hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音律の違いによって生じる演奏の心理的印象の差異

もしこの意見が正しければ、現在のピアノの調律をすべて見直す必要がある。しかし、この意見は多くの聴取者による客観的なデータに基づくものではなく、個人的な印象に基づくものである。そこで、多くの聴取者による聴取実験を行い、上の意見が客観的に正しいかどうかを調べた。実験においては、電子ピアノによる同一演奏を、古典音律であるヴェルクマイスター音律、キルンベルガ-音律および平均律、純正律、ピタゴラス音律の5種類によって録音し、音楽を専攻する学生、専攻しない学生の多数の評定者を用いた聴取実験を行った。演奏曲目は、バッハ、モ-ツァルト、ベートーヴェン、シェーンベルクの作品の中から、ハ長調、ホ長調、嬰ハ長調、無調などのさまざまな調性を選び、実験方法も一対比較法と評定尺度法の両者を用いた。実験の結果、ほとんどすべての場合に平均律による演奏が最も好ましいと判断された。すなわち、古典音律による演奏が平均律による演奏よりもすぐれているという結果は得られなかった。これまでの研究で、旋律のみの演奏においてはピタゴラス音律が優れ、また和音のみの演奏においては純正律が優れていることが知られていたが、われわれの実験結果では純正律とピタゴラス音律の中間的な性質をもった平均律が最も好ましいという結果になったのは極めて妥当なことだと考えられる。
疲労試験および有限要素法によるインプラントシステムの力学的分析

ITIおよびBranemarkについてインプラントシステムの疲労強さの比較検討を行った。インプラントとして長さ10mmのソリッドスクリュー(ITI)とマークIV(Branemark)の各7本を用意し,それぞれにソリッドヘッドとCeraOneのアバットメントを結合した。各システムは骨吸収を近似してインプラントの底部から7mm深さをレジンブロック内にマウントした。アバットメントに白金加金のキャストクラウンをセメント合着し、咬合面から1.2mm離れた点において,インプラント軸に対して垂直に10kgの繰り返し荷重を加えた。150万回の荷重でも,ITIインプラントでは,セメント合着部は破損せず,インプラント/ソリッドヘッドの締結ネジも破折しなかった。しかし,Branemarkインプラントでは,7本のうち4本がアバットメントのゴールドスクリュー部で破折した。破折面の高さはインプラント周囲のレジン表面のそれに一致し,SEMで観察した破折面は典型的な疲労破壊の様相を呈していた。この結果から,モーステーパー結合のソリッドヘッド/ソリッドスクリューは,バットジョイント結合のCeraOneアバットメント/マークIVより,疲労に強いことが明らかになった(Fisher's exact testのp=0.035)。次に,インプラントシステムの応力を三次元有限要素法にて解析した.疲労試験で用いたインプラントシステムのコンポーネントを単純化して顎骨モデルに挿入し,上部構造の中央に垂直荷重と側方荷重をそれぞれ負荷した。側方荷重の場合,インプラント内に発生する応力は周囲骨レベルの高さに対応する位置で最大になり,これは疲労破折面の高さに一致していた。以上の結果から,ジョイントの種類,側方荷重,および周囲骨レベルがインプラントシステムの強さに大きな影響を及ぼすことが明らかになった。長さ10mm、直径4.1mmのソリッドスクリュータイプITIインプラントを用い、骨吸収を近似してインプラントの底部から7mmをレジンにてマウントした。アバットメトはソリッドヘッドを装着し、上部構造は白金加金により製作した鋳造冠をセメント合着した。疲労試験は、上部構造の咬合面中央部に45°の方向から20kgの繰り返し荷重を加えた。300万回の荷重でも、ITIインプラントはセメント合着部およびインプラント-ソリッドヘッド結合のネジ部でも破折しなかった。ITIインプラントはインプラントとソリッドヘッドがモース・テーパーで結合されて力が均等に伝達されるため、周囲骨がインプラント長さの1/3程度吸収された場合でも、10年間以上は正常な咀嚼力に耐えることが示唆された。また、CeraOneアバットメントをバット・ジョイントで結合したマークIVのBranemarkインプラント(長さ10mm、直径4mm)について疲労試験を行なっているが、現在までのところ、破折は認められない。両群とも試験の例数がまだ少ないので、疲労強さについて最終的な結論を出すには時間を要する。疲労破壊しない試験片はさらに静的な曲げ荷重を負荷して破壊させ、それぞれのインプラント・システムの最も弱い部位を明確にし、両者の強さを比較検討する予定である。さらに、ITIインプラントにハイブリッドセラミックス(エステニア)の上部構造を製作し、同様な疲労試験を行ない、インプラントの強さおよびインプラント周囲の歪みについ、白金加金の上部構造を用いた群と比較検討する予定である。
体力向上実践地域での簡便な運動実践プログラムによる子どものＱＯＬ評価への影響

本研究では「子どもの体力向上実践事業」地域の学校における簡便な筋力トレーニングを中心とした運動実践プログラム(子ども貯筋)による子どものQOLへの影響を明らかにすることを目的としている.調査は鹿児島県W町4つの小学校の児童を介入群(n=186)と対照群(n=55)に分け,その子ども及び保護者を対象とした.介入群に対して2011年と2012年の9月11月(3ヶ月間)にかけて,学校で簡便な自重型運動プログラムを始業前に毎日実施し,運動介入前後に所定の質問紙によるQOL調査(PedsQLTM)を実施した.介入前後でQOLの変化は,介入群の子どもと保護者の評価では有意な改善効果がみられた.本研究では「子どもの体力向上実践事業」実施済み地域の学校や総合型地域スポーツクラブにおける簡便な筋力トレーニングを中心とした運動実践プログラム(子ども貯筋運動)による子どものQOLへの影響を明らかにすることを目的としている.本研究では歌に合わせて実施される運動介入プログラムとして4分間のスクワット運動に96回の貯筋子ども版に改良し,昨年度は鹿児島県W小学校の協力を得て実施し,今年度は,同地域の3つの小学校の協力を得て昨年同様の測定調査を実施した.本研究では体力面での評価とともに,運動実践の継続性を考慮し子どもの運動実践による「楽しさ」や「健康感」を中心としたトータルな社会心理学的評価としてのQOL評価を実施した.子どものQOL評価指標は,これまでほとんどなかったがVarniらが開発したPedsQLTM指標(Pediatric Quality of Life Inventory)の小林・上別府(2010)による日本語版を利用した.今年度の研究はW小学校4年生から6年生の児童・保護者92名に事前にインフォームド・コンセントを実施した.運動プログラムの実践は2012年9月から11月にかけて,毎朝学校の始業前に自重型スクワットを週5日実施し,運動介入前後に体力測定とともに,所定の質問紙によるQOL調査を実施した.全体的な傾向からは,運動介入前後の比較から児童の評価では有意な差が見られなかったが,保護者側での評価では学校の総合得点で有意な改善効果がみられた.次年度は,昨年度の調査測定結果の2次分析を進め,さらに,調査地域へのフォローアップ調査を実施する.本研究では「子どもの体力向上実践事業」実施地域の学校における簡便な筋力トレーニングを中心とした運動実践プログラム(子ども貯筋運動)による子どものQOLへの影響を明らかにすることを目的としている.これまでの事業の成果評価は,体力面での評価が中心であったが,運動実践の継続性を考慮すれば子どもの運動実践による「楽しさ」や「健康感」を中心としたトータルな社会心理学的評価としてのQOL評価が重要な要因となる.子どものQOL評価指標は,これまでほとんどなかったがVarniらが開発したPedsQL指標(Pediatric Quality of Life Inventory)によって解明される.既にこのコアスケールは小林・上別府(2010)によって日本語版が開発され,主に,臨床医学の分野で利用され有効性が検証されている.運動プログラムは4分間のスクワット運動を子ども版貯筋運動に改良し毎朝学校の協力得て実施してきた.今年度は,これまでの研究成果を子どもの日常的な運動・スポーツ実施に伴う社会学的要因との関連について検討を加えて詳細な分析を実施した.また,今年度はフォローアップ調査として,調査協力を得てきた鹿児島県W町W小学校4・5年生80名について運動習慣とPedsQLTMについて介入後2年を経た状況について追加調査を行った.その結果,学校で現在も実施している貯筋運動の成果としてPedsQLのスコアは以前とあまり変わりなく維持されており,学校での運動実践が子どものQOL形成に有効な手段として位置づけられることが示唆された.本研究では「子どもの体力向上実践事業」地域の学校における簡便な筋力トレーニングを中心とした運動実践プログラム(子ども貯筋)による子どものQOLへの影響を明らかにすることを目的としている.調査は鹿児島県W町4つの小学校の児童を介入群(n=186)と対照群(n=55)に分け,その子ども及び保護者を対象とした.介入群に対して2011年と2012年の9月11月(3ヶ月間)にかけて,学校で簡便な自重型運動プログラムを始業前に毎日実施し,運動介入前後に所定の質問紙によるQOL調査(PedsQLTM)を実施した.介入前後でQOLの変化は,介入群の子どもと保護者の評価では有意な改善効果がみられた.本研究では,これまでの研究成果を踏まえ,「子どもの体力向上実践事業」実施済み地域の学校や総合型地域スポーツクラブにおける簡便な筋力トレーニングを中心とした運動実践プログラム(子ども貯筋運動)による子どものQOLへの影響を明らかにすることを目的としている.

本研究では歌に合わせて実施される運動介入プログラムとして4分間のスクワット運動に96回の貯筋子ども版に改良し,今年度は鹿児島県W小学校の協力を得て実施した.本研究では体力面での評価とともに,運動実践の継続性を考慮し子どもの運動実践による「楽しさ」や「健康感」を中心としたトータルな社会心理学的評価としてのQOL評価を実施した.子どものQOL評価指標は,これまでほとんどなかったがVarniらが開発したPedsQLTM指標(Pediatric Quality of Life Inventory)の小林・上別府(2010)による日本語版を利用した.今年度の研究はW小学校4年生から6年生の児童149名と保護者に事前にインフォームド・コンセントを実施した.運動プログラムの実践は2011年9月から11月にかけて,毎朝学校の始業前に自重型スクワットを週5日実施し,運動介入前後に体力測定とともに,所定の質問紙によるQOL調査を実施した.全体的な傾向からは,運動介入前後の比較から児童の評価から身体的サマリー得点(身体的機能の総合得点)で改善効果がみられ,また,保護者の評価からは,身体的サマリー得点と心理社会サマリー得点(感情・社会・学校の機能)及び全体の総合得点に改善効果がみられた.次年度は,フローアップ調査を実施するとともに,本データの詳細な分析を実施する.今年度予定の研究計画の小学校でのプロジェクト実施については,学校側の全面的な協力を得て全ての調査・測定が実施された.運動介入も学校を上げて実施され,地元教育委員会や学校教員の本研究への理解もあり,児童の取組みも積極性がみられた.QOL調査も,前後に児童と保護者において実施されたが,92名のうちコントロール群のサンプルが活発な集団であったため,介入群との差があまり顕著にみられなかった.しかしながら2年間での介入によるQOLの改善効果の検証レベルに十分な結果を得,今後の詳細な分析に耐えうる研究が実施できた.今年度予定の研究計画のW小学校でのプロジェクト実施については,学校側の全面的な協力を得て全ての調査・測定が実施された.運動介入も学校を上げて実施され,地元教育委員会や学校教員の本研究への理解もあり,児童の取組みも積極性がみられた.QOL調査も,前後に児童と保護者において実施されたが,149名のうち前後のデータは対象者が20組程がそろわなかった.しかしながら,本研究の目的は,一年目で運動介入によるQOLの改善効果の検証レベルに十分な結果を得,今後の詳細な分析に耐えうる研究が実施できた.平成25年度は,前年度のデータの分析を加え,学会発表や研究誌へのまとめを実施するとともに,調査対象小学校へのフォローアップ調査を実施する.平成24年度は,前年度のデータの分析を加え,学会発表や研究誌へのまとめを実施するとともに,他の実践地域で実施するために研究協力を依頼する予定である.研究遂行にあたっては,学校の全面的な協力が必要であり,そうした協力依頼が困難な場合も予測されるため,今年度実施した地域の他の小学校への依頼も考慮している.今年度の成果を学会発表のための旅費や学会誌への投稿をするための分析作業に伴うアルバイト謝金,さらには,今年度実施協力を依頼する協力校への研究打ち合わせ及び測定・実験に伴う研究旅費を主な使用計画としている.今年度の成果を学会発表のための旅費や学会誌への投稿をするための分析作業に伴うアルバイト謝金,さらには,今年度実施協力を依頼する協力校への研究打ち合わせ及び測定・実験に伴う研究旅費を主な使用計画としている.
中国における「節水」政策影響評価のための実態解明と問題点の抽出

中国西北部の乾燥・半乾燥地域では、灌漑農地の開発、農地や草地の不適切な管理などが複合して、砂漠化が進行している。これに対して、中国政府は「退耕還林還草」、「節水」、「生態移民」など、さまざまな環境政策が開始された。しかし、こうした環境政策も、実施に先だつ科学的な検証や評価が不十分であったり、中央と地方の方針が異なることによってさまざまな矛盾が生じたりと、多くの問題点が存在する。本研究は中国の「節水」政策に焦点をあて、中国側研究者を含めて多角的な視点から、全国に先駆けてモデル事業として実施されているケースを対象に、その目的、手法、効果の評価、住民の生活や文化に与える影響など、その実態を明らかにしするとともに、総合的な評価方法を確立するための問題点を抽出した。本研究ではこれまでに研究代表者および連携研究者らが調査を行った青海省、甘粛省、内モンゴル自治区にまたがる黒河流域を主たる研究対象地とする。黒河流域では1990年代に中流域で灌漑農地開発が進行した結果として、下流域の水不足、砂漠化が進行し、末端湖の消失や植生の荒廃など環境問題が顕在化した。そのため、下流域の生態環境回復のため、中流域において「節水」政策が実施され、同時に下流域では従来行われていた遊牧の禁止が行われ、一部では草地回復のため牧民を強制移住させるなどの生態環境政策が実施された地域である。本研究では多面的、分野横断的な研究を行うために様々な分野を専門とする研究者、さらに海外共同研究者も含んだ6名の研究者により研究組織を構成した。本研究では、中国甘粛省の黒河流域の対象地について、それぞれの専門を活かして、その目的、手法、効果の評価、住民の生活や文化に与える影響などを聞き取りや資料収集、現地観測・調査で明らかにする。また同時に同一の対象を調査することによって共通の現状認識を把握、確認すると同時に、相互の交流をはかり、議論を深めた。また、政策実施に至るまでの各地域の歴史的な変遷を把握するために、土地利用状況などについて現地資料収集・解析とともに衛星データを利用した。中国西北部め乾燥・半乾燥地域では、灌漑農地の開発、農地や草地の不適切な管理などが複合して、砂漠化が進行している。しかし、こうした環境政策も、実施に先だつ科学的な検証や評価が十分であったり、中央と地方の方針が異なることによってさまざまな矛盾が生じたりと、多くの問題点が存在する。本研究は中国の「節水」政策に焦点をあて、中国側研究者を含めて多角的な視点から、全国に先駆けてモデル事業として実施されているケースを対象に、その目的、手法、効果の評価、住民の生活や文化に与える影響など、その実態を明らかにし、総合的な評価方法を確立するための問題点を抽出することを目的とした。本研究ではこれまでに研究代表者および連携研究者らが調査を行った青海省、甘粛省、内モンゴル自治区にまたがる黒河流域を主たる研究対象地とした。黒河流域では1990年代に中流域で灌概農地開発が進行した結果として、下流域の水不足、砂漠化が進行し、末端湖の消失や植生の荒廃など環境問題が顕在化した。そのため、下流域の生態環境回復のため、中流域において「節水」政策が実施され、同時に下流域では従来行われていた遊牧の禁止が行われ、一部では草地回復のため牧民を強制移住ざせるなどの生態環境政策が実施された地域である。本年度は現地調査によって、節水政策の農民への認知度、実質的な有効性等に現地機関の協力のもとに実施して、政策の有効性を評価した。
咀嚼回数と唾液中レプチン濃度との関連およびメタボリックシンドロームのリスク診断

研究目的:単なるエネルギー貯蔵場所と考えられてきた脂肪細胞だが、実は多種類のアディポサイトカインを合成分泌する、巨大な内分泌臓器であることが明らかになってきた。アディポサイトカインは、脂肪細胞から産生される生理活性物質(サイトカイン)の総称で、その1つであるレプチンは、脳の視床下部にある摂食中枢に作用して食欲を抑制する一方、褐色脂肪組織にも作用してエネルギー代謝の増大を促すと考えられている。我々はすでにアディポカインの1つであるレジスチンと歯周病に関連があることを報告している。歯周病患者と健常者の血清中レプチン濃度についての研究はすでになされているが、本研究では、レプチン濃度測定が歯周病やメタボリックシンドロームのリスク診断となるかどうか解析することを目的とした。研究方法:長崎大学では、五島スタディとして、血液検査や内科的検診と同時に歯科検診もおこない、全身的な検診結果と歯科的な問題との関連を解析している。本研究では、まずELISA法により、血清中レプチン濃度を測定した。結果:現在歯数が10歯未満では、現在歯数20歯以上の血清中のレプチン濃度と比較して低い傾向にあることがわかった。現在、さらにメタボリックシンドローム関連因子と歯周病と関連するポケットの深さや出血の有無などと多変量にて解析を行い。レプチン濃度が今後の歯周病の進行に関わるのであれば、レプチン濃度の測定は、歯周病のリスク因子の判断の指標となるかもしれない。EHSAは特殊な実験器材なしで検体を加えるだけで測定できるキットもあることから、市町村の健康診査時などに唾液中アディポカイン濃度を測定することで、簡便にリスク診断できる可能性もあるため、唾液を検体とした場合の検査方法についても検討を進めている。
マラリア根絶の標的、受精機構を曝く新型インタラクトーム解析

・雄性配偶子受精因子GCS1と相互作用する雌性配偶子因子の探索マラリア原虫オス配偶子側受精因子GCS1のメス側パートナー分子を同定するべく、GCS1-BioID2(改変biotin ligase)を細胞外へ分泌される分子としてメス配偶子特異的に発現する遺伝子組換ネズミマラリア原虫の作製を行った。GCS1の完全長細胞外ドメイン、GFP、BioID2の3者を連結した融合遺伝子eGBをメス特異的プロモーター下で発現させたところ、メス特異的eGB分子の発現を確認した。ネガティブコントロールとしてGCS1のシグナル配列のみを用いたsGB分子を発現する株も作製し、eGB株特異的ビオチン化タンパク質の探索を行った。ビオチン化タンパク質画分をSDS-PAGE後に銀染色したところ、eGBで特異的なバンドを検出することに成功した。・媒介蚊体内における配偶子挙動観察法の確立マラリア原虫感染マウスから吸血した蚊において、その体内で原虫の有性生殖を透視観察する実験系の開発を試みた。メス配偶子を特異的に赤色蛍光、オス配偶子とasexual細胞を緑色蛍光タンパクで標識したネズミマラリア原虫株を作製し、感染マウスを媒介蚊に吸血させ、吸血後の蚊をCUBIC reagentsで処理した。その結果、吸血後の血液色素の除去と蚊組織の透明化に成功し、中腸内でのメス配偶子の挙動を視覚化することに成功した。本成果は、英科学誌Scientific Reportsに発表された。オス配偶子にGCS1-BioID2を発現させ、in vitro受精時にメス側パートナー分子をビオチン化させるという当初の試みはあまり能率的ではなかったため、2018年度はメス配偶子に分泌型GCS1-BioID2を発現させ、自己の中でメス配偶子パートナー・GCS1相互作用を起こさせるという改善を行い、それに成功した。また、本計画の柱の一つである蚊の体内におけるマラリア原虫挙動の透視観察法が確立され、論文発表できたことから表記の評価とした。2018年度に成功した、分泌型GCS1-BioID2発現株(eGB発現株)を駆使し、ビオチン化されたGCS1のメス側パートナー候補を質量分析よって解析する。また、これまでの蚊の透視観察法で未だできていない雌雄配偶子の相互作用観察を実現すべく、オス配偶子の高感度な蛍光マーカー株の開発に着手する。・雄性配偶子受精因子GCS1と相互作用する雌性配偶子因子の探索マラリア雄性配偶子側受精因子GCS1のメス側パートナー分子を同定するべく、GCS1-BioID2(改変biotin ligase)を雄性配偶子特異的に発現する遺伝子組換ネズミマラリア原虫の作製に成功した。GCS1-BioID2は元々の受精機能は失われていたものの、Biotin化活性を維持しており、期待通り配偶子特異的な発現を示した。同株を用いたin vitro受精アッセイを行い、培養中にビオチン化されるタンパク質を1つ見いだすことに成功した。しかしながら、そのタンパク質分子を質量分析に掛けたところ、受精因子を特徴付けるような知見を得られる分子ではなかった。本計画が成功すれば、既知・未知の受精因子の機能や動態を蚊の体内で詳細に解析できる新規の観察法になることが期待できる。既知の透明化試薬と新規に作製した高感度配偶子蛍光マーカー原虫株を用いて、透明化された蚊の体内における接合子形成を観察することに成功した。初年度の目標であるGCS1-BioID2の発現株作製に成功した点は計画の進展として評価できる。雌性配偶子受精因子の同定にはより精度の高い改変が必要と予想されるが、想定された事態であり、次年度の計画としたい。いっぽう、媒介蚊体内における有性生殖の透視観察は期待通りの展開となっており、次年度のさらなる発展の見通しができている。以上から、表記の評価とした。

その結果、吸血後の血液色素の除去と蚊組織の透明化に成功し、中腸内でのメス配偶子の挙動を視覚化することに成功した。本成果は、英科学誌Scientific Reportsに発表された。オス配偶子にGCS1-BioID2を発現させ、in vitro受精時にメス側パートナー分子をビオチン化させるという当初の試みはあまり能率的ではなかったため、2018年度はメス配偶子に分泌型GCS1-BioID2を発現させ、自己の中でメス配偶子パートナー・GCS1相互作用を起こさせるという改善を行い、それに成功した。また、本計画の柱の一つである蚊の体内におけるマラリア原虫挙動の透視観察法が確立され、論文発表できたことから表記の評価とした。GCS1-BioID2をプローブとしたメス側パートナー分子の探索については、GCS1の本来の発現場所である雄性配偶子のみにとらわれず、様々な細胞での異所発現によってスクリーニングの幅を広げる計画である。媒介蚊体内における有性生殖の透視観察は、共焦点レーザー走査顕微鏡法を用いることで、解像度が飛躍的に改善した。しかしながら、雄性配偶子側の蛍光シグナル感度の低さから未だ受精の瞬間を捉えるには至って居らず、次年度は蛍光標識株の改変を重点とし、観察法の改善を行いたい。また、本成果の発展としてin vitro受精のライブ細胞イメージングの開発につなげることも計画している。2018年度に成功した、分泌型GCS1-BioID2発現株(eGB発現株)を駆使し、ビオチン化されたGCS1のメス側パートナー候補を質量分析よって解析する。また、これまでの蚊の透視観察法で未だできていない雌雄配偶子の相互作用観察を実現すべく、オス配偶子の高感度な蛍光マーカー株の開発に着手する。
フェノール誘導体と 導電性高分子との複合化によるフレキシブル透明導電膜材料の開発

タッチパネルの表面には透明導電材として無機材料であるスズドープ酸化インジウム(ITO)が主に用いられている。タッチパネルの大型化に伴い、ITO膜の透明導電性は一層の向上が求められ、それと同時にITO代替素材の出現が望まれている。ITO代替素材として導電性高分子(ポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)/ポリスチレンスルホン酸(PEDOT:PSS))が有望であるが、導電性が不足しているため、添加剤(セカンドドーパント(SD))による導電性向上が世界中で検討され、その中にグリコール類がある。筆者らはグリコール類より優れたSD剤として一連の特定のフェノール誘導体(Ph)を見出し、Phの最適化学構造及びPhの導電性向上作用機構の解明を行った。SD剤としてジヒドロキシメチルフェノール誘導体(DMP)、中でも2-メチルー4,6ージヒドロキシメチルフェノールが最も優れた導電性向上効果を有することを見出した。さらに、SP値が1416にあるDMPは優れた導電性向上効果を示すことを見出した。また、混合スラリー系において、DMP添加によりPEDOT:PSS(ナノ粒子)の粒径の増大と同時に表面電荷の低下が起こることを見出した。また、混合スラリー及び複合体のUV-Visスペクトル分析より、DMPとPEDOT:PSSとの間に電子的な相互作用が存在し、導電性が向上すると示唆された。上記結果にコンピューターシミュレーションを組み合わせDMPによるPEDOT:PSSの導電性向上機構を検討し、まずDMPがPEDOT:PSS粒子へ接近、結合することで一部のPSSがPEDOT:PSS粒子から離れ、PEDOT:PSS粒子最外層の導電性が向上すると同時に粒径が増大し、粒子最外導電層のオーバーラップ体積が増え、その結果PEDOT:PSSバルクの導電性が向上すると推測された。スマートフォン、パソコン等のタッチパネル面にはスズドープ酸化インジウム(ITO)膜積層透明導電膜が用いられている。しかし、インジウム資源不足・供給不安定性や大型タッチパネルには性能不足等の課題が有り、ITO代替透明導電膜材料が要求されている。ITO代替材料には銀・銅ナノ粒子・ナノワイヤ、ナノ炭素粒子、導電性高分子PEDOT:PSSがあげられる。PEDOT:PSSは透明性・導電性に優れるが、ITO代替材としては導電性向上が不可欠である。申請者等はPEDOT:PSSの導電性向上剤として特殊なフェノール誘導体を見出し、種々のフェノール誘導体についてPEDOT:PSSの導電性向上作用を評価し、最も導電性向上効果の高いフェノール誘導体の探索、フェノール性水酸基結合微粒子の設計・合成・評価、さらに有限要素解析モデルを用いたフェノール誘導体によるPEDOT:PSSの導電性向上メカニズム解明を試み、以下の結果を得た。124種類のフェノール誘導体のPEDOT:PSSの導電性向上作用につき評価し、一部のビスフェノール誘導体において、溶解度パラメーター(SP値)以外に酸性度(pKa)がPEDOT:PSSの導電性向上に係わることを見出した。2フェノール性水酸基結合微粒子を用いてPEDOT:PSSの導電性向上と導電パス形成の高効率化を目指し、水酸基結合芳香族ポリアミド粒子の粒径制御方法を検討し、ミクロンオーダーからサブミクロンオーダーの小粒径粒子合成技術を確立した。3有限要素解析の結果、PEDOT:PSSがフェノール誘導体と相互作用し、その結果PEDOT:PSS粒子の小粒径化が起こり、PEDOT:PSSに基づく導電ネットワーク構造が多岐に形成され、導電性向上が発現すると示唆された。フェノール誘導体によるPEDOT:PSSの導電性向上は、フェノール誘導体のSP値のみならずpKaが係わることを見出したが、さらなる詳細な検討には化学計算ソフトが不可欠である。最適ソフトの選定、価格面での検討などのため化学計算ソフトの導入が遅れ、その結果、フェノール誘導体の最適化が研究計画より遅れた。新規小粒径水酸基結合微粒子のPEDOT:PSSの導電性向上効果について未評価であり、今後小粒径粒子の大量合成を行い、そのPEDOT:PSS導電性向上効果を検証する。有限要素解析モデル案の作成にとどまり、PEDOT:PSSの粒径・体積分率及びフェノール誘導体の体積分率の影響について詳細な検討を行い、本モデルが有効であるか否か検証する必要がある。スマートフォンやパソコンのタッチパネルには透明導電材料が使用されている。現在、透明導電材としてはスズドープ酸化インジウム(ITO)が最も一般的であるが、原料であるインジウム(In)の資源不足、供給不安定性の点から、ITO代替品が求められている。ITO代替材としては銀粒子・ナノワイヤ、ナノ炭素(CNT、グラフェン)、導電性高分子が注目されている。その中で導電性高分子ポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)/ポリスチレンスルホン酸(PEDOT:PSS)が有望であるが、ITO代替品としては導電性が不足している。筆者らはPEDOT:PSSの導電性向上剤(セカンドドーパント)として特殊なフェノール誘導体を見いだし、さらに導電性向上能を有するフェノール誘導体の探索、新規フェノール誘導体の設計・合成、そして導電性向上作用メカニズム・シミュレーションの検討を行っている。多種類のモノオール、ジオール化合物、フェノール誘導体のPEDOT:PSS導電性向上効果を検討し、以下の結論を得た。1モノオール化合物には導電性向上効果はないが、ジオール化合物には導電性向上効果が大きい。この導電性向上効果には化合物の沸点も関わり、さらには溶解度も大きく関わると推定される。

すなわち溶解度パラメーター(SP)が14から16あたりのジオール化合物が導電性向上効果が大きい傾向がある。導電性向上効果の大きいフェノール化合物もSP値は14から16を有する。2PEDOT:PSS/フェノール化合物(ビスヒドロキシジフェニルスルホン)の混合物を溶融性アクリル粒子合成系へ添加することにより透明導電複合材料の開発を進め、現在分散性改良をめざし合成条件を検討している。3上記導電性向上のメカニズム解明を目的にコンピューターシミュレーションの検討を開始した。1PEDOT:PSSの導電性向上に最適なフェノール誘導体の構造及び特性がやや不明確で、さらなる解析が必要である。2導電性高分子ポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)/ポリスチレンスルホン酸(PEDOT:PSS)の新規セカンドドーパントとして、電子求引性基(例えばスルホン酸基)結合フェノールを成分としたポリアミドナノ粒子、あるいはビス(ヒドロキシフェニルスルホン)の結合したセルロースナノファイバーの合成を試みているが、製法の検討にとどまり、次年度も引き続き合成を試みる。3PEDOT:PSS/フェノール誘導体の複合化を目指したバインダー材の探索が予定より遅れている。タッチパネルの表面には透明導電材として無機材料であるスズドープ酸化インジウム(ITO)が主に用いられている。タッチパネルの大型化に伴い、ITO膜の透明導電性は一層の向上が求められ、それと同時にITO代替素材の出現が望まれている。ITO代替素材として導電性高分子(ポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)/ポリスチレンスルホン酸(PEDOT:PSS))が有望であるが、導電性が不足しているため、添加剤(セカンドドーパント(SD))による導電性向上が世界中で検討され、その中にグリコール類がある。筆者らはグリコール類より優れたSD剤として一連の特定のフェノール誘導体(Ph)を見出し、Phの最適化学構造及びPhの導電性向上作用機構の解明を行った。SD剤としてジヒドロキシメチルフェノール誘導体(DMP)、中でも2-メチルー4,6ージヒドロキシメチルフェノールが最も優れた導電性向上効果を有することを見出した。さらに、SP値が1416にあるDMPは優れた導電性向上効果を示すことを見出した。また、混合スラリー系において、DMP添加によりPEDOT:PSS(ナノ粒子)の粒径の増大と同時に表面電荷の低下が起こることを見出した。また、混合スラリー及び複合体のUV-Visスペクトル分析より、DMPとPEDOT:PSSとの間に電子的な相互作用が存在し、導電性が向上すると示唆された。上記結果にコンピューターシミュレーションを組み合わせDMPによるPEDOT:PSSの導電性向上機構を検討し、まずDMPがPEDOT:PSS粒子へ接近、結合することで一部のPSSがPEDOT:PSS粒子から離れ、PEDOT:PSS粒子最外層の導電性が向上すると同時に粒径が増大し、粒子最外導電層のオーバーラップ体積が増え、その結果PEDOT:PSSバルクの導電性が向上すると推測された。主としてフェノール誘導体のSP値やpKaとPEDOT:PSSの導電性向上との関係を明らかにし、導電性向上作用の大きいフェノール誘導体の化学構造を明らかにする。
微生物が生産する新規なカルシウム塩結晶化抑制物質の精製と特性評価

昨年度、南極のヴァンダ湖から分離したBacillus sp.20-1を同定したところ、Bacillus cereus 20-1であることが明らかになった。そこで、昨年の段階で、目的物質が部分精製段階であったので、本年度は、単一にまで精製することができた。その結果、炭酸カルシウム塩結晶化抑制化合物は、分子量7,200ぐらいのペプチドであることが明らかになった。さらに、このペプチドは、リン酸カルシウム塩の結晶化抑制も示した。この結果から、カルシウム塩の結晶化を抑制できることが明らかになったが、リン酸カルシウム塩に関しては、一旦できた塩の再石灰化を促進することが明らかになった。この結果は、すでに特許に出願し、公開(特開2000-239180)されている。上記菌株では、応用を考えると食品分野では利用できないので、ケフィア粒に含有される微生物が同様の活性があることを明らかにし、そのうち酵母由来のタンパク質を精製し、炭酸カルシウム塩結晶化抑制効果があることを明らかにした。その結果に関しては、すでに特許化し、現在、海外の英文誌に投稿中である。さらに、このケフィア粒に存在する微生物のうち、乳酸菌にも弱いながら同様の活性があることを見い出していた。そこで、食品工業分野で現在、利用されている乳酸菌9菌株を種々の培地で培養し、スクリーニングを行なった。その結果、0.1%(w/v)CaCl_2を含むYP培地で、30°C、定常期になるまでに静置培養したLactococcus lactis subsp.cremoris IF03422の菌体外画分に最も高い活性を見い出した。この培養液の上澄み液から、限外濾過(分子量3,000以上)、陰イオン交換クロマト(super Q)、ゲル濾過クロマト分析(Superose12)によって部分精製した。この部分精製標品には多糖が存在しており、プロテアーゼ処理によってのみに、その活性の低下が認められた。現在、特許出願準備中である。数種の生体内の分泌液は、カルシウム塩の結晶化を抑制し、その過飽和状態を維持しているのは主にタンパク質であると言われている。そこで、南極のヴァンダ湖の塩濃度は高く、塩化カルシウム濃度として約15%であるということに注目し、その湖から分離した菌株から、カルシウム塩結晶化抑制物質を産生する細菌のスクリーニングと分類学的諸性質ならびに結晶化抑制物質の諸性質について検討を行った。カルシウム塩結晶化のモデルとして、炭酸水素ナトリウムと塩化カルシウムから炭酸カルシウムができる反応系を25°C、初発pH8.7で行い、570nmにおける吸光度の経時変化を測定した。ヴァンダ湖から分離した菌株を培養し、洗浄後破砕し、核酸を除去した上澄み液を透析して高分子化合物を得た。この高分子化合物を結晶化の反応系に添加して検討した結果、結晶化を強く抑制する菌株20-1をスクリーニングすることができた。この菌株20-1はグラム陽性の桿菌で、運動性があり、芽胞をつくり、カタラーゼ陽性、オキシダーゼ陰性となり、基質資化能からBacillus sp.と同定した。この菌株20-1から得られた高分子化合物をエタノールで分画し、さらに各種クロマトグラフィーで分離することにより精製を行っているがまだ精製されていない。エタノール分画後の高分子化合物による結晶化抑制を最終タンパク質濃度として、0.05μg/ml添加した場合の反応系の吸光度の上昇が認められず、完全に炭酸カルシウムの結晶化を抑制していることが確認できた。また、各種酵素の影響を調べた結果、炭酸カルシウム結晶化抑制物質はタンパク質、糖ならびに脂質が関与しているのではないかと考えられる。温度安定性については非常に安定であるという結果が得られた。

この培養液の上澄み液から、限外濾過(分子量3,000以上)、陰イオン交換クロマト(super Q)、ゲル濾過クロマト分析(Superose12)によって部分精製した。この部分精製標品には多糖が存在しており、プロテアーゼ処理によってのみに、その活性の低下が認められた。現在、特許出願準備中である。昨年度、南極のヴァンダ湖から分離したBacillus sp.20-1を同定したところ、Bacillus cereus 20-1であることが明らかになった。そこで、昨年の段階で、目的物質が部分精製段階であったので、本年度は、単一にまで精製することができた。その結果、炭酸カルシウム塩結晶化抑制化合物は、分子量7,200ぐらいのペプチドであることが明らかになった。さらに、このペプチドは、リン酸カルシウム塩の結晶化抑制も示した。この結果から、カルシウム塩の結晶化を抑制できることが明らかになったが、リン酸カルシウム塩に関しては、一旦できた塩の再石灰化を促進することが明らかになった。この結果は、すでに特許に出願し、公開(特開2000-239180)されている。上記菌株では、応用を考えると食品分野では利用できないので、ケフィア粒に含有される微生物が同様の活性があることを明らかにし、そのうち酵母由来のタンパク質を精製し、炭酸カルシウム塩結晶化抑制効果があることを明らかにした。その結果に関しては、すでに特許化し、現在、海外の英文誌に投稿中である。さらに、このケフィア粒に存在する微生物のうち、乳酸菌にも弱いながら同様の活性があることを見い出していた。そこで、食品工業分野で現在、利用されている乳酸菌9菌株を種々の培地で培養し、スクリーニングを行なった。その結果、0.1%(w/v)CaCl_2を含むYP培地で、30°C、定常期になるまでに静置培養したLactococcus lactis subsp.cremorjs IF03422の菌体外画分に最も高い活性を見い出した。この培養液の上澄み液から、限外濾過(分子量3,000以上)、陰イオン交換クロマト(Super Q)、ゲル濾過クロマト分析(Superose12)によって部分精製した。
攻撃行動の情報処理基盤―攻撃スクリプトの再考と実証的検討―

本研究の目的は,心理学における最新の手法を用いて攻撃に関する情報処理過程を把握し,そうした情報処理が攻撃行動の発生に及ぼす影響を明らかにすることにある。この目的を達成するために,研究1では攻撃行動に関する情報処理過程の測定手法を確立する準備を行う。その上で,研究2と3では,実際に攻撃の情報処理過程を測定するための測度を確立する。そして,研究4では,以上で作成した方法によって把握された情報処理過程が,将来の攻撃行動を予測しうるかどうかを検証する。最終的に,攻撃行動や暴力の予防・抑止に関して,情報処理の観点から提言を行う。
オブジェクトピッキングの観点に基づく物品配列パターンと把持動作計画

物品配列パターンと把持戦略との関係を記述するため,把持パターンおよび物品配列パターンの定義と,把持戦略のシンボリックな記述に注力した.物品を把持形態に応じて直方体または六角柱でモデル化し,ハンドのタイプおよびそのメカニカルな制限から物品モデル上で把持面となりうる面の組合せを把持パターンとし,物品モデル上の隠蔽面の組合せと,面を隠蔽している隣接物体の可動性から物品配列パターンを定義した.物品の一部の面みが隠蔽されている場合や,配列された物品間に隙間がある場合には,その面が完全に隠蔽されている配列パターンと開放されている配列パターンの中間状態とした.また,配列パターン遷移のための動作を,指の機能的分離形式にあてはめるプリミティブ操作とハンドー物品間の接触面によりシンボリックに記述した.収納・陳列された物品のピッキングは,同じ動作が適用できる中間状態を含む配列パターンを一つのノードとした状態遷移で表し,各ノード間の動作をつないだ動作列を把持戦略とした.これまでの人間工学実験で得られたオブジェクトピッキングの映像を解析し,棚差しで置かれた物品と平積みでおかれた物品の把持戦略をシンボリックに記述した.ここで問題となるのは,物品の一部の面みが隠蔽されている場合や,配列された物品間に隙間がある場合に,適用可能な動作から,その中間状態がどちらの配列パターンに属するかということである.そこで,昨年度に実施した人間工学実験のデータの統計処理を行い,隙間の大きさと把持戦略の分布について調べた.物品配列パターンの定義と把持戦略のシンボリックな記述により,収納・陳列された物品のピッキングに関する問題のフレームワークが明確になった.昨年度に実施した人間工学実験のデータの統計処理を行い,隙間の大きさと把持戦略の分布を調べたが,人間工学実験での隙間間隔の粒度設定が荒く,隙間と把持戦略との関係を特定するまでには至らなかった.そのため人間工学実験計画を変更し,人間工学実験委員会に諮り許可を得た.実験許可がおりたのが年度末であったため実験の実施は次年度となる.被験者実験により人の手による収納・陳列された物品の把持データを収集し,引き続き配列された物品の把持戦略についての解析を行う.特に,物品間に隙間がある場合について,隙間の大きさと把持戦略の分布について調べ,把持戦略が切り替わる隙間と手のサイズとの比からπ値を求める.また,把持戦略を構成する動作列の解析から配列された物品を取り出すのに必要なロボットハンドの基本仕様を導出し,物品配列パターン遷移を行う複数の動作を滑らかにつなぐ動作計画手法の開発に着手する.物品配列パターンと把持戦略との関係を統計的に明らかにするため, 10名の被験者実験を行い,オブジェクトピッキングにおける物品配列パターンと手指の運動の関係を調べた.被験者実験では,特定の配列パターンで置かれた物品を取り上げる時の手指の映像と指関節データを取得した.取得した指関節データは,関数主成分分析などの統計手法により次元圧縮を行った後にクラスタリングを行い,概ね2通りの把持戦略に分類できることを示した.クラスタ重心の運動はDhaibaWorksで可視化して動作確認を行った.また,配列された物品間の隙間が把持戦略に与える影響について調べるため,8名の被験者実験を行った.被験者実験では,被験者の手指のサイズ(約40項目)を計測し,特定の配列パターンで置かれた物品間の隙間のサイズを色々と変えて,オブジェクトピッキングにおける手指の映像を記録した.陳列・収納された物品の配列パターン認識として,環境中に同じ配列パターンで置かれた物品群の領域抽出と,その領域内の配列パターンを識別する手法を開発した.物品の陳列・収納においては,ある程度サイズが揃った同一種類の物品が纏まって置かれていることに注目し,yoloやSSDなどの既存の一般化物体認識手法を用いて個々の物品のBoundary Boxを抽出し,Boundary Boxの位置とサイズを特徴ベクトルとしてクラスタリングを行うことで同じ配列パターンをもつ物品群の領域抽出を行った.また,抽出された領域内の画像を入力としたCNNにより物品配列パターンの認識を行った.被験者実験により,特定の配列パターンで置かれた物品把持における手指関節運動データ,および物品間の隙間サイズに対する把持映像データを順調に取得することができた.しかし,庭内に収納されている物品の把持データ収集については,被験者が集まらなかったため実施しなかった.この他に,今年度の実施計画にはなかったが,環境中に陳列・収納された物品の配列パターン認識手法を開発した.この課題については,次年度以降は別の研究テーマで実施する.物品配列パターンと把持戦略との関係を記述するため,把持パターンおよび物品配列パターンの定義と,把持戦略のシンボリックな記述に注力した.物品を把持形態に応じて直方体または六角柱でモデル化し,ハンドのタイプおよびそのメカニカルな制限から物品モデル上で把持面となりうる面の組合せを把持パターンとし,物品モデル上の隠蔽面の組合せと,面を隠蔽している隣接物体の可動性から物品配列パターンを定義した.物品の一部の面みが隠蔽されている場合や,配列された物品間に隙間がある場合には,その面が完全に隠蔽されている配列パターンと開放されている配列パターンの中間状態とした.また,配列パターン遷移のための動作を,指の機能的分離形式にあてはめるプリミティブ操作とハンドー物品間の接触面によりシンボリックに記述した.収納・陳列された物品のピッキングは,同じ動作が適用できる中間状態を含む配列パターンを一つのノードとした状態遷移で表し,各ノード間の動作をつないだ動作列を把持戦略とした.

これまでの人間工学実験で得られたオブジェクトピッキングの映像を解析し,棚差しで置かれた物品と平積みでおかれた物品の把持戦略をシンボリックに記述した.ここで問題となるのは,物品の一部の面みが隠蔽されている場合や,配列された物品間に隙間がある場合に,適用可能な動作から,その中間状態がどちらの配列パターンに属するかということである.そこで,昨年度に実施した人間工学実験のデータの統計処理を行い,隙間の大きさと把持戦略の分布について調べた.物品配列パターンの定義と把持戦略のシンボリックな記述により,収納・陳列された物品のピッキングに関する問題のフレームワークが明確になった.昨年度に実施した人間工学実験のデータの統計処理を行い,隙間の大きさと把持戦略の分布を調べたが,人間工学実験での隙間間隔の粒度設定が荒く,隙間と把持戦略との関係を特定するまでには至らなかった.そのため人間工学実験計画を変更し,人間工学実験委員会に諮り許可を得た.実験許可がおりたのが年度末であったため実験の実施は次年度となる.被験者実験で収集した手指関節データについては,統計分析の結果と映像との対比から,一連の把持戦略を構成する動作列を求める.また,内的運動解析から,特定の配列パターンで置かれた物品の把持に必要なロボットハンドの基本仕様の導出を試みる.また,手のサイズに対する物品間の隙間が把持戦略に与える影響については,映像解析から把持戦略が切り替わるπ値を求める.被験者実験により人の手による収納・陳列された物品の把持データを収集し,引き続き配列された物品の把持戦略についての解析を行う.特に,物品間に隙間がある場合について,隙間の大きさと把持戦略の分布について調べ,把持戦略が切り替わる隙間と手のサイズとの比からπ値を求める.また,把持戦略を構成する動作列の解析から配列された物品を取り出すのに必要なロボットハンドの基本仕様を導出し,物品配列パターン遷移を行う複数の動作を滑らかにつなぐ動作計画手法の開発に着手する.
ヒト肺癌の発生・進展過程における遺伝子変化

肺癌の分子病態のより多面的かつ包括的な解明に努めることを目指した研究を進め、以下の結果を得た。(1)肺癌に高頻度にみられる17p13.3欠失のセントロメア側共通欠失領域内に検出したホモ欠失のphysical map作成及び候補癌抑制遺伝子の単離・同定を試み、G2チェックポイント関連遺伝子が含まれていることを明らかとした。また、染色体の分配制御にかかわるmitotic checkpointの異常を約40%の肺癌細胞株に検出した。さらに、MAD1遺伝子に体細胞変異が低頻度ながら検出されることを、初めて明らかにした。Vogelsteinらによる大腸癌におけるBub1遺伝子変異の報告を除き、唯一のmitotic checkpoint関連遺伝子変異の報告である。(2)17p13.3のテロメア側共通欠失領域に存在する新規ヒトserpin遺伝子(CASPIN/PEDF)ついて、我々が樹立した高転移性ヒト肺癌細胞亜株H460Luへの遺伝子導入による検討を加えた結果、有意な血行性転移抑制能を持つことが明らかとなった。さらに、肺癌患者組織における変異の検索及び発現量の変化について検討を進めつつある。(3)酸化DNA障害の軽減に関与するglutathioneperoxydase(GPX)遺伝子や、喫煙の習慣性に関与する可能性が考えられるdopamine D4 receptor(DRD4)遺伝子を対象とし、其々の遺伝子多形の肺癌発症或いは喫煙習慣に対する危険寄与度について検討を加えたが、有意な相関は検出されなかった。最近胃癌を抜いて本邦男性における癌死亡原因の第一位となった肺癌は、残念ながら依然として難治癌の代表例の一つである。我々は、肺癌の発症と進展の分子機構を解明し、一つの『疾患』として総合的に理解することを目指して、種々のがん遺伝子とがん抑制遺伝子異常がその発症・進展過程において果たす役割について多角的な研究を行ってきた。本年度の研究においては、肺癌に高頻度な18q21欠失の標的遺伝子である事を既に報告したSmad2及びSmad4/DPC4遺伝子に加え、TGF-β不応性原因を探求すべくSmad3遺伝子の変異検索並びにヒトTAK1遺伝子の単離と変異検索を行ったが、いずれにも変異は検出されなかった。ヒト正常気道上皮細胞において、Smad3遺伝子の発現はTGF-β自身によって負に制御されていること、Smad3の構成的発現はアポトーシスを誘導することを明らかとした。肺癌の発症に極めて重要な3p21.3上の未知の標的がん抑制遺伝子に対する候補遺伝子アプローチとして、細胞増殖抑制能を持つマウスCis遺伝子のヒトホモログを単離し、3p21.3にマップするとともに変異検索を行った。遺伝子異常は検出されなかったが、特に小細胞癌において発現の顕著な低下を認めた。我々が始めて樹立に成功したヒト正常末梢胚上皮細胞株及び各種肺癌細胞株を用い、p27^<KIP1>の発現調節の癌化に伴う異常を明らかとした。さらに、肺小細胞癌における強発現と肺非小細胞癌における発現消失という対照的な結果を得るとともに、肺非小細胞癌外科切除例における予後因子としての重要性も明らかとした。我々は、肺癌の発症と進展の分子機構を解明し、一つの『疾患』として総合的に理解することを目指して、種々のかん遺伝子とがん抑制遺伝子異常がその発症・進展過程において果たす役割について多角的な研究を行ってきた。本年度の研究によって、以下の知見が新たに得られた。1. p73遺伝子の肺癌の発症・進展への関与の可能性を検討した。同遺伝子に体細胞変異を認めなかったが、1p36.33には高頻度のへテロ接合性消失が検出され、他の標的遺伝子の存在が示唆された。

2.肺癌患者より単離したSmad2及びSmad4変異を用いて、TGF一βによる正常気道上皮細胞の増殖抑制能、PAI-1プロモーターの転写活性化能、homo-及びhetero-oligomer形成能を併せて検討し、各機能の障害の間に興味深い解離を見出し、さらに詳細な検討を加えつつある。3.肺小細胞癌において過剰発現されたp27^<KIPI>は、細胞環境の悪化等の反映であって、その機能を保持しており、p53(-)/Rb(-)である肺小細胞癌の細胞プールを細胞死より防御している可能性が示唆された。4. in vivo selectionによってヒト肺癌細胞株NCI-H460から、100%の確率で血行性自然肺転移を生じる亜株H460Luを樹立した。各種の既知転移関連因子の発現に差異を認めず、新規転移関連遺伝子の単離・同定に有用な系と考えられた。肺癌の分子病態のより多面的かつ包括的な解明に努めることを目指した研究を進め、以下の結果を得た。(1)肺癌に高頻度にみられる17p13.3欠失のセントロメア側共通欠失領域内に検出したホモ欠失のphysical map作成及び候補癌抑制遺伝子の単離・同定を試み、G2チェックポイント関連遺伝子が含まれていることを明らかにした。また、染色体の分配制御にかかわるmitotic checkpointの異常を約40%の肺癌細胞株に検出した。さらに、MAD1遺伝子に体細胞変異が低頻度ながら検出されることを、初めて明らかにした。Vogelsteinらによる大腸癌におけるBub1遺伝子変異の報告を除き、唯一のmitotic checkpoint関連遺伝子変異の報告である。(2)17p13.3のテロメア側共通欠失領域に存在する新規ヒトserpin遺伝子(CASPIN/PEDF)ついて、我々が樹立した高転移性ヒト肺癌細胞亜株H460Luへの遺伝子導入による検討を加えた結果、有意な血行性転移抑制能を持つことが明らかとなった。さらに、肺癌患者組織における変異の検索及び発現量の変化について検討を進めつつある。(3)酸化DNA障害の軽減に関与するglutathioneperoxydase(GPX)遺伝子や、喫煙の習慣性に関与する可能性が考えられるdopamine D4 receptor (DRD4)遺伝子を対象とし、其々の遺伝子多形の肺癌発症或いは喫煙習慣に対する危険寄与度について検討を加えたが、有意な相関は検出されなかった。
科学・健康・技術・環境の視野に立った総合的学習に関する研究

平成910度に実施した研究の概要は次のとおりである。1.アメリカの小学校等において実践されている「総合的学習」プログラムの一例である,DASHプログラムに注目して,教育資料や情報を収集し,その特徴を明らかにした。その際,総合的な特徴を探るために,科学,健康,技術,環境等の領域の取扱い方,及びそれらの相互関連部分からの単元設定のしかたについて考察した。また,DASHプログラムの代表的な教材である「学習カレンダー」の特徴についても考察した。2.アメリカの初等教育レベルでの科学教育プログラムGEMSに注目し,その関連報告書における記述内容をもとに,現在アメリカで進行中の科学教育カリキュラム改革の特徴を考察した。おもな研究成果は,次のとおりである。(1) DASHプログラム第3学年の内容構成には,第2学年までの活動を直接的に引き継ぐ小単元が見られることが明らかとなった。また,DASHプログラム第3学年の内容構成においては,関連のある学習活動が異なる内容群の中に位置づけられていることが明らかとなった。(2)特徴や開発過程を示した資料から,学習カレンダーのねらい,記録される事項,活用方法などを読みとることができた。(3)上記の知見,及びDASHプログラム研究開発者からのレビューをもとに,DASHプログラムが総合的な性格をもつプログラムであることがわかった。(4)現在進行中のアメリカ科学教育カリキュラム改革の共通項として,「すべての人のための科学」「多様性,公平性に対する強い関与」「探求スキルの基礎から始める」「概念と過程の統合に関する枠組みを構築させる」などの諸点が明らかになった。本年度実施した研究の概要は次のとおりである。2.上記DASHプログラムの研究開発者を招へいして,筆者のこれまでの研究に対するレビューを受けた。これにより,DASHプログラムの特徴についての正確な理解が可能となり,本研究の深化に役立てることができた。(1)DASHプログラム第3学年の内容構成には,第2学年までの活動を直接的に引き継ぐ小単元が見られることが明らかとなった。(2)DASHプログラム第3学年の内容構成には,関連のある学習活動が異なる内容群の中に位置づけられていることが明らかとなった。(3)特徴や開発過程を示した資料から,学習カレンダーのねらい,記録される事項,活用方法などを読みとることができた。(4)(1)(3)の知見,及びDASHプログラム研究開発者からのレビューをもとに,DASHプログラムが総合的な性格をもつプログラムであることがわかった。