hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
治療的アセスメントに関する実証的研究：わが国への導入における課題と対応

Clの発言内容を検討したところ、自己探索、フェルトセンス、そして新たなナラティブの生成といった重要な体験が生じており、ThがClとの関わりを把握する指標となることが示唆された。査読論文として採択された。【学会発表】平成29年度に実施した「治療的アセスメントの臨床的有効性に関する実証的研究」に関して投稿した論文の査読修正に時間を要した。また研究代表者が所属する大学において平成30年度に新学科を設立したため、研究に費やすエフォートがやや低下した。平成28年度から平成32年度のまでの5ヶ年計画の3年目にあたる。これまでの研究を踏まえ、引き続き論文投稿、著書執筆、学会発表に取り組んだ。【論文】「治療的アセスメントの臨床的有効性に関する実証的研究」のひとつとして、人間性心理学研究,第36巻1号(p.79-91)で「治療的アセスメントの「まとめと話し合いのセッション」におけるクライエントの体験-EXPスケール、SEQ-5、AQ-2による5事例の分析-」(橋本忠行・坂中正義・久蔵孝幸の共著)を公刊した。また協働的なアセスメントについて人間性心理学研究,第36巻2号(p.173-179)に「水島恵一の仕事-司法と教育・福祉を中心に-」(単著)が掲載された。【著書】「ナラティヴと心理アセスメント-協働的/治療的につなぐポイント-」(田澤安弘・橋本忠行の共編著)を創元社より公刊した。橋本は「第1章協働的/治療的アセスメントとナラティヴ・セラピー」「あとがき」を執筆し、FinnとFischerによる協働的/治療的アセスメントと,WhiteとEpstonによるナラティヴ・セラピーの両概念の関連を整理し,その一例としての事例提示を行った。【学会発表】平成30年9月の日本心理臨床学会第37回大会(神戸国際会議場)で自主シンポジウム「治療的アセスメントについて考える(その8)-クライエント中心のヒューマニスティックな心理アセスメントの可能性」で「治療的アセスメントとヒューマニスティックなアセスメント」の口頭発表を行った。企画者・話題提供者の役割を担った。研究代表者が所属する大学では2018年度に新学科を開設し、さらに2020年度にむけて大学院新研究科設置準備を進めたため、研究に費やすエフォートが低下した。当初平成29年度以降に実施する予定であった「治療的アセスメントの臨床的有効性に関する実証的研究」を先行させたため、平成28年度に予定していた「治療的アセスメントの事例研究(複数)」はその一部にしか取りかかれていない。2年目は事例研究に重みづけを行い、詳細な手続きを提示することにより治療的アセスメントの有効性を更に精緻に検討したい。また関連した研究課題として、新たに「治療的アセスメント短縮版の開発と適用に関する実証的研究:複数施設における効果検証」(平成29-32年度科研費基盤C)(代表:宮崎友香/分担:橋本忠行・田澤安弘)が採択された。申請したエフォートに合わせ、両研究計画を実行する。「治療的アセスメントの事例研究(複数)」について、詳細な手続きを提示することにより治療的アセスメントの有効性を更に精緻に検討したい。また「治療的アセスメントの臨床的有効性に関する実証的研究」に関して、次のステップとしてクライエントと査定者の相互作用の分析に取り組む。また司法領域における協働的/治療的アセスメントについて実践的研究を進める。
胎児期プログラミング仮説の疫学的検討-胎内環境が児の出生後の発育に及ぼす影響-

胎内環境が児の体格、特に体重はどのように変化するのかを明らかにすることを目的とした。463組の母子から得られたデータを基に解析を行った。出生体重と妊娠中の喫煙や飲酒との間に関連性は認められなかったが、臍帯血中PCB濃度との間に負の相関関係が観察された。また、42ヶ月時の体重と臍帯血中PCB濃度に正の相関関係が認められた。従って、胎児期におけるPCBばく露が出生時体重に影響を与え、その後の児の発育に関係することが示唆された。本研究では、胎内環境がAdiposity Reboundの始まる時期にどのような影響を与えるのか、また、胎内環境や出生後の生活環境等の違いにより、発育期にある児の体格、特に体重はどのように変化するのかを明らかにすることを目的とした。本研究は、2001年1月から開始された「ダイオキシン類等による胎児期曝露が幼児の発達に及ぼす影響の前向きコホート研究」(主任研究者:佐藤洋、東北大学大学院医学系研究科教授)のデータを用いて検討が行われる。対象コホート研究は現在も継続中であり、データの収集が進められている。しかしながら、本研究に対応したデータベース構築がなされていなかった。そこで本年度は、本研究で使用する項目(児の身長・体重の推移、対象者の基本特性、身体的要因、社会経済的要因、妊娠期における食生活状況等)に関するデータベースを作成した。これらを効率的に推進するため、データ入力作業に従事する研究補助員の雇用し実施された。得られているデータに関する精査、データベース構築が概ね順調に推移し、児の発育に影響を及ぼす要因を明らかにするためのデータ解析を進められた。対象コホート研究では在胎週数が35週に満たない場合、また児の出生時体重が2400g未満の場合等、いくつか対象除外基準を設けているため、687組の母児の登録があったが、本研究の基本的なデータである出生時体重値を保有する児は649名(男児340名、女児309名)であった。対象児の出生体重は平均で3031.5gであり、女児(平均2969.8g)に比し、男児(平均3087.5g)で統計学的に有意に大きい値を示した。また、現在出生後42ケ月の児までの追跡調査が終了しているが、438名の調査が実施されていることが確認された。本研究では、胎内環境が児の体格、特に体重はどのように変化するのかを明らかにすることを目的とした。検討にあたっては、2001年1月から開始された「ダイオキシン類等による胎児期曝露が幼児の発達に及ぼす影響の前向きコホート研究」(主任研究者:佐藤洋、東北大学大学院医学系研究科教授)のデータを用いた。昨年度は、本研究で使用する項目(児の身長・体重の推移、対象者の基本特性、社会経済的要因、妊娠期における食生活状況等)のデータベースが構築された。本年度は臍帯血中PCB濃度や水銀濃度に関するデータも統合され、データの精査が概ね順調に推移し、児の発育に影響を及ぼす要因を明らかにするための解析を進められた。対象コホート研究では在胎週数が35週に満たない場合、また児の出生時体重が2400g未満の場合等、いくつか対象除外基準を設けているため、687組の母児の登録があったが、本研究の基本的なデータである出生時体重、臍帯血中PCB濃度および食事調査のデータを保有する児は465名(男児243名、女児222名)であった。対象児の出生体重は平均で3031.5gであり、女児に比し、男児で統計学的に有意に大きい値を示した。母親の妊娠前の体重およびBody Mass Index(BMI)や妊娠期における魚摂取量が児の出生時体重と正の相関関係が認められた。また、臍帯血中PCB濃度と児の出生時体重との間に負の相関関係が観察された。しかし、既報の成績で報告されている妊娠中の喫煙や飲酒と出生時体重の間に統計学的に有意な関連性は認められなかった。本研究の結果から、胎児期におけるPCBばく露が出生時体重に影響を与え、将来の肥満形成と関係することが示唆された。
金融市場の企業合併・買収時における価格決定メカニズムの解明

本研究では,企業の合併・買収に焦点を当て、投資家および経営者などの市場参加者の行動と価格変動の関連性について分析を行った。投資家と金融市場の関連性に焦点を当てた分析においては、パフォーマンスの評価期間が短期の場合、市場価格がファンダメンタルバリューから乖離する可能性があることなどの興味深い現象を見出した。経営者の意思決定および投資家の評価に関する分析では、買収取得対価の違いにより買収企業の発行する社債価格の挙動に違いがみられることを見出した。日本においても関心を集めつつある企業の合併・買収(Mergers and Acquisitions:M&A)に焦点を当て,投資家行動および経営者行動と価格変動の関連性について分析を行う.分析手法としては,実証分析およびエージェントベースモデルによる分析を通じ研究を遂行する.具体的には,(1)企業のM&Aが金融資産価格(債券,株式)に与える影響についての分析,(2)機関投資家の投資行動が資産価格に与える影響の解明を行う.本研究では,企業の合併・買収に焦点を当て、投資家および経営者などの市場参加者の行動と価格変動の関連性について分析を行った。本研究では、コンピュータサイエンスにおいて進展してきたエーシェンベースモルを通じ、行動ファイナンス(行動経済学)において指摘されている意思決定のバイアスが金融市場に与える影響に焦点をあて分析を行う。とりわけ本研究では、投資家行動および経営者行動と価格変動の関連性について分析を行う。はじめに、当研究において重要な役割を果たす投資家行動および経営者の行動に関する最先端の研究動向の調査を行った。当分析では、現実の金融市場における市場参加者行動のより深い理解を目的とし、国内に存在する機関投資家のファンドマネージャーおよび株式や債券のアナリストを訪問し、市場参加者の行動に関するヒアリングを実施した。次いで、分析に用いる金融市場シミュレーターの構築を行った。本研究は、研究の理論構築および検証に計算機実験を予定しており、その目的で、サーバシステムー式(金融市場シミュレーター)およびソフトウェア(MATLIB R2008a, E-Views, Visual Mining Studio)を導入し、システムおよび分析環境の構築を行った。本研究では、投資家行動および経営者の行動に焦点を当てた研究を行うが、はじめに、前者の投資家行動に焦点を当てた分析を行った。分析の結果、金融市場においては必ずしも合理的でない投資家が存在し続けるメカニズムのあることや必ずしも予測精度のよい投資家が生き残るわけではない可能性があることなど市場のメカニズムに関し興味深い知見を得た。次に、経営者の行動を取り込んだ分析を行い、その中で、仮想の市場の中でも現実の市場と同様の挙動が現れることなど興味深い現象を見出した。更に、当分析を通じ、当フレームワークが金融市場に関する教育という観点からも有効であることを見出した。本研究では、金融市場参加者の意思決定のバイアスが金融市場に与える影響に焦点をあて分析を行う。とりわけ本分析では、市場参加者行動と価格変動の関連性を取り扱う。本年度においては,当プログラムにおいて構築した金融市場シミュレータを用い,投資家と金融市場の関連性について分析を実施。そのなかで,証券投資におけるファンドのパフォーマンスの評価期間と金融市場全体の挙動の関連性について分析を実施,パフォーマンスの評価期間が短期の場合、市場価格がファンダメンタルバリューから乖離する可能性があることなど、示唆に富む、興味深い現象をみいだしている。また、パファーマンスが過度に投資行動に影響を与える場合についても、市場に悪影響をもたらされる可能性があることも確認している。また、本研究においては、現実の金融市場参加者へのヒアリング調査,最先端の研究動向の調査を継続して実施。当研究における重要な項目である、投資家行動および経営者の行動に関する最先端の研究動向の調査を実施。現実の金融市場における市場参加者行動のより深い理解を目的とし、日本の金融市場において活動を行う機関投資家に所属するファンドマネージャーおよびアナリストを訪問し、現実の金融市場参加者の行動に関するヒアリングを実施。更に,本研究では,日本市場におけるM&Aの状況をより定量的に把握するため,M&Aに関するデータブックを購入し,1985年から2009年における日本市場におけるデータを確認(買収企業、被買収企業,買収手段,買収の規模,日時等),分析に必要となるデータ・ベースの構築を実施。本研究では,実証分析を通じ,M&A (Merger and Acquisitions)が,企業の発行する債券や株式などの金融資産価格にもたらす影響について分析を行った.本分析では,日本の債券および株式市場を対象とし分析を行った.分析手法としては,金融資産価格およびM&Aに関するヒストリカルデータを用いた分析および,機関投資家を対象としたヒアリング調査を基に分析を遂行した.なお,M&Aに関するデータに関しては,レコフより提供されているMARRデータおよび各企業のホームページを用い,データベースの構築を行った.分析の結果,(1)現金を対価に株式取得を行った場合と株式を対価に株式取得を行った場合とで,それら取得対価の違いにより買収企業の社債スプレッドの挙動に違いがみられること,(2)社債市場が不安定な時期においてそれらの違いが顕著になること,(3)買収プレミアが大きい場合に買収企業の信用スプレッドが拡大する傾向にあることなとの現象を見出した.

本研究では,M&Aと買収企業および被買収企業の株価変動および社債価値変動に焦点を当て分析を行ったものであるが,とりわけ,買収プレミアムが大きい場合の結果については,、株主価値および債権者価値の関連性について興味深い結論を示すものである.更に,本研究では,当プログラムにおいて構築した金融市場シミュレータを用い,市場参加者行動と価格変動の関連性について分析を行った.当分析では,投資家の評価および金融市場の規制,投資制約に焦点を当てた分析を実施した.
有極性高分子材料による極低温電気絶縁構成の高性能化に関する基礎的研究

本研究では、近年開発が進められている超伝導電力機器において、より高性能な電気絶縁設計を実現するための基本的指針を得ることを目的に、これまで検討例のない有極性高分子の極低温用電気絶縁材料としての可能性に着目して、それらの極低温電気絶縁特性を部分放電などの二次的効果の介在しない状態で正確に把握することを中心に検討を進めた。以下に、本年度の研究成果の主要なものを示す。1.極低温において、部分放電などの周辺効果を排除して合成高分子の本質的な電気絶縁破壊特性を測定することが可能な新型試料を開発することができた。この試料を用いて有極性高分子フィルムの極低温における電気絶縁破壊特性を調べた。その結果、従来のリセス型試料による実験結果では絶縁破壊の強さが極低温で負の温度依存性を示しかつその機構が明らかでなかったのに対し,新型のフィルム試料では絶縁破壊の強さがほとんど温度依存性を示さない領域も存在することが明らかとなった。これらは従来の常識を覆すものである。2.極低温における有極性高分子のインパルス絶縁破壊の強さは無極性高分子のそれに比べ高い値を示す。これには、双極子による電子散乱の増加が関与していると思われる。3.極低温における有極性高分子の絶縁破壊機構は電子なだれ破壊過程が支配的と考えられた。さらに直流電圧とインパルス電圧による絶縁破壊特性は大きく異なることから、絶縁破壊には空間電荷が関与していると推定され、有極性分子は無極性高分子に比べ空間電荷が形成され易いことがわかった。4.空間電荷の形成には材料のモルフォロジ-が関与していることが明らかになった。1.低温においては、有極性高分子は無極性高分子に比べ高い絶縁破壊の強さを示す。ここでは、申請者が独自に開発した部分放電などの周辺効果を排除可能な新型試料を用いて有極性高分子フィルムの極低温における電気絶縁破壊特性を調べた。その結果、従来のリセス型試料による実験結果では絶縁破壊の強さが極低温で負の温度依存性を示しかつその機構が明らかでなかったのに対し、新型のフィルム試料では、絶縁破壊の強さがほとんど温度依存性を示さない領域も存在することが明らかとなった。2.フィルムと同じ材料で作成した従来のリセス型試料ではこれまでと同様の絶縁破壊特性を示すことから、この特性の出現には、材料内部のモルフォロジ-が関与していることが明らかとなった。3.インパルス電圧による絶縁破壊の強さは、新型・従来型の両試料ともにほとんど温度依存性を示さないことが明らかになった。以上の実験結果及び絶縁破壊に対するプリストレス効果に関する実験結果より、有極性高分子の極低温における絶縁破壊には空間電荷が大きな影響を与えていることが明らかになった。本研究では、近年開発が進められている超伝導電力機器において、より高性能な電気絶緑設計を実現するための基本的指針を得ることを目的に、これまで検討例のない有極性高分子の極低温用電気絶緑材料としての可能性に着目して、それらの極低温電気絶緑性を部分放電などの二次的効果の介在しない状態で正確に把握することを中心に検討を進めた。1.極低温における有極性高分子のインパルス絶緑破壊の強さは無極性高分子のそれに比べ高い値を示す。

2.極低温における有極性高分子の絶緑破壊機構は電子なだれ破壊過程が支配的と考えられた。さらに直流電圧とインパルス電圧による絶緑破壊特性は大きく異なることから、絶緑破壊には空間電荷が関与していると推定され、有極性高分子は無極性高分子に比べ空間電荷が形成され易いことがわかった。3.空間電荷の形成には材料のモルフォロジ-が関与していることが明らかになった。4.現在、極低温用電気絶緑材料として期待されているエチレンプロピレンゴムの誘電損失は室温では大きいものの、極低温では許容レベルまで低下し、絶緑破壊の強さも無極性高分子より高いことがわかった。5.有極性高分子は極低温用電気絶緑材料として有望であるが、その適用に際しては空間電荷の振舞いに注意する必要があることがわかった。
DNA修復メチルトランスフェラーゼによるアルキル化発癌の抑制

本研究の目的は,アルキル化剤を投与して生じる腫瘍の種類と数をMGMT遺伝子欠損マウスと野生型マウスとで比較することによりO^6-メチルグアニン-DNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT蛋白質)がアルキル化発癌の抑制に果たしている役割を個体レベルで評価することにある。MGMT^<+/+>,MGMT^<+/->とMGMT^<-/->マウスそれぞれ約50匹ずつにMNUを2.5mg/kg(MGMT遺伝子欠損マウスが死なない条件)1回腹腔内投与,28週後に解剖して発生した腫瘍を観察した。MGMT^<-/->マウスでは28週より前に死亡した3匹を含め52匹中7匹にthymic lymphomaが観察されたが,MGMT^<+/+>マウスとMGMT^<+/->マウスでは全く観察されなかった。一方lung adenomaはMGMT^<+/+>で1匹,MGMT^<+/->で2匹みられたのに対しMGMT^<-/->マウスでは11匹と野生型マウスに比べて11倍の頻度で観察された。これらの結果によって,O^6-メチルグアニン-DNAメチルトランスフェラーゼが(アルキル化剤で誘導される)個体レベルで腫瘍の発生を抑制していること,DNA中のO^6-メチルグアニン(とO^4-メチルチミン)は腫瘍の原因となることを証明できた。今回の結果はDNA中のO^6-メチルグアニンが突然変異(癌)の原因になると同時に細胞(個体)死の原因にもなることを示した(Sakumi et al.,1997)。同一の修飾塩基(O^6-メチルグアニン)がどうやって細胞(個体)の運命を決定しているのかを明らかにするためには,細胞(個体)が死ぬ時,あるいは突然変異(癌)を生じる時,ゲノムDNA中に何分子のO^6-メチルグアニンがあるのかを測定し,その数をパラメーターにして生物学的現象(細胞死,突然変異等)を評価することが有効ではないかと考え,現在その準備にとりかかっている。
傾斜機能材料の化学的・生化学的性質

本研究では構造や組織の傾斜化がうまく性質に生かされている生物の組織を手本として、生物組織の傾斜または階層構造の解析、組織形成の生化学的・化学的機構の解明をとおして人工傾斜機能材料の化学的な設計指針を得ることを目的とした。まず、植物の中で最も傾斜構造が巧みにその性質に生かされている竹の粘弾性特性を解析し、繊維含有率が小さい内部組織に粘弾性的な性質が顕著に表れることを明らかにした。このような組織形成の発現機構に関する情報を得るために成長中の植物に力学的、電気的、化学的刺激を加え組織形成を人工的に制御した。生物組織の傾斜分布構造を人工的に達成するために拡散-化学反応を制御してさまざまな傾斜分布を達成する方法を考案し、モデル計算を行った。この計算が正しいことを生体組織に近い弾性率をもつエラストマー傾斜材料に適用しその有効性を確かめた。さらに、人工的な濃度傾斜表面を用いて生体組織の発現機構として重要な自己組織構造を形成し、その時間的,空間的変化を制御する方法を確立した。以上の知見に基づき実用的な人工生体材料として、チタン-アルミ合金の表面に生体活性な傾斜構造を作製することに成功し、この合金表面にアパタイト層が形成されることを認めた。また、歯科材料用のチタン/アパタイト系のインプラントを作製し動物実験を行った結果、軟組織の反応性が傾斜的に変化することを認め、新生骨の形成に傾斜構造が有利であることを明らかにした。さらに、本研究で得られた知見に基づき鉄鋼表面にクロム置換ゲーサイトの傾斜組織を形成し、この構造が極めて優れた安定さび層として働くことを確認した。以上のように、本研究では生物組織の傾斜構造の解析に基づき、類似の構造を人工的に得る方法の開発、実用性の高い人工生体活性材料の開発など幅広い分野で多くの成果を得た。生物組織に類似した傾斜的柔構造を持つ高分子弾性体を架橋剤の拡散律速反応によって達成する条件を検討した。その結果、長い誘導期をもつ架橋剤の反応によって、数mmにわたる弾性率傾斜をもつエラストマーを作製することができた。また、高分子存在下での光重合反応を用いることにより組成傾斜分布を持つ高分子ブレンドを作製した。疑似体液中で化学的に処理した金属材料の表面に骨と類似した傾斜アパタイト層を形成する方法論を確立した。この傾斜アパタイト層は金属と強固に結合しており、この結合には傾斜組織が不可欠であることを見出した。竹およびしゅろの傾斜的階層構造を詳細に検討し、これらの植物が成長する過程で外部の力学的環境が階層構造の形成に大きく影響していることを明らかにした。階層構造の大きさ、形から、外部環境のもとで生物が作る階層組織の分布関数を調べ、それが人工傾斜材料設計の指針となることを示した。人工歯根の周囲に形成される組織の観察を長期にわたって行い、新生骨の生成が傾斜的の生ずることを認めた。新生骨の形成に有利な人工傾斜組織を持つ歯根を開発した。生物組織が傾斜構造を形成する原理を追究するため、植物に力学的、電気的、磁気的刺激を加えてそれに対応する植物の応答を調べた。その結果、植物においても動物と同様に外部刺激に即座に応答していることがわかった。これは、生物の適応成長による傾斜組織の形成の源となると考えられる。以上のように、生物組織の傾斜構造を明らかにし、それと類似の人工傾斜組織を作ることによって均一材料にはない新しい機能が発現することが明らかとなった。本研究の中心課題である生物組織と同程度の長距離にわたる傾斜組織を化学的方法で実現するための基本的な条件を検討した。反応物質が拡散可能であり、生成物質が反応によって不動化されるという比較的単純な系について解析を行った結果、反応物質の拡散定数、反応速度定数、材料のサイズによって規定される無次元数によって傾斜組成分布が決定されることが明らかとなった。この結果を、エラストマーの架橋の傾斜分布に適用したところ、実測値とよい一致を示しこの方法が本研究課題に対し一般的に使用できる設計方法であることを示した。次に以上の設計方法をさまざまな人工生体系に適用する目的で、人工生体構成材料であるチタン/アパタイト、チタン/コバルト系傾斜型歯科用インプラントの埋入試験および化学処理を施すことによって表面に傾斜構造を作製した生体活性傾斜機能材料の疑似体液浸漬試験を行った。いずれの場合にも、化学的方法によって作製された傾斜構造が人工材料の組織形成に影響を及ぼし、結果的に材料の生体親和性を向上させるために重要な役割を果たしていることが確認された。さらに、化学的、生化学的に植物に形成される傾斜組織と材料設計の類似性を検討する目的で、植物の傾斜組織形成機構と傾斜組織の解析を行った。植物にみられる傾斜構造の形成が外部刺激、特に電気信号によって影響を受けることに着目し、電気刺激による微視的な組織形成を観察および追跡が可能な装置の試作を行った。一方、植物に生成している傾斜的な階層組織を一本の繊維のレベルから解析するために超音波顕微鏡測定を行った。以上の結果を総合的に検討し、植物における長期にわたる生化学反応による傾斜組織の形成メカニズムを人工材料に応用するための基礎的条件をほぼ把握することができた。

まず、植物の中で最も傾斜構造が巧みにその性質に生かされている竹の粘弾性特性を解析し、繊維含有率が小さい内部組織に粘弾性的な性質が顕著に表れることを明らかにした。このような組織形成の発現機構に関する情報を得るために成長中の植物に力学的、電気的、化学的刺激を加え組織形成を人工的に制御した。生物組織の傾斜分布構造を人工的に達成するために拡散-化学反応を制御してさまざまな傾斜分布を達成する方法を考案し、モデル計算を行った。この計算が正しいことを生体組織に近い弾性率をもつエラストマー傾斜材料に適用しその有効性を確かめた。さらに、人工的な濃度傾斜表面を用いて生体組織の発現機構として重要な自己組織構造を形成し、その時間的,空間的変化を制御する方法を確立した。以上の知見に基づき実用的な人工生体材料として、チタン-アルミ合金の表面に生体活性な傾斜構造を作製することに成功し、この合金表面にアパタイト層が形成されることを認めた。また、歯科材料用のチタン/アパタイト系のインプラントを作製し動物実験を行った結果、軟組織の反応性が傾斜的に変化することを認め、新生骨の形成に傾斜構造が有利であることを明らかにした。さらに、本研究で得られた知見に基づき鉄鋼表面にクロム置換ゲーサイトの傾斜組織を形成し、この構造が極めて優れた安定さび層として働くことを確認した。以上のように、本研究では生物組織の傾斜構造の解析に基づき、類似の構造を人工的に得る方法の開発、実用性の高い人工生体活性材料の開発など幅広い分野で多くの成果を得た。
西南日本外帯蛇紋岩体の変形-磁性-年代解析による間欠貫入の検証

本研究の目的は、西南日本外帯に間欠分布する地磁気ダイポール異常の成因を、蛇紋岩ダイアピルの同時貫入によるとする仮説の検証である。このため、地磁気異常を示す蛇紋岩について変形.磁性.年代解析を行ない、形成過程を考察した。その結果、年代測定試料の発見には至らなかったが、4地域で2段階の蛇紋岩化過程と類似した磁化特性が明らかとなった。後期の蛇紋岩化過程は、いずれも変形を伴い一部で温度降下が示唆されたことから、上昇過程に相当すると考えられる。蛇紋岩の生成過程および時空間分布の解明は、地球内部と表層、或いは海陸プレートの相互作用を考える際の最重要課題の1つである。西南日本外帯では、地磁気ダイポール異常がおよそ100km間隔で間欠的に分布し、蛇紋岩体の分布と一致する(村上・吉倉、1992;木戸ほか、2004)。本研究では、これらの蛇紋岩体が同時期に大規模貫入した可能性(藤岡他,1995)について検証するべく、複数の間欠分布蛇紋岩体について変形-磁性-年代解析を行ない、形成過程を考察する予定で、今年度は以下の研究を行った。1、野外調査:紀伊半島東部と西部、四国西部、四国中部、四国東部の地磁気ダイポール異常が認められる地域において産状調査と試料採取を行った。(1)紀伊西部(多気)で0.4kmx0.4km(南北x東西)の蛇紋岩体の分布を確認した。紀伊東部では、蛇紋岩体は確認できなかった。このことは、蛇紋岩体または超塩基性岩体が地下に潜在する可能性を示すかもしれない。四国中部(逢坂)、四国東部(檮原)では、ロジンジャイトが脈状に分布していた。(2)試料採取:紀伊東部および四国西部にて蛇紋岩の剪断部分と非剪断部分について簡易磁気測定を行い、採取した。また、四国中部と東部においてロジンジャイトを採取した。2、室内解析:(1)微細組織観察:蛇紋岩試料について鏡下観察とEPHA分析を行なった結果、いずれの地域でも非剪断部分ではより初期の微細構造を残し、スピネル周囲に磁性鉱物が成長し、リザルダイトやアンチゴライトが優勢であるのに対し、剪断部分では磁性鉱物の粒径が小さく量が少なくクリソタイルが優勢である傾向が認められた。(2)岩石磁気解析:岩石磁気測定の結果、非剪断部分でより多磁区的な振る舞いを示し、抗磁力が著しく弱いことが明らかとなった。このことは、現在の磁場に調和的な地磁気ダイポール異常の要因は、蛇紋岩化作用による多磁区化にある可能性を示すと考えられる(山口ほか、2008)。蛇紋岩の生域過程および時空間分布の解明は、地球内部と表層、或いは海陸プレートの相互作用を考える際の最重要課題の1つである。西南日本外帯では、地磁気ダイポール異常がおよそ100km間隔で間欠的に分布し、蛇紋岩体の分布と一致する(村上・吉倉、1992:木戸ほか、2004)。本研究では、これらの蛇紋岩体が同時期に大規模貫入した可能性(藤岡他.1995)について検証するべく、複数の間欠分布蛇紋岩体について変形-磁性-年代解析を行ない、形成過程を考察する予定で、今年度は以下の研究を行った。1、野外調査:四国東部の地磁気ダイポール異常が認められる地域において産状調査と試料採取を行った。(1)四国東部(坂州)で0.4kmx0.4km(南北x東西)の蛇紋岩体の分布を確認した。非剪断部分の一部に初期の縞状構造を残すものが確認できた。(2)試料採取:四国東部にて蛇紋岩の剪断部分と非剪断部分(縞状構造を示すものと示さないもの)について簡易磁気測定を行い、採取した。2、室内解析:(1)微細組織観察:蛇紋岩試料について鏡下観察とEPMA分析を行なった結果、非剪断部分の中で縞状構造を示すものには輝石などの原岩鉱物の他、放射状に成長したリザルダイトなど初期構造が明瞭に認められ磁性鉱物が少なかったが、縞状構造を示さないものではスピネル周囲に磁性鉱物が成長し、リザルダイトやアンチゴライトが優勢であるのに対し、剪断部分では磁性鉱物の粒径が小さく量が少なくクリソタイルが優勢である傾向が認められた。(2)岩石磁気解析:岩石磁気測定の結果、非剪断部分縞状構造を残す部分では抗磁力が強いが、縞状構造を示さないものでは多磁区的な振る舞いを示し、抗磁力が著しく弱いことが明らかとなった。

西南日本外帯に間欠分布する地磁気ダイポール異常を示す蛇紋岩体について形成過程を考察することを目的として、今年度は以下の研究を行った。1、野外調査:四国中央部および東部において産状調査と試料採取を行った。(1)四国中央部(逢坂)および東部(坂州)にて、蛇紋岩体中のロジンジャイトとその周囲の蛇紋岩との反応帯を確認した。剪断変形により双方ともに伸長・分断を被っている様子が観察できた。(2)試料採取:年代測定のため、ロジンジャイトから蛇紋岩に至る連続岩石試料を採取した。2、室内解析:(1)微細構造組織解析および化学分析、岩石磁気解析結果の照合:四国西部と中央部、東部と紀伊西部のいずれでも、2段階の蛇紋岩化作用が確認できた。block部分ではリザルダイトを中心とした蛇紋岩化、matrix部分では剪断変形を伴うクリソタイルを中心とした蛇紋岩化が観察できる。前者は残留磁気が強く、マグネタイトがスピネル周囲に等方的に成長し、多磁区的な磁気挙動を示す。一方、後者ではマグネタイトは細粒或は針状で異方的に成長し、より短磁区に近く抗磁力が強い。これより、現在の磁場に調和的な地磁気ダイポール異常の要因は、初期の蛇紋岩化作用による多磁区化にあり、後期剪断変形により磁気異常が乱された可能性が考えられる(山口ほか、2011)。ただし、初期構造を残す四国東部では、メッシュ組織に沿って脈状に分布したマグネタイトが短磁区的に挙動し、ガウジなど脆性剪断変形を伴う四国西部では、著しく細粒なマグネタイトの抗磁力が変形に伴い降下する傾向が認められるなど、この2段階の前後にも蛇紋岩化過程が確認できた。(2)年代測定:ロジンジャイトから蛇紋岩に至る連続試料について、粉砕後にすいひや重液分離、酸処理など様々な手法を用いてジルコン分離を計ったが、いずれからも測定に適した粒子を抽出することができなかった。
厳密なくりこみ群による，低温相からの臨界現象の解明

臨界現象の解明は,統計力学の数理的研究における大きな研究テーマの一つである.1970年代に「くりこみ群」のアイディアが物理学者によって確立されてからほぼ10年で,その数学的に厳密な研究の一端が完成した.特に,「高温相」から臨界点に近づく際の臨界現象については,膨大な計算の結果として,ある程度満足の行く解析結果が得られた.ところが,系がその低温相側から臨界点に近づく場合の臨界現象は,これまでほとんど解明されないままになっている.最近の手法の発展でも,この未解決部分は実質的に避けられたままであり,低温相側からの臨界現象の解明は,臨界現象の数学的解析の中での,大きな未知のフロンティアとなっている.本研究では,厳密くりこみ群の手法を大きく発展させて,この最後のフロンティアを開拓することを主目的とする.特にイジング模型および関連するφ4模型における低温相からの臨界現象の解明をめざしている.これまでに内外の専門家と深く議論し,どのようなアプローチが可能か,それらの内包する困難は何か,などを探ってきた.その結果として,当初に想定していたアプローチは,方向としては正しいという感触を得てきている.ただし,その議論の中で,(当初から予想していたことではあるが)いくつかの困難も当然,指摘された.現在,これらの困難を解決すべく,ある程度簡単な例にたいして,様々な計算を行っているところで,これからの一年で目安をつけたいと考えている.昨年の9月と10月,イギリスのCambridgeおよびアメリカのPrincetonで開催された国際会議(とそれに続く中期プログラム)に参加し,この分野の専門家とかなり突っ込んだ議論を行った.その結果,この分野の現在の状況を十分に的確に把握することが出来た.また,どのようなアプローチが可能かについても,現時点での状況に基づき,ある程度の計画を立てることが出来た.この意味で,研究は順調であると言える.ただし,これからが正念場で,これまで世界の誰もが成し遂げていなかった手法を開発する必要が生じている,ある程度の目算はあり,日々挑戦中ではあるが,いつ頃までに突破口が開けるのか,現時点では確実に予測することは難しい.これまでに得られた知見を元に,現在行っている解析を推し進め,突破口を開くのが最大の目的である.そのため,ソフトなphi4乗モデルに関して,様々な方法での解析を行う,特に,「低温相におけるクラスター展開の収束性」と,「くりこみ群によって低温相のどこまで踏み込めるか」の関わりが本質的であるため,クラスター展開とくりこみ群解析を並行して練磨することを目的とする.また,「磁場入り,臨界点直上」の系ではどのようになっているのかを深く考察し,目的の系に関する知見を得たい.臨界現象の解明は,統計力学の数理的研究における大きな研究テーマの一つである.1970年代に「くりこみ群」のアイディアが物理学者によって確立されてからほぼ10年で,その数学的に厳密な研究の一端が完成した.特に,「高温相」から臨界点に近づく際の臨界現象については,膨大な計算の結果として,ある程度満足の行く解析結果が得られた.ところが,系がその低温相側から臨界点に近づく場合の臨界現象は,これまでほとんど解明されないままになっている.最近の手法の発展でも,この未解決部分は実質的に避けられたままであり,低温相側からの臨界現象の解明は,臨界現象の数学的解析の中での,大きな未知のフロンティアとなっている.本研究では,厳密くりこみ群の手法を大きく発展させて,この最後のフロンティアを開拓することを主目的とする.特にイジング模型および関連するφ4模型における低温相からの臨界現象の解明をめざしている.これまでに内外の専門家と深く議論し,どのようなアプローチが可能か,それらの内包する困難は何か,などを探ってきた.その結果として,当初に想定していたアプローチは,方向としては正しいという感触を得てきている.ただし,その議論の中で,(当初から予想していたことではあるが)いくつかの困難も当然,指摘された.現在,これらの困難を解決すべく,ある程度簡単な例にたいして,様々な計算を行っているところで,これからの一年で目安をつけたいと考えている.昨年の9月と10月,イギリスのCambridgeおよびアメリカのPrincetonで開催された国際会議(とそれに続く中期プログラム)に参加し,この分野の専門家とかなり突っ込んだ議論を行った.その結果,この分野の現在の状況を十分に的確に把握することが出来た.また,どのようなアプローチが可能かについても,現時点での状況に基づき,ある程度の計画を立てることが出来た.この意味で,研究は順調であると言える.ただし,これからが正念場で,これまで世界の誰もが成し遂げていなかった手法を開発する必要が生じている,ある程度の目算はあり,日々挑戦中ではあるが,いつ頃までに突破口が開けるのか,現時点では確実に予測することは難しい.これまでに得られた知見を元に,現在行っている解析を推し進め,突破口を開くのが最大の目的である.そのため,ソフトなphi4乗モデルに関して,様々な方法での解析を行う,特に,「低温相におけるクラスター展開の収束性」と,「くりこみ群によって低温相のどこまで踏み込めるか」の関わりが本質的であるため,クラスター展開とくりこみ群解析を並行して練磨することを目的とする.また,「磁場入り,臨界点直上」の系ではどのようになっているのかを深く考察し,目的の系に関する知見を得たい.今年度は,この研究に関して,Cambridge, Princetonを歴訪し,多くの議論を経て有益な知見を得ることが出来た.

元々はその第2弾としての海外や国内における議論(研究打ち合わせ)を計画していたが,今回の歴訪結果を噛み締めて一定の研究時間をとることが先決であると判断し,第2弾の海外出張は見送った.その代わり,本研究の2年目に新たに海外および国内での活発な議論を予定している.また数値計算によっての研究支援も必要なので,このための経費も本研究の2年目以降のために残したい.これらの事情から,翌年度分は(1)海外出張を含む議論のための費用,(2)数値計算による計算支援のための費用,として使う計画である.
物体の運動分野における主体的で深い学びにつながる物理実験の開発

1研究目的;高校の物理には「物体の様々な運動」について学習する単元がある。一般的に用いられている実験装置では、直線上の運動を測定することはできるが、平面内の運動を測定することはできなかった。そこで、タブレットで物体を撮影し、画面上で位置と時刻を読み取ることによって、これまでできなかった運動の実験が実施できるようになると考えた。本研究では、平面内の物体の運動の実験を含んだ授業を計画し、本校での授業実践を通して、生徒が主体的に学ぶ運動分野の授業について研究をした。2研究方法;タブレットはiPad、アプリはMotion Iを用いた。Motion Iは最近開発された教育用アプリで、動画内の物体の位置と時刻を簡単に記録することができ、授業への活用が期待されているものである。まず、直線上の運動について超音波センサーを用いた場合と同程度かそれ以上の精度で測定できる実験条件(撮影する条件やアプリの設定など)を研究し、その条件のもとで平面内の運動を記録し、正確に測定できることを検証した。3研究成果;振り子の実験や円運動の実験を授業で実践し、授業の様子やアンケート結果などから、実験を通して学習することで、平面内の物体の運動への関心や学習意欲が高まり、実感の伴った深い理解ができるようになることが分かった。しかし使用できるiPadの台数に限りがあり、すべての生徒が測定や分析に参加できていないという課題が見つかった。今後は生徒のスマートフォンを活用するなどして、すべての生徒が自ら測定したデータをもとに、実験結果の議論に参加できる授業を開発する必要があると考えている。
プログラム言語Rubyの組込みシステム開発への適用と高性能VMの開発

産業競争力の観点から,組込みシステム開発の効率を向上させることが望まれる.可読性が高いことで知られるプログラム言語Rubyを組込みソフトの開発で利用できるようにし,さらに,作成したプログラムを実行するためのVM(仮想計算機)を開発した.従来のRubyに比べ1/100程度のメモリで動作するVMが完成し,開発したソフトウェアはオープンソースとして公開した.研究の目的である高性能VMについて,仕様書を完成させ,プロトタイプを実装した.従来のmrubyVMが少なくとも約400KBのメモリ資源を必要としていたところ,プロトタイプでは約20KBで動作した.1/20のリソースで実現できることから,従来よりも小型デバイスで利用できる可能性を示すことができた.mrubyを利用したアプリケーションとして,米国スパンション社のマイコンボードを使ったサンプルプログラムを実装した.スパンション社からのマイコンボード(USB-STICKスターターキット)の無償提供を受け,インターフェースの実装を行った.標準で利用できるデジタル入出力インターフェースに加え,mrubyによるADCによるアナログ入力インターフェース,PWMによるアナログ出力インターフェースを実装した.これらのインターフェースは,組込みデバイスでは不可欠な要素であり,これらの動作を検証することで,組込みデバイスでの利用が可能せあることを示せた.本年度の目標としていた高性能VMを実装した.昨年度までに開発していたVMのプロトタイプをベースとして,アプリケーションの実行に必要な機能を追加し,シンプルなアプリケーションを実行できるようになった.一般的な組込みシステムでは,複数の異なるプログラムの並行実行が望まれる.この機能を実現するため,RTOS上での実装,および,VMそのものに簡単なタスクスイッチ機能を実装する,二種類の実装を検討している.単一VMで複数のプログラムを並行実行するタスク切り替え機能のテストが完了した.高性能VMから利用できるデジタル入出力インターフェースを実装した.異なる種類のデバイスであっても,実装したインターフェースによりその差異を吸収している.したがって,アプリケーションを異なるデバイス向けに開発する場合であっても,全く同じアプリケーションロジックを利用できる.しかも,本研究が開発する軽量Rubyバイトコードは,コンパイル後のバイナリであってもデバイス非依存であり,期待通りに同一のバイナリを実行させることができた.「プログラム言語Rubyの組込みシステム開発への適用と高性能VMの開発」の課題達成のため,研究開発を行った.利用研究実績として,(1)高性能VMの開発,(2)軽量Rubyを利用した組み込みソフトの有効性が達成された.(1)高性能VMの開発について,オープンソースとして公開されているmrubyに適応した別実装のVMを開発した.従来のmrubyが約400KBのメモリを必要とするのに対して,開発したVM(mruby/cと命名した)は約40KBで動作する.コンパクトな実装となり,それに伴いVMの初期化及び起動にかかる時間も,約50分の1になった.これにより,従来のmrubyでは難しかった割り込み処理にも利用できる可能性が見えた.また,VMの並行実行も可能とし,OSに依存せずに複数のプログラムを実行できるようになった.(2)軽量Rubyを利用した組み込みソフトの有効性について,VMが使用するメモリと実行時間について評価実験を行い,メモリ量は約10分の1,起動時間は約50分の1,となった.反面,実行速度は20%程度遅くなった.このことから,小型のプログラム実行(例えばイベント処理など)には向いていると判断できる.産業競争力の観点から,組込みシステム開発の効率を向上させることが望まれる.可読性が高いことで知られるプログラム言語Rubyを組込みソフトの開発で利用できるようにし,さらに,作成したプログラムを実行するためのVM(仮想計算機)を開発した.従来のRubyに比べ1/100程度のメモリで動作するVMが完成し,開発したソフトウェアはオープンソースとして公開した.研究課題の重要事項であるmrubyVMの設計・開発については,すでに実装を完了しており,簡単なアプリケーションプログラムを使った評価実験を行っている.一部の機能(例外処理および特殊なメソッド呼び出し)について実装を残す程度である.また,展示会(ET2014)および海外ミッション(福岡県シリコンバレーミッション)での成果発表を通じて,さまざまな評価を得ることができ,研究活動にフィードバックできている.また,本研究の基本機能について,中国経済産業局の事業である「IOT時代を担うM2M領域のの"Ruby(mruby)"の新規参入可能性調査」で取り上げられた.この中で,本研究の実現による影響と成果の出口,応用技術について,良い評価を得ている.来年度の研究に反映する予定である.組込みシステム平成26年度は,高性能VMの実装(ソフトウェア)に注力した.平成27年度は,高性能VMのテストと技術情報の公開に注力していきたい.具体的には,高性能VMのテストコードの整備による網羅テストの実施する,技術情報を展示会,国際会議等で公表し多くの意見を吸収する.また,国内の展示会での公表の機会(ETWestでのIPAセミナー,ET展示会でのブース)を積極的に活用する.研究課題の重要事項であるmrubyVMの設計・開発については,当初の予定以上の成果を上げている(計画:mrubyVMの仕様と構成の決定,達成内容:計画に加えて,プロトタイプの実装).また,展示会および海外ミッション(福岡県シリコンバレーミッション)での成果発表においても,有効性に関する多くの意見を得ることができた.福岡県においては,「先導的Rubyソフトウェア開発支援事業」として助成事業が実施され,助成要件の一つに「軽量Rubyを使った組込みソフトウェア開発」が取り上げられるなど,波及効果も出ている(軽量Ruby=本研究で開発しているVMを含むソフトウェア群).一方で,VMを利用したRTOS上での動作については,プロトタイプの動作を検証するにとどまり,リアルタイム性の計測が行えなかった.RTOS

上でのソフトウェアの動作検証までが実施できており,ハードウェアによる計測が未実施である.平成25年度は,ソフトウェアは計画以上の進捗,ハードウェアは計画よりやや少ない進捗であった.このことをふまえ,平成26年度はRTOSおよびハードウェアでのリアルタイム性の検証に焦点を当てる.具体的に,RTOSを動作させるマイコンおよび周辺ハードウェアの実装,RTOSを利用した組込みシステムの実装,および,それらを使った高性能VMの有効性の検証を行う.平成25年度末に,研究資料を保存しておくための外付けハードディスクの購入を予定していた.この製品が欠品となっていて,購入ができなかったため.代替え品の購入を依頼したが,期間中の納品ができない状況であった.平成26年度,購入予定であった製品(または同等品)を購入し,研究を遂行する.
分裂酵母モデル生物を用いたイノシトールリン脂質経路の制御因子の同定と機能解析

本研究は、分裂酵母モデル生物を用いて、脂質代謝の制御因子を同定しその生理機能を明らかにすることを目的としている。本研究の成果として、新規イノシトールリン脂質経路制御因子、細胞内輸送制御因子の同定に成功するとともに新たな細胞内輸送機構を提唱することができた。また、脂質代謝と細胞内輸送に関わりについての興味深い知見が得られた。本研究は分裂酵母モデル生物を用いて、イノシトールリン脂質経路制御機構を解明することを目的としている。本年度の成果として、クラスリンアダプター複合体と低分子量Gタンパク質Rho3との機能的な関連を見出した。クラスリンアダプター複合体の機能が低下した細胞(apm1破壊株)は、温度感受性を示す。この表現型を回復する因子としてRho3を同定し、Rho3がゴルジ体の物質の輸送に重要な役割を果たしているということ、また、クラスリンアダプター複合体の構成因子であるApm1とRho3が、共にゴルジ体に存在し、結合することを明らかにし、その成果は米科学誌PLoS ONEの電子版に掲載された。今年度発見したクラスリンアダプター複合体とRho3の機能的関係は、イノシトールリン脂質経路制御機構を明らかにする上で、重要な手掛かりになると考えられる。申請者らはすでに、セカンドメッセンジャーとして重要なイノシトールリン脂質、PI(4,5)P2産生酵素であるPI(4)P5キナーゼを過剰発現すると、細胞増殖抑制を示すことを明らかにしてきた。本年度、新たに、クラスリンアダプター複合体の機能が低下した酵母細胞や細胞内輸送機能が低下した酵母細胞においては、そのPI(4)P5キナーゼ過剰発現による細胞増殖抑制効果が低下するということを発見した。これは、イノシトールリン脂質シグナルが細胞内輸送によって制御されていることを示す知見であると同時に、スクリーニングにより取得したPI(4)P5キナーゼ過剰発現による細胞増殖抑制を回復する因子が、細胞内輸送の制御因子として働く可能性があることを示唆する結果である。本年度の成果として、前年度より引き続き行ってきた独自の遺伝学的スクリーニング法により、PI(4,5)P2シグナル制御因子の同定に成功した。すでに、同様のスクリーニング法により、細胞内輸送の制御因子であるRab GAPを同定し、イノシトールリン脂質代謝が、細胞内輸送により制御されるという画期的な知見を得ているが、それに加えて、PI(4,5)P2と結合するPHドメイン(pleckstrin homology domain)を有するタンパク質をコードする遺伝子を同定しSlp2(Suppressor of the Lethalityinduced by PI4,5P2 overproducing 2)と命名した。分裂酵母内でPI(4,5)P2産生に必須の働きをするPI4P5キナーゼであるIts3を過剰発現させると、細胞内に異常な膜構造が形成されることが既に本研究で明らかとなっているが、同定したPI(4,5)P2シグナル制御因子を過剰発現させると、異常な膜構造の形成が抑制された。また、Slp2とIts3がタンパク質レベルで結合することが明らかとなり、Slp2が有するPHドメインがタンパク質間で、あるいは脂質を介してPI(4,5)P2シグナルを制御している可能性が示唆された。また、its3^+の中に含まれるkinase活性に必要な部位や核移行シグナルに着目した解析も進めているところである。本研究は、分裂酵母モデル生物を用いて、イノシトールリン脂質制御機構を解明することを目的としている。本年度の成果として、分裂酵母におけるクラスリンアダプターAP-1複合体の新規アクセサリータンパク質をコードしているits4+/sip1+の生理機能を明らかにすることに成功した。まず、免疫抑制薬FK506と高温に感受性を示す変異細胞であるits(immunosuppressant and temperature- sensitive)変異細胞の原因遺伝子の一つである、クラスリンアダプターAP-1複合体アクセサリータンパク質をコードしているits4+/sip1+遺伝子の同定を行い、sip1変異細胞はGolgi/endosome間の細胞内輸送に異常を示すことを見出した。また、クラスリンアダプター複合体の構成因子であるApm1を過剰発現することにより、sip1変異細胞の細胞内輸送の異常を回復することができることを明らかにした。さらに、Sip1がtrans-Golgi/endosomeにおいてAP-1複合体と結合することにより、協調的にGolgi/endosome間の膜輸送を制御していることを証明し、その成果は米科学誌PLoS ONEの電子版に掲載された。新たな細胞内輸送制御因子の同定と新規Golgi/endosome間の細胞内輸送の制御機構の提唱は、申請者がすでに見出しているイノシトールリン脂質シグナルが細胞内輸送によって制御されていることを示す知見をさらに発展させる手がかりとなると考えられる。本年度の研究実施計画で掲げたPI(4,5)P2シグナル制御因子の同定に成功するとともに、PI(4,5)P2産生とシグナル伝達の関わりを解析するのに必要なツールの作製についても順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。

研究遂行に必要な、its3^+の各種mutation構築、PI(4,5)P2シグナル制御因子に関する各種構築の作製に成功したので、これらの因子のクロストーク機構(例えば結合部位の同定、リン酸化の影響、核移行シグナルの影響など)を検討していく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。