hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫関連遺伝子多型解析に基づく最適な造血幹細胞移植ドナー選択法の確立

免疫関連遺伝子多型を臨床的に検討し、NKG2D、Granzyme B、HO-1、CXCL10、NLRP3、FCGR3A、IL-17、PTPN22各遺伝子多型が、非血縁者間骨髄移植後転帰に影響することを明らかにした。さらに、実験的検討により、NKG2D、IL-17、CXCL10が機能的多型であることを示した。このような情報は、同種造血幹細胞移植成績向上に大きく役立つと期待される免疫関連遺伝子多型を臨床的に検討し、NKG2D、Granzyme B、HO-1、CXCL10、NLRP3、FCGR3A、IL-17、PTPN22各遺伝子多型が、非血縁者間骨髄移植後転帰に影響することを明らかにした。このような情報は、同種造血幹細胞移植成績向上に大きく役立つと期待される本研究の目的は、がん監視機構や自己免疫疾患の疾患感受性・感染免疫・同種移植への影響が示唆される免疫関連遺伝子多型を解析し、移植成功率が最も高くなる最適ドナーを選ぶことに加え、移植後合併症を予測し、適切に対処することである。本年度は、HLA敢然一致非血縁者間骨髄移植を受けた前移植歴の無い血液がん患者とそのドナー(510ペア)を対象に、IL-17遺伝子多型(rs2275913,G197A)解析を行い、197A陽性vs.197A陰性陰性で比較検討した。試料(DNA)と臨床情報は、日本骨髄バンクおよび金沢大学医学系研究科の倫理委員会の審査・承認を得た上で、日本骨髄バンク検体・データ保存事業で収集された非血縁者間同種骨髄移植患者・ドナーのDNAおよび臨床情報を使用した。免疫関連遺伝子多型は、TaqMan SNP遺伝子型解析法により決定した。骨髄破壊的前処置群(360ペア)・骨髄非破壊的前処置群(150ペア)各々に関して、197A遺伝子多型陽性vs.197A遺伝子多型陰性で比較検討した。多変量解析では、骨髄破壊的前処置群において、患者197A陽性は急性GVHDの有意な危険因子であった。骨髄非破壊的移植(150ペア)群を対象にこれを検証したところ、患者197A陽性が急性GVHDの危険因子であることが裏付けられた。ただし、IL-17遺伝子多型は、治療関連死亡率や全生存率に有意な影響を及さなかった。また、多変量解析上、ドナーのIL-17遺伝子多型は移植後転帰に有意な影響を示さなかった。以上から、免疫関連遺伝子多型解析は、同種造血細胞移植治療成績向上に役立つことが示された。本研究の目的は、がん監視機構や自己免疫疾患の疾患感受性・感染免疫・同種移植への影響が示唆される免疫関連遺伝子多型を解析し、移植成功率が最も高くなる最適ドナーを選ぶことに加え、移植後合併症を予測し、適切に対処することである。本年度は、Granzyme B(GZMB)がTリンパ球による細胞傷害活性の中心を担っていること、1塩基多型(SNP)(rs7144366,A295G)がGranzyme B誘導能に関与することに着目し、同種造血幹細胞移植におけるGranzyme B遺伝子多型の影響を解析した。対象は、HLA-A/B/C/DRB1/DPB1/DQB1一致非血縁者間骨髄破壊的前処置骨髄移植を受けた前移植歴の無い血液がん患者とそのドナー613組。免疫関連遺伝子多型は、TaqMan SNP遺伝子型解析法により決定し、GG/AG遺伝子型vs.AA遺伝子型で比較検討した。骨髄系腫瘍(急性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群)353例において、GG/AG陽性ドナーからの移植は、生存における有意な予後良好因子であった(ハザード比0.65・95%信頼区間0.43-0.97・P=0.04)。GG/AG陽性ドナーからの移植は、移植関連死亡を有意に低下させた(ハザード比0.45・95%信頼区間0.25-0.82・P=0.01)。再発率に有意な影響はなかった。この影響は、リンパ系腫瘍(急性リンパ性白血病、悪性リンパ腫)260例ではみられなかった。本年度は、IL-17とCXC-motif chemokine 10 (CXCL10)の一塩基多型(SNP)解析を行った。まず、IL-17プロモーターSNP(rs2275913)の移植免疫上の役割を明らかにするため、同種骨髄移植への臨床的検討と機能解析を行った。

多変量解析上197A/Aまたは197A/G陽性ドナーから移植を受けた患者のII-IV度急性移植片対宿主病(GVHD)発症率は有意に高かった。健常人197Aアリル陽性Tリンパ球は、197Aアリル陰性Tリンパ球に比べ、IL-17発現が亢進していた。さらに、197Aアリルは197Gアリルより、プロモーター活性と親和性が高かった。以上から、IL-17プロモーターSNPは機能的なSNPで、転写因子との結合性によりIL-17遺伝子発現を調整し、GVHD発症に影響していると考えられた。CXCL10SNP (rs3921)の臨床解析では、低リスク患者において、患者がCXCL10GGまたはGC GG/GC)型の場合、CC型を有する患者より生存率は有意に良好であった。健常人17名(GC17名、GG6名)のリンパ球を解析したところ、GC型はCC型よりCXCL10蛋白の誘導能が高かった。以上から、(1)CXCL10SNP (rs3921)は機能的SNPであり、Gアリル保有者はGアリル非保有者に比べCXCL10誘導能が高いこと、(2)そのようなCXCLI10高誘導能アリルを有する患者は、HLA一致非血縁者間同種骨髄移植が成功しやすい可能性が示唆された。これらの知見は、移植予後予測に加え、移植関連合併症予防・治療法の開発に有用と考えられた。
沈み込み帯におけるヨウ素同位体システムの解明

北海道の温泉水について、ヨウ素同位体比(129^I/127^I)を分析した。129^I/127^I10-13代と、129^I/127^I10^-14代の二つのグループが存在した。多くの試料で、同位体比から算出される年代は地質学的年代よりも古かった。福島第一原子力発電所事故後、事故起源のヨウ素129に汚染されている河川水中の分析の結果、多くの試料は汚染された雨水と天然の地下水との混合で説明できた。2011年3月に起きた、福島第一原子力発電所事故により、ヨウ素129を含む放射性核種が環境中に漏出した。この影響により、河川水・地下水等への事故起源のヨウ素129が混入したことが考えられる。本年度は、原発事故サイト周辺の河川水中のヨウ素129とヨウ素127を測定し、河川水および地下水が、どのようなソースタームのミキシングとなっているかを検討した。すなわち、事故起源ヨウ素129の河川水・地下水への混入経路を明らかにすることを目的とした。このことは、天然の温泉水の、現代の雨水の混入を評価するための貴重なデータとなるはずである。昨年度までに生じた問題点として、ヨウ素同位体比から決定した年代と地質学的に決定した年代がずれるという問題があったが、その解釈として、天然同位体比の平衡初成値を再検討する場合、これまで純粋に天然試料と考えられていた地下水(温泉水)が人為起源のヨウ素129の汚染を受けていたことになる。そこで、これまでのデータを再解釈するため、雨水と河川水(地下水)の今後メカニズムの知見が必要になる。このような目的で、本研究では、本年度は事故起源放射性物質の影響の強い、福島県相馬郡飯館村、南相馬市、影響の比較的弱い、阿武隈地方の河川水や湖沼水試料の測定を行った。その結果、これらの環境水中のヨウ素129およびヨウ素127は、多くの試料が事故により極めて汚染された雨水と天然の地下水との間の混合により説明できることが分かった。また、一部の試料はこれらの混合ラインからずれた位置にあるが、これらは、河川水中への土壌の溶解で説明できることが分かった。これらの知見を適用すると、これまで測定した温泉水を始めとする地下流体中のヨウ素129およびヨウ素127は、オリジナルの天然ソースと現代の雨水との混合で解釈できることが分かった。日本列島は,プレート沈み込み帯に位置し,列島をなす固体物質は,数Maから数百Maのタイムスケールでダイナミックに変動している。本研究では,テクトニックなセッティングの異なる日本各地に産するヨウ素含有流体を分析することによって,ヨウ素の動態を明らかにすることを目的としている。これまでに,北海道各地から温泉水を採取し分析した。温泉の胚胎岩層は,その成因から大きく5つのグループに分類することができた:第1のグループは,天然ガスサイトに関連する温泉で,いずれも新第三紀海成層であり,ヨウ素含有温泉のマジョリティである。泉質はいわゆる"化石海水"的なものであり,主要成分は海の組成に近いが,ヨウ素は極めて濃縮している。第2のグループは,新第三紀海成層ではあるが,古丹別層に胚胎される温泉であり,重力堆積物層あるいはタービダイト層とされている。第3のグループは,内陸部の温泉水であり,中生代から古第三紀の海成層とされている。第4のグループは,古第三紀陸成層,第5のグループは,タフや火成岩などの火山活動に関連する層である。これらについて,ヨウ素同位体比(129I/127I)および安定ヨウ素濃度を測定し,流体に関する混合曲線を書くと,どの測定点も,単一の岩層と天水および海水の混合によって説明できた。しかし,その単一岩層の持つ同位体比は,第1のグループは129I/127I=1.5x10-13程度であるのに対し,第2,第3のグループは,129I/127I=4x10-14程度となり,異なる起源の天然ヨウ素の存在が示唆される。また,こうして推定されたオリジナルの天然の同位体比から算出される年代は明らかに地質学的年代よりも古く出る。これに関しては,今後「ヨウ素年代は正しいとしてヨウ素動態をメカニカルに解釈する方向」,もしくは「同位体比の初成値を再検討する方向」,の両面から検討していきたい。平成23年度は,北海道から東日本までの温泉水等を採取し,分析する予定であったが,東日本大震災に引き起こされた,福島第一原子力発電所の事故により,原子炉起源のヨウ素129が環境中に拡散した。

したがって,まず,河川,地下水などに,事故起源のヨウ素129がどの程度影響を及ぼしているかを調べる必要があったため,実試料の解析は北海道の試料に限られた。なお,事故の影響は,例えば,河川水などに,福島県を中心として,関東地方にも影響が出ていることが確認されたが,地下流体への影響については結論を出すだけのデータが揃っていない。本研究では,日本列島におけるテクトニックなセッティングの異なる日本各地に産するヨウ素含有流体を分析することによって,ヨウ素の動態を明らかにすることを目的としている。平成24年度は,3つの視点から分析計画を進めたい。第1は,北海道の温泉水の分析から,地下の岩層によって,起源の異なるヨウ素の存在する可能性が示唆されたため,特に造岩年代の古い岩層に関連する温泉をねらって分析し,起源が複数あるかどうかを調べる。第2には,当初の計画とおり,西日本から九州へかけての温泉水の分析を試みる。フォッサマグナを境に,東日本と西日本の地層の成り立ちは大きく異なるため,ヨウ素の起源についても異なる傾向が見られるかどうかについて調べる。第3として,福島第一原子力発電所の事故によるヨウ素129の漏洩が,地下流体にどの程度の影響を及ぼすかを調べ,人為起源でない天然のヨウ素同位体を調べる際の問題点について,知見を得る。また,以上得られた知見を総合し,本研究課題のまとめを行う。10月頃までに,西日本の各地でサンプリングを行う。その旅費および採取した温泉の送付代金として研究費を使用する。収集したサンプルの化学処理のために,薬品類や化学実験器具を購入する。また,安定ヨウ素の測定にICP-MSを用いる予定であり,そのために必要な薬品,消耗品を使用する。同様に,ヨウ素同位体比の測定は,加速器質量分析を用いるため,ターゲット用カソードなどの消耗品を購入する。化学処理の一部は,アルバイトを雇用して行うため,謝金を使用する。成果については,国際会議での発表を考えているため,旅費を使用する。
X線CT画像における骨転移の自動診断システムの開発および初期臨床応用

CT画像からの骨転移の検出について、深層学習を用いた前回検査との比較による強調表示アルゴリズムを作成した。前回のCT画像と今回のCT画像を入力すると、骨硬化性転移、溶骨性転移のどちらも検出し、出力することができる。単純な時間差分ではなく、深層学習により骨密度の予想変化と、さらに予想変化のばらつきを計算してからそれにしたがって異常検知を行うので、より偽陽性が少ない。このため、2次元投影像でも簡単に転移の場所が見えるようにすることができ、読影医への負担も最小限にとどめられたところに本手法の意義があるものと考える。本年度は、最終目標である骨転移自動検出システムの一部として用いる目的で、脊柱骨および骨盤骨の自動領域抽出アルゴリズムの作成、性能評価を行った。この手法は、1新規の手法であるlandmark-guided demons algorithmを用いていること、2それにより既存のランドマーク位置情報を最大限に用いながら高速な位置合わせが行えること、3既存アトラスと新規症例の位置合わせを行うことにより、マルチアトラス法による精密・頑健な骨領域自動抽出が可能となったこと、などの利点をもち、骨転移自動検出システムの基礎として用いるに最適な性質を兼ね備えている。以上の研究内容は、現在、英文論文誌に投稿中である。・骨領域の自動抽出アルゴリズムの作成は順調に推移し完了した。・異時相(骨転移出現前と出現後)のCT画像の位置合わせ、差分計算は、少数症例で試行したのみである。・候補領域を識別する識別器の開発はまだ端緒についていない。・最終的な機械学習および性能評価のための多数症例での正解入力・データベース作りは、現在まだ十分量に達していない。本年度は、最終目的である骨転移自動検出システムの一部として用いる目的で、脊柱骨および骨盤骨の自動領域抽出システムの改良、評価を行った。特に公に公表されているSpineWebの脊柱CTデータベースを用いて、胸腰椎の骨領域の自動抽出の性能評価を行い、ほかの最新の手法とほぼ同様の性能が得られることを確認した。また、椎骨の数の正常破格に対応するために、数の破格を考慮に入れた椎骨ランドマーク検出システムを開発し、その性能の評価を行った。胸椎が11もしくは13個の場合、腰椎が4個もしくは6個の場合に場合分けしてランドマーク検出システムの組み合わせ最適化アルゴリズムをそれぞれ走らせ、その結果出力において事後確率が最大となる破格を採択するアルゴリズムを実装した。これら2つのシステムについて、英文論文誌(いずれもinternational journal of computer assisted radiology and surgery)に投稿し、いずれもアクセプトされた。また、骨転移の最終的な機械学習および性能評価のための多数症例データベースの構築を前期に続けて行った。ただし現状ではデータベースの規模が機械学習のために十分とはいえず、さらなるデータベースの拡充が必要である。さらに、機械学習のための正解入力を用手的に行う必要があり、かなりの時間がかかることが予想されるため、研究を急ぐ必要があると思われた。・異時相(骨転移出現前と出現後)のCT画像の位置合わせの試行にも成功している。・最終的な機械学習および性能評価のための多数症例データベースの構築はまだ量的に十分とはいえない。本研究の目的は、これまでほとんど開発されてこなかった、CT画像における骨の病変検出、とくに汎用の異常検知システムを開発、評価することである。この目的のため、体幹部CT画像における、前回検査と今回検査の自動比較、新出病変の自動描出・強調表示アルゴリズムを作成、実装した。これまでの研究成果を統合し、まず入力CT画像から骨を中心としたランドマーク点190点余を自動検出する。さらに、マルチアトラス法を用いて、脊柱骨および骨盤骨領域を自動抽出(セグメンテーション)する。これらのセグメンテーション処理を前回検査、今回検査でそれぞれ行う。次に、これもこれまでの研究手法を用いて、前回画像と今回画像の位置合わせを行う。ランドマーク点の座標情報と、画像情報とを同時に用いるhybrid demons algorithmを用いて、ボクセル単位で位置合わせを行う。最後に、前回検査と今回検査とで脊柱骨、骨盤骨のCT値をボクセル毎に比較、差分を取って変化の強かった部位を強調表示し、利用者に表示する。ここまでの研究成果は、読影実験を加えて、日本医学放射線学会で発表された。さらに、deep learningの手法を用いて、各ボクセル毎に推定される画素値誤差を計算し、それで除することでz-scoreをボクセルごとに計算する手法を新たに付け加え、最大値投影画像としてよりわかりやすく表示する手法を実装した。これは国際学会のCARSで発表予定である(accept済)。骨領域の自動抽出アルゴリズムの作成は順調に推移し完了した。

これから、異時相(骨転移出現前と出現後)のCT画像の位置合わせ、差分計算やそれによる骨転移候補領域の抽出、さらに候補領域を識別する識別器の開発、という順序で研究を続ける予定である。また、CT画像に対する骨転移領域の手入力も同時に行い、データベースの拡充を図る。これから、骨転移候補領域の抽出手法、さらに候補領域を識別する識別器の開発、という順序で研究を続ける予定である。医用画像工学主な理由はNVIDIA社製GPGPUユニットの値段高騰および新製品発表のため購入を差し控えたことによる。必要に応じて再度GPGPUを含む物品購入を行う予定である。
湯川結合の階層構造を導き出す機構と超対称性の破れ

Quark, Leptonの質量や混合角の起源を探ることは、素粒子論の中で重要な課題の1つです。また、超対称模型の枠組みでは、現実的な湯川行列を生み出す機構は、超対称性の破れの項への影響を考えながら議論すべきです。更に、超対称性の破れの項については、フレーバー間の縮退度に関して大きな実験的制限があります。上述のようなことを踏まえ、縮退したsfermionの質量を導きつつ湯川結合の階層構造を与えるような模型を研究しました。まず、超対称標準模型に加えて超共形固定点をもつようなSCセクターのある模型を研究しました。この超共形ダイナミックスがquark, leptonに大きなanomalous dimensionを生成するので、この模型では湯川結合の階層構造を出しつつ、縮退したsfermion質量を導くことが可能です。また、似たような結果を導く別の模型としては、余剰次元がwarp背景幾何上の模型を研究しました。この模型では、湯川結合の階層構造の生成に役立つのは、5次元bulk massによる、bulk場の局在化です。更に、ラディオンにより超対称性の破れが起る場合には、フレーバー問題も改善されることが分かりました。また世代間にS_3離散対称性を課すような模型を調べました。このような対称性はこれまで提案されてきましたが、我々の模型の新しい点はHiggsセクターにもこの対称性を課せるようにHiggsセクターを拡張した点で、そのため、超対称性の破れの項もこのような対称性をもつと仮定でき、FCNCへの効果を実験の制限程度に下げることに役立ちます。更に、弦理論の枠内で湯川結合の計算をしました。特に、興味があるのはorbifold模型で、なぜなら階層的な湯川結合が導けることが知られているからです。これまで代表的なmoduliへの依存性は分かっていましたが、今回我々は様々なmoduliへの依存性を計算しました。我々の結果の中で、現象論的に重要なことの1つは、湯川結合での物理的なCPの破れに関しては、ある特定のmoduliしか関与しないことを示した点です。今年度は上述のようなことを踏まえ、縮退したsfermionの質量を導きつつ湯川結合の階層構造を与えるような4次元模型の研究をしました。この模型では、共形固定点をもつセクターの存在を仮定し、その繰り込み群的な効果によって湯川結合の階層性とsfermionの質量とをコントロールします。このタイプのシナリオで、超対称フレーバー問題を改善し、湯川行列の階層構造を導くことは可能なようです。ただし、いわゆるA-termをコントロールすることはできていません。また、共形セクターのdecouplingの際のThreshold補正の計算など更に研究を必要とする部分も残されていて、それは来年度の課題です。また、最近研究されているAdS/CFT対応は、上述のような共形固定点を利用した4次元模型は、Randall-Sundrumのような余剰次元がwarp背景幾何上の模型で記述されることを示唆しています。この動機で5次元AdS時空上での超対称性の破れを研究しました。

そして、先の4次元模型と定性的に同じ結果を得ました。この場合に湯川結合の階層構造の生成に役立つのは、5次元bulk massによる、bulk場の局在化です。更に、主にラディオンにより超対称性の破れが起る場合には、A-termについてのフレーバー問題も改善されることが分かりました。また、AdS/CFT対応を手がかりにAdS模型を考えましたが、重要なことはbulk場の局在化の様子にあることがわかったので、同じような性質が他の余剰次元模型、たとえば平坦な時空の場合でも得られることが期待されます。たとえば、Fayet-Iliopoulos項をもつような5次元模型でも同様の場の局在化が可能であることを調べました。このように同じ性質を示す異なる模型の集合が分かりつつあります。Quark, Leptonの質量や混合角の起源を探ることは、素粒子論の中で重要な課題の1つです。また、超対称模型の枠組みでは、現実的な湯川行列を生み出す機構は、超対称性の破れの項への影響を考えながら議論すべきです。更に、超対称性の破れの項については、フレーバー間の縮退度に関して大きな実験的制限があります。今年度は、上述のようなことを踏まえ、縮退したsfermionの質量を導きつつ湯川結合の階層構造を与えるような模型を研究しました。まず世代間にS_3 discrete symmetryを課すような模型を調べました。このような対称性を課す模型はこれまで提案されてきましたが、我々の模型の新しい点はHiggsセクターにもこの対称性を課せるようにHiggsセクターを拡張した点で、そのため、超対称性の破れの項もこのような対称性をもつと仮定でき、この対称性が超対称粒子からのFCNCへの効果を実験の制限程度に下げることに役立ちます。また、別の模型としては、Randall-Sundrumのような余剰次元がwarp背景幾何上の模型で、そのような5次元AdS時空上での超対称性の破れを研究しました。この模型では、湯川結合の階層構造の生成に役立つのは、5次元bulk massによる、bulk場の局在化です。更に、主にラディオンにより超対称性の破れが起る場合には、フレーバー問題も改善されることが分かりました。このような場の理論的な模型だけでなく、弦理論の枠内で湯川結合の計算をしました。特に、興味があるのはorbifold模型です。なぜなら、階層的な湯川結合が導けることが知られているからです。これまで代表的なmoduliへの依存性は分かっていましたが、今回我々は様々なmoduliへの依存性を計算しました。我々の結果の中で、現象論的に重要なことの1つは、湯川結合での物理的なCPの破れに関しては、ある特定のmoduliしか関与しないことを示した点です。
学際的研究領域の類型化および学際共同研究の影響に関する計量書誌学的分析

特許の学際性に関して,次の2つの視点から調査した:(1)観察期間を共時的に扱った場合の,累積被引用数の増大に伴う学際性の成長の期待値,および,(2)累積被引用数が経年により増加するに伴う,学際性の成長の観測値。化学・冶金,物理学分野の特許は,(1)と(2)のギャップが大きく,最初限られた分野から繰り返し引用を受け,その後,それ以外の様々な分野に引用されるようになるという傾向の変化が顕著であることが分かった。このような客観的指標に基づいて研究分野の特徴を計量する分析は,学術・科学技術政策への示唆だけでなく,「学際性とは何か」の再検討に資する知見が得られるという点でも意義を持つと考えられる。学術論文を対象にして学際的・分野横断的研究の特性を明らかにするための観点と指標を検討・設定した前年度の研究結果を踏まえ,平成24年度は,学術文献だけでなく,より応用指向の研究・開発成果である特許文献に対象を拡張して分析を行った。1993年から2007年までの国内の特許出願について,学際性(引用文献の分野の多様性)が,特許の被引用数や,パンテンタビリティ(審査において受理されるか否か)にどのように影響を及ぼすかなどに関する調査を行った。国立情報学研究所のNTCIRテストコレクションを情報源として,日本国公開特許公報全文データを用いた。分析結果から得られた主な知見は,以下の2点である。(1)特許文献を被引用数が高い特許群と低い特許群に分け,それらが引用している特許の多様性を比べた結果,全体でも何れの領域でも,高被引用群の方が低被引用群よりも有意に高い値であった(p < 0.05)。(2)特許公開後10年間の被引用数を応答変数とし,発明者数,付与分類数,ページ数,図数,表数,請求項数,優先権主張数,優先権主張国数,引用特許の分類数を説明変数として用いた線形・ロジスティック・ゼロ過剰負の二項回帰分析により,被引用数に対する引用特許の分類数(学際性・分野横断性)の影響を示唆する結果が得られた。特に,化学・冶金,機械工業・照明・加熱・武器・爆破,物理学領域において,その傾向は顕著であった。このような客観的指標に基づいて研究領域の特徴を計量する分析は,学術・科学技術政策への示唆だけでなく,「学際性とは何か」の再検討に資する知見が得られるという点でも意義を持つと考えられる。学術論文および特許を対象に,学際的・分野横断的研究の特性を明らかにするための観点と指標を設定して,日本における研究開発の状況を分析した前年度までの研究結果を踏まえ,最終年度である平成25年度は,指標の標本量依存性を考慮した枠組みを導入して,本研究で直接扱ったデータの範囲を越えて,得られた結果を一般化できるか検証した。特許の学際性(引用分野の多様性)に関して,次の2つの視点から調査した:(1)観察期間をひとまとめに共時的に扱い「特許と引用分野との結び付きの強さ」が一定と仮定した場合の,累積被引用数の増大(データの範囲の拡大)に伴う学際性の成長の期待値,および,(2)累積被引用数が経年により増加するに伴う,学際性の成長の観測値。分析結果から得られた主な知見は,次のとおりである。(1)と(2)の比較から,個々の特許と分野との潜在的な結び付きの強さ(引用分野の生起の母集団確率)は,経年によって変化することが分かった。特に,化学・冶金,物理学分野の特許は,(1)と(2)の間のギャップが非常に大きく,最初限られた分野から繰り返し引用を受け,その後,それ以外の様々な分野に引用されるようになるという傾向の変化が,他の分野に属す特許よりも顕著であることが分かった。データの範囲を越えて結果を解釈する際には,これらの変化に留意する必要がある。学際的研究の特性を明らかにするとともに,学際共同研究の影響についての知見を得ることを目的に,初年度である平成23年度はまず,学際的応用計算機科学,学際的生物学,学際的地学,環境科学など「学際的」と称されている研究領域を対象にして,領域に属す論文の引用パターン,および領域に属す研究者の生産性や共同研究ネットワークなどに関する調査を行った。

Science Citation IndexおよびScopusから抽出した引用データを含む書誌データを情報源とした。分析結果から得られた主な知見は,以下の2点である。(1)論文の被引用文献が属す分野の多様性と最新性,及びそれらの変化に着目して,領域ごとの傾向を分析した。結果,同じ主題の中での比較では,学際性が高いとされる領域の方が,被引用文献の分野の異なり数は多く,プラットの尺度(集中度の指標)は低いことを確認できた。また,被引用文献の分野の異なり数がほぼ等しい分野も,プラットの尺度には差異が表れていた。(2)学際的共同研究を実施した研究者は,生産性だけでなく,共同研究者数,発表論文掲載誌の異なり数についても変化を示す傾向が確認できた。また,本研究のネットワーク分析(研究者(=学術情報の生産を担うもの)間のネットワーク)の枠組みを,他の対象(図書館(=学術情報の流通を担うもの)間のネットワーク)に適用する可能性も探った。このような客観的指標に基づいて研究領域の特徴を計量する分析は,学術政策への示唆だけでなく,「学際性とは何か」の再検討に資する知見が得られるという点でも意義を持つと考えられる。平成24年度の計画として挙げている3点について,それぞれ,下記のように部分的に拡張しつつ,おおむね予定どおり進めた。(1)対象領域について,文献(特許)の生産状況(学際性・分野横断性など)の特徴を指標で測る。(2)学際研究実施後の状況の変化について調査する。学際研究の成果たる文献(特許)がその後どのように引用されていったか,学際性に違いのある文献(特許)を比べると文献のどの側面に特に差異が表れているか,また,どの側面への影響が大きいと推測されるかについて検討する。(3) (1)(2)で得られた文献(特許)の生産状況のパターンに基づき,対象領域の特徴を整理する。平成23年度の計画として挙げている下記の4点について,それぞれ,おおむね予定どおり進めた。(1)学際的研究領域の特徴に関する各側面について操作的定義を設定する。(2)研究者の論文発表状況に関する各側面について操作的定義を設定する。(3)論文の書誌情報をデータベースから抽出する。(4) (1)で行った指標の検討を踏まえ,対象とする研究領域の特徴を測定・分析する。最終年度である平成25年度は,指標の標本量依存性を考慮した枠組みを導入し,前年度までの分析結果を検証する。本研究の指標が基礎を置く,論文発表数・引用数・単語出現頻度などのデータは,低頻度のソース(数編しか論文を生産していない著者など)が大部分を占める性質から,指標の標本量依存性が問題になり,分析結果の解釈において注意を払う必要がある。そこで,無作為部分標本抽出のモンテカルロ実験,および補間・補外の理論に基づいて指標の値の変化を推測し,本研究で直接扱ったデータの範囲を越えて,得られた結果を一般化できるか検証する。最後に,研究の総括を行い,成果をまとめる。平成24年度は,前年度に検討・設定した観点と指標を用いて,学際的研究開発を実施する前後の活動状況の変化,そして,学際的研究開発の被引用数などへの影響について調査する。さらに,学術論文だけではなく,より応用指向の研究・開発成果である特許文献も対象に含め,総体的な分析を行う。最終年度の平成25年度には,指標の標本量依存性を考慮した枠組みを導入し,前年度までの分析結果を検証する。平成24年度の研究遂行においては,研究成果を国際会議で発表するにあたり,インターネットによるヴァーチャル・プレゼンテーションを選択することで旅費支出を軽減した。
HiPIMSプラズマのイオン輸送挙動に基づく炭窒化ホウ素膜形成機構の解明

本研究は、スパッタ粒子の高いイオン化率を特徴とするHiPIMSプロセスによる優れた実耐久性を有する超高靱性炭窒化ホウ素(BCN)膜の創製を目指し、HiPIMSプラズマにおけるイオン輸送挙動とBCN膜成長メカニズムの相関性を学術的に解明していくものである。その実現に向け、HiPIMS研究を牽引してきたLinkoping大学IFM研究科Plasma and Coatings Physics研究グループの下で、イオン輸送挙動解析の要となるエネルギアナライザ付質量分析計によるプラズマ分析を主体として、(1)Bn+・C n+・N n+イオン流束・エネルギー分布に影響を及ぼす関連因子、(2) (1)に基づいたバイアス遅延同期による基板入射イオン抽出の実現可能性、(3)BCN膜成長における各イオン種の密度・エネルギーの役割の解明に従事していくことを研究の全体目標とした。これに対し初年度は,次年度4月からの渡航前の準備として、1電磁コイルによる磁場可変システムの稼働実験および2グリッドプローブの設計とその実用性の検証を実施した。1では,国内で所有する磁場可変マグネトロンシステムを用いて,各コイル電流条件下における磁場分布データを取得し,コイル電流とマグネトロン磁場との関係性を明らかにした。特にコイル電流の正負値を±10Aのレンジで制御させることで、平衡磁場から非平衡磁場へ柔軟に可変することが実証された。2では,新たにグリッドプローブを作製し,グリッドへの印加電圧によるイオンフラックスのフィルタリング効果の検証を行い、グリッドサイズ、電極間距離等のプローブ設計における現状の課題を抽出した。以上を踏まえ、次年度以降における実験環境整備に関する足掛かりを得た。全体の研究目標に対し,初年度は、1電磁コイルによる磁場可変システムの稼働実験および2グリッドプローブの設計とその実用性の検証の2点について計画した.これに対し、1の電磁コイルによる磁場可変システムの稼働実験に関しては当初の計画通り研究が遂行された。同稼働実験により,マグネトロン磁場の可変操作の実現可能性が実証されたため、次年度の計画における磁場可変システム設計の足掛かりとなった。2に関しては、グリッド電極、各種阻止電極を有するグリッドプローブのプロトタイプの設計および製作が実現された。同プローブおよび水晶式検出器を用いたフィルタリング効果の予備検証では、実際のプラズマ環境における測定段階には至ったものの、その測定データの取得においてプローブ設計およびその測定系に関する課題を残した。特にグリッドサイズおよび電極間距離、その他測定系における電気回路設計等、有効なデータの取得に向けてさらなる改善が必要となる。以上のように予備的検証に基づいた知見が得られ、次年度の渡航に向けた研究環境の構築が進められており、当初計画に対しては、おおむね順調に進展していると言える。今後の研究の推進方策として、特に次年度の渡航期間中に1磁場可変システムおよびグリッドプローブの設計・製作と実験環境の整備、2エネルギアナライザ付質量分析による各種パルス(ユニポーラおよびバイポーラ型)および各種磁場条件下でのイオン輸送挙動の解析、の2点について重点的に研究を遂行していく。1では今年度に実施された予備検証に基づいて、現在所有しているマグネトロンシステムの設計を参照し、新たに渡航先機関で利用するための磁場可変電磁コイルシステムの設計・製作を行う。次年度内に同ハードウェアの準備が整った際は、同システムの稼働実験を行った上で、コイル電流と磁場分布との関連性を明らかにし、以降の2におけるイオン輸送挙動解析に活用していく。またこれと併行して、最終年度におけるグリッドプローブの活用を実現するため、初年度の予備検討に基づいた設計・試作を継続的に進めていく。2では、エネルギアナライザ付質量分析計を用いて、従来のユニポーラ型HiPIMSパルスと併せて、その新しい取り組みとしてバイポーラ型HiPIMSパルスにおけるイオン輸送挙動の解析を実施する。特に磁場構成による電子密度・電子温度分布の変化に伴い、プラズマ電位の空間分布が大きく変動し、プラズマ中のイオン化挙動が大きく左右されるため、その大きな影響因子として各種磁場構成におけるイオン輸送挙動の分析を進めていく。ここでは各種パルス条件および磁場構成下でのB, C, Nイオンにおけるイオンの運動エネルギー分布の変化、基板位置におけるイオンフラックスの時間推移の分析等を実施し、最終年度におけるBCN成膜条件の足掛かりを掴んでいく。内定年度:2017本研究は、スパッタ粒子の高いイオン化率を特徴とするHiPIMSプロセスによる優れた実耐久性を有する超高靱性炭窒化ホウ素(BCN)膜の創製を目指し、HiPIMSプラズマにおけるイオン輸送挙動とBCN膜成長メカニズムの相関性を学術的に解明していくものである。

特にコイル電流の正負値を±10Aのレンジで制御させることで、平衡磁場から非平衡磁場へ柔軟に可変することが実証された。2では,新たにグリッドプローブを作製し,グリッドへの印加電圧によるイオンフラックスのフィルタリング効果の検証を行い、グリッドサイズ、電極間距離等のプローブ設計における現状の課題を抽出した。以上を踏まえ、次年度以降における実験環境整備に関する足掛かりを得た。全体の研究目標に対し,初年度は、1電磁コイルによる磁場可変システムの稼働実験および2グリッドプローブの設計とその実用性の検証の2点について計画した.これに対し、1の電磁コイルによる磁場可変システムの稼働実験に関しては当初の計画通り研究が遂行された。同稼働実験により,マグネトロン磁場の可変操作の実現可能性が実証されたため、次年度の計画における磁場可変システム設計の足掛かりとなった。2に関しては、グリッド電極、各種阻止電極を有するグリッドプローブのプロトタイプの設計および製作が実現された。同プローブおよび水晶式検出器を用いたフィルタリング効果の予備検証では、実際のプラズマ環境における測定段階には至ったものの、その測定データの取得においてプローブ設計およびその測定系に関する課題を残した。特にグリッドサイズおよび電極間距離、その他測定系における電気回路設計等、有効なデータの取得に向けてさらなる改善が必要となる。以上のように予備的検証に基づいた知見が得られ、次年度の渡航に向けた研究環境の構築が進められており、当初計画に対しては、おおむね順調に進展していると言える。今後の研究の推進方策として、特に次年度の渡航期間中に1磁場可変システムおよびグリッドプローブの設計・製作と実験環境の整備、2エネルギアナライザ付質量分析による各種パルス(ユニポーラおよびバイポーラ型)および各種磁場条件下でのイオン輸送挙動の解析、の2点について重点的に研究を遂行していく。1では今年度に実施された予備検証に基づいて、現在所有しているマグネトロンシステムの設計を参照し、新たに渡航先機関で利用するための磁場可変電磁コイルシステムの設計・製作を行う。次年度内に同ハードウェアの準備が整った際は、同システムの稼働実験を行った上で、コイル電流と磁場分布との関連性を明らかにし、以降の2におけるイオン輸送挙動解析に活用していく。またこれと併行して、最終年度におけるグリッドプローブの活用を実現するため、初年度の予備検討に基づいた設計・試作を継続的に進めていく。2では、エネルギアナライザ付質量分析計を用いて、従来のユニポーラ型HiPIMSパルスと併せて、その新しい取り組みとしてバイポーラ型HiPIMSパルスにおけるイオン輸送挙動の解析を実施する。特に磁場構成による電子密度・電子温度分布の変化に伴い、プラズマ電位の空間分布が大きく変動し、プラズマ中のイオン化挙動が大きく左右されるため、その大きな影響因子として各種磁場構成におけるイオン輸送挙動の分析を進めていく。
抗痙攣薬、抗鬱薬のサブスタンス-P受容体、ムスカリン受容体に対する作用解明

ペインクリニックにおいては、カルママゼピンなどの抗痙攣薬やイミプラミンなどの抗鬱薬が鎮痛作用を目的として広く使用されているが、未だにその作用機序は解明されていない。最近、G蛋白結合受容体であるサブスタンス-P受容体が疼痛発生に関与しているという報告がなされ、カルママゼピンなどの抗痙攣薬やイミプラミンなどの抗鬱薬が、サブスタンス-P受容体にどのように作用するか関心がもたれている。さらに、これらの抗痙攣薬、抗鬱薬は口渇感などの抗コリン作用があり臨床上問題になっているが、抗痙攣薬、抗鬱薬のムスカリン受容体に対する作用は詳しく解析されていない。一方、アフリカツメガエル卵母細胞発現系は、中枢神経系のG蛋白結合受容体に対する薬剤の作用を検討する実験系として広く使用されている。今回の研究においては抗痙攣薬の鎮痛効果、及びその副作用の機序を詳しく探る目的でアフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて、(1)抗痙攣薬カルママゼピンと抗鬱薬イミプラミン、デシプラミンが、G蛋白結合受容体(サブスタンス-P受容体、ムスカリン受容体M1)にいかに作用するかを検討した結果、抗痙攣薬カルママゼピンと抗鬱薬イミプラミン、デシプラミンがサブスタンス-P受容体に対してはほとんど影響がなかったにもかかわらず、ムスカリン受容体M1には抑制効果を示したことを明らかにした(この結果は2000年度日本麻酔学会総会で発表)。(2)さらに、カルママゼピンとイミプラミンが受容体に作用するのか、あるいは細胞内に作用するのかを検討した結果、G蛋白を直接刺激するNaF刺激によるCl電流に関してはほとんど影響しないことより、イミプラミン、デシプラミンのムスカリン受容体M1には抑制効果は直接作用している可能性が示唆された。現在これらの抑制効果が、燐酸化酵素を介していることが明らかとなっているのかを検討している段階である。現段階では麻酔薬が何らかの形で細胞内の燐酸化酵素に影響している確証を得てすでに報告している(Mol Pharmacol,53:148-156,1998;J Parmacol Exp Thera Vol.281:1136-1143,1997Eur J PharmacolVol.339:237-244,1997 Anesth Analg84:190-195,1997)。さらに、今後は麻酔薬に限らず、筋弛緩薬、循環作動薬などの細胞内への影響を観察していく予定である。ペインクリニックにおいては、カルママゼピンなどの抗痙攣薬やイミプラミンなどの抗鬱薬が沈痛作用を目的として広く使用されているが、未だにその作用機序は解明されていない。最近、G蛋白結合受容体であるサブスタンス-P受容体が疼痛発生に関与しているという報告がなされ、カルママゼピンなどの抗痙攣薬やイミプラミンなどの抗鬱薬がサブスタンス-P受容体にどのように作用するか関心がもたれている。更に、これらの抗痙攣薬、抗鬱薬は口渇感などの抗コリン作用があり臨床上問題になっているが、抗痙攣薬、抗鬱薬のムスカリン受容体に対する作用は詳しく解析されていない。一方、アフリカツメガエル卵母細胞発現系は中枢神経系のG蛋白結合受容体に対する薬剤の作用を検討する実験系として広く使用されている。現在まで私達はアフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて麻酔薬やアルコールのG蛋白結合受容体に対する抑制作用を報告してきた。今回の研究においては抗痙攣薬の沈痛効果及びその副作用の機序解明を詳しく探る目的でアフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて、(1)抗痙攣薬カルママゼピンと抗鬱薬イミプラミン、デシプラミンが3つのG蛋白結合受容体、サブスタンス-P受容体、ムスカリン受容体M1にいかに作用するかを検討した結果、抗痙攣薬カルママゼピンと抗鬱薬イミプラミン、デシプラミンがサブスタンス-P受容体に対してほとんど影響がなかったにもかかわらず、ムスカリン受容体M1には抑制効果を示したことを明らかにした(この結果は2000年4月の日本麻酔学会総会で報告する予定である)。(2)更に、カルママゼピンとイミプラミンが受容体に作用するのか、あるいは細胞内に作用するのかを検討した結果、Gタンパクを直接刺激するNaF刺激によるCl電流に関しては、ほとんど影響しないことより、イミプラミン、デシプラミンのムスカリン受容体M1に直接作用している可能性が示唆された。(現段階では麻酔薬が何らかの形で細胞内の燐酸化酵素に影響している確証を得てすでに報告している。Mol Pharmacol,53:148-156,1998;JParmacol Exp Thera Vol.281:1136-1143,1997;Eur J PharmacolVol.339:237-244,1997 Anesth Analg84:190-195,1997)ペインクリニックにおいては、カルママゼピンなどの抗痙攣薬やイミプラミンなどの抗鬱薬が鎮痛作用を目的として広く使用されているが、未だにその作用機序は解明されていない。

さらに、これらの抗痙攣薬、抗鬱薬は口渇感などの抗コリン作用があり臨床上問題になっているが、抗痙攣薬、抗鬱薬のムスカリン受容体に対する作用は詳しく解析されていない。一方、アフリカツメガエル卵母細胞発現系は、中枢神経系のG蛋白結合受容体に対する薬剤の作用を検討する実験系として広く使用されている。今回の研究においては抗痙攣薬の鎮痛効果、及びその副作用の機序を詳しく探る目的でアフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて、(1)抗痙攣薬カルママゼピンと抗鬱薬イミプラミン、デシプラミンが、G蛋白結合受容体(サブスタンス-P受容体、ムスカリン受容体M1)にいかに作用するかを検討した結果、抗痙攣薬カルママゼピンと抗鬱薬イミプラミン、デシプラミンがサブスタンス-P受容体に対してはほとんど影響がなかったにもかかわらず、ムスカリン受容体M1には抑制効果を示したことを明らかにした(この結果は2000年度日本麻酔学会総会で発表)。(2)さらに、カルママゼピンとイミプラミンが受容体に作用するのか、あるいは細胞内に作用するのかを検討した結果、G蛋白を直接刺激するNaF刺激によるCl電流に関してはほとんど影響しないことより、イミプラミン、デシプラミンのムスカリン受容体M1には抑制効果は直接作用している可能性が示唆された。現在これらの抑制効果が、燐酸化酵素を介していることが明らかとなっているのかを検討している段階である。現段階では麻酔薬が何らかの形で細胞内の燐酸化酵素に影響している確証を得てすでに報告している(Mol Pharmacol,53:148-156,1998;J Parmacol Exp Thera Vol.281:1136-1143,1997Eur J PharmacolVol.339:237-244,1997 Anesth Analg84:190-195,1997)。さらに、今後は麻酔薬に限らず、筋弛緩薬、循環作動薬などの細胞内への影響を観察していく予定である。
近代の都市形成と軍用地－戦争アーカイヴ活用による歴史社会学的研究

近代の都市形成について、軍用地および労働者に着目し、実証的研究を行った。近代東京における西南部の軍用地の展開について、戦前期の土地所有状況を調査し、軍用地化する以前の地域社会構造を明らかにした。また、軍需産業と労働者の生活構造について実証的研究をおこない、軍需工場の立地によって、工場労働者が増加し、労働運動が発展するなど、社会構造の変革につながる動きをとらえることができた。本研究では、近代東京の軍用地研究として「都心地域:渋谷・代々木・世田谷」を分析対象に戦前期の土地所有状況を調査し、軍用地化する以前の地域社会構造を明らかにした。具体的には、渋谷道玄坂の変容と地付層の関連を明らかにし、軍用地建設までの経過を解明した。東京西南部は、おおよそ次のような変容プロセスをたどった。明治期から大正期にかけて、東京市西南部の郊外地域の土地利用は変化し、人口が流入し、都市化が進展した。これにともない、渋谷道玄坂周辺には遊興・消費空間が形成されていった。渋谷道玄坂の変容を探る一つの方法として、近世以来の道玄坂の居住者であった吉田平左衛門家に着目し、吉田家に関する歴史的資料に基づいて、地域社会における吉田家の社会的位置づけの変遷を考察した。吉田家は江戸期から道玄坂沿道に居住しており、富士講の講元としても著名であった。また、明治後半には渋谷村村会議員を務め、地域社会で一定の社会的威信を有していた家である。渋谷道玄坂周辺は、近世は江戸近郊の農村であったが、明治になると商品作物の流入が増加し、商取引も活発に行われるようになった。産業化・都市化に即して、流入者が増加し、吉田家のような地付層が地域社会で占める位置は変化していった。このような歴史的蓄積がある町村が、近代に同一の行政区分に入ることによって、どのように共同問題に対処すべきか、新たな連帯のしくみを作る課題に直面することになった。つまり、幕政期の旧慣そのままではなく、近代の地域社会の慣行を作り出すことが必要になった。吉田平左衛門家を通して、道玄坂の変化を通時的にたどることによって、道玄坂にこのような空間的特徴があることが明らかになり、道玄坂独自の地域特性の一端が解明された。本研究では、近代東京の軍用地研究として「都心地域:丸ノ内、日本橋、京橋」を分析対象に戦前期の軍需産業が住民の生活に与えた影響について、文献および聞き取り調査を実施した。とくに生活構造を歴史的アーカイブを用いて、掘り起こす研究方法について探り、食物を通して、軍需産業と生活実態を描き出すことを試みた。軍需産業の立地によって、工場労働者の増加、労働運動の発展など、社会構造の変革につながる動きをとらえることができた。明らかにできた内容として、大正期における京橋地区の月島における労働運動の進化プロセスがある。これはこれまでの研究では明らかにされていなかった労働者の生活改善運動の一面を掘り起こすことにつながった。また、日本橋地域における物流体系の実態、再編成と物流構造のなかでうみだされる下働きの人々、つまり周縁的存在の発生プロセスについても、資料、聞き取り調査をもとに掘り起こすことができた。具体的には近代交通システムが整う以前に荷車の時代があり、日清戦争に東京から多数の荷車が徴発された実態、影響を明確にした。さらに、近代東京におけるミルク需要と供給の関係を明らかにした。近代日本で牧畜が始まって、さほど受容がひろがらなかったが、軍隊が軍用食糧に取り入れることによって、牧畜業が進展し、牛乳普及した一面を明らかにした。牛乳の受容や社会的影響について、同時代の状況を国際比較するため、英国の文献資料を調査し、比較データ収集の準備を進めた。上記の研究実績の内容に基づいて、学会報告を3回、学術論文を2本、発表・公開した。本研究では、近代都市の軍用地研究として、戦前期の都市における軍需産業を分析対象に文献および聞き取り調査を実施した。とくに歴史的アーカイブを用いて、生活構造を掘り起こし、食物を通して、軍需産業と生活実態を把握する方法を深めた。明らかにできた内容として、近代東京におけるミルク需要と供給の関係を明らかにした。近代日本で牧畜が始まって、さほど受容がひろがらなかったが、軍隊が軍用食糧に取り入れることによって、牧畜業が進展し、牛乳が普及した一面を明らかにした。とくに海軍においては脚気などの予防対策のため、カルシウムや良質のタンパク質の摂取は重要で、長期の航海に缶入り牛乳を大量に軍艦に搭載した。牛乳の受容や社会的影響についてまた、このような軍需的利用に供するため、都市郊外における牧羊場の開発が進められたが、需給関係に影響されて、永続的に牧場経営を存続させることは難しかった。その後、広大な農業地がどのような土地利用に転換されていったかをあきらかにした。以上のように軍用食糧の供給をめぐる産業の推移に関して、国際比較するため、同時代の欧米の状況について、文献資料を調査し、比較データの収集を進めた。そのなかで軍需産業に従事した労働者が団結し、生活協同組合を結成することによって、生活共同体を地域に構築し、相互の緊密なネットワークを形成することによって生活改善運動を展開していったプロセスを掘り起こすことができた。上記の研究実績の内容に基づいて、学会報告を3回、学術論文を1本、発表・公開した。本研究では、近代都市の軍用地研究として、戦前期の都市における陸軍の輜重体制と輜重用具の変遷について歴史的アーカイブを用いて明らかにした。

山県有朋の主導により、陸軍は明治10年代末に外征可能な軍備増強へ方向転換していった。これにより陸軍の兵員数は明治17年(1884)の4万6767名から、明治26年(1893)に7万894名に拡大した。この間、陸軍省は明治18年(1885)3月14日に輜重局を設置した。軍備拡張に備えることを目的とし、近代軍隊として輸送能力の向上を図る所管の部局が明確になった。翌19年(1886)1月には「輜重兵卒・輸卒仮教則」が定められ、輜重兵卒・輸卒として修得必須の術科・学科が明示されている。そのなかには「車輌修覆法」「車輌修覆作業」が入っており、従前より陸軍で使用していた運送用の車輌は荷車である。人力で曳くので「徒歩車」とよばれ、輜重旗をつけて曳いた。明治13年(1880)に名古屋鎮台では輜重兵第3小隊に新たに63輌の徒歩車輌が配備され、輜重旗の配給も台数分確保するように依頼している。19年4月に輜重兵卒・輸卒の行動を統監し教練するための『輜重兵操典』別冊「駄馬之部」が定められた。ここで指示されている陸軍の荷役方法は、駄馬の背に直接に荷駄を括り付ける方法である。行軍の際に道路が整備されているとは限らない。車輌は道路、橋梁が通行可能な状況になっていて使用可能であるし、計画的な行軍を遂行できる。道路・橋梁の未整備が想定される場合には、馬の背に括りつけた輜重方法に習熟するのが安全で確実だったのだろう。教練の手引きには、駄馬に荷駄を括り付ける際に嫌がることがあるので、馴れさせて短時間に多くの駄馬を指令通りに動かす方法、つまり調教方法も事細かに記してある。輜重は大隊・中隊・小隊で構成され、輸卒は兵卒の指揮下で軍需物品の運搬に当たるので、実地訓練が重視された。近代の都市形成について、軍用地および労働者に着目し、実証的研究を行った。近代東京における西南部の軍用地の展開について、戦前期の土地所有状況を調査し、軍用地化する以前の地域社会構造を明らかにした。また、軍需産業と労働者の生活構造について実証的研究をおこない、軍需工場の立地によって、工場労働者が増加し、労働運動が発展するなど、社会構造の変革につながる動きをとらえることができた。上記の研究実績の内容に基づいて、「渋谷道玄坂の変容と地付層ー富士講講元・吉田平左衛門家の近世・近代」という論文を執筆し、生活文化史学会の査読論文として通過し、現在印刷中である。軍用食糧、軍需産業の実態を詳細に調査し、国際比較のデータを整える予定である。社会学【II.国際比較研究:近代ロンドンの軍用地と軍需工場】では、イギリス国立公文書館に所蔵されているウリッジ海軍工廠の資料閲覧、複写作業、データベース化を行う作業について、精力的に行う予定で、日本国内研究と比較可能にする予定である。軍用食糧、軍需産業の実態を詳細に調査し、国際比較のデータを整える予定であるため、国際調査の旅費にするため。国際調査の旅費