hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Del1による遺伝子治療と抗体薬の併用療法の効果

平成30年度までの研究では、週1回のマウス移植腫瘍に対する局所注射法により行われたE3C1における遺伝子療法の効果は明らかになっており、副作用の発現も確認されていない。そのことを解明するために平成30年度は、Del1由来のE3C1が、血管内皮細胞やがん細胞の細胞膜の性状に与える影響を検討するためにin vitroの実験を行った。E3C1がリピッドラフトの形成に関与しているかどうかをコレラトキシンB(以下CTxB)を使用し検討した。蛍光色素が付与されているCTxBはリピッドラフトを可視化する際によく用いられる方法である。その結果E3C1はリピッドラフとの形成に関与していることが明らかになった。またE3C1で処理した細胞のリピッドラフトに、マイクロドメインとして知られているカベオラがCTxBと共存するかどうかを検討した結果、カベオラとCTxBの共存が確認された。さらに、コレステロールに強い親和性があるDiLにて細胞膜を染色し、CTxBを作用させたときのE3C1が与える細胞膜への影響を観察した。その結果、E3C1で処理することでCTxBの染色が亢進することにより、DiLの染色も亢進していることが観察された。次に、細胞膜上のフォスファチジルセリン(以下PS)の存在を検討した。E3C1で処理した細胞はCTxBの染色が亢進し、それと共存するようにアネキシン5の染色も亢進した。さらに、アネキシン5とはPSの別部位を感知し染色するAnnexinXIIを使用し、アネキシン5と共染色したところ、E3C1で処理することによりAnnexinXIIでもPSの染色性が亢進することが明らかとなった。以上のようにin vitroの実験系でE3C1は細胞膜の性状の変化に影響していることが明らかとなった。平成30年度までの研究でE3C1によるマウス移植腫瘍に対する遺伝子治療で移植腫瘍の腫瘍縮小効果や移植腫瘍を有するマウスの生存率の向上が確認されていた。しかし、E3C1による遺伝子治療で移植腫瘍の腫瘍縮小効果や移植腫瘍を有するマウスの生存率の向上の機序は解明されていなかった。それが、平成30年度の研究でE3C1はリピッドラフとの形成に関与し、カベオラとの共存も確認された。さらにE3C1で処理することにより細胞膜のコレステロールの性状に変化を与え、細胞膜でのPSの反転にも影響を与えていた。このことにより、次年度より、市販の遺伝子導入試薬を用いて、コントロール遺伝子とE3C1遺伝子をヌードマウス移植腫瘍に導入すると同時に抗PS抗体薬をヌードマウスに投与し腫瘍増大や生命予後に与える影響を検討する。平成31年度はヌードマウス移植腫瘍に与える影響とマウスの生命予後に与える影響をE3C1による遺伝子治療+抗PS抗体薬とカルボプラチン+抗PS抗体薬で比較し検討する。まず、がん細胞をヌードマウスの背部皮下に注射しマウスに移植腫瘍を作成する。腫瘍サイズが50mm3に達した移植腫瘍に対してpE3C1+抗PS抗体薬とカルボプラチン+抗PS抗体薬を用いて週に1回の遺伝子治療を行う。経時的に移植腫瘍の大きさを計測し、予後を評価する。また、遺伝子治療中に副作用の発現の有無を常に観察し、副作用の発現率、発現内容や発現部位などを観察する。さらに、pE3C1+抗PS抗体薬で治療を行った群、カルボプラチン+抗PS抗体薬で治療を行った群の生存率をKaplan-Meierの生存曲線にて検討する。しかし、平成30年度より抗PS抗体薬を入手しようと試みているが、未だに入手できていない。そこで、抗PS抗体薬が入手できない場合、ヌードマウス移植腫瘍に与える影響とマウスの生命予後に与える影響をE3C1による遺伝子治療+シスプラチンとシスプラチンで比較し検討する。腫瘍サイズが50mm3に達した移植腫瘍に対してpE3C1+シスプラチンとシスプラチンを用いて週に1回の遺伝子治療を行う。さらに、pE3C1+シスプラチンで治療を行った群、シスプラチンで治療を行った群の生存率をKaplan-Meierの生存曲線にて検討する。

さらに、コレステロールに強い親和性があるDiLにて細胞膜を染色し、CTxBを作用させたときのE3C1が与える細胞膜への影響を観察した。その結果、E3C1で処理することでCTxBの染色が亢進することにより、DiLの染色も亢進していることが観察された。次に、細胞膜上のフォスファチジルセリン(以下PS)の存在を検討した。E3C1で処理した細胞はCTxBの染色が亢進し、それと共存するようにアネキシン5の染色も亢進した。さらに、アネキシン5とはPSの別部位を感知し染色するAnnexinXIIを使用し、アネキシン5と共染色したところ、E3C1で処理することによりAnnexinXIIでもPSの染色性が亢進することが明らかとなった。以上のようにin vitroの実験系でE3C1は細胞膜の性状の変化に影響していることが明らかとなった。平成30年度までの研究でE3C1によるマウス移植腫瘍に対する遺伝子治療で移植腫瘍の腫瘍縮小効果や移植腫瘍を有するマウスの生存率の向上が確認されていた。しかし、E3C1による遺伝子治療で移植腫瘍の腫瘍縮小効果や移植腫瘍を有するマウスの生存率の向上の機序は解明されていなかった。それが、平成30年度の研究でE3C1はリピッドラフとの形成に関与し、カベオラとの共存も確認された。さらにE3C1で処理することにより細胞膜のコレステロールの性状に変化を与え、細胞膜でのPSの反転にも影響を与えていた。このことにより、次年度より、市販の遺伝子導入試薬を用いて、コントロール遺伝子とE3C1遺伝子をヌードマウス移植腫瘍に導入すると同時に抗PS抗体薬をヌードマウスに投与し腫瘍増大や生命予後に与える影響を検討する。平成31年度はヌードマウス移植腫瘍に与える影響とマウスの生命予後に与える影響をE3C1による遺伝子治療+抗PS抗体薬とカルボプラチン+抗PS抗体薬で比較し検討する。まず、がん細胞をヌードマウスの背部皮下に注射しマウスに移植腫瘍を作成する。腫瘍サイズが50mm3に達した移植腫瘍に対してpE3C1+抗PS抗体薬とカルボプラチン+抗PS抗体薬を用いて週に1回の遺伝子治療を行う。経時的に移植腫瘍の大きさを計測し、予後を評価する。また、遺伝子治療中に副作用の発現の有無を常に観察し、副作用の発現率、発現内容や発現部位などを観察する。さらに、pE3C1+抗PS抗体薬で治療を行った群、カルボプラチン+抗PS抗体薬で治療を行った群の生存率をKaplan-Meierの生存曲線にて検討する。しかし、平成30年度より抗PS抗体薬を入手しようと試みているが、未だに入手できていない。そこで、抗PS抗体薬が入手できない場合、ヌードマウス移植腫瘍に与える影響とマウスの生命予後に与える影響をE3C1による遺伝子治療+シスプラチンとシスプラチンで比較し検討する。腫瘍サイズが50mm3に達した移植腫瘍に対してpE3C1+シスプラチンとシスプラチンを用いて週に1回の遺伝子治療を行う。さらに、pE3C1+シスプラチンで治療を行った群、シスプラチンで治療を行った群の生存率をKaplan-Meierの生存曲線にて検討する。
検索・計算サービスをも含む科学技術知識の連携統合高度再利用基盤技術の研究

本研究以前においては、ウェブ上の知識から関連する知識を抜き出し、自在に相互に関連付けて連携統合し新しい知識を創成して利用する「知識の連携統合再利用技術」に関しては未発達であった。サービスの出力を利用者が一々コピーして別のサービスに入力するか、ウェブサービス技術に頼るしかなかった。後者の場合は、サーバ側のAPIの公開とプログラム開発が必要であり、定型的な知識連携定義には適するが、アドホックな知識連携定義には適さない。サービスの中には結果をグラフィカルに出力するものも増えており、2次元や3次元のGUIを持つサービスの連携統合再利用に対するニーズも高まっている。本研究では、情報検索、データベース、シミュレーションなどの検索・計算サービスをも含む科学技術知識の連携統合高度再利用基盤技術を確立することを目標とした。この目標を達成するために、(1)ウェブ上の相互関連知識のインタラクティブ抽出法、(2)抽出知識の連携統合技術、(3)抽出知識とレガシー・アプリケーションとの連携統合技術、(4)連携統合可能性に関するメタ情報記述法とそれを用いた自動連携機能、(5)連携統合により創成された新知識の出版流通基盤技術、の5つのソフトウェア基盤技術を確立した。ウェブ上には、相互に関連する知識がテキスト中のリストや、ウェブアプリケーションの入出力など、幾つかの異なる形式で埋め込まれている。これらを相互に関連付けて連携統合可能なように、知識メディア・ビュー形式という新表現形式の知識として抽出し統合する技術を確立した。レガシー・アプリケーションとしては、2次元や3次元のグラフィックス出力を持っものも対象とし、シャドウ・コピーを用いたビュー統合技術を、2次元表現と3次元表現の間のビュー統合、3次元表現間のビュー統合に拡張し、これを知識メディア・ビュー形式と関連付けることにより、ウェブから抽出された任意の知識と任意のレガシー・アプリケーションとの間の連携統合技術を確立した。研究目標欄に記載した5項目の研究課題に関して、以下の研究成果を得た。(1)ウェブ上の相互関連知識のインタラクティブ抽出法(田中、Lunzer、伊藤)a.C3W技術を基盤とし、ウェブ上の任意のオブジェクトの連携統合フレームワークを確立した。b.帰納推論に基づくウェブラッパー技術であるLexiconを知識メディア環境に統合した。c.単一ウェブページ上のインタラクティブ・ウェブラッパー技術を確立し、複数ページにまたがる関連知識の抽出に適用可能になるようにこれを拡張した。(2)抽出知識の連携統合技術(田中)a.抽出された知識の相互連携を実現する統一的な表現形態である知識メディア・ビューの基礎理論を確立し、この形式の知識メディア部品のアーキテクチャを確立した。b.C3Wで切り出し連携された結果を、知識メディア・ビューで表現するためにC3W技術を拡張した。c.課題(1)のb、cによる抽出結果も、知識メディア・ビューで表現できるように拡張した。d.知識メディア・ビューで表現された知識間の連携統合技術を研究開発する。(3)抽出知識とレガシー・アプリケーションとの連携統合技術(田中)a.2次元表現GUIを持つレガシーを、2次元ならびに3次元知識メディア環境においても連携統合可能なシャドー・コピー技術を確立した。b.3次元表現GUIを持つレガシー・アプリケーションをジェネリックに3次元知識メディア環境に導入するための基盤技術に関する基礎研究を行った。c.AVSをフロントエンドとする任意のレガシー・アプリケーションを3次元知識メディア・オブジェクトにラッピングして知識メディア・オブジェクトと自在に連携できる基盤技術を確立した。(4)連携統合可能性に関するメタ情報記述法とそれを用いた自動連携機能(田中、伊藤)

・パリ11大学コンピュータサイエンス科Spyratos教授のラーニング・オブジェクト間の相互依存性に関する研究を基盤にして、ウェブ上の複合文書中に分散して出版されている各種知識間の連携統合可能性に関するルール記述法とこれを用いた推論による半自動連携統合技術に関する基礎理論を、検索処理とオントロジー管理理論に基づいて確立した。(5)連携統合により創成された新知識の出版流通基盤技術(田中)・Wikiサーバ技術に知識メディア技術を適用して、抽出された知識や、これらを連携統合した知識を知識メディアオブジェクトとして、マウスを用いたドラッグ・アンド・ドロップ操作のみで自在に流通交換できるPiazzaシステムを開発した。研究目標欄に記載した5項目の研究課題に関して、以下のように研究を進めた。(1)ウェブ上の相互関連知識のインタラクティブ抽出法(田中、Lunzer、伊藤)ウェブ中に埋め込まれたサービス、アプリケーション・ツール、及びテキスト情報から相互に関連する情報をテーブル形式の論理形式を持った標準フォーマットである知識メディア・ビューとして取り出す技術を確立した。(2)抽出知識の連携統合技術(田中)ウェブページから知識メディア・ビュー形式で抽出されたサービス、アプリケーション・ツール、及びテーブル形式のテキスト情報を、区別することなく相互に自在に連携統合して新しい知識を創生して利用する技術を確立した。(3)抽出知識とレガシー・アプリケーションとの連携統合技術(田中)2次元ならびに3次元GUIを持つレガシー・アプリケーション間、あるいはレガシー・アプリケーションと3次元知識メディア、さらには2次元知識メディアとの連携統合がすべて可能になった。(4)連携統合可能性に関するメタ情報記述法とそれを用いた自動連携機能(田中、伊藤)連携統合可能性に関するメタ情報記述法とそれを用いた自動連携機能を、知識メディアシステム上でシステム開発した。これをタプルスペースへと拡張することにより、ユビキタス・コンピューター環境へも適用可能なように拡張した。(5)連携統合により創成された新知識の出版流通基盤技術(田中)Wikiサーバ技術を用いて初年度に開発したPiazzaシステムを拡張し、ウェブサーチエンジンの機能を用いてPiazza上に出版された知識のコンテンツ検索ならびに文脈検索のシステム技術を確立した。(6)統合システムの開発(田中・Lunzer・伊藤)以上の5つの課題の研究開発成果を基に、マルチメディア文書に表現された知識だけでなく、データベース・サービスやシミュレーション・サービスなどのサービスや、表やリスト形式のテキスト情報や数値情報、数式などをも含む科学技術知識を、ウェブ上に出版された知識から自在に抜き出し相互に連携統合して高度に再利用することを可能にする基盤システムを試作開発した。
連携型授業省察による共同的学びが教師の職能成長及び授業改善に及ぼす影響

本研究は連携型授業省察による教師の共同的学びが教師の職能成長及び授業改善に及ぼす影響を検証するために,現職教員と研究者,教育委員会関係者で連携型授業省察チームを構成し,年間を通じて現職教員の実践を省察し合うことで,各教師の職能成長や授業改善に及ぼす影響を検証した.得られた主な結果は,以下の通りである.年間にわたる連携型授業省察により,現職教員の省察の焦点,レベル,背景となる実践的知識の内容は,外部アセサーから影響を受けるとともに,外部アセサーの実践的知識から常に学び続ける.くわえて,現職教員は自己の能力,自身の職能成長に関する興味関心に基づいてアセサーの特徴を選択し,成長することができる.本研究課題開始年度である平成26年度は研究代表者及び研究分担者が協力して,次の3つの研究課題を遂行した.1.連携による現職教員の学びを支援する仕組みに関する研究:教育委員会,研究者,現職教員などの連携による現職教員の学びを支援する仕組みについて現地調査を実施した.国内では,研究分担者が東京都東大和市教育委員会を訪問し,東京都教職員研修センター,東京都教育委員会をも含めた現職教員研修の概要,ミドルリーダー養成講習,一般講習,現職教員を育てる仕組みについて調査を行った.また,海外では,現職教員の職能成長をIOWA Professional Development Model(IPDM )に基づき州教育省・学区教育局・教育エージェンシー・各学校の連携により支援しているアメリカ・アイオワ州及びイングランド・ブライトン大学が主催しているメンター養成講習の内容と方法について現地調査を実施した.これらの成果の一部は研究論文として公表した.2.連携型授業省察による教師の共同的学びの創出:本研究開始1年目は,現職教員約15名を対象に次年度学年始めから年間を通じて実践映像を収録する必要があるため,その準備を始めた.3.研究会議:本年度の調査研究,次年度以降の研究内容について研究代表者及び研究分担者間での共通理解を得るために会議を開催した.本研究課題開始2年目である平成27年度は研究代表者及び研究分担者が協力して,次の3つの研究課題を遂行した.1.連携による現職教員の学びを支援する仕組みに関する研究:教育委員会,研究者,現職教員などの連携による現職教員の学びを支援する仕組みについて現地調査を実施した.国内では,研究分担者が福井県教育委員会,奈良県教育委員会,京都府教育委員会を訪問し,現職教員を育てる仕組みについて調査をし,必要な資料を収集した.また、海外ではアイオワ州教育省の取組について追加調査を実施し,必要な資料を収集した.2.連携型授業省察による教師の共同的学びの創出:現職教員4名を対象に各学期に1回(年間3回)自身の実践・保育を映像に収録し,自己省察チェックリスト,現職教員自身による省察コメントの記録,2名のアセサーによる省察コメントの記録という手順で映像による省察システムであるMovie Reflectorを用いて連携型授業省察を実施した(当初計画では3グループ計15名の現職教員で実施する予定であったが,現職教員と研究者間の予期せぬ諸事情が生じたため1グループ4名のみの完了となった).3.研究会議:研究代表者と研究分担者間で研究進行状況に応じて,個別に会議を開催し共通理解を得た.昨年度訪問できなかった一部の教育委員会へは今年度訪問調査を実施することができたが,本年度訪問を予定していた別の教育委員会への訪問調査が相手方との日程調整がつかず実施することができなかった.また,今年度の研究課題「連携型授業省察による教師の共同的学びの創出」の一部が現職教員と研究者教員間の予期せぬ諸事情で2グループが予定通り完了できなかったため.本研究課題最終年度である平成28年度は研究代表者及び研究分担者が協力して,次の4つの研究課題を遂行した.1.連携による現職教員の学びを支援する仕組みに関する研究:教育委員会,研究者,現職教員などにの連携による現職教員の学びを支援する仕組みについて,研究分担者が大阪市教育委員会を訪問し現職教員を育てる仕組みについて調査をし,必要な資料を収集した.2.連携型授業省察による共同的学びの創出:現職教員10名(2年連続が2名,今年度からが8名)を対象に各学期に1回(年間3回)自身の実践・保育を映像に収録し,自己省察チェックリスト,現職教員自身による省察コメントの記入,2名の外部アセサーによる省察コメントの記入という手順で「映像による省察システム」であるMovie Reflectorを用いて,連携型授業省察を実施した.なお,2年連続の2名の教員の内1名は,今年度同僚教員のアセサーも兼任した.得られたデータは現在分析中である.4.研究協力者による本研究内容の信頼性評価:研究協力者であるDr.Metzler氏(Georgia State University in USA)に本研究内容の信頼性・有効性について評価を実施してもらい,その内容について高い評価を得た.

本研究は連携型授業省察による教師の共同的学びが教師の職能成長及び授業改善に及ぼす影響を検証するために,現職教員と研究者,教育委員会関係者で連携型授業省察チームを構成し,年間を通じて現職教員の実践を省察し合うことで,各教師の職能成長や授業改善に及ぼす影響を検証した.得られた主な結果は,以下の通りである.年間にわたる連携型授業省察により,現職教員の省察の焦点,レベル,背景となる実践的知識の内容は,外部アセサーから影響を受けるとともに,外部アセサーの実践的知識から常に学び続ける.くわえて,現職教員は自己の能力,自身の職能成長に関する興味関心に基づいてアセサーの特徴を選択し,成長することができる.本年度予定していた3つの研究課題がほぼ予定通り遂行できたため.1.連携による現職教員の学びを支援する仕組みに関する研究:教育委員会,研究者,現職教員などの連携による現職教員の学びを支援する仕組みについての現地調査を継続して実施する.国内では,昨年度訪問調査することができなかった教育委員会を予定している.2.連携型授業省察による教師の共同的学びの創出:昨年度予期せぬ諸事情で完了することができなかった2グループは新たに1年目の取組として実施し,昨年度予定通り実施できたグループは引き続き2年目の取組を実施する現職教員と新たに1年目の取組を実施する現職教員の2タイプで実施する.3.研究発表:昨年度収集した現職教員及びアセサーの省察コメントを分析し,研究成果の一部として研究発表する.4.研究協力者による本研究内容の信頼性評価::研究協力者であるDr.Metzler氏(Georgia State University in USA)に本研究内容の信頼性について評価を実施してもらう.5.本年度の研究課題遂行について,研究代表者及び研究分担者間での共通理解を得るために会議を開催する.教師教育本研究開始2年目の平成27年度は研究代表者及び研究分担者が協力して,次の4つの研究課題を遂行する.1.連携による現職教員の学びを支援する仕組みに関する研究:教育委員会,研究者,現職教員などの連携による現職教員の学びを支援する仕組みについて現地調査を継続して実施する.国内では,大阪府,京都府,奈良県,福井県の各教育委員会を予定している.2.連携型授業省察による教師の共同的学びの創出:年齢・勤務校の異なる複数の現職教員と研究者,教育委員会関係者でチームを構成し,映像省察システムを用いて現職教員の実践をお互いに授業省察をすることで,各教員・研究者・教育委員会関係者などが有している実践的知識や授業省察能力を共有する共同的学びが,各教師の職能成長,及び授業改善に及ぼす影響を検証する取組を開始する.3.研究構想・経過発表:本研究プロジェクトの構想及び途中経過を発表し,今後の研究の進め方について示唆を得る.4.本年度の調査研究,次年度以降の研究内容について研究代表者及び研究分担者間での共通理解を得るために会議を開催する.次年度使用額が生じた理由は2つある.1つ目の理由は謝金である.当初,協力して頂く現職教員に謝金を支払う予定をしていたが,一部で本研究課題の取組を当該園教諭の研修及び教員間の自主研修として位置づけて頂いたので謝金が発生しなかった.2つ目の理由は旅費である.当初計画では今年度に本研究プロジェクトの構想及び途中経過について研究発表する予定であったが,研究途中で結果が得られていないという理由で研究発表が採択されなかった.また,今年度予定していた一部の国内調査研究が相手先と日程が合わず実施できなかったためである.次年度使用額が生じた理由は,2つある.一つ目の理由は,購入した機材が競争入札等で予定していた金額より安く購入できたためである.二つ目の理由は,一部の国内調査研究が相手先と日程が会わず実施できなかったためである.これによって生じた予算は,次年度以降の研究発表等の費用として使用する予定である.今年度訪問できなかった訪問先は,次年度に改めて日程調整して訪問する予定である.
動的コンビナトリアル化学の手法を用いるキラルリセプターの構築

コンビナトリアル化学の新しい手法である動的コンビナトリアル化学を利用して,キラル化合物の鏡像体の一方を取り込むリセプター(受容体,ホスト分子)を合成する新たな手法の開発を目指した.具体的には,シクロデキストリンを骨格として選び,ターゲットとするリガンドをテンプレートとして利用し,リガンドの捕捉にもっとも適した位置だけにリガンドを認識する官能基が導入されるよう,誘導した.この手法によって位置選択的な官能基の導入を行うことの可能性が検証でき,今後の人工リセプター合成に新たな道を切り開くことができた.コンビナトリアル化学の新しい手法である動的コンビナトリアル化学を利用して,キラル化合物の鏡像体の一方を取り込むリセプター(受容体,ホスト分子)を合成する新たな手法の開発を目指した.具体的には,シクロデキストリンを骨格として選び,ターゲットとするリガンドをテンプレートとして利用し,リガンドの捕捉にもっとも適した位置だけにリガンドを認識する官能基が導入されるよう,誘導した.この手法によって位置選択的な官能基の導入を行うことの可能性が検証でき,今後の人工リセプター合成に新たな道を切り開くことができた.本研究では,コンビナトリアル化学の新しい手法である動的コンビナトリアル化学を利用して,キラル化合物の鏡像体の一方をエナンチオ選択的に結合するリセプター(受容体,ホスト分子)を合成する新たな手法を開発する.カリックスアレーンやシクロデキストリンのような大環状化合物を骨格として選び,これらに3つ以上の異なる置換基を導入して,高いエナンチオ選択性をもつリセプター分子を合成することを目標とする.その際,官能基の導入位置を決めるために,ターゲットとするリガンドをテンプレートとして利用し、動的コンビナトリアル化学の手法によって,もっともリガンドの捕捉に適した位置だけに官能基が導入されるように誘導する.本年度は,アミノ基をもつ化合物のリセプターを合成するために,アミノ基との双補性のよいクラウンエーテル残基を,土台となるシクロデキストリン上の特定の位置に導入する手法の開発を目指し,リセプターを構成するパーツ分子として,メルカプト基を有するクラウンエーテル誘導体と,メルカプト基を有するシクロデキストリン誘導体の合成を進めた.どちらの誘導体の合成もステップ数が多く,各ステップにもいくつかの困難な点があったが,最終的にはそれらを克服し,それぞれの誘導体を少量ずつ合成することができた.まだ,これらのパーツを組み合わせたリセプターの合成には至っていないが,来年度は,パーツ分子の合成をさらに進め,できるだけ速やかに,リセプター合成のステージに移行する予定である.本研究では,コンビナトリアル化学の新しい手法である動的コンビナトリアル化学を利用して,キラル化合物の鏡像体の一方をエナンチオ選択的に結合するリセプター(受容体,ホスト分子)を合成する新たな手法を開発する.カリックスアレーンやシクロデキストリンのような大環状化合物を骨格として選び,これらに3つ以上の異なる置換基を導入して,高いエナンチオ選択性をもつリセプター分子を合成することを目標とする.その際,官能基の導入位置を決めるために,ターゲットとするリガンドをテンプレートとして利用し、動的コンビナトリアル化学の手法によって,もっともリガンドの捕捉に適した位置だけに官能基が導入されるように誘導する.本年度は,アミノ基をもつ化合物のリセプターを合成するために,アミノ基との双補性の高いクラウンエーテル残基を,土台となるシクロデキストリン上の特定の位置に導入する手法の開発を目指し,メルカプト基を有するクラウンエーテル誘導体を合成した.このクラウンエーテル誘導体がアミノ基をもつ化合物との間で包接錯体を形成することを,マススペクトルによって確認し,さらに,この誘導体が,ジスルフィド交換反応によってメルカプト基を持つ化合物と結合することを確かめた.分子の両末端にメルカプト基を持つ化合物を,分子の両末端にアミノ基を持つテンプレート化合物と共に上記のクラウンエーテル誘導体と反応させると,分子の両末端にクラウンエーテル残基をもつリセプター分子が合成された.来年度は,シクロデキストリン誘導体を土台とするリセプター合成を完成させる予定である.本研究では,コンビナトリアル化学の新しい手法である動的コンビナトリアル化学を利用して,キラル化合物の鏡像体の一方をエナンチオ選択的に取り込むリセプター(受容体,ホスト分子)を合成する新たな手法の開発を目指した.具体的には,大環状化合物であるシクロデキストリンを骨格として選び,これに3つ以上の異なる置換基を位置選択的に導入して,高いエナンチオ選択性をもつリセプター分子を合成することを目標とした.シクロデキストリンのマクロ環上における官能基の導入位置を制御するために,ターゲットとするリガンドをテンプレートとして利用し,動的コンビナトリアル化学の手法によって,もっともリガンドの捕捉に適した位置だけに官能基が導入されるように誘導した.メルカプト基を有するクラウンエーテル誘導体のジスルフィドと,acetylthio基を有するシクロデキストリン誘導体を合成した.この二つの化合物の混合液をルテニウム錯体存在下で加熱すると,クラウンエーテル誘導体は可逆な反応によってシクロデキストリンと結合し,さまざまな置換位置異性体のライブラリーが形成された.ここにα,ω-ジアミンを添加すると,ジアミンの鎖長に応じて特定の異性体が増幅された.現在のところ,まだ,キラリティーの認識には到達していないが,動的コンビナトリアル化学の手法によって位置選択的な置換反応を行うことの可能性が検証でき,今後の人工リセプター合成に新たな道を切り開くことができた.
前立腺がんにおけるビタミンA関連レセプターの発現の解析

前立腺組織におけるビタミンA関連レセプターの蛋白発現について:retinoic acid receptor(RAR)-α、β、γ、retinoid X receptor(RXR)-α、β、γに対するポリクロナール抗体を用いて、緩衝ホルマリン固定標本前立腺肥大症15例、前立腺がん15例について免疫組織化学的解析を行った。RAR-α、γは全肥大症、がん症例(100%)に、RXR-α、γは肥大症全例に、がん症例の80%に発現を認めた。RXR-βは両症例ともに13%、RAR-βは前立腺肥大症の100%、がん症例の13%と有意な発現低下を認めた。2.ビタミンA関連レセプターのRNA発現について:RAR-α,β,γのジゴキシゲニンラベルのプローブを作成、解析を試みた。RAR-α、γのシグナルは肥大症、がん症例の全例に確認されたが、RAR-βに関しては、シグナルを確認できなかった。そのため、選択的に組織を分離し、RNAを抽出しRT-PCRにてその発現を確認した。がん症例の20%に対し、肥大症の80%にRNAの発現か認められた。3.RARβ2遺伝子の発現機構の解析:前立腺がんで、発現低下が目立つRARβ2遺伝子の制御機構について解析した。(1)がん10症例のがん部非がん部よりDNAを抽出し、PCR-SSCP解析を行ったが、異常バンドは検出されず、エクソン領域の遺伝子異常は無いと考えられた。(2)bisulfite PCR法を用いてRAR-β2 promoter領域のメチル化を調べた。肥大症では認めなかったが、がん24症例の83%に異常なメチル化を認めた。同領域のメチル化がRAR-β2の発現制御に関与している可能性が示された。前立腺発がん過程で、ビタミンA関連レセプターのRAR-β、特にβ2が中心的な役割を果たし、腫瘍マーカーあるいは遺伝子治療の標的に出来る可能性が示された。Retinoidは、retinoid関連レセプターであるretinoic acid receptor(RAR)やRXRを通じて、細胞の増殖、分化の制御を行っている。また、RXRは、他のホルモンレセプター系のaccessary factorとして働く可能性もあり興味深い。RXRの発現は、乳がん、肺がん等で報告されている。ヒト前立腺腫瘍におけるRAR,RXR発現について明らかにするため、(1)RAR,RXR-α,β,γポリクロナール抗体を用いて、前立腺肥大症15例、前立腺がん15例について、免疫組織化学的解析,(2)前立腺がん細胞株(PC-3,LNCaP)でのRAR,RXR-α,β,γのmRNAの発現解析を行った。前立腺肥大症では、全例、主として基底細胞を中心にRAR,RXR-α,γの発現が、前立腺がんでは、80%の症例でheterogenousなRAR,RXR-α,γの発現が認められた。前立腺肥大症腺上皮細胞およびがん細胞でのRAR,RXR-βの発現は、まれであった。前立腺がん細胞株においても、RAR,RXR-α,γの発現が認められたが、RAR,RXR-βの発現は認められなかった。Retinoidが、RAR,RXR-α,γを通じて、前立腺正常細胞あるいはがん細胞に作用している可能性が示唆された。RAR,RXR-βの役割について、更に解明する必要があると考えられた。

1.前立腺組織におけるビタミンA関連レセプターの蛋白発現について:retinoic acid receptor(RAR)-α、β、γ、retinoid X receptor(RXR)-α、β、γに対するポリクロナール抗体を用いて、緩衝ホルマリン固定標本前立腺肥大症15例、前立腺がん15例について免疫組織化学的解析を行った。RAR-α、γは全肥大症、がん症例(100%)に、RXR-α、γは肥大症全例に、がん症例の80%に発現を認めた。RXR-βは両症例ともに13%、RAR-βは前立腺肥大症の100%、がん症例の13%と有意な発現低下を認めた。2.ビタミンA関連レセプターのRNA発現について:RAR-α,β,γのジゴキシゲニンラベルのプローブを作成、解析を試みた。RAR-α、γのシグナルは肥大症、がん症例の全例に確認されたが、RAR-βに関しては、シグナルを確認できなかった。そのため、選択的に組織を分離し、RNAを抽出しRT-PCRにてその発現を確認した。がん症例の20%に対し、肥大症の80%にRNAの発現が認められた。3.RARβ2遺伝子の発現機構の解析:前立腺がんで、発現低下が目立つRARβ2遺伝子の制御機構について解析した。(1)がん10症例のがん部非がん部よりDNAを抽出し、PCR-SSCP解析を行ったが、異常バンドは検出されず、エクソン領域の遺伝子異常は無いと考えられた。(2)bisulfite PCR法を用いてRAR-β2promoter領域のメチル化を調べた。肥大症では認めなかったが、がん24症例の83%に異常なメチル化を認めた。同領域のメチル化がRAR-β2の発現制御に関与している可能性が示された。前立腺発がん過程で、ビタミンA関連レセプターのRAR-β、特にβ2が中心的な役割を果たし、腫瘍マーカーあるいは遺伝子治療の標的に出来る可能性が示された。
携帯用電子機器のマイクロはんだ接合部の衝撃強度評価に関する研究

近年、電子機器のマルチメディア化に伴う情報処理・演算処理スピードの高速化、さらに家庭やオフィスからモバイル環境への拡張から電子機器の軽薄短小化・モバイル化が急速に進みつつある。モバイル化による超軽薄短小化と使用環境の変化に伴い、新たな信頼性問題が顕在化してきている。その最も注目されているのはモバイル電子機器内部のマイクロはんだ接合部の衝撃強度問題である。本研究ではモバイル電子機器の落下衝撃を受けるとき、はんだ接合部の衝撃強度の試験法および評価法を確立することを目的とした。得られた成果は下記のように要約される。1.共晶はんだ材料および鉛フリーはんだの材料特性のひずみ速度依存性を計測した。その結果はんだ材料は一般的な使用条件では非常に顕著な非線形性を示しているが、衝撃負荷を受けると、ほとんどの非線形性が消失し、弾性材料として取り扱ってもよいとの結論が得られた。2.はんだ接合部を有する基板の衝撃試験を行うことによって、はんだ接合部での衝撃破壊ははんだ材料と基板間に生じる金属間化合物層に集中していることを明らかにすることができた。また、これははんだ材料の高いひずみ速度での降伏応力が急激に高くなることによって、金属間化合物層に高い応力集中を与え、これまでに安全であった金属間化合物での破壊を引き起こすことになったことも分かった。3.エネルギー保存則に基づいて、モバイル機器内部の実装基板の自由振動変形は接合部に生じる応力などに大きく影響を与えていることを明らかにすることができた。また、この結論から基板の固有振動モードに合わせてパッケージの設計位置を設計すれば、はんだ接合部の対衝撃強度を顕著に向上することができるとの結論に達した。この一連の成果から衝撃負荷を受けるモバイル機器のはんだ接合部の信頼性設計の指針と方法を確立することができたと言える。近年,電子機器の発展に伴い高密度実装技術が重要な位置を占めるようになり,はんだによる接合部がより確実で信頼性が高いということが第一の条件になってきている.特に近年の携帯用電子機器の著しい発展のなかで,それらの落下衝撃時における強度評価があらたなる研究課題として浮かび上がってきた.本研究では試験,有限要素法解析により電子デバイスはんだ接合部の衝撃破断挙動を解明した.はんだ接合部の破断挙動解明のために,BGAはんだ接合部と鼓型はんだ接合部のそれぞれについて引張方向破断試験を行ない,はんだ接合部の破断挙動を明らかにした.はんだ接合部試験片を用いた衝撃破断試験を行ない動的な負荷に対するはんだ材料特性を取得することを試みた.試験機は本研究室において設計した落錘式のマイクロ構造用衝撃試験機で,非常に微小な時間幅の中で結果を検出しなくてはならないため1MHzの高応答周波数に対応する計測システムを使用した.衝撃強度を有限要素法解析によって評価するため,携帯電話を模して筺体で囲んだBGAパッケージを有する基板の簡易解析モデルを作成し,自由落下をシミュレートした動的解析を行なった.さらに簡易評価のため静的解析による動的解析の代用手法を提案した.その結果,BGAはんだ接合部・基板・パッケージが衝突直前に持つ運動エネルギと衝突後にそれらが吸収するエネルギが等しくなるということを仮定することによって動的解析の結果を静的解析によって再現できることを示した.実構造のBGAアセンブリ試験片を用いて繰り返し衝撃負荷に対する強度評価を行なった.その結果,衝突速度と破壊サイクル数の関係を明らかにし,パッケージの実装位置がはんだ接合部の衝撃破壊寿命に与える影響を評価した.また,有限要素法解析を行ない衝撃負荷に対するはんだ接合部の強度を評価パラメータを引張応力として評価した.

近年、電子機器のマルチメディア化に伴う情報処理・演算処理スピードの高速化、さらに家庭やオフィスからモバイル環境への拡張から電子機器の軽薄短小化・モバイル化が急速に進みつつある。モバイル化による超軽薄短小化と使用環境の変化に伴い、新たな信頼性問題が顕在化してきている。その最も注目されているのはモバイル電子機器内部のマイクロはんだ接合部の衝撃強度問題である。本研究ではモバイル電子機器の落下衝撃を受けるとき、はんだ接合部の衝撃強度の試験法および評価法を確立することを目的とした。平成12年度において得られた成果の下記のようになる。(1)共晶はんだ材料および鉛フリーはんだの材料特性のひずみ速度依存性を計測した。その結果はんだ材料は一般的な使用条件では非常に顕著な非線形性を示しているが、衝撃負荷を受けると、ほとんどの非線形性が消失し、弾性材料として取り扱ってもよいとの結論が得られた。(2)はんだ接合部を有する基板の衝撃試験を行うことによって、はんだ接合部での衝撃破壊ははんだ材料と基板間に生じる金属間化合物層に集中していることを明らかにすることができた。また、これははんだ材料の高いひずみ速度での降伏応力が急激に高くなることによって、金属間化合物層に高い応力集中を与え、これまでに安全であった金属間化合物での破壊を引き起こすことになったことも分かった。(3)エネルギー保存則に基づいて、モバイル機器内部の実装基板の自由振動変形は接合部に生じる応力などに大きく影響を与えていることを明らかにすることができた。また、この結論から基板の固有振動モードに合わせてパッケージの設計位置を設計すれば、はんだ接合部の対衝撃強度を顕著に向上することができるとの結論に達した。この一連の成果から衝撃負荷を受けるモバイル機器のはんだ接合部の信頼性設計の指針と方法を確立することができたと言える。
乳汁分泌活性化機構の解明に向けた細胞培養系の確立

乳腺上皮細胞は、特定の刺激条件が揃えば乳汁の合成と分泌を行うが、条件がひとつでも欠ければ、それを感受し、乳汁合成を停止させる。本研究では、インスリンおよびコルチゾルといった体制ホルモン、および内性因子であるヒスタミンシグナルが、乳腺上皮細胞の極性を高めることを通して、乳汁合成の開始に寄与することが明らかとなった。これらのシグナルは、生体組織の乳腺で乳汁分泌に必要条件ではあるが、培養した乳腺上皮細胞に盛んな乳汁分泌を促す十分条件ではないことがわかった。乳汁を生産するバイオリアクターの開発には、さらなる研究が必要である。1.【乳腺モノアミンの作用機序に関して】株化された培養乳腺上皮細胞MCF10Aに対するヒスタミンシグナル阻害剤添加の影響を調べ,他ならぬ乳腺上皮細胞の細胞内ヒスタミン受容体の阻害剤DPPEが,乳腺上皮シートの電気抵抗TEER低下を促すことが明らかにした.TEERの低下は,細胞間経路のイオン透過性の増大を示しており,タイトジャンクション(TJ)の特性変化によるものと考えられた.そこで,およそ50種類のタイトジャンクション関連遺伝子発現に対するDPPEの影響を調べたところ,いくつかの発現変化を検出した.さらに,タンパク質レベルでの発現を調べ,DPPE処理によるCldn1とTjp1の発現低下が明らかになった.さらに,DPPEによるp38 MAPKのリン酸化促進と,p38 MAPK阻害剤存在下でのDPPE作用の消失から,DPPE作用はp38 MAPKによって仲介されることが強く示唆された. Cldn1とTjp1の同様の発現変化がHDC-KOマウスの泌乳乳腺の遺伝子発現パターンでとも一致した.これらのデータから,HDC遺伝子欠損から泌乳不全に至る分子的な経路の概略に関する強い仮説の提唱に役立った.また,ヒスタミン作用とセロトニン作用の相似点と相違点が明らかとなった.2.【分泌活性化の可視化と培養液評価システムの開発に関して】出産を挟んだ乳腺上皮分泌活性化の指標となる分子を,マイクロアレイのデータベースおよびリアルタイムPCR法により探索を行なった.その結果,出産に伴い3.【その他に関して】本研究に用いるRNA検出などの基盤技術をラボ内で構築し標準化する作業の一環として,分泌活性化を経て生産される乳汁に含まれるビタミンの乳児への影響について研究を行ない,ビタミンDがDES症候群の発生を抑制することを発見した.【ヒスタミン(HA)/HDCと泌乳】野生型マウスの出産前後で、Hdc遺伝子mRNAの発現量を調べたところ泌乳期にHDC発現量の増加がみられた。一方、HAの4つの膜受容体の発現量を調べたところ、すべての型の発現が確認された。なかでも1型と2型の受容体mRNAの発現量が多かったが、HDC欠損乳腺と野生型乳腺、あるいは出産前後において、発現量の顕著な違いは認められなかった。また、単離した乳腺上皮細胞でも同様の受容体型の発現傾向がみられた。この結果は、乳腺自体にHAの自己傍分泌回路が備わっていることと、泌乳期のHDC発現調節により何らかの乳腺機能の制御が行なわれている可能性を示唆しており、乳腺自体が持つHAシグナルが泌乳制御に関与していることを裏付けた点で重要性を持つ。【HDC-KOマウスの乳汁組成】HDC-KOマウスのミルク組成分析から、K濃度が顕著に低く、Na濃度が顕著に高いことがわかった。正常では、初乳から成乳への移行に際し、タイトジャンクション(TJ)の強化に伴ってK/Na比の増大がみられるが、HDC-KO乳腺ではこの分泌活性化に関わる段階が阻害されていると考えられる。この結果は、HDC-KOマウスの乳汁分泌不全の理由を解明する重要な手がかりとして、TJ形成の関与という全く新しい知見をもたらした点で重要な発見となった。【乳腺培養細胞におけるHA作用】乳腺自体がもつHA自己傍分泌回路の機能を調べるため、Transwell培養したウシ乳腺上皮細胞を用いて、HDCおよびヒスタミン受容体阻害剤の細胞機能への影響を調べた。その結果、ウシ初代培養細胞において、1型ヒスタミン受容体(H1)阻害がTJの崩壊と上皮の透過性増大を誘導することがわかった。これは、乳腺上皮におけるHA/H1シグナル低下によるTJ形成不全がHDC-KOマウスの泌乳異常の原因であることを示唆している。本研究の最終目標として掲げた培養細胞を完全な泌乳に導くレシピの発見には至らなかったが,それを目指す過程でもう一つの目標であった泌乳調節機構に関わる新たな発見を得ることができ,泌乳という現象の理解を深めることができた.1.【乳腺モノアミンの作用機序】株化ヒト乳腺上皮細胞MCF10Aに加え,初代マウス乳腺上皮細胞,株化ウシ乳腺上皮細胞に対するヒスタミンシグナル阻害剤添加の影響を調べ,乳腺上皮細胞自体に存在する細胞内ヒスタミン受容体の阻害剤DPPEおよび細胞膜型1型受容体の阻害剤が,乳腺上皮シートの電気抵抗TEER低下を伴うタイトジャンクション(TJ)の特性変化を促すことが明らかにした.これには,Srcの活性化阻害,p38MAPKの活性化亢進,Tjp1タンパク質の減少およびCldn1の発現減少が関与している可能性が示唆され,HDC遺伝子欠損から泌乳不全に至る分子的な経路の概略に関するより詳細な仮説を提唱できた.2.【分泌活性化の指標】

前年度までに乳腺上皮分泌活性化の指標となる分子を探索し,いくつかの候補を得た中で.従来泌乳の指標と考えられてきたカゼインなどのミルクタンパクや脂質合成に関わる遺伝子群とは異なり,HDC遺伝子欠損マウスで発現低下が認められる分子としてリン酸輸送体を同定した.リン酸輸送体は,従来の乳タンパクに代わる泌乳の指標分子として有用であるとともに,乳腺活性化が多段階の反応であることを証明するうえで重要な分子となるものと期待できる.3.【乳腺培養系の単純化と株の洗練】これまで泌乳に必要なTJ形成を促せなかったマウス乳腺細胞に,TJ形成を促す培養手法を開発できた.この技術と経験を応用し,株化ウシ乳腺上皮由来pBMEC-YKP10細胞に速やかなTJ形成と泌乳の指標となるカゼイン種の発現を促すことができた.[本年度]ヒスタミンシグナルの阻害により泌乳が抑制される現象の理解に向けて行った実験について、前年度から繰り越した数万円の予算を用いて誌上での発表を試みたが、追加実験に追われ公表には至っていない。一方、追加実験の過程で、ヒスタミンが細胞極性の維持に働いて泌乳を支えることを示す傍証と、インスリンやコルチコイドなどの泌乳を支える体制ホルモンが細胞極性を高め特定のタイトジャンクションの発現を促すという新知見を得て、学会大会にて発表した。[全年度]泌乳中の個体にみられるような盛んな乳汁合成と分泌を培養細胞で再現し、将来のバイオリアクター開発への礎を築くことを目標として本研究を企画した。ヒスタミン欠乏による泌乳不全とセロトニンによる泌乳抑制という現象を手掛かりに、乳腺が持つ泌乳抑制の仕組みを解除することで、培養した乳腺上皮細胞に乳汁を生産させた。また、その実験系を利用して、乳腺上皮の分泌活性化の仕組みを理解することを試みた。その結果、モノアミンや体制ホルモンが協働的に乳腺上皮の極性を高め泌乳を促す仕組みの理解と、分泌活性化の指標となる分子の同定を行うことができたが、培養系で同指標分子の発現を高度に誘導するには至らず、さらなる研究の余地が残された。乳腺上皮細胞は、特定の刺激条件が揃えば乳汁の合成と分泌を行うが、条件がひとつでも欠ければ、それを感受し、乳汁合成を停止させる。本研究では、インスリンおよびコルチゾルといった体制ホルモン、および内性因子であるヒスタミンシグナルが、乳腺上皮細胞の極性を高めることを通して、乳汁合成の開始に寄与することが明らかとなった。これらのシグナルは、生体組織の乳腺で乳汁分泌に必要条件ではあるが、培養した乳腺上皮細胞に盛んな乳汁分泌を促す十分条件ではないことがわかった。乳汁を生産するバイオリアクターの開発には、さらなる研究が必要である。
現代の子どもの精神や行動の発達のアンバランスさの解明と環境要因の影響の検討

現代の子どもの発達の様子や問題点を探るため、過去50年間の発達検査の資料の検討、および、保育園幼児の認知発達や社会生活能力の検討を行った。標準化資料の50%通過年齢や項目別の年齢別通過率の検討の結果、1954年から1983年にかけては、子どもの精神発達が促進した時代、1983年から2001年にかけては、発達が遅延してきている時代と考えられた。また、現代の幼児の発達は、認知能力は男女差を認めなかったが、社会生活能力や描画発達は男児で女児より遅れると言う結果が得られ、最近の発達障害や「気になる子」の増加と関連があると考えられた。現代の日本の子どもの発達について、1)最近50年間の発達の検討、2)外国の子どもとの比較、3)社会性の発達の指標の作成と子どもの評価、について行っている。1)では、発達検査の標準化資料をもとに検討した。その結果、1950年代から1980年年代は子どもの発達が促進した時代、1980年から2000年代は子どもの発達が遅延、そしてアンバランスになっている時代であった。項目別では、「折り紙」や「硬貨の名称」は1954年から2001年へ持続的に遅延し、逆に「色の名称」は1954年の6歳が2001年に3歳3か月へと顕著に促進した。以上より、我が国の幼児の精神発達は大きく変化していることが明らかになり、結果の統計学的分析よりこれらの発達の変化は子どもの一部でなく全体の変化であることが示唆された。また、これらの子どもの発達の変化は、最近の発達障害の増加との関連が推測された。その成果は国際学会などで発表した。2)では、文献調査により、1980年代のIllingworthの子どもの発達に関する書物でも、2004年版のNelson Textbook of Pediatricsでも、幼児の発達に関しては1940年代のGesellの研究成果が用いられており、子どもの発達は基本的には変化しないと考えられていることがわかった。上記1)の結果はこれに反するもので、次年度の検討課題である。また、海外の子どもの発達研究として、ナイジェリアの子どもの生活習慣、描画発達の調査を行った。結果は分析中である。3)に関しては、幼児の社会性や行動の発達のチェックリストを作成し、子どもへの適応が可能かどうかの予備調査を行った。次年度から子どもの精神発達や描画発達、環境要因との関連に関する調査に使用する予定である。平成23年度は1)に関しては、22年度に分析した研究成果を論文にまとめて「1954,1983,2001年のK式発達検査の標準化資料から検討した最近の子どもの発達像」として、日本小児神経学会誌に投稿し現在査読中である。なお、内容の多くは9月の大阪小児科学会の特別講演で発表した。また、それと並行して平成24年度刊行予定の「新販K式発達検査法:発達のアセスメントと支援」の著作のなかの「最近の子どもは以前の子どもに比べて発達が遅れてきているか」という章を執筆した。2)では、海外の子どもの発達研究として、2010年にナイジェリアの子どもの生活習慣や描画発達の調査を行った資料を分析中である。この結果人物画は5歳を過ぎるとその国の文化や習慣の影響を受けるということが推測されたが最終的な結論」はまだ出ていない。3)に関しては、保育園幼児に対して、新版K式発達検査・人物画描画検査・SM社会生活能力テスト・描画発達テスト、家庭での生活習慣などの調査を行った。その一部の生活習慣については、京都教育大学紀要に「保育園に通う幼児の生活習慣の検討」として報告した。結果の内容として、朝食を食べないことのあるもの9.4%、テレビやビデオを4時間以上みる児が11.0%、23時以後に就寝するもの8.5%と、生活習慣に問題を示すものが多いというものであり、保護者は、子どもの気になる点として、「こだわりが強い」、「落ち着きがない」「集中力がない」等をあげていた。来年度はさらに分析をすすめ、知的発達や社会性や行動の発達との関連を分析していく予定である。本研究は、日本の子どもの発達の変遷や現代の子どもの社会性や行動の諸問題について明らかにし、その問題点や対応について検討していこうとするものである。

1)最近50年間の子どもの精神発達の変遷については、発達検査標準化のために収集された資料を分析することにより、1950年代から1980年は幼児の知的発達が促進した時代であったが、1980年代から200年代は遅延した時代であるということを明らかにし、2編の論文にまとめた(発表論文12)。2)日本の子どもと他国の子どもの発達との比較では、ナイジェリアの子どもの人物画の日本との比較から、描画発達は大きな違いはなかったが、6歳を超えるとその国の文化が推定できるような描写がみられた。3)現代の子どもの精神発達および社会性や行動の発達や問題点について、保育士にも評価可能なチェックリストを作成し養育環境や生活習慣その他環境要因との関連を明らかにすることを試みた。その結果、1評価尺度の作成ができたが、一部使用しただけで今後の課題である。3幼児期の子どもの発達で、新版K式発達検査による知的発達には男女差が認められなかったが、社会生活能力検査や描画検査では、社会生活の発達が男児で女児より遅れるという結果が得られた。この点に関しては、最近の発達害児が増加しているということや、発達障害児が男児が女児の数倍という男女差と関係があると思われ、平成26年からの継続研究課題とした。4)学齢児については、昨年収集した描画および生活習慣の調査結果などを検討し、現代の学齢期の子どもの発達の特徴の一端を探ることができた。5)これらの結果について、発達障害学会(8月)、小児保健学会(9月)、小児神経セミナー(11月)、発達障害医学セミナー(3月)などで、成果を発表した。現代の日本の子どもの発達について、1)最近50年間の発達の検討、2)外国の子どもとの比較、3)社会性の発達の指標の作成と子どもの評価、について行う計画であった。1)に関しては、22年度に分析した研究成果を論文にまとめて「1954,1983,2001年のK式発達検査の標準化資料から検討した最近の子どもの発達像」として投稿中である。また、その内容の多くは平成24年度刊行の「新版K式発達検査法:発達のアセスメントと支援」の著作のなかの「最近の子どもは以前の子どもに比べて発達が遅れてきているか」という章の中で執筆している。2)では、海外の子どもの発達研究として、2010年にナイジェリアの子どもの生活習慣や描画発達の調査を行った資料を分析した。今後、日本の子どもとの比較をしていく予定である。3)に関しては、36歳の保育園幼児に対して、新版K式発達検査・人物画描画検査・SM社会生活能力テスト・描画発達テスト、行動観察、CBCLによる行動チェックリスト調査を行った。その際2012年9月に京都教育大学倫理委員会の研究の承認を得た。結果の一部は、京都教育大学特別支援教育臨床実践センター紀要「現代の保育園幼児の発達の特徴について」として報告した。また、京都教育大学紀要に「最近の子どもの描画発達の男女差についての検討」として描画発達の性差について報告した。また、学齢期の小学生に対して、生活習慣および人物画描画を行った。その結果は、「テレビとゲーム機の使用が小学生の生活に与える影響について」として大阪大谷大学幼児教育実践研究センター紀要に報告した。来年度はさらにCBCLチェックリストや行動観察のデータも含め、分析を詳細にしていく予定である。本研究の目的である、現代の日本の子どもり発達について、1)最近50年間の発達の検討、2)外国の子どもとの比較、3)社会性の発達の指標の作成と子どもの評価、について行う計画であった。1)3)に関しては、ほぼ計画通りに進んでいるものの、2)が少し遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的である、現代の日本の子どもの発達について、1)最近50年間の発達の検討、2)外国の子どもとの比較、3)社会性の発達の指標の作成と子どもの評価、について行う計画であった。