、「農村金融とエンパワーメント」などのテーマを取り上げ、実証的な報告とその批判的な検討を行なった。その一方で、東南アジアと南アジアの諸地域におけるフィールド7-7によって得られたデータに基づき、それぞれの地域社会の具体的な特殊性を考察して、国際機関による南北格差の指標の現実性を検討し、問題点の指摘を試みた。南側の対象地域としては、フィリピン、タイ、マレーシア、バングラデシュおよびスリランカを取り上げた。南北の比較に必要な北側の代表的な地域として、日本とアメリカ合衆国の対照的な指標を取り上げて吟味した。
混雑空港における管制運用を考慮した効率化策に関する研究

本研究は、出発・到着の両面から、空港周辺における効率向上を行うために実施した。出発機に関しては、空港における不確定性を考慮した上で、空港運用をシミュレーションする手法について開発を行った。そして、そのシミュレーションモデルを用いて、燃料消費を抑えるためのプッシュバック許可時刻の設定手法を提案した。到着機に関しては、操縦が難しいとされる実在する空港をターゲットとして、着陸経路の最適化計算を実施し、飛行距離と燃料消費およびパイロットのワークロードに関して新たな知見を得ることができた。出発機の効率化については、空港内の地上出発機がスポットから滑走路へ向かう途中に、不要な燃料消費をおさえるために、スポットで意図的に待機し出発を遅らせる手法について検討を行った。それにあたり、各航空機の不確定性が大きな影響を与えるため、まず空港内の地上出発・到着機のシミュレーション手法について開発を行い、その内容を国際会議にて発表した。また、実際に各出発機がスポットを出発する時間の割り当てアルゴリズムについて検討を開始した。到着機の効率化については、航空機の着陸時には、飛行方式に従い決められた経路を高度制限や速度制限を加味しながら飛行することになるが、その方式をよりよいものにするための検討を行った。現在の方式は、管制官経験者が主として作成しているが、よりよい方式を作成するためには、管制はもちろんのこと運航者(パイロットを含む)の意向を最大限に反映する必要がある。そこで、実際に方式を作成している設計者およびパイロットにヒアリングを行い、その意向を数値化・ルール化する方法について検討を行った。また、それと並行して、ある評価関数が決まった場合に、経路や高度・速度制限を最適化する手法についても検討を進めている。各航空機の不確定性の影響を考慮したシミュレーション手法を開発し、その内容は論文に採択された。また、実際にスポットの出発機に割り当てる手法については、強化学習を用いる手法を採用したところ、直感的な割り当て手法よりも明らかに性能が向上することを確認した。その内容について、国際学会にて発表を行った。到着機の効率化については、現状設定されている飛行方式の改良を行うことで効率化をはかる方法について検討を行った。本年度は、具体的に改良が見込める空港・飛行方式の選定を行い、飛行方式を改良するための最適化手法の検討を行った。実際に飛行を行うパイロットが問題視している方式を対象とすることで、現実的な成果が期待でき、また、実際に方式設計に携わった設計者から方式設計の経緯も確認することで、表には見えてこない様々な制約が存在することが判明した。当該空港について計算を行ったところ、ある空港における方式設計においては、現在の経路よりも多少延伸すると、パイロットのワークロードが下がる一方で、消費燃料の増加はわずかであるため、トータルとして利点が大きいのではないかという結果を得ることができた。昨年度開発した不確定性を考慮したシミュレーション手法を用いて、出発機にスポット出発時間を割り当てる手法を開発した。最適化手法として、新たにタブーサーチ手法を用いることで、従来手法に比べてさらなる効率化をはかることができることを確認した。本年度は、航空会社から実際の飛行データを取得し、その検証を行うと同時に、実在の飛行方式を対象として、最適化手法を用いた設計手法の開発を行った。これらについて、国際学会にて発表を行った。また、データ分析結果から、パイロットによりその飛行が大きく異なることがわかり、飛行方式の改良により多くのパイロットの飛行が改善できる可能性が高いことが明らかになった。これらについては、飛行方式を実際に設計している方々とも議論を行うことにより、実際に方式改善が可能であることも確認できた。研究実施計画に記載した内容については、ほぼすべてが実施できており、順調に進展していると言える。航空交通管理現在行っている研究を拡大させていく方向で、今後も検討を進めていく。具体的には、出発機の効率化については、スポット出発時刻の割り当ての際に、より多くの情報を用いるとどの程度効率化に寄与するかということについて検討を行う。到着機の効率化については、現在実際の運航データの取得を予定しており、そのデータからより現実的なシナリオを作成し、最適な経路設計へと反映を行う。研究実施計画に記載した内容については、ほぼすべて実施ができたのに加え、方式設計の観点から効率化を行うことについても着手できたため、想定以上の進捗がある。26年度は、実際の飛行データを航空会社から購入できる見込みとなったため、その分の前倒し請求を行った。しかしながら、当該航空会社と秘密保持契約等の契約書締結に時間がかかり、結果として使用ができなかった。

もともと、出発機の効率化を主として実施計画をたてたものの、到着機の効率化について研究紹介をしたところ、出発機の効率化に比べ同等以上の研究要望があったため、次年度以降は両者について同程度のエフォートで研究を進めていく予定である。平成26年度の実施計画については、既に予定した計画に加え、到着機の効率化の部分を加えた研究計画とする予定である。平成27年度の実施計画については、もし到着機の効率化をより重視すべきとなれば、計画を変更しそれを重視した形で実施していく予定である。27年度には、飛行データの購入見込みが立ったため、前年度未使用額をそのままあてることとしたい。人件費としてデータ処理を行う費用を計上していたが、研究代表者自身が実施することができたため、不要となった。当初の予定より、意見交換などにより必要な出張が多くなると想定されるため、その補てんに用いる。
モノクローナル抗体による血栓性血小板減少性紫斑病モデルの発症メカニズ

血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)は、血小板減少・溶血性貧血・腎障害を伴う原因不明の症候群で、現在まで再現性のある動物モデルがなく、その発症メカニズムは不明のままであった。我々は、ヒトの自己免疫症のモデル動物として広く用いられているMRL/lprマウスから新たに樹立した、内在性レトロウイルスenv遺伝子産物に特異的なモノクローナル抗体の中に、正常マウスへの移入によって血小板減少と全身の出血斑形成を起こす致死性のクローン36D1.1を見いだした。このクローンのハイブリドーマ細胞を同系正常マウスに移入後経時的に静脈血を採血し、末梢血中に各血球数を調べた。その結果、細胞移入後3日目から5日目にかけて、血小板数のみが移入前に比較して有意に減少して行き、赤血球数・白血球数には有意な変化は見られなかった。一方、移入マウスの脾臓にはヘモジデリンの過剰沈着を認め、更に電子顕微鏡的に赤脾髄や肺の血管内に血小板の異常凝集像を認めた。これらin vivoの解析結果は、上記ハイブリドーマ移入マウスの体内で血小板が異常な凝集反応を起こして消費されていることを示唆した。そこで、正常マウス血漿から分離した血小板を用い、in vitroで上記ハイブリドーマの培養上清と反応させたところ、対照の抗体には見られない凝集反応を認めた。更に、分離血小板を用いた蛍光抗体法でも、上記抗体が血小板に結合することが示唆された。この病原性ハイブリドーマの培養上清中に分泌された抗体分子は、IgGクラスに属するにも関わらずプロテインAに対する結合能が非常に弱かった。そこで、イオン交換法を用いて抗体分子を精製し、現在正常マウスへの静注移入による病変形成の有無を検討中である。
プロテオゲノミクスによる悪性骨軟部腫瘍の新たなバイオマーカーの探索とその応用

本研究では、肉腫のゲノム・プロテオームの背景を理解することで、転移・再発・治療抵抗性といった臨床的に重要な事象の分子背景を解明しようとしている。本研究の最終的な目的は、鑑別診断や治療効果予測のためのバイオマーカーの開発を通じて、肉腫の治療成績を向上させることにある。次世代シークエンサーによりゲノム解析が日常的に行われるようになり、病態に関連した遺伝子の変異の情報が得られるようになった。また、質量分析を用いた網羅的なタンパク質発現解析によって、発現しているタンパク質の有り様を調べることも簡便にできるようになった。一方、ゲノムの異常は必ずしもプロテオームに翻訳されているわけではなく、プロテオームの異常の原因となる遺伝子変異を同定することは依然として困難である。ゲノムとプロテオームを統合することが次の課題になっている。本研究では、肉腫の臨床検体を用いてゲノムとプロテオームの情報を得て、臨床病理情報と統合的に解析をしている。肉腫のプロテオゲノミクス研究としては、世界的に類をみないものであり、オリジナルな成果を期待している。ゲノムからプロテオームを疑似的に作成し、質量分析データの検索に使用することで、それぞれの腫瘍サンプルに最適なプロテオームのデータを得ようとしているところに本研究の技術的な特色がある。また、臨床病理学的なデータが附随したサンプルを十分な数だけ使用するところが、本研究のアドバンテージである。実験動物や培養細胞などのがんモデルを用いた解析のメリットは多々あるものの、臨床応用を目指した研究においては、臨床検体からしか得られない情報を活用できることのメリットは大きい。今年度は、肉腫の臨床検体を約50症例分使用して、プロテオゲノミクスのデータを取得した。使用した腫瘍組織は組織学的に異なる様相を示し治療方針も異なるのだが、鑑別診断が問題になる症例が多い。ゲノムデータの多くは国立がん研究センターにおいて以前のプロジェクトで採取されたものであるが、不足するものについては新規にデータを採取した。プロテオーム解析には質量分析を使用し、半定量的なデータを得た。国立がん研究センターで開発中のプロテオゲノミクスのためのソフトウェアを用いて、ゲノムデータをプロテオームのデータに変換し、質量分析の同定のためのデータベースとした。質量分析を用いたタンパク質同定において、通常は公的なプロテオームデータベースを使用するのだが、そのようなデータベースはできるだけコンパクトに作成されており、希な変異のデータは含まれていない。逆に、プロテオーム解析に使用するサンプルには含まれていないタンパク質のデータが含まれており、疑陽性の検出率を高める要因となっている。サンプルごとのゲノムデータを用いたプロテオームデータベースを作成することで、過不足なくプロテオームデータベースを作成することができる。今年度は組織型ごとに特徴的なプロテオゲノミクスのデータを得ることができた。肉腫のプロテオゲノミクスのデータ採取を継続する。肉腫は組織学的に多彩な様相を呈する悪性腫瘍であり、50症例に由来するサンプルでは肉腫の鑑別診断のための研究として費用な範囲をカバーしきれていない。国立がん研究センターのバイオバンク試料や、他の研究機関とも連携してデータの取得を進める。また、単一国では希少がんの研究は困難であり、肉腫のゲノム解析が進んでいる他の国との連携も視野にいれている。プロテオームのデータについても同様である。ゲノムデータについては、NCC Oncopanelのデータが附随した肉腫の臨床検体を使用することも検討する。次世代シークエンサーを用いて得られるDNAやRNAのデータと、質量分析によって得られるタンパク質のデータが一致しないことが予測される。具体的には、RNAとタンパク質の発現相関は一般に50%以下と言われている。このような矛盾を引き起こす要因を調べる目的で、アレイを用いて得られるトランスクリプトームのデータを活用する。プロテオゲノミクスのためのソフトウェアを用いて統合的なデータ解析を進め、治療標的と目される遺伝子の異常が同定された場合は、その機能的な意義の解析を進める。具体的には、患者由来肉腫モデルを多数作製しており、それらを用いて、遺伝子の異常から予測される抗がん剤の効果と、同抗がん剤のモデル系における抗腫瘍効果を比較解析する。

実験動物や培養細胞などのがんモデルを用いた解析のメリットは多々あるものの、臨床応用を目指した研究においては、臨床検体からしか得られない情報を活用できることのメリットは大きい。今年度は、肉腫の臨床検体を約50症例分使用して、プロテオゲノミクスのデータを取得した。使用した腫瘍組織は組織学的に異なる様相を示し治療方針も異なるのだが、鑑別診断が問題になる症例が多い。ゲノムデータの多くは国立がん研究センターにおいて以前のプロジェクトで採取されたものであるが、不足するものについては新規にデータを採取した。プロテオーム解析には質量分析を使用し、半定量的なデータを得た。国立がん研究センターで開発中のプロテオゲノミクスのためのソフトウェアを用いて、ゲノムデータをプロテオームのデータに変換し、質量分析の同定のためのデータベースとした。質量分析を用いたタンパク質同定において、通常は公的なプロテオームデータベースを使用するのだが、そのようなデータベースはできるだけコンパクトに作成されており、希な変異のデータは含まれていない。逆に、プロテオーム解析に使用するサンプルには含まれていないタンパク質のデータが含まれており、疑陽性の検出率を高める要因となっている。サンプルごとのゲノムデータを用いたプロテオームデータベースを作成することで、過不足なくプロテオームデータベースを作成することができる。今年度は組織型ごとに特徴的なプロテオゲノミクスのデータを得ることができた。肉腫のプロテオゲノミクスのデータ採取を継続する。肉腫は組織学的に多彩な様相を呈する悪性腫瘍であり、50症例に由来するサンプルでは肉腫の鑑別診断のための研究として費用な範囲をカバーしきれていない。国立がん研究センターのバイオバンク試料や、他の研究機関とも連携してデータの取得を進める。また、単一国では希少がんの研究は困難であり、肉腫のゲノム解析が進んでいる他の国との連携も視野にいれている。プロテオームのデータについても同様である。ゲノムデータについては、NCC Oncopanelのデータが附随した肉腫の臨床検体を使用することも検討する。次世代シークエンサーを用いて得られるDNAやRNAのデータと、質量分析によって得られるタンパク質のデータが一致しないことが予測される。具体的には、RNAとタンパク質の発現相関は一般に50%以下と言われている。このような矛盾を引き起こす要因を調べる目的で、アレイを用いて得られるトランスクリプトームのデータを活用する。プロテオゲノミクスのためのソフトウェアを用いて統合的なデータ解析を進め、治療標的と目される遺伝子の異常が同定された場合は、その機能的な意義の解析を進める。具体的には、患者由来肉腫モデルを多数作製しており、それらを用いて、遺伝子の異常から予測される抗がん剤の効果と、同抗がん剤のモデル系における抗腫瘍効果を比較解析する。
免疫グロブリン遺伝子の発現を制御するサイレンサー遺伝子のクローニング

ヒト免疫グロブリン重鎖(IgH)遺伝子の転写制御に最も重要な働きをするDNAエレメントであるJ-Cイントロンエンハンサー(IgHエンハンサー)を構成するモチーフのうち,特にB細胞特異的な遺伝子発現に関与すると思われるHE2およびE6の二つのモチーフは,共にB細胞特異的に働くが,E6エレメントは非リンパ球系細胞ではサイレンサーとして作用する。E6結合タンパクは非リンパ球系細胞にも存在する。我々はSouth western法及び機能的アッセイ法を用いて結合タンパクをコードする遺伝子の単離を試みたが,今までのところ,まだ成功していない。一方,その生体内での真の機能をトランスジェニックマウスの手技を用いて検討した。HE2モチーフを含むエンハンサー3′側欠失変異体は,IgHエンハンサー全長に匹敵する機能を有し,同程度の組織特異性を規定する活性を示した。さらにルシフェラーゼアッセイでの解析によって,HE2モチーフは単独でもB細胞特異的に転写を活性化することが細胞レベルで確かめられ,ヒトIgHエンハンサーの組識特異性については,HE2モチーフが主導的な役割を果たしていることが示唆された。一方,E6モチーフの転写活性化能はin vivoではB細胞特異性を十分に規定できず,いくつかの非B細胞でも活性が認められた。またトランスジェニックマウスでは,IgHエンハンサーはB細胞の他に,脳の脈絡細胞およびグリア系細胞でも機能し,免疫系と脳における遺伝子発現調節の共通性を示唆した。さらに,この場合もHE2モチーフが関与している可能性が示唆された。我々はヒトH鎖遺伝子インストロンエンハンサ-3'側に新たなB細胞特異的な転写調節エレメンド「E6」を同定した。E6はそれ単独でB細胞内でエンハンサ-活性を示すが,HeLa細胞等の非リンパ球細胞では逆にサイレンサ-として働くことを我々は見い出した。本研究ではこのような特異的な転写調節活性を有するE6エレメントに作用するトランスアクティングな核内因子をコ-ドする遺伝子の単離を試みた。neo遺伝子にconalbumin遺伝子のプロモ-タ-を結合させその上流にE6エレメントを6コピ-結合したリポ-タ-遺伝子を構築した。このリポ-タ-遺伝子とハイグロマイシン遺伝子を同時にHeLa細胞にトランスフェクションし,ハイグロマイシンで選択し安定形質転換株を樹立した。形質転換株のうちneoリポ-タ-遺伝子が12コピ-組み込まれたneomycin感受性を有する細胞株を次に選択した。ヒトB細胞cDNAライブラリ-,マウス骨髄腫cDNAライブラリ-を作製し,SRαプロモ-タ-・エンハンサ-をもつベクタ-に組み込み,これをリポ-タ-遺伝子をあらかじめ導入してある上記のHeLa形質転換細胞にトランスフェクションし,ネオマイシンにて選択を行った。得られたneo耐性細胞株について,cDNA用ベクタ-DNAがゲノム遺伝子に組み込まれている細胞を選択的に取り出した。この細胞のDNAよりベクタ-DNAをプロ-ブとしてcDNAの単離を行った。得られたcDNAが確かに形質転換細胞で発現されている事を確かめた後,現在,この方法によりE6エレメントに作用する核内DNA結合蛋白の遺伝子のクロ-ニングを行っている。ヒト免疫グロブリン重鎖(IgH)遺伝子の転写制御に最も重要な働きをするDNAエレメントであるJ-Cイントロンエンハンサー(IgHエンハンサー)を構成するモチーフのうち、特にB細胞特異的な遺伝子発現に関与すると思われるHE2およびE6の二つのモチーフは、共にB細胞特異的に働くが、E6エレメントは非リンパ球系細胞ではサイレンサーとして作用する。我々South western法及び機能的アッセイ法を用いて結合タンパクをコードする遺伝子の単離を試みたが、今までのところ、まだ成功していない。一方、その生体内での真の機能をトランスジェニックマウスの手技を用いて検討した。HE2モチーフを含む

エンハンサー3′側欠失変異体は、IgHエンハンサー全長に匹敵する機能を有し、同程度の組織特異性を規定する活性を示した。さらにルシフェラーゼアッセイでの解析によって、HE2モチーフは単独でもB細胞特異的に転写を活性化することが細胞レベルで確かめられ、ヒトIgHエンハンサーの組織特異性については、HE2モチーフが主導的な役割を果たしていることが示唆された。一方、E6モチーフの転写活性化能はin vivoではB細胞特異性を十分に規定できず、いくつかの非B細胞でも活性が認められた。また、トランスジェニックマウスでは、IgHエンハンサーはB細胞の他に、脳の脈絡細胞およびグリア系細胞でも機能し、免疫系と脳における遺伝子発現調節の共通性を示唆した。さらに、この場合もHE2モチーフが関与している可能性が示唆された。
昆虫の複眼に学ぶイメージ合成技術の研究

昆虫の複眼による画像情報処理システムに学んだ新しいイメージ合成技術の検討を進めた。トンボなどの昆虫はきわめて多数の微小レンズを有し、個々のレンズは一個一個のイメージを作成するのではなく、多数の微小レンズ全体で一個のイメージを合成している。われわれはこのシステムを人工的に実現することに成功した。この新しい像形成システムに半導体の光-電気変換デバイスを複合化することによって、総厚さ1mm以下の、超薄型・超小型のビデオ入力デバイスの実現が可能となるだろう。実験に使用した微小レンズ板は、石英やプラスチックを基板として、超精密に製作された。この多数の微小レンズが平面的に配列されたレンズ板を2枚使用する。レンズ板2枚を重ねて若干の角度ズレを与えると、もとの周期構造を反映した形で、ディスク状のモアレパターンがみられる。このとき2枚のレンズ板に所定の間隔を与えると、このディスクパターンがあたかも一個のレンズのごとく働き、イメージ合成の機能を持つ。このディスクパターンには数百から数千の微小レンズが含まれており、昆虫の複眼のイメージ合成技術を同じである。新たに以下の知見を得た。1.イメージ合成に必要なレンズ板間隔は、微小レンズの焦点距離の2倍という固定値ではなく、レンズ板から物体までの距離、および観測者(カメラ)までの距離に依存することが判明した。これは焦点合わせに応用することができる。2.観測者が光軸に対して垂直方向に移動すると、イメージの位置が変化した。すなわち、カメラを左に移動させると写し出されるイメージは原点より下方に移動した。右に移動させると上方へ移動した。これは物体の3次元情報の再生に応用できる可能性があり、新たな応用面が見出された。「昆虫の複眼に学ぶイメージ合成技術の研究」昆虫の複眼による画像処理システムに学んだ新しいイメージ合成技術を検討している。昆虫は極めて多数のマイクロレンズを有し、これらのマイクロレンズからただ1個のイメージを作成・認識処理していると考えられている。われわれはこのシステムを人工的に作ることに成功している。すなわち2次元配列されたマイクロレンズを多数合わせて、1個のイメージを合成した。しかし、どのような原理で、イメージが合成されるか詳細が不明であったため、今期は結像原理の理論的解明を進めた。対象とする2枚のマイクロレンズアレイは、石英基板上に反応性イオンエッチングによって形成された凸形状レンズである。焦点距離は約300μm、直径100μmである。これらの2枚の凸レンズアレイ板が共焦点配置となって完全に一対一で重なっていると仮定した。つぎにその2枚のレンズアレイ板の間に若干の回転角度ずれを与えた場合、どのようなイメージが作成できるかについて、光線追跡シミュレーションを行った。解析を簡単化のため、各レンズ中心を通る光線のみを対象とし、レンズ周辺部を通る光線は考慮しなかった。この解析の結果、1.像は物体に対してほぼ90度回転する。2.物体位置と観測者位置を変えることによって、その回転角度は最小50度前後から最大120度前後になる。3.像倍率は物体位置を変えることによって変化し、その大きさはほぼ6/10から1/10であった。これらの解析結果は、石英製マイクロレンズアレイを用いて行った実験で得られた結果とよく一致する。今後は結像レンズとしての分解能・明るさ等について検討する。この際、レンズ周辺部を通過する光線もイメージ品質大きな影響を与える重要な要因であるので、レンズ設計シミュレータを使用し検討する。昆虫の複眼による画像情報処理システムに学んだ新しいイメージ合成技術の検討を昨年度に続き、進めている。

トンボなどの昆虫はきわめて多数の微小レンズを有し、個々のレンズは一個一個のイメージを作成するのではなく、多数のレンズ全体で一個のイメージを合成していると考えられている。われわれは人工的にこのシステムを作成することに成功している。今年度の研究の結果、以下の知見を新たに得た。1.石英製の超精密なレンズ板を試作し実験を行った結果、従来イメージ合成に必要なレンズ板間隔は、微小レンズの焦点距離の2倍と考えられていたが、この条件は固定ではなく、レンズ板から物体までの距離、および観測者(カメラ)までの距離に依存することが判明した。、距離依存性は大きくはないが、これまでのイメージ合成の理論的解明にには反映されていないので、今後、再検討が必要であることが分った。2.観測者が光軸に垂直に移動すると、合成されるイメージが変化することが分った。すなわち両眼でディスクパターンを観測すると、イメージがだぶって生じ、いわゆる2重写しのように観測されるので、画質が悪くなった。これを従来の解析手法を用いて検討した結果、シミュレーションでもその傾向は明らかになった。これは物体の3次元情報を再生することに応用できる可能性があり、新たな応用が見出された。3.プラスチック製レンズの場合、特定の角度ずれの場合、ディスクパターンで観測されるイメージに特殊性が見出された。すなわち、物体の左右が反転した「鏡像」であること、およびそのイメージが、ディスクパターンの回転とともに2倍の速度で回転した。この現象についてはさらに解明が必要である。昆虫が持つ複眼をモデルにした超薄型の複眼レンズを使用し,2枚重ね合わせてレンズ位置と像形成位置を一致する新しい像形成システムを考案し,様々な条件での像形成の実験を行い,写し出される像の特徴について解析と検討を進めた。今年度は、以下の項目について重点的に実験・理論的な検討を行った。1.カメラ位置の変化についてカメラを左に移動させると写し出される像は原点より下方に移動し,逆にカメラを右に移動させると写し出される像は上方に移動した。これについて計算解析を行った結果、観測眼に相当するピンホールの位置を右に移動した時は,出射された光は標準位置で求めた物体の座標よりも右に移動することが明らかになった。すなわち,本システムでは像が90度回転する機構のため、もと物体が同じ位置であれば,ピンホールの位置を右に移動した時に観測される像は上に上がることになる。2.写し出される像の画質等についてモアレレンズの径を大きくした場合,写し出される像の画質はレンズ径の大きさによって反比例することが確認された.したがって,モアレレンズのレンズ径を小さくした場合は写し出される像の画質は向上する.つまり、1ペアのレンズで写し出される像の1画素を細かくすることで画質は向上する。以上のように、今までの像形成システムにはなかった興味深い特徴を確認した。このことから1組の光学レンズによって,1つの画像を形成するという古典的画像形成システムではなく,2次元配列された数10μm直径のマイクロレンズを多数組み合せることによって1つの画像を形成することが可能になった。
昆虫由来の翼面微細構造に基づく微小空力デバイスの研究

本研究は,昆虫の翅の表面に見られる微小構造の空気力学的な機能を解明し,それに基づく空力制御デバイスを開発することを目的としている.そのため,100分の1気圧まで圧力を下げられる「低密度風洞」を使い,レイノルズ数に対する相似条件を満足した実験を実現する.ここでは特に微小な突起構造の影響に着目し,それらの寸法や配置を系統的に変えながら失速特性や揚抗比への影響を新規に開発した3分力天秤や感圧塗料を用いて定量的に評価した.さらには,これらの実験結果に基づき,超低レイノルズ数流れの制御に有効な「ミニフラップ」の有効性を調べ,剥離せん断層の間欠的な非定常性が揚力の増強に寄与していることを明らかにした.本研究は,翅脈,セレーション,ミニフラップ,スパイクなど昆虫由来の微細構造の空気力学的な機能を実験で解明し,それに基づく空力制御デバイスを考案することを目的としている.このため昆虫の翅にヒントを得た翼型模型を内圧が百分の一の低密度風洞に入れて実験する.1年目は模型の微細加工法や計測法の開発に加え,感圧塗料や昇華性蛍光物質を用いた可視化法を用いた微細構造模型の風洞実験に着手する.2年目は,翼模型に形成した微細構造の寸法や配置を系統的に変え,それらが翼の失速特性と揚抗比に及ぼす影響を評価する.平成26年度はこのうち,模型微細加工法と新規計測手法の開発,および,微細構造の効果の系統的評価を目的にした研究に取り組んだ.模型加工法の開発については,高精細3Dプリンタによる造形品と加工精度や表面粗さを比較評価した.また,低密度環境で使用する先進計測手法の1つとして,非定常感圧塗料の開発と評価に取り組んだ.これにより,陽極酸化被膜にルテニウム錯体を吸着させた感圧塗料を円柱の風洞試験に適用し,カルマン渦の放出に伴う圧力変動場の画像計測を試みた.一方,低レイノルズ数で有効と考えられる翼型への装着デバイスとして「ミニフラップ」に注目しその形状を系統的に変化させた実験を行った.低速風洞を用いた可視化実験や後流計測を行い,空力特性が改善されるメカニズムの解明に取り組んだ.本研究は,昆虫由来の微細構造の空気力学的な機能を実験で解明し,それに基づく空力制御デバイスを考案することを目的としている.このため昆虫の翅にヒントを得た翼型模型を内圧が百分の一の低密度風洞に入れて実験する.1年目は模型の微細加工法や計測法の開発に加え,感圧塗料や昇華性蛍光物質を用いた可視化法を用いた微細構造模型の風洞実験に着手する.2年目は,翼模型に形成した微細構造の寸法や配置を系統的に変え,それらが翼の失速特性と揚抗比に及ぼす影響を評価する.平成27年度はこのうち,模型微細加工法と新規計測手法の開発,および,微細構造の効果の系統的評価を目的にした研究に取り組んだ.模型加工法の開発については,高精細3Dプリンタによる造形品と加工精度や表面粗さを比較評価した.また,低密度環境で使用する先進計測手法の1つとして,非定常感圧塗料の開発と評価に取り組んだ.これにより,陽極酸化被膜にルテニウム錯体を吸着させた感圧塗料を円柱の風洞試験に適用し,カルマン渦の放出に伴う圧力変動場の画像計測を試みた.一方,低レイノルズ数で有効と考えられる翼型への装着デバイスとして「ミニフラップ」に注目しその形状を系統的に変化させた実験を行った.低速風洞を用いた可視化実験や後流計測を行い,空力特性が改善されるメカニズムの解明に取り組み,剥離せん断層の間欠的な非定常性が揚力の増強に寄与していることを明らかにした.本研究は,昆虫の翅の表面に見られる微小構造の空気力学的な機能を解明し,それに基づく空力制御デバイスを開発することを目的としている.そのため,100分の1気圧まで圧力を下げられる「低密度風洞」を使い,レイノルズ数に対する相似条件を満足した実験を実現する.ここでは特に微小な突起構造の影響に着目し,それらの寸法や配置を系統的に変えながら失速特性や揚抗比への影響を新規に開発した3分力天秤や感圧塗料を用いて定量的に評価した.さらには,これらの実験結果に基づき,超低レイノルズ数流れの制御に有効な「ミニフラップ」の有効性を調べ,剥離せん断層の間欠的な非定常性が揚力の増強に寄与していることを明らかにした.模型の加工法については,高精細3Dプリンタによる造形品と加工精度や表面粗さを比較評価し,3Dプリンターを用いて必要な精度の加工が可能なことを確認した.しかし,エンボス加工等のその他の加工法の検討は未着手であり,次年度に繰り越すこととなった.低密度環境で使用する計測手法のうち,当初の計画で購入を予定していた6分力天秤は揚力と抗力の計測精度要求を同時に満足できないことが判明し,自作する方向に方針を変えた.一方,先端光学計測手法の1つである,非定常感圧塗料の開発に関しては順調に成果を上げることができた.色素の発光寿命が低圧での応答性を決めるファクターであることを明らかにし,これにより,陽極酸化被膜にルテニウム錯体を吸着させた感圧塗料が最適との結論に至った.この塗料を円柱の風洞試験に適用し,カルマン渦の放出に伴う圧力変動場を画像にとらえることに成功した.

一方,低レイノルズ数で有効と考えられる翼型への装着デバイスとして「ミニフラップ」に注目しその長さを系統的に変化させた実験を行った.その結果,フラップの装着により翼上下面の剥離域が拡大するのに対し,揚力や揚抗比は改善するという一見矛盾する結果を得た.低速風洞を用いて可視化実験や熱線流速計による後流計測を行った結果,フラップの装着により翼の空力特性が改善するのは,フラップ下端から発生する渦が上面の剥離渦の放出を強化し,翼上面に低圧域が保たれることに起因することが明らかになった.航空宇宙工学模型加工法については,エンボス加工など3Dプリンター以外の加工法についても評価を進める.そのためにも,できるだけ早期に風洞実験に供する模型形状を決定したい.ベースラインの翼型には低レイノルズ数での特性に優れる平板翼か平板円弧翼(キャンバ3%)を選択し,その上に様々な微細加工を施す.模型の翼弦長は25mmまたは50mmを基本とし,風洞の内圧を変えることでレイノルズ数を2000,5000,10000と可変する.基本となる計測は迎角に対する揚力と抗力,およびピッチングモーメントで,失速特性と揚抗比をベースライン模型のデータと比較することでマクロな影響を評価する.突起物や付加物の高さ,スペーシング,また,それらの配置や配向をパラメータとして変えて,失速特性と揚抗比の改善に最も効果を発揮する形態を系統的に調査する.これらの実験には,自作を予定している3分力天秤装置と感圧塗料による可視化を合わせて行い,表面の微細構造やデバイスが与える空力的な影響とその物理的なメカニズムを実験的に評価する.一連の実験で得られた知見に基づき,超低レイノルズ数において流れ場を制御する新しい空力デバイスの提案を目指す.また,乱流格子を用いて主流に強制的に乱れを発生させることで,乱気流中での空力性能についても調査を行う.一連の実験で,超低レイノルズ数環境下において優れた揚抗比と失速特性を有し,乱気流や突風に対しても飛行安定性を維持することのできるデバイスを新規提案することを,本研究の最終的な目標とする.天秤の必要精度が市販品では出ないことが発注の最終段階で判明し,自作することに大きく方針を変えた.このために風洞試験の実施が遅れている.また,火星大気風洞の内部の気体を排出する真空ポンプに異音が発生,また,圧力を計測する圧力スキャナのポートに異常が見つかるなどのトラブルが発生し,それらの修理に時間がかかったことも遅延の一因である.模型の加工法については,高精細3Dプリンターを用いた模型製作には目途を立てることができたが,圧熱加工など3Dプリンター以外の加工法については着手が遅れている.天秤の必要精度を満足させるため6つのロードセルからなる天秤を自作する.基本設計はすでに終わり主要パーツは入手済み.今後,荷重を支える構造体と校正用リグを設計・製作し,組み立てと検定を行う.模型の加工法については,高精細3Dプリンターを用いた模型製作に着手すると同時に,予想以上に高い精度が得られた3Dプリンターが圧熱加工の代替として使えないか検討する.それらが済み次第,系統的な風洞実験に着手する.
居住条件不利地域におけるコミュニティの維持・再生に関する研究

本研究は2006年度2009年度の4年間、研究対象地である広島県呉市:都市斜面地・外国人居住地、香川県土庄町豊島:離島地域、長崎県長崎市:都市斜面地の地域調査を通して得られた調査データ・研究資料に基づいて、自然環境(および社会環境)によって及ぼされる居住条件の不利性の内実、そうした不利性を克服することがコミュニティづくりに結びつく条件の把握について、多様な事例を通して解明することができた。本研究は、山間丘陵地域の農山村や離島地域、都市における急傾斜丘陵地域、災害被災地域など、地理的条件や交通条件等が悪く、人びと、とりわけ高齢者や障害者の日常生活の維持や移動に支障が生じやすい地域を「居住条件不利地域」「居住条件不利地区」という概念で捉えて、そうした地域・地区で暮らす人びとの生活構造、地域文化やコミュニティの構造を明らかにした上で、居住条件不利地域・地区における住民生活とコミュニティの維持・再生方策を探るとともに、政策提言を行なっていくことを目的とする。4年間におよび研究の1年目である平成18年度は、居住条件不利地域におけるコミュニティの維持・再生に関する研究に適した調査対象地の選定と関連資料の収集に充てる時期と位置づけて研究を実施した。まず4月にミーティングを実施して、居住条件不利地域における「不利性」の多様な内容と調査対象地の検討を行なった。さらに6月にミーティングを実施して、居住条件不利地域の概念の検討および今後の研究方向を確認し、その中で1年目の研究を調査候補地に対する共同視察と関連資料の収集の時期とすることを決定した。その上で、平成18年6月、調査候補地の一つとして、都市地域における被災経験地域として福岡県福岡市博多区の共同視察を実施した。次に、8月、長崎県佐世保市の半島地域・福岡県行橋市の台地地域に対する共同視察と資料収集を実施した。さらに、12月、都市地域における急傾斜丘陵地域および外国人居住地区として広島県呉市(複数地区)に対する共同視察と資料収集、そして離島地域および災害経験地域として香川県土庄町(豊島)、山村地域として徳島県上勝町に対する共同視察と資料収集を実施した。最後に、平成19年1月、都市地域における急傾斜丘陵地域として長崎県長崎市に対する共同視察と資料収集を実施した。さらにミーティングを実施して、これらの調査候補地に対する検討を行ない、都市における急傾斜丘陵地域として長崎県長崎市・広島県呉市、離島地域および災害被災地域として香川県土庄町(豊島)、外国人居住地域として広島県呉市を居住条件不利地域研究における調査対象地として選定すること決定した。4年間におよぶ研究の2年目である平成19年度は,居住条件不利地域におけるコミュニティの維持、再生に関する研究に適した調査対象地の選定および関連資料の収集を実施した前年度の成果の上に,研究を実施した。すなわち,調査対象地に関して,都市地域における急傾斜地域として長崎県長崎市,一広島県呉市,広島県尾道市,外国人居住地区として広島県呉市,そして離島地域および災害経験地域として香川県土庄町(豊島)を選定し,それぞれの調査対象地を各担当者潜調査、研究を実施していった。まず8月に叶堂が広島県呉市に関する資料収集を実施した。同月8月に第1回目のミーテイングを開催して,各分担地域の概況および調査究の方向について確認および検討を行なった。8月下旬および9月上旬に,叶堂および横田が長崎市で聞き取り調査および資料収集を実施した。次に,11月に第2回月のミーティングを開催して,各調査の進行状況に関する報告、検討および入手資料の整理を行なった。さらに,1月下旬に叶堂および横田は,長崎市で聞き取りおよび資料収集を実施した。また2月上旬に全員が広島市に集合して,呉市に関する専門知識の提供を受けるとともに第3回目のミーティングを合わせて開催した。2月中旬に叶堂および横田は,長崎で策料収集および聞き取り調査を寒施し,次いで2月下旬から3月上旬に尾道市で聞き取り調査および資料収集を実施した。最後に3月中旬に,叶堂が東京都で資料収集および他の研究者と情報交換を実施した。4年間におよぶ研究の3年目である平成20年度は、居住条件不利地域におけるコミュニティの維持・再生に関する研究に適した調査対象地としてすでに選定している対象地の中から、都市地域における急傾斜地域として長崎県長崎市、広島県呉市、外国人居住地区として広島県呉市、そして離島地域および災害経験地域として香川県土庄町(豊島)において各担当者が調査・研究を実施した。まず6月に1回目のミーティングを開催して1年間の研究計画を立てた。そして8月上旬,叶堂・横田・山本は呉市における二つの調査に関する資料収集おりび聞き取り調査を実施した。その時、9月下旬に呉市両城地区で実施の調査票調査案を地元住民の代表とともに検討した。8月下旬、福岡市で第2回目のミーティングを開催し室井が土庄町(豊島)に関する調査の進行状況を報告するとともに、全員で長崎市において、資料収集および聞き取り調査を実施した。さらに9月上旬、叶堂と横田は、8月上旬のプリテストの後に修正した調査票を用いて、呉市両城地区の住民(世帯)を対象にした調査票調査を実施した。

加えて11月下旬、呉市両城地区において9月に実施した調査票調査で十分に把握しきれなかった斜面地居住の地域住民の詳細な生活状況に関して、個別の世帯を20世帯程度選定して、訪問聞き取り調査を実施した。さらに3月上旬、次年度(平成21年度)に呉市両城地区と同様に調査票調査を予定している長崎市市役所で聞き取り調査を行なうとともに調査対象地の一つ江平地区で、調査票調査の実施に向けた地元住民代表との打ち合わせおよび聞き取り調査を実施した。本年度は、2006年度からの研究の最終年度で、2006年度の研究対象地の選定(広島県呉市:都市斜面地・外国人居住地、香川県土庄町豊島:離島地域、長崎県長崎市:都市斜面地)、2007年度・2008年度の地域調査を経て得られた調査データ・研究資料に基づく研究成果をあげるために、論文執筆および補足調査を中心に研究活動を実施した。その結果、都市斜面地の居住条件性の状況およびコミュニティの維持・再生に関して、広島県呉市両城地区を事例にして、横田尚俊「急傾斜市街地における居住環境と住民生活-呉市・両城2丁目地区における調査の結果から-」・叶堂隆三「都市生活における自然環境の制約と住民の社会関係-広島県呉市の斜面地(両城地区)住民調査を通して-」・叶堂隆三「都市の斜面地の住民生活とコミュニティの形成-広島県呉市両城地区における居住の展開と住民の社会関係-」の3論文、離島地域の居住条件性およびコミュニティの維持・再生に関して、室井研二「「縮小社会」の合併・分権改革-交通社会学的考察」・室井研二「離島における住民生活の現状-香川県豊島を事例として-」・室井研二「離島における環境再生-香川県豊島を中心に-」の2論文1学会報告、外国人居住地の居住条件性およびコミュニティの維持・再生に関して、山本薫子「外国籍住民増加にともなう地域活動の試みと展開-広島県呉市を事例として-」の1論文を成果としてあげることができた(18年度21年度科学研究費補助金基盤研究(c)研究成果報告書掲載論文を含む)。加えて、都市斜面地である長崎市十善寺地区において、調査票調査および聞き取り調査を実施している。こうした成果は、学会誌等への掲載によって居住条件性への関心の展開に寄与するだけでなく、報告書の作成や行政への提言を通して、地域社会の維持・再生に寄与する研究であると自負している。