hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空間的保育環境が身体発達に与える影響の交差時差分析－散歩は園庭に代替可能か－

本研究は、空間的環境の制約が大きい都市部の、同一市内の公立保育所のうち、園庭の広さが大きく異なる2園において、3歳5歳の期間の幼児の外遊びの活動状況を比較して、園庭の広さが幼児の身体活動量に与える影響について検討することを目的とした.その結果、身体活動量は3歳後半、4歳後半、5歳後半で両園に差がみられたが、運動能力に顕著な差はみられなかった。しかし、運動能力は先行するデータ収集時の活動量に影響を受けると考えられ、交差時差遅れ分析の結果、両園で差異がみられた。本年度は、外遊びを園庭あるいは園外の公園等で行う場合の実施頻度や実施時間、遊び内容の違い、保育者の意識に関する質問紙調査をもとに、園庭条件の異なる2園において幼児の外遊びの活動状況をライフコーダにより運動量や運動強度を比較して、空間的環境の制約が大きい都市部の保育所における外遊びの実施状況について検討した。調査内容は、N市公立保育所のうち、園庭が狭いA園(500m2未満)と、広いB園(1,300m2以上)の3歳児42名を対象として、ライフコーダにより保育時間中の活動量と活動強度を測定した。保護者へは事前に保育者を通して調査の趣旨と調査内容、参加は任意であることなどを説明した文書を配布し、保育者に参加の意思を確認してもらった。必要があれば調査者が保護者に直接説明し、全員から同意を得た。調査の結果、12週間の平均歩数は園庭の広いB園が有意に多かった。2週間のうち最大は両園とも園外へ出かけた日で、この時は逆に園庭の狭いA園の方が有意に多くなった。22週間の平均活動強度はB園が有意に多かったが、2週間のうち平均強度が最大となった園外へ出かけた日の活動強度はA園の方が高かったが、有意な差ではなかった。園内での平均歩数、平均活動強度が園庭の広いB園の方が高かったのは当然の結果といえる。園外に出かけることによる歩数の増加は園庭の狭い園で顕著であったことから、園外での活動は体力向上の機会になっていると考えられるが、調査を実施した11月は行事が多い時期ではないにもかかわらず、両園ともに園外に出かけられたのは2週間中1回のみであった。発育の著しい幼児期には日常的に外遊びを行える環境がより重要であることが示唆された。H26年11月(3歳後半)に実施した3種類の調査(1身体活動量:ライフコーダにより保育時間中の活動量と活動強度を10日間調査2活動内容調査:幼児の活動内容を観察者が記録3運動能力:立幅跳び,両足跳び越し,跳び越しくぐりの3種目を測定)を、本年度は5月(4歳前半),11月(4歳後半)の2回実施した。3歳後半と4歳後半の午前中の活動中における10日間の1時間あたりの平均歩数を,園庭の広いA園と狭いB園で比較すると、3歳児後半:A園2115.5(±411.8)歩、B園1670.3(±151.6)歩(P<0.01),4歳後半:A園2566.0(±194.0)歩、B園1995.5(±242.6)歩(P<0.001)で、A園の方が有意に高かった。また、標準偏差の値がA園では4歳後半の方が低くなり、個人差が縮小したことを示した。しかし、運動能力調査では3期を通してA園の方が高い傾向はみられたが,両足跳び越し以外は有意な差ではなかった。調査対象とした2園は同一市内の公立保育所であることから,保育内容や保育者の資質など,園庭環境以外には差異はないと考えられ,実際に調査期間中の日々のスケジュール,行事は両園でほとんど同じであったが、活動内容をみると,A園では園庭で追いかけっこやスクーターこぎ競争など,強度の高い活動がみられたのに対しB園ではみられず,また,園外に出かけた時にA園の幼児は鬼ごっこをしている姿がみられたが,B園の幼児にはみられなかった。このように,園庭環境は運動能力に顕著な差はもたらしてはいないが,多様な動きの獲得に影響を及ぼすことが示唆された。同一保育所において半年ごと、3期にわたる調査を完了することができたことにより、概ね順調に進展しているといえるが、結果が予測とは異なったものとなっていること、その要因の一つにB園の園庭環境により運動能力の測定項目に走運動を入れることが困難であるという制約があったことが挙げられる。今年度は,H26年度及びH27年度の調査に引き続き,身体活動量,活動内容,運動能力測定を実施し,3歳後半から5歳後半までの2年間の経年変化を検討した。対象はN市公立保育所の中で,園庭が広い園(1,300m2以上)と,狭いB園(500m2未満)の5歳児クラスの42名で,H26年度,H27年度と同様に3種類の調査(1身体活動量:ライフコーダによる保育時間中の活動量と活動強度を10日間調査2活動内容調査:幼児の活動内容を観察者が記録3運動能力:立幅跳び,両足跳び越し,跳び越しくぐりの3種目の測定を実施した。

3歳後半,4歳後半,5歳後半の縦断的結果を両園で比較したところ,5歳後半の午前中の活動中における1時間あたりの平均歩数は,A園1,571±813歩/時,B園1,362±513歩/時で,A園が有意に多く(P<0.01)3期を通してその傾向は変わらなかった。調査対象とした2園は同一市内の公立保育所であり,調査期間中のスケジュール,行事は両園でほとんど同じであったことから,恒常的な活動量の差は園庭環境の差異によって生じていると考えられた。活動内容をみると,A園では園庭で大人数でのドッジボールや鬼遊びなど多様な動きが含まれる活動がみられたが,B園では単発的な追いかけっこや少ない人数でのボール遊びにとどまっていた。しかし,運動能力に有意差がみられたのは3期を通して両足跳びこしのみであった。活動量や活動内容の差が運動能力に顕著な差をもたらさなかったことは,本研究の仮説と異なり,分析の方法等を変更していく必要が生じた。一方で,幼児期の身体発達には,狭くても園庭を有して日常的に外遊びを行っていることが重要であることが示唆されたといえる。前年度で調査は終了し,今年度は3歳後半から4歳後半まで半年ごと3期の身体活動量・運動能力調査結果をもとに,各要因の因果関係を分析することを中心とする予定であった。さらに研究成果の公表及び報告書の作成等により保育現場への還元を行っていく予定であったが,前年度調査が終わった時点で対象2園の運動能力に顕著な差がみられず,予測と異なった結果となった。このことから3歳後半から4歳後半の1年間では,園庭環境の差異による活動量の差が運動能力へ影響を及ぼすには至らなかったことが示唆され,調査を延長して経過をみる必要性が生じた。調査園の協力が得られ,今年度も活動量・運動能力調査を実施し,3歳後半,4歳後半,5歳後半と小学校入学間近までの2年間の発達過程を追うことができた。しかし,2年間の縦断的調査でも園庭環境の差異による運動能力への顕著な影響を見出すことはできなかった。このため,研究期間を延長して当初予定とは少し異なる分析の方向性を考えていくこととした。調査期間を延長しても傾向は変わらなかったことは予想外の結果であったが,調査園に再度の調査に協力いただいたことからおおむね順調であったといえる。保育所における幼児の身体活動量・活動強度は園庭の狭い園と広い園で違いがみられたが、運動能力の差には顕著には表れないという、予測とは異なった結果となった。幼児の身体発達に影響を及ぼす要因は様々存在し、園庭の広さという物理的環境以外の要因の影響が大きいと考えられる。しかし、園庭の狭い園では3歳後半の歩数と4歳後半の立ち幅跳び、4歳後半の歩数と5歳後半の立ち幅跳び、4歳後半の歩数と5歳後半の両足跳び越しに交差的相関がみられ、身体活動量が運動能力を高めることが示唆された。一方、園庭の広い園では3歳後半の歩数と4歳後半の跳び越しくぐりにのみ交差的相関が認められた。園庭の広い園では、3歳児における活動量の個人間変動が大きく、運動能力に影響を及ぼすと考えられたが、逆に園庭が狭く活動量の個人間変動の少なかった園において因果関係がみられた。これは、運動能力に影響を与える活動量の閾値のようなものが存在し、園庭が広い場合は、その園での活動量が相対的に低くても、閾値は超えているが、園庭が狭く全体的に活動量が少ないと、その閾値を超えられない場合もあり、活動量との因果関係が顕著になったものと考えられる。一方で、調査を行った11月中旬は大きな行事は少ない月であったが、両園ともに園外に出かけたのは2週間のうち、1日か、最大で3日であり、特に5歳(年長クラス)の11月は、両園ともに卒園に向けて製作や劇遊びなどさまざまな活動に取組む時期で、園外に行く機会は減少した。このことは、特に園庭が狭く園外に行って運動習慣を形成する必要がある場合は、4歳児(年中クラス)までに形成すべきことであると示唆された。
市販テレビゲームを通した障害者との接触経験が健常児へ及ぼす影響に関する研究

本研究の目的は、障害者に対するマイナスイメージを低減し、障害者を身近な存在として理解するためのワークショップの開発である。ワークショップ(以下、WSと略記)では、障害当事者が操作説明や操作実演を行った後に、参加者が体幹機能や顎、腕、息などの障害者が行う操作方法でゲームやパソコン入力を行う。分析は、杉野らによる障害理解研修の効果測定尺度の質問紙調査と、ワークショップ全般に対する質問紙調査により行う。このWSを小学校3校と中学校3校で実施し、小学生207名と中学生238名が参加した。研修の効果測定尺度調査では意識改善の効果が見られた。ワークショップ全般に対する質問紙調査からは、障害者による指導に対して高い評価がなされ、重度障害者のPC操作について可能性が高まったと評価された。WS全体に関する自由記述では「障害があってもできる」旨の語句が多く記述され、好意的な内容であった。以上の結果は、本WSの特徴である、障害当事者との接触体験と障害者の操作方法(できる)の共有体験を反映したものであり、本WSは学校教育において障害の理解を促進する有効な手法と考えられた。本研究は、健常児が市販テレビゲームを障害者と共体験することによる、障害者に対する偏見解消の効果について、データ収集し効果確認を行うことを目的としている。本研究では、障害者がインストラクタとなり、健常児が通常のコントローラではなく、車いすに乗りこみ操作するインタフェースや顎や息で操作するインタフェースで、ゲームやパソコンを操作するワークショップを行うが、その体験前後で質問紙による調査を行い、その効果について検証するものである。H23年度は小学生を中心に、H24年度は中・高校生を中心に体験ワークショップを行い調査を実施した。2カ年で3小学校の小学生207名、3中学校の中学生253名、1高校の生徒41名のデータを収集した。当初の質問紙は大学生対象に開発されたものであったため、小学生向けに理解しやすい質問調査紙を作成し、障害者用ゲーム入力補助装置を多数の体験者の連続使用に耐え得るように改良した。共生社会に向けた教育においては、早期であればある程その効果は高くなると考えられるが、小学校児童200余名、中学校生徒250余名のデータが収集できた意義は大きい。調査結果では「障害者=できない人」というイメージの低減効果が示されており、多くの学校で実施されている従来の疑似体験では獲得しにくい部分の理解に対して、「障害者が道具等の環境を整えることで、自分たち変わりなく同じようにできる」ことを、障害当事者と一緒に操作体験することにより、一定の効果がもたらされていると考えられた。また、市販テレビゲームを教材にすることでより身近に感じられ、多くの児童生徒に深い理解が得えられていると考えられた。1、H23年度研究の具体的内容:本研究は、健常児が市販テレビゲームを障害者と共体験することによる、障害者に対する偏見解消の効果について、データ収集し効果確認を行うことを目的としている。H23年度は、小学生160名、大学生60名を対象とする計画であったが、実際は小学生207名、中学生36名、大学生30名に対して実施した。調査に先立ち、質問調査紙を小学生向けの理解しやすいものに改変し、ゲーム入力補助装置についても、多数の児童の連続使用に耐えるものを製作した。ワークショップを実施した3小学校では、計画より3カ月遅れの10月から11月にかけての実施となった。中学校では10月に、大学では1月に実施した。2、H23年度研究の意義および重要性:当初の質問紙は大学生対象に開発されたものであったため、小学生に理解しやすい・誤解を与えにくい表現に変更して実施した。共生社会に向けた教育においては、早期であればある程その効果は高くなると考えられるが、200名の小学校児童のデータが収集できた意義は大きい。調査結果については、現在、取りまとめ中であるが、「障がい者=できない」というイメージの低減効果は十分に示されており、多くの学校で実施されている従来の疑似体験では獲得しにくい部分の理解に対して、一定の効果を与えられていると考えられる。

また、市販のテレビゲームを教材にすることで、学習にあまり興味を持てない子供たちにも、深い理解が得えられていると考えている。ワークショップ実施は、小学校が10月から11月にかけて3校、中学校が10月に1校、大学が1月に1校と開始時期がやや遅れたが、対象者数は計画に沿った形で進められ、小学生200余名、その他60余名分のデータ収集がなされた。また、ワークショップ後の意識変化調査結果も、当初の目的である障がい理解(障がいに対する偏見の解消)を示していた。研究報告については、10月の小学校実施分データ(1校:69名)に関してのみ地方研究会で報告した。以上、ワークショップの実施時期が3カ月程度遅れてスタートしたが、調査は予定通り進んでおり、全体としてはおおむね順調に進展していると考えられる。平成24年度は、研究最終年度であり、前年度の約2倍のデータ(460名)を収集予定である。また、調査対象が前年度の小学校から中学校および高校に変わり、対象校の規模が大きくなるため、1回のワークショップにおける規模拡大か必要となる。そのため、当初の計画通り機材増加と派遣スタッフの増加を予定している。研究の推進方策は、23年度の体制で特に問題を生じていないので、それを踏襲した形で行う。研究費は総額100万円であり、4つの費目別にその内訳と振分額を示す。物品費は対象校の規模拡大に対応して、ワークショップでの使用機材の追加(プロジェクタ2台、ノートPC1台、入力補助装置2台)および入力補助装置の改良費用で約40万円(H23年度約80万円)とする。旅費は学会での発表経費として約10万円(H23年度0円)とする。人件費・謝金はH23年度と同様にその他の経費としてとらえ、H23年度と同様0円とする。その他の経費は、H23年度と比べワークショップが倍増するため、スタッフ派遣や移動に伴う費用を倍増し、約50万円(H23年度約20万円)とする。
齲蝕下乳歯象牙質の微小硬度と弾性率に関する研究-健全乳歯象牙質との比較-

1.乳歯象牙質に対するヌープ硬さ齲蝕症第2度の乳前歯について,齲蝕下並びに健全乳歯象牙質のヌープ硬さを測定し,統計処理を行った.その結果,健全側では,象牙質表層から深層へと硬さが有意に減少した。齲蝕側の齲窩直下と齲蝕側並びに健全側の歯髄腔付近のヌープ硬さは,他の部位より有意に低かった。また,齲蝕側の齲窩該当部のヌープ硬さは,健全側の同一部位より有意に低い傾向を示した。さらに,齲蝕とは直接関係のない部位についても,齲蝕側のヌープ硬さは健全側より有意に低い傾向を示した。透明層のヌープ硬さは,健全象牙質より低かった。ブラックコンパウンド包埋後にカーボン蒸着を行った試料について,EDXによる点分析を行った結果,定量分析を行ったほとんどの部位について,Ca,P,Ca/P及びMgとヌープ硬さ間には有意な相関はみられなかった。3.除去法が齲蝕下象牙質のヌープ硬さに与える影響齲蝕症第2度の乳犬歯を2分割し,同一歯の軟化象牙質をchemo-mechanical齲蝕除去剤のCarisolv^<TM>とラウンドバーで除去後の象牙質のヌープ硬さを窩底から300μmまで測定した結果,両者間に有意差はみられなかった。4.Nanoindentatorによる乳歯象牙質の超微小硬さと弾性率齲蝕症第2度並びに齲蝕のない健全な乳犬歯の超微小硬さ(H)と弾性率(Y)をnano-indentation testerで計測した。健全歯については,HとYともに,深層は表層と中層より有意に低かった。齲窩該当部を齲蝕歯と健全歯間で比較すると,HとYともに,齲蝕歯が有意に低く,齲蝕に直接関係のない部位についても齲蝕歯が有意に低い傾向を示した。1.切削・研磨象牙質面の形態観察アルミナ鏡面研磨,エメリーペーパー研磨,エアータービン装着ダイヤモンドバー切削およびairabrasive後の象牙質面は,各々全く異なった形態を示した。2.乳歯象牙質に対するヌーブ硬さ鏡面研磨後の齲蝕乳歯と健全乳歯象牙質のヌーブ硬さを測定した。多くの乳歯が交換期の歯髄側からの内部吸収により測定値に影響を受けていた。そこで,内部吸収の影響が少なかった齲蝕症第2度の乳犬歯と乳中切歯10試料(齲触側:13,健全側:7)のヌーブ硬さを測定し,統計処理を行った。その結果,健全側では,象牙質外層から内層へと硬さが有意に減少した。齲蝕側の齲窩直下と齲蝕側および健全側の歯髄腔付近の硬さは,他の部位より有意に低かった。齲蝕側と健全側を比較すると,すべての部位について,齲蝕側の硬さが有意に低く,齲窩より離れている部位でも齲蝕による影響を受けていた。透明層が齲蝕側13側中の12側に観察された。

12側中の9側において,透明象牙質の硬さは健全象牙質より低かった。3.齲蝕除去法が齲蝕下象牙質のヌープ硬さに与える影響齲蝕症第2度の乳犬歯5歯を2分割し,同一歯の軟化象牙質をchemo-mechanical齲蝕除去剤のCarisolv^<TM>とラウンドバーで除去後の鏡面研磨面について,硬さを窩底から300μm下方まで測定した。結果として,両者間に有意差はみられなかった。4.ヌープ硬さとCa/P比レジンを包埋した無蒸着の試料について点分析と面分析による定量分析を行った。試料によってはCa/P比が得られなかったため,無包埋ならびにブラックコンパウンド包埋後にカーボン蒸着を行い,再度測定の予定である。1.乳歯象牙質に対するヌープ硬さ齲蝕症第2度の乳前歯について,齲蝕下並びに健全乳歯象牙質のヌープ硬さを測定し,統計処理を行った.その結果,健全側では,象牙質表層から深層へと硬さが有意に減少した。齲蝕側の齲窩直下と齲蝕側並びに健全側の歯髄腔付近のヌープ硬さは,健全側の同一部位より有意に低い傾向を示した。さらに,齲蝕とは直接関係のない部位についても,齲蝕側のヌープ硬さは健全側より有意に低い傾向を示した。透明層のヌープ硬さは,健全象牙質より低かった。ブラックコンパウンド包埋後にカーボン蒸着を行った試料について,EDXによる点分析を行った結果,定量分析を行ったほとんどの部位について,Ca,P,Ca/P及びMgとヌープ硬さ間には有意な相関はみられなかった。3.齲蝕除去法が齲蝕下象牙質のヌープ硬さに与える影響齲蝕症第2度の乳犬歯を2分割し,同一歯の軟化象牙質をchemo-mechanical齲蝕除去材のCarisolv^<TM>とラウンドバーで除去後の象牙質のヌープ硬さを窩底から300μmまで測定した結果,両者間に有意差はみられなかった。4.Nanoindentatorによる乳歯象牙質の超微小硬さと弾性率齲蝕症第2度並びに齲蝕のない健全な乳犬歯の超微小硬さ(H)と弾性率(Y)をnano-indentation testerで計測した。健全歯については,HとYともに,深層は表層と中層より有意に低かった。齲窩該当部を齲蝕歯と健全歯間で比較すると,HとYともに,齲蝕歯が有意に低く,齲蝕に直接関係のない部位についても齲蝕歯が有意に低い傾向を示した。
天文学習における空間認識能力の向上を目的とした地球儀型学習教材の開発

平成22年度はまず、柏崎中学校において授業を実施した。生徒を、提案システムを利用した実験群と、提案システムからCG映像を削除した統制群に分け、それぞれの群にプレテストとポストテストを実施した。その結果、地球の自転の理解に関して、実験群の点数の上昇が、統制群の点数の上昇よりも有意に高い傾向があることがわかった。しかし、学習の様子を観察した結果、システムには、俯瞰視点(学習者がタンジブル地球儀を見る視点)と地上視点(地上から空を見上げた状況をCGによって合成した映像)を結びつけることが困難であるという問題点があるという知見を得た。そこで、俯瞰視点と地上視点を結びつける補助として、天球映像を提示することを考案した。これは、半球をスクリーンとして利用し、上部からプロジェクタで太陽の動きを投影する装置である。この装置の有効性を確認するために、被験者を、装置を利用した実験群と利用しない統制群の2群に分けて比較実験をおこなった。プレテストとポストテストによって評価をおこなったが、提案した装置の有効性を示すことはできなかった。被験者の感想や実験の様子を観察した結果、天球映像をあまり参照しない学習者が多いことがわかった。この問題を改善するためには、学習課題や学習のためのインストラクションを見直して、それぞれの装置の機能や目的を意識して学習できるようにする必要がある。また、学習の様子をより詳細に分析し、天文学習において何が問題となっているのかということに対する理解を深める必要がある。平成21年度はまずシステムの開発を行った。天体シミュレータのソフトウェアはMitakaProを購入するとともにカスタマイズを外注し、外部の機器から制御できるようにした。地球儀に取り付ける人形は新たな形状をデザインすることによって、耐久性と操作しやすさを向上させた。地球儀を公転させるための台座にはモータを組み込み、コンピュータから制御できるようにした。さらに、教室内の地球儀の位置を検出することのできるセンサを組み込んだ。これは、天井に貼られたマーカをカメラで認識することにより、カメラの3次元的な位置を算出するものである。このセンサと地球儀と台座を台車に搭載し、教室の中心に設置した太陽の周りを移動させると、その位置に応じて台座を回転させることができるようにした。これによって、地軸を一定の方向に向けたまま地球儀を公転させるにとができるようになった。製作したシステムを近隣の中学校の理科の授業に適用し、有効性を確認する実験を実施した。システムを生徒自身が利用した実習型の授業と、教員のみが利用する講義型の授業を実施し、事後テストに差が生ずるかどうかを比較した。その結果、今年度の授業においては両授業方式の差は見られなかった。また、今回の授業では、タンジブルアバタの動作と、天体シミュレータのCGを結びつけて認知することが容易ではないという問題がわかった。次年度はこれらの問題を解決することを目標とする。
合成ステロイド薬の高感度蛍光免疫定量法のシステム化とその臨床応用

合成ステロイド薬のうち、デキサメサゾンおよびプレドニゾロンについて高感度蛍光免疫定量法の開発を試み、併せてそのシステム化を目指し研究を進めた。1.高感度免疫定量法は蛍光偏光免疫定量法が最も簡便性に優れているのでこれを選択し、偏光度測定に光源としてアルゴンイオンレ-ザ-を用い(励起波長488nm)、感度上昇を図った。2.選択性の高い特異抗体を得るために、デキサメサゾンについてはCー4位にカルボキシメチルチオ基を導入し、ウシ血清アルブミン(BSA)と結合させて免疫原とし、非常に特異性の高い抗デキサメサゾン抗血清が得られた。プレドニゾロンについては最も構造の類似しているコルチゾ-ルとの唯一の相違点であるCー2位の二重結合を認識させるため、21ーヘミサクシネ-トを合成してBSAと結合させ、これを免疫原として抗プレドニゾロン抗血清を得た。この抗体はコルチゾ-ルとの交差反応性が9.8%であり、現在までに報告されているものと比較して優るとも劣らないものであると考える。現在、モノクロ-ナル抗体を作製するべく努力している。なお、抗血清はDAEA-Sephacelカラムクロマトグラフィ-により分離精製し、IgG分画として用いた。3.蛍光標識抗原作製は、さきの4ーカルポキシメチルチオーデキサメサゾンあるいはプレドニゾロンー21ーヘミサクシネ-トにフルオレスセインイソチオシアネ-ト(FITC)を結合させて行った。4.測定手順は、血清にFITC標識抗原を加えて偏光度(P_1)を測定する。次いで抗血清IgG分画を添加し室温で一時間放置後、再度偏光度(P_2)を測定、P_2ーP_1を求めるものである。合成副腎皮質ステロイド薬のうちプレドニゾロン、デキサメサゾンについて構造修飾に成功し、当初計画した通りいずれもC-4位にカルボキシチオ基を導入した。さらに、これらの誘導体にウシ血清アルプミンを結合させ、免疫原を作製した。免疫原はそれぞれ家兎に投与し、抗プレドニゾロン抗血清および抗デキサメサゾン抗血清を得、これらを精製してIgG分画とした。一方、構造修飾した誘導体と蛍光物質であるフルオレセインイソチオシアネート(FITC)を結合させ、蛍光標識抗原すなわちFITC標識プレドニゾロンおよびFITC標識デキサメサゾンを作製した。まず、デキサメサゾンの蛍光偏光免疫測定法の開発に着手した。測定は蛍光偏光度測定装置IBF-129型を用い、測定感度の上昇を図るためにアルゴンイオンデーザー光源(励起波長488nm)を使用した。測定手順は血清にFITC標識デキサメサゾンを加え、偏光度(Pi)を測定する。次いで抗血清IgG分画を添加し、室温で1時間放置後再度偏光度(Pii)を測定し、(Pii)-(Pi)値を求め検量線を作成した。本法における測定可能範囲は10pg/tube10ng/tubeであり、同時再現性は34%であった。デキサメサゾンについては、昨年度に引き続き検討を加えデキサメサゾン投与後の検体血清について、本研究により開発したシステムにより血中濃度測定を試みた。プレドニゾロンについては、コルチゾ-ルの構造との唯一お相違点であるC-1位の二重結合をより認識させるため、21-ヘミサクシネ-トを合成し免疫原を作製して家兎に免疫し抗プレドニゾロン抗血清を得た。これを精製してEIAにてコルチゾ-ルとの交差反応が9.6派という満足し得る抗体を得ることができた。なお現在モノクロ-

ナル抗体作製に努力しているところである。本システムへの適用は、検量線の作製には成功した。プレドニゾロンは血清中においてコルチゾ-ルと同様にコルチコイド結合タンパク室と大部分が結合しているため、解離剤の添加が必要である。この問題に対しても、ひき続き検討を行っている。
聴性定常反応を応用した新しい他覚的聴力検査法の開発とその有用性に関する研究

聴性定常反応ASSRを用いた他覚的聴力検査は睡眠下の小児で施行されるが、ASSRに対する睡眠深度の影響は明らかにされていない。今回、ASSRの反応振幅と背景ノイズを睡眠ステージ毎に測定分析したところ、反応振幅にはステージ毎の有意差を認めなかったのに対し、背景ノイズはステージ3の深睡眠とREM睡眠で有意に低かった。結果として深睡眠やREM睡眠ではASSRのシグナルノイズ比が高値を示し、睡眠下のASSR反応閾値から聴力レベルを推定する際には、睡眠ステージの影響を考慮する必要があると考えられた。先天性高度難聴は1000人に一人の割合といわれているが、難聴を早期に発見し適切な医学的・療育的介入を行えば正常な聴覚言語の獲得が期待できる。新生児聴覚スクリーニングは早期発見のために有意義であり、引き続き精密検査として聴性定常反応(ASSR)を用いた他覚的聴力検査が行われる。ASSRは周波数別の反応閾値が測定できる点で補聴器の利得調整、音質調整に有利である。しかしながら現在ASSRによる聴力検査には長い検査時間と正確性という二つの重大な問題がある。本研究はこの二つの問題点について検討し、短時間で精度の高い新しい検査システムを構築することを目的として行っている。現在市販化されているASSR検査装置では脳波の記録条件が規定されており、変更することは出来ない。平成21年度は検査時間の短縮化を図るために、脳波のサンプリング周波数や記録時間などの記録条件を自由に変更できる新しいASSR測定システムをLab VIEW(National Instrument社)を用いて作製した。さらに反応の有無についてより精度を高めるため、パワースペクトル解析および位相スペクトル解析の二つで同時に解析可能なシステムとし、聴力正常成人よりデータを集め、至適条件を決定した。平成22年度はさらなる精度向上のためASSR反応閾値と背景ノイズの関係を検討する。背景ノイズを構成する要素のうちASSRには睡眠深度が大きく関わっており、本研究ではASSRに対する睡眠深度の影響を分析する。ASSR反応閾値から実際の聴力レベルを推定する際に、睡眠深度によって至適な補正を行うことにより、より正確な他覚的聴力検査システムを構築することが出来る。新生児聴覚スクリーニングでreferとなった児に対して、精密検査として聴性定常反応(ASSR)を用いた他覚的聴力検査が睡眠下に行われる。現在市販化されているASSR検査装置では脳波の記録条件が固定されており、変更することは出来ない。平成21年度は検査時間の短縮化を図るために、脳波のサンプリング周波数や記録時間などの記録条件を自由に変更できる新しいASSR測定システムをLab VIEW (National Instrument社)を用いて作製した。平成22年度は聴力正常成人においてASSRと睡眠ステージを同時に測定し、ASSR反応振幅や背景ノイズが睡眠ステージによってどのように変化するのか検討した。ASSRの反応振幅には睡眠ステージ毎の有意な変化を認めなかったが、背景ノイズはステージ3の深睡眠とREM睡眠で有意な低下を認めた。この結果、深睡眠やREM睡眠ではASSRのシグナルノイズ比が高値を示し、睡眠下のASSR反応閾値から聴力レベルを推定する際には、睡眠ステージの影響を考慮する必要があると考えられた。
先天ＣＭＶ感染症による難聴の分子遺伝学的診断法に関する研究

先天性難聴の原因として先天性サイトメガロウイルス(CMV)感染症が知られており、遅発性・進行性の難聴もみられ新生児聴覚スクリーニングで発見できない症例もあるため、先天性CMV感染による難聴の正確な早期診断法の確立が要求される。本研究では迅速かつ精度の高いCMV検査法を確立し、難聴診断のフローチャートを作成するとともに、CMVのコピー数と難聴レベルとの関連を評価することで、治療薬の選択・量などを判断する基盤情報の確立を目的に検討を行い、迅速かつ精度の高い検査系を確立した。また、難聴患者における先天CMV感染の割合を調べた所9%であり、難聴の主要な原因であることを明らかにした。先天性CMV感染症のマススクリーニングのための診断方法としてFTAカードを使用した検査方法を検討した。FTAカードを用いた場合の感度、特異度を調べるため、陽性コントロール検体と陰性コントロール検体を用いて検討した。ガスリー検査で採取した血液試料をFTAカードに滴下し、20分以上乾燥させた後に1.2mm径の血液スポットをくりぬき、FTA wash bufferで洗浄後CMVのコードする遺伝子のうち保存性の高いUS14遺伝子上のプローブを用いて定量PCR解析した。その結果、陽性コントロールでは同一サンプルの12回計測で10回の検出であり、感度は83%であった。擬陽性は36検体中1検体のみであり、特異度は97%であった。したがって、FTAカードを使用する場合,偽陰性となる可能性が15%程度あるため、4重測定を行うこととした。実際にFTAカードを用いたCMVスクリーニング検査を31例に対して実施したところ、1例で陽性がみられた。FTAカードを使用した先天性CMV感染の分子遺伝学的診断法はマススクリーニングとしては有用な方法と考えられたが定量性が低いため、陽性例に対しては保存臍帯による確認が必要と思われた。また、稀ではあるが、CMV抗体を保持する妊婦であっても先天性CMV感染児が生まれる事がある。この原因としてCMVの再活性化および異なるCMV株への再感染が言われている。保存臍帯を用いてCMV陽性となった症例を対象に、抗原部位として報告されているglycoprotein B領域をPCR法により増幅し直接シークエンス法により塩基配列を調べた。その結果、本邦におけるCMV株は大きく2種類に大別された。海外も含めてCMVは4株あることが報告されている。今回の8検体の検討で、タイプ1が3例、タイプ3が5例認められ、再感染の可能性があることが示された。本研究では、先天性CMV感染症のマススクリーニングのための診断方法としてFTAカードを使用した検査方法を開発した。FTAカードを用いた場合の感度、特異度を調べるため、陽性コントロール検体と陰性コントロール検体を用いて検討を行った。したがって、FTAカードを使用する場合,偽陰性となる可能性が15%程度あるため、感度を向上させるために4重測定を行う方法に変更を行った。実際にFTAカードを用いたCMVスクリーニング検査を200例に対して実施したところ、1例で陽性がみられた。FTAカードを使用した先天性CMV感染の分子遺伝学的診断法はマススクリーニングとしては有用な方法と考えられた。しかし、FTAカードを利用した場合には定量性が低いため、陽性例に対しては保存臍帯による確認が必要と思われた。先天性CMV感染症の診断法には免疫学的検査、新生児の尿やガスリーカードの血液や臍帯の組織を使ったCMV DNA検査(PCR法)がある。出生後2週間以内の尿からはウイルスの分離(DNA検査)が可能であるが、出生後数週間経過してからの診断には、欧米ではガスリーカードの血液からDNAを採取しCMV・DNA診断を行い、本邦では臍帯の組織を使ったCMV・DNA診断法が行われている。

また、保存臍帯からのCMV・DNAの検出方法はこれまでnested PCR法による報告が主流であったが、Real-Time PCR法で感度・特異度の検証を行い、正確なCMV診断法を確立することが平成23年度の目的であった。保存臍帯が得られた原因不明の小児難聴134児(両側難聴46児、片側難聴88児)を対象に検証を行った。出生後2週間以内の尿DNA検査で陽性が認められた症候群性CMV感染症2児をpositive controlとし、健聴児5児をnegative controlとした。保存臍帯を5mm程度採取し、DNeasy Blood & Tissue Kitを使用してDNAの抽出を行った。抽出されたDNA量を測定した。精度を高めるため、10pgのDNAをTagMan Universal MasterMixIIを使用してReal-Time PCR解析した。Positive controlに対するΔCtを指標としてCMV DNAが0.01-0.8倍を陽性と判定した。その結果両側難聴の8.7%、片側難聴の9.1%にCMV DNA陽性が認められた。本方法は精度が高い診断法であることが検証されたが、診断までに手間がかかる問題点もあった。スクリーニング法としてより簡便な診断法の検討も必要と思われ、次年度の課題とする。前年度までに確立したTaq Man法を用いた定量Real-Time PCR法による検出系を用いたFTAカード検体による先天性CMV感染症のマス・スクリーニング法としての診断法の確立を目指し検討を行うとともに、その感度・特異度を明らかにすることができた。また、実際に開発した測定系を用いて31例を対象に解析を行ったところ1例の先天CMV感染症を見出すことができ、次年度以降の研究の継続により更なる成果が期待できる状況である。また、前年度までに保存臍帯を用いて行った検討により、CMV陽性となった症例を対象に抗原部位として報告されているglycoprotein B領域をPCR法により増幅し直接シークエンス法により塩基配列を調べた結果、本邦におけるCMV株は大きく2種類に大別されることが明らかとなった。今後再感染の可能性などについて検討するための基盤が整った状況であり、次年度以降陽性検体の配列を決定することでより詳細な検討が可能となった。平成23年度は精度の高い診断法の確立、平成24年度は難聴の臨床症状との比較検討を予定していたが、臨床症状との検証もある程度実施できた。また、スクリーニング法としても問題点とその解決法の手がかりを見つけることができた。本年度確立したFTAカードを用いたスクリーニング系を用いて先天性CMV感染症の検討を行うとともに、スクリーニング検査により陽性となった検体に対しては、保存臍帯を用いた定量解析をおこなうことで、CMVのコピー数と臨床像の相関解析を行う。また、感染症発症の予知や抗ウイルス剤投与中止の指標として利用するためのCMVmRNA測定法の確立と検証を行っていく。昨年度までの検討により、保存臍帯から抽出したCMVの定量的解析系が完成したため、今後、解析系をマススクリーニング法としてより適した系に改良するとともに、ウイルスが活発に増殖している状態を評価し、感染症発症の予測や抗ウイルス剤治療のマーカーおよび抗ウイルス剤投与中止(終了)のための指標として利用するため、CMVのmRNAを定量する測定計の開発と、臨床サンプルを用いた検証を行う予定である。
酸化ステロールエステルによる小胞体ストレスの誘導機構の解明とその病態における意義

小胞体内腔に酵素活性中心を有する中性コレステロールエステル水解酵素(NCEH1)はCEだけでなく、酸化ステロールのひとつ25水酸化コレステロール(25-HC)エステルに対する水解活性を有する。ヒト単球由来マクロファージではNCEH1が主要なCE水解酵素であり、その阻害によって細胞内のCE含量が増加する。25-HCを添加後に惹起される腹腔マクロファージ(MPM)の小胞体ストレス応答と細胞死誘導はNceh1欠損によって著明に亢進した。この時、小胞体内の25-HCエステル含量が増加した。ACAT阻害剤またはAcat1欠損マウスを用いて、コレステロールのエステル化が阻害されると、25-HC添加後の小胞体ストレス応答と細胞死誘導は消失する。従って、小胞体内における25-HCエステルの直積が小胞体ストレスを惹起すると考えられた。更に、Nceh1欠損による動脈硬化病変の悪化は、Acat1欠損の導入によって相殺された。以上より、酸化ステロールのエステル化やエステル体の水解はマクロファージの小胞体ストレス制御を介して、動脈硬化等の病態形成に重要な役割を果たしていると考えられた。A)Nceh1の基質特異性に関して、酸化ステロールエステルに対する水解活性を比較した。[^<14>C]標識オレイン酸を25水酸化コレステロールの3位の水酸基にエステル結合し、25水酸化コレステロールエステルを作製した。標識組み換えアデノウイルスを用いてNceh1、Lipe、Ces1をHEK293細胞に過剰発現し、細胞lysateを酵素に用いて、25水酸化コレステロールエステルとコレステロールエステルの水解活性を比較した。Lipe>>Nceh1の順に双方の基質を水解活性を示したが、Ces1には酵素活性は検出されなかった。マウス腹腔マクロファージ(MPM)におけるNceh1の発現調節に関しては、LPSによる抑制、フィブレートの一種による誘導を確認した。B)Nceh1欠損マウス由来の細胞を用いた実験:i)Nceh1欠損マウスからのMEFの樹立:Nceh1欠損マウスからMEFを樹立し、25水酸化コレステロール添加によるアポトーシス惹起効果を野生型MEFと比較した。それぞれのMPMの場合と異なり、25水酸化コレステロール添加に対する感受性に有意差は認められなかった。MEFにおけるNceh1の発現を検討中である。ii)Nceh1欠損マウス由来MPMは野生型MPMに比較して、25水酸化コレステロールの添加によるERストレスマーカーCHOPの著明な増加を示した。しかし、添加後24時間ではMTTやTUNEL法で評価した細胞死には野生型との間に有意な差を検出出来ないでいる。至適条件を検討中である。C)Nceh1/Acat1ダブル欠損マウスの樹立:Nceh1欠損マウスとACAT1欠損マウスを交配して、両酵素を欠損するダブルノックアウトマウスを作製した。目的:NCEH1のオキシステロールエステル体水解活性を検討し、Nceh1欠損マクロファージにおける小胞体ストレス反応亢進のエステル化反応阻害効果を検証した。結論:Nceh1は25-HC oleateを水解する。その欠損はオキシステロール類添加によって誘導される小胞対ストレス反応を増強する。この現象はACAT1阻害で阻止される。目的:マウス腹腔マクロファージ(MPM)の細胞内コレステロールはAcat1とNceh1によってエステル化と加水分解を受ける。その異常が小胞体ストレスや病態形成に寄与する可能性を検証した。結果:1)低分子化合物のコレステロールエステル(CE)の水解活性阻害効果とMPMのCE蓄積に対する効果を比較した。ParaoxonはNCEH1の活性を選択的に阻害、orlistatと76-0079はHSLの活性を選択的に阻害、AS115は両者の活性を阻害した。ParaoxonとAS115はCE蓄積が増加したが、orlistatと76-0079にはその活性はなかった。2)MPMの細胞質と小胞体分画のオキシステロール含量を遊離型とエステル型に分けてLC-MS/MSで定量した。

27-HSと24S-HSのエステル体の小胞体含量がNceh1欠損MPMで有意に増加し、25-HSと24S,25HSも増加傾向が認められた。3)8週令雌LDL受容体欠損マウスに9Gyの放射線照射後に、野生型、ACAT1欠損マウス、NCEH1欠損マウス、ACAT1欠損/NCEH1欠損マウス骨髄移植を行った。移植1か月後より高コレステロール食負荷(Paigen diet)を2カ月行い、動脈硬化への影響を検討した。大動脈全体における動脈硬化病巣面積はNceh1欠損骨髄を移植されたマウスでは、Acat1欠損骨髄を移植されたマウスに比べて有意に病巣面積が悪化した。結論:オキシステロールもAcat1とNceh1のよってそれぞれエステル化と加水分解を受ける。Nceh1の欠損はオキシステロールエステル体の蓄積を招き、小胞体ステレスが惹起される。また、Nceh1欠損は動脈硬化が促進し、Acat1の欠損は動脈硬化を抑制する。この過程には、単にコレステロールエステルの蓄積量だけではなく、小胞体ストレス応答性の寄与が想定された。動物実験施設における飼育スペースの制限等により、実験に用いるマウス繁殖に遅れを来している。24年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝子改変動物の骨髄を動脈硬化モデルマウスに移植し、その動脈硬化の定量的・定性的検討によって、マクロファージのコレステロールのエステル化と脱エステル化の病態への意義の解明を目指す。その為に、マウスを交配繁殖する。更に、細胞内のオキシステロール類を定量する系を確立し、その変化が小胞体ストレスを誘導する仮説を検証する。そのために、ガスクロマトグラム質量分析(GC/MS)、液体クロマトグラム質量分析(LC-MS/MS)で検証する。当施設には上記計測機器を保有しないため、共同研究者を探す必要がある。
心筋再生治療を目指したヒトiPS細胞由来集学的多層組織化移植片の構築

本研究課題において、ヒトiPS細胞由来多層積層化心臓組織を作製する技術を確立した。積層体をミニブタ亜急性期心筋梗塞モデル、慢性期心筋梗塞ラットモデルおよび拡張型心筋症ハムスターモデルに移植することにより、機能回復を示した。組織学的検討により、線維化抑制・血管新生・アポトーシス抑制・心筋細胞肥大抑制などの治療メカニズムを示した。また、京都大学iPS細胞研究所で確立された医療グレードのiPS細胞を用いて心臓細胞シートを作成する条件および積層化法を最終的に確定した。これらはiPS細胞由来心血管系細胞多層体の治療効果およびメカニズムの一端を示すもので、iPS細胞心臓再生医療における基礎基盤となりうる。本年度は、ヒトiPS細胞由来組織化心臓組織シートの慢性期心筋梗塞ラットモデルおよび拡張型心筋症ハムスターモデルへの移植による機能回復効果を調べた。ヒトiPS細胞から心臓構成細胞(心筋細胞、血管内皮細胞、血管壁細胞)を、心筋及び内皮細胞同時分化誘導方法(Masumoto. Sci Rep 2014)にて分化誘導を行い、誘導から15日目に細胞を回収し、温度感受性培養皿に播種し、心臓組織シート作成を図った。温度感受性培養皿にて4日間培養して完成した心臓組織シートとゼラチンハイドロゲル微粒子を用いて積層化を行った。ラット慢性期心筋梗塞モデルには15層シートを1枚心筋梗塞領域に貼付した。ハムスター心筋症モデルには5層シートを左室全体に貼付した。貼付後は定期的に心臓超音波検査にて心機能をフォローしたが、ラットモデルは梗塞領域の縮小化と心機能の改善を認め、ハムスターにおいては進行性に増悪する心機能低下を抑制することができた。なお、5層シートをハムスターモデルに移植したものにレクチンを投与したところ、移植後3日目に宿主由来の血管新生を確認できた。ヒトiPS細胞から心臓組織シート作成を作成し、ゼラチンハイドロゲル微粒子を用いて積層化を行うことができた。ラット慢性期心筋梗塞モデルおよびハムスター拡張型心筋症モデルに対する治療効果および血管新生効果を確認できた。本年度は前年度に引き続きヒトiPS細胞由来心臓組織シートの慢性期心筋梗塞ラットモデル、拡張型心筋症ハムスターモデルへの移植を行い、更に亜急性期心筋梗塞ブタモデルへの移植も施行し、それぞれ機能回復効果を調べた。ヒトiPS細胞から心臓構成細胞(心筋細胞、血管内皮細胞、血管壁細胞)を、「心筋及び内皮細胞同時分化誘導法」(Masumoto, Sci Rep 2014)にて分化誘導した。誘導から15日目に細胞を回収し、温度感受性培養皿に播種して心臓組織シートを作製した。温度感受性培養皿にて4日間培養し、完成した心臓組織シートとゼラチンハイドロゲル微粒子を用いて積層化を行った。ラット慢性心筋梗塞モデルには12穴の温度感受性培養皿で作製したシートを15層に積層し、心筋梗塞領域に貼付した。ハムスター心筋症モデルには同じく12穴の温度感受性培養皿で作製したシートを5層に積層し、左室全体に貼付した。ブタ亜急性期心筋梗塞モデルでは10cmの温度感受性培養皿で作製したシートを5層に積層し、4つの積層体を心筋梗塞領域に貼付した。貼付後は定期的に心臓超音波検査にて心機能を観察したが、ラットモデルやブタモデルでは梗塞領域の縮小化と心機能の改善を認め、ハムスターにおいては進行性に増悪する心臓組織の線維化と心機能低下を抑制することが出来た。一方、京都大学iPS細胞研究所ではHLA(Human Leukocyte Antigen :ヒト白血球型抗原)ホモ接合体ドナーから提供された細胞からiPS細胞(HLAホモiPS細胞)を構築しており、それを臨床応用する方向で貯蓄を進めている。上記分化誘導法を用いてHLAホモiPS細胞からも心臓構成細胞を分化誘導し、温度感受性培養皿で心臓組織シートを作製することに成功した。ヒトiPS細胞から心臓組織シートを作製し、ゼラチンハイドロゲル微粒子を用いて積層化することが出来た。小動物の心疾患モデルにて治療効果を確認した後、中動物(ブタ)の亜急性期心筋梗塞モデルでも治療効果を確認した。臨床応用に向けてHLAホモiPS細胞を用いた心臓組織シートの作製にも成功した。(研究の目的)心臓移植にかわる治療法としての細胞移植治療を確立するべく、ヒトiPS細胞からの心臓構成細胞(心筋細胞・血管内皮細胞・血管壁細胞など)の効率的多量分化誘導、温度感受性培養皿を用いた細胞シート工学、ゼラチンハイドロゲルを用いた細胞生着促進効果およびサイトカイン徐放効果、を併用し、移植に適した集学的な多層組織化移植片を開発し、さらに心筋梗塞モデルに対する動物実験により、再生心筋補充による心機能回復を図りうることを確認する。(研究の成果)平成29年度までに、上記技術の誘導によるヒトiPS細胞由来多層積層化心臓組織を作製する技術を確立した。また、その積層体をミニブタ亜急性期心筋梗塞モデル、慢性期心筋梗塞ラットモデルおよび拡張型心筋症ハムスターモデルに移植することにより、それぞれ機能回復を示すことができた。組織学的検討により、線維化抑制・血管新生・アポトーシス抑制・心筋細胞肥大抑制などの治療メカニズムを示すことができた。平成30年度には、京都大学iPS細胞研究所で確立されたHLA(ヒト白血球型抗原)ホモ接合健常人ドナー由来の医療グレードのiPS細胞を用いて心臓細胞シートを作成する条件を最終的に確定し、その積層化法についても確立することができた。これらの研究において、iPS細胞由来心血管系細胞多層体の優れた治療効果および治療メカニズムの一端をしめすことができた。これらの成果は、iPS細胞を用いた心臓再生医療における基礎基盤を提供するものである。

本研究課題において、ヒトiPS細胞由来多層積層化心臓組織を作製する技術を確立した。積層体をミニブタ亜急性期心筋梗塞モデル、慢性期心筋梗塞ラットモデルおよび拡張型心筋症ハムスターモデルに移植することにより、機能回復を示した。組織学的検討により、線維化抑制・血管新生・アポトーシス抑制・心筋細胞肥大抑制などの治療メカニズムを示した。また、京都大学iPS細胞研究所で確立された医療グレードのiPS細胞を用いて心臓細胞シートを作成する条件および積層化法を最終的に確定した。これらはiPS細胞由来心血管系細胞多層体の治療効果およびメカニズムの一端を示すもので、iPS細胞心臓再生医療における基礎基盤となりうる。今後はハムスターモデル、ラットモデルともに心機能改善・心機能低下抑制が見られたことにより、その機序の解明を行う必要がある。また、ヒトへの臨床応用を視野に入れ、マイクロミニブタの慢性期心筋梗塞モデルに対するヒトiPS細胞由来心臓組織シート移植による心機能改善効果を検討していく予定である。さらに、サイトカイン含浸ゼラチンハイドロゲルによるさらに効果的な組織化シートを作製する予定である。小動物及び中動物への移植実験で心機能改善・心機能低下抑制効果を認め、その機序を解明するため、心臓組織シートから分泌されるサイトカインやエキソソームの解析を行う。ヒトへの臨床応用を視野に入れ、HLAホモiPS細胞から作製した心臓組織シートの積層体を動物に移植し、造腫瘍試験などの安全性試験を行う予定である。心臓血管外科学
外資小売企業の“流通"技術移転と業態変容に関する比較戦略分析

平成13年度および平成14年度においては、1.小売企業のグローバル化を分析するための独自のフレームワークを作成した上で、2.欧州企業はどのような戦略によってグローバル化を実現しているのか、3.なにゆえにそのような戦略展開が可能になるのか、その際の鍵概念は何か、を明らかにした。明らかになったことはおよそ以下のごとくである。1.小売企業のグローバル化を、従来のように「参入動機分析・参入手段・参入状況に関する構造分析・その成果」をばらばらに分析するのではなく、グローバル化行動をプロセスとしてとらえる必要性を提示し、そのための分析枠組みを構築した。2.この枠組みにしたがって、欧州を代表する企業のグローバル戦略を分析し、主としてケーススタディによって、各企業がグローバル展開できた鍵要因を抽出した。それらは次のような要因であった。(1)戦略哲学の変更(2)ブランド管理(3)生産性概念の拡張(4)付加価値チェーン重視(5)新市場への参入(6)業態革新平成15年および16年度においては、1.業態は各国市場間でどのように変容しているのか、2.技術移転の視点から業態変容を分析するための枠組みはどのようなものか、を明らかにすることを目的として、業態実態調査を実施した。1.調査対象2企業、対象国6カ国での実態調査の結果、業態には各国間および各企業間で大きな差異が存在することが明らかになった。従来の業態概念は、これらの市場間差異を説明する概念としては不完全であり、新たな概念として「Formula」を提起した。2.Formulaは、小売企業による「事前適応-事後適応」行動によって生み出される。グローバル経験を元にして海外進出に先立って市場適応し、さらに現地での知見を加えてさらなる適応行動を繰り返し、それが結果的にFormula差異を生むことになる。流通技術は、この事前適応および事後適応プロセスにおいて移転される。4年間の研究の初年度として、本年度においては、主として(1)最新資料の収集とデータベースの作成、(2)全体分析フレームの設定、(3)ケース対象企業の選定、(4)欧州有力小売企業の視察、を行った。1.(1)については、海外共同研究者の協力を得ながら、欧州の代表的研究機関の資料を中心に、とりわけ実態調査データの収集に力を入れることによって、最新のグローバル行動実態の把握に努めた。2.(2)-(3)については、事前の綿密な準備の上で海外共同研究者とともに2002年3月にスペインにおいて、具体的な研究方法に関するワークショップを開催した。3.(2)については、研究全体を包括する分析フレームとして「流通技術移転モデル」を開発した。これは、"グローバル行動主体としての小売企業の戦略行動要素として「出店-調達-業態」の3要素を取り上げ、これら戦略行動要素がグローバル化という「流通技術移転プロセス」を通じて、海外において本国とは異なる戦略行動様式に転換される"と考えるものである。さらにこの流通技術移転過程に作用し、本国における戦略行動様式と海外市場におけるそれとの差異を生じさせる影響要因として、「環境要因・マネジメント要因・組織構造・企業文化・参入モード」を想定する。4.(3)については、テスコ・ブーツ・カルフール・ロアール・アホールド・ギングフイツシヤー・ザラ・イケアを対象とする事とした。今後は、各社の情報収集とともに、インタビュー調査の実現可能性と見込みを検討する事になる。5.(4)については、カルフール・ザラを中心に、欧州市場に積極的に進出している代表的小売企業を視察し、スペイン小売市場構造への影響について検討した。