hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
業績管理システムとリスクマネジメントとの連携に関する実証研究

近年、利害関係者は、企業の業績向上のみにとどまらず企業に対して潜在的な損害を与え得る事業リスクへの対応についての要請を企業に対して強めている。これに対応して、企業は事業リスクを事前に認知し、適切に管理するリスクマネジメントの仕組みを整備している。本研究は、業績向上とリスク対応とをどのように同時達成できるのかを解明するために、わが国企業における、業績管理システムとリスクマネジメントとの関連性、連携させるためのメカニズムや条件について検証を行う。
Dynamic MRIを用いたニボルマブに対する治療効果判定の指標の確立

本研究は、頭頚部領域の扁平上皮癌に対するニボルマブの奏効率をDynamic MRIでスクリーニングすることを目的としている。研究内容は2018年度研究として、1:Dynamic MRIを撮像した扁平上皮癌患者のリスト作成・CIカーブの評価。2019年度研究として、2:腫瘍内のPD-L1の発現・微小血管密度の免疫染色による評価。および3:CIカーブ・PD-L1・微小血管密度、それぞれの相関を評価を行うこととしている。2018年度は、頭頚部領域の扁平上皮癌を有する患者の中で、術前にSiemens社のMAGNETOM skyra 3TでDynamic MRIを撮像された患者を抽出した。その中から当院で切除術を受け、切除切片が保管されているものを対象とし、リストを作成した。結果的に21症例(T1:4例、T2:16例、T3:1例)を対象に検討していくこととなった。同21症例を対象にDynamic MRIの画像上で、病変内部に関心領域をとり、関心領域内の信号強度であるCIを算出(CI =造影後のSI -造影前のSI /造影前のSI)し、造影効果曲線(CI curve)を描くことで造影剤の取り込み率における経時的変化の評価を行った。最大造影効果率(CI-gain)と最大造影効果(CI-Max)は全例において計測した。全例のCI-gainは平均0.97(0.34-2.59, SD:0.57) CI-Maxは平均1.45(0.56-3.09, SD:0.64)であった。また、造影剤の取り込みが最大となる時間であるTmax、CI-gainをCI-Maxで除したCI-gain/CI-Maxを計測した。結果はそれぞれTmaxが平均64s(29-135.1s, SD:27.2)、CI-gain/CI-Maxが平均65.93(36.60-100.73, SD:15.79)であった。2018年度は1Dynamic MRIを撮像した扁平上皮癌患者のリスト作成・CIカーブの評価/2腫瘍内のPD-L1の発現・微小血管密度の免疫染色による評価/3CIカーブ・PD-L1・微小血管密度、それぞれの相関を評価/のうち、1を遂行する予定となっていたが、リスト作成された21例全てにおいてCIカーブの評価がされ、CI-gain, CI-maxのみならず、検討できるあらゆる値をまとめた。現在は研究2へと移行しており、その結果を踏まえ、研究3として今後は1の結果と比較することとしている。当初の予定通りに計画は進展しており、順調な研究状況にあるといえる。2019年は2腫瘍内のPD-L1の発現・微小血管密度の免疫染色による評価3CIカーブ・PD-L1・微小血管密度、それぞれの相関を評価の研究を遂行する。2腫瘍内のPD-L1の発現・微小血管密度の免疫染色による評価造影効果曲線を作成した患者の摘出切片をAnti-PD-L1抗体, IHC 28-8 pharmDx, Anti-CD31抗体(ab28364) , Anti-VEGFA抗体(ab183100)抗体を用いて免疫染色を行う。各々の抗体のvalidationは他実験において検証済みである。PD-L1免疫染色においては染色強度を問わず80%以上の細胞膜が染色されている腫瘍細胞を陽性としてスコアリングする。また正常細胞、間質細胞、壊死腫瘍細胞は除外し、標本全体に対する陽性腫瘍細胞の割合をImage Jを用いて算出する。日本病理学会、厚生労働省「ニボルマブ製剤及びペムブロリズマブ製剤の最適使用推進ガイドライン」を参考に腫瘍組織中のPD-L1発現細胞の割合で以下のようにサンプルを分類しデータベースに登録する.またVEGF, CD31発現においても腫瘍組織内における陽性細胞の割合を算出しデータベースに登録する。(1.PD-L1発現1%以下2.PD-L1発現1%以上3.PD-L1発現5%以上4.PD-L1発現10%以上)CI curveにおけるCI-gainならびにCI-Max値とPD-L1発現により行ったスコアリングとの相関関係をSPSSを用いて検討する。また本研究の根拠となる腫瘍内新生血管とCI-gainとの相関に関して腫瘍組織内CD31陽性細胞ならびにVEGF陽性細胞の割合とCI-gainの相関関係を検討する。

同21症例を対象にDynamic MRIの画像上で、病変内部に関心領域をとり、関心領域内の信号強度であるCIを算出(CI =造影後のSI -造影前のSI /造影前のSI)し、造影効果曲線(CI curve)を描くことで造影剤の取り込み率における経時的変化の評価を行った。最大造影効果率(CI-gain)と最大造影効果(CI-Max)は全例において計測した。全例のCI-gainは平均0.97(0.34-2.59, SD:0.57) CI-Maxは平均1.45(0.56-3.09, SD:0.64)であった。また、造影剤の取り込みが最大となる時間であるTmax、CI-gainをCI-Maxで除したCI-gain/CI-Maxを計測した。結果はそれぞれTmaxが平均64s(29-135.1s, SD:27.2)、CI-gain/CI-Maxが平均65.93(36.60-100.73, SD:15.79)であった。2018年度は1Dynamic MRIを撮像した扁平上皮癌患者のリスト作成・CIカーブの評価/2腫瘍内のPD-L1の発現・微小血管密度の免疫染色による評価/3CIカーブ・PD-L1・微小血管密度、それぞれの相関を評価/のうち、1を遂行する予定となっていたが、リスト作成された21例全てにおいてCIカーブの評価がされ、CI-gain, CI-maxのみならず、検討できるあらゆる値をまとめた。現在は研究2へと移行しており、その結果を踏まえ、研究3として今後は1の結果と比較することとしている。当初の予定通りに計画は進展しており、順調な研究状況にあるといえる。2019年は2腫瘍内のPD-L1の発現・微小血管密度の免疫染色による評価3CIカーブ・PD-L1・微小血管密度、それぞれの相関を評価の研究を遂行する。2腫瘍内のPD-L1の発現・微小血管密度の免疫染色による評価造影効果曲線を作成した患者の摘出切片をAnti-PD-L1抗体, IHC 28-8 pharmDx, Anti-CD31抗体(ab28364) , Anti-VEGFA抗体(ab183100)抗体を用いて免疫染色を行う。各々の抗体のvalidationは他実験において検証済みである。PD-L1免疫染色においては染色強度を問わず80%以上の細胞膜が染色されている腫瘍細胞を陽性としてスコアリングする。また正常細胞、間質細胞、壊死腫瘍細胞は除外し、標本全体に対する陽性腫瘍細胞の割合をImage Jを用いて算出する。日本病理学会、厚生労働省「ニボルマブ製剤及びペムブロリズマブ製剤の最適使用推進ガイドライン」を参考に腫瘍組織中のPD-L1発現細胞の割合で以下のようにサンプルを分類しデータベースに登録する.またVEGF, CD31発現においても腫瘍組織内における陽性細胞の割合を算出しデータベースに登録する。(1.PD-L1発現1%以下2.PD-L1発現1%以上3.PD-L1発現5%以上4.PD-L1発現10%以上)CI curveにおけるCI-gainならびにCI-Max値とPD-L1発現により行ったスコアリングとの相関関係をSPSSを用いて検討する。また本研究の根拠となる腫瘍内新生血管とCI-gainとの相関に関して腫瘍組織内CD31陽性細胞ならびにVEGF陽性細胞の割合とCI-gainの相関関係を検討する。2018年購入のパソコン等の費用が予定よりも安価で購入できたこと。2018年の時点で大幅なデータ整理や論文作成にかかる費用などを購入するまでに至らなかったことから次年度に繰り越した。最終的に本研究で全額使用予定である。
単純ヘルペスウイルスによるアポトーシスの誘導・抑制の分子機構

UL14遺伝子産物は我々が初めて同定し、その性状について明らかにしてきたが、UL14蛋白質の機能についてさらに明らかにするため、UL14発現細胞(14/HEp-2)の性状について非発現細胞と比較検討した。その結果、14/HEp-2はHE-2に比べて、様々なアポトーシスの誘導刺激に対して抵抗性になっていることが判明した。これはcaspase-3活性化やPARPの切断によっても確認された。UL14欠損HSVと野生株との比較から、感染細胞においてもUL14がantiapoptoticに作用している可能性が示唆された。US3遺伝子産物はセリン/スレオニンプロテインキナーゼ(PK)でアポトーシス抑制作用をもつことを明らかにしてきた。中枢神経系のHSV感染におけるUS3の役割を知るために脳定位固定装置を用いたマイクロインジェクション法によりマウス嗅球へUS3欠損ウィルス(L1BR1)を接種し、野生株、US3レスキュー株と比較検討した。嗅覚皮質の神経細胞はいずれの感染でもウイルス抗原陽性となったが、L1BR1感染細胞においてのみ核内が抗phosph-rJNK(Thr184/Thr185)抗体、抗phospho-c-Jun(Ser63)抗体で陽性に染色された。TUNEL法では、L1BR1感染で最も高頻度に陽性(約92%)となったが、野生株や復帰株でも5665%の陽性率を示した。以上の観察から、HSV感染による中枢神経細胞のアポトーシスの抑制にもUS3が関与していることが示唆された。我々はウイルス粒子蛋白質のある種のものがアポトーシス誘導因子になりうることを明らかにしてきた。しかし、アポトーシス誘導粒子蛋白質の同定はまだ成功していない。1.US3遺伝子酬はセリン/スレオニンプロテインキナーゼ(PK)でアポトーシス抑制作用をもつこと、ストレスによるJNKの活性化を抑制する作用を有することなどを明らかにしてきた。今回、IPTGによって誘導されるUS3発現細胞を樹立し、US3PKの細胞側の標的蛋白質の同定を試みた。二次元電気泳動法、MALDI-TOFマススペクトロメトリーを用いた解析から、サイトケラチン17(CK17)のリン酸化及びユビキチン化がUS3の発現によって促進されていることが明らかになった。CK17がUS3の標的になっていることは免疫沈降法でも確認されたが、感染細胞における意義については現在の所不明である。2.UL14遺伝子産物はやはり我々が初めて同定し、基本的性状(分子量、合成時期、細胞内局在、粒子との会合、修飾など)、カプシド蛋白質VP26やDNAパッケージング蛋白質UL33を核内に輸送する機能を有することを明らかにしてきた。UL14発現細胞を作製しUL14の細胞内での動態について検討している過程で、偶然にもHSP(heat shock protein)と同様の動きを示すこと、すなわち熱ショックや浸透圧等のストレス負荷によって通常細胞質に存在するUL14が速やかに核内に移動することを見い出した。さらに、UL14は分子シャペロン機能をもつこと、またその機能にはN末の51番目から90番目のドメインが極めて重要であることを明らかにした。また、UL14はアポトーシスの抑制にも関わっていることを示唆するデータを得たので、この点についても現在解析を進めている。3.主要なテグメント蛋白質VP16は宿主細胞の転写制御因子に作用し、単純ヘルペスウイルスの早期遺伝子やある種の細胞遺伝子の発現を促進すること、また最近ではJNKの活性化を誘導することが報告されている。そこでVP16が有力な候補と考え、Hep II細胞にVP16を過剰発現させたが、アポトーシス像の誘導は認められなかった。

他のウイルス蛋白質との共同作用も考え、現在検討中である。ウイルス感染に伴う細胞死は受身的、消耗的なものというよりむしろ宿主防御反応に関わる積極的な役割を持つ。一方、ウイルスはこのような細胞死(アポトーシス)を回避する、あるいは抑制するための様々な機構を獲得している。本研究では、単純ヘルペスウイルス(HSV)によるアポトーシスの誘導因子を同定するとともに、誘導と抑制の子機構を解明しようとするものである。UL14遺伝子産物は我々が初めて同定し、その性状について明らかにしてきたが、UL14蛋白質の機能についてさらに明らかにするため、UL14発現細胞(14/HEp-2)の性状について非発現細胞と比較検討した。その結果、14/HEp-2はHEp-2に比べて、様々なアポトーシスの誘導刺激に対して抵抗性になっていることが判明した。これはcaspas-3活性化やPARPの切断によっても確認された。UL14欠損HSVと野生株との比較から、感染細胞においてもUL14がanti-apoptoticに作用している可能性が示唆された。US3遺伝子産物はセリン/スレオニンプロテインキナーゼ(PK)でアポトーシス抑制作用をもつことを明らかにしてきた。中枢神経系のHSV感染におけるUS3の役割を知るために脳定位固定装置を用いたマイクロインジェクション法によりマウス嗅球へUS3欠損ウイルス(L1BR1)を接種し、野生株、US3レスキュー株と比較検討した。嗅覚皮質の神経細胞はいずれの感染でもウイルス抗原陽性となったが、L1BR1感染細抱においてのみ核内が抗phospho-JNK (Thr184/Thr185)抗体、抗phospho-c-Jun (Ser63)抗体で陽性に染色された。TUNEL法では、L1BR1感染で最も高頻度に陽性(約92%)となったが、野生株や復帰株でも5665%の陽性率を示した。以上の観察から、HSV感染による中枢神経細胞のアポトーシスの抑制にもUS3が関与していることが示唆された。我々はウイルス粒子蛋白質のある種のものがアポトーシス誘導因子になりうることを明らかにしてきた。しかし、アポトーシス誘導粒子蛋白質の同定はまだ成功していない。
ダイナミックパラトグラフによる軽度障害児の構音学習に関する研究

【ダイナミックパラトグラフによる軽度障害児の構音学習に関する研究】本研究は、(1)軽度障害児の中でも、知的遅れはないが学習障害(LD)を伴う構音障害児の構音学習に焦点を当てた事例研究である。(2)さらに、従来の構音学習に見られた学習効果の表示方法(%)から、より直感的に理解しやすい表示方式を開発した。(1)について、学習障害児で知的な障害は殆ど無いと診断されてはいるが、構音に誤りがある児童3名を対象に週1回、1回50分の構音学習を行った。その際、ダイナミックパラトグラフを用い、まず、舌と口蓋の接触パタンが、音韻によって異なることを理解させた。次に、各自の誤った構音のパタンと訓練者の正しいパタンに違いがあり、それが不正構音の原因であることを理解させた。その後、改善マニュアルに従い、各自の正しい構音獲得まで訓練を行った。知的障害を伴わないLD児であり、訓練効果は大きいものであった。昨今の個人情報の扱いに関する留意点から、被験者のデータについて個人が特定できない形で開示の許可を求めたが、1名の被験者からしか許可は得られなかった。(2)従来の構音訓練の成果を測る尺度は、発語明瞭度(%)が主であった。しかし、これでは訓練経過に伴う正しい構音獲得が本人に実感として把握できない。そのため、本研究では、単音節発話時の舌の接触パタンを示すLEDの表示数が最大数になる時刻のパタンを、その単音節の代表値とし、多変量解析の手法を用いて、発話時の単音節を2次元平面におけるお互いの距離として表した。初期の不正構音から正構音に近づけば近づくほど、音節の距離が離れることになり、訓練の効果が視覚的に、かつ直感的に本人にも理解しやすい表示となった。しかし、単音節発声中のLEDの最大表示数を代表値にすることは、厳密には正しいとはいえない。時間による変動を伴うデータでは、どの値を代表値とするかは、今後の検討課題として残された。軽度発達障害児のなかで、本研究では特に言語性学習障害児の構音障害に焦点をあて、その改善のためにダイナミックパラトグラフを用いた訓練の効果を検討している。平成15年度の研究では以下の点が明らかになった。(1)被験者4名に共通する構音の異常は、無声破擦音、有声破裂音にみられた。(2)異常構音については、舌の接触パタンが一定せず、どのパタンを典型パタンとすべきか特定が困難である。(3)ダイナミックパラトグラフにおけるパタン表示と舌の動態との関連の理解が困難な被験者が2名いた。(4)多変量解析による訓練前の構音地図は、パタン採取時によって変動が著しく((2)との関係)、安定した地図が得られていない。これは、従来、研究者が行ってきた各種の構音障害児には見られなかった現象であり、学習障害児特有の現象と考えられる。(5)発話データ・サンプル採取のための検査者の指示に従うことは可能だが、決められたフレーズ以外の発話が付随し易く、ターゲットとする音のパラト・パタンの採取にかなりの時間を要する。これは(2)の原因の1つと言えるだろう。

(6)1名の被験者で、訓練前と後で、発話明瞭度が32%上昇し、学習効果があった。【ダイナミックパラトグラフによる軽度障害児の構音学習に関する研究】本研究は、(1)軽度発達障害児の中でも、学習障害(LD)を伴う構音障害児の構音学習に焦点を当てた事例研究である。(2)さらに、従来の構音学習に見られた学習効果の表示方法(%)から、より直感的に理解しやすい表示方式を開発した。(1)について、学習障害児で知的な障害は殆ど無いと診断されてはいるが、構音に誤りがある児童3名を対象に週1回、1回50分の構音学習を行った。その際、ダイナミックパラトグラフを用い、まず、舌と口蓋の接触パタンが、音韻によって異なることを理解させた。次に、各自の誤った構音のパタンと訓練者の正しいパタンに違いがあり、それが不正構音の原因であることを理解させた。その後、改善マニュアルに従い、各自の正しい構音獲得まで訓練を行った。知的障害を伴わないLD児であり、訓練効果は大きいものであった。(2)従来の構音訓練の成果を測る尺度は、発語明瞭度(%)が主であった。しかし、これでは訓練経過に伴う正しい構音獲得が本人に把握できない。そのため、本研究では、単音節発話時の舌の接触パタンが最大数になる時刻のパタンを、その単音節の代表値とし、多変量解析の手法を用いて、発話時の単音節を2次元平面におけるお互いの距離として表した。初期の不正構音から正構音に近づけば近づくほど、音節の距離が離れることになり、訓練の効果が視覚的に、かっ直感的に本人にも理解しやすい表示となった。
ROCK/Rhoシグナル伝達系制御による肝虚血再潅流障害抑制の新しい治療戦略

低分子量GTP蛋白であるRhoはROCKなどの下流エフェクターを活性化し様々なシグナル伝達の分子スイッチとして働く。近年、合成化合物Y-27632がROCK/Rho kinaseの選択的阻害薬であることが報告された。我々はY-27632がアクチン・ミオシン依存性の平滑筋収縮を抑制することやインテグリンを介する細胞接着を抑制することに着目し、部分肝虚血再灌流障害モデルでY-27632による障害抑制効果を検討した。生体蛍光顕微鏡によりin vivoで客観的に肝微小循環の微細な経時的変化を検討した。肝虚血再灌流障害モデルで再灌流後2時間の検討を行い再灌流早期の微小循環障害として類洞灌流の低下と肝微小脈管(肝類洞及び中心静脈)の狭小化を確認した。また再灌流後期相の障害として白血球・血管内皮相互作用の亢進が認められた。一方、治療上Y-27632を用いるための至適投与時期、投与量を決定すべく実験を行い、肝逸脱酵素値や病理組織学的検討から最終的に1mg/kg体重・虚血前投与が最も有効と考えこの投与方法で上記の虚血後肝微小循環障害を包括的に抑制し肝細胞障害を有意に軽減しうることを示した。結果、選択的ROCK阻害薬Y-27632が肝虚血再灌流障害モデルに対し保護効果を持つことが特に微小循環の面から示された。また、LPSによる肝障害モデルでは流血中の白血球表面にMac-1が強発現している。Flow cytometryによる検討ではY-27632による前処置でその強発現自体の抑制効果は無いものの免疫組織染色による検討でY-27632による前処置が肝組織に浸潤した白血球でのMac-1の発現を減弱させることが確認された。Y-27632はMac-1が結合する細胞骨格に作用しMac-1との結合を阻害すると考えられた。これらの結果よりROCK/Rhoシグナル伝達系は新たな治療ターゲットとなりうると考える。低分子量GTP蛋白であるRhoは、ROCKなどの下流エフェクターを活性化することで、様々なシグナル伝達の分子スイッチとして働いている。近年、合成化合物であるY-27632が、ROCK/Rho kinaseの選択的阻害薬であることが報告された。我々は、Y-27632がアクチン・ミオシン依存性の平滑筋収縮を抑制すること、更にインテグリンを介する細胞接着を抑制することに着目し、70%・90分・部分肝虚血再灌流障害モデルに対し、Y-27632による障害抑制効果を検討した。肝微小循環は、生体蛍光顕微鏡を用いて、in vivoのまま、客観的に、微細な経時的変化を検討した。まず、肝虚血灌流障害モデルにおいて再灌流後2時間の検討を行い、再灌流早期の微小循環障害として、類洞灌流の低下と肝微小脈管(肝類洞及び中心静脈)の狭小化を示した。更に、再灌流後期相の障害として、白血球・血管内皮相互作用の亢進を示した。一方、Y-27632を治療として用いるための投与タイミングと至的投与量を決定すべく実験を行い、最終的に1mg/kg体重・虚血前投与が最も有効であるとの結論を得、この投与方法で上記の虚血後肝微小循環障害を包括的に抑制できることを証明した。その結果・肝逸脱酵素値の軽減や、病理組織学的な障害抑制といった、肝細胞障害を有意に軽減することを示した。以上の結果は、選択的ROCK阻害薬Y-27632が肝虚血再灌流障害モデルに対し保護効果を持つことを、特に微小循環の側面から証明したものであり、ROCK/Rhoシグナル伝達系が、新たな治療ターゲットとなりうる可能性を示したものである。今後は引き続き、障害抑制メカニズムの解明を、生化学的手法を用いて行っていく予定である。

Flow cytometryによる検討ではY-27632による前処置でその強発現自体の抑制効果は無いものの免疫組織染色による検討でY-27632による前処置が肝組織に浸潤した白血球でのMac-1の発現を減弱させることが確認された。Y-27632はMac-1が結合する細胞骨格に作用しMac-1との結合を阻害すると考えられた。これらの結果よりROCK/Rhoシグナル伝達系は新たな治療ターゲットとなりうると考える。
企業統治論の構築

本研究の第1の成果は、企業統治論の体系化に関する独自の試論を提示し得たことである。それは、経営者を主軸に据えて、11の問題領域、すなわち、(1)市場経済体制と企業統治、(2)企業法制度と企業統治、(3)企業形態と企業統治、(4)企業支配と企業統治、(5)企業倫理と企業統治、(6)企業観・企業目的観と企業統治、(7)経営者と企業統治、(8)企業の運営機関と企業統治、(9)株式所有構造と企業統治、(10)企業競争力と企業統治、(11)企業統治制度の国際比較から成っている。筆者は、企業統治論を経営者論・企業論の中核をなす実践的理論とみており、これによって、企業統治に関する内外の研究のより大きな基盤を形成することができた。その成果は、"How can weformulatea theory of corporate governance?"に纏められた。第2の成果は、21世紀初頭における企業統治研究の重要な課題として、この企業統治論の体系化に加えて、企業統治の基本問題の解明、企業統治の鍵概念の国際比較、企業統治機能の解明、および企業統治制度の構築があることを知り得たことである。わけても企業統治には、企業不祥事の抑制機能と企業競争力の促進機能とが本来あると信じられていることに、筆者は疑問を抱き、2001年7月、経営行動研究学会第11回全国大会において、これを提起し、その成果を「新世紀の日本における企業統治の光と影」に纏めた。第3の成果は、優れた企業統治構築の指針とされる企業統治原則策定の動きに関わっている。これについて、筆者は、OECDのグローバル原則や、わが国でその動向があまり知られていないドイツと中国の企業統治原則を取りあげ、その成果を「OECDのコーポレート・ガバナンス原則」「ドイツにおけるコーポレート・ガバナンス規範策定の動き」および「中国のコーポレート・ガバナンス雑感」に纏めた。本年度の主な研究実績としては、以下の3つを挙げることができる。第1は、企業統治問題は、つまるところ、経営者問題にほかならないとの考えに立って、企業統治論の体系化に関する試論を展開したことである。私見によれば、企業統治論は、11の問題領域からなる。1)市場経済体制と企業統治、2)企業法制度と企業統治、3)企業形態と企業統治、4)企業支配と企業統治、5)企業倫理と企業統治、6)企業観・企業目的観と企業統治、7)経営者と企業統治、8)経営機構と企業統治、9)株式所有構造と企業統治、10)企業競争力と企業統治、11)企業統治制度の国際比較、がそれである。企業統治論は、経営者論・企業論の中核をなす実践的理論であり、筆者は、こうした企業統治論と経営者論・経営学等の関連諸学との関係を明示した。第2は、1990年以降の日本における企業統治の研究と実践とを点描し、21世紀初頭の企業統治研究の課題を明らかにしたことである。その課題としては、企業統治論の体系化のほか、企業統治の鍵概念の国際比較、企業統治制度の構築等がある。企業統治論は、後2者の課題の解明によって、いっそう充実した体系になり得る。第3は、企業統治のグローバル原則形成の動きに着目し、OECDのグローバル原則を詳細に検討したことである。OECDのグローバル原則は、7カ国首脳会議(G7)、ICGN、CalPERS、世界銀行等によっても支持され、いまや企業統治のデジューレ・スタンダードとして世界各国に根を下ろしつつある。

それは、利害・実践・文化の相違を超えた企業統治の最低基準をなしている。21世紀初頭における企業統治(コーポレート・ガバナンス)研究の重要な課題は少なくとも5つあると、平田は見ている。第1の課題は、企業統治論の構築と拡充である。第2の課題は、企業統治の基本問題の解明であり、第3の課題は、企業統治の鍵概念の国際比較である。第4の課題は、企業統治機能の解明であり、そして第5の課題は、企業統治制度の構築である。本研究は、第1の課題と深く関わっている。平田は、第1の課題については、2001年3月、早稲田・WHUフォーラム(於ドイツ・ヴァレンダー)において、企業統治論の体系化に関する修正試論を発表した。それは、経営者問題を軸にして、11の問題領域から成っており、その成果は、"How can weformulatea theory of corporate governance?"に纏められた。平田は、本研究の拡充を図るために、第3、第4および第5の課題についても研究を進めた。1つ目は、企業統治機能(企業不祥事の抑制機能、企業競争力の促進機能)についてである。平田は、企業統治にこのような機能が本来あると信じられていることに疑問を抱き、2001年7月、経営行動研究学会第11回全国大会(於和光大学)において、これを提起し、その成果を「新世紀の日本における企業統治の光と影」に纏めた。2つ目は、昨今の日本における企業統治制度の改革についてである。平田は、2001年11月、企業統治国際シンポジウム(中国・南開大学)において、その現状と将来について基調報告し、その成果を、「日本における企業統治改革の現状と今後の方向」に纏めた。3つ目は、優れた企業統治構築の指針とされる企業統治原則策定の動きについてである。これについては、平田は、わが国でその動向があまり知られていないドイツと中国を取りあげ、その成果を「ドイツにおけるコーポレート・ガバナンス規範策定の動き」および「中国のコーポレート・ガバナンス雑感」に纏めた。
来場者が博物館の展覧会の評価を決定する要因についての研究

本研究では、博物館・美術館の展覧会評価について、入場・来場者数に替わる指標の開発を目指し、基礎データの収集を行った。研究代表者の勤務する博物館のいわゆる"平常展"において、一般来場者を対象に調査を実施した。実施時期は、平成20年8月、9月、11月の各4日間、計12日間で、8月、11月は特別展の開催期間中、9月は特別展が開催されていない期間であった。全期間合計で2,753名に調査票を配付し、1,961名から回答を得た(回収率71.2%)。調査項目は、展示室内の滞在時間、属性の他、展示の感想13項目(展示の難しさ、もう一度見たいと思うか、展示を見に来て良かったか等)と来館動機等であった。全対象者の平均滞在時間は、46.55分で、期間別では、11月が一番短く36.26.分、8月が50.50分、9月は一番長く61.40分であった。13項目の感想への回答は、どの項目でも肯定的なもの(展示はわかりやすかった、もう一度見たい、この展示を見に来て良かった等)に偏る傾向が見られた。この傾向は期間によって違いがなかった。展示室に長く滞在する人ほど多くの展示物を鑑賞している可能性が高く、滞在時間の短い人に比べて展示内容により興味があると思われるが、実際の感想を尋ねた結果はあまり違いが見られなかった。このことから、短い滞在時間でざっと見る人であっても、じっくり長い時間をかけて鑑賞する人であっても、同じように肯定的感想を持っていることが示された。すなわち滞在時間と来場者の満足度には強い関係性が見られないと考えられる。滞在時間と展示の感想を併せて調査した研究は、これまでほとんど行われておらず、この点で本研究は意義深いものと考える。今後の研究により、来場者の満足度をより的確に表す指標の開発を進めたいと考えている。
青果物のエチレン生成誘導機構解析への電気刺激の応用

青果物のエチレン生成の誘導機構を電流刺激法を用いて解析した。1.定電流装置をマイクロコンピュ-タを用いて作成し、電流の種類によるエチレン誘導能力を調べたところ、直流電流が最も有効であった。青果物の種類により電流に対する反応が異なり、非クライマクテリック型の青果物では強力にエチレンが誘導されたが、クライマクテリック型果実では抑制される傾向がみられた。2.イオン交換クロマトグラフィ-による全く新しいACCの簡便な分析方法を開発した。3.キュウリ果実では、通電によりラグタイムなしに多量のエチレン生成が誘導され、その後一度低下して812時間後から再び多量のエチレン生成が始まった。ACC合成酵素活性の変化様相はエチレン生成の変化様相とよく一致していた。エチレン生成酵素は2度目のエチレン生成時に急速に活性化された。したがって、通電によるエチレン生成の誘導は、ACC合成酵素の急速なde novo合成によると思われた。4.キュウリの通電に伴う生体膜機能変化をインピ-ダンス解析法により追跡し、膜タンパク低抗が著しく増加し、しかもエチレン及びACC合成酵素活性の増加様相と完全に一致することを認めた。したがッて、エチレン生成誘導の初期反応は、膜タンパクの機能変化、とくに膜チャンネルの閉鎖にあることが示唆された。5.原形質膜及びトノプラストのミクロゾ-ム調製物の膜機能変化を調べたところ、通電によりプロトンポンプ活性が著しく抑制され、インピ-ダンス解析による膜チャンネル閉鎖結果とよく一致していた。6.本研究補助によりエチレン生成は膜チャンネルの閉鎖により誘導されるという重要な新知見を得た。今後、通電以外のエチレン生成についても研究を進め、植物のエチレン生成機構の全貌を明らかにしたい。
外傷性急性硬膜下血腫実験モデルにおける神経損傷マーカーの検討-脳腫脹の病態解明-

頭部外傷のなかで,最も重篤な病態とされるのが,外傷性急性硬膜下血腫である.この原因は,血腫に合併する治療困難な脳腫脹にあるとされるが,その発症機序は未だに解明されていない.本研究は,外傷性急性硬膜下血腫動物実験モデルを用い,血清S-100蛋白,Neuron Specific Enolase(NSE)を測定することにより,急性硬膜下血腫に合併する脳腫脹の発症機序,病態を解明することを目的とする.過去の急性硬膜下血腫動物実験モデルは,硬膜下に血液を注入するのみで,脳腫脹,脳浮腫を呈することはなかった.しかし,硬膜下血腫にimpact acceleration head injury deviceを用いてびまん性脳損傷を加え,さらに低酸素(2次性損傷)を負荷することで,より臨床の状態に近い脳腫脹を呈する外傷モデルを開発した.Sprague-Dawley ratsを用い,気管内挿管下後,全身麻酔下に外傷を加えた.実験群は1)硬膜下血腫のみ,2)硬膜下血腫+びまん性脳損傷,3)硬膜下血腫+びまん性脳損傷+低酸素の3グループに分類した.外傷直後,外傷1時間後,6時間後,24時間後,48時間後に採取した血清中のS-100蛋白,NSEをlight immunoassay kitを用いて測定した.各実験群の血清S-100蛋白,NSEの測定値および推移より,急性硬膜下血腫に伴う脳腫脹は,血腫のみではなく,びまん性脳損傷かつ低酸素が重要な要因である可能性が示唆された.星状細胞で合成されるS-100蛋白,神経細胞で合成されるNSEの血液中の濃度を経時的に測定することで,その細胞障害のメカニズムの解明の一助になると考えられる.さらに,急性硬膜下血腫に伴う脳腫脹の主因は,従来,血管性浮腫と考えられていたが,むしろ細胞性浮腫が主体であると考えられた.頭部外傷のなかで,最も重篤な病態とされるのが,外傷性急性硬膜下血腫である.この原因は,血腫に合併する治療困難な脳腫脹にあるとされるが,その発症機序は未だに解明されていない.本研究は,外傷性急性硬膜下血腫動物実験モデルを用い,血清S-100蛋白,Neuron Specific Enolase(NSE)を測定することにより,急性硬膜下血腫に合併する脳腫脹の発症機序,病態を解明することを目的とする.過去の急性硬膜下血腫動物実験モデルは,硬膜下に血液を注入するのみで,脳腫脹,脳浮腫を呈することはなかった.しかし,硬膜下血腫にimpact acceleration head injury deviceを用いてびまん性脳損傷を加え,さらに低酸素(2次性損傷)を負荷することで,より臨床の状態に近い脳腫脹を呈する外傷モデルを開発した.Sprague-Dawley ratsを用い,気管内挿管下後,全身麻酔下に外傷を加えた.実験群は1)硬膜下血腫のみ,2)硬膜下血腫+びまん性脳損傷,3)硬膜下血腫+びまん性脳損傷+低酸素の3グループに分類した.外傷直後,外傷1時間後,6時間後,24時間後,48時間後に採取した血清中のS-100蛋白,NSEをlight immunoassay kitを用いて測定した.各実験群の血清S-100蛋白,NSEの測定値および推移より,急性硬膜下血腫に伴う脳腫脹は,血腫のみではなく,びまん性脳損傷かつ低酸素が重要な要因である可能性が示唆された.星状細胞で合成されるS-100蛋白,神経細胞で合成されるNSEの血液中の濃度を経時的に測定することで,その細胞障害のメカニズムの解明の一助になると考えられる.さらに,急性硬膜下血腫に伴う脳腫脹の主因は,従来,血管性浮腫と考えられていたが,むしろ細胞性浮腫が主体であると考えられた.頭部外傷のなかで,最も重篤な病態とされるのが,外傷性急性硬膜下血腫である.この原因は,血腫に合併する治療困難な脳腫脹にあるとされるが,その発症機序は未だに解明されていない.本研究は,外傷性急性硬膜下血腫動物実験モデルを用い,血清S-100蛋白,Neuron Specific Enolase(NSE)を測定することにより,急性硬膜下血腫に合併する脳腫脹の発症機序,病態を解明することを目的とする.過去の急性硬膜下血腫動物実験モデルは,硬膜下に血液を注入するのみで,脳腫脹,脳浮腫を呈することはなかった.しかし,硬膜下血腫にimpact acceleration head injury deviceを用いてびまん性脳損傷を加え,さらに低酸素(2次性損傷)を負荷することで,より臨床の状態に近い脳腫脹を呈する外傷モデルを開発した.Sprague-Dawley ratsを用い,気管内挿管下後,全身麻酔下に外傷を加えた.実験群は1)硬膜下血腫のみ,2)硬膜下血腫+びまん性脳損傷,3)硬膜下血腫+

びまん性脳損傷+低酸素の3グループに分類した.外傷直後,外傷1時間後,6時間後,24時間後,48時間後に採取した血清中のS-100蛋白,NSEをlight immunoassay kitを用いて測定した.各実験群の血清S-100蛋白,NSEの測定値および推移より,急性硬膜下血腫に伴う脳腫脹は,血腫のみではなく,びまん性脳損傷かつ低酸素が重要な要因である可能性が示唆された.今後,light immunoassayによるS-100蛋白,NSEの測定感度の向上を計り,各実験群のS-100蛋白,NSEの経時的な変化について,さらに統計学的な検討を加える.また,S-100蛋白合成阻害剤による脳腫脹の抑制効果を検討する予定である.頭部外傷のなかで,最も重篤な病態とされるのが,外傷性急性硬膜下血腫である.この原因は,血腫に合併する治療困難な脳腫脹にあるとされるが,その発症機序は未だに解明されていない.本研究は,外傷性急性硬膜下血腫動物実験モデルを用い,血清S-100蛋白,Neuron Specific Enolase(NSE)を測定することにより,急性硬膜下血腫に合併する脳腫脹の発症機序,病態を解明することを目的とする.過去の急性硬膜下血腫動物実験モデルは,硬膜下に血液を注入するのみで,脳腫脹,脳浮腫を呈することはなかった.しかし,硬膜下血腫にimpact acceleration head in jurydeviceを用いてびまん性脳損傷を加え,さらに低酸素(2次性損傷)を負荷することで,より臨床の状態に近い脳腫脹を呈する外傷モデルを開発した.Sprague-Dawley ratsを用い,気管内挿管下後,全身麻酔下に外傷を加えた.実験群は1)硬膜下血腫のみ,2)硬膜下血腫+びまん性脳損傷,3)硬膜下血腫+びまん性脳損傷+低酸素の3グループに分類した.外傷直後,外傷1時間後,6時間後,24時間後,48時間後に採取した血清中のS-100蛋白,NSEをlight immunoassay kitを用いて測定した.各実験群の血清S-100蛋白,NSEの測定値および推移より,急性硬膜下血腫に伴う脳腫脹は,血腫のみではなく,びまん性脳損傷かつ低酸素が重要な要因である可能性が示唆された.星状細胞で合成されるS-100蛋白,神経細胞で合成されるNSEの血液中の濃度を経時的に測定することで,その細胞障害のメカニズムの解明の一助になると考えられる.さらに,急性硬膜下血腫に伴う脳腫脹の主因は,従来,血管性浮腫と考えられていたが,むしろ細胞性浮腫が主体であると考えられた.
高分子溶液のゲル化とパーコレーションモデルの研究

本研究課題は、ゾルゲル転移として知られている高分子溶液のゲル化という現象が、相転移・相分離ダイナミックスと統一的に理解できるか、という点を問題意識とし、この視点に立ってパーコレーションモデルの妥当性を検証していこうというものである。そこで、物理ゲルを中心にゲル化過程の光散乱による追跡とそこでの高分子クラスタの挙動の検討、特異なゲル挙動を示す高分子系を高分子鎖の特性解析を通して明らかにすること、相転移ダイナミックスでの多分散性と構造秩序形成プロセスの特徴の解析などを行った。生成しつつある構造の特性を明確にするには、ゆらぎの緩和の解明がかぎとなるので、その分布の解析を研究手法の一つとして組み込んだ。ゲル形成過程を後づけるために必要な反応進行度を定量的に評価できるようにするために、放射線照射によるゲル化を研究対象の一つとした。充分に希薄な溶液でもゲル化する多糖系の場合、静的に観測できるクラスター強度、サイズはゲル化付近で明瞭な異常を示し指数則的挙動となり、パーコレーションモデルでうまく説明できた。放射線重合ゲルの場合、静的測定ではゲル化点の精度の高い決定は困難であった。一方、動的測定ではゾル状態とゲル状態とで決定的な差違が現れ、ゲル化点では指数則で表され、ゲル化点でのクラスタのフラクタル構造が反映されることがわかった。物理ゲルでのからみ合いの効果が反映されたその指数値は、化学ゲルと比べ大きく異なる、極めて興味ある結果である。ゲル化点付近では、静的強度には架橋構造が固定化去れることにともなう非エルゴード性が強くあらわれ、この反応進行度との関係を見ることでもゲル化点の決定に有効であることがわかった。相分離とゲル化のカップリングについても興味ある結果が得られてきている。これらの結果から、高分子系ゲルの特性とゲル構造形成プロセスとの間の相関性についての重要な知見が得られた。本研究課題は、相転移ダイナミックスの考え方が、ゾルゲル転移という現象についても統一的に理解ができるかという問題意識が基礎となっている。それを具体化していく第一歩として、ゾルゲル転移点がどこまで精度良く決定できるか、その最適の方法を調べることを今年度の計画とした。本年度の研究概要は(1)ゲル化の反応進行度を定量的に押さえることが可能な放射線重合によるゲル形成プロセスの解析、(2)ゲル形成能をもつ高分子多糖の精製、(3)疎水性の可逆ゲルをつくるポリマーのキャラクタリゼーション、(4)ゲル化進行過程での緩和モードの分布の変化の追跡のための測定解析システム、とまとめられる。(1)については、γ-線による重合反応をもちいた直鎖高分子溶液からのゲル化過程を静的、動的光散乱により追跡、解析した。いくつかの濃度での測定結果より、高分子溶液系で考えられているサイト-ボンドーパーコレーション的な「相図」を見いだした。また、静的な強度測定では転移点がうまく見いだせない(明瞭な異常が現れない)こと、エルゴード性の変化は転移点にうまく対応すること、そして、動的な相関関数測定ではパワー則がゲル化点に特徴的に出現すること、が確認できた。これらは、架橋形成が共有結合による化学ゲルであるが充分に平衡系に近い形で進行する場合には物理ゲルと同等に考えて良いことを意味する。また、連結性の発散としてゲル化を見た時、系内の緩和プロセスの解析が特に重要であり、静的測定だけでは不十分であることが明らかとなった。からみ合い系の場合、この点が特に重要となる。(2)、(3)は、次年度での詳細な解析のための準備としての資料精製、直鎖高分子の特性解析であり、HPMCについてその基本的特徴がおさえられつつある。

(4)は、今年度購入した相関数を解析システムに組み込むことにより緩和プロセスの解析のシステムを計算機ソフトを含め確率させた。本研究課題は、ゾルゲル転移として知られている高分子溶液のゲル化という現象が、相転移・相分離ダイナミックスと統一的に理解できるか、という点を問題意識とし、このような観点に立つモデルであるパーコレーションモデルの妥当性を検証していくものである。そこで、物理ゲルを中心にゲル化過程の光散乱による追跡とそこでの高分子クラスタの挙動の検討、特異なゲル挙動を示す高分子系を高分子鎖の特性解析を通して明らかにすること、相転移ダイナミックスでの多分散性と構造秩序形成プロセスの特徴の解析などを行った。生成しつつある構造の特性を明確にするには、ゆらぎの緩和の解明がかぎとなるので、その分布の解析を研究手法の一つとして組み込んだ。ゲル形成過程を後づけるために必要な反応進行度を定量的に評価できるようにするために、放射線照射によるゲル化を研究対象の一つとした。充分に希薄な溶液でもゲル化する多糖系の場合、静的に観測できるクラスター強度、サイズはゲル化点付近で明瞭な異常を示し指数則的挙動となり、パーコレーションモデルでうまく説明できた。放射線重合ゲルの場合、静的測定ではゲル化点の精度の高い決定は困難であった。一方動的測定ではゾル状態とゲル状態とで決定的な差異が現れ、ゲル化点では指数則で表され、ゲル化点でのクラスタのフラクタル構造が反映されることがわかった。物理ゲルでのからみ合いの効果が反映されたその指数値は、化学ゲルと比べ大きく異なる、極めて興味ある結果である。ゲル化点付近では、静的強度には架橋構造が固定化されることにともなう非エルゴード性が強くあらわれ、この反応進行度との関係を見ることでもゲル化点の決定に有効であることがわかった。相分離とゲル化のカップリングについても興味ある結果が得られてきている。これらの結果から、高分子系ゲルの特性とゲル構造形成プロセスとの間の相関性についての重要な知見が得られた。
高等教育需要の経済学的分析

本研究では、教育をめぐるさまざまな経済現象の分析において、高等教育需要の経済学的分析という視点からの分析結果を報告している。全体は4つの章に分かれ、まず第1章では、教育をめぐる経済現象を分析するにあたって、いわゆる「教育の経済学」の研究分野における基本的な課題および問題点を概観している。これまでの代表的な研究領域である、教育投資の収益率、スクリーニング仮説、教育の外部効果、の3つの分野について問題点を指摘している。また今日の状況における、教育の経済学の位置づけに関して、そこに与えられている課題および教育と経済の間の関係において経済学者の果たすべき役割を指摘している。ついで、第2章では、R. Freemanの高等教育需要に関するモデルを用いて新規大卒労働市場の分析を行っている。大学入学者数の動きに関して、18歳人口の動向とともに、大卒と高卒の初任給格差、大卒初任給と平均所得の差、などの経済変数が有意な説明要因であることが確認された。第3章では、教育ないし学歴と賃金所得との関係に関する、いわゆるスクリーニング仮説の妥当性を日本の労働市場を例にとり検討する。われわれが提示した4つの作業仮説のうちのすべてにおいて成立を見たわけではなく、スクリーニング仮説を部分的に支持する結果が得られた。最後に、第4章では高等教育サービス市場の実証モデルを提示し、日本の私立4年生大学のデータにより授業料決定の需要・供給分析を行っている。説明変数として、在学生数、学生一人あたり経常支出、教員一人あたり学生数、受験料収入、校地面積、蔵書数、等が、それぞれ、統計的に有意な決定要因となっていることを明らかにしている。また、それらの説明変数にかんする長期の価格(授業料)弾力性を算定している。平成10年度においては、高等教育需要の経済学的分析という視点から、「若者が適職につくために若者の職業意識の形成に関する調査研究報告書より」(大阪府庁での講演)、「大学教育の質と成績の評価をめぐって」(阪南大学『大学教育研究所年報』)、「Kaldor法則と日本経済-近年の経済成長をめぐる予備的考察-』(阪南大学『阪南論集』)、『書評:クラーク・カー著/喜多村和之監訳『アメリカ高等教育試練の時代1990-2010年』」(大阪府『月刊大阪労働』)、Education and Screening Ilypothesis:Evidence fromJapan(阪南大学オケイジョナルペーパー)等の研究活動および発表を行った。以上の研究の内容は、大きく次の4点に要約される。1.今日の少子・高齢化の状況下で若年労働者が適職につけない原因およびそれへの対策について調査し、若年者の職業意識の形成、転職の機会等について情報提供等の環境整備の必要性を指摘している。2.今日の大学の社会的役割について、労働市場への人材供給機関としての大学への質的な要求がまずまず激しくり、財源獲得手段の模索、大学間競争の激化、応用研究の重視などにともなう将来に向けての課題を指摘している。3.教育と経済成長の関係を探るための予備的研究として取り上げたKaldor法則の妥当性についての実証分析により、「製造業部門は経済成長の原動力である」という基本的含意を確認している。4.教育の経済学の重大なトピックのひとつであるスクリーニング仮説に関して、日本の製造業企業規模別の雇用労働者の賃金データにより実証分析を行い、その含意について欧米で行われた先行研究と概ね一致した分析結果をえた。

これまての代表的な研究領域である、教育投資の収益率、スクリーニング仮説、教青の外部効果、の3つの分野について問題点を指摘している。また今日の状況における、教育の経済学の位置づけに関して、そこに与えられている課題および教育と経済の間の関係において経済学者の果たすべき役割を指摘している,ついで、第2章では、R.Freemanの高等教育需要に関するモデルを用いて新規大卒労働市場の分析を行っている。大学入学者数の動きに関して、18歳人口の動向とともに、大卒と高卒の初任給格差、大卒初任給と平均所得の差、などの経済変数が有意な説明要因であることが確認された。第3章では、教育ないし学歴と賃金所得との関係に関する、いわゆるスクリーニング仮説の妥当性を日本の労働市場を例にとり検討する。われわれが提示した4つの作業仮説のうちのすべてにおいて成立を見たわけではなく、スクリーニング仮説を部分的に支持する結果が得られた。最後に、第4章では高等教育サービス市場の実証モデルを提示し、日本の私立4年生大学のデータにより授業料決定の需要・供給分析を行っている。説明変数として、在学生数、学生一人あたり経常支出、教員一人あたり学生数、受験料収入、校地面積、蔵書数、等が、それぞれ、統計的に有意な決定要困となっていることを明らかにしている。また、それらの説明変数にかんする長期の価格(授業科)弾力性を算定している。
わが国の業界団体の研究-企業ネットワークによる競争と協調のバランス-

業界団体の役割について鉄鋼業を対象に事例研究を進めた。鉄鋼連盟、鉄鋼労連、通産省、新日本製鐵、川崎製鉄、三菱商事、金商又一にヒヤリング調査を行い、石油、電子機械などの他の産業との比較しながら、業界団体である鉄鋼連盟を舞台に加盟企業、通産省、労働組合、ユーザー企業との関係が、時代的にどのように変化しているのかを事例研究した。その結果、下記のような事実が確認された。(1)鉄鋼業は、大手高炉5社を中心とする業界構造であり、トップ企業である新日鐵のリーダーとしての存在が、他の産業以上に大きく、業界としての利益を代表しており、鉄鋼に関する各種の業界団体(鉄鋼連盟は、その最上部団体といった性格を持つ)を実質的にリ-ドしている。(2)通産省から接触も、新日鐵を中心に、高炉5社に対して行われているが、新日鐵のパワーが大きく、業界秩序形成に対して行政指導の役割は小さい。(3)上記のような業界構造の中で、鉄鋼連盟の果たす役割は小さく、各種統計の作成などの域を出ない。また、他の業界団体と比べて、通産省からの天下りも少なく、行政指導の受け皿として鉄鋼連盟が期待されているとはいえない。現時点では、他の業界との厳密な比較は困難であるが、業界の競争状態の違いによって、業界団体の役割、組織間調整のあり方が異なっていることが予測される。
カルモジュリン遺伝子関連不整脈疾患の病態解析と新規治療法の開発

近年、カルモジュリンをコードするCALM遺伝子の変異により若年発症の致死性遺伝性不整脈疾患であるカルモジュリン遺伝子関連不整脈疾患(QT延長症候群、カテコラミン誘発性心室頻拍)が引き起こされることが報告されたが、発症機序等については今だ不明な点が多い。カルモジュリンはユビキタスに発現するCa2+検知タンパクであり、3つの異なる遺伝子(CALM1-3)が全く同一のアミノ酸配列のタンパクをコードするユニークな分子である。心筋細胞において、カルモジュリンは心臓L型Ca2+チャネル(LTCC)をはじめとする複数のイオンチャネル、RyR2など多くのタンパクの働きを制御している。特に心筋細胞の活動電位形成に関しては、Ca2+と複合体を形成し、LTCCの不活性化を促進する重要な働きを担っている。本研究ではカルモジュリン遺伝子関連不整脈疾患の病態解析と新規治療法の開発を目的として、複数の患者(CALM2-N98S, CALM2-D134H変異)よりiPS細胞を樹立、心筋細胞へ分化誘導後、患者由来心筋細胞を用いてパッチクランプ法を用いた電気生理学的解析を行った。活動電位の解析においては、患者由来心筋ではいずれの変異においても健常人由来心筋と比較して有意な活動電位持続時間の延長が認められた。またLTCCの解析においては、L型Ca2+チャネルの不活性化遅延による機能更新が認められた。本研究の結果より、変異カルモジュリンによりLTCCの不活性化が障害され、活動電位持続時間が延長することがカルモジュリン遺伝子関連QT延長症候群の原因であると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。