hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
うつ病・不安モデル動物におけるオピオイド鎮痛薬の作用機序解析

本研究では、抑うつ・不安状態における種々のオピオイド鎮痛薬の抗侵害受容作用特性と、その分子機構を解明することを目的とし、本邦で臨床使用されているオピオイド鎮痛薬に関して解析を行った。慢性緩和ストレス負荷により作成したモデルマウスにおいて、モルヒネを処置した際の鎮痛効果に減弱がみられたが、トラマドールの鎮痛効果への影響は見られなかった。さらに、ストレス負荷によるモルヒネの鎮痛効果減弱は、ノルアドレナリントランスポーター阻害薬前処置により回復したが、セロトニントランスポーター阻害薬の前処置による影響は見られなかった。抑うつ・不安などの負情動が、痛みの感覚的側面に影響を与えることは、広く認識されつつあるが、負情動存在下での鎮痛薬の作用変化の有無やその機構は未だに不明瞭であり、機構の解明とそれらの知見を基盤とした疼痛治療が求められている。そこで本研究では、抑うつ・不安状態における種々のオピオイド鎮痛薬の抗侵害受容作用特性と、その分子機構を解明することを目的とし、本邦で臨床使用されているオピオイド鎮痛薬の行動薬理学的解析並びにin vitro解析を行う。本年度は、chronic mild stress(CMS)を5週間連続で負荷することにより、抑うつモデル動物の作製を試み、強制水泳試験ならびに尾懸垂試験法のいずれにおいても無動時間の延長(抑うつ様行動)を示し、一方で高架式十字迷路試験法においては不安様行動を示さない、特徴的なモデルマウスを得た。さらに昨年度の結果よりヒト型ノルアドレナリントランスポーター(NET)阻害活性に差があるトラマドールとモルヒネに焦点を絞り、抗熱的侵害受容作用(ホットプレート試験並びにテールフリック試験)の変化に関する検討を行った。ホットプレート試験においてCMS負荷群は対照群と比較して、モルヒネ3 mg/kgを投与した際の鎮痛効果が有意に低かった。しかし、テールフリック試験においてはモルヒネの投与量に関わらずCMS群と対照群との間に変化は見られなかった。また、トラマドールを投与した際には、両試験において、CMS群と対照群との間に有意な変化は見られなかった。これらの結果は、抑うつ状態がモルヒネの鎮痛作用に変化を及ぼしていることを示唆している。また、ホットプレート試験においてのみモルヒネの鎮痛作用の減少が見られたことから、CMS負荷により上位中枢を介したモルヒネの鎮痛作用機構に変化が引き起こされた可能性が考えられる。本年度は、樹立したヒト型ノルアドレナリントランスポーター(NET)を安定的に発現する細胞株を用い、細胞外NE取り込みに対する阻害効果を検討した。その結果、トラマドールとその代謝物が比較的高い阻害活性を有することを確認すると共に、ブトルファノールとペンタゾシンが弱いながらもNET阻害活性を有すること、さらにモルヒネとブプレノルフィンはNET阻害活性を示さないことを明らかとした。そこで、NET阻害活性に差があるトラマドールとモルヒネにまず焦点を絞り、抑うつモデル動物として広く知られている、嗅球摘出モデルを用いた行動薬理学的解析を行った。嗅球摘出マウスでは、モルヒネならびにトラマドール共に、sham手術群と比較し抗熱的侵害受容作用(ホットプレート試験並びにテールフリック試験)の減少傾向が見られた。一方、嗅球摘出マウスは、高架式十字迷路試験を用いた不安様行動の測定、ならびにテールサスペンション試験および強制水泳試験を用いた抑うつ様行動の測定において、いずれもsham手術群と比較して有意な行動変化を示さなかった。このため、嗅球摘出マウスで見られる鎮痛効果の減弱傾向は、抑うつ・不安によって誘発されているのではなく、嗅球摘出によって引き起こされるモノアミン神経伝達変化など他の要因に起因すると考えられる。そこで本研究では、抑うつ・不安状態における種々のオピオイド鎮痛薬の抗侵害受容作用特性と、その分子機構を解明することを目的とし、本邦で臨床使用されているオピオイド鎮痛薬の行動薬理学的解析並びにin vitro解析を行った。

慢性緩和ストレス(Chronic mild stress: CMS)を5週間連続負荷することにより、抑うつモデル動物の作製を試み、強制水泳試験ならびに尾懸垂試験法のいずれにおいても無動時間の延長(抑うつ様行動亢進)を示し、一方で、高架式十字迷路試験法においては不安様行動を示さない、特徴的なモデルマウスを得た。本モデルマウスにおいて、ホットプレート試験法によりモルヒネの鎮痛効果を検討したところ、3 mg/kg処置した際の鎮痛効果が対照群(非ストレス負荷群)と比較し、有意に低下していた。一方、μオピオイド受容体作用活性に加え、ノルアドレナリンならびにトランスポーター阻害効果を有するトラマドールは、CMSによる鎮痛効果への影響は見られなかった。さらに、CMS負荷によるモルヒネの鎮痛効果減弱は、ノルアドレナリントランスポーター阻害薬前処置により有意に回復したが、セロトニントランスポーター阻害薬の前処置による影響は見られなかった。これらの結果は、慢性ストレスが付随する痛みの治療において、μオピオイド受容体作用薬とノルアドレナリントランスポーター阻害薬の併用が有用である可能性を示している。薬理学計画通り抑うつモデル動物の作製法を確立し、その表現型妥当性を確認した。また、当該モデル動物において、モルヒネによる鎮痛効果に変化が見られることを明らかにするとともに、作用機序の異なるトラマドールでは鎮痛効果に変化が見られないことも明らかにしたため、次年度以降、抑うつモデル動物においてどのような神経可塑的変化が引き起こされているのかを明らかにするための手がかりを得ている。このため、全体としては、おおむね順調に進展していると判断した。計画当初、広く一般に用いられている抑うつモデルである嗅球摘出モデルを用いて研究を進める予定であったが、嗅球摘出マウスでは、想定される行動変化(強制水泳試験法ならびにテールサスペンション試験法における無動時間の延長)が観察されず、他のモデルの作成・検討を行う必要が生じた。一方、NET阻害活性の検討は、検討予定の全ての麻薬拮抗性鎮痛薬に関して評価を終えており、当初の計画以上に進展しており、それらの結果を反映させ、行動薬理学的解析に関して用いる薬物の種類や使用動物数を削減することが可能となった。これまでの研究結果より、抑うつモデル動物において、特にモノアミンを介した神経情報伝達に可塑的変化が生じている可能性が示唆されており、当初予定ではオピオイド受容体欠損マウスを用いた解析を行う予定であったが、モノアミントランスポーター阻害薬を用いた検討を主体として次年度の研究を行うように一部計画の変更を行う予定である。嗅球摘出モデルマウスが、行動薬理学的な解析を行う上では抑うつモデルとして適切ではないと考えられたため、現在他のモデルの作成・検討を行っている。具体的には、拘束ストレス負荷(2ー3時間の拘束を2ー3週間)ならびにchronic mild stress (比較的穏和な複数のストレスをランダムに繰り返し負荷)モデルの検討を現在行っている。特に、テールサスペンション試験および強制水泳試験を用いた抑うつ様行動を指標として、それらの抑うつ動物モデルの有用性を評価した後に、引き続き麻薬拮抗性鎮痛薬の鎮痛効果の評価を行う予定である。計画当初行う予定であった研究分担者との研究打合せのうち1回が、研究分担者の大学業務の都合(学内での研究室移転)のため次年度に延期となったため。研究分担者との研究
研究開発における探索の範囲とイノベーションの創出：再生医療業界のケース

本研究では、企業が時間とコストの制約の下でイノベーションを達成するためのマネジメントに関して示唆を導出することを目的としてきた。特に、探索範囲の拡大に焦点をあて、経営資源の制約の下で既存知識とは異なる分野の知識を探索できる組織に共通する要因について分析を行った。そして、再生医療業界に新たに参入した企業の事業開拓プロセスを分析した結果、基礎研究機関との共同研究を通じて新たな知識の獲得に努めている企業では、探索範囲の拡大が確認されることを明らかにした。また、探索範囲の拡大によってもたらされた新たな知識は、専門的知識を有する組織メンバーと関連する既存事業の知識によって事業化に至ることを指摘した。本研究では、時間とコストの強いプレッシャーにさらされる中で、組織にとって新しい知識を獲得し、将来の事業を育成していくためのマネジメントについて明らかにすることを目的としている。本年度は、分析対象とする産業および企業に関して情報を収集するために、国内外のフィールド調査を行った。まず、国内の調査では、分析対象に適すると判断された企業の製品開発プロセスに関する聞き取り調査を行った。また、医療業界の展示会において、再生医療業界への参入を検討する企業の情報収集を行った。そして、海外の調査でも、展示会やカンファレンスにおいて、再生医療業界への進出を検討する企業について情報の収集を行った。さらに、不確実性の高い再生医療産業に参入しようとする企業に対して、経済的な支援を始めとした新規事業への参入を後押しする政策的な取り組みについても、情報の収集を行った。こうした調査の結果として、次の点が明らかとなった。再生医療産業の場合、現時点では、市場に参入した後、事業を維持できるだけの収益を確保できるかどうかが、不確実である。このため、企業が、研究開発に投資を行ったり、市場に参入したりする場合、投資を回収できなくなるリスクが高い。そこで、再生医療を次世代の産業として育成したいと考えるならば、こうしたリスクを緩和するために、事業化に向けた不確実性を低減する必要がある。つまり、企業が、研究開発において、探索範囲を拡大して新たな知識を吸収し、その知識を事業に生かすための後押しを政策的にも進める必要があると考えられる。本研究の目的は、コスト削減や競争スピードの加速といったプレッシャーの中で、イノベーションを継続的に達成し、収益を確保し続けることのできる企業には、どのような仕組みが備わっているのかを明らかにすることである。この目的に向けて、本年度は、探索という概念に関する既存研究のレビュー、二次資料による再生医療業界の調査、そして、再生医療業界関係者の聞き取り調査を行った。まず、既存研究のレビューでは、イノベーション・プロセスにおける「探索の進め方」と「獲得される情報の特性」の関係について知見を整理した。そして、探索範囲を拡大することによって、組織に新たな情報がもたらされて、ラディカルなイノベーションが創出されやすいこと。ただし、既存研究では、探索範囲を拡大させる組織的な仕組みが示唆されてきたわけではないことが明らかとなった。そこで、本研究では、探索範囲を拡大させる仕組みを持つ組織が、イノベーションを継続的に達成し、技術変化をはじめとした不確実性を吸収し、存続可能性を高めているという仮説を構築した。この仮説を検証するための具体的な分析対象として、黎明期にあるため、イノベーションの機会が豊富に存在する再生医療業界を選択した。中でも、今後の市場規模の拡大が見込まれる細胞培養関連企業に着目して調査を進めている。そして、本年度は、再生医療業界を対象として、細胞培養の関連企業・公的な研究機関・政府関係者の聞き取り調査を行った。聞き取り調査から明らかになってきた点としては、再生医療業界での事業展開が収益を確保できる段階に至るのかどうか、まだかなり不確実であること。ただし、潜在的な市場の存在は確認されており、長期的に見て収益を確保できることを期待し、企業は参入を決めていたということである。今後、短期的に見ると収益の確保が困難な事業への進出が、なぜ可能であったのかという点について調査を進めていく。本研究では、企業が経済的・時間的な制約の下でイノベーションを達成し、新たな事業機会を獲得していくためのマネジメントについて明らかにすることを目的としている。今年度は、分析対象としている再生医療業界の動向と、当該産業において新たな事業機会の獲得を目指す企業の動向について、聞き取り調査と二次データの収集を行った。そして、収集した情報に基づいて、次の二つの連携が有効性を持つ可能性を示した。一つめは、企業と基礎研究機関の連携である。基礎研究機関との連携は、企業にとって新たな知識を獲得する手段となる。ただし、こうした連携が有効性を持つかどうかは、産業の特性にも依存しているという認識に至った。フィールド調査や二次データの分析の結果として明らかになってきたのは、どの細胞を用いた治療が主流となりうるのかについて不確実性が残っている段階では、基礎研究機関との連携によって最先端の知識を入手できる仕組みが有効性を持つということである。そして二つめとして、新たな製品の事業化を推進するためには、実際に市場へ製品を供給している企業との連携が有効性を持つことも示唆した。現時点では、再生医療という治療を提供する市場が確立されているわけではないため、新規に参入する企業は、市場で確保できる収益を予測することが困難である。このため、既に市場に最終製品を供給している企業と連携することで、開発段階で顧客を確保する目途を立てること、および顧客ニーズを的確に把握するというベネフィットを得ることができる。

さらに、再生医療業界の成長を後押しする政策的支援に関しては、より実用化に近い製品に対して研究開発投資や事業環境の整備を強化することで、新規参入が活性化する可能性を示唆した。本研究は、企業が時間とコストの制約の下でイノベーションを達成するためのマネジメントに対して示唆を導出することを目的としてきた。そして、分析においては探索という概念に着目し、既存知識とは異なる分野にまで探索の範囲を拡大してイノベーションを達成するためには、組織にどのような仕組みが必要かを調査してきた。前年度までは、新規参入の事例が多数観察される再生医療に焦点をあて、新規事業を開拓している企業の事例研究を蓄積してきた。これに対し、今年度は研究計画における最終年度であったため、前年度に引き続き再生医療業界の動向に関する一次データと二次データの収集・分析を行うことに加えて、研究のとりまとめを行った。取りまとめにおいては、蓄積してきた事例研究から、イノベーションの達成に向けて新たな領域へと探索の範囲を拡大するには、どのような要因が影響を与えているのかを明らかにした。具体的には、イノベーションの達成に向けて行われる探索の範囲を拡大するには、基礎研究機関との共同研究が契機となっていたことを明らかにした。調査を行った企業では、共同研究を通じて組織に新たにもたらされる知識が、新規事業のシーズを生み出し、シーズを事業化するために探索の範囲が拡大されていた。ただし、企業にもたらされる新たな知識は多様であるため、新規事業に適した知識を選択する能力が必要となる。シーズを事業化できた企業は、専門的な知識のある従業員と関連した既存知識を用いた事業経験を有していた。本研究では、企業が時間とコストの制約の下でイノベーションを達成するためのマネジメントに関して示唆を導出することを目的としてきた。特に、探索範囲の拡大に焦点をあて、経営資源の制約の下で既存知識とは異なる分野の知識を探索できる組織に共通する要因について分析を行った。そして、再生医療業界に新たに参入した企業の事業開拓プロセスを分析した結果、基礎研究機関との共同研究を通じて新たな知識の獲得に努めている企業では、探索範囲の拡大が確認されることを明らかにした。また、探索範囲の拡大によってもたらされた新たな知識は、専門的知識を有する組織メンバーと関連する既存事業の知識によって事業化に至ることを指摘した。本年度は、研究成果の発表と情報収集について、次のような点が達成されたため、達成度をおおむね順調に進行していると判断した。まず、研究成果については、二件の学会発表、二本の査読付き研究ノートの発表を行った。学会発表としては、国際学会における口頭発表とポスター発表を行った。また、情報収集については再生医療業界に関して、国内外における産業の動向、欧州における政策的な取り組み、企業動向について情報を収集した。そして、収集した情報を分析し、再生医療への新規参入を目指す企業の開発プロセスと、欧州市場において医療機器としての新規参入を達成した企業の開発プロセスについて、ケーススタディを発表した。
胎便のサーファクタントサブタイプ転換に及ぼす影響

平成10年度はin vitroにおける呼吸運動のモデルであるsurface area cycling法を用いて、胎便にlarge aggregate(LA)からsmall aggregate(SA)surfactantへの転換促進作用があることを証明した。またBlight Dyre法での胎便の抽出では、活性は水層により多く存在していた。さらにこのサーファクタントサブタイプ転換はジイソプロピルフルオロリン酸(diisopropyl fluorophosphate;DFP)添加、4°Cでのcycling、および胎便の煮沸処理によって阻害されたことから、胎便中にはサーファクタント転換酵素様の活性をもつDFP結合蛋白質が存在することを示した。平成11年度は[^3 H]-DFPと胎便とを反応させ、SDS-PAGE後、autoradiographyを行い、胎便中のDFP結合蛋白質の解析を行なった。還元、非還元の両条件下においてともに、30KDのバンドか認められた。またこの蛋白質は、脂質層にはみられず水層のみに認められた。胎便溶液のconcanavalin A処理によって30KDのDFP結合タンパク質のバンドが増強された。さらにこのDFP結合タンパク質はglycopeptidase F処理にて30KDから28KDにシフトし、糖鎖の遊離を認めた。これまでに、胎便水層中にサーファクタント転換酵素様の活性をもつ、DFP結合蛋白質の存在を示唆してきた。今回〔^3H〕-DFPを用いたautoradiographyにより胎便中のDFP結合蛋白質が水溶性の糖蛋白質(還元、非還元で30KD)であることを解明した。機能的サーファクタント欠如がその発症に関与している急性呼吸窮迫症候群において、サーファクタントサブタイプ転換、すなわち表面活性の高いLarge sufactant aggregates(LA)から、活性の低いsmall surfactant aggregates(SA)への転換が促進しているとの報告がなされており、肺サーファクタトの機能障害は表面活性阻害とサーファクタントサブタイプ転換促進の両面から検討がなされる必要がある。平成10年度は、in vitroにおける呼吸運動のモデルであるsurface area cycling法を用いて、胎便のサーファクタントサブタイプ転換促進作用についての評価を行った。また、LAからSA転換には呼吸運動による肺胞表面積の変化、およびサーファクタント転換酵素と呼ばれるジイソプロヒルフルオロリン酸(DFP)結合蛋白が関与していると考えられていることから、胎便中のサーファクタント転換酵素の同定のため、この転換に対するDFP結合蛋白質の影響についても検討を行った。ブタ摘出肺から回収した気管支肺胞洗浄液よりLAを調整し、胎便とともにGrossらの方法に準じ、surface area cyclingを行った。LAからSAへの転換は胎便の濃度依存性に増加し、胎便によるサーファクタントサブタイプの転換促進作用が示された。さらにLAとともに胎便、DFPを添加したものを同様に回転させた結果、この転換は有意に抑制された。これらのことより胎便中にはサーファクタント転換酵素様活性を持つDFP結合蛋白質の存在が示唆された。また胎便吸引症候群においては、胎便の直接的なサーファクタント阻害作用に加えて、LAからSAへの転換の促進によるサーファクタントの不活化も呼吸障害の一因をなしていると思われた。今後、胎便中のサーファクタント転換酵素様物質の同定を行いたい。
Ｄａｘ１を介したＥＳ細胞の自己複製維持機構の解析

マウスES細胞において、核内受容体Dax1はOct3/4を中心とする転写因子ネットワークに属しており、自己複製維持において何等かの役割を果たしていると考えられる。本研究ではES細胞におけるDax1を介した自己複製維持機構の解析を行った。4HT添加によってDax1遺伝子をノックアウトできるコンディショナルノックアウトES細胞株を樹立し、遺伝子発現を確認したところ、ノックアウト2日では分化マーカーの遺伝子変化は見られなかったが、ノックアウト7日の細胞では内胚葉系マーカーであるGata6とTの発現の上昇が見られた。申請者は以前、EsrrbとDax1の相互作用を阻害すると内胚葉系マーカー遺伝子の上昇を確認しているため、Dax1のノックアウト時のGata6の発現上昇もEsrrbが何らかの関与をしていると考え、EsrrbのGata6の発現に対する作用を検証した。Gata6のプロモーター領域を用いてLuciferaseレポーターアッセイやChIPアッセイを行ったところ、EsrrbはGata6のプロモーター上にあるEsrrb結合配列に直接結合し、Gata6プロモーターの転写活性を上昇させていることが明らかになった。また、ES細胞において、Esrrbはco-activatorであるNcoa3と相互作用することが知られているため、Gata6プロモーターに対するNcoa3の作用を検証したところ、Ncoa3によってもGata6のプロモーター活性が上昇することが明らかとなった。このNcoa3によるGata6プロモーター活性の上昇は、Esrrbに結合できないDax1の変異体で抑制されたため、Dax1とNcoa3の相互作用を確認したところ、Dax1とNcoa3は直接結合できることが明らかとなった。以上のことから、Dax1はEsrrbだけではなく、Esrrbのco-activatorであるNcoa3も抑制することによってGata6プロモーターの活性を抑制することによりES細胞の自己複製維持に貢献していることが明らかになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。マウスES細胞において、核内受容体Dax1はOct3/4を中心とする転写因子ネットワークに属しており、自己複製維持において何らかの役割を果たしていると考えられる。4HT添加によってERCreERを活性化することによって、Dax1遺伝子をノックアウトできるDax1コンディショナルノックアウトES細胞を樹立し、遺伝子発現の変化を検証したところ、4HT添加後2日では未分化マーカー、分化マーカーどちらも大きな遺伝子発現の変化は見られなかった。短期では遺伝子発現の変化が見られなかったため、長期での遺伝子発現の変化を検証したところ、4HT添加後7日では未分化マーカーの発現では変化は見られなかったが、分化マーカーでは内胚葉系マーカーであるGata6と中胚葉系マーカーであるTの発現上昇が見られた。Dax1ノックアウト状態でES細胞が自己複製を行えるかどうかを検証するために4HT添加後に細胞をピックしてDax1ノックアウト細胞のシングルクローンを樹立し、長期培養が可能であるかを検証したところ、長期培養が可能であることが明らかになった。また、Dax1がPRC2複合体の構成因子であるEedやEzh2と結合できることを既に見出している。そこでDax1がヒストン修飾に何らかの影響を与えているかどうかを検証した。全体的なヒストン修飾の状態をウェスタンブロットにて確認したところ、ノックアウト前後で違いは見られなかった。以上より、ES細胞においてDax1はGata6やTをターゲットとしている可能性や、Dax1ノックアウトES細胞は自己複製が可能であるが、分化が進んでいる可能性が示唆された。

本年度はDax1がES細胞の自己複製維持において、内胚葉系マーカーGata6や中胚葉系マーカーTをターゲットとして抑制していることを見出した。更に、ES細胞はDax1をノックアウトした状態でも自己複製が可能なことから、Dax1ノックアウトESは未分化状態を維持していること、Dax1ノックアウト状態では全体的なヒストン修飾の変化が見られないことからDax1は直接的にはヒストン修飾に関わっていない可能性を見出した。これらにより、研究の目的にあるDax1のターゲット遺伝子候補の探索やDax1のノックアウトによるグローバルなクロマチン修飾変化の検証、Dax1とヒストン修飾との関連性を明らかにするという目標が達成されたので、概ね順調に進展していると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。Dax1ノックアウト細胞が自己複製可能であることが明らかとなったため、他に明らかとなっているGata6遺伝子やT遺伝子の発現上昇に着目して研究を行う。Dax1がGata6やTの発現制御領域に作用していることは既に報告されているが、Dax1がどのような機序をもってこれらの遺伝子を抑制しているかは未だ明らかになっていない。Dax1の作用機序の詳細を明らかにするために、Dax1のターゲット配列の決定や、これらの遺伝子のDax1作用部位近傍にDax1と相互作用を持つ他の転写因子の結合配列が無いかを探索する。他の転写因子の結合配列が発見されたならば、Dax1が直接遺伝子に結合しているか、またはその転写因子を介して結合しているのかを検証する。また、全体的なヒストンの変化は見られなかったが、Gata6やTの発現が変化しているため局所的なヒストン修飾の変化があることが考えられる。そのため、Dax1ノックアウト状態でのGata6とTのDax1作用部位周辺のヒストン修飾の変化を検証し、ローカルなヒストン修飾に対するDax1の影響を明らかにする。また、他のグループにより、Dax1ノックアウト時における遺伝子発現変化のマイクロアレイ解析が行われているので、そのデータを参照して新たなDax1のターゲットと思われる遺伝子をピックアップする。それらの遺伝子のLIF応答性などを検証し、Dax1がそれらの遺伝子をどう制御しているのか、また、それらの遺伝子がDax1の下流でES細胞の自己複製維持にどのように与えているかを検証する。
精神遅滞児のための身体協応性評価バッテリーの開発とその活用

本研究は,精神遅滞児の身体運動機能の内,特に身体運動操作の総合能力に最も重要であると言われている身体協応性に注目し,それがどのように評価できるものか,神経心理学的側面から分析し,新たにそのための評価バッテリーを作成し,その活用について検討することをねらいとした.西ドイツのKiphidらにより作成されたKTK;BCT(The Body Coordination Test)から3項目を選び,健常児(6歳12歳)における標準化, MQ表作成が完了し,なおかつ精神遅滞児用のMQ表までが完成した.そのテストバッテリーは,動的バランス,力学的エネルギー,スピードという身体協応因子を含む以下の3項目である.(1)後3歩き, (2)横跳び,(3)横移動である.そして二の結果から健常児における日独比較がおこなわれ, Tesk1の10歳を除き全ての項目,年齢において日本の児童の方が有意な差をもって優れていることがわかった.なお, Frostig.MのMSTB(Movement Skills Tost Battery)と合わせて, 2地域の精神薄弱養護学校で,その妥当性等の評価のために,半年から一年に渡る臨床実験を継続した.追跡結果では,小・中・高等部とも有意差はみられなかった.この結果はKiphardらの示すところと同じく本検査が神経学的な検査項目として妥当であることがわかった.また, A養護学校では,スキルテストであるところのMSTBの中から手の動きを中心とした協応性の検査項目において,小・中・高等部とも, BCT同様に有意差はみられなかった.他のいくつかの項目においては有意な差をもって発達の変化がみられた.B養護学校では,積極的なムーブメント活動プログラムにより,手の動きを中心ととした協応性の検査に,顕著な成果をみるに至った.これはMSTBがスキルテストであり,本校の生徒の開発されていないムーブメント能力が新しい経験やムーブメント活動で変化しうるところの機能であることを示す興味ある結果と言えよう.本研究は,精神遅滞児の身体運動機能の内,特に身体運動操作の総合能力に最も重要であると言われている身体協応性に注目し,それがどのように評価できるものか,神経心理学的側面から分析し,新たにそのための評価バッテリーを作成し,その活用について検討することをねらいとした.西ドイツのKiphidらにより作成されたKTK;BCT(The Body Coordination Test)から3項目を選び,健常児(6歳12歳)における標準化, MQ表作成が完了し,なおかつ精神遅滞児用のMQ表までが完成した.そのテストバッテリーは,動的バランス,力学的エネルギー,スピードという身体協応因子を含む以下の3項目である.(1)後3歩き, (2)横跳び,(3)横移動である.そして二の結果から健常児における日独比較がおこなわれ, Tesk1の10歳を除き全ての項目,年齢において日本の児童の方が有意な差をもって優れていることがわかった.なお, Frostig.MのMSTB(Movement Skills Tost Battery)と合わせて, 2地域の精神薄弱養護学校で,その妥当性等の評価のために,半年から一年に渡る臨床実験を継続した.追跡結果では,小・中・高等部とも有意差はみられなかった.この結果はKiphardらの示すところと同じく本検査が神経学的な検査項目として妥当であることがわかった.また, A養護学校では,スキルテストであるところのMSTBの中から手の動きを中心とした協応性の検査項目において,小・中・高等部とも, BCT同様に有意差はみられなかった.他のいくつかの項目においては有意な差をもって発達の変化がみられた.B養護学校では,積極的なムーブメント活動プログラムにより,手の動きを中心ととした協応性の検査に,顕著な成果をみるに至った.これはMSTBがスキルテストであり,本校の生徒の開発されていないムーブメント能力が新しい経験やムーブメント活動で変化しうるところの機能であることを示す興味ある結果と言えよう.本研究は、精神薄弱児の身体運動機能のうち、特に身体運動操作の統合能力に最も重要であるといわれている身体運動協応性に注目し、それがどのように評価できるものか、神経心理学的側面から分析し、新たにそのための評価バッテリーを作成することを主なねらいとしたものである。本年度は、まずわが国でのこの種の検査がどのようなものであるかを調査した。その結果、特に精神薄弱児のために作成された検査法のないことが確認された。そこで諸外国の資料が調査され、その中でアメリカのFrostig,MのMSTB(Move-ment skills Test Battery)を利用することになり、その方法に準じて測定項目づくり(12検査項目)が行なわれた。これにより精神薄弱養護学校の児童生徒(約70名)を対象に、その実態が調査され、統計分析等の結果、この項目(バッテリー)を応用活用することで、中度の精神薄弱児に利用できることがあげられた。一方、西ドイツのKiphard.E.Jらにより作成されたKKT(K【o! ̈】rper Koordinations Test fur Kinder)の文献を入手し、それを利用したテスト項目の開発に着手した。まず、健常児や精神薄弱児を通して、何回かの観察中の経過で、検査用具(器具)を製作し、ほぼバッテリーの方向が決った段階で、本格的な標準化のための手続きに入り、保育園児と小学生児童およそ780人を対象に実験が開始された。そのテストバッテリーは、動的バランス,力動的エネルギー,スビードという身体協応因子を含む以下の項目である。

(1)後方バランス歩き(幅6cm,4.5cm,3cmの3種類の板の利用)、(2)横跳び(15秒間に両足をつけたまま何回往復横跳びができるか)、(3)横移動(20秒間に次々と板に乗り移る回数)の3項目について、すでに統計分析はほぼ完了し、現在精神薄弱児養護学校で、その妥当性等の評価のために、臨床実験を通して継続中である。試作の評価バッテリーで、さらに実証的な発達機能分析を進めたい。
識別パターン発見手法に基づく確率モデルの説明的分析手法の開発

本課題では説明可能性を備えた機械学習の実現に向けて,確率モデル,特に広く知られるベイジアンネットの説明的分析手法の開発を行った.この分析手法では,膨大な数の説明の候補の中から適切なものを選ぶために,データマイニング分野で研究されている識別パターン発見手法を利用する.本課題においては,説明の選択基準の洗練および説明探索の高速化については実用レベルの手法が確立できたといえる.一方,ベイジアンネット上での確率推論の高速化において実装上の課題が残ったが,本課題で構築したプロトタイプ実装を基に実装を継続することで説明的分析手法の実現への見通しが得られたものと考えている.本研究では,確率モデル,特に広く普及しているベイジアンネットに基づく機械学習における説明可能性の向上を目指し,近年データマイニング分野で注目される識別パターンの発見手法に基づく効率的なベイジアンネットの説明的分析手法の開発を行った.まず,識別パターン発見手法の洗練を行い,飽和頻出パターン発見手法LCMを識別パターン向けに拡張したアルゴリズムを開発した.このアルゴリズムではパターン長が上にも関わらず識別スコア(説明性)が低い冗長なパターンを取り除くための制約(生産性制約)を導入しており,元々冗長性を排除する飽和集合にこの生産性制約を加えることにより,理解しやすいパターンを効率的に抽出できることを確認した.この成果は2013年に開催されたデータマイニング分野の国際会議DaWaK-13にて発表されている.同時にF-score, support difference,カイ二乗値,Yuan et al.のgeneralized Bayes factorなどの識別スコアを実データで検討し,F-scoreやsupport differenceは探索効率とパターンの理解可能性のバランスに優れることを確認している.また,パターンの表現形式として従来のAND式のみではなく,AND/OR式を用いることで理解可能性が向上することを国内研究会で発表した.更に並行してベイジアンネットの確率推論アルゴリズムである接合木(junction tree)アルゴリズムの調査及び実装を進め,プロトタイプを完成している.この確率推論アルゴリズムを上記のパターン発見アルゴリズムの中に組み込むことで説明的分析手法を行う目途がついたと言える.今後,本研究の成果を発表していく予定である.本課題では説明可能性を備えた機械学習の実現に向けて,確率モデル,特に広く知られるベイジアンネットの説明的分析手法の開発を行った.この分析手法では,膨大な数の説明の候補の中から適切なものを選ぶために,データマイニング分野で研究されている識別パターン発見手法を利用する.本課題においては,説明の選択基準の洗練および説明探索の高速化については実用レベルの手法が確立できたといえる.一方,ベイジアンネット上での確率推論の高速化において実装上の課題が残ったが,本課題で構築したプロトタイプ実装を基に実装を継続することで説明的分析手法の実現への見通しが得られたものと考えている.本研究では識別パターン発見を利用したベイジアンネットワークの説明的分析手法の開発を目指しているが,2012年度においては,(1)識別パターン発見アルゴリズムの洗練,(2)ベイジアンネットワークの確率的推論アルゴリズムの調査,(3)確率的クラスタリング結果の特徴付けへの応用に取り組んだ.まず(1)の識別パターン発見アルゴリズムの洗練においては,RP-Growthというアルゴリズムを開発し,データマイニング分野の著名会議の一つであるSDM-12にて発表を行った.RP-Growthでは分枝限定法と生産性(productivity)と呼ばれる制約に基づく枝刈りによって効率的な識別パターンの探索が可能になる.このRP-Growthについては,更に効率的な飽和パターンアルゴリズムであるLCMに前述RP-Growthの特長を加えた識別パターン発見アルゴリズムを開発した.このアルゴリズムに関する論文は現在国際会議に投稿中である.一方,(2)のベイジアンネットワークの確率的推論アルゴリズムの調査については,変数消去法(variable elimination)および変数消去法を経由した接合木(junction tree)アルゴリズムの詳細を調査し,実装に向けた検討を行った.更に(3)では確率的クラスタリングで得られる各クラスタを特徴づける識別パターンとしてAND-OR式を許す(従来はAND式のみ)手法を開発した.そしてこの手法を幾つかの実データに適用し,その効果を確認した.この成果は国内研究会で発表済みである.識別パターン発見とベイジアンネットワークの確率的推論という2つの技術的基盤のうち,識別パターン発見アルゴリズムの洗練に関しては順調であると考えている.識別パターン発見に必要な識別スコアの検討,深さ優先探索における分枝限定法の導入,接尾探索木上で生産性制約に基づく枝刈り,といった技術要素は充分に洗練できたと考えている.これらの技術要素はいずれもベイジアンネットワークの説明的分析手法の一つであるYuan et al.のMost Relevant Explanation (MRE)で用いられているものよりも優位性があると言える.一方,ベイジアンネットワークの確率的推論については開発がやや遅れ気味である.2012年度で検討を行った,変数消去法を経由した接合木(junction tree)アルゴリズムを早期に実装する必要がある.その上で,説明的分析に適した改良(例えば推論の途中結果のキャッシング)を加えることを検討する.更に確率的クラスタリングの特徴付けとは別の応用に取り組む必要がある.2012年度の研究費はほとんどを高性能な実験用パソコンと書籍の購入に充てた.開発した識別パターン手法のベンチマーク評価をこれらの実験用パソコンで実施し,論文投稿につなげている.また,ベイジアンネットワークをはじめとするグラフィカルモデル,説明に類した推論行為,機械学習およびデータマイニング技術,に関する書籍を購入し,ベイジアンネットワークの説明的分析手法を具体化する作業に活用している.更に実験評価のための文例データも試験的にレンタル使用し,実応用への検討を行っている.2013年度でも引き続き必要な書籍の購入を行っていきたい.
両生類幼生の尾における変態に伴うプログラム細胞死の分子機構解析

本研究は退縮中の尾の細胞死においてbidが細胞死誘導活性を持ち、bcl-XLがこれを阻害するのか、それともbcl-XLと結合している他の細胞死誘導因子があり、bidがこれを遊離させることが細胞死に重要なのかを研究することを目的としていた。これまでの研究によりN末を欠失したbidがbcl-XLに結合し、in vivo,in vitroのアッセイ系において細胞死誘導活性を保つこと、bidのmRNAが変態期にわずかに増加することが分かった。そこで12年度はさらに研究を進めるために以下の実験を行った。まず、bidの強制発現によって誘導された細胞死がbcl-XLによって阻害されるか否かを、培養細胞を用いて検討した。その結果bidによって誘導された細胞死はbcl-XLを同時に発現させることによって、ほぼ完全に抑制されることを確認した。次にbidとGSTの融合タンパクに対する抗体を作成し、ウェスタンブロッティングを行ったが、変態最盛期のゼノパス幼生尾部においてbidは検出されなかった。抗体の特異性の問題など、今後確認しなければならない問題も残るものの、この結果及びmRNAの発現と増加がわずかであることを考えあわせると、bidが変態期のプログラム細胞死において、重要な役割を果たしてはいない事が考えられる。そこで、本研究は第一の研究目的をbidによる細胞死のメカニズムの解明から、プログラム細胞死においてbidが生理的に働いているのか否かを解明することに変更した。仮にbidがプログラム細胞死に深く関与しているのであれば、当初予定していたbcl-2に結合しないが活性を持つミュータントbidを作成し、bidの作用機序にも踏み込んでいきたい。本研究は退縮中の尾の細胞死においてbidが細胞死誘導活性を持ち、bcl-XLがこれを阻害するのか、それともbcl-XLと結合している他の細胞死誘導因子があり、bidがこれを遊離させることが細胞死に重要なのかを研究することを目的とし、以下の実験を行った。同時に、ホ乳類において細胞死に関与していると考えられているCaspasefamilyが尾の退縮に関与しているか否かを検討した。1.bcl-XL,bidのGSTとの融合タンパクを合成し、binding assayを行ったところ、これらの結合がtwo-hybrid assayのみで見られるものではなく、binding assayにおいても確認された。しかもこの結合はホ乳類で知られているのと同様にfull lengthのbidでは観察されず、N末を削除したbidのみで見られた。2.in vivo,in vitroのアッセイ系を用いてXenopus bidの細胞死誘導活性を調べたところ、N末を削除したbidにはこの活性が見られたが、full lengthのbidにはこの活性が見られなかった。またこの活性は培養細胞(in vitro)においてきわめて強力であった。3.Northern blot analysisによって、bidのmRNAの変態期の発現量を測定したところ、変態期の尾において発現量の増加が見られた。しかし、発現量・増加量ともに劇的なものではなかった。4.以前我々がクローニングしたXenopus Caspases-1,3に加え、Xenopus Caspases-2,6,7,8,9,10をクローニングし、これらの発現・細胞死誘導活性・細胞死における活性化を検討した。この結果、Caspases-2,8,9,10などの長いProdomainを持つものを強制発現させると培養細胞に細胞死を引き起こすこと、甲状腺ホルモンによる細胞死ではCaspaseの新たなmRNAの合成は必要ではないことが判明した。
希土類錯体の局所構造のEPRによる解析

本研究では、このf電子を磁気共鳴により直接観測する分光学的手段である電子常磁性共鳴(EPR)をおもに用いて、種々の配位子を持つ希土類錯体の性質を系統的に調べ、錯体の配位構造と電子状態との関係について検討した。ここでは比較的EPRの観測が容易と思われるGd(III)とYb(III)を用い(それぞれ4f^7,4f^<13>の電子配置をとる)、これらの希土類イオンと種々のβ-ジケトンからなる錯体のEPRを測定し、得られたEPRスペクトルのシミュレーションによる解析を試みた。その結果、得られたEPRスペクトルには天然で存在する同位体(Gd-155(14.8%),Gd-157(15.65%),いずれもI=3/2)によるサテライトは観測されず、大きなスピン多重度(S=7/2)のためにZFS相互作用による微細構造が観られた。さらにEPRスペクトルは配位子の違いにより線形が異なり、比較的内殻にあって他の電子に遮蔽されていると考えられている4f電子に対しても、配位子場の強さや配位構造の影響が現れていることがわかった。また得られたEPRスペクトルについてシミュレーションを行ったが、pK_aが著しく小さい配位子をもつ場合においてGd(III)錯体の|D|が小さいという傾向がみられた。このようにEPRの結果はf電子に対して配位子場の影響があることをはっきりとあらわしており、大変興味深い結果である。
鎌倉初期における真言教学の研究-道範を中心として

本研究は未解明の部分が多い鎌倉時代初期の密教思想解明の一端として、当時の代表的な真言僧の一人である道範の思想を中心に文献学的検討を行うことを目的とするものであるが、本年度は以下のような研究活動を行った。1.昨年度の研究実績である、東寺で発見された道範著の新出写本(『貞応抄』断簡)に関し書誌学的検討を加え、その結果を第53回日本印度学仏教学会(於ソウル)で口頭発表を行った。(詳細な内容については、3月末に発行される『印度哲学仏教学研究』第51巻2号に掲載予定。)概要としては、新出写本は13世紀のものであるが、『大正蔵経』掲載本(仁和寺所蔵本)と同様に本文巻尾が中断される形で終わっている点、紙背がある点などが特徴として挙げられる。2.昨年度に引き続き、東寺観智院所蔵の道範著写本のうち、8点ほどの書誌調査を行った。その結果、これまで検討されたことが無く、現存写本の極めて少ない『開宝決疑抄』という文献について、その内容を掌握することができた。これに関しては、今後『般若心経必鍵開宝抄』との比較検討を行いつつ、来年度に学術発表を行う予定である。3.滋賀県・坂本の叡山文庫に所蔵されている道範関係の文献に関し、書誌調査を行った。その結果、これまで存在が指摘されたことのない『秘密念仏鈔』の室町時代写本があることが明らかになった。これについては今後各種写本と校合を行い、テキスト校訂を行う予定である。
カギムシ(有爪動物)の系統と神経生物学におけるキ-・モデル動物の維持

本研究は有爪動物の動物系統学的研究を行うこと、そのために広範な地域の材料を収集し、さらに神経生理学上の実験動物、すなわち節足動物への進化の原始形をもつモデル研究動物として確立することを主目的としている。この動物の多くはカリブ海域の島々や中央および南アメリカで採集されている。今回はカリブ海の国々であるプエルトリコ、トリニダード・トバゴ、ジャマイカ、ドミニカ共和国で調査を行った。調査は2回行い、第1回は1996年にプエルトリコ、トリニダード・トバゴ、ジャマイカで、第2回は1997年にプエルトリコ、ジャマイカ、ドミニカ共和国で行った。プエルトリコとトリニダード・トバゴでは、この動物のすむと思われる環境がいくつか見られたが、採集はできなかった。ジャマイカでは、幸いにしてブルー・マウンテン山脈の1地点から10数匹を採集できた。ドミニカ共和国では、よい場所があるにかかわらず、採集できていない。今後、これらの地方とともに中央および南アメリカでの調査を行い、十分材料を得て、比較研究し、また実験室内で飼育を行いたい。今年得た材料では、神経生理学的な予備実験を行った。その結果、有爪動物の中枢および末梢神経系に抗FMRF amide抗体に対して免疫陽性反応を示す細胞が存在することが示された。これは軟体動物や節足動物では存在することが知られているが、有爪動物でははじめてその存在が証明されたことになる。本研究は、系統学的研究から広範な地域の材料を収集し、さらに生理学上の実験動物として取り扱う関係上、より多く個体数の得られる地域を探索することを目的としている。得られた材料をもとに、系統学的研究はもとより、生理学的な研究、すなわち生体を用いて、中枢および抹消神経系およびニューロンの組織学、電気生理学的研究などを行い、節足動物への進化の原始形をもつモデル研究動物として確立したいと考えているのである。第1回の調査は、アメリカ合衆国プエルトリコ、トリニダード・トバゴ、ならびにジャマイカで行なった。調査隊は山崎、桑沢で構成し、1996年10月8日から10月20日までの期間で調査を行なった。これまでの調査でプエルトリコ、ならびにトリダード・トバゴではわれわれの手で採集されているが、かならずしもよいポイントで採集しているわけではないので、より精密な調査を行なうということ、またジャマイカでは新たな採集地点を探索するということで調査に入った。この結果、ジャマイカで西インド大学医学部のR.Young博士の協力のもとかなりよい成果をあげることができた。得られたものは現在厳重な管理のもと飼育中である。第2回の調査は、予算の関係上アメリカ合衆国プエルトリコ、ジャマイカ、ドミニカで、1997年3月4日から3月17日までの期間で行なった。調査隊は山崎、桑沢の2名で構成し、まずプエルトリコで現地調査をするとともに、情報を集め、それからジャマイカ、ドミニカに入った。ジャマイカでは前期R.Young博士の協力のもはなはだよい成果をあげ、材料を日本にもち帰ることができた。以上の成果により今後、日本における研究が実れば、よい成果を上げられるのではないかと考えている。
ファジ-推論を用いた水分情報サ-ビスの利用に関する研究

近年、水分情報サ-ビス網が整備され市町村単位であってもオンラインに近い形式で情報の入手が可能になっている。市町村サイドにたって考えるならば、水分情報の受信タ-ミナルを設置したとしても、この情報をいかに利用するかが問題となっている。本研究では、河川情報センタ-が実施した各市町村に対するアンケ-ト調査結果を参考にして、市町村が管理する小河川の水位予測に主眼を置いた研究を行った。小河川の実状に則して、降雨情報は水分情報サ-ビスネットワ-クだけに依存するものとし、独自の水位計測設備なども皆無とした。極めて、不利な環境下での水位予測を想定ている。また、少しでもリ-ドタイムの長い水位予測をしようとすると、小流域を対象にしているだけに降雨の予測が必要になる。現段階では、降雨量の予測値は定性的な「極強」、「中」、「並」などの表現で与えられる場合が多い。また、予測対象地点の洪水中の水位情報も目視観測による電話情報の利用を想定して、ファジィ推論を用いる予測手法を提案した。ファジィ推論による水位予測では、従来の流出解析で用いられているモデルを組み込んだ場合とそうではない場合について検討した。従来の流出モデルを組み込んだファジィ推論では(このような推論法は本研究で始めて取り上げたもので、流出モデルとして単位図を利用している)ファジィ数と非ファジィ数の加減乗除の演算が必要になり、この演算法の定義についても検討した。実際の予測計算は、流域面積が0.1km^2の宮ノ森流出試験地の実測資料を用いて行い、予測計算手法の有効なることを確かめた。
次世代燃料を用いた舶用機関からの排ガスが水環境に及ぼす影響評価

次世代舶用燃料(ジメチルエーテルを30%混合したC重油)からの排気ガスを人工海水等に吹き込み、この溶液が水生生物に及ぼす有害性を評価し、粒子状物質に吸着した有害成分に関する知見を得た。C重油および次世代燃料からの排ガスを吹き込んだ人工海水はどちらも海産藻類に対して有害性を示し、孔径0.1 μmの膜フィルターでろ過すると海産藻類に対する有害性が消失したことから、有害成分は0.11μmの粒子に吸着していると考えられた。C重油排ガスを吹き込んだ人工海水中の0.11μmの粒子には発がん性を有するPAHsが検出されたが、次世代燃料排ガスからの試料には発がん性物質は検出されなかった。次世代燃料として、ジメチルエーテルを混合したC重油を供試し、舶用ディーゼル機関からの排ガスを海水に吹き込み、粒径毎に濾過したろ液が環境生物に及ぼす有害性を評価した。1.ディーゼルエンジンからの排ガスを吹き込んだ水試料の調製および有害性評価用の試料の調製: 2種類の燃料(C重油、C重油+ジメチルエーテル)を供試し、間接噴射方式のディーゼルエンジンを用い、等速吸引によりガスを吸引した。その配管の途中に、無菌濾過した1リットルの人工海水を通し、排ガス吹き込み水試料を調製した。エンジン負荷率を2段階として、安定時に試料を採取した。また、軽油を燃料としたディーゼル自動車からの排ガス量を数段階(最長30分)に設定し、排ガス吹き込み水試料を調製した。調製した排ガスを吹き込んだ水試料を、精密濾過膜(粒子径10μm、1μm、0.1μm)および限界濾過膜(分子量100kD、10KD、3kD)で段階的に処理し、それぞれ得られたろ液の一部を生物試験に用いた。2.ろ液の環境生物への影響評価:発光細菌試験(30分発光阻害率)では、調製したろ液の発光阻害率は25%以下であり、有害性は弱かった。塩水生甲殻類試験(48時間致死率)では、試料によっては100%の致死率が認められたが、この有害性をろ過フィルターの孔径、燃料の種類、エンジン負荷率と関連付けることは困難であった。また、ろ液には変異原性は認められなかった。3.化学分析の準備:試料水の有機溶媒抽出物について有機有害成分の網羅的分析の準備、濾過後のフィルター試料について無機有害成分の分析を行うための準備を行った。本研究では、次世代舶用燃料からの排気ガスが水生生物に及ぼす有害性を評価し、粒子状物質(PM)の有害性とPMに吸着した有害成分に関する知見を得ることを目的とした。舶用ディーゼル機関を用い、C重油および次世代燃料としてジメチルエーテル(DME)混合C重油(30%DME+70%C重油)からの排気ガスを溶液に吹き込み、1この溶液が水生生物に及ぼす有害性を評価し、2この溶液を3種類の孔径の膜フィルターで分画したろ液の有害性を評価し、3有害成分である多環芳香族炭化水素を同定した。以下に課題ごとに結果をまとめる。1排ガスを吹き込んだ溶液は海産藻類に対する影響が強く、発光細菌や甲殻類に対する影響は弱く、変異原性は検出できなかった。排ガスを超純水または人工海水に吹き込んだ試料を固相抽出により濃縮すると海産藻類に対して強い有害性を示したので、有害成分は有機性物質と考えられた。次世代燃料からの排ガス試料は、C重油試料と比較すると、海産藻類に対する有害性が低かった。2排ガスを人工海水に吹き込んだ試料では、孔径10および1 μmの膜フィルターでろ過したろ液は藻類に対する有害性を有していたが、0.1 μmの膜フィルターでろ過したろ液には藻類に対する有害性が認められなかった。このことから、藻類に対する有害成分は0.1から1μmの粒子に吸着していると考えられた。3排ガスを吹き込んだ人工海水の総PAH量は、C重油よりも次世代燃料の方が高かった。C重油排ガスを吹き込んだ人工海水では、粒径0.11μmの画分にのみ発がん性を有するPAHsが検出され、次世代燃料排ガスからの試料には発がん性物質は検出されなかった。以上から、C重油および次世代燃料からの排ガスを吹き込んだ人工海水は、海産藻類に対して有害性を示すが、孔径0.1 μmの膜フィルターでろ過することによって有害性を除去できることが示された。海洋環境管理、環境毒性学、水環境学C重油を燃料とした排ガスを水に吹き込んだ水試料の性状が予想以上に均質でなかったので、その後の試料の調製が困難であった。

有害性評価のための発光細菌試験、変異原性試験の感度はそれぞれ低かったので、次年度は甲殻類試験を用いて、再度、C重油を用いた試料の有害性を評価することとしたい。初年度の経験では、水吹き込み排ガス試料の一部は容器の内壁に付着したため、浮遊している試料のみを用いて有害性を評価した。本来は、供試した試料を均質にすべきであるので、再度、C重油からの排ガスの有害性を評価してから、新たにガソリン燃料の評価を実施する。具体的には、塩水性甲殻類に及ぼすろ液の有害性を評価し、ろ液中の有害成分の大きさに関する情報を得て、有害な化学成分を同定する。C重油とジメチルエーテル、ガソリンとエタノールを供試し、舶用エンジンからの排ガスの環境生物への有害性を以下の観点から明らかにする。1有害成分を吸着するPMの大きさ、2水中およびPMに吸着した有害な化学成分の同定、3排ガス中のガス成分濃度