hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳移植を目指した新しい神経幹細胞培養システムの開発

マウスES細胞をfeeder細胞であるPA6細胞ともに14日間共培養するとES細胞は神経細胞を含む眼様構造物に誘導された。PA6上で分化しているES細胞のコロニーをsingle cellに分離し、fibroblast growth factor-2(FGF-2)(20ng/ml),epidermal growth factor(EGF)(20ng/ml)を含む無血清培養液で7日間の浮遊培養を行うとsingle cellはそれぞれ増殖して神経幹細胞を含む細胞塊(neurosphere)を形成した。このsphere内の細胞は未分化神経細胞のマーカーであるnestinやSOX-1の発現が認められた。PA6細胞上で5日間培養して得られたsphereを分化させると神経、アストロサイト、オリゴデンドロサイトの3方向へ分化することが免疫染色で確認された。本培養法では、効率よくneurosphereを誘導することが可能であると同時に、PA6との共培養の時間を変えることで神経細胞とグリア細胞の比率を変化させることが可能であった。またES細胞由来のneurosphereの形成時に増殖培養液中にHGFを加えることにより、形成されるneurosphereの数が減少したが、neurosphere内には神経細胞がより多く存在した。これはHGFがES細胞由来の神経幹細胞に自己複製よりも神経前駆細胞への分化を促進したためと考えられた。HGFを含んだ培養液内でneurosphereを分化誘導すると神経細胞の比率が増加したことからも分化誘導時においてもHGFは神経への分化促進作用を有していた。脳移植を目指し、ES細胞からの神経幹細胞の誘導とその分化の制御を容易に行える新しい培養法につき研究した。また成果の一部をneuroreportに発表した。PA6と共培養する事によってES細胞を分化させるシステムを使用した。その結果、共培養開始から数日にて神経幹細胞のマーカーであるnestinを含む細胞が誘導され、その細胞を血清を含まない神経幹細胞増殖用の培地に移すことによってnestin陽性の細胞が増殖し、神経幹細胞を分離することに成功した。この方法によって誘導された神経幹細胞はグリア細胞よりも神経細胞に分化する傾向強いことを免疫染色にて確認した。従来、神経幹細胞を効率良く神経に分化させるには胎生初期の胚から細胞を採取する必要があったが、このシステムにおいてはES細胞の増殖が無限であり、その遺伝的性格から同一細胞を大量に誘導することが容易に可能である。従って移植のdoner細胞を誘導する方法としては有効であると思われた。また、このシステムを用いてGFP陽性のES細胞より誘導された神経幹細胞をマウス脳に移植を試み、生着する事を確認した。同時に生着した細胞は神経に分化していることを免疫染色にて確認した。今後は外傷モデルに移植してゆく予定である。
教師教育の質的向上策とその評価に関する国際比較研究

本研究は、欧米(米・英・仏・独)および東アジア(中・タイ)の諸国において、1980年代後半以降に実施された教師教育の質的向上策の動向を分析しその特徴を整理すること、そしてそれらをもとにわが国の教師教育政策の特徴を解明することを課題とした。これらの諸国を欧米諸国と東アジア諸国に大別した場合、その動向の特徴は次のように整理することができる。1.欧米諸国の場合、社会的歴史的沿革から米・英タイプと仏・独タイプの2つに大別することができるが、この4カ国に共通する特徴として次の諸点をあげることができる。(1)「大学での養成」の達成・実質化の上に、大学院段階での養成が試みられている。(2)米・英タイプおよび仏・独タイプではその基本的枠組みに大きな相違があるが、今日、それぞれに現職研修制度の充実が試みられている。(3)近年、各国ともに、教職の課題や教師教育の目標を体系的に示した「教師教育の基準」が作成されており、教師教育の質的向上策の基礎、評価の基準として機能している。(4)「教員評価」は、各国で実施されておりまたその改革への意欲は強いが、その目的・性格・方法等をめぐっては多様である。2.アジア諸国の場合、共通して指摘できるのは、以下の諸点である。(1)西欧諸国における教師教育の基盤としてのキリスト教あるいは専門職としての位置づけ対して、アジアの教師の場合は仏教・儒教等から強い影響を受け、人格的要素が重要な位置を占める。(2)経済発展と教師教育という視点から重要な問題となっているのは、地域格差と教員需給の問題であり、また資格・免許制度の標準化である。(3)教師教育の現代的課題としては、(1)基礎資格の向上、(2)現職教育の整備、(3)教員養成カリキュラムにおける「実践性強化」をあげることができる。3.今日、わが国での教員資質向上策の焦点となっているのは、(1)「指導力不足教員」対策、(2)教員免許更新制度、(3)新しい教員人事評価制度の導入、(4)教職大学院の創設、などである。国際比較の視点から見た場合、これらのうち(1)(2)がもっともわが国に特徴的な制度であると指摘することができる。本年度の研究実施計画に基づき、現地調査および研究会議の開催など、ほぼ予定通りの研究活動を行った。1.外国調査に関しては、フランス(担当・園山)、ドイツ(担当・吉岡)、イギリス(担当・高野および研究協力者・佐藤千津)、アメリカ(担当・牛渡)、中国(担当・研究協力者・鮑良)、タイ(担当・岩田)の各国について現地調査を行い、1980年代後半以降今日に至るまでの教師教育政策の動向、特に教師の質的向上策の動向およびそれをめぐる議論状況を調査した。また国際教育機関担当の八木は、ヨーロッパ連合、ILO(国際労働機関)、ユネスコなどによる教師政策に関する合意形成あるいは議論の動向を調査した。各国ともに教師の資質向上に向けて積極的な政策展開を試みており、ドイツ、フランス、中国、タイなどでは、大学改革と密接に関連して教師養成改革が議論・実践されており、イギリスでは「学校における教師養成制度」の充実を通じて、教師の教育的力量の向上がめざされている。

同時に中国、フランスなどでは、教育行政機関や視学官による教育実習生や現職教員の教育実践評価が、現実的に重要な役割を果たしていることが明らかになった。2.国内調査については、主に土屋が、臨時教育審議会第3部会報告「教員の資質向上について(索案)」(1985年3月)以降の政策文書を系統的に収集・整理するとともに、北海道、宮城県、埼玉県ほか12道県の教育委員会に聞き取り調査を行った。3.これらの現地調査と並行して、6月5日、9月18日、2月19日の3回にわたり研究会議を開催し、調査結果の交流を行うとともに、比較研究に際しての視点と方法について、およびわが国の現在の教師政策の実態に対する評価等について意見交換を行った。4.本年度の研究成果の一部は、日本教師教育学会第14回研究大会(立教大学:9月19日)の「課題研究1:国際比較研究・大学改革と教育専門職の養成」において報告した。八木、牛渡の司会のもとに、イギリス(佐藤)、ドイツ(吉岡)、タイ(岩田)などについて、大学改革と教師教育の動向に関する研究発表を行った。本年度の研究実施計画に基づき、現地調査および研究会議の開催、学会発表と資料集の作成など、ほぼ予定通りの研究活動を行った。1.外国調査に関しては、昨年度に引き続き、フランス(園山)、ドイツ(吉岡および研究協力者辻野、五十嵐)、イギリス(高野および佐藤)、アメリカ(牛渡)、中国(土屋および研究協力者・鮑良)、タイ(岩田)、国際教育機関(八木)についてそれぞれ現地調査等を行い、具体的な状況の把握に努めた。各国の養成機関のカリキュラム、教員評価の観点および評価表、視学官報告書の形式と内容など、それぞれ貴重な資料を収集することができた。2.この間の収集資料を整理・分析して、「教師数育の資質向上策に関する資料集I・日本編」を2005年9月に発行し、現在「(同)II・外国編」を印刷中(2006年3月発行予定)である。前者は、各都道府県の教師の資質向上策に関する諸施策に関する基本資料を中心に、1985年以降の政府・文部省の政策文書およびそれに対する解説をつけたもので、約570頁におよぶ冊子である。後者は、各国の近年の教員政策動向を理解する上で特に重要であると考えられる資料を選び、それらを翻訳するとともに、解題をつけたものである(約370頁)。両者ともに、本研究課題を深める上できわめて有意義な成果であると考える。3.また、本年度の研究成果の一部は、日本教師教育学会第15回研究大会(北海道教育大学釧路校:9月25日)の「課題研究I:国際比較研究・大学改革と教育専門職の養成」において発表した。八木、佐藤の司会のもとに、テーマは、「日本の大学改革と教師数育の展開」(岩田)、「地方教育行政の教員の資質向上策と教員評価制度」(土屋)、「教師の資質管理と高等教育-イギリスの場合」(高野)、「教師教育の国際比較研究の方法論をめぐって」(吉岡)であった。本年度の研究実施計画に基づき、3回にわたる研究会議の開催(7月1日:京都、9月24日:山梨、10月28日:京都)、追加現地調査(ドイツ、フランスおよび国内)、学会発表(第16会日本教師教育学会、9月23日、山梨大学)および研究成果のまとめ冊子の作成など、ほぼ予定通りの研究活動を行った。1.学会発表は、「課題研究I:国際比較研究・教師教育の質的向上策とその評価」という企画として行われた。
8員環ゼオライトとリン酸アルミニウム類縁化合物の水素同位体分離特性の評価

重水素,トリチウムの分離は,核融合炉燃料サイクルにおけるトリチウムの分離,精製や,廉価な重水素製造など,重要かつ付加価値の高いプロセスである。同位体分離は低温ほど有利であるが,最近,ゼオライトの分子篩い能を利用して,170190 Kにおける分離も報告されている。本研究では8員環を持つCHA型ゼオライトに着目し,その合成と物性評価,水素同位体の吸着・分離特性の評価を目指す。これまで,Na+,K+,Ca2+を対カチオンとするCHA型ゼオライトの合成と,N2およびAr吸着法によるCHA型ゼオライトの細孔構造を評価した。K-CHA,Na-CHAでは明瞭な等温線が得られず,両者の細孔径が0.336nm(Ar分子径)よりも小さいことが明らかになった。さらに,H2,D2単成分ガスを用いて,77,201,250Kにおける吸着等温線を測定した。その結果,Ca-CHAは77KにおいてもH2,D2吸着が認められるのに対し,K-CHA,Na-CHAではほとんど吸着されないことが明らかとなった。しかしながら,201,250Kでは,K-CHA,Na-CHAでもH2,D2吸着が認められた。これらの結果をふまえ,本年度は77,201,250Kで吸着したH2,D2吸着量の定量,ならびにH2-D2混合ガスを用いたD2/H2選択率の評価を行った。吸着量の定量は,脱着ガスの質量分析スペクトルから行った。その結果,吸着量と脱着量がよく一致することを確認した。この結果をふまえ,H2-D2混合ガスを用いた吸脱着実験と同位体分離能の評価を行った。H2-D2混合ガスを用いた201KにおけるD2/H2選択率はNa-CHA,K-CHA,Ca-CHAおよび比較で用いたLTA(3A)において,それぞれ1.15,1.11,1.06および1.08が得られた。このことから,Na-CHAが水素同位体分離に有望であることが示唆された。あらかじめ400°Cで脱水処理を行った試料に,77,201,250KにおいてH2あるいはD2単成分ガスを10kPa導入した。30分間吸着後,77Kではそのまま,201,250Kでは試料を77Kに急冷すると同時に,未吸着の気相ガスをターボ分子ポンプで排気した。およそ30分間排気後,試料を77Kから室温まで穏やかに昇温し,このとき脱着したH2,D2ガスを質量分析計で定量した。その結果,Na,K,Ca-CHAならびにLTA(3A)試料において,201,250Kの吸着から放出されるH2,D2脱着量は,吸着等温線から得られた平衡吸着量とよく一致した。この結果は,Na-CHA,K-CHAは吸着温度が高くなると,水素吸着が可能になることを示している。また,脱離量から算出したD2/H2比は1.0より大きく,D2選択性が高いことが示唆された。これらの知見を踏まえ,H2-D2混合ガスを用いた吸脱着実験を行った。77KにおけるNa-CHA,K-CHA,Ca-CHAおよび比較試料であるLTA(3A)のD2/H2選択率は,それぞれ0.96,0.98,0.97および1.08と見積もられ,LTA(3A)において高いD2選択率が得られた。ここで選択率は,脱着ガスにおけるD2/H2モル分率と吸着ガスにおけるD2/H2モル分率の比と定義される。一方,201Kでは,選択率はそれぞれ1.15,1.11,1.06および1.08が得られ,Na-CHAにおいてLTA(3A)よりも高い値が得られた。さらに,250Kではそれぞれ1.00,1.03,1.05および1.00が得られ,Ca-CHAにおいて高い選択率が得られた。これらの結果から,CHA型ゼオライトが,LTA型よりも高い温度において,H2,D2分離能を有することが明らかとなった。本研究結果から,CHA型ゼオライトが水素同位体分離に有望であることが示唆された。今後,昇温脱着スペクトルの測定による,分離発現温度を明らかにする。また,分離特性の向上に向けたCHA型ゼオライトの膜化を試みる。本年度は,構造転換法によるK+を対カチオンとするCHA型ゼオライトの合成とその合成条件を決定した。その結果,FAUゼオライトを出発原料として,KOH水溶液との混合水溶液を100°C,96時間の水熱処理することにより,K+イオンを対カチオンとするCHA型ゼオライト(K-CHA)が得られることを確認した。さらに,NaOHあるいはCa(OH)2水溶液中で,100°C,3日間水熱処理することで,それぞれNa+,Ca2+にイオン交換を行った(それぞれNa-CHA,Ca-CHA)。

また,XRD測定による構造評価,XRFによる元素分析,ならびに固体NMR測定により,これらCHA型ゼオライトは欠陥が多く含まれていることが明らかとなった。得られたK-,Na-,Ca-CHAゼオライトの細孔構造を,77KにおけるN2吸着測定,および87KにおけるAr吸着測定から評価した。その結果,どのCHA型ゼオライトもN2吸着等温線が得られなかった。一方,Ca-CHAではAr吸着等温線が得られ,表面積と1 nm以下の細孔容積はそれぞれ282 m2/g,0.09 cm3/gと見積もられた。また,K-CHAとNa-CHAではAr吸着等温線が得られなかった。このことから,Na-,K-CHAの細孔径は0.340 nm(Ar原子径)よりも小さいことが明らかとなった。本研究の鍵となるCHA型ゼオライトの合成と合成条件の最適化を試みた。本年度はFAU型ゼオライトを出発原料とする構造転換法を検討した。FAUゼオライト(15.0 g)と6.9 wt% KOH水溶液(140.7 g)の混合水溶液を100°C,96時間,水熱処理を行った。XRDならびにXRF測定の結果,K+イオンを対カチオンとするCHA型ゼオライト(K-CHA)が得られたことが分かった。続いて,K-CHA(1.5 g)に対しNaOHあるいはCa(OH)2水溶液(0.5 mol/L,5mL)を添加し,100°C,3日間水熱処理することで,それぞれNa+,Ca2+にイオン交換を行った(それぞれNa-CHA,Ca-CHA)。固体NMR測定により,これらCHA型ゼオライトは欠陥が多く含まれていることが明らかとなった。また,N2吸着ならびにAr吸着等温線の測定を行った。しかしながら,どのCHA型ゼオライトも明瞭なN2吸着等温線が得られなかった。これに対し,Ar吸着測定ではCa-CHAでは吸着等温線が得られ,表面積282 m2/g,1 nm以下の細孔容積0.09 cm3/gと見積もられた。一方,Na-CHA,K-CHAではAr吸着等温線は得られなかった。このことから,Na-,K-CHAの細孔径は0.340 nm(Ar原子径)より小さいことが推測される。今後,これら合成したCHA型ゼオライトについて,H2吸着,D2吸着測定を行う。また,本年度は,モルホリンを構造規定剤に用い,リン酸と水酸化アルミニウムを出発原料としたCHA型構造を有するリン酸アルミニウムの合成も検討した。XRD測定の結果,CHA型リン酸アルミニウムの合成が確認出来た。しかしながら,耐熱性が低く,多孔体化が出来なかった。この系は今後,溶媒洗浄,焼成条件の変更等で引き続き検討していく。重水素,トリチウムの分離は,核融合炉燃料サイクルにおけるトリチウムの分離,精製や,廉価な重水素製造など,重要かつ付加価値の高いプロセスである。同位体分離は低温ほど有利であるが,最近,ゼオライトの分子篩い能を利用して,170190 Kにおける分離も報告されている。本研究では8員環を持つCHA型ゼオライトに着目し,その合成と物性評価,水素同位体の吸着・分離特性の評価を目指す。昨年度まで,Na+,K+,Ca2+を対カチオンとするCHA型ゼオライトの合成と,N2吸着法およびAr吸着法によって,CHA型ゼオライトの細孔構造を評価した。本年度はこれらCHA型ゼオライトについて,77 K,201 K,250 Kにおける軽水素(H2)ならびに重水素(D2)吸着特性を検討した。その結果,Ca-CHAでは77 Kにおいても有意なH2,D2吸着が認められた。これに対し,Na-CHA,K-CHAでは,細孔内への吸着が観察されなかった。さらに,201 K,250 Kにおける吸着等温線を測定した。
社会科教師は論争問題をどのように捉えているか―「政治的中立性」との関係から

選挙年齢の引き下げを背景に,現在主権者教育の充実が推進されている。この中で,多様な価値を認識し,調停することができる「考える主権者」の資質を育成することを目的に,論争問題学習に注目が集まっている。しかし,現状では,政治問題化を避けるべく,論争問題の教材化を忌避する状況にあるといわれる。
組換え体生物の野外放出が生態系に及ぼす影響

本総合研究は遺伝子組換え体微生物の開放系利用にともなう安全性評価に関連して、その学問的裏付けを強化すると同時に、この問題の基礎としての生態学と分子遺伝学の両分野を融合させた、新しい学問分野の定着と進展のための重点領域研究の基礎作りをすることを目標とした。1.共同研究:つぎのような研究内容について、それぞれ共同研究をおこない、また将来の重点領域研究を目指して、総括班を中心に5回にわたる討論をおこなった。(1)野外における組換え体生物およびその遺伝子の検出、(2)野外における組換え体遺伝子の移動、(3)生物間相互作用系における組換え体の挙動と形質変化、(4)土壌における組換え体の生態ー研究手法の開発と現象解析ー、(5)水界生態系における組換え体の生態ー研究手法の開発と現象解析ー、(6)開放系における遺伝子組換え体の生態(総括班)2.研究集会:平成2年5月31日ー6月1日に、東京大学海洋研究所において“遺伝子操作生物の天然への放出"のテ-マのもとにシンポジウムを行った。2日間にわたるシンポジウムでは、延べ200人の参加者を数え、18人の発表者の報告と問題提起にたいして、活発な討論が展開された。このシンポジウムの成果は、雑誌「海洋」1991年、1、2月号として刊行された。上記のような準備研究、特に各班、総括班の共同研究の中から、将来の重点領域研究では、単に組換え体微生物のみを研究対象とするのではなく、自然界における微生物生態秩序を遺伝子のレベルで解明するため、より包括的で基礎的な研究領域を創造すべきであるという意見の一致を見た。これに基づいて総括班を中心として重点領域「遺伝子レベルでみた微生物の生態秩序」研究計画案が作成され、さらに各研究分担者、およびこの領域に関連する研究者の意見を求めるとともに、研究代表者、分担者の全体集会を開き最終的な成案を得た。
アルツハイマー病治療薬の開発を目指したネオビブサニン類の作用機序の解明

1996年,福山らによって,スイカズラ科の植物サンゴジュより単離構造決定されたネオビブサニン型テルペン類は,神経栄養因子NGFの活性を増強する作用を有し,アルツハイマー病の治療薬のシード化合物として期待されている。しかしながら,その活性発現機構は未だ明らかになっていない。私達は,ネオビブサニン類の詳細な構造活性相関を明らかにすると共に,活性を保持した光親和性標識体の合成を行うことで,ネオビブサニンが相互作用する生体内の標的分子の同定に貢献すべく研究を行った。その結果,活性発現に必須な最小構造単位に対して,修飾可能な位置を明らかにすると共に,ビオチン部を持つ光親和性標識化合物の合成に成功した。徳島文理大学の福山らは,神経のモデル細胞であるPC12細胞を用いた活性評価系を用いて,神経突起伸展促進活性を有する,多種の低分子化合物の単離構造決定に成功している。中でもネオビブサニン類と呼ばれる一連の化合物が,比較的強い活性を有することが明らかとなっており,認知症治療薬のシード化合物として期待されている。私たちはこれまでに,それらの一つネオビブサニンBの全合成に成功しており,また様々な誘導体の合成によって活性保持に必要な構造単位を明らかにした。また活性を保持した蛍光標識体の合成に成功し,その細胞内での挙動に関する知見を得る事にも成功した。さらに,詳細な作用機序解明を目的に,光親和性標識を持った分子の合成を進めた。現時点で,微量ではあるが光親和性標識体の合成に成功しており,今後,合成効率の改良を実施すると共に,本標識体を用いて活性物質と相互作用する生体内分子の検出を進める予定である。一方,構造を単純化した誘導体に天然物のネオビブサニンBと同等の活性が認められた事から,これを用いたin vivoでの実験を検討した。まず,マウスを用いて生体内分布を検討した。その結果,合成した誘導体は,腹腔内,静脈内,皮下注射,経口投与のいずれの投与経路においても,血清中から脳内に効率的に移行する事が分かった。さらに,嗅球を摘出した認知症モデルマウスを用いた実験を実施した。神経細胞の生存,成長,機能の亢進を調整する脳由来神経栄養因子BDNFは,レセプターTrkBに結合する事でシグナル伝達系を活性化する事が知られているが,合成した誘導体は,そのシグナル伝達系の下流に位置する,AktとERKのリン酸化を有意に増加させる事が確認された。現在,合成誘導体が認知症モデルマウスの記憶改善に効果を示すか検討中である。ネオビブサニン類は,スイカズラ科の植物サンゴジュ(Viburnum awabuki)より単離されたジテルペンであり, NGF刺激によるPC12細胞の突起伸展を促進する活性を有している。私たちはネオビブサニンBの初の全合成に成功すると共に,その活性発現に必要な,単純な三環性の構造単位を明らかにした。さら,活性発現機構を明らかにする目的で,単純な三環性化合物を基にした光親和性標識体の合成を検討した。まず、標識導入に最適な位置を明らかにする目的で,活性を持つ単純な三環性化合物の様々な位置に,置換基の導入を行った結果,天然物の1位に当たる位置に,置換基を導入した誘導体は、やや弱まるが活性を維持していることが明らかとなった。また,天然物に元々側鎖がある11位にも活性を損なうこと無く標識の導入が可能であると考えた。そこで,1位及び11位に,光親和性標識部位を導入した分子をデザインし、光親和性基としてベンゾフェノンを持った二種の標識体の合成に成功した。本学の福山らは,神経のモデル細胞であるPC12細胞を用いた活性評価系を用いて,神経突起伸展促進活性を有する,多種の低分子化合物の単離構造決定に成功している。私たちはこれまでに,それらの一つネオビブサニンBの全合成に成功しており,さらに構造を単純化した誘導体を合成,これが天然物を越える活性を示す事を明らかにしている。また活性を保持した蛍光標識体の合成に成功し,その細胞内での挙動に関する知見を得る事に成功している。本年度は,さらに詳細な作用機序解明を目的に,光親和性標識を持った分子の合成を進めた。光親和性標識部には,比較的安定で扱い易いベンゾフェノン型を採用する事とし,またリンカー部位には,水溶性を稼ぐ目的でポリエチレングリコール鎖を用いることにした。

先に見出している単純な構造を持つ活性化合物のどの部位にリンカーを導入するか決定する目的で,構造中の幾つかの場所に,リンカーの足場となる各種官能基を置換した誘導体を合成,それらの活性を評価して,活性に影響を及ぼさない位置を明らかにすべく検討した。その結果,天然物の1位に当たる位置に,プロパルジル基を導入した誘導体が,活性を保持している事が明らかとなり,1位へのリンカーの導入が最適であることが分かった。光親和性標識体の合成は,残り2段階を残すのみとなっており,現在ビオチン部の導入法を検討している。今後,標識体合成を完了し,これを用いて活性物質と相互作用する生体内分子の検出を進める予定である。ネオビブサニン類の活性発現機構解明のため,光親和性標識体の合成を進めており,数ミリグラムではあるが,化合物の単離に成功しており,現在詳細な構造決定と,より効率的な合成ルートへの改良を検討している。さらに,嗅球を摘出した認知症モデルマウスを用いた実験を実施した。神経細胞の生存,成長,機能の亢進を調整する脳由来神経栄養因子BDNFは,レセプターTrkBに結合する事でシグナル伝達系を活性化する事が知られているが,本研究で新たに合成したネオビブサニン誘導体は,そのシグナル伝達系の下流に位置する,AktとERKのリン酸化を有意に増加させる事が確認できた。これらの結果は,活性発現機構に重要な知見で有り,ネオビブサニン類が,これらのシグナル系のいずれかの場所で,促進的に機能していることを明らかにできた。まず光親和性標識体の合成に際しての準備段階として,標識する活性化合物のどの位置にリンカーを導入するのが適当か決定する事が重要であった。この問題を解決するために,活性化合物の構造中の様々な位置に,官能基を持つ誘導体を多数合成し,その活性を評価する事で,リンカーを導入しても活性に影響を及ぼさない部位を決定することが出来た。次にリンカーの導入であるが,当初の計画では,平成23年度中に,長さが異なる直鎖状のリンカーを持つ数種の光親和性標識体の合成を完了する事になっていたが,現在,直鎖状分子に加えて,より効率的な分子補足が出来ると考えたリンカー側鎖が分岐した標識体も合成標的に加えて研究を展開している。側鎖が分岐した光親和性標識体は,合成完了まで残り2段階に迫っており,概ね当初のスケジュール通りであると考えている。一方,直鎖状のリンカーを持つ標識体の合成計画は,やや遅れている。この理由は当初,光親和性部であるベンゾフェノン部とリンカーのポリエチレン鎖部分をエステル結合でつなぐ計画であったが,実際合成してみると,合成分子が予想以上に不安定であり,先の合成に進めないことが判明し,その結果,結合様式をより安定なエーテル結合に変更する必要が生じた為である。PC12細胞培養など標的タンパク結合試験に対する準備はすでに整っており,標識分子が合成でき次第,結合試験を実施する予定である。今後は,光親和性標識体の合成ルートの改良を進めると共に,それを用いた標的タンパク質のつり上げ実験を進める予定である。また合成したネオビブサニン誘導体の一つが,マウスへの投与で効率的に脳へ移行する事が明らかになったことから,認知症モデルマウスをもちいて,その症状改善効果の検討を実施する予定である。さらに,さらに多様なネオビブサニン類誘導体の合成を進め,より高活性な化合物の創製に挑戦する。平成24年度は,光親和性標識体の合成完了を最優先で目指すと共に,次の段階である標的タンパク結合試験を進める。また同時に,活性分子の光学異性体が活性に及ぼす影響を確認するために,ent-ネオビブサニンB及び,光学活性なネオビブサニン誘導体の合成を目指す。
生体内微小循環における急性動脈血栓症モデルの開発とその病態に関する研究

今回我々は、生体内血栓形成過程の白血球、血小板、血管内皮の三者の相互作用やその動態における分子生物学的研究を行う目的で、ラットの血栓症モデル作成に取り組んだ。生体内顕微鏡を用い、特殊チャンバー内で麻酔下にラットの腸間膜動脈を露出し、ガラスマイクロピペットを使用して腸間膜動脈壁の外部より衝撃をあたえラット腸間膜細動脈の内皮障害を起こし、周期的血栓形成(CFVs)を呈するラット血栓症モデルの作成を試みた。しかし、手技が困難であることや再現性が乏しいことより従来の犬冠動脈血栓形成モデルを用いて、白血球、血小板および血管内皮の相互関係について研究した。これまで、P-selectin中和抗体(PB 1.3)やシアリルルイス糖鎖類似物(SLe^X-OS)投与にてCFVs過程が抑制されることより、活性化血小板表面に存在するP-selectinが血栓形成に重要な役割を果たすことが示唆された。今回犬冠動脈血栓症モデルにSLe^X-OSを投与すると、CFVs時に増加していた活性化血血小板上のP-selectinの発現や内皮障害部の血小板および白血球接着が有意に抑制された。また、CFVs部より遠位部において、白血球接着を伴った内皮傷害、内皮細胞上P-selectin発現増加および支配領域の心筋内P-selectin mRNAの増加が認められ、内皮機能も障害されていた。PB 1.3とSLe^X-OSの投与にて、CFVsに影響することなく血栓形成遠位部の内皮障害が改善した。SLe^X-OS投与では、CFVs部より遠位部における白血球接着を伴う内皮傷害や内皮細胞上P-selectin発現を抑制した。このように、P-selectinは、血栓形成のみならず、血栓形成遠位部の内皮障害にも関与していることが示唆された。以上より、細胞接着阻害薬は、血栓形成抑制と血栓形成時の内皮保護作用を認め、急性冠症候群の治療薬として期待できる。これまでに我々は動脈血栓と急性冠症候群の関係を犬冠動脈のマクロ的実験系を用い解析してきたが、犬冠動脈血栓形成モデルでは生体内血栓形成過程の白血球、血小板、血管内皮の三者の相互作用やその動態における分子生物学的研究は極めて困難であった。そこで、ラット腸間膜細動脈の血栓症モデル作成に取り組み、白血球、血小板、血管内皮の三者の細胞間相互作用を検討した。生体内顕微鏡を用い、特殊チャンバー内で麻酔下にラットの腸間膜動脈を露出し、ガラスマイクロピペットを使用して腸間膜動脈壁の外部より衝撃をあたえラット腸間膜細動脈の内皮障害を起こし、周期的血栓形成を呈するラット血栓症モデルの作成した。障害部位に血栓形成しているか否かは生体内顕微鏡下に観察可能で、その状態をビデオカ,メラに録画記録し、定量的解析が可能であった。血栓形成時の血管内ズリ応力、血圧測定が回路内赤血球流速計、圧トランスデューサーを用い測定可能であった。このように、血栓形成と血行動態変化が同時に観察可能であった。血栓形成部より末梢の支配鎮域における細静脈では白血球と血管内皮の接着反応が観察可能であった。

これまで、周期的血栓形成過程において活性化血濃小坂表面に存在するP.selectinが重要な役割を果たすことを報告したが、今回のラット血栓症モデルにおいても、周期的血栓形成発現後の支配領域の血管内皮細胞上にP-selectinが増加していた。このよう&と血栓形成過程の血管内皮に接着分子の発現は増加しており、今後は、接着分子のmRNA・蛋白レベルを分子生物学的に検討していく。今回我々は、生体内血栓形成過程の白血球、血小板、血管内皮の三者の相互作用やその動態における分子生物学的研究を行う目的で、ラットの血栓症モデル作成に取り組んだ。生体内顕微鏡を用い、特殊チャンバー内で麻酔下にラットの腸間膜動脈を露出し、ガラスマイクロピペットを使用して腸間膜動脈壁の外部より衝撃をあたえラット腸間膜細動脈の内皮障害を起こし、周期的血栓形成(CFVs)を呈するラット血栓症モデルの作成を試みた。しかし、手技が困難であることや再現性が乏しいことより従来の犬冠動脈血栓形成モデルを用いて、白血球、血小板および血管内皮の相互関係について研究した。これまで、P-selectin中和抗体(PB1.3)やシアリルルイス糖鎖類似物(SLe^X-OS)投与にてCFVs過程が抑制されることより、活性化血小板表面に存在するP-selectinが血栓形成に重要な役割を果たすことが示唆された。今回犬冠動脈血栓症モデルにSLe^x-OSを投与すると、CFVs時に増加していた活性化血小板上のP-selectinの発現や内皮障害部の血小板および白血球接着が有意に抑制された。また、CFVs部より遠位部において、白血球接着を伴った内皮傷害、内皮細胞上P-selectin発現増加および支配領域の心筋内P-selectin mRNAの増加が認められ、内皮機能も障害されていた。PB1.3とSLe^x-OSの投与にて、CFVsに影響することなく血栓形成遠位部の内皮障害が改善した。SLe^x-OS投与では、CFVs部より遠位部における白血球接着を伴う内皮障害や内皮細胞上P-selectin発現を抑制した。このように、P-selectinは、血栓形成のみならず、血栓形成遠位部の内皮障害にも関与していることが示唆された。以上より、細胞接着阻害薬は、血栓形成抑制と血栓形成時の内皮保護作用を認め、急性冠症候群の治療薬として期待できる。
膀胱癌培養細胞に対するBOG活性化リンパ球の作用機序の研究

健常人ボランティアからリンパ球を分離し、これをBCG刺激下に培養し、BAK細胞を誘導した。このBAK細胞を膀胱癌細胞株、T24、5637およびJ82細胞と混合培養した。アルマーブルーアッセイによる細胞増殖能の検討で、膀胱癌細胞の増殖能が抑制されることは、昨年報告したが、この上清中のサイトカインを定量したところ、コントロールであるリンパ球と膀胱癌細胞との混合培養に比較して、インターロイキン-6(IL-6)、インターフェロン-γ(IFN-γ)、腫瘍壊死因子(TNF-α)の増加が確認された。またBAK細胞内のmRNAをPCR(Polymerase chain reaction)法により増幅して測定したところ、IFN-γの遺伝子発現が増強されていた。すなわち、BAK細胞からはIFN-γが、膀胱癌細胞からはIL-6とTNF-αが分泌されたものと考えられた。さらに、膀胱癌細胞のDNAをアガロース・ゲル電気泳動下に観察したところ、BAK細胞との混合培養により、DNAラダーが出現した。ギムザ染色では、膀胱癌細胞の縮小、核の凝集および断片化が確認され、ApopTaqキットによる免疫染色では、アポトーシス細胞の増加が認められた。これらの結果から、混合培養で上記のサイトカインが働き、膀胱癌細胞のアポトーシスが誘導されたものと推測された。そこで、BCGの菌体成分の何がリンパ球を刺激し、ひいては膀胱癌細胞のアポトーシスを誘導するのかを検討するため、BCGを超音波処理下に破砕し、これを遠心分離することで、上清画分と沈殿画分に分けた。それぞれを、リンパ球の培地に添加したところ、上清画分がリンパ球を刺激することが判明した。このリンパ球は、弱いながらも先の膀胱癌細胞の増殖能を抑制することから、BCG上清画分に有効成分が存在するものと推測された。健常人ボランティアより採血した静脈血をFicoll hypaqueで分離してリンパ球を得た後、これをBCGで3日間の刺激をし、BAK細胞を誘導した。BCGは、Tokyo172株(日本ビーシージー製造株社会社)の乾燥BCGワクチン皮内用を用い、0.1mg/mlの濃度とした。ヒト膀胱癌培養細胞としてT241、5637およびJ82を使用し10%牛胎児血清(FBS)を添加したRPMI-1640培地にて培養した。その後、これらの膀胱癌培養細胞とBAK細胞を混合培養し、BAK細胞が膀胱癌培養細胞に与える機能的影響、特に、膀胱癌培養細胞に対する増殖抑制効果を確認した。T24細胞では、BAK細胞の混合培養により、その細胞数の増加が抑制されることは以前に報告したが、今回、5637およびJ82細胞でも同様の結果を得た。また、アルマーブルーアッセイを用いた細胞増殖能を定量的に検討した結果、BAK細胞を添加した膀胱癌培養細胞では、それらの細胞の増殖能が抑制されていた。この細胞増殖能の抑制効果の機序を解明するため、今後、培養土清中のサイトカイン濃度(Interleukin-6,Interferon-γ,TNF-α等)をELISA法で測定する予定である。また、BAK細胞の添加で膀胱癌培養細胞のアポトーシスが誘導される可能性があるため、膀胱癌培養細胞よりDNAを抽出し、電気泳勤を行ってDNAの断片化の確認を行いたい。また、フローサイトメトリーで実際に膀胱癌培養細胞にアポトーシス細胞の増加が起こっているのを確認する予定である。
呼吸器外科領域における経皮的血液ガスモニタリング機器使用の有用性及び安全性の検討

この研究はより低侵襲で安全性の高い呼吸器外科領域の周術期管理および術中管理を目的とした研究である。経皮血液ガスモニタは、NICU(新生児集中治療室)ではその有用性・低侵襲性から広く普及しているが、成人呼吸器外科領域における使用に関する検討はほとんどない。当院では少数の使用経験から、1術中においてEtCO2より経皮血液ガスモニタの方が実際のPaCO2とよく相関し、高精度である事を明らかとし、2術後においては定期的な動脈血液ガス分析より、経皮血液ガスモニタリングの方が術後合併症の早期発見、治療に有用かつ低侵襲であると考えた。本研究では経皮血液ガスモニタの有用性及び安全性の検討を目的とする。
オキシゲナ-ゼモデル錯体の構造と触媒活性に関する分光学的および電気化学的研究

1.研究課題に基づくコバルトシッフ塩基錯体(CoSB)の研究に関して以下のような成果を得た。CoSBのオキシゲナ-ゼ型触媒活性種の新規の反応として、オレフィンのNaOClによるエポキシ化反応アルキン類への酸素分子による一原子酸素添加反応、およびヒドロ過酸化物によるアミン類の脱水素反応を見出した。これらの反応はCoSBの構造に大きく影響されるので,種々の構造要素をもつCoSBを合成し、電気化学的手法により酸化還元電位(E°)を測定した。E°はCoSBの構造と密接に関連しており、電子吸引性置換基,嵩い置換基、ないし非平面性コンホメ-ションをもつCoSBはE°が正側にシフトすることがわかった。これらのCoSBの触媒活性とE°との相関については、例えば、NaOClによるオレフィンのエポキシ化反応においては、エポキシ化活性種が水溶性の次亜塩素酸イオンを配位したCoSBのアニオン錯体種であって、この活性種はE°が正側にあるものほど生成しやすいことが明らかとなった。一方、酸素分子によるアルケン類やアルキン類の一原子酸素添加反応においては、CoSBの触媒能とE°とは相関せず、錯体の形が支配的になることを明らかにした。ヒドロ過酸化物によるアミン類の脱水素反応に対するCoSBの触媒作用はP450の作用のモデルとなるものであるが、触媒反応活性種はペルオキソコバルト(III)種であって、その熱的分解によって生じる酸素ラジカル種が基質N原子から一電子ひき抜く反応であり、高スピンCoSBが触媒不活性であることなどを明らかにした。ジオキシゲナ-ゼ型反応のモデル中間体となるフラボノラコ-トコバルト(III)錯体の単結晶化に成功し、X線結晶解析の結果、基質アニオンがCo中心に二座配位している状態では酸素酸化に不活性であるが,配位性溶媒中では基質アニオンが単座配位形となり、これが酸素酸化活性種であることを溶液NMRの解析により明らかにした。2.CoSBおよびCoーポリアミン(PA)錯体のカテコ-ルを基質とするオキシゲナ-ゼ型触媒活性発現について分光磁気学的および電気化学的にアプロ-チした結果,Co(II)形とCo(III)形とでは酸素と基質の活性化の順序が異なり、例えば、Co(II)形から出発すると、まず錯体から酸素への一電子移動が起こってCo(III)ーO_2^ー種を生じ,これが基質よりプロトンを受容すると同時に、生成した基質アニオンからCo(III)中心への電子移動を伴って、結果としてヒドロペルオキソ-Co(III)ー基質セミキノン三元錯体中間体を形成することがわかった。また,Co(III)(PA)を用いると、まず基質かアニオン配位子ヘプロトンが移動し、ついで電子移動が起こって常磁性中間体としてCo(II)ーセミキノン錯体が生成することが磁化率測定により確認された。この中間体に酸素が反応して各種生成物が得られる。触媒サイクルではこのような電子移動を伴うプロセスで反応が進行すると結論できる。3.オキシゲナ-ゼ反応の重要な反応中間体として想定されているヘムー過酸化物錯体について、その構造と分光学的パラメ-タ-に関する系統的情報が平成1年平成2年の研究で蓄積されたので,この分光学的指標に基づいて、ヘムー過酸化物錯体が生成する条件を探索した。この過酸化物錯体は鉄ポルフィリン錯体が関与する分子状酸素の活性化反応系でも生成することを見出した。即ち、鉄2価酸素錯体の低温溶液にアスコルビン酸ナトリウムを加えたところ、六配位形ヘムー過酸化水素錯体が生成することがわかったのである。この結果はP450が酸素を還元酵素の共存下で活性化する反応の化学モデルとして重要である。また,スカト-ルの二原子酸素添加反応系からは反応中間錯体として、合成ヘムー酸素ー基質三元錯体構造をもつ六配位形ヘムー有機過酸化物錯体の生成をESRにより明らかにした。この過酸化物錯体はトリプトファンジオキシゲナ-ゼ反応のモデル中間体として評価できる。以上、オキシゲナ-ゼモデル錯体として挙動するCoおよびFeの各種錯体の触媒活性発現とその機構についての分光学的および電気化学的アプロ-チにより、酵素反応を理解するための基礎となる重要な知見が得られた。さらに,この共同研究を通じて、新しいテ-マが各研究グル-プに芽生え展開されつつあることは、この国際学術研究の多大の成果として特筆に価する。

一方、酸素分子によるアルケン類やアルキン類の一原子酸素添加反応においては、CoSBの触媒能とE°とは相関せず、錯体の形が支配的になることを明らかにした。ヒドロ過酸化物によるアミン類の脱水素反応に対するCoSBの触媒作用はP450の作用のモデルとなるものであるが、触媒反応活性種はペルオキソコバルト(III)種であって、その熱的分解によって生じる酸素ラジカル種が基質N原子から一電子ひき抜く反応であり、高スピンCoSBが触媒不活性であることなどを明らかにした。ジオキシゲナ-ゼ型反応のモデル中間体となるフラボノラコ-トコバルト(III)錯体の単結晶化に成功し、X線結晶解析の結果、基質アニオンがCo中心に二座配位している状態では酸素酸化に不活性であるが,配位性溶媒中では基質アニオンが単座配位形となり、これが酸素酸化活性種であることを溶液NMRの解析により明らかにした。2.CoSBおよびCoーポリアミン(PA)錯体のカテコ-ルを基質とするオキシゲナ-ゼ型触媒活性発現について分光磁気学的および電気化学的にアプロ-チした結果,Co(II)形とCo(III)形とでは酸素と基質の活性化の順序が異なり、例えば、Co(II)形から出発すると、まず錯体から酸素への一電子移動が起こってCo(III)ーO_2^ー種を生じ,これが基質よりプロトンを受容すると同時に、生成した基質アニオンからCo(III)中心への電子移動を伴って、結果としてヒドロペルオキソ-Co(III)ー基質セミキノン三元錯体中間体を形成することがわかった。また,Co(III)(PA)を用いると、まず基質かアニオン配位子ヘプロトンが移動し、ついで電子移動が起こって常磁性中間体としてCo(II)ーセミキノン錯体が生成することが磁化率測定により確認された。この中間体に酸素が反応して各種生成物が得られる。触媒サイクルではこのような電子移動を伴うプロセスで反応が進行すると結論できる。3.オキシゲナ-ゼ反応の重要な反応中間体として想定されているヘムー過酸化物錯体について、その構造と分光学的パラメ-タ-に関する系統的情報が平成1年平成2年の研究で蓄積されたので,この分光学的指標に基づいて、ヘムー過酸化物錯体が生成する条件を探索した。この過酸化物錯体は鉄ポルフィリン錯体が関与する分子状酸素の活性化反応系でも生成することを見出した。即ち、鉄2価酸素錯体の低温溶液にアスコルビン酸ナトリウムを加えたところ、六配位形ヘムー過酸化水素錯体が生成することがわかったのである。この結果はP450が酸素を還元酵素の共存下で活性化する反応の化学モデルとして重要である。また,スカト-ルの二原子酸素添加反応系からは反応中間錯体として、合成ヘムー酸素ー基質三元錯体構造をもつ六配位形ヘムー有機過酸化物錯体の生成をESRにより明らかにした。この過酸化物錯体はトリプトファンジオキシゲナ-ゼ反応のモデル中間体として評価できる。以上、オキシゲナ-ゼモデル錯体として挙動するCoおよびFeの各種錯体の触媒活性発現とその機構についての分光学的および電気化学的アプロ-チにより、酵素反応を理解するための基礎となる重要な知見が得られた。さらに,この共同研究を通じて、新しいテ-マが各研究グル-プに芽生え展開されつつあることは、この国際学術研究の多大の成果として特筆に価する。
日本企業における研究開発拠点の立地戦略に関する研究

本研究の目的は、日本企業における研究開発拠点の国際的な立地戦略の特徴について明らかにすることである。日本のエレクトロニクス関連企業を題材とした定量的データの分析からは、海外における研究開発活動は近年、規模的・地理的に拡大傾向にあることが明らかにされた。一方、近年の日本企業は研究開発活動の技術分野を絞り込む傾向にあり、同様に海外子会社が研究開発で手掛ける技術分野についても狭まる傾向にあった。また、海外子会社の研究開発活動は、親会社の相対的に手薄な技術分野を補完するというよりも、親会社の既存のコア技術分野の研究開発をより強化する様子が観察された。平成25年度は、下記の研究を行った。1、多国籍企業の存在を説明する先行研究の文献サーベイ2、日本企業の技術開発活動に関する特許データの収集と解析特に1の研究については、多国籍企業の企業の境界をめぐる理論的研究を先行研究として取り上げ、次のレビュー論文を執筆した。「多国籍企業における企業の境界の理論的視角」『彦根論叢』第398号、110-123頁(平成25年12月)。この研究論文では、多国籍企業における企業の境界の決定に関する主要な理論的視角をレビューし、それぞれの特徴を明らかにしている。特に、多国籍企業の存在を説明する代表的理論である内部化理論と知識ベースの多国籍企業理論についてその理論的特徴を検討した上で、多国籍企業の企業の境界決定に関する両者の見解の相違点について浮き彫りにしている。また、論文の中では、より最近の企業の境界をめぐる関連研究の特徴にも言及している。これらの先行研究のサーベイからは、日本企業の研究開発拠点の立地の動向や戦略・組織の分析に関する重要な理論的示唆を得ることができたと考えている。以上の研究成果を踏まえながらさらに研究を進め、引き続き学術論文の執筆を行うとともに、特に査読つきの学術雑誌への投稿を進めていきたいと考えている。平成24年度は下記の研究および作業を実施した。1、文献収集・サーベイを通じた分析枠組みと作業仮説の提示2、特許データベースを利用した日本の製造業の技術開発活動に関するデータベースの作成と分析作業2の作業については,NBER(National Bureau of Economic Research)パテントデータベースの2006年更新版を利用し,日本の大手エレクトロニクス企業における技術開発の実態について,企業レベルの経時的なデータの整備および分析を行った。その上で,1・2を総合する形で次の論文を執筆した。「日本企業における技術の多角化のプロセス」『滋賀大学経済学部研究年報』第19巻,105-115頁(平成24年11月)。この研究論文では,1987年から2006年までの20年間の特許登録データの分析の結果,日本の大手エレクトロニクス企業においては当該期間中一貫して技術開発活動の全体的な量的拡大(特許登録件数の増加)が着実に進んでいることが明らかになったが,一方で,1990年代後半から2000年代前半にかけて,全体的な傾向としては技術開発分野の絞り込み(特許の技術分野の絞り込み)が生じていることが明らかになった。また,このような傾向は,それ以前の時期に技術開発の多角化を進めてきた企業において進んでいることを実証的に明らかにした。今後はこの成果を再度検討した上でさらに研究を進め,査読つき学術雑誌等への投稿について検討していきたい。平成26年度は下記の研究および分析作業を実施した。1.関連研究(論文・文献)のサーベイ、研究動向の把握2.特許データを用いた日本企業における国際R&Dの実証的分析特に2の研究については、日本のエレクトロニクス関連産業に着目し、分析を実施した。その成果については、次の題目で学会にて報告を実施した。「日本企業における国際R&Dの展開ー特許データを用いたエレクトロニクス関連産業の分析ー」国際ビジネス研究学会中部部会第27回研究会(名城大学、2014年9月20日)。この研究報告では、日本のエレクトロニクス関連企業における国際R&Dの展開プロセスについて、米国特許データを用いて分析を行った。分析の対象期間中(1998年から2006年)、日本のエレクトロニクス関連企業における国際R&Dは全体として規模的・地理的に拡大傾向にあった。また、具体的にR&D活動の内容について技術の多角化の側面から見ると、親会社は当該期間中に技術分野を絞り込む傾向にあり、同様に海外子会社の手掛ける技術分野についても狭まる傾向にあった。このことは、国際R&Dの規模的・地理的な拡大が、必ずしも技術的な多様性の拡大には結びついていないことを意味する。海外子会社のR&D活動については、親会社の相対的に手薄な領域を補完する方向へとシフトするのではなく、親会社のコア技術分野のR&D活動をより強化する様子が観察された。換言すれば、親会社が相対的劣位にある技術分野について、国際R&Dから補完するという動きは観察されなかった。

経営学日本企業の技術開発活動に関するデータの収集・分析作業、および関係する先行研究のサーベイは順調に進展している。勤務先の大学の学内紀要ではあるが、その研究の途中経過について実績として論文にまとめることができた。このことからも、研究はおおむね順調に進展しているものと考える。日本企業の技術開発活動に関するデータの収集・分析作業は順調に進展している。また,学内紀要ではあるが,研究の途中経過についてアウトプットとしてまとめることができた。以上から,研究はおおむね順調に進展しているものと考える。現在、エレクトロニクス産業を中心として整備作業を進めている特許登録状況に関するデータベースについて、他の業種にも広げることを考えている。特に今後は、広義の電気機械産業、および化学、医薬品産業などとの産業間比較および共通して見られる特徴などについて検討を進めていきたい。また、単純な企業の特許取得状況に関する分析だけではなく、特許の引用データを知識の移転の代理指標として分析に加えることも検討している。今後は、以上のデータの収集・分析作業を進めるとともに、関連する先行研究サーベイを同時並行的に行い、研究成果をより充実したものにしていきたい。今後は,既に整備したエレクトロニクス企業の特許登録状況に関するデータを,研究開発拠点の国外における立地状況データと接合し,分析を進めていきたい。そのため,研究開発拠点の国外立地に関するデータについて,東洋経済新報社編『海外進出企業総覧』や,その他さまざまなデータベースを多角的に利用し,整備していきたい。また,産業間比較という観点から,自動車,化学・医薬品など他の製造業の企業についても同様の分析作業を進めるとともに,特許の引用データの収集・分析など,追加的に特許データの収集および分析作業を進めることも考えている。さらに,これらの作業とあわせて適宜企業へのインタビュー調査を実施することも計画している。以上のデータの分析と,文献・学術論文等の先行研究サーベイとをすり合せながら,研究内容の充実をはかっていきたい。一部の購入に時間のかかる洋書について、年度内の納品が間に合わなかった。また、企業データベースの整備作業の内容について、年度を越えて再度検討し直す必要性を認めたため、一部助成金について次年度に使用することとした。消耗品費および企業等諸機関への訪問旅費として使用する計画である。次年度は,データベースの購入・整備費用,理論的研究に必要となる文献・学術論文の購入費用,および企業への訪問調査費用として研究費を使用する計画である。