hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土壌微生物バイオマスリンの動態と添加有機物との関連

2.草地の肥培管理と土壌微生物バイオマスとの関連を検討し、草地の土壌微生物バイオマスC,N,P量は耕起区より不耕起区で、化学肥料区より堆肥投入区で高く、また栽培草種によって大きく異なり、マメ科草種優占区で高いことや、CやNおよびP供給量がバイオマスP量を大きく変動させうることなどを明らかとした。(Proceedings of the 15th World Congress of SoilScience,85-86(1994))3.草地土壌に^<32>Pの添加した後、添加有機物として、^<14>C-グルコース、^<14>C,^<32>P-ライグラスを加え、バイオマスC、Pや^<14>C,^<32>Pの比活性、放出CO_2などを測定し、バイオマスC、Pの代謝回転速度やプライミング効果に及ぼす添加有機物の影響を解析し、バイオマスのプライミング効果はグルコースとライグラス添加で同様に認められることや、バイオマスC、Pのみかけの代謝回転速度はグルコースよりライグラス添加でわずかに遅いが、いずれの場合もCよりPで2倍以上と速いことなどを明らかとした。(日本土壌肥料学会1995予定)4.火山灰土壌における施与Pの利用率と土壌微生物バイオマスとの関係を土耕ポットと土壌培養試験で解析した結果、火山灰土壌においても鶏ふん堆肥や稲わらの添加はバイオマスPや植物による添加Pの回収率を著しく上昇させること、バイオマスPと添加Pの回収率とは高い正の相関を示すことなどから、バイオマスPの増加は火山灰土壌における施与Pの土壌固定を減少させ、利用率向上に大きく寄与することなどを明らかにした。(日本土壌肥料学会講演要旨集,40,38,1994)2.草地の肥培管理と土壌微生物バイオマスとの関連を検討し、草地の土壌微生物バイオマスC,N,P量は耕起区より不耕起区で、化学肥料区より堆肥投入区で高く、また栽培草種によって大きく異なり、マメ科草種優占区で高いことや、CやNおよびP供給量がバイオマスP量を大きく変動させうることなどを明らかとした。(日本土壌肥料学会講演要旨集,40,38,1994)1.土壌や有機物含量の異なる草地、耕地の土壌微生物バイオマス(バイオマス)リン量の把握とバイオマス炭素、窒素とバイオマスリンとの関連を検討する目的で、マサ土(広大農場)および黒ボク土(広島県畜試)に立地する有機物投入量の異なる永年草地と一年生青刈作物栽培地の土壌を採取し、バイオマス炭素、窒素、リンを測定した。その結果、1)黒ボク土のバイオマスリンの測定は、従来法では測定上問題が生じたため、現在陰イオン交換膜を利用した測定法を開発中である。2)草地、耕地土壌のバイオマスリン量は、家畜糞堆肥などの有機物投入量の多い区で高く、また、作付飼料作物の種類や耕起、不耕起などの管理によって大きく異なった。すなわちバイオマスリン量は20100μp/g乾土と圃場間で大きく異なり、バイオマス炭素の10分の1以上と量的にも多かった。3)バイオマス炭素は窒素とは高い相関を示したが、リン量との相関は低くバイオマスC/P比は必ずしも一定ではなかった。2.バイオマス炭素のプライミング効果やバイオマス炭素、リンの代謝回転速度に及ぼす添加有機物の影響を検討する目的で、草地土壌に^<32>Pを添加した後、^<14>C-グルコースを添加し、バイオマス炭素、リンや^<14>C、^<32>Pの比活性(新たに形成されたバイオマス炭素、リン)放出CO_2、^<14>CO_2などを測定した。その結果、1)グルコース添加による元のバイオマス炭素の活性化(プライミング効果)が確認された。2)グルコース添加で新たに形成されたバイオマスの減少割合から算定したバイオマスリンのみかけの代謝回転速度は約35日とバイオマス炭素の2倍以上速かった。今後、添加有機物を変えて代謝回転速度を解析するとともに、バイオマスを利用した土壌中の難溶性リンの利用やバイオマスリンと栽培作物、添加有機物との関連をさらに解析する予定である。

1.従来法では黒ボク土のバイオマスリンの測定が困難であったため、陰イオン交換膜(AEM)を用いた新たなバイオマスリンの測定法を検討し、火山灰土壌でも適用可能なバイオマスリンの測定法をを開発した。(日本土壌肥料学会関西支部会講演要旨集,Vol.89,7,(1993))2.草地の土壌微生物バイオマスC,N,P量は耕起区より不耕起区で、化学肥料区より堆肥投入区で高く、また栽培草種によって大きく異なり、マメ科草種優占区で高いことや、CやNおよびP供給量がバイオマスP量を大きく変動させうることなどを明かとした。(日本微生物生態学会講演要旨集,Vol.9,90,(1993))3.草地土壌に^<32>Pを添加した後、添加有機物として、^<14>C-グルコース、^<14>C,^<32>P-ライグラスを加え、バイオマス炭素、リン、^<14>C,^<32>Pの比活性、放出CO_2を測定し、バイオマス炭素とリンのみかけの代謝回転速度を推定し、代謝回転速度に及ぼす添加有機物の影響を解析し、また、バイオマス炭素、リンのプライミング効果と添加有機物との関連を解析した結果、バイオマス炭素、リンのプライミング効果はグルコースとライグラス添加で同様に認められた。また、グルコース添加でバイオマスリンのみかけの代謝回転速度は約37日とバイオマス炭素(約82日)の2倍以上と速いことなどを明かとした。(日本土壌肥料学会講演要旨集,Vol.39,33,(1993))4.火山灰土壌における施与Pの利用率と土壌微生物バイオマスとの関係を土耕ポットと土壌培養試験で解析した結果、バイオマスPや植物のP吸収量は、化学肥料よりも鶏ふん堆肥や稲わらの添加区で高く、シコクビエによる添加Pの回収率は鶏ふん+稲わら区で、38.9%と著しく上昇し、バイオマスPの増加は火山灰土壌における施与Pの土壌固定を減少させ、利用率向上に大きく寄与することなどが判明した。(日本土壌肥料学会,1994,予定)3.草地土壌に^<32>Pを添加した後、添加有機物として、^<14>C-グルコース、^<14>C,^<32>P-ライグラスを加え、バイオマスC、Pや^<14>C,^<32>Pの比活性、放出CO_2などを測定し、バイオマスC、Pの代謝回転速度やプライミング効果に及ぼす添加有機物の影響を解析し、バイオマスのプライミング効果はグルコースとライグラス添加で同様に認められることや、バイオマスC、Pのみかけの代謝回転速度はグルコースよりライグラス添加でわずかに遅いが、いずれの場合もCよりPで2倍以上と速いことなどを明かとした。(日本土壌肥料学会1995予定)4.土壌微生物バイオマスによる難溶性リンの利用率向上を土耕ポット試験で解析した結果、リン鉱石やリン酸鉄などのリン化合物からバイオマスリンとしてほとんど取り込めないが、火山灰土壌に2-3ヵ月の間に固定されたリンのおおくは有機物添加によってバイオマスリンに変換され、植物に利用可能となることを明らかにした。
糸球体腎炎自然発症マウス由来、培養メサンギウム細胞の異常反応性の分子機構の解析

1.培養メサンギウム細胞株の樹立糸球体腎炎自然発症性であるddY系とRF/J系の弱齢マウスおよび正常対照としてBalb/c系マウスよりパッチクローニング法により各々いくつかの培養メサンギウム細胞株を得た。これらの細胞は免疫組織学的にアクチン陽性、サイトケラチン陰性、第VIII因子関連抗原陰性であり、またpuromycine-aminoucleosideに抵抗性であることを確認した。これらの細胞株の顕微鏡的観察では、RF/J由来の細胞株が、他のマウス由来の細胞株では見られない集塊状の増殖パターンを呈することが特徴的であった。この所見は、本マウス系が特に早期より硬化性病変を来しやすいことから注目され、現在、細胞接着因子との関連について検討を進めている。2.血小板由来増殖因子(PDGF)に対する反応性の検討上述の培養メサンギウム細胞株のPDGF-BBに対する増殖反応を^3H-thymidineの摂取率により検討した。Balb/c由来の細胞はいずれも10ng/ml以内のPDGF-BB濃度依存性に^3H-thymidineの摂取率の増加(4001600%)を認めた。一方、ddY系においては摂取率の有意な増加は現在のところ認めていない。また、RF/J系においては全く反応の見られない細胞集団と低反応性(240%以下)を示す細胞系とが得られている。このような糸球体腎炎発症マウスにおける増殖反応性の低下の機序を解析するために、PDGFレセプターの異常や増殖抑制因子の関与について検討中である。3.コラーゲン合成能についての検討タイプIVコラーゲンの免疫酵素固相法(ELISA)による定量法を確立し、培養細胞上清中の濃度を測定し、マウス間で比較した。現在、RF/J系の培養上清中のタイプIVコラーゲンの濃度が、Balb/c系に比べて高い傾向がえられており、さらに検討中である。また、タイプIコラーゲンについても併せて検討中であり、今後mRNAのレベルでの解析を行う予定である。
免疫細胞に対するダイオキシン毒性の分子生物学的解析

ダイオキシン類化合物は、一般にArylhydrocarbonレセプター(Ahレセプター)を介して細胞毒性を発揮すると考えられている。Ahレセプターの標的遺伝子としてチトクロームP-450(CYP)が知られているが、2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)などによるその誘導はグラム陰性細菌の菌体成分であるlipopolysaccharide(LPS)や、サイトカインのtumor necrosis factor(TNF)αなどにより抑制されることが知られており、Ahレセプターの経路とLPSなどで活性化されるMAPキナーゼ経路が、何らかのクロストークをしていることが推測される。我々は、LPSによって活性化されるp38 MAPキナーゼ経路とAhレセプター経路との関係を検討している過程で、その特異的阻害剤SB203580により、TCDDによるCYP1A1 mRNAの誘導が顕著に抑制されることを見いだした。そこでCYP1A1 mRNA誘導におけるp38 MAPキナーゼ経路の関与を予想し、p38 MAPキナーゼのドミナントネガティブをもちいたレポーター遺伝子アッセイをおこなった結果、CYP1A1 mRNAの誘導にはp38 MAPキナーゼ経路は関与していないことが示唆された。またAhレセプターのin vitroactivationアッセイにより、活性化AhレセプターはSB203580存在下で、その認識配列xenobiotic responsiveelement(XRE)への結合が抑制されないこと、Ahレセプターのアンタゴニストα-naphtoflavone(αNF)のCYP1A1 mRNA抑制機構とは異なることなどから、Ahレセプターに対する直接の作用によらないことが示唆された。また核抽出タンパク資をもちいたElectromobility shift assay(EMSA)の実験から、AhレセプターのTCDDによる核移行には影響しないことが確認された。さらにSB203580の構造類似化合物、SB202474、SB202190によってもCYP1A1 mRNAの誘導が顕著に抑制されることから、pyridinylli midazole構造に依存した効果であることが予想された。我々はSB化合物の作用点としてCyp1a1遺伝子のクロマチンの構造を制御する因子への作用を想定した。ヒストン脱アセチル化酵素の阻害剤、Trichostatin A(TSA)はTCDDによるCYP1A1 mRNAの誘導を顕著に増強すること、またChlPアッセイによりTCDDはCyp1a1遺伝子プロモーター領域のTATA-box近傍のクロマチンのアセチル化を亢進することから、CYP1A1 mRNAの転写機構として遺伝子のアセチル化が関与していることが確認された。以上のようなTSAによるCyp1a1 mRNAの誘導やTCDDによるTATA-box近傍のクロマチンのアセチル化もSB化合物により顕著に抑制されることからSB化合物は、何らかのクロマチン因子もしくはCo factorに抑制的に作用するものと示唆された。さらにCOS-7細胞にAhレセプターを強発現するとリガンド非依存的にAhレセプターが核内に移行する現象が知られている。この核移行はSB203580により顕著に抑制されるが、p38 MAPキナーゼのnegative compoundは効果がないことから、リガンド結合を介さないAhレセプターの核へのシャトリング機構にはp38 MAPキナーゼ経路がドミナントに関与していることも見出した。以上のような現象は、今まで報告されておらず、p38 MAPキナーゼに非常に特異性の高い阻害剤として、一般的に広くもちいられているSB化合物のあらたな作用点の存在を示すものであり、pyridinyl imidazole構造をもつ抗炎症剤の開発に、重要な情報を与える知見である。

また核抽出タンパク資をもちいたElectromobility shift assay(EMSA)の実験から、AhレセプターのTCDDによる核移行には影響しないことが確認された。さらにSB203580の構造類似化合物、SB202474、SB202190によってもCYP1A1 mRNAの誘導が顕著に抑制されることから、pyridinylli midazole構造に依存した効果であることが予想された。我々はSB化合物の作用点としてCyp1a1遺伝子のクロマチンの構造を制御する因子への作用を想定した。ヒストン脱アセチル化酵素の阻害剤、Trichostatin A(TSA)はTCDDによるCYP1A1 mRNAの誘導を顕著に増強すること、またChlPアッセイによりTCDDはCyp1a1遺伝子プロモーター領域のTATA-box近傍のクロマチンのアセチル化を亢進することから、CYP1A1 mRNAの転写機構として遺伝子のアセチル化が関与していることが確認された。以上のようなTSAによるCyp1a1 mRNAの誘導やTCDDによるTATA-box近傍のクロマチンのアセチル化もSB化合物により顕著に抑制されることからSB化合物は、何らかのクロマチン因子もしくはCo factorに抑制的に作用するものと示唆された。さらにCOS-7細胞にAhレセプターを強発現するとリガンド非依存的にAhレセプターが核内に移行する現象が知られている。この核移行はSB203580により顕著に抑制されるが、p38 MAPキナーゼのnegative compoundは効果がないことから、リガンド結合を介さないAhレセプターの核へのシャトリング機構にはp38 MAPキナーゼ経路がドミナントに関与していることも見出した。以上のような現象は、今まで報告されておらず、p38 MAPキナーゼに非常に特異性の高い阻害剤として、一般的に広くもちいられているSB化合物のあらたな作用点の存在を示すものであり、pyridinyl imidazole構造をもつ抗炎症剤の開発に、重要な情報を与える知見である。
DNA損傷応答に関わる蛋白REV7の細胞増殖・運動と個体発生における重要性の検討

REV7の個体発生における重要性を検討するために、REV7ノックアウトマウスの樹立を行った。ノックアウトベクターの作成、相同組み換えES細胞の同定、キメラマウスの作成を経て、REV7ヘテロノックアウトマウスまで確立した。ヘテロノックアウトマウスは外見上wild typeマウスと変わり無く、成長も正常で生殖能力もあることまで判明した。また、REV7の細胞レベルでの重要性を検討するために、マススペクロトメトリーを利用してREV7結合蛋白の同定を行い、DNA修復、発癌、遺伝子発現、シグナル伝達に関与する蛋白が複数同定された。REV7ノックアウトマウス作成のために、新たなノックアウトベクターを作成し、サザンブロッティング法を用いて相同組み換え体の同定を行った。ES細胞に構築したノックアウトベクターをエレクトロポレーションにより導入し、G418にてセレクション後、約300クローンをスクリーニングした。その中に1クローン相同組み換え体が同定されたため、そのクローンの染色体検査を行ったところ、同定されたクローンは染色体数が1本足りないことが判明、このままこのクローンを用いてマウス母胎にインジェクションしても、キメラマウスが生まれる確率が低いと考えられるため、再度相同組み換え体同定のためのスクリーニングを行うこととした。同じノックアウトベクターを再度ES細胞に導入し、約150クローンのスクリーニングを行ったが、今度は相同組み換え体の同定はできなかった。このノックアウトベクターでは相同組み換え率が低いため、なるべく組み換え効率が高くなるようにベクターを設計し、現在新たなノックアウトベクターの構築を行っている。同時に、マススペクトロメトリーを利用したhREV7結合蛋白の同定を行った。GST融合hREV7(GST-hREV7)蛋白を培養細胞内で発現する発現ベクターを構築し、HEK293細胞に導入し、GST-hREV7を恒常的に高発現する細胞株を作成した。その細胞株とGSTのみを発現する細胞株から細胞抽出液を作成し、グルタチオンビーズによりGST-hREV7とGSTのpull-downを行い、同時にpull-downされてくる蛋白をマススペクトロメトリーにて同定した。その結果、効率よく結合していると思われるある蛋白が同定されたため、現在その結合の確認を行っている。REV7ノックアウトマウス樹立のため、REV7遺伝子のスタートコドンを欠損させるようにターゲッティングベクターを新たに構築し、ES細胞にエレクトロポレーションを行った。G418にてセレクション後、耐性クローンを約260個クローニングして、サザンブロッティングにて相同組み換え体のスクリーニングを行ったところ、2個の相同組み換え体が同定された。この2個のREV7遺伝子相同組み換え体からC57BL/6系マウスを用いてキメラマウスを合計9匹作成した。そのキメラマウスをC57BL/6系マウスと交配させ、生まれてきた子供のgenotypeをPCRにより確認したところ、REV7のヘテロノックアウトマウスを得ることができた。ヘテロマウスは外見上wild typeマウスと大きな違いはなく、発育も順調であり、生殖能力もあることまで判明した。もう一つの課題である新規REV7結合蛋白の同定においては、昨年度同定した蛋白とREV7との結合を、いろいろな条件下での免疫沈降により確認し、更に種々の欠損変異体との結合を確認することにより結合ドメインの決定を行った。また、さらなるREV7結合蛋白の同定のため、GST融合REV7蛋白のpull down、またはタグをつけたREV7蛋白の免疫沈降により共沈してきた蛋白を、網羅的にmass spectrometryにより同定を試みた。その結果、REV7結合蛋白の候補として、DNA修復、発癌、シグナル伝達などに関わる複数の蛋白が新たに同定された。
１０００％以上の磁気抵抗比を有する二重トンネル接合素子の磁気抵抗メカニズムの解明

二重トンネル接合素子の磁気抵抗効果について明らかにするためにゲートバイアス電圧依存性および界面の極微構造について系統的な調査を行った。ゲートバイアスはトンネル接合部位の横方向から印加できる素子を新たに作製した。その結果、ゲートバイアス電圧によりクーロンブロッケードが変調できている可能性が示唆される結果を得た。しかし、その変調効果は弱く、ゲート間距離を短くしてバイアス効果を高める必要があることがわかった。また、高分解電子顕微鏡観察から原子拡散と歪みが印加されていることがわかった。本研究によりゲート変調による磁気抵抗比の増大は得られたものの増大量は理論予測よりかなり低いことがわかった。本課題は室温で高い磁気抵抗比が観測された二重トンネル接合素子の磁気抵抗効果の解明を目的としている。平成22年度は、高い磁気抵抗比の起源を明らかにするため、二重トンネル接合素子以外にも様々な素子構造について系統的に評価を行った。その結果、二重トンネル接合素子以外の一重トンネル接合素子においても高い磁気抵抗比か観測され、その系統的な評価から、接合素子が高抵抗であることが高い磁気抵抗比を得るための条件であることがわかった。つまり、トンネル接合素子の構造としてはMgO膜厚を厚くした場合、一重のトンネル接合素子でも高い磁気抵抗比が得られた。実際に高抵抗の試料を測定しながら測定糸の検証を行った結果、高い磁気抵抗比が得られた理田は、測定装置内にある保護回路が作動してバイパス電流が流れたことが原因であった。しかし、電流-電圧曲線が線形である単純な抵抗体と保護回路のみでは高い磁気抵抗比は得られておらず、非線形性を示すトンネル接合と保護回路を組み合わせないと高い磁気抵抗比は得られないことがわかった。装置の保護回路自体はダイオードと抵抗体の並列回路となっているだけであり、素子として集積化させることは難しくない。以上の成果は、回路構成を工夫することにより磁気抵抗比を飛躍的に高くすることが可能であることを示唆しており、保護回路を自作してトンネル接合素子と組み合わせた回路を作成して検証することが重要であると考えられる。平成23年度は、二重トンネル接合の中間層を1nm程度にすると不連続となり、中間層は微粒子化してクーロンブロッケードが期待できることが磁化測定より明らかにした。また、クーロンブロッケードは理論的に高い磁気抵抗比が期待できることが予測されていることから、平成23年度は中間層を不連続にした素子における磁気抵抗比の研究に注力した。さらに、平成24年度の最終年では、二重トンネル接合素子のデバイス化も併せて検討しており、平成23年度は中間層にゲート電圧を印加できるような素子構造の試作を行った。ゲート電界を効率的に中間層へ印加させるためには、ゲートと中間層の間の絶縁体の誘電率を高めること、および絶縁体の厚さを薄くすることが重要である。本研究では、比較的、ラフネスが少なく、誘電率の高いAl203を絶縁材料として、ゲート距離を60nm程度にすることを目標としている。平成23年度は、電子線リソグラフィープロセスの改善、およびレジスト材料の検討を行うと共に、素子の総膜厚を薄くするなど、多くの工夫を行うことで80nm程度までゲートの距離を近づけることに成功した。また、平成23年度は、素子の歩留りを改善するために、下部および上部の固定層の膜厚構成比の最適化を行った。平成23年度は、上記に述べたような三端子の素子化(スピントランジスタ構造)を実現するために種々の準備実験を行い、条件の最適化を殆ど決定することができた。まだ、準備段階ではあるものの、これらの成果を学会等で論文発表として積極的に行った。二重トンネル接合の磁気抵抗効果について系統的な調査を行った。磁気抵抗効果は界面でのスピン分極率が大きく影響するため、MgOと電極の間の構造解析に特に注力して研究を進めた。平成26年度の電極材料には従来から進めてきたCoFeBではなくスピン分極率が100%のCoMnSi(CMS)のホイスラー合金をもちいた。ホイスラー合金をもちいることにより、CoFeBではスピン分極率が最大でも80%弱である影響が少なく界面構造のみに集中した検討ができる。試料は高い磁気抵抗比(低温にて1250%の磁気抵抗比が観測されている)が得られた条件で作製した試料をもちいた。CMSと高分解能電子顕微鏡をもちいた界面構造の観察および原子分解の組成分析により、CMSはMgO上にエピタキシャル成長していることがわかったが、Mn組成を広い範囲で調べたところ、MgO障壁層へもMnが拡散していることがわかった。しかし、CoおよびSiは相互拡散している結果は得られなかった。このことから、CoFeB系においてもCoおよびFeは拡散により磁気抵抗比が低下することはないことが推察される。

一方、格子ミスフィットを詳細に調べたところ、CoFe系においてもMgOとの僅かな格子不整合によりミスフィット転位が観察されることがわかった。このようなミスフィットは磁気抵抗比を低下させる傾向があることが懸念される。しかし、そのミスフィットの周期性については明瞭な因果関係は認められなかった。以上の構造解析の結果から、磁気抵抗比の低下には原子拡散およびミスフィット転位が影響していることが考えられるが、構成元素により影響は異なることが示唆された。平成24年度はこれまでに最適化された二重トンネル接合の作製条件をもとに、電子線微細加工装置をもちいてゲート電極を作製し、磁気抵抗を電界制御できる三端子素子の作製の準備を行った。特に注力したのは、電子線描画時の最適条件である。二種類の異なるレジストを積層構造とすることで描画時のレジストの側壁の構造を均質に保つことができることが明らかとなり、結果として100 nmまでゲート幅を狭くすることに成功した。これは、低電圧駆動が可能となるため消費電力を低減する観点からも望ましい成果である。また、一方、二重トンネル接合の中間層を極薄化することにより微粒子化し、さらに製膜速度を制御することにより微粒子の大きさを制御することを明らかにした。また、全ての層の製膜条件を最適化することにより2004年のF. Ernultらが報告した磁気抵抗比30%の倍の磁気抵抗比60%を得ることに成功した。微粒子化および磁気抵抗比の増大によりクーロンブロッケード現象を観測することに成功し、電流ー電圧特性に明瞭な段を確認することができた。ランジェバン関数により見積もった粒径から段の観測された電圧を見積もったところ、段は粒径を反映していることが明らかとなった。以上述べたように、我々の開発した中間層を極薄化した二重トンネル接合をもちいることにより、クーロンブロッケードによる電流の入出力をゲート電圧で制御できることが示唆された。次年度はクーロンブロッケードが観測された試料にゲート電圧を印加できるように加工する予定にある。震災の影響により、電子線描画装置が約半年間使用ができなかったこと、および復旧後も作製条件が以前と異なり、改めて最適描画条件を決定する必要があったことが遅延の原因となった。現在、震災前と同じレベルまで復旧が行われており、問題なく実験を進めることができている。25年度が最終年度であるため、記入しない。二重トンネル接合にゲート変調するための素子構造の作製プロセスの確立に成功しており、巨大な磁気抵抗効果の解明のために必要である電界効果を評価する準備が整ったといえる。しかし、再現性などに多少の難点があるため、微細加工プロセスのさらなる最適化と共に、試料搬送のための予備排気室を設置する必要性があることがわかった。既に平成24年度のうちに、そのための予備実験を試験的に開始している。一方、巨大な磁気抵抗比を制御するためには二重トンネル接合素子を量子井戸構造にする、もしくは中間層を微粒子化してクーロンブロッケード現象により帯電効果を利用することが必要となる。これまでに、二重トンネル接合に量子井戸を導入する実験を精力的に進めてきた。しかし、再現性良く試料を作製することが困難であり、系統的な実験ができない問題があった。
難治性小児急性リンパ性白血病におけるアポトーシス耐性機序の解明とその克服

難治性小児急性白血病でのアポトーシス耐性の機序を明らかにし、その克服を目指す新たな治療法の確立を目的として研究を行い、以下の成果を得た。1.ステロイドレセプター・ファミリーに属するPPARγが白血病細胞にも発現されており、リガンド刺激によってアポトーシスが誘導された。その機序として、NF-κB及びTcf-1転写因子を介してc-mycの発現が抑制される可能性を明らかにした。2.JAK2 inhibitorとされるAG490が、9;22転座型や11q23転座型急性白血病にアポトーシスを誘導する一方で、正常の造血幹細胞のコロニー形成には影響しないことを明らかにした。3.9;22転座型や11q23転座型急性白血病細胞ではG-CSFやTPO受容体が発現されており、G-CSFやTPOによって増殖刺激を受けて、抗癌剤によるアポトーシスが増強される可能性を明らかにした。4.17;19転座由来E2A-HLF融合転写因子の標的遺伝子として、アポトーシス制御能を有するZin c Finger型転写因子SLUGを同定しSLUG遺伝子の解析を行った。転写開始点上流にはマウスと相同性をもつ領域が散在した。このうち約1kbの上流領域には線虫CES1遺伝子promoterのHLF-CS related siteとも類似する部位が存在し、この領域をprobeとしたGel-shift法でE2A-HLFの特異的結合を確認した。5.CDK inhibitorは細胞周期のみならず、分化やアポトーシスにも関与している。CDK inhibitorのうちp16遺伝子は、多くの白血病細胞株で不活化されているが、9;22転座型白血病細胞株では遺伝子の欠失によって、11q23転座型急性白血病細胞株ではpromoter領域のメチル化によって不活化されていた。6.11q23転座型白血病で血清除去によるアポトーシスが抑制されるという報告が、少数の細胞株を用いた検討でなされ注目された。我々が独自に樹立した9細胞株でも6株でアポトーシス抑制が観察され、難治性の要因として関与している可能性が示唆された。アポトーシスの分子生物学的理解が深まり、その抑制が癌発生の重要な機序の1つであるとともに、抗癌剤の多くがアポトーシスを誘導し効果を発揮することが明らかになってきた。難治性小児急性リンパ性白血病は抗癌剤に耐性であり、その機序の1つとしてアポトーシスに関わる遺伝子の何らかの異常が想定される。我々は難治性小児急性リンパ性白血病の耐性機序の解明のために、小児急性リンパ性白血病に対するkey drugであるステロイド剤によるアポトーシスを、レセプター(GR)発現と、その核移行に関与するシャペロン蛋白の両面からこれまで研究してきた。一方、GRによるアポトーシス誘導の機序として、GR自体のDNA結合能と転写活性化による可能性と、GRがAP-1やNF-κBなどの他の転写因子群の転写活性化能を抑制することによる可能性が報告されている。しかし、実際の白血病細胞でのステロイドによるアポトーシスが、どちらの機序によるのかは結論がでていない。そこで、ステロイド感受性白血病細胞株をGR自体のDNA結合は活性化しないが、AP-1やNF-κBなどの転写活性化能は抑制するステロイド誘導体で処理したところ、アポトーシスは誘導されなかった。

一方、ステロイドレセプター・ファミリーに属するPPARγをリガンンドで刺激すると白血病細胞株のアポトーシスが誘導されるが、この場合はレセプターのDNA結合の活性化よりもNF-κBなどの転写因子の抑制が重要であることを明らかにした。これらの知見をもとに、小児急性リンパ性白血病のステロイド剤によるアポトーシス耐性の機序を、GR自体のDNA結合能及び他の転写因子群とのinteractionの面から現在さらに検討中である。アポトーシスの抑制が癌発生の重要な機序の1つであるとともに、抗癌剤の多くがアポトーシスを誘導し効果を発揮することが明らかになってきた。難治性小児急性リンパ性白血病は抗癌剤に耐性であり、その機序の1つとしてアポトーシスに関わる遺伝子の何らかの異常が想定される。これまで我々は難治性小児急性リンパ性白血病のアポトーシス耐性機序の解明のために、key drugであるステロイド剤によるアポトーシスを、レセプター(GR)発現と、その核内移行に関与するシャペロン蛋白、およびAP-1やNF-κBなどの転写活性化能の面から研究してきた。また、G-CSF受容体が小児急性リンパ性白血病に発現されており、G-CSFが増殖刺激作用を示すことを明らかにして、G-CSFを化学療法と併用することで、難治性小児急性リンパ性白血病の抗癌剤に対する感受性を高め得る可能性を報告した。さらに、難治性小児急性リンパ性白血病の1つである17;19転座型白血病に由来するE2A-HLFの標的遺伝子として、アポトーシス抑制作用をもつzincfinger型転写因子であるSLUGを同定し報告した。これらのテーマについては、さらに研究を発展・継続している。また本年度は、急性白血病のもう1つのkey drugであるアントラサイクリン系抗癌剤によるアポトーシスにも重点をおき検討を進めた。50種類のさまざまなlineageの急性白血病細胞株での、ダウノルビシン(DNR)感受性とFas受容体の発現の変化を、多剤耐性に関与するp-glycoprotein MDRの細胞発現と併せて検討した。その結果、約3分の1の細胞株でDNRによりFas受容体の発現が誘導されたが、DNR感受性との間に関連性は認められなかった。引き続き現在DNR感受性を規定する因子を検討中である。9;22転座型、11q23転座型や17;19転座型急性白血病などのいわゆる難治性小児白血病は化学療法に耐性を示し、その発症および薬剤耐性の機序の1つとしてアポトーシスに関わる遺伝子の関与が想定される。17;19転座由来E2A-HLFの解析から、線虫CES2の下流遺伝子であるCES1と相同性のあるSLUG転写因子が、E2A-HLF融合転写因子の下流遺伝子でありアポトーシスを抑制することを明らかにした。本年度は、E2A-HLFによるSLUG遺伝子誘導の機序を明確にするためにSLUG遺伝子の解析を行った。5'RACE解析ではORFが共通した3種類のsplicing formがあり、RT-PCR解析では転写開始点が共通した2つのsplicing formがmajorな転写産物であった。転写開始点上流にはTATA boxはなくCpG islandが存在しメチル化による制御も示唆された。
連星中性子星合体によるrプロセス元素宇宙線

連星中性子星の合体は、重力波源であると共にrプロセス元素の主要な供給源であると考えられる。そして、cosmic-ray中のrプロセス元素成分にとっても主要な起源である可能性が考えられる。我々はこれまでの研究において、中性子星合体起源の超重元素宇宙線(NSM-UHCR)の拡散および減衰のプロセス考慮し、太陽系におけるNSM-UHCRの強度の推定を初めておこなった。この研究で、NSM-UHCRは伝播過程において主に核破砕により大幅な減衰を受け、通常の宇宙線観測では受からない可能性が高いことを示した。ただし、過去に太陽系近傍で中性子星合体があった場合、一時的にNSM-UHCR強度は極めて強くなり、その痕跡がある種の石鉄隕石(パラサイト)中に記録されていると考えらえる。今後、様々な年齢のパラサイト隕石を測定しNSM-UHCR強度を推定できれば、過去の太陽系近傍での中性子星合体発生史を再現できる可能性がある。昨年のGW170817の観測により、新たに中性子星合体の発生率の推定が得られた。本研究ではこの数値を用いて改めてNSM-UHCR強度推定をおこなった。その結果、先の研究での推定より大幅に高いNSM-UHCR強度が予想され、衛星観測などの手法での宇宙線観測にもNSM-UHCRが影響する可能性があることが示された。また、NSM-UHCR強度の伝播環境への依存性も調べた。NSM-UHCRの核破砕による減衰率は、発生源から太陽系に到達するまでの通過物質量に指数関数的に依存する。そして通過物質量は伝播経路上の媒質密度と経路長の積に比例する。そのため、NSM-UHCR強度は星間媒質の密度と空間分布に敏感であり、媒質密度の値が先の研究で用いた値より2倍程度高ければ、NSM-UHCR強度は数桁も小さくなり、通常の宇宙線観測にはかからなくなると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
癌細胞の浸潤・転移を制御する膜近傍領域でのマトリックスリモデリング

癌細胞の細胞膜近傍領域で起こる細胞外マトリックスのリモデリングを、経時的に測定するための方法を確立した。本研究の成果を応用することにより、癌の浸潤・転移を制御する機構の解明のための道を拓くことに貢献できる。癌細胞は、腫瘍組織に形成される細胞外マトリックスと相互作用しながら運動性を充進し、浸潤・転移する。その制御機構には不明な点が多く残されており、癌の進展を防ぐ効果的な手段の開発が望まれている。これまでに、癌細胞の細胞膜近傍における細胞外マトリックスのリモデリングが、癌細胞の浸潤・転移能において重要な役割を担っていることを見出した。本研究は、これまでの独自の知見を基盤にして、癌細胞の細胞膜近傍におけるマトリックスリモデリング制御機構を明らかにすることを目的とする。特に、癌細胞表層の細胞外マトリックスのリモデリングが、どのようにして、いつどこで起こるのかを解明することを目指す。平成19年度では、独自に癌浸潤促進作用を有することを見出した低分子量ヒアルロン酸に焦点を絞って、次のことをおこなった。まず、癌組織において、どのようにして低分子量ヒアルロン酸が生じるのかを解明するため、その責任分子・ヒアルロン酸分解酵素を同定し、その触媒機構を解析するため、蛋白質の発現および精製をおこなった。また、癌細胞が浸潤する過程で、いつどこで低分子量ヒアルロン酸が生じるのかを明らかにするため、還元末端標識したヒアルロン酸を用いて、細胞外マトリックスリモデリングの可視化法の開発を試みた。電気泳動法によるヒアルロン酸分解の可視化法を確立し、この方法により、培養細胞に発現させたヒアルロン酸分解酵素の活性を検出することが出来た。本研究は、癌の浸潤・転移の制御を目指し、癌細胞の細胞膜近傍におけるマトリックスリモデリング制御機構を明らかにすることを目的とする。癌細胞は、腫瘍組織に形成される細胞外マトリックスと相互作用しながら運動性を亢進し、浸潤・転移する。私たちは、これまでに、癌細胞の細胞膜近傍における細胞外マトリックスのリモデリングが、癌細胞の浸潤・転移能において重要な役割を担っていることを見出した。特に、細胞外マトリックスの主要構成分子であるヒアルロン酸が、分解酵素の作用を受けて低分子化することが鍵であり、このようにして生じた低分子量ヒアルロン酸が、癌浸潤促進作用を有することを見出した。平成20年度では、平成19年度に引き続いて、次のことをおこなった。ヒアルロン酸のカルボキシル基をAlexa Fluor 488で修飾し、蛍光ヒアルロン酸を作製した。作製した蛍光ヒアルロン酸を基質として、蛍光偏光法により、分解酵素ヒアルロニダーゼの活性を定量的・経時的に測定することが出来た。ヒアルロン酸の低分子量化は、電気泳動法によるヒアルロン酸分解の検出法で確認した。また、癌細胞の浸潤促進能を有するサイズのヒアルロン酸分子が生じていることを、高速液体クロマトグラフィにより確認することが出来た。本研究により、癌細胞表層の細胞外マトリックスのリモデリングに焦点を当てた、癌浸潤・転移の制御に向けての基盤となる方法と知見を得ることが出来た。
温存術後に放射線治療を受ける乳がん患者の回復を促進する看護の質評価指標の開発

本研究は、温存術後に放射線治療を受ける乳がん患者の体験とその看護実践を明らかにし、2側面を合わせた要素を反映する、系統的、現実的な温存術後に放射線治療を受ける乳がん患者の看護の質を保証する評価指標の作成を試みた。統計処理および再構成した看護ケア80項目を評価項目に挙げた。また、患者特性として抽出されたカテゴリに対応する看護ケア26項目を評価項目として考案した。評価項目106項目のうち、評価内容の重複または同じ意味内容は言い回しを検討して1つとし、全102項目を指標試案とした。乳がん・放射線治療の専門家に対して、看護の質を表す内容か、わかりやすいかなど、項目の精錬と検証を行った。乳がん温存術後放射線治療期の看護において,放射線治療前・中・後期に必要な看護ケア実施割合は,認定資格の有無別で認定のない看護師の方が高かった.関わる看護師が,その場で担当する役割を確実に果たすことが看護ケア充実に影響することが明らかになった.また,専門性を有する看護師と協働や連携を強めることで看護ケアの充実につながる.この成果は論文として発表,国外で示説発表した.現在,看護実践調査から看護ケア充実の評価指標となる構成概念,下位概念を抽出している.患者調査では,温存術後放射線治療期の乳がん患者の特性を明らかにし,回復促進に関わる看護ケアの要素の検討を目的に面接・質問紙調査を行った.温存術後放射線治療期には,新たに始まる放射線治療への戸惑いや不安,放射線治療開始以降に出現・残存する症状や放射線治療と生活の調整の負担,相談環境の不備などが患者の苦痛として挙がった.看護では,1有害事象や治療に関する情報提供や相談できる環境づくりの促進,2放射線治療中・後の症状や生活の制約に対するコーピング強化・セルフケア向上が回復促進の重要な要素であるといえる.また,質問紙調査において分析した16名の対象では,放射線治療期の総体的なQOLは総じて大きな変化を示さず,心理社会的な内容の得点変動がみられた.皮膚炎や倦怠感の出現はQOLに影響せず,気分や自己効力感が照射中のQOLと相関していた.心理社会的な問題や困りごとは身体症状や全体評価に隠れて見えにくくなっている.身体症状のコントロールとともに心理社会的な側面への意識的な支援が回復を促進し,QOL向上につながる看護ケアの要素となることが示唆された.データ収集の遅延がみられたが,途中経過としてまとめ,国内外で示説発表できた.25年度は,患者調査により温存術後放射線治療期にある乳がん患者の身体・心理・社会的な特性を明らかにした.質問紙調査では,1QOL-RTI(Radiation Therapy Instrument)日本語版:得点が高い程QOLは高い,2POMS短縮版:緊張・抑うつ・怒り・活気・疲労・混乱の6因子による総合的な気分の状態を表し,得点が高いと陰性気分が高い(活動は逆),3一般性自己効力感尺度(GSES):得点が高いと自己効力感は高いという3つの測定尺度を用い,照射開始時,中間,終了後の3時点で調査した.QOL,POMS,GSES得点の推移は,中間で低下傾向はあるもの,3時点に有意差は認められなかった.しかし,QOL構成項目やPOMS・GSES下位尺度で検討すると,1心理社会的なQOL項目に有意差が生じる,2術前・後化学療法や内分泌療法併用の有無,倦怠感の有無,年齢により有意差が生じるなどがみられた.また,関連をみると,照射開始時QOLおよび中間QOLとPOMS緊張・抑うつ・怒り・疲労・混乱では負の相関,活気では正の相関を示していた.開始時QOLと終了後QOLはそれぞれのGSESと正の相関を示した.面接調査では,新たに始まる放射線治療への戸惑いや不安,照射開始以降に出現・残存する症状や放射線治療と生活の調整の負担,相談環境の不備などが患者の体験として挙がった.温存術後放射線治療期にある乳がん患者の身体・心理・社会的な側面は,比較的良好であった.しかし,年齢や症状,治療経過,治療局面と生活の調整,環境によって身体・心理・社会的状況に影響することが示唆され,外来通院が多い放射線治療期の看護では,1患者の背景や経過を把握する,2患者自身の心身コントロールをマネージメントする,3相談システムを確立するなどがよりよい看護につながると考える.第1の研究では,郵送による無記名式質問紙調査を行い,乳がん看護に関わりの深い看護師の看護ケアの特性を明らかにした.乳がん看護認定看護師(CN)と乳がん看護に関わる看護師(NS)の放射線治療期の看護実践では,放射線治療前15項目(55.6%),治療中18項目(100%),治療後9項目(45.0%)で有意差がみられ,放射線治療前・中・後において看護ケア実施割合は,NSの方が専門性を有するCNより高かった.乳がん看護に携わる看護師が,担当する乳がん患者に関わる場で看護師役割を確実に果たしていくことが重要であること,必要に応じて専門性を有する看護師と協働や連携を強めることで看護ケア実施割合を押し上げられることが明らかになった.この成果は看護ケア充実に影響する要素を包含し,温存術後放射線治療期のケアプログラムの構築や看護の質向上の資料となると考える.第2の研究では,温存術後放射線治療期の乳がん患者の特性を明らかにし,患者の視点から回復促進に関わる看護ケアの要素の検討を進めている.

縦断的調査が完了した12名では,QOL得点は術後が低く,照射終了後1カ月がもっとも高い傾向を示したが,有意差はなかった.また,照射が開始され平均値が下がったQOL項目は「だるさ」,「皮膚の不快」,「治療を受ける怖さ」であった.調査したQOL,POMS,自己効力感の関連では,(1)照射中間過ぎのQOLとPOMS下位項目は全てで相関関係がみられた,(2)QOLと自己効力感では照射中間過ぎで相関がみられた,(3)POMSと自己効力感では照射開始時のPOMS抑うつと自己効力感,中間過ぎPOMS当惑と自己効力感に相関がみられたことが主な特徴であった.これらから,照射開始時に伴い悪化する身体症状をコントロールすること,放射線治療の準備状態を整えて導入から施行中の患者の状態に合わせて関わることの重要性が示唆された.平成26年度は,温存術後放射線治療期の看護の特性とこの時期にある患者の特性の調査から,2側面を合わせた要素を反映する看護の質を保証する指標の作成を試みた.乳がん看護に関わる看護師の実践調査において,放射線治療期に必要と考えられる看護ケア65項目の回答から,天井・フロア効果に該当する項目を削除した37項目と放射線治療期の看護の課題として自由記述から挙げた38コード(項目内容の同質性からコードを選択)を指標項目とした.また,放射線治療期にある乳がん患者に対するQOL,総合的気分状態(POMS短縮版),自己効力感(GSES)の質問紙縦断調査では,1放射線治療開始後から中間時期に支援を強化する,2年齢や症状,治療経過,治療局面と生活の調整,環境といった患者状況を把握する,3心身のセルフマネジメントを勧める,4話ができる時間を設定するなどの視点が得られた.さらに面接調査から,この時期の患者特性として,放射線治療前では【放射線治療移行への覚悟を決める】【放射線治療移行への戸惑いがある】【放射線治療が及ぼす影響に不安がある】など、放射線治療中では【放射線治療に伴う局所症状が出現する】【放射線治療に伴う負担感がある】【相談する快適な環境がない】など、放射線治療後では【乳がん治療による局所症状が残存する】【乳がん治療の影響で日常生活に制約がある】【今後に対する不安がある】などのカテゴリが得られた.面接調査による患者特性のサブカテゴリ27項目に質問紙調査の視点を合わせて対応させた看護支援を指標項目として加えた。これら102項目を試案として,乳がん・放射線治療の専門家である研究者や実践家に対して,指標項目は温存術後放射線治療期にある乳がん患者の看護の質を表す内容か,わかりやすい言い回しかなどの意見聴取を行い,分析を進めた.難渋していた乳がん温存術後放射線治療期の看護の質評価指標の作成において,「患者にとって良い結果をもたらすのはどのような看護ケアか」を焦点とし,これまでの3つの研究成果を統合した.看護師特性と患者特性の2側面を反映した看護の質評価指標であるのかを見直し,評価内容と評価方法の考案を試みた.看護師調査において,乳がん温存術後放射線治療期に「必要と考えられる看護ケア」として挙げた質問65項目について,天井・フロア効果に該当する項目を削除した38項目を評価内容とした.また,「もっとかかわりが必要なケア」と「ケア実施困難な理由」および「看護ケアの課題」から看護ケアを構成し,評価内容を42項目とした.さらに,患者調査からは,【放射線治療移行への戸惑いがある】【相談する快適な環境がない】【乳がん治療の影響で日常生活に制約がある】
NKT細胞の活性化によるメモリーCD4T細胞の維持と機能変化

本研究の目的はT細胞による免疫記憶に第4のリンパ球とよばれるNKT細胞がどのように関与するのか明らかにすることである。平成24年度は、下記の実験を行い成果が得られた。1.NKT細胞活性化によるメモリーTh1/Th2細胞増殖因子の同定:in vitroにて各種サイトカイン刺激によるメモリーTh1またはTh2細胞の増殖に対する影響を検討した。その結果、メモリーTh1またはTh2細胞はIL-2刺激のみで増殖することが認められた。IL-2KOマウスではiNKT細胞活性化によるメモリー-Th1またはTh2細胞の増殖は認められなかったことから、iNKT細胞の産生するIL-2がメモリーCD4 T細胞の増殖を誘導することがわかった。また、IL-4はIL-2受容体の発現を亢進させた。さらに、IL-21はIL-2刺激の下流にあるSTAT5のリン酸化を亢進させることがわかった。したがって、iNKT細胞はIL-2によりメモリーCD4T細胞の増殖を誘導し、IL-4やIL-21を同時に産生することで、その増殖を亢進させていることがわかった。2.メモリーTh1/Th2細胞の機能変化の解析iNKT活性化後のメモリーTh2細胞をフローサイトメーターにより回収し、DNAマイクロアレイを用いて非投与群との発現遺伝子の違いを検討したところ、Th1サイトカインであるIENγと転写因子Eomesの発現が増加していることがわかった。そこでsiRNAを用いてiNKT細胞活性化後のメモリーTh2細胞におけるEomesの発現を抑制したところ、メモリーTh2細胞からのIFNγの産生が抑制された。したがって、iNKT細胞活性化によるEomes発現の亢進がIFNγ産生を増加させたと考えられる。またメモリーTh2細胞をIL-2やIL-4で刺激するとメモリーTh2細胞におけるEtmes locusではクロマチンがオープンになることがわかった。これらのことから、活性化したiNKT細胞が産生するIL-2やIL-4がメモリーTh2細胞のEomesの発現を上げ、IFNγ産生を亢進させたと考えられる。
西国戦国大名の検地と貫高制に関する研究

近年の戦国大名研究は,貫高制論と検地論を基軸として戦国大名権力の歴史的位置づけを論じてきたが,その研究対象は今川・武田・後北条氏などの東国大名中心であり,しかも検地帳類や検地関係文言の個別的分析からただちに検地の施行原則や貫高制の歴史的性格を論ずる傾向が強かった.これに対して本研究では,西国の戦国大名の典型と目される戦国大名毛利氏と,それに先行する大名権力である大内・尼子両氏を主たる素材として,室町期から豊臣期にいたる検地事例の検出・確定作業をふまえて,西国における戦国大名検地と貫高制の歴史的性格を,知行制と農民支配体制の両面から明らかにしたいと考えた.そこで本年度は,戦国大名検地と貫高制に関する研究動向を整理するとともに,検地と貫高制に関する史料を収集するため,毛利および大内・尼子氏の史料が豊富な山口・島根両県を中心に14回におよぶ史料調査を実施した.その結果,多数の新史料を収集するとともに,既刊史料の誤りを訂正することもできた.同時に既刊史料集からも関係史料を収集し,検地事例の確定,編年的,地域的整理をおこなった.この整理にもとづいてまず戦国大名検地の総決算ともいえる毛利氏の惣国検地を具体的素材として,検地がどのような体制の下でいかなる手続きをへて実施されたのか,その具体的過程について究明し,その一端を「毛利氏惣国検地の実施過程」と題して口頭発表した(広島史学研究会大会日本史部会, 1987年10月).今後は,さらに史料収集につとめるとともに,大内・尼子両氏との関連において毛利氏の検地と貫高制の歴史的性格を明らかにし,戦国大名研究全体のなかに位置づけたいと考えている.近年の戦国大名研究は,貫高制論と検地論を基軸として戦国大名権力の歴史的位置づけを論じてきたが,その研究対象は今川・武田・後北条氏などの東国大名中心であり,しかも検地帳類や検地関係文言の個別的分析からただちに検地の施行原則や貫高制の歴史的性格を論ずる傾向が強かった.これに対して本研究では,西国の戦国大名の典型と目される戦国大名毛利氏と,それに先行する大名権力である大内・尼子両氏を主たる素材として,室町期から豊臣期にいたる検地事例の検出・確定作業をふまえて,西国における戦国大名検地と貫高制の歴史的性格を,知行制と農民支配体制の両面から明らかにしたいと考えた.そこで本年度は,戦国大名検地と貫高制に関する研究動向を整理するとともに,検地と貫高制に関する史料を収集するため,毛利および大内・尼子氏の史料が豊富な山口・島根両県を中心に14回におよぶ史料調査を実施した.その結果,多数の新史料を収集するとともに,既刊史料の誤りを訂正することもできた.同時に既刊史料集からも関係史料を収集し,検地事例の確定,編年的,地域的整理をおこなった.この整理にもとづいてまず戦国大名検地の総決算ともいえる毛利氏の惣国検地を具体的素材として,検地がどのような体制の下でいかなる手続きをへて実施されたのか,その具体的過程について究明し,その一端を「毛利氏惣国検地の実施過程」と題して口頭発表した(広島史学研究会大会日本史部会, 1987年10月).今後は,さらに史料収集につとめるとともに,大内・尼子両氏との関連において毛利氏の検地と貫高制の歴史的性格を明らかにし,戦国大名研究全体のなかに位置づけたいと考えている.