hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
介護サービスの適正化に関する研究

こうしたことから、居宅介護支援事業所の運営に関する一番の課題としては、事業所において、サービスに関する情報を介護支援専門員間で共有化する仕組みが構築されていない事業所が多いということが挙げられる。居宅介護支援業務は、かなり属人的な仕事であり、事業所としてサービスの質を確保するための情報共有や役割分担などが、多くの事業所において実施されていない割合が高いことが判明した。また、事業所の改善課題について、介護支援専門員と管理者が話し合うなどの仕組みが十分ではないことや、利用者の意向や満足度をサービスの改善に反映する仕組みが十分でないことも課題として挙げられる。平成23年度では介護サービスの質と事業経営状態との関係性を検討し、適正なマッチングポイントの析出を試みた。介護経営という観点からは利用者確保が第一の前提であり、利用者を多く確保すれば経営は安定すると考えられる。本研究では、介護サービスの経営状態については利用者人数に着目し、介護サービス情報公表制度で公開されている神奈川県の全県データを分析することによりサービス指標を構築し、介護サービスと事業所の適正規模について分析を進めた。分析の一つとして、居宅介護支援におけるサービス指標と利用人数についての結果を次に示す。回帰曲線は途中まで右肩上がりの描き、途中からは横軸に並行となる曲線を描いている。これは利用人数が0人からある一定の人数のまでは利用人数が増加するにつれ、サービスが良くなる傾向があるが、ある一定の人数を超えるとサービスの程度は変わらないと解釈することができる。そして、その変化点は約70人程度の利用者人数と見て取ることができた。利用者の目線からすれば、事業所選択の一つの目途として、70人以上の利用者がいる事業所を視野に入れて選択することが考えられ、事業所の経営計画においても、利用人数70人は一つの戦略視点に置くことができると考えられる。介護経営の安定化という面で、より多くの利用者の確保が必要であるが、介護サービスの質という側面からみても、利用人数の多い事業所でサービスの質が高い傾向にあることが確認された。ただし閾値のようなものがあり、一定の利用人数になるとサービスの質に変化はなくなる。あまりに多すぎる事業所ではむしろ効率主義になり過ぎ、肌理の細かいサービスが行きわたらなく可能性が示唆された。
新規V-1/CP複合体を標的としたドパミン関連疾患根本治療の創薬研究

V-1/CP複合体の形成促進はドパミン生合成酵素群(TH, AADC)およびその他のドパミン作動性マーカー(Nurr1, GCH1, VAMT2など)の発現レベルを統合的に上昇させ、in vitro, in vivoにおいてドパミン作動性機能を強力に賦活化する(KAKENHI 23790594, 25860389)。本年度は新たに、昨年度までの解析により明らかになった加齢やPDモデルによるドパミン機能の低下が、V-1/CP複合体の活性化を促進する化合物または同化合物を高含有する生薬の投与により、ドパミン機能が回復、増強可能であるかを明らかにすることを目的とした。昨年度にスクリーニングを行ったV-1/CP複合体の活性化化合物または同化合物を高含有する生薬の処置により、PDモデル細胞においてV-1/CP複合体が再活性化され、神経突起数の回復、細胞生存率の上昇、ドパミン生合成酵素群の発現レベル低下の抑制神経変性が抑制された。さらに、高齢モデルである老齢マウスにおいて、同化合物または生薬を投与した結果、成体マウスと比較し低下していたV-1/CP複合体の数と、ドパミン生合成酵素群の発現レベル、およびドパミン量が回復した。またこれからの化合物群は、疾患モデルおよび老化によって低下したミトコンドリア構成タンパク質レベル、アデノシン三リン酸量、およびグルタチオン生合成酵素群の発現を賦活化し、強力な抗神経変性作用および抗加齢障害作用を有することを明らかにした。また摂取による運動障害、記憶認知障害等は認められなかった。これらの研究成果により、新たな化合物群および同化合物を高含有する生薬の摂取によるV-1/CP複合体の活性化は、加齢および神経疾患によるドパミン機能の低下を強力に回復可能であることが明らかとなり、同複合体を標的とした創薬の有用性を見出すことができた。V-1/CP複合体形成の促進はドパミン生合成酵素群(チロシン水酸化酵素TH/芳香族アミノ酸脱炭酸酵素AADC)およびその他のドパミン作動性マーカー(Nurr1/小胞性モノアミントランスポーター2VMAT2/ドパミントランスポーターDAT等)の発現レベルを統合的に上昇させ、in vitro, in vivoにおいてドパミン生合成を促進する(KAKENHI 23790594, 25860389)。今年度は新たに、V-1/CP複合体がどのような上流シグナルにより複合体形成を制御され、内在性シグナル伝達においてどのような生理的意義を有するのかを検証した。さらにV-1/CP複合体をターゲットとし、ドパミン作動性機能促進活性を持つV-1/CP複合体の活性化因子の探索を行った。CP結合不可能V-1遺伝子の導入実験系を用いたV-1/CP上流カスケード解析の結果、V-1/CP複合体はNMDA受容体またはニコチン性アセチルコリン受容体依存的なシグナル伝達に不可欠であることが明らかとなった。またV-1/CP複合体形成を促進し、ドパミン作動性マーカー群の発現増強とドパミン生合成量を増大させる化合物を見出すことに成功した。V-1/CP複合体形成を制御する内在性上流制御シグナルカスケードの探索について、未知であったV-1/CP複合体形成を制御する内在性活性化経路を明らかにすることができた。具体的には、NMDA受容体またはニコチン性アセチルコリン受容体依存的にV-1/CP複合体が活性化され、チロシン水酸化酵素(TH)や血清応答因子(SRF)の転写活性が促進される一方、V-1/CP複合体形成を阻害した状態では同受容体依存的シグナルは遮断された。また、V-1/CP複合体を活性化する新規化合物の探索について、各種天然化合物をスクリーニングした結果、V-1/CP複合体形成を促進し、ドパミン作動性マーカー群の発現を促進する化合物を見出すことに成功した。この促進活性はVSV-G/V-1(変異型)導入によるV-1/CP複合体形成阻害により抑制されたことからV-1/CP複合体の活性化による薬効発揮機構が明らかとなった。

またこれからの化合物群は、疾患モデルおよび老化によって低下したミトコンドリア構成タンパク質レベル、アデノシン三リン酸量、およびグルタチオン生合成酵素群の発現を賦活化し、強力な抗神経変性作用および抗加齢障害作用を有することを明らかにした。また摂取による運動障害、記憶認知障害等は認められなかった。これらの研究成果により、新たな化合物群および同化合物を高含有する生薬の摂取によるV-1/CP複合体の活性化は、加齢および神経疾患によるドパミン機能の低下を強力に回復可能であることが明らかとなり、同複合体を標的とした創薬の有用性を見出すことができた。V-1/CP複合体の形成促進はドパミン生合成酵素群(TH, AADC)およびその他のドパミン作動性マーカー(Nurr1, VAMT2, DATなど)の発現レベルを統合的に上昇させ、in vitro, in vivoにおいてドパミン作動性機能を強力に賦活化する(KAKENHI 23790594, 25860389)。本年度は新たに、パーキンソン病等のドパミン関連疾患におけるV-1/CP複合体をターゲットとした神経変性の発生機構の解明と、V-1/CP複合体の活性化を標的とした神経変性の改善効果およびその分子機構の解析を行った。マウスを用いた免疫組織化学的解析および生化学的解析の結果、V-1発現量はCPとは異なり加齢により減少し、またV-1/CP複合体の形成も加齢に伴い減少することを明らかにした。さらに実際のパーキンソン病患者中脳では、健常者と比較し、V-1発現レベルが上昇する一方で、V-1/CP複合体の形成が消失することを明らかにした。またV-1/CP複合体を標的とした活性化因子のスクリーニング解析を行い、候補化合物によりV-1/CP複合体が活性化された。V-1/CP複合体の活性化は、神経変性におけるドパミン生合成酵素群の発現レベルを回復させるだけでなく、アデノシン三リン酸およびグルタチオンの生合成を賦活化し、強力な抗神経変性作用を有すること、およびその分子機序を明らかにした。さらにCPへの結合能を変化させた各種V-1変異体の解析を行った結果、V-1/CP複合体の活性化不全により抗神経変性作用が消失することを明らかにした。これからの研究成果より、V-1/CP複合体の加齢および神経疾患による形成不全によってドパミン神経の脆弱性が発現する可能性が示唆された。またV-1/CP複合体は強力な抗神経変性作用を持ち、同複合体を標的とした候補化合物の有効性が明らかとなった。成長・加齢にともなうドパミン作動性機能とV-1/CP複合体の形成活性について、未知であったV-1/CP複合体形成の経時的変化について明らかにすることができた。具体的には、C57BL7マウス新生児、成体期、老齢期のそれぞれの中脳組織を免疫組織化学的、および免疫沈降を用いた生化学的解析により解析した結果、老齢期においてCPレベルは変化しないがV-1レベルが低下し、V-1/CP複合体の形成が減弱することが明らかとなった。一方、新生児においては黒質緻密部におけるV-1/CP複合体形成は完全ではないことから、V-1/CP複合体は成熟したドパミン神経の機能維持および変性ドパミン神経の再賦活化を重要な生理機能として持つことが示唆された。さらに実際のパーキンソン病患者の剖検脳を用いた中脳の免疫組織化学的解析の結果、健常者と比較し、V-1の発現レベルは上昇するが、V-1/CP複合体の形成が消失することが明らかとなった。神経変性モデルを用いて解析した結果、V-
骨形成蛋白(BMP-2)の生涯的役割-個体発生から老化まで-

骨形成蛋白(BMP-2)の生涯的役割を包括的に解明するために、昨年度はマウス成獣の腰椎脊柱靱帯にBMP-2を用いて異所性骨化を誘導する研究や、成獣ラット上顎の抜歯窩にBMP-2を投与する実験を行い、靱帯線維芽細胞がBMP-2の投与により線維軟骨様軟骨細胞を経て硝子軟骨様軟骨細胞へ分化し内軟骨骨化により骨へ置換される現象や、抜歯窩の骨形成が促進される事を明らかにした。本年度は、BMP-2による骨形成現象に関わるサイトカインネットワークを解明する事が目標であったため、これらの実験系を用いてBMP-2やTGF-βなどのリガンドやレセプターを免疫組織細胞化学的に検索した。その結果、BMP-2により誘導される骨化現象において、BMP標的細胞におけるBMP receptorのup-regulationや、TGF-βのauto crine/paracrineによる分化誘導が起こる事が明らかとなった。骨形成蛋白が肢芽発生にも重要な役割を果たすという従来の報告も考えあわせると、骨形成蛋白は他のサイトカインとも密接な連係を保ちながら生涯にわたり骨の形成や再生、組織の形態維持に重要な役割を担っていると思われた。これらの結果および関連所見は、国際雑誌Bone Acta Hist ochemi ca et Cytochemica Histochemistry and Cell Biology等で出版された他、第102回日本解剖学会、第15回日本骨代謝学会、第18回米国骨代謝学会、第12回日本整形外科基礎学術集会、平成9年度新潟歯学会第1回定例会等で公表し、高い評価を受けた。BMP-2の生涯的役割を包括的に解明する第一段階として、マウス及びラット成獣における外因性BMP-2の作用機序の形態学的・分子生物学的解析を解析した。マウス成獣の脊柱靭帯内にrecombinant human bone morphogenetic protein-2(rhBMP-2)溶液を注入して、異所性の軟骨化および骨化を誘導し、分化過程を微細形態学的あるいは免疫細胞生物学的にしたところ、靭帯線維芽細胞がrhBMP-2の投与により、線維軟骨様軟骨細胞を経て硝子軟骨様軟骨細胞へ分化し、内軟骨骨化により骨へ置換される事が明らかとなった。また、成獣ラット上顎の抜歯窩にrhBMP-2を投与すると、抜歯窩の骨形成が促進される事が明らかとなった。その際、軟骨形成を伴わない骨芽細胞による添加的骨形成が観察されたことや、この骨形成には骨芽細胞様細胞の増殖が伴うこと、などが新たに指摘された。これらの研究成果は、第18回米国骨代謝学会や、第75回国際歯科研究会で口演演題に選出されるなど、多くの国内外の学会で高い評価を得た。今後は、これらの実験系を胎仔、新生仔や高齢獣に応用し検索を試みると共に、BMPレセプターや他のサイトカインの局在、発現を免疫組織化学やin situ hybridization法などにより検索し、BMP-2の作用機序を解明する予定である。
他者評価式精神健康尺度の開発：地域に潜在するハイリスク高齢者の早期発見を目指して

近年高齢者の精神保健への関心が高まっている.一次予防の観点から簡便かつ他者評価が可能な測定ツールのニーズは高い.本研究では他者評価式精神健康尺度の開発を目指した.既存尺度から項目を選定し,健常及び認知症高齢者並びにその家族からデータを得た.両者に同様の項目を実施し関連を検討したところ,合計得点で有意な関連を示したものの相関関係は低かった.ただし,健常高齢者のみの分析では中程度の相関が示されたのに対し,認知症高齢者では関連は示されなかった.認知症高齢者では自己-他者評価が乖離し,本調査の項目では妥当な測定が困難であった.認知機能が低下した高齢者でも評価可能な項目により尺度を再構成する必要がある.近年,高齢者の精神保健への関心が高まっている.一次予防の観点から大規模地域サンプルを対象としたスクリーニング調査が必要であり,かつ,脱落者や回答困難者を可能な限り減らすことが重要である.このためには,簡便であり,かつ他者評価が可能な測定ツールのニーズや利便性は非常に高いと考えられる.以上を踏まえ,本研究では高齢者用の「他者評価による精神的健康尺度」の開発を目的としている.平成24年度から25年度にかけて,項目プールの作成および予備的選択を目的に,既存の精神的健康尺度で使用されている調査項目の収集,および他者評価尺度の作成手順に関する情報の収集を中心的に行った.収集された項目において予備的選択,および適切な選択肢の検討を行っている.一部の検査については,調査フィールドで自己評価法による精神的健康尺度(WHO-5-J,GDS)を中心とした面接調査を行い,データを収集した.また,地域高齢者を対象とした研究成果の一部を学術誌,および学会で発表した.近年高齢者の精神保健への関心が高まっている.一次予防の観点から簡便かつ他者評価が可能な測定ツールのニーズは高い.本研究では他者評価式精神健康尺度の開発を目指した.既存尺度から項目を選定し,健常及び認知症高齢者並びにその家族からデータを得た.両者に同様の項目を実施し関連を検討したところ,合計得点で有意な関連を示したものの相関関係は低かった.ただし,健常高齢者のみの分析では中程度の相関が示されたのに対し,認知症高齢者では関連は示されなかった.認知症高齢者では自己-他者評価が乖離し,本調査の項目では妥当な測定が困難であった.認知機能が低下した高齢者でも評価可能な項目により尺度を再構成する必要がある.近年,高齢者の精神保健への関心が高まっている.一次予防の観点から大規模地域サンプルを対象としたスクリーニング調査が必要であり,かつ,脱落者や回答困難者を可能な限り減らすことが重要である.このためには,簡便であり,かつ他者評価が可能な測定ツールのニーズや利便性は非常に高いと考えられる.以上を踏まえ,本研究では高齢者用の「他者評価による精神的健康尺度」の開発を目的としている.平成24年度は,項目プールの作成および予備的選択を目的に,既存の精神的健康尺度で使用されている調査項目の収集,および他者評価尺度の作成手順に関する情報の収集を中心的に行った.精神的健康及び近接領域(例えば,主観的ウェルビーイング,心理的ウェルビーイング,QOL,抑うつ,主観的幸福感,生活満足度,等)に関する調査研究で使用されている尺度を,レビュー論文,書籍,インターネット等に公開されているデータベースによる文献検索(医中誌,DiaL,等)に基づき,抽出した.その結果,自己評価法による尺度12検査(うち,認知症用2検査)221項目,他者評価法による尺度5検査(うち,認知症用3検査)162項目,計17検査383項目が最初の項目プールとして作成された.このうちCopy rightの関係上94項目が削除され,残った項目において予備的選択を行っている.また尺度間で選択肢の数や文言が異なっているため,適切な選択肢の検討を行っている.一部の検査については,調査フィールドで自己評価法による精神的健康尺度(WHO-5-J,GDS)を中心とした面接調査を行い,データを収集した.また地域高齢者を対象とした研究成果の一部を学術誌,および学会で発表した.近年,高齢者の精神保健への関心が高まっている.一次予防の観点から大規模地域サンプルを対象としたスクリーニング調査が必要であり,かつ,脱落者や回答困難者を可能な限り減らすことが重要である.このためには,簡便かつ他者評価が可能な測定ツールのニーズや利用可能性は非常に高いと考えられる.以上を踏まえ,本研究では高齢者用の「他者評価による精神的健康尺度」の開発を目的として実施した.既存の精神的健康尺度から測定項目を選定し,62-89歳の健常及び認知症高齢者62名ならびに高齢者本人をよく知る家族(配偶者28名,子ども27名,この配偶者5名,その他2名)に同様の項目を聴取し,関連を検討した.その結果,項目ごとの相関係数(Pearson)はr=-0.020.11で相関関係は極めて低かった.項目の合計得点ではr=0.22と5%水準では有意な関連は示されたが,弱い相関関係しか示されなかった.

ただし,健常高齢者と認知症高齢者に分けて比較すると,健常高齢者ではr=0.56(p<0.01)であり中程度の相関が示される一方,認知症高齢者ではr=0.15(n.s.)と有意な関連は示されず,認知機能が低下した対象者の場合,自己評価と他者評価の間に大きな乖離があり,本調査で選定された項目では妥当な測定が困難であると考えられた.認知機能が低下した高齢者においても評価可能な項目を再選択する必要がある.上記に加え,一部の検査については調査フィールドで自己評価法による精神的健康尺度(WHO-5-J)を中心とした面接調査によりデータを収集し,地域高齢者を対象とした研究成果の一部を学術誌,および学会で発表した.老年心理学当初計画では,予備調査を実施する予定だったが,項目プールの作成をするに留まった.当初計画では,項目の予備的選択および半構造化面接による項目の選択を行う予定だったが,項目プールの作成をするに留まった.上記の手続きによって収集された項目プールにおいて,健常高齢者ならびに認知症高齢者を対象とした予備調査を実施し,高齢者本人および家族等の親しい他者の両者を対象にデータを収集する.調査票は,前年度収拾された項目,デモグラフィック情報等から構成される.本研究が開発を目指すのは他者評価による尺度なので,親しい他者の回答(他者評価)に関して,高齢者本人の回答(自己評価)を主な外的基準にし,統計的に信頼性,妥当性の高い項目を選択し,尺度を完成する.項目の予備的選択に関して,上記の手続きによって収集された項目プールにおいて,重複している項目,明らかに精神的健康の測定に利用できない項目,回答が困難であると思われる項目を,研究代表者を含む老年学または精神保健の専門家が精査し,項目の削除や修正を行う.また,健常高齢者,抑うつ高齢者の家族や介護者数名に半構造化面接やフォーカス・グループによるインタビューを実施し,親しい他者が具体的に感じる情動や行動の変化の兆候や気付きなどに関する情報を得,項目に反映する.続いて,予備調査を実施してデータを収集し,実際のデータに基づいて項目の絞り込みを行う.具体的には,健常高齢者を対象とした予備調査を実施し,地域在住高齢者本人および家族等の親しい他者の両者を対象にデータを収集する.調査票は,前年度収拾された項目,デモグラフィック情報等から構成される.本研究が開発を目指すのは他者評価による尺度なので,親しい他者の回答(他者評価)に関して,高齢者本人の回答(自己評価)を主な外的基準にし,統計的に信頼性,妥当性の高い項目を選択する.次年度は,本年度の未使用分を含め1,277,617円が予算となる.次年度は予備調査を計画しているため,その実査と調査補助のために臨時職員を雇用するための人件費が大きなウェイトを占める.予備調査に関して380,000円,人件費(調査,データ入力等)500,000円を計画している.内訳は,半構造化面接またはフォーカス・グループによる予備調査15,000円,予備調査対象者の抽出(住民基本台帳の閲覧)50,000円,調査票の作成15,000円,調査票の発送及び回収(郵送費)200,000円,対象者謝礼100,000円である.その他には,成果発表に関して,学会,研究会参加のための旅費250,000円,論文の投稿費用50,000円,連携研究者との打ち合わせ(交通費,会議費,等)100,000円,計1,280,000円を予定している.必要な備品・器材等は本年度購入済みのため,次年度は計画していない.
Wntシグナル転写活性を標的としたTCF decoyによる消化器癌治療

(目的)大腸癌をはじめとするヒトの癌では,APC遺伝子の異常、あるいは,β-catenin変異が起きると,β-cateninの細胞内蓄積が起き、転写因子TCFとの複合体を形成する。β-cateninによって活性化を受けたTCFは各種遺伝子promoterのTCF response elementへ結合し転写を亢進させる。興味深いことに,TCFの標的遺伝子であるc-myc,cyclin D1,PPAR-delta,MMP-7などは,癌の発生,進展に重要な役割をもつとされるものであり,β-cateninの蓄積はこれら癌関連遺伝子の発現亢進のために共通のメカニズムとなっていることが明らかとなってきた。本研究ではWnt signal活性化のkeyとなる転写因子TCFに対する'TCF decoy'を作製し,下流遺伝子の転写の特性化を阻止する。(研究予定と結果)(1)HEK293細胞に、beta-catenin遺伝子を導入したTCF活性化モデルを作製した。TCF binding element配列情報をもとに、長さの異なるTCF decoyを設計し,TCF活性を抑制するものをscreeningし,18merが最適とわかった。(2)FITC標識decoyは,約6時間でほぼ全ての細胞の核に効率よく導入され,72時間まで細胞内に留まった。(3)癌細胞についても、TCF decoy 18merを用いて同様の事象を検討した。面白いことに、HEK293細胞ではTCF活性が減少してもほとんど細胞増殖抑制効果はみられなかったが,HCT116大腸癌細胞では約50%の増殖抑制効果がみられた。他に複数の消化器癌細胞を用いて、同様の結果を得た。
イオンチャネルの遺伝子多型とゲノム刷り込み現象が全身麻酔薬の効果に及ぼす影響

意識消失と、麻酔導入に必要な脳内プロポフォール濃度は性別間で有意な差を示さなかった。また年齢、BMI、麻酔開始前のBIS値、循環動態、術前の血漿総タンパク、アルブミン値やヘマトクリット値と有意な相関関係を示さなかった。しかしながら、GABA受容体α1サブユニットの一塩基多型(Rs2279020)でTAG/TAGのホモ接合型を持つ患者は、TGG/TGGのホモ接合型、またはTAG/TGGのヘテロ接合型を持つ患者にくらべて、麻酔導入に必要な脳内プロポフォール濃度が低い傾向があった。統計的な意義を確認するためにはさらに検体数を増やして検討する必要がある。研究開始初年度の21年度中には、まず患者DNA解析をする上での倫理的問題点について検討した。GABA受容体の遺伝子多型が自殺、統合失調症の疾病率に関連するとの報告もあるが、現段階では一般的なコンセンサスは得られておらず、患者個人の遺伝情報自体を各患者に知らせることは利益とならないと判断した。このことを当大学倫理委員会に諮りながら、患者の権利が損なわれないよう十分な説明ができるように、また個人情報管理が国内の指針に照らし合わせても問題とならないよう準備をおこなった。臨床データを取るうえで、最適となるようなプロポフォール投与速度の検討が必要であった。Target Controlled Infusion対応シリンジポンプで投与速度を検討し、個人差が比較しやすく安全に麻酔導入可能な投与速度を決定した。DNA抽出するに必要となる装置、器具、消耗品に関して準備し実際にDNA抽出が可能なことを確認した。遺伝情報解析のためには巨大なDNA構造の中の一部分を選択する必要があるため、その候補領域の選択をデータベースと文献から検討した。以上の結果、実際にDNAサンプルを用意すれば解析が開始できるところまで達したが、解析を行う上では50サンプル程度またはそれ以上のサンプルを一度に解析する方が効率的かつ経済的であるため、現在のところ解析作業は開始していない。今後は、本研究への参加を募り、患者から得られた血液サンプル数が集まった段階で遺伝子解析を進める予定である。また、DNA解析の結果が得られるまでに、意識消失に必要なプロポフォールの量が年齢、性別、疾患、術前検査結果とどのような関係があるのかについても検討する予定である。当初の予定では50サンプル程度の患者サンプルで解析を進める予定としていたが、採取したDNAサンプルの精製度が低いため実験の遂行が困難なことが分かった。DNAの精製度を上げるために、Ficoll-Paque法をもちいて血液中の白血球分画のみからDNA抽出を行うことで精製度を上げることができた。実際に施行した研究は、硬膜外ブロックなどの神経ブロックを併用しない、全身状態の比較的良女子な全身麻酔症例で行った。Target Controlled Infusion対応シリンジポンプでプロポフォールを投与した時の、意識消失あるいは麻酔導入までの時間とシュミレーション上の脳内プロポフォール濃度を測定した。多薬剤の影響を極力避けるために、麻酔導入時にはほかの鎮静作用を有する薬剤の使用を避けた。また、麻酔覚醒時のデータは鎮痛薬や手術の状況に影響を受けるために検討しなかった。意識消失は、言葉による応答がない時点とし、麻酔導入はBispectral index(BIS)70未満となった時とした。患者血液の採取は、麻酔導入後30分とした。同時に意識消失あるいは麻酔導入に必要なプロポフォールの脳内濃度が年齢、性別、術前検査結果とどのような関係があるのかについても検討した。意識消失に必要な脳内プロポフォール濃度は平均1.08±0.40μg/ml(平均±標準偏差)、麻酔導入に必要な脳内プロポフォール濃度は1.60±0.61μg/ml(平均±標準偏差)であった。これらの値は性別間で有意な差を示さなかった。遺伝子解析はDNAサンプルの集積を待つ必要があった。他の麻酔薬の影響を極力避けるために、麻酔導入時にはほかの鎮静作用を有する薬剤の使用を避けて、プロポフォール投与により意識消失および麻酔導入で必要なプロポフォールの脳内濃度を検討した。意識消失は、言葉による応答がない時点とし、麻酔導入はBispectral index (BIS)70未満となった時とした。DNA抽出のための患者血液の採取は、麻酔導入後30分とした。

遺伝子解析はGABA受容体のα1、α6、β2、γ2サブユニットのうち11か所を検討したが、ゲノム情報の修正などで、実際にプライマー作成ができたのは、α1で1か所、α6で1か所、β2で2か所であった。そのうち実際に遺伝子多型が観察されたのはα1のSNP(Rs2279020,TAG/TGG)のみだった。このSNPでTAG/TAGのホモ接合型を持つ患者は、TGG/TGGのホモ接合型、またはTAG/TGGのヘテロ接合型を持つ患者にくらべて、麻酔導入に必要な脳内プロホフォール濃度が低い傾向があったが、統計的な有意差は認めなかった。これのことから、性差や年齢、術前検査の結果はプロポフォールの効果に影響しないにもかかわらず、GABA遺伝子α1サブユニットの遺伝子型の違いで効果に差が出る可能性が否定できないと考えられた。しかしながら統計的に有意な結果を得るためにはさらに検体数を増やして検討する必要がある。
近似法による計算の複雑さの評価に関する研究

本研究は,与えられた論理関数を計算する最小サイズの論理回路のサイズの下界を導出する新たな手法を開発することを目標とするものである.本研究では特に,この問題に対する有望な手法として知られる近似法を,従来は単調論理回路,すなわち論理和ゲートと論理積ゲートのみからなり否定ゲートの使用を許さない論理回路に対してのみ適用可能であったものから,一般の論理回路モデルにおいても適用可能となるように拡張することに主眼をおき研究を行った.本研究により得られた主な結果は以下の通りである.1.単調論理回路と一般の論理回路の中間的なモデルにあたる,否定素子数限定論理回路,すなわち使用できる否定ゲートの個数を制限した論理回路にまで適用可能となるような,近似法に対する拡張を得た.また,この手法を用いて,入力として与えられたm頂点無向グラフにサイズがm/2の完全グラフが含まれるか否かを判定する論理関数であるm頂点m/2クリーク関数は,否定ゲートの使用を(1/6)log log m個以下に制限すると,多項式サイズの論理回路では計算できないことを証明した.2.従来単調回路に対してのみ適用可能であった,近似法とは異なる符号理論的論法を用いた下界導出手法についても,否定素子数限定論理回路モデルにまで適用可能であることを明らかにした.また,この手法を用いて,2つのソート済みのn変数の組をマージする関数を計算する最適な回路を求める問題に対し,使用できる否定ゲートの個数が0個からn個の全ての場合に対して,最適な回路のサイズの高々定数倍のサイズを持つ論理回路の構成法を与えた.本研究は,与えられた論理関数を計算する最小サイズの論理回路のサイズの下界を導出する新たな手法を開発することを目標とするものである.今年度は特に,この問題に対する有望な手法として知られるRazborovが開発した近似法を,従来は単調論理回路,すなわち論理和ゲートと論理積ゲートのみからなり否定ゲートの使用を許さない論理回路に対してのみ適用可能であったものから,一般の論理回路モデルにおいても適用可能となるように拡張することに主眼をおき研究を行った.その結果として,まず,単調論理回路と一般の論理回路の中間的なモデルにあたる,否定素子数限定論理回路,すなわち使用できる否定ゲートの個数を制限した論理回路にまで適用可能となるような,近似法に対する拡張が得られた.また,この手法を用いて,入力として与えられたm頂点無向グラフにサイズがm/2の完全グラフが含まれるか否かを判定する論理関数であるm頂点m/2クリーク関数は,否定ゲートの使用を(1/6) loglogm個以下に制限すると,多項式サイズの論理回路では計算できないことを証明した.更に,こちらも従来単調回路に対してのみ適用可能であった符号理論的論法を用いた下界導出手法についても,否定素子数限定論理回路モデルにまで適用可能であることを明らかにし,この手法を用いて,n変数のソ-ト関数や2つのソ-ト済みのn変数の組をマージする関数は否定ゲートの使用を(1/2) loglogn個以下に制限すると,nを定数倍のサイズの論理回路では計算できないことをも証明した.本研究は,与えられた論理関数を計算する最小サイズの論理回路のサイズの下界を導出する新たな手法を開発することを目標とするものである.本研究では特に,この問題に対する有望な手法として知られる近似法を,従来は単調論理回路,すなわち論理和ゲートと論理積ゲートのみからなり否定ゲートの使用を許さない論理回路に対してのみ適用可能であったものから,一般の論理回路モデルにおいても適用可能となるように拡張することに主眼をおき研究を行った.本研究により得られた主な結果は以下の通りである.1.単調論理回路と一般の論理回路の中間的なモデルにあたる,否定素子数限定論理回路,すなわち使用できる否定ゲートの個数を制限した論理回路にまで適用可能となるような,近似法に対する拡張を得た.また,この手法を用いて,入力として与えられたm頂点無向グラフにサイズがm/2の完全グラフが含まれるか否かを判定する論理関数であるm頂点m/2クリーク関数は,否定ゲートの使用を(1/6)log log m個以下に制限すると,多項式サイズの論理回路では計算できないことを証明した.2.従来単調回路に対してのみ適用可能であった,近似法とは異なる符号理論的論法を用いた下界導出手法についても,否定素子数限定論理回路モデルにまで適用可能であることを明らかにした.また,この手法を用いて,2つのソート済みのn変数の組をマージする関数を計算する最適な回路を求める問題に対し,使用できる否定ゲートの個数が0個からn個の全ての場合に対して,最適な回路のサイズの高々定数倍のサイズを持つ論理回路の構成法を与えた.
自然免疫受容体発現のパターン解析による発熱の新規鑑別法の開発

集中治療患者における感染を単一のバイオマーカーで診断することが困難である。本研究の目的は、感染性または無菌性の炎症における自然免疫受容体の遺伝子発現の経時変化を明らかにし、遺伝子発現パターンを正準判別分析を用いた早期診断法を確立することである。マウス腹膜炎モデルと熱傷モデルを用いて、自然免疫受容体の発現パターンを比較した。受傷後6時間から各群とも特徴的な遺伝子発現パターンを示し、正準判別分析では、過誤率は0%で各群を判別可能であった。自然免疫受容体の遺伝子発現パターンの正準判別分析は全身性炎症の病態診断の新規アプローチとなる可能性がある。本研究の目的は病原体センサーである自然免疫受容体(pattern recognition receptors:PRRs)の発現パターンに基づいた発熱の新規鑑別法(原因別分類)を開発することで、以下3点に従って研究を進めている。【1】マウス各種炎症モデルにおける血中のPRRsの遺伝子、蛋白発現を経時的な変化を測定する。【2】原因疾患別にPRRsの発現をレーダーチャート表示し発現パターンを明らかにする。【3】集中治療中の発熱患者において末梢血中のPRRsの遺伝子、蛋白発現を測定し、パターン分類、解析を行う。平成27年度は、動物実験においてはマウス盲腸結紮穿刺(Cecal Ligation and puncture: CLP)と体表面積20%の三度熱傷(Burn)モデルを用い、Sham, CLP, Burnの3群で、受傷24時間後に全血よりtotal RNAを抽出し、定量RT-PCRにより自然免疫受容体(TLR2, TLR4, TLR9, NLRP3, RIG-I)の遺伝子発現を測定した。TLR2,TLR4,NLRP3の発現はCLP、Burnにおいて有意に上昇しており、TLR9の発現はCLPにおいてSham, Burnより有意に低下していた。遺伝子発現のパターンを比較するため、各受容体の遺伝子発現量を相対値としてレーダーチャート表示すると、各群で特徴的な遺伝子発現パターンを示した。またレーダーチャートの領域の面積比をbacterial infection index (BI)と定義して比較したところ、BIはCLPでSham, Burnより有意に高く、1.0をカットオフ値として感染性の炎症を判別することができた。本結果については2016年のアメリカ外傷外科学会で発表が決まっている。現在は経時的な遺伝子発現の変化とフローサイトメーターでの蛋白発現について測定中である。また、臨床検体を用いた研究においては、発熱患者においてはSIRS、DICを中心とした全身性の炎症反応の基礎的なデータ、病態を解析しており、その結果を踏まえて、今後は患者白血球における自然免疫受容体の発現とそのパターンを測定、解析して行く予定である。動物実験においては、アレルギー、ウイルス感染モデルなどのモデルでの測定ができていないことと、自然免疫受容体の細胞内染色の手技が十分に安定していないことが現時点での問題である。原因としては遺伝子組み換え動物の導入の遅延していることと、細胞の固定、細胞内染色のための膜の処理、染色時間などの手技的な問題である可能性が考えられるが、抗体自体を変更する必要もあると考えられる。また、臨床検体を用いた研究では院内の倫理委員会の承認を得るまでに時間がかかり、健常人、発熱患者検体ともに集まっていないことが原因である。平成28年度は、前年度の結果を第75回アメリカ外傷外科学会でポスター発表した。今年度はさらに、動物実験においてSham、敗血症モデル(CLP)、熱傷モデル(Burn)の3群で、侵襲後の自然免疫受容体の経時的な遺伝子発現を測定した(6,12,24時間)。全血からtotal RNAを抽出し、定量RT-PCRにより自然免疫受容体(TLR2, TLR4, TLR9, NLRP3, RIG-I)の遺伝子発現を測定した。TLR2,TLR4の発現はCLP、Burnにおいて受傷6時間後から有意に上昇した(p<0.05)。TLR9の発現はCLPにおいて12,24時間後でSham, Burnより有意に低下した(p<0.05)。NLRP3の発現はCLP、Burnにおいて6,24時間後で有意に上昇した。各受容体の遺伝子発現をレーダーチャート表示すると、受傷6時間後から各群で特徴的な発現パターンを示し、遺伝子発現パターンを比較するため判別分析を施行したところ、過誤率は3.03%(6時間後)、6.25%(12時間後)、6.06(24時間後)で3群を判別することができた。本結果は第76回アメリカ外傷外科学会での口演発表が決定している。動物実験においては、敗血症、熱傷モデル以外のモデルでの自然免疫受容体の遺伝子発現の測定と、フローサイトメーターでの自然免疫受容体の細胞内での蛋白発現が測定が遅れていることが問題である。

原因としては遺伝子組み換え動物による安定したモデル作成に至っていないことと、細胞内染色のための膜の処理、染色時間などの手技的な問題により細胞内蛋白の染色が安定していない可能性が考えられる。また、臨床検体を用いた研究では院内の倫理委員会の承認を得るまでに時間がかかったため、発熱患者の検体が十分に集まっていないことが原因である。本研究では病原体センサーである自然免疫受容体(pattern recognition receptors:PRRs)の発現パターンに基づいた発熱の新規鑑別法(原因別分類)を開発することを目的に、以下3点に従って研究を進めた。【1】マウス各種炎症モデルにおける血中のPRRsの遺伝子、蛋白発現を経時的な変化を測定する。【2】原因疾患別にPRRsの発現をレーダーチャート表示し発現パターンを明らかにする。【3】集中治療中の発熱患者において末梢血中のPRRsの遺伝子、蛋白発現を測定し、パターン分類、解析を行う。平成29年度は、前年度の研究結果を、第76回アメリカ外傷外科学会で口演発表し、論文化し報告した。動物実験においてSham、敗血症モデル(CLP)、熱傷モデル(Burn)の3群で、侵襲後の自然免疫受容体(TLR2, TLR4, TLR9, NLRP3, RIG-I)の経時的な遺伝子発現を測定した(6,12,24時間)。全血からtotal RNAを抽出し、定量RT-PCRにより自然免疫受容体(TLR2, TLR4, TLR9, NLRP3, RIG-I)の遺伝子発現を測定した。TLR2,TLR4の発現はCLP、Burnにおいて受傷6時間後から有意に上昇した(p<0.05)。TLR9の発現はCLPにおいて12,24時間後でSham, Burnより有意に低下した(p<0.05)。NLRP3の発現はCLP、Burnにおいて6,24時間後で有意に上昇した。各受容体の遺伝子発現をレーダーチャート表示すると、受傷6時間後から各群で特徴的な発現パターンを示した。遺伝子発現パターンから病態を鑑別するために、判別分析を施行したところ、各時間において過誤率は0%で3群を判別することができた。集中治療患者における感染を単一のバイオマーカーで診断することが困難である。本研究の目的は、感染性または無菌性の炎症における自然免疫受容体の遺伝子発現の経時変化を明らかにし、遺伝子発現パターンを正準判別分析を用いた早期診断法を確立することである。マウス腹膜炎モデルと熱傷モデルを用いて、自然免疫受容体の発現パターンを比較した。受傷後6時間から各群とも特徴的な遺伝子発現パターンを示し、正準判別分析では、過誤率は0%で各群を判別可能であった。自然免疫受容体の遺伝子発現パターンの正準判別分析は全身性炎症の病態診断の新規アプローチとなる可能性がある。遺伝子発現については、アレルギー、ウイルス感染モデルも加えて、さらに経時的な変化を測定して、病態に特異的なパターンを同定していく。また、自然免疫受容体の細胞内染色が十分に安定していないため、技術的な問題がないかを、別実験を設けて染色方法について、固定時間、方法、試薬、抗体濃度、反応時間を変えて検証する。また、発熱患者の末梢血白血球での自然免疫受容体発現を測定して、動物実験結果とも比較しつつ、その発現パターンを評価する。
携帯周波域の電磁界曝露による生体影響評価

携帯周波域電磁界の曝露装置を作成し、各発達ステージのマウスに曝露を行った際の生体影響について検討した。妊娠マウスの仔の器官形成期である胎齢7日17日に毎日1時間、2.14GHz電波(全身平均比吸収率SAR,最大4W/kg)を曝露した。一部は4週齢時点から同様の追加曝露を実施した。海馬における神経免疫バイオマーカーの遺伝子発現を調べた結果、曝露群で対照群と比べ、有意に増加するものが認められた。6週齢で新規物体認識試験(Object Recognition Test; ORT)を行った結果、胎児期、幼若期の曝露が視覚的物体認識記憶に影響を及ぼさなかった。本研究では、携帯高周波域電磁界(RF-EMF)の曝露装置を作成し、各発達ステージのマウスに電磁界曝露を行った際の生体影響評価について検討することを目的とした。H25年度は、電磁界の曝露装置を作成し、成獣C57BL/6Jマウス(開始時7週齢)に対するRF-EMFばく露を、反射箱型ばく露装置を用いて周波数2.1GHz(W-CDMA方式)で5週間(1h/day)行った。RF-EMFばく露の際の全身平均比吸収率(SAR)として、8W/kg、4W/kg、0.4W/kg、4W/kgリカバリー(解剖前2日間ばく露無)、偽ばく露、コントロール、の計6群(n=8)準備した。体重変化および脾臓・胸腺重量の比較、またフローサイトメトリーによる脾細胞における各リンパ系表面マーカーの細胞分布を6群間で比較した。変異原性試験として、ばく露前後の尾静脈より採血し赤血球小核試験を行った。加えて、脳神経系への影響を調べた。特に海馬における記憶と関連するNMDA受容体とその経路にかかわる遺伝子発現量をリアルタイムRT-PCR法で検討した。その結果、体重変化、臓器重量、小核試験において、顕著な差はみられなかった。細胞分画に関し、8W/kg群のCD3陽性細胞の割合は、0.4W/kg、4W/kgリカバリー、コントロールの3群に対し有意に高いことが確認された。しかし、CD4、CD8陽性細胞の割合については6群間で差は見られず、CD80、CD86、CD11b、CD19に関しても差は見られなかった。これらより、マウスに対するSAR 8W/kgの継続的なRF-EMFばく露は、T細胞の活性化、単球・マクロファージ、B細胞、変異原性には影響を与えておらず、影響が少ないことが推測された。海馬におけるNMDA受容体、およびNMDAのリガンドであるグルタミン酸の代謝に関わる運送者の遺伝子発現の変化が曝露群で認められた。電磁界曝露による生体影響については、社会的にも関心が高く懸念を抱く人も多い。携帯電話に使用される高周波電磁界への懸念も高く、携帯電話などで使用する無線周波数電磁界に対して平成23年5月にIARCはグループ2B,ヒトに対して発がん性があるかもしれない、としている。本研究では、携帯周波域電磁界の曝露装置を作成し、各発達ステージのマウスに電磁界曝露を行った際の生体影響について検討した。初年度平成25年度は、携帯周波域電磁界の曝露装置を作成し、成熟オスマウスにおける実験を実施した。引き続き平成26年度は、C57BL/6J妊娠マウスを用い、妊娠7日17日の11日間、および仔マウスの離乳後4週7週齢の4週間に、高周波電磁界曝露(2.1 GHz; 4 W/kg; 1時間/日)を行い、3週齢、7週齢に屠殺解剖し妊娠中曝露、および出産後の発達期反復曝露の影響を、発育、脾細胞分画の変化、脳神経系への影響を指標に調べた。特に海馬における記憶と関連するNMDA受容体とその経路にかかわる遺伝子発現量をリアルタイムRT-PCR方法で検討した。その結果、妊娠中曝露3週齢仔マウスでは、NMDA受容体サブユニットNR1, NR2A,NR2Bおよび転写調節因子CREB1、炎症マーカーのCOX2遺伝子の発現が雄マウスでは有意に増加していたが、雌では変化が認められなかった。一方、出生離乳後の発達期曝露を行った7週齢では雌雄マウスとも変化を認めなかった。病理学的な変化も認めなかった。今後、これらの影響がマウスの記憶・学習などに影響しているのか行動試験などを交え評価を継続していく予定である。生まれた仔は離乳時まで通常環境で飼育を行い、その後、雄に関して再度群分けし、以下の5群を作成した。1胎児期ばく露-幼若期偽ばく露(以下EE-JS群)、2胎児期ばく露-幼若期高ばく露(EE-JH群)、3胎児期偽ばく露-幼若期偽ばく露(ES-JS群)、4胎児期偽ばく露-幼若期高ばく露(ES-JH群)5胎児期偽ばく露-幼若期低ばく露(ES-JL群)。なお、幼若期の高ばく露、低ばく露はそれぞれSAR4W/kg、0.4W/kgであり、4週齢時点から1日1時間、週5日のばく露を実施した。

幼若動物へのばく露を継続しながら、幼若マウスが6週齢になった時点で上記14群に対して新規物体認識試験(Object Recognition Test; ORT)を行った。その結果、胎児期、幼若期のばく露が視覚的物体認識記憶の喪失との関連性は見られなかった。上記15のすべての群は、引き続きばく露を継続し、8週齢の時点で解剖を行い、昨年同様に海馬における神経免疫バイオマーカーの遺伝子発現をReal-time RT-PCR法で調べた。その結果、2胎児期ばく露-幼若期高ばく露(EE-JH群)のTNF-aあるいはCOX2のmRNA発現は対照群と比べ、有意に増加したことが認められた。携帯周波域電磁界の曝露装置を作成し、各発達ステージのマウスに曝露を行った際の生体影響について検討した。妊娠マウスの仔の器官形成期である胎齢7日17日に毎日1時間、2.14GHz電波(全身平均比吸収率SAR,最大4W/kg)を曝露した。一部は4週齢時点から同様の追加曝露を実施した。海馬における神経免疫バイオマーカーの遺伝子発現を調べた結果、曝露群で対照群と比べ、有意に増加するものが認められた。6週齢で新規物体認識試験(Object Recognition Test; ORT)を行った結果、胎児期、幼若期の曝露が視覚的物体認識記憶に影響を及ぼさなかった。昨年初年度、成獣マウスの曝露に引き続き、妊娠時曝露を計画し、予定通り曝露・解析を実施することが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。放射線衛生学,衛生学・公衆衛生学妊娠時期の高周波電磁感曝露により、海馬における記憶と関連するNMDA受容体とその経路にかかわる遺伝子発現量をリアルタイムRT-PCR方法で検討した結果、雄の仔マウスにおいて、変動を認めたが、引き続きこれらの試験を継続するとともに、これら変化が表現系としての影響を及ぼす可能性があるか、記憶学習に関係する行動試験なども交え検討を継続する。工学系の研究者の協力のもと、曝露系の設定を順調に準備でき、マウスにおける曝露において全身平均SAR(Specific Absorption Rate)で8W/kgの曝露を可能とし、成獣マウスを用いて予定通り実際の曝露実験を実施することが出来た。次年度使用額は、当年度本研究予算の約1%であり、ほぼ計画的な執行であったと考えられる。今年度2年目は、当初の予定通り、初年度に成獣マウスに実施した曝露実験をもとに、妊娠マウスへの曝露を行い、出産した仔マウスへの影響を検討する。さらに一部の仔マウスにおいては離乳期から仔マウスへの追加曝露も行い、携帯周波域の電磁界曝露が妊娠中および発達期に及ぼす影響を評価する予定である。当初予定の計画範囲内で使用実施する。当初予算額の約1%を次年度繰越額としたが、ほぼ計画的な使用の範囲内と考えられる。当初予定の計画のほぼ範囲内で使用実施する。
熱を発生しない細胞実験用の交流磁界発生装置の実現

研究の目的交流磁界曝露による抗がん剤薬効作用の増強""と言う研究がある。非常に将来性のある研究であり、マイトマイシンで、30mTにて1.8倍の増強とあるが、顕著な効果として4倍以上の効果がほしいところである。実験で30mTや50mTまでしかないのは、細胞実験可能な交流磁界発生装置が市販に無く、製作も発熱の問題があり困難であるからである。今回は熱を発生させない細胞実験用交流磁界発生装置を目的とした。1.強力な永久磁石をモーター高速回転させ、交流磁界を実現することで基本的に発熱の無い磁界発生装置を実現することができる。ヨークを工夫することで200mT以上も実現できると思われる。2.高速回転部分は危険であり細胞実験の空間とをアルミ板などで遮蔽する必要がある。このためヨークを用いて実現するが、ヨークを使用すると磁力吸着が行われコキング(回転のムラ)のため振動も発生する。このコキングを防止するための磁石を追加することで対策可能と思われる。研究計画と結果1.磁界シミュレーションでの検討とヨーク部、永久磁石、機構部の設計シミュレーションでは磁界強度は可能であったが、形状が特殊なものは非常に高価になり時間的にも不都合であることから一般的なものから選択すると、磁界強度は当初予定の半分程度になってしまった。2.機構部の製作では、永久磁石の取り扱いが容易では無く、投入治具の工夫が必要であった。3.まとめ一番大きな問題てして、振動の問題が発生した。結果として30Hz程度しか発生できず、機構部の全面的な再設計が求められたが時間的に実現できなかった。振動対策として機械的強度で対策するのは難しく、磁気回路での対策が必要と思われる。磁気回路にスイッチ的な要素を組み込むことで改善できそうであったが時間的に間に合わず残念である。このテーマはさらに研究を続けたい。最初から大きなものを作らず、小型のもので試作した方が良かったと反省している。
生活習慣・健康診断・レセプト情報の突合分析による将来の医療費の予測システムの開発

本研究は健康診断の問診と結果およびレセプト情報を用いて、生活習慣(喫煙、飲酒、運動、睡眠など)で健診の有所見の発生状況や関連疾病の医療費を検討し、望ましくない生活習慣が有所見率と関連疾病の医療費を増加させる傾向がみられた。特に、非喫煙者と比べて喫煙者の糖尿病、がん全般、循環器系疾患などにかかった平均医療費は高かった。また、40歳以上を対象とする特定健診・特定保健指導について、喫煙のために特定保健指導に余分に必要であった直接費用を推計した。喫煙者が禁煙した(望ましい生活習慣に改善した)ことで、特定保健指導に余分に必要であった直接費用が減少することが分かった。さらに、個人の健診結果を入力するだけで、特定保健指導の結果を簡単にチェックできるウェブサイトを作成した。本研究は健康診断の問診と結果およびレセプト情報を用いて、1過去の望ましくない生活習慣(喫煙、飲酒、運動、睡眠など)が、その後の健診の有所見の発生状況、それが治療を要する疾病に発展していく過程を明らかにし、2望ましい生活習慣を送った者の医療費と比較してどの程度高くなっているのかを分析し、3現在望ましくない生活習慣を送っている者に対して、生活習慣を是正することで5年後に得られる健康上のメリット、医療費の削減効果を評価することを目的としている。本年度は3年計画の初年度であり、研究の第1段階として某健康保険組合の協力を得て、1994年2013年の20年間にわたる健康診断の問診と結果および2004年2015年の12年間のレセプト情報のデータを入手した。年間約3万人の健診データについて、健康診断の結果および問診の項目(喫煙、飲酒、運動、食事、睡眠など)が含まれている。入院または外来、第1病名、診療日数、診療報酬などの情報が含まれている合計約400万件のレセプトデータを入手した。なお、死亡した者は死亡日の情報も得た。現在、匿名化されたコードを用いて、1994年2013年の20年間にわたる健康診断データの突合分析と2004年2015年の12年間のレセプト情報の突合分析を行い、有所見率と医療費の経年変化を調べているところである。さらに、生活習慣と有所見の状況による医療費を分析するため、1994年2003年の10年間の健康診断データと2004年2008年の5年間のレセプトデータ、1999年2008年の10年間の健康診断データと2009年2013年の5年間のレセプトデータのそれぞれのデータ突合を行っているところである。本年度は研究の初年度であるため、本学の倫理委員会の承認を得た後に、対象とする企業の研究協力者に研究の詳細を説明し、協力の同意を得る必要があった。企業の安全衛生委員会は月1回の実施であるため、安全衛生委員会で研究内容を説明し、研究協力の承認を得られたのが予定より遅れることとなった。また、企業の約3万人の20年間の健康診断のデータと10年間のレセプトデータが膨大なため、データの確認などに時間が必要であった。そのため、現在健診データとレセプトデータの突合分析を行っており、初年度に計画している生活習慣と健康診断の有所見分析や各疾病の医療費の評価の作業まで進むことができなかった。本研究は健康診断の問診と結果およびレセプト情報を用いて、1過去の望ましくない生活習慣(喫煙、飲酒、運動、睡眠など)が、その後の健診の有所見の発生状況、それが治療を要する疾病に発展していく過程を明らかにし、2望ましい生活習慣を送った者の医療費と比較してどの程度高くなっているのかを分析し、3現在望ましくない生活習慣を送っている者に対して、生活習慣を是正することで5年後に得られる健康上のメリットと医療費の削減効果を評価することを目的としている。研究2年目の平成29年度は、解析手法を確定するため、約1万人の5年間の健診結果とレセプトデータを用いて、喫煙関連疾患に関する解析を行った。特定健診の対象である40歳以上(約7,000名)の者について、喫煙のために動機付け支援ではなく積極的支援の特定保健指導の該当者となった者の特定保健指導に係る直接費用は、毎年約200300万円余分に必要であった。5年間で喫煙率が7.3%減少したのに伴い、喫煙のために積極的支援の該当者となった者の割合も有意に12.9%減少した。5年間連続して非喫煙であった者と比べ、5年間継続して喫煙していた者の糖尿病、がん全般、循環器系疾患、歯科にかかった平均医療費は有意に高かった。継続喫煙者の循環器系疾患にかかった平均医療費は変化しなかったのに対して、途中で禁煙した者の平均医療費は有意に減少した。企業の約3万人の20年間の健康診断のデータと10年間の約400万件のレセプトデータが膨大なため、データの確認と突合分析などに時間が必要であった。膨大なデータを用いて解析手法の検討が困難であるため、まず、小規模データ(約1万人)の5年間のデータを用いて検討を行った。そのため、分析に時間を要しており、やや遅れているとの評価に至った。