hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球温暖化防止対策の法的手法の評価

1本研究は、一般的環境負担型ともいうべき地球温暖化問題を扱うものである。2研究の枠組み。(1)国際的に合意された政策目標-(1)温室効果ガスの2000年における1990年レベルの安定化、今後については、(2)2000年以降における温室効果ガス削減のための国際的枠組みづくり、(3)一律削減目標の数値の明確化、(4)削減のための政策措置の明確化-を国内レベルで実施する法的手法(包括手法と個別手法)の評価を行う。(2)国内レベルでも、受益と負担との関係を直接にあらわすことができず、原因と負担との関係も個別的には希薄なので、負担の配分の問題としてとらえられる。したがって、その対策にかかわる関係主体の同意調達のあり方とその裏面としての正当性の論証が問題になる。(3)包括手法には、(1)単独立法・法規的命令型、(2)法規的計画型、(3)計画型がある。個別手法には、(1)権利を制限し義務を課すタイプ、(2)温暖化防止目的に適合する料金設定を義務づけ、あるいは誘導するタイプ。(3)温暖化防止目的に適合する施設への規制を緩和するタイプ、(4)温室効果ガス削減努力の奨励タイプ、(5)助成措置タイプがある。3関係主体の調査。(1)国-(1)地球温暖化防止行動計画(1990年10月閣議決定)(2)国の事業者・消費者としての環境保全に向けた取組みの率先実行のための行動計画(1995年6月閣議決定)(3)各省の取組、(2)産業界-(1)経済団体連合会(経団連)の「経団連地球環境憲章」(1991年4月)、(2)経団連の「経団連環境アピール」(1996年7月)、(3)地球環境憲章および環境アッピ-ルを受けて実施され、あるいは検討が進められている各産業界の具体的活動状況(1996年12月)、(3)自治体-滋賀県、兵庫県、東京都、神奈川県、などを調査した。4中間的な結論。(1)現状の国の政策は法的目標を達成するためには、不十分。(2)法的目標を達成するためには、包括手法として、最低限、法規的計画、個別手法として、政策措置の体系が必要。(2)国の様々な施策が、(1)の計画化された政策的措置に適合するかどうかをアセスする仕組みが必要(包括的手法)。大規模あるいは大量の排出源を有する自治体も、同様の政策を導入することができる。(2)単独立法としては、基本的に手続的手法が、同意の調達が得られやすいこと、対策の進行管理をしやすいこと、科学的知見の充実、変化などに対応できること、などから適合的、手続法のあり方は、地球温暖化を防止することを目的とする何らかの実体法的規定と各政策をその視点からアセスメントする横断条項、すなわち手続法的規定によって組み立てられる。2研究の枠組み。3関係主体の調査。4中間的な結論。

(2)国の様々な施策が、(1)の計画化された政策的措置に適合するかどうかをアセスする仕組みが必要(包括的手法)。大規模あるいは大量の排出源を有する自治体も、同様の政策を導入することができる。(2)単独立法としては、基本的に手続的手法が、同意の調達が得られやすいこと、対策の進行管理をしやすいこと、科学的知見の充実、変化などに対応できること、などから適合的、手続法のあり方は、地球温暖化を防止することを目的とする何らかの実体法的規定と各政策をその視点からアセスメントする横断条項、すなわち手続法的規定によって組み立てられる。
サルファーサイクルを活性化した新規下水処理システムの機能強化技術の開発

サルファーサイクルを活性化した無加温UASB/DHSシステムを用い,都市下水処理場にて運転日数700日を越える長期連続廃水処理試験を行った結果,以下の知見が得られた。(1)HRT 17hr,循環比2,下水温度が24±5°Cの条件における,全BOD濃度は,流入下水で135±29mg/L,UASB処理水で41±8mg/L,DHS処理水で7±3mg/Lであった。下水温度が10°Cを下回った期間においてもDHSを経た全システムにおける全BOD除去率は94±2%を達成したことから,本システムにより安定した下水処理可能であることが分かった。(2)UASB槽内に蓄積した汚泥量は,UASB流入汚泥量とUASB流出汚泥量の差(100%とする)に対して,SSベースで2-3%の蓄積であり,本プロセスが汚泥排出の極めて少ない特性を有することが分かった。(3)下水温度が低下する冬季(RUN8)において,メタン生成古細菌の活性に対する硫酸塩還元細菌の活性の比率(SRA/MPA)が,水素基質について2.59にまで達した。このことから下水温度が低い条件において,嫌気的な分解反応の進行に硫酸塩還元菌が寄与することが分かった。また,本システムを融雪剤廃水の低温処理に適用した結果,10°C以下の温度条件でもHRT8時間で90%のCOD除去といった良好な処理成績が得られた。この低温UASB内の構築された微生物群集にはAcetobacterium sp.とDesulfobulbus sp.が優占していた。硫黄の酸化還元サイクルを活性化させた新規下水処理システムの適用性を拡大する一つの手段として、低温廃水処理に適用し、その処理性能を評価した。また、その処理槽内に構築された微生物構造解析を、クローン解析及びFluorescence in situ hybridization(FISH法)を用いて明らかにし、Real-Time PCR法を用いて優占菌種の定量を行った。本研究で用いたラボスケールリアクターは前段にUpflow Anaerobic Sludge Blanket(UASB)、後段に散水ろ床を設け、飛行場から排出される不凍液廃水を供給した。本システムは10°C以下の低温状況においても良好なCOD除去率を示した。UASB汚泥に対するクローン解析の結果、UASB内は極めて単純な微生物構造であることが判明し、その中でAcetobacterium属、Desulfobulbus属が優占して存在した。FISH解析の結果、DAPI染色に占める細胞の割合はAcetobacterium属が約10%、Desulfobulbus属は約14%であった。UASBから定期的にサンプルを採取し、Real-Time PCR法を用いてAcetobacterium属とDesulfobulbus属の定量を行ったところ、Acetobacterium属は10^<16>copies/ng-DNA、Desulfobulbus属は10^<24>copies/ng-DNA存在することが判明した。・HRT 17hr,循環比2,下水温度が24±5°Cの条件における,全BOD濃度は,流入下水で135±29mg/L,UASB処理水で41±8mg/L,DHS処理水で7±3mg/Lであった。

・UASB槽内に蓄積した汚泥量は,UASB流入汚泥量とUASB流出汚泥量の差(100%とする)に対して,SSベースで2-3%の蓄積であり,本プロセスが汚泥排出の極めて少ない特性を有することが分かった。・下水温度が低下する冬季(RUN8)において,メタン生成古細菌の活性に対する硫酸塩還元細菌の活性の比率(SRA/MPA)が,水素基質について2.59にまで達した。このことから下水温度が低い条件において,嫌気的な分解反応の進行に硫酸塩還元菌が寄与することが分かった。
乳腺:細胞増殖・分化と器官形成の制御機構の解明とタンパク質生産への応用

乳腺は、哺乳動物の性成熟過程に伴って発達し、妊娠、分娩を期に最終分化を遂げて形態・機能が変化する。この分化過程を制御するシグナル伝達機構について多くの研究が培養細胞を用いて行われているが、生体内での詳細な分子機構には不明な点が多い。さらに遺伝子導入動物を用いた解析が必須となってきているが、要する時間、コスト、労力を考慮すると簡便な実験系とは言えない。本研究では、形質転換した培養乳腺上皮細胞をマウスに移植して乳腺を再構築させ、これをin vivoアッセイ系として用いて、タンパク質のリン酸化・脱リン酸化を中心にした乳腺細胞の分化・増殖制御機構を解析し、乳腺の器官形成と機能分化の分子機構を解明することを目的とした。本年度においては、細胞株の移植によって形成された形質転換乳腺をin vivoアッセイシステムとして確立することを目指した。具体的には、移植細胞の生着効率が高い移植方法の確立を目指して組織化学的手法により検討を重ね、SV40-largeT抗原により株化した乳腺組織由来の初代培養細胞を、乳腺を切除した乳児マウスの乳腺脂肪組織に移植することで、in vivoにおいて乳腺が再構築されることを確認した。さらに、乳腺におけるシグナル伝達分子の生理機能探索を目的として、乳タンパク質の1つβカゼインの発現を制御するホスファターゼ、PTP1B、SHP2およびTCPTPのレトロウィルス発現ベクターを構築した。現在は、これらの分子を株化した初代培養細胞に導入し、ピューロマイシンにより各遺伝子を安定に発現する細胞株を選択している。本課題は今年度で終了するため、今後の研究は他の大学院生に引き継がれ、樹立した細胞株をマウスに移植することにより再構成させた形質転換乳腺の形態や乳汁合成・分泌・機能などを分子生物学的・細胞生物学的・免疫組織化学的手法により解析する計画である。この分化過程を制御するシグナル伝達機構にっいて、多くの研究が培養細胞を用いて行われているが、生体内での詳細な分子機構には不明な点が多い。本研究では、形質転換した培養乳腺上皮細胞を皮下に移植して乳腺を再構築させ、これをin vivoアッセイ系として用いて乳腺細胞の分化、増殖制御機構を解析し、乳腺の器官形成と機能分化の分子機構を解明することを目的とした。本年度の研究においては、まずレトロウィルス発現系を確立した。具体的には、マーカー遺伝子(GFPあるいはlacZ)を組み込んだレトロウィルス発現ベクターを構築し、Phoenix-Eパッケージング細胞に導入して培養上清からウィルス粒子を回収し、マウス乳腺上皮細胞株COMMA1Dに感染させた後、GFP遺伝子導入細胞の蛍光顕微鏡観察と、lacZ遺伝子導入細胞のX-gal染色で導入遺伝子の発現解析を行った。次に乳児期マウス、乳腺を切除した乳児期マウス、妊娠直後の乳腺を切除したマウスのfat pad中に、COMMA1D細胞、マーカー遺伝子を導入したCOMMA1D細胞、乳腺上皮組織由来初代培養細胞を移植した。被移植マウスに妊娠・泌乳を経験させた後、移植部位を摘出し、RT-PCR法による導入遺伝子の発現解析とカーミン染色によるホールマウント解析を行った。その結果、乳腺を切除した乳児期マウスのfat pad中に乳腺上皮組織由来初代培養細胞を移植した場合に乳腺が再構成された。しかし、COMMA1D細胞では乳腺が再構成されなかったため、今後は乳腺上皮組織由来の初代培養細胞を株化し、移植細胞の生着効率が高い移植方法を確立する。この分化過程を制御するシグナル伝達機構について、多くの研究が培養細胞を用いて行われているが、生体内での詳細な分子機構には不明な点が多い。本年度の研究においては、移植細胞の生着効率が高い移植方法の確立を目指した。具体的には、妊娠マウスより摘出した乳腺上皮組織由来の初代培養細胞にレトロウィルスベクターを用いて温度感受性SV40-largeT抗原を導入し、初代培養細胞株を樹立した。次にピューロマイシン耐性遺伝子と共にlacZ遺伝子を組み込んだレトロウィルスベクターを用いて、株化初代培養細胞を形質転換した後、ピューロマイシンで細胞を選択し、lacZ遺伝子を安定に発現する細胞株を樹立した。この形質転換細胞株を乳腺上皮組織由来の初代培養細胞と混合し、乳腺を切除した乳児マウスのfat pad中に移植してin vivoでの乳腺の再構築を試みた。移植部位を摘出し、X-gal染色による導入遺伝子の発現解析とカーミン染色によるホールマウント解析を行った結果、X-gal陽性細胞の存在が確認され、形質転換細胞が再構築された乳腺に存在することが確認された。

現在は、形質転換乳腺をin vivoアッセイシステムとして確立するために、マーカー遺伝子の発現部位や乳管形成の状態を組織化学的手法により解析している。乳腺は、哺乳動物の性成熟過程に伴って発達し、妊娠、分娩を期に最終分化を遂げて形態・機能が変化する。この分化過程を制御するシグナル伝達機構について多くの研究が培養細胞を用いて行われているが、生体内での詳細な分子機構には不明な点が多い。さらに遺伝子導入動物を用いた解析が必須となってきているが、要する時間、コスト、労力を考慮すると簡便な実験系とは言えない。本研究では、形質転換した培養乳腺上皮細胞をマウスに移植して乳腺を再構築させ、これをin vivoアッセイ系として用いて、タンパク質のリン酸化・脱リン酸化を中心にした乳腺細胞の分化・増殖制御機構を解析し、乳腺の器官形成と機能分化の分子機構を解明することを目的とした。本年度においては、細胞株の移植によって形成された形質転換乳腺をin vivoアッセイシステムとして確立することを目指した。具体的には、移植細胞の生着効率が高い移植方法の確立を目指して組織化学的手法により検討を重ね、SV40-largeT抗原により株化した乳腺組織由来の初代培養細胞を、乳腺を切除した乳児マウスの乳腺脂肪組織に移植することで、in vivoにおいて乳腺が再構築されることを確認した。さらに、乳腺におけるシグナル伝達分子の生理機能探索を目的として、乳タンパク質の1つβカゼインの発現を制御するホスファターゼ、PTP1B、SHP2およびTCPTPのレトロウィルス発現ベクターを構築した。現在は、これらの分子を株化した初代培養細胞に導入し、ピューロマイシンにより各遺伝子を安定に発現する細胞株を選択している。本課題は今年度で終了するため、今後の研究は他の大学院生に引き継がれ、樹立した細胞株をマウスに移植することにより再構成させた形質転換乳腺の形態や乳汁合成・分泌・機能などを分子生物学的・細胞生物学的・免疫組織化学的手法により解析する計画である。
神経細胞死を防御する遺伝子群の低分子化合物による発現制御に関する研究

propargylamine化合物は脳内移行が良好で全身性の副作用を持たない低分子化合物である。パーキンソン病、アルツハイマー病などの老化に伴う神経変性疾患に対して経口投与可能で脳内移行が良好な神経保護薬の開発を目的として研究を行った。propargylamine化合物であるrasagilineは当初B型モノアミン酸化酵素の阻害剤として開発されたが、酵素阻害作用とは独立した神経保護作用が存在することが実験で示されてきたが、その分子生物学的機序は解明されていない。ヒト神経芽細胞腫であるSH-SY5Y細胞にrasagilineを添加培養し、遺伝子発現の変化をgene arrayにて検討したところストレス関連遺伝子、アポトーシス関連遺伝子などの増加が認められた。増加したものの中でも抗アポトーシス分子として最も重要なタンパクの一つであるBCL-2、神経栄養因子であるglialcell line-derived neurotrophic factor (GDNF)についてmRNAおよびタンパク量を定量したところ、薬剤添加後3-6時間から増加が堪忍つれ、24時間以上持続した。これら神経保護にはたらくタンパクの発現を制御する転写因子についてさらに解析を行ったところ、rasagilineによりNFκBの活性化が惹起されていること、NFκBの活性化阻害剤であるsulfasarazineによりBCL-2やGDNFタンパクの増加が抑制されることが示された。以上の結果よりrasagilineは転写因子であるNFκBの活性化を介して神経保護に働くタンパクの発現を増加させ、細胞死を抑制することが示された。
樹状細胞Stat6制御による新規関節リウマチの治療の開発

本年度はStat6欠損マウスを用いて樹状細胞(DC)の分化と抗原提示細胞としての機能解析を行った。まず、DC分化にてついてはマウス骨髄を用いたin vitroにおける分化とマウスの脾臓内のDCサブセット解析によるin vivoの分化について解析を行った。何れの評価系においても野生型とStat6欠損DCの間に違いを認めず、同程度のCD11c陽性樹状細胞を認めた。また、脾臓内のconventional DCとplasmacytoid DCの2つの異なるDCサブセットの全体に占める割合及び、これらDCのLPS刺激による発現レベルは野生型とStat6欠損DCの間に違いを認めなかった。抗原貪食能をFITC標識アルブミンの取り込み能にて評価を行ったが細胞内に取り込まれたアルブミン量に差は見られなかった。各々のサイトカイン産生能はLPSにて24時間刺激しIL-10、IL-6、TNF-αにつき評価を行った。Jak3欠損樹状細胞と同様Stat6欠損樹状細胞では過剰なIL-10の産生が見られた。これらの結果は関節リウマチに対する臨床試験において経口内服薬として類を見ない効果を見せているJak3特異的阻害剤の作用機序を示唆するものと考えられる。まず、in vivoとin vitroにおいてStat6はJak3同様DCの分化や抗原取り込み能には関与しないためJak3阻害剤はDCの自然免疫における基盤となる機能に影響は与えない。しかし、一方サイトカイン産生においてはIL-10の産生がやはりJak3欠損樹状細胞同様、野生型と比して亢進していた。以上より、Jak3阻害剤の抗炎症作用は樹状細胞からのIL-10産生を促すことによることが明らかとなり、Jak3-Stat6シグナル伝達経路がIL-10の産生を負に制御していることが明らかとなり関節リウマチ病態の理解と新規治療の開拓に大きな意義があると考える。
超高精度信号解析法を利用したデータ圧縮の限界効率を実現する符号化技術に関する研究

いくつかのアルゴリズムは,オブジェクト除去または画像復元のために画像の不定形状の箇所を修正できるが,復元したスペクトル構造は,元のスペクトル構造とは異なる.そこで,欠損領域周囲の既知領域から,元スペクトル構造に似ている復元スペクトル構造を効率よく推測することが求められる.提案手法は,著者らによって開発された2D NHAの概念に基づき,修復に必要な復元スペクトル構造を欠損領域周囲の既知領域のみから推測する.我々は,人工的に復元した信号から抽出されたスペクトルの精度を確認するために既存手法との比較実験を行い,高品質の画像が得られることを示す.申請者が発明した極限的な周波数分解能を有する信号解析技術NHA (Non-Harmonic Analysis)を使って、画像符号化技術に組み込むためのソフトウェア技術を開発する。NHAは、計測信号を最も正確に解析する方法で、これまでの周波数分析法に比べ10万100億倍以上の精度の向上があり、従来法では可視化できない僅かな変化もとらえることができる。本研究では、特に画像情報を、より少ないスペクトルを表現できる可能性に着目し、符号化効率を大幅に改善する計算技術を確立し、次世代符号化技術の獲得を目的とする。さらに、多次元解析の基礎技術を確立し、負荷分散のための並列化に関する効率性評価と最適化の検討、ノイズ低減、画像補正、動き補償など符号化実装技術に関連する主要な要素技術の開拓も行う。並列処理のための負荷分散プログラムの開発に遅れが発生している。NHAの2次元化と画像応用の可能性についての検討を行った。一般に、正弦波1本で構成される信号をDFT(FFTや離散コサイン変換DCTなども本質的に同じ)で変換すると、そのスペクトルは分析窓の影響で、2次元周波数空間では本来存在しないスペクトルが複数群れて現れる(側帯波)。一方、NHAでは、側帯波が全くでないため、画像信号を表現するスペクトル数が、格段に減る。一般の符号化技術では、信号を周波数変換し、その上で量子化し、さらにハフマンなどの符号化処理が行われる。ここで、NHAでスペクトル自体を正確に推定すれば、事前にスペクトル数を大幅に削減でき、その後の符号化技術によって、さらにデータ量を飛躍的に減少させる可能性がある。このように、本質的に信号を正確に解析できれば、符号化の前処理の周波数変換部の改善で、大きな恩恵を与えることができる。特に画像解析でよく利用されているWaveletでは、空間分解能に優れるが周波数分解能が悪い。またコサイン変換は、スペクトルの集約性が良いといわれるが偶関数展開しているため、偶関数化による空間の非連続性によって、側帯波が多く発生する。申請者は、既にNHAによる画像応用の可能性を、スペクトル数という観点から、従来法と比較して実験的に調べてきた。より少ない効率的なスペクトル表現ができれば、極限的なデータ圧縮につながる。また、NHAは、アルゴリズム内部の従属性が低いところで、効率よく負荷分散できるため、GPUに代表されるように並列計算機との相性が良い。多次元データをマクロブロックに分割することでブロック単位の計算時間を抑え、さらにブロック単位並列化が図れるため、マクロブロックによる速度向上と計算精度を定量的に検証した。通信などによるブロック欠損(ブロック損失、雑音)に対する検討を行う予定であったが、の椅子モデルの検証と評価実験に予想以上の時間を取る必要が生じた。本研究では,画像復元のための新しい技術を開発する.いくつかのアルゴリズムは,オブジェクト除去または画像復元のために画像の不定形状の箇所を修正できるが,復元したスペクトル構造は,元のスペクトル構造とは異なる.そこで,欠損領域周囲の既知領域から,元スペクトル構造に似ている復元スペクトル構造を効率よく推測することが求められる.提案手法は,著者らによって開発された2D NHAの概念に基づき,修復に必要な復元スペクトル構造を欠損領域周囲の既知領域のみから推測する.我々は,人工的に復元した信号から抽出されたスペクトルの精度を確認するために既存手法との比較実験を行い,高品質の画像が得られることを示した.特に、情報欠損画像でで評価することで、復元精度を保ったまま画像の情報量を大きく削減することが期待できる.いくつかのアルゴリズムは,オブジェクト除去または画像復元のために画像の不定形状の箇所を修正できるが,復元したスペクトル構造は,元のスペクトル構造とは異なる.そこで,欠損領域周囲の既知領域から,元スペクトル構造に似ている復元スペクトル構造を効率よく推測することが求められる.提案手法は,著者らによって開発された2D NHAの概念に基づき,修復に必要な復元スペクトル構造を欠損領域周囲の既知領域のみから推測する.我々は,人工的に復元した信号から抽出されたスペクトルの精度を確認するために既存手法との比較実験を行い,高品質の画像が得られることを示す.負荷分散のための処理を見直し、改良を行う。以下の2点について検討を行う予定である。(1)動き予測の問題に対する検討動物体を含む動画像を3次元周波数変換すると、そのスペクトル群が3次元周波数領域に分布意する。この分布形状により、物体の動きを特定することが明らかになっている(Dimitrios等、IEEE Trans. Image Processing vol. 18, pp. 168&#8211;187, 2009、なお、この文献ではFFTを使っており周波数分解能分解能が悪く、複雑な運動や複数の物体まで特定することができない)。そこで、NHAを使った鮮明な周波数空間上でも動きを予測や保障を行うことができれば、符号化処理を、ほぼすべて周波数空間で行うことが可能性であり、これを評価する。(2)通信などによるデータ欠損(ブロック損失、雑音)に対する問題の検討

通信路上での画像の欠損や雑音をするためにNHAによって得られたスペクトルの情報から欠損領域の復元や雑音の抑圧する技術を開発する。欠損領域の修復には従来、空間領域からのアプローチが多く使われているが、NHAを用いた詳細な周波数空間上での補間技術により、これを実現する。特に、前述したNHAの1本と2本の解析合成例を見ても、ブロック歪がほとんどなく、正確なスペクトル情報に基づけば、空間的に補間することが可能であり、これを評価する。信号処理負荷分散のための並列処理プログラムの開発が遅れたため。通信などによるデータ欠損(ブロック損失、雑音)に対する問題の検討を行う実験が遅れに伴い、当初計画していた一部の検証が行えず、物品購入に必要な性能評価が行えなかったため。開発の遅れによって生じた前年度の予定されていた経費を、今年度使用する。性能評価の検討結果を行い、適正な物品購入を行う。
中国語発音改善法の提案とそれに基づく発音学習システムの構築と検証

本研究の目的は、中国語発音学習において最も基本となる声調、母音、子音それぞれの「発音の質」を可視化することを通じて、学習者が中国語の発音を自己訓練により、無理なく中国語発音を学習することのできる中国語発音学習システムを構築することである。具体的には、中国語の発音の質を可視化する「目で見える音声モデル」を構築するとともに、「自分の目で見ながら無理なく発音改善のできる学習システム」を設計・実装する。日本語を母語とする中国語学習者にとって、とりわけ中国語の発音は習得しにくいとされている。このような状況を打開するためには、学習者が発音方法を客観的に認識し、自分自身の発音をお手本に近づけるよう自己改善を重ねていくことのできる学習環境の実現が不可欠である。本研究の特徴は、音声の質の可視化により中国語発音のメカニズムを目で見て理解できること、学習者の発音とお手本となる発音との差異を直観的に確認できること、その結果、発音を自ら修正、改善できること、さらには、改善結果が速やかにフィードバックされ、学習の動機付け強化に繋がることである。平成30年度には、発音の質の可視化を行ったうえで、中国語発音改善法を確立した。具体的には、1)母音と子音の一部を可視化したアプリケーションを完成した。中国語の5つの単母音の発音モデルと子音中、日本人にとってもっとも難しいとされているそり舌音(zhi, chi, shi)と舌面音(ji, qi, xi)の発音の質の可視化を完成させた。2)有効性を検証した。研究代表者陳が2018年度、NHKテレビ「テレビで中国語」の講師を担当しているため、テレビ番組において、まずは母音の口の開きと舌の位置を示すシステムを利用し、生徒役の日本語母国語話者の発音修正を行い、その成果を確かめ、基本的有効性を確認した。3)複母音、そり舌音と舌面音以外の子音の可視化の制作について検討した。本研究の目的は、中国語発音の質を可視化し、中国語発音改善法を確立することと、中国語発音を楽しく勉強する発音学習システムを構築することである。本研究の流れとしては、A)発音の質を可視化した中国語発音学習法の提案。B)中国語発音改善法に基づく発音学習システムの確立。C)有効性とユーザビリティの評価である。目標を達成するために,以下のように研究を進めていく。まず平成29年度に、発音の質の可視化を行うとともに,中国語教育の立場から,システムで行う改善指導のアドバイス方法をルール化する。平成30年度以降から可視化とアドバイスの成果を統合し、発音学習システムを構築する。また,東京工科大学で開講する中国語の授業(約160名)に本研究で提案する手法を適用し,システムの有効性とユーザビリティに関する評価を行う。上記の計画に基づいて、システムの主要部分が構築され、また、基本的有効性の検証も行った。以上のことから、本研究は特段何の問題もなくおおむね順調に進展している。推進方策今後の研究の推進方策として、平成30年度に完成したシステムをさらに改善を重ねていくとともに、中国語発音学習のすべての要素ー声調、母音、子音の発音の質を可視化し、中国語発音改善法を確立させる。さらには、本中国語発音学習システムの有効性の検証・評価を行う。検証と評価は東京工科大学平成31年度(2019年)の中国語初級クラス(計400人)を対象として、授業中、および事前学習の段階に行い、各種データを収集・分析したうえでさらなる改善方法を検討する。最終的には、お手本となる発音のデータベースを構築するとともに、それへの高速アクセス手法に関する検討、学習者毎の学習達成度と進捗状況を管理する機能の追加実現を行う。また、学期末の発音テストでも本提案システムの有効性を確認する予定である。各段階におけるアンケート調査により、ユーザビリティに関してとともに、アドバイスの適確性に関しての調査を実施する。また、学期末のアンケート調査では総合評価を行い、学習者の声に基づいて、完成度を高めていく予定である。本研究の目的は、中国語発音の基本となる声調、母音、子音の発音の質を可視化し、無理なく自己トレーニング可能な中国語発音改善法を確立することと、中国語発音を楽しく勉強する発音学習システムを構築することである。本研究の特徴は、音声の質の可視化により中国語発音のメカニズムを自然に理解し、自分の発音と手本となる発音との違いをビジュアル的に確認でき、自ら改善できることである。本システムを東京工科大学の中国語初級クラスに導入し、有効性とユーザビリティの評価を行い、目的を達成する。日本人学習者の中国語の発音レベルを高めるために、発音方法を理解すると同時に、正確な発音モデルと自身の発音の違いを客観的に認識することが重要であり、そうして自分の発音をモデルに近づけるように自己改善を重ねていくことが不可欠である。本研究は中国語の発音の質を可視化し、「目で見える音声モデル」を構築する。学習者の発音と手本となる発音の「距離」を一目瞭然にした上で、手本に近づけるためのアドバイスを提示するシステムを構築し、自己改善可能な発音教育システムを提案する。平成29年度には、発音の質の可視化と中国語発音改善法を並行して検討した。具体的に、以下のように進めた。1)発音の質を可視化手法の確立。まず、手本となる発音とその発声時の動画を収録した。次に、それらを用いて、発音の質を可視化する手法を検討した。

発音方法の特徴については、発声の様子を動画で撮影し特徴点の抽出を行い、口の形状の特徴をもとめ、それに合わせて動画に重ねる手法を検討し、可視化した。2)発音改善法の確立。1)で確立した発音の質の可視化と、中国語教育の知見をもとに、個々人の改善点を具体的にアドバイスするルールを作成した。また、1)とルール化したものを合わせて、基本的な機能だけを備えた中国語発音改善法に基づく発音システムの簡易版の作成案を検討した。本研究の目的は、中国語発音の質を可視化し、中国語発音改善法を確立することと、中国語発音を楽しく勉強する発音学習システムを構築することである。本研究の流れとしては、A)発音の質を可視化した中国語発音学習法の提案。B)中国語発音改善法に基づく発音学習システムの確立。C)有効性とユーザビリティの評価の実施である。目標を達成するために,以下のように研究を進めていく計画を立てた。平成29年度に、発音の質の可視化を行うとともに,中国語教育の立場から,システムで行う改善指導のアドバイス方法をルール化する。平成30年度以降から可視化とアドバイスの成果を統合し,発音学習システムを構築する。また,東京工科大学で開講する中国語の授業(約160名)に本研究で提案する手法を適用し,システムの有効性とユーザビリティに関する評価を行う。上記の計画に基づいて、29年度は発音の質の可視化を実現するための音声モデルの製作を行ったうえで、母音の可視化を完成した。また、中国語教育の立場から,システムで行う改善および指導のアドバイス方法のルールを検討した。したがって、本研究はおおむね順調に進展していると言える。本研究の目的は、中国語発音学習において最も基本となる声調、母音、子音それぞれの「発音の質」を可視化することを通じて、学習者が中国語の発音を自己訓練により、無理なく中国語発音を学習することのできる中国語発音学習システムを構築することである。具体的には、中国語の発音の質を可視化する「目で見える音声モデル」を構築するとともに、「自分の目で見ながら無理なく発音改善のできる学習システム」を設計・実装する。日本語を母語とする中国語学習者にとって、とりわけ中国語の発音は習得しにくいとされている。このような状況を打開するためには、学習者が発音方法を客観的に認識し、自分自身の発音をお手本に近づけるよう自己改善を重ねていくことのできる学習環境の実現が不可欠である。本研究の特徴は、音声の質の可視化により中国語発音のメカニズムを目で見て理解できること、学習者の発音とお手本となる発音との差異を直観的に確認できること、その結果、発音を自ら修正、改善できること、さらには、改善結果が速やかにフィードバックされ、学習の動機付け強化に繋がることである。平成30年度には、発音の質の可視化を行ったうえで、中国語発音改善法を確立した。具体的には、1)母音と子音の一部を可視化したアプリケーションを完成した。中国語の5つの単母音の発音モデルと子音中、日本人にとってもっとも難しいとされているそり舌音(zhi, chi, shi)と舌面音(ji, qi, xi)の発音の質の可視化を完成させた。2)有効性を検証した。
家族性アルツハイマー病に関連する68kプロテアーゼの精製と遺伝子クローニング

家族性アルツハイマー病(FAD)患者および正常人由来リンパ芽球細胞(LCL)においてβアミロイド前駆体蛋白(APP)の各部分に対する特異抗体を用いたAPPプロセッシング解析およびそれに引き続く分子生物学的解析から、当該年度中に次のことを明らかにした。(1)FADLCLは正常細胞と比較して2-3倍のAPP-mRNAおよびAPP蛋白を発現しており、それはα1-アンチキモトリプシンの発現増加とともに、インターロイキン-1を介した上位制御による。(2)FADLCLはβA4アミロイドおよび細胞質ドメインを含む16kDaプレアミロイドペプチドを正常細胞の3-5倍蓄積しており、それは代謝ラベルしたAPP蛋白のキネティクスの解析から、APPの発現増加のみによるものではなくプレアミロイドそのものの分解障害も原因となっていることを明らかにした。(3)16kDaプレアミロイドはギ酸処理を伴う調整法により4種のペプチド(7-15kDa)が凝集して形成されていることが判明し、それらのN端側切断部位を明らかにした。(4)FADLCLは68kDa、Ca^<2+>依存性セリンプロテアーゼを特異的に細胞内外に発現しており、それはKunitz型プロテアーゼインヒビタードメイン(KPI)を介してAPPと熱に不安定でSDSに安定な複合体を形成し、細胞外分泌蛋白および膜蛋白中でそれぞれ120および180kDaバンドとして検出される。(5)本プロテアーゼはβ-アミロイドペプチドのN端近傍オリゴペプチド(P18;SEVKM-D^<βA4-12>AEFRHDSGLTN^<βA4-12>)を基質としてそのLys^<-2> -Met^<-1> -Asp^<βA4-12>の両結合をCa^<2+>の存在下で切断する活性をもち、EDTAあるいはキモトリプシン系セリンプロテアーゼ阻害剤により阻害される事、また天然の完全長APPも基質となり、16kDaプレアミロイド断片が主要産物である事が判明した。(6)APPに対する抗体で共沈できる特性を利用して精製した本プロテアーゼを抗原としてウサギを免疫し特異抗体を得た。本抗体(抗68k抗体)を用いて、アルツハイマー病患者脳側頭葉由来のcDNAライブラリーの免疫学的スクリーニングを行い、複数の陽性クローンを得た。各クローンのインサートDNAを蛋白発現ベクターつなぎ大腸菌に産生させた蛋白をP18オリゴペプチドを用い切断活性を薄層クロマトグラムにより解析した結果、活性を持つ1.8kbのcDNAクローンを得た。
健全な河床生態系の形成に必要な撹乱を考慮した新しい生物学的河川環境評価手法の開発

本研究は,河床礫上の付着珪藻群集から撹乱の状態および水質の2つの事象を同時に評価しうる指標を作成し,その指標の持つ意味を明らかにするために調査および実験を行った.(1)水質指標は,有機汚濁を表す指標であるDAIpoを使用した.撹乱の指標については,珪藻の生活型をもとにして撹乱指数を新たに提案した.撹乱指数は,物理的な撹乱に弱いとされる糸状・帯状付着型の珪藻と堆積作用に強いとされる移動型の珪藻の構成比を100から引いた値とした.(2)評価値におよぼす群集の遷移の影響について検討した結果,DAIpoと撹乱指数の両評価指標ともに,珪藻群集の遷移に伴って変化するものの,30日程度でそれらの評価値は安定することが示された.このことから,評価に用いる群集は,遷移の安定した群集が形成されていると思われる大きな石上から採取する必要があると示せた.(3)撹乱指数と出水との関係を検討した。しかし,撹乱指数は出水の規模や出水後の安定期間の長さのみで決定されているわけではなかった.(4)夏・秋季の撹乱指数は,付着物の無機物の割合との間に高い負の相関関係が見られ,アユや水生昆虫の餌環境の悪化度を評価できることが示唆された.(5)撹乱指数は,平水時の浮流砂の流下量との間に関連性が見られ,これが減少した減水区間では低い値を示し,平水時の浮流砂による撹乱が減少していることを評価できた.(6)浮流砂には河床表面を研磨する作用があることを実験的に示し,付着珪藻群集に対する物理的撹乱要因の1つであることを示唆することができた.(7)本指標を有効に用いるためには,付着珪藻群集を採取する日以前の1ヶ月間にダムの影響を受けない地点では約20m^3/sec,ダム下流の減水区間では約5m^3/sec以上の出水がない場合で,季節では特に夏・秋に本指標を用いる必要があることを示すことができた.河川河床上に発達する河床の生物群集を対象に環境評価指標を作成することを目的に本研究を行なった.対象とした環境は2つのダムに挟まれた減水区間とその上下流の河川である.本年度得られた成果を以下に要約してまとめる.1)水質減水区間においても有機汚濁,富栄養の傾向は見られず,上下流とおして清浄な水質であった.ただし,減水区間では,ダムからの維持放流によって水中のSS,Chl.a濃度が高く,ダムから下流にかけて減少していた.これは本区間では植物プランクトン由来の浮遊物が河床に沈降していることを示している.2)底生動物減水区間とその上下流の地点で底生動物相やその多様度指数に特徴を見い出すことはできなかった.なお数年間の調査結果の解析から,全ての地点で60m3/sec以上の出水によって,底生動物が流出していることが示唆された.3)付着珪藻群集ダムの上流およびダムからの距離が遠い地点では,平面的な群集構造を示したのに対し,減水区間やダムからの距離が近い地点では,糸状,帯状付着型や移動型が比較的多く出現し,立体的な群集構造が形成されていた.これらの群集構造と水質や物理条件との対応を検討したところ,特に河床材料との関連性が高く,粗粒化した地点ほど群集構造が立体的であった.この糸状,帯状付着型の珪藻は他のものよりも16日程度遅れて発達し,遷移の進行に伴う付着構造の立体化が確認された.また,実験期間中に生じた流量の増加に伴って珪藻の細胞密度は減少したものの,種組成や付着型の変化は見られなかった.珪藻を用いた水質評価手法では,遷移初期には汚濁性の種が比較的多く出現し,その後徐々に減少して効く傾向が見られた.そのため,DAIpoやSaprobic Indexによって水質を判定した場合,安定した評価値が得られるまで30日程度の期間が必要であることがわかった.河川に生息する生物に注目してダムの影響評価を試みた研究少ない.生物群集に与えるダムの影響が憶測の域をでない以上,これまでの決定静的な管理方法には限界があるといわれている.そこで本研究では,ダム下流域における珪藻群集の特徴を抽出し,その形成理由とダムの関係について考察を行なった.調査対象は,徳島県を流れる2級河川勝浦川とした.勝浦川では,河口から約32km上流に多目的ダムが建設されており,約8km下流の勝浦発電所(棚野ダム)までバイパスされている.そのため正木ダムから棚野ダムまでの間は流量が少ない減水区間となっている.以下に,本研究で得られた結果を要約して述べる.1.ダムの上流およびダムからの距離が遠く,その影響を受けない地点では,平面付着型の珪藻が優占した群集を形成するのに対し,減水区間やダムからの距離が近い地点では,糸状,帯状付着型や移動型が比較的多く出現し,垂直方向に発達した群集構造が形成されていた.これらの群集構造と水質や物理条件との対応を検討したところ,特に河床材料との関連性が高く,粗粒化した地点ほど垂直的な付着構造を持つ種が多く出現していた.

2.現地実験では,減水区間のみで,糸状,帯状付着型の珪藻が他のものよりも16日程度遅れて発達し,珪藻群集が垂直方向に発達していく様子が確認された.また,実験期間中に生じた流量増加に対しては,個体密度が減少したものの,その後も種組成や生活型構成比に一定の変化は見られず,実験期間中に起きた規模の出水では群集構造に影響を与える要因ではないことが示された.3.以上のことから,河床表層の砂利が礫面を洗う作用が珪藻群集に影響を及ぼし,ダムによって砂粒子の供給が抑制されると,その下流では垂直方向に発達した珪藻群集が形成されやすいことが示唆された.本研究は,河床礫上の付着珪藻群集から撹乱の状態および水質の2つの事象を同時に評価しうる指標を作成し,その指標の持つ意味を明らかにするために調査および実験を行った.(1)水質指標は,有機汚濁を表す指標であるDAIpoを使用した.撹乱の指標については,珪藻の生活型をもとにして撹乱指数を新たに提案した.撹乱指数は,物理的な撹乱に弱いとされる糸状・帯状付着型の珪藻と堆積作用に強いとされる移動型の珪藻の構成比を100から引いた値とした.(2)評価値におよぼす群集の遷移の影響について検討した結果,DAIpoと撹乱指数の両評価指標ともに,珪藻群集の遷移に伴って変化するものの,30日程度でそれらの評価値は安定することが示された.このことから,評価に用いる群集は,遷移の安定した群集が形成されていると思われる大きな石上から採取する必要があると示せた.(3)撹乱指数と出水との関係を検討した。しかし,撹乱指数は出水の規模や出水後の安定期間の長さのみで決定されているわけではなかった.(4)夏・秋季の撹乱指数は,付着物の無機物の割合との間に高い負の相関関係が見られ,アユや水生昆虫の餌環境の悪化度を評価できることが示唆された.(5)撹乱指数は,平水時の浮流砂の流下量との間に関連性が見られ,これが減少した減水区間では低い値を示し,平水時の浮流砂による撹乱が減少していることを評価できた.(6)浮流砂には河床表面を研磨する作用があることを実験的に示し,付着珪藻群集に対する物理的撹乱要因の1つであることを示唆することができた.(7)本指標を有効に用いるためには,付着珪藻群集を採取する日以前の1ヶ月間にダムの影響を受けない地点では約20m^3/sec,ダム下流の減水区間では約5m^3/sec以上の出水がない場合で,季節では特に夏・秋に本指標を用いる必要があることを示すことができた.
光障害防御機構としての循環的電子伝達系の構造とその遺伝子発現制御

最近の研究により,循環的電子伝達反応が光合成の環境応答に重要な役割を果たすことが示されている。この電子伝達反応にはNADHデヒドロゲナーゼ蛋白質を経る経路,アンチマイシンで阻害される経路,さらに光学系IのPSAEが関与する経路の存在が示唆されている。しかし,その生化学的実態および光合成の環境応答に対する役割はほとんど明かになっていない。本研究課題では循環的電子伝達反応に関与する蛋白質の構造とその遺伝子発現制御機構を明らかにすることを目的として,1)塩ストレス下でのNADHデヒドロゲナーゼ遺伝子の発現と,2)好塩性らん藻のNADHデヒドロゲナーゼ遺伝子の単離を中心に取り組んできた。1)塩ストレスにより,光工学系IIの活性は低下するが,光化学系Iおよび循環的電子伝達活性が増加することが明らかになった。4)好塩性らん藻(Aphanothece halophytica)からゲノムライブラリーを作成し,ndh K,ndh I,ndh J遺伝子断片をPCR法を用いてクローニングした。現在,完全鎖長の遺伝子をクローニング中である。高塩濃度下での蛋白質の失活と分子シャペロンの関係を明らかにするために,この好塩性らん藻からDna K,GroEL遺伝子断片をPCR法を用いてクローニングした。
抗基底膜抗体による内耳蝸牛軸血管叢炎症モデルの作製と解析

その結果、抗基底膜抗体は静注した場合蝸牛軸血管叢の毛細血管の基底膜にのみ結合し、蝸牛軸血管叢にCD4陽性T細胞と単球/マクロファージからなる炎症細胞の浸潤が認められた。その数は、saline groupのCD4陽性T細胞(今回はじめて蝸牛軸血管叢に存在が示された)単球/マクロファージよりも有意に多いものであった(p<0.01)。しかしanti-GBM Ab groupで聴性脳幹反応の域値変化は見られず、高度な聴力障害は生じなかったと考えられた。一方NRS groupにも細胞浸潤が見られanti-GBM Ab group(p<0.05)とsaline group(p<0.01)の中間の程度であった。さらにNRS groupではNRSの静注後早期に蝸牛軸血管叢に免疫複合体と考えられる家兎IgG、ラットIgG、C3の顆粒状の沈着が観察され、anti-GBM Ab groupの細胞浸潤は、蝸牛軸血管叢の毛細血管の基底膜における抗基底膜抗体の特異的結合と、血中に形成された免疫複合体の沈着の両者に引き続いて生じたものと考えられた。またanti-GBM Ab groupの細胞浸潤はステロイドホルモンによって抑制された。(CD4陽性T細胞:p<0.05、単球/マクロファージ:p<0.01)すなわち本実験で示された炎症反応はステロイドが治療に有効な感音難聴の発生機序のひとつであると推察された。
多次元非線形最適化手法による多中心f電子構造の研究

研究代表者は基底多重項副構造を等骨格構造の複数の錯体について同時に決定する新しい方法を提唱した。本研究ではこの手法を用いて単核・複核希土類錯体の新しい物理化学的側面を開拓することを目的とした。この中で、特に「希土類錯体の単分子磁石挙動」と新しい現象を見出し、また「複核錯体中のf電子系間の相互作用の動的磁性への寄与」について新しい知見を得ることができた。1.典型的希土類錯体群(トリスジピコリナト錯体、フタロシアニン錯体)の、配位子場パラメータと基底多重項副準位構造を決定し、特徴的な磁化率温度依存性とNMR常磁性シフトの解明を行った。2.希土類二核フタロシアニン三層型錯体における二種類の希土類サイトの配位子場項パラメータを決定した。これによって、初めて二つの4f電子系間の相互作用の詳細を解明した。3.希土類単核フタロシアニン二層型錯体のうち、テルビウムとジスプロシウム錯体が極端な軸性磁気異方性を持つことを見出し、さらにこれらがはじめての「希土類単分子磁石」であることを発見した。4.上記希土類単分子磁石の配位子酸化により得られる、π不対電子とf電子を同時にもつラジカル型錯体が分子内π-f相互作用によって10K高温側で単分子磁石的挙動を示すことを明らかにした。5.二核希土類単分子磁石におけるf-f相互作用が動的磁性にどのような影響を及ぼすかを明らかにした。カップリングした2つの(Jz=±6)スピン系からなる4準位モデルによって実測を再現した。6.希土類単分子磁石における磁化量子トンネリングを始めて発見した。この現象が核磁気モーメントとf電子間の相互作用に起因することをあきらかにした。7.希土類トリスジピコリナト錯体の動的分子磁性が、f電子数の偶奇性によって二分されることを発見した。Kramars系錯体のみで静磁場下の磁気緩和時間の著しい増大が観測された。本現象の理論的解明に成功した。多次元最適化手法を用い、磁化率の温度変化とNMR常磁性シフトを解析することにより同一構造を持つ一連のf^8f^<13>希土類錯体群の基底多重項副準位構造と配位子場パラメータを決定する手法を用い、次に示す錯体群の電子構造と静的・動的磁性について研究を行った。1三回対称軸を持つ典型的な希土類錯体であるトリスジピコリナト希土類錯体[Ln(dipic)_3]^<3->の配位子場パラメータ、基底多重項副準位構造を決定した。えられた副準位構造は、以前に決定した4回対称軸を持つフタロシアニン二層型錯体のそれと逆の特徴を持っており、各準位のJz値の大小とエネルギーの関係がそれぞれの希土類について、逆転していることが明らかになった。この成果は2003年錯体化学討論会にて発表した。2 Tb化イオンは二枚のフタロシアニン環により作られる配位子場に置かれることきわめて長い磁気緩和時間を持つことを以前に明らかにした。

このTbイオンが二つ近距離に存在するとき、その動的磁性はどうなるか明らかにするために、二核Tbフタロシアニン三層型錯体の動的磁性について研究した。[Tb, Tb]では[Tb, Y]と[Y, Tb]にくらべて交流磁化率虚数成分が極大値をとる温度が上昇することがわかった。基底多重項副準位構造をもとに、変動磁場に対する応答のシミュレーションを行った。これらの成果は2003年錯体化学討論会、2004年化学会年会にて発表した。3単核Tbフタロシアニン二層型錯体の持つきわめて長い磁気緩和時間が配位子上のπ不対電子によってどのように変化するかについて明らかにするために、πラジカル形錯体の動的磁性について研究した。π閉殻型錯体では1000Hzの交流磁場に対して40Kにて交流磁化率虚数成分が極大値をとっていたが、πラジカル型では50Kに上昇することがわかった。これらの成果は2004年化学会年会にて発表した。昨年度に引き続き、磁化率の温度変化とNMR常磁性シフトを解析することにより同一構造を持つ一連のf^8f^<13>希土類錯体群の基底多重項副準位構造と配位子場パラメータを多次元最適化手法を用いて決定する手法を用い、4f電子系の電子構造と静的・動的磁性について研究を行った。(1)昨年度に三画対称軸を持つ典型的な希土類錯体であるトリスジピコリナト希土類錯体[Ln(dipic)_3]^<3->(Ln=重希土類)の配位子場パラメータ、基底多重項副準位構造を決定した。この錯体群について、動的分子磁性を研究するために交流磁化率測定を行った。その結果、直流磁場がない場合はすべての重希土類錯体で磁化の遅れは無かったが、直流磁場かでの測定では、4f電子個数が奇数であるKramers系の錯体のみに磁化の遅れが生じることを発見した。この現象について、上の副準位構造を基に説明できることがわかった。この成果は2005年日本化学会春期年会にて発表した。(2)フタロシアニン三層型二核Tb錯体の動的磁性について昨年に引き続き研究した。[Tb,Tb]では交流磁化率の直流磁場依存性が小さいが、[Tb,Y]と[Y,Tb]では直流磁場強度を大きくすると交流磁化率虚数成分が極大値をとる温度が上昇することがわかった。また、[Tb,Tb]で観測された特異な形状をもったCole-Coleプロットをf-f相互作用を考慮に入れた変動磁場に対する応答のシミュレーションによって説明することができた。これらの成果は2004年錯体化学討論会、2004年化学会年会にて発表した。その結果、希土類単分子磁石における磁化量子トンネリングを初めて発見した。遷移金属クラスター単分子磁石の磁化履歴曲線には量子論的効果に基づく階段状の構造が現れることがあることが報告されている。これの現象は階段状構造の各ステップにおいて、磁化量子トンネリング(Quantum Tunneling of Magnetization)によって磁化緩和することに起因する。この現象の発見に基づき、単分子磁石の量子コンピューターへの応用の可能性が提案されている。希土類単分子磁石において量子トンネリング過程による磁気緩和の有無を調べるためにmicro-SQUID法による磁場-磁化曲線の測定を行った。測定は[Pc2Tb]・TBA+を反磁性で同構造の[Pc2Y]・TBA+中にドープした単結晶試料について行った。その結果、Tb錯体について階段状構造がヒステリシスループ内に観測された。