hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
製品デザインに関わる部門間調整のマネジメント

また、これらの分析では、デザイン部門と他部門の部門間調整プロセスがデザインアウトプットに及ぼす影響だけでなく、デザインに関わる戦略や組織などの構造的な要因がデザイン部門と他部門の部門間調整プロセスに及ぼす影響も分析することで、これらを同時かつ統合的にとりあげた。これらの研究成果は、学術雑誌に投稿し、掲載された。本研究では、主に、以下の2点を解明することができた。1つ目は、製品開発プロセスにおけるデザイン部門と他部門の相互調整のあり方が、製品デザインの成果に及ぼす影響を定量的に分析して明らかにしたことである。そして2つ目は、デザインに関わる戦略や組織などの構造的要因が、製品開発プロセスにおけるデザイン部門と他部門の相互調整のあり方及ぼす影響を定量的に明らかにしたことである。2年目となる2016年度は、引き続き日本の製造業企業を対象としたインタビュー調査を実施していく予定である。複数の事例を調査・分析することで、概念定義の妥当性や測定可能性の検討を行い、概念間の関係における内的妥当性を高めていくことを目指す。また、複数事例間を比較・検討することで、概念モデルの外的妥当性を高めることと理論的飽和の状態に達することを目指していく。最終的には、操作化可能な概念モデルの構築を行い、定量的な調査の計画を立てる予定である。最終年度となる2017度は、まず、質問票の項目を概念モデルと仮説にもとづいて作成するとともに、日本の製造業企業でデザイン部門を保有している企業を対象に調査票を配布する予定である。そして、収集したデータを定量的に分析することで、仮説を実証するとともに、概念モデルの適用範囲や適用条件を検証する。経営学2015年度には、関西・東海地方の製造業企業を対象としたインタビュー調査を計画していたが、首都圏の企業を対象にインタビュー調査を実施したり、調査対象者が東京に滞在している折にインタビューを実施したりしたため、その分の旅費が繰り越されることとなった。また、海外ジャーナルへの投稿のための英文校正の費用を予定していたが、分析や執筆に遅れが出ており、その分が繰り越された。2016年度は、関西・東海地方の製造業企業を対象とした現地でのインタビュー調査を複数計画していた。しかしながら、インタビュー先の確保に苦労したため、インタビューの実施は電機メーカーと自動車メーカーの2社にとどまるとともに、2社とも首都圏を拠点としていたため、その分の旅費が繰り越されることとなった。2016年度は、引き続き、東海・関西地方の企業に関する現地調査と、海外ジャーナルへの投稿のための英文校正の費用を予定している。2017年度は、主に、質問票調査の作成・配布・回収、共同研究者との打ち合わせの旅費、追加で必要となるインタビュー調査の旅費を中心に費用を計上している。
膜性骨化に対する低出力超音波刺激の影響

膜性骨の骨欠損再生に低出力超音波パルス(low-intensity pulsedultrasound:LIPUS)刺激を応用した。ラット頭頂骨骨欠損を作製し,LIPUS刺激の骨再生に及ぼす影響を検討した。ラット頭頂骨に自然閉鎖可能な非臨界骨欠損と自然閉鎖不可能な臨界骨欠損を作製し,LIPUS刺激を加え,骨再生の動態をマイクロCTおよび組織学的に観察した。その結果,LIPUS刺激は,頭蓋冠の膜性骨に作製した非臨界骨欠損における骨再生を有意に促進させることが示された。また,臨界骨欠損の骨再生においては,チタン製メンブレンを併用することによって,GBR法とLIPUS刺激との併用が有効なことが示唆された。本研究では,低出力超音波刺激に対するメカニズムを解明するために,膜性骨化に対する骨再生に低出力超音波刺激がどのように影響するかに着目し,内側性骨欠損に対する作用について検討した。雄性ラット18匹の頭頂骨部に直径2.7mmの内側性骨欠損を作製し,9匹に術後毎日15分間LIPUS刺激を与え(LIPUS群とし),残り9匹を対照群とした。術後7日,14日,21日,28日にin vivoマイクロCT(R_mCT,理学メカトロニクス,東京)を用いて撮影し,voxel数を計測することで経時的に骨欠損閉鎖率を評価した。統計的検定にはMann-WhitneyのU検定を用いた。また,術後28日に頭頂骨を摘出し,組織学的検討を行った。その結果,観察期間中にラット3匹が死亡し,15匹を評価した。in vivoマイクロCTにおける経時的な評価によると,術後14日にLIPUS群のほうが対照群より骨欠損の閉鎖率が改善傾向(7.0±4.2%vs3.6±2.7%)を示し,術後21日(12.0±4.3%vs5.8±3.3%)および術後28日(18.1±6.7%vs9.8±4.5%)において両群間の閉鎖率に有意差を認めた(p<0.05)。また,組織学的評価によっても,LIPUS群では対照群と比較して,骨膜側により多くの骨芽細胞様細胞を認めた。本研究より,LIPUS刺激は頭頂骨に作製した内側性骨欠損において,in vivoでも骨再生を有意に促進することが示され,骨再生治療の一手法となり得る可能性が示された。本研究は,低出力超音波刺激に対するメカニズムを解明するために,膜性骨化に対する骨再生に低出力超音波(LIPUS)刺激がどのように影響するかに着目し,まず,内側性非臨界骨欠損に対する作用について検討した。直径2.7mmの非臨界内側性骨欠損を作製し,LIPUS群と対照群とした。術後7日,14日,21日および28日にマイクロCTを用いて経時的に骨欠損閉鎖率を評価した。その結果,術後14日にLIPUS群のほうが対照群より骨欠損の閉鎖率が改善傾向(7.0±4.2%vs3.6±2.7%)を示し,術後21日(12.0±4.3%vs5.8±3.3%)および術後28日(18.1±6.7%vs9.8±4.5%)において両群問の閉鎖率に有意差を認めた(p<0.05)。また,組織学的評価からLIPUS群では対照群と比較して,骨膜側により多くの骨芽細胞様細胞を認めた。本年度は,内側性臨界骨欠損に対するLIPUS刺激の骨再生に与える影響を検討するため,各種遮蔽膜のLIPUSの伝搬性について検討している。具体的には,骨再生誘導(GBR)法で用いるePTFEメンブレン,コラーゲンメンブレンおよびPLGAメンブレンそれぞれのLIPUS透過率を検討している。その結果を踏まえ,LIPUS透過性のある遮蔽膜を用いたGBR法との併用における内側性臨界骨欠損の骨再生についての検討について着手する。本研究の現在までの結果より,LIPUS刺激は頭頂骨に作製した内側性非臨界骨欠損において,in vivoでも骨再生を有意に促進させる可能性が予想される。ラット頭頂骨に非臨界骨欠損を作製し, LIPUS刺激を加え,骨再生の動態をマイクロCTおよび組織学的観察により解析した。ラットの頭頂骨に非臨界骨欠損を作製し,毎日20分間, LIPUS刺激を加えた。術後,マイクロCT撮影し,骨欠損閉鎖率を求めた。さらに,術後28日に組織切片を作製した。その結果,術後14日にLIPUS群の骨欠損閉鎖率が対照群より高くなる傾向を示し,術後21,28日の両群間の閉鎖率に有意差が認められた。蛍光染色では,カルセインが取り込まれた再生骨部が,対照群よりもLIPUS群で多くみられた。

また, LIPUS群で対照群より多くの骨芽細胞様細胞を骨辺縁に認め,活発な骨再生が示された。骨再生誘導(GBR)法にLIPUS刺激を併用し,臨界骨欠損の骨再生について検討した。そこで, ePTFE,コラーゲン,乳酸/グリコール酸共重合体メンブレン(PLGAメンブレン)およびチタン製メンブレンとLIPUSの伝播性を超音波透過法を用いて比較した。その結果, ePTFE,コラーゲンおよびPLGAメンブレンは7ー16%の透過率を示し,チタン製メンブレンは81ー90%の透過率を示したLIPUS刺激とチタン製メンブレンを用いたGBR法との併用を検討した。その結果, LIPUS群では,チタン製メンブレン群が, PLGAメンブレン群より骨欠損閉鎖率が有意に高くなる傾向が認められた。また,その閉鎖率は非臨界骨欠損の場合よりも大きな値を示し,メンブレンの併用による効果が認められた。以上の結果から, LIPUS刺激は,膜性骨における骨再生を有意に促進させ,臨界骨欠損の骨再生では,チタン製メンブレンを使用することで, GBR法とLIPUS刺激との併用が可能かつ有効であることが示唆された。研究予定に掲げた,内側性骨欠損に対する骨再生については,目的を達成した。今後は,研究実績の概要に示したように,さらに臨床応用のための研究を進める予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。骨外側方向への骨増生についてはLIPUS刺激が再生部位に到達されないという問題点が挙がっている。現在,LIPUS透過性のメンブレンを模索している。
脳由来神経栄養因子の産生誘導による黒質ドパミンニューロンの保護

免疫抑制剤は現代の医療においては欠かすことに出来ない薬剤である。免疫抑制剤が生体内で結合する部位はイムノフィリンと総称され、当初はT細胞の細胞質に存在することが報告されていた。しかし、免疫系の約100倍のイムノフィリンが脳に発現していることが見出され、その役割について注目されている。我々は、これらイムノフィリンが神経栄養因子的に働いているのではないかと仮説をたて、本研究をおこなった。サイクロスポリンやタクロリムスのようなイムノフィリンリガンドをラットやマウスに連続投与すると脳内で脳由来神経栄養因子やグリア細胞株由来神経栄養因子ことやパーキンソンモデルマウスに投与するとドパミン作動性神経系の障害を保護することを昨年までに見出した。しかし、これらの免疫抑制剤は、免疫抑制効果を併せ持つため、中枢変性疾患の治療薬としての候補化合物にはなりえない。そこで、今年度はそれらの結合タンパクとの結合部位に注目して、ジペプチドの神経栄養因子の産生誘導効果について検討した。Leu-ILe,Leu-Pro等のジペプチドを作成した。これらを培養ラット神経細胞に添加したところ、いくつかの種類の神経栄養因子の産生が誘導された。また、培養神経の細胞死を有意に抑制した。さらに、これらペプチドには免疫抑制効果は全く観察されなかった。今年度の本研究において、免疫抑制作用のないイムノフィリンリガンドの開発に成功した。次年度は、これらジペプチドを、中枢変性疾患モデルマウスに投与した場合の作用について検討したいと考えている。本研究の結果は、今まで抜本的な治療法が存在しなかったパーキンソン病の患者に対して大きな福音をもたらすと考えられる。
掃流漂砂・飛砂・流砂量則に関する研究

本研究においては、掃流漂砂・飛砂・流砂量則に関する理論的研究を進めたが、得られた主要研究成果は次のように要約される。1)乱れに対する砂粒の応答理論を展開して、漂砂、飛砂、流砂におけるこの特性が砂粒・流体密度比に大きく依存することを明らかにし、砂粒の動的挙動を導入した移動限界の統一理論を確立した。その結果、漂砂、飛砂、流砂における砂粒の移動限界は通常のShields表示に、さらに密度比、無次元加速度の2つが加入することが分かり、レ-ザ-ドップラ-流速計を用いた実験によって確かめられた。2)漂砂、飛砂、流砂における掃流砂粒の運動力学を研究し、SaltafionおよびSlidingとしての力学を確立した。この場合、砂粒に作用する仮想質量力、加速度項の効果を明確にし、前述した2つの無次元量によって規定されることを見出した。3)Saltationに伴う砂粒の衝突の力学を追求し、とくに反発機構を定式化し、さらにこの力学的取扱いを混合砂れきの場に対しても展開し、砂粒の衝突時の反発係数の期待値を求めた。これが飛砂量則における砂れきの混合効果を表すことを示した。4)砂粒の運動層における運動量保存則に対して、2)で定式化された砂粒の運動特性を導入することにより、等流状態における漂砂・飛砂・流砂量則を誘導し、実験結果と比較して十分満足すべきものであることが示された。5)この理論的取扱いを非定常の場に拡張するために、流体・砂粒の混相流の基礎方程式を誘導し、その積分操作によって漂砂、飛砂、流砂量則の一般表示を試みた。この理論はさらに修正すべき点を残すが、今後漂砂、飛砂、流砂量則の統一理論として発展させうるものであると考えており、漂砂、飛砂、流砂の力学の基礎としていくつもりである。砂粒の移動限界および漂砂・飛砂・流砂量則に及ぼす流体運動における加速度の影響を調べるために,2成分レーザードップラー流速計を購入し,その調整,検討を実施し,砕波帶を含む波動場での計測を行った.一方,砂粒の移動限,漂砂・飛砂・流砂量則に関する理論的展開を進めたが,得られた成果は次のように要約される.1)流砂,飛砂,漂砂における砂粒の移動限界まず,砂粒の飛び出しに及ぼす乱れの効果を理論的に検討するため,乱れに対する砂粒の応答解析を抗力,揚力などを孝慮して実施した.その結果,砂粒の応答特性は,漂砂,流砂の場合と飛砂の場合とでは,仮想質量力を通じて大きく異なることがわかり,応答曲線を求めることができた.ついで,漂砂の移動限界に及ぼす加速度および相対密度の影響を検討できる理論を展開し,定量的にそれを評価することができた.ただし,これらの理論の実験的検証についは,レーザードップラー流速計の調整に時間を要したので,次年度に残された.2)漂砂,流砂量則漂砂,流砂における砂粒の運動を理論的に定式化するために,砂粒に作用する外力を流体力学的に検討し,砂粒の運動方程式を求めた.それは加速度の影響のみならず,揚力の効果も導入したものであり,波動の場である漂砂において有用な形式とすることができた.

一方,飛砂・流砂量則の誘導においては,bed maseriol Laadとして砂粒の運動尽内に運動量保則を適用することによって,保量としての飛砂・流砂量則を求め,さらに飛砂においては,砂粒の衝突の効果が卓越することを理論的に示し,混合砂において飛砂量が増加するという従来の知見を説明できることがわかった.なお,流体・砂粒の2層連続体において,砂粒がsoltotionのような特定な運動をしていると仮定した場合の漂砂,飛砂,流砂の統一理論を試み,ある程度の見通しを得ている.1)砂粒の移動限界の理論、飛砂、流砂における砂粒の移動限界の理論を乱れに対する応答を含めた砂粒の運動方程式から展開し、力学的に移動限界を定式化した。その理論結果はShieldsダイヤグラムに図示することができるが、砂粒・流体密度比が新しいパラメータとして加わり、飛砂、流砂における砂粒の移動限界を統一的に表示することができる。2)砂粒の乱れ応答特性、昨年度展開した理論をさらに検討するとともに、レザードップラー流速計を用いて乱れ特性を計測し、また砂粒の動的挙動をVTRシステムによって計測解析して両者のスペクトル特性を比較した。その結果、一様流による場合に、砂粒の応答はきわめて間けつ的であるが、波動の場合には波の作用と対応することがわかった。3)波動場における砂粒の動力学を確立するために、まず砂粒に作用する抗力のみならず揚力について詳細に検討し、砂粒の運動方程式を定式化した。その線形解の追求とともに、任意の波動場における砂粒の運動の数値シミュレーション法を検討し、かなり汎用性のある方法を開発した。その結果から、砂粒の移動量を求め、一様流の場合との相違および加速度の影響、波の非線形性の効果などを表わす表示を与えることができた。4)飛砂、流砂量則に関しては、まず流体・砂粒系の基礎方程式を詳細に検討し、その定式化を図るとともに、砂粒の動力学からその運動を規定することにより、この力学系を定式化することができることを示した。ついで、砂粒の運動に対してLiuriUe方程式系を用いた場合について、誘導した方程式系の積分表示を求め、それが飛砂、流砂量則のみならず、その非定常または不等流状態におけるこの系の場の方程式を与えることが示された。ただし、その線形解の誘導や実験結果との比較は次年度の研究として残された。最終年度として実施して得られた研究成果は、次のように要約される。1)砂粒・流体の混相流の基礎方程式系に基づいて、漂砂の場合の理論展開を行った。すなわち、基本的には飛砂、流砂の場合と同様であるが、波動境界層とその中における砂粒の運動特性の評価が問題となったので、砂粒の運動機能を究明し、その特性を解明することができた。ついで、砂粒がランダムな運動をするとして取扱う場合についても理論展開を進めたが、波動境界層における乱れ特性の表示において未知の問題が多く、それ以上の展開は今後の研究として残された。結果的には、砂粒がsaltationのような定まった運動をしている場合に限り、このような理論展開が可能であり、その場合の漂砂量則の誘導は可能であることが示された。2)波による質量輪送が漂砂現象を支配する場合に対して、提案した理論展開の基本的な部分を適用することによって、漂砂量則を誘導した。その結果は3次元性の卓越する漂砂現象としての円柱周辺の局所洗掘の理論に応用できることが示された。3)漂砂、流砂量則に及ぼす砂粒・流体の密度比、加速度の効果を確かめる基礎実験を試みたが、密度比を広範囲に変えることが実際上きわめて困難であるため、この種の実験的検証は小規模の実験水槽では不可能に近いものであることがわかった。しかし、飛砂、流砂量則においてはきわめて明瞭であることはすでに示した通りである。一方、加速度の効果においては、水粒子の軌道直径と砂粒径比が1D^3以上になると、この効果よりShields数の方が支配的であることが確かめられた。
アクチビンの下垂体細胞に対する分化誘導能に関する研究

1.GH_3細胞(ラットの下垂体腫瘍由来の株細胞で成長ホルモン(GH)やプロラクチン(PRL)を産生する)をHAMF-10(15%HS、2.5%FCS)を培養液として、2×10^5cells/mlとなるように調整し、48時間培養後、アクチビンを030nMの濃度で添加し、さらに4日間培養し、FSH産生能の有無について検討した。NIDDKD RIA kitを用いて培養上清のFSH濃度を測定した結果、測定感度(2ng/ml)以下であった。このことから、アクチビンはGH_3細胞にFSH産生能を誘導する作用はないと考えられた。2.同様の条件で、アクチビンを培養上清に添加し、48時間培養し、GH_3細胞のPRLおよびGHの産生に及ぼす影響について検討した。NIDDKD RIA Kitを用いた上清中の濃度測定では、アクチビンは0-3nMの範囲でPRL濃度を用量依存性に抑制した(最大55%)。上清中のGH濃度には有意な影響を与えなかった。3.同様の条件でアクチビンを添加し培養したGH_3細胞内でのPRLおよびGHのmRNAの発現量をNorthern Blot Analysisにて検討した。アクチビンはGH_3細胞のPRL mRNA発現を抑制したが、GH mRNA発現には影響を及ぼさなかった。4.GH_3細胞のアクチビンレセプター発現の有無をRT-PCR法により検討した。GH_3細胞はアクチビンレセプターのうちII型に関してはType IIとType IIBの発現が、またI型に関しても一種類のレセプターの発現があることを確認した。さらに新しいI型レセプターサブタイプの発現も確認され、一部の塩基配列の解読から、これがヒトで報告されているアクチビンI型レセプターに相当するものであり、塩基配列95%、アミノ酸配列では100%のホモロジーを持つことを明らかにした。
血管新生プロセスの解明と再生医療への応用

血管の形成は,すべての組織の形成・機能維持に不可欠であり,再生医学の展開においても重要な課題である.3次元的な臓器において,酸素や栄養分の輸送が拡散のみでは十分に行われず,組織内に血管ネットワークが3次元的に組み込まれることが望まれる.しかしながら3次元的なin vitroネットワークの制御因子の解明はほとんど行われていない.従来から低酸素状態が血管新生において重要な役割を果たしていることが知られてきたが,その詳細なメカニズムについては分かっておらず,そのメカニズムを解明することは血管新生の制御を考える上で不可欠である.そこで,本研究では,低酸素状態による内皮細胞への影響と,その結果として内皮細胞の3次元的なネットワーク形成能にどのような影響があるのかを調べることを目的として実験を行った.コラーゲンゲル上に内皮細胞を播種したモデルを,低酸素(5% O_2)および常酸素(21% O_2)の環境下で培養して,3次元ネットワークの成長を観察した.また,7日目には共焦点レーザ顕微鏡を用いて,その3次元的な形態を比較した.さらに,増殖因子に対する反応性や,培養液内へのネットワーク形成促進因子の放出なども調べた.最後に,mRNA発現の違いについても調べた.その結果,内皮細胞に低酸素を負荷することで,生体外において,3次元的なネットワークが誘導された.その原因としては,低酸素によって,多くの因子のmRNA発現が活発になり,内皮細胞の増殖因子に対する反応性が高まることや,内皮細胞がネットワーク誘導因子を分泌していることが考えられた.血管の形成は,すべての組織の形成・機能維持に不可欠であり,再生医学の展開においても重要な課題である.3次元的な臓器において,酸素や栄養分の輸送が拡散のみでは十分に行われず,組織内に血管ネットワークが3次元的に組み込まれることが望まれる.しかしながら3次元的なin vitroネットワークの制御因子の解明はほとんど行われていない.従来から低酸素状態が血管新生において重要な役割を果たしていることが知られてきたが,その詳細なメカニズムについては分かっておらず,そのメカニズムを解明することは血管新生の制御を考える上で不可欠である.そこで,本研究では,低酸素状態による内皮細胞への影響と,その結果として内皮細胞の3次元的なネットワーク形成能にどのような影響があるのかを調べることを目的として実験を行った.コラーゲンゲル上に内皮細胞を播種したモデルを,低酸素(5% O_2)および常酸素(21% O_2)の環境下で培養して,3次元ネットワークの成長を観察した.また,7日目には共焦点レーザ顕微鏡を用いて,その3次元的な形態を比較した.さらに,増殖因子に対する反応性や,培養液内へのネットワーク形成促進因子の放出なども調べた.最後に,mRNA発現の違いについても調べた.その結果,内皮細胞に低酸素を負荷することで,生体外において,3次元的なネットワークが誘導された.その原因としては,低酸素によって,多くの因子のmRNA発現が活発になり,内皮細胞の増殖因子に対する反応性が高まることや,内皮細胞がネットワーク誘導因子を分泌していることが考えられた.
遺伝子組換菌により合成された超高分子量生分解性ポリエステルの超延伸による高機能化

遺伝子組換え大腸菌より生合成した分子量350万以上の超高分子量ポリ([R]-3-ヒドロキシブチレート)(P(3HB))を用いて、冷延伸法・二段階延伸法による高強度繊維の作製を試みた。超高分子量P(3HB)を溶融紡糸(200-220°C)直後、急冷、氷水中(4°C)で巻き取ることにより非晶質繊維を得た。この非晶質繊維は、ガラス転移温度付近である氷水中で容易に延伸が可能であり、高配向非晶質繊維を作製できた。この高配向非晶質繊維に、更に二段階延伸・熱処理を加えることにより破壊強度1.3GPa、ヤング率18GPaを越える高強度繊維を得ることに成功した。二段階延伸により高強度となった繊維のX線繊維図において平面ジグザグ構造が確認されたことから、この平面ジグザグ構造が強度発現の要因であると推測した。冷延伸法を用いることにより、ポリ([R]-3-ヒドロキシブチレート-co-[R]-3-ヒドロキシヘキサノエート)(P(3HB-co-3HH))共重合体のフィルム強度を、汎用高分子並に増大させることに成功した。この高強度フィルムは、破壊伸びは100%以上もあることから、非常に強くしなやかな材料である。さらに、P(3HB)分子鎖のらせん構造から平面ジグザグ構造への転移を分子動力学シミュレーションの手法により解析したところ、非常に小さな力で構造転移が生じることが分かった。本研究において冷延伸、二段階延伸により作製した繊維および配向結晶性フィルムは、室温において6ヶ月間放置しても経時劣化が起こらず、物性変化がないことを確認した。すなわち、冷延伸と熱処理を施した繊維および配向結晶性フィルムは、室温での長期安定性にも優れ、P(3HB)は高強度・高弾性率・高耐久性を兼ね備えた優れた生分解性高分子材料に成り得ることが実証された。微生物産生脂肪族ポリエステルであるポリヒドロキシブチレート(PHB)は、生分解性脂肪族ポリエステルの中でポリプロピレン(PP)と同程度の最も高い融点(180°C)を持つ材料であり、破壊強度もPPのそれと近く(43MPa)、PPと比較されることが多いが、破壊伸びが5%以下と堅くて脆い材料であるというのが一般的な見解である。これは、結晶化速度が遅いこと、結晶性が非常に高いこと、ガラス転移点が室温以下であることから二次結晶化が進行することなどが原因である。これまで多くの研究者が、PHBの物性を向上させると共に、経時劣化を抑制することを目的とし、共重合体化や他の生分解性高分子とのブレンドなどを試みてきたが、残念ながら汎用高分子並の性質は得られていない。そこで我々は、当研究室で遺伝子組換え大腸菌から生合成した分子量500万以上の超高分子量PHBを用いて、高物性と長期安定性を兼ね備えたPHB単独材料の開発を目的とし、今年度は高強度・高弾性フィルム及び繊維作製条件の検討を行った。1)フィルムの延伸条件と熱処理条件の検討ソルベントキャストフィルムを160°Cに設定したシリコンオイルバス中で加重延伸法により3倍から15倍まで熱延伸を行った。その後、100°Cと160°Cで熱処理を行ったところ、様々な物性を有するフィルムを作製することが出来た。2)ゲルフィルム作製溶媒の探索と熱延伸条件の検討これまでp-キシレンを用いたゲルフィルムを作製し、延伸熱処理行ってきたが、15倍まで延伸しても強度の劇的な向上には至らなかった。

アセトニトリルを用いると再現性良く、均一なゲルフィルムができることがわかった。得られたゲルフィルムを10倍近くまで延伸し、その後熱処理を行った。3)溶融押し出しによる繊維作製条件の検討溶融押し出しを行い、巻き取った後、延伸熱処理を行うことにより、直径約40ミクロンの繊維を作製することが出来た。P(3HB)の溶融-結晶化フィルムをガラス転移点以上の室温で保存した場合、ラメラ結晶間に存在する非晶部の分子鎖が分子運動によって結晶部に取り込まれる、二次結晶化が生じる。この二次結晶化により非晶部の分子鎖には張力が働き、クラックが発生し、経時的に劣化する。これまで野生株が合成したP(3HB)では、分子量の低さ(重量平均分量:約60万)と高結晶性のため延伸処理は困難であった。しかし、遺伝子組換え大腸菌から合成した分子量350万の超高分子量P(3HB)から作製したフィルムにおいては、融点より約15低い160付近のオイルバス中で、加重熱延伸法により容易に再現性良く熱延伸することができた。熱延伸倍率を10倍にし、100で2時間熱処理を施したところ、破壊強度が36MPaから277MPaへと急激に増加した。更に、10倍に熱延伸を施した配向フィルムを、室温で更に1.5倍に延伸した後熱処理を施した二段階延伸・熱処理フィルムでは、破壊強度388MPa、破壊伸び25%、ヤング率2.9GPaと劇的に物性が向上した。しかし、熱延伸は重量平均分子量300万以上のP(3HB)に対してのみ有効であり、大量生産が確立されている野生株の合成する分子量60万程度のP(3HB)には残念ながら適用できない。そこで我々は、分子量に依存しない延伸方法として、冷延伸法を開発した。P(3HB)を完全融解した後、直ちにガラス転移点以下の氷水中に強制冷却して非晶質のフィルムを作製する。この非晶質フィルムをガラス転移点付近で冷延伸することにより、分子量に依存することなく高配向性フィルムを作製することに成功した。非晶質フィルムから作製した高配向性フィルムは、熱処理を行うことにより形状を保持し、高い物性を示すようになる。更に、この冷延伸法は、一軸延伸だけでなく、二軸延伸にも適用できた。遺伝子組換え大腸菌より生合成した分子量350万以上の超高分子量ポリ([R]-3-ヒドロキシブチレート)(P(3HB))を用いて、冷延伸法・二段階延伸法による高強度繊維の作製を試みた。超高分子量P(3HB)を溶融紡糸(200-220°C)直後、急冷、氷水中(4°C)で巻き取ることにより非晶質繊維を得た。この非晶質繊維は、ガラス転移温度付近である氷水中で容易に延伸が可能であり、高配向非晶質繊維を作製できた。この高配向非晶質繊維に、更に二段階延伸・熱処理を加えることにより破壊強度1.3GPa、ヤング率18GPaを越える高強度繊維を得ることに成功した。二段階延伸により高強度となった繊維のX線繊維図において平面ジグザグ構造が確認されたことから、この平面ジグザグ構造が強度発現の要因であると推測した。冷延伸法を用いることにより、ポリ([R]-3-ヒドロキシブチレート-co-[R]-3-ヒドロキシヘキサノエート)(P(3HB-co-3HH))共重合体のフィルム強度を、汎用高分子並に増大させることに成功した。この高強度フィルムは、破壊伸びは100%以上もあることから、非常に強くしなやかな材料である。さらに、P(3HB)分子鎖のらせん構造から平面ジグザグ構造への転移を分子動力学シミュレーションの手法により解析したところ、非常に小さな力で構造転移が生じることが分かった。
身体同調に基づく三者間コミュニケーションに対する社会性の影響の定量的分析

近年、二者間の円滑なコミュニケーション時に身体動作が同調する傾向にあることが心理学実験において確認されている。しかし、実社会において完全な孤立環境で二者間の対面コミュニケーションを行うことは稀である。そもそも人間は社会的な存在であり、社会的役割がコミュニケーションに及ぼす影響は計り知れない。そこで本研究では、社会性を見る上で最も基本的な三者に的を絞り、多者間コミュニケーションにおける社会的役割が身体同調に及ぼす影響について定量的に分析することを目的とした。社会的コミュニケーションの特徴は「第三者視点」の存在である。そこで本年度は、「第三者視点」の存在を前提として、教師(実験者)と生徒(被験者)という二つの役割を設定し、生徒間の相互作用が教師ー生徒間の身体同調に与える影響を調べるために、次の2条件下で教師から生徒へ情報を伝えるレクチャー実験を行った:(条件1)教師役一人(実験者)と生徒役二人(参加者)が実験に参加する;(条件2)条件1の下で生徒間に壁を設け、生徒間の視覚的な相互作用を遮断する。その際、参加者全員の頭部と胸部に加速度センサを装着し、身体動作の時系列データを計測した。そして、両条件における教師ー生徒間の平均身体同調度を統計的に比較した。その結果、生徒間に壁を挟んだ条件2は生徒間に壁を挟まない条件1と比較して、教師と生徒間の頭部同調の頻度が低くなる傾向にあることが示唆された。ただし、この結果は10ペア分の予備実験で得られたものであり、この傾向が統計的に有意なものであることを確認するためにペア数を増やして正式な実験を行う必要がある。本年度は研究代表者および連携研究者がその他の業務に多忙を極め、当初予定をしていた研究課題に取り組むための時間を十分に取ることができなくなってしまった。それゆえ、当初の予定通り「研究項目1」の実験を行う時間が取れなかった。その代わり、当初の研究計画を変更し、「研究項目2」に関する予備実験を先に行うことにした。さらに、正式な実験を行うに当たって男女均等な数の被験者ペアが必要となるが、被験者の確保に予想以上に時間を要している。「現在までの進捗状況」の欄に記載した現状に鑑み、次年度は新たに十分な被験者数を確保して「研究項目2」の実験を行うことにより、現時点で得られた傾向が統計的に有意であるか否かを確認することを行う予定である。その上で、時間に余裕があれば「研究項目1」の実験に着手する予定である。しかし、「研究項目1」は本研究課題を遂行する上で必須ではなく順番を前後させることも可能なので、研究の進展具合によっては「研究項目3」の実験のための準備に当てることも想定している。

(理由)本年度の予算に繰越金が生じた理由として、「現在までの進捗状況」の欄に記載したように、本年度は研究代表者および連携研究者がその他の業務に多忙を極め、当初予定をしていた研究課題に取り組むための時間を十分に取ることができなくなってしまったことが挙げられる。それゆえ、当初購入を予定していた身体動作の同調分析システム一式を新たに購入することはせずに、以前から使用していたシステムを代用することで予備実験を行った。また、正式な実験を行う時間がなかったため、被験者および実験協力者への謝金の支払いなども生じなかった。(使用計画)これに関し、次年度使用額については、当初の研究計画を変更し、「研究項目2」の正式な実験を行うことを予定している。加えて、本年度の繰越金については、新たにスペックをあげた身体同調の分析システムを購入すると共に、より多角的に分析を行うために新たに数値計算用のソフトの購入に充てる予定である。
全オーロラ領域の磁気圏マッピング

本研究の目的は、オーロラ領域へのマッピングが非常に難しいとされてきた夜側磁気圏領域全体に対するマッピングモデルを作成することである。重要な点は磁力線モデルを用いる既存のマッピング方法ではなく、電離層高度と磁気圏高度の両側で観測される特徴的構造を用いる新しいマッピング方法を提出することであった。その新しい方法に必要な特徴的な構造を、H16年度後半までの研究により見出し、その性質を解析し、論文として発表した(論文1、2)。そして、平成16-17年度における研究により、夜側磁気圏領域全体をオーロラ領域へ投影するマッピングモデルを完成させることにほぼ成功し、その成果を論文として発表した(論文3,4)。これらの研究の成果は以下のようにまとめられる。1.地磁気静穏時の夜側磁気圏全体に対するマッピング・モデルを提出した。このモデルは次の二つの意味で非常に新しいものであった。第一に、このマッピングの方法が今までのように地磁気モデルに基づいていないということである。そのために地球磁場モデルへの依存性がない。第二に、夜側全体を投影しているということである。特に難しい双極子領域から尾部領域への遷移領域の投影(マッピング)にも成功した。2.地磁気擾乱時については、夜側磁気圏全体ではなく地球近傍領域に対するマッピングモデルしか作ることができなかった。その理由は、本研究のマッピング方法で重要な役割を果たす「地球近傍磁気圏境界」が地磁気擾乱時にはっきりと同定できないことが多かったためである。そのため鍵となる9-15Re領域の投影の信頼性が地磁気擾乱時に対し十分とはならなかった。このように本研究の目的は地磁気静穏時について達成でき、その意味では成功した。しかし、地磁気擾乱時については未完成であり課題を残している。それゆえ、今後も本研究を継続・遂行し、モデルを完全なものへと発展させていく予定である。本研究は、全オーロラ領域の磁気圏マッピングを目的とし、特にマッピングが難しい夜側磁気圏のマッピングモデルを作成することを目標において研究を進めている。H16年度は本補助金を利用してパーソナル・コンピューターを購入し、それによりデータ解析を進めた。使用したデータは予定通りジオテイル衛星とアケボノ衛星の長期データである。解析の結果、以下の成果を挙げられた。2.「境界構造の投影モデル」:(1)で発見した磁気圏赤道面付近の粒子境界構造は、オーロラ領域(低高度)ではIon Gap(或いはWall Region)と呼ばれる構造の低緯度側境界に対応すると考えられる。そこで、この境界の位置を、高高度(磁気圏側)ではジオテイル衛星を使って調べ、低高度(オーロラ領域側)ではアケボノ衛星を使って調べることにより、この境界を基準としたマッピングモデルを構築できる。そこで、この新しいマッピングモデルを実際に作成し、9月に地球電磁気・地球惑星圏学会において、また、12月にAmerican Geophysical Union, Fall meetingにおいて発表した。新しいマッピングモデルに関する論文を現在、まとめているところであり、H17年度中に発表する予定である。本研究の目的は、オーロラ領域へのマッピングが非常に難しいとされてきた夜側磁気圏領域のマッピングモデルを作成することである。H16年度後半から17年度前半における研究により、夜側磁気圏領域全体をオーロラ領域へ投影するためのマッピングモデルを完成させることにほぼ成功し、その成果を論文として発表した。しかし、その研究の過程で、我々が作り出したモデルが、主に地磁気静穏時に対するマッピングモデルであることも判明した。本研究の成果は以下のようにまとめられる。

1.地磁気静穏時については、夜側磁気圏全体のマッピングができるモデルを作り上げられた。このモデルは次の二つの意味で非常に新しいものであった。第一に、このマッピングの方法が今までのように地球磁場モデルに基づいていないということである。そのために地球磁場モデルへの依存性がない。第二に、夜側全体を投影しているということである。特に難しい双極子領域から尾部領域への遷移領域の投影(マッピング)にも成功した。これらの成果を雑誌Advances in Polar Upper Atmosphere Researchや一関高専紀要などに発表した。2.地磁気擾乱時については、夜側磁気圏全体ではなく地球近傍領域に対するマッピングモデルしか作ることができなかった。その理由は、本研究のマッピング方法で重要な役割を果たす「地球近傍磁気圏境界」(と我々が呼ぶ境界)が地磁気静穏時には頻繁に観測されたが、地磁気擾乱時にははっきりと同定できないことが多かったためである。そのために地磁気擾乱時には、鍵となる9-15 Re領域の投影の信頼性が十分とはならなかった。このように本研究の目的は、地磁気静穏時については達成でき、その意味では成功したと言える。しかし、地磁気擾乱時についてはモデルがまだ未完成であり、その意味で課題を残している。それゆえ、今後も、本研究補助金によって購入した機器等を利用して、本研究課題を継続・遂行し、モデルを完全なものへと発展させていく予定である。
磁気刺激による運動誘発電位

これまで頭皮上からの磁気刺激には直径10cmの円形コイルを用いていたが、さらに直径5cmの小コイル、および小コイルを二つ合わせた8の字コイルを作製し、コイルから発生する磁束密度を測定したうえで実際に頭皮上から刺激を行った。磁束密度はコイルから離れるにしたがって減衰し、減衰率は小さいコイルほど急速であった。このため小さいコイルでは、頭皮上からの刺減では大脳皮質運動領野を刺激することはできなかった。また、強い磁力が発生すると報告されている8の字コイルの中心部でも刺激に十分な磁束の収束及び強度は得られなかった。結局、直径10cmのコイルの辺縁を用いた大脳皮質運動領野の刺激が最も効率が良かった。また動物実験にてイヌの頭皮上から磁気刺激を行い、脊髄硬膜外電極より伝導速度が50ー80m/sの2蜂性の運動誘発電位が得られることを確認した。臨床例では、上位頸髄腫瘍4例にて術中モニタリングを行った。頭頂部に刺激用コイルを固定し、下位頸髄硬膜外にカテ-テル電極を挿入し記録したところ、3ー4msecにpeakを有する再現性のある波形が得られた。術中のモニタリングのための問題点としては、コイルから発生するartifactの問題、1回の刺激に時間を要するため加算が困難であることなどが挙げられる。臨床例において得られた波形が運動機能を反映しているかどうか、磁気により刺激されているのは大脳皮質運動領野かどうかなどの問題は今後更に検討を要する。磁気刺激による運動誘発電位の臨床応用を目的に、動物実験を行なった後、健康成人及び運動麻痺患者における記録を試みた。まず、雑種成犬6頭を用い頭皮上から磁気刺激装置にて運動領野近傍を刺激し、上腕二頭筋の誘発筋電図を記録した。9-10mgecにピークを有する一相性の波形が再現性よく認められ、運動誘発電位と考えられた。磁気刺激そのものによって脳波の変化は認められなかったが、脳波が消失する程度の血圧低下、麻酔剤負荷を行なうと潜時の延長、波形の消失が認められた。次に、健康成人18人において、直径12cmのコイルを頭皮上、頭頂部正中上において刺激し、両側母指球筋の誘発筋電図を記録した。その結果潜時25.3±1.22の一相性の波形が左右差なく認められた。磁気刺激に際して特に痛みは感じられず、合併症は皆無であった。一方、運動麻痺を有する患者では、軽度の運動麻痺の場合は潜時の延長は認められず、左右差も認められなかったが、完全麻痺の場合、患側において波形は認められなかった。以上のごとく、磁気刺激は電気刺激に比して非侵襲的で、安全に運動誘発電位の記録が可能であった。しかし、刺激部位、刺激強度を正確に把握できず、運動誘発電位の厳密な評価が困難であるという欠点が認められた。現在までの検討では、被刺激部位は皮質または皮質下と思われるが、現在までの検討では、被刺激部位は皮質または皮質下と思われるが、刺激用コイルの改良により刺激部位を限局することや、磁気刺激により生ずる渦電流の測定も必要と考えられた。磁気刺激による運動誘発電位の臨床応用を目的に、動物実験および運動麻痺患者における記録を試みた。まず、雑種成犬を用い、頭皮上から磁気刺激装置にて運動領野近傍を刺激し、脊髄硬膜外にカテ-テル電極を挿入して運動誘発電位を測定した。また、運動領野の皮質の電気刺激による運動誘発電位も同時に測定し、磁気刺激で得られた電位と比較検討した。その結果、磁気刺激、電気刺激ともに2相性の電位が再現性良く認められた。潜時はほぼ同一であったが、波形は同一ではなく、刺激部位の相違を反映しているものと考えられた。さらに、脳幹部腹側の皮質脊髄路を電気凝固して運動誘発電位の変化を比較検討したところ、2相性の電位は、不変のものと、電位の低下を示すものがあり、一定の傾向を示さなかった。

この2相性の電位は、錐体路以外の下行性の成分も関与していることを示唆していた。臨床応用として運動麻痺を有する患者において磁気刺激による運動誘発電位の測定を試みた。頭皮上から磁気刺激を行い、両側の母指球筋から筋電図を記録した。中枢性の運動も麻痺患者では潜時の延長は認められなかったが、末梢神経障害患者では麻痺側で潜時の延長を認めた。本法による運動誘発電位の測定は、末梢神経障害における運動機能の評価に有用である可能性が示唆された。以上のごとく、磁気刺激は非侵襲的に運動誘発電位の記録が可能であったが、臨床応用に際しては、刺激部位および伝導路のより正確な把握が必要と考えられた。これまで頭皮上からの磁気刺激には直径10cmの円形コイルを用いていたが、さらに直径5cmの小コイル、および小コイルを二つ合わせた8の字コイルを作製し、コイルから発生する磁束密度を測定したうえで実際に頭皮上から刺激を行った。磁束密度はコイルから離れるにしたがって減衰し、減衰率は小さいコイルほど急速であった。このため小さいコイルでは、頭皮上からの刺激では大脳皮質運動領野を刺激することはできなかった。また、強い磁力が発生すると報告されている8の字コイルの中心部でも刺激に十分な磁束の収束及び強度は得られなかった。結局、直径10cmのコイルの辺縁を用いた大脳皮質運動領野の刺激が最も効率が良かった。また動物実験にてイヌの頭皮上から磁気刺激を行い、脊髄硬膜外電極より伝導速度が50ー80m/sの2蜂性の運動誘発電位が得られることを確認した。臨床例では、上位頸髄腫瘍4例にて術中モニタリングを行った。頭頂部に刺激用コイルを固定し、下位頸髄硬膜外にカテ-テル電極を挿入し記録したところ、3ー4msecにpeakを有する再現性のある波形が得られた。術中モニタリングのための問題点としては、コイルから発生するartifactの問題、1回の刺激に時間を要するため加算が困難であることなどが挙げられる。臨床例において得られた波形が運動機能を反映しているかどうか、磁気により刺激されているのは大脳皮質運動領野かどうかなどの問題は今後更に検討を要する。
ＭＲＩ新技術を用いた上気道分析－ＯＳＡＳ患者の治療基準の作成を目指して－

閉塞性睡眠時無呼吸症候群の患者に対して外科的矯正治療による歯や顎の前方移動を行い、睡眠時の気道狭窄を改善することができるとの報告があるが、十分な科学的根拠に基づく治療基準・治療方法が確立されているわけではない。本研究では、上気道の状態を継時的かつ三次元的に評価できる方法として、侵襲の低いMRI movieとvolumetric MRIに着目し、これらを用いて矯正歯科治療による歯や顎の移動量と上気道の状態にどのような関連があるのかを調べ、最終的には閉塞性睡眠時無呼吸患者への矯正治療の施術基準に関する科学的根拠を明らかにすることを目標とした。初年度の平成28年度には詳細な実施計画を立ててUMINへの登録や臨床研究倫理委員会への申請・承認等の研究に向けての準備を行い、研究実施体制を整えた上で被験者を募りデータ収集を始めた。しかし、こうした研究実施体制の構築に予想以上に時間を要したため、当初の予定より被験者の募集や獲得の開始が遅れてしまった。当初の研究計画としては平成29年度には前年度に引き続き被験者を募ってデータ収集して解析を開始する予定であったが、前年度の研究準備段階での遅れが影響してデータ解析を行う段階には至らなかった。平成30年度にかけても継続的に被験者を募り、平成30年3月現在、79名の被験者データを獲得している。当初の研究計画では平成30年度には学会発表や論文作成・投稿を行う予定であったが、研究の実質的始動の遅れと研究代表者の所属機関の変更による業務多忙のため論文投稿の段階までには至らなかった。そのため、補助事業期間の延長を申請した。平成31年度にはデータ収集・解析を進めて学会での発表や論文の作成・投稿を行う予定である。初年度において、研究プロトコールの作成や臨床研究倫理審査への申請・承認、関連部署を含めた実施体制の構築に予想以上に時間を費やし研究の実質的始動が遅くなった。また、平成30年度に研究代表者の所属機関異動があり、これに伴う業務多忙により指揮系統に乱れが生じ実施体制に一時的に支障が生じた。現在は研究分担者を追加して円滑に進んでいる。初年度に研究実施体制の構築に予想以上に時間を費やし研究の実質的始動が遅くなった上、最終年度の研究代表者の所属機関異動に伴う業務多忙ために研究活動に一時的に支障が生じたが、研究分担者を追加して順調に被験者を獲得して研究を遂行できるようになった。平成31年度には更なるデータ収集・解析を進めて学会発表や論文の作成・投稿を行う予定である。閉塞性睡眠時無呼吸症候群の患者に対して外科的矯正治療による歯や顎の前方移動を行い、睡眠時の気道狭窄を改善できるとの報告があるが、まだ十分な科学的根拠に基づく治療は確立されていない。本研究では、上気道と周囲組織を継時的かつ三次元的に評価できる新しい方法としてMRI movieとvolumetric MRIに着目し、これらを用いて上気道の経年的変化や、矯正治療による歯や顎の前方移動量と上気道の容量にどのような関連があるのかを調べ、最終的には閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者への矯正治療の開始時期や施術基準に関する科学的根拠を明らかにすることを目標としている。平成28年度の研究計画としては、来院した矯正歯科治療患者の中から本研究の目的を理解し賛同する者を被験者とし、上気道の評価としてMRI movieとvolumetric MRIを撮像し、顎顔面形態の評価としてセファログラムを撮影し、呼吸状態の評価としてポリソムノグラフを順次行う予定であった。しかし、本研究は岡山大学病院を受診する患者から得られる資料を使用する必要があるため、実施にあたっては臨床研究としての登録と倫理的配慮が必要であり、本研究における被験者に対する説明と同意、資料の使用と保存、および得られたデータの個人情報の管理についての手順と、研究代表者と研究分担者が確実に研究を遂行できるように実施計画書を作成し、岡山大学病院倫理委員会へ申請し承認を受けてその倫理指針に従って行う必要があった。UMINへの登録や実施計画書の作成、臨床研究倫理員会への申請・承認手続きは既に完了し、現在、被験者を募ってデータ収集中である。本研究はMRI movieとvolumetric MRIというMRIの新技術を用いて上気道を撮像・分析し、セファログラム等の既存の評価指標の関連性を調べるものである。患者を被験者とする前向き臨床研究であるため、正式にプロトコールを作成し、倫理申請を行う必要があり、その作業に時間を要した。しかし、UMIN登録やプロトコール作成、倫理申請・承認手続きは既に完了し、現在は被験者を募り、分析に必要なデータを収集中である。閉塞性睡眠時無呼吸症候群の患者に対して外科的矯正治療による歯や顎の前方移動を行い、睡眠時の気道狭窄を改善することができるとの報告があるが、まだ十分な科学的根拠に基づく治療基準・治療方法が確立されているわけではない。本研究では、上気道の状態を継時的かつ三次元的に評価できる方法として、侵襲の低いMRI movieとvolumetric MRIに着目し、これらを用いて矯正歯科治療による歯や顎の前方移動量と上気道の容量にどのような関連があるのかを調べ、最終的には閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者への矯正治療の開始時期や施術基準に関する科学的根拠を明らかにすることを目標としている。前年度の平成28年度において詳細な実施計画・準備を行い、被験者を募ってデータを蓄積し始めた。

平成29年度の研究計画としては、前年度に引き続き被験者を募ってデータを蓄積して、異なる年齢層・治療段階の顎顔面形態と上気道状態の関連性を明らかにすべくデータ解析を開始する予定であった。しかし、平成28年度の研究準備段階でUMIN登録や臨床研究倫理員会への申請手続きに予想以上の時間を要したため、被験者の募集・獲得の開始が遅れた。それに伴い平成29年度の研究実施計画であるデータ解析の段階までには至らなかったものの、その後は継続的に被験者を募り、順調にデータを収集している。平成30年3月現在、既に62名の被験者を獲得してデータを取得している。今後、ある程度のデータを収集した時点で速やかにデータ解析に入る予定である。本研究はMRI movieとvolumetric MRIというMRIの新技術を用いて上気道を撮像・分析し、セファログラム等の既存の評価指標の関連性を調べるものである。患者を被験者とする前向き臨床研究であるため、プロトコールを作成し、倫理申請を行う必要があり、前年度においてその作業に時間を要した。そのため、被験者募集やデータ収集の開始も遅れた。しかし、それらの研究準備は前年度に既に完了し、平成29年度は被験者を募り、分析に必要なデータを収集中である。閉塞性睡眠時無呼吸症候群の患者に対して外科的矯正治療による歯や顎の前方移動を行い、睡眠時の気道狭窄を改善することができるとの報告があるが、十分な科学的根拠に基づく治療基準・治療方法が確立されているわけではない。本研究では、上気道の状態を継時的かつ三次元的に評価できる方法として、侵襲の低いMRI movieとvolumetric MRIに着目し、これらを用いて矯正歯科治療による歯や顎の移動量と上気道の状態にどのような関連があるのかを調べ、最終的には閉塞性睡眠時無呼吸患者への矯正治療の施術基準に関する科学的根拠を明らかにすることを目標とした。初年度の平成28年度には詳細な実施計画を立ててUMINへの登録や臨床研究倫理委員会への申請・承認等の研究に向けての準備を行い、研究実施体制を整えた上で被験者を募りデータ収集を始めた。しかし、こうした研究実施体制の構築に予想以上に時間を要したため、当初の予定より被験者の募集や獲得の開始が遅れてしまった。当初の研究計画としては平成29年度には前年度に引き続き被験者を募ってデータ収集して解析を開始する予定であったが、前年度の研究準備段階での遅れが影響してデータ解析を行う段階には至らなかった。平成30年度にかけても継続的に被験者を募り、平成30年3月現在、79名の被験者データを獲得している。当初の研究計画では平成30年度には学会発表や論文作成・投稿を行う予定であったが、研究の実質的始動の遅れと研究代表者の所属機関の変更による業務多忙のため論文投稿の段階までには至らなかった。そのため、補助事業期間の延長を申請した。平成31年度にはデータ収集・解析を進めて学会での発表や論文の作成・投稿を行う予定である。初年度において、研究プロトコールの作成や臨床研究倫理審査への申請・承認、関連部署を含めた実施体制の構築に予想以上に時間を費やし研究の実質的始動が遅くなった。また、平成30年度に研究代表者の所属機関異動があり、これに伴う業務多忙により指揮系統に乱れが生じ実施体制に一時的に支障が生じた。現在は研究分担者を追加して円滑に進んでいる。
告知を受けた大腸がん患者のQOLの縦断的研究

【目的】本研究は、病名を告知されている「大腸がん」患者を対象とし、QOLの変化を、縦断的に評価することを目的とした。【方法】国際的にも信頼性が高く、回答による負担が少ないとされているQOL評価尺度EORTC-QLQ-C30(European Organization for Research and Treatment of Cancer)Ver.3の日本語版を使用した。調査票は30項目からなり、4つの大きなスケールに別れている。それらは、(1)活動性尺度、(2)包括的QOL(健康状態および生活の質)、(3)身体的症状尺度および(4)経済状態である。EORTCの使用にあたって、調査票作成者であるKaren Westと日本語版作成者である下妻氏から許可を得た(Belgian Lawに基づく国際委員会による)。調査は、入院中は手術前、手術後12週間、退院後には術後半年1年、1年半2年、3年にわたって継続的に行った。また、調査対象者にはこれまでの調査結果をグラフ化し、送付した。同意を得られたものについては面接も行った。さらに、共同研究者から外来受診時の情報を得て、医学的な面からの状態把握も行った。倫理的な配慮としては、対象者の記名による調査であったため、共同研究者のみでデータ分析を行い、継続的な調査時には、回答が得られたことによって承諾の意志を確認した。【結果】対象者の総括的なQOLは術前が最も高かった。次に高かったのは、術後半年から1年後であった。精神的活動性は、対象者の包括的なQOLに大きな関連が見られた。活動性尺度のうち役割活動性や身体的活動性は手術後に、最も低い値を示した。身体症状項目の大半は、手術後の在宅療養時には回復していた。これらの結果から、身体的な機能は改善しても、在宅療養生活において患者の役割意識が低下すれば、個々の存在感や生きがいの喪失につながることが示唆された。今後のケアに生かすために、治療的な視点だけでなく、患者のセルフケア評価から、信頼性の高いがん患者のQOL評価の尺度の開発も考えたい。今年度は、3年間の研究の初年度であり、研究体制の準備とデータ収集を行った。研究体制整備のために、質的研究および看護面接について基本的な考え方および本研究との関連について検討した。研究の方向性および研究方法やデータ-分析について示唆を得るために、文献検討および広島大学、Ewha Womens University(Soul)等において情報交換し、その内容を研究者間や共有した。データの収集については、EORTC-QLQ-C30を用いて行い、総括的QOL、活動尺度、身体症状および経済状態について調査した。対象者は大腸がんの手術をうける患者であり、面接と継続的な調査もおこなった。手術後の調査では、郵送により行った。その結果、以下のことが明らかになった。1.総括的なQOLは、手術直後には最も低下しているが、手術後半年1年後には、手術前よりも高くなっていた。しかし、手術後1年以上経過すると、手術前程度の値に変化していた。2.社会的な活動性や役割、精神的活動性においては、手術後の経過が長くなるほど向上の傾向がみられた。3.身体症状尺度においても、手術直後が最も低下しており、手術後半年1年後には、手術前よりも改善していた。