hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ・マイクロ粒子固定化モノリス状高速吸着フィルターの開発

破過曲線を数種の連続吸着モデルにより解析を行い,吸着速度を評価おこなった.酸化水酸化鉄内包凍結ゲルにヒ素を最大量吸着した試料を凍結乾燥し、表面化学種をESCAにより分析を行った.As,As-O,Fe-Oに由来するピークが得られ,凍結ゲルに酸化水酸化鉄が内包され,さらにヒ素が酸化物として吸着されている事が示唆された.代表者が体調を崩し,8月下旬から11月上旬まで入退院や治療のため研究に従事できなかった.このため研究全体の進捗および予算使用について計画通りに進める事が出来なかった.1.層状復水酸化物を内包した凍結ゲルの調製とヒ素の吸着特性:Mg-Al系層状複水酸化物(LDH)微粒子を内包したポリアクリルアミド凍結ゲルのヒ素吸着特性を調べた.LDHの加熱分解前後の重量変化の関係より,Mg-Al-LDH凍結ゲルのLDH内包量は0.40.5g-LDH/g-凍結ゲルであった.LDHあたりのヒ素吸着量は,凍結ゲルに内包した事で約半分と低下した.XRD測定より,凍結ゲルにLDHを内包する過程で層間へモノマーが浸透し重合するため,細孔の閉塞や層状構造の破壊が示唆された.Mg-Al-LDH凍結ゲルのヒ素吸着速度は,FeOOH凍結ゲルより遅いが,吸着平衡に速く達した.LDH凍結ゲルによるカラム連続吸着での最大吸着量は回分吸着の場合と同じであった.Mg-AL-LDHによるヒ素吸着は、FeOOHによるヒ素吸着と異なる機構で起こることが示唆された.2.FeOOH凍結ゲルカラムによるヒ素の連続吸着特性と吸着種分析:FeOOH凍結ゲルのカラム連続吸着のヒ素の破過挙動を連続吸着モデルに基づき解析した.ヒ素最大吸着量は,回分吸着の約2倍であった.破過曲線は,連続吸着モデルの計算結果とほぼ一致した.FeOOH凍結ゲルにヒ素を最大量吸着させた試料を凍結乾燥し、ESCAで表面を分析した.酸素1sのピークが吸着後に大きく変化し,水酸基などの含酸素官能基の存在比が大きく変化した.これより表面でヒ素が複合酸化物を形成して吸着されている事が示唆された.3.有機溶媒の凍結状態を利用した多孔質ゲルの調製条件の確立:氷酢酸またはジオキサンを溶媒としてジビニルベンゼンモノマーと重合開始剤を溶解し凍結状態で重合することにより多孔質凍結ゲルを調製できる条件を探索し、多孔質ポリマーを調製できた.得られた多孔質ポリマーをSEM観察および金属抽出剤を含浸させ、銅を抽出出来ることを確認した.代表者が体調を崩し,2017年8月下旬から11月上旬までに入退院や治療のため研究に従事できなかった.このため研究全体の進捗が遅れている.Mg-Al系層状複水酸化物(Mg-Al-LDH)の微粒子を内包した凍結ゲルを調製方法を確立し,ヒ素の吸着特性を明らかに出来た.また,酸化水酸化鉄のナノ粒子を内包した凍結ゲルのヒ素の吸着特性も明らかにし、吸着種をESCAにより分析し、吸着機構を推定し、Mg-Al-LHDとの吸着特性の違いも明らかにすることが出来た.さらに、有機溶媒の凍結状態を利用した多孔質ポリマーの調製条件を探索し、調製できる条件を明らかにした.2018年度はかなり進捗することが出来た.1.層状復水酸化物を内包した凍結ゲルの調製とヒ素の吸着特性:吸着等温線の測定を行い層状複水酸化物によるヒ素およびクロム等の吸着特性を明らかにし,酸化水酸化鉄ナノ粒子との比較を行う.層状復水酸化物を内包した凍結ゲルによるヒ素吸着の速度を明らかにし,有効性を確認する.2.凍結ゲルフィルターを用いたヒ素の連続吸着による吸着速度の評価:吸着化学種を明らかにするためにESCAによる分析と解析を継続すると共にラマンスペクトルおよびIRスペクトルの測定も行い解析を行う.
英語句動詞習得を促進する認知類型論の応用研究

本研究を実施したことにより、認知類型論を英語教育に適用した句動詞指導法を新しく開発し、その有効性を実証することができた。句動詞を従来の勉強方法(ユニットとして覚える)よりも、本研究で開発した句動詞指導法を受けた学生の句動詞知識が上がったことを教育実験で明らかにして、この結果をTESOL Franceという国際学会で「Creating a better list of PV particles」という発表を実施した。その結果、Pattio先生とRosemary先生が本研究にて開発した句動詞指導法を自分の授業で試すことになり、今後はフランス語母語話者や韓国語母語話者に同じような結果が出るかどうかという継続的共同研究ができると考える。また、本研究の総合結果は学術論文にまとめて、以下の国際学術誌に投稿できた。本研究の目的は、日本人英語学習者がより効率よく句動詞を学習できるように、英語の衛星枠付けパターンに関する指導方法を新たに開発することです。平成28年度に、学術論文などを読み、現在の句動詞の指導方法に十分把握し、それと対立するTalmyの事象合成に基づく指導方法を作成した。また、自分が作ったTalmyの事象合成に基づく句動詞の指導方法が本当に従来の句動詞の指導方法より優れているかどうかを実証する教育実験を行った。具体的に、まずは従来の句動詞の指導方法に基づく授業(レッスン、練習問題、ワークシート、授業内活動の計画)と自分が開発したTalmyの事象合成に基づく句動詞の指導方法に基づく授業(レッスン、練習問題、ワークシート、授業内活動の計画)を用意した。また、句動詞のコーパス研究から句動詞を選択し、句動詞の事前・事後テストを作成した。二つのテストの両方に頻繁よく現れる句動詞とあまり現れないものを30問ずつを入れた。二つのテストが同じ難易度になるように、日本人学生に句動詞の勉強をせずに、両方のテストを受けてもらい、その結果に基づいて、適切にテストを調整した。事前・事後テストを用意してから、被験者を募集し、事前テストを受けてもらい、TOEFLの点数を教えてもらった。そして、事前テストとTOEFLの点数に基づいて、被験者をグループ分けをした。一つのグループに従来の句動詞の指導方法をし、もう一つのグループに自分が開発した句動詞の指導方法をした。被験者が指導を受けた翌日に事後テストと授業に対するアンケートを書いてもらった。上記の通り、平成28年度に新しい句動詞の指導方法を開発し、その指導方法の効果を教育実験で計った。研究計画では、平成28年の目標は、先行研究のまとめ、従来の句動詞の指導方法の把握と新しい句動詞の指導方法の開発までであったが、平成29年に国内学術会議で発表することが目標である。もし平成29年まで待ち、教育実験を行ったら、平成29年に国内学術会議での発表は間に合わないと判断し、平成28年度(2017年)の2月・3月に教育実験を実施した。授業の休み時間を研究に使い、平成28年度に少しずつと研究の進歩と教育実験の準備をしたことによって、幸いにぎりぎり平成28年度(2017年)の2月・3月に教育実験を実施することができた。データの分析はまだできていないが、現時点では本研究がすでに計画よりもちょっと進展しているため、平成29年度には問題なく、データの分析、国内の学術会議での発表はできそう。本研究の目的は、日本人英語学習者がより効率よく句動詞を学習できるように、英語の衛星枠付けパターンに関する指導方法を新たに開発し、開発した指導法が有効的であることを実証することです。平成28年度では、指導法を開発し、自動法の効果を計る事前・事後テストとアンケート調査を作成し、教育実験を行った。以上の通り、平成29年度に句動詞の指導法を実証する実験のデータをまとめて、分析し、学術会議での発表などを行った。研究計画では、平成29年の目標は、データ分析や国内の学術会議での発表であった。本年度はその目標が十分達成できたと考える。また、論文化は捗っているところであるが、言語学や教育関係のジャーナルに関して、査読期間が非常に長いため、論文の投稿はまだ成功できていない。今後の研究計画に関しては、平成29年度にデータの分析を行い、国内学術会議でその結果を発表する予定である。また、国内学術会議で頂いたコメントや指摘に基づいて、データの再分析、必要に応じて再実施などを行い、平成30年度に国際発表と研究の成果を論文化にし、国際学術ジャーナルへの投稿をする予定である。また、一時的な結果は被験者などが確認できるように、所属している大学の紀要に報告書を出す予定である。

今後の研究計画に関しては、平成29年度に行った発表でもらったコメントや指摘に基づいて、学術誌への論文投稿と国際学術会議での発表を目指す予定である。国際学術発表に関しては、平成28年度に開発した句動詞の指導法を他の動詞枠付け言語(フランス語、スペイン語など)を母語とするかたへの適用の可能性について発表する予定である。今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であるため。理由:今年度の研究を友好的に推進したことに伴い発生した未使用額であるため。使用計画:次年度請求額と合わせて、次年度の研究遂行に使用する。次年度請求額と合わせて、次年度の研究遂行に使用する。
単離細胞を用いた非視覚型ロドプシン類の機能多様性に関する分子生理学的解析

ロドプシン類の機能多様性について、分子生理学的に解析をおこなった。その結果、ゼブラフィッシュやヤツメウナギの水平細胞に存在するメラノプシンは、光依存的に細胞内カルシウム濃度を上昇させる能力があり、ヤツメウナギでは薄明視にかかわる視細胞の機能調節に関わる可能性を見出した。また、メラノプシンに系統的に近い関係にある視物質の吸収特性が、ハエトリグモにおいて、奥行き知覚に貢献していることを発見した。さらに、エンセファロプシンのホモログは、Gi型Gタンパク質を介して、細胞内cAMP濃度を減少させる能力を持つことが分かった。メラノプシンとエンセファロプシンの多様性について、試験管内と単離細胞での解析を試みた。多様なメラノプシンのGタンパク質活性化能の解析:魚類の水平細胞に発現するメラノプシンおよびその変異体のGタンパク質サブタイプの活性化能を比較した。その結果、このメラノプシンが活性化するGタンパク質サブタイプの選択性には、細胞内の第3ループが関与していることが明らかになった。メラノプシンの多様性には、細胞内第3ループの多様化が関与している可能性が示唆された。エンセファロプシン(Opn3)グループの13シス型レチナール結合能の変異体解析:ハマダラカエンセファロプシンは明確な13シス型結合能を持つ。この性質は、生理機能と密接に関係していると考えられる。発色団近傍のアミノ酸残基について、部位特異的変位を導入した変異体解析を行った結果、13シス型結合能には発色団近傍の1つのアミノ酸ではなく、多数のアミノ酸が関わることが示唆された。メラノプシンを発現する水平細胞の単離と解析:水平細胞に発現するメラノプシンの上流配列下でGFPを発現する遺伝子導入ゼブラフィッシュの水平細胞を酵素処理等により分離し、その水平細胞のmRANについて、RT-PCRにより解析した。その結果、2種類のコネクシンを同定した。In situ hybridizationによる解析の結果、それら2種類のコネクシンがメラノプシン発現水平細胞に共局在し、ギャップ結合の形成に関わることが示唆された。また、単離細胞や網膜を材料に、GFP標識水平細胞について、カルシウムイメージングと細胞内記録を行える装置をセットアップし、予備的ではあるが、水平細胞の光応答の記録に成功した。水平細胞に存在する多様なメラノプシンの解析:2種類のメラノプシンが異なる種類の水平細胞に別々に局在し、もう1つのメラノプシンは双極細胞にも存在していることを明らかにした。1)昨年度の解析の結果、ハマダラカのエンセファロプシンが13シス型レチナールを発色団として結合し、機能発現することが分かった。そこで、13シスレチナール結合能を支える構造基盤を、部位特異変異体を作製して解析した。13シス型を結合できない近縁のロドプシン類との比較から、発色団近傍の2カ所の残基の変異体を作製した。その結果、1つの変異体では吸収極大が大きく変化したが、この2カ所の残基だけでは13シス型レチナールの結合能を説明できないことが分かった。2)本年度は、前年度に引き続き、緑色蛍光タンパク質(GFP)で標識されたメラノプシン2発現水平細胞を単離して、光依存的な応答が起こるのかを、カルシウムイメージングや電気生理学的な方法等で解析した。カルシウムイメージングについては、GFPの励起・蛍光スペクトルとは異なる特性を持つ指示薬X-Rhod-1を用いて解析した。その結果、メラノプシン2発現培養細胞では明瞭なカルシウム応答を観察されたが、単離メラノプシン発現水平細胞では明瞭な反応が観察されなかった。このことから、メラノプシン発現水平細胞では、培養細胞で起こる細胞内小胞からのカルシウム放出ではなく、他の光応答がおこっている可能性が考えられた。電気生理学的解析の準備として、単離水平細胞に細胞内電極を挿入し、色素を注入することに成功した。また、メラノプシン2の上流配列下でcAMP感受性の発光タンパク質を発現するトランスジェニックゼブラフィッシュの系統の作製に成功した。(3)頭索動物ナメクジウオにおいて、前年度に見出したアレスチンが多量に存在する光受容細胞と予想される細胞について、どのような光受容タンパク質が存在するのかを、in situ hybridizationや免疫組織学的手法を用いて行い解析し、そこに存在する光受容タンパク質とGタンパク質の同定に成功した。ロドプシン類の多様性について、試験管内と単離細胞での解析を行った。エンセファロプシンの生理機能の解析:11シス型レチナールの産生能を持たない細胞において、ハマダラカのエンセファロプシンが13シス型を結合することにより、実際に光受容体として機能できるのかを、培養細胞を用いて解析した。cAMP依存的ルシフェラーゼを一緒に発現させて解析した結果、ハマダラカのエンセファロプシンは11シス型レチナールの添加なしで、機能することが分かった。

メラノプシンを発現する水平細胞の単離と解析:昨年度同定したメラノプシンを発現する水平細胞に存在している2種類のギャップ結合構成タンパク質(コネクシン)が、そのメラノプシン発現水平細胞のみに発現しているのかについて、抗体を作製して解析した。その結果、少なくとも1種類については、メラノプシン発現水平細胞のみに存在していることが明らかになった。また、RT-PCRの結果、新たに1種類のコネクシンがメラノプシン発現水平細胞に共発現していることが示唆された。また、メラノプシン発現水平細胞を単離して、光依存的なギャップ結合の開閉が起こるのかについて、Fura-2を用いたカルシウムイメージングで解析した結果、使用する蛍光色素の蛍光スペクトルがより長波長のものを選択する必要があることが分かった。ナメクジウオにおける光受容細胞の同定:ナメクジウオにおける感桿型光受容細胞以外の光受容細胞の探索を、アレスチンをマーカーとしたin situ hybridizationや免疫組織学的手法を用いて行った。その結果、アレスチンを多量に発現する新規の光受容細胞候補を発見した。遺伝子導入ゼブラフィッシュの作製:メラノプシン1の上流配列を単離し、その配列下でGFPを発現する遺伝子導入ゼブラフィッシュの作製のために取得した上流配列が、プロモーター活性を持つことが明らかになった。1.単離光受容細胞の二次メッセンジャーの変化から、その細胞に含まれるオプシンの吸収特性を解析することを目指し、培養細胞で機能未知のオプシンの吸収スペクトルが測定できるのかを検討した。具体的には、オプシンを発現する培養細胞を、等光子数の異なる波長の光で刺激し、光依存的に細胞内cAMP濃度の上昇を測定した。cAMP濃度は、cGMP感受性の発光タンパク質を共発現させ、発光強度の測定により解析した。その結果、吸収スペクトルが既知であるアンドンクラゲオプシンの場合は、cAMP濃度の上昇から求められた吸収スペクトルと実際の吸収スペクトルが完全に一致することを明らかにした。機能未知のオプシンについても、吸収スペクトルの解析に成功した。2.緑色蛍光タンパク質(GFP)をメラノプシン発現水平細胞に発現するゼブラフィッシュ網膜を単離し、視細胞との接続を保った状態で、その水平細胞から細胞内記録法により、光依存的な過分極応答を測定した。等光子数のさまざまな波長の光を照射して解析した結果、すべての波長において、過分極応答をすることがわかった。また、単離メラノプシン発現水平細胞の場合は、同様に測定しても顕著な応答が見られないことから、これらの応答は視細胞由来である可能性が考えられた。3.メラノプシン発現細胞をGFP標識し、4種類(赤、緑、青、UV感受性)の錐体細胞の内の1種類を赤色蛍光タンパク質(RFP)標識して、それらの間に神経シナプスを形成しているのかを解析した。その結果、メラノプシン発現水平細胞は、複数種類の錐体と連絡していることを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。動物生理・行動26年度が最終年度であるため、記入しない。メラノプシンとエンセファロプシン類についての、試験管間内実験は概ね順調に進んだ。
環境にやさしいBi_4Ti_3O_<12>系強誘電体膜の開発-鉛系材料からの転換を目指して-

強誘電体薄膜は、現在Pb(Zr,Ti)O_3を中心にした鉛系材料が検討されているが、鉛の毒性を考えると代替材料を探索することは急務である。本研究はこの問題に取り組んでいる。まずMOCVD法で高品質なエピタキシャル薄膜を作製し、大きな強誘電性を発現する組成探索をBi_4Ti_3O_<12>基で行なった。その結果、以下の結果を得た。1)Vはエピタキシャル薄膜においては残留分極値には大きな影響を及ぼさず、抗電界がわずかに減少するのみである。2)ランタノイド元素は逆に抗電界にはほとんど影響を及ぼさないのに対し、残留分極地のみに大きく影響を及ぼさない。3)残留分極値はランタノイド元素の種類によって異なり、Ndでは25μC/Cm2を上回る残留分極値が得られ、Pb(Zr, Ti)O_3の強誘電性に匹敵する値が得られることがわかった。次に低い合成温度で特性発現可能な物質を探索することにより、今後重要となるSi基板上への集積をも可能とする非鉛系新材料の開発を目指す。2年度は主にMOCVD法でこれら薄膜の低温合成を試みた。1)成膜温度540°Cでは、LaおよびPr置換で強誘電性が確認できたがNdやSmでは確認できなかった。3)2)成膜温度500°Cでは、La置換でのみは強誘電性が確認できた。この薄膜の残留分極値は16μC/cm^2で、8×10^<10>回の分極反転で無疲労であった。薄膜形態の強誘電体は、電源を切ってもデータが保持できる不揮発性高速メモリであるFeRAMやマイクロマシン用のアクチュエータ等の有望な市場が期待され、多様な製品の量産化は確実である。これには現在Pb(Zr, Ti)O_3を中心にした鉛系材料が検討されているが、その使用量の増加に伴い、鉛の環境中への拡散に対する危険性は大きな社会問題となることが懸念される。さらに薄膜作成法として大量生産が予想される実用プロセスのMOCVD法では、強い毒牲が知られ、ガソリンでは非常に厳しく規制されている四エチル鉛をPb原料として使用することが検討されている。それゆえ鉛系材料が今以上に広く市場に出回る前に非鉛系の代替材料を探索することは急務である。本研究の目的は、環境低負荷型の非鉛系強誘電体材料であるBi層状強誘電体の中でも、低温で大きな特性を発現することが明らかになったBi_4Ti_3O_<12>基での新規強誘電体膜を探索することである。特に低い合成温度で特性発現可能な物質を探索することにより、今後重要となるSi基板上への集積をも可能とする非鉛系新材料の開発を目指す。本年度は主にMOCVD法で高品質なエピタキシャル薄膜を作製することで、大きな強誘電性を発現する組成探索を行なった。1)Vはエピタキシャル薄膜においては残留分極値には大きな影響を及ぼさず、抗電界がわずかに減少するのみであることが明らかになった。2)ランタノイド元素は逆に抗電界にはほとんど影響を及ぼさないのに対し、残留分極地のみに大きく影響を及ぼすころがわかった。3)残留分極値はランタノイド元素の種類によって異なり、検討した元素に開しては、Nd>Sm>Laの順ととなった。4)特にNdでは25μC/Cm^2を上回る残留分極値が得られ、鉛系の強誘電体物質の代表物質であるPb(Zr, Ti)O_3の強誘電性に匹敵する値が得られることがわかった。

薄膜形態の強誘電体は、電源を切ってもデータが保持できる不揮発性高速メモリであるFeRAMやマイクロマシン用のアクチュエータ等の有望な市場が期待され、多様な製品の量産化は確実である。これには現在Pb(Zr,Ti)O_3を中心にした鉛系材料が検討されているが、その使用量の増加に伴い、鉛の環境中への拡散に対する危険性は大きな社会問題となることが懸念される。さらに薄膜作成法として大量生産が予想される実用プロセスのMOCVD法では、強い毒性が知られ、ガソリンでは非常に厳しく規制されている四エチル鉛をPb原料として使用することが検討されている。それゆえ鉛系材料が今以上に広く市場に出回る前に非鉛系の代替材料を探索することは急務である。本研究の目的は、環境低負荷型の非鉛系強誘電体材料であるBi層状強誘電体の中でも、低温で大きな特性を発現することが明らかになったBi_4Ti_3O_<12>基での新規強誘電体膜を探索することである。特に低い合成温度で特性発現可能な物質を探索することにより、今後重要となるSi基板上への集積をも可能とする非鉛系新材料の開発を目指す。本年度は主にMOCVD法でこれら薄膜の低温合成を試みた。その結果、以下の結果を得た。1.成膜温度540°Cでは、LaおよびPr置換で強誘電性が確認できたものの、NdやSmでは強誘電性が確認できなかった。2.成膜温度500°Cでは、La置換は強誘電性が確認できたものの、Pr置換では強誘電性が確認できなかった。3.成膜温度500°Cで作成した、La置換の薄膜の残留分極値は16μC/cm^2で、8X10^<10>回の分極反転あった。
全身のセグメント間相互作用に着目した野球の投球における運動スキル評価法の開発

計測したモーションデータと自作の解析プログラムを用いて運動依存トルクを計算した。力学モデルを上肢-体幹の18自由度とし、関節運動間の力学的相互作用を分析した。投球では全身を協調させて、手先に望ましい速度と軌道を与えることが要求される。この全身の協調性を、力学モデルを用いて分析し、運動スキルの評価を可能とする研究方法を確立した。加えて、投球動作の違いによる運動の効率性の差異を評価した。これらの分析方法を通して、最適な投球動作に対する理論的理解を発展させた。必要な実験を実施した。必要な機材を購入し、謝金等を使用した。本研究は実験を行うだけでなく、実験データを分析、処理するためのプログラムの開発が必要である。この開発もおおむね予定通り進めている。国内学会にて発表を行った。国際誌に論文を掲載する作業を現在進めていることろである。当初の計画通り実験を行い、分析も順調に進めている。分析結果はまとめられ、現在、学術誌に投稿中である。審査の結果、掲載の見込みは高いと判断している。これらの分析結果を踏まえて、論文執筆を活発に行いたいと考えている。平成27年度に実施した実験データを分析するための計算プログラムを開発するとともに、論文執筆作業を進めている。平成28年度において、国際誌への投稿および国内学会発表を通して研究成果を公表しており、おおむね予定研究計画通りの進捗状況といえる。論文執筆活動とともに、データをさらに細かく分析するための分析方法について模索している段階である。本研究課題のプロジェクト進行期間内において、所属機関が変更した。新しい研究機関において、実用的な研究環境を整えている状況である。当初の研究計画を速やかに進めるために、漸進的に環境整備をしたい。実験データをもとに論文執筆活動を進めている。そのうち、1本は国際誌に掲載が決まり、1本は掲載の見通しが立っている段階にある。ダイナミックなスポーツ動作を通じて、いかにエネルギーを遠位部に伝達するかという疑問は従来のバイオメカニクス研究から興味深く議論されてきた。この問題に対し、本研究手法は定量的データを用いてエネルギー伝達効率を評価するという新規性の高いものであったと考える。研究成果は複数の国際専門誌に原著論文として発表、公表した。本研究プロジェクトにおいて開発した研究手法は、投球のみならず、各種スポーツ動作にも適用可能なものである。よって、本プロジェクトにおいて野球の投球動作の分析を進めた後には、バレーボールのスパイク動作の研究にも着手した。スポーツ動作の違いによるエネルギー伝達効率の違いについて考察し、これらも国際誌に原著論文として発表した。同様の手法を用い、各種スポーツ動作のエネルギー伝達効率の違いを継続的に研究している。実験データは得られているため、今後は分析手法を改良し、公表できるデータ情報を増やしていきたい。現在、分析プログラムを修正中である。論文投稿を活発に進める予定である。とともに、新しい分析機器の購入も計画している段階である。スポーツ科学研究は当初予定した通り順調に進み、投稿論文として公表する見通しも立っている。次年度使用額が生じた理由は、論文の校正料等に使用する額が予定より少額となったこと、購入した測定器が予定より若干低い額であったことによる。今後、研究費を効率的に使用し、論文執筆活動を円滑に行う予定である。購入よていであった動作分析システムの選定に時間を要しており、未購入のままとなっているため。今後において機器を決定し、購入する予定である。今後は研究費を効率的に使用し、論文執筆活動を活発に進める予定である。また、当初計画していた研究の質をより高めることができるよう、実験における測定の精度や範囲を広げる目的で、適宜、測定器の購入を検討したい。動作分析ソフトウェアおよびコンピュータを購入する予定。
イェーナ期フィヒテにおける共同性に関する研究

平成30年度の研究では、共同性の概念をめぐって、ドイツ古典哲学において指標的な理論を提示したと考えられるイェーナ期フィヒテの哲学体系を研究対象とし、共同性概念の拡張の可能性を究明するのに先立って、共同性の概念の確信を成す「叡知的なもの」がいかなるものであるかを確認した。そのために主に取り扱ったテクストは『新しい方法による知識学』(1796-98年、以下『新方法』と略記)である。フィヒテにとって叡知的なものとは、経験的諸制約に依存することのない純粋な思惟の働きに委ねられたもの、そのかぎりで思惟の自由と同一の事態を構成するものであった。しかしこの人間精神に固有の自由は時として自然的なものからの乖離を招き寄せるものでもあり、従って自由の徹底が同時に自然からの解放であると予断される傾向をもって、「自由の体系」というイェーナ期フィヒテの哲学構想に対して反自然主義という特徴づけが与えられることが懸念される。しかしフィヒテの場合、叡知的なものはつねに感性的なものとの連関において捉えられており、とりわけ実践理性の領域においては叡智的なものの感性化が企図されている。この企図はフィヒテの哲学体系においては主として自由意志に関わるものであるとはいえ、それと同時に自由な理性的存在者同士の共同性の概念として想定される叡知的世界にも適用されるべき問題提起でもあることを、『新方法』の読解を通して明らかにした。またその成果を論文「世界における叡知的なものーフィヒテの「自由の体系」における共同体論ー」にまとめるとともに、今回解明された問題構制を踏まえつつ、『新方法』の二つの「序論」を翻訳し公表した。本研究の目的は、カントと並びドイツ古典哲学を代表するJ.G.フィヒテの前期(イェーナ期)の哲学における共同性の概念に関する研究を通して、同時期のフィヒテの体系構想を踏まえつつ、歴史的・体系的文脈という点でより忠実で整合的な文献読解を提起すること、およびその読解を通して、フィヒテがカントの批判的超越論哲学の継承という枠組みにおいて、「自我」の自己関係的原理に基づく理念(叡智的・人格的世界)と現実(経験的・自然的世界)との合一によって指示した、人間的主観間の相互関係に留まらない共同性の新たな可能性を、特に18世紀末ドイツの思想状況に即して究明することにある。この目的に対する現在の進捗状況としては、フィヒテの体系構想のもとでは、共同性の概念が特に実践哲学の領域において法概念ないし法関係として展開されること、また法関係という枠組みを伴った道徳意識において自由に伴う強制の内面化を通して、自我にとって「異他的なもの」に留まり続ける自然が理性的なものの成立の基盤としてとして捉え直されること、さらに自然が理性性の基礎となる制約として、叡知的なものと自然的なものの総合が世界ないし共同性の概念を介して図られることまでを解明した。これらの成果のうち、叡知的なものと自然的なものの総合に関する研究は、当初の計画では実施する予定ではなかったものの、フィヒテの体系構想により忠実な仕方で考察を進めた結果、フィヒテの自然概念が、自我に対して異他的なものではなく、親和的なものであることを明確にする必要が出てきたため、平成30年度に着手した。なお平成30年度に行う計画であった共同性概念の拡張の可能性に関する究明は、平成31年度に改めて実施の予定である。以上のような研究成果ならびに研究計画の若干の変更を踏まえ、現在までの進捗状況を「やや遅れている」とした。平成31年度は、平成30年度に着手する予定であったフィヒテにおける共同性概念の拡張の可能性について究明する。より具体的には、法関係と道徳意識に共通して見られる強制と自由の結合を、自然的なものと精神的なものとの総合として捉え直すとともに、その総合のあり方を解明する。研究の推進方策としては、理性的存在者の共同性に関する種々の概念を、体系構想に即して考察し直すとともに、哲学の各部門における自然概念の位置づけの変化の追跡、カントをはじめとする同時代の法論や道徳論との比較を通して、共同性概念および共同性の基礎を成すものの体系的再構成を行う。なお平成28年度に実施を計画していた『学者の義務』の読解に関しては、強制と自由、自然と精神、理念と現実といったフィヒテの共同性理論が有する問題構制に収まりきらない、映像や言語の問題を検討する必要が出てきたため、平成31年度に実施するか、あるいは計画を変更して、共同性概念の拡張の可能性についての究明に専念するかどうかという点も含め、他の研究実施上の困難が生じた場合と同様、フィヒテの哲学体系に関する先駆的研究を行っているG.ツェラー教授(ミュンヘン大学)や、『フィヒテ全集』の編纂に携わったバイエルン科学アカデミー所属のE.フクス博士、I.ラドリツァーニ博士の助言を仰ぐことで、研究体制の整備に努める。平成28年度の研究では、共同性の概念をめぐって、ドイツ古典哲学において指標的な理論を提示したと考えられるイェーナ期フィヒテの哲学体系を研究対象とし、複数の自我間の共同性の体系的原理としていかなるものが提示されているかを確認した。そのために取り扱ったテクストは、『自然法の基礎』(1796/97年、以下『自然法論』と略記)と『道徳論の体系』(1797/98年、『道徳論』と略記)である。

まず『自然法の基礎』に関しては、理性的存在者としての人間存在の相互作用を基礎づけるものとして導入される法概念について考察を行うとともに、同概念の適用可能性の演繹という試みのもとで見出される、法関係における認識的相互作用(いわゆる「承認」)の諸制約について究明した。これらの考察の結果、理性的存在者間の相互関係はただ理性的にのみ保持されること、言語や仕草を介した他者からの理性的な働きかけは眼前に存在する事物を人格とみなす認識およびその認識を引き起こす自我ー客観における理性性の現前によってのみ可能となることを明らかにし、その成果を論文「人間であることを証するものーフィヒテ『自然法の基礎』第二部の一解釈ー」にまとめた。『道徳論の体系』に関しては、同著作の課題である道徳性の演繹が共同性における強制の内面化という企図に関わることに注目し、その企図の概要と帰趨について究明した。究明の結果、自由な者同士の相互関係に不可避的に伴う承認への外的強制という契機を、自立性や自由といった自我性の原理に適ったものとする強制の内面化は、自己限定への自然本性的な欲求を、自立性の理念に従った理性的な自己統御のもとにもたらすという、理性的存在者の道徳意識における自然的なものと理性的なものとの総合によって成就されることを明らかにした。またその成果を論文「フィヒテの実践哲学における「道徳的自然」」にまとめた。本研究の目的は、カントと並びドイツ古典哲学を代表するJ.G.フィヒテの前期(イェーナ期)の哲学における共同性の概念に関する研究を通して、同時期のフィヒテの体系構想を踏まえつつ、歴史的・体系的文脈という点でより忠実で整合的な文献読解を提起すること、およびその読解を通して、フィヒテがカントの批判的超越論哲学の継承という枠組みにおいて、「自我」の自己関係的原理に基づく理念(叡智的・人格的世界)と現実(経験的・自然的世界)との合一によって指示した、人間的主観間の相互関係に留まらない共同性の新たな可能性を、特に18世紀末ドイツにおける思想状況に即して究明することにある。この目的に対する現在の進捗状況としては、フィヒテの体系構想が第一哲学とその応用部門である実践哲学から成ることを上で、実践哲学の根本概念である共同性の概念が法概念ないし法関係として展開されること、また法関係における強制を伴った自由の状態が、有限な理性的存在者の道徳意識に内面化されることを通して、自我性ないし自由の理念に相応した精神化された自然本性(いわゆる「道徳的自然」)として捉え直されることまでを解明した。これらの成果のうち、法概念に関する研究は平成28年度に実施を計画した内容に相当する。道徳意識に関する研究はもともとは平成30年度に実施する予定であったが、フィヒテの体系構想により忠実な仕方で考察を進めた結果、法論に直接後続する道徳論の企図を明確する必要が出てきたため、先取りして着手した。なお同じく平成28年度に行う計画であった『学者の義務』の読解と考察は、今度の進捗具合に応じて、平成30年度に改めて実施の予定である。以上のような研究成果ならびに研究計画の若干の変更を踏まえ、現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」とした。平成29年度の研究では、共同性の概念をめぐって、ドイツ古典哲学において指標的な理論を提示したと考えられるイェーナ期フィヒテの哲学体系を研究対象とし、共同性の概念の体系内の位置づけと主たる特徴がいかなるものであるかを確認した。そのために取り扱ったテクストは、『自然法の基礎』(1796/97年、以下『自然法論』と略記)と『道徳論の体系』(1797/98年、『道徳論』と略記)である。
わが国企業の予算管理実務における管理可能性原則の適用に関する研究

本研究の目的は,「権限と責任は一致させるべき」という社会的通念と管理会計実務における適用と組織が有する特質との関係を明らかにすることである。「管理可能性原則」はこの社会的通念を投影したものであり,古くから提唱されている。しかし,今日の経営環境において,その完全な適用は困難である。一般にわが国の経営実践は「権限よりも大きな責任を負う」ことが是とされているものの,これらの実態は明らかにされていない。本研究では,わが国企業の予算管理実務における「管理可能性原則」の適用の程度,すなわち日本的なアカウンタビリティを質問票調査に基づいた実態調査,統計分析およびフィールド・リサーチによって明らかにする。
新規光学活性シクロペンタジエニル錯体の合成と不斉触媒反応への応用

我々は新しいタイプの光学活性配位子として、シクロペンタジエニル基(Cp)とヘテロ原子(L)がキレートされた光学活性二座配位子(Cp-P配位子)を開発し、このCp-P配位子を有する遷移金属錯体の合成と不斉触媒反応への応用を検討している。昨年、Cp-P配位子およびそのロジウム錯体の合成を報告した。今回、Cp-P配位子を有するルテニウム錯体を合成し、それをアセチレン化合物とアリルアルコールの不斉カップリング反応に応用した。光学活性Cp-P配位子とRuCl_2(PPh_3)_3を反応させルテニウム錯体1を合成した。得られた錯体は、ルテニウム回りの絶対配置の違いによる2種(59:41)のジアステレオマ-混合物であった。カチオン性ルテニウム錯体触媒によるアセチレン化合物とアリルアルコールのカップリング反応に、今回合成したCp-p配位子を有するルテニウム錯体1(ジアステレオマ-混合物)を応用した。末端アセチレンとアリルアルコールの混合物に対し、ルテニウム錯体1とNH_4PF_6から調整したカチオン性ルテニウム錯体を作用させると、光学活性ケトン2が得られた。この時、副生成物として、γ,δ-不飽和ケトン3の異性体混合物が生成した。反応の詳細及び2の光学収率に関しては現在検討中である。
子どものオーダーメード型疲労回復法の創出研究

本挑戦的萌芽研究では、子どもの疲労と最も結び付きが強いとされる睡眠覚醒リズムの是正に資する個々の生活習慣に基づいた、すなわち、個々人の子どもの疲労回復に資するオーダーメード型の生活習慣改善法の開発を目的とした。健常小中学生に対する個別の生活習慣や睡眠習慣介入により、自覚的疲労感や認知機能の改善効果が得られた。しかしながら、介入による安静時の副交感神経活動の低下や覚醒時活動量の低下などの結果も得られており、改善効果については慎重な解釈も要することを示唆した。今後は介入項目と期間を検討し、研究を進めていくことが肝要と考えられる。子どもの疲労回復法を追究するためには、子どもの疲労と最も結び付きが強いとされる睡眠覚醒リズムの是正に資する個々の生活習慣に依存した介入研究を要する。そこで、本挑戦的萌芽研究では、子どもの疲労回復に資するオーダーメード型の生活習慣改善法の開発を目的とした。小中学生を対象とし、認知機能、自律神経機能および主観的疲労感の評価により子どもの疲労評価法の有用性を検証した。認知課題においては、注意転換課題のAdvanced Trail Making Test(ATMT)の課題成績が有用であることがわかった。心電図と脈波の同時計測後、周波数解析後に算出される低周波成分(0.04-0.15 Hz)と高周波成分(0.15-0.4 Hz)のパワースペクトルを抽出し、交感神経活動と副交感神経活動の活動指標は疲労の生理学的評価指標として有用であった。自覚的疲労感については、疲労質問票(Chalder's Fatigue Scale)、学習意欲質問票(内発的ー外発的動機付け尺度)、学習に関わる努力報酬比尺度が有用性を確認した。そして、これらの疲労測定マーカーを活用し、実際の子どもの生活習慣是正による疲労克服を目指した介入試験を開始した。前年度確立した介入試験における介入因子を新たに抽出設定するため、幾つかの地域を対象としアンケート調査を行った。人口密集地と過疎地の比較検討から小中学生の自覚的疲労度に大きな差はみられなかった。平日の睡眠時間と自覚的疲労度は密接に相関しており、小中学生の習い事の習慣、夜間外出習慣または各種メディア接触頻度等が睡眠・疲労に影響を及ぼすことを示唆するデータが得られた。よって、これらの新規介入因子を基にした介入試験を今後進めていく意義を見出し、道筋をつけることができた。現在の子ども達のライフスタイルを鑑み、予め設定していた介入項目でなく、アンケート調査を通じて介入試験を行うための介入候補因子をさらに抽出設定すべきと判断し追加の実験をおこなったため。前年度に実施したアンケート調査から、自覚的な疲労の症状の重症度と平日の睡眠時間が密接に関係し、友人やクラスメイトとのSocial Networking Serviceの利用頻度や家族と過ごす時間が睡眠時間とも関係することがあきらかとなった。各参加被験者と保護者を交えて被験者が希望する生活習慣の改善要素と疲労関連生活習慣として改善すべき要素に関するヒアリングを行い、個別の介入試験を実施した。その結果、平日の睡眠時間を1時間増やすこと、あるいは家族と過ごす時間だけでなく会話の時間を増やすことで、認知課題作業後の疲労感や気分の落込み、Advanced Trail Making Test(ATMT)の課題成績の改善がみられた。睡眠と家族の関わりに関する個別介入により、小中学生の抗疲労とQuality of Life向上効果が得られることを示唆する結果が得られた。研究開始当初の予定通り、小中学生を対象とした認知機能、自律神経機能および主観的疲労感の評価により子どもの疲労評価法の有用性を検証できたため。見出した介入候補因子を疲労回復に資する介入試験に活用する。対象となる小中学生の生活習慣を基にした生徒と保護者との討議により、生活習慣等の介入項目を設定し、フォロアープ試験を通じて疲労改善効果を検証する。疲労科学前年度に引き続き、開発した子どもの疲労評価法の有用性を検証しつつ、確立した疲労評価法を、疲労回復に資する介入試験に応用する。小中学生の生活習慣を基に、当事者を含む家族との相談の上、生活習慣の見直しを図り、介入前後において同一被験者に対する複数回の疲労度計測を行うフォローアップ調査を実施し、オーダーメード型の生活習慣改善指導による疲労回復効果を検証する。若干の研究の遅れから、次年度に追加で予定しているアンケート調査および活動量計などの臨床試験関連物品費を要すると判断したため。

当該年度末に、本研究を効率よく促進させるために自律神経測定システム1式の購入を要すると判断し、翌年度の早期に購入するため。アンケート調査および臨床試験の活動量計などの物品費として活用する予定である。本研究を効率よく促進させるために自律神経測定システム1式を購入予定である。
対流圏上層擾乱の挙動の力学的解明および地上擾乱との相互作用に関する研究

対流圏上層の擾乱の振る舞いを、シアーを持つ基本流中の中立波の観点から詳細に解析した。このような中立波の解析手法を確立するとともに、弱い散逸効果を入れたときの波の性質の変化のようすを示した。また、このような擾乱が十分に発達して準定常状態に至ったときの渦の分布を統計的に明らかにした。さらに、上空に擾乱が存在する状態で地上に発達する擾乱を、力学モデルを用いた数値シミュレーションによって調べ、発達する擾乱の種類およびそのメカニズムを明らかにした。本年度の研究では、圏界面付近に捕捉された波の「シアー流中の中立波動」としての基本的性質を明らかにして、その特性をまとめた。また、波どうしの相互作用によって生じる擾乱の振舞いについての数値計算シミュレーションによる結果も得た。具体的に得られた結果は以下のようにまとめられる。1、渦位が一様ではない場合に、圏界面に捕捉された波の性質を調べる方法として、弱い熱的な散逸を考慮に入れた場合の中立波モードの性質を調べた。このような小さな散逸を考えると、渦位が一様な場合に通常の中立波に移行するような波は、これまで言われてきたような減衰率が極小になるモードではなく、減衰率が極大になるモードとして同定されることがわかった。これは系に弱い力学的な散逸を導入した場合に減衰率が小さくなるモードにあたり、また、波のエネルギー分配の観点から見ると、位置エネルギーより運動エネルギーに多くの割合のエネルギーを含む波を解析しているということもできる。この結果により、シアー流中の中立波動の性質を調べる一般的な方法が確立された。2、上の方法を中間規模東進波の設定に適用し、この波の基本的な性質として、基本場のベータ効果に対する波動伝播の減速の依存性や、圏界面付近の渦位遷移層の厚さに対する波の伝播特性の変化を調べた。得られた性質は、単純な物理的考察から予想される傾向を定性的によく表しており、これら波の伝播特性に関する定量的な議論をすることが可能となった。3、同じ様に成長するスケールの異なる波動が複数同時に存在する設定において、十分な時間が経過した後には、スケールの大きな波動が卓越するという傾向が、数値シミュレーションの結果として得られた。本年度の研究では、圏界面付近に捕捉された上層の波動の性質を調べるために、簡単な数値モデルを用いて擾乱の発達・波動の伝播の様子の時間発展を計算し、その振舞いに関する統計的な性質をまとめた。また、シアー流中の中立波を解析する方法を適用しながら、下層に生じる擾乱の発達に関する特徴を調べた。1、大気対流圏の上層にある偏西風の中で生じる波動の性質を調べるために準地衡系の簡単なモデルにおいて波動が発達様子を数値シミュレーションによって計算し、その発達した波に関する統計的な性質を調べた。偏西風の中で小さな波動が発生して大きく発達する過程がうまくシミュレートされたが、波が十分発達した段階において、流れの渦の混合の様子が、統計的に理論から期待される分布にほぼ従っており、この統計理論が実際の波動の発達の様子をうまく表す妥当なものであることが示された。同時に、その渦の混合が及んで波動が発達する範囲は限定されており、発達した波動の状態を記述するためにはその影響範囲の見積もりが重要になることがわかった。2、対流圏上層に波が存在して、それによる下層への擾乱の励起が予想されるような状況設定において、地表面付近の下層の波が発達する過程の数値シミュレーションを行い、最終的に大きく発達する擾乱の様子を調べた。大気の下層には、発達率が大きくてスケールの小さな擾乱が本来存在しており、初期の段階ではこのような擾乱が発達するが、ある程度の時間が経過した後には、上層の波動との相互作用が存在する、大きなスケールの擾乱が残ることが示された。本年度の研究では、まず、圏界面付近の上層の波動の性質に関して、擾乱が発達する領域から遠く離れた場所での波動の振舞いを調べ、擾乱の発達の影響範囲の見積もりを行った。また、上層の波の影響を受けながら地面付近で発達する擾乱のスケールについて、モデル計算結果を解析することによりそのスケール選択のメカニズムを調べた。1、大気の対流圏の上層のシアーを持つ風の中で発達する波動による混合効果を評価するために、シアー流の中に見られる波動の性質を調べた。特に、シアーが大きくて擾乱が発達する領域から離れた場所での波の振舞いに注目して、遠方での波の解を陽な形で示した。

前年度の成果では、渦の混合が及んで波動が発達する範囲が限定されることが示され、発達した波動の状態を記述するためにはその影響範囲がどこまで広がるかが重要であることが示唆されたが、この結果は、そのような過程での影響範囲の推定につながるものである。2、対流圏の上層の波による影響を受けながら下層の地面付近で擾乱が励起されるような理想化された状況設定において、地面付近の波の発達の様子を数値積分によって調べた。大気の下層では、スケールの異なる二つの種類の擾乱が発生するが、その後の発達過程では、環境の条件によってどの擾乱が目立ってくるのかが異なることがわかった。標準的な設定で行った場合にスケールが比較的大きな擾乱が発達するのは、下層の擾乱の中での非線形相互作用によるものであることが示された。この結果は、地面付近で発達する擾乱のスケール選択のメカニズム解明に対する大きな手がかりとなる。
プラグマティックな立場から文学教育を融合した新規的英語教育の原理と授業案の構築

日本で働く様々な職種の人々は「実用英語」を求めているようだが、彼らへの聞き取り調査から、学生には英語で書かれた文学を読んで学べることを求めている。加えて、多様な文学を比較のまなざしとともに読むことは、グローバリズムとともに西洋中心主義の社会に変容しつつある現代社会において、弾力性のある人生を構築することに資する。教育学や脳科学の見地からしても、職業教育主義となっているいまの日本の英語教育は文学を融合させてバランスをもつことが重要である。こうしたことから、現実的な立場に立ち、文学教育が融合した英語教育の原理ならびに実践案を構築した。英語教育における文学教育の重要性について、初年度は「実証」と「最新の世界の動向と理論的裏付け」を中心に研究を進めた。「実証」については、日本の様々な職種に従事する人々に英語の使用を巡って必要なことを聞き取り、その結果、古今東西の文学者が文学の意義として主張する内容に演繹できることを確認した。「世界の動向と理論的裏付け」については主に文献を渉猟することによって進めた。日本のビジネスパースンが必要とする100の素養として文学がトップ5に入っていることを確認した。また、経営学の国際戦略と最新の世界文学、とくにEast-West Studiesというアプローチが原理的に通底していることを確認した。世界の動向については後述するカンファレンスへの参加も通して、英語教育への文学教育の融合が世界的に主張されている現状を確認した。以上のことから、グローバリズム世界における自律した英語使用者の育成は、口語実用英語偏重教育ではなかなか実現しにくいという結論に達した。また、英語の授業で英米文学をどう読むのか、その具体的な方法について世界文学の知見からモデルを作った。以上の成果を、計画のとおり、(a)世界の英語教育と文学教育の動向と課題、(b)世界文学を接合した英語教育の可能性、(c)日本の英語教育の課題と文学教育の重要性の各テーマで発表した。具体的には、(a)香港で開催された国際カンファレンス“The Future of English in Asia: Perspectives on Language and Literature"、(b)LibrAsia2013という国際カンファレンス、(c)日本英文学会第85回全国大会シンポジウムで発表を行った。また、授業案の素案を作り、言語教育EXPO2014等で成果を発表した。論文としては国際雑誌に2本、国内雑誌に1本、また共著書1つにまとめた。英語教育と文学教育の融合の必要性を理念先行ではなくプラグマティズムの立場から考え、教育原理並びに授業案を作るという目標において、初年度は「世界文学」のアプローチを用いた原理ならびに授業案のモデルを作成したが、二年目はそれを具体的な授業案にして実践し(対象は経済学部の学生)、国内外の専門家の意見や授業受講者からの評価を受けた。その結果として、英語力(G-Telp, TOEICによる評価)ならびに初年度に確認した実社会の声を基にした英語力の定義に即した英語の運用能力の両方において向上を見せ、高い評価を得た。文学を英語教育に用いることにおいてネックとなってきたのは文学理論の問題、ならびに海外の文学を日本人が読むことの意義と読み方に関する課題であったが、最新の「世界文学」のアプローチをヒントにしてそれらの課題を乗り越える理論ならびに読みの具体論を構築し、文学と英語教育の融合を図る基本的原理ならびに具体的方法を作って、これに基づいて授業を実践した。この方法は文学と融合した英語教育が経営学で扱われる基本項目、企業で働くことにおける基礎的能力の育成にも大きな効果がある可能性を示した。なお、作成した授業案は文学を読むことに終始するものではない。いわゆる4技能を万遍なく伸ばすことができるようにするものであり、その実践は各授業で「頂上タスク」を設定すること、また「頂上タスク」を工夫することで可能になる。そのためには、地理学的見方が有効であるというアイデアを得ることもできた。これらの成果は国内外の学会やシンポジウムで4回発表してフィードバックを受けた。また、著書4点、論文2点で発表した。最終年度は、英語教育に文学を取り入れる意義と文学の役割、またその原理ならびに具体的な方法論の考察を行った。言葉を用いるということには、(1)字句がわかる、(2)字句をもって何かを伝えたり新たな知識を得る、(3)字句をもっていい点と課題点を判断するという3段階があり、数値測定による結果を目指す英語教育は(1)に留まるものとなり、言葉で伝えたり得たりする内容の質や方法、すなわち(2)や(3)をもって(1)もまた向上する点が見落とされている。(1)が重視されるのは世界中で問題視される「職業教育主義」にもある。同教育は逆説的にも「働けない人」を育てる可能性が高い。職業教育主義は、仕事に役立つか否かといった視点から教育が行われるため、他者の幸せへの視線を奪う。よって働く喜びや、自分の仕事への振り返り、つまり批判的思考や倫理への意識を希薄にもする。こうした原理的課題の克服の範をアメリカのロースクールにおける「文学運動」(法学を学ぶ人が法律を仕事とする人のしていることを批判的に描いた文学を授業で読む)に求めた。各専門分野に関する人間像が描かれた文学を用い、専門分野の単語力等を身につけつつ、国境を越えて読まれる文学がなぜ国境を越えて読まれ得るのか、翻訳可能性(ヒューマン・ユニバーサル)を考えるという世界文学の原理を用いた授業を行い、仕事をすること、また仕事をする自分のあり方、いかに他者が幸福になるのかをグローバルな視点から考えさせ、英語でプレゼンテーションやディスカッションをさせる。

また文体面に見られる翻訳不可能性を考えることで、英語の表現や文法(認知を含む)を深く学ばせる。職業教育主義的英語教育の問題は、学生へのアンケートから英語ネイティブスピーカーの授業にも言えるほか、他国にも言えることがわかった。こうしたことから、研究成果を国内外の学会や書籍、論文等で広く発信した。日本で働く様々な職種の人々は「実用英語」を求めているようだが、彼らへの聞き取り調査から、学生には英語で書かれた文学を読んで学べることを求めている。加えて、多様な文学を比較のまなざしとともに読むことは、グローバリズムとともに西洋中心主義の社会に変容しつつある現代社会において、弾力性のある人生を構築することに資する。教育学や脳科学の見地からしても、職業教育主義となっているいまの日本の英語教育は文学を融合させてバランスをもつことが重要である。こうしたことから、現実的な立場に立ち、文学教育が融合した英語教育の原理ならびに実践案を構築した。二年目に予定した授業の素案作りならびに具体的な授業案作りを一年目に終え、三年目の上半期に予定した授業実践を二年目に行い、評価を得て、これを二年目の最後に成果発表することができた。また、社会の声を基にした英語教育と文学を融合した授業について、どのような文学作品をどのように用いてどのような英語運用能力を伸ばすのかといったことを具体的に決める「頂上タスク」の設定と工夫を行うという案に至ることもできた。以上のことから、当初の計画以上に進展しているということができる。米文学、英語教育前年度までに考案・実践・分析した教育原理と授業案について、さらなる工夫や新しい案を取り入れ、改良案を作る。具体的には、どのような文学作品をどのように用いて、社会の声から得た、どのような英語運用能力をどのように伸ばすのかということを具体的に決める「頂上タスク」の設定をいま以上に具体的にし、広く社会で運用しやすいようにすることを目指す。具体的には昨年度、試案として考えたメンタルマップ、ならびに地理的見方、とくに静態地誌的方法ないし動態地誌的方法をさらに具体化した方法を用いて、社会の声を基にした英語運用能力を「世界文学」の方法から実現する案を考える。英語教育と文学教育の融合の必要性について、理念先行ではなく、また教養派と実用派の議論を超克すべく、実社会での聞き取りというプラグマティズムの立場から考えること、そして、その結果を踏まえて英語教育と文学教育を融合する教育原理、ならびに授業案を作ること、その際に、「世界文学」という新しい文学研究・教育の知見から考案することを目的としたが、初年度に計画した内容ならびに成果発表は全て計画通り遂行できた。教育原理を作る基盤として、日本文化に生きる者が英語学習において英米文学を英語で読む意義に加えて、具体的にどう読むのかということを考えねばならなかったが、世界文学のアプローチを日本に応用した形で結論を導き出すことができた。また、具体的な授業案は2年目に具体化する予定であったが、初年度に素案を作り、一部授業を行い、その成果を発表することもできた。社会からの要求