hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感染症サーベイランスシステムによる流行予測の理論疫学的研究

(1)各県ごとの患者把握率Gは、疾病の種類に関係がない。(2)小児人口あたり突発性湿疹発生には地域変動がない。以上の仮定を設定し、小児あたり定点数地域格差および年末年始、連休などの受診への影響を調整した患者報告数の都道府県格差を比較するモデルを構築した。このとき、サーベイランスで報告されている定点あたりの患者数をPとすると、その県での小児人口あたり患者数T1とのあいだには、P×(定点数)=(小児人口)×T1×Gの関係が成り立つ。よって定点あたり患者数Pは、P=(小児人口)×T1×G÷(定点数)と表すことができる。突発性湿疹の定点当たりの患者数をESとすると、小児人口あたり患者数T2について、同様に、ES×(定点数)=(小児人口)×T2×Gであるから、ES=(小児人口)×T2×G÷(定点数)と表すことができる。よって、各都道府県についてP/ES=T1/T2となる。仮定から、突発性発疹の発生率T2は地域差がない定数としたので、P/ESの値を比較することで、地域格差を検討することが可能になる。実際に突発性発疹の定点あたり患者数を分母に用いた数値による検討では、麻疹の場合、1995年の北海道東北地域では第5週20週にかけてほぼ一定の値を示し、特続的な麻疹患者発生が考えられた。1996年では近畿、四国地域に前後の週と比較して著しく高い値が観察された週が存在し、サーベイランスシステムにおけるデータ入力ミスの可能性が考えられた。九州地域では福岡県で定点あたりの患者報告数では他の県と比較して高くなっていたが、この指標では大きな格差は認められなかった。各都道府県の小児あたり定点数の地域格差が是正されたために地域格差が観察されなかった可能性がある。都道府県別の週別定点あたり患者数を用いて、3次元の流行図を作成した結果、麻疹の場合、1995年では北海道東北、近畿、九州地域に患者報告数の季節的な上昇を認めたが、北陸、上信越、関東地域では大きな上昇は認められず、地域により流行発生に違いがあると考えられた。1996年は各地域とも第20週前後に患者報告数がピークを迎え、全国一律の流行発生が起こったと考えられた。しかし、北陸、上信越地域では第40週以後から再び報告数の上昇を認め、局地的な再流行の可能性が考えられた。風しんの場合、1995年では四国、九州地域では第25週前後に患者報告数が大きく上昇した。関東、北陸、上信越でも25週前後にピークを認める傾向にあった。北海道東北、近畿、東海地域では大きな上昇は認められず、地域により流行発生に違いがあると考えられた。1996年では各地域とも第25週前後に患者報告数が上昇し、全国一律の流行発生と考えた。しかし、中国、近畿地域では第50週前後にも小規模ながら患者報告数の上昇を認め、局地的な再流行の可能性が考えられた。溶連菌感染症は1995年、1996年ともに全国的に第25週前後と第50週前後の2点で患者報告数が上昇し、第32週では患者報告数が最低になっていた。北海道東北地域では他の地域と比較して定点あたり患者報告数が高い傾向にあった。手足口病には1995年夏に全国的に定点あたり患者報告数の上昇を認め、全国的な流行が発生したと考えられた。1996年夏にも定点あたり患者報告数の上昇が認められたが、1995年のピーク値の3分の15分の1程度の低い値であった。突発性発疹は明確な季節変動および地域格差を認めなかった。
カール・ポランニーの社会経済思想

第1次世界大戦、ロシア革命、1930年代の世界恐慌、ファシズム、ニュー・ディール、福祉国家の誕生といった20世紀前半の激動の時代を<大転換>と名づけたハンガリー系の社会科学者カール・ポランニー(Karl Polanyi ; 1886-1964)の思想は、これまで経済人類学者や市場原理主義批判者として部分的に受容されてきた。本研究では、21世紀の新しい国際的なポランニーの研究動向を踏まえながら、主著『大転換』の思想的起源やその後の展開を辿り、人間の自由と社会の現実、経済と社会、といった対極的な<ポランニー的思考>の把握に努めた。平成18年度は、カール・ポランニー(Karl Polanyi1886・1964)の社会経済思想に関する単著の執筆を目指して構想の具体化に取り組んできた。具体化としてまず、ポランニーとP.ドラッカーめ思想的交流と決別について、ポランニーの『大転換』とドラッカーの『経済人の終わり』および『産業人の未来』における舞台設定や主要概念の類似性を調査した(2006年春、未発表)。2006年8月にはポランニーの母国ハンガリーのブダペストと、ポランニーとドラッカーが青年期の恵想形成時に過ごしたウィーンを訪ねた。ウィーンでは。ノイラート、ミーゼス、ポランニーに連なる社会主義経済論争の舞台となったウィーン学団などの当時の思想的背景を調査した。そして、1920年代の社会主義ヴィーンの住宅政策からジュネーブが先導する通貨政策への転換というポランニーの『大転換』の思想的起源のひとつをここに確認した。ブダペストでは中欧大学(Central European University)を訪ね、非英語圏を代表するポランニー研究者であるリトバーンの最新の研究書『20世紀の預言者、オスカール・ヤーシ』を入手した。若き日のポランニーが秘書を務めた自由主義活動家ヤーンとの生涯に渡る思想交流を資料的に開拓する可能性が拓けた。2006年夏から秋にかけては、社会に経済を埋め込む方法としての「倫理」という塩野谷祐一氏の経済社会学方法論を学びながら、ポランニーにおける文化と福祉の概念について調査し、論文を執筆した(「ポランニー:社会の自己防衛から福祉国家の哲学へ」小峯敦編『福祉の経済思想家たち』ナカニシヤ出版)。2006年冬以降現在(2007年春)に至っては、ポランニーの経済人類学的な遺稿集『人間の経済』を調査し、社会経済思想として読み解く可能性を検討している。ポランニーにおける市民的公共性論、民主主義論、および市場進化論的方法に対するポランニーの制度的方法論を明らかにするための論点に注目しながら、原稿を執筆している。平成19年度は,カール・ポランニー(Karl Polanyi1886-1964)の晩年の社会経済思想の研究に焦点を当てた。『大転換』後のポランニーの思想形成,とりわけ,1977年にコロンビア大学の同僚によって編集された遺稿集『人間の経済』(The Livelihood of Man)の思想史的な解読に取り組んだ。4月8月にかけては,『人間の経済』の第三部「古代ギリシアにおける交易・市場・貨幣」と編集されたポランニーの古代ギリシア論を解読し,<市場の位置を理解することはポリスを理解することにほかならない>といら命題の意味を探った。そうした作業によって,従来,経済人類学として分類されてきた『人間の経済』をはじめとする『大転換』後のポランニーの諸論文が,経済人類学の領域を超えた社会科学における経済の領域と方法についてのロビンズやパーソンズなどの当時の論争を意識して書き上げられたものであることが判明した。この問題は,第二次世界大戦後のアメリカにおいて展開された,メンガーやウェーバー,シュンペーターなどが提起した経済学の定義をめぐる問題の新しい形での継承に関連付けることができる。こうした解読の仮説を裏付けつつ,平成19年9月11月は,上智大学大学院セミナーでのポランニーの社会哲学についての研究報告(11月26日)を行い,リサーチ・ペーパー(12月)を作成した。平成20年1月から3月にかけては経済学史学会若手育成国際セミナーでのポランニーの研究報告(一橋大学3月17日)に向けて英語報告の準備に取り組みながら,20年5月に愛媛大学で開催される第72回経済学史学会全国大会用の報告論文「ポランニーにおける『経済と社会』」を執筆した(3月15日提出)。この春の作業をもとに,平成20年4月30日に,経済学史学会若手育成国際セミナーでのコメントにしたがって書き直し,英文訂正を行い,英語論文の改訂ヴァージョンを完成させた(経済学史学会Lecture Note vol.1掲載)。

平成20年度は、第1に、昨年度に引き続いて『大転換』後のポランニーが晩年まで追及した<経済と社会>というテーマ、それを追求するための<社会における経済の位置>という制度主義的方法を検討した。経済学者であるロビンズやナイトも関与した、英米におけるウェーバー受容とポランニーの接点がこの晩年のポランニーの研究計画において重要であることを提起した研究報告を内外の学会で示した(経済学史学会第72回全国大会、開催地:愛媛大学、第11回カール・ポランニー国際会議、開催地:モントリオール)。晩年のポランニーの研究業績が経済人類学の専門分野に狭く位置づけられてきた経緯をこの観点から相対化した本研究成果報告は、ポランニー国際会議において盛況な議論と好意的な反応を獲得した。第2に、イタリア、ドイツ、フランスの研究者らによって近年相次いで刊行された、カール・ポランニーの未収録著作集を検討し、とりわけ1927年の自由論と1930年代から鋭く展開された民主主義論の解読を集中的に行なった。その研究成果として、千葉大COEプログラム(労働と公共性部門)の研究会での報告および論文を執筆した(「カール・ポランニーにおける市場社会と民主主義」、安孫子誠男・水島治郎編著『労働一公共性と労働一福祉ネクサス』勁草書房、2009年9月公刊予定)。また、イタリア経済思想史学会若手育成=国際交流プログラムに参加し、本研究課題を単行本にまとめるための準備の一環として、「なぜポランニーは経済思想史において読まれなかったか?」という報告を行い日本におけるポランニー受容の課題などを提起し、助言を得た。
動的挙動の制御に基づく高速応答液晶材料の研究

1.ディスプレイ用ネマチック材料の高速化:分子分極率を大きくすることなく誘電異方性(Δε)大きくすることができれば高速化及び駆動電圧の低下に大きな効果がある.そこで,2つの含フッ素基をカテコールでつないだ分子を合成し,ホストネマチック液晶に添加して電気光学特性を調べた.その結果,新規U型化合物が大きなダイポールを導入することなく系のΔεを顕著に大きくし,しきい電圧(Vth)を低下させることがわかった.2.ブルー相を用いた新規表宗示体用液晶材料:ブルー相は近年高速応答媒体や光変調素子媒体として注目されているが,その温度範囲が非常に狭いことが大きな課題である.そこで,我々は分子二軸性とキラリティーを結びつけることにより,ブルー相の安定化が可能になると考え,新規化合物の設計・合成に取り組んだ.その結果,軸不斉を持つビナフチル誘導体がブルー相から直接スメクチックA相に転移し,ブルー相の温度幅も7Kあり,従来の物に比べてかなり広い温度範囲を示した.さらに,分子二軸性に注目し,キラルT型化合物を合成した.この化合物は過冷却状態であるが室温を含む広い温度範囲でブルー相を示した.二軸性化合物へのキラリティー導入が次世代高速ディスプレイ媒体として期待されるブルー相を安定化する新しい手法であると考えている.3.液晶オリゴマーによる新規秩序の構築:新規λ型化合物を設計・合成した.この化合物が示す液晶相において,X線回折で層間隔に相当する3つのピークが観測され,いずれもその方向が層の法線方向であった.この相は異なる3つの周期構造をもつ不整合なSmA(SmAinc)相と同定した.また,シアノビフェニル基とフェニルピリミジン基を持つ二量体液晶の混合系でSmCanti相が誘起され,そのホメオトロピック配向領域において縞模様の周期構造の形成と温度によるパターンの進行が見られた.液晶における新しいタイプの散逸構造であると考えられる.1.ディスプレイ用ネマチック材料の高速化:分子分極率を大きくすることなく誘電異方性(Δε)大きくすることができれば高速化及び駆動電圧の低下に大きな効果がある.そこで,2つの含フッ素基をカテコールでつないだ分子を合成し,ホストネマチック液晶に添加して電気光学特性を調べた.その結果,新規U型化合物が大きなダイポールを導入することなく系のΔεを顕著に大きくし,しきい電圧(Vth)を低下させることがわかった.2.ブルー相を用いた新規表宗示体用液晶材料:ブルー相は近年高速応答媒体や光変調素子媒体として注目されているが,その温度範囲が非常に狭いことが大きな課題である.そこで,我々は分子二軸性とキラリティーを結びつけることにより,ブルー相の安定化が可能になると考え,新規化合物の設計・合成に取り組んだ.その結果,軸不斉を持つビナフチル誘導体がブルー相から直接スメクチックA相に転移し,ブルー相の温度幅も7Kあり,従来の物に比べてかなり広い温度範囲を示した.さらに,分子二軸性に注目し,キラルT型化合物を合成した.この化合物は過冷却状態であるが室温を含む広い温度範囲でブルー相を示した.二軸性化合物へのキラリティー導入が次世代高速ディスプレイ媒体として期待されるブルー相を安定化する新しい手法であると考えている.3.液晶オリゴマーによる新規秩序の構築:新規λ型化合物を設計・合成した.この化合物が示す液晶相において,X線回折で層間隔に相当する3つのピークが観測され,いずれもその方向が層の法線方向であった.この相は異なる3つの周期構造をもつ不整合なSmA(SmAinc)相と同定した.また,シアノビフェニル基とフェニルピリミジン基を持つ二量体液晶の混合系でSmCanti相が誘起され,そのホメオトロピック配向領域において縞模様の周期構造の形成と温度によるパターンの進行が見られた.液晶における新しいタイプの散逸構造であると考えられる.1.非対称二量体液晶における分子構造が電気光学特性に及ぼす効果の検討1-(4-Cyanobiphenyl-4'-yloxy)-11-[4-(5-octylpyrimidine-2-yl)phenyl-4"-oxy]undecane(8PY11OCB)と1-(4-cyanobiphenyl-4'-yloxy)-11-[2-(4-octylphenyl)pyrimidine-5-yloxy]undecane(8YP11OCB)について、誘電率異方性(Δε)およびしきい値電圧(Vth)を測定し、電界応答挙動における構造-物性相関を調べた。しきい電圧はΔεの平方根に反比例することが知られており、Δεが大きい程Vthは小さくなる。しかし、8YP11OCBの方がΔεが小さいにもかかわらず、しきい値電圧を8PY11OCBと比べると、ネマチック(N)相では同程度、スメクチックA(SmA)相では顕著に小さかった。さらに8YP11OCBのN相では電界の向きによって配向挙動に違いが見られ、分子配列に非対称性が生じたことを示唆している。8YP11OCBの結晶構造解析を行ったところ、コア-コア相互作用が集合体形成の駆動力になっている、分子パッキングが緩やかで密には詰まっていない、分子が部分的に特定方向にそろっていることがわかった。

2.U字型液晶を用いた二軸性ネマチック液晶の発現に関する研究種々のU字型液晶を合成し、構造-物性相関を調べた。その結果、U字型化合物はN相においてスメクチックC(SmC)相類似のクラスター構造を形成し、それが二軸性発現に関与していると考えられる。次に剛直なコンフォメーションで分子自身が二軸性を有すると思われるV字型化合物を合成したところ、垂直配向におけるN相で暗視野が得られず、二軸性N相の可能性が示唆された。今後、その相構造および電気光学特性を調べる予定である。1.ビナフチル基含有の新規液晶化合物の相転移挙動ビナフチル基をもつ新規なキラル化合物同族体,(R)-2,2'-bis{ω-[4-2-(2-fluoro-4-butyloxyphenyl)pyrimidine-5-yl)phenyloxy]alkyloxy}-1,1'-binaphthyl,を合成し、その相転移挙動を調べた。スペーサー原子数が偶数の時は,Iso-N^*-SmAの相系列を示したのに対し、奇数の場合はIso-BP-SmAとなった。ブルー相(BP)は通常液体(Iso)とキラルネマチック(N^*)の間のごく狭い温度領域で出現することが知られているが、本化合物ではスメクチックA(SmA)の高温側に比較的広い温度領域で出現した。フォトニック材料として注目されているブルー相の安定化のための新しい方法論となった。また,本化合物がN^*相に誘起するらせんの向きが、スペーサーが69は右向きで、1012では左向きとなった。このようなスペーサーの違いによるらせんの向きの反転は知られていない。2.新規λ化合物の合成とその異常な相転移挙動3つの液晶形成基をλ型に組み込んだ新規な化合物を合成し,その相転移挙動および相構造を調べた。この化合物はSmA相の低温側の一軸性の相を示した。X線回折で層間隔に相当する3つのピークが観測され,いずれも層の法線方向であることから,この相は異なる3つの周期構造を持つ不整合なSmA(SmAinc)と同定した。3.含フッ素U型化合物によるしきい電圧の低下U型分子の長軸方向にフッ素を導入した新規化合物を合成し,ネマチック相の電気光学効果に及ぼす影響を調べた。このU型化合物をホスト液晶に少量添加することにより,系のΔεを大きくし,その結果,しきい電圧を顕著に低下させることができた。この成果は液晶ディスプレイにおける消費電力の低下につながるものと期待される。1.分子二軸性を持つ新規キラル化合物の相転移挙動近年フォトニック材料としてブルー相が注目されているが,温度範囲が狭いことが課題である。我々はビナフチル基をもつ液晶化合物が比較的広い温度範囲でブルー相を発現することを報告している(Rokunohe and Yoshizawa, J, Mater, Chem.,2005,15,275)。その展開として分子二軸性をもつ新規キラル化合物(T-1)を設計・合成した。T-1はモノトロピックではあるが冷却時2815°Cの範囲でブルー相IIIを発現した。ブルー相はカー効果による高速応答表示媒体として期待されており,二軸性とキラリティーの結合がブルー相安定化のための指針となることが明らかになった。2.含フッ素U型化合物による誘電異方性(Δε)の増幅新規含フッ素U型化合物を合成し,Δεの異なる2種類のホスト液晶に添加して,物性に及ぼす影響を調べた。
有質量2A理論に基づいた「M理論の拡張」及び「ブレイン電荷の分類理論の一般化」

素粒子の統一理論の候補である(10次元の)超弦理論に現れる「ブレイン」という板状のものの動力学的性質、特に交差する二体の組み替え後の崩壊過程について研究を行った。最も重要な成果は、崩壊時に2つのブレインを結ぶ互いに逆向きのひもの対が大量に生成することを示したことである。具体的な内容を以下に示す。「ブレイン」は、超弦理論で切望されている非摂動的定式化など、重要な役割を果たすと考えられており、性質の解明は急務である。特に角度を持った交差等の一般の組み換え崩壊は、10次元2A理論等から素粒子の標準理論や宇宙論を導く際に起こるとされ、その動的な振る舞いの解析が必要であったが、従来の「K理論」等の分類理論では、対消滅等の限られたものの静的な性質しか扱えないため、何が起こるか分かっていなかった。ところが最近、超対称ヤンミルズ理論が適切ではないかという提案がなされた。そこで本研究では1つの角度をもって交差するブレインの二体の崩壊と、ねじれの位置から近づく場合を取り上げ、崩壊初期の振る舞いをヤンミルズ理論を用いて解析した。結果を以下に示す。プレインは、組み替え後には交差を含む面中で双曲線状になり徐々に離れていくのだが、私はこの双曲線の「底」の部分を結ぶ互いに逆向きのひもの対が大量に生成されることを示した。加えて、崩壊によって解放されるエネルギーの大半がこの対生成に費やされ、ブレインの加速にはほどんど使われない、つまりこの系が散逸の大きい系であることも示した。また、この議論は二体の距離がプランク長以下の時に限られるのだが、プランク長以上に離れた時には閉弦が多量に生成されることも示唆する。これらの事実は、本研究によって初めて明らかになったことであり、理論的に重要な意味を持つ。更に、現象への応用としても、宇宙の始まりのインフレーション模型を弦理論の模型として考えると、ひもは物質に対応するので、対生成が物質生成の機構の一部である可能性があり、また、この模型では宇宙の再加熱の効率が高い、等の示唆が得られた。素粒子の統一理論の候補である(10次元の)超弦理論に現れる「ブレイン」という板状のものの動力学的性質、特に二体の崩壊過程について研究を行い、プランク長以下のスケールに関してブレインの幾何学的な形状の時間的振る舞いを明らかにした。具体的な議論は以下の通りである。「ブレイン」は、超弦理論で切望されている非摂動的定式化をはじめ、種々の重要な役割を果たすと考えられており、その性質の解明は急務である。ブレインは電荷を持ち、対消滅が可能なため、その配位の分類は通常のベクトル束での分類を一般化した「K理論」によってなされる。しかしこの枠組みでは対消滅以外の、角度を持った交差等の一般の崩壊を扱うことは出来ず、また動的な振る舞いの情報を得ることができない。このような種類の崩壊は、10次元2A理諭等から素粒子の標準理論や宇宙諭を導く際に起こるとされ、その幾何学的性質は物理的観測量に結び付くため、その動的な振る舞いの解析が重要となる。本研究では対消滅より一般的な崩壊として、1つの角度をもつねじれの位置にあるブレインの二体の崩壊を取り上げ、崩壊初期の情報が後の物理を左右する重要な要素になりうると考え、初めて(短距離有効理論である)超対称ヤンミルズ理論の側から動的性質を解析した。結果は、崩壊後には幾何学的には交差面に対して双曲線状になり、時間的な振る舞いとしては「底」の部分が指数関数的に加速しながら崩壊すること、また典型的には弦の特徴的スケールまで離れるのに(プランク時間単位で)角度の2倍の平方根程度かかるということを示した。また、長距離側からなされた超重力理論や有効ポテンシヤルによるアプローチの結果と比較し、無矛盾性を議論した。ただし議論は二体の距離がプランク長以下の場合に限った。解析では、崩壊を引き起こす種(出発点)となる量子揺らぎの評価が重要になるがこれを各モードごとに評価し、その時間発展をWKB近似で追い、その後平均化して期待値をとり、これを凝集した古典場と見なして対角化し、幾何学的情報を取り出すという手法をとった。超対称ヤンミルズ理論を用いることにより、初期の揺らぎとその時間発展が適切に評価できて時間変化する幾何学情報を引き出せると気づいたところが特色、新しい点である。

そこで本研究では1つの角度をもって交差するブレインの二体の崩壊と、ねじれの位置から近づく場合を取り上げ、崩壊初期の振る舞いをヤンミルズ理論を用いて解析した。結果を以下に示す。プレインは、組み替え後には交差を含む面中で双曲線状になり徐々に離れていくのだが、私はこの双曲線の「底」の部分を結ぶ互いに逆向きのひもの対が大量に生成されることを示した。加えて、崩壊によって解放されるエネルギーの大半がこの対生成に費やされ、ブレインの加速にはほどんど使われない、つまりこの系が散逸の大きい系であることも示した。また、この議論は二体の距離がプランク長以下の時に限られるのだが、プランク長以上に離れた時には閉弦が多量に生成されることも示唆する。これらの事実は、本研究によって初めて明らかになったことであり、理論的に重要な意味を持つ。更に、現象への応用としても、宇宙の始まりのインフレーション模型を弦理論の模型として考えると、ひもは物質に対応するので、対生成が物質生成の機構の一部である可能性があり、また、この模型では宇宙の再加熱の効率が高い、等の示唆が得られた。
非接触レーザー加振システムによる機械／生体システムの動特性評価および異常診断

構造物の健全性(品質)を評価すべく,レーザー加振によるタイル構造の異常検知システムを提案・構築した.加振には高出力パルスレーザーによるレーザーアブレーションを用い,計測にはレーザードップラー振動計を用いた.対象構造物として,下地浮きおよび陶片浮き状態の試験体を使用した.これらの構造物を加振した際のパワースペクトルを計測し,異常検知に関する評価を行った.試験体Aとして,450×450×90 mmのタイル構造を使用した.接着剤とモルタル下地の間で浮きを模擬し,下地浮き構造物とした.また,目地はモルタルで埋めている.同一タイル内で加振/計測を行い,浮きの判別を試みた.各タイルに1-36まで番号を振り,加振点・計測点を定めた.実験による計測を実施した結果,浮き部において低周波領域(400-600Hz)のパワースペクトルがわずかに増加していることが分かった.次に,試験体Bとして,600×300×70 mmのタイル構造を製作した.接着剤とタイルの間で浮きを模擬し,陶片浮き構造物とした.なお接着には弾性接着剤を用いた.弾性接着剤を使用した場合,打音検査では判別が難しいとの報告がある.そこで,レーザー加振/計測技術を用いて異常検知を試みた.同一タイル内で加振/計測を行い,浮きの判別を試みた.各タイルに1-20まで番号を振り,加振点,計測点を定めた.実験による計測を実施した結果,2000-5000 Hzの周波数帯域で浮き部のパワースペクトルが増加していることが判明した.試験体Bの実験結果にRT法を適用し,異常状態を定量的に評価した結果,浮きを有するタイルを特定することに成功した.以上の結果から,非接触レーザー加振/計測技術は,タイル構造の異常検知に有効であるとともに,本技術を拡張かつ高度化することにより,コンクリート構造を含むインフラ構造の異常検知に幅広く適用できるものと考えられる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。構造物に生じた損傷が原因となる事故を防ぐために,定期的に安全性を評価することは非常に重要である.本研究は,レーザー誘起プラズマによる非接触レーザー加振技術を用いた,損傷検知システムの構築を行うことを目的として実施した.レーザーによる加振は理想的なインパルス入力であり,再現性も非常に高いことから,損傷検知システムに適している.本研究では,パイプ構造の損傷穴やアルミニウム平板のき裂に対して,損傷検知を実現するシステムを構築した.まず,レーザーブレイクダウンによって生成される音響加振力をパイプ構造物の内部にて作用させ,マイクロホンを用いてパイプ内部の音響特性を,音圧の時間変動やパワースペクトルを用いて評価した.その際,加振点の位置が計測結果に与える影響についても調べた.その後,品質工学の考えに基づいたRT(Recognition-Taguchi)法を用いた損傷検知を行った.そして,パイプ内部の音圧の時間変動に対して,連続ウェーブレット変換を適用し,損傷穴による反射波を抽出することで損傷位置の特定を行った.さらに,音響カメラを用いたビームフォーミングによる音響同定手法を用いて,損傷穴からの音を検知し,位置特定を行った.アルミニウム平板の損傷検知では,まず,レーザーアブレーションによる加振によって平板を振動させ,振動の時刻歴応答を計測した.そして,き裂によって反射されるその振動を,連続ウェーブレット変換によって抽出し,き裂の位置を特定した.以上の結果から,レーザー誘起プラズマによる構造・音響加振は,損傷検知に適用可能であることが確認され,対象物に触れない簡易な損傷検知システムの構築に成功した.平成28年度における研究計画・方法の概要は,「非接触レーザー加振・振動計測技術の評価および体系化」および「ヘルスモニタリング技術の高度化とFEMによる評価」である.前者に関し,レーザーアブレーションおよびレーザーブレイクダウンを利用した加振による振動実験を実施し,生成される加振力の特性を評価し,両者の得失を明らかにするとともに,適切な実験条件を分析することを計画していたが,予定どおり加振力および実験条件に関する詳細な分析および評価が実施された.後者に関し,レーザー加振による高周波数帯域の振動計測法を確立し,振動特性をモニタリングすることにより,その動特性の変動から機械システムの故障・異常を診断する技術を構築することを計画していたが,研究実績の概要に記載したとおり,パイプ構造の損傷穴やアルミニウム平板のき裂に対して,損傷検知を実現するシステムを構築することに成功した.以上の結果から,本研究はおおむね順調に進展している.本研究では,高出力レーザーによる音響加振システムを応用し,内部空間を有する構造物に対する簡易なヘルスモニタリングとして,閉空間内部の異物検知システムの構築を検討した.構造物外部からのアクセスが難しい閉空間内部に対してレーザー音響加振を用いることで,外部からのヘルスモニタリングを行う方法を開発した.対象構造物には,アクリル製のボックスを用い,LIBによる音響加振,マイクロホンによる音響計測によって音圧の周波数応答を計測した.本研究では,得られたパワースペクトルに対し,RT法を適用し,異物の有無による特性変化を定量的に分析することで,閉空間内部の異物を検知する検討を行った.そして,損傷の判別にRT法を用いることで,簡易的なヘルスモニタリングを可能にした.また,位置条件の異なる場合においても損傷検知を試み,それぞれの特性変化の特徴を比較することで,簡易かつ効率的な損傷位置の特定を実現した.次に,本手法のインフラ分野へ応用を検討すべく,コンクリート構造の損傷検知について検討を行った.空洞部分をもつ状態のコンクリートブロックをLIBにより加振し,パワースペクトルを計測した.その結果,空洞部分において低周波領域のパワースペクトルが増大し,健全部分との判別が可能であることを確認した.

また,実験装置を台車に乗せ,さまざまな実験条件において移動しながら加振・計測を行い,パワースペクトルによる損傷検知の実現可能性を検討した.その結果,移動時における損傷検知では,台車からの外乱による振動入力が大きいため,レーザー加振による振動計測のS/N比が劣化し,損傷検知に悪影響を及ぼすことが判明した.次年度に,計測におけるS/N比を改善する方法を検討する.平成29年度における研究計画・方法の概要は,レーザーアブレーション(LA)およびレーザーブレイクダウン(LIB)を用いた非接触インパルス加振法に基づく振動計測技術を高度化させ,さまざまな先端機械システムの特性・性能評価のみならず,従来技術では不可能であった対象・分野の振動計測およびモニタリングを可能にすることである.機械システムにおける内部の損傷検知,およびインフラ構造物における閉空間内の損傷検知を実現すべく,高出力のNd:YAGパルスレーザーを用いたレーザー誘起プラズマによる音響加振に基づき,閉空間内の異物検出を可能とするヘルスモニタリングシステムを構築した.本損傷検知法では,閉空間内でレーザー誘起プラズマによって点音源を生成することで非接触音響加振を行い,マイクロホンの計測により閉空間内のある点における音圧を測定し,そのフーリエスペクトルを解析した.そして,RT(Recognition Taguchi)法を用い,異物の有無によるフーリエスペクトルの変化を抽出することで異物を識別した.RT法の適用に際し,複数回計測された異物の無い状態のデータから統計的処理によって単位空間を設計し,未知のデータに対して単位空間からのマハラノビスの距離を計算し,評価を行った.本手法により,異物の有無および位置の検出が可能であることを検証した.さらに,本手法のインフラ分野へ応用を検討すべく,コンクリート構造の損傷検知について検討を行った結果,フーリエスペクトル変化の抽出に基づく損傷検知の有効性を示した.以上の結果から,本研究はおおむね順調に進展している.構造物の健全性(品質)を評価すべく,レーザー加振によるタイル構造の異常検知システムを提案・構築した.加振には高出力パルスレーザーによるレーザーアブレーションを用い,計測にはレーザードップラー振動計を用いた.対象構造物として,下地浮きおよび陶片浮き状態の試験体を使用した.これらの構造物を加振した際のパワースペクトルを計測し,異常検知に関する評価を行った.試験体Aとして,450×450×90 mmのタイル構造を使用した.接着剤とモルタル下地の間で浮きを模擬し,下地浮き構造物とした.また,目地はモルタルで埋めている.同一タイル内で加振/計測を行い,浮きの判別を試みた.各タイルに1-36まで番号を振り,加振点・計測点を定めた.実験による計測を実施した結果,浮き部において低周波領域(400-600Hz)のパワースペクトルがわずかに増加していることが分かった.
脂質解析に基づく大腸癌抗癌剤耐性機序の解明

本研究の目的は、がん細胞における抗癌剤耐性のメカニズムを脂質合成・代謝経路の観点から明らかにすることであり、網羅的脂質解析が可能である高分解能質量分析装置を用いて、抗がん剤耐性機構への脂質の関与を明らかにし、最終的には患者個々に対応した治療法を探し出すことを目的としている。初年度である平成29年度は、当科で代々継代している3系列のヒト大腸癌由来固形腫瘍のxenograftモデルよりspheroidを作成し、5-FU耐性群、感受性群を同定したのち、脂質解析を行った結果、5-FU耐性群では感受性群に比較し、細胞膜のリン脂質における飽和脂肪酸が多いことが判明した。平成30年度は、大腸癌細胞株(HCT116, DLD1)を用いて細胞内の飽和脂肪酸含有量をSCD1の遺伝子抑制やSCD1阻害剤を用いて調整することで、細胞膜の流動性が変化すること、飽和脂肪酸を多く含む細胞膜では細胞膜の流動性が低下し、抗がん剤5-FUの感受性が下がっていることを証明した。平成31年度は以上の結果をもとに、xenograftモデルにsiRNAを用いて脂肪酸組成の変化を確認し、その状況における5-FUの効果を確認を行った。また、ヒト大腸癌由来固形腫瘍のxenograftモデルより作成したspheroidを用いて5-FU以外の抗がん剤(イリノテカン、オキサリプラチン)、免疫チェックポイント阻害剤投与下における感受性群、耐性群の確認を行った。免疫チェックポイント阻害剤投与下では明らかな効果の差が確認できなかったため、抗癌剤投与下における脂質の変化を確認し、現在さらなる解析を行っている。当初の予定通り、飽和脂肪酸含有リン脂質の抗がん剤耐性への効果を検証することができており、細胞膜の飽和脂肪酸と流動性との関係に関しても確認することができた。一方、5-FU以外の抗がん剤(CPT-11、l-OHP)、抗PD-1抗体薬などに関して検討を行ったが、抗PD-1抗体薬では効果の差を確認できず、検討ができていない。CPT-11、l-OHP投与下では感受性の差を確認しており、その状況下における脂質解析を行っているが、5-FUの状況とは少し異なった結果を確認した。平成31年度はその他の抗がん剤投与下における脂質変化に関して検討していく。上記に記載した通り、平成31年度はCPT-11、l-OHP投与下における細胞膜リン脂質の変化を検討すること。5-FU投与下で確認された細胞膜内の飽和脂肪酸含有量が異なることが5-FUにおける抗がん剤耐性に関与することをxenograftモデルを用いた検証たを継続すること。当科で代々継代している3系列のヒト大腸癌由来固形腫瘍のxenograftモデルよりspheroidを作成し、5-FU耐性群、感受性群を同定したのち、脂質解析を行った結果、5-FU耐性群では感受性群に比較し、細胞膜のリン脂質における飽和脂肪酸が多いことが判明した。以上から平成29年度は、飽和脂肪酸に2重結合を付加することで一価不飽和脂肪酸に変換する遺伝子であるSCD1(stearoyl-CoA desaturase 1)を大腸癌細胞株(HCT116, DLD1)を用いてsiRNA法によるSCD1遺伝子knock-downおよびSCD1阻害剤(A939572)を用いて5-FUの感受性に変化がみられるかを検討した。その結果、SCD1 knock-downおよび阻害剤を用いることで、大腸癌細胞株内の飽和脂肪酸含有量が増加することが判明した。細胞内飽和脂肪酸の増加した状況において5-FUを培養液に添加した場合、細胞の増殖率および細胞数ともに抗がん剤耐性傾向を示すことが明らかになった。抗がん剤耐性の機序を解明するため、細胞膜の流動性の変化を膜環境感受性色素LaurdanおよびMembrane Fluidity Kitを用いて検討した結果、飽和脂肪酸を多く含む5-FU耐性群では細胞膜の流動性が低くなっていることが判明した。一方、5-FU以外の抗がん剤(CPT-11、l-OHP)、抗PD-1抗体薬などに関しては検討できていないため、平成30年度で他の薬剤に関しても検討していく。

平成30年度は、大腸癌細胞株(HCT116, DLD1)を用いて細胞内の飽和脂肪酸含有量をSCD1の遺伝子抑制やSCD1阻害剤を用いて調整することで、細胞膜の流動性が変化すること、飽和脂肪酸を多く含む細胞膜では細胞膜の流動性が低下し、抗がん剤5-FUの感受性が下がっていることを証明した。平成31年度は以上の結果をもとに、xenograftモデルにsiRNAを用いて脂肪酸組成の変化を確認し、その状況における5-FUの効果を確認を行った。また、ヒト大腸癌由来固形腫瘍のxenograftモデルより作成したspheroidを用いて5-FU以外の抗がん剤(イリノテカン、オキサリプラチン)、免疫チェックポイント阻害剤投与下における感受性群、耐性群の確認を行った。免疫チェックポイント阻害剤投与下では明らかな効果の差が確認できなかったため、抗癌剤投与下における脂質の変化を確認し、現在さらなる解析を行っている。当初の予定通り、飽和脂肪酸含有リン脂質の抗がん剤耐性への効果を検証することができており、細胞膜の飽和脂肪酸と流動性との関係に関しても確認することができた。一方、5-FU以外の抗がん剤(CPT-11、l-OHP)、抗PD-1抗体薬などに関して検討を行ったが、抗PD-1抗体薬では効果の差を確認できず、検討ができていない。CPT-11、l-OHP投与下では感受性の差を確認しており、その状況下における脂質解析を行っているが、5-FUの状況とは少し異なった結果を確認した。平成31年度はその他の抗がん剤投与下における脂質変化に関して検討していく。上記に記載した通り、平成30年度は5-FU以外の抗がん剤(CPT-11、l-OHP)、抗PD-1抗体薬投与下における細胞膜リン脂質の変化を検討すること。5-FU投与下で確認された細胞膜内の飽和脂肪酸含有量が異なることが5-FUにおける抗がん剤耐性に関与することをxenograftモデルを用いて検証する。上記に記載した通り、平成31年度はCPT-11、l-OHP投与下における細胞膜リン脂質の変化を検討すること。5-FU投与下で確認された細胞膜内の飽和脂肪酸含有量が異なることが5-FUにおける抗がん剤耐性に関与することをxenograftモデルを用いた検証たを継続すること。
強相関擬一次元有機導体の圧力効果と電荷のダイナミクス

本研究では、化学圧力と外部圧力を用いて、分子自由度の制御を試みることで、擬一次元(TMTTF)_2Xで見られる圧力有機超伝導の起源を明確化する事を目的とした。今まで我々はキュービックアンビル圧力発生装置を用い、(TMTTF)_2X(X=PF_6,AsF_6,SbF_6)の系統的な圧力下における電気抵抗を調べてきた。その中で(TMTTF)_2SbF_6(基底状態:電荷秩序T_<co>=154Kと反強磁転移AF:T_N=8K)では、約5.5GPaの超高圧力下で超伝導(SC)転移(T_c=2.8K)を示し、この超伝導相は(TMTSF)_2Xや、電荷秩序及びスピンパイエルス相を基底状態とする(TMTTF)_2X(X=PF_6,AsF_6)に比べ、異常に広い圧力範囲(約5.59GPa)で特異な超伝導が観測される事を示した。最近、中村らにより(TMTTF)_2SbF_6よりも更に大きいカウンターアニオンを有する(TMTTF)_2TaF_6が合成された。(TMTTF)_2TaF_6は(TMTCF)_2X系の圧力相図において最陰圧側に位置すると考えられ、更に(TMTTF)_2TaF_6は、(TMTTF)_2SbF_6よりも常圧で高い電荷秩序温度(T_c=175K)と反強磁性転移(T_N=9K)を示す。(TMTTF)_2SbF_6と同様の基底状態を持つ(TMTTF)_2TaF_6の圧力下における超伝導相の探索は(TMTTF)_2X系の超伝導発現の理解を深めるには必須であると考え、我々はキュービックアンビル圧力発生装置を用い、8GPaまでの(TMTTF)_2TaF_6の高圧力下電気抵抗測定を行った。(TMTTF)_2TaF_6は常圧、低温下では他の(TMTTF)_2Xに比べ、やや高い電気抵抗を示すが、圧力印可とともに半導体的な電気抵抗の挙動が押さえられ、約5GPaで金属的温度依存性を示すとともに低温で超伝導が発現し、ゼロ抵抗が観測された。観測された超伝導の出現圧力範囲は意外に狭く、56GPa(低温2Kまでの測定範囲)であった。さらに高圧下(8GPa迄)では金属的な挙動が観測された。我々は今までに報告されていた(TMTCF)_2Xの圧力相図を、(TMTTF)_2X(X=PF_6,AsF_6,SbF_6,TaF_6、)一連の圧力下電気抵抗測定の結果から検証し、改良圧力相図を再提示した。本研究では、近年我々が発見した(TMTTF)_2SbF_6の圧力誘起超伝導相の起源を明確化し、我々が提唱した一次元有機導体(TMTCF)_2Xの改良圧力相図を実験的に検証するため、新しい高圧力下測定プローブとして、ヘリウムガスを圧媒体とした圧力発生装置とキュービックアンビル圧力発生装置を用いた高圧力下誘電率測定装置を開発し発展させることによって、TMTTF系の電子相図の詳細を明らかにすることを目的とする。今年度は、低圧力側、特に電荷秩序相近傍の電気輸送特性を明らかにするために、ヘリウムガスを圧力媒体とした圧力下直流電気抵抗測定装置(0.3GPaまで)を完成させ、完全静水圧力下における(TMTTF)_2SbF_6の電気抵抗の異方性を検証した。常圧下における(TMTTF)_2SbF_6のa軸方向(一次元鎖方向)の電気抵抗率は、高温領域で金属的な伝導挙動を示した後、約230Kで電気抵抗が上昇し、低温で絶縁体となる。一方b'及びc_*軸(一次元鎖間)では、電荷秩序転移温度(約154K)で電気抵抗が急激に上昇し絶縁化する。静水圧力下では、圧力印可とともに電荷秩序転移温度が低温側にシフトした。この圧力下におけるT_<CO>の挙動は、結果は過去W.Yuらによって報告されたNMR測定結果と非常によい一致を示した。更にa軸方向で観測される金属伝導を示す温度領域は約0.3GPaまで線形的に減少することを示した。また、圧力下における電荷ダイナミクスを探索するための高圧力下誘電率測定開発に向けて、誘電率測定装置を立ち上げ、常圧下における(TMTTF)_2SbF_6の異方誘電率測定を行った。来年度はキュービックアンビルを用い、圧力下の誘電率測定の確立を目指す。その中で(TMTTF)_2SbF_6(基底状態:電荷秩序T_<co>=154Kと反強磁転移

AF:T_N=8K)では、約5.5GPaの超高圧力下で超伝導(SC)転移(T_c=2.8K)を示し、この超伝導相は(TMTSF)_2Xや、電荷秩序及びスピンパイエルス相を基底状態とする(TMTTF)_2X(X=PF_6,AsF_6)に比べ、異常に広い圧力範囲(約5.59GPa)で特異な超伝導が観測される事を示した。最近、中村らにより(TMTTF)_2SbF_6よりも更に大きいカウンターアニオンを有する(TMTTF)_2TaF_6が合成された。(TMTTF)_2TaF_6は(TMTCF)_2X系の圧力相図において最陰圧側に位置すると考えられ、更に(TMTTF)_2TaF_6は、(TMTTF)_2SbF_6よりも常圧で高い電荷秩序温度(T_c=175K)と反強磁性転移(T_N=9K)を示す。(TMTTF)_2SbF_6と同様の基底状態を持つ(TMTTF)_2TaF_6の圧力下における超伝導相の探索は(TMTTF)_2X系の超伝導発現の理解を深めるには必須であると考え、我々はキュービックアンビル圧力発生装置を用い、8GPaまでの(TMTTF)_2TaF_6の高圧力下電気抵抗測定を行った。(TMTTF)_2TaF_6は常圧、低温下では他の(TMTTF)_2Xに比べ、やや高い電気抵抗を示すが、圧力印可とともに半導体的な電気抵抗の挙動が押さえられ、約5GPaで金属的温度依存性を示すとともに低温で超伝導が発現し、ゼロ抵抗が観測された。観測された超伝導の出現圧力範囲は意外に狭く、56GPa(低温2Kまでの測定範囲)であった。さらに高圧下(8GPa迄)では金属的な挙動が観測された。我々は今までに報告されていた(TMTCF)_2Xの圧力相図を、(TMTTF)_2X(X=PF_6,AsF_6,SbF_6,TaF_6、)一連の圧力下電気抵抗測定の結果から検証し、改良圧力相図を再提示した。
若年労働者の就業意識の変化と転職志向の実態

景気がかげりを見せ始めるとともに、労働市場の需給逼迫感は一息ついた感もあるが、新卒者を中心とする若年労働力に関しては、依然として圧倒的な「人手不足」状況は変わっていない。実際、今後の人口・労働力の高齢化の一層の進提とし、技術革新や事業経営の国際的展開等の新しい地平に対応できる質の労働力を整備するために、優秀な若年労働者の確保・育成こそ企業経営にとって戦略的課題となっていることは今や共通の認識であるといわなければならない。本研究では、ある地方自治体圏を対象として、労働市場の一つの焦点としての若年労働者の就職行動、転職行動の実態とその背景をなす就業意職のあり様をアンケ-ト調査で明らかにし、一方、企業側の若年者採用況、若年者に対する評価と対応方法等についても明らかにしようと試みた。その結果得られたいくつかの知見を以下に示す。企業に対する調査からは、(1)新規学卒者の採用に関しては、予定数に対する採用実績は6割に満たず、とりわけ、高学歴男子について、厳しい採用状況にあること、(2)若年者の企業への定着状況は悪くなっており、とくに、規模が小さい企業ほど定着、採用状況ともに悪いこと、(3)若年者の確保・定着のために、労働条件面で様々な配慮が行われているが、とくに、労働時間、休日・休暇面での改善と、賃金改善が重視されており、人事・労務面では、能力評価や教育訓練等での若年者のモラ-ルを引き出すための方法の探求が試みらりていること、等が明らかとなった。若年者個人に対する調査からは、(4)就職先企業を決める際に、自宅からの通勤圏か否かを主たる基準としているものが多数を占めること、(5)現在の勤務先について、無限定的な帰属意識は小さく、比較的ドライな意識をもっており、(6)賃金面での不満を主な理由として、転職志向をもつものが5割に近いこと、等が明らかとなった。
晩期巨星型脈動変光星のカオス現象の可視域光度曲線による実証的研究

本研究は、晩期型脈動変光星にみられる不規則性がカオス現象として解釈できるかどうかを、観測によってえられたデ-タから実証的に検討しようとするものである。解析の基礎デ-タをえるため、主な晩期型脈動変光星についての測光観測をおこない、さらにこれまでの観測デ-タを集めた光度曲線デ-タベ-スの完成を目指した。まず、観測については国立天文台堂平観測所で光電測光観測を行い、ミラ型・半規則型などの長周期変光星についての光度曲線をえた。さらにこれらと比較するため、非常に短周期の変光を示す、脈動白色矮星の一つ、うお座ZZ星の光電測光観測をおこなった。またデ-タベ-スについては、わが国の過去80年間の100万個以上にのぼる未発表の実視観測を集めたデ-タベ-スを完成することができた。このデ-タベ-スには晩期型脈動変光星のみならず、すべての分類型の約5000個にのぼる変光星の観測デ-タが収められており、本研究のみならず、恒星についての幅広い研究に有用であるので、早急に公開することとする。以上によってえられた基礎デ-タから、デ-タ数が少なく解析に適さなかった不規則型変光星などを除く、ミラ型・半規則型の脈動変光星とうお座ZZ星にたいして、周期解析や回帰図、次元埋め込み法などの統計的手法をもちいて、これらの変光星にみられる不規則性がカオス現象として解釈できるかどうかを実証的に検討した。その結果、ミラ型・半規則型星については回帰図、次元埋め込み法などでは明確なカオス性は実証できなかった。ただし、カオス性があるとすると、その次元数はミラ型より半規則型が大きいこと。また回帰図からは、いわゆる炭素星が特殊なふるまいを示すことが分かった。さらに、うお座ZZ星についてもカオス性を実証できなかったが、周期変動をとらえることができた。本年度に重点的に行ってきた、晩期巨星型脈動変光星の測光観測デ-タの収集とパソコンによる光度曲線デ-タベ-スの作成は順調に進展している。特に、晩期巨星型脈動変光星を含む全ての変光星についての、わが国の過去80年間の100万個にのぼる未発表の実視観測デ-タが収集され、そのうち既に約80万個のデ-タをデ-タベ-ス化し、平成3年度半ばには完成の予定である。その一部としてミラ型の416星の1984年から1987年にかけての光度曲線集を出版した。平成3年度には同様に半規則型星、不規則型星の光度曲線を出版する。これらの他、外国の変光星観測者団体からの観測デ-タも収集が進み、特にミラ型星について進めている予備的に解析から、本格的な解析を行う基盤が整備された。なお、この光度曲線デ-タベ-スは公開し、本研究のみならず恒星に関する広い範囲の研究に役立たせる。観測については国立天文台堂平観測所で光電測光観測を継続して行った。そのうち、ミラ型、半規則型など長周期脈動変光星については観測の解析を行っている。またこの観測は、平成3年度についても継続して行い、総合的な観測結果として発表の予定である。なお、長周期脈動変光星との比較のため、非常に短周期の変光をみせる白色矮星型脈動変光星の一つ、うお座ZZ星について光電測光観測を行った。この星は主要な五つの周期をもち、観測する日時によって周期の相対的な強度が変動することが知られるが、観測によりそれを解析し、雑誌論文として発表した。なお、この星についても観測を継続して行う予定である。

また回帰図からは、いわゆる炭素星が特殊なふるまいを示すことが分かった。さらに、うお座ZZ星についてもカオス性を実証できなかったが、周期変動をとらえることができた。本年度は本研究の最終年度であり、主な晩期型脈動変光星の測光観測の継続と、解析の基礎デ-タとなる光度曲線デ-タベ-スの完成を目指し、これらのデ-タから晩期型脈動変光星にみられる不規則性がカオス現象として解釈できるかどうかを実証的に検討した。まず、観測については国立天文台堂平観測所で昨年に引き続き光電測光観測を行い、ミラ型・半規則型などの長周期変光星についての光度曲線をえた。さらにこれらと比較するため、本年度も非常に短周期の変光を示す、脈動白色矮星の一つ、うお座ZZ星の光電測光観測を続けた。またデ-タベ-スについては、わが国の過去80年間の100万個以上にのぼる未発表の実視観測を集めたデ-タベ-スを完成することができた。このデ-タベ-スには晩期型脈動変光星のみならず、すベての分類型の約5000個にのぼる変光星の観測デ-タが収められており、本研究のみならず、恒星についての幅広い研究に有用であるので、早急に公開することとする。以上によってえられた基礎デ-タから、デ-タ数が少なく解析に適さなかった不規則型変光星などを除く、ミラ型・半規則型の脈動変光星とうお座ZZ星にたいして、周期解析や回帰図、次元埋め込み法などの統計的手法をもちいて、これらの変光星にみられる不規則性がカオス現象として解釈できるかどうかを実証的に検討した。その結果、ミラ型・半規則型星については回帰図、次元埋め込み法などでは明確なカオス性は実証できなかった。ただし、カオス性があるとすると、その次元数はミラ型より半規則型が大きいこと。実証的にえられたこれらの結果は非常に重要である。
理科学習とインターネットを用いたマルチメディア教材の開発

現在学校で使用されているオペレーションシステム(OS)はWindowsとMacOSが主流で,今後はこの2つのOSに収束するものと考えられる。現在いくつかのソフトウエアはこの2つの対応するソフトウエアを販売しているが,それらは一般には互換性がないことが多く,他のOSで使用する際にはデータの変換が必要になってくる。これらのOSの壁を取り去るのは2つのOSにたいしてのそれぞれのプレーヤーを持ち,ある一つのOSで作られたプログラムを再生できる環境が必要である。また,インターネットの普及により作成されたマルチメディア教材を配布することが可能になった。本年度はこれまでの2年間に作成された教材の不具合を修正し,インターネット上で提供するようにした。これまで,1日数件の訪問があった。遠方からのWWWサーバーの稼動状態をチェックするなどを行ったが,サーバーの処理速度あるいはその他の理由により,十分な運営ではないことが判明し,その改良に努めた。平行してこれまで購入したコンピュータシステムにより教材作成を行い,その教育学的な評価を行った。これらの研究の中で,学習者の認知及びソフトウエアのインターフェースについての考察し,学習者が学習するのに問題のないインターフェースの構築を目指し設計・制作を進めた。単なる提示ではなく,ソフトウエアの供給,メールのやりとりの実験を行ったが,それらについては十分な成果が上げられた。一方,大学近辺の気象状況をリアルタイムで表示するシステムを導入し,これらをインターネット上に配信することができるようになり,授業への活用の可能性を探った。現在学校で使用されているオペレーションシステム(OS)であるWindowsとMac0Sが主流で今後はこの2つのOSに収束するものと考えられる。現在いくつかのソフトウエアはこの2つのOSに対応するソフトウエアを販売しているが,それらは一般には互換性がないことが多く,他のOSで使用する際にはデータの変換が必要になってくる。本年度はおもにコンピュータシステムの購入により教材作成のシステムを構築した。また,いくつかのオーサリングツールソフトウエアの購入も行い,教材を作成することができるようになった。今年度作成された教材は「Director」による物理の力学に関するゲーム教材,「オラクル・メディアオブジェクト」を使った天体教材,「エキスパンドブック」を使って作成した気象教材,また,JAVAを使ったWWW上で動く教材とデータベースとWWWをリンクさせた教材である。これらの研究の中で,商業及びフリーの既存のソフトウエアなどとの比較等より,学習者の認知及びソフトウエアのインターフェースについての考察し,学習者が学習するのに問題のないインターフェースの構築を目指し設計・制作を行った。また,WWWのサーバーソフトウエアの購入も行い,研究室が所有しているコンピュータを用いてWWWのサーバーとして実験的な運用を行っている。本研究で作成された教材は,これらの問題を克服し,OSに依存しない理科学習用のソフトウエアを作成,提供できるようになってきている。本年度はおもに昨年度購入したコンピュータシステムにより教材作成を行い,その教育学的な評価を行った。昨年度スタートさせたWWWシステムの改良を含めて,昨年度作成された教材の取り扱い説明などを,WWW上で提示できるようにした。また,JAVAを使った教材の維持をさらに行った。これらの研究の中で,学習者の認知及びソフトウエアのインターフェースについての考察し,学習者が学習するのに問題のないインターフェースの構築を目指し設計・制作を進めている。