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ポドフィロトキシン系制癌物質の短段階不斉全合成

本研究の成果は、(1)含窒素ポドフィロトキシンの設計、合成と(2)不斉合成反応の開発、の二項目に渡っている。以下に記す。(1)含窒素ポドフィロトキシンの設計、合成ポドフィロトキシン骨格のラクトンカルボニルα位炭素原子を窒素原子に置き換えると、異性化の阻止及び電子密度の向上の二点を一挙に解決することができる。合成は極めて短工程で完成した。すなわち、d1ー或いは光学活性アミノ酸を還元、環化し、ついでベンジル位酸化の後、アルデヒドと縮合し高選択的及び高収率な合成が達成された。(2)不斉合成反応の開発新たな化学の創出を目指して、不斉配位子を用いるエナンチオ選択的不斉合成法の開発を検討した。キラルジェ-テル、2,3ージフェニルエチレングリコ-ルのジメチルエ-テルの存在下トルエン溶媒中、有機リチウムはナフタレンイミンと反応し、加水分解、生成するアルデヒドの還元をへて、共役付加体を光学純度90%以上で与えた。イミン基への不斉付加反応も開発できた。キラルジェ-テルの存在下トルエン溶媒中ArylLiはナフタレンエステルに共役付加し高不斉選択的に目的物を与えた。期待通り当量以下の0.3当量のキテルジェ-テルを不斉配位子としても反応が進行し、当量のキテルジェ-テルを用いた反応と同様な不斉収率、化学収率で目的物を与えることが分った。本不斉反応では光学活性なDMEであるキラルジェ-テルが反応の活性化及び絶対配置制御機能が同時に果していると推測される。まさに、有機リチウムを炭素求核剤とする炭素ー炭素結成形成反応の初めての不斉触媒開発の糸口を見出したものと考えている。以下に記す。ポドフィロトキシン系制癌化合物の短工程不斉全合成の達成を目的として開始した本研究では、極めて実り豊かな成果が得られつつある。以下に要点のみを順次列挙する。第一は、ナフタレンカルボン酸エステルへの有機リチウム反応剤の共役付加反応の開発に成功した。本反応は1ーおよび2ーナフタレンエステルから1、2二置換ジヒドロナフタレンへの高選択的、高収率変換法を達成したものである。また、芳香環での任意位置での結合形成反応としても有効な方法に発展する可能性が拓かれたものと考えている。第二は、ナフタレンカルボン酸エステルへの付加反応で生成したエノラ-トをス-パ-ヒドリドの存在下加熱すると、ケテンを経由する還元によりアルデヒドエノラ-ト生成の新しい方法論が開拓できたことである。本還元法により、ジヒドロナフタレン類の一般的合成法の展開が可能となった。第三は、ナフタレンアルデヒドのイミンと有機リチウムをキラルな配位子の存在下反応すると、加水分解後、極めて高い光学純度で付加体が得られる新しい不斉共役付加反応を開発できたことである。本不斉合成は、他の基質を用いても高選択的に進行し、エナンチオ選択的不斉反応への広範な展開が期待される。第四に、ポドフィロトキシンの2位窒素置換体の設計および簡便な合成法の開発に成功し、さらに極めて強い抗癌活性があることを見出したことである。この結果は、新しい制癌剤開発の一歩になりうる成果である。最後は、以上の総合的成果であり、新しいポドフィロトキシン系骨格をもつ抗癌剤を、極めて効率よく触媒的不斉合成で合成する方法が開かれたことである。今後の展開が楽しみである。本研究の成果は、(1)含窒素ポドフィロトキシンの設計、合成と

(2)不斉合成反応の開発、の二項目に渡っている。以下に記す。(1)含窒素ポドフィロトキシンの設計、合成ポドフィロトキシン骨格のラクトンカルボニルα位炭素原子を窒素原子に置き換えると、異性化の阻止及び電子密度の向上の二点を一挙に解決することができる。合成は極めて短工程で完成した。すなわち、d1ー或いは光学活性アミノ酸を還元、環化し、ついでベンジル位酸化の後、アルデヒドと縮合し高選択的及び高収率な合成が達成された。(2)不斉合成反応の開発新たな化学の創出を目指して、不斉配位子を用いるエナンチオ選択的不斉合成法の開発を検討した。キラルジェ-テル、2,3ージフェニルエチレングリコ-ルのジメチルエ-テルの存在下トルエン溶媒中、有機リチウムはナフタレンイミンと反応し、加水分解、生成するアルデヒドの還元をへて、共役付加体を光学純度90%以上で与えた。イミン基への不斉付加反応も開発できた。キラルジエ-テルの存在下トルエン溶媒中ArylLiはナフタレンエステルに共役付加し高不斉選択的に目的物を与えた。期待通り当量以下の0.3当量のキラルジェ-テルを不斉配位子としても反応が進行し、当量のキラルジエ-テルを用いた反応と同様な不斉収率、化学収率で目的物を与えることが分かった。本不斉反応では光学活性なDMEであるキラルジエ-テルが反応の活性化及び絶対配置制御機能を同時に果していると推測される。まさに、有機リチウムを炭素求核剤とする炭素一炭素結合形成反応の初めての不斉触媒開発の糸口を見出したものと考えている。
海外に興味を持たせ国際化推進を支援する教育方法の提案

現在のグローバル社会において、内向き志向といわれる学生に海外に興味をもたせることを目的とした授業方法を構築した。実際に留学した学生へインタビューを行い、何故彼らが留学したのか、また各自の経験内容についての調査を行うと同時に、留学したくない学生へもその理由についての調査を行った。その後、フォーラムサイトを作成し、日本人の学生と外国人学生の交流を行う授業を行った。授業前後に日本と交流相手国についての認識がどのように変化したかの調査を行い、サイト上での交流が学生の外国に関する興味に影響を与えたことを明らかにした。25年度には、24年度に開設した動画フォーラムサイト上にて、日本人学生(中野と古村担当)、日本在住の留学生(山田と古村担当)と中国人学生が交流した結果を分析し、その結果を学会発表、図書の章、論文として公表した。古村の学生は日本、中国、韓国、ロシアについて調査を行い、プレゼンテーションを動画サイトに掲載し、他の学生(日本人・留学生)と意見交換を行った。本サイト開設の目的とその機能については6月に外国語教育メディア学会九州・沖縄支部研究大会、さらに7月にはWorldCALL 2013にて研究発表を行った。また海外留学経験のある日本人学生14名へのインタビュー結果を分析し、留学の効果について8月にJACET国際大会にて研究発表を行った。またどのようなトピックに関する議論が、海外への興味を増す効果を持っているのかについては、中野と古村により9月にEUROCALLにて研究発表を行った。10月にはInternational Conference of the International Association for Intercultural CommunicationStudiesにて、交流後、中国や中国の人々についての日本人学生のもつイメージがどのように変化したかについて研究発表を行い、図書の章の執筆を行った。ホートンは留学経験者へのインタビュー結果を題材に授業を行い、日本人学生が留学に興味をもつようになるプロセスについて論文を執筆しSystemに掲載された。平成25年には動画サイトを一部改善し、日本、中国、台湾の学生間交流を進めた。授業の開始時と終了時に文化次元のアンケート調査を実施し、各国についての認識に変化が起こったかを調べた。結果については26年8月のLET全国大会にて研究発表を行う。初年度の研究計画には次の7点、(1)各国の教育内容事例と先行研究の収集と分析、(2)留学経験者へのインタビューとその分析、(3)動画フォーラムサイトを開設(平成24年度後半から)、(4)と日本語の2言語でのサイト、(5)フォーラムサイトコース授業の前後の質問紙調査、(6)期間中、定期的な学生による自分誌作成、(7)学生の自分誌の「異文化間コミュニケーション力」の観点から評価、を挙げた。(1)については主に欧州の事例を調査した。(2)についてはこれまでに14名の留学経験者にインタビューを実施し留学を希望した理由など9つの項目について質問した。(3)は平成24年10月に開設し、日本、中国、韓国の学生が英語でプレゼンテーションを行い、互いにコメントのやりとりを行った。又、ブラジル、スペイン、USAなど7カ国から日本へ留学している学生もコメントを投稿した。(4)については、今年度は日本語での交流は実施しなかった。(5)の質問紙は、Hofstedeが提唱した文化の5つの指標に関する内容を本コース開始時と終了時に実施し、その変化については現在分析中である。(6)についても現在分析を行っており、その分析結果を基に(7)の評価基準を今後設定していく予定である。留学生へのインタビューを分析した結果、留学前後に滞在した国のイメージがどのように変化したかについてThe 18th International Association for Intercultural Communication Studies (IAICS)にて6月に研究発表を行い、さらに何故海外に興味を持つようになったかについて、The Fifth CLS International conference (CLaSIC 2012)にて12月に研究発表を行った。次年度は上記の(3)から(7)を継続して実施する予定である。本研究では学生の海外への関心を高め、国際社会で活躍できるよう「異文化間コミュニケーション力」を高めるための教育モデルを構築、改善、最適化を図り、教育方法を公開することを目的とする。平成24、25年度には日本人学生(古村、中野、ホートン担当)が中国人学生、台湾人学生、日本滞在中の様々な国出身の留学生(山田、古村担当)と動画フォーラムサイト上にて交流した。平成26年4月英国での17th Cultnet Seminar Durham 2014においては、交流を行った後に日本人学生の書いたエッセイの内容を分析し、その内容をバイラム(1997)の提唱するIntercultural Communicative Competence(ICC)の5つの観点毎に評価する方法について発表した。平成26年9月の第54回外国語教育メディア学会全国研究大会では、本交流活動が学生の異文化に関する認識に与えた影響と本活動の改善方法について発表を行った。

平成26年9月の2nd International Symposium on Native-Speakerismにおいては、非英語母語話者の学生が英語で異文化交流を行い、それを非英語母語話者の教師が支援するという授業形式の利点と改善すべき点について発表した。平成26年前期の留学生(山田担当)と日本人学生(古村担当)の地域伝統行事に関する交流については、山田が8月に東北大学での留学生教育学会大会にて発表を行った。また、学生が書いた日誌、フォーラムサイト上でのコメント、エッセイを対象として、ホートンと中野が、バイラム(1997)のICC各要素に関して、古村が提案した5段階評価方法に基づき評価を行った。今後は本評価結果の比較・分析を行い、評価方法と教育方法についてさらに研究を進めていく予定である。異文化間コミュニケーション学25年度には24年度から引き続き、(1)フォーラムサイトを開設(平成24年度後半から)、(2)日本語の2言語でのサイト、(3)フォーラムサイトコース授業の前後の質問紙調査、(4)期間中、定期的な学生による自分誌作成、(5)学生の自分誌の「異文化間コミュニケーション力」の観点から評価、を目標として挙げた。(2)については24年度と同様に25年度も開設できず、英語による交流のみを行ったが、これ以外の4点の目的については予定どおり実施した。但し当初予定していたロシアの大学は新キャンパスへの移転のためインターネット接続などの設備がまだ整っていないため、交流ができなかった。初年度の研究計画には次の7点、(1)各国の教育内容事例と先行研究の収集と分析、(2)留学経験者へのインタビューとその分析、(3)動画フォーラムサイトを開設(平成24年度後半から)、(4)と日本語の2言語でのサイト、(5)フォーラムサイトコース授業の前後の質問紙調査、(6)期間中、定期的な学生による自分誌作成、(7)学生の自分誌の「異文化間コミュニケーション力」の観点から評価、を挙げたが、これら7点について予定どおり達成した。26年度には、24年度と25年度に収集したデータと分析結果から総合的な分析を行う。この分析結果を基に、交流時の題材と交流方法をより適切なものへ改訂し、動画フォーラムサイトを使用した教育方法のモデル化を行う。さらに学生の「異文化間コミュニケーション力」の実際の変化に合わせて、評価基準の策定を最終的に行う。これらの成果を国内、海外の学会にて発表する。交流時の題材の選定方法、交流方法、フォーラムサイトを使用した教育方法、学生の発表内容・コメント・ダイアリー・エッセイの分析方法、これらの分析に基づくICCの評価基準についての研究結果を論文にて発表する準備を行う。初年度(1)の各国の教育内容事例と先行研究の収集と分析については今年度も継続して行う。
Genomicsを用いた早期肝細胞癌の診断開発研究

肝発がんに関与する遺伝子群を明らかにすることを目的に、SAGEおよびDNAチップを用いて、培養細胞株、正常肝、慢性肝炎、肝硬変、肝細胞がん組織において発現している遺伝子のプロファイルを比較解析した。正常肝、肝硬変、肝細胞がんから得られた3つのSAGEライブラリーの94,580tagsを比較し、未知の遺伝子を含む肝細胞がんに特異的な遺伝子群を同定した。26例の慢性肝炎症例のDNAチップ解析では、病理学的に同様な組織像を示しても、発現遺伝子プロファイルは異なっており、大きく分けて2つの異なる病態が存在することが示された。10例の肝細胞がんおよびその非がん部を解析したところ、肝細胞がんに共通して亢進・減弱する遺伝子が示され、がんの形質や分化度と相関する遺伝子群が同定された。9種類の培養細胞によるhierarchial clusteringによる解析では、発現プロファイルは大きく2つのグループに分けられた。予期しなかったことに、このひとつのグループはすべて腫瘍マーカーであるアルファフェトプロテイン陽性の細胞であり、もうひとつのグループはすべて陰性の細胞であった。またクラスター解析によるアルファフェトプロテインの近傍にはinsulin like growthfactorやangiotensin receptor遺伝子が見いだされ、肝細胞がんの腫瘍マーカー陽性という、ひとつの腫瘍形質ががん形質と密接に関連している可能性が示された。これらの結果からGenomics技術は、早期肝細胞がんの新たな診断法の可能性を提供するだけでなく、肝発がんの分子機構を解明するのに重要な知見を与えうることが示された。
特異な非線形光学特性を有する分子および分子集合体の理論設計

第二超分極率γの理論的解析は、非線形光学効果の解明や新規光機能性物質の設計に重要であるが,我々は、摂動論に基づく設計指針を新たに構築し、これまでに検討されたことがない、非共鳴領域で負のγを与える系、およびγの電子相関依存性が顕著で制御可能性がある新規系を提案した。一つは、強磁性物質のスピン源としても興味深いニトロニルニトロキシドラジカル系であり、もう一つは、交差/縮環共役系である。これらの系は共に開殻系を含んでいるが、そのような系のγに関しての構造-特性相関はいまだよく検討されていない。そこでまず第一に、n中心ラジカル系(n:整数)をモデル系として取り上げ、等電子構造の対称な1中心ラジカル(BH_3^-,CH_3,NH_3^+)および3中心ラジカル(BH(CH_2)_2^-,CH(CH_2)_2,NH(CH_2)_2^+)のγについて様々な電子相関手法および密度汎関数法を用いた計算を行い、そのγの特性を検討した。次に、我々の設計指針に基づく導電性-非線形光学特性の複合機能性物質系の提案を行い、その基本物質モデルとしてテトラチアフルバレン(TTF)およびテトラチアペンタレン(TTP)のγについて検討した。Abinitio計算の結果、我々の予想通り、共にラジカルカチオン状態が負のγを与え、電子相関依存性が顕著なことが判明した。これらの解析には、我々が開発した超分極率密度図を使用し、電子のγに対する空間的寄与を明らかにした。
FK506結合蛋白質(FKBP)のクロマチン構造変換活性の解析

1.FKBPによるヒストンのプロリン異性化の発見a.これまでにFK506結合蛋白質(FKBP)がヒストンシャペロン活性を持ち、rDNAサイレンシング反応に関与するといった性質を見出したことから、ヌクレオソーム中のヒストンに働きかけることが考えられた。そこで、ヒストン中に局在するプロリン残基に着目し、FKBPのプロリン異性化酵素活性を指標に異性化を行うターゲットとなるプロリン残基を探し同定に至った。b.ヒストンのプロリン残基周辺アミノ酸配列をGST融合蛋白質として精製し、FKBPと相互作用することを試験管内で確認した。また、細胞内でFKBPと相互作用しrDNAサイレンシング反応に協調的に作用する因子を同定するためのスクリーニングの準備を終え、解析を進めている。c.これまでに示したFKBPのPPIase活性中心に変異を加えた酵母株において、rDNA領域でのサイレンシングが強まるという知見から、FKBPが異性化を行うヒストンの残基に変異を加えることで同じようにサイレンシングが強まることを予測し、検定を進めている。2.DNA、結合性因子JDP2がヒストンシャペロンであることの発見本研究の将来的な見込みを考え、ヒストンシャペロン活性を有する新しいタイプの因子を明らかにする解析を行った。既に我々が示したCIAがNF-κBと立体構造がほぼ同じであるという知見から、ある種のDNA結合性をもつ因子がヒストンシャペロン活性を持つことが考えられた。そこで、今迄に明らかになった物性からヒストンシャペロン活性を有すると考えられるDNA結合性因子に関して、ヒストンシャペロン活性が有するかどうかを検定した。その結果、G1→S期制御因子である因子JDP2がヒストンシャペロン活性を有することを発見した(論文発表済)。
内用放射線療法における癌の放射線抵抗性誘導機構の解明と新規放射線増感剤への応用

本研究では、放射線誘発性ATP放出を介した癌の放射線抵抗性誘導機構ならびにATP選択的受容体(P2受容体)を標的とした新規放射線増感剤の可能性について検討した。その結果、^<131>I標識抗体による細胞外ATP放出とP2Y_6受容体を介した放射線抵抗性の誘導を見出し、さらにP2Y_6受容体阻害薬が^<131>I標識抗体の細胞増殖抑制効果を促進すること発見した。以上より、P2Y_6受容体阻害薬の新規放射線増感剤としての可能性を見出した。本研究では、固形癌に対する内用放射線療法の治療効果向上を目指し、放射線誘発性ATP放出を介した癌の放射線抵抗性誘導機構ならびにATP選択的受容体(P2受容体)を標的とした新規放射線増感剤の可能性について検討した。HER2特異的抗体であるtrastuzumabに対して131Iを標識した131I-trastuzumabをクロラミンT法により合成し、HER2陽性ヒト卵巣癌細胞株SKOV3における細胞外ATP放出について検討したところ、添加20分後をピークとして細胞外ATP放出が認められた。131I-trastuzumabによって誘導された細胞障害効果は、ATP分解酵素であるApyraseの前処理より増強が認められた。これらの結果より、131I-trastuzumabにより細胞外へ放出されたATPが放射線抵抗性の誘導に関与しうることが示唆された。次に放射線抵抗性に関与するP2受容体のサブタイプを検討したところ、SKOV3にはP2X4、P2Y2、P2Y6受容体の発現が認められ、P2Y6受容体選択的作動薬であるUDPにより、131I-trastuzumabによる細胞障害効果の減弱が認められた。さらに、P2受容体阻害薬であるPPADSおよびP2Y6受容体選択的阻害薬であるMRS2578により、131I-trastuzumabによる細胞障害効果の増強が認められた。以上より、放射線誘発性ATP放出を介した放射線抵抗性の誘導においてP2Y6受容体の関与が明らかとなり、P2Y6受容体阻害薬によって内用放射線療法の細胞障害効果を増強できる可能性が示唆された。申請者は放射線誘発性ATP放出を介した癌の放射線抵抗性誘導機構を解明し、P2受容体阻害薬を内用放射線療法の治療効果向上のための新規放射線増感剤として提示するために、平成23年度はin vitroにおける検討を実施した。本研究を遂行する上では、使用する細胞株に抗体で認識可能な細胞表面抗原が高発現している必要があるため、ヒト上皮成長因子受容体2型(HER2)高発現細胞株であるヒト卵巣癌細胞株SKOV3を用いた。まず、SKOV3において発現するP2受容体サブタイプをRT-PCR法により検討したところ、P2X4、P2Y2、P2Y6受容体の発現が認められた。次に放射性同位元素(RI)曝露による細胞増殖抑制について、RIとしてCu-64を用い、RI添加後7日間培養した後、MTT法による評価を行うことで検討した。その結果、3MBq処置では細胞増殖抑制効果は認められず、30MBq処置することによって細胞増殖活性が約60%に低下した。この結果より、RI単独曝露によって十分な細胞増殖抑制効果を誘導することは施設内RI使用許可数量上、困難であることが明らかとなった。そこで、RIを細胞に集積させ、より低い放射能量で効果的に細胞増殖抑制を誘導可能にするため、RI標識抗体の合成を行った。抗HER2ヒト化モノクロナール抗体であるトラスツズマブに対し、クロラミンT法によりI-131を標識し、標識反応後、ゲルろ過クロマトグラフィーで分離・精製を行った。その結果、標識率96.3%でI-131標識トラスツズマブを合成することができた。今後、I-131標識トラスツズマブの免疫反応性を確認し、最適な標識条件を決定後、I-131標識トラスツズマブによる細胞障害活性について検討し、細胞外ATPおよびP2受容体阻害の影響について検討する予定である。研究の達成度がやや遅れてしまっている理由として、RI単独曝露による細胞増殖抑制の誘導に非常に高放射能量のRI処置が必要であることが明らかとなり、施設内におけるRI使用許可数量以内での検討が困難となったためと考えている。本研究を推進するに当たり、より低い放射能量で効果的に細胞障害効果を誘導する必要性から、平成24年度実施予定としていたRI標識抗体の作製を平成23年度に実施し、これまでにI-131標識トラスツズマブを合成することができた。In vitro実験として予定しているATP放出実験およびRI依存的な細胞障害に対するP2受容体作動薬、阻害薬の影響についての実験手法は、予備実験を行い、既に実験条件を確立した。そのため、今後I-131標識トラスツズマブの免疫反応性を評価し、十分な細胞障害活性が得られる条件を整えることで、平成23年度実施できなかった検討についても十分に推進できるものと考えられる。

本研究課題の今後の推進方策としては、先ずI-131標識トラスツズマブの免疫反応性を検討し、細胞増殖抑制の誘導に使用可能であることを確認する。標識反応により顕著な免疫反応性の低下が認められた場合、酸化剤であるクロラミンTの用量を減量することで、最適な標識反応条件を検討する。その後、I-131標識トラスツズマブの放射化学的純度、比放射能および安定性を検討する。次にI-131標識トラスツズマブを用いてSKOV3に対する細胞増殖抑制効果を検討し、以降の検討に用いる放射能量を決定する。放射線障害をより高感度に検出するため、今後はコロニー形成法による検討を実施する。放射線抵抗性に対する細胞外ATPの関与および放射線抵抗性誘導に関与するP2受容体を決定するために、I-131標識トラスツズマブによる細胞増殖抑制に対するATPおよびP2X4、P2Y2、P2Y6受容体特異的作動薬の影響、さらに、ATP分解酵素およびP2X4、P2Y2、P2Y6受容体特異的阻害薬の影響を検討する。また、I-131標識トラスツズマブ処置によって細胞外へATPが放出されているかどうかをルシフェリンールシフェラーゼ法により検討する。以上の検討から、in vitroにおけるP2受容体阻害による放射線増感効果の可能性を明らかにする。さらに動物レベルでP2受容体阻害薬による放射線増感効果を検討するために、ヌードマウスにSKOV3細胞を移植し、担癌マウスを作製、I-131標識トラスツズマブを投与し、体内分布を検討する。その後、担癌マウスに対してI-131標識トラスツズマブを単独投与もしくはP2受容体阻害薬と併用し、抗癌効果を検討する。平成24年度は動物実験を実施する予定であるため、次年度研究費については担癌マウス作製のためのヌードマウス購入に使用する。さらに内用放射線療法薬としてI-131標識トラスツズマブを合成するため、I-131およびトラスツズマブの購入に使用する。また、in vitro実験から選抜されたP2受容体阻害薬を担癌マウスに投与するため、P2受容体阻害薬の購入に使用する。その他、細胞培養や動物飼育上の消耗品の購入に使用する。本研究成果については学会発表および英文誌への投稿を予定しており、その参加費、旅費、雑誌投稿のための英文校閲費、雑誌投稿料に次年度研究費を充当する予定である。
力覚呈示機能の搭載による内視鏡外科手術手技力の客観的評価システムの開発

本研究では、拡張現実技術(Haptic Augmented Reality)を用いて、力覚情報を付加することで、より現実的な内視鏡外科手術技術評価を可能とすることが出来ると考えた。力覚情報の拡張現実技術を付加した内視鏡外科手術手技力の客観的評価システムを開発し、より安全に手術を行える環境整備を行うことを目的とし、実際の臓器と同じような硬さ、臓器の移動や損傷の感覚等を正確に感じることが出来る、革新的な力覚情報の拡張現実技術を付加した内視鏡外科手術手技力の客観的評価システムを開発し、そのシステムの有用性を評価することであった。我々はこれまで力覚情報の呈示技術を広島大学大学院工学研究科とともに、機器改良などにおける情報交換(医工連携)を行い基礎研究・実験を継続してきた。その成果の延長として、力覚情報の呈示技術をさらに正確に再現するために、我々の研究者分担者が力覚の拡張現実技術を利用した、生体臓器の硬さ呈示を報告した。平成25年度研究計画では、これらの手法を更に発展させ、予備試験において力覚呈示デバイスと簡単な力覚モデルを用いることで、力覚情報の呈示が可能であることを確認することが出来た。力覚の拡張現実技術のもとで、模擬臓器を用いそのデータをもとに現在我々が開発した力覚情報の拡張現実技術による内視鏡外科手術手技力評価システムにデータを入力することを検討した。また、実際に被験者に当システムを使用してもらい有用性の比較検討をおこなった。今後その評価を進めていき内視鏡外科手術手技力の客観的評価システムを開発を行いたい。
低コストかつ駆動電圧が低い無機エレクトロルミネッセンスデバイスの作製

無機発光材料として注目されている窒化ガリウム結晶の大口径化及び高品質化に向けた研究を行った。大口径化を実現することにより発光デバイスの低コスト化を実現でき、また高品質化は発光デバイスの発光強度の増加をもたらす。大口径化に向け、異なる種結晶上に成長した結晶の結合を試みた。Naフラックス法という、種結晶から横方向に数mmものオーダーで成長するという特徴を持つ方法を用いることにより結晶の結合に成功した。この結果から、Naフラックス法を用いることにより種結晶の大きさに制限されることなく、大口径な窒化ガリウム結晶が成長可能であることを示した。高品質化に向け、種結晶の表面処理の最適化を行った。表面処理方法の違いは成長初期の核発生の違いをもたらし、一般的な表面処理方法であるCMP処理と比較して、ピロリン酸を用いた化学的エッチング処理が結晶の高品質化に有用であることを示した。これまで注目されていなかった種結晶の表面処理に注目し、一般的な処理方法よりも優れた方法を見出したことは重要な成果である。また、結晶の黒色化の原因である窒素欠損を改善するために、溶液中への添加物の検討を行った。CaとLiを共添加することにより溶液中への窒素溶解度が大幅に増加し、結晶の窒素欠損が改善されることが分かった。窒素欠損の改善により結晶の透明度が向上し、無添加のときと比較して、吸収係数を10分の1に低減させることに成功した。これらの結果を用い、高品質な窒化ガリウム結晶の結合に成功した。この成果は、大口径かつ高品質な窒化ガリウム結晶の実現可能性を示すものである。希土類の発光を用いる無機エレクトロルミネッセンス(EL)デバイスは、単結晶基板を必要としないため、容易に大面積化できる安価な面光源として魅力的である。発光層の母体材料に求められる条件としてワイドバンドギャップおよび低誘電率があげられる。バンドギャップに関しては、発光を吸収しないためにワイドバンドギャップを有する発光層が求められる。また、駆動電圧を低下させるために低誘電率な材料が求められる。現在主に実用化されている材料はZnSであり、バンドギャップは3.8eV、誘電率が8.3である。今回、発光層の母体材料としてZnSよりもバンドギャップが大きく誘電率が低いAlBNO薄膜を検討した。これまでの実験により、AlBNO薄膜のバンドギャップは5.4eV、誘電率は6.3であることがわかっている。希土類元素には緑色の発光を示すTbを使用した。RFマグネトロンスパッタ法によりTbドープAlBNO薄膜(AlBNO : Tb)を作製した。スパッタ法により作製した後、窒素雰囲気、500°Cでアニール処理を行った。発光強度を評価するためにフォトルミネッセンス測定を行った。AlBNO : Tb薄膜はTb固有の発光を示し、Tbのメインの発光波長である550nm付近の発光強度はアニール処理により約5倍になった。TEM測定を行い、結晶状態およびモフォロジーを評価した。アニール処理をしていないAlBNO : Tb薄膜のTEM像には、Tbのクラスターと思われる半径3-10nmの黒い斑点が見られた。クラスター状態になったTbは、発光に寄与しないということがわかっている。一方、アニール処理を行ったAlBNO : Tb薄膜のTEM像には、黒い斑点が見られない。これらの結果から、アニール処理を行うと、Tbが均一に分散し、それにより発光強度が増加したと考えられる。
癒着性中耳炎の発症に関する組織学的検討

癒着性中耳炎鼓膜では病理組織学的変化として膠原線維配列の乱れや膨化、消失、細胞浸潤、線維芽細胞並びに筋線維芽細胞の質的・量的な変化さらに、弾性線維の量的な変化等、様々な変化が認められた。そこで我々は、この変化の著名な上皮下層の病変に注目して本疾患を炎症性肉芽型、線維性肉芽型、硝子化型、さらに混合型の4型に分類し病態の整理を行うとともに、続発症として常に問題にされる疾患である緊張部型真珠腫との関係についても組織学的に検討した。癒着性中耳炎手術の際に採取した19歳から72歳までの患者43名の緊張部の癒着鼓膜を材料として用いた。各組織型のうち、線維性性肉芽型が21例(49%)と最も多く、次に炎症性肉芽型が8例(19%)、硝子化型と混合型が各7例(16%)と続いた。癒着性中耳炎の続発症として問題になる疾患として緊張部型真珠腫があげられるが、実際は、連続的に移行していくものもあるためこの両者を明確に区別できない症例も多く存在する。そこで当教室では、鼓膜が上鼓室腔へ陥凹し、かつdebrisが持続的に排泄されるものを真珠腫と診断し、陥凹上皮がtympanic isthmus付近で止まり上鼓室に侵入していないものを単なる癒着性中耳炎と緊張部型真珠腫との中間に位置するものとして、これを前真珠腫と呼称し、病態の整理を行った。前真珠腫症例における組織所見では、上皮及び上皮下は増殖肥厚傾向にあるものが多く、細胞浸潤が著名で炎症性肉芽型に近い組織像を示していた。この前真珠腫の状況下で内陥癒着しポケット状になったところに上皮のmigrationが障害されるとdebrisが蓄積し、そこに感染が加わることによって上皮下の炎症と伴にそれが上皮細胞の増殖を促し、やがて真珠腫へと進展すると考えられた。このように前真珠腫は将来真珠腫へ移行する可能性を含んでいるものもあれば静止状態で非活動性のままこの状態に止まるものも存在するのではないかと推測された。
インスリン依存型糖尿液におけるTh_1細胞とTh_2細胞の相互作用

インスリン依存型糖尿病(IDOM)はT細胞依存性の自己免疫疾患であり、膵β細胞の特異的破壊にはβ細胞特異的な自己反応性T細胞が深く関与しているこのT細胞の発現、増殖には、本疾患のような臓器特異的自己免疫疾患においては、IL-2やIFN-γを分泌するTh_1細胞が、IL-4やIL-10を分泌するTh_2細胞に比して優位になっている病態が考えられる。本疾患のモデル動物であるNODマウスではIL-4の著明な分泌不全が存在し、このことからも上記の仮説の妥当性が裏付けされる。今回このNODマウスにIL-4を長期投与したところ、その糖尿病発症が著明に抑制された.一方、本疾患に特有な膵ラ島への単核細胞浸潤すなわちinsulitisはIL-4投与群でより著明であった。そこでIL-4投与及び非投与NODマウスより膵ラ島を得て、浸潤細胞がTh_1細胞かTh_2細胞優位であるかをIL-2, IL-4, IL-10, IFN-γ, TNF-αの各サイトカンのmRNA発現をRT-PCR法にて解析した。その結果、IL-4非投与マウスではIFN-γの増加、IL-4の低下が認められたが、IL-4, TNF-αの増加と、IFN-γの低下が認められた。以上の効果はIL-4投与により、膵ラ島に浸潤するT細胞はIL-4分泌を主とするTh_2細胞が優位となり、その結果、自己免疫応答の抑制を介して、IDDMの発症が阻害されたと推察された.インスリン依存型糖尿病(IDOM)はT細胞依存性の自己免疫疾患であり、膵β細胞の特異的破壊にはβ細胞特異的な自己反応性T細胞が深く関与しているこのT細胞の発現、増殖には、本疾患のような臓器特異的自己免疫疾患においては、IL-2やIFN-γを分泌するTh_1細胞が、IL-4やIL-10を分泌するTh_2細胞に比して優位になっている病態が考えられる。以上の効果はIL-4投与により、膵ラ島に浸潤するT細胞はIL-4分泌を主とするTh_2細胞が優位となり、その結果、自己免疫応答の抑制を介して、IDDMの発症が阻害されたと推察された.
骨髄不応性疾患におけるテロメラーゼ複合体遺伝子群の塩基配列変異の関連性について

1.平成16年9月日本医科大学遺伝子倫理審査委員会にて本研究の承認が得られ、平成17年4月には関連病院における倫理審査委員会にて承認が得られた。そして同意の得られた120人の骨髄不全症、100人の正常コントロールのDNA検体が收集できた。5.TERCの新規変異(n323C/T)を認めた症例においてtelomere長の短縮をSouthern blot法にて確認した。6.現在TERCの新規変異(n323C/T)に関して機能解析実験を行っているところである。1、本研究は遺伝性疾患の遺伝子異常の研究であるため新たに倫理審査を行う必要があった。日本医科大学遺伝子倫理審査委員会にて審査を行い2004年9月承認が得られた。そして骨髄不全症の患者に対して新たに本研究のための同意を取得し現在120のDNA検体を收集できた。また現在同様の倫理審査を関連病院で検討しており、2005年4月にはそれらも承認が得られる予定である。2、正常コントロールとして同様に健康成人ボランティアに対して本研究のための同意を取得し現在100のDNA検体を收集できた。5、TERCに関しては現在30検体のSequenceが終了しnucleotide 450 G→AのmutationをMDSRAの症例で認めた。代表研究者の山口博樹の報告Blood. 2003 102 916-918にて同じ異常を報告しているが、日本人での発見はこの変異がはじめてである。6.2005年8月にはTERC、TERTの150200例のすべてのsequenceを終了する予定である。本研究は代表研究者の山口博樹らの米国での研究成果(N Engl J Med.2005 352:1413.など)をもとに人種構成が違う本邦での成人におけるDyskeratosis Congenita(DKC)の存在を明確にすることが目的である。
細胞骨格の制御機構の統一的理解：アクトミオシンがつくる動的秩序構造の双安定性

動物細胞には収縮環とストレスファイバーと呼ばれる2種類のアクトミオシンバンドルがあり、それぞれ細胞質分裂と細胞の形態維持に必須な細胞骨格である。これらの細胞骨格の形成機構を探るため、細胞から単離・精製したアクトミオシンと細胞サイズの油中液滴及びリポソームを用いて、細胞骨格様の構造が自己組織化される条件を探った。構造形成における双安定性を実験的に検証することは達成出来なかったが、細胞サイズの球状閉鎖空間ではアクトミオシンリングが、2次元平面上ではアクトミオシンバンドルの2次元ネットワークが自己組織化されて収縮する条件を見つけることができた。細胞サイズの微小液滴内でアクチンを重合させると、リング状のアクチンバンドルが液滴の赤道面に自発的に形成されることを発見した。リングの自発形成には液滴の直径がアクチン繊維の持続長よりも小さいことが必要であることもわかり、細胞サイズの微小空間の特異性を明らかにした。ミオシン(HMM)をアクチンの重合反応開始と同時に封入しておくと、ミオシンによるアクチンネットワークの動的再配置によってリングの形成が促進されることがわかった。アクチンリング上のミオシン密度が上昇するとリングは収縮し、最終的にリングは分解された。リングの収縮速度は収縮前のリングの直径に比例する、という細胞の収縮環に特徴的な性質を再現し、リングの収縮にはアクチン繊維の脱重合は必要ではないことも明らかにした。細胞と比べて非常に単純な系にもかかわらず、アクトミオシンリングの自発形成と収縮・分解という収縮環の基本的なダイナミクスを再現できたことから、収縮環の自発形成・収縮に必須な構成要素と物理的条件を明らかに出来たと言えるだろう(論文投稿中)。界面通過法によって作製したリポソームの膜の多重性の定量的評価を行なった。その結果、この手法で作製したリポソームは内包物や脂質組成に依らず、90%以上が細胞膜と同じ単層の脂質二重膜であることを明らかにした(論文投稿中)。さらに、アクチン繊維の極性を97%の高効率で制御しつつ基板に平行に配向する技術を確立し、学術論文1編にまとめて報告した。アクトミオシンバンドルの力学的安定性の検証:アクトミオシンゲルの力学的安定性を検証する実験系を構築した。幅・深さ共に数ミクロン、直径が細胞サイズのリング状流路を作製し、その中に精製したアクチンとミオシンを密閉した。動態の顕微鏡観察を行い、ミオシンの濃度が高いとアクトミオシンの密度分布が不均一になって凝集する現象を見出した。不均一化するミオシン濃度は流路の直径にも依存することがわかってきた。この結果は、アクトミオシンバンドルの力学的安定性はミオシンの濃度(生化学的条件)だけでなく、システムサイズ(物理的条件)にも依存することを示しており、細胞骨格の制御において細胞の大きさや形状も重要であることを示唆している。多様な秩序構造の自己組織化と制御:アクトミオシンとバンドル化因子を細胞サイズ液滴内に封入し、非平衡状態の下で形成されるパターン構造を調べた。アクチンとミオシンの濃度比とバンドル化因子の濃度に依存して、アクチン繊維が液滴内壁に配向したネマチック構造、メッシュ状の構造、リング状のバンドル構造など多様な構造が形成された。これらの結果は、アクトミオシンの活性度(実効的な濃度)とバンドル化因子の発現量の制御によって、様々な形態の細胞骨格が形成できることを示唆している。基盤技術の開発:モデル細胞系にはアクトミオシンを内包したリポソームを用いる計画である。当該年度では界面通過法によるリポソーム作成法の開発及び定量的評価を行い、リン脂質の組成とリポソーム形成効率の関係等を明らかにしつつある。また、アクチン繊維の極性分布がアクトミオシンバンドルの力学的安定性に及ぼす影響を調べるため、当該年度ではアクチン繊維の極性を制御する基盤技術開発を行った。プラス端に特異的に結合するタンパク質を用いて、アクチン繊維の極性を揃える技術を確立した(学術論文に掲載予定)。アクチンモノマーとアクチン繊維のバンドル化因子を様々な大きさの油中液滴に封入し、液滴内でアクチン繊維を重合させるとどのような高次構造が形成されるかを調べた。その結果、アクチン繊維の持続長よりも小さな液滴ではリング状のアクチンバンドルが形成されることを発見した。アクチンリングの直径は液滴サイズと一致。必ず赤道面に形成されることがわかった。続いて双頭ミオシン(HMM)とATPをアクチンと同時に液滴に封入したところ、ミオシンの濃度依存的にリングの形成効率が上昇した。一方、ATPが存在しない場合や、双頭ミオシンの代わりに単頭ミオシンを添加したところリングの形成は促進されず、双頭ミオシンによるアクチン繊維の動的再配置によってリングの形成が促進されることがわかった。

自発形成したアクチンリングはミオシン濃度依存的に収縮し、収縮速度は初期のリング径に比例するという収縮環と同様の性質を示したことから、収縮環の自発形成と収縮の最小構成要素モデルとして提案した(Miyazaki, Chiba, Eguchi, Ohki, Ishiwata, Nat. Cell Biol. (2015))。一方、2次元平面上にアクチン繊維を局在させておき、そこにアクチン繊維のバンドル化因子を添加すると、アクチンバンドルの2次元ネットワークが自発的に形成される条件を発見。ネットワークの最終形状はバンドル化因子の最終濃度ではなく、濃度の変化速度が決めていることを示唆するデータが得られた。このアクチンバンドルの2次元ネットワークに双頭ミオシン(HMM)とATPを添加したところ、バンドルが収縮し、収縮後のネットワークの形状がHMMの濃度に依存することを見つけた(論文準備中)。生物物理学最終年度で実施予定であった収縮環機能の人工発現に関する研究は、前年度の予備実験ですでに手がかりを得ていた。特にこの課題は達成されれば多岐の分野に大きなインパクトを与えるに違いないと考え、実施年度を前倒しして優先的に研究を進めた。その結果、細胞サイズの液滴内で収縮環様の構造を自己組織化させ、さらにリングの収縮という細胞質分裂に必須な生体機能を人工細胞系で再現させることが出来た(論文一編投稿中)。アクトミオシンリングを内部に含んだ液滴をリポソームにすることにも予備実験で成功しており、このリポソームの作製手法の基本的性質(膜の多重性や形成効率等)を定量的に評価し、学術論文としてまとめることが出来た(論文一編投稿中)。従って、この課題は予定よりも順調に進んでいると言えるだろう。ストレスファイバー様の秩序構造の人工発現も最終年度の研究課題であるが、本年度はこの課題達成のために必要なアクチン繊維の極性を制御する技術を確立し、学術論文1編で報告することができた。一方で、今年度予定していたアクトミオシンバンドルの形成・分解の双方向制御は予備実験で成功してはいるが、まだ実験の再現性が良くないため定量的な測定は行なえていない。この研究課題に関しては予定よりも遅れているため、最終年度に重点的に取り組むべき課題である。初年度の研究実施計画では、細胞骨格を包括するモデル系としてバンドルの境界条件と溶液組成を正確に制御できる実験系を構築し、人工的に形成・分解の制御を行うことが目標であった。当該年度の前半ではMEMS技術を用いてミクロンサイズのリング状流路を作製し、ウサギ骨格筋から精製したアクトミオシンを封入した実験系を完成させた。この実験系は流路の形状や封入するアクトミオシンの濃度の制御が容易で、一枚のスライドガラスに多数の流路を配置出来ることから、定量的且つ網羅的な解析が可能となった。顕微観察により、初めは一様であったアクトミオシンバンドルが次第に不均一化して凝集する過程を明らかにし、不均一化する生化学的及び物理的条件の検証もある程度行なうことが出来た。特に、不均一化する条件がシステムサイズに依存するという結果は、細胞サイズの微小系に特有の性質と考えられ、本研究の達成目標である従来の細胞生物学的及び生化学的研究では明らかにされていない、アクトミオシン集合体の物理的性質を一つ明らかにしつつあると言える。
中国語文法史の歴史的展開――構文と文法範疇の相関的変遷の解明

本研究は、異なる時代の中国語を専門とする4名の研究者が、現代中国語に関する理論的研究成果を踏まえ、文法範疇と構文とが相互に関係しながら形成されていくプロセスを多方面から解明することをめざし、多くの成果を挙げた。とりわけレファレンス範疇ならびに存在構文、数量構文の変遷に関する研究は、従来の常識や通説を覆す成果であり、歴史言語学の方法論に対しても大きく貢献したといえる。平成23年度は、「存在文」とレファランス範疇を共通テーマに設定、各分担者がそれぞれの時代におけるコーパスを分析し、下記の成果が得られた。木村は現代中国語の「存在文」を中心に観察と考察を進め、従来「存在文」の名で一括されてきたタイプの構文が、実は、知覚的な存在事象を述べるタイプと概念的な存在事象を述べるタイプに二分されることを明らかにし、それぞれの意味と構造を、〈所有〉を表す"有"構文との関連において明確に特徴づけることに成功し、その成果を下記の雑誌論文において公表した。大西は、上古中国語の「存在文」を"有"構文を取り上げ、上記木村の言う知覚的なタイプが概念的なタイプからの拡張によって成立したことを論証し、下記雑誌論文に公表した他、上古中国語のレファランス範疇がどのように体現されていたのかに関する考察を進めた。木津は、中国宋代口語資料『朱子語類』に出現する「存在文」の構文上の特徴を調査し、その特徴が中国語文法史において如何に位置づけられるかを考察した。また、琉球で編纂された中国語教科書の否定文形式から、琉球で学ばれた中国語の諸特徴を考察し、さらに江戸時代長崎と琉球の中国語教科書の動詞・介詞「把」の用例分析から、それが中国南方諸方言に通ずる構文上の特徴を有することを明らかにした。松江崇は、中古漢語の重要な資料である敦煌変文(『降魔変文』)について、主語位置・目的語位置の名詞句のレファランスを、不定表現を中心に記述し、唐代のレファランスを論じた先行研究を批判的に検討した。さらに日本古写本仏典の中古資料としての価値に注目し、金剛寺本『六度集経』を利用し、疑問代詞体系の記述を行った。平成25年度は、指称範疇の歴史的展開を共通テーマとして研究を推進し、日本中国語学会第63回全国大会ワークショップ「指称の範疇化と『存在』の問題をめぐる考察」に結実したことが特筆される。大西は、上古中国語においては文法範疇としての指称は未形成であり、上古後期から中古にかけて不定行為者が動詞「有」によってマーキングされる傾向が生じたことが、中国語における指称範疇形成の胎動と位置づけられること、それは実空間を描写対象とする空間存在文の形成など、空間認識の変化と期を一にすることを明らかにした。松江は、『遊仙窟』や敦煌変文等、唐五代時期の資料を調査し、1目的語不定名詞句が原則として何らかの手段で有標化されていること、2しかし有標形式の内実は多様であり、且つ有標化される条件に多くの制限があること、3有標形式のうち、量詞を用いたものと然らざるものとの間には談話機能の面で相違があること等を明らかにした上で、唐五代には不定に関わる文法範疇の形成が窺われるものの、いまだ未成熟の段階にあったと推定した。木津は、宋代の言語資料『朱子語類』の指称形式について総合的調査を行い、後代においては代表的量詞として頻用される「箇」が、『朱子語類』では基本的に「一」以外の数詞とは結合せず、後続する名詞に輪郭を与え個別化する為に用いられ、量詞としては未だ十分な機能を有していなかったことを明らかにした。木村は指称範疇の拡張というテーマに取り組み、現代中国語の指称(reference)の問題を取りあげ、指称という文法現象を(従来の名詞表現の枠を超えて)広く「現実世界の存在へのreferring」という観点から捉え直し、無標と有標という形式上の対立を手掛かりに、名詞・形容詞・動詞の間に共通の意味的要因に動機づけられた範疇横断的な指称的現象が存在するという事実を明らかにした。平成24年度は、前年度に引き続き「存在文」と指示範疇を中心として研究の深化を図るとともに、新たな展開の糸口を得るため、代表者・分担者は各自の担当する時代における文法範疇と構文との関係を広く探求した。大西は、指示範疇形成プロセスの解明の基礎固めを目的として、上古中国語の指示範疇を詳細に分析し、不定行為者を導入するとされる動詞「有」の使用は、現代語と異なり、主として行為者の際立ちの表出に動機づけられていたことなどを明らかにすることによって、上古において語用論的性質を色濃く佩びていた指示範疇が、存在・数量構文の形成とも関連しつつ文法的手段へと変容したという見通しを得た。

松江は、中古漢語の『世説新語』における二項「有」字文を検討対象として、主語と目的語の意味的なタイプを体系的に記述した上で、そのうち「リアルな時空間」を主語に「リアルな事物」を目的語にとる時空間存在文について分析を加えた。そして空間存在文と時間存在文とでは成熟の度合いには差異があり、後者は相対的に成熟度が低いことを指摘した。木津は、琉球で編纂された中国語教本の成立背景について研究を進め、特に『廣應官話』(梁允治撰)が『白姓』系教本とが文法上共通の特徴を有し、系譜上、密接な関係を有することを明らかにした。また存在文形式の歴史的展開を解明するため、今年度は『山海経』を取り上げ、同書が巻毎に全く異なる存在文形式によって叙述されることについて考察した。木村は、構文と文法範疇の相関的関係の究明を目指し、現代中国語のダイクシス、アスペクトおよびヴォイスに関わる多数の文法現象を取り上げ、従来の研究が見落としてきたか、あるいは的確に捉え切れなかった諸々の「虚」的意味を探り出し、それらと形態的もしくは構造的なかたちの対応関係を明らかにし、加えて、その対応のあり方を自然言語としての普遍性と個別性という観点から特徴づけた。中国語学上記実績の概要に記したとおり、当初の計画通り、「存在文」ならびに「レファランス」範疇に関して、各分担者が順調に成果を挙げているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、中国語の構文の形及び意味の変容を、各構文を構成する名詞項や動詞に関わる文法範疇の成立や展開との相関性から観察・分析することにより、歴史言語学一般への貢献をも視野に入れつつ、中国語文法史をより立体的に解明することを目的とするものである。具体的には、現代中国語文法において有効に機能しているレファランシャリティ、ダイクシス、ヴォイス、アスペクト等様々な文法範疇について、範疇自身が歴史上どのように文法化され、各種構文との関わりにおいてどのような展開を遂げてきたのかを、明らかにすることを目的としている。これまでの研究期間において、1現代中国語の「存在文」が、知覚的な存在事象を述べるタイプと概念的な存在事象を述べるタイプに二分されることを明らかにし、歴史的には知覚的なタイプが概念的なタイプからの拡張によって成立したことを論証し得たこと、2中古、近代の資料の精査により、「存在文」の形成プロセスをより明確にし得たこと、3定・不定などレファランシャリティに関する範疇の歴史的形成解明の見通しが得られたこと、4現代中国語における諸文法現象を横断的に検討することにより、自然言語としての文法的なあり方が、より明確に特徴づけられたため、さらにそれを歴史的に遡って探求する道が開けたこと等、多くの成果が挙げられた。以上により、本研究は順調に進展していると判断する。平成23年度に引き続き、各分担者は担当する時代のコーパス調査を進め、特にレファランス範疇に関する研究を重点的に進める予定である。分担者及び研究協力者による2回の集中討議、並びに外部の研究者を招いて研究課題に関するミニシンポジウムを計画しており、これまでの研究成果、方法に対する助言を求めつつ、研究のレベルアップを図ることを計画している。上述の通り研究経過は順調に進展しているため、概ね当初の計画通りに研究を推進する予定である。昨年度に引き続き、レファランシャリティ範疇の形成に関する研究を進めるとともに、各種文法構文と範疇を取り上げ、その相関的発展の様相を各時代毎に詳細に記述するための一次資料採取を行なう。二重目的語構文、使役構文、非対格構文、数量構文等各種構文、および限界的/非限界的等各種文法範疇相互間の接点から、中国語文法史の変遷を幅広く取り上げる。これらに関する研究者の調査データや分析成果を持ち寄って年数回の研究会を開き、討議を行う。その中から共通課題を設定し、議論を深めて行く。
出土木製品の用材分析に基づく江戸の森林資源利用史の研究

おもに東京都内の遺跡から出土した木製品の用材分析に基づき、近世江戸の森林資源利用史の研究をおこなった。新宿区若葉三丁目遺跡では、18世紀-19世紀の木製品および建築材286点の樹種を同定した(鈴木伸哉・能城修一.2008.新宿区若葉三丁目遺跡より出土した木製品の樹種.「若葉三丁目遺跡」.首都圏不燃建材公社・(株)四門.242-248.)。同区法光寺跡では17世紀後半から19世紀後半の木棺材および数珠玉などの副葬品334点の樹種を同定した(鈴木伸哉・能城修一.2008.新宿区若葉三丁目遺跡より出土した木製品の樹種.「法光寺跡川」.岡三リビック(株)、編.81-87.)。また墨田区肥前平戸新田藩下屋敷跡・錦糸町駅北口遺跡・江東橋二丁目遺跡から出土した木製品および土木材488点の樹種を同定した(鈴木伸哉・能城修一.2007.遺構構築材・出土木製品の樹種.「肥前平戸新田藩下屋敷跡」.東京簡裁墨田分室埋蔵文化財調査会,編.147-158.)。また、東京都中央区日本橋一丁目遺跡から出土した17世紀-19世紀の建築材約2,000点の樹種を同定し、江戸の商業の中心地における建築用材の変遷について明らかにした。これらの成果により、近世江戸における森林資源、とくに木材の利用には、時期的変遷や身分制度・階層差の反映を読み取ることが可能であり、またそうした観点から検討をおこなうことにより、都市における資源利用の歴史を詳細に復原し得ることを示した。その他に、中世以前および他地域の遺跡から出土した木製品・木材の樹種を同定し、報告した。新宿区市谷仲之町遺跡から出土した炭窯の炭化材55点、奈良県葛城市飯豊天皇埴口丘陵周濠から出土した倒木3点や、埼玉県深谷市花小路遺跡、群馬県伊勢崎市田中田遺跡から出土した古代の柱材がある。平成18年度の研究業績は、現在までのところ、原著論文1件、その他の刊行物(遺跡発掘調査報告書)2件(刊行予定も含む)、そして、学会・研究会発表2件である。それぞれの概略は下のとおりである。原著論文では、東京都新宿区崇源寺・正見寺跡の17世紀後半19世紀前半を主体とする2つの寺院跡の一般都市住民層の墓域より出土した木棺の用材の樹種と形態を検討し、当時の身分・階層差と森林資源状況の変化の影響を評価した(鈴木・能城,2006a)。東京都内の近世墓地遺跡から出土した木棺の形態を観察し、用いられた木材の樹種を同定した。これらのうち、岩本町二丁目遺跡出土木棺材について、記録・計測した年輪幅の情報に、大山幹成助手(東北大学植物園)と共同して年輪年代学を援用し、西暦883年から1653年までのマスタークロノロジーの作成に成功した。この成果にっいては大山幹成氏らと連名で『植生史研究』誌に投稿のための論文を準備している。遺跡発掘調査報告書では、新宿区四谷二丁目遺跡IIにおいて、木製品341点の樹種を同定し、19世紀の木材利用について検討した(鈴木・能城,2006b)。また、墨田区東京簡裁墨田分室地点遺跡から出土した平戸新田藩松浦家の庭園跡に用いられた護岸材をはじめとする木製品・木材およそ500点の樹種を同定した(鈴木・能城,2007)。この他に、都内の複数の近世墓地遺跡から出土した数珠玉用材について、形態観察および樹種同定の作業を進めている。こうした成果を第17回環境文化史研究会(於:東京大学)や早稲田大学考古学会第12回研究発表会において公表した。また、近日中に刊行が予定されている「出土木製品の用材考古学」(代表:伊東隆夫京都大学元教授)にこれらの成果を含めて執筆予定である。