hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無線センサネットワークにおけるネットワーク変動に適応可能な省電力システム制御技術

平成26年度の当初計画で目標とした内容が当該年度の研究によりほぼ達成できたと認識している.研究内容における研究実施での進捗は,ほぼ当初の予定通りに推移した.また,研究成果の公表についても,国際学会や図書での成果公表が実現でき,当初計画に見合った達成度が得られたと考えている.さらに,経費についても,経費細目で多少の出入りがあるものの,ほぼ当初予定に基づき実施できたと考えている.以上より,研究はおおむね順調に進展していると結論づけられる.無線通信工学平成27年度は,前年度までの研究における成果物である簡易型自律分散DutyCycle動作制御法,ON期間再利用制御を発展させて,トラヒック適応技術と統合した制御技術の研究開発に取り組む.研究方法は,当年度においても前年度と同様に,机上理論検討による制御方式の考案と計算機シミュレーションによる特性評価が主となる.27年度が本研究課題の最終年度となることから,研究成果発表のために国内学会(電子情報通信学会大会/研究会)や国際学会(VTC2015springなど)への参加や,論文誌への研究成果の投稿を予定している.当該年度における研究手順および研究に使用する主な設備は,前年度と同じである.平成25年度の当初計画で目標とした内容が当該年度の研究によりほぼ達成できたと認識している.研究内容における研究実施での進捗は,ほぼ当初の予定通りに推移した.また,研究成果の公表についても,2件の国際学会での成果公表が実現でき,当初計画以上の達成度が得られたと考えている.さらに,経費についても,経費細目で多少の出入りがあるものの,ほぼ当初予定に基づき実施できたと考えている.以上より,研究はおおむね順調に進展していると結論づけられる.平成26年度は,前年度研究における成果物である簡易型自律分散Duty Cycle動作制御法を発展させて,トラヒック適応制御との統合化制御技術の研究開発に取り組む.研究方法は,当年度においても25年度と同様に,机上理論検討による制御方式の考案と計算機シミュレーションによる特性評価が主となる.シミュレーション規模の増大が予想されるため,当該年度においてはシミュレーション環境を増強する予定である.また,研究成果発表および研究調査のための国内学会(電子情報通信学会大会/研究会)や国際学会(ICT2014など)への参加や,論文誌への研究成果の投稿を予定している.当該年度における研究手順および研究に使用する主な設備は,平成25年度と同じである.
植物細胞の分泌系における膜蛋白質の局在化機構

植物の有する多糖の高度な合成能を利用し、植物細胞や培養根を用いて有用多糖等を合成するためには、改変した多糖合成酵素を、植物の多糖合成の場であるゴルジ装置に局在させないといけない。また、植物は、多くの化合物の複雑な代謝系とそれに対応する膜局在酵素を有するが、これらの酵素の産業的な利用のためには、これらの膜蛋白質を植物細胞で過剰発現させることにより、細胞内に局在化を利用した蓄積を図る技術の確立が望まれる。また、植物への塩害等の悪環境に対する耐性付加のためには、有害イオンを排出したり、液胞へ蓄積させるために、イオン輸送体を細胞膜や液胞に局在させる必要がある。しかし、現在までに膜蛋白質の局在機構に関する知見は可溶性蛋白質のものに比べて乏しいそこで本研究では、植物細胞中での膜貫通蛋白質の分泌系オルガネラにおける局在部位の決定がどのような機構で行われるかを明らかにすることを目的とし、II型蛋白質であるプロリン水酸化酵素、ヘム結合性の膜蛋白質であるチトクロームb5を主な研究材料として、膜蛋白質の局在化機構と膜蛋白質の安定的な発現機構に関して研究を行った。その結果、以下の結果を得た。1.プロリン水酸化酵は、II型の膜蛋白質であり、ゴルジ装置に局在する。プロリン水酸化酵のゴルジ装置への局在には、細胞質側の塩基性モチーフが関与する。2.チトクロームb5と4量体を形成するRFPの融合蛋白質は、細胞内で安定な凝集体を形成することを見いだし,その凝集体は赤色の蛍光を示すため、蛋白質は非変成状態と考えられた。この安定な構造体の形成には、RFPの4量体を形成するという性質に依存する。3.タバコのEST情報をもとに複数の低分子化合物輸送体候補等の膜蛋白質候補cDNAをクローン化するとともに、これらのうち数種の細胞内局在を明らかにした。本年度は、次の2項目の研究を推進することにより、植物細胞の分泌系における膜蛋白質の局在化機構の解析を遂行した(括弧内は担当者を示す)。1、分泌系関連蛋白質と複合体の局在部位の解析(松岡、豊岡)2、二種のカリウムイオン輸送体を用いた液胞膜と細胞膜への蛋白質輸送機構の解析(魚住、松岡)1、の項目では,植物に見いだされる、動物のプロリン水酸化酵素のホモログの解析を行い、この酵素が膜貫通量域を持つタイプII膜蛋白質であること、小胞体とゴルジ装置に局在していること等を見いだした。また、現在までに作成していたタバコ膜蛋白質に体する抗血清のうち、SCAMPのホモログに対する抗体を精製し、それと分画したタバコ細胞由来の膜画分を用いて細胞内の局在の推定を行った。その結果、細胞内での既知のオルガネラと分画パターンが一致しなかった。次いで、この抗体を用いて細胞を染色したところ、ゴルジ装置とともに細胞質中に細かい点状に分布が認められた。現在、電子顕微鏡観察によりこの局在部位の検討を行っている。2、の項目に関しては、細胞膜と液胞膜に局在する、GFPを融合させたシロイヌナズナのカリウムイオン輸送体AtHKT1、AtAKT2の遺伝子を作成し、これらのタバコ培養細胞中での局在を検討することにより輸送シグナルとして働く領域を確定することを試みたが、増殖期のタバコ培養細胞では殆ど発現が認められなかった。また、AtHKT1とAtAKT2のキメラとGFPとの融合遺伝子の発現も試みたが、同様に発現は認められなかった。

本研究は、解析の遅れている植物の膜タンパク質の細胞内輸送機構と局在機構を明らかにすることを目的にしている。そこで、タバコ培養細胞BY-2株をモデル細胞として用い、我々は昨年から解析を行っているが、本年度は次の二点の解析を行い以下の成果を得た。1、膜貫通型プロリン水酸化酵素の局在解析既に我々が同定していた植物のタンパク質プロリン残基水酸化酵素は、typeII型の膜タンパク質である。そこで、このタンパク質の細胞質側領域に存在する塩基性アミノ酸に注目し、GFPとの融合タンパク質を用いて、これらの塩基性アミノ酸の局在に果たす役割の解析を行った。その結果、これらの残基はこのタンパク質のゴルジ装置への局在に必須であることを見出した。次いで、この塩基性シグナルの情報の詳細を解析すると共に、その情報を用いて新規なゴルジ局在タンパク質候補を洗い出し、現在それらの局在の解析を行っている。2、植物膜タンパク質候補の網羅的局在解析植物細胞の分泌系オルガネラにおいては、マーカータンパク質の同定されていないものが数多く存在している。そこで、我々が行ったタバコ培養細胞BY-2株のEST解析で得られた情報を元に、オルガネラマーカータンパク質となることが期待される10以上のタンパク質について特異抗体を作製し、これらの局在について免疫電子顕微鏡法、間接蛍光抗体法と細胞分画法を用いて検討した。その結果、複数のことなる局在を示す膜貫通性タンパク質を同定することができた。植物の有する多糖の高度な合成能を利用し、植物細胞や培養根を用いて生理活性を有する多糖等を合成するためには、改変した多糖合成酵素を、植物の多糖合成の場であるゴルジ装置に局在させないといけない。また、植物は、複雑な代謝系とそれに対応する酵素をするが、これらの酵素の産業的な利用のためには、これらの膜蛋白質を植物細胞で過剰発現させることにより、細胞に悪影響を及ぼさない状態で細胞内に局在化を利用した蓄積を図ることが必要であり、そのための技術の確立が望まれる。さらに、植物への塩害等に対する耐性付加のために、ナトリウムイオンを排出させたり、液胞へ蓄積させるために、イオン輸送体をこれらの膜系に局在させる必要がある。しかし、膜蛋白質の局在機構に関する知見は乏しい。そこで本研究では、タバコ培養細胞への遺伝子導入系を用いて、植物細胞中での膜貫通蛋白質の分泌系オルガネラにおける局在部位の決定がどのような機構で行われるかを明らかにすることを目的とし、II型蛋白質と推定されるプロリン水酸化酵素、ヘム結合性の膜蛋白質であるチトクロームb5を主な研究材料とし、これとともに我々が別プロジェクトで行っているタバコのEST中に見いだされるイオン輸送体等も材料に用いて、膜蛋白質の局在化機構と膜蛋白質の安定的な発現機構に関して研究を行った。その結果、本年度は、以下の結果を得た。まず、プロリン水酸化酵のゴルジ装置への局在には、細胞質側の塩基性モチーフが関与することを見いだした。また、チトクロームb5と4量体を形成するRFPの融合蛋白質の形成する、赤色の蛍光を示す安定な凝集体を形成するが、この安定な構造体の形成には、RFPの4量体を形成するという性質に依存することを見出した。併せて、タバコのEST情報をもとに複数の低分子化合物輸送体候補等の膜蛋白質候補を同定し、それらのうち一部のものの細胞内局在を明らかにした。
細胞増殖制御因子および耐性因子に作用する制癌剤の探索とその応用

癌化学療法を発展させるために新しい作用および構造を有する制癌剤の発見を目的に研究を実施し、本年度は以下の研究成果を挙げた。坑生物質azatyrocineは癌遺伝子によって癌化した細胞の増殖を特異的に抑制し、revertant細胞を誘導する。Azatyrosineによって誘導されたrevertant細胞に特異的に発現している遺伝子を解析した結果、抑制遺伝子rrgの他、rho B、collagen、IAP関連遺伝子他が見出された。この中でrrgは正常細胞に多量に発現していることなどから、細胞の正常化を維持する為に重要な遺伝子であることが示唆された。CーHaーrasを組込んだtransgenicマウスを用いてazatyrosineの発癌予防実験を行った結果、azatyrocineは前胃へのパピロ-マ形成を著明に抑制した。PIP_2から情報伝達物質IP_3およびDGの生成を触媒するphospholipas Cの特異的阻害物質を微生物代謝産物中に探索し、Q12713物質を発見した。本物質は強い細胞毒性を示し、固型癌にも有効な物質として得られた既知物質であるが、in situにおける作用機作に興味がもたれる。T細胞活性物質として放線菌生産物より発見されたconageninは細胞障害性T細胞ならびにNK細胞など抗腫瘍エフェクタ-の生成を増強し同系腫瘍に制癌効果を示した。ILー3産生の増強を示すことから骨髄機能に対する作用を検討したところ、抑制された末梢血中血小板数の回復を示した。固定癌に有効な物質を得ることを目的に血管新生阻害物質を探索し、ビタミンD誘導体にその活性を見出し、DMBA誘発乳癌に対する制癌効果を調べた結果、著明な増殖抑制効果がみられた。脂肪酸の制癌作用に着目し、ソルビト-ルにオレイン酸を酵素学的手法によって結合したソルビト-ル・モノオレ-トに制癌ならびに著明な転移抑制効果を認め、TNFとの併用効果もみられた。以上の各物質につきさらに詳細な作用ならびにその機作を追究するとともに新物質の探索を続けている。
線維性皮膚炎における骨髄由来間葉系前駆細胞の分化異常と過剰瘢痕の 形成機序

ヒト皮膚修復組織における骨髄由来間葉系前駆細胞Fibrocyteの発現性を皮膚修復肉芽組織49例で検討した。Pro-collagen I/CD34とPro-collagen I/LSP-1陽性の血管内Fibrocyteは血管外に比べて高度に減少し、血管外のものに比べて各修復期で増減が乏しかった。よって血管内外でFibrocyteの由来が異なることが示唆された。血管内Pro-collagen I/CD34陽性Fibrocyteは細小動静脈に特異的に増加し、本血管の内皮細胞はCXCL12発現増加からCXCR4陽性のFibrocyteの分化誘導に関与していると考えられた。線維性皮膚炎の検体は多くが瘢痕期でありFibrocyte検出不能から同病態発生初期のFibrocyte発現性を検討する必要性が判明した。[目的]:血球由来間葉系前駆細胞(Fibrocyte)(以下Fb)の一部は線維芽細胞へ分化することが明らかとなったが、その細胞特異性や組織修復・瘢痕化における役割は解明されていない。今回ヒト皮膚創傷治癒過程におけるLeukocyte specific protein-1(LSP1)/CD34陽性Fbの発現特異性を検討し、同細胞の創傷治癒過程における機能を考察した。[方法]:皮膚手術材料非病変部組織を蒐集し、それらの創傷治癒期を炎症期、炎症・増殖期、増殖期、リモデリング期、瘢痕形成期に分類し、各期におけるCD34/LSP-1陽性Fbの発現性を解析した。さらにα-SMA血管平滑筋染色との比較検討から血管内(Circulating)Fbと血管外(Resident)Fbに分類し、それぞれの発現性からFbの血管局在と組織修復との関連性を検討した。[結果・考察]:CD34/LSP-1陽性ResidentFbは炎症増殖期での有意な増加と瘢痕形成期での有意な減少を示し、増殖期から瘢痕期に減少し瘢痕化に寄与するFibroblastへの分化が示唆された。[目的]創傷治癒過程において細胞外基質の生成沈着を制御する線維芽細胞は一部が血球由来の間葉系前駆細胞(Fibrocyte:Fb)から誘導されることが判明している。しかし修復過程のFb発現特異性や血管内から外への分化誘導機構は不明である。平成23年度はヒト正常皮膚の修復組織におけるCD34,Leukocytespecificprotein-1(LS P-1),Procollagen-Iを用いた二重染色陽性Fbの発現特異性を血管内外で解析し、血管組織構築との関連からFb分化誘導機構を検討した。3.[血管内ケモカインの発現性]組織別血管におけるケモカイン(CXCL12, 6CkineとMCP-1)の発現性を検討した。CXCL12と6Ckineのみが血管内皮細胞に陽性であり、MCP-1は反応がなかった。CXCL12陽性の毛細血管は組織再改築期で減少したが同陽性の細小動脈は増加し、炎症期と組織再改築期で有意差がみられた。CXCL12リガンドのCXCR4は細小動脈内のCD34陽性細胞で発現しておりCXCL12陽性の細小動静脈ではCD34陽性FibrocyteがCXCR4発現から誘導されることが示唆された。正常創傷治癒過程における3種類のFibrocyteの発現特異性はほぼ明らかにすることができた。特に細小動静脈にて血管内Fibrocyteの集積が明らかにすることができたのはきわめて意義ある結果と考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究計画の変更はない。次年度から線維性皮膚炎であるケロイドや肥厚性瘢痕における3種類の抗体で同定可能なFibrocyteの発現頻度を今年度まで得られた正常における結果と比較検討し、線維性皮膚炎におけるFibrocyteの発現異常を(1)血管内の発現頻度(2)血管外の発現頻度(3)ケモカインの発現変化から解析し本研究課題をより一層推進する。
科学コミュニケーション力を備えた課題追求型人材育成

「理数の教育」の履修者で、中等教育の教師を希望する学生に対し、中・高生の意欲・関心を高めると同時に理解を促進するような教材開発に取り組ませた結果、ホイヘンスの原理、ホイヘンスの原理による反射、定常波やうなりの現象を超音波を用いて可視化することに成功した。「理数の教育」履修者4名が、大阪市立科学館のプロジェクト「自然科学の基礎を訪ねる」に参加し、科学館における科学・技術の歴史や社会の関わりについての展示物を通して、科学・技術と社会の関わり方について学生自らの考えを深めるとともに、科学館の展示を来場者に説明することにより、科学コミュニケーション力を高めることができた。1.今年度は大阪教育大学附属高校の物理教師以外に関西大学併設校である北陽高等学校の物理教師と連携することにより、センサーを用いた学習の高校生に対する有効性を再検証することができた。また、本経費で購入した霧箱を用いて放射線に関する課題を実践することができ、社会的にも関心の高い問題にも興味を持たせ、社会と科学技術の関わりを考えさせることができた。2.「理数の教育」の履修者で、中等教育の教師を希望する学生に対し、中・高生の意欲・関心を高めると同時に理解を促進するような教材開発に取り組ませた結果、ホイヘンスの原理及びホイヘンスの原理による反射を超音波を用いて可視化することに成功した。3.「理数の教育」履修者4名が、大阪市立科学館のプロジェクト「自然科学の基礎を訪ねる」に参加し、科学館における科学・技術の歴史や社会の関わりについての展示物を通して、科学・技術と社会の関わり方について学生自らの考えを深めるとともに、科学館の展示を来場者に説明することにより、科学コミュニケーション力を高めることができた。また、このプロジェクトに参加している他大学の学生との交流を通して視野を広めることができたのも大きな成果であった。4.関西大学の併設校である北陽高等学校で平成26年3月に「コミュニケーションを活用した物理・科学教育の試み」という題名の高大連携研究会を開催した。これには、大学教員3名、高校教諭16名、理科教材企業関連者5名、大学生7名が参加し、科学コミュニケーション能力を高める教育の実践報告、生徒が能動的に取り組む課題追求型教育の実践報告、センサーを用いた教育方法の開発等に関する発表・討論が活発になされ、高大連携のみならず高高連携をさらに推進する体制が整えられた。1.今年度も昨年に引き続き、大阪教育大学附属高校の物理教師以外に関西大学併設校である北陽高等学校の物理教師と連携することにより、センサーを用いた学習の高校生に対する有効性をさらに検証することができた。また、本経費で購入した低周波発振器やビデオカメラを用いて学生・生徒が多くの課題に主体的に取り組むようになったことは大きな成果であった。2.「理数の教育」の履修者で、中等教育の教師を希望する学生に対し、中・高生の意欲・関心を高めると同時に理解を促進するような教材開発に取り組ませた結果、光弾性法を用いて、透明固体中を伝搬する超音波が示す定常波やうなりの現象を可視化することに成功した。この成果は、開発した学生自らが物理教育学会研究大会で発表し、高い評価を得た。3.関西大学の併設校である北陽高等学校で昨年に引き続き、高大連携研究会を平成27年3月に開催した。テーマは「理解を深め学習意欲を高める教材や指導法の継承と探究」で、これには、大学教員3名、高校教諭15名、中学校教諭5名、大学生4名、理科教材企業関連者3名の計36名が参加し、科学コミュニケーション能力を高める教育の実践報告、生徒が主体的に意欲をもって取り組む教育の実践報告、センサーを用いた教育方法の開発等に関する発表・討論が活発になされ、高大連携のみならず高高連携、中高連携をさらに推進する体制が整えられた。この研究会では、「理数の教育」の履修者で中学校の教師となったOBが、「生徒が主体となって学ぶ授業」の実践報告を行うなど、本課題の成果は着実に挙がっているといえる。物理学(物性理論)センサーを用いた学習が我々の学科の学生や大阪教育大学附属高校の生徒に対しては有効であることはすでに実証済みであったが、今年度は関西大学併設校である北陽高等学校の生徒に対しても有効であることを確認することができた。中等教育の教師を希望する学生が、ホイヘンスの原理及びホイヘンスの原理による反射を超音波を用いて可視化することに成功した成果を研究会で発表したところ、高校の先生方から、高校の現場ですぐに活用できる教材であるとの高い評価を受けた。大阪市立科学館の協力を得て「自然科学の基礎を訪ねる」に参加した学生は、今までの学内だけの活動だけはなく、学外での活動も経験することにより、より能動的に活動する姿勢が身についた。また、高槻市や吹田市の小学校に対する出張講義に学生が参加することにより、非専門家に科学の重要性や面白さを伝える訓練をすることができた。

高大連携研究会「コミュニケーションを活用した物理・科学教育の試み」を開催した結果、科学コミュニケーション能力、課題追求型人材育成、センサーを用いた教育に対する関心度が非常に高いことがわかり、これらに関する高大連携、高高連携をさらに推進する機運が高まった。我々の取り組みの方向性は正しい方向に向いているとの確信を得たので、今後も今年の取り組みをさらに拡大・発展させることを目指す。すなわち、センサーを用いた教育・学習、学生自らによる理科教育教材の開発、大阪市立科学館との連携、地元の小・中学校への出張講義を、さらに推進・強化することにより我々の目的は達成できると考えている。また、今年度開催した研究会において、ある高校の英語教師が、英語の授業におけるコミュニケーション能力育成の題材として、科学を取り上げて、教育を行っているとの発表があった。この試みは、グローバルな科学者・技術者の育成という観点から非常に興味深く、今後、物理や化学で閉じた連携をするのではなく、英語まで含めた高大連携を考えていくのも新たな取り組みとして重要であると感じている。
ショウジョウバエ成虫感覚毛のspacing pattern形成と遺伝子制御機構

繰り返し構造を基本としたパターンは、生物界に広くみられるパターンであり、その形成機構の解明は古くから発生生物学の大きな課題の一つである。本研究は、規則正しいspacing patternをなすショウジョウバエ成虫中胸背楯板の感覚毛(小剛毛)に注目し、このspacing patternの形成機構の解明をめざしている。成虫の感覚毛は、変態初期に翅成虫原基の表皮細胞の中から選択された感覚母細胞に由来する。成虫小剛毛のspacing patternの形成機構を解明するためには、感覚母細胞の出現パターンを解析し、その配置メカニズムを理解しなければならない。昨年までに、感覚母細胞は縦の列を単位とし、時空間的に決まった挿入パターンで出現することを見いだしてきた。感覚母細胞形成の中心となる遺伝子としてproneural genesのひとつachaeteの発現を、Achaeteタンパクに対する抗体を用いた免疫組織化学の方法で解析した。その結果、achaete遺伝子産物は感覚母細胞形成数時間前から定まった領域で列を単位に発現が始まり、その後その発現は挿入パターンに対応するように順次動的に変化し、最終的に母細胞に対応するいくつかの細胞に収束していくことを見いだした。続いて、このachaete遺伝子のダイナミックな発現パターン形成にNotch遺伝子がどのように関与するか。Notch突然変異体におけるachaete遺伝子の発現パターンおよび感覚母細胞の出現パターンを解析した。その結果、Notch突然変異体ではachaete遺伝子の発現が初期のパターンから展開せず、特定の列領域で強化され、母細胞はその列領域で密集して形成されることが明らかになった。このことは、achaete遺伝子の挿入発現パターンの形成には、Notch遺伝子産物を介した細胞間相互作用によるlateral inhibitionが必要なことを示唆している。
Batten病(神経性セロイド様リポフスチン蓄積症)発症の分子機序

Batten病は一群の先天性神経変性疾患であり、いずれも原因、欠損蛋白質は不明である。最近、連鎖分析が進んで、若年型と幼児型は染色体の遺伝子座位が決まった。しかし、本研究で取り扱っている遅発性小児型はまだ解答が得られていない。Jolly達が羊モデル動物で、蓄積蛋白質の大部分がsubunit cであることを最初に明確にした。我々は正常脳および繊維芽細胞ではミトコンドリア内膜に埋まった形で存在するFOF1-ATP合成酵素のsubunit cがBatten病患者細胞ではリソソームに著明に蓄積することを明らかにした。このsubunitc蓄積の機構を解明するため、正常と患者繊維芽細胞におけるsubunit cの生合成と分解速度を測定した。正常細胞では標識されたsubunit cは時間経過に伴い減少するのに対し、患者細胞では殆ど減衰がみられず、subunit cの分解が著しく遅延していた。しかし、他のミトコンドリアタンパクの分解には異常がなかった。前標識したsubunit cは患者細胞ではミトコンドリア内画分における消失が遅延しており、このミトコンドリアに蓄積したsubunit cがその後徐々にリソゾーム画分に移行してゆくことが観察された。一方、subunit cの生合成速度、mRNA量は正常細胞の間に差はなかった。これらのことからBatten病のsubunit cの蓄積は、ミトコンドリア内における蛋白質分解の異常が一次的原因であり、リソソームへの蓄積は二次的なものと考えられた。この原因不明の遺伝病であるBatten病の病因を解明するための手掛かりを得た。Batten病は神経細胞およびその他の細胞にセロイド様リポフスチンが蓄積するのを特徴とする原因不明の一群の先天性神経変性疾患である。モデル動物の蓄積物の解析から蓄積蛋白の主体はミトコンドリアATP合成酵素のサブユニットcであることが明らかになった。我々はBatten病患者脳および繊維芽細胞でサブユニットcのみが蓄積していることを生化学的および形態学的に証明した。サブユニットc蓄積の場をパコール密度勾配遠心で調べると、ミトコンドリア蛋白であるオルニチンアミノ基転移酵素、複合体IIのサブユニットIVは正常細胞、患者細胞ともミトコンドリアのみに局在しているのに対して、サブユニットcは正常細胞ではミトコンドリアに、患者細胞ではミトコンドリアとリソソーム両方に分布していた。サブユニットcの生合成からミトコンドリアへの輸入のプロセスを繊維芽細胞を用いてパルス-チェイス実験で調べた。まだ予備的な段階であるが、5および10分のパルスですでに成熟型のサブユニットcが正常、患者細胞ともに検出され、生合成速度にも両者間には大きな差はなさそうである。さらに生合成速度、細胞内移行、ミトコンドリア内でのアセンブリーの異常の有無を詳しく調べる予定であるが、ここまでの検討ではこれらの段階には異常がなさそうである。サブユニットcの分解速度を調べると、患者細胞では明らかな分解の遅延がみられた。さらに例数を増やして検討する予定であるが、サブユニットcの分解の異常が本症におけるサブユニットc蓄積の原因である可能性は極めて高い。しかし、その異常がミトコンドリア内にあるのか、リソソーム内にあるのかはわからない。昨年、正常脳および繊維芽細胞ではミトコンドリア内膜に埋まった形で存在するF_0F_1-ATP合成酵素のsubunit cがBatten病患者細胞ではリソソームに著明に蓄積していることを明らかにした。このsubunitc蓄積の機構を解明するため、本年度は正常と患者繊維芽細胞におけるsubunit cの生合成と分解速度をパルス-チェイス実験で調べた。正常細胞では標識されたsubunit cは時間経過に伴い減少するのに対し、患者細胞では殆ど減衰がみられず、subunit cの分解が著しく遅延していることがわかった。

しかし、他のミトコンドリア内膜タンパクの一つチトクロームc subunitIVの分解には異常がなかった。細胞分画とパルス-チェイスを組み合わせた実験により、用いたすべての患者細胞で前標識したsubunit cのミトコンドリア内画分における消失が遅延していることが示された。その後、このミトコンドリアに蓄積したsubunit cは徐々に1-2週間かけてリソゾーム画分に移行してゆくことが観察された。一方、subunit cの生合成速度、mRNA量は正常細胞の間に差はなかった。これらのことからBatten病のsubunit cの蓄積は、ミトコンドリア内における蛋白質分解の異常が一時的原因不明であり、リソソームへの蓄積は二次的なものと考えられた。本研究により、原因不明の遺伝病であるBatten病の病因を解明するための手掛かりを得た。
クローン・プラズマCVD法による新世代ナノカーボンの創製

(1)準備研究として工学研究科プラズマ理工学分野の既存実験装置を共用して,プラズマCVD法が短片化されたSWNTからのクローン成長に有効であることの兆候を調査した.最終的には金属触媒無使用の単一カイラリティSWNTクローン成長を目指しているが,ここでは先ずCo薄膜を形成したSi基板上に, CH4/H2混合ガス放電の低電子温度拡散プラズマを一定時間照射し, SWNT合成を確認した.続いてその基板上SWNTに再び一定時間拡散プラズマを照射し(パルスプラズマCVD),元のSWNTが伸長するかどうかに注目した.SEMとTEM観察及びラマンスペクトル解析の結果,パルスプラズマ重畳後に合成されたSWNTは狭い直径(カイラリティ)分布を保持しつつ長さが増加することが判明し,プラズマCVD法のSWNTクローン成長への有効性の兆候が得られた.(2)しかしながら,工学研究科の実験装置は二次元原子層状物質合成研究の専用機に改造される状況に変わった.加えて,本研究課題分担者両名が理学研究科化学系所属であることの利便性を優先し,基盤(C)の限定された予算枠内の基で,挑戦的課題に対処すべく最も簡便な新しいクローン・プラズマCVD装置を同化学系内実験室に製作することにした.そこで, CH4等のような気体ではなく液体のアルコールを炭素源として高純度のSWNT合成が可能な"簡便な触媒熱CVD法"と,低温合成・豊富な活性種を特徴とする"プラズマCVD法"を合体した「アルコールプラズマCVD装置」製作を完成した.(3)RFアンテナの工夫に因り,エタノール(C2H5OH)の蒸気[102 Paー103 Pa]を効率的に電離して,その拡散プラズマを予め用意された短片化CNTに照射し,触媒を用いないCNTクローン成長の兆候を現在確認中である.(1)上記[研究実績の概要]項で述べたように,研究代表者が平成30年4月から工学研究科から未来科学技術共同研究センターへの移動に伴って,これまで使用してきた拡散プラズマCVD装置が工学研究科プラズマ理工学分野の二次元原子層状物質合成専用機に改造される状況に変わった.そこで,研究代表者・分担者3名とも所属する学内横断組織の学際研究重点拠点「新奇ナノカーボン誘導分子系研究開発センター」(2016-2021)内研究活動の一環と位置付け,共同研究上の場所的利便性を考慮して,代表者が所属する未来科学技術共同研究センター近隣の分担者両名が所属する理学研究科化学系の実験室に,新しいクローン・プラズマCVD装置を建設することに決断した.しかし,基盤(C)の予算枠内ではプラズマ生成電源や真空ポンプ等の設備備品を購入できないので,中古物品を譲り受けて修理・改良する必要があり時間を要したことに因る.(2)この新製作「アルコールプラズマCVD装置」においては,通常のArやCH4等の純粋な気体原子・分子を10-3 Torr(0.13 Pa)ー10-1 Torr(13 Pa)の気圧領域で電離してプラズマを生成するプラズマCVD装置とは異なり, 1 Torr(1.3x102 Pa)ー10 Torr(1.3x103 Pa)の領域で液体のエタノール(C2H5OH)の蒸気を効率良く放電しなければならない.アルコールプラズマの生成例は他に見当たらなかったので,高周波電源からの電力を高効率に給電すべく容量結合と誘導結合の混成RFアンテナ及び整合回路系の開発に時間を要したことに因る.更に,アルコールが真空ポンプのオイルに溶け込んで真空度悪化を誘発したので,その解決にも時間を要したことに因る.(1)新型アルコールプラズマCVD装置における真空度悪化対策としては,現在は真空ポンプの頻繁なオイル交換に依存しているが,予算制約の苦慮の基に“液体窒素トラップ"の装備も視野に入れている.(2)長尺(100 μmオーダー)で高純度の例えば(6, 5)半導体SWNTを酸素プラズマイオンエッチングにより切断する.この短片化されたSWNT(1-10 μmオーダー)が散布されたSi基板をアルコールプラズマ装置に導入し,アルコール蒸気とAr/H2ガスの混合流の下でプラズマ発生RF電力(30-200 W)/放電維持時間と電気炉内周囲温度(300-900 °C)を変化させて,金属触媒を使わないSWNTのCVD成長実験を行う.プラズマCVD終了後に装置外に回収された基板上サンプルをSEM・TEM・AFM観測すると共にラマンスぺクトル解析を行い, SWNTのCVD前後の長さの圧倒的差異及びカイラリティの同一性を確認し,アルコールプラズマCVDによるSWNTのクローン成長を実証する.(3)上記の短片化SWNTを単層グラフェン上に一様に点在散布しこれにアルコールプラズマを照射し, (2)と(3)と同様のSWNTのCVD成長実験及び観測・解析を行い, CVD前後で同一のカイラリティを持ち遥かに長くなったSWNTがグラフェン平面に垂直方向に配向成長していることを確認し, “クローン成長SWNT/グラフェン"ハイブリッド創製を実証する.(4)SWNTの極限に短い部分構造を持つカーボンナノベルトを単層グラフェン上に点在散布して,同様のクローン・プラズマCVD成長実験を開始する.(5)アルコールプラズマCVDによるクローン成長実験に不具合が生じた場合も含めての比較実験の意味で, CH4/H2混合ガス放電プラズマCVD実験開始を常に意識しておく.(1)準備研究として工学研究科プラズマ理工学分野の既存実験装置を共用して,プラズマCVD法が短片化されたSWNTからのクローン成長に有効であることの兆候を調査した.

最終的には金属触媒無使用の単一カイラリティSWNTクローン成長を目指しているが,ここでは先ずCo薄膜を形成したSi基板上に, CH4/H2混合ガス放電の低電子温度拡散プラズマを一定時間照射し, SWNT合成を確認した.続いてその基板上SWNTに再び一定時間拡散プラズマを照射し(パルスプラズマCVD),元のSWNTが伸長するかどうかに注目した.SEMとTEM観察及びラマンスペクトル解析の結果,パルスプラズマ重畳後に合成されたSWNTは狭い直径(カイラリティ)分布を保持しつつ長さが増加することが判明し,プラズマCVD法のSWNTクローン成長への有効性の兆候が得られた.(2)しかしながら,工学研究科の実験装置は二次元原子層状物質合成研究の専用機に改造される状況に変わった.加えて,本研究課題分担者両名が理学研究科化学系所属であることの利便性を優先し,基盤(C)の限定された予算枠内の基で,挑戦的課題に対処すべく最も簡便な新しいクローン・プラズマCVD装置を同化学系内実験室に製作することにした.そこで, CH4等のような気体ではなく液体のアルコールを炭素源として高純度のSWNT合成が可能な"簡便な触媒熱CVD法"と,低温合成・豊富な活性種を特徴とする"プラズマCVD法"を合体した「アルコールプラズマCVD装置」製作を完成した.(3)RFアンテナの工夫に因り,エタノール(C2H5OH)の蒸気[102 Paー103 Pa]を効率的に電離して,その拡散プラズマを予め用意された短片化CNTに照射し,触媒を用いないCNTクローン成長の兆候を現在確認中である.(1)上記[研究実績の概要]項で述べたように,研究代表者が平成30年4月から工学研究科から未来科学技術共同研究センターへの移動に伴って,これまで使用してきた拡散プラズマCVD装置が工学研究科プラズマ理工学分野の二次元原子層状物質合成専用機に改造される状況に変わった.そこで,研究代表者・分担者3名とも所属する学内横断組織の学際研究重点拠点「新奇ナノカーボン誘導分子系研究開発センター」(2016-2021)内研究活動の一環と位置付け,共同研究上の場所的利便性を考慮して,代表者が所属する未来科学技術共同研究センター近隣の分担者両名が所属する理学研究科化学系の実験室に,新しいクローン・プラズマCVD装置を建設することに決断した.しかし,基盤(C)の予算枠内ではプラズマ生成電源や真空ポンプ等の設備備品を購入できないので,中古物品を譲り受けて修理・改良する必要があり時間を要したことに因る.(2)この新製作「アルコールプラズマCVD装置」においては,通常のArやCH4等の純粋な気体原子・分子を10-3 Torr(0.13 Pa)ー10-1 Torr(13 Pa)の気圧領域で電離してプラズマを生成するプラズマCVD装置とは異なり, 1 Torr(1.3x102 Pa)ー10 Torr(1.3x103 Pa)の領域で液体のエタノール(C2H5OH)の蒸気を効率良く放電しなければならない.アルコールプラズマの生成例は他に見当たらなかったので,高周波電源からの電力を高効率に給電すべく容量結合と誘導結合の混成RFアンテナ及び整合回路系の開発に時間を要したことに因る.更に,アルコールが真空ポンプのオイルに溶け込んで真空度悪化を誘発したので,その解決にも時間を要したことに因る.(1)新型アルコールプラズマCVD
高損失液剤中におけるアンテナ利得校正

携帯無線端末の比吸収率(生体への電波の熱吸収の程度を表す指標)を測定する際に用いられる電界プローブを校正する際に必要となる高損失液剤中における基準アンテナ利得測定に関して, 1)マイクロ波増幅器の利用による測定系のダイナミックレンジ拡大, 2)サンドウィッチダイポールアンテナの利用, 3)液剤の温度依存性による利得推定への影響, 4)利得推定法の改良, 5)利得曲線への当てはめ条件, 6)導波管開口アンテナを検討した.携帯無線端末の比吸収率(生体への電波の熱吸収の程度を表す指標)を測定する際に用いられる電界プローブを校正する際に必要となる高損失液剤中における基準アンテナ利得測定に関して, 1)マイクロ波増幅器の利用による測定系のダイナミックレンジ拡大, 2)サンドウィッチダイポールアンテナの利用, 3)液剤の温度依存性による利得推定への影響, 4)利得推定法の改良, 5)利得曲線への当てはめ条件, 6)導波管開口アンテナを検討した.5.2GHz帯において組織等価液剤中で動作する基準アンテナを実現し、その基準アンテナを利用した組織等価液剤中におけるSAR(比吸収率)測定用プローブ校正法を確立することが本研究課題の目的である。2.45GHz帯における組織等価液剤中に比べて、液剤中における減衰が非常に大きくなるため、極近傍における測定により基準アンテナの利得を決定しなければならないこと、液剤の比誘電率および波長の関係でアンテナ製作が難しくなることが問題として挙げられる。平成22年度は、購入したマイクロ波増幅器により測定系ダイナミックレンジの拡大をった。続いて、基準アンテナの候補として、バラン付きサンドウィッチダイポールアンテナについて検討した。2.45GHz帯での試作を通して、液剤中においてショート端からλ/4で完全なオープンを実現するが難しいことがねかった。このため、バラン付きサンドウィッチダイポールアンテナは実現困難と判断せざるを得なかった。この代替として、構造的に単純なアンテナ素子として、導波管開口を検討した。液剤タンク槽の下面から、液漏れ防止を行った上で、導波管を挿入する構造とし、導波管開口前面における放射電界強度を測定した。測定された放射電界強度を基準アンテナとして等方点波源を仮定するフリスの伝達公式に当てはめたところ、一致せず、むしろ、SARプローブ校正法の標準的な方法である導波管を用いた方法(以下、導波管法という)における導波管内における電界分布にほぼ一致することがわかった。そこで、液剤中における導波管開口からの電界を解析的に計算したところ、導波管法とほぼ同じ電界分布となることが判明した。すなわち、導波管法と同等のSARプローブの校正が、液剤タンク槽に設けた導波管開口を基準アンテナと採用することにより実現可能であることが明らかになった。サンドウィッチダイポールアンテナに接続結するケーブルに流れる不平衡電流の除去可能性について検討を行った。この影響は、構築した2次元放射強度測定系により、電界パターンが非対称となることから確認された。検討の結果、5.2GHzにおいてダイポール系の基準アンテナを実現は困難であるという結論に至った。当初の目的とは逸脱するが、ダイポール系の基準アンテナを用いたSAR測定用プローブ校正は、従来の導波管校正が実現困難である450MHzよりも低い周波数において有効であることを確認した。ここ数年、磁界共鳴型の電力伝送システムの検討が行われるようになり、MHz帯におけるSARプローブ校正法の実現が急務となっているが、ダイポール系の校正系が低い周波数で有効であることに着目し、基準アンテナとしてシールデッドループアンテナが利用可能であることを900MHzにおいて確認した。5.2GHzにおける基準アンテナとして導波管開口について検討した。平成22年度は理論的に導波管開口前面における液剤中における電界が指数関数的に減衰することを明らかにしたが、平成23年度は実験的にその検証を実施した。工作の容易さから、導波管内に整合誘電体を充填するのではなく、フランジ付き導波管開口の整合誘電体板を覆う構造とした。FDTDシミュレータによる数値解析の結果から開口を誘電体板で覆う構造では、導波管開口面分布(TE10モード)が誘電体板により変換されて、誘電体板表面近傍ではTE10モードと異なる断面分布を示すことがわかった。しかしながら、.誘電体板表面からの距離に応じて指数関数的に減衰する特性は得られ、この系を用いたSAR測定用プローブの校正結果は他の校正法による結果によく一致する。導波管開口前面における減衰理論曲線に対する当てはめの範囲については、誘電体板の面だ平らであることから、距離を正確に見積もることができるため、従来の校正法である導波管法と同様のあてはめで構わないことを確認した。5.2GHz帯におけるファントム高損失液剤中での標準アンテナとしての導波管開ロアンテナについて,解析モデルと同一構造となるような試作モデルによりその動作を確認した.すなわち,マッチングウィンドウである誘電体板の表面が導波管開口面と同一になるようにし,導波管開口分布(TE10モード)を理論どおりに与えるようにした.開口から少し離れると,近似式とは異なり,開口短辺方向の分布は一様とならないものの,開口中心の領域において近似式とほぼ同じ振る舞うことを実験的に確認している.このため,開口面における電界分布(導波管TE10モードライクな分布),開口中心軸における電界分布(液剤中で指数関数的な減衰)の実測を行った.

このことは,校正を行う領域を限定することで,800MHz-3GHzにおけるプローブ校正に導波管を用いる従来の手法で利用されている校正アルゴリズムを転用できることを意味している.また試作の際に誘電体板を物理的に支える必要が生じたが,この影響についてFDTDによるシミュレーションを実施した.具体的には,誘電体の四隅に2mm,5mm,7mmの金属角を設置し,開口面分布,軸方向分布に差違が生じるかを検討した.その結果,5mmの金属角までは大きく分布に影響を与えないことが判明した.このため,実際の誘電体板の支持には5mm長のネジを用い,導波管金属壁と固定している.さらに,不確かさ評価に関しては,プローブ校正を行う領域を限定することで,ほぼ従来の較正方法の不確かさ評価を踏襲できることを確認した.
ホウ素中性子捕捉療法における不均一な局所線量付与と線量率効果に関する研究

ホウ素中性子捕捉療法Boron Neutron Capture Therapy、以下BNCT)では、全ての腫瘍細胞を放射線トラックが一様に通過する(ヒットする)のではなく、放射線がヒットする細胞とヒットしない細胞が混在する状況が生じる。本研究では、BNCTにおけるこのような時空間的に不均一な放射線被ばくに伴う照射細胞と非照射細胞間、あるいは腫瘍細胞と正常細胞間のコミュニケーションの解明を目的として、当施設導入予定の加速器型中性子線源による生物実験と、モンテカルロ計算コードPHITSによるシミュレーション解析を行う。
地方をフィールドとした朝鮮半島系住民のネットワークと生活世界の多声性に関する研究

本研究は、地方地域社会をフィールドに、朝鮮半島系住民が切り結ぶ地域的ネットワークと、彼らの生活世界の多様な実態について明らかにした。具体的には、北海道、日本海沿岸、中・四国、九州の各地方都市、および東京都、横浜市、大阪市での共同、個別調査を実施し、その成果の相互比較にもとづいて、ネットワークと生活世界の多声性について解明した。これにより、大都市中心に行なわれてきた既存の朝鮮半島系住民研究の成果の相対化が可能となった。本研究は、地方の地域社会を主たるフィールドに、朝鮮半島系住民が切り結ぶさまざまな地域的ネットワークと、彼らの生活世界の多様な実態について明らかにすることを目的としている。この目的を達成するため、本研究では、北海道、日本海沿岸、中・四国、九州の各地方都市、および東京都、横浜市、大阪市をフィールドとした共同、個別調査を実施する。そしてその成果の相互比較にもとづいて、日本列島上の各地方を結ぶ朝鮮半島系住民のネットワークと各地方地域社会における朝鮮半島系住民の生活世界の実態について、中範囲の理論的フレームを提示し、これにより、これまで大都市中心に行なわれてきた既存の朝鮮半島系住民研究の成果の相対化をはかろうとするものである。初年度である本年度は、最初の共同研究会を6月に名古屋市(日本文化人類学会大会会場)で実施したのち、7月に、本研究遂行上のカウンターパートとなる在日韓人歴史資料館において地方朝鮮半島系住民関係史資料の文献調査および展示表象の検討、および同館との今後の研究連携のあり方についての協議を、9月に北海道札幌市・小樽市・苫小牧市において朝鮮半島系住民のネットワークとライフヒストリーおよび日常生活実践についての調査を、3月に仙台市において東北地方の朝鮮半島系住民のネットワークとライフヒストリーおよび日常生活実践についての調査を、それぞれ共同で実施した(共同研究会も併催)。また、個別分担調査としては、研究代表者および各研究分担者が、鳥取、福岡、宮崎、沖縄、宮城、東京、京都、大阪、神戸でそれぞれ朝鮮系住民ネットワークと生活実践についての現地調査を実施した。さらに、研究協力者の協力を得て熊本・広島での公有地不法占拠と朝鮮半島系住民の生活実践、ネットワークとの関係についての発展的応用調査(社会地理学との学際研究)も実施できた(間接経費による応用研究)。以上の調査および共同研究会により、このあと3年間継続する当該課題についての調査・研究の輪郭を相当程度明確化することができたとともに、とりわけ北海道における現地調査においては、これまでまったく実態が記述されてこなかった戦後における同地の朝鮮半島系住民の生活史(とそこに見られるネットワークのあり方)について、質・量ともに充実したデータを集積することができた。総じて、本年度の研究成果は、当初計画の目的を十二分に達成したものであると判断される。2年度目にあたる本年度は、具体的なフィールドデータの収集に精力を傾けることを第一としつつ、2回の共同研究会によって論点を着実に集約してゆく作業を行なった。具体的には、共同調査を併設した共同研究会を、6月に広島大学・広島市内(南観音地区)において、2月に神戸大学・神戸市内(長田区)において、それぞれ実施した。また、研究分担者、連携研究者による個別調査(いずれも朝鮮半島系住民ネットワークと生活実践に関する当初研究計画に則った調査項目によるもの)を、小樽市、盛岡市、仙台市、東京都北区・世田谷区、横浜市中区、岐阜市、彦根市、堺市、神戸市、姫路市、高松市、松山市、福岡市、熊本市、宮崎市、鹿児島市等において実施した。これらの調査により、従来の研究の多くに見られた「在日コリアンの民族文化/民族的アイデンティティについての分析枠組み」には必ずしも収まらない生活世界の多声性、ネットワーク形成のダイナミズムについて、豊富な実証的データを収集することができた(その内容は、研究計画調書記載の仮説的予測にほぼ沿うかたちのものであった)。加えて、本年度の調査では、朝鮮半島系住民の生活世界に隣接した位置に日本人戦後引揚者の生活世界が存在することを各地において見出すことができた。これは、従来の朝鮮半島系住民研究がまったく取り上げてこなかった主題であり、本調査は新たな問題系の発見を行なったことになる。来年度は、本年度の成果の延長線上でさらに事例の収集・分析を進めるとともに、新たに引揚者の生活世界との関係性の分析、比較検討も行ないつつ、新たな朝鮮半島系住民研究のパラダイム提示のための討議を重ねる予定である。本年度は、「引揚者と在日朝鮮半島系住民との関係」をはじめとする、これまで2年間の調査で浮き彫りになってきた問題点を共同調査と分担調査によってさらに究明することをめざした。まず、インテンシブな共同調査(とそれにもとづく共同研究会)を大分県別府市において実施し、戦後、在日朝鮮半島系住民、引揚者、進駐軍等が複雑に絡み合いながら展開した同地の生活世界、アジール的な地域性の立体的把握を行なった。その中で、いわゆる「別府冷麺」が在日と引揚者の相互関係の中から生まれてきたプロセス等も明らかにすることもできた。別府については今後、さらに調査を実施して複合的な民俗誌を作成する予定である。

次に、個別分担調査も、それぞれの担当都市(松山市、広島市、堺市、下関市、東京都、神戸市、別府市、大分市、鹿児島市、帯広市、釧路市、仙台市等)において着実に実施し、分担課題に関する多くの民俗誌的データを収集することができた。また、本年度は本科研の中間成果報告を日本民俗学会で行ない、当該分野を研究する多くの研究者と意見・情報交換を行なうことができた(グループ発表「<植民地>と<移住者>の民俗学」。発表者は、島村・岡田・鈴木・宮下。2009年10月4日、國學院大学)。さらに、本年度は、研究代表者の島村が、科研3年間の中間成果をふまえて執筆した著書『<生きる方法>の民俗誌-朝鮮系住民集住地域の民俗学的研究-』(関西学院大学出版会、2010年3月刊)を上梓することもできた。最終年度である2011年度には、以上の成果にもとづき、さらに先鋭化した問題設定(戦後復興期の地方都市における在日朝鮮半島系住民と引揚者、進駐軍との相互関係等)による調査と分析を進め、4年間の成果の取りまとめへと向かう予定である。◆本年度は、小樽市、札幌市、新潟市、東京都、沼津市、大阪市、神戸市、鹿児島市等で個別分担調査を実施するとともに、青森県三沢市・十和田市において共同調査(および最終研究会)を実施した。前者では、大阪・東京という大都市と地方との間の移住ネットワークの実態や、地方都市における引揚者や被差別民との混住・葛藤等についての実態を明らかにした。後者では、戦後、三沢市に米軍基地が置かれることによって西日本方面から朝鮮半島系住民が多数流入し、市内に米・日・朝のコンタクトゾーンが形成され、さらにその中から「バラ焼き」という独自の食文化が生成してきたこと、さらにその食文化が隣接する十和田市においても受容され、現在、地域おこしの重要な文化資源になっていること、などを明らかにすることができた。米軍基地と朝鮮半島系住民との関わりは、本科研の初年度に千歳基地において、また2009年度に別府市においても調査を行なっており、これらの事例とあわせて三沢の事例を検討した結果、地方の朝鮮半島系住民と米軍基地の関わりというこれまで明らかにされてこなかった局面についてその具体像を明確にすることができた。◆また、本年度は最終年度であることから、これまでの4年間の成果を学会において報告し、評価を得るべく第44回日本文化人類学会研究大会(6月12日)の分科会「「多文化共生」研究批判:「混線」する文化の民族誌から」を組織し、研究代表者と研究分担者(岡田・鈴木)、連携研究者(高・宮下)が研究発表を行なった。幸い、多くのギャラリーに恵まれ、5名以上の研究者から有益なコメントを得ることができた。その成果は、学会誌に掲載すべく現在、準備が進行中である。◆以上の活動により、当初計画していた本科研の研究課題への取り組みは、ほぼ計画どおり遂行することができ、研究プロジェクトの目標を達成できたものと自己評価している。
キラリティ認識のための電荷移動相互作用型蛍光・吸光試薬の開発

アミノ酸を検出目的対象物として選び、これと錯形成するとともにケイ光スペクトルが変化する配位子を分子設計し、合成を行った。ケイ光を発する官能基として、ナフタレン環を選び、ナフトエ酸をポリエーテルとL-フェニルアラニンをそれぞれアミド結合を介して結合させた。これは、配位子内に不斉炭素原子を持つとともに、ケイ光発光団を導入したものである。この配位子はこのままでは、アミン類とは分子間錯体を形成しなかった。これは、分子内水素結合が強いためと考えられた。そこで、アミドプトンをすべてメチル基に置換し、分子間の水素結合を優先するような化合物を合成した。これについてはアミノ酸類と錯形成し、それに伴って、ナフタレン環のダイマー発光と思われるケイ光が増大した。
社会変動・家族・個人の発達に関する・文化心理学的研究―「関係性」・「個人化」の文化間および文化内比較―

本研究は、<社会変動-家族の変化-個人の発達>モデルと、文化心理学視点にたって、(1)自己観および日言語コミュニケーションとしての感情、(2)「個人化」と家族の役割関係について検討した。(1)文化的自己と感情プロセスとの関係性を検討するために3つの研究を行った。研究1では、アメリカ、日本、台湾の大学生に感情経験の報告をもとめ、感情経験の資料を収集した。文化的に起こりうる感情経験の評価について差異が認められた。研究2では、評価に関する文化的差異が状況によるものであるのか、評価によるものなのか、両者の相互作用なのかについて検討した。この研究のために、収集された資料のなかから、ひとつの文化につき20のシナリオを使用した。ここでは研究1で見られたような文化的差異は再現されなかった。研究3では、異なる文化的状況に対する感情反応について注目した。日本人、アメリカ人、日本人の海外帰国者を対象に、感情生起場面のシナリオについて尋ねた。被験者の文化および、シナリオの文化間でも、対処方法に差異が見られた。(2)社会・家族の変動および個人の生活面の変化が個人化につながることについて、検討するために、質問紙調査を行った。質問紙は、研究の仮説に基づき「個人としての自己実現」「家族観」「夫婦関係の調和性」「子ども・育児への感情」「生活への満足度」などで構成され、世代差を考慮し、育児期の夫婦と大学生とその両親(中年期)を対象とした。育児期522ペア、中年期144組から得られた回答について、分析をおこなった。その結果、妻が夫と同等の職業役割を担っていることが、男性の家事分担率の促進すること、家族観と配偶者満足度との関連では、妻が無職の場合には、家族の凝集性を重視するほど、配偶者満足度が高いが、フルタイムで就業している妻の場合には、家族観との関連は見られず、夫の家事分担率との関連があることなど、研究のモデルが支持される結果が得られた。二つの研究から得られた知見は、「社会変動」「家族の変化」「個人の発達」が、文化間や文化内の心理的プロセスを考える上で有効であるということを示している。本研究は、<社会変動-家族の変化-個人の発達>モデルと文化心理学的視点に立って、自己観と家族および社会における役割関係/行動・言語的非言語的コミュニケーション行動の特質との相互規定関係の構造を日本内および日米の文化間について実証的に明らかにすることを目的としている。著差を実施するにあたり、まずモデルの理論的実証的妥当性について検討した。その上で(1)自己観および非言語的コミュニケーションとしての感情(2)「個人化」と家族の役割関係について検討することとなった。(1)自己観および非言語コミュニケーションとしての感情について、日米比較、および日本内比較資料を収集した。具体的には、日米男女大学生および社会人を対象として、人々の日常生活における感情経験、特に日常的感情経験の対象、原因、状況、表出方略などを構造的にインタビューした。恥、対人的嫌悪、自己肥大という3つの社会的感情に関して、いずれの場面においても、日米の間で違いが見出された。また、男女差、年齢差も各文化において見いだされ、以上のことから、感情の文化的要因についての研究の必要性が示唆された。