hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
仕事関数の膜厚・歪み・原子構造依存性

仕事関数は表面の形状や吸着状態にその値が大きく依存することから、表面科学の分野ではその初期のころから重要な物理量と考えられ、多くの研究がなされてきた。しかしながら、これだけ重要な物理量でありながら、表面での原子レベルの構造や電子状態との関連については必ずしも明らかにはされていないのが現状である。本研究では、最近我々のグループで開発した走査トンネル顕微鏡(FI-STM)による局所仕事関数測定手法やマクロな仕事関数測定法であるケルビンプローブ法を併用して、この問題、特に薄膜系での仕事関数に関してその膜厚依存性及び表面近傍での原子レベルでの歪み、ステップ・欠陥等の原子構造や組成のゆらぎに起因した特性を原子レベルでの解明を目的とした。固体表面上の薄膜の膜厚依存性に関して、表面準位のエネルギーレベルがフェルミ準位を横切る際に仕事関数はピークを示すことが我々の実験および理論的考察により予想されている。本研究では、Au(111)表面にパラジウムを蒸着し一原子層からなるパラジウム薄膜を形成し、その表面をSTMにより観察した。薄膜ではないバルクのパラジウム表面には表面準位は存在しているが、フェルミ準位より高いエネルギーレベルに存在するため電子は占有しておらず、したがって電子定在波は観察されない。しかしながら、薄膜の場合には、電子定在波が観察されている。これは、パラジウム薄膜形成によりポテンシャルが変わるために表面準位のエネルギーレベルが変化し、フェルミレベル近辺に表面状態が発生するからである。このように表面状態と仕事関数とは密接に対応していることが明らかとなった。本研究では、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いてそのトンネル障壁高さを測定することにより、表面での局所仕事関数やポテンシャル分布をイメージ化し、表面における歪みとの関連を明らかにすることを目的とした。白金上に銀を蒸着すると、両者の格子定数の違いから銀薄膜内に不整合転位が周期的に配列し、周期的な歪み分布を持つ系が形成される。この表面上でのポテンシャル分布を測定することにより、圧縮歪みを受ける領域でのポテンシャルが引っ張り歪みを受ける領域のそれに比べ大きくなっていることが観察された。この現象については、現在、理論計算との比較による解析を進めている。また、ステップでの局所仕事関数・表面ポテンシャル分布の測定を行い、ステップの方位依存性などに関する議論も行っている。また同様の測定を、共有結合的結合を持つ半導体の系でも行った。系としては歪みに起因した電子状態の変化が重要となっているGe/Si系を選択している。半導体表面では、結合が途切れることにより生じる不安定な電子状態を緩和するためにバルクとは異なる結合が形成され、それに伴い局所的な歪み分布が形成される。こうした表面に内在した歪みや、界面を形成したことによる格子不整合による歪み、微傾斜角表面を用いることによる周期的に配置されたステップなどによる影響、また表面内在の歪みをIn吸着により意図的に緩和したことによる影響、さらにはSi・Geの高指数面表面を用いたことによる影響などに関して研究を行った。以前からの局所仕事関数の研究から、CuあるいはAuの(111)表面上に蒸着したPd上では、表面準位のエネルギーレベルが一層毎に高くなっていくことが予想されていたが、、このことを走査トンネル顕微鏡(STM)による定在波観察によって確認することができた。STMを用いて、CuあるいはAu表面上に蒸着したPdアイランド上での表面準位による定在波の周期を測定したところ、CuあるいはAu基板のそれに比べ長くなっていることがわかった。定在波の周期は表面電子準位のフェルミ準位での波数の逆数に比例することから、この実験結果は表面準位のエネルギー準位が上昇し、その結果フェルミ準位での波数が小さくなったことによると説明された。こうした表面準位のエネルギー準位の変化は、我々と共同研究で行っている第一原理に基づく数値計算の結果とも良く一致している。また水素終端シリコン表面上でのアルカリ元素吸着における仕事関数現象に関する研究もSTMを用いて行った。

水素終端表面は、試料処理中の環境の清浄度がその表面の性質に大きく影響を与えることから、これまではクリーンルームの中でしか準備することが出来ないとされてきた。しかしながら我々はフッ酸を含むエッチング溶液を加熱し液中に含まれる溶存酸素量を減らすことによって、欠陥濃度が1%以下でSTMによる観察にも十分耐えうるレベルの極めて清浄な水素終端表面の作成に成功した。この表面上にKやNaなどのアルカリ元素を吸着させ、その結合状態やクラスター形成過程をSTMにより観察したところ、これまでの7x7清浄表面の場合とは大きく異なり、水素終端表面上では特定のサイズを持つクラスター(Kの場合は3個)が形成され安定化することが判明した。この現象は、アルカリ原子が吸着により電気双極子を形成し互いに反発するとするこれまでのモデルとは相容れないものである。これらの実験結果を仕事関数測定結果と比較することによりアルカリ金属元素吸着による仕事関数減少のメカニズムに関する知見を得ることができた。
植物における遺伝子機能研究への標的領域特異的な高効率遺伝子改変技術の導入

本課題の目的は、我々が開発した非相同末端結合能欠損株を用いた植物細胞における高効率遺伝子ターゲッティング法に関して、遺伝子機能解析や育種への応用への有効性を示すことであった。特定の蛋白質へのタグ付けを行うための遺伝子導入用コンストラクトを作製したが、耐性を獲得したカルスは得られていない。RNAiによりKU70量を抑制した野生型細胞の作製を試みたが、形質転換カルスが得られないでいる。得られ次第ターゲッティング実験を行う。T-DNAによる高効率な細胞内への遺伝子導入法との共用の検討はできなかった。本研究で使用したカルスは、培地の植物ホルモン組成を変えることでシュート形成することを確認した。本課題の目的は、我々が2010年に報告した「植物細胞における遺伝子ターゲッティング法」に関した非相同末端結合能欠損株を用いた高効率技術について、さらにデータを蓄積すること、今回の新技術の他の植物への汎用性を目指すためにRNAiによるKU70タンパク質の合成抑制によっても効果が得られるかどうか検討すること、T-DNA利用を併用するときの効率はどうかについて検討すること、植物体の再生も行い生育に異常がないか明らかにすることである。a.遺伝子ターゲッティングされた株の蓄積に関して:ターゲッティングにより、「遺伝子破壊」ではなく、「発現する蛋白質へのタグ付け」を行い、本技術の遺伝子機能解析への有用性を示すことにした(昨年度報告済み)。AGAMOUS遺伝子にGFPのタグが付くとともにHyg耐性で選択できる様にするための遺伝子導入用コンストラクトが作製できた。KU70遺伝子に付いても同様のコンストラクトを作製中である。b.RNAiによりKU70量を抑制した野生型細胞を用いたターゲッティング実験に関して:昨年度完成したコンストラクトを用いて、野生型株から得られたカルス細胞にKU70遺伝子の最上流コード領域に対してRNAi用mRNAを発現させることを試みた。現在のところ目的のカルス細胞は得られていない。導入実験を繰り返す一方、コンストラクトの塩基配列を確かめている。c.T-DNAによる高効率な細胞内への遺伝子導入法の共用について:T-DNAを用いた方法は非相同末端結合に非依存的にも起こると報告されているが、実用化においては最もターゲット効率が良いことが重要であることから組み合わせた実験も重要と考える。ただ、現在のところa、bの実験を優先して進めている。一方、カルスからの植物体への再生について培養条件の確認を始めた。この研究課題の目的は、H2122の「挑戦的萌芽研究」により、我々がH18にアカパンカビで見いだした高効率の遺伝子ターゲッティング法がモデル植物であるシロイヌナズナのカルス細胞でも有効であることが明らかになったことを受け(Tanaka et al., BBRC, 2010)、この技術を利用した遺伝子改変による植物における遺伝子機能の解析に向けて、さらなる形質転換実験とその後の植物体再生を試みることである。申請時の計画に基づいた平成24年度の実績概要は以下の通りである。a.「遺伝子ターゲッティングされた株の蓄積」に関して:「現在までの達成度」に書いたが実験に用いるカルス細胞の確保に失敗し、この関係の実質的な成果は挙っていない。ようやく年末までに、目的変異を持つカルス細胞が確定でき、ここにきて実験材料としての細胞量も確保できるようになった。遺伝子ターゲッティングの利用に関したは、これまで行ってきた遺伝子破壊を目指したもの以外に、内在遺伝子へのタグ付けを行うことで、この技法をより生かした遺伝子機能解析への有用性を示そうと考えた。そのための導入用コンストラクトの作製を進めた。b.「RNAiによりKU70(またはLIG4)量を抑制した野生型細胞を用いたターゲッティング実験」に関して:ku70遺伝子に対するRNAi用遺伝子断片コンストラクトが作製できた。c.「T-DNAによる高効率な細胞内への遺伝子導入法との共用について検討」に関して:aと同様、「現在までの達成度」にある通り実験に用いるカルス細胞の確保の失敗から、この内容については着手できなかった。実験申請時において、備品として「バイオハザード対応型人工気象器」の購入を希望したが、遺伝子組換え生物の培養が認められた培養室内に設置することもあり、一般の「人工気象器」に代えて購入した。本課題の目的は、我々が2010年に報告した「植物細胞における遺伝子ターゲッティング法」に関した非相同末端結合能欠損株を用いた高効率技術について、その実用性を明らかにすることであった。ターゲッティングにより、「遺伝子破壊」ではなく「発現する蛋白質へのタグ付け」を行い、本技術の遺伝子機能解析への有用性を示すことにした。KU70遺伝子にGFPのタグが付くとともにビアラフォス(Bar)耐性で選択できる様にするための遺伝子導入用コンストラクトを作製した。電気穿孔法によりlig

4欠損株のカルスにそのDNA断片の導入を行っているが、耐性を獲得したカルス細胞は得られていない。導入断片は、相同配列で挟まれた間にBar耐性遺伝子も含む3 kbp程の本来の配列に無い配列を持たせており、これが組換えの効率を下げてしまうのかもしれない。「RNAiによりKU70量を抑制した野生型細胞を用いたターゲッティング実験」に関しては、野生型株から得られたカルス細胞にKU70遺伝子の最上流コード領域に対するRNAi用mRNA発現させることを進めた。導入株はハイグロマイシン(Hyg)耐性を獲得することで判別できるようにした。遺伝子導入実験を続けたが、現在のところ耐性を獲得したカルス細胞は得られていない。この導入断片は、Hyg耐性遺伝子とRNAi用のmRNAが一本のmRNAとして転写されるようにした。Hyg耐性遺伝子の発現には影響しないと考えていたが、再検討したい。「T-DNAによる高効率な細胞内への遺伝子導入法との共用」については、実験を行うことはできなかった。一方、「カルスからの植物体への再生」については、カルス培養の培地の植物ホルモン組成を変えることで、シュート形成を誘導できることを確認した。申請した研究期間は修了するが、本課題について充分な成果が得られるまで引き続き実験を継続する。分子遺伝学実験の実行担当として、本研究を専門に行う学部4年学生1名を当てて進めた。まだ植物細胞の培養や分子生物学的な実験技術に習熟していなかったことも有り、残念ながら思ったほどの進展がはかれなかった。実験者は修士課程に進学したので引き続き実験をすることができる。実験を行う設備は整っており、最終年度は成果を期待できると考える。実験に用いる植物細胞の確保に予想外の時間が取られたことが障害となった。まずは、培養を継続していたカルスをコンタミネーションさせてしまったである。もう一つは、以前にストックセンターより取り寄せていた目的変異を持つ株を含むシロイヌナズナの種の発芽率が落ち、劣化してきていたことが判明したことである。また、その状況で発芽した植物体は変異を持っていなかった。急きょ新たな種子を購入し、藩種後、目的変異を持つ株の選別・カルス細胞の培養を進めた。やっと充分な量のカルス細胞が確保できてきた。すでに問題は解決できており、今後の進展は期待できると考える。平成26年度も実験実行者は院生1名で進めてもらう状況である。実験に成れたことも有り、最終年度内には当初目標の成果を得られるよう、真摯に取り組みたい。a.遺伝子ターゲッティングされた株の蓄積に関して:作製できたAGAMOUS遺伝子にGFPのタグが付くとともにHyg耐性で選択できる様にするための遺伝子導入用コンストラクトを用いて、遺伝子導入実験を行う。ターゲッティング効率を明らかにするとともに、Hyg耐性カルスでのGFPの発現を調べる。KU70遺伝子に付いても同様のコンストラクトを作製し、AGAMOUSの場合と比較する。
溶液中でのジフェ二ルボロンカチオンの構造とその機能性発現の解明

ジフェニルボロンクロリドを原料にして、種々のルイス酸と溶媒を用いて、ジフェニルボロンカチオンの生成を達成し、ボロンカチオンの構造、安定性、電子状態を、B-11NMRによるイオン種の検出とC-13NMRによる構造解析により求め、ab initio理論計算による確証を行った。ジフェニルボロンクロリドの強いルイス酸(SbCl_5等)によるCl引き抜き反応では、生成した二価のspボロンカチオンは2分子溶媒配位の四価のカチオンとして存在し、ルイス酸性はなくなる。非求核性の溶媒中ではカチオンの生成は起らない。非求核性ジクロロメタン中において、ジフェニルボロンクロリドの置換ピリジンadductに対するルイス酸処理によるイオン化により、これまでの中で最も強いルイス酸性度を持つ三価のsp^2ボロンカチオンが生成した。求核性溶媒のニトロメタン中では、生成したsp2カチオンのピリジンの置換基の電子求引性が大きくなりカチオン安定化が減少するにつれてニトロメタン配位の四価のsp^3ボロンカチオンが共存してきた。溶媒および配位子からの安定化寄与によって、三価と四価のボロンカチオンが平衡として存在する事実は、ab initio理論計算で求めた両ボロンカチオンの安定化エネルギーから定量的に実証された。結論として、ルイス酸性の最も強い二価のジフェニルボロンカチオンは、溶液中では、溶媒もしくは求核剤の配位による安定化により三価と四価のボロンカチオンとして存在する。この事実はルイス酸性が最も強いはずのボロンカチオンのルイス酸触媒として機能性発現解明の重要な手がかりである。溶媒と求核子の交換が起っているadduct-sp^2-sp^3カチオン系は、不斉触媒反応のサイクルの中間体群に相当するものであり、捕捉したボロンカチオンの理論最適構造を基に、不斉活性部位の立体構造および不斉誘起の発現因子の検討が可能である。ジフェニルボロンクロリドを原料にして、種々のルイス酸と溶媒を用いて、ジフェニルボロンカチオンの生成およびその安定性、電子状態を、B-11NMRによる不安定化学種の検出とC-13NMRによる構造解析により求め、ab initio理論計算による検証を行った。その結果、ジフェニルボロンクロリドと置換ピリジンとのadductの形成、次に強いルイス酸SbCl_5によるイオン化で、ジクロロメタン中では、三価のsp2ボロンカチオンの生成が確証された。ニトロメタン中では、ニトロメタンの配位したsp3ボロンカチオンと裸のsp2カチオンとの平衡であり、ピリジシの置換基の電子供与性が大きくなるにつれてsp2カチオン側に移行する事が分かった。かさ高い2,6-ジ-t-ブチルピリジンではadductができなかった。ルイス酸SbCl_5は等量でカチオンが生成したが、GaCl_3, AlBr_3は3-5等量も必要であった。高イオン化脱離基のジフェニルボロントリフラートからのカチオンの生成は容易であり、用いた求核剤および溶媒の求核能の寄与は小さかった。溶媒に関してはニトロベンゼンはニトロメタンと同じであり、アセトニトリルは溶媒とのadductが生成し、テトラヒドロフランではルイス酸を用いなくても、溶媒二分子が配位したsp3ボロンカチオンを生成した。以上、結論として、二価のホウ素カチオンに対する溶媒もしくは求核剤の配位による安定化により四価のホウ素カチオンとして存在する。

求核剤とのadduct形成を経由すると三価のボロンカチオンが生成するが、求核剤のカチオン安定化が弱くなり、溶媒の求核能が大きくなると正四面体構造の四価のボロンカチオンが共存してくる。溶液中では、ルイス酸性が最も強い三価のボロンカチオンが、溶媒および配位子の種類により、四価カチオンとの平衡として存在する事実は、ボロンカチオンのルイス酸触媒として機能性発現解明の重要な手がかりである。前年度に引き続き、ジフェニルボロンクロリドを原料にして、室温で安定なより強いルイス酸性を持つジフェニルボロンカチオンを探し、その構造、安定性、電子状態をB-11,C-13 NMRにより解明し、ab initio理論計算による検証を行った。その結果、求核性のないジクロロメタン中において、ジフェニルボロンクロリドと置換ピリジンとのadductの強いルイス酸(SbCl_5等)によるイオン化により、これまでの中で最も強いルイス酸性を持つ三価のsp^2ボロンカチオンを生成させることができた。ただし、m-Cl以上の電子求引性のピリジンではカチオンはできなかった。したがって、求核剤のカチオン安定化が弱くなると三価のボロンカチオンは生成しない。求核性のある溶媒ニトロメタン中では、p-NMe_2ピリジンではsp^2ボロンカチオンが得られたが、置換基が電子求引性になるに伴いB-11 NMRシフト値は連続的に高磁場に移動し、m-Clピリジンではシフト値からニトロメタンが配位した四価のsp^3ボロンカチオンが生成したことがわかった。これは、求核剤と溶媒からの安定化の度合で変動する、裸のsp^2カチオンとニトロメタン配位のsp^3ボロンカチオンとの平衡が存在し、置換基の電子求引性が大きくなりピリジンからの安定化が小さくなるにつれて溶媒配位のsp^3カチオン側に移動すると説明できる。B-11 NMRの実験値から求めた平衡の値がab initio理論計算で求めたsp^2とsp^3ボロンカチオンの安定エネルギーの差と一致することから、両カチオン間の平衡の存在が理論的にも支持された。溶媒と求核子の交換が起っている上のadduct-sp^2-sp^3カチオン系は、不斉触媒反応のサイクルの中間体群に相当するものであり、捕捉したボロンカチオンの理論最適構造を基に、不斉活性部位の立体構造および不斉誘起の発現因子の検討が可能である。
悪い噛み合わせによる不定愁訴の神経科学的解明

咬合不全は臨床において不安やうつ状態などの不定愁訴の原因であると考えられ,噛み合わせが引きおこす情動行動変化の神経科学的な解明が急務である。本研究は、咬合不全が情動や記憶など脳の高次機能に与える影響を、生体の最大の防御機構であり、ストレス性の情動反応に関わるオピオイド神経系に着目して生化学的、行動生理学的、形態学的に明らかにすることで、健康科学・予防医学の見地から良い噛み合わせの重要性を広く社会に提唱することが目的である。昨年度までの研究成果により、生体の情動反応を調節している扁桃体において、不正咬合により即効性に引き起こされる脳へのストレス刺激を、ダイノルフィン系のオピオイドが軽減させていることが明らかとなった。また、上記の反応は学習・記憶と関連の深い海馬においても間接的に影響をおよぼしていることが明らかになった。本研究により、不正咬合が生体に与えられた直後に脳内で起こる生体の防御機構の存在が明らかとなった。このことは不定愁訴の原因になりうる不正咬合が付与されても、ダイノルフィンが防御的に働いてしまい、不快感を軽減させていることを示唆している。これらの研究成果は、今後口腔環境が原因とされる不定愁訴のメカニズムを解明する上で非常に有用である。これらの結果を論文にまとめ、国際誌に投稿し、受理された。マウスの臼歯部を咬合挙上することにより、不正咬合モデルマウスを作成した。不正咬合は、即効性に生体の防御機構の一つであるオピオイド神経系(特にダイノルフィン神経系が活性化され、情動の中枢である扁桃体においてその分泌が上昇することを生化学的、形態学的に明らかにした。エンケファリンやエンドルフィンなど、他のオピオイド系でも検証してみたが、ダイノルフィン系程の産生の上昇は確認できなかった。扁桃体と密接な神経連絡のある海馬において、咬合挙上によるダイノルフィンの動態を検証したところ、形態学的、生化学的に大きな変化はみられなかった。しかし、咬合挙上した群にダイノルフィンの拮抗薬を投与して、海馬機能計測をモリスの水迷路を用いて行動生理学的に検討したところ、ダイノルフィンの拮抗薬であるnor-BNIを投与した群は、咬合挙上のみの群と比較して、咬合挙上付与直後の一週間で学習・記憶能力が低下することが明らかになった。これらの結果は、不正咬合が海馬に与える影響を、扁桃体で生産されるダイノルフィンが間接的に軽減させていることを示唆している。不正咬合により即効性に引き起こされる脳へのストレス刺激を、ダイノルフィン系のオピオイドが軽減させていることが明らかとなった。このことは口腔環境が原因とされる不定愁訴のメカニズムを解明する上で非常に有用である。不定愁訴の原因は複雑で多岐にわたっていると考えられており、その中でも不良補綴物の存在や、根管治療、経年的変化など、口腔環境が原因であると思われるものも多くある。現在までに不正咬合による即効性の刺激に対して、オピオイド系の一つであるダイノルフィンがその防御機構として働いて、海馬や情動の中枢である扁桃体のストレス受容を軽減させていることが分かった。このことは、不定愁訴になりうる初期の口腔環境の変化を生体の防御機構としてオピオイドが軽減させてしまっていることを示しており、口腔内状況の変化が原因となる不定愁訴を解明する上での足がかりとなった。その一方、ダイノルフィン以外のオピオイドに関しては検索したが、不正咬合への関与は明らかになってない。さらなる検討と続ける必要がある。不正咬合が、扁桃体、海馬を通して生体の行動に与える影響を検索し、オピオイドとの関連を調べる。短期的な行動実験ではなく、長期の不正咬合状態が生体に与える影響を検索し、不定愁訴につながるメカニズムを生化学的、免疫組織化学的、行動生理学的に明らかにする。オピオイド類だけでなくセロトニン、ドーパミンなどの関与もあわせて検討していく。放射状迷路学習試験、探索的短期記憶試験などの行動生理学的実験のセットアップに必要な消耗品およびマウス、ラットなどの生体。抗体、ELISAキットなどの消耗品。海外学会に参加予定なのでその旅費。論文投稿料
TNFアルファによるランゲルハンス細胞の機能修飾

本年度はまずBALB/cマウスの皮膚から抗I-Ad抗体を用いたpanning法により単離、精製したランゲルハンス細胞(LC)をTNF-alpha単独で刺激したところ、無刺激のLCと比較して約5倍のIL-10産生促進を認めた。一方、脾臓からMACS beadsを用いて単離したCD11c陽性の樹状細胞ではTNF-alphaによるIL-10産生促進は認めなかったが、腹腔内マクロファージではTNF・alpha刺激により、LCと同様の傾向が認められ、LCの起源が単球系であるとする近年の報告に矛盾しない結果であった。次にTNF-alpha刺激により産生されたIL-10の生物学的活性を確認するために、LCのみの培養系にTNF-alpha刺激と同時に抗11}10抗体を添加したところ、添加しない群と比較して約3倍の11}12P40産生亢進をみとめ、その活性が確認された。このときのIL-12p40産生量はLCとT細胞の接触を模倣した刺激である、CD40 ligation+IFN-gamma刺激による産生量とほぼ同等であった。LCの起源とされるヒトの末梢血単球でもTNF-alpha刺激によりIL-10産生が促進されることが報告されている。その病態にTNF-alphaの関与がわかっている乾癬患者の末梢血単球において、IL-12p40産生が亢進していることが確認できたため、今回のLCでの研究成果を乾癬の病態へのIL-12とIL-10の関与の検討に広げたい。さらに、我々は未熟なLCの有するランゲリンのリガンドがType I procollagenであることを本年度に報告し、LCが早い段階で線維芽細胞などの真皮内に存在する細胞と接触する可能性を確認した。次年度は真皮内に存在し、TNF-alpha産生量の多い肥満細胞とLCとのinteractionを中心に研究をすすめる予定である。
ブドウ球菌のマクロライド耐性の疫学的分子遺伝学的研究

黄色ブドウ球菌のマクロライド(ML)耐性について、広い疫学的調査から、ハンガリ-に特異的な耐性株のあることを発見し、それを疫学的、生化学的遺伝学的に解析することが出来た。この3年間に得られた成果は次の如くである。黄色ブドウ球菌のML耐性は14員環マクロライドであるエリスロマイシン(EM)、オレアンドマイシン(OL),16員環マクロライドであるジョサマイシン(JM)等、がありML耐性株は殆んどがリンコマイシン(LCM)、ストレプトグラミンB(S)耐性であるのでMLS耐性と表現される。この内EMかOMの存在下で誘導的にMLS耐性になるのをC群,構成的に耐性であるのをA群としている。誘導耐性でもEM,OLにのみ耐性でありJMに耐性化しない株をB群としたが、今回ハンガリ-と日本での疫学調査結果を比較すると、ハンガリ-ではA8%,B30%,C62%であり、日本ではA54%,C46%でB群がなかった。このB群株はハンガリ-特有であり、平成元年度の分離株も含め、ハンガリ-で11年間にわたって分離された10755株の黄色ブドウ球菌の中に413株がB群であった。413株中94%がファ-ジ型I群菌に属し、起原が1つであることが推定された。B群菌のML耐性遺伝子はプラスミド上にあり、50kb,23.8kb,16.8kbの大きさの3種のプラスミドが関与していた。B群菌はマクロライド耐性の他、ペニシリン(PC),クロラムフェニコ-ル(CP),テトラサイクリン(TC)耐性を伴うことが多く、又水銀剤(Hg)やカドミウム(Cd)等重金属耐性も伴った。この内CP,TC耐性はそれぞれ2.9kb,44kbの独立したプラスミド保有の為であることがわかった。PC,Cd遺伝子はすべてML耐性遺伝子と同一プラスミド上にあり、23.8,50kbプラスミドはその他にHg耐性遺伝子も保有していた。年次変化を追うと、TC耐性プラスミドは約70%の頻度でMLプラスミドと共存しているが、CP耐性は1979年までML耐性と80%の連関があったのに、その後次第に減少し1989年には10%以下になった。これはCP使用の低下に伴ってCP耐性プラスミドを失った株が多くなった為と考えられた。ML耐性の生化学的機序を解析すると、in vitroのタンパク合成系で、耐性菌より得られたリボゾ-ムは感受性菌由来のリボゾ-ムと同様MLに感受性であった。又耐性菌の増殖で培地中のMLの活性低下もなく、薬剤の不活化は認められなかった。菌体内へのMLのとりこみは低下していたので、とりこみ低下か、排出機能の亢進が考えられた。MLの中、16員環薬剤又リンコマイシン系薬剤には感受性であるがストレプトグラミンBには耐性であるため、MLへの部分耐性としてPMS耐性と名づけた。PMSプラスミドの不和合性を調べると、A群ML耐性プラスミドp^<I258>と同じinc1に属した。p^<I258>とPMSプラスミドを制限酵素地図で比較すると、23.8kbと16.8kbのPMSプラスミドは複製遺伝子部分とPC耐性部分は同一で、それらに狭まれたML耐性遺伝子部分、すなわちp^<I258>では10kb,PMSプラスミドでは4kbの部分が全く異なっていた。PMSの16.8kbプラスミドはHg耐性遺伝子を欠き、その他の部分は23.8kbプラスミドと同一であった。これらの研究と平行して、ブドウ球菌と同様に院内感染において重要な原因菌である緑膿菌の分類において、日本で知られていないファ-ジ型別,ピオシン型別法を日本の株を用いて協同研究し、緑膿菌学会に発表した。すなわち近年使用が増加しつつある新キノロンに耐性化した株で、血清型は変らずにファ-ジ型やピオシン型が変るものがあり、これらは細菌表面の膜構造解析に新しい知見を加えるものと期待された。

413株中94%がファ-ジ型I群菌に属し、起原が1つであることが推定された。B群菌のML耐性遺伝子はプラスミド上にあり、50kb,23.8kb,16.8kbの大きさの3種のプラスミドが関与していた。B群菌はマクロライド耐性の他、ペニシリン(PC),クロラムフェニコ-ル(CP),テトラサイクリン(TC)耐性を伴うことが多く、又水銀剤(Hg)やカドミウム(Cd)等重金属耐性も伴った。この内CP,TC耐性はそれぞれ2.9kb,44kbの独立したプラスミド保有の為であることがわかった。PC,Cd遺伝子はすべてML耐性遺伝子と同一プラスミド上にあり、23.8,50kbプラスミドはその他にHg耐性遺伝子も保有していた。年次変化を追うと、TC耐性プラスミドは約70%の頻度でMLプラスミドと共存しているが、CP耐性は1979年までML耐性と80%の連関があったのに、その後次第に減少し1989年には10%以下になった。これはCP使用の低下に伴ってCP耐性プラスミドを失った株が多くなった為と考えられた。ML耐性の生化学的機序を解析すると、in vitroのタンパク合成系で、耐性菌より得られたリボゾ-ムは感受性菌由来のリボゾ-ムと同様MLに感受性であった。又耐性菌の増殖で培地中のMLの活性低下もなく、薬剤の不活化は認められなかった。菌体内へのMLのとりこみは低下していたので、とりこみ低下か、排出機能の亢進が考えられた。MLの中、16員環薬剤又リンコマイシン系薬剤には感受性であるがストレプトグラミンBには耐性であるため、MLへの部分耐性としてPMS耐性と名づけた。PMSプラスミドの不和合性を調べると、A群ML耐性プラスミドp^<I258>と同じinc1に属した。p^<I258>とPMSプラスミドを制限酵素地図で比較すると、23.8kbと16.8kbのPMSプラスミドは複製遺伝子部分とPC耐性部分は同一で、それらに狭まれたML耐性遺伝子部分、すなわちp^<I258>では10kb,PMSプラスミドでは4kbの部分が全く異なっていた。PMSの16.8kbプラスミドはHg耐性遺伝子を欠き、その他の部分は23.8kbプラスミドと同一であった。これらの研究と平行して、ブドウ球菌と同様に院内感染において重要な原因菌である緑膿菌の分類において、日本で知られていないファ-ジ型別,ピオシン型別法を日本の株を用いて協同研究し、緑膿菌学会に発表した。すなわち近年使用が増加しつつある新キノロンに耐性化した株で、血清型は変らずにファ-ジ型やピオシン型が変るものがあり、これらは細菌表面の膜構造解析に新しい知見を加えるものと期待された。
イエスの神義論：聖書学的アプローチと組織神学への答え

福音書のイエスはこの世になぜ悪があるのか、との問題についての神義論は論じていないが、終始悪の問題に実践的に取り組んでいた。彼は神が人々に救いを差出していることを示した。救いは罪、病、貧困等人生のあらゆる面に及ぶ。申命記的応報思想では、苦難は罪の罰と見られる傾向があったが、イエスによれば、神は苦しむ人をこそ憐れみ救う。イエスの思想は法的義を凌駕する神の義を信じる伝統にある。その義はアブラハムとその子孫に祝福を誓った神の信義である。イエスは、人も神の赦しと救いに応答して相互の赦しと助けにより神の救いの業に参与しこの地に神の国を成就するべく招く。イエスの示す神の義は思索ではなく能動的行為で証される。23年度に引き続き、申請時に予定していた書籍購入、ケンブリッジ大学神学部図書館及びティンダルハウス図書館での資料収集などにより研究を進め、聖書学の枠内でのイエスの神議論をまとめ、11月に東京大学総合文化研究科の博士論文リサーチコロキアムで発表した。また、その一部を日本聖書学研究所月例会および日本新約学会の全国大会で発表した。渡英は申請どおりの日程で行ったが、二松学舎旅費規程により、結果として24年度の交付額はすべて旅費に使わせていただいた。リサーチコロキアムの結果を受け、また、現在の学会において史的イエスの真正な言葉の基準がまだ確定していないとの認識を深めたことから、博士論文は、「イエスの神義論」ではなく「共観福音書の神義論」との方向で進めることにしたため、当初計画していた24年度内での博士論文提出は断念したが、今までの論考を無駄にすることなく、マルコによる福音書の神義論を中心に、共観福音書が提示する神義論的問いとその答えを現在論考中である。聖書学的論考の対象を史的イエスから福音書に記述されたイエスに変更したことによって、自分がキリスト教文学中心の英文学者として悪と苦難の問題にとり組んできた経験を生かし、文学としての福音書が執筆当時の読者のいかなる問題に答えようとしているかを、福音書に描かれている人々にとっての問題と答えとともに、論じることができるようになった。この論考によって、本研究は、キリスト教がその起源においていかなる苦難の問題にいかに答えようとしていたか、いかなる救いを差し出すものであったかを論じつつある。そのことによって病や禍を罪の罰と見る傾向、ユダヤ教への偏見、キリスト教を単なる心の問題として信仰生活と社会的実践を分けて考える考え方など、21世紀の今日にも見られる否定的側面を正す研究としても、本論は進んでいる。学問的にも、社会的にも貢献できると期待している。24年度に引き続き、計画どおり、書籍購入、ケンブリッジ大学神学部図書館及びティンダルハウス図書館での資料収集などにより研究を進め、イエスの神義論をまとめた。その論考は、「イエスの神義論」として、序文、1悪の問題と神の義ー思想史的背景、2神の憐れみ、3罪と赦しの問題、4応答としての行為、5病の癒し、6穢れ、7サタンからの解放、8貧しい者への福音、結論、参考文献、との章立てで328頁となっている。結論の要点は以下の通りである。イエスは悪の存在について何も神義論は論じていない。しかし、悪の問題に何ら答えていないわけではなく、神が悪や苦しみに救いの手を差し伸べていると示している。その救いは罪の赦しだけではなく、身体的、社会的苦痛である病や穢れ、悪霊憑きからの解放や、貧困者への神の憐れみの使信など、人間の生のあらゆる面にわたる。申命記では、律法を守るか否かで生のあらゆる面での祝福か呪いかが約束されているため(申命記28章)、不幸な者は何らかの罪の罰を受けていると考えられる傾向があった(禍の神義論である)。しかしイエスは逆に、不幸な者こそ神の憐れみを受け、救われることを示し、彼らの病や貧困が彼らの罪のためではないこと、恵まれない者には神の国での幸せが約束されていることを確約した。旧約の神はアブラハムに子孫の祝福を約束したが、イエスはその言動で、神はその約束に信実であり、憐れみ深く、究極的には法的義さえも超えて民を救い、神の国を成就することを確約し、イエス自身の活動はその初めであることを示した。人間は神の赦しや癒しなどに応答して、神の国の成就に参与することを求められている。この結果から、キリスト教は、単なる思弁的な心の問題ではなく、実践的な行動の問題であると考えざるを得ない。この結論を認識し、教会や世間に発信することは、弱者や不幸な人々に対するキリスト教の社会的な存在のあり方を変えてゆくであろう。

イエスは、人も神の赦しと救いに応答して相互の赦しと助けにより神の救いの業に参与しこの地に神の国を成就するべく招く。イエスの示す神の義は思索ではなく能動的行為で証される。申請時に予定していた書籍購入(ギリシア語大辞典を除く)、ケンブリッジ大学神学部図書館及びティンダルハウス図書館での資料収集などにより研究を進め、結論部を除き、第一草稿を完成した。渡英は申請どおりの計画で行ったが、二松学舎旅費規程により、結果として23年度の交付額はすべて旅費に使わせていただいた。研究の過程で、旧約における「神の義」の概念が、(1)モーセ律法による法的義と(2)アブラハム契約に忠実な救済的義(信義)との両側面を持ち、その両面には緊張があること、イエスの時代にはしばしば法的義が強調され、そこから、苦難を罪の罰と考える傾向が存在したことの重要性に考え至った。イエスの行った罪人の赦しの宣教や、病の癒しは、そのような応報思想を否定し、神の救済的義を前面に出すことであり、旧約聖書の中にあるアブラハム契約への信仰と思想的に継続していることを確認した。同時に、イエスが法的義をも排除せず、救済的義によって救われたことへの応答として、神の律法を実践することを重視し、特にその律法の本質である憐れみの要請に応え、神の憐れみの業に倣うことを説いていたことを論述した。一方で、イエス当時、アブラハム契約を強調する向きには、黙示的神の介在と終末の到来により実現する神の国を待望する思潮もあったが、イエスは神の国を、この世における愛の実践によって、終末ではなく現今の世界に実現させるべきものと考えていたことも論じた。このことによって、病や禍を罪の罰と見る傾向、キリスト教のユダヤ教への優位とユダヤ教からの断絶を考えるユダヤ教への偏見、キリスト教を単なる心の問題、魂の救いにのみ関わる宗教として信仰生活と社会における実践を分けて考える考え方など、21世紀の今日にも見られる否定的側面に対する反証としての研究として、本論は進んでいる。学問的にも、社会的にも貢献できると期待している。当初の計画では、23年度24年度の研究計画にあたる聖書学的論考の枠内でのイエスの神義論は東京大学総合文化研究科博士論文としてまとめ、24年度中に提出する予定であったが、当該論文のリサーチコロキアムが大学側の査読教員の退任などの理由により1年遅れたことと、リサーチコロキアムの結果を受けて、論文の課題を「イエスの神義論」から「共観福音書の神義論」と変更することにしたため、予定通り論文提出することはできなかった。しかし、本採択研究の進行としては、予定通り、「イエスの神義論」を、神の憐れみとイスラエルの民への神の信義を実現する能動的神義論との方向でまとめることができている。これは、組織神学での神義論で、回答を神の臨在や、苦難にある者たちへの神の共感に見る議論とつながり、苦難にある人々への実際的活動が本来のキリスト教の答えであろうとの本研究の予想される答えと和合する感触を得ている。論文執筆は研究進行に伴う見直しにより、当初の計画と章立てを変更したが、おおむね順調に進んでいる。ただし、24年度の予定として、研究のうちイエスに関わる聖書学内での考察を東京大学に博士論文としてまとめ提出すると申請した部分に関しては、東京大学での中間発表(リサーチコロキアム)の日程調整、審査教員の決定などの手続きが予定通りに行かず、遅延が生じる見通しとなっている。現在、中間発表を待たず、論文の完成に向けて研究を進めている。以下のように執筆済みのイエスの思想についての草稿の議論の不足、欠点を見直し、夏期休暇中に、ケンブリッジ神学部図書館およびティンダルハウス図書館で聖書学関係及び組織神学関係の資料を収集し、聖書学的論考に基づいて組織神学の神義論への提言となる研究をまとめたい。
「水中」反応場・その場顕微赤外分光分析システムの構築　－水反応科学への展開－

透過赤外分光装置の高速化安定化を図り水中反応のその場観察システムを構築した.そして金属膜の水熱処理による水酸化反応、加熱による酸化・脱水反応のその場観察を透過赤外分光法により定量評価した.氷、水、水蒸気、超臨界水の透過赤外スペクトルを温度・圧力を変化させて系統的に測定し、吸光度の成分分離を行い、水素結合の系統的変化を評価した.さらにアデノシン三リン酸水溶液の赤外吸光度の測定・成分分離・同定を行うことに成功した.以上のように透過赤外分光法による水中反応の定量評価が可能であることを実証した.透過赤外分光装置の高速化安定化を図り水中反応のその場観察システムを構築した.そして金属膜の水熱処理による水酸化反応、加熱による酸化・脱水反応のその場観察を透過赤外分光法により定量評価した.氷、水、水蒸気、超臨界水の透過赤外スペクトルを温度・圧力を変化させて系統的に測定し、吸光度の成分分離を行い、水素結合の系統的変化を評価した.さらにアデノシン三リン酸水溶液の赤外吸光度の測定・成分分離・同定を行うことに成功した.以上のように透過赤外分光法による水中反応の定量評価が可能であることを実証した.本研究の目的は水に関する課題解決を実現すべく、MEMS技術により光路長を制御し、均一反応を実現できるマイクロリアクターを作製し、これに顕微赤外分光装置を組み合わせ、新しい水中化学反応その場観察装置を構築することである.課題は次の3つである.1.金属水熱反応のその場観察:水熱反応による金属A1の水酸化物形成、あるいは金属Znの酸化物形成等の金属と水の反応を水分子、水酸基、金属ラジカルの赤外振動状態の変化としてとらえる.2.水の水素結合の定量測定:水の高次構造を赤外吸収スペクトルの温度変化を定量評価する.3.ATP加水分解反応場のその場観察:生命の代謝の基本であるATP加水分解によるADPへの変化に注目し、加水分解反応に対するMg2+添加の影響を赤外吸収によりとらえることである.23年度は、真空試料室+XYステージ+IR検出器からなる全真空赤外顕微鏡を購入し、これに既存の真空対応FT-IR装置を光源として装着し、排気系を取り付け、全真空・赤外顕微鏡を立ち上げた.そしてシリコン製のマイクロ反応セルに作り込むのに適切な水の行路長さを見積るための予備実験を行った.また、冷媒フローによる反応セルの温度制御を実現した.セルの高温・高圧までの耐久性を確認し、水の吸収スペクトルを測定し、デコンボリューションを行い、いくつかの振動成分の温度・圧力依存性を明らかにした.さらにATP水溶液にMgC12を混入した赤外線透過スペクトル測定の予備実験を行い、リン・酸素結合における差異を見出した.本研究の目的は水に関する課題解決を実現すべく、光路長を制御し、均一反応を実現できるリアクターを作製し、これに顕微赤外分光装置を組み合わせ、新しい水中化学反応その場観察装置を構築することである.課題は次の3つである.1.金属水熱反応のその場観察:水熱反応による金属Alの水酸化物形成等の金属と水の反応を水分子、水酸基、金属ラジカルの赤外振動状態の変化をとらえる.2.水の水素結合の定量測定:水の高次構造を赤外吸収スペクトルの温度変化を定量評価する.3. ATP加水分解反応場のその場観察:生命の代謝の基本であるATP加水分解によるADPへの変化に注目し、加水分解反応に対するMg2+添加の影響を赤外吸収によりとらえることである.23年度は、真空試料室+XYステージ+IR検出器からなる全真空赤外顕微鏡を購入し、既存の真空対応FT-IR装置を光源と組み合わせて全真空・赤外顕微鏡を立ち上げた.また、冷媒フローによる反応セルの温度制御を実現した.セルの高温・高圧までの耐久性を確認し、水の吸収スペクトルを測定し、吸収成分分離を行い、それらの温度・圧力依存性を明らかにした.この結果を踏まえて24年度には水及びATP水溶液の透過赤外吸収スペクトルを測定した.装置は二流体混合を可能とするシステムへ改良した.金属膜水熱反応・脱水反応その場観察に関してはAl等に関して検討を行った.さらに、ATP溶液にMgCl2またはCaCl2を混合しATP水溶液のP=O伸縮振動に起因する吸収の濃度変化を系統的に測定した.25年度は前年度までの結果を踏まえて実験の再現性を確認し、またシミュレーションを実施し、結果を総括して研究をまとめた.本研究の目的は水に関する課題解決を実現すべく、MEMS技術により光路長を制御し、均一反応を実現できるマイクロリアクターを作製し、これに顕微赤外分光装置を組み合わせ、新しい水中化学反応その場観察装置を構築することである.課題は次の3つである.1.金属水熱反応のその場観察:水熱反応による金属Alの水酸化物形成等の金属と水の反応を水分子、水酸基、金属ラジカルの赤外振動状態の変化をとらえる. 2.水の水素結合の定量測定:水の高次構造を赤外吸収スペクトルの温度変化を定量評価する.3. ATP加水分解反応場のその場観察:生命の代謝の基本であるATP加水分解によるADPへの変化に注目し、加水分解反応に対するMg2+添加の影響を赤外吸収によりとらえることである.23年度は、真空試料室+XYステージ+IR検出器からなる全真空赤外顕微鏡を購入し、既存の真空対応FT-IR装置を光源と組み合わせて全真空・赤外顕微鏡を立ち上げた.

また、冷媒フローによる反応セルの温度制御を実現した.セルの高温・高圧までの耐久性を確認し、水の吸収スペクトルを測定し、デコンボリューションを行い、振動成分の温度・圧力依存性を明らかにした.以上の結果を踏まえて24年度には水及びATP水溶液の透過赤外吸収スペクトルを測定した.装置は二流体混合を可能とするシステムへ改良した.金属膜水熱反応・脱水反応その場観察に関してはAl等に関して検討を行った.さらに、ATP溶液にMgCl2またはCaCl2を混合しATP水溶液のP=O伸縮振動に起因する吸収の濃度変化を系統的に測定した.当初予定した通りに装置を完成させることができ、これを用いた予備実験も実施できている。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定した通りに装置を改良することができ、これを用いた実験も実施できている.平成23年度に立ち上げた装置に流体混合機能を付与できるように改良し、行路長を制御したセルを作製し、水、ATP溶液等の透過赤外分光定量測定を実施する。また金属膜の水熱反応その場観察について実施する。平成24年度までの結果を踏まえて実験の再現性を確認し、また第一原理計算に基づくシミュレーションを実施しピークの同定を行う.以上の結果を総括して研究をまとめる.
ヒト型糖鎖付加機能を持つ大腸菌創製の基盤形成

大腸菌を用いて、ヒト型糖鎖構造を持つ組換えタンパク質生産のための、基盤技術の開発を行った。これまで、大腸菌は糖鎖付加機能がなく、糖たんぱく質の生産に不向きとされていた。当該プロジェクトでは、Campylobacter jejuni JCM 2013の糖鎖修飾関連遺伝子と出芽酵母遺伝子を大腸菌に導入し、合成生物学的手法により、糖鎖修飾能をもった大腸菌を創製した。この技術を発展させると、抗体などの医療用糖タンパク質を大腸菌で簡便に生産できると期待される。大腸菌内でヒト型糖鎖を合成する経路を創製する。これまでCampylobacter jejuniJCM2013 (ATCC29428)より糖鎖修飾酵素オペロンを既に取得した。このオペロン構造は、既報のC. jejuniNCTC11168(Nothaft and Szymanski, 2010)に類似していた。今年度はまず、C. jejuni JCM2013の糖鎖修飾酵素オペロンおよびモデルタンパク質CmeAを大腸菌で発現させ、精製CmeAにおける糖鎖付加を調査した。まず、オペロンの各遺伝子の発現を確認した。その結果、CmeAのAsn残基に、(HexNAc)6(Hex)1からなる糖鎖が付加していた。酵素消化、LC-MS解析から、Asn-HexNAc-GalNAc-GalNAc-GalNAc(-Glc)-GalNAc-GalNAc構造であると推測できた。既報では、Asn付加糖鎖は、bacillosamineであったが、我々の結果は大腸菌内で主たる構造としてAsn-HexNAcを持つタンパク質生産が可能であることを示した。以上の成果を論文および学会発表した。計画しているヒト型糖鎖合成経路のため必要な遺伝子5種類は、アーキア・バクテリア・真核生物(今回、出芽酵母)より取得した。取得遺伝子が、大腸菌内で可溶性かつ活性型で発現できるか確認した。一部、可溶化型タンパク質としての発現が見られなかったので、別の生物より遺伝子を取得し、その機能発現を調査した。当該プロジェクトでは、大腸菌を用いて、ヒト型糖鎖を持つ組換えタンパク質生産に成功した。今年度は、取得したアーキア、酵母、ヒト由来遺伝子を大腸菌で発現させることを試みたが、アーキアとヒト由来遺伝子は発現しない、あるいは発現量が低かった。一方で、出芽酵母由来の遺伝子は機能したため、当該研究では酵母遺伝子を用いた。最終的にヒト型糖鎖付加機構の創設に用いた酵素遺伝子は、i)Campylobacter jejuni JCM 2013由来糖鎖転移酵素PglB、ii)出芽酵母由来糖転移酵素ALG1, ALG2, ALG13, ALG14、の合計5種である。これら遺伝子を、その配置の最適化、プロモーターの選定など行い、最終的に2種の発現ベクターを構築した。まず、大腸菌内で前駆体型糖鎖として目的とする構造を持つ糖鎖が合成されていることをHPLCとMSを用いて確認した。その後、大腸菌で生産させたモデルタンパク質について、その糖鎖構造を検証し、Man3GlcNAc2型糖鎖が付加していることを確認できた。以上から、大腸菌を用いてヒト型糖鎖を持つ組換えタンパク質を生産する技術基盤が完成できた。この技術を活用し、大腸菌での医療糖タンパク質生産が期待できる。糖鎖プロセスエンジニアリング大腸菌においてCampylobacter遺伝子発現を行い、モデルタンパク質に糖鎖を付加することに成功した。糖鎖構造は、当初予想していたものと異なり、本プロジェクトで目指す構造により近づいた結果となった。これら成果を、論文発表した(Srichaisupakit A, Ohashi T, Fujiyama K., J Biosci Bioeng. 2014 Mar 17. pii: S1389-1723(14)00063-2. doi: 10.1016/j.jbiosc.2014.02.011.)。一部酵素について、大腸菌で可溶性画分として生産できたものの活性を十分に発現できていない。これらについては、引き続き活性型酵素タンパク質を生産できるよう試みる。また、同様の活性を示す別酵素遺伝子の発現も試みる。平成25年度で調製した遺伝子を活用し、大腸菌でのヒト型糖鎖合成経路の創製と糖タンパク質生産を試みる。まず、Man3GlcNAc2構造合成経路の構築を試みる。大腸菌に導入する必要のある遺伝子は、5種である。モデルタンパク質CmeAの糖鎖構造をLC-MSを用いて解析する。糖鎖修飾酵素の一部は、大腸菌で期待した活性を発現できない場合がある。その場合Man3GlcNAc2構造に近い構造の合成を試みる。多重遺伝子の導入方法として、(i)染色体に組み込み1コピーとして存在させる、(ii)

遺伝子(群)ごとに異なるプラスミドに乗せる、(iii)細胞内コピー数が異なるプラスミドを利用するなど多様な方策が考えられる。また、糖鎖合成、糖鎖転移に関わる酵素群を効率的に配置し、協奏的に機能できるように試みる。糖鎖構造合成の効率性などを指標に、遺伝子発現システムを評価し、より効率的なマシナリーを構築する。発現誘導プロモーター(lac, araプロモーター)の調整、遺伝子コピーの調整、などによる発現レベルの調整などを改良する。また、ヒト医療用組換えタンパク質(例えば、インターフェロン)の生産が可能か挑戦する。以上より、ヒト型糖鎖を持つ組換え医療糖タンパク質生産に適した大腸菌を創製する。
ポスト成長時代の福祉と幸福・地域・経済

これまでの福祉ないし福祉政策は、経済社会の一定以上の「拡大・成長」を前提としてきた面が大きく、経済が持続的に成長し、それに伴い税収も増え、それが福祉の財源として寄与することが想定されてきた。しかし今後は、経済がさほど拡大・成長しない成熟社会における福祉のありよう、すなわち「ポスト成長時代の福祉」を構想していく必要がある。本研究ではこうしたテーマを、「幸福」や「地域」、「経済」との関わりを含め、(1)政策・地域レベル、(2)経済主体レベル、(3)理念・社会構想レベルの3つの次元にそくして探究することを目的としている。。2年度目の平成30年度においては、研究計画の柱のうち、29年度から進めていた1)「ポスト成長時代の福祉と幸福・地域・経済」をめぐる概念・分析枠組みの整理、2)政策・地域レベル、3)経済主体レベルの分析に加え、4)理念・社会構想レベル:ポスト成長時代の福祉の価値原理と社会構想も含めた研究を進めた。このうち2)に関しては、研究と並行して、幸福度指標ないし関連政策の展開を志向する基礎自治体のネットワークである「幸せリーグ」が平成30年11月に開催した第1回シンポジウムでの基調講演や、都道府県レベルにおいて幸福度指標策定及び関連政策の推進を図っている岩手県での総合計画策定に関する県議会での講演等、実践的な連携を併せて進めた。今後はこれらの柱に関する理論面・実証面の双方にわたる深化を図るとともに、研究計画の柱である5)の政策提言に接続させ全体のまとめを行っていきたい。上記のように研究テーマの目的に沿った調査研究が着実に進展している。研究計画のうち特に「2)政策・地域レベル:自治体における幸福度指標及び関連政策に関する調査・分析」が比較的先行しているが、他の柱も着実に進めるとともに各々の柱を総合化し、理論面での体系化と政策提言に関する作業に接続させていきたい。これまでの2年間の研究成果を踏まえながら、最終年度である31年度は第一第三の柱の調査研究を発展させ、第四の柱での理論的考察と総合化していくとともに、これらを踏まえて第四の柱である政策提言を整理し、全体のまとめを行っていきたい。しかし日本を含む先進諸国は近年、構造的な低成長の中にあり、特に日本は他に先駆して本格的な人口減少社会に移行しつつある。こうした状況においては、経済がさほど拡大・成長しない成熟社会における福祉のありよう、すなわち「ポスト成長時代の福祉」を構想していく必要がある。。初年度の29年度においては、研究計画の柱のうち1)「ポスト成長時代の福祉と幸福・地域・経済」をめぐる概念・分析枠組みの整理、2)政策・地域レベル:自治体における幸福度指標及び関連政策に関する調査・分析、3)経済主体レベル:「経済と倫理・福祉の再統合」に関する調査・分析を中心に研究を進めた。このうち(2)に関しては、幸福度指標の策定を先駆的に進めてきてい東京都荒川区や、幸福度指標ないし関連政策の展開を志向する基礎自治体のネットワークである「幸せリーグ」、また都道府県レベルにおいて幸福度指標策定及び関連政策の推進を図っている岩手県等に関する分析や実践的な連携を進めた。今後はこれらの柱に関する理論面・実証面の双方にわたる深化を図るとともに、研究計画の柱である4)理念・社会構想レベル:ポスト成長時代の福祉の価値原理と社会構想での考察にも着手し、最終的な理論化、政策提言に接続させていきたい。。

今後はこれらの柱に関する理論面・実証面の双方にわたる深化を図るとともに、研究計画の柱である5)の政策提言に接続させ全体のまとめを行っていきたい。上記のように研究テーマの目的に沿った調査研究が着実に進展している。研究計画のうち特に「2)政策・地域レベル:自治体における幸福度指標及び関連政策に関する調査・分析」が比較的先行しているが、他の柱も着実に進めるとともに各々の柱を総合化し、理論面での体系化と政策提言に関する作業に接続させていきたい。(今後の推進方策)今年度の研究成果を踏まえながら、30年度は第一第三の柱の調査研究を発展させるとともに、第四の柱での考察と接続させていく。31年度は以上の全体を総括しながら第四・第五の柱に軸足を移し、理論化、政策提言とともに全体のまとめを行っていきたい。(次年度の研究費の使用計画)上記のような事例研究に伴う出張旅費や専門的知見を有する者への謝金、関連文献の購入等が主要な支出項目となる予定である。これまでの2年間の研究成果を踏まえながら、最終年度である31年度は第一第三の柱の調査研究を発展させ、第四の柱での理論的考察と総合化していくとともに、これらを踏まえて第四の柱である政策提言を整理し、全体のまとめを行っていきたい。一部の調査を次年度に行うこととしたため。フィールド調査等の実施が一部翌年度となったために生じたもので、翌年度にそれら延期分も含めて実施し、計画全体のとりまとめを行っていく予定である。