hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規神経栄養因子ＢＡＦＦによるＡＬＳ治療の試み

B細胞刺激因子(BAFF)は、BAFFレセプター(BAFFR)を受容体として作用するB細胞分化/生存に必須のサイトカインであるが、神経細胞にもBAFFRの発現が認められた。BAFFR欠損マウスから作成した培養神経細胞は低栄養条件下での生存率がコントロールと比較して低く、筋萎縮性側索硬化症のモデルマウスであるmSOD1マウスとBAFFRKOマウスを交配させて作成したmSOD1/BAFFRKOマウスはコントロール群と比較して神経変性が増悪していた。神経系におけるBAFFRシグナルは神経保護に働いている可能性があり、BAFFが新たな神経栄養因子としての神経疾患治療に利用可能である可能性が示唆された。B細胞刺激因子(BAFF)は、BAFFレセプター(BAFFR)を受容体として作用するB細胞分化・生存に必須のサイトカインであるが、神経系におけるその作用は不明である。これを明らかにするために実験を行った。昨年度の研究では、マウス神経細胞にBAFFRが発現していることを証明し、このBAFFRシグナルが神経保護作用を持つことを示した。更に、筋萎縮性側索硬化症(ALS)のモデルマウス(mSOD1マウス)を利用してmSOD1/BAFFR-/-マウスを作製したところ、mSOD1/BAFFR-/-マウスで神経変性が増悪しており、この作用がB細胞非依存的にもたらされることを示した。更に、今年度の研究では骨髄キメラモデルを作成し、骨髄由来の細胞のBAFFR欠損が、上記マウスで認められた神経変性増悪に無関係であることを示した。以上より、BAFFRが神経細胞に発現しており、BAFFによる神経保護作用がB細胞や骨髄由来細胞非依存的に、神経細胞に直接的に作用している可能性を見出した。B細胞刺激因子(BAFF)は、BAFFレセプター(BAFFR)を受容体として作用するB細胞分化/生存に必須のサイトカインであるが、神経系におけるその作用は不明であるため、これを明らかにするために実験を行った。まずマウス脊髄及び胚初代培養神経細胞に対して、BAFFRの発現を免疫染色によって確認た。この結果、マウス脊髄並びに培養神経細胞において、神経細胞にBAFFRの発現が認められた。BAFFRの発現は神経細胞以外の中枢神経細胞にはほとんど認められなかった。次に培養神経細胞に対して上清中のBAFFを阻害し、残存神経細胞数を比較したところ、BAFF非阻害群と比較して残存神経細胞数の減少を認めた。BAFFの神経保護作用がin vitroで示唆されたため、in vivoにおいてBAFFRシグナルの神経変性に対する影響を検討すべく、筋萎縮性側索硬化症(ALS)のモデルマウス(mSOD1マウス)を利用してmSOD1/BAFFR-/-マウスを作製した。mSOD1/BAFFR-/-マウスはコントロール群と比較して生存期間が有意に短縮し、体重や運動機能で評価しても神経変性が加速していた。BAFFR-/-マウスには成熟B細胞がほとんど存在せず、B細胞の欠損が神経変性を加速した可能性を検討するために、B細胞の全く存在しないmSOD1/IgM-/-マウスとコントロールマウスを比較したが、症状進行と生存期間に有意差は認められず、mSOD1/BAFFR-/-マウスで見られたBAFFシグナルによる神経保護作用はB細胞非依存的にもたらされることが明らかとなった。以上よりBAFFRは神経細胞に発現しており、神経系におけるBAFF-BAFFR axisは直接的に神経保護に働いている可能性が示され、BAFFが新たな神経栄養因子としての神経疾患治療に利用可能である可能性が示唆された。ALSは治療法のない疾患であるため、全世界で多方面からさまざまな試みがなされている。神経保護因子・神経成長因子投与も有力な治療ターゲットと考えられており、精力的に研究されている。2011年には神経栄養因子であるHGFのALS患者への髄腔内投与が臨床治験として開始され、有望な治療法と期待されている。今回我々は、リンパ球の一種であるB細胞の生存に重要な役割を果たしていることが既に明らかになっているBAFFというサイトカインに注目し、これが神経細胞の生存に対しても重要な役割を果たしている可能性があることを見出して平成24年度の研究実施計画を立てたが、我々の予想通りにBAFFが神経細胞に対して保護効果を持っていることがin vitro並びにin vivoで示され、概ね計画通りに研究費を執行でき、予定されていた実験を予定通りに行えたため、順調に計画が進展することとなった。現在までの結果からBAFFRシグナルを欠損させるとALSマウスの神経変性が促進することが明らかになった。今後は更にBAFFによる神経保護作用を確認するためにリコンビナントBAFFをSOD1tg mouseに投与し、対照マウスと発症時期、寿命を比較する。これらのマウスの麻痺症状の評価は、臨床症状・金網落下試験及び体重測定により行う。

更に運動ニューロン障害の客観的評価のために、脊髄及び前根の組織標本を作成し、Nissl染色及びトイジンブルー染色を行いそれぞれ運動ニューロン数及び軸索数の計測を行う。リコンビナントBAFF投与による神経保護効果が見られない場合には、BAFFの中枢神経への移行を確実にするためALSモデルマウスの脳室内にカニュラを留置してosmotic pumpを接続し、BAFFの脳室内投与を行う。あるいは、ALSマウスの中枢神経に浸潤する事が知られている単球細胞にレンチウイルスベクターを用いてBAFF遺伝子を導入し、BAFFを強制発現させて中枢神経内へのBAFFのdeliveryをより確実にする予定である。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため、当初の見込み額と執行額は若干異なったが、研究計画に変更はなく前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
「中世考古学の総合的研究」調整班B02学融合方法論研究ー自然科学・古環境系

特定領域会議での班会議のほか,下記の調整班会議を開いた.(1)7月29日に第1回目会議を東大理学部で開き,評価委員の中條先生と共に各班の研究報告と今後の検討を議論した.(2)12月16日-17日,北大総合博物館で第2回目会議を開き,本年度の成果を発表し中條先生と共に議論を行った.同総合博物館の天野先生を始め天野班との意見交換も行い,北海道における研究の概説と博物館資料の説明を受け,今後の北海道での自然科学班の研究展開の議論も行った.特定領域研究の基本課題である年代について,考古地磁気法では,研究が遅れていた北海道の研究で札幌市・江別市・厚真町の遺構で年代推定の成果が上がった.14C年代推定では,宇治市巨椋地理め立て地の湖沼堆積物による環境変遷史,北海道擦文時代関連,奥州平泉藤原3代関連,十三湊関連の各資料,中国・韓国の古建築部材等の中世遺跡資料の年代研究で成果を得た.また浅間火山の噴火堆積物調査を1783年と1108年の軽石の中間層準で行った.金原は,近畿地方の環境変動と農耕変遷を調べるため、巨椋池跡のボーリング試料の花粉と珪藻の分析から水田化の進行を検討した.また肥前名護屋城鯱鉾池では名護屋城域の植生環境変遷を復元した.能登では中世の木材利用と開発炭窯・珠洲古窯跡の調査を酒井班と開始した.炭化米のDNA分析では分析に重要な炭化状態の情報について酒井班との研究を開始した.石田は,北大総合博物館保管のオホーツク文化人骨の調査から北部オホーツク集団に外部からの遺伝子流入を示唆した.鎌倉由比ヶ浜南遺跡の中世人骨では結核菌DNAの抽出を行った.また関東地方の中世人頭蓋は長頭・低顔・歯槽性突顎の傾向が強く,他の時代には認められないほど顕著であることもわかった.調整班では,専門の研究を調整・総合し,考古学・文献史学など特定研究の他研究グループとの融合も展開して全体目標を達成することを目指しており,14C法・考古地磁気年代法と化学・古環境学研究を併せる年代測定,化学分析による中世陶器の流通解析,古環境解析(災害史も含む),遺跡探査がキーワードである.総合研究会や共同調査地において研究打合わせを行い,平成16年1月には研究集会(富山)にて各研究成果の報告と全般的問題を議論した.自然科学の複数の分野が共同で行う研究,また考古学や他分野と積極的に関わる研究テーマを探り,重点的に取組む方針を確認した.テーマの一つとして,遺跡や近傍の堆積土を簡易掘削コアとして採取し,古環境の変遷を探る研究がある.堆積物コアの分析は,中世の生活に影響した気候変動や災害史にも関連し,研究の意義は大きい.新潟大学の矢田教授(文献史学)にも指導を受けて,具体的な研究の準備を進めている.また特定領域の重点テーマである,土器や陶磁器の産地流通の研究では多角的な視野が必要なので,自然科学の各種手法を総合する調査分析を実施すること,新たな分析法の開発を日指すことを確認した.本年度は,モンゴルのオゴダイ宮殿の焼き討ちを磁化測定から求めた研究,古代鉄の14C年代測定の可能性の追求,根来寺周辺遺跡での環境変動の復元,炭化米試料のDNA分析の可能性の検討,中世鎌倉の古人骨と動物依存体から中世の人々の生活誌を復元する研究などにおいて,成果が得られた.調整班では,専門の研究を調整・総合し,考古学・文献史学など他研究グループとの融合も展開して全体目標を達成することを目指している.14C法・考古地磁気年代法と化学・古環境学研究を併せる年代測定,化学分析による中世陶器の流通解析,古環境解析(災害史も含む),遺跡探査がキーワードである.総合研究会や共同調査地で研究打合わせを行い,また2回の研究集会(富山)で各研究の成果報告と全般的問題を議論した.自然科学の複数分野が共同で行う研究、考古学や他分野と積極的に関わる研究テーマを探り重点的に取組んでいる.その一つとして,遺跡近傍の堆積土から古環境や自然災害を探る研究として,佐賀県樫原湿原と静岡浅羽町でコア試料を採取し総合的に解析した.樫原湿原コア(14C年代:A.D.1000-1300年)では,各種パラメータより3m以深の水田環境から水田が放棄された湿原環境へ変化したとの結果が得られ,帯磁率ではその変換期に焼き畑(や山火事)があった可能性も指摘された.静岡浅羽町の海抜1.5mの海の近傍(現在は水田地帯)で11.2m長のコアを調査した.中世には広大な潟が存在し水運拠点として浅羽湊があり,1498年の明応地震(M8.2-8.4)で壊滅し,浅羽町には高さ5mの津波が到達したと推定される.過去に何度か津波襲来を受けていると考えられており,コアの総合調査でも4m深度で帯磁率等から津波跡が示唆された.同深度で14Cからみた堆積速度は大きく変わり,珪藻も汽-

海水生から陸生(沼生)の変化し,砂→シルト→腐植土という堆積物からも環境変化が判明した.堆積物コアの分析は,中世の生活に影響した気候変動や災害史にも関連し研究の意義は大きい.本年度は調整班として,6月に名古屋大学で12月には沖縄県立埋蔵文化財センターで会議を開いた.12月の会議では沖縄県の考古学関係者と一般向けの講演会も開催した.特定領域研究の基本的課題である年代について,考古地磁気法と14C年代推定法の研究を進めた.考古地磁気法では,研究が遅れている北海道と東北地域での研究を開始し,本年度対象とした遺構では第一次近似の推定年代は考古学的年代と良く合った.14C年代測定法では,信楽町黄瀬ハンシ窯跡の木炭塊の研究から,窯の使用暦年代はAD1223-1294年と推察され考古学年代とも調和した.また鎌倉出土人骨のゼラチンコラーゲンの研究では,中世集団墓地遺跡の人骨は由比ヶ浜南遺跡の人骨に比べて100年程古い傾向が見られた.金原は,中世の環境変動の解明と農耕変遷の究明の課題として大友府内町遺跡の堆積物の分析を進め,14世紀に溝の機能分化はないが16世紀では排水と下水の機能の分化が示唆された.植田によるDNA分析では手法の確立とデータ集積を行った.二宮は,中世考古学資料の分析研究において,微小部蛍光X線分析装置の有効性を示し,生産流通の時代的空間的特徴を得る研究を進めた.またアルゴン誘導結合プラズマ発光分光分析による陶磁器の研究法を確立し,生産地と消費地遺跡の資料のデータ蓄積を図っている.石田は,11月4-6日に第59回日本人類学会大会を開催し,公開シンポジウム「中世鎌倉の素顔」では中世の人類学と考古学を紹介した.北大総合博物館保管のオホーツク文化人骨の整理と復元を実施し,北部オホーツクはサハリンアイヌに近いこと,東部オホーツクの独自性が判明した.また,中世鎌倉の由比ヶ浜南遺跡の当時の人口構成では,男女比は1:1,未成年と成人個体の比は2:3であることを示し,当時の平均寿命は24.0歳という結果が得られた.特定領域会議での班会議のほか,下記の調整班会議を開いた.(1)7月29日に第1回目会議を東大理学部で開き,評価委員の中條先生と共に各班の研究報告と今後の検討を議論した.(2)12月16日-17日,北大総合博物館で第2回目会議を開き,本年度の成果を発表し中條先生と共に議論を行った.同総合博物館の天野先生を始め天野班との意見交換も行い,北海道における研究の概説と博物館資料の説明を受け,今後の北海道での自然科学班の研究展開の議論も行った.特定領域研究の基本課題である年代について,考古地磁気法では,研究が遅れていた北海道の研究で札幌市・江別市・厚真町の遺構で年代推定の成果が上がった.14C年代推定では,宇治市巨椋地理め立て地の湖沼堆積物による環境変遷史,北海道擦文時代関連,奥州平泉藤原3代関連,十三湊関連の各資料,中国・韓国の古建築部材等の中世遺跡資料の年代研究で成果を得た.また浅間火山の噴火堆積物調査を1783年と1108年の軽石の中間層準で行った.金原は,近畿地方の環境変動と農耕変遷を調べるため、巨椋池跡のボーリング試料の花粉と珪藻の分析から水田化の進行を検討した.また肥前名護屋城鯱鉾池では名護屋城域の植生環境変遷を復元した.能登では中世の木材利用と開発炭窯・珠洲古窯跡の調査を酒井班と開始した.炭化米のDNA分析では分析に重要な炭化状態の情報について酒井班との研究を開始した.石田は,北大総合博物館保管のオホーツク文化人骨の調査から北部オホーツク集団に外部からの遺伝子流入を示唆した.鎌倉由比ヶ浜南遺跡の中世人骨では結核菌DNAの抽出を行った.また関東地方の中世人頭蓋は長頭・低顔・歯槽性突顎の傾向が強く,他の時代には認められないほど顕著であることもわかった.
中国語受身表現の歴史的研究

(1)今年度の前期は、受身を考える時、無視してならないのは敬語(待遇)表現との関わりである。「唐代の筆記・小説における"見"について」を論述した。本論文では、登場人物の直接話法を多く含む唐代筆記・小説・史書の十点の文献を資料として、「見」の字の用例を収集し、その内容を分析することにより、受身表現と敬語表現の関連を考察した。その結論は、「"見"+V」の構文で、受身を表す場合は193例があった。一方、敬語を表すのは18例であった。しかも、18例の動詞はすべて一音節の動詞であった。その際、動作主は「君・主・公」のように目上の者・身分の高い人である。その他には、会話文中では命令・依頼を表す文脈において現れることがある。そして、禁止命令文は、受身を表す「"見"+V」には現れず、敬語を表す「"見"+V」にのみ現れる。(2)後期は、「日中両言語における間接受身文についての再考察」について論述した。本論文では、自作例文のネイティブ・チェックにより、中国語の自動詞による間接受身表現の成立条件を再考察した。さらに、『微型小説』から収集した用例に基づいて、日中両言語における間接受身表現の対照研究を行った。その結論は、自動詞を用いた間接受身文については、中国語の自動詞を用いた受身文は日本語のそれよりはるかに少なく、加えて成立条件が必要である。文の構造として、大別して以下の二つの構文が成立する。(A)「N1・被N2・VR」或いは「N1・被N2・V得R」(B)「N1・被N2・這麼一V・R」。意味的な特徴としては、因果関係が含まれる被害・迷惑の意味的な表現である。
自己言及性からみたシステムの自律性及び自己組織化に関する数理的研究

自律分散システムとは、自律した"個"が互いに相互作用しながら、集団としての秩序をシステム外部からの指令無しに形成する能力をもったシステムである。本年度の研究においては、自律分散原理の理論を構築していく上で必要と考えられる理論的問題点の整理・抽出、自己言及のパラドックスの形式化に基く自律性の定式化及びその具体的応用例としてのKauffmanによる自己組織的臨界現象の説明等を行った。本研究ではまず、自律分散システムの原理の構築には"個"の理解、及び"自己組織性"の内容が本質的であり、それらの解釈によってシステムはまったく異なるものになり得ることを指摘した。一つの解釈によれば、自律分散システムは従来の物理学の範に含まれ得るものである。具体的には、散逸構造論やシナジェチクスが規範となる。しかし、こうした定式化では、自律分散システムの重要な手本である生物システムは扱いきれない。生物システムの特徴である自らを自らによって形成することを物理学はまだ定式化出来てはいない。郡司らは、それを境界の自己決定性として捉え、境界を自己決定することの矛盾(パラドックス)を松野による観測速度有限性に基いて定式化し、その体系化を行った。また、そこに現れる不断非平衡性を最小化するという原理を認めれば、自己組織的臨界現象を説明し得る。
光ファイバ振動型高速光スキャナによる光コヒーレンストモグラフィ内視鏡の研究

リアルタイムに高精度な断層像測定が可能な光コヒーレンストモグラフィ(OCT)内視鏡システムの実現を目指し,光ファイバ振動を用いた光スキャナプローブについて検討を行った.提案しているOCT内視鏡用プローブは,光ファイバを円筒形圧電素子の中心に配置し,共振条件の長さの光ファイバを片持ち梁モードでたわみ振動させる非常に簡素な構造である.本方式は,超音波振動を用いることで高速光走査が可能で,OCTに用いた場合で200fPsの高フレームレートでの断層像イメージングを実現している.本年度は,外径1mm,長さ20mmの微小プローブを試作し,生体の硬さ分布を可視化する粘弾性イメージング法であるエラストグラフィとしての応用について検討を行った.エラストグラフィでは,生体に何らかの変形を加え,その挙動を断層像として動的に測定する必要があるため,本方式の高速性が適すると考えられる.生体組織への力印加方法として音波の直流分である音響放射力を用いた.生体内部に効率良く放射力を発生させるため円環状の集束型圧電振動子を用いて比較的小さな焦点領域で前方の生体組織に力を印加する.本計測では,振動子はバースト駆動させるものとし,加圧力を一時的に取り除くと,粘弾性体である生体組織の変位が時間的に減少しながら元の位置に戻る.試料として手の人差し指の腹を集束型振動子の焦点位置に置き,この一連の変形を印加用振動子の中心に挿入した試作OCTプローブにより測定した,得られた放射力印加前後の断層像の相関を求めることにより,試料各位置の変位,歪み分布の可視化および時間的な変化を得ること可能であることを示した.リアルタイムに高精度な断層像測定が可能な光コヒーレンストモグラフィ(OCT)内視鏡システムの実現を目指し,周方向走査可能な光スキャナプローブについて検討を行った.提案しているOCT内視鏡プローブは光ファイバを円筒形圧電素子の中心に配置し,光ファイバを片持ち梁モードでたわみ振動させる構造である.圧電素子は外側電極を4分割したものを用い,隣り合う電極間にそれぞれ位相差90°の電圧を印加し,圧電素子上面を円振動させることで光ファイバ先端から出射した光も円軌跡を描く.この光を前方に置いたレンズでコリメートさせて,先端角90°の円錐ミラーに当てることにより,内視鏡周方向の光走査を行なう.フレームレート200fpsを目指し走査周波数が1kHzとなるように光ファイバ長を設計した.今回は原理確認のため外径7.0mmと大きめの試作とした.試作した内視鏡プローブを中心波長1320nm,波長走査範囲110nmの波長走査光源を用いた市販のOCTシステムに接続し,円環状試料内側の断層像測定を行った.光ファイバ振動によって周方向を1.02kHzで走査している間に,光源の光波長掃引によって径方向に20kHzの走査周波数で試料内の深さ方向を繰り返し走査して画像を取得する.このとき,周方向5周期で1枚の画像とすることで目標とするフレームレート200fpsの高速測定が実現できた.本方式は,従来法に比べ10倍近い高速測定が可能であることより,動的測定等にこの利点が生かせると考え,動いている試料の測定を試みた.円環状試料を約32mm/sの速度でプローブの光照射位置を通過させていき,その間5ms毎に断層像を連続的に取得していき,2.88sの間で合計576枚の画像を測定した.従来法では1枚毎に停止しながらでしか明瞭な画像取得ができない速度で試料を動かしながら測定を行なったが,概形は実物に近い形状での測定が可能であることを示した.リアルタイムに高精度な断層像測定が可能な光コヒーレンストモグラフィ(OCT)内視鏡システムの実現を目指し,光ファイバ振動を用いた光スキャナプローブについて検討を行った.提案しているOCT内視鏡用プローブは,光ファイバを円筒形圧電素子の中心に配置し,共振条件の長さの光ファイバを片持ち梁モードでたわみ振動させる非常に簡素な構造である.本方式は,超音波振動を用いることで高速光走査が可能で,OCTに用いた場合で200fPsの高フレームレートでの断層像イメージングを実現している.本年度は,外径1mm,長さ20mmの微小プローブを試作し,生体の硬さ分布を可視化する粘弾性イメージング法であるエラストグラフィとしての応用について検討を行った.エラストグラフィでは,生体に何らかの変形を加え,その挙動を断層像として動的に測定する必要があるため,本方式の高速性が適すると考えられる.生体組織への力印加方法として音波の直流分である音響放射力を用いた.生体内部に効率良く放射力を発生させるため円環状の集束型圧電振動子を用いて比較的小さな焦点領域で前方の生体組織に力を印加する.本計測では,振動子はバースト駆動させるものとし,加圧力を一時的に取り除くと,粘弾性体である生体組織の変位が時間的に減少しながら元の位置に戻る.試料として手の人差し指の腹を集束型振動子の焦点位置に置き,この一連の変形を印加用振動子の中心に挿入した試作OCTプローブにより測定した,得られた放射力印加前後の断層像の相関を求めることにより,試料各位置の変位,歪み分布の可視化および時間的な変化を得ること可能であることを示した.
根圏からの非交換態カリウム放出機構の解明

土壌中の養分の植物への利用されやすさは、その化学的な放出されやすさ(化学的可給度)と根への到達しやすさ(位置的可給度)という2つの独立した要因によって規定されている。土壌中の養分の化学的可給度を評価する手法は数多い。しかし、位置的可給度については根の伸長が大きく制限される特殊なポット「根箱」を用いる以外、定量的に評価する手法がない。リンやカリウムなど後者の寄与が大きい元素の植物吸収量を予測し、また最適化するには、フィールドで土壌養分の位置的可給度を評価できる手法の開発が求められる。そこで、土壌中のカリウムの化学的位置的可給度を評価できる新たな手法を考案した。この手法は、植物によるカリウムの放出と化学抽出による放出との本質的な違いを利用するものであり、1)通常のポット試験を行い、栽培跡地土壌と非栽培跡地土壌を準備、2)各土壌のカリウムを中性酢酸アンモニウム溶液、0.01規定塩酸溶液を用いて段階的に抽出、3)それぞれの段階で抽出されたカリウムの量から土壌中のカリウムの化学的位置的可給度を計算、という手順で構成されている。本手法をコムギとコマツナが30日間植栽されていたカリウム含有鉱物及び土壌(灰色沖積土)に適用したところ、酢酸アンモニウム溶液で抽出できるカリウム-交換態カリウム-の約6割が植物に利用できる範囲内にあり、カリウムの化学的可給度が減少するとともに、その割合も減少することが明らかとなった。さらに、本手法を公表されている既存のデータに適用した結果、土壌への適用には、カリウムの選択性に関わる前提を必要とするものの、原則としてあらゆる土壌やポット栽培植物に適用できることを確認した。ここで提示された手法は、植物根の伸長の制御を必要とする既存の手法よりも適用範囲が広いことから、フィールドでの定量法につながる鍵になるかもしれない。土壌中の非交換態カリウムは、しばしば植物生育に大きく寄与する。しかし従来の非交換態抽出法は植物の抽出する非交換態カリウムよりはるかに多くのカリウムを抽出するため、植物への可給度に応じた非交換態カリウムの評価は難しいのが現状である。そこで、従来の抽出法よりもはるかに弱い0.01M塩酸連続抽出法を適用し、土壌中の可給態非交換態カリウムの評価という見地から、この抽出法の可能性を検討した。日本の農耕地より採取された表層土壌(計5点)を用いて、トウモロコシ栽培試験(閉鎖系ポット・29日間)を行った結果、本実験で用いた抽出法のうち、0.01M塩酸連続抽出法で評価された非交換態カリウム量(計47mg pot^<-1>)が植物の利用した量(20mg pot^<-1>)と最も高い相関を示し、かつ量的にも最も近い値を示した。この結果は0.01M塩酸連続抽出法で評価された非交換態カリウムが、土壌中の可給態非交換態カリウムの指標として利用できることを示唆している。この知見に加えて、この抽出法をトウモロコシ栽培土壌と無栽培土壌の両者に適用した結果、植物によって非交換態カリウムを除去された土壌の体積はカリウムが化学的に抽出されにくくなるにつれて減少すること、また実際の植物による非交換態カリウム抽出能は土壌抽出により評価された非交換態カリウム量を植物利用量と比較することで得られる抽出能を大きく上回ること、の両者を推定できた。この推定は、いくつかの仮定を踏まえたものではあるが、根の伸長を制御しない条件では非常に難しいとされてきたものである。上記の推定の基礎となる考え方は、より実際に近い植物生育環境下での根圏化学性の評価法の発展につながる可能性がある。
磁性体内部磁場を活用した配位ナノ空間の高機能化と磁場特異的反応の開拓

金属錯体の配位空間内部の磁場を利用した新しい反応場を構築することを目的として有機化合物を包接する分子性磁性体を合成し、その構造と磁気的性質を明らかにした。磁場特異的反応として光反応を目標とし、反応基質として初めてD, L-及びD, L-アミノ酸を包接した強磁性体・反強磁性体・弱強磁性体の合成に成功した。さらにこの研究過程において超分子キラリティに基づく新しいタイプのキラル磁性体の合成に成功し、その磁気構造を明らかにした。強磁性体の内部磁場は非常に大きいため、磁場効果・磁気効果を検討する場として強磁性体内部は非常に魅力的な反応場といえる。しかしながら金属酸化物に代表される無機磁性体では磁性体内部への反応基質の導入は困難である。本研究の目的は、「構造設計可能な分子性磁性体を用いたナノ磁性空間を構築し、孤立微小空間における新しい磁場特異的反応の探索とその現象解明を行うこと」である。三次元ホストに比べ構造に自由度があり層構造を保ったまま様々なゲストを包接可能な二次元層状化合物を用い、目的とする磁性体内部における反応として、アミノ酸の光分解反応を用いることを目指し、コバルト層状水酸化物を目的化合物とした。以上より、手法として水熱合成法を用い、ゲスト分子として13種類のL-アミノ酸(L-Glu, L-Asp, L-Lys, L-Arg, L-Prp, L-HydroxyPro, L-Ala, L-Val, L-Leu, L-Phe, L-Cys, L-Ser, L-Trp)及び4種類のDL-アミノ酸(DL-Glu, DL-Ser, DL-Ala, DL-Phe)を用いて合成を行った。条件検討の結果、DL-Phe錯体では新たにTC=34Kという非常に高い転移温度を有する保持力100 Oeの強磁性錯体が得られた。その他9種類のアミノ酸を用いたときにも粉末状の錯体が得られた。アミノ酸を包接した相間距離の異なる一連の層状磁性錯体、特に強磁性体の報告は非常に少なく、また、水熱合成法を用いたアミノ酸をゲストとする錯体の構築方法を確立できたことは大きな成果である。本年度の目標は反応基質を包接した転移温度10K以上の強磁性またはフェリ磁性超分子体を構築することであり、十分達成できたと考える強磁性体の内部磁場は非常に大きいため、磁場効果・磁気効果を検討する場として強磁性体内部は非常に魅力的な反応場といえる。以上より、手法として水熱合成法を用い、ゲスト分子として13種類のL-アミノ酸(L-Glu,L-Asp,L-Lys,L-Arg,L-Prp,L-HydroxyPro,L-Ala,L-Val,L-Leu,L-Phe,L-Cys,L-Ser,L-Trp)及び5種類のDL-アミノ酸(DL-Glu,DL-Lys,DL-Ser,DL-Ala,DL-Phe)を用いて合成を行った。条件検討の結果、DL-Phe錯体では新たにTc=34Kという非常に高い転移温度を有する保持力100 Oeの強磁性錯体が得られており、今回微単結晶を作製し構造解析に成功した。その他9種類のアミノ酸を用いたときにも粉末状の錯体が得られ、DL-Glからは強磁性体が、DL-Lysからは弱強磁性体が得られた。アミノ酸を包接した相間距離の異なる一連の層状磁性錯体、特に強磁性体の報告は非常に少なく、昨年度に続きさらにアミノ酸包接強及び弱強磁性体の例を増やし結晶構造解析に成功したことは有意義である。

以上より、手法として水熱合成法を用い、ゲスト分子として13種類のL-アミノ酸(L-Glu, L-Asp, L-Lys, L-Arg, L-Prp, L-HydroxyPro, L-Ala, L-Val, L-Leu, L-Phe, L-Cys, L-Ser, L-Trp)及び4種類のDL-アミノ酸(DL-Glu, DL-Ser, DL-Ala, DL-Phe)を用いて合成を行った。条件検討の結果、DL-Phe錯体では新たにTC=34 Kという非常に高い転移温度を有する保持力100 Oeの強磁性錯体が得られた。またL-Arg錯体ではTC=26 Kの反強磁性体が、L-Aspからは強磁性体が得られた。その他9種類のアミノ酸を用いたときにも粉末状の錯体が得られた。不斉磁気光学効果の実測までは至らなかったが、アミノ酸を包接した相間距離の異なる一連の層状磁性錯体、特に強磁性体の報告は非常に少なく、また、水熱合成法を用いたアミノ酸をゲストとする錯体の構築方法を確立できたことは大きな成果である。平成23年4月に申請者が所属機関を異動し、新しく実験室を立ち上げるまで予定の実験を行うことが困難であったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の進度はやや遅れているが、測定対象の試料1種は得られているため、研究計画に基づき磁気測定及び光反応を行い、続いて光反応生成物の解析を行う。同時に現在得られているアミノ酸包接強磁性体および弱強磁性体の単結晶作製、構造解析、磁気測定を平行して行う。
振動化学反応におけるノイズ・シンクロナイゼーションと情報伝達

生体内の様々なリズムや運動は非線形化学反応によって生み出されている。とりわけリズム、すなわちマクロに発現する振動現象は、これらを構成する要素間の引き込み現象、いわゆる同期(シンクロナイゼーション)から生まれ、従って乱雑な入力があると同期化が阻害され、乱れると考えられてきた。ところが本研究によれば、ノイズ外力を加えるとある強度であればかえって同期化が促進あるいは発現され、規則正しいリズムが出現されること見出された。しかも、最適の強さのノイズを加えるとノイズなしの場合よりも同期領域の幅が大きく広がり、さらにノイズ強度を増すと今度はその同期領域が減少し始め、最終的には同期が起こらなくなる現象が観測された。そこで、そのような現象の生物系への探索・解明を行った結果、この2年間に次のような成果が得られた。(1)空間的な引き込み(同期)ダイナミックスを明らかにするために、触媒を複数の吸着ビーズに準備・反応溶液に浸し、その間隔を変えて同期がビーズ間距離(相互作用の大きさに相当)にどの様に依存するか調べた。その結果、距離が近いほど容易に同期し遠く離れた周期の間でも同期するが、距離が遠いと近い周期でなければ同期しないことが分かった。これらの距離、周期差がノイズ強度に依存することが分かった。(2)脳波には目に光刺激を行うと引き込み現象が起こることが知られている。そこで化学反応系で得られたノイズシンクロナイゼーションが現実に生体系に起こるか否かを、ヒトの脳に対して行った。実験手法は極めて新奇な手法で、第1視覚野で雑音と周期信号が混合されるように、右眼に周期信号、左眼に雑音を印加して脳波を測定したところ、ある最適ノイズで引き込みが最大となることが見いだされた。これはノイズによる引き込み現象としてヒト脳で世界で初めて観測されたものである。しかしながら、これらの機構や発展の多くは未解明で今後の研究に残されている。生体内には様々なリズムや運動が非線形化学反応によって生み出されている。このような非平衡散逸系に発現するリズムやパターンは無数の分子の協力現象の結果であり、その機能的な運動や情報伝達はそれらの時空間的な相互作用から派生する。特に、マクロに発現する振動現象は構成する要素間の引き込み現象、いわゆる同期(シンクロナイゼーション)から生まれるもので、これは典型的な秩序化現象である。その際に乱雑な入力があると秩序化が阻害され乱れるものと考えられがちである。ところが本研究ではノイズ外力を加えると、ある強度であればかえって秩序化(同期:シンクロナイゼーション)が促進あるいは発現される現象が見出された。しかも、最適の強さのノイズを加えるとノイズなしの場合よりも同期領域の幅が大きく広がり、さらに大きな強度を増すと今度はその同期領域が減少し始め、最終的には同期が起こらなくなる現象が観測された。そこで、その同期メカニズムの解明を目的として研究がなされ、次のような成果が得られた。(1)光で定量的に振動制御可能な振動化学反応実験系を構築した。(2)光刺激の強度と濃度振動との間の定量的な関係を求めることができた。(3)定常の光刺激を加えた場合には、振動周期の変化は殆ど観測されないが、光ノイズを加えると、その強度を増すと振動の周期が最大25%長くなり、最終的には振動が止まることが分かった。(4)その際に振動化学物質の濃度振幅がノイズ強度とともに変化することを期待したが、振幅の変化は観測されていない。このため、まだ刺激に対する数理ダイナミックスを同定することができるほどの基本的な実験データを求めることには成功していない。(5)空間的な引き込み(同期)ダイナミックスを明らかにするために、触媒を複数の吸着ビーズに準備・反応溶液に浸し、その間隔を変えて同期がビーズ間距離(相互作用の大きさに相当)にどの様に依存するか調べた。

そこで化学反応系で得られたノイズシンクロナイゼーションが現実に生体系に起こるか否かを、ヒトの脳に対して行った。実験手法は極めて新奇な手法で、第1視覚野で雑音と周期信号が混合されるように、右眼に周期信号、左眼に雑音を印加して脳波を測定したところ、ある最適ノイズで引き込みが最大となることが見いだされた。これはノイズによる引き込み現象としてヒト脳で世界で初めて観測されたものである。しかしながら、これらの機構や発展の多くは未解明で今後の研究に残されている。
喉頭癌, 下咽頭癌の咽頭保存治療に関する病理学的, 機能的ならびに臨床的研究

1.病理組織学的研究声門癌40例,声門上癌30例,下咽頭癌47例,計113例の咽頭全摘出標本についての病理組織学的研究を行った.主な研究成績は次のとおりである.(1)声門癌では軟骨への浸潤はT1bではなくT2では少数にあり, T3, T4では多い.声門下に進展するほど軟骨浸潤は多くなる.声帯運動の制限は甲状披裂筋への浸潤による. (2)声門上癌では喉頭蓋軟骨は高率に犯され,その他の軟骨への浸潤はT2以上でみられた.声門運動の障害の主因は披裂軟骨周囲への浸潤である.(3)下咽頭癌では軟骨浸潤はT2で少数に, T3以上では高率にみられる.声帯の固着は披裂部,傍声門間隙への浸潤によっておこる.2.機能に関する研究レーザー手術,咽頭半側切除術,声門上水平部分切除術,喉咽頭部分切除術などを行った症例合わせて175例について,発声機能,嚥下機能を検討した.主な研究成績は次のとおりである.(1)レーザー手術後の発声機能には個人差があるが,平均的には放射線治療後よりやや劣る.(2)喉頭半側切除術後には声帯以外の部位が代償的に振動する例が多い.(3)声門上水平部分切除術で披裂軟骨を切除すると誤嚥がおこりやすい.(4)喉咽頭部分切除術後の音声はほぼ正常である.誤嚥は一過性におこる.3.治療法の研究喉頭半側切除術後の再発に島状皮弁,舌骨-胸骨舌骨筋複合弁を利用する方法を考案した.喉咽頭部分切除術後には皮弁を使う二次再建と,筋皮弁を使う一次再建術を考案した.1.病理組織学的研究声門癌40例,声門上癌30例,下咽頭癌47例,計113例の咽頭全摘出標本についての病理組織学的研究を行った.主な研究成績は次のとおりである.(1)声門癌では軟骨への浸潤はT1bではなくT2では少数にあり, T3, T4では多い.声門下に進展するほど軟骨浸潤は多くなる.声帯運動の制限は甲状披裂筋への浸潤による. (2)声門上癌では喉頭蓋軟骨は高率に犯され,その他の軟骨への浸潤はT2以上でみられた.声門運動の障害の主因は披裂軟骨周囲への浸潤である.(3)下咽頭癌では軟骨浸潤はT2で少数に, T3以上では高率にみられる.声帯の固着は披裂部,傍声門間隙への浸潤によっておこる.2.機能に関する研究レーザー手術,咽頭半側切除術,声門上水平部分切除術,喉咽頭部分切除術などを行った症例合わせて175例について,発声機能,嚥下機能を検討した.主な研究成績は次のとおりである.(1)レーザー手術後の発声機能には個人差があるが,平均的には放射線治療後よりやや劣る.(2)喉頭半側切除術後には声帯以外の部位が代償的に振動する例が多い.(3)声門上水平部分切除術で披裂軟骨を切除すると誤嚥がおこりやすい.(4)喉咽頭部分切除術後の音声はほぼ正常である.誤嚥は一過性におこる.3.治療法の研究喉頭半側切除術後の再発に島状皮弁,舌骨-胸骨舌骨筋複合弁を利用する方法を考案した.喉咽頭部分切除術後には皮弁を使う二次再建と,筋皮弁を使う一次再建術を考案した.1.病理組織学的研究:A.喉頭癌.下記のことを明らかにした。(1)軟骨浸潤はT2以上にみられ、病期の進行とともに頻度が多くなる。(2)声門癌では甲状披裂筋に浸潤がおこると声帯運動が制限され、3/4以上浸潤すると声帯は固着する。また筋突起周辺に浸潤すると声帯は固着する。(3)声門上癌では披裂部に塊状の浸潤がおこると声帯は固着する。B.下咽頭癌.下記のことを明らかにした。(1)喉頭の軟骨および筋への浸潤はT2以上にみられ、病期の進行とともに頻度が多くなる。(2)梨状陥凹癌では、喉頭の固着は喉頭筋、反回神経、輪状披裂関節への浸潤によってもおこるが、披裂部と声門傍間隙上部への浸潤のみによっておこる例もある。(3)輪状後部癌では反回神経への浸潤がおこりやすく、これによって声帯は固着する。(4)従来強調されていた梨状陥凹先端への浸潤と喉頭内浸潤との相関は認められない。(5)従来喉頭を摘出していた症例の約40%では喉頭を保存して癌を治せる可能性がある。2.機能に関する研究:(1)喉頭半側切除後の発声機能の特徴は、健側声帯以外の部位が不規則に振動する例が多く声は粗そうになる。また声門閉鎖不全のため気息性、声門上部の過内転のため緊張性の発声をする傾向がある。(2)標準的喉頭水平部分切除後の嚥下機能は、喉頭の吊り上げと輪状咽頭筋切断によって誤嚥は防止できる。

披裂軟骨を切除すると誤嚥をおこしやすいので、再建手術を要する。3.治療法の研究。(1)喉頭半側切除術後の再建に筋を用いる場合、その萎縮のおこり方を動物モデルで明らかにした。(2)筋の代りに舌骨を用いる再建法を考案し臨床に用いた。(3)喉頭下咽頭部分切除術後に大胸筋皮弁を用いて再建する方法を考案し臨床に用いた。
可塑的シナプスにおける伝達と形態変化のリアルタイム同時計測

最近、一次求心性C線維から脊髄細胞へのシナプス伝達がA線維への条件刺激によって長期抑圧されることが明らかになり、触圧刺激による痛覚の長期抑制メカニズムとして注目されている。また、C線維終末から放出される痛みの伝達物質サブスタンスPを投与した後の脊髄細胞樹状突起の形態は、投与しないものの形態と統計的に異なる事から、痛覚過敏などは形態変化によって生じる可能性や、オピエートがそれをリセットする可能性が議論されている。本研究では、電位感受性色素でシナプス伝達の変化を計測すると共に、生きた脊髄スライス内の樹状突起と軸索が条件刺激で伸縮・移動するかをレーザースキャン共焦点顕微鏡でリアルタイム撮像することを試みた。その結果、A線維への高頻度条件刺激によって、脊髄内のGABAおよびグリシンを介した抑制性の神経活動が盛んな時は長期抑制、低調な時は長期増強が生じる事が明らかになった。また、低頻度条件刺激では脊髄内の抑制性の神経活動の如何にかかわらず長期抑圧が生じ、また、高頻度条件刺激によって生じた長期増強をリセットできる。また、オイルドロップ染色法により脊髄細胞樹状突起を染色し、その形態をリアルタイムで計測しつつ長期増強を生じさせるに必要な条件刺激を与えたところ、樹状突起の節の直径が長期的に変化することを示す実験結果が得られた(平成11年度日本神経科学会で口演発表)。現在、その結果を取り纏め中である。シナプス伝達の可塑的変化に伴い樹状突起の形態が変化する可能性が形態学的研究などで示唆されているが、それを示す確固たる実験結果は未だ無い。そこで本研究では、生きた脊髄スライス内の樹状突起と軸索が条件刺激で伸縮・移動するかをレーザースキャン共焦点顕微鏡でリアルタイム撮像すると共に、電位感受性色素を併用してシナプス伝達の変化を同時計測する。本年は、(1)生きた脊髄スライス内の樹状突起をレーザースキャン共焦点顕微鏡で撮像し、(2)サブスタンスPなどの薬物や条件刺激によるスパイン等の形態変化をリアルタイムで記録する。また、(3)シナプス前終末の形態が変化するか、についても調べることを目的とした。生きた脊髄切片の樹状突起をレーザースキャン共焦点顕微鏡で撮像するため細川らの方法を脊髄スライスに適用した。すなわち、蛍光染料DiIを肝油に溶融し、顕微鏡上の還流チャンバー内で、ラット脊髄矢状スライス表面に直径10μm前後のドロップとして滴下・吸着させ、その部分に細胞体を持つ細胞を選択的に染色した。その結果、樹状突起をレーザースキャン共焦点顕微鏡で撮像することに成功した。条件刺激の効果をみるため、まず、形態変化を誘起する可能性がある薬物、すなわち、[Ca^<++>]_1を増加させる外液、サブスタンスP、NMDA、オピオイドの効果を調べた。その結果、NMDAの5分間投与によって、樹状突起の結節部分の直径が選択的に1.7-1.8倍に膨張した。それは数時間以上持続したが、オピオイドの投与によって即座に収縮した。さらに、長期増強の条件刺激である高周波刺激によっても同様の形態変化が生じた。また、後角白質線維束部分に染料を含むドロップを滴下し、線維から順行性に軸索終末端を染色した。しかし、上記の各種条件刺激では軸索の形態変化は生じなかった。その結果、A線維への高頻度条件刺激によって、脊髄内のGABAおよびグリシンを介した抑制性の神経活動が盛んな時は長期抑圧、低調な時は長期増強が生じる事が明らかになった。

また、低頻度条件刺激では脊髄内の抑制性の神経活動の如何にかかわらず長期抑圧が生じ、また、高頻度条件刺激によって生じた長期増強をリセットできる。また、オイルドロップ染色法により脊髄細胞樹状突起を染色し、その形態をリアルタイムで計測しつつ長期増強を生じさせるに必要な条件刺激を与えたところ、樹状突起の節の直径が長期的に変化することを示す実験結果が得られた(平成11年度日本神経科学会で口演発表)。現在、その結果を取り纏め中である。
山梨県方言の変化に関する社会言語学的研究

山梨方言に関するアンケート調査を、平成9年から平成11年に行ったが、そのデータ3717人分を一緒にして、すべての項目について集計し、総合的な分析を行った。その結果、山梨県の方言変化について、東京の影響という点では、具体的に解明するには至らなかった。最近の新方言などでは、テレビなどのメディアの影響も含めて、確実に東京の影響があるものと考えていたが、地元の人々の意識では、東京の直接的な影響ではなく、言語表現の伝播は周りの友人からの影響で行われているという意識である。したがって東京の影響は、間接的な影響であると考えられる。東京から伝播したことは、言語表現の年齢差・地域差の分析でも明らかであるが、そうは意識されていないという結果であった。伝統的な方言に関しては、周りの影響というよりも、山梨県内の独自の変化をたどるケースが多く、従来の方言変化のパターンが見られた。典型的には、高年層ではよく使っているが、中年層では使われなくなっており、若年層ではいっそう使われなくなっているというパターンである。なお、山梨県の中でも小菅村は東京都に隣接しており、住民の意識としても東京を志向する例が多い。1997年7月の予備調査を踏まえて、9月に、山梨県甲府市および大泉村で高年層・中年層多数を対象に面接調査を実施した。調査項目は、山梨県の方言集である深沢泉著『甲州方言』から採用した。方言語彙を中心にして、『甲州方言』では意味記述が不十分なところなどもあきらかにするような調査形態にした。調査の結果、高年層は、多数の方言語彙を現在でも使用しているものの、中年層では方言使用がかなり少なくたっており、方言が使われなくなっていることが確認された。また、語彙の意味の変化が著しく、高年層と中年層で意味を違ってとらえている例も多数あった。これは、方言語彙の意味が次第に変化していることとともに、中年層において方言使用が少なくなったために意味が正確に意識できないことも関わっていると考えられる。ただし、中には、ワニワニスルなど、昔ながらの方言語彙が今でも日常的に使われている例もあり、どういう語彙がそのように残るのかについては、今後の調査・研究が望まれる。研究成果(方言語彙の使用程度・その意味記述)は、年度末に方言語彙集(稿)としてまとめられる。1997年7月の予備調査を踏まえて、9月に、山梨県早川町奈良田で高年層・中年層多数を対象に面接調査を実施した。調査項目は、奈良田の方言集に記録されていた「方言語彙」が中心である。調査の結果、高年層は、多数の方言語彙を現在でも使用しているものの、中年層では方言使用がかなり少なくなっており、方言が使われなくなっていることが確認された。奈良田では、言語生活が共通語と方言の2重の言語によって営まれており、方言の消滅が着実に進行中である。若い人が集落にとどまることが少なく、高校くらいになると町外の高校に通うため、転出する例が多い。したがって、若い世代が存在せず、非常な高齢化社会が出現している。方言、またその周辺の各種地域文化の伝承が困難な状況にあり、今後、奈良田方言も絶滅の可能性が大きい。山梨県各地の中学校に依頼して、中学生とその両親と祖父母を対象にしたアンケート調査も、富沢町、三珠町、白州町、牧丘町(三富村)の各地点で実施した。1391人からアンケートを回収した。前年度までの分とあわせて、山梨県内の地域差と年齢差の有様が明らかになりつつある。項目ごとに異なる様相を示しており、なくなりかけている俚言がある一方で、チョビチョビスルのように、今でも各地でよく使われる言い方もある。アンケート調査は、データの整理を次年度まで継続する予定である。1999年9月に、山梨県道志村で高年層・中年層多数を対象に面接調査を実施した。調査項目は、「道志の方言・俗語集」に記録されていた「方言語彙」が中心である。また、村内の西部と東部で方言の地域差があることが確認された。地域差は地元の人々も意識している。

意識しつつも、なくならないのは、西部と東部のそれぞれの自律的な集落のあり方とからんでいる。全体的に、道志村では、言語生活が共通語と方言の2重の言語によって営まれており、方言の消滅が着実に進行中である。山梨県各地の中学校に依頼して、中学生とその両親と祖父母を対象にしたアンケート調査も、大月市・韮崎市・甲府市・塩山市・上野原町の各地点で実施した。1307人からアンケートを回収した。前年度までの分とあわせて、山梨県内の地域差と年齢差の有様が明らかになりつつある。言語項目ごとに異なる分布の様相を示しており、なくなりかけている俚言がある一方で、チョビチョビスルのように、今でも各地でよく使われる言い方もある。アンケート調査は、データの整理を次年度まで継続する予定である。今年度は、小淵沢町への補充調査を行うとともに、前年度までの山梨県内のアンケート調査に関する分析を行い、4年間にわたる調査結果全体に関する報告書の作成を行った。補充面接調査は、アンケート調査の結果明らかになったことを地元の話者がどのように意識しているかを確認するためのものであった。アンケート調査は、平成9年から平成11年に行ったが、そのデータ3717人分を一緒にして、すべての項目について集計し、総合的な分析を行った。その結果、山梨県の方言変化について、東京の影響という点では、具体的に解明するには至らなかった。最近の新方言などでは、テレビなどのメディアの影響も含めて、確実に東京の影響があるものと考えていたが、地元の人々の意識では、東京の直接的な影響ではなく、言語表現の伝播は周りの友人からの影響で行われているという意識である。したがって東京の影響は、間接的な影響であると考えられる。東京から伝播したことは、言語表現の年齢差・地域差の分析でも明らかであるが、そうは意識されていないという結果であった。伝統的な方言に関しては、周りの影響というよりも、山梨県内の独自の変化をたどるケースが多く、従来の方言変化のパターンが見られた。多くの項目では、中年層でかなりの衰退が見られるが、中学生でも使っている言い方があり、今後は、それぞれの項目がなぜ残存し、また消滅するかといった面からの検討が必要である。
C軸方向の磁場侵入長測定による超伝導対称性に関する研究

低温におけるλ(T)は準粒子の状態密度を反映し、s波の場合では指数関数的となるのに対して、純粋なd波の場合には温度に比例する。しかし、CuO_2面内に電流が流れるλ_<ab>(T)は、非超伝導層の存在からs波の場合でも温度に比例する可能性がある。したがってλ_<ab>(T)のみからの対称性の議論は危険である。このような場合でも、電流が面に垂直に流れる場合にはs波とd波で大きく温度依存性が異なるため、この方向のλ_c(T)の測定が重要となる。また、同じマイクロ波の技術を用いて層状超伝導体に特有のジョセフソンプラズマ共鳴の測定から、高温超伝導体の磁束状態に関する研究も行った。Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>単結晶および不純物としてZn、Niをドープした良質の単結晶をFZ法により作製した。純粋なBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>は様々な雰囲気でアニールすることにより、キャリア濃度の違うものを用意した。磁場侵入長の測定には10GHz超伝導空洞共振器を用いた。アンダードープからわずかにオーバードープの試料では、λ_cは低温で温度に比例する。このふるまいはBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>における超伝導対波動関数の対称性がd波であることを示唆している。一方、オーバードープした試料やZnを0.2%、0.6%混ぜた試料では低温でのλ_c(T)が温度の2乗に比例するふるまいが見られた。これは、d波超伝導体における対破壊効果の現われである。Niを0.9%混ぜた試料では低温においてλ_c(T)は温度に比例したままであった。このことは、ZnよりもNiの方が対破壊効果が弱いことを示唆している。Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>におけるジョセフソンプラズマ共鳴の測定を様々な酸素量を持った試料に対して行い、λ_cの大きさが酸素量の減少とともに長くなっていくことを直接に確認した。
視床下部に発現するオリゴデンドロサイト前駆細胞の摂食調節における役割

本研究の目的は、中枢性摂食行動調節メカニズムと、視床下部のオリゴデンドロサイト前駆細胞のPDGF(platelet-derived growth factor)受容体α系(PDGFRα)を介した細胞内シグナル系との関係を明らかにすることである。平成30年度は、平成29年度で得られた結果をもとにPDGFRaのリガンドの一つであるPDGF-AAを浸透圧ポンプを用いて持続的に脳室内に投与し、行動様式を解析した。その結果、摂食量は変化しないが体重増加をきたす事が明らかとなった。そこでPDGF-AAを持続的に脳室内に投与して、nano tagを用いて運動量、および、代謝ケージを用いた酸素消費量などの行動の変化を測定した。その結果、PDGF-AAは、暗期の運動量を有意に減少させ、同時に酸素消費量を有意に減少させることが明らかとなった。そこで、PDGF-AAのこの作用を仲介する物質を同定する目的で、この暗期の時間に焦点をあて、視床下部の組織を用いて、マイクロアレイによる網羅的な検討を行った。いくつかの遺伝子が変動したが、PDGF-AAは、視床下部において転写制御因子ファミリーの一つであるMyocyteenhancer factor 2C (MEF2C)の発現を減少させることがわかった。一方、熱ショック蛋白質70は増加した。蛋白質レベルでは、Fos蛋白質や熱ショック蛋白質70の発現に変化は見られなかったが、MEF2Cの発現は有意に減少していた。MEF2Cの変化する部位を同定する目的で免疫組織化学を行った。そして、視床下部背内側核でMEF2Cの発現が有意に減少していることが明らかとなった。以上の結果より、PDGFRαを発現しているオリゴデンドロサイト前駆細胞は、視床下部背内側核のMEF2Cを介して摂食調節メカニズムに関与している可能性があることがわかった。当初の計画では、平成30年度中にはPDGF受容体の選択的チロシンキナーゼ活性の阻害剤であるイマチニブを脳室内投与し、検討を行う予定であったが、平成29年度中に検討することができ、今年度は、平成31年度に行う予定であったPDGF受容体のリガンド(PDGF-AA)を用いた実験を行い、視床下部背内側核のMyocyte enhancer factor 2Cを介して摂食調節系に関与していることが示唆できたため。本研究の目的は、中枢性摂食行動調節メカニズムに視床下部のオリゴデンドロサイト前駆細胞のPDGF受容体α(PDGFRα)を介した細胞内シグナル系が関与することを明らかにすることである。平成29年度は、中枢神経系においてPDGFRαを発現する細胞はオリゴデンドロサイト前駆細胞であることを確認した。給餌状態による視床下部のPDGFRαの発現について半定量的な免疫組織化学で検討を行った。8週齢C57BL/6雄性マウスに48時間の絶食を行い、対照群には、42時間絶食後、6時間の再給餌を行った。その結果、絶食により、視床下部のPDGFRα発現は、摂食行動調節に関与すると考えられている弓状核(arcuate nucleus ; ARC)において、対照群の約15倍、背内側核(dorsomedial hypothalamus ; DMH)では8倍、腹内側核(ventromedial hypothalamus ; VMH)では6倍の発現増加を示した。対照とした扁桃体では、増加は顕著でなかった。この結果は、ウエスタンブロットにより定量的に確認した。次に、PDGFRの選択的チロシンキナーゼ活性の阻害剤の一つであるイマチニブを用いてPDGFRシグナル系を阻害し、体重の変化を検討した。予備実験においてイマチニブの腹腔内投与は、高脂肪食給餌による体重増加作用を抑制する結果を得ており、今回は、高脂肪食を給餌したマウスに浸透圧ポンプを用いて持続的(4週間)に脳室内(側脳室)に投与した。その結果、イマチニブの末梢投与の結果とは異なり、中枢投与においてイマチニブは体重増加作用を示した。以上の結果より、視床下部のPDGFRα発現は、摂食調節メカニズムに関与している可能性があることがわかった。当初の計画では、平成29年度中に、給餌状態による視床下部のPDGFRα発現について検討を行い。平成30年度中にPDGFRの選択的チロシンキナーゼ活性の阻害剤であるイマチニブを脳室内投与し、検討を行う予定であったが、平成29年度中に検討することができたため。