hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温・高速回転体の瞬時表面温度計測法の確立

I.光ファイバー光学系の改良Nd:YAGレーザーで励起された蛍光を分光器と光電子増システムによってフレキシブルに観測するために,昨年度の研究で光ファイバー光学系を採用したが,光ファイバー系による観測蛍光の減衰が激しかつた.そこで,本年度は光ファイバーの素材,太さなどを種々変化させて測定を行い,最適素材の選定により観測光のS-N比を向上させた.さらに,入射光側の光ファイバーの採用によるS-N比の劣化が認められる原因を明らかにして改良した.II.レーザー励起蛍光物質の選定実験高温においても十分に観測可能な蛍光を得るために,YVO_3:Eu,Y_2O_2S:Eu,ZnS:Agその他の物質を選定し,その蛍光特性の詳細を確認した.その結果,青色系の蛍光物質であるZnS:Agは,蛍光持続時間は短いが,高速回転体の温度計測には必要な高速応答性を持つことが明らかになった.III.高温・高速回転体の試作実験実翼モデルとしての高速回転体を高温化する方法として,ガスバーナーのような燃焼現象を使わずにパイプヒーターによる内面加熱法や,ハロゲンランプの集光を利用して回転体のスポット加熱法を用いた実験を実施した.また,回転体からの温度データー取得に関する計測法を確立するために,回転体の回転数制御を行い,パソコンを利用して回転に同期した温度計測を行った.その結果,本研究のレーザー励起蛍光法は,高温回転体の温度測定に適用可能であることを明らかにした.本研究では,高効率ガスタービンを生み出すために必要な翼冷却の効果を確認するための高温・高速回転体の表面温度計測法の確立を目指しており,本年度はこのレーザ励起蛍光法を高温・高速回転体の表面温度計測に適用するための基礎研究として,以下の実験研究を行った.I.特定酸化物の選定と試料製作法の検討II.レーザ光学系の整備と蛍光信号処理系の整備別途購入したNd:YAGレーザの蛍光励起光学系の整備と,光ファイバー光学系と光電子増倍管ならびに分光器を使用した蛍光信号処理系の整備を行い,レーザ励起蛍光物質の励起蛍光の減衰特性と発生波長持性に関するデータベースを蓄積した.III.室温600°Cの表面温度計測精度の評価高温環境下でのレーザ励起蛍光物質の励起蛍光の減衰特性と発生波長特性を確認を行い,また熱電対その他で測定した測定温度との校正を行い,その温度測定精度を評価した.さらに噴流冷却状態にある試料で同様の実験を行い,温度計測に関するレーザ励起蛍光法の有用性を確認した.本研究では,高効率ガスタービンを生み出すために必要な翼冷却の効果を確認するための高温・高速回転体の表面温度計測法の確立を目指しており,このレーザー励起蛍光法を高温物体の表面温度計測に適用するための基礎研究として,本年度は以下の研究を行った.I.光ファイバー光学系の改良レーザーで励起された蛍光を分光器と光電子増倍管によってフレキシブルに観測するために,昨年度の研究で光ファイバー光学系を採用したが,光ファイバー系による観測蛍光の減衰が激しかった.そこで,本年度は光ファイバーの素材,太さなどを種々変化させて測定を行い,最適素材の選定により観測光のS-N比を向上させた.なお,入射光側の光ファイバーの採用によるS-N比の劣化が認められ,現在,改良中である.II.高温・高速回転体の試作実翼モデルとしての高速回転体を高温化するために,ガスバーナーのような燃焼現象を使わずに回転体をスポット加熱する方法を,ハロゲンランプ等の集光を利用して模索中である.III.レーザー励起蛍光物質の選定高温においても十分に観測可能な蛍光を得るために,YVO_3:Euを選定し,この蛍光特性の詳細を確認した.I.光ファイバー光学系の改良Nd:YAGレーザーで励起された蛍光を分光器と光電子増システムによってフレキシブルに観測するために,昨年度の研究で光ファイバー光学系を採用したが,光ファイバー系による観測蛍光の減衰が激しかつた.そこで,本年度は光ファイバーの素材,太さなどを種々変化させて測定を行い,最適素材の選定により観測光のS-N比を向上させた.さらに,入射光側の光ファイバーの採用によるS-N比の劣化が認められる原因を明らかにして改良した.II.レーザー励起蛍光物質の選定実験高温においても十分に観測可能な蛍光を得るために,YVO_3:Eu,Y_2O_2S:Eu,ZnS:Agその他の物質を選定し,その蛍光特性の詳細を確認した.その結果,青色系の蛍光物質であるZnS:Agは,蛍光持続時間は短いが,高速回転体の温度計測には必要な高速応答性を持つことが明らかになった.III.高温・高速回転体の試作実験実翼モデルとしての高速回転体を高温化する方法として,ガスバーナーのような燃焼現象を使わずにパイプヒーターによる内面加熱法や,ハロゲンランプの集光を利用して回転体のスポット加熱法を用いた実験を実施した.また,回転体からの温度データー取得に関する計測法を確立するために,回転体の回転数制御を行い,パソコンを利用して回転に同期した温度計測を行った.その結果,本研究のレーザー励起蛍光法は,高温回転体の温度測定に適用可能であることを明らかにした.
刺激応答性逆ミセルの構築とタンパク質分離への応用

本研究では、新しく開発した水相pHに応答性を示す界面活性剤ジオレイルリン酸(DOLPA)からなる逆ミセルのタンパク質分離への応用に焦点を絞り研究を展開した。有機媒体中に自発的に形成される分子集合体の一種である逆ミセルは、生体高分子であるタンパク質の抽出分離操作を可能にした。逆ミセルを形成する代表的な界面活性剤としては,AOT(ジ-2-エチルヘキシルスルホコハク酸ナトリウム)が挙げられるが、本研究で開発したDOLPAは,従来抽出が困難であった分子量5万以上のタンパク質の有機相中への可溶化を可能にした。また、水相pHの変化によって、逆ミセルの形成-崩壊を制御することができた.この逆ミセルのスイッチング現象は、界面活性剤親水部のリン酸部位の酸解離によってもたらされることが、明らかとなった.逆ミセル抽出法は、従来の溶媒抽出法と同様に正抽出操作と逆抽出操作の二段階の抽出操作によって構成されるが、タンパク質などのいわゆる生理活性物質の分離操作として応用する場合、最終的に回収された溶液中における生理機能(酵素活性)の維持が大きな問題となってくる。このような観点から、回収されたタンパク質の生理活性を、いかに保持するかが工業的分離操作として利用できる鍵を握っている。本研究で開発した逆ミセル系においては、最適な条件下で抽出分離操作を行うことによって、回収したタンパク質の酵素活性がほとんど保持されていることを確認できた。
肺癌の治療標的分子探索と診断マーカー・層別化マーカー開発に関する研究

本研究の目的は、肺癌における臨床的に有用な分子標的治療マーカー、層別化マーカーの開発である。同時に、肺癌における、マーカー分子・遺伝子の分子生物学的・細胞生物学的・病理学的・臨床的意義を明らかにすることにある。まず、肺癌手術摘出腫瘍を材料にDNAチップを用いた遺伝子発現プロファイル解析からAKR1B1Oという新規診断マーカーを同定した。また、この分子が肺癌のタバコ発癌に関与する可能性も示唆された。つづいて、臨床的に有用な分子標的治療マーカー、層別化マーカーの開発という本研究の立場から、EGF受容体の遺伝子変異とEGF受容体チロシン・キナーゼ阻害剤の感受性の関係が報告されたことに着目して、EGF受容体の種々のステイタスとEGF受容体チロシン・キナーゼ阻害剤の奏効性の関係を検討した。臨床的に採取された肺癌腫瘍組織を材料として、DNA抽出・精製、PCR増幅を経て、EGF受容体遺伝子変異解析(DNAシークエンス解析)を行った。またEGF受容体遺伝子の遺伝子増幅をFISH法で解析した。その結果、EGF受容体遺伝子変異を一定の頻度で検出したが、腺癌、非喫煙者由来の腫瘍において高頻度に認めた。また、EGF受容体遺伝子変異には同時に変異アレルの遺伝子増幅を伴っている腫瘍が存在することがFISH法による解析によって明らかになった。さちに、EGF受容体遺伝子変異(エクソン19のin-frame deletionおよびエクソン21の点突然変異)陽性の非小細胞肺癌患者を対象にゲフィチニブ投与の第II相臨床試験を行い、75%の奏効率を得た。この前向き臨床試験によって、EGF受容体遺伝子変異(エクソン19のin-frame deletionおよびエクソン21の点突然変異)陽性非小細胞肺癌においては、EGF受容体チロシン・キナーゼ阻害剤によって高い奏効率が得られること、EGF受容体遺伝子変異(エクソン19のin-frame deletionおよびエクソン21の点突然変異)がEGF受容体チロシン・キナーゼ阻害剤治療の有用な分子マーカーになることが示された。本研究の目的は、DNAチップによる遺伝子発現プロファイル解析技術を用いて、肺癌の遺伝子発現を包括的に解析し、各正常組織(成人・胎児)に比較して肺癌細胞特異的に高発現する遺伝子を同定することであり、研究協力者の油谷浩幸教授(東京大学・先端科学技術研究センター)との共同研究で、研究を進めている。肺癌の細胞株および手術摘出腫瘍を材料として、DNAチップ(Affymetrix社製GeneChip)を用いて、包括的な遺伝子発現プロファイル解析を行って、正常肺組織を含む各正常組織(成人および胎児)に比較して肺扁平上皮癌細胞に高発現する転写産物を複数検出した。この中で、aldo-keto reductase family proteinであるAKR1B10に着目して解析を進めた。すなわち、DNAチップ・データの検証のため、半定量的PCR法によって、肺癌細胞株および肺癌手術摘出腫瘍、正常肺組織を含む各臓器正常組織におけるAKR1B10の遺伝子発現を解析したところ、AKR1B10は肺癌、とくに扁平上皮癌に高発現することが明らかになった。この結果は、AKR1B10特異的抗体を用いた免疫組織化学染色でも確認された。

すなわち、肺非小細胞癌手術摘出腫瘍を解析した結果、腺癌に比して扁平上皮癌で高頻度に発現を認めること、肺非小細胞癌全体および肺腺癌において喫煙がAKR1B10発現と有意で独立した関係を示すこと、肺扁平上皮癌の前癌病変である扁平上皮化成においてもAKR1B10発現を認めることが明らかとなり、喫煙者に肺癌が発生する際の診断マーカーになる可能性が示された。また、この分子が肺癌のタバコ発癌に関与する可能性も示唆された。本研究の目的は、肺癌における臨床的に有用な分子標的治療マーカー、層別化マーカーの開発である。同時に、肺癌における、マーカー分子・遺伝子の分子生物学的・細胞生物学的・病理学的・臨床的意義を明らかにすることにある。昨年度はDNAチップによる遺伝子発現プロファイル解析からAKR1B10という新規診断マーカーを同定し、今年、論文報告した。今年度は、臨床的に有用な分子標的治療マーカー、層別化マーカーの開発という本研究の立場から、EGF受容体の遺伝子変異とEGF受容体チロシシ・キナーゼ阻害剤の感受性の関係が報告されたことに着目して、EGF受容体の種々のステイタスとEGF受容体チロシン・キナーゼ阻害剤の奏効性の関係を検討した。臨床的に採取された肺癌腫瘍組織を材料として、DNA抽出・精製、PCR増幅を経て、EGF受容体遺伝子変異解析(DNAシークエンス解析)を行った。またEGF受容体遺伝子の遺伝子増幅をFISH法で解析した。その結果、EGF受容体遺伝子変異を一定の頻度で検出したが、腺癌、非喫煙者由来の腫瘍において高頻度に認めた。また、EGF受容体遺伝子変異には同時に変異アレルの遺伝子増幅を伴っている腫瘍が存在することがFISH法による解析によって明らかになった。さらに、EGF受容体遺伝子変異(エクソン19のin-frame deletionおよびエクソン21の点突然変異)を有する肺腺癌においては同遺伝子変異を伴わない腫瘍に比較して、EGF受容体チロシン・キナーゼ阻害剤ゲフィチニブの臨床的奏効性が高いことが明らかになった。以上から、EGF受容体遺伝子変異(エクソン19のin-frame deletionおよびエクソン21の点突然変異)はゲフィチニブによる分子標的治療の有用な分子マーカーになることが示唆された。今年度は、昨年度に引き続き、臨床的に有用な分子標的治療マーカー、層別化マーカーの開発という立場から、EGF受容体の遺伝子変異とEGF受容体チロシン・キナーゼ阻害剤の感受性の関係が報告されていることに着目して、EGF受容体の種々のステイタスとEGF受容体チロシン・キナーゼ阻害剤の感受性・奏効性の関係を検討し、臨床的に有用な分子標的治療の選択マーカーや治療効果予測マーカー、層別化マーカーとなるか否かを検討した。EGF受容体遺伝子変異(エクソン19のin-frame deletionおよびエクソン21の点突然変異)陽性の非小細胞肺癌患者を対象にゲフィチニブ投与の第II相臨床試験を行い、75%の奏効率を得た。
反応層・伝熱層一体型塩化ニッケルワイヤーを用いたアンモニア貯蔵技術の開発

アンモニアの高密度貯蔵法として,塩化ニッケルによるアンモニアの吸収・放出反応に着目し,塩素ガスを用いたニッケルワイヤーの直接塩化物化による反応層・伝熱層一体型の高伝熱性反応素材の調製ならびにアンモニア貯蔵容器の開発に取り組んだ。実験では,熱重量分析装置を用いてニッケル粉末の塩化物化における反応温度,塩素ガス分圧の影響を明らかにした。さらに,ニッケルワイヤーの調製では,塩化率が温度によらず反応時間に対して直線的に増大し,本実験範囲内では873 K,塩素ガス分圧48.9 kPa,6時間で最大の塩化率になることを示したが,塩化率の一層の向上とアンモニア化物の剥離抑制が必要であることを明らかにした。本研究では、次世代エネルギーキャリアの候補とされるアンモニアについて、塩化ニッケルによるアンモニアの吸収・放出反応を利用した高密度アンモニア貯蔵技術の実現を目指している。このための重要課題である塩化ニッケル充填層の熱・物質移動の大幅促進に向け、本研究ではニッケルワイヤーの直接塩化物化による反応層・伝熱層一体型の高伝熱性反応素材の調製ならびにアンモニア貯蔵容器の開発に取り組んでいる。平成27年度はニッケルワイヤーの直接塩化物化による高伝熱性反応素材の調製を試みた。予備検討として、まず熱重量分析装置を用いて塩素ガス流通下での金属ニッケルおよび酸化ニッケル粉末の塩化物化を行った。つづいて、ニッケルワイヤーの直接塩化物化実験を実施した。具体的には、直径0.1251 mmのニッケルワイヤーについて、反応温度(6001000 °C)、塩素ガス濃度(0.520 vol%)、反応時間(5分5時間)を変化させて塩化物化を行うことにより、反応素材の調製を行った。さらに調製した反応素材について、SEM-EDSによる形態観察、Ni, Cl分布の確認、窒素吸着等温線測定による微細構造の発達の確認などを実施した。この結果、同一反応温度、塩素ガス濃度下において、ニッケルと酸化ニッケルでは塩化物化開始温度が異なり、酸化ニッケルの方が塩化物化に高い反応温度を要することが再確認され、ニッケルの局所酸化により塩化ニッケルの生成を部分的に防ぐマスキングが可能であることが示された。また、塩素ガス流通によりニッケルワイヤーの外周部のみが塩化物化されて塩化ニッケルが生成することを確認するとともに、反応温度、塩素ガス濃度、反応時間の調整により塩化ニッケルの膜厚の制御が可能であることを示し、反応層・伝熱層一体型の高伝熱性反応素材の調製に関する基礎的知見が得られた。平成27年度の研究実施により、本研究の目的の一つであるニッケルワイヤーの直接塩化物化による反応層・伝熱層一体型の高伝熱性反応素材の調製には成功したが、調製時のパラメータである反応温度、塩素ガス濃度、反応時間についての最適条件の決定にまでは至らなかった。本研究では,次世代エネルギーキャリアの候補とされるアンモニアの高密度貯蔵手法として,塩化ニッケルによるアンモニアの吸収・放出反応の利用に着目し,ニッケルワイヤーの直接塩化物化による反応層・伝熱層一体型の高伝熱性反応素材の調製ならびにアンモニア貯蔵容器の開発に取り組んだ。平成27年度は,熱重量分析装置を用いて塩素ガス流通下での金属ニッケルおよび酸化ニッケル粉末の塩化物化を行うとともに,ニッケルワイヤーの直接塩化物化実験および調製した材料の基礎評価を実施した。この結果,塩素ガス流通によりニッケルワイヤーの外周部のみが塩化物化された塩化ニッケルワイヤーが生成することを確認するとともに,反応温度,塩素ガス濃度,反応時間の調整によりニッケルの塩化率の制御が可能であることを示した。平成28年度は,平成27年度に引き続き,塩化物化条件(塩素ガス濃度,反応時間)を拡大して塩化ニッケルワイヤーの調製を行った。この結果,塩化率は反応温度によらず反応時間に対してほぼ直線的に増大し,本実験範囲内では873 K,Cl2濃度50%,反応時間6時間で最大の塩化率が得られることを明らかにした。さらに調製した塩化ニッケルワイヤーを用いてアンモニアガスの吸収実験を行ったところ,アンモニアの吸収は確認されたものの,反応した塩化ニッケルのワイヤー上からの剥離が見られ,実用上の課題点が明らかになった。以上,本研究を通して,金属ニッケルの塩化物化挙動を明らかにするとともに塩化ニッケルワイヤーの調製が可能となったが,その実用化に向けてはアンモニア吸収時の塩化ニッケルの剥離抑制の実現が必要であることが示された。平成27年度に引き続いて反応層・伝熱層一体型の高伝熱性反応素材の調製実績を積み上げるとともに、調製反応素材におけるアンモニアの吸収・脱離速度の定量的測定ならびに繰り返し反応特性の把握を実施し、最適調製条件を早急に決定する。この最適調製条件の決定と並行して、反応素材を組み込んだ高密度アンモニア貯蔵容器の設計・試作を進め、反応素材の最適調製条件が確立した後、速やかにアンモニアの貯蔵・放出試験に移行して研究を推進する。エネルギー工学,伝熱工学,吸着工学
中世後期和歌会関連古記録についての基礎的研究

和歌会関連古記録の抄出史料である和歌会部類記の整理と分析を行った。それを基盤として、室町期の古記録から和歌会関連記事を抽出し、この時代における和歌会の在り方についての考察を進め、和歌会史の整備を行った。それと併せて、室町後期の後柏原天皇時代の内裏月次和歌の詠進の在り方と、そこで詠まれた和歌の作風との関連性の一端を明らかにした。本年は四年計画の第二年次にあたる。古記録の分析を中心とした室町期における和歌会の諸相の解明と、それを踏まえた上での作品研究を目的とした研究を進めた。その具体的成果として、次の二編の論文を発表した。1「後柏原天皇時代の内裏和歌活動についてー時代背景と形式ー」(「日本文学」62・9、2013年09月)では、後柏原天皇時代には参会・披講を伴う晴儀の御会始が行われていたが、その内実は不参の者も少なくなかったことを指摘した。その一因は貴族達の困窮にあったと見られる。また後柏原天皇歌壇で行われていた月次和歌の日程や手順等を明らかにした。内裏月次和歌は、懐紙・短冊に和歌を書いて提出する参会・披講を伴わないものであり、動乱期の状況下でも少ない負担で和歌活動を継続することが可能な形式であったことを論じた。2「後柏原天皇時代の内裏月次和歌ー作風と「談合」ー」(「和歌文学研究」、107号、2013年12月)では、同時代の内裏月次和歌の内実と作品分析を併せて行い、月次和歌の作者達はほぼ固定化された緊密な交流を持つ面々で構成されており、月次短冊和歌では穏当ながらも先行例の見出せない表現が少なからず詠まれていること、月次懐紙和歌においては全員が同題を詠むため、類似の作が多くなるはずであるが、個々の作を比較するとそれぞれの相違が目に付くことを指摘した。そうした月次和歌の作風と、彼らが詠進の前後にしばしば「談合」を行い、相互の作を念頭に置きながら詠作を行っていたこととの関わりを考察した。以上の考証の結果、室町前期の内裏和歌活動の実態の一面が明らかとなり、それを踏まえた上での作品分析についての新たな可能性が提示できたと考えている。本年は四年計画の第一年次にあたる。当初の予定通り、まず和歌会部類記の調査に関しては、宮内庁書陵部蔵「御会部類」、京都府立資料館「内裏御会」等の資料を入手し、その他出張調査を行い、分析を進めた。また、併せて室町後期の古記録類である「実隆公記」「元長卿記」「宣胤卿記」等の調査も行い、和歌会古記録データベースの作成を進めた。これらの調査を進める中で、室町期の内裏和歌の様相をこれまでわかりえた範囲でまとめ、今後の考証の基盤とするために、研究成果の一端を和歌文学会7月例会(於早稲田大学)において「和歌会の形式と詠作意識との関わりについてー室町期を中心にー」と題して口頭発表を行った。その概要は次の通りである。永正五年当時の後柏原天皇の内裏月次和歌においては、参会・披講を行う御会始は参加者が減少傾向にあり、それは出席者である公家達の困窮が要因と考えられること、その一方で参会も披講もない内裏月次和歌は動乱の中でも安定して行われていること、参会を必要としない月次和歌の詠作形式は、参加者への負担が少なく、時局の影響も受けにくい、継続しやすいものであったと見られることを指摘した。また、この月次懐紙和歌で、全員が同題で詠む通り題の形式の際には、内容が類似する場合も少なくないはずだが、ここでの作は類似・重複は珍しく、それぞれ異なる趣向で詠まれたものが多いことを指摘した。また、こうした詠作傾向から、作者達が詠出前に類似を避けるように相当意識していたこと、さらに、古記録に散見する「談合」等の記事から、各々の詠進後にも加筆・訂正・調整が行われていた可能性を述べた。以上の研究により、後柏原天皇の内裏月次和歌の様相の一端が明らかとなり、今後の資料調査においての一定点を構築することができた。前年に引き続き、古記録類の中の和歌会関連記事の調査と分析を行った。特に和歌会部類記については、国立歴史民俗博物館蔵高松宮本の調査を行い、主要伝本及び記録内容について整理を進めている。この成果は近日中に発表する見通しである。その他『実隆公記』を中心に同時代の和歌会古記録記事の抄出と分析を継続して行い、古記録データベースと和歌会関連用語のデータの整理を進めている。上記のデータの整理と分析の成果は、近時刊行された『和歌文学大辞典』(古典ライブラリー、2014年12月)において項目執筆を担当した「詠進」「披講」「懐紙」「続歌」「着到和歌」等の和歌会関連用語や、「和歌会次第」「和歌之条々」などの和歌会関連資料などにも反映されている。また、これまでの研究成果を踏まえて、2014年10月に開催された中世文学会秋季大会(於金沢大学)において、口頭発表「披講を前提としない和歌の詠作と鑑賞態度について」を行った。

本発表は参会・披講が行われなかった室町期の内裏月次和歌が、声に出さない「見」ことによって鑑賞されていた場合があったこと、そうでありながら、そこに詠進された和歌は声として享受されることを前提とした構成の和歌が少なからず見出せることを指摘し、当時の鑑賞意識と作風の関係について論じたものである。本発表の成果は「中世文学」(2015年刊)に掲載される予定である。昨年度に中世文学会にて口頭発表を行った成果をもとに、「中世文学」に「披講を前提としない和歌の詠作と鑑賞態度について」を掲載した。本論文は室町期古記録と歌論歌学書類における「見」と「読」の記述の使い分けに着目しつつ、参会・披講を伴わなずに行われた和歌活動において、声を伴わない「見」によって作品の鑑賞がなされていたことを指摘した。その上で、その和歌活動の中で詠作された和歌は声として享受されることを前提とした構成の作品が少なからず見出せることも指摘し、この時代における作風と鑑賞態度について論じたものである。また、前年度から継続していた和歌会部類記の伝本調査の整理・分析の成果を踏まえて、和歌文学会例会にて「和歌会部類記について」と題して口頭発表を行った。本発表は、計20種類の和歌会部類記の伝本紹介と所収古記録の整理分析を基礎作業として行い、それらの中にはこれまで注目されていなかったと見られる和歌会関連の記事が所収されていることも指摘した。さらに和歌会部類記の分析として、これらの書には頭書や見出しを付すものも少なくないことから、編纂目的は実際に和歌会を行うにあたっての先例の収集が主な目的であったと見られることを指摘した。また、このことは即ち、和歌会部類記に収められた記事は、後代において先例として意識された会についてのものであったとも言える。以上を踏まえて、和歌会部類記に特に豊富に収められている鎌倉・室町期に内裏・仙洞で行われた和歌会について、特に「中殿御会」と「三席御会」についての記事の分析も併せて行った。以上の研究成果は今後随時論文としてまとめて発表する予定である。和歌会関連古記録の抄出史料である和歌会部類記の整理と分析を行った。それを基盤として、室町期の古記録から和歌会関連記事を抽出し、この時代における和歌会の在り方についての考察を進め、和歌会史の整備を行った。それと併せて、室町後期の後柏原天皇時代の内裏月次和歌の詠進の在り方と、そこで詠まれた和歌の作風との関連性の一端を明らかにした。『実隆公記』を中心とした古記録類からの和歌会関連記事の抄出と分析については、その記事が膨大であるため、進捗状況は当初の予定ほどには捗っているとは言えない状況である。しかしながら、それらの網羅的調査を継続する一方で、特に室町和歌の在り方として重要な内裏月次和歌とその周辺に考察の焦点を絞り、その実態と作品との関わりを中心に分析を進めている。その成果は上述の通りであり、研究は概ね順調に進展していると言える。また、和歌会関連古記録の中でも一つの定点となり得る和歌会部類記についての基礎調査も予定をほぼ終了し、現在その整理と分析を進めており、これについても概ね順調な状況にある。中世和歌上述の通り、当初の計画に即して、順調に研究は進んでいるので、これを今後も継続する。ただし、古記録からの和歌会関連記事の抄出については、今後も継続する予定ではあるが、網羅的なデータベースの完成は膨大な時間を必要とする。したがって、後柏原天皇と三条西実隆の時代を中心と設定し、その前後における様相について主な考察を進めることとする。また、和歌会部類記については、研究成果を随時発表する予定である。本年度の成果により、室町前期の後柏原天皇時代における和歌詠作形式の様相の一端が明らかとなり、それを踏まえた上での和歌作品の立体的な読解の可能性も提示し得た点で、本研究の最大目標の一つは相応の達成を見たと言える。また、和歌会部類記に関しても現存資料の大半の調査は既に終えており、それらを分析した成果は次年度中に発表できる見通しである。
マウスの新規な始原生殖細胞増殖因子TERFの単離,同定及び機能解析

マウスの始原生殖細胞(PGC)の欠損を引き起こすter(teratoma、Chr.18)突然変異遺伝子を持つterコンジェニック系統は、PGCの生存や増殖の分子的機構にかかわる新規の細胞増殖因子の存在を示唆した。即ち、+/+胎仔精巣の体細胞は、その細胞培養液(コンデイションドメデイウム、CM)中にPGCの生存を支持し、その結果PGCが増殖する成分を分泌し、ter体細胞のCMはPGCの生存を阻害した。本研究は、+/+胎仔精巣体細胞の産生するPGC増殖因子(TER Factor,TERFと命名)並びにter体細胞の欠陥因子を同定し、それらのコード遺伝子を単離し、PGCの発生におけるれらの因子の機能を明らかにすることを目標とした。terコンジェニック系のter/ter、+/terおよび+/+胚を用い、PGC培養系をアッセイ系として、CM中のTERFの同定を進め、体細胞膜とPGCの細胞膜を介して作用する膜結合型TERFが存在するか否か、またterPGC自体に欠陥があるかを、PGCと体細胞をter遺伝子型間で交換培養し解析した。1)効果を確認するためCMを数系統の発生の数段階のPGC培養系に添加すると、+/terおよび+/+CMはPGCのDNA合成期及び細胞分裂期には関与しないが、PGCのアポトーシスを抑制しPGCは増殖した。terCMではいずれのPGCもアポトーシスをおこした。有効成分は、熱変性、凍結耐性、分子量30,000-100,000、無血清培地で失活した。更にクロマト等を組み合わせ、有効成分の単離と同定を進めた。2)発生の数段階のterおよび+/+PGCを単離して、+/+体細胞と共培養すると、いずれのPGCも増殖したが、ter体細胞との共培養では、アポトーシスを起こした。このPGC欠損は、+/+CMを添加しても回復しなかった。よって、膜を介して作用する膜結合型TERFの存在と、terPGC自体は正常な生存能と増殖能があることがあることが確認された。
炭酸塩の微小領域安定同位体比の新展開：環境の相対変動解析から絶対変動解析への変革

微量炭酸塩安定同位体分析を用いて,有孔虫・魚類の耳石・岩石・海水の同位体組成に関わる複数の新規環境指標の開発を推進した.また,共同研究への応答も積極的に開始し,国内外の需要に応える研究体制の構築を進めた.この目的のもと,安定同位体比質量分析計を新たに導入し,自作のハードウェアとソフトウェアをベースに開発した総合分析システを構築した.生物源炭酸塩(微小領域)と周辺水のダイレクトな比較を一元管理下で行うことが可能で,環境指標としての厳密な評価と新たな環境指標の構築に活用できる.今後の当該研究の発展に向けた確固たる基盤が確立し,当初想定した以上の研究体制を構築することができた.本研究の目的は,1これまでの相対変動解析を主体とした生物源炭酸塩の安定同位体比による環境変動解析から,海洋そのものの同位体値復元に基づく絶対変動解析への変革を目指すこと,そのために2微小領域の安定同位体比分析を用いて海洋の底層・中層・表層それぞれの正確な同位体組成を抽出して鉛直構造を復元する方法を確立すること,また,3世界唯一の分析技術に対する国内外の幅広い需要に応えるために確固たる研究基盤を構築し,その維持と改良を継続することである.平成25年度は,○微量炭酸塩安定同位体分析を用いて,これまで分析することができなかった微細な有孔虫殻の安定同位体組成を1個体毎もしくは部位毎に定量して,同種内の同位体組成個体分散を見積もった.さらに,浅海性生物源炭酸塩であるコケムシの現場飼育サンプルの同位体温度計としての信頼性の検証をおこなった.また,これまで検討していなかった魚類耳石(水産資源として重要な魚種を主として)の安定同位体組成の基礎データの集積を開始した.○安定同位体比質量分析計を導入し,自作の微量分析用前処理装置の設置調整を開始した.これらは自作のハードウェアとソフトウェアをベースに開発した総合分析システムとなり,生物源炭酸塩(微小領域)と周辺水のダイレクトな比較を一元管理下で行うことが可能で,次年度以降,環境指標としての厳密な評価と新たな環境指標の構築に活用できる.本研究の目的は,1これまでの相対変動解析を主体とした生物源炭酸塩の安定同位体比による環境変動解析から,海洋そのものの同位体値復元に基づく絶対変動解析への変革を目指すこと,そのために2微小領域の安定同位体比分析を用いて海洋の底層・中層・表層それぞれの正確な同位体組成を抽出して鉛直構造を復元する方法を確立すること,また,3世界唯一の分析技術に対する国内外の幅広い需要に応えるために確固たる研究基盤を構築し,その維持と改良を継続することである.平成26年度は,導入した安定同位体比質量分析計の調整作業と精度検証および基礎実験を主に行った.この装置は連続フロー型安定同位体比質量分析計と自作の前処理システム(Ishimura et al., 2004, 2008)から構成され,炭酸塩試料と海水試料を分析した際の外部精度はδ13C・δ18Oともに±0.1‰程度であり.0.1マイクログラム以上の炭酸塩(CO2で1nmolに相当)でも同位体比を測定できることがわかった.分析に必要な炭酸塩量は,最新の商用分析システムと比べても1/100以下での分析が可能であり,ナノグラムオーダーの炭酸塩の安定同位体組成を古海洋学・環境解析学に有用な精度で簡便に分析することが可能である.研究基盤の改良は現在も継続中であり,平成26年度は有孔虫を用いた絶対環境指標の構築に向けた研究成果を得ると共に,新たに魚類の耳石・有孔虫に関わる複数の共同研究も開始し,国内外の需要に応える体制が整った.平成27年度は,有孔虫を用いた絶対環境指標の構築に向けた研究成果と共に,新たに魚類の耳石・有孔虫・岩石・海水の同位体組成に関わる複数の共同研究も開始し,国内外の需要に応えつつ研究を進めた.耳石の研究では高精度マイクロミルシステムGeomill326を活用し,回遊経路が未知のマイワシ個体の耳石を成長段階ごとに切削・回収し,それらの安定同位体比からマイワシの回遊履歴全体を高解像度で再現できるかどうかについて検討した.1歳魚と推定される千葉県産マイワシの耳石を成長段階ごとに詳細に切削し安定同位体比を測定した.成長輪に沿った切削は幅30マイクロメートル前後,最大深度100マイクロメートルでおこなった.回収したサンプル量はそれぞれ0.65.5マイクログラムであった.分析の結果,成長段階によって安定同位体組成が明瞭に変動することを確認でき,このマイワシ耳石の同位体比の変動幅から北西太平洋を回遊する群集であることが推測された.そこで回遊経路を照合したところ,黒潮から混合域,そして親潮へ移動した情報が耳石に明瞭に記録されており,実際の回遊経路とも整合性があることが示された.これらの結果から,Geomill326とMICAL3cを組み合わせた微小領域における炭酸塩の安定同位体比分析は,今後の高解像度環境解析に有効に活用できることを裏付けた.分析限界の制限要因としては,サンプリング技術の要素も大きく,今後はより正確に成長輪にそって耳石を切削すること,そして,切削深度や切削に用いるサンプルの選定について検討する必要がある.微量炭酸塩安定同位体分析を用いて,有孔虫・魚類の耳石・岩石・海水の同位体組成に関わる複数の新規環境指標の開発を推進した.

また,共同研究への応答も積極的に開始し,国内外の需要に応える研究体制の構築を進めた.この目的のもと,安定同位体比質量分析計を新たに導入し,自作のハードウェアとソフトウェアをベースに開発した総合分析システを構築した.生物源炭酸塩(微小領域)と周辺水のダイレクトな比較を一元管理下で行うことが可能で,環境指標としての厳密な評価と新たな環境指標の構築に活用できる.今後の当該研究の発展に向けた確固たる基盤が確立し,当初想定した以上の研究体制を構築することができた.本研究は世界で唯一の微量炭酸塩の安定同位体比分析システム(以下,微量分析システム)を活用することによってなされる研究である.微量分析システムは,昨年度茨城高専にて新たに研究基盤を整備し,調整作業と実際の運用を開始したところである.運用に先立ち,機器の設計や調整作業に難航が予想されたが,これまでの機器開発と運用の経験を活用することによって順調なトラブル対応と機器の立ち上げに成功した.この微量分析システムを用いた応用研究分野としては,環境解析学と地球化学を柱として,水産学,生物学など多岐にわたっており,現在は10以上の共同研究を推進中である.H25-H26年度は複数の研究機関から16名の研究者と7名の大学生・大学院生が訪問して研究打合せや分析見学などをおこなうなどし,他大学・研究機関との連携研究は加速度的に進んでいる.これらの研究体制を維持することによって,応用研究の拡大と未知の研究成果の獲得が可能であり,本研究目的の「研究基盤の整備と活用」「応用範囲の拡大」は大いに達成されている.27年度が最終年度であるため、記入しない。安定同位体地球化学炭酸カルシウムで形成される魚類の耳石の酸素安定同位体比は生息環境の温度を反映し,また炭素安定同位体比が餌や代謝といった生体内の情報を反映することが近年の研究にて報告されている.さらに,耳石の日周輪形成とともにその日の安定同位体組成を記録する特徴を利用して,生態推定や環境指標への活用が期待されている.しかしながら,耳石を高解像度で成長段階ごとに切削し同位体比を定量するには,切削した極微量の粉末試料の回収方法の検討と,微少量での同位体分析の実践が必要であった.平成26年度に,マイクロドリルを用いて耳石の微小領域を手動で切削・回収し,微量炭酸塩安定同位体比質量分析システムを用いて予察的な安定同位体比測定をおこなった.結果,耳石に残された環境情報を数十マイクロメートルオーダーで詳細に分析できる能力があることを確認した.そこで平成27年度は,微小領域を精密に切削することができる高精度マイクロミルシステムを活用し,すでに回遊経路が解明されているマイワシの耳石を成長段階ごとに切削・回収し,それらの安定同位体比からマイワシの回遊履歴全体を再現できるかどうかについて検討する.また,有孔虫殻のδ13Cとδ18Oに殻重量の要素を加えた3要素を用いて殻成長過程の同位体組成の変化を解明する試みを開始している.これまで成長段階による同位体組成の変化を明確に調べるためには,殻の成長部位を物理的に分離して分析する方法が一般的であった(Spero, 1997など).しかし本研究では分析毎に炭酸塩重量を高感度で定量できる特性を生かし,ある時期に形成された殻の同位体組成のみを推定することができる.この研究手法は従来法に比べて信頼度の高い分析結果を得ることができ,有孔虫の付加殻から成長段階の同位体値を分離できる.この基礎データの集約と,その活用をめざす.これまで行ってきた研究の発展,および新規の研究対象への分析技術の活用を実践することが出来た.また,当該研究テーマに沿った,新たな萌芽的な共同研究提案も進んでいる.
コラーゲンモデルペプチド単結晶の高分解能解析に基く奥山モデルの検証

半世紀にわたってコラーゲンの分子構造としてRich & Crickモデルが広く認められてきた。この構造はX線繊維回折データだけに基づくもので、各鎖は右巻きの10/1-helixからなる3本鎖構造をしており、全体を仮想的な1本鎖と見なすと左巻きの10/3-helixとなる。一方、我々はコラーゲンモデルペプチド単結晶中でペプチド鎖が7/2-helixをしていることを見つけ、この構造でも天然コラーゲンからの繊維回折像が定性的に説明できることから、この構造を新しいコラーゲンの構造モデルとして1977年に提案した。しかし、このモデルはこれまで注目されることはなかった。最近、我々は天然コラーゲンからの回折データを用いた定量的な解析を行い、7/2-helix、10/3-helixの両モデルとも同程度に実測データを説明できることを示した。本研究ではモデルペプチド単結晶の高分解の解析により我々のモデルを検証することを目的とした。以下に成果を記す。本研究では放射光を利用して、14のモデルペプチドを高分解能で解析した。これらを含み、世界では20以上の高分解能解析が報告されているが、見つかった分子構造は全て我々の7/2-helix構造に極めて近く、Rich & Crickモデルを支持する例は1例も発表されていない。このことは、これまで半世紀にわたって教科書に掲載されてきた彼らのモデルは間違いであり、天然コラーゲンの平均的な分子構造は奥山モデルであることが明瞭になった。以下に成果を記す。本研究では、天然コラーゲンのアミノ酸配列中に頻繁に出現するtripletをゲスト部に導入し、らせんの形成を促進する(Pro-Pro-Gly)nや(Pro-Hyp-Gly)nをホストとするホスト・ゲストペプチド単結晶の高分解能解析から、ゲストtripletのとるらせん構造を調べることで奥山モデルの検証を行うことを目的としている。以下に、本年度の実績を述べる。(1)ホスト・ゲストペブチドの合成と単結晶化(2)放射光を用いた回折強度測定と構造解析既に単結晶を得ていたPPG4-POG-PPG4,PPG4-OPG-PPG4,PPG4-P4sOG-PPG4について、強度データ測定を行い、構造解析もほぼ終了させた。これ等ペプチドにPPG9を加えて、ヘリックス・コイル転移温度から見たらせんの安定性と、構造解析により得られたプロリンリングのパッカリング状態とを関連付ける事が出来、速報誌に投稿中である。また、(1)で述べた一連のペプチドについても、多くのものは放射光でデータ測定を終了し、PPG4-OOG-PPG4,PPG4-OTG-PPGでは構造解析もほぼ終了している。(3)本研究スタート時に既に解析を進めていたペプチドに関して該当するペプチドに、PPG9とPPG4-PAG-PPG4があるが、前者についてはc=8nmのfull cell構造を投稿中であるし、後者については100Kでの低温構造のほかに室温構造も解析し、現在投稿準備中である。以下に本年度の実績を報告する。3.本研究で得たtriple-helix構造と、これまでに報告された全てのtriple-helix構造について、菅田と宮沢の式を使って各残基のhelical twistを計算し、その分布を調べた。その結果、調べた2,163個のtripletsは剛直なProやHypを多く含んでいるにもかかわらず、helical twistは3075度の間に幅広く分布しており、その分布の中心は52.4度である事が分かった。

この値は我々がコラーゲンの分子構造として提案している7/2-helixのhelical twistである51.4度に極めて近く、RichとCrickが提案している10/3-helixのhelical twistである30度付近の値をとる例は極めて少ない事が明らかになった。RichとCrickのモデルはGly-Pro-Hyp配列に基づいて作られ精密化されたモデルである事を考えるならば、イミノさんの多く含まれるペプチド構造に基づくhelical twistの分布に10/3-helixの片鱗すら現れないと言うことは、彼らのモデルが完全に間違っていると言わざるを得ない。この成果は現在Biopolymersに投稿中である。本研究では、天然コラーゲンのアミノ酸配列中に頻繁に出現するtripletをゲスト部に導入し、らせんの形成を促進する(Pro-Pro-Gly)nや(Pro-Hyp-Gly)nをホストとするホスト・ゲストペプチド単結晶の高分解能解析からゲストtripletのとるらせん構造を詳細に調べることで、コラーゲンの構造に対する奥山モデルの検証を目的としている。以下に本年度の実績を報告する。(1)POG4-LOG-POG4,POG3-LOG2-POG4の構造解析を修了し、前者は1.6Å、後者は1.4Å分解能の構造を得た。その結果、コラーゲン中ではロイシン側鎖が、三重らせんからラジアル方向に突き出た(+)gaush-trans構造をとっていることがわかった。このことは、コラーゲン分子が会合して繊維を形成する際、ロイシン側鎖同士の疎水相互作用の可能性を示唆した。論文は投稿中。(3)本研究で我々がこれまでに解析したものを加えると、この十年間で世界中の研究室から20以上のコラーゲンモデルペプチド単結晶の高分解能構造が発表された。これらペプチド分子が、結晶中でとる三重らせん構造は全て我々の提案している7/2-helix構造であり、これまで半世紀の長きにわたり教科書に掲載されてきたRich & Crickの10/3-helix構造をとる例は1つもない。この結果は明瞭に奥山モデルこそが天然コラーゲンの平均構造に一番近い構造であり、Rich & Crickモデルは間違ったものであることを示している。
RNA干渉技術を駆使してアポトーシス誘導シグナルを増強した遺伝子治療法の開発

癌抑制遺伝子p53の導入による遺伝子治療が有効であると考えられるが、必ずしも著効するとは限らず、さらなる工夫が必要である。これまでに、我々はp21発現抑制miRNA/p53共発現アデノウイルスベクター(Ad-p53/miR-p21)を開発することで癌治療効果を増強することに成功した。そこで、更に別の標的遺伝子のひとつであるMDM2を特異的に発現抑制する人工miRNAの設計を行った。この設計配列を元に4種類のDNAオリゴを合成し発現プラスミドベクターに組み込んだ。このベクターをp53発現ベクターと共に大腸癌細胞HCT116にトランスフェクションしたところ、p53が強発現しているにもかかわらずMDM2の蛋白発現誘導の抑制が認められた。次に、相同組み換えを用いて、このベクターをアデノウイルスベクターAd-miR-MDM2を作成した。このアデノウイルスベクターをAd-p53/miR-p21と共に大腸癌細胞DLD-1に感染させたところ、MDM2の発現抑制によりp53の発現上昇と、それに伴うアポトーシスの増強効果が認められた。肝癌細胞Hep3Bおよび大腸癌細胞SW480にアドリアマイシンを併用した場合においても、miR-MDM2はAd-p53/miR-p21によるアポトーシス誘導を増強した。本研究において、p53発現ベクターにp21抑制miRNAおよびMDM2抑制miRNAベクターを併用することでアポトーシス増強効果を得ることに成功した。miRNA発現ベクターは、他のmiRNAをタンデムに接続することで複数の標的遺伝子の発現を抑制することが可能である。このため、他のアポトーシス阻害的な遺伝子に対するmiRNA設計し、複数を組み合わせることで相乗効果を得ることができる。この研究成果により、更なるp53遺伝子治療効果の増強および治療耐性の回避が期待できる。p53遺伝子治療は新しい癌治療戦略として期待されているが、p53抵抗性腫瘍など克服すべき点も多く、根治を目指した治療に至っていない。p53ネットワーク・パスウェイを理論的な裏付けとして、合理的に癌抑制遺伝子p53のアポトーシス誘導能を増強し、革新的な高性能遺伝子治療ベクターを開発することを目的とする。p53の標的遺伝子のうちアポトーシス抑制に作用するものは、細胞周期停止に関与する遺伝子が多い。そこで、そのような遺伝子の中からp21遺伝子を選択し、これを特異的にノックダウンするため、p21特異的な人工microRNA(miR-p21)を設計した。この配列をもとにmiR-p21発現プラスミドベクターを構築し、p53導入によるp21発現誘導が特異的に抑制できることを確認した。次に、p53タンパク発現ベクターとp21抑制性miRNA発現ベクターをひとつにハイブリッドしたプラスミドベクターを構築した。この単一プラスミドベクターをHEK293細胞株や大腸癌細胞株に遺伝子導入したところ、p53タンパクは強く発現されたが、一方、p21タンパクの発現誘導は抑制された。さらに、このプラスミドベクターをもとにp53タンパクとp21抑制性miRNAを共発現するアデノウイルスベクター(Ad-p53/miR-p21)を構築した。大腸癌細胞株DLD1および肝癌細胞株HLF、Hep3Bに感染させ、フローサイトメトリーにてDNA量を測定したところ、p53単独発現のベクター(Ad-p53)と比較して有意にアポトーシスを示すsubG1の増加を認めた。また、大腸癌細胞株SW480では、抗癌剤アドリアマイシンを併用することにより、p53単独ベクター(Ad-p53)と比較してp21抑制性miRNA/p53共発現ベクター(Ad-p53/miR-p21)導入で強くアポトーシスが誘導された。
直観的確率判断の認知過程

本研究は、直観的確率の判断について以下(1)(4)の新たな知見をもたらした。ある事象が起こる「肯定確率」と起こらない「否定確率」の対比は次を示す。(1)事例XとカテゴリCのメンバーシップの否定確率は、XとCの典型の非類似性で判断する。(2)Cの典型と類似度と非類似度が同時に高いXは、Cである確率とCではない確率が共に高く判断される。(3)肯定確率_Aと否定確率_Nの間に、規範的確率則から逸脱する関係が生じる。即ち_A+_N>1となる。(4)この現象の認知的仮説を提唱し、認知的パラメータの分析からこうした矛盾は確信度判断の過大や類似性判断の非対称現象と同様の心的過程によって生じることが明らかとなった。この原理を次に詳述する。両立性原理判断の認知過程における両立性原理(Tversky et al.,1987;Shafir,1993)によれば、属性集合を重みづけて統合する過程は、判断の種類と両立性の高い属性を重くする。直観的確率判断の記述モデルとして、本研究は多属性の線形重みづけモデルを提唱する。事象の生起を促進する属性と抑制する属性を集合とみなし、それら属性の判断への貢献を選択的に重みづける。両立性原理より、肯定確率の判断では肯定的属性、否定確率の判断では否定的属性の関与度が高いと予測される。その結果矛盾が起こる。結果・考察肯定・否定条件間の平均評定値の和の95%信頼区間(222df)は101.50114.20で、肯定・否定確率の和の矛盾が有意差を示した。また、肯定・否定条件で独立した回帰分析を行い、各判断時の主観パラメタを推定した。その結果、心理過程のパラメタは両立性原理の予測と一致する傾向を示した。人間が直感的に理解する不確実性、即ち主観的確率判断の研究は、複雑さを増す現代社会の急務である。1970年代以降の認知科学は、主観的確率が確率論の規範から逸脱することを示した。本研究では新たな主観的確率の非合理的現象を示し、その認知過程を分析する。先行研究により、事例XがカテゴリCに属する確率の判断では、XとCの類似性によって判断するため、矛盾が生じる。一方、類似性判断の研究は、類似性と非類似性が同時に高い事例の組合せを示している。以上の知見を発展させるため、次の(1)(3)を示し、説明のための認知モデルを検証する。(1) XがCのメンバーではない確率は、XとCの典型の非類似性で判断する。(2) Cの典型との類似性と非類似性が共に高いXは、Cである確率とCではない確率が同時に高く判断される。(3)「XがCのメンバーである確率」判断と、「XがCのメンバーではない確率」判断の間に、論理的・系統的な矛盾が生じる。平成10年度の成果としては、予備研究となる類似性実験とカテゴリ判断実験を行った。前者は上記(1)・(2)、後者は(3)の仮説を検証した。これらの結果を報告する学会発表を行った。また、確率判断の認知過程をより詳細に記述するデータを収集するためのコンピュータ・プログラムは平成11年度の実験実施へ向け、引き続き開発中である。平成11年度の課題は、本研究の論理的な最重要点、即ち上記(3)の理論的発展である。平成10年度に確認されたな判断現象をもたらす認知過程が、先行研究が扱った異なる種類の判断(類似性判断、文章検証判断、意思決定、選好強度判断等)における論理的矛盾をもたらす認知過程と同様であることを、認知過程の変動を詳述するデータによって示すことである。
訴追論と捜査の在り方

訴追の在り方をめぐって,その可否の最小単位を解明し,訴追の理論的限界を考察した上で,どのような訴追が適切かを検討した。その結果,訴追の在り方は,捜査によって収集された証拠と当該犯罪行為の当罰性との相関関係によると考えられるに至った。そこで,引き続き,新たな捜査の方向性を探るため,従来否定的に取り扱われていた利益提供型捜査の可否を検討した結果,これを肯定する余地を見出すことができた。これらの検討を通じて,新たな捜査と訴追の在り方について糸口を得ることができた。本研究は,裁判員制度の導入をにらみ,捜査と公判の結節点たる「公訴権」を軸に,その在り方を研究するものである。本年度は,証拠の簡素化と訴追水準を検討するための作業の一環として,「訴追のわかりやすさ」を実現するための理論的前提たる「訴因構成の在り方」を検討することとした。そのため,訴追の最小単位を追求し,罪数論との関係を含め,実体法と手続法との関係の在り方のダイナミックな連携関係を明らかにするよう努めた。その結果,(1)公訴権の運用は,検察官の裁量に委ねられているが,その裁量の前提として理論的限界があること,(2)その限界は,実体法上の罪数論に大きく依拠していること,(3)一罪の一部起訴として従来から議論されている問題は,検察官の訴追裁量の限界に深く関わっており,一罪の一部起訴が理論的になぜ可能であるかを解明することが重要であること,(4)一罪の一部起訴は,実体法的には,結局,「分割不可分な一罪」の全部起訴の実態を有していること,(5)したがって,「分割不可能な一罪」こそが訴追の最小単位であり,これを前提に訴追の簡素化に関する議論を組み立てていくべきことなどを明らかにした。そして,「分割不可能な一罪」こそが訴追の最小単位であるとすれば,科刑上の一罪はもとより,包括一罪,常習一罪など,緩やかな結合関係に立つ場合,さらには,法条競合の場合についてさえも,理論的にはその一部を取り出して起訴する可能性が認められ,その結果,訴追構成を簡素化するための理論的基礎を示すことができたのではないかと考えている。本研究は,裁判員制度の導入をにらみ,搜査と公判の結節点たる「公訴権」を軸に,その在り方を研究するものである。本年度は,「訴追の可否」を検討した前年度の結果を踏まえ,搜査及び証拠の簡素化と訴追水準を検討するための作業の一環として,「訴追の当否」を中心として,いかなる訴因を構成して訴追することが適切であるかを検討した。その結果,(1)公訴提起における訴因の選択は,実体法上の罪数に強く拘束されていること,したがった,(2)「強い一罪」であれば,これを分割して起訴することは相当ではないこと,しかし,(3)「弱い一罪」であれば,立証の容易性に応じて,これを分割することが相当である場合もあること(しかし,その場合には,残部を起訴することはできないと考えるべきであること),さらに,(4)一連の複数の行為から一個の結果が生じた場合には,それが同一構成要件内であれば,仮に分割処理が可能であったとしても,それらを包括して起訴する方が適切であること,(5)以上,いずれの場合についても,当該事件における訴追の当否は,「証拠関係」(立証の容易性)と「当罰性」との「相関関係」によって相対的に定まるべきであることなどを明らかにすることができた。そして,当罰性が極めて高い場合には,仮に立証の難度が高度であったとしても,なお訴追することが相当と言える場合もあり,裁判員制度になっても,その意味における訴追に基本は堅持されるべきであることを示唆することができた。本年度は,最終年度であることから,「訴追の可否」を検討した一昨年度の結果,及び「訴追の当否」を検討した昨年度の結果を踏まえ,捜査及び証拠と訴追の在り方を検討するための作業の一環として,「訴追の前提」としての証拠収集の在り方,取り分け捜査における利益提供の可否について検討した。その結果,(1)捜査活動と利益提供とは必ずしも矛盾するものではないこと,(2)近時の裁判例の傾向に照らすと,これまで当然に許されないとされてきた利益誘導に当たるような方法によって得られた供述であっても,場合によっては許容される余地があり得ること,

(3)そのためには,一定の法定権限を有する捜査機関が,その正当な権限の範囲内において,正当な内容の利益を確実に提供し,これに対応して,相手方が,自らの任意かつ自由な自己決定に基づき,提供可能な正しい証拠を提供することが必要であることなどを明らかにすることができた。これまでの考察の結果,従来一般的に違法ないし不相当と言われてきた捜査方法についても,仔細に検討してみれば,なお適法ないし相当と評価する余地があり得ることを見出すことができたことから,今後とも,いたずらに外国の制度の導入のみに走ることなく,従来の捜査を改めて検討し直すことによって,そのような隙間を見出す余地があるものと考えている。