hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺癌の検診・早期発見のための、生体揮発性有機化合物の探索

本研究の目的はにおい(病臭)を特徴づける癌に特異的な化合物の探索である。我々は非侵襲かつ簡便に生体内の揮発性有機化合物(VOC)を採取・分析する特殊な手法を開発し、原発性肺癌患者と健常者からの皮膚ガスおよび呼気サンプルを解析した。癌患者に多く検出される成分を統計学的に検討した結果、癌患者の皮膚ガス内の2成分(HexadecaneとN,N-dibutyl- Formamide)が有意に高く検出された。本手法により実際に癌患者の呼気および皮膚のVOCを採取・解析することができ、また肺癌患者に特異的なVOC成分の候補も同定できた。今後サンプル数を集積し追加解析を行う予定である。本研究の目的は非侵襲で簡便に採取可能な被験者の口臭や体臭など(以下生体揮発性有機化合物、生体VOC)を分析し、病臭を特徴づける特異的な化合物(バイオマーカー)を機器でセンシングする事である。すなわち、『においで癌を診断する』ことの可能性を探索している。まず原発性肺癌に特徴的な臭いを同定するため、癌患者11名と健常者12名の皮膚ガスサンプルおよび呼気サンプルをMonoTrap&reg;サンプリングキットで回収した。また癌患者については手術で摘出された癌組織と正常肺組織の気化成分も同キットで回収した。これらのサンプルをガスクロマトグラフ質量分析計(GCMS)のトータルイオンクロマトグラム(TIC)モードで比較した。癌患者、健常者共に各ガスサンプルから500成分以上検出されたが、そこから室内環境、呼気用サンプリングバック、消毒用脱脂綿、石鹸等を由来とする夾雑成分を除外したものを皮膚・呼気由来成分とした。これらに関して癌患者と健常者に検出された成分の比較を行ったが、癌患者のみに検出される成分は投与された薬剤代謝の影響を加味する必要があるため、一定の割合の健常者からも共通して検出された成分を候補とした。各解析の結果、皮膚ガス27成分、呼気ガス3成分をマーカー候補とし、今後追加の解析としてGCMSの選択イオン検出(SIM)モードでこれらの成分の定量解析を行う予定である。当初の予定では平成27年度までに各サンプルを集積し、平成28年度に解析を行う予定であったが、先行して研究を開始していたこともあり平成27年度内にサンプルの解析とマーカー候補の選択まで行うことができた。本研究の最終目的は一言で言えば『においで癌を診断する』ことであり、我々はにおい(病臭)を特徴づける癌に特異的な化合物(バイオマーカー)を検出できるか探索した。今回そのための機器としてシリカモノリス構造を有する気化成分捕集剤(MonoTrap&reg;)とガスクロマトグラフ質量分析技術(GC/MS)を組み合わせた手法を開発した。本手法により非侵襲かつ簡便に生体内の揮発性有機化合物(VOC)を採取、分析する事が可能となった。まず癌に特徴的なVOCを広く探索するために、原発性肺癌患者11名と健常者12名の皮膚ガスサンプルおよび呼気サンプルをMonoTrap&reg;を用いて回収した。これらをGCMSで定性解析し、皮膚ガス内の27成分と呼気ガス内の3成分をマーカー候補として検出した。次にこれらの候補成分について、別の肺癌患者10名と非肺癌患者9名の皮膚ガス・呼気サンプルを回収しGCMSの選択イオン検出(SIM)モードで定量解析を行った。肺癌患者に多く検出される成分を統計学的に検討した結果、癌患者の皮膚ガス内の2成分(Hexadecane; p=0.04、N,N-dibutyl- Formamide; p=0.02)が有意に高く検出された。呼気ガス内の成分では、癌患者と非肺癌患者で有意な差は得られなかった。今回我々が開発した手法により、肺癌患者の呼気および皮膚から気化成分を効率よく採取・分析することが可能であった。また原発性肺癌患者において特徴的な気化成分の候補分子を同定できた。本研究の最終目的である『においで癌を診断する』ことが可能になれば、本邦で男女ともがん死亡の第一位を占める原発性肺癌に対して、においによるスクリーニングを行い早期診断、早期治療につなげられる可能性があり極めて重要な研究と考えられる。今後さらにサンプル数を集積して追加解析を行う予定である。マーカー候補として挙げられた皮膚ガス27成分、呼気ガス3成分をさらにGCMSの選択イオン検出(SIM)モードで定量解析を行い、候補の絞り込みを行う予定である。呼吸器外科学効率的な執行に努めたため、残額が生じた。さらなる研究の推進のため、解析費用や、実験用消耗品などの物品費として使用予定である。
気液混相流における相界面流動のPTV計測

二相流において二種類の流体間の熱や物質移動量を正確に予測することは重要な課題である.とりわけ,二相間を隔てる界面はそれらの移動現象に関して直接的な役割を担う.本研究では二相を隔てる相界面の流動現象に着目し,液液二相流における球形および非球形水滴の界面流動計測技術を構築し,次いでその技術を気液二相流における単一球形および非球形気泡の界面流動計測に適用した成果について以下に述べる.(1)単一球形水滴および気泡の界面流動計測水滴および気泡界面の流動を直接計測できないので,界面ごく近傍の流動をPTV計測し,その速度分布から求まる速度勾配より界面上の速度を外挿して求める方法を用いた.その結果,後方にWakeが無い場合の界面流動はHadamardの理論値と同じ山形形状の速度分布であった.また,界面近傍の速度勾配は界面に作用するせん断応力に比例するが,その傾向もHadamardの理論値とよく一致した.後方にWakeがある場合には界面速度が0となる位置が見られ,その位置で速度勾配分布も理論値とは異なるピーク値をもつことがわかった.とくに界面のコンタミネーションレベルの異なる水滴についてはコンタミネーションレベルが高くなるにつれて界面速度が0となる位置が前方に移行するとともに,速度勾配のピーク値も前方に移行することがわかった.速度勾配にピーク値をもつ現象は球形固体球の実験およびマランゴニ効果を考慮したシミュレーションにおいも確認することができ,後方のWakeによるものであることがわかった.(2)非球形水滴および気泡の界面流動計測非球形形状(凹面をもつ場合は除く)の場合は上昇時に揺らぎや界面の変形が起こるので,界面位置を正確に決めることにより相界面流動計測することができた.とくに内部循環流の中心位置が一致する水滴の界面流動は形状の違いによる差異は見られなかった.二相流において二種類の流体間の熱や物質移動量を正確に予測することは重要な課題である.とりわけ,二相間を隔てる界面はそれらの移動現象に関して直接的な役割を担う.本研究では界面の流動現象に着目し,気液二相流における球形水滴の界面流動計測技術を構築し,その技術を気液二相流における単一球形気泡の界面流動計測に適用した成果について以下に述べる.(1)単一球形気泡の界面流動計測気泡界面の流動を計測するために,気泡界面ごく近傍の流動を画像計測し,その速度分布から求まる速度勾配より界面上の速度を外挿して求める方法を用いた.球形の気泡は上昇時に揺らぎや界面の変形は起こらないので,気泡界面位置を正確に決めることができる.実験では,シリコンオイルで満たしたガラス製のテストパイプ(φ31)下部に設けたノズル(φ5)から空気を吹き込み,ノズルから離脱後,単一の球形気泡として上昇し,本助成金で購入した高解像度ビデオカメラで拡大撮影する.本研究では気泡界面ごく近傍の液相側速度分布のみをPTV計測し,その速度勾配から界面上の速度を求めた.その結果,本実験条件における気泡界面流動はHadamardの理論値とよく一致した速度分布であった.また,界面近傍の速度勾配は界面に作用するせん断応力に比例し,その結果もHadamardの理論値とよく一致した.(2)楕円体形状の水滴の界面流動計測水滴の場合には,水滴内部にも速度計測用トレーサ粒子を混入して,水滴内外から界面流動を求めることができるが,気泡の場合には内部に混入する適切なトレーサ粒子は存在しないためできない.そこで,次年度課題の楕円体形状の気泡計測技術の構築のために,Re数=100程度の楕円体形状水滴の界面流動計測を本計測法により行った.その結果,内部循環流の中心位置が一致する水滴の界面流動は形状の違いによる差異は見られなかった.本計測法を次年度課題に適用予定である.二相流において二種類の流体間の熱や物質移動量を正確に予測することは重要な課題である.とりわけ,二相間を隔てる界面はそれらの移動現象に関して直接的な役割を担う.本研究では二相を隔てる相界面の流動現象に着目し,液液二相流における球形および非球形水滴の界面流動計測技術を構築し,次いでその技術を気液二相流における単一球形および非球形気泡の界面流動計測に適用した成果について以下に述べる.(1)単一球形水滴および気泡の界面流動計測水滴および気泡界面の流動を直接計測できないので,界面ごく近傍の流動をPTV計測し,その速度分布から求まる速度勾配より界面上の速度を外挿して求める方法を用いた.その結果,後方にWakeが無い場合の界面流動はHadamardの理論値と同じ山形形状の速度分布であった.また,界面近傍の速度勾配は界面に作用するせん断応力に比例するが,その傾向もHadamardの理論値とよく一致した.後方にWakeがある場合には界面速度が0となる位置が見られ,その位置で速度勾配分布も理論値とは異なるピーク値をもつことがわかった.とくに界面のコンタミネーションレベルの異なる水滴についてはコンタミネーションレベルが高くなるにつれて界面速度が0となる位置が前方に移行するとともに,速度勾配のピーク値も前方に移行することがわかった.速度勾配にピーク値をもつ現象は球形固体球の実験およびマランゴニ効果を考慮したシミュレーションにおいも確認することができ,後方のWakeによるものであることがわかった.(2)非球形水滴および気泡の界面流動計測非球形形状(凹面をもつ場合は除く)の場合は上昇時に揺らぎや界面の変形が起こるので,界面位置を正確に決めることにより相界面流動計測することができた.
振動計測モニタリングによる社会基盤構造物の健全性診断システムの構築

主に橋梁を対象として,振動計測モニタリングから健全性を診断することを目的とし,モニタリング技術開発ならびに既設橋梁のモニタリングを実施した.1.トータルステーション上にレーザードップラー速度計を搭載することで,非接触かつ遠隔的にスキャニング振動計測を可能とするシステムの開発を進めてきた.本年度は,データ収録部の改善ならびに計測点の座標値を取得する機能を追加実装した.2008年度に首都高速道路において実用化に向けたフィールドテストを行う.2.一般に入手可能なMEMS要素技術を利用して,橋梁の振動計測モニタリングを可能とするセンサノードのプロトタイプを作成した.プロトタイプの性能は,タイムスタンプを付加しながら,三軸加速度計のアナログ出力を100Hzにてサンプリング可能である.センサノードを既設橋梁の垂直材に取付けて振動計測を実施したところ,検証用のサーボ型加速度計と非常に良い一致を示したことから,動作性に問題がないことが確認された.3.長岡市にある鋼トラス5橋(長生橋,与板橋,昭和橋,小坂橋,鷺之島橋)において,サーボ型加速度計を各径間中央の垂直材に取り付け,振動計測モニタリングを実施した.得られた知見を以下に示す.・各橋梁における計測結果から,鉛直方向の1次固有振動数が島田の式により予測可能である.・各橋梁で計測された鉛直方向の最大加速度を比較すると,ゲルバートラス形式である長生橋の吊径間部にて,応答が約213倍大きくなっている.また,ダンプカーの通過による影響が顕著であり,乗用車通過時と比較すると応答が約313倍となっている.・長生橋の支承部には,伸縮装置の段差を車両が通過することに伴い,衝撃的な力が繰り返し作用している.実際,長生橋のある伸縮装置付近では2000gal以上の加速度が見られた.同箇所の縦桁下フランジではき裂の発生が確認されており,発生加速度と大きな相関があるものと推察される.社会基盤構造物の老朽化の進展や,急速に進む少子高齢化などによる厳しい予算状況下,効果的なメインテンスに対する社会的ニーズはきわめて高い.本研究では,社会基盤構造物に対する効果的なメインテナンスを実現するために,振動計測を利用したモニタリングにより高精度に構造物の健全性を評価し,さらにそれらをデータベース化してメインテナンスに関する意思決定を支援するシステムの構築を目的とする.これまでに,トータルステーション上にレーザードップラー速度計(以下,LDV)を搭載することで,非接触かつ遠隔的にスキャニング振動計測を可能にするシステムの開発を進めてきた.その中で,LDVによりケーブル材の振動特性を把握できること,小規模な吊形式橋梁において自動連続的に多数のケーブル材を振動計測できること,測量用のプリズムを使用することにより約2kmの超遠距離計測が可能なこと,を確認している.また,ポータブルタイプLDVを利用した振動計測システムを構築し,多々羅大橋南側84本全ケーブルの振動計測を実施した.今後は両者のシステムについて,長大橋梁をはじめ大型構造物への適用を行い,本システムの実用化を目指す.さらに,既設鋼道路橋において,無線LAN加速度計を利用した振動計測モニタリングを実施した.その中で,伸縮継目の段差に基づいて発生する衝撃が支承に伝播する現象を把握したものの,センサの価格から数量に制約が生じ,現象の正確な理解までには至っていない.MEMS技術の進展により,要素技術を利用したセンサネットワークによる広範囲なモニタリングが可能な状況となっている.そのため,今後は従来の装置一式よりもコストを数十分の一にして多点同期計測を可能にするMEMS技術を利用したセンサノード開発を進める.実構造物への適用も含めながら,精度,動作などに関する検証を行う.主に橋梁を対象として,振動計測モニタリングから健全性を診断することを目的とし,モニタリング技術開発ならびに既設橋梁のモニタリングを実施した.1.トータルステーション上にレーザードップラー速度計を搭載することで,非接触かつ遠隔的にスキャニング振動計測を可能とするシステムの開発を進めてきた.本年度は,データ収録部の改善ならびに計測点の座標値を取得する機能を追加実装した.2008年度に首都高速道路において実用化に向けたフィールドテストを行う.2.一般に入手可能なMEMS要素技術を利用して,橋梁の振動計測モニタリングを可能とするセンサノードのプロトタイプを作成した.プロトタイプの性能は,タイムスタンプを付加しながら,三軸加速度計のアナログ出力を100Hzにてサンプリング可能である.センサノードを既設橋梁の垂直材に取付けて振動計測を実施したところ,検証用のサーボ型加速度計と非常に良い一致を示したことから,動作性に問題がないことが確認された.3.長岡市にある鋼トラス5橋(長生橋,与板橋,昭和橋,小坂橋,鷺之島橋)において,サーボ型加速度計を各径間中央の垂直材に取り付け,振動計測モニタリングを実施した.得られた知見を以下に示す.・各橋梁における計測結果から,鉛直方向の1次固有振動数が島田の式により予測可能である.・各橋梁で計測された鉛直方向の最大加速度を比較すると,ゲルバートラス形式である長生橋の吊径間部にて,応答が約213倍大きくなっている.また,ダンプカーの通過による影響が顕著であり,乗用車通過時と比較すると応答が約313倍となっている.・長生橋の支承部には,伸縮装置の段差を車両が通過することに伴い,衝撃的な力が繰り返し作用している.実際,長生橋のある伸縮装置付近では2000gal以上の加速度が見られた.同箇所の縦桁下フランジではき裂の発生が確認されており,発生加速度と大きな相関があるものと推察される.
ピ-マンの美はどのように光合成しているか-葉以外の部位に注目した光合成教材開発-

(1)植物の葉以外の部位の気孔の顕微鏡観察を行い,以下のものの気孔の観察画像を得た.ピ-マン(果実)のへた,ミカン(果実)の表皮,レモン(果実)の表皮,キヌサヤ(果実)の表皮,キュウリ(果実)の表皮,モヤシ(茎)の表皮,バナナ(果実)の表皮,ニンニク(鱗茎葉)の表皮,ナガネギ(鱗茎葉)の表皮,タマネギ(鱗茎葉)の表皮,アスパラガス(茎)の表皮,カイワレ(茎)の表皮,インゲン(果実)の表皮,チューリップ(鱗茎葉)の表皮,サボテン(茎)の表皮.これらの画像は,S-VHS録画を行った.また,同時にカラープリンターによるTP用紙や印画紙への印刷を行った.(2)大学院および学部の講義で,葉以外の部位の光合成活動のメカニズムを示す材料として,これらの顕微鏡画像をOHPで提示し,教材としての評価・検討を行った.(3)これまで発表してきた光合成教育に関する論文などをWWW(ホームページ)で公開した.ホームページでの公開および「理科教育メーリングリスト」での電子メール交流などを通じて,「ピ-マン問題」に関する関心が高まった.(4)これらの交流により,小学校(三重県),中学生(愛知県),高校生(埼玉県),大学生(東京大学・北海道教育大学)の「ピ-マンの実は光合成するか」あるいは「植物の葉以外の部位は光合成するか」に関する一般的認識状況が見えてきた.(1)植物の葉以外の部位の気孔の顕微鏡観察を行い,以下のものの気孔の観察画像を得た.ピ-マン(果実)のへた,ミカン(果実)の表皮,レモン(果実)の表皮,キヌサヤ(果実)の表皮,キュウリ(果実)の表皮,モヤシ(茎)の表皮,バナナ(果実)の表皮,ニンニク(鱗茎葉)の表皮,ナガネギ(鱗茎葉)の表皮,タマネギ(鱗茎葉)の表皮,アスパラガス(茎)の表皮,カイワレ(茎)の表皮,インゲン(果実)の表皮,チューリップ(鱗茎葉)の表皮,サボテン(茎)の表皮.これらの画像は,S-VHS録画を行った.また,同時にカラープリンターによるTP用紙や印画紙への印刷を行った.(2)大学院および学部の講義で,葉以外の部位の光合成活動のメカニズムを示す材料として,これらの顕微鏡画像をOHPで提示し,教材としての評価・検討を行った.(3)これまで発表してきた光合成教育に関する論文などをWWW(ホームページ)で公開した.ホームページでの公開および「理科教育メーリングリスト」での電子メール交流などを通じて,「ピ-マン問題」に関する関心が高まった.(4)これらの交流により,小学校(三重県),中学生(愛知県),高校生(埼玉県),大学生(東京大学・北海道教育大学)の「ピ-マンの実は光合成するか」あるいは「植物の葉以外の部位は光合成するか」に関する一般的認識状況が見えてきた.
Micro CTと組織観察の併用による歯根成長要因解析法の検討

Wistar系ラット第一臼歯歯根形成過程、ならびに歯髄感染時の歯根形成過程を従来の組織学的手法による定性化と、高精度CT撮影(Micro CT)による定量化の併用により解析することを試みた。正常群では、Micro CTにより生後4週から10週ラットにおいて歯根形成が段階的に亢進することが定量化された。歯髄感染群は生後4週目に露髄処置を行ったのち、16週後の歯根をH-E染色像で観察すると、6週で根先端象牙質とセメント質増加がみられた。しかし、CT定量化の結果は、正常群と比較し、歯根形成量が優位に低下していることが明らかとなった。歯科臨床における根未完成歯のう蝕や中心結節の破切による歯髄病変は,治療が困難で予後も悪い。ヒト臨床では歯根成長が停止することによって摂食や歯の矯正治療に制約が出ることが課題となっている。そこで,ラット歯根の観察により、根未完成歯の薬剤作用による歯根根尖閉鎖による治癒機転の解明する。対象はWistar系ラット(56匹)を用い、4週齢で歯髄の開放を行った後,歯根完成の11週齢までの間の5, 7, 9, 11週齢4群をμCTと組織切片にて観察した。その結果、正常群では、MicroCTにより生後4週か照10週ラットにおいて歯根形成が段階的に亢進することが定量化された。歯髄感染群は生後4週目に露髄処置を行ったのち、1、3, 5, 7週後の歯根をH-E染色像で観察すると、6週で根先端象牙質とセメント質増加がみられた。以上の結果から、歯根形成過程の解析に従来の組織学的解析とMicroCTを併用することにより経時的な歯根形成動態の解析に有効であることが示されたことから、硬組織全般での形成、破壊、修復過程の解析への応用が期待される。対象はWistar系ラット(56匹)を用い、正常群と4週齢で歯髄の開放を行った(歯髄感染群)後,歯根完成の11週齢までの間の5,7,9,11週齢4群をμCTと組織切片にて観察した。その結果、正常群では、Micro CTにより生後4週から10週ラットにおいて歯根形成が段階的に亢進し、10週でほぼ歯根形成が完了することが定量化された。歯髄感染群は生後4週目に露髄処置を行ったのち、1、3,5,7週後の歯根をH-E染色像で観察すると、6週で根先端象牙質とセメント質増加がみられた。以上の結果から、歯根形成過程の解析に従来の組織学的解析とMicro CTを併用することにより経時的な歯根形成動態の解析に有効であることが示されたことから、硬組織全般での形成、破壊、修復過程の解析への応用が期待される。
動学的・確率的モデルによる企業活動の分析

以前は静学的モデルで分析されることが多かった様々な企業活動について,近年では動学的・確率的モデルによる分析が主流になりつつある.によって,時間軸や種々のリスクを考慮した上での企業の最適な意思決定について分析することができるため,動学的・確率的モデルの構築と分析は,意義がある.当該年度については,主に,1負債発行と拡張投資,2事業縮小,デフォルト,清算について,動学的・確率的モデルの構築と分析を行った.1負債発行と拡張投資オプション近年,Sundaresan, Wang(American Economic Review, 2007)等,多くの論文で,企業の資金調達と事業拡大の関連が分析されてきた.私も,このテーマで多くの研究を行って,当該年度には5編の論文が国際的な査読付ジャーナルに掲載された.負債再交渉の可能性や負債発行制約の有無,あるいは,外部資金調達費用の度合い,景気循環,企業間の競争等,多種多様な側面が拡張投資に与える影響を明らかにした.これによって,産業や企業の性質によって,拡張投資活動に大きな違いがでることが判明し,複雑な実証研究の結果もよく説明できるようになった.2事業縮小,デフォルト,清算オプション近年,Fan, Sundaresan(Review of Financial Studies,2000)等,多くの論文で,負債の再交渉,清算の問題が分析されてきた.これは,1の拡張投資とはとは逆の側面,事業縮小や資産売却の問題と密接に関わるが,これらの相互関係を明らかにしたものは少ない.このテーマについて,当該年度については,まだ掲載された論文がないが,学会発表を行い,論文の改定を繰り返した.資産売却の度合い,初期負債額,ボラティリティ,資金調達コスト,株主と債権者の交渉力等,多くの要因によって,最適なデフォルトプロセスが変わることを明らかにした.実物投資、資金調達、倒産などの企業活動について、近年では、古典的な静学的モデルでなく、動学的・確率的モデルによる分析が主流になってきている。動学的・確率的モデルによって、時間軸や様々な不確実性を考慮した企業行動の分析が可能になるため、これらの研究の意義は大きい。当該年度では、主に、1負債発行と拡張投資、2事業縮小、デフォルト、清算について、動学的・確率的モデルの構築と数理的な分析を行った。3IPO(新規上場)と4M&Aについては、まだ論文が完成していないが、非対称情報下でのIPO・企業売却タイミングのモデル化を行っていくつかの結果を得た。1負債発行と拡張投資当該年度では、本テーマについての1編の論文が国際的な査読付ジャーナルに掲載された。本論文では、景気循環と負債の満期が企業の実物投資に与える影響を明らかにした。2事業縮小、デフォルト、清算当該年度については、1負債発行と拡張投資、2事業縮小、デフォルト、清算に加えて、3IPO(新規上場)や4非対称情報下のM&Aについてのモデル化とその数理的分析の研究も進展した。昨年度の実施状況報告書の「今後の研究の推進方策」にも記述したが、2事業縮小、デフォルト、清算の問題が、平成26年度当初の研究計画で考えていたよりも興味深い問題であることが分かり、非対称情報下でのデフォルトモデルという新しい研究も行い、ジャーナルに投稿した。これは2だけでなく4の問題も含んだものとなった。また、3と4が関連する問題について、国際学会で非常に役に立つ研究発表を聞く機会があり、新しいモデルを構築できた。もう少し分析を追加したうえで論文にまとめる予定である。本研究課題では、動学的・確率的モデルによって、将来期間にわたる時間軸や不確実性を考慮したうえで、企業活動のメカニズムを分析してきた。最終年度では、1負債発行と拡張投資、2設備縮小とデフォルト、3新規上場と企業売却について、新規的な動学的・確率的モデルを構築して分析を行うことにより、多くの成果を得た。2設備縮小とデフォルト: Nishihara, Shibata (Journal of Economic Dynamics & Control,2016)では、負債再編をしたうえで存続するのか、清算するのかについての企業の選択について、様々な結果を示すことができた。まだジャーナルへの掲載には至っていない研究としては、非対称情報が倒産に与える影響についての分析も行った。3新規上場と企業売却: Nishihara (Finance Research Letters,2017)では、リアルオプションシグナリングモデルという最新の手法で、非対称情報の下で、ベンチャー企業が新規上場と企業売却のどちらを選好するのかについて分析した。成長機会が大きい企業が、投資家へシグナリングする目的で早いタイミングで新規上場をする一方、成長機会が小さい企業が遅いタイミングで企業売却を行うという結果を示した。当該年度については,当初の計画通り,主に,1負債発行と拡張投資,2事業縮小,デフォルト,清算について,動学的・確率的モデルの構築と分析を行った.1については,以前から私が精力的に行ってきた研究の延長線上にあるため,計画よりもだいぶ多くの研究成果を出すことができた.一方,2についても,関連するテーマでいくつかの研究を行った.当該年度の早い段階でほぼ完成したと考えていた論文があったが,在外研究先であるスイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL), Swiss Finance InstituteのErwan Morellec教授からのアドバイスを受けて,モデルを最初から作り変えることにした.このため,当初の計画に比べて,このテーマでは,研究成果を多く出すことができなかった.

ただし,以前の論文に比べると,モデル単純化のための強い仮定がなくなったため,改定した論文は,受け入れられやすい形になったと考えられる.さらに,負債再交渉の論文との関連性という点でも,多くのインプリケーションを含む論文になったため,時間はロスしたけれど,良かったのではないかと考えている.平成26年度当初の研究計画では、最終年度については、5統合モデルによる研究の総括をするとしていた。しかし、現在では、「IPO・事業拡大・事業縮小・デフォルト・清算のすべての要素を含む統合モデル」よりも、2と4が関連する「非対称情報下でのデフォルトや清算モデル」や、3と4が関連する「非対称情報下でのIPOや事業売却モデル」の方が、詳細なモデル化が可能なため、はっきりと焦点が定まった分析ができると考えている。したがって、最終年度では、全体をラフに捉える統合モデルではなく、動学的・確率的なシグナリングモデルの構築と分析によって、「非対称情報下でのデフォルトや清算・企業売却」や「非対称情報下でのIPOや事業売却」を綿密に分析しようと考えている。金融工学当初の計画では,平成27年度では,1負債発行と拡張投資,2事業縮小,デフォルト,清算に加えて,3ベンチャー企業の新規上場とベンチャーキャピタル,4M&Aと非対称情報の問題についても,動学的・確率的モデルによってモデル化し,分析を行っていく予定としていた.しかし,2の研究課題が,当初考えていたよりも,かなり複雑で重要なテーマであるということが分かってきたため,平成27年度については,2のテーマについて,もっと深く掘り下げていきたいと考えている.当初,2の問題は,1と逆の側面の問題なので,1の研究で培ってきたモデル化や分析のテクニック・手法をうまく当てはめれば,コインの表裏のような関係にあるような多くの結果を示すことができると考えていたが,実際には,かなり異なることが分かってきた.実際,負債の再交渉や清算のプロセスは,国ごとに異なる法律的な問題や株主と債権者の間の不確実な交渉等のため,多種多様で入り組んだプロセスとなり,1の研究で用いたような明解な理論モデルでの分析は,困難である.3や4の研究テーマでは,動学的・確率的な契約理論のモデルの構築と分析が重要になってくる.当該年度の研究で,2の問題についても,動学的・確率的な契約理論のモデルが必要なのではないかと考えるようになってきた.いずれにせよ,今までとは少し違った,契約理論的なモデル化とその分析によって,新たな結果を示していきたい.さらに,平成27年度も,昨年度の夏から引き続き,スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL), Swiss FinanceInstituteで在外研究を行う予定である.毎週1,2回あるEPFLのセミナーや,多くのヨーロッパの学会に参加し,ファイナンス関連の最新の研究成果に関する情報収集を行って,自身の研究に役立てていきたい.平成26年夏から平成27年度末まで、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)で在外研究を行った。在外研究の期間中、日本への持帰りのコストを考えると大きな物品の購入が難しかった。また、ヨーロッパ内では、格安航空が発達しており、国際学会に出席する際の出張コストが非常に安かった。主に、これらのために、次年度使用額が生じた。
フラーレンおよびその化合物のヘテロ構造化による新物性の探求

本研究では,我々が豊富な経験を持つ分子線エピタキシーの手法を用いてフラーレン及びアルカリ金属/有機分子ドープフラーレンの単結晶薄膜・超格子・微細構造を作製し,固有の物性を追求することを目的としている。特に,ヘテロ薄膜に対する基板の影響に注目し,(1)基板がフラーレン薄膜の格子定数・物性に与える影響,(2)基板-薄膜間の電荷移動裏決定,(3)π電子系-半導体表面相互作用の定量的解明,(4)選択成長法によるフラーレン微細構造の作製,といった研究を行う。本年度は以下のような成果を得た。まず,パルスバルブを利用した溶液噴射法を開発し,加熱に対し不安定なフラーレン誘導体C_<60>Me_5Hのエピタキシャル薄膜をMoS_2基板上に形成することに成功するとともに,超高真空下で電子状態の測定を行った。この手法により,不安定で蒸着不可能な有機分子のエピタキシャル薄膜を真空下で形成する道が開かれた。次に,金属内包フラーレンLa@C_<82>の単結晶エピタキシャル薄膜を分子線エピタキシー法によりMoS_2基板上に作製し,電子エネルギー損失分光法によりその電子状態を調べた。その結果,観察されたフェルミ準位近傍の電子状態間の遷移エネルギーが理論計算とほぼ一致することが確認された。また,界面第1層目と2層目以降ではLa@C_<82>薄膜の成長様式及び電子状態が異なることも判明した。また,活性なSi(111)基板表面に存在するダングリングボンドを異種原子で終端し不活性化することで,単結晶フラーレン薄膜をエピタキシャル成長することが知られているが,本研究においてbilayer-GaSe終端Si(111)表面が均一に平坦,かつ大気中でも安定であることが発見され,有機分子性結晶のエピタキシャル成長基板として有望なことが判明した。特に,ヘテロ薄膜に対する基板の影響に注目し,(1)基板がフラーレン薄膜の格子定数・物性に与える影響,(2)基板-薄膜間の電荷移動量決定,(3)π電子系-半導体表面相互作用の定量的解明,(4)選択成長法によるフラーレン微細構造の作製,といった研究を行う。まず,フラーレンなどの有機分子薄膜成長機構を考察する際に重要なパラメーターである,蒸発源から発生する分子線の速度分布を,飛行時間計測型質量分析計を用いて測定することに成功した。現在同じ装置を用いて,C_<60>分子の基板上での滞在時間を求める実験を進めている。次に,カリウムをドープしたC_<60>エピタキシャル薄膜の電子エネルギー損失スペクトル測定を行い,ドープ量がC_<60>分子,及びカリウムの電子状態に対して与える影響について詳細に調べた。その結果カリウム原子の配位状態がそれらの電子状態を左右していることを見出した。一方,Si(111)清浄表面及びAg吸着Si(111)表面上でのC_<60>薄膜の電子状態を電子エネルギー損失分光法により測定し,従来不活性といわれてきたAg終端基板上でも,C_<60>分子と基板間に電荷移動が存在することを発見した。C_<60>微細構造形成については,CaF_2(111)表面を電子線で改質することにより,幅200nm,深さ50nm,長さ1mmにわたるC_<60>分子細線を形成することに成功した。

また,活性なSi(111)基板表面に存在するダングリングボンドを異種原子で終端し不活性化することで,単結晶フラーレン薄膜をエピタキシャル成長することが知られているが,本研究においてbilayer-GaSe終端Si(111)表面が均一に平坦,かつ大気中でも安定であることが発見され,有機分子性結晶のエピタキシャル成長基板として有望なことが判明した。
レーザーを利用した高精度振動管型高温高圧密度計の開発

最近超臨界水(Tc=374°C,Pc=22MPa)を用いた応用技術が注目され,それとともに高温高圧領域での超臨界水溶液の物性データが必要となってきているが,最も基本的な密度についても超臨界水溶液の報告例は皆無に等しい。本研究では,近年注目されている流通式振動管密度計に関して,従来法での適用温度範囲を制限していた永久磁石による加振・検出法に対して,圧電素子とレーザードップラーを利用した新しい高温高圧振動管密度計の開発を試み,高温高圧での適用性について検討した。管振動数の検出には,レーザードップラー法を用いた非接触検出を採用した。レーザーを直接振動管に照射し,その180°反射波でのシフト量を測定した。管の加振は,積層圧電アクチュエータの振動を伝達棒を介することで行った。これらにより,加振・振動検出部は直接高温域に設置する必要がなく,高温域での測定が可能となる。振動管自体も,入力信号に対して自由振動が起こしやすい形状にすることで応答性を向上させた。この装置を用いて,400°C,圧力45,55,65MPaにおける装置定数決定をメタノールならびに水を用いて行った。その結果,この装置構成での測定分解能は約0.002g/cm^3となり,高温高圧域での測定が可能であることが示された。なお,測定精度については約0.006(g/cm^3/°C)となったが,温度制御と固有振動数検出の精度がトータルでの測定精度を決定する重要な要因であることが確認できた.今後測定を行うにあたって、密度データを精度良く得るための課題は示された.まず、振動管内部試料の密度の違いによる固有振動数の偏倚と比較して、振動管の機械的性質の温度依存性に由来した装置定数の変化の影響が無視できない.そのために、現状以上の精度(±0.1K)で温度制御が可能な加熱システムを構築する必要がある.最近超臨界水(Tc=374°C,Pc=22MPa)を用いた応用技術が注目され,それとともに高温高圧領域での超臨界水溶液の物性データが必要となってきているが,最も基本的な密度についても超臨界水溶液の報告例は皆無に等しい。なお,測定精度については約0.006(g/cm^3/°C)となったが,温度制御と固有振動数検出の精度がトータルでの測定精度を決定する重要な要因であることが確認できた.今後測定を行うにあたって、密度データを精度良く得るための課題は示された.まず、振動管内部試料の密度の違いによる固有振動数の偏倚と比較して、振動管の機械的性質の温度依存性に由来した装置定数の変化の影響が無視できない.そのために、現状以上の精度(±0.1K)で温度制御が可能な加熱システムを構築する必要がある.最近,超臨界水(Tc=374°C,PC=22MPa)を用いた応用技術が注目され,それとともに広範囲にわたる超臨界水溶液の物性データが必要となってきているが,最も基本的な密度についても超臨界水溶液の報告例は皆無に等しい。振動管密度計は,物質の固有振動数が質量により一義的に決定されることを利用したものである。装置定数K(T,p)は密度既知の標準試料の測定により決定されるもので,密度の測定精度はこの決定法に強く依存する。これらにより,加振・振動検出部は直接高温域に設置する必要がなく,高温域での測定が可能となった。振動管自体も,入力信号に対して自由振動が起こしやすい形状にすることで応答性を改良した。以上に基づいて装置を作成した。

その結果,本装置構成での測定分解能は約0.002g/cm3となり,高温高圧域での測定が可能であることが示された。なお,測定精度については,標準試料の選定も含めて検討中である。最近,超臨界水(Tc=374°C,Pc=22MPa)を用いた応用技術が注目され,それとともに高温高圧領域での超臨界水溶液の物性データが必要となってきているが,最も基本的な密度についても超臨界水溶液の報告例は皆無に等しい。本研究では、近年注目されている流通式振動管密度計に関して、従来法での適用温度範囲を制限していた永久磁石による加振・検出法に対して,圧電素子とレーザードップラーを利用した新しい高温高圧振動管密度計の開発を試み,高温高圧での適用性について検討した。管振動数の検出には,レーザードップラー法を用いた非接触検出を採用した。レーザーを直接振動管に照射し,その180°反射波でのシフト量を測定した。管の加振は、積層圧電アクチュエータの振動を伝達棒を介することで行った。これらにより,加振・振動検出部は直接高温域に設置する必要がなく,高温域での測定が可能となる。振動管自体も,入力信号に対して自由振動が起こしやすい形状にすることで応答性を向上させた。この装置を用いて,400°C、圧力45,55,65MPaにおける振動定数決定をメタノールならびに水を用いて行った。その結果,この装置構成での測定分解能は約0.002g/cm^3となり,高温高圧域での測定が可能であることが示された。なお,測定精度については約0.006(g/cm^3/°C)となったが,温度制御と固有振動数検出の精度がトータルでの測定精度を決定する重要な要因であることが確認できた。
ミクロポーラスリン酸ルテニウムの合成

本年度は以下の諸点に関して研究成果を得た。1、トンネル内にリチウムイオンを含むポーラスリン酸ルテニウムの単相合成に成功し、粉末法による結晶構造解析を行った。この結果をもとに、昨年度の研究によって明らかにされた銀塩との構造比較を行い、イオンの相違に起因する結晶構造の変化を解明することができた。2、本研究で得られた、リチウム、銀、プロトン、及びナトリウム塩のイオン伝導度の測定を行った。インピーダンス法による測定の結果、リチウム塩と、銀塩において比較的高いイオン伝導度が得られ、本系において、イオンが伝導することが確認された。活性化エネルギーは0.40(Li塩),0.43eV(Ag塩)であった。3、イオン伝導度の測定結果と、結晶構造解析の結果をあわせて、イオンの違いによる伝導度の変化を構造化学的に考察した。その結果、このリン酸ルテニウムのホスト構造は、トンネル内に内包されるイオンの大きさによらず一定であり、熱的、化学的に非常に安定であること。そのためイオン半径が小さいリチウムイオンの系において、もっとも大きな伝導度が得られたこと等がわかった。4、リチウム塩に関しては、ヨウ素によるリチウムの酸化的引き抜きを試みた結果、一部リチウムが抜けた酸化型のリン酸ルテニウムが生成することがわかった。ルテニウムが酸化されたことは磁化率の温度依存性の測定によって確認した。またこの化合物は低温(7K)で反強磁性的な転移を示すことも明らかになった。本年度の研究計画の基づき、以下の諸点に関して研究を行った。1,トンネル構造を持ったポーラスリン酸ルテニウムの単結晶構造解析一つの結晶軸方向に平行して走るトンネルをもった、ポーラスリン酸ルテニウムの単結晶合成に成功した。トンネル内にナトリウムイオンと、銀イオンを含む単結晶をそれぞれ得ることができ、4軸単結晶構造解析によって、トンネル径やイオンの配位環境に関する興味ある結果を得ることができた。トンネルの最小内径は、ナトリウムの系で、酸素のイオン半径を引いて約2.2Å程あり、今後のイオン伝導度測定に関して期待が持たれる。また、磁化率の測定を行い、本化合物が室温付近ではCurie-Weiss則に従うが、低温では4価のルテニウムのスピン軌道カップリングの効果によって、有効ボ-ア磁子数が減少することを確認した。2,新たなポーラスリン酸ルテニウムの合成リチウムイオンをケージ内に含んだ新しい複合リン酸ルテニウムの合成に成功した。この化合物は、リチウムイオンを含んだケージがジグザグに連結したトンネル構造をとっている。本化合物についてはまだ単相合成ができておらず、現在合成法の検討を行っている。3,ポーラスリン酸ルテニウムのイオン伝導度の測定合成が予定よりも順調に進んだ為、平成10年度に実施を計画していたイオン伝導度の測定に着手している。その結果、中間報告ではあるが、1で合成した各リン酸ルテニウムについて、比較的高いイオン伝導度が測定されている。詳細な実験は平成10年度に実施する予定である。なお、1の結果の一部をまとめて、論文として発表した。
超党派議員連盟と社会運動：ロビイングのイシュー横断的分析

本研究は、社会運動と議員連盟の関係性に関する新たな知見の提供と、社会運動の今日的な動態を明らかにすることを目指すものである。この目的のもと、平成29年度は以下の2つの課題に取り組んだ。1.理論枠組みの構築:前年度に引き続き理論枠組みの構築をおこない、以下の2つの作業を中心に進めた。(1)社会運動論におけるロビイングの位置を明確にするため、レパートリー論を参照しながら、ロビイング(陳情・請願)と、他のレパートリー(デモ、署名、寄付・カンパ等)との関係性を整理した。この作業は、同時並行で進む反原発・反安保運動参加者の計量分析の共同研究(科研費17H01005)にも反映され、2018年9月の日本社会学会大会にてレパートリーの比較分析を報告した。/(2)ロビイングをおこなう運動団体の組織化過程を把握するため、社会運動論と組織論を比較検討した。さらに、社会運動論の政治過程モデルやフレーミングの理論がロビイング団体の組織化を捉える上でも有効であることが明らかになった。2.個別イシューの分析:特定非営利活動促進法(NPO法)を事例に、2つの時期について以下の調査研究を実施した。(1)上記1(2)で整理した枠組みを用いて、1990年代初頭1998年のNPO法制定期の分析をおこなった。立法運動団体の組織化を分析すると、政治的・経済的・社会的な構造的条件のもと、組織化の背景に1980年代からのネットワークがあったこと、「法人格」というフレーム調整がなされたこと、等が明らかになった。この成果は雑誌『まちと暮らし研究』に掲載するとともに、2019年6月の日本NPO学会大会で報告予定であり報告論文を提出済みである。/(2)前年度に続いてNPO法2016年改正の調査をおこない、同法改正に関わった衆議院議員にインタビューを実施した。平成30年度は、理論枠組みの検討とNPO法の分析を発展的に進めて、これらについては当初の研究計画よりも多くの研究成果を出すことができた。ただし、異動に伴う着任初年度の業務や、様々な家族の事情が重なり、当初の研究計画で予定していた超党派議員連盟の活動実態・参加者の把握とNPO法以外の個別イシューの分析を進めることが困難であった。これらについては、平成31年度に重点的に取り組んでいく予定である。以上を総合して、やや遅れていると言える。平成29・30年度の研究成果を踏まえながら、平成31年度は以下の3つの作業を取り組んでいく。1.超党派議員連盟の活動実態と参加者の把握:新聞記事データベース、全国会議員のホームページ・ブログ、関連する市民団体のホームページ、国会図書館所蔵資料等を収集・閲覧して、議員連盟の争点となっているイシューの傾向を分析する。2.個別イシューの分析:平成29・30年度に明らかにしたNPO法と比較しながら、他のイシューの事例分析を進めていく。3.イシューの横断分析:上記作業を踏まえて、イシュー横断的に提示できる包括的な知見の整理と、イシュー間の相互作用に関する分析を行う。これらの作業の進捗に合わせて、引き続き成果の取りまとめと発信をおこなっていく。この目的のもと、平成29年度は当初の計画通り、以下の3つの課題に取り組んだ。1.理論枠組みの構築:調査に先立って、政策過程論・利益団体研究・社会運動論などの先行研究の網羅的な検討をおこない、社会運動と議員連盟の関係性を分析するための理論枠組みを構築した。2.超党派議員連盟の活動実態と参加者の把握:関連文献やインターネット等を通して、議員連盟に関する情報収集をおこなった。3.個別イシューの分析:特定非営利活動促進法(NPO法)を事例に、2つの時期について以下の調査研究を実施した。(1)NPO議員連盟の発足をもたらした1998年のNPO法制定期にさかのぼり、当時の立法運動の組織間連携の要因を分析して、NPO法制定以前は異なる分野や団体形態で活動していた市民団体が、なぜ法制定に向けて連携できたのかを明らかにした。その成果は、日本NPO学会の学術誌に査読付き論文として掲載された。分析の結果、同論文では、一枚岩に描かれてきたNPO法立法運動の多様な側面を描いた点や、社会運動の連携をめぐる知見を提示することができた。(2)NPO法の2016年改正について、市民団体へのインタビュー調査と資料収集を実施し、なぜ2016年に特定の項目の改正が実現したのか、民主党政権下の2011年改正(原田2015)との比較において自公政権下での2016年改正にどのような特徴があるのか、分析した。その成果は、2018年6月の日本NPO学会大会で報告予定であり、既に報告論文を提出済みである。管見の限りNPO法2016年改正についての初めての研究となる点に加えて、社会運動と議員連盟の関係性を長期的に明らかにする点で、この研究の独自性がある。平成29年度は研究計画の一年目として、上記3つの作業を予定していたが、特に「3.個別イシューの分析」の作業が当初の計画以上に進展したため、重点的に時間を投じて、結果的に査読付き論文1本を発表し、学会報告論文を1本提出することができた。

ただし、平成29年度後半に予定していた議員インタビューについては、何名かの議員に依頼をおこない、一部から許可も得ていたものの、2017年10月の衆議院総選挙、2018年1月からの通常国会、ならびに国会を取り巻くやむを得ない諸事情により、延期を余儀なくされた。二年目の課題に取り組みながら、調査対象の状況を配慮したうえで再度調査を依頼し、一年目の知見を補強していく予定である。また、「2.超党派議員連盟の活動実態と参加者の把握」についても、二年目に継続して取り組んでいく予定である。これらを総合して、おおむね順調に進展していると言える。本研究は、社会運動と議員連盟の関係性に関する新たな知見の提供と、社会運動の今日的な動態を明らかにすることを目指すものである。この目的のもと、平成29年度は以下の2つの課題に取り組んだ。1.理論枠組みの構築:前年度に引き続き理論枠組みの構築をおこない、以下の2つの作業を中心に進めた。(1)社会運動論におけるロビイングの位置を明確にするため、レパートリー論を参照しながら、ロビイング(陳情・請願)と、他のレパートリー(デモ、署名、寄付・カンパ等)との関係性を整理した。この作業は、同時並行で進む反原発・反安保運動参加者の計量分析の共同研究(科研費17H01005)にも反映され、2018年9月の日本社会学会大会にてレパートリーの比較分析を報告した。/(2)ロビイングをおこなう運動団体の組織化過程を把握するため、社会運動論と組織論を比較検討した。さらに、社会運動論の政治過程モデルやフレーミングの理論がロビイング団体の組織化を捉える上でも有効であることが明らかになった。2.個別イシューの分析:特定非営利活動促進法(NPO法)を事例に、2つの時期について以下の調査研究を実施した。(1)上記1(2)で整理した枠組みを用いて、1990年代初頭1998年のNPO法制定期の分析をおこなった。立法運動団体の組織化を分析すると、政治的・経済的・社会的な構造的条件のもと、組織化の背景に1980年代からのネットワークがあったこと、「法人格」というフレーム調整がなされたこと、等が明らかになった。この成果は雑誌『まちと暮らし研究』に掲載するとともに、2019年6月の日本NPO学会大会で報告予定であり報告論文を提出済みである。/(2)前年度に続いてNPO法2016年改正の調査をおこない、同法改正に関わった衆議院議員にインタビューを実施した。平成30年度は、理論枠組みの検討とNPO法の分析を発展的に進めて、これらについては当初の研究計画よりも多くの研究成果を出すことができた。ただし、異動に伴う着任初年度の業務や、様々な家族の事情が重なり、当初の研究計画で予定していた超党派議員連盟の活動実態・参加者の把握とNPO法以外の個別イシューの分析を進めることが困難であった。これらについては、平成31年度に重点的に取り組んでいく予定である。以上を総合して、やや遅れていると言える。平成29年度の研究成果を踏まえながら、今後は以下の3つの作業を取り組んでいく。1.超党派議員連盟の活動実態と参加者の把握:一年目の作業を継続しながら、新聞記事データベース、全国会議員のホームページ・ブログ、関連する市民団体のホームページ、国会図書館所蔵資料等を収集・閲覧して、議員連盟の争点となっているイシューの傾向を分析する。2.個別イシューの分析:一年目に明らかにしたNPO法と比較しながら、他のイシューの事例分析を進めていく。
トポイソメラーゼ阻害剤による放射線効果増強に関する基礎的研究

トポイソメラーゼI阻害作用を有する制癌剤CPT-11およびその活性代謝産物であるSN-38を用いて,放射線との併用効果をin vivoおよびin vitro検定した.まず,in vitroの実験としてCHO-k1,EMT6およびSCC VII細胞を用いてコロニー形成法にて薬剤単独および放射線との併用効果を検討した.いずれの細胞についてもプラトー期に対する薬剤の単独効果は僅かであった.対数増殖期ではSN-38単独で著明な効果が認められた.放射線との併用では,プラトー期の細胞に対しては相加効果しか認められなかった.対数増殖期のCHO-k1細胞に対しては相加効果以上の効果が認められた.しかし,50nM以上の濃度では増感効果は濃度に無関係であった.照射30分前,および照射中に薬剤に暴露した場合より,それに加え照射後さらに3時間薬剤に暴露した場合の方が増感効果が高かった.EMT6細胞については対数増殖期の細胞に対しては放射線と相加効果以上の効果が認められたが,その程度は,CHO-k1細胞より低かった.SCCVII細胞については相加効果しか認められなかった.微小核形成試験を用いて染色体レベルの効果についてCHO-K1細胞を用いて検討しSN-38と放射線の併用効果は相加効果以上が認められた.マウス移植EMT6腫瘍を用い,in vivo-in vitroコロニー形成試験を行いて放射線とCPT11の併用効果を求めた.しかし,6Gyを24時間毎に3回照射し,照射前1時間に40mg/kgのCPT11静脈内投与では相加効果以下の効果しか得られなかった.結論1)SN-38による放射線増感効果は対数増殖期の細胞に強く認められた.2)同程度の薬剤単独の殺細胞効果が認められる細胞系でも放射線との併用効果ではその程度が細胞の種類により異なった.3)併用効果が認められる最低濃度は薬剤単独の殺細胞効果よりも低濃度であった.4)In vivoに関しては腫瘍系を替えて検討する必要がある.トポイソメラーゼI阻害作用を有する制癌剤CPT-11およびその活性代謝産物であるSN-38を用いて,放射線との併用効果をin vivoおよびin vitro検定した.まず,in vitroの実験としてCHO-k1,EMT6およびSCC VII細胞を用いてコロニー形成法にて薬剤単独および放射線との併用効果を検討した.いずれの細胞についてもプラトー期に対する薬剤の単独効果は僅かであった.対数増殖期ではSN-38単独で著明な効果が認められた.放射線との併用では,プラトー期の細胞に対しては相加効果しか認められなかった.対数増殖期のCHO-k1細胞に対しては相加効果以上の効果が認められた.しかし,50nM以上の濃度では増感効果は濃度に無関係であった.照射30分前,および照射中に薬剤に暴露した場合より,それに加え照射後さらに3時間薬剤に暴露した場合の方が増感効果が高かった.EMT6細胞については対数増殖期の細胞に対しては放射線と相加効果以上の効果が認められたが,その程度は,CHO-k1細胞より低かった.SCCVII細胞については相加効果しか認められなかった.微小核形成試験を用いて染色体レベルの効果についてCHO-K1細胞を用いて検討しSN-38と放射線の併用効果は相加効果以上が認められた.マウス移植EMT6腫瘍を用い,in vivo-in vitroコロニー形成試験を行いて放射線とCPT11の併用効果を求めた.しかし,6Gyを24時間毎に3回照射し,照射前1時間に40mg/kgのCPT11静脈内投与では相加効果以下の効果しか得られなかった.結論1)SN-38による放射線増感効果は対数増殖期の細胞に強く認められた.2)同程度の薬剤単独の殺細胞効果が認められる細胞系でも放射線との併用効果ではその程度が細胞の種類により異なった.3)併用効果が認められる最低濃度は薬剤単独の殺細胞効果よりも低濃度であった.4)In vivoに関しては腫瘍系を替えて検討する必要がある.
脳内の内因性神経ペプチドが肝生理機能および病態に及ぼす影響について

四塩化炭素実験肝障害においてCRFアンタゴニストの脳槽内投与は、Mean±SE,IU/l・saline330±21;0.25μg246±22;0.5μg223±19;1μg 181±20;5μg139±3(n=5-9)と用量依存性に四塩化炭素誘発急性肝障害による血清ALT値の上昇を抑制し、組織病理学的にも小葉中心性壊死と脂肪変性がCRFアンタゴニストの投与により軽減した。これらのCRFアンタゴニストの効果は、交感神経除去術、6-OHDAの前処置により消失したが、迷走神経肝臓技切断術、アトロピンの前処置では影響がなかった。CRFアンタゴニストの静脈内投与では、CRFアンタゴニストの肝防御効果がないことから、CRFアンタゴニストの効果は末梢組織に漏れ出て作用しているのではなく、中枢性に作用していることが判明した。これらの実験結果より、実験肝障害において脳内で内因性のCRFが調節的な役割を果たしていることが示唆された。