hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタノールメーザー源の大規模モニタリングサーベイによる大質量星形成機構の解明

形成途上の大質量星周囲の物質の固有運動を求めるため、6.7 GHzメタノールメーザー源36天体に対して、日本および東アジアのVLBI網を用いた超高空間分解能観測を行った。1天体において回転しながら膨張する円盤の存在が明らかになった。6.7 GHzメタノールメーザー源の速度および強度変動を捉えるため、日立および高萩の2台の32メートル電波望遠鏡を用いて384天体に対する継続的な単一鏡モニター観測を行った。強度が周期的になめらかに変動する天体を新たに1天体、周期的に急激な増光を繰り返す天体を新たに1天体、突発的に増光する天体を新たに2天体検出した。本研究では、超高空間分解能を達成できる超長基線電波干渉計(VLBI)を用いて、形成途上の大質量星の周囲のガスの運動を直接検出する事により、大質量星の形成機構を解明する。平成24年度は下記の項目を実施した。1.単一鏡によるサーベイ観測:モニター観測対象天体の選定日立32メートル電波望遠鏡を用いて、6.7GHzメタノールメーザーの単一鏡観測を行い、次項のモニター観測対象天体を選定した。ターゲットとして、既知の6.7GHzメタノールメーザー源を用いた。日本から観測可能な全ての天体(赤緯マイナス30度以北の433天体)について新たに観測を行った。ターゲット天体に対して中心方向1点のみ、1天体あたり5分の積分時間で、合計14日間の観測を実施した。過去に同程度の口径の電波望遠鏡を用いて行われた6.7GHzメタノールメーザーの観測における感度と同程度である1Jyを達成した。この観測の結果、301天体に対してメタノールメーザーを検出するとともに、49天体については複数の天体が視野に混入しており32メートル電波望遠鏡では分離が難しい事が明らかになった。この結果、384天体をモニター観測対象天体として選定した。2.単一鏡によるモニター観測:視線速度および強度の時間変化を伴う天体の選定上記によって選定された天体に対して、日立32メートル電波望遠鏡を用いて、速度および強度変動を捉えるための継続的なモニター観測を行った。まず、100日程度の長周期な変動を捉える事を目的として、9日に1回程度の頻度で観測を2ヶ月以上継続した。目下データ解析中である。3.VLBIによるモニター観測:内部固有運動の導出メーザー源の空間分布および速度分布を明らかにする目的で、強度が強く、比較的南天に位置する36天体に対して、日本/東アジアのVLBI網を用いた超高空間分解能観測を行った。現在データ解析中である。具体的には、質量が太陽の8倍以上である「大質量星」が、太陽と同じ仕組みで形成されるのか(大降着説)、あるいは太陽とは全く異なった仕組みで形成されるのか(合体説)を、観測的に初めて明らかにし、大質量星形成過程に関する議論に終止符を打つ事を目的とする。平成25年度は下記の項目を実施した。1.単一鏡によるモニター観測:視線速度および強度の時間変化を伴う天体の観測:前年度選定した384天体に対して、50日から100日程度の周期の速度および強度変動を捉える目的で、日立32メートル電波望遠鏡を用いて6.7 GHzメタノールメーザーの継続的なモニター観測を行った。9日に1回程度の頻度の観測を、2012年12月から2014年1月まで継続した。1天体あたり5分の積分時間で、過去に同程度の口径の電波望遠鏡を用いて行われた観測における感度と同程度である1 Jyを達成した。5天体程度において、50日から100日程度の周期の強度変動が検出された。2. VLBIによるモニター観測:内部固有運動の導出:前年度に引き続き、メーザー源の空間分布および速度分布を明らかにする目的で、強度が強く比較的南天に位置する36天体に対して、日本のVLBI網を用いた超高空間分解能観測を行った。各天体につき、3ないし4回目の観測である。1回目の観測結果を用いた解析結果を論文にまとめ、日本天文学会欧文研究報告に投稿し、受理された。3ないし4回の観測結果全てを用いた固有運動の導出については、現在解析中である。超高空間分解能を達成できる超長基線電波干渉計(VLBI)を用いて、形成途上の大質量星の周囲のガスの運動を直接検出する事により、大質量星の形成機構を解明する。

1.単一鏡によるモニター観測:日立32メートル電波望遠鏡を用いて384天体の6.7 GHzメタノールメーザーの継続的なモニター観測を継続した。大部分の天体については9日に1回程度の頻度の観測を、変動が激しい天体については、1日ないし3日に1回程度の頻度の観測を、2014年5月から2015年3月まで継続した。周期的になめらかに強度変動する天体を新たに1天体(周期約55日)、周期的に急激な増光を繰り返す天体を新たに1天体(周期約180日)、周期的に急激な増光を繰り返しているように見えるが周期の導出に至っていない天体を新たに1天体、予測出来ないタイミングで突発的に増光する天体を新たに2天体検出した。2. VLBIによるモニター観測:メーザー源の空間分布および速度分布を明らかにする目的で、36天体に対して2010年から2013年まで年1回ずつ、日本のVLBI網を用いた超高空間分解能観測を行った。1回目の観測結果は、日本天文学会欧文研究報告に掲載された。3ないし4回の観測結果全てを用いた解析を現在実行中であるが、解析が完了した14天体のうち、楕円形状を示す天体は6天体であり、回転運動1天体、膨張を伴う回転運動1天体、膨張運動1天体と解釈された。このうち、膨張を伴う回転円盤の存在が明らかになった1天体について、日本天文学会欧文研究報告に投稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。電波天文学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画通り、既知のメタノールメーザー源に対する単一鏡観測を実行し、モニター観測対象天体の選定を終え、モニター観測に着手できた。さらに、VLBI観測も実行できた。当初計画通り、単一鏡モニター観測を行い、50日から100日程度の変動周期を持つ天体を5天体程度検出する事ができた。また、VLBI観測を実行し、1回目の観測結果を用いた解析結果を論文にまとめ、日本天文学会欧文研究報告に投稿し、受理された。当初計画通り、メタノールメーザー源の単一鏡モニター観測を継続する。視線速度もしくは強度の変動を示す天体を選定する。それらの天体に対してVLBI観測を実施する事により、固有運動を検出し、形成途上の大質量星の周囲に回転しながら降着する円盤が存在する事を観測的に明らかにする。当初計画通り、メタノールメーザー源の単一鏡モニター観測を継続し、視線速度もしくは強度の変動を示す天体を検出する。また、VLBI観測を実施する事により、固有運動を検出し、形成途上の大質量星の周囲に回転しながら降着する円盤が存在する事を観測的に明らかにする。震災復旧工事の遅れにより、本格的な観測開始時期が多少遅れ、データ取得および解析を依頼する者への謝金支出額が予定より少なかったため、次年度への繰り越しを行う事となった。次年度は当初予定よりも謝金、データ取得パソコン、およびデータ保存用ハードディスクへの支出を増額する予定である。2台のうち1台のアンテナが2013年11月に突然故障し、その後の観測を実行する事ができなくなった。これにともない、データ取得および解析を依頼する者への謝金支出額、およびデータ保存用ハードディスクの支出額が予定より少なくなったため、次年度使用額が生じた。
血管新生を実現可能な超音波血管治療法の提案と動脈硬化度診断支援システムの開発

近年,我が国において心血管系疾患や脳血管障害等の循環器に関する疾患による死亡者は全死亡者数の約30%に及んでおり,これらの主原因は動脈硬化であることが広く知られている.動脈硬化は動脈が肥厚し硬化する進行性の症状であり早期発見が困難であるという特徴を有しているため,有効な予防策および治療対策の確立は急務の課題であるが,現在までに動脈硬化発生の詳細なメカニズムは解明されていないが,血管内皮機能の衰えが動脈硬化進行の一因になることがこれまでに明らかになっている.本研究では,動脈硬化症の診断・治療・治療に対する評価を非侵襲で一貫して行えるシステムの実用化のための基礎検討を行う.本年度は動脈硬化症診断支援システムのブラッシュアップとして,様々なヒト血管特性を反映している連続血圧を体表面の動脈から計測可能なシステムの試作を試みた.実験では,健常者6名に対して,試作センサと市販の橈骨動脈用連続血圧計を用いて橈骨動脈の連続血圧計測を行った.その結果,提案センサを用いて血圧の直流成分である平均血圧に相当する信号は非常に精度よく計測できることが確認できた.血圧の交流成分である脈圧に相当する信号は,センサ特性の違いにより脈の反射波の概形が異なっていることを確認したが,市販センサと試作センサから計測された波形間に高い相関を有していることを確認した.本研究により,動脈硬化診断に必須である連続血圧値を橈骨動脈や指尖以外の体表面で計測できる可能性を示唆した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。近年,我が国において心血管系疾患や脳血管障害等の循環器に関する疾患による死亡者は全死亡者数の約30%に及んでおり,これらの主原因は動脈硬化であることが広く知られている.動脈硬化は動脈が肥厚し硬化する進行性の症状であり早期発見が困難であるという特徴を有しているため,有効な予防策および治療対策の確立は急務の課題であるが,現在までに動脈硬化発生の詳細なメカニズムは解明されていないが,血管内皮機能の衰えが動脈硬化進行の一因になることがこれまでに明らかになっている.本研究では,動脈硬化症の診断・治療・治療に対する評価を非侵襲で一貫して行えるシステムの実用化のための基礎検討を行う.本年度は血管内皮機能検査法の一種である血流依存性血管拡張反応(Flow-Mediated Dilation : FMD)検査中における血管粘弾性特性の変化について計測を試みた.具体的にはFMD検査中の血管径と動脈血圧を同時計測し,一拍ごとに血管粘弾性特性を推定するという新たな評価法を開発し, FMD検査中の血管粘弾性特性の変化を明らかにした.実験では,健常者6名に対してFMD計測を行い,超音波装置と連続血圧計を用いて,血管径と動脈血圧の計測を行った.計測データから血管粘弾性特性を推定した結果,駆血前と比較して駆血後,一時的に剛性値は減少し,粘性値は増加傾向を示した.さらに,駆血前後の各粘弾性指標の変化率と%FMDとの間に中程度の相関が得られたことから,本指標を用いて%FMDに近い血管内皮機能評価ができる可能性が示された.近年,我が国において心血管系疾患や脳血管障害等の循環器に関する疾患による死亡者は全死亡者数の約30%に及んでおり,これらの主原因は動脈硬化であることが広く知られている.動脈硬化は動脈が肥厚し硬化する進行性の症状であり早期発見が困難であるという特徴を有しているため,有効な予防策および治療対策の確立は急務の課題であるが,現在までに動脈硬化発生の詳細なメカニズムは解明されていないが,血管内皮機能の衰えが動脈硬化進行の一因になることがこれまでに明らかになっている.本研究では,動脈硬化症の診断・治療・治療に対する評価を非侵襲で一貫して行えるシステムの実用化のための基礎検討を行う.本年度は動脈硬化症診断支援システムのブラッシュアップとして,様々なヒト血管特性を反映している連続血圧を体表面の動脈から計測可能なシステムの試作を試みた.実験では,健常者6名に対して,試作センサと市販の橈骨動脈用連続血圧計を用いて橈骨動脈の連続血圧計測を行った.その結果,提案センサを用いて血圧の直流成分である平均血圧に相当する信号は非常に精度よく計測できることが確認できた.血圧の交流成分である脈圧に相当する信号は,センサ特性の違いにより脈の反射波の概形が異なっていることを確認したが,市販センサと試作センサから計測された波形間に高い相関を有していることを確認した.本研究により,動脈硬化診断に必須である連続血圧値を橈骨動脈や指尖以外の体表面で計測できる可能性を示唆した.26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに動脈硬化進行度計測については,当初予定していた通りに研究を進展させることに成功している.本年度ではFMD計測中の血管粘弾性計測に関する研究成果を発表することが出来た.今後,動脈硬化症の治療を非侵襲で行えるシステムの実用化を目指して今後引き続き研究を進展させる予定である.超音波が血管に曝露された際における血管組織内の血管新生関連因子増加と曝露超音波の物理量との関連性について予測する方法を提案する.

具体的には,まず血管組織のみに対応するモデルを作成し,放射超音波が血管に曝露された際に得られる圧力変化,生体組織吸収エネルギー量,温度変化等の様々な物理量を解析する.次に実測で確認された血管新生関連因子増加量等のデータを比較し,両者の因果関係を考察および両者を換算可能とするためのモデル式の開発を行い,超音波の物理量が血管新生関連因子増加に寄与する機序を明らかにする.
脳腫瘍に対する定位放射線治療の線量分布最適化を目指した研究

定位放射線治療は脳腫瘍に対して有効な手段であるがサイズが大きくなると制御することが難しくなる。必要な線量と腫瘍制御の関係についてより正確に解析を行うにはまずは腫瘍の辺縁に均一に放射線を投与できることから始めなければならない。定位放射線治療の治療計画では、ビームの配置法とビーム形状の作成法と大きく2つの要素に分けることができる。本研究では両者においてより多くの施設で簡便に利用可能で、より良い治療計画法がないかを定量的に検討し、提案できたと考えている。本研究は日常臨床に実用的であることに加え、臨床試験等でより均質な治療計画とより正確な腫瘍の線量反応関係の解析に役立つものであることを期待したい。脳腫瘍に対する定位放射線治療の従来の照射法による治療データから、各種線量指標となる基礎データを収集した(A:従来の治療計画の評価)。治療計画の際に検討するビーム配置に関して見直したところ(これは治療計画者にとって大きな負担はなく容易に変更可能な項目である)、それのみでも従来の基本的とされるビーム配置に少し工夫することのみで、さらに線量分布を改善させうることを示した(AおよびB:新規治療計画法の検討)。同内容に関して、第24回定位放射線治療学会(於:長崎)で学会発表を行った。また、研究実施計画B.として、さらにターゲットの形状をマニュアルで最適化を行うことを試みたところ、線量分布の改善がやや得られるも、マニュアルでは著しく治療計画時間を要すること、また、その割に臨床上大きな線量分布の改善が得られるわけではない、と判断されることから、日常臨床レベルでは実用的ではないと考えて断念した。また、従来法において照射野の形を形成するマルチリーフコリメータ(MLC)の位置を最適化することを検討した(研究実施計画B)。ターゲット内の線量を高めつつ、ターゲット外の線量を最低限にするようなMLC位置の設定(極値)があることが示された。これは日常臨床上大きな時間的負担もなく実施・変更可能であり、実用的と考えられた。次に上記の最適化した従来法と、強度変調放射線治療との間でどれほど差異があるのかの比較検討を行った。同内容に関しては、第312回日本医学放射線学会関西地方会(於:大阪)にて発表を行った。従来の定位放射線治療計画を最適化することに関しては順調に進展しており、一定の結果が得られらと考えている。これは多施設でも共通に考えることのできる指標を提案できたといえ、意義があるものと考えられる。昨年度の実績報告書の「今後の研究の推進方策」に基づき、1定位放射線治療において強度変調放射線治療を用いた場合の従来法に対するメリット(どのような疾患で特に有用となりうるのか)と、2従来の三次元回転原体照射の手法において日常臨床レベルで最大限工夫できる治療計画法の2点について引き続き重点的に研究を継続した。1に関してはターゲットへの線量集中性の他に周囲の正常組織への線量低減の点においても強度放射線治療が有利であることを海馬への線量低減の例を元に示した(論文・国際学会発表)。長期の予後が期待されるような良性腫瘍においては特に重要なことになりうると考えられる。また一方で、予後が一般的に不良とされる高齢者の膠芽腫においては強度変調放射線治療を用いずとも従来法の定位的三次元回転原体照射による寡分割照射で短期間のうちに大きな有害事象なく遜色ない治療成績が期待できることを示した(論文発表)。予後の異なる2つの極端な例ではあるが、さらに従来法でも簡易的に最大限線量分布の改善を得られる手法についてその程度を定量的に評価しておく必要があると考えられた。そこで2に関して前年度で検討を行ってきた項目に関し(平成27年度研究計画B.(1)(2))、より定量的に評価し、その手法を提案することを試みた。その結果、多分割絞り器を用いた一般ライナックを有する施設において、特に追加の品質管理や品質保証の手間を増やすことなく、治療計画装置上の工夫で簡易的に線量集中性の向上および周囲への被曝体積の低減が可能であることを示した(論文・学会発表)。また、これにより、ターゲット辺縁への投与線量が均一に近づき、投与線量と治療成績との関係の評価がより正確になることが期待される。将来への展開として、正常脳組織への線量を低減できる分、腫瘍辺縁への線量増加も可能かもしれない。従来の定位放射線治療の標準化に関しては共通しうる指標・計画法を提示できたと考えているが、実臨床上ブレイクスルーを起こすような新規治療計画法とはいいがたい面がある。また、コンピューターの計算速度の向上等により、複雑な強度変調放射線治療の治療計画もそれほど負担ではなくなってきており、同照射法の存在もやはり無視はできず、両者の比較は避けて通れないと考えている。

したがって従来法の最適化をこれ以上検討するよりは、強度変調放射線治療を含めた照射法の検討・比較を遂行することの意義が大きくなってきていると考えられ、その点に関しては若干当初の研究計画を変更する必要があると考えている。医歯薬学当初海外開催の学会で情報収集を予定していたが、予定が合わずに参加不能であったため。本年度は第58回米国放射線腫瘍学会(2016年9月、ボストン開催)に参加・発表予定である(演題応募中)。
VLCFAを新しいシグナル分子として利用する植物側根形成メカニズム

植物を地下から支える根は、周りの環境に応答して植物全体の大きさを調節するセンサーとしても重要である。本研究では側根形成を制御している今まで報告されているオーキシン系とは異なる新規シグナル伝達経路を明らかにすることを目的としている。オーキシンによる側根形成機構は広く研究されており、側根原基形成にオーキシンは必要不可欠である。しかし、原基形成後にはオーキシン以外のシグナルが働くことも知られており、側根形成は複雑に調節されている。我々は新たなシグナル分子候補を発見しており、本研究ではこれをシグナル分子とする新たな細胞分化の分子メカニズムを側根形成をモデルとして明らかにすることに挑戦する。
運動準備期に行われるメンタルプラクティスが運動プランニングに及ぼす効果

本年度は,まず,前年に行った実験のデータの分析を通して,運動の結果(i.e.,ダーツ投郷におけるダーツの飛び方)をイメージしながら運動を実行すると,イメージに合わせて身体の動きが変化することを実証した。例えば,直線的な軌道(実現するには手を素早く振る必要がある)をイメージした時は,山なりの軌道をイメージした時よりも,リリース時の手の速度が増すことなどが認められた。これらは,結果イメージに基づいて運動が計画・実行されることを示す有力な証拠になると考えられる。報告者の知る限り,結果イメージによる身体の動きの変化は過去に報告例がなく,重要な実験結果と思われる。次いで,結果イメージと運動イメージの関係を明らかにするために実験を行ってデータを追加し,結果イメージを生成してから運動を実行する群と,運動イメージを生成してから運動を行う群の比較を行った。両群間の差は検出されず,結果イメージと運動イメージは分かちがたく結びついており,片方のイメージを生成しようとすると,もう一方のイメージも喚起される可能性が示された。また,特別研究員採用期間中に実施した実験に関する英語論文がJournal of Mental Imagery誌に掲載された。同論文では主に,標的の上へ逸れるダーツの飛び方をイメージすると,下へ逸れる飛び方をイメージした場合よりも,着矢点が相対的に高くなるという現象が報告された。これは,先行研究(e.g.,Taylor & Shaw,2002)で唱えられていた,結果イメージが自信(i.e.,自己効力感)を変化させることを通して運動のパフォーマンスに影響を及ぼすという仮説では,説明することができず,結果イメージに基づいて運動が計画・実行されるという仮説を支持する強力な証拠の1つと考えられる。こうした現象の報告例は過去になく,今後,関連領域において極めて重要な知見になると期待される。本年度は動作を実行する直前に運動の結果(e.g.,ダーツ競技におけるダーツの飛び方)をイメージすることで,動作がどのように変化するかを調べることを通して,動作が結果イメージに基づいて計画されるという仮説の妥当性を検討した。具体的には,標的より上方へ外れるダーツの飛び方(above条件)や,下方へ外れる飛び方(below条件)などをイメージすることによって,ダーツをリリースする位置の高さがどのように変化するかを調べた。その結果,実験参加者が自己ペースで投擲を行う場合,標的が指定されてからダーツを構えるまでの時間(運動準備時間)が最短であった試行では,above条件の方がbelow条件よりもリリース位置が高いことが判明した。これは,above, below条件の少なくともどちらか一方の条件では,イメージした通りにダーツを飛ばす動作が行われやすくなったことを示唆しており,結果イメージに基づいて動作が計画されるという仮説を支持する。このように結果イメージに対応した動作が観察されやすくなるというデータは,過去に報告の例がほとんどなく,運動のメカニズムとイメージの関係を解明していく上で,極めて重要な知見だといえよう。ただし,運動準備時間の長短に関わらず,全試行を分析対象としてリリース位置の高さの平均値を比較すると,above, below条件の差異はみられなかった。おそらく,参加者は良いパフォーマンスをあげようとして,標的に命中するダーツの飛び方をイメージし直すなど,何らかの心的処理を行ってからダーツを投げ,その結果,条件間に平均値の差異がみられなくなったのであろうと推察される。他方,先に述べた運動準備時間が最短であった試行では,そうした心的処理を行う時間が少なく,イメージの影響が完全には消えずに条件間の差異が現れたのであろうと考えられる。本年度は昨年度行った実験の結果の再分析,そして新規実施した2つの実験によって,以下の成果を得ることができた。まず,実験参加者がダーツを練習し,その後にダーツの飛び方をイメージして(結果イメージの生成)ダーツ投擲を行った場合は,イメージしたダーツの飛び方に対応して実際にダーツが刺さる位置(着矢点)が変化するという現象が観察された。具体的には,実際に狙うべき標的より上方へ外れるダーツの飛び方をイメージした場合(above image)は,下方へ外れる飛び方をイメージした場合(below image)よりも着矢点が相対的に高くなっていた。これは結果イメージに応じて動作がシステマティックに変化することを示唆するデータである。なお,こうしたイメージの効果は実験の序盤においてのみ観察された。これは,参加者がイメージの影響に左右されずパフォーマンスを安定させようとして,上記のイメージ後に改めて標的に到達するダーツの飛び方をイメージし直すなどしていたこと,さらに試行を重ねるにつれそうした補償的心的処理が上達していったためと解釈される。参加者が修正を行っていたことは,above,below image条件は標的に命中する飛び方をイメージするhit image条件と比べて運動準備時間(動作を準備するための時間)が長くなるというデータが得られたことによって,裏づけられている。次に,事前にダーツを練習せずにテストを遂行した参加者においては,事前に練習を行った参加者とは異なり,イメージによる着矢点の変化が観察されなかった。これらの成果は,「動作とその結果の関係を学習した後の段階では,結果イメージに基づいて動作が計画される」という仮説を支持する証拠となるであろう。

例えば,直線的な軌道(実現するには手を素早く振る必要がある)をイメージした時は,山なりの軌道をイメージした時よりも,リリース時の手の速度が増すことなどが認められた。これらは,結果イメージに基づいて運動が計画・実行されることを示す有力な証拠になると考えられる。報告者の知る限り,結果イメージによる身体の動きの変化は過去に報告例がなく,重要な実験結果と思われる。次いで,結果イメージと運動イメージの関係を明らかにするために実験を行ってデータを追加し,結果イメージを生成してから運動を実行する群と,運動イメージを生成してから運動を行う群の比較を行った。両群間の差は検出されず,結果イメージと運動イメージは分かちがたく結びついており,片方のイメージを生成しようとすると,もう一方のイメージも喚起される可能性が示された。また,特別研究員採用期間中に実施した実験に関する英語論文がJournal of Mental Imagery誌に掲載された。同論文では主に,標的の上へ逸れるダーツの飛び方をイメージすると,下へ逸れる飛び方をイメージした場合よりも,着矢点が相対的に高くなるという現象が報告された。これは,先行研究(e.g.,Taylor & Shaw,2002)で唱えられていた,結果イメージが自信(i.e.,自己効力感)を変化させることを通して運動のパフォーマンスに影響を及ぼすという仮説では,説明することができず,結果イメージに基づいて運動が計画・実行されるという仮説を支持する強力な証拠の1つと考えられる。こうした現象の報告例は過去になく,今後,関連領域において極めて重要な知見になると期待される。
動的階層構造液晶を用いた特異的金属集積による表示・薬理活性機能の創成

本研究では、局所的な秩序が生成・消滅を繰り返す動的液晶場を構築し、それを用いて環境負荷の小さな高画質表示機能および固形がんに対する抗腫瘍活性機能を創成することを目指した。動的液晶場の分子設計:テーパー型の三量体液晶を合成し、それが層秩序の揺らぎを持つモジュレーテッドスメクチック相を発現した。相発現の駆動力がダイポールーダイポール相互作用によるインターカレテッド構造とパッキングエントロピーに由来するモノレイヤー構造の競合であることを明らかにした。隣接する分子の掉尾の相互作用が相構造の安定化に寄与していると考えられる。表示媒体の開発:高分子安定化手法を用いアモルファスブルーIII相の温度幅を50K以上に拡大した。室温で電圧ー透過率曲線にヒステリシスが無く、高速な電界応答が得られること実証した。液晶性化合物による抗腫瘍効果の発現:一級アルコールを持つ安息香酸エステル誘導体を合成し、固形がんである非小細胞肺がん細胞株A549の増殖抑制に及ぼす効果を調べた。構造ー物性相関から抗腫瘍効果の発現には、分子の疎水性、約150 nmの粒径を持つ集合体の形成能およびサーモトロピック液晶発現に特徴的な分子間相互作用が重要であることがわかった。アキラル液晶による自発的対称性の破れ:フェニルピリミジン基をフレキシブルスペーサーでつないだアキラル三量体液晶の二成分等モル混合系において逆の旋光性を持つ2つのドメインからなるヘリカルナノフィラメント相(B4相)が発現した。X線回折の結果から2つの三量体が会合して超分子ベント型構造を形成し、それがスメクチック層の変形をもたらし、B4相発現の駆動力となったと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。1)サイボタクチックネマチック(Ncyb)相の分子設計:Ncyb相では、配向の秩序のみが存在するとされるネマチック液晶の中にスメクチック類似の層構造を持つクラスターが存在している。最近、二軸性ネマチック相やブルー相との関連が指摘され興味を持たれているが、多くはベントコア型の液晶分子で発現し、Ncyb相の設計指針は得られていない。本研究では、2つの液晶形成基をカテコールでつないだU型分子及び末端にヒドロキシル基を持つ棒状分子を合成した。いずれの化合物も20K以上の温度幅でNcyb相を発現した。U型分子では層内の相互作用を強めることでクラスターが空間平均で存在し、水素結合分子ではミクロ相分離に由来する平行配列とエントロピー項に由来する反平行配列の競合がクラスターの生成・消滅の駆動力となり、クラスターが時間平均で存在していると考えている。2)ブルー相の安定化:ブルー相発現に分子二軸性が重要であることを示し、それに基づき枝分かれを持つ棒状ネマチック液晶がブルー相安定化に有効であることを見つけた。3)液晶性化合物による抗腫瘍効果:一級アルコールを持つ安息香酸エステル誘導体を合成し、固形がんである非小細胞肺がん細胞株A549の増殖抑制に及ぼす効果と自己集合能との相関を調べた。この化合物のIC50は4.7マイクロMであり、活性発現濃度では粒径が130170nm程度の球状を形成していた。上記化合物の薬理活性発現に関与する分子間相互作用を検討する目的で、種々の二量体を合成し、A549細胞増殖に及ぼす影響を調べた。得られた結果から、既存のドラッグデリバリーシステムとは異なり、カプセル化を伴わずに、薬剤自身が集合して膜を透過し、その後、細胞内で活性を発現する機構を提案した。

26年度が最終年度であるため、記入しない。2)ブルー相の分子設計を示し、最近の研究動向をまとめた(RSC Advances, 2013, 3, 25475)。3)低分子液晶が肺がんなどの固形がんに有効であることを示した。既存のドラッグデリバリーシステムとは異なり、カプセル化を伴わずに、薬剤自身が集合して膜を透過し、その後、細胞内で活性を発現する機構を提案した(J. Mater. Chem. B, 2014, 2, 1335)。ブルー相の機能設計:光学的等方相であるブルー相は次世代液晶ディスプレイとして期待されているが、表示材料開発には発現温度幅の拡大と駆動電圧の低下が必須である。H25年度に引き続き高分子による温度幅拡大を検討するとともに微粒子添加による駆動電圧低下を試みる。アキラル分子からなるキラルな液晶相の構築:H25年度の予備的成果として、アキラルなフレキシブル三量体液晶の二成分等モル混合系においてらせん秩序形成を観察した。偏光子(P)と検光子(A)を直交させたクロスニコル下では暗視野であるが、クロスニコルからずらすと明暗のドメインが観測され、ずらす向きを逆にすると明暗が反転した。これは各ドメインが旋光性を持ち、そのねじれの向きが逆であることを示している。この現象は既存のメカニズムでは説明できない。H26年度は構造ー物性相関を調べることで、この液晶相の温度範囲等の物性制御方法を明らかにするとともに、液晶相におけるキラリティー発現の新しい方法論を提案する。また、この液晶相がナノ粒子を含有する新しい構造複合体構築のためのテンプレートとなることを期待して、領域内で共同研究に取り組む。液晶の医薬への展開:液晶分子によって形成される球状の集合体に金属を含有させることで生体内における特異的金属集積が可能になるとの仮説のもとに、金属融合液晶材料によるMRI造影剤の可能性を探る。
生体位駆出心における心筋クロスブリッジ動態解析-放射光X線回析法による心不全評価

本研究はSPring-8を用いて分子ナノオーダーのダイナミクスを観察することにより心不全を診断する方法の開発を目的とした。特に心筋の収縮タンパクに注目し、複雑な形態と多重の代償機構を保持した標本(生体位駆出心)ならびにその破綻を来した心不全モデル標本を用いてアクチン・ミオシンの相互作用(クロスブリッジ動態)とミオシン線維格子間隔の変化を解析した。本研究では、イソプロテレノールによる肥大心モデル(ラット)での計測を主に行った。肥大心の収縮期および拡張期におけるクロスブリッジ動態を解析し、不全心の評価を行った。本研究は駆出心における分子ナノオーターのタイナミックスを放射光X線回析法(SPring-8)で計測し、解析することで動的状態で収縮タンパクレベルでの心不全を診断する方法の開発を目的とした。SPring-8の15keVという高エネルギー、高光子量のX線により生体位駆出心におけるクロスブリッジ動態を明らかにすることが可能である。本研究における拍動心モデルとしては、ラット摘出ランゲンドルフ灌流心標本と、より生理的条件下と考えられる人工呼吸下での開胸モデルを用いてクロスブリッジ動態を解析した。それぞれのモデルで低酸素下やペーシングを用いた心拍数変化での評価を行った。また、肥大心モデルや高血圧モデルの病的心の評価および薬物治療後の評価も行った。ラット摘出ランゲンドルフ灌流心標本においては低酸素下では前負荷の増大に伴う左心室の発生圧の低下が観察された。これは心筋クロスブリッジ形成量の低下によるもので、低酸素環境下ではFrank-Starlingの法則が破綻していることが示された。また、心不全モデルとして、イソプロテレノールによる肥大心の測定では、収縮期、拡張期におけるクロスブリッジの形成・解離動態に着目し、解析を進めている。また、治療後の変化の解析も行っている。SPring-8でのX線回析強度やミオシン格子間隔の時間解析によるクロスブリッジの挙動の直接的な解析結果と、コンダクタンス・カテーテルを用いて同時記録した左心室圧-容積関係との対応によりミクロとマクロの関連を評価して、新たな所見がさらに得られると考えている。今後、拡張心モデルの計測を行い、肥大心モデルとの比較を検討している。本研究はSPring-8で分子ナノオーダーのダイナミクスを観察し、心不全の診断、治療効果を評価することを目的とした。心筋の収縮タンパクに注目し、複雑な形態と多重の代償機構を保持した標本(生体位駆出心)とその破綻を来した心不全モデル標本を用いて、アクチン・ミオシンの相互作用(クロスブリッジ動態)とミオシン線維格子間隔の変化を解析した。また、左室の圧容積データも同時測定し、マクロスコピックな心機能データと統合的に解析し、その機能情報から心臓の合目的性と心不全の病態のナノ診断を試み、治療の有効性をナノレベルで評価した。左室にX線を照射すると二重の円弧環状のX線回析が得られる。内側の回折像は1,0赤道反射と呼ばれミオシン線維を、外側の回析像は1,1赤道反射と呼ばれアクチン、ミオシン両方の線維の情報を反映する。心臓の収縮に伴い、ミオシン頭部がアクチンと結合(クロスブリッジの形成)すると、ミオシン線維による回折像が減少するため、1,0赤道反射の輝度が低下する。また、収縮によるずれはアクチン、ミオシン両方の線維による回析像である1,1赤道反射で補正すれば、クロスブリッジの形成・解離動態が観察できる。また、X線と1,0赤道反射のなす角度は、X線の波長(0.082nm)とミオシン線維の格子間隔により規定される。試料と撮影管の距離と1,0赤道反射の出現位置から、ミオシン線維の格子間隔(約3540nm)を解析できる。今回の研究のモデルはイソプロテレノールによる肥大心モデルのクロスブリッジ動態解析を行った。現在、収縮期、拡張期におけるクロスブリッジの形成・解離につき、解析を進めている。さらに遺伝子治療を開始し、治療効果の評価を行っている。同時に、ラット摘出ランゲンドルフ灌流心標本にて心機能評価も行った。生体位全心臓標本との結果を合わせて解析を行うことで、今後新たな所見が得られると考えている。
深海底におけるメタンハイドレート胚胎砂の力学特性に関する研究

本研究の目的は,深海底におけるメタンハイドレート(以下,MH)を含む砂の力学的挙動を,ミクロおよびマクロな視点から評価することにある。本研究では,南海トラフの模擬試料をはじめとする複数の砂に対してMHを生成させ,MH胚胎砂およびMHが分解した時の土の力学特性を評価した.実験面ではせん断試験を行い,細粒分の違いによる力学特性を評価した.その結果,MHによる強度の増加は,細粒分含有率が高いほど大きくなる傾向が認められた.変形挙動は,細粒分含有率が低いほどに局所変形が大きくなることが明らかとなった.また,初期剛性とMH飽和率の関係から,本研究で用いたMH胚胎砂中のMHの存在形態はLoad bearing型あるいはPatchy型であると推察した.この結果を踏まえ,高いせん断応力を与えた状態で減圧法によるMH生産を想定したMH分解実験を行った結果,減圧中に変形が認められ,要因はクリープ変形,有効応力の増加,MHの消失による間隙の増加等によるものと推察した.MH分解後,間隙水圧を元の水圧まで回復させると,せん断帯を伴って破壊した.細粒分含有率が高い試料は,せん断帯が生じるまでにも全体的に変形が生じることが明らかとなった.最後に,実験結果を基に個別要素法による解析を行った.本解析では,Load bearing型を想定した,間隙中に固結力を持つ粒子を有するモデルを作製し,この固結粒子を消去することでせん断試験およびMH分解実験の解析を行った.この結果,MHによる強度増加や分解実験中の供試体の変形,破壊を概ね再現できた.次に,南海トラフの地盤の土圧を参考に供試体に応力を与え,分解シミュレーションを行ったところ,分解中わずかに変形するものの,その後安定し,固結力を失っても破壊しないことが明らかとなった.このことから,南海トラフ水平地盤においては,MH分解後も地盤は安定することが示唆された.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在,メタンハイドレート(MH)が研究されている南海トラフのMH胚胎層は砂泥互層となっている.この様な地層から安全かつ長期的にMHを生産するにためには,地盤の力学特性の理解が不可欠である.本研究は種類の異なる砂を用いて実験および解析を行い,ミクロおよびマクロな視点から力学的挙動の評価することを目的とする.本研究では,細粒分含有率の異なる3種類の砂(以下,細粒分の少ない順にA,B,C)とガラスビーズ(GB)を用いて平面ひずみ条件でせん断試験,MH分解実験および解析を行う.GBは他の試料に比べて表面が滑らかで円形に近い形状である.これらの試料の間隙中にMHを生成させ,一連のせん断試験およびMH分解実験を行った.実験中に供試体を撮影し,実験後に画像解析を行い供試体の局所的変形を調べた.MH分解実験は試料A,B,Cに対してせん断応力を与えた後,応力を保持しつつ供試体上部側からのみ間隙水圧を減圧することで行った.MH分解後に間隙水圧を元の圧力まで回復させた.せん断試験の結果,細粒分含有率が高いほどMHの固結力による強度増加が大きくなる傾向が確認された.また,画像解析から,GBは他の試料よりも局所変形が生じやすいことが分かった.分解実験の結果,試料B,Cでは上下端で圧力差が生じた.MH分解後,試料C以外は間隙水圧が元に戻るまで変形は認められず,元の大きさになった時点で破壊したが,試料Cは間隙水圧回復途中から変形し,元の大きさになったところで完全に破壊した.これらの実験を解析的に模擬するために,個別要素法によるせん断試験シミュレーションを行った.この結果,MHの有無によって残留強度に実験と同様に強度差が生じた.この時,供試体が破壊した後も幾分か固結力が残存していることが明らかとなった.これにより,各試料における残留強度の差は,残留した固結力の違いによるものと推察される.本研究においては,平面ひずみ試験機を用いて,細粒分含有率の異なる3種類の砂を母材としたMH胚胎砂のせん断試験およびMH分解実験を行った.このような実験は初めての例であり,これまで三軸試験では取得不可能であった実験中の供試体の局所変形を精度よく求めることができた.さらに,個別要素法を用いて平面ひずみ条件のMH胚胎砂のせん断試験のシミュレーションを行った.この結果から,MHの有無によるミクロな挙動と粒子間力の違いをより詳細に得ることができた.本研究の目的は,深海底におけるメタンハイドレート(以下,MH)を含む砂の力学的挙動を,ミクロおよびマクロな視点から評価することにある。本研究では,南海トラフの模擬試料をはじめとする複数の砂に対してMHを生成させ,MH胚胎砂およびMHが分解した時の土の力学特性を評価した.実験面ではせん断試験を行い,細粒分の違いによる力学特性を評価した.その結果,MHによる強度の増加は,細粒分含有率が高いほど大きくなる傾向が認められた.変形挙動は,細粒分含有率が低いほどに局所変形が大きくなることが明らかとなった.また,初期剛性とMH飽和率の関係から,本研究で用いたMH胚胎砂中のMHの存在形態はLoad bearing型あるいはPatchy型であると推察した.

この結果を踏まえ,高いせん断応力を与えた状態で減圧法によるMH生産を想定したMH分解実験を行った結果,減圧中に変形が認められ,要因はクリープ変形,有効応力の増加,MHの消失による間隙の増加等によるものと推察した.MH分解後,間隙水圧を元の水圧まで回復させると,せん断帯を伴って破壊した.細粒分含有率が高い試料は,せん断帯が生じるまでにも全体的に変形が生じることが明らかとなった.最後に,実験結果を基に個別要素法による解析を行った.本解析では,Load bearing型を想定した,間隙中に固結力を持つ粒子を有するモデルを作製し,この固結粒子を消去することでせん断試験およびMH分解実験の解析を行った.この結果,MHによる強度増加や分解実験中の供試体の変形,破壊を概ね再現できた.次に,南海トラフの地盤の土圧を参考に供試体に応力を与え,分解シミュレーションを行ったところ,分解中わずかに変形するものの,その後安定し,固結力を失っても破壊しないことが明らかとなった.このことから,南海トラフ水平地盤においては,MH分解後も地盤は安定することが示唆された.今後は,すべての試料に対し拘束圧およびMH飽和率を変化させて平面ひずみ試験を行う.当研究機関の軸対称の三軸試験によると,MH飽和率が30%を超えると急激に強度が上昇する結果が得られている.平面ひずみ条件においても同様の結果が得られるものと推察される.同時に,その時の供試体の画像から,MH飽和率の変化と変形の関係を明らかにし,さらに細粒分含有率の違いについても評価する.また、個別要素法を用いて小さな粒子を用いて細粒分を表現し,細粒分含有率を変化させたシミュレーションを行う.さらにMH飽和率も変化させて実験のシミュレーションを行い,実験結果と比較する.これらの結果から,MH胚胎砂の強度増加と変形のメカニズムを明らかにする予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ブロックコポリマーの自己組織化技術により第３世代の３次元量子ドット太陽電池の作製

本研究は、真性ポリシリコン層と絶縁層の多層膜をP型、N型のシリコン層で挟んだ多層膜PIN型基板を形成し、上面にブロックコポリマーを用いた自己組織化法により微小ドットを形成、転写により3次元Si量子ドット太陽電池構造を形成する技術の確立を目指した。ブロックコポリマーを用いた自己組織化法による微小ドットの形成には成功し、またパターン転写によって3次元Si量子ドット太陽電池構造を形成することが出来た。PS-PDMSブロックコポリマーを用いてピッチ10nm、直径5nmの均一・モノレヤー・ナノドット列を形成することができた。多層膜PIN型太陽電池基板にはピッチ33nm、直径23nmの均一・モノレヤー・ナノドット列をパターン転写することができた。実験によるとブロックコポリマーの自己組織化ナノドット列を多層膜太陽電池にパターンした試料はIV特製の測定により量子ドット型太陽電池の光発電の感度がフィルム型(パターン転写なし基板)より約1000倍上がりました。一方、太陽電池の基板作成においては、0.1%HF処理とオイルバック防止策でLPCVDによるpoly-Si膜を作製し、太陽電池の表面の改善のための技術を確立した。その結果、表面の凹凸の改善による課題解決の方向性を見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は高変換効率を持つ第3世代の3次元量子ドット太陽電池の実証にむけてこれらの二つの技術を実証した。1pinの多層膜太陽電池の基板の作製方法を確立し、太陽電池の特性を確認した。本研究はLPCVD法や熱酸化膜法によってPoly-Siを用いた多層トンネル接合型p-i-n素子の太陽電池基板を作製した。一つのiレヤーは0.52nmのSio2膜に挟まれているPoly-Siの構造となる。実験では、一つ、二つ、三つまでのiレヤーを用いたpinの多層膜太陽電池を作製した。作製したpin型多層膜太陽電池の評価するために、試料のIV特性を測定した。今回は電極の銅基板に接着するために、InGa合金を使用し、安定な接続を得た。実験結果によるとすべての作製した多層膜太陽電池の光発電を確認することが出来た。また、SiO2の膜厚が1nmのとき、光発電率が一番高いことがわかった。このように多層膜太陽電池の要素技術であるトンネル接合の動作を確認することが出来た。今回、iレヤーは三つまで、SiO2の膜厚は2nmまで、多層膜太陽電池の基板を作製し、太陽電池の特性を確認することが出来た。2ブロックコーポリマーの自己組織化ナノドットから微小Siナノドット列に形成本研究では、Si-C-Si基板を採用し、パターン転写の実験を行った。最終のステップにおいてSi基板にパターン転写するために、従来の方法としたCF4-RIE法によって行ったが、できなった。今回、Cはハードマスク(CHM)として利用し、イオンミリング法や(SF_6+0_2)-RIE法によってパターン転写を行った。実験結果によると平均ピッチ20nm、平均直径10nmのカーボンナノドット気列とSiナノドット列を形成するとこができた。カーボン膜はSF_6+0_2の複合ガスのRIEによってほぼエッチレグされないと高い耐性を示した。このように、自己組織化ナノドット列から3次元構造の微小Siナノピラー列の形成のための技術を確立した。本年度は多層膜太陽電池の基板を作製することができ、光発電特性を確認することができた。素子の構造は3レヤーまで作製でき、作製方法を確立した。そして、カーボンハードマスク(CHM)をマスクとして利用し、ブロックコーポリマー自己組織化ナノドット列をSF_6+O_2-RIE法によって広範囲でSi基板パターンする方法を確立した。実験では、直径10nmSiナノドット形成することを成功した。CHMはSF_6+O_2-RIEに対して高い耐性を示し、Siとの選択率が高いと分かった。現在はブロックコーポリマー自己組織化ナノドットのパターン転写において高アスペクト比を持つナノピラーを形成する必要がある。

また、第3世代の3次元量子ドット太陽電池の作製を実証するために、以下のような実験を行う。1.パターン転写結果のアスペクト比を大きくするために、高い異方性を持つエッチングが必要である。Siに対する(SF6+02)-RIEの異方性を高くするために、(SF6+02)にCHF3を添加すると考える。3.直径5nmと6nmの自己組織化ナノドットのパターン転写の実験を行う。4. pin型多層膜太陽電池の基板の作製においてi層の数をさらに増やして多層膜太陽電池の基板を作製し、評価を行う。5.太陽電池の基板への自己組織化ナノドットのパターン転写の実験を行い、太陽電池の特性を評価する。
高校運動部員の文化と学校文化に関する社会学的研究-「底辺校」の事例-

本研究の目的は「底辺校」の運動部員が獲得する文化を通して学歴社会における学校文化を問い、「課外スポーツの経歴」と社会的再生産に関する基礎的知見を得ることにあった。申請者は一農業高校サッカー部を対象とし参与観察を行いながら事例研究を実施した。サッカー部員には積極的入部希望者と1年生は全員部活動に入らなければならないという校則に従った消極的入部者とがいた。実際に活動している人数は部員登録人数よりもはるかに少ない。アルバイト、友人や彼女との約束などの理由で部活動に参加しないのは「当然」であり、練習に何人の部員が参加するかを予測しにくい。さらに、農業高校のカリキュラム上、日常的に実習、当番などで時間を拘束されるために部活動運営はますます厳しい状況にある。彼らにとって部活動は空いた時間に行う「趣味」ともいえるだろう。このような状況においては予定された練習計画を十分に消化することは難しく、現実的には長期の練習計画は作成されていない。結果的には優秀な「スポーツの経歴」を獲得することは困難である。彼らの多くは中学時代の成績によって選別され農業高校に進学し、学校に対してあまり多くを期待していない。彼らの行動は各自がその時々で行動する必要性を感じるか否かによって決定され、校則などは実質的にはあまり意味をもたない。既に彼らは学校文化、学歴社会を相対化していた。その背後には家庭において学校で教えられる価値観とは違う価値観を身につけているなど、家庭の影響を指摘できる。3年生9名の進路は進学4名(短大2、専門学校2)、就職5名。両親の学歴、職業と彼らの進路を考えたとき「スポーツの経歴」が社会的再生産につながっている可能性が示唆された。
誘導発光型放射線計測システムに関する基礎研究

BaFBr:Euに対してイオンビームを照射すると同時に、誘導用の光を照射して輝尽発光を発生させる実験を行った。実験には東京大学原子力研究総合センターのバンデグラフ加速器を用いた。測定は冷却CCDによる時間分解型分光システムを用いた。陽子を1MeVまで加速し、試料に照射したところ、400nm程度に即発蛍光が確認された。一方、白色光源からの光のうち、500nm程度波長成分のみを分光器によって取り出し、同時照射した場合には、発生する蛍光強度が約1.8倍程度に増加し、同時照射による感度の向上は確認できた。誘導用の光の強度を変化した場合には、この増加の程度は誘導用の光の強度に依存して変化した。今回の研究の目的は輝尽性蛍光体に対して放射線と誘導用の光を同時照射し、リアルタイムで高感度の放射線計測を行うシステムを構築することにある。しかし、上に述べたように、誘導用の光の強度によって測定結果が変わるとなると、このような方法によるリアルタイム測定システムの構築は困難であることを意味する。このような現象は、X線源を用いた実験でも認められた。すなわち、放射線によって励起された全ての状態から輝尽発光を短時間で発生させるためには、非常に強い光を照射することが必要であり、今回のように光ファイバーを用いる方法ではそれが困難である。しかし、加速器による加速イオンと誘導用の光を同時照射するという実験はこれまでに行われていないものである。今回構築した測定システムを用い、輝尽性蛍光体等の発光の分岐比測定など、より物性的な観点からの研究が今後実施されるものと期待される。近年、輝尽発光体による放射線計測が注目を浴びている。そのような手法では、輝尽発光体に放射線を照射し、発光体を励起状態においたのち、誘導放出用の光を照射することによって放射線照射量の測定が行われる。本研究では、このように放射線照射と誘導発光を別に行うのではなく、放射線照射中に誘導用の光を照射することによってリアルタイムの測定を行うことを目指す。発光体の種類の選択以外に、誘導用の光強度が強すぎると放射線による励起が十分に行われなくなることも考えられ、光強度のバランス等も検討が必要である。本研究を進めるにあたっては、発光体に放射線、及び適切に選択された光を照射しながら、発光を測定することが必要となる。そこで、2年度計画の初年度にあたる平成10年度には、波長をスキャンしながら発光体へ光を照射する単色光源を入手し、光ファイバーを利用して発光体への照射、及び発光の測定を行うシステムの構築を行った。また、研究対象とする発光体として、Gd_2O_2Sを母材とし、各種希土類イオンがドープされたシンチレータ、及び最近特に研究が進められている輝尽性発光体を入手した。現在までのところ、実際の測定は行っていないが、測定を行うためのセッティングは完了した。平成10年度3月末以降、及び平成11年度に測定を行う予定である。測定は、まずX線発生装置、^<60>Coγ線源を用いて行い、平成11年度後半には高速中性子源炉「弥生」(東京大学)によって中性子照射実験を行う予定である。