hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
嚢胞裏装ケラチノサイトの細胞代謝機能と幹細胞局在における由来上皮間比較

顎骨内嚢胞は歯根嚢胞、含歯性嚢胞などいくつかの種類があるが、その上皮は重層扁平上皮である。しかし同じ扁平上皮であっても、その発生由来や発育環境など上皮形成過程は全く異なる。そのため、これら裏装ケラチノサイトは嚢胞間で細胞生物学的に大きく異なり、それが上皮の形態表現型として現われている可能性がある。一見同じ重層扁平上皮に裏装された顎骨内嚢胞においてその発生由来組織や発育環境がケラチノサイトそのものの細胞生物学的性質に及ぼす影響について検討した。嚢胞裏装上皮ケラチノサイトの細胞分化と細胞膜構成脂肪酸比を検討することにより、ケラチノサイトの細胞生物学的特徴を検討した。細胞膜を構成するリン脂質の中で脂肪酸は基本単位である。パルミチン酸は細胞形成の重要なエネルギー源であり、必須脂肪酸は細胞の増殖と分化を制制御している。そこで、嚢胞裏装上皮ケラチノサイトの細胞膜脂肪酸解析を行い、最も基本構成単位であるパルミチン酸、必須脂肪酸であるリノール酸およびアラキドン酸の構成比を比較することで、各嚢胞上皮の増殖能、分化能を明らかにした。さらに、重層化した扁平上皮としての機能が正常口腔粘膜上皮と比較してどの程度成熟し、またどのような差が生じているかなどをあわせて検討することにより現在治療法として確立している摘出・閉鎖術、摘出・開放創、開窓術などの中で生体にとって最も生埋的な冶療法は何かということに対して一定の見解を得た。HBD-2はヒトCCR6を発現する細胞を炎症局所へと誘導するイニシエーションレセプターとして重要であることが明らかにされた。また、嚢胞裏装上皮においても口腔粘膜と同様にHBD-2発現の炎症刺激との関与が考えられた。ケラチノサイトが産生するGM-CSFはLangerhans cellのMHC class II抗原の発現を亢進するため、CD4陽性helper T cellの上皮内誘導をも亢進させる。歯根嚢胞のCDla labeled Langerhanscellの上皮内浸潤を確認し、炎症によりLangerhans cellの上皮内浸潤が誘導され、またHBD-2発現能との強い相関がみられた。しかしその数は正常歯肉に比較して極めて少なく、いずれの嚢胞裏装上皮も正常歯肉に比べ樹状細胞系の免疫機構が脆弱であると考えられた。さらに今後、重層化した扁平上皮としての機能が正常上皮と比較してどの程度成熟し、またどのような差が生じているかなどをあわせて検討することにより現在治療法として確立している摘出・閉鎖術、摘出・開放創、開窓術などの中で生体にとって最も生理的な治療法は何かを明らかにしていく。顎骨内嚢胞は歯根嚢胞、含菌性嚢胞などいくつかの種類があるが、その上皮は重層扁平上皮である。しかし同じ扁平上皮であつても、その発生由来や発育環境など上皮形成過程は全く異なる。一見同重層扁平上皮に裏装された顎骨内嚢胞においてその発生由来組織や発育環境がケラチノサイトそのものの細胞生物学的性質に及ぼす影響について検討した。パルミチン酸は細胞形成の重要なエネルギー源であり、必須脂肪酸は細胞の増殖と分化を性や制御している。さらに、重層化した扁平上皮としての機能が正常口腔粘膜上皮と比較してどの程度成熟し、またどのような差が生じているかなどをあわせて検討することにより現在治療法として確立している摘出・閉鎖術、摘出・開放創、開窓術などの中で生体にとって最も生理的な治療法は何かを明らかにしていく。

パルミチン酸は細胞形成の重要なエネルギー源であり、必須脂肪酸は細胞の増殖と分化を制制御している。そこで、嚢胞裏装上皮ケラチノサイトの細胞膜脂肪酸解析を行い、最も基本構成単位であるパルミチン酸、必須脂肪酸であるリノール酸およびアラキドン酸の構成比を比較することで、各嚢胞上皮の増殖能、分化能を明らかにした。さらに、重層化した扁平上皮としての機能が正常口腔粘膜上皮と比較してどの程度成熟し、またどのような差が生じているかなどをあわせて検討することにより現在治療法として確立している摘出・閉鎖術、摘出・開放創、開窓術などの中で生体にとって最も生埋的な冶療法は何かということに対して一定の見解を得た。
西南日本に分布する中・古生代海山の地質学的岩石学的復元

西南日本内帯に位置する中・古生代石灰岩台地の基盤をなす緑色岩について,秋吉台,帝釈台,阿哲台を,西南日本外帯では四国カルスト,中津明神山の緑色岩を対象とし,主化学成分,微量元素,希土類元素の分析をおこない,その地球化学的特徴を明らかにした。また,現在活動する海洋島のハワイとこれに連続する天皇海山列に認められる,希土類元素存在度のアナロジーで,緑色岩の成因を考察した。1)コンドライト規格化希土類元素存在度パターン:石灰岩台地基盤緑色岩のすべてに軽希土(Light Rare Earth Element)の濃集を特徴とする,ほぼ直線的な右下りのパターンが得られた。とくに田崎ほか(1989)で指適したLIL元素(Large Ionic Lithophile Element)に富むマントルから導かれた可能性のある,帝釈台のアルカリ玄武岩質の岩石では,希土類元素,とくに軽希土(LREE)の濃集が著しく,Nd,Sr同位体比での予測をうらづけた。この試料を除けば帝釈台と秋吉台の緑色岩のコンドライト規格化パターンは,極めて類似しており,ハワイ-天皇海山列にみられるような同一のホットスポットからのマグマに由来する海山列という考えが適用できそうである。しかし,LREE対P_2O_5の関係をみると,両者は全く異なる分化傾向を示し,ハワイ-天皇海山列が70Maの時間差にもかかわらず,同一の分化線上にあるのとは対照的である。この結果は帝釈海山と秋吉海山を同一起源の海山列とみなせないことを示唆する。一方,四国カルスト緑色岩の希土類元素の濃集度は著しく低く,LIL元素に相対的に乏しい起源物質から生じたアルカリ玄武岩マグマの性質を示しており,海嶺に近いホットスポットに由来した可能性が考えられる。地質調査:四国カルスト全地域と中国帯の一部について緑色岩類の分布と産状を詳細に調査した。従来,同一層準のものとして一括して扱われてきた緑色岩類は明かに変成度を異にする二群,a)低度の変成作用をうけ緑色片岩化しているもの,b)塊状で変形も変成岩化もしていないもの,に区分される。したがって当地域の緑色岩類は成因を異にする複数の地質体に属する海洋起源の火山岩類といえる。大野ヶ原付近の緑色岩類は変形・変成作用が軽微〓な枕状溶岩,塊状溶岩およびハイアロクラスタイトで原岩の構造が部分的によく保存されている。四国カルスト緑色岩類の岩石化学的特微:上記の緑色岩類の主化学元素,微量元素および希土類元素について,常光X線法と熱中性子放射化分析法を用いて定量した。主化学成分のうち,SiO_2に対する全アルカリ量,TiO_2,P_2O_5の割合から,すべてアルカリ玄武岩(海洋島型)に区分される。鏡下の観察から微班晶単斜輝石がパ-プルオ-ジャイトであることも,この分類を支持する。希土類元素のコンドライト規格パタ-ンを内帯の帝釈台緑色岩と比較すると明瞭な差が認められる。帝釈台緑色岩のうちアルカリ玄武岩では,La,Ceなどの濃縮が認められ,パタ-ンはYb,Luに向って降下するが,ソレアイト玄武岩では軽希土類の濃縮は弱く,全体として,わずかに重希土類に傾斜する特徴をもつ。一方,四国カルストのアルカリ玄武岩では,帝釈台にみられるようなLa,Ceの著るしい濃縮は認められず,むしろソレアイト玄武岩と似たパタ-ンを示す。

この特徴はSr含量にも表われており帝釈台では600900ppmで,四国カルストでは一例を除き300ppmを超えない。これらの差が単なるマグマの分化の程度の差によるものか,海山の性質の差によるのかを今後,検討する必要があり,もし,後者であれば海山列の考え方に再検討の必要性を示唆することとなろう。1)緑色岩類の希土類元素定量:秋吉台緑色岩類,高知県中津明神の緑色岩類について,京都大学の研究用原子炉を用いた中性子放射化分析法により,希土類元素の定量を行った.秋吉台のアルカリ岩はCe;4481ppm,La;1334ppmで帝釈台のアルカリ岩のように100ppm以上のCeを含むものはない.コンドライト規格化した図では、REE含有量の多い試料ほど、スムースな右さがりのパターンを示し.REE量の少ないものでは,わずかにEu異常が認められる.四国カルストの緑色岩類はREE含有量が低いばかりでなく,La/Ceにも二つのタイプが認められ,Eu異常も明瞭である.中津明神の緑色岩類では,Ceに比べ,La濃度が著しく低いものと,そうでないものが区別される.以上のように,石灰岩台地の基盤をなす緑色岩類のREE含有量の差は,La,Ceなど,LREE量の差によっている.2)中央構造線にそった中新世酸性火山岩のK-Ar年代とその起源:四国北西部の石鎚層群の酸性火山岩類について,そのK-Ar年代とSr同位体比を測定し,その起源について検討した.中央構造線にそう,明神山型酸性火山岩のK-Arは13.914.3Maで平均値は14.1Maである.石鎚コールドロンの天狗岳火砕流は分離した斜長石から15.4Maが得られた.同地域の酸性火山岩はSr同位体比から,14MaのSr Initial(SrI)が1);0.70560.7057の五色台型,2);0.70670.7070の明神山型,3);0.70970.7099の太山寺型に区分される.1)は南海トラフのaccretional prismと似た構成の堆積物からなる沈み込み体の部分溶融,2)はper-aluminousな外帯花崗岩類の噴出相,3)はSrIの高い四万十帯の泥質ホルンフェルスの部分溶融,がそれぞれの起源として考えられる.
有機化学の新手法

伝統的な有機化学の基本は,比較的分子量の小さい化合物を対象として,それらの構造,合成および反応を究明することが主体となっていたが,今日的レベルでの取り組みでは,より複雑な分子,あるいはいくつかの分子が作り出す複合系を究めることが必須な課題であり,これらの解明に向けて強力に研究を進めることが緊急の問題になっている.本研究においては,各種分子間相互作用を基盤とする有機化学における新しい研究分野の開拓ならびにこれらを追求する手法の具体的展開に向けて,有機化学全般にわたる総合的な見地から問題点の調査,解明を試みた.反応有機化学の分野では,無機化学・有機化学という従来の枠を越えて,周期表に示される入手可能な全元素に係わる種々の物性および反応について統一的な解釈が求められており,不安定化学種の反応制御も重要なトピックスとして堀り下げた研究の必要性が指摘された.合成の分野においては,付加価値の高い複雑な有機化合物を効率よく得るために,立体化学を含む反応の高度な制御の必要性が,未だ残された重要な課題として指摘され,異種分子間の相互作用(分子認識)を理解し,さらにこに考え方を生かしてユニークな合成手法を開発することについて多くの提案がなされたいる.構造および理論有機化学の面からは,溶媒と溶質の相互関係など,反応系中における複合分子系の相互作用の理解が,化学反応の解明と制御に不可欠であることが指摘され,具体的にチャレンジする方策が示されている.以上,総括的にまとめると,分子間相互作用解明に関する新しい研究手法さらにはそれら相互作用を活用する新しい反応・合成手法の開発に向けて,複合系の高次制御に基づく新しい知見を踏み台にして,総合的に,しかも新しい概念の展開を軸にこれらの重要な問題解決に取り組む必要性が強く認識された.伝統的な有機化学の基本は,比較的分子量の小さい化合物を対象として,それらの構造,合成および反応を究明することが主体となっていたが,今日的レベルでの取り組みでは,より複雑な分子,あるいはいくつかの分子が作り出す複合系を究めることが必須な課題であり,これらの解明に向けて強力に研究を進めることが緊急の問題になっている.本研究においては,各種分子間相互作用を基盤とする有機化学における新しい研究分野の開拓ならびにこれらを追求する手法の具体的展開に向けて,有機化学全般にわたる総合的な見地から問題点の調査,解明を試みた.反応有機化学の分野では,無機化学・有機化学という従来の枠を越えて,周期表に示される入手可能な全元素に係わる種々の物性および反応について統一的な解釈が求められており,不安定化学種の反応制御も重要なトピックスとして堀り下げた研究の必要性が指摘された.合成の分野においては,付加価値の高い複雑な有機化合物を効率よく得るために,立体化学を含む反応の高度な制御の必要性が,未だ残された重要な課題として指摘され,異種分子間の相互作用(分子認識)を理解し,さらにこに考え方を生かしてユニークな合成手法を開発することについて多くの提案がなされたいる.構造および理論有機化学の面からは,溶媒と溶質の相互関係など,反応系中における複合分子系の相互作用の理解が,化学反応の解明と制御に不可欠であることが指摘され,具体的にチャレンジする方策が示されている.以上,総括的にまとめると,分子間相互作用解明に関する新しい研究手法さらにはそれら相互作用を活用する新しい反応・合成手法の開発に向けて,複合系の高次制御に基づく新しい知見を踏み台にして,総合的に,しかも新しい概念の展開を軸にこれらの重要な問題解決に取り組む必要性が強く認識された.
高出力太陽電池を指向した、スピノーダル分解による超多層ルチル型酸化物膜の開発

・スピノーダル分解を用いたTiO2-VO2系多層膜の作製[001]方向への異方的スピノーダル分解を活用して、TiO2-VO2系多層構造膜の作製に成功した。TiO2/Al2O3基板上にエピタキシャル成長したTi0.4V0.6O2固溶体膜を400°Cでアニールした結果、Ti-rich相とV-rich相がナノスケールで交互に積層した多層構造を得た。(001)配向膜では積層方向が基板表面に対して垂直に、(101)配向膜では斜めになっていることをTEMで観察した。また、これらの膜ではバルクに比べて、ルチル型構造の面内格子(a軸長)が伸ばされていること、相分離による析出相の組成差が小さくなっていることを明らかにした。これらの結果から膜とバルクでは相図が異なっていることを指摘した。・TiO2(001)基板上に成長したVO2薄膜における金属相フェルミ面形状VO2薄膜金属相のフェルミ面観測に成功した。TiO2(001)基板上に成長したVO2薄膜と放射光角度分解光電子分光を組み合わせた実験により、VO2金属相のフェルミ面の観測に初めて成功した。スペクトル解析よりフェルミ波数を求め、これよりフェルミ面形状を決定した。その形状には平坦な部分が含まれており、ネスティングベクトルが存在することを明らかにした。これより、VO2の金属絶縁体転移に電荷密度波の形成が寄与していることを強く証拠付けた。本結果は、40年前に理論予想された電子構造の妥当性を直接実験で検証した初めての例である。TiO2-VO2系多層膜の作製やVO2の金属絶縁体転移(MIT)に関する知見を得ることは、超多層膜の機能を考える上で欠かせない。現在までに、(001)および(101)配向のTiO2-VO2系膜において、スピノーダル分解による多層構造形成に成功している。作製のポイントは、格子形状であった。スピノーダル分解の発生はa軸長の変化には鈍感だが、分解方向であるc軸の長さには強く左右される。分解発生には基板から受けるc軸長への影響をできるだけ小さくすることが肝要である。このことは(100)配向膜での多層膜作製に重要な示唆を与える。なぜなら、(100)膜ではそのc軸を界面で基板と合わせて成長するためである。スピノーダル分解の発生には、c軸歪緩和のために、緩衝層や固溶体組成の最適化などが必要である。多層構造膜は得られたが、構成層であるTi-richとV-richの組成はバルクの場合と異なった。格子変形の影響が現れている。このことは膜とバルクでは相図が違うことを示している。析出相の組成は機能、特にVO2のMITを考える上で重要である。膜での相図作成を意識しながら多層構造膜を作ることが望まれる。一方、VO2のMITの起源に関する情報は、多層膜での機能発現を理解する上で有益である。超多層膜で出現するMITの起源はV-rich相である。この相の中で電荷密度波の形成されている。電荷密度波がMITの起源であるなら、V-rich相の厚さによってMITの出現が左右されうる。このことは、スピノーダル分解の周期を制御することでMITの出現を制御できる可能性と示唆している。これらの結果は、スピノーダル分解を利用したTiO2-VO2系超多層膜の作製と機能発現に関する研究を着実に進め、かつ、強く方向づけもしている。研究は概ね順調に進展している判断している。最終の3年目にむけて課題は3つある。1つ目は(100)配向膜の多層構造膜に関するもので、論文の作成と多層膜の実現である。(100)膜ではc軸長を固定すると相分離は起きず、むしろ基板と固溶する傾向になる。この結果を論文にまとめる。多層膜の作製では、c軸歪の緩和に取り組む。実験として、固溶体の組成を調節する、あるいは、ファンデルワールスエピタキシーを活用する、などを予定している。前者では、よりVの多い組成を、後者ではマイカ基板の使用を考えている。2つ目は多層膜での機能発現である。相分離によるMITの発現や周期や組成によるMIT出現の制御を考えている。また、多層膜/TiO2:Nb界面での光起電力効果も調べる。効果について、固溶体と多層膜による違い、固溶体の組成による違い、多層膜の周期による違い、膜の配向方向(界面数)による違い、などを調べ、高出力化太陽電池の実現を目指す。3つ目は[001]方向へスピノーダル分解が起きるルチル型酸化物系の開発である。これまでTiO2-RuO2系に着目して研究を進めてきた。この系はスピノーダル分解が等方的に起きる。異方的分解への移行を目指して、エピタキシャル格子整合を活用してきた。固溶体時点では面内格子の固定はできるが、アニールすると多層構造膜は形成されず、バルク同様に等方的に分解した。面内格子の束縛力を強化する必要がある。そこで、膜厚を薄くする、表面にキャップ層を付加するなどの対策により、面内格子の束縛力を強める。低温でアニールしてRuO2の拡散を抑えることも実施する。

この系での異方的スピノーダル分解を実現し、その方策としてのエピタキシャル格子整合、つまり、格子マッチングと拡散制御の有用性を示す。計画を綿密にして、着実に研究を進めることにより、目標である超多層膜の作製と高出力太陽電池を実現する。「TiO2-VO2系スピノーダル分解に異原子価ドープの分解速度に与える影響」スピノーダル分解を示すルチル型酸化物TiO2-VO2系において、相分離の速さが異原子価イオンのドープにより変化することを見いだした。微量のAl3+イオンドープにより相分離速度は促進され、Nb5+ドープにより抑制される。この結果は、TiO2-SnO2系の場合と同様、欠陥化学の観点から理解できることを示した。本研究は、ルチル型酸化物系スピノーダル分解の速度論が共通の枠組みで理解できることを示唆している(J. Eur. Ceram. Soc. 37, 3177 (2017).))。「TiO2-VO2系エピタキシャル配向膜におけるスピノーダル分解の発現」TiO2-VO2系のエピタキシャル配向膜でスピノーダル分解を実現し、Ti-rich相とV-rich相がナノスケールで交互に積層した多層構造の形成に成功した。(001)および(101)配向したTi0.4V0.6O2固溶体膜をTiO2/Al2O3基板上に作製し、400°Cでアニールした。その結果、Ti-rich相とV-rich相がナノスケールで交互に積層した多層構造を得た。(001)膜でのrich相の積層は基板表面に対して水平に、(101)膜では斜めになっていることをTEM観察により明らかにした。なお、TiO2-VO2系(101)エピタキシャル配向膜からのスピノーダル分解は本研究が初めての例である。一方で、(100)配向膜ではスピノーダル分解は起こりにくいことがわかった。TiO2-VO2系におけるスピノーダル分解膜を作製するポイントを明らかにし、再現良くスピノーダル分解膜を得るための重要な作製指針を与えた。TiO2-VO2系のスピノーダル分解発生について理解を深めることは、この系の超薄膜作製の道筋を決める上で重要である。現在までに、速度論とエネルギー論的な立場から、この系のスピノーダル分解に関する知見を得ている。速度論的な知見は、異原子価ドープ効果から得ている。価数の異なるイオンを数モル%ドープすることで分解速度が2ケタにわたり変化する。陽イオン欠陥量に伴う相互拡散係数の変化が原因である。この結果は、スピノーダル分解の速さを調整することに活用できる。エネルギー論的な理解は、エピタキシャル膜でのスピノーダル分解の研究から得ている。正方晶の結晶格子において、面内歪に比べてc軸歪は弾性エネルギーを大きく増大させ、その結果、スピノーダル分解が発生しにくくなる。スピノーダル分解の発生には、c軸歪のできるだけ少ない膜を作製することが重要である。これらの結果は、TiO2-VO2系におけるスピノーダル分解膜を作製するポイントを明らかにしている。再現良くスピノーダル分解膜を得るための作製指針が得られている現在、研究は概ね順調に進展している判断している。・スピノーダル分解を用いたTiO2-VO2系多層膜の作製[001]方向への異方的スピノーダル分解を活用して、TiO2-VO2系多層構造膜の作製に成功した。TiO2/Al2O3基板上にエピタキシャル成長したTi0.4V0.6O2固溶体膜を400°Cでアニールした結果、Ti-rich相とV-rich相がナノスケールで交互に積層した多層構造を得た。
流域を単位とした総合的な用水管理の手法に関する研究

近年、農村地域の活性化のために、地域の環境を含めた計画が重要となっている。そのため、水管理においても、人為的な要素を取り入れた新しい研究の取り組みが必要とされた。この研究においては、まず、基本的な水の動きに関する研究として、次の二つが行われた。1)河川・用水システム内の還元・循環メカニズムの解明(後藤分担)では、流域の面的な水移動を表すメッシュタンクモデルを完成させ、そのモデルによって農業用水の取水・還元や積雪・融雪などが流況にあたえる影響を幾つかの実際の河川で定量的に評価することができた。流域の面的な水管理に資する基礎的な流域流出モデルが開発されたと言える。2)河川・用水システムにおける放流水の到達特性の解析(久保分担)では、膨大な河川情報の処理、演算時間節減の工夫などによって実河川の水管理において実用性を発揮しうる非定常流シミュレ-ションモデルを開発し、日常の管理でもっとも問題となる供給の時間おくれを解析可能とした。次いで、3)用水システム管理アルゴリズムの定式化(中村分担)では、上述の還元機構、放流到達を踏まえつつ、習熟するのには十年を要すると言われている農業用水の操作を、知識工学の手法によってプログラム化し、那珂川を例として、管理操作者の行動を含めての用水システム全体をシミュレ-トした。これは今後の操作判断の一助となり得る。以上により、実態分析の結果を踏まえて幾つかの具体的な手法が開発された。これらの手法は、今後の実際の管理、とくに異常渇水時の操作判断のサポ-トシステムとして有効に用いられるであろう。1.管理アルゴリズムの定式化について現場の管理操作の実態および経験に関して多数の人々から聞き取り調査を行い、多くの知見を得ることができた。実際の場においての操作はダムの管理者、農用水の民間管理団体、公官庁の事業所の三者の対立する要素を含み、それらのバランスの上に実際の操作が成り立っていた。これらの社会的な要素までを含む複雑な事象は、今までのコンピュータプログラムには扱いにくかったものである。しかし、知識工学用言語は元来文章の解析に用いるために開発された言語であることもあって、比較的容易にこれらの複雑な事柄を表わすことができた。これによって、この研究で行われている知識工学の応用によって、管理問題の分析と応用について新しい局面を開くことが十分可能であるとの確証を得ることができ、そのデータの構造の解析とプログラムの原形の開発が進められた。2.河川・用水システムの解析利根川上流域にメッシュタンクモデル及び非定常流モデルを適用し、前者においては、利根川の原始流況を再現し、それに基づいて、河川・用水システム内の還元量、循環量の見積りを行なった。その結果、この解析なしでは得がたい流域の特性を明確化できたが、いくつかの疑問点も浮かび上がり、これらについては、ひき続き調査が必要なことも明らかになった。後者については、河川地形情報と演算時間に多少の問題点を残したが、おおむね、モデルを完成できた。●本分担部分では、用水系において、ダム・水路・調整池・頭首工等の現実の水の動きを表現するシミュレ-ションモデルに、施設を操作する管理操作者の判断や行動など実際の複雑な諸条件を加え、より現実の用水運用状態に近い仮定で綜合的なシミュレ-ションを行う。対象地域は栃木県の那須野原とし、管理操作ロジックを述語論理型言語prologを用いて設定した。その結果、対象地区における用水路系の渇水年の管理運用の実態を、シミュレ-ションモデル上で人為操作を含めて再現しえたことが、実測値との比較により検証された。そして、検証したプログラム(モデル)を用いて、管理操作の頻度・施設の能力等の条件を変えてシミュレ-ションを行なうことにより、管理操作の改善余地について検討した。とくに、調整池の運用方法を変えることにより、水資源利用効率に大きな差が現れることが示された。

この人工知能用言語のprologを用いたモデルには、さらに実際の複雑な条件を取込める新たな可能性があり、さらに検討を続けることが必要であり、かつ有意義であることが明らかになった。(中村分担部分)●本分担部分は、河川を流下する送水波の挙動を解析することであるが、本年度は河川断面の微小変動に対しての影響を検討した。具体的には、一様断面水路と水路の流れ方向に断面積が規則的に変動する断面を持った水路とを検討の対象とした。その結果、送水波の波長は断面変動の波数に大きく影響され、しかもある波数において最大値をとる事等が明らかとなった。(後藤・久保分担部分)近年、流域単位での用水管理は、地域の計画および環境問題の基礎として注目され、そのための新しい取り組みが必要とされた。そのために、この研究においては、まず、基本的な水の動きに関する研究として、次の二つが行われた。1)河川・用水システム内の還元・循環メカニズムの解明(後藤分担)では、流域の画的な水移動を表すメッシュタンクモデルを完成させ、そのモデルによって農業用水の取水・還元や積雪・融雪などが流況にあたえる影響を幾つかの実際の河川で定量的に評価することができた。流域の面的な水管理に資する基礎的な流域流出モデルが開発されたと言える。2)河川・用水システムにおける放流水の到達特性の解析(久保分担)では、膨大な河川情報の処理、演算時間節減の工夫などによって実河川の水管理において実用性を発揮しうる非定常流シミュレ-ションモデルを開発し、日常の管理でもっとも問題となる供給の時間おくれを解析可能とした。次いで、3)用水システム管理アルゴリズムの定式化(中村分担)では、上述の還元機構、放流到達を踏まえつつ、習熟するのには十年を要すると言われている農業用水の操作を知識工学の手法によってプログラム化し、那珂川を例として管理操作者の行動を含めて用水システム全体をシミュレ-トする手法を開発した。これにより、操作判断の一助として得る。以上によって、実態分析の結果を踏まえての幾つかの具体的な手法が開発された。これらの手法は、今後の実際の管理、とくに異常渇水時の操作判断のサポ-トシステムとして有効に用いられるものと期待される。
造粒石炭灰の合理的作製方法の確立と長期安定性も含めた高度利用に関する研究

人工造粒物である造粒石炭灰およびクリンカアッシュを対象に,詳細な実験的検討から粒子特性および集合体の力学特性を明らかにした.そして,明らかにされた特性と有効利用された事例の文献調査結果を踏まえて,粒子特性に基づいた合理的作製手法の提案とその特性を活かした高度な利用方法を提案した.また,環境への影響の観点から石炭灰に含まれる重金属類の溶出をカラム実験により検討し,透水量から長期的に調査しても環境へ与える影響が小さいといえることが確認された.人工造粒物である造粒石炭灰およびクリンカアッシュを対象に,詳細な実験的検討から粒子特性および集合体の力学特性を明らかにした.そして,明らかにされた特性と有効利用された事例の文献調査結果を踏まえて,粒子特性に基づいた合理的作製手法の提案とその特性を活かした高度な利用方法を提案した.また,環境への影響の観点から石炭灰に含まれる重金属類の溶出をカラム実験により検討し,透水量から長期的に調査しても環境へ与える影響が小さいといえることが確認された.人工造粒物である造粒石炭灰は,粒子自信が人工材料であるため,その粒子特性を理解し,集合体としての材料特性にどのような影響を与えるのかを把握する。粒子特性の中でも粒子強度に着目し,粒子強度とせん断強度などの各種力学パラメータとの関係を一般化し発展させることを目的とする.本検討では,粒子強度の異なる造粒石炭灰を用いて,粒子特性や集合体としての力学特性の評価に繋がる一連の室内試験(単粒子破砕試験,圧密排水三軸圧縮試験など)を実施した.造粒石炭灰は粒子強度が低いために,砂の破砕を伴う高圧域での挙動が常圧域で確認された.ηpeak-ηres=0となる時の圧力ρcr'と単粒子破砕強度σfmとの間に良い相関が認められ,単粒子破砕強度σfmからピーク時の応力比の予測が可能となる式を提案できた.また,造粒石炭灰の利用事例などを調査し,自然砂と比較して粒子強度が低い造粒石炭灰であっても,集合体として地盤材料と同様の評価を行った結果,十分に地盤材料として適用できることを明らかにしている.粒径が大きく自然砂と粒子強度に差がない造粒石炭灰については,SCP材としての能力が十分に期待できること,さらに排水機能の低下もほとんどないことから,透水性の能力についても期待できること明らかにしている.そして,これらの調査結果と室内試験による検討結果を踏まえて,造粒石炭灰の粒子強度から考えられる利用用途をチャート式で整理した.そのチャート式の図より,粒子強度によって利用先を選定できることから,逆に利用先を決定した上で,それに応じた造粒石炭灰を製造することも可能と思われる.人工造粒物である造粒石炭灰(クリンカアッシュなど)は,粒子自信が人工材料であるため,その粒子特性を理解し,集合体としての材料特性にどのような影響を与えるのかを把握する.粒子特性として粒子強度や粒子形状に着目し,粒子特性を踏まえた上でのせん断特性などとの関連について詳細に調査する.また,造粒物であるため,粒子自身が多孔質となる.その点についても特徴と捉え,多孔質性を考慮した高度利用について検討することを目的とする.本研究では,クリンカアッシュを対象とし,一連の物理試験及び力学試験に加え,多孔質性の影響が顕著に現れると思われる不飽和時の特性についても保水性試験などを通して検討し,飽和・不飽和浸透流解析及び安定解析から有用性について検討した.クリンカアッシュの粒子密度は1.952.24g/cm3と,かなり小さな値を示しており,これは,粒子の内部にある外部と連結していない閉じた空隙の影響と考えられる.また,他の自然砂と比較して粒子自体の強度は小さく,粒子形状が複雑であり,これが,力学特性に大きく影響しているものと考えられる.一方で,クリンカアッシュは破砕性材料であるため,そのセカントアングルは,有効拘束圧が大きくなると低下する.しかし,最も緩い状態であっても50kPaの有効拘束圧では, 40°以上のセカントアングルを確保でき,密な状態の場合は,最大52°程度のセカントアングルを得ることができる.これらの性質を踏まえ,豪雨によって崩壊した腹付け道路盛土の被災事例に基づき,崩壊した既設盛土とクリンカアッシュを盛土材料として利用した場合の安定性を比較した.その結果,クリンカアッシュを盛土材料とした場合には,既設盛土よりも安定性が高いことがわかった.これは,クリンカアッシュは,盛土内に地下水位が形成されないこと,クリンカアッシュが軽量でせん断強度が大きいためと考えられる.
分裂酵母における減数分裂特異的転写カスケードの分子遺伝学的解析

昨年に引き続き、窒素枯渇条件により減数分裂を誘導する転写カスケードに載っている遺伝子(meu)の包括的クローニングを継続し、最終的に高品質の差分化cDNAライブラリーを作製することに成功した。その品質は180万クローンの独立クローンから成るcDNAライブラリー(平均鎖長1.5-kb)をスタートとして、1万2千クローンから成る1次差分化cDNAライブラリー(平均鎖長1.4-kb)を作製できた。このうちランダムに選んだ64クローンについてノーザンブロットを行い、減数分裂特異的な転写誘導を検定したところ、53クローンが転写誘導を受けていたことが分かった。それらを以下の3種類に分類した。(1)Type I:Ohr(減数分裂誘導前)では全く発現されていないもので真に減数分裂特異的発現がなされるも(9クローン)。(2)Type II:Ohrでも少しではあるが発現がみられるもの。減数分裂以外でも何らかの役割を果たしている可能性がある(37クローン)。(3)Type III:ノーザンブロットにおいて二本以上のバンドが見られ、そのうち一つのみがmeu遺伝子としての挙動を示すもの(7クローン)。これらクローンの塩基配列を決定したところ数個の既知遺伝子が同定された以外は殆どが新規遺伝子であった。一方、これらの転写誘導が既知の転写因子であるStell,Mei4の支配下にあるかどうかを調べるため、stell,mei4破壊株においてノーザンブロットを行ったところ、すべてのType I meuでstell破壊株において転写誘導が消滅し、そのうち4つのmeuではmei4破壊株においても転写誘導が消滅していた。また残りのType I meuではmei4破壊株において転写誘導が数時間も後方にずれていた。現在残りのmeuについて大がかりな解析を開始している。
日本中世前期における版本文化の基礎的研究

泉涌寺(京都市東山区)は、唐代および宋代の中国で撰述された戒律関係仏典を集成した律宗三大部の版本73帖を所蔵しているが、これまで十分に研究されてこなかった。そこで本研究では、これらの版本の全点を詳細に調査するとともに、デジタルカメラによる写真撮影を行なった。その成果に基づいて考察した結果、それぞれの版本の多様な来歴を明らかにすることができた。こうした調査・研究の成果については、研究成果報告書にまとめて刊行した。本年度は、(1)研究課題に関係する仏典版本の原本調査・撮影、(2)研究課題に関する研究成果の公表、(3)研究課題に関係する史料の収集および整理の3つの方向で作業を進めた。(1)としては、律三大部と呼ばれる唐代および宋代に撰述された戒律関係仏典の版本を対象として取り組んだ。具体的には、泉涌寺(京都市東山区)所蔵の律三大部版本の中、『四分律含注戒本』『四分律刪補随機羯磨』『四分律含注戒本疏』『四分律刪補随機羯磨疏』『四分律行事鈔』の書誌を調査するとともに、写真撮影を行なった。次年度も引き続き原本調査の機会を得、全体の分析に着手する予定である。(2)としては、これまでの研究成果を基に、「中世鎌倉における中国文化の受容ー版本・輪蔵・碑文を題材にー」「日本中世における中国石碑文化の受容」など、研究課題に関係する論文を公表した。また、国際学会で「Analysis of Japanese Buddhist paintings in Europe based on textual data」と題して研究課題に関係する研究発表を行なった。(3)としては、平安時代から南北朝時代までに、日宋・日元交通によって中国から日本にもたらされた現存版本一覧の作成を行なった。現存版本一覧には、刊記、奥書、蔵印を載せ、原所在地や輸入の経緯についても分析した。次に、寺院の聖教目録などの史料から「唐本」の注記などを手掛かりにして中国で刊行された版本を見出すとともに、該当する書名を推測し、日本請来版本一覧の作成を行なった。(1)としては、昨年度に引き続き、唐代および宋代の中国で撰述された戒律関係仏典を集成した律三大部の版本を対象として取り組んだ。具体的には、泉涌寺(京都市東山区)所蔵の律三大部版本の中、『四分律含注戒本疏行宗記』『四分律含注戒本疏科文』『四分律羯磨疏済縁記』『四分律羯磨疏科文』『四分律行事鈔資持記』『四分律行事鈔科文』の書誌を調査するとともに、デジタルカメラによる写真撮影を行なった。(2)としては、(1)の成果を基に、研究成果報告書として『御寺泉涌寺の中世版本ー泉涌寺蔵律三大部版本調査研究報告書稿ー』を執筆・刊行し、関係する機関・個人に配布した。また、論文「中世律家の出版事業と律法興行ー西大寺流を中心にー」を執筆して学術雑誌に投稿し、刊行された。(3)としては、昨年度に引き続き、平安時代から南北朝時代までに、日宋・日元交通によって中国から日本にもたらされた現存版本一覧の作成を行なった。おおむね計画通りに調査および研究が進んでおり、その成果の一部を公表することができたから。日本史学泉涌寺蔵律三大部版本の原本調査を重点的に行ない、調査研究報告書の刊行を目指す。必要に迫られて年度末に複写費、物品費を使用し、期限内に申請できなかったため。次年度の複写費、物品費として使用する。
看取りケア充実に向けた死後の処置教育プログラムの開発に関する研究

本研究は、看護師が患者や家族の思いを尊重したグリーフケアにつながる死後の処置を提供するためのプログラム作成を目的とした。調査1は新人看護師の教育的支援者となる看護師20名に死後の処置場面において実施している新人看護師への指導や支援を調査した。結果、【生きているときと変わらない接遇】【死後の処置の手順・注意事項の実施伝達】【見本となるかかわりの実施】【化粧方法の伝授】【家族への配慮】【意図的な思いの整理】の6カテゴリーが明らかになった。調査2は緩和ケア病棟およびがん診療連携拠点病院における死後の処置に関する看護手順書の実態調査を実施した。これらを基にプログラムを作成したが施行には至れなかった。今年度は、昨年度実施できなかった新人看護師の教育的支援者となる先輩看護師が死後の処置場面において実施している新人看護師への指導や支援の実態を明らかにするため、A県内5病院(1病院:100床程度、4病院:400床程度)の協力を得、初めて死後の処置を行う新人看護師と一緒に死後の処置を実施し、新人看護師へ教育的立場でかかわった経験のある看護師20名を対象に半構成面接を実施した。結果は十分な検討ができていないが、傾向として初めて死後の処置を行う新人看護にかかわる看護師は、死者を前にし、呆然と立ち尽くす、涙ぐむなどの反応を示す新人看護師に、「いつも行っている清拭」を死者、生者と区別することなく実施してほしいと願いながら、死者へ声をかける姿を見せ、1つ1つの手技を声に出して教えることで一通りの流れを教えていた。しかし新人看護師の内面に抱いた思いに対する支援は、初めて行ったケアの一環として振り返りレポートを書かせる、一通りの手技獲得に向けた振り返りをするが内面までは踏み込まない、など一緒に死後の処置を行う先輩看護師個人の考えにより支援は大きく異なっている傾向がみられた。今後は死生学および看取り精通者より示唆を受けながら結果の再考をしていく予定である。また、本結果と合わせて、昨年度末に実施したがん診療連携拠点病院および緩和ケア病棟のある病院を対象に実施した死後の処置を含む逝去時の対応の看護手順に関する実態調査(計149病院;有効回答26.4%)の結果および再分析を進めるとともに看取りケア充実に向けた死後の処置教育プログラムについて検討を行う予定である。今年度は、死後の処置を教える先輩看護師の新人看護師に対する指導支援に関する実態調査のほか、がん診療連携拠点病院および緩和ケア病棟のある病院を対象に実施した死後の処置を含む逝去時の対応に関する看護手順書の実態調査(149病院、回収率26.4%)について分析および検討を行なった。死後の処置を含む逝去時の対応に関する看護手順書の実態調査においては、死後の処置の目的、手技、実施方法を中心とした死後の処置(エンゼルケアを含む)と家族への配慮(死後の身体変化の説明を含む)、看取りの看護、霊安室への移送・見送り、死亡診断書を含む事務手続きなど死者や遺族への配慮、医療者として死者へ向かう姿勢や態度などを中心とする逝去時の対応に分かれており、それぞれを独立、または逝去時の対応の1項目として死後の処置を取扱うなど手順書の位置づけは様々であった。死後の処置の「目的」に注目した場合、厳粛、敬虔など死後の処置に臨む医療者の態度・姿勢、死後の身体変化に合わせた整容による死者の尊厳の保持(エンゼルメイクを含む)、死別により家族に生じる悲嘆や心の整理の促進、宗教・文化・価値観を尊重した別れへの配慮に分類できた。しかし、死後の処置の「手技」「実施方法」は、箇条書きのみ、または1手順毎に配慮や注意点の詳細明記まで施設間によって大きな差がみられた。特にエンゼルメイク(髭剃りや開眼時の対応などを含む)、体幹冷却、口腔ケア方法、ペースメーカーなど体内留置物の除去の有無などにおいては、記載内容の差が大きかった。一方で、死後の処置実施人数は「2名」、死後の処置実施者として「介護員」と明記されている手順書もあった。今後は、Berelson,Bの内容分析を参考に、更に分析を進めていくとともに、結果をプログラムへ反映させながら課題を達成させていく予定である。本研究の目的は、患者や家族の思いを尊重した、グリーフケアにつながる死後の処置を提供するため、新人看護師の教育的支援者となる先輩看護師が死後の処置場面において実施している新人看護師への指導や支援の実態を明らかにし、看取りのケア充実に向けた死後の処置教育プログラムを構築することである。今年度は新人看護師の教育的支援者となる先輩看護師が死後の処置場面において実施している新人看護師への指導や支援の実態について予備調査を実施予定であったが実施には至れなかった。

そのため、プリセプター経験があり、看護師経験34年の看護師7名を対象に実施した調査結果の再分析を行なった。結果、新人看護師と死後の処置を実施した経験のある者は2名のみであり、支援についてはさらに経験のある看護師が主に行っており、あまり関わっていなかった。一方で新人看護師時代に実施した看取りの場面を通して先輩看護師から受けた支援は69内容あり、≪生じた思いや行えた行為に気づかせる肯定的な受け止め≫≪力量を考慮した段階的ケアの獲得≫≪看取りを受け入れやすくする環境調整≫の3つが明らかになった。また、がん診療連携拠点病院および緩和ケア病棟のある病院、計563病院を対象に死後の処置を含む逝去時の対応の看護手順に関する実態調査を実施した。結果、245病院(43.5%)より返答があり、そのうち149病院(60.8%)より調査協力が得られた。現在、回収した逝去時の対応に関する看護手順に記述されている内容を明らかするため、分析中である。本研究は、看護師が患者や家族の思いを尊重した、グリーフケアにつながる死後の処置を提供するため、看取りのケア充実に向けた死後の処置教育プログラムを構築することである。今年度は、死後の処置を教える先輩看護師20名を対象とした新人看護師に対する指導や支援に関する実態調査(平成24年12月平成25年1月実施)、がん診療連携拠点病院および緩和ケア病棟のある病院を対象に実施した死後の処置を含む逝去時の対応の看護手順に関する実態調査(平成24年4月実施)についてそれぞれ再分析を実施した。その一部として、都道府県がん診療連携拠点病院12施設(23.5%)における死後の処置を含む逝去時の対応の看護手順書に明記されている家族へのかかわりには、<別れ時間の確保><生前の様子伝達><死後のケアへの参加呼びかけ>など【悲嘆への気遣い】、<貴重品の返却><死後のケア所要時間の伝達><帰宅方法の確認><死亡診断書の説明><会計方法の説明>など【退院の手続き】、<遺体変化への対応><希望着衣の確認><宗教や価値観などの確認>など【死者への尊厳保持】の3カテゴリーが抽出された。一方で、臨死期の家族へのかかわりを予後月単位で示しているものやグリーフケアの目的などが含まれている手順書などもあり、手順書をみるタイミングと提供すべきケア時期が一致した上でケア提供できるようにする必要性が確認できた。これらを踏まえて、現在看取りのケア充実に向けた死後の処置教育プログラム案を作成しており、協力内諾の得られている2病院での施行には至れなかった。臨床看護当初の予定より面接調査時期が1年遅れ、今年度スタートしたが5病院の協力を得、インタビュー調査を実施することができた。しかし十分な分析には至れていないため早急に結果を明らかにし、プログラムの作成に努めたい。初年度、死後の処置を教える先輩看護師の新人看護師に対する指導支援に関する実態調査において、インタビュイとの調整が難航したため、当初の計画案より1年遅れて調査を開始しており、研究全体の進捗に影響を及ぼしている。現在、死後の処置を教える先輩看護師の新人看護師に対する指導支援に関する実態調査、緩和ケア病棟およびがん診療連携拠点病院における逝去時の対応に関する看護手順書の実態調査について同時に分析、検討を実施している。
行動経済学の知見を踏まえた望ましい国際経済援助の理論研究

本研究の目的は,行動経済学の知見に基づき,望ましい国際的経済援助の在り方について,経済理論的観点から解明することにある.具体的には,援助国・被援助国に存在する利他性,互恵性,習慣形成や,援助効果についての認知バイアスを考慮し,実効性の高い国際援助はどうあるべきかを考察するための,理論的フレームワークを提供し,効果的な経済援助を考察することを目指している.平成30年度は上記のテーマに関して,以下の通り海外学会での研究成果報告1件と,査読付きの国際雑誌への論文掲載1本,また共著の書籍1冊の出版を,研究成果として挙げることができた.はじめに,[1] Hamada, Shinozaki, and Yanagihara (2019)は,人口成長率の違いが,国際援助の有効性に与える影響を動学的フレームワークの下で分析し,査読付き雑誌に掲載された.[2] 2018年6月8日に,ベトナム,フエ市で行われたPET(Public Economic Theory) 2018において,論文報告を行った.報告論文,Hamada, Ogawa, and Yanagihara (2018)では,企業の立地選択と政府の輸出関税・補助金政策を分析し,政府のコミットメント能力の欠如に伴う政策決定タイミングの違いが,立地選択や政府の政策に与える影響について分析結果を報告した.[3] Hamada and Yanagihara (2019)は,国際経済援助をトランスファー・パラドックスと世代間配分の観点からまとめた書籍である.本研究計画では,4ヵ年の研究計画を予定しており,研究の第2年目に当たる平成29年度は,国際学会での報告及び,海外の査読付き雑誌への投稿を開始することを計画していた.しかし第2年目に,国際学会での成果報告及び,査読付き論文3本への掲載が既に決定し,計画年度の昨年度第3年目も,海外査読付き雑誌掲載,国際学会での成果報告,英文書籍の出版を実現できた.研究課題について研究成果の着実な蓄積とその内外への発信が遅滞なく実現していることから,進捗状況は概ね順調に進展しているものと考えられる.本年度(平成31年度)は,計画年度の最終年として,これまでの研究調査の実績を活かし,国際援助の理論的モデルから得られる本研究の結論を広く内外に紹介する予定である.また,3年間の研究で得られた分析手法を応用・拡張すると同時に,これまでの研究で残された課題について引き続き考察し,研究計画最終年度も研究成果の国内外での報告及び,査読付き論文雑誌への投稿を目指す予定である.本研究の目的は,行動経済学の知見に基づき,望ましい国際的経済援助の在り方について,経済理論的観点から解明することにある.具体的には,援助国・被援助国に存在する利他性,互恵性,習慣形成や,援助効果についての認知バイアスを考慮し,実効性の高い国際援助はどうあるべきかを考察するための,理論的フレームワークを提供し,効果的な経済援助を考察することを目指している.平成28年度は,上記のテーマに関して,以下の4つの研究実績を成果として挙げることができた.世代重複モデルの下で若年層と老年層の存在する動学的な状況を考え,[1] Hamada, Kaneko, and Yanagihara (2016)では,援助国の援助を若年層と老年層のどちらが負担するのが経済成長率の観点から望ましいか,また被援助国のどの世代に分配するのが望ましいのかについて,考察を行い,一定の明確な結論を得た.[2] Hamada, Kaneko, and Yanagihara (2017)では,1国内に存在する社会保障制度に伴う世代間分配政策が,援助の有効性にどのような影響を及ぼすのかについて,詳細な検討を行った.[3]金子,濱田,柳原(2017)では,援助の負担・分配比率や国内の所得再分配政策が,どのように援助国と被援助国の経済成長率に影響し,両国の社会厚生に影響するのかについて,結果をまとめた.[4]濱田(2016)では,援助国と被援助国の間に消費の外部性が存在する状況を考察し,消費の外部性が国際援助の有効性をどう変化させるのかについて解明した.本研究計画では,4ヵ年の研究計画を予定しており,研究初年度は,1.援助国と被援助国との経済援助の実態調査と,2.行動経済学や経済主体の非合理的行動の観点から援助行動の実態を理解するための先行研究調査を計画していた.しかし初年度に,査読付き雑誌2本の掲載が決定し,また本の1章及び紀要論文をまとめることができ,本研究課題について研究成果の着実な蓄積が実現していることから,進捗状況は概ね順調に進展しているものと考えられる.本研究の目的は,行動経済学の知見に基づき,望ましい国際的経済援助の在り方について,経済理論的観点から解明することにある.具体的には,援助国・被援助国に存在する利他性,互恵性,習慣形成や,援助効果についての認知バイアスを考慮し,実効性の高い国際援助はどうあるべきかを考察するための,理論的フレームワークを提供し,効果的な経済援助を考察することを目指している.平成29年度は,上記のテーマに関して,以下の通り,海外学会での研究成果報告1件と,査読付きの国際雑誌への論文掲載3本の研究実績を,平成29年度の成果として挙げることができた.続いて,3本の論文が査読付き雑誌に掲載された,または掲載予定である.[2} Hamada, Kaneko, and Yanagihara (2017)は,国際援助の有効性が社会保障制度の導入に伴いどのように影響を受けるかについて,詳細な検討を行った.

[3] Hamada, Shinozaki, and Yanagihara (2017b)では,援助国や被援助国の国民が世代間で親世代の生活に憧れを持つ習慣形成が存在する状況を考察した.[4] Hamada, Kaneko, and Yanagihara (2018)は,世代重複モデルの下で内生成長を扱い,金融セクターが不完全競争している状況で,銀行部門の寡占の程度が経済成長率にもたらす影響を考察した.本研究計画では,4ヵ年の研究計画を予定しており,研究の第2年目に当たる平成29年度は,国際学会での報告及び,海外の査読付き雑誌への投稿を開始することを計画していた.しかし第2年目に,国際学会での成果報告及び,査読付き論文3本への掲載が既に決定し,本研究課題について研究成果の着実な蓄積とその内外への発信が遅滞なく実現していることから,進捗状況は概ね順調に進展しているものと考えられる.本研究の目的は,行動経済学の知見に基づき,望ましい国際的経済援助の在り方について,経済理論的観点から解明することにある.具体的には,援助国・被援助国に存在する利他性,互恵性,習慣形成や,援助効果についての認知バイアスを考慮し,実効性の高い国際援助はどうあるべきかを考察するための,理論的フレームワークを提供し,効果的な経済援助を考察することを目指している.平成30年度は上記のテーマに関して,以下の通り海外学会での研究成果報告1件と,査読付きの国際雑誌への論文掲載1本,また共著の書籍1冊の出版を,研究成果として挙げることができた.はじめに,[1] Hamada, Shinozaki, and Yanagihara (2019)は,人口成長率の違いが,国際援助の有効性に与える影響を動学的フレームワークの下で分析し,査読付き雑誌に掲載された.[2] 2018年6月8日に,ベトナム,フエ市で行われたPET(Public Economic Theory) 2018において,論文報告を行った.報告論文,Hamada, Ogawa, and Yanagihara (2018)では,企業の立地選択と政府の輸出関税・補助金政策を分析し,政府のコミットメント能力の欠如に伴う政策決定タイミングの違いが,立地選択や政府の政策に与える影響について分析結果を報告した.[3] Hamada and Yanagihara (2019)は,国際経済援助をトランスファー・パラドックスと世代間配分の観点からまとめた書籍である.本研究計画では,4ヵ年の研究計画を予定しており,研究の第2年目に当たる平成29年度は,国際学会での報告及び,海外の査読付き雑誌への投稿を開始することを計画していた.しかし第2年目に,国際学会での成果報告及び,査読付き論文3本への掲載が既に決定し,計画年度の昨年度第3年目も,海外査読付き雑誌掲載,国際学会での成果報告,英文書籍の出版を実現できた.研究課題について研究成果の着実な蓄積とその内外への発信が遅滞なく実現していることから,進捗状況は概ね順調に進展しているものと考えられる.本年度(平成29年度)は,第1年目で実施した実態調査と既存研究のサーベイを活かして,まだ昨年度は構築し分析できていない新たな,行動経済学の知見を活かした国際援助の理論的モデルを完成させる予定である.主に理論モデルの構築と研究論文の完成に重点を置き,また研究成果の国内外での報告と査読付き論文
カニクイザルにおけるコラーゲン誘導関節炎発症の分子機序の解明

申請者らは、これまでに5,500頭に及ぶDNA検査から多数のMHC統御ザルを検出した。この次段階として、MHC多型に基づく疾患解析を実施し、その成果を治療法の開発に繋げることが重要課題の一つである。本課題では、RAモデルであるCIAを例として、CIA発症の分子機序を解明することを目的とする。具体的には、遺伝学、免疫学および病理学の多面的な解析から、CIAと関連するMHC多型、CIAの重症度を規定する多型マーカーやバイオマーカーの同定等、CIA発症と関連する遺伝要因を明らかにする。個体数削減と再現性を重視した非臨床試験の実施やCIAとRAとの解析データを対比させながら進める点に独創性がある。