hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔癌細胞のspectral karyotyping法による染色体構造異常の解析

本年度より、染色体標本作製において固形腫瘍では非常に困難であるが、口腔扁平上皮癌生検標本の短期培養細胞を対象としSKY法による解析を行い、上記報告の口腔扁平上皮癌の染色体構造異常の信頼性を高めることに務めて行きたい.Spectral Karyotyping(SKY)法用いてヒト扁平上皮癌細胞の染色体構造異常の解析を行った。また染色体標本の作製について染色体作成法とSKY paint kitの適切なハイブリダイゼーションの条件について再検討した。0.075M KCLと0.9%クエン酸溶液の混合比を3:1にすることで良好な染色体の伸展ができ、メタメタフェーズスプレッダー用機器のHANABIを使用することで染色体が重ならずに展開でき、多数のメタフェーズ細胞をプローブを落下する領域に展開できるようになった。またManufacture's protocolに先立ち、2×SSC処理を行うと、良好名ハイブリダイゼーションすることを見いだした。以前の実験に対して新たに9腫の口腔扁平上皮癌細胞(KM-2,Sa-3,H-1,TYS,BHY,HN,OSC19,OSC70,SAS)について検討した。染色体構造異常と著明な変化は9個の細胞中8個の細胞で5番染色体のisochromosomeが認められた。SKYで確認された5pおよび8qのisochromosomeはFISH法により証明した。さらに、それらはCGH法で検出される5Pや8qのwhole arm gainと密接に関わっていた。これより口腔扁平上皮癌は同領域のコピー数の増加が高頻度にみられるが、それらに加えてisochromosomeの形成が関わっているものと推察された。
一軸異方性をもつ強誘電性表面分子超集合体の合成とそのデバイス機能

四脚型ホスホン酸基をアンカー基としてもつビス(ベンズイミダゾリル)ピリジン三座配位子およびテトラ(ターピリジル)ピラジン(tppz)で架橋したレドックス活性二核錯体を分子ユニットとする超分子集合体を、配位結合により分子の方向を揃えた積層構造体として固体表面に形成した。膜内に分子は配向しながら積層化され、ベクトル的な成長が起こっていることが偏光スペクトルやAFM測定などからわかった。tppz架橋配位子の場合には強い金属間相互作用のために、2段階1電子酸化によりM(II)-M(III)混合原子価状態が観測されるが、積層化によっても、このM(II)-M(III)混合原子価錯体が観測されることから、各層内で混合原子価状態が生成することがわかり、分極した状態を多層内で生成させることがわかった。配位結合を用いた超分子集合体で溶液中から結晶を作製する場合、結晶格子内に分子の方向性を結晶全体として一方向に揃えることは難しいが、表面という二次元場で分極ベクトルを一方向に揃えて高次構造を形成することができれば、酸化還元などにより大きな分極変化を表面に誘起できる。そこで、四脚型ホスホン酸基をアンカー基としてもつビス(ベンズイミダゾリル)ピリジン三座配位子を合成し、その配位子をもつレドックス活性金属錯体を固体表面に固定し、その配向について検討した結果、AFMから分子は表面に対して分子軸を垂直にして配向していることがわかった。さらに、表面単分子膜上の配位基とジルコニウムイオンとの錯形成を利用して配位結合を利用した分子の逐次積層化を行った。単純な溶液浸積によりベクトル的な成長が表面で可能であることがわかった。また、金属間相互作用の強い架橋配位子系としてテトラピリジルピラジンを用いることで、混合原子価状態を安定に表面に作製できることがわかった。相互作用の強い錯体の場合には、段階的な二段階一電子移動反応が起こり、途中に混合原子価M(II)-M(III)状態が生成する。表面に固定された錯体の場合、この混合原子価状態が表面でどのような分極方向をもっか今後さらに検討していく予定である。また、ルテニウム錯体の電位および電荷分布をチューニングするためにオルトメタル化したRu-C結合をもつ錯体を合成し、MLCT吸収波長および酸化電位の変化を単核錯体で行った。ビス(ベンズイミダゾリル)ピリジンのピリジン基をフェニル基としてRu-Cをもつ三座配位子としたところ、酸化電位を約0.4V負電位側にシフトさせることがわかった。そこで、四脚型ホスホン酸基をアンカー基としてもつビス(ベンズイミダゾリル)ピリジン三座配位子およびビス(ターピリジル)ベンゼン(btb)で架橋したレドックス活性二核錯体を固体表面に固定し、その配向についてAFMで検討したところ、分子は表面に対して分子軸を垂直にして配向していることがわかった。単純な溶液浸積により積層化でき、ベクトル的な成長が表面で可能であることがわかった。また、金属間相互作用の強い架橋配位子系としてテトラピリジルピラジン(tppz)を用いることで、2段階1電子酸化によりM(II)-M(III)混合原子価状態を安定に表面に作製できることがわかった。表面に固定されたM(II)-M(III)混合原子価錯体の場合、外場により表面で錯体がどのような分極応答をもつかKFMにより今後検討していく予定である。酸化電位が低い錯体は低電位駆動が可能であるので、新たにRu-C結合を導入したオルトメタル化錯体を合成した。テトラ(ベンズイミダゾリル)ジフェニルを架橋基とするルテニウム二核錯体では酸化電位が約0,4V負電位側にシフトすることがわかった。二電極間での伝導度測定からはbtp架橋錯体よりtppz錯体の方が高い伝導性を示すことがわかった。また、プロトンに応答して金属間相互作用が変化する二核錯体系を新たに合成し、その金属間相互作用について詳細に検討した。

表面という二次元場で、配位結合により超分子集合体を形成し、構成分子の分極ベクトルを一方向に揃えた層構造を形成し、光・酸化還元などの外部刺激で大きな分極変化を誘起できる系の構築を目指した。本研究の成果をまとめると、1.分子内で大きな分極が期待できる混合原子価状態の基礎物性を知るためにアンカー基を持たないビス(ターピリジル)ピラジンおよびベンゼン(それぞれtppzおよびbtb)で架橋した二核錯体を合成した。架橋配位部分にRu-C結合を導入することで、2段階1電子酸化の途中に生成するRu(II)-Ru(III)混合原子価状態が空気中でも安定に単離できることがわかった。また、プロトンの解離により金属間相互作用が変わる二核錯体系も検討した。2.四脚型ホスホン酸基をアンカー基としてもつビス(ベンズイミダゾリル)ピリジン三座配位子を有するルテニウム単核および二核錯体の表面での自己組織化膜について検討し、錯体膜の酸化に伴うメモリ効果について交流インピーダンス法により分子膜内への酸化還元に伴うイオンの取り込みを確認できた。3.側鎖に四脚型ホスホン酸基をアンカー基として持ち、かつ金属間相互作用の比較的大きなルテニウム二核錯体を分子ユニットとして用いて、ITO基板上に積層化させた。固体表面での分子配向について偏光スペクトルおよびAFMから検討したところ、分子は表面に配向して規則的に積層していくことがわかった。表面での積層化により、2段階1電子酸化の挙動は積層数が増加しても各層での電位の値は大きく変化せずに電流のみが直線的に増加することがわかった。10層積層したtppz架橋ルテニウム二核錯体ではセリウム(IV)イオンにより固体膜上でも化学酸化により混合原子価状態を作り出すことがUVスペクトルの測定から明らかになった。層内での混合原子価分子は強い相互作用をもつが、層間では弱い相互作用が働くことから、各層に混合原子価状態をもつので大きな分極を引き起こすことができる系を構築できた。ただ、この酸化還元により生成する表面積層膜での分極応答を実際の双極子などの物理量変化として観測することは今後の課題として残った。
脳死判定と薬物に関する臨床法医中毒学的アプローチ

脳死判定に影響を与える可能性のある薬物について,ベンゾジアゼピン系薬物のミダゾラム,ジアゼパム,フルニトラゼパム,抗不整脈薬のベラパミルならびにそれぞれの活性代謝物についてはLC/MSスクリーニングを,抗けいれん薬のフェノバルビタール,全身麻酔剤のプロポフォールはGC/MSスクリーニングを最適化し,脳死薬物スクリーニングとして確立した.筋弛緩剤のベクロニウム,パンクロニウム,スキサメトニウムについてはLC/MSスクリーニングの最適化に問題があり,さらに高感度・高性能な上位機器(LC/MS/MSあるいはLC/TOF/MSなど)を用いた検討が必要と思われた。救命救急センター(CCMC)に入室した患者のうちイムノアッセイ陽性の24例について,脳死薬物スクリーニングを実施し,一般薬物スクリーニングの他に脳死薬物スクリーニングを実施することが有効であることを確認した.CCMCでミダゾラム持続静注の治療を受けた患者9例の治療停止後のミダゾラムならびにその活性代謝物の血中濃度を測定した結果,ほとんどの症例は治療停止後2日以内に血中濃度は治療濃度以下となった.加えて,トリアゾラムとベラパミル中毒の剖検試料中濃度を測定,トリアゾラムとベラパミル中毒剖検例の体内分布を明らかにした.また,複数のベンゾジアゼピン系薬物中毒(ニトラゼパム,フルニトラゼパム,エチゾラム,トリアゾラム)の剖検例での体内分布を明らかにした.これらの剖検例では中毒以外の死因であったが,血中濃度からはいずれの薬物も死亡時に影響を与えたものと思われた.従来より中毒死剖検例の体内分布については報告が多いが,治療レベルでの死後の薬物体内分布は本法のような微量分析法を用いなければ明確にはし得なかったと考えられる.以上のようにさまざまな試料を用いて多角的に症例検討を行った結果,本研究で確立した脳死薬物スクリーニングは臨床法医中毒学上有用であることが示された.脳死判定に影響を与える可能性のある薬物について,ベンゾジアゼピン系薬物のミダゾラム,ジアゼパム,フルニトラゼパム,抗不整脈薬のベラパミルならびにそれぞれの活性代謝物についてはLC/MSスクリーニングを,抗けいれん薬のフェノバルビタール,全身麻酔剤のプロポフォールはGC/MSスクリーニングを最適化し,脳死薬物スクリーニングとして確立した.筋弛緩剤のベクロニウム,パンクロニウム,スキサメトニウムについてはLC/MSスクリーニングの最適化に問題があり,さらに高感度・高性能な上位機器(LC/MS/MSあるいはLC/TOF/MSなど)を用いた検討が必要と思われた。救命救急センター(CCMC)に入室した患者のうちイムノアッセイ陽性の24例について,脳死薬物スクリーニングを実施し,一般薬物スクリーニングの他に脳死薬物スクリーニングを実施することが有効であることを確認した.CCMCでミダゾラム持続静注の治療を受けた患者9例の治療停止後のミダゾラムならびにその活性代謝物の血中濃度を測定した結果,ほとんどの症例は治療停止後2日以内に血中濃度は治療濃度以下となった.加えて,トリアゾラムとベラパミル中毒の剖検試料中濃度を測定,トリアゾラムとベラパミル中毒剖検例の体内分布を明らかにした.また,複数のベンゾジアゼピン系薬物中毒(ニトラゼパム,フルニトラゼパム,エチゾラム,トリアゾラム)の剖検例での体内分布を明らかにした.これらの剖検例では中毒以外の死因であったが,血中濃度からはいずれの薬物も死亡時に影響を与えたものと思われた.従来より中毒死剖検例の体内分布については報告が多いが,治療レベルでの死後の薬物体内分布は本法のような微量分析法を用いなければ明確にはし得なかったと考えられる.以上のようにさまざまな試料を用いて多角的に症例検討を行った結果,本研究で確立した脳死薬物スクリーニングは臨床法医中毒学上有用であることが示された.初年度はまず,生体試料から脳死判定に影響を与える可能性のある薬物のうちベンゾジアゼピン系薬物,抗痙攣薬,抗不整脈薬などについて,有効なスクリーニング法ならびに質量分析装置を用いて微量定量する方法について検討した.ベンゾジアゼピン系薬物のミダゾラム,ジアゼパム,フルニトラゼパム,抗不整脈薬のベラパミルならびにそれぞれの活性代謝物について,LC/MS/ESI法フラグメント電圧100Vにおいて最大強度の分子イオンピークが観察された.数種類の逆相系ODSカラムを検討したところZorbax XDB C18カラムが最も分離がよく高感度で,0.5%酢酸/0.5%酢酸を含むアセトニトリル液のグラジエント分析が最もスクリーニング法に適していた.選択的イオンモニタリングを用いて0.5-50pg/10μlの範囲で定量性を示し,検出限界は0.05-0.5pg/10μl,再現性も良好で,LC/MS/ESIでこれらの化合物は微量分析可能と考えられた.またその他の中枢性作用薬としてフェノバルビタールや三環系抗うつ薬などおおよそ30種類の薬物ではUltra-1カラムを用いたGC/MS SCANmode(m/z50-550)によるスクリーニング法が有効であった.次に、生体試料からこれらの薬物を効率よく抽出,濃縮するために,1)ジクロルメタン酸性,中性・塩基性抽出,2)1-クロロブタンによる抽出(pH9)の検討を行った.

それぞれの化合物5-200ngを添加したヒト血清,尿を用いた回収率は両法とも75-100%で,薬物を添加しない血清・尿では多数のヒト血清あるいは尿由来と思われる生体成分ピークが検出されたが,いずれも薬物の分子イオンピークに相当するものはみあたらなかった.以上の研究結果から,今後,これらのスクリーニング法に全身麻酔薬・筋弛緩薬などをくわえて脳死患者体液中の薬物濃度の測定を検討することが可能と考えられた.脳死判定に影響を与える可能性のある薬物のうち,ベンゾジアゼピン系薬物のミダゾラム,ジアゼパム,フルニトラゼパム,抗不整脈薬のベラパミルならびにそれぞれの活性代謝物について,LC/MS/ESI法を用いたスクリーニング法を確定した.また,全身麻酔剤のプロポフォール,ドロペリドール,筋弛緩剤の塩酸ベクロニウム,抗痙攣薬のチアミラールについて,GC/MSを用いたスクリーニング法を検討した.これらはいずれも,製薬会社より薬物標準品の提供を受けられず,医療用注射液からEtOH抽出したものを用いて検討したため定量性に若干の検討課題が残ったのものおおむね良好な成績であった.次に,2005/1/16より2005/2/27に救命救急センターに入室した患者のうちイムノアッセイTriage DOAで陽性の結果を示した24例について,一般薬物スクリーニングの他に,上記LC/MS,GC/MSスクリーニング法(脳死薬物スクリーニング)を実施した.24例の疾患分類は,中毒15,外傷1,呼吸不全2,心不全1,脳血管障害2,血管緊急症1,急性腹症1,その他1,であった.これらの患者試料(血清,尿など)の脳死薬物スクリーニングの結果,フルニトラゼパムが5例に検出された.24例のうち1例が入室時心拍停止であったが,いずれの薬物も検出されなかった.以上より,一般薬物スクリーニングの他に,脳死薬物スクリーニングを実施することが可能であることが示唆された.加えて,トリアゾラムとベラパミル中毒の剖検試料中濃度を測定した.右心血でトリアゾラム23.1ng/,1,ベラパミル0.18μg/ml,加水分解尿で1-OHトリアゾラム942.9ng/ml,肝でノルベラパミル0.33μg/g.死因は左胸部刺創と認められたが,トリアゾラムについては死亡に影響を与えた可能性があり,ベラパミルは治療レベルの血中濃度と考えられた.これらのことから,脳死薬物スクリーニングの有効性の検討のために多角的な症例検討が必要であることが示された.脳死判定に影響を与える可能性のある薬物について,ベンゾジアゼピン系薬物のミダゾラム,ジアゼパム,フルニトラゼパム,抗不整脈薬のベラパミルならびにそれぞれの活性代謝物についてはLC/ESI/MSを,全身麻酔剤のプロポフォール,ドロペリドール,筋弛緩剤の塩酸ベクロニウム,抗痙攣薬のチアミラールについてはGC・MSを用いたスクリーニング法を最適化し,脳死薬物スクリーニングとして確立した.前処理法は,1)ジクロルメタン酸性,中性・塩基性抽出,2)1-クロロブタンによる抽出(pH9)を検討した.救命救急センター(CCMC)に入室した患者のうちイムノアッセイ陽性の24例について,脳死薬物スクリーニングを実施し,一般薬物スクリーニングの他に脳死薬物スクリーニングを実施することが有効であることを確認した.CCMCでミダゾラム持続静注の治療を受けた患者9例の治療停止後のミダゾラムならびにその活性代謝物の血中濃度を測定した結果,ほとんどの症例は治療停止後2日以内に血中濃度は治療濃度以下となった.加えて,トリアゾラムとベラパミル中毒の剖検試料中濃度を測定,トリアゾラムとベラパミル中毒剖検例の体内分布を明らかにした.
超高速流中での燃焼とその制御性との数値計算

燃焼反応する気体の運動を解析するための計算機プログラムを、燃焼モードがデフラグレーション、デトネーションのいずれの場合にも解くことのできることを目標に開発した。そのために必要な主な課題は次の点であった。1.燃焼反応の速度、領域の変化に自動的に対応することのできる解適合差分格子をつくるアルゴリズムの開発。2.燃焼反応の適切なモデル化。3.輸送効果の適切なモデル化。特に拡散方程式の近似をどのようにしたら十分であるかの検討。まず、解適合格子生成のコンピューター・プログラムを開発し、いくつかの例で試した結果、その有効性を確認することができた。しかし、ベクトル化のチューニングがまだ十分とはいえない。燃焼反応モデルとしては一ないし二段階反応では特にデフラグレーションに対して不十分な近似と考えられ、四段階反応を検討した。輸送係数の温度依存性を考慮しても計算時間をそれ程大きくしない。しかし拡散方程式を厳密に解くことは著しく計算時間を大きくするので適当な近似式を導いて使用することにした。いずれもまだ不十分な点、すなわちさまざまな条件下で適切な近似となっているか、ベクトル化がうまくなされているか、などを残してはいるが基本的には解決できたので、研究課題のテーマである斜めの緩衝波によってデトネーションを形成させる問題をシミュレーションした。その結果、斜め緩衝波でデトネーションを保持することの可能性を示すことができた。
日本の医薬品工業における技術革新の分析

日本にとって重要性を増しつつある知識集約型産業における技術革新について、医薬品工業を例として調査研究した。まず、日本の医薬品開発で長らく主役を担ってきた抗生物質など抗菌剤の開発の流れを分析した。ここでは、業界での大きな技術的流れとしての「産業の技術軌道」と、各企業それぞれの技術的流れとしての「企業の技術伝統」を見いだした。産業の技術軌道を生み出す要因は、研究者行動の特性、技術的機械と技術的限界、開発および生産の経済、市場の要求など、企業の技術伝統を生み出す要因は、技術獲得の経緯、経営資源の有限性と特異性、組織行動の特性、市場での成功体験などであると考えられる。企業の技術伝統はたいがい一つの技術軌道に築かれ、一朝一夕に新しい技術軌道に技術伝統を築くことは困難なようだ。技術軌道の盛衰を乗り越えるには、技術軌道や技術伝統を形成する諸要因を早いうちに操作する必要があることが示唆としてえられた。次に、具体的に2社の製薬企業における技術変化について、製品と製法の両方について詳しく調べた。その結果、製品革新の余地が大きいこと、製品革新には合成プロセスの革新が伴うこと、規制が技術革新に与える影響が大きいこと、技術革新の源泉としては製薬企業のほか技術のシ-ズを有した諸組織の貢献が大きくユーザやサプライヤの貢献は少ないことなどが医薬品工業における技術革新の特徴として得られた。とくに、日本の製薬業の場合は、製法革新から製品革新へと重点の移行が見られること、漸進的な改善から画期的革新へと移行してきていることが明らかとなった。このことから、知識集約型産業の技術革新を考える際には、技術的深化、技術シ-ズとのパイプの確立、ユーザ至上主義からの脱却、グローバルな制度や政治の動向への配慮などが重要であるという示唆が得られた。
高性能n型炭化物熱電変換材料の新規開発

熱電変換材料が高い効率で熱を電気に変換するためには,ゼーベック係数(α)が大きく,電気伝導度(σ)が高く,さらに熱伝導度(κ)が低いことが必要である.前者2つの物性は電子が,後者はフォノンが関係しており,これらの要求を同時に満たすことはバルク材料においては不可能である考えられていた.しかし電導層と絶縁層を交互にナノメータサイズで積層して超格子を形成すると,状態密度が増加してαの値が大きくなり,さらに層界面でフォノンが効率的に散乱されてκの値が低下し,その結果性能指数(σα^2/κ)が大福に増大することが期待できる。導電率の比較的高い領域と導電率の比較的低い領域がナノメータサイズで交互に積層した構造は,例えばスパッタリング法などで人工的に作製することができる.しかし,このような人工超格子は熱力学的に不安定または準安定であり,実用的な熱電変換材料には不向きである.そこで今回,導電率の比較的高い領域と導電率の比較的低い領域がナノメータサイズで交互に積層した結晶構造を特徴とする新規な炭化物(ZrC)_2[Al,Si]_4C_3を合成した.さらに既知物質のなかで,先の特徴的な積層構造をもつ炭化物(ZrC)_nAl_3C_2(n=2 and 3)に着目した.これらの層状炭化物は熱力学的に安定な結晶構造を有しており,熱電変換材料として有望な材料であることを示した.熱電変換材料が高い効率で熱を電気に変換するためには,ゼーベック係数(α)が大きく,電気伝導度(σ)が高く,さらに熱伝導度(κ)が低いことが必要である.前者2つの物性は電子が,後者はフォノンが関係しており,これらの要求を同時に満たすことはバルク材料においては不可能である考えられていた.しかし電導層と絶縁層を交互にナノメータサイズで積層して超格子を形成すると,状態密度が増加してαの値が大きくなり,さらに層界面でフォノンが効率的に散乱されてκの値が低下し,その結果性能指数(σα^2/κ)が大幅に増大することが期待できる.導電率の比較的高い領域と導電率の比較的低い領域がナノメータサイズで交互に積層した構造は,例えばスパッタリング法などで人工的に作製することができる.しかし,このような人工超格子は熱力学的に不安定または準安定であり,実用的な熱電変換材料には不向きである.そこで今回,導電率の比較的高い領域と導電率の比較的低い領域がナノメータサイズで交互に積層した結晶構造を特徴とする新規な炭化物ホモロガス相(ZrC)_m[Al,Si]_4C_3(m=2and3)を合成した。さらに既知物質のなかで,先の特徴的な積層構造をもつ炭化物YAI_3C_3に着目した.YAI_3C_3については,電子状態を計算によって明らかにした.その結果,これらの層状炭化物は熱力学的に安定な結晶構造を有しており,熱電変換材料として有望な材料であることを示した.環境保護や資源の有効利用の観点から,散逸する熱エネルギーを電気エネルギーとして効率的に回収でき,しかも有害元素を全く含まない熱電変換材料が注目されている.熱電変換材料が高い効率で熱を電気に変換するためには,ゼーベック係数(α)が大きく,電気伝導度(σ)が高く,さらに熱伝導度(κ)が低いことが必要である.前者2つの物性は電子が,後者はフォノンが関係しており,これらの要求を同時に満たすことはバルク材料においては不可能である考えられていた.しかし電導層と絶縁層を交互にナノメータサイズで積層して超格子を形成すると,状態密度が増加してαの値が大きくなり,さらに層界面でフォノンが効率的に散乱されてκの値が低下し,その結果性能指数(σα^2/κ)が大幅に増大することが期待できる.導電率の比較的高い領域と導電率の比較的低い領域がナノメータサイズで交互に積層した構造は,例えばスパッタリング法などで人工的に作製することができる.しかし,このような人工超格子は熱力学的に不安定または準安定であり,実用的な熱電変換材料には不向きである.
フランスにおけるもう一つのマイノリティ―黒人、国民史、歴史認識

2018年度は二点の論考を刊行した。一点目は東京都庭園美術館主催の展覧会「エキゾティックXモダンーアール・デコと異郷へのまなざし」のカタログに掲載された「戦間期フランスとパリ国際植民地博覧会」である。本展覧会は、これまで日本に十分紹介されてこなかった1931年のパリ国際植民地博覧会を中心に、戦間期のフランスにおける新たな文化的事象を扱ったものである。第一次世界大戦後のフランスには、ヨーロッパの外から新しい文化がもたらされ、とくに植民地の文物は当時のフランス社会に小さからぬ影響を与えた。2014年に刊行した『アフリカを活用するーフランス植民地からみた第一次世界大戦』で取り上げた、シトロエンの二度にわたるアフリカ走破にまつわる展示もあり、フランス史から視野を外に広げるという問題意識が、こうした展覧会に貢献することにつながった。二点目は、1802年に騒乱のあった奴隷植民地グアドループを素材とした論考「ナポレオン期の奴隷植民地グアドループー周縁部をめぐる歴史の語り」である。この時期をめぐって従来は、革命勃発後に奴隷が蜂起したサン=ドマングがおもな探究の対象だった。革命で人権宣言が採択されたにもかかわらず、奴隷身分のままに据え置かれた奴隷たちの蜂起が、革命の理念と現実の乖離を浮き彫りにするからである。しかしサン=ドマングは1804年に史上初の黒人共和国ハイチとして独立するのだが、独立というのはフランス領植民地のなかでは例外的で、これ以外の奴隷植民地はいずれも今日なおフランス領に留まっている。グアドループというフランス周縁の地の一連の蜂起・騒乱が、本国の「国民史」においていかに語られているかといった考察は、本研究で重要な論点である。加えて、蜂起にかかわった女性として唯一知られているソリチュードを主人公とした小説を取り上げて、ジェンダーの問題にも踏み込めたことは一つの成果であった。本研究は、植民地などフランスの周辺に位置する地域の歴史が、今日の本国史においていかに語られているか、そうした地域がフランス国民史にどのような位置を占めるかという歴史認識にかかわる問題から出発したものである。とくに本研究では、日本におけるフランス史研究で、奴隷制や奴隷貿易を除けばほとんど取り上げられていない「黒人」に注目することを、一つの論点として設定している。すでにフランス革命期を遡る時期の黒人に関しては論考をまとめており、2018年度はそれに続く時代として、革命期からナポレオン期に焦点を当てる手はずであった。それは実績に記載したように、グアドループを舞台とする歴史に関する論考としてまとめることができた。それに際して、蜂起に参加したソリチュードという女性を主人公としたアンドレ・シュヴァルツ=バルトの小説『混血女性ソリチュード』(1972年)を分析の対象としたが、これは本研究に新たな視点をもたらした。植民地などの周縁部は、本国史ではいわば取り外し可能な従属的な位置づけである場合が多い。さらに植民地の女性となると史料の問題もあって、掘り下げた探究は困難なのが現状である。しかし埋もれていた歴史を掘り起こしつつ、第二次世界大戦後にこのような小説が書かれていたことは、歴史の語りを考える上でも大きな意味をもつ。ジェンダーを主要テーマに設定していない本研究にとっても、新たな可能性を示唆するものとなった。しかも作者はポーランド生まれのユダヤ系である。マイノリティの間の不毛な対立の目立つ今日の社会では、フランスの国民統合が改めて問い直されている。そうしたなかで『ソリチュード』のような小説が再評価されていることは、現状を打破する一つの手がかりになると思われる。また展覧会に微力ながら協力できたことは、本研究の視点が社会に貢献しうることを示したものと考えている。今後もそうした方向を模索したい。2019年度には、二つの大きな目標を設定している。第一に、黒人に注目する歴史研究として、ナポレオン期以降、20世紀までのやや長いスパンを取って、カリブ海の状況を把握することである。この地では19世紀に入ると奴隷制廃止運動が本格化し、1848年に実現する。現地の次なる目標は独立ではなく、フランス本国と同等の権利を求めること、換言すれば本国への「同化」を求めることとなった。奴隷制廃止運動などの大きな展開はすでにこれまでも何度か扱ってきたが、より具体的に奴隷身分から解放された人びとの移動をともなう動きを探究していきたい。たとえば彼らの「ディアスポラ」的な移動をめぐる考察は、今日のフランスにみられる多民族共生社会の一端を照らし出すものとなろう。第二に、いわゆる「人種」問題やフランスにおける「人種観」の解析である。植民地や黒人をキーワードとする研究であれば、人種問題を避けては通れない。人種をめぐる研究にはすでに蓄積があり、屋上屋を架すことになるという見方もありうる。しかしフランス史で黒人が主要なテーマになってこなかったことを考えれば、その具体的な歴史と重ね合わせながら、改めて考察する必要があろう。とくに従来の黒人研究は、奴隷という存在に収斂する傾向があった。奴隷貿易や奴隷制は普遍的に重要な課題で、本研究でも意識しているところだが、奴隷制廃止後の時期に、そうした出自の人びとをめぐるまなざしがどう転変するのか、今後は見極めなければならない。それにあたって、考慮すべき点が二点ある。まずは旧奴隷植民地に、インド系や中国系といった、さらに異なる人びとが労働者として到来すること、次いでフランスが新たにアフリカに進出し、面的支配を拡大することである。

そうした状況はフランス本国にも「人種的」多様性をもたらしていくが、そのことは人種意識にどう影響するのか、やはり長めのスパンを取って考察を深めたい。2018年度は二点の論考を刊行した。一点目は東京都庭園美術館主催の展覧会「エキゾティックXモダンーアール・デコと異郷へのまなざし」のカタログに掲載された「戦間期フランスとパリ国際植民地博覧会」である。本展覧会は、これまで日本に十分紹介されてこなかった1931年のパリ国際植民地博覧会を中心に、戦間期のフランスにおける新たな文化的事象を扱ったものである。第一次世界大戦後のフランスには、ヨーロッパの外から新しい文化がもたらされ、とくに植民地の文物は当時のフランス社会に小さからぬ影響を与えた。2014年に刊行した『アフリカを活用するーフランス植民地からみた第一次世界大戦』で取り上げた、シトロエンの二度にわたるアフリカ走破にまつわる展示もあり、フランス史から視野を外に広げるという問題意識が、こうした展覧会に貢献することにつながった。二点目は、1802年に騒乱のあった奴隷植民地グアドループを素材とした論考「ナポレオン期の奴隷植民地グアドループー周縁部をめぐる歴史の語り」である。この時期をめぐって従来は、革命勃発後に奴隷が蜂起したサン=ドマングがおもな探究の対象だった。革命で人権宣言が採択されたにもかかわらず、奴隷身分のままに据え置かれた奴隷たちの蜂起が、革命の理念と現実の乖離を浮き彫りにするからである。しかしサン=ドマングは1804年に史上初の黒人共和国ハイチとして独立するのだが、独立というのはフランス領植民地のなかでは例外的で、これ以外の奴隷植民地はいずれも今日なおフランス領に留まっている。グアドループというフランス周縁の地の一連の蜂起・騒乱が、本国の「国民史」においていかに語られているかといった考察は、本研究で重要な論点である。加えて、蜂起にかかわった女性として唯一知られているソリチュードを主人公とした小説を取り上げて、ジェンダーの問題にも踏み込めたことは一つの成果であった。本研究は、植民地などフランスの周辺に位置する地域の歴史が、今日の本国史においていかに語られているか、そうした地域がフランス国民史にどのような位置を占めるかという歴史認識にかかわる問題から出発したものである。とくに本研究では、日本におけるフランス史研究で、奴隷制や奴隷貿易を除けばほとんど取り上げられていない「黒人」に注目することを、一つの論点として設定している。すでにフランス革命期を遡る時期の黒人に関しては論考をまとめており、2018年度はそれに続く時代として、革命期からナポレオン期に焦点を当てる手はずであった。それは実績に記載したように、グアドループを舞台とする歴史に関する論考としてまとめることができた。それに際して、蜂起に参加したソリチュードという女性を主人公としたアンドレ・シュヴァルツ=バルトの小説『混血女性ソリチュード』(1972年)を分析の対象としたが、これは本研究に新たな視点をもたらした。植民地などの周縁部は、本国史ではいわば取り外し可能な従属的な位置づけである場合が多い。さらに植民地の女性となると史料の問題もあって、掘り下げた探究は困難なのが現状である。
生体組織の異方性の非侵襲計測のための偏光・テラヘルツ波時間領域分光システムの開発

本研究においては,テラヘルツ時間領域分光システムに偏光分光・円二色性分光を組み込み,それら2種類の分光を高速・同時計測可能なシステムを構築することを目的とした.さらに,生体組織の非侵襲計測において重要な水分子の分子間振動,分子内振動のエネルギー帯とよりオーバーラップの度合いが高い低周波テラヘルツ波の発振を実施し,水分子を含む生体材料の計測を実施することを目的とした.生体組織の非侵襲計測においては,MRI,超音波,XーCTなどのモダリティを用いた研究は多く存在するが,テラヘルツ波を用いた研究は未だ端緒についたばかりである.テラヘルツ波は,遠赤外の領域にあり,生体組織への透過性が良好であり,また光子エネルギーも低い.そして,水分子の分子間振動,分子内振動のエネルギー帯とオーバーラップするため,生体組織の組織形成に関する情報を得ることが可能と考えられる.通常のテラヘルツ波発振は1軸構造PCA(Photoconductive Antenna)を用いて実現するが,本研究では新たに考案した(特願2016-075571)直交2軸構造PCAを製作し,その対向する2対のPCAに高圧・高速変調バイアス発生回路を用いて位相をずらしながらバイアス電圧を入力することでテラヘルツ円偏光波の発振のためのハードを構築した.また,サンプルを透過またはサンプルから反射したテラヘルツ円偏光波を検出するアンテナも新たに考案し(特願2016-075572),高感度電流検知回路と電流電圧回路を組み込み,それらの回路をロックインアンプで制御することでテラヘルツ円偏光波の検出のためのハードを構築した.また,偏光分光・円二色性分光とは別に,低周波テラヘルツ波の発振をアンテナの形状を変えることにより実現した.生体組織の非侵襲計測においては,MRI,超音波,XーCTなどのモダリティを用いた研究は多く存在するが,テラヘルツ波を用いた研究は未だ端緒についたばかりである.テラヘルツ波は,遠赤外の領域にあり,生体組織への透過性が良好であり,また光子エネルギーも低い.そして,水分子の分子間振動,分子内振動のエネルギー帯とオーバーラップするため,生体組織の組織形成に関する情報を得ることが可能と考えられる.本研究においては,テラヘルツ時間領域分光システムに偏光分光・円二色性分光を組み込み,それら2種類の分光を高速・同時計測可能なシステムを構築することを目的としている.それにより,組織異方性の情報も得られると期待される.通常のテラヘルツ波発振は1軸構造PCA(Photoconductive Antenna)を用いて実現するが,本研究では新たに考案した(特願2016-075571)直交2軸構造PCAを製作し,その対向する2対のPCAに高圧・高速変調バイアス発生回路を用いて位相をずらしながらバイアス電圧を入力することでテラヘルツ円偏光波の発振を目指す.また,サンプルを透過またはサンプルから反射したテラヘルツ円偏光波を検出するアンテナも新たに考案し(特願2016-075572),高感度電流検知回路と電流電圧回路を組み込み,それらの回路をロックインアンプで制御することでテラヘルツ円偏光波の検出を行う.このシステムを用いて,生体組織(生体軟骨および再生軟骨)の組織形成度,力学的特性のみならず組織異方性をも定量的に評価可能であるかどうかを明らかにする.平成29年度においては,偏光分光・円二色性分光(VCD/ORD機能の設計・製作・実装,および偏光検出可能テラヘルツデテクターの設計・製作・実装を実施した.さらに,偏光分光・円二色性分光とテラヘルツ時間領域分光の同時高速計測可能な要素技術の開発を進めた.偏光分光・円二色性分光(VCD/ORD)機能の設計・製作・実装をおこなった.具体的には,直交2軸構造PCA(Photoconductive Antenna)を製作し,その対向する2対のPCAに高圧・高速変調バイアス発生回路を用いて位相をずらしながらバイアス電圧を入力することでテラヘルツ円偏光波の発振を行った.また,偏光分光・円二色性分光とテラヘルツ時間領域分光の同時高速計測可能な要素技術の開発を進めた.さらに,偏光検出可能テラヘルツデテクターの設計・製作・実装を進めた.具体的には,発振されサンプルを透過または反射したテラヘルツ円偏光波を検出するディテクターに高感度電流検知回路および電流・電圧変換回路を設計・製作し,テラヘルツ時間領域分光システムに実装した.本研究においては,テラヘルツ時間領域分光システムに偏光分光・円二色性分光を組み込み,それら2種類の分光を高速・同時計測可能なシステムを構築することを目的とした.さらに,生体組織の非侵襲計測において重要な水分子の分子間振動,分子内振動のエネルギー帯とよりオーバーラップの度合いが高い低周波テラヘルツ波の発振を実施し,水分子を含む生体材料の計測を実施することを目的とした.生体組織の非侵襲計測においては,MRI,超音波,XーCTなどのモダリティを用いた研究は多く存在するが,テラヘルツ波を用いた研究は未だ端緒についたばかりである.

テラヘルツ波は,遠赤外の領域にあり,生体組織への透過性が良好であり,また光子エネルギーも低い.そして,水分子の分子間振動,分子内振動のエネルギー帯とオーバーラップするため,生体組織の組織形成に関する情報を得ることが可能と考えられる.通常のテラヘルツ波発振は1軸構造PCA(Photoconductive Antenna)を用いて実現するが,本研究では新たに考案した(特願2016-075571)直交2軸構造PCAを製作し,その対向する2対のPCAに高圧・高速変調バイアス発生回路を用いて位相をずらしながらバイアス電圧を入力することでテラヘルツ円偏光波の発振のためのハードを構築した.また,サンプルを透過またはサンプルから反射したテラヘルツ円偏光波を検出するアンテナも新たに考案し(特願2016-075572),高感度電流検知回路と電流電圧回路を組み込み,それらの回路をロックインアンプで制御することでテラヘルツ円偏光波の検出のためのハードを構築した.また,偏光分光・円二色性分光とは別に,低周波テラヘルツ波の発振をアンテナの形状を変えることにより実現した.偏光分光・円二色性分光とテラヘルツ時間領域分光の同時高速計測データから,生体組織の組織形成度および組織異方性を定量的に評価可能な診断技術の構築を進める.具体的には,生体組織として軟骨組織にターゲットを絞り,ブタ膝関節から関節軟骨を採取し計測サンプルとする.また,ブタ軟骨細胞を用いて再生軟骨を作製し,同じく計測サンプルとし,生体軟骨組織の採取および軟骨細胞を用いた再生軟骨組織の作製を実施する.それらのサンプルを用いて,再生軟骨組織の組織化学的評価,生化学的評価,力学的評価を行い,偏光分光・円二色性分光とテラヘルツ時間領域分光の同時高速計測データとの比較検討を実施する.平成30年3月,ブタ軟骨細胞を用いて再生軟骨を作製する際,使用する試薬の国内在庫が欠品となり,未使用額が生じた.試薬は平成30年4月に納品予定となっており,未使用額は物品費として次年度に使用する.
マラリア原虫による免疫抑制機構の解析

本研究は、宿主抗原提示細胞の抗原提示能低下をスクリーニングの指標として、宿主免疫応答を抑制するマラリア原虫由来遺伝子の単離を目標とする。1.赤内型マウスマラリア原虫よりcDNAライブラリーを構築した。ライブラリーを構成するcDNAはオリゴキャップ法により作製され、理論的には全てのクローンが完全長からなる。これらのcDNAは動物細胞発現型ベクターに組み込まれており、ライブラリーは独立1万個のクローンを含む。2.cDNAライブラリーを独立50-100個のクローンからなるサブライブラリーに細分化する。3.サル腎臓細胞COS7にサブライブラリーを導入し、一過性に発現させる。4.C57BL/6マウスより、抗原提示細胞として骨髄由来樹状細胞(DC)、もしくは付着性脾臓細胞(SAC)を調製する。5.サブライブラリーを発現したCOS7細胞とDC、あるいはSACとを共培養し、放射線照射により増殖を停止させる。6.C3Hマウスのリンパ節細胞をレスポンダーに用いたアロリンパ球混合培養反応を実施し、抗原提示能の変動を、アロ反応によりモニターする。この方法により抗原提示細胞の抗原提示低下を引き起こすサブライブラリーが選択される。そして候補のサブライブラリーの細分化を進め、スクリーニングを繰り返して単一のクローンに到達することが可能となる。今後は、今回確立されたスクリーニング法に従って、マラリア原虫由来免疫抑制性遺伝子の単離を目指す。
新しい蛍光性糖質化合物の合成と生化学的利用

生体内で重要な働きをしている糖転移酵素はその分布活性を調べるのが困難である。このことが糖鎖機能や生合成システムの謎を解明する妨げとなっている。たとえば、受精や老化等の様々な生命現象の解明を遅らせている。そのため、この反応を容易に測定できる可能性の高いエネルギートランスファーの手法を用いることを試みた。これは酵素の二つの基質間の蛍光強度の変化を測定するだけで酵素活性を測定することができる方法で、非常に簡単で放射能を使わないので安全である。このために蛍光ラベルをした種々の糖転移酵素の基質を合成した。現在までターゲットにした糖転移酵素はβ-1,4-ガラクトシルトランスフェラーゼとシアリルトランスフェラーゼである。β-1,4-ガラクトシルトランスフェラーゼの基質についてはガラクトースの6位をナフチルアミンで蛍光ラベルしたUDP-Galとナフチルメチルアミンで蛍光ラベルしたUDP-Galの合成に成功した(蛍光ドナー)。また、モノマー型またはポリマー型でグルコサミンの1位にスペーサーを挟んで(β型)ダンシル基で蛍光ラベルした化合物を合成した(蛍光アクセプター)。前者の蛍光ドナーを用いた場合は、見事に酵素活性を測定することができたが、エネルギートランスファーの効率が悪く、後者はナフチルメチル基が立体障害となったためか、糖転移反応が起こらなかった。このため2位にナフチルメチル基を導入したUDP-Galを合成した。シアリルトランスフェラーゼの基質については、9位にナフチルメチル基を導入したCMP-NANAの合成に成功した(蛍光ドナー)。また、1位にスペーサーを挟んで(β型)ダンシル基を導入したガラクトースを合成した(蛍光アクセプター)。これらの基質を使って酵素活性を測定した。そのため、この反応を容易に測定できる可能性の高いエネルギートランスファーの手法を用いる事を試みた。現在までターゲットにした糖転移酵素はβ-1,4-ガラクトシルトランスフエラーゼとシアリルトランスフェラーゼである。このため二位にナフチルメチル基を導入したUDP-Galを合成中である。また、一位にスペーサーを挟んで(β型)ダンシル基を導入したガラクトースを合成した(蛍光アクセプター)。酵素活性は現在測定中である。
正浸透法における最適な中空糸膜の作製およびその応用先の検討

近年、水不足は地球規模での深刻な問題となっており、水資源の確保に向けた技術革新が求められている。この解決策としては海水・かん水・下水・汚染河川水の有効利用が必要不可欠であり、従来は静水圧を利用した膜分離技術である逆浸透(RO)膜法による海水淡水化が行われてきた。しかし、RO膜法は静水圧を駆動力とするため、造水コストが高いことが問題として挙げられる。そのため省エネルギーコストでの水処理技術が求められている。そこで本研究では水処理の次世代技術として期待されている正浸透(Forward Osmosis: FO)膜法に着目した。FO膜法は処理対象溶液(FS)と駆動溶液(DS)を半透膜(正浸透膜)で隔てることにより生じる浸透圧差を利用してFS側からDS側に自発的に水のみを透過させる方法である。従来のRO膜法と比較して、駆動力が浸透圧差であるため、低エネルギーコストで水処理が行えると期待されている。本研究ではバイオエタノール生産プロセスへのFO膜法の導入に関して検討を行った。バイオエタノール生産プロセスへのFO膜法の導入を検討した。バイオエタノール生産プロセスにおいて、エタノール発酵に用いられる糖液は通常12 wt%と低濃度であるため、高効率・高濃度でバイオエタノールを得るためには発酵前段の糖液濃縮が重要となる。これまでこの濃縮プロセスとして検討されていたのは圧力駆動NF膜法であるが、濃縮は原液濃度の5倍程度に留まっていた。そこで新たにFO膜法による糖液の濃縮について検討を行った。FO膜法では駆動力が浸透圧差であるため、NF膜法よりも高い圧力駆動力の負荷が可能であり、そのためより高い濃縮倍率が期待できる。まず模擬糖液を用いてDS種の選定を行い、選定された最適なDSを用いて実糖液の濃縮試験を行った。その結果、糖濃度は従来法では達成することが出来なかった原液濃度の8倍濃縮に成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。
フジツボ類の付着防除に関する研究

1.タテジマフジツボ再生産条件検定生物としてタテジマフジツボを用いることにより、以下の飼育条件下で孵化幼生を毎日入手することが可能となった。塩分濃度約27、水温2125°C、自然光条件下で飼育するが、毎日数時間は干出させる。飼育海水は少なくとも一週間毎に全換水を行う。餌はアルテミア孵化幼生を用い、フジツボ1個体当たり一日約800個体以上を投与する。2.タテジマフジツボのキプリス幼生を用いた付着試験方法孵化幼生は、珪藻Chaetoceros calcitransを餌料として2225°Cの室温で飼育することによりキプリス幼生へと変態させることができる。このキプリス幼生は変態後5°Cの冷蔵庫に210日間収容したものを試験に使用可能である。試験容器には10ml容ポリスチレン製組織培養用シャーレまたはガラスシャーレを用い、容器に試験試料を塗布し、乾燥させる。容器にキプリス幼生20個体と濾過滅菌海水5mlを入れ、34日以内に付着数を計数する。試験条件としては、暗条件、塩分濃度20以上、水温25°Cが望ましいと考えられた。3.付着防除方法の探索(1)付着阻害物質の基質への塗布による付着防除:豚肝臓遊離脂肪酸(FAPL)およびアルギン酸カルシウムの2つの物質で付着忌避活性が認められた。後者は室内試験で80%以上の強い付着阻害活性が認められ、青森県陸奥湾において天然での付着阻害活性を現在試験中である。(2)海水への物質注入による付着防除:発電所の取水路、復水器管への付着生物の付着防止に用いられていた塩素に代わる薬剤として、無害な炭酸ガスを注入することによる付着防除法について検討した。炭酸ガス通気により試験期間中のpHは6.6以下に低下し、付着率は96時間後においても0%(対照区は95%)で、強い付着阻害効果が認められた。1)タテジマフジツボ再生産条件の解明浜名湖より採集したタテジマフジツボを三陸にある北里大学水産学部に持ち帰り、室内に設置したガラス水槽に収容して飼育実験を行った。その結果、以下の飼育条件下で幼生の孵化が毎日認められた。供試タテジマフジツボは塩分濃度約27‰,水温2125°C、自然光条件下において飼育するが、毎日数時間は干出させる。飼育海水は一週間毎に全換水を行い、この間毎日、底に沈積した残餌、排泄物を除去したのち、上面濾過装置により数時間飼育海水の濾過を行う。餌はアルテミア孵化幼生を用い、タテジマフジツボ1個体当たり一日約1,000個体を投与する。この操作により付着実験に使用する幼生を毎日確保することが可能となった。現在、再生産誘導条件の詳細について検討中である。2)タテジマフジツボのキプリス幼生を用いた付着試験方法の確立上記より得られた孵化幼生を、珪藻Chaetoceros calcitransを餌料として2225°Cの室温で飼育し、キプリス幼生へと変態させた。このキプリス幼生は48時間5°Cの冷蔵庫に収容したのち、5mlの濾過海水を入れた組織培養用シャ-レ(Corning社製、Cell Wells No.25810)の各穴に20個体を入れ、48時間後付着数を計数した。この方法で光(明暗、色)、塩分濃度(14,20,27,34‰)、水温(15,20,25°C)について好適付着環境条件を検討した結果、付着率は明暗、色(赤、緑)などの光条件、2027、34%の塩分農度の違いによって有意な差は見られなかった。また、水温の増加にともなって付着率は増加した。以上の結果から、本方法による付着忌避効果の生物検定は暗条件、塩分濃度34%、水温25°Cの条件で実施することが望ましいと考えられた。現在、この検定法を用いて海産無脊椎動物中に含まれる種々の分画成分の付着忌避効果について他の研究者とともに共同で研究を実施し、その結果の一部を投稿中である。3.付着防除方法の探索

(1)付着阻害物質の基質への塗布による付着防除:豚肝臓遊離脂肪酸(FAPL)およびアルギン酸カルシウムの2つの物質で付着忌避活性が認められた。後者は室内試験で80%以上の強い付着阻害活性が認められ、青森県陸奥湾において天然での付着阻害活性を現在試験中である。(2)海水への物質注入による付着防除:発電所の取水路、復水器管への付着生物の付着防止に用いられていた塩素に代わる薬剤として、無害な炭酸ガスを注入することによる付着防除法について検討した。炭酸ガス通気により試験期間中のpHは6.6以下に低下し、付着率は96時間後においても0%(対照区は95%)で、強い付着阻害効果が認められた。1)付着防除方法の探索1-1)付着阻害物質の基質への塗布による付着防除:平成3年度に確立したポリスチレン製シャーレおよびガラスシャーレを用いた試験方法により、種々の物質について検討した結果、豚肝臓遊離脂肪酸(FAPL)およびアルギン酸カルシウムの2つの物質で付着忌避活性が認められた。FAPLは、その1mg、0.1mgおよび0.01mgをn-ヘキサンに溶かし、ポリスチレン製のウエルに塗布した後、溶媒を揮発させた。このウエルに2日齢のタテジマフジツボキプリス幼生を20個体収容し、48時間後に付着率を調べた。その結果、FAPLの1mgおよび0.1mgの濃度において55%以上の付着阻害活性が認められた。アルギン酸カルシウムは、アルギン酸ナトリウム溶液に炭酸カルシウム溶液を流し込むことによりガラスシャーレに皮膜を形成させた。この試験容器に3日齢および5日齢のタテジマフジツボキプリス幼生20個体を収容し、2日後に付着率を調べた結果、80%以上の強い付着阻害活性が認められた。このアルギン酸カルシウム塗膜の天然での付着阻害活性については、平成年1月7日、青森県陸奥湾のホタテガイ養殖用ロープから水深44mに垂下し、ホタテガイの汚損生物となっているミネフジツボに対する付着阻害効果を現在試験中である。1-2)海水への物質注入による付着防除:従来、発電所の取水路、復水器管への付着生物の付着防止に用いられていた塩素に代わる薬剤として、無害な炭酸ガスを注入することによる付着防除法について検討した。20ml容のプラスチック容器に海水を入れ、炭酸ガスを通気してpHを5近くまで下げた後、タテジマフジツボの3日齢キプリス幼生を20個体収容して、24、72、96時間後に付着率、死亡率を調べた。この間のpHは6.6以下であった。その結果、96時間後においても付着率は0(対照区は95%)で、強い付着阻害効果が認められた。