hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大断面木質部材の防耐火性能設計の工学モデル

大断面木質部材の主な活用対象となる耐火・準耐火構造の開発上、未解明の、1火災加熱される木造部材の自消条件・力学的性能の変化、2木材の高温での力学的特性の変化、3大スパン木質耐力部材の非損傷性の予測等を課題とした。その結果、1については、燃え止まり型耐火構造の自消条件を小型材料試験で予測する方法を誘導し、特殊な材料に依存しない木質耐火構造の開発に成功した。2については、木材の力学的性能が温度だけでなく含水率の影響を顕著に受けることを明らかにし、主要樹種について温度・含水率とヤング係数・曲げ強度の関係を把握した。3については耐火試験の加熱後断面性能に基づく大スパン部材の非損傷性予測法を開発した。以下の実験を実施した。(1)木材平板加熱時の炭化・内部温度測定(2)木材の高温時及び高温から冷却後の各種力学的性能の測定(4樹種)(3)木材・難燃木材の高温時分解・燃焼に関する質量減少と吸発熱の温度依存性の把握このうち、(1)については、現在の状況での予測モデルと比較し、工学上の予測可能性の達成度を把握した。物質移動、高温での赤熱反応等、従来、測定やモデル化が進んでいなかった部分については、予測の困難性が改めて確認された。そのうち、赤熱反応については、火災加熱後も炭化層内部で持続するため、木質耐火構造では、本来、耐力部材を加熱から護る「燃えしろ」を厚くすると、炭化した燃えしろ内の燃焼の持続により却って防火性能を低下させる場合があるという従来の予想を覆す結果が得られたほか、その発熱量の把握は、(3)により特定樹種についてではあるが、解決された。(2)については、従来、研究が立ち後れていた木材の曲げ強度の温度依存性や加熱冷却後の強度残存性について、系統的なデータが得られ、温度依存性については、ほぼ予測可能になった。この結果については、査読論文である日本建築学会構造論文集及び2014年度に実施されるWCTEに投稿し、採択決定した。(2)については、力学的特性の高温でのばらつきの制御及び含水率の影響も検討する計画であったが、含水率の影響を除くとばらつきが小さい結果となり、無欠点材では大きなばらつきが生じないとの見通しが得られた一方、加熱時の含水率の変化が大きく、温度帯別に含水率の影響を把握するには至らなかった。これについては、実験方法を変えて、2015年度に改めて研究を行う計画である。(1)常温100°Cの範囲で、木材(スギ、ケヤキ)のヤング係数・曲げ強度の含水率依存性を含水率0約100%で把握した。(2)木材が表面に露出する「燃え止まり型木質耐火構造」について、燃えしろ+燃え止まり層(難燃処理木材)のみを再現した小型試験体の放射加熱下の燃焼・分解反応挙動を、燃え止まり層の難燃化レベル、燃えしろ・燃え止まり層の暑さ、加熱条件をパラメータとして実験的に把握した。(3)実験(2)の解析と実大断面を有する梁試験体の耐火加熱実験により火災加熱後の木材の自消の有無は加熱終了時の断面深部の赤熱反応の有無でほぼ説明できることを明らかにし、このような小型試験により、「燃え止まり型木質耐火木造」を達成する仕様を予測できることを明らかにした。(4)この手法により、全体をスギで構成する「燃え止まり型1時間耐火構造」梁仕様を設計し、その結果、現実に1時間耐火構造として認定取得した。(5)小型実験及び実大断面梁実験の加熱・加熱終了後の伝熱計算を、難燃木材の分解熱測定データを入力して行い、加熱終了後の自消の有無については、物質異動を無視した計算で再現可能なことを示した。(6)壁に拘束される軸組の火災と来の力学的挙動について予備的な実験を実施した。(1)木材が表面に露出する「燃え止まり型木質耐火構造」について、平成26年度までに開発し、スギ集成材及び準不燃材料相当難燃処理木材のみによる1時間耐火構造を実現した手法を2時間耐火構造に適用して、小型炉試験レベルでは、その達成を確認できた。(2)同様に、スギ集成材に対して難燃材料相当難燃処理木材を燃え止まり層としても、その厚さを確保すれば、1時間耐火構造を達成できることを、小型炉試験レベルで確認できた。(3)火災加熱される大断面木材の内部における含水率の変化の動的測定法の開発に取り組み、単純な系に関する実験により、熱・水分移動方程式から理論的に予測される含水率の変化の特徴が測定でも再現されていることを確認した。(4)同一断面の大断面木造梁を、3種類のスパン(4m,6m,8m)で試験体を製作して標準耐火加熱のもとで載荷加熱試験(但し、短いものは昨年度に実施)を行い、曲げ変形は、標準的な耐火炉で試験可能なスパンで行った試験で把握される断面性能の変化をもとに大スパンであっても予測可能なこと、更に、炭化速度、所定時間後の内部温度分布から高温時の断面の力学的性能を予測する方法でも載荷加熱時の変形を良精度で再現できることを明らかにした。(5)準耐火構造レベルの木造真壁試験体により、大断面軸組の載荷

加熱時の崩壊に対する壁の拘束の効果を水平加力のある場合を含めて実験的に検証し、土壁(準耐火構造のため90mm厚)では、大地震程度の変形の後も断面に対する壁の拘束が有効に働くことなどを明らかにした。大断面木質部材の主な活用対象となる耐火・準耐火構造の開発上、未解明の、1火災加熱される木造部材の自消条件・力学的性能の変化、2木材の高温での力学的特性の変化、3大スパン木質耐力部材の非損傷性の予測等を課題とした。その結果、1については、燃え止まり型耐火構造の自消条件を小型材料試験で予測する方法を誘導し、特殊な材料に依存しない木質耐火構造の開発に成功した。2については、木材の力学的性能が温度だけでなく含水率の影響を顕著に受けることを明らかにし、主要樹種について温度・含水率とヤング係数・曲げ強度の関係を把握した。3については耐火試験の加熱後断面性能に基づく大スパン部材の非損傷性予測法を開発した。(1)本課題において、達成が最も困難と予想されていた「燃え止まり型木質耐火構造」仕様の工学的予測については、小型試験により適正仕様を予測する手法を開発でき、この手法にもとづいて、各種樹種の中でも最も実現困難とされてきたスギのみによる耐火構造も、梁について実現できた。(2)この経過で、木構造部材の各種防耐火性能のうち、自消性については、部材内の物質異動を無視した伝熱計算で予測可能なことを明らかにできた。(3)火災加熱される木材の力学的性能の温度・含水率依存性を、スギ、ケヤキについて、防耐火性能評価上、重要な温度範囲で網羅的に解明した。従来、木材における火災加熱時の含水率の変化とその力学的性能への影響は等閑視されていたが、条件によっては極めて重大な影響があることも解明できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。火災工学基本的には、当初予定を変更せずに研究を推進する。耐火木造に関する検討課題は、実用的な技術開発指針レベルでは目標に達しているので、耐火構造については、最終年度は、スギのみによる2時間耐火構造の実現、難燃レベルの低い燃え止まり層による耐火構造の実現など、予測手法の活用可能性の検討に取り組みたい。準耐火構造以下については、2年度までに木材の力学的性能の温度・含水率依存性を明らかにできたので、物質異動を伴う部材内伝熱計算を可能として、火災加熱を受ける大断面木質部材の構造的性能を予測できるようにしたい。木材における物質異動を伴う伝熱過程については、モデルの検証に使える実験データが少ないため、熱分解を伴わない範囲で水分が蒸発する条件での木材の加熱実験を行い、モデルの検証を行う。また、木造では、軸組構造であっても壁等が拘束に寄与することを考慮し、付随する壁の影響も検討できる実験を実施する。木材の物性の把握のうち、含水率の影響については、含水率の制御が困難で十分な把握に至らず、翌年の研究課題として残されたが、温度上昇による水分移動の著しさを把握できたこと自体は重要な成果で、今後の研究に反映させたい。
日本中世漢字音研究の日韓文化史的観点からの対照的研究

本研究においては、日韓文化史的な研究の一環として、日本に残存する中世の韻書に焦点を当て、それを同時期の韓国韻書と比較し、韻書の取り扱い方や位置づけにおける日韓間の同異を解明することを目的とし、本年度では以下のような研究を行った。1.日本中世漢字音研究の指導的役割を果たした五山系抄物について、『玉塵抄』『史記抄』等、有用な資料を調査・収集し、韻書におけるデータを整理した。韻書や抄物等は関西の図書館や社寺に所蔵されている場合が多いので、本年度における資料調査は関西方面において行った。2.資料の調査結果を踏まえて、まず、日本側の韻書である聚分韻略の音注の系統を探るため、五山系抄物、特に『玉塵抄』『史記抄』『漢書抄』等の呉音・漢音と比較を行った。3.五山系抄物との比較した結果を基にし、中世の呉音漢音の資料である文明本節用集との比較も行い、聚分韻略の音注の系統を更に探った。4.日本の韻書の聚分韻略と同じ三重韻形式を採用している韓国『三韻通考』とを比較し、両国韻書の歴史における位置を確かめ、この二書の前後関係を考察した。5.日韓漢字文化史の比較研究を行うために、京都・中国地方の図書館や博物館等において漢字音資料の発掘や調査、資料収集を行った。2.資料の調査結巣を踏まえて、まず、日本側の韻書である聚分韻略の音注の系統を探るため、五山系抄物、特に『玉塵抄』『史記抄』『漢書抄』等の呉音・漢音と比較を行った。3.五山系抄物との比較した結果を基にし、中世の呉音漢音の資料である文明本節甫集との比較も行い、聚分韻略の音注の系統を更に探った。
白血病細胞の骨髄ニッチ・クロストークによる抗がん剤耐性解明と治療反応評価法の開発

急性白血病の治療において、抗がん剤に対する治療抵抗性(または耐性)は患者診療上の重要な課題である。抗がん剤治療後に骨髄に残存した白血病細胞(微小残存病変)は、骨髄(腔内)微小環境(nicheニッチ)内に潜伏し、その再増殖が再発、治療抵抗性の原因となる。本研究では、白血病の治療予後の改善のため、治療後骨髄ニッチ内に残存し再発、予後不良の原因となる抗がん剤耐性の分子機構を明らかにし、それに基づく耐性の評価システムさらには克服法の開発を目指すことを目的とした。骨髄微小環境の要素として細胞外マトリックスには、白血病細胞表面の接着受容体と相互反応するフィブロネクチン、コラーゲンIVを用いた。細胞と細胞外環境の相互反応を阻害するモノクローナル抗体を用いて、抗がん剤への耐性度変化を調べた。抗がん剤感受性試験には、細胞死の評価にMTT試験を用いた。白血病細胞と骨髄間質細胞との相互関係を知るため、急性骨髄性白血病において治療抵抗性のバイオマーカーとして知られるFLT3とKIT変異を有する株化培養白血病細胞を作製し、これらの細胞において骨髄間質細胞から分泌液性因子G-CSFによる抗がん剤耐性への影響を調べた。G-CSFの存在下において、FLT3陽性白血病細胞はara-Cに対して治療抵抗性をもたらすことが示された。G-CSFはKIT変異の中でKITN822Kを有するKasumi-1細胞において、治療抵抗性をもたらすことが明らかとなった。骨髄ニッチ内で白血病細胞が特定の治療薬に特異的な治療抵抗性を獲得する機序について、骨髄微小環境(ニッチ)における細胞外因子として、細胞外マトリクスや骨髄間質細胞さらにはそこから分泌される液性因子に保護され生存に有利になると考えられる。急性骨髄性白血病細胞と骨髄間質細胞との相互関係を知るため、急性骨髄性白血病において治療抵抗性のバイオマーカーとして知られるFLT3とKIT変異を有する株化培養白血病細胞を作製し、これらの細胞において骨髄間質細胞から分泌液性因子G-CSFによる抗がん剤耐性への影響を調べた。G-CSFの存在下において、FLT3陽性細胞はara-Cに対して治療抵抗性をもたらすことが示された。さらに、FLT3陽性細胞における細胞外マトリックスの構成要素であるフィブロネクチンまたはコラーゲンIVとの接触において、ara-C耐性が見られ、その機序を知るため、遺伝子プロファイリングと細胞内シグナル伝達の活性化状態を調べている。以上、研究の進捗状況はおおむね順調に進展している。本研究では、白血病の治療予後の改善のため、治療後骨髄中に残存し再発、予後不良の原因となる抗がん剤耐性の分子機構を明らかにし、それに基づく耐性の評価システムさらには克服法の開発を目指す。細胞と細胞外環境の相互反応を阻害するモノクローナル抗体や競合ペプチドを用いて、抗がん剤への耐性度変化を調べる。抗がん剤耐性の分子機構において、白血病細胞と骨髄間質細胞との相互関係に関与する遺伝子発現は、細胞外マトリックスへの曝露の有無の影響を調べる。白血病細胞と骨髄間質細胞との相互関係に関与する遺伝子発現プロファイリングおよび細胞内シグナル活性化状態を調べる。抗がん剤耐性に寄与が明らかとなった遺伝子を検出対象として、白血病治療反応性評価のための検出パネルを作成する。

骨髄ニッチ内で白血病細胞が特定の治療薬に特異的な治療抵抗性を獲得する機序について、骨髄微小環境(ニッチ)における細胞外因子として、細胞外マトリクスや骨髄間質細胞さらにはそこから分泌される液性因子に保護され生存に有利になると考えられる。急性白血病の治療において、抗がん剤に対する治療抵抗性(または耐性)は患者診療上の重要な課題である。抗がん剤治療後に骨髄に残存した白血病細胞(微小残存病変)は、骨髄(腔内)微小環境(nicheニッチ)内に潜伏し、その再増殖が再発、治療抵抗性の原因となる。本研究では、白血病の治療予後の改善のため、治療後骨髄ニッチ内に残存し再発、予後不良の原因となる抗がん剤耐性の分子機構を明らかにし、それに基づく耐性の評価システムさらには克服法の開発を目指すことを目的とした。急性骨髄性白血病細胞と骨髄間質細胞との相互関係を知るため、急性骨髄性白血病において治療抵抗性のバイオマーカーとして知られるFLT3とKIT変異を有する株化培養白血病細胞を作製し、これらの細胞において骨髄間質細胞から分泌液性因子G-CSFによる抗がん剤耐性への影響を調べた。G-CSFの存在下において、FLT3陽性細胞はara-Cに対して治療抵抗性をもたらすことが示された。G-CSFはKIT変異の中でKITN822Kを有するKasumi-1細胞において、治療抵抗性をもたらすことが明らかとなった。さらに、FLT3陽性細胞における細胞外マトリックスの構成要素であるフィブロネクチンまたはコラーゲンIVとの接触において、ara-C耐性が見られ、その機序を知るため、遺伝子プロファイリングと細胞内シグナル伝達の活性化状態を調べている。以上、研究の進捗状況はおおむね順調に進展している。本研究では、白血病の治療予後の改善のため、治療後骨髄中に残存し再発、予後不良の原因となる抗がん剤耐性の分子機構を明らかにし、それに基づく耐性の評価システムさらには克服法の開発を目指す。細胞と細胞外環境の相互反応を阻害するモノクローナル抗体や競合ペプチドを用いて、抗がん剤への耐性度変化を調べる。抗がん剤耐性の分子機構において、白血病細胞と骨髄間質細胞との相互関係に関与する遺伝子発現は、細胞外マトリックスへの曝露の有無の影響を調べる。白血病細胞と骨髄間質細胞との相互関係に関与する遺伝子発現プロファイリングおよび細胞内シグナル活性化状態を調べる。抗がん剤耐性に寄与が明らかとなった遺伝子を検出対象として、白血病治療反応性評価のための検出パネルを作成する。目下、株化培養白血病細胞における遺伝子発現プロファイリングおよび細胞シグナル活性化状態を調べている。遺伝子発現のおよその傾向を把握できたが、再現性を確認するための検討に用いる試薬類の購入は、その使用期限を考慮して、次年度に購入することが望ましいと判断した。このため、次年度使用額が発生した。使用額の使用は、計画通り、遺伝子発現の再現性を確認するための検討に必要な試薬類の購入に用いる。
三次元視覚情報処理の神経メカニズムの解明

【緒言】これまでに我々の研究室では、サルの頭頂連合野のCIP領域に、ランダムドットステレオグラム(RDS)あるいは肌理の勾配で表現された三次元平面の傾きに選択的に反応するニューロンを見つけ、その性質を明らかにしてきた。その結果、頭頂連合野のCIP野で両眼視差と絵画的手がかりの情報が統合されており、この領野が三次元形状の知覚にとって重要な部位であると結論した。一方、三次元形態を脳内で再構成するためには、平面の傾きだけでなく、曲面の知覚も重要であることが心理学的研究、計算理論研究から示唆されている。今年度はCIP領域のニューロンが3D曲面を表象するのか否かについて検討をおこなった。【結果と考察】頭頂間溝後部外側壁(CIP野)のニューロンが,3D曲面刺激にも特異的に反応することを見出した.shape indexとcurvednessのパラメータで,球面から円柱,鞍型などの3D曲面を定量的に表現する方程式(Koenderink,1999)によって作成した3D曲面刺激をランダムドットステレオグラム(RDS)で表現して画面上に呈示し,注視中のサルCIP野から単一ニューロン活動を記録した.その結果,凸部あるいは凹部をもつ3D曲面に選択的に反応するニューロン群が見出され,約半数のニューロンはshape indexに選択的であった.また,curvednessや,曲面の軸方向に選択的なニューロンもあった.さらに,呈示した3D曲面の一つに対して特異的に応答するニューロンが少数存在した.また、一部のニューロンは視差のないテクスチャーで表現された曲面にも応答し、曲面の表象においても視差情報と絵画的手がかり情報の統合がおこなわれている可能性が示唆された。これらのことから,CIP野ニューロンは様々な3D曲面をコードしていることが明らかとなった.【緒言】これまでに我々の研究室では、サルの頭頂連合野のCIP領域に、ランダムドットステレオグラム(RDS)あるいは肌理の勾配で表現された三次元平面の傾きに選択的に反応するニューロンを見つけ、その性質を明らかにしてきた。これらのことから,CIP野ニューロンは様々な3D曲面をコードしていることが明らかとなった.
間葉系幹細胞を用いた転写因子制御による肝虚血再灌流障害の新たな治療法の開発

in vitroにおいてADSCsによる肝細胞保護効果とNrf2 pathway関連解明について検討を進めていたが、下記期間に育児休暇を取得したため研究を中断していたので今年度はそれ以上の進展はなかった。産前産後の休暇及び育児休業取得期間:平成28年10月1日平成29年3月31日in vitroにおいてADSCsによる肝細胞保護効果とNrf2 pathway関連解明について検討を進めていたが、下記期間に育児休暇を取得したため研究を中断していたので今年度はそれ以上の進展はなかった。産前産後の休暇及び育児休業取得期間:平成28年10月1日平成29年3月31日2)-1:肝I/RI modelを用いたADSCs投与による肝保護作用とNrf2 pathwayの関連の検討。8週齢雄性balb/c nu-nu mouseにADSCS 1.0×105を経静脈的に投与し、全肝15分間虚血後に再灌流後、2・4・6・12・24・48時間後に犠死させ血液・肝組織を採取する。2)-2: Nrf2遺伝子欠損マウスを用いたADSCsによる肝I/RI保護作用の検討。Nrf2活性化の意義を確認するために野生型マウス(WT)およびNrf2遺伝子欠損マウスへADSCsを1.0×105を経静脈的にを投与し、2)-1同様に再灌流後、2・4・6・12・24・48時間後に犠死させ血液・肝組織を採取し、同様の検討を行う。今年度は育児休暇のため研究を中断していたため。(理由)計画書作成時に購入予定であった消耗品の価格変動のため(使用計画)次年度への繰越額は消耗品に使用予定である次年度への繰越額は、今年度の研究内容に基づいて使用する。
テクニカルイラストレーション作画における感性情報処理と感性図面生活システムの研究

テクニカルイラストレーション(TI)は設計図と同じ精度をもつがより組立過程をうまく表現するためよく使用されている。しかしTIを描くためには機械部品のモデリングの他に部品の配置問題を解決しなくてはならない。その際ネジと穴,ワッシャあるいははめあい関係が正しく認識でき,かつ整然とした図面となるよう工夫が必要である。TIの初心者にTIを描かせると,一応TIの条件は満足できてはいても、美的感覚に欠け,TIを読む者を困惑させる場合が少なくない。しかしどのようなTIが美的でかつ機能的であるかを計る尺度は不明である。かなり個人的な美意識がからんでいる可能性がある。この問題を解決する一つの方法は,まずシステムにTIを描かせた後,利用者に自由な修正を許した結果得られるTIと元のTIとを比較することである。したがってまずTI生成器を作成しなくてはならない。本研究ではTI生成問題を部品の配置問題とみなし,制約処理を用いて問題を解いた。まずTIの対象物体の完成品記述が与えられたとする。このためには対象物体の構成品記述を世界座標に配置する。次に構成部品を3軸方向に極くわずか平行移動させることにより衝突する構成部品を発見させる。次に各軸にそって部品がどこまで平行移動可能であるかを調べる。次に仮りにX軸方向に部品を配置する際,他の軸方向に移動可能な構成部品は,それらが元々組み付けられていた構成品と同値類を構成すると考え,X軸方向に部品を等間隔に配置する。同様に他の軸も処理を行なう。こうして配置された部品間距離と部品の軸方向の長さの和が最小となる配置に対して他の配置が実現可能か否かを調べることにより,全体の配置決定させた。
血清中炎症性サイトカイン濃度を指標とする各種顎変形症手術の生体侵襲度の評価

【目的】従来より手術侵襲の評価には,手術時間や出血量がその指標として用いられてきた.近年,各種分子生物学的手法の進歩により様々なサイトカインの役割が明らかとなり,生体侵襲の評価において血中サイトカイン濃度の計測が有用であることが報告されている.そこで各種顎変形症手術の手術侵襲度を評価する目的で,術式として選択される頻度の高い下顎枝矢状分割法(SSRO)単独施行症例とLe Fort I型骨切り術およびSSROによる上下顎移動術施行症例において血清中サイトカイン濃度を計測した.【方法】対象は,SSRO単独施行群(G1)および上下顎移動術施行群(G2)である.評価項目として,手術時間,術中出血量および血清中サイトカイン濃度(TNF-α, IL-β, IL-6, IL-8, IL-10, IL-12)とし,測定時期を術前,術直後,術後1,3,7日目とした.2群間における統計学的処理は対応のあるt検定にて行い,p<0.05をもって有意差ありと判定した.【結果】手術時間および出血量においては,G2がG1に対して有意に高値を示した.血清中サイトカイン濃度は,術直後のIL-6濃度でG2がG1に対して有意に高値であったが,その他の時期においては2群間に有意差を認めなかった.TNF-α, IL-10では,いずれの時期においても2群間に差を認めなかった.またIL-1βおよびIL-12では,測定限界値以下になることが多く2群間の関係は判然としなかった.なお術直後の血清中IL-6濃度は,手術時間や出血量と強い正の相関関係があることも判明した.【考察】顎矯正手術の生体侵襲度を評価する際には,血清中IL-6濃度が有用なマーカーとなりうることが示され,上下顎移動術ではこれが高値であることから,SSRO単独施行に比べてより生体侵襲度が大きいことが判明した.目的:生体に侵襲が加わると組織損傷が起こり,炎症性サイトカインが誘起されてカスケードが活性化され,各種サイトカインやメディエーターが産生される。これらサイトカインは様々な生体反応を引き起こすことが報告されている。そこで,顎矯正手術施行時における血清中の炎症性サイトカインを計測することで各術式の手術侵襲度を調査することとした。また,過剰産生された炎症性サイトカインによる不快症状への対策としてはステロイド剤による活性抑制療法が有効であるが,本研究では顎矯正手術施行時におけるステロイドの術前・術後の投与による炎症性サイトカインの産生抑制作用と術後一般所見との関連,および合併症の発生や宿主免疫におよぼす影響を周術期を中心に検討し,顎矯正手術におけるステロイド投与の有効性を検討することとした。方法:各種顎矯正手術-(SSRO単独群,two jawsurgery群)施行時において,術前,術直後,術後1,3,7日目に各種一般的臨床検査,および血清IL-1β,6,8,10,12の測定を行う。また同時期に,術後の一般所見として,体温,脈拍の測定を行う。なお,SSRO単独施行群においては,ステロイド非投与群,ステロイド投与1群(術前にデカドロン8mg投与),ステロイド投与2群(術前にデカドロン8mg,術直後に4mg,その後6時間後に2mg,12時間後に2mgを投与)に群別し,各種検査の比較を行う。結果:2001年6月1日よりSSRO単独群20症例,two jaw surgery群5症例から各測定時期における検体を採取した。現在,炎症性サイトカイン測定のために採取した検体は血清を分離し凍結保存中である。【目的】従来より手術侵襲の評価には,手術時間や出血量がその指標として用いられてきた.近年,各種分子生物学的手法の進歩により様々なサイトカインの役割が明らかとなり,生体侵襲の評価において血中サイトカイン濃度の計測が有用であることが報告されている.そこで各種顎変形症手術の手術侵襲度を評価する目的で,術式として選択される頻度の高い下顎枝矢状分割法(SSRO)単独施行症例とLe Fort I型骨切り術およびSSROによる上下顎移動術施行症例において血清中サイトカイン濃度を計測した.【方法】対象は,SSRO単独施行群(G1)および上下顎移動術施行群(G2)である.評価項目として,手術時間,術中出血量および血清中サイトカイン濃度(TNF-α, IL-β, IL-6, IL-8, IL-10, IL-12)とし,測定時期を術前,術直後,術後1,3,7日目とした.2群間における統計学的処理は対応のあるt検定にて行い,p<0.05をもって有意差ありと判定した.【結果】手術時間および出血量においては,G2がG1に対して有意に高値を示した.血清中サイトカイン濃度は,術直後のIL-6濃度でG2がG1に対して有意に高値であったが,その他の時期においては2群間に有意差を認めなかった.TNF-α, IL-10では,いずれの時期においても2群間に差を認めなかった.またIL-1βおよびIL-12では,測定限界値以下になることが多く2群間の関係は判然としなかった.なお術直後の血清中IL-6濃度は,手術時間や出血量と強い正の相関関係があることも判明した.【考察】

顎矯正手術の生体侵襲度を評価する際には,血清中IL-6濃度が有用なマーカーとなりうることが示され,上下顎移動術ではこれが高値であることから,SSRO単独施行に比べてより生体侵襲度が大きいことが判明した.
多環芳香族炭化水素類及び微量金属の同時分析によるエアロゾルの輸送過程と発生源推定

中国北京市において、2004年一年間の地上観測とLidar観測の比較研究を行った。ここではAlを土壌粒子の、また硫酸塩エアロゾルを人為起源二次粒子の指標とし、それぞれLidarのdustおよび球形の消散係数と比較した。その結果、Lidar(dust)とAl、またLidar(球形)とSO_4^<2->、の組み合わせにおいて、それぞれの間に有意な相関が見られた。またTi,V,Feなどの金属はAlと同様の挙動を示し、Zn,As,Cd,Pbなどの金属はSO_4^<2->と同様の挙動を示した。さらにNO_3^-もdustよりも球形粒子との相関が高かったことから、北京市のような人為起源二次粒子の発生源近傍ではSO_4^<2->とNO_3^-は同様の挙動を示すことが確認された。さらに2004年1月31日-3月31日の北京市における地上観測およびライダー観測結果の比較を行った。ここでもLidar(dust)とAl、またLidar(球形)とSO42-の組み合わせにおいて、両者の挙動は良く一致していた。ここで86-90日(3/26-30)にかけては、まず前半にLidar(球形)とSO_4^<2->のピークが見られた後、2日ほど遅れてLidar(dust)とAlのピークが観測された。また67-71日(3/7-11)にも、同様の現象が見られた。これは北京上空に人為起源の汚染物質を含む気塊が滞留もしくは輸送された後に西方より黄砂粒子が流入してきたことを示している。このように黄砂現象の直前に硫酸塩エアロゾル等の人為汚染に由来するピークが現れる例が、北京や日本近海などで観測されている。今回のケースでは、この典型的な輸送パターンにおけるエアロゾル中の各種化学成分の挙動を観測することができた。2003年9月2日2004年7月3日の期間の中国北京市におけるPM10(粒径10μm以下の大気粉塵)質量濃度平均値は145.3±91.0μg/m^3(n=289)であり、これは横浜市に比べて約5倍、アテネの約2倍、さらにカルガリーの約6倍であった。北京市において暖房が許可されている期間(11月15日翌年3月15日)の大気粉塵中全PAHs濃度(268±223ng/m^3,n=17)は、非暖房期(40±31ng/m^3,n=27)と比較して6.6倍と顕著に高くなった。個々のPAHsに関しては、4-5環のPAHsは暖房期の濃度が非暖房期の5.4-11.9倍高くなるが、6-7環のPAHsは暖房期の濃度が非暖房期の1.3-3.9倍となった。石炭燃焼によって放出されるPAHsは4-5環が多いことから、この傾向は北京市における暖房期の石炭使用量の増加を反映していると考えられる。また、中国北京市における大気粉塵中微量金属15種(Al, Ti, V, Cr, Mn, Fe, Co, Ni, Cu, Zn, As, Se, Cd, Sb, Pb)の合計濃度は15.1士10.2μg/m^3(n=287)となった。これは川崎市の約8倍、マドリードの約4.5倍にあたる。以上のように中国北京市においては、PM10質量濃度及び大気粉塵中微量化学成分濃度ともに世界各都市と比較して28倍程度高濃度となっており、大気粉塵による汚染が非常に深刻になっている事がわかった。次に、大気粉塵中のPAHsと微量金属の測定結果を基にして、CMB (Chemical Mass Balance)法を用いて中国北京市における大気粉塵の発生源の推定を行った。その結果中国北京市の大気粉塵に対する各発生源からの寄与は、石炭燃焼が37%、自動車排気が30%となり、二次粒子を合わせるとこれらの人為的発生源が全体の約8割の寄与を占めることがわかった。

ここで86-90日(3/26-30)にかけては、まず前半にLidar(球形)とSO_4^<2->のピークが見られた後、2日ほど遅れてLidar(dust)とAlのピークが観測された。また67-71日(3/7-11)にも、同様の現象が見られた。これは北京上空に人為起源の汚染物質を含む気塊が滞留もしくは輸送された後に西方より黄砂粒子が流入してきたことを示している。このように黄砂現象の直前に硫酸塩エアロゾル等の人為汚染に由来するピークが現れる例が、北京や日本近海などで観測されている。今回のケースでは、この典型的な輸送パターンにおけるエアロゾル中の各種化学成分の挙動を観測することができた。
シリコン表面ナノ領域の電気化学的特性解析と新規ウェットプロセスへの展開

液相中でウェハ表面を処理するウェットプロセスは,表面の超清浄化やULSIチップ内部の微細銅配線形成など,デバイスプロセスの重要な部分を担っている.本研究はこのウェットプロセスに着目し,シリコン単結晶表面の電気化学的特性をnmレベルの分解能で定量的に解析し,これを基にした新規ウェットデバイスプロセス(シリコン表面微細加工・微細修飾など)の開発を目的とした.前年度の研究において,ウェハ表面におけるナノレベルの欠陥をナノインデンテーション法により精密に形成する手法およびその特性を表面電位顕微鏡(SPoM)により定量的に測定する手法を開発した.これを基に,本年度は種々のナノ構造を形成可能なプロセスの確立を試みた.まず,ナノインデンテーション法による表面欠陥形成手法を改良し,ウェハ表面にナノ欠陥領域,すなわち析出活性領域をパターン形成する手法を開発した.次にこのようなパターンを有する表面を金属イオン種を含む溶液に浸せきすることにより,金属ナノ構造体を一括形成可能とするプロセスを開発した.Cu, Ag, Auなどの導電体およびCo系磁性体のナノ構造を高い選択性で自在に形成できるプロセスを開発することができた.これらのプロセスは現行のフォトリソグラフィー法のような複雑な手順や装置は一切必要としない,極めて単純かつ低環境負荷なものである.さらに,これらの成果を基にした,電子機能・磁気的機能・化学的機能(反応制御)を有するナノデバイス・システム,例えば集積回路内の受動型埋込部品(微細抵抗回路など)や,上記各種機能を有するナノドットアレイの選択的形成などへの本プロセスの適用に着手した.今後はこれらをさらに進展させ.本成果をさらに発展させる予定である.液相中でウェハ表面を処理するウェットプロセスは,表面の超清浄化やULSIチップ内部の微細銅配線形成など,デバイスプロセスの重要な部分を担っている.本研究はこのウェットプロセスに着目し,シリコン単結晶表面の電気化学的特性をnmレベルの分解能で定量的に解析し,これを基にした新規ウェットデバイスプロセス(シリコン表面微細加工・微細修飾など)の開発を目的としている.本研究は平成13年度14年度の2年計画であり,その前半である本年度は,まず表面ナノ領域のポテンシャルシフト(すなわち電気化学的「触媒活性」)の定量的解析および制御手法を検討した.従来の検討結果を基に,ダイヤモンドコート探針を有するナノインデンテーションシステムを用いてウェハ表面にナノレベルの欠陥を形成し,負荷量,欠陥深さおよびポテンシャルシフトとの相関を系統的に解析した.その結果,欠陥形成時の負荷をサブμNオーダーで制御することにより,形成されるナノ欠陥の深さおよびその領域におけるポテンシャルシフトを精密に制御可能とする手法を開発した.また,このようなサイトを表面に有するウェハを極微量金属イオン種を含む水溶液中に浸せきすることにより,同サイトにおいて金属析出反応が促進されることを確認した.そこで,溶液側の条件最適化により,欠陥サイトのみで析出反応が誘起されるような系の探索を行った.その結果,nmレベルの微小金属構造を選択的にパターン形成可能なプロセスを開発した.さらに,固液界面におけるウェハ表面プロセスを原子レベルでin situ(その場)解析可能なTXRF(全反射型蛍光X線解析)についても検討を行った.次年度はこれらの成果を基に,種々のナノ構造を形成可能なプロセスの確立などを試み,本研究成果の新たな展開を目指す予定である.液相中でウェハ表面を処理するウェットプロセスは,表面の超清浄化やULSIチップ内部の微細銅配線形成など,デバイスプロセスの重要な部分を担っている.本研究はこのウェットプロセスに着目し,シリコン単結晶表面の電気化学的特性をnmレベルの分解能で定量的に解析し,これを基にした新規ウェットデバイスプロセス(シリコン表面微細加工・微細修飾など)の開発を目的とした.前年度の研究において,ウェハ表面におけるナノレベルの欠陥をナノインデンテーション法により精密に形成する手法およびその特性を表面電位顕微鏡(SPoM)により定量的に測定する手法を開発した.これを基に,本年度は種々のナノ構造を形成可能なプロセスの確立を試みた.まず,ナノインデンテーション法による表面欠陥形成手法を改良し,ウェハ表面にナノ欠陥領域,すなわち析出活性領域をパターン形成する手法を開発した.次にこのようなパターンを有する表面を金属イオン種を含む溶液に浸せきすることにより,金属ナノ構造体を一括形成可能とするプロセスを開発した.Cu, Ag, Auなどの導電体およびCo系磁性体のナノ構造を高い選択性で自在に形成できるプロセスを開発することができた.これらのプロセスは現行のフォトリソグラフィー法のような複雑な手順や装置は一切必要としない,極めて単純かつ低環境負荷なものである.さらに,これらの成果を基にした,電子機能・磁気的機能・化学的機能(反応制御)を有するナノデバイス・システム,例えば集積回路内の受動型埋込部品(微細抵抗回路など)や,上記各種機能を有するナノドットアレイの選択的形成などへの本プロセスの適用に着手した.今後はこれらをさらに進展させ.本成果をさらに発展させる予定である.
髄鞘形成期の変異αシヌクレイン発現による世界初の一次進行型多発性硬化症モデル開発

一次性進行型MS(primary progressive MS, PPMS)には有効な治療法がなく、未だ動物モデルがない。私たちは、凝集性が強く細胞障害性が高いA53T変異αSynucleinをTet-offシステムを用いて生後3週齢の髄鞘形成期からオリゴデンドログリア特異的に発現できるマウスを樹立した。本マウスは、単麻痺/片麻痺/対麻痺/小脳失調等の多彩な症候と脳幹から胸髄にかけての顕著な脱髄、並びに活性化ミクログリアやT細胞の浸潤を伴うPPMS様病態を呈した。本研究ではこの世界初のPPMS動物モデルを用いて、オリゴデンドログリオパチーの病態を解明し、グリアを標的とした治療薬を開発する。
わが国企業における業績測定システムを中心としたコントロールの実践効果に関する研究

本研究は、わが国企業を対象として、さまざまなマネジメント・コントロールの下で、1非財務指標と財務指標との関係をどのようにマネジメントしているのか、2非財務指標と財務指標との関係のマネジメントがどのようにして成果に結びつくのか、について実証的に明らかにすることを目的とした。本研究の目的を達成するために、書誌学的研究によって、わが国のマネジメント・コントロール研究の現状を示すとともに、わが国の管理会計研究で議論されている内容とマネジメント・コントロールのフレームワークとの関連性を明らかにした。また、済生会小樽病院の事例から、長期間にわたるBSC導入プロセス、および、医師のマネジメントを考察した。本研究は、わが国企業を対象として、業績測定システムを中心としつつ、さまざまなマネジメント・コントロールの下で、1非財務指標と財務指標との関係をどのようにマネジメントしているのか、2非財務指標と財務指標との関係のマネジメントがどのようにして成果に結びつくのか、の2点を実証的に明らかにすることを目的としている。初年度である本年度は、先行研究のレビューを通じた理論的枠組みおよび仮説命題の精緻化を研究活動の中心とした。また、病院を対象に事例研究も行っている。研究実績としては、「医療バランスト・スコアカードの導入プロセスに関する研究ー済生会小樽病院の事例を通じてー」、および、「医療バランスト・スコアカードの導入プロセスに関する研究ー医師のマネジメントを考慮してー」の二編を執筆している。病院におけるバランスト・スコアカード(Balanced Scorecard、以下BSC)導入事例の大半はBSC導入初期段階について記述されている。また、先行研究において、医師をどのようにしてマネジメントしているのか、あるいは、医師がどのようにしてマネジメントに参画しているのかについてはほとんど記述されていない。それゆえ、上記論文では、済生会小樽病院の事例を通じて、長期間にわたるBSC導入プロセス、および、医師のマネジメントについて考察した。考察の結果として、まず、広義のBSC導入プロセスの観点からみれば、BSC実践に伴う人材育成がBSC導入プロセスの促進要因となっていることを明らかにした。次に、同病院では、広義のBSC導入プロセスにおいて、BSCの精度向上(技術的要因の整備、管理体制の構築、戦略の明確化)を図りながら、増収を達成していることを得た。最後に、BSCの導入・実践のみから医師の経営へのコミットメントを引き出せるわけではないことを示した。特に重要となる、戦略的業績測定システムを中心としたマネジメント・コントロールをいかに操作化するかに関して先行研究のレビューを網羅的に実施している。また、次年度からの本格的な事例研究の展開に備えて、調査企業の選定も行った。調査企業の選定に際しては、次の5つの手順を踏むこととしている。1顧客満足、品質、従業員満足のような非財務指標の向上に積極的に取り組んでいる企業に関する公表資料(2次資料)を収集する。2業績測定システムを中心としたマネジメント・コントロールに関する、公表資料に基づいた対象企業の事例を記述する。3記述した事例を小樽商科大学のディスカッションペーパーシリーズにて公表する。4記述した事例から調査すべき質問項目を導き出す。5対象企業にインタビュー調査の依頼を行う。調査企業の選定にあたって、営利企業ではないものの、病院を対象として事例研究を行った上で、論文を執筆している。以上から、次年度以降の研究を進める上で、本年度はおおむね順調に研究が進展していると考える。本研究は、わが国企業を対象として、業績測定システムを中心としつつ、さまざまなマネジメント・コントロールの下で、1非財務指標と財務指標との関係をどのようにマネジメントしているのか、2非財務指標と財務指標との関係のマネジメントがどのようにして成果に結びつくのか、の2点を実証的に明らかにすることを目的とする。本研究の目的を達成するために、第2年度もまた、初年度に引き続いて、先行研究のレビューおよび事例研究を実施している。研究実績としては、共著にて、「マネジメント・コントロールの分析枠組みから見た管理会計研究ー文献分析による検討ー」を執筆した。同論文は、査読の結果、学会誌である『原価計算研究』に掲載されている。同論文では、本研究では、マネジメント・コントロールのとらえ方とマネジメント・コントロールに関するわが国の管理会計研究との関連性を明らかにするために、Anthony、Merchant、Simonsそれぞれによって提示されたマネジメント・コントロールのフレームワークの要点を明示した上で、マネジメント・コントロールに関連するわが国の管理会計研究の3年間の文献を対象とした文献分析(引用分析および内容分析)を実施した。分析から、マネジメント・コントロールのとらえ方の拡張が、管理会計技法を研究する際に、さまざまな管理会計技法に対して必ずしも一様に反映されていないことを示した。具体的には、「日本的」技法や「戦略的」技法といった、1980年代後半以降に登場した技法の研究において、マネジメント・コントロールのフレームワークの変遷が十分に反映されているわけではないことを明らかにしていている。結果として、1980年代後半以降に登場した管理会計技法に対して、Anthonyのマネジメント・コントロールのフレームワークを超えた研究を進めていく余地があることを指摘している。

本研究は、わが国企業を対象として、業績測定システムを中心としつつ、さまざまなマネジメント・コントロールの下で、1非財務指標と財務指標との関係をどのようにマネジメントしているのか、2非財務指標と財務指標との関係のマネジメントがどのようにして成果に結びつくのか、の2点を実証的に明らかにすることを目的としている。第2年度である本年度は、初年度に引き続いて、先行研究のレビューを通じた理論的枠組みおよび仮説命題の精緻化を研究活動の中心とした。特に、本研究の対象とするマネジメント・コントロールがわが国管理会計研究においてどのようにとらえられているのかについて先行研究のレビューを網羅的に実施している。また、第2年度からは事例研究も本格的に展開している。調査企業の選定には次の4つの手順を踏んだ。1顧客満足、品質、従業員満足のような非財務指標の向上に積極的に取り組んでいる企業に関する公表資料(2次資料)を収集する。2業績測定システムを中心としたマネジメント・コントロールに関する、公表資料に基づいた対象企業の事例を記述する。3記述した事例から調査すべき質問項目を導き出す。4対象企業にインタビュー調査の依頼を行う。現時点において3社の事例研究を行っている。ただし、当初の計画では、第2年度末に、事例研究を通じて理論的枠組みおよび検証すべき仮説命題の精緻化を終えた上で、質問票調査を実施するとしていたものの、質問票の質を高めるために次年度も事例研究を継続する。第2年度末に質問票調査を実施できなかったとはいえ、事例研究を積み重ねながら、先行研究のレビューと合わせて、質問票調査を実施するための準備は着実に進んでいる。以上から、次年度以降の研究を進める上で、本年度はおおむね順調に研究が進展していると考える。本研究の目的を達成するために、最終年度である本年度も、先行研究のレビューおよび事例研究を実施している。研究実績としては、共著にて、「わが国のマネジメント・コントロール研究の文献分析ーわが国企業実務に焦点を当ててー」を執筆した。同論文は、査読の結果、『メルコ管理会計研究』に掲載されている。同論文では、わが国企業実務に言及した研究に焦点を当てつつ、管理会計領域におけるわが国のマネジメント・コントロール研究の現状を明らかにするために、わが国主要会計雑誌7誌に2011年から2015年までに掲載された論文を対象として文献分析を実施した。具体的には、研究対象(わが国企業実務への言及の有無
複数のカルコゲン-ハロゲン原子からなる長鎖状結合をもつ化合物の合成とその物性

複数のカルコゲン-ハロゲン原子からなる長鎖状結合をもつ化合物としてセレナントレンの臭素付加体を合成したところ4:5付加体が得られた。この付加体は、単斜晶系または三斜晶系として存在する。X線結晶構造解析の結果、単斜晶系の構造は7c-10e結合の生成を示唆する結果が得られた。現在解析精度の向上を行っている。ビス[8-(フェニルセラニル)ナフチル]-1,1'-ジセレニド(1)のヨウ素付加体も合成した。現在、単結晶を得る努力を行っている。1およびその誘導体とハロゲンとの種々の付加体を合成し、その構造を検討することが本研究の大きな柱である。そのためには、1およびハロゲン体の基本骨格である1-(p-置換フェニルセラニル)ナフタレン(2)におけるセレンの周辺における立体構造を明らかにしておく必要がある。この観点から、2のp-位に種々の置換基Yを持つ誘導体のX線結晶構造解析を行ったところその構造がYによって劇的に変化することをつきとめた。このことは、今日まで見過ごされてきたこの分野における信頼すべき出発点が確定できたものと考える。2の8-位に置換基Gをもつ化合物の構造についても詳しく検討を行い、その構造に対するGの効果を調べた。その一例として、8-フルオロ-1-(p-アニシルセラニル)ナフタレンを合成した。この単結晶を得て、X線結晶構造解析を行ったところF----Se-C(An)原子がナフタレンと同一平面上に存在し、一直線状の結合を形成することが明らかとなった。この結果は、軌道の広がりが極めて小さいフッ素においても、セレン原子と非結合相互作用を行うことを証明するものである。
生物指向型生産システムの提案とそのモデリングに関する研究

最近,消費者の要求はますます多彩で個性的となり,その充足への猶予期間が性急化しているため,製品の多様化と短寿命化に対応できる一層柔軟な生産システムの実現が強く望まれている.本研究では,将来の生産システムが具備すべき条件として,自律分散,自己成長,調和的融合をあげ,その具体化のために生物の機能や生物社会の行動様式の優れた特性に注目し,それらを取り入れた生物指向型生産システムを提案するとともに,システムアーキテクチャのモデルリングを行うことを目的とし,研究を行った.まず,生物の機能発現をDNA(遺伝子型)情報とBN(知能型)情報により分析し,これまで製品生産において考慮されていなかった前者を陽に導入した生物指向型生産システムの基本概念を提案した.ついで,自己分散,調和的融合,自己成長を具体化する生物指向型生産システムの基本アーキテクチャを構築した.そして,より詳細な製品形態情報とその発現,及びシステム内に複数の素材が存在する場合などを考慮したシステムリアライゼーションを検討した.また,加工リボソームの実現への第一段階として,工作物からの情報に基づいて自律,協調的に使用工具を選出し,逐次処理によって工具経路を生成するシステムを現状の技術水準の制約のもとで試作した.また,ケーススタディとして,2.5次元形状部品に対する加工を行った.さらに,工作物があるリボソームに到着した後の部品の逐次的局所的形態発現のアルゴリズムを提案し,それに基づく部品の形態発現を行った.そして,工作物とリボソームとの応答に基づき,工作物が自律的に行動することによって生産が行われることをコンピュータリアライゼーションで示した.最近,消費者の要求はますます多彩で個性的となり,その充足への猶予期間が性急化しているため,製品の多様化と短寿命化に対応できる一層柔軟な生産システムの実現が強く望まれている.本研究では,将来の生産システムが具備すべき条件として,自律分散,自己成長,調和的融合をあげ,その具体化のために生物の機能や生物社会の行動様式の優れた特性に注目し,それらを取り入れた生物指向型生産システムを提案するとともに,システムアーキテクチャのモデルリングを行うことを目的とし,研究を行った.まず,生物の機能発現をDNA(遺伝子型)情報とBN(知能型)情報により分析し,これまで製品生産において考慮されていなかった前者を陽に導入した生物指向型生産システムの基本概念を提案した.ついで,自己分散,調和的融合,自己成長を具体化する生物指向型生産システムの基本アーキテクチャを構築した.そして,より詳細な製品形態情報とその発現,及びシステム内に複数の素材が存在する場合などを考慮したシステムリアライゼーションを検討した.また,加工リボソームの実現への第一段階として,工作物からの情報に基づいて自律,協調的に使用工具を選出し,逐次処理によって工具経路を生成するシステムを現状の技術水準の制約のもとで試作した.また,ケーススタディとして,2.5次元形状部品に対する加工を行った.さらに,工作物があるリボソームに到着した後の部品の逐次的局所的形態発現のアルゴリズムを提案し,それに基づく部品の形態発現を行った.そして,工作物とリボソームとの応答に基づき,工作物が自律的に行動することによって生産が行われることをコンピュータリアライゼーションで示した.最近、消費者の欲求はますます多彩で個性的となり、その充足への猶予期間が性急化しているため、製品の多様化と短寿命化に対応できる一層柔軟な生産システムの実現が強く望まれている。そのためには、従来のように生産システムを自己完結する閉じた系として促え、それをトップダウン的に集中管理する統括型原理には限界があり、新しい発想に基づくブレークスルーが期待されている。そこで、本研究では、将来の生産システムが具備すべき要件として自律分散,自己成長,調和的融合をあげ、その具体化のために生物の機能や生物社会の行動様式の優れた特性に注目し、それらを取り入れた生物指向型生産システムを提案するとともに、システムアーキテクチャのモデル化を行うものであり、本年度は次のような成果が得られた。まず、生物の機能発現をDNA(遺伝子)型情報とBN(脳・神経系)型情報により分析し、これまで製品生産において考慮されなかった前者を陽に導入することの重要性を明かにした。ついで、自律分散,調和的融合,自己成長を具体化する生物指向型生産システムの基本アーキテクチャを構築した。また、生物の細胞分化から個体に至る形態形成のシナリオに学び、DNA型情報の構造化を行い、それに基づき、人工物製品を、単細胞型製品,多細胞型製品,融合型製品,変異型製品,共生型製品の5種類に擬生物モデル化しそのリアライゼーションを試みた。以上のように、本年度の当初の目的はほぼ達成できた。本年度の成果をふまえて、引続き次年度も本研究を推進していきたい。近年の製品の多様化と短寿命化を背景とし,それらに対応できる一層柔軟な生産システムの実現が強く望まれている.本研究では,将来の生産システムが具備すべき条件として,自律分散,自己成長,調和的融合をあげ,その具体化のために生物の機能や生物社会の行動様式の優れた特性に注目し,それらを取り入れた生物指向型生産システムを提案するとともに,システムアーキテクチャのモデルリングを行うことを目的とし,研究を行った.前年度では,生物の機能発現をDNA(遺伝子型)情報とBN(知能型)情報により分析し、従来考慮されていなかった前者を陽に導入した生物指向型生産システムの基本概念を提案した.そして,より詳細な製品形態情報とその発現,及びシステム内に複数の素材が存在する場合などを考慮した,システムリアライゼーションを検討した.

また,加工リボソームの実現への第一段階として,工作物からの情報に基づいて自律・協調的に使用工具を選出し,逐次処理によって工具経路を生成するシステムを,現状の技術水準の制約のもとで試作した.また,ケーススタディとして,2.5次元形状部品に対する加工を行った.そして,工作物とリボソームとの応答に基づき,工作物が自律的に行動することによって生産が行われることをコンピュータリアライゼーションで示した.
語音によるコミュニケーションを妨害する因子の研究

人と人とのコミュニケーションにもっとも重要なのはことばである。しかしオージオメータの普及した現在では聴力を表わすのに一般にオージオメータで測定した純音聴力が用いられている。純音聴力がその人のコミュニケーション能力を示すものとして適当かというと、そうは言えない場合も決して少なくない。ことばを用いた聴力検査も現在ほゞ確立されているが、語音聴取閾値検査と語音弁別能検査の二つでコミュニケーション能力を表せるかというと首を傾けざるを得ない。ことばによるコミュニケーションを妨害する因子の研究にあたりコミュニケーション能力をどのようにして評価すべきかという点が難問題として立ちはだかっていることに気付いた。そこで語音聴取閾値と語音弁別能について各種難聴別に検討した。また速さを変えた無意味文、無意味単語を用いた検討結果と語音弁別能との対比も行い、補聴器装用例での語音弁別能検査なども考慮すると、語音弁別能はある程度本人の不自由度と比例するようであるが、これに単音節語音の異聴内容をわれわれの考案した語音地図上で検討することによりそれをはっきりさせることができた。次にスピーチの速さが語音聴取には無視できない因子であると結論した。スピーチの速さを変えた無意味単語の正常人による検討、語音弁別能50%以下の症例による無意味文の聴取試験、失語症患者による有意味文の速さを変えた聴取試験、ある構音障害患者における速度をかえた2音節語の聴取試験により、いずれも明らかに速い呈示では誤答の多いことが示された。両耳聴による一耳への語音の他耳への妨害効果を見るため語頭の時間的ズレを作った実験を行ったが、左右入違えの答えが誤りの大半を占めこのとり扱いを考えることが必要となった。コミュニケーション障害は今後とも重要な問題であり、さらに違った観点からの検討を重ねてゆくつもりである。語音によるコミュニケーションは聴覚障害以外の因子によっても妨害されるため、ある種の難聴者では、難聴の程度がそれほど高度でないのに高度のコミュニケーション障害を訴えることがある。そのような因子を検討するにあたり、まず難聴の度合をどのように表現するかが問題となる。勿論純音オージオメトリーが基本的検査であるが、純音聴力必ずしも自覚的の難聴度とは平行しない。とくに本研究の対象となるような難聴者では両者が比例しないことが多い。そこで自覚難聴度の数量化を試み、いくつかの項目ごとに過去の最良の聴力を100とした指数表示を行わせ、ある程度再現性のある指数値が得られることが判った。コミュニケーションを妨害する因子は多いが、まず語音弁別能自体を直接左右する因子となりうるものとして、△Fをとりあげ語音弁別能と関連づけて検討をはじめたが、未だ△Fの簡便で確実な測定法は得られていない。第2に雜音下の語音聴取能をとりあげた。語音聴取時に同側、反対側、両側耳へノイズ負荷を加え、純音のMLDに準じて語音弁別能を検討する予備実験を行った。第3にことばの速さの問題をとりあげた。ことばの速度を普通よりやや早い目と遅い目のサンプルを作り、とくに老齢者について検討した。明らかにゆっくり話す方が了解度は良いが、裸耳と補聴耳を比べると、補聴により早口の方が少し良くなり、遅口の方はあまり変らないという結果も得た。呈示レベルとの関係をさらに検討する必要がある。