hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガラステンプレートを用いたナノワイヤー熱電変換素子の開発

石英ガラステンプレートを用いて長さ1mm以上で、ナノメーターオーダーの直径を持つBi製ナノワイヤー熱電変換素子の開発に成功し、ゼーベック係数・抵抗率の温度依存性を測定することが可能となった。従来法であるアルミナテンプレートではなく、ガラステンプレートを使ったナノワイヤー構造熱電変換素子の作製を行った。このテンプレー卜は、予め無数の空孔を持った石英ガラスを用意しておき、1700°C程度で軟化させ、空孔に圧力を加えながら徐々に引き延ばして作製しており、引き延ばしの速度によって、必要な穴径を比較的容易に決めることが出来る。現状では、石英テンプレートの最適化が完全に行われていないため、ナノ/マイクロサイズが混在するテンプレートの試作が行われたが、このテンプレートを用いてBi材料の圧入が60MPaの圧力で行われた。テンプレートの長さが6mm程度と従来よりも長いにも拘わらず、素子の作製が行われ、50300Kの温度範囲で抵抗測定、ゼーベック係数測定が行われた。現状では素子の断面積が完全に分かっているわけでないため、抵抗率への変換は困難であるが、従来のバルク素子と比較しても200K以下で抵抗の温度係数が小さくなることが実験的に確認された。これはBi中のキャリアがテンプレートと積極的に衝突するため、緩和時間に制限がもたれ、結果としてキャリアの移動度が小さくなっていることと予想される。ゼーベック係数については、従来のバルク素子と比較して大きいものは確認できなかったが、磁場中でのゼーベック係数の非対称性、Umkehr効果が確認でき、作製された素子が単結晶であることを示した。また、磁場中での巨大ゼーベック係数を測定し、ボルツマン方程式を用いた理論計算と比較しても大きく、ゼーベック係数上昇の新しいメカニズムの可能性を示している。このテンプレートは、予め空孔を持った石英ガラスを用意しておき、1700°C程度で軟化させ、空孔に圧力を加えながら徐々に引き延ばして作製しており、引き延ばしの速度によって、必要な穴径を比較的容易に決めることが出来る。石英テンプレートの最適化により、ナノサイズのテンプレートの作製が行われたが、このテンプレートを用いてBi材料の圧入が行われた。mmサイズの大きさを持つバルク素子,直径がμmサイズのマイクロワイヤー素子と、今回作製したナノワイヤー熱電変換素子(直径850nm)での抵抗率が300Kで完全に一致し、温度依存性については、全く異なることを明らかにできた。ワイヤー径がマイクロメーターサイズのマイクロワイヤー素子の抵抗値は約1mΩに対して、ナノワイヤー素子については約4.2kΩと6桁程度抵抗値が違うにもかかわらず、抵抗値がほぼ完全に一致する結果を得た。この抵抗率の温度依存性については、ワイヤー直径依存性が明らかで、有限平均自由行程モデルでこの依存性を説明できた。さらに抵抗率,ゼーベック係数の測定から、フェルミエネルギーとキャリア密度が単結晶の物性値と等しいと仮定することによって、移動度を評価することが可能となった。この結果より、今回我々が作製したナノワイヤー素子は、今までに報告されたものよりも移動度が高く、またバルク素子からナノワイヤー素子へのワイヤー直径依存性が明確になった。専用の石英ガラス製のテンプレートを新たに開発し、ワイヤー直径数百nm,長さが1mm以上の石英ガラス封入型単結晶Biナノワイヤー熱電変換素子の開発に成功した。1mm以上の長さを持ち素子の両端に充分な温度差を付けることができることと、ワイヤー直径と長さの評価が可能であることからゼーベック係数,抵抗率の同時測定が世界で初めて可能となった。ナノワイヤー素子の温度依存性は、バルク素子のそれとは全く異なる。この依存性を理論的に説明するため、ナノワイヤー中を移動するキャリアがテンプレート表面で散乱を起こすことによって平均自由行程が制限され、キャリア移動度が変化するモデルを提案した)。その結果、mmサイズからnmサイズまで、物性値の一つである移動度は連続的に変化しており、抵抗率のワイヤー直径依存性は平均自由制限モデルで定性的・定量的に説明することができた。さらに、BiのL点バンドにLaxモデルを適応し、有効質量テンソルを使った計算モデルに拡張子、抵抗率,ゼーベック係数の温度依存性について詳細を調べ、結晶方向依存性が物性値に大きな影響を与えることを明らかにした。また、4.2Kでのシュブニコフド・ハース振動を測定することによって、低温でのフェルミエネルギー,キャリア密度を計算することができた。その結果より、ナノワイヤーは単結晶であり、また心配されていた不純物の影響もほとんど無視できることも明らかになった。しかしながら、作製された直径300700nmのナノワイヤーでは、量子効果の導入は確認されておらず、本研究で準備された直径100nmを下回るナノワイヤー熱電変換素子の開発を続けていくことを予定している。
パルス超音速分子線中の短寿命種測定のための高分解能フーリエ変換分光システムの開発

フーリエ変換分光器はパルス現象の観測には不向きと見なされているが、これを実現する手法として既に実現されているステップスキャン法等とは全く異なる新しい原理に基づく方法を考案した。本研究は、この方法の実証研究を行うことを目的とする。現有の連続スキャン方式のIFS120HRフーリエ変換分光器によるパルス現象の測定を可能にするために、信号処理回路に次のような変更を施す。インターフェログラムが増幅されてAD変換器に入る直前において信号を外部に取り出し、下記のようなスイッチング回路を通したのちAD変換器に戻す。このスイッチング回路は、パルス現象に同期しており、パルスがONの期間にはシグナルを通過させ、OFFの期間には阻止する。信号源がそもそもパルス的であることと上のようなスイッチング回路を通すことで、AD変換器に戻された信号には、フーリエ変換を行ったとき偽のスペクトルを与える成分が含まれてくる。偽のスペクトルの妨害を逃れるためには、適当なバンドパスフィルターを光源と検出器の間のどこかに挿入しなければならない。本年度は、パルス超音速分子線中の分子の赤外スペクトルを観測するための吸収セルを製作した。またこのセルを使用して測定するための外部赤外光源を設置した。チェンバーの長さは20cmで240m^3/hのメカニカルブースターポンプで排気した。ジェネラルバルブ社製の電磁バルブの先に口径0.8mmのノズルを取り付けたものを使用してパルス超音速分子線を発生させた。テスト試料としてAr中に10%のCOを混ぜたガスを用い、押し圧3.5気圧、繰り返し50Hzでチェンバーに吹き込んだ。バンドパスフィルターの役割を果たすものとして50cmの回折格子分光器を検出器直前におき、中心波数2000cm^<-1>、半値全幅10cm^<-1>の領域のみを通過するようにした。ガスのパルスに同期したパルス幅1msのスイッチング回路を通して測定し、60回の積算を行った。その結果COの赤外スペクトルを0.005cm^<-1>の分解能で測定することができた。またスペクトルの線強度比から、超音速分子線中の回転温度17Kを得た。本年度は、まずスイッチング回路を設計製作した。つづいて、ふつうのガスセルにベンゼン蒸気を詰めた定常的なサンプルを用いて、スイッチング回路の動作、及びこれを用いて測定されたスペクトルが予測通りに現れることを確認した。テストシグナルとしてベンゼンのA-X吸収帯の6_0^1バンドを38400-38800cm^<-1>の領域で測定した。バンドパスフィルターの役割を果たすものとして小型回折格子分光器を検出器直前におき、上記波数領域のみを通過するようにした。繰り返し100Hzデューティ比10%のスイッチング回路を通して測定されたシグナルのS/N比は、スイッチング回路を通さない場合のS/N比のおよそ1/3であった。これはS/N比がデューティ比の平方根に比例するという予測と一致した。

ジェネラルバルブ社製の電磁バルブの先に口径0.8mmのノズルを取り付けたものを使用してパルス超音速分子線を発生させた。テスト試料としてAr中に10%のCOを混ぜたガスを用い、押し圧3.5気圧、繰り返し50Hzでチェンバーに吹き込んだ。バンドパスフィルターの役割を果たすものとして50cmの回折格子分光器を検出器直前におき、中心波数2000cm^<-1>、半値全幅10cm^<-1>の領域のみを通過するようにした。ガスのパルスに同期したパルス幅1msのスイッチング回路を通して測定し、60回の積算を行った。その結果COの赤外スペクトルを0.005cm^<-1>の分解能で測定することができた。またスペクトルの線強度比から、超音速分子線中の回転温度17Kを得た。
ポリグルタミン病:転写異常病態解析の新展開

ポリグルタミン病の転写異常病態に関して、NF-YA、FUS/TLS等の凝集体結合転写関連因子の病態への関与について、これらの分子のノックアウトマウスを用いて検討、また転写異常の中でも早期の変化を引き起こす、sodium channel beta4 subunitについても新たに作成したノックアウトマウスを用いてその病態への影響を解析し、特異な病理変化、病態への関与を同定した。ポリグルタミン病の転写異常病態に関して、これまで報告されている転写因子の凝集体へのsequestration仮説に関しては矛盾した報告があり、解決を見ていない。本研究では当研究グループが同定したNF-YA、FUS/TLS等の凝集体結合転写関連因子の病態への関与について、これらの分子のノックアウトマウスを用いて検討する。また転写異常の中でも早期の変化を引き起こす、sodium channel beta4 subunitについても新たに作成したノックアウトマウスを用いてその病態への影響、またその遺伝子の発現制御機構に関する検討を行う。ポリグルタミン病の転写異常に関してはまだin vivoの解析は十分に行われておらず、本研究ではノックアウトマウスを駆使した、in vivoアプローチにより、新たな病態メカニズムの発見を目指す。NF-YAコンディショナルノックアウトマウスに関しては大脳皮質特異的なノックアウトを作製し、ノックアウト細胞に特異的病変が生ずることを見出した。現在寿命などの検討を行っている。FUS/TLSのポリグルタミン病病態への関与の検討としてTLSノックアウトマウスとHDモデルマウスR6/2およびSBMAモデルマウスとの掛け合わせを行い、その影響を検討している。sodium channel beta4 subunitノックアウトマウスの解析としては著明な症状は認められないが、preliminaryには振せん様の症状が認められるようであり、その経過を見ている。また突然死が認められることから、その原因を検討している。NF-YAコンディショナルノックアウトマウスに関しては大脳皮質特異的なノックアウトを作製し、ノックアウト細胞に神経細胞内にユビキチンやp62の集積が認められることを見出した。現在このメカニズムを検討中である。FUS/TLSのポリグルタミン病病態への関与の検討としてTLSノックアウトマウスとHDモデルマウスR6/2およびSBMAモデルマウスとの掛け合わせを行い、その影響を検討し、メカニズムを検討している。sodium channel beta4 subunitノックアウトマウスの解析においては、著明な症状は認められていないが、しんせん様の症状が認められた。同マウスを用いてbeta4がRanvier node,axon initial segmentに分布することを確認した。これらの部位の異常を電顕などを用いて検索中である。本研究では当研究グループが同定したNF-YA、FUS/TLS等の凝集体結合転写関連因子の病態への関与について、これらの分子のノックアウトマウスを用いて検討、また転写異常の中でも早期の変化を引き起こす、sodium channel beta4 subunitについても新たに作成したノックアウトマウスを用いてその病態への影響を解析し、以下の結果を得た。1)NF-YAのコンディショナルノックアウトマウスを解析した結果、大脳皮質神経細胞におけるノックアウトによって、ユビキチン、P62の集積を伴う神経変性を引き起こすことが判明した。そのchip on chip解析によって、NF-YAの標的遺伝子を解析したところ、小胞体関連遺伝子が多く認められることが判明した。ノックアウトに伴う神経変性においてもGrp94の減少を伴い、小胞体の形態異常が引き起こされており、成熟神経細胞において、NF-YAが重要な役割を果たしていることが判明した。2)FUS/TLSのヘテロノックアウトマウスとR6/2,SBMAマウスとの掛け合わせ実験からR6/2との掛け合わせでヘテロノックアウトにおいて、症状の増悪をみた。一方SBMAにおいては著変を認めず、ポリグルタミン凝集との関連では、遺伝子産物によって影響が異なることが判明した。以上これらのノックアウトマウスの解析から、これらの個々の因子が病態に異なる影響を与えている可能性が示唆された。マウスの解析を中心にしているので、どうしても解析に時間がかかっているが、おおむね順調に進んでいると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り、あと一年でデータをまとめて発表を目指す。
教職志望学生の正課内外における学びの連環を促す学習環境デザインの構築と検証

本研究の目的は,教員養成段階での正課内外における学びの連環を促す学習環境デザインを教職志望学生のタイプに基づき構築及び検証することである。具体的には,教職志望学生の正課内外の学びを包括した学習タイプを検討し,教職志望学生の学びを育む教育実践や学習支援内容の要因分析を行う。そして,教職志望学生の学習タイプに応じた正課内外における学びの連環を促すダイナミックな学習環境を検討し,アクションリサーチに基づく学習環境デザインの構築と検証を行う。
バクテリアの走性行動と知能・学習機構に関するバイオミメティックス

暗視野生物顕微鏡CCDカメラシステムによって,単毛性細菌のビブリオ菌の運動を長時間に渡ってビデオ録画し,個別のビブリオ菌の遊泳状態および走性行動を観察した.その結果,かなりの速度範囲において,べん毛の回転速度と移動速度の関係を実験的に求めた.また,ビブリオ菌の形状をモデル化し境界要素法を適用してストークス流に基づく数値解析を行い,べん毛の回転速度と移動速度の関係を求め,観察結果と比較した.観察の結果と数値解析の結果はよく一致したので,数値計算の結果を解析し,べん毛モーターのトルクを推定した.細菌の前進および後退運動に関して,べん毛モーターの回転を逆転させる場合には,ストークス流の理論体系では,前進と後退の軌跡は一致するはずであるが,観察によると,前進の場合は直進,後退の場合は旋回し易いことが指摘されている.ビブリオ菌の遊泳の観察では方向転換に注目した.また抵抗力理論に基づく解析を行っている.暗視野生物顕微鏡CCDカメラシステムを確立し,バクテリアの運動を長時間に渡ってビデオ録画し,個別のバクテリアの遊泳状態および走性行動を観察できるようにした.同時に高解像度の写真撮影を可能にし,バクテリアの形状の正確な測定が行えるようにした.また,ビブリオ菌の培養方法と保存方法を確立し,観察を継続的にできるようにした.一本のべん毛を有するバクテリアであるビブリオ菌の形状を写真撮影し,その運動をビデオ録画し,運動軌跡を解析した.その結果,個々のバクテリアの形状およびその回転速度と移動速度が同時に計測できた.また,バクテリアの方向転換の頻度およびその角度の関係について知見が得られた.バクテリアの推進に関して,抵抗力理論,細長物体理論,境界要素法に基づく理論解析を行い,運動経路を予測できるプログラムを開発した.そのプログラムを利用して,観察から得られたバクテリアの形状を仮定し,その推進速度や運動軌跡,べん毛モーターの回転数,トルクを予測した.観察結果と比較してよい一致を得た.バクテリアの運動様式を模倣したマイクロロボットを提案した.水中自走マイクロロボットとして,一本のべん毛型スクリューは常に回転させ,もう一本のべん毛型スクリューをOn-Off制御するような2本のスクリューを有するモデルを提案した.簡単なルールを学習することで,ロボットが目的地に到達できることをシミュレーションによって示した.暗視野生物顕微鏡CCDカメラシステムによって,単毛性細菌のビブリオ菌の運動を長時間に渡ってビデオ録画し,個別のビブリオ菌の遊泳状態および走性行動を観察した.その結果,かなりの速度範囲において,べん毛の回転速度と移動速度の関係を実験的に求めた.また,ビブリオ菌の形状をモデル化し境界要素法を適用してストークス流に基づく数値解析を行い,べん毛の回転速度と移動速度の関係を求め,観察結果と比較した.観察の結果と数値解析の結果はよく一致したので,数値計算の結果を解析し,べん毛モーターのトルクを推定した.細菌の前進および後退運動に関して,べん毛モーターの回転を逆転させる場合には,ストークス流の理論体系では,前進と後退の軌跡は一致するはずであるが,観察によると,前進の場合は直進,後退の場合は旋回し易いことが指摘されている.ビブリオ菌の遊泳の観察では方向転換に注目した.また抵抗力理論に基づく解析を行っている.
ミトコンドリアのゲノム構造と遺伝暗号解読システムの進化に伴う尾索動物の進化

尾索動物のミトコンドリア(mt)遺伝情報系の進化の基づく尾索動物の系統解析を行った。オタマボヤ綱に注目し、そのmtゲノムの配列決定を行ったが、rRNA遺伝子とtRNA遺伝子を見いだすことができなかった。また、mt蛋白質遺伝子に基づいて尾索動物の分子系統解析を行うと、進化速度の系統間の違いの影響が少ないCATモデルに基づくベイズ法による解析で、極端に進化速度が速いオタマボヤ綱とタリア綱サルパ目は単系統群にならず、オタマボヤ綱はホヤ綱壁性目とグループを作った。また、マボヤHalocynthia roretzi等のmt-tRNAのcDNA解析を行い、それらのtRNAの発現の有無を検証した。本課題開始以前より進めているホソサイヅチボヤFritillariahaplostoma mtゲノムの配列決定を引き続き進めた。少なくとも2種類存在するF. haplostoma mtゲノムの一方について、コードされているcytochromeb遺伝子内に設定したPCRプライマーを作製し、全ゲノムのPCR増幅を行った。このPCR産物の配列決定を進めた結果、cytochrome b遺伝子の上流並びに下流に繰り返し配列が存在することが明らかとなった。さらに、尾索動物の進化や尾索動物mtゲノムの進化について検討する上で鍵となる種のmtゲノムの全塩基配列を決定することを計画し、特にタリア綱の中でもmtゲノムの進化速度の速いサルパ目(Iasis zonaria (Soestia zonaria)とMetcalfina hexagona)、知られている科の数に対してmtゲノムの解析が進んでいないホヤ綱管鰓亜目(Megalodicopia hians)について、mtゲノムの部分配列の決定を行った。また、既に報告されている尾索動物mtゲノム上のtRNA遺伝子の再同定を行い、ウミタルDoliolum nationalisについて、新たに2種のtRNA遺伝子の可能性のある配列を見いだした。F. haplostoma mtゲノムについては少なくとも2種のmtゲノムが存在し、一方はcytochrome oxidase subunit I遺伝子を、もう一方はcytochrome b遺伝子をコードしている。後者のcytochromeb遺伝子をコードするmtゲノムについて、cytochrome b遺伝子内に設定したPCRプライマーを作製し、全ゲノムのPCR増幅を行った。尾索動物mtゲノムの遺伝子配置は、種間で大きく異なる。tRNA遺伝子は、一般にmtゲノムの遺伝子配置変化のホットスポットであり、尾索動物mtゲノムでは、種間で報告されたtRNA遺伝子の数も異なる。これらのtRNA遺伝子が実際に機能しているのかを確認する前段階として、既に報告されている尾索動物mtゲノム上のtRNA遺伝子の再同定を行った。その結果、ウミタルDoliolum nationalisについて、新たに2種のtRNA遺伝子の可能性のある配列(tRNACysとtRNALeuUAA)を見いだした。尾索動物の進化や尾索動物mtゲノムの進化を検討する上で鍵となるオタマボヤ綱以外のグループから種を選び、mtゲノムの全塩基配列を決定することを計画している。そのため、タリア綱の中でもmtゲノムの進化速度の速いサルパ目(Soestia zonariaとMetcalfina hexagona)、知られている科の数に対してmtゲノムの解析が進んでいないホヤ綱管鰓亜目(Megalodicopia hians)について、mtゲノムの部分配列の決定を行った。昨年度に引き続き、オタマボヤ綱サイヅチボヤ科のFritillaria haplostomaについて、ミトコンドリア(mt)ゲノムの解析を進めた。F. haplostomaは少なくとも2種類の環状mtゲノムを持つが、cytochorme oxidase subunitsとATP synthase 6遺伝子をコードする第1のmtゲノムに続き、cytochrome bとNADH dehydrogenase subunitsの遺伝子をコードする第2の環状mtゲノムの塩基配列を決定した。F. haplostoma mtゲノム上に見いだされた遺伝子の数と種類はOikopleuradioicaやOikopleura longicaudaと同一であり、Oikopleura spp. mtゲノム同様にtRNA遺伝子とrRNA遺伝子を見いだすことができなかった。また、F. haplostomaとO. longicauda mtタンパク質遺伝子を含めて分子系統解析を行ったところ、共に他の尾索動物と比較して極めて進化速度が速いことが明らかになった。オタマボヤ綱のmtゲノムのデータ数を増やすことが、尾索動物のmtゲノムに基づく分子系統解析に重要であると考え、オタマボヤ綱オタマボヤ科とサイヅチボヤ科に属する複数種類のmtゲノムの解析を開始した。一部の種類では、他のオタマボヤ類と異なり、15 kbps程度のmtゲノム由来と考えられるPCR産物が増幅している。また、マボヤHalocynthia roretziのmt tRNAのcDNAの解析から、2種類の遺伝子の存在が推定されているtRNA-Pheの少なくとも一方が発現していることが明らかになった。考え得る二次構造が複数あるtRNA-AsnについてもcDNAの解析から5'末端と3'末端の位置が確定し、組み得る二次構造が1つに絞られた。オタマボヤ綱サイヅチボヤ科のFritillaria

haplostomaについて、昨年度に引き続いてミトコンドリア(mt)ゲノムの解析を進め、2種類の環状ゲノムの配列と遺伝子構成を決定した。F. haplostoma mtゲノム上に見いだされた遺伝子の数と種類はOikopleuradioicaやOikopleura longicaudaと同一であり、tRNA遺伝子とrRNA遺伝子を見いだすことができなかった。これまでの18S rRNA遺伝子等の解析から、尾索動物はオタマボヤ綱、ホヤ綱マボヤ目、ホヤ綱マメボヤ目+タリア綱の3グループに大別される。Mtゲノムに基づく解析でも、オタマボヤ綱を除くと、尾索動物はホヤ綱マボヤ目、ホヤ綱マメボヤ目+タリア綱の2グループに大別される。オタマボヤ綱mtゲノムは同定されている遺伝子の数・種類が少なく、いずれも進化速度が速いことから、オタマボヤ綱のmtゲノムのデータ数を増やすことが、尾索動物のmtゲノムに基づく分子系統解析に重要であると考えられる。そこで、オタマボヤ綱オタマボヤ科とサイヅチボヤ科に属する複数種類のmtゲノムの解析を開始した。また、その解析から、まだ見いだされていないオタマボヤ綱ミトコンドリアのrRNAやtRNAの遺伝子についての情報が得られることが、期待される。以上の観点から、本研究課題はおおむね順調に進捗していると考えている。昨年度塩基配列の得られた、オタマボヤ綱サイヅチボヤ科のFritillaria haplostomaミトコンドリア(mt)ゲノムについて、さらに解析を進めた。F. haplostomaは少なくとも2種類の環状mtゲノムを持ち、融合しているcytochrome oxidase subunit Iとcytochrome oxidase subunit III遺伝子を2遺伝子と数えると、一般的な後生動物mtゲノムのコードする13種のタンパク質遺伝子のうち、11種類が同定された。しかし、Oikopleuraspp. mtゲノム同様にtRNA遺伝子とrRNA遺伝子を見いだすことができなかった。また、F. haplostomaとOikopleura longicauda、Oikopleuradioica mtタンパク質遺伝子を含めて分子系統解析を行ったところ、共に他の尾索動物と比較して極めて進化速度が速いことが明らかになった。尾索動物mt遺伝子の進化速度は後生動物mt遺伝子の中でも早いことが知られているが、オタマボヤ綱のmt遺伝子の進化速度は、タリア綱サルパ目と同様に特に進化速度が早いことが明らかとなった。そのため、オタマボヤ綱の尾索動物の中での系統学的位置を検討するのは難しい。
速度可変シャッターを用いた軟X線多層膜の精密膜厚分布制御と非球面形状創成への応用

イオンビームスパッタリング法ではイオン銃のイオンビーム出力の時間安定性が膜厚制御性を左右する。本研究で作製する波長13.5nm用Mo/Si多層膜凹面鏡では、反射ピーク波長の許容誤差が2%であるのに対し、現有設備のイオンビームスパッタリング装置では、これまで成膜速度の変動のために反射ピーク波長に10%程度の誤差があった。したがってイオン銃の動作安定化を図り、成膜速度の再現性を2%以内の変動に抑えることが最優先課題であった。イオン銃の動作に関与する主要なパラメーターはアルゴン流量、加速電圧、引出し電極電圧である。これらのパラメーターをそれぞれ大きく振ってそれらに対するイオンビーム出力の依存性を詳細に調べ、イオンビーム出力最大の条件がそれぞれ1.4sccm、-1.4kV、+300Vであることがわかった。その条件からアルゴン流量を変化させて時間安定性の変化を調べた結果、アルゴン流量を増加させるとイオンビーム出力は減少するが時間安定性が増す傾向があることがわかり、最適値は1.7sccm-2.0sccmであると結論した。さらに、引出し電極とビームシャッターに設けた電極でそれぞれイオン流総量、およびイオン流密度をモニタリングして、室温とイオン流、および実験室の配電盤電圧とイオン流との間に強い相関を見出し、将来的に安定性を大きく改善できる見込みができた。一方、独自に開発して利用している膜厚分布制御用速度可変シャッターについて、成膜所要時間を最短化する速度関数の計算方法を導出するとともに、シャッター形状を再検討して制御可能領域を拡張した。曲率半径50mm、270mm、300mmのMo/Si多層膜凹面鏡を作製し、高エネルギー加速器研究機構の放射光実験施設で軟X線直入射分光反射率測定により周期長分布を評価した。イオンビームスパッタリング成膜ではイオン銃の時間安定性が膜厚制御性を左右する。本研究で作する波長13.5nm用Mo/Si多層膜凹面鏡では、反射ピーク波長の許容誤差は2%であるが、現有設備の膜装置では、これまで成膜速度の変動のために反射ピーク波長に10%程度の誤差があった。したがってイオン銃の動作安定化を図り、成膜速度の変動を2%以内に抑えることが最優先課題である。イオン銃の動作原理は次のようなものである。イオン化室に静磁場を印加して電子をサイクロトロン運動させ、マイクロ波を導入して電子の運動を加速する。流量1.2SCCM(標準状態の体積に換算して毎分1.4cc)程度のArガスを注入する。電子と衝突したArガスがイオン化し、発生した電子がサイクロトロン運動によって別のArガスに衝突し、次第にイオン化室がプラズマで満たされる。イオン化室全体を-1.5kV程度の負の電位に保ち、アース電位の電極付近からArイオンを取出す。取出し口の外にはArイオンの逆戻りを防ぐために+100V程度の正の電位に保った引出し電極がある。Ar流量、加速電圧、引出し電極電圧のパラメーターをそれぞれ大きく振ってそれらに対するイオンビーム出力の依存性を詳細に調べ、出力最大の条件がそれぞれ1.4SCCM、-1.4kV、+300Vであることがわかった。その条件からAr流量を変化させて時間安定性の変化を調べた結果、Ar流量を増加させると出力は減少するが時間安定性が増す傾向があることがわかり、最適値は1.7SCCM-2.0SCCMであると結論した。イオン銃動作安定化調整の後に曲率半径50mm、276mm、300mmの凹面基板にMo/Si多層膜を成膜し、軟X線分光反射率計測により膜厚分布を評価した。

来年度にこの結果を用いてコンピューター制御の速度可変シャッターで膜厚分布制御した多層膜凹面鏡を作製する。曲率半径50mmと276mmの凹面基板にそれぞれ波長13nm用の精密Mo/Si多層膜凹面鏡を作製することを本年度の目標とした。多層膜の精密制御において致命的である多層膜作製用イオンビームスパッタリング装置の不安定性を軽減するために、動作不安定要因を探る作業に多くの時間を費やした。イオン銃出口のビーム引出し電極とビームシャッターに設けた電極でそれぞれイオン流総量、およびイオン流密度をモニタリングしながら室温を変え、室温とイオン流の間に強い相関を見出した。また、室温を一定にしてイオン銃の温度だけを変えてもイオン流に有意な変化がないことがわかり、温度変化によってイオン流に変動を与える箇所が、ガスの配管か、電源の回路か、あるいは他の場所か、特定するには到っていない。実験室の配電盤の電圧を同時にモニタリングして3%程度の変動を観測し、イオン流の変動との間に強い相関を見出した。将来的に交流安定化電源を導入すれば大きく改善できる見込みができた。一方、独自に開発して利用している膜厚分布制御用速度可変シャッターについて、成膜所要時間を最短化する速度関数の計算方法を導出するとともに、シャッター形状を再検討して制御可能領域を拡張した。曲率半径50mmと276mmのMo/Si多層膜凹面鏡を作製し、高エネルギー加速器研究機構の放射光実験施設で軟X線直入射分光反射率測定により周期長分布を評価した。多層膜凹面鏡を用いた軟X線結像光学系の製作・評価技術について、7月にケアンズで開催された第14回真空紫外放射物理学国際会議で成果発表した。多層膜の膜厚分布制御法について第18回日本放射光学会年会・放射光科学合同シンポジウムで招待講演した。精密多層膜作製技術について年度末の第52回応用物理学関係連合講演会のシンポジウムで成果発表する。
東日本大震災におけるカウンターマッピングに関する地理学的研究

本研究では,近年日本の地理学において議論が始まっているクリテイカルGISの動きの中でも,特に日本で発生した東日本大震災を契機として活動が顕在化した,一般市民によるカウンターマッピングに着目した研究を行った.具体的には,カウンターマッピングの状況についての国内外の事例やその理論的な位置づけについて整理するとともに,東日本大震災によって始まったカウンターマッピングについていくつかの事例地域を取り上げ,その活動の詳細やデータの収集方法,地図の作成・公開方法,さらに政治的なアクセスがどのように行われたのかを明らかにした.これらから,社会の中でのGISの受容,今後の可能性や限界について明らかにした.東日本大震災を契機に始まったカウンターマッピングについて福島県を中心とする東北地方・関東などの被災地域の事例を取り上げ,調査を行った.この調査は,以下の2つに分けられる.1)webによって,公開・共有されているデータの分析:カウンターマッピングによって作成されている地図の多くは,インターネット上で表示・印刷可能な画像として公開されている場合,またデータを共有可能な枠組みの下で作成された地図では,データの作成日時・内容・作成者の情報を閲覧・収集できたりする場合などがあり,カウンターマッピングを目的とした地図がどのように作成されたのか,利用したシステムやAPIの詳細,またどのようなユーザがいつどのような情報を作成したのかについてインターネット上に存在するデータ収集を行った.2)現地インタビュー調査などによるデータ収集・分析:カウンターマッピングは,トップダウン型の地域復興や新しい地域計画に対する不満,また災害などの現象に関する行政や研究機関が発表するデータへの不信などが根底にあり,個人が考える望ましい生活空間のあり方,安全・安心を求めるために作成されているものなどがある.どのような主体がこういった地図を作成しているのか,どのような手段でデータを収集し地図を作成しているのか,作成した地図の活用方法などに関して詳細なインタビュー調査を行った.また,行政や研究機関が作成した地図についてもその目的や作成方法などに関するインタビュー調査を行った.本研究では,近年日本の地理学において議論が始まっているクリテイカルGISの動きの中でも,特に日本で発生した東日本大震災を契機として活動が顕在化した,一般市民によるカウンターマッピングに着目した研究を行った.具体的には,カウンターマッピングの状況についての国内外の事例やその理論的な位置づけについて整理するとともに,東日本大震災によって始まったカウンターマッピングについていくつかの事例地域を取り上げ,その活動の詳細やデータの収集方法,地図の作成・公開方法,さらに政治的なアクセスがどのように行われたのかを明らかにした.これらから,社会の中でのGISの受容,今後の可能性や限界について明らかにした.まず,特に海外を中心とするカウンターマッピングの状況についての事例収集,またその理論的な位置づけについて以下の2つに分けられる調査を実施した.(1)海外・日本のカウンターマッピングに関する事例の収集・分類:海外・日本でのさまざまなカウンターマッピングに関する事例を収集を行った.欧米や日本などの先進国で行われているカウンターマッピング,途上国で行われているカウンターマッピングの両者に関する事例を網羅的に収集し,それらの目的・作成主体・地図作成に利用したシステム・政治的な結果などの面から分類・整理を行った.(2)欧米のクリティカルGIS研究におけるカウンターマッピングの理論的な位置づけ:カウンターマッピングは,従来の研究ではクリティカルGISの核のひとつをなすPGIS(参加型GIS)のひとつの形態として位置づけられており,理論と実践の間をつなぐ重要な位置を占めるものであると考えられている.近年出版や公表が相次いでいるクリティカルGISに関する各種の論文・書籍などの整理によって,カウンターマッピングの理論的な位置づけに関するレビューを行った.平成24・25年度に作業を行った<1>カウンターマッピングに関する事例と理論的位置づけに関する研究、ならびに<2>東日本大震災におけるカウンターマッピングの事例調査を継続して行った.まず<1>では特に欧米や日本などの先進国で行われているカウンターマッピング,途上国で行われているカウンターマッピングの両者に関する事例を網羅的に収集し、それらの目的・作成主体・地図作成に利用したシステム・政治的な結果などの面から分類・整理を行った.また、欧米のクリティカルGIS研究におけるカウンターマッピングの理論的な位置づけについてレビューを行った.クリティカルGISに関する各種の論文・書籍などの整理によってカウンターマッピングの理論的な位置づけに関するレビューをさらに進めた.そして<2>の日本国内の東日本大震災に関わる補足調査を進めつつ,収集したデータの分析・考察を行った.webによって,公開・共有されているデータの分析・ならびに現地インタビュー調査などによるデータ収集・分析の両者の補足調査を進めた。また、<3>カウンターマッピングの意味に関する考察を行った.<2>で収集したカウンターマッピングの事例を<1>で収集した海外の事例と比較し,公開された地図のスケールや,描かれた地物,データの解像度,それらの表象の方法などの面から東日本大震災で行われたカウンターマッピングの特質について共同研究者と共に整理し、議論を進めた.また,こういったカウンターマッピングがどのような政治参加の形を現実にもたらしているのかについて考察を行った.これらの事例を考察することによって,GISが現実社会の中でどのように受容されているのか,またその方向性・可能性や限界について議論した.地理学研究分担としては,西村が研究全体の統括を行った.特に現地インタビュー調査などによるデータ収集・分析を担当した.瀬戸はwebによって公開・共有されているデータの分析を中心に行った.研究代表者・分担者とも,収集したデータに基づく学会発表などを精力的に行っており,順調に研究が進展し,成果発表も迅速になされているものと考えられる.研究分担としては,西村が研究全体の統括を行い,特に途上国を中心とするカウンターマッピングの状況についての事例収集,またその理論的な位置づけについて整理を行った.

また,瀬戸は日本・英語圏を中心とするカウンターマッピングの状況についての事例収集や理論的な位置づけに関する議論のレビューを行った.研究代表者・分担者2名とも,研究1年目より収集したデータに基づく学会発表などを精力的に行っており,順調に研究が進展し,成果発表も随時なされているものと考えられる.3年目は2年間の調査研究をとりまとめる.収集したカウンターマッピングの事例を,海外の事例と比較し,公開された地図のスケールや描かれた地物,データの解像度,それらの表象の方法などの面から東日本大震災を契機として行われたカウンターマッピングの特質について議論を行う.またカウンターマッピングがどのような政治参加の形を現実にもたらしているのかについても考察を行う.研究分担としては,瀬戸がwebによって公開・共有されているデータの分析を引き続き進める.西村が研究全体の取りまとめを行う.特に最終的な研究の総括となるカウンターマッピングの意味に関する考察については,瀬戸と随時議論を行いながら進める.2年目には,昨年度アプローチが限られた特に東日本大震災を契機に始まったカウンターマッピングについて福島県を中心とする東北地方・関東などの被災地域の事例調査を進める.1)webによって,公開・共有されているデータの分析:カウンターマッピングによって,作成されている地図の多くは,インターネット上で表示・印刷可能な画像として公開されている場合,またデータを共有可能な枠組みの下で作成された地図では,データの作成日時・内容・作成者の情報を閲覧・収集できたりする場合などさまざまな形態がみられる.カウンターマッピングを目的とした地図がどのように作成されたのか,利用したシステムやAPIの詳細,またどのようなユーザがいつどのような情報を作成したのかについてインターネット上に存在するデータ収集を行う.2)現地インタビュー調査などによるデータ収集・分析:カウンターマッピングは,トップダウン型の地域復興や新しい地域計画に対する不満,また災害などの現象に関する行政や研究機関が発表するデータへの不信などが根底にあり,個人が考える望ましい生活空間のあり方,安全・安心を求めるために作成されているものなどがある.どのような主体がこういった地図を作成しているのか,どのような手段でデータを収集し,地図を作成しているのか,作成した地図の活用方法などに関して詳細なインタビュー調査を行う.同時に,行政や研究機関が作成した地図についてもその目的や作成方法などに関するインタビュー調査を行う.最終年度の当初予算額ならびにサーバ構築にかかわる費用などの物品費において前年度未使用額が生じたため,次年度に使用することになった.
日本産トタテグモ類の分子系統解析

ミトコンドリアCOI遺伝子および核28Sリボゾーム遺伝子の部分塩基配列を用いて,日本産キシノウエトタテグモ属諸種の系統推定を行い,生物地理学的および分類学的な考察を行った.得られた系統樹は次の二つの大系統から成っていた.A:八重山諸島産,宮古島産,奄美大島産の標本から成る系統.B:沖縄諸島産,奄美大島以外の奄美諸島産,薩南諸島産,九州産,四国産,本州産の標本から成る系統.両系統内は,それぞれ多数の多分岐群に分かれており,近接する島から得た標本が必ずしも近縁であるとは示されていない.特に奄美大島産の標本が八重山諸島産の標本と近縁であったりすることから,トタテグモ類の分散に関して,これまでに考えられていた歩行によるものだけでなく,海流などによる急激な分散も関与している可能性が示唆された.本州産のキシノウエトタテグモに関しては,人為的な分布拡大の疑義がもたれていたが,本解析の結果,本州においても固有のハプロタイプが認められたことから,本州への分布拡大自体は自然分布によるものと思われる.しかし,九州では各ハプロタイプの分布域がパッチ状になるのに対して,本州では入り乱れていることから,本州では人為的な撹乱もかなり受けているものと考えられた.系統関係やハプロタイプ構成から考えて,従来の分類体系のうち次の各点について再検討が必要であることが明らかになった.1)宮古島産のものを独立種とすること.2)沖縄島産のものを2種とすること.3)奄美大島産のものをオキナワトタテグモとすること.3)九州産のものを四国・本州産のものと別亜種あるいは別種とすること.ミトコンドリアCOI遺伝子および核28Sリボゾーム遺伝子の部分塩基配列を用いて,日本産キシノウエトタテグモ属諸種の系統推定を行い,生物地理学的および分類学的な考察を行った.得られた系統樹は次の二つの大系統から成っていた.A:八重山諸島産,宮古島産,奄美大島産の標本から成る系統.B:沖縄諸島産,奄美大島以外の奄美諸島産,薩南諸島産,九州産,四国産,本州産の標本から成る系統.両系統内は,それぞれ多数の多分岐群に分かれており,近接する島から得た標本が必ずしも近縁であるとは示されていない.特に奄美大島産の標本が八重山諸島産の標本と近縁であったりすることから,トタテグモ類の分散に関して,これまでに考えられていた歩行によるものだけでなく,海流などによる急激な分散も関与している可能性が示唆された.本州産のキシノウエトタテグモに関しては,人為的な分布拡大の疑義がもたれていたが,本解析の結果,本州においても固有のハプロタイプが認められたことから,本州への分布拡大自体は自然分布によるものと思われる.しかし,九州では各ハプロタイプの分布域がパッチ状になるのに対して,本州では入り乱れていることから,本州では人為的な撹乱もかなり受けているものと考えられた.系統関係やハプロタイプ構成から考えて,従来の分類体系のうち次の各点について再検討が必要であることが明らかになった.1)宮古島産のものを独立種とすること.2)沖縄島産のものを2種とすること.3)奄美大島産のものをオキナワトタテグモとすること.3)九州産のものを四国・本州産のものと別亜種あるいは別種とすること.
味覚誘発電位による味覚認知過程についての研究

歯牙電気刺激による体性感覚誘発電位(SEP)ならびに左右弁別課題を施行した聴覚誘発電位の標的刺激波形である事象関連電位(ERP)を測定して、向精神薬であるイミプラミンとカルバマゼピンの口腔領域における鎮痛効果と、中枢での情報処理過程を客観的に定量した。SEPでは、向精神薬投与後の波形成分において、N_2-P_2振幅(痛み関連電位)が七検定にて有意な減少を認めた。また、N_3潜時の有意な延長がみられた。ERPにおいては、P_3(P300)の有意な振幅減少と潜時延長を認めた。これより、向精神薬であるイミプラミンとカルバマゼピンは大脳の高位中枢である高次連合野、広汎連合野あるいは海馬に作用して抑制作用をもたらし、2次的にSEPのN_2-P_2振幅の低下にみられるような鎮痛効果を呈することが示唆された。次いで、舌(鼓索神経・舌神経)電気刺激による味覚誘発電位(GEP)とSEPを記録し、主観的感覚(味覚・体性感覚)とGEP,SEP波形を比較して、本来主観的感覚の要素の強い味覚を客観的に定量した。そして、味覚の中枢における認知過程の解明も試みた。舌に電気刺激を加えると、全ての誘発電位波形にN_1,P_1,N_2,P_2の頂点潜時特性をもつ4相性の波形成分が認められた。これらはSEP成分であった。電流強度を増加させると、SEPの潜時では有意差はみられなかったが、痛み感覚と深く関連し、意識レベルにも関わりをもつN_2-P_2振幅のみがt検定により有意に増加した。また、同一電流強度でも味覚が誘発されたときのGEPと味覚を誘発しなかったときのSEPを比較すると、共通波形成分のSEP成分に有意差は認めなかった。しかし、味覚を誘発したときのGEPのみに、SEPのN_1とP_1の間に特有の陰性成分であるN100が出現した。これは、味覚を受容・伝達する際の情報機構を反映し、味質選択過程にも関与した電位であることが示唆された。顎口腔領域にみられる不定疼痛症例に対して三環系抗うつ剤であるイミプラミンが用いられることが多く、三叉神経痛症例に対して抗てんかん薬であるカルバマゼピンをしばしば用いて有効症例を経験しているが、その鎮痛機序については末だ十分には明らかにされていない。本年度の研究は、歯牙電気刺激による体性感覚誘発電位(SEP)と左右弁別課題を施行した聴覚誘発電位(AEP)の標的刺激波形である事象関連電位(ERP)を測定し、これら向精神薬の鎮痛効果と中枢における作用について電気生理学的に分析した。測定には健常成人男子被験者を対象とし、イミプラミンについてはプラセボ,ジクロフェナクナトリウムを対照とし投薬前後の波形を、カルバマゼピンについてはプラセボを対照として投薬前後の波形を測定し比較検討した。実験は、CzーA_1+A_2の単極誘導にてSEPは左右いずれかの上顎中切歯に刺激頻度0.3Hz、刺激間隔0.1msec、刺激強度1.2mAの単一矩形パルスを加え、Low filter 1Hz、High filter 250Hz、加算回数64回、分析時間600msecに設定した。

AEPは左右いずれかの耳に刺激間隔0.1msecにて50dB nHLのクリック音を刺激頻歩0.5Hzで与え、右側への刺激音を20%の割合でランダムに与える標的刺激とした。各々の電位成分の分析にはt検定を用いた。この結果、SEP波形において、イミプラミンはN_3潜時を有意に延長させN_2ーP_2振幅を有意に減少させた。また、ジクロフェナクナトリウムは潜時の延長はなかったがN_2ーP_2振幅を有意に減少させた。これに対しカルバマゼピンはP_2、N_3潜時を有意に延長させN_2ーP_2振幅(痛み関連電位)を有意に減少させた。ERP波形においてはイミプラン、カルバマゼピンはP_3成分(P300)の潜時延長と振幅低下を認めたのに対し、ジクロフェナクナトリウムには有意な変化はみられなかった。また各々の向精神薬のプラセボは投薬前後でSEP、ERPとも有意差はなかった。歯牙電気刺激による体性感覚誘発電位(SEP)ならびに左右弁別課題を施行した聴覚誘発電位の標的刺激波形である事象関連電位(ERP)を測定して、向精神薬であるイミプラミンとカルバマゼピンの口腔領域における鎮痛効果と、中枢での情報処理過程を客観的に定量した。SEPでは、向精神薬投与後の波形成分において、N_2-P_2振幅(痛み関連電位)がt検定にて有意な減少を認めた。また、N_3潜時の有意な延長がみられた。ERPにおいては、P_3成分(P300)の有意な振幅減少と潜時延長を認めた。これより、向精神薬であるイミプラミンとカルバマゼピンは大脳の高位中枢である高次連合野、広汎連合野あるいは海馬に作用して抑制作用をもたらし、2次的にSEPのN_2-P_2振幅の低下にみられるような鎮痛効果を呈することが示唆された。次いで、舌(鼓索神経・舌神経)電気刺激による味覚誘発電位(GEP)とSEPを記録し、主観的感覚(味覚・体性感覚)とGEP、SEP波形を比較して、本来主観的感覚の要素の強い味覚を客観的に定量した。そして、味覚の中枢における認知過程の解明も試みた。舌に電気刺激を加えると、全ての誘発電位波形にN_1、P_1、N_2、P_2の頂点潜時特性をもつ4相性の波形成分が認められた。これらはSEP成分であった。電流強度を増加させると、SEPの潜時では有意差はみられなかったが、痛み感覚と深く関連し、意識レベルにも関わりをもつN_2-P_2振幅のみがt検定により有意に増加した。また、同一電流強度でも味覚が誘発されたときのGEPと味覚を誘発しなかったときのSEPを比較すると、共通波形成分のSEP成分に有意差は認めなかった。しかし、味覚を誘発したときのGEPのみに、SEPのN_1とP_1の間に特有の陰性成分であるN100が出現した。これは、味覚を受容・伝達する際の情報機構を反映し、味質選択過程にも関与した電位であることが示唆された。
ボランティア文化の国際比較研究-日本・韓国・カナダの高校教育をめぐる社会学的調査

京都・ソウル・トロント各市における高校生ならびに教員に対して、ボランティア意識調査を実施し、ボランティア文化にかんする国際比較研究の端緒を開くことができた。高校生に対する調査は、平成14・16年度に2回実施し、韓国ではそれぞれ770名・914名、カナダでは317名・480名のデータを得ることができた。日本においては、平成1516年度に実施し754名のデータを得た(1回目は平成13年度に実施済み)。教員に対する調査は平成16年度に実施し、日本387名、韓国665名、カナダ60名のデータを得た。数量調査と並行して、生徒・教員の他、高校生ボランティアを受け入れているNPO関係者に対しても聞き取り調査を実施した。韓国、カナダ・オンタリオ州においては、調査実施の直前にボランティア活動の義務化が制度化されたが、1)両国においてはいずれも、生徒の「ボランティア」に対する偽善感が高まっていること、とくに、国策的に導入した韓国では、強制に対する生徒の心理的反発は強いこと、2)しかし、生徒側のボランティア教育プログラムに対する評価は高く、次第に定着しつつあること、3)ボランティア受け入れ側への負担は大きく、韓国においてはNPOの反発はかなり深刻なものがあるが、カナダにおいては、NPOの教育力や教員自身のボランティア活動体験量の多さがこうした摩擦を軽減していることが分かった。日本においては、高校入学以前の教育課程(とくに総合学習)の成果により、生徒のボランティア体験は増加しているが、「ボランティア」から獲得された学びの質はきわめて低下していることを示すデータが明らかとなった。教員に対する調査からは、ボランティア活動において、日本社会では地域自治活動の比率が大きいのに対して、カナダにおいてはNPO活動、韓国では宗教的活動の比率が高いなど、3カ国の社会的特質が浮かび上がった。今後、ボランティア教育のあり方を考えていくうえで、こうした社会実態や生徒の意識を十分に考慮して、制度構築に当たる必要があろう。本研究の特徴は、一言で表現すれば、中等教育課程におけるボランティア教育の激変期にある日本・韓国・カナダに注目し、それら3カ国の高校生を中心として、ボランティア意識の変化を3ヵ年の量的・質的調査によって把握しようとする点にある。今年度は、韓国(ソウル)の高校生約800名、カナダ(トロント)の高校生約320名にボランティア意識のアンケート調査を実施した。これと同様な調査は、第3年次に予定しており、2年間の経年変化が把握できる予定である。国際的調査の立ち上げ期であったが、各国の関係者の支援を得て、予定通り、調査を実施することができた。カナダにおいては、学校調査に先行してスクールボードの認可を得ることが必要であるが、トロントスクールボード責任者より支援を得ることができ、スピーディーに調査を実施できた。さらに、コミュニティー教育プログラムに関わるスクールボード関係者のインタビュー調査の実施も可能となり、公立高校4校、私立高校2校の校長(副校長)あるいはボランティア教育担当者へのインタビューと併せて実施することができた。高校生に対するインタビュー調査については、7名に対して調査が可能となった。韓国においては、ソウル市内および郊外の10校の高校(私立8・公立2)を訪問し、調査協力を得ることができた。また、韓国における最大級のNPOであるVolunteer21のKanghyun Lee事務局長およびNPO研究の第一人者であるSungkonghoe大学のHee-Yeon Cho助教授とも交流を持つことができた。また、韓国の政府系のボランティア政策・調査機関である韓国青少年開発院およびソウル市のボランティアセンターを訪問し、資料収集と今後の調査協力の了解を得ることができた。韓国の高校生に対するインタビューは、いまだ、2名に留まっているが、今後、増加させていく予定である。今年度は、日本の高校生に対するボランティア意識アンケート調査を実施した。

京都市内の府立高校3校と私立高校2校で、あらたに総合的学習の時間が設定された生徒に対してアンケート調査を実施し、約750名より有効データを回収することができた。2年前に実施した調査と全く同じ調査項目としたため、この2年間における高校生の変化と、カリキュラム改革の影響を計測することが可能となる。データについては、現在、鋭意分析を進めているところである。なお、韓国・カナダの高校生に対するボランティア意識調査については、3ヵ年にわたる本科研最終年度の来年度に秋実施を予定している。これにより、他の2ヵ国においても、2年間の経年変化を測定することが可能となる。代表者小澤による韓国出張(2月25日29日)およびカナダ出張(3月12日19日)において、現地協力機関・高校と打ち合わせを実施し、調査実施に向け準備を進めている。ところで、今年度、実施する予定であった高校教員に対する意識調査は、韓国・カナダにおける協力者の確保が困難を極めたため、結局、今年度中の実施は見送った。しかし、この件についても、上記海外出張によって、韓国においてはVolunteer21(NPO)から調査協力を得ることができることとなり、来年度中の調査実施に向け目処を立てることができた。カナダおよび日本においても、同時機の実施に向け、準備を進めている。高校生に対するインタビュー等、フィールド調査については、立命館大学大学院博士課程在学の韓国留学生ヤンさんの協力を得られ、韓国においては3月に実施した。カナダ調査に関しては、SARS問題のため、渡航が、一時期、困難となったため、昨年度実施した教育委員会・高校および高校生へのインタビューをJapan Communication Inc.に委託し実施した。今回、韓国精神文化院の殷教授の協力によって、既存統計データの分析によってボランティア文化の比較研究にアプローチする可能性が開くことができた。来年度に向け、こうした基礎研究についても並行して進めていく予定である。なお、これら成果報告については、最終年度以降に、順次、公表していく所存である。本研究は、日本・韓国・カナダの高校をフィールドとして、ボランティア文化の国際比較調査を目指そうとするものである。プロジェクト最終年度にあたって、韓国およびカナダにおける高校生に対するボランティア意識について第2回目調査を実施した。それと並行して、日本、韓国、カナダにおける高校教員に対するボランティア調査を実施した。韓国における調査では、Volunteer21(NPO)との共同調査という形態で、2004年11月から12月にかけて調査を実施した。ソウル市内の高校35校を対象とし、約850名の高校生、約700名の教員から調査票を回収することができた。目下、Volunteer21の李先生と共同して分析に当たっている。