hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個体レベルでの神経シナプス時空間動態解析のための基盤技術開発

初年度では計画通りに、まず線虫で発現させるために既存プローブの線虫での発現を試みた。これは線虫プロモータを含む発現ベクターへの載せ替えだけでなく、既存プローブのタンパク質を線虫由来タンパク質へ置き換える作業や、線虫コドンへの置き換える作業も含んでいる。線虫への遺伝子導入は、倒立微分干渉顕微鏡下にて線虫の生殖巣へのマイクロインジェクションにより行った。そのための、針を作るプラー、針の先端を削るグラインダー、顕微鏡下で針を操作するマニピュレータはラボで現有していた。使用経験はなかったが操作はそれほど難しくなく、予想よりもスムーズに実験を進められた。まず始めに発現量が高いプロモータとして、大壁筋に発現するmyo-3を用い、置き換えた各遺伝子の発現をそれぞれ確認した。また、線虫コドンへの置き換えをせずに発現を試みたところ、十分な発現が観られたため、これまで培養細胞で使用していた蛍光タンパク質、プローブのコドンのままで使用することができた。コドン最適化がほぼ必要なかったのも順調に研究が進展した原因と考えている。さらに、別のプロモータを使って隣り合う細胞同士に発現させた際に相互作用すると考えられる部位でのシグナルを確認することもできた。インジェクターに関してはミネラルオイル方式のタイプを現有していたが、液漏れ等で操作が難しかった。そのため空圧式を購入したところ、非常に楽にインジェクションできるようになり、予想以上に早く実験を遂行することができた。研究業績の概要に記載したとおり、線虫への遺伝子導入(マイクロインジェクション)に関しては、針を作るプラー、針の先端を削るグラインダー、顕微鏡下で針を操作するマニピュレータまで当該ラボで現有していた。使用した経験は無かったが、予想よりもスムーズに実験を進められた。また、線虫のコドン最適化がほぼ必要なかったのも順調に研究が進展した原因である。現段階では線虫での遺伝子発現は一過性のものであり、かつ、全ての細胞が遺伝子を発現するわけでない(モザイク発現)。そこで安定発現株の作製をまず行う。これは遺伝子を導入した線虫に対してUV照射を行い、ゲノムへの遺伝子の挿入を促すものである。安定発現株ができた後は、顕微鏡下でのタイムラプス観察を行う。タイムラプスでは線虫を一定期間、動かないようにする必要があるので、そのための方法として、ハイドロゲルやPDMS製チャンバーを利用する予定である。予想していたよりも研究がスムーズに進んだため、マイクロインジェクションに手間取らなかった点、コドン最適化等が必要なかった点が挙げられる。
レドックス活性を有する刺激応答性液晶の開発

レドックス活性材料は、刺激により導電性や色調変化など、物性を可逆にスイッチングできる材料として注目を集めている。ここに液晶の秩序構造を導入することによって、レドックス刺激により新たな光・電子機能性を協調的に発現するソフトマテリアルの開発を行うことを目的として行ってきた。そのためには、レドックス活性部位を担う分子に、同時に電解質構造もたせることが重要であると考え研究を行ってきた。前年度までに合成した電子活性なイオン性液晶が発光特性を示したため、本年度においては、前年度に設計・合成したイオン性液晶について、その発光特性について詳細に検討した。具体的には、カラムナー液晶性を発現したピリジニウム塩、ピリミジニウム塩、キノリニウム塩について液晶状態の発光特性を調べた。するとまず、これら一連の化合物からの発光は可視域をカバーしており、イオン液晶において初めてフルカラーの発光が達成できたことがわかった。この発光に関して詳細な検討を行ったところ、キノリニウム塩において自己組織的に集合することで溶液中よりも強い発光を示すことがわかった。これらの化合物は立体的に混み合ったクロモファーを有するために、凝集しても発光は抑制されず、さらに、分子内回転や振動が抑制されたために、凝集状態でより強い発光を示したと考えられる。この挙動は、バルク状態の集合体のみならず、溶液中の集合体においても観測された。これらの結果から、自己組織性イオン性化合物が新たな有機発光材料として応用へとつながる可能性が示唆された。レドックス活性材料は、レドックス刺激により導電性や色調変化など、物性を可逆にスイッチングできる材料として注目を集めている。そのためには、レドックス活性部位を担う分子に、同時に電解質構造もたせることが重要であると考え、本年度においては、レドックス活性なイオン液晶を新規に設計・合成し、その液晶性や発光特性、電気化学的特性について検討した。具体的には、レドックス活性を有することで知られているビオローゲンに代表される、ピリジニウム塩に着目した。長鎖アルコキシ基を有するピリジニウム塩を合成した。これらの分子はカラムナー液晶性を示し、さらに、通常のπ共役分子とは異なる、特徴的な発光特性が得られた。この特異な発光特性は、分子内電荷移動に因るものであると考えられるため、化合物の電子ドナー性、アクセプター性を様々に変化させて発光特性を検討した。具体的には、電子ドナー性置換基の位置や、電子アクセプター性のヘテロ環の種類を変更した分子を新規に設計、合成した。これらの化合物は広い温度範囲で液晶性を発現し、また、液晶状態でも溶液中と類似の発光特性を有することを見いだした。またこれらの化合物の電気化学的特性についても測定を行った。そのためには、レドックス活性部位を担う分子に、同時に電解質構造もたせることが重要であると考え、本年度においては、電子活性なイオン液晶を新規に設計・合成し、その液晶性や発光特性、電気化学的特性について検討した。具体的には、電子アクセプター性を有することで知られているピリジニウム塩に着目した。具体的には、電子ドナー性置換基の位置や、電子アクセプター性のヘテロ環の種類をピリミジニウム塩、キノリニウム塩へと変更した分子を新規に設計、合成した。これらの化合物は広い温度範囲でカラムナー液晶性を発現し、また、液晶状態でも溶液中と類似の発光特性を有することがわかった。蛍光寿命測定を行ったところ、これらの発光が2成分の発光種を有することがわかった。このことから、クロモファー間の相互作用について考察を行った。

これらの化合物は立体的に混み合ったクロモファーを有するために、凝集しても発光は抑制されず、さらに、分子内回転や振動が抑制されたために、凝集状態でより強い発光を示したと考えられる。この挙動は、バルク状態の集合体のみならず、溶液中の集合体においても観測された。これらの結果から、自己組織性イオン性化合物が新たな有機発光材料として応用へとつながる可能性が示唆された。
グローバル化時代のナショナル・アイデンティティとジェンダー：日米比較

グローバル化時代のナショナル・アイデンティティとジェンダーについての研究(日米比較)を進めるにあたり、ナショナリズムの基本構造と考えられる政治および文化の二重構造の関連性を分析し、そのグローバル化時代に至るまでの歴史的な変遷を、文化面においては特にジェンダーの観点に焦点を当ててとらえ直すことが本研究における重要テーマである。政治とジェンダーの関連性を、国家・地域・家族・個人といった重層的な関係性を視野に入れて考察することで、21世紀グローバル化時代のナショナル・アイデンティティについて新たな知見を得ることができると考えている。アメリカ合衆国に関しては、これまでも、20世紀末から21世紀にかけての「同性結婚」に関する劇的な状況の変化に注目し、連邦最高裁判所判決を中心に、司法と政治、連邦と州、保守とリベラル、政治と宗教、等の関係、大統領選挙、女性・家族史家の見解、日米比較など重層的に研究を進めてきた。政治と文化の結節点でもあるナショナル・アイデンティティの問題は必ずしも論理的・合理的判断の分析に収まらない場合も多く、複合的観点からの研究が必要であると考えている。広大な国土をもち、多民族から成り立ち、国内に政治的文化的多様性と対立を抱えてきた。アメリカ合衆国にとって自由と統合の理念は歴史的に常に重要テーマであったが、その理念は、平等や人権の問題と関わりつつ、時代に応じて変化を遂げてきた。近年の同性結婚をめぐる議論も、「結婚」という宗教的、伝統的、私領域の事柄に関して、国家が法的、政治的、公的に、いかに全米統一的な判断を下すのかという古くて新しい問題であった。ジェンダーと政治に関わる新たな論理と実践を分析し理解を深めることにより、多様化・複層化が進む現代のグローバル社会における多様性の共存、自由と統合の成立の可能性について新たな知見を見出すことになると考える。平成30年度は、日本とアメリカ合衆国それぞれにおける政治と文化の関係性について資料収集を行い、それに基づき、主に具体的な事例研究に取り組んだ。アメリカ合衆国に関しては、保守的な州、リベラルな州と地域的な特色が明確に存在している中で、リベラルな特徴が顕著であるカリフォルニア州サンフランシスコに注目し、現地の歴史資料館、LGBT博物館、等において関連する論文等の資料収集を行った。サンフランシスコ中心部カストロにおける、LGBTに関連した街づくりについても資料収集を行った。その資料をもとに具体的な歴史的変遷および現在の状況を把握分析し、2019年度前半を目途に論文にまとめる予定である。また、2018年12月に和光大学ジェンダーフォーラムにて、同性結婚に関する近年のアメリカ社会の劇的な変化について、これまでの研究成果の一部を発表する機会を得、研究者、学生と意見交換を行った。第二次世界大戦終戦後、アメリカ合衆国による占領下の日本の社会状況に焦点を当て、日本国憲法の制定、女性の参政権や家制度に関わる民法改正など、戦後政治の民主化の動きの中で、女性の権利、意識、役割に生じた変化について、当時の新聞記事を分析することを通じて考察し、紀要に研究ノートとしてまとめた。日本に関しては、さらにグローバル化が進む現在の新たな状況の変化の中で、日本の政策の変化とジェンダーの問題との関連性について、さらに分析を進めているところである。初年度に、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコにおいて収集した資料をもとに、今年度前半にサンフランシスコ地域の具体的事例について論文をまとめる予定である。具体的事例について分析を進めてゆくことに加えて、今年度は、グローバル化時代のナショナル・アイデンティティとジェンダーという研究全体の構成を考慮しつつ、ナショナル・アイデンティティについての研究全体の中に、各事例や論点を位置づけ、分析作業を行う。書籍にまとめることを念頭に、全体の構成、章立てを考え、章ごとに順次、内容をまとめてゆく作業ができるように、具体的なタイムスケジュールを作成など準備作業を行い、それに沿って執筆を進める。さらに、作業進展とともに必要になった資料を追加収集する。収集方法についても、夏季に予定している渡米日程に間に合うよう、資料閲覧の予約など事前準備を行う。必要に応じて、現地研究者等と意見交換等ができるように準備を整える。

ジェンダーと政治に関わる新たな論理と実践を分析し理解を深めることにより、多様化・複層化が進む現代のグローバル社会における多様性の共存、自由と統合の成立の可能性について新たな知見を見出すことになると考える。平成30年度は、日本とアメリカ合衆国それぞれにおける政治と文化の関係性について資料収集を行い、それに基づき、主に具体的な事例研究に取り組んだ。アメリカ合衆国に関しては、保守的な州、リベラルな州と地域的な特色が明確に存在している中で、リベラルな特徴が顕著であるカリフォルニア州サンフランシスコに注目し、現地の歴史資料館、LGBT博物館、等において関連する論文等の資料収集を行った。サンフランシスコ中心部カストロにおける、LGBTに関連した街づくりについても資料収集を行った。その資料をもとに具体的な歴史的変遷および現在の状況を把握分析し、2019年度前半を目途に論文にまとめる予定である。また、2018年12月に和光大学ジェンダーフォーラムにて、同性結婚に関する近年のアメリカ社会の劇的な変化について、これまでの研究成果の一部を発表する機会を得、研究者、学生と意見交換を行った。第二次世界大戦終戦後、アメリカ合衆国による占領下の日本の社会状況に焦点を当て、日本国憲法の制定、女性の参政権や家制度に関わる民法改正など、戦後政治の民主化の動きの中で、女性の権利、意識、役割に生じた変化について、当時の新聞記事を分析することを通じて考察し、紀要に研究ノートとしてまとめた。日本に関しては、さらにグローバル化が進む現在の新たな状況の変化の中で、日本の政策の変化とジェンダーの問題との関連性について、さらに分析を進めているところである。初年度に、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコにおいて収集した資料をもとに、今年度前半にサンフランシスコ地域の具体的事例について論文をまとめる予定である。具体的事例について分析を進めてゆくことに加えて、今年度は、グローバル化時代のナショナル・アイデンティティとジェンダーという研究全体の構成を考慮しつつ、ナショナル・アイデンティティについての研究全体の中に、各事例や論点を位置づけ、分析作業を行う。書籍にまとめることを念頭に、全体の構成、章立てを考え、章ごとに順次、内容をまとめてゆく作業ができるように、具体的なタイムスケジュールを作成など準備作業を行い、それに沿って執筆を進める。さらに、作業進展とともに必要になった資料を追加収集する。収集方法についても、夏季に予定している渡米日程に間に合うよう、資料閲覧の予約など事前準備を行う。必要に応じて、現地研究者等と意見交換等ができるように準備を整える。研究対象であるアメリカ合衆国において夏季期間中に資料収集等を行うため、航空運賃、宿泊代金に主に利用する予定である。、
魅力あるトリテルペノイドの戦略的合成を可能にする担子菌シトクロムP450

本研究では、様々なトリテルペン骨格化合物に糸状菌シトクロムP450モノオキシゲナーゼ(P450)を作用させ、骨格化合物が多様に修飾されたトリテルペノイドの合成を達成する。本年度は、ルペオール合成酵素、または、β-アミリン合成酵素を糸状菌P450と酵母細胞内に異種共発現させ、植物型骨格化合物が酸化修飾されて生じる疑似天然物の発掘を目指した。ルペオール合成酵素およびβ-アミリン合成酵素の遺伝子をコドン最適化した後、種々の異なるプロモーターを利用して発現コンストラクトを作成した。菌体内に蓄積したルペオールおよびβ-アミリンを定量的に追跡することで、両化合物を効率良く産生する組み換え酵母の作出に至った。続いて、ルペオール合成酵素、または、β-アミリン合成酵素を発現する酵母に糸状菌P450発現プラスミドを形質転換し、植物型トリテルペノイド骨格化合物を酸化修飾する糸状菌P450を同定した。GC-MSを用いた代謝物分析の結果、白色腐朽担子菌Phanerochaetechrysosporiumに由来する3種類、褐色腐朽担子菌Postia placentaに由来する1種類、麹菌Aspergillusoryzaeに由来する1種類のP450がルペオールまたはβ-アミリンに対して酸化活性を示すことが明らかとなった。一連の検討から、CYP512ファミリーに分類される複数のP450がルペオールとβ-アミリンに対して優れた変換活性を示すことも明らかとなり、同ファミリーに属するP450がトリテルペノイドの変換に有望な分子種となることが示唆された。ルペオールまたはβ-アミリンを糸状菌P450によって修飾することで、構造が異なる複数の植物型トリテルペノイドを得ることに成功し、獲得した化合物にユニークな生物活性が潜むことも期待された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、担子菌シトクロムP450モノオキシゲナーゼ(P450)の多彩な機能を組み合わせて有用トリテルペノイドの戦略的合成を可能にする。本年度は、真菌型トリテルペノイドの骨格化合物であるラノステロールに活性を示すP450酵素の発掘を目指し、研究代表者が保有するP450異種発現酵母の代謝物分析を実施した。ラノステロールは宿主酵母の細胞内で恒常的に発現しており、異種発現させたP450により変換を受けた新規化合物が細胞内に蓄積すると考えられる。ラノスタン型トリテルペノイドを標的とすることから、酵母内在性化合物のラノステロールおよびエルゴステロールを標的とした抽出条件を検討した。諸条件を最適化した後、P450異種発現酵母の代謝物を抽出してGC-MS分析に供して標的化合物の蓄積を追跡した。本年度は、白色腐朽担子菌Phanerochaetechrysosporiumに由来する120種類のP450を対象として解析を行った。一連の研究において、ラノステロール水酸化体の蓄積は確認されていないものの、エルゴステロールが変換を受けて蓄積したと推察される化合物が見出された。次年度以降は、褐色腐朽菌Postia placentaに由来する184種類のP450を対象とした解析を加えるとともに、エルゴスタン型化合物を蓄積させたP. chrysosporium P450の酵素機能について詳細な検討を加える。また、植物型トリテルペノイドの骨格化合物に担子菌P450を作用させて新奇な化合物を創出することを目標としている。本年度は、ベツリン酸の高効率生産に向けて、当該化合物の骨格を生産可能なルペオール合成酵素の獲得を試みた。現在、ルペオール合成酵素と担子菌P450の共発現技術の開発を進めている。本研究では、様々な担子菌シトクロムP450モノオキシゲナーゼをトリテルペノイド骨格に作用させて新奇な化合物を創出することを目標としている。本年度までに、標的化合物の分析条件を確立させており次年度以降の実験効率が大幅に向上すると期待される。また、ラノスタン型トリテルペノイドと骨格が類似するエルゴスタン型化合物を与えるP450も見出されており、当該P450と配列相同性を示す分子種に狙いを定めて詳細な解析を加えることも可能になりつつある。次年度以降は、担子菌ならびに麹菌のP450を用いた検討を加える予定であり、研究期間内に一次スクリーニングを終了できると期待している。また、植物型トリテルペノイドの骨格化合物であるルペオールを合成可能な酵素の異種発現にも着手しており、次年度より担子菌P450を用いた植物型トリテルペノイドの生産について速やかに検討を開始する準備が整っている。以上より、本研究は概ね順調に進展していると判断できる。本研究では、様々なトリテルペン骨格化合物に担子菌シトクロムP450モノオキシゲナーゼ(P450)を作用させ、様々な有用トリテルペノイドの戦略的合成を可能にする。本年度は、植物型トリテルペノイドの骨格化合物であるルペオールに活性を示すP450酵素の発掘を目指した。申請者が保有するP450異種発現酵母にルペオール合成酵素を組み込むことで、ベツリン酸等のルパン型テルペノイドが蓄積すると期待された。

ルペオール合成酵素を酵母細胞内で効率的に発現させることを目的として、コドン最適化を施したルペオール合成遺伝子を人工遺伝子として調製した。種々のプロモーターの下流にルペオール合成遺伝子を連結し、酵母細胞内に蓄積するルペオール量を比較することで、発現コンストラクトの最適化を行った。一連の研究により、GAPDHプロモーターを利用した異種発現系を用いることで、ルペオールを効率良く産生する組み換え酵母を獲得することに成功した。続いて、ルペオール合成酵素と糸状菌P450を共発現する酵母を作出し、細胞内代謝物を抽出してGC-MS分析に供した。本年度は、白色腐朽担子菌Phanerochaetechrysosporiumに由来する120種類、褐色腐朽担子菌Postia placentaに由来する184種を対象とした解析を行った。一連の研究において、ルペオール水酸化体を与える7種類の糸状菌P450を同定することに成功した。現在、ルペオール水酸化体の構造決定を進めている。本年度の研究結果により、酵母細胞内に植物トリテルペノイドの骨格化合物を効率的に産生させることが可能となった。本成果を応用することで、様々なトリテルペノイド骨格化合物に対するするP450活性のスクリーニングが可能である。本研究では、様々な担子菌シトクロムP450モノオキシゲナーゼをトリテルペノイド骨格化合物に作用させて新奇な化合物を創出することを目標としている。本年度までに、植物型トリテルペノイドの骨格化合物合成酵素と糸状菌P450の共発現技術を開発することに成功しており、次年度以降の実験効率が大幅に向上すると期待される。また、ルペオールに活性を示す糸状菌P450が見出されたことから、糸状菌P450を利用することで様々な植物型トリテルペノイドが得られると期待される。次年度以降は、骨格化合物のバリエーションを拡大し、多種多様なトリテルペノイドの産生に着手する。一連の研究過程において、セスキテルペノイドおよびジテルペノイドに対して強い変換活性を有する糸状菌P450も見出された。本研究が対象とするトリテルペノイドの他、様々な有用テルペノイドの産生を促進する結果として期待している。以上より、本研究は概ね順調に進展していると判断できる。本研究では、様々なトリテルペン骨格化合物に糸状菌シトクロムP450モノオキシゲナーゼ(P450)を作用させ、骨格化合物が多様に修飾されたトリテルペノイドの合成を達成する。本年度は、ルペオール合成酵素、または、β-アミリン合成酵素を糸状菌P450と酵母細胞内に異種共発現させ、植物型骨格化合物が酸化修飾されて生じる疑似天然物の発掘を目指した。ルペオール合成酵素およびβ-アミリン合成酵素の遺伝子をコドン最適化した後、種々の異なるプロモーターを利用して発現コンストラクトを作成した。菌体内に蓄積したルペオールおよびβ-アミリンを定量的に追跡することで、両化合物を効率良く産生する組み換え酵母の作出に至った。続いて、ルペオール合成酵素、または、β-アミリン合成酵素を発現する酵母に糸状菌P450発現プラスミドを形質転換し、植物型トリテルペノイド骨格化合物を酸化修飾する糸状菌P450を同定した。GC-MSを用いた代謝物分析の結果、白色腐朽担子菌Phanerochaetechrysosporiumに由来する3種類、褐色腐朽担子菌Postia placentaに由来する1種類、麹菌Aspergillusoryzaeに由来する1種類のP450がルペオールまたはβ-アミリンに対して酸化活性を示すことが明らかとなった。
抗不整脈薬及び諸種薬物による不整脈憎悪の電気生理学的特性の研究

抗不整脈薬による催不整脈は抗不整脈濃度が高い場合、心臓に障害を有するとき、心筋細胞を取り囲む環境が変化したとき認めるが、薬剤投与後の催不整脈出現が時間経過で変化するかについては十分明らかでない。比較的健常に近い不整脈モデルとして、家兎右房標本を用いて、治療濃度でIa(ジソピラミド)、Ib(メキシレチン)、Ic(フレカイニド)、III(セマチリド)、IV(ベプリジル)群抗不整脈薬投与後、期外刺激法により頻拍性不整脈出現頻度を観察して、誘発(+)例と非誘発(-)例を比較して増悪因子を検討した。旋回性頻拍誘発は健常状態では認めず、Ach投与、旋回経路上への障害の付加により89%、61%に誘発可能となり、有効不応期の不均一、伝導遅延部位の存在の必要性が示唆された。抗不整脈薬投与前後、時間経過での頻拍誘発頻度は5-10分では不整脈憎悪例が37.580%に認め、15-30分後、ではいずれの薬剤も頻拍誘発を抑制した。薬剤濃度を変えると、低濃度では頻拍誘発例頻度は逆に増し、一方、高濃度では憎悪例は減少した。しかしベプリジルは高い濃度で頻拍持続時間が増した。34ヶ所で有効不応期の不均一性をみると、頻拍抑制例では不応期のばらつきは20msecに対して、憎悪例では45msecと大きい。時間経過では薬剤投与時間が長い場合に有効不応期は延長した。エコゾーンと有効不応期の関係では、憎悪例は薬剤投与後、不応期の値とエコゾーンの最小値との差が大きく、不整脈誘発を認めなかった例では差は小さくなった。以上、不整脈誘発における憎悪因子は単一のものでなく、薬剤濃度、投与時間、それに伴う伝導及び不応期の変化が寄与していることがわかった。抗不整脈薬のみならず他の薬剤でも本来の作用以外にネガティーブな作用すなわち催不整脈作用を示すことがある。この現象は薬剤濃度が高いときや心筋自体又はそれをとりまく環境の変化時に認め、また静脈内投与時にはその初期に不整脈の発生を認める報告がある。そこで抗不整脈薬であるジソピラミド1μM、フレカイニド1μM、セマチリド10μM投与時の時間経過における不整脈誘発実験を家兎の右房標本で8ヶ所より表面電位及び活動電位を記録して、期外刺激法を用いて、投与後5-10分及び15-30分で誘発される頻拍の持続時間、レートの変化を比較検討した。投与後5-10分ではジソピラミド5例中2例(40%)、フレカイニド6例中3例(50%)、セマチリド8例中3例(37.5%)に頻拍の持続時間の増加を認めた。しかし各投与前には3回の繰り返し実験でも頻拍の誘発はなくあっても数拍であった。一方、15-30分では逆にいずれの薬剤でも頻拍の発生が仰制された。憎悪例と非憎悪例間で不応期、エコーゾン、伝導時間を比較したが有意な変化は認めなかったが、憎悪例では不応期とエコーゾンの最小値の差は投与前に比べ、投与後に大きくなり、15-30分での抑制例では、不応期の延長が認められた。このことより投与初期の不整脈誘発憎悪は組織の薬剤作用差が一因と考えられた。

家兎右房標本で8ヶ所より記録を行い、期外刺激法にて昨年度に引き続き、不整脈誘発を異なる薬剤濃度で試み、不整脈憎悪の頻度とその影響因子を検討した。フレカイニド1μM、5μM、10μMでの不整脈憎悪はそれぞれ3/6(50%)、2/6(33.3%)、0/4(0%)、ジソピラミド1μM、5μM、10μMでは4/5(80%)、2/5(40%)、0/5(0%)、セマチリド10μM、30μM、100μMでは318(37.5%)、1/7(14.3%)、0/4(0%)、ベプリジル2μM、5μM、10μMでは0/5(0%)、0/5(0%)、1/5(20%)を示した。ベプリジルを除く他の3種類の抗不整脈薬は濃度が高くなるに従い頻拍の誘発は抑制され、憎悪例は減少した。各抗不整脈薬の不整脈憎悪(-)、(+)群で有効不応期の延長を調べると、前者は軽度の延長、後者は有意な変化を示した。一方、ベプリジルは高い濃度で始めて憎悪を認め、その際の有効不応期は2.2倍と著しい延長を示した。不応期の不均一性を対象との比較でみると、その変化分はフレカイニド投与による不整脈憎悪(+)で13.2msec、憎悪(-)で23.3msec、ジソピラミドはそれぞれ17.5msec、4msecであり、薬剤により異なる傾向を示した。投与5分と15分での有効不応期の延長変化はフレカイニドで13%、37.5%、ジソピラミド7.5%、18%、セマチリドは15.8%、39.4%であった。この結果は不整脈憎悪例が薬剤投与後の早い時間帯に認められ、15分後減少したことを裏付けた。以上より薬剤投与早期に認めた不整脈憎悪の影響因子には(1)薬剤濃度(2)投与の時間経過(3)有効不応期の延長の程度が関係することがわかった。
可視光照射により硬化するゼラチンを担体とした培養細胞系を用いた関節軟骨の再生

本研究は、スチレン化ゼラチンの持つin situで硬化し移植直後から移植片自体が強度を有するという特性を軟骨細胞移植の担体として利用する事を目指したものである。本研究における主要な努力は、光硬化したゼラチン内で軟骨細胞が生着・増殖し、軟骨基質を産生する最適条件のin vitroおよび、in vivoにおける検討に費やされたが、現在までに得られた結果としては、in vitroでは硬化後培養を継続し続けたスチレン化ゼラチンから回収される細胞数は、3週間後には硬化時の53%で、同じく3週間の培養でスチレン化ゼラチン内に合成されたグリコサミノグリカン量は、コラーゲンゲルの約40%であり、ウサギの膝関節、およびヌードマウス皮下におけるin vivo実験でも埋め込んだゼラチン内での軟骨細胞の増殖と軟骨基質の産生が認められたが、生体内で硬化したゼラチンが吸収されるまでの期間が予想していたよりも短く、組成の調整等の必要性が認められた。軟骨細胞の代わりに骨髄間葉系幹細胞から分化させた擬軟骨細胞を使用した場合も基本的には同様の結果が得られ、また、ゼラチン内にFGFやBMPなどの成長因子類を添加した場合は、相応の効果が得られた。また、これと並行して、軟骨細胞の石灰化・骨化の問題に絡んで、SOX-9等を対象とした遺伝子導入による軟骨再生促進、形質発現・分化の制御についても検討を試みた。結論として、スチレン化ゼラチンの持つin situで硬化し移植直後から移植片自体が強度を有するという特性は軟骨細胞移植の担体として非常に有益であり、本研究において、光硬化性ゼラチン内で細胞が生存・増殖し、軟骨基質が産生されることが確認され、臨床応用への可能性が示されたが、産生される軟骨基質量は、現在一般的に試みられているコラーゲンゲルに比べてまだ不十分あり、今後も分子設計などの検討を重ねていく必要がある。2002年度は、当初の予定に従い、以下の如く研究を行なった。1.光硬化したゼラチン内で軟骨細胞が生着・増殖し、軟骨基質を産生する最適条件の検討光硬化したゼラチン内に封入した細胞が生着・増殖し、軟骨基質を産生するための最適条件に関するin vitroにおける検討を行った。具体的には、1)光重合性ゼラチンに関して、スチレン化率の変化、ポリエチレングリコール(PEG)の混入などを行い、光硬化した際の物理特性の最適化、および、封入した軟骨細胞の生着・増殖、ならびに軟骨基質産生との両立を図った。2)細胞のゼラチン内封入時の至適細胞密度の検討を行う。3)光重合性ゼラチン自身、およびその重合性開始剤として用いているカンファキノンの細胞毒性、光照射時に放出されるラディカルなどの影響とその対策について検討を行った。4)ゼラチンを硬化させる際の照射する光のパワーと照射時間の最適条件について検討を行った。これらの評価実験には、関節軟骨細胞、および、多分化能を有する細胞系(骨髄由来の間葉系細胞など)を用い、結果に関しては、a)組織像による産生された軟骨基質染色性の比較,b)半定量性RT-PCRによる軟骨特異的な基質蛋白(typeII, X, XI collagen(s), aggrecanなど)のmRNA発現量の比較により評価を行った。2.光硬化したゼラチン内に封入した細胞による軟骨基質産生のin vivo study

上記のin vitroで確認されたゼラチン内培養軟骨細胞の軟骨基質産生が、生体内でも同様に再現されるか否かの確認を行った実験系としては、日本白色家兎の大腿骨膝蓋窩に軟骨欠損を作製し、培養軟骨細胞を封入した光硬化性ゼラチンをin situで硬化させ、一定期間(3週間)の後、コントロールとの比較を、肉眼的所見、組織像、及び再生軟骨の物性値(硬度・弾性など)によって行なった。結果として、in vivoで適用した場合、ゼラチンのロットによっては、硬化させたゼラチンが比較的早期に吸収されてしまい、長期の包埋の後には残っていない例が少なからず存在した。おそらく、不純物の除去が十分でなく、光照射時生じたラディカルがこの不純物に吸収されるためにゼラチンの重合率の低下が生じたためと考えられ、現在、ゼラチンのスチレン化の後の透析を十分に行い、再度検討中である。3.最適な光硬化ゼラチンの設計現在、硬化させた際の構造が2層化するような-即ち、内層は柔らかで、ガスや養分が通り易く、細胞が増殖しやすいが、外層は強度・硬度が強くなるような-光重合性ゼラチンを考案中である。本年度は、1)光硬化したゼラチン内で軟骨細胞が生着・増殖し、軟骨基質を産生する最適条件のin vitroおよび、in vivoにおける検討を前年度に引き続き行った。スチレン化ゼラチン溶液と培養液に懸濁したウサギ関節軟骨細胞を混合後、反応開始剤を添加した後可視光(500nm)を照射し、硬化させた。これを一定期間培養した後、コラゲナーゼ溶液中で溶解、遠心・回収し、細胞ペレットのDNA含量の定量、および、抽出したRNAより軟骨基質関連遺伝子の発現を半定量的RT-PCRにより調べた。また、軟骨基質の定量、および組織学的な観察も行った。その結果では、硬化直後にhydrogelから回収された細胞数は包埋した細胞の約40%で、培養7日後には約13%に減少したが、その後、細胞数は維持されており、また、RT-PCRによりtype II collagen、aggrecancore protein mRNAの発現が確認された。ゼラチンhydrogel内での組織像では、培養期間の長期化につれて、内部に含まれる細胞数の増加とともに酸性ムコ多糖の沈着も増強し、3週ではゼラチン全体で酸性ムコ多糖の形成を認めた。ウサギの膝関節、およびヌードマウス皮下におけるIn vivo埋め込み実験では、硬化したゼラチンが吸収されるまでの期間が予想していたよりも短く、組成の調整等の必要性が認められた。ゼラチン内に添加したFGFやBMPなどの成長因子類の効果、また、軟骨細胞の代わりに骨髄間葉系幹細胞から分化させた擬軟骨細胞を使用した場合の差異については現在検討中である。また、メカニカルストレスの効果の検討のために、圧迫や剪断力を加えた状態で細胞を培養し得るシステムの試作にも着手した。同時に、軟骨細胞の石灰化・骨化の問題に絡んで、骨化の抑制遺伝子の機能、及び、これらを内因性、外来性に用いた石灰化/骨化の抑制法についても検討を試みた。本年度の中心的な実験としては、光硬化したゼラチン内で軟骨細胞が生着・増殖し軟骨基質を産生する最適条件のin vitroおよび、in vivoにおける検討を昨年度に継続して行った。これまでに得られている結果としては、in vitroでは硬化後培養を継続し続けたスチレン化ゼラチンから回収される細胞数は、3週間後には硬化時の53%で、同じく3週間の培養でスチレン化ゼラチン内に合成されたグリコサミノグリカン量は、コラーゲンゲルの約40%であり、in vivo実験でも埋め込んだゼラチン内での軟骨細胞の増殖と軟骨基質の産生が認められたが、生体内で担体が吸収されるまでの期間についてはやや短いきらいがある。
高精度型動的せん断試験機の開発並びに地盤の液状化強度と残留強度の関係に関する研究

1)一面せん断試験機による液状化強度試験を実施し、1繰り返し一面せん断試験による液状化強度の決定法を再検討した。繰返し三軸試験の両振幅軸ひずみ5%に対して両振振幅1.5mm、過剰間隙水圧Δu/σ0=95%に相当する有効応力比σ'/σ0は5%と決定した。液状化強度試験は、相対密度30%と50%に対して実施した。また、せん断箱の傾きや定体積条件の影響についても検討し適切な試験法を決定した。さらに、同試料を用いて行った繰返し三軸試験と比較し、一面せん断試験における液状化強度試験の妥当性を検証した。2繰返し載荷回数に対する地盤の残留強度の関係について、残留強度の試験法を決定した。繰返し数により残存強度が変化する傾向が見られた。これについて、繰返し応力振幅比をパラメータとして実験を行いダイレイタンシーの影響を明確にした。2)液状化(残留)強度の検討を基に地震応答解析および模型実験を実施し、1高知市地盤に対して、せん断波速度Vsは岡林・久保井の式を用い、MDMモデルを用いて逐次非線形解析法による液状化詳細判定を実施した。詳細判定法を用いると簡易判定法よりも液状化抵抗値が低下することが分かった。2H28年度に準備した解析ツール(有効応力法による地震応答解析法LIQCA)と模型実験(遠心力模型実験装置)を用いて、河川盛土および漁港岸壁について解析および実験を行い比較検討して、これらの工法の対策効果を確認できた。I.一面せん断試験の精度向上と液状化強度試験の実施1)単純載荷定体積試験の精度を上げるため、1垂直変位の変動幅を±0.01mm以内に制御するため、2台の鉛直反力計を独自制御できるように改善した。2超低応力の圧密応力に対して実験できるように圧密前後で鉛直荷重板の傾きを調整できるように改善した。中程度の密度(Dr=50%)に対しては、これまでは強度増加が見られなかったが、豊浦標準砂を用いた追加実験により、12の改善で密度に応じた強度が得られることを確認した。2)繰り返し一面せん断試験を実施し液状化強度試験も実施できることを確認した。液状化強度は、振動三軸試験と比較して大きく求まる。これに対して、さらにデータを蓄積し検討していく必要がある。II.地震応答解析および模型実験の実施準備と予備実験I.で求めた液状化強度及びパラメータを検証するため、地震応答解析、模型実験の準備と予備解析を実施し以下のことが確認できた。1)地震応答解析法(大きなひずみレベルまで精度良くシミュレーションできるMDMモデルを用いた逐次非線形解析法)の解析精度を検討するため、熊本地震で地震波が観測された箇所について、基盤波を入力し地表波を求め、実測地表波と比較することで解析法の検証を行った。その結果、軟弱地盤による地震波の増幅現象をシミュレートできることを確認した。2)液状化強度試験から求めた地盤パラメータを確認するため、有効応力法による地震応答解析法(LIQCA)の解析ツール(Soilworks for LIQCA)の準備も行った。遠心力模型実験装置で簡単な水平層モデルのシミュレーション実験を実施し、液状化現象が模型実験で再現できることを確認した。I.一面せん断試験の精度向上と液状化強度試験の実施定体積試験条件および超低応力条件でのせん断試験が実施できる装置となり、密度(中密度)の実験も精度が向上した。繰り返しせん断については実験が可能となったが、強度が振動三軸試験の結果と比べて大きくなった。これについては、さらに実験データを蓄積するとともに、これまでの常識をくつがえすような重要な話であるので慎重に検討する必要がある。II.地震応答解析および模型実験の実施準備と予備実験1)熊本地震で地震波が観測された箇所について、基盤波を入力し解析により地表波を求め、実測地表波と比較することにより、解析で液状化現象や軟弱地盤の影響がほぼ再現されており、解析が精度よく実施できていることを確認した。軟弱地盤による地震波の長周期化や、高知県の地盤の特徴を取り入れてさらに解析精度を上げる必要がある。2)液状化強度試験から求めた地盤パラメータを確認するため、遠心力模型実験装置を調整し、予備実験を実施して有効応力法による地震応解析による結果と比較した結果、ほぼ再現できていることが確認できた。I.一面せん断試験機による液状化強度試験の実施と残留強度の評価1繰り返し一面せん断試験による液状化強度の決定法を再検討した。また、せん断箱の傾きや定体積条件の影響についても検討した。予備実験より、繰返し数により残存強度が変化する傾向が見られた。これについて、繰返し応力振幅比をパラメータとして実験を行い検討する。II.地震応答解析および模型実験の実施による液状化(残留)強度の検討地震応答解析1高知市地盤に対して、せん断波速度Vsは岡林・久保井の式を用い、MDMモデルを用いて逐次非線形解析法による液状化詳細判定を実施した。

詳細判定法を用いると簡易判定法よりも液状化抵抗値が低下することが分かった。2H28年度に準備した解析ツール(有効応力法による地震応答解析法LIQCA)と模型実験(遠心力模型実験装置)を用いて、河川盛土および漁港岸壁について解析および実験を行い液状化強度について比較検討した。一面せん断試験機の液状化強度試験については、液状化強度試験の実施および装置の調整による試験装置の高度化について予定どうり実施できた。ただし、せん断箱の繰り返し装置が故障し現在修理中である。修理後、再調整の必要があり、予定していた残留強度試験の実施に影響が出そうである。有効応力法による地震応答解析および遠心力模型実験装置による実験は実施可能となり、比較検討ができることが確認できた。1)一面せん断試験機による液状化強度試験を実施し、1繰り返し一面せん断試験による液状化強度の決定法を再検討した。繰返し三軸試験の両振幅軸ひずみ5%に対して両振振幅1.5mm、過剰間隙水圧Δu/σ0=95%に相当する有効応力比σ'/σ0は5%と決定した。液状化強度試験は、相対密度30%と50%に対して実施した。また、せん断箱の傾きや定体積条件の影響についても検討し適切な試験法を決定した。さらに、同試料を用いて行った繰返し三軸試験と比較し、一面せん断試験における液状化強度試験の妥当性を検証した。2繰返し載荷回数に対する地盤の残留強度の関係について、残留強度の試験法を決定した。繰返し数により残存強度が変化する傾向が見られた。これについて、繰返し応力振幅比をパラメータとして実験を行いダイレイタンシーの影響を明確にした。2)液状化(残留)強度の検討を基に地震応答解析および模型実験を実施し、1高知市地盤に対して、せん断波速度Vsは岡林・久保井の式を用い、MDMモデルを用いて逐次非線形解析法による液状化詳細判定を実施した。2H28年度に準備した解析ツール(有効応力法による地震応答解析法LIQCA)と模型実験(遠心力模型実験装置)を用いて、河川盛土および漁港岸壁について解析および実験を行い比較検討して、これらの工法の対策効果を確認できた。I.一面せん断試験のデータ蓄積と液状化強度試験の実施繰り返しせん断強度が、振動三軸試験の結果と比べて大きく出てくる点については、データ蓄積を行うとともに、装置の機構の検討、資料高さの影響、資料作成方法などの検討も行い、液状化強度が高精度で求まる装置とする予定である。その後、液状化終了後の地盤の残量強度について検討していく予定である。II.地震応答解析および模型実験の実施準備と予備実験1)地震応答解析については、軟弱地盤による長周期化や高知県の地盤毎のせん断波速度の特徴を取り入れてさらに精度を上げていく予定である。また、解析ツール(SilWorks for LIQCA)を用いて、地震動と間隙水圧の経時変化の関係も詳細に検討する。2)遠心力模型実験の装置を用いて、地盤の相対密度を変えて液状化実験を実施し、さらに液状化強度試験から求めた地盤パラメータについて詳しく検討していく予定である。一面せん断試験機の液状化強度試験については、せん断箱の繰り返し装置が修理でき次第、装置の微調整を行った後、液状化強度試験が実施できることを確認する。
西欧中世における都市生活と市民意識の研究

この間の筆者の関心は、同時代人にとって「都市」とはいかなるものか、人々にとって都市に居住することが農村に居住することとの比較で、どのように意識されたのか探ることであったが、本研究では、従来「都市的飲料」とされてきたふどう酒にしぼって、その消費、消費をめぐる共同体と封建支配者との関係を究明した。その場合の対象領域として、現ベルギーのエノー地方を選択したが、気候条件がぶどう栽培に適さないこの地方においては、外地産ぶどう酒に依存せざるを得ず、その結果、領域領主、在地領主、そして多様な形態の商人がそこに参加していくことになる。従来この地域におけるぶどう酒の主要な消費者は都市の富裕ブルジョアジーと考えられており、農民的消費については未だその研究がほとんどなされていなかった。しかし、実際には中世盛期・後期を通して、人口数100人に満たないような農村的居住地に至るまで、史料にはぶどう酒に関す一般市民・農民のぶどう酒との関わりを示す史料としては、領主と共同体との関係を規定した慣習法文書、エノー伯や修道院の所領明細帳、各居住地の条例、判告の分析を行ったが、これらの史料には異なる形態の流通税が見られ、ここから、そこに介入する政治権力を探ることが出来る。この点について、広領域に渡る上級裁判領主であるエノー伯が通行の安全の保証と引き替えに微収するwinage、各居住地におけるぶどう酒の価格決定権をもつ領主によって微収されるforageが頻出するが、これらの税を指標として、都市と農村におけるぶどう酒の位置づけの相違が指摘される。さらに、遠隔地ぶどう酒商業に従事する商人(vinier)が市政に重要性をもつ都市と、酒屋のみが出現する小居住地との比較が、この地方における都市的性格の度合を示す鍵となると思われる。
新しい視点からのリーマン面の研究およびその応用

トロピカル幾何における考え方を敷衍して,種々の多様体上で正則曲線の構成を主に行った。この構成は変形の障害がある場合の変形理論に基づいており,従来のトロピカル幾何における議論では扱う事ができない。この点を克服するために,退化した状況において曲線の変形の障害を表すコホモロジー群を計算し,実際の障害がどこから生じるかを明らかにした。その結果多くの場合に障害の具体的な計算が可能になり,従来知られていない状況で正則曲線を構成,分類する事ができた。それに基づいて,複素トーラスにおける正則曲線と周期的なトロピカル曲線の対応の証明や, K3曲面上で非常に多くの有理曲線の構成を行う事ができた。本研究はリーマン面の研究を軸として,代数幾何,微分幾何や組み合わせ論的な観点を交えることにより新しい研究手法を開発することを目的とする。平成26年度の研究に於いては,以前の研究で得られていた代数多様体上の代数曲線の変形を詳しく調べる手法に組み合わせ論的な手法をあわせることで, K3曲面と呼ばれる重要な代数曲面上の有理曲線の存在についての新しい結果を得た。また,アーベル曲面上の代数曲線について,トロピカル曲線と呼ばれる組み合わせ論的な対象との対応を用いた手法を用いることにより,平面上の周期的グラフを用いた理解を可能にした。その過程で,周期的とは限らない一般次元空間内のグラフと高次元代数多様体上が退化した多様体上の代数曲線との関係についての新しい知見を得た。特に,グラフが通常期待されるよりも多くの変形を持つ場合が問題となるが,そのような場合についてこれまで知られていなかった現象を発見し,今後の研究に対する指針を得られた。更に,代数曲線がカスプを持つようなものに退化する場合にグラフの側でどういう現象が起こるかはこれまで平面上の場合しか分かっていなかったが,一般次元の場合に起こる現象を発見でき,もう一つの研究の方向を得た。この現象は従来のトロピカル幾何学では考えられてこなかったグラフを扱う必要があり,そのために新しい変形理論が必要となるが,それがどのようなものであるべきか具体例の計算を通じて検証した。平成27年度の研究においては, K3曲面上の有理曲線の存在に関して,多様体の退化及び,障害が存在する場合の変形理論に関する新しい手法を用いて,長年未解決であった予想を解決する半分の行程に当たる論文を執筆した。特に,任意の射影的K3曲面のモジュライ空間において,可算無限個の規約な有理曲線を持つK3曲面のなすZariski開集合が存在することを示した。また,障害のある場合の変形理論のもう一つの応用として,パリ第7大学のTony Yu氏との共同研究により,平面上の周期的トロピカル曲線と複素トーラス上の任意種数の正則曲線についての対応定理を証明する論文を執筆した。一方, 2次元上の曲線に限らない場合については,任意次元の実アファイン空間上の任意の価を持つ頂点に対応するトロピカル曲線と複素曲線との対応について研究を進めた。その結果として,任意の価を持つ頂点を含むトロピカル曲線に対応する退化した正則曲線の変形に対する双対障害空間を一般に記述でき,それを元に非過剰型のトロピカル曲線の概念を拡張し,それらの拡張された非過剰型のトロピカル曲線に対する複素曲線との対応定理を証明した。さらに,種数1の過剰型のトロピカル曲線のループが任意の価を持つ頂点を含む場合に,対応する退化した正則曲線に対する新しい形の平滑化可能性定理を証明した。平成26年度に得たK3曲面及び複素トーラス上の複素曲線に関する結果について,計画通りに論文を監視できた。また,多価頂点を含むトロピカル曲線に対応する複素曲線の研究について,当初の計画以上の進展を得られた。これまでに引き続き、多様体の退化と組み合わせ論の観点を交えてリーマン面の研究を進めた。既存の研究では3価グラフに付随したリーマン面については比較的に知られていることが多かったが、平成28年度は研究計画に基づき、より一般のグラフに付随したリーマン面について研究した。その結果、3価よりも大きい頂点の存在が対応するリーマン面に対して与える影響が、予想していたよりも大きいことがわかり、特に種数が0でない場合の、グラフとリーマン面、及びその変形理論の間の対応についての理解が進んだ。種数1の場合についてはほぼ完全に関係を明らかにすることができ、種数が1より大きい場合については、横断正則性の成り立つ特殊な場合を除いて先行研究はほとんど存在しない状況であったが、4以上の価を持つ頂点の影響が理解できたことによって原理的には変形の障害の存在と計算が行えるようになった。その他には、平成27年度から引き続き平面上の周期的なグラフと、2次元複素トーラス上の正則曲線の間の関係を調べ、グラフの重複度と正則曲線の個数に関する関係を新たに理解することができ、グラフを用いた複素トーラス上の正則曲線の数え上げができるようになった。さらに、空間上の周期的なグラフと3次元複素トーラス上の正則曲線の場合は2次元の場合と比べるとかなり状況が異なるのだが、正則曲線の障害のうちで最も一般に現れる部分についての理解を進めることができた。研究計画通りに3価以上の頂点を持つ一般のグラフとリーマン面の対応についての理解を深めることができた。この点について得られた結果が当初の予想よりも大きかったために想定していたよりも長く時間を割くことになったが,この方面の理解が大きく進んだ。

平成29年度は,これまでに研究に引き続き,研究計画に基づいて多様体の退化の観点からリーマン面の研究を進めた。以前研究したK3曲面上の正則曲線の構成に関連して,退化した曲線から出発してなめらかな曲線を構成した時,その変形の収束半径がどの程度になるかの評価を得た。また,退化したK3曲面で一般のものに対し,古典的な位相に関して稠密な退化した有理曲線の族を構成した。一般でないK3曲面に対して同様の構成を行う時の困難さと複素力学系との関係を考察した。一方,トロピカル幾何学において変形理論が有効に機能することの要因は曲線の半正規性にあるという理解をもとに,多様体の退化を用いずにトロピカル幾何的な構成を行うことを試みた。結果として, K3曲面やアーベル曲面上の曲線の構成について,知られているものよりも簡潔な議論によりより強い結果を得ることができた。研究期間全体では,トロピカル幾何における考え方を敷衍して,種々の多様体上で正則曲線の構成を主に行った。この構成はほぼ全て変形の障害がある場合の変形理論に基づいており,従来のトロピカル幾何における議論では扱うことができない。この点を克服するために,退化した状況において曲線の変形の障害を表すコホモロジー群を計算し,実際の障害がどこから生じるかを明らかにした。その結果多くの場合に障害の具体的な計算が可能になり,従来知られていない状況で正則曲線を構成,分類することができた。それに基づいて,アーベル曲面における正則曲線と周期的なトロピカル曲線の対応の証明や, K3曲面上で非常に多くの有理曲線の構成を行うことができた。さらに,高次元多様体上の正則曲線についての結果も得られた。トロピカル幾何における考え方を敷衍して,種々の多様体上で正則曲線の構成を主に行った。この構成は変形の障害がある場合の変形理論に基づいており,従来のトロピカル幾何における議論では扱う事ができない。その結果多くの場合に障害の具体的な計算が可能になり,従来知られていない状況で正則曲線を構成,分類する事ができた。それに基づいて,複素トーラスにおける正則曲線と周期的なトロピカル曲線の対応の証明や, K3曲面上で非常に多くの有理曲線の構成を行う事ができた。本研究では従来の代数幾何および微分幾何的な手法に加えてリーマン面とグラフの関係と言った組み合わせ論的な手法を持ち込むことにより新しい研究方法を開発することを目的とするが,代数曲面上の有理曲線の存在に関する長年の未解決問題に関する結果など,当初見込んでいた以上の成果を挙げることができた。平成26年度及び27年度の研究において用いられた手法は広い応用範囲を持つため,それらに関する研究を執行中である。結果がまとまり次第順次論文を執筆していきたい。平成28年度の研究により,当初はかなり困難と思われた高種数の場合のグラフとリーマン面の対応についても研究を進めることができる状況が整ってきた。