hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンピテンシー概念の批判的検討とそれにもとづくブレンド型就労支援理論の構築

2018年度は,2017年度から継続して,1キャリア形成の目標・諸指標設定の前提となるコンピテンシー概念に関する先行研究・諸知見の収集・批判的検討,2ブレンド型就労支援の理論的枠組み構築の前提となる支援現場における先進的な取り組みの収集を行った。1について,2018,2019年度から教科として実施される「特別の教科道徳」に関連づけながらコンピテンシー概念の再検討を行い,道徳科が目指すのは「新しい社会を構築しようとする力」を育成するものであることを明らかにすることで,コンピテンシーの内実の明確化を試みた。このことは翻って,キャリア形成支援においても社会的適応だけが目指されるのではなく,いかに社会を構築していくのかという課題に向き合う必要が示唆される。2については,Account3(イギリス)と,2017年度調査の際に次年度以降の調査を依頼していたWest Silvertown Community Foundation(同,以下WSCF)での調査を行った。Account3では昨年度に続き,社会的孤立のの要因を精神的・身体的健康,安全,住宅,家族,コミュニティ,文化,環境などに分析して,それらを議会,Social Hausing,若者支援組織などと連携し,支援資源を組み合わせて支援する取り組みを調査した。また,WSCFでは,地域の貧困の問題,特に若者の貧困の問題に教育を含めてコミュニティ全体の開発を行おうとしていること,その際,Academy(初等教育学校)の建設というAccount3よりもよりコミュニティへのアプローチが見られ,本研究が射程に収めるブレンド型就労支援が個々の困難を抱える人との関わりに焦点化していたことへの課題が明らかになったため,次年度以降も継続的に調査を行うことを確認した。2017年度「やや遅れている」という状況であったものの,道徳教育について特化したものではあったが,コンピテンシーについての検討結果を公表できたこと,また,West Silvertown Community Foundationにおいてこれまで十分には考慮できていなかった課題を明らかにでき,2017年度生じた遅れを若干取り戻すことができた。ただ,まだ,それらの成果を現場との連携によって行う検証にまでは至っておらず,その点を2019年度に積み残している。本研究のフレームは,1キャリア形成プロセスの目標・諸指標の設定,2ブレンド型就労支援の理論的枠組みの構築,3就労支援現場との連携による1の検証および2の検証・実施によって成り立っている。当初計画では,2019年度において,1,2、3の中間的な成果をもとに理論研究・実践研究を結節する報告書を作成し,それに対するフィードバックを得て,1,2,3をさらに進めるとしていた。ただ,報告書が配付できる範囲を考えると,1,2については学会や各種雑誌においての報告がより効果的であるとの理解から,その点を各種学会で報告を行っていく。2については,2017年度から継続して調査を行ってきた,ブレンド型就労支援実践の先進事例としてのAccount3については再々度訪問し,追加的な調査を行うこととしたい。また,West Silvertown Community Foundationについては,2018年度十分には調査できなかったコミュニティ開発の手法の内実について追加的に調査を行うことで,ブレンド型就労支援が必ずしも,個の能力開発への支援にとどまるのではないことを探索したいと考えている。このことは,1のコンピテンシーの理論的検討のなかで「新しい社会を構築しようとする力」が必要になることを示したことと結節するが,その点をより実践的・理論的内実を確定していくこととしたい。3についてはここまで進めることができなかったが,2019年度において本研究での協力を依頼している協同総合研究所を仲介者としてワーカーズコープの就労支援現場に1,2の成果を踏まえつつ関与することで,その妥当性の検証を行っていく予定である。平成29年度は,1キャリア形成の目標・諸指標設定の前提となるコンピテンシー概念に関する先行研究・諸知見の収集・批判的検討,2ブレンド型就労支援の理論的枠組み構築の前提となる支援現場における先進的な取り組みの収集,を中心に行った。1については,まず,コンピテンシー概念に基づいて展開されている2017,2018(平成29,30)年告示学習指導要領までの審議経過を辿り,コンピテンシーがパフォーマンスを支えるものであるものの,そのパフォーマンスが社会依存的であること,コンピテンシーの積み上げがパフォーマンスを支えるという逆のアプローチになりうる危険性があることを明らかにした。2については,先進的な取り組みとして,Account3(イギリス・ロンドン)で参与観察を行った。Account3は移民女性の自立支援に従事している労働者協同組合であるが,プログラム(英会話,職業訓練,等)を提供するだけでなく,孤立を軸に自らの支援を方法論化する試みを行い,その要因を精神的・身体的健康,安全,住宅,家族,コミュニティ,文化,環境などに分析し,それらを議会,Social Hausing,若者支援組織などと連携し,支援資源を組み合わせ,支援していることを確認した。また,国内調査では,はんしんワーカーズ(兵庫県尼崎市),暮らしづくりネットワーク北芝(大阪府箕面市),ワーカーズコープ奈良西事業所(奈良県奈良市),WORKERS NET RINGS(東京都渋谷区)のヒアリングを行った。これらも多様な支援資源との連携が見られたが,必ずしも方法論化されているわけではないものの,本研究が明らかにしようとしているフレームのもとで考えることが可能な実践であることが明らかになった。平成29年度において学内の役職を担う必要が生じ,そのことによって研究を進める物理的時間を確保することが困難になった。

そのため,平成29年度中にぜひとも実施することが必要な調査を優先し,理論的研究についても学習指導要領改訂に至るまでの審議経過を辿り,コンピテンシーとパフォーマンスの関係を明らかにするにとどまっている。また,これらの事情から,研究成果を発表するまでに至っておらず,当初予定よりも遅れているといわざるを得ない。2018年度は,2017年度から継続して,1キャリア形成の目標・諸指標設定の前提となるコンピテンシー概念に関する先行研究・諸知見の収集・批判的検討,2ブレンド型就労支援の理論的枠組み構築の前提となる支援現場における先進的な取り組みの収集を行った。1について,2018,2019年度から教科として実施される「特別の教科道徳」に関連づけながらコンピテンシー概念の再検討を行い,道徳科が目指すのは「新しい社会を構築しようとする力」を育成するものであることを明らかにすることで,コンピテンシーの内実の明確化を試みた。このことは翻って,キャリア形成支援においても社会的適応だけが目指されるのではなく,いかに社会を構築していくのかという課題に向き合う必要が示唆される。2については,Account3(イギリス)と,2017年度調査の際に次年度以降の調査を依頼していたWest Silvertown Community Foundation(同,以下WSCF)での調査を行った。Account3では昨年度に続き,社会的孤立のの要因を精神的・身体的健康,安全,住宅,家族,コミュニティ,文化,環境などに分析して,それらを議会,Social Hausing,若者支援組織などと連携し,支援資源を組み合わせて支援する取り組みを調査した。また,WSCFでは,地域の貧困の問題,特に若者の貧困の問題に教育を含めてコミュニティ全体の開発を行おうとしていること,その際,Academy(初等教育学校)の建設というAccount3よりもよりコミュニティへのアプローチが見られ,本研究が射程に収めるブレンド型就労支援が個々の困難を抱える人との関わりに焦点化していたことへの課題が明らかになったため,次年度以降も継続的に調査を行うことを確認した。2017年度「やや遅れている」という状況であったものの,道徳教育について特化したものではあったが,コンピテンシーについての検討結果を公表できたこと,また,West Silvertown Community Foundationにおいてこれまで十分には考慮できていなかった課題を明らかにでき,2017年度生じた遅れを若干取り戻すことができた。ただ,まだ,それらの成果を現場との連携によって行う検証にまでは至っておらず,その点を2019年度に積み残している。当初予定では,平成30年度において,1コンピテンシー概念の批判的検討を踏まえつつ,キャリア形成の目標・諸指標の暫定的設定,2支援現場における先進的な取り組みにおける成功事例を踏まえつつ,ブレンド型就労支援の理論的枠組み構築への着手を行うこととしていた。
新規な嫌気的メタン酸化脱窒微生物を用いた温室効果ガス排出抑制型脱窒プロセスの創成

本研究では,嫌気的メタン酸化脱窒微生物による新規窒素除去システムの開発を目標に,嫌気的メタン酸化脱窒リアクターの構築および連続運転を行った.その結果,嫌気的メタン酸化脱窒微生物のリアクター方式による集積培養に成功した。またそのリアクター内で培養される嫌気性メタン酸化脱窒微生物の優占種は電子受容体の種類だけではなく,その負荷量の違いによる影響を受けることが示唆された.さらに,硝酸の嫌気的メタン酸化脱窒反応において,硝酸から亜硝酸への脱窒反応が律速段階であることが示唆された.メタンガスを直接利用して脱窒を行う嫌気性メタン酸化脱窒微生物を用いた脱窒プロセスの開発と、反応に関わる嫌気性メタン酸化脱窒微生物の生態解明を目的として実験を行った。嫌気性メタン脱窒細菌は増殖が遅いためいかに効率よく増殖・優占化させるかが重要である。本研究では高濃度に汚泥保持が可能で高い気液接触効率を持つDHSリアクターを用い、さらに研究室で既に集積している嫌気性メタン酸化脱窒細菌を植種源として使用し、実験をスタートした。また硝酸と亜硝酸を用いるリアクターをそれぞれ別々に運転し、処理特性や微生物解析を行った。窒素負荷の上昇は流入水量の増加と窒素成分の濃度上昇を組み合わせ、リアクターを立ち上げた。集積に成功した嫌気性メタン酸化脱窒微生物群集は16S rRNA遺伝子およびメタン酸化遺伝子pmoAに基づいて解析を行った。その結果、硝酸・亜硝酸でそれぞれ微生物群集が異なっている事が確認できた。密閉型DHSリアクターに汚泥を植種し、嫌気性メタン脱窒細菌を用いた新規な脱窒リアクターの実験を行った。実験の結果、亜硝酸の除去率は運転開始当初から60%程度に到達し、多少変動は大きいものの、実験開始後およそ一ヶ月で除去率は80%以上に達した。またリアクター内での亜酸化窒素の濃度を調査した結果、0.2-0.3%程度の亜酸化窒素が発生している事が確認できた。これは、リアクター保持汚泥内に共存している嫌気性メタン脱窒細菌以外の脱窒菌が亜酸化窒素を放出しているものと考えられた。昨年度に引き続き、亜硝酸および硝酸をそれぞれ別々に用いたリアクターで嫌気性メタン酸化脱窒微生物の培養を継続した。本年度は、基質中の電子受容体濃度、微量元素濃度を変化させ培養への影響を評価し、最適な培養条件の検討を行った。電子受容体濃度を上昇させるごとに窒素消費速度は上昇することが判明したが、電子受容体濃度が0.8 mMを超すか、あるいは銅濃度が6 μMを超すと窒素消費速度は低下することが判明した。さらに、電子受容体として硝酸態窒素を供給した場合に、銅は脱窒活性を阻害することが示唆された。また微生物解析の結果、優占して検出される微生物は添加する電子受容体の種類だけではなく,その負荷量の違いによる影響を受けることも示唆された.また、昨年度運転を開始した密閉型DHSリアクターの運転を継続し、メタン酸化および窒素除去が安定的に行われた期間においてメタン酸化速度および亜硝酸・硝酸除去速度の平均を算出した。その結果、メタン酸化速度は,窒素除去速度および化学量論比から算出した理論値2.58 (mmol/L・day)と近い値を示した.嫌気的メタン酸化脱窒微生物のpmoA遺伝子を標的とした解析、および16S rRNA遺伝子を標的としたシーケンス解析を行い、嫌気的メタン酸化脱窒微生物として知られているCandidatus Methylomirabilis oxyferaに近縁な微生物の存在が確認できた。そのため,リアクター内では,想定した通りの嫌気的メタン酸化脱窒反応が進行しているものと考えられた.昨年度に引き続き、亜硝酸および硝酸をそれぞれ別々に用いたリアクターで嫌気性メタン酸化脱窒微生物の培養を継続し、基質中の微量元素濃度を変化させ培養への影響を評価し、最適な培養条件の検討を行った。本年度は昨年度までの銅に加え,Fe,Zn,Co,Mn,Ni,Se等の微量元素と酸化還元酵素であるピロロキノリンキノン(PQQ) ,ビタミンが与える脱窒速度への影響の調査を行った。実験の結果PQQは銅と同様に亜硝酸の嫌気的メタン酸化脱窒反応を促進することと,硝酸の嫌気的メタン酸化脱窒反応において,硝酸から亜硝酸への脱窒反応が律速段階であることが示唆された.また、本年度はより実プロセスに近い大型の密閉型DHSリアクターを作成し、ガス供給量や排ガスの組成などの分析も実施できる装置で実験を行った。実験は少量の汚泥職種しか行わなかったものの運転開始60日後,亜硝酸と硝酸の消費が確認された.窒素消費速度の値は亜硝酸で0.34±0.13mmol/l/day,硝酸で0.13±0.093 mmol/l/dayとなった.排出ガス中には亜酸化窒素は検出されなかったがメタンが残存していたことから、ガス供給量についてはさらなる最適化が必要であった。蛍光in situハイブリダイゼーション法により培養95日目の汚泥の観察を行った.本実験は嫌気性メタン酸化脱窒微生物であるM.oxyfera,M.nitroreducensを標的として微生物観察を行った.

実験の結果より,リアクター内には嫌気性メタン酸化脱窒微生物であるM.oxyfera,M,nitroreducensの両方が存在していることが判明した.以上の事より,DHSリアクター内での脱窒反応は嫌気性メタン酸化脱窒微生物によると示唆されDHSリアクターによる嫌気性メタン酸化脱窒微生物の培養は可能であることが証明された.本研究では,嫌気的メタン酸化脱窒微生物による新規窒素除去システムの開発を目標に,嫌気的メタン酸化脱窒リアクターの構築および連続運転を行った.その結果,嫌気的メタン酸化脱窒微生物のリアクター方式による集積培養に成功した。またそのリアクター内で培養される嫌気性メタン酸化脱窒微生物の優占種は電子受容体の種類だけではなく,その負荷量の違いによる影響を受けることが示唆された.さらに,硝酸の嫌気的メタン酸化脱窒反応において,硝酸から亜硝酸への脱窒反応が律速段階であることが示唆された.研究計画に従って嫌気性メタン脱窒リアクターの運転を継続しデータを取得できた。リアクターの運転条件を変更し保持微生物のモニタリングを行い微生物叢を評価し、リアクター処理性能と連動させ、リアクター運転の最適化へのデータ取得が行えた。このような結果から達成度はおおむね順調と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。土木環境システム研究実施計画に従って研究を進める。また、嫌気性メタン脱窒微生物の増殖は遅いため、複数のリアクターや培養条件を同時並行で行うことで実験が遅れないように配慮する。得られた結果は適宜対外発表(論文、学会発表)を行う。研究実施計画に従って、嫌気性メタン脱窒リアクターの運転を開始しデータを取得した。微生物解析を行い想定通りの嫌気性メタン脱窒微生物が存在している事を確認した。安定同位体実験を行う事ができなかったが、亜酸化窒素の解析を前倒しして行ったため、研究全体としては概ね順調に進展しているものと考えられる。微生物解析の解析サンプル数が想定よりも少なくなり、キットの使用量や研究補助員の雇用が想定よりも少なくなった。研究実施計画に従って着実に研究を行う。また、予想通り嫌気メタン脱窒微生物の増殖が遅いため、複数のリアクターを同時平行で運転し実験を行うことで、実験が遅れぬように配慮する。研究計画に従って着実に研究を行う。また、増殖の遅い微生物を扱っているため研究に遅れが生じないように複数のリアクター実験を同時並行で行う予定である。そのために微生物解析量などが増加すると考えられ、試薬費や研究補助員費を追加で使用する予定でいる。研究補助員の雇用が想定よりも少なくななったため。また、安定同位体実験を次年度以降に繰り越したため。また、次世代シーケンサーによるより詳細な微生物群集解析を追加で計画している。そのために研究補助員も計画している。
利用者の新たな感性的価値の発見を支援する感性情報システムの開発

本研究は、モノから感じる個人の感性を抱く過程をコンピュータでシミュレーションできるようにラフ集合を用いたモデル化を試みた。そして、服飾のコーディネートと音楽を対象として、感性のモデルをベースとして個人がをもつ範囲を広げる(『感性を豊かにする』)支援をする感性情報システムの開発を行った。3D服飾コーディネートに関しては、利用者個人の好みの色やアイテムを利用した上で、その人の感性を広げる新しいコーディネート3DCGで表現し、提案する開発を行った。本研究の目的は、モノに関する個人の嗜好・関心・印象をモデル化する仕組みと、そのモデルをベースとして個人が嗜好・関心・印象をもつ範囲を広げる(『感性を豊かにする』)支援をする仕組みをもつ感性情報システムを開発することである。本年度の具体的な目的は、ソフトコンピューティングと機械学習の仕組みを用いて、モノに関する個人の嗜好や関心の抱き方をモデル化する仕組みを構築することである。本年度は、5人の被験者に対して180着の洋服に関する嗜好を計測する被験者実験を行い、このデータを元に感性のモデル化手法の研究を進めた。ソフトコンピューティングに関する仕組みについては、このデータから洋服の持つ特徴(色や形など)とその嗜好・関心・印象の関係をラフ集合を用いてルールを作成し、それを分析することで被験者の嗜好に関係する特徴の推定する方法の開発を行った。本方法の意義は、利用者にシステムが利用者の感性をどのように理解しているのかを、利用者のわかりやすい形で説明できるモデルを作成していることにある。機械学習の仕組みに関しては、Waikato大学で開発されたオープンソースのWEKAを利用して情報量に基づく特徴選択やアンサンブル学習などを用いて、嗜好・関心・印象に関係する特徴を推定する方法の開発を行った。本方法の意義は、感性工学の分野では、統計的手法による研究は多くあるが、機械学習を用いた研究はまだ少ないため、本研究成果を元に機械学習の方法を感性のモデル化に応用するベースとすることができる点にある。ルールベースと機械学習の仕組みを組み合わせたモデル化手法の研究は現在進行中であり、機械学習の得意とする大量のデータから意味ある情報を習得し、それを利用者のわかりやすい形でモデル化するプロトタイプは作成できているが、成果を出すに至っていない。本研究の目的は、モノに関する個人の感性をモデル化する仕組みと、そのモデルをベースとして個人が感性をもつ範囲を広げる(『感性を豊かにする』)支援をする仕組みをもつ感性情報システムを開発することである。本年度の具体的な目的は、感性に適合した上で意外性・発見性を加味したモノを選定する仕組みの開発することである。本年度は昨年度に引き続き、個人の感性に関係するモノの特徴を抽出し、感性とモノの特徴の関係を機械学習を用いてモデル化することで、コンピュータでシミュレーションできる感性モデルのプロトタイプを作成とその改良をおこなった。そしてこの感性モデルを用いて、ファッションコーディネートを例題として、その個人の感性に適するファッションを選定しつつ、その個人の感性を広げるようにファッションコーディネート(例、好きな色は使いつつ、服の種類を替える)を提案する仕組みのプロトタイプを作成した。具体的には、ファッションコーディネートにおいて個人の感性を広げる方法として、各個人のファッションに対する印象(例、さやわか)と関係のあるファッションの特徴(例、色)をラフ集合を用いて抽出し、その特徴(例:色)を使いつつ、ファッションコーディネート専門的な知識(例:配色技法)に基づいて、より印象に適するコーディネートを提案する仕組みを開発した。ここで重要な点は、個人がどのような特徴に注目しているのかをコンピュータが理解している点で有り、それを踏まえて感性を広げる方法として、闇雲にコーディネートを提案するのではなく、専門的な知識に基づいて提案している点にある。これにより、個人の感性に適合した上で意外性・発見性を加味した情報推薦を実現している。本研究の目的は、モノに関する個人の嗜好・関心・印象をモデル化する仕組みと、そのモデルをベースとして個人が感性をもつ範囲を広げる(『感性を豊かにする』)支援をする仕組みをもつ感性情報システムを開発することである。最終年度では、3DCGで作成したファッションアイテムを組み合わせて個人の感性に適するコーディネートを提案したり、個人の感性を広げるようなコーディネートを提案するWebアプリケーションシステムのプロトタイプシステムを開発した。また、ファッションコーディネートにおける専門的な知識をためた知識ベースシステムの開発を行い、作成したプロトタイプシステムと連携させた。本アプリケーションシステムにおいて用いたコーディネートの提案手法に関しては、個人の好みを理解する方法として、個人の好きな色、利用したいアイテム、好みの配色技法をアンケートで尋ね、そこから個人の好みの傾向をラフ集合で抽出する仕組みを開発した。また感性を広げるようなコーディネートの提案に関しては、その人の好みの色やアイテムなどを取り入れた上で、今まで試したことのないようなコーディネートを、専門的な配色コーディネートの知識ベースから選定し、3DCGで表現して提案する仕組みを開発した。個人の感性を広げるための方法として、ルールベースと機械学習の仕組みを組み合わせたモデル化手法に関して開発を進めたが、機械学習の手法を用いて大量のデータから意味ある情報を習得し、それを利用者のわかりやすいルールの形でモデル化するまでには至らなかった。しかしながら、アンケートを用いて得たファッションに関する個人の感性情報から個人の感性をルールとして抽出する方法と、機械学習によって個人の感性に関係する情報を抽出するところまでは実現できた。

3D服飾コーディネートに関しては、利用者個人の好みの色やアイテムを利用した上で、その人の感性を広げる新しいコーディネート3DCGで表現し、提案する開発を行った。昨年度は、ファッションを題材として、ラフ集合によるルール抽出とそのルールの変更により、感性情報システムが個人に対して発見性・意外性のあるファッションコーディネート提案する仕組みのプロトタイプを作成することができた。アプリケーションは、3DCGで上下の服飾を作成し、3DCGを組み合わせる仕組みを開発している。しかしながら、その提案がどの程度の発見性・意外性のあるモノなのかを指標化するまでには至っていない。今年度は、発見性・意外性の度合い化に関して、ラフ集合によるルール抽出の他に統計解析の手法を用いて、情報量や頻度の観点から定義事に取り組む予定である。感性情報学今年度は、システムの提案したファッションコーディネートに対する利用者の発見性・意外性の度合い化に関して、ラフ集合によるルール抽出の他に統計解析の手法を用いて、情報量や頻度の観点から定義事に取り組む予定である。また、最終年度であるため研究成果のまとめと論文化に取り組む。ルールベースと機械学習の各仕組みを用いたモデル化に関しては成果を出すことができた。しかしながら本研究も目的であるこれらを組み合わせたモデル化手法の研究は、現在も進行中である。具体的には、機械学習の得意とする大量のデータから意味ある情報を習得し、それを利用者のわかりやすい形でモデル化するプロトタイプは作成できているが、成果を出すに至っていない。計画では、最終年度に物品を購入する予定にしていなかったが必要になったためと、最終年度である本年度に研究成果を学会発表するための旅費が必要となったため。来年度は、ルールベースと機械学習の各仕組みを用いたモデル化に関しては成果を元に、これらを組み合わせたモデル化手法の確立を目指す。具体的には、機械学習の過程で算出される注目特徴をルールベースのモデル化結果に反映させた新しい指標の開発を目指す。また最終年度に向けて、この仕組みを元に個人の嗜好・関心・印象に適合しつつ、新たなモノを提案する仕組みの開発を行う。この新たなモノを提案する仕組みに関しては、今年度研究を進めている方法を用いてはいないが、成果として出てきている。本年度は、ルールベース+機械学習の方法に新たなモノを提案する仕組みを組み込むことを目指す。物品購入と、海外での研究成果発表に利用する予定である。
局所 Langlands 対応への幾何学的アプローチ

局所Langlands対応の幾何学的実現について研究した.具体的には,Lubin-Tate空間の極限空間であるLubin-Tateパーフェクトイド空間の中にCM点を用いてアフィノイドを構成し,そのアフィノイドの形式モデルの還元のエタールコホモロジーが,simple supercuspidal表現に対する局所Langlands対応および局所Jacquet-Langlands対応を実現していることを証明した.そのために,simple epipelagic表現に対する局所Langlands対応と局所Jacquet-Langlands対応のタイプの理論による記述を与え,simple epipelagic表現に対してBroussous-Secherre-Stevensの予想が成り立っていることを確認した.証明において,GL(n)の内部形式の表現の指標と,一般化されたKloosterman和の間に関係があることがわかった.局所Jacquet-Langlands対応の記述に関する結果については,論文としてまとめて完成させることができた.局所Langlands対応の記述に関する結果についても,論文をほぼ完成させることができた.局所Langlands対応の記述と関連して,局所体上の楕円曲線の局所イプシロン因子に関する公式を証明し,論文にまとめることができた.さらにその論文を投稿し,出版が決まった.さらに,その局所Langlands対応の記述と,以前得られていた局所Jacquet-Langlands対応の記述に関する結果を用いて,Lubin-Tateパーフェクトイド空間の中のアフィノイドの形式モデルの還元のエタールコホモロジーが,simple epipelagic表現に対する局所Langlands対応および局所Jacquet-Langlands対応を実現していることを証明した.アフィノイドの構成は以前から得られていたが,これらのアフィノイドとCM点の間の関係を明らかにすることができた.Lubin-Tate空間とsimple epipelagic表現に関する論文を関係させることができた.また,考えているGalois表現がwildな場合にも,アフィノイドとCM点の間の関係をある程度明らかにすることができた.局所Langlands対応の幾何学的実現について研究した.昨年度までの研究でLubin-Tateパーフェクトイドのアフィノイドの形式モデルの還元に現れるArtin-Schreier多様体がSwan conductor 1のprimitiveなGalois表現を生み出していることがわかったが,そのArtin-Schreier多様体の群論的な構成について考察した.さらにLubin-Tateパーフェクトイドのアフィノイドの構成に用いられるCM点に関する理解を深めた.また,局所Langlands対応の幾何化に関するFarguesの予想についても研究を行った. Farguesの予想は,幾何学的Langlands対応の定式化に触発されたもので,diamondという空間概念を用いる.具体的には, Farguesの予想に現れる局所Langlands対応を実現する幾何学的対象であるHeckeスタックの非安定部分について調べ,その被覆として現れる無限レベルのRapoport-Zink空間についてHarris-Viehmannの予想が成り立っていることをHN可約性の条件の下で証明した.Lubin-Tate空間の幾何に現れる多様体について理解が進んだ.また局所Langlands対応の幾何化に関しても,予想の一部を確かめることができ理解が進んだ.局所Langlands対応の幾何学的実現について研究した.昨年度までの研究でLubin-Tateパーフェクトイドのアフィノイドの形式モデルの還元に現れるArtin-Schreier多様体がSwan conductor 1のprimitiveなGalois表現を生み出していることがわかったが,そのArtin-Schreier多様体の群論的な構成について考察し,さらにLubin-Tateパーフェクトイドの座標のとり方に関する考察を行い,アフィノイドの構成に用いられるCM点に関する理解を深めた.局所Langlands対応の幾何学的実現について研究した.具体的には,Lubin-Tate空間の極限空間であるLubin-Tateパーフェクトイド空間の中にCM点を用いてアフィノイドを構成し,そのアフィノイドの形式モデルの還元のエタールコホモロジーが,simple supercuspidal表現に対する局所Langlands対応および局所Jacquet-Langlands対応を実現していることを証明した.局所Langlands対応と局所Jacquet-Langlands対応のタイプの理論による記述に関して新しい結果を出すことができた。また,Lubin-Tate空間の構造についても理解が進んだ.研究集会でさらに情報収集を進めるとともに.専門家との研究打ち合わせを行う.研究集会で情報収集を進めるともに,専門家との研究打ち合わせを行う.29年度が最終年度であるため、記入しない。数論研究集会等でさらに情報収集を進めるとともに,専門家との研究打ち合わせを行う.論文の執筆に時間がかかり,出張による情報収集が予定より少なくなったため次年度使用額が生じた.論文の執筆に時間がかかり,出張による情報収集が予定より少なくなったため次年度使用額が生じた.29年度が最終年度であるため、記入しない。論文の執筆に時間がかかり,出張による情報収集が予定より少なくなったため次年度使用額が生じた.研究集会への参加や専門家との研究打ち合わせのために使用する.研究集会への参加や専門家との研究打ち合わせのために使用する.29年度が最終年度であるため、記入しない。研究集会への参加や専門家との研究打ち合わせのために使用する.29年度が最終年度であるため、記入しない。
語と語の関係による知識データの収集についての基礎的研究

機構翻訳システムの多義語の判別,仮名漢字変換システムの同音異義語の判別を行うためには語と語の関係の知識データを大量に作成しなければならない.しかし,この知識データ収集についての工学的方法が十分確立されていない.このため人手に頼らざるをえない状況である.この研究では語と語の関係による知識データの収集方法の確立と基礎的研究を目的とした.本年度の研究としては朝日新聞のデータ84日分から'を'を中心とした知識データを収集した. 'を'についてのデータは延16万件,種類10万件のデータを得た.この内容は特定研究「言語情報処理の高度化」で3冊の本として出版した. 'が'については延べ7万件,種類5万4千件のデータを集めることができた.この内容については昭和63年度特定研究言語情報処理の高度化で出版したい予定である. 'が'についての知識データは少ないので昭和61年1年分の朝日新聞から知識データを抽出する作業を続けており良い結果が得られつつある.日本科学技術情報センターのKWICから'が'についての知識データを得る作業は続けているが34万行のKWICを処理するため,今後に結果がもちこされている.朝日新聞のデータを利用して'の'に関する知識データの抽出方法の基礎的研究を行った.約60万行のKWICから2種類のリストを作成した.また'の'の研究より名詞の概念記述についての方法とデータが得られることが判明した.機構翻訳システムの多義語の判別,仮名漢字変換システムの同音異義語の判別を行うためには語と語の関係の知識データを大量に作成しなければならない.しかし,この知識データ収集についての工学的方法が十分確立されていない.このため人手に頼らざるをえない状況である.この研究では語と語の関係による知識データの収集方法の確立と基礎的研究を目的とした.本年度の研究としては朝日新聞のデータ84日分から'を'を中心とした知識データを収集した. 'を'についてのデータは延16万件,種類10万件のデータを得た.この内容は特定研究「言語情報処理の高度化」で3冊の本として出版した. 'が'については延べ7万件,種類5万4千件のデータを集めることができた.この内容については昭和63年度特定研究言語情報処理の高度化で出版したい予定である. 'が'についての知識データは少ないので昭和61年1年分の朝日新聞から知識データを抽出する作業を続けており良い結果が得られつつある.日本科学技術情報センターのKWICから'が'についての知識データを得る作業は続けているが34万行のKWICを処理するため,今後に結果がもちこされている.朝日新聞のデータを利用して'の'に関する知識データの抽出方法の基礎的研究を行った.約60万行のKWICから2種類のリストを作成した.また'の'の研究より名詞の概念記述についての方法とデータが得られることが判明した.自然言語の解析,機械翻訳システムの多義語の解消,仮名漢字変換システムの同音異義語の解消のために必要な知識データの獲得のための基礎的な研究を行った。自然言語データとしては日本科学技術情報センターの抄録テープを利用した。この抄録テープより"を"を中心としたKWICを作成し、別に作成したテーブルと照合し知識データを獲得した。"を"を中心としたKWICデータは約79万件のデータである。'を'の後の語を後接語,'を'の前の語を前接語とする。'を'の前の語は漢字とカタカナ,記号(-)により抽出した。'を'の後の語は特別なテーブルを約2万件作り、機械に入力し作成した。この2つのデータによりKWICを加工して知識データを得た。知識データは約28万件得られた。一部未整理の部分もあるが今後整理する方針である。さらに知識データの獲得を行った。東大と朝日新聞社の協力で整備しつつある新聞データを利用することを考えた。新聞データより'を'を中心としたKWICを作成した。約15万件この中より知識データの抽出を手作業で行っている。新聞データは和語が多いため、又、大量でないため、1件1件を丁寧に分析し、カードを作成し、知識データの抽出を行っている。学生達の協力で約12万件の知識データを得た。このデータは昭和62年度磁気テープ化する予定である。日本科学技術情報センターの抄録テープにより抽出した知識データは磁気テプ化されている。又この内容は特定研究(言語)の総括班の費用で3用の本に印刷し、関係者に配布する予定である。(昭和62年3月20日完成予定)。本年度の研究費は有効に利用し、当初の計画実績を達成できた。
造血幹細胞から破骨細胞にいたる分化過程におけるK^+チャネルの発現調節とその意義

初年度に破骨細胞培養系を確立するに至らなかったこともあり、本年度の研究の中心を造血幹細胞の分化程度とK^+チャネルの活性および発現に移して検討を行った。Phorbol ester処理によりマクロファージに分化させた場合とDMSO処理により顆粒球に分化させた場合のそれぞれにおいて、K_<ATP>チャネル開口薬であるpinacidilの効果を比較した。しかし、いずれの場合においても、pinacidilによる過分極が観察され有意差は認められなかった。これは、Upstate社のポリクローナル抗体を用いたWesternblot法にからも確認された。これは、分化程度が不十分だった可能性もあり、さらに長時間処理をした場合について検討しているところである。また、比較参考的な見地から、ヒト舌扁平上皮癌細胞(SCC25)の増殖および分化活性とK_<ATP>チャネルの活性について検討した。K_<ATP>チャネル開口作用があるカルチトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)はSCC25細胞のK^+の細胞外への流出を促進し、同様の結果はpinacidilにおいても観察された。しかし、増殖に関しては、CGRPは増殖を弱いながらも有意に促進するのに対してpinacidilは効果が認められなかった。これは、K_<ATP>チャネル活性が直接増殖活性と連関しているとは言えないことを示唆している。また、CGRPは分化度の指標とされているケラチン18の発現に明らかな影響を及ぼさなかった。一方、われわれはごく最近、エナメル蛋白質がSCC25細胞の分化および増殖活性を顕著に抑制することを見出した。今後は、この系において、K^+の活性および発現がどのように調節されているか明らかにしていきたい。破骨細胞の骨吸収活性は膜電位などの電気的な調節も受けている可能性がある、との仮説に立ってこの研究を立案した。事実、Cl^-チャネルとの関係についての研究報告は散見されるようになってきた。また、最近、造血幹細胞の分化方向とK^+チャネルの発現については特異性があるとの報告もあった。まず、Yonedaらの報告(Endocrinology 129:683-689;1991)に基づいて、未分化造血幹細胞モデルであるヒト急性白血病由来細胞株HL-60を用いて破骨細胞形成系の確立を試みた。我々の培養系においては、いくつか多核細胞の形成は確認されたが、酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ(TRAP)に対しては染色されず、破骨細胞様とは確認されなかった。現在、いくつかの異なる細胞株を用いて、効率よく破骨細胞を形成できるよう引き続き検討中である。ATP感受性K^+(K_<ATP>)チャネルの発現に関しては、Upstate社のポリクローナル抗体を用いて、Westernblot法により生化学的な証明を試みた。HL-60細胞抽出サンプルでの結果は、不特異バンドが多数見られて、まだ満足する結果を得られていない。ただし、比較対照として用いた舌扁平上皮癌由来細胞株SCC25においては、47kDaのところに単一バンドが確認された。これは、Upstate社で提供している情報と一致しており、K_<ATP>チャネルの発現が確認された。また、ATP感受性K^+(K_<ATP>)チャネルの発現に関する電気生理学的な証明として、現在、K_<ATP>チャネル開口薬であるpinacidilの投与による細胞膜電位の変化をモニターしているところである。
スマートフォンによる英語学習者に対する自律的学習の向上に関する縦断的研究

研究代表者が担当する早稲田大学の一年生向けの英語の2クラス(50人前後)の学習者で実験的に3ヶ月の期間で調査を行った。JACET 8000の語彙頻度リストを元に、アプリのデータベースに500前後の語彙と20のリスニングのオーディオを入れ込んだ。独自のテストを通して、上達はこの500語彙を中心とした事前・事後調査によって調べた。事前調査と事後調査の間の期間の学習者のタスク中のログ記録によって、学生の行動が明らかとなった。まだ研究は進行中ではあるが、今回の結果の一つは、training並びにSNSの影響は非常に大きいとのことである。学習者の取り組む時間も増えたことも確認できたが、取り組み方にも大きな影響が見られた。かける時間が倍近くに増えたことも見られたが、それ以上に以前と違ったのは、復讐が効率よくなったことである。それぞれのユニットにかける時間が徐々に短くなったことが判明したため、その原因を調査した結果、同じユニットを繰り返して復讐すると、覚えが早くなり、かける時間が自然に減っていったとわかった。この結果を踏まえて、1本の論文も採択となった。出版先はScopus記載のAnnual Review of Applied Linguisticsという雑誌で、2018年度では語学教育で1位となった難関雑誌である。研究は予定通りに行っている。もう既に結果の一部は出版済みではあるが、これからの研究を踏まえて、さらに詳しい結果を出す予定である。現段階の結果は興味深いものではあるが、SNSの役割は未だにはっきりしないため、さらに調査する必要がある。ソフトの下書きができたので、今後は改善する必要点もあったことが明らかとなった。今年度の予定は次のとおりとなる。前年度のアンケート、データ分析に基づいて、必要に応じてアプリを改造する。学習者の要望、またはアプリの不備に対応し、使い勝手とデータベースの構造を考え直して改定する。本年度はより大きな規模でアプリの調査を行う為、データベースにはさらに500前後の語彙と20のリスニングを入れ込む。学習者のフィードバックによって、前年度に調査した学習法略のリストを工夫する。学習者に配る本研究で使用されるアプリの説明・用法の資料を作成する。学習者の自律的動機付け並びに学習方略に関するアンケートを作成する。SNSの役割をさらに深く調査するために、LINEにおけるやり取りを分析する必要があると思われる。ほとんどの額は予定通りに使用したが、ハードディスクは予定より値上がりし、5391円が余ることとなった。今年度は余ることはないと思われる。
歴史的アヴァンギャルドの作品と芸術実践におけるジェンダーをめぐる言説と表象の研究

本研究はアヴァンギャルド運動の中で生み出された、ジェンダーに関する言説や表象を扱う。しかし、その目的は単に表面に現れたジェンダー的テーマを論じるに止まらない。むしろジェンダー的なものが現れていない言説や表象であっても、それをジェンダー視点から分析することで、性や身体、芸術に関わる、アヴァンギャルドに特有の「ジェンダー化」された思考やイメージをあぶりだすことに重点を置いている。すなわち本研究は、まず第一に、ジェンダーの視点からアヴァンギャルド研究の領域に新たな視座を提供するものだが、同時に、芸術・文化領域におけるジェンダーの問題を包括的に考察するための理論的基盤を築くことも目標としている。
分野認知型対話理解システムの英語知識辞書構築の研究

近年のインターネット普及により、電子情報管理と検索システムの重要性は非常に高く、より利便性の高いシステムが求められている。本研究では、特にコンピュータと人間との対話処理においての話題の焦点を理解した知的な対話処理を目指し、本年度は単語の類似性判定技術の研究及び流行話題類推の研究を行った。1.情報検索での分野類推・類似検索などに応用できる語彙情報の類似性判定法の研究従来の類似性判定は、複数の単語同士が同じ傾向(=近い話題分野、出現頻度など)をもって出現するという類似情報《正の類似性》のみを利用していたが、裏を返せば、同じ傾向をもっていない情報《負の類似性》は、類似性をさらに強くする因子となる。本年度はこの《正の類似性》と《負の類似性》とを融合した精度の高い単語の類似性判定方法を研究した。まず分野別に分類した大規模な文書集合を収集するため、分野別文書をWEBページから自動的に収集するシステムを開発し、収集した文書集合を利用し単語の《正の類似性》と《負の類似性》を融合した類似性判定システムを構築した。2.語彙の流行性を決定する話題類推技術の研究語彙の流行性を決定する技術を確立するため、常に新しい単語と古い単語(死語)のデータを収集し、決定木を利用して単語の流行性判定法を研究した。上記研究により、知的対話システムのための汎用的な語彙の類似性と流行性判定技術を確立した。なお、本年度の提案手法に関連する研究成果は、別記した研究発表雑誌論文(4本)や、アメリカ、タイで行われた国際会議でのフォーラム論文(7本)にて報告済みである。
多環芳香族炭化水素とその誘導体の環境汚染実態および毒性影響評価

廃棄物焼却施設から採取した排ガスおよびディーゼル自動車の排ガス中に含まれるニトロ多環芳香族炭化水素類(ニトロPAHs)の実態調査を行った。廃棄物焼却施設からのニトロPAHsは燃焼物の組成により大きく相違し、特に産業廃棄物および下水汚泥焼却施設からの発生量が高くなる傾向にあった。一方、移動発生源として知られるディーゼル自動車の排ガス粒子(DEP)には極めて強力な変異原性を持つジニトロピレンが検出された。その濃度は廃棄物焼却施設と比較し、高濃度であり、1,3-,1,6-および1,8-ジニトロピレンでそれぞれDEP 1グラムあたり48,000、78,000および60,000ピコグラムであった。さらに、廃棄物焼却施設や自動車排ガスの影響を調査するため、環境大気の捕集を行いニトロPAHsの環境動態について検討した。その結果、環境大気からも上記ジニトロピレン異性体が高濃度で検出されたこと、さらに異性体の組成がディーゼル自動車排ガスのパターンと一致することから、環境大気の汚染は主に移動発生源であるディーゼル自動車からの寄与が大きいことが示唆される結果となった。一方、廃棄物焼却施設やディーゼル自動車から採取された排ガスおよび環境大気中に含まれる新規高毒性環境汚染物質の検索を行った。抽出液の一部を変異原性試験でスクリーニングを行い、活性のある試料を選出し、さらに精製を行い、質量分析装置で質量の検索を行った。その結果、これまで測定対象としていなかったニトロPAHsおよびPAHsにアルキル基が置換した化合物が同定され興味ある結果となった。いずれの化合物も強い変異原性を示すことから、詳細なマススペクトルを解析し、構造解析、あるいは毒性評価を行う必要が急務であると考えられた。平成15年に得られた研究成果(課題番号14780430)であった強毒性ニトロ多環芳香族炭化水素類(ニトロPAHs)の分析法を採用し、廃棄物焼却施設から排出される排ガス中に含まれるニトロPAHs(特に毒性の強いジニトロピレン)について発生実態の調査を行った。廃棄物焼却施設の燃焼物は主に一般固形廃棄物、産業廃棄物(建築廃材、木材、繊維、プラスチック類など)、下水汚泥を扱い、燃焼温度やガスの組成など燃焼管理も行われている28箇所の施設からの排ガスを採取した。これまで検出不可能であったジニトロピレンは、検出下限値が0.91.1ピコグラムと極めて微量分析法を確立したことから検出が可能となった。28箇所すべての廃棄物焼却施設からジニトロピレンが検出され、その濃度は3.9520 pg/m^3と施設間でかなり相違する結果となった。ジニトロピレンは3つの異性体が同定可能であり、ニトロ基の置換位置によりそれぞれ1,3-,1,6-及び1,8-ジニトロピレンと表されている。これら異性体の組成比はほぼ同比率であるが、1,6-ジニトロピレンが高くなる施設が存在した。これらの結果は、燃焼条件や燃焼物の相違に起因することが示唆され、さらに継続した調査を行っている。一方、ジニトロピレン以外のニトロ多環芳香族炭化水素の分析も並行して調査し、ナフタレン、ベンゾ(a)ピレン、ビフェニル、アントラセン等のPAHsにニトロ基が1つあるいは2つ置換した化合物の定量を行った。前述したジニトロピレンと比較し、高濃度に検出された化合物の一例として、モノニトロ及びジニトロナフタレン、ニトロアントラセン及びニトロフェナンスレンが存在することを明らかにした。これら化合物の中には変異原性を有することから、今後、ハロゲン化多環芳香族炭化水素と併せて汚染実態を究明することが急務であると考察した。
分子軌道法を援用した不飽和炭化水素分離のための金属複合シリカエアロゲルの開発

吸着相互作用の分子論的検討は高選択性吸着剤の選定・開発において有用である.本研究では飽和-不飽和炭化水素分離のための吸着剤開発を目的とし,種々の金属含有シリカゲルにおけるエチレンとエタンの吸着構造と相互作用エネルギーを分子軌道計算(プログラム:Gaussian92,基底関数:LANL1DZ,構造の最適化:HFレベル,相互作用エネルギー計算:MP2レベル)により決定した.その結果,Ti,Alを複合したシリカゲルにおいては表面に酸点が生じる場合,エチレン選択性が現れた.以上の理論的検討に基づいて,ゾル-ゲル法によってチタン,アルミニウムを複合したシリカゲルを作製した.金属アルコキシドとシリコンメトキシドの加水分解速度が大きく異なるので,二段階加水分解法を採用して湿潤ゲルを合成し,炭酸ガスを用いて湿潤ゲルを超臨界乾燥することによってシリカ-チタニアエアロゲル,シリカ-アルミナエアロゲルを作製した.作製したエアロゲルの細孔特性を窒素吸着法によって評価したところ,金属複合エアロゲルはマイクロ孔をもたないメソポーラスゲルであった.エアロブルの細孔径,比表面積,細孔容積が金属含有量によって顕著に変化することから,細孔制御の可能性を指摘した.調製したエアロゲルにおけるエチレン,エタン,プロピレン,プロパンの吸着実験の結果,シリカ-チタニアエアロゲルにおいてはエチレンやプロピレンの吸着選択性が得られなかったが,シリカ-アルミナエアロゲルにおいては選択性が発現し,不飽和炭化水素分離のための吸着剤としての可能性が得られた.吸着相互作用の分子論的検討は高選択性吸着剤の選定・開発において有用である.本研究では飽和-不飽和炭化水素分離のための吸着剤開発を目的とし,種々の金属含有シリカゲルにおけるエチレンとエタンの吸着構造と相互作用エネルギーを分子軌道計算(プログラム:Gaussian92,基底関数:LANL1DZ,構造の最適化:HFレベル,相互作用エネルギー計算:MP2レベル)により決定した.その結果,Ti,Alを複合したシリカゲルにおいては表面に酸点が生じる場合,エチレン選択性が現れた.以上の理論的検討に基づいて,ゾル-ゲル法によってチタン,アルミニウムを複合したシリカゲルを作製した.金属アルコキシドとシリコンメトキシドの加水分解速度が大きく異なるので,二段階加水分解法を採用して湿潤ゲルを合成し,炭酸ガスを用いて湿潤ゲルを超臨界乾燥することによってシリカ-チタニアエアロゲル,シリカ-アルミナエアロゲルを作製した.作製したエアロゲルの細孔特性を窒素吸着法によって評価したところ,金属複合エアロゲルはマイクロ孔をもたないメソポーラスゲルであった.エアロブルの細孔径,比表面積,細孔容積が金属含有量によって顕著に変化することから,細孔制御の可能性を指摘した.調製したエアロゲルにおけるエチレン,エタン,プロピレン,プロパンの吸着実験の結果,シリカ-チタニアエアロゲルにおいてはエチレンやプロピレンの吸着選択性が得られなかったが,シリカ-アルミナエアロゲルにおいては選択性が発現し,不飽和炭化水素分離のための吸着剤としての可能性が得られた.
微量検体からの肺癌コンパニオン診断を可能にする基盤研究

本研究では気管支鏡下肺腫瘍生検の際に採取した細胞材料を使用した。生食10ml入りの遠心管内で鉗子先端を出し入れして洗浄し、遠心分離機にかけたのちBDシュアパスレッド保存液で固定する。LBC固定後のサンプルは細胞浮遊液ゼリー化試薬(iPGell)を用いて、固形状にしてセルブロックを作成した。まず肺癌手術材料の腫瘍割面の擦過材料を用いて、同様の工程でセルブロックを作成した。病理学的に診断された腺癌40検体を用いて解析し、EGFR変異(n=20)、KRAS変異(n=4)、EML4-ALK陽性(n=1)、ROS1陽性(n=1)を確認した。以上より本手法で作成したセルブロックを用いて、各種コンパニオン診断薬による解析は可能と判断した。気管支鏡の際に採取した器具洗浄液は計34検体で、同時に採取して保存した血漿検体も解析に用いた。まずは組織型の鑑別診断を目的として、TTF-1、NapsinA、CK5/6、P40の免疫組織学的解析を行った。34検体中3検体は腫瘍細胞がなく陰性、1検体は甲状腺癌の肺転移で解析から除外し、計30検体を本研究の解析対象とした。形態学的に組織型同定が可能であった腺癌18検体、扁平上皮癌8検体では染色性の不一致を認めなかった。形態学的に組織型の鑑別が困難であった4検体では、TTF-1およびNapsinAが陽性であった2検体を腺癌疑いとした。腺癌計20検体を用いてコバスEGFR変異検出キットv2.0によるEGFR変異解析を行った。一切片あたり腫瘍細胞数が数個であったセルブロックを用いた解析結果と、組織検体を用いた既知の結果とで検出数や箇所がほぼ同様であった(20検体中7検体)。また細胞材料の採取の際に採取した血漿検体による解析では20検体中4検体に変異が検出された。本研究によって微量な細胞材料を用いて最善で効率的な細胞回収と検体処理法を提示することができた。今後本研究による成果は肺癌コンパニオン診断の機会と、精度を高めていく一助になることを期待する。本研究では確定診断のため気管支鏡下生検の際に用いた、鉗子先端を洗浄し回収してえられた細胞材料を利用する。15mlの遠心管に10ml程度の生食を入れて、その中で出し入れして鉗子先端を洗浄する。別室の遠心分離器で細胞成分を底部に落とし、BDシュアパスTMのサイトリッチレッド保存液を用いて固定する。現在までに採取した器具洗浄液は16検体であり、同時に採取した血清材料も保存している。まずは予備実験として肺癌手術材料の腫瘍部分の割面擦過による細胞材料を用いて、目的とする遺伝子や免疫組織化学的な解析を施行してきた。LBC固定液からDNAを抽出した55検体のうち、病理組織学的に腺癌と診断された40検体のEGFR遺伝子変異を解析し、陽性率が50%(40検体中20検体)と高率であった。EGFR遺伝子変異が陰性であった20検体を対象として、KRAS遺伝子変異を解析しているところである。今後LBC固定後に細胞浮遊液ゼリー化試薬(iPGell)に埋めて作成したセルブロックを用いて、EGFR変異陰性・KRAS変異陰性例を対象としてEML4-ALK融合遺伝子の解析を免疫染色と蛍光in situハイブリダイゼーション(fluorescence in situ hybridization, FISH)により施行する予定である。また更に腺癌だけでなく他の組織型を含む細胞集団に対して、抗PD-L1抗体を用いた発現解析もおこなう予定である。最終的には細胞検体が微量であっても各種遺伝子解析や免疫染色が、臨床的に信頼性を担保できるものであるかを検討する。そして本研究によって最善で効率的な細胞回収と検体処理法を提示することは、肺癌コンパニオン診断をより精度が高いものへと進歩させる一助になることが期待される。それはまた今後の個別化医療の更なる発展と効率化に寄与する将来への基盤の一つになると考える。気管支鏡下生検の際に採取した器具洗浄液(LBC固定液で保存)、および同時に採取した血清材料(16検体)においては未解析のまま保存中である。肺癌手術材料の腫瘍部分の割面擦過により、えられた細胞材料を用いて予備実験を開始した(73検体)。擦過材料は1検体あたり3本の遠心管に振り分け、一時的にLBC保存液で固定した。そのうちの一本は細胞浮遊液ゼリー化試薬(iPGell)を混ぜた後にセルブロックを作成し(49検体)、もう一本からは遺伝子解析のためにDNAを抽出した(55検体)。残りの一本はLBC固定のままー80°Cのフリーザーで凍結保存とした。最初にiPGellに埋めて作成したパラフィン包埋標本を用いて、各種一般的な染色法(HE染色、Papanicolaou染色など)を施行した。組織型の鑑別に関連する腺癌系マーカーとしてTTF-1とNapsin A、扁平上皮癌系マーカーとしてCK5/6とP40の免疫組織学的解析を施行した。iPGellに埋めて作成したセルブロックでも良好な染色性を示し、形態学的および免疫組織化学的な評価が可能であった。