hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アクシオン型モジュライの引き起こす多様な宇宙現象をもちいた余剰次元探査

原始磁場中でのPrimakoff過程に着目し,アクシオン暗黒放射に対する宇宙論的制を導出.超対称アクシオン模型においてゲージーノ質量が大きな補正を受けることを示した.3.5keV X線lineを説明する模型としてsterile neutrino, string axion, pNG bosonを提唱。5.究極理論探査:シフト対称カラー場と結合したEuclide高階微分重力理論の繰り込み可能性を証明。超弦理論低エネルギー有効理論を解析し,フレーバー/R対称性の非摂動論的破れのニュートリノ質量項への影響を解明.R-axionの宇宙論への影響により,超対称性の高エネルギーでの破れの機構が強く制限されることを示した.本年度は48編の査読付き論文を学術誌に発表した。主な成果は以下の通りである。1.ブラックホール不安定:回転ブラックホールの周りでのアクシオンボーズノバ現象を4重極モードについてもシミュレーションし、2重極モードと比べてより激しい現象が起きることを発見した。さらに、Kerr時空での摂動論によりボーズノバからの重力波放出を評価し、重力波将来観測で検出可能であることを示した。また、有質量ベクトル場の増幅反射不安定を、遅い回転および大質量極限に対して初めて計算。2.高エネルギー天体物理:ガンマ線観測と赤外線背景放射の観測データの間の矛盾を最新の観測データを用いてより詳しく解析。銀河中心からの130GeVガンマ線(Fermi衛星観測)を説明するアクシオン暗黒物質模型を構築。3.宇宙論:LHC実験結果と整合的な素粒子模型、及び位相欠陥生成問題を回避し比較的大きな等曲率揺らぎを予言するインフレーション模型を超対称アクシオン模型により構築。ゲージ場とアクシオンがChern-Simons結合する系に対して、非等方インフレーションが起きるためにはゲージ場が可換であることが必要であることを示した。U(1)R対称性の破れにより生成されるアクシオンおよび宇宙ひもの宇宙論的影響を調べ、超対称性の破れへの強い制限を得た。4.超弦理論:4次元極大超重力理論のSL8型真空を完全分類し、モジュライ質量スペクトルを解析的に決定。ヘテロ型超弦理論の交差ブレーン模型とE8超対称非線形シグマ模型の対応を解明。断熱解によるモジュライ問題解決の可能性の検討。大余剰次元シナリオで自然にアクシオン型暗黒放射が生成されることを指摘。ヘテロ型およびII型弦理論での現実的低エネルギー理論を与えるモデルを探査。11月に国際会議"Axion Cosmophysics"を開催し、成果の発信、情報交換、共同研究の推進において大きな成果。アクシオンの引き起こす宇宙現象の中で最も注目すべきものである回転ブラックホールの増幅反射不安定について,アクシオンボーズノバの発生を世界で初めて数値的に示すなど,顕著な成果があった.また,高エネルギー宇宙現象の観測がアクシオンの存在を示唆する可能性についても,最新のデータに基づいて明確な解析に成功した.ただし,超弦理論からのアプローチについては,期待されたほどの進展がなかった.
副作用の少ない遺伝子治療を目的としたヘルパー依存型アデノウイルスベクターの開発

ヘルパー依存型アデノウイルスベクタープラスミドとして、アデノウイルス由来のパッケージングシグナルと複製開始点を含む約1.5キロ塩基対のDNA配列、大腸菌1acZ遺伝子とネオマイシン耐性遺伝子の融合遺伝子であるβ-geo遺伝子の発現カセット、およびpBR322由来のDNAをスタッファーとして持つ、計約28塩基対の環状型プラスミドDNAを作成した。アデノウイルスのタンパク質を発現するヘルパーウイルスとして、E1領域にインサートを持つ約36塩基対のE1,E3欠損型アデノウイルスのDNAを、上述のプラスミドと293細胞ヘコトランスフェクションし、上述のβ-geo遺伝子を持ったDNAをウイルス粒子として回収することに成功した。このことは、今までのE1,E3欠損型アデノウイルスベクターに挿入することの出来る外来DNAの大きさが8キロ塩基対までだったのに対し、ヘルパーウイルスを用いることによって、37キロ塩基対までのDNAが挿入可能になったことを示す。さらに、このベクターはアデノウイルスのタンパク質を全くコードしないため、in vivoで感染細胞が細胞障害性T細胞を誘導しないことが期待される。またこの結果は、アデノウイルスゲノムDNAのパッケージングと複製には、両末端を含む約1.5キロ塩基対のDNAのみで十分であることを直接的に証明したといえる。さらにこの系における、ヘルパーウイルスの改良の試みとして、ヘルパーウイルスの方をベクターより増殖しにくくするため、パッケージングシグナルに変異を持ちパッケージングの効率が正常ウイルスより90倍低いE1,E3欠損型アデノウイルスを作成した。また、混入したヘルパーウイルスを呈色反応で容易に検出するためのアルカリフォスファターゼを発現するE1,E3欠損型アデノウイルスベクターの作成が、現在進行中である。
メタルコーピングとレジンフィーメールの相互摩耗に関する研究

オーバーデンチャーの支台装置として用いられるメタルコーピングは,経過観察時に特徴的な摩耗痕が観察される.本研究はその摩耗痕について,発現機構および義歯の動態との関連についての究明を主眼としたものである.現在口腔内にて機能しているメタルコーピングについて,レプリカ法を用いて試料を作成し,走査型電子顕微鏡にてその形状観察を行った.また,レジンフィーメールの実物試料についてX線マイクロアナライザーにて分析を行った.以下,現在までの観察結果および考察をまとめる.1.採取した全てのレプリカ試料に摩耗痕が観察され,その形状は点状と線状に区別された.2.走査方電子顕微鏡にて拡大観察した結果,摩耗痕の短径は5080μm,長径は400μmにおよぶものまで観察された.そこで長径が100μm以下のものを点状痕,それ以上のものを線状痕と区分した.3.点状痕は主にメタルコーピングの頭部に,線状痕は対部に観察された.しかし,隅角部にその移行型が観察されることから,両者の発現機構は同一のものと判断した.4.点状痕には方向性が観察され,それは推測される義歯の動態方向と一致した.5.レジンフィーメールの実物試料をX線分析した結果,メールから削り取られ,移着したと考えられる金属粉が観察された.さらに母材成分との凝着による摩耗粉の生成が示唆された.6.以上から,メタルコーピング上に発現する摩耗痕は,義歯の動態の履歴現象であると考えた.オーバーデンチャーの支台装置として用いられるメタルコーピングは,経過観察時に特徴的な摩耗痕が観察される.本研究はその摩耗痕について,発現機構および義歯の動態との関連についての究明を主眼としたものである.現在口腔内にて機能しているメタルコーピングについて,レプリカ法を用いて試料を作成し,走査型電子顕微鏡にてその形状観察を行った.また,レジンフィーメールの実物試料についてX線マイクロアナライザーにて分析を行った.以下,現在までの観察結果および考察をまとめる.1.採取した全てのレプリカ試料に摩耗痕が観察され,その形状は点状と線状に区別された.2.走査方電子顕微鏡にて拡大観察した結果,摩耗痕の短径は5080μm,長径は400μmにおよぶものまで観察された.そこで長径が100μm以下のものを点状痕,それ以上のものを線状痕と区分した.3.点状痕は主にメタルコーピングの頭部に,線状痕は対部に観察された.しかし,隅角部にその移行型が観察されることから,両者の発現機構は同一のものと判断した.4.点状痕には方向性が観察され,それは推測される義歯の動態方向と一致した.5.レジンフィーメールの実物試料をX線分析した結果,メールから削り取られ,移着したと考えられる金属粉が観察された.さらに母材成分との凝着による摩耗粉の生成が示唆された.6.以上から,メタルコーピング上に発現する摩耗痕は,義歯の動態の履歴現象であると考えた.
「失敗者」と「逸脱者」が紡ぎ出すアメリカ文学

本研究は19世紀アメリカの特に南北戦争とその後の時代に発表された文学作品において描写されている、社会に適合できない「失敗者」と「逸脱者」の表象を考察するものである。今年度は補助金を用い、2018年7月に米国カリフォルニア大学バークレー校図書館に設置されているマーク・トウェイン・プロジェクトを訪問した。申請者はトウェインに大きな影響を与えたにも関わらず、そのほぼ一生をアメリカ社会の「失敗者(failure)」として過ごすこととなった兄、オリオン・クレメンズが彼や他の家族に送った書簡のデジタル化作業を、これらのオンライン・データベース化、また最終的には書籍化(米・日)を目指して進めてきている。今回の訪問では、主にトウェインに向けて1887年と1888年に送られた書簡のデジタル化作業と内容の考察を集中して行うことが出来た。オリオン・クレメンズの書簡は、これまで部分的な利用こそ行われてきたが、現存する書簡全てをまとめる試みは行われていない。書簡はトウェインの作品に対する直接的、あるいは間接的な影響を思わせる記述が数多く含まれているもので、全体として非常に重要な資料となり得る。同プロジェクトとの綿密な協力で成り立っている本事業は完了にあと数年ほどを要すると思われる。続いて2019年3月には南北戦争時の医学の記録について、国会図書館を訪問し資料を閲覧、一部を複写で入手することが出来た。現在はそれらの資料を用いた成果をまとめる論文を執筆中であるが、この年度末の業績として報告できなかったのは大変残念なことであった。成果が学術雑誌等に掲載され次第、研究成果発表報告書により追加の業績として報告する。今研究の開始となった平成27年度はアメリカ文学における「失敗者」と「逸脱者」像を、米国作家マーク・トウェインとその周辺人物、特にトウェインの兄であるオリオン・クレメンズ、及びトウェインの文学的なメンターであり終生の友となった作家、ウィリアム・ディーン・ハウエルズとの関係を考察した。研究成果は、今年度は研究発表を3回(全国大会シンポジウム、国際学会研究発表、地方支部大会シンポジウム各1度)行い、そのうち一つ(地方学会)の成果を論文にまとめることができた。平成27年5月に開催された日本英文学会第87回大会の文学部門シンポジウムにおいて、トウェインとハウエルズの1880年代における関係についての研究発表を行った。特に1885年は両者が共に代表作とされる作品を出版した年であったという事実に着目し、性質が異なるように見える彼らの作品が相互に関連性を持つものであるという主張を試みた。同年7月に米国ミズーリ州ハンニバルで開催されたThe Clemens Conference 2015においては、トウェインとハウエルズの共作である戯曲『科学者セラーズ大佐』に着目し、「失敗作」という評価が揺らがないこの作品とこの戯曲を元にしてやがて執筆される『アメリカの爵位権主張者』との相違点が示すものについての考察を行った。また同年11月に開催された日本英文学会北海道支部第60回大会シンポジウムでは、ハウエルズの代表作のリアリズムをトウェインがどのように評価していたと考えられるのかを考察した。この支部大会での研究発表は論文として、『北海道アメリカ文学』へ掲載される運びとなっている。また、カリフォルニア大学バークレー校に設置されているMark Twain Projectを訪問し、同所が多数保管しているオリオンの直筆書簡を電子化するという、前事業からの継続作業を行うことができた。全国大会や国際大会での研究発表を行うことができたことは研究初年度としては大きな成果だったと考えられる。この成果発表の機会は研究を進展させる重大な契機となった。一方、研究論文の発表数が予定より少なく、成果の発信の点で反省すべき要素が残った。資料収集は海外でのある程度長期の時間が必要な材料を扱っているが、その時間を取ることがなかなかできずに大きな進展を見られないでいることも事実である。それらのことを勘案すると、このような判断ができると考えている。今年度の研究は資料の収集と精査を中心に行うこととなった。また同時に次年度の成果発表に向けて重要な準備期間とすることができた。海外での資料調査として、2016年8月に米国カリフォルニア大学バークレー校を訪れた。同大学に設置されているThe Mark Twain Papers & Projectにおいて、本研究課題の中心的な問題としている作家であるマーク・トウェインとウィリアム・ディーン・ハウエルズ、およびその周辺の人物が残した一次資料(書簡)を集中的に調査することができた。南北戦争後の,いわゆる「金メッキ時代」に特有の、投機による一攫千金を目論んだ人々の中で、「失敗」し続けたトウェインの兄、オリオン・クレメンズの関する記録はこの研究において重要な意味を持つことになる。本研究代表者はトウェインの人生に多大な影響を与え、ハウエルズとも交友のあったオリオンが残した手紙データのデジタル化を今年度も推進することができた。この作業の目的は(電子媒体あるいは紙媒体での)出版、およびデータベース化であるが、残りの手紙のデジタル化を早急に終了し、そのための準備を進める。当研究の成果は2017年8月に開催される最新のマーク・トウェイン研究が多数発表される国際学会The Eighth International Conference of the State of Mark Twain Studies (米国ニューヨーク州エルマイラ、エルマイラ・カレッジ)において一部が発表されることが決定している。トウェインによる未発表作の翻訳も予定通りに進められている。できるだけ早期の出版を目指して次年度の準備を進める。今年度の進捗状況は資料の収集と精査という点では順調な進展が示されたと考える。

今年度は8月に実施した米国カリフォルニア大学バークレー校における資料調査で、同大学に附設されるマーク・トウェイン・ペーパーズのみで閲覧が可能な各種の資料を閲覧・精査することができた。当地で閲覧したマーク・トウェイン、そしてウィリアム・ディーン・ハウエルズとその周辺に関する資料の中でも、特に当研究にとって重要なものとなるのはトウェインの兄、オリオン・クレメンズに関するものであるが、そのオリオンが残した大量の書簡のデジタル化を、マーク・トウェイン・ペーパーズのスタッフの協力の下で推進できた。この資料は早期のデータベース化、および(電子、または紙媒体による)出版を目指しており、できる限り早期に完成させたい。またトウェインによる米国でも出版されていない作品の翻訳作業も継続して進めることができた。この作品も早期の出版を目指して今後も作業を継続する。4年に一度米国ニューヨーク州エルマイラ市のエルマイラ・カレッジで開催されている、マーク・トウェイン研究の国際学会(The Eighth International Conference on the State of Mark Twain Studies)における研究発表に当研究の成果が採択され、発表を行えたことが今年度の特筆すべき成果としてあげられる。この発表はトウェインの最初期の小品から作家としての最盛期の代表作、さらにはその晩年に至るまでの作品を取り扱い、当研究が中心とする観点の一つである「障碍」の表象に作家トウェインがいかなる可能性と重要性をみていたかを論じるものとなった。「障碍を持つ身体」はトウェインが様々な意味を含ませて多用した強力なメタファーであった。当研究は自分自身が生きた時代のアメリカを「障碍を持つ身体」の表象の使用を通して考察するトウェインの試みが持つ重要性を考察し、この作家の思想・全体像の更なる理解につなげる試みとなっている。当研究はトウェインと同時代の重要なアメリカ人作家ウィリアム・ディーン・ハウエルズの作品における「弱者像」の考察を含むものであるが、この作家に関しても、日本マーク・トウェイン協会全国大会において開催されたシンポジウムで、主にトウェイン、そしてヘンリー・ジェイムズとの関係性の中で論じる発表をする機会を得た。アメリカにおける代表的なリアリズム作家といわれる三名のうちこれまであまり注目を浴びることのないままのハウエルズについて、彼が小説家となるまでの経験を他の二作家のそれらと比較検討することを通じて、南北戦争を経験した時代におけるアメリカの状況と葛藤する個人のあり方の考察へと繋がってゆく研究である。前者の発表については研究論文を準備中であり、また後者の発表は、トウェイン研究雑誌に論文として所収となる予定である。今年度に至るまでの研究成果発表状況から考えて、当研究はおおむね予定通り順調に進捗してきたと考えられる。
高速大気海洋境界層流れの力学機構と災害脆弱性評価

タスク1風波砕波後の渦構造の遷移とエアレーションによる運動量・熱輸送効果の解明:(1)波面上に形成される乱流境界層流れを3次元Large Eddy Simulationによって計算し,風速に依存した渦構造の遷移によって海面抵抗の特徴が大きく変化することが明らかになった.乱流が未発達な低速風場に従来のバルクモデルを適用すると過大な海面抵抗を与える可能性があり,結果的に高風速に対して海面抵抗の低下が現れる可能性がある.(2)高速風洞水槽の更正試験を行い,高風速波浪場の再現実験の準備を整えた.(3)白浜海象観測塔において気象海象集中観測を行い,有意な高潮災害を引き起こした2018年台風21号を含む台風下の暴波浪とエアレーションの特徴を抽出し,モデル化を行った.ほぼ海面全面が白波化する暴浪下では従来の白波被覆率の計算が不能になるため,新たな分析法の開発に着手した.タスク2 micro-breakingによる熱・気体輸送フラックスのパラメタリゼーション:(1)風洞水槽で発生する初期波面上の海表面温度と水面形及び表層流れとの関係を明らかにした.熱境界層厚の低下による海面温度の上昇後,波面上の風のストリークの発生による海面温度の組織化を経て,毛管波の形成に依存した海中への熱供給が促進される.(2)紋別市ガリンコタワーにおいて爆弾低気圧下の海象及び熱輸送を調査するための観測準備を整えた.ドップラーレーダーの解析アルゴリズムを開発し,時化時の波高及び表層流れの面的分布を分析した.タスク3局所海面抵抗と海水面温度の全球気候,波候への影響評価:GCMに波浪による海面抵抗を導入し,気候変動への影響を評価する開発済みのGCM波浪結合モデルによって強風時の海面抵抗低減効果を含めたモデルに対して感度分析を行った.実験,観測で新たに生じた問題を解決するための手法の開発を随時行い,全てのタスクにおいて,予定通りの研究を進めることができた.新たに北海道オホーツク沿岸に観測サイトを構築し,オホーツク海に停滞する傾向のある爆弾低気圧に対する海象の応答を分析する準備が整い,研究目標の達成に向けた新たなアプローチの適用が可能になった.当初の計画通り全てのタスクを分担者と共に進めていく.昨年度中に高速風洞水槽及び新規のオホーツク観測サイトの準備が整い,それぞれのタスクの目標の達成に向けて分析を開始する.タスク1風波砕波後の渦構造の遷移とエアレーションによる運動量・熱輸送効果の解明:(1)波面上に形成される乱流境界層流れを3次元Large Eddy Simulationによって計算し,風速に依存した渦構造の遷移によって海面抵抗の特徴が大きく変化することが明らかになった.乱流が未発達な低速風場に従来のバルクモデルを適用すると過大な海面抵抗を与える可能性があり,結果的に高風速に対して海面抵抗の低下が現れる可能性がある.(2)高速風洞水槽の更正試験を行い,高風速波浪場の再現実験の準備を整えた.(3)白浜海象観測塔において気象海象集中観測を行い,有意な高潮災害を引き起こした2018年台風21号を含む台風下の暴波浪とエアレーションの特徴を抽出し,モデル化を行った.ほぼ海面全面が白波化する暴浪下では従来の白波被覆率の計算が不能になるため,新たな分析法の開発に着手した.タスク2 micro-breakingによる熱・気体輸送フラックスのパラメタリゼーション:(1)風洞水槽で発生する初期波面上の海表面温度と水面形及び表層流れとの関係を明らかにした.熱境界層厚の低下による海面温度の上昇後,波面上の風のストリークの発生による海面温度の組織化を経て,毛管波の形成に依存した海中への熱供給が促進される.(2)紋別市ガリンコタワーにおいて爆弾低気圧下の海象及び熱輸送を調査するための観測準備を整えた.ドップラーレーダーの解析アルゴリズムを開発し,時化時の波高及び表層流れの面的分布を分析した.タスク3局所海面抵抗と海水面温度の全球気候,波候への影響評価:GCMに波浪による海面抵抗を導入し,気候変動への影響を評価する開発済みのGCM波浪結合モデルによって強風時の海面抵抗低減効果を含めたモデルに対して感度分析を行った.実験,観測で新たに生じた問題を解決するための手法の開発を随時行い,全てのタスクにおいて,予定通りの研究を進めることができた.新たに北海道オホーツク沿岸に観測サイトを構築し,オホーツク海に停滞する傾向のある爆弾低気圧に対する海象の応答を分析する準備が整い,研究目標の達成に向けた新たなアプローチの適用が可能になった.当初の計画通り全てのタスクを分担者と共に進めていく.昨年度中に高速風洞水槽及び新規のオホーツク観測サイトの準備が整い,それぞれのタスクの目標の達成に向けて分析を開始する.
魚類のステロール代謝とその制御法に関する研究

植物性ステロールは哺乳類においては血中コレステロールレベルを下げる効果があり、健康診断で高コレステロール症などの生活習慣病が確認された場合には植物性ステロールの摂取が推奨されている。一方哺乳類では植物性ステロールは体内に蓄積されないが、魚類では植物性ステロールもコレステロール同様に蓄積される事が明らかと成っている。よって、哺乳類が植物性ステロールを蓄積した魚肉を摂取する事により、血中コレステロールレベルが下がる可能性があると考えられる。しかしながら、魚体内で植物性ステロール蓄積経路や代謝等は未だ不明であり、植物性ステロールを多量に蓄積した魚類の育成を志す為に、本研究ではその解明を目指す。一年目の研究としてはまず、試験魚であるゼブラフィッシュに植物性ステロールを給餌することにより、植物性ステロールが体内に蓄積されるかを検討する実験を行った。まず2週間ゼブラフィッシュに高コレステロール飼料を与え、筋肉中及び肝臓内にコレステロールを蓄積させた。その後引き続き高コレステロール飼料のみを与え続けた試験区と、その餌に植物性ステロールを配合したものを与える試験区に分けて飼育を行った。ゼブラフィッシュの筋肉及び肝臓を採取し、ステロール物質が含有される脂質を抽出し、ガスクロマトグラフィーにより検出を行った。すると植物性ステロール給餌区において植物性ステロールの蓄積及びコレステロールの低下が確認された。この結果は本研究の背景となっていた植物性ステロールが魚体内に蓄積されることを裏付けるものであり、この実験の根幹を証明するデータとなった。植物性ステロールが魚体内に蓄積されるデータは出版されている論文の中でも数が少なく、より綿密なデータを取る事により、論文化できる可能性もあると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。
『法学提要ギリシャ講義解』の基礎的研究

本研究は,バシリカ法典と並ぶビザンツ法の基本史料であり,ビザンツ法研究にとってのみならず,古典期ローマ法研究に重要な資料を提供する『法学提要ギリシア語義解』について, 1.著者問題, , 2.成立過程の二点につき次のような結論に達した.1.著者問題:『義解』の著者については,エースティーニアーヌス帝法学提要共同編纂者のひとりソテオフィソウスとすることにつき,本世紀初頭より疑問が出されこれが一般に受け入れられていたが,シェルテマおよびネルソンと共に,これを積極に解するべきと考える.2.成立過程問題:『義解』の成立を,コンスタンティノープルの法学校における533/4年の講義から生れ,自ら書き下したものでないとの近時の見解はこれを是認すべきも,遂語訳と解説は学生の手許で一体化されたとの有力な推測はなお検討すべきものを残している,と考える.しかし,先行の文献,とりわけガーイウスの『法学提要』は,ラテン語原文を時に利用したことが推測されるが,そのギリシア語訳によりしかも全面的に頼ったとするフェツリーニの見解は採りえない.むしろ,ユ帝法源のどこにもない独立の資料をも参照していることに注目すべきである.本研究は,バシリカ法典と並ぶビザンツ法の基本史料であり,ビザンツ法研究にとってのみならず,古典期ローマ法研究に重要な資料を提供する『法学提要ギリシア語義解』について, 1.著者問題, , 2.成立過程の二点につき次のような結論に達した.1.著者問題:『義解』の著者については,エースティーニアーヌス帝法学提要共同編纂者のひとりソテオフィソウスとすることにつき,本世紀初頭より疑問が出されこれが一般に受け入れられていたが,シェルテマおよびネルソンと共に,これを積極に解するべきと考える.2.成立過程問題:『義解』の成立を,コンスタンティノープルの法学校における533/4年の講義から生れ,自ら書き下したものでないとの近時の見解はこれを是認すべきも,遂語訳と解説は学生の手許で一体化されたとの有力な推測はなお検討すべきものを残している,と考える.しかし,先行の文献,とりわけガーイウスの『法学提要』は,ラテン語原文を時に利用したことが推測されるが,そのギリシア語訳によりしかも全面的に頼ったとするフェツリーニの見解は採りえない.むしろ,ユ帝法源のどこにもない独立の資料をも参照していることに注目すべきである.『法学提要ギリシャ語義解』は、従来は一般には、ユースティーニアーヌス帝『法学提要』の単なる翻訳にすぎないものとして法資料として低い評価しか与えられていなかったが、『義解』の中には、例えば、不法行為に関するアクィーリウス法成立時期推測の重要な伝承(4巻3節15法文)をはじめとして、他の史料には伝えられていないものが含まれており、古典法研究にとって重要であることが再確認されると共に、ビザンツ帝国におけるローマ法ラテン語法源のギリシャ語への一連の訳出作業の冒頭に位置し、しかもユ帝法の典編纂に携ったテオフィリウス自身の作と伝えられることから、当時の法理解と訳出作業のあり方を具体的に示すものとして極めて貴重なものと考えねばならない。今後の膨大なビザンツ法源の電算機処理が可能になるような、ギリシャ語ラテン語混在のビザンツ法源研究のための電算機プログラムを作成し、今年度においては、第一巻の入力を行い、来年度残余の入力を行って綜合的分析を行いうる基礎を築いた。なお、その際あわせて、いくつかの代表的写本を接合することにより、今日まで一般に用いられるフェッリーニ版(1884/97)およびこれを基礎とするゼボス版(1931)は、それぞれなお検討を要すものと思われるに至り、将来新たな刊本を作成することが不可欠と思われ、当分はライツ版(1751)を参照にしつつ慎重に扱うことを要する。〈以上の詳細は、近く、「法学提要ギリシャ語義解研究」として「法政研究」に公表の予定である〉。
シャトル分子を介したプロテアソーム活性制御機構の解明

ユビキチン・プロテアソーム系による選択的なタンパク質分解は様々な生命現象を制御している。従来、ユビキチン化された基質タンパク質は二つのユビキチン受容体(Rpn10、Rpn13)を介してプロテアソームによって直接認識されて分解されると考えられてきた。一方、補完的な経路として、RAD23やUBQLNファミリーなどのUBL(Ubiquitin-like)- UBA (Ubiquitin binding)ドメインをもつシャトルタンパク質がユビキチン化タンパク質をプロテアソームに運搬する間接的な経路も報告されていたが、これら分子がプロテアソーム分解にどの程度寄与しているのかは不明であった。代表者らは定量プロテオミクス解析により、プロテアソーム基質の実に約90%がシャトル分子によって捕捉されてプロテアソームへと運搬される「シャトル経路」を介することを見出した。一見、非効率的に思える「シャトル経路」を細胞が主に用いる理由として、シャトル分子の結合がアロステリックにプロテアソーム活性を制御する可能性が考えられる。しかしながら、シャトル分子がどのようにしてユビキチン化基質をプロテアソームに受け渡しプロテアソーム機能を調節するのか、その詳細は不明である。そこで本研究では、シャトル分子と連携してプロテアソーム活性を制御する相互作用因子群を同定し、シャトル経路の分子機構を解明する。特にプロテアソーム結合性ユビキチンリガーゼに着目し、プロテアソーム分解制御における役割およびシャトル分子との機能連携を解明することにより、プロテアソーム活性制御機構の分子基盤を明らかにする。シャトル経路はプロテアソーム分解の大部分を仲介することから、シャトル分子による基質運搬とプロテアソーム分解の活性化は共役していることが予想されるが、その分子機構は不明である。興味深いことに、プロテアソーム活性制御因子群の一部は、シャトル分子の結合サブユニットであるRpn10と相互作用する。従って、シャトル分子のプロテアソームとの結合が他の制御因子群の相互作用を変化させる可能性が考えられる。そこで本研究では高感度質量分析技術を駆使した定性・定量プロテオミクスを用い、シャトル分子と連携してプロテアソーム活性を制御する相互作用因子群を同定し、シャトル経路の分子機構を解明する。まず、Rpn10と相互作用するタンパク質の同定を試みた。HCT116細胞抽出液からGST融合Rpn10を用いてプルダウンアッセイをおこない相互作用タンパク質の同定を試みた。その結果、Rpn10の機能未知ドメインと相互作用するユビキチンリガーゼを同定した。さらに、ユビキチンリガーゼのプロテアソーム相互作用部位を同定し、N末端の領域がプロテアソームとの相互作用に必須であることを見出した。また、哺乳類細胞におけるプロテアソーム精製系を確立し、阻害剤処理によりプロテアソーム相互作用分子がプロテアソーム上で変動することを明らかとした。同定したプロテアソームと結合性ユビキチンリガーゼがプロテアソームと相互作用する意義の解明を試みる。プロテアソームとの結合能を欠損させたユビキチンリガーゼ発現細胞を樹立し、既知の基質の分解に及ぼす影響を検討する。また、ユビキチン化基質を網羅的に同定・定量することによりシャトル分子とユビキチンリガーゼのプロテアソーム上での基質選択性を検討する。ユビキチン化されたタンパク質をトリプシン消化すると、ユビキチン由来配列(C末端diGly)が基質タンパク質のリジン残基に負荷した特徴的なユビキチン化ペプチド(diGly-Lys)が生じる。代表者らはユビキチン鎖に対する高親和性プローブTR-TUBEと抗diGly-Lys抗体を組み合わせたユビキチン化基質の網羅的同定法を確立している。そこで、WTおよび各種ノックアウト細胞からTR-TUBEを用いたアフィニティー精製によりユビキチン化タンパク質を調製し、トリプシンで消化する。次いで抗diGly-Lys抗体によりユビキチン化ペプチドを濃縮し、高分解能質量分析計を用いたショットガン解析をおこなう。さらに、ユビキチン化ペプチドのプレカーサーイオンのピーク面積を指標とした半定量解析により量的な変動も解析し、ユビキチン化基質分解へ与える影響を試験管内でのプロテアソーム分解再構築系にて直接評価するプロテアソームへの結合が基質分解に必須であるか否かを検討する。

そこで本研究では、シャトル分子と連携してプロテアソーム活性を制御する相互作用因子群を同定し、シャトル経路の分子機構を解明する。特にプロテアソーム結合性ユビキチンリガーゼに着目し、プロテアソーム分解制御における役割およびシャトル分子との機能連携を解明することにより、プロテアソーム活性制御機構の分子基盤を明らかにする。シャトル経路はプロテアソーム分解の大部分を仲介することから、シャトル分子による基質運搬とプロテアソーム分解の活性化は共役していることが予想されるが、その分子機構は不明である。興味深いことに、プロテアソーム活性制御因子群の一部は、シャトル分子の結合サブユニットであるRpn10と相互作用する。従って、シャトル分子のプロテアソームとの結合が他の制御因子群の相互作用を変化させる可能性が考えられる。そこで本研究では高感度質量分析技術を駆使した定性・定量プロテオミクスを用い、シャトル分子と連携してプロテアソーム活性を制御する相互作用因子群を同定し、シャトル経路の分子機構を解明する。まず、Rpn10と相互作用するタンパク質の同定を試みた。HCT116細胞抽出液からGST融合Rpn10を用いてプルダウンアッセイをおこない相互作用タンパク質の同定を試みた。その結果、Rpn10の機能未知ドメインと相互作用するユビキチンリガーゼを同定した。さらに、ユビキチンリガーゼのプロテアソーム相互作用部位を同定し、N末端の領域がプロテアソームとの相互作用に必須であることを見出した。また、哺乳類細胞におけるプロテアソーム精製系を確立し、阻害剤処理によりプロテアソーム相互作用分子がプロテアソーム上で変動することを明らかとした。同定したプロテアソームと結合性ユビキチンリガーゼがプロテアソームと相互作用する意義の解明を試みる。プロテアソームとの結合能を欠損させたユビキチンリガーゼ発現細胞を樹立し、既知の基質の分解に及ぼす影響を検討する。また、ユビキチン化基質を網羅的に同定・定量することによりシャトル分子とユビキチンリガーゼのプロテアソーム上での基質選択性を検討する。ユビキチン化されたタンパク質をトリプシン消化すると、ユビキチン由来配列(C末端diGly)が基質タンパク質のリジン残基に負荷した特徴的なユビキチン化ペプチド(diGly-Lys)が生じる。代表者らはユビキチン鎖に対する高親和性プローブTR-TUBEと抗diGly-Lys抗体を組み合わせたユビキチン化基質の網羅的同定法を確立している。そこで、WTおよび各種ノックアウト細胞からTR-TUBEを用いたアフィニティー精製によりユビキチン化タンパク質を調製し、トリプシンで消化する。次いで抗diGly-Lys抗体によりユビキチン化ペプチドを濃縮し、高分解能質量分析計を用いたショットガン解析をおこなう。さらに、ユビキチン化ペプチドのプレカーサーイオンのピーク面積を指標とした半定量解析により量的な変動も解析し、ユビキチン化基質分解へ与える影響を試験管内でのプロテアソーム分解再構築系にて直接評価するプロテアソームへの結合が基質分解に必須であるか否かを検討する。本年度、情報収集として国内学会2件を予定していたが、1件となったため次年度への繰り越しが生じた。
妊娠・産褥期における不安情動変動の分子メカニズムの解明

本研究計画の目的は、実験動物(ラット)を用いて、妊娠・出産に伴う神経形態・機能変化の分子基盤とその不安情動制御に対する影響を解明し、妊娠期・産後うつの予防・治療に向けた基礎的検討を行うことである。従来の研究で、情動制御に関わる扁桃体基底外側核・中心核および分界条床核において、産褥期に神経細胞の棘(シナプス)の数が有意に減少することがゴルジ鍍銀染色法により、明らかになっていたが、妊娠期の不安情動に関わる脳領域が不明であった。本研究計画により、妊娠期に神経形態が変動する領域として、梨状皮質を同定した。梨状皮質の神経細胞の棘の数が、妊娠中期に有意に上昇した。これら注目の脳領域において妊娠・出産期にホルモン受容体の発現が変動することが明らかになった。以上の成果をもとに、日本顕微鏡学会、日本組織細胞化学会、日中行動神経内分泌シンポジウム等で発表し、注目を集めた。さらに、学術論文として組織学領域の学術雑誌に1編発表した。平成30年度は、産褥期の情動変動に関与する扁桃体基底外側核・中心核および分界条床核および妊娠期の情動変化に関わる梨状皮質において、ホルモン受容体(エストロゲン受容体α、β、プロゲステロン受容体、プロラクチン受容体)の発現が変動するか解析を行った。産褥期にエストロゲン受容体α陽性神経細胞の数が減少すること。妊娠中期に梨状皮質においてプロラクチン受容体の発現量が増加する結果を得た。ホルモンの変動に連関して発現が変動する遺伝子をノックダウンするアデノ随伴ウイルスを作成し、時期・領域特異的に脳内に注入し感染させた後、不安行動および嗅覚忌避行動に対する影響を観察した。現在、実験群数を増やしてデーターを収集中である。嗅覚忌避行動観察の系の安定化に時間を要したため、計画はやや遅れている。引き続き、扁桃体・分界条床核あるいは梨状皮質で発現することが確認された情動変化に関わる分子と、妊娠出産による体内環境変化と強い関連があると考えられるホルモン系・ホルモンシグナル系分子の発現を抑制するアデノ随伴ウイルスベクターを用い、不安・情動行動への影響を検討する。扁桃体・分界条床核あるいは梨状皮質の神経活動への上記ホルモン系の影響を電気生理学的に検討する。妊娠期・産褥期に不安情動の変化が生じやすいことは広く知られており、「うつ」を罹患する率も高い。原因として、情動制御に中心的な働きを担う扁桃体の神経細胞が、劇的な変動を示す女性ホルモンに応答し、形態・機能的に変化をおこすことが考えられる。梨状皮質の神経細胞(Deep pyramidal cell、Superficial pyramidal cellおよびSemilunar cell)の棘の数が、妊娠中期に一過的に有意に上昇し、妊娠後期から産褥期にかけて減少するすることが明らかになった。特に、マッシュルーム型の成熟シナプスの数が大きく変動していた。梨状皮質と妊娠期の情動変動との関連が予想される。以上の成果をもとに、日本組織細胞化学会、日本解剖学会等で発表し、注目を集めた。さらに、学術論文として神経科学領域の学術雑誌に6編、内分泌学領域の学術雑誌に1編発表した。平成29年度は、妊娠期の情動変化に関わる脳領域を同定するために、神経細胞の継時的な形態変化を、ゴルジ鍍銀染色を用いて樹状突起の分岐の数と棘の数を指標に解析を行った。梨状皮質において妊娠中期に棘の数が有意に増加する結果を得た。計画どおり実行され、良好な結果となった。ウイルスベクターを用いた遺伝子発現制御をするために、情動変化に関わる分子と、妊娠出産による体内環境変化と強い関連があると考えられるホルモン系・ホルモンシグナル系に注目し、扁桃体、分界条床核および梨状皮質での分布を検討した。ウイルスベクターを完成するとことまで至らなかったので、こちらは計画はやや遅れている。

以上の成果をもとに、日本顕微鏡学会、日本組織細胞化学会、日中行動神経内分泌シンポジウム等で発表し、注目を集めた。さらに、学術論文として組織学領域の学術雑誌に1編発表した。平成30年度は、産褥期の情動変動に関与する扁桃体基底外側核・中心核および分界条床核および妊娠期の情動変化に関わる梨状皮質において、ホルモン受容体(エストロゲン受容体α、β、プロゲステロン受容体、プロラクチン受容体)の発現が変動するか解析を行った。産褥期にエストロゲン受容体α陽性神経細胞の数が減少すること。妊娠中期に梨状皮質においてプロラクチン受容体の発現量が増加する結果を得た。ホルモンの変動に連関して発現が変動する遺伝子をノックダウンするアデノ随伴ウイルスを作成し、時期・領域特異的に脳内に注入し感染させた後、不安行動および嗅覚忌避行動に対する影響を観察した。現在、実験群数を増やしてデーターを収集中である。嗅覚忌避行動観察の系の安定化に時間を要したため、計画はやや遅れている。扁桃体・分界条床核あるいは梨状皮質で発現することが確認された情動変化に関わる分子と、妊娠出産による体内環境変化と強い関連があると考えられるホルモン系・ホルモンシグナル系分子の発現を、ウイルスベクターを用いて制御し、不安情動行動への影響を検討する。扁桃体・分界条床核あるいは梨状皮質の脳スライスを作成し、神経活動への上記ホルモン系の影響を電気生理学的に検討する。引き続き、扁桃体・分界条床核あるいは梨状皮質で発現することが確認された情動変化に関わる分子と、妊娠出産による体内環境変化と強い関連があると考えられるホルモン系・ホルモンシグナル系分子の発現を抑制するアデノ随伴ウイルスベクターを用い、不安・情動行動への影響を検討する。扁桃体・分界条床核あるいは梨状皮質の神経活動への上記ホルモン系の影響を電気生理学的に検討する。遺伝子発現を制御するウイルスベクターが完成しなかったため、不安行動実験を行えなかった。行動解析に用いるコンピュータを購入を次年度にするため生じた。嗅覚忌避行動解析のためにコンピュータを購入する予定であったが、行動観察の系の安定化に時間を要したためデータが十分に蓄積されず、購入に至らなかった。試行錯誤により系が安定し、データーも蓄積しつつあるので次年度初期に購入予定である。次年度分は、生化学試薬や実験動物の購入等の消耗品の購入や成果発表の旅費に充てる予定である。
EDINET等を活用した企業調査における匿名化技法の考察

本研究に関連するオンサイト施設や成果物の持ち出しなどの事項に関して、管理運用情報の収集やミクロデータの分析などを実行した。昨年度は、全国消費実態調査のミクロデータを使用し、詳細なクロスの結果表を集計している。今年度は、企業統計調査である科学技術研究調査のミクロデータを使用し、最大値・最小値などの個々の値や集計後の度数の少ない区分にならないように作表した。また、最大値・最小値を秘匿するためのトップ・ボトムコーディングの境界値の分析を行い、どの様にそれぞれの境界値を決定すればよいかの回帰モデルを作成した。さらに、公的統計の2次利用に関しては経験知が豊富である欧州諸国を対象としているEUROSTATの統計研修の内、本研究に役立つ統計的開示抑制(SDC: Statistical Disclosure Control)に関する研修講師を3名(オランダ統計局、ドイツ連邦統計局)、日本に招へいし、日本の公的統計の関係者を対象とした4日間のSDCの研修を行った。この研修を実施することにより、今後の研究協力に対する関係を築くことができた。その他、回帰モデルから元データの推計が可能かの分析を行い、いろいろなパターンにおける元データの推計に関する研究を行った。これらの研究結果に基づき、企業統計調査である科学技術研究調査のミクロデータの特性を加味しながら、どの程度の匿名化が有効であるか、また、一般公開されている有価証券報告書(EDINT:Electronic Disclosure for Investors' Network)との照合による、特定可能な企業の匿名化をすることにより、最適な擬似データの作成のためのルールの検討を行った。日本における公的統計調査の匿名データの提供は、総務省統計局の6調査と厚生労働省の1調査となっている。しかも、これらはすべて世帯を対象とした調査であり、企業を対象とした調査の匿名データは存在しない。そのため、現在提供されていない世帯調査や企業調査における問題がどこにあるかを、個票データを利用している国内外の研究者等にヒヤリングを行った。その結果、世帯調査においては、公的機関の担当者、または委託研究での個票データ利用のため、匿名データを利用する機会が少ないことが分かった。また、企業調査の匿名データ提供においては、企業の財務情報が公開されているため、その情報と個票データの内容が一致することによる特定が可能となるので、匿名化したデータの作成が困難であることが分かった。そのため、企業調査の匿名データを作成するには、公開されている財務関連データとは異なる形式(セグメント情報などの細分化、または資本金や売上高などの連続数値の統合)が不可欠であることが分かった。次に、秘匿ルールからみた企業の特定では、特定に使用する統計量と度数別数値パターンを登録したデーターベースを構築した。これにより、特定のための数値を基に検索が可能となったので、個票データの値が特定できる場合とできない場合の閾値を見つけることが可能となった。さらに、総務省が作成した「匿名データの作成・提供に係るガイドライン」の「匿名化処理の考え方」「匿名化処理の技法」及び「匿名化処理の目安」を見直しすることにより、匿名データ作成方法の確立が可能となった。当初予定では、公的統計(経済系調査個票データ)を取得し、実証分析を行う予定であったが、匿名化や秘匿ルールの適用する手法を確立することに専念した。そのため、当初予定とは進捗が異なるが、適用手法が確立したことにより、おおむね順調に進展していると判断できる。オンサイト施設による公的統計ミクロデータの提供に関しては、平成29年1月からの試行開始であったが、実際に使用できたのは、7月頃からである。ここでは、全国消費実態調査のミクロデータを使用し、詳細なクロスの結果表を集計している。その際、最大値・最小値などの個々の値や集計後の度数の少ない区分にならないように、作表した。しかしながら、数表を照合すると、特定の項目の数値が計算できることが判明したため、その数値が計算できないように修正することにより持ち出しをした。また、持ち出し制限に関する基準の把握を行った。さらに、オンサイト施設における暗号化計算と平文での計算に関する基準を設定し、統計的開示抑制(SDC: Statistical Disclosure Control)に基づいたルールの研究を行った。公的統計(経済系調査個票データ)を取得し、実証分析を行った。今後、匿名化や秘匿ルールを適用したパターン分析や評価を行う予定である。そのため、おおむね順調に進展していると判断できる。

さらに、公的統計の2次利用に関しては経験知が豊富である欧州諸国を対象としているEUROSTATの統計研修の内、本研究に役立つ統計的開示抑制(SDC: Statistical Disclosure Control)に関する研修講師を3名(オランダ統計局、ドイツ連邦統計局)、日本に招へいし、日本の公的統計の関係者を対象とした4日間のSDCの研修を行った。この研修を実施することにより、今後の研究協力に対する関係を築くことができた。その他、回帰モデルから元データの推計が可能かの分析を行い、いろいろなパターンにおける元データの推計に関する研究を行った。これらの研究結果に基づき、企業統計調査である科学技術研究調査のミクロデータの特性を加味しながら、どの程度の匿名化が有効であるか、また、一般公開されている有価証券報告書(EDINT:Electronic Disclosure for Investors' Network)との照合による、特定可能な企業の匿名化をすることにより、最適な擬似データの作成のためのルールの検討を行った。平成28年度の取組みの継続により、秘匿ルールの適用や匿名化手法を試行し、平成29年度の後半には、実際の個票データに基づく匿名データの作成を行う。なお、日本ですでに実績がある人口系の匿名データの擬似作成を行い、平成30年度に企業データの匿名データの擬似作成を行う予定である。※公的統計の匿名データ作成は、統計法により作成者が限定されているため、擬似的データの作成を行う。平成29年度の後半には、実際の個票データに基づく擬似データ作成のための分析を行った。今後は、いくつかのパターンで作成した擬似データに関しての評価を行う。平成30年度は、企業データのための匿名化に関する手法をまとめる予定である。平成28年度の主な学会発表が9月に集中していたため、本プロジェクトが採択された10月25日にはすでに終了していた。さらに、本年、匿名データ作成に掛かる研究を一橋大学経済研究所が総務省から受託したが、この研究内容が本研究と類似する部分があったため、経費を使用する必要がなく、大幅な経費の節約が図れたため。平成29年度は、数回予定していた海外研究者との交流が一部中止となった。欧州の各国統計局やミネソタ大学等の二次利用に関連した研究を行っている機関と情報共有及び共同研究を行っているが、一度の訪問ではデータ分析や研究内容に関する打ち合わせが終わらないため、平成30年度においても継続して共同研究を行うこととなった。平成29年度は、主に、オランダをはじめとして、欧州の各国統計局やミネソタ大学等の二次利用に関連した研究をしている大学と情報共有及び共同研究を行う。さらに、企業の匿名データ作成のため、一般に公開されているデータを購入することと、公的統計との差異を模索するためのシステム作成を予定している。
機能性分子ドットを用いた単一スピン多値制御メモリの開発

本研究では分子の有する多彩な機能(ナノスケールでのサイズ均一性、光応答性、スピン機能)を量子ドットとしてトンネル2重接合素子の中に組み込むことにより無機材料では実現できない新しい機能を持ったスピンメモリを開発することを目的としている。原子層堆積法によって絶縁特性に優れた平坦なアルミニウム酸化膜を強磁性電極上に形成し、様々な分子を量子ドットとして集積化したトンネル2重接合を形成することに成功した。特にC60を量子ドットに用いた試料において分子軌道を介した共鳴トンネル電流を観測することに成功し、強磁性電極から注入されるキャリアを分子軌道によって制御できることを明らかにした。本研究では分子の持つ均一性、エネルギー準位の制御性、光制御、分子スピンといった優れた機能を量子ドットとして集積化することで従来の無機材料では実現できない多機能性単一スピンメモリを構築することを目指している。平成25年度においては上記提案を実現するために強磁性電極であるCoおよびNi薄膜上に分子を量子ドットとして内包したトンネル2重接合を形成する手法を構築することに取り組んだ。分子にはフラーレン分子を用いて検討した。まず、NiおよびCo電極を電子ビーム蒸着により20nm程度形成し、原子層堆積法によりトンネル絶縁膜として用いる酸化アルミニウムが形成できるかどうか検討した。その結果、200°C程度の温度でSi基板上同様に絶縁性と表明平坦性に優れた酸化アルミニウム膜を形成することに成功した。またハーフメタルとして知られるLaSrMnO3上にも同様に製膜できることを確認した。次に分子を真空蒸着により基板上に単一分散させ、再度酸化アルミニウムを120 °Cにおいて製膜することにより強磁性電極を伴った分子内包トンネル2重接合を形成できることを確認した。電流-電圧測定において20 Kのおいて分子軌道を介した単一電子トンネル電流を観測することに成功した。また、Si基板上ではあるが多機能メモリの実現に向けて異種分子を用いた多値制御および光異性化分子を用いた光制御に取り組んだ。フタロシアニン(p型)およびフッ素化フタロシアニン(n型)を交互蒸着し、混合分散させた試料を作成し、それぞれの分子準位においてトンネル電流を誘起できることを見出した。さらに光異性化分子であるジアリールエテン分子を用いて光によるトンネル電流の制御に成功した。本成果は多機能スピンメモリの実現へ向けた重要な成果である。平成26年度においては2端子構造においてトンネル2重結合を形成する技術の確立と分子軌道に依存する共鳴トンネル電流を磁場によって制御することを検討した。強磁性電極にコバルトおよびニッケルを用いることにより、原子層堆積法によって2 nm程度の平坦なアルミニウム酸化膜を形成することができた。分子を内包していない試料(Ni/Al2O3/Co)において磁場による抵抗効変化を観測した。また、従来まで確立している分子を壊すことなく、絶縁膜中に集積化する技術を組み合わせフラーレンや銅フタロシアニンを絶縁膜中に内包し、分子を量子ドットとして集積化したトンネル2重接合を形成することに成功し、電流-電圧特性を測定したところ分子軌道を介した共鳴トンネル電流を観測した。この成果は、強磁性電極から注入されるキャリアを分子軌道によって制御できたことを示しており、本課題を実現するための重要な知見が得られた。しかしながら、強磁性電極から注入される偏極スピン電流を磁場によってスイッチングするまでには至っていない。今後の課題である。さらに、分子スピンによる偏極スピン電流制御を実現するための第一段階としてMechanically controllable break junction法により単一有機ラジカル分子から分子スピン情報を検出することを検討した。非弾性トンネル分光法によって単一の有機ラジカル分子に起因する分子振動を観測することに成功した。今後、近藤効果や磁気抵抗効果を観測することを試み本素子中へ集積化することを目指す。有機エレクトロニクス本研究で強磁性電極を蒸着するために用いる電子ビーム蒸着装置が故障するといった当初想定していなかった事が起こったが、交付申請書に記載した平成25年度の研究計画に沿っておおむね進展している。特に本年度の重要課題であった強磁性電極上への分子内包トンネル2重接合を形成する手法の確立に成功した。また、強磁性電極上では無いがSi基板上において異種分子を用いたトンネル電流の多値制御や光異性化分子も用いた光制御にも成功している。平成26年度においては上記成果をさらに拡張し、単一スピン電流の観測と磁場による制御に取り組む。本年度の重要課題であった強磁性電極上への分子内包トンネル2重接合を形成する手法を確立し、分子を介した単一電子トンネル電流を観測することに成功した。

また、Si基板上において異種分子を用いたトンネル電流の多値制御や光異性化分子を用いた光制御にも成功している。平成26年度においては上記成果をさらに拡張し、強磁性電極から注入される単一スピン電流の観測と磁場制御に取り組む。初めはフラーレンやフタロシアニンの分子軌道を介して単一スピン電流を制御できるか検討する。続いてスカンジウムを内包する金属内包フラーレンやコバルトやニッケルを中心金属にする金属錯体に変え、分子スピンによって単一スピン電流を制御することを目指す。本研究を進めるにあたり強磁性金属薄膜を作成するために用いていた電子ビーム蒸着装置が故障したため電極材料や基板など当初想定していた物品の購入を控えたため。平成25年度の予算で上記装置の修理が完了したので平成26年度に蒸着用の電極材料や酸化物基板の購入に充てる。