hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト顆粒膜細胞発育とPTEN誘導に関連した新規排卵誘発剤の開発

1.研究開始当初の背景:ヒト卵胞発育において顆粒膜細胞の正常な増殖が必要不可欠であるが解明されていない点も多い。2.研究の目的:ヒト顆粒膜細胞の増殖制御機構の解明および新規排卵誘発法の開発3.研究の方法:体外受精採卵時に得られた黄体化顆粒膜細胞を用いた解析1.研究開始当初の背景:ヒト卵胞発育において顆粒膜細胞の正常な増殖が必要不可欠であるが解明されていない点も多い。2.研究の目的:ヒト顆粒膜細胞の増殖制御機構の解明および新規排卵誘発法の開発3.研究の方法:体外受精採卵時に得られた黄体化顆粒膜細胞を用いた解析体外受精-胚移植周期での採卵時に得られた卵胞液より培養黄体化顆粒膜細胞を分離培養した。各卵胞ごとに卵胞液および培養黄体化顆粒膜細胞を分離培養し保存した。また、培養黄体化顆粒膜細胞それぞれについてタンパクおよびRNAを回収して保存し、PTENおよびアポトーシス関連因子の発現について卵胞ごとの比較検討、得られた卵の質ごとの検討、受精した卵胞と受精不成立卵胞での比較、また妊娠例および非妊娠例との比較検討を、realtime RT-PCRやウェスタンブロッティング法で検討した。また、マイクロアレイを用いて各種遺伝子発現についても比較検討を行った。培養黄体化顆粒膜細胞にインスリンを添加したところ、濃度依存性にPTEN発現が増加することをrealtime RT-PCRやウェスタンブロッティング法での検討で認めた。次いで、インスリン添加時のシグナル経路についての検討を行い、インスリン添加にPTEN発現が増殖した際に、IGF-1のシグナル伝達経路であるAktリン酸化が抑制されることが確認された。インスリン添加時の培養黄体化顆粒膜細胞に増殖因子であるIGF-1を技与した隙の細胞増殖能についてBrdUアッセイを用いた検討を行った。インスリン添加にてIGF-1投与時のBrdU取り込みは減少し、この取り込みの抑制はPI3Kインヒビターの添加で解除された。MEKインヒビター投与での解除効果はPI3Kインヒビターと比較すると弱いものであった。今回の結果はインスリン抵抗性とヒト顆粒膜細胞増殖についても、PTENを介したPI3K/Akt経路によって調節が行われている可能性を示唆するものである。我々は前年度までの研究において、インスリン抵抗性とヒト顆粒膜細胞増殖について、PTENを介したPI3K/Akt経路によって調節が行われている可能性を示唆することを報告してきた。今年度は、基礎的検討として不死化ヒト顆粒膜細胞樹立およびこれを用いたさらなる機能解析などを予定し、臨床応用として、ラットPCOSモデルを用いた検討を計画した。国立がんセンター清野透博士との共同研究により不死化ヒト黄体化/非黄体化顆粒膜細胞樹立に成功した。それぞれの細胞株にフォルスコリンを添加し、培養上清中でのエストラジオールおよびプロゲステロン濃度が有意に増加した。また、LHおよびFSH添加にて、濃度依存性にaromataseのmRNA発現が増加していることをreal time RT-PCRで確認し、新しい顆粒膜細胞株として報告した。細胞株を使用した検討により、さらに詳細な機能解析が可能になる。また、PCOS症例での血清中インスリン濃度と卵胞液中インスリン濃度についても測定を行い、解析を開始した。さらに卵胞液中のプロテオーム解析についても検討を行い、1)同一症例においても妊娠成立胚由来卵胞と非成立胚由来卵胞では検出タンパク数が異なること、2)年齢やPCOSの有無などの患者背景により検出タンパク数に差を認めることを確認し報告した。臨床応用に即した検討項目として予定していた動物実験についてはラットにantiprogestineを投与して作成し、排卵誘発を行うことでコントロール群と比較して過排卵になることを卵巣病理所見で検討し報告した。
発達障害のある大学生支援のための包括的アセスメントシステムの構築と実践

発達障害学生支援に有用な包括的アセスメントシステム構築を目的とし簡易スクリーニング尺度の作成とバッテリー、支援の検証を行った。質問紙検査7種を大学1年生250名に実施(2月)、発達障害リスクと社交不安障害、大学生活不適応感項目において高い相関を示したことから、鑑別診断的項目、不適応感を軸とした発達障害スクリーニング尺度を作成した。またASDリスク高7名(支援群)に1年間の面談を行った結果、困難は現存・継続するが修業は維持されたのに対し、ASDリスク高7名の統制群は修業に明確な課題(GPA低下や修業中断)が生じたことが示された。これらの結果を踏まえ包括的アセスメントシステムモデルを提示した。本研究の目的は、発達障害学生支援に有用な包括的アセスメントシステムを構築することである。研究は大きく4段階で構成される。予備研究(尺度項目の精査)、スクリーニング尺度の開発(研究1)、スクリーニング結果の検証と支援ニーズのアセスメントの統合(研究2)、支援計画立案からの一貫したアセスメントシステムを構築し、支援の試行によりその妥当性・信頼性を検証する(研究3)である。平成26年度の実績としては、まず予備研究として、発達障害学生支援関連資料の収集及び整理を行い、また発達障害学生支援の経験のある研究分担者による、過去事例の支援の有効性の分析を行った。その一部を学会にて発表した。さらに予備研究を踏まえて、研究1として、発達障害のスクリーニング尺度の精査作業を行った。研究者それぞれの担当領域から多数の既存尺度の精査のうえ協議し、関連が深く有用と思われる7検査を選択し、スクリーニングのためのテストバッテリーを構成した。このテストバッテリーをパッケージ化し、研究協力に同意を得た学生250名を対象に実施した。現在、このデータを集計、分析作業中である。今後は、各テスト結果をまとめ、スクリーニングとしての有用性の検討、及び検査間の関連等を検討する。その上でさらに項目の精査を行い、発達障害のスクリーニングに有用な新しい尺度の作成を行う。また、今回の結果でスクリーニングされた発達障害の可能性のある対象学生のうち、支援を目的とした面接に同意した学生に面接を行う予定である。その結果から、支援の効果を評定し、大学教育における発達障害学生支援に有用なシステムを提供する計画である。予備研究(尺度項目の精査)、スクリーニング尺度の開発(研究1)、スクリーニング結果の検証と支援ニーズのアセスメント、支援計画立案からの一貫したアセスメントシステムを構築し、支援の試行によりその妥当性・信頼性を検証する(研究3)である。平成27年度年度の実績としては、平成26年度(2月3月)に収集した250人の学生の検査(7種類)を、各検査の採点マニュアルに従って採点、入力し電子データ化した。マニュアル化されていないものは本研究の目的に合わせて採点表を作成し、入力した。そのうえで、検査結果を外観し、各検査ごとのカットオフ得点を定め、各支援度レベルを設定し、分析した。特徴的な検査結果については、詳細をさらに分析した。特にAQ-J(日本版自閉症スペクトラム障害尺度)結果と社交不安障害検査の結果は相関が高く、臨床的に指摘されていた社交不安障害との鑑別の難しさを実証した。本結果は特殊教育学会にて発表した。しかし、AQ-J、社交不安障害検査結果は、GPA得点との相関はなく、関連は見られなかったことを見いだした。現在もAQ-Jと他検査の相関を分析中である。また、検査結果から発達障害の可能性のある対象学生のうち、同意を得られたものに対し、面接を開始、継続している。現在は、追加検査を行いながら縦断研究中である。研究開始当初より大学の障がい学生支援体制が整い、保健医療推進センターでの心理臨床的支援、大学窓口の対応、障がい学生支援室のコーディネートなど、支援に係わる変数が増えていることから、変数の整理を行いながら、支援効果の検証に向けて面接を行っている。最終的な目的である大学教育における発達障がい学生支援に有効なアセスメントシステムの構築に向けてすすめている。27年度の研究として、まず、26年度に構成した既存尺度によるテストバッテリー(7検査)(26年2月3月に実施)の結果の分析(250人)を主に行った。特徴的な検査結果については、検査間の関連等を含めて詳細な分析をし、計画通りに進行することができた。これにより、発達障害の可能性のある学生10名を抽出することが出来た。予定通り、同意を得られたものから順次面接を開始している。面接の同意を得られなかった学生も特定が出来ているため比較検証群の構成(比較検証の同意は得ている)もできた。これらの研究は計画通り順調にすすんでいる。現在研究2から3の段階に入り支援の試行及び効果の検証段階に入るところであるが、28年4月の障害者差別解消法試行を前に、26年の研究開始時より障がい学生支援体制が飛躍的に進んだ。よって学内の支援体制が変化し、対象学生がすでに保健医療推進センターでのフォローアップ対象、心理臨床支援となっていたり、障がい学生支援室でのコーディネートを受けていたりすることから、本研究の面接を中心とした支援のみの効果ではなく、こうした関連の深い変数による好ましい変化をも検証の対象とすることが必要であると考えられ、複合的な支援効果の検証が必要になっている。

よって、現在変数の見直しや研究協力体制の見直しをはかりながら面接を行っている。一方で、なんらかの支援を受けていない学生も潜在していることが考えられるため、追加検査を実施しているところである。現在50名の検査協力者を得て、順次入力し、面接対象者を絞り込む作業を並行中である。これらのことから、研究の深化、信頼性の確保に努め、全体には順調に進展している。本研究の目的は、発達障害学生支援に有用な包括的アセスメントシステムを構築することである。研究は3段階で構成した。研究1:予備研究(尺度項目の精査)・スクリーニング尺度の開発、研究2:スクリーニング結果の検証と支援ニーズのアセスメントの統合、研究3:支援計画の立案と支援によりその妥当性・信頼性を検証する、3段階の手続きで行った。研究1:大学1年生250名を対象に大学生活1年間を経験した2月に、発達障害のスクリーニングに関する検査7種を実施した。その結果、発達障害リスクと社交不安障害、大学生活への不適応との相関が高いことが実証された。また、これらの検査とGPA(1年後期まで)との関連は支持されなかった。さらに、成績との関連が明らかではなく鑑別のむずかしさの対応のため、尺度の使用のみならず、スクリーニング後の面接を組み合わせたアセスメントが必須であることが示された。研究2・3:発達障害の可能性があると判断された学生12名(実験群)に半年から1年間の面接を実施した。支援計画については、研究開始当初より大学における支援体制が強化され、構造的な包括的支援体制が整備されつつあったことから、実験変数となる支援については、社会教育的支援としてA:保健医療推進センターカウンセラーによるカウンセリング、B:障がい学生支援室による合理的配慮等の調整、C:学部単位での支援(担任や指導教員、学務担当者)、D:その他大学外の支援、医療的支援としてE:医師による治療(投薬等)の5つとした。その結果、構造的支援及び非構造的支援が実施された学生は、困難は現存・継続するが修業が維持された。一方、構造的支援がなかった学生(統制群:研究2以降非同意)は、1年生以降に修業に明確な課題(GPA低下や修業中断)が生じたことが示された。これらの結果を基に、面接の併用を前提とした発達障害スクリーニング尺度を作成した。発達障害学生支援に有用な包括的アセスメントシステム構築を目的とし簡易スクリーニング尺度の作成とバッテリー、支援の検証を行った。質問紙検査7種を大学1年生250名に実施(2月)、発達障害リスクと社交不安障害、大学生活不適応感項目において高い相関を示したことから、鑑別診断的項目、不適応感を軸とした発達障害スクリーニング尺度を作成した。またASDリスク高7名(支援群)に1年間の面談を行った結果、困難は現存・継続するが修業は維持されたのに対し、ASDリスク高7名の統制群は修業に明確な課題(GPA低下や修業中断)が生じたことが示された。これらの結果を踏まえ包括的アセスメントシステムモデルを提示した。26年度の研究として、研究全体の予備研究として資料収集・整理、過去事例の分析ののち、研究1としてスクリーニング尺度開発のための項目の精査を行う計画であった。
免疫調節膜表面分子Tim-3を介する病的骨破壊制御

正常ラットに於けるTim-3の発現を検討したところ、破骨細胞とその前駆細胞でTim-3が発現することを見出した。リガンドであるガレクチン9の発現は骨髄の骨近傍に限局して認められた。アジュバント関節炎マウスの骨破壊部位でのTim-3とガレクチン9の発現はいずれも骨髄腔全域に渡って認められた。試験管内での破骨細胞分化系にガレクチン9を添加すると、破骨細胞形成が顕著に阻害された。アジュバンド関節炎ラットの距腿関節近傍にガレクチン9を投与したところ、炎症性骨破壊が顕著に抑制された。Tim-3/ガレクチン9システムを介した炎症性骨破壊制御が可能であることが分かった。化学療法により死滅した癌細胞のすみやかな排除や細菌感染に対する生体防御において膜表面分子Tim-3が重要な制御的役割を担うことが分かってきた。本研究では炎症性骨破壊の場におけるTim-3の役割を分子組織学的に解析し、Tim-3/リガンドを標的とした骨破壊制御を行うことを目的とする。アジュバント関接炎ラットの炎症性骨破壊部位に於いてTim-3陽性細胞が骨髄腔の広範囲に渡って観察され、骨破壊部位に多数のTh1細胞等が集積していることが分かった。正常ラットの同部位におけるTim-3の発現を検討したところ、破骨細胞にほぼ一致してTim-3の発現が認められた。Tim-3の破骨細胞における発現を試験管内破骨細胞形成系において免疫染色法、定量的rtPCR法、Western Blotting法で確認した。Tim-3の機能を推定する為にリガンドであるガレクチン9を試験管内破骨細胞分化系に添加したところ、破骨分化が著しく抑制された。この破骨細胞形成阻害はラット・マウス骨髄培養系及び前破骨細胞株RAW-D細胞を用いて確認した。アジュバント関接炎ラットの右側距腿関節周囲にガレクチン9を投与したところ、炎症性骨破壊が顕著に抑制された。対照実験として同一関節炎ラットの左側距腿関節周囲にvehicleであるPBSを投与した場合、骨破壊は全く抑制されなかった。Tim-3/ガレクチン9を介して炎症性骨破壊を効果的に制御できることが分かった。本研究では、破骨細胞形成や試験管内での破骨細胞分化におけるTim-3を介した細胞内情報伝達機構をイメージング技術等を駆使して可視化することを第2の目的としたが、解析に必要なコンストラクトの作成などが遅れた為、研究期間を延長した。破骨細胞に於けるTim-3の発現と分化制御については論文を英文誌に投稿し、現在、リバイス版を投稿したところである。化学療法により死滅した癌細胞のすみやかな排除や細菌感染に対する生体防御において膜表面分子Tim-3が重要な制御的役割を担うことが分ってきた。本研究では炎症性骨破壊の場におけるTim-3の役割を分子組織学的に解析し、Tim-3及びそのリガンドを標的とした骨破壊制御を行なうことを目的とした。アジュバント関節炎ラットの炎症性骨破壊部位に於いてTim-3陽性細胞が骨髄腔の広範囲に渡って観察され、骨破壊部位に多数のTim-3陽性細胞等が集まっていることが分った。Tim-3の破骨細胞分化に伴う発現を試験管内破骨細胞形成系において免疫染色法、定量的rtPCR法、Western Blotting法を用いて確認した。更にTim-3の機能を推定する為にリガンドであるガレクチン9を試験管内破骨細胞分化系に添加したところ、破骨細胞の形成が著しく阻害された。この破骨細胞形成抑制はラット・マウス骨髄培養及び前破骨細胞株RAW-D細胞を用いた破骨細胞分化系に於いても確認することができた。アジュバント関節炎ラットの右側距腿関節周囲にガレクチン9を投与したところ、炎症性骨破壊が顕著に抑制された。対照実験として同関節炎ラットの左側距腿関節周囲にvehicleであるPBSを投与した場合、骨破壊は全く抑制されなかった。Tim-3/ガレクチン9を介して炎症性骨破壊を効果的に制御できることが分った。試験管内破骨細胞分化系を用いて、ガレクチン9による破骨細胞分化抑制に関する情報伝達機構について検討を加え、その分子メカニズムの一部を明らかにすることができた。尚、本研究成果の一部について、Laboratory Investigation 94(11):1200-1211,2014に報告した。骨免疫学本研究計画では破骨細胞分化におけるTim-3情報伝達の生細胞を用いたイメージング解析を行うことになっていたが、必要なコンストラクトの作成が遅れた為、平成25年度中に終了することができなかった。

シグナル解析にはTim-3のチロシンリン酸化部位変異体が必要であるが、その調製は完了しており、現在、実験を行っているところである。生細胞を用いたTim-3を介した情報伝達のイメージングに関しても基盤となる実験をほぼ完了しており、興味深い結果が得られるものと思われる。シグナル解析に必要なTim-3のチロシンリン酸化部位変異体の調製も完了している為、優れた研究成果が得られるものと思われ、インパクトファクターの高い論文への投稿を目指して実験を進めているところである。本研究の推進の為に、分子生物学に精通した助教が本研究に参加した。シグナル解析用のコンストラクトの作成が遅れたため研究計画期間内に実験を終了することができなかった為、研究期間を延長した。現在、コンストラクトの調製が完了したので、研究計画を遂行しているところである。本研究計画では破骨細胞分化におけるTim-3情報伝達の生細胞を用いたイメージング解析を行うことになっていたが、必要なコンストラクトの作成が遅れた為、平成25年度中に終了することができなかった。次の事柄を継続して検討する。1)Tim-3とそのリガンドの病的骨破壊の現場(関節炎モデル及び癌の骨転移モデル)における時間空間的発現変動について共焦点レーザー顕微鏡を用いた経時的イメージング解析を行う。2)FRET解析を行うことにより破骨細胞分化におけるTim-3情報伝達を直接的に観察する。更に、情報伝達の特異性をTim-3のチロシンリン酸化部位変異体を用いて確認する。
学習・記憶障害の抑制効果を持つカフェオイルキナ酸の有用性の解明

SH-SY5Yを用い、ADの代表的な原因物質であるAβとグルタミン酸で併用処理することにより学習・記憶障害の細胞を作成した。その細胞を用いてマイクロアレイを行った結果、Aβ分解、抗酸化、細胞周期、抗アポトーシスに関わる遺伝子発現が低下した。しかし、NMDA受容体関連遺伝子の発現変化は確認できなかった。1231N1のApoE4産生におけるCQAの影響を調べるため、ELISAを行ったが、ApoE4の分泌量が微量のため、検出できなかった。CQAを30日間経口投与したSAMマウスの脳において、ApoE4抗体を用いた免疫染色を行った結果、SAMマウスの海馬においてApoE4の発現を確認した。本研究は「食品成分であるカフェオイルキナ酸の学習・記憶障害抑制に関する有効性を解明し、食品成分によるアルツハイマー型認知症予防の可能性の提案」を目的とし、アルツハイマー症の細胞(in vitro)モデルと動物(in vivo)モデルを用いてその作用メカニズムを明らかにする。平成25年度では、アルツハイマー症モデルマウスである老化促進促進マウス(Senescence-Accelerated Mouse-Prone 8: SAM-P8)にCQAを経口投与し、下記の実験を実施する予定であった。1老化促進マウスの海馬におけるNMDA受容体の発現及び局在に及ぼすCQAの影響、2プロテオミクスやマイクロアレイ手法による作用機序の解明、3CQAの安全性しかし、平成24年度に行ったアルツハイマー症の細胞(in vitro)モデル実験においてNMDA受容体関連遺伝子の発現がCQA処理により、有意な変化が無かったことからアルツハイマー症の重要な因子であるApolipoprotein E4(ApoE4)を本研究のターゲット因子として、CQAを経口投与したSAM-P8マウスの脳における局在を調べた。さらに、脳において学習・記憶の改善能に深く関与するグリア細胞であるアストロサイトのApoE4の発現(分泌)に及ぼすCQAの影響をELISA手法にて明らかにした。本研究は「食品成分であるカフェオイルキナ酸の学習・記憶障害抑制に関する有用性を解明し、食品成分によるアルツハイマー型認知症予防の可能性の提案」を目的とし、アルツハイマー症の細胞モデルと動物モデルを用いてその作用メカニズムを明らかにする。平成24年度の研究計画では、神経細胞を用いたin vitro実験を中心に1アミロイドベータとグルタミン酸併用処理による神経細胞損傷モデルの作成、2カフェオイルキナ酸の神経細胞NMDA受容体への影響、3網羅的パスウェイの解明が可能なプロテオミクス手法による作用機序の解析を行う予定で研究を進めた。その結果、アミロイドベータとグルタミン酸(5mM)併用処理により、既存のアミロイドベータ単独処理での毒性誘導濃度であった1020μMより低い濃度であるミロイドベータ濃度3μMにおいて神経細胞損傷モデルの構築に成功した。さらに、構築した神経細胞損傷モデルを用いてカフェオイルキナ酸の神経細胞保護効果を調べた。その結果、カフェオイルキナ酸濃度5、10、15、20μMにおいて濃度依存的神経細胞保護作用を見出した。構築した神経細胞損傷モデルにおけるカフェオイルキナ酸の神経細胞保護効果の作用メカニズム解明を行うため、平成24年度計画ではプロテオミクス手法による解析を行う予定だったが、タンパク質同定に必要なLC/MS/MS装置の故障により、遺伝子レベルの網羅的メカニズムの解明が可能なマイクロアレイ手法に変更した。その結果、アミロイドベータとグルタミン酸併用処理により神経細胞損傷モデルにおけるカフェオイルキナ酸の神経細胞保護メカニズムとしては、細胞内アミロイドベータ産生に関わる遺伝子(SCPEP1など)、細胞内酸化ストレス関連遺伝子(SOD1、NQO1、MT2A、HSPA1Aなど)、細胞周期制御関連遺伝子(NQO2、MALAT1など)が関与することを明らかにした。本研究の目的としては、1神経細胞傷害に対する作用:「In vitroレベルでは、神経細胞を用いてカフェオイルキナ酸の学習・記憶障害(細胞モデル)に対する有効性及びその作用機序を明らかにする。アルツハイマー症の原因物質である「アミロイドベータ」や「グルタミン酸」が引き起す神経細胞傷害におけるカフェイオイルキナ酸の神経細胞保護の影響やその作用機序を分子生物学手法にて明らかにする。」と2老化促進モデルマウスの学習・記憶障害に関する作用機序:「In vivoレベルでは、老化促進モデルマウスにおけるカフェイオイルキナ酸の学習・記憶障害抑制効果の作用機序を明らかにするため、老化促進モデルマウス脳の海馬を用いてカフェオイルキナ酸の学習・記憶の長期増強形成障害に対する影響やその作用機序を明らかにする。」と3カフェオイルキナ酸の新しい機能の提案:「食品成分であるカフェオイルキナ酸の学習・記憶障害抑制効果に関する有用性について新しい知見を得ることが期待される。」である。

平成24年度では研究目的1である「神経細胞障害に対する作用」を、アミロイドベータとグルタミン酸処理による神経細胞損傷モデルを作成し、カフェオイルキナ酸による神経保護作用を見出した。さらに、マイクロアレイ手法により、カフェオイルキナ酸による神経保護作用のメカニズムを明らかにした。研究目的2と3においては、平成25年度のアルツハイマー症モデルマウスを用いたin vivo実験により、明らかにしていく予定である。平成25年度では、老化促進モデルマウスを用いたin vivo実験を中心に行う。カフェイオイルキナ酸を経口投与し、老化促進モデルマウスの脳、特に学習・記憶能を制御する器官である海馬を対象に下記4つの実験を行う。1「老化促進モデルマウスの海馬におけるNMDA受容体の発現及び局在の変化について」;In vivoレベルにおけるカフェイオイルキナ酸の学習・記憶の長期増強形成障害抑制に及ぼす影響を明らかにするため、カフェオイルキナ酸を30日間経口投与した老化促進モデルマウス群や非処理老化促進モデル群及び正常マウス群から脳を摘出し、ミクロトームにて海馬の切片を作製する。NMDA受容体の抗体を用いた海馬切片の免疫染色を行い、海馬の各領域におけるNMDA受容体の発現及び局在に対するカフェオイルキナ酸の影響をin vivoレベルで調べる。2プロテオミクス手法によるin vivoレベルでの作用機序の解析について;カフェオイルキナ酸の学習・記憶障害抑制効果における作用機序を明らかにするため、網羅的なタンパク質の発現変動を調べることが可能なプロテオミクス手法を用いて調べる。二次元電気泳動にて大型ゲルを作成し、カフェオイルキナ酸経口投与により発現が変化したスポットはLC/MS/MSにてタンパク質の同定を行う。3マイクロアレイ手法によるin vivoレベルでの作用機序の解析について;カフェオイルキナ酸の学習・記憶障害抑制効果における作用機序を明らかにするため、網羅的に遺伝子の発現変化を調べることが可能なマイクロアレイ手法を用いて調べる。4In vivoレベルでのカフェオイルキナ酸の安全性について;正常マウスにカフェオイルキナ酸を経口投与し、非投与正常マウス群との比較を行う。カフェオイルキナ酸安全性を調べるため、マウスの一般症状・行動に及ぼす影響を体重測定、姿勢反応、常時行動、拳尾反応などで確認する。次年度は、老化促進モデルマウス(40匹)&正常マウス(40匹)を最初購入し、マウス実験を行う。実験後はマウスの脳を取り出し、ミクロトームにて脳切片を作成する。免疫染色用試薬を購入し、特定タンパク質の染色を行う。さらに、プロテオミクス用試薬とマイクロアレイ用試薬を購入し、脳から抽出したタンパク質やTotal RNAを用いて網羅的メカニズムの解明を行う。本研究により得られた研究成果に関しては国際学会にて発表を行う予定である。
柔道の投げ技における頭部への影響と疲労度による加速度の変化を探る

本研究の目的は,柔道の投げ技を対象として,投げられる人(以下,受け)の頭部への影響を角加速度によって明らかにし,安全対策を進める上での基礎資料を作成することである.実験では,投げ技と疲労の関係を探るために,3軸加速度および角速度センサ(MA3-50AD-RDB-SS,MVP-RF8-GC,Micro Stone社製)を使用し,定量的および柔道の実践的な運動における疲労前後の受けの頭部角加速度を測定した.平成29年度は,平成28年度に確認された実験の手続きを基にして本実験を行い,概ね順調に進んでいる.平成30年度は,柔道の実践的な運動による頭部への影響を探る実験を追加で行い,詳細なデータを明らかにする.このデータの解析後,報告書を作成する.柔道の事故は,後頭部を打ちやすい後方に倒れる技が多くみられる.2015年度において死亡事故が発生した2件のうち1件は,後方に倒れる技で起きた.指導現場では投げ技の危険度は,指導者の感覚や経験,過去の事故の事例によって判断されている.今後柔道の指導現場における安全対策を進めていくには,科学的データに基づいた投げ技の影響を解明することが課題である.そこで,本研究は,柔道の投げ技による死亡事故を防止するために科学的なデータを示すことを目的とした.対象試技は「体落とし」「背負い投げ」「大外刈り」「大内刈り」の4つの投げ技を対象とした.実験項目は,頭部の並進および回転加速度を測定するための機器として3軸加速度および角速度センサ(MA3-50AD-RDB-SS,MVP-RF8-GC, Micro Stone社製)を使用し,投げられる人の頭部の並進・回転加速度である.本研究では,上記の研究にあわせてハイスピードカメラ(EX-100PRO;CASIO社製)による映像を撮影し,投げられる人の頭部落下速度を測定した.対象者は,柔道熟練者の大学生10名(重量級5名,軽量級5名)とした.選定には柔道指導歴10年以上,全日本柔道連盟公認指導者資格「A」を所持している柔道五段の研究者1名が,受け身の習熟度を十分に精査し,安全と判断できる者に限り対象とした.測定は,投げられる人の頭部に加速度センサを取り付けて,前述した投げ技を施し,撮影はハイスピードカメラを使用して240fpsで撮影した.本研究は大阪教育大学倫理委員会の承認を得た上で,被験者に実験方法・注意事項などを十分説明し,書面にて同意が得られた場合のみに行った.現在,データ解析中である.平成28年度は,柔道の投げ技を対象として投げられる人の頭部への影響を明らかにすることを目的として実験を行った.その第一段階として体重差による影響を探る実験を行い,概ね予定通り進んでいる.本研究の目的は,柔道の投げ技を対象として,投げられる人(以下,受け)の頭部への影響を角加速度によって明らかにし,安全対策を進める上での基礎資料を作成することである.実験では,投げ技と疲労の関係を探るために,3軸加速度および角速度センサ(MA3-50AD-RDB-SS,MVP-RF8-GC,Micro Stone社製)を使用し,定量的および柔道の実践的な運動における疲労前後の受けの頭部角加速度を測定した.平成29年度は,平成28年度に確認された実験の手続きを基にして本実験を行い,概ね順調に進んでいる.平成28年度は,投げられる人の体重差による頭部への影響を探る実験を行い,現在データ解析中である.平成29年度以降は,データ解析の結果を学会などで公表していく.さらに,疲労度による影響を探ることを目的としているため,研究計画を再考し,実験を行う予定である.平成30年度は,柔道の実践的な運動による頭部への影響を探る実験を追加で行い,詳細なデータを明らかにする.このデータの解析後,報告書を作成する.平成28年度に行った実験は,当初の計画通りの金額を超えたため前倒し申請によって行った.前倒し申請は,わずかに多く申請していたため,次年度への繰り越しとなった.平成30年度に再度実験を行う予定である.したがって,平成29年度に小規模の実験を行うよりも次年度に繰り越して謝金をまとめて支払う方が,より効率的な実験が行えるので人件費として繰り越した.平成29年度は,実験を数回行う予定であるため,前年度から繰り越しとなった予算は実験の人件費に充てる.
魚類における新奇腸管キチンナノファイバー膜生体防御機構の学術的基盤整備

消化管はすべての動物で栄養吸収の場として重要だが、多量の微生物等の外的環境に直接接触する場でもあり、生体防御機構の存在なくしては細菌感染のリスクに対処できない。先行研究で魚類の腸管内で発見された新奇キチンナノファイバーメッシュ膜がいわばフィルターの役割を果たすことでバクテリアが直接腸上皮に接触することを防いでいると考えられた。本研究計画ではその役割を詳細に理解するために、魚類での腸管内キチン膜の詳細な構造観察、生合成経路および生体防御機構としての機能性を検証する。
「写真キャプション評価法」を用いたケア場面における職員の「気づき」の研究

本研究は、介護の現場で働く職員が業務や利用者との関わりの中で捉えた「気づき」をカード化し、その記述内容の分析及びカンファレンスでの活用を試みた。職員の利用者に対する「気づき」の着眼点として7カテゴリが抽出された。また、職員の利用者に対する「気づき方」には時間経過に沿って4段階の変化が見られた。これにより、カンファレンスにおいて本手法を継続的に用いることで利用者に対する理解が深まる効果が示唆された。1.業務・ケア改善を目的とした個別ケース研究(1)Kホーム(高齢者ケアホーム・宅老所)における業務改善への活用79月にかけての幹部ヒアリング、事業所の現状把握の後、10月12月にかけて、気づきカードの作成と回収を行った。回収されたカードは計65枚であった。次に、各自の「気づき」の背景や思いを把握するため、カードの作成に関わった16名の職員に対して個別のヒアリングを実施し、ケア、仕事に対する思いを聞き取った後、カードについての説明を求めた。ヒアリング終了後、全体勉強会を開催し「気づき」の共有を行った。(2)J園(高齢者デイサービス)における利用者理解への活用一人の利用者に対する日々の「気づき」を職員が各自カードに書きため、それを月に1度の勉強会で報告し合う方法で職員間の「気づき」の共有を行った。2.介護職員の「気づき」の特徴と介護に対する意識の関係に関する研究長野県、新潟県内にある介護現場で働く職員(計271名)に、業務の中で捉えた「気づき」をカード(写真+コメント)化してもらうよう依頼し回収した。収集できたカードは、89枚であった。同時に、職員に対して、介護に対する考え方(介護観)や自職場に対する意識を測定する質問紙調査を実施した。上記の研究は平成20年度末の時点において、詳細な分析は完了していないが、介護現場で働く職員の「気づき」の特徴及び傾向を定性・定量的に、二側面から把握するためのデータ収集を行うことができたことは、介護の専門性について検討するうえで非常に有意義であると考えられる。1.R園(特別養護老人ホーム)をフィールドとした取組昨年度までの研究対象であった、Kホーム利用者の認知症症状悪化に伴う病院入院により研究の継続が困難となったため、平成22年度は対象施設をR園に変更して実施した。1)ケース検討への活用利用者理解のためのケース検討会を計3回実施した。検討対象とする利用者は職員が「関わり方に困っている利用者」として実施した結果、職員が記入した気づきカードは、全検討会を通して計856枚収集された。検討会では事前にこれらのデータを行為・内容別にカテゴリに分けておいたものを職員に提示し、お互いの気づきを相互に確認してもらうと同時に、自分が気づかなかった視点、知らなかったことなどについて、なぜそうであったのかを検討してもらった。これらの検討会を通して対象者に対する見方や理解が深まり、日々のケアにおける関わりの改善や工夫が見られた。2)収集された気づきカードの分析収集された計856枚の気づきカードに書かれた職員の記述内容をカテゴリ分類し、Kホーム職員全体と職員ごとの気づきの傾向について検討した。これにより、立場や経験年数、職種によって気づきの視点が異なる傾向がみられた。また、回数を重ねることによる気づきの視点の変化の詳細については、1年間の取り組みであったため、今後の継続した取り組みが必要となるが、昨年度フィールドとしたJ園同様、職員の「気づき方」には時系列による4段階の変化が見られることが示唆された。
パルスラジオリシス法による酸素添加酵素による反応中間体構造の解明

酸素添加酵素であるシトクロ-ムPー450_<cam>がおこなう一連の反応において,最も重要でかつ不明な点は酸素化型Pー450_<cam>の一電子還元後生成する中間体の構造と,その中間体がどのようにして基質を水酸化するかである.本研究ではこの反応中間体をとらえる手段として,Pー450_<cam>および西洋ワサビペルオキシダ-ゼ(HRP)の還元型とス-パ-オキサイドアニオン(O_2)との反応について検討した.まず還元型Pー450_<cam>とO_2^-との反応により生成する中間体が基質であるDーカンファ-を水酸化するどうかについて検討した.その結果カンファ-の水酸化が見られ,この反応はカタラ-ゼには影響されず,ス-パ-オキサイドディスムタ-ゼ(SOD)によって阻害された.これらの結果より,還元型Pー450_<cam>とO_2^-との反応によって生成する中間体が基質を水酸化していると結論できる.本研究ではO_2^-と還元型ヘムとの反応程度はパルスラジオリシス法のかわりに9:1混合できるストップフロ-法を用い,酵素量9に対してDMSOに溶解したKO_21を混合した.還元型HRPとO_2^-の反応では,混合後直ちにFe^<4+>=Oポルフイリンπカチオンラジカルと考えられてるCompound Iが生成することが分かった.一方還元型Pー450_<cam>とO_2^-の反応では混合後5msに反応中間体が生成し,500ms後に酸化型Pー450_<cam>が生成することが分かった.この最初に生成する中間体のスペクトルは酸素化型とよく似ており、この中間体が基質を水酸化し、最終的に酸化型に戻っていることが確められた。
機能性長鎖8-キノリノールの設計と金属イオンの分離特性に関する基礎研究

抽出試薬に長鎖のアルキル基を導入した疎水性抽出試薬はその母体にはない機能を発現することから、その抽出性や選択性に関心が持たれている。本研究では長鎖8-キノリノール誘導体によるガリウム(III)の抽出分離における選択性を支配する因子を明らかにすることを目的として、5-ヘキシルオキシメチル-8-キノリノール(HO_6Q)、2-メチル-5-ヘキシルオキシメチル-8-キノリノール(HMO_6Q)、2-ブチル-5-ヘキシルオキシメチル-8-キノリノール(HNBO_6Q)及び2-tert-ブチル-5-ヘキシルオキシメチル-8-キノリノール(HTBO_6Q)を合成し、ガリウム(III)の酸性溶液からのヘプタンへの抽出特性及びガリウム(III)のアルミニウム(III)からの分離について検討した。HO_<>Q、HMO_6Q及びHNBO_6QによるGa(III)の抽出種は、それぞれGa(O_6Q)_3、Ga(OH)(H_2O)(MO_6Q)_2及びGa(OH)(H_2O)(NBO_6Q)_2で、それぞれの抽出種の抽出定数が求められた。HNBO_6Qの抽出定数がHMO_6Qのそれより小さいのは、2位のアルキル基ががさだかくなるにつれて錯体の生成定数が小さくなったものと考えられる。HTBO_6では、Ga(III)はほとんど抽出されなかった。これは2位のtert-ブチル基による立体障害がかなり大きいためと考えられる。Kelex100及びHO_8QではGa(III)が1:3錯体として抽出され、それらのK_<ex>は8-キノリノールによるそれと大差ないことから8-キノリノールの5位及び7位の長鎖のアルキル基の立体効果はほとんどないものと推察される。合成された8-キノリノール誘導体の中でHNBO_6QはAl(III)の存在下でGa(III)に対して最も高い選択性を示した。8-キノリノール誘導体の2位のアルキル基の大きさがGa(III)のAl(III)からの選択的分離において重要な役割を果していると考えられる。HNBO_6Qは分析化学的に有用な抽出試薬となりえると期待される。
人工肛門造設患者に対する新しい人工肛門(スライディングストーマ)の手術手技の開発

随意に排便がコントロール出来ない人工肛門に対して、皮膚と腹壁のストーマの貫通をわずかにずらすことにより皮膚がストーマの弁となって畜便が出来、排便の際には円筒形のチューブを挿入してストーマを直線化することにより排便が可能であるという、新しいスライディングストーマを考案し、構造上の検討と作成後の経過を中心にイヌの実験的で検討した。われわれ考えた新しい人工肛門(スライディングストーマ)の構造は人工肛門の腸管が腹壁と皮膚を貫通する部分でずらすことにより、皮膚および皮下で排便がコントロールされる。排便のさいは、スライディングチューブを挿入することにより皮膚と腹壁の腸管が直線化され排便が可能となる。実験結果1.12頭のイヌにおいてスライディングストーマを作成した。2.12頭中3頭に作成後、ストーマに関連するトラブルが起こった。3.12例中2頭が2週間以内に死亡した。このうち1例が排便が見られなかった。4.最長2ヵ月間、術後経過をみた。5.12頭中4例において経過良好で排便状態が観察できた。6.これらの4頭はスライディングチューブを挿入し、固定したまま排便を行わせた。考察個体差により直線化、あるいは皮膚による密閉が一定化しなかった。手術手技的にさらに検討の必要がある。便の正常によりチューブ内に便が詰まることもあり、スライディングチューブの円筒径など構造上の検討の必要がある。排便に良好なスライディングチューブを開発すべきである。腹部単純写真で便が貯留しているものがあり、これらはスライディングストーマにかかわらずあるのかどうか不明であり、今後の検討を要する。スライディグストーマの臨床応用の可能性はあるが、今後さらに基礎実験が必要である。スライディングストーマが長期の経過後の変化など観察する必要がある。
購買力平価による産業連関構造の国際比較-日中韓米の産業別生産性比較を中心に-

2000年を対象とし、生産アプローチによる日韓・日中・中韓の購買力平価を推計し、これらの二国間推計を基に日中韓3ヶ国の購買力平価の推計を行い、日中韓産業連関表実質値の構築を試みた.推計した購買力平価を利用して、全労働生産性による日韓の産業別生産性水準の国際比較を行った.また、日本、中国、韓国それぞれの国に関する産業別生産性の上昇率の計測を行い、比較分析を行った.中国の政府統計、とりわけ労働統計やGDP統計について検討した.2000年を対象とし、生産アプローチによる日韓・日中・中韓の購買力平価を推計し、これらの二国間推計を基に日中韓3ヶ国の購買力平価の推計を行い、日中韓産業連関表実質値の構築を試みた.推計した購買力平価を利用して、全労働生産性による日韓の産業別生産性水準の国際比較を行った.また、日本、中国、韓国それぞれの国に関する産業別生産性の上昇率の計測を行い、比較分析を行った.中国の政府統計、とりわけ労働統計やGDP統計について検討した.全要素生産性と全労働生産性とは直接労働生産性,固定設備生産性,原材料生産性等の各要素生産性を総合した生産性という点で共通である。しかし,両者は(1)産出量および投入量の定義(2)上記3つの生産性を総合するさいのウエイト(3)原材料・燃料,固定設備を供給する部門の生産性変化を考慮しているか否か,の3点において相違しており,総合的生産性の概念,現実的な計測方法において全労働生産性の方が優れていると考えられる。「TLPによる中国の部門別生産性上昇率の計測」では、全労働生産性で,1987-1992年と1992-1997年の2期に関して中国産業別生産性上昇率を計測し,TFPによる計測結果と比較し、この期に関して中国の生産性は確かに上昇していると確認できた.また、「全要素生産性と全労働生産性-それらの共通点と相違点の比較考察及び日本1960-2000に関する試算-」では,日本の1960-2000年の期間に関する産業部門別生産性上昇率を全要素生産性と全労働生産性の両概念に基づいて試算し比較した。計測結果は産出量と諸生産要素投入量に関する定義・データを同じにしても,生産要素投入量のアグリゲート方法の相違及び原材料・燃料,固定設備を供給する部門の生産性変化を考慮しているか否かによって,かなり大きな相違が出てくることが確認できた。国際比較にとって精度の高い購買力平価を得るためにはできるだけ比較の目的にかない、かつ種々の条件や性質にもとづいた算式を考慮しなければならない。「韓日2000年産業別購買力平価の推計」は,日本を基準国とするパーシェ型、ラスパイレス型、フィッシャー型の日韓購買力平価の推計とともに、産業連関表の国際比較にとってとりわけ重要と思われる基準国不変性、行列整合性等をみたすG-K法による推計を行い、2000年日韓I-0表の実質値の作成を試みた。中国の統計を利用して国際比較をするために、その統計作成により深く理解する必要がある。中国の中央計画経済から社会主義市場経済への移行は、MPSベースの国民経済計算統計がSNAベースの統計へ移行するプロセスでもある。中国国家統計局の国民経済計算司長としてそのプロセスを指揮する立場にある許氏の「中国の現行GDP概念と93SNAのGDP概念との間に存在する若干の相違」、「中国政府統計の改革」と「中国鉱工業と農業の不変価格表示の付加価値の現行推計方法およびその見直しについて」論攷には、興味深い内容が含まれている。上記研究課題を研究していく第2年度として、今年度は主に中国の政府統計の考察を中心に研究を進めた。1)中国の産業別労働生産性や全要素生産性の分析を進めるための準備作業として、中国就業者統計の問題について調べた。『中国統計年鑑』や『中国労働統計年鑑』では、1990年以降の「産業別就業者数」における各産業の就業者数を合計すると、同表の総数欄と一致せず、なんと1億人に近い差が出てくる。このことはさまざまな混乱をもたらし、多くの憶測を生ませた。その差に対する解釈の相違によって、産業別就業者数をそのまま利用しその合計を就業者総数とする研究もあれば、公表された総数に合わせて各産業の就業者数に対する調整を試みるものもある。本研究は中国の現行の就業者数推計の仕組み、推計に利用している二つの統計の調査方法の相違を考察することによって、両統計のギャップを発生する原因について究明した。2)中国の政府統計にめぐって変化が激しい。国民経済計算がSNA体系に準拠した新しいマニュアル(『中国国民経済核算体系2002』)となり、その内容を検討し全訳した。国家統計局の国民経済計算司長許氏がその公表直前に発表した論文「『中国国民経済計算体系(試行案)』の改定について」や、それに関連する論文を検討し翻訳発表した。また、2004年に第1回経済センサスが実施され、その後、2004年GDPは16.8%上方修正された。それについて調べ「中国のGDP統計と経済センサス」をテーマに、経済統計学会全国総会の特別セッションで報告した。3)購買力平価に基づく日中経済規模の国際比較を行い、中国語で論文発表した。

4)昨年の「日韓2000年産業別購買力平価の推計」を引き続き、「日中2000年産業別購買力平価の推計」と「中韓2000年産業別購買力平価の推計」を行い、この3つの2ヶ国推計を基に、日・中・韓3ヶ国の購買力平価の推計を試み、その成果を「2000年日中韓3ヶ国購買力平価の推計」を題に2006年日中経済統計国際シンポジウム(名古屋商科大学で開催)で報告し、また、「行列整合性・基準国不変性・推移性を満たす購買力平価の算式一日中韓2000年産業連関表実質値データの構築に向けて」を題に環太平洋産業連関分析学会2006年度総会(沖縄国際大学で開催)で報告した。上記研究課題を研究していく第3年度として,今年度は主に日・中・韓の購買力平価の推計を中心に研究を進めた。1)昨年の購買力平価の研究を引き続き,2000年を対象とし「日韓産業別購買力平価」「日中産業別購買力平価」と「中韓産業別購買力平価」の推計に改善を図り,この3つの2ケ国推計を基に,日・中・韓3ケ国の購買力平価の推計を試み,その成果を「日中韓2000年産業別購買力平価の推計」(『統計研究参考資料』)と「購買力平価と産業連関表の多国間比較-日中韓2000年を対象に」(環太平洋産業連関分析学会誌『産業連関』),また英語版「Purchasing Power Parities and Multilateral Comparison of Input-Output Structures-2000Input-Output Tables of Japan,China and Republic of Korea in Real Value」として公表し,第16回国際統計学会(イスタンブールで開催)及び第55回国際産業連関学会(リスボンで開催)で報告した。2)推計した購買力平価を利用して,2000年の産業別生産性水準の日韓国際比較を行った。その成果を環太平洋産業連関分析学会2007年度総会(中京大学で開催>で報告し,「2000年産業別生産性水準の日韓比較」(大阪経済大学『大阪経大論集』)として公表した。3)中国の国民経済計算が直面する問題と今後の改革方向,サービス業の成長が相対的に遅れた要因について,中国国家統計局副局長許氏による関連論文を検討し翻訳発表した。上記研究課題を研究する最終年度として、今年度は主に日中韓の産業別生産性比較を中心に研究を進めた。1)生産性の計測式にはいろいろなものがあるが、ここでは全労働生産性という概念を使用して計測することにする。生産物を生産するために必要な労働には当該産業で直接必要な労働だけでなく固定設備や原材料を生産するのに必要な間接労働もあり、これらを合わせて全労働という。生産物単位量当り必要な全労働量を計算し、その逆数として労働単位量当り産出される生産物量を求め、これを全労働生産性と呼ぶ。全労働生産性は、生産物単位量を生産するのに必要な直接労働、固定設備、原材料の量が少なければ少ないほど高くなるが、それだけでなく固定設備や原材料を供給する部門の生産性が高ければ高いほど高くなる。この全労働生産性を用いて日中韓3ヶ国の産業別生産性水準の国際比較を行った。特に中国に関して1987-92年の期間は、経済成長率は高かったが生産性上昇率は高くなかった。しかし、1992-97年、1997-2002年に関しては経済成長率だけでなく、生産性上昇率もかなり大きく上昇している。それは日本がもっとも急速に上昇した1960年代、韓国が最も大きく上昇した1985-95年の生産性上昇率と比較しても遜色ない成長率であることが分かった。
測定装置および検出器の開発

時間分割ラウエカメラによるデーター収集システムの開発(坂部、渡辺、佐々木、神谷、宮原):ガルバノスキャナーを利用した高速シャッターが渡辺により試作された。すでにシステム評価をおえたので、利用研究に提供し、使い勝手の良くないところの改良などを行った。最終年度であるため成果のとりまとめに重点をおいた。成果の発表はアメリカで8月に行なわれた国際結晶学会において行われた。時間分割ラウエ法のData Processingのプログラム改良(東):反応の中間段階や反応が進行するにつれてラウエ斑点の形が崩れ長く伸びた形を取るようになる。従って時間分割ラウエ法を使った実験においてはこのようなデータ処理が必要性である。改良の結果このような状態のデータ処理が可能となった。CCDを用いた高感度X線テレビの開発(雨宮、坂部):カメラは当初考えていたイメージインテンシファイア-を用いると感度は極めて良く申し分ないがダイナミックレンジや磁気感受性、大型化に対して問題がある。これらを解決するものとして、アレイ化したCCDを用いたテレビ型高性能X線2次元検出器の開発がはじまり、1個のものについてはすでに性能評価が行われた。2x2アレイ化したCCDを用いたテレビ型高性能X線2次元検出器の製作を行った。この特徴はミリ秒オーダーで2画面を撮影できることであり、単色を用いるLOT法では全データを連続的に記録できるものでありシャッある。カッパーゴニオによる実験(田中):自動軸立ソフトを利用した実験を行った。本研究は巨大分子用時間分割結晶構造解析用データー収集システムを開発し、放射光とイメージングプレートを利用して蛋白質などの巨大分子結晶より高速ラウエ写真を撮りそれからできる限り精度の高い強度データを得て蛋白質の次元構造の時々刻々と変わる様子を捕えることを目的とする。ラウエ写真によるデーター収集では倍音に相当するデーターが重なること、波長に依存して計数の値が1桁違うことなど本質的に単色X線によるデータに比べて質が劣る。そこで解析の際に利用する電子密度分布が正しく構造についての情報を与えないという危険性が付きまとう。そこで反応開始前の構造と終了時の構造を精度よくえるために時分割ラウエカメラでしかもワイセンベルグカメラの機構も備えた全く新しい時分割ラウエカメラを開発した。この研究で観測可能な構造変化が数10オングストローム以下であることからデータの精度をできるだけ上げるためにイメージングプレートはカセットに減圧吸着する方式を採用した。また、BL18Bに先に科学研究費一般Aにより開発したプロトタイプの時分割ラウエカメラを設置しデーター収集を行いプログラムシステムのチェックおよび改良を行った。また時分割ラウエデータ処理プログラムシステムおよびそれらのデーターを使って精度の高い構造を得るための方法の検討も行われた。またゴオメータ付き蛋白用回折計を開発し、自動軸立についての検討を行うための準備をした。ラウエ法ではできるだけ完全な結晶を必要とする。そこで実験室において手軽にそれを計かれるビデオマイクロスコープシステムを開発した。また、800×400mmよび400×400mmの特殊サイズの大型イメージングプレートの開発を行った。また将来を見越してリアルタイムで回折強度で回折強度データーの収集が可能なCCDを用いたプロトタイプの高性能X線テレビの開発も行った。昨年に引き続づき時間分割ラウエカメラによるデータ収集システムの開発を行った。本年度は時間分割ラウエカメラの超大型カセット及び超大型イメージングプレート読み取り装置の製作を完了した。4月から10月の間に時間分割ラウエカメラを駆動するためプログラム開発が行われ、昨年10月に時間分割ラウエカメラをBL18Bに装置し、12月からのビームタイムを利用してカメラ及びイメージングプレート(IP)読み取り装置の性能評価を行った。ラウエデータ処理プログラムについては、これまで使われてきたプロトタイプのラウエカメラ用のプログラムを新しい時分割ラルエカメラ用に書き換えた。リアルタイムで構造の変化を追跡するにはCCDが有効である。そこで既に開発されているイメージインテンシファイヤーとCCDを組合わせた小角散乱用CCDカメラのデータプロセッシングのためのソフトウエアーを開発しリゾチームの回折データ収集と評価を行った。その結果この方法は切り替え速度が速くて良いが、画像の歪みが大きく磁場の影響を受け易いので本研究には向かないことが判明した。時分割ラウエカメラによりIP上に記録する現在の方法では重ね撮りをするため反射点が重なり易く、従って重ね撮りの回数は実用的には2-5回が限度である。そこで連続して幾度でも記録撮影できるインターライン方式を用いたCCDの2時限アレイとテ-パ-ドオプチカルファイバーを用いる方法によるデータ収集システムの開発を来年度から始めるにあたり、まず試験研究がCCD1個により行われた。実験室系ではκ-ゴニオメータを備えた新型回折計の開発が昨年に引き続きいて行われた。時間分割ラウエカメラによるデーター収集システムの開発(坂部、渡辺、佐々木、神谷、宮原):大型IP読み取り装置の性能テストを行い、予想どうり12X-ray photonの検出が可能でダイナミックレンジも従来の2.5×10^<5+>を一本の光電子増倍管で達成し、入力に対する出力の比例関係も理想的に直線状に乗っていることがわかった。イメージングプレートSTVは従来のBASIIIよりも2割以上S/Nのよいものであることがわかった。時間分割ラウエカメラ及そのデータ処理プログラムが完成し、半径1290mmのカセット800×400mmの大型イメージングプレート2枚を装着してω-アミノ酸ピルビン酸アミノ