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「隣人愛」の再定義：文献研究と生態心理学実験に基づくキリスト教的倫理研究

本研究は、キリスト教が推奨する援助行為を、知覚と行為という観点から再定義することを目的とする。こうした観点から見た時、新約聖書が示す援助行為は、行為の選択肢が極端に狭められている人間の行為可能性を回復し、また増大するための援助と解される。これは援助行為を他者への共感や模倣に根拠づける今日の発達心理学とは異なる方向性の理解である。生態心理学に基づく諸実験結果を参照するならば、こうした援助行為を可能にするのは、他者の行為を「充たされざる意味」として知覚することである。同時に、目的によって分節化される行為の「意味」は必ずしも自明ではなく、他者との相互行為のなかで作り上げられていくことも確認された。2013年度は、利他性に関する先行研究を検討すると共に、三嶋博之教授(早稲田大学人間科学学術院)のもとでアイマークレコーダの操作方法について学び、主にマイケル・トマセロの人間同士の協力に関する研究を生態心理学的観点から再検討する可能性などについて考察した。三嶋氏には、アイマークレコーダEMR9(NAC)の操作方法とそこで得られる視知覚情報の正確性について直接教授して頂いた。トマセロは、人間には生得的に自らが同族とみなす他人と協力する傾向性、相利性への志向があると主張する。そこで「同族とみなす」というモメント、すなわちトマセロが言うところの'we-ness'の成立を、アイマークレコーダによって記録可能な視知覚の情報に基づき解析できないかと考えた。これと同時に、トマセロら霊長類研究を基盤にする利他性研究の多くが、道徳的行為イコール利他的行為とみなしているが、この前提自体の妥当性を丁寧に検討する必要があることにも気付かされた。「相手のため」のみならず「・・・のため」という志向性が非成立なままの協力や配慮もまた、十分に道徳的である可能性も検討すべきだろう。またこれ以外にも先行する利他性研究の多くが無自覚に前提としている人間観、道徳観を明らかにし、そこに何らかのバイアスがないかを検討する必要もあると思われる。生態心理学的観点からの状況観察は、こうした無自覚の前提を検討するために有効であると予想される。この可能性については、青山慶氏(東京大学)らがイベント単位で他者の意図理解の発達を記述しようとする研究に多くを教えられた。自身が「利他性」という概念によって喚起される先入観にとらわれないためにも、アイマークレコーダによる実験に先立ち、他者を援助あるいは介助する状況のビデオ撮影とその観察から始め、自らが問題としたい現象を絞り込む必要性があるというのが現時点での結論である。今年度は、文献読解に基づき、次年度以降の実験実施のために不可欠な理論的な整備を行った。すなわち、実験に先立ち、他者を援助する側が他者をどのように知覚し、またどのように行為をしているのかを、キリスト教の伝統的テキストから抽出した上で、それを生態心理学の実験に接続する可能性を探った。具体的には以下の通りである。第一に、新約聖書、教父神学を中心に「隣人愛」について表現されているテキストを再検討し、それらを知覚と行為という観点から改めて整理し直した。第二に、熊谷晋一郎氏の著作を中心に、介護を受けている当事者のテキストを検討し、そこで介助者と被介助者の間で生じていることがどのように表現されているのか、知覚と行為という観点から検討した。第三に、ジェームス・ギブソンとエドワード・リードの著作における、養育者による子供の学習援助に関する論述を検討し、生態心理学において他者を援助することがどのように捉えられているのかを確認した。第四に、エドワード・リードが理論的に依拠している哲学者ジョン・デューイの代表的著作を読解した。これらの四つの作業から、「隣人愛」などの他者の介助/援助が目指す「他者の行為可能性の増大」とは「生きること」そのものに内在する規範性にほかならないこと、また、そうした「他者の行為可能性の増大」に向かって他者を援助するためには、行為への能動的な構え、他者の行為を「充たされざる意味」を充たそうとする努力のもとに捉える視点、そして実際に行為するために不可欠な「予期する」能力を養う必要があることが明らかになった。この成果は、部分的に、大阪大学最先端ときめき研究推進事業部主催の招待講演で発表され、論文としては、『知の生態学的展開』第三巻(東京大学出版会)の最終章「可能性を尽くす楽しみ、可能性が広がる喜びー倫理としての生態心理学」としてまとめられた(2013年度中に公刊予定)。2014年度は、これまでの文献調査の結果と今後の実験への展望を「利他性への生態学的アプローチ」としてまとめ、7月の日本生態心理学学会にて発表した。心理学者マイケル・トマセロを筆頭に、利他的行為、協力的行為の定義には、「目的の共有」が前提となっていることが多い。しかし、生態心理学の成果を前提とするならば、行為の目的とは、必ずしも自明なものではない。この研究発表によって、そもそも行為の目的の知覚、認知とはどのように可能になり、またその目的の他者との共有とはどのように可能なのかについて、今後研究していく方針が明確になった。春学期中には、指導および専門的知識を提供いただく三嶋博之教授(早稲田大学人間科学学術院)のゼミナールに参加し、アイマークカメラの講習を受講した。

また秋以降には、協力的行為を作品のテーマとしている、アーティストの田中功起の映像作品の分析を通じ、協力的行為において明確な目的の共有は必ずしも必要ではないこと、またそもそも行為の目的と言った場合にも、様々なレベルがあり、そのレベル分けの明確化と整理が極めて重要であることが明らかになった。この内容は「善い話をやめる」という論文としてまとめられ『神学研究』第62号(関西学院大学神学部編)に掲載された。以上の内容をふまえた実験として、子供の徒競走の学習過程を観察するという計画を立て、年度末の3月には三嶋博之教授(早稲田大学人間科学学術院)にその旨を報告した。昨年度までの研究で確認されたことだが、M.トマセロに代表される発達心理学者や霊長類学者たちの大半は、援助行為のためには被援助者の行為の目的を知ることが必要であり、協力のためには行為者同士の目的の共有が必要だと結論づけている。以上をふまえ、最終年度の課題は、「行為の目的の共有」を生態心理学的にどのように捉え直せるかについて考察することとなった。第一に、J.J.ギブソンの社会心理学論文であるThe implication of learning theory for social psychology(1950)とこれと関連するE.リードの著作の読み直しを行った。第二に、子供の徒競走学習と赤ちゃんの食事学習を観察し(『動くあかちゃん事典』(2008)使用)、単に「走っている」状態が友達と競い合う「徒競走」に変化するプロセス、また単に「食べている」状態が他者とともに「食卓を囲む」に変化するプロセスを分析した。文献から理解されたのは、ギブソンが規範を「他人と共有されている行為のパターン」と規定した上で、欲求充足的行為expedient behaviorと、他者と共有された望ましい行為(=規範)proper behaviorとでは、学習のプロセスが異なると考えていることである。ギブソンによれば、proper behaviorは人間同士の相互行為のなかで学ばれる。以上を前提に、観察を行ったところ、乳幼児にとって行為の目的は、環境からの誘発によって絶えずとりとめなく変化するということであり、保護者などがその目的の変容を禁止する形で規範が登場するが、ほとんどの場合この禁止を乳幼児は理解しないということであった。以上の研究成果は、日本現象学・社会科学学会第31回大会のシンポジウムにて発表された。また上記の考察のなかで得られた知見を応用し『ユリイカ』(第47巻第12号)および(第47巻第19号)にそれぞれ論稿を寄稿した。本研究は、キリスト教が推奨する援助行為を、知覚と行為という観点から再定義することを目的とする。こうした観点から見た時、新約聖書が示す援助行為は、行為の選択肢が極端に狭められている人間の行為可能性を回復し、また増大するための援助と解される。これは援助行為を他者への共感や模倣に根拠づける今日の発達心理学とは異なる方向性の理解である。生態心理学に基づく諸実験結果を参照するならば、こうした援助行為を可能にするのは、他者の行為を「充たされざる意味」として知覚することである。同時に、目的によって分節化される行為の「意味」は必ずしも自明ではなく、他者との相互行為のなかで作り上げられていくことも確認された。本研究は、利他的行為、隣人愛に関する研究を実験にまで落とし込み、実験に基づく実証研究と文献研究との総合を目指している。研究協力者から実験手法について指導していただく予定であったが、研究協力者との都合が合わず、実験手法の学習、実験の実施が進まなかった。
ヒト歯根膜細胞のコラーゲン,コラゲナーゼおよびTIMP遺伝子の発現

歯根膜組織のコラーゲン代謝調節機構には,各種の成長因子やサイトカインおよび上皮性の細胞が分泌する種々な物質が関与している可能性があると考えられる。そこで,各種成長因子(PDGF-AA,PDGF-BB,TGF-beta,IGFおよびEGF)による歯根膜細胞のコラーゲン代謝様相の変化を,コラーゲン、コラゲナーゼおよびコラゲナーゼインヒビターの遺伝子転写レベルでの調節から明らかにする目的でin situハイブリダイゼイションあるいはノーザンブロット解析から,ヒト歯根膜細胞のコラーゲン代謝を遺伝子の発現量から検討した。コラーゲン遺伝子の発現は,TGF-beta添加時に最も多く,ついでPDGF-BB,IGF,EGFの順に発現量の増加をみたが,PDGF-AAでは無添加と同程度の発現量であった。本来TGF-betaの作用は細胞数の増加に伴う合成量の増加も考えられたが,24時間incubate後では細胞数増加は認められず,TGF-betaは歯根膜細胞のコラーゲン転写レベルの促進を促したものと考えられた。一方,コラゲナーゼについては,PDGF-BBによる発現量が最も多く,ついでEGFであったが,PDGF-AA,TGF-betaおよびIGF添加時はコラゲナーゼ遺伝子発現を抑制した。また,コラゲナーゼおよびコラゲナーゼインヒビター遺伝子の発現は,IGF添加で抑制された。以上の結果から,TGF-betaはヒト歯根膜細胞のコラーゲンおよびコラゲナーゼインヒビターの遺伝子発現を促進させ,コラゲナーゼ遺伝子発現を抑制したことから,コラーゲン代謝において分解を抑制する方向に働いていることが示唆された。一方,PDGF-BBによるコラゲナーゼ遺伝子発現量が強く,コラーゲン代謝を分解系に傾ける働きのあることが示唆された。IGFは歯根膜組織の基質成分であるコラーゲンの合成に深く関わっていることが推察された。
清浄表面を確保した枚葉式シリコンウエハ表面処理装置の開発とその特性解析

半導体デバイスの高機能化にともない、微細化、高集積化がさらに促進され、その製造技術のよりいっそうの高度化が求められている。ところでウエハ表面を処理することによって得られるULSIは、二十一世紀初頭にはGbit時代を迎えることになる。数GbitクラスのDRAMのような、高機能性を有する高品質なデバイスを連続的に安定に量産するためには、デバイス製造におけるウエハ表面処理プロセスにおいて、プロセスパラメータが完全に制御され、さらにウエハ表面上に、汚染につながるいかに超微細な異物をも存在させないことが必要となる。我々は、このウエハ表面汚染の現状をふまえ、すでに無発塵で信頼性の高いウエハの気流搬送装置を開発し、その技術を確立している。本装置は、単にウエハの搬送装置に留まることなく、ウエハの表面処理を行える反応装置などとしてもその応用が考えられる。本研究では、ウエハ表面処理の中の製膜処理について着目し、気流搬送装置を製膜処理装置に適用する場合の設計・操作指針を得ることを目的とした。先ず、製膜を行う前に、ウエハ挙動に及ぼす供給ガス量の影響について検討した。その結果、ウエハのぶれ及び傾きは各浮上ガスの供給量で制御可能であり、ウエハの回転速度は3000rpmとすることが可能であった。従って、浮上したウエハ表面にCVD処理を行える操作性を気流搬送システムは有していると言える。CVD処理には、常温で水と反応し酸化膜を形成するFTES(Fluorotriethoxysilane)を用いた。反応経路は次のようである。このFTESと水の混合ガスを、浮上したウエハ表面に吹き付けて製膜を行ない、均一な膜形成が十分行えることを示した。さらに、浮上したウエハ表面近傍の流れを把握するため流れの可視化も合わせて行ない、ウエハ表面近傍の流れに影響を及ぼす要素を検討し、ウエハ浮上型CVD装置の設計・操作指針を確かなものとした。
アブラナ科植物由来食品成分を用いた新規癌分子標的併用予防法の開発

食品成分による癌予防を実現するためには、複数成分の併用効果の高い組み合わせを見出し、そのメカニズムを解明することが重要である。本研究では、高い癌予防効果が期待されるアブラナ科植物由来成分に着目し、インドール-3-カルビノール(I3C)とブラシニンの癌細胞増殖抑制効果を解析した。特にI3Cは、大豆に含まれるゲニステインや、プロポリス等に含まれるガランギンと併用処理すると癌細胞増殖抑制効果が増強することを見出し、その分子メカニズムについて、オートファジーや活性酸素種(ROS)の関与を明らかにした。種々の疫学的研究から、食品成分による癌予防が実現可能な方法として期待されているが、単一成分の大量投与によるリスクを避ける意味でも、特に複数成分の併用効果の高い組み合わせを見出す必要がある。本研究では、既に高い癌予防効果が認められており、細胞内で多様な経路に働くといわれているアブラナ科植物の成分、インドール-3-カルビノール(I3C)を軸に据え、これと併用すると相乗効果が期待できる食品成分を探索し、併用効果の生じる分子機構を解明し、科学的根拠のある、食品成分同士による癌の「分子標的併用予防法」確立を目指すものである。本年度はヒト大腸癌由来HT-29細胞を用い、大豆由来成分ゲニステインとI3Cを、それぞれ単独では細胞死を誘導しない濃度どうしで併用すると、細胞死(アポトーシス)が相乗的に誘導されることを見出しそのメカニズムを解析した。多くの癌細胞で活性化されている細胞増殖シグナル伝達系のひとつであるAkt経路の不活性化が関与している他、全ての脊椎動物に備わっている自己食メカニズムであるオートファジーの誘導と進行阻害も関わっていることを明らかにした。また蜂蜜やプロポリス等に多く含まれるフラボノールの一種、ガランギンと併用した場合にアポトーシスが増強されることも見出した。その分子メカニズムについては現在解析中であるが、併用時に細胞内に活性酸素種(Reactive oxygen species : ROS)が蓄積され、ROSスカベンジャーによってROSを減少させるとアポトーシスの割合も減少したことから、I3Cとガランギンを併用することにより細胞内ROSが蓄積し、それがトリガーとなってアポトーシスが誘導されている可能性が示唆される。食品成分による癌予防を実現するためには、単一成分の大量投与によるリスクを避ける意味でも、特に複数成分の併用効果の高い組み合わせを見出し、そのメカニズムを解明することはとても重要と考えられる。本研究は、既に高い癌予防効果が認められており、細胞内で多様な経路に働くといわれているアブラナ科植物の成分、インドール-3-カルビノール(I3C)を軸に据え、これと併用すると相乗効果が期待できる食品成分を探索し、併用効果の生じる分子機構を解明し、科学的根拠のある、食品成分同士による癌の「分子標的併用予防法」確立を目指すものである。既に大豆由来ゲニステインとの併用効果について報告しているが、今年度は、蜂蜜やプロポリス等に多く含まれるフラボノールの一種、ガランギンとI3Cを併用した場合に生じるアポトーシス増強について、その分子メカニズムについて研究した。併用時に細胞内に活性酸素種(Reactive oxygen species : ROS)が蓄積されること、ROSスカベンジャーを用いた解析によりROS依存的なアポトーシスであることが判明した。このとき、転写因子CREBの発現が減少し、その標的であるBc1-2の発現が減少すること、それに伴い、カスパーゼ9の活性化等、ミトコンドリア依存的な内在性経路の活性化が関与していると考えられた。この他にも、I3Cと併用して増殖抑制効果が見出された食品成分として、カプサイシンやケルセチンを見出した。また、アブラナ科植物の別の有効成分として、ブラシニンの細胞増殖抑制効果についても検討を行った。ブラシニンは単独で細胞周期停止を誘導したが、今後ブラシニンと併用して効果のある成分についても探索し、分子機構を解析していく予定である。
密度波の高速運動

低温・高電場領域での電場・電流特性から、低次元伝導性固体の密度波状態で密度波の並進運動に量子効果があるかどうかを調べた。(TMTSF)_2ASF_6のスピン密度波状態における非線形伝導を約0.6K以上で測定した。その結果、大気圧に近い低圧領域では最低温度でも非線形伝導のしきい電場が存在し、その上での非線形伝導度が量子トンネルの理論の予言と大きく異なることことを見いだした。これまで理論・実験の両面からスピン密度波の量子的トンネル現象が示唆されているが、上の結果は量子トンネル効果の存在を否定する有力な証拠である。また、しきい電場の温度依存性は不純物によるピン止めを考慮した理論の結果と異なり、低温でも強く温度に依存する事を見いだした。これは、スピン密度波相のなかで何らかの相転移に起因するものである可能性を示す。小さな断面積の(TMTSF)_2ASF_6試料について非線形伝導度を測定した。断面積が約10^5cm^2の試料では太い試料と同様にしきい電場以上で伝導度が増加するが、断面積が10^3-10^4cm^2の試料と比較すると、しきい電場の値が4Kで約1桁大きく、また1-10Kの広い温度範囲にわたってほとんど一定である。細い試料のスピン密度波転移温度やノーマル状態での伝導度には異常がないことから、断面積が限界値以下に小さくなると表面がピン止めの原因となると推論される。低温・低電場で、パルス電流に対する電圧が誘電的に応答することを見いだした。この現象はしきい電場の約2倍以下で観測される。外部電場の下で密度波の内部変形が生じ、分極が生じたものと解釈される。電圧波形から求めた分極電荷密度がしきい電場で最大値を示すことから、内部変形が限界値に達してピン止め源の束縛から抜け出すことが確かめられた。
すばる望遠鏡を他の大型望遠鏡と光学的に結合する光学素子の研究

本研究では、すばる望遠鏡と他の望遠鏡との結合による干渉計の実現性を示すことを目標に、長基線光干渉計の要素技術である、光ファイバー伝送路と真空光遅延線やそれらに付随する光学素子の基礎実験を行った。ファイバ長測定では、測距計の光学系の改良と白色フリンジファイバ入替え法で1mmの誤差で2本の100mオーダーの光ファイバの等長測定が出来るようになった。ファイバとのカップリングでは、短焦点の収差の極めて小さいレンズを入手し、ファイバへの入射で色ずれが解決されることを確認した。分光干渉縞の測定とガラス板厚の微調整装置により、10μmオーダーで長さ補正が出来るようになった。結果として、100mファイバにおける干渉縞のコントラストは、レーザの波長で偏光状態を合わせて測定したところ、レーザで0.9、白色光(600nm-760nmの広帯域光)で0.45まで向上した。この時、各波長での干渉縞はコントラストが一定でなく、ファイバの曲げで変化することが分かった。そこで、100mファイバ通過後の各波長の光の偏光状態を調べる装置を追加し、1/λの波長依存性で2λ程度の波長板に相当する光学的変調を受けていることを見出した。それは、直径40cmのリールに約80回巻かれたファイバの影響であると考えられた。小さなファイバループならば少しの巻数でその効果をキャンセルできると考えて、数値的シミュレーションでその効果を確認した。実験的にはまだ困難がある。精密光遅延線は実装機の製作が終わり、性能評価測定のための電気系・光学系・ソフトの開発を継続している。真空遅延線基台のパーツはほぼ製作を終了し、性能出しのための試験を継続している。
多変数保型形式の整数論的研究

この期間の研究目標として,多変数保型形式の持つ整数論的性質の解明を挙げた。具体的には次の2点であった。(2)標数pのmodular形式の性質,特にそれらの環のなす構造の決定。これらの目標に対して,研究期間内に得られた結果について報告する。(1)については,既に前研究期間で発見された現象,すなわち,Siegel-Eisenstein級数がもつp進的性質の一般化が問題であったが,二つの方向で拡張できることが確認できた。ひとつは,本来のSiegel modular群の場合に既に得られている結果を,一般のweightの場合に拡張する試みで,次数が2の場合は任意のweightに拡張できるというもので,これは桂田氏との共著の論文としてJournal of Number Theoryに掲載された。ふたつ目は他のmodular群の場合に同様の現象が見られるというもので,Hermite modular群の場合にp進的性質の存在を確認した。この結果は次の意味で重要である。それはSiegel modular群の場合のp進的現象が特有の現象ではなく,背後に統一的に説明されるなんらかの理論が隠れている可能性を示唆するからである。(2)についても二つの進展があった。ひとつは2次のSiegel modular形式の場合に,残されていたp=2,3の場合に,その構造を決定することができたことである。二つ目はHilbert modular形式の場合に同様の結果を得ることができたことである。判別式が5と8の実2次体に対するHilbert modular形式に対して標数pの場合の環の構造を考察し,特別な場合にその生成元を与えている。この結果はRevista誌に掲載されることが決定している。多変数保型形式の典型的な例であるSiegel modular形式、Hilbert modular形式やHermite modular形式については近年その発展がめざましい。これについては、古典的な楕円モジュラー形式の単なる拡張としてではなく、2次形式論(Siegel modular形式に関連)や代数幾何(Hilbert modular曲面の理論に関連)への応用をめざし、古くはHilbertやSiegelによって研究の出発点が明らかにされた。我々の研究目標は多変数のmodular形式が持つ豊富な整数論的な性質を明らかにすることである。具体的に述べれば(1)Siegel-Eisenstein級数のp-進的な性質を明らかにする。(2)標数pのmodular形式の性質を調べる。(3)modualr形式のなすgraded ringの構造を調べる。等が挙げられる。上記項目について、この研究期間において得られた結果は次の通りである。(1)Serreが楕円modualr形式の場合に得た結果をSiegel modular形式の場合に拡張することができた。(4)所謂、池田liftingとよばれるliftingの例をHermite modular形式の場合に構成できた。以上がこの研究期間に得られた結果であるが、特に(3)は海外共同研究者Krieg氏との共同研究で得られた成果である。多変数保型形式の理論は近年発展が著しい。特にその典型的な例であるSiegel modular形式、Hilbert modular形式やHermite modular形式についてはその具体的な性質が様々な手法によって明らかになってきている。その代表的手法としては、「表現論的手法」、「代数幾何的手法」が挙げられる。例えば「代数幾何学的手法」による結果の一つとしては、Hilbert modular曲面の代数幾何的性質を調べることにより、その上の関数、すなわちHilbert modular形式でいかなるものが存在得るか?という問いに解答の手がかりを与える。この研究では、多変数のモジュラー形式について、その整数論的性質を調べることにより、定義されているモジュラー多様体の有限標数の体上での性質やp進体上での幾何学的性質を明らかにすることを目標としていた。

すなわち(2)標数pのmodular形式の性質を調べる。(3)modular形式のなすgraded ringの構造を調べる。などが挙げられる。上記項目についてこの研究期間において得られた結果は次の通りである。(1)Serreのp進Eisenstein級数に関する結果をSiegel modular形式の場合に拡張し、いくつかの予想を提出した。(2)ある実2次体に関するHilbert modular形式の標数pの場合のgraded ringの構造を決定した。(3)(2)と関連してある種のHilbert modular形式のp整な局所環上のgraded ringの構造を決定した。(4)Gauss数体に関する3次のHermite modular形式のFourier係数の数値例を求めた。以上がこの研究期間に得られた結果であるが、(4)は海外共同研究者Krieg氏との共同研究によって得られたものである。前年の研究目標として,多変数保型形式の持つ整数論的性質の解明を挙げた。具体的には次の2点であった。(2)標数pのmodular形式の性質を調べる。これらの目標について、平成15年度内の研究において成果として得られた結果について説明する。(1)については、既に前年度の結果(桂田氏と共同研究)は,Journal of Number Theoryに発表れたが,この結果のHermite modular版の結果が得られた。これは,上記の成果が所謂Siegel modular群に対するSiegel-Eisenstein級数のp進的な性質を解明したのに対して,Hermite modular群に対するSiegel-Eisenstein級数について類似の結果が成立すことを確かめた。これは単なる前結果の拡張ではない。すなわち,前結果はSiegel modular群に特有の現象であった可能性があったが,他のmodular群の場合にも同様の現象が確認されたことは,我々が得た最初の結果が偶然に成立した結果ではなく,背後に統一的に説明されるなんらかの理論が隠れている可能性を示唆しているからである。(2)については,2つの進展があった。一つは2次のSiegel modular形式の場合,懸案であったp=2,3の場合に,その構造を決定することができたことである。これは,前々年度の成果であったpが5以上の素数の場合にmod pSiegel modular forms of degree 2の環の構造を決定したが,pが2,3の場合は困難な問題として残されていたものである。これは井草の有理整数環上のSiegel modular formsの環の生成元が得られているが,この15個の生成元を詳しく分析することにより得られる。他方はHilbert modular形式の場合に同様の性質を解明できたことである。
EBウイルス関連リンパ球増殖性皮膚疾患の病態と予後に関わる分子・細胞マーカー解析

種痘様水疱症(HV)と蚊刺過敏症(HMB)の診断基準とガイドラインを作成。古典的および全身性HV、HMB、HMBとHV合併の4型に病型分類可能。クローン解析から、古典的HVはEBV感染γδT細胞、HMBはNK細胞、全身性HVはγδT細胞とαβT細胞により発症することが判明。痂皮を用いたEBER検査法の鋭敏度と特異度検定はともに90%以上で、診断的検査として有用。血漿EBV DNAコピー数の異常高値は血球貪食症候群合併と関連する。生命予後因子は、臨床病型、発症年齢、リンパ球サブセットと、EBウイルス再活性化マーカーBZLF1の発現。オミクス解析結果からエピジェネティックな悪性化機序の一部が判明。EBウイルス(EBV)関連皮膚T/NK細胞増殖症の種痘様水疱症(HV)と蚊刺過敏症(HMB)では、EBV感染リンパ球サブセットと宿主免疫応答により特有の皮膚および臨床症状が出現する。我々は、これらの疾患を1)古典型HV、2)全身性HV、3)HMB単独、4)HMB+HV合併例の4型に分類し、予後および予後因子解析を行った。その結果、生命予後は、古典的HVは良好だが、他の3群では、5-10年で生存率は50%に低下することが明らかになった。発症年齢が9歳以上であること、BZLF-1 mRNA発現がみられることが、予後不良因子であった(BJD論文報告)。とくに全身炎症をきたす病型では、EBV再活性化マーカーであるBZLF1 mRNA発現が認められたが、その下流のシグナルの検出率は極端に低下した。すなわち、宿主免疫応答が、EBV再活性化マーカーを認識して、その細胞を排除するために激しい炎症症状を生じると考えられた(JDS論文報告)。病型に関連するEBV感染リンパ球サブセットは、古典型HVはγδT細胞、HMBはNK細胞であり、全身性HVにはγδT細胞とαβT細胞の両方が認められた。クロナリティ解析に、次世代シーケンサーによるTCRレパトア解析手法を加えたところ、HV皮膚病変にはγδT細胞のクローンが検出された(論文準備中)。診断的検査用に開発した低侵襲EBV遺伝子発現検査法の鋭敏度と特異度の検定を行い学会発表した。紫外線照射で誘導される皮膚由来因子によるEBV感染γδT細胞遊走、活性化と増殖能については研究を進めている。1)EBV感染リンパ球サブセットの細胞学的特性(平成27-29年度継続):順調に症例集積ができており、データが得られている。2)T細胞受容体遺伝子とEBV遺伝子終末反復配列を用いたクロナリティ解析:クロナリティ解析は、Southern blot法に加えて、次世代シーケンサーによるTCRレパトア解析を導入し、微量な検体からT細胞クローン解析が可能になった。3)紫外線照射で誘導される皮膚由来因子によるEBV感染γδT細胞遊走と活性化:EBV感染γδT細胞株を入手できたので、紫外線照射を行った表皮培養上清を用いて、EBV感染γδT細胞の増殖活性とEBV再活性化シグナルの解析を進めている。4)EBV再活性化と宿主免疫応答の解析:EBV再活性化マーカーであるBZLF1 mRNAとその下流のBDRF1シグナルについての解析を終了し、論文化した。5)病態の進行と予後に関わる分子・細胞マーカーとHLAを含めた遺伝免疫学的要因の探索:再活性化シグナルBZLF1が予後因子であること、さらに宿主免疫応答のsurrogateマーカーになる可能性があることを論文報告した(BJD、JDS)。1.皮膚病変におけるEBウイルス(EBV)再活性化シグナルの解析:慢性活動性EBV感染症(CAEBV)関連疾患である種痘様水疱症(HV)と蚊刺過敏症(HMB)の皮膚病変におけるEBV感染リンパ球の再活性化シグナルの解析を行った。重症および予後不良群の皮膚病変ではEBV再活性化シグナルのBZLF1 mRNA発現を認めたが、その下流のシグナルはほぼ検出できない。細胞傷害性T細胞(CTL)の非存在下のin vitroでは、下流シグナルが検出される。すなわち、生体内ではCTLにより、再活性化途中でEBV感染リンパ球が排除される。BZLF1 mRNA発現は治療介入を決定するバイオマーカーとなり、今後、CTLの認識するエピトープ解析が治療標的になる可能性を示唆する。2.EBV感染リンパ球サブセット解析と予後:我々が提唱した臨床病型(古典的および全身型HV、HMB)は生命予後と関連するので、この病型分類は臨床的意義がある。今年度は、リンパ球サブセットと予後の解析を行った。その結果、全身型HVには、γδT細胞優位型とαβT細胞優位型症例があり、αβT細胞優位型は成人や老人発症があり、その予後は不良であった。3.EBV感染細胞のレパトア解析:我々はHVがEBV感染γδT細胞によって誘導されることを報告してきた。αβT細胞優位型の全身型HVの皮膚病変のT細胞受容体レパトア解析結果では、皮膚病変においては、末梢血と同じγδT細胞クローンが検出された。

すなわち、末梢血ではαβT細胞優位であっても、HVの皮膚病変はγδT細胞によって生じると考えた。4.紫外線によるEBV感染γδT細胞遊走:紫外線により表皮細胞から産生されるγδT細胞走化因子につき検討を続けている。1)EBV感染リンパ球サブセットの細胞学的特性(平成27-29年度継続):順調に症例集積とサブセット解析結果が得られている。新たな知見として感染細胞はCCR4を発現しており、将来の治療標的になる可能性がある。2)T細胞受容体遺伝子(TCR)レパトア解析を導入し、微量な検体からT細胞クローン解析が可能になった。同時にCDR3領域の配列解析からサブクローンの解析も可能になった。3)紫外線照射で誘導される皮膚由来因子によるEBV感染γδT細胞遊走と活性化:EBV感染γδT細胞株は、紫外線による表皮細胞由来因子(未同定)により遊走をすることが示された。4)EBV再活性化と宿主免疫応答の解析:EBV再活性化マーカーであるBZLF1 mRNAが皮膚病変で検出された。CTL非存在下ではその下流のシグナルも検出できるが、病変部では検出できない。宿主免疫応答によって活性化したウイルス感染細胞が排除されるものと思われる。5)病態の進行と予後に関わる分子・細胞マーカーとHLAを含めた遺伝免疫学的要因の探索:我々の病型分類、BZLF1発現、発症年齢(9歳以上)、αβT細胞優位型が予後因子として重要であることを見出した。我々の低侵襲EBV遺伝子発現検査法の鋭敏度と特異度の検定を行い論文発表した。EBV陽性T/NKリンパ異常増殖症である蚊刺過敏症と種痘様水疱症の病態、再活性化機序、リンパ球クローン解析、病型と予後解析、治療介入を決定するバイオマーカー等の解析を実施した。【病因と病態】リンパ球サブセットおよびT細胞レパトア解析から、古典型種痘様水疱症は流血中のEBV感染γδT細胞により発症し、全身型種痘様水疱症はγδT細胞またはαβT細胞、蚊刺過敏症はEBV感染NK細胞が病型を決定する。重症皮膚病変ではEBV再活性化が誘導されるため、宿主免疫応答を惹起され、特徴的な皮疹と全身症状を起こすと考えられる。【病型と予後】我々の診断基準に基づき、古典型および全身型種痘様水疱症、蚊刺過敏症の臨床病型に分類し、さらに、優位のリンパ球サブセットと、再活性化シグナル、発症年齢を加味して評価すると生命予後をより正確に反映した。古典型種痘様水疱症では死亡例はなく、積極的な治療は必要としない。ただし、他病型への移行は10%程度に認められた。全身型種痘様水疱症の中で、γδT細胞優位型の予後は良好であるが、αβT細胞クローン優位型は、発症年齢が高く、成人や高齢者発症があり、再活性化マーカーBZIF1発現が皮膚病変に高率に認められ、死亡例が多い。【再活性化機序】患者から樹立したEBV感染細胞株を用いた実験ではTNF-α、PMAによって再活性化シグナル誘導を確認したが、実際の皮膚病変におけるメディエーターの特定はできていない。【腫瘍化機序】エクソーム解析ではいくつかの特徴的な体細胞変異が認められ、EBV遺伝子の特定領域にも欠損多いことが示された。【今後の展望】クローン解析およびエクソーム解析結果から、EBVがリンパ球系前駆細胞に感染している可能性が示唆された。
皮弁壊死防止効果にたいする動脈と静脈の相違

【目的】臨床の場面において、従来法より拡大した皮弁を作成すると、その末梢部の皮膚・軟部組識に壊死が生じることが経験される。この障害を回避するため、皮弁末梢部に従血管(動脈、または静脈)を追加する術式が報告されている。しかし、従血管として有意性を持つのは動脈か?静脈か?さらにその機序は?と不明な点が多い。これらの点を動物実験モデルより解明していくことを想定した。【方法】Wistar系ラット(250gオス)の片側側背部に、深腸骨回旋(DCI)、肋間(IC)、胸背(TD)動静脈の3血行領域からなる9×2.5cmの島状皮弁を作成した。頭側の胸背動脈を主たる血管茎、皮弁末梢部の深腸骨回旋動静脈を従血管とし、以下の血行の異なる3種類の実験モデルを考案した。(1)主血管のみ、(2)主血管+従血管(動脈)、(3)主血管+従血管(静脈)。血管の再編成が安定する6日目に屠殺し、全身動脈ならびに全身静脈造影を施行した。【結果・結論】(1)の皮弁は、いずれもIC-DCI間のchoke zoneに壊死境界線を生じ、末梢のDCI領域は壊死した。一方、(2)では全例が完全生着、(3)では70%が完全生着し、15%が部分壊死、残り15%が(1)と同様の壊死範囲であった。血管造影像では、(1)では動脈造影像において均一な網目状の構造となる血管の再編成、静脈像影像では太い一本の静脈となる主軸化現象がみられた。加えて(2)では静脈造影像において、皮弁末梢部に特徴的な静脈網の拡張変化を認めた。一方、(3)では動脈造影像に同様の拡張変化を認めた。今回得られたのは、皮弁末梢部における動脈または静脈の従血管付加により、血行形態が変化することを示唆する所見であった。動脈を皮弁末梢部に付加することにより、その静脈系にも変化が生じること、また同様に静脈を付加することにより、その動脈系にも変化が生じ得ることが新たな知見であった。また、従来有意であると考えられていた動脈付加のみならず、静脈付加においても85%に生着延長効果が認められた。ウィスター系ラットによる皮弁モデルを作成し、実験を行った。本研究では、Taylor&Minabeの報告に基づき、実験の評価を微少血管造影で放射線学的に行った。このことより、個々の血管構造の比較が可能であり、術後変化の詳細な検討が可能であった。また、造影剤を動脈相には酸化鉛、静脈相にはマイクロフィルと使い分けていることにより、動脈網と静脈網におこる変化の別々な観察が可能であった。まず、基礎実験として、ラット背部にデザインした9×2.5cmの動静脈一対の主血管のみに栄養される皮弁の血管構造について、1日目7日目までの各日、経時的な検体採取を行った。肉眼的観察では、皮弁挙上直後および1日目では、皮弁の色調に変化はみられなかった。23日目にかけて、皮弁末梢約2cmのところに、短軸と平行の壊死境界線が確認できるようになった。その後は、壊死境界線の移動はみられず、56日目には壊死部が明瞭になった。動脈系は、頭側より胸背・肋間・深腸骨回旋動脈の3本の動脈が確認された。動脈系の変化は、3日目より胸背動脈と肋間動脈間をつなぐ、choke vesselの拡張変化の形で認められた。6日目には、複数のchoke vesselの拡張により網状の構造へと変化した。壊死部は、深腸骨回旋動脈の領域であった。静脈系も、同様に頭側より動脈と伴行する胸背・肋間・深腸骨回旋静脈の3本の静脈が確認された。静脈系の変化は2日目より起こったが、その変化は動脈とは異なり、胸背静脈と肋間静脈間の、12本のchoke vesselの拡張変化であった。その結果、6日目には皮弁内の血管構造は、1本の主軸となる血管構造へと変化した。壊死部は、同様に深腸骨回旋静脈の領域であった。以上より、生着範囲は血管茎の存在する領域と隣接する血行領域までであり、さらに遠位部は壊死すると考えられた。(1)主血管のみ、

(2)主血管+従血管(動脈)、(3)主血管+従血管(静脈)。血管の再編成が安定する6日目に屠殺し、全身動脈ならびに全身静脈造影を施行した。【結果・結論】(1)の皮弁は、いずれもIC-DCI間のchoke zoneに壊死境界線を生じ、末梢のDCI領域は壊死した。一方、(2)では全例が完全生着、(3)では70%が完全生着し、15%が部分壊死、残り15%が(1)と同様の壊死範囲であった。血管造影像では、(1)では動脈造影像において均一な網目状の構造となる血管の再編成、静脈像影像では太い一本の静脈となる主軸化現象がみられた。加えて(2)では静脈造影像において、皮弁末梢部に特徴的な静脈網の拡張変化を認めた。一方、(3)では動脈造影像に同様の拡張変化を認めた。今回得られたのは、皮弁末梢部における動脈または静脈の従血管付加により、血行形態が変化することを示唆する所見であった。動脈を皮弁末梢部に付加することにより、その静脈系にも変化が生じること、また同様に静脈を付加することにより、その動脈系にも変化が生じ得ることが新たな知見であった。また、従来有意であると考えられていた動脈付加のみならず、静脈付加においても85%に生着延長効果が認められた。
Notch S3部位の切断に関与するプレセニリン高分子複合体構成因子について

アルツハイマー病の原因であるAβを産生するプレセニリン/γセクレターゼ複合体の解析は、アルツハイマー病発症のメカニズム解明に重要である。γセクレターゼの基質はアミロイド前駆体タンパク以外に、Notchがある。しかし、基質特異性を規定する因子については、不明である。本研究は、Notch切断点(S3部位)に関与するγセクレターゼ構成因子を検索することを目的とした。Mycタグを結合したNotchを安定的に発現するHEK293細胞を得た。この細胞株からγセクレターゼ複合体を含む膜画分を効率よく抽出するために、数種の界面活性剤で可溶化した抽出液について、免疫沈降法でプレセニリンとの結合を検索した。CHAPSOの使用によって比較的多くの複合体を得られることがわかった。Notchは、活性型のプレセニリン切断断片のみならず、全長型とも結合していることが示された。また、S3部位を欠損したNotchでも、同様のプレセニリンとの結合が認められた。Notchは、S3切断点ではなく、S3部位よりC末端領域でプレセニリンと結合すること、さらに、プレセニリンが未熟のうちにNotchと出会うこと示された。次に、γセクレターゼ構成因子を同定するため、CHAPSO可溶性膜画分をMycに対する抗体を用いて、免疫沈降し、沈降産物を電気泳動した。通常のCBB染色法で認め得るようなバンドは観察されなかった。高感度検出法であるSypro Rubyを用いて染色すると、陰性対照の抗体沈降物中に認められない数本のバンドを観察した。現段階では、これらのバンドは、極めて微量しか得られていないために、マススペクトロメトリーで同定することに成功していない。しかし、分子量的に、プレセニリン、Aph-1、NCT、Ren-2とは異なる位置に存在していることより、未知の因子の可能性が考えられる。アルツハイマー病は,アミロイドβタンパク(Aβ)の蓄積によって神経細胞死に至るカスケードが引き起こされると考えられている。Aβを産生するプレセニリン/γセクレターゼ・コンプレックスの解析は,アルツハイマー病発症のメカニズム解明のみならず、治療ターゲットを絞るという意味で重要である。γセクレターゼの基質はアミロイド前駆体タンパク以外に,Notchが知られている。しかし、γセクレターゼが何であるのか、基質の特異性を規定する因子が別にあるのかについては、いまだ不明である。私達は、プレセニリン以外にγセクレターゼ活性に影響を与える因子が存在するという仮説のもと,γセクレターゼが制御する切断点(S3-siteと呼ばれる)並びに細胞内切断部位(細胞表面)が明解なNotchを対象として、Notch S3-siteの切断に関与するタンパク質を検索することを目的とした。平成15年度は,Notch S3-siteを含むコンストラクトをベイトにして、これと相互作用するタンパク群をプレセニリン高分子複合体のなかから抽出することを研究目標として設定した。具体的には,タグのついたNotch S3-siteを含むコンストラクトを安定発現させる細胞株を作成し、高発現細胞株を得た。この細胞株から膜画分を分離し、Notchと結合するプレセニリン複合体を免疫沈降法で検討している。膜画分を可溶化するために用いる界面活性剤の種類により、Notchとプレセニリン複合体の結合反応は変化するため,いくつかの界面活性剤について,Notchとプレセニリン複合体の結合を観察する最適な条件を検討中である。今後、マススペクトロメトリーなどを用いて,免疫沈降物中にあるタンパク質を検索する予定である。
物理理論を実感できる手づくり体験型展示物の研究・開発

平成16年度は物理理論に関する手づくり体験型展示物の本製作を行なうとともに、完成した手づくり体験型展示物の他科学博物館への貸し出しを実施し物理理論の教育的効果のアンケート調査を行なった。利用者が多い時期での手づくり展示物の展示を行ない、その耐久力と動作の安定度を調べて問題点の改善を行なった。また、その展示物に関する物理理論の教育的効果のアンケート調査を行なうとともに、科学体験教室における物理理論の教育的効果のアンケート調査を実施した。それらの要旨は以下の通りである。2年間の研究成果については報告書にて公開した。(1)手づくり体験型展示物の本製作を行なうに当たっては試作段階で使用していた小鉄球をビリヤード球に替えて開発を行なう方針としたが、球の直径と質量が大きくなったことにより新たな発射装置の開発等多くのアイデアが必要となった。(2)完成した手づくり体験型展示物を千葉県立現代産業科学館に貸し出しをおよそ1ヶ月間行い物理理論の教育的効果のアンケート調査を行なったが、物理理論の理解度に小学4年生を境目に大きな差があることが明らかになった。(3)利用者が多い時期での手づくり体験型展示物の展示を行なった結果、事前テストでは現れなかった振動によるトラブルを試行錯誤しながら克服することができた。また、試作展示の段階から問題となっていた不安定な動作の原因が明らかになり手づくり体験型展示物の利用上の注意の一つに加えることにして解決した。一方、子どもたちが参加体験型展示物の積極的な利用をするということはその展示物が壊れるのを早めることでもある。このことについて覚悟はしていたが参加体験型展示物の今後のあり方について課題を残した。(4)今年度実施した物理分野での科学体験教室(国立科学博物館学校等出前講座)におけるアンケート調査から、ものづくりにおいて子どもたちができるだけ簡単に製作できる工夫をして成功させることは学ぶ意欲を高め物理理論の教育的効果に大きな影響があることが明らかになった。どんなプログラムが物理理論の理解に効果があるのかについてのさらなる研究が今後の課題である。平成15年度は手づくり展示物において世界的に有名なエクスプロラトリアムの調査を行い、物理理論に関する手づくり体験型展示物の試作を行うとともに、科学体験教室における物理理論の教育的効果のアンケート調査を実施した。(1)サンフランシスコのエクスプロラトリアムの調査では日本の博物館や科学館では考えられないほど大きなワークショップ(工房)を目の当たりにし、ものづくりには是非必要な場所であると再認識させられた。力学に関する展示物の中で球の水平投射による運動の展示がたいへん印象に残った。高等学校の物理の教科書に良く出てくるmgh=1/2mv^2の式の中に表現されている物理理論と教育的効果を良く考えた体験展示であり大きなヒントを得た。(2)物体の速度は与えられたエネルギーに正比例するのではなく、その二乗に比例するという意外性を伴ったmgh=1/2mv^2力学的エネルギーの保存による運動の理論を取り入れた手づくり体験型展示物を試作した。具体的にはいろいろな位置エネルギーを与えたときの球の水平投射による運動の展示製作である。設計にあたっては、球の運動について十進BASICプログラムを用いたシミュレーションによりグラフ化し、飛距離、落下時間、通過位置と球の大きさの検討を行った。また、物理理論を展示物の中に具体化するためには球を正確に運動させる必要があり、そのための発射装置の工夫も行った。物理理論を展示物に具体化することは予想以上難しく様々な工夫が必要となった。

(3)今年度実施した物理分野での科学体験教室(国立科学博物館学校等出前講座)におけるアンケート調査から、思っていた以上にものづくりによって物理理論が実感できることがわかり、ものづくりが物理理論の教育的効果に大きな役割を果たすことにつながる結果となった。(4)物理理論を実感するためには自分でつくったものを利用して体験することが最も良い方法であるが既に目の前にある自分で作ったのではない展示物を利用した体験を通して利用者が物理理論を実感するための工夫が課題である。平成16年度は物理理論に関する手づくり体験型展示物の本製作を行なうとともに、完成した手づくり体験型展示物の他科学博物館への貸し出しを実施し物理理論の教育的効果のアンケート調査を行なった。利用者が多い時期での手づくり展示物の展示を行ない、その耐久力と動作の安定度を調べて問題点の改善を行なった。また、その展示物に関する物理理論の教育的効果のアンケート調査を行なうとともに、科学体験教室における物理理論の教育的効果のアンケート調査を実施した。それらの要旨は以下の通りである。2年間の研究成果については報告書にて公開した。(1)手づくり体験型展示物の本製作を行なうに当たっては試作段階で使用していた小鉄球をビリヤード球に替えて開発を行なう方針としたが、球の直径と質量が大きくなったことにより新たな発射装置の開発等多くのアイデアが必要となった。(2)完成した手づくり体験型展示物を千葉県立現代産業科学館に貸し出しをおよそ1ヶ月間行い物理理論の教育的効果のアンケート調査を行なったが、物理理論の理解度に小学4年生を境目に大きな差があることが明らかになった。(3)利用者が多い時期での手づくり体験型展示物の展示を行なった結果、事前テストでは現れなかった振動によるトラブルを試行錯誤しながら克服することができた。また、試作展示の段階から問題となっていた不安定な動作の原因が明らかになり手づくり体験型展示物の利用上の注意の一つに加えることにして解決した。一方、子どもたちが参加体験型展示物の積極的な利用をするということはその展示物が壊れるのを早めることでもある。このことについて覚悟はしていたが参加体験型展示物の今後のあり方について課題を残した。(4)今年度実施した物理分野での科学体験教室(国立科学博物館学校等出前講座)におけるアンケート調査から、ものづくりにおいて子どもたちができるだけ簡単に製作できる工夫をして成功させることは学ぶ意欲を高め物理理論の教育的効果に大きな影響があることが明らかになった。どんなプログラムが物理理論の理解に効果があるのかについてのさらなる研究が今後の課題である。
アジア諸語の言語類型と社会・文化的多様性を考慮したCEFR能力記述方法の開発研究

2018年度は研究統括班が研究作業の円滑な遂行を把握・管理し、EUで進行しているCEFR改訂の最新動向を把握しつつ、アジア諸語の特性に対応した能力評価項目の有効性を検証する準備作業を行った。A班:CEFRの東南アジア諸語への適用に際して必要となる言語類型論的、社会・文化的特質を考慮した新たな言語能力記述方法を提案する目的で、東アジア諸語を含む4言語のヒアリング調査により言語・社会・文化的付記事項付きの能力記述項目を抽出する作業を行った。C班:現代社会のニーズ、特に中等教育や生涯教育との接続も視野に入れ、日本におけるCEFRの受容様態の検証を行った。特に研究協力者山崎吉朗は日本の外国語教育政策における複数言語教育の問題点を整理した。主な研究発信では、2018年12月外国語教育学会第22回大会シンポジウム『CEFRと言語教育の現在』において研究代表者富盛伸夫が基調講演「CEFRと言語教育の現在、欧州諸語からアジア諸語への適用妥当性」を発表し本科研の研究課題に関する貴重な意見交換を行った。藤森弘子は2018年8月イタリアで開催された「ヴェネツィア2018年日本語教育国際研究大会」に参加し研究発表を行った。野元裕樹は2018年12月にシンガポール国立大学で開催された言語教育シンポジウムCLaSIC2018でマレーシア語の学習動機に関わる発表を行った。以上の研究経過と成果発表は、Webサイトにより2019年3月に発信している。2018年度は統括班が研究代表者富盛伸夫の責任のもとで研究作業の円滑な遂行を把握・管理する体制が機能したといえる。EUで進行しているCEFR改訂の動向を2018年度版Companion Volumeの解析を行うことで最新情報を把握しつつ、朝鮮語、タイ語、ビルマ語、カンボジア語の4言語の教育担当者へのヒアリング調査により、アジア諸語の特性に対応した能力評価項目の有効性を検証する準備が完了した。各作業班の活動として、A班:上記ヒアリング調査をもとに、CEFRの東南アジア諸語への適用に際して必要となる言語類型論的、社会・文化的特質を考慮した新たな言語能力記述方法の開発を進めた。B班:言語学習者の複言語使用状況に配慮した言語コミュニケーション能力の新たな評価法構築に向けて、アジア言語圏を拡大したインドや太平洋地域の複層的言語使用の動態的分析を進めた。C班:特に中等教育や生涯教育における複数言語教育の重要性に注目し、日本における複数言語学習とCEFR導入の様態を研究した。本科研の主催として年間5回の国際講演会・研究会を開催し、研究成果の交流に努めた。海外の国際シンポジウムでは、イタリアとシンガポールに2名の研究分担者を派遣し成果発信を行った。国内の研究集会では外国語教育学会第22回大会シンポジウム『CEFRと言語教育の現在』において研究代表者が本科研の課題研究の内容を発表し研究上の貴重な意見交換が得られた。2019年度以降は、EUで進行しているCEFR改訂の最新動向を踏まえ、アジア諸語の特性に対応した付記事項付きのCEFR能力評価項目(CEFR Descriptors with Asian Supplements )の原案を具体化する計画である。このため、研究代表者と研究分担者6名からなる統括班のもとで下記の3つの研究作業班からなる研究組織を活用する。A班:EU主導のCEFRを再検討し、アジア諸語の言語・社会・文化的多様性を考慮した能力記述項目を開発することにより、実態にあった柔軟な評価方法を提案する。2019年度は社会内関係が反映した待遇機能・談話構成を含む、適切な言語的応対能力の記述方法の試案作成に向けて活動する。B班:EUのCEFR改訂動向を調査しつつ、アジア諸語圏の複層的言語使用の中で言語学習者の複言語使用状況に配慮した方法論的研究を行う。2019年度以降はA班のメンバーと協働しつつ各言語地域の複層的言語コミュニケーションについて社会・文化的視点からの動態的分析を進め、言語学習者の複言語使用状況を考慮した言語能力測定方法の開発を試みる。C班:B班の課題研究の視点を日本の複言語学習の再検証作業に応用し、中等教育・高等教育および社会的ニーズに対応した生涯教育における複数言語の能力到達度評価法の改善に向けて研究する。2019年度以降はCEFR-J研究者などと連携して日本の言語教育に適用しうる複言語学習における能力記述方法の提案に向けて研究する。研究統括班は円滑な課題研究の遂行を把握・管理し、総括的責任を持つ。2019年度以降は各班で得られた成果を総合し、随時国際研究集会や学会などで提案するなど本研究の成果を発信する。そのフィードバックを含め、Web等で成果公開を行う。