hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
果樹、園芸植物等の凍結挙動可視化法の深化と凍結制御機構の新展開

水分豊富な植物組織にとって凍結は最も危険なストレスである。果樹・花卉の花芽等の複雑な越冬器官が組織水の凍結をどのように制御して、致死的な細胞内凍結を回避しているか(凍結様式および凍結制御機構)は重要な耐寒性機構である。このメカニズムは凍霜害防除や凍結制御機構の基礎・産業応用研究に重要であるが、詳細はほとんど判っていないのが現状である。本研究では、この凍結挙動の動態解明と機構解析のため、まず最新高分解能MRIによる凍結挙動の高感度可視化解析法を確立することを一つ目の目標としている。初年度は以下のことを行った。1豪州Western Sydney大において、Price氏らの協力の下、最新高分解能MRI(600MHz)による植物器官の凍結挙動の高感度・高速・3D可視化解析法の確立を試み、実際の解析を始めた。まず、方針をつかむため、1)花芽、葉芽等の3D凍結挙動可視化解析2)高速撮像により、Semi-real time解析により、複雑器官である枝等の凍結開始・伝搬や凍る順番(凍結順位)等の解析を行えるかどうか、の2点について1-2種を用いて検討したところ、とりあえず可能であることが判った。後者については、IR法の結果と比較し、同様の結果であることを確認した。2X線microCTを用いて、花芽、葉芽の構造3D可視化が可能か検討したところ、実際にMRI測定に用いた材料のX線可視化が可能であった。3MRIやIR法で解明された複雑器官の凍結挙動や凍結順位の機構を解明するため、氷核活性の組織分布を既に確立済みの氷核活性測定法を用いて解析したところ、凍結順位や凍結様式と高い整合性があった。Western Sydney大の研究者からは、大歓迎・協力を受け、非常に良い環境で研究を開始した。豪州では、MRI関係の国際学会でも発表を行い、他大学の研究者とも交流を深めた。高分解能MRIにより、花芽、葉芽等の3D凍結挙動可視化解析と高速撮像によるSemi-real time解析により、複雑器官である枝等の凍結開始・伝搬や凍る順番(凍結順位)等の解析が可能であることが判った。また、MicroCTによる実験材料の3D可視化も可能であることが判った。これらは非常に有意義な成果であった。3D凍結挙動可視化解析と高速撮像によるSemi-real time凍結過程解析に関して、さらに詳細な条件検討を行い、手法として確立していく。最新高分解能MRIは様々な解析が可能であるが、可能なこととできないこと(或いは、意義があるかどうか)を明らかにする。
水晶振動子を用いた金属ナノ粒子における水素吸蔵量の低温・高水素圧下超精密測定

水晶振動子は圧電現象に起因して機械的共振を示すが、その共振周波数は水晶に付着した物質の質量により変動する。従って極めて高感度な微量質量検出器として利用可能であり、水晶振動子マイクロバランス(以下QCM)として知られている。本研究課題における第一の目標はこのQCMを用いて様々な物質における様々な環境下での水素吸蔵特定を高精度に測定可能な手法の確立である。採択を受けて、初年度は室温領域におけるQCMを用いた水素吸蔵・放出過程の精密な追跡と吸蔵量決定の為のテストを実施し、平行して低温での測定環境の整備に注力した。室温テストでは、極めて微量の試料でも高感度に水素吸蔵を検知できることが確認された。従来の水素吸蔵特性の評価法であるジーベルツ法と比べて1%以下の試料量で十分であり水素吸蔵物質の材料開発において極めて有効であると共に、極限環境下へのマウントも容易と考えられる。また、本研究では水素吸蔵合金としてよく知られているパラジウム水素系に着目し、特に高水素濃度領域で現れる超伝導の機構解明にせまる研究を遂行することも大きな目標の一つとしている。パラジウム水素系における超伝導は1970年代における発見依頼、多くの研究者の注目を集めてきたものの、試料準備や測定の困難さから未解決の問題を多く含んだまま現在に至っている。我々は低温200Kで水素吸蔵させたパラジウムにおいて磁化測定により超伝導状態を観測することに成功し、過去の報告で曖昧さの残されていた上部臨界磁場の温度依存性についても明確な結果を示した。成果の一部は既に学術雑誌で公表済みであり、また今後更に詳細な結果が得られるものと期待される。初年度は大きく分けてQCMの室温テスト、これと独立してパラジウム水素系の磁化測定による超伝導特性の解明の2つを柱に研究活動を実施してきた。QCMのテストに関しては、過去にVibrating wire法の開発で培った機械的振動法のノウハウを活かし、開発及びテストは順調に進んでいる。試料マウント法の最適化を次年度の前半で確立することでテストはほぼ完了するものと思われる。後者のパラジウム水素系超伝導の研究に関しては、こちらも従来から我々が実施している低温物性測定技術の下に高精度な磁化測定を実施した。得られた結果は過去の報告とほぼ一致しているが、加えて本測定で明らかになった点もいくつかある。中でも超伝導機構の議論で重要な上部臨界磁場の温度依存性は、従来、電気抵抗測定などから奇妙な直線的挙動が報告されていたが、我々の高精度な磁化測定により、従来型の超伝導に近い挙動が確認された。以上の結果は学術雑誌(JPSJ)や物理学会等の口頭発表で成果公表した。特に低温200Kでの詳細な水素吸蔵量とそれに伴う磁化変化のリアルタイムな追跡を明確に示した点で価値ある成果と言える。以上を初年度で達成し、進捗状況としてはおおむね順調といえると考えている。既に上で少し述べた次年度の方策はまず、QCMを用いた水素吸蔵・放出過程測定における、試料マウント法の確立である。現在、メッキによるマウントを計画しているが、加えて低温蒸着による試料マウントも同時に準備を進めている。試料蒸着から低温吸蔵まで大気曝露を経ずにクリーンな環境で一連の測定が実施可能であり、極めて有効な手段であると考えられる。上記と平行してQCMテストの低温領域への拡張を進める。液体窒素温度領域までは簡便なプローブを作成して容易に拡張可能であり、テストを得たのち、液体ヘリウム温度領域への拡張を進める。当然、この温度領域は水素の液化温度を下回っており吸蔵特性の測定を目的にするのではなく、金属内水素の拡散過程に関する知見を得る為に極低温領域に拡張、測定を実施する。低温用プローブの開発は初年度から準備しており、過去の経験から問題なく進めることができると考えている。パラジウム水素系に関しては、単に上述した超伝導転移の観測の成功だけでなく、未公表の興味深い結果が既に得られており、この実験的確定を早急に進める。後半ではナノ粒子系での測定の実施、最終年度に向けてQCMと組み合わせたプローブの開発も行っていく方策である。

我々は低温200Kで水素吸蔵させたパラジウムにおいて磁化測定により超伝導状態を観測することに成功し、過去の報告で曖昧さの残されていた上部臨界磁場の温度依存性についても明確な結果を示した。成果の一部は既に学術雑誌で公表済みであり、また今後更に詳細な結果が得られるものと期待される。初年度は大きく分けてQCMの室温テスト、これと独立してパラジウム水素系の磁化測定による超伝導特性の解明の2つを柱に研究活動を実施してきた。QCMのテストに関しては、過去にVibrating wire法の開発で培った機械的振動法のノウハウを活かし、開発及びテストは順調に進んでいる。試料マウント法の最適化を次年度の前半で確立することでテストはほぼ完了するものと思われる。後者のパラジウム水素系超伝導の研究に関しては、こちらも従来から我々が実施している低温物性測定技術の下に高精度な磁化測定を実施した。得られた結果は過去の報告とほぼ一致しているが、加えて本測定で明らかになった点もいくつかある。中でも超伝導機構の議論で重要な上部臨界磁場の温度依存性は、従来、電気抵抗測定などから奇妙な直線的挙動が報告されていたが、我々の高精度な磁化測定により、従来型の超伝導に近い挙動が確認された。以上の結果は学術雑誌(JPSJ)や物理学会等の口頭発表で成果公表した。特に低温200Kでの詳細な水素吸蔵量とそれに伴う磁化変化のリアルタイムな追跡を明確に示した点で価値ある成果と言える。以上を初年度で達成し、進捗状況としてはおおむね順調といえると考えている。既に上で少し述べた次年度の方策はまず、QCMを用いた水素吸蔵・放出過程測定における、試料マウント法の確立である。現在、メッキによるマウントを計画しているが、加えて低温蒸着による試料マウントも同時に準備を進めている。試料蒸着から低温吸蔵まで大気曝露を経ずにクリーンな環境で一連の測定が実施可能であり、極めて有効な手段であると考えられる。上記と平行してQCMテストの低温領域への拡張を進める。液体窒素温度領域までは簡便なプローブを作成して容易に拡張可能であり、テストを得たのち、液体ヘリウム温度領域への拡張を進める。当然、この温度領域は水素の液化温度を下回っており吸蔵特性の測定を目的にするのではなく、金属内水素の拡散過程に関する知見を得る為に極低温領域に拡張、測定を実施する。低温用プローブの開発は初年度から準備しており、過去の経験から問題なく進めることができると考えている。パラジウム水素系に関しては、単に上述した超伝導転移の観測の成功だけでなく、未公表の興味深い結果が既に得られており、この実験的確定を早急に進める。後半ではナノ粒子系での測定の実施、最終年度に向けてQCMと組み合わせたプローブの開発も行っていく方策である。寒剤消費量が当初の予定を上回った為、購入を予定していた測定機器の年度内での購入を見合わせた。次年度予算と合わせて購入を予定している。
潰瘍性大腸炎患者治療に有効な白血球除去療法の持つ免許調節機構の解明に関する研究

【目的】潰瘍性大腸菌(以後UC)におけるサイトカイン分泌異常が、白血球除去療法(以後LCAP)により調節されるのかを、LCAP治療に対する患者有効群と無効群に分け検討。【対象患者の方法】初発未治療患者1名と、従来の治療に抵抗を示した24名、計25名のUC患者に対してLCAPを施行した。白血球除去器はセルソーバ(旭メディカル社製)を用い、活動期治療として週に1回計5回、維持療法として約4週に1回計5回施行した。有効と無効は、臨床症例と内視鏡検査所見により判定した。Concanabarin A刺激の単核球培養上清よりのサイトカインとしてInterleukin-2(IL2),IL4,IL6,tumor necrosis factor α(TNFα),interferonγ(IFNγ)を測定し、lipopplysaccharide刺激の単球培養上清由来のサイトカインとしてIL1β,IL8を測定し、その変動を有効群と無効群に分け、治療前と強化療法後または維持療法後で比較検討した。【結果】TNFαの治療前値は、有効群にて正常や無効群の値より有意に高かったが、強化療法後、維持療法後共有意に低下した。IL1βの治療前値は、有効群にて正常上限よりやや高く、強化療法後と維持療法後共に前値より有意に低下した。IL8とIFNγの前値も正常範囲内ではあるが、強化療法後と維持療法後に低下傾向を示した。しかし、IL4は反対に強化療法後有効群において有意に上昇した。IL2とIL6には、LCAP治療による大きな変動はなかった。無効群では、これらサイトカインは、治療前正常範囲内で、治療後も有意な変動は認められなかった。【まとめ】本治療のUC病状改善には、一部の免疫賦活サイトカイン産生の抑制と免疫調節サイトカイン産生の増強等のサイトカイン産生調節能が症状改善に関与していると思われた。
高周波が小児や障害児の脳波活動と脳血流とに与える影響

我々は初年度の研究で生演奏を聞いたとき、脳波上のα波が増加するとともに脳血流が増加し、MDにより演奏を聞かせた場合には脳波上の変化は乏しく、脳血流も変化しないことを報告した。今年度は、高周波が含まれる音楽と含まれない音楽を聴いた時に脳波、脳血流を記録し、その変化について考察した。対象は、健康成人5名(2047歳)、小児5名(515歳)と障害児(脳性麻痺児2名、ダウン症児5名)である。音楽家は対象から除外した。高周波を再現できる音響装置(Super CDを主体とした)を制作した。同装置にてクラシック音楽や軽音楽を再生しながら脳波・脳血流を記録した。また、同じ曲の高周波を含まれない音源を再生し同様に脳波・脳血流を記録した。これを2度繰り返した。脳波の解析はAR自己回帰分析で行い、脳血流は近赤外線スペクトロスコープ(浜松ホトニクス社製)を用いて記録した。高周波を含まれる音楽を聴いたときは、脳波上のα波が増加するとともに脳血流が増加した。又障害児でも同様に脳波のα波が増加するとともに脳血流が増加した。高周波の含まれない音源の場合は脳波上の変化は乏しく、脳血流も変化しなかった。続いて生演奏による音楽療法の脳波変化を記録した。この研究では能動的な音楽療法を続けることにより、脳波の主要成分は速波化し、脳機能が亢進すると考えられた。小児における高周波の脳に及ぼす影響では、高周波は脳機能を活性化させると考えられた。小児をとりまく音の環境整備を行うことで脳機能を促進的に刺激することが可能である。我々は高周波が含まれる音楽と含まれない音楽を聴いた時に脳波、脳血流を記録し、その変化について考察した。対象は、健康成人5名(2046歳)と小児5名(314歳)である。高周波の含まれる音楽としてアコースティックギターと歌の生演奏を用いた。また、高周波の含まれない音楽として同じ演奏をミニディスク(MD)で録音して用いた。このような音楽を聴きながら、脳波・脳血流を記録し、これを2度繰り返した。生演奏を聞いたとき、脳波上のα波が増加するとともに脳血流が増加した。MDにより演奏を聞かせた場合には脳波上の変化は乏しく、脳血流も変化しなかった。今回の対象では、年齢による差は見られなかった。高周波の含まれる生演奏でα波が増加し、含まれないMDによる演奏ではα波は増加しなかったこの変化は高周波が脳波に与える影響と考えられる。このα波の増加は脳血流の増加に伴って生じることも明らかである。次年度は発達障害児の脳波と脳血流を記録し、また、音楽療法による脳波の経時的な変化について明らかにする。小児において高周波が脳に及ぼす影響および高周波と発達との関係が明らかになれば、小児をとりまく音の環境整備を行うことで脳機能を促進的に刺激することが可能である。この研究が完成すれば脳のリハビリテーションという医学的な面だけでなく、音楽教育面にも大きな影響を与えるものと考えられる。
高精度O(N)計算法による人工核酸の超効率的機能設計

次世代材料・薬剤として期待される、化学修飾や金属錯体を導入した人工核酸について、電子状態の逐次伸長により巨大系を超高速・高精度に計算可能なElongation(ELG)法を基盤として、分子構造と物性の関係を定量的に把握しつつ機能設計を可能とする理論手法の構築を行った。ELG法の各伸長ステップで最適な付加ユニットを自動選択する特性最適化ELG法を完成させ、核酸の非線形光学特性に対する実証計算により、特性の最適化が高効率に行えることを確認した。さらに、修飾型人工核酸の置換基の種類・配置によるフロンティア軌道の変化、金属錯体型人工核酸の強磁性のピッチ角依存性等を調べ、機能付加に対する知見を得た。近年、人工核酸が次世代材料・薬剤として期待されているが、所望の特性を持たせるには電子論的立場からの設計が今後重要となる。本研究では、高分子の重合反応を計算機上で模倣し、反応末端のみ解くことで超高速かつ超高精度を実現する、当グループで開発してきたElongation(ELG)法を基盤とし、従来法で扱えないサイズの人工核酸の分子構造と物性の関係を高精度に把握することで、当該人工核酸の導電性・磁性・非線形光学特性等の理論的機能設計を可能とする手法構築を行う。H25年度はまず、ELG法を様々な人工核酸モデル(化学修飾型、金属錯体型等)に適用し、安定的に計算可能か検証を開始した。化学修飾型では、糖リン酸鎖へのドナー置換、塩基対へのフッ素置換等を行い、ELG法が化学精度を十分保つことを確認した。金属錯体型では従来法・ELG法ともにSCF収束性が悪く、最終的に安定計算へ一定の目処は立ったが検討の余地が残る結果となった。その中でも、Cuを含む系でELG法のSCF収束性が従来法よりも良いケースが見られ、本手法の優位性を確認できた。次に本ELG法を基盤に、各伸長ステップにおいて様々な付加ユニットをテストして所望の特性について最適なものを自動選択しつつ伸長させる「特性最適化ELG法」の開発に着手し、現在手法設計を行っている。また、機能発現機構の解明による特性最適化の高精度化を目的として、人為的な軌道収縮により軌道間相互作用を定量評価する、当グループで別途開発してきたスルースペース/ボンド(TS/TB)解析法とELG法を結合させ、全系の一部の解析から特定の軌道間相互作用と物性の関係を解明するための「ELG- TS/TB解析法」の開発を進めており、当該結合作業を行っている。これらの両手法はH26年度に完成次第さらに統合し、実際に機能性人工核酸の理論設計を試みる。近年、人工核酸の次世代材料・薬剤としての応用が期待されている。人工核酸に所望の特性を持たせるには経験則を超えたミクロな電子論からの設計が有効である。本研究では、当グループで開発してきた高分子の重合反応を計算機上で模倣し、反応末端のみ解くことで超高速・超高精度な電子状態計算を可能としたElongation(ELG)法を基盤技術とし、従来法で扱えないサイズの人工核酸の分子構造と物性の関係を定量的に把握し、理論的機能設計を行うための手法構築を目的とする。H25年度は、様々な人工核酸モデルに対するELG法の応用検証を中心に進めた。H26年度には、ELG法の各伸長ステップで最適な付加ユニットを自動選択する特性最適化ELG法、および機能発現機構解明のために巨大系中の軌道間相互作用を定量解析するELG-Through Space/Bond(TS/TB)解析法の手法設計と開発を進めた。特に後者のELG-TS/TB法開発に力を注いでいるが、当初想定していなかった課題や試行錯誤の必要性が出たため、個々を解決している段階にある。並行して、人工核酸への機能付加の知見を得るため、各種計算手法を駆使して核酸機能に関する基礎情報の獲得を行っている。例えば、導電性・半導体性に着目し、化学修飾型人工核酸のELG計算により、置換基の種類・配置による局所状態密度の変化を解析した。またTS/TB法によって軌道相互作用の観点から電子状態変化の原因についても解析した。他の例では、強磁性に注目して様々な金属錯体型人工核酸を計算し、塩基対がスタックする際のピッチ角が多重項安定性にどのような影響を与えているのかなどを調べている。計算資源や人材確保の問題もあり遅れが出ているが、最終年度となるH27年度は、方法論の完成とともにその応用による高機能・多機能人工核酸の理論設計を試みる。近年、天然核酸に対して化学修飾や金属錯体を導入した人工核酸が次世代材料・薬剤としての応用が期待されている。本研究では、当グループで開発してきた高分子の重合反応を計算機上で模倣し、反応末端のみ解くことで超高速・超高精度な電子状態計算を可能としたElongation(ELG)法を基盤技術として、従来法で扱えないサイズの人工核酸の分子構造と物性の関係を定量的に把握することで電子論的立場から人工核酸の理論的機能設計を行うための手法構築を目的とする。初年度(H25年度)は、様々な人工核酸モデルに対するELG法の応用検証を中心に進めた。H26年度は、ELG法の各伸長ステップで最適な付加ユニットを自動選択する特性最適化ELG法、および機能発現機構解明のために巨大系中の特定の軌道相互作用を定量解析するELG-Through Space/Bond(TS/TB)解析法の手法設計と開発を進めた。

さらに人工核酸への機能付加の知見獲得のため、修飾型人工核酸の置換基の種類・配置による局所状態密度の変化、金属錯体型人工核酸の強磁性のピッチ角依存性などを調べた。最終年度となるH27年度は、エンジン部としてのELG法を外部プログラムで制御することで特性最適化ELG法を完成させ、天然核酸の非線形光学特性を最適化の対象として実証計算を行った。「超分極率βの最大値を選択」など、指定した条件下で最適な塩基対ユニットを自動選択しつつ系が伸長されることが確かめられ、本手法の有効性を示すことができた。注目している特性を高効率に最適化できる本手法は材料設計の新たなアプローチとして期待できる。他方のELG-TS/TB解析法については、結合作業において未解決の部分が残っており、現在開発中である。研究期間中に間に合わなかったELG-TS/TB解析法の開発や、特性最適化ELG法の人工核酸への応用について、引き続き方法論の完成を目指して研究を進めていく。次世代材料・薬剤として期待される、化学修飾や金属錯体を導入した人工核酸について、電子状態の逐次伸長により巨大系を超高速・高精度に計算可能なElongation(ELG)法を基盤として、分子構造と物性の関係を定量的に把握しつつ機能設計を可能とする理論手法の構築を行った。ELG法の各伸長ステップで最適な付加ユニットを自動選択する特性最適化ELG法を完成させ、核酸の非線形光学特性に対する実証計算により、特性の最適化が高効率に行えることを確認した。さらに、修飾型人工核酸の置換基の種類・配置によるフロンティア軌道の変化、金属錯体型人工核酸の強磁性のピッチ角依存性等を調べ、機能付加に対する知見を得た。当初、H26年度前半を目処に「特性最適化ELG法」・「ELG- TS/TB解析法」の手法開発を行い、年度後半に本手法の応用により実際に高機能・多機能人工核酸の理論設計を行う予定としていたが、想定していた以上の課題や試行錯誤が必要と判明し、開発に遅れが出た。加えて、大型計算機(九州大学・情報基盤センター)が利用者多数のため、予定コア数を借りることが出来なかったこと、また、謝金について適当な能力を持った人材確保が出来なかったこともあり、H26年度内の計画実行が難しくなったため、期間延長申請を行い、承認に至った。一方で、高効率・高精度を両立したELG法の特長を損なうことなく開発を進めるには、特に慎重に進める必要があり、今回のような問題点の洗い出しは今後のために重要な一歩であると考えている。並行して進めている、化学修飾型人工核酸の導電性・半導体性、および金属錯体型人工核酸の強磁性に関する基礎情報獲得のための理論計算であるが、今後の高機能・多機能人工核酸の設計に向けて多くの知見を与えており、特性最適化ELG法・ELG-TS/TB解析法とこれらの知見が合わさることで、より効率的に機能最適化が行えるという点において大きい成果と言える。上記を考慮して、今年度の当初目標に対して、「遅れている」という自己評価を行った。量子化学H26年度内に終わらなかった「特性最適化ELG法」・「ELG- TS/TB解析法」の手法開発と実用的設計ツールとして完成させるための調整・改良を合わせてH27年度前半を目処に行う。また、H26年度に行ったクラスタ計算・ELG法・TS/TB法等を駆使した核酸機能に関する基礎情報の獲得を引き続き行う。H27年度後半には人工核酸の機能付加のために、得られた知見を活用しつつ開発手法による応用計算を行う。
三倍体を用いた異数体ブドウの作出と胚珠・胚培養法によるその効率化に関する研究

異数体植物では,減数分裂における相同染色体の生殖細胞への分配が不均等となり,そのためしばしば配偶子稔性が低下する.異数体植物のこの性質は,無核ブドウの生産に利用できると考えられる.本研究では,新しいタイプの無核ブドウとしての異数体ブドウを育成するために,三倍体ブドウを交配親として利用できるかどうかを検討した.ショ糖10g/l^<-1>,ホウ酸10mg/l^<-1>を含む寒天培地(寒天1g/l^<-1>)上で,三倍体153系統の花粉の発芽テストを行ったところ,花粉の発芽率は03.19%であった.また,三倍体145系統の花房に袋掛けをして自家交配を行ったところ,含核果率は01.60%であった.三倍体と二倍体,および三倍体と四倍体との正逆交配において,胚珠・胚培養(未熟種子培養)を援用し,実生の育成を試みたところ,全部で107個体の実生が得られた.しかし,実生が得られない交配組み合わせがあり,実生が獲得できた場合でも,獲得実生の交配花数に対する割合は0.071.37%と非常に低かった.また,三倍体と二倍体,および三倍体と四倍体との正逆交配における実生獲得率をそれぞれまとめて比較すると,いずれの正逆交配においても三倍体を花粉親とした場合に,実生の獲得率が高かった.硬核期後期の交配果房に対しパラクロルフェノキシ酢酸(トマトトーン)75mg/l^<-1>を処理し,実生獲得率の向上を図ったが,効果はなかった.染色体数が確認できた幼植物体は,2n=48,51,53,68,69,79,92の異数体であった.これら一連の結果より,三倍体ブドウは配偶子稔性が非常に低いものの,異数体ブドウの育種親として利用できることが示唆された.三倍体を用いた人為交配より異数体を育成したのは,本研究が最初である.異数体植物では,減数分裂における相同染色体の生殖細胞への分配が不均等となり,そのためしばしば配偶子稔性が低下する.異数体植物のこの性質は,無核ブドウの生産に利用できると考えられる.本研究では,新しいタイプの無核ブドウとしての異数体ブドウを育成するために,三倍体ブドウを交配親として利用できるかどうかを検討した.ショ糖10g/l^<-1>,ホウ酸10mg/l^<-1>を含む寒天培地(寒天1g/l^<-1>)上で,三倍体153系統の花粉の発芽テストを行ったところ,花粉の発芽率は03.19%であった.また,三倍体145系統の花房に袋掛けをして自家交配を行ったところ,含核果率は01.60%であった.三倍体と二倍体,および三倍体と四倍体との正逆交配において,胚珠・胚培養(未熟種子培養)を援用し,実生の育成を試みたところ,全部で107個体の実生が得られた.しかし,実生が得られない交配組み合わせがあり,実生が獲得できた場合でも,獲得実生の交配花数に対する割合は0.071.37%と非常に低かった.また,三倍体と二倍体,および三倍体と四倍体との正逆交配における実生獲得率をそれぞれまとめて比較すると,いずれの正逆交配においても三倍体を花粉親とした場合に,実生の獲得率が高かった.硬核期後期の交配果房に対しパラクロルフェノキシ酢酸(トマトトーン)75mg/l^<-1>を処理し,実生獲得率の向上を図ったが,効果はなかった.染色体数が確認できた幼植物体は,2n=48,51,53,68,69,79,92の異数体であった.これら一連の結果より,三倍体ブドウは配偶子稔性が非常に低いものの,異数体ブドウの育種親として利用できることが示唆された.三倍体を用いた人為交配より異数体を育成したのは,本研究が最初である.1. 5月中旬から6月上旬にかけて三倍体を種子親とし、二倍体および四倍体との間で7組み合わせの交配を行ったところ、種子獲得率が種子親の三倍体雑種によって異なることが明らかになった。また、三倍体を花粉親として、二倍体および四倍体との間で13組み合わせの交配を行ったところ、種子獲得率が花粉親の三倍体雑種によって異なり、人工培地上での三倍体雑種の花粉の発芽能力の差異と一致することも明らかとなった。2.雑種未熟胚の発育を促進する目的で、二倍体の`マスカットベリ-A'を種子親に、四倍体の`レッドパール'を花粉親に用いた交配において、交配後67週間目に交配果房にトマトトーン(オーキシン)、ビ-ナイン、スミセブン、サイコセル(以上ジベレリン阻害剤)を各々2水準の濃度で2果房ずつ処理した。その後、果実の着色期直前に交雑胚珠を摘出し、ショ糖2%を含むNitschの寒天倍地で培養したところ、人為的に胚を摘出せずとも倍地上で自然に発芽する種子が認められ、トマトトーンを処理した区でその頻度が最も高かった。また、三倍体を用いた交配では、成長調節物質を処理せずに胚珠培養を行い、その後、培養した胚珠から胚を摘出して胚培養を行った。

これまでのところ、全部で10個体の幼植物が得られており、現在、染色体数の確認とアイソザイム分析を行っている。また、三倍体を種子親とした交配において、四倍体を花粉親とした方が二倍体を花粉親とした場合よりも獲得した幼植物体数が多かった。3.三倍体雑種の自然交配によって得られた種子数を調査したところ、個体間差が認められ、三倍体雑種の配偶子稔性が一様でないことが明らかとなった。平成7年度に初結果した雑種のうち、かなり多数の種子を含む個体が確認された。この雑種三倍体を平成8年度の交配に用いることにより、今後の異数体雑種獲得の向上が期待される。異数体植物では,減数分裂における相同染色体の生殖細胞への分配が不均等となり,そのためしばしば配偶子稔性が低下する.異数体植物のこの性質は,三倍体植物と同様に無核ブドウの生産に利用できると考えられる.本研究では,新しいタイプの無核ブドウとしての異数体ブドウを育成するために,三倍体ブドウを交配親として利用できるかどうかを検討した.ショ糖10g/l^<-1>,ホウ酸10mg/l^<-1>を含む寒天培地(寒天1g/l^<-1>)上で,三倍体153系統の花粉の発芽テストを行ったところ,花粉の発芽率は03.19%であった.また,三倍体145系統の花房に袋掛けをして自家交配を行ったところ,含核果率は01.60%であった.三倍体と二倍体,および三倍体と四倍体との正逆交配において,胚珠・胚培養(未熟種子培養)を援用し,実生の育成を試みたところ,全部で107個体の実生が得られた.しかし,実生が得られない交配組み合わせがあり,実生が獲得できた場合でも,獲得実生の交配花数に対する割合は0.071.37%と非常に低かった.また,三倍体と二倍体,および三倍体と四倍体との正逆交配における実生獲得率をそれぞれまとめて比較すると,いずれの正逆交配においても三倍体を花粉親とした場合に,実生の獲得率が高かった.硬核期後期の交配果房に対しパラクロルフェノキシ酢酸(トマトトーン)75mg/1^<-1>を処理し,実生獲得率の向上を図ったが,効果はなかった.染色体数が確認できた幼植物体は,2n=48,51,53,68,69,79,92の異数体であった.これら一連の結果より,三倍体ブドウは配偶子稔性が非常に低いものの,異数体ブドウの育種親として利用できることが示唆された.三倍体を用いた人為交配より異数体を育成したのは,本研究が最初である.
鈴木朖の養生論における儒学の受容に関する研究と関連著作の注釈書の作成

「無病長寿」を目的とした貝原益軒を含む江戸中期までの養生論に比べ、江戸後期の養生論は目的が多様化していた。本研究は、その多様化の様相及びそれを支えた考え方を明らかにする一環として、養生の目的を生活形成・人間形成へと発展した江戸後期に活躍した国学者鈴木朖の養生論について、その儒学の受容の実態、養生に関する独自性を彼の著書『養生要論』『続養生要論』に基づいて考察し、『養生要論』『続養生要論』の現代語訳・注釈書に努めた。1「近世の養生論における養生の目的の変遷」をテーマに「“健康"の歴史性:「健康」「衛生」概念の歴史的変遷」研究会・NIHU基幹研究プロジェクト予備研究(地球研)・「エコヘルス」にて発表した。これは本研究の2014年度の研究目的の一つである養生論を支える生活・人間・自然への考え方における貝原益軒と鈴木朖の比較検討を達成するものであった。江戸時代の養生観は、現代までの健康観念の形成に極めて重要な意味を持っていることを改めて確認できた。他の研究者からの指摘及び助言を取り入れ、健康観念の推移における江戸の養生論の位置づけについてまとめている。2『養生要論』『続養生要論』の現代語訳・注釈書の作成については、『養生要論』の現代語訳を行った。学会・国際シンポジウムの参加を通して、江戸時代の養生論については、英訳版がある貝原益軒の『養生訓』のみが海外の研究者に知られているが、他の養生論はほとんど知られていない状況である。当初の計画にはなかったが、江戸時代の養生論の実態像・全体像を国際社会においても、その存在と重要性を認識させるために、『養生要論』『続養生要論』の英訳に取り掛かる準備を開始した。3シンポジウム「東洋学・アジア研究の新たな振興をめざして」PARTII(東洋学・アジア研究連絡協議会)及びUnsettling Boundaries: Nature, Technology, Art, 2014 International Symposium on Literature and Environment in East Asia等の参加によって江戸時代の養生観と自然観を分析するにあたって、エコクリティシズムによるアプローチが現代の健康と環境の相互関係における江戸の養生論の歴史的重要性を考える上で十分な価値があることを認識し、エコクリティシズムによるアプローチも今後展開するつもりである。本研究は基本的には個人研究として進めているが、学会発表、シンポジウムの参加及び研究者同士の交流を通して外部の評価を受けて常に点検することを留意している。2015年度も日本国内、海外の研究者から得られた批判、アドバイスを参考に、研究の自己点検を行い、必要に応じて軌道修正も行った。従って、本研究の2015年度の研究目的は達成したと言えるのである。一方、養生論については英訳版がある貝原益軒の『養生訓』のみが海外の研究者に知られている状況を把握し、本研究は鈴木朖の『養生要論』『続養生要論』について、これまでの課題であった現代語訳・注釈に加え、両書の英訳の準備も行った。更に、研究成果を社会に還元するため、「江戸時代の健康観ー養生論に見る人体認識をめぐって」を題目に2017年4月2日に開催される本務校が主催する一般市民を対象とするミニ講演の準備も努めた。2014年度も日本国内、海外の研究者から得られた批判、アドバイスを参考に、研究の自己点検を行い、必要に応じて軌道修正も行った。従って、本研究の2014年度の研究目的はおおむね順調に進展しているといえる。2016年度も当初の計画で研究を進行するつもりであるが、2015年度の研究を遂行した上で得られた以下の課題の解決を視野に入れながら研究を展開していくつもりである。1江戸時代の環境変化、環境認識と養生論の関係をエコクリティシズムのアプローチから分析を試みる。2Therapeutic Landscapeの視点から福島の保養プログラム、江戸時代の養生・保養に関する考察を行う。3『養生要論』『続養生要論』の英訳を継続する。特に2については、2016年4月1日のUniversity of Alaska Anchorageでの学会発表、そして2016年11月の韓国Dongguk University(東國大學)での学会発表を通して、他の研究者の批判、意見を取り入れ、研究成果を論文にまとめるつもりである。13についても研究の進捗状況に合わせ成果発表、論文掲載を行うつもりである。人文学2015年度も当初の計画で研究を進行するつもりであるが、2014年度の研究を遂行した上で得られた以下の課題の解決を視野に入れながら研究を展開していくつもりである。1養生の目的の変遷に関する日中養生論の比較検討2儒教、道教、仏教、神道における養生観の相違に関する詳細な検討3江戸時代の環境変化、環境認識と養生論の関係に関する考察4『養生要論』『続養生要論』の英訳

特に3について2015年度8月からのサバティカル研修期間において環境文学の拠点である米国の大学で、他の研究者との交流を通して、エコクリティシズムによるアプローチを究め、課題の解決にむけて前進するつもりである。物品は当初より安価なものを購入したため。新たな物品の購入に充てるつもり。
レーザー照射によるダイヤモンド-SiC複合材料の創製と反応メカニズムの解明

ダイヤモンドは、優れた機械的・熱的特性を有する材料である。しかし、ダイヤモンドの焼結は困難であるため金属を結合相とする複合材料が「ダイヤモンド焼結体」と一般に呼ばれている。さらに、ダイヤモンドは標準状態では準安定層(であるため、800°C程度の不活性雰囲気でグラファイトに相転移する。本研究では、レーザー照射下で容易に進行するSi+C→SiCの固液反応を利用し、またレーザー吸収係数の違いによるSiC結合相の選択的加熱によるダイヤモンドの相転移を抑制することによって、従来法では不可能なC(dia)/SiC複合材料を創製する。
肝細胞癌に対する術前免疫塞栓療法が示す再発抑制効果に対する基礎的検討

当施設で実施した、肝細胞癌に対しOK432・フィブリノーゲン・リピオドールを用いた経動脈的免疫塞栓療法(TIE)の結果、無再発生存期間の有意な延長と全生存期間が延長する傾向を認めたため、TIEが免疫系に与える影響の基礎的な検討を行った。抗原提示細胞であるマクロファージ系の細胞とOK432・フィブリノーゲンを用いた遊走能試験と、ラット門脈をOK432・フィブリノーゲン・リピオドールを用いて塞栓する門脈塞栓実験とから、塞栓物質であるフィブリノーゲンにOK432を加えることで、塞栓部位へのM1マクロファージの遊走と活性化を持続的に促進することが示唆された。Fibrinogen+OK-432による抗原提示細胞の活性化の研究において、OK-432を含むfibrin gelとマウスマクロファージ様細胞J774.1を共培養した群と、OK-432を含まないが培地にOK-432を混合したfibrin gelとJ774.1を共培養した群とを比較し、前者でfibrin gel内に多数のJ774.1が侵入する所見を得、OK-432とfibrinを混合することで、マクロファージの活性化を強める可能性が有ることを確認した。動物実験モデルを用いた生体内でのTIEによる経時的・免疫学的変化の解析の研究において、最初に以前行った臨床研究において免疫塞栓された肝臓内に多数のマクロファージの集積を認めること、集積するマクロファージは正常とプロファイルが異なること(M1マクロファージ:proinflammatory responseを誘導、M2マクロファージ:immunosuppressive responseを誘導)を確認した上で、rat肝臓に経門脈的に塞栓を行い、塞栓物質において炎症性細胞、特にマクロファージの侵入に違いが出るかを確認した。結果として、LFO群においてM1マクロファージの侵入が長く続いたことを確認し、OK-432、fibrinogen、lipiodolを混合して使用する事で持続的にM1マクロファージを活性化させ、抗腫瘍免疫誘導を起こしている可能性が示唆された。抗原提示細胞の活性化の研究において、使用したマウスマクロファージ様細胞J774.1培養条件が定まらず、得られたデータが一定とならなかったため。動物実験モデルを用いた研究において、塞栓における組織変化の確認にあたり、どの炎症性細胞の侵入に焦点を当てるかを以前行った臨床試験の切除組織を再検討することで時間を費やしてしまったため。fibrinogen + OK-432による抗原提示細胞の活性化の研究において、前年に引き続きマウスマクロファージ様細胞J774.1を用いて培養条件を定めるため実験を繰り返したが、再度マクロファージの活性化を強める可能性を認めるにとどまった。動物実験モデルを用いた生体内でのTIEによる経時的・免疫学的変化の解析の研究において、前年で施行した、ラットに対し塞栓物質を変えた4群(1lipiodol群(L群)、2lipiodol + OK-432群(LO群)、3lipiodol + fibrinogen群(LF群)、4lipiodol + fibrinogen + OK-432群(LFO群))と新たに作成した塞栓物質を注入しないnontreated群とを炎症性細胞の侵入数の違い・侵入炎症細胞のプロファイルの違いでデータを取り比較した。結果として塞栓物質にfibrinogenとOK-432を含むことで、塞栓部位へのマクロファージの遊走を促進することが予想された。また、マクロファージの表面マーカーの解析から、障害組織部位へ集積したマクロファージはM1マクロファージである可能性が示唆された。そのデータを元に学位申請を行い、福島県立医科大学において学位を受理され、さらに英文雑誌Cellular Immunologyに投稿し受理、出版された。抗原提示細胞の活性の研究において、放出サイトカインの測定、FACSによる表面マーカーの観察を行うことで、どのように活性化されているかを確認する。動物実験モデルにおいて、獲得免疫が誘導されているかをCD8Tリンパ球やIFN-γを観察する事で確認する。佐藤哲の学位論文として発表(2016年8月)消化器外科学抗原提示細胞の活性化の研究において遅れが出たため、測定費を使用できなかったため。抗原提示細胞の活性の研究データが安定して得られるようになった後、細胞から放出されるサイトカインや表面抗体を測定する。
Tollファミリー分子による細菌リポ多糖認識機構解明とそのがん免疫療法への応用

グラム陰性菌の膜成分であるリポ多糖(LPS)は病原体由来糖脂質の中でもっとも強力に免疫機構を活性化する。LPSを免疫機構が認識するメカニズムについて我々は解析を進めている。これまで、LPSはToll-like Receptor 4(TLR4)と我々が発見したTLR4会合分子MD-2による複合体TLR4/MD-2によって認識されることを我々は報告している。本年はTLR4/MD-2のプロトタイプであり、我々が発見したRP105/MD-1複合体のLPS認識における役割をノックアウトマウスを作成し、解析することで検討した。RP105ノックアウトマウスにおけるB細胞の産生、分化には異常は認められなかった。B細胞レセプターやCD40を介するシグナルによる活性化にも異常は認められなかったが、LPS刺激による増殖反応と抗体産生反応において低応答性を示した。低応答性のメカニズムを、細胞株を用いて検討したところ、TLR4/MD-2とRP105/MD-1が機能的に協力していることが明らかになった。この結果はLPS認識が複数のTLRおよびその類似分子によって制御されている可能性を初めて示したものである。TLR2によるグラム陽性菌の認識においても、TLR2/TLR1、TLR2/TLR6という複合体を形成することの重要性が報告がされている。今後はさらにTLR4/MD-2とRP105/MD-1が物理的に会合しているのかどうかという点と、これらの複合体がLPSをどのようにして認識しているのか、LPS認識機構を分子レベルで明らかにしてゆく予定である。
原始太陽系星雲における氷ダストから氷天体への衝突成長に関する実験的研究

今年度は焼結した氷ダスト集合体の付着成長に関する研究を投稿論文としてまとめると同時に,これまでの研究成果をまとめて原始太陽系星雲における氷ダストから氷天体への衝突進化シナリオを構築し,学位論文として公表した.今年度の補助金は,主に英文校正費用と学会発表の旅費に当てられた.氷ダスト集合体の衝突付着に関する研究では,昨年度までに行った空隙率44%,52%,60%,70%とした直径30mmの氷ダスト球同士の低速衝突実験の結果を投稿論文としてまとめ,海外雑誌に投稿誌受理された(1).本成果により,焼結した氷ダスト球は空隙率60%-70%以上,衝突速度4-10m/s以下で付着可能であることが明らかになった.また,同実験の高速度衝突の結果から,等サイズ衝突での衝突破壊強度は弾丸/標的質量比が約0.01の場合とほぼ一致するが,細かい破片量は増加することがわかった。また,重心系における破片速度分布は衝突点の接線方向で最大となり,空隙率70%では衝突速度の約1/3となることがわかった.さらにこれまでの研究成果をまとめ,原始太陽系星雲における氷ダストから氷天体への衝突進化シナリオを考察した.その結果,μmサイズの氷ダストは付着成長によって10cm程度の氷ダスト玉まで秩序成長し,等サイズ衝突によって破壊と圧密破片の形成が起こり,一部の高空隙率氷ダスト玉が圧密破片を衝突貫入捕獲することでkmサイズ以上の氷微惑星へと暴走成長するというシナリオを構築しし,これを学位論文として発表した.今年度は熱進化する氷微惑星の衝突再集積過程を調べるとともに,氷ダスト集合体の静電加速装置の予備開発を行った.本年度の補助金は,主に実験・研究会への旅費と,コンピュータやデータロガーの購入に当てられた.氷微惑星の衝突再集積に関する実験では,北海道大学低温科学研究所の低温室(-15°C)において空隙率=40%, 50%, 60%, 70%の直径60mmの雪試料を用いた衝突破壊実験を行った.氷微惑星の付着による成長効率を調べるため,直径10mmの雪弾丸が標的に付着する速度を調べた.その結果,付着速度は60%では40-90m/s,70%では15-70m/sであることがわかった,衝突圧縮過程を調べるため,付着した弾丸の貫入深さとその形状を,コンピュータで制御された一軸可動のレーザー変位計で測定した.また,衝突実験で用いられた雪試料の引張強度を引張試験によって求めた.雪の引張強度は,氷微惑星の衝突破壊や彗星核のバースト現象などを理解するために重要である.引張試験では固定治具を改良し,定格容量の小さなロードセルを用いて変形試験を行い,データロガーで荷重と変位を測定した.その結果,空隙率の増加とともに引張強度が大きく減少することがわかった.氷ダスト集合体の静電加速装置の予備開発については,銅製の冷却板を製作し,低温室内で液体窒素供給装置による冷却を行って氷微粒子の凝縮成長の様子を観察した.今年度は熱進化する氷微惑星の衝突再集積過程に関する研究を投稿論文としてまとめ,氷ダスト集合体の衝突付着・破壊実験を行った.今年度の補助金は,主に実験・研究会への旅費,実験で用いる特殊スプレーノズルや電源装置の購入,論文の校正・別刷費用に当てられた.氷微惑星の衝突再集積に関する研究では,昨年度までに行った空隙率40%,50%,60%,70%とした直径60mmの雪球試料の衝突破壊実験の結果を投稿論文としてまとめ,海外雑誌に投稿し受理された(1).本成果により雪の衝突破壊強度は空隙率の増加とともに増加することが明らかになった.氷ダスト集合体の衝突付着に関する研究では,二段階リリース機構とガス銃用内径30mm銃身を設計・製作し,特殊スプレーノズルの導入により微細な氷粒子を少量作成することに成功した.これを用いて,北海道大学低温科学研究所の低温室(-10°C)において空隙率44%,52%,60%,70%,80%とした直径30mmの雪球試料同士の衝突実験を衝突速度0.4-70m/sで行った.その結果,衝突速度5m/s以下では,雪の反発係数は空隙率とともに減少し,空隙率70%以上でゼロ(付着)となることがわかった.また,衝突時の変形量から動的圧縮強度を求めたところ,静的圧縮強度の2-4倍であることがわかった.本成果は等質量衝突での雪の反発係数の空隙率依存性を初めて明らかにし,原始惑星系円盤での氷ダスト集合体の付着成長や土星リング粒子に制約を与えるものである.一方,衝突速度5m/s以上では,衝突した一方が破壊する条件は標的/弾丸の質量比が0.05の場合の衝突破壊条件(1)とおおよそ一致し,双方が破壊する条件は約一桁大きいことが分かった.今年度は焼結した氷ダスト集合体の付着成長に関する研究を投稿論文としてまとめると同時に,これまでの研究成果をまとめて原始太陽系星雲における氷ダストから氷天体への衝突進化シナリオを構築し,学位論文として公表した.今年度の補助金は,主に英文校正費用と学会発表の旅費に当てられた.

氷ダスト集合体の衝突付着に関する研究では,昨年度までに行った空隙率44%,52%,60%,70%とした直径30mmの氷ダスト球同士の低速衝突実験の結果を投稿論文としてまとめ,海外雑誌に投稿誌受理された(1).本成果により,焼結した氷ダスト球は空隙率60%-70%以上,衝突速度4-10m/s以下で付着可能であることが明らかになった.また,同実験の高速度衝突の結果から,等サイズ衝突での衝突破壊強度は弾丸/標的質量比が約0.01の場合とほぼ一致するが,細かい破片量は増加することがわかった。また,重心系における破片速度分布は衝突点の接線方向で最大となり,空隙率70%では衝突速度の約1/3となることがわかった.さらにこれまでの研究成果をまとめ,原始太陽系星雲における氷ダストから氷天体への衝突進化シナリオを考察した.その結果,μmサイズの氷ダストは付着成長によって10cm程度の氷ダスト玉まで秩序成長し,等サイズ衝突によって破壊と圧密破片の形成が起こり,一部の高空隙率氷ダスト玉が圧密破片を衝突貫入捕獲することでkmサイズ以上の氷微惑星へと暴走成長するというシナリオを構築しし,これを学位論文として発表した.昨年度までに実施した氷微惑星の衝突破壊に関する研究の成果をまとめ,海外雑誌に投稿して受理された.さらに,氷ダストの衝突付着に関する研究を実施し,氷ダストを衝突速度0.4-72m/sで等質量させることに成功した.この成果のうち,低速度の結果について現在海外雑誌に投稿中である.今年度は氷ダストの衝突実験の研究成果をまとめて国際学会で発表するとともに,これまでに行った引張試験と氷ダストの衝突実験を投稿論文としてまとめ,海外雑誌に投稿する.さらに,氷ダストから氷天体への衝突成長に関する研究成果をまとめ,博士論文を執筆する.
現観荘厳論釈の文献学的研究

本年度の研究計画である次の三項目、すなわち1、すでに七回にわたって発表してきた現観荘厳論釈(Abhisamayalam-karakarika-sastra-vivriti)のオリジナルなSanskrit Manuscriptのromanized textについて、写真版テキスト及びAlokaの対応個所などとの再校合によってより完全な校訂本を作成すること、の中、1)についてはほぼ完成すること(A版で約81頁)ができた。しかし2)および3)についてはなお未完成であり、引きつづいてこれらの完成につとめる。
国家責任法理論の史的検討

本年度は、修士論文を書き直し、『国家学会雑誌』に公表した。この論文「外交的保護の法的構造ー国家責任法論の再構成のためにー」(国家学会雑誌131巻7・8号)は、常設国際司法裁判所(PCIJ)・国際司法裁判所(ICJ)による外交的保護(外国領域内の自国民が国際法上違法な待遇を受けたとき、国家が領域国の国際法上の責任を問うこと)の理解と、学説の通説的見解による外交的保護の理解が、全く異なったものであることを、主に論じた。特別研究員に応募する段階では、この論文をもう少し早く公表し、特別研究員に採用される3年間のあいだにこの論文を踏まえて研究をさらに進め、博士論文を完成させる予定であった。しかし実際には、このような予定どおり研究は進まず、この論文の書き直し、公表にかかる作業に予想以上の時間がかかってしまい、この論文の出版が、今年度の10月となってしまったため、今年度中の博士論文の提出は、断念せざるを得なかった。もっとも、この論文の公表に至る過程で、研究それ自体だけではなく、研究者としての能力を向上させることができたので、来年度中には、博士論文が提出できるのではないかと考えている博士論文は、仲裁実行における外交的保護について検討するなどして、外交的保護についての議論を拡充・強化するだけでなく、外交的保護以外の類型についても、冒頭にあげた論文で得られた視座から、分析し直すことによって、国家責任法全体の再構成を試みる予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、現代の国家責任法を、理論的に再構築しようとするものである。本年度は、現代の国家責任法を理論的に再構築しようとするとき、どのような作業が必要であるのか、検討を行った。現代の国家責任法を理論的にどのように構築するかを巡っては、現在、様々な学説が林立していると言って良いところであるが、そのなかで特に注目すべき議論を展開している論者として、J・クロフォードとB・シュテルンがいる。両者は、国家責任法をどのように理論的に構築するかについて、根本的に異なる議論を提出している。本研究で注目するのは、両者の現代国家責任法の理論構築にかかる明白な違いでだけではなく、両者の議論構成にある共通点である。両者は、伝統的責任法の理論構成についての一定の理解をもとにして、現代の国家責任法の理論構成を行おうとしているという議論構成を実は共有している。また、両者ともにおいて、伝統的責任法とは、おおよそ19世紀の終わり頃から20世紀の初頭にかけて、イタリアの国際法学者D・アンチロッチによって理論化されたものであるとの理解も、共有されている。両者は、結局のところアンチロッチを理論的にどのように理解するか見解を異にするが故に、現代の国家責任法の理論構築についても、意見を異にしているのである。ここに議論の混乱の源泉がある。一定のアンチロッチ理解を基にして議論が行われているいま、まずアンチロッチ理解についてまず議論がされず、各々が異なるアンチロッチ理解を基に議論を展開すれば、それは生産的な議論とはなり得ないだろう。現代国家責任法の理論構成について論じるためには、アンチロッチが国家責任法をどのように構築したのか、まず議論されなければならない。繰り返し述べるとおり、本研究の目的は、現代国家責任法を最も説得力ある形で理論的に構築することである。当初の研究計画からかかる研究の目的は全く変わっていないが、この目的に至る過程については、当初の研究計画に記した予定に完全に沿っているという訳ではない。当初の計画では、初年度である今年度は国家責任法の理論構成の学説史的研究を行う予定であったが、今年度はむしろ現代の国家責任法の理論構成を巡る議論を検討した。このように当初の計画と全く同様に研究が進行しているわけではないが、計画より研究が遅れているわけではかならずしもない。むしろ、現代国家責任法を巡る学説を詳しく検討することで、当初の計画以上に実りを得ることができたように思われる。そのため、このように自己評価したい。外交的保護の法的性質、機能について、学説と常設国際司法裁判所(PCIJ)、国際司法裁判所(ICJ)の諸判決でとらえ方が異なるのではないか。前者は外交的保護を個人の物質的・精神的損害(あるいはそれを内実とする権利侵害)が国家の損害(権利侵害)であるから行われるものとし、外交的保護の法的性質、機能について、損害払拭、ひいては国家の基本権(的権利)を保護するものであるとしていたのに対して、後者は外交的保護の法的性質、機能について、国家間で結ばれた契約あるいは約束を保護するものであると考えていたのではないか。本研究は、かかる外交的保護の法的性質、機能にかかる学説と判例のズレを手がかりに、国家責任法全体を見直そうとするものであった。現在の国家責任法論は、これまでに妥当してきた責任法が損害払拭機能を有する(違法行為によって物質的・精神的損害を被った国が責任追及を行うことができるとするもの)であることを前提に、それにどのような責任法を付け加え、現在の責任法をどのように構想するべきか議論を戦わしている(公益保護の責任法論、合法性コントロールの責任法論が唱えられている)。このような現在の国家責任法論の現状に鑑みると、以上のような本研究は国家責任法論全体の見直しを迫るようなものとなると考えられる。