hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カーボンナノウォールを用いた次世代電子デバイスの開発

2次元に広がった厚さ十数ナノメートルのシート状構造体が基板に垂直に成長するカーポンナノウォール(CNW)は、立ち並んだグラファイトの薄い壁と、その広い表面積が特徴である。本研究では、ラジカル注入プラズマCVD装置を用いてCNWの形成を行い、CNWを中心としたカーボンナノ構造体を基盤とする次世代電子デバイスの開発の実現に向けて以下の知見を得た。水素ラジカル注入を用いたフロロカーボンプラズマ中の各種ラジカル密度の測定を系統的に行い、ナノ構造体の諸特性(成長速度、モフォロジー、結晶構造等)との関連について明らかにした。更に、炭素源ガスの種類やラジカルの流れを制御することにより、CNWの密度の制御を行うとともに、ストライプ構造のCNWの形成に成功した。CNWの電子放出デバイスへの応用として、CNWからの電子放出特性について検討を行い、CNWの密度の制御や窒化処理等の表面修飾により、電子放出特性が改善されることを示した。また、CNWのナノインプリント応用に向けた検討として、シリコン酸化膜上にCNWを形成し、CNWをマスクとしてシリコン酸化膜のドライエッチングを行って、CNWの迷路構造の転写を試みた。CNWは実際には基板に対して必ずしも垂直ではなく、また厚さ方向では数10nmの起伏があるため、CNWは実際よりも厚いマスクとして働いた結果、40nm程度の厚さのシリコン酸化膜のナノウォール構造が得られた。さらに、燃料電池電極への応用に向けて、CNW表面への白金ナノ粒子の坦持を行った。白金のレーザアブレーション、パルスアークプラズマによる蒸着、メッキ、および超臨界CVDを用いて比較を行った結果、有機白金を用いた超臨界CVDにより、粒径1-2nmの白金ナノ粒子を凝集することなくCNWの根本付近まで広く一様に担持させることに成功した。2次元に広がった厚さ十数ナノメートルのシート状構造体が基板に垂直に成長するカーボンナノウォールは、垂直に立ち並んだグラファイトの薄い壁と、その広い表面積が特徴で、次世代の電子デバイスへの応用が期待される。本研究では、ラジカル注入を用いた新規のプラズマCVD装置を用いて、カーボンナノウォールの形成を行い、分光法を用いてカーボンナノウォールの成長メカニズムを明らかにするとともに、カーボンナノウォールからの電子放出特性や、ナノウォール表面への金属ナノ粒子の坦持能力を調べ、電子放出素子、ガスセンサ、燃料電池電極等、次世代電子デバイスへの応用可能性について検討を行った。カーボンナノウォール形成における重要活性種の同定を目的として、カーボンナノウォールが安定に再現性良く形成可能な条件を中心に、水素ラジカル注入を用いた高周波フロロカーボンプラズマ中のカーボン源ラジカルの測定を系統的に行い、これまでに計測した水素ラジカル密度との比、ナノ構造体の諸特性(成長速度、モフォロジー、結晶構造等)との関連について明らかにした。更に、炭素源ガスの種類やラジカルの流れを制御することにより、カーボンナノウォールの密度の制御を行うとともに、ストライプ構造のカーボンナノウォールの形成に成功した。カーボンナノウォールの電子放出デバイスへの応用として、カーボンナノウォールからの電子放出特性について検討を行い、カーボンナノウォールの密度の制御により、電子放出の閾値電界の低減が可能であること、窒化処理等のウォール表面修飾により、電子放出特性が改善されることを示した。更に、ガスセンサや燃料電池電極への応用を目的として、超臨界CO2を用いた新規金属ナノ粒子坦持法により、カーボンナノウォール表面への白金ナノ粒子の高密度均一坦持を実現した。2次元に広がった厚さ10nm程度のシート状構造体が基板にほぼ垂直に成長するカーボンナノウォール(CNW)は、立ち並んだグラファイトの薄い壁と、その広い表面積が特徴で、ユニークな構造や良好な電気伝導性・熱伝導性を利用したデバイスへの応用が期待される。

本研究では、ラジカル注入プラズマCVD装置を用いてCNWの形成を行い、CNWを中心としたカーボンナノ構造体を基盤とする次世代電子デバイスの開発の実現に向けて以下の知見を得た。CNWはグラフェンシートの積層構造であり、シートに平行な方向への導電性が優れている。さらに、ナノチューブの直径と同程度の厚さを有するCNWのエッジは良好な電子放出サイトとなる。ラジカル注入を用いたプラズマCVD法では、原料ガスの種類や水素原子注入量を変えることによりCNWの厚さや壁と壁の間隔を制御することが可能で、形状の最適化と表面修飾により、ナノチューブに匹敵する高輝度・高効率電子放出源となることを示した。また、CNWのナノインプリント応用に向けた検討として、シリコン酸化膜上にCNWを形成し、CNWをマスクとしてシリコン酸化膜のドライエッチングを行って、CNWの迷路構造の転写を試みた。CNWは実際には基板に対して必ずしも垂直ではなく、また厚さ方向では数10nmの起伏があるため、CNWは実際よりも厚いマスクとして働いた結果、40nm程度の厚さのシリコン酸化膜のナノウォール構造が得られた。さらに、燃料電池電極への応用に向けて、CNW表面への白金ナノ粒子の坦持を行った。白金のレーザアブレーション、パルスアークプラズマによる蒸着、メッキ、および超臨界CVDを用いて比較を行った結果、有機白金を用いた超臨界CVDにより、粒径1-2nmの白金ナノ粒子を凝集することなくCNWの根本付近まで広く一様に担持させることに成功した。
咬合を司る中枢神経系における抑制性シナプス情報伝達蛋白質の遺伝子発現制御機構

脳での発現が顕著な、ヒトPRIP-1の主な転写開始点を決定した。また転写活性化に必須、あるいは脳特異的な発現を促す領域を特定し、転写因子MAZの結合を確認した。この転写因子がPRIP-1遺伝子の脳特異的な発現制御に関わることが示唆された。PRIP-1は、GABAA受容体を介した抑制性情報伝達機構の制御に関与しており、顎運動制御に関わる三叉神経中脳路核神経におけるGABAA受容体の機能とPRIPの関わりを、咬合を通して検討した。咬合不全マウスでは、自発運動量の低下、新奇物体への興味の減少、不安感増強などの変化が認められた。咬合不全がGABAA受容体機能の変化を介して高次脳機能に影響しうること、そこにPRIPも関与していることが実験的に示唆された。・PRIP-1遺伝子の転写開始点の決定...脳のmRNAを鋳型とし、5'RACE法やprimer extension法を用いて、ヒトのPRIP-1及びPRIP-2遺伝子の転写開始点を検討した。その結果、エクソン1の3'端から上流673塩基対のところに主な転写産物の転写開始点があることが分かった。・転写産物の検討...PRIP-1遺伝子の転写産物よりcDNAを作製し、塩基配列を検討したところ、新たに3つのエクソンを見いだし、PRIP-1遺伝子が8つのエクソンで構成されていることが分かった。更に、3つのスプライシングバリアントの存在を見いだし、PT-PCR解析により、これらのうち主に発現しているのはエクソン2/3を欠いたものであることが分かった。この転写産物から1097アミノ酸の翻訳産物が出来ることになり、ヒトのPRIP-1がマウス・ラットとほぼ同じ分子量であることが予想され、ウエスタンブロッティングで確認した。・プロモーター領域の決定...同定した転写開始点付近より5'上流領域を含んだ、様々な長さのルシフェラーゼコンストラクトを作製し、培養細胞に形質導入して転写活性を検討した。その結果、転写活性化に機能する領域が、翻訳開始点より上流-540-891塩基対の領域に位置していることが明らかとなった。昨年度得られたPRIP-1遺伝子の転写調節領域の中で、脳組織特異的な発現調節に必須の領域を限定するため、5'上流領域の様々な長さのコンストラクトを作製し、神経系及び非神経系培養細胞に形質導入してルシフェラーゼアッセイを行った。その結果、ヒト神経系培養細胞において-237-108塩基対の欠失により転写活性が大きく減少した。この領域における転写因子の結合を検討するために神経系培養細胞の核抽出物を用いてゲルシフトアッセイを行ったところ、転写因子MAZの結合配列を含んだプローブで結合が見られたので、更にコンペティションアッセイを行い、MAZの結合を確認した。MAZは、神経細胞の分化や再生に関与すると言われており、少なくともこの転写因子がPRIP-1遺伝子の脳特異的な発現制御に関わることが示唆された。このように脳での発現が顕著なPRIP-1は、GABA_A受容体を介した抑制性情報伝達機構の制御に関与しており、顎運動制御に関わる三叉神経中脳路核神経におけるGABA_A受容体の機能とPRIPの関わりを、咬合を通して検討した。咬合を必要としない粉末食餌のみを与えたマウスでは通常の食餌を与えたマウスに比べて、自発運動量の低下、新奇物体への興味の減少、不安感増強などの変化が認められた。また、高架式十字迷路試験において通常食餌群では顕著に抗不安効果の得られた量(1mg/kg)のジアゼパム(ベンゾジアゼピン系薬剤)を投与しても粉末食餌群では抗不安効果が得られなかった。すなわち長期の粉末食餌群におけるGABA_A受容体機能の低下が示唆された。そこで、行動解析後のマウスの大脳皮質及び海馬から抽出したRNAを用いて定量的RT-PCRを行ったところ、粉末食餌群においてGABA_A受容体のβ1及びβ3サブユニットで発現量に有意な増加を認めた。しかし、同条件で飼育したPRIPノックアウトマウスでは、それらのサブユニットの発現量に食餌の違いによる差はなかった。また、PRIP1、2の発現量においても、野生型マウスにおいて食餌の違いによる差は見られなかった。これらの結果から、咬合不全がGABA_A受容体機能の変化を介して高次脳機能に影響しうること、そこにPRIPも関与していることが実験的に示唆された。
新規遺伝子導入ベクターを用いた難治緑内障の遺伝子治療開発

難治性眼科疾患である緑内障の新規治療法として、サル由来レンチウイルス(SIV)ベクターを媒体として用いた遺伝子治療の有用性を検証した。具体的には緑内障モデル動物に対し、神経保護因子である色素上皮由来因子(Pigment epithelium-derived factor:PEDF)を搭載したSIVベクターを眼内に導入・発現させることで、その治療効果を検討した。コントロールに比較し、組織学的にも機能的にも有意に神経節細胞死を抑制し、当該遺伝子治療がその新規治療の一つとなる可能性が示唆された。1.治療用ベクターの構築治療用ベクターとして、PEDFおよびFGF-2を搭載遺伝子とし、各々を搭載した発現ベクター2種(SIVagm-VSVG, SIVagm-F/HN)を構築した(計4種)。さらに眼内投与後の遺伝子導入・発現効率の検証、および治療用ベクターの効果判定基準用のコントロールベクターとして、LacZ、GFP遺伝子を搭載したSIVagm-VSVG, SIVagm-F/HNを構築した。2.ベクダーの培養型における生物活性の検討新規ベクターの生物活性を、標的細胞である網膜神経細胞(ラット眼球よりELISAにて採取)、網膜色素上皮細胞(ヒト・ARPE-19細胞株)を用いて培養系での検討を行った。1)標的細胞への導入効率の検討・・効率的な遺伝子導入が確認された。2)感染細胞における目的遺伝子の発現、および発現蛋白(PEDF, sFlt-1)外分泌の確認・・培養上清よりELISA法にて十分量のタンパク発現が確認された。3)感染細胞への導入による細胞障害の有無の検討・・効率的な感染が得られるMOIにて、明らかな感染細胞の傷害は認められなかった。1.小動物を対象とした遺伝子導入・発現特性の検討ラットを対象とし、各種遺伝子を搭載したサル由来レンチウイルスベクター(SIV)を用いて遺伝子導入・発現特性を検討した。投与法は硝子体内、および網膜下投与の2種類を実施し、その導入動態を検討した。(1)LacZ遺伝子搭載ベクターにおいて、網膜下投与にて網膜色素上皮細胞への特異的導入が示された。(2)GFP遺伝子搭載ベクターにおいて、網幕下投与にて安定して1年以上の発現が認められた。2.緑内障モデル動物を対象とした遺伝子治療実験広く網膜神経節細胞傷害疾患モデルとして認められているラット高眼圧モデル、NMDA硝子体内投与モデルラットにおける色素上皮由来因子(PEDF)遺伝子搭載SIVベクターの治療効果を下記3種類の評価項目にて検討した。(1)逆行性神経節細胞染色における残存神経節細胞数の計測(2)組織切片における残存神経節細胞の計測(3)網膜電図(神経節細胞の機能を反映するpattern ERG)の計測いずれもコントロール群と比較して有意に治療効果が認められ、2種類の緑内障モデル動物における当該遺伝子治療の有効性が示される結果となった(下記論文参照)。
グローバル化時代のバスク・ナショナリズムに関する政治地理学的研究

本研究は,ヨーロッパのバスク地方と新大陸のバスク・ディアスポラにおいて展開されるバスク・ナショナリズムに着目し,すべての地域で共有される共通項と,各地域における地理的差異を明らかにしたうえで,1980年代の移民収束とグローバル化進行という重大な転換と並行して故地バスク地方で進行した民族的ナショナリズムから静かなナショナリズムへのシフトの具体像を解明し,故地の変化に対応して新大陸各地のディアスポラのナショナリズムがどう対応したかを,政治地理学的に明らかにする。
穿刺自動化を目指した熟練透析スタッフに内在する状況認識スキームの顕在化とその応用

末期腎不全に対する血液透析では、血管への穿刺を行う必要がある。近年、エコー下穿刺が行われているが、通常の穿刺タスクに加え、エコープローブの操作や画像の理解といった技能的・認知的に負荷が高いタスクが追加され、修得は容易ではない。この操作のコンピテンスを明確化し、教育的フィードバックや、将来的には穿刺ロボットのプログラム開発へ繋げ、在宅透析を普及させることが必要である。本研究はその基盤を構築として、穿刺の上手いスタッフが穿刺行為を成功させるプロセスに利用している知識・認識・技能・態度について顕在化し、その枠組みを医療スタッフへの教育や、穿刺自動化の要素技術に応用させる方法論について検討する。
陸海域起源物質と気候変動研究

氷期-間氷期サイクルにおける気温変動と生物圏を含めた陸域・海洋環境、火山活動の変動との関係は相互に関連している。本研究では、主に「ドームふじ氷床深層コア」を用いて大規模な気候変動に伴う地球規模の環境変動の詳細を明らかにするとともに、北極グリーンランド氷床深層コアの解析を国際共同研究の枠組みの基で推進した。氷期-間氷期サイクルの気候と環境変動の詳細を明らかにするため、コア全層にわたっての高精度な基本解析を行った.連続した全層の酸素同位体組成により詳細な気温変動を解明するとともに、無機・有機化学諸成分、ダストの全層分析により環境変動を復元した。イベント解析として、基本解析から得られた氷期から間氷期への移行など著しい気温シフト、大規模な火山活動など、気候や環境の大変動の記録されているコアの特定箇所に着目し解析した。過去34万年をカバーする3回の氷期サイクルの気候変動の詳細を明らかにした.さらに、この3回の氷期サイクルにおける気温変動は、10万年、4万年、2万年の類似した変化パターンを持つこと、その変動振幅は3回の氷期サイクルの中で異なることも明かとなった。ダストの体積濃度は、氷期に高く間氷期に低い傾向を示した。氷期における濃度は時間の経過とともに増大し、氷期末期に最も高くなった。これは、氷期の進行に伴う海面レベルの低下により次第に露出した大陸棚がダストの主要な供給源であったことによるか、あるいは氷期の進行、すなわち、寒冷化の進行とともに大気の南北循環場が強くなったために、多量にダストが南極に輸送されたことを示すものである。また海起源物質・火山起源物質の変動についても解析し、全てのデーターの意味を調和的に解釈し気候・環境変動を明らかにすべく議論を深めてきた.i.気候変動研究の基礎情報の提案気候変動の最も基本情報である気温の指標である酸素同位体組成を、質量分析計を用いて解析した。解析の時間分解能は、50年から100年である。現在の気温と酸素同位体組成との関係から、気温への変換も行った。この解析結果から、3回の氷期サイクルの気候変動の詳細が明かとなった。また、現在の気温と降水量の関係から、過去の降水量変動を復元するとともに、グリーンランド氷床コアのモデルを適応しコアの年代も推定した。この結果、コアは過去34万年をカバーすることが明かとなった。ii.陸起源物質の解析陸域起源のダストと火山起源物質についても基本的解析を進めた。ダスト濃度をレーザーパーティクルカウンターにより直径0.5μm以上の粒子について測定した。測定数は約700サンプルである。この結果、ダスト濃度は氷期に、それも氷期の寒冷期に増大することが明かとなり、氷期に海面低下に伴う大陸棚の露出によりダストが増大したことが考えられる。また、サブミクロンの粒子は逆に温暖期に増大するという結果も得られつつある。火山灰層は約70見い出し、その給源火山を特定するため3つの層について化学主成分組成を解析した。その結果、分析した3つの火山灰層は南極あるいはその周辺の火山を給源としていることが明かとなった。iii.生物起源物質の解析表面の積雪サンプルを用いてガスクロマトグラフィー・質量分析計による微量有機成分の測定法の検討を行った。その結果、150-500グラムの試料があれば、炭素数2から10の低分子カルボン酸および炭素数12から30の脂肪酸など有機化合物の測定が可能であることがわかった。この分析手法をコア試料に適用したところ、不飽和脂肪酸とその光化学酸化生成物であるアゼライン酸が存在することが明らかになった。現在、有機物を用いた大気酸化能力の復元の可能性を検討中である。[1]気温変動解析気温の指標となる酸素同位体組成と水素同位体組成を、1サンプル当たりの時間分解能が約50年となるように切り出したサンプルについて質量分析計を用いて分析を行った。分析数は、それぞれ約2500と400個である。この解析結果から、過去34万年をカバーする3回の氷期サイクルの気候変動の詳細が明らかとなった。3回の氷期サイクルにおける気温変動は、10万年、4万年、2万年の周期を持ち、類似した変化パターンを持つことが明らかとなったが、詳細は次のように異なることも明らかとなった。氷期から間氷期にかけての気温の変化はいずれの場合も約8°Cと大きく変わることはないが、最終氷期以降の最暖期の気温は二つ前の間氷期(ヤーマス間氷期)の気温に近いが、一つ前(サンガモン間氷期)および三つ前(アフトニア間氷期)の間氷期と比べて約2°C低い。また、氷期における気温変動は、最終氷期(ウィスコンシン氷期)と三つ前のカンザス氷期では約4°Cであるのに対し、二つ前のイリノイ氷期では6°C以上と大きい。イリノイ氷期からサンガモン間氷期にいたる氷期サイクルでの大きな気温変化は、これを引き起こす特別な変動機構が働いたことを示唆するものである。また、水素同位体組成と酸素同位体組成から求められる過剰水素同位体組成(excessD)は、寒冷期に大きな値を持つが、これは海洋からの水蒸気の蒸発が同位体として非平衡な状態で起こったことを意味し、寒冷期には大気が極度に乾燥していたことを示唆するものである。[2]陸域環境変化解析コアの溶存イオン中のカルシウムイオンと固体微粒子濃度に着目し解析を進めている。

[3]海域環境変化解析海洋を主要な起源とするナトリウム、塩化物各イオン、メタンスルホン酸(MSA)に着目し解析を進めている。氷期-間氷期サイクルにおける気温変動と生物圏を含めた陸域・海洋環境、火山活動の変動との関係は相互に関連している。本研究では、主に「ドームふじ氷床深層コア」を用いて大規模な気候変動に伴う地球規模の環境変動の詳細を明らかにするとともに、北極グリーンランド氷床深層コアの解析を国際共同研究の枠組みの基で推進した。氷期-間氷期サイクルの気候と環境変動の詳細を明らかにするため、コア全層にわたっての高精度な基本解析を行った.連続した全層の酸素同位体組成により詳細な気温変動を解明するとともに、無機・有機化学諸成分、ダストの全層分析により環境変動を復元した。イベント解析として、基本解析から得られた氷期から間氷期への移行など著しい気温シフト、大規模な火山活動など、気候や環境の大変動の記録されているコアの特定箇所に着目し解析した。過去34万年をカバーする3回の氷期サイクルの気候変動の詳細を明らかにした.さらに、この3回の氷期サイクルにおける気温変動は、10万年、4万年、2万年の類似した変化パターンを持つこと、その変動振幅は3回の氷期サイクルの中で異なることも明かとなった。ダストの体積濃度は、氷期に高く間氷期に低い傾向を示した。氷期における濃度は時間の経過とともに増大し、氷期末期に最も高くなった。これは、氷期の進行に伴う海面レベルの低下により次第に露出した大陸棚がダストの主要な供給源であったことによるか、あるいは氷期の進行、すなわち、寒冷化の進行とともに大気の南北循環場が強くなったために、多量にダストが南極に輸送されたことを示すものである。また海起源物質・火山起源物質の変動についても解析し、全てのデーターの意味を調和的に解釈し気候・環境変動を明らかにすべく議論を深めてきた.
自殺ハイリスク地で保護された自殺ハイリスク者の特徴と支援の在り方について

本研究は、自殺ハイリスク地で保護された自殺ハイリスク者の実態とその心理的特徴の把握、及び支援の在り方を提示することを目的とした。インタビューを通じて自殺ハイリスク地を訪れる心性には、「死の確実性」、「郷愁の念」、「死後の配慮」、「存在の消失」があること、心理検査の結果では、抑うつの程度の強さ、思考の障害、自尊心の低さが示された。居場所の提供と細かな支援によって、多くの者が社会復帰を果たしている。本研究は、自殺ハイリスク地で保護された自殺ハイリスク者の実態とその心理的特徴の把握、及び支援の在り方を提示することを目的としている。調査地点は和歌山県西牟婁郡白浜町の三段壁周辺とし、調査対象者はこの地で保護され、主として共同生活を行っている方を対象とした。対象となった方々は、自殺念慮を抱いている方や過去に自殺関連行動を行った方、及び自殺念慮はないが自ら保護を求めて共同生活を始めた方である。調査方法として、この地に至るまでの経緯、職歴、この地を選択した理由などを聴取する半構造化面接と、MMPI、日本版Buss-Perry攻撃性質問紙(BAQ)、P-Fスタディの3つの心理検査を行った。調査面接者総数は88名(男性74名・女性14名)である。面接調査では、特に自殺ハイリスク地を訪れる心性には、「死の確実性」、家族との思い出の地や奇麗な海で死にたいという「郷愁の念」、迷惑がかからないという「死後の配慮」、遺体が上がらないという考えにみられる「存在の消失」があることが明らかとなった。また、自殺念慮者及び自殺関連行動を行った者と非自殺念慮者との心理検査の比較検討を行った結果、MMPIでは、前者の抑うつに関連する尺度と自己概念尺度(I-SC)の平均得点が70点以上と高く、かつ後者の得点よりも有意に高かった。BAQでは、敵意因子の得点に有意傾向がみられ、P-Fスタディでは顕著な差はみられなかった。保護されてから自立する段階に至った時点で、再度、同様の検査を行ったが、MMPIでは多くの尺度得点が正常範囲内となり、顕著な改善に至っている。また、再度の面接調査でも自殺念慮は消失している。居場所の提供及び細かな支援が奏功したものと思われる。現時点では、調査対象者数が少ないため、今後も引き続き調査を行い、自殺ハイリスク者の特徴及び効果的な支援方法を明らかにすることが課題である。本研究は、自殺ハイリスク地で保護された自殺ハイリスク者の実態と心理的特徴の把握、及び支援の在り方を提示するために行われている。調査地点を和歌山県西牟婁郡白浜町の三段壁周辺とし、調査対象者はこの地で保護され、帰る場所がないために共同生活(NPO法人白浜レスキューネットワークが運営している)を行っている者である。調査内容は、この地に至るまでの経緯、生育歴、職歴などに併せて、居住地近辺ではなく遠方の自殺ハイリスク地を選択した理由を聴取する面接調査と、MMPI、日本版Buss-Perry攻撃性質問紙(BAQ)、P-F studyの3つの心理検査の実施である。これまで面接を行った被保護者数は、53名(平成22年度からの調査人数を含む)である。被保護時点での職歴は、無職者が多く、経済・生活問題や頼るべき親族がいないなどの「社会的孤立」状況がこの地に至る一つの影響因であると考えられる。また、この地を選択した理由として、「確実に死ぬ」ことができる確実性や、「家族との思い出の地」という郷愁の念、「奇麗な海で死にたい」という最後の願望が挙げられる。心理検査の結果から、自殺ハイリスク者は、MMPIの基礎尺度であるD・Pt・Sc尺度の得点が高い傾向と追加尺度のEs尺度の得点が低い傾向がみられ、BAQでは、敵意因子の得点が高いことが見出されている。P-F studyでは顕著な差異はみられていない。保護されてから自立段階に至った時点で、再度同様の検査を施行しているが、MMPIでは、上記の尺度のいずれにも得点に変化がみられ、大幅な改善に至っている。共同生活では、基本的な衣食住の提供を保障し、生活上での問題点には運営者が随時相談にのる対応をしており、これらが被保護者の回復の支えになっているものと考えられる。次年度も引き続き調査を行い、自殺ハイリスク者の特徴の把握と効果的な支援方法を検討する予定である。自殺ハイリスク地(三段壁周辺)での白浜レスキューネットワークによる保護件数は、年間約100件である。そのうち共同生活に至った者への面接は調査者が随時行っている。平成23年度の調査実数は21名である。これまでの調査面接では、全員が協力的に応じている。心理検査は、即時の記入は求めず、対象者の心理的余裕がある時に記入してもらうように配慮し、調査者の次回訪問時に回収を行っている。以上のことから、調査はおおむね順調に進展しているものと考えている。

ただし、面接後に共同生活から行方不明になってしまう者もいるため、心理検査の回収率は100%ではない。また、自立後の心理的変化および支援効果の検証のために、再度、面接及び心理検査の実施を依頼しているが、対象者と調査者との日程が合わないことや、自立後に遠方に居住する者などがいるため、当初予定の人数よりも対象者数が少ない。次年度は、調査訪問日の調整などを行い、できるだけ多数の対象者との面接を行う予定である。次年度使用金の発生の理由について、物品費は、データ整理用のためのノート型PC(予算130,000円相当)を購入する予定であったが、新たなデータ分析の必要性が生じ、ノート型PCを購入せず、統計解析用ソフトAmos(75,600円)を購入したためである。旅費は、高速道路の利用を控えたため、また、謝金等は、自立後の被保護者との面接日程が合わず、調査面接を行うことができなかったためである。次年度は、調査訪問日の柔軟な調整を行い、対象者との面接を随時行う予定である。次年度の研究費の使用について、物品費は、事務用品購入などに充て、また、旅費と謝金等の使用は、調査訪問日を柔軟に設定し、自立後の被保護者との面接機会の増加に充てる。
高機能キトサン多孔質材料の開発

トリフェニルアミンを側鎖に有するキトサン誘導体の合成および評価に関する論文を執筆し、投稿したところ、アクセプトされた。一方で第3世代型OLEDの開発に向けて、前年度に合成した熱活性化遅延蛍光(TADF)色素を有するキトサン誘導体の蛍光寿命を測定したところ、遅延蛍光成分を確認することができなかった。またPLQYは13.6%と低く、合成した誘導体はTADF性を持たないことが分かった。これはキトサン誘導体中に存在するチオウレア結合による影響と考えており、TADF色素部位におけるHOMO/LUMOや電荷移動のバランスが崩れたためではないかと推測している。そこでこれまでに蓄積した知識、合成法、分析結果などをもとに、新たなTADF性多糖誘導体の合成を試みることとした。ベースの多糖には、バイオマスの一種であるセルロースを用いることとした。キトサン誘導体からの分子設計の変更点としては、同一分子中にTADF色素(ホスト材料)だけでなく、それを分散させるためのカルバゾール基(ゲスト材料)も同時に導入することとした。またそれら色素をセルロース主鎖へ導入するための結合をチオウレア結合からエステル結合へと変更した。目的の誘導体を合成し、蛍光寿命およびPLQYの測定を行ったところ、はっきりとした遅延蛍光成分が確認され、PLQYも55%と非常に高い値となった。これは既往の研究の重合由来TADF性ポリマーと比較しても遜色の無い値であり、構造の最適化に成功したと考えられる。そこで実際にこのセルロース誘導体を用いてOLEDを作製し、性能評価を行ったところ、緑色の発光が確認された(ピークトップ:517 nm)。また最高外部量子収率は5.9%であった。以上のことから、世界で初めてTADF性を有する多糖誘導体の合成および評価を行い、良好な結果を得ることに成功した。現在はこの結果を論文にまとめている最中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1、キトサン誘導体を用いた機能性ハニカムフィルムを作製するため、まずはハニカムフィルム作製用の簡易装置を作製した。次にフィルム作製の予備検討用モデル化合物として、イソチオシアネートキトサンの2位へ親水基(グリコール系)、または疎水基(芳香族系)を導入した溶解性の異なるキトサン誘導体を合成した。これらを用いてハニカムフィルム作製の基礎検討を行ったところ、疎水性側鎖を導入した誘導体では不均一な孔を有するフィルムとなったが、親水性側鎖を導入した誘導体では比較的均一な孔となった。また両者を混合した場合、その混合比によって孔のサイズや均一性が変化することを発見し、誘導体側鎖の親疎水性の調整や、他の誘導体を組み合わせることで、フィルムの形状を制御できることが分かった。更にはフィルム作製時の湿度、溶媒、サンプル濃度などによっても形状が変化することを確認した。2、トリフェニルアミンを側鎖に有する新規キトサン誘導体が、有機ELデバイスの発光材料として利用できる可能性がでてきた。合成した誘導体の構造を各種分析によって同定し、フィルム化してPL測定を行ったところ、トリフェニルアミンの凝集が抑制されることが分かった。これはキトサン鎖の有する構造規則性や剛直性に由来するものと考えられる。また燐光材料であるIr(ppy)3を少量添加したところ、キトサン誘導体からIr(ppy)3へのエネルギー移動が確認された。今後は実際にデバイスを作製してEL測定を行い、有機ELデバイスとしての応用可能性を検討していく。この研究は有機EL分野における新規材料の探索や、キトサンの有効利用法開発という点において、非常に有意義であると考えられる。そこでテーマを「高機能キトサン材料の開発」へと変更し、多孔膜だけでなくキトサン材料全般の開発を行っていくこととした。イソチオシアネートキトサンから複数の新規キトサン誘導体を合成し、各種分析を行った。それらを用いてハニカムフィルムや有機EL材料の作製には成功したが、外部発表を実施できていないため、この判断とした。1、ハニカムフィルム用の化合物として、ビオチンを側鎖に有するキトサン誘導体の合成を目指したが、当初予定していたルートによる合成は難しいことが分かり、現在は新たなルートでの合成を目指している。またハニカムフィルム作製時の湿度や溶媒が孔径に及ぼす影響を、モデル誘導体を用いて詳細に検討しようとしたが、再現性は得られなかった。これは使用した誘導体の置換度のバラつきや、湿度調整装置の精度が原因と考えられる。2、トリフェニルアミンを側鎖に有するキトサン誘導体とりん光材料であるIr(ppy)3を発光層に用いて、有機ELデバイス(OLED)を作製し、電流を流したところ、緑色の発光を確認した。これはOLEDにキトサン材料を利用した最初の例であり、現在この結果を報告すべく論文を執筆中である。3、現在筆者は、熱活性化遅延蛍光(TADF)色素をキトサン誘導体に導入することで凝集を抑制し、OLEDの性能向上を目指している。TADF色素とは、レアメタルを使用せずに内部量子効率100%を達成することが可能な画期的な蛍光色素であり、それを用いた第3世代型OLEDは非常に高い外部量子効率を実現している。そこで前年度はまずイソチオシアネート化キトサンと反応させるTADF色素の選定および合成ルートの設計を行った。合成の簡便さや性能の優秀さから、イミド型のTADF

色素をターゲットとし、文献を参考にアミノ基を有するTADF化合物の合成を目指したが、文献と同じルートでは反応が上手く進行しなかった。また出発物質として使用されていた試薬は、高価で製造数も少なく入手が困難なものであった。そこでより安価で入手が容易な試薬を出発物質として使用し、5段階の反応を得てアミノ基を有するTADF化合物を合成した。これをイソチオシアネート化キトサンと反応させ、目的のTADF化合物を側鎖に有するキトサン誘導体の合成に成功した。ハニカムフィルムの作製においては、キトサン誘導体の合成やフィルム化の再現性に問題があったが、トリフェニルアミンを側鎖に有するキトサン誘導体を用いたOLEDを作製し、発光させることに成功した。また第3世代OLEDに利用されるTADF色素を有するキトサン誘導体の合成にも成功したため、この評価とした。トリフェニルアミンを側鎖に有するキトサン誘導体の合成および評価に関する論文を執筆し、投稿したところ、アクセプトされた。一方で第3世代型OLEDの開発に向けて、前年度に合成した熱活性化遅延蛍光(TADF)色素を有するキトサン誘導体の蛍光寿命を測定したところ、遅延蛍光成分を確認することができなかった。またPLQYは13.6%と低く、合成した誘導体はTADF性を持たないことが分かった。これはキトサン誘導体中に存在するチオウレア結合による影響と考えており、TADF色素部位におけるHOMO/LUMOや電荷移動のバランスが崩れたためではないかと推測している。そこでこれまでに蓄積した知識、合成法、分析結果などをもとに、新たなTADF性多糖誘導体の合成を試みることとした。ベースの多糖には、バイオマスの一種であるセルロースを用いることとした。キトサン誘導体からの分子設計の変更点としては、同一分子中にTADF色素(ホスト材料)だけでなく、それを分散させるためのカルバゾール基(ゲスト材料)も同時に導入することとした。またそれら色素をセルロース主鎖へ導入するための結合をチオウレア結合からエステル結合へと変更した。目的の誘導体を合成し、蛍光寿命およびPLQYの測定を行ったところ、はっきりとした遅延蛍光成分が確認され、PLQYも55%と非常に高い値となった。これは既往の研究の重合由来TADF性ポリマーと比較しても遜色の無い値であり、構造の最適化に成功したと考えられる。そこで実際にこのセルロース誘導体を用いてOLEDを作製し、性能評価を行ったところ、緑色の発光が確認された(ピークトップ:517 nm)。また最高外部量子収率は5.9%であった。以上のことから、世界で初めてTADF性を有する多糖誘導体の合成および評価を行い、良好な結果を得ることに成功した。現在はこの結果を論文にまとめている最中である。タンパク質と相互作用を示すビオチンを導入したキトサン誘導体を合成し、ハニカムフィルムを作製した後、生体適合性や細胞接着性試験を行う。またトリフェニルアミンを有するキトサン誘導体を用いてデバイス作製し、EL測定を行う。得られた成果は論文投稿や学会発表にて順次公表していく予定である。
脳血内皮細胞から同定された二つの新規遺伝子(BECDG-1,2)の機能

脳血管系は他の血管系と異なり血液脳関門を形成するなどその特異的な形質が脳血管内皮細胞(Brain Endothelial Cell ; BEC)によって制御を受けている。そこでBECに特異的に発現する遺伝子を大動脈内皮細胞とのSuppression Subtractive Hybridization(SSH)を用いてクローニングした。この脳血管内皮細胞由来遺伝子1(Brain Endothelial Cell Derived Gene-1: BEC-1)について、肥満動物モデルであるZuckerラットを用いて、その組織分布および豊富に分布する褐色細胞組織を用いて寒冷暴露刺激に伴う発現変化を解析した。【材料と方法】SSHにてBECに優位に発現する遺伝子を解析、新規遺伝子配列から腎のテンプレートを用いてRat Marathon-Ready(RACE法)によりクローニングした。推定されるアミノ酸配列から抗体を作成し、ウエスタンプロット法によって蛋白発現を解析した。【結果】BEC1はmRNAの全長3410base pairでopenreading frameは522、173個のアミノ酸からなると推定された。BEC-1はmouse tumor candidate 5(TUSC5)遺伝子と97%、ヒトLOST1遺伝子と85%の相同性があり、rat TUSC5であると考えられた。RT-PCRによるmRNAおよびウエスタンプロット法により蛋白発現の解析から、BEC-1は全身の諸臓器に発現を認めたが、特に脂肪組織に高濃度で、肥満に伴い脂肪組織で発現の増加が認められた。また、寒冷暴露により褐色細胞でのBEC-1の発現はUCP-1と対照的に減少した。【考察】BEC-1の発現解析から、脂肪代謝の制御に深くかかわっている可能性が示唆された。そこでBECに特異的に発現する遺伝子を大動脈内皮細胞とのSuppression Subtractive Hybridization (SSH)を用いてクローニングした脳血管内皮細胞由来遺伝子1(Brain Endothelial Cell Derived Gene-1:BEC-1)について、肥満動物モデルであるZuckerラットを用いて、その組織分布および豊富に分布する褐色細胞組織を用いて寒冷暴露刺激に伴う発現変化を解析した。【材料と方法】SSHにてBECに優位に発現する遺伝子を解析、新規遺伝子配列から腎のテンプレートを用いてRat Marathon-Ready (RACE法)によりクローニングした。推定されるアミノ酸配列から抗体を作成し、ウエスタンブロット法によって蛋白発現を解析した。RT-PCRによるmRNAおよびウエスタンブロット法により蛋白発現の解析から、BEC-1は全身の諸臓器に発現を認めたが、特に脂肪組織に高濃度で、肥満に伴い脂肪組織で発現の増加が認められた。
In vivo胚心筋傷害モデルの作製とマイクロアレーを用いた心筋再生機構の検討

初期心臓発生における心室心筋の成長と分化に対する心外膜の役割と胚心筋傷害の修復過程について検討した。原始心外膜は心室心筋の緻密層の成長と分化に関与し、原始心外膜と心筋の組織間相互作用を司るシグナルはTGFβとFGFであった。原始心外膜の形成阻害によって心室心筋緻密層の菲薄化が起こった。凍結傷害による心外膜形成前の心筋傷害モデルを作製した。その傷害修復過程では、凝血塊形成、瘢痕形成、瘢痕収縮と心筋肥大(肥大については未確認)が経時的に起こったが、心筋細胞の過剰な増殖と心筋再生は検出できなかった。平成25年度はニワトリ胚心臓心筋傷害モデルの作製を行った。心外膜形成前の発生ステージ16のニワトリ胚心膜体腔を開放し、マイクロビブラトームを用いて右心室前壁の一部を切除、フィブリノーゲン・トロンビンにより切除面をシールし、再孵卵後に生存胚を得ることができた。26年度は、傷害部位、傷害面積の検討を加え、生存率の高いモデルを完成させる。確立した心筋傷害モデルの異なる発生ステージの心臓からパラフィン切片を作製しHematoxylin-Eosin、Picro-Mallory、Masson-Goldner染色を行って、心筋傷害の修復過程を追跡する。また心筋分化マーカーIslet1, Nkx2.5, GATA4, Smoothmuscle alpha-actin, Sarcomeric alpha-actinin, Sarcomeric myosin等の免疫染色を行い、修復領域の心筋分化状態について検証する。さらにPhospho-histone H3, PCNA, Ki67, BrdUの免疫染色を行い心筋増殖についても検討する。また心外膜マーカーWT1, Tbx18, Cytokeratin19の免疫染色によって心外膜の修復領域への浸潤について検討する。以上の検討によって心筋修復が最も活発に行われている時期を明らかにし、その領域からmRNAを抽出し、マイクロアレーによって遺伝子発現について網羅的に解析する。心筋修復に重要な役割を持つ冠状血管内皮細胞の起源についても検討を行った。心外膜原基proepicardial organを構成する心膜体腔上皮に蛍光標識を行い、その運命を追跡した。その結果WT1陽性のPE表面の中胚葉性上皮から冠状血管内皮細胞が分化することが証明された。26年度は胚心室移植モデルを用いて、蛍光標識した心室内皮細胞が冠状血管内皮細胞に分化するかについて検討する。H26年度は安定した心筋傷害モデルの作製を行い、冷凍傷害Cryo-injury法を選択した。この方法では、ニワトリ胚発生ステージ16-17胚(2.5日胚)心膜体腔を開放し心尖部にCryoprobe(先端径100-200μmのチタン製probeを液体窒素中で冷却して使用)を接触させ心筋傷害を作製した。傷害モデルの経時的変化をHE、Masson Trichrome染色で観察した。その結果、傷害心筋は2通りの経過で修復されることが分かった。典型的経過は、傷害部位の心内膜および原始心外膜がEpithelial-mesenchymal transformation(EMT)を起こし、双方の間葉細胞が傷害部を修復する。次に修復部位に心筋が充填される。この心筋の起源については1周辺からの遊走と増殖、2内皮細胞由来、3心外膜由来の心筋が考えられるが不明である。第二の修復過程は体壁の細胞(上皮と間葉)が心室壁に癒着し、傷害部位を充填し修復する。この場合も傷害部位は心筋で置き換わるが、充填された心筋の起源は不明である。27年度は心筋、間葉細胞、増殖マーカー、細胞外マトリックスの免疫染色を行い傷害心筋の起源を明らかにしたい。また、心臓の栄養血管である冠状血管内皮細胞の起源についても検討し以下の結果を得た。1心外膜の起源であるProepicardialorgan (PE)は表層の転写因子WT1陽性細胞と、その内側のWT1陰性細胞(一部は静脈洞の内皮細胞に連続している)から構成される。2WT1陽性細胞は冠状血管のうちでも主に心筋の深層にある血管の内皮細胞に分化する。3一方、WT1陰性細胞は主に心筋表層(心外膜下)の内皮細胞へ分化する。27年度はマーカー分子の免疫染色によって冠状動脈と静脈の内皮細胞の起源を明らかにする。またPEから血管内皮細胞の伸長を誘導する分子機構についても検討する。申請した研究計画では心外膜形成前のニワトリ胚心臓の心筋傷害モデルを作製し、修復メカニズムを明らかにすることを目的とした。心筋傷害モデルの作製は心尖切除、熱傷害、冷凍傷害について検討したが、生存率が高い冷凍傷害モデルを解析の対象とした。初めに傷害後の経時変化を、傷害心臓連続切片のヘマトキシリンエオジン染色で全体像を明らかにした。その結果、傷害部位(心筋欠損部位)から心内膜が袋状に突出し、上皮間葉転換(epithelial-mesenchymal transition)を起こした心内膜由来の間葉細胞が傷害部位をふさぎ、同時に周辺の心外膜由来の間葉細胞も修復に参加していた。次に心内皮細胞あるいは心外膜細胞由来の間葉細胞が心筋細胞に分化するかについて、各種幼弱心筋分化マーカーを用いて検討したが、内皮細胞および心外膜細胞から分化した幼弱心筋の存在を明らかにすることはできなかった。

傷害部位周辺の心筋増殖について、分裂期の細胞を認識するリン酸化ヒストンH3と心筋特異的マーカーの二重免疫染色によって検討した。その結果、傷害部位周辺で明らかな心筋増殖を検出することはできなかった。以上の結果から、胚心臓の心筋傷害は、傷害直後には内皮細胞に由来する間葉細胞(修復線維芽細胞)によって補填され、その後、正常発生中の心筋成長によって修復されることが示唆された。この結果は魚類で報告されているようなハン痕組織が周辺の心筋によって置換される修復過程とは異なっていた。心筋増殖については傷害後、さらに詳細に時間経過を追って検討する予定である。また心筋を栄養し、心筋傷害修復に重要な冠状血管内皮細胞の起源について、鳥類キメラ、蛍光標識法を用いて検討を開始した。冠状血管内皮細胞は主に心外膜原基が形成される静脈洞領域の内皮細胞に由来し、一部心外膜に由来することが明らかになったが、さらなる検討が必要である。初期心臓発生における心室心筋の成長と分化に対する心外膜の役割と胚心筋傷害の修復過程について検討した。原始心外膜は心室心筋の緻密層の成長と分化に関与し、原始心外膜と心筋の組織間相互作用を司るシグナルはTGFβとFGFであった。原始心外膜の形成阻害によって心室心筋緻密層の菲薄化が起こった。凍結傷害による心外膜形成前の心筋傷害モデルを作製した。その傷害修復過程では、凝血塊形成、瘢痕形成、瘢痕収縮と心筋肥大(肥大については未確認)が経時的に起こったが、心筋細胞の過剰な増殖と心筋再生は検出できなかった。胚心臓の傷害モデルはこれまでに報告がなく、確立までに時間がかかった。確立後は本モデルを使用しマイクロアレーによる「傷害心筋修復再生に関係する分子」を明らかにできる段階に到達した。また冠状血管内皮細胞の起源に関する検討では、冠状動脈と冠状静脈の内皮細胞の起源が異なるという可能性が示唆されてるので今後の展開が期待される。解剖学・発生学確立した心筋傷害モデルを用いて、その修復過程と分子メカニズムを明らかにする。心筋、増殖、間葉細胞のマーカー分子、細胞外マトリックスの免疫染色を用いて修復過程を検討し、修復心筋の起源、修復心筋の増殖、心筋幹細胞出現の有無について明らかにする。マイクロアレー法を用いて、修復心筋特異的に発現する遺伝子を検索し、心筋修復(再生)のメカニズムの一端を明らかにする。冠状血管内皮細胞の起源については、Quail-Chick Chimera法、蛍光色素標識、GFP遺伝子導入法によってProepicardial Organ (PE)を標識し、動脈、静脈マーカー分子の免疫染色によってそれぞれの内皮細胞の起源を同定する。また器官培養法を使用して冠状血管内皮細胞を伸長させる分子について検討する。心筋傷害モデルの確立:発生ステージ16の心膜体腔を開放し、マイクロビブラトームを用いて右心室心筋の一部を切除した。出血による死亡を防ぐために心室壁切除面をフィブリン・グル(フィブリノゲン・トロンビン)でシールすることによって6日胚の生存個体を得ることができた。ニワトリ胚心臓の傷害モデルについてはこれまで報告がないので胚心筋の修復・再生過程に関わる成長因子、シグナル伝達、細胞外マトリックス等の分子機構が明らかにできる。26年度はこのモデルを用いて傷害心筋の組織修復過程と分子機構について研究を進めたい。
バングラデシュ・ベンガル地方の地下水砒素汚染問題に関する応用生態人類学的研究

本年度研究ではシャムタ村において、食事、農業、水産、畜産、物質文化、社会組織についての調査を行った。低収入世帯では砒素中毒症状発症率が高いという関係の原因として、食事調査の結果、砒素中毒発症が高い世帯では、動物性たんぱく質の摂取が低いという結果が得られた。水産調査によると、魚を養殖するため池を持つ世帯は一部で、それらの世帯では魚が食用にされているが、それ以外の世帯では食用の魚を購入しているため、経済的な差が魚の消費量にも反映している。また、畜産調査の結果、ほとんどの世帯で家畜の育成を行っているものの、家畜は「貯蓄」的意味合いが強く、自家消費に回されることがほとんどない。その結果、肉類はほぼ全て購入され、世帯収入の差が消費量に反映している。つまり、低収入世帯でも、砒素中毒を予防できる動物資源はあるものの、経済的な余裕がないことから、それらの資源は砒素という環境ストレスに対応するための栄養源としては利用されず、その他の必要を満たすために使われている。一方、高収入世帯では、余剰経済資源を食物の質の向上に投資することができ、結果として砒素被害は軽微にとどまっている。農業調査では分割相続制度のため、次第に農地が細分化されていき、農業労働者を使う耕作形態から、資本が蓄積しにくく、自律的農業経営の方向性が見えにくいことが明らかになった。物質文化調査では、村周辺の自然資源の利用率を調査し、家屋、家具、食物は村内自給率が高いことが分かった。砒素問題解決のため、現地の自助努力の主体となりえる組織については、バングラデシュ社会で多岐にわたる利用が行われている「組合」組織が最も適当ではないかとの知見を得た。また、安全な水の供給対策としての雨水利用は、タイの東北部で常時雨水を飲料水として利用している村落での調査から、バングラデシュでも有効な代替水源となりえるという見通しが立った。標記研究の本年度実績の概要は次の通りである。バングラデシュではこれ以上の砒素被害の拡大を防ぐため、安全な水の供給が急務となっている。バングラデシュでは現在ほとんど利用されていないものの、雨水は砒素を含まない重要な水源となりうる。今年度2・3月に行った調査の打ち合わせと雨期の生活実態の観察のため8月10日から18日にかけてバングラデシュ、ジェソール県を訪れた。また、雨水を安全にかつ効率的に利用するための伝統的技術を調査/記録するため、実際に雨水が飲料水に使われいる沖縄県島尻郡座間味村および渡名喜村で雨水利用の実態調査を8月29日から9月7日まで行った。この調査では5つの集落の全ての世帯を対象にして調査を行い、雨水集水施設、用途、維持管理方法などについて聞き取り、記録を行った。バングラデシュでの調査はこれまでアジア砒素ネットワークと共同して調査を行ってきたジェソール県シャムタ村で2月27日から3月26日まで調査を行った。調査目的は大きく分けて4つになり、農業生産、水産、食事、社会組織について、より精度の高い情報を集めることを目指した。農業生産については作物、作付面積など度ともに、水利権などの組織的背景を調べた。また、従来のような客観的情報だけでなく、聞き取りにより数字とか明確な分類で表現できない、たとえば情報の伝わり方や共同作業の構成原理のような、少し「あいまいな」情報を詳しい聞き取りによって調査した。本年度研究では調査地、バングラデシュ・シャムタ村を文化生態系として捉え、この生態系の生産消費に関するデータを収集するため、引き続き調査を行った。

昨年度調査は乾季に行ったため、今年度は調査時期を雨季に設定し、2000年8月27日から9月20日まで農業、水産、畜産、食事、物質文化、社会組織についての調査を行った。農業調査は耕作のための組織、地主と農業労働者との関係、農業経営の実態などについて調査を行った。畜産調査では、各世帯の家畜の所有数、家畜の利用法、経済的機能などについて聞き取りし、家畜流通の現状把握のため家畜市場でも調査を行った。水産調査では、全ため池を対象に昨年度作成した池台帳を元に、雨季の水産活動、漁獲高などの聞き取りを行い、村内のため池の生産量を推定した。また、水産業の現状を明らかにするため、漁獲、養殖、魚の流通などの関する聞き取り調査を行った。資源利用に関する調査として、各世帯の食事・物質文化調査を行った。食事調査は季節による食事の違いを把握するため、引き続き行った。物質文化調査では、家屋、家具、生活用具について、各世帯の所有品目、数、入手方法について調査を行った。社会組織の関する調査は、砒素問題解決のため、実際に援助を行う際、その援助が実効性を伴うためには、現地の自助努力が不可欠であり、そのための組織作りに必要な情報を収集するため、シャムタ村で共同作業のための組織を調査した。また、安全な水を供給するための対策のひとつとして、2000年12月19日から29日まで通常雨水を飲料水として利用しているタイの東北部、コンケン県ピアファーン村において、雨水利用を行っている世帯の分布、利用の方法、目的、雨水利用施設(貯留・浄化など)の実測、施設の建築法、利用頻度、利用期間などについて調査を行った。
OLETFにおけるNIDDM原因遺伝子のポジショナルキャンディデートクローニング

NIDDMの発症機構の解明、治療法の開発のために、NIDDM発症に関与する原因遺伝子を同定していく必要がある。ヒトNIDDMのモデル動物であるOLETFラットにおけるNIDDMの発症に対して主効果およびエピスタシス効果をもつ原因遺伝子を、コンジェニックおよびサブコンジェニック系統を用いてファインマッピングし、同定していくことを目的とする。主効果をもつNIDDM原因遺伝子については、第1、5、7、8、9、11、12、14、16および17番染色体上に14個の遺伝子座(Nidd114/of)をマッピングした。また、エピスタシス効果をもつ9個のNIDDM原因遺伝子座を染色体上にマッピングした。2つの染色体領域は、主効果とエピスタシス効果の両方に重複して連鎖を示すことから、21個のQTLの存在が明らかとなった。今回マップされたNIDDM原因遺伝子のうち、11個は空腹時血糖値に、12個は食後血糖値に、1個はβ細胞数・機能にそして1個はインスリン値に効果を示し、これらの遺伝子は異なるNIDDM発症機構に関与することが示唆された。第7、14番染色体上に位置するNidd1、2、10/of遺伝子座については、これらのQTLのゲノム領域である約13、22、19cMのみがOLETFラットのゲノム由来で残りのバックグランドゲノムはF344ラット由来であるコンジェニック系統をスピードコンジェニック法に従い作製した。これらの系統について、予備的に空腹時血糖値、食後血糖値およびβ細胞の増殖能を検討したところ、この3つのQTLのNIDDMに対する効果の存在が示唆された。残りの11個のNidd/of遺伝子座についてはN4の段階以上までコンジェニック作成が進んだ。さらにNidd/of遺伝子の候補遺伝子を検索することにより第9番染色体上のNidd8/of領域にヒトNIDDM1であるCAPN10遺伝子が存在すると判明した。