hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
意志力を司る細胞集団メカニズムの解明

葛藤状況においてある行動を起こすべきか否かは、揺れ動く正と負の意志のバランスによって決定すると考えられる。私は、正と負の意志が競合すると考えられる葛藤試験を考案し、研究を進めてきた。葛藤試験中のマウスからリアルタイムで神経活動を測定することにより、正の意志に関わる神経回路を発見した。申請研究では、負の意志に関わる神経経路についても探索し、両経路がバランスを取って適切な行動選択を制御するメカニズムを解明する。
肺癌に対するラジオ波焼灼術:臨床的有用性の検討と焼灼範囲拡大のための基礎的研究

(1)大腸癌肺転移肺RFAの臨床的有用性を大腸癌肺転移症例71例で検討した。全体の3年生存率は46%であった。肺以外の転移、腫瘍径、腫瘍マーカーが有意な予後因子であった。肺以外の転移が無く、腫瘍径が3cm以下であれば、3年生存率は78%と肺切除に匹敵するものであった。(2)手術不能肺癌切除不能肺癌19症例で、肺RFAの有用性を検討した。Stage-I, IIの11症例とStage-III, IVの8症例の4年生存率はそれぞれ53%、34%であった。(3)肺癌術後再発例肺癌術後再発27症例で、肺RFAの有用性を検討した。全体の3年生存率は58%であった。腫瘍径が2cm以下であれば3年生存率は68%であった。以上から、肺RFAは手術不能肺腫瘍患者に有用な治療法であると考えられる。マイクロウェーブは同時に多数の電極を活性化できるため、短時間で大きな凝固領域が得られる事が知られている。しかし、実際にどれだけ電極間の距離を開ければ最適な凝固領域が得られるかの基礎的研究はなされていない。我々は牛肝で1本、2本、3本のマイクロウェーブ電極を1-3cmの間隔で同時に活性化させ、くぼみが無く大きな凝固領域が得られる条件を検討した。1本の電極を活性化させた時、得られる凝固領域の短径、長径、体積は、2.4±0.2cm,2.6±0.1cm,14±1.7cm3であつた。これらは2本、3本と電極が増えるに従って大きくなったが、電極間隔を2cmより大きくとると、電極間の凝固領域にくぼみが生じた。2cm間隔で2本、3本の電極を活性化させた時、短径、長径、体積はそれぞれ、2.8±0.2cmと3.8±0.2cm、4.3±0.4cmと4.6±0.3cm、27±3cm3と47±5cm3と有意に増加した。これらの結果は肺RFAを行う際に有用な情報となると考えられる。本研究は肺癌に対してラジオ波焼灼術(以下RFA)が臨床的に有効か否かの臨床的検討と、焼灼範囲を拡大させるために有効な手段を模索する基礎的検討の2項目からなる。2,004年には2つの英文論文を発表した。一つは肺RFAの初期治療効果を臨床的に検討したものである。腫瘍径が完全壊死を得るために有意な因子で、3cm以下の肺癌では完全壊死率は69%であったが、腫瘍径が3cmを超えると完全壊死率は39%(p<0.03)に低下するという結果が得られた。腫瘍が原発病変か転移かは有意な因子ではなかった。二つめの英語論文では、気管支閉塞を行うことでRFAによる焼灼範囲が拡大することを動物実験で示した。気管支閉塞により閉塞区域の血流と換気が低下する。このため焼灼範囲の拡大が得られたものと考えられる。2,005年には日本語論文で症例報告を発表した。肺線維症患者に生じた原発性肺癌に対して肺RFAを行い、良好な結果を得た。現在まで肺RFAを90人の患者に施行している。

現在、中期予後を検討中である。焼灼範囲の拡大を目指すために、動物実験をさらに追加する予定である。生理食塩水をRFA前に肺内に注入することで、焼灼範囲の拡大をねらうものである。先に述べた動物実験から焼灼範囲を規定する因子として肺の換気と血流が考えられる。肺内に生食を注入することで、この両者の影響を排除することができると考えられるためである。現在、生食注入に必要な外套針を制作中である。この外套針ができ次第、実験を開始予定である。今年度は臨床的研究として、大腸癌肺転移の4施設での成績を多施設共同研究としてまとめ、肺RFAは大腸癌肺転移患者に対して有効な治療であることを、北米放射線学会のシンポジウムで発表した。症例の適格基準は以下の5項目とした1)腫瘍径が6cm以下、2)腫瘍個数が5個以内、3)凝固異常がない、4)肺以外の遠隔転移があっても制御可能、5)PSが0または1。71症例が上記適格基準を満たした。全体の3年生存率は46%で生存期間中央値は14ヶ月であった。以下の3項目は単変量解析で有意な予後因子として検出された1)肺以外転移、2)腫瘍径、3)CEA値。前2因子は多変量解析でも独立因子として検出された。肺以外転移がなく、腫瘍径が3cm以下の腫瘍を持つ36人の3年生存率は78%と良好で、生存期間中央値も20ヶ月であった。また、基礎的研究を開始した。当初は豚肺に生理食塩水を注入し、凝固領域を拡大させることを予定していたが、生食注入器具の開発が遅れている。このため、2本の電極を同時に通電することで凝固領域が拡大できるかを検討する事とした。電極を同時に通電できるシステムをアメリカ合衆国から輸入し、実験を開始した。牛肝を用い、2本の電極を0.5-3cmの距離で同時に通電させる。現在、実験回数は少ないものの、1.5-2cm程度はなせば、5-6cm程度の凝固領域が一度に得られるのではないかという感触がある。今後、効率的な治療を目指し、実験を重ねて解析していきたい。(1)大腸癌肺転移肺RFAの臨床的有用性を大腸癌肺転移症例71例で検討した。全体の3年生存率は46%であった。肺以外の転移、腫瘍径、腫瘍マーカーが有意な予後因子であった。肺以外の転移が無く、腫瘍径が3cm以下であれば、3年生存率は78%と肺切除に匹敵するものであった。(2)手術不能肺癌切除不能肺癌19症例で、肺RFAの有用性を検討した。Stage-I,IIの11症例とStage-III,IVの8症例の4年生存率はそれぞれ53%、34%であった。(3)肺癌術後再発例肺癌術後再発27症例で、肺RFAの有用性を検討した。全体の3年生存率は58%であった。腫瘍径が2cm以下であれば3年生存率は68%であった。以上から、肺RFAは手術不能肺腫瘍患者に有用な治療法であると考えられる。マイクロウェーブは同時に多数の電極を活性化できるため、短時間で大きな凝固領域が得られる事が知られている。しかし、実際にどれだけ電極間の距離を開ければ最適な凝固領域が得られるかの基礎的研究はなされていない。我々は牛肝で1本、2本、3本のマイクロウェーブ電極を1-3cmの間隔で同時に活性化させ、くぼみが無く大きな凝固領域が得られる条件を検討した。1本の電極を活性化させた時、得られる凝固領域の短径、長径、体積は、2.4±0.2cm,2.6±0.1cm,14±1.7cm3であった。これらは2本、3本と電極が増えるに従って大きくなったが、電極間隔を2cmより大きくとると、電極間の凝固領域にくぼみが生じた。2cm間隔で2本、3本の電極を活性化させた時、短径、長径、体積はそれぞれ、2.8±0.2cmと3.8±0.2cm、4.3±0.4cmと4.6±0.3cm、27±3cm3と47±5cm3と有意に増加した。
高齢者の脳が活性化する歩道の検討

本研究では、歩道の面の硬さ及び柔らかさに着目し、成人男女が硬さの異なる歩行面を歩いた時の、脳波α波とβ波の発現状況から、世代ごとに脳活動の変化を観察し、高齢者の脳を活性化させる歩道の硬さについて調べた。実験課題は、厚さの違う2種類のスポンジ、発泡スチロール、そして塩化ビニルの床の上を、ランダムな選択によって歩くこととした。そして厚いスポンジの歩行面での歩行が脳活動を活発にし、60歳以上ではその影響が他の年齢の人たちより最も多いことが分かった。これらの結果から、柔らかい歩行面をもつ歩道は、硬い面をもつ歩道よりも高齢者の脳を活性化させる可能性があることが示唆された。本研究は、日常生活に支障のない健常な60歳以上の男女を対象者とし、歩行面の硬さ等の異なる散歩道を歩行している時の脳の活性化を検討することを目的とする研究であるが、当該年度においては、その評価方法の検討を行った。その評価の方法を求めるための実験として、携帯可能な簡易型脳波計を使用して、脳に障害のない健常な成人男女の各年代を対象者とし、硬さが異なる歩行面を素足で歩行する時の、脳波α波(813Hz)とβ波(1330Hz)の発生状況を調べた。具体的には4049歳までの男女10人において、実験課題を与え、その課題実行中の脳波を測定した。課題は、1開眼の状態で立位、2開眼の状態で室内通路床(塩化ビニールタイル)上を通常速度(毎時3km前後、以下同様)で歩行、3開眼の状態で発泡スチロール板(厚さ:100mm、硬度:0.43)上を通常速度で歩行、4開眼の状態で薄手スポンジマット(厚さ:55mm、硬度:0.1)上を通常速度で歩行、5開眼の状態で厚手スポンジマット(厚さ:115mm、硬度<0.1)を通常歩行の5課題であり、対象者に各課題を、5分間ずつ、ランダムに継続して行ってもらった。また、脳波測定中は、一定のルールに則った簡易な計算問題を暗算で実行し続けてもらい、実験中の各対象者の思考内容をできるだけ統一し、発現脳波中に対象者固有の原因による発現脳波が含まれるのを防いだ。また、実験は、比較的静穏な環境において行われたが、建物界壁や窓を通して聞こえる生活音は敢えて防ぐことはしなかった。以上の実験より得られたデータを解析し、検討中である。本研究では、日常生活に支障ない健常な60歳以上の男女を対象に、散歩道を歩行している時の脳の活性化を検討することを目的としている。検討方法として、比較的元気な60歳以上の男女30人に、視界を同じにした状況で、数種類の路面を歩くことによって、主にβ波の発現状況から脳がどのように活性化するかを検討することを目的としている。平成24年度は、その活性時における脳活動の評価方法の検討を行った。評価方法の検討における実験として、簡易型脳波計を使用し、脳に障害のない健常な成人男女で、硬さが異なる歩行面を素足で歩行する時における、α波とβ波の発生状況を調べた。具体的には、3039歳までの男女10人において、実験課題として、1開眼の状態で立位、2開眼の状態で通路床(塩ビタイル、硬度:0.70、MitutoyoハードマチックHH-330使用)上を歩行、3開眼の状態で発泡スチロール板(厚さ100mm、硬度:0.43)上を歩行、4開眼状態で薄手スポンジマット(厚さ55mm、硬度:0.1)を歩行、5開眼の状態で厚手スポンジマット(厚さ115mm、硬度<0.1)を歩行の各課題を5分間ごとにランダムに継続して行っている。対象者には、外部からの騒音を遮断するために、イヤホーンを装着してもらい、予め録音された「波の音」を聴きながら実験に参加してもらった。また、特別な事に思考を集中させないよう、どの課題においても、一定のルールに則って一桁の足し算をし続けてもらった。また歩行速度は毎時3km前後とした。高齢者が心身共に地域で、できるだけ長く自立して生活することは社会参加の可能性を高める点で重要である。本研究では、高齢者の自立と関係が深いと考えられる歩行について、歩道における歩行面の硬さに着目し、簡易型脳波計を使用して、健常な成人男女で硬さが異なる歩行面(厚いスポンジ面、薄いスポンジ面、発泡スチロール面、塩化ビニール床面)を歩行するときにおける、脳波α波とβ波の発現状況から脳活動の変化を年代別にみて、脳が活性化する歩道を検討した。

実験は、健常な30歳代から60歳代の男女36名(女16名、男20名、平均年齢48.78±12.5歳)を対象者として、立位での静止状態の時と硬さの異なる4種類の歩行面を5分間歩行した時に、感覚情報を統合する領域である前頭前野において脳波を導出した。脳波は、身体活動中でも携帯により測定可能な簡易型脳波計を用いて、α波とβ波を測定した。導出された脳波は、3秒毎に数値化積分値化され定量化(積分値(N)/3s)され表示される。この数値を発現数とした。また5分間における発現数の標準偏差値(N/5minSD)を発現数の増減幅値とした。さらにまた、立位課題におけるα波とβ波の発現数平均値を基準にした、他の4つの特定の課題時における変化率を求めた。その結果、厚いスポンジの歩行面が、脳活動において影響があり、60歳代以上ではその影響が最も多いことが分かった。以上のことから、柔らかい歩行面は高齢者の脳を活性化すると考えられ、歩道、散歩道の歩行面の硬さを変えることで、より心身共に自立した高齢期を送れる可能性があると考えられる。福祉環境工学平成25年度4月早々から6月半ばまで、当該研究のための実験実施している建物に近接している敷地において、校舎の新築工事が始まり、地盤調査から杭打ち工事、鉄筋鉄骨組み立て工事と、実験場所は、大きな騒音が止まない環境に終始晒された。本研究は、脳波測定実験によるデータによって進める研究であり、測定中の過大な聴覚刺激に起因する脳波の出現によって、研究本来の脳波測定が不可能な期間が続いた。また、脳波の性質上、実験場所の変更はこれまでの実験データを台無しにするに等しい。従って、残念ながら研究が遅れざるを得なかった。また、10月末に入っても気温が夏季よりも下がらないため室温を一定に保てず、実験時の、脳波測定電極の頭部への装着状態が、発汗のせいで非常に悪化し、正確な実験データが得られないことから、実験を中止せざるを得なかったことなども、実験再開等がやや遅れた原因になった。実験材料に適した素材を調査するために、予想以上の時間を要した。また、最適な実験環境を整えるために、学生等の授業時間、作品制作時間や研究活動時間を除いて、騒音等を避けるために、時間的、場所的制約が多く、実験時間の確保が難しかった。また、脳波測定において、設定した実験条件(30歳代の右利きの男女)を満たす被験者の確保に困難を要した。このような当初に予想できなかった事態が発生し、歩道の形状、周辺における設置物(ベンチ、花壇、立て看板等)の有無による、歩行時の脳活動の測定が行うことができないでいる。従って、やや遅れている。今後は、さらにどう課題を5059歳代、6069歳代と進め、散歩道の歩行面の硬さによって歩行時の脳波の発生の状況から、とくに脳波α波、β波の脳波成分の発現状況に注目して、脳の活性化を評価する方法を検討する。そして、散歩道における、硬さからみた、脳が活性化する歩行面素材の開発への提案へとつなぐ。4種類の硬さ(塩ビタイル、発泡スチロール板、薄手スポンジマット、厚手スポンジマット)の歩行面における、脳活動に及ぼす影響の有無と、その度合いを調べた実験結果から、さらに、3種類の硬さ(アスファルト、アスファルトよりやや軟らかい、アスファルトよりとても軟らかい)の歩道を造り、日常生活に支障の無い程度の身体活動状況にあり、脳に損傷が認められない60歳以上の男女における実験を行う。また、同一種類の履物を履いた場合についても同様の実験を行う。更に、歩道の形状(直線状、不規則な緩い曲線状)、周辺における設置物(ベンチ、花壇、立て看板等)の有無が、脳活動に及ぼす影響についても検討する予定である。これらから得られた成果は、建築系、福祉系、教育系の学会誌に投稿の予定である。
JIT理念に基づく最適生産・物流システムの構築に関する研究

JIT生産システムの特徴は,1.多種少量生産システムに適合した後工程引き取り,後補充生産方式2.自律分散型生産システム3.改善による「徹底的なムダの排除」の「仕組み」と改善活動4.多能工とU字生産ラインであるが,1における情報伝達・制御手段として,かんばんあるいはそれを電子情報に置きかえたe-かんばんが使用されている.しかし,ITが進化した現代において,e-かんばんをも含むかんばん方式は明らかに「ムダ」となりつつある.本研究では,JIT理念として24の特徴を生かしつつ,1にとらわれない不確定環境を考慮した最適生産・物流システムを構築することを目的とする.JIT理念に基づく最適生産・物流システムを構築するため,以下の3点を明らかにした.1.多品種多工程生産システムにたいするかんばんを用いない最適発注・生産政策を決定する,マルコフ決定過程,強化学習,シミュレーション技法を有機的に結合したニューロDPアルゴリズムを開発した.2.顧客需要の多様化と製品寿命の短命化に適合した生産システムとして注目を浴びている,セル生産方式における現行の種々の方式の性能評価を,待ち行列理論とシミュレーションを有機的に結合して行った.3.JIT理念に基づく最適物流システムの開発をめざし,配送計画問題,3次元積み降ろし計画問題等のロジスティクスにおける基本問題にたいする実用的なメタヒューリスティクスを開発した.JIT生産システムの特徴は,1.多種少量生産システムに適合した後工程引き取り,後補充生産方式2.自律分散型生産システム3.改善による「徹底的なムダの排除」の「仕組み」と改善活動4.多能工とU字生産ラインであるが,1における情報伝達・制御手段として,かんばんあるいはそれを電子情報に置きかえたe-かんばんが使用されている.しかし,ITが進化した現代において,e-かんばんをも含むかんばん方式は明らかに「ムダ」となりつつある.本研究では,JIT理念として24の特徴を生かしつつ,1にとらわれない不確定環境を考慮した最適生産・物流システムを構築することを目的とする.JIT理念に基づく最適生産・物流システムを構築するため,以下の3点を明らかにした.1.多品種多工程生産システムにたいするかんばんを用いない最適発注・生産政策を決定する,マルコフ決定過程,強化学習,シミュレーション技法を有機的に結合したニューロDPアルゴリズムを開発した.2.顧客需要の多様化と製品寿命の短命化に適合した生産システムとして注目を浴びている,セル生産方式における現行の種々の方式の性能評価を,待ち行列理論とシミュレーションを有機的に結合して行った.3.JIT理念に基づく最適物流システムの開発をめざし,配送計画問題,3次元積み降ろし計画問題等のロジスティクスにおける基本問題にたいする実用的なメタヒューリスティクスを開発した.「必要な物を,必要な時に,必要なだけ生産する」理念がジャストインタイム(JIT)であり,1973年のオイル・ショック時にトヨタ生産方式として脚光を浴びて登場して以来,この4半世紀の間にJIT Production SystemあるいはKanban Systemとして全世界へ普及した。JIT生産システムの特徴をまとめれば,1.多種少量生産システムに適合した後工程引き取り,後補充生産方式2.自律分散型生産システム3.改善による「徹底的なムダの排除」の「仕組み」と改善活動4.多能工とU字生産ラインである。そして,1における情報伝達・制御手段として,かんばんあるいはそれを電子情報に置きかえた電子かんばんが使用されている。しかし,ITが進化した現代において,電子かんばんをも含むかんばん方式は明らかに「ムダ」となりつつある。本研究では,JIT理念として24の特徴を生かしつつ,1にとらわれない最適生産・物流システムを構築することを目的とする。本年度の成果は,以下の通りである。1.オペレーションズ・リサーチ誌からJIT生産システムに関する特集号を出版した。2.JIT生産ラインの最適化に関して,現在の後工程引き取り,後補充生産方式の枠組みの中で,実用性を重視したかんばんを用いた新しい生産管理方式を開発した。3.JIT理念に基づき,様々な状況におけるU字生産ラインの最適生産方式を決定した。4.JIT理念に基づき,物流システムにおける基本問題であるAGVの最適搬送政策,配送計画問題,3次元積み降ろし問題等の実用的な最適化アルゴリズムを開発した。JIT生産システムの特徴は,1.多種少量生産システムに適合した後工程引き取り,後補充生産方式2.自律分散型生産システム3.改善による「徹底的なムダの排除」の「仕組み」と改善活動4.多能工とU字生産ラインであるが,1における情報伝達・制御手段として,かんばんあるいはそれを電子情報に置きかえたe-かんばんが使用されている.しかし,ITが進化した現代において,e-かんばんをも含むかんばん方式は明らかに「ムダ」となりつつある.本研究では,JIT理念として24の特徴を生かしつつ,1にとらわれない不確定環境を考慮した最適生産・物流システムを構築することを目的とする.JIT理念に基づく最適生産・物流システムを構築するため,以下の3点を明らかにした.1.多品種多工程生産システムにたいするかんばんを用いない最適発注・生産政策を決定する,マルコフ決定過程,強化学習,シミュレーション技法を有機的に結合したニューロDPアルゴリズムを開発した.2.顧客需要の多様化と製品寿命の短命化に適合した生産システムとして注目を浴びている,セル生産方式における現行の種々の方式の性能評価を,待ち行列理論とシミュレーションを有機的に結合して行った.3.JIT理念に基づく最適物流システムの開発をめざし,配送計画問題,3次元積み降ろし計画問題等のロジスティクスにおける基本問題にたいする実用的なメタヒューリスティクスを開発した.
社会実験的アプローチによる地方都市の複言語・複文化教育モデル構築と地域活性化検証

新しい文化・教育パラダイムをひらく言語教育思想としてヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)を再認識し、多言語・多文化環境にない地方都市(弘前市)で、CEFRの理念を実践するアクション・リサーチを実施した。その成果として、フランス語・フランス文化を切り口に地域に潜在する価値をネットワーク化し地域活性化する、フィールドワーク型・サービスラーニング型の複言語・複文化教育プログラムの雛型(フランス語モデル)を完成させ、新しい研究ネットワークや研究グループの誕生に寄与した。外国語教育・大学教育・まちづくり(グローカル人財育成、市民性形成と地域活性化)の新たなモデル、特に地方都市における複言語・複文化教育プロジェクトモデルの基盤構築に向けて、以下のことを行った。1.研究の土台となる複言語・複文化環境(「弘前×フランス」プロジェクト)として、地域団体との共催によるまちなか企画(5月、7月、11月)のほか、前年度の学生主体企画の2日間のフランス祭前後に「弘前×フランス」週間(市主催の収穫祭内でのプレ企画、中心市街地デパート内ギャラリーでの1週間のフランス地方紹介の展示企画、地域と結びつきのあるフランス地方からのゲスト招聘と関連講演、地域のゲスト講師とのトークセッション等)を社会実験的にプロデュースし、それぞれの企画ごとに参加動機、フランス語およびフランス語(圏)文化への関心度、プロジェクトへの関心度、満足度等の基本的なアンケート調査を実施(9月)2.連携研究者(國枝)およびその学生によるフランス祭当日の中高生へのインタビュー調査(9月)3.「弘前×フランス」プロジェクト参画学生を対象とした連携研究者(今中、釣)によるフランス祭前後および当日の参与観察(9月)4.「弘前×フランス」プロジェクト参画学生を対象とした連携研究者(今中)によるアンケート調査および学生によるプロジェクト報告会当日のインタビュー(釣)ならびに参与観察(12月)以上の1.2.3.4.についての年度報告をRENCONTRES PEDAGOGIQUES DU KANSAI 2016(第30回関西フランス語教育研究会)のアトリエ発表枠(90分)でおのおの発表し、研究の課題と展望を確認(3月)外国語教育・大学教育・まちづくり(グローカル人財育成、市民性形成と地域活性化)の新たなモデル、特に地方都市における複言語・複文化教育プロジェクトモデルの基盤構築に向けた以下の項目の自己点検を、総合的に判断した。1.社会実験的研究の土台となる複言語・複文化環境(フランス語モデル)のプロデュースについては、「弘前×フランス」週間を社会実験的にプロデュースし、それぞれの企画ごとに参加動機、フランス語およびフランス語(圏)文化への関心度、プロジェクトへの関心度、満足度等の基本的なアンケート調査を市民対象に実施できた点、ならびに、プロデュースの規模を拡大し、一部で行政(弘前市)とのタイアップもはじまり、地域への社会実装的な貢献ができた点は、順調2.「弘前×フランス」プロジェクトへの学生の参画を、本年度より地域志向プロジェクト型授業として試行し、参画学生を対象とした連携研究者による参与観察、アンケートならびにインタビューを実施し、成果と課題の考察を行った点は、順調3.計画どおり、年度末の研究会でグループメンバ各自が本年度の研究報告を行った点は、順調4.中高生を対象としたアンケート・インタビューの計画については、協力を求めた市内中学・高校から趣旨に理解を得られながらも生徒の課外活動を禁止している試験期間である学校が大部分であることが判明、その結果、協力を得られる中高生がごく少数であること、また教員が付き添う形で参加したグループ以外は参加の確認ができないままに終わったことから、「遅れている」というより中高生対象の研究について、研究計画の修正が課題5.「ワークショップ・ツーリズムを通じた学生交流による成果と課題の検証」を計画していたが、計画時期にグループメンバの所属する学会の国際大会と日程が重なり計画そのものが見送られた点は、やや遅れている外国語教育・大学教育・まちづくり(グローカル人財育成、市民性形成と地域活性化)の新たなモデル構築(特に多言語・多文化状況にない地方都市における)に向けて以下を実施。1.前年度のリフレクションに基づいて教育プログラムの改良を行い、前期に加えて後期の授業も試行し、前・後期2年間の教育プログラムの雛型の完成2.履修生を「弘前×フランス」プロジェクトにモデルとして参画させ、参与観察およびインタビュー、リフレクションのアンケート調査の土台として、地域団体との連携による「まちなか企画」、放課後子ども教室を実施のほか、学生主体活動の集大成としての9月末のイベント(「フランス日和マルシェ2017」)を実施。履修生を対象とした連携研究者による学生主体イベント当日の参与観察、イベント翌日に実施した慶大生と弘大生とのディスカッション交流実施と参与観察。学生主体イベント前後の「弘前×フランス」週間では、前年度のリフレクションに基づいて実験的に地域連携・協賛企画を強化。各イベントでは、参加動機、フランス語・フランス文化への関心度、気づき等の基本的なアンケート調査を実施〔9月〕3.今後の研究連携に向けての予備調査を兼ね、慶大生と弘大生による宮城学院女子大学クリスマス・マーケット参加、および前日の3大学学生によるディスカッション交流の参与観察。クリスマス・マーケットの運営と企画についてのアンケート、ディスカッション交流についてのふりかえりアンケート、および弘大生(履修生)を対象としたインタビュー〔12月〕4.年度末のリフレクションのワークショップの実施とその参与観察〔2月〕ほか、以上の研究成果についての論考発表、国内外学会発表。

・社会実験的研究の土台となる複言語・複文化環境(フランス語モデル)のプロデュースについては、基本的アンケート調査の実施に加えて、これまでのプロジェクト活動の蓄積や「弘前×フランス」週間を中心とした地域連携の規模拡大、行政とのタイアップなどにより、社会実装的な貢献ができた点で、順調・「弘前×フランス」プロジェクトへの参画を地域志向プロジェクト型授業として前・後期試行し、参画学生を対象とした参与観察、アンケート、インタビューを実施できたこと、特に後期授業化によって授業プログラムについてのよりていねいなリフレクションや継続的な参与観察ができた点で、順調・計画どおりの年度末の研究発表のみならず、国際学会での発表や学会のシンポジウムのテーマとしてとりあげられ発表を行うなど活発な成果報告が行われた点で、順調・前年度実施できなかった「ワークショップ・ツーリズムを通じた学生交流」については、宮城学院女子大学のイベントにプロジェクト経験者の2大学生が合流し、さらに現地学生と交流するという形で実施でき、今後の研究の推進方向についての予備調査としても意義深かった点で、順調・中高生を対象とするアンケート・インタビュー調査にかえて小学生のアフタースクール事業と連携したが、「言語への目覚め活動」は一度しか実施できず継続的な調査に発展させることができなかった点で、再度方向性の修正を要する。外国語教育・大学教育・まちづくり(グローカル人財育成、市民性形成と地域活性化)の新たなモデル構築(特に多言語・多文化状況にない地方都市における)に向けて以下を実施。1.前年度のリフレクションおよび、参与観察にあたった連携研究者の研究結果に基づいて教育プログラムの改良を行い、また年度末にそのプログラムのリフレクションを実施。2.モデルとしての「弘前×フランス」プロジェクトに参画した学生の参与観察およびインタビューを実施。リフレクションのアンケート調査の土台として、地域団体との連携による「まちなか企画」、「弘前×フランス」プロジェクトinむつ(他地域での応用、高大連携ワークショップ)の実施とふりかえりアンケートの実施、学生主体活動の集大成としての9月末のイベント(「フランス日和マルシェ2017」)の実施と履修生を対象とした連携研究者による学生主体イベント当日の参与観察を実施。3.上記イベントに集結した4大学(弘前大、慶應義塾大、宮城学院女子大、大阪産業大)混合チームによるワークショップおよび「まちあるき」(ワークショップ・ツーリズムを通じた学生交流」)の実施と参与観察。〔9月〕4.今後の研究連携に向けての予備調査を兼ね、「ワークショップ・ツーリズムを通じた学生交流」の調査目的により、弘前大生による慶應SFC訪問。両大学混合チームによるグループワーク(ディスカッション)およびプレゼン交流、その参与観察の実施。ディスカッション交流についてのふりかえりアンケートの実施。〔11月〕5.年末の学生主体活動全体のふりかえりアンケートおよび主体性と協同性を引きだすワークショップデザインに関する公開ワークショップの実施とその参与観察・アンケート実施〔1月〕ほか、以上の研究成果についての論考発表、国内学会発表。4年間の「弘前×フランス」プロジェクトの総括としての企画展の開催。
タンデム酵素反応による(+)-アリイン生産バイオプロセスの実用化検討と応用展開

本研究では既知または新規な微生物酵素の持つ触媒活性を活用し、植物が作る希少なファイトケミカルを著量生産できるバイオプロセスの開発を目的とする。具体的には、申請者らの開発した(+)-アリイン生産バイオプロセスを基盤とし、A. (+)-アリイン生産の高効率化、B.希少なSACS分子種生産への拡張、C. (+)-アリインを起点とした分子種展開、の検討を行っていく。本研究を実施する過程で、学術的に独自性が高い酵素の発見および、申請者ら実績を踏まえた独自の視点で考案した酵素触媒の新規利用法が成果として得られる。
有機・無機複合型物質におけるエネルギー移動の研究

近年、有機物と無機物を混合した有機・無機複合型物質が得られるようになり、有機物、無機物が独立に存在する場合には見られない特異な物性に注目して研究が行われている。無機半導体のワニエ励起子に対して、有機物質ではフレンケル励起子を形成し、特定の条件の下ではワニエ励起子からフレンケル励起子へのエネルギー移動が起こる。本研究では、このエネルギー移動に注目し、有機・無機複合型量子井戸物質におけるワニエ励起子からフレンケル励起子へのエネルギー移動のメカニズムを解明し、効率良いエネルギー移動を実現する物質を構築することを目的とした。具体的には、以下の項目を研究期間内に行った。1.有機物質をバリア層、無機物質を井戸層とする量子井戸構造を作成し、さらに有機バリア層の中にフレンケル励起子を形成する様々な分子を導入:フレンケル励起子を有する有機物質をバリア層とする量子井戸構造は、有機アミンバリア層とハロゲン化鉛無機層からなる量子井戸構造を基本とし、有機層に発色性分子を有する有機アミンを導入することで作成した。2.無機層のワニエ励起子からフレンケル励起子へのエネルギー移動を確認し、その移動メカニズムを解明した:作成された試料について、エネルギー移動を確認し、そのメカニズムを解明した。エネルギー移動量の測定では、無機物質からの発光と有機物質からの発光をそれぞれ時間積分して、その比をとる。また、エネルギー移動速度の測定には無機物質からの発光の時間分解信号を測定した。メカニズムの解明には、ワニエ励起子と発色性分子との距離Rを制御した物質群を用いて、エネルギー移動量のR依存性を測定し、移動メカニズムが電子交換相互作用によるデクスター機構であることが判明した。

本研究では、このエネルギー移動に注目し、有機・無機複合型量子井戸物質におけるワニエ励起子からフレンケル励起子へのエネルギー移動のメカニズムを解明し、効率良いエネルギー移動を実現する物質を構築することを目的とした。具体的には、以下の項目を行った。1.有機バリア層の中にフレンケル励起子を形成する様々な分子を導入:フレンケル励起子を有する有機物質をバリア層とする量子井戸構造は、有機アミンバリア層とハロゲン化鉛無機層からなる量子井戸構造を基本とし、有機層に発色性分子を有する有機アミンを導入することで作成した。2.無機層のワニエ励起子からフレンケル励起子へのエネルギー移動を確認:作成された試料について、エネルギー移動を確認した。エネルギー移動量の測定では、無機物質からの発光と有機物質からの発光をそれぞれ時間積分して、その比をとる。また、エネルギー移動速度の測定には無機物質からの発光の時間分解信号を測定した。3.エネルギー移動のメカニズムを解明した:メカニズムの解明には、ワニエ励起子と発色性分子との距離Rを制御した物質群を用いて、エネルギー移動量のR依存性を測定し、移動メカニズムが電子交換相互作用によるデクスター機構であることが判明した。
高シトステロール血症における臨床的、分子遺伝学的研究

A)日本人における高シトステロール血症例に対するABCG5/ABCG8遺伝子解析原因不明の高コレステロール血症、ならびに血清シトステロール高値の小児例計24例を対象に遺伝子解析を行い、ABCG5変異例14例(homo1例、compound hetero 10例、hetero3例)、ABCG8変異例6例(compound hetero 5例、hetero1例), ABCG5, ABCG8の混合ヘテロ変異1例を同定した。変異陰性例3例のうち、LDLR遺伝子異常症(hetero)を1例同定した。これらABCG5/ABCG8変異陽性者における詳細な臨床的、分子遺伝学的解析の結果から以下のことを明らかにした。(1)p.R389H, p.R419H (ABCG5)とp.I419K(ABCG8)は、日本人におけるhot spot変異である。(2)両アリルに変異を有する症例では16例中14例に黄色腫を認めた。ヘテロ症例はすべて無症候性であった。(3)同じ変異例でも重篤な合併症を有する例から高コレステロール血症のみの軽症例まで臨床像には差が認められる。(4)乳幼児小児例では、ヘテロ接合性変異症例でも著明な高コレステロール血症を呈する。(5)植物ステロール摂取が少ない乳児例では、高コレステロール血症を認めても、血清シトステロール値は高値にならない。B)小児高コレステロール血症患者におけるシトステロール血症の頻度48例の無症候性高コレステロール血症小児において2例にABCG5ヘテロ異常症を同定した(4.1%)。C)小児シトステロール血症に対する治療の実際と効果に関する研究多くの症例においてコレスチラミド、もしくはエゼチミブの併用の治療によりコレステロールは速やかに正常化し、黄色腫は改善していたが、高シトステロール血症は正常化までは至っていない症例がほとんどであった。今後、長期予後の検討が必要である。シトステロール血症における遺伝型ー表現型の解析を行うために十分な患者解析数に至っている。今後も継続して検体の収集、解析を続け、さらに臨床像の検討、遺伝型との関連性について検討を行いたい。当初、特定地域の健診データ、残余検体を用いて、一般成人におけるシトステロール血症の頻度を明らかにすることを計画していたが、高コレステロール血症を有する症例が極めて少なかったこと、残余血清が十分なかったことから現在解析は保留となっている。今後、症例の蓄積とともに、現在のコホートの長期追跡を行い、シトステロール血症患者の自然歴、現行行われている治療の効果に対する検討を行いたい。また、若年性冠動脈疾患、成人高コレステロール血症の検体を集積し、ABCG5/ABCG8ヘテロ異常症が動脈硬化、心筋梗塞の発症リスクに関与するかを明らかにしたい。1.シトステロール血症におけるABCG5/ABCG8遺伝子解析:現在の変異陽性例の臨床像、遺伝型をまとめて、論文投稿中である。また学会、研究会で積極的に現在までの成果を公表し、さらなる検体の収集、解析を行う。2.小児無症候性高コレステロール血症におけるABCG5/ABCG8遺伝子異常の頻度:今後も継続して無症候性の高コレステロール血症小児患者の検体収集、解析を継続する。無症候性の高コレステロール血症の中には、早期から治療、管理が必要な家族性高コレステロール血症(ヘテロ)もこの中に含まれていると考えられる。今後さらなる解析を進め、小児高コレステロール血症の遺伝学的背景を明らかにしたい。3.シトステロール血症に対する診療ガイドラインの作成:シトステロール血症に対する治療指針、診療ガイドラインは現在のところ存在しない。われわれは、本邦における本症に対する治療の実態、効果をさらに検討し、適切な治療管理指針の作成を目指す。4.若年性冠動脈疾患におけるシトステロール血症の影響の検討:シトステロール血症に起因する若年性冠動脈疾患発症への関与を明らかにするため、若年性冠動脈疾患患者に対して血清シトステロール値の測定、ABCG5/ABCG8を含めた網羅的遺伝子解析を行う。これにより、同集団におけるABCG5/ABCG8遺伝子異常の関与の有無、頻度、ならびにシトステロール血症の遺伝的背景を明らかにする。若年性心筋梗塞はその頻度が稀であるため、対照検体数は、多く得られない可能性がある。長崎県下の成人患者を広く集めることができるよう、当院循環器内科と共同研究のうえ、研究を進める。シトステロール血症の若年性冠動脈疾患への関与が明らかとなれば、本症の早期診断、治療介入の有用性が明確となる。A)日本人におけるシトステロール高値例に対するABCG5/ABCG8遺伝子解析現在までわれわれは原因不明の高コレステロール血症、ならびに血清シトステロール高値の小児例計21例を対象にシトステロール血症の原因遺伝子ABCG5/ABCG8遺伝子解析を行い、ABCG5変異例12例(homo1例、compound hetero 8例、hetero3例)、ABCG8変異例5例(compound hetero 4例、hetero1例), ABCG5, ABCG8の混合ヘテロ変異1例を同定した(計18例)。以上より、高コレステロール血症かつシトステロール高値例のうち、85.7%にABCG5, ABCG8のいずれかの異常を同定した。

これら18家系のABCG5/ABCG8変異陽性者における詳細な臨床的、分子遺伝学的解析の結果から以下のことを明らかにした。(1)p.R389H, p.R419H (ABCG5)とp.I419K(ABCG8)は、日本人におけるHot spot変異である。(2)ホモ変異症例では12例中10例に黄色腫を認めた。ヘテロ症例はすべて無症候性であった。(3)同じ変異例でも重篤な合併症を有する例から高コレステロール血症のみの軽症例まで臨床像には差が認められる。(4)乳幼児小児例では、ヘテロ接合性変異症例でも著明な高コレステロール血症を呈する。(5)植物ステロール摂取が少ない乳児例では、高コレステロール血症を認めても、血清シトステロール値は高値にならない。B)小児高コレステロール血症患者におけるシトステロール血症の頻度長崎県において28例の無症候性高コレステロール血症小児患者(男:女=7:21、年齢3か月14歳)において血清シトステロール値を測定し、1例に高値例を同定した。遺伝子解析の結果、ABCG5ヘテロ異常症であることが判明した。異常の結果は無症候性の小児高コレステロール血症患者におけるシトステロール血症の頻度は低いこと(3.5%)が示唆された。シトステロール血症における遺伝型ー表現型の解析を行うために十分な患者解析数に至っている。今後も継続して検体の収集、解析を続け、さらに臨床像の検討、遺伝型との関連性について検討を行いたい。当初、特定地域の健診データ、残余検体を用いて、一般成人におけるシトステロール血症の頻度を明らかにすることを計画していたが、高コレステロール血症を有する症例が極めて少なかったこと、残余血清が十分なかったことから現在解析は保留となっている。今後、若年性冠動脈疾患、成人高コレステロール血症の検体を集積し、ABCG5/ABCG8ヘテロ異常症が動脈硬化、心筋梗塞の発症リスクに関与するかを明らかにしたい。A)日本人における高シトステロール血症例に対するABCG5/ABCG8遺伝子解析原因不明の高コレステロール血症、ならびに血清シトステロール高値の小児例計24例を対象に遺伝子解析を行い、ABCG5変異例14例(homo1例、compound hetero 10例、hetero3例)、ABCG8変異例6例(compound hetero 5例、hetero1例), ABCG5, ABCG8の混合ヘテロ変異1例を同定した。変異陰性例3例のうち、LDLR遺伝子異常症(hetero)を1例同定した。これらABCG5/ABCG8変異陽性者における詳細な臨床的、分子遺伝学的解析の結果から以下のことを明らかにした。(1)p.R389H, p.R419H (ABCG5)とp.I419K(ABCG8)は、日本人におけるhot spot変異である。(2)両アリルに変異を有する症例では16例中14例に黄色腫を認めた。
運動準備電位を用いた動作精度の事前推定に関する基礎研究

運動関連電位(Movement-Related Cortical Potential:MRCP)は,随意運動が開始される前に脳内で現れ,一般に行動の準備・計画段階を反映しているとされている。一方,動作の基本的な構成要素である「到達運動」は,その動作過程に弾道運動と修正運動の2つの特性があることが一般に知られている。特に弾道運動はフィードフォワード運動であり,また動作精度や遂行時間に影響するとされることから,MRCPと一定の関係が成り立つことが推測される。そこで本研究では,MRCPと運動過程における弾道運動,並びに動作の帰結である動作精度・時間の3者の間の関係を調査することを目的とし,動作精度の事前推定が可能か検討した。タッチパネル上のターゲットをタップするといった到達運動の実験を行い,その動作精度の平均値を境に精度の良い群(A群)とそうでない群(B群)の2群に分け,MRCPを比較した.その結果,FzにおいてA群とB群とではBP(Bereitschafts Potential)及びIS(Intermediate Slope)に特に大きな違いは見られないものの,NS'(Negative Slope)についてはA群の方がその勾配が急峻なことが明確に確認できた.Czにも同様の変化が現れ,このような傾向は正中線付近で被験者全員に認められた.一方,高速度カメラを用いて動作過程を弾道・修正運動の2つに分離してA,Bの2群を比較した結果,弾道運動には大きな差異は見られないものの,B群の方が若干の移動距離が大きくなる傾向が見られた.以上より,MRCPと弾道運動,並びに動作の帰結である動作精度やその時間との間には関係性が認められた.NS'は随意運動に特異的な準備状態を反映しているとされることから,今後MRCPを観察することにより,動作過程やその精度を事前に推定できる可能性が高いと考えられる.本研究では,運動関連電位(MRCP : Movement-Related Cortical Potential)を用いて,動作開始前にすでに作業の完了時の精度を推定可能かどうか検討することを目的とする。人間の随意運動の開始前に記録される,運動準備時の活動と考えられる運動前陰性緩電位(運動準備電位)と,動作の遂行精度との関係を調査することにより,動作前の生体情報をシステムの予測制御に利用することが可能かどうか調査する。本年度は,運動準備電位と作業成績(作業精度)との関係を調査することを目的とした.結果として,実験時及び解析時にいくつかの課題が生じた.使用したタスクについては,対象とする動作以外の要素が脳波に影響しないようできるだけ単純なものとして,指でターゲットをタップする「到達運動」を選択したが,運動計画への反映が少ない動作であったため,運動準備電位には有意な効果は確認できなかった.また,単純な作業であったためにターゲット選択の作業精度に大きな差異が現れなかった.よって,作業精度に準じて脳波のデータを振り分け加算平均を行うことが困難となる結果となり,データ解析にも遅れが生じた.したがって,次年度では実験を修正して再実験及び再解析を行い,前半中に成果を発表することを目指す.また年度後半には,運動準備電位と動作過程の弾道運動成分との関係を調査することとする.動作解析システムを利用し指の動きを高速度カメラで観察し,このデータより弾道運動成分と修正運動成分に分類する.特にこの弾道運動成分が動作前の行動計画と関係があると考えられるため,この関係性を検討する.運動関連電位(Movement-Related Cortical Potential:MRCP)は,随意運動が開始される前に脳内で現れ,一般に行動の準備・計画段階を反映しているとされている。タッチパネル上のターゲットをタップするといった到達運動の実験を行い,その動作精度の平均値を境に精度の良い群(A群)とそうでない群(B群)の2群に分け,MRCPを比較した.その結果,FzにおいてA群とB群とではBP(Bereitschafts Potential)及びIS(Intermediate Slope)に特に大きな違いは見られないものの,NS'(Negative Slope)についてはA群の方がその勾配が急峻なことが明確に確認できた.Czにも同様の変化が現れ,このような傾向は正中線付近で被験者全員に認められた.一方,高速度カメラを用いて動作過程を弾道・修正運動の2つに分離してA,Bの2群を比較した結果,弾道運動には大きな差異は見られないものの,B群の方が若干の移動距離が大きくなる傾向が見られた.以上より,MRCPと弾道運動,並びに動作の帰結である動作精度やその時間との間には関係性が認められた.NS'は随意運動に特異的な準備状態を反映しているとされることから,今後MRCPを観察することにより,動作過程やその精度を事前に推定できる可能性が高いと考えられる.
コアプロモーター認識因子の選択によるｍＲＮＡ運命決定機構の解明

基本転写因子TFIIDはTBPと14種類のTAFから構成される巨大な複合体であり、SAGAとともにコアプロモーター上で働き、TBP-DNA相互作用を制御することによって転写の活性化を行う。最近我々は、同一のプロモーターからTFIIDまたはSAGAによって転写されるCLN2 mRNAが機能の異なる二種類のCln2pに翻訳される可能性を示した。本研究では、さらに解析を進め、1TFIID内部のTBP制御領域TANDが、CLN2 mRNAの作り分けに関与すること、2CLN2 mRNA[SAGA]がRAMシグナル経路とSsd1pによる局所翻訳制御を受けることを強く示唆する結果を得たので、以下に報告する。基本転写因子TFIIDはTATAボックス結合タンパク質(TBP)と14種類のTBP随伴タンパク質(TAF)から構成される巨大な複合体であり、SAGA(TFIID類縁複合体)とともにコアプロモーター上で働き、TBP-DNA相互作用を制御することによって転写の活性化を行う。最近我々は、同一のプロモーターからTFIIDまたはSAGAによって転写されるCLN2 mRNA(以下CLN2 mRNA[TFIID], CLN2 mRNA[SAGA])が機能の異なる二種類のCln2pに翻訳される可能性を示した。またCLN2 mRNA[SAGA]は、RNA結合タンパク質の一種であるSsd1p依存的に転写され、分解から保護されるとともに、RAMシグナル経路による局所翻訳制御を受けることを示唆する結果を得た。一方、昨年度は、TFIID内部のTBP制御領域であるTANDの欠失変異(taf1-deltaTAND)がRAMシグナル経路の各種変異に対して特異的な合成致死性を示すこと、ならびにSsd1p依存的に分解から保護されるCLN2 mRNA[SAGA]量がtaf1-deltaTAND株において有意に増加すること等を明らかにした。基本転写因子TFIIDはTATAボックス結合タンパク質(TBP)と14種類のTBP随伴タンパク質(TAF)から構成される巨大なタンパク質複合体であり、その類縁複合体であるSAGA(16種類のサブユニットのうち、5種類のTAFをTFIIDと共有する)とともにコアプロモーター上で働き、TBP-DNA相互作用を制御することによって転写の活性化を行う。最近我々は、同一のプロモーターからTFIIDまたはSAGAによって転写されるCLN2 mRNA(以下CLN2 mRNA[TFIID], CLN2 mRNA[SAGA])が、同一の一次構造を有するにもかかわらず、機能の異なる二種類のCln2pに翻訳される可能性を示した。最近我々は、同一のプロモーターからTFIIDまたはSAGAによって転写されるCLN2 mRNA(以下CLN2 mRNA[TFIID] or [SAGA])が機能の異なる二種類のCln2pに翻訳される可能性を示した。またCLN2 mRNA[SAGA]は、RNA結合タンパク質の一種であるSsd1p依存的に転写され、分解から保護されるとともに、RAMシグナル経路による局所翻訳制御を受けること(仮説*)を示唆する結果を得た。昨年度までに、1TFIID内部のTBP制御領域であるTANDの欠失変異(taf1-deltaTAND)がRAMシグナル経路の各種変異に対して特異的な合成致死性を示すこと、2Ssd1p依存的に分解から保護される安定化型のCLN2 mRNA[SAGA]量がtaf1-deltaTAND株において有意に増加することを明らかにした。さらに海外のグループとの共同研究により、3TAND1-TAND2-TBP複合体の構造を決定することにも成功した。今年度はRAMシグナル経路の最終エフェクターキナーゼであるCbk1pの活性を自在に制御し得るcbk1-as2株を作製し、1-NA-PP1(Cbk1p[as2]に対する特異的な阻害剤)存在下において安定化型のCLN2 mRNA[SAGA]量が顕著に増加すること、逆にcbk1-S745F株(constitutive active型の変異株)では有意に低下することを示した。以上の結果は、上記の仮説*を強く支持するものであり、大変興味深い。分子生物学今年度は海外との共同研究(NSMBに成果発表済み)を中心に研究を進めたため、当初予定していた経費については次年度以降に使用することとした。

本来は今年度に行う予定であった実験計画と、海外との共同研究において得られた成果に基づく新たな実験計画について、物品費(細胞内局在観察用試薬購入費、innobilized template assay用試薬購入費)として使用する予定である。残額197,618円を物品費(細胞内局在観察用試薬購入費)として使用する予定である。
若年発症パーキンソニスムについての臨床的、病理学的、分子生物学的研究

日内変動を呈する常染色体劣性若年発症パーキンソニズム(AR-EPDF)の臨床的特徴を明らかにするため、40歳未満発症のパーキンソニズム患者57例の症候を分析した。日内変動の少ないA群(26例)と明らかに日内変動の見られるB群(31例)の2群について、家族歴を持つものは、各々23%、71%であった。発症時年齢は、A群で32.6歳で年齢と共に増加し、B群で24.1歳と若く1峰性の分布をとった。性別では、A群で男女比1:0.73、B群で1:3.4、ジストニアは、A群で42.3%、B群で77.4%、深部反射亢進は、A群で53.8%、B群で83.8%、レボドーパ治療に対してA群では重大な副作用なくB群で全例にジスキネジアが見られた。病気の進行は、B群の方が緩やかだった。以上のようにAR-EPDFは、単にパーキンソン病が早期に発症したものではなく、若年発症パーキンソン症候群のなかでも、臨床的に特異な1群を形成することを明らかにした。AR-EPDFの剖検脳では、その病理学的変化の主座は黒質にあり、緻密層腹外側部でメラニン含有細胞は著明に減少し残存するものは萎縮性でLewy小体はなかった。遊離メラニンとグリオーシスをともなっていた。神経細胞にメラニンが少なかった。腹側被蓋域は比較的よく保たれ、青斑核の変化は、黒質に較すると軽く、縫線核とマイネルト核はよく保たれていた。臨床像と病理像の両方面の際だった特異性により、AR-EPDFは1疾患単位として位置付けられた。分子生物学的研究では、ドパ-ミントランスポーターのcDNAをクローニングし、それをプローブに遺伝子を取り出した。遺伝子の制限酵素地図作成後、エクソンイントロン境界の塩基配列を決定した。その結果DAT遺伝子は15個のエクソンから構成されていることが明らかになった。腹側被蓋域は比較的よく保たれ、青斑核の変化は、黒質に比較すると軽く、縫線核とマイネルト核はよく保たれていた。

臨床像と病理像の両方面の際だった特異性により、AR-EPDFは1疾患単位として位置付けられた。分子生物学的研究では、ドパ-ミントランスポーターのcDNAをクローニングし、それをプローブに遺伝子を取り出した。遺伝子の制限酵素地図作成後、エクソンイントロン境界の塩基配列を決定した。その結果DAT遺伝子は15個のエクソンから構成されていることが明らかになった。日内変動を呈する常染色体劣性若年発症パーキンソニズム(AR-EPDF)の臨床的特徴を明らかにするため、40歳未満発症のパーキンソニズム患者57例の症候を分析した。日内変動の少ないA群(26例)と明らかに日内変動の見られるB群(31例)の2群について、家族歴を持つものは、各々23%、71%であった。発症時年齢は、A群で32.6歳で年齢と共に増加し、B群で24.1歳と若く1峰性の分布をとった。性別では,A群で男女比1:0.73、B群で1:3.4、ジストニアは、A群で42.3%、B群で77.4%、深部反射亢進は、A群で53.8%、B群で83.8%、レボドーパ治療に対してA群では重大な副作用なくB群で全例にジスキネジアが見られた。病気の進行は、B群の方が緩やかだった。以上のようにAR-EPDFは、単にパーキンソン病が早期に発症したものではなく、若年発症パーキンソン症候群のなかでも、臨床的に特異な1群を形成することを明らかにした。分子生物学的研究では、ドバ-ミントランスポーターのcDNAをPCR法にてクローニングし、それをプローブにして、ヒト遺伝子ライブラリーをスクリーニングしたヒトドパ-ミントランスポーター遺伝子を取り出した。遺伝子の制限酵素地図作成後、エクソンイントロン境界およびプロモタ-領域の塩基配列を決定した。その結果ヒトドパ-ミントランスポーター遺伝子は15個のエクソンから構成されていることが明らかになった。