hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モット半導体物理の構築

その結果、これまで電子結晶と考えてきた電子組織が一次元的な短距離秩序からなる、電子ガラス状態であることが明らかとなった。層状Ru酸化物においては、強磁性臨界性(メタ磁性)に由来するmeVスケールの電子状態密度異常とその磁場効果の分光学的検出に成功した。また、表面における強相関電子の「電子再構成」を発見した。同時に、意図的に導入したMnなどの不純物周辺の電子状態の原子スケール分光学イメージングの精密化が進められた。強相関界面デバイスとして注目される抵抗メモリ(RRAM)の基礎学理研究を進め、メモリ効果がCuOやFe_2O_3のような単純な二元系酸化物でも普遍的に観測されることを明らかにした。さらに、スイッチング電圧など基本的な特性のデバイスサイズ依存性から、フォーミングと呼ばれる初期化動作が、強相関絶縁体の絶縁破壊類似の現象であること、少なくとも強相関界面が明確なスイッチング挙動を示すことなどを明らかにした。これらの結果をもとに、抵抗メモリ動作の微視的なイメージを構築されつつある。強相関電子の臨界性を巧妙に利用した新規デバイスとして、磁気相変化メモリデバイスを提唱し、その動作を不定比性鉄カルコゲナイドにおいて実証した。強相関界面デバイスとして注目される抵抗変化メモリ(RRAM)の基礎学理研究を進め、メモリ効果がNiO,CoOなどの単純な二元系酸化物で普遍的に観測されることを明らかにした。さらに、平面型素子を構築しメモリ動作時における素子内部の形状可視化とスイッチング特性や電圧電流特性などのデバイスの基本特性の検討を進めた結果、フォーミングと呼ばれる初期化動作によって酸化物中に導電性フィラメントが形成されること、セット、リセットと呼ばれる電圧印加時にフィラメント-金属電極界面に障壁が形成されメモリ効果が生じることなどが明らかになった。これらの結果を基に、抵抗変化メモリの動作原理の微視的なイメージが構築されつつある。STM/STSを用いた実空間電子分光から、強相関電子の自己組織化、不純物効果の考察を進めた。層状ルテニウム酸化物Sr_3Ru_2O_7において、強磁性臨界性(メタ磁性)に由来するmeVスケールの電子状態密度の異常と、その磁場効果のトンネル分光による検出に成功した。また、表面における強相関電子の電子的再構成を発見した。さらに、意図的に導入した不純物原子の周りでの電子状態を、原子スケールでトンネル分光イメージングすることが可能となった。これらの手法を高温超伝導体Ca_<2-x>Na_xCuO_2Cl_2などへも適用し、これまで電子結晶と考えられてきた電子組織が「きしめん」のように1次元的短距離秩序を形成した、電子ガラス状態であることが明らかになった。
ゲノム科学に基づく肺癌特異的な新規ペプチドを用いた癌免疫療法の確立

近年、種々の抗原ペプチドを用いた臨床試験が、消化器癌、肺癌、乳癌、卵巣癌で行われるようになった。ペプチドを用いたワクチン療法は重篤な副作用が少なく、ある一定の効果が認められている。しかしその有効率は報告によって差があり、また、症例数が少ないのが現状である。WT1遺伝子は癌抑制遺伝子としてWilms' Tumorの染色体欠失領域11q13から単離されたが、最近では白血病のみならず肺癌・乳癌・脳腫瘍などの固形癌においても発現が亢進していることが報告されている。さらに、WT1遺伝子のペプチドは癌ワクチンとして臨床応用が始まっている。我々は、肺癌臨床検体を用いてWT1遺伝子の発現について解析を行った。方法はTaqManProbe法によりWT1遺伝子の発現量を測定した。発現解析の結果、WT1遺伝子は肺腺癌患者の67%、肺扁平上皮癌患者の38%、大細胞癌の57%で陽性であった。さらに臨床病理学的解析を行ったところ、WT1発現症例では発現陰性症例に比べリンパ節への転移が抑制されていることが示唆された。肺腺癌患者、肺扁平上皮癌患者について、WT1遺伝子の発現と再発の関係を調べたところ、肺腺癌患者では、WT1が陽性な患者は陰性な患者に比較して、再発までの時間が早いことが判明した。このことは、肺腺癌患者においてWT1遺伝子は癌遺伝子として機能していると示唆される。これに対して、肺扁平上皮癌患者では、全く逆の結果となり、WT1陽性の患者では再発が有意に抑えられていることが判明した。肺腺癌で発現が亢進していたWT1遺伝子は、現在癌ワクチンとして臨床試験が始まっている。しかしながら我々の解析では、肺腺癌と肺扁平上皮癌ではその機能が全く異なることが示された。このことは、画一されたペプチドワクチンが、すべての癌患者において坑腫瘍効果を得られない原因かもしれない。癌の免疫療法についても患者に適応した個別化医療が必要と考える。本研究では、我々がこれまでに進めてきたゲノム科学の基盤研究技術を用いて肺癌の免疫療法のための候補遺伝子の探索を行い、肺癌細胞を攻撃する細胞障害性T細胞を誘導できるペプチドを見出すことである。17年度は以下の2点について研究を行うことを目的とした。1)、肺癌細胞に特異的に発現亢進する遺伝子や肺癌細胞でゲノムの増幅を起こす染色体領域の探索を行うこと。2)、臨床検体を用いた網羅的な遺伝子発現解析を行い、肺癌の組織系や臨床に特徴的な遺伝子の探索を行うこと。これら成果を基に将来的には、肺癌特異的な抗原(ペプチド)を用いて肺癌のワクチン療法となる医薬品の開発を目指すものである。17年度の成果として、1)肺癌の病理標本からレーザーマイクロダイセクション法(病理切片からがん細胞のみを単離する方法)とゲノムアレイを組み合わせた肺癌特異的な染色体構造異常の検出を行い、ゲノムの異常(増幅)領域の探索を行った。その結果、肺癌の組織系に特徴的な染色体の増幅領域の検出可能であった。また、2)臨床検体100例を用いた大規模な遺伝子発現解析(1万種類の遺伝子)から肺癌の組織系や転移や予後に関与して発現が変動する遺伝子の探索が可能であった。探索できた候補遺伝子について定量PCRにて検証実験を行った結果、肺癌の免疫療法の候補となる遺伝子のリスト化が可能であった。

18年度以降は、得られた遺伝子のアミノ酸配列に対してバイオインフォマティクス技術を駆使して、肺癌細胞を攻撃する細胞障害性T細胞を誘導できるペプチドを見出すことに研究をシフトしていく予定である。近年、種々の抗原ペプチドを用いた臨床試験が、消化器癌、肺癌、乳癌、卵巣癌で行われるようになった。ペプチドを用いたワクチン療法は重篤な副作用が少なく、ある一定の効果が認められている。しかしその有効率は報告によって差があり、また、症例数が少ないのが現状である。WT1遺伝子は癌抑制遺伝子としてWilms' Tumorの染色体欠失領域11q13から単離されたが、最近では白血病のみならず肺癌・乳癌・脳腫瘍などの固形癌においても発現が亢進していることが報告されている。さらに、WT1遺伝子のペプチドは癌ワクチンとして臨床応用が始まっている。我々は、肺癌臨床検体を用いてWT1遺伝子の発現について解析を行った。方法はTaqManProbe法によりWT1遺伝子の発現量を測定した。発現解析の結果、WT1遺伝子は肺腺癌患者の67%、肺扁平上皮癌患者の38%、大細胞癌の57%で陽性であった。さらに臨床病理学的解析を行ったところ、WT1発現症例では発現陰性症例に比べリンパ節への転移が抑制されていることが示唆された。肺腺癌患者、肺扁平上皮癌患者について、WT1遺伝子の発現と再発の関係を調べたところ、肺腺癌患者では、WT1が陽性な患者は陰性な患者に比較して、再発までの時間が早いことが判明した。このことは、肺腺癌患者においてWT1遺伝子は癌遺伝子として機能していると示唆される。これに対して、肺扁平上皮癌患者では、全く逆の結果となり、WT1陽性の患者では再発が有意に抑えられていることが判明した。肺腺癌で発現が亢進していたWT1遺伝子は、現在癌ワクチンとして臨床試験が始まっている。しかしながら我々の解析では、肺腺癌と肺扁平上皮癌ではその機能が全く異なることが示された。このことは、画一されたペプチドワクチンが、すべての癌患者において坑腫瘍効果を得られない原因かもしれない。癌の免疫療法についても患者に適応した個別化医療が必要と考える。
地域在住高齢者の毛髪中亜鉛濃度の把握と改善への展開

高齢者はバランスよく食べることや、肉を食べること、豆・豆加工品をとり、塩分を控えるなどの食生活意識が毛髪中亜鉛濃度に反映し有意差を認めた。2年次調査では2010年の猛暑の気象環境が食生活に影響し、毛髪中亜鉛濃度は前年度より低下していたが、自己管理意識が高まり、自覚的症候数は前年度より減少しており有意差を認めた。3年間連続で毛髪中亜鉛濃度低下の高齢者は、食生活に変化がないことを自覚しており、測定結果を確認しても食生活改善には結びつかない実態が明らかになった。地域在住高齢者の習慣化された食生活と毛髪中亜鉛濃度の実態を把握し、高齢者の亜鉛不足を食習慣の調整により改善し、地域高齢者の体調管理を行うことを目的として、調査を施行した。21年度は地域在住の65歳以上の高齢者の協力を得て、食生活に関しての調査並びに、毛髪中亜鉛濃度の測定を行った。毛髪の測定は専門機関へ依頼した。調査内容では、アンケート調査用紙を作成し、現在の体調に関すること、食生活習慣の内容や食生活へ心がけていること等の内容を調査した。地域は主として3か所の地域において施行した。実施においては本学「研究倫理審査会」の承認を受けて開始した。結果として、対象96名中84名(うち男性25名、女性59名)を分析対象とした。年齢は男性76.08±5.0歳(平均値±SD)、女性73.4±6.6歳であった。またBMIは男性23.3±6.5、女性23.2±6.7であった。毛髪中亜鉛濃度(対数変換値)は、男性5.02±0.16μg/dl、女性5.16±0.30μg/dlであった。男女で基準値が異なるので、男女別で分析を行った。男性において12名が基準以下であり、女性は22名が基準以下であった。女性においての毛髪中亜鉛濃度が基準以下の高齢者と基準以上濃度の高齢者の体調に関する自覚症候では基準以下は平均4.6項目の自覚症候があり、基準以上は4.3項目であった。また、年齢では基準以下は60歳代が多く亜鉛濃度の基準以上と基準以下では年齢に有意差を認めた(p<0.05)。毛髪中亜鉛濃度の基準以下の高齢者は、自覚的な症候数に差はない。長期的に毛髪中亜鉛濃度が低下しているが、亜鉛不足に関連する症候においては、加齢現象として納得していたことが推測され、60歳後半からの食生活への注意が必要といえる。また、女性の食生活への意識と亜鉛濃度の関係においては、女性ではバランスよく食べることを意識しているものと、野菜を多く食べることを意識しているものにおいて、意識をしていないものとにおいて、それぞれ亜鉛濃度に有意差がみられた(p<0.05)。21年度に引き続き、地域在住の高齢者の毛髪中亜鉛濃度と体調や食生活の現状を把握し、高齢者自身が食生活について考え実行することで介護予防につながることを目的として調査を行った。22年度の調査は21年度に引き続き協力を得た高齢者に食生活の傾向や、体調の自覚的症候の有無、毛髪中亜鉛濃度の測定を行った。21年度調査後に毛髪中ミネラル濃度の計測結果を返却し、毛髪中濃度は即時的な結果でないが、食事の習慣性を考える指標として参考にしてほしい旨を伝えた。また、実施に際しては本学倫理審査会の承認済みである。調査協力は2年連続で男性14名、女性40名の54名であった。男性は平均年齢76.4±4.6歳、女性は74.4±6.2歳であった。BMIは男性22.5±2.5、女性22.5±2.5であり、年次の差はなかったが体重が平均0.6kg減少傾向であった。自覚症候では男性は、21年度は一人平均3.4個であったのが22年度は1.9個であった。女性は、21年度は一人平均4.5個の自覚症候が22年度は2.8個と減少しており、自覚的症候数は男性(p=0.0028)女性(p=0.0054)ともに前年度と有意差を認めた。毛髪中亜鉛濃度は21年度214768.25ng/dl、22年度は147691.25ng/dlであり低下傾向であったが統計的差はなかった。毛髪中亜鉛濃度が2年連続で基準以下は7名であり、亜鉛欠乏に関連する自覚的症候の気分が落ち込みやすい、気持ちがついていかない、口内炎ができやすいことを自覚していた。しかし7名中5名は食事が美味しいと述べており、食事摂取量も普通からやや多いと自覚していた。BMIでも普通、肥満であり、体重増減も1kgの範囲であった。亜鉛欠乏の特徴的な味覚障害の自覚的な症候は見られなかった。

調査時期が10月以降であり、これらの結果は22年度の猛暑も大きく影響している。猛暑による影響が、体調管理を意識した自己管理意識の高さとつながり、自覚的症候数が減少したといえる。ただし、食生活による影響の亜鉛は減少傾向であり、食事摂取内容の変化も猛暑により生じていたといえる。2年連続で毛髪中亜鉛濃度が基準以下の7名の味覚に関しては、味覚変化が徐々に生じた結果、味覚障害を意識していない可能性もあり、今年度の継続課題である。地域在住の高齢者に毛髪中亜鉛濃度と体調や食生活の現状を把握し、高齢者自身が食生活について考え実行することで介護予防につながることを目的として3年間の継続調査を行った。3年目の調査は特に初年度毛髪中亜鉛濃度が基準以下であった女性高齢者に焦点をあてて調査を行った。方法は地域で老人クラブなどの活動に参加し、自立した生活を送っている高齢者に食生活意識ならびに自覚的症候の有無に関する自記式アンケート用紙への記載と毛髪中亜鉛濃度の測定を行った。初年度ならびに2年目に毛髪調査結果を返却し、食生活への改善を促した高齢者である。3年目の調査協力は初年度に毛髪中亜鉛濃度が基準以下の16名と2年目に極端な低下傾向を認めた2名を含む18名であった。平均年齢は76.6±6.6歳であり、BMIは22.7±3.0であった。BMIは前年度より低下していた。食生活の優先度では初年度はバランスよく、2年目は野菜を多くとる、3年目は和食中心に変化していた。自覚的症候では腰痛が3年連続して多く、3年目では膝痛も同数であった。亜鉛欠乏に関連する症状については食欲不振、口内炎、気持ちがついていかない、脱毛、風邪を引きやすいなど年度間の差はないが、いずれも23名は症候を自覚していた。毛髪中亜鉛濃度では2年目に極端な低下を示した2名は改善し、他の16名中10名はわずかであるが増加傾向を示した。毛髪中亜鉛濃度は初年度と2年目(p=0.0315)、2年目と3年目(p=0.316)で有意差を認めた。これは2010年の猛暑による影響が食生活に及び低下したものと考える。高齢者は調査結果をとおして、食生活について考える機会になった13名、食生活に気をつけた13名、不足している食品を取り入れた11名であった。調査により一時的に食生活が変化したのが13名で、食生活は簡単には変化しないとも9名が回答していた。毛髪中亜鉛濃度の変化を認めなかった6名中5名は、食生活に変化がなかったと述べていた。食生活を通しての介護予防は定期的に食生活を意識する機会を提供し、食生活の変化を確認できる検査の結果や体調を評価する機会をつくることが必要である。
ソフトウェア構成プロセスの記述とその実働化の研究

本研究ではソフトウェアの構成プロセスをいくつかの代表例に焦点をしぼっていろいろな方法で解明すると共に、それを記述するための言語体系の満たすべき条件の整理、それらの実働化実験としてプロセス実行支援系のプロトタイプの試作などを目的としている。鳥居らは、ソフトウェアプロセスの種々の記述の比較を行なうための共通問題としてMarc Kellnerが提案したソフトウェアプロセスモデリングのための例題をまず、タイミングチャ-トを用いて記述した。しかし、これでは記述できないいくつかの問題があるため、それらを正確に記述するためにペトリネットを用いて記述を行なった。この記述を、プロセス記述言語PDLに変換、実行し、動作を確認した。谷口らは、共通問題の全体記述を分散システムの仕様記述言語LOTOSで記述し、この記述から、開発に参加する技術者各人のプロセス記述を自動的に導出し、導出の際の問題点や得られた個人プロセスの有効性などについて調べた。菊野らは、計測環境GINGERを用いたプロジェクト制御の支援をした。計測環境GIGNERはプロジェクト制御のための3つの作業,(1)プロジェクトの現状把握,(2)計画と現状の差の評価,(3)開発者と管理者への評価結果のフィ-ドバック,を自動的に行うものである。GINGERシステムのフィ-ドバック情報によって,開発者は自分の開発プロセスの理解・制御が可能となる.大学における適用実験の結果,GIGNERシステムを用いた開発者自身による自己管理(制御)の有効性が確認された。落水らは、ソフトウェアプロセスの再利用技術を開発するという目標のもとに、ソフトウェアプロセス知識の獲得法、および整理法に関する研究をすすめており、その現状と問題点を整理した。獲得法に関しては事例推論、整理法に関しては帰納推論の手法を利用しているが、現在、以下の問題点をかかえている。(1)ソフトウェア開発活動の基本単位の定義法(事例の表記法)がつかめない(2)事例を一般化して得られる知識の評価法がつかめない、全体としては、「解決不可能な問題」にチャレンジしているのではという疑問も頭をもたげる。仕様から算譜(program)を導出するプロセスにおいて、暗黙に仮定された解の「存在」を前提とした場合にいわゆるgenerate and test方式の算譜が出てしまうことが多い。筧らは、導出の支援システムが「背理法」を認めない程度にするのが、「訓練用」システムとしては良い結果をもたらすのではないか、という問題提起を行なった。
“離島”における持続可能な博物館活動新モデルの構築を目指した基礎的研究

博物館が多い日本でも、博物館の設置はおろかアウトリーチ活動の恩恵にさえ与ることが困難な地域は多い。そうした地域での持続可能な博物館活動のモデル構築を意図して、考古学的・歴史的資源の掘り起しと意義づけ、住民と協同した展示や三次元記録活動などを2つの離島で実践した。その結果、歴史への関心の向上、住民の誇りや意欲の回復などを窺うことができるなど、現代に必要な博物館活動のあり方に関して多くの知見を得ることができた。本研究では、香川県に所在する小豆島と、鹿児島県三島村という背景の異なる離島を対象として持続可能な博物館活動の適切なあり方のモデルを構築することを目的としており、26年度は、特に小豆島での活動を推進した。鹿児島県三島村においては、学校等での博物館活動に向けて、役場、教育委員会、学校関係者などに対し協力を依頼し理解を得るとともに、研究活動実施の見通しを立てることができた。小豆島では、古くから石材業が盛んで、徳川大坂城築城の際の石垣用石材を搬出した記録のある福田地区において重点的に石材業にまつわる文化的資源の確認作業を行った。地域住民との対話の中で、石材業に関する文化的資源の保存の重要性について認識していることを確認できたため、次年度以降の実施を予定していた展示活動を住民とともに試験的に行った。廃校となった小学校の一室を使用し、「未来に伝える石の文化」をテーマとした展示活動を行った。展示資料は、すべて当該地区の住民が保管していた道具や写真等を用い、展示品として扱った。これにより、ただの古びたモノとしてではなく、文化資源として住民に認識されていく様子を確認することができた。住民とともに展示の配置やレイアウト等を実施できたことも、今後の活動を継続させていくうえで大きな成果となった。加えて来場者にアンケート調査を実施し、展示や博物館活動に対する意見を得ることができた。この展示活動の過程については、小豆島町で開催されたシンポジウム(参加者約330名)において講演を行い、町民に本研究で実施した活動について対し広く周知することができた。本研究が目的とする活動のモデル化において、2つの背景の異なる離島の比較のための事例として小豆島での有効なデータを集めることができたといえる。本研究では、香川県の小豆島と、鹿児島県の三島村という背景の異なる離島を対象として、持続可能な博物館活動の適切なあり方のモデルを構築することを目的としており、27年度は、主として小豆島での活動を推進した。鹿児島県三島村においても活動をするつもりであったが、現地が台風で甚大な被害が出たことに配慮し、取りやめざるを得なかった。そこで研究協力者等との打合せを随時行うことにより、来年度の活動がスムーズに実施できる準備を整えることができた。小豆島では、古くから石材業が盛んで、徳川大坂城築城の際の石垣用石材を搬出した記録があるため、重点的に石材業にまつわる文化的資源の確認作業を行った。さらに当時の技術の探究に努める地元石工の協力を得ることができ、モーションキャプチャーによる石工の技術や身体技法についての研究を推進することができた。これにより、視覚的に石工の技術を確認できることとなり、今後のデータの蓄積によりこの地域の文化資源として活用が見込めることとなった。Webコンテンツの作成や公開への準備を整えることができた。さらに地元小学校との連携を行い、小学生とこの地域での文化資源の活用について考える機会を持つことができた。小学生が地区の歴史や文化を学び、その成果を全校生徒へ発表する形をとったが、その過程で、展示物として活用できるものの掘り起しや小学生への興味関心等についての参与観察を行った。以上のようにして、文化資源の活用とその方向性を見出すことができた。資料化や記録が順調に進み、住民の協力を得ながら公開用のコンテンツの準備も進めることができた。多くの住民との関わりの中で実施し検討することが必要な本研究において、今年度は特に小学校等との協力体制を構築できたことは大きな成果となった。活動の一部は自然災害により延期せざるを得なかったが、これまでの実践を踏まえて、来年度への準備態勢を十分に整えることができた。本研究では、香川県小豆島と、鹿児島県三島村という背景の異なる離島を対象として、持続可能な博物館活動の適切なあり方のモデルを構築することを目的にしている。28年度は、三島村で実施する活動について協力者との協議を進め、準備を整えることができた。三島村で確認された遺物等の活用を目的とした三次元データ化を積極的に進め、住民とともに実施する活動のコンテンツを的確に用意することができたと考えている。また小豆島でも同様に三次元によるデータ化とともに、地域の情報の収集等の実施も継続して行うことができた。小豆島では大坂城石垣の石材を搬出した歴史があり、それらの痕跡を残す石切丁場の活用も本研究の対象としているが、対象物が大きく、屋外に残されたものであるため、活用という点で困難があった。そこで残石を三次元データにし、3Dプリンタで出力した縮小サイズのレプリカの作成を試みた。その結果、対象物を容易に観察でき、石材の接合関係なども手元で確認できるという成果を得た。さらに持続可能な文化財の記録、保存、活用の担い手として小学生を主な対象としたワークショップを開催した。ワークショップでは作成したレプリカの観察や、研究代表者が実施した石材の三次元記録の手法を体験してもらい、自らが調査活動に参加できることを実感してもらうことができた。

また、参加者の参与観察・聞き取り調査等を行い、住民と共同の調査研究活動の方法論についての検討を行った。住民が文化財の調査や記録等に関わるための手法を、本研究の活動や開催したワークショップで確認することができた。それぞれの地域において、文化財や歴史に特性があるため、それらを踏まえた活動の展開が必要となるが、観察や調査などを通じて、実践的な活動により住民の意識が高まることが判明し大きな成果となった。本研究では、香川県に所在する小豆島と、鹿児島県三島村という背景の異なる離島を対象として持続可能な博物館活動の適切なあり方のモデルの構築を目指した。離島が多い日本において、博物館の設置はおろか、アウトリーチ活動等の恩恵にさえ与りにくい地域が多いうえ、文化財の管理・公開・活用の役割が機能していない例もあり、文化財の破損や散逸の危険性もある。こうした実状を踏まえ、本研究では国内の離島を対象に実践的研究を行い、文化財の現状確認を行うとともに、各地域にふさわしい博物館活動のあり方のモデルを検討した。最終年度である平成29年度は、これまでの研究の総括として住民が主体的に関わる新しいモデルの検討を進めた。また、文化財の記録、保存、活用をはじめ様々な点から効果が高いと判断された、住民自らが参加する三次元記録活動とそのデータから作成した三次元プリンタによるレプリカの作成およびその観察等も実施した。研究期間全体においては、当初設定した段階的な計画をほぼ予定通り進めることができ、既知の文化財の資料化、記録保存の手法の検討、住民と協同の展示活動、地元小・中学校との連携、住民と協同の記録活動とそれぞれの活動における参与観察を行い、地域の人々が文化資源を“興味深いコンテンツ“として認識できる仕掛けとして、段階的に活動に取り組んでいくことが有効であることがわかった。2つの離島でそれぞれの活動を実施したが、これらの活動の効果はどちらにも有効であった。特に三次元記録の手法は、記録としての有用性はもとより、地域住民が記録・保存活動に参加し積極的に関わるようになるきっかけとしても有効と判断された。調査活動に自ら参加し、成果物を共有できるという過程を住民が経験することは、住民の地域への誇りの喚起と醸成につながるものとなり、持続的な活動の礎になると考えられる。博物館が多い日本でも、博物館の設置はおろかアウトリーチ活動の恩恵にさえ与ることが困難な地域は多い。そうした地域での持続可能な博物館活動のモデル構築を意図して、考古学的・歴史的資源の掘り起しと意義づけ、住民と協同した展示や三次元記録活動などを2つの離島で実践した。その結果、歴史への関心の向上、住民の誇りや意欲の回復などを窺うことができるなど、現代に必要な博物館活動のあり方に関して多くの知見を得ることができた。今年度予定していた資料化や記録保存の手法などの検討ができ、住民と協同での展示活動を試験的に実施できたことにより、次年度に向けての活動の基礎固めができたと考えている。28年度は、両地域において文化的資源の資料化を継続して行うとともに、三島村での博物館活動等を実施する。蓄積した文化資源を活用しそれぞれに相応しい公開の在り方を検討するなどしつつ、研究の完成を目指す。本研究で実施してきた活動を、地域住民で継続化させる体制を構築することを目的とする。
エストロゲンによる脂肪細胞の褐色化を介した代謝恒常性維持機構の解明

本研究では、閉経後女性が肥満をきたすメカニズムについて、動物モデルを用いて検討した。エストロゲン受容体rapid, non-genomicシグナル特異的ブロックマウスは、野生型マウスに比べ体重増加をきたし、自発的活動性と熱産生が低下し、白色脂肪組織の褐色化(ベージュ化)が抑制されており、脳視床下部において脱リン酸化酵素であるPP2Aの活性が低下していた。本マウスにPP2A活性化薬を脳室内投与すると肥満が改善した。以上から、エストロゲン受容体rapid, non-genomicシグナル経路が、中枢神経系のPP2Aの活性化を介してエネルギー代謝に関わっていることが示唆された。閉経後女性において肥満や糖尿病等の代謝異常の発症頻度が増えることから、本研究は主要な女性ホルモンであるエストロゲンの代謝制御メカニズムを解明することを目的として開始された。我々は、複数あるエストロゲンのシグナル伝達経路のうち、エストロゲン受容体(ER)の核内移行を伴わない経路であるrapid, non-genomicシグナル経路を特異的に阻害した変異ERを構築し、それを内因性ERと置き換えたマウス(mtERKIマウス)を樹立した。本マウスは体重増加と耐糖能異常を示した。食餌摂取量は野生型マウスと同等であり、熱産生能を比較すると、mtERKIマウスは野生型マウスに比し寒冷環境下での体温低下が顕著なことが分かった。熱産生を促進する脱共役タンパクであるUCP1は、主たる発現組織とされる褐色脂肪組織では発現に差がなかった一方で、白色脂肪組織ではmtERKIマウスにおいて有意に発現が低下していた。mtERKIマウスでは、白色脂肪組織におけるCREBのリン酸化が低下しており、交感神経刺激入力が低下している可能性が示唆されたため、交感神経活性を制御する視床下部におけるシグナルの変化を検討したところ、mtERKIマウスの視床下部においてAkt,AMPKなどのkinaseのリン酸化が亢進していることが明らかとなった。以上より、エストロゲンnon-genomicシグナルの特異的欠損が代謝異常を招くことが明らかとなると共に、non-genomicシグナルは脳視床下部のkinaseのリン酸化制御によって交感神経刺激を促進し、その結果白色脂肪組織の"褐色化"を介して熱産生能を促進して代謝恒常性を維持している可能性が示された。次年度は、中枢におけるエストロゲンシグナルが、末梢脂肪組織の褐色化をどう制御しているのかを検討する予定である。当初の計画にはなかったが、中枢へのエストロゲン作用について追加検討することになったため研究内容に一部変更が生じたが、進捗としては順調に進展している・女性は閉経後に肥満をきたしやすいことが知られている。本研究では、動物モデルを用いて閉経後の体重増加のメカニズムを検討した。先行研究で、卵巣を摘出した雌マウスやエストロゲン受容体αノックアウトマウスにおいて体重増加を示すことが知られていることから、閉経時にエストロゲンシグナルが消退することが肥満発症の原因となっている可能性が考えられる。我々は複雑なエストロゲンシグナルの中でも、近年注目されているrapid, non-genomicシグナルを特異的にブロックしたマウス(KRRKIマウス)を樹立し、閉経後の肥満形成における本シグナル経路の重要性について検討した。KRRKIマウスは野生型マウスに比べ体重増加を示し、それはエストロゲン受容体αノックアウトマウスと同程度であった。本マウスは自発的活動量を基礎代謝量が低下していた。本マウスにおいては白色脂肪組織における褐色脂肪化(ベージュ化)が抑制されるとともに、脂肪組織への交感神経興奮シグナルの減弱がみられた。以上の結果から、2017年度において、我々は中枢神経系におけるrapid, non-genomicエストロゲン受容体シグナルの役割を検討した。そして、KRRKIマウスの脳視床下部において、プロテインカイネースであるAMPKとAktのリン酸化が増加しているとともに、脱リン酸化酵素であるPP2Aの活性が低下していることを突き止めた。PP2A活性化薬を脳室内投与するとKRRKIマウスの肥満は抑制され、野生型雌マウスにおいてPP2A抑制薬を脳室内投与すると体重増加をきたした。以上の結果から、中枢神経系におけるエストロゲン受容体rapid, non-genomicシグナルが、AMPKやAktの脱リン酸化を介して活動量や熱産生を制御することでエネルギー代謝の恒常性維持に重要な役割を果たしていることが示唆された。昨年度の検討から得られた知見を基に、今後は、中枢におけるエストロゲンシグナルが、末梢脂肪組織の褐色化をどう制御しているのかを検討する予定である。循環器内科学当該年度分の助成金を使用して購入予定であった活動量測定装置の購入を見送ったため。次年度内に上記装置を購入予定である。
難治性室頻拍および心室細動に対する薬物療法と非薬物療法の有用性と限界

(1)難治性心室性頻拍(以下、VT)に対する電気生理学的薬効評価では、amiodarone14例中有効5例、無解5例であり、催不整脈作用は4例に認められた。しかし、経口長期投与では25例中68%で著明改善を示し、電気生理学的評価の限界が示唆された。(2)VT治療に用いるカテ-テルアブレ-ション用直流エネルギ-発生装置を試作し、実験的にその効果について検討した。この装置は通電波形のパルス幅が調整可能であり、パルス幅の短いものでbarotraumaによる衝撃波が大であり、長いもので熱エネルギ-による焼灼効果が大であったが、全般的有用性は短いものが優れていた。(3)平成2年度までに、VT24症例に対してカテ-テルアブレ-ションを行い、その根治率は約70%であった。また、アブレ-ション部位の決定は心腔内マッピングにより行われたが、特にこれにより緩徐伝導部位内の特異的伝導路が同定された場合には成功率は100%であり、心腔内マッピングの臨床的重要性が証明された。更に、緩徐伝導部位の解剖学的広がり、複数VTが共有する緩徐伝導部位の証明など、VTに関する機序解明について心腔内マッピングが果たした役割は大であった。(4)直流型除細動器の効率化を目的とした二相性直流波による除細動器を試作し、その効果を実験的に検討した。その結果、初期の陽性相が長い場合に除細動閾値が低く、また陽性相と陰性相の間隔が3msの波形が最も除細動効率が高かった。健常犬と心筋梗塞犬では除細動効率に相違は認められなかった。
三宅島火山の2000年カルデラ形成事件とマグマ供給系の変遷に関する研究

本研究課題では,2000年カルデラ形成事件を対象とした資料収集と現地調査を行い,カルデラ形成事件の推移を明らかにし,今回の活動が三宅島の発達史の上でどのような意味を持つのか検証すること,過去の噴火から今回の活動までを通じ,玄武岩質マグマやマグマ供給系がどのように移り変わってきたかを明らかにすること,を目的とした.平成14年度までの研究で1.2000年9月2003年1月にヘリコプターによる観察を38回おこなってカルデラの状況の変化,カルデラ壁の観察を行なった.2.三宅島に渡島し,2000年の噴出物の観察を行なった.3.噴火前に採集した最近1万年間の岩石試料,ボーリングコア試料の全岩および鉱物化学組成の化学分析を進め,マグマの時間変化の解析を進めた.カルデラの陥没はヘリコプター観察から,基本的には2000年秋以降進行は止まったが,不安定な急崖がわずかづつ崩落し,カルデラ底の埋積が進んでいること,カルデラの北側と南側では構成している地層が異なっており,山体中心部の構造すなわち北側が古く,南が新しいことが,明らかになった。岩石の化学分析からはマグマの化学組成と山体の成長,カルデラの形成事件とが密接に関連しており,ア)100007000年前,イ)40002500年前,ウ)2500年前のカルデラ形成噴火,エ)25001300年前,オ)1390850年前,力)550年前西暦1983年,それぞれ特徴をもったマグマが噴出し,それぞれに対応するマグマ供給システムが存在したたことが明らかになった.キ)酉暦2000年の噴火の噴出物はこれらとは異なり,新たなマグマ供給系に由来するらしい.山腹で掘削されたコア試料とこれらの噴火期とが対応していることもわかってきた.申請課題の三宅島火山は,2000年に噴火し,2500年ぶりに直径1.6kmのカルデラを形成した.本研究課題では,カルデラ形成事件の推移を明らかにするとともに,今回の活動が三宅島の発達史の上で持つ意義,過去の噴火から今回の活動までを通じ,マグマの化学組成やマグマ供給系の火山の成長・発達にともなう変遷を明らかにすることを目的とする.これまでの研究では1.2000年9月2002年3月にヘリコプター観察を32回実施し,カルデラの状況の変化,カルデラ壁の観察を行なった.2.三宅島に渡島し,2000年の噴出物の観察を行なった.3.噴火前に採集した岩石試料,ボーリングコア試料の全岩および鉱物化学組成の分析を進めた.その結果,ヘリコプター観察から,カルデラの陥没事件は基本的には2000年秋以降進行は止まったが,不安定な急崖がわずかづつ崩落し,カルデラ底の埋積が進んでいること,カルデラの北側と南側では構成している地層が異なっており,山体中心部の構造,すなわち北側が古く,南が新しいこと,が明らかになった.日本火山学会2001年秋季大会では山体中心部の構造と生成過程に関する提案を行なった.岩石の化学分析からはマグマの化学組成と山体の成長,カルデラの形成事件とが密接に関連しており,ア)100007000年前,イ)40002500年前,ウ)2500年前のカルデラ形成噴火,エ)25001300年前,オ)1300850年前,カ)550年前西暦1983年,それぞれ特徴をもったマグマが噴出したことが明らかになった.この結果は,津久井ほか(2001)として発表された.キ)西暦2000年の噴火の噴出物はこれらとは異なり,新たなマグマ供給系に由来するらしい.平成14年度は継続中の作業を進めるとともにこれらを総括して三宅島火山のマグマ,マグマ供給系の変遷とその機構を考察する.本研究課題では,2000年カルデラ形成事件を対象とした資料収集と現地調査を行い,カルデラ形成事件の推移を明らかにし,今回の活動が三宅島の発達史の上でどのような意味を持つのか検証すること,過去の噴火から今回の活動までを通じ,玄武岩質マグマやマグマ供給系がどのように移り変わってきたかを明らかにすること,を目的とした.平成14年度までの研究で1.2000年9月2003年1月にヘリコプターによる観察を38回おこなってカルデラの状況の変化,カルデラ壁の観察を行なった.2.三宅島に渡島し,2000年の噴出物の観察を行なった.3.噴火前に採集した最近1万年間の岩石試料,ボーリングコア試料の全岩および鉱物化学組成の化学分析を進め,マグマの時間変化の解析を進めた.カルデラの陥没はヘリコプター観察から,基本的には2000年秋以降進行は止まったが,不安定な急崖がわずかづつ崩落し,カルデラ底の埋積が進んでいること,カルデラの北側と南側では構成している地層が異なっており,山体中心部の構造すなわち北側が古く,南が新しいことが,明らかになった。岩石の化学分析からはマグマの化学組成と山体の成長,カルデラの形成事件とが密接に関連しており,ア)100007000年前,イ)40002500年前,ウ)2500年前のカルデラ形成噴火,エ)25001300年前,オ)1390850年前,力)

550年前西暦1983年,それぞれ特徴をもったマグマが噴出し,それぞれに対応するマグマ供給システムが存在したたことが明らかになった.キ)酉暦2000年の噴火の噴出物はこれらとは異なり,新たなマグマ供給系に由来するらしい.山腹で掘削されたコア試料とこれらの噴火期とが対応していることもわかってきた.本研究課題では,2000年カルデラ形成事件を対象とした資料収集と現地調査を行ない,カルデラ形成事件の推移を明らかにし,今回の活動が三宅島の発達史の上でどのような意味を持つのか検証すること,過去の噴火から今回の活動までを通じ,玄武岩質マグマやマグマ供給系がどのように移り変わってきたかを明らかにすること,を目的とした.平成14年度までの研究で1.2000年9月2003年1月にヘリコプターによる観察を38回おこなって,カルデラの状況の変化,カルデラ壁の観察を行なった.2.三宅島に渡島し,2000年の噴出物の観察を行なった.3.噴火前に採集した最近1万年間の岩石試料,ボーリングコア試料の全岩および鉱物化学組成の化学分析を進め,マグマの時間変化の解析を進めた.カルデラの陥没はヘリコプター観察から,基本的には2000年秋以降進行は止まったが,不安定な急崖がわずかづつ崩落し,カルデラ底の埋積が進んでいること,カルデラの北側と南側では構成している地層が異なっており,山体中心部の構造,すなわち北側が古く,南が新しいこと,が明らかになった.岩石の化学分析からはマグマの化学組成と山体の成長,カルデラの形成事件とが密接に関連しており,ア)100007000年前,イ)40002500年前,ウ)2500年前のカルデラ形成噴火,エ)25001300年前,オ)1300850年前,カ)550年前西暦1983年,それぞれ特徴をもったマグマが噴出し,それぞれに対応するマグマ供給システムが存在したたことが明らかになった.キ)西暦2000年の噴火の噴出物はこれらとは異なり,新たなマグマ供給系に由来するらしい.山腹で掘削されたコア試料とこれらの噴火期とが対応していることもわかってきた.
鶏筋肉細胞のアポトーシスに及ぼす甲状腺ホルモンの影響

13日齢鶏胚から大腿筋を摘出し、酵素消化法により、筋芽細胞を調製した。24時間予備培養後、T4およびT3を培地に添加し6日間培養した。先ず、初代培養筋肉細胞の成長ならびにタンパク質代謝に対する甲状腺ホルモン-サイロキシン(T4)およびトリヨードサイロニン(T3)-の影響を調べた。その結果、T4とT3はともに筋管形成を促進したがT3は細胞増殖を抑制し、また、タンパク質分解をT3は促進するがT4は促進しないことが分かった。さらに興味深いことに、T3によりDNA含量が低下することが分かった。そこで、アガロース電気泳動および超遠心分離法によりDNAの断片化を観察し、アポトーシスに対する影響を調べた。予想通り、T3によってDNAの断片化が促進されたがT4の影響は認められなかった。さらに、タンパク分解酵素であるポロテアソームおよびカテプシンD活性はT3で促進されT4の影響を受けないことを示した。一般には、T3が活性型のホルモンでありT4はプロホルモンであると言われているが、本研究はT4も活性であることを示し、さらにT3とT4に役割分担があることを示したものである。また、T3がプロテアーゼ活性を増加させ筋肉細胞のアポトーシスを誘起することも重要な発見である。初代培養筋肉細胞を用いて、細胞の成長、タンパク質の代謝回転ならびにアポトーシスに及ぼすサイロキシン(T_4)ならびにトリヨードサイロニン(T_3)の影響について調べた。細胞の成長の指標として用いたクレアチンキナーゼ活性はT_4とT_3により共に増加した。T_4からT_3への変換を特異的阻害剤であるイオパノ酸で阻害した場合にも、T_4はクレアチンキナーゼ活性を増加させた。〔^3H〕チロシンでタンパク質をラベルした後、過剰のチロシンを含む培地へ細胞を移し、〔^3H〕チロシンの放出を測定することにより、タンパク質の分解速度を測定したところ、T_3はタンパク質の分解速度を明らかに増加させたが、T_4はタンパク質分解に影響を及ぼさなかった。アポトーシスはDNAの断片化率により判定した。断片化率はゲル電気泳動法および遠心分離法により観察した。DNAの断片化率はアポトーシスの場合と同様にT_3によって促進されたがT_4の影響は認められなかった。以上の結果は、T_3とT_4に明らかに作用の違いがあることならびにT_3はタンパク質分解を高めることによりアポトーシスを促す可能性を示唆している。増殖中の筋肉細胞ではアポトーシスが頻繁に起こっている。しかし筋肉のアポトーシスに関する研究は緒についたばかりであり、高等動物の筋肉についてはまだほとんど研究されていない。本研究では、鶏培養筋肉細胞を用いてアポトーシスに及ぼす甲状腺ホルモンの影響を明らかにし、次いでこの系を用いてアポトーシスとタンパク分解酵素(プロテアソーム)の関係を調べた。先ず鶏胚(13日齢)から採取した大腿筋をデスパーゼを用いて分散し、この筋肉細胞を15%仔牛血清、2.5%鶏胚抽出液を含むM-199培地で培養し、24時間後、甲状腺ホルモン(サイロキシン:T4およびトリヨードサイロニン:T3)を含む培地に変え6日間培養し、クレアチンキナーゼ活性を指標として筋肉の成長を判定し、次に、上記の培養系を用いてプロテアソーム活性に対するT4およびT3の影響を調べた。上記の条件でT4およびT3がいずれも培養筋肉の成長を促進することならびにT3がアポトーシスを起こすことはすでに報告している。今回の実験では培養筋肉の成長に対する作用が前回と同じであることをクレアチンキナーゼ活性により確認し、同時に、T3はプロテアソーム活性を高めるが、T4はプロテアソ-ム活性に影響を及ぼさないことを明らかにした。この結果はT3がプロテアソームを介してアポトーシスに関与している可能性を示している。

先ず、初代培養筋肉細胞の成長ならびにタンパク質代謝に対する甲状腺ホルモン-サイロキシン(T4)およびトリヨードサイロニン(T3)-の影響を調べた。その結果、T4とT3はともに筋管形成を促進したがT3は細胞増殖を抑制し、また、タンパク質分解をT3は促進するがT4は促進しないことが分かった。さらに興味深いことに、T3によりDNA含量が低下することが分かった。そこで、アガロース電気泳動および超遠心分離法によりDNAの断片化を観察し、アポトーシスに対する影響を調べた。予想通り、T3によってDNAの断片化が促進されたがT4の影響は認められなかった。さらに、タンパク分解酵素であるポロテアソームおよびカテプシンD活性はT3で促進されT4の影響を受けないことを示した。一般には、T3が活性型のホルモンでありT4はプロホルモンであると言われているが、本研究はT4も活性であることを示し、さらにT3とT4に役割分担があることを示したものである。また、T3がプロテアーゼ活性を増加させ筋肉細胞のアポトーシスを誘起することも重要な発見である。
Ｘ線を用いた マグネターの研究

本研究では、マグネターと呼ばれる強磁場中性子星の正体を研究している。昨年度は宇宙X線衛星「すざく」により2009年に観測された、マグネター4U 0142+61のデータを精査し、周期8.6秒の自転に伴う硬X線パルスの到着時刻が、15時間の周期で0.7秒ほど早まったり遅れたりする現象(位相変調)を世界で初めて発見した。これは、このマグネターが球対称からわずかに変形し、結果として剛体の自由歳差運動が発生し、自転周期と歳差周期の「うなり」が15時間に現れたものと解釈される。この変形量は1/6300と推定され、それは星内部に潜む10の16乗に達する強烈なトロイダル磁場のためと解釈された。本年度はこの成果を、2つの面から大きく強化した。その1つは、「すざく」が2011年と2013年に得た4U 0142+61の追観測データを解析した結果、15時間の位相変調が再確認できたことである。これにより初年度に発見した位相変調が、一過性の現象であったり、雑音のいたずらである可能性を、大幅に低減することに成功した。さらに変調の振幅が、年のオーダーで変化することも明らかになった。これは自由歳差運動の「首振り角」の変化ではなく、硬X線の放射パターンの変化と解釈される。以上の成果に基づき2014年6月2日、記者発表(掲載依頼)を行った。第2には、別のマグネター1E 1547-5408から同じ現象の検出に成功したことである。この天体の場合、パルス周期は2.07秒、変調周期は10時間、変調振幅は0.5秒で、示唆される変形量は1/17400であった。この現象も、内部磁場でマグネターが変形し、それに伴い自由歳差運動が起き、それと自転との「うなり」が見えていると解釈できる。これにより当該現象がマグネターで普遍的に見られる可能性が高まった。これは中性子星の理解にとってきわめて大きな成果であると自負する。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研の主要な目的は、X線衛星「すざく」などにより、マグネターと呼ばれる一群の中性子星を観測し、それらが真に超強磁場をもつことを実証することである。今年度には、「すざく」で2007年と2009年に取得された、4U 0142+61と呼ばれるマグネターのデータを解析した。その結果、周期8.69秒に現れる硬X線パルスが、2009年のデータでは周期15時間で振幅0.7秒の正弦波的な位相変調を受けていることを発見した。これは中性子星が完全な球対称からわずかにずれ、慣性能率に6万分の1だけ非等方性が現れたため自由歳差運動が生じ、かつ硬X線発生領域が中性子星の対称軸からやや移動したため、自由歳差運動に伴いパルスの位相変調が起きたものと解釈されたる。このような変形が起きるには、10の16乗ガウスに達する超強トロイダル磁場が内在している必要があり、この値は4U 0142+61の双極子磁場より2桁も強い。これはマグネターの内部にきわめて強いトロイダル磁場が存在することを支持する貴重な結果で、Physical ReviewLettersに掲載が受理された。また2013年8月に追観測された4U 0142+61の「すざく」データを解析したところ、同じ15時間でのパルス位相変調を確認できた。通常の磁場をもつ中性子星としては、Be型のトランジェントパルサーGRO J1008-57からは約80 keVに、また低質量の主星をもつ4U 1822-37からは約33 keVに、電子サイクロトロン共鳴吸収を発見できた。5.4時間という極めて長いパルス周期をもつX線共生星4U 1954+315では、「すざく」の観測により、その磁場強度が10の13乗ガウスに達する可能性が示唆された。

さらに変調の振幅が、年のオーダーで変化することも明らかになった。これは自由歳差運動の「首振り角」の変化ではなく、硬X線の放射パターンの変化と解釈される。以上の成果に基づき2014年6月2日、記者発表(掲載依頼)を行った。第2には、別のマグネター1E 1547-5408から同じ現象の検出に成功したことである。この天体の場合、パルス周期は2.07秒、変調周期は10時間、変調振幅は0.5秒で、示唆される変形量は1/17400であった。この現象も、内部磁場でマグネターが変形し、それに伴い自由歳差運動が起き、それと自転との「うなり」が見えていると解釈できる。これにより当該現象がマグネターで普遍的に見られる可能性が高まった。これは中性子星の理解にとってきわめて大きな成果であると自負する。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の開始時点では、4U 0142+61の自由歳差の兆候が、データ解析を通じてすでに得られていたものの、確定的ではなかった。それを確定させ、論文として出版することができた。これは世界で初めての結果であり、この種の天体のトロイダル磁場を定量的に推定する極めて貴重な手段となる。その方法の開発に成功した意義は大きい。2013年度の成果を受け、2014年度には以下の方針で研究を進める。(1) 4U 0142+61の2013年の追観測データをより本格的に解析し、結果を論文にする。(2)「すざく」による他のマグネターのデータで、同様な自由歳差運動を探査する。(3)これらの結果にもとづき、ASTRO-Hによる観測の見通しを検討する。
小児肥満の病態評価基準作成と肥満改善支援システム開発についての総合的研究

本研究は、小児肥満の病態評価基準作成と肥満改善支援システム開発を目的にし,以下の研究を行った.なお,これらの研究は,岡山大学大学院医歯学総合研究科疫学研究倫理委員会の承認を得た上で行った。1.内蔵脂肪蓄積を基準とした小児肥満の病態評価基準の作成についての研究肥満小児392名を対象に形態因子,腹部因子,代謝因子の関連性とメタボリックシンドローム(MS)またはMSと肝機能検査値,尿酸値を組み合わせた指標(MS+GU)の出現頻度を検討した.その結果,小児で年齢の要因を取り除いても内蔵脂肪が肥満と関係する病態と強く関係することが示され,学校現場などでも簡便に測定できる腹囲身長比がスクリーニングで使えることが確かめられた.2.小児を対象にした身体活動量評価法の開発についての研究肥満小児を含む小中学生約400名を対象に,加速度計付き歩数計(Lifecorder : LC)による身体活動量(1日歩数,走行以上の強度の活動時間:強活動時間)評価法の妥当性と日常生活での身体活動量の実態について検討した.その結果,運動負荷テストにより,LC法で強活動時間が正確に定量できること,LCで評価した1日歩数と強活動時間はDLW法による活動エネルギー代謝量(PAEE)と高い有意な正相関を示すことから,LC法の妥当性が立証された.このことももとに,小中学生の日常生活での身体活動量の実態を明らかにした.3.肥満小児を対象にした生活習慣改善プログラムの検討についての研究肥満小児12名を対象に,歩数計の装着と9項目からなる生活習慣チェックシートを用いたフォローアップを6ヶ月間にわたり行い,その肥満改善効果を検討し,肥満度の変化と生活習慣チェックシートの得点の変動との間には関連が見られた.また,30人の肥満小児を対象に長期入院治療(57ヶ月間)の肥満改善効果を検討し,長期入院治療により肥満度と検査値の異常値出現率が著しく低下した.このとから,今回の生活習慣改善プログラムは有効であることが示された.本研究は、小児肥満の病態評価基準作成と肥満改善支援システム開発を目的にし,以下の研究を行った.なお,これらの研究は,岡山大学大学院医歯学総合研究科疫学研究倫理委員会の承認を得た上で行った。1.内蔵脂肪蓄積を基準とした小児肥満の病態評価基準の作成についての研究肥満小児392名を対象に形態因子,腹部因子,代謝因子の関連性とメタボリックシンドローム(MS)またはMSと肝機能検査値,尿酸値を組み合わせた指標(MS+GU)の出現頻度を検討した.その結果,小児で年齢の要因を取り除いても内蔵脂肪が肥満と関係する病態と強く関係することが示され,学校現場などでも簡便に測定できる腹囲身長比がスクリーニングで使えることが確かめられた.2.小児を対象にした身体活動量評価法の開発についての研究肥満小児を含む小中学生約400名を対象に,加速度計付き歩数計(Lifecorder : LC)による身体活動量(1日歩数,走行以上の強度の活動時間:強活動時間)評価法の妥当性と日常生活での身体活動量の実態について検討した.その結果,運動負荷テストにより,LC法で強活動時間が正確に定量できること,LCで評価した1日歩数と強活動時間はDLW法による活動エネルギー代謝量(PAEE)と高い有意な正相関を示すことから,LC法の妥当性が立証された.このことももとに,小中学生の日常生活での身体活動量の実態を明らかにした.3.肥満小児を対象にした生活習慣改善プログラムの検討についての研究肥満小児12名を対象に,歩数計の装着と9項目からなる生活習慣チェックシートを用いたフォローアップを6ヶ月間にわたり行い,その肥満改善効果を検討し,肥満度の変化と生活習慣チェックシートの得点の変動との間には関連が見られた.また,30人の肥満小児を対象に長期入院治療(57ヶ月間)の肥満改善効果を検討し,長期入院治療により肥満度と検査値の異常値出現率が著しく低下した.このとから,今回の生活習慣改善プログラムは有効であることが示された.本研究は、小児肥満の病態評価基準作成と肥満改善支援システム開発を目的にし,平成16年度は以下の研究を行った。なお,これらの研究は,岡山大学大学院医歯学総合研究科疫学研究倫理委員会の承認を得た上で行った。1内臓脂肪蓄積を基準とした小児肥満の病態評価基準の作成の研究肥満男児208名,女児156名,計364名(平均年齢9.8,平均肥満度53.1%)を対象に,腹部CT測定した内蔵脂肪蓄積量(VFA)と臨床検査結果の関連性を検討した。VFAは,肝機能の指標であるALTと高い有意な正の相関関係(r=0.566,p<0.0001)示した。この関係は,男児のみで解析した場合(r=0.494)に比べ,女児のみで解析した場合(r=0.640)で強い関連性が示された。2小児肥満の病態とエネルギー代謝特性の関連性の研究肥満小児27名(平均年齢10.9歳,平均肥満度51.8%)を対象に,早朝空腹時のダグラスバッグ法による安静時代謝量を測定し,年齢または肥満度との関連性を検討した。安静時代謝量は1005.3±162,6kcal/m^2/dayであり,年齢との間には有意な負の相関関係(r=-0.423,p<0.03)があったが,肥満度との間には有意な相関関係(r=-0.144,ns)はなかった。