hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
補綴物を含めた咬合が冠動脈性心疾患・脳血管疾患の発症および原因死に与える影響

本研究の目的は,経年的な咬合の悪化と補綴介入による回復がCHDあるいはCVDの発症およびそれらの原因死に与える影響を検討することである。当初の予定から対象地域を変更したが,歯科検診の詳細なデータを得ることが不可能となったため,アンケート調査により合計37,074名から「歯数」,「歯周病の有無」,「咬合の不具合」の三項目に関する情報を得た。これら三項目に対して,50-59歳,60-64歳,65-69歳,70-74歳,75-79歳,80-84歳,85歳以上の年齢群に対して男女別でそれぞれ脳血管疾患あるいは心血管疾患の既往歴の有無との相関関係を調べた。その結果,脳血管疾患の既往と歯周病の有無(80-84歳男性,ρ=0.1454,p=0.0119;85歳以上女性,ρ=0.236,p=0.0429)および心血管疾患の既往と咬合の不具合の有無(85歳以上男性,ρ=0.2305,p=0.0103)で有意な関連性が認められた。本研究期間を通して,研究主体とした対象集団における歯科の詳細なデータの入手ができなかったため,経年的な咬合の悪化と補綴介入による回復とCHDおよびCVD発症および原因死との関連性を分析することは叶わなかった。しかしながら,予備研究においてそれらの曝露要因と全原因死亡率との明確な関連性が明らかになり,国際誌に成果を公表できた。したがって,本研究の方向性自体は的を射ており,将来の縦断研究による死因別の死亡率に対する影響の検討が必要であると考えられた。歯周病やう蝕による喪失歯数の増加は,正常な咬合の崩壊により咀嚼能力を低下させ,身体に様々な影響を及ぼす。咬合状態は個人の生存寿命にも影響を及ぼしている。一方,歯の喪失と死亡率との関係を死因別に見てみると,歯の喪失は呼吸器系病死および冠動脈性心疾患(CHD)死あるいは脳血管疾患(CVD)死のリスクファクターであるとの報告が多く,咬合状態の悪化が疾患の発症そのものに関与した可能性がある。しかし,わが国をはじめとした歯科受療へのアクセスが容易な先進国では,歯を喪失しても補綴物により咬合回復がなされる場合が多く,その補綴状況にまで言及すると喪失歯数と機能低下に単純な量ー反応関係があるとは言い難いため,補綴介入の影響を考慮した結果の解釈が必要である。本研究の目的は,経年的な咬合の悪化と補綴介入による回復がCHDおよびCHD発症およびそれらの原因死に与える影響を検討することである。本年度は新潟市在住の高齢者378名の70歳から73歳までの3年間の咬合状態の変化とその後の8年間の全原因死亡率の生存分析を行った結果,天然歯だけでみた咬合悪化は死亡率に対する有意な影響は無く,固定性補綴物(ブリッジやインプラント等)を含めた咬合を喪失したグループの死亡リスクが,それが無かったグループの2.6倍であったが,無歯顎者(ほとんどが総義歯使用)の死亡リスクはむしろ低く,非喪失群と同程度であったことがわかった。この結果は,可撤性補綴物(義歯)を装着していることにより死亡リスクは押さえられるが,高齢期に至ってからの固定制補綴物による咬合の喪失が,その後の死亡リスクを増大させている可能性を示唆した。固定制補綴物(義歯)により死亡リスクが抑制できるとともに,高齢期に至ってからの固定制補綴物(ブリッジやインプラント等)による咬合の喪失が全原因死亡リスクを増大させることを実証できた。歯の喪失は呼吸器系病死および冠動脈性心疾患(CHD)死あるいは脳血管疾患(CVD)死のリスクファクターとの報告があり,歯の喪失による咬合状態の悪化が疾患の発症そのものに関与した可能性がある。義歯やブリッジによって歯の喪失を補うことを補綴というが,我が国では歯科医療へのアクセスが容易なため,国民皆保険制度も相まって歯を喪失しても補綴処置が行われている場合が多い。したがって,歯の喪失やその結果生じる咬合関係の悪化が及ぼす影響を扱う場合,補綴介入の影響を考慮した結果の解釈が必要である。当初の予定から対象地域を変更した。しかし,変更された地域では本年度は当初の予定であった歯科検診を実施することが困難であることが判明した。そこで,歯科関連の項目を含めたアンケート調査票を作成し,対象地域の住民に対して郵送により送付した。歯科関連のアンケート項目は,歯数および咬合状態に対する自己評価,歯周疾患の自覚症状,セルフケアの実施状況など11項目からなる。送付対象者は4,091名(4074歳)で,2,554名から回答を得た(回収率62.4%)。現在,これらのデータの整理,入力作業を行っている。さらに並行して新潟市在住,平成2年出生(本年度満90歳)の高齢者378名に対して追跡調査を行っている。こちらの対象者はCHDあるいはCVDの発症について詳細な情報を突き止めることは困難だが,死亡時期などの追跡および調査開始時の口腔内に関する情報は十分に揃っている。対象地域の変更作業の遅れによる。アンケートによる調査への変更を余儀なくされ,それらの作成,得られた結果の整理,入力作業に時間を要している。

歯の喪失は呼吸器系病死および冠動脈性心疾患(CHD)死あるいは脳血管疾患(CVD)死のリスクファクターとの報告があり,歯の喪失による咬合状態の悪化が疾患の発症そのものに関与した可能性がある。義歯やブリッジによって歯の喪失を補うことを補綴というが,我が国では歯科医療へのアクセスが容易なため,国民皆保険制度も相まって歯を喪失しても補綴処置が行われている場合が多い。したがって,歯の喪失やその結果生じる咬合関係の悪化が及ぼす影響を扱う場合,補綴介入の影響を考慮した結果の解釈が必要である。本研究の目的は,経年的な咬合の悪化と補綴介入による回復がCHDあるいはCVDの発症およびそれらの原因死に与える影響を検討することである。当初の予定から対象地域を変更した。しかし,変更された地域では本年度は当初の予定であった歯科検診を実施することが困難であることが判明した。そこで,昨年度は歯科関連の項目を含めたアンケート調査票を作成し,対象地域の住民(40歳以上の成人男女)に対して郵送により送付した。昨年度の時点では歯科関連のアンケート項目は,11項目からなる内容の予定であった。しかし,調査主体が申請者らの属する機関では無いため,他学部や行政などの関係各機関との調整に手間取り,「歯数」,「歯周病の有無」,「咬合の不具合」の三項目のみとなった。データの入力作業は終了し,アンケートが約34,000名,健診(血液生化学検査を実施)が7,300名分のデータが揃った。データ入力およびアンケート項目のクリーニング作業に手間取り,分析作業に入れなかったことが最大の要因である。当初の予定から対象地域を変更したが,歯科検診の詳細なデータを得ることが不可能となったため,アンケート調査により合計37,074名から「歯数」,「歯周病の有無」,「咬合の不具合」の三項目に関する情報を得た。これら三項目に対して,50-59歳,60-64歳,65-69歳,70-74歳,75-79歳,80-84歳,85歳以上の年齢群に対して男女別でそれぞれ脳血管疾患あるいは心血管疾患の既往歴の有無との相関関係を調べた。その結果,脳血管疾患の既往と歯周病の有無(80-84歳男性,ρ=0.1454,p=0.0119;85歳以上女性,ρ=0.236,p=0.0429)および心血管疾患の既往と咬合の不具合の有無(85歳以上男性,ρ=0.2305,p=0.0103)で有意な関連性が認められた。本研究期間を通して,研究主体とした対象集団における歯科の詳細なデータの入手ができなかったため,経年的な咬合の悪化と補綴介入による回復とCHDおよびCVD発症および原因死との関連性を分析することは叶わなかった。しかしながら,予備研究においてそれらの曝露要因と全原因死亡率との明確な関連性が明らかになり,国際誌に成果を公表できた。したがって,本研究の方向性自体は的を射ており,将来の縦断研究による死因別の死亡率に対する影響の検討が必要であると考えられた。高齢者のみならず一般成人まで対象を広げて,冠動脈性心疾患(CHD)死あるいは脳血管疾患(CVD)発症との関連性を検討する予定である。調査項目に制限が生じたが,アンケート調査の集計に加え,本年度得られる情報をマージさせて分析を行う。また,昨年度得られた固定制補綴物(義歯)により死亡リスクが抑制できるとともに,高齢期に至ってからの固定制補綴物(ブリッジやインプラント等)による咬合の喪失が全原因死亡リスクを増大させるという結果に関しては投稿準備が整ったので本年度内に学術誌への投稿を行う。
リジッドフレキシブル転移を有するポリサイラミン系材料を用いた分子系超構造設計

自然界に存在しない超構造の創成は現在までに知られている材料一つ一つの機能の付加的組合せだけでなく、その相乗効果を発揮させるためには構造材料自身の高い機能性が要求される。本研究では申請者らが見出してきたポリサイラミン化合物をその構造材料として新しい分子系超構造創出を目的とした。ポリサイラミンはジアミンと有機シリル基を交互に有するヘテロテレケリックオリゴマーであり、i)ジアミン特有の2段階プロトン化するため、プロトン化率0.5の点で相分離する。ii)親水・疎水基が交互に位置する主鎖構造を有するため、温度上昇に伴う脱プロトン化によりシャープな相転移を引き起こす(下限臨界共溶温度)。iii)有機ケイ素は水中でルイス酸性を示すので、ポリサイラミンは特異的アニオン親和性を有する。iv)プロトン化およびアニオン配位によりポリサイラミンは水中でリジッドで広がったコンホメーションをとり、脱プロトン化に伴い脱アニオンを併発し、ゴム弾性転移を起こす。v)ポリサイラミンは定量的に片末端にビニル基他末端にアミノを有するヘテロテレケリック構造を有する。本研究ではポリサイラミンの構造的特徴を利用し、超構造表面構築(表面硬度を分子レベルで調節、ポリマー末端を並べる)のを構築し、その信号応答特性に関して追究し、新しい信号応答性ポリマーブラシの創成に成功した。
局在流れに着目したプラズマアクチュエータ流れ制御に関する研究

DBDプラズマアクチュエータによる流体剥離制御の実用化への鍵となる現象理解を目指し,小型風洞実験と高解像度な非定常流れシミュレーションを相補的に利用した研究を進めた.特に低レイノルズ数流れにおいて,アクチュエータが生成する2次元的渦構造が乱流遷移現象を誘起し,それが制御効果に強い影響を及ぼしていること,そのために適正な渦構造を誘起する時空間パラメータ設定が大切であることなどを示すことができた.制御に適した無次元パラメータの適正値が現象に応じて複数あることを明らかにした.DBDプラズマアクチュエータによる流体剥離制御の実用化への鍵となる現象理解を目指し,小型風洞実験と高解像度な非定常流れシミュレーションを相補的に利用した研究を進めた.特に低レイノルズ数流れにおいて,アクチュエータが生成する2次元的渦構造が乱流遷移現象を誘起し,それが制御効果に強い影響を及ぼしていること,そのために適正な渦構造を誘起する時空間パラメータ設定が大切であることなどを示すことができた.制御に適した無次元パラメータの適正値が現象に応じて複数あることを明らかにした.初年度の研究計画に従って,数値シミュレーションおよび実験の両面で研究を進めた.前者については,定常翼流れを対象にして,まず基礎となる数値シミュレーションプログラムを開発した.続いて,2次元翼を対象とした実験事実を元に人工的に翼面付近にDBDアクチュエータによる誘起流れ(体積力)を付加し,その領域や強さを変化させることで,どの領域に,またどの方向に作用させるのが有効なのかを数値シミュレーションによって評価した.その結果,境界層の最下面付近が効果的であること,領域の広がりよりトータルの体積力が効いていること,実際のアクチュエータにおいて(水平力に加えて)生ずる垂直力は剥離制御に影響を与えていないことなどが明らかになった.実験面では,安全性の面で当初予定の機器の利用が難しくなったことから,導入を予定していたPIV装置の設置が年度末の3月になり,基礎誘起流れおよび翼流れのPIV計測の準備を開始したところである.この状況を考慮し,実験的には当初予定の研究計画(3)を集中的に進めることとし,超音速風洞においてキャビティ模型を利用した高速流におけるDBDアクチュエータ効果の可能性を探る実験を進めた.予想通り,電気的なノイズレベルが高かったが,絶縁などの工夫によって定性的な効果を見ることができるようになった.以上の結果は,国内外のシンポジウムでその成果を発表,もしくは次年度に発表を予定している.また,申請書の3年間の研究計画にあるように,数値シミュレーション手法の高精度化が今後の大規模シミュレーションに,またデータ探査手法が時空間での物理現象の因果関係を理解するために不可欠となるため,それぞれ別のアプリケーションへの利用を通じて研究をはじめている.前者についてはすでにジャーナルに投稿中,後者については,簡単な翼流れベース流れを対象に手法の有効性を調べ,本研究に有用な道具開発を進めている.研究分担者は初年度として本研究目的を意識したそれぞれの専門分野での成果(李家:翼廻り剥離流れの解析,船木:プラズマ現象の理解)を挙げており,2年目以降にその成果を一体化して研究目的に迫る予定である.計画に従い,予定通りに研究を進めたが,特に顕著な成果があった点を記載する.その1.数値シミュレーションと実験による誘起流れの現象理解に関しては,予定通りLarge Eddy Simulation(LES)のプログラムを開発,これを利用して非定常性を組み込んだ数値シミュレーションを実施した.LES計算により,乱流モデルを利用したシミュレーションでは表現できなかったバースト波の効果を明らかにすることができた.誘起される二次元的な渦構造からある時間,空間距離で3次元的な構造が生まれ,それが剥離制御効果につながるという示唆を得た.このような流れ構造は,DBDアクチュエータに関してはじめて示されたものであり,また別途実施しているシンセティックジェットの計算結果とも同じ構造であることから,これが剥離制御の鍵となっていると予想される.同時に,効果的な3次元的な電極配置等に有効な情報を与えるものであり,次年度早い時期の国際会議で発表を予定している.実験面では,PIV装置のキャリブレーションに時間がかかったため,圧力計測を継続して行い,バースト波効果に利用されているF+という波数パラメータで現象が記述できることを明らかにした.成果は次年度の講演会で発表予定である.その2.超音速キャビティ騒音の制御に関しては,アクチュエータが超音速キャビティ流れに影響を与えることは確認できたが,実験中にキャビティ模型破損の事故があり,次年度継続課題となっている.数値シミュレーション面では,キャビティにおけるフィードバックループを検証できたが,同時に,超音速流れでは,擾乱を受けるキャビティ上の剪断層から生ずるマッハ波が重要な意味をもつことを新たに発見した.これは,亜音速と超音速のキャビティから生ずるフィードバックループに違いがあることを新たに示すものである.以上の成果を踏まえて次年度の研究計画を設定した.最終年度なので,これまでの研究成果を元に得られた知見を整理すること,またそれらの知見に基づいて新たな提案に結びつけることに注力した.プラズマアクチュエータは連続的な電圧印加も,一定割合のみの印加(バースト波)がより効果的であることに現象理解のヒントがあると考えており,ここを集中的に研究対象としてきた.数値シミュレーション面では,昨年度に得られた現象理解をさらに深めた.特に,これまで多くの論文が揚力を測定することで剥離制御効果の高低を評価していたが,流れ場を観測した結果,剥離泡が作る負圧が揚力に大きく寄与するため,揚力が低くても剥離が十分抑えられているケースがあることが確認された.

今後プラズマアクチュエータの効果を議論する際には揚力よりも局所圧力を利用して効果判断をすべきこと,翼型によって効果に違いが出る可能性が高いことが明らかになった.また,これまでの知見を活かして,仮想的ではあるが3次元のアクチュエータ配置を試み,それが有効であることを明らかにした.実験面では,上記の結果を踏まえて,揚力測定と並行して,翼面の特定位置数点の圧力を波数空間で調べることでプラズマアクチュエータ、特にバースト波形印加の影響を調べた.特に,プラズマアクチュエータの有効性の指標となる無次元パラメータの導出を試みた.過去の研究で無次元バースト周波数は1付近で有効との実験結果が示されている一方私たちの実験も含め5から10でも有効であることも示されている.これがレイノルズ数や取り付け位置などの違いによるものか,本質的に2つの異なるメカニズムが存在するのかを知ることを目標に実験を進めた.結果,剥離制御効果のあるバースト周波数には複数の領域が存在することが確認された.どの領域が最も効果的かについては,実験パラメータが膨大(バースト波数,基本周波数,取り付け位置など)なため,残念ながら現時点で結論づけられない.本科研費研究課題は,残念ながら本年で終了するが,上記の数値シミュレーションをさらに進めて複数の波数域のメカニズムの違いについて更に研究を進めたいと考えている.
がん細胞の結合・脱離の分子機構

がん細胞の結合と脱離と移動の仕組みを解明するための基礎研究として、がん細胞の主要な結合分子である三種類のカルシウム依存接着タンパク質、E-カドヘリン、N-カドヘリン、P-カドヘリンのcDNAクローニングを行い、以下のような結果を得た。それぞれの型のカドヘリンを発現する組識(マウスおよびニワトリ)のmRNAから、発現ベクターによるcDNAライブラリー作り、その中から、カドヘリン抗体に反応するクローンを分離し塩基配列を決めた。次ぎに、これらがカドヘリンcDNAであることの確証を得るために、各型のカドヘリンを発現している細胞と、発現していない細胞のRNAについてノザン分析を行い、その結果、得られたクローンは各型のカドヘリンを発現している細胞のRNAとのみハイブリダイズすることがわかった。また、すでに明らかにされていたカドヘリンのアミノ酸配列と一致する配列が、cDNAの中にも存在することが確かめられ、得られたcDNAクローンはカドヘリンに対応するものであることが確定した。こうして得られた三つの型のカドヘリンcDNAの塩基配列を、5'側約1600塩基対に関して比較してみると、全範囲にわたって共通の配列があることが明らかになった。以上の結果は、カドヘリンが一群の遺伝子ファミリーを形成していることを強く示唆した。次に、mRNA全長に対応するcDNAクローンを得るため、オリゴ(dT)をプライマーとして作成したcDNAライブラリーを作成し、その中から上で得られたcDNAとハイブリダイズするクローンを選び出し制限酵素マップを作るなどの解析を行った。その結果、目的のものを得ることができた。以上の成果によって、今後、細胞接着分子の作用を遺伝子および細胞工学的方法により研究することが可能になり、がん細胞の転移の研究に新しい道が開けたといえよう。
社会的行動における情緒的・認知的制御の発達

本研究では、社会的行動に及ぼす情緒制御と認知制御の役割を検討した。まず、この10年間の仲間関係研究を、仲間関係の形成過程、社会的行動と仲間関係、認知制御(社会的問題解決)と仲間関係、情緒制御と仲間関係という4つの側面からまとめ、認知制御と情緒制御の検討の重要性を指摘した。つづいて、子どもの社会的行動査定のための子どもの行動尺度の日本版として信頼性・妥当性のある尺度を開発した。子どもの仲間関係・社会的行動と情緒制御・社会的問題解決の関連を検討し、情緒喚起刺激の視聴における表情分析において、喚起された情緒反応を情緒喚起刺激のない安静状態において十分沈静化できない子が子どもの行動尺度や仲間からの評価で適応的でない評価を受けることが見いだされた。また、情緒喚起刺激における表情表出は、年長幼児の場合、友達と2人でいる場合抑制されることが見いだされた。また大学生の生理反応を測定すると、情緒喚起刺激は心拍の低下をもたらすことが分かった。情緒状態と社会的問題解決の関連を検討すると、高特性不安や悲しみ。驚きといったネガティブな感情は問題の否定的な定位をもたらし、回避的あるいは衝動的な問題解決方略を引き起こす。一方、低特性不安や興味・喜びといったポジティブな感情は、問題の肯定的な定位をもたらし、合理的な問題解決方略を引き起こすことが示された。これらの結果は、仲間関係のもととなる社会的行動の基盤に情緒制御と認知制御(社会的問題解決)が関連しながら影響を持つことを示している。1.情緒的制御・認知的制御と社会的行動の関連米国の幼児・児童を対象に行った実験結果の解析を行った。教師評定によるCBS(Child Behavior Scale)ならびに子どもに行ったソシオメトリックテストと、MISC(Mood Induction Stimulus for Children)ビデオ視聴時の表情の分析、および社会的問題解決における解決方略との関連を検討した。その結果、MISCの各情緒刺激場面の表情表出では、教師評定や友人選択に大きな差は見られなかった。しかしながら、それら刺激間に提示されるControl場面で情緒表出が高い者ほど仲間から友人として選ばれることが少なく、教師から向社会性は低く非社会性や妨害性が高いとみなされていた。Control場面における高い情緒表出は、情緒場面で喚起された情緒を情緒刺激のないControl場面に持ち越してしまうという情緒制御機能の弱さを示すものと考えられる。情緒制御、特に情緒の沈静能力が社会的行動と関連していることが明らかとなったといえよう。社会的問題解決の方略生成数は教師評定や友人選択とは有意な関連は見られなかった。2.情緒制御測定刺激の作成情緒制御を測定するためのMISC刺激の日本版の作成を行った。年少・年長幼児を対象にした刺激視聴時の表情変化分析によると、発達につれ表情変化が少なくなること、また1人で見るときと2人で見るときを比較すると、年少児では表情変化数に差はないが、年長児では2人で見るときが1人で見るときより表情変化が少なかった。この結果は、発達につれ情緒制御能力が高まること、また発達につれ他者の存在する状況では、より強い情緒制御を行うことを示している。1.CBS日本版の作成Child Behavior Scale(CBS)の日本版の作成を行い、元と同じ攻撃性、非社交性、不安・臆病、向社会性、排斥、他動・注意散漫の6因子が抽出され、幼児期の社会的行動の査定に有効な尺度であることが明らかとなった。2.情緒的制御の測定3.情緒的制御・認知的制御と社会的行動の関連大学生に行った質問紙調査による社会的問題解決、情緒制御、およびビデオによる社会的情報処理の測定と大学生活における人間関係への適応の関連を検討した。不安という情緒は社会的問題の捉え方を規定し、社会的問題解決の捉え方は社会的問題の解決方略を規定し、社会的問題解決方略は人間関係への適応を規定していた。また、自己の情緒を他者に過剰に配慮して抑制することは人間関係の不適応をもたらした。

質問紙による社会的問題解決とビデオによる社会的情報処理は適度に対応が見られたが、日常的な社会的問題解決として、比較的長期にわたる問題解決の過程と、対人場面における瞬間的な問題解決の2種類を想定することが必要であることが示唆された。4.研究領域のレビュー論文の執筆この10年間におけるわが国における仲間関係に関する研究を、特に社会的問題解決、社会的情報処理、情緒制御に焦点をあてその動向をまとめた。本年度は特に情緒制御課題についての基礎的検討、並びに社会的問題解決と情緒の関連についての検討を行った。1.情緒制御の査定課題であるMISC視聴時の生理反応を大学生を対象に測定した。情緒喚起刺激は心拍の低下をもたらすことが明らかとなった。情緒喚起場面での注意の集中が反映されていると考えられる。2.学生の情緒をより広く「個別情動尺度(DES-IV)」により測定し、社会的問題解決との関連を検討した研究では、ポジティプ感情(興味・喜び)は肯定的問題定位(PPO)、合理的問題解決(RPS)と正の、否定的問題定位(NPO)、回避的問題解決(AS)と負の関連がみられ、逆にネガティブな感情(悲しみ・驚き)は肯定的問題定位(PPO)と負の、否定的問題定位(NPO)、回避的問題解決(AS)、衝動・不注意型問題解決(ICS)と正の関連が見られた。3.さらに、援助を受けたときのネガティプな情緒である心理的負債感と社会的問題解決との関連を検討したところ、男子学生では「返報ルール(何かをしてもらったらお返しをしなけれぱならない)」が肯定的問題定位(PPO)や合理的問題解決(RPS)と正の、「返報負担感(人に助けを求めるとその人に頭が上がらなくなる)」が否定的問題定位(NPO)正の関連が見られた。一方女子学生では心理的負債感と社会的問題解決に関連は見られなかった。男性の方が人からの援助をネガティブに捉え、それが社会的行動と関連しているようである。これらの結果は、いずれも情緒制御と社会的問題解決が密接に関連していることを示している。
活性化B細胞から免疫グロブリン産生細胞への分化過程での細胞内調節因子に関する研究

正常人末梢血よりFicol法にて単核球を得、L-leucine methyl ester処理の後、Eロゼット法にてB細胞を精製した。B細胞をSAの存在下にIL-2とIL-10とともに培養しIgM産生を誘導した。SA刺激B細胞へのIL-10およびIL-2の結合はフローサイトメトリーにて測定した。抗CD25抗体添加によりIL-2のみならずIL-10により誘導されるIgM産生も著明に抑制された。フローサイトメトリーを用い検討した色素標識IL-2のSA刺激B細胞表面への結合は抗CD25抗体添加によって完全に阻害されたが、色素標識IL-10の結合は不完全にしか阻害されなかった。またSA刺激B細胞表面へのIL-2の結合はIL-10の添加では阻害されなかった。以上よりヒトB細胞へのIL-10による刺激の伝達にはCD25分子が関与することが示された。従ってIL-2およびIL-10によるCD25分子の発現増加はそれぞれのシグナル伝達を促進させ、B細胞の分化におけるIL-2とIL-10の相乗的促進作用における重要なメカニズムであると考えられる。
紀伊半島の文化史的研究

昭和60年度は、本研究課題の第3年度(最終年度)であるので、前年度に引き続き史資料の採訪につとめるとともに、これまで採訪し得た史資料の整理と研究の総括に力をそそいだ。本研究の目的は、紀伊半島を総合的に把握して、その日本史上に果たした役割を明確に位置付けることにあるが、まず考古学的時代については、本年度は熊野地方・志摩地方を重点として調査を進め、その文化相が東日本と西日本の接触地帯であることを明らかにした。従来研究の進んでいない地帯であっただけに、巨石器時代から古墳時代に至るまで、紀伊半島の考古学的考察を概括することが可能になった意義は大きい。紀伊半島は古来の宗教的霊地に富んでいるが、諸宗教の伝播については、由良興国寺文書・新宮宗応寺文書などの採訪を加えて、紀伊半島全域の仏教諸派伝播の歴史的状況を把握することができた。本年度の近世史上調査で特記すべきことは、紀州藩と対島藩の関係である。この問題は全く知られていなかったので、研究計画にも入っていなかったが、対島・宗家文庫の江戸前期の尨大な記録の中に多数の関係記事が散見しているのを見出した。そのため急遽採訪を重ねて写真撮影を行った。目下整理中であるが、紀州藩の特異な文化的位相を示す学界未知の史料として研究成果が期待される。民俗や建築の分野でも補充調査や精密調査を加え、ことに建築については紀伊半島全域の概括的調査をほぼ完了した。ただ、近世史上の諸問題を扱う分野では、採訪し得た多量の古文書の整理と読解に多くの時間を要し、個別的にも概括的にも、結論を導き出すことは容易ではない。3年間という限られた期間では不充分であることを痛感している。もちろんこの期間で研究を終了するつもりではなく、今後少なくも10年の研究期間を予定しているので、その成果を逐次発表して行くつもりである。
超対称理論における世代構造とレプトンフレーバーの破れの研究

素粒子の標準模型を超える物理として有力な超対称理論におけるレプトンフレーバーの破れの研究を行った。超対称統一理論においてレプトンセクターとクォークセクターのフレーバー混合と実験からの制限の比較を行い、レプトンフレーバーの破れがより重要となる場合の超対称粒子の質量スペクトルを同定した。また関連して、超対称性の破れと伝播について超弦理論から示唆される新たな機構を提案すると同時に、モジュライ場のグラビティーノ対への崩壊率が大きくなることを指摘し超対称理論における宇宙論への影響を議論した。本研究では、レプトンの世代混合の発見を通じて新しい物理を探るための理論的研究を進める。特にレプトンフレーバーの破れの破れを説明する標準模型を超える枠組み、特に超対称理論について研究を進める。そのため、次の研究テーマについて、研究を推進した。1)超対称理論におけるクォークおよびレプトンセクターの世代混合の研究、2)1)の研究の基礎となる超対称性の破れの起源に関する現象論的、宇宙論的研究、3)1)の研究の基礎となる超対称理論の量子補正の研究。1)のテーマに関し、次の研究を行った。B factoryでは標準模型では説明できないアノマリーが報告されており、新しい物理の存在を示唆している。特に最近のデータは、2つ以上のパリティの異なる終状態で同じ方向に標準理論からずれているという特徴を持っている。これは、新しい物理が標準模型のもつカイラリティ構造と同じ構造をもつオペレーターを誘起していると考えられる。われわれは、超対称理論にもとでは、左巻きクォークの超対称対がもつ大きな世代混合がこの寄与を与えていると考えるのが自然であることを指摘した。2)の研究について、グラビティーノ宇宙論の研究を進めた。不安定なグラビティーノの存在量に対する宇宙初期元素合成からの制限を、ハドロンジェットの影響を取り入れて再解析し、従来よりもはるかに厳しい制限を得ることに成功した。3)のテーマについて、Higgs粒子とcharginoの相互作用を、1ループ補正をすべて入れて計算し、補正の大きさは典型的に10%となることを示した。また、B→s遷移についての高次QCD量子補正を計算し、大きな補正がある場合があることが分かった。これらの結果は、論文として発表したか、あるいは論文として近く発表の予定である。そのため、昨年度に引き続き、次の研究テーマについて、研究を推進した。特筆すべきものとして、1)のテーマに関し、次の研究を行った。超対称標準理論において右巻きニュートリノの湯川相互作用による右巻きスクォークの世代混合が、B中間子系のCP対称性の破れについてどのようなパターンの標準模型の予言からのずれを与えるのかということに関して、詳細な研究を行った。結果については今後論文としてまとめ公表する予定である。2)超対称性の破れに関して、重いグラビティーノのシナリオにおいてモジュライ場のダイナミクスを現象論的立場から議論をし、超対称標準模型について超対称性を破る質量項が新たなCP位相を誘起しない条件からモジュライ場のスーパーポテンシャルを制限することができることがわかった。このとき特徴的な超対称粒子の質量スペクトルが得られることがわかった。この結果はすでに学術雑誌に発表した。また、グラビティーノの引き起こす宇宙論的制限について引き続き研究し、詳細な結果をえた。本研究ではレプトンの世代混合の発見を通じて新しい物理を探るための理論的研究を進める。来年からレプトンフレーバー数を破る過程の探索実験であるMeG実験が始まることを念頭に置きながら,特にレプトンフレーバーの破れの破れを説明する標準模型を超える枠組み、特に超対称理論について研究を進める。そのため、昨年度に引き続き、次の研究テーマ持ついて、研究を推進した。1)超対称理論におけるクォークおよびレプトンセクターの世代混合の研究。特に超対称大統一理論のついて,レプトンセクターのフレーバーの破れの実験と,クォークセクターの実験の感度を比較した。超対称大統一理論においては一般にレプトンセクターのフレーバーの被れの実験のほうがはるかに高感度であることを示した。この結果は論文として公表する予定である。2)1)の研究の基礎となる超対称性の破れの起源に関する現象論的、宇宙論的研究。モジュライ場やインフラトン場のようなスカラー場のグラビティーノ対への崩壊を調べその崩壊率が多くの場合無視できないほど大きいことを示した。また超対称理論のおいては,右巻きニュートリノの超対称対が宇宙の暗黒物質になりうることを示した。これらの結果は既に論文として公表している。3)1)の研究の基礎となる超対称理論の量子補正の研究。B中間子のフレーバーを破る崩壊についてその高次の量子補正を詳細に研究した。

この結果は現在論文としてまとめる準備を行っており,近いうちに論文として公表する予定である。本研究では、レプトンの世代混合の発見を通じて新しい物理を探るための理論的研究を進める。特にレプトンフレーバーの破れを与える標準模型を超える枠組み、とりわけ超対称理論について研究を進める。このため、次の研究テーマについて、研究を推進した。1)超対称性におけるクォークおよびレプトンセクターの世代混合の研究、2)上記の研究の基礎となる超対称性の破れに関する現象論的研究、宇宙論的研究、3)上記の研究の基礎となる超対称理論の量子補正の研究。1)のテーマについては、超対称統一理論の枠組みではスクォークの世代混合とスレプトンの世代混合が関連することから、これら両セクターの世代混合について現在の実験の制限と将来の実験への展望について総括的にまとめる研究を行った。同時に最近標準模型からのずれが指摘されているB中間子の混合の複素位相部分について、それがレプトンフレーバーの破れに与える影響について検討した。これらの結果は論文として準備中である。右巻きスニュートリノが最も軽い超対称粒子である時の宇宙論について研究し、暗黒物質問題やグラビティーノ問題に対する新たな知見を得た。その他、超対称性の破れの伝搬機構として注目されている蜃気楼楼機構および異常機構について、現象論的・宇宙論的研究を進めた。さらにB中間子のFCNC崩壊に関する量子補正について新たな知見を見出した。これらの結果は論文として発表、もしくは投稿中である。1)超対称性におけるクォークおよびレプトンセクターの世代混合の研究、2)上記の研究の基礎となる超対称性の破れ究。3)上記の研究の基礎となる超対称理論の量子補正の研究。1)の研究について、一般的な超対称統一理論の枠組みの中で、クォークセクターとレプトンセクターのフレーバーの破れの強さを比較し、現在および将来の実験への展望について総括的にまとめた。特に、B中間子のフレーバーの破れの実験とレプトンフレーバーの破れの実験のについて比し、超性子の量スペクトルによっていずれが位になるかについて詳細な検討と行った。この結果はすでに論文として発表されている。2)の研究について、超対称性のれの機としてモジュライ伝播と重力伝播の混合になる機構を提案してきたがその機構の欠点を補う模型を構築し、その性質について研究した。また、宇宙線における陽電子の過剰を報告している実験結果を超対称模型の枠組みで説明する模型を提唱した。3)の研究について、超対称模型においてフレーバーを変える過程の2ループ補正について研究を進めている。
留学生のための異文化間教育プログラム

このプロジェクトは国立大学大学院レベルの勉強をしている留学生のための異文化間教育を発展させることに集中しました。その方法はそれぞれのプロジェクトが試行錯誤しながらこのプロジェクトをどのくらい理解しているかをためすものでした。プロジェクトは留学生センターのセミナー、駒場セミナーと集中ワークショップの3種類に分けられました。留学生センターのセミナーはまず大学のすべての留学生、配偶者、研究者に短期クラスを提供しました。このコースの結果報告により、留学生センターで言うところの学期単位のセミナーというものを第2のクラスとして提供することに発展しました。これらの2コースが実ったことにより、正式に週1のコースが統合され留学生センターの集中語学コースに組み込まれることに直結しました。これらのクラスの主な内容は初歩から基礎的なインターカルチャーコミュニケーションの概念を勉強するものでした。話し合いは実践的で日本にいる外国人の経験を生かし実際に役立つ状況設定したものになりました。これらの経験は将来の日本の文化と社会を考察するための基盤になりました。このプロジェクトの他のアプローチ方法は駒場キャンパスの学部生にクラスを提供することでした。教育学部の箕浦教授と共に日本人学生と留学生、両者のためのセミナーを行いました。グループの学生たちは研究プロジェクトと異文化間交流を直接経験するかたちのフィールドワークを企画しました。終わりに、集中ワークショップは箕浦教授の指示のもとで他の教師陣で共同で作り上げました。このワークショップも日本人学生と留学生のグループで割り与えられた仕事を一緒にこなしていきました。目的は集中的な異文化間の接触を経験することでした。また、話し合いの時はこの場を通しこのワークショップの過程を把握し分析できるよう定めました。研究プロジェクト・計画のために以下の各分野が調査された。1.<異文化教育プログラムの形成と実行>毎週1回のセミナーが4週間にわたり東京大学留学生センターで開かれた。このセミナーでは、留学生一般またはセミナーに参加した特定の留学生達が、彼らの経験を基にどのように日本社会をとらえているかということがテーマとされた。留学生が関心を抱いている話題や、今後補充すべき点または問題となりうる分野等のデータが収集された。2.<留学生が受けているオリエンテーションに関するアンケートの作成>最初に何人かの留学生とのオリエンテーションに関する話し合いが持たれ、それらの意見を参考にアンケートの質問事項が作成された。また日本語コース・プログラムの各教授との話し合いでは、文化の違いからどのような問題がクラスで発生しているか等を、確認することができた。以上の結果・情報からオリエンテーション活動が開発された。3.<留学生のためのチューターとして活動する日本人学生へのアンケート調査-その利点と問題点について>このアンケートは異文化間においてどのような異文化学習がチューターと留学生の間で行われているかを調査するものである。このアンケートの目的はより質の良い異文化学習の場・機会を提供することである。4.異文化理解を促進するための新しい教育方法が、集中トレーニングセッションへの参加を通じて研究された。収集されたデータは諸国立大学にて活用され、日本人と留学生の双方により使用されるであろう。1)<留学生のためのオリエンテーションの実施>去年の調査の結果に基ついて、本大学の留学生センターの最初の新入生留学生のための生活オリエンテーションが平成9年10月に実施された。日本人学生の参加が望ましいと見做され、日本人学生を留学生と1対1で組み合わせ、にキャンパスツアーをしてもらった。来年度の4月に行なうオリエンテーションの際に行なうアンケート調査の準備も完成した。2)<異文化間教育プログラムの形成と実行>昨年度行なった異文化教育プログラムの経験を利用して、新しいカリキュラムを作り、平成9年11月より毎週1回のセミナーが4週間にわたり東京大学留学生センターで行なわれた。このセミナーは、昨年度のセミナーと異なり、日本人学生、外国人教授、外国人客員研究員、留学生の扶養者、留学生以外の方々の参加が目立った。

今回のテーマは異分化間コミュニケーションで、日本人学生と留学生の交流の場になった。セミナーは、学生のニーズに応じて英語で行なわれた。その後、来年度の4月に初めて提供される留学生センターの正式な授業のプラニングを行なった。3)<異文化間教育の会議の参加>異文化理解を促進するための新しい教育方法が研究された。平成10年2月に名古屋大学の留学生センターで、留学生センターで提供される異文化間教育の会議が開かれ、これに参加した。現在行なわれている教育方法について、データを収集した。来年度の4月に開かれる異文化間教育の授業のために参考になろう。研究プロジェクト・計画のために以下の各分野が調査された.1) <留学生のための授業の実施>毎週1回のクラスが13週間にわたり東京大学留学生センターの正式的な授業として開かれた。この授業は、留学生、外国人研究者、配偶者などのためにはじめて東京大学で行なわれた。新しく開発した異文化間理解教科課程を紹介した。留学生が関心を抱いている話題や、今後補充すべき点または問題となりうる分野等のデータが収集された。2) <異文化間教育の会議の参加>3) <留学生センターの必修授業の計画>来年度の新しい授業の計画を建てた。この授業は留学生センターで提供する集中コースの一部で、必修項目として設けることになる。来日したばかりのクラス1及びクラス2の新入生のための必要な知識を身に付ける主旨で、1999年4月から開かれる授業のカリキュラムの作業を行なった。また、適切な教科書がないので、各国立大学の留学生センターで使用できる教科書を開発するプロジェクトを計画した。4) <報告書の作成>この3年間の研究活動の整理と分析が行なわれ、報告書でまとめたうえでこのプロジェクトを完成した。
スピン偏極ＳＴＭによる単一ナノ分子グラフェンの磁気構造解明

持続可能社会実現にむけて素子の微細化は必要不可欠である。本研究で我々は究極に小さい単一原子や単一分子を、原子レベルで平坦な基板上で、超高真空・極低温走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて直接観察した。原子・分子操作を行い、鉄原子を含む単分子グラフェン作成を目指した。STM探針による様々なCO単一分子操作技術ノウハウを習得することができた。CO分子をカゴメ状に配列できたがこれだけでは顕著なグラフェン特性は発現しなかった。鉄単原子をCO分子へ接近させると非常に強くFe原子とCO分子が化学結合しCO分子配列が壊れることが分かった。「スピン偏極STMによる単一ナノ分子グラフェンの磁気構造解明」を目指して、自作した300Kと4Kの2台の超高真空・スピン偏極STM(走査トンネル顕微鏡)を用いて研究を進めてきている。2014年度、さらに3台目の極低温・高磁場STM装置を作成しつつ研究を進展させる。2013年度までに得られた成果を述べる。極限最小素子開発を目指し、最小の分子の一つであるCO単一分子を、STM探針によるマニピュレーション技術を駆使して人工的にナノ分子グラフェンを創成したい。Cu(111)を基板として使用した。原子レベルで平坦にすることで、極低温環境下で基板表面には自由電子による干渉パターンが鮮明に確認できた。基板上の残留不純物量は1%以下であることをSTM原子像から確認した。なお残留ガスの半分は既にCO分子であった。STMを6Kに冷やした状態で、超高真空STM解析槽に0.01L程度COガスを導入し、短時間、STM周りの冷却シールドをあけることで単一分子を基板上に僅かに吸着させることに成功した。吸着したCO単一分子の探針を移動し、電圧パルスおよび接近させることにより、CO単一分子のマニピュレーションに成功した。Cu(111)表面上にCO単一分子が吸着した際、Cu(111)の自由電子による量子干渉波が、どのような影響を受けるのだろうか。精密な分光像測定を行いCO単一分子およびダイマーの量子干渉波への影響を解析している。さらに、STM室を改造し、基板を極低温に保持した状態で瞬間的にシールドをあけ、Feを僅かに基板に蒸着できるようにした。その結果、基板にCO単一分子だけでなく、Fe単一原子磁石を吸着させることに成功した。Fe単一原子のCu(111)上での電子挙動を測定し現在解析している。「スピン偏極STMによる単一ナノ分子グラフェンの磁気構造解明」を目指して、自作した300Kと4Kの2台の超高真空・スピン偏極STM(走査トンネル顕微鏡)を用いて研究を進めてきた。2013ー2014年度までに得られた成果を述べる。極限最小素子開発を目指し、最小の分子の一つであるCO単一分子を、STM探針によるマニピュレーション技術を駆使して人工的にナノ分子グラフェンを創成することを目指してきた。STMを5Kに冷やした状態で、超高真空STM解析槽に0.01L程度COガスを導入し、短時間、STM周りの冷却シールドをあけることで単一分子を基板上に僅かに吸着させることに成功した。吸着したCO単一分子の探針を移動し、電圧パルスおよび接近させることにより、CO分子1個を動かすことに成功した。しかし困難に直面した。1個のCO分子(黒点としてSTM像中で観察される)を別のCO分子に接近させていくとダイマーを形成する。2つの黒点が連なった細長い黒点となる。難しいのは3つ目のCO分子をこのダイマーにもってくる際、針の影響がこのダイマーにおよび、予想以上に正確なカゴメ上に配列することが困難であり、数時間も要する点である。非常に効率が悪いことが分かった。一方で、1個1個のCO分子をSTM探針で操作するのではなく、0.5MLほどCO分子を吸着することで部分的にCO分子はカゴメ上に配列する(√3x√3R30)ことが分かった。現在、電子状態密度の測定結果と第一原理計算を行っている。表面科学研究当初の目的では、2013年度にCu(111)基板上にCO単一分子を吸着し、STM探針マニピュレーションによりカゴメ構造を作成し、ナノグラフェンとすることを目標とした。さらに磁性単一原子を吸着し、ナノグラフェンと磁性原子の相関の解明を目指した。

実際には、Cu(111)基板上へのCO単一分子の吸着およびマニピュレーションに成功したが、まだ、カゴメ上に丁寧に配列しナノグラフェンとするには至っていない。しかし、高精度でのCO単一分子およびダイマーの電子状態分布像の測定に成功し、表面形状像では見られない量子干渉波の振る舞いを明確にとらえることができた。計画よりもやや遅れた理由は、CO分子の吸着の制御に手間取ったためである。超高真空STM解析槽にCOガス導入機構を取り付けた。ここよりわずかにガスを導入し、極低温STM内にセットした基板に吸着すればよい。当初、簡単にできると考えた。手法は、COガスを導入、すぐに手動でSTM周りの冷却シールドあけCO分子を吸着させる。単一分子として保持するためには、ごく僅か吸着させればよい。文献等から1L程度でちょうど良いとあったため、これに従った。しかし、STM解析槽に導入した300Kの熱エネルギーを有するCO分子は、冷却シールドをあけた途端、クライオ効果により大量のCO分子が一気にSTMめがけて吸着した。結果として、基板に1分子層以上のCOが吸着してしまった。幸い、Cu(111)表面をCO分子が1層覆った(2x2)表面での特異なCO単一分子のホッピング挙動の観察には成功したが、本来の単一分子吸着には成功しなかった。その後、再度クリーニングを行い、徐々にCOガス導入量やシールド開閉時間の制御を行い、ようやくCO単一分子となるような最適な吸着条件を見つけることができた。単一磁性原子の吸着に関しては、当初の計画通りFeの単一原子の吸着に成功した。このように試行錯誤の末、2013年度原子レベルで平坦なCu(111)基板上にCO単一分子とFe単一原子磁石を吸着させることに成功した。これにより、ようやくナノグラフェン作成に向けて研究を本格化できる。CO分子が基板上でどのような対称性をとったときに、どのような電子スピン構造を有するのか、系統的に探索する。CO単分子をカゴメ上に配列すると電子状態はディラックコーンのような特異な特性を発現し、グラフェンのような振る舞いをすることが期待されている。しかし、本当にそうなのか慎重に探る。とくにCO単一分子が2,3,4個と結合していき、6個となった際にグラフェンとなるのか。6個であっても、1次元でなく2次元的な六回対称でなくてはグラフェン特性を示さないか。またカゴメ上でも、6個でなく5個になった場合(あえて欠陥を挿入)どうなるのか確認する。対称性と電子構造の関係を慎重に測定する。さらにFe単一原子がある。CO単一分子が吸着した状態で、本の僅かにFe単一原子を吸着する。CO単一分子集合体またはナノグラフェンに、1個のFe原子が及ぼす影響を電子像観察で解明したい。特に、2つの距離を徐々に接近していった際、どの程度から影響を及ぼしあうのか明らかにする。また、Fe単一原子をSTM探針でピックアップすれば磁性探針となる。これにより、その場で、スピン観察が可能となる。これによりCO分子集合体の示すグラフェン特性の解明、そしてFe単一原子を用いた磁気応答を明確にする。
ラット脳中隔核ニューロンにおける抑制性シナプス後電位の長期増強

海馬CA3領域を起源とする興奮性線維であるSchaffer側枝の分枝をうけている中隔核を用い、海馬における興奮性シナプス伝達(EPSP)の長期増強(LTP)が、近接する他の神経核にどのような影響を及ぼすかについて検討した。予想に反して、海馬采の高頻度刺激により、EPSPのLTPは必ずしも観察されず、むしろ抑制性のシナプス後電位(IPSP・LHP)の長期増強が観察された。この抑制性シナプス後電位の長期増強は、中隔核に存在するGABA作動性介在ニューロンにおけるEPSPのLTPを介している、いわゆる二次的長期増強であることが強く示唆された。GABA_A受容体の阻害剤でIPSPを抑制してもEPSPのLTPは著明ではなかったが、さらにGABA_B受容体阻害剤を加えてLHPを強く抑制した条件下では、約80%のニューロンでEPSPのLTPが引き起こされた。細胞内にセシウムを注入して、LHPによる過分極を抑制した条件下ではEPSPのLTPがみられた。GABA_B受容体阻害剤存在下で高頻度刺激中に過分極DC通電を行うと、EPSPのLTPが抑制された。記録したニューロンの形態学的特徴および電気生理学的特性から、少なくとも2種類が存在した(TypeI,TypeII)。どちらのタイプもGABA_B受容体阻害剤存在下ではLTPが観察され、TypeIIニューロンの約50%でGABA_B受容体阻害剤がなくてもEPSPのLTPが観察された。ペア-パルス刺激による実験から、GABA_B受容体を介するEPSPのシナプス前性の抑制機序も関与しうることが示唆された。以上の結果より、1)高頻度刺激時に十分脱分極する条件下では多くのニューロンでEPSPのLTPを起こしうること、2)外側中隔核主ニューロンにおけるEPSPのLTPは抑制性シナプス後電位により強く抑制されていることが考えられる。海馬CA3領域より、興奮性線維であるSchaffer側副枝の分枝をうけている神経核である中隔核を用いて、海馬における興奮性シナプス伝達(EPSP)の長期増強(LTP)が、近接する他の神経核にどのような影響をするかについて検討した。これまでの中隔核におけるわれわれの実験結果では、予想に反してEPSPのLTPは必ずしも観察されず、むしろ抑制性のシナプス後電位(IPSP・LHP)の長期増強が観察された。IPSPをGABA_A受容体の拮抗薬であるビキュキュリンで抑制しても、EPSPのLTPは著明でなくLHPのLTPがみられたことから、GABA_A受容体を介する何等かの調節機構が存在する可能性が示唆された。昨年度の研究成果により、IPSP・LHPのLTPは、特異的興奮性アミノ酸受容体拮抗薬であるCNQXやAP5により誘発が抑制されたことや、LTP発現時に外因性の伝達物質による応答が変わらないことなどから、IPSP・LHPの長期増強は介在ニューロンにおける興奮性シナプス伝達の長期増強による二次的なものと考えられた。このことは、介在ニューロンではEPSPのLTPが起こっていることを意味する。介在ニューロンからの記録かどうか確証はないが、約20%程度のニューロンでEPSPのLTPが記録された。一方、GABA_A受容体の拮抗薬存在下でLHPを強く抑制した条件下では、約80%のニューロンでEPSPのLTPが引き起こされた。

また、細胞内にセシウムを注入してLHPによる過分極を抑制した条件下でも、EPSPのLTPHが約80%のニューロンでみられた。高頻度刺激時に十分脱分極する条件下では、多くのニューロンでEPSPのLTPを起こしうることが示唆される。これらのことから、中隔核主ニューロンにおけるEPSPのLTPは抑制性シナプス後電位により、強く抑制されていると考えられる。現在記録したニューロンの形態学的特徴、LTP誘発における細胞内メカニズムについて検討中である。中隔核は海馬CA3領域より興奮性線維であるSchaffer側副枝の分枝をうけている神経核であるが、これまでの中隔核における我々の実験結果では予想に反して、EPSPのLTPは必ずしも観察されず、むしろ抑制性のシナプス後電位(IPSP・LHP)の長期増強が観察された。昨年度の研究成果により、IPSP・LHPのLTPは特異的興奮性アミノ酸受容体拮抗薬であるCNQXやAP5による誘発が抑制されたことやLTP発現時に外因性の伝達物質による反応が変わらないことなどから、IPSP・LHPの長期増強は介在ニューロンにおける興奮性シナプス伝達の長期増強による二次的なものと考えられた。このことは介在ニューロンではEPSPのLTPが起こっていることを意味する。今年度の結果より、GABA_B受容体の拮抗薬存在下でLHPを強く抑制した条件下では約80%のニューロンでEPSPのLTPが引き起こされた。このEPSPのLTP誘発もNMDA受容体依存性であった。細胞内にセシウムを注入して、LHPによる過分極を抑制した条件下でもEPSPのLTPが約80%のニューロンでみられた。高頻度刺激時に十分脱分極する条件下では多くのニューロンでEPSPのLTPを起こしうることが示唆される。事実、GABA_B存在下で高頻度刺激をするときに過分極DC通電を行うと、LTPが抑制された。記録ニューロンの形態学的検討をバイオサイチン注入により染色して行った。少なくとも2つのタイプのニューロンが存在することが示唆された。しかし、どのタイプも長い軸索をもち、典型的介在ニューロンとは形態的に異なった。