hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルハナバチの株訪問頻度や株間移動の方向に影響を与える要因の解明

傾斜がマルハナバチの訪問頻度に与える影響背景と目的:花数や蜜量といった、送粉者の訪問頻度に影響する要因の解明は、送粉生態分野のもっとも基本的なテーマのひとつである。植物が生える地面の「傾斜」も、訪問頻度に影響するかもしれない。鳥では、水平方向よりも、斜め上や斜め下への移動に時間がかかる例が報告されている(Irschick&Garland 2001)。このことが送粉者にも当てはまるとすると、斜面では時間あたりに訪問できる花の数が減少し、獲得できる餌の量(採餌速度)が減少することになる。結果として、斜面に咲く花は避けられてしまうかもしれない。これらの予測を検証するため、ふたつの実験を行った。実験内容:両実験とも、網製ケージ内にて人工花とクロマルハナバチの農業用コロニーを持ち込んで行った。人工花は斜面上のどの方向から見ても同じ形に見えるように球形とし、1花を1株として、1.8m四方の板の上に、32cm間隔の格子状に並べた。ひとつめの実験では、クロマルハナバチを巣から1個体ずつ放し、人工花を並べた板の上で採餌させた。途中、人工花を並べた板を水平から垂直まで、5段階の傾斜角(0,22.5,45,67.5,90度)に傾け、ハチの行動をビデオで撮影し、移動速度と採餌速度の測定を行った。ふたつめの実験では、人工花を並べた板を二つ用意し、片方を平面に、片方を斜面(45度もしくは67.5度)にして、同時にハチに提示した。ハチを巣から1個体ずつ放し、それぞれの面での訪花回数を記録し、どちらの花を好んで訪れるのかを調べた。得られた知見:実験の結果、i)傾斜が急なほど花間の移動に時間がかかること、ii)そのために採餌速度が落ちること、iii)ハチは斜面よりも平面の花を好んで訪花することの3点が明らかになった。これらの結果は、斜面に生える植物が、送粉者の誘引において不利な状況にあることを示している。また、こうした植物が、花弁などの誘引器官への投資をふやすような選択をうけている可能性を示す新たな知見である。なお、以上の結果をまとめた論文は、Functional Ecology誌に受理された。また、2008年8月に米国ミルウォーキーで開催されるアメリカ生態学会でも発表した。背景と目的:蜜や花粉を求めて植物株間を飛び回る送粉者の移動経路は、花粉の移動先を決定する重要な要因である。そのため多くの研究が送粉者の移動経路を調べてきたが、その観察の殆どは「水平面」でしか行われていない。しかし植物は、高山などの「斜面」にも生える。斜面では、水平面と異なり、移動に上りと下りが含まれるため、送粉者の移動経路に方向性が生じるかもしれない。移動の方向が偏れば、花粉の移動も偏ることになる。そのため、この問題は槙物の繁殖にとって重要である。そこで、傾斜がハチの移動に与える影響を解明することを目的として、以下の室内実験を行った。実験内容:実験は、網製ケージ内に設けた縦横1.8mの斜面に人工花を配置して行った。人工花は斜面上のどの方向から見ても同じ形に見えるように球形とし、1花を1株として、32cm間隔の格子状に並べた。そして、クロマルハナバチを巣から1個体ずつ放し、水平から垂直まで、5段階の傾斜角における移動の方向を調べた。得られた知見:実験の結果、傾斜が急になるほど、真下への移動が減少することがわかった。一方で、下への移動の減少を補うように、ななめ下方向への移動が増加した。こうした傾向は殆どのハチ個体に共通していた。しかし、上方向と横方向の移動の割合には個体差が見られ、移動が上方向に偏る個体から、横方向に偏る個体まで観察された。以上の結果は、傾斜の急な斜面に生える植物ほど、真下への送粉量が減少することや、訪れるハチ個体によって花粉を運ぶ方向が異なる可能性を示唆する、新たな知見である。今後の展開:移動方向が制限される傾斜では、送粉者の採餌速度(時間あたりの蜜獲得量)が低下することが予測される。そして、送粉者の採餌場所選択に、傾斜が影響する可能性があるかもしれない。今後は、採餌速度に着目し、実験で得られたデータをもとにさらなる解析を行う。背景と目的:花数や蜜量といった、送粉者の訪問頻度に影響する要因の解明は、送粉生態分野のもっとも基本的なテーマのひとつである。鳥では、水平方向よりも、斜め上や斜め下への移動に時間がかかる例が報告されている(Irschick & Garland 2001)。

ひとつめの実験では、クロマルハナバチを巣から1個体ずつ放し、人工花を並べた板の上で採餌させた。途中、人工花を並べた板を水平から垂直まで、5段階の傾斜角(0,22.5,45,67.5,90度)に傾け、ハチの行動をビデオで撮影し、移動速度と採餌速度の測定を行った。ふたつめの実験ででは、人工花を並べた板を二つ用意し、片方を平面に、片方を斜面(45度もしくは67.5度)にして、同時にハチに提示した。ハチを巣から1個体ずつ放し、それぞれの面での訪花回数を記録し、どちらの花を好んで訪れるのかを調べた。得られた知見:実験の結果、i)傾斜が急なほど花間の移動に時間がかかること、ii)そのために採餌速度が落ちること、iii)ハチは斜面よりも平面の花を好んで訪花することの3点が明らかになった。これらの結果は、斜面に生える植物が、送粉者の誘引において不利な状況にあることを示している。また、こうした植物が、花弁などの誘引器官への投資をふやすような選択をうけている可能性を示す新たな知見である。今後の展開:以上の結果は論文にまとめられ、現在Functional Ecology誌の査読を受けている。また、2008年8月に米国ミルウォーキーで開催されるアメリカ生態学会で発表する予定である傾斜がマルハナバチの訪問頻度に与える影響背景と目的:花数や蜜量といった、送粉者の訪問頻度に影響する要因の解明は、送粉生態分野のもっとも基本的なテーマのひとつである。植物が生える地面の「傾斜」も、訪問頻度に影響するかもしれない。鳥では、水平方向よりも、斜め上や斜め下への移動に時間がかかる例が報告されている(Irschick&Garland 2001)。このことが送粉者にも当てはまるとすると、斜面では時間あたりに訪問できる花の数が減少し、獲得できる餌の量(採餌速度)が減少することになる。結果として、斜面に咲く花は避けられてしまうかもしれない。これらの予測を検証するため、ふたつの実験を行った。実験内容:両実験とも、網製ケージ内にて人工花とクロマルハナバチの農業用コロニーを持ち込んで行った。人工花は斜面上のどの方向から見ても同じ形に見えるように球形とし、1花を1株として、1.8m四方の板の上に、32cm間隔の格子状に並べた。ふたつめの実験では、人工花を並べた板を二つ用意し、片方を平面に、片方を斜面(45度もしくは67.5度)にして、同時にハチに提示した。なお、以上の結果をまとめた論文は、Functional Ecology誌に受理された。また、2008年8月に米国ミルウォーキーで開催されるアメリカ生態学会でも発表した。
イノシトールリン脂質研究に新展開をもたらすパラダイムの構築

機能未知のイノシトールリン脂質PI(3,4)P2を脱リン酸化して分解する酵素には、2つのアイソザイム(L-PIPaseとP-PIPase)が存在する。本研究では、L-PIPaseとP-PIPaseの各々が特異的に担う生理機能を明らかにし、この特異性の分子メカニズムを、各アイソザイムの基質となるPI(3,4)P2の分子種の違いに求めて詳解することを目指した。その結果、L-PIPaseは神経細胞死に、P-PIPaseは発癌に特異的に関与することを見出した。また、L-PIPaseとP-PIPaseが種々のPI(3,4)P2分子種に対して異なる活性を有することを見出した。以上の結果より、両分子の生理機能の差が、基質とするPI(3,4)P2分子種の違いに起因する可能性が示唆された。本研究では、ホスファチジルイノシトール(PIs)の脱リン酸化酵素ならびに脂肪酸転移酵素を欠損するマウスの表現型解析とアシル基を保持した脂質の質量分析計による解析を統合的に行う。機能未知のイノシトールリン脂質であるホスファチジルイノシトール3,4-二リン酸[PI(3,4)P2]を脱リン酸化して分解する酵素には、2つのアイソザイム(L-PIPaseとP-PIPase)が存在する。本年度は、まず、L-PIPaseとP-PIPaseのマウス成体における役割分担を明確に示すとともに、PI(3,4)P2脂肪酸組成の質量分析方法の確立を試みた。神経細胞特異的L-PIPaseおよびP-PIPase欠損マウスを作製したところ、L-PIPase欠損マウス特異的に神経細胞死が誘導されることを見出した。一方P-PIPase欠損マウスにおいては、腫瘍を形成する遺伝子改変マウスとの交配により、腫瘍が悪性化することを見出している。現在、L-PIPase欠損マウスにおける腫瘍形成について解析を進めている。PI(3,4)P2の脂肪酸組成を解析する方法として、質量分析を用いた検討を進めている。PI(3,4)P2に比べ多量に存在するPI(4,5)P2の除去が課題となっている。これまでに、申請者は、両分子の遺伝子欠損マウスを作製・解析し、神経変性や発癌において、L-PIPaseとP-PIPaseの機能の差異を見出している。本年度は、PI(3,4)P2脂肪酸組成の質量分析方法の確立を試みた。PI(3,4)P2は非常に微量であるため、生体試料から高率に回収する必要がある。そこで種々の検討を行った結果、前処理段階でカラムを用いることにより、PIsだけを高率に回収することが可能となった。現在、PIP2の中で多量に存在するPI(4,5)P2の除去について検討を行っている。PI特異的アシルトランスフェラーゼの条件付きノックアウトマウスについては、選択したマウス胚性幹細胞の生殖系列伝播に成功した。現在FLPeトランスジェニックマウスとの交配を進め、薬剤耐性遺伝子の欠失を導いている。本研究では、ホスファチジルイノシトール(PIs)のうち、PI(3,4)P2の脱リン酸化酵素ならびに脂肪酸転移酵素を欠損するマウスの表現型解析とアシル基を保持した脂質の質量分析計による解析を統合的に行う。本年度は、質量分析計を用いたPIsの解析方法の確立を行った。サンプル調製や解析方法を工夫した結果、細胞内セカンドメッセンジャーであるPIP3分子種を解析できる高感度の測定系を確立することができた。次に、微量PIP2分子であるPI(3,4)P2の分子種を解析する手法の構築を試みた。現在、生体内に存在するPI(4,5)P2,PI(3,4)P2,PI(3,5)P2の3種を識別する方法を開発中である。PI(3,4)P2の脱リン酸化酵素であるL-PIPaseとP-PIPaseのリコンビナントタンパク質を調製し、種々のアシル基を有する4種類のPI(3,4)P2を基質として、脱リン酸化活性測定を行った。

その結果、L-PIPaseとP-PIPaseでは、PI(3,4)P2分子種による活性の相違が認められ、L-PIPaseとP-PIPaseの遺伝子欠損マウスの表現型の差異が、蓄積するPI(3,4)P2分子種の違いに起因する可能性が示唆された。上記開発中の測定系が構築でき次第、L-PIPaseとP-PIPaseの欠損マウスにおいて蓄積するPI(3,4)P2分子種を解析する予定である。
マクロ資本ストック,国別国際資本移動行列を含む環太平洋時系列データベースの整備

世界にはマクロ時系列統計を扱ったデータベースが数多く存在するものの,マクロ資本ストック推計を含んだものや各国間の直接投資の時系列データを含んだものは基本的に存在しない.したがって,我々は京都大学経済学研究科で維持する「京都大学環太平洋データベース」のデータに新たな資本ストックデータを追加し,また各国間の直接投資の時系列データを含んだものとし,もって環太平洋地域の国際関係の分析に広く基礎的データを供給しようとするものである.具体的にはまず第一に,カナダの資本ストックデータが旧来のデータベースに追加された.また第二に,各国間の直接投資の時系列データとしては,アメリカ,カナダ,日本,韓国,オーストラリアといった環太平洋地域の先進国からアメリカ,カナダ,日本,韓国,中国,フィリピン,タイ,マレーシア,インドネシア,オーストラリアに対する直接投資が掲載されいる.しかし,本データベースの改訂作業は以上に止まらず,他のマクロ諸変数の更新やそれを使った各種国際連結計量経済モデルの作成およびその利用による予測や政策シミュレーションの結果の公表を含んでいる.今回の作業期間に追加された国際連結モデルは京都大学環太平洋計量経済モデルversion6,京都大学環日本海計量経済モデル,日中韓連結計量経済モデル,中国雲南省・ASEAN3連結計量経済モデルの4モデルであり,各種予測や政策分析の結果を容易く見ることができる.このうち,最初の京都大学環太平洋計量経済モデルversion6はアメリカ,カナダ,日本,韓国,中国,台湾,フィリピン,タイ,マレーシア,インドネシア,オーストラリアの11ヶ国・地域を含み,この地域間の直接投資関係を分析し,カナダへの中国移民の効果などを推計した.また,京都大学環日本海計量経済モデルは日本,韓国,ロシアと中国東北部を含み,日韓自由貿易協定のこの地域への効果を推計した.さらに第3の日中韓連結計量経済モデルでは日韓自由貿易協定と日中韓自由貿易協定の効果をそれぞれ計測した.最後のモデルは中国雲南省とベトナム,ラオス,ミャンマーを含み,この地域の自由貿易協定の効果を推定した.(1)国別国際資本移動行列データの整理とデータベースへのアップ(2)データベースのストラクチュアの再構成旧環太平洋データベースには、変数表が非常に見つけにくいことや、「検索」のページがあっても機能していないことなど、多くの問題があったため、まずはそうした技術的な問題を解決するためにデータベースのストラクチュアの再構感を行った。http//www.econ.kyoto-u.ac.jp/pacufic/で見られる。(3)環日本海地域のデータベースの整備一度に全体のデータを整備・更新できないので、今年度はとくにこの地域の整備に力を入れた(4)環太平洋データの期間延長推計とデータベースへのアップ元のデータベースは1994年までのデータしか入っていなかったが、それを最低1998年までを含むものに改定した。(5)タイ国資本ストック再推計のための原資料の入手海外旅費を使って、年末にタイに渡航。政府統計局に行ってタイ国資本ストック再推計のための原資料の入手した。世界にはマクロ時系列統計を扱ったデータベースが数多く存在するものの,マクロ資本ストック推計を含んだものや各国間の直接投資の時系列データを含んだものは基本的に存在しない.したがって,我々は京都大学経済学研究科で維持する「京都大学環太平洋データベース」のデータに新たな資本ストックデータを追加し,また各国間の直接投資の時系列データを含んだものとし,もって環太平洋地域の国際関係の分析に広く基礎的データを供給しようとするものである.具体的にはまず第一に,カナダの資本ストックデータが旧来のデータベースに追加された.また第二に,各国間の直接投資の時系列データとしては,アメリカ,カナダ,日本,韓国,オーストラリアといった環太平洋地域の先進国からアメリカ,カナダ,日本,韓国,中国,フィリピン,タイ,マレーシア,インドネシア,オーストラリアに対する直接投資が掲載されいる.しかし,本データベースの改訂作業は以上に止まらず,他のマクロ諸変数の更新やそれを使った各種国際連結計量経済モデルの作成およびその利用による予測や政策シミュレーションの結果の公表を含んでいる.今回の作業期間に追加された国際連結モデルは京都大学環太平洋計量経済モデルversion6,京都大学環日本海計量経済モデル,日中韓連結計量経済モデル,中国雲南省・ASEAN3連結計量経済モデルの4モデルであり,各種予測や政策分析の結果を容易く見ることができる.このうち,最初の京都大学環太平洋計量経済モデルversion6はアメリカ,カナダ,日本,韓国,中国,台湾,フィリピン,タイ,マレーシア,インドネシア,オーストラリアの11ヶ国・地域を含み,この地域間の直接投資関係を分析し,カナダへの中国移民の効果などを推計した.また,京都大学環日本海計量経済モデルは日本,韓国,ロシアと中国東北部を含み,日韓自由貿易協定のこの地域への効果を推計した.さらに第3の日中韓連結計量経済モデルでは日韓自由貿易協定と日中韓自由貿易協定の効果をそれぞれ計測した.最後のモデルは中国雲南省とベトナム,ラオス,ミャンマーを含み,この地域の自由貿易協定の効果を推定した.本データベースの利用をやりやすくするため,また内容を充実させるために本年度は以下の作業を行なった.(1)トップページのアクセス・カウンターの不調の解決・改善(現在二万件を超えるアクセスが確認されている)(2)環太平洋マクロ統計の解説文の改善・更新(3)環太平洋第6次モデルの方程式リストを更新(4)同上モデルの解説を改訂し,英文解説を追加(この後者の解説文では11ケ国・地域×11ケ国・地域の直接投資関数マトリックスそれぞれの利潤率格差に対する弾力性を明示し,その特徴を解説.途上国と先進国の相違,特に対中直接投資関数の際立った特徴を示した)

(5)環太平洋第5.3次モデルの解説文を改訂し,英文解説を追加(この解説文では2025年に到る中国経済の成長予測を主に解説し,旺盛な対中投資が持続すること,2010年のGDPは2000年のそれの2倍となることなどを示した)(6)東北アジアモデルの韓国語解説を追加(この解説文では日韓自由貿易協定と日中韓自由貿易協定の当該3ヶ国への影響を推計し,それが長期と短期で異なること,更に自由貿易協定外の第3国にも影響が及ぶことを示した)今年度は(1)最終報告書の取りまとめと出版(2)一部データの修正・延長の他は(3)メコン上流3国及び中国雲南省データの整備・追加、(4)そのデータを用いたモデルの作成及び(5)そのモデルによる予測・政策シミュレーションの実施とその結果のデータベースへのアップを主な作業とした。(3)(5)についてやや詳しく説明すると、(3)メコン上流3国とはベトナム・ラオス・ミャンマーで、中国雲南省と一つの経済圏を形成し、最近の中国・ASEAN間の地域協力の核となっている所である。ラオスなどの小国に比べ雲南省がある種の「国」としての実質を持つことなどがデータで明らかとなった。(4)当該3国1地域を貿易セクターによって連結するケインズ型国際連結モデルを作成した。後に自由貿易協定の効果を見る為、各国財の国際価格比が輸出入に影響を及ぼすという形の定式化で推計したが、一部の方程式はデータの制約などからこの説明変数の係数が有意に推計できなかった。構造の激変で安定したパラメーターを得られなかった可能性もある。(5)2005年までの予測ではGDP成長率で測ってミャンマー、ベトナム、雲南の順に高成長するがラオスは依然低成長に止まると予測された。貿易収支ではベトナムは現在の赤字から黒字に転ずる。各国・地域の財政支出拡大策が他国・地域に及ぼすプラスの影響については、雲南省やラオスの政策のベトナム経済へのプラスの効果が注目される。最後に、この地域に自由貿易協定が締結された場合の効果も計測したが、その結果は、この効果を輸出入関数レベルで内生化できなかったミャンマーを除きプラスの効果があることがわかった。特にベトナムは24%程度GDPを押し上げると予測され、注目される。
緑内障性視神経障害に対する非眼圧下降治療薬の開発ならびに本障害の成因探究

1.緑内障性視神経障害の成因および治療に関する基礎実験:ラットに墨汁注射と隅角レーザー照射を組み合わせた方法による眼圧上昇モデルならびに視神経クリッピングによる視神経障害モデルを作成した。各種薬物の視神経保護作用について上記モデルを用いて試験し、各薬物の緑内障性視神経症治療薬としての可能性を検討した。その結果、MK-801およびmemantine(NMDA受容体非拮抗阻害薬)、T-588(神経伝達物質遊離促進剤)、タクロリムス(免疫抑制剤)、betaxol(β遮断薬)の神経保護効果を種々の角度から確認することができた。この成果はNMDA受容体阻害薬などアポトーシスに影響する多様な薬物が眼圧下降を介さずに緑内障性視神経症による網膜神経節細胞の細胞死を有意に抑制することを意味し、将来の緑内障治療の方向性を強く示唆すると考える。2.動脈閉塞モデルによるアポトーシスの観察:網膜神経節細胞のアポトーシス観察のモデルとして、ラット網膜中心動脈に血栓を作成し、さらに血栓溶解により血流を時的に閉塞させるモデルを作成した。この系においてアポトーシスが時間依存性に生じることを示した。この成績は緑内障薬の実験系作成の基礎となると考える。3.カルシウム拮抗薬の臨床研究:緑内障性視神経症の発症進行因子を、種々の血流測定装置を用い、また、多変量解析を用い種々の方法で検討することにより、視神経乳頭出血、乳頭周囲網脈絡膜萎縮、眼窩血流動態異常などの眼圧非依存性発症進行因子の存在を証明した。また、正常眼圧緑内障の長期観察成績から、緑内障性視神経症に対する、カルシウム拮抗薬による眼圧下降を介さない治療の有用性を証明した。こうした成績によりカルシウム拮抗薬の臨床的効果について、眼圧下降治療と相補的であることを示し、本症の治療方針を提示した1.緑内障性視神経障害の成因および治療に関する基礎実験:ラットに墨汁注射と隅角レーザー照射を組み合わせた方法による眼圧上昇モデルならびに視神経クリッピングによる視神経障害モデルを作成した。こうした成績によりカルシウム拮抗薬の臨床的効果について、眼圧下降治療と相補的であることを示し、本症の治療方針を提示した1.緑内障性視神経障害の成因および治療に関する基礎実験:ラット眼に、視神経クリッピングによる視神経障害モデルおよび前房内墨汁注射とレーザー照射を組み合わせた眼圧上昇による視神経障害モデルを作成した。このモデルにおいて、上丘内投与されたFast blueによる網膜神経筋細胞標識により、網膜神経節細胞の障害の定量的判定の実験系を確立した。この動物実験モデルを用いて、NMDA拮抗薬(MK-801,mamantine)ならびにタクロリムスが網膜神経節細胞保護作用を有することを証明した。また、ラット実験の基礎となる視神経と視神経周囲脈絡膜の血管微細構造を明らかにする目的で、ラット眼の血管鋳型標本を作成した。2.カルシウム拮抗薬の治療効果についての臨床研究:正常眼圧緑内障の視野予後を解析し、カルシウム拮抗薬投与例において視野進行が遅くなることを明らかにした。この視野保持効果は緑内障手術による効果に匹敵するものであった。また、長期観察例の多変量データ解析により正常眼圧緑内障の進行に眼圧以外の循環因子の関与の大きいことを明確に示した。3.二酸化炭素吸入負荷による視神経近傍の血流改善:正常眼圧緑内障患者に、当科で開発した二酸化炭素負荷装置により二酸化炭素を吸入負荷させたところ、眼窩血流動態の改善を計ることができた。この効果が、本症の視野保持に有効とされているカルシウム拮抗薬に類似していることから、二酸化炭素吸入による新しい緑内障治療の可能性について論じた。

各種薬物の視神経保護作用について上記モデルを用いて試験し、各薬物の緑内障性視神経症治療薬としての可能性を検討した。その結果、NMDA受容体阻害薬(MK-801,memantine)、tacrolimus(免疫抑制剤)、T-588(神経伝達物質遊離促進剤)、betaxolol(β遮断薬)などが、眼圧上昇モデルにおいて神経保護効果を有することを証明した。また、ラット網膜中心動脈に血栓を作成し、さらに血栓溶解により血流を一時的に閉塞させるモデルを作成した。この系においてアポトーシスが時間依存性に生じることを示した。この成績は緑内障薬の効果を知る上の基礎データとなると考える。2.カルシウム拮抗薬の臨床研究:各種緑内障眼の臨床データを元に、多変量解析を施行した。その結果、カルシウム拮抗薬の使用が視神経乳頭出血のないことと共に、正常眼圧緑内障の予後良好因子であることを示した。また、カルシウム拮抗薬および二酸化炭素が眼窩血流動態を変化させることをカラードップラー法により証明した。さらに、正常眼圧緑内障における視神経乳頭血流がカルシウム拮抗薬投与による増加することを画像解析装置により確認した。カルシウム拮抗薬の臨床的効果について、眼圧下降治療と相補的であることを示し、本症の治療方針を提示した。1.緑内障性視神経障害の成因および治療に関する基礎実験:ラットに墨汁注射と隅角レーザー照射を組み合わせた方法による眼圧上昇モデルならびに視神経クリッピングによる視神経障害モデルを作成した。実験では、標識物質の上丘注射による網膜神経節細胞の活動性の検討、組織学的に網膜形態の検討、電気生理学的手法による網膜電図の検討を行った。その結果、既に我々が明らかにしたMK-801およびmemantine(NMDA受容体非拮抗阻害薬)、T-588(神経伝達物質遊離促進剤)、タクロリムス(免疫抑制剤)、betaxolol(β遮断薬)の神経保護効果を種々の角度から再確認することができた。この成果はNMDA受容体阻害薬などアポトーシスに影響する多様な薬物が眼圧下降を介さずに緑内障性視神経症による網膜神経節細胞の細胞死を有意に抑制することを意味し、将来の緑内障治療の方向性を強く示唆すると考える。2.カルシウム拮抗薬の臨床研究:緑内障性視神経症の発症進行因子を、種々の血流測定装置を用い、また、多変量解析を用い種々の方法で検討することにより、視神経乳頭出血、乳頭周囲網脈絡膜萎縮、眼窩血流動態異常などの眼圧非依存性発症進行因子の存在を証明した。また、正常眼圧緑内障の長期観察成績から、緑内障性視神経症に対する、カルシウム拮抗薬による眼圧下降を介さない治療の有用性を証明した。
ナノスケール化と細胞内輸送の修飾による機能性因子の効率的送達システムの確立

本研究では、フラボノイドのベシクル担持条件を最適化するとともに、小腸上皮の細胞内輸送を修飾することで食品中の機能性成分とりわけフラボノイドを効率よく吸収させて、その機能を最大限に発揮させるためのシステム構築を目指した。均一サイズのベシクルにフラボノイドを分配させることにより、フラボノイドが飽和溶解度を超えて安定に分散化可能であること、Caco-2細胞を用いた評価系においてヘスペレチンの腸管透過性が向上する可能性を示した。さらに、水相中で不安定なケルセチンの安定化が可能であった。これらの作用機序をフラボノイドの分配挙動の解析および蛍光標識ベシクルを用いた解析より考察した。Caco-2細胞のジペプチドTrp-Gly処理により発現変動する遺伝子群を明らかにし、食品成分による小腸上皮細胞内輸送の修飾の作用点となる可能性を示した。本研究では、(1)フラボノイドのべシクル化条件の最適化、(2)小腸上皮細胞内輸送を修飾することにより、高効率に生体調節機能を発揮する「ナノスケール化食品素材」という技術概念の確立を目指している。(1)に関しては、卵黄ホスファチジルコリンを構成脂質とするモデルベシクルを用いて、特に溶解性の乏しいhesperetinの脂質二重膜への分配挙動を検討した。30-200nmの範囲にサイズ制御された単分散粒径のべシクルへのhesperetinの分配係数は、ベシクルサイズが小さいほど小さくなり、また構成脂質にコレステロールを添加すると添加濃度依存的に小さくなることを明らかにした。また、サイズ制御されたべシクルに飽和溶解度以上に安定にhesperetinを分散化できることを明らかにした。Caco-2細胞を用いたin vitroモデル系において、飽和溶解度以上のhesperetin添加条件下において、ベシクル共存下でhesperetinの吸収性が懸濁液と比較して促進されること、この促進効果はべシクルサイズが小さいほど強いことを示した。また、同一粒径のべシクルにおいて比較すると、ベシクル数が多くなるほど高濃度のhesperetinを安定分散化でき、Caco-2単層膜を介したhesperetinの最大透過量は増加したが、透過速度はべシクル数依存的に減少した。今後、この作用機序を脂質二重膜への分配挙動と関連づけて検討する予定である。(2)に関しては、ベシクルの細胞内輸送および細胞間隙の拡散による透過を観察するための、サイズ制御されたFRET蛍光二重標識ベシクルを作製した。本ベシクルを用いると、細胞内外でベシクルが崩壊しているのか否か評価できると考えている。今後、Trp-Glyによる細胞内輸送修飾機構の解析とあわせ、Trp-Gly存在下、非存在下でのべシクルの動態を本FERTベシクル等を用いて解析する予定である。本研究では、(1)フラボノイドのベシクル化条件の最適化、(2)小腸上皮細胞内輸送の修飾により、高効率に生体調節機能を発揮する「ナノスケール化食品素材」という技術概念の確立を目指している。(1)に関しては、卵黄ホスファチジルコリンを主要な構成脂質とする30-200nmの範囲にサイズ制御されたモデルベシクルを用いて検討した。フラボノイドであるhesperetin, quercetinが飽和溶解度超えて安定に分散化させることが可能であった。Hesperetinは脂質ベシクルとバルク水相に分配する形で存在し、その分配係数はベシクルサイズが小さいほど小さくなった。Caco-2細胞単層膜を用いたin vitroモデル系において、ベシクルとの共存によってhesperetinの腸管からの吸収性が促進する可能性が示唆され、この吸収促進効果は透過によって減少したhesperetinが分配係数に従ってベシクル脂質二重膜より供給されることに起因することが示された。さらに、緩衝液中で不安定であるquercetinは、ベシクルとの共存により安定性が増大し、不安定なフラボノイド等のベシクル化によりバイオアベイラビリティが向上する可能性が示唆された。(2)に関しては、ジペプチドTrp-Glyがアレルゲン等の巨大分子の細胞内輸送を修飾することを明らかにしているが、トランスクリプトーム解析の結果、Trp-Gly処理により複数の細胞内輸送関連遺伝子の発現量が変化することを明らかにした。また、ベシクルの細胞内輸送および細胞間隙の拡散による透過を観察するための、サイズ制御されたFRET蛍光二重標識ベシクルを作製した。Trp-Glyによる細胞内輸送修飾機構の解析をさらに進めることで、機能性因子の吸収促進に関する方策の確立につながり、蛍光二重標識ベシクルは機能性因子を保持したベシクルの消化管内動態の解析に利用可能であると考えられる。
私的情報を持つプリンシパルによるメカニズムデザイン：オークション理論への応用

論文“Informed Principal Problems in Bilateral Trading"について、当初予想していたよりもクリアな結果を導出することに成功した。実際、「D1基準」による均衡精緻化は可能だと予想していたが、その精緻化概念を「直観的基準」まで弱めることができるとは予想していなかった。また、D1基準と直観的基準以外にも、Maskin and Tirole (1990, 1992)が用いた「FGP(Farrell-Grossman-Perry)基準」、Mylovanov and Troger (2012, 2014)が導入した「強耐ネオロジズム(strongly neologism-proofness)」、Myerson (1983)が提案した「強解(strong solution)」、「中立最適(neutral optimum)」および「コアメカニズム」など、既存文献で導入・提案された様々な精緻化基準との関連を明らかにすることができた。これらの結果は、オークション理論への応用を考える際の基盤となる。今後は、論文“Informed Principal Problems in Bilateral Trading"の主要結果をオークションの経済環境へと拡張すべく、分析を進める予定である。メカニズムの参加者であるエージェントが複数存在するというのがオークション環境の特徴の1つであるため、拡張の際にはその点を考慮する必要がある。分析を進めるにあたっては、冒頭の論文と同様のアプローチが適用可能か否か、検討していきたい。今後は、オークション主催者による留保価格選択や、落札者による再販・下請取引など、オークション理論への応用可能性を探る。具体的には、以下の2点について明らかにしたい。1オークションの主催者が財の品質などについて私的情報を持つ場合、主催者は均衡においてどのようなオークション形式を選択するか。2オークション後に落札者が再販取引(もしくは下請作業発注)をおこなう場合、落札者は均衡においてどのような取引ルールを選択するか。当初の計画と異なり、当該年度においてデスクトップPCやソフトウェアの購入がなかったため、次年度へと繰り越すことに決めた。次年度においては、それらの物品の購入、および、メカニズムデザイン・オークション理論の関連図書の購入に繰り越し分の予算を使用したい。
マイクロジェットによる流体干渉効果を用いた新しい燃焼制御技術の確立

本研究では乱流予混合火炎に見られる振動燃焼を対象とし,その安定化を達成する能動的な燃焼制御技術に関して,「センシング/アクチュエート技術の開発・評価」,「不安定な火炎の燃焼物理に関する理解」および「振動燃焼予測技術の提案・評価」を全体構想としている.研究の2年目(2007年度)は,前年におけるレーザー応用計測(平面レーザー誘起蛍光法;PLIF)によるOH*計測の結果を踏まえて,(1)マイクロジェットを用いたアクチュエート技術の研究開発,(2)OH*計測を利用した振動燃焼の予測(Rayleigh Index)に関する研究を行った.(1)の成果については,近年流体騒音の低減技術として注目を浴びている「マイクロジェットインジェクション(ノズル直径が数百マイクロメートル)」技術を燃焼制御に応用したものである.主流ノズルに対してマイクロジェットの噴射方法を「同軸方向(外部干渉型)」および「垂直方向(内部干渉型)」の2パターンを考慮して,マイクロジェットの高い慣性力を利用した火炎制御に及ぼす流体干渉効果について実験的評価を行った.その結果,どちらの方式においても不安定燃焼の改善(安定化)が見られたが,主流に対して内部干渉型の噴射方式の方が不安定火炎の抑制効果が高いことを明らかにした.(2)の成果については,従来,発熱変動の指標としてOHラジカルの自発光画像が用いられていたが,OH*のLIF画像による振動燃焼予測の指標としての可能性について議論された.圧力変動と発熱変動のカップリングを2次元的に示したRayleigh解析において,主流のスワール流れと燃焼器内の再循環流れにおけるせん断領域が,振動燃焼の発生源である可能性が高いことを明らかにした.本研究では乱流予混合火炎に見られる振動燃焼を対象とし,その安定化を達成する能動的な燃焼制御技術に関して,「センシング/アクチュエート技術の開発・評価」,「不安定な火炎の燃焼物理に関する理解」および「振動燃焼予測技術の提案・評価」を全体構想としている.研究の1年目(2006年度)は,(1)レーザー応用計測(平面レーザー誘起蛍光法;PLIF)によるOH^*の計測,(2)圧力変動とNOx排出を制御する二次噴射法の最適化に関する研究を行った.さらに,将来的な燃焼制御システムの構築には現象の数理モデルから制御系を設計する方法(モデルベース設計)が考えられるが,その準備として,(3)圧力変動と発熱変動をカップリングさせた数理モデルの構築を行った.(1)の成果については,圧力変動のデータ(波形)に基づくPhase-locked OH-PLIF計測システムを構築し,圧力変動の位相毎のOH-PLIF計測を可能にした.また,振動燃焼の強さを二次元的に表現するRayleigh Indexに関する画像処理システムを開発した.これらの結果から,二次噴射法による燃焼制御の設計指標を与えるパラメータについて議論され,振動燃焼の物理的理解および燃焼制御に向けた知見を得ることができた.(2)の成果については,燃料(メタン)および酸化剤(空気)をそれぞれ二次噴射の作動流体として考え,主流/二次流の供給方法(流量比,噴射角度)を変えて,圧力変動とNOx排出特性の関係を調べた.その結果,空気の二次噴射が燃焼制御に適しており,圧力変動の低減を優先させた場合でもNOx排出量はかなり低いレベルに抑えられることが明らかになった.(3)の成果については,圧力変動と発熱変動をカップルさせた波動方程式を導くことができ,振動燃焼の過渡現象を対象に実験と数理モデルを比較した結果,定性的な一致が確認され,導出した解析モデルの妥当性を示すことができた.本研究では乱流予混合火炎に見られる振動燃焼を対象とし,その安定化を達成する能動的な燃焼制御技術に関して,「センシング/アクチュエート技術の開発・評価」,「不安定な火炎の燃焼物理に関する理解」および「振動燃焼予測技術の提案・評価」を全体構想としている.研究の2年目(2007年度)は,前年におけるレーザー応用計測(平面レーザー誘起蛍光法;PLIF)によるOH*計測の結果を踏まえて,(1)マイクロジェットを用いたアクチュエート技術の研究開発,(2)OH*計測を利用した振動燃焼の予測(Rayleigh Index)に関する研究を行った.(1)の成果については,近年流体騒音の低減技術として注目を浴びている「マイクロジェットインジェクション(ノズル直径が数百マイクロメートル)」技術を燃焼制御に応用したものである.主流ノズルに対してマイクロジェットの噴射方法を「同軸方向(外部干渉型)」および「垂直方向(内部干渉型)」の2パターンを考慮して,マイクロジェットの高い慣性力を利用した火炎制御に及ぼす流体干渉効果について実験的評価を行った.その結果,どちらの方式においても不安定燃焼の改善(安定化)が見られたが,主流に対して内部干渉型の噴射方式の方が不安定火炎の抑制効果が高いことを明らかにした.(2)の成果については,従来,発熱変動の指標としてOHラジカルの自発光画像が用いられていたが,OH*のLIF画像による振動燃焼予測の指標としての可能性について議論された.圧力変動と発熱変動のカップリングを2次元的に示したRayleigh解析において,主流のスワール流れと燃焼器内の再循環流れにおけるせん断領域が,振動燃焼の発生源である可能性が高いことを明らかにした.
新規磁石化合物NdFe12Nxを用いたナノコンポジット磁石の開発

本研究は、NdFe12Nxを用いて、エネルギー積最大化のモデル実験を行うことを目的とした。まず、NdFe12Nxのみで十分な保持力を有する必要があり、本研究はまずその段階からスタートした。下地層を単結晶材料から多結晶材料に変更することで、グラニュラー構造を目指し、粒子を孤立化させることで保持力の増大を狙った。結果、多少の保持力増加は見られたものの、ナノコンポジット磁石に耐えうるほどの大幅な保持力増加は見られなかった。原因として考えられる副相のFeの存在を最小化させる為、Tiを少量Feと置換させることで排除することに成功したが、この場合には結晶方位が揃わなかった為、詳細な評価に至っていない。本申請では、高いエネルギー積(BH)MAXを有する異方性NdFe12Nx/Fe65Co35ナノコンポジット磁石の作製を目的とする。NdFe12Nxは現在最強の磁石材料であるNd2Fe14Bに比べ、高い磁気特性(飽和磁化MS、異方性磁界Ha、キュリー温度TC)を有する非常に有望な新材料である。NdFe12Nxという新規磁石材料を用いると、さらに高特性の磁石を実現できる可能性を実験的に示す。これまで、基板に単結晶MgO(100)を用い、下地層のWはエピタキシャル成長させているために、その上に堆積させたNdFe12Nxは結晶粒界がなく、保磁力はほとんどない[1]。そこで本研究では、グラスの上にアモルファスのNiTaを堆積させ、その上に(100)に高配向の多結晶MgOを用いることで、その上に形成されたNdFe12膜は配向した多結晶を形成し、さらに、その一つ一つの粒子の大きさが、単軸粒子径よりも小さくなるように制御し、NdFe12Nx粒子を磁気的に孤立させることで、保磁力を向上が見込まれる。高配向の多結晶NdFe12Nx、NdFe11TiNx膜の合成を試みた。この一つ一つの粒子の大きさが、単軸粒子径よりも小さくなるように制御し、NdFe12Nx粒子を磁気的に孤立させることで、保磁力の向上が見込まれる。初年度は窒化前の1. glass//NiTa/MgO/W/NdFe12、2. glass//NiTa/Cr/MgO/W/NdFe12を作製し、そのNdFe12の結晶配向性を調べた。1.と2.の違いは、NiTaとMgOの間にCrを挿入するかどうかである。この二つの試料についてXRD測定を行った結果、Crを挿入した試料のみ、単結晶基板を使用したときと同様のThMn12構造由来の(002)、(004)面からのピークが得られ、高配向のNdFe12が得られたことが分かる。これはCrを挿入することにより、多結晶MgOの結晶サイズが大きくなり、NdFe12結晶が成長しやすくなったと考えられる。この下地相の条件最適化に時間が費やされたために、計画から少し遅れている。また、単結晶の時と同様にa-Feの析出は観測された。そこで、バルクと同様にThMn12構造を安定化させるTiを少量添加することでa-Feの析出を抑制することを試みた。まずは単結晶上MgOを用いNdFe12、NdFe12Nxを作製した。いずれの試料からも、ThMn12構造由来の(002)、(004)からの回折ピークが確認でき、c軸がMgO(001)面に垂直であるエピタキシャルNdFe11Ti(Nx)の作製に成功した。また、Tiを置換させることで、a-Feの析出を抑制することができ、窒化後でもFeの析出は見られなかった。ただ、磁化測定ではゼロ磁場近傍における困難方向の磁化曲線の立ち上がりが観測された。今後、詳細なTEM観察により、この原因について解明していく。また多結晶MgOを用いたNdFe11TiNx膜の作製も試みる。NdFe12Nxは高磁化、高い異方性磁界を有し、永久磁石材料としてはポテンシャルが高い。本物質を永久磁石材料として使用するためには、高保磁力化が求められる。そのためにはまず、現在副相として析出が避けられない、軟磁性相であるa-Feの析出を抑制することが必須である。そこで、ThMn12構造を安定化させるTiを少量添加することでa-Feの析出抑制を前年から引き続き取り組んだ。TEM観察結果より、a-Feは下地層の直上に析出しやすいことが分かっている。そのため、2つのa-Feを抑制する方法を試みた。数nmのTiを下地層の上に堆積した後、NdFe12を堆積する、もしくはTiをコスパッタしNdFe11Tiとする方法である。前者の方法ではa-Feを抑制することは出来なかったが、後者の方法ではa-Feの析出がない試料を作成することに成功した。しかしながら、磁化測定ではゼロ磁場近傍における困難方向の磁化曲線の立ち上がりが観測された。この原因を調べるためにTEMによる微細組織観察と極点図を利用することによる結晶の方位分布測定を試みた。TEMでは、磁化の立ち上がりを説明出来る様な結晶方位の違いなどを悪人することが出来なかった。

XRD測定ではThMn12構造の場合2qが37°付近に(002)と(031)からの回折がオーバーラップしており、面直XRDのみからでは判断が難しい。一方で、(002)の極点図をとることで、(002)が(031)かを判断することが出来る。その結果、Tiを置換した試料では37°付近の回折ピークには(002)と(031)が混在することが分かった。つまり、容易軸方向は、面直方向と、面直方向から60°傾いた方向、いずれにも分布していることを意味する。よって、面内方向の磁化曲線のゼロ磁場付近で立ち上がる原因はこの磁化容易方向の分布によるものと考えられる。本研究は、NdFe12Nxを用いて、エネルギー積最大化のモデル実験を行うことを目的とした。まず、NdFe12Nxのみで十分な保持力を有する必要があり、本研究はまずその段階からスタートした。下地層を単結晶材料から多結晶材料に変更することで、グラニュラー構造を目指し、粒子を孤立化させることで保持力の増大を狙った。結果、多少の保持力増加は見られたものの、ナノコンポジット磁石に耐えうるほどの大幅な保持力増加は見られなかった。原因として考えられる副相のFeの存在を最小化させる為、Tiを少量Feと置換させることで排除することに成功したが、この場合には結晶方位が揃わなかった為、詳細な評価に至っていない。初年度において、高配向多結晶下地相を作製することができ、NdFe12相の高配向膜を作製することができた。今後は、得られた高配向膜を窒化することで多結晶のNdFe12Nxを作製し、その微細構造、磁気特性を評価する。計画にもあるように、まずは単膜において保磁力を最大まで引き上げる。方法としては、NdFe12Nx膜を作製後、結晶粒界にNdCuなどの低融点非磁性物質を拡散させ、磁気的に孤立させる、もしくはSm2Fe17N3のようにZnを粒子表面で反応させることにより、表面のニュークリエーションサイトを減らすことが考えられる。また、さらに高温で堆積させることで、アイランド形状にNdFe12が成長することで、粒子の孤立を図る。これらのことを、単結晶、多結晶下地を用いて試料作製を行うことで、保磁力機構の解明にもつながる。また、作製したNdFe11TiNx膜について、詳細なTEM観察を行うことにより、Tiの役割についての理解を深め、ThMn12構造の安定化についての知見を蓄積する。磁性材料実験計画に遅れが出ているために、計画していた学会発表などの旅費を使用することがなく、計画との乖離が出ている。試料作成条件の最適化に予定よりも多くの時間を費やしたために、MgO基板の消費量が計画に比べ多い。初年度に使用しなかった金額をMgO購入に充て、実験が止まらないようにする。
出血性ショックにおけるアポトーシス発現と臓器障害のメカニズムに関する研究

マウスの出血性ショックモデルとして、左大腿動脈よりカテーテルを挿入し、ヘパリン投与後脱血して血圧を40mmHgにgo分保つ。蘇生方法として、高張食塩液(Hs:7.5% NaCl)を4ml/kgと脱血血液で蘇生した場合:HS+SBと2LR+SB(2倍量の脱血血液量のラクテックリンゲル液と脱血血液)とSham群とコントロール群での、小腸での障害とアポトーシス発現との関係を蘇生後2h,6h,24h,48hで観察した。小腸障害は2LR+SB蘇生群の6hの時点で他の群に比較して有意に出現し、また同時期にHS+SB 6h群は2LR+SB 6h群よりも有意に障害の程度が抑制されていた。一方、アポトーシス発現をTUNEL法で検索すると、アポトーシスの発現は2LR+SB群の2hの時点で最も強く出現していた。同時期のHS+SB 2h群は2LR+SB 2h群よりも有意に抑制されていた。これらをWestern blot法でアポトーシス関連蛋白を検索すると、活性化Caspase-3がHS+SB 2h群が2LR+SB 2hよりも抑制されているのが観察された。さらに、アポトーシス抑制蛋白であるHSP40,HSP70を検索した。これら蛋白修復機能を持つ分子シャペロンのHSP40,HSP70は高張食塩液投与により増強しており、出血性ショック後の臓器障害防御効果に関与している可能性が示唆された。また、胸腺、脾臓、肝でのアポトーシス発現をみると、出血性ショック蘇生後2hの時点で最も強く障害が見られた。一方、Western blottingではcaspase-3の増強が見られず、肝ではJNK, FASなどの関与が考えられ、臓器によるアポトーシス発現のメカニズムの違いが推察された。今後、アポトーシス発現及び抑制のメカニズムを解析することにより、出血性ショックなどの後に続発する臓器障害の防御に役立っものと思われる。マウスの出血性ショックモデルとして、左大腿動脈よりカテーテルを挿入し、ヘパリン投与後脱血して血圧を40mmHgに90分保つ。蘇生方法として、高張食塩液(HS:75%NaCl)を4ml/kgと脱血血液で蘇生した場合:HS+SBと2LR+SB(2倍量の脱血血液量のラクテックリンゲル液と脱血血液)とSham群とコントロール群での、小腸での障害とアポトーシス発現との関係を蘇生後2h,6h,24h,48hで観察した。小腸障害は2LR+SB蘇生群の6hの時点で他の群に比較して有意に小腸の絨毛の基底部に最も強く空胞化が出現し、また同時期にHS+SB 6h群は2LR+SB 6h群よりも有意に障害の程度が抑制されていた。一方、アポトーシス発現をTUNEL法で検索すると、アポトーシスの発現は絨毛の上皮よりむしろ基底部に多く出現し、2LR+SB群の2hの時点で最も強く出現していた。これらをDNA ladder assayで検索すると、2LR+SB 2h群はHS+SB 2h群よりもDNA fragmentationを観察できた。Western blot法でアポトーシス関連蛋白を検索すると、活性化Caspase-3がHS+SB 2h群が2LR+SB 2hよりも抑制されているのが観察された。

さらに、アポトーシス抑制蛋白であるHSP40,HSP70を検索した。これら蛋白修復機能を持つ分子シャペロンのHSP40,HSP70は高張食塩液投与により増強しており、出血性ショック後の臓器障害防御効果に関与している可能性が示唆された。今後、アポトーシス発現及び抑制のメカニズムを解析することにより、出血性ショックなどの後に続発する臓器障害の防御に役立つものと思われる。マウスの出血性ショックモデルとして、左大腿動脈よりカテーテルを挿入し、ヘパリン投与後脱血して血圧を40mmHgに90分保つ。蘇生方法として、高張食塩液(HS:7.5% NaCl)を4ml/kgと脱血血液で蘇生した場合:HS+SBと2LR+SB(2倍量の脱血血液量のラクテックリンゲル液と脱血血液)とSham群とコントロール群での、小腸での障害とアポトーシス発現との関係を蘇生後2h,6h,24h,48hで観察した。小腸障害は2LR+SB蘇生群の6hの時点で他の群に比較して有意に出現し、また同時期にHS+SB 6h群は2LR+SB 6h群よりも有意に障害の程度が抑制されていた。一方、アポトーシス発現をTUNEL法で検索すると、アポトーシスの発現は2LR+SB群の2hの時点で最も強く出現していた。同時期のHS+SB 2h群は2LR+SB 2h群よりも有意に抑制されていた。これらをwestern blot法でアポトーシス関連蛋白を検索すると、HS+SB 2hの活性化Caspase-3が2LR+SB 2hよりも抑制されているのが観察された。また、胸腺、脾臓、肝でのアポトーシス発現をみると、出血性ショック蘇生後2hの時点で最も強く障害が見られた。一方、western blottingではcaspase-3の増強が見られず、肝ではJNK, FASなどの関与が考えられ、臓器によるアポトーシス発現のメカニズムの違いが推察された。
国際共同研究シベリアカラマツ産地試験実施に向けた企画調査

本研究は、シベリアカラマツに関する国際共同研究実施に向けた国内外の研究者9名(研究協力者2名を含む)による企画研究である。研究代表者の高田は研究協力者であるOwe Martinsson(SLU, Sweden)を通じてフランス、アイスランド、ノルウェー、フィンランド、ロシア、中国、カナダ、アメリカ等のカラマツ属植物研究者との間にネットワークを構築した。その結果はシベリアカラマツに関するホームページ「SIBLARCH : http://www.siblarch.net/」の開設に結びついた。研究代表者の高田及び研究分担者の船田(東京農工大)及び長坂(森林総合研究所)は平成17年9月並びに11月に研究協力者であるOwe Martinsson(SLU, Sweden)を訪問してスウェーデンに設定されているシベリアカラマツ産地試験林の見学を行った。また、日本におけるシベリア産地試験林設置に伴う経費、シベリアカラマツ産地試験林を利用した国際共同研究に関する具体的な内容に討議した。これらの討議内容をもとに他の研究分担者と平成18年度以降の国際共同研究に関する協議を行った。研究代表者の高田はこれらの活動・協議の結果をもとに、平成17年11月に国際共同研究「産地試験林を利用したシベリアカラマツの炭素固定能力の評価」について科学研究費基盤研究(B)海外学術調査に申請するに至った。この申請研究は本企画研究のメンバーである船田(東京農工大学)と研究協力者であるOwe Martinsson(SLU, Sweden)を含む研究組織による国際共同研究である。