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熱帯サンゴ礁海域における薬用海洋資源の調査研究

医薬品シーズの探索のため、インドネシアの熱帯サンゴ礁海域において海洋生物資源の調査研究を行った。平成2225年の間に4回、マナドを拠点として海綿やホヤなどの無脊椎動物を中心に採集を行い、さらに平成22、23年には、採集した生物から真菌の単離も行った。採集した生物の抽出物を用いて当研究室において生物活性試験(ユビキチンープロテアソームシステムに対する阻害作用、細胞増殖抑制作用、抗菌作用など)のスクリーニングを行った。そして活性を示した抽出物から、プロテアソーム、ユビキチンシステムにおけるE1、脱ユビキチン化酵素USP7、動脈硬化を阻害する新規化合物の発見に成功し、学会や論文で成果を発表した。インドネシアの北スラウエシ州において、2010年9月9日19日の日程で海洋無脊椎生物の採集と生物からの真菌の単離を行った。日本側のメンバーは、塚本佐知子(熊本大学・教授)、浪越通夫(東北薬科大学・教授)、鵜飼和代(東北薬科大学・助教)、中村優一(熊本大学・修士1年)、インドネシア側から、サムラトランギ大学のR.E.P.Mangindaan、H.Rotinsulu、D.Wewengkangが調査研究に加わった。そして、海綿やホヤなどの無脊椎動物を257種類採集した。採集した生物は、直ちにEtOH漬けにし、順次、サムラトランギ大学においてEtOH抽出している。ある程度の数がまとまった段階で、日本に輸送する予定である。そして、それらの一部を用いてスクリーニング用サンプルを調製し、各種スクリーニングを行う。一方、2006年12月にマンテハゲ島で採集した海綿Aaptos suberitoidesから、プロテアソームのキモトリプシン様作用を阻害する物質としてaaptamine、isoaaptamine、demethylaptamineを単離した。これらの化合物は、プロテアソームのキモトリプジン様作用をIC_50 1.6-4.6μg/mLで阻害した(Bioorg.Med.Chem.Lett.2010)。また、2006年9月にレンベー海峡で採集した海綿Xestospongiacf.vansoestiからsalsolinolの新規関連化合物としてnorsalsolinol、cis-4-hydroxysalsolinol、trans-4-hydroxysalsolinolを単離した。これら3種類の化合物が天然資源から得られたのは、初めてである。Salsolinolとnorsalsolinolは、プロテアソームのキモトリプシン様作用をIC_50 50および32μg/mLで阻害した(Chem.Pharm.Bull.2011)。インドネシアの北スラウエシ州において、平成23年9月6日15日の日程で海洋無脊椎生物の採集と生物からの真菌の単離を行った。日本側のメンバーは、塚本佐知子(熊本大学・教授)、加藤光(熊本大学・助教)、中村優一(熊本大学・修士2年)、工藤遥大(熊本大学・修士1年)、そしてインドネシア側から、サムラトランギ大学のR.E.P.Mangindaanが調査研究に加わった。今回の採集では、海綿やホヤなどの無脊椎動物を195種類採集した。採集した生物は直ちにEtOH漬けにし、順次、サムラトランギ大学においてEtOH抽出している。また、採集した生物(93種類)から448種類の真菌を単離した。現在、熊本大学において無脊椎動物および真菌の培養液からスクリーニング用サンプルを調製し、各種スクリーニングを行っている。スクリーニングの種類は、細胞毒性、抗菌活性、ユビキチンープロテアソームの各ステップに対する阻害活性などである。そして、平成18年12月にマンテハゲ島で採集した海綿Leucetta microraphisから、3種類の抗菌物質を単離した。構造決定の結果、新規物質spironaamidineと既知物質naamidine Hおよび(9E)-clathridine 9-N-(2-sulfoethyl)imineであった。Spironaamidineは、非常に特異なspiroquinone構造を有する化合物であった。平成25年8月29日9月7日、インドネシアで海洋無脊椎生物の採集を行い、海綿やホヤなどの無脊椎動物を173種類採集した。現在、これまでに採集した生物資源を用いて、スクリーニング用サンプルを調製し、細胞毒性、抗菌活性、ユビキチン-プロテアソームの各ステップに対する阻害活性、マクロファージ泡沫化阻害活性、破骨細胞の分化抑制活性などの各種スクリーニングを行っている。インドネシアの北スラウエシ州において、平成24年8月30日9月8日の日程で海洋無脊椎生物の採集と生物からの真菌の単離を行った。今回の採集では、海綿やホヤなどの無脊椎動物を185種類採集した。

採集した生物は直ちにEtOH漬けにし、順次、サムラトランギ大学においてEtOH抽出している。ある程度の数がまとまった段階で、日本に輸送する予定である。現在、熊本大学において無脊椎動物および生物から分離した真菌の培養液からスクリーニング用サンプルを調製し、各種スクリーニングを行っている。スクリーニングの種類は、細胞毒性、抗菌活性、ユビキチン-プロテアソームの各ステップに対する阻害活性、マクロファージ泡沫化阻害活性などである。平成24年度の研究成果は以下の通りである。12006年に採集した海綿Hyrtios reticulatusから、E1阻害物質であるhyrtioreticulin Aを単離した。IC50値は2.4 μMで、これまでに発見されたE1阻害物質の中で最も阻害活性が強い(Bioorg. Med. Chem.)。22006年に採集した海綿Lissodendoryx fibrosaから、Ubc13-Uev1A複合体の形成を阻害する新規ステロールダイマーを2個単離し構造決定した(J. Nat. Prod.)。32006年に採集した群体ボヤDidemnum sp.から、p53-Hdm2複合体形成阻害作用を示す新規セリノリピッドを12個単離した(Oeg. Lett.)。42006年に採集した海綿Stylissa massaから、天然物として初めてUSP7に対する特異的阻害物質としてspongiacidin Cを単離した(Bioorg. Med. Chem. Lett.)。平成23年度は、東北薬科大学の連携研究者が震災の影響のため採集に参加できなかったが、ダイビングにより採集した海洋無脊椎動物の数は例年に比べて遜色ない数であった。その一方で、真菌の採集を丁寧に行った結果、これまでで最も多い数の真菌を単離する事ができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに採集した生物の抽出物から、新規構造を有する化合物や医薬シーズして有望な化合物を単離し、「研究実績の概要」に示す通り、成果を原著論文に発表することができた。熊本大学で行っている各種生物活性試験の結果を参考にして、有望な生物資源については本年度も収集を行う。GPSで正確な位置を記録しているので、同じポイントでの採集が可能である。「研究実績の概要」に示す通り、これまでの研究は順調に進展している。特に、熊本大学で行っている各種生物活性試験の結果を参考にして、有望な生物資源については本年度も収集を行う。GPSで正確な採集場所を記録しているので、同じポイントでの採集が可能である。
高性能コーティング材料の健全性評価手法の開発

大型鋼構造物の被覆防食材として、近年、高い直流抵抗値を有する高性能重防食コーティングが使用されるようになった。従来の集中定数回路素子に基づく測定では、コーティングの劣化挙動や健全性を十分評価できない現状である。本研究は、長期塩水曝露試験の試験片に対して電気化学インピーダンス測定に基づく新しい評価モデルの検証を行った。その結果、提案した分布定数回路モデルは、従来までのインピーダンスデータから塗膜の良否判定程度しか行われてこなかった評価に変わる定量的診断方法として実証された。本研究の最終目的は、構造物全体としてのコーティング健全性を評価・診断できる保全管理技術を確立することであり、第一の課題は電気化学インピーダンス測定に基づく新しい評価モデルを確立することである。本年度は、コーティングの劣化挙動を追跡するための試験体の作製及び各種劣化試験の準備を行い、試験をスタートさせた。そして、約120日間の劣化試験を実施しインピーダンス挙動を解析した。以下に、得られた成果を示す。(1)試験体の作製試験体は、SS400炭素鋼を用い長期曝露試験用100mm×100mm×3.2mm、温度勾配試験用70mm×110mm×3.2mmに切り出し、長油性フタル酸及び超厚膜形エポキシ樹脂塗料を膜厚902500μmで塗装し合計80種類作製した。(2)長期塩水曝露試験の実施長期塩水曝露試験は、JISZ2371に準じて24種類の試験体を設置し行った。インピーダンスデータの採取は、LCRメーターとデータ収集ソフト内蔵パソコンを用いて行った。電極は、試験体に電解質ゲル(5wt%カルボキシメチルセルロース+3wt%NaCl水溶液)を10cmのアルミ箔電極に塗付し、塗膜に密着・固定した。(3)温度勾配試験の実施温度勾配試験は、専用装置に16種類の試験体を設置し、温度条件20°C/40°Cとし、高温側を評価対象の塗装面とした。インピーダンス測定方法は、上記と同様である。(4)分布定数回路解析による劣化挙動の検討本研究で提案した分布定数回路モデルによる解析の結果、各試験期間の劣化挙動をインピーダンス値より追跡できることが分かった。また、様々な劣化様態の解析が可能であることが実証された。従来の集中定数系回路素子に基づく測定では、コーティングの劣化挙動や健全性を十分評価できない現状である。本研究の最終目標は、構造物全体としての健全性を評価できる保全管理技術を確立することであり、第一に取り組むべき課題は、電気化学インピーダンス測定に基づく新しい評価モデルを確立することである。本年度は,コーティングの化学劣化の程度とインピーダンス特性値との相関関係を明らかにすることを目的とした。(1)長期塩水曝露試験及び劣化加速試験におけるインピーダンス測定による劣化追跡平成19年度より試験開始した長期塩水曝露試験及び劣化加速試験を本年度も継続して行い、インピーダンス測定による劣化挙動の約1年に渡る経時変化が追跡できた。(2)長期塩水曝露試験で不具合が生じた被覆材の化学分析及び水蒸気透過性の評価長期曝露試験でインピーダンス特性が劣化している試験体に関して、電子線マイクロアナライザを用いた被覆材断面の元素分析により塩化物イオンの浸透が明確に認められた.さらに、高周波式水分計による被覆材への水分の透過を測定した結果,水分率とインピーダンス特性値とに相関関係があることが分かった。(3)温度勾配浸漬試験の実施劣化加速試験の他の方法として、塗膜面の表裏に温度差をつけ劣化を促進させる温度勾配試験がある。今年度は、この試験機を独自に製作し比較的短時間でフクレの劣化傾向を再現することができた.(4)長期塩水曝露試験、劣化加速試験、温度勾配浸漬試験データの解析・評価長期塩水曝露試験、劣化加速試験、温度勾配浸漬試験で得られたインピーダンス測定結果を詳細に解析し、前年度検討した分布定数系回路素子を用いた等価回路モデルの適用性を実証した。本研究の最終目標は、構造物全体としての健全性を評価できる保全管理技術の確立であり、本年度は電気化学インピーダンス測定に基づく新しい評価モデルに関する実証的検討を行った。以下に得られた成果を述べる。

(1)インピーダンスデータと化学劣化との相関関係の明確化コーティング内への塩化物イオンの浸透による劣化を再現した塩水暴露試験では、試験期間最大8000時間実施し、5002500μmのエポキシ樹脂系塗膜に関して約2000時間程度で塩水の浸透によるインピーダンス値の変化が認められた。特に、分布定数系回路素子(CPE)を用いた等価回路モデル解析により、特性値T、n値の大きな変化量として抽出できることがわかった。水浸透によるフクレの発生を再現させた温度勾配浸漬試験では、150μmのビニルエステルガラスフレーク樹脂系塗料に関して20°C/60°C条件の結果、フクレの発生とインピーダンス特性値T、n値の大きな変化として認められた。また20°C/40°C条件の結果、フクレの発生は確認できないがT、n値の変化があった。試験後、塗膜を剥離すると鉄素地が黒錆びのウロコ状模様であったことから、潜在フクレを検知できていると推測された。(2)コーティングの健全性評価手法フローチャートの検討3年間研究を行ってきたコーティングの定量的健全性評価の詳細な測定、解析、評価フローを作成し、現場適用可能な評価手法としてまとめた。これにより、従来までのインピーダンスデータから塗膜の良否判定程度しか行われてこなかった評価に変わる定量的診断方法として実証された。
マルテンサイトの時効効果とゴム弾性的挙動の解明

ゴム弾性的挙動の機構を解明するため、昨年度に引き続き各種の手法を駆使して、主にAu-Cd合金を対象に、この特異な挙動の特徴を調べた結果は以下の通りである。(1)strain dipoleモデルの可能性を探るためマルテンサイト状態での内耗を測定し、双晶境界移動に関係するbroadなピークを見出したが、strain dipoleに対応する緩和型のピークは見出すことができなかった。(2)X線4軸回折計とイメージング・プレートを用いて逆格子空間の各断面の散漫散乱を測定し、γ'_2マルテンサイトの<100>方向に強い散漫散乱を見出したが、この散漫散乱の時効による変化は検出できなかった。(3)上記合金の他、Ti-Ni合金の時効効果も調べたが、この合金では時効効果もゴム弾性的挙動も存在しないことが明らかになった。これはこの合金の融点が高く、室温附近で空孔が殆ど存在しないためである。このことは、ゴム弾性的挙動にとって、空孔の存在が本質的に重要であることを示すものである。(4)ゴム弾性的挙動を説明する新しいvacancy reordering modelを昨年12月ボストンで開かれたMRS国際会議で発表した。以上が本年度の研究結果であるが、昨年度及び本年度の研究結果を通し、ゴム弾性的挙動の基本的特徴を明らかにすることができた(別添の研究成果報告書参照)。これ迄この現象を説明するモデルとして9つのモデルが提唱されているが、上記基本的特徴にてらし合わせて考えると、これらのモデルの中で生き残るのは以下の三つのみである。i)shortrange order model(丸川、土谷)、ii)strain dipole model(鈴木)、iii)vacancy interaction orderin,g model(任、大塚、本研究)。しかし、これら三つのモデルはいずれも欠点を持っている。この問題に突破口を開くためには、欠陥濃度(空孔濃度及び反構造欠陥)の組成依存性の直接測定が必要であり、現在この方向で鋭意研究を進めている。一方上記三つのいずれとも異なる新しいモデルも検討しており、この問題の解明されるのもそう遠くないと考えている。本年度は、Au-7.4550.0at%Cd合金の単結晶を用いて、マルテンサイトの時効効果及びゴム弾性的挙動を種々の手法を用いて研究し、以下の結果を得た。(1)種々の温度で時効時間の関数として引張試験を行い、それらのデータの解析から時効の活性化エネルギーとして0.44eVという値を得た。これはマルテンサイト中での空孔の移動の活性化エネルギーと考えられ、これは時効効果及びゴム弾性的挙動にとって空孔による拡散が決定的な役割を担っていることを端的に示すものである。(2)応力下でマルテンサイト単結晶を作製し、単結晶でも時効効果やゴム弾性的挙動の現われることを明らかにし、この現象が界面効果ではなく、体積効果であることを明らかにした。その一方で、multi-variantsの試料の方が時効効果は早く進むという結果を得た。(3)以前我々が得た、時効による平均構造の変化はないという結果及び上記結果から、ゴム弾性的挙動の起源としては、最近丸川等によって提唱されたshort range orderの発達あるいは鈴木によって提唱されたstrain dipoleモデルのいずれかである可能性が高い。

このためX線4軸回折計と高感度のイメージング.プレートを用いて逆格子空間の種々の断面の時効による変化を測定したが、short range orderは検出できなかった。このこと並びに上記活性化エネルギーの値は鈴木のモデルを示唆しているように思えるが、微妙な問題であり、更に詳しい研究が必要である。(4)マルテンサイト変態と空孔という観点からは以下のような興味深い結果を得た。高温からの焼き入れによって導入された過剰空孔は、マルテンサイト変態を抑制するが、空孔のanneal outによって変態温度は上昇することを見出した。この現象を説明する機構を提唱した。ゴム弾性的挙動の機構を解明するため、昨年度に引き続き各種の手法を駆使して、主にAu-Cd合金を対象に、この特異な挙動の特徴を調べた結果は以下の通りである。(1)strain dipoleモデルの可能性を探るためマルテンサイト状態での内耗を測定し、双晶境界移動に関係するbroadなピークを見出したが、strain dipoleに対応する緩和型のピークは見出すことができなかった。(2)X線4軸回折計とイメージング・プレートを用いて逆格子空間の各断面の散漫散乱を測定し、γ'_2マルテンサイトの<100>方向に強い散漫散乱を見出したが、この散漫散乱の時効による変化は検出できなかった。(3)上記合金の他、Ti-Ni合金の時効効果も調べたが、この合金では時効効果もゴム弾性的挙動も存在しないことが明らかになった。これはこの合金の融点が高く、室温附近で空孔が殆ど存在しないためである。このことは、ゴム弾性的挙動にとって、空孔の存在が本質的に重要であることを示すものである。(4)ゴム弾性的挙動を説明する新しいvacancy reordering modelを昨年12月ボストンで開かれたMRS国際会議で発表した。以上が本年度の研究結果であるが、昨年度及び本年度の研究結果を通し、ゴム弾性的挙動の基本的特徴を明らかにすることができた(別添の研究成果報告書参照)。これ迄この現象を説明するモデルとして9つのモデルが提唱されているが、上記基本的特徴にてらし合わせて考えると、これらのモデルの中で生き残る以下の三つのみである。i)short range order model(丸川、土谷)、ii)strain dipole model(鈴木)、iii)vacancy interaction ordering model(任、大塚、本研究)。しかし、これら三つのモデルはいずれも欠点を持っている。この問題に突破口を開くためには、欠陥濃度(空孔濃度及び仮構造欠陥)の組成依存性の直接測定が必要であり、現在この方向で鋭意研究を進めている。一方上記三つのいずれとも異なる新しいモデルも検討しており、この問題の解明されるのもそう遠くないと考えている。
電顕組織化学法による耳石基質の合成・次着経路とその日周輪形勢に果たす機能の解明

硬骨魚類の耳石は、年齢、日齢査定形質として水産学研究に必要不可欠な硬組織である。にもかかわらず、年輪・日周輪形成メカニズムはいまだに解明されていない。本研究は,耳石日周輪形成メカニズムを、主に耳石有機基質の産生メカニズムから解明しようとするものである。本年度は昨年度に引き続き、以下の諸点を明らかにした。1.抗耳石可溶性基質抗体を用いた透過型電顕組織化学を昨年に引き続き行い、移行上皮細胞・扁平上皮細胞における耳石可溶性基質産生機構およびその耳石への取り込み機構を明らかにした。可溶性基質は産生後、移行上皮細胞では小型の、扁平上皮細胞ではより大型の分泌小胞中に保存された後、エクソサイトーシスにより内リンパ液中へと分泌される。分泌された可溶性基質が内リンパ液中から耳石へと取り込まれていく様子も観察された。2.小嚢上皮・耳石のレクチン組織化学法および、耳石可溶性基質・内リンパ液のドットプロット法により、小麦胚芽、コンカナバリンAおよびインゲンマメレクチンに反応するN一結合型糖鎖を含む物質が感覚細胞および支持細胞から耳石膜を介して、あるいは移行上皮細胞および支持細胞から内リンパ液を介して耳石に取り込まれることを明らかにした。3.ニジマス耳石割断面を走査型電子顕微鏡で詳細に観察したところ、小石状、平板状、球状など様々な結晶構造が観察された。現在、これらの構造がすべてあらゴアナイトからできているのか、他の結晶系(カルサイトなど)が混在しているのか、X線回折を行うべくサンプルを準備中である。それと平行して耳石可溶性基質抗体を用いた免疫組織化学を走査型電顕上で行うべく技術開発中である。以上の結果は、タンパク質に加えて糖質、たぶん糖タンパク質が耳石形成に重要な機能を果たしていることを示唆する。今後耳石基質タンパク質や糖鎖の構造を明らかにし、その機能を解明する必要がある。硬骨魚類の耳石は,年齢,日齢,査定形質として水産学研究に必要不可欠な硬組織である.にもかかわらず,耳石形成機構に関する基礎研究は非常に少なく,日周輪形成メカニズムはいまだに解明されていない.本研究は,耳石日周輪形成メカニズムを,主に耳石有機基質の産生メカニズムから解明しようとするものである.本年度の研究成果の概要は以下のとおりである.1.抗耳石基質抗体を用いた電顕組織化学法により,ニジマス小嚢上皮細胞,特に扁平上皮細胞では,産生された有機基質は細胞内において電子密度の低い空胞状の小顆粒を形成し,それが融合して中程度の顆粒となった後,細胞頂端部から,中に多数の小胞を持つ分泌顆粒としてアポクリン分泌されることが明らかとなった.分泌された顆粒が内リンパ液中で破裂して中の小胞を放出する像が観察されたことから,産出された有機基質は内リンパ液に可溶化する可能性が示唆された.2.ニジマス扁平石のEDTA抽出物及び小嚢の内リンパ液を電気泳動し,ニトロセルロース膜に転写後,抗耳石基質抗体を用いたウェスタンブロット法で解析したところ,耳石抽出物に含まれるタンパク質の分子量94K以上の成分と,43K付近の成分が抗体と反応した.抗耳石基質抗体と反応する分子量94K付近の成分は内リンパ液中にも存在した.このことから,小嚢上皮細胞から分泌された耳石有機基質が内リンパ液中に可溶化して存在することが証明された.このことは,上述の電顕組織化学法による観察結果と一致している.3.シロサケの小嚢内リンパ液を4時間に一回,終日にわたりサンプリングした.現在,カルシウム濃度やタンパク量,抗耳石抗体と反応する有機基質量などの日周変化について解析を進めている.硬骨魚類の耳石は、年齢、日齢査定形質として水産学研究に必要不可欠な硬組織である。

現在、これらの構造がすべてあらゴアナイトからできているのか、他の結晶系(カルサイトなど)が混在しているのか、X線回折を行うべくサンプルを準備中である。それと平行して耳石可溶性基質抗体を用いた免疫組織化学を走査型電顕上で行うべく技術開発中である。以上の結果は、タンパク質に加えて糖質、たぶん糖タンパク質が耳石形成に重要な機能を果たしていることを示唆する。今後耳石基質タンパク質や糖鎖の構造を明らかにし、その機能を解明する必要がある。
ズッキーニ由来新規ブルー銅蛋白質マビシアニンのX線構造解析と分子進化に関する研究

マビシアニンは、ズッキーニの皮から単離される糖蛋白質で、活性中心に銅イオンをもつブルー銅蛋白質である。他のフィトシアニンファミリーに属するステラシアニンやBasic Blue Proteinと比べ、アミノ酸残基の数と相同性に大きな違いがあり、分子進化的にも興味がある。本研究では、スペクトル等の機能と配位構造との相互の関係、他のブルー銅蛋白質との構造比較、および分子進化に関する知見を得るために、新規なブルー銅蛋白質であるマビシアニンの高分解能のX線構造解析を目指して、結晶化から着手し、運良く結晶が得られたSubmitted to Acta Cyrst. Sect D.)これまで、再現性の良い結晶化方法を確立し(空間群P6_1,a= b= 62.78Å,c=243.78Å)、大型放射光実験施設SPring-8において、低温下、銅イオンの異常分散効果を利用したMADデータの収集を行った。ピーク(1.379Å)、エッジ(1.380Å)、リモート1(1.393Å)、リモート2(1.305Å)でのデータ収集を、それぞれ2.0Å分解能まで収集することに成功した。異常分散差パターソンの計算およびその解釈にも成功し、位相の確からしさを示すFigure-of-meritの値も0.565と比較的高い値を示し、良好な電子密度を得ることに成功した。分子モデルの構築を行い、酸化体については、1.6Å分解能までの構造精密化を終えている。還元体結晶についても結晶を調整し、大型放射光実験施設SPring-8において1.9Å分解能までのデータ収集を行い、現在構造の精密化を進めている。今後は、還元体構造についての構造精密化を行い、両者の構造の比較を行って、酸化還元にともなう構造変化について検討する。またステラシアニンとの構造比較を行って、酸化還元電位の違い、スペクトルの違い等について構造化学的に検討を加え、論文発表を行う予定である。本研究では、スペクトル等の機能と配位構造との相互の関係、他のブルー銅蛋白質との構造比較、および分子進化に関する知見を得るために、新規なプルー銅蛋白質であるマビシアニンの高分解能のX線構造解析を目指して、結晶化から着手した。これまで、再現性の良い結晶化方法を確立し(空間群P6_1,a=b=62.78Å,c=243.78Å)、大型放射光実験施設SPring-8において、低温下、銅イオンの異常分散効果を利用したMADデータの収集を行った。またステラシアニンとの構造比較を行って、酸化還元電位の違い、スペクトルの違い等について構造化学的に検討を加える予定である。

今後は、還元体構造についての構造精密化を行い、両者の構造の比較を行って、酸化還元にともなう構造変化について検討する。またステラシアニンとの構造比較を行って、酸化還元電位の違い、スペクトルの違い等について構造化学的に検討を加え、論文発表を行う予定である。
強磁場下のラマン分光による重い電子系化合物の研究

本研究の目標は、現有のラマン分光装置および超伝導磁石を整備し、強磁場下ラマン分光によって重い電子系化合物の研究を行うことであった。まずコンピューター及び光学部品を購入して、ラマン分光装置を整備した。ゼロ磁場でのラマン散乱測定をいくつかの標準試料について行ったが、信号強度が非常に弱いこと、及び200cm^<-1>以下の、迷光除去能力が十分ではないことが判明した。これは分光器の性能そのものが原因であり、集光効率の低い超電導磁石内での測定に十分な信号強度を得られるような短期的改良は不可能であった。そこで、ラマン信号が強い絶縁体あるいは半導体物質で、かつ200cm^<-1>以上の領域に信号がみられるような化合物のゼロ磁場での測定を目指すことにし、重い電子系化合物の中でも特にSmTeに注目した。この物質が常温・常圧では半導体であるが、圧力を加えることによって金属に転移し、かつ価数揺動を示すことが磁化測定などで報告されている。まず室温においてSmTeのラマンスペクトルを測定したところ、「結晶場励起」によると思われる複数のピークを500cm^<-1>以上のエネルギー領域に観測した。これは局在スピンを持つSm^<2+>イオンの(4f)^6多重項間の遷移に対応する信号であり、今後その振る舞いを詳しく研究することによってSmイオンの価数揺動に関する情報が得られると考えられる。すなわち、金属相に転移すると共にSm^<2+>(4f^6)とSm^<3+>(4f^5)の間に価数揺動がおき、結晶場励起のラマンピークの位置・強度も変化し、その変化から価数揺動の度合いが見積もれるはずである。これまでSmTeに関してラマン分光によるこのような研究は行われておらず、これまでにない新たな情報が得られる可能性が高い。本来は磁場中の測定を目標にしていたが、以上のような経過より、高圧におけるSmTeのラマン分光を併せて行って行く予定である。
仏教論理学の比較論理学・比較哲学的研究：学際的研究のための基盤構築

仏教論理学(因明学)は、インド論理学に由来し、東アジアでも長く研究されてきた論理学的伝統である。その研究は従来、文献学的研究が主で、一部を除くと論理学者・哲学者の研究対象にはなってこなかった。しかし近年、現代論理学との比較研究が国際的に進みつつある。本研究では、現代論理学や情報学などの研究者が仏教論理学を解明に取り組むことができるような研究基盤の構築を目指す。
チンパンジーとボノボにおける利他性・互恵性・他者理解の検討

ギニア共和国ボッソウ村にて野生チンパンジーの調査、コンゴ民主共和国ワンバ村にて野生ボノボの調査をおこなった。同時に、林原生物化学研究所類人猿研究センターおよび京都大学野生動物研究センター熊本サンクチュアリのチンパンジーを対象に実験研究をおこなった。集団協力行動・食物分配・手助け行動に焦点を絞り、進化の隣人であるチンパンジーとボノボでの行動を比較することにより、利他性・互恵性・他者理解の進化、ひいては人類進化について新たな考察をおこなった。22年度は、チンパンジーでの実験研究、野生チンパンジーの行動観察、および野生ボノボの行動観察をおこなった。チンパンジーを対象とした実験では、他者の道具使用行動を映像で提示し、他者の道具使用テクニックを観察学習できるかどうかを検討した。また、その際にチンパンジーがどこに注目するかを、視線計測装置を用いて測定した。他者のテクニックを観察によって学習する能力は、ヒトでみられる累積文化の基盤ともなる能力である。今後の分析を通して、チンパンジーとヒトの共通点・相違点を探り、累積文化の進化的基盤を解明することを目指す。今年度はボノボでの実験研究をおこなわなかったが、コンゴ民主共和国のボノボサンクチュアリーを訪れ、今後の実験研究の準備作業をおこなった。また、ギニア共和国ボッソウ村にて野生チンパンジーの観察、コンゴ民主共和国ワンバ村にて野生ボノボの観察をそれぞれ2ヶ月間おこなった。食物分配をはじめとする利他・協力行動を中心にデータを収集した。チンパンジーとボノボという近縁2種での共通点・相違点を今後の分析で明らかにする。また、祖母による孫への養育行動や、集団での協力行動など、ヒトに特有であると考えられている行動の萌芽がチンパンジーでも観察された。これまでおこなってきた実験研究との結果と照らし合わせることにより、利他・互恵性の進化について、より生態的に妥当な解釈をおこなうことが可能となる。これらの成果も踏まえつつ、利他・互恵性の進化について総説を執筆し、学術雑誌に掲載した。主な観察・分析対象としたのは、集団協力行動・食物分配・手助け行動である。集団協力行動にかんしては、両調査地とも類人猿と村人が隣接して暮らしているという非常に珍しい環境にあり、分断された2つの森を行き来するために村道を渡るという行動を観察することができる。その際、道を渡り切ってしまわずに途中で立ち止まり、他の個体を待つ行動がみられた。このような見張り役をする個体を詳細に分析したところ、チンパンジーとボノボで性差・発達による違いがみられることがわかった。これまで集団協力行動はヒトに特有の行動であると考えられており、ヒト以外での研究はほとんどない。チンパンジー・ボノボでの比較研究を通して集団協力行動の進化について新たな示唆が得られ、他分野からも大きな期待を集めている。実験研究にかんしては、林原生物化学研究所類人猿研究センターおよび京都大学野生動物研究センター熊本サンクチュアリのチンパンジーを対象に、視線計測装置を使った研究・道具使用時における社会行動にかんする研究をおこなった。とくに、他者の道具使用技法をどのように観察学習するかに注目した。チンパンジーが他者の道具使用を見て学習することは知られているが、それがどのようなメカニズムで、どの程度細かい内容まで理解して学習しているのかはわかっていない。技法の社会学習の実験研究、とくに視線計測装置を用いた実験研究は非常にユニークな研究であると言える。今後の分析結果から、チンパンジーにおける他者理解の方略について新たな知見が得られるだろう。また、日本にボノボを導入する計画も順調に進めている。受入れ準備が着実に整えられ、24年度中に導入できる見通しを立てることができた。近い将来、日本初のボノボ実験研究が実現するだろう。
毒素結合コロニー刺激因子の骨髄性白血病治療への応用に関する基礎的研究

米国NIHのI.Pastan博士から供与されたプラスミドpVC38HはヒトTGF-αと細胞膜結合領域を欠失した緑膿菌外毒素(PE40)からなるキメラ毒素の大腸菌発現ベクターである。このベクターのTGF-α領域を制限酵素で切り出し、シグナルペプチドを除いたヒトG-CSFの塩基配列を挿入した。このプラスミドpTG401で大腸菌BL21(IDE3)株の形質転換を行い、得られた複数のクローンをIPTG添加で培養してキメラ毒素の発現量の高いものを保存した。そのひとつのクローンを大量培養し、IPTGで誘導をかけて毒素の産生を促した後、回収した菌体を浸透圧ショックで破砕した。得られた可溶性分画からイオン交換クロマトグラフィーならびにFPLCを用いてキメラ毒素G-CSF-PE40を精製した。このキメラ毒素の生物活性をG-CSF依存性に増殖可能なマウス骨髄性白血病細胞株NFS-60を用いて検討した。[1]G-CSF-PE40は用量依存性にNFS-60細胞の蛋白質合成を阻害し、また殺細胞効果を示した。そのLD50は約5ng/mlであり、PEそのものの約1/10の値であった。[2]NFS-60細胞をG-CSFの非存在下にG-CSF-PE40と約16時間接触させた時点で^3H-チミジンの取り込みを測定すると、用量依存性のDNA合成刺激効果が見られた。[3]G-CSF-PE40はマウスproB細胞株であるBa/F3の増殖には影響しなかった。以上の結果からわれわれの作製したキメラ毒素G-CSF-PE40は骨髄系細胞特異的に期待通りの殺細胞効果を示した。
再構成可能デバイスによる並列計算機用ネットワークの実機評価システム

本研究では、FPGAによってクラスタ向きのネットワークカードを設計・開発し、これによるPCクラスタシステムを実現した。本ネットワークカードは32ビットPCIバスカードであり、1個のFPGA、2個のRAM、4個のコネクタで構成される。PCIインターフェース、4方向の通信ポートおよびスイッチが1個のFPGA上に実現され、FPGAの再構成によってネットワークの構成を変更することができる。2個のRAMの一方には通信量が、もう一方には通信開始などのイベントの発生時刻がハードウェアによって記録される。ソフトウェアに関しては、ネットワークカード用のデバイスドライバ、通信ライブラリおよび通信記録の可視化ツールの開発を行った。デバイスドライバはLinux用のカーネルモジュールとして実装した。通信ライブラリは基本通信関数(初期化、終了、送信、受信、ブロードキャスト、バリア同期)を実装した。再構成支援ッールについては、クラスタを構成する各PCに対して管理用PCからリモートでネットワークインターフェース回路を再構成できるツールを作成した。本カードを使用してリング型ネットワークによるPCクラスタを構成した。システム評価のために、通信バッファの深さを変更してFPGAを再構成し、通信性能の測定・比較を行った。またカード上の通信記録機能により、ヤコビ法の実行における通信の可視化を行った。これらより本システムの基本機能の動作が確認できた。現在、2次元格子型ネットワークへの拡張を進めている。ハードウェアに関しては、FPGAによるネットワークカードの設計と製作を行った。カードは32ビットPCIバスカードであり、主要部品は、1個のFPGA、2個のメモリ、4個のコネクタである。FPGA内にはホストインターフェースおよび4方向の通信ポートに対するスイッチが内蔵され、外部スイッチを必要としないでネットワークを構成する。メモリはハードウェアによって通信ログを残すために使用する。カードは完成し、2ポートを使用したリング型のネットワークによるクラスタでの基本通信が可能となった。また、これを用いた小規模なクラスタを構成した。今後は4ポートによるネットワークへの対応と、通信ログ取得などの付加機能の実装を進める。ソフトウェアに関しては、ネットワークカード用のデバイスドライバ、ハードウェア診断用プログラム、および通信ライブラリの作成を行った。デバイスドライバはネットワークカードの制御を可能とするためのものであり、Linux用のカーネルモジュールとして実装した。ハードウェア診断用プログラムは、リセット、送信、受信などの操作や、ステータスレジスタの確認などを行うものである。通信ライブラリは主要関数(初期化、終了、送信、受信、バリア同期)の実装が完了し、正常に機能することを確認した。今後は通信ライブラリの高機能化と、性能解析・可視化ツールの開発を進める。再構成支援ツールについては、クラスタを構成する各PCに対して管理用PCからリモートでネットワークインターフェース回路を再構成できるツールを作成した。このツールは、FPGAのコンフィギュレーションROMの書き換え、シャットダウン、電源の再投入といった機能を備えている。
精神分裂病における脳内神経回路異常に関する分子薬理学的研究

Phencyclidine(PCP)をはじめとするNMDA型興奮性アミノ酸受容体遮断薬が引き起こす分裂病様症状は、陽性症状とともに陰性症状を含み、抗精神病薬による治療効果は部分的にしか見られない。これに対して、amphetamine、methamphetamine(MAP)、コカインのようなdopamine(DA)作動薬が惹起する分裂病様症状は、主として抗精神病薬(DA受容体遮断薬)によく反応する陽性症状から成る。従って、これらの薬物投与後の神経活動異常の差異を調べることによって、従来のDA仮説では説明できない分裂病症状の発現機序や新しい治療法の手がかりが得られると考えられる。そこで本研究では、神経活動の変化を反映するc-fos遺伝子の発現を指標として、これらの分裂病様症状発現薬の脳に対する作用を比較検討した。また、分裂病が思春期以降に発症する分子機構を明らかにする目的で、PCPとMAPによるc-fos誘導の発達に伴う変化を調べた。PCPとMAPを投与したラットの脳に出現するc-Fos様免疫反応の分布の間には、大脳新皮質、線条体などを中心に著名な差異が認められた。PCP投与後のc-Fos陽性細胞の分布は、NMDA受容体の選択的遮断薬(MK-801)投与後と類似しており、代表的抗精神病薬であるhaloperidol(HAL)の前処理を行っても一部しか変化しなかった。一方、MAP処置群におけるc-Fos発現は、HALが著しく抑制した。さらに、PCPが誘導する脳のc-fos遺伝子の分布パターンは、生後発達に伴って著しく変化し、生後2125日頃に成熟期と区別できなくなった。MAP投与のパターンも顕著な生後変化を示し、各発達段階ではPCP投与時と著しい差があったが、成熟期のパターンになる時期は類似していた。以上の結果は、PCPは主としてNMDA受容体遮断作用により、MAPはDA伝達増加作用によって、抗精神病薬に対する反応性の異なる分裂病様症状を発現させることを支持している。また、抗精神病薬に抵抗性および反応性の症状は、それぞれ異なる神経回路の異常によって生ずるが、双方の回路はほぼ同時期に成熟する可能性が示唆された。さらに、c-Fos発現に反映される神経回路活動の発達や制御に関連する因子を明らかにすることによって分裂病の発症機構にアプローチするため、differential cloning法としてRNA arbitrarily primed PCR法を確立し、生後発達においてPCPやMAPに対する応答性が変化する遺伝子群の検索を始めた。精神分裂病(分裂病)の症状発現に関与する脳内神経回路を明らかにする目的で、分裂病様症状惹起薬であるmetham phetamine(MAP)あるいはphency clidine(PCP)を投与した8週令の雄性ラットの脳における最初期遺伝子c-fosまたは神経軸策の伸長時に成長錘に出現するGAP43遺伝子の発現を調べた。一部の実験では、MAPあるいはPCPを投与する30分前にD2型ドーパミン受容体遮断薬であるhaloperidolやD1型ドーパミン受容体の選択的遮断薬SCH23390を腹腔内注射した。

昨年度までに報告したように、MAPとPCPの急性投与によってc-Fos様免疫反応陽性細胞が脳の広い範囲にわたって出現したが、その分布パターンには著しい差が認められた。本年度の実験では、haloperidolやSCH23390を前処置しておくと、MAPによるc-Fos様免疫反応の出現が著明に抑制されることが新たに明らかになった。ドーパミン受容体遮断薬とMAPを併用投与したラットにおけるc-Fos様免疫反応は、分布と強度の双方の点で、それぞれのドーパミン遮断薬単独投与時と類似していた。これに対して、PCPによって発現するc-Fos様免疫反応はhaloperidolの前処置を行っても、軽度の抑制しか見られなかった。これらの結果は、MAP投与ラットに認められる異常行動やMAPを乱用したヒトに出現する分裂病様症状は、haloperidolなどの抗精神病薬によってよく改善されるのに対して、PCPによる異常行動や分裂病様症状には抗精神病薬が十分な効果を発揮しないという現象に対応すると考えられる。したがって、MAP投与後にc-Fos陽性細胞が密に出現する脳部位が抗精神病薬が奏功する分裂病症状に関係し、PCPとhaloperidolを併用した時にc-Fos様免疫反応が強く見られる部位が抗精神病薬に抵抗する分裂病症状と関連する可能性がある。一方、MAPを急性した後1時間から4日までの種々の時点で、大脳新皮質、海馬、線条体などにおけるGAP43遺伝子mRNAの発現を半定量的に検討したが、生理食塩水投与を行った対照群に比べて有意な変化は認められなかった。また、MAPを2、3、4または5日間反復投与した後24時間においても、大脳新皮質のGAP43遺伝子mRNAの発現量には、生理食塩水投与群に比して有意差を検出できなかった。しかし、この方法では狭い範囲に生じた神経回路の変化を見いだせない可能性が高いため、現在in situハイブリダイゼイション法によって組織学的に検索中である。精神分裂病(分裂病)の症状発現に関与する脳内神経回路異常の分子機構を明らかにする目的で、分裂病様症状惹起薬であるphencyclidine(PCP)を投与したラットにおいて、異常行動を観察するとともに、神経活動の変化を反映すると考えられる最初期遺伝子c-fosの脳内発現を検討した。特に分裂病が一定の発達段階から発症するようになることに注目し、これらの指標について、生後発達に伴う変化を調べた。c-fos発現は、遺伝子産物のc-fos蛋白に対する抗体を用いて、免疫組織化学的に検出した。成熟期のラットでは、PCP(10mg/kg)投与後に移所運動増加および常同行動とともに著名な運動失調が認められるが、新生児期には弱い移所運動量や常同行動が投与直後を除いてほとんど観察されず、運動失調も視察的には目立たなかった。PCPによって誘起される異常行動が成熟期と区別できなくなるのは、生後2125日頃であった。c-Fos様免疫反応の脳内分布も、発達に従って著名に変化することがわかった。
手術室映像配信システムを用いた医学教育に関する研究

医学生の外科離れの要因として手技の取得に要する時間がかかること、臨床教育において手術を有効に見学できる機会が少ないことが挙げられる。今回ヘッドカメラシステムが手技取得の時間の短縮効果をもたらすか、臨床教育における有効な手術見学を可能にするかを検討した。皮膚縫合の習熟をみる研究では、ヘッドカメラによるデモンストレーションを見学した方がより容易に熟達しやすいこと、さらにはまずテキストで手技を予習した後にカメラによる見学することが最終的な熟達度を上げることが示唆された。医学部学生の臨床実習におけるアンケート調査ではヘッドカメラシステムにより手術見学の満足度が上がることが示された。本研究は、手術室映像配信システムを用いて、まずは外科修練医の手術手技習得に要する時間を短縮し、効率のよい時代に即したトレーニングシステムを構築すること、また、医学部学生の外科教育、特に手術についての教育を充実させ、外科学に対する意識改革と将来への動機づけをすること、さらに高校生や一般市民に対して医療啓蒙を行い、若者の医者離れを食い止めるとともに、限られた医療財政の中で実現可能な治療適応を築くことを目的としている。平成25年度の実績としては、前年度に引き続き医学部学生の心臓血管外科教育の現場でヘッドライトカメラを用いることで、教育を充実させ、医学部5年生が2週間行う心臓血管外科実習の最後に実習全般について批判的な意見を述べさせた。全体的にはカリキュラムそのものに対する批判はあるものの、手術室内での実習に関しては肯定的な意見が多く、前年度カメラ導入以前に比べると明らかに心臓血管外科手術そのものに対する興味が養えていることが実感できる内容であった。これらの内容については今後平成26年度に引き続き詳細に解析していく予定である。医学部学生や、研修医に対する外科手技トレーニングに関する研究においては、予算の都合上材料を用いるものができなかった。しかしながら、実際の手術トレーニングの場でヘッドライトカメラをいかに活用していくかについての講演を行うことができた。手術トレーニングの現場では、術野が術者にしか見えないことが多く、特に小児の小切開低侵襲手術においてはその傾向が著しく、トレーニングが困難な場合が多い。そのような状況においてもヘッドライトカメラは極めて有効であるが、ヘッドライトカメラを用いたトレーニングでいかに手技を一般化するかについての発表も行うことができた。その他教育用に撮影した映像を症例報告の中で用いることもできた。本研究は、日本の医療界で問題となっている3つの要素を背景としている。まず1つ目は外科修練医が長時間労働を強いられているために手術手技トレーニングに充てる時間が不足していること、2つ目は日本の特に非都市部で問題になっている「外科医不足」、3つ目は超高齢化社会において各疾患に対する治療適応がともするとあいまいになって医療経済をひっ迫させていることである。これら3つの問題に対し、手術室映像配信システムを用いて、まずは外科修練医の手術手技習得に要する時間を短縮し、効率のよい時代に即したトレーニングシステムを構築すること、また、医学部学生の外科教育、特に手術についての教育を充実させ、外科学に対する意識改革と将来への動機づけをすること、さらに高校生や一般市民に対して医療啓蒙を行い、若者の医者離れを食い止めるとともに、限られた医療財政の中で実現可能な治療適応を築くことを目的とし、今回の研究を計画した。平成24年度の実績としては、本研究の根幹であるヘッドカメラシステムの購入に際し、当初予定していた製品を試用したところ、術者の頭部の揺れに伴う映像のブレが強く、期待していた品質に大きく劣っていたため、機器の選択を初めからやり直さねばならず、そのため購入が年度の後半までずれこんでしまった。その間はヘッドカメラがなくても可能な作業を行った。すなわち、医学部学生の心臓外科手術教育における、ヘッドカメラ導入以前の意識調査を行い、コントロールとした。具体的には、医学部5年生が2週間行う心臓血管外科実習の最後に、実習全般について批判的な意見を述べさせ、それを現在解析している。全体的には、手術手技が良く見えなくて残念だったとの意見が多く、これがヘッドカメラ導入後どう変化していくかを今後検討していく。本研究は、手術室映像配信システムを用いて、まずは外科修練医の手術手技習得に要する時間を短縮し、時代に即した効率の良いトレーニングシステムを構築すること、また、医学部学生の外科教育、特に手術についての教育を充実させ、外科学に対する意識改革と将来への動機づけをすること、さらに高校生や一般市民に対して医療啓蒙を行い、若者の医者離れを食い止めるとともに、限られた財政の中で実現可能な治療適応を築くことを目的としている。平成26年度の実績としては、医学部5年生を対象に模擬皮膚を用いた皮膚縫合トレーニングに関する研究を行った。その結果ヘッドライトカメラシステムを用いることで手技取得に要する時間が短縮されることが示唆された。また、昨年度に引き続き医学部5年生の心臓血管外科臨床実習の手術見学の現場でヘッドライトカメラを用い、実習の最後に実習全般に関する批判的な意見を述べさせた。ヘッドライトカメラ導入前後の意見を解析した結果、カメラ導入後は手術見学に関する批判的な意見が減少し、実習の質が向上していることが示された。これらの結果は平成27年度中に国内学会で発表予定である。本研究は、手術室映像配信システムを用いて、まずは外科修練医の手術手技習得に要する時間を短縮し、手術手技の内容・意義の理解を補助することで時代に即した効率の良いトレーニングシステムを構築すること、また、医学部学生の外科教育、特に手術についての教育を充実させ、外科学に対する意識改革と将来への動機づけをすることを目的としている。

平成27年度の実績としては、医学部5年生を対象に模擬皮膚を用いた皮膚縫合トレーニングに関する研究の結果を解析し、手術手技習得の効率化のためには、まず教科書により解剖と手技内容を大まかに把握した後にヘッドカメラシステムによる実際の手術手技見学を行った方が、逆の順序で行うよりも手技取得に要する時間が短縮されることが示された。また、昨年度に引き続き医学部5年生の心臓血管外科臨床実習の手術見学の現場でヘッドカメラを用い、実習の最後に実習全般に関する批判的な意見を述べさせた。ヘッドカメラ導入前後の意見を解析した結果、カメラ導入後は手術見学に関する批判的な意見が減少し、外科治療に対する理解と興味が深まっていることが示された。これらの結果を第24回アジア心臓血管胸部外科学会学術総会で発表した。医学生の外科離れの要因として手技の取得に要する時間がかかること、臨床教育において手術を有効に見学できる機会が少ないことが挙げられる。今回ヘッドカメラシステムが手技取得の時間の短縮効果をもたらすか、臨床教育における有効な手術見学を可能にするかを検討した。皮膚縫合の習熟をみる研究では、ヘッドカメラによるデモンストレーションを見学した方がより容易に熟達しやすいこと、さらにはまずテキストで手技を予習した後にカメラによる見学することが最終的な熟達度を上げることが示唆された。医学部学生の臨床実習におけるアンケート調査ではヘッドカメラシステムにより手術見学の満足度が上がることが示された。前年度の遅れが挽回できなかった。また、当初研修医・外科修練医を対象とした研究を予定していたが、研修医・外科修練医の研究参加可能な人数が限られ、その上個々の外科手技習熟度に大きなばらつきが認められたため、それらを対象とした研究が困難であった。心臓血管外科学上述の通り研修医・外科修練医を対象とした研究は結果を出すのが難しいため、来年度も参加可能人数が多く手技習熟度もほぼ一定している医学部学生を対象とした外科手技トレーニングに関する研究を続ける。また、心臓血管外科臨床実習でのヘッドライトカメラシステムの効用に関する研究は来年度も引き続きデータ収集を続ける。高校生を対象とした研究は通信回線の整備が整い次第準備にかかる。一般市民を対象とした研究は、医学部学生、高校生を対象とした研究の結果がまとまり次第準備にかかる。ヘッドライトカメラの購入価格が当初予算よりをやや上回ったため、材料を用いた研究ができなかった。しかし、それ以外の研究については順調にデータ収集を行っており、また、ヘッドライトカメラを用いた手術手技トレーニングの有効性について発表する機会を得た。本研究の根幹であるヘッドカメラシステムの購入に際し、当初予定していた製品を試用したところ、術者の頭部の揺れに伴う映像のブレが強く、期待していた品質に大きく劣っていたため、機器の選択を初めからやり直さねばならず、そのため購入が年度の後半までずれこんでしまった。ただしその間はヘッドカメラがなくても可能な作業を行った。研究データの統計的解析にかかる物品費が必要であり、またシステム、通信回線の整備のため物品費が必要である。