hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表情と音声によるコミュニケーションロボットの感情表出に関する研究

コミュニケーションロボットが感情を表出するための表情表出システムについて研究を行った.本年度は,以下の点について研究を行った.1.性格は,その人が生まれつきもっている感情や意志などの傾向のことであり,性格の一致や不一致が二者間の関係に大きく影響する.つまり,ロボットと人との間に一種の信頼関係を築くためには,ロボットの性格を作り出し,人とのインタラクションに導入することが重要と考える.そこで,本研究では,表情変化によるロボットの性格付けを試みた.具体的には,感情領域を用いて表情を生成する際に,異なる軌跡を用いることで,表情変化に意味を持たせた.実験の結果,ロボットの情緒安定性に変化を与えることができることを確認した.2.これまでに,恒等写像学習を用いて感情空間を構築し,これを用いて感情的な表情を表出する手法を提案した.また,この手法を評価して,怒り,喜び,驚き,悲しみの4つの感情の表出についての知見を得ているが,異なる2つの感情間の表情遷移については触れていなかった.本研究では,感情空間を利用した2感情間の表情変化による人への心理的なインタラクション効果について考察した.実験では,提案手法は,表情制御パラメータを線形に変化させる手法の特徴であるエンタテインメント性と,感情空間を線形に移動して表情を生成する方法の特徴である人間性という2つの特徴を取り入れた表情を表出できることを確認した.コミュニケーションロボットが感情を表出するための表情表出システムについて研究を行った.具体的には,複数種類のニューラルネットワークを用いてロボットの感情と顔表情とをマッピングし,ロボットの感情モデルを構築した.まず,ロボットの表情表現に自然さを持たせるためには,感情の継続表出を実現する必要がある.一般に感情の継続表出は,作り込みの表情では困難である.そこで,砂時計型ニューラルネットワークを恒等写像学習させることによって,感情と表情特性とをマッピングした.このニューラルネットワークを用いることにより,表情による感情の継続表出および,数段階の感情強度の表現が可能となった.このニューラルネットワークで生成される表情を主観評価したところ,人の主観に見合った表情が生成できることを確認した.つぎに,感情に伴うスムーズな表情の移り変わりを実現するために,数値化された感情値から表情を生成するニューラルネットワークを提案した.これにより,より細密な感情表現が可能となった.実験では,単一感情を表出する表情については,人の主観評価に見合った表情が生成できることを確認した.2つの感情を同時に表出する混合表情については,ニューラルネットワークの汎化性能により数種類の混合表情が生成できることを確認した.さらに,混合表情生成をより自然に行わせるために,混合表情表出のためのニューラルネットワークシステムを提案した.これにより,ロボットの感情により適した表情の生成が可能となった.以上のシステムを感性ロボットに実装し,感情に伴う顔表情の変化を模擬した表情制御を可能にした.コミュニケーションロボットが感情を表出するための表情表出システムについて研究を行った.本年度は,以下の2点について研究を行った.1)感情空間モデルによる表情の分類能についての考察ロボットの口形状を表現するための自己組織化マップ(SOM)を導入したニューラルネットワークの恒等写像学習による感情空間の構築手法を提案した.SOMを用いて口形状の特徴を事前に抽出しておけば,ニューラルネットワークへの入力次元数を削減することができる.また,表情表出モデルを用いた表情生成時には,SOMを用いることによって表出可能な口形状を容易に取り出すことができる.実験では,既存手法による表情表出モデルと提案手法による表情の分類状態を比較し,基本感情の分布を調べることで,提案手法の有効性を考察した.2)表情と音声の同時提示による感情伝達本研究では,センテンス全体ではなく,一部分だけに対して感情的な音声になるように抑揚を変化させることを考える.これらの音声は,人の主観に合うように抑揚を変化させたものであり,あらかじめデータベースとして登録しておき,発話時に用いる.本稿では,ifbotの感情表出のために,このデータベースを利用した発話と表情を用いた感情表出を提案した.実験では,怒り,喜び,驚きについては,感情的な言葉を付加したほうが,感情を強く表しているという評価を,他方,悲しみについては,通常の場合のほうが悲しみの感情を強く表しているという評価を得た.これは,気分の高揚した感情と沈静した感情との違いであると考察できる.コミュニケーションロボットが感情を表出するための表情表出システムについて研究を行った.本年度は,以下の点について研究を行った.1.性格は,その人が生まれつきもっている感情や意志などの傾向のことであり,性格の一致や不一致が二者間の関係に大きく影響する.つまり,ロボットと人との間に一種の信頼関係を築くためには,ロボットの性格を作り出し,人とのインタラクションに導入することが重要と考える.そこで,本研究では,表情変化によるロボットの性格付けを試みた.具体的には,感情領域を用いて表情を生成する際に,異なる軌跡を用いることで,表情変化に意味を持たせた.実験の結果,ロボットの情緒安定性に変化を与えることができることを確認した.2.これまでに,恒等写像学習を用いて感情空間を構築し,これを用いて感情的な表情を表出する手法を提案した.また,この手法を評価して,怒り,喜び,驚き,悲しみの4つの感情の表出についての知見を得ているが,異なる2つの感情間の表情遷移については触れていなかった.

本研究では,感情空間を利用した2感情間の表情変化による人への心理的なインタラクション効果について考察した.実験では,提案手法は,表情制御パラメータを線形に変化させる手法の特徴であるエンタテインメント性と,感情空間を線形に移動して表情を生成する方法の特徴である人間性という2つの特徴を取り入れた表情を表出できることを確認した.
新規多孔質セラミックスの骨形成発現メカニズムの細胞および遺伝子レベルでの解析

NEOBONE(R)は、ヒト顎骨骨芽細胞の増殖、分化および石灰化を支持し、顎骨組織再生において有用な生体材料である可能性が明らかとなった。また、骨芽細胞の足場としてのscaffoldとしても有用であり、NEOBONE(R)と骨芽細胞複合体は生体親和性および骨伝導能を有し、骨組織の早期再生を促進することが明らかとなった。現在、多孔質セラミックス(NEOBONE[○!R])に関する研究は極めて活発に行われている。しかし、そのほとんどは症例報告程度であり、NEOBONE[○!R]の性質改善を目指した基礎的研究においても、組織学的評価にとどまり、細胞を用いてNEOBONE[○!R]における優れた骨伝導性や骨形成における発現機構を解明しようとする研究は国内外でほとんどなされていない。したがって、NEOBONE[○!R]についての細胞生物学的、遺伝子解析による本研究は、今後、同研究領域に新たな研究分野を開拓するものと考えられる。まずヒト正常顎骨由来骨芽細胞の骨再生の評価として、作製した試料上にヒト正常顎骨由来骨芽細胞を播種し、培養後、実験を行った。その結果、NEOBONE[○!R]は、対照群として用いたチタン、焼結体アパタイトと比較して、細胞接着能、増殖能、アルカリフォスファターゼ活性、タイプIコラーゲン合成能およびオステオカルシン産生能において優れていた。次に、NEOBONE[○!R]と骨芽細胞の複合体を利用し異所性骨形成実験を行った。NEOBONE[○!R]と骨芽細胞を培養することによって試料を作製し、同系ラットの脛骨に移植した。その結果、経時的に新生骨量は増加し、移植後8週においては、試料全体において骨形成が認められた。以上の結果からNEOBONE[○!R]は、骨組織再生における細胞の足場として、より有用な担体となり得ることが示唆された。現在、多孔質セラミックス(NEOBONE(R))に関する研究は極めて活発に行われている。しかし、そのほとんどは症例報告程度であり、NEOBONE(R)の性質改善を目指した基礎的研究においても、組織学的評価にとどまり、細胞を用いてNEOBONE(R)における優れた骨伝導性や骨形成における発現機構を解明しようとする研究は国内外でほとんどなされていない。したがって.NEOBONE(R)についての細胞生物学的、遺伝子解析による本研究は、今後、同研究領域に新たな研究分野を開拓するものと考えられる。その結果、NEOBONE(R)は、対照群として用いたチタン、焼結体アパタイトと比較して、細胞接着能、増殖能、アルカリフォスファターゼ活性、タイプIコラーゲン合成能およびオステオカルシン産生能において優れていた。次に、NEOBONE(R)と骨芽細胞の複合体を利用し異所性骨形成実験を行った。NEOBONE(R)と骨芽細胞を培養することによって試料を作製し、同系ラットの脛骨に移植した。以上の結果からNEOBONE(R)は、ヒト顎骨骨芽細胞の増殖、分化および石灰化を支持し、顎骨組織再生において有用な生体材料である可能性が明らかとなった。少量の自己の顎骨より培養した骨芽細胞とNEOBONE(R)の複合体の応用は、口腔外科領域において、従来の自家骨移植と比較して手術侵襲が少なく、有用な顎骨再建・増生材料となる可能性が示唆された。
金属材料の極低ひずみ速度クリープ挙動とその微視的機構の解明

本研究では、火力発電プラント等の高温構造部材の破壊につながる現象である金属材料の極低ひずみ速度の時間依存型(クリープ)変形に関して、変形を高精度に測定・解析する手法を確立した。また、電子顕微鏡を用いた詳細な微細組織観察の結果、従来研究で行われていた高ひずみ速度域での変形と本研究で実施した極低ひずみ速度域での変形では、鋼の微細組織中で強化因子として作用する要素が異なることを明らかにした。本研究は、構造用金属材料の実用環境を想定した『極低ひずみ速度域でのクリープ』を高精度に観測・解析する手法の確立、および極低ひずみ速度クリープにおける微視的な変形機構の解明を目的としている。本目的を達成するために、コイルばねクリープ試験法の高精度化、極低ひずみ速度クリープに伴う微細組織変化のナノスケール観察および理論計算を融合し、耐熱金属材料を中心とした各種金属材料の極低ひずみ速度クリープ現象の本質的理解を目指している。平成24年度は、火力発電プラント用高温構造部材で問題視されている長時間使用時のクリープ破断強度低下について検討するために、長時間時効を施したフェライト系耐熱鋼の極低ひずみ速度クリープ変形挙動と時効による組織変化について定量評価を行った。その結果、本研究で用いたフェライト系耐熱鋼の最小構造単位であるマルテンサイトラス幅は700°Cでの時効時間とともに増大し、5000時間時効で飽和した。このラス組織によるしきい応力以上の負荷応力ではラス幅が増大するとクリープ強度が低下するという相関がみられたが、しきい応力以下の極低ひずみ速度クリープ変形領域ではその相関は見られないことが明らかになった。また、純ニッケルの極低ひずみ速度クリープ変形機構を明らかにするために結晶粒径が異なる試料の作製条件を検討し、一部の試料でコイルばねクリープ試験を行った。その結果、微細結晶粒材において20MPaのせん断負荷応力を境に変形機構が転位クリープから拡散クリープへ変化することを見出し、粗大結晶粒材では、微細結晶粒材よりもクリープ強度が高くなることを確認した。さらに本年度は、極低ひずみ速度クリープ変形にともなう微細組織変化、特に析出物や固溶元素の挙動を明らかにするために高感度EDS検出器を導入し、元素分析を開始した。本研究は、構造用金属材料の実用環境を想定した『極低ひずみ速度域でのクリープ』を高精度に観測・解析する手法の確立、および極低ひずみ速度クリープにおける微視的な変形機構の解明を目的とする。そのために、コイルばねクリープ試験法の高精度化、極低ひずみ速度クリープに伴う微細組織変化のナノスケール観察および理論計算を融合し、耐熱金属材料を中心とした各種金属材料の極低ひずみ速度クリープ現象の本質的理解を目指している。平成25年度は、フェライト系耐熱鋼に最大10000hの長時間時効を施した時効材の微細組織と極低ひずみ速度クリープ変形挙動の対応関係を定量的に評価した。その結果、本研究で用いたフェライト系耐熱鋼の主要な析出物であるM23C6炭化物の分散状態は未時効材で最も疎であり、700°Cで1000hの時効によって最も密となり、その後、時効時間とともに疎になっていくことを明らかにした。さらに、時効に伴うM23C6炭化物の分散状態の変化と極低ひずみ速度域における各時効材のひずみ速度の大小関係に明瞭な相関があったことから、比較的高いひずみ速度域においてはマルテンサイトラス組織が転位運動の主要な障害になるのに対して、極低ひずみ速度域ではM23C6炭化物に主要な障害が変化していることを明らかにした。また、実用域よりもさらに低ひずみ速度域のクリープ変形挙動に関する基礎的な知見を得ることを目的として、純Niを使用して結晶粒径が異なる試料を作製し、コイルばねクリープ試験を行った。その結果、500°Cにおいて、平均結晶粒径25μmの試料では20MPa、120μmの試料では10MPaにおいてクリープ変形挙動が変化することを確認し、クリープ変形挙動が変化する応力値に結晶粒径依存性があることを実験的に明らかにするとともに、これらの値を境界として高応力と低応力では転位運動の挙動が変化することを明らかにした。本目的を達成するために、クリープ試験法の高精度化、微細組織観察および理論計算を融合し、耐熱金属材料の極低ひずみ速度クリープ現象の本質的理解を目指している。平成26年度は、塑性的なクリープ変形と同時に生じる粘弾性変形について、その評価方法を確立し、見かけのクリープ曲線から粘弾性変形の寄与分を差し引いて評価することに成功した。

その結果、特に極低応力でのクリープ試験では、見かけのクリープ曲線に占める粘弾性変形によるひずみの割合が60%以上となり、極低ひずみ速度クリープ挙動を正確に評価するためには粘弾性変形を考慮することが極めて重要であることが明らかとなった。また、極低応力クリープ試験において、三万秒毎に荷重の負荷・除荷を繰り返した結果、クリープ変形の進行に伴って粘弾性変形によるひずみが減少することが明らかとなった。このことは、粘弾性変形を生じさせている可動転位や亜粒界などの微細組織要素が変形とともに減少したことを示しており、これらの微細組織要素が極低ひずみ速度クリープ変形においても重要な役割を担っていることが示唆された。また、極低応力では変形の局所性が増すと考えられるため、広範な領域中の局所的な転位組織を観察するための手法として、走査電子顕微鏡を用いた電子線チャネリングコントラスト法を適用し、フェライト系耐熱鋼とニッケル基耐熱合金に関して転位組織観察法を実施した。その結果、本手法による転位組織観察と転位密度評価が可能であることを見出した。さらに、ニッケル基耐熱合金のクリープ変形材では、単一の結晶粒内においても場所に応じて最大で100倍程度の転位密度差が存在することを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。金属材料の高温変形26年度が最終年度であるため、記入しない。火力発電プラント用フェライト系耐熱鋼に関しては、高温時効組織とクリープ強度の関係を見出し、種々の学会発表を行うことができ、純ニッケルの極低ひずみ速度クリープ変形挙動については、同一結晶粒径の変形挙動を系統的に確認し、次年度への研究基礎データを取得できたため。フェライト系耐熱鋼に関しては、ひずみ速度域に応じたクリープ変形挙動の変化を明らかにするとともに高温時効組織とクリープ変形挙動の関係を見出し、論文執筆や学会発表を行うことができており、純Niの極低ひずみ速度クリープ変形挙動については、クリープ変形挙動が変化する応力値に結晶粒径依存性があることを実験的に明らかにし、学会発表を行うことができたため。純ニッケルの極低ひずみ速度クリープ変形挙動に関しては粒径依存性を中心に研究を進め、耐熱構造材料に関しては、フェライト系耐熱鋼よりも高温での使用が可能なオーステナイト系耐熱鋼やNi基耐熱合金についても高温クリープ変形挙動の解明を進める。また、理論計算に関しても海外研究連携者との共同研究を進める。フェライト系耐熱鋼と純Niで得られた知見をもとに、次世代火力発電の高温部材への適用が検討されているNi基耐熱合金に関して、極低ひずみ速度域におけるクリープ変形挙動とそれに及ぼす結晶粒径や析出粒子の影響の解明を進める。また、クリープ変形や高温時効に伴う微細組織変化の理論計算に関しても海外研究連携者との共同研究を進める。今年度後半からコイルばねクリープ試験を開始する予定のNi基耐熱合金Alloy617の入手が困難となり、試験片加工費として準備していた経費が残ることになったため。次年度前半に素材を調達し、8月までには試験片加工を次年度使用額を用いて業者へ依頼する予定である。
地方自治体のひとり親家族政策に関する研究

本研究は、国が定めるひとり親家族支援事業が地方自治体で制度化される過程と具体的な個別事業の運営実態を検証し、地方自治体のひとり親家族政策と地域福祉の課題を探ることを目的とする。この目的を達成するために、(1)地方自治体のひとり親家族政策と当事者団体をめぐる歴史資料研究、(2)地方自治体が実施している個別事業の担当課・委託団体・事業利用者に対する聞き取り調査を行い、地方自治体のひとり親家族政策のあり方を検討する。
導来同値とゴレンシュタイン次元の研究

射影対象が十分にあるアーベル圏の導来圏へゴレンシュタイン次元の概念を拡張し、ある種の条件を満たす導来同値の下でゴレンシュタイン次元有限な鎖複体の成す部分三角圏が保存される事を示した。これによりゴレンシュタイン次元が零の加群の成す圏の安定圏が保存される事も判明した。ゴレンシュタイン次元が零の加群の成す圏の安定圏が導来同値の不変量として機能するため、この安定圏を計算する研究に重要性をもたらす事が予想される。両側連接環において、ゴレンシュタイン次元が零の加群の特異導来圏における圏論的特徴付けを与えた。この特徴付けが導来同値で保存される事を示し、導来同値な二つの両側連接環において、有限表示加群からなるゴレンシュタイン次元が有限な鎖複体の成す有界導来圏の部分三角圏達が三角圏として圏同値になることを示した。これによりゴレンシュタイン次元が零の加群の成す圏の安定圏が導来同値の不変量となる事が明らかとなり、この安定圏を計算する研究に重要性をもたらした。射影対象が十分にあるアーベル圏の導来圏へゴレンシュタイン次元の概念を拡張し、加群圏の場合には常に満たされる緩やかな仮定を導来同値に課す事で、導来同値の下でゴレンシュタイン次元が有限な鎖複体の成す部分三角圏が不変であることを示した。これによりゴレンシュタイン次元が零の対象の成す圏の安定圏が導来同値の不変量となる事が明らかとなり、多元環の表現論に限らずより広範な分野においてこの安定圏を計算する研究が重要性を増した。当該年度の研究目標を達成した。27年度が最終年度であるため、記入しない。代数学今後は環の有界導来圏から射影対象が十分にあるアーベル圏の導来圏へゴレンシュタイン次元の概念を拡張し、導来同値の下でゴレンシュタイン次元が有限な鎖複体の成す部分三角圏が不変であるかどうか明らかにする。
マウスガード使用時における平衡機能の変化についての研究

近年,健康づくりの一環として,国民のスポーツ活動への参加が増加している.これにともないスポーツ外傷に対する意識の向上が認められる.しかしながら,口腔領域の外傷の予防に対する意識は低く,マウスガード装着義務のあるスポーツにおいても市販のマウスガードを使用している事が多く,カスタムメイドマウスガードの必要性についての認識も高いものとは言えないのが現状である.そこで本研究においては,マウスガードの装着による咬合状態と重心動揺に対する影響を指標として市販マウスガードとカスタムメイドマウスガードについて比較検討を行った.対象は,クラブに所属し,スポーツを行なっているマウスガードの装着経験のない成人20名を対象とした.被験者に対し,市販マウスガードおよびカスタムメイドマウスガードをそれぞれ3ヶ月間使用してもらい,使用直後,1ヵ月後,3ヵ月後の咬合状態および重心動揺の変化について測定を行った.市販マウスガードはマウスフォームドタイプを使い,カスタムメイドマウスガードはシート圧接法により作製し,前歯部で3mmの厚さを持たせたものを使用した.その結果,咬合状態については,市販マウスガードおよびカスタムメイドマウスガードともに咬合力,咬合接触面積の変化は認められなかった.重心動揺については,市販マウスガード装着時の1分間の総重心動揺距離は,使用1ヵ月後の測定で低い値を示していたが,有意な差は認められなかった.カスタムメイドマウスガード装着時では,市販マウスガードと同様の傾向がみられたが,使用直後と1ヵ月後の間に有意な差が認められた(P<0.05).咬合状態については,市販マウスガード,カスタムメイドマウスガードともに影響は認められなかったが,重心動揺については市販,カスタム共に1ヶ月後の測定では減少がみられたが,3ヵ月後には使用直後とほぼ同じ値となり,同じような傾向が認められた.近年,健康づくりの一環として,国民のスポーツ活動への参加が増加している.これにともないスポーツ外傷に対する意識の向上が認められる.しかしながら,口腔領域の外傷の予防に対する意識は低く,マウスガード装着義務のあるスポーツにおいても市販のマウスガードを使用している事が多く,カスタムメイドマウスガードの必要性についての認識も高いものとは言えないのが現状である.そこで本研究においては,マウスガードの装着による咬合状態と重心動揺に対する影響を指標として市販マウスガードとカスタムメイドマウスガードについて比較検討を行った.対象は,クラブに所属し,スポーツを行なっているマウスガードの装着経験のない成人20名を対象とした.被験者に対し,市販マウスガードおよびカスタムメイドマウスガードをそれぞれ3ヶ月間使用してもらい,使用直後,1ヵ月後,3ヵ月後の咬合状態および重心動揺の変化について測定を行った.市販マウスガードはマウスフォームドタイプを使い,カスタムメイドマウスガードはシート圧接法により作製し,前歯部で3mmの厚さを持たせたものを使用した.その結果,咬合状態については,市販マウスガードおよびカスタムメイドマウスガードともに咬合力,咬合接触面積の変化は認められなかった.重心動揺については,市販マウスガード装着時の1分間の総重心動揺距離は,使用1ヵ月後の測定で低い値を示していたが,有意な差は認められなかった.カスタムメイドマウスガード装着時では,市販マウスガードと同様の傾向がみられたが,使用直後と1ヵ月後の間に有意な差が認められた(P<0.05).咬合状態については,市販マウスガード,カスタムメイドマウスガードともに影響は認められなかったが,重心動揺については市販,カスタム共に1ヶ月後の測定では減少がみられたが,3ヵ月後には使用直後とほぼ同じ値となり,同じような傾向が認められた.本研究は,平衡機能維持能力の評価法の一つとして重心動揺を計測することにより,平衡機能維持能力と咬合状態との関係を解析する.更にその結果を元に,マウスガードを長期間使用した場合における平衡機能維持能力の変化を調査解析することにより,平衡機能維持能力の向上をもたらすマウスガードの形態を決定することを目的とし,スポーツを行なっているマウスガードの装着経験のない成人を対象として実施した.(1)重心動揺の評価:平衡維持機能の評価として重心動揺距離,重心動揺実行長を測定した.重心動揺距離は,X軸方向1.35cm, Y軸方向3.15cm,重心動揺実行長は73.7cmであった.咬合状態の評価:一人平均DMF歯数は6.5であり,未処置う蝕,歯冠補綴も少なく比較的良好な状態であると思われた.咬合状態は,総咬合力931.4N,咬合接触面積24.08mm^2,平均咬合圧力39.67Mpa,咬合バランス48.92%であった.(2)解析:重心動揺と咬合状態の各項目についての関係は,重心動揺では重心動揺距離,重心動揺実行長を,咬合状態では総咬合力,咬合接触面積を指標として解析を実施することにした.(3)マウスガード装着1ヶ月後および3ヶ月後:マウスガードを装着した状態で練習をしてもらい,1ヶ月後および3ヶ月後の重心動揺,咬合力および咬合接触面積を測定した.咬合力および咬合接触面積についてはマウスガード装着時と1ヶ月後および3ヶ月後ともに変化は見られなかった.重心動揺については1ヵ月後の測定時には,重心動揺距離,重心動揺実行長ともに減少が見られたが,3ヶ月後にはマウスガード装着時とほぽ同じ値まで増加した.平成14年度については,カスタムメイドマウスガードを使用し,同様の調査を実施し,市販マウスガードとの比較を行い,マウスガードの種類による改善の違いを評価した上で,マウスガードの咬合面形態の決定を行う.

本研究は,平衡機能維持能力の評価法の一つとして重心動揺を計測することにより,平衡機能維持能力と咬合状態との関係を解析する.更にその結果を元に,マウスガードを長期間使用した場合における平衡機能維持能力の変化を調査解析することにより,平衡機能維持能力の向上をもたらすマウスガードの形態を決定することを目的とし,スポーツを行なっているマウスガードの装着経験のない成人を対象として実施した.平成13年度において市販マウスガードによる評価を実施し,平成14年度については,カスタムメイドマウスガードを使用し評価を行った.(1)マウスガードの厚みの決定:マウスガードシートの厚さ1mmと3mmのものを用い,カスタムメイドマウスガードを作成し,被験者に1週間使用してもらった後,マウスガードの厚さに関する聞き取り調査を実施した結果,被験者全員が3mm厚さのマウスガードが良好であるとの回答を得た.この結果より,解析に使用するマウスガードは,前歯部で3mmの厚さを持たせるものとした.(2)解析:市販マウスガードを使用したときの解析と同じく重心動揺と咬合状態の各項目についての関係は,重心動揺では重心動揺距離,重心動揺実行長を,咬合状態では総咬合力,咬合接触面積を指標として解析を実施することにした.(3)マウスガード装着1ヶ月後および3ヶ月後:マウスガードを装着した状態で練習をしてもらい,1ヶ月後および3ヶ月後の重心動揺,咬合力および咬合接触面積を測定した.咬合力および咬合接触面積についてはマウスガード装着時と1ヶ月後および3ヶ月後ともに変化は見られなかった.重心動揺については1ヵ月後の測定時には,重心動揺距離,重心動揺実行長ともに減少が見られ,有意な差が認められたが,3ヶ月後にはマウスガード装着時とほぼ同じ値まで増加した.
透光性ナノクリスタル蛍光体の創製と波長変換型光学デバイスへの応用

化学的,熱的安定性を持つLaPO_4にCe^<3+>とTb^<3+>を共ドープすると,Ce^<3+>がd-f許容遷移によって励起され,Ce^<3+>からTb^<3+>ヘエネルギー移動が起こり,f-f禁制遷移による緩和からTb^<3+>が緑色に発光する.LaPO_4:Ce, Tbナノ蛍光体の透明分散液を作製し、溶媒分子や表面修飾剤の吸着が結晶場および蛍光特性に与える影響を,蛍光内部量子効率を算出して定量的に検討したLaPO_4:Ce, Tbナノ粒子の透明分散液は,金属酢酸塩とリン酸トリメチルを,水とメタノール混合溶媒に投入し,150°C以下でオートクレープ処理した後,透析して得た.透過型電子顕微鏡による粒子の観察や動的光散乱法による粒度分布の測定を行った結果、10nm以下のナノ粒子が生成することがわかった。LaPO_4:Ce, Tbナノ蛍光体の分散液にポリリン酸ナトリウム、ラウリルリン酸、親水性リン酸系表面修飾剤などを添加したり,n-ヘキサンやジメチルスルポキシドの溶媒に再分散したりすることによって,表面修飾をしたLaPO_4:Ce, Tbナノ粒子の透明分散液を調製する手法を確立した.蛍光内部量子効率の定量や蛍光寿命測定により、表面修飾による表面アニオン欠陥が不動態化されることが示唆された.一方、透明分散液を波長変換光デバイスへ応用するために、粒径約5nmのZnS : Mnナノ粒子の透明分散液を用いて、樹脂封止してナノ蛍光体分散シートを作製することを検討した。とりわけ、ナノ粒子が溶媒中に分散した状態で樹脂封止されるかどうかを検討した。また、多色化の試みとしてZnS : Mnと同じ励起帯域で発光する蛍光体について検討した。圧力容器中で行う液相合成法(ソルボサーマル法)によって140°Cで反応を行うと、透明な緑色蛍光体LaPO_4:Ce^<3+>,Tb^<3+>ナノ粒子分散液が得られた。さらに、反応温度が分散液の透明性に与える影響、およびポリリン酸添加による発光特性の変化について検討した。150°C以下で合成した分散液は透明、160°Cでは白濁したゲル状試料が得られた。粒径分布を動的光散乱法(DLS)により測定した結果、各試料の粒子径は160°Cでは49.5±10.3nmであるのに対し、150°C以下で合成した試料は合成温度によらず811nmであった。一方、160°Cで合成した試料のTEM像は5nmほどの粒子が観察された。TEMとDLSによる粒径の差違は1次粒子のネットワーク構造に起因すると考えられる。透析・ポリリン酸添加の各操作により発光強度は増大し、Ce^<3+>による励起ピークが増大したが、Tb^<3+>による励起ピークは逆に減少した。Tb^<3+>の4f軌道は5s5p軌道の内側にあるため結晶場の影響を受けにくい。一方、Ce^<3+>の5d軌道は結晶場の影響を受けやすい。このことより、透析・ポリリン酸添加によって分散液中の粒子表面に吸着する分子が、Ce^<3+>の結晶場に影響を与えるものと推察される。また、逆ミセル法により合成した粒径約5nmのZnS:Mn^<2+>ナノ粒子についても検討した。ZnS:Mn^<2+>/SiO_2ナノ粒子を樹脂封止してナノ蛍光体分散シートを作製し、PL特性を検討した。

その際、シリカ被覆にシリコーン樹脂と同じくメチル基を持つメチルトリエトキシシラン(MTES)やトリメチルエトキシシラン(TMES)を用い、さらに粒子が溶媒中に分散した状態で樹脂封止することにより、分散性の向上を目指した。化学的,熱的安定性を持つLaPO_4にCe^<3+>とTb^<3+>を共ドープすると,Ce^<3+>がd-f許容遷移によって励起こされ,Ce^<3+>からTb^<3+>へエネルギー移動が起こり,f-f禁制遷移による緩和からTb^<3+>が緑色に発光する.LaPO_4:Ce, Tbのナノサイズ化や表面吸着種である溶媒分子や表面修飾剤の吸着が結晶場および蛍光特性に与える影響を,蛍光内部量子効率を算出して定量的に検討した.LaPO_4:Ce, Tbナノ蛍光体は,金属酢酸塩とリン酸トリメチルを,水とメタノール混合溶媒に投入し,140°C2hオートクレーブ処理した後,水/メタノール混合溶媒で3日間透析しコロイド溶液を得た.同溶液にラウリルリン酸を添加し,n-ヘキサンおよびジメチルスルホキシド(DMSO)溶媒に再分散し,表面修飾をしたLaPO_4:Ce, Tb透明分散液を得た.比較として,親水性リン酸系表面修飾剤を添加した水/メタノール混合溶媒コロイド溶液も作製した.相対蛍光内部量子効率φ_<pu>は,硫酸キニーネの蛍光量子効率を標準値として,吸光度と蛍光スペクトルの面積の比から算出した.表面修飾後の有無に関わらず,可視光に対する透明分散性が保たれた.非水系のn-ヘキサンおよびDMSO中での表面修飾によって,LaPO_4:Ce, Tbのφ_<pu>は0.46%からそれぞれ13.4%,10.5%に上昇し,蛍光寿命は2.97msから3.43ms,3.39msに増加した.水/メタノール中の表面修飾ではφ_<pu>は0.46%から5.31%に上昇し,蛍光寿命は3.42msに増加した.φ_<pu>と蛍光寿命の増加は,表面修飾による表面アニオン欠陥の不動態化を示唆する.
新たなpH一定のシミュレーションによるアミロイドβのオリゴマー形成機構の解明

昨年度に引き続きアミロイドベータペプチド(Abeta)の二量体形成に関する研究を行った。二量体形成はAbetaのオリゴマー形成過程の初期過程である。アルツハイマー病との関連が指摘されているオリゴマーがどのように形成されるのかを明らかにする上で、二量体形成の詳細に関する理解は不可欠である。Abetaにはアミノ酸数が40残基のもの(Abeta40)と42残基のもの(Abeta42)があり、Abeta42の方がオリゴマーを形成しやすいことが知られている。二種類のAbetaの二量体形成の違いを調べることで、オリゴマー形成を引き起こす鍵となる要素を明らかにすることができると考える。そのために、Abeta40及びAbeta42のそれぞれに関して、二分子を水中に入れた系のクーロンレプリカ置換分子動力学シミュレーションを行った。昨年度までのシミュレーション結果で、Abeta42の方がAbeta40よりもベータヘアピン構造を形成しやすいことが分かった。今年度は統計量を増やして結果の信頼性を高めるために、追加のシミュレーションを行った。昨年度までの結果と同様に、Abeta42の方がベータヘアピン構造を形成しやすいことを確認しました。さらに、新たにAbeta42の方がベータヘアピンを形成するために重要なアミノ酸残基の特定に成功した。これらの残基を置換することでAbeta42のオリゴマー形成を抑制できると考えており、アルツハイマー病の治療薬開発に重要な知見を与えることができると期待している。本年度はアミロイドベータペプチド(Abeta)の29番目の残基から42番目の残基までのフラグメントであるAbeta(29-42)のオリゴマー形成過程に関する研究をおこなった。このフラグメントはAbetaの膜貫通領域にあたり、Abetaのアミロイド線維形成はこの膜貫通領域により促進されることが実験的に確かめられている。また、このフラグメントのみでもアミロイド線維を形成することが知られている。しかしながら、このアミロイド線維やその初期段階に形成されるオリゴマーがどのように形成されるのかはいまだに明らかになっていない。そこで、Abeta(29-42)のオリゴマー形成過程を明らかにするために、水中のAbeta(29-42)四分子に対してクーロンレプリカ置換分子動力学シミュレーションをおこなった。クーロンレプリカ置換分子動力学シミュレーションは水中の生体分子系に対して少ない計算コストで構造空間の効率的サンプリングを実現するシミュレーションである。シミュレーションの結果、Abeta(29-42)が水中にバラバラに存在する単量体状態から各分子が順次集まることで四量体が形成されることが明らかとなった。また、自由エネルギー的には不利であるが、単量体状態から二量体が形成され、二量体同士が集まって四量体を形成する過程も存在することが明らかとなった。さらに、Abeta(29-42)のオリゴマー形成過程において、溶媒も重要な役割を果たしていることを明らかにした。本年度の研究でAbetaフラグメントの四量体形成の詳細を明らかにすることに成功した。また、自作プログラムの更新を行い、最新の力場に対応できるようになった。今後、新たなpH一定のシミュレーションを実行できるように、さらに自作プログラムの更新を行う予定である。アミロイドベータペプチド(Abeta)にはアミノ酸数が40残基のものと42残基のものがあり、それぞれAbeta40及びAbeta42と呼ばれる。Abeta42の方がAbeta40よりもオリゴマー及びアミロイド線維の形成速度が速いことが実験的に知られている。しかしながら、AbetaのC末端二残基がオリゴマー形成速度にどのような影響を及ぼしているのかは明らかになってない。また、アルツハイマー病患者の脳に見られるアミロイド線維の初期形成はAbeta42の凝集により起こると考えられており、Abeta40及びAbeta42の凝集機構の違いを理解することはアルツハイマー病治療に不可欠である。そこで、本年度はAbeta40及びAbeta42の二量体形成に関する研究をクーロンレプリカ置換法を用いて行った。クーロンレプリカ置換法は水中の生体分子に関して少ない計算コストで効率的な構造サンプリングを実現するシミュレーション手法である。このシミュレーション手法を用いることで効率的にAbetaの二量体形成過程を調べることが可能である。クーロンレプリカ置換分子動力学シミュレーションを行った結果、実験と同様に、Abeta42の方がより分子間ベータシート構造(二量体)を形成しやすいことが確かめられた。さらに、Abeta40と比較してAbeta42の方が分子内ベータシート構造を形成しやすいことが明らかとなった。この分子内ベータシート構造の安定化にC末端二残基が重要な役割を果たしていることも分かった。本年度はAbeta全長の二量体形成に関する研究を行った。この知見をもとに今後はより多数のAbeta分子のオリゴマー形成における溶媒pHの役割を調べる予定である。

二種類のAbetaの二量体形成の違いを調べることで、オリゴマー形成を引き起こす鍵となる要素を明らかにすることができると考える。そのために、Abeta40及びAbeta42のそれぞれに関して、二分子を水中に入れた系のクーロンレプリカ置換分子動力学シミュレーションを行った。昨年度までのシミュレーション結果で、Abeta42の方がAbeta40よりもベータヘアピン構造を形成しやすいことが分かった。今年度は統計量を増やして結果の信頼性を高めるために、追加のシミュレーションを行った。昨年度までの結果と同様に、Abeta42の方がベータヘアピン構造を形成しやすいことを確認しました。さらに、新たにAbeta42の方がベータヘアピンを形成するために重要なアミノ酸残基の特定に成功した。これらの残基を置換することでAbeta42のオリゴマー形成を抑制できると考えており、アルツハイマー病の治療薬開発に重要な知見を与えることができると期待している。自作プログラムが最新の力場に対応できるようになったので、今後は新たなpH一定のシミュレーションを実行できるように、自作プログラムの更新する予定である。その後に、新たなpH一定のシミュレーションを用いたpH依存的アミロイド線維形成の研究に取り組む予定である。本年度に得られた結果はまだ予備的な段階であり、統計量が十分ではない。そのため、今後はさらにシミュレーションを行い統計量を増やす予定である。さらに、Abeta全長のオリゴマー形成におけるpH依存性を調べるためのシミュレーションも行う予定である。参加を予定していた学会の日程は他の学会と重なり参加を見送ったため。(理由)参加を予定していた学会の日程が他の学会と重なり参加を見送ったため。(使用計画)
岩石材料試験イノベーションを促進するマイクロクラック可視化技術の構築

本研究の目的は,岩石中に存在する微視クラックを可視化する安価がな技術を構築し,現時点でも定かではない微視クラックの形状や3次元分布を観察することである.そして,花崗岩などの岩石に存在する「微視クラックは,本当に破壊力学で論じられるようなき裂面なのか」と言う疑問を明らかにしようとする基礎研究である.研究の課題達成のためには,含浸力を向上させつつ,低い粘性樹脂を選定して,より安定的に樹脂を含浸させる技術を開発するという課題が挙げられる.本年度は,この技術構築を目標として,様々な樹脂で含浸の性能を検討するとともに,強力な樹脂含浸装置を導入して含浸手法構築を目指した.手法構築においては,生体プラスティネーション技術を参考とし,先行して有機溶媒を含浸させ,次の含浸で有機溶媒と蛍光樹脂を置換して強制的に含浸させる.その際,含浸時に岩石の内部まで浸潤するような粘性が低く,かつ,硬化時間の長い熱硬化性を有する樹脂を採用したところ,岩石の内部まで蛍光樹脂を含浸できることを確認した.しかしながら,花崗岩のように内部に石英などの鉱物を有する材料では,紫外線励起により発光させた場合,岩石の全断面が発光し,微視クラックのみを顕著に発光させることができなかった.そこで,装置による加圧によって含浸力を向上させることを目的とした装置を導入した.これは,粘性をある程度大きな状態に保ちながら,樹脂を微視クラック中心に含浸させることを想定しており,今後,こうした装置を用いた含浸方法を検討する.蛍光樹脂を岩石へ含浸し,その観察面を研磨する手法について当初の計画通りに実施できている.研究結果では,岩石内部に含まれる鉱物の性質によって,樹脂の発光状態を適切に観察できない課題が新たに明らかとなったが,本研究で対象とする岩石は花崗岩などの石英を含む材料に限らないので,概ね当初の計画通りに順調に遂行できていると判断できる.現時点で,岩石中へ蛍光樹脂をある程度含浸できることは確認できた.そこで今後は,岩石の種類を変更しつつ,蛍光プラスティネーション法により微視クラックの観察を目指す.そのために,観察面の形成方法を検討する.具体的には,現在所有する装置により観察面形成を試みて,観察可能性を検討する.異なる観察面形成方法が必要な場合は,そうした装置の作製・導入を検討する.一方,観察面形成が既存装置で可能な場合は,撮影条件の洗い出しのために,種々の撮影を検討して容易かつ効果的な撮影方法の構築を目指す.本研究の目的は,岩石中に存在する微視クラックを可視化する安価がな技術を構築し,現時点でも定かではない微視クラックの形状や3次元分布を観察することである.そして,花崗岩などの岩石に存在する「微視クラックは,本当に破壊力学で論じられるようなき裂面なのか」と言う疑問を明らかにしようとする基礎研究である.研究の課題達成のためには,含浸力を向上させつつ,低い粘性樹脂を選定して,より安定的に樹脂を含浸させる技術を開発するという課題が挙げられる.本年度は,この技術構築を目標として,様々な樹脂で含浸の性能を検討するとともに,強力な樹脂含浸装置を導入して含浸手法構築を目指した.手法構築においては,生体プラスティネーション技術を参考とし,先行して有機溶媒を含浸させ,次の含浸で有機溶媒と蛍光樹脂を置換して強制的に含浸させる.その際,含浸時に岩石の内部まで浸潤するような粘性が低く,かつ,硬化時間の長い熱硬化性を有する樹脂を採用したところ,岩石の内部まで蛍光樹脂を含浸できることを確認した.しかしながら,花崗岩のように内部に石英などの鉱物を有する材料では,紫外線励起により発光させた場合,岩石の全断面が発光し,微視クラックのみを顕著に発光させることができなかった.そこで,装置による加圧によって含浸力を向上させることを目的とした装置を導入した.これは,粘性をある程度大きな状態に保ちながら,樹脂を微視クラック中心に含浸させることを想定しており,今後,こうした装置を用いた含浸方法を検討する.蛍光樹脂を岩石へ含浸し,その観察面を研磨する手法について当初の計画通りに実施できている.研究結果では,岩石内部に含まれる鉱物の性質によって,樹脂の発光状態を適切に観察できない課題が新たに明らかとなったが,本研究で対象とする岩石は花崗岩などの石英を含む材料に限らないので,概ね当初の計画通りに順調に遂行できていると判断できる.現時点で,岩石中へ蛍光樹脂をある程度含浸できることは確認できた.そこで今後は,岩石の種類を変更しつつ,蛍光プラスティネーション法により微視クラックの観察を目指す.そのために,観察面の形成方法を検討する.具体的には,現在所有する装置により観察面形成を試みて,観察可能性を検討する.異なる観察面形成方法が必要な場合は,そうした装置の作製・導入を検討する.一方,観察面形成が既存装置で可能な場合は,撮影条件の洗い出しのために,種々の撮影を検討して容易かつ効果的な撮影方法の構築を目指す.本年度の支出は,樹脂の加圧含浸に利用する装置の導入費であり,その残額が次年度使用額として生じた.しかし,その残額は少額であり,翌年度分として請求した助成金と合わせて有効に利用する計画である.
道徳の内在主義的性格に関する研究--基礎付け問題への視座

道徳の基礎づけの試みは、何を道徳と考えるかによってその基礎付け方も異なるとはいえ、それらの試みは、なぜ道徳的であるべきかという問題については、どこかで「内在主義的性格」を抱え込むことになる。このことは道徳を道徳外の根拠だけから基礎づけることが困難であることを意味すると同時に、どこかで基礎づけの論証が循環構造を孕むことをも意味している。さらにまた、道徳は最終的にその道徳を受け入れる人にとってのみ拘束力を持つ、あるいは従うべき理由がある、という「道徳の自足的妥当性」を意味することにもなる。社会学者のN・ルーマンは、道徳的コミュニケーションには人格に対する尊敬と軽蔑への指示が含まれていて(自明なものにとどまらない限り)闘争を喚起する原因になりかねない危険な側面があることを指摘しているが、上述の道徳の自足的性格は、ルーマンが指摘する道徳の危険性を後押しする機能も果たしている。こうした前提のもと、本研究では、(1)古代・中世の「道徳の基礎づけ」論では内在主義的傾向がありながら、その傾向は「人間の本来的目的」や「神の命令」といった条件の下で顕在化しづらかったこと、(2)そうした条件が希薄になった近代の社会契約論や功利主義による基礎付けでは、「幸福のため」、という外在主義が顕在化する反面、道徳的であるべき必然性も弱まることなどを確認した。そして(3)こうした外在主義との対比で内在主義的道徳理論の典型とされるカントの「道徳の基礎付け」を取り上げ、彼の場合もその内在主義が当初から目指されていたわけではなく、むしろ『道徳形而上学の基礎付け』における基礎付けの失敗の後、発想の逆転を経て「理性の事実」として(ある意味で不本意な形で)形成されたものであることを確認した。ところで(理性であれ自然であれ)「事実」をもって基礎づけを完結させる内在主義に対しては、常に独断の嫌疑がかけられ、さらにはルーマンが指摘する危険性も付きまとっていると言える。しかし反面でそうした内在主義にまつわる諸問題を乗り越えるヒントもカント倫理学には隠されている。それはカントの『基礎付け』で取り上げられていた「理性の自然的性向」である。これは、理性を弁証論の深淵に導くことになる一方で、理性を内在主義の独善性から解放する可能性も宿している。つまり道徳そのものが「事実」なのではなく、不断に道徳を基礎づけようとする「性向」を「事実」と考えることで、基礎付けの終点を見いだせない代わりに、道徳的諸価値だけでなく道徳的視点そのものは反省や批判に開かれ、ひいてはルーマンの言う道徳の欺瞞性や暴力性を抑えることができるようになると考えられる。道徳的判断の正当化の根拠を、神や伝統などの外在的な権威に求めることができなくなった近代以降の倫理学は、その答えを理性の事実や欲求の事実に求めようとしてきた。ところがそれらの試みは、「事実を持ち出すことそれ自体がどうして正しいのか」という問いを喚起することになり、結局この問いに答える試みのほとんどが、当の学説そのものを援用するという「循環」や「自己言及的構造」を抱えることになった。これを道徳の「内在主義的性格」と呼ぶとして、それは言い換えれぱ、道徳は当の道徳を信ずる人のみを拘束するということを意味する。そしてそれは畢竟、道徳に関して絶対的な基礎付けは不可能であるということでもあった。しかしそれでは、道徳は単なる独断論に帰着するのであろうか。たしかにそのような側面があるからこそ、「系譜学」による道徳批判も有効であったと言えよう。しかし各倫理思想は、自らの理論をあくまでも客観的に妥当するものとして説明しようとしている。そこで本年度は、近代の代表的倫理思想を取りあげて、それらに共通する内在主義の特徴を確認しながら、それぞれの理論で道徳が単なる独断論に陥らないために、どのような工夫がなされているのかを考察することにした。とりわけ、イギリス経験論の流れを汲む「道徳的自然主義」を現代の代表的理論の一つとして取りあげ、その反形而上学的議論が基礎付け問題に対して持つ意味を確認しながら、それとカントの道徳形而上学の基礎付けの試みを比較・対照した。そしてカントが何故形而上学として道徳理論をうち立てることに拘ったのか、その意義を自由論の視点から考察した。こうした前提のもと、本研究では、(1)古代・中世の「道徳の基礎づけ」論では内在主義的傾向がありながら、その傾向は「人間の本来的目的」や「神の命令」といった条件の下で顕在化しづらかったこと、

(2)そうした条件が希薄になった近代の社会契約論や功利主義による基礎付けでは、「幸福のため」、という外在主義が顕在化する反面、道徳的であるべき必然性も弱まることなどを確認した。そして(3)こうした外在主義との対比で内在主義的道徳理論の典型とされるカントの「道徳の基礎付け」を取り上げ、彼の場合もその内在主義が当初から目指されていたわけではなく、むしろ『道徳形而上学の基礎付け』における基礎付けの失敗の後、発想の逆転を経て「理性の事実」として(ある意味で不本意な形で)形成されたものであることを確認した。ところで(理性であれ自然であれ)「事実」をもって基礎づけを完結させる内在主義に対しては、常に独断の嫌疑がかけられ、さらにはルーマンが指摘する危険性も付きまとっていると言える。しかし反面でそうした内在主義にまつわる諸問題を乗り越えるヒントもカント倫理学には隠されている。それはカントの『基礎付け』で取り上げられていた「理性の自然的性向」である。これは、理性を弁証論の深淵に導くことになる一方で、理性を内在主義の独善性から解放する可能性も宿している。つまり道徳そのものが「事実」なのではなく、不断に道徳を基礎づけようとする「性向」を「事実」と考えることで、基礎付けの終点を見いだせない代わりに、道徳的諸価値だけでなく道徳的視点そのものは反省や批判に開かれ、ひいてはルーマンの言う道徳の欺瞞性や暴力性を抑えることができるようになると考えられる。近代の倫理思想においてとりわけ特徴的にみられる,道徳の「内在主義的性格」は,同時に「なぜ道徳的であるべきか」という問題に道徳外の視点から答えることの難しさ,言い換えれば,道徳を基礎づけることの困難さをも含意していた。このことはまた基礎づけの困難さを自覚しながらも,しかし単なる「独断論」に陥らないための工夫を,それぞれの倫理学説に要求することにもなっている。昨年度は,そうした視点から「道徳的自然主義」を取り上げ,その非形而上学的説明が,道徳の基礎付け問題に対して持つ意義を検討した。すなわち,道徳的自然主義は,「道徳」そのものを「なぜかは分からないが多くの人々が従っている自然の事実」と見なすことで,基礎づけの困難さを消極的には説明してくれるが,逆に(何故だかわからないだけに)どんな奇矯な理由付けでも,とにかく道徳の地平に到達し道徳の自明性(自然性)を身につけさえすればそれで構わない,というご都合主義的側面も抱えている。それゆえ,理由付けが批判されたり道徳への信頼が揺らぐと,自然的事実と思われた道徳の土台が一挙に雲散霧消しかねない可能性をも孕んでいることになる。こうした問題を確認した上で,本年度は,道徳的内在主義の典型ともいえるカントの道徳理論を取り上げ,彼が道徳的自然主義から距離をとり,道徳の基礎づけ問題をあくまでも形而上学的課題として受け止めつつ,別の意味での自然性に配慮した答えを与えている点に注目した。すなわち,カントが形而上学的基礎付けに拘ったのは,自然主義的説明に付きまとっていた道徳の偶然性を払拭し,道徳に何らかの必然性(道徳的であるべき理由)を付与するためであったのだが,そのために彼はある種の自然性に配慮しながらも,人間の本質としての理性を引き合いに出ている。つまり人は自然によって「理性的」であること課せられている限りで,「道徳的であるべき」理由があり,しかもその場合の道徳性とは自由(自然の制約からの自由と自律)に裏打ちされたものでなくてはならない,という逆説的ものであった。
情報化が児童生徒の学校ストレスと学校適応に与える影響に関する調査研究

本研究は,コンピュータを利用した授業が児童生徒の学校ストレスや適応感に与える影響を検討することを目的としたものである。平成10年度は,研究計画に従い,今後の研究において必要となる,コンピュータを利用した授業に対する児童生徒の態度尺度を開発するための自由記述データを収集した。平成11年度は,それらを整理し,先行研究で使用されたいくつかの類似の尺度の項目を合わせ,KJ法を援用して分類・精選して,小学生用コンピュータ不安尺度を開発した。また,この尺度を用いて,児童生徒のコンピュータへの態度と学校適応との関係を検討するための調査を行った。本年度(平成12年度)は,さらに,コンピュータを使った授業への児童の態度と,児童の個人的特性である有能感との関係を検討した。また,以上の研究結果をもとに研究のまとめを行った。本年度は,研究計画に従い,今後の研究において必要となる,コンピュータを利用した授業に対する児童生徒の態度を測定する尺度を開発した。そのため,小学校36年生,中学校13年生の各学年約40名,計約240名を調査対象として,コンピュータを用いた授業等の教育について,感じていることを自由記述で書かせ,態度尺度の項目作成のための基礎資料を収集した。自由記述の項目は,コンピュータを使った授業について,「楽しかったこと」「興味を引かれたこと」「よくわかったこと」「わからなかったこと」「いやだと感じたこと」等であった。それらを整理し,先行研究で使用されたいくつかの類似の尺度の項目を合わせ,KJ法を援用して分類,精選して,児童・生徒用コンピュータ態度尺度を開発した。今後,この尺度を用いて,児童生徒のコンピュータへの態度と学校ストレスや学校適応との関係を検討し,コンピュータを使った授業がどのようなストレスや,不適応を生み出しているのか,また,逆に適応を高めるような働きがあるのかを解明する。さらに,高ストレスや不適応を引き起こす原因として,コンピュータを使った授業と個々の児童の心理的特性との関係を明らかにしていく予定である。昨年度は,研究計画に従い,今後の研究において必要となる,コンピュータを利用した授業に対する児童生徒の態度尺度を開発するための自由記述データを収集した。本年度は,それらを整理し,先行研究で使用されたいくつかの類似の尺度の項目を合わせ,KJ法を援用して分類・精選して,児童・生徒用コンピュータ態度尺度を開発した。また,この尺度を用いて,児童生徒のコンピュータヘの態度と学校ストレスや学校適応との関係を検討するための調査を行い,コンピュータを使った授業がどのようなストレスや,不適応を生み出しているのか,また,逆に適応を高めるような働きがあるのかを検討した。来年度は,高ストレスや不適応を引き起こす原因として,コンピュータを使った授業と個々の児童の心理的特性との関係を明らかにし,国際的にも調査して,文化交叉的にも検討していく予定である。
災害時における要配慮者に対する健康リスク低減のための保温調理法の確立

災害が長期にわたると被災者の健康二次被害が問題となる。特に高齢者、障害者、乳幼児等、配慮を要する者(以下要配慮者)への対応が重要となる。停電、断水下でも省エネルギーで衛生的に調理可能なポリ袋を用いて余熱によって調理する保温調理法(以下「保温パッククッキング法」)を用いて、災害時における要配慮者、特に摂食・嚥下困難な高齢者に有用な保温調理法の確立を行う。