hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異性装の比較文化史

3年で計11回の「異性装」に関わる研究報告会を行った。内容は時代や地域を問わず、様々な分野を横断・比較したもので、衣服を軸としつつも、ひろく身体(声を含む)表象全般との関わりについても「異性装」を捉えることで、「異性装」の定義についても議論が及んだ。また異性装が世界で最もさかんな国であるタイのチュラーロンコーン大学にて研究者、研究分担者・推進者を交えてのシンポジウムを開催し、意見を交換することで、「異性装の比較文化史」をより高次なものへと発展させることができ、大きな成果を生んだ。計五回の報告会を行った。2013年5月15日(水)小橋玲治(甲南高等学校非常勤)「「三重の変身」における異性装の意味ー河竹黙阿弥『女書生』(1877年)ー」、2013年7月3日(水)中尾薫(大阪大学)「能の異性装をめぐって」、2013年7月24日(水)百々徹(神戸ファッション美術館学芸員)「着衣と身体〈身体図式〉と〈型〉の観点から」、2013年10月9日(水)押山美知子(専修大学非常勤)「少女マンガの男装キャラクターにおける身体表象ー男装と女性身体の関係について」、2014年2月6日(木)平松秀樹(大阪大学、チュラーロンコーン大学非常勤)「タイの異性装とジェンダー文学・映画から考える」また、2013年9月1318日の日程で、研究協力者含め計七名でタイに渡航した。14日講演会Dressing Japan(チェンマイ大学)、15日少数民族の衣装調査、16日大阪大学ミニ講演会“女の服、男の服:古代史から見えるもの"(大阪大学バンコク教育センター)当地の学生や在住の日本人も交え、活発な議論がなされた。平成24年度は準備期間から個別的調査期間に当たり、個々の研究結果は研究会を通して研究者、研究分担者・協力者たちに共有された。これまでに四回の報告会を行った。2012年6月29日(金)小山有子(大阪大学)「「非常時」のファッション旧制日本女子大生に聞く「エプロンモンペ」」、2012年11月29日(木)真鍋昌賢(北九州市立大学)「浪曲における女流ー2代目天中軒雲月を中心として」、2013年1月16日(水)加納寛(愛知大学)「タイにおける近代化と服飾変遷:ピブーン政権期の女性服飾を中心に」、2013年3月26日(火)稗島武(飯塚病院)「「既製服」について考えるもうひとつの身体の発見」研究会は本研究に関連する研究を行っている研究者をゲストとして招聘することもあった。毎回外部にも公開して開催しており、研究者、研究分担者・協力者のみならず、活発な議論が行われた。最終年度となる平成26年度は、2回の報告会を行った。平成26年5月28日(水)の新谷好(追手門学院大学)「服装と女優ーワイルドのセクシュアリティの観点から」、平成26年6月5日(木)、真鍋昌賢(北九州市立大学)「資料への接近、方法の希求ー柿田肇さんの視点について」・同日、東園子(大阪大学)「宝塚へのまなざし」である。報告会は本研究に関連する研究を行っている研究者をゲストとして招くこともあった。報告会は本研究に関する内容を中心に構成された。本報告会は毎回外部にも公開して開催しており、研究者・研究分担者・協力者のみならず、活発な議論の時間も設けた。報告会以外では、日本国内やタイにおける調査・研究も行った。日本史平成25年度の研究実施計画として「異性装の実施調査のために全研究者の中から一部の者は異性装の盛んなタイへと派遣し、現地での研究会も行う」としたように、タイでの調査や研究集会を行った。また、歌舞伎や能、漫画など、前年度には扱わなかった分野における異性装のあり様について活発な議論を交えることが出来、一定の成果を得たと思われる。交付申請書にて、「「異性装」を衣服を軸としつつも、ひろく身体(声を含む)表象全般との関わりのなかに定義し直すことにより、比較文化史研究の基礎的な共有概念として設定することを目指している。」と述べていたが、前述のこれまでに行った研究会では、女性浪曲家について、すなわち、声についての「異性装」の報告も行っており、「異性装」の定義のし直しという観点に鑑みれば、その目的は一定程度達成できていると言えるであろう。最終年度である次年度も数度の研究会を開催する予定であるが、研究協力者であった柿田肇氏が昨年亡くなり、今年度の研究会として一度は彼の研究を振り返る会を開催する予定である。

最終的に、これまでに培って得た知見は報告書としてまとめる。引続き本年も数度の研究会を行う予定ではあるが、今年度の大きな行事としてタイのチュラーロンコーン大学にて研究者、研究分担者・推進者を交えてのシンポジウムを8月に予定している。タイは異性装が世界で最もさかんな国であり、また、その研究者も多い。そのような研究者たちを当シンポジウムに招き、意見を交換することで、「異性装の比較文化史」の成果をより高次なものへと発展させたい。本年行ったタイでの調査及び研究集会には本来もう一人参加の予定であったが、病を得て六月に急逝した。そのため、申請分のうち「旅費」を予定通りに使用できなかった。研究会のゲストスピーカーへの謝金並びに旅費や人件費、また、最終年度であるため報告書の作成費用として使用する予定である。前年度は本来の計画では人件費・謝金を予定していなかったが、研究員の雇用、研究会でのゲストの招聘に伴って人件費が発生した。そのため、旅費として計画していた分や書籍購入分を減額したのであるが、そのように計画からの変更があったために当該研究費が生じた次第である。上記のように、タイでのシンポジウムを予定しているため、それに伴う移動費、滞在費を拠出する予定である。また、当地での通訳、そして前年度に引き続いて研究員を雇用するため、本年も人件費を計上する予定である。
癌抑制遺伝子・癌遺伝子の解析に基づく腎癌の遺伝子診断法及び治療法の開発

ヒト腎癌の発生進展は多段階の過程であり癌遺伝子の活性化と癌抑制遺伝子の不活性化がその過程に関与していると考えられている。このことの詳細をあきらかにすることが本研究の課題である。我々は不活性化されている癌抑制遺伝子として特にon Hippel-Lindau(VHL)病癌抑制遺伝子、p53遺伝子、retinoblastoma遺伝子をその候補として遺伝子の構造異常と欠失の頻度を検討を進めた。その結果、原発性腎細胞癌を用いた検討で、高い頻度でVHL病癌抑制遺伝子の構造異常が見られかつこの遺伝子の津も欠失も高頻度認め羅れた。この結果よりVHL病癌抑制遺伝子が腎細胞癌、特に淡明亜型腎細胞癌の主要な癌抑制遺伝子であることを明らかとなった。今回はとりまとめられないが、VHL遺伝子変異に基づいた腎細胞癌の分類を検討しており、VHL遺伝子異常の内容によっては予後因子となると予測される。将来的にVHL遺伝子の異常を持つ腎細胞癌はVHL遺伝子を用いた遺伝子治療を行う対象となりえることも期待される。今回はヒト腎細胞癌におけるVHL遺伝子、retinoblastoma遺伝子、p53遺伝子の遺伝子異常について総括して報告した。ヒト腎癌の発生進展が多段階の過程であり癌抑制遺伝子の不活性化がその過程に関与していることをあきらかにすることが今年度の研究課題である。その目的でretinoblastoma遺伝子とp53遺伝子のついて腎癌より抽出したRNAを材料としてcDNAを合成しPCR-single strand conformationalpolymorphism解析を行い突然変異等の構造異常の有無について検索、異常の認められたものについては塩基配列を決定し異常の内容について同定した。その結果、ヒト腎癌の10%の症例でp53遺伝子の構造異常がみとめられた。その内容は点突然変異と塩基の欠失であり、異常の見られた症例の病理型、進展度との相関についても検討を行ったが、明らかな相関は認められなかった。retinoblastoma遺伝子については、5%の症例で構造異常がみとめられた。これについても特に病理型、進展度との相関は認められなかった。これらのことからretinoblastoma遺伝子、p53遺伝子ともにヒト腎癌の発生進展について関与しているもののその頻度は低いと考えられた。今後ヒト腎癌でヘテロ接合性の消失が高頻度でみられる染色体3番短腕に存在する癌抑制遺伝子についてその異常を検討する予定である。我々は原発性腎細胞癌47例を用いた検討で、昨年von Hippel-Lindau(VHL)病癌抑制遺伝子が腎細胞癌、特に淡明亜型腎細胞癌の主要な癌抑制遺伝子であることを明らかとした。特にVHL遺伝子を用いたヘテロ接合性消失の検討では85%の淡明亜型腎細胞癌でヘテロ接合性消失がみられ、56%でVHL遺伝子の突然変異を認めた。今回はさらに多数例(216例)を用いてその遺伝子変異の細部を検討しており、Thoenes分類の淡明亜型腎細胞癌にのみVHL遺伝子変異とヘテロ接合性の消失がみられるかを再検討している。またVHL遺伝子異常のタイプと癌患者の予後についても検討中である。我々は遺伝子変異に基づいた腎細胞癌の分類を再度検討しており、VHL遺伝子の異常を持つ腎細胞癌は将来VHL遺伝子を用いた遺伝子治療を行う対象となり得る。これは将来新しい治療法を行う際に対象を特定化するための重要な検討と考えられる。これらは近日中に解析が完了する予定である。
バングラデシュの水災害リスク-海面上昇と気候変動に対するリスク評価と減災計画

本研究は、バングラデシュを対象にして、将来の気候変動・海面上昇の影響を含めた水災害リスク(洪水・高潮)の予測手法の開発、および適応策を含む減災・防災戦略の検討を行うものである。バングラデシュでは気候変動と海面上昇によって水災害リスクが大きく増大することが懸念されるため、本研究は以下の4点を目的にして実施した。1)過去の洪水・高潮災害と社会的条件を統合する地理情報システム(GIS)データベースの構築、2)氾濫リスクの予測モデルを開発による、2100年までのリスク変化の推定、3)工学手段(堤防、護岸、シェルターなど)とマングローブなどの自然植生・地形を組み合わせた防災手法及びソフト対策(早期警戒システムなど)を組み合わせた適応対策・防災対策の検討、4)政府職員・NGOなどを対象にしたワークショップの開催。現在の政策と将来必要となる対応策のギャップを把握し今後の対応策のガイドラインを提示する。平成17年度は、低平なガンジスデルタであるバングラデシュ西部地域を対象にして高潮モデルおよび河川に沿う1次元流れモデルを擬似的に平面に拡大した氾濫モデルを開発した。それを用いて氾濫域・氾濫危険度を評価する。また、水災害データベースの構築と氾濫影響予測モデルの開発のために現地調査を行い、過去の氾濫・高潮災害と地形、気候条件、人口分布、土地利用等の自然・社会経済データを広範囲に収集した。とくに、高潮氾濫モデルに用いるために河川の横断・縦断形状と適応対策を検討するためのサイクロンシェルターに関するデータを収集した。モデル出力とGISデータを統合して将来の気候変動・海面上昇による氾濫域を推定し、防災手法及び適応対策・防災対策を検討する。これらの成果は、2つの国際会議で発表し、現在論文集に投稿する論文を準備中である。バングラデシュでは気候変動と海面上昇によって水災害リスクが大きく増大することが懸念されるため、本研究は以下の4点を目的にして実施する。平成16年度は、外国人特別研究員申請書に記載した研究計画にしたがって研究を実施した。すなわち、GISベースの水災害データベースの構築と氾濫影響予測モデルの開発のために、バングラデシュで開催されたワークショップに参加するとともに、過去の氾濫・高潮災害と地形、気候条件、人口分布、土地利用等の自然・社会経済データを広範囲に収集した。これらのデータをGISを用いて統合している。さらに、本研究室で開発した氾濫予測モデルを将来の気候変動・海面上昇による氾濫域を推定するために変更を加えている。さらに、3月18日にインド洋津波の被害調査のために茨城大学が派遣した被害調査団に参加し、津波被害の実態と復興のプロセスについて調査した。この調査結果は、沿岸域の脆弱性を決める要因を特定し、海面上昇と高潮被害に対する適応策を検討するために有効である。
上昇流嫌気性スラッジブランケット法による低濃度廃水の高速処理プロセスの開発

低濃度有機性廃水への嫌気性処理の適印性を検討するため、上昇流嫌気性スラッジブランケット型反応器(UASB反応器)(15.7l及び300l)を用い生活廃水とでん粉製造廃水の処理性能を検討した。でん粉製造廃水の処理ではCOD容積負荷は、処理温度35度で25kg/m^3日まで維持可能であり、溶解性COD_<cr>及びBOD除去率はともに90%であった。しかし、全COD_<cr>除去率は容積負荷の増大とともに減少した。SS除去率も負荷の増大とともに50%(負荷2.5kg/m^3日)から17%(負荷22kg/m^3日)と減少した。一方、生活廃水のような低濃度廃水の処理では、処理温度1325度の範囲で、滞留時間4.7時間では全COD_<cr>、溶解性COD_<cr>および溶解性BOD除去率は70,80および85%であった。これ等除去率はCOD負荷の影響を大きく受けたが、スラッジベッド内に補足される有機固形物の加水分解反応は、温度の影響を大きく受ける事が判明した。25度では固形物の58%が可溶化したが、13度では33%に低下した。また、顕微鏡観察の結果では温度の低下に伴いグラニュ-ル汚泥の一部は崩壊している判明し、低濃度廃水の処理では20度以上にUASB反応器を維持する必要性が指適された。でん粉製造廃水のように低・中濃度(COD_<cr>20003000mg/l)ではあるが、有機固形物を多く含む廃水では、固形物の前処理によって処理の高速化が達成される事が把握された。上昇流嫌気性スラッジブランケット法は、沈降性の優れたグラニュ-ル状汚泥集塊の形成により、高濃度の生物量を反応器内に保持する事が出来るので高い処理性能を有する。しかし、最大の弱点である固形性有機物を含む低濃度廃水処理への適用性を検討するため、でん粉工場実廃水(固形性COD成分7080%)と下水処理へ適用した場合問題となる難分解性成分であるセルロ-ズの分解処理特性を二基のパイロットプラントによる長期連続実験から次のような成果を得た。(1)でんぷん工場実廃水への適用実験でんぷん工場廃水処理には、完全混合槽、沈殿槽とスラッジブランケット槽を組合せた二相システムを適用することにより、完全混合槽である酸発酵プロセスで、でんぷん廃水中の糖、蛋白の各々80%、50%が分解される。また、流入固形物の紛50%が分解される事が判明した。スラッジブランケット槽では、流入CODの約30%が固形物であったが、反応器内で可溶化、酸発酵およびメタン発酵が速やかに進行した。(2)合成下水中のセルロ-ズの分解特性セルロ-ズを用いた低濃度合成基質の連続処理実験では、COD除去率は80%以上であり、容積負荷1.5kg/m^3.日までは負荷変動の影響は少く、セルロ-ズは蓄積することなく速やかに分解されている事が確かめられた。また連続実験日数の経過とともに、反応器内の菌体のポピュレ-ションは変化し、セルロ-ズ分解菌の集約化が進んでいる事が判明した。上昇流嫌気性スラッジ

ブランケット反応器(UASB反応器:Upflow Anaerobic Sludge Reactor)は付着担体を用いずに嫌気性微生物群の自己固定化作用を利用し、沈降性の優れたグラニュウル汚泥の形成により、高濃度の生物量を反応器内に保持し、その結果、高速処理が可能なバイオリアクタ-である。従来、嫌気性処理は高濃度有機性廃水に利用されていたが、嫌気性処理の適用拡大のため低濃度有機性廃水(COD_<cr>1000ppm以下)の処理を対象として、本装置の開発を実施した。パイロットプラントの連続処理実験から、次のような知見が得られた。1、反応器内の微生物濃度は約3万mg/lにまで高めることが出来、また、HRTは4.7時間まで短期することが可能であった。2、反応器容積負荷は25度で1.5kgCOD/m^3.日までたかめてもCOD除去率は常に90%以上を達成することが出来る。3、流入固形成分はベッド内に補足され可溶化するが、その速度は処理温度に依存する。15度以下では、容積負荷が1.0kgCOD/m^3.日以上になると、固形物の分解速度が律速となる。4、低濃度有機性廃水(生活雑排水)の嫌気性処理では硫酸塩還元菌が重要な役割を果たし、その嫌気性処理の適用性を可能にしている。5、低濃度有機性廃水への嫌気性処理の適用拡大を図るには、SO_4/COD_<cr>比と硫酸塩還元活性の関係について検討する必要がある。
酵母細胞質性線状プラスミドの核移行とそれに伴うテロメア付着・Ty挿入の解析

本研究ではS. cerevisiaeを宿主としてpGKL1に細胞質でのみ発現するLEU2遺伝子(細胞質性マーカー)と、核内でのみ発現するURA3遺伝子(核性マーカー)を挿入した細胞質性プラスミドpCLU1の核移行を解析した。pCLU1が核に移行後、末端蛋白質の代りに宿主のテロメアが付着した線状のpTLU1、またpTLU1にTyが挿入しLEU2遺伝子が発現した3クローン(pTLU1-E1, -E2, -E3)を解析した。申請時に計画したI-VIIのテーマについて実績を報告する。I:Tyの挿入位置を塩基配列のレベルで解析した結果、pTLU1-E1, pTLU1-E2,におけるTyの挿入位置は、各々LEU2遺伝子の上流21bp、159bpであった。pTLU1-E3については現在解析中である。II:Tyの挿入位置とLEU2遺伝子発現の促進(1倍体)・抑制(2倍体)を転写レベルで解析した結果、生育速度と転写量は比例関係にあったが、さらに定量的に解析中である。III:pTLU1におけるテロメア付着部位及びpRLU1タイプの環状プラスミドのJOINT部分を塩基配列レベルで解析するためにクローニングを試みているが立体障害のためかまだ成功していない。IV:pTLU1に挿入したTyの塩基配列を部分的に決定した。V:培養条件、菌株での移行頻度及び移行による構造変化を解析する。用いた炭素源によって移行頻度にかなりの違いが認められ、移行の認められなかった炭素源もあった。また移行頻度は生育速度におおよそ比例しており、2倍体の方が1倍体よりも頻度が高かった。VI:移行の頻度の異なる変異株はまだ得られていない。VI:K. lactis移行の認められない変異株の変異が1遺伝子によるものであるか、優勢であるか否かについて解析中である。特にVI、VIIの問題は細胞内における核酸の移動が、単なる拡散によるものか、能動的なものであるか否か、能動的どあればどの様な遺伝子が、如何にしてそれを支配しているかを知る手がかりになるものと考え、他の問題とともに興味深く解析していきたい。
イヌの僧帽弁閉鎖不全症に対する外科的治療

犬の僧帽弁閉鎖不全症に対する外科的根治術は経験に基づく主観的な方法であり、そのことが本治療の普及の妨げとなっていた。今回我々は、より客観的かつ容易に実施可能で、さらに手術時間を短縮しうる腱索再建術および弁輪縫縮術を開発した。【目的】イヌの僧帽弁粘液腫様変性(以下、MMVD)は、弁尖の肥厚および腱索の伸展/断裂により、僧帽弁閉鎖不全症(以下、MR)が生じる後天性心疾患であり、鬱血性心不全の約75%が本疾患を原因としている。進行性心疾患であることから、薬物による対症的治療には限界があり、近年、ヒトと同様に、イヌにおいてもMRに対する根治的な外科的治療が行われるようになった。しかしながら、多くの報告が経験則に基づく臨床報告であり、実施できる術者および施設が限られている。そこで、現在MRに対する外科的治療の主幹となっている腱索再建術と弁輪縫縮術を中心に、狭小な術野においても簡便かつ迅速に実施可能で、術後合併症の少ない手技を詳細に記述することで外科的治療の普及を目指す。【研究実施計画および成績】(平成23年)腱索再建術および弁輪縫縮術を簡便化する目的でそれぞれヒトのloop TechniqueおよびKay-Reed法から犬特有の狭小な術野においても使用できるように改良した変法を考案した。これらを正常犬およびMR腱索断裂モデル犬に対して実際に使用し、聴診を含む一般身体検査、胸部X線検査、心臓超音波検査およびカテーテル検査により評価した。いずれの手技も特に大きな合併症を伴うことなく、実施可能であった。(平成24年)平成23年の結果から、実際の自然発症MMVD犬に対して上記の2手技を併用し、実施した。評価は23年度と同様の手技で行った。これらの評価は長期的経過が必要であることから、現在進行中であるが、特に大きな合併症は認められていない。また、当初の目的の通り、これらの手技は狭小な術野においても簡便で、かつ迅速に実施可能であった。しかしながら、これらの統計学的検討にはより多くのサンプル・サイズが必要であり、現在蓄積中である。僧帽弁形成術(以下、MVP)には腱索再建術と弁輪縫縮術とがあるが、獣医学療域においては詳細な手技の報告は少なく、術者が経験則に基づいて実施しているのが現状である。これらのことから、現在、MVPは一部の限られた施設のみで実施される。我々は、以前に簡便な腱索再建術であるループ・テクニック変法を考案し、報告した。そこで、今回は、簡便かつ客観性のある弁輪縫縮術を開発することを目的とし、これにより、より多くの施設におけるMVPの普及を目指した。平成23年度の研究実施計画としては、新たな弁輪縫縮術の開発ならびに摘出心および腱索断裂モデルを用いて実際に弁輪縫縮術を行うことにあった。従来法は弁輪の3/4に対して円周方向に牽引を加えるものであったが、犬は弁輪の強度が弱く、裂離する可能性があった。そこで今回、我々は弁輪に対して垂直方向に牽引を加えることで縫縮する方法(Modified kay法;以下、MK法)を考案した。従来法が弁輪全体の3/4を縫縮する手技であるのに対し、MK法では、両側の交連部の弁輪のみに対して垂直方向にマットレス縫合を行い(全体の1/2を縫縮)、中隔尖と壁側尖中央部の一部の弁尖のみを接合面として使用する。研究計画では摘出心と腱索断裂モデルを使用する予定であったが、自然発症の僧帽弁閉鎖不全症を有する実験ビーグル犬が入手できたことから、平成23年度は摘出心ならびに正常ビーグル犬を用いてMK法の有用性を検討した。摘出心を用いてMK法を適用したところ、弁輪は裂離することなく、56.4±10.8%(n=14)にまで縫縮可能であった。さらに、正常犬に対して実際に体外循環下でMK法を適用したところ、従来法よりも人工物や縫合回数が減じ、かつ狭小な術野でも容易に実施可能であった。術後の検査では、心エコー検査においてE波の最大血流速度ならびに圧半減時間の延長は認められたものの、カテーテル検査において肺動脈楔入圧は有意な上昇もなく、正常範囲にとどまった。今回開発したMK法は、縫合回数ならびに人工物を減じることで術後の血栓リスクを減じ、また手術時間を短縮可能だけではなく、従来法よりも簡便であることから、必ずしも高度な技術を必要としない。すなわち、現在のようにごく一部の限られた施設のみだけではなく、より多くの施設で僧帽弁形成術が実施できる可能性がある。今回の成果は2012年6月9,10日で開催される第96回獣医循環器学会で報告する予定である。平成24年度の研究計画では、自然発症の中程度から重度の僧帽弁閉鎖不全症犬(以下、MR犬)を用いて、実際にループ・テクニック変法およびMKを実施する予定であった。しかしながら、平成23年度に自然発症のMR犬が入手可能であった。そこで、平成23年度にすでにMK法ならびにループ・テクニック変法を適用し、良好な成績をえている。

そのことから、平成24年度は、引き続き実際のMR犬に対してMK法を実施し、その有用性を検討する予定である。平成24年度の研究費としては、研究実施計画に従い、自然発症のMR犬に対する体外循環下でのMK法ならびにループ・テクニック変法に使用する予定である。
生物時計システムの周期と温度補償制御ロジックの構造化学的解明

本課題では、生物時計システムの機能や構造をマルチスケール(細胞分子間相互作用分子原子)にわたって統合的に解析する(統合的多階層アプローチ)。シアノバクテリアの生物時計システムを研究対象とし、生物物理学、構造生物学、時間生物学、分子生物学、制御工学などの技術を用いて、計時システム(Kaiタンパク質)に秘められた24時間周期と温度補償の制御ロジックを解明することを目的としている。周期が短くなる短周期型変異、周期が長くなる長周期型変異、リズムを示さなくなるリズム消失型変異、そして温度補償性を損なう温度依存型変異、これらを計時システムのコアをなす時計タンパク質KaiCをベースにスクリーニングする。その際、これまでの研究成果やKaiCの立体構造情報を取り入れることで、幅広くもポイントを絞った変異体設計を試みた。現段階において、周期変異体や温度補償変異体の主要候補が幾つか得られており、今後もスクリーニングを継続的に進めていく計画である。その際、独自開発したオートサンプラーを駆使することで、温度補償変異のスクリーニングを効率よく実施する。変異の部位や種類によって、大腸菌での大量発現やクロマトグラフィーによる精製が容易でない場合がある。そのような場合には、これまでの経験に基づいて菌株や培養温度を最適化することで改善をはかる予定である。変異型KaiCが得られれば各種の物理化学的測定に供するとともに、これまでに見出されている複数の晶系での高分解能結晶構造解析を実施する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
低温熱水から生成するアモルファス・結晶中間体の構造と挙動

本研究では,天然におけるアモルファス・結晶中間体の産状を観察し、結晶学的な構造の解析を通して、アモルファス・結晶中間体鉱物が生成する原因を解明することが目的である。野外調査で採取された試料について透過型電子顕微鏡ならびに走査型電子顕微鏡などを用いて結晶内部の構造や組織の観察を行った。この結果,低温の熱水下から形成されるアモルファス・結晶中間体鉱物では,成長初期の核形成時期に形成されていることを明らかにした。結晶成長時の核形成理論に基づいて,アモルファス・結晶中間体の構造が,結晶の不均質核形成時に有利に働くことを解明し,アモルファス・結晶中間体の形成過程を実験ならびに理論的に解明した。申請者がこれまでに採取した試料に加え,新たに秋田県北鹿地域,和歌山県串本地域,東京都小笠原などの野外調査を行い,研究対象であるアモルファス・結晶中間体鉱物を含む試料を採取し,その産状を観察した。これによりアモルファス・結晶中間体の生成環境についての多くの情報を得ることができた。採取した試料は薄片を作製し偏光顕微鏡による組織観察をおこなった。そして,結晶学的特徴を明らかにするために,透過型電子顕微鏡観察,赤外線分光法,X線粉末回折法による解析をおこなった。また,化学分析には電子線プローブマイクロアナライザー(EPMA)と透過型電子顕微鏡に付随したエネルギー分散型X線分析装置(AEM)を用い,ミクロからナノ領域の分析を行い、詳細に解析した。以上の観察結果により,比較的低温い熱水下での難容性鉱物の晶出の初期段階にアモルファス・結晶中間体が出現することが確認された。また,アモルファス物質から安定相への再結晶の過程においてもアモルファス・結晶中間体が準安定条件下で出現することが確認された。アモルファス・結晶中間体は熱力学的には準安定な状態である。このような準安定な状態が存続する理由にはその結晶構造の安定性が深く関わっており、シリカ鉱物では構造中の“水"が,有機物からグラファイトへの相転移においては水素が深く関与していることを示唆する結果が得られた。これについては次年度に更なる検証実験をおこなう。研究成果は、鉱物科学会で進捗状況を発表し,一部は論文として公表した。昨年度に引き続き,青森県津軽地域,青森県奥戸鉱山,秋田県北鹿地域,秋田県雄勝,東京都小笠原,鹿児島人吉などの野外調査を行い,研究対象であるアモルファス・結晶中間体鉱物を含む試料を採取し,その産状を観察した。また,海洋研究開発機構よりチムニー関係試料を借用することが可能となり,チムニー中のアモルファス・結晶中間体の観察が可能となった。試料は薄片を作製し偏光顕微鏡による組織観察をおこなった。そして,結晶学的特徴を明らかにするために,透過型電子顕微鏡観察,ラマン分光法,X線粉末回折法による解析をおこった。また,より詳細な組織情報を得るためにフィールドエミッション走査型電子顕微鏡を用いた観察を行った。また,アモルファス・結晶中間体鉱物の合成に着手し,熱水合成法にてシリカのアモルファス・結晶中間体鉱物の合成に成功し,生成条件を変えての合成をおこなった。以上の観察結果により,閃亜鉛鉱からウルツ鉱への成長に伴う変化過程において,その移行部分にアモルファス・結晶中間体が存在することを明らかにした。この際のアモルファス・結晶中間体の形成は,成長環境の変化にともなう結晶表面の安定性と成長様式が深く関わっている。これらの研究成果については資源地質学会にて進捗状況を発表した。また,シリカ鉱物でのアモルファス・結晶中間体の形成後の再結晶ならびに結晶化によりつくられる組織の違いについて解析した。研究成果は、鉱物科学会で進捗状況を発表した。本研究では,天然におけるアモルファス・結晶中間体の産状ならびに生成環境を観察し、採取された試料の結晶学的ならびに化学的な構造の解析を通して、アモルファス・結晶中間体鉱物が生成する原因を解明することが目的である。研究の初年度からおこなってきた野外調査において採取された試料について透過型電子顕微鏡ならびに走査型電子顕微鏡,ラマン分光法などを用いて内部構造や化学組成分析,内部組織の観察を行った。その研究成果は鉱物科学会年会ならびに資源地質学会年会にて発表した。天然での観察結果ならびに理論な解析結果を踏まえて,シリカ鉱物の室内合成実験をおこない,合成試料の解析から成長ごく初期段階にアモルファス・結晶中間体が形成されていることを確認した。そして,低温熱水の晶出鉱物はアモルファス・結晶中間体の欠陥構造の安定性に大きく左右され,出現する相も決定されることを見出した。さらに今回の調査において高温の熱水下においてもアモルファス・結晶中間体が形成されることを見出し,その形成過程は結晶成長時の成長過程に起因することを見出した。この研究成果の一部は国際雑誌に論文として公表した。

本研究では,天然におけるアモルファス・結晶中間体の産状を観察し、結晶学的な構造の解析を通して、アモルファス・結晶中間体鉱物が生成する原因を解明することが目的である。野外調査で採取された試料について透過型電子顕微鏡ならびに走査型電子顕微鏡などを用いて結晶内部の構造や組織の観察を行った。この結果,低温の熱水下から形成されるアモルファス・結晶中間体鉱物では,成長初期の核形成時期に形成されていることを明らかにした。結晶成長時の核形成理論に基づいて,アモルファス・結晶中間体の構造が,結晶の不均質核形成時に有利に働くことを解明し,アモルファス・結晶中間体の形成過程を実験ならびに理論的に解明した。昨年度の研究により,実験試料の新たな産地の情報を得ることができ,精力的に野外調査をおこなった。この調査による支出が多くなり,全体における野外調査の割合が増加している。これは研究を進行上必要な計画変更であり,結果的により多くの知見が得られており,本研究の目的を達成する上で有効な計画変更である。遅れていた結晶学的な解析は,この年度でほぼ予定通り遂行できており,これまで得られた結果は研究仮説を裏付けるものである。。また,本研究により得られた新たな知見も国内外の学会にて発表できるまで進展しており,本研究と関連する一部は論文としても公開した。以上のことから研究の目的に対して,調査並びに実験はおおむね順調に進展していると判断した。鉱物学前年度の実験結果を踏まえ、引き続き調査・試料採集地域を増やして野外調査からのアモルファス・結晶中間体の生成条件についての情報を増やす。合成実験で得られた試料についての解析を行い、天然のアモルファス・結晶中間体の形成を再現する。そして合成実験で得られた試料と天然試料が同じ特徴をもっているかどうかを検証し、天然での試料と比較することにより、その再現性を確かめ、理論解析のデータとする。本年度には研究成果をまとめて,学会での発表ならびに学術雑誌へ投稿する。当初の予定通り野外調査を実施し,観察試料を採取できた。さらに,研究に適した試料の新たな産地の情報を得たので,この調査による支出が多くなり,全体における野外調査の割合が増加している。解析の対象となる試料が増えた分また野外調査に時間を費やした分,結晶学的な解析が少し遅れているが,これまで得られた結果は研究仮説を支持しており,解析の遅れが問題とは考えていない。調査地域の拡大に伴い,昨年度の繰越をおこなった。本年度はほぼ予定通り研究を遂行でき最初の計画どおりの研究費を使用した。昨年度の繰越費用分がそのまま繰り越されることとなってしまったが,これは,研究が予定よりスムースに遂行できているため,透過型電子顕微鏡による試料作成費用や謝金等の費用が節約できているためである。
出血性脳血管疾患の発症と予後への可溶性FasとIGF-Ⅰの影響に関する疫学的研究

出血性脳血管疾患の発症と予後に対するsFasとIGF-1の影響を検討し、新たなバイオマーカーとしての可能性を確認するため、コホート内症例対照研究の手法を用いて、長期継続的に脳血管疾患の疫学研究を実施している住民約9千人の地域集団内の出血性脳血管疾患発症群と性、年齢、居住地域、追跡年数をマッチさせた非発症対照群の発症前の検体を用いて全年齢の症例118例、対照236例の測定を行い、比較した。その結果、単変量及び多変量解析の結果、くも膜下出血において細胞増殖因子としてのIGF-1が低いことが発症リスクとなる可能性が示唆された。予後に関する分析はデータが十分でなく今後の課題である。平成2325年度文科省科学研究費助成事業、基盤研究C(一般)「アポトーシス並びに細胞増殖因子と出血性脳血管疾患に関する前向き疫学研究」を研究代表者として実施し、現時点で、69歳以下の比較的若年の出血性脳血管疾患発症者における発症前のsFasとIGF-Iの測定を実施し、コホート内症例対照研究の手法を用いて解析を行った。その結果、発症前の血清中sFas平均値においては脳内出血、くも膜下出血、全出血性脳血管疾患何れの症例群と対照群との間にも有意な差が認められなかったが、IGF-Iにおいてはくも膜下出血、全出血性脳血管疾患の症例群の平均値が対照群のそれに比べての有意に低かった。(山海ら、第72回日本公衆衛生学会総会(三重);2013)IGF-Iが低いことが比較若年の出血性脳血管疾患、特にくも膜下出血の発症リスクを上昇させる可能性が示唆された。平成26年度以降は、追跡コホート内75歳以上の出血性脳血管疾患を追加し、発症について解析すると同時に予後についてもコホート内症例対照研究の手法を用いて検討を試みる予定である。これらの一連の研究によって、脳血管疾患の予防対策を今後一層推進するために、既に実施されている高血圧、喫煙等の生活習慣に係るリスクファクター以外の新たなリスクファクターやバイオマーカーの可能性が示唆できると考える。平成26年度は、症例と対照の保存検体の選出と生命予後並びに機能予後に関するデータの確認(把握と整理)を行った。平成27年度に保存検体の測定を完了し、統計解析を行う予定である。IGF-Iが低いことが比較若年の出血性脳血管疾患、特にくも膜下出血の発症リスクを上昇させる可能性が示唆された。平成26、27年度は、追跡コホート内75歳以上の出血性脳血管疾患を追加し、発症について解析すると同時に予後についてもコホート内症例対照研究の手法を用いて、脳血管疾患の予防対策を今後一層推進するために、既に実施されている高血圧、喫煙等の生活習慣に係るリスクファクター以外の新たなリスクファクターやバイオマーカーの可能性を検討した。具体的には、平成26年度に計画した症例と対照の保存検体の選出と生命予後並びに機能予後に関するデータの確認(把握と整理)がー80°C凍結血清保存用の冷凍庫の故障などで遅れていたが、平成27年度に遅れを取り戻し、保存検体の測定を完了し、統計解析を開始した。今後順次学会報告や論文として報告する予定である。平成27年度で解析予定のコホート内症例対照研究の保存血清の測定は終了した。現在、脳卒中の発症予後に関するデータを集積中である。解析に用いる発症前の検査結果と結合したデータセットも完成している。平成2325年度文科省科学研究費助成事業、基盤研究C(一般、研究代表者)において、脳血管疾患の予防対策を今後一層推進するために、69歳以下の比較的若年の出血性脳血管疾患発症者における発症前のsFasとIGF-Iの測定を実施し、コホート内症例対照研究の手法を用いて解析した結果、IGF-Iが低いことが比較若年の出血性脳血管疾患、特にくも膜下出血の発症リスクを上昇させる可能性が示唆されたことを報告した。平成2628年度の研究において、追跡コホート内の75歳以上の出血性脳血管疾患を追加し、発症について解析すると同時に既に実施されている高血圧、喫煙等の生活習慣に係るリスクファクターとの関連を解析し、新たなバイオマーカーとしての可能性を検討した。具体的には、症例と対照の保存検体の追加した選出とベースラインデータ等の確認(把握と整理)を行い、保存検体のsFas, IGF-1を測定し統計解析を実施した。その結果、169歳以下の発症者にのみIGF-1に差を認めたが、70歳以上の発症者を含めた全年齢ではsFas,IGF-1共に症例と対照で有意差を認めなかった。

2出血性脳血管疾患の明らかなリスクファクターである発症前ベースラインの血圧値は出血性脳血管疾患、脳内出血で症例群が対照群に比し有意に高い傾向を認めたが、BMI、総コレステロールは何れの病型も有意な差を認めなかった。そこで、sFas、IGF-1に加えて、血圧、総コレステロールを含め条件付きロジスティック回帰分析による多変量調整オッズ比を算出したところ、sFasは差がなかったが、IGF-1のみくも膜下出血、出血性能血管疾患においてわずかではあるが、有意に低い値を示した。以上の結果を総合すると、IGF-1が69歳以下の若年でのくも膜下出血等の発症に関わるバイオマーカーとなりうる可能性が示唆された。平成26、27年度に測定対象となった検体等を保管する-80°Cのディープフリーザーが数台あり、当該検体の入ったものではなかったが、故障したために、故障したフリーザーの重要な検体の一時的保管などに使われたため、検体の取り出しができない状態が発生し、測定、結果の解析と公表の準備に遅れを生じた。当該検体には保管上問題はなかった。平成2325年度文科省科学研究費助成事業、基盤研究C(一般、研究代表者)において、脳血管疾患の予防対策を今後一層推進するために、研究フィールドとして脳血管疾患と虚血性心疾患に関するコホート研究を36年から56年にわたって長期継続的に実施している住民の出血性脳血管疾患の新たな危険因子としての可溶性FasとIGF-1の可能性を、コホート内症例対照研究の手法を用いて、出血性脳血管疾患発症者を「症例」とし、居住地域・性・年齢を一致させた非発症者を「対照」として1:2にマッチングを行い、研究対象として分析した。69歳以下の比較的若年の出血性脳血管疾患発症者において、出血性脳血管疾患全体とくも膜下出血の発症者において、非発症者と比較して、IGF-1のみ低い傾向を認めた。平成2628年度に研究実施予定であった文科省科学研究費助成事業、基盤研究C(一般、研究代表者)において、発症年齢が69歳以下の比較的若年発症者のみならず70歳以上の者も含めた、全年齢の発症者と非発症者で比較するとともに、従来明らかとなっている危険因子を含めた多変量解析を実施することによって、危険因子としての特にIGF-1の影響を明らかにし、予後に関する影響までを、当初28年度で研究を終了し、論文としてまとめ、投稿するところまで完了する予定であったが、検体を保存していたフリーザーの不具合等予定通りに進捗せず、研究期間を平成29年度まで延長することとなった。結果、高齢の発症者へのIGF-1の影響は若年者より少ない可能性があること、脳出血においては高血圧の影響が強く、一方、くも膜下出血は高血圧よりもIGF-1の低値の影響が強い可能性が示された。平成29年度に測定終了の最終確認ができ、分析に必要なデータの収集も完了し、論文として仕上げ、現在投稿準備中である。出血性脳血管疾患の発症と予後に対するsFasとIGF-1の影響を検討し、新たなバイオマーカーとしての可能性を確認するため、コホート内症例対照研究の手法を用いて、長期継続的に脳血管疾患の疫学研究を実施している住民約9千人の地域集団内の出血性脳血管疾患発症群と性、年齢、居住地域、追跡年数をマッチさせた非発症対照群の発症前の検体を用いて全年齢の症例118例、対照236例の測定を行い、比較した。その結果、単変量及び多変量解析の結果、くも膜下出血において細胞増殖因子としてのIGF-1が低いことが発症リスクとなる可能性が示唆された。予後に関する分析はデータが十分でなく今後の課題である。研究のための分析対象となる対象コホートの追跡データは、ほぼ解析可能な形に整理できたが、出血性脳血管疾患の症例と対照の-80°C凍結
リアルタイム連続血糖モニターを用いた糖代謝異常妊婦の分娩中の血糖管理方法の検討

【目的】分娩時血糖の動向をリアルタイムCGMで評価し,分娩中における血糖動態を解明し,GDM群と正常血糖(対象)群の平均血糖値(SG)を比較検討し,分娩時期による血糖値の差異から判明した結果をもとに分娩時の血糖管理法を選定する.【方法】2016年5月から2018年3月までの22ヶ月間に当院で経腟分娩を施行した93例の内様々な理由で53例が除外された結果,GDM群:18(19.4%)例,対象群: 22(23.6%)例となった.ガイドライン並び,当院の管理指針を用い,必要時自由に飲食を摂り陣痛発来時から分娩期間を4段階(I期からIV期)に分け,分娩後48時間までの血糖変動をリアルタイムCGMで測定し解析.【結果】出生児背景に有意差無し.陣痛初来後のインスリン使用は,潜伏期と活動期で全症例のインスリン合計使用量は14単位から0単位へ減少し、活動期以降産後の使用無し.次にSGの分割プロットデザインの分散分析の結果,GDMは分娩期間の主効果には有意差が認められたが[ F(2.1,80.7)= 5.915, P<0.01],DM有無の主効果,および期間とDMの交互作用は認められなかった.T検定(ボンフェローニ法による修正)を用いた下位検定では,分娩期間別ではGDM群でI期とII期,I期とIII期,III期とIV期に有意差を認めた.対象群でもIII期とIV期(P<0.05)に有意差を認めた.【結論】2群間比較からGDMの有り無しでは,SGに差は認められず,血糖の上昇は期間が血糖に影響を与える主効果であることが示唆された。また児娩出後早期のSGが,最大値を示し,その後SGはGDM群,対照群ともに急峻に正常化することが示された。2群間でDMの有り無しでは,有意差がなく共に同様の血糖動態が示されたことは,日本のGDM妊婦の分娩管理は絶食状態・補液・インスリン持続投与がガイドライン上は現在推奨されるが,血糖測定下であれば,GDM妊婦は正常群と同様の管理方法を用いて分娩を行うことが可能であるかもしれない.・直近12ヵ月で達成できた項目。GDM患者と正常妊婦(対照群)の経腟分娩症例に対して,2016年5月から2018年3月までの22ヶ月間に当院で経腟分娩を施行した93例の内,様々な理由で53例が除外された結果,GDM群:18(19.4%)例,対象群:22(23.6%)例となった(解析最低必要数の到達)。本年は4月以降論文投稿が主となった。acceptにむけ英文校正や統計解析の再検討などを適宜行ったが,rejectが続く結果となった。3回目のrejectのコメントを参考に,GDM群の中にOvert Diabates in pregnancyが含められていたため除外とし,解析を再検討しデータを改変した。現在Journal of Obstetric and Gynecology research(JOGR)に投稿し、2019年3月8日にreviceとなった。2019年5月までに修正しaccept待ちとなる。現在副論文として、血糖上昇と分娩第2期の分娩時間と血糖上昇の関係性も兼ね合いについて再検討し投稿予定であり、さらに,2018年8月より追加検討として帝王切開施行GDM例と正常妊婦にもCGMを装着し血糖動態を確認する検討を開始している。現在GDM例4例正常妊婦1例まで到達している。帝王切開群まで検討はすすんでおり順調な研究進展と考えられる。以下が本年投稿した雑誌と結果である。今後,2018年7月より追加検討として,帝王切開施行GDM例や正常妊婦にもリアルタイムCGMを装着し,血糖動態を記録し,解析を行う検証も開始している。2019年度には症例数を確保できる予定である。また2019年3月までのGDM群と正常群の経腟分娩症例の血糖動態のデータを用い、血糖に対する子宮口全開大後から分娩までの時間の影響を評価する予定である。解析方法は子宮口全開大後から分娩までの時間を説明変数に用い、経過時間と個人をランダム効果とした混合モデルを用いる。こちらのデータを副論文として投稿予定とする。経腟分娩の現行ガイドラインを遵守した分娩中の管理とすること(絶食補液)に関しては当院の症例数が2018年11月より糖尿病内科の先生との間で異動があり、症例数が減少している状態である。副論文のデータ集積を行うことをしているため、施行ができていない。【目的】分娩時血糖の動向をリアルタイムCGMで評価し,分娩中における血糖動態を解明し,GDM群と正常血糖(対象)群の平均血糖値(SG)を比較検討し,分娩時期による血糖値の差異から判明した結果をもとに分娩時の血糖管理法を選定する.【方法】2016年5月から19ヶ月間の当院で経腟分娩を施行したGDM群:22例,対象群:26例のうちの解析可能な18例と22例.当院の管理指針を用い,必要時自由に飲食を摂り陣痛発来時から分娩期間を4段階(I期からIV期)に分け,分娩後48時間までの血糖変動をリアルタイムCGMで測定し解析した.【結果】

出生児背景に有意差無し.陣痛初来後のインスリン使用は,潜伏期と活動期で全症例のインスリン合計使用量は29単位から6単位へ減少.産後の使用無し.次にSGの分割プロットデザインの分散分析の結果,SGは分娩期間の主効果には有意差が認められたが[ F(2.1,80.7)= 5.915, P<0.01],DM有無の主効果,および期間とDMの交互作用は認められなかった.T検定(ボンフェローニ法による修正)を用いた下位検定では,分娩期間別では4期のDM有無間(P<0.05)に有意差を認めた.DM有無別の検討では, DMなし群で3期と4期(P<0.05)に有意差を認めた.【結論】2群間比較からSGに差が認めず,児娩出後早期のSGが最大値を示した.その後正常群のSGはGDM群に比し急峻に正常化することが示された,日本のGDM妊婦の分娩管理は絶食状態・補液・インスリン持続投与が現在推奨されるが,血糖測定下であれば正常群と同様の管理方法を用いて分娩を行うことが可能であるかもしれない.・直近12ヵ月で達成できた項目。GDM経腟分娩患者と正常妊婦に対して、2016年5月から19ヶ月間の当院で経腟分娩を施行したGDM群:22例,対象群:26例のうちの解析可能な18例と22例(解析最低必要数の到達)。当院の管理指針を用い,必要時自由に飲食を摂り陣痛発来時から分娩期間を4段階(I期からIV期)に分け,分娩後48時間までの血糖変動をリアルタイムCGMで測定し解析できた。さらに解析方法に関し、1月下旬ですずき医療統計解析で解析終了、2月上旬にスタージョンから解析認定終了。データ解析と論文執筆投稿まで終了。現在Diabates research and practiceに投稿中accept待ち。【目的】分娩時血糖の動向をリアルタイムCGMで評価し,分娩中における血糖動態を解明し,GDM群と正常血糖(対象)群の平均血糖値(SG)を比較検討し,分娩時期による血糖値の差異から判明した結果をもとに分娩時の血糖管理法を選定する.【方法】2016年5月から2018年3月までの22ヶ月間に当院で経腟分娩を施行した93例の内様々な理由で53例が除外された結果,GDM群:18(19.4%)例,対象群: 22(23.6%)例となった.ガイドライン並び,当院の管理指針を用い,必要時自由に飲食を摂り陣痛発来時から分娩期間を4段階(I期からIV期)に分け,分娩後48時間までの血糖変動をリアルタイムCGMで測定し解析.【結果】出生児背景に有意差無し.陣痛初来後のインスリン使用は,潜伏期と活動期で全症例のインスリン合計使用量は14単位から0単位へ減少し、活動期以降産後の使用無し.次にSGの分割プロットデザインの分散分析の結果,GDMは分娩期間の主効果には有意差が認められたが[ F(2.1,80.7)= 5.915, P<0.01],DM有無の主効果,および期間とDMの交互作用は認められなかった.T検定(ボンフェローニ法による修正)を用いた下位検定では,分娩期間別ではGDM群でI期とII期,I期とIII期,III期とIV期に有意差を認めた.対象群でもIII期とIV期(P<0.05)に有意差を認めた.【結論】2群間比較からGDMの有り無しでは,SGに差は認められず,血糖の上昇は期間が血糖に影響を与える主効果であることが示唆された。また児娩出後早期のSGが,最大値を示し,その後SGはGDM群,対照群ともに急峻に正常化することが示された。2群間でDMの有り無しでは,有意差がなく共に同様の血糖動態が示されたことは,日本のGDM妊婦の分娩管理は絶食状態・補液・インスリン持続投与がガイドライン上は現在推奨されるが,血糖測定下であれば,GDM妊婦は正常群と同様の管理方法を用いて分娩を行うことが可能であるかもしれない.・直近12ヵ月で達成できた項目。
ウナギの回遊におけるイオン・浸透圧調節と塩類細胞の機能の多様性に関する研究

これまで,ウナギの回遊生態を浸透圧調節機構の観点から解明することを目的として,鰓および体表皮に存在する塩類細胞に着目して研究を行ってきた。本年度はまず,ウナギ初期生活期の浸透圧調節機構を明らかにするために研究船によるウナギ仔魚(レプトケファルス)の採集調査を実施した。これまでは,ネット採集時に魚体が損傷してしまう個体がほとんどであり,体表皮の塩類細胞を検出は不可能であった。しかし,幸運にも全長17から30ミリの非常に状態の良い標本を得ることが出来た。これらの標本の鰓および体表皮に抗Na^+,K^<+->ATPase血清を用いた免疫組織化学的染色を施し,塩類細胞の検出を試みた。その結果,鰓の塩類細胞は発育初期の個体には全く認められず,全長30ミリに達すると初めて出現することが明らかとなった。また,体表皮の塩類細胞はすべての個体に多数認められることが初めて明らかとなった。これまでのレプトケファルスは鰓が未発達である,浸透圧が海水とほぼ等しい,塩類細胞が存在しない,との報告があり,浸透圧調節能を有しないと考えられてきた。しかし,本研究により,レプトケファルスが稚魚,成魚と同様な浸透圧調節能を有する可能性が強く示唆された。河川内における銀ウナギ採集調査では黄ウナギは多数採集されたが,銀ウナギは採集個体数が少なかった。しかし,これまで採集個体数が少なかった比較的大型の個体を得ることが出来た。今年度以前に採集した個体の採集時期,成熟度,外部形態の結果と併せて,銀ウナギの回遊生態の解明に寄与する結果が得られてると考えている。
戦後労働組合婦人部の役割と機能-昭和20年代を中心として-

1.本研究は,男女機会均等の実現の出発点であった.昭和20年代の労働組合婦人部の原点を分析し,また,戦後の労働運動に婦人部が果した役割及びその貢献を明らかにすることであった.調査研究を行った結果新たに解明されたのは,国鉄大阪管区出身丸沢三千代氏(高女卒)は敗戦と同時に女子労働者の解雇を守るため団結を考えた. (1945年9月現在国鉄女子労働者11万人)ウエッブの労働組合関係の本を読み女子労働者固有の問題,組合は横断的に組織することが解った.GHQの10月5大革命(イ)婦人解放(ロ)労働組合結成(注労働省発足47年4月)の前に,横断的組織にすべきか悩み抜いたという事実は,前後社会政策学会の新発見である.国鉄解体前2千人余りいた婦人労働者がJR移行の際全員不採用となり婦人部は終焉した.2.戦前唯一の女性高等文官に採用された渡部美恵氏は,労働者婦人少年局長山川菊栄氏の後を当然継ぐべき人物視されていたが数年で退官した.この不可解な理由が究明された.GHQの徹退に当たり,女性通訳は婦人少年局へ移動させられた.GHQの高賃金額を公務員賃金体系にその額通りに位置づけた.そこで部下の賃金が数倍も高いのは無念であろうと説得されたからであった.それが日本エリートの頂点にいる高橋展子氏である.3.数年前筆者は国会に参考人として呼ばれ労働基準,特に労働時間に対する意見を述べた.その時議員から女性の平均寿命は男より長いのになぜ母性保護が必要なのか質問された.それは男女の役割分担,食物,気候風土,医学,社会保障,生活文化等の違い等歴史的総合的に判断すべきものであり,現にアジア諸国では女性の方が寿命が短いこと. 60年代に読んだイギリスの雑誌にエリート女性ほど寿命が短いことが報告されていた例をあげて答えた.今回の聴取りにより,偶然その課題が的中していることに驚いた.「見るべきものは見つ」という感慨をもつ調査であった.1.本研究は,男女機会均等の実現の出発点であった.昭和20年代の労働組合婦人部の原点を分析し,また,戦後の労働運動に婦人部が果した役割及びその貢献を明らかにすることであった.調査研究を行った結果新たに解明されたのは,国鉄大阪管区出身丸沢三千代氏(高女卒)は敗戦と同時に女子労働者の解雇を守るため団結を考えた. (1945年9月現在国鉄女子労働者11万人)ウエッブの労働組合関係の本を読み女子労働者固有の問題,組合は横断的に組織することが解った.GHQの10月5大革命(イ)婦人解放(ロ)労働組合結成(注労働省発足47年4月)の前に,横断的組織にすべきか悩み抜いたという事実は,前後社会政策学会の新発見である.国鉄解体前2千人余りいた婦人労働者がJR移行の際全員不採用となり婦人部は終焉した.2.戦前唯一の女性高等文官に採用された渡部美恵氏は,労働者婦人少年局長山川菊栄氏の後を当然継ぐべき人物視されていたが数年で退官した.この不可解な理由が究明された.GHQの徹退に当たり,女性通訳は婦人少年局へ移動させられた.GHQの高賃金額を公務員賃金体系にその額通りに位置づけた.そこで部下の賃金が数倍も高いのは無念であろうと説得されたからであった.それが日本エリートの頂点にいる高橋展子氏である.3.数年前筆者は国会に参考人として呼ばれ労働基準,特に労働時間に対する意見を述べた.その時議員から女性の平均寿命は男より長いのになぜ母性保護が必要なのか質問された.それは男女の役割分担,食物,気候風土,医学,社会保障,生活文化等の違い等歴史的総合的に判断すべきものであり,現にアジア諸国では女性の方が寿命が短いこと. 60年代に読んだイギリスの雑誌にエリート女性ほど寿命が短いことが報告されていた例をあげて答えた.今回の聴取りにより,偶然その課題が的中していることに驚いた.「見るべきものは見つ」という感慨をもつ調査であった.実施計画の予定通り資料恵集とヒアリングを行った結果、次の知見を得た。1.戦後の婦人労働は戦時中のダイリューションを経て、その中からかなり熟練工(既婚者、末亡人)が生まれ、49年頃まで組合の指導的役割を果したことを谷野せつ氏の証言と合せ確認することができた。2.組合婦人部の形成過程をみると次の如きタイプに分類される。(1)総同盟では戦前の組合運動家により再建し、規約も昔のを手直した。特に全繊同盟はその経験者が婦人部長になり容易にみえたが、出稼ぎ女子労働者のため、翌年には婦人対策部となり、更に寄宿舎民主化委員会が活動の中心となり婦人対策部は有名無実となった。(2)日教組は婦人の比率も高く女教師への差別待遇と母性無視の経験から組合結成の動きと同時に保護と平等の要求を中心に婦人部を主体的に組織している。(3)その他は労働組合に対する認識もなく組合役員や上司の依頼によって婦人部を結成するが、「婦人部とは何をなすべきかを問い続け、労働実態と経験から徐々に問題意識が明確になる。3.国鉄婦人部では多くの知見を得た。