hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結晶欠陥場の微分幾何学的描像と複雑系の熱・力学に基づく集団転位の自己組織化モデル

繰返し負荷の作用下でFCC金属結晶に発現する固執すべり帯(PSBs)の数理モデルを構築するとともに,それを用いた転位パターニングのシミュレーションを実施すために,まず粒子描像をもち,かつ刃状・らせん成分の分離が可能で,しかも結晶欠陥場の幾何学的描像と明確な対応をもつように,新たに転位密度テンソルを定義した.次に,複雑系の熱力学による検討を介して集団転位の自己組織化を表現するための反応-拡散方程式を導出した.その際,可動刃状成分のダイポール化による不動化および不動らせん成分の交差すべりによる可動化を表現する反応項を新たに導入した.また,交差すべり後のらせん成分の対消滅ならびに熱活性によるダイポールの対消滅を表す生成・消滅項を追加した.得られた反応-拡散方程式を2次元問題へ適用し,寸法効果パラメータが現れるように無次元化を行い,線形安定性解析を施してTuring構造の発現条件ならびに同構造の特性波長を予測した.また,2次元差分シミュレーションを行い,Vein構造およびLadder構造の空間パターンが実験事実と整合するよう諸材料パラメータを同定した.本モデルには寸法効果パラメータの存在により相似則が成立せず,刃状転位のVein構造およびLadder構造の波長をともにほぼ1μm程度に固定することができることを確認した.さらにLadder構造が最初にVein構造に類似した等方性構造から分岐して発現する様子を再現するとともに,らせん転位が交差すべりによって単調減少した後,定常状態においてその可動成分がわずかに残存する様子をも再現し,本モデルの妥当性を確認した.なお,ミクロ場で発現した転位構造が結晶の加工硬化に及ぼす影響を結晶塑性論の硬化則に反映させてミクロ場-マクロ場を連動解析するマルチスケールアナリシスの構築については今後の課題である.繰返し負荷の作用下でFCC金属結晶に発現する固執すべり帯(PSBs)の数理モデルを構築するとともに,それを用いた転位パターニングのシミュレーションを実施すために,まず粒子描像をもち,かつ刃状・らせん成分の分離が可能で,しかも結晶欠陥場の幾何学的描像と明確な対応をもつように,新たに転位密度テンソルを定義した.次に,複雑系の熱力学による検討を介して集団転位の自己組織化を表現するための反応-拡散方程式を導出した.その際,可動刃状成分のダイポール化による不動化および不動らせん成分の交差すべりによる可動化を表現する反応項を新たに導入した.また,交差すべり後のらせん成分の対消滅ならびに熱活性によるダイポールの対消滅を表す生成・消滅項を追加した.得られた反応-拡散方程式を2次元問題へ適用し,寸法効果パラメータが現れるように無次元化を行い,線形安定性解析を施してTuring構造の発現条件ならびに同構造の特性波長を予測した.また,2次元差分シミュレーションを行い,Vein構造およびLadder構造の空間パターンが実験事実と整合するよう諸材料パラメータを同定した.本モデルには寸法効果パラメータの存在により相似則が成立せず,刃状転位のVein構造およびLadder構造の波長をともにほぼ1μm程度に固定することができることを確認した.さらにLadder構造が最初にVein構造に類似した等方性構造から分岐して発現する様子を再現するとともに,らせん転位が交差すべりによって単調減少した後,定常状態においてその可動成分がわずかに残存する様子をも再現し,本モデルの妥当性を確認した.なお,ミクロ場で発現した転位構造が結晶の加工硬化に及ぼす影響を結晶塑性論の硬化則に反映させてミクロ場-マクロ場を連動解析するマルチスケールアナリシスの構築については今後の課題である.結晶欠陥場における転位とダイポールが,非Riemann空間における微分幾何学量であるねじれと曲率に対応していることに着目し,それらを縮約して得られる転位密度と不適合度から,拡張されたGN転位密度(幾何学的に必要な転位密度)およびダイポール密度を定義した.さらに,転位の可動性とダイポールの安定性を考慮し,前述の密度をそれぞれ可動転位密度および不動転位密度として定義した.次に,2種類の転位密度に対する保存則を定式化し,それを局所化して転位密度の平衡方程式を導出した.また,新たに転位拡散のエントロピー流束を熱力学第2法則に導入し,複雑系としての集団転位場に対するエントロピー不等式を提案した.エントロピー不等式から供給エネルギーを消去してClausius-Duhemの不等式を求め,この不等式が常に満足するように,構成式の保存部分として化学ポテンシャルの構成式を得た.一方,最大エントロピー生成速度の原理より,構成式の散逸部分である転位密度流束ならびに転位反応項の構成式を導出した.その際,転位反応としては,外力によるダイポールの自由化,ダイポールによる可動転位の捕獲のみならず,2個の可動転位のダイポール化過程を新たに導入した.また,可動および不動転位の生成・消滅を詳細に記述し,転位発生項を厳密化した.得られた構成式を転位密度の平衡方程式に適用して,転位とダイポールの相互作用を表わす連立反応-拡散方程式を導き,複雑系の熱力学に立脚した形で集団転位の自己組織化モデルを構築した.得られた反応-拡散方程式に線形安定性解析ならびに分岐解析を施し,Turing分岐発生条件とPSBラダー構造の空間波長が新たに導入したダイポール化速度に依存すること,ならびに空間パターニングに関する分岐経路が同速度には影響を受けないことを明らかにした.こうして,疲労き裂発生に関するシミュレーションの基礎を築いた.

繰返し負荷の作用下でFCC金属結晶に発現する固執すべり帯(PSBs)の数理モデルを構築するとともに,それを用いた転位パターニングのシミュレーションを実施すために,まず粒子描像をもち,かつ刃状・らせん成分の分離が可能で,しかも結晶欠陥場の幾何学的描像と明確な対応をもつように,新たに転位密度テンソルを定義した.次に,複雑系の熱力学による検討を介して集団転位の自己組織化を表現するための反応-拡散方程式を導出した.その際,可動刃状成分のダイポール化による不動化および不動らせん成分の交差すべりによる可動化を表現する反応項を新たに導入した.また,交差すべり後のらせん成分の対消滅ならびに熱活性によるダイポールの対消滅を表す生成・消滅項を追加した.得られた反応-拡散方程式を2次元問題へ適用し,寸法効果パラメータが現れるように無次元化を行い,線形安定性解析を施してTuring構造の発現条件ならびに同構造の特性波長を予測した.また,2次元差分シミュレーションを行い,Vein構造およびLadder構造の空間パターンが実験事実と整合するよう諸材料パラメータを同定した.本モデルには寸法効果パラメータの存在により相似則が成立せず,刃状転位のVein構造およびLadder構造の波長をともにほぼ1μm程度に固定することができることを確認した.さらにLadder構造が最初にVein構造に類似した等方性構造から分岐して発現する様子を再現するとともに,らせん転位が交差すべりによって単調減少した後,定常状態においてその可動成分がわずかに残存する様子をも再現し,本モデルの妥当性を確認した.なお,ミクロ場で発現した転位構造が結晶の加工硬化に及ぼす影響を結晶塑性論の硬化則に反映させてミクロ場-マクロ場を連動解析するマルチスケールアナリシスの構築については今後の課題である.
ライメX線ガマン線による天体物理

ラインX線ガンマ線天体物理学は、近年急速に進展しつつある新しい分野である。従って、重点領域研究の研究領域として発展させるために、天体物理、素粒子物理、原子核物理の各分野の理論・実験研究者の交流をはかり、年度末に総合的な研究会を開催した。そして、どのような天体からどのようなライン放射が期待されるか(特性X線、e^+消減線、核ガンマ線等)、その観測によってどのような物理が明らかになるか、どのような観測実験を準備していけばよいか等の議論を行なった。そこでとりあげられたテーマを以下に例示する。1)活動銀河核や銀河の進化の解明(特性X線、e^+消減線、核ガマン線)2)宇宙の元素合成サイクル、すなわち星の誕生から超新星爆発などによる重元素の拡散と凝縮のサイクルの解明(核ガンマ線、特性X線、e^+消減線)3)宇宙大規模構造の解明(鉄の特性X線とその赤方偏移)4)未知の素粒子の崩壊によるラインガンマ線の存否5)ブラックホール存在の確認(e^+消減線の赤方偏移)3)ガンマ線バースターと中性子星の磁場、7)中性子星の磁場とパルサー機構の解明(サイクロトロン線、e^+消減線)さらに、AstroーDの特性X線データなどの提供を受けることができるような協力関係づくりを行なった。また、気球実験やDUET計画にむけとの硬X線ガンマ線領域での観測計画立案を行なった。
水中ドルフィンキックの力-流れ場関係の解明

本研究は、水中ドルフィンキック中の泳者の筋活動および足部に働く圧力の計測、さらに泳者後流の流れ場の可視化を同時に行い、推進する泳者と流体の関係、いわゆる力ー流れ場関係を調査し、泳者とその周りで起きている現象を解明することを目的とした。最終年度は、回流水槽内で三つの計測(筋活動、圧力、Particle Image Velocimertry: PIV)を同時に行い、さらに計測エリアの拡大を試みて泳者の推進メカニズム解明に取り組んだ。トップレベルのスイマー1名が参加し、十分なウォーミングアップの後に回流水槽にて水中ドルフィンキックで泳いだ。泳者後流の流れ場の可視化を行うために、PIVシステムを利用して回流水槽側面からレーザーシートを照射した。本研究の新たな試みとして、回流水槽反対側にレーザー反射ミラーを設置し、この照射したレーザーシートを角度をつけて反射させ、流れ場の観測領域を約2倍に広げることに成功した。これにより、魚類のようなマイクロサイズの計測領域ではなく、スイマーを対象とした場合の流れ場の可視化でも観測領域を拡大できることが示唆された。けり下ろし動作中に内転筋と中殿筋が活動し、単に股関節と膝の伸展動作だけでなく、そこには内転と外旋の動作が含まれていた。また、その動作中には足部に大きな圧力勾配が生じており、大きな渦の塊が形成されていた。これらの結果をまとめると、水中ドルフィンキックは、1)けり下ろし動作中に足部周りに圧力差を生じさせて渦と巻きこまれる水の流れを作り、2)けり下ろし最終局面で下肢を外旋させて足先が近づき、局所的な渦とジェットを放出させ、3)この剥がれた渦の塊が推力を反映している。本研究により、キックで泳ぐスイマーの内外で起きている現象を初めて解明した。本研究プロジェクトにおいては、水中ドルフィンキック中の泳者に対して筋電図計測、圧力計測、流れ場計測を同時に行い、泳者の力ー流れ場関係を調査し、泳者とその周りで起きている現象の解明を目的としている。今年度は、計測環境の確立を目指して取り組んだ。実施する上での課題として、ステレオPIV法(Particle Image Velocimetry)を用いて流れ場を可視化する際に、従来の方法では観察領域としては狭いこと、解析によって速度ベクトルのエラーが多数発生することが挙げられ、これらを解決し精度を高める必要があった。これを達成するため、既にPIV測定実績のある回流水槽にて実験を行った。カメラの設置位置と撮影角度を変える等、撮影方法を改善させることで画角範囲を約50%鉛直方向に広げることに成功した。また、計測領域に泳者の足部が近づくことで画像に足部が映り込み、これが解析時に誤ベクトルを発生させていた。この足部をマスクするプログラムを作成することで算出される誤ベクトルを減少させた。これら修正によって水中ドルフィンキック中泳者後方の流れ場を三次元化する精度が高まり、泳者がキックした後のジェット流とその後の渦の経過がより広範囲で可視化できた。特に、けり上げ動作後に生じる渦対は、その後に行う急峻なけり下ろし動作での推進力発生に寄与する可能性が示唆された。コンピュータシミュレーション上では水中ドルフィンキックのけり下ろし動作後に生じる渦が可視化されていたが、今回の計測環境確立によって実測では初めて実現可能となった。PIV計測実績のある回流水槽での実験を行い、精度向上は達成でき計測環境は着実に整っている。この過程で得られたデータは既に学会発表を済ませている。本年度は、前年度の計測環境構築を継続し、特に三つの計測(筋活動、圧力、Particle Image Velocimetry: PIV)の同時計測を目指した。同期信号を用い、三つの計測での同期を確認した。また、本計測環境において多くのケーブルや圧力センサ、防水型筋活動計測機器を泳者の下肢に貼り付けているが、泳者が感じていた泳ぎづらさは微小で、その泳動作にも変化は見られなかった。これにより、計測環境を一度設定することで、多くの泳者を連続して測定することが可能となった。けり下ろし動作中は膝伸展筋群の活動が活発になり、足部に働く圧力勾配の推移をみると、けり下ろし動作中に足底側の大きな負圧と甲側の正圧のピークが見られ、この圧力差によって流体力が生じている様子が観察された。一方、足部の圧力勾配の分布をみると、内果側での最も大きな負圧のピークが見られており、足部全体で流体力を発生させている様子が観察された。このけり下ろし動作中は流体力が生じており、その後には泳者後流でジェット流が確認できた。遊泳中の水中生物の推進メカニズムは、尾ひれで推力を得た反力としてジェット流が生じる。同様に、本研究の結果からヒトの場合も泳者が推進している足部に働いた流体力を推力として利用し、その結果が流れ場に作用したことを証明できた。PIV計測実績のある回流水槽での実験を継続しており、この研究成果について既に学会発表を済ませている。本研究は、水中ドルフィンキック中の泳者の筋活動および足部に働く圧力の計測、さらに泳者後流の流れ場の可視化を同時に行い、推進する泳者と流体の関係、いわゆる力ー

流れ場関係を調査し、泳者とその周りで起きている現象を解明することを目的とした。最終年度は、回流水槽内で三つの計測(筋活動、圧力、Particle Image Velocimertry: PIV)を同時に行い、さらに計測エリアの拡大を試みて泳者の推進メカニズム解明に取り組んだ。トップレベルのスイマー1名が参加し、十分なウォーミングアップの後に回流水槽にて水中ドルフィンキックで泳いだ。泳者後流の流れ場の可視化を行うために、PIVシステムを利用して回流水槽側面からレーザーシートを照射した。本研究の新たな試みとして、回流水槽反対側にレーザー反射ミラーを設置し、この照射したレーザーシートを角度をつけて反射させ、流れ場の観測領域を約2倍に広げることに成功した。これにより、魚類のようなマイクロサイズの計測領域ではなく、スイマーを対象とした場合の流れ場の可視化でも観測領域を拡大できることが示唆された。けり下ろし動作中に内転筋と中殿筋が活動し、単に股関節と膝の伸展動作だけでなく、そこには内転と外旋の動作が含まれていた。また、その動作中には足部に大きな圧力勾配が生じており、大きな渦の塊が形成されていた。これらの結果をまとめると、水中ドルフィンキックは、1)けり下ろし動作中に足部周りに圧力差を生じさせて渦と巻きこまれる水の流れを作り、2)けり下ろし最終局面で下肢を外旋させて足先が近づき、局所的な渦とジェットを放出させ、3)この剥がれた渦の塊が推力を反映している。本研究により、キックで泳ぐスイマーの内外で起きている現象を初めて解明した。今年度は計測方法を改善させ、回流水槽で行っていた計測手法を屋内プールへと転用することを見込んでいたが、機器設定の問題と流れ場を三次元化する手続きに問題があり、実現可能性が低い。このため、確実な計測を達成するために次年度以降の実験は全て回流水槽にて行うよう変更する。次年度は筋電計測と圧力計測を同時に測定し、さらにその精度を高めるよう環境構築を目指す。泳者個人が持つ水中ドルフィンキックの泳速度をアウトカム指標とし、速い泳者と遅い泳者の筋活動と足部に働く圧力、流れ場を比較することで、速い泳ぐための要因を探る。得られた成果を投稿論文および学会にて発表する予定である。実験内容を変更し人件費の支出を行わなかった。実験で使用する消耗品が予定より少ない量で行えたため、購入しなかった。繰越金は次年度の消耗品として充当する。次年度の人件費へ充てる予定。
EFHC1およびICK遺伝子変異によるてんかんに共通する発症メカニズムの解明

本研究では、Efhc1ノックアウトマウスのてんかん発作の発症に関わる細胞群を同定し、その細胞の変化がてんかん病態とどのように係わっているのかを検証する。また、同時に、Ick喪失マウスに関してもEfhc1喪失マウスで観察されているのと同様なてんかん発作などを示すかどうかを検討し、新たなてんかん発症機序の解明につなげる知見を得ることを目指す。
新規チオシアネート取り込み輸送体の機能的構築および共役活性評価

ABC型膜輸送体のそれぞれのコンポーネントと相同性を持っている、チオシアネート加水分解酵素下流にコードされる4種類の遺伝子配列の翻訳産物について、実際に活性を持った輸送体として得られるかどうかを大腸菌と酵母を宿主とする組換え発現系を用いて検討した。細胞質内ヌクレオチド結合ドメインにあたる遺伝子産物は大腸菌・酵母いずれにおいても高効率に発現したのに比べ、細胞外ドメイン、細胞膜ドメインの遺伝子産物はごく微量な発現にとどまった。本課題は硫黄代謝細菌のチオシアネート加水分解酵素下流に位置する未同定のオペロン配列を起点として、遺伝子産物の大量発現・複合体形成および輸送体タンパクとしての機能同定を行い、同バクテリアの硫黄代謝サイクルと、代謝産物(硫化カルボニル)の環境への放出に関する簡潔なモデル構築に貢献することを目的としている。本課題は平成22年10月に採択・開始され、初年度において以下の事項を実施した。(1)大量発現ベクターの構築。T.thioparus由来部分ゲノム配列が挿入されたコスミドクローンから、所与のオペロン構造(全長4250bp)を保った状態でpETシステムへ移植した。塩基配列に変異がないことを確認したのち、BL21AI株の形質転換体を作成した。さらに該当オペロン中の4種の遺伝子(orf2, 3, 4, 5)を個別にpETベクターに挿入し、C-末端に精製タグを付加したコンストラクトを作成した。(2)大腸菌宿主での蛋白質発現確認。上記形質転換体を発現誘導して得られた粗抽出画分をSDS電気泳動-CBB染色で確認した。orf2産物については有意な発現が見られた一方で、orf3-5については可溶性および膜画分には観測されなかった。微量蛋白質の特異的検出を目指して、抗体による標識や蛍光タンパク質融合タンパク発現系作成を鋭意進めている。(3)オペロン下流遺伝子配列の決定。orf5遺伝子下流側の未解読配列について配列解読を進めた。その結果、orf5遺伝子の全長配列とその下流域に少なくとも1つの遺伝子が存在することが判明した。本課題では、Thiobacillus属細菌のチオシアネート加水分解酵素下流遺伝子群の産物を機能的複合体として同定するため、オペロンを構成する4種の遺伝子(orf2,3,4,5)の大量発現系構築を進めている。本年度は以下のように発現条件検討を行った。(1)膜外ドメイン遺伝子産物:ABC輸送体膜外ドメインに相当するorf2およびorf3について、大腸菌や出芽酵母を宿主として可溶性発現を試みた。大腸菌では各遺伝子発現系を別個に構築した場合と一つのポリシストロニック発現系として導入した場合においてスクリーニングを行った。いずれの場合でも遺伝子産物は封入体発現し、これにグアニジンまたはグアニジン・アルギニン巻戻し系を適用することで可溶性画分内に獲得できることを確認した。また低温誘導プロモータ制御下に置くことにより両産物の発現量が飛躍的に増加することを見出した。出芽酵母-2μ系ベクターの組換え系においてはGAL1プロモータ下流に配列を挿入して誘導発現を行ったものの、可溶化性状は大腸菌宿主と同程度であった。さらにorf4遺伝子を同時に組み込み共発現を試みたが、発現プロファイルに大きな変動は生じなかった。(2)膜内ドメイン遺伝子産物:膜貫通配列を有するorf4およびorf5については、C末にGFPを融合した形状でコンストラクトを構築し、膜画分での発現探索を継続して行った。大腸菌および出芽酵母宿主においてオペロン全長または両遺伝子を別途発現させた場合、さらに各遺伝子の末端配列トランケーションを試みたところ、それぞれ大腸菌で全長発現させた場合で収量が最も高く、GFP蛍光強度から見積もられる菌体内発現量は、orf4で100ug/L,orf5で20ug/Lであった。可溶化および精製を行うに際しては発現量向上が必要であると判断された。本課題では、Thiobacillus属細菌のチオシアネート加水分解酵素下流遺伝子群産物について機能的複合体として発現させ、その詳細を同定することを目指している。オペロンを構成する4種の遺伝子(orf2,3,4,5)について組換え体生産を行うため、前年度に引き続き種々の宿主を用いて以下の内容で発現条件検討を進めた。(1)膜外ドメイン遺伝子産物:ABC輸送体膜外ドメインに相当するorf2およびorf3の全長遺伝子産物は大腸菌や出芽酵母の宿主系では封入体画分に発現した。そのためこれらの可溶性発現を目指し、プレ配列付加体を作成し可溶化性状に影響を与えるかどうかを試みた。大腸菌ホストではpelBシグナルやN-末マルトース結合タンパク融合体の、出芽酵母組換え系においてはアルファ因子分泌シグナル配列の付加を行ったが、いずれも可溶化性状の改善は見られなかった。これらについてorf4遺伝子をポリシストロニックに組み込むことで共発現を試みたが、発現プロファイルに大きな変動は生じなかった。現在、二次構造予測から不安定と思われる末端配列を切除した発現系構築を進めている。(2)膜内ドメイン

遺伝子産物:膜貫通配列を有するorf4およびorf5については、構築されたC末GFP融合タンパク大腸菌発現コンストラクトを用いて、膜画分からの可溶化スクリーニングを行った。小スケール発現における蛍光ゲルろ過分析ではイオン性界面活性剤およびC10・C12マルトシドを可溶化剤としたアッセイを行った。その結果得られた蛍光強度ピーク形状は単分散性を示さないものであることから、機能的発現には複数サブユニット同時発現などの構造安定化が望まれると判断された。orf2やorf3の大量調製系が得られたものの、想定していた可溶性の発現ではなく不溶性画分に発現すること、またorf4やorf5について予期していたとおりの収量が得られていないことにより、複合体の構築試験以降の計画実施に遅れが生じている。これは複合体を構成しないためにそれぞれのコンポーネントが正しいフォールディングを達成されないことに起因するものと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は(1)各オペロン産物の大量発現・共発現と収量最適化、(2)複合体形成と構造形成確認、(3)輸送体の活性測定系の確立、を順次推進する。この目的を達成するため、orf2のリフォールド産物を用いてATP加水分解活性を確認するとともに、orf3の再構成タンパクにおけるSCN結合を逆相クロマトグラフ等の手段で評価する。また、orf5については遺伝子の読み枠シフトを考慮すると既解読配列より3'下流側に遺伝子が続くことも考えられるため、完全長配列の獲得を進め、それとorf2-4との共発現を行うことで収量向上を目指す。
アレー補間と適応信号処理技術に基づく超分解能到来波推定システム

本研究では,「アレー補間」と呼ばれる高精度電波伝搬環境推定技術の高精細化・高精度化を目的としている.まず,仮想アレーをリニアアレーとして配置し,拡張Root-MUSIC法を用いることで,最も高精細に電波伝搬環境推定を行うことが可能であることを検証した.また,アレー補間から発展した形で,ダミー素子を用いた新たなブラインドキャリブレーション技術を考案した.さらに,アレー補間法および拡張Root-MUSIC法において,空間平均と同様の前処理をアレーステアリングベクトルに適用することで,電波伝搬環境推定精度が改善されることを検証した.本研究では,「アレー補間」と呼ばれる高精度電波伝搬環境推定技術の高精細化・高精度化を目的としている.まず,仮想アレーをリニアアレーとして配置し,拡張Root-MUSIC法を用いることで,最も高精細に電波伝搬環境推定を行うことが可能であることを検証した.また,アレー補間から発展した形で,ダミー素子を用いた新たなブラインドキャリブレーション技術を考案した.さらに,アレー補間法および拡張Root-MUSIC法において,空間平均と同様の前処理をアレーステアリングベクトルに適用することで,電波伝搬環境推定精度が改善されることを検証した.本研究では,アレーアンテナによる適応信号処理技術,特に「アレー補間」と呼ばれる高精度化技術による電波伝搬環境推定技術の確立を目指している.仮想アレー配置,仮想受信信号の導出については,多くのシミュレーションの結果から,仮想アレーをリニアアレーとして配置すること,拡張Root-MUSIC法の手法を用いることが最も精度よく電波伝搬環境推定を行うことが可能であることを確認した.また,仮想アレーの受信信号から実アレーでの受信信号を逆合成するという拡張Root-MUSIC法の考え方が有効に機能していることを確認した.こうした検討を踏まえて既に電波暗室での実験的検証も行い,その有効性を学会で報告している.また,アレー補間の考え方を踏まえて,アレー受信信号の信号相関,特に位相相関を用いた電波伝搬環境推定手法を考案し,その推定精度の高さを既に報告している.従来の電波伝搬環境推定技術はいずれもアレー受信信号間の相互相関を用いていたのに対し,振幅情報を排除した位相相関を採用することでより高精度な推定が可能となっていることを確認している.平成20年度は,アレー補間とキャリブレーションの関連,拡張を検討し,キャリブレーションを包含する形でアレー補間の理論を展開していくことを目的としていた.当初予定していた課題に対して一定の成果を得たことに加え,関連した研究課題として,アレー受信信号の位相情報に着目した電波伝搬環境推定技術に関する種々の成果を得ることができた.まず,アレー補間の理論および電波伝搬環境推定性能に関して,新たな手法として提案されていたConjugateESPRIT法が,空間平均法の特殊な場合と同等であることを数学的に証明した.さらに,アレー補間から発展した形でブラインドキャリブレーション技術に関する検討を行い,この技術の推定精度が既存のMUSIC法よりも高精度であることを実験的に検証した.さらに,関連した研究課題として,アレー受信信号の位相情報に着目した電波伝搬環境推定技術に関する検討を行い,位相情報とその微分およびフェーズアンラッピング法を用いることで有用性が増すこと,さらに,振幅情報を排除した位相相関を採用することでより高精度な推定が可能となっていることを確認した.このように,本研究では,平成20年度に予定していた課題の検討を終え,さらに,昨年度後半から関連研究課題として検討している位相情報を利用した手法についても多くの成果を上げており,今後のさらなる発展が期待できる.本研究では,アレーアンテナによる適応信号処理技術,特に「アレー補間」と呼ばれる高精度化技術に焦点を絞り,フレキシブルでかっ包括的な電波伝搬環境推定技術の確立を目指している.平成21年度は,アレー補間法および拡張Root-MUSIC法について,相関抑圧のための空間平均処理と同様の前処理をアレーステアリングベクトルに適用することで,到来波推定精度が改善されることをシミュレーションと実験の双方から確認した.ステアリングベクトルのマッピングにおける誤差を低減できており,結果として到来波推定の精度を改善しているものと考察される.また,アレー補間法や拡張Root-MUSIC法が仮想アレーの素子数に制限があったことに対し,提案法ではそうした制限がなく,より広範な拡張が今後期待できる手法であると言える.また,キャリブレーションを包含する形でアレー補間の理論を展開していくことを目的として,アレー補間から発展したブラインドキャリブレーションについての検討を行った.従来,リニアアレーでは適用が難しいと考えられていた手法を,ダミー素子を用いて結合の影響度を均一化することにより適用可能とした.さらに,複雑な行列演算を排除して特異値によるスペクトルでの代替が可能であること,その推定精度および演算量がともに従来法よりも優れていることを実証した.
ネクチン-アファディン系の上皮-間葉・間葉-上皮転換における役割と作用機構

上皮-間葉転換では、細胞間接着の破綻と細胞運動の亢進、逆に、間葉-上皮転換では、細胞間接着の形成と接着面での細胞極性が重要であるが、本研究では、接着分子ネクチンと構造上類似するネクチン様分子、ネクチンの細胞内領域に結合する分子アファディンおよびその関連分子が増殖因子刺激に対する細胞運動を促進すること、さらに、その分子機構を明らかにした。また、上皮細胞の細胞極性を制御する分子機構に、アファディンが別のアダプター分子と結合して重要な役割を果たしていることも明らかにした。上皮組織では隣り合う上皮細胞が細胞間接着装置によって連結され整列することにより、その形態を維持し機能を発現する。しかし、上皮細胞ががん化すると、細胞間接着は破綻し、上皮細胞は間葉系細胞様に形態を変化させ、細胞の運動と増殖が亢進する。この現象は上皮間葉転換(EMT)と呼ばれている。この結果、がん細胞は浸潤・転移能を獲得し悪性化する。逆に、EMTを誘導するシグナル伝達を抑制することや、間葉系細胞における特異的な細胞現象を制御することなどにより、間葉-上皮転換(MET)を誘導しうると考えられるが、EMTやMETの分子機構についてはまだ不明な点が多く残されている。本研究では、私が所属する研究室で発見された接着分子ネクチン-アファディン系に着目し、EMTやMETに関わる分子機構の内、本年度はEMTの分子機構の解明を中心に研究を行い、以下の知見を得た。1. EMTにおいて亢進する細胞運動におけるアファディンの作用機構アファディンは細胞内で細胞間接着分子ネクチンと結合することにより、細胞間接着の形成において重要な役割を果たしているが、運動している細胞ではネクチンと結合しないアファディンが細胞の先導端に集積する。このアファディンが低分子量Gタンパク質Rap1、Rac、RhoAの活性を制御して、方向性を持った細胞の運動を促進していることを明らかにした。2.運動先導端におけるNecl-5、PDGF受容体、インテグリンavβ3三者複合体とアファディンとの相互作用運動している細胞の先導端にはNeclファミリーメンバーの一つであるNecl-5、PDGF受容体およびインテグリンavβ3の三者が複合体を形成して局在し、細胞の運動・増殖に必須の役割を果たしている。アファディンはPDGF受容体と相互作用することにより、この複合体が細胞先導端に安定して集積するための分子機構を明らかにした。接着分子ネクチンおよびネクチンの細胞内領域に結合する分子アファディンは、細胞間接着装置の一つアドヘレンスジャンクションに局在し、別の接着分子複合体であるカドヘリン-カテニン系と共に、アドヘレンスジャンクションの形成に重要な役割を果たしている。アドヘレンスジャンクションを含む細胞間接着の形成・破綻は、間葉-上皮転換あるいは上皮-間葉転換における重要な細胞現象であり、細胞間接着破綻後の細胞運動の亢進は、上皮-間葉転換を促進する要因の一つであると考えられている。また、がんの浸潤・転移では上皮-間葉転換の促進が認められることから、本年度は、ネクチン、アファディンとその関連分子に着目して、上皮-間葉転換の分子機構の解明に向けて研究を行った。ネクチンに構造上類似するネクチン様分子(Necl)の発現とがん患者の予後に関する解析を行い、肺がん患者の手術時切除標本において、Neclファミリーメンバーの一つNecl-5の発現が認められた症例で、有意に術後生存率が低下するとの結果が得られた(Nakai R, et al. Cancer Sci. 2010)。Necl-5は運動する細胞の先導端に存在し、細胞運動を促進させることから、上述の予後不良の原因として、がん細胞の運動亢進があると推測された。さらに,Necl-5の下流で細胞運動を促進する分子機構を検討した。運動先導端ではネクチン非依存的にアファディンが集積し、増殖因子刺激による細胞運動を促進していることを以前に報告した。本研究では新たに、アファディンに結合する別のアダプター分子ADIPが、アファディンと共に、低分子量Gタンパク質Racの活性化促進因子Vav2と相互作用して、Racを活性化し、運動先導端の形成および細胞運動を促進していることを明らかにした(Fukumoto Y, et al. J Biol Chem.投稿中)。
東南アジア・豪州・アフリカの少数民族言語の文法記述と言語変容の研究

北野(研究代表者)は、フィリピンで2005年89月、2006年8月、2007年2月にフィールド調査を行った。聞き取り調査、および自然会話の録音と文字化作業も行った。文法に関わる調査の他、調査地のアンヘレスにおける社会言語学的な調査にも着手することができた。研究成果は国外・国内での学会発表や論文発表を行った。角田(研究分担者>は、2006年3月に豪州東北部のタウンズビル市に行き、ワロゴ語復活運動への協力を継続した。2006年8月に豪州西北部のホールスクリークへ行った。現地のKimberley Language Resource Centreの依頼を受けて、ワンジラ語の語彙と文法を調査した。その後、東北部のタウンズビル市に行き、ワロゴ語復活運動への協力を継続した。特に、ワロゴ語については、言語の死滅において、言語の復活において見られる言語現象を調査した。言語の死滅においては、Tsunoda(2006)などで、報告されている一般的傾向とは異なる例が見られた。(i)話者の類型、(ii)消滅しやすい品詞、(iii)消滅しやすい名詞などである。言語の復活においては、(i)発音の変化、(ii)名詞の意味の変化などが見られた。角田の上記の活動・研究に研究協力者(角田三枝)が参加した。堀江(研究分担者)は、(i)アジュクル語の従属節に関する類型論的記述研究、(ii)韓国語、マラーティー語などアジア言語のValency、文法化、言語接触に関する類型論的研究、(iii)類型論と認知言語学の融合領域「認知類型論」に関する研究、の三分野で研究を行った。それぞれのテーマに関して母語話者からの聞き取り調査、パラレルコーパス調査などの手法でデータを収集し、国外・国内学会発表、論文発表を行った。北野(研究代表者)は、2005年89月にフィリピン共和国のアンヘレスにおいてカパンパンガン語のフィールドワークを行った。また、(i)2005年6月に南島語言國際研討會(台北)、(ii)2006年1月に第10回オーストロネシア言語学国際会議(フィリピン、プエルトプリンセサ)、(iii)2006年3月の第7回「言語・脳・認知」国際学術フォーラム(東京)にて、本年度のフィールドワークの成果を含む研究発表を行った。内容は、接語(i, ii)、他動性(ii, iii)、無標のモード(直説法)以外のモード(ii, iii)についてであった。角田(研究分担者)は、既に収集したワロゴ語(豪州東北部)とジャロ語とワンジラ語(豪州西北部)の資料を分析した。角田三枝(研究協力者)とともにLingua Pax Asiaの2005年度国際シンポジウム(2005年6月11日、カナダ大使館)で、ワロゴ語の復活運動について報告した。報告の題はAttempt to Revive the Warrongo Language of Australiaである。2006年3月に豪州のタウンズビルへ行き、ワロゴ語の復活運動に協力した。それを通して、言語復活における言語の構造的な側面(音韻、文法や語彙の習得)と社会言語学的な側面(言語に関する意識、言語の使用の実態)を調査した。

堀江(研究分担者)は、アジュクル語の条件節、補文、関係節において共通して用いられる従属節マーカーekeについて母語話者と共同で研究を行い、(i)条件節においてekeが用いられる場合の意味的制限、(ii)条件節、補文、関係節において共通に用いられるekeと、日本語の副詞節、補文、翻訳調の文体における関係節表示に共通して用いられる日本語の「ところ」との対照研究を行った。(i)の成果は『関西言語学会第30回大会論文集』に堀江、パルデシ、カウル(印刷中)として出版される。(ii)の成果は7月に韓国ソウルで開かれた第9回国際認知言語学会議で、Horie, pardeshi & Kaulとして発表した。北野(研究代表者)は、2006年8月、2007年2月にフィールド調査を行った。聞き取り調査に加え、自然会話の録音と文字化作業も行った。さらに、調査地のアンヘレスにおけるカパンパンガン語とタガログ語の使い分けの状況についても調査を行った。また、2006年5月および7月にカパンパンガン語、フィリピンの言語事情についての研究発表を行った。さらに2007年2月には現地の高校にて講演する機会を得て、研究成果の一部を披露することができた。角田(研究分担者)は2006年8月に豪州西北部のホールスクリークへ行った。現地のKimberley Language Resource Centreの依頼を受けて、ワンジラ語の語彙と文法を調査した。その後、東北部のタウンズビル市に行き、ワロゴ語復活運動への協力を継続した。特に、ワロゴ語については、言語の死滅において、および、言語の復活において見られる言語現象を調査した。堀江(研究分担者)は、(i)アジュクル語の従属節に関する類型論的記述研究、(ii)韓国語、マラーティー語などアジア言語のValency、文法化、言語接触に関する類型論的研究、(iii)類型論と認知言語学の融合領域「認知類型論」に関する研究を行った。それぞれのテーマに関して母語話者からの聞き取り調査、パラレルコーパス調査などの手法でデータを収集し、国際、国内学会発表、論文発表を行った。
乳児嘔吐下痢症の流行と母乳哺育の予防効果に関する追跡研究

乳児嘔吐下痢症に対する母乳哺育の予防的意義を明らかにすることを目的として,1)妊産婦血清及び初乳中のヒトロタウイルス(HRV)に対する特異抗体の保有率,分布の検討,2)さらに児の乳児期の母乳哺育と本下痢症罹患の質問票調査を実施した.成績を以下に要約する.1.初乳及び母体血清におけるロタウイルス(HRV)抗体母体血清(794例),臍帯血清(291例),初乳(304例)について,出産経験の有無別に検討したところ,1)HRV抗体陽性率は,妊娠末期血清(306例)では初産婦群が94.5%,経産婦群が91.1%,また,分娩後血清(311例)では初産婦群が94.3%,経産婦群が93.0%であり,両群の間に差異がなかった.2)母体血清の抗体価分布は,初産婦群が20ー40未満をピ-クとする分布であったのに対して,経産婦群は初産婦群より高い60ー80未満をピ-クとする分布であった.初乳の抗体価においても,母体血清と同様に経産婦群は,初産婦群に比べて高い分布であった.3)母体血清,臍帯血清及び初乳の平均抗体価は,第2子出産群,第3子出産群が初産婦群に比べて有意に高かった.4)出産間隔が1ー2年と短い経産婦群は,母体血清及び初乳の抗体価が初産婦群に比して高いが,出産間隔が4年以上の経産婦群は初産婦群とほぼ同じ抗体価であった.2.乳幼児嘔吐下痢症の罹患調査について1588人の児について解析を行ったところ,乳児期における育児栄養法は,母乳栄養が36.4%,混合栄養が55.7%,人工栄養が7.9%であった.1歳未満での乳児嘔吐下痢症の罹患率は,母乳栄養群は2.6%であったのに対して,混合栄養群では5.5%,人工栄養群では4.8%と有意に高いことが示された.しかし,1歳以上での罹患率では,このような栄養法による差異はみられなかった.母乳栄養群の殆どが6カ月以上の母乳育児であり,1歳未満の本下痢症罹患に対する予防効果が示唆された.乳児嘔吐下痢症に対する母乳哺育の予防的意義を明らかにすることを目的として,1)妊産婦血清及び初乳中のヒトロタウイルス(HRV)に対する特異抗体の保有率,分布の検討,2)さらに児の乳児期の母乳哺育と本下痢症罹患の質問票調査を実施した.成績を以下に要約する.1.初乳及び母体血清におけるロタウイルス(HRV)抗体母体血清(794例),臍帯血清(291例),初乳(304例)について,出産経験の有無別に検討したところ,1)HRV抗体陽性率は,妊娠末期血清(306例)では初産婦群が94.5%,経産婦群が91.1%,また,分娩後血清(311例)では初産婦群が94.3%,経産婦群が93.0%であり,両群の間に差異がなかった.2)母体血清の抗体価分布は,初産婦群が20ー40未満をピ-クとする分布であったのに対して,経産婦群は初産婦群より高い60ー80未満をピ-クとする分布であった.初乳の抗体価においても,母体血清と同様に経産婦群は,初産婦群に比べて高い分布であった.3)母体血清,臍帯血清及び初乳の平均抗体価は,第2子出産群,第3子出産群が初産婦群に比べて有意に高かった.4)出産間隔が1ー2年と短い経産婦群は,母体血清及び初乳の抗体価が初産婦群に比して高いが,出産間隔が4年以上の経産婦群は初産婦群とほぼ同じ抗体価であった.2.乳幼児嘔吐下痢症の罹患調査について1588人の児について解析を行ったところ,乳児期における育児栄養法は,母乳栄養が36.4%,混合栄養が55.7%,人工栄養が7.9%であった.1歳未満での乳児嘔吐下痢症の罹患率は,母乳栄養群は2.6%であったのに対して,混合栄養群では5.5%,人工栄養群では4.8%と有意に高いことが示された.しかし,1歳以上での罹患率では,このような栄養法による差異はみられなかった.母乳栄養群の殆どが6カ月以上の母乳育児であり,1歳未満の本下痢症罹患に対する予防効果が示唆された.乳児嘔吐下痢症に対する母乳抗体の予防効果及び母乳哺育の意義を明らかにする事を目的として、本研究では1984年7月ー1985年10月及び1987年7月ー1990年12月までに産婦から採取した母体血清、臍帯血清、初乳について本下痢症の起因ウイルスであるヒトロタウイルス(HRV)抗体の保有分布、出生児の追跡調査(本下痢症の罹患調査、母乳哺育期間等)による母乳抗体と本下痢症罹患との関連性、アンケ-ト調査による乳幼児期の本下痢症罹患と母乳哺育期間との関連性などを解析する。本年度は研究初年度に当たるのでこれまでの経過を以下に要約する。1.調査対象者と材料:横浜港湾病院からは242人、神奈川県足柄上病院からは約1200人の産婦を対象者として、母体血清、臍帯血清、初乳を採取した。

2.HRV特異抗体測定:横浜港湾病院の対象者の初乳及び血清についてはIgA及びIgGクラス特異抗体を測定した。現在は足柄上病院でこれまでに採取した初乳、血清を測定している。3.分娩状況調査:出生児体重、分娩状況(早産・遅産等)及び経産・初産などに関する調査を実施した。4.アンケ-ト調査:横浜市内の3保健所の対象児及び横浜港湾病院と足柄上病院の出生児の中で生後23年を経過した児を対象に、乳児嘔吐下痢症を中心とした感染症の罹患調査、母乳による育児期間等について調査を行った。有効回答児1010人の解析の成績から本下痢症の罹患率は1歳が56%と最も高いこと、1歳以上での本下痢症罹患児における母乳6カ月以上の哺育率は非罹患児と同率であったが1歳未満で罹患していた児の同哺育率は有意に低いこと、また乳児期の栄養法別の1歳未満での本下痢症罹患率は母乳栄養児(2.6%)に比して混合(5.5%)及び人工栄養の児(4.8%)は有意に高いことが示された[第49回日本公衆衛生学会(平成2年11月)に発表)。次年度は母乳抗体と本下痢症罹患との関連性等を総合的に解析する。乳児嘔吐下痢症に対する母乳哺育の予防的意義を明らかにすることを目的として,1)妊産婦血清及び初乳中のヒトロタウイルス(HRV)に対する特異抗体の保有率,分布の検討,2)さらに児の乳児期の母乳哺育と本下痢症罹患の質問票調査を実施した.成績を以下に要約する.1.初乳及び母体血清におけるロタウイルス(HRV)抗体母体血清(794例),臍帯血清(291例),初乳(304例)について,出産経験の有無別に検討したところ,1)HRV抗体陽性率は,妊娠末期血清(306例)では初産婦群が94.5%,経産婦群が91.1%,また,分娩後血清(311例)では初産婦群が94.3%,経産婦群が93.0%であり,両群の間に差異がなかった.2)母体血清の抗体価分布は,初産婦群が20ー40未満をピ-クとする分布であったのに対して,経産婦群は初産婦群より高い60ー80未満をピ-クとする分布であった.初乳の抗体価においても,母体血清と同様に経産婦群は,初産婦群に比べて高い分布であった.3)母体血清,臍帯血清及び初乳の平均抗体価は,第2子出産群,第3子出産群が初産婦群に比べて有意に高かった.4)出産間隔が1ー2年と短い経産婦群は,母体血清及び初乳の抗体価が初産婦群に比して高いが,出産間隔が4年以上の経産婦群は初産婦群とほぼ同じ抗体価であった.2.乳幼児嘔吐下痢症の罹患調査について1588人の児について解析を行ったところ,乳児期における育児栄養法は,母乳栄養は36.4%,混合栄養が55.7%,人工栄養が7.9%であった.1歳未満での乳児嘔吐下痢症の罹患率は,母乳栄養群は2.6%であったのに対して,混合栄養群では5.5%,人工栄養群では4.8%と有意に高いことが示された.しかし,1歳以上での罹患率では,このような栄養法による差異はみられなかった.母乳栄養群の殆どが6カ月以上の母乳育児であり,1歳未満の本下痢症罹患に対する予防効果が示唆された.
体外衝撃波砕石術による腎集合管細胞傷害と尿路結石再発の機序に関する研究

実験1:衝撃波により惹起されるブタ腎集合管細胞の微小傷害の検討SPFブタに対して、右腎中下腎杯に、通常治療レベルの衝撃波を照射した。衝撃波曝露後の腎は、肉眼的には衝撃波が作用した部位の腎実質から腎孟方向にわずかな出血巣が認められたが、光顕的には健常側に比し、腎乳頭部にはほとんど変化は認められなかった。Flow cytometryによる細胞解析結果では、phosphatidylserine(PS)陽性細胞は、衝撃波に直接曝露された右中腎杯および下腎杯での出現率が高く、衝撃波が作用していない腎に比し、有意に増加していた。また、衝撃波が間接的に関与したと考えられる右上腎杯においてもPS陽性細胞は増加していた。同様にcaspase 3活性についても、衝撃波を作用させた右中腎杯および下腎杯で有意に増加しており、衝撃波が間接的に関与した右上腎杯でも約20%増加していた。実験2:ブタにおける蓚酸カルシウム結石形成モデルの確立SPFブタに対して、通常食に2.5%Hydroxyprolineを含有させた特殊食(1日750g-1000g)を6週間投与した。尿中蓚酸はHydroxyproline投与直後に急上昇し、23週後に一時、正常値付近まで下降、その後、再び上昇に転じ、6週後にはHydroxyproline投与前の約2.5倍の値を示した。また尿中蓚酸の増加に伴い、尿中に蓚酸カルシウム1水和物や2水和物の結晶が出現した。腎の組織学的検討では、75%の腎に、腎乳頭部、集合管内に結晶形成が認められ、Von Kossa染色陰性、Pizzolato染色陽性により、蓚酸カルシウム結晶と考えられた。2腎において、下腎杯内に肉眼的に観察される3mm大の蓚酸カルシウム結石が形成された。本実験において、ブタの健康状態はきわめて良好であり、肝・腎機能障害などの合併症は認めなかった。
米国舞台芸術の理論と実践におけるサブジャンルの成立と発展―人形・仮面・演じる物体

本研究の目的は、アメリカ合衆国の現代前衛舞台芸術における身体・越境・テクノロジー、文化政策、芸術/教育制度の諸問題について、対象を人形・仮面等の「演じるオブジェ」(John Bell、2006)、すなわち広義の人形劇に特化し、合衆国に独自に展開した前衛舞台芸術形式および実践活動として、その美学的・政治的戦略、ジャンルの成立史と制度化に至る過程を検証し、包括的な考察を行うことで、前衛舞台芸術および現代アメリカ演劇史に出現したひとつのサブジャンルとして再定位を試み、今世紀の展開を標榜するための新たな学術的指標を提示することにある。当初の計画は、平成30年度のテーマ「高等教育における人形芸術家の養成とネットワーク化」に沿って、合衆国内における人形劇を制度の観点からの検証を進める予定であったが、平成30年度は複数の疾病に見舞われ海外への出張がかなわなかったため、国内にて可能なリサーチを進めた。特に米国の人形劇関連の団体や博物館、人形劇制作・人形師養成の制度についての基礎調査を進めることとした。具体的には、ユネスコの外郭団体UNIMA米国支部・Center for Puppetry Arts(ともにアトランタ)Puppeteers of America(ミネアポリス)、Jim Henson Foundation(ニューヨーク)、University of Connecticut(コネティカット州)等の訪問調査の準備のための予備調査を行った。また、Great Small Works等ニューヨーク市を中心に活動する人形劇団と、中国および台湾の人形劇とのコラボレーションについても情報を収集した。研究代表者の疾病(腎臓結石および帯状疱疹)により、海外調査が実行できず、インタヴュー等の1次資料の収集が遅れている段階にあるため。平成30年度実施予定の調査を完了した上で、「世界演劇における人形劇とアメリカ演劇」をテーマに演劇と広義の人形芸術の境界往来は、合衆国独自の現象ではないが、大胆に他者の伝統技術を採用して新たな展開を生む合衆国のアーティストが、世界の他のどういった人形劇からインスピレーションを得ているかを調査する。研究の最終年度を意識して、学術的な諸言説・理論を導入し、総括的な問題の把握・指標の確立を目指す。本年度は、当該研究に必要となる歴史的な背景を確認しつつ、「西欧モダニズム演劇における身体および人形をめぐる芸術概念の成立と合衆国前衛演劇における人形・身体・テクノロジー」というテーマに沿って、基礎研究を進めた。具体的には、西欧演劇における人形の概念の成立と発展を歴史的にたどり、舞台上の身体についての概念の展開とともに発展をみたモダニズム演劇の実験以降に焦点を当てて、ギニョル(仏)やパンチとジュディ(英)等大衆演芸、ロシアの人形劇をバレーに作品化した『ペトルーシュカ』(1911)等隣接ジャンルを含め欧州の前衛演劇史を概観し、舞台上における人形および身体の概念の変遷を検証する。参照項としてV.メイエルホリドのビオメハニハと身体の概念(1922)、E.G.クレイグの俳優論『俳優と超人形』(1911)、アルトーの『演劇とその分身』(1938)、ブレヒト理論、イジェイ・グロトフスキの俳優身体論『演劇実験室』(1965)、メルロ・ポンティの身体論等の基本文献を収集して基礎研究を行った。公務での出張が重なり、本研究で予定していた訪問実地調査のための出張期間を確保できなかったことが理由であり、研究期間内に、米国の人形劇関連の団体および人形劇制作・人形師養成の制度についての基礎調査を行うとする予定が遅れている。そこで2017年度にはユネスコの外郭団体UNIMA米国支部・Center for Puppetry Arts(ともにアトランタ)Puppeteers of America(ミネアポリス)、Jim Henson Foundation(ニューヨーク)、University of Connecticut(コネティカット州)等への実地調査を行いたいと考える。平成29年度は、「米国オルタナティヴ演劇における身体および人形をめぐる実践ーその政治性、芸術性」のテーマに沿い、1960年代以降の広義の人形劇の展開について検証を行った。具体的には生活者の視点から現代の祝祭的な人形劇を制作するPeter Schumann率いる1Bread and Puppet、そこから派生した2Great Small Works、3アジアの人形劇の形式と技術を領有しつつ作品を制作したLee Breuer、4パレードや大道芸等コミュニティ

アートの形態を追究するRalph Lee、5政治風刺のソロパフォーマンスが特徴のPaul Zaloom、人形芸術家5Theodora Skipitares、2015年MacArthur賞を受賞し、近年はキャンプ的側面を強調する作品を発表している6Basil Twist等の活動と、とくにその理念に注目した。ブルーアーとツイストについては実際に短時間のインタヴューを行った。1960年代以降の前衛演劇における人形劇と身体およびパフォーマーとの関係等、実践状況を含め文献により検証し、政治理念、身体の政治性等の観点から、1いくつかの傾向を確認することができた。2ニューヨーク市内の小劇場における人形およびオブジェを使用した上演の現況を調査した。以上により、米国オルタナティヴ演劇における身体および人形をめぐる実践の政治性、芸術性を考察する観点を得ることができた。本研究の目的は、アメリカ合衆国の現代前衛舞台芸術における身体・越境・テクノロジー、文化政策、芸術/教育制度の諸問題について、対象を人形・仮面等の「演じるオブジェ」(John Bell、2006)、すなわち広義の人形劇に特化し、合衆国に独自に展開した前衛舞台芸術形式および実践活動として、その美学的・政治的戦略、ジャンルの成立史と制度化に至る過程を検証し、包括的な考察を行うことで、前衛舞台芸術および現代アメリカ演劇史に出現したひとつのサブジャンルとして再定位を試み、今世紀の展開を標榜するための新たな学術的指標を提示することにある。当初の計画は、平成30年度のテーマ「高等教育における人形芸術家の養成とネットワーク化」に沿って、合衆国内における人形劇を制度の観点からの検証を進める予定であったが、平成30年度は複数の疾病に見舞われ海外への出張がかなわなかったため、国内にて可能なリサーチを進めた。特に米国の人形劇関連の団体や博物館、人形劇制作・人形師養成の制度についての基礎調査を進めることとした。具体的には、ユネスコの外郭団体UNIMA米国支部・Center for Puppetry Arts(ともにアトランタ)Puppeteers of America(ミネアポリス)、Jim Henson Foundation(ニューヨーク)、University of Connecticut(コネティカット州)等の訪問調査の準備のための予備調査を行った。また、Great Small Works等ニューヨーク市を中心に活動する人形劇団と、中国および台湾の人形劇とのコラボレーションについても情報を収集した。研究代表者の疾病(腎臓結石および帯状疱疹)により、海外調査が実行できず、インタヴュー等の1次資料の収集が遅れている段階にあるため。本年度は、「米国オルタナティヴ演劇における身体および人形をめぐる実践ーその政治性、芸術性」のテーマに沿って、合衆国の仮面・人形劇と人形芸術の系譜を明らかにするべく、1960年代以降現在までの前衛分野における広義の人形劇の展開を精査する。