hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
公共図書館と大学図書館での「ゆるやかな機能連携」と「場」の階層性認知に関する研究

地域再生の視点から「島まるごと図書館構想」など住民に読書習慣を根付かせている海士町の中央図書館と各分館で調査を行い、中央館と分館を図書だけでなくセルフカフェなどで使い分ける充実利用など多様な利用が見られた。図書館を含む複合施設を対象に、図書館や他の施設、共用部の利用状況から利用者属性別に施設内での居場所や利用行動を調査し、属性別で図書館と共用部で行為に差が生じ、機能や空間のつながりによって各属性で居場所を使い分けていた。大学図書館では、個室やラーニングコモンズ、グループ室といった学習環境の座席選択利用から、学習環境としての場として6段階程度に分けて認識して利用していると整理した。平成26年度は公共図書館としては、ホールや体育館などと複合している愛知県田原市中央図書館、ホールや生涯学習施設、高校と複合している駅前立地の富山県高岡市立中央図書館においてアンケート調査と巡回プロット調査を行った。大学図書館では、ラーニングコモンズ(以下LC)を1年以内に改修した椙山女学園大学図書館と愛知学院大学図書館、愛知県内では初期にLCを導入した名古屋学院大学図書館において、アンケート調査と巡回プロット調査を行った。東日本大震災で津波被害が甚大であった宮城県の東松島市図書館と気仙沼図書館において平日と休日に来館者アンケート調査を行った。また、砺波市立図書館では親子で考える理想の図書館をテーマにした模型作りのワークショップ(以下WS)を開催した。公共図書館は複合施設の図書館について過去の調査結果(塩尻市立館、一宮市立中央)も含めて、図書館のみの利用者と図書館以外の施設利用者との分析を行った。複合している機能や図書館内外の学習室、駅前立地の影響により利用者属性の構成割合が大きく変動している状況が整理された。大学図書館は、過去の調査も含めた9館分のデータから、図書館が提供している様々なサービスに応じて、利用者の図書館での学習活動が異なってくることが整理された。また、新たにLCが設けられた2館で、LCの設置前と設置後の学習環境に対する意識の変化を考察することで、個人での勉強やグループでの学習にも様々な状況が見られ、座席の選択行動から学習環境としての「場」に6つほどの段階性があることが整理できた。被災地での過去の調査(名取市図書館、南三陸町図書館)も含めて図書館利用からは、休日と平日であまり大きな利用差がなく、浸水域に居住していた利用者ほど利用頻度も高いことなどが整理された。子どもとのWSでは、よく図書館を利用している児童ほど他の機能を複合させる傾向が見られた。・平成27年度は、複合施設内に図書館がある施設として、田原市中央図書館(田原文化会館)、福知山市立図書館中央館(市民交流プラザふくちやま)、塩尻市立図書館(市民交流センター・えんぱーく)において、土曜日一日の全来館者を対象としたアンケート調査を実施し、図書館とその他施設機能とのついで利用の状況について分析を行った。また福知山市民交流プラザは15分ごとの巡回プロット調査を行い、館内での利用行動を観察した。・島根県海士町で「島まるごと図書館構想」を掲げている海士町立図書館の中央館1館、分館13館の全14館を対象に約1週間をかけて、平日と休日に図書館の利用状況について来館者アンケート調査を実施した。そのうち小学校2校、中学校1校の学校図書館では、全校児童・生徒に読書習慣や図書館利用の有無についてアンケート調査を行った。分館は小中高の学校図書館を含み、公民館やフェリー待合、保育園、町営の学習塾や学生寮などに併設され、中央館といくつかの分館にはカフェコーナーもある。・さらに、愛知県内の学校図書館を児童と生徒が共用している、小中一貫校の飛島村立飛島学園と小中併設校の日進市立竹の山小学校・日進北中学校において、2、4、6年、中1、中3の5学年の児童・生徒を対象に、読書習慣や図書館利用の有無についてアンケート調査を行った。また、学校図書館が開館している時間に30秒ごとに定点カメラで撮影を行い、画像をもとに利用状況を分析した。・大学図書館は、新たに調査を行わなかったが、平成26年度に調査した愛知県内の大学図書館での調査結果をさらに詳細に分析を進め、アンケート調査と巡回プロット調査の結果を組み合わせてラーニングコモンズ(LC)と開架エリア(LC以外)での行動場面の抽出を行った。・図書館を含む複合施設のでは、図書館を使わない人は約15%、図書館と他の施設を利用するついで利用者は1520%となっている。施設規模や複合している機能にもよるが、図書館のある複合施設では約8割の利用者が図書館を利用し、ついで利用者は約2割となり、図書館利用者が大半を占めている。つまり、複合施設といえども、よい図書館を計画しなければ図書館も利用されず、複合施設全体の利用率も下がることが整理された。・海士町の図書館調査から、1利用圏域は島全域に広がり、2利用者に合わせて選書を行っている分館と中央図書館をうまく使い分け、3利用者の多くは「Iターン組」に偏っているが、4保育園・小学校・中学校・高校の学校図書室との緊密な連携が子どもたちの活発な読書活動を支え、6利用者の生活スタイルに寄り添った図書館計画が住民の読書習慣や多様な学習活動つまり「充実利用」につながっていることが整理された。・学校図書館での利用から、中学生と小学生が同時に利用する際に、小学生の利用範囲が狭くなるなど、「場」の棲み分けなどが意識されていることが整理された。

また、学年が上がれば図書館を利用する児童・生徒は少なくなるが、学校図書館をよく利用している児童ほど公共図書館もよく利用しており、家庭の本棚、学級文庫、学校図書館、公共図書館といった子どもたちの読書を支える連続した環境が、読書習慣を支えることにつながると考えられる。・大学図書館でのラーニングコモンズと開架エリアでの利用状況から、学習環境として学生たち利用者が、周囲の音環境、個人利用かグループ利用か、作業のしやすさなどの指標から6つの「場」の段階を使い分けていることが整理できた。近年、にぎわいの創出を期待した図書館を含む複合施設の整備が、全国各地で進められている。そこで図書館を含む複合施設を対象に、図書館や他の施設、共用部の利用状況から利用者属性別に施設内での居場所や利用行動を整理し、「場」として施設に求められる図書館像を明らかにする。アンケート調査と巡回プロット調査を行った結果、図書館を使わない利用者は約15%、図書館と他の施設を利用するついで利用者は1520%となった。図書館のある複合施設では約80%の利用者が図書館を利用し、ついで利用者は約20%と図書館利用者が大半を占めていた。壁などで各機能が仕切られていない館では、ついで利用が約30%と他の施設に比べて多く、平面構成が居場所の選択に影響しているといえる。また、ある館では勉強の学生層が図書館は少なく共用部に多い、遊びの児童層が共用部で多いなど、属性別で図書館と共用部で行為に差が生じており、機能や空間のつながりよって各属性で居場所を使い分けている状況が整理できた。大学図書館では、グループで資料やパソコンを使って討議を行うなどの学習ができる「ラーニングコモンズ(LC)」が設けられるなど、「場」としての図書館について関心が高まっている。そこで、LCを改修、新築、別棟で整備した施設を対象にアンケートと行動観察調査を行った。LCでも単独利用は約7割を占め、集中したいグループ作業はグループ室を選択するなど、学習環境として図書館に求められている「場」には6つの段階性があり、たとえ別棟であっても約7割の利用者が複数の「場」を使い分けていることが明らかとなった。以上のように、公共図書館や大学図書館でつながる他のスペースや他の機能をきちんと認識して、それらの施設サービスを上手に使い分けている利用者が多いことが整理できた。今後は、その施設サービスの段階性と選択行動との関係をさらに構造的に整理していきたい。地域再生の視点から「島まるごと図書館構想」など住民に読書習慣を根付かせている海士町の中央図書館と各分館で調査を行い、中央館と分館を図書だけでなくセルフカフェなどで使い分ける充実利用など多様な利用が見られた。図書館を含む複合施設を対象に、図書館や他の施設、共用部の利用状況から利用者属性別に施設内での居場所や利用行動を調査し、属性別で図書館と共用部で行為に差が生じ、機能や空間のつながりによって各属性で居場所を使い分けていた。大学図書館では、個室やラーニングコモンズ、グループ室といった学習環境の座席選択利用から、学習環境としての場として6段階程度に分けて認識して利用していると整理した。公共図書館における複合形態は、各館でさまざまであり、利用行動や利用意識、図書館像といったものは様々な要因が複雑に絡み合っているので、機能連携と図書館像についてはもう少し研究を進める必要がある。一方、大学図書館では、利用者層が「学生」に限定されているため、学習環境として何を求めているのかが整理しやすいと考えられる。
タゾバクタム/ピペラシリンの血中濃度と副作用の発現頻度の関連性に関する検討

タゾバクタム/ピペラシリン合剤(TAZ/PIPC)はβ-ラクタマーゼ阻害薬とペニシリン系抗菌薬であるピペラシリンを配合した抗菌薬で、重症感染症治療に広く用いられている。金沢市立病院ではTAZ/PIPC投与が原因と疑われる急性腎不全を2例経験したことから、TAZ/PIPC投与における急性腎不全は極めて重篤な副作用の一つと考え、腎機能障害を中心とした副作用の発現と、タゾバクタム(TAZ)およびピペラシリン(PIPC)の血中濃度との関連性を明らかにすることを目的として研究を行った。TAZ/PIPC投与患者7例についてTAZおよびPIPCの血中濃度測定のための採血を行い、TAZ/PIPC投与前後の血清クレアチニン(Cre)、血清尿素窒素(BUN)、肝酵素値を測定した。TAZおよびPIPCの血中濃度測定ポイントはTAZ/PIPC投与直前、投与終了直前、投与終了1時間後、投与終了4時間後とした。本研究では、TAZ/PIPC投与による腎機能障害の基準として、CreがTAZ/PIPC投与により1.5倍以上に上昇または、0.3mg/dL以上上昇した場合と定義したが、TAZ/PIPC投与前後でCreが基準を超えて上昇した患者はいなかった。また肝酵素値の顕著な上昇を呈した患者や、下痢や皮疹などの副作用を発現した患者はいなかった。本研究においてTAZ/PIPC投与患者で副作用の発現がなかったことから、TAZおよびPIPCの血中濃度と副作用発現との関連性については明らかにならなかった。TAZおよびPIPCの血中濃度については、HPLCを用いて測定予定であり、現在条件設定中である。採血したサンプルは-80°Cで冷凍しており、測定条件設定が終了次第、測定を行う予定である。今回の研究では、TAZ/PIPC投与と副作用発現の関連性について明らかにすることはできなかったが、今後もTAZ/PIPC投与患者の血中濃度測定を継続し、副作用発現時のデータを蓄積することによって、腎機能障害などの副作用と血中濃度との関連性について明らかにすることができると考えられる。
新しい原理に基づいた超高速時間分解円二色性検出装置の開発

円二色性(CD)は回映軸を持たない分子(タンパク質やDNA等多くの生体分子)の高次構造を知るために重要な手法として、その地位を確立している。しかしその原理的重要性とは別に、装置的な制限からその大きいポテンシャルを、現在は有効に利用しているとは言い難い状況にあった。それはおもに時間分解能が不足しているところにある。ここでは、2つの手法による時間分解円二色性検出装置を開発した。1、まず、市販の円二色性検出装置を改造することで、ミリ秒以上の時間分解スペクトルを測定することを試みた。円二色性検出装置から信号を直接取りだし、低温用温度可変装置を取り付けることで数十マイクロ秒の時間分解能で時間分解スペクトルを測定できた。2、また、これまで左右の円偏光を時間的に変調して検出していた時間変調法に対し、偏光を空間的に変調してその吸収量の差を、過渡回析格子法という一種の非線形分光法で捕らえる手法を試みた。空間的な円偏光の変調は、お互い直交した二つの直線偏光を用いることで容易に得ることが出来る。この手法により、感度良く円二色性検出に成功した。また、この手法のメリット、欠点を理論的に詳しく検討し、その感度や時間分解能の限界を示すことができた。現在、この手法を用いて生体分子系への応用を試みている。ここでは、2つの手法による時間分解円二色性検出装置を開発することに目的がある。円二色性検出装置から信号を直接取りだし、低温用温度可変装置を取り付けることで励起三重項状態の円二色性を検出できる基礎ができた。2、また、これまで左右の円偏光を時間的に変調して検出していた時間変調法に対し、偏光を空間的に変調してその吸収量の差を、過度回折格子法という一種の非線形文光法で捕らえる手法を試みた。空間的な円偏光の変調は、お互い直行した二つの直線偏光を用いることで容易に得ることが出来る。今後更にこれら二つの手法を改良し、実際の系に応用して行く予定である。また、この手法のメリット、欠点を理論的に詳しく検出し、その感度や時間分解能の限界を示すことができた。
トランスローカリティの社会学：条件不利地域と地方中枢拠点都市の生活とキャリア

2018年度は、地方在住者のライフスタイルと社会意識に関わる調査設計とトランスローカリティモデルの構築にかかわる検討をおこなった。具体的には、本研究に先行する調査である「青森20 -30代住民意識調査」を分析・検討をおこなった。さらに日本社会学会においてテーマセッション「トランスローカリティと代替的ライフスタイルの理解に向けて」を開催し、理論モデルの検討をおこなった。地方在住の青年層の地域イメージ、居住地域の価値観と居住歴、労働状況と価値観、自己評価と人生に対する価値観、生活に対する価値観と人間関係、社会や政治に対する意識、という主観的意識と価値観と幸福感や生活満足度とどのように関連するのか、おおまかな傾向を把握した。青森県むつ市とおいらせ町の地域差にも配慮した分析をおこなってきた。地方と一口に言ってもさまざまな規模があることから、条件不利地域、地方中枢拠点都市、大都市をどのように境界を設定し、より有効な調査設計が可能であるのか議論を重ねてきた。さらにトランスローカリティという概念の有効性についても検討をおこなった。個人をベースとしたライフスタイルの把握に一定程度有効な概念となりうる可能性を見出すことができた。この成果をもとに、2021年度に予定している量的調査の対象自治体の絞り込みをおこない、北海道と京都府を対象とすることとした。調査項目については、2019年度末に確定する予定であるが、主として地域、労働、人間関係に対する満足度と本人の幸福度と独立して変数を作成しているという点が従来の社会学における幸福研究とは異なるパースペクティブを提供するだろうという手ごたえが得られた。課題の進捗状況はおおむね順調である。チーム内の分担研究者の役割分担が明確となっており、研究グループの体制を整えることができた。2018年度はプレ調査としておこなった量的調査の対象地である青森県むつ市、おいらせ町でのフィールドワークにより、情報収集をおこなった。先行研究によれば、生活満足度や幸福を決定する要因については、主として将来の見通し、経済的要因、ライフステージ、人間関係、恋愛などの状況があげられる。とくに都市の若者を対象とした研究においては、1将来の見通しの明るさ、2経済的ゆとり、3人間関係が良好かどうか、が生活に満足しているという結果が報告されている(浅野2016)。その一方で、4結婚の有無や5恋人の有無は関連がみられたり、みられなかったりという微妙な結果が報告されている。これらの連関を2018年度においてはプレ調査で確認をおこなった。青森県におけるプレ調査の結果、生活満足度が人間関係、経済的ゆとりの主観的意識、将来への見通しなどと関わっていた。また、おたく的な文化が20代30代の若者に普及していることや性別役割分業意識が強固であることも示された。しかしむつ市とおいらせ町の比較において有意な差は確認できなかった。したがって、生活満足度や生活文化の享受、ジェンダー的な価値観の相違を地域間格差で説明できないのではないか、という仮説が導出された。理論モデルの構築という観点からいえば、トランスローカリティの概念的内容を明確にするべく、さらに調査研究を深める必要があるが、この検討についても、充実した議論をおこない、概念構築のための基盤は盤石となりつつある。今後の研究の推進方策としては、フィールドワークを充実させること、研究チームの情報の共有の強化を図ること、充実した議論を全体でおこなうことがあげられる。2019年度は、調査票の決定、調査地(市町村レベル)の決定、サンプリングが予定されている。調査票作成については、昨年度までに整えた分担体制により、作業仮説の導出、インデックスの作成、質問項目原案を作成する。そのうえで、全体で検討し改善を行っていく予定である。また、質的データの共有については、フォーマットを作成し、全体での情報共有が図れるように勉める。トライアンギュレーションの手法についても、研究チーム全体で理解を深めるよう再度説明を代表が行う予定である。サンプリングについては、2班に分かれそれぞれの担当地域を決めて、班ごとに合理的に進められるよう分担を考えている。

調査項目については、2019年度末に確定する予定であるが、主として地域、労働、人間関係に対する満足度と本人の幸福度と独立して変数を作成しているという点が従来の社会学における幸福研究とは異なるパースペクティブを提供するだろうという手ごたえが得られた。課題の進捗状況はおおむね順調である。チーム内の分担研究者の役割分担が明確となっており、研究グループの体制を整えることができた。2018年度はプレ調査としておこなった量的調査の対象地である青森県むつ市、おいらせ町でのフィールドワークにより、情報収集をおこなった。先行研究によれば、生活満足度や幸福を決定する要因については、主として将来の見通し、経済的要因、ライフステージ、人間関係、恋愛などの状況があげられる。とくに都市の若者を対象とした研究においては、1将来の見通しの明るさ、2経済的ゆとり、3人間関係が良好かどうか、が生活に満足しているという結果が報告されている(浅野2016)。その一方で、4結婚の有無や5恋人の有無は関連がみられたり、みられなかったりという微妙な結果が報告されている。これらの連関を2018年度においてはプレ調査で確認をおこなった。青森県におけるプレ調査の結果、生活満足度が人間関係、経済的ゆとりの主観的意識、将来への見通しなどと関わっていた。また、おたく的な文化が20代30代の若者に普及していることや性別役割分業意識が強固であることも示された。しかしむつ市とおいらせ町の比較において有意な差は確認できなかった。したがって、生活満足度や生活文化の享受、ジェンダー的な価値観の相違を地域間格差で説明できないのではないか、という仮説が導出された。理論モデルの構築という観点からいえば、トランスローカリティの概念的内容を明確にするべく、さらに調査研究を深める必要があるが、この検討についても、充実した議論をおこない、概念構築のための基盤は盤石となりつつある。今後の研究の推進方策としては、フィールドワークを充実させること、研究チームの情報の共有の強化を図ること、充実した議論を全体でおこなうことがあげられる。2019年度は、調査票の決定、調査地(市町村レベル)の決定、サンプリングが予定されている。調査票作成については、昨年度までに整えた分担体制により、作業仮説の導出、インデックスの作成、質問項目原案を作成する。そのうえで、全体で検討し改善を行っていく予定である。また、質的データの共有については、フォーマットを作成し、全体での情報共有が図れるように勉める。トライアンギュレーションの手法についても、研究チーム全体で理解を深めるよう再度説明を代表が行う予定である。サンプリングについては、2班に分かれそれぞれの担当地域を決めて、班ごとに合理的に進められるよう分担を考えている。
限局性前立腺癌における微小リンパ節転移の検出とその臨床病理学的意義に関する検討

限局性前立腺癌を含む悪性腫瘍における微小リンパ節転移の有無を明らかにすることで,適格な予後予測およびそれに基づいた術後の治療戦略の選択が可能となり,臨床上極めて有用な情報提供に繋がり得ると考えられる.したがって,今回,臨床的限局性前立腺癌のリンパ節転移に焦点を絞り,より信頼性の高い微小転移検出方法の確立,適切な骨盤リンパ節郭清範囲およびリンパ節郭清の治療効果等について検討を加えるため本研究を計画した次第である.限局性前立腺癌を含む悪性腫瘍における微小リンパ節転移の有無を明らかにすることで,適格な予後予測およびそれに基づいた術後の治療戦略の選択が可能となり,臨床上極めて有用な情報提供に繋がり得ると考えられる.したがって,今回,臨床的限局性前立腺癌のリンパ節転移に焦点を絞り,より信頼性の高い微小転移検出方法の確立,適切な骨盤リンパ節郭清範囲およびリンパ節郭清の治療効果等について検討を加えるため本研究を計画した次第である.前立腺特異的であるkallikrein familyに属するhK2,前立腺幹細胞抗原(PSCA)およびDD3の3種類の新たな遺伝子を標的として,先に実施したReal-time RT-PCR法を施行した.次いで,微小病変検出の手段としてより普及し,我々も種々の実験において汎用しているRT-PCR法を用いて,今回解析した遺伝子の発現を検証した.以上の結果を,A群(微小転移および病理学的転移いずれも陽性),B群(病理学的転移は陰性であるが微小転移は陽性)およびC群(微小転移および病理学的転移いずれも陰性)の3群に分けて,それぞれ各種臨床病理学的因子および予後等との関係を解析し,Real-time RT-PCR法およびRT-PCR法よる微小転移の検出の意義を検討した.2.免疫組織化学染色による限局性前立腺癌の骨盤内リンパ節微小転移の検出mRNAレベルのみならず蛋白レベルにおいても微小転移の存在を検証するため,上記遺伝子の各種抗体を用いて免疫組織化学的検討も併せて行なった.PSAに関しては以前に解析済みのため,PSMA,hK2,PSCAおよびDD3についての免疫組織化学的検討を行った.更に免疫組織化学染色で陽性と診断された病変とReal-time RT-PCR法あるいけRT-PCR法で陽性と診断された病変は,微小転移として同等の病的意義を有するか否か等の検討を併せて行った.(1)前立腺全摘除術における至適リンパ節郭清手技の検討昨年度の研究により得られたPSA,PSMA,hK2,PSCAおよびDD3遺伝子の発現に基づく微小転移分布所見と病理学的に診断されたリンパ節転移の分布所見とを詳細に比較検討した.これにより,微小転移所見を考慮した場合のリンパ節転移分布様式が明らかになり,その結果をリンパ節郭清の至適範囲決定に際し反映させることが可能となった.また,採取リンパ節数と病理学的リンパ節転移,微小リンパ節転移およびこれらの分布様式との関係を解析し,それぞれのレベルでの陽性リンパ節を確実に郭清するための目安としての,リンパ節採取個数を明らにした.更に,リンパ節郭清個数が予後に及ぼす影響を,上記と同様に病理学的リンパ節転移および微小リンパ節転移の所見との関連を含めて解析した.(2)術前内分泌学療法施行例におけるリンパ節微肉転移の検討動物実験で内分泌療法が腺癌組織に及ぼす影響を検討した.ヌードマウス皮下にヒト前立腺癌細胞株を移植し,Real-time RT-PCR法およびRT-PCR法による解析を行い,内分泌療法が微小転移検出のための標的遺伝子発現レベルに及ぼす影響およびその結果と対象病変のサイズとの関係を明らかにした.次いで,臨床標本を用いた解析を実施した.術前内分泌療法を施行した後に採取した骨盤内リンパ節を,hK2,PSCAおよびDD3を標的にし,Real-time RT-PCR法およびRT-PCR法による解析を行い,病理学的診断結果との関係を検討した.また,病理学的診断およびReal time RT-PCR法およびRT-PCR法による微小転移診断の一致率等を,術前内分泌療法非施行症例との間で比較検討した.更に,術前内分泌療法がリンパ節転移病巣に誘導する抗腫瘍効果の影響を検討するために,TUNEL染色を施行しApoptotic Indexを算出し,内分泌療法が癌細胞に誘導する細胞障害の程度と病理学的診断の正確性との関係を明らかにした.
ラットにおける時間弁別学習と脳波パターンの検討

本研究の目的は,ラットの時間弁別行動と脳波パターンの対応を検討することであった.ラットの時間弁別課題としては間隔二等分法,ピーク法,DRLL法等がある.間隔二等分法では2秒と8秒,ピーク法では30秒,DRLL法では4秒の設定時間でラットに学習を行わせた.その結果,どの方法,設定時間でも問題なく時間弁別課題の学習が成立した.時間弁別学習における行動特性については「生理心理学と精神生理学」雑誌にまとめた論文が掲載された.時間弁別課題遂行中の脳波を同時計測してその脳波パターンを検討するために,平成14年度は刺激により誘発される電位成分の検討を行った.音刺激の呈示によって計時行動がはじまり,それ応じた脳内各部位の誘発電位成分も異なる.時間的認知的判断を反映すると考えられるP3成分については,海馬部位と前頭葉皮質において大きなP3振幅が計測された.また,時間弁別課題の場合には特に刺激のオンセット時よりもオフセット時からの処理が重要であることから,刺激オフセット後の事象関連電位のP3成分について検討したところ,前頭葉部位で時間弁別課題と時間弁別を必要としない統制条件の間に差がみられた.初年度の研究からは時間弁別課題において事象関連電位の差異が現れることが明らかとなり,2年目ではオフセット時の計時過程においても差が生じることが示された.海馬部位からの海馬θ波についても,計時行動においてパワが大きくなることが観察され,これは世界で初めて実証的なデータとして得られたものである.海馬部位が時間情報の処理にも重要な役割を果たしていることが,脳波活動からも示唆された.また計時刺激を音刺激だけではなく,光刺激を用いたときにその刺激に同期した脳波活動が観察され,それは平成14年度にアメリカ神経科学学会で発表した.また,間隔二等分課題においても時間情報の記憶処理との関連から検討を行い,最終年度に報告にまとめた.本研究の目的は,ラットの時間弁別行動と脳波パターンの対応を検討することであった.ラットの時間弁別課題としては間隔二等分法,ピーク法,DRLL法等がある.間隔二等分法では2秒と8秒,ピーク法では30秒,DRLL法では4秒の設定時間でラットに学習を行わせた.その結果,どの方法,設定時間でも問題なく時間弁別課題の学習が成立した.時間弁別学習における行動特性については「生理心理学と精神生理学」雑誌にまとめた論文が掲載された.時間弁別課題遂行中の脳波を同時計測してその脳波パターンを検討するために,平成14年度は刺激により誘発される電位成分の検討を行った.音刺激の呈示によって計時行動がはじまり,それ応じた脳内各部位の誘発電位成分も異なる.時間的認知的判断を反映すると考えられるP3成分については,海馬部位と前頭葉皮質において大きなP3振幅が計測された.また,時間弁別課題の場合には特に刺激のオンセット時よりもオフセット時からの処理が重要であることから,刺激オフセット後の事象関連電位のP3成分について検討したところ,前頭葉部位で時間弁別課題と時間弁別を必要としない統制条件の間に差がみられた.初年度の研究からは時間弁別課題において事象関連電位の差異が現れることが明らかとなり,2年目ではオフセット時の計時過程においても差が生じることが示された.海馬部位からの海馬θ波についても,計時行動においてパワが大きくなることが観察され,これは世界で初めて実証的なデータとして得られたものである.海馬部位が時間情報の処理にも重要な役割を果たしていることが,脳波活動からも示唆された.また計時刺激を音刺激だけではなく,光刺激を用いたときにその刺激に同期した脳波活動が観察され,それは平成14年度にアメリカ神経科学学会で発表した.また,間隔二等分課題においても時間情報の記憶処理との関連から検討を行い,最終年度に報告にまとめた.本研究の目的は,ラットの時間弁別行動と脳波パターンの対応を検討することである.今年度は,その目的達成のために時間弁別学習を遂行している個体から同時に生理心理学的なデータを計測できるように実験計画を組んだ.ラットの時間弁別課題としては間隔二等分法,ピーク法,DRLL法等がある.それぞれ設定する時間が若干異なるが,間隔二等分法では2秒と8秒,ピーク法では30秒,DRLL法では4秒の設定時間で今年度はラットに学習を行わせた.どの方法,設定時間でも間題なく時間弁別課題の学習が成立した.現在,ラットの被験体数を増やして学習を継続中である.特に設定時間30秒でピーク法を用いたラットでは,刺激の時間的特性のひとつである刺激密度を50%で訓練し,明確なピークを形成させた後,20%と80%の刺激をプローブ刺激として挿入したところ,そのピークが刺激密度の影響を受けてシフトする行動的データが得られた.これは平成14年夏に開かれる国際比較心理学会で発表する予定である.一方,課題遂行中の脳波を同時計測してその脳波パターンを検討するために,まず使用している刺激により誘発される電位成分の検討を行った.音刺激の刺激頻度によって脳内各部位の誘発電位が異なり,さらにN1,P2の潜時も異なるので,その意味を明らかにするためにオドボール課題を用いてラットの事象関連電位を検討した.その成果の一部は今年度論文発表した.認知的判断を反映すると考えられるP3成分についても,今後データを多く集めて詳細に検討する予定である.

また,時間弁別課題の場合には特に刺激のオンセット時よりもオフセット時からの処理が重要であることから,刺激オフセット後の事象関連電位のP3成分について焦点を絞りたい.今年収集したデータからは,時間弁別課題においては事象関連電位の差異が電位差として現れることが明らかとなり,次年度はここに焦点を絞って検討する方向性が示された.海馬部位からの海馬θ波についても,いくつかの興味あるデータが得られており,ピーク法による時間弁別学習の行動データと脳波データをさらに多く収集し,海外の研究者とも実り豊かな討論をしていく予定である.本研究の目的は,ラットの時間弁別行動と脳波パターンの対応を検討することであった.ラットの時間弁別課題としては間隔二等分法,ピーク法,DRLL法等がある.間隔二等分法では2秒と8秒,ピーク法では30秒,DRLL法では4秒の設定時間でラットに学習を行わせた.その結果,どの方法,設定時間でも問題なく時間弁別課題の学習が成立した.時間弁別学習における行動特性については「生理心理学と精神生理学」雑誌にまとめた論文を掲載予定で現在印刷中である.時間弁別課題遂行中の脳波を同時計測してその脳波パターンを検討するために,今年度は刺激により誘発される電位成分の検討を行った.音刺激の呈示によって計時行動がはじまり,それ応じた脳内各部位の誘発電位成分も異なる.時間的認知的判断を反映すると考えられるP3成分については,海馬部位と前頭葉皮質において大きなP3振幅が計測された.また,時間弁別課題の場合には特に刺激のオンセット時よりもオフセット時からの処理が重要であることから,刺激オフセット後の事象関連電位のP3成分について検討したところ,前頭葉部位で時間弁別課題と時間弁別を必要としない統制条件の間に差がみられた.初年度の研究からは時間弁別課題において事象関連電位の差異が現れることが明らかとなり,今年度はオフセット時の計時過程においても差が生じることが示された.海馬部位からの海馬θ波についても,計時行動においてパワが大きくなることが観察され,これは世界で初めて実証的なデータとして得られたものである.海馬部位が時間情報の処理にも重要な役割を果たしていることが,脳波活動からも示唆された.また計時刺激を音刺激だけではなく,光刺激を用いたときにその刺激に同期した脳波活動が観察され,それは今年度にアメリカ神経科学学会で発表した.また,間隔二等分課題においても時間情報の記憶処理との関連から検討を行い,今年度に論文にまとめた.
環境改善技術に関する基礎班

環境科学特別研究(R-30領域環境改善技術)に所属する各研究グループ(13グループ,140名)の運営・統括を行ない、環境汚染を技術的に解決するための基礎研究とその実用化にいたる方法論を検討するとともに、その結果を各研究グループの方針ヘフィードバックして、最大の成果を上げるよう研究の推進をはかることを目的とする基礎班で以下のような研究成果を上げた。1985年7月24日26日の3日間にわたって135名の参加者が一同に会し、お互いの研究成果の交流を行った。特に気圏、水圏、地圏・固体汚染物質に大別された研究課題の違い、あるいは工学部、農学部、理学部、医学部などの出身学門分野の違いによる発想の差などを相互に理解して学際研究の実を挙げるという所期の目的を達成し得た。さらに今年度の研究成果の総括を行うために1986年1月20日21日の2日間東京において第3回シンポジウムを行った。本シンポジウムは関連学協会を通してプログラムを予じめ公開し、企業、地方公共団体関係者など48名の外部参加を得て盛大に行われた。上記のように全体研究会を2回開催したが、そのための企画、連絡などのために基礎班会議を3回、研究代表者会議を2回開催した。会議以外でも研究者間の交流を援助するとともに、研究データの集積などの面で努力した。特に本年度は3年間にわたる本領域研究の最終年度に当り、研究成果のとりまとめ方針の決定、1986年11月に予定した日本学術会議と共催の特別講演会の立案などを行った。
環境化学物質のアレルギー誘発機構のゲノム解析

近年増加しているアレルギー病態には環境化学物質の関与が考えられているが、その発症機構についてはほとんと明らかになっていない。これまでに申請者らは遺伝子多型に基づき、ゲノムレベルで発症機構を解明するため、アレルギー好発系MRL/lprマウスと嫌発系C3H/lprマウスの交配を通じて、アレルギー病態感受性遺伝子群を様々な組合せでもつ近交系マウス系統群(recombinant inbred strain, RI)MXH/lprを樹立した。このMXH/lpr各系統への環境化学物質投与により誘発される種々のアレルギー形質と各系統のゲノム多型情報を対比することによって環境化学物質によるアレルギー誘発機構をゲノムレベルで明らかにするべく解析を行った。本研究では投与する環境化学物質として砒素を取り上げた。1)砒素(メタ亜砒酸ナトリウム)を高用量(報告されているマウス致死量の1/2量)投与した結果、砒素毒性高感受性の両親系統から作出された組換え近交系系統において、高感受性から抵抗性までの多彩な感受性が観察された。この結果は、砒素感受性が複数の遺伝子により規定されるpolygene系であることを強く示唆している。さらに、砒素抵抗性系統と両親系統との雑種F1を作製したところ、MRL系との雑種第一世代F1は砒素高感受性、C3H系とのF1は砒素抵抗性であり、砒素感受性遺伝子の主要なものは、MRL系alleleに由来する可能性が示唆された。2)砒素経口投与後の肝臓における砒素化合物重量を測定すると、系統毎に多様な砒素代謝能が観察され、砒素代謝能も複数の遺伝子の組合せに規定される形質であることが示唆された。3)砒素投与マウスの病理学的、細胞学的解析の結果、砒素投与マウスのリンパ組織でT細胞のアポトーシスが誘導されていることが明らかとなった。砒素が生体の免疫系に影響を及ぼす可能性が示唆された。目的:アトピー性疾患をはじめとするアレルギー病態は環境要因と複数の遺伝要因が複雑に作用し合い発症に至る多因子疾患である。近年のアレルギー病態の増加には環境要因として環境化学物質の関与が示唆されている。本研究では今年度、環境化学物質として近年東南アジアを中心に地下水汚染が深刻な環境問題となっている砒素(メタ亜砒酸ナトリウム)を選び、2つの親系統のランダムなゲノムモザイク系であるアレルギー関連組換え近交系MXH/lprマウスに投与実験を行い環境化学物質のアレルギー病態誘発機構をゲノムレベルで解析することを目標とした。結果:砒素を高用量(報告されているマウス致死量の1/2)投与した結果、砒素毒性高感受性の両親系統から作出された組換え近交系各系統において、高感受性から抵抗性までの多彩な砒素感受性を示す系統が観察された。感受性を経時的に見ると、各系統を投与初期(8時間)から高感受性を示す群と遅れて(72時間)感受性を示す群、ならびに抵抗性の群に分けることができた。これらの結果により、砒素感受性が複数の遺伝子により規定されるpolygene系であり、毒性感受性は吸収、代謝、作用など発現に多くの要因が関与することが示唆された。また投与マウスの病理学的、細胞学的解析の結果、砒素投与マウスのリンパ組織でT細胞のアポトーシスが誘導されていることが明らかとなった。現在長期投与実験を行いin vivoにおいて砒素が生体免疫系に与える影響を解析中である。
経肺投与のための粉末及び水性懸濁エアゾール型薬物送達システムの開発

従来の定量噴霧式吸入製剤の評価法として確立されているカスケードインパクター(CI)法及びツインインピイジャー(TI)法が、粉末吸入エアゾール製剤(DPI)のin vitro吸入特性評価に適することを,CIおよびTIにおいて肺内部に沈着するとされるフラクション(RF)に、理論値に相当する空気力学径の粒子が捕集されることを確認し、明らかにした。さらに、乾式分散型エアロゾルジェネレータ、分散チャンバー、レスピレータ、粒子濃度、モニタから成るDPIのin vivo評価系を新規に構築した。水性懸濁エアゾールについてもエアージェット型及び超音波型ネブライザーによるエアゾールの発生装置、スペイサー、レスピレータから成るin vivo評価系を確立することができた。モデル薬物粒子としてプランルカスト水和物(抗喘息薬)を使用し、DPIのための分散性に優れた粒子設計法を開発した。改質剤としてコロイダルサイズの親水性軽質無水ケイ酸、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート(HP-55)ナノスフェアーを使用し、前者は高速楕円ローター型粉体複合化装置により、後者は凍結乾燥や噴霧乾燥法を採用し、所期の目的に合致した粒子を設計することができた。HP-55改質粒子のDPIをモルモットに経肺投与した所、未改質品に比べて薬効が増強し、静注よりも小さな50%有効薬物濃度を示した。インスリンを封入した乳酸・グリコール酸共重合体ナノカプセルを水中エマルション溶媒拡散法により開発した。本カプセルの水性懸濁噴霧液をモルモットに経肺投与した所、インスリン溶液を投与した場合に比べ、著しい血糖低下作用とその持続化が見られた。これは、粒子が肺深部に到達し、持続的に薬物を放出したためと考えられる。本ナノカプセルの調製法及び投与法を用いることで、ペプチドの非注射型DDSの開発が可能なことが示された。本年度は、粉末吸入製剤(DPI)については吸入特性の評価系の確立を、水性懸濁エアゾールについては乳酸・グリコール酸をキャリアーとしたペプチド封入ナノスフェアの調製法の確立及び吸入特性に関するin vitro評価を検討した。DPIの吸入特性のin vitro評価では、定量噴霧剤(MDI)の評価に人工肺として使用されているツインインピンジャーやカスケードインパクターを用いて、慣性衝突の原理に基づき空気力学径の違いにより粉末を分級捕集することができた。一方、同じくMDIの評価に使用されているキルクラングを用いると、分級後、大きな粒子がガラス壁面上でリバウンドし、小粒子フラクション中に迷い込むため、DPIの吸入特性を評価できなかった。しかし、このキルクラングを倒置することによりDPIでも人工肺として使用できることがわかった。また、飛散している粒子をレーザー散乱法により粒度分布を測定することによっても、吸入特性を簡便に評価することができた。経肺投与のためのin vivo (in situ)評価系として、本補助金で購入した粉末エアゾール発生装置と鼻部暴露チャンバー及びレスピレーターを組み合わせた実験系については、現在エアゾールの定量的供給について検討段階である。乳酸・グリコール酸をキャリアーとしたペフチド封入ナノスフェアの調製では、エマルション溶媒拡散法を用いることによりナノスフェア中にペフチドを良好に封入することができた。このナノスフェア懸濁液を篩型超音波ネブライザーで噴霧すると、粒子径がナノメーターのサイズであるため発生するミスト径に影響を及ぼさず、ツインインピンジャーのステージ2への到達率に優れていた。ドライパウダー吸入製剤のための分散性に優れた薬物微粒子を設計する新規な方法として、「表面改質法」を開発した。

本法は、従来の造粒法やキャリアー法とは異なり、薬物粒子表面に、親水性のコロイダルシリカや高分子ナノスフェア-等の超微粒子を、乾式剪断法や噴霧乾燥法や凍結乾燥法によりコーティングする方法である。これにより薬物粒子の付着・凝集性が減少し分散性が飛躍的に向上し肺内への到達性が著しく改善された。経肺投与のためのin vivo評価系を、前年度購入した粉末エアゾール発生装置+鼻部暴露チャンバー(申請装置)+レスピレーターからなる組み合わせで構築した。本システムは極めて安定に薬物エアゾール粒子を肺内に送達でき、全身作用による副作用と局所作用による治療効果を分離してモニターできることを示した。乳酸・グリコール酸共重合物を利用した、生体分解性ナノスフェア-を開発しこれにインスリンを封入した水性懸濁型エアゾールシステムを構築した。本システムをモルモットの経肺投与に適用した所、インスリンの血糖降下作用が発現し、その効果は、インスリン溶液に較べ劇的に延長(持効化)することが判明した。モデル薬物粒子としてプランルカスト水和物(抗喘息薬)を使用し、ドライパウダー吸入製剤(DPI)のための分散性に優れた粒子の設計法の開発を表面改質法を中心に行った。改質剤としてコロイダルサイズの親水性軽質無水ケイ酸、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート(HP-55)ナノスフェアーを使用し、前者は高速楕円ローター型粉体複合化装置により、後者は凍結乾燥や噴霧乾燥法を採用し、所期の目的に合致した粒子を設計することができた。HP-55改質粒子のDPIをモルモットに経肺投与した所、未改質品に比べて薬効が増強し、静注よりも小さな50%有効薬物濃度を示した。以上より本粒子設計法がin vivoにおいても優れた薬理効果を示す理想的な手法であることが明らかになった。インスリンを封入した乳酸・グリコール酸共重合体ナノカプセルを水中エマルション溶媒拡散法により開発した。本・カプセルは水への再懸濁性に優れ、かつ薬物放出制御能を有する。更に、水性懸濁液を篩式超音波ネブライザーで噴霧し、in vitroにおける肺内到達性を評価した結果、粒子がサブミクロンサイズであるため通常の薬液を噴霧した場合と同様な肺内到達性を示した。水性懸濁噴霧液をモルモットに経肺投与した所、インスリン溶液を投与した場合に比べ、著しい血糖低下作用とその持続化が見られた。これは、粒子が肺深部に到達し、持続的に薬物を放出したためと考えられる。本ナノカプセルの調製法及び投与法を用いることで、ペプチドの非注射型DDSの開発が可能なことが示された。
磁界分布が異なる走行中非接触給電用共用化トランスの開発

本研究の目的は、駐車中のEV用非接触給電と共用可能な走行中非接触給電システムで、かつ地上側の非接触部分の磁界分布が異なる場合(ループコイル方式、円形コイル方式、ソレノイド方式など)でも給電可能な給電コイル(車載用Hc型コアトランス)を研究開発することである。平成29年度までの成果で、駐車中給電で使用されている噴水磁界にも適合し、かつ大きなギャップ長での給電効率が低下しないアーチ状磁界に切替え可能な車載用Hc型コアトランスの磁界分布が異なる地上側コイルに対する有用性は十分示せた。しかし、米国自動車技術会の標準化において、駐車中給電の車載側受電コイルが円形コイルに定まったため、当初予定していた車載側Hc型コアトランスの磁束切替方法を検討せず、主眼を地上側の飛び石式コイルを用いた走行中給電の性能向上に絞り、飛び石式コイルの構造と接続方式について検討した。まず、平成29年度に開発した複数巻線を有するラダー構造トランスを用いて、円形コイルと給電可能な磁界分布を形成できる方式を検討した。ソレノイド方式と同様に車載側トランスと結合係数の小さい巻線を短絡することにより、効率の低下させないで漏洩電磁界の強度を低減できることを理論的、実験的に示した。次に、地上側飛び石式コイルの接続方式を直列および並列に接続した場合の給電効率等について、共振コンデンサの接続方法(一次直列二次直列、一次並列二次直列)を変えて比較検討し、各接続方法で高効率を得るためのコイル接続方法やコンデンサ値の決定方法などについて理論的解析を行った。地上側および車載側の片方あるいは両方に中継コイルを設置した場合の解析も行い、移動中に結合係数が変化する飛び石式コイルシステムの効率変化を中継コイルを用いて緩和可能かどうか検討し一定の成果を得た。また、路面状況の変化として海岸線の路面を想定して異物として塩水の影響も検討した。本年度は、駐車中の非接触給電において磁界分布が噴水形状となる円形コイル方式とアーチ形状となるソレノイド方式の共用化のために提案されたHc型コアトランスの研究成果をもとに、走行中非接触給電用の車載側Hc型コアトランスの形状や寸法について検討し、回路解析と給電実験により最適形状を検討した。具体的には、Hc型コアトランスの形状や寸法による給電特性の比較を行った。駐車中給電用に製作した地上側Hc型コアトランスと磁界分布の異なるトランスの理論解析および実験結果をもとに、車載用のHc型コアトランスの形状と構造について検討し、数種類トランスを試作した。試作したHc型コアトランスの諸係数(抵抗、リアクタンス、結合係数など)をLCRメータにより測定し、等価回路から導いた諸式と回路解析ソフトおよび磁界解析ソフトJMAGを用いて論理的解析を行った。次に駐車中給電で使用した地上側トランスと3kWの給電実験を行い、解析結果と比較検討し、車載側Hc型コアトランスを設計する際有用となる理論式を導出した。また、異なる地上側コイルに対する給電特性の比較と特性向上法の検討を行った。文献等をもとに走行中給電で使用されている磁界分布の異なる地上側コイル(円形コイル、ソレノイドコイル)を製作し、車載用Hc型コアトランスとのトランス係数を測定すると共に、回路解析ソフトや磁界解析ソフトを用いて論理的解析を行って、給電実験範囲を比較検討した。そして、給電実験を行い駐車中給電との違いを比較した上で、特性向上法を検討し、車載用Hc型コアトランスの改良方法を検討した。駐車中の非接触給電において磁界分布が噴水形状となる円形コイル方式とアーチ形状となるソレノイド方式の共用化のために提案されたHc型コアトランスについて、平成28年度の計画通り、形状や寸法による給電特性の比較を行い、異なる地上側コイルに対する給電特性の比較と特性向上法の検討を行い、その成果を学会で口頭発表や論文発表した。ただし、地上側ループコイル方式に対する検討は、シミュレーションにとどまり、給電実験を伴う検証は実施していない。以上を踏まえて、おおむね順調に進展していると評価した。平成29年度は、まず、地上側ループコイル方式に対する検討を行うとともに、地上側非接触部分の違いによる漏洩電磁界の影響を比較し、これを軽減するためのトランス巻線構造を検討した。その結果、従来、漏洩電磁界が大きかったソレノイド方式でも、複数巻線を有するラダー構造トランスを用い、かつその車載側トランスと結合係数の小さい巻線を短絡することにより、漏洩電磁界の強度を低減できることを理論的、実験的に示した。次に、補償用コンデンサ配置などの違いによる検討も行った。

一次直列二次直列コンデンサ配置以外として、一次並列二次直列コンデンサ配置や、一次直列二次直列コンデンサ配置の1次側コイル近くに中継コイルを付加した中継コイル方式などについて理論的解析を行い、車載側コイルがない場合、地上側コイルへの電力供給を最小にできることを明らかにした。また、これらを地上側飛び石式コイルとして用い、かつ各コイルを並列に接続すれば、切り替えスイッチがない場合でも、高効率で車載側コイルのみに電力を給電可能であることを回路解析ソフトおよび磁界解析ソフトJMAGを用いて論理的に示し、給電実験を行って検証した。そして、負荷回路(車載側トランスの出力回路)が非接触給電システムに及ぼす影響を検討するために、走行中非接触給電システムの負荷変動特性を解析し、負荷回路と補償用コンデンサ配置との関係や、効率特性や漏洩電磁界等に及ぼす影響を検討した。平成28年度残した課題および平成29年度の課題をほぼ実施できた。また、漏洩電磁界強度の低減が可能な複数巻線を有するラダー構造トランスの巻線短絡方式や、中継コイル方式など、計画にないが走行中非接触給電システムに有用な複数コイルを用いた方式を検討できた。以上を踏まえて、おおむね順調に進展していると評価した。本研究の目的は、駐車中のEV用非接触給電と共用可能な走行中非接触給電システムで、かつ地上側の非接触部分の磁界分布が異なる場合(ループコイル方式、円形コイル方式、ソレノイド方式など)でも給電可能な給電コイル(車載用Hc型コアトランス)を研究開発することである。平成29年度までの成果で、駐車中給電で使用されている噴水磁界にも適合し、かつ大きなギャップ長での給電効率が低下しないアーチ状磁界に切替え可能な車載用Hc型コアトランスの磁界分布が異なる地上側コイルに対する有用性は十分示せた。しかし、米国自動車技術会の標準化において、駐車中給電の車載側受電コイルが円形コイルに定まったため、当初予定していた車載側Hc型コアトランスの磁束切替方法を検討せず、主眼を地上側の飛び石式コイルを用いた走行中給電の性能向上に絞り、飛び石式コイルの構造と接続方式について検討した。まず、平成29年度に開発した複数巻線を有するラダー構造トランスを用いて、円形コイルと給電可能な磁界分布を形成できる方式を検討した。ソレノイド方式と同様に車載側トランスと結合係数の小さい巻線を短絡することにより、効率の低下させないで漏洩電磁界の強度を低減できることを理論的、実験的に示した。次に、地上側飛び石式コイルの接続方式を直列および並列に接続した場合の給電効率等について、共振コンデンサの接続方法(一次直列二次直列、一次並列二次直列)を変えて比較検討し、各接続方法で高効率を得るためのコイル接続方法やコンデンサ値の決定方法などについて理論的解析を行った。地上側および車載側の片方あるいは両方に中継コイルを設置した場合の解析も行い、移動中に結合係数が変化する飛び石式コイルシステムの効率変化を中継コイルを用いて緩和可能かどうか検討し一定の成果を得た。また、路面状況の変化として海岸線の路面を想定して異物として塩水の影響も検討した。地上側ループコイル方式に対する検討を含め、平成28年度の残りの解析と検討を行うと共に、車載側Hc型コアトランスの改良を行う。また、一般的な一次直列二次直列とそれ以外の補償用コンデンサ配置の検討とその値の決定法、およびEV搭載バッテリに適した整流回路の検討と解析、倍電流整流回路などの導入によるトランス性能の変化や性能向上の方法について検討する。