hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソフトウエアプロジェクトに伴うリスク予知へのデータマイニング手法を利用した挑戦

本研究ではソフトウェア開発プロジェクト内で発生する危険因子間の関係を明らかにし,それらの関係の利用によって潜在的なリスクを予知する新しい手法を提案した.提案した予測手法は以下の3点から実践的なものとなっている.(1)実際の開発現場で収集されるデータに基づいて危険因子間の関係を明らかにしている.(2)実際の適用場面での危険度の高い因子と(1)で求めた関係を用いて,リスク予知を可能としている.(3)予知された危険因子とそれへの対処法の自動収集までを目指している.提案手法を現実の開発プロジェクトから得られたデータに対して適用した結果,危険度の高い因子の抽出とその改善案が抽出可能であることを確認した.本研究ではソフトウェア開発プロジェクト内で発生する危険因子間の関係を明らかにし,それらの関係の利用によって潜在的なリスクを予知する新しい手法を提案した.提案した予測手法は以下の3点から実践的なものとなっている.(1)実際の開発現場で収集されるデータに基づいて危険因子間の関係を明らかにしている.(2)実際の適用場面での危険度の高い因子と(1)で求めた関係を用いて,リスク予知を可能としている.(3)予知された危険因子とそれへの対処法の自動収集までを目指している.提案手法を現実の開発プロジェクトから得られたデータに対して適用した結果,危険度の高い因子の抽出とその改善案が抽出可能であることを確認した.従来のリスク管理手法では定期的に個々の危険因子についてその評価を行い,その結果に基づいて対応策を実施するか否かの判断を行っている.しかし,実際には個々の危険因子は互いに影響を及ぼしあう関係にあると考えられるため,ある時点において危険度が高いと判断された因子のみに着目するだけではプロジェクトの混乱回避には不十分である.危険因子間の関係に基づき,潜在的なリスクについても着目して対処していくことの必要性が指摘されている.本研究では危険因子間の様々な関係を明らかにし,それらの関係の利用によって潜在的なリスクを予知する新しい手法を提案する.ここでは予測手法を実践的なものとするために以下の点を重視する.まず,(1)実際の開発現場で収集されるデータに基づいて危険因子間の関係を明らかにしていく.次に,(2)実際の適用場面での危険度の高い因子と(1)で求めた関係を用いて,リスク予知(危険度が高くなる恐れのある因子を求めること)を可能とする.最終的には,(3)予知された危険因子とそれへの対処法との関係についても明らかにしていく.本年度は実際の開発現場から収集された危険因子に関するアンケートデータに対して,データマイニング手法を適用して,危険因子間の関係を明確化する作業に着手した.使用したデータマイニング手法は相関ルールマイニング法である.これにより,相関ルールと呼ばれる危険因子間の強い関係を知識として発見することが可能となる.また,得られた危険因子問の関係について妥当性の検証を行った.具体的には,抽出した危険因子間のルールが開発現場での経験に照らし合わせて有効かどうかの判定と得られた危険因子ルールを利用したプロジェクト混乱の予測実験を実施した.本年度は危険因子間の関係に基づくリスク予知手法の構築を中心に研究を行った.すなわち,既に得られている危険因子間の関係を利用したリスク予知手法の構築を試みた.この手法では,相関ルールマイニング法によって得られた危険因子間の関係に基づいて危険度の高い因子と関係のある危険因子を導出する.具体的には,まず,ソフトウェア開発プロジェクトの進行中にリスク要因アンケートを実施する.この結果はリスク予知システムへ入力され,相関ルールマイニング法で抽出された危険因子間の関係に基づいて危険性が高いと思われる因子が最終的に利用者に提示される.また,リスク予知手法は,計算機上にリスク予知システムとして構築した.実際のプロジェクトから得られたデータを用いた実験によって,本手法の有効性を確認することを試みた.実験の結果,得られる相関ルール数は莫大な数になることが判明し,その絞り込みを行う技法の確立が必要となることが分かった.そのため,クラスタリング手法を応用することでルールの絞り込みを行い,膨大なルールを分かり易くクラスタ化することに成功した.最終年度となる平成20年度は,(独)情報処理推進機構ソフトウェア・エンジニアリング・センターの協力を得て,昨年度までに構築したリスク予知システムの評価実験を行った.実験の過程では,各因子に対する対処策とその効果についても情報を収集することで,潜在的な危険因子に対する有効な対処法についての知識を収集した.実際の開発現場での適用が最も望ましい形であったが,そうした実環境の準備は困難であったため,実験は(独)情報処理推進機構ソフトウェア・エンジニアリング・センターが収集した企業横断的データを利用して行った.本手法の適用可能性と有効性を調べるために,ソフトウェアプロセスの改善案(例えば,プロジェクトが新規の業種・業務である場合,品質目標を明確にして実行可能性を検討し,テストでは開発者のスキルと人数について十分な体制を構築することで,不具合工数密度が低くなる,と言ったもの)を自動的に抽出し,その改善案がどの程度妥当かをソフトウェア技術者を交えた議論によって調査した.実験の結果,(1)相関ルールの形で示される改善案は非常に理解しやすいこと,(2)得られた改善案は納得のいくものであることが確認できた.このことから,得られた相関ルールをデータベース化することで,ソフトウェア開発におけるリスク予知が十分可能であると判断できた.
強誘電体ゲート絶縁膜を用いた低消費電力で高移動度な超高性能薄膜トランジスタの研究

低電圧領域で高移動度を有する薄膜トランジスタ(TFT)の実現を目指した。目標値は低電圧で電子移動度30 cm2/Vs以上及びS値60 mV/dec以下とした。チャネル材料にはIn-Si-O-Cを用いて、ゲート絶縁膜には強誘電体のHf-Zr-O(HZO)だけでなく、SiO2、High-k(HK)材料のAl2O3及びTa-Nb-O(TNO)を用いた。TFTの形状はバックゲート型とした。Id-Vg特性の結果から、それぞれのTFTにおいて電子移動度は20 cm2/Vs以上を記録するものの、30 cm2/Vsには及ばなかった。しかし、閾値電圧はSiO2を用いたTFTと比較して、その他のTFTは低電圧側にシフトした。S値に関しては、SiO2で0.70 V/decであり、Al2O3で0.42 V/dec, HZOで0.49 V/dec及びTNOで0.44 V/decとそれぞれSiO2よりも改善の傾向にあった。これは、それぞれの材料がSiO2よりも大きな電荷を誘起可能であるからである。この結果より、デバイスサイズを再検討して、HZOをゲート絶縁膜としたTFTの更なる性能向上を目指す。全てのHK膜はSiO2単膜と比較して、閾値電圧(Vth)が低電圧側へシフトし、サブスレッショルドスイング(SS)が向上した。申請書に記載された低電圧で電子移動度30 cm2/Vs以上及びS値60 mV/dec以下には及ばないものの、電子移動度は約20 cm2/VsでSSは最大で60 %改善した。これは、SiO2と比較して誘起可能な電荷量が大きいためと考えられる。また、膜中及びチャネル/ゲート絶縁膜界面の固定電荷が改善されたことより、良質なゲート絶縁膜及び界面が形成できた。HZO膜だけでなく、HKゲート絶縁膜の特性を得ることができ、今後の材料探索を行う上でも重要な知見になると考えられる。高性能HZO/In1-xSixO1-yCy TFTを用いて、低電圧領域における8K×4Kディスプレイへの応用を評価する。達成目標は電子移動度30 cm2/Vs以上とする。また、論理演算回路を作製して、高速動作及び書き換え回数の評価を行う。書き換え回数の達成目標は1015回とする。さらに、不揮発性メモリ素子の開発を行い、長期記憶保持期間の評価を行う。記憶保持期間の達成目標は10年以上とする。以上より高移動度高機能HZO/In1-xSixO1-yCy TFTの実現をし、実用可能な安価で同一パネル上への高機能高集積回路のTFTとしての妥当性を議論する。これらの結果から低電圧駆動高移動度高機能TFT設計の確立を行う。これが実現すると、透明でスパッタリングを用いて安価、容易に作製できることから、現在問題を抱える消費電力、製造コスト及び難しさが一挙に解決する。そして、酸化物スマートデバイスを用いて到来するIoT時代とその後の将来の先駆けとなる酸化物スマート情報端末社会の実現を目指す。

書き換え回数の達成目標は1015回とする。さらに、不揮発性メモリ素子の開発を行い、長期記憶保持期間の評価を行う。記憶保持期間の達成目標は10年以上とする。以上より高移動度高機能HZO/In1-xSixO1-yCy TFTの実現をし、実用可能な安価で同一パネル上への高機能高集積回路のTFTとしての妥当性を議論する。これらの結果から低電圧駆動高移動度高機能TFT設計の確立を行う。これが実現すると、透明でスパッタリングを用いて安価、容易に作製できることから、現在問題を抱える消費電力、製造コスト及び難しさが一挙に解決する。そして、酸化物スマートデバイスを用いて到来するIoT時代とその後の将来の先駆けとなる酸化物スマート情報端末社会の実現を目指す。
顎関節に対する微細径ファイバースコープの応用に関する研究

レーザーの鏡視下手術においては、診断用微細径ファイバースコープのイメージガイドを応用することで従来2チャンネルでしか不可能であった直視下の鏡視下レーザー手術を1チャンネルで可能な手術用鏡体の試作に成功した。それに伴い今回新たに、直径600μのコンタクトチップを必要としないベアファイバーのレーザーファイバーを用いた鏡視下手術鏡を試作した。ベアファイバーを用いるにあたり、基礎的研究として家兎膝関節を用い顎関節鏡視下手術に応用する際の至適レーザー出力域の設定を行った。その結果、5wから25wまで腔内温度の上昇は毎秒1ccの腔内潅硫下において24度の上昇にとどまったことから顎関節腔へのベアファイバーの応用に関し、腔内温度の上昇については臨床使用上問題は少ないとの結論を得た。また、滑膜で5wから25wにかけて漸次組織損傷範囲が増加するに対し、関節軟骨、半月板ではベアファイバーの特性からまったく組織損傷が観察されなかった。しかし、ベアファイバー先端への着色などレーザーエネルギーを集積させる因子が存在した場合は、15w以上で半月板、関節軟骨に穿孔をきたすことが観察された。研究の一部は第46回日本口腔科学回総会(平成4年5月、名古屋)、第74回AAMOS(米国口腔顎顔面外科学会)年次総会(平成4年9月、ハワイ)にて発表した。以上の方法を用いて顎関節症III型(日本顎関節学会分類)で、上関節腔内の線維性癒着を主病変とする2例に対して当科開発の鏡視下レーザー手術用鏡体を用いて臨床応用を試みた。その結果、線維性癒着の剥離は15w以下で充分な結果が得られ、従来の2チャンネルの穿刺にくらべ外科的侵襲が少なく術後経過は良好であった。一方、鏡体内にイメージガイドとベアファイバー同時に入る構造上の問題からレーザー照射部位と視野に若干のずれを生じることが確認された。今後これらレーザー照射部位を一致させる必要があると思われた。1.外径0.8mmの小関節診断用微細径フィイバ-スコ-プの開発、改良を進め、臨床応用法として造影断層撮影時に刺入するカニュ-レを外套管として局所麻酔下で鏡視診査を行い、両検査を併用する方法を考察した。本法により関節腔造影と同じ程度の侵襲で造影所見と内視鏡所を同時に得ることが可能となり、硬性内視鏡で困難であった下関節腔の所見も下顎頭頭頂部から後方にかけてはほぼ常時得られるようになったので、その概要を関節鏡第15巻第1号にて報告した。また、現在までに顎関節疾患症例約60関節に本法を応用し、造影所見と内視鏡所見の比較検討を行なったところ、病変や関節円板の位置、形態などの全体像の変化については造影所見は有効であるが、腔の拡張が得られなかった場合、造影所見のみでは確定しにくい関節結節下部や下顎頭頭頂部での癒着の診断、確認、関節賠内壁の表面性状の観察には内視鏡のほうが有効であリ、両者を併用する本法は診断精度を非常に向上させることがわかったため、概要を第3回顎関節学会総会、第31回歯科放射線学会総会で報告した。2.手術用微細径ファイバ-スコ-プについては直径1.2mmの器具挿入孔付の外径2mmの鏡体と直径2mmの器具挿孔付の外径2.8mmの鏡体を開発し、現在、従来型の硬性鏡であるTM.1ミニスコ-プと比符検討している。3.レ-ザチでは現在、Nd:YAGレ-ザ-を用いて上記の手術用微細径ファイバ-スコ-プと併用し、安全性と手術効率の検討を行なうため、実験的に家兎膝関節に対して出力を変化されて照射し、熱電対を用いて照射部位周囲への熱の拡散状況の検討、部位の違いによる焼灼深度の違いの検討を行なっており、創傷治癒の状況についても組織学的に検討を行なっている。4.ビデオシステム、スチ-ルカメラは上記の臨床作用、動物実験を通じて所見の記録に用いている。レ-ザ-の鏡視下手術については、診断用微細径ファイバ-スコ-プのイメ-ジガイドを応用することで、従来2チャンネルの穿刺下でしか不可能であった直視下の鏡視下レ-ザ-手術を、鏡体の太さを従来のものと変えずに1チャンネルで可能な手術用鏡体の試作に成功した。それに伴い、従来使用してきたレ-ザ-ファイバ-は太く、コンタクトチップの関節腔への落下等の危険性が報告されているため、今回新たに直径600μのコンタクトチップを必要としないベアファイバ-のレ-ザ-ファイバ-を試作し、臨床応用にあたっての基磯的研究を行った。レ-ザ-本体はSLT社製CLー50を用い、エネルギ-メ-タ-で実出力を測定した後、家兎(体重3Kg)の膝関節にSLT表示5w、10w、15w、20w、25w/secのレ-ザ-照射を行い、腔内温度の上昇ならびに周囲組織内温度の上昇を安立計器社製デジタル温度計HLー201で測定した。その後、家兎12羽をもちいて膝関節の滑膜、半月板、関節較骨表面へ5w、10w、15w、20w、25w/secのレ-ザ-照射を行い手術直後、2週間後、4週間後に屠殺し、組織損傷範囲ならびに治癒過程をみた。

その結果、5wから25wまで腔内温度の上昇は毎秒1ccの腔内還流下において24度の上昇に留まったことから顎関節腔へのベアファイバ-の応用に関し、腔内温度の上度については臨床使用上の問題は少ないと思われた。また、組織損傷範囲は、滑膜で5wから25wかけて漸次、組織損傷範囲が増加するのに対し関節軟骨、半月板ではベアファイバ-の特性から全く組織損傷が観察されなかった。しかし、ベアファイバ-先端への着色などレ-ザ-エネルギ-を集積させる因子が存在した場合は、15w以上で半月板、関節軟骨に穿孔をきたす。このことから、臨床応用はSLT表示15w以下がベアファイバ-の照射条件として考慮すべきであると思われた。現在、長期での治癒経過を観察中である。尚、研究の1部は、第46回日本口腔科学会総会(名古屋)にて発表する。レーザーの鏡視下手術においては、診断用微細径ファイバースコープのイメージガイドを応用することで従来2チャンネルでしか不可能であった直視下の鏡視下レーザー手術を1チャンネルで可能な手術用鏡体の試作に成功した。それに伴い今回新たに、直径600μのコンタクトチップを必要としないベアファイバーのレーザーファイバーを用いた鏡視下手術鏡を試作した。ベアファイバーを用いるにあたり、基礎的研究として家兎膝関節を用い顎関節鏡視下手術に応用する際の至適レーザー出力域の設定を行った。その結果、5wから25wまで腔内温度の上昇は毎秒1ccの腔内潅硫下において24度の上昇にとどまったことから顎関節腔へのベアファイバーの応用に関し、腔内温度の上昇については臨床使用上問題は少ないとの結論を得た。また、滑膜で5wから25wにかけて漸次組織損傷範囲が増加するに対し、関節軟骨、半月板ではベアファイバーの特性からまったく組織損傷が観察されなかった。しかし、ベアファイバー先端への着色などレーザーエネルギーを集積させる因子が存在した場合は、15w以上で半月板、関節軟骨に穿孔をきたすことが観察された。研究の一部は第46回日本口腔科学回総会(平成4年5月、名古屋)、第74回AAMOS(米国口腔顎顔面外科学会)年次総会(平成4年9月、ハワイ)にて発表した。以上の方法を用いて顎関節症III型(日本顎関節学会分類)で、上関節腔内の線維性癒着を主病変とする2例に対して当科開発の鏡視下レーザー手術用鏡体を用いて臨床応用を試みた。その結果、線維性癒着の剥離は15w以下で充分な結果が得られ、従来の2チャンネルの穿刺にくらべ外科的侵襲が少なく術後経過は良好であった。一方、鏡体内にイメージガイドとベアファイバー同時に入る構造上の問題からレーザー照射部位と視野に若干のずれを生じることが確認された。今後これらレーザー照射部位を一致させる必要があると思われた。
糖尿病の包括的な知識表現

本研究の目的は,糖尿病に関する知識とデータを包括的に記述し,分子レベルの現象と深く関係する知識と,身体を全体として捉える知識を統合すること,そして,これらの異なる視点の知識の関係性を定量的に解析し,視点間の相違点や接点の定量的な計測および評価方法を確立すること,である.さらには,異なる視点に基づく知識体系を統合する方法の確立も目的とする.これまでに続き,(1)糖尿病に関する治療方法,症状および診断方法,現時点で疾病に関係すると考えられている遺伝子についての知識およびデータの収集と,(2)身体全体の視点から捉えた糖尿病の症状への影響についての知識およびデータの収集,を継続的に実施した.これらの記述に用いる表現モデルは,複数の観点に基づく記述を統合し,かつ新たな視点によって対象を捉えるための基盤となる.複数の視点は,遺伝子や分子レベルの現象を中心に捉える記述と,身体全体の記述のように,記述対象に直結している視点以外に,モデルに組込まれている内容の組み合わせによって生じる,派生的な視点も存在する.実際に利用時には,後者の派生的な視点の方が有用であり,新規の視点を連鎖的に生成することもある.このような要求を満たすために,記述モデルの改良を行なった.特に,リゾームに類似した構造のモデルへの導入と,モデル全体の時系列解析の方法を構築することで,当初計画では予定しなかったsystem of systemsとして扱うことが可能となり,1つのシステム内の要素の変動がどのように他のシステムへ波及するかの解析方法が見出された.これは,要素単位での変動ではなく,任意の視点によって規定される要素群単位での影響の解析である.これによって,より自由度の高い異なる粒度および抽象レベルの表現と解析が可能となる.これまでに引き続き,糖尿病に関する治療方法,症状および診断方法,現時点で疾病に関係すると考えられている遺伝子についての知識およびデータの収集と,身体全体の視点から捉えた糖尿病の症状への影響についての知識およびデータの収集,を行った.また,これらのデータを提案したモデルを用いて記述した.さらには,要素の記述の積重ねによるボトムアップの記述と,全体的な記述から要素の記述へと進むトップダウンの記述の接点としての要素を見出し,その共通対象物を中心とした新たな視点に基づく記述を進めている.糖尿病に関する治療方法,症状および診断方法,現時点で疾病に関係すると考えられている遺伝子についての知識およびデータの収集と,身体全体の視点から捉えた糖尿病の症状への影響についての知識およびデータの収集,を引き続き行う.また,これまでに考案した1つのシステム内の要素の変動がどのように他のシステムへ波及するかの解析方法を応用し,機能単位および視点単位でのシステム間の変動について方法の確立と解析を進める.同時に,西洋医学と東洋医学の記述であるボトムアップとトップダウンの記述の統合を引き続き実施し,これらの接点に基づく視点による表現の特性を解析する.本研究の目的は,糖尿病に関する知識とデータを包括的に記述し,分子レベルの現象と深く関係する知識と,身体を全体として捉える知識を統合すること,そして,これらの異なる視点の知識の関係性を定量的に解析し,視点間の相違点や接点の定量的な計測および評価方法を確立すること,である.さらには,異なる視点に基づく知識体系を統合する方法の確立も目的とする.平成27年度は,(1)糖尿病に関する治療方法,症状および診断方法,現時点で疾病に関係すると考えられている遺伝子についての知識およびデータの収集と,(2)身体全体の視点から捉えた糖尿病の症状への影響についての知識およびデータの収集,の2点を重点的に扱った.専門書や論文に記載されている内容から抽出するために,対象内容が含まれている可能性がある記述部分を自動的に検出する方法について検討した.また,自動化のために必要と考えられる関連データの特定も行なった.これらの方法が確立できても,本研究で問題となるのは,遺伝子や分子レベルの現象を中心に捉える記述と,身体全体の記述を統合する方法である.それぞれの記述に直接使用される要素には,共通項目は見当たらない.特に,身体全体の記述には分子レベルの現象は含まれない.従って,それぞれの直接的な要素をさらに記述する2次的な要素の集合を構築し,その中から共通項を抽出した.なお,糖尿病に関して,これらの共通要素がそれぞれどのような重要性を担っているかは,分析が必要である.その解析結果に基づき,どの共通要素を利用するかを決定することになる.一方で,記述のモデルについても検討した.これまでの分析に基づき,より柔軟な記述が可能となる非階層構造の記述モデルを考案した.このモデルは複数の視点を内在でき,利用者の要求に応じて適切な視点で表現することができる.当初の計画にあるように,糖尿病に関する治療方法,症状および診断方法,現時点で疾病に関係すると考えられている遺伝子についての知識およびデータの収集と,身体全体の視点から捉えた糖尿病の症状への影響についての知識およびデータの収集,を行った.本研究の目的は,糖尿病に関する知識とデータを包括的に記述し,分子レベルの現象と深く関係する知識と,身体を全体として捉える知識を統合すること,そして,これらの異なる視点の知識の関係性を定量的に解析し,視点間の相違点や接点の定量的な計測および評価方法を確立すること,である.さらには,異なる視点に基づく知識体系を統合する方法の確立も目的とする.平成28年度は,平成27年度に続き,(1)糖尿病に関する治療方法,症状および診断方法,現時点で疾病に関係すると考えられている遺伝子についての知識およびデータの収集と,(2)身体全体の視点から捉えた糖尿病の症状への影響についての知識およびデータの収集,を継続的に実施した.

本研究で問題となるのは,遺伝子や分子レベルの現象を中心に捉える記述と,身体全体の記述を統合する方法である.それぞれの記述に直接使用される要素には,共通項目は見当たらないが,共通項目として利用可能と思われる要素を見出し,それに基づいて統合された記述を開始した.一方で,記述のモデルについても引き続き検討した.これまでに,従来の記述モデルと比較して,より柔軟な記述が可能となる非階層構造の記述モデルを考案したが,本研究で対象とする分子レベルと身体レベルの統合には不十分であることが,モデル化を進める過程で判明した.記述モデルの境界の表現についてモデルを改良した.このことによって,複数の要素を組み合わせや,従来の位置付けでの階層レベルの上下,そして記述の抽象レベルの大小に応じて,従来モデルよりも自由に記述することが可能となった.この境界に関する拡張によって,本研究のモデルの特徴である,複数の視点を内在でき利用者の要求に応じて適切な視点で表現することができる利点をさらに拡張することができた.当初の計画通り,糖尿病に関する治療方法,症状および診断方法,現時点で疾病に関係すると考えられている遺伝子についての知識およびデータの収集と,身体全体の視点から捉えた糖尿病の症状への影響についての知識およびデータの収集,を行った.また,記述モデルの拡張を進めた.本研究の目的は,糖尿病に関する知識とデータを包括的に記述し,分子レベルの現象と深く関係する知識と,身体を全体として捉える知識を統合すること,そして,これらの異なる視点の知識の関係性を定量的に解析し,視点間の相違点や接点の定量的な計測および評価方法を確立すること,である.さらには,異なる視点に基づく知識体系を統合する方法の確立も目的とする.平成29年度は,これまでに続き,(1)糖尿病に関する治療方法,症状および診断方法,現時点で疾病に関係すると考えられている遺伝子についての知識およびデータの収集と,(2)身体全体の視点から捉えた糖尿病の症状への影響についての知識およびデータの収集,を継続的に実施した.これらの記述に用いる表現モデルは,複数の観点に基づく記述を統合し,かつ新たな視点によって対象を捉えるための基盤となる.複数の視点は,遺伝子や分子レベルの現象を中心に捉える記述と,身体全体の記述のように,記述対象に直結している視点以外に,モデルに組込まれている内容の組み合わせによって生じる,派生的な視点も存在する.実際に利用時には,後者の派生的な視点の方が有用であり,新規の視点を連鎖的に生成することもある.このような要求を満たすために,記述モデルの改良を行なった.特に,新規視点の生成が柔軟にできるように要素の表現方法を新たに考案した.このことによって,対象とする現象の境界線の有無,複数の要素を組み合わせや,従来の位置付けでの階層レベルの上下,そして記述の抽象レベルの大小に応じて,従来モデルよりも自由に記述することが可能となった.本研究のモデルの特徴である,複数の視点を内在でき利用者の要求に応じて適切な視点で表現することができる利点をさらに拡張することができた.
理工系人材の能力活用に関する研究

企業における学校教育の成果の活用、学校教育に対する期待、社会環境の変化が企業内教育に与える影響等に関して、3,000社を無作為抽出し、アンケート調査を行った。477社から回答を得た。人材開発、営業、企画・研究・開発、現業の4部門に分け、部門間比較を行ったところ、どの部門も情報化や技術革新というような社会環境の変化を受けている企業ほど、能力主義等の合理的な人事制度が今後広く実施されると予想していることが示された。また、学校教育にどのような能力を期待しているかに関しては、どの部門も態度の能力向上を期待しているという結果が得られた。その期待度合は、人材開発部門よりもそれ以外の部門の方が大きかった。また、営業部門以外では技能についても学校教育に期待しており、とりわけ現業部門や企画・研究・開発部門では、より期待している傾向にあった。そして、部門によっては専門知識が学校教育に要求されると予測したものの、知識を期待している部門は企画・研究・開発部門のみという結果になった。時代の先端にあることを要求され、より特殊的、専門的色彩が強い部門で、仕事に関連する知識を身につけることを学校教育に期待しているといえる。また、年間企業内教育費の推定では、環境変化の激しい情報産業であること、情報化、及び技術革新に対応しようとしていること、成長企業であることが、企業内教育費を高める傾向にあることが明らかになった。今後、情報化、技術革新が進展すれば、企業はその変化に対応し続けていかなければならず、教育を重視する方向により一層進むと予測される。教育機関修了後、理工系人材が労働市場に新規参入するためには、職業的知識技術の準備、すなわち企業内教育でどの程度生産性が向上するかという訓練可能性がとりわけ重要になってくる。したがって、学校での授業方法改善が今以上に必要となると考えられる。職場で期待されている能力は学歴や専門によって異なる。しかし、理工系が多く、実学を強調する高等専門学校や専門学校卒業者に対する企業の期待も、一般の短期大学卒業者に対する期待に類似している。企業は新入社員の持つ実務知識・技術よりも人格や基礎能力の有無をより重視しており、学校教育機関に対して専門教育よりも、豊かな人間教育を求めている。職務に必要な特定の知識や技術は、働き始めてから身につければ良いと、企業は認識している。専門教育と人間教育の関係は専門や職務によって当然異なる。工学教育は教育内容と職業の結びつきが比較的強い。入社前に大学で学んできて欲しいと企業が考えている教育項目と職種の関係を見ると、R&Dの職種では学力(知識力、専門的技術・技能力、解析・応用力など)の方が人間力(自己啓発・管理力、協調性、積極性・意欲、国際感覚、倫理・責任感など)より重要視されている。また、工場、本社・企画ではほぼ同じ、技術営業の職務では、学力より人間力がより重要と判断されている。職業専門知識を持つことによって専門以外に目を向けることができず、早い段階で自分の可能性を狭くしてしまうのではないか、といった懸念を持つ人材養成担当者の意見もあった。しかし、就職協定もなくなり、今後は会社の必用に応じて通年採用する企業が多くなってくると考えられる。採用する側は時間をかけて一人一人が何ができるかを見るため、大学の暖簾より、本人にどのような能力が備わっているかが、ますます重要になる。通年採用は新卒者も中途採用と同じ立場で採用するため、職業的準備がどの程度できているかが重要になってくる。理工系人材養成においては職業的知識技術の準備は特に重要である。学校での授業方法改善が必要となる。

前年度の調査結果に基づき、結果の一般化とより深い考察を行うために、企業における学校教育の成果の活用、学校教育に対する期待、それらの時系列的な変化、に関する項目を盛り込んだアンケート調査表を作成し、無作為抽出によって3000社に対しアンケート調査を行った。477社から回答を得た。今後の人事制度、学校教育に対する期待、人材開発に対する考え方などについて、部門間比較を行った結果、どの部門も、憎報化の推進や技術革新の推進というような社会環境の変化の影響を大きく受けた企業が、今後、能力主義やスペシャリスト人事というような合理的な人事制度を広く普及するだろうと考えていることが示された。また、営業部門、企画・研究・開発部門、現業部門においては、社会環境の変化の影響を大きく受けた企業が、今後、職種別採用等の新しい人事採用が広く普及するだろうと考えていることがわかった。仕事を遂行して行くうえで、学校教育にどのような能力を期待しているかに関しては、どの部門も『態度』の向上を期待しているという結果が得られた。しかし、その期待度合は、人材開発部門よりも、企業の本質的な仕事を行っている営業部門、企画・研究・開発部門、現業部門の方が大きいという結果が得られた。また、営業部以外では『技能』についても学校教育に期待している。特に、現業部門や企画・研究・開発部門では、より期待している傾向にある。部門によっては、専門的な知識が学校教育に要求されるという予測があったが、『知識』に関しては、企画・研究・開発部門においてのみ、学校教育に期待しているという結果が得られた。時代の先端にあることを要求され、より特殊的、専門的な色彩が強い部門で、仕事に関連する知識を身につけることを学校教育に期待してるといえる。前年度に行った全国の企業3,000社に対する実態調査の回答結果を基に、企業内教育の実態と、企業規模、業種等の違いや昨今の企業を取り巻く環境の変化が、企業内教育に与える影響とを明らかにした。まず、一人あたり年間企業内教育費推定の内訳から、依然としてOJTをベースとした企業内教育が盛んであることが明らかになった。直接費用を業種別に見ると、環境変化の激しい情報産業が多く、製造業、サービス業が少ない。そこでパス解析を行い、一人あたり企業内教育費(直接費用)と社会環境との関係を明らかにした。その結果、情報産業であることと、教育を重視する企業であることが強く影響を与える要因であった。また、教育を重視する企業には、情報化、技術革新、従業員数増加が影響を与えていることが明らかになった。従業員数増加の要因に関しては、従業員数が少ないこと、新しい企業であることが強く影響を与えており、発展している企業と解釈される。また、情報化には国際化と技術革新が、その技術革新には市場競争化と専門性とが強い影響を与える要因であった。このような技術革新や情報化に直面するのは理工系人材だけではないが、その割合は高いと考えられる。理工系人材は、社会環境の変化を常に受けつつ、企業内教育によって継続的に自らの知識・技術を高めながら職業に従事しているという構図が考えられる。今後、情報化、技術革新が進展すれば、企業は教育を重視する方向により一層進むと考えられる。
胃癌領域における個人データに基づいたメタアナリシス

また、フランスにて共同研究者のフランスのXavier Paoletti氏、Stefan Michels氏と会議を行い、統合データベースの標準化や方法論についての議論を行った。本研究の目的や成果を広く知らせることを目的として、研究用のホームページ(https://gastricproject.org/)を開設した。研究協力期間における個人データ提供のためのデータ加工作業などに予想以上の時間が必要となったが、おおむね順調にデータの提供が行われるようになったため。2019年度には対象となるデータの収集を完了し、解析に移行できる体制を整える。そのための会議も行い、継続して共同研究者とGASTRIC研究を推進する。今年度はGASTRIC (Global Advanced/Adjuvant Stomach Tumor Research through International Collaboration)の2nd Roundのため研究計画を確定させた。大きな研究目的としては、「2006年以降のランダム化比較試験を用いた全生存期間に対する無増悪生存期間の代替性の検討」、「化学療法に対する予後予測因子の検討」、「イリノテカンの進行・再発胃がんに対する治療効果の検討」、「進行胃癌におけるフッ化ピリミジン系薬剤のネットワークメタアナリシスを用いた非劣性の検討」「胃がん領域における分子標的薬の有効性のメタアナリシスならびに予後予測マーカーの検討」である。平成28年3月には、Dr. Xavier Paoletti、Dr. StefanMichels(Institut Gustav Roussy, France)とフランスにて会議を行い研究計画書案を確定するとともに、データ管理方法について共通のデータクリーニング、効果指標の再計算、ランダム化の適切さに関する評価、その他、試験の質評価に関する共通の手順書を作成した。事務局を日本とフランスに置くことで合意し、データ収集の対象を日本ではアジアで実施された試験、フランス側ではそれ以外の地域で行われた試験を対象とし、データ収集を開始した。また、翌年にサンフランシスコで実施予定のGASTRICmeetingに関する資料準備も並行して実施し、国際会議のための準備を行った。フランス国で11月に発生したテロなどの影響で現地調査、および研究者招聘が困難となり、研究に一部遅延が生じたため。並行して、これまでの胃癌領域での国際的なコラボレーションを踏まえて、個票データのメタアナリシスを実施する上での注意点、方法論に関して、共同研究者のフランスのXavier Paoletti氏と書籍(Frontiers of Biostatistical Methods and Applications in Clinical Oncology)の1部としてまとめた。癌領域に関わる統計学的な最新トピックとまとめて発刊され、今後のData sharingを踏まえると意義のある参考文献となりうると考えられる。GASTRIC 2nd Projectでのシステマティックレビューによって適格となった、胃癌を対象とした臨床試験の個人データ収集を継続する。
従属栄養者を必要とする微生物の新しい独立栄養様式の発見

光合成細菌Chloroflexusaggregansが優占化している温泉微生物群集について、昼夜の転写プロファイルの違いを明らかにした。それにより温泉環境中で本細菌は硫化水素を電子源として活発に独立栄養生育していると考えられた。しかし、純粋分離するとそのような生育は見られなかった。共存する他細菌による作用を検証したところ、発酵細菌または硫黄不均化細菌と共培養することで、C. aggregansが独立栄養条件で生育できることが明らかとなった。特に、硫黄不均化による硫化水素の供給と元素硫黄の消費がC. aggregansの硫化水素を電子源とする独立栄養生育を支えていると考えられた。申請者が発見した光合成細菌と発酵細菌の共生系を基盤に、共生関係の種特異性を調査するとともに、共生関係に影響を与える条件を探った。緑色糸状性光合成細菌Chloroflexusaggregansの共生者として、複数株の発酵細菌Fervidobacterium ripariumを用いて共培養を試行したところ、いずれの株でも同様の共生効果が見られた。さらに、これら共生系について、照射する光量、および、培地に添加する硫化ナトリウム量、の影響を解析し、共生増殖に対する最適範囲を見出すことができた。また、共生生育時の、緑色糸状性光合成細菌C. aggregansと発酵細菌F. ripariumの細胞比は、約100:1であることを明らかにした。加えて、同一の温泉環境から新たに分離した発酵細菌Thermovorax sp.についても試験し、F. ripariumと同様の共生作用があることを見出した。ただし、F. ripariumと比較して、Thermovorax sp.との共培養では、C. aggregansの生育がより活発であった。さらに、C. aggregansとF. ripariumの共生系では、両者の細胞が寄り集まり、強固な細胞凝集体を形成したのに対し、C. aggregansとThermovorax sp.の共培養では、分散性が高く、これら二種の発酵細菌間での違いが明らかになった。C.aggregansのゲノム情報の解析を進め、共培養条件における転写解析系を設計した。緑色糸状性光合成細菌Chloroflexusaggregansの共生者として、発酵細菌Fervidobacteriumripariumの複数株を用いて試験したところ、いずれの株でも類似の共生効果が見られた。照射する光量、および、培地に添加する硫化ナトリウム量、の影響を解析し、共生増殖に対する最適範囲を見出すことができた。共生生育時の細胞比を測定したところ、緑色糸状性光合成細菌C. aggregansと発酵細菌F. ripariumは、約100:1であった。このように、申請者が発見した光合成細菌と発酵細菌の共生系を基盤に、共生者の相性を調べ、共生系の培養条件を最適化することができた。さらに、同一の温泉環境から新たに分離した発酵細菌Thermovorax sp.についても同様に試験したところ、F. ripariumとの共生時よりも、C. aggregansの旺盛な生育が見られた。また、C. aggregansとF. ripariumの共生系では、両者の細胞が寄り集まり、強固な細胞凝集体を形成したのに対し、C. aggregansとThermovorax sp.の共培養では、分散性が高いなど、新たな知見を得ることができた。加えて、C. aggregansのゲノム情報の解析を進め、共培養条件における転写解析系を設計するとともに、共培養系のガス組成の分析結果も踏まえ、代謝フロー解析の準備を進めることができた。緑色糸状性光合成細菌Chloroflexusaggregansが優占化し、主要一次生産者として働いていると考えられる温泉微生物群集について、メタトランスクリプトーム解析を実施した。昼夜の転写物を取得し、HiSeqシステムによるRNA-Seq解析で比較したところ、光合成が活発になる昼には、C. aggregansの炭酸固定酵素の転写量が増加していることが確認できたとともに、硫黄酸化に関わる遺伝子の転写物も検出された。このことからC. aggregansは温泉水から供給される硫化水素を電子源として光合成生育していると考えられた。また、微生物群集では、硫黄不均化反応が進行していることが生化学的解析から示された。そこで、同一の温泉から分離されていた硫黄不均化細菌Caldimicrobiumthiodismutansとの共培養によるC.aggregansの生育を試験した。二酸化炭素を唯一の炭素源とする条件で、両者の生育が確認された。共培養系では、硫黄不均化細菌による硫化水素の供給と元素硫黄の消費が進行していると考えられた。C.aggregansは硫化水素を酸化して元素硫黄を生成するが、元素硫黄の蓄積はC. aggregansの生育を抑制する。共存する他種細菌が、電子源として硫化水素を供給するとともに元素硫黄を除去することで、C. aggregansの酸素非発生型光合成による独立栄養生育が支えられると考えられた。

特に、硫黄不均化による硫化水素の供給と元素硫黄の消費がC. aggregansの硫化水素を電子源とする独立栄養生育を支えていると考えられた。共生機構の解明にむけて、初年度得られた共生者、共生条件をもとに、炭酸固定細菌の転写物を網羅的に解析するとともに、炭酸固定反応に関わる各種酵素活性を測定し、代謝経路を推定する。共生系への炭素の取り込みを定量するとともに、種間での物質授受を同定する。共生系において細胞外に分泌される物質を採取・分画し、従属栄養者による生育補助因子の供給や生育抑制因子の除去にも注目し、炭酸固定細菌の独立栄養生育に与える影響を評価する。また、共生増殖は、光量および硫化ナトリウム量に影響されたことから、共生関係は、特に光合成細菌の細胞内還元状態に強く左右されることが示唆されている。そこで、炭酸固定反応に影響を与えると予想される細胞内のATP量、酸化還元状態(NAD+:NADH比)、光合成活性を測定する。また細胞内代謝物をGC-MSを用いて網羅的に解析することで、生産と消費の代謝バランスを明らかにする。同時に、従属栄養者の生育や作用に関して、炭酸固定細菌からの排出物質の利用性や生育・代謝への影響を明らかにする。以上から、共生系における二種細菌による代謝経路について、遺伝子の転写制御系を含めた全体像を描くことで、共生機構を総合的に理解し、従属栄養者の役割を解明する。さらに、C. aggregansを用いて得られる知見が他の光合成細菌にも適用可能かどうかについて検討し、環境における光合成の代謝生理の理解の一般化を図る。微生物生態学次世代シーケンサ等を活用した転写解析や同位体化合物を利用した代謝経路解析を計画していたが、培養系の確立と最適化を幅広く検討したため、予定よりも時間を要し、これら高額な解析に必要な支出が抑えられた。解析を進めるのに充分な培養条件が確立できたため、年度当初から、次世代シーケンサ等を活用した転写解析や同位体化合物を利用した代謝経路解析を進める予定であり、今年度の早い時期に、使用する計画である。
大規模社会ネットワークにおける情報伝搬履歴に基づく多重コミュニティ抽出

本研究では,代表的なマイクロブログサービスであるTwitter上の社会ネットワークを対象に,タグ情報,投稿記事中の特徴語,トピック推定の結果を利用した情報拡散ネットワーク抽出,およびグラフマイニング技術を利用した情報拡散ネットワークの融合のための方法を提案し,部分的に重複する興味の対象が異なる複数のコミュニティの融合体(多重コミュニティ)を抽出した.また,その特徴分析のために,情報拡散時の速度が変化する点を精度よく検出する手法を提案した.本研究は,SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)上で展開される大規模社会ネットワークを対象に,そこから部分的に重複し得る複数のコミュニティ(多重コミュニティ)を抽出し,その特徴を分析する技術を確立することを目的としている.具体的には,マイクロブログ上の表層的な利用者間相互参照関係ネットワークから実際に情報が伝わった時系列情報(情報伝搬系列)に基づき特定の興味を共有するコミュニティの一部を表す情報伝搬ネットワークを切り出し,それらを融合することで多重性を考慮しつつ個々のコミュニティを抽出し,コミュニティ内で伝搬した情報の内容に基づき各コミュニティを特徴づける一連の技術の確立を目指す.本年度は,前年度で検討したタグ情報に基づいた情報伝搬系列手法に加え,タグ情報によらない情報伝搬系列の抽出法の検討を進めた.具体的には,前年度と同様にTwitterを対象とし,各投稿記事のコンテンツから抽出した特徴語に基づき記事を分類し,相互参照関係ネットワークにおけるノードの隣接関係を考慮し,時系列的に連続する同一トピックに関する隣接ノードでの投稿の連鎖を情報伝搬系列として抽出する手法を検討した.本手法と前年度の手法を1つのシステムにまとめ,実際に収集した約94,000ユーザによる利用者間相互参照関係ネットワークを対象に実験したところ,コンテンツに基づいて抽出した情報伝搬系列は比較的短いものが多くなる結果となった.これは,投稿記事のコンテンツ特定精度が十分ではなかったことと,公開されているAPIでは実際の投稿の一部しか収集できないという制限に起因するためと思われる.また,本年度はタグ情報に基づいて抽出された情報伝搬系列を対象とした変化点検出にも取り組み,情報伝搬過程の特徴分析を行った.これらを通して得られた知見は,システムの洗練と最終的なコミュニティの特徴付けに重要な役割を果たすものである.本研究では,SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)上で展開される大規模社会ネットワークを対象に,そこから部分的に重複し得る複数のコミュニティ(多重コミュニティ)を抽出し,その特徴を分析する技術を確立することを目的とした.最終年度では,これまでと同様にTwitterを対象に,コンテンツに基づいた情報伝搬系列の抽出結果に比較的短い系列が多くなるという前年度に残された問題に対して,潜在トピック推定技術であるLDA(Latent Dirichlet Allocation)を適用し,一定の改善効果を確認した.また,これまでに実装した手法により抽出されたコミュニティ内のツイートに対して同様にLDAを適用することで,コミュニティにおける複数の興味対象を特徴づける特徴ベクトルを生成し,「政治」などの興味対象が実際に解釈可能な特徴ベクトルが生成可能であることを確認した.いずれにおいても,LDAの適用対象となる単語の選定が重要となり,その適用過程から,いわゆる崩れた表記が多用されるSNS上のコンテンツから意味のある単語群を選定するための多くの知見を得ることができた.以上,研究期間を通して,投稿内容に基づいたSNSからの情報伝搬系列・情報伝搬ネットワークの自動抽出(タグ情報を用いた抽出法,タグ情報によらないコンテンツに基づいた抽出法),そのグラフマイニング手法との組合せによる多重コミュニティの抽出と特徴分析,および抽出した情報伝搬過程の変化点検出などによる特徴分析を行った.インターネット上の社会ネットワークはいまなお増大しつつあり,本研究で得られたこれらの技術は,その巨大なネットワークを分析のための重要な基盤技術となるものである.本研究では,代表的なマイクロブログサービスであるTwitter上の社会ネットワークを対象に,タグ情報,投稿記事中の特徴語,トピック推定の結果を利用した情報拡散ネットワーク抽出,およびグラフマイニング技術を利用した情報拡散ネットワークの融合のための方法を提案し,部分的に重複する興味の対象が異なる複数のコミュニティの融合体(多重コミュニティ)を抽出した.また,その特徴分析のために,情報拡散時の速度が変化する点を精度よく検出する手法を提案した.本研究は,SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)上で展開される大規模社会ネットワークを対象に,そこから部分的に重複し得る複数のコミュニティ(多重コミュニティ)を抽出し,その特徴を分析する技術を確立することを目的としている.具体的には,マイクロブログ上の表層的な利用者間相互参照関係ネットワークから実際に情報が伝わった時系列情報(情報伝搬系列)に基づき特定の興味を共有するコミュニティの一部を表す情報伝搬ネットワークを切り出し,それらを融合することで多重性を考慮しつつ個々のコミュニティを抽出し,コミュニティ内で伝搬した情報の内容に基づき各コミュニティを特徴づける一連の技術の確立を目指す.研究期間初年度である平成23年度は,情報伝搬系列・情報伝搬ネットワークの自動抽出のうち比較的容易に実現可能であるタグ情報を用いた手法の開発を中心に研究を進めた.具体的には,代表的なマイクロブログであるTwitterを対象とし,その中で特定のトピックに関する記事を投稿する場合に用いられるハッシュタグ,他人の投稿をそのまま転送形式で利用する場合に用いられる記号"RT"などのタグを手掛かりに,トピックごとに投稿記事の時系列リストである情報伝搬系列を抽出し,それらと相互参照関係ネットワークから情報伝搬ネットワークを抽出した.また,タグ情報の他に,投稿記事中のキーワードの共起関係を利用することより,抽出精度が向上することも確認した.

一方,複数のグラフ構造から頻出する共通部分グラフを抽出するグラフマイニング手法を利用し,抽出した情報伝搬ネットワークを融合することで,共通する興味をもつ人物から構成されるコミュニティを抽出するシステムを試作した.これらは,日々,大量の記事が投稿される大規模社会ネットワークを効率よく分析する上で重要な基盤技術であり,次年度以降の本研究においても中心的な役割を果たすものである.当初の研究計画で予定していた情報コンテンツを用いた情報伝搬系列抽出法は,抽出精度の改善は今後必要であるものの,基本的な枠組みは実現できており,前年度のプロトタイプシステムとの統合も進んでいることから,ほぼ予定通りに進行していると判断している.初年度の研究計画において予定していたタグ情報を用いた情報伝搬系列・情報伝搬ネットワークの自動抽出法,および情報伝搬ネットワークの融合法の実現について,プロトタイプシステムの構築と,小規模データでの評価まで進んでおり,ほぼ予定通りに進行している.今年度取り組んだ情報コンテンツを用いた情報伝搬系列抽出法に関しては,コンテンツ(トピック)特定精度を改善する必要がある.前年度は基本的な特徴語抽出手法を用いていたが,次年度はより洗練された既存の確率モデルなどを導入することにより,早期に精度改善に取り組む.また,当初予定していたよりも国際会議への参加回数が少なくなったことにより生じた研究費をアルバイト謝金として活用することで,膨大な投稿記事の整理等の補助作業は研究室学生等の協力を仰ぎ,研究代表者はより本質的な課題解決に専念できる体制とし,当初の計画通りに提案システムの開発を進める.初年度は震災の影響で予算総額が秋まで確定しなかったこと,およびタイの洪水の影響で本研究には欠かせない大容量HDDの調達見通しが立たなくなったことから,評価データ蓄積用のストレージシステム導入を先送りした.
下垂体腺腫の発生・機能発現における視床下部ホルモンの意義-in situ hybridization法を用いた遺伝子発現の解析-

視床下部ホルモンはそのレセプターを介して下垂体細胞に選択的に作用し、ホルモン分泌を制御する。視床下部ホルモンの下垂体腺腫の発生・増殖・機能分化への関与を明らかにすることを目的とし、分子病理学的手法を用いて検討を行った。手術時摘出下垂体腺腫組織を用いGonadotropinreleasing hormone(GnRH), GnRH-Receptor, Growth hormone releasing hormone(GHRH), GHRH-R, Thyroid stimulating hormonereleasing hormone(TRH), TRHRに関して遺伝子発現をin situ hybridizationおよびin situ PCR法により検討した。その結果、GnRH, GnRH-Rはgonadotropin産生腫瘍のみならず非機能性腺腫にも発現し、腫瘍発生・増殖に関与すると考えられた。最近注目されているincidentalomaについても検討を加え、臨床的非機能性腺腫と同様に内分泌機能を有する腫瘍群であることが示唆された。GHRH, GHRHRについてはGH産生腺腫に多く発現が見られたが、他の腺腫にも発現していた。TRH, TRHRはPRL, GH産生腫瘍に発現がみられた。ホルモン負荷試験の結果と併せてさらに検討を進めている。以上の結果より視床下部ホルモンは腫瘍発生や腫瘍細胞の増殖に関与しているものの、単独で機能分化に関与するのではなく、種々の因子すなわち下垂体特異的蛋白転写活性因子や転写因子としての核内受容体等が関与していることが示唆された。RT-PCR,in situ RT-PCR法を用いると、GnRH,GHRHはすべての種類の腺腫で検出された。GnRH-Rに関してはGonadotropin産生腫瘍と非機能性腺腫において全例に発現が見られた。従来非機能性と分類されてきた腫瘍であってもホルモンの遺伝子を有するものが少なからず存在し、その細胞起源のほとんどはGonadotrophであることを裏付ける一つの重大な結果と解釈できる。また、GHRH-Rに関してはGH産生腫瘍において発現を認め、ソマトスタチン受容体SSTR,type I-Vのうち、typeII,VがGH,TSH産生腫瘍で強く発現していた。現在症例数ふ増やすとともに、以上の分子生物学的・病理学的所見とと臨床上のソマトスタチン反応性との関係を対比検討中である。視床下部ホルモンの下垂体腫瘍の発生・増殖・機能分化への関与を明らかにすることを目的とし、分子病理学的手法を用いて検討を行った。手術時摘出下垂体腺腫組織を用いGonadotropinreleasing hormone (GnRH),GnRH-Receptor,Growth hormon releasing hormone(GHRH),GHRH-R,Thyroid stimulating hormonereleasing hormone(TRH),TRHRに関して遺伝子発現をin situ hybridizationおよびin situ PCR法により検討した。その結果、GnRH,GnRH-Rはgonadotropin産生腫瘍のみならず非機能性腺腫にも発現し、腫瘍発生・増殖に関与すると考えられた。GHRH,GHRHRについてはGH産生腺腫に多く発現が見られたが、他の腺腫にも発現していた。TRH,TRHRはPRL,GH産生腫瘍に発現がみられた。
中学校英語科におけるコミュニケーションにつながる文法学習の改善に関する実践的研究

○研究目的:中学校英語科において生徒が学習する文法知識がコミュニケーションの場で適時、適切に作動するためにはどの様な方法、教材で指導することが有効であるかを明らかにする。○研究方法:まず、通常の中学校英語教室で行われている文法学習について、時制に焦点をしぼり、指導状況や検定教科書を確認した。次に、イラスト教材で場面を設定、その内容を英語で説明させた。最後に、それらの結果を踏まえ、教材開発及び指導のあり方を考究した。○研究成果:新出教材として学習した際には、時制の選択に誤りはなかった。しかし、学習が進み、現在時制、過去時制、完了時制、進行時制などを学んで、ある一定の時間を経ると、場面や状況に応じて、適切な時制を選択すること、たとえば、イラストの内容を口答で説明していく際に、正確に時制を選択して英文を発話することに困難が伴う、という状況が頻発した。要因として次の3点が考えられた。(1)生徒の様子から、学習や練習に費やす時間が十分ではない。場面や状況に応じて適切な時制の選択を瞬時に行うには、一定量の練習が必要で、少しでも多くの場を踏んだ経験が必要でなないか。(2)文法知識の学習がひとつひとつ個別ばらばらにはよく行われているものの、それらを統合した学習やオーセンティックな学習が不足している。教科書教材の内容もコミュニケーション重視で、必ずしも文法知識をリサイクルする構成とはなっていない。(3)日本語にはない「現在完了」などの学習は、理解することだけで精一杯で、なかなか活用までつながらない、などの要因が考えられた。これらの解決方法として、当初、イラストの活用が有効であるとの見通しのもとに研究を進めていたが、それだけに限らず、ある場面や状況を設定したスキット等の言語使用のモデルをインプットすること、そして、それを正確に再生させる練習を繰り返すことが有効ではないかとの結論に至った。