hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スマート工場の運用に向けた自律分散型生産スケジューリング法の開発

(1)については、これまで用いていた最も単純な規則(機械選択についてはPT則、ジョブ選択についてはSPT則)の処理をベースにして、LPT則などの、次工程に関する情報のみで決定が行われる規則への拡張を行った後、NINQ則やLWKR則等の最終工程までの情報をも必要とする規則やEDD則等の納期の情報をも必要とする規則への拡張を行った。さらに、それらの規則で決まる優先度の重み付け和によって決定を行う仕組みも構築した。(2)に関しては、超分散シミュレーション手法の開発においても搬送を重視した検討が進められてきており、それとの連携を踏まえた整合性が重視されることから、(4)と合わせて取り組んだ。自動搬送車をインテリジェント要素として組み込み、本手法で得られたスケジュールに基づいてシミュレーションを行う際に、機械間の搬送が必要な時に、空いている搬送車のID番号の大小で優先度を与える規則に基づいて搬送処理の割り当てを行うようにして、搬送時間が含まれたシミュレーション結果を求められるようにした。さらに、(4)で予定していた、シミュレーション結果を踏まえてスケジュールを修正する、最適化の枠組みの構築を進めた。上記の通り、(4)を優先することにしたことから、(3)に関しては次年度に実施することにしたが、プログラム実装によるソフトウェアのみでの検証は実施し、開発した内容の実行可能性については確認している。以上の通り、項目の実施順序の変更はあるが、研究期間全体で予定している実施項目の進捗という点では順調に実施できており、研究全体としてはおおむね順調に進展している。多品種少量生産・変種変量生産では、条件の変動に柔軟に対応して新たな条件に適したスケジュールを即座に生成することが重要になり、そのためのアプローチとして、自律分散型の枠組みが論じられている。昨今、計算機技術と情報通信技術の発達により、生産設備単位で高度に分散化された生産システムの実現が、現実味を帯びつつある。本研究では、このような生産システムに対する生産スケジューリングを対象として、集中管理型の要素を必要としない、設備間の情報交換と設備内での情報処理・意思決定のみによる自律分散型生産スケジューリングの方法論の構築を目的としている。平成27年度と28年度で、ジョブショップスケジューリングおよびフレキシブルジョブショップスケジューリング法の構築、種々の差立規則への対応、搬送を考慮した手法への拡張と超分散シミュレーション手法との連携、シミュレーション結果を踏まえてスケジュールを修正する最適化の枠組みの構築を進めてきた。平成29年度は、搬送の考慮と超分散シミュレーション手法との連携について、さらなる拡張を行った。搬送路を分割して得られる部分搬送路をインテリジェント要素として組み込み、それらの間の情報交換によって、レイアウトと搬送経路群の情報を自律的に獲得する仕組みを構築した。さらに、生成されたスケジュールに基づいてシミュレーションを行う際に、その情報を用いることで経路長の情報に基づいて搬送を要求する自動搬送車を決定する手法を構築した。
非弾性散乱の利用によるサイト・価数・スピンを選択したXAFS分光の開発

本補助金により以下の測定装置の製作、解析手法の開発、およびそれらを使用した物性研究を行った。1.二次元X線検出器を備えた高感度多結晶分光器の製作本補助金により二次元検出器(Hi-Star, Bruker AXS)と35mmx100mmのGe(440)円筒面湾曲結晶5枚を購入し、筐体は本研究所機械工場(一部外注)で製作し、ソフトは自作して高感度X線分光システムを完成させ、従来は得ることの困難であった微弱なスペクトルを比較的短時間で得ることに成功した。2.共鳴条件で測定したX線非弾性散乱スペクトルをKramers-Heisenberg式を応用した数値計算で解析することにより、寿命幅に制限されないX線吸収微細構造スペクトルが得られることをCuOを例として示した。3.1,2を基礎として、従来は不可能であった以下の研究を行った。3.1 Mn化合物のスピン選択XAFSスペクトルの測定と解析スピンup,スピンdownの電子を識別してのXAFS測定にMnOについてて初めて成功した。また、単結晶LaMnO3について、スピン選別ばかりでなく偏光も利用することによりスピン秩序、軌道秩序についての情報が得られることを示した。3.2ランタナイド化合物の2p→4f4重極遷移の観測寿命幅に制限されない高分解能XANESを得られることを利用して、Dy, Hoについて四重極遷移を双極子遷移からはっきりと分離して観測することに成功した。3.3混合原子価化合物GeCl2についての価数選別XAFS1価と3価のGeイオンが混在する表記化合物について、3価Geを選別してXAFSスペクトルを得、その局所構造を決定した。本研究では感度・分解能を上げたX線非弾性(ラマン)散乱分光器を製作し、共鳴条件を利用して価数・サイト・電子状態・スピン等を選択したXAFS(X線吸収微細構造)分光を実現することを主な目的としている。その主要研究手段であるX線分光器の主要部分は既に林久史の平成14-15年度の科研費若手Aによって製作を終わっている。そこで15年度は回転ゴニオメーター、リニアー移動ステージ、それらのコントローラー、および分光結晶を購入するなど周辺機器を整備し、測定範囲を拡大した。そうした機器を第三世代放射光施設であるSPring-8に持ち込み、BL37、BL39,BL47等のビームラインにおいて以下の実験を行った。1.Mn化合物のスピン選択XAFSそれぞれが異なる酸化状態にあるMn化合物、すなわちMnO(II),Mn_2O_3(III)、MnO_2(IV)、KMnO_4(VII)について非弾性散乱スペクトルを測定してXAFSスペクトルを導出し、それぞれが特有のスペクトルを示すことを確認し、スピン選択XAFSの測定が可能であることを実証した。2.Dy化合物のXAFSこれまでは第一周期の遷移金属についての1s→2p遷移についてのみ非弾性散乱スペクトルの測定とそれからのXAFSスペクトルの導出を行ってきたが、今回初めて希土類元素であるDyの2p→3d遷移に適用し、非弾性散乱によるXAFS導出が一般的に使えることを証明した。その主要研究手段であるX線分光器の主要部分は既に林久史の平成14-15年度の科研費若手Aによって製作を終わり、本年度では分光結晶を整備して測定可能なエネルギー範囲を大幅に拡げる、エレクトロニクスを整備する等を行った。そうした機器を第三世代放射光施設であるSPring-8に持ち込み、BL37、BL39,BL47等のビームラインにおいて実験を行い、以下の成果を得た。

1.製作した高感度・高分解能X線発光スペクトルの性能チェックを行い、充分な感度・分解能で測定できることを確かめ、種々のMn化合物の励起-発光二次元マップを作成した(論文1)。2.上記のうち、特にMnOについて詳細な解析を行い、スピンの方向ごとにX線吸収スペクトルを導出することに成功した(論文5)。3.高温超電動物質であるNd2-xCexCuO4のK吸収端付近で励起したX線非弾性散乱の解析からCeドープによる電子状態の変化について研究した。(論文2)4.これまで遷移金属のK吸収に限られていたX線非弾性散乱による寿命幅フリー分光を希土類元素のL吸収にはじめて応用し、禁制遷移である2p→4fを見出した(論文4)。5.共鳴・非共鳴X線非弾性散乱スペクトルから電子状態に関して得られる情報について議論した(論文3,7)。本補助金による分光器の整備の最終段階として今年度は新しい検出器(マイクロチャンネルプレート)を購入して検出効率の向上を図った外、高輝度光科学研究センターの放射光施設SPring-8のビームラインBL11XU, BL39XU, BL47XU等において以下の研究を行った。1.スピン選別偏光X線分光によるLaMnO3の反強磁性相・常磁性相の研究(Phys.Rev.B印刷中)本補助金により開発したスピン選別XAFS法により低温(反強磁性)、常温(常磁性)でのLaMnO3について測定を行い、マクロにはスピンが乱れているはずの常磁性相でも局所的にはスピンが配列していることを見出した。希土類元素は数keVに双極子許容のL吸収を示すがじつはそれより僅か低エネルギー側に双極子禁制で四極子許容の遷移を持ち、それは物性の発現に重要な寄与をする。しかし、通常は幅広で強度の大きい双極子遷移に隠れて観測することが不可能である。これを本研究で提唱した寿命幅フリー吸収測定法により始めて分離して観測することに成功した。3.Ga化合物の寿命幅フリー・価数選別XAFSスペクトルの測定(X線分析の進歩・印刷中)塩化ガリウムはGa^<3+>(Ga^+Cl^<-1>_4)と書くことができる混合原子価化合物である。これを対象として本研究で目的としている価数選別XAFS分光法を適用し、実際に3価のものを選別してXAFSスペクトルを測定できることを実証した。
ニコチンの肺胞マクロファージの遺伝子発現に対する直接作用に関する分子生物学的研究

慢性閉塞性肺疾患や肺癌などの呼吸器疾患患者では、喫煙者の比率が高く、呼吸器疾患と喫煙の関わりが臨床上問題となっています。喫煙関連肺疾患の病態形成に、タバコの主要薬理物質であるニコチンの関与が推測されています。これまでにニコチンは、ニューロンなどの神経系細胞におけるさまざまな遺伝子の発現を亢進させることや、酵素産生を促進させることなどが知られています。しかし肺細胞の遺伝子発現に対するニコチンの制御に関していまだ十分には解明されていません。今回肺胞マクロファージ様細胞に対するニコチンの直接作用についてcDNAマイクロアレイ法を用いて検討しました。ヒト単核大食系細胞U937に対し、ニコチンを低濃度から高濃度(100uM1mM)まで、異なった濃度で、異なった時間、添加培養後、mRNAを抽出し、33Pで標識したcDNAプローブを作製の上、既知の12,000個の遺伝子を含むプラスチック・マイクロアレイとのハイブリダイゼーションを行いました。ニコチン刺激の有無および刺激時間の違いによるmRNA発現プロファイルの差異を比較検討しました。ヒト単核大食系細胞において、ニコチン刺激により、増殖・成長因子、細胞外基質分解酵素などの複数の遺伝子の発現状況に変化を確認しました。ニコチンは肺胞マクロファージなどの炎症細胞に直接的に作用し、喫煙関連肺疾患の病態形成やその修飾に関与している可能性が示唆されました。肺構造の破壊および再構築をともなう慢性肺疾患,とくに肺胞病変を主体とする様々な疾患に対する喫煙の及ぼす影響を解明するため,タバコ煙の中でもとくに主成分であるニコチンに今回注目し,様々な肺胞構成細胞のうちとくにeffector細胞として重要な肺胞マクロファージに対する直接作用を解析する.肺胞マクロファージは刺激に応じてさまざまなサイトカイン,成長因子,オキシダント,酵素などを発現し,肺疾患の発症や病態の重要な役割を担っている.なかでも,MMEが喫煙で増加することが証明されており,さらにMMEのノックアウトマウスに肺気腫が発症しないことから,喫煙がMME発現を誘導していることが強く推測される.本研究では,まずin vitroで肺胞マクロファージにニコチン刺激を加えてMME発現への影響を検討する.また,ニコチン刺激がマクロファージのIL-8などのサイトカイン発現にどのような影響を与えているかも検討する.さらに,肺胞マクロファージのモデルとしてU937培養細胞を用いて同様に検討を行い,さらにMME遺伝子の発現調節に関する詳細な解析を行う.慢性閉塞性肺疾患や肺癌などの呼吸器疾患患者では、喫煙者の比率が高く、呼吸器疾患と喫煙の関わりが臨床上問題となっています。
動体視力の定量化と科学的根拠に基づくビジョントレーニング法の確立

ビジョントレーニングの効果を定量的に評価するため、バイオマーカーの導入を検討した。指標としてBDNF(Brain-derived neurotrophic factor;脳由来神経栄養因子)を用いた。自作装置で動体視力を測定、トレーニング前後の被験者の血清、血漿BDNF濃度を測定し、動体視力との相関を調べた。結果、トレーニング前後での血清および血漿BDNF濃度は、血清では増加したが血漿では減少し、統計的に有意であった。動体視力との有意な相関は認めなかった。(第119回日本眼科学会総会発表;2015年4月)トレーニング前後で変化することから、BDNFはバイオマーカーとして利用出来る可能性がある。研究計画の2年目にあたる本年は、引き続き現在まで9年にわたり開発、改良を重ねてきた自作の動体視力測定装置および動体視力測定法のセッティング、測定法などの見直しから始めた。従来の器械を、より本研究の目的に沿うよう、微細な部分の改良を試みた(スイッチの形状、固定の方法など)。試行回数、方法なども、さまざまな回数の試行を試してみて、より効率的で結果の得られやすいものを模索した。その上で、昨年度から引き続き自作の装置を用いた測定を数十名の被験者に対し行い、データを採取した。被験者も、昨年度から開始したトップアスリートの測定を継続して行い、着実にデータを蓄積している。併せて、今回の実験から導入しているスポーツビジョントレーニング装置(OLYMPUS POWER 3D)の初期設定及び調整を引き続き行った。本器械には既存の測定プログラムが存在するので、まず既存の測定プログラムにより、実際の被験者を測定し、問題点があるか否かの評価を行った。その上で、我々の欲するデータの抽出に必要なプログラムの変更、ソフトウェアの改良点が明らかになったので、それらの改良が可能か否か、現在検討中である。それら機器による測定の前後で、被験者の血中BDNF濃度を測定し、動体視力やスポーツビジョン検査の結果との相関を調べる計画であったが、測定および器械の調整に時間がかかり、24年度中には血中BDNF濃度の測定までは至らなかった。残された期間は1年であるが、引き続き生理活性物質であるBDNFと眼球運動との関連の検索を目指し、研究をすすめる予定である。本研究テーマ3年目にあたる本年度は、10年に渡り開発、修正を加えてきた自作の動体視力測定装置の更なる改良を行うことから着手した。器械の測定系は大きな変更はないが、測定条件や測定方法などには従来から微細な変更を加え、より効率的で再現性の高いものになるよう工夫した。並行して被験者の測定を行い、データの蓄積を行った。また、スポーツビジョン測定装置(OLYMPUS POWER 3D)を用いた測定に関しては、測定を連続して行い、データの更なる蓄積を行った。現時点ではそのデータを用いた実験、評価にまでは至っていないが、スポーツビジョン研究の目的の大きなテーマがトレーニングである以上、客観的なトレーニングとその成果に結び付く可能性のある本装置によるデータの蓄積は、今後の研究推進の上で少なからず有益であると思われるので、本年度も継続して行っている。次に、本研究テーマの根幹部分である血中BDNFの測定と評価に関しては、他分野(耳鼻科、歯科)でBDNFを研究している研究者と積極的な意見交換を行った。現在、動体視力との関連を評価するのに最適な採取法、測定法を検討中である。最適な実験方法が確認出来次弟、被験者のデータ採取に着手する。バイオマーカーとしてのBDNFの有用性は他分野においてはさまざまな面で確認されており、スポーツビジョンにおいても同様に有用なバイオマーカーであることが確認出来れば、スポーツビジョン分野の科学的客観性確立のためには大きな進歩となり得る。その意味で本研究の意義は大きく、その成果は無限の可能性を持っている。研究計画の初年度にあたる本年は、まず現在まで8年にわたり開発、改良を重ねてきた自作の動体視力測定装置および動体視力測定法のセッティング、測定法などの見直しから始めた。従来の器械を、より本研究の目的に沿うよう、微細な部分の改良を試みた(スィッチの形状、固定の方法など)。従来、一人の被験者に対し9回行っていた試行回数も、さまざまな回数の試行を試してみて、より効率的で結果の得られやすいものを模索した。その上で、自作の装置を用いた測定を数名の被験者に対し行い、データを採取した。被験者も、従来から計画していたトップアスリートの測定を開始、データを蓄積した。併せて、今回の実験から導入するスポーツビジョントレーニング装置(OLYMPUS POWER 3D)を実験施設に搬入、初期設定を行った。

その上で、我々の欲するデータの抽出に必要なプログラムの変更、ソフトウェアの改良点が明らかになったので、それらの改良が可能か否か、現在検討中である。それら機器による測定の前後で、被験者の血中BDNF濃度を測定し、動体視力やスポーツビジョン検査の結果との相関を調べる計画であったが、測定および器械の調整に時間がかかり、23年度中には血中BDNF濃度の測定までは至らなかった。来年度以降には血中BDNF濃度の採取、測定、評価に着手する予定である。科学的根拠に基づくビジョントレーニング法の開発を目的として、トレーニング効果を評価する際の定量的指標(バイオマーカー)の導入の可能性について検討した。指標としてBDNF(Brain-derived neurotrophic factor;脳由来神経栄養因子)に着目した。自作の動体視力測定装置と解析プログラムを用いて動体視力を測定、トレーニングの前後で被験者から採血し、血清、血漿BDNF濃度を測定し。トレーニング前後での血清、血漿BDNF濃度の変化及び動体視力測定結果との相関を調べた。結果、トレーニング前後での血清および血漿BDNF濃度は、血清では増加したが、血漿BDNF濃度は減少し、統計的にも有意であった。動体視力との有意な相関は認めなかった。過去に、同一被験者の検体で血清と血漿のBDNF値がトレーニング前後で乖離した測定結果を示した報告はなく、本報告が最初のケースである。(第119回日本眼科学会総会発表;2015年4月)トレーニング前後で変化することから、BDNFはビジョントレーニング評価のバイオマーカーとして利用出来る可能性があることが明らかになった。まだBDNFの由来、役割等は未知の部分が多いが、眼球運動という軽度の運動強度でなぜこのような変化が生じるのか、またBDNF濃度が上昇すると動体視力、眼球運動はどのように変化するのか。被験者のバリエーションと数を増やし、測定条件を変化させて検討することで、今後、ビジョントレーニングやBDNFについての新しい知見の発見に繋がる可能性がある。スポーツビジョン当初使用を予定していた施設の主任教授が遠方に異動したため、測定、実験をする場所が確保できず、実験環境の再構築に時間を要した。また、研究分担者も勤務先の異動があり、それに伴い既存の実験装置を解体、移動させなければならず、被験者の確保が困難になり、従来の実験を施行するのにも時間と手間を要したから。昨年度、以前の共同研究者の異動に伴う環境変化で、測定の実施が大幅に遅れた。その影響はまだ残っており、当初の計画からの遅れは否めない。また、本研究テーマにおける主要要素であるBDNF測定に関して、他分野のBDNF研究者との意見交換や交流により、当初測定計画を立てた時点よりもかなり選択肢が増え、実験法の検討に多少時間がかかっている。当初使用を予定していた施設の主任教授が異動したため、測定、実験をする場所が確保できず、実験環境の再構築に時間を要したため。また、それに伴い既存の実験装置を解体、移動させなければならず、従来の実験を施行するのにも時間と手間を要した。
デジタル画像相関法による皮膚裂傷の力学的発生条件の解明と傷害予測解析への応用

本研究では,皮膚裂傷の力学的発生条件の解明および評価方法の確立を目的として皮膚模擬材料およびブタ皮膚による裂傷実験ならびに皮膚有限要素モデルによる裂傷解析を行った.皮膚模擬材料の表面におけるひずみの最大値は断裂時の荷重と相関関係にあることが明らかとなった.また,ブタ皮膚を用いた実験結果を統計的に分析することにより皮膚裂傷の発生確率を示すリスク曲線を得ることができた.さらに,有限要素解析結果より皮膚裂傷の予測因子として接触面における最大主ひずみが利用可能であることを示した.本研究では,皮膚裂傷の力学的発生条件の解明および評価方法の確立を目的として皮膚模擬材料およびブタ皮膚による裂傷実験ならびに皮膚有限要素モデルによる裂傷解析を行った.皮膚模擬材料の表面におけるひずみの最大値は断裂時の荷重と相関関係にあることが明らかとなった.また,ブタ皮膚を用いた実験結果を統計的に分析することにより皮膚裂傷の発生確率を示すリスク曲線を得ることができた.さらに,有限要素解析結果より皮膚裂傷の予測因子として接触面における最大主ひずみが利用可能であることを示した.近年,住宅内事故による皮膚裂傷が多く発生している.皮膚裂傷は軽度な傷害であるため,研究課題としてあまり注目されず,その発生メカニズムおよび力学的発生条件が明らかになっていないのは現状である.そこで,本研究では皮膚裂傷の力学的発生条件を実験的に解明し,皮膚裂傷の発生可能性を予測できる有限要素解析法を提案することを目的としている.平成25年度では,皮膚裂傷の力学的発生条件の調査および柔軟物のモデル化手法の開発を行い,以下の成果を得た.1.ブタ皮膚の厚さ,表面水分率および引張特性の測定を行い,文献値との比較によりブタ皮膚とヒト皮膚はほぼ同様の特性を有していることを明らかにした.このことからブタ皮膚はヒト皮膚の代替材料として利用可能であることがわかった.2.皮膚裂傷を発生させる実験装置を新たに開発し,これを用いてブタ皮膚の押し切り試験を行い,裂傷の発生荷重を明らかにするとともに,加害物の先端曲率半径および皮膚の拘束条件の違いが裂傷の発生に及ぼす影響を明らかにした.3.裂傷時のひずみ分布を明らかにするために,連続画像に基づいたひずみ解析法を開発し,押し切り試験時の柔軟物(皮膚模擬材料)の変形解析に応用することにより,解析法の有用性を検証した.4.生体皮膚や皮膚模擬材料のような柔軟物の材料特性を有限要素モデルに導入するために,簡易な一様二軸引張試験治具を開発し,この治具を用いて皮膚模擬材料の一様二軸引張試験を行い,試験結果から同定した材料定数を用いることにより,有限要素法で皮膚模擬材料の力学的挙動を精度よく再現できることを示した.近年,住宅内事故による皮膚裂傷が多く発生している.皮膚裂傷は軽度な傷害であるため,研究課題としてあまり注目されず,その発生メカニズムおよび力学的発生条件が明らかになっていないのは現状である.そこで,本研究では皮膚裂傷の力学的発生条件を実験的および解析的に解明し,皮膚裂傷の発生可能性を予測できる手法を提案することを目的としている.平成26年度では,デジタル画像相関法による柔軟物表面のひずみ分布の取得,押し切り試験結果に基づいた裂傷発生クライテリアの提案,皮膚有限要素モデルの構築および有限要素解析による皮膚の力学的応答の解明を行った.本研究から以下の成果を得た.(1)デジタル画像相関法を用いて押し切り試験時の皮膚模擬材料およびブタ皮膚の表面におけるひずみ分布を計測し,破断時の荷重等との関係を明らかにした.(2)ブタ皮膚による押し切り試験の結果を統計的に分析することにより皮膚裂傷の発生確率を予測できるリスクカーブを提案した.(3)ブタ皮膚の単純引張試験,一軸拘束一軸引張試験および一様二軸引張試験を行い,試験結果をもとにOgden材料モデルのパラメータ同定を行い,詳細な皮膚有限要素モデルを構築した.(4)皮膚有限要素モデルを用いて押し切り試験の再現解析を行い,皮膚モデルにおける様々な力学的応答を明らかにし,皮膚裂傷の発生を予測できる力学的パラメータを検討した.生体力学当初の計画通りに皮膚裂傷を発生させる実験装置を完成させ,皮膚裂傷の発生荷重を調べることができた.また,生体皮膚の力学的特性を明らかにすることができ,次年度における有限要素解析に必要なデータを取得できた.しかし,ひずみ分布の解析では,ブレード(加害物)に隠れているため,ブレード直下領域のひずみ量を実験的に取得できなかった.有限要素解析と併用してブレード直下領域のひずみ量を取得し,遅れを取り戻す予定である.ひずみ分布の解析結果より,ブレード直下領域におけるひずみ量の取得は困難であった.そこで,次年度では有限要素解析を活用し,ブレード直下領域のひずみ量を明らかにする予定である.また,当初の計画通りに皮膚裂傷の発生可能性を予測できる皮膚有限要素モデルを構築し,実験データを用いてその妥当性を検証する予定である.
在宅透析を可能にする血液適合性人工腎臓用中空糸膜の創成

ポリスルホンやセルロースアセテートからなる中空糸膜表面の血液適合性を付与するととともに人工透析用中空糸モジュールの作製を行った。生体膜の構造に着目して分子設計された2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC)をアルキルメタリレートと共重合させることによりMPCポリマーを調製し、ポリスルホンと溶媒中でブレンドし中空糸を作製した。得られた中空糸は非対称の多孔質構造を有しており、血漿タンパク質と比較して低分子化合物が有意に選択的透過することが確認された。また、中空糸表面上への血漿タンパク質の吸着が抑制された結果、長時間の透過実験においても溶液の透過量に大きな変化が認められなかった。このことは人工透析用中空糸として使用する際に、透析時間の短縮に,ながるものと期待される。また、セルロースアセテートを使用した系についても同様の手法により機械的強度、溶質透過性、血液適合性に優れた中空糸膜の創製に成功している。さらに、中空糸モジュールの試作にも取り組み、その成果は新聞等ですでに報告されるに至っている。本研究は、血液透析療法を行う際に、抗凝固剤の使用量を低減させることができる、あるいは究極的には抗凝固剤の必要としない治療を目指して、血液適合性を改善した人工腎臓を作製する新しい中空糸膜を合成するとともに、これを組み込んだ人工腎臓の臨床応用を目的とした。再生セルロース中空糸膜表面をMPCポリマーで修飾する場合、共有結合及び分子間水素結合を利用する2通りのルートを進めた。共有結合するポリマーとして、MPCポリマーの構成ユニットの一成分としてセルロース表面に存在する水酸基と反応し得るエポキシ基(グリシジルメタクリレート)、あるいはカルボキシル基(メタクリル酸)を持つポリマーを合成した。一方、分子間水素結合を利用する表面修飾用MPCポリマーとして、セルロースユニットにMPCをグラフト重合した水溶性セルロース誘導体を合成した。出発化合物としてメチルセルロースを用い、これに水を単一溶媒として系でMPCをグラフト重合し、側鎖にMPCポリマー鎖を導入した。このグラフトポリマー水溶液にセルロース中空糸膜を浸漬し乾燥することによりセルロースユニット間の水素結合により修飾したMPCポリマーの脱離が阻止できた。MPCポリマーで修飾したセルロース中空糸膜にヒトやウサギ全血あるいは血漿を通過させた際に膜表面で起こる反応に血液成分の反応について血小板粘着、機能変化さらに補体活性化に着目して観察した。また、血液が通過した後の中空糸表面を走査型電子顕微鏡で観察し、膜表面に吸着している生体成分の様子を調べた。その結果、膜の血液適合性はMPCポリマーによる膜表面の修飾は方法によらず、表面のMPCユニットの密度に強い相関をもつことが見出した。セルロース系中空糸膜表面をMPCポリマーで修飾する場合,共有結合及び分子間水素結合を利用する2通りのルートを進める.共有結合するポリマーとして,MPCポリマーの構成ユニットの一成分としてセルロース表面に存在する水酸基と反応し得るカルボキシル基(メタクリル酸)を持つポリマーを合成した.そこで,MPCポリマー中の組成とポリマーの分子量を制御しながら,効果的にセルロース膜に反応するポリマー構造を規定した.ポリスルホン系中空糸膜は多孔質化する際の穴開け剤としてMPCポリマーを応用する.マトリックスポリマーであるポリスルホンと均一の溶媒に混合できるMPCポリマーを新たに分子設計して合成した.これを混合したポリスルホン溶液を湿式法で成膜し,多孔質非対象膜を作成した.MPCポリマーの膜表面への修飾はX線光電子分光計及び顕微FTIRにて確認した.MPCポリマーで修飾した中空糸膜にヒトやウサギ全血あるいは血漿を通過させた際に膜表面で起こる反応に血液成分の反応について血小板粘着,機能変化さらに補体活性化に着目して観察した.さらに動物実験により,血流が存在する場合においても膜表面に担持したMPCポリマーが血液適合性の改善に有効であることを証明した.また,血液が通過した後の中空糸表面を走査型電子顕微鏡で確認し,膜表面に吸着している生体成分の様子を調べた.以上の結果から,MPCポリマーによる表面処理が血液適合性改善に極めて有効であることが明らかとなった.

本研究は、血液透析療法を行う際に、抗凝固剤の使用量を低減させることができる、あるいは究極的には抗凝固剤の必要としない治療を目指して、血液適合性を改善した人工腎臓を作製する新しい中空糸膜を合成するとともに、これを組み込んだ人工腎臓の前臨床評価を目的とした。すなわち、従来、広く用いられている中空糸型人工腎臓の膜表面を新規な血液適合性ポリマーで化学的修飾することにより、血液細胞や補体系タンパク質、凝固因子系タンパク質などとの相互作用を小さくし、血栓形成反応を阻止しようという考え方で、新しい人工腎臓用中空糸膜を開発した。ポリスルホン系中空糸膜は多孔質化する際の穴開け剤としてリン脂質極性基を有するMPCポリマーを応用した。マトリックスポリマーであるポリスルホンと均一の溶媒に混合できるMPCポリマーを新たに分子設計して合成した。これを混合したポリスルホン溶液を湿式法で成膜し、多孔質非対象膜を作成した。一方、セルロース系中空糸膜への応用も考慮し、セルロースアセテートについて、MPCポリマーとのブレンド膜の調製も行なった。これらの膜表面構造、断面の構造などを分析し、中空糸膜作成に結びつけた。MPCポリマーをブレンドしても膜強度や膜の物理構造が変化しないことを確認した。MPCポリマーで修飾した中空糸膜にヒト全血あるいは血漿を通過させた際に膜表面で起こる反応に血液成分の反応について血小板粘着、機能変化さらに補体活性化に着目して観察した。さらにタンパク質吸着を抑制できるために、膜の溶質透過性が低下しないことを見出し、これまでにない長期安定な溶出透過を実現した。ポリスルホンやセルロースアセテートからなる中空糸膜表面の血液適合性を付与するとともに人工透析用中空糸モジュールの作製を行った。生体膜の構造に着目して分子設計された2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC)をアルキルメタクリレートと共重合させることによりMPCポリマーを調製し、ポリスルホンと溶媒中でブレンドし中空糸を作製した。得られた中空糸は非対称の多孔質構造を有しており、血漿タンパク質と比較して低分子化合物が有意に選択的透過することが確認された。また、中空糸表面上への血漿タンパク質の吸着が抑制された結果、長時間の透過実験においても溶液の透過量に大きな変化が認められなかった。このことは人工透析用中空糸として使用する際に、透析時間の短縮につながるものと期待される。また、セルロースアセテートを使用した系についても同様の手法により機械的強度、溶質透過性、血液適合性に優れた中空糸膜の創製に成功している。さらに、中空糸モジュールの試作にも取り組み、その成果は新聞等ですでに報告されるに至っている。
慢性疼痛における免疫系・知覚神経系間の情報伝達機構の解明

末梢性炎症に起因する慢性難治性疼痛発症に、各種炎症性サイトカインが炎症情報を中枢神経系血管内皮細胞に伝達するメカニズムが関与していることが示唆された。また各種炎症性サイトカインの措抗薬の予防薬および治療栗としての可能性が期待される。平成18年度は、準備実験として以下の実験を行った。1.雄性SDラットにおける炎症性痛覚過敏モデルとしてカラゲニンモデルを作成し、炎症性浮腫の定量、侵害輻射熱を用いた痛覚過敏の定量を行い、安定した結果を得ることができた。またノックアウトマウスを用いた実験を行う準備段階として、マウスにおいてもこれらの実験を行った。2.カラゲニン注射後、ラットの脳脊髄液および血液を採取して、検体を急速冷凍保存しIL-1β、TNFα、IL-6などのサイトカインの定量をELISA法で経時的に行った。その結果カラゲニン注射6時間後、IL-6の血漿中レベルが有意に上昇していた。ほかの炎症性サイトカインは全経過を通じて測定感度以下であった。脳脊髄液中のサイトカインの測定は手技的に改善すべきものがあると考えられる。本年度以降、再検討する予定である。プロスタグランディンE_2の脳脊髄液中濃度はカラゲニン注射3時間後より上昇し6時間後には最高濃度に達し、以後漸減した。3.炎症局所におけるサイトカイン産生細胞の同定を行うために、炎症側および対側の足を深麻酔下に採取し、凍結保存、免疫組織化学に使用した。その結果、マクロファージ様細胞、線維芽細胞様の細胞などが示唆されたが、二重免疫組織化学法を用いて詳細な細胞同定を行う必要がある。4.中枢神経血管内皮細胞の摘出を行った。培養を今後行う。以上が平成18年度の研究実績の概要である。平成十八年度に続き平成十九年度は以下のような実験結果を得た。1.サイトカイン受容体、COX-2およびmPGES発現細胞の中枢神経系における詳細な検討これらの物質に対する抗体および各種蛍光色素ラベル二次抗体を用いて多重免疫組織化学を行い、単一細胞内におけるこれらの局在を検討した。その結果、末梢性炎症時には、中枢神経系血管内皮細胞においてCOX-2およぴmPGESは共存し、その共存率は50%以上であることがわかった。サイトカイン受容体との共存関係は明確には証明されず、今後の検討が必要である。2.炎症局所におけるサイトカイン産生細胞の同定炎症側の足趾を採取し免疫組織化学法を用いてIL-1β、TNFα、IL-6の局在を調べた。その結果、線維芽細胞、マクロファージなどにおいてIL-1βの発現を認めた。一昨年の結果によると、炎症部位から中枢神経系への炎症情報伝達因子として、IL-6の可能性が高いことが示唆された。この結果と合わせて、各種サイトカイン間における情報伝達機構の詳細な検討を行う必要がある。3.末梢性炎症時の脳脊髄液における各種分子の経時的変化を調べたが、さらに中枢神経血管内皮細胞におけるこれら分子の定量を行うために、一昨年は摘出方法を確立したが、昨年はCOX-2およびmPGESの定量を行うための準備段階として、摘出した血管内皮細胞の培養を行うことができた。以上が平成十九年度の研究実績の概要である。研究の目的は免疫系と知覚神経系間の情報伝達機構の解明である。これまでの研究より、中枢神経系血管内皮細胞において、COX-2依存性に産生されるPGE_2が中枢感作を惹起し、炎症後期における中枢性痛覚過敏に深く関与すること、中枢神経並血管内皮細胞におけるCOX-2活性化に寄与する可能性のあるサイトカイン及び循環血中で情報伝達に関与する可能性があるサイトカインの存在などが示唆された。20年度は局所からの炎症情報を中枢神経系に伝達するサイトカインや局所で炎症刺激に応答して炎症情報を発現する細胞を正確に同定し、さらに炎症性サイトカイン受容体に注目して、中枢神経系における炎症性サイトカイン受容体の局在、受容体発現細胞の同定を行うことも目標とした。結果、炎症局所では炎症発症に伴いマクロファージ様の細胞でIL-1betaが産生されまたIL-6の血中濃度が炎症発症に伴い著増していた。さらに中枢神経血管内皮細胞が、炎症情報伝達の場であると同時に細胞内でCOX-2依存性にPGE_2を合成し、末梢性炎症に伴う発熱、全身倦怠、痛覚過敏などの中枢神経系の関与する症状を惹起する原因となっている可能性が高いという結果が得られた。またIL-6に対する抗血清を全身投与すると、中枢神経系血管内皮細胞において、各種サイトカインにより活性化される転写促進因子であるSTAT3の活性が抑制されること、COX-2、mPGESの登現、PGE_2産生が抑制されること、炎症性痛覚過敏が緩和されることが証明された。しかし局所に発現していたIL-1beta産生を阻害しても中枢神経系における炎症性変化は抑制されず鎮痛作用もなかった。これらより、IL-6などの分子が、血行性に中枢神経血管内皮細胞まで炎症情報の伝達を行っている可能性が強いことが示唆された。
中国東北部地域における神経芽細胞腫の遺伝子解析

我々は、日本国内における神経芽細胞腫(Neuroblastoma、以下NBと略)の症例を70例以上集め、その遺伝子の異常として、Nーmyc遺伝子の増幅の存在する症例では極めて予後が悪いことを報告した他、Nーmycの増幅を示すものには病理組織学的にも、未分化を示す頻度が高いことを明らかにした^<1)>。しかしながら、多くのNBでは、その病理組織像はRosetteーfibrillary typeであることが多く、より未分化なround cell type、或いは、より良性のganglioーneuroblastomaの各typesなどの症例が少なかった。そこで我々は、より多くのNBの症例を集めてNーmycの増幅と、病理組織像との相関関係を明らかにしたく考えていたところ、中国東北部の瀋陽市にある中国医科大学・腫瘤研究所の分子生物学教室の任常山氏が我々のこの目的に協力してくれることになり、共同研究を始めた。中国は人口がわが国の10倍以上ありNBの症例も豊富であると予想した。この3年間で、中国東北部地域で27例のNBのDNAを瀋陽市及び、その周水で任氏が集めてくれた。しかしながら、1例のみにNーmyc遺伝子の再配列(rearrangement)を認めたのみで、Nーmycの増幅は1例も検出されなかった。我々が解析した日本の症例、及び米国のデ-タでは、全症例の30%以上はNーmycの増幅を示した。ところが、アフリカ中央部では小児腫瘍の中でNBが極めて少ないこと、イタリアでも日本や米国の報告と比べてNBでのNーmyCの増幅の頻度がやや低いとの報告などがなされてきて、民族の間でのNBの遺伝子的背景の差異が指摘されるようになってきた。そこで我々も中国東北部地域のみでなく、中南部の民族でもNBの症例を集め、中国人の中で共通してNBにおけるNーmycの増幅の頻度が低いことが観察されるかどうかを検討することにした。この目的のために、南昌市の江西医学院・生化学教室の温博貴氏に協力を求めた。その後、温氏は広東州の汕頭大学医学院に移ったが、中南部でのNBの症例は少なく、現在までに、3例(2症例のRosetteーfibrillary typeと、1例のganglioneuroma)のNBが集まったにすぎないが、Nーmycの増幅を検出できた症例はなかった。中南部においては、更に症例数を増やしたく思っている。NBに関しては、Nーmycの増幅以外に、第1染色体の一部欠損がかなり高い頻度で検出されることが分かってきた。ヒトのNBでは、1p36.136.3の間が高い頻度で欠損していることが分かってきた。一方、第1染色体の1p32に存在するLーmycのRFLP(制限酵素断片多型性)と癌の転移率との相関関係が注目されてきた。NBの病期の判定はいかに広範囲に転移が広がっているかに依存しているかによるといっても過言ではない。そこで我々も日本の国内で集めたNBのDNAを用いてLーmycのRFLPを解析した^<2)>。LーmycのRFLPのS型と高転移率との間に相関関係が存在することが、いくつかの種類の腫瘍では示されてきた。NBでも、Nーmycの増幅が認められ、予後の悪い症例ではLーmycのRFLPはS型を示す頻度が高いことを我々は見いだした。次に、中国東北部のNBから得たDNAで同じくLーmycのRFLPを解析してみると、日本及び欧米の健康人のLーmycRFLPよりもさらにS型が少ないことが分かった。Nーmycそのものは、正常では第2染色体の2P2324に位置しているが、NーmyCの増幅が認められる症例の大部分は、Nーmycが第2染色体より他の染色体に転座し、そこで増幅すると考えられており、第1染色体に転座した症例も報告されている。NBにおけるNーmycの増幅と、LーmycのRFLPのS型がはたしてどの程度直接的に関連しているのかに関しては、今後の問題である。今回の我々の観察した中国NBの特長が民族の遺伝子的背景によるものであるならば非常に興味深い事実である。<文献>我々は、日本国内における神経芽細胞腫(Neuroblastoma、以下NBと略)の症例を70例以上集め、その遺伝子の異常として、Nーmyc遺伝子の増幅の存在する症例では極めて予後が悪いことを報告した他、Nーmycの増幅を示すものには病理組織学的にも、未分化を示す頻度が高いことを明らかにした^<1)>。

ところが、アフリカ中央部では小児腫瘍の中でNBが極めて少ないこと、イタリアでも日本や米国の報告と比べてNBでのNーmyCの増幅の頻度がやや低いとの報告などがなされてきて、民族の間でのNBの遺伝子的背景の差異が指摘されるようになってきた。そこで我々も中国東北部地域のみでなく、中南部の民族でもNBの症例を集め、中国人の中で共通してNBにおけるNーmycの増幅の頻度が低いことが観察されるかどうかを検討することにした。この目的のために、南昌市の江西医学院・生化学教室の温博貴氏に協力を求めた。その後、温氏は広東州の汕頭大学医学院に移ったが、中南部でのNBの症例は少なく、現在までに、3例(2症例のRosetteーfibrillary typeと、1例のganglioneuroma)のNBが集まったにすぎないが、Nーmycの増幅を検出できた症例はなかった。中南部においては、更に症例数を増やしたく思っている。NBに関しては、Nーmycの増幅以外に、第1染色体の一部欠損がかなり高い頻度で検出されることが分かってきた。ヒトのNBでは、1p36.136.3の間が高い頻度で欠損していることが分かってきた。一方、第1染色体の1p32に存在するLーmycのRFLP(制限酵素断片多型性)と癌の転移率との相関関係が注目されてきた。NBの病期の判定はいかに広範囲に転移が広がっているかに依存しているかによるといっても過言ではない。そこで我々も日本の国内で集めたNBのDNAを用いてLーmycのRFLPを解析した^<2)>。LーmycのRFLPのS型と高転移率との間に相関関係が存在することが、いくつかの種類の腫瘍では示されてきた。NBでも、Nーmycの増幅が認められ、予後の悪い症例ではLーmycのRFLPはS型を示す頻度が高いことを我々は見いだした。次に、中国東北部のNBから得たDNAで同じくLーmycのRFLPを解析してみると、日本及び欧米の健康人のLーmycRFLPよりもさらにS型が少ないことが分かった。Nーmycそのものは、正常では第2染色体の2P2324に位置しているが、NーmyCの増幅が認められる症例の大部分は、Nーmycが第2染色体より他の染色体に転座し、そこで増幅すると考えられており、第1染色体に転座した症例も報告されている。NBにおけるNーmycの増幅と、LーmycのRFLPのS型がはたしてどの程度直接的に関連しているのかに関しては、今後の問題である。今回の我々の観察した中国NBの特長が民族の遺伝子的背景によるものであるならば非常に興味深い事実である。<文献>中国東北部の遼寧省瀋陽市に存在する中国医科大学腫瘤研究所の任常山氏により、収集された小児神経芽細胞腫は、平成2年1月に同氏が来日の際に持参したものを含めて15例に達し、全て現地でDNAとして抽出したものであった。これらのDNAをEcoRIで分解後分析したところ、Nーmycの増加は1例も示さず、1例においてNーmycの再配列が認められたにすぎなかった。この点を更に確認するために、中国医科大学の方で神経芽細胞腫を収集するのを継続して貰う一方で、民族による差異の有無を検討する目的で江西省南昌市に存在する江西医学院生化学教室の温博貴氏と連絡をとり研究協力を要請し同市を訪れた。江西医学院の要人、および南昌市立病院
咬みしめ時の歯列における三次元咬合力に関する研究

咬合の正常者像は、咬合診断におけるevidence-basedな基準である。著者らはこれまで、上下顎歯列間に生じる圧縮力を咬合力と定義し、咬合力の歯列における量的分布に基づいて、咬合の正常者像を検討してきた。その結果、下顎各歯に作用する咬合力がその合計に占める比によって現される咬合力分布は、最大咬みしめ時の咬合力の大きさが咬みしめ試行毎に大きく変動するにも拘わらず、良好な再現性を示すことから、個人の咬合状態の定量的指標としての有用性が認められた。また、咬合力分布に基づく咬合の正常者像の特徴として、左右的な対称性、後方優位な分布の2点が明らかとなった。本研究の目的は、歯列における三次元咬合力分布の正常者像の解明にある。研究の目的と方法を説明して十分な理解と同意の得られた正常有歯顎者5名を被験者に用いた。随意的最大咬みしめ時の咬合力を感圧フィルムを用いて記録し、下顎歯列の各咬合接触面に作用する咬合力の大きさを測定した。また下顎歯列模型を三次元形状測定し、咬合接触面の回帰平面の法線方向を求めて、これを当該咬合接触面に作用する咬合力方向とした。咬合力は、下顎から上顎に向かう力として、切歯点を原点とし、咬合平面を水平面、水平面と矢状面の交線を前後軸とする座標系上に表現した。下顎各歯に作用する咬合力は、近遠心、左右、上下の各成分の和として算出した。その結果、下顎各歯に作用する咬合力の上下成分は歯列後方歯ほど大きく、また頬舌的、近遠心的には後方歯ほど舌側成分、近心成分が増大するさまが観察された。また歯列上に作用するすべての三次元咬合力について、その近遠心、左右側方成分がともに打ち消しあって0となる平面を求めたところ、その平面と咬合平面のなす角はすべての被験者において10度に満たず、三次元咬合力と咬合平面の緊密な機能的関係が伺われた。機能時、咀嚼筋の発生する筋力は歯列と顎関節によって分配、負担される。その配分は、顎口腔の形態・機能の維持に重要な関与を果たしていると考えられるが、詳細は不明である。本研究は、歯列における筋力の負担配分の正常像を解明することを目的として、三次元咬合力分布の正常者像の検索を行うものである。初年度の今年は、三次元咬合力測定方法に関する検討を行って初期の目的を遂げ、正常有歯顎者における試料採取については、その一部を終えた。咬合力の大きさの測定には、感圧フィルムを応用した咬合力測定法を用いた。一方、咬合力の作用部位と作用方向の測定は、当初平成8年度に文部省科学研究費の援助を受けて開発した、レーザー光の全反射光路を利用する光学式咬合面傾斜測定装置によって行っていたが、測定の所要時間の短縮をはかるべく、咬合面の三次元形状測定装置を応用する新たな方法に切り替えた。これにより同等の測定精度を確保しながら、簡便性、省力性を改善し、また計測時間を大幅に短縮することができた。一方、顎口腔に機能異常とその既往を認めず、第三大臼歯以外に欠損歯のない天然歯列を有する正常有歯顎者に本研究の目的と方法を説明し、これまでに25名より研究参加の同意を得た。今年度は、全被験者の咬合力測定を果たし、一部被験者では咬合面形状測定用の歯列模型を製作した。

また歯列上に作用するすべての三次元咬合力について、その近遠心、左右側方成分がともに打ち消しあって0となる平面を求めたところ、その平面と咬合平面のなす角はすべての被験者において10度に満たず、三次元咬合力と咬合平面の緊密な機能的関係が伺われた。
自然化された共同行為論の構築

本年度は、前年度までの研究をもとに、無意識的な利己的動機にかんする倫理的な問題についての検討が行われた。人間が利己的動機からしか行為できないという「心理的利己主義」は事実にかんする説であるが、同時に、その規範的な含意は大きいとされる。というのも、人間が利己的動機からしか行為できないのだとすれば、利己的動機からの行為を禁じる道徳理論の実現可能性が強く疑われるからだ。ところが、この議論が成功しているかは明らかではない。というのも今日の心理的利己主義研究において問題となっているのは、無意識の非常に深いレベルにおける動機が利己的なものか否か、という点である。ところが、問題となる動機が深いレベルのものであるほど、私たちはそれを内観したり制御したりすることができない。そして多くの道徳理論は、本人が制御不可能なものにもとづいて行為を評価することを禁じている。この点から考えると、心理的利己主義研究が問題にしている「利己的動機」と道徳理論にとって問題となる「利己的動機」は概念的に食い違っており、心理的利己主義が正しかろうと倫理学には何の影響もない、という可能性がある。以上の理論的検討に加え、本年度は心理的利己主義にかんする思想史的な調査も行われた。19世紀中盤、J. S.ミルは自身の功利主義を擁護する議論の中で、心理的利己主義に与しているとみなせる発言を残している。この心理的利己主義への肩入れは、功利主義に反対するものからも賛同するものからも等しく批判を受けた。この結果すでに1900年ごろまでには、英国哲学の全体の風潮として心理的利己主義は誤りだという評価が完全に定まっている。だが他方で、行動主義をはじめとする還元的色彩の強い心理学理論の勃興と連動する形で、心理的利己主義を擁護ないし再検討しようとする動きもマイナーながら存在したようだ。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、利他的行為の動機構造との比較により共同行為の動機構造を解明することを主要な課題とした。まず利他的行為の動機については、哲学・心理学・生物学の観点からこれを包括的に検討し、既存の研究の状況を整理するとともに新たな論点を提起することができた。この成果は現在書籍への寄稿という形で出版準備中である。また共同行為の大きな動機の一つだと考えられる「義務感」について、これは既存の学説が想定するように単なる合理性や道徳性の観点から理解することはできないということを英語論文において示した。この両成果をどのように具体的につきあわせていくかは、次年度以降の課題の一つである。また本研究は自然科学の知見を哲学へ導入する学際的な方法論を特徴としている。この点にかんし今年度は、おもに「意志」という概念を巡って心理学と哲学の対話を積極的に試み、日本社会心理学会での発表や学際的ワークショップ「道徳心理学コロキアム」の企画・運営によって、両分野の関連について議論を深めた。こうした活動でえられたいくつかのアイデアは、Cognitive Science Speaker Seriesでの発表で具体的に展開された。この発表の主題は全体テーマの制約上共同行為にかんするものではなかったが、これまであまり顧みられてこなかった既存の心理学的研究を哲学のより大きな文脈の中に接続する手法は、これまでにないものとして聴衆から高い評価を得た。本研究は、共同行為について論じる際の問題設定や概念的枠組みを、利他的行為にかんする既存の研究から借りるという方針を立てた。研究計画時には、この方針はあくまで研究のとっかかりを与えてくれるアナロジーにすぎないという認識をもっていたが、本年度の研究により、二つの研究領域はむしろ一つのものとして扱うべきだとわかった。これまでの利他的行為の研究は、援助行動をもたらす究極的な動機がどのようなものであるかを議論及び実験で解明しようとしてきた。すなわち、人間の究極的な動機は、すべて自己利益を目指すものでしかないのか、それとも他者の利益を目指すこともできるのか、これが問題である。前者のように考え、真の意味での利他的な行為は存在しないとする見解が「利己主義」と呼ばれる。他方で共同行為の研究でも、明示的な形ではないにせよ、共同行為をもたらす動機のあり方への注目がなされてきたと言える。すなわち、私たちはあくまで自己の利益を達成する手段として他人と共同するにすぎないのか、それとも「私たち」の利益を目指すこともできるのか、これが問われていたのである。前者のように考えるのが「個人主義的」と呼ばれている諸説であり、これは「利己主義」の対応物と考えるべきものだ。このように、利他的行為の研究でも共同行為の研究でも、「私たちの動機がある重要な意味で自己を超越できるか否か」ということが問題となっていると言える。本年度は、動機のあり方に注目することで、共同行為と利他的行為を包括的に論じる視点をつくる作業が行われた。まず、利他的行為の研究について、本年度はまず進化論的考察から利他的行為の存在を擁護する議論に焦点を当て、その議論を明確化すると共に、不十分な点を指摘する作業を行った。この成果は「Tokyo Colloquium of Cognitive Philosophy」で発表され、共同行為との比較を踏まえて論文化をすすめている。

また、利他的行為研究では真剣な検討対象となっている「真の利他的行為など存在しない」という立場が、協力行動の研究ではほとんど真剣に取り扱われていないという非対称性の存在を指摘し、このことにより協力行動にかんする実験の解釈が不十分なものとなっていることを明らかにした。これらの論点は、「関東動機づけ研究会」で発表された。ただし、本年度は研究結果を論文化することはできなかったという点で、進捗はやや遅れていると言える。本年度は、前年度までの研究をもとに、無意識的な利己的動機にかんする倫理的な問題についての検討が行われた。人間が利己的動機からしか行為できないという「心理的利己主義」は事実にかんする説であるが、同時に、その規範的な含意は大きいとされる。というのも、人間が利己的動機からしか行為できないのだとすれば、利己的動機からの行為を禁じる道徳理論の実現可能性が強く疑われるからだ。ところが、この議論が成功しているかは明らかではない。というのも今日の心理的利己主義研究において問題となっているのは、無意識の非常に深いレベルにおける動機が利己的なものか否か、という点である。ところが、問題となる動機が深いレベルのものであるほど、私たちはそれを内観したり制御したりすることができない。そして多くの道徳理論は、本人が制御不可能なものにもとづいて行為を評価することを禁じている。この点から考えると、心理的利己主義研究が問題にしている「利己的動機」と道徳理論にとって問題となる「利己的動機」は概念的に食い違っており、心理的利己主義が正しかろうと倫理学には何の影響もない、という可能性がある。以上の理論的検討に加え、本年度は心理的利己主義にかんする思想史的な調査も行われた。19世紀中盤、J. S.ミルは自身の功利主義を擁護する議論の中で、心理的利己主義に与しているとみなせる発言を残している。この心理的利己主義への肩入れは、功利主義に反対するものからも賛同するものからも等しく批判を受けた。この結果すでに1900年ごろまでには、英国哲学の全体の風潮として心理的利己主義は誤りだという評価が完全に定まっている。だが他方で、行動主義をはじめとする還元的色彩の強い心理学理論の勃興と連動する形で、心理的利己主義を擁護ないし再検討しようとする動きもマイナーながら存在したようだ。心理学を哲学に導入するという方法の点で、当初の計画よりも大幅な前進を示すことができた。主たる研究対象とした「共同行為」については、現在のところ具体的な成果としては概念的な考察に留まっているものの、本年度の方法論的研究を踏まえ次年度では大きな発展が望める。援助行動の場合も協力行動の場合も、究極的な動機のあり方を探究しようとするならば、当然ながら「無意識の動機」のあり方が重要になってくる。しかし、言語で内容を報告できない無意識的な動機について、その動機がそもそもどのような内容を持てるものなのか(概念的か、非概念的か)、そもそもその動機はいわゆる「命題的態度」として理解できるものなのかなど、基本的な問題がほとんど問われないままになっている。このため、哲学・心理学双方において、およそあらゆる内容の動機が無意識の領域に措定されているが、これが正当なことなのかどうかの吟味はほとんどなされていない。そこで来年度は、意識と動機の関係について基本的な考察を行っていきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。