hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オセアニア地区におけるイネ科ならびに根栽類遺伝資源評価

研究当初は,栽培イネの祖先種であるO. rufipogonがアジアからオセアニアまで広域に分布し,オセアニア固有種のO. meridionalisがアジアにはみられないという種の局在が知られていた.オーストラリア固有種であるmeridionalisならびにアジアと同じとされていた多年生種の特徴を明らかにするためには生態情報が重要になるため,現地集団の情報をGPSならびに季節を変えた生態型の情報を収集,さらに反復採取により季節の異なる集団の動向を明らかにすることにした.アジアの対照系統との交雑をすすめ,生殖隔離の発達状況を明らかにした.遺伝的分化は分子マーカーを開発して集団遺伝学を行うともに,全ゲノム解析を行った.その結果,アジアと異なる多年生種が一年生であるO. meridionalisと類似の多年生とともに分化したこと,アジアからは葉緑体がmeridionalisと共通な集団が二次的に拡散したことが明らかとなった.多年生集団は常時水のある環境において生息しており,一年生のみが乾季乾燥する領域に生息していることがわかった.Jpn1型はアジアに見られないため,拡散した後に死滅した集団であると考えられる.したがって,オーストラリアの野生イネは育種的に利用していない未知の有用遺伝資源である.研究当初は,栽培イネの祖先種であるO. rufipogonがアジアからオセアニアまで広域に分布し,オセアニア固有種のO. meridionalisがアジアにはみられないという種の局在が知られていた.オーストラリア固有種であるmeridionalisならびにアジアと同じとされていた多年生種の特徴を明らかにするためには生態情報が重要になるため,現地集団の情報をGPSならびに季節を変えた生態型の情報を収集,さらに反復採取により季節の異なる集団の動向を明らかにすることにした.アジアの対照系統との交雑をすすめ,生殖隔離の発達状況を明らかにした.遺伝的分化は分子マーカーを開発して集団遺伝学を行うともに,全ゲノム解析を行った.その結果,アジアと異なる多年生種が一年生であるO. meridionalisと類似の多年生とともに分化したこと,アジアからは葉緑体がmeridionalisと共通な集団が二次的に拡散したことが明らかとなった.多年生集団は常時水のある環境において生息しており,一年生のみが乾季乾燥する領域に生息していることがわかった.Jpn1型はアジアに見られないため,拡散した後に死滅した集団であると考えられる.したがって,オーストラリアの野生イネは育種的に利用していない未知の有用遺伝資源である.本研究では,日本ですすめるイネバイオリソースの多様性データを生かしつつ,オーストラリア・ハーバリウムとの共同調査で入手される野生イネサンプルならびに根栽類の遺伝資源の収集および評価を行うことであった.2009年はハーバリウムサンプルからの微量DNA抽出を行って,条件によりDNA解析可能であることが明らかとなった.さらにゲノム増幅による微量DNAの増幅も行えたため,現在過去の遺伝資源の調査を進めている.現生野生イネについては,ケアンズ近郊から北に向けて調査を進めた.その結果,多数のサイトにおいて,一年生ならびに多年生AAゲノム種を採取、標本化できた.これらは標本をブリスベンハーバリウムに保存し,DNAはニューサウエールズ州サザンクロス大学の植物資源センターに保存した.DNA調査からは,これまでアジアと同種とされてきたオーストラリアの多年生種であるrufipogonが,オーストラリアの固有種である一年生meridionalisと同じ細胞質ハプロタイプを有していることを明らかにできた.これは固有種の多年生として判別できたことになる.今後,一年生ならびに多年生間での遺伝子流動を核DNAマーカーによる検出を行うことが求められる.また,生物種としての認定を生殖隔離機構の確認を行うことで明らかにできる.これらの調査内容は現地研究機関との連名で論文にて発表した.ニューギニアでは予備調査をすすめ、現地研究機関との接触を行った.来年度に向けての調査地域の特定ならびに個体採取の許可を得ることなどの検討を行っている.オーストラリア・クイーンズランド州北部における野生イネの多様性を評価し,育種的利用を検討するために調査を行った.オーストラリア大陸にはOryza属の野生種4種(australiensis,officinalis,meridionalis,rufipogon)が報告されている.今回の調査では,officinalis以外の種を見出すことができた.Mareeba周辺では多年生(P26)と一年生(P27)は別の集団を構成しており,一年生とはaustraliensisが同所的に生息していた.Mossman近郊では多年生のみの集団(Jpn1)がみられる.一方,Cooktown周辺では一年生-多年生の混在する集団が見出された.Lauraより北の多年生集団であるJpn2ならびに3はJpn1ならびにP26とは異なる遺伝的特性を示した.前者がmeridionalisと同じ遺伝構成を示し,後者がアジア型であった.混合集団(P5,P10)ではそれらの混在することが確認された.しかし,P10では完全に遺伝的に異なっており,明瞭な生殖隔離が見いだされた.P5では遺伝的にアジア型とmeridionalis型のヘテロ型がみだされた.葉緑体調査からは,australiensis以外のほとんどの葉緑体はmeridionalis型であった.P5においてのみアジア型の葉緑体を有する系統がみだされた.これらの集団では種間交雑が自然に発生したことが推測されるため,実験的に交雑を行った.来年度に生物種としての隔離システムの有無を検定できる.一方,アジア型の系統については葉緑体がmeridionalisと同じであったものの,核の塩基配列を部分的に取得した結果,アジア型に遺伝的距離が近いことがわかった.

今後,分岐年代測定を算出することを試みる.研究当初は,栽培イネの祖先種であるO.rufipogonがアジアからオセアニアまで広域に分布し,オセアニア固有種のO.meridionalisがアジアにはみられないという種の局在が知られていた.オーストラリア固有種であるmeridionalisならびにアジアと同じとされていた多年生種の特徴を明らかにするためには生態情報が重要になるため,現地集団の情報をGPSならびに季節を変えた生態型の情報を収集,さらに反復採取により季節の異なる集団の動向を明らかにすることにした.アジアの対照系統との交雑をすすめ,生殖隔離の発達状況を明らかにした.遺伝的分化は分子マーカーを開発して集団遺伝学を行うともに,全ゲノム解析を行った.その結果,アジアと異なる多年生種が一年生であるO.meridionalisと類似の多年生とともに分化したこと,アジアからは葉緑体がO.meridionalisと共通な集団が二次的に拡散したことが明らかとなった.多年生集団は常時水のある環境において生息しており,一年生のみが乾季乾燥する領域に生息していることがわかった.Jpn1型はアジアに見られないため,拡散した後に死滅した集団であると考えられる.したがって,オーストラリアの野生イネは育種的に利用していない未知の有用遺伝資源であることがわかった.さらに遺伝的多様性評価のために,集団遺伝学的解析をすすめて一年生ならびに多年生の遺伝的評価を行ったことから,それらの特性を活かした交雑後代での遺伝解析材料を作成できた.
日本政治史学と現代政治学・歴史学理論との対話と交流の可能性に関する研究

本研究の目的は、隔絶しつつある日本政治史と現代日本政治理論・歴史学理論との関係を整理し、両者の対話・交流を実りあるものとし、それにより閉塞状態にある日本政治史を再生させることにあった。日本政治史学史執筆には至らなかったが、多くの準備作業を行い得た。まず、最終年度である19年度は、日本政治史に政治過程論・連合理論・選択肢理論・民主政理論・思想史の政治学的分析などの理論的手法を持ち込むことで、数々の金字塔的著作を残された坂野潤治氏に学ぶべく、氏の理論的実験の集大成とも言うべき『未完の明治維新』(岩波書店、2007年)を始めとするこれまでの氏の業績を徹底的に分析する研究会を行った。坂野氏本人と松浦・空井を含む4名の論者、そしてフロアーからの熱気溢れる討論を通じ、氏の理論的枠組みの長所・限界と、それを幕末維新かち現代までという長期に適用することの意味が明らかになり、西欧政治学理論を直接日本政治史にあてはめるのではなく、まず日本政治史の文脈における問題関心の場に置き直してこれを再定義し、改めてオリジナルな分析枠組みとして、日本政治史分析に適用することの有意義性と画期性とが確認されたことは、大きな収穫であった。これを念頭に空井は、氏の『明治デモクラシー』(岩波書店、2005年)を扱った英文書評を執筆した。第二は、両人はそれぞれ、日本政治史と理論との関係に関する思索と議論とを深め、その結果を公刊した。松浦は、政治史の理論に対する意義を強調する『レヴァイアサン』所収論文を公刊し、石田編著等でディアスポラ理論を応用した論文を執筆し、政治過程論直輸入批判を紀要に発表し、『政治学のエッセンシャルズ』に「政党と選挙」「天皇制」の2項を歴史と理論との交錯の事例として書いた。空井は同書に「エリート競争デモクラシー」を執筆してダールの民主政理論を再検討し、『創文』でさらに掘り下げ、江田三郎を論じた。本プロジェクトは、平成17年11月に繰り上がり採択されたものであり、実質的な活動期間は11月から3月までの5ヶ月に過ぎない。この間、松浦は日本政治史をサバルタン研究・ディアスポラ研究や社会史的な研究、あるいは帝国研究などと如何に結合させるかについて、日本のアジア主義を中心とした実践的研究を試みると共に、文化人類学や民俗学、社会学などを含め、日本政治における構造主義的研究の可能性を検討した。空井は、一年間留学して貪欲に摂取してきた最先端のアメリカ政治学理論や比較政治学理論を、戦後日本内政史に適用した論文を執筆すると共に、ハーバード大学等を中心としたアメリカの政治学・歴史学理論研究の実情に対する批判的検討を進め、新たな理論研究の地平を切り開こうと模索した。両者の成果は、坂野潤治他編『憲政の政治学』として刊行された。本プロジェクトではもう一つの柱として、日本政治史及び隣接領域の第一人者に当該分野の現状と課題について報告して頂き、議論を行った。それには来年度から研究協力者として参加して頂く予定の、2年間英米両国で濃密な研鑚を積んだ新進気鋭の論客中北浩爾立教大学法学部教授にも加わって項いた。18年1月19日・20日に北大等において酒井哲哉東大教養学部教授に「戦間期日本の国際秩序論」と題し近代日本研究に関するレビュー報告をして頂き、活発な討論を行った。3月12日には立教大学において浅井良夫成城大学経済学部教授に、近現代日本経済史に関するレビューと今後の課題をご報告頂き、異分野における同時代史研究の課題について意見を交換した。いずれも貴重な報告であり、同様の研究会を重ねて成果を「歴史学のゆくえ」(仮題)と題して刊行する構想をもたらすと共に、プロジェクトとしての提言をまとめるための出発点となった。本研究の目的は、細分化し専門化して各専門分野間の対話が失われる中で、有意性を問われている日本政治史学再生のために、アメリカ政治学・歴史学などの理論の新たな動向を学び、それらとの交流の可能性を検討すると共に、日本の政治学・歴史学研究者の最先端を行く研究者らと共に近年の動向を「学史」の中に位置付け直すことで相対化し、日本政治史学を再活性化することである。このため、2年度目である18年度は、昨年度の酒井哲哉東大教授・浅井良夫成城大学教授に引き続き、各分野を代表する研究者をお招きし、英米における2年間にわたる留学を経て最も活躍が期待されている中北浩爾立教大学法学部教授と共に、「学史」としての研究史及び内外の学会動向を論じていただくという方法をとり、6月4日にポスト・コロニアリズム論の第一人者である東京経済大学教授の本橋哲也氏をお迎えして「ポストコロニアリズム-あり得たかもしれないもう一つ別のalter-nativeな歴史をめぐって」と題する研究会を行った。7月8日には、中北教授の主催する第13回同時代史学会に参加して、道場親信氏の「ポスト・ベトナム戦争期における市民運動の展開」と題する報告をめぐって議論し、社会学や経済学との豊かな交流成果を得た。空井は、アメリカ留学中における現代政治理論研究の成果を踏まえ戦後日本政党史をマクロストリアとして捉え直し、17年12月14日に北大政治研究会において報告・討議した。

松浦は、ポストコロニアリズム研究・帝国研究との交流の成果として、『国際政治』146号に「一国史・二国間関係詞からアジア広域史へ」と題する巻頭論文を執筆し、また11月17日の日本政治研究学会で「政治史研究と現代政治分析」と題する報告を行い、これに基づき『リヴァイアサン』40号(近刊予定)に同名の論文を執筆した。本研究の目的は、隔絶しつつある日本政治史と現代日本政治理論・歴史学理論との関係を整理し、両者の対話・交流を実りあるものとし、それにより閉塞状態にある日本政治史を再生させることにあった。日本政治史学史執筆には至らなかったが、多くの準備作業を行い得た。まず、最終年度である19年度は、日本政治史に政治過程論・連合理論・選択肢理論・民主政理論・思想史の政治学的分析などの理論的手法を持ち込むことで、数々の金字塔的著作を残された坂野潤治氏に学ぶべく、氏の理論的実験の集大成とも言うべき『未完の明治維新』(岩波書店、2007年)を始めとするこれまでの氏の業績を徹底的に分析する研究会を行った。坂野氏本人と松浦・空井を含む4名の論者、そしてフロアーからの熱気溢れる討論を通じ、氏の理論的枠組みの長所・限界と、それを幕末維新かち現代までという長期に適用することの意味が明らかになり、西欧政治学理論を直接日本政治史にあてはめるのではなく、まず日本政治史の文脈における問題関心の場に置き直してこれを再定義し、改めてオリジナルな分析枠組みとして、日本政治史分析に適用することの有意義性と画期性とが確認されたことは、大きな収穫であった。これを念頭に空井は、氏の『明治デモクラシー』(岩波書店、2005年)を扱った英文書評を執筆した。第二は、両人はそれぞれ、日本政治史と理論との関係に関する思索と議論とを深め、その結果を公刊した。松浦は、政治史の理論に対する意義を強調する『レヴァイアサン』所収論文を公刊し、石田編著等でディアスポラ理論を応用した論文を執筆し、政治過程論直輸入批判を紀要に発表し、『政治学のエッセンシャルズ』に「政党と選挙」「天皇制」の2項を歴史と理論との交錯の事例として書いた。空井は同書に「エリート競争デモクラシー」を執筆してダールの民主政理論を再検討し、『創文』でさらに掘り下げ、江田三郎を論じた。
膵癌における新規治療抵抗性遺伝子の探索とその阻害剤による治療法の開発

本研究によりTPX2の抑制による抗腫瘍効果には血管新生因子の1つであるIGFBP-3が関与していることを明らかにした。膵癌組織の集積と保存:膵切除術施行された膵癌患者から正常膵組織と膵癌組織を収集した。膵癌組織よりEpCAMをラベルしたMicroBeadsと磁気カラムを用いて癌細胞の単離を行った。単離した癌細胞からDead Cell removal Kit(Miltenyi Biotec)を用いて死細胞を除去し、生細胞のみを分離し保存した。ヒト膵癌細胞株KLM1、Panc1、KP4に対して抗癌剤投与を行い、通常膵癌細胞株が生存できない抗癌剤の濃度においても生存可能な抗癌剤耐性膵癌細胞株を樹立した。MTTアッセイによる増殖能の検討で、樹立した抗癌剤耐性膵癌細胞株は抗癌剤投与下の環境においても通常の膵癌細胞株と同様の増殖能を有していた。治療抵抗性遺伝子の臨床病理学的検討の先行実験として、術後化学療法を受けた大腸癌患者54例のパラフィン包埋癌組織より作成したcDNAを用いて、PCRアレイによる解析を行なった。REC(早期再発症例:1年以内)17例とNREC(早期再発しなかった症例)37例について抗癌剤耐性および代謝に関する84遺伝子について解析したが、RECとNRECで発現に有意差を示す遺伝子はなかった。CEAが正常値群(CEAが5未満の症例)と異常値群(CEAが5以上症例)に分けて同様に84遺伝子について解析した。CEAが異常値であった群においてNFKBIEとBCL2L1の亢進を認めた。CEAの正常値群と異常値群でのRECとNRECについてカイ二乗検定により検討した。CEAの値とRECとNRECに関連はなく、RECとNRECでのCEAでの発現にも有意差がなかった。NFKBIEとBCL2L1は早期再発には直接関連していないと考えられた。膵癌におけるTPX2に関する研究を継続した。TPX2はAURORA Aキナーゼとの関連が報告されており、細胞分裂時の微小管形成や細胞周期に関連するタンパクである。いくつかの悪性腫瘍において発現抑制による抗腫瘍効果が報告されているが、作用機序は解明されていない。ヒト膵癌由来細胞株KLM1、KP4、panc1、PK45H、PK8、PK9、MIAPaca2においてTPX2は高発現していたが、正常膵組織由来細胞株ACB RI515においては発現を認めなかった。TPX2を標的にしたsiRNAを膵癌細胞株KLM1、KP4、panc1導入し、増殖能、細胞死誘導能、浸潤能について検討した。TPX2の抑制により増殖能、細胞死誘導能、浸潤抑制能に有意な低下を認めた。膵癌症例70例でのTPX2の発現に関してrealtimePCRによる臨床病理学的検討を行なった。TPX2は正常組織と比較して癌組織で有意に発現が亢進していた。また免疫染色においても膵癌組織において高発現していた。マウス皮下発癌モデルに対してTPX2 siRNAの抗腫瘍効果を検討した。TPX2 siRNA投与群で腫瘍増殖抑制を認め、腫瘍内血管新生が減少していた。protein arrayによる血管新生に関する発現解析をおこなった。その結果、IGFBP-3の発現亢進を認めた。われわれの検討よりTPX2抑制による抗腫瘍効果にIGFBP-3の関与が示唆された。外科腫瘍学OIP5、TPX2、HJURPの同定に時間がかかったが、siRNAの合成による増殖能、細胞死誘導能、浸潤能の検討が終了している。また抗癌剤との併用により作用の増強を確認している。シグナル伝達系の検討がまだ行なえていないことと阻害剤の開発が進んでいないことより、予定よりやや遅れていると考えられる。膵切除術施行された膵癌患者から正常膵組織と膵癌組織を収集し、網羅的遺伝子解析用のサンプルを保存した。抗癌剤投与下の環境においても通常の膵癌細胞株と同様の増殖能を有する抗癌剤耐性膵癌細胞株を樹立した。先行実験として術後化学療法を受けた大腸癌患者54例の治療抵抗性遺伝子の臨床病理学的検討を行い現在解析継続中である。膵癌組織における網羅的遺伝子解析がまだ不十分であり、予定よりやや遅れていると考えられる。OIP5、TPX2、HJURPについて相互マシンラーニング法によるスクリーニングを行ない、候補化合物を選択し、阻害剤を開発する。膵癌細胞株を用いて候補化合物の有効性を明らかにする。残存膵癌組織のパラフィンサンプルの免疫染色、凍結標本のreal time PCR、ウェスタンブロティングによりOIP5、TPX2、HJURPの発現を検討する。OIP5、TPX2と抗癌剤の併用時の作用増強または減弱など治療抵抗性に関する検討を行なう。HJURPに関してはCDDP以外の抗癌剤での効果への影響について検討する。OIP5、TPX2、HJURPをsiRNAで発現抑制した膵癌細胞株と抑制していない膵癌細胞株において、抗癌剤・阻害剤による遺伝子発現の差異を網羅的遺伝子解析にて検討する。またOIP5、TPX2、HJURPのシグナル伝達系を明らかにし、癌細胞における選択性、獲得性について検討する。

マウス皮下発癌モデルの腫瘍へHJURPを標的にしたsiRNAを投与し、HJURPの発現を抑制し、同時に抗癌剤を投与し、平成26年度に膵癌細胞株において認められた効果について検討する。膵癌組織の集積と保存の継続:保存中の網羅的遺伝子解析用のサンプルを用いて網羅的遺伝子解析を行なう。網羅的遺伝子解析にて同定された特異的に発現亢進している遺伝子に関してreal time PCR、ウェスタンブロティングにより膵癌細胞株での発現を検討する。新規治療抵抗性遺伝子の同定とその機能解析:新規治療抵抗性遺伝子をsiRNAで発現抑制した膵癌細胞株と抑制していない膵癌細胞株において、抗癌剤・阻害剤による遺伝子発現の差異を網羅的遺伝子解析にて検討する。また新規治療抵抗性遺伝子のシグナル伝達系を明らかにし、癌細胞における選択性、獲得性について検討する。同定した新規遺伝子を標的にしたsiRNAの膵癌細胞株への導入後、抗癌剤・阻害剤を投与し、増殖能、アポトーシス誘導能から治療抵抗性を明らかする。新規治療抵抗性遺伝子の臨床病理学的検討:新規遺伝子の発現量と予後、悪性度等との関連を明らかにする新規治療抵抗性遺伝子に対する阻害剤の開発:同定した新規遺伝子について相互マシンラーニング法によるスクリーニングを行う。相互マシンラーニング法はケミカルゲノミクス情報を用いた標的タンパクに対するin slicoスクリーニング法である。相互マシンラーニング法により候補化合物を選択し、膵癌細胞株を用いてその有効性を明らかにする。新規治療抵抗性遺伝子を標的としたsiRNAの合成費DNAアレイキットの購入費試薬類の購入費
Generation-by-Generation成長型二次元空間制御界面

近年、界面における様々な物理化学現象に特異性が認められてきている。それえに伴って、分子レベルでの界面構造の制御が重要性を増している。空間的な広がりを制御するデンドリマーの技術を二次元面に適用すれば、制御された界面構造が構築されるものと期待される。我々は、ペプチドを基本とした両親媒性分子を合成し、それを順次縮合させることによって各世代に脂質構造を有するデンドリマーを開発した。新規デンドリマー開発のために、ペプチドのC末端に疎水基を導入し、N末端側にトリメチルアンモニウム塩やアミドなどの親水基を導入したペプチド型脂質を合成した。始めにそれらの会合挙動や界面物性を検討したところ、いくつかの新規な知見が得られた。例えば、トリペプチド型脂質は有機溶媒中やキャストフィルム中において、ファイバーなどの様々な超分子会合構造を与えることが明らかとされた。次なる段階として、ペプチド脂質からデンドリマー合成を行った。トリペプチドLys-Lys-Gluに炭素数16のジアルキル疎水部とアセチルアミド型親水部を有するユニット分子を合成した。続いて、Glu残基側鎖を脱保護し、中心リンカーであるエチレンジアミンに集合させて第一世代とした。その後、Lys残基側鎖の脱保護とGlu残基側鎖への縮合反応を繰り返し、段階的に脂質デンドリマー分子を合成した。合成確認は、^1H-NMR、GPCおよびTOFMSにより行った。これらの脂質デンドリマーのπ-Aカーブはいずれも膨張型であり世代の伸長とともに分子占有面積の広がりを見せた。20mN/mにおける分子占有面積をデンドリマー中の脂質ユニットの数に対してプロットしたところ、直線的な関係が認められた。このことから、各脂質デンドリマーにおいてそれぞれの脂質ユニットが同じようなパッキング状態を保ちながら、二次元的な広がりを制御していることが明らかとなった。
日本文学読解過程の研究 (漢文とかなとの比較)

従来の研究によると、STROOP干渉量の大きい漢字に逆STROOP現象が見られ、STROOP干渉量の少ないひらがなやカタカナに逆STROOP現象が見られないが、この事実は、READING SPEEDが遅いほど、色名反応と競合しないので、STROOP効果が少なくなり、また、文字呼称条件の場合は、文字反応が遅いほど、色名反応が文字反応を妨害するため、逆STROOP干渉量は多くなのとするDunbarらの仮説からの予測に反している。この観点から、Dunbarの用いた逆転文字の様な人工の文字を用いず、自然文字である漢字、カタカナ、ローマ字を用いて、彼の仮説を検討した。集団式STROOP検査を用いて、STROOP刺激と色をmatchingする方法で干渉量を測定した。被験者は25名。文字反応条件では、黒文字の漢字、カタカナ、ローマ字の順で反応数が少なくなり、すべての文字で逆STROOP現象が生じた。言語反応にくらべて干渉量は若干減少したが、漢字とカタカナの相対的位置に変化はなかった。色反応条件では、従来の言語反応にくらべて、色反応の干渉量は減少した。カタカナだけが統制条件の反応数との間に有意差が見られ、STROOP減少が生じた。漢字とカタカナの相対的干渉量は逆転した。このように、STROOP効果、逆STROOP効果のいずれも、漢字だけがDunbarの仮説に反する結果を示した。反応競合仮説に立脚したDunbarらの仮説に反する事実は、漢字における表記形態仮説の有効性を示唆しているかも知れない。被験者は25名。早稲田大学学生,男子15名,女子10名に対して集団式ストループ検査を用いて,ストループ刺激と色をMachingする方法で,漢字,カタカナ,ローマ字に対する干渉量を測定した.従来の言語反応による干渉量に比べて,色名反応の干渉量は減少した.漢字とカタカナの相対的干渉量は逆転し,カタカナだけにストループ効果が見られた.文字反応による逆ストループ効果は,すべての文字で見られた.言語反応の場合と比較すると,漢字とカタカナの干渉量は,ほぼ平行に上昇し,相対的干渉量に変化は見られなかった.非言語的反応によるストループ効果と,文字の種類の間に交互作用が見られる事実は,干渉の生ずる場所が,知覚のEncodingの過程にあることを示俊している.この様に従来の仮説や知見と反する結果が得られたゝめ引続き分析を行っている.
ゲーム理論の統計力学による定式化と経済物理への展開

本研究課題最終年度のである今年度は,今まで3年間にわたり取り組んできた経路積分の方法を用いた市場履歴を含むマイノリティゲームのダイナミックスに関する解析を完成させた(プレプリント:Generating functional analysis of Minority Game with Inner Product Strategy Definitions, J.Inoue and A.C.C.Coolen).解析結果は簡単な計算機シミュレーション結果と一致した.ここでの結果は複数のトレーダーが過去まで遡る市場の履歴を情報源として共有し,自分の「売り」「買い」に関する意思決定に用いる場合,過去に履歴を遡って使うことで市場の揺らぎ(ボラティリティ)を小さくすることができるが,ボラテイリィティを最小にする履歴数が存在し,この臨界履歴数を越えると,より過去に遡った履歴を用いることによっては市場を安定化することはできないこと(ボラティリティをいくらでも小さくすることはできないこと)が明らかになった.さらに,当初の予定にあった[経済物理への展開]であるが,今年度は上記のゲーム理論に関する結果の他に,Sony bankに代表されるネットバンクの円ドル為替レートの変動メカニズムが自然界に現れるFirst Passage Timeの問題と等価であることを見出し,その統計的性質を調べるための解析手法を考案した.また,待ち行列の理論を用いることにより,顧客がネットワークにログインしてから,レートが変動するまでの平均待ち時間,及び,平均レート変動幅を評価する方法論を提示し,Sony bankの所有する実データの解析結果と一致した(Sony佐塚直也氏との共同研究).さらに,所得分布の冪則(いわゆるパレート則)をミクロなモデルから導出する試みとして,「壺モデル」と呼ばれるモデルを用いて,人々の間のお金の流れを数理モデル化し,それを解析することで,パレート則が出現する条件を詳細に議論することができた.これらの結果はいずれも今年6月にイタリアで開催される国際会議で発表予定である.プレプリント,掲載状況はhttp://chaosweb.complex.eng.hokudai.ac.jp/J_inoue/で逐次報告していくので参照されたい.今年度は数あるゲームの中でも,近年多くの研究者によって異なる角度から調べられてきている「マイノリティ・ゲーム」について,そのダイナミックスを動的母関数の方法(動的平均場理論)により調べた.このゲームはN人のエージェントがルックアップテーブル(戦略行列)に基づいた戦略により「買い」「売り」を決定し,少数派が利益を得るというゲームである.従来の研究ではこの繰り返しゲームに関し,各エージェントはその「市場履歴」を考慮せず,自らの意思決定をするか,あるいは,履歴を考慮したとしても,そのゲーム系の市場における「利得の揺らぎ」であるボラティリティの評価には,計算機による数値シミュレーションが主に用いられてきた.そこで我々は,市場の履歴が[戦略行列]と[(過去から現在にわたるまでのエージェントの履歴をあらわすベクトル)+(ランダム情報)]との間の横で与えられる場合につき,不規則系でのダイナミックスについての統計力学的解析手法である動的母関数の方法を用いて,システムの動的振る舞いの解析を試みた.この形での履歴は初めに英・オックスフォード大学のグループ[A.Gavagna et al.Pysical ReviewLetters 83,pp.4429-4432(1999)]によって導入され,彼らは計算機による数値実験を行い,ボラティリティの戦略数依存性は,どの程度まで過去に遡って履歴を考慮するか,に定性的には依らず、ある臨界戦略数αcで最小値をとり,αc以下では初期条件の選び方に強く依存するという現象は変わらないという結論を得た.我々の研究の焦点は彼らの数値実験による結論を解析的に確認することにある.しかし,当初我々が考えていたほど問題は(技術的に)易しくなく,現時点では残念ながらシングルエージェント方程式の導出,及び上述の焦点について最終的な結論を得るに至っていない.しかし,この研究過程で今後の研究を進める上で有益ないくつかの知見を得ることができた.主なものは過去から現在にわたるランダムな情報と戦略行列との積を用いて各エージェントが状態更新を行う場合,ランダムな情報を状態更新式に取り込む際の関数形の偶奇により,系のマクロ量である「各エージェントの入札値の総和」が熱力学極限でwell-definedになるための更新ステップ1のシステムサイズNについてのスケーリングは異なり,偶関数の場合には,1=0(1)であり,奇関数の場合には1=0(N)である.という事実である.また,母関数の方法による解析をさらに進めるためには,ランダム行列の固有値分布の詳細な解析が必要となり,来年度に向けての課題となった.本研究課題の2年目である今年度は昨年度から引き続き,市場履歴のあるマイノリティ・ゲームの動的側面に関する統計力学的な性能評価を行った.まず,問題の定式化として市場の履歴(記憶)がルックアップ・テーブル(戦略行列)で与えられ,その情報を用いて各トレーダが状態更新する場合(以後ルックアップ・テーブルケース),及び,過去から現在にわたる各トレーダの取りうる判断(「売り」「買い」)の総和をマクロな変数とした場合,過去Mステップにわたるこのマクロ変数をベクトルに見立てたものと,ルックアップ・テーブルの成分との内積を用いて各エージェントが状態更新する場合(以後,内積ケース)の2通りのシナリオに関して調べた.今年度はさらに,これらをルックアップ・テーブルの各成分が完全にランダムに選ばれる場合(擬似記憶)と,各とレーダの判断に依存する場合(真記憶)の2通りに場合分けし,それぞれ計4通りに対して母関数の経路積分表示による方法により,トレーダ数が無限大の熱力学極限においてシングル・トレーダ方程式を導出した.

ここまでは定式化及びそれの形式的な解を書き下しただけであるから実際の物理現象に関してはこのシングル・トレーダ方程式を具体的に調べない限りわからない.しかし,悩ましいことに,この方程式はランダム行列のべき乗を被積分関数として含むような複雑なカーネル(積分核)を2つ含み,十分に時間が経過した後の平衡状態を調べるときでさえも,このランダム行列を含む部分の処理が不可欠であり,解析は非常に困難となった.この部分の難しさがこの課題の進捗を遅らせていた最も根本的な原因と言ってよい.そこで本年度は問題を異なる視点から見直した.つまり,トレーダの動きは時間-戦略空間の中である「経路」を選択すことになるのだが,ここではそれに着目し,無数にある時空間内の経路(履歴)のうち,それぞれの経路をとる確率(重み),つまり,トレーダの履歴の分布関数に着目し,これを解析的に導出し,上記の複雑なカーネルをこの履歴に関する分布関数のモーメントで展開して切り抜ける方法を考案した。この方法はある種の近似ではあるが,最も簡単なルックアップテーブル-偽記憶の場合に対して解析結果とシミュレーションを比較してみた結果,良好に一致を見せることがわかった.解析上の困難がこの方法である程度切り抜けられることがわかったので,現在では他の3通りのケース(1)ルックアップ・テーブル-真記憶(2)内積-偽記憶(3)内積-真記憶の場合につき,解析及びシミュレーションを継続実施中であり,結果を最終年度に様々な形で公表していく予定である.本研究課題最終年度のである今年度は,今まで3年間にわたり取り組んできた経路積分の方法を用いた市場履歴を含むマイノリティゲームのダイナミックスに関する解析を完成させた(プレプリント:Generating functional analysis of Minority Game with Inner Product Strategy Definitions, J.Inoue and A.C.C.Coolen).解析結果は簡単な計算機シミュレーション結果と一致した.ここでの結果は複数のトレーダーが過去まで遡る市場の履歴を情報源として共有し,自分の「売り」「買い」に関する意思決定に用いる場合,過去に履歴を遡って使うことで市場の揺らぎ(ボラティリティ)を小さくすることができるが,ボラテイリィティを最小にする履歴数が存在し,この臨界履歴数を越えると,より過去に遡った履歴を用いることによっては市場を安定化することはできないこと(ボラティリティをいくらでも小さくすることはできないこと)が明らかになった.さらに,当初の予定にあった[経済物理への展開]であるが,今年度は上記のゲーム理論に関する結果の他に,Sony bankに代表されるネットバンクの円ドル為替レートの変動メカニズムが自然界に現れるFirst Passage Timeの問題と等価であることを見出し,その統計的性質を調べるための解析手法を考案した.
化合物半導体ナノポーラス構造を基盤とした量子ナノ構造の3次元ネットワーク化技術

電解液と半導体界面の電気化学反応により形成される多孔質(ポーラス)構造を利用し、少ない電子を局所的に閉じ込めて制御する「3次元量子ナノネットワーク」の基礎技術を確立した。本構造は、直径数100nm深さ数μmの直線的な孔が配列した高密度ナノ構造が基盤となっており、非常に大きな表面積と優れた伝導特性および光学的特性を有し、高感度化学センサや高効率太陽光発電素子の基本構造として有望性を示す一連の研究成果を得た。平成19年度は、化合物半導体ポーラス構造の精密なサイズ制御を実現することを目的とし、陽極反応で形成されるポーラス構造の高密度形成と、陰極分解反応により孔壁を溶解させ薄くする「連続的電気化学プロセス」を開発した。主たる成果を以下に示す。1.InP礼壁の分解速度は、印加電圧と時間により変化することを明らかにし、30nm15nmの間で、ナノメータースケールの精度で制御することに成功した。また、InP(001)基板を用いて形成したポーラス構造の場合、形成時にほぼ円形だったポーラス孔の形状は、陰極分解反応により4つの等価な{100}面で囲まれた四角形へと変化することが分かった。これは、孔壁の分解反応が結晶方位に強く依存することを示しており、結晶低指数面(ファセット)による自己静止特性を有することを示している。さらに、陰極分解反応による孔壁のエッチング速度は数A/sec以下のオーダーで、通常の溶液エッチングに比べて非常に小さく、複雑な形状を有するナノ構造の微細加工に適している事を示した。2.作製したInPポーラス構造の光学的特性を、フォトルミネッセンス(PL)法を用いて評価した。ポーラス構造のPLスペクトルは、プレーナ基板から観測されるバンド端発光と比べ、室温において、高エネルギー側にシフト(ブルーシフト)することが分かった。また、陰極分解により孔壁を薄くすることにより、シフト量は増大した。このシフト量のサイズ依存性は、InP孔壁の量子化エネルギーを想定した理論計算と良く一致することを明らかにした。3.GaN表面にUV光を照射しながら電圧一定モードで陽極反応を誘発させると、基板表面のラフネスが増大する事が分かった。表面組成分析の結果、表面におけるGaNの分解と金属Gaの析出を示唆する結果を得た。一方、電流一定モードで陽極反応を誘発させると、表面のスムースなGa_2O_3膜が形成される事が分かった。これにより、陽極法を用いたGaN系材料に対する表面加工プロセスの可能性を示した。平成20年度は、陽極反応で形成されるポーラス構造の光学的特性・電気的特性を明らかにし、3次元量子ナノネットワークの素子応用に向けた検討を行った。1.近赤外紫外領域(光波長: 200nm-1100nm)において、InPポーラス構造の光反射特性と光吸収特性を明らかにした。ポーラス形成初期に形成される表面の不均一層を除去した試料では、極めて低い光反射率と高い光吸収率を示し、この特性は、細孔の周期性および深さに依存している事を明らかにした。本結果から、電気化学的条件によるポーラス構造の形状制御により、太陽光発電素子や光受光素子応用への可能性を見いだした。2. InPポーラス構造を基盤とした電流検出型センサを試作し、孔壁/電解液界面の電気的特性を明らかにした。プレーナ電極と比較し、ポーラス構造上に試作した化学センサは、極めて高い検出感度を示し、孔の直線性の改善および孔の深長の増大により性能が向上することを示した。これは、高密度に形成された多孔質構造において、非常に大きな孔壁表面が電流輸送に寄与していることを示唆する結果であり、本構造が高感度化学センサの基本構造として有望であることを示した。3. pn接合基板にポーラス構造を形成し、孔壁内部にポテンシャル勾配を有する3次元量子ナノネットワーク構造の試作に成功した。作製した構造上面および基板裏面に電極を形成し、ポーラス構造の縦方向の電気的特性を評価し、電流輸送特性は整流性となることを明らかにした。これは、厚さ2030nmの孔壁が優れた電気伝導特性を有し、pn接合界面の整流性がポーラス構造においても維持されている事を示す結果である。4.以上の結果を総括すると、電気化学的手法により形成される3次元量子ナノネットワークは、画期的に大きな表面積と優れた伝導特性および光学的特性を示し、高感度化学センサや高効率太陽光発電素子の基本構造として有望であるとの結論に至った。
標的分子に応答して触媒活性を示すモレキュラーインプリント人工レセプター

酵素類似機能をもつ人工レセプターポリマー(人工酵素ポリマー)を合成するには、酵素のように内部に疎水的環境をもたせるポリマー設計が重要である。そこで、以下のように鎖状合成高分子(プレポリマー)を用いることにより、高極性・プロトン性溶媒中で機能する人工レセプターポリマーの構築を行った。重合可能な官能基(4-ビニルベンジル基など)でポリメタクリル酸(PMAA)を修飾し、これをインプリントポリマー前駆体(プレポリマー)として調製した。PMAAのカルボキシル基の一部を修飾し、アルコールに可溶なプレポリマーを得た。このプレポリマーを、モデル標的分子(シンコニジン)と混合して、標的分子-プレポリマー複合体を形成させ、さらに架橋剤エチレングリコールジメタクリレートを添加して加熱することによりポリマーを得た。最後にポリマー内からシンコニジンを抽出した。高速液体クロマトグラフィーを用いて、この人工レセプターポリマーを評価したところ、シンコニジンに対して選択的な結合能を獲得していることがわかった。さらに、側鎖に長鎖アルキル基をもつプレポリマーを用いて同様に調製したところ、緩衝溶液中でもシンコニジンを認識することがわかった。比較のため、メタクリル酸モノマーを用いて同様にポリマーを調製したところ、ほとんど結合はみられなかった。このことから、プレポリマーを用いる手法では、高分子が標的分子との結合に適した環境を提供するという特徴を有し、人工酵素ポリマーの構築に有用であることが示された。本研究は、分子認識部位への標的分子の結合がトリガーとなり触媒部位が活性化される、情報変換・増幅型の人工レセプターを構築することを自的としている。本年度は、架橋可能な直鎖状高分子(プレポリマー)を用いる新規モレキュラーインプリンティング法により分子認識能を有する人工レセプターポリマーの設計・合成を行い、1)2)に示すように、本手法が標的分子応答性をもつ人工酵素ポリマーの構築に有用であることを明らかにした。1)プレポリマーを用いるモレキュラーインプリンティング重合可能な官能基(α-ビニルベンジル基など)をポリメタクリル酸に導入し、プレポリマーを調製した。モデル標的分子(シンコニジン)とプレポリマーを混合して、標的分子・プレポリマー間に相互作用のある状態を保ち、プレポリマーを架橋した後にポリマー内からシンコニジンを抽出することにより、人工レセプターポリマーを合成した。高速液体クロマトグラフィーにより人工レセプターポリマーの結合能を評価したところ、シンコニジンに対して選択的な結合能を獲得していることがわかった。また、そのシンコニジンとの結合定数は約10^5M^<-1>と見積もられた。さらに、ポリメタクリル酸に導入するビニル基の密度が、得られる人工レセプターポリマーの選択性に大きな影響を与えることが明らかとなった。2)標的分子に対して応答する人工レセプターの合成プレポリマーにポルフィリン金属錯体を導入し、配位結合によるリガンド結合及びその分光学的検出を可能とすることを検討した。β位にヒドロキシフェニル基をもつTPP型ポルフィリン亜鉛錯体を調製し、これをエスチル化反応によってポリメタクリル酸に結合させた。さらにビニル基を導入し、得られたプレポリマーを、モデル標的分子(シンコニジン)の存在下でエチレングリコールジメタクリレートと共重合させた。ポリマーを高速液体クロマトグラフィーにより評価したところ、シンコニジンに対する親和性と選択性を示すことがわかった。
物質進化シミュレーター

星間分子雲には,ケイ酸塩鉱物・有機物・氷からなる微粒子が存在する.これらの微粒子が蒸発,紫外線・宇宙線による変成作用をへて,始原天体である彗星や炭素質隕石が作られる.この過程で,紫外線・宇宙線照射による氷から有機物への進化等の複雑な変化が起こっているが,物質進化という立場からの研究は皆無であった.そこで,本研究では"物質進化シミュレーター",すなわち,氷・有機物の凝縮装置,イオン・紫外線照射部,および各種分析装置からなる複合装置を試作,開発することにした.本研究で得られた成果を要約すると以下の通りである.(1)実験装置の開発超高真空装置内で金属基板を10Kまで冷却し,氷の薄膜の凝縮が可能な実験装置および氷や有機物に照射するための紫外線源,イオン源の開発に成功した.特に,紫外線源はこれまでになかった単波長で(172,120nm)強度もこれまでより一桁強い,誘電体バリア放電エキシマ型である.(2)物質進化についての実験a)氷に紫外線を照射し有機物の生成を調べる実験を行い,有機物の生成量は氷の組成に依存せず,紫外線照射量に比例する事が明らかになった.b)生成した有機物にさらに紫外線・イオンを照射する実験を行い,O,N,Hが失われ炭素質に変化すること,また,炭素のpolimcrizationによりpolyaromaticなクラスターが形成される事を見いだした.c)生物有機化合物の光学活性の起源をシミュレートする実験を行い,有機質星間塵中のラセミ体が中性子星からの円偏光によって不斉分解されることにより,生物有機化合物が片手構造を持った事が結論された.星間分子雲には,ケイ酸塩鉱物・有機物・氷からなる微粒子が存在する.これらの微粒子が蒸発,紫外線・宇宙線による変成作用をへて,始原天体である彗星や炭素質隕石が作られる.この過程で,紫外線・宇宙線照射による氷から有機物への進化等の複雑な変化が起こっているが,物質進化という立場からの研究は皆無であった.そこで,本研究では"物質進化シミュレーター",すなわち,氷・有機物の凝縮装置,イオン・紫外線照射部,および各種分析装置からなる複合装置を試作,開発することにした.本研究で得られた成果を要約すると以下の通りである.(1)実験装置の開発超高真空装置内で金属基板を10Kまで冷却し,氷の薄膜の凝縮が可能な実験装置および氷や有機物に照射するための紫外線源,イオン源の開発に成功した.特に,紫外線源はこれまでになかった単波長で(172,120nm)強度もこれまでより一桁強い,誘電体バリア放電エキシマ型である.(2)物質進化についての実験a)氷に紫外線を照射し有機物の生成を調べる実験を行い,有機物の生成量は氷の組成に依存せず,紫外線照射量に比例する事が明らかになった.b)生成した有機物にさらに紫外線・イオンを照射する実験を行い,O,N,Hが失われ炭素質に変化すること,また,炭素のpolimcrizationによりpolyaromaticなクラスターが形成される事を見いだした.c)生物有機化合物の光学活性の起源をシミュレートする実験を行い,有機質星間塵中のラセミ体が中性子星からの円偏光によって不斉分解されることにより,生物有機化合物が片手構造を持った事が結論された.星間分子雲には、ケイ酸塩鉱物、有機物、氷からなる微粒子が存在する。これらの微粒子が蒸発、宇宙線による変成作用をへて、始原天体である彗星や炭素質隕石がつくられる。この過程で、紫外線、宇宙線照射による氷から有機物への進化、氷、有機物と鉱物との反応などの複雑な物質進化がおこっている。しかし、これまでは氷、有機物、鉱物の研究者がそれぞれの物質の研究を独立におこなっており、物質進化という立場からのこれらの物質の集合体の研究は皆無であった。そこで、本研究ではこれらの物質集合体の進化の研究をおこなうための“物質進化シミュレーター"、すなわち、氷、有機物、鉱物の凝縮装置、イオン、紫外線照射部、および各種分析機器からなる複合装置を試作する。本年度は以下の研究を行った。1)タンデム型のターボ分子ポンプを使用したオイルフリーの超高真空排気装置を製作した。2)イオン銃の強度、安定性を改善するための改造を現在行っている。3)当初予定していた直流放電型(2000W)の真空紫外光源より、誘電体バリア放電エキシマ型のほうが強度が大きいことがわかったので、現在、設計を行っている。4)現有のFT-IR,質量分析計、高速反射電子線回折装置を、1)の超高真空排気装置に取り付け、分析機器の調整を行っている。星間分子雲には,ケイ酸塩鉱物・有機物・氷からなる微粒子が存在する.これらの微粒子が蒸発,紫外線・宇宙線による変成作用をへて,原子天体である彗星や炭素質隕石が作られる.この過程で,紫外線・宇宙線・宇宙線照射による氷から有機物への進化等の複雑な変化が起こっているが,物質進化という立場からの研究は皆無であった.そこで,本研究では"物質進化シミュレーター",すなわち,氷・有機物の凝縮装置,イオン・紫外線照射部,および各種分析装置からなる複合装置を試作,開発することにした.本研究で得られた成果を要約すると以下の通りである.本年度は昨年度に開発した実験装置を用いて以下の実験を行った.

a)氷に紫外線を照射し有機物の生成を調べる実験を行い,有機物の生成量は氷の組成に存在せず,紫外線照射量に比例する事が明らかになった,b)生成した有機物にらに紫外線・イオンを照射する実験を行い,O,N,Hが失われ炭素質に変化すること,また、炭素のpolimerizationによりpolyaromaticなクラスターが形成される事を見いだした.c)生物有機化合物の光学活性の起源をシミュレータする実験を行い,有機質星間塵中のラセミ体が中性子星からの円偏光によって不斉分解されることにより,生物有機化合物が片手構造を持った事が結論された.
ドメイン特化型言語開発環境の研究

コンピュータは様々な場面で用いられるようになっているが,高度な利用は限られた専門家にしか可能ではない.これは,コンピュータ言語と,人間が問題解決のために用いる言語の構造が違うからである.本課題では,この溝を埋める「ドメイン特化型言語(特定の問題解決に目的を絞った言語)」をスムーズに設計,作成,運用を可能にする枠組みについて研究を行った.特に,このフレームワークを実現するため,新しく作成する言語の構造設計図から,必要となる一連のソフトウェアを半自動で作成する手法について研究した.コンピュータは様々な場面で用いられるようになっているが,高度な利用は限られた専門家にしか可能ではない.これは,コンピュータ言語と,人間が問題解決のために用いる言語の構造が違うからである.本課題では,この溝を埋める「ドメイン特化型言語(特定の問題解決に目的を絞った言語)」をスムーズに設計,作成,運用を可能にする枠組みについて研究を行った.特に,このフレームワークを実現するため,新しく作成する言語の構造設計図から,必要となる一連のソフトウェアを半自動で作成する手法について研究した.本研究課題では、ドメイン特化型言語(Domain Specific Language-以下DSL)を効率良く開発するための定式化およびフレームワーク設計を行う。本研究の特徴は、DSL言語処理系だけではなく、その運用に必要な言語指向エディタ、関連するドキュメン類などをすべて、言語仕様に基づく記述から統一的に自動生成することで開発、保守のゴスト軽減を目指すことにある。本年度は、研究課題のうち次の3つを達成した。1.DSL調査:SOARSシミュレーション言語(出口ら)および、コンパイラの覗き穴最適化自動生成のためのDSL言語(Granlundら)についての調査を行い、フレームワークに必要な要素についての考察を行った。2.DSLのためのエディタ(DSLエディタ)の自動生成手法の開発:木の文法(tree grammar)に基づいた仕様記述からエディタを自動生成する手法を提案した。3.属性文法による定式化と自動生成手法:上記のエディタの意味チェック部、および言語処理系(変換器、バックエンド)を属性文法による可読性の高い記述から自動生成する手法を確認した。本年度の研究成果の意義、重要性は次の通りである。1.木文法と属性文法に基づく言語仕様を基盤としたDSLの開発環境の可能性とその有効性を確認した。2.DSL言語処理系およびDSLエディタは、ともに木文法と属性文法による言語仕様に基づいて自動生成することが可能であり、開発コスト削減、保守性向上が実硯できる。3.DSLエディタは通常のようなテキスト形式ではなく、GUIによるウィザード形式でDSLプログラムを構成するものであり、プログラミングの知識を持たない人でもDSLを扱うことができる。本研究課題では、ドメイン特化型言語(Domain Specific Language-以下DSL)を効率良く開発するための定式化およびフレームワーク設計を目的とした。本研究の特徴は、DSL言語処理系だけではなく、その運用に必要な言語指向エディタ、関運するドキュメント類などをすべて、言語仕様に基づく記述から統一的に自動生成することで開発、保守のコスト軽減を目指すことにある。本年度は、昨年度の研究成果を踏まえて、下記課題を達成した。1. DSLフレームワーク実現方法の研究と実装:木文法などの仕様記述を基盤としたフレームワークの研究および実装を行った。2. DSLエディタの自動生成手法と実現手法の研究:木の文法(tree grammar)に基づいた仕様記述からエディタを自動生成する定式化の研究を行い、エディタ自動生成システムのプロトタイプ実装を行った。3. DSLの開発環境の異装lDSLの実例として、SOARSシミュレーションシステム(出口ら)の処理系、エディタ等の一部を実装した。1.本フレームワークでは、木文法を基盤として仕様を記述する万法を採用しているが、その理論だけではなく、XMLやテンプレートエンジンなど既存技術を合わせた実装手法を明らかにしている。2. GUIを用いた言語指向エディタの自動生成手法の定式化は、新規の研究である。この定式化に基づいたエディタを作成するための新たなDSLを開発し、システムを実装した。3.本実装では、ドキュメント生成システム、多言語対応のトランスレータの作成の研究と実装、またSOARSに特化したプログラムエディタの一部を作成した。フレームワークを用いた方法により、開発環境を効果的に実装できることを明らかにした。