hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
圧力スイング式反応器によるパラフィンの芳香族化の促進

その結果、Mg_2Ni,Mg_<51>Zn_<20>,Mg_2Cu等の合金が、反応率、芳香族化合物選択率に対して促進効果を示した。触媒と合金の充填方法の検討やキャラクタリゼーションを行い、促進効果に及ぼす影響を明らかにした。Mg_<51>Zn_<20>を共存した場合、効果は100分程度持続した後、合金の水素による飽和とともに消失した。水素で飽和した合金の再生は、不活性ガスで水素をパ-ジすることで可能であることを明らかにした。この操作を周期的に繰り返すことによるPSA型反応器の可能性を見いだした。こうした成果は石油学会誌に投稿し印刷中である。また、石油化学分野での新技術として、平成6年11月29日付け日刊工業新聞上で紹介された。3.現在、より実用的な系であるプロパンからの脱水素芳香族化反応の検討を行っている。原料濃度を濃くし、反応温度もより実用的な温度をターゲットとし、当該反応条件下で作動する合金の選定を行っている。1.反応装置の試作現有の単塔型PSA反応器を改良し、原料供給系を従来のシクロヘキサンとn-ヘキサンにプロパンを追加した。キャピラリーガスクロを購入し分析系に追加した。芳香族とパラフィンの全成分分析と各々の成分の精密分析を行い、非定常状態の反応率の迅速測定と生成物の精密測定の両方を測定出来るよう工夫した。2.触媒の選定典型的な脱水素触媒である白金/アルミナ、本反応に有効と思われる白金-FKLおよび亜鉛-ZSM5ゼオライトを準備し、触媒活性の比較を行った。プロパンの脱水素芳香族化反応を検討したところ、n-ヘキサンの系と同様に、亜鉛-ZSM5が本操作条件での触媒として最適であることを見いだした。脱水素芳香族化への本システムへの適用の可能性シクロヘキサンからベンゼンへの脱水素芳香族化反応の成果を基にn-ヘキサンに引き続きプロパンについてPSA反応器の反応の詳細を検討した。n-ヘキサンではマグネシウム系水素吸蔵合金、プロパンの場合チタン金属をよびタンタル金属を共存させることによって反応で生成した水素反応を反応条件下で除去できた。いずれも平衡を超えて反応が進行した。合金が水素で飽和した後、常圧のパ-ジにより分圧をスイングさせるPSA操作を行い本反応器の応用の可能性を確認した。n-ヘキサンに関する成果は石油学会誌に投稿し、公表した。4.プロパンの脱水素芳香族化反応系における成果についてもまとめを終え、投稿中である。
CTDホスファターゼFCP1によるRNAポリメラーゼIIの制御機構の解析

RNAポリメラーゼII(Pol II)第1サブユニット(Rpb1)のC末端ドメイン(CTD)は、7アミノ酸残基による高度反復配列で構成され、転写サイクルの中で高度リン酸化、脱リン酸化を繰返し受ける。これが最も顕著なPol IIの制御機構である。昨年度までに、Rpb1遺伝子にエピトープタグ配列を導入した分裂酵母株から、Pol II基本転写因子TFIIF、CTDの脱リン酸化を担うホスファターゼFcp1の複合体の単離に成功し、Pol II第4サブユニット(Rpb4)がFcp1をPol IIに結合させ、CTDの脱リン酸化を促進する機能をもつことを明らかにしている。今年度は、1.試験管内転写系でのFcp1-Rpb4相互作用の果たす機能を解析するため、解析に有効な分裂酵母株の抽出液による試験管内転写系の構築を行った。2.Rpb4の機能解析のため、野生型Rpb4の発現停止後に部分欠損をもつ変異Rpb4を発現する酵母株を作製し、変異Rpb4の細胞内での機能を解析した。N及びC末端領域は細胞の生育には不要であるが、C末欠損Rpb4は優勢の生育遅延を見せた。また、致死性変異Rpb4はPol IIへの集合が見られなかった。Rpb4の機能とその作用機構について引き続き解析中である。3.Fcp1遺伝子にエピトープタグ配列をもつ分裂酵母株から、Fcp1を含む新規複合体である可能性の高い蛋白質複合体を単離した。大量精製と構成因子の同定を検討中である。RNAポリメラーゼII(pol II)第3サブユニット遺伝子にエピトープ・タグ配列が挿入された分裂酵母株から、タグ特異的抗体を利用して分離したpol II、基本転写因子TFIIF、pol II第1サブユニット(Rpb1)C末端ドメイン(CTD)特異的ホスファターゼFcp1の複合体について以下の解析を行った。1.遺伝子組換えにより作製した分裂酵母Fcp1蛋白質は実際に試験管内でCTDホスファターゼ活性を示した。2.酵母4分子解析の結果、fcp1遺伝子は必須遺伝子であった。3.分離されたFcp1/TFIF/polII複合体の架橋剤処理により、Fcp1はpol IIの第4サブユニット(Rpb4)に結合する可能性が示され、これは組換え蛋白質の結合実験により確認された。4.チアミン添加によりrpb4遺伝子の発現制御が可能な酵母株を作製し、rpb4の発現を停止した酵母細胞から上記のタグを利用してFcp1/TFIIF/Pol II複合体を単離すると、複合体中にはFcp1が存在せず、複合体中のpolIICTDはリン酸化型であった。5.細胞内でRNA合成途中にあったpol IIを多く含む細胞抽出液面分から同様の方法で分離したpol IIにもFcp1が結合していた。以上により、転写終了後のpol IIはFcp1/TFIIF/polII複合体を構成し、ここで次の転写開始のためのCTDの脱リン酸化を受けること、この複合体構成に際し、転写開始に関与するRpb4がFcp1をpol IIに結合させる機能をもつことが明らかとなった。また、Fcp1はRNA伸長反応の制御に関わるCTDの脱リン酸化にも関与することが示唆された。
20世紀初頭ドイツにおける「危険にさらされた子ども」の救済に関する歴史研究

本研究は、20世紀初頭ドイツにおける「危険にさらされた子ども」の救済に関する歴史研究である。具体的には、1907年にドイツのベルリンに開設された「ドイツ児童保護センター」(Deutsche Zentrale fuer Jugendfuersorge)において展開された「危険にさらされた子ども」の救済に関する取り組みについて明らかにするとともにドイツ児童保護事業における同センターの役割について一次史料を基に考察することを目的としている。この目的を達成するために、平成30年度に取り組むことを予定していた研究課題は、20世紀初頭ドイツにおける「危険にさらされた子ども」の実態についての解明であるが、それに向けて、特に日本で入手できなかった史資料をドイツから取り寄せ、読解を進めることができた。取り寄せることができた史資料としては、「ドイツ児童保護センター」の年次報告書、「ドイツ児童保護センター」の設立に深くかかわったとされるクルムカー(J, Klumler)による著書、「ドイツ児童保護センター」が中心になって開催されたと思われる「ベルリン児童研究・児童保護会議」(Der Kongress fuer Kinderforshung und Jugendfuersorge in Berlin)の報告書を挙げることができる。また、学会および研究会への参加を通じて、児童保護事業史について研究している研究者と交流を図ることができ、研究をまとめるための視点を得ることができた。特に比較教育社会史研究会では、フランスの児童保護に関する知見を得ることができた。当初示した平成30年度の研究計画は、予定通り実施することができているため。平成30年度に収集した史資料の読解を進めるとともに、ドイツにおける史資料収集の計画を立てる。また、研究の中間まとめを行うことができるよう準備を進める。「若手研究における独立基盤形成支援(施行)」による追加配分により、物品の購入計画に変更が生じたため、次年度使用額が発生した。次年度は、本研究課題の中間まとめのために学会および研究会で報告を行う予定であり、そのための旅費、史資料収集のための旅費として使用することを計画している。
有機金属化合物を用いた活性表面の設計と触媒作用に関する研究

本研究者らはこれまで, Mo, Cr, Fe, Co, Ru, Rhなどの有機錯体を用いて一定の構造を持つ金属サイトをシリカやアルミナ表面に設計し,その触媒機能と触媒作用機構を明らかにしてきた.これらの研究を通じて(1)従来困難であった触媒表面の分子設計が有機金属化合物を利用することにより可能なこと,(2)均一系とは異なった機能と物性が作れること,(3)固体触媒の触媒作用の研究に大きな障壁となっていた表面状態の複雑さと不明確さなどの問題を解決する方法となり得ること,を見いだしてきた.61年度の本特定研究のもとでの研究により, Nbのπアリル錯体を用いてシリカやチタニア表面に新しいNbモノマー構造を作ることに成功した.モノマー構造を持つ初めての固体Nb触媒であり,高い脱水素活性を示すことも従来の固体Nb触媒には見られない特質である.本研究では,選択的に進行するエタノールの脱水素反応の機構を研究し,新しいタイプの反応分子間の共同触媒作用機構を見いだし,自己幇助型脱水素反応機構と名づけた.すなわち,まずエタノールはNbモノマー上で解離吸着し,エトキシル基と水酸基となるが,気相にエタノールが存在しない場合には673Kではじめてエチレンと水とに分解される.ところが気相のエタノールがさらに1分子吸着すると,エトキシル基が活性化され, 400Kでさえ脱水素が起こりアセトアルデヒドと水素が等量生成される.第一に吸着するエタノールから生成するエトキシル基はそれ自体はα位のC-H結合で切断が起こりエチレンに転換されるが,そこに第二のエタノール分子が吸着するとβ位でC-H結合の切断が起こるようになる.しかも遥かに低い反応温度で脱水素生成物であるアセトアルデヒドが生成する.これは対称性の変化というよりもむしろ電子的供与効果と関連づけれら, Nbの4d軌道を通してエトキシル基のβ水素が活性化されている.この機構は触媒作用のひとつの概念を提供する.本研究者らはこれまで, Mo, Cr, Fe, Co, Ru, Rhなどの有機錯体を用いて一定の構造を持つ金属サイトをシリカやアルミナ表面に設計し,その触媒機能と触媒作用機構を明らかにしてきた.これらの研究を通じて(1)従来困難であった触媒表面の分子設計が有機金属化合物を利用することにより可能なこと,(2)均一系とは異なった機能と物性が作れること,(3)固体触媒の触媒作用の研究に大きな障壁となっていた表面状態の複雑さと不明確さなどの問題を解決する方法となり得ること,を見いだしてきた.61年度の本特定研究のもとでの研究により, Nbのπアリル錯体を用いてシリカやチタニア表面に新しいNbモノマー構造を作ることに成功した.モノマー構造を持つ初めての固体Nb触媒であり,高い脱水素活性を示すことも従来の固体Nb触媒には見られない特質である.本研究では,選択的に進行するエタノールの脱水素反応の機構を研究し,新しいタイプの反応分子間の共同触媒作用機構を見いだし,自己幇助型脱水素反応機構と名づけた.すなわち,まずエタノールはNbモノマー上で解離吸着し,エトキシル基と水酸基となるが,気相にエタノールが存在しない場合には673Kではじめてエチレンと水とに分解される.ところが気相のエタノールがさらに1分子吸着すると,エトキシル基が活性化され, 400Kでさえ脱水素が起こりアセトアルデヒドと水素が等量生成される.第一に吸着するエタノールから生成するエトキシル基はそれ自体はα位のC-H結合で切断が起こりエチレンに転換されるが,そこに第二のエタノール分子が吸着するとβ位でC-H結合の切断が起こるようになる.しかも遥かに低い反応温度で脱水素生成物であるアセトアルデヒドが生成する.これは対称性の変化というよりもむしろ電子的供与効果と関連づけれら, Nbの4d軌道を通してエトキシル基のβ水素が活性化されている.この機構は触媒作用のひとつの概念を提供する.
多重ネットワーク分析手法を用いた新たな経済指標の検討

本研究では、企業間の取引(ニーズ)と特許の発生(シーズ)に着目し、現在の日本の企業間イノベーションシステムがどのように構築されているかを分析した。データとして100万の企業をノードとし、それらにおける取引と特許の共同出願によるリンクからなる多重ネットワークを分析した。分析に、産業連関表、ERGモデル、ベイジアンネットワークの3つを用いた。産業連関表の分析から、取引金額よりも取引件数の方が共同出願により影響を与えているであろうことが推測された。続いてERGモデルに基づく分析から、企業間の取引は双方向になり、取引と特許の共同出願は同時に発生しやすいことがわかった。またこれより複雑な関係はあまり有意に発生しないこともわかった。最後にベイジアンネットワークに基づく分析から、企業間の取引関係が判明すれば、特許の共同出願と産業の種類は独立になることがわかった。本研究は、企業間の多種多様な相互作用によって生じるイノベーションを解明するため、企業取引及び共同発明のデータを、多重ネットワーク解析や特許価値評価手法を用いて解析し、もって経済政策の立案に資する新たな指標とすることを目的とする。具体的には、日本企業約100万社が、特許共同出願、株所有、取引、役員兼任、などの関係でつながったネットワークの解析を行う。平成21年度においては、各種データベースの構築を行った。また、ネットワークの解析については、まず始めに企業のつながる強さを考えないで、単にネットワークのトポロジー(形)に関して解析を行った。特に、企業をノードとした取引ネットワークや、銀行と企業をノードとした債券ネットワークに対して、社会ネットワーク分析やネットワーク科学で開発されてきたさまざまなネットワーク指標を計算すると共に、可視化を行った。その後、それらの指標が経済指標としてどのように解釈できるのかという点について検討した。また、企業間のつながりを定量的に定義する手法の検討を行った。特に、共同出願特許では、特許価値が企業間のつながりの価値を測る一つの指標となる。この特許価値の評価理論に関しては、研究協力者の力を借り、理論の妥当性について統計的に詳しく検証した。この研究では、日本企業約100万社が、特許共同出願、株所有、取引、役員兼任、などの関係でつながったネットワークを解析する。まず始めに、関係の強さを考慮しない場合について各種ネットワーク指標を計算し、ネットワークが持つトポロジーの性質を明らかにする。そしてこれらの指標が、経済政策の立案にどのように資することができるのか検討する。また、次のステップとして、企業間のつながりの強さを定義し、重み付けられた多重ネットワークとして解析を行う。特に、複数の企業がつながり合って塊(クラスター)を作った場合に、その塊の価値を計算する理論モデルを構築する。さらに、付加価値の高いクラスターにはどのような特性があるか解析し、高付加価値クラスターの生成を促進するための経済政策について検討を行う。計画の2年目にあたる今年度はまず、データを新しく購入し、これまでのデータに組み入れる作業を行った。今年度の多くの成果のうち特筆されるのは産業連関に関する新たな知見が得られたことにある。1つはランダム行列理論を用いたものであり、産業間の取引額においてノイズを取り除いた本質的な構造を明らかにした。また、大きな外的要因(リーマンショック)などにおいても、この本質的構造は変化しないことが明らかになった。もう1つは産業連関表を従来の取引額ではなく取引件数に基づいて作成しなおすことにより、知的財産の波及は後者の取引件数とより相関が強いことが分かった。さらに詳しく調べた結果、取引と知的財産の関係性の構造(ネットワークの構造)は産業によって特徴的であることが分かった。企業間の取引と特許の発生に着目し、現在の日本の企業間イノベーションシステムがどのように構築されているかを分析した。データとして100万の企業をノード(頂点)とし、それらの間における取引および特許共同出願という2種類のリンク(紐帯)からなる多重ネットワークを分析した。分析には産業連関表、ERGモデル、および、ベイジアンネットワークの3つを用いた。つづいてERGモデルに基づく分析から、企業間の取引は双方向になり、取引と特許の共同出願は同時に発生しやすいことが明らかとなった。最後に、ベイジアンネットワークに基づく分析から、企業間の取引関係が判明すれば、特許の共同出願と産業の種類は独立になることがわかった。本研究により、取引金額の多寡よりも、取引件数の多寡の方が共同研究開発の件数と相関が高いことが明らかとなった。この結果は、ERGモデルを用いた分析でも支持されている。

取引関係と特許共同出願関係の両方が起きる確率は、ランダムな場合の確率より有意に高かった。この結果から、何度も取引を重ねて信頼関係が醸成された企業同士が共同で研究開発を開始したり、共同研究開発の遂行を通じて信頼関係が構築された企業同士で取引が生じたりするという、企業間の信頼関係の醸成に伴うトランザクションコストの低下、それを通じた企業間関係の進展という関係が推測される。ベイジアンネットワーク分析の結果では、企業間の業種の組み合わせという変数が加わってもなお、取引と特許共願の有無という変数の間の結び付きは崩れなかった。イノベーション促進策として異業種のマッチングが一般的に推進されるが、そのように業種の組み合わせに注目することよりも、すでに醸成された取引関係の方が、共願関係の新たな生成に強い裏付けを与えるといえる。
海岸植生を考慮した飛砂の運動機構の混相流的取り扱いと飛砂制御に関する研究

飛砂運動は掃流砂の運動と似たいわゆる継続サルテーションで砂面での不規則反発による小跳躍の連続が現象を特徴付けている.一方,こうした粒子が流体(風)と相対速度をもって流体内に離散的に散らばって運動している状態が対象となっている.砂面での反発事象には反発の力学に衝突角などの確率性を取り込んだモデルをベースにそれを簡略化したモデルとともに用いた.一方,風の解析では,粒子を相対速度をもって離散的に流体内に存在する物体群とみなし,局所的空間平均化の概念を持ち込んでその効果を空間平均抗力とその抗力がなす仕事分だけの局所空間平均的な乱れエネルギーの生成と散逸の増加を取り込んだ.こうした混相流的扱いによって飛砂の運動特性,飛砂量と風の性質を説明できた.飛砂による地形変化を議論することになれば,非平衡の問題が避けられないこと,とくに飛砂では海岸汀線の存在によりしばしば非平衡飛砂過程が出現すること,飛砂の非平衡距離はかなり長いことから,非平衡飛砂の問題を扱った.汀線から飛砂層の発達する過程における飛砂密度,飛砂存在高さ分布,移動速度分布や風速分布,レイノルズ応力分布などの流下方向変化が明らかにされた.また,現地観測を行うことを想定して,平面的な水平捕砂器(縦・横長さに違いがない)について,その中をメッシュに切って,各メッシュへの堆積砂の分布から,風向と風の週流方向飛砂量の評価ができないかを検討した.これまで研究した飛砂の運動の知見識を利用して,水平捕砂器の分布からこれらを評価する式を導き,風洞実験により,推定精度の良好なことを確認した.さらに海浜に見られる植生や飛砂防止工の状況を調査し,これにもとづいて設定された状況での,風,飛砂,地形変化仮定について,数値解析と風洞実験の両面からの検討を行い,本研究で行った基礎的知見や手法の適用性を検証した.飛砂運動は掃流砂の運動と似たいわゆる継続サルテーションで砂面での不規則反発による小跳躍の連続が現象を特徴付けている.一方,こうした粒子が流体(風)と相対速度をもって流体内に離散的に散らばって運動している状態が対象となっている.砂面での反発事象には反発の力学に衝突角などの確率性を取り込んだモデルをベースにそれを簡略化したモデルとともに用いた.一方,風の解析では,粒子を相対速度をもって離散的に流体内に存在する物体群とみなし,局所的空間平均化の概念を持ち込んでその効果を空間平均抗力とその抗力がなす仕事分だけの局所空間平均的な乱れエネルギーの生成と散逸の増加を取り込んだ.こうした混相流的扱いによって飛砂の運動特性,飛砂量と風の性質を説明できた.飛砂による地形変化を議論することになれば,非平衡の問題が避けられないこと,とくに飛砂では海岸汀線の存在によりしばしば非平衡飛砂過程が出現すること,飛砂の非平衡距離はかなり長いことから,非平衡飛砂の問題を扱った.汀線から飛砂層の発達する過程における飛砂密度,飛砂存在高さ分布,移動速度分布や風速分布,レイノルズ応力分布などの流下方向変化が明らかにされた.また,現地観測を行うことを想定して,平面的な水平捕砂器(縦・横長さに違いがない)について,その中をメッシュに切って,各メッシュへの堆積砂の分布から,風向と風の週流方向飛砂量の評価ができないかを検討した.これまで研究した飛砂の運動の知見識を利用して,水平捕砂器の分布からこれらを評価する式を導き,風洞実験により,推定精度の良好なことを確認した.さらに海浜に見られる植生や飛砂防止工の状況を調査し,これにもとづいて設定された状況での,風,飛砂,地形変化仮定について,数値解析と風洞実験の両面からの検討を行い,本研究で行った基礎的知見や手法の適用性を検証した.海岸の砂は風によって運動量を供給されて運動する一方,風は砂粒に運動量を奪われ飛砂層では運動量を欠損するため通常の風速分布とは異なった様相を呈する.こうした相互作用を,混相流的に取り扱った.風の解析に当たっては砂粒を相対速度をもつための抗力を飛砂濃度分布を考慮して空間平均して運動量式に,またその仕事量分の乱れエネルギー生成を乱れエネルギー及びその散逸率についての輸送式に付加した.粒子運動は卓越するサルテーション運動を仮定してラブランジュ的に追跡し,その初速度は確率的手法で不規則性を考慮した.風の解析,粒子運動の解析を交互に繰り返し,混相流としての解を得る.平衡状態では飛砂数密度レイノルズ応力の底面外挿値が移動限界の値となるように決定し,非平衡状態では数密度の変化に応じた風の状態と粒子運動特性のどちらも収束するような流下方向変化過程を繰り返し計算で求めた.一方,植生については円柱群で代表される植生モデルを想定し,河川植生を伴う水流についての研究成果を援用した数値解析法について検討,風洞実験で検証した.また植生と飛砂の両方を伴う風についても数値解析的に検討するほか,植生周辺の飛砂量変化を地形変化によって調べた.さらに,現地海岸で海岸植生の調査,風と飛砂の実測を試みると共に,飛砂量計測法について,風洞実験において検討した.

現地では風向が不確定で,水平補砂器を用いた飛砂量計測は誤差を伴いやすい.底で,補砂器をメッシュに分割し,そこへの堆積砂量の分布から,上記を利用した飛砂の力学モデルを用いて,風向と正確な飛砂量を同時に求める方法を開発した.植生による飛砂制御に向けて,植生と飛砂を伴う風の挙動について把握するために,飛砂制御に役立つとされるコウボウムギをモデル化して,風洞実験と数値解析の両面から検討を行った.風洞実験により,植生モデルによる風速に減衰により,飛砂の堆積現象が見られ,植生通過後も減衰をしていることから,汀線付近での植生による飛砂制御が有効な手段であるといえる.数値解析においては,非平衡状態の解析により底面掃流力と単位時間・単位面積あたりの飛砂数密度の変化量の関係を数式化し,それを取り込んだ解析を試みた.風速分布の風洞実験結果との比較により,概ね実験値を再現できることが確認された.一方,現地での飛砂測定法に関連する研究も行った.サルテーションから成り立っている飛砂では,捕砂器のようなトラップに上流端から指数分布で減衰するパターンで堆積すること,それがサルテーション長の分布に起因していることがわかった.したがって水平捕砂器を縦断方向に分割することによって,堆積分布を外挿してあるいはサルテーションについての知識から実際には捕捉しえなかった量も推定して,飛砂量の測定が出きるこ.このことから,次に水平捕砂器を横断方向にも分割,結局メッシュ分割された捕砂器を試作した.捕砂器が風向に平衡に置かれていないと,横断方向に縦断方向堆積分布が異なることでチェックできる.さらに,この堆積率の縦横断分布から風向と飛砂量を同時に測定する方法を提案した.サルテーション粒子の挙動をシミュレートして風向と捕砂器の設置ずれ角度ごとの堆積率のパターンと計算,風洞での実験により計算の再現性がすぐれていることを確認し,逆に任意の角度で設置して得られた結果より風向,飛砂量を推定する方法を提案した.風洞実験結果を用いて推定精度を検証したところ,風向,飛砂量とも充分な精度で測定できることがわかった.
性的マイノリティがスポーツ領域において経験する疎外感と解放感に関する研究

日本のスポーツ領域における性的マイノリティの経験を把握するため、量的・質的調査を行うとともに、海外のガイドラインについても調査・分析をした。その結果、日本においても性的マイノリティ(同性愛者、両性愛者、トランスなどを含む)は、性的マジョリティ(異性愛者)に比べ、抑圧経験が多いことが明らかになった。なかでも、男性同性愛者に対する嫌悪が強い傾向を示していた。また、海外では、欧州議会及び政府や最大レベルのNGOが、性的マイノリティのスポーツ権を保障するための取り組みをしていることが判明した。国内の網羅的観察としては、女子大体育系チームスポーツのメンバーにグループインタビューを実施し、女性スポーツでは、同性愛的な雰囲気や行動がチーム内では許容され、それらが結束を固めるという側面が見られた。文献では、同性愛嫌悪は、男性チームスポーツの方が女性チームスポーツよりも顕著であるとの報告がある。ゲイ男性に関する調査枠組みも概ね固まったが、本格的調査は来年度である。海外の網羅的観察としては、The First Asian Pacific Outgamesに参加し、GLBTIQの人権に関する会議出席及び大会視察を行った。東アジアからの参加者は、我々だけであり、日本を含め、東アジアにおける性的マイノリティのスポーツ参加に関する認知度の低さが窺われた。調査研究に関する検討では、インタビュー調査の先駆者を招き研究会を実施し、質的研究の客観性を高める方策、マイノリティを対象とする場合の留意点、調査の具体的な進め方、インタビュー結果の分析方法についての研修を行った。先行文献の検討、前年度の網羅的観察結果から、日本のスポーツ界における性的マイノリティの不可視性がより明らかになると同時に、インタビュー調査の難しさに直面した。そこで、インタビュー調査にはいる前に、セクシュアリティの多様性への理解促進を目的として開催されている、関西レインボーパレード(2008年10月開催)集合場所において、学校時代の体育やスポーツ系の部活動における経験に関する自記式アンケート調査を実施した。独立変数は、「同性愛・両性愛」、「トランス・その他」、「異性愛」の3群である。従属変数は、状況認識(同性愛に関して不快な発言を聞いた、他3問)、自己認識(グループが男女別に分けられることに抵抗があった、他3問)、抑圧経験(他人から身体接触をすることを嫌がられた、他5問)、ステレオタイプ(ゲイの運動能力は低いと思われていた、他1問)の4カテゴリーである。結果の概要:異性愛を正常とし、同性愛を異常とする状況下において、学校教育の体育・スポーツを経験し、「同・両性愛」「トランス・その他」の性的マイノリティは疎外・抑圧経験を受けていた。その一方で、「同・両性愛」と「トランス・その他」では、異なった不快感や抑圧を経験していた。とりわけ「同・両性愛」には、自らの性のありかたを理由に暴力をふるわれた経験が多く、「トランス」は、性自認が尊重されないことにより心理的抑圧を受けていた。海外でしばしば指摘される運動能力に関するステレオタイプは見出せなかった。日本の体育・スポーツにおいて性的マイノリティの疎外感や抑圧経験についての調査研究は未着手である。サンプル数が少ないなどの限界はあるものの本調査結果は、わが国のスポーツにおける性別二元性と異性愛主義の内在化がどのような問題を生じさせているかを明らかにする第一歩となると考える。海外の性的マイノリティに対するガイドラインの検討に関しては、まず、欧州評議会におけるスポーツと性に関わる差別に対する近年の決議や勧告の審議について考察した結果、同性愛者のスポーツの権利を擁護し、スポーツ界における同性愛嫌悪という差別を指摘する内容を見いだせた。次に、欧米7カ国の政府スポーツ担当局やスポーツ及び女性スポーツに関わる最大のNGOが策定したガイドラインを考察した結果、共通点として、ガイドラインには性的マイノリティに関する用語の定義、差別の事例、問題解決に向けた具体的取り組み方法、相談機関、法律等が含まれており、根底に性的マイノリティ当事者の性指向や性自認を尊重するという基本姿勢が貫かれていることが見いだされた。性的マイノリティに対するインタビュー調査は、スポーツ経験者の異性愛男性及び女性へのグループインタビュー、スポーツ経験者のレズビアンへの個人インタビューを行った。質問内容は、スポーツ界における「男らしさ、女らしさ」「同性間の絆」「同性愛者のカミングアウト」等についてである。その結果、日本は同性愛者に対して寛容な風土を持つとの指摘も見られるが、スポーツ界では同性愛嫌悪がきつく、拒絶感はゲイに対してより強く、チーム内のレズビアンの存在が、チームの結束に負に働かないのに対し、ゲイでは負に働き、排除されている現実が明らかになった。さらに、このような環境では、カミングアウトは難しく、レズビアンたちのインタビューにおいて、性的指向が同じ者が集まるスポーツクラブを好むという回答とも一致した。ゲイの排除は、身体のコミュニケーションが密なスポーツ環境において、男同士の性的な関係性が表面化されやすいことへの恐れと読み取ることができた。
新しい迅速・非破壊in situ分光計測法の開発

本研究では、in situ分光非破壊計測を学術的かつ実用的に発展させるため、i)新しい迅速・非破壊分光電気化学法の開発とその応用、ii)破壊計測に弱点を有する果物の味覚計測システム作製の基礎にもなる新しい迅速・非破壊計測法の確立を目的として研究を進めた。その結果、(1)近赤外領域を含めた広領域に透明な材料を用いた新しい分光電気化学セルを作成し、このセルを用いて酸素と特異的な相互作用を有するニッケル錯体および複核錯体、さらに金属タンパク質を用いた近赤外領域の分光電気化学測定を行い、中心金属の各酸化状態に、対応するスペクトルを明らかにした。(2)in stiu円二色性および磁気円二色性スペクトルの測定が可能な分光電気化学測定法を開発改良して、ミリ秒レベルの時間分解測定をも可能とした。本方法をチトクロムc,ミオグロビン,フェレドキシンなどの金属タンパク質の構造変化の測定に適用し、種々の新しい知見を得た。また、(3)原子レベルで制御した単結晶面を有する金電極表面を用いて、チオール系有機分子の単分子膜の吸着挙動,界面電気化学挙動を、表面分光電気化学計測によって明らかにした。さらに、迅速・非破壊計測法を発展させて、果物等の非破壊計測システムの開発のために、(4)「味覚」の構成成分を明らかにするとともに、ラマン及び近赤外分光法により計測した外皮成分と果物の熟度あるいは糖度との相関性の内容について解析した。その結果を基礎として、(5)果物の代謝過程で生じる二酸化炭素や、揮発性成分のガスおよびニオイセンサ等を用いた非破壊評価システムの開発と非破壊的に「食べ頃」を評価するための新しいセンシング法の開発へと発展させた。本研究では、in situ分光非破壊計測法を学術的かつ実用的に発展させるため、〓)新しい非破壊分光電気化学法の開発とその応用、〓)破壊計測に弱点を有する果物の味覚計測システム作製の基礎の確立などを目的としている。初年度の研究成果は次の通りである。1.新規購入機器を用いて本研究のための測定システムを構築し、分光電気化学測定および果物の非破壊計測の両方に利用できるシステムとした。2.新しい分光電気化学法開発のための各種分光電気化学セルの開発について、(1)近赤外領域を含めた広領域に透明な材料を用いた分光電気化学セルを作成し、チトクロムcなどの生体系金属タンパク質および各種複核錯体を用いた近赤外領域の分光電気化学測定を可能とした。(2)in situ円二色性および磁気円二色性スペクトルの測定が可能な分光電気化学セルを開発し、特に、種々の起源のフェレドキシン及びその変異分子の構造評価に適用した。(3)金属極表面にチオール系有機分子を吸着させた自己集合性単分子膜の評価法として、種々の非破壊電気化学および分光電気化学計測手法の開発のための基礎的検討を行なった。3.果物の最適な非破壊計測システム判定のための評価法の確立について、特にメロンを対象として(1)内部成分を主に液クロシステムを用いて分離検出し、高次の内部成分の解析を行い、「味覚」の構成成分を明らかにするとともに、ラマン及び近赤外分光法により計測した外皮成分とメロンの熟度あるいは糖度との相関性を明らかにした。(2)ニオイセンサを用いて、代謝過程で生じる二酸化炭素の評価システムを構築し、非破壊的に「食べ頃」を評価するための基礎データを蓄積した。本研究では、in situ分光非破壊計測法を学術的かつ実用的に発展させるため、i)新しい非破壊分光電気化学法の開発とその応用、ii)破壊計測に弱点を有する果物の味覚計測システム作製の基礎の確立などを目的としている。第二年度の研究成果は次の通りである。

1.新しい非破壊・迅速分光電気化学法開発のための各種分光電気化学セルの開発と応用について、(1)近赤外領域を含めた広領域に透明な材料を用いた分光電気化学セルを作成し、酸素と特異的な相互作用を有するニッケル錯体および複核錯体を用いた近赤外領域の分光電気化学測定を行い、中心金属の各酸化状態に対応するスペクトルを明らかにした。(2)in situ円二色性および磁気円二色性スペクトルの測定が可能な分光電気化学セルを高性能化するとともに積算測定によるS/N比の向上を達成した。さらに、本方法をチトクロムc,ミオグロビン,シアノミオグロビン,種々の起源のフェレドキシン及びその変異分子の構造評価と構造変化の速度論に適用した。(3)原子レベルで制御した金電極表面を用いて、チオール系有機分子を吸着させた自己集合性単分子膜の機能について、種々の非破壊電気化学および分光電気化学計測手法を用いて基礎的評価を行なった。2.果物の非破壊計測システムの開発について、(1)内部成分を主に液クロシステムを用いて分離検出し、「味覚」の構成成分を明らかにするとともに、ラマン及び近赤外分光法により計測した外皮成分とメロンの熟度あるいは糖度との相関性の内容についての解析を行った。(2)複数のニオイセンサを用いて、代謝過程で生じる二酸化炭素や、揮発性成分の評価システムを構築し、非破壊的に「食べ頃」を評価するための基礎的検討を行った。本研究では、in situ分光非破壊計測法を学術的かつ実用的に発展させるため、i)新しい非破壊分光電気化学法の開発とその応用、ii)破壊計測に弱点を有する果物の味覚計測システム作製の基礎の確立などを目的としている。本年度は、これまでの2ヵ年の研究成果を基礎として研究を進めた。1.新しい非破壊・迅速分光電気化学法の開発と応用について、(1)近赤外領域を含めた広領域に透明な材料を用いた分光電気化学セルを作成し、ニッケル錯体および金属タンパク質を用いた近赤外領域の分光電気化学測定を行い、金属イオンの各酸化状態に対応するスペクトルを明らかにした。(2)In situ円二色性および磁気円二食性スペクトルの測定が可能な分光電気化学セルを高性能化と測定装置の高度化によって、積算測定によるS/N比の向上およびミリ秒レベルの時間分解測定を可能にした。さらに、本方法を用いてチトクロムc,ミトグロビン,およびフェレドキシンの電子移動に伴う構造変化の測定を行った。(3)原子レベルで制御した金電極表面およびフレームアニーリング法で作製した単結晶面を用いて、チオール系有機分子を吸着させた自己集合性単分子膜の機能について、種々の電気化学および表面分光電気化学計測手法を用いて表面構造の基礎的評価を行なった。2.果物の非破壊計測システムの開発について、(1)内部成分を主に液クロシステムを用いて分離検出して得た「味覚」の構成成分およびラマン及び近赤外分光法により計測した外皮成分とメロンの熟度あるいは糖度との相関性に基づく味覚評価について、全般的な計測システムの再構築を計った。(2)代謝過程で生じる二酸化炭素や、揮発性成分のガスセンサ法による評価に基づき、簡易「食べ頃」センサの作製を試みたが現時点では満足できるラベル式モニターの作製には至っていない。
ATLAS検出器を用いた長寿命グルイーノの探索

2015年、LHCは重心系エネルギー13 TeVでの運転を開始した。本研究は125 GeVのHiggs粒子を超対称性理論に組み込むと存在が予言される長寿命グルイーノに着目した。申請者はATLAS実験において長寿命グルイーノの探索に主要な役割を果たすSemiConductorTrackerの運転に注力し、20152016年の円滑なデータ取得を実現した。そして特殊な解析アルゴリズムを開発し、長寿命グルイーノ探索を完了させた。新粒子の発見には至らなかったが、寿命が0.01 nsから10 nsの範囲において2000 GeVを超える質量領域まで長寿命グルイーノの存在を棄却した。LHC加速器は2015年、13 TeVの重心系エネルギーでの運転を開始した。申請者は、ATLAS検出器の内部飛跡検出器の1つであるSemiConductor Tracker (SCT)の運転に取り組んだ。特に、オンライン及びオフライン取得データの早期解析の責任者として、大学院生らと共にSCTのパフォーマンスの解析し、DAQへの逐次的なフィードバックを行った。その結果、取得データの99.4%においてSCTを正常に動作させることに成功している。また2016年の運転に向けた基礎的な研究を下記の大学院生と進めた。1)九州大学の調翔平(D1): 2015年、陽子ビームのバンチ間隔が50nsから25nsへ移行した。この変更が検出効率に与える影響を調べ、最適なデータ取得手法を提案した。2)東京工業大学の早川大樹(M2): 2015年、読み出しエレクトロニクスの数は90モジュールから128モジュールに増やした。この読み出しエレクトロニクスの異常動作が荷電粒子の飛跡再構成に与える影響について、1モジュールごとに評価した。特に影響の大きいモジュールをリストし、ケーブルの繋ぎ換えを提案した。そして2015年に取得したデータを用いてビーム衝突点から離れて崩壊する長寿命グルイーノの探索を東京工業大学の本橋和貴(D2)と開始した。通常の解析では再構成しない飛跡をもとに探索するため、2012年までのLHC-Run1で開発した専用のアルゴリズムの整備を行い、期待する性能を発揮させた。探索結果の公表は2016年夏の国際会議を目標として進めている。素粒子理論の研究者である、DESYの白井智とミネソタ大学の永田夏海と、長寿命の新粒子を生む新たなシナリオについて検討し、ATLAS検出器での発見可能性を議論した論文を2編執筆し、受理された。これらのシナリオについても取得データを用いて探索の予定である。SCTの高い性能の発揮および長寿命グルイーノの探索についての進展は予想の範疇である。それに加えて、SCTにおいて研究実績の概要に記した2つの基礎的な研究を通じて、2016年以降の運転に提案を行ったことは、予想を上回る成果である。また、素粒子理論の研究者と出版した2編の論文についても、当初の想定にはなかった成果である。LHC加速器は13TeVの重心系エネルギーでの運転を2015年に開始している。2015年は4fb-1のデータを取得したが、2016年はそれをはるかに超える40fb-1のデータを蓄積した。単位時間あたりの衝突頻度は設計値を超え、それぞれの検出器はデータの読み出し方法の再考を迫られている。申請者は、ATLAS検出器の内部飛跡検出器の1つであるSemiConductor Tracker(SCT)の運転に取り組み、これまでは取得データの早期解析責任者を務めてきた。そして2016年6月より運転副責任者を務め、高まる衝突頻度の中も円滑なデータ取得を実現した。2017年1月より運転責任者を務め、現在は2017年のLHCの運転開始に向けた準備を進めている。長寿命グルイーノの探索を2016年に取得したデータを用い、その結果を2017年3月のRencontres de Moriond QCDで公表した(ATLAS-CONF-2017-026)。新粒子の発見には至らなかったが、申請者らの2015年に掲載された2本の論文(Phys. Lett. B748, 24 (2015), JHEP 1510 (2015) 086)で提案した新しい手法を実際に解析に取り入れ、探索領域を大きく広げることに成功した。また、素粒子理論の研究者らと新たに3本の論文を執筆し、1本は既に掲載済み(JHEP 1703 (2017) 025), 2本は査読中である(arXiv:1702.08613, arXiv:1703.09675)。これらの論文で提案した探索は2017及び2018年までに取得する120fb-1のデータを用いて解析を遂行し、新粒子の発見を目指す。

新粒子の発見には至らなかったが、寿命が0.01 nsから10 nsの範囲において2000 GeVを超える質量領域まで長寿命グルイーノの存在を棄却した。SCT検出器の高い性能を引き続き発揮させ、さらに2015年に提案したアイデアを運転に反映する。2015年の取得データを用いた長寿命グルイーノの解析は2016年の夏の国際会議での公表を目指す。そして、素粒子理論の研究者と検討した新たなシナリオを加え、2016年の取得データを用いた探索を行い、その結果を2016年の冬の国際会議での公表を目指す。素粒子実験2016年度のCERNへの渡航費として使用いたします。
マラリア感染防御免疫機構の解明

1.目的:マウスに急性感染死をもたらす強毒株と一過性の原虫血症後自然治癒し防御免疫を賦与する弱毒製造業突然変異株のネズミマラリア原虫(Plasmadium berghei NK65およびXAT)を用いてこれら毒性の異なる原虫感染と宿主免疫応答の違いから感染によって生体が獲得する防御免疫機構の解明を試みた。2.方法:(1)マウスの原虫抗原に対する特異的および非特異的免疫応答を感染の経過を追って比較をした。(2)感染におけるマウスの免疫応答をリンパ球レベルで調べ、免疫応答の発現に関与するT細胞サブセットとリンホカインを同定した。3.結果:(1)強毒原虫感染では防御に働く特異的な免疫応答が発現する前にマウスはすべて死亡するが、非特異的抗体産生の抑制と抗リンパ球自己抗体の産生が示された。さらに感染末期には抗原刺激でガンマ-インターフェロンを産生する特異的CD8^+T細胞の肝への集積が認められた。(2)弱毒原虫感染ではマウスは抗原特異的な抗体の産生や細胞性免疫を発達し原虫を排除し、強毒原虫感染で認められる免疫抑制や自己抗体の産生は起こらなかった。防御免疫の導入と維持には抗原刺激でガンマ-インターフェロンを産生するCD4^+T細胞が必要であった。4.結論と今後の展開:強毒原虫感染においては宿主の免疫能低下とともに免疫応答に関与するT細胞がクラスI主要組織適合抗原(MHC)と原虫抗原を認識し肝臓にて免疫病理として発現し急性感染死につながる可能性が、弱毒原虫感染ではクラスIIMHC抗原と原虫抗原を認識するT細胞が防御免疫の発達に役割を担うことが示唆された。いずれの感染でもガンマ-インターフェロンの関与が認められた。抗原特異的T細胞クローンを作り感染における機能を調べるとともにT細胞ブロッティング法によって抗原分子が同定できると、本研究はマラリアワクチン開発の基礎となる細胞性免疫を発達させる有効抗原検索のための動物実験モデルとなる。マウスーネズミマラリア原虫の実験系を用いてマラリア感染防御免疫機構の解明を進めた.強毒マラリア原虫P.b.NK65に感染したマウスは3週間以内ですべて死ぬが,弱毒性の突然変異株原虫であるP.b.XATの感染ではマウスは一過性の原虫血症を示した後すべて自然治療しその後の強毒原虫感染に対して強力て防御免疫を獲得した.これら原虫の抗原性に違いがあることはモノクローナル抗体によって確認しているが,防御免疫成立に関与する抗原性を比較するために感染性を無くした原虫を抗原としてアジュバントとともにマウスに接種した.結果はいずれの原虫も同等の防御免疫をマウスに与え原虫の抗原性には違いの無いことが判明した.これら原虫の感染性の違いは強毒原虫感染じはマウスが死ぬまで原虫血症が上昇を続けるのに対して,弱毒原虫では感染初期に末梢血中に死滅原虫が出現し原虫血症率が一担下降した後再び上昇し3-4週で自然治癒した.強毒原虫感染では防御免疫の発達は認められなく原虫および他の抗原に対する抗体産生および細胞性免疫のいずれも抑制され,さらにリンパ球に対する自己抗体が産生された.一方弱毒原虫感染では感染初期から脾臓内でT細胞とマクロファージの共同作業によって細胞性の因子が産生されて赤血球内の原虫が殺された.

この現象はマラリア流行地のヒト血清中に発見されている赤血球内原虫懐死因子(CFF)と類似なものと考えられた.この因子に対する原虫の感受性は赤血球の加齢に依存し,成熟赤血球内の原虫が選択的に処理された.その後生き残った原虫は幼若赤血球に侵入して増殖を続けるが感染防御に働く抗体が産生されると原虫は生体内から全て排除された.この抗体による感染防御は免疫血清の移入による防御免疫の賦与によって確認できた. (結論)強毒原虫感染では防御免疫の発達が抑制され,弱毒原虫感染では細胞性および液性の2段階の免疫によって原虫を生体内から排除した.1.目的:マラリア感染の防御免疫機構を解明するため、マウスに急性感染死をもたらす強毒株と一過性の原虫血症後自然治癒し防御免疫を付与する弱毒性突然変異株のネズミマラリア原虫を用いて感染マウスリンパ球の機能をサブセットごとに調べ、これら毒性の異なる原虫感染と宿主免疫応答の違いを比較した。2.方法:Tリンパ球サブセット(L3T4,Lyt.2)やリンホカイン(IFNーγ、1Lー4)に対するモノクローナル抗体(mAb)をCBAマウスに投与しマラリア(Plasmodium berghei)感染への影響から原虫毒性と免疫応答の関係を調べた。次いで感染マウスより経時的にリンパ球を採取し、in vitroで原虫抗原刺激し、抗原特異的活性化の状態と産生するリンホカインの力価を測定した。3.結果:(1),強毒原虫感染;感染マウスへの抗L3T4およびLyt.2mAb投与による対応するリンパ球の機能消去は、いずれの処理も原虫血症に影響を与えなかったが抗Lyt.2mAb処理マウスと感染から致死までの生存日数が著しく延びた。さらに抗ガンマーインターフェロン(IFNーγ)mAb投与によっても同様な延命効果が得られた。感染の進行とともにマウス脾臓中のリンパ球数は減少し、抗原刺激に対する応答性も上昇しなかったが、Lyt.2陽性T細胞のみと肝臓に集積し、この細胞は抗原刺激に強く反応しIFNーγを産生した。(2),弱毒原虫感染;抗L3T4および抗IFNーγmAb処理マウスでは感染が自然治癒することなくすべてのマウスが死亡した。弱毒原虫で免疫したマウスへの強毒原虫による攻撃接種に対しても抗L3T4および抗IFNーγmAb投与マウスでは強毒原虫の排除ができなかった。4.結論:強毒原虫感染においてCD8^+(cytotoxic/suppressor)T細胞が肝臓にてINFーγを介した免疫病理に関与する可能性が示された。一方防御免疫の導入および維持のいずれにもINFーγが必要であったがT細胞サブセットはCD4^+(inducer/helper)細胞であった。
エストラジオールによる脂肪組織コレステロールエステラーゼ活性の調節機構

脂肪組織にはCholesterol esterase(CEabe)が豊富に存在し血漿cholesterolの代謝に何らかの形で関与していると考えられる。CEaseはcyclic AMP依存性蛋白キナーゼ(A-キナーゼ)によりリン酸化され活性化される酵素の一つである。本研究ではラット副睾丸脂肪組織または卵巣周囲脂肪組織CEase活性の卵胞ホルモン(E)による調節機構につき検討した。脂肪組織粗抽出液のCEase活性をcholesterol-【^(14)C】-oleateを含むミセル基質またはリポソーム基質を用いて測定すると活性の極大はそれぞれpH7とpH6にありミセル基質の方が約1.5倍活性は高かった。このため本研究ではミセル基質を使用した。牛血清アルブミン(0.05%)を反応系に添加するとミセル基質の極大は7から6に移動した。反応系へのcyclicAMP,ATP,A-キナーゼの添加により活性は著明に亢進した。反応系へのA-キナーゼのみの添加でも活性は増大したがcyclicAMP,ATPのみの添加では活性の変化はみられなかった。したがってこの系ではA-キナーゼが反応を律速していることが示唆された。2ケ月間の卵巣摘出により卵巣周囲脂肪組織CEase活性は41%減少し、卵巣摘出したラットに抱合型Eを毎日25μg1rat飲料水とともに同期間投与するとCEase活性は卵巣摘出群に比し65%上昇した。粗酵素液中のA-キナーゼ活性をγ-【^(32)P】-ATP,ヒストンを基質として測定すると卵巣摘出で38%有意に低下し、これに抱合型Eを投与することにより50%活性が上昇した。睾丸摘出によりCEase活性は変化しなかったが正常雄ラットにEstradiol benzoateを50μg1rat5週間投与すると活性は上昇した。以上の結果脂肪組織CEase活性は内因性ならびに外因性Eにより活性の調節をうけEにより活性が亢進することが示された、またEは本CEase測定系で律速的役割を示すA-キナーゼ活性を上昇させることよりEは主としてA-キナーゼ酵素量を調節することによりCEase活性を調節すると結論される。
家畜の成長に伴う食肉の物性変化と筋原線維構成タンパク質の変化に関する研究

食肉は、家畜の加齢に伴って硬くなることが知られている。本研究は、鶏を用いて加齢に伴う骨格筋の変化を筋原線維構成タンパク質の面から追究し、家畜の成長に伴う食肉の物性変化を解明し、食肉資源の有効利用に資することを目的とした。1.胚、ふ化後および成鶏に至る鶏の骨格筋における筋原線維の構成タンパク質、特に食肉の物性に関与していると考えられる弾性タンパク質コネクチンの変化を生化学的に追究した。鶏の発生及び成長の過程で、筋肉細胞中のコネクチンが筋原線維に組織化されていく過程を電気泳動法で観察すると、コネクチンは、14日目の胚で出現し、その後発生の経過にともない筋肉組織中の量が急激に増加する。ふ化後、増加の速度はやや低下するが10週齢まで増加し、以後殆ど変化しない。胸筋は、脚筋に比べてコネクチンの出現時期及びそ後の増加速度がやや遅い。従って、鶏の場合には、約10週齢で弾性タンパク質コネクチンの量及び質が成体骨格筋の完成した状態になり、その結果、運動量や発生張力に対応できる弾性を有した筋原線維が構築されることを示している。このことから、コネクチンの変化が、成長に伴って食肉が硬くなることの重要な原因になると結論される。2.コネクチン、ミオシンおよびαーアクチンに対する抗体を用いて、鶏の発生・成長における筋原線維の形成過程におけるコネクチンの筋原線維形成における役割を免疫組織化学的に追究すると、コネクチンはαーアクチニンとともにミオシンよりも早い段階で筋原線維の周期構造を形成し、骨格筋の発生段階における筋原線維の形成においては、コネクチンとαーアクチニンが先ず鋳型を形成し、この鋳型にミオシンをはじめとする他の筋原線維構成タンパク質が組み込まれるものと考えられ、骨格筋の発生におけるコネクチンの重要性が示唆される。
船舶の長期性能推定手法に関する研究

本調査研究は実海域を航行する船舶の長期間の把握を目的としたものである。船舶は実海域、すなわち波浪、風、海流が存在する自然環境を経年劣化、生物汚損を生じさせながら航行する。この時船速、燃料消費量、主機馬力に代表される船舶性能は絶えず変化している。この船舶の運行する状態での船舶性能の合理的かつ精度良い把握を目的としている。本調査研究は、多分野の人々の参加のもとで議論され、代表者の所で具体的な計算等が実行されたものでえられた結論を以下に示す。1.船速を低下させる要因を経年劣化、生物汚損、波浪、風、海流の5つに分類し、それぞれの要因によって生ずる船速低下量の確率密度関数を推定した。そしてこの確率密度関数を用いて実海域中における船舶性能(船速、燃料消費量、主機馬力)の理論的推定を行った。その結果は航海実績から求めた確率密度関数と良く合い、本理論推定法の有効性が確かめられた。2.前記の方法によって得られる確率密度関数を用いて船舶性能の点数化を行ない、船舶性能を評価する手法を明らかにした。その結果から、確率論の立場から望ましい評価法は性能評価関数に指数関数を用いたものであり、設計を行う立場からは性能評価関数に2次関数を用いても良いことが明らかになった。3.波浪に対する設計余裕として用いられてきた馬力に対するシ-マージンと船速との関係を調べ、シ-マージンの持つ意味を定量的に明らかにした。そして就航期間、就航経路そしてある船速を維持する確率を与えれば、その時に必要なシ-マージンが定まることを示した。4.実海域における船舶性能の評価法を利用した船舶の総合評価について指針を示した。本調査研究は実海域における船舶性能を保証することについて新しい道を拓くものである。
形質細胞様樹状細胞を用いた肝炎・肝癌免疫細胞療法の開発

本研究課題ではC型慢性肝炎におけるミエロイド樹状細胞(MDC)と形質細胞様樹状細胞(PDC)の機能を解析し、病態や抗HCV治療における意義を明らかにすることを目的とした。C型慢性肝炎患者においては非感染者と比較して、MDC、PDCは減少しており、サイトカイン産生能やT細胞、NK細胞活性化能も低下していた。またC型慢性肝炎患者ではMDCのTh1誘導能は低下していたが、PDCはIL-10産生性の制御性T細胞(Treg)を強く誘導した。PDCはTregの誘導を介して肝細胞障害の免疫反応を抑制し、肝病変の進展に抑制的に働いていることが示唆された。次に、ペグIFNα/リバビリン併用療法施行例において、DCなどの免疫細胞頻度と機能を解析した。著効例では再燃例に比べて治療経過中のPDC頻度が高く、終了時以後のDC機能は良好であった。これはPDC数やDC機能の維持が、C型慢性肝炎患者におけるHCV排除に重要であることを示している。樹状細胞にはウイルス感知系であるToll様受容体(TLR)、RIG-I、MDA-5が発現しており、I型IFNや炎症性サイトカインなどの発現を介して先天免疫、獲得免疫の効率的な活性化に関与している。C型慢性肝炎患者のMDCでは、非感染者と比較してTLR2、TLR4、RIG-Iの発現は増加しているが、TLR3、MDA-5の発現には差を認めなかった。PDCではTLR7、TLR8、TLR9の発現は両群で差を認めなかった。C型慢性肝炎患者MDCでは、各TLRやRIG-Iに対するアゴニスト刺激によるIFN-βやTNF-αなどの産生は非感染者に比べ低下しており、TLR/RIG-I下流に強い阻害機序が存在する可能性が示唆された。このシグナル阻害機序として、MDCでのMAPK系とNF-κB系の発現低下、TRIF、TRAF6の発現低下が示唆された。C型慢性肝炎MDCにおけるTLR/RIG-Iの機能低下は、DCがHCV感染を十分に感知できず、効果的に免疫系を活性化できない可能性を示している。本研究によって、HCV排除の免疫反応を誘導するためにはMDCを、肝炎沈静化の免疫反応を誘導するためにはPDCを標的とする必要があることが明らかとなった。MDCにおけるTLR/RIG-Iシグナル伝達抑制の責任分子の解明、PDCにおけるTreg誘導機序の解明が、免疫制御法の確立には必要である。本年度はC型慢性肝炎における形質細胞様樹状細胞(Plasmacytoid Dendritic cell,PDC)のC型慢性肝炎における機能を解析し、肝病変の進展やインターフェロンα(IFNα)/リバビリン併用治療における意義を明らかにすることを目的とした。C型慢性肝炎患者においては非感染者と比較して、ミエロイドDC(Myeloid DC,MDC)、PDCの数は減少しており、MDCのIL-12p70産生能、PDCのIFNα産生能は低下していた。