hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮肉腫に対する診断法および標準的治療法の確立に関する研究

子宮肉腫について、分子遺伝学的にがん抑制遺伝子FBXW7との関わりを検討し、また子宮内膜間質性肉腫における病理組織学的クライテリアの妥当性を検討した。これらの基礎的研究を背景として臨床サンプルを用いた解析を行い、これまで未解明である子宮肉腫の生物学的特性を解明できた。(1)分子標的・遺伝子標的検索本研究では子宮肉腫において、がんの進展に寄与するp53の標的遺伝子を探索するため、正常子宮平滑筋組織、子宮筋腫、子宮肉腫の3群において、発現タンパク質のプロファイリングを行い、子宮肉腫特異的に発現が低下しているp53標的タンパク質の同定を行う。具体的には、臨床検体から得られた正常子宮平滑筋組織、p53に変異のない良性子宮筋腫、p53に変異のある子宮肉腫の各群からタンパク質を抽出した。これを近年臨床研究においても頻繁に応用されるようになったマススペクトロメトリー(質量分析計)にかけて発現タンパク質を網羅的に同定した。同定した膨大な数のタンパク質の中から、「子宮肉腫群特異的に発現が低下していて、p53の標的遺伝子であるタンパク質」という条件に合致するタンパク質をpathway解析ソフトで抽出した。(2)病理学的検討ESS20例の病理組織診断を再検討し、栗原の提唱した分類を用いて、Low-grade ESS、UES-uniformおよびUBS-pleomorphicの3群に分類した。観察項目として腫瘍細胞の核については核の均一さ、核異型、分裂像を評価した。また腫瘍壊死の程度や腫瘍細胞の配列(渦巻き配列の有無)も観察した。(3)臨床像の検討LMSおよびESSの50症例について、retrospectiveに患者の特性や臨床経過を把握した。病変の拡がりについては画像および摘出標本の病理組織診断をあわせて詳細なデータを収集した。(1)分子標的・遺伝子標的検索子宮肉腫において、がんの進展に寄与するp53の標的遺伝子を探索するため、正常子宮平滑筋組織、子宮筋腫、子宮肉腫の3群において、発現タンパク質のプロファイリングを行い、子宮肉腫特異的に発現が低下しているp53標的タンパク質の同定を行った。同定した膨大な数のタンパク質の中から、「子宮肉腫群特異的に発現が低下していて、p53の標的遺伝子であるタンパク質」という条件に合致するタンパク質をpathway解析ソフトで抽出し、同定したタンパク質を子宮肉腫細胞株であるMES-SA細胞やSK-UT-細胞で過剰発現させたり、ノックダウン実験を行い、増殖能、造腫瘍能に対する影響を調べた。(2)病理学的検討ESSのパラフィン包埋切片を用いて、融合遺伝子JAZF1-JJAZ1の検出やエストロゲン/プロゲステロンレセプター、p53、β-cateninなど免疫組織学的に検討した。腫瘍細胞の核については核の均一さ、核異型、分裂像を評価し、また腫瘍壊死の程度や腫瘍細胞の配列(渦巻き配列の有無)も観察した。1分子標的・遺伝子標的検索子宮肉腫において、がんの進展に寄与するp53の標的遺伝子を探索するため、正常子宮平滑筋組織、子宮筋腫、子宮肉腫の3群において、発現タンパク質のプロファイリングを行い、子宮肉腫特異的に発現が低下しているp53標的タンパク質の同定を行った。同定した膨大な数のタンパク質の中から、「子宮肉腫群特異的に発現が低下していて、p53の標的遺伝子であるタンパク質」という条件に合致するタンパク質をpathway解析ソフトで抽出し、同定したタンパク質を子宮肉腫細胞株であるMES-SA細胞やSK-UT-1細胞で過剰発現させたり、ノックダウン実験を行い、増殖能、造腫瘍能に対する影響を調べた。2病理学的検討ESSのパラフィン包埋切片を用いて、融合遺伝子JAZF1-JJAZ1の検出やエストロゲン/プロゲステロンレセプター、p53、β-cateninなど免疫組織学的に検討した。3臨床像の検討前述の病理学的検討および細胞・分子生物学的手法により得られたデータと患者の特徴や臨床経過との関連を検討した。臨床検体から得られた正常子宮平滑筋組織、p53に変異のない良性子宮筋腫、p53に変異のある子宮肉腫の各群からのタンパク質抽出に手間取っているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。

可能な限り計画通り実験を遂行していく予定であるが、遅れの出ている点に関しては時間をかけてでも確実にデータを集めながら実験をすすめる。24年度が最終年度であるため、記入しない。
消費者教育の視点に立った環境意識調査

平成13、14年度にわたる本研究は、環境教育が実践的性格をもち、かつ生徒も日常の消費生活において環境保全的な活動に大なり小なり参加している実態を踏まえて、消費者教育の観点に立つた環境意識調査を実施・分析したものである。まず、各学校段階における児童生徒の環境意識・スタンスについて、具体的な取組を通して口頭発表を行うとともに、アンケート調査を企画した。調査の柱は、(1)環境問題の受け止め方、(2)消費行動の環境志向性、(3)グリーン・コンシューマー度、(4)環境問題の情報源、(5)環境対策の選択、(6)これからの暮らしと社会(因子分析)、の6つで、中・高校生(2年生)を対象とし、中学校は青森市(2校)及び埼玉・加須市(2校)、高校は東京(3校)の3地区から、それぞれ400程度のサンプルを予定した(結果的には376、396、516)。調査時期は平成14年12月である。調査の結果、ア)環境問題の深刻さを自覚しながらも、できる範囲内の保全活動は低調であること、イ)環境問題に関する情報源は圧倒的にマス・メディアであること、ウ)環境保全対策は直接規制的な方法を支持する傾向が強いこと、エ)今後の暮らしと社会については、因子分析を行い、環境保全志向ライフスタイル、経済成長志向、環境保社会志向、ライフスタイル変革志向、脱クルマ社会志向などの因子を得た。この調査はもともと環境省の提案する3つ循環型社会シナリオを参考にしたものであるが、調査結果からは環境保全意識が幾つかの因子に散在しており、今後の循環型社会イメージが拡散していることを示唆しているこれらの調査結果は、中・高校生の環境意識を代表するものではもちろんないが(サンプリングが小規模)、いずれも学習指導上の手がかりとして有意義であると考える。平成13年11月に科学研究費補助金申請の承認を受け、小・中・高校の先生を含むワーキンググループを結成し、12月から14年3月にかけて3回の研究会をもった。第1回会合で、本研究の趣旨と消費者教育の意義、意識調査の枠組みとともに、小学校及び中学校における児童生徒の環境・環境問題への意識・スタンスについての報告を検討した。第2回会合では、高校における「その他」科目「環境科学」の実践、BPによるScience Across the Worldの実践、高校公民科における環境学習などについての報告を検討した。第3回会合では、高校家庭科における環境学習及びドイツにおける環境教育の報告とともに、意識調査の第一次素案について検討を行った。意識調査の素案については、まず、環境教育の趣旨を文部省『環境教育指導資料』及び中央環境審議会答申『これからの環境教育・環境学習』から吟味して今後は持続可能な社会の創造が鍵概念になることを確認し、環境問題の性格について検討を行った。次に、調査事項として環境問題への関心、環境問題への見通し、環境問題の情報源、廃棄物問題への関心・態度、環境保全行動への意識、環境保全活動への参加及び教科の好き嫌いを第一次案として提案し検討を行い、併せて自治体等の実施した環境意識調査を取り上げ意見交換をした。平成13、14年度にわたる本研究は、環境教育が実践的性格をもち、かつ生徒も日常の消費生活において環境保全的な活動に大なり小なり参加している実態を踏まえて、消費者教育の観点に立った環境意識調査を実施・分析したものである。昨年度に引き続き検討したアンケート調査・調査票は、6つの柱から質問を構成した。すなわち(1)環境問題の受け止め方、(2)消費行動の環境志向性、(3)グリーン・コンシューマー度、(4)環境問題の情報源、(5)環境対策の選択、(6)これからの暮らしと社会、である。調査対象は、中・高校生2年生で、青森市の中学校、埼玉・加須市の中学校及び東京の高校から、それぞれ400程度のサンプルを予定した(結果的には376、396、516)。

調査時期は平成14年12月である。調査の結果、ア)環境問題の深刻さを自覚しながらも、できる範囲内の保全活動は低調であること、イ)環境問題に関する情報源は圧倒的にマス・メディアであること、ウ)環境保全対策は直接規制的な方法を支持する傾向が強いこと、エ)今後の暮らしと社会については、因子分析を行い、環境保全志向ライフスタイル、経済成長志向、環境負荷低減型・社会ライフスタイル、環境保全正当経済志向、ライフスタイル変革志向などの因子を得た。この調査はもともと環境省の提案する3つ循環型社会シナリオを参考にしたものであるが、調査結果からは環境保全意識が幾つかの因子に散在しており、今後の循環型社会イメージが拡散していることを示唆しているこれらの調査結果は、中・高校生の環境意識を代表するものではもちろんないが(サンプリングが小規模)、いずれも学習指導上の手がかりとして有意義であると考える。
カメラを用いた路面摩擦係数の判別手法

本研究は,ロボット前方の床面の静摩擦係数をロボットに搭載したカメラ映像により非接触で推定することを目的とする.映像から抽出した床表面の粗さに関する情報を,機械学習により局所的な画像特徴量として抽出し,摩擦係数の大小に応じたクラス分けを行い,摩擦係数を推定する.前方床面の画像からは詳細なテクスチャ特徴が得られないが,ロボット直下の床画像を用いて推定を行い,直下の床と前方床面が同種かどうか判定させることで実現する.実験の結果,非接触で摩擦係数をロボットの制御に必要な精度で推定でき,ロボットの物体把持や歩行制御などに有用であることが示せた.本研究は,ロボットなどに応用することを想定し,ロボット前方の床面の静摩擦係数をロボットに搭載したカメラ映像により非接触で推定することを目的とする.非接触で摩擦係数をある程度推定できれば,ロボットの物体把持や歩行制御などに有用である.床表面の粗さを,局所的な画像特徴量である微小形状特徴や,微小凹凸特徴として抽出し,機械学習によって摩擦係数の大小に応じたクラス分けを行い摩擦係数推定に利用する.照明が良好な状態で鉛直上方から床を撮像した画像を用いた場合には良好に推定可能である.しかし,本研究で用いる微小形状特徴は,均一なテクスチャからの特徴抽出のため,ロボット下方の床面で方向性のない素材だけが対象となっている.実際に実用に供すためには,前方数メートルの位置の床の摩擦係数をロバストに推定できる手法や,テクスチャの方向性による摩擦係数の違いを認識する必要がある.初年度である平成25年度は,まず対象とする床種類を増やし,数多くの撮影条件かつ安価なカメラで撮像した画像でも安定した推定精度を出すために手法の改良を図った.具体的にはキャンパス内の様々な床画像を数千枚撮像し,方向別,種類別などの様々な条件で画像を撮像し,前方床路面の推定を,SVMなどの機械学習により試みたが,現段階ではまだ単純な判別分析で前方床路面のクラス分けを行った方がよい結果を得られている.また,一方向への溝が並んでいるような素材など,方向性のある素材に対して,古典的なフーリエ・パワースペクトルで検出方向を検出し,最大摩擦係数を示す方向と直角方向の摩擦係数比を推定することを行った.まだ方向角度が二種類だけなため確実なことはいえないが,良好な結果を得られそうな感触を得た.さらに,カメラではなく,TOFセンサによる距離画像を用いて表面の微小凹凸の計測も試みたが,残念ながら必要な精度が得られなった.本研究は,ロボットなどの移動体に搭載することを想定し,ロボット前方の床路面の摩擦係数をロボットに搭載したカメラにより推定することを目的とする.映像から抽出した床表面の粗さを,局所的な画像特徴量である微小形状特徴や,微小凹凸特徴として抽出し,機械学習によって摩擦係数の大小に応じたクラス分けを行い摩擦係数推定に利用する.推定は前方数メートル程度の床面・路面に対して行うことを目標とする.前方床面の画像からは詳細なテクスチャ特徴が得られないが,ロボット直下の床画像を用いて推定を行い,直下の床と前方床面が同種かどうか判定させることで実現する.非接触で摩擦係数をある程度推定できれば,ロボットの物体把持や歩行制御などに有用である.平成26年度は,前年度から引き続き,前方床路面と真下画像の判別を行った.微小形状特徴は均一なテクスチャ画像が前提であるため,そのままではロボットの前方にある床面からの摩擦係数の推定には用いることができない.そこで,下方の床素材で推定を行い,それから前方となる床位置の素材と下方にある床素材が同一素材であるかどうかの判定をすることで,現時点でも可能な下方の床素材の静摩擦係数の推定値が前方の床に適用できるかどうかが確認した.現段階では様々な機械学習による判別を行い,それなりの精度の判定が可能であることを示せたものの,残念ながら前年度と比較して大きな精度の向上には至っていない.またステレオカメラの導入が行えなかったため,微小凹凸特徴による前方路面の状況把握とそれに対する推定値の修正は,その他センサによる計測を試みたものの,まだ十分な結果を得られていない.本研究は,ロボットなどに応用することを想定し,ロボット前方の床面の静摩擦係数をロボットに搭載したカメラ映像により非接触で推定することを目的とする.非接触で摩擦係数をある程度推定できれば,ロボットの物体把持や歩行制御などに有用である.床表面の粗さを,局所的な画像特徴量である微小形状特徴や,微小凹凸特徴として抽出し,機械学習によって摩擦係数の大小に応じたクラス分けを行い摩擦係数推定に利用する.照明が良好な状態で鉛直上方から床を撮像した画像を用いた場合には良好に推定可能である.しかし,本研究で用いる微小形状特徴は,均一なテクスチャからの特徴抽出のため,ロボット下方の床面で方向性のない素材だけが対象となっている.実際に実用に供すためには,前方数メートルの位置の床の摩擦係数をロバストに推定できる手法や,テクスチャの方向性による摩擦係数の違いを認識する必要がある.前年の平成26年度では,前方床路面と真下画像の判別を行った.残念ながら前年度と比較して大きな精度の向上には至らなかった.今年度平成27年度では,微小形状特徴を人間が導入した9種類ではなく,ディープラーニングを画像解析に適応させたCNN(Convolutioanl Neural Network)を導入して機械学習手法によって有利な形状特徴量を自動的に抽出させることを行った.CNNにより抽出された重みフィルタは,正確には微小領域の形状特徴ではないが,本質的に微小領域内のパターンを抽出しており,形状パターンと呼称できる特徴である.

従来使用していた微小形状特徴よりも精度よく推定できることが示せた.前年度の結果より,これまでの手法では推定精度の向上に限界が見えたため,今年度は最近進展が著しい機械学習を取り入れた.そもそもH27年度の計画としては,反射光特徴など別の特徴も検討し,推定精度の向上など本手法の拡張を考えており,それらを実際にロボットに搭載し,本手法を移動制御に応用することを試みる予定であった.しかし,ディープラーニングなどの機械学習手法による成果が大きく周知されており,計画を修正して本研究でもこれに取り組むこととした.これまでの実験結果と比較するため,機械学習を用いた摩擦係数の推定実験をやり直ししたため,目標達成率としてやや遅れている.これにより,これまで提案してきた微小形状特徴を使った推定よりも,機械学習により自動的に生成された特徴量を用いた方が精度が向上できる可能性が見出された.本研究は,ロボットなどに応用することを想定し,ロボット前方の床面の静摩擦係数をロボットに搭載したカメラ映像により非接触で推定することを目的とする.映像から抽出した床表面の粗さを,局所的な画像特徴量である微小形状特徴や,微小凹凸特徴として抽出し,機械学習によって摩擦係数の大小に応じたクラス分けを行い摩擦係数推定に利用する.推定は前方数メートル程度の床面・路面に対して行うことを目標とする.前方床面の画像からは詳細なテクスチャ特徴が得られないが,ロボット直下の床画像を用いて推定を行い,直下の床と前方床面が同種かどうか判定させることで実現する.非接触で摩擦係数をある程度推定できれば,ロボットの物体把持や歩行制御などに有用である.当初研究に進めていた微小形状特徴は,細かい溝や粒状の模様などテクスチャの一部要素を検出するもので,その要素の密度などにより摩擦係数を推定するものであり,実験の結果実用的な精度で推定できることを示した.最終年度は,近年画像認識の分野で急速な進歩を見せている機械学習手法を取り入れ,推定に必要な特徴自体を自動符号化器を用いて自動生成した.この結果,微小形状特徴と比較すると明確な形状特徴を含まない,平坦に近い画像でも,ゆるやかな濃度勾配を特徴として推定が可能となった.その精度を維持するニューラルネットワークは数段のもので十分であり,推定速度もGPUを用いれば微小形状特徴を用いた場合よりも向上した.本研究は,ロボット前方の床面の静摩擦係数をロボットに搭載したカメラ映像により非接触で推定することを目的とする.映像から抽出した床表面の粗さに関する情報を,機械学習により局所的な画像特徴量として抽出し,摩擦係数の大小に応じたクラス分けを行い,摩擦係数を推定する.前方床面の画像からは詳細なテクスチャ特徴が得られないが,ロボット直下の床画像を用いて推定を行い,直下の床と前方床面が同種かどうか判定させることで実現する.実験の結果,非接触で摩擦係数をロボットの制御に必要な精度で推定でき,ロボットの物体把持や歩行制御などに有用であることが示せた.目標達成率としてやや遅れている.今年度導入予定であったステレオカメラがすでに旧式化しており入手が困難であり,代わりに導入したTOFセンサの精度が期待したほどではなかったことによる.前方の床の推定を行うことを目的として,ステレオカメラやTOFセンサを用いて距離測定することで坂道や傾き,路面のゆがみなどの状況判断が可能とする予定であった.
口腔・細菌・栄養が全身に与える複合影響の解明に向けた情報学的アプローチ

本研究では、口腔と全身をつなぐ3つの影響要因「歯・口腔状態」「口腔細菌叢」「栄養・食生活」が全身に与える複合影響を、経年的に蓄積された医科・歯科の健診データと栄養と細菌についての調査データをもとに、データマイニング法(蓄積された大量のデータから有用な情報を見つける方法)を用いて解析する。3つの影響要因の全身に対する複合影響を明らかにすることにより、口腔と全身の健康との関係についての科学的根拠を強化し、口腔保健を通じた生活習慣病の予防対策において有用な情報を提供できる。
伝統的人間観および教育観の近代化に関する基礎的研究

新潟、長野に調査旅行を行ない、民衆教育史関連の史料を収集した.主として、私塾や手習塾で民衆教育に当っていた人物たちの教育観・人間観を検討する中で、近代化をむかえた彼らが、それまでの伝統的な世界観・諸観念を総動員するとともに、そればかりではなく、一方では新しい時代に向けた新しい解釈(テキストのよみこみ)を見出すとともに、他方では、そうした世界観をより広げてゆく努力を惜しまなかったことが明らかになってきた.この下で子弟たちは、新しい時代を担う主体として形成されていった.民衆の側から積極的に時代の担い手として歴史の舞台に登場することになるのだが、それが西洋化との間でひきおこすことになったフリクションについては、更に地域に史料を求めて解明したいと考えている.新潟、長野に調査旅行を行ない、民衆教育史関連の史料を収集した.主として、私塾や手習塾で民衆教育に当っていた人物たちの教育観・人間観を検討する中で、近代化をむかえた彼らが、それまでの伝統的な世界観・諸観念を総動員するとともに、そればかりではなく、一方では新しい時代に向けた新しい解釈(テキストのよみこみ)を見出すとともに、他方では、そうした世界観をより広げてゆく努力を惜しまなかったことが明らかになってきた.この下で子弟たちは、新しい時代を担う主体として形成されていった.民衆の側から積極的に時代の担い手として歴史の舞台に登場することになるのだが、それが西洋化との間でひきおこすことになったフリクションについては、更に地域に史料を求めて解明したいと考えている.
副腎皮質と生殖腺の共通原基の分化と組織形成の分子機構

研究代表者は副腎と生殖腺の形成に必須の転写因子Ad4BP/SF-1の胚発生過程における発現解析によって、副腎皮質と生殖腺の両組織が由来する共通原基を見出した。本研究はこの共通原基から始まる副腎皮質、生殖腺の形成、分化機構を解析するために、分化関連因子(Pref-1,WT1,Ad4BP/SF-1,Emx2等)の同時検出系を構築するべく、ウサギ以外の動物種でPref-1,WT1の新たな抗体を作成するとともに、これら因子の発現と他因子との相互関連を検討した。Pref-1は共通原基にAd4BP/SF-1よりわずかに広く発現したが、発生が進むにつれて生殖腺、副腎皮質内層の順に発現が減少し、未分化維持機能を持つことが推測された。成体副腎皮質では球状層にのみ発現が残存するが、adrenal inner zone antigen(IZA)の発現がPref-1の発現とちょうど相補的であること、IZAは分子内にヘムをもつ膜結合型プロゲステロン受容体であり、プロゲステロンの21-水酸化反応の増強作用をもつことなどが明らかになった。又、副腎皮質-生殖腺のステロイドホルモン産生系の上位にある下垂体においてもPref-1が発現していることを見出した。又、Pref-1とWT1との関連を明らかにするためにWT1欠損マウスの解析に着手している。Emx2は生殖腺の形成に必須であるが、大脳皮質marginal zone(MZ)にも発現し、この部位のreelin陽性細胞の形成に必要である一方、Pax6がEmx2とは逆にMZのreelin陽性細胞の形成に負に作用することなどが明らかになった。筆者は、転写因子Ad4BP/SF-1の、ラット胚発生過程における発現解析によって、副腎皮質と生殖腺の両原基が由来する共通原基を見出した。又、この共通原基から副腎皮質原基、生殖腺原基への分化過程には始原生殖細胞との関連から4つのステップが存在することを明らかにした。本研究は、この共通原基の分化過程を制御する因子と、その組織形成の分子機構を明らかにすることを目的とし、共通原基の分化の前後において発現動態が変化する因子の発現および機能解析を行う。脂肪細胞の分化抑制因子として同定されたPref-1は共通原基の分化前は広く共通原基に発現しているが、分化につれて副腎皮質領域においてのみ、その発現の継続が認められた。一方、生殖腺領域の形成に必須の転写因子WT1は共通原基の分化前後を通じて、生殖腺領域においてのみ発現が認められた。Pref-1遺伝子上流の解析によって、Pref-1遺伝子のプロモーター領域にWT1の結合部位が存在すること、およびWT1によってPref-1遺伝子の発現が抑制されることを示唆する結果をin vitroの系において得たが、in vivoである生体の胚において、実際にこの抑制系が機能して副腎皮質、生殖腺の形成に関与しているかどうかは、依然として未知のままである。現在、これを明らかにするために、胎児の全胚培養系を確立し、外来的にWT1,Pref-1,Emx2のsiRNAを導入して、副腎皮質、生殖腺の形成にこれら遺伝子の発現抑制が及ぼす影響を検討中である。又、成体の副腎皮質においてPref-1は球状層に特異的に発現しているが、IZA (inner zone antigen)の発現がPref-1の発現とちょうど相補的であること、IZAがprogesteroneの受容体であること、IZAの過剰発現系においてprogesteroneの21-水酸化が活性化されることが明らかになった。筆者は転写因子Ad4BP/SF-1のラット胚発生過程における発現解析によって、副腎皮質と生殖腺の両原基が由来する共通原基を見出し、副腎皮質原基、生殖腺原基への分化過程に4つのステップが存在することを明らかにした。

その共通原基の分化機構を明らかにすることを目的とし、分化関連因子であるPref-1,WT1,Ad4BP/SF-1,Emx2の相互発現の高感度な同時検出系を構築するために、ウサギ以外の動物種でPref-1(ニワトリ)、WT1(モルモット)の抗体を作成した。得られたPref-1抗体により、副腎皮質の球状層のPref-1発現細胞は、副腎皮質の幹細胞候補層(aldosterone, corticosterone共に産生しない層)内においてIZA(inner zone antigen)と相補的に発現するが、境界が以前よりも明瞭に認識され、細胞内局在型Pref-1を分泌型Pref-1よりも強く認識するものと思われた。副腎皮質-生殖腺の共通原基の分離期においては生殖腺原基のPref-1発現は消失していくが、生殖腺原基と中腎との境界領域にPref-1発現が継続し、ちょうどAd4BP/SF-1を発現する生殖腺の後方境界をなした。又、中腎のWT1発現と副腎皮質原基のPref-1発現が相補的に発現しており、その後、WT1は分離後の副腎皮質周囲領域にも発現が認められた。これらの結果は副腎皮質、生殖腺の分化における中腎領域の新たな関与機構の存在を示唆した。ニワトリPref-1抗体はラットに加えてマウスPref-1をも認識し、遺伝的蓄積の多いマウスの解析が可能になった。又、培養細胞においてWT1がPref-1の発現を抑制する結果を得たが、in vivoの胎児共通原基においても、WT1がPref-1の遺伝子発現を制御することを明らかにするために、WT1抗体を用いたPref-1遺伝子のChIP assayのセットアップを行っている。代表者は副腎と生殖腺の形成に必須の転写因子Ad4BP/SF-1のラット発生過程における詳細な発現解析によって、副腎皮質と生殖腺の両原基が由来する共通原基を見出し、始原生殖細胞との関連より副腎皮質原基、生殖腺原基への分化過程に4つのステップが存在することを明らかにした。この共通原基の分化機構を明らかにする目的で、分化関連因子であるPref-1とWT1,Ad4BP/SF-1,Emx2等の相互関連を解析する一環としてWT1欠損マウスの解析を始めた。WT1欠損マウスはWT1遺伝子+/-においても生殖能力が著しく低く、WT1遺伝子発現の量的効果が生殖腺の形成を含む生殖能力に影響することが示唆された。又、WT1欠損マウスにおいては生殖腺のみでなく副腎も著しく萎縮するにもかかわらず、副腎領域におけるWT1の発現は報告されていなかったが、共通原基の形成期において副腎皮質前駆領域におけるAd4BP/SF-1とWT1の共発現細胞が認められた。更に、Ad4BP/SF-1を発現しない領域の尿生殖隆起の腹膜上皮細胞にPref-1とWT1の共発現細胞が認められた。左右のPref-1発現細胞群は大動脈をはさんで連続し、胎児の腹側と背側の境界を形成した。又、共通原基の分離時に生殖腺原基前駆領域のPref-1発現がWT1発現細胞において経時的に減少した。更にマウス個体内において、実際にWT1がPref-1の遺伝子発現を制御することを明らかにするために、尿生殖隆起におけるWT1抗体を用いたPref-1遺伝子のChromatin Immuno-Precipitaton assayを行っている。又、Pref-1は副腎皮質と生殖腺ステロイドホルモンの発現を上流で調節する下垂体前葉細胞にも多量に発現していることを見出した。
日本語学習者における「自然な文連鎖」の認識と文章理解,文章作成能力との相関の解明

本研究では、どのように文章構造の理解像を得ているのかに関して、文章要約生成のデータをもとに理解過程と理解像の関係に焦点を置いた。本研究で提示したデータは、まず第1に、大学生が説明文を読み、それをもとに作成した文章要約とその分析である。読解過程と理解像としての要約の文章構造の相関を考察した。そして実際に大学生が作成した文章要約について、小・中学校教員による評価を求め、要約の作り方の中でどのような手法が高く評価されるかを示した。また、要約時に行われる概念の統合について検討した。さらに文章要約における元の文章の構造保持について検討し、読解過程における読解方略の履歴をもとに文章の全体像の構築のプロセスを明らかにした。文章要約の研究から分かることの一つは、読み手が文章をどのように理解したかという理解像を得られることである。文章全体の構造とされる理解像は、Kintsch(1998など)らのMacro Structureとして研究が行われている。理解像であるMacro Structure、文章全体の理解像を得るとは、文章の個々の要素を統合し、構造化し再構成することである。この問題に対し、要約文章の考察は、統合が構成されるプロセスの解明をもたらすものである。Macro Structure自体は各文章、各題材によって異なるが、問題は、いつ、どのように文章の理解像が作り上げられていくのかという点である。各段落を読み進める過程での理解像と、全体を読了後の理解像との比較は、本稿での部分要約と全体要約との関係についての考察である。本研究では、外国人日本語学習者がどのように日本語の文章構造の理解像を得ているのかに関して、要約文生成のデータをもとに理解過程と理解像の関係に焦点を置いた。「起承転結」をはじめとする日本語の文章は、循環的論理構造で、読者依存型の文章理解であり、外国人における日本語学習や文章理解に影響を及ぼすことが指摘されている。このように、読み手に対して負荷のある文章構造をもつ日本語を、外国人日本語学習者がどう理解しているのか、また、読解途中のどの場面で理解につまずき、どのような全体像を構築しているのか実際のデータをもとに考察した。また、日本語母語話者の要約文作成課題と読解過程との対応について考察を行った。Top-down strategyが多く用いられている段落は、外国人日本語学習者が理解できていなかった段落と一致していた。Top-down strategyとLocalcoherentstrategyは相補的に用いられていた。母語話者の場合には、段落によって読解ストラテジーが使い分けられていた。日本語母語話者のデータから、読解過程において整合性のある場合にはBottom-upとLocal coherentstrategyが並行して用いられ、整合性がつかない時にはTop-down strategyを用いて文章全体の文脈と整合性をつけようとする、あるいは話題が転換されていると判断して文章全体の中に位置づけていた。それに対し、非母語話者の場合には、一部の意味を間違って解釈し、それを全体に拡大解釈したため誤った解答につながっていた。非母語話者は文章全体からのフィードバックを利用する能力が欠落していた。読解過程における部分要約の履歴と全体の要約文をもとに、読解過程と理解像としての文章構造の相関を考察し、文章構造に即した読解ストラテジーの選択の重要性を指摘した。文章の内容が読解と記憶に及ぼす影響について,連続する二文を用いて,提示方法を実験的に操作しデータを得た.その成果は甲田・天野(2005)として公表した.学習に当てる総時間が同じであっても,分散的に刺激材料を提示するほうが集中提示よりも優れた学習効果をもたらすという現象,-すなわち分散効果-は,古くから実証され続けてきた.従来の研究では単語または短文が用いたれていたが,連文においても分散提示条件の再生成績が最も良く,分散提示による記憶課題への有効性が認められた.甲田(2001)で論じたように,因果関係の二文では原因と結果がもともと密接な関係で全体として一つの事態として理解されているのに対し,時間的前後関係の二文は二つの事態を個々の連続として覚えなければならない.このような前文と後続文を両方覚えなければならない文章において,完全に処理される場合の分散効果がよりはっきり現れた.また,従来の研究で因果関係文の再生率が高いことを考えると,分散的学習方法は負担がかかる刺激材料に有効な記憶手段であることが示唆された.また,外国人のための日本語学習教材としてのコンピュータ利用の有効性と限界,および学習援助方法について口頭発表を行った.近年,CALL : Computer Assisted Language Learningの有効性が注目されているが,学習者側の要因による限界,たとえば,学習進度管理,モチベーションの操作など,教師側による援助について考察した.さらに,文章読解過程において用いられる読解ストラテジーの種類と配分について,日本語母語話者と外国入日本語学習者との違いを明らかにするためデータを収集した.これについては現在も収集中であり,来年度の継続課題として準備中である.本研究では、どのように文章構造の理解像を得ているのかに関して、文章要約生成のデータをもとに理解過程と理解像の関係に焦点を置いた。

さらに文章要約における元の文章の構造保持について検討し、読解過程における読解方略の履歴をもとに文章の全体像の構築のプロセスを明らかにした。文章要約の研究から分かることの一つは、読み手が文章をどのように理解したかという理解像を得られることである。文章全体の構造とされる理解像は、Kintsch(1998など)らのMacro Structureとして研究が行われている。理解像であるMacro Structure、文章全体の理解像を得るとは、文章の個々の要素を統合し、構造化し再構成することである。この問題に対し、要約文章の考察は、統合が構成されるプロセスの解明をもたらすものである。Macro Structure自体は各文章、各題材によって異なるが、問題は、いつ、どのように文章の理解像が作り上げられていくのかという点である。各段落を読み進める過程での理解像と、全体を読了後の理解像との比較は、本稿での部分要約と全体要約との関係についての考察である。
ファンクショナルMRIにおける脳機能検出感度の極限的向上

脳表動脈の拍動した血流がfMRIに対する拍動の影響の主因であると言われてきたが、むしろ、拍動に同期した脳実質の微小な(1mm以下)振動が賦活描出の再現性に最も影響していることを明らかにした。拍動および呼吸の影響を補正する最良の対策法であるPhysioFixによる画質改善の程度については、k-spaceでの補正とimage spaceでの補正の効果に違いがあると予想されていた。しかし、画質改善の程度はむしろfMRIで用いる刺激周期と拍動または呼吸の周期の相関に強く依存し、その相関が大きな時ほど有効に働くことが明らかになった。これにより、PhysioFixによる改善の程度が顕著である場合とそうでない場合があることの理由を初めて明らかにした。脳賦活部位の還元型ヘモグロビン量変化の解釈がfMRIと近赤外分光法とでは全く逆の現象があり数年来謎とされてきた。fMRIの検出感度を向上させるためには、fMRIの信号強度変化がいかなる生理的変化により発生しているかを明らかにすることが必須であった。そこで、fMRIと近赤外分光法から得られる脳血行動態の解釈の相違を解消し、双方のデータを統一的に解釈する理論を確立した。さらに、実験により理論の正当性を確認し、次の事項が新たに明らかになった。1)賦活焦点では毛細血管が豊富であり、そこでは還元型ヘモグロビン量が増加してもfMRI信号強度の増加は起こり得る。2)従来の理論ではfMRIの信号強度変化と還元型ヘモグロビン量変化には強い(負)相関があると言われできたがむしろ酸素型ヘモグロビン変化と強く(正)相関する。これらの新たな知見により、fMRIの検出感度向上のためには、生理的搖動対策に加え賦活焦点での毛細血管のダイナミクスに着目することが重要であることが明らかになった。ファンクショナルMRI(fMRI)におけるアーチファクトを画像熱雑音レベルまでに低減し、脳機能検出感度を根本的に向上させることを目的とした。研究の前半に当たる本年度は、アーチファクト要因の中で対策が最も困難である拍動がどのようにfMRI画質に影響を与えるか、そのメカニズムを明らかにすることを目指した。波形データ収集装置を用いfMRI撮像中の拍動波形および撮像タイミングをモニタし、fMRI実験での時系列撮像の各撮像タイミングにおける拍動位相を求め、その拍動位相を基に、得られた時系列画像を解析した。その結果、拍動に連動し脳内に微小な歪みが発生することを確認した(研究発表:Proc ISMRM)。また、その歪みは微小であっても、fMRI画質に大きく影響した。脳内の微小な歪みは拍動に連動した脳脊髄液の振動現象により発生することが予想されたので、次に,この頭蓋内振動現象がfMRI検出感度にどのように影響するかを定量的に明らかにすることを目指した。まず、撮像の繰り返し時間を微調することで、fMRI実験の際周期的に発生させる脳神経活動の周期と拍動周期の相関性を大きく変え、その相関性応じfMRIでの賦活領域の検出感度が大きく変化する傾向を確認した(研究発表:Radiology、放射線医学物理2000)。さらに、その相関性を示す定量指標を導入し、fMRIの検出感度がその指標に依存することを見出した。その結果、拍動による頭蓋内振動による脳脊髄液の部分体積効果がfMRI極出感度に大きく影響し、その影響の程度は拍動の周期とfMRI実験での脳神経活動の周期の相関が強いほど大きなことが明らかになった(研究発表:放射線医学物理2001)。

本年度の研究により、拍動がfMRI検出感度に与えるメカニズムが明らかになり、拍動対策へ向けての重要な情報を得た。1脳表動脈の拍動した血流がfMRIに対する拍動の影響の主因であると言われてきたが、むしろ、拍動に同期した脳実質の微小な(1mm以下)振動が賦活描出の再現性に最も影響していることを明らかにした。拍動および呼吸の影響を補正する最良の対策法であるPhysioFixによる画質改善の程度については、k-spaceでの補正とimage spaceでの補正の効果に違いがあると予想されていた。しかし、画質改善の程度はむしろfMRIで用いる刺激周期と拍動または呼吸の周期の相関に強く依存し、その相関が大きな時ほど有効に働くことが明らかになった。これにより、PhysioFixによる改善の程度が顕著である場合とそうでない場合があることの理由を初めて明らかにした。2脳賦活部位の還元型ヘモグロビン量変化の解釈がfMRIと近赤外分光法とでは全く逆の現象があり、数年来謎とされてきた。fMRIの検出感度を向上させるためには、fMRIの信号強度変化がいかなる生理的変化により発生しているかを明らかにすることが必須であった。そこで、fMRIと近赤外分光法から得られる脳血行動態の解釈の相違を解消し、双方のデータを統一的に解釈する理論を確立した。さらに、実験により理論の正当性を確認し、次の事項が新たに明らかになった。1)賦活焦点では毛細血管が豊富であり、そこでは還元型ヘモグロビン量が増加してもfMRI信号強度の増加は起こり得る。2)従来の理論ではfMRIの信号強度変化と還元型ヘモグロビン量変化には強い(負)相関があると言われてきたが、むしろ酸素型ヘモグロビン変化と強く(正)相関する。これらの新たな知見により、fMRIの検出感度向上のためには、生理的搖動対策に加え賦活焦点での毛細血管のダイナミクスに着目することが重要であることが明らかになった。
Research and Development of a Cyber-I Open Service Platform

Cyber-Iは、Real-Iのデジタル対応であり、個人データの収集と分析を行い、人の行動や感情に近づけます。本研究では、複数のデバイスから多くの個人データを収集して処理を行い、Cyber-Iの作成と管理を行うようなオープンサービスプラットフォームを開発しました。異なるデバイスやデータを柔軟でスケーラブルな管理をするために、スマートフォンをゲートウェイとして使用するクラウドやフォグベースのデータベースシステムを実装しています。また、Cyber-Iの成長をコントロールするような基本的技術やメカニズムを提案しています。さらにCyber-I関連における個人情報の保護と利用についても検討しています。
'to victory'タイプの結果句に対する語彙・構文論的分析

次にto freedomも同様に3つのコーパスで実例を探した。見つかった実例は、to safetyより少なかったが、それでもかなりの数である(BNC: 19例、WB: 55例、COCA: 235例)。そしてこれらの中には、やはり移動動詞と共起する例(Andy crawled to freedom)や、Direct Object Restrictionに違反する例(many Germans crossed the borders illegally to freedom to West Germany)が見つかった。これらの文は、「拘束されない場所に移動する」という意味を表し、to safetyと同じように分析できる。以上のことから、to safety・to freedomを従える結果構文は、「空間的移動に基づく状態変化」を表す、全く新しいタイプの結果構文であると結論づけることが出来る。次に、これらの実例を検討してみると興味深いことが判明した。まずHe ran to victoryという例において、動詞runが競技としての「走る」という意味で使われている。とすれば「移動」というよりも寧ろ「活動」を表しているのだから、必ずしもUnique Path Constraintに違反していないことになる。さらにto victoryを含む文では、活動がこの抽象的経路上を、goalの「勝利」へ向かって進んでいることになる。すると、to victoryを含む文は抽象的移動を表す文ということになる。Direct Object Restrictionとは、直接目的語がforce-recipientであることと、forceを受けた結果、状態が変化する、ということからの自動的帰結と考えることが出来る。移動を表す文では、直接目的語がforce-recipientでないから、Direct Object Restrictionが当てはまらなくても、何も不思議ではない。このように、to victoryを含む文が抽象的移動を表していると考えれば、二つの制約に違反しているように見える事実も、無理なく説明することが出来る。一年目は、3つのコーパスからto victoryを含む例を片っ端から集めること、収集したデータを整理していくこと、を予定していた。そして、出来れば、何故二つの制約(Unique Path ConstraintとDirect Object Restriction)に違反することが可能なのか、も突き止めたいと考えていた。これらの目標を一通り達成することが出来ており、順調に進んでいると言える。なお、結果構文としての例は多くなかったが、way構文にto successが生じる例は比較的多く見つかった(BNC: 14例、WB: 3例、COCA: 25例)。このことは、way構文が基本的に移動表現であることを考えれば、to successが抽象的goalを表す結果句であるとする分析を支持するものと言える。次にto fameも同様に3つのコーパスで実例を探した。相当数が見つかった(BNC: 41例、WB: 222例、COCA: 149例)が、そのほぼ全てがJohnstone shot to fameのような例だった。ここでshootは文字通りの「撃つ」という意味でなく、メタファー的に解釈されており、「急激に有名になった」という意味を表している。つまり動詞がそもそも状態変化動詞になっているから、厳密には結果構文とは言えないことになる。to fameは、to victoryと少し違うタイプと考えざるを得ない。二年目は、一年目にto victoryを基にして考え付いた説明が、to successとto fameにも当てはまるかどうかを検証することを予定していた。そしてto successはto victoryとほぼ同じであるが、to fameはto victoryと必ずしも同じでないことが判明した。必ずしも思っていたように展開している訳ではないが、to victoryを基にした説明自体の妥当性に、何ら影響はない。あくまでもto fameがto victoryと同じでないというだけのことであり、「検証」という意味では、当初の計画通りに進んでいると言える。2年目は、to victoryと同じような特性を示す結果句が他にもあるかどうかを調査する。そのような結果句として、いくつか候補があるが、少なくともto successとto fameを2年目に分析したい。1年目と同じように、3つのコーパスを徹底的に調べて、全ての事例を収集する。そして、to victoryについての説明がどれくらい有効かを検討して、1年目に得られた仮説の検証につなげたい。三年目は、to victoryと同じような特性を示す結果句として、to safetyとto freedomを調査する。やはり3つのコーパスを徹底的に調べて、すべての実例を収集する。ポイントとなるのは、移動動詞と共起するかどうか、とDirect Object Restrictionに違反する例があるかどうか、である。そしてそのような実例が見つかれば、to victoryについての説明を応用することが出来るかどうか、を検討する。もしもto victoryと全く同じでないことが判明した場合でも、to victoryとの関連性を探り、これまで気づかれていなかったタイプの結果句として位置付けることが出来るかどうか、を明らかにしたい。
ナノスフィアリソグラフィーを用いたFePtナノ粒子の合成と機能性

Ll_0構造を有するFePt規則合金は、その大きな結晶磁気異方性と数ナノメートルまで微小化した場合においても熱擾乱に耐え得ることから、次世代の高密度磁気記録媒体用材料として有望視され、現在盛んに研究開発が行われている。しかしながら、FePtナノ粒子を規則化させると同時にその配列を制御する技術は現在まで確立されておらず、さらに高精度なナノ構造の制御が要求されている。そこで本研究では優れた磁気特性を有するFePt規則合金ナノ粒子の磁化挙動を詳細に調べるとともに、FePtナノ粒子が規則配列した構造を安価に作製するために、ナノサイズの球状粒子をマスクとして利用したナノスフィァリソグラフィーの技術を確立させることを目的とした。まず、FePt粒子においては粒子径が200nm以上の多磁区構造を示す試料において、これまでに報告されている硬質磁石材料の中でも最も理想的な核生成型の磁化過程を示すことを明らかにした。続いてナノスフィアリソグラフィーを確立するために、引き上げ法、滴下法、スピンコート法などいくつかの手法を試みた。ポリスチレン球状粒子は50,200,900nmの各サイズを用いた。ナノサイズの球状粒子を級密に基板上に1層堆積させるためには、球状粒子の分散溶液濃度および溶媒を乾燥・蒸発させる速度が非常に重要なパラメーターであり、1.0-2.0vol.%の場合に、約10mm角の基板にほぽ均一な厚さのナノ粒子が堆積できることを明らかにした。また、その条件下で球状ナノ粒子をMgO単結晶基板上に1層堆積させた後、Arイオンエッチングを行った結果、球状のナノ粒子の形状を反映した凹凸を有する表面構造を示す基板が得られることに成功した。このようなナノスフィアリソグラフィーを利用して作製した人工的な基板の表面構造は、規則配列を示すパターンドメディア等へ応用するために非常に有用な技術であると考えられる。L1_0構造を有するFePt規則合金はその大きな結晶磁気異方性と数ナノメートルまで微小化した場合にも熱擾乱に耐え得ることから次世代の高密度磁気記録媒体用材料として有望視され、現在盛んに研究開発が行われている。本研究はナノサイズの球状粒子をマスクとして利用したナノスフィアリソグラフィー(Nanosphere Lithograpy)を用いて、FePtナノ粒子が規則配列した構造を安価に作製する技術を確立することを目的とし、さらに優れた磁気特性の発現を目指す。本年度は規則配列したポリスチレンナノ粒子を1層配列させる技術の確立を目指して研究を行った。ポリスチレンナノ粒子のサイズは50、200、900nmであり、水を溶媒としてナノ粒子が1%分散させた溶液を用いた。分散濃度の調整は水分を蒸発させて行った。最適な作製条件の探索のために、これまでに報告されている引き上げ法、スピンコーティング法、自然乾燥法等の種々の手法を用いた。その結果、これらの手法の中で短時間かつ基板の広い領域(20mm×20mm)に規則配列したナノ粒子が1層堆積すること可能な手法はスピンコーティング法であり、200nmのナノ粒子の場合にはスピナーの回転数は2100rpmである事がわかった。さらに得られたナノ粒子が堆積した試料をArイオンエッチングしたところ、規則配列したナノ粒子の構造を反映し、基板が規則的にエッチングされる事が確認された。今後、FePt規則合金薄膜を用いたFePtナノ粒子の規則配列を目指す。

L1_0構造を有するFePt規則合金は、その大きな結晶磁気異方性と数ナノメートルまで微小化した場合においても熱擾乱に耐え得ることかち、次世代の高密度磁気記録媒体用材料として有望視され、現在盛んに研究開発が行われている。しかしながら、FePtナノ粒子を規則化させると同時にその配列を制御する技術は現在まで確立されておらず、さらに高精度なナノ構造の制御が要求されている。そこで本研究では優れた磁気特性を有するFePt規則合金ナノ粒子の磁化挙動を詳細に調べるとともに、FePtナノ粒子が規則配列した構造を安価に作製するために、ナノサイズの球状粒子をマスクとして利用したナノスフィアリソグラフィーの技術を確立させることを目的とした。まず、FePt粒子においては粒子径が200nm以上の多磁区構造を示す試料において、これまでに報告されている硬質磁石材料の中でも最も理想的な核生成型の磁化過程を示すことを明らかにした。続いてナノスフィアリソグラフィーを確立するために、引き上げ法、滴下法、スピンコート法などいくつかの手法を試みた。ポリスチレン球状粒子は50,200,900nmの各サイズを用いた。ナノサイズの球状粒子を緻密に基板上に1層堆積させるためには、球状粒子の分散溶液濃度および溶媒を乾燥・蒸発させる速度が非常に重要なパラメーターであり、1.02.0vol.%の場合に、約10mm角の基板にほぼ均一な厚さのナノ粒子が堆積できることを明らかにした。また、その条件下で球状ナノ粒子をMgO単結晶基板上に1層堆積させた後、Arイオンエッチングを行った結果、球状のナノ粒子の形状を反映した凹凸を有する表面構造を示す基板が得られることに成功した。このようなナノスフィアリソグラフィーを利用して作製した人工的な基板の表面構造は、規則配列を示すパターンドメディア等へ応用するために非常に有用な技術であると考えられる。
大型鱗翅目昆虫の幼虫における行動に関する基礎的研究

大型鱗翅目昆虫の一種である天蚕について採取地の異なる8系統を供試し,孵化直後幼虫の捻転運動を観察したところ,系統間に明確な差は認められなかった。この捻転運動の回数は孵化直後で1115回であったが,以後、脱皮直後幼虫の捻転運動回数は齢が進むにつれて減少し、4眠脱皮直後の5齢幼虫では4回程であった。柞蚕,ヒメヤママユ,クスサンおよびオオミズアオについて捻転運動の回数を観察したところ,種による差異が認められ,捻転運動は大型鱗翅目昆虫にとって種の特徴を示す重要な行動の一つであると考察された。カイコ幼虫の行動について、孵化後活発に広がっていく分散性の強い品種と不活発な分散性の弱い品種があることが知られている。この暗中での分散性は個体間および1蛾から生じた子の集団間で大きな差異があることが明らかになった。そのため、孵化幼虫の分散性強系統と弱系統において、それぞれ蛾区選抜を繰り返し、分散性の強いD1系統と弱いD2系統を固定した。そこで、これら系統の孵化直後幼虫の混合区において、行動の活発な個体を選別する方法を検討した後、D1とD2との交雑実験を行った。その結果、孵化幼虫の暗中での分散性は行動を活発にする劣性的に働く主遺伝子によって支配されてることが明らかとなった。さらに、D1とD2との交雑F_1雌にD1雄を戻し交雑したBF_1区においては、拡散行動を活発にする遺伝子dhは第2,第5および第14連関群とは独立であることが確認された。また、このBF1区において、行動の活発、不活発選な個体選抜区の老熟幼虫の拡散係数を調査したところ、分散性強個体選抜区の平均が9.81、不活発な個体選抜区で2.74となり、老熟幼虫の分散性においても孵化幼虫と同じ遺伝子が関与している可能性が示唆された。現在、これら一連の実験で樹立された分散行動に関する分離モデルを用いて、DNA標識によるdh遺伝子の座位決定を試みている。ヤママユガ科の天蚕や柞蚕の孵化直後幼虫は頭胸部および尾端を同時に持ち上げ、背面側に反り返るように体を回転させる捻転運動を行うことが知られている。そこで、由来の異なる8系統の天蚕において孵化直後幼虫の捻転運動を観察した結果、今回調査した項目については系統間で差は認められなかった。また、孵化直後幼虫の捻転運動の回数は1115回であったが、その後、脱皮直後幼虫の捻転運動の回数は齢が進むにつれて減少し、4眠脱皮直後の5齢幼虫では4回ほどであった。さらに、大型鱗翅目昆虫の柞蚕、ヒメヤママユ、クスサンおよびオオミズアオについて捻転運動を観察したところ、捻転運動に関する調査項目は種によってそれぞれ特徴を示し、本運動はヤママユガ科などの鱗翅目昆虫にとって種の特徴を示す重要な行動の一つであると考察した。生物はその生じた場所から自然に広がってゆく性質(分散性)がある。カイコ孵化直後幼虫を用いて、暗中における分散性を調査した結果、本研究室で維持している保存系統の中に分散性のきわめて強いものおよび分散性のきわめて弱いものがあることが判明した。