hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚類の性行動を制御する脳内メカニズムの解明

前年度に引き続き、メダカの脳内で性行動を支配するとされる領域でメスのみで発現する神経ペプチドNPBに着目して研究を進めた。1メス特異的なNPBの発現をもたらす調節機構:NPB遺伝子の上流にあるエストロゲン応答配列(ERE)をゲノム編集法により破壊したメダカを作出し、NPBの発現量を測定した。すると、NPBの発現がメスのみで減少していた。これにより、メス特異的なNPBの発現がエストロゲン受容体とNPB遺伝子上流に存在するERE様配列の結合による直接的なアップレギュレーションによってもたらされることが示された。2NPBの作用機序:メス特異的なNPBの作用場所を確かめるために、メダカの脊髄の最前部から最後部までの連続切片を作製し、NPBの受容体であるGPR8の発現をin situ hybridizationにより確かめた。すると、GPR8の発現は、脊髄の前角および、中心管よりも少し上のニューロンに前部から後部まで継続的にみられた。この結果から、NPBは交感神経系と運動神経系の両方に入力していることが示唆された。3NPBの性行動に対する役割:NPBノックアウトメダカの性行動の解析を行った。性行動を詳細に解析したが、有意な変化は見られなかった。そこで、NPBの新規パラロガス遺伝子NPCが補償的に働いてしまっている可能性を考え、NPBとNPCのダブルノックアウトメダカを作出した。また、NPB/NPCの受容体GPR8のノックアウトメダカも作出した。これらのノックアウトの性行動の解析により、NPB/NPCシグナルがメスの受け入れを抑制する働きを持つことを示す結果が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。脳内で性行動を支配する神経核でメス特異的に発現する遺伝子NPBに着目し研究を進めた。メス特異的なNPBは魚類の性行動を制御する役割をもつという仮説のもとメス特異的NPBの1.発現調節機構2.作用機序3.性行動に対する役割を解明することで、魚類の脳内における性行動の制御メカニズムを明らかにすることを研究の目的とした。1.についてはNPB発現が性ステロイドに調節されるという先行研究に基づき性ステロイド受容体の発現動態を解析したところ、メス特異的NPBニューロンはメスのみで性ステロイド受容体を発現し、その発現はメスでも卵巣除去とアンドロゲン投与によりオス型となることが示された。性行動を支配する神経核において性ステロイド受容体がメスのみで発現することは、メスの方が体内のホルモン状態により性行動に影響を受けやすいことを意味し、性行動の性差を解明する上で画期的な発見である。またここで示された性ステロイド受容体の発現の可逆性は、魚類の性行動の可逆性の要因の一つであると考えられ、魚類の性転換のメカニズムの一端を示すことができた。2.についてはNPBの特異抗体とNPB_GFPトランスジェニックメダカの特異性の評価を行い、抗体が確実にNPB発現細胞と軸索を標識すること、トランスジェニックメダカがメス特異的NPBニューロンのマーカーとして使用可能であることが確認できた。これらは今後のNPBの解析に大きく貢献するツールになると考えらえる。また、NPBの受容体GPR8の発現解析も行い、GPR8がメダカの脊髄で性差なく腹根と背根両方に発現していることを確認した。3.についてはNPBのノックアウト作製の準備として、NPBのオーソログNPCの発現解析を行い、メス特異的NPBニューロンにNPCも発現することが判明した。このためNPCのダブルノックアウトを行う必要性が示唆され、ノックアウト作製のための重要な知見となった。メダカの脳内で性行動を支配するとされる領域でメスのみで発現する遺伝子NPBに着目して研究を進めた。NPBが魚類の性行動を制御する役割をもつという仮説のもと、1メス特異的なNPBの発現をもたらす調節機構、2NPBの作用機序、3NPBの性行動に対する役割を明らかにし、魚類の性行動を制御する脳内メカニズムを解明することを研究の目的とした。本年度は以下の通り研究を実施した。1については、前年度までに発現調節機構の全容を明らかにできたため、原著論文にまとめ、発表した。2については、まずNPB受容体であるGPR8の発現解析を進めた。GPR8は脊髄前角の比較的大型のニューロンで発現する。マーカーとの二重染色によりこのGPR8発現ニューロンが運動ニューロンまたは自律神経節前ニューロンであることが明らかになった。さらに、GPR8発現ニューロンが、体のどの部分を支配するのかを調べるために、メダカの脊髄を頭部から尾部まで連続切片にする方法を確立した。また、脳内の全ニューロンを染色し、NPBニューロンに相当する大型ニューロンはオスには存在しないか、縮小していることを示した。次にメス特異的NPBニューロンの発火活動を電気生理学的に解析した。その結果、NPBニューロンは規則的に発火し、その活動はエストロゲン依存的であることが明らかとなり、NPBニューロンの生殖への関連性がさらに強く示唆された。3については、NPBのノックアウトメダカの作出を行った。現在、ホモノックアウト個体を得ることに成功し、表現型解析を行っている。NPBのパラロガス遺伝子であるNPCと、受容体であるGPR8のノックアウトメダカも並行して作出を進めた。また、メス特異的NPB発現はNPB遺伝子の上流にあるエストロゲン応答配列を介してもたらされることが明らかになっているため、その配列を破壊したノックアウトメダカも現在作出中である。

前年度に引き続き、メダカの脳内で性行動を支配するとされる領域でメスのみで発現する神経ペプチドNPBに着目して研究を進めた。1メス特異的なNPBの発現をもたらす調節機構:NPB遺伝子の上流にあるエストロゲン応答配列(ERE)をゲノム編集法により破壊したメダカを作出し、NPBの発現量を測定した。すると、NPBの発現がメスのみで減少していた。これにより、メス特異的なNPBの発現がエストロゲン受容体とNPB遺伝子上流に存在するERE様配列の結合による直接的なアップレギュレーションによってもたらされることが示された。2NPBの作用機序:メス特異的なNPBの作用場所を確かめるために、メダカの脊髄の最前部から最後部までの連続切片を作製し、NPBの受容体であるGPR8の発現をin situ hybridizationにより確かめた。すると、GPR8の発現は、脊髄の前角および、中心管よりも少し上のニューロンに前部から後部まで継続的にみられた。この結果から、NPBは交感神経系と運動神経系の両方に入力していることが示唆された。3NPBの性行動に対する役割:NPBノックアウトメダカの性行動の解析を行った。性行動を詳細に解析したが、有意な変化は見られなかった。そこで、NPBの新規パラロガス遺伝子NPCが補償的に働いてしまっている可能性を考え、NPBとNPCのダブルノックアウトメダカを作出した。また、NPB/NPCの受容体GPR8のノックアウトメダカも作出した。これらのノックアウトの性行動の解析により、NPB/NPCシグナルがメスの受け入れを抑制する働きを持つことを示す結果が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究目的であるNPBの調節機構、作用機序、性行動に対する役割の解明の三つ全てに関して着実にデータを積み重ねることができ、また来年度以降の研究の発展にむけたツールや手法も増えていっているため。交付申請書に記載した三つの目的のうち、目的の1については、エストロゲンによるNPBの発現調節のメカニズムのほぼ全容を明らかにできた。目的の2について、脊髄のNPB受容体発現ニューロンについては、細胞の種類を二つに絞り込むことができた。電気生理学的解析は、当初の計画であった波形のパターンを得る、日内変動を見る、生殖状態による影響をみるという三つを達成することができた。目的の3については、計画していたNPBノックアウトメダカのホモノックアウトの作出をすることができ、その他の関連した遺伝子のノックアウトメダカの作出にも順調に進んでいる。以上のことから、「おおむね順調に進展している」とした。NPBの調節機構に関しては本年度までにほぼ全容を明らかにすることができたので、今後はNPBの作用機序、性行動に対する役割についてさらに深く研究を進める。作用機序に関しては、トランスジェニックメダカをもちいメス特異的NPBニューロンの電気生理的活性を測定することで、ニューロンの特性やどのような時に活性化するのかを明らかにする。
ファインセラミックスの微構造と機械的・熱的特性に及ぼすメカノケミカル効果

平成7年度における研究は、出発物質として、タルク、カオリナイト、ギブサイト等、数種の天然酸化物を主として選定し、これらをムライト、コ-デエライト、ホルステライト、リチア系セラミックスの各組成になるように秤量し、これを転動ミル、遊星ミルなどにより乾式粉砕し、粉砕による混合物粉体の結晶構造変化や加熱過程における相変化の効果を明確にした。また、焼結体の組成や機械的・熱的特性を評価し、それらと粉砕操作との関連性を明らかにした。具体的なメカノケミカル効果は、次の通りである。(1)乾式粉砕初期では原料混合粉体の粉砕が促進されるが、長時間粉砕では逆に粉砕によって生成した微粒子が造粒するようになる。これは粉砕過程で試料にエネルギーガ蓄積し、その化学ポテンシャルが増大し、いわゆる機械的活性が大となったためであり、それを緩和するための現象と考察される。この造粒現象と呼応して、結晶質原料の微視的構造が無定形状態へと変化し、かつ組成の均一化が起こる。(2)粉砕操作によって達成される組成の均一化、及び、結晶構造の無定形化は、易焼結性をもたらす。その程度は、目的とするセラミックスによって異なるが、おおよそ200300K焼結温度が低下する。また、ここで得られるセラミックスの相は、単一相で、かつ、緻密であるため、機械的強度(3点曲げ強度)が、ゾルゲル法などにより得られる焼結体のそれと同程度の値となる。また、熱膨張計数も比較的安定な値をとる。更に、コ-デエライトセラミックスでは、誘電特性を測定した結果、メカノケミカル効果を発現させた粉体から得られる焼結体ほど、誘電特性が優れることが明らかになった。平成6、7年度における研究成果の一部は、報告書(冊子)に纏めたが、現在投稿中の論文、並びに準備中の論文もあり、全てを網羅していない点、御了承願いたい。最後に、2年間の研究に対しご支援を頂きましたことに感謝致します。標記研究課題に対し、平成6年度に実施した研究は以下の通りである。(1)粉砕過程における原料粉体の結晶構造と粉体物性変化原料粉体として、アルミナ、シリカ、タルクあるいはカオリナイト等を用い、ファインセラミックス(アルミナ、シリカ、ムライト、コ-デエライト、フォルステライトなど)の組成に合致するように混合・調合し、これをボールミル(低エネルギー型粉砕機)及び遊星ミル(高エネルギー型粉砕機)により粉砕した。これより、粉砕産物の粒径、比表面積等の粉体物性を測定すると共に、X線回折パターンを求め、粉砕工程と原料の結晶構造変化や粉体物性との関連性を明らかにした。(2)原料粉体の均一化及び焼結体の組成と粉砕工程との関連混合粉砕による原料粉体相互の微視的均一化の度合いをエネルギー分散型スペクトル(EDS)分析により定量的に評価すると共に、粉砕産物から焼結体を作成し、焼結体の微構造や微視的組成についても高分解能電子顕微鏡およびEDS分析により評価し、粉砕工程と原料粉体の組成の均一化及び焼結体微構造との関連性を明確にした。(3)焼結体の常温における機械的曲げ強度及び熱膨張係数と粉砕工程との関連常温において、焼結体の3点曲げ試験を行い、強度値と原料粉体に対する粉砕工程との関連性を明らかにした。

また、同様に、石英を標準物質として、約1000°Cまでの範囲における焼結体の熱膨張係数を測定し、測定値と粉砕工程との関連性を明確にした。以上の研究成果を踏まえ、次年度(平成7年度)は、焼結体の機械的強度と熱膨張係数の測定を重点的に実施し、特に、前者については、高温度でのデータの蓄積を行う予定である。これらの成果を総合して、原料に発現するメカノケミカル効果が、どのように焼結体特性に影響するかを定量的に評価し、ファインセラミックス製造プロセスへの活用のための最適化設計指針を得る予定である。平成7年度における研究は、ほぼ当初の研究計画に沿って推進された。すなわち、出発物質として、タルク、カオリナイト、ギブサイト等、数種の天然酸化物を主として選定し、これらをムライト、コ-デエライト、ホルステライト、リチア系セラミックスの組成になるように秤量し、これを転動ミル、遊星ミルなどにより乾式粉砕し、粉砕による混合物粉体の結晶構造変化や加熱過程における相変化の効果を明確にした。また、焼結体の組成や機械的・熱的特性を評価し、それらと粉砕操作との関連性を明らかにした。具体的な粉砕効果(メカノケミカル効果)は、次の通りである。(1)乾式粉砕初期では原料混合粉体の粉砕が促進されるが、長時間粉砕では逆に粉砕によって生成した微粒子が造粒するようになる。これは粉砕過程で試料にエネルギーが蓄積し、その化学ポテンシャルが増大し、いわゆる機械的活性が大となったためであり、それを緩和するための現象と考察される。この造粒現象と呼応して、結晶質原料の微視的構造が無定形状態へと変化し、かつ組成の均一化が起こる。(2)粉砕操作を施すことによって達成される組成の均一化、及び、結晶構造の無定形化は、易焼結性をもたらす。その程度は、目的とするセラミックスによって異なるが、おおよそ200300K、焼結温度が低下する。また、ここで得られるセラミックスの相は、単一相となりやすく、かつ、緻密(理論密度にほぼ匹敵)であるため、機械的強度(3点曲げ強度)が、例えば、ゾルゲル法などにより得られる粉体から作られた焼結体のそれと比較できる程度の値となり、優れた特性を有するようになる。また、熱膨張係数も比較的安定な値をとる。これらの結果は、ムライト、コ-デエライト、ホルステライト等に共通する特性である。更に、コ-デエライトセラミックスでは、誘電特性を測定した結果、粉砕し、メカノケミカル効果を発現させた粉体から得られる焼結体ほど、誘電特性が優れることが明らかになった。
マルチメディア対応の音声分析システム 東大「録聞見」・「INSASM」の改良と普及

インターネットに代表されるネットワーク化が進んでいる。特にマルチメディア時代に対応して、文科系によく知られている旧来からの二つの代表的システムの改良と普及に取り組んだ。一つ、東大「録聞見」(パソコン高速音声信号処理システム)については、デイテル社の水島を中心にいわゆるウインドウズ化へ向けて改良した。商品化への前段階には到達した。さらに、開発者桐谷等を中心に音声言語障害者訓練用へも応用の道を開いた。世木らは、教育への応用に成功した。二つ、INSASM(対話型音声分析システム)については、開発者の三輪等を中心に改良と普及に成功し、インターネット上で、世界中へ日本語音声を発信し、ともあれ音声言語ミュージアムの先鞭となった。さらに、公衆型音声分析システム(PASTE)に改良し、インターネットで公開している。代表者の今石は組織全体を統括し、その一部を日本語音声の実験的研究として著作にまとめた。また、カナダやアメリカなどに実際に出向き、この基盤研究が世界的なよい成果であると確信するにいたった。結局、三年間の研究蓄積により、爆発的なインターネット化の時代に我々のシステムが十分に乗ることを証明することができたし、また独創、技術面とも世界をリードしていると思った。今後我が国でもインターネット化がアメリカなみに進むであろう。この成果は将来のそれにもよく対応するであろう。具体的な研究目的は、(1)日本語学習者初級程度の、母音と子音、アクセント、イントネーション、談話等に関する教材化、(2)マルチメディア利用を可能とする「INSASM」のシステム改善、(3)マルチメディア利用を可能とする東大「録聞見」のシステム改善、(4)日本における音声言語のミュージアム建設等にある。初年度にあたる平成8年度は、研究環境の整備と上記(1)及び(2)の研究目的の達成につとめ、初期の成果をあげたと思っている。具体的な主な研究成果は、下記の通りである。(1)マルチメディア利用を可能とする研究県境を整備することがほぼできあがった。特に、マルチメディアパソコン一式、同モニター、同付属機器等(最新のパソコンとCD-ROMライター等)を導入できた。(2)NHK秋山和平氏等、国立国語研究所日本語教育関係部長の鮎沢孝子氏等の協力により日本語初級程度の音声言語の教材化に成功した。日本語方言音声資料の一部も収集した。(3)日本語初級程度の音声言語の教材のCD-ROM化に成功した。特に今年度は、マルチメディア対応の一環として、音声と「INSASM」による分析結果の映像提供を、シドニー大学、オ-クランド大学、西安交通大学、シンガポール大学等に送った。(4)上記CD-ROM化につき、国内外からの批判や注文を受けた。(5)岩手大学をキ-ステーションにした日本語音声教育のインターネット使用を可能にした。(6)インターネット利用のためのシステム開発についての基盤を整備してきた。研究目的の具体事項は、(1)日本語学習者初級の、母音と子音、アクセント、イントネーション、談話等に関する教材化、(2)マルチメデイア利用を可能とする「INSASM」のシステム改善、(3)マルチメデイア利用を可能とする東大「録聞見」のシステム改善、(4)日本における音声言語のミュージアム建設等である。2年度目にあたる平成9年度は(1)、(2)のさらなる整備はもちろん、そして、(3)と(4)の整備を行い、当初計画したとおりの成果を挙げることができた。主要な成果を次に列挙する。I研究代表の今石は『日本語音声の実験的研究』(和泉書院)を出版して、(1)、(2)、(3)の基盤の確立をはかり、国の内外へ音声分析の大事であることを開示した。基盤研究の大きな成果である。II NHK放送研修センター及び国立国語研究所日本語教育関係の鮎沢孝子氏等の協力を得て、日本語音声の教育の教材を充実させた。研究評価については、世界各国からアクセスがあった。アメリカ、ヨーロッパから多かった。III (4)の整備に着手し、当初の計画を推進した。とくに、広島女子大学と岩手大学に、マルチメデイア時代最新のワークステーションを導入して、日本語音声情報を映像と音声の両面から発信することができる基地を建設した。日本語の標準音声と琉球・出雲・東北の方言音声のミュージアムの建設を可能にした。

これも平成9年度の大きな成果である。IV与那国・波照間の特色的音声を収集した。秋田、松江も同様である。高知中村で四つ仮名の調査に成功し、同様の成果を挙げた。と同時に、音声ミュージアムの早期実現の必要を感得した。この世から日本語音声の特色が永遠に消える。Vマルチメデイア対応の音声分析、音声言語習得等多数の基礎的知見を得た。インターネットに代表されるネットワーク化が進んでいる。特にマルチメディア時代に対応して、文科系によく知られている旧来からの二つの代表的システムの改良と普及に取り組んだ。一つ、東大「録聞見」(パソコン高速音声信号処理システム)については、デイテル社の水島を中心にいわゆるウインドウズ化へ向けて改良した。商品化への前段階には到達した。さらに、開発者桐谷等を中心に音声言語障害者訓練用へも応用の道を開いた。世木らは、教育への応用に成功した。二つ、INSASM(対話型音声分析システム)については、開発者の三輪等を中心に改良と普及に成功し、インターネット上で、世界中へ日本語音声を発信し、ともあれ音声言語ミュージアムの先鞭となった。さらに、公衆型音声分析システム(PASTE)に改良し、インターネットで公開している。代表者の今石は組織全体を統括し、その一部を日本語音声の実験的研究として著作にまとめた。また、カナダやアメリカなどに実際に出向き、この基盤研究が世界的なよい成果であると確信するにいたった。結局、三年間の研究蓄積により、爆発的なインターネット化の時代に我々のシステムが十分に乗ることを証明することができたし、また独創、技術面とも世界をリードしていると思った。今後我が国でもインターネット化がアメリカなみに進むであろう。この成果は将来のそれにもよく対応するであろう。
幾何学的にフラストレートした量子磁性体の高圧力下磁化測定による量子相転移の探索

本研究の目的は顕著な量子効果が期待される幾何学的フラストレート磁性体において、圧力中で起きる量子相転移を発見することである。我々は高圧力下磁化測定により、非磁性基底状態と励起状態の間に励起ギャップを有するS=1三角格子反強磁性体CsFeCl3の1.5 GPaまでの磁気相図を決定した。その結果、臨界圧力0.9 GPaにおいて非磁性ギャップ状態から磁気秩序状態へと圧力誘起量子相転移が起きることを世界に先駆けて明らかにした。更に本物質の0.5 Kまでの極低温磁化測定を行い、常圧における磁場誘起磁気相転移が磁気励起マグノンのボース・アインシュタイン凝縮として理解できることも明らかにした。本研究の目的は、圧力を外部パラメータとした基底状態の系統的制御によりフラストレート量子磁性体における圧力誘起量子相転移を発見することである。主な対象物質は、幾何学的フラストレーションと小さいスピン量子数により顕著な量子効果が期待されるS=1/2籠目格子反強磁性体である。本年度はまず、基底状態が反強磁性秩序を示すCs2Cu3XF12(X=Sn,Zr,Hf)及び(Cs,Rb)2Cu3SnF12の試料育成を行った。純良単結晶は白金パイプを用いた徐冷法により得られるが、加熱過程において白金パイプの破裂や試料漏れの問題がしばしば起きていた。そこで白金パイプをその形状に合わせて加工したニクロム板で固定すると共に、白金パイプの溶接方法を改良した。これらにより加熱過程で生じる問題は解決し、安定して純良単結晶試料が得られるようになった。Cs2Cu3SnF12(TN=20 K)及びCs2Cu3ZrF12(TN=24 K)の1.5GPaまでの高圧力下磁化測定を行った結果、いずれの物質においても測定範囲内では基底状態に顕著な変化は見られず、圧力効果が非常に小さいことが分かった。以上と平行して、基底状態が一重項で励起状態との間にエネルギーギャップを有するCsFeCl3を対象とした研究も進めた。常圧において0.5 Kまでの極低温磁化測定を行い、磁場誘起秩序相をより低温領域まで明らかにし臨界指数を決定した。更に高圧力下磁化測定を行った結果、圧力を印加するとギャップは小さくなり、約1 GPaにおいて基底状態が非磁ギャップ相から反強磁性相へ相転移することを明らかにした。異なるバッチの試料に対しても同様の高圧力下磁化測定を行い、再現性のある結果が得られることを確認した。これらの研究成果について日本物理学会で発表を行った。本研究の目的は、圧力を外部パラメータとした基底状態の系統的制御により幾何学的フラストレートを有する量子磁性体における圧力誘起量子相転移を発見することである。研究計画時に対象物質としていた一連のs=1/2籠目格子反強磁性体については、純良単結晶育成方法に関する進展はあったが、到達最高圧力1.5 GPaまでに基底状態の有意義な変化は見られず圧力誘起量子相転移の発見には至らなかった。そこで対象物質を擬スピン1の基底一重項磁性体CsFeCl3に変更し、常圧における磁場誘量子相転移の研究、及び圧力誘起量子相転移の探索を行ってきた。最終年度である本年度は、CsFeCl3の常圧における極低温比熱測定、及び前年度より詳細な圧力下磁化測定を行った。常圧に関しては、比熱及び磁化測定から最低温度0.5 Kまでの磁場ー温度相図を決定した。得られた磁場誘起秩序相の相境界に対して冪乗則を用いた解析を行った。その結果、解析温度領域を低温側へ狭めていくに従い、臨界指数が1.5に近づくことが分かった。これはCsFeCl3の磁場誘起量子相転移がマグノンの三次元的なボースアインシュタイン凝縮として理解できることを示している。CsFeCl3に静水圧力を加えると、励起ギャップに対応する磁化過程の異常が低磁場領域にシフトし、臨界圧力Pc0.9 GPa付近でゼロとなることが明らかになった。Pc以上の圧力下では、磁化率の温度変化に磁気転移に伴うカスプ型の異常が出現した。この異常は低磁場(100 Oe)においても確認できた。以上から、Pcで非磁性基底状態から磁気秩序状態への圧力誘起量子相転移が起きていると考えられる。これらの結果をまとめた論文の草稿は既に仕上がっており、学術論文投稿へ向け最終的な校正を行っている。

初年度である本年度は、S=1/2籠目格子反強磁性体Cs2Cu3SnF12、Cs2Cu3ZrF12、Cs2Cu3HfF12及び(Cs,Rb)2Cu3SnF12の純良単結晶育成を行い、Cs2Cu3SnF12及びCs2Cu3ZrF12に関しては1.5 GPaまでの静水圧力下磁化測定を行った。いずれの物質においても測定範囲内では基底状態に顕著な変化は見られなかった。一方、基底一重項磁性体CsFeCl3に関しては常圧における低温磁気相図及び高圧力下における詳細な磁気相図を明らかにすることができた。以上を総合的に判断し、「おおむね順調に進展している」とした。数物系科学本年度の未解決課題に取り組むと共に、S=1/2籠目格子反強磁性体の1.5 GPa以上の圧力領域及び一軸性圧力下における磁化測定を行う。測定範囲内では量子相転移を観測できない場合も想定される。そこで、既に単結晶試料が得られているスピンギャップ磁性体等における圧力誘起量子相転移の探索も平行して行う。得られた測定結果について十分な解析及び議論を行い、論文執筆や国内外での学会発表を行う。本研究では、単結晶育成のための粉末原料や圧力発生装置の消耗部品の購入も支出の多くを占める。これらは研究の進捗や装置の状態に応じて、随時補充していく必要がある。本年度は当初の予定よりも高額な粉末原料や消耗部品の交換が少なかったため、次年度使用額が生じた。次年度分の研究費は、主に一軸性圧力発生装置や学会の参加費に使用する。繰り越し分に関しては、単結晶育成のための粉末原料及び圧力発生装置の消耗品に充当する。
インスリン分泌不全者の糖尿病細小血管障害発症リスク及び予防因子の解明：前向き研究

平成29年度に、研究目的【3】(インスリン分泌不全者の糖尿病細小血管障害発症リスク)および研究目的【4】(インスリン分泌不全者において糖尿病細小血管障害発症に影響する要因)の検討を行い、糖尿病腎症発症の危険因子であるBMI、血圧、血清脂質、血糖の値はインスリン分泌不全者の方がインスリン抵抗性者に比べて低いが両群で発症率は大きくは変わらないこと、インスリン分泌不全者において血圧は糖尿病腎症発症に影響する重要な要因であることを明らかにした。そして、期間延長年度であった平成30年度は得られた知見の公表を実施してきた。具体的には、関連学会のシンポジウムでの発表、論文作成を行った。加えて、得られた知見を研究対象者及び一般の人々に還元するためのリーフレットの作成を行った。また、13年間の縦断的なデータセットの整理を行い、今後活用可能なデータベースを構築した。1.今後、長期的に糖尿病細小血管障害発症を評価できるように、平成27年度の研究実施計画に基づき、新たなデータセットの作成作業を行った。今年度の作業により、糖尿病細小血管障害発症を長期的に評価できるデータセット(2001-2013年度の13年間のデータセット)を新たに作成できた。2.研究目的【1】「インスリン分泌不全者の食後高血糖発症リスクを明確化する」の検討を行った。2008-2012年度のデータセットを用いて、インスリン分泌不全者の食後高血糖発症リスクを検討した。2008年度に人間ドックを受診した30-79歳の非糖尿病者3273名を対象とした。2008年度のインスリン分泌指数0.4以下を分泌不全、HOMA-IR1.7以上を抵抗性とした。75g経口ブドウ糖負荷試験2時間血糖値200mg/dl以上を食後高血糖発症と定義し、2012年度まで追跡した。結果、4.0年間の追跡期間に152名(分泌不全と抵抗性の両方がない正常者で32名、分泌不全者で87名、抵抗性者で33名)が食後高血糖となった。正常者を基準とした多変量調整ハザード比は、分泌不全者で2.54(1.66-3.88)、抵抗性者で1.48(0.88-2.49)であった。境界型糖尿病者を除いた正常耐糖能者においても同様の結果であった。分泌不全者は肥満度や腹囲、血圧等が低く、分泌不全があるだけで食後高血糖発症リスクが増加することが示された。平成27年度の研究実施計画に基づき、新たなデータセットの作成作業を行った。また、研究目的【1】「インスリン分泌不全者の食後高血糖発症リスクを明確化する」の検証を行い、第52回日本糖尿病学会近畿地方会で発表した。平成28年度の研究計画に基づき、解析用データセットの作成を実施した。加えて、研究課題「インスリン分泌不全者において食後高血糖発症に影響する要因の明確化」の検討をおこなった。まず、インスリン分泌不全者において食後高血糖発症に影響する要因を検討するにあたり、食後高血糖の危険因子及び予防因子の文献レビューを行い、先行研究の知見を整理した。そして、地域住民を対象に課題の検討を行った。地域住民は、インスリン分泌不全群、インスリン抵抗性群、正常群に分類した。要因として、メタボリックシンドロームに着眼した。メタボリックシンドロームは2009年の国際基準に基づき、腹囲高値、中性脂肪高値、HDLコレステロール低値、血圧高値、血糖高値の5項目で評価し(各薬物治療中を含む)、3項目以上に該当すればメタボリックシンドローム有とした。結果、メタボリックシンドロームの食後高血糖発症への影響はインスリン分泌不全群でより大きかった。この結果は、男女別の解析及び、2005年の日本基準でメタボリックシンドロームを定義した際も同様であった。このことから、インスリン分泌不全者は食後高血糖を予防するためにメタボリックシンドローム予防がより重要と考えられた。加えて、現在、インスリン分泌不全者において食後高血糖発症に影響する生活習慣の検討を行っている。生活習慣として、食習慣、運動習慣、喫煙習慣などに着眼しており、今後結果を公表していく予定である。平成28年度の研究計画に基づき、研究課題の検討を行っている。本研究において作成した13年間の縦断的なデータセットを用いて、研究目的【3】(インスリン分泌不全者の糖尿病細小血管障害発症リスク)および研究目的【4】(インスリン分泌不全者において糖尿病細小血管障害発症に影響する要因)の検討を行った。2001年度に人間ドックを受診した30-79歳の地域住民のうち、糖尿病腎症(eGFR60未満、尿蛋白1+以上)があった者、糖尿病の者、インスリン分泌不全とインスリン抵抗性の両方に当てはまった者等を除外し、2013年度までの糖尿病腎症発症を評価した。解析対象者は3114名(正常者1353名、インスリン分泌不全者1085名、インスリン抵抗性者676名)であった。2001年度のベースラインにおいて、インスリン分泌不全者はインスリン抵抗性者に比べて、平均BMI値、平均収縮期血圧値、平均拡張期血圧値、平均総コレステロール値、平均LDLコレステロール値、平均中性脂肪値、平均空腹時血糖値が有意に低く、平均HDLコレステロール値が有意に高かった。糖尿病腎症の発症率(/1000人年)は、インスリン分泌不全者で36.8、インスリン抵抗性者で41.5であった。

つまり、糖尿病腎症発症の危険因子であるBMI、血圧、血清脂質、血糖の値はインスリン分泌不全者の方が低いが、それにもかかわらず発症率は大きくは変わらなかった。ただし、交絡因子を調整したCox比例ハザードモデルの結果、正常者に比べて、インスリン分泌不全者、インスリン抵抗性者ともに有意な糖尿病腎症発症リスクの上昇は認められなかった。加えて、インスリン分泌不全者において糖尿病腎症発症に影響する要因を検討した結果、修正可能な要因のうち、血圧値と糖尿病腎症発症に有意な関連が認められた。このことから、インスリン分泌不全者において、血圧は糖尿病腎症発症に影響する重要な要因と考えられた。研究代表者の所属が2017年4月から大阪府立大学に変更となった。所属が変わったことで担当する授業科目が大幅に変更になった。また、新たに、博士前期課程・後期課程の授業も担当することになった。今年度は、これらの授業の準備や実施などに時間を要した。ただし、平成29年度の研究課題の解析は進んでおり、研究実績の概要に示した通りの結果を得ている。期間の延長を行っており、平成30年度に得られた結果を公表する。平成29年度に、研究目的【3】(インスリン分泌不全者の糖尿病細小血管障害発症リスク)および研究目的【4】(インスリン分泌不全者において糖尿病細小血管障害発症に影響する要因)の検討を行い、糖尿病腎症発症の危険因子であるBMI、血圧、血清脂質、血糖の値はインスリン分泌不全者の方がインスリン抵抗性者に比べて低いが両群で発症率は大きくは変わらないこと、インスリン分泌不全者において血圧は糖尿病腎症発症に影響する重要な要因であることを明らかにした。そして、期間延長年度であった平成30年度は得られた知見の公表を実施してきた。具体的には、関連学会のシンポジウムでの発表、論文作成を行った。加えて、得られた知見を研究対象者及び一般の人々に還元するためのリーフレットの作成を行った。また、13年間の縦断的なデータセットの整理を行い、今後活用可能なデータベースを構築した。今後は平成28年度の研究実施計画に基づき、研究目的【2】「インスリン分泌不全者において食後高血糖発症の予防因子を明確化する」の検証等を実施する。今後は研究課題の解析と公表を行っていく。インスリン分泌不全者における食後高血糖発症に関連する要因の検討では、引き続き、生活習慣の影響を検討する。加えて、インスリン分泌不全者の糖尿病細小血管障害発症リスクの検討を行う。平成30年度に、研究目的【3】(インスリン分泌不全者の糖尿病細小血管障害発症リスク)および研究目的【4】(インスリン分泌不全者において糖尿病細小血管障害発症に影響する要因)の検討結果を公表する。2016年3月末に長野県佐久市(佐久総合病院)への出張を予定しており、そのための旅費であったが、急な予定が入り、出張を延期した。今年度、研究の補助として謝金を計上していたが、自身で作業を行った。期間の延長を行っており、平成30年度に、得られた結果を公表する。
古人骨の化学分析から見た水田稲作農耕による食生活・生業形態の変化

昨年度に実地した北海道出土人骨資料(縄文時代および弥生時代)の分析に引き続き、今年度は、東北大学医学部解剖学第1講座および東京大学総合研究博物館より試料提供を受けた弥生時代人骨および縄文時代人骨を中心に分析を進めた。分析した弥生時代遺跡と個体数は次のとおりである。大境(4)、瓜郷(1)、岩津保(5)、安房神社(5)、大浦山(5)、アバクチ洞窟(1)、星浜(3)。これまでに報告されている縄文時代集団では、復元された食性の大部分はC3植物と海産物を結んだ直線上に分布していたのに対し、今回分析した弥生時代集団では遺跡間のバラッキが大きく、直線的な分布はしないことが示された。一方、大浦山と安房神社の集団については、集団内において炭素同位体と1窒素同位体に有意な相関関係が認められた。これはタンパク質が主に2種類の食物群に由来することを意味している。それぞれの回帰直線を検討すると、通常のC3植物よりも高い窒素を有する植物がタンパク質源として重要だった可能性が考えられる。この傾向は縄文時代集団の回帰直線とは明らかに異なる傾向である。水稲では窒素同位体比が高くなるとの報告もあり、この2集団については主なタンパク質源が水稲と海産物だった可能性がある。過去の水稲栽培における窒素循環に関する検討が必要であるが、今後の結果によっては、弥生時代のコメの食生活における役割が従来指摘されていたよりも重要だったと示唆できる可能性がある。微量元素含有量については、縄文時代および続縄文時代、弥生時代の試料について、動物骨および人骨に関して比較したが、続成作用の影響が大きく明瞭な傾向は得られていない。今後、人骨のみによる続成作用の評価方法を検討する必要がある。
多階層マルチスケール・フィジックス津波被害予測解析のシンカ

これまでに開発してきた多階層マルチスケール・マルチフィジックス津波被害予測シミュレータをシンカさせるため、下記の内容を実施した。進化1(レベル1解析手法の高精度化):地球物理学の分野での最先端の知見(研究協力者である海洋研究開発機構(JAMSTEC)・堀高嶺が開発している地震サイクル解析に基づく地殻変動推定)の結果を用いた津波伝搬解析を実施した。進化2(粒子法の高速化):不確実事象の定量的評価を行うため、複数の地震シナリオに対するマルチスケール津波解析を実施しなければならない。これまで以上に計算負荷が高く、膨大な量の解析を行う必要があるため、省メモリ化・計算コストの低減を図った。具体的には,完全陽解法化した新たな粒子法(これまでは半陰解法を選択.また既存の疑似圧縮性粒子法とは異なる)の開発を行った.また更なる大規模問題を超高並列な計算機にて実施できるような新たな並列化ツール(Expanding Slice Grid法)へと発展させた。深化(木造家屋等の瓦礫解析機能の追加):筑波大学・磯部らの開発してきたASI-Gauss法による構造倒壊解析と粒子法による流体解析を統合し、瓦礫の生成、および瓦礫に伴う連鎖倒壊解析を実施するため、まずはASI-Gauss法による地震動による倒壊解析を実施し、その可能性を示した。また、今後の街規模での大規模計算に向けたアルゴリズムの見直しを実施し、約10倍の高速化を実現した。真価発揮に向けた準備(GPGPU利用による利用者拡大):スパコンなどの特殊な環境だけでなく、安価なワークステーションでも動作することが望ましい。そこで先のGPGPU化により,100万円程度のGPU付きワークステーションにて数千万1億粒子程度までを可能とすることを具体的な目標とし、解析コードのGPU化を図り複数GPU(4枚まで)での高速計算を実現した。申請書で計画していた研究開発項目の5項目(進化に関する2項目、深化に関する2項目、真価に関する1項目)のすべてに対して予定通り研究を着手し、1年目ですべて目途が立ち、2年目に開発のほとんどが終了した。その結果、2年間で査読付き論文11(1年目6+2年目5)編、国際会議での発表15(1年目6+2年目9)件(2件は基調講演)など多くの研究業績があげられた。特に解析コードのGPU化と超並列化(スパコン対応)には23年要すると予想していたが、予想以上に開発が進み、GPUおよびスパコンで高速な粒子法ツールの基盤が構築できた。以上、すべての開発項目に対してほぼ完了し、最終年度にはそのツールの適用(真価発揮)のために十分な時間と計画が練れるだけの余裕を持つことができ、非常に多くの研究業績があげられたことから、予想以上に研究が進展していると自己評価した。当初は、開発ツールにて南海トラフ地震時の高知の被害予測を実施する計画のみであったが、開発が順調に進み、最終年度に実施予定であった解析モデルの作成が終わり、すでに試し解析を実施できた。このため追加項目として、2011年の被害再現解析実施することで開発ツールの妥当性確認を行うことにした。これまでに開発してきた多階層マルチスケール・マルチフィジックス津波被害予測シミュレータをシンカ(進化・深化)させるため、下記の内容を実施した.進化1(レベル1解析手法の高精度化):地球物理学・地震学の分野での最先端の知見(研究協力者である海洋研究開発機構(JAMSTEC)・堀高嶺が開発している地震サイクル解析に基づく地殻変動推定)の結果を用いた津波伝搬解析を実施した。進化2(粒子法の高速化):不確実事象の定量的評価を行うため,複数の地震シナリオに対するマルチスケール津波解析を実施しなければならない.これまで以上に計算負荷が高く,膨大な量の解析を行う必要があることから,計算精度を保ったまま,省メモリ化・計算コストの低減を図る.具体的には,完全陽解法化した新たな粒子法(これまでは半陰解法を選択.また既存の疑似圧縮性粒子法とは異なる)の開発を行った.深化(木造家屋等の瓦礫解析機能の追加):共同研究者の筑波大学・磯部らの開発してきたASI-Gauss法による構造倒壊解析と粒子法による流体解析を統合することで,瓦礫の生成,および瓦礫に伴う連鎖倒壊解析を実施するため,まずはASI-Gauss法による地震動による倒壊解析を実施し、その可能性を示した.真価発揮に向けた準備(GPGPU利用による利用者拡大):スパコンなどの特殊な環境だけでなく,安価なワークステーションでも動作することが望ましい.そこで先のGPGPU化により,100万円程度のGPU付きワークステーションにて数千万1億粒子程度までを可能とすることを具体的な目標とし、解析コードのGPU化を図り単一GPUでの高速計算を実現した.申請書で計画していた研究開発項目の5項目(進化に関する2項目、深化に関する2項目、真価に関する1項目)のすべてに対して予定通り研究を着手し、すべての項目に対して研究成果が挙げられた。その結果、査読付き論文6編、国際会議での発表6件(1件は基調講演)と多くの研究業績があげられた。当初の計画では開発に2年は有するものと思われていたが、ほぼ基礎的な開発は実施することができた。特に解析コードのGPU化には23年要すると予想していたが、初年度に研究を加速するために早期にGPU計算機を購入することを決断したこともあり、予想以上に開発が進み、現時点でもCPU計算機よりも高速な計算に成功した。

以上、2年は要すると考えていた研究開発に現時点で既に目途がたち、また初年度から多くの研究業績があげられたことから、予想以上に研究が進展していると自己評価した。これまでに開発してきた多階層マルチスケール・マルチフィジックス津波被害予測シミュレータをシンカさせるため、下記の内容を実施した。進化1(レベル1解析手法の高精度化):地球物理学の分野での最先端の知見(研究協力者である海洋研究開発機構(JAMSTEC)・堀高嶺が開発している地震サイクル解析に基づく地殻変動推定)の結果を用いた津波伝搬解析を実施した。進化2(粒子法の高速化):不確実事象の定量的評価を行うため、複数の地震シナリオに対するマルチスケール津波解析を実施しなければならない。これまで以上に計算負荷が高く、膨大な量の解析を行う必要があるため、省メモリ化・計算コストの低減を図った。具体的には,完全陽解法化した新たな粒子法(これまでは半陰解法を選択.また既存の疑似圧縮性粒子法とは異なる)の開発を行った.また更なる大規模問題を超高並列な計算機にて実施できるような新たな並列化ツール(Expanding Slice Grid法)へと発展させた。深化(木造家屋等の瓦礫解析機能の追加):筑波大学・磯部らの開発してきたASI-Gauss法による構造倒壊解析と粒子法による流体解析を統合し、瓦礫の生成、および瓦礫に伴う連鎖倒壊解析を実施するため、まずはASI-Gauss法による地震動による倒壊解析を実施し、その可能性を示した。また、今後の街規模での大規模計算に向けたアルゴリズムの見直しを実施し、約10倍の高速化を実現した。真価発揮に向けた準備(GPGPU利用による利用者拡大):スパコンなどの特殊な環境だけでなく、安価なワークステーションでも動作することが望ましい。そこで先のGPGPU化により,100万円程度のGPU付きワークステーションにて数千万1億粒子程度までを可能とすることを具体的な目標とし、解析コードのGPU化を図り複数GPU(4枚まで)での高速計算を実現した。申請書で計画していた研究開発項目の5項目(進化に関する2項目、深化に関する2項目、真価に関する1項目)のすべてに対して予定通り研究を着手し、1年目ですべて目途が立ち、2年目に開発のほとんどが終了した。その結果、2年間で査読付き論文11(1年目6+2年目5)編、国際会議での発表15(1年目6+2年目9)件(2件は基調講演)など多くの研究業績があげられた。特に解析コードのGPU化と超並列化(スパコン対応)には23年要すると予想していたが、予想以上に開発が進み、GPUおよびスパコンで高速な粒子法ツールの基盤が構築できた。以上、すべての開発項目に対してほぼ完了し、最終年度にはそのツールの適用(真価発揮)のために十分な時間と計画が練れるだけの余裕を持つことができ、非常に多くの研究業績があげられたことから、予想以上に研究が進展していると自己評価した。解析ツールの開発が順調に進んだこともあり、流体と地盤、流体と構造の連成解析技術が整ってきた。当初は、津波被害予測のみを想定した研究内容であったものの、汎用的なマルチフィジックス解析ツールが開発できたため、土砂災害、地盤陥没被害などのさまざまな災害規模の予測へとも応用を考えている。当初は、開発ツールにて南海トラフ地震時の高知の被害予測を実施する計画のみであったが、開発が順調に進み、最終年度に実施予定であった解析モデルの作成が終わり、すでに試し解析を実施できた。
マイコトキシンの牛ルーメン内代謝機構の解明とプロバイオテックスによる制御

牛用飼料のマイコトキシンがルーメン発酵に及ぼす影響とプロバイオテックスなどによるその制御について培養実験により検討した。添加したデオキシニバレノール(DON)またはゼアラレノン(ZEN)はルーメン内の揮発性脂肪酸(VFA)濃度などを低下させ、ルーメン発酵を抑制したが、その影響はZENの方がDONよりも大きかった。DONとZENの一部はルーメン微生物により代謝され、培養20時間では約50%が分解された。この分解には、ルーメン細菌よりもプロトゾアの方が大きく関わっていた。二糖類や酵母などの生菌剤はDONとZENの分解を促進することが明らかとなり、畜産現場で実用可能なことが示された。マイコトキシンの中で牛の飼料における最も被害が大きく重要なデオキシニバレノール(DON)とゼアラレノン(ZEN)が牛ルーメン内発酵に及ぼす影響とDONとZENの分解の様相を試験管内培養実験により調べた。培養では、基質として乾草のみ、乾草+濃厚飼料を用い、20時間培養した。すべての試験区でpHはほぼ正常に維持された。ガス発生量とメタン発生量、アンモニア濃度にはDONおよびZEN添加の影響は認められなかった。プロトゾア数はDONおよびZENの添加により1/2以下に減少した。総VFA濃度は、いずれの添加でも低下したが、VFAの比率に及ぼす影響は認められなかった。添加したZENとDONは培養6時間目までに約1/4に減少した。微生物をプロトゾア区分と細菌区分に分けてマイコトキシンの分解の様相を検討した結果、プロトゾア区分の方が速やかに分解することが明らかとなった。以上より、DONおよびZENはpHやガス発生量には影響を及ぼさないが、プロトゾアを抑制し、VFA生成などを低下させることが明らかとなった。牛用飼料のカビ毒の中でデオキシニバレノール(DON)とゼアラレノン(ZEN)に着目し、ルーメン(第一胃)微生物による分解の機構とプロバイオテックス等による分解促進について、培養実験を中心に検討した。これらのカビ毒は培養開始後、初期から分解が進み、20時間後には約50%が分解され、ZENはDONよりも分解は速やかであった。飼料の種類(粗飼料、濃厚飼料)の影響は特に認められなかったが、粗飼料の方が分解は進む傾向が認められた。微生物の中で、混合プロトゾア(原生動物)は混合細菌に比べカビ毒の分解は速やかであった。カビ毒の添加により、総ガス・メタン産生量、揮発性脂肪酸(VFA)濃度、アンモニア濃度およびプロトゾア数は低下する傾向が認められたが、VFA組成への影響は認められなかった。ルーメン発酵に対するこれらの影響はDONよりもZENの方が大きかった。最終年度では、カビ毒の分解(消失)に及ぼす市販のプロバイオテックス(酵母菌、枯草菌、乳酸菌・糖化菌・酪酸菌混合物)とプレバイオテックス(セロビオース、トレハロース、アミノレブリン酸)の添加効果を検討した。これらの添加により、ルーメン発酵は促進され、ガス産生量、VFA濃度などは増加し、プロトゾア数も増加する傾向が認められた。これらの添加により、DONとZENの消失は促進されたが、特に乳酸菌・糖化菌・酪酸菌混合物、トレハロース、セロビオースの効果が大きかった。以上より、カビ毒はルーメン発酵を抑制するが、プロバイオテックスなどの添加により発酵と微生物の活性を高めるとカビ毒の消失は速まることが初めて明らかとなった。これらは生産現場において、牛の健康増進と生産性の向上に寄与できるものである。マイコトキシンの中で最も被害が大きく重要なデオキシニバレノール(DON)が牛ルーメン(反芻胃)内での発酵に及ぼす影響を試験管内培養実験により調べた。50mLの希釈ルーメン液に基質としてコーンスターチ(CS)またはセルロース粉末(C)を各1.5g加え、DONを40mg/kgDM添加し、39°Cで6時間、嫌気的に培養した。CS添加はC添加に比べ、pHは低下し、ガス発生量は増加し、アンモニア濃度は低下した。揮発性脂肪酸(VFA)の中でプロピオン酸の比率はCS添加の方が高かった。DON添加により、ガス発生量、アンモニア濃度、VFA濃度はいずれも低下し、pHは高くなった。これらの影響はC添加の方が大きい傾向にあった。また、DONは培養時間が進むにつれて分解され、6時間後では、CS添加では10.5%、C添加では17.3%分解であった。これは、濃厚飼料給与時よりも、粗飼料給与時の方が分解は早まることを示している。次に、マイコトキシン吸着のために開発されている6種の吸着資剤の効果を培養実験により検討した。基質は濃厚飼料+粗飼料とし、6時間培養を行った。

マイコトキシンの中でアフラトキシンB1はほとんどの吸着剤で効果的に吸着され、ゼアラレノンもこれに次いで吸着された。しかし、DONはほとんどの吸着剤で吸着されなかったが、これは極性を持たないためと考えられた。これまで吸着剤の効果については不明な点が多かったが、本研究により、酵母マンナンオリゴ糖、炭酸カルシウム、グルコマンナンポリマーなどが比較的すぐれていることが判明した。マイコトキシンがルーメン発酵に及ぼす影響については、培養実験法が確立し、誤差も少なく実験を実施できている。今年度はルーメン微生物をプロトゾア区分と細菌区分に分けての培養実験も行ったが、ほぼ計画通りに実施できた。DONとZENの定量では外部に分析依頼すると膨大な経費が必要となるが、研究協力者の協力によりすべての正確な分析を行うことができた。以上より、ほぼ順調に進展していると判断される。マイコトキシンがルーメン発酵に及ぼす影響が明確にされていない状況で、最も重要であるデオキシニバレノールについて培養実験により調べることができ、さらにその分解率を測定し、粗飼料給与時の方が分解が早いことを示した点は今後の毒作用の低減をはかるうえで重要と考えられる。また、マイコトキシンの吸着剤として多くの資剤が開発されているが、これまで吸着の効果については不明の点が多かった。本研究によりマイコトキシンの種類により吸着剤の効果は異なること、吸着剤の性質によっても効果の程度に差が生じることを明らかにした点は、今後実用上でも意義あるといえる。マイコトキシン(DONとZEN)のルーメン内分解には、給与飼料の影響が大きいと考えられるので、これらについてさらに追究する。微生物とくにプロトゾアの影響についてもさらに検討する。さらに、マイコトキシンの分解は、プロバイオテックスやプレバイオテックスの添加で促進されると考えられるので、その添加効果を明らかにする。マイコトキシンのルーメン内分解を高めることが大きな目標であるが、飼料の種類(粗飼料と濃厚飼料の比率など)の影響を培養実験によりまず明らかにする。また、分解に関与する微生物の影響を特にプロトゾア(繊毛虫)に焦点を当てて究明する。さらに、マイコトキシンの分解にはプロバイオテックス(生菌剤)やプレバイオテックス(オリゴ糖など)に促進効果があると考えられるので、それらを選択し、効果的な分解促進法を開発する。これらについては次年度は培養実験で行うが、最終的には動物実験により効果を実証する。培養実験では、DONとZENを添加するが、これらは高価であり、試薬代のかなりを占める。試料分析では液体クロマトやガスクロマト、さらに各種のキットを用いるが、これらの消耗品類にも使用する。さらに、国際学会(ジョイントルーメン研究会)が中国で今秋予定されており、これに参加し、成果の一部を発表する予定である。来年度は主に培養実験を行うが、供試マイコトキシン(デオキシニバレノール、ゼアラレノンなど)は高価であり、試薬代のかなりを占める。また、試料の分析ではガスクロマトやキット類を用いるが、これらの消耗品類にも使用する。さらに、一部のマイコトキシンは定量分析に熟練を要するので、分析機関に依頼する予定でsる。さらに、国際学会(アジア大洋州畜産学会議)がタイで今秋予定されており、これに参加し、これまでの成果の一部を発表する予定である。