hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
温度・圧力を変数とした鉱物結晶化学：原子変位から読み解く地球内部の弾性異方性

本研究は、温度を変数とした地球内部関連物質の単結晶X線構造解析から、それらの弾性特性や構造安定性に関する知見を獲得し、地球内部の諸現象の解明を目指した研究である。ペロブスカイト型・ポストペロブスカイト型構造をもつ下部マントルアナログ物質のデバイ温度とポテンシャルの異方性を求め、原子間相互作用の大きさを見積もり、弾性特性と構造安定性に関する詳細情報を得た。特にCaGeO3ペロブスカイトに関する研究成果から、MgSiO3ブリッジマナイトが下部マントル中でポストペロブスカイト相へ相転移する前にPbnm構造とは異なる対称性のペロブスカイト相へ相転移する可能性があることが推察された。最近我々は、原子の平均二乗変位(MSD)の温度依存性にデバイモデルを適用し、個々の原子においてデバイ温度の異方性を決定する手法を確立した。この手法により得られたデバイ温度の異方性から弾性波速度の異方性の見積もりが可能であると同時に、構造安定性の理解にとって非常に重要な原子変位に関する詳細情報の獲得も可能である。本研究課題は、地球内部物質の単結晶X線回折の温度変化実験から、地球内部での地震波の速度異常や異方性に関する知見と同時に、原子変位に関する詳細な構造情報から構造安定性に関する知見の獲得を目的とする。平成27年度は、下部マントルの主要構成物質であるぺロブスカイト型MgSiO3のアナログ物質として重要なぺロブスカイト型CaGeO3について研究を行った。12 GPa・1253 Kの高圧高温下で、ぺロブスカイト型CaGeO3単結晶の合成に成功した。この化合物は900 K以上で非晶質化することがわかった。98-898 Kの温度範囲内の18個の温度点で回折強度測定を行い、構造精密化を行った。その結果、過去に520 Kで報告されたPbnmからCmcmへの構造相転移は存在せず、測定した温度範囲内において、ぺロブスカイト型CaGeO3はPbnm構造を維持していることがわかった。MSDに対するデバイモデルフィッティングの結果、各原子において有意な静的変位成分は観測されなかった。得られたデバイ温度からポテンシャルパラメータを求めた結果、Ca < O1 < O2 << Geの順に大きくなることがわかった。CaとGeのこの関係は、結合距離の熱膨張係数から期待される結合の固さと一致している。酸素原子が示す顕著なMSDの異方性は、これら酸素原子と固く結合しているGeとの相互作用の結果であると考えられた。使用する装置すべてが順調に稼働しており、滞りなく研究が進んだため。原子の平均二乗変位(MSD)の温度依存性にデバイモデルを適用すると、個々の原子においてデバイ温度の異方性が決定できる。その結果から、弾性波速度異方性の見積もりと同時に、構造安定性の理解にとって非常に重要な原子変位に関する詳細情報の獲得も可能である。本研究課題は、地球内部物質の単結晶X線回折の温度変化実験から、地球内部での地震波の速度異常や異方性に関する知見と同時に、原子変位に関する詳細な構造情報から構造安定性に関する知見を得ることを目的とする。平成28年度は、下部マントル最下部にあるD"層の主要構成物質であるポストペロブスカイト型MgSiO3のアナログ物質として重要なポストペロブスカイト型CaIrO3について研究を行った。フラックス法で育成した単結晶試料を用い、100473 Kの温度範囲内の12個の温度点で単結晶X線構造解析を行った。構造解析の結果、IrおよびCaのMSDは、両者とも、IrO6八面体間の共有稜を挟むIr-Ir方向およびCaO8多面体間の共有面を挟むCa-Ca方向に相当する[100]方向に最も大きいことがわかった。このことは、共有面・共有稜を挟む陽イオン間の斥力がそれら陽イオンどうしの熱振動を抑制するという一般的な観点から考えれば、特異的な現象である。この原因を検討するために、各原子のMSDの温度依存性から、デバイモデルに基づき、静的変位成分とデバイ温度を決定した。その結果、IrおよびCaの両原子とも、[100]方向に極めて有意な静的変位成分が観測された。その静的変位成分に基づいて求めた純粋な動的変位成分(熱振動成分)は、両原子とも、[100]方向に最も小さいことがわかった。このことは、共有稜を挟むIr-Ir間および共有面を挟むCa-Ca間で大きな斥力が存在することを示唆し、a軸の熱膨張係数が他の軸長のものよりも小さいことと調和的である。本研究課題は、単結晶X線回折の温度変化実験から得た地球内部物質の原子変位に関する詳細な構造情報からそれらの構造安定性や物性に関する知見を獲得し,実際の地球内部における諸現象の解明の一助とすることを目的とする。平成29年度は、下部マントル物質CaSiO3ペロブスカイトのアナログ物質であるSrGeO3ペロブスカイトについて研究を行った。6 GPa・1223 Kの条件下で育成した単結晶試料を用い、100323 Kの範囲内の7つの温度点で単結晶X線構造解析を行った。構造解析の結果、酸素の熱振動は著しく異方的であり、その変位楕円体はGe-O方向にかなり抑圧されていることがわかった。

Ge-O方向における酸素原子の平均二乗変位(MSD)はほとんど温度に依存しないが、一方、結合に垂直な方向におけるMSDは温度の上昇とともに大きく増加する。ボンドバレンスから見積もった化学結合性、残差電子密度解析による結合電子の観察、決定したデバイ温度から見積もった一粒子ポテンシャル係数から、この特異な酸素原子の熱振動挙動はGe-O結合における強い共有結合性に起因すると考えられた。最終年度である本年度(平成29年度)は、本研究期間(2729年度)に行った下部マントル物質のアナログとして重要なペロブスカイト型・ポストペロブスカイト型化合物で得たすべての研究成果をまとめ、地球内部で生じる相転移などについて考察した。その結果、下部マントル物質MgSiO3ペロブスカイトが,下部マントル中でポストペロブスカイト相へ相転移するまでの間(約23 GPa・1900 K125 GPa・2500 K),常温常圧下で安定なPbnm構造とは異なる対称性のペロブスカイト相へ相転移する可能性は十分にあるなど、重要な知見を得た。本研究は、温度を変数とした地球内部関連物質の単結晶X線構造解析から、それらの弾性特性や構造安定性に関する知見を獲得し、地球内部の諸現象の解明を目指した研究である。ペロブスカイト型・ポストペロブスカイト型構造をもつ下部マントルアナログ物質のデバイ温度とポテンシャルの異方性を求め、原子間相互作用の大きさを見積もり、弾性特性と構造安定性に関する詳細情報を得た。特にCaGeO3ペロブスカイトに関する研究成果から、MgSiO3ブリッジマナイトが下部マントル中でポストペロブスカイト相へ相転移する前にPbnm構造とは異なる対称性のペロブスカイト相へ相転移する可能性があることが推察された。今後は、ポストペロブスカイト型およびペロブスカイト型CaIrO3、ペロブスカイト型およびガーネット型MgSiO3、ガーネット型CaGeO3にも対象物質を拡張し、今年度と同様の手法を用いて実験・解析を行い、各化合物の原子変位挙動を検討し、デバイ温度・ポテンシャルパラメータを決定し、弾性波速度を求める。さらに、各化合物の高温・高圧下における相転移挙動を検討する。得られた結果を総括し、地球内部での地震波速度異方性とこれら化合物の構造安定性・構造相転移機構との関係を明らかにしていく予定である。今後は、ペロブスカイト型CaIrO3、ペロブスカイト型およびガーネット型MgSiO3、ガーネット型CaGeO3にも対象物質を拡張し、今年度と同様の手法を用いて実験・解析を行い、各化合物の原子変位挙動を検討し、デバイ温度・ポテンシャルパラメータを決定し、弾性波速度を求める。鉱物結晶学
包括的製品政策に基づくEU指令の導入による環境影響削減効果の評価

本研究の目的は,政策意思決定へのライフサイクル思考の適用のための事例検討を行うことである。この目的を達成するために,以下に示す2つのメインテーマを設定した。1)ライフサイクルアセスメントを活用した製品システムにおける主要な環境影響改善策の特定方法の提案:洗濯機とLCDパネルを対象としたケーススタディーを通じて,全ライフステージにおいて環境影響改善のためのキーとなる項目を特定するための方法として,簡易的な検討から詳細な検討までの段階的なアプローチを提案する。2)LCA結果の信頼性とその管理手法の提案:製品のLCAにおいて信頼性に最も影響を及ぼす要因を特定し,LCA結果の信頼性を管理するための手法を提案する。本研究の主な結果を下記に示した。1)製品システムにおける主要な環境影響改善策の特定方法の提案-LCIデータベースおよび現場調査に基づいたLCDパネルの製品システムのLCA実施-環境改善のためのキーファクターの抽出-製品設計パラメータ、ライフサイクル段階、環境面と経済面の問のTrade-off分析2)LCA結果の信頼性とその管理手法の提案-LCAソフト(SimaPro)を活用した代表値の設定および仮定の設定に関する感度分析本研究の目的は,公共政策意思決定へのライフサイクル思考の適用のための事例検討を行うことである。この目的を達成するために,以下に示す3つのメインテーマを設定する。1)ライフサイクルアセスメントを活用した製品システムにおける主要な環境影響改善策の特定方法の提案:LCDパネルを対象としたケーススタディーを通じて,全ライフステージにおいて環境影響改善のためのキーとなる項目を特定するための方法として,簡易的な検討から詳細な検討までの段階的なアプローチを提案する。3)新たな規制の導入による環境影響の中長期的な推移の予測:公共政策における意思決定への活用を目指し,システムダイナミックス理論を活用し,LCAに基づいた環境影響評価結果を中長期的な推移を評価することのできる動的予測を実施する。今年度の重要な成果を下記に述べる。1)製品システムにおける主要な環境影響改善策の特定方法の提案-対象製品に関わる技術の動向調査(文献および関係学会における情報収集)-対象製品に関連した環境規制および規格の調査(文献および関係学会における情報収集)-対象製品に関する消費者の動向および廃棄・リサイクル技術の調査(文献および関係学会における情報収集)2)LCA結果の信頼性とその管理手法の提案-文献調査等を通じたLCA結果の不確実性および変動についてのまとめ・定義3)新たな規制の導入による環境影響の中長期的な推移の予測-システムダイナミックソリューション(SDS)用ソフトウェアを活用した動的環境影響評価モデルのフレーム作り-SDS用ソフトウェアを活用した動的環境影響評価モデルとLCAの融合のための課題抽出と対策検討本研究の目的は,政策意思決定へのライフサイクル思考の適用のための事例検討を行うことである。1)製品システムにおける主要な環境影響改善策の特定方法の提案-LCIデータベースおよび現場調査に基づいたLCDパネルの製品システムのLCA実施-環境改善のためのキーファクターの抽出-製品設計パラメータ、ライフサイクル段階、環境面と経済面の問のTrade-off分析2)LCA結果の信頼性とその管理手法の提案-LCAソフト(SimaPro)を活用した代表値の設定および仮定の設定に関する感度分析
卵巣分化における新たなエピジェネティック制御機構の解明

私どもはヒト間葉系幹細胞株hMSC-TERT-E6/E7に転写因子SF-1を導入することで、ステロイドホルモン産生細胞へと分化誘導することに成功している。この分化誘導系を用いて、卵巣を含むステロイド産生細胞分化へのエピジェネティックな制御機構を解明するために、(1)生化学的な手法によって同定したSF-1複合体構成タンパク質の機能解析と(2) DNAマイクロアレイとChIP-on-Chip法を併用したゲノムワイドな解析よる新たなSF-1標的遺伝子の同定を行った。(1)により、SF-1複合体構成タンパク質の1つとして同定した転写因子C/EBPβは、SF-1と協調的にステロイド代謝酵素HSD3B2遺伝子の発現を調節していることを明らかにした。(2)により、新たなSF-1標的遺伝子としてグルタチオントランスフェラーゼA3(GSTA3)、5-アミノレブリン酸合成酵素(ALAS1)およびフェレドキシンリダクターゼ(FDXR)を同定した。そしてこれら遺伝子が、SF-1によってエピジェネティックな変化を介して転写が活性化されること、さらにステロイド産生に機能的にも重要であることを明らかにした。私どもは、この分化誘導メカニズムを解明するために、SF-1複合体構成タンパク質の同定を生化学的な手法を用いて行った。その結果、転写因子C/EBPβがSF-1複合体構成タンパク質の1つであることを明らかにした。そこでC/EBPβの転写調節メカニズムを明らかにするため、ChIP-on-Chip法を用いてゲノムワイドにC/EBPβのDNA結合領域を同定した。さらにC/EBPβと共にSF-1およびHistone H3リジン4番目ジメチル化(転写因子やインスレーター結合領域の検出)される領域についても検討した。その結果、遺伝子上流域にSF-1とC/EBPβが共にリクルートされる標的候補遺伝子を単離することに成功した。その候補遺伝子の1つがプロゲステロン産生を司るHSD3B2であった。そこでHSD3B2の転写が実際にSF-1とC/EBPβによって調節されているかを明らかにするために、HSD3B2プロモーター領域を単離し、この領域を含むレポーターベクターを構築した。293細胞を用いてこのレポーターベクターと共にSF-1やC/EBPβを導入し、転写活性に対する影響を検討したところ、C/EBPβ単独の導入では転写活性に影響を与えなかったが、SF-1と共に導入することでSF-1単独で導入した場合よりも転写活性が増強した。この結果から、HSD3B2の転写に対してC/EBPβはSF-1の転写活性を増強する因子であることが推察された。今後、SF-1やC/EBPβが内在性のHSD3B2の発現に影響を与えるか否か、アデノウィルス発現ベクターを構築し、解明する。私どもは間葉系幹細胞にSF-1を導入することで、ステロイドホルモン産生細胞への分化誘導系を確立している。本研究では、この分化誘導系を用いてDNAマイクロアレイとChIP-on-Chip法を併用したゲノムワイドな解析より、新たなSF-1標的遺伝子を同定した。これら因子の中からグルタチオントランスフェラーゼA3(GSTA3)、5-アミノレブリン酸合成酵素(ALAS1)およびフェレドキシンリダクターゼ(FDXR)に着目し、SF-1によるエピジェネティックな変化を介した転写制御メカニズムおよびステロイド産生に対する役割の解明を試みた。(1)ALAS1およびFDXRの転写制御メカニズムとステロイド産生に対する役割ヘム合成律速因子ALAS1の転写調節メカニズムについて検討したところ、転写開始点上流3.5kbにSF-1が結合することで活性化され、さらにこの領域を介した転写の活性化には組織特異性があることを明らかにした。一方、P450の電子伝達に関与するFDXRは転写開始点近傍にSF-1が結合し、エピジェネティックな変化を介して転写が活性化されることを明らかにした。以上の結果から、ALAS1とFDXRがSF-1によって発現誘導されることで、P450ファミリーに属するステロイド代謝酵素の活性化に関与していることが示された。(2)GSTA3の転写制御メカニズムとステロイド産生に対する役割

GSTは解毒作用を持つことで知られているが、このファミリーの中でGSTA3が、プロモーター領域へのSF-1結合依存的に転写調節されていることを見いだした。そしてこの領域においてnucleosome evictionとhistone modificationがSF-1依存的にひき起こされることを明らかにした。さらにGSTA3がステロイド合成に関与することを明らかにし機能的にも重要な因子であることが示された。
クリエイティブ産業の海外進出に関する実証的研究：異文化ゲートキーパーに着目して

この研究プロジェクトは、日本のポップカルチャーや食などの海外展開についての実態を研究するものである。インド、フランス、シンガポール、アメリカ、タイにおいて現地調査を行った。また質の高い研究成果を多数、発表した。例えばGlobal Marketing Conferenceにおいて発表したUehara, Washida, and Matsui (2014)がTaylor and Francis Best Conference Paper Awardを受賞した。また研究代表者が『アメリカに日本のマンガを輸出する:ポップカルチャーのグローバル・マーケティング』を有斐閣よりまもなく出版予定である。平成25年度に実施した調査研究は、【現地調査】と【消費者調査データ分析】の2つである。【現地調査】平成25年9月にインド、平成25年11月にフランス・パリで、現地調査を行った。インドでは、日本のアニメ『巨人の星』の現地版がどのように制作・放映され、またどのように受け入れられているのか、ということを知るために、制作会社、スポンサー企業、メディア専門家に対して聞き取りを行った。またパリでは、日本産マンガと日本食のフランスにおける受容を調査するために、現地出版社やレストラン経営者などへの聞き取りを行った。【消費者調査データ分析】体系的な国際消費者調査データベースである博報堂Global Habitを用いて、ASEAN諸国主要都市における日本産コンテンツ(アニメ・音楽・映画など)の受容についての分析を行った。これら2種類の調査研究を通じて、本国で創られたクリエイティブ製品を現地市場に適合させる越境ゲートキーパー(Cross-Border Gatekeeper)と呼ぶべき主体が、文化や制度など様々なギャップを克服していることが明らかになった。こうした成果は、【各種研究会】と【国際学会】で発表された。【各種研究会】日本マーケティング学会のクリエイティブ産業とイノベーション研究会(3回開催)と組織学会企画・定例会において、研究成果を学会員と共有した。また、一橋大学秋季公開講座でも研究成果を一般に公開した。【国際学会】平成26年3月に、International Conference of Asian Marketing Associations(韓国ソウル)おいて、査読を経た論文1本を発表した。本論文は、現在、国際学術誌に投稿中である。また、平成26年7月に開催予定のGlobal Marketing Conference(シンガポール)では、2本の論文が採択されている。研究実績は、(1)調査と(2)成果発表の2つに分けられる。(1)調査:調査については、国際学会発表の出張の機会を利用して、シンガポールにて、日本のクリエイティブ産業の国際展開について、詳細なフィールド調査を実施した。食、アパレル、音楽、アニメ、出版、書籍販売、メディアなどの分野で異文化ゲートキーパーとしての役割を果たしている企業など話を伺った。日本産のコンテンツや食などを現地化しつつもオリジナルの魅力を維持するための努力について、さまざまな知見があった。平成27年度は、2件の現地調査を行った。また研究会を実施した。平成28年2月に、タイ・バンコクにおいて、日本食レストランの事業者(富士レストラン、ハチバンラーメン)や日本産マンガの翻訳出版社(ボンコック)、アニメ・コミック・ゲーム関連商品の販売チェーン店(アニメイトバンコク店)、コンビニエンスストアチェーン(ファミリーマート)などに対する聞き取り調査である。また、日本食レストランで実際に食事してフィールドワークを行った。平成28年3月に、アメリカ・ボストンおよびニューヨークにおいて現地調査を行った。ボストンでは、日本のポップカルチャーに造詣が深いMITのイアン・コンドリー教授や、ハーバード大学のテッド・べスター教授と、われわれの研究プロジェクトについての意見交換を行った。また、ニューヨークでは、日本食レストランの事業者(大戸屋)への聞き取り調査を行った。以上の現地調査の準備や調査データについての議論のために、研究会を開催した。上述のように、平成27年度では、タイ(新興国)とアメリカ(先進国)における日本産クリエイティブ産物の進出状況について調査した。平成25年度はインド(先進国)とフランス(先進国)、平成27年度はシンガポール(新興国)を調査してきた。これらの国々は、申請時に提出した研究計画調書の「研究計画・方法」で挙げた調査対象国のほぼすべてである。計画的に調査対象国を選定してきたため、異文化ゲートキーパーについての深い知見が蓄積されてきた。平成28年度の主な活動は、タイ・バンコクにおける日本食市場についての4回の調査である。なぜ日本食がバンコクの消費者において定着したのかを、定性的・解釈的に調査することを目指した。この調査で用いられた方法論は、研究代表者が翻訳出版した『消費者理解のための定性的マーケティング・リサーチ』に基づいたものである。本書は、定性調査に関する世界標準のテキストブックである。また、これらの調査の準備や調査結果についての議論を行うために、研究会を随時、開催した。第1回調査(8月)では、日本食を食べる習慣があるタイ人消費者10名に対する深層インタビューを実施した。日本らしさを感じる写真を持参してもらい、それに基づき日本や日本食についてのイメージについてZMET(Zaltman Metaphor Elicitation Technique)という手法を用いて語ってもらった。また8月から9月にかけて食日記(毎食、写真を撮ってもらい、感想などを記入するもの)を付けてもらった。第2回調査(9月)では、第1回調査の消費者に、3つの代表的な日本食レストラン(Fuji、Oishi、大戸屋)に集まってもらい、実際に日本食を食べてもらいながら、日本食の消費についての深層インタビューを行った。第3回調査(1月)では、日本食レストランチェーンのOishi創業者と同Zenの社長にヒアリングを行った。

第4回調査(3月)では、第1回、2回調査に参加してもらった消費者の家庭を訪問して、台所などを観察して、彼らの日常の食生活について深層インタビューを行った。本来、平成28年度は、最終年度であった。しかし、平成28年10月にタイ国王が逝去し、タイ社会全体が喪に服したため、調査を予定通り行うことが困難になった。そのため同年12月に実施予定だった調査を延期せざるを得なくなった。こうした事情から、本科研費プロジェクトを1年間延長することを決めた。しかし結果的には、バンコクの日本食市場に関する調査を4回行うことが出来たため、「土地勘」がない市場について深い理解を得ることができた。またリッチなデータが得られたため、これを活用して国際査読誌への投稿論文の準備も始まっている。平成29年度の主な活動は、(1)タイ・バンコクにおける日本食市場についての調査および投稿と(2)『アメリカに日本のマンガを輸出する:ポップカルチャーのグローバル・マーケティング』の執筆および校正作業である。(2)『アメリカに日本のマンガを輸出する:ポップカルチャーのグローバル・マーケティング』は、研究代表者の単著である。平成28年度中に原稿を執筆した。執筆の際には、草稿を読んだ研究協力者のコメントに基づいて修正した。11月に完成し出版社(有斐閣)に入稿した。現在、校正作業中である。この研究プロジェクトは、日本のポップカルチャーや食などの海外展開についての実態を研究するものである。インド、フランス、シンガポール、アメリカ、タイにおいて現地調査を行った。また質の高い研究成果を多数、発表した。例えばGlobal Marketing Conferenceにおいて発表したUehara, Washida, and Matsui (2014)がTaylor and Francis Best Conference Paper Awardを受賞した。また研究代表者が『アメリカに日本のマンガを輸出する:ポップカルチャーのグローバル・マーケティング』を有斐閣よりまもなく出版予定である。上述のように、2014 Global Marketing Conference at SingaporeにおいてUehara, Washida, and Matsui (2014)がTaylor and Francis Best Conference Paper Awardを受賞した。
黄砂感染症の健康影響評価を目指した実験的パイロットスタディ

1.肺炎桿菌と黄砂曝露による培養細胞における炎症性サイトカイン・ケモカンの遺伝子発現とタンパク発現:黄砂は肺炎桿菌(Klebsiella Pneumoniae(KP))による肺の炎症を悪化させた(前年度)。このメカニズムを明らかにする目的で、BALB/cマクロファージ(MP)由来のRAW264.7細胞に黄砂と肺炎桿菌を曝露して、Toll-like receptor(TLR)2とTLR4mRNAの発現、炎症性サイトカイン・ケモカインのmRNA発現と培養液中のこれらのタンパク発現を調べた。またTLR2とTLR4の抗体を用いてこれらの発現への影響を調べた。肺炎桿菌を添加したRAW264.7細胞はTLR2mRNAの発現を高めたが、TLR4の発現はむしろ低下した。TLR2とTLR4の抗体を用いて、TLR2とTLR4のmRNA発現を調べた結果、TLR2抗体はTLR2mRNAの発現を抑えると共に、炎症性サイトカイン・ケモカインのmRNA発現と培養液中の炎症性タンパク発現を抑えた。しかし、TLR4抗体はこられの発現を抑えることができなかった。この結果からKPはRAW264.7細胞のTLR2発現を介して炎症性サイトカイン・ケモカイン類の発現を高めていることが分かった。RAW264.7細胞にKPと黄砂を添加してTLR2とTLR4mRNA発現、炎症性サイトカイン・ケモカインmRNA発現と培養液中のタンパク発現を調べた結果、黄砂は肺炎桿菌によるTLR2の発現と炎症性サイトカイン類のタンパク発現を更に高めたがTLR4は低下した。この結果から、黄砂の肺炎桿菌による炎症増悪作用はTLR2の活性化を介して肺の炎症を増悪している可能性を示唆した。2.黄砂付着細菌の感染実験:日本に飛来した黄砂から分離したBacillus spと黄砂をマウスの気管内に投与して黄砂の炎症増悪作用を調べた。その結果、本実験に用いたBacillus spは病原性が低く、マクロファージ数は増加させるものの、炎症反応の誘導性(好中球数の増加)は低かった。またマクロファージに関連したサイトカインは誘導するが炎症性サイトカイン類の発現は低かった。今後は病原性の強い細菌による感染実験が必要である。本年度はマウスの肺に感染症を引き起こす肺炎桿菌を用いて、これによって惹起される肺の炎症を黄砂粒子が増悪させるか否かを調べた。黄砂を予め加熱処理(380°C)によって微生物や毒素成分を除去し、この黄砂の2μgと20μgをICRマウスの気管内に1週間おきに4回気管内投与して、最終黄砂投与時(4回目)に肺炎桿菌と共に気管内に投与して、その翌日にマウスを屠殺して肺炎桿菌の感染性の強さ(敗血症を指標)と肺の炎症にに対する増強作用(好中球数を指標)を調べた。その結果、肺の洗浄液(BALF)中の好中球数は肺炎桿菌を単独投与したマウスよりも黄砂+肺炎桿菌を投与したマウスの方が23倍高かった。黄砂の20μg投与マウスのBALF中の好中球数と2μg投与マウスを比較すると20μg投与マウスの方が高い値を示したが、その増加率は2μg投与マウスに比べてそれほど高くはなかった。またBALF中の好中球誘導にあずかるサイトカイン・ケモカインも肺炎桿菌単独投与マウスに比較して黄砂+肺炎桿菌投与マウスで高値を示した。一方、血中の肺炎桿菌数(敗血症)も肺炎桿菌単独群に比較して黄砂+肺炎桿菌で高い値を示していた。以上の結果から黄砂粒子は細菌による感染症を悪化させることが明らかとなった。この結果は黄砂付着細菌によって炎症が惹起した場合、その炎症が僅かな黄砂粒子量でも増強される可能性を示唆している。今後、実際に黄砂に付着していた細菌や真菌を用いて、こられの微生物によって惹起される肺の炎症を黄砂粒子が助長するか否かを調べる予定である。

RAW264.7細胞にKPと黄砂を添加してTLR2とTLR4mRNA発現、炎症性サイトカイン・ケモカインmRNA発現と培養液中のタンパク発現を調べた結果、黄砂は肺炎桿菌によるTLR2の発現と炎症性サイトカイン類のタンパク発現を更に高めたがTLR4は低下した。この結果から、黄砂の肺炎桿菌による炎症増悪作用はTLR2の活性化を介して肺の炎症を増悪している可能性を示唆した。2.黄砂付着細菌の感染実験:日本に飛来した黄砂から分離したBacillus spと黄砂をマウスの気管内に投与して黄砂の炎症増悪作用を調べた。その結果、本実験に用いたBacillus spは病原性が低く、マクロファージ数は増加させるものの、炎症反応の誘導性(好中球数の増加)は低かった。またマクロファージに関連したサイトカインは誘導するが炎症性サイトカイン類の発現は低かった。今後は病原性の強い細菌による感染実験が必要である。
大規模異種情報の統合によるCRMの理論構築と展開に関する組織的研究

構造化データ(数値)を中心としたこれまでのCRMモデル研究にTwitterやSNSなどソーシャルメディアの非構造データ(テキスト)を取り入れ、これら異なる種類の情報を統合することによりモデルを高度化して消費者間の相互作用を含む行動プロセスの解明の研究を行い、消費者行動に関する新しい知見と非構造データを含む大規模データに対応可能な新しいマーケティングモデルを開発した。態度ベース研究および行動ベース研究のそれぞれにおいて、多様で大規模な情報をCRMの各段階で活用する視点から検討し、これらをサブモデルとして体系的かつ組織的に研究した。具体的な研究成果は次の通りである。プロビットモデルと潜在クラス型の次元圧縮モデルをベイズモデリングの枠組みで統合することで大規模な消費者と商品群を取り扱うことのできるマーケティングモデルの開発、多層状態空間モデルによる市場反応形成メカニズムの解明と受動的に消費者学習を考慮したブランド選択行動の解明についてPOSデータおよびID付POSデータを用いたモデリングによる実証研究、CRMやデータベース・マーケティングにおける既存の規範モデルの学術研究レビューとID付POSデータ、E-コマース・データ、ソーシャルネットワーク(Twitter)データなどを使用した消費者行動のモデル化の研究、オンライン・ショッピング・サイトでの閲覧・購買データを利用したファッション商品を消費者へ推奨するレコメンデーション技術の開発、ホーム・スキャン型のデータを利用した消費者の複数店舗での購買状況の分析によりヘビー・ユーザほど多数の店舗を買い回る傾向が強く,嗜好性の強い商品ほどその傾向が顕著であることが明らかにしたこと、消費者が先行する他者の経験を参照する状況のWeb調査実験において単一のクチコミに接触する場合でも一定の影響力があることが示されたこと、携帯電話経由で利用される複数のエンターテイメントサービスの使用意図に関する技術受容モデル(TAM)と計画行動理論(TPB)を利用した新しい国際比較分析モデルおよび修正TAM-TPBモデルの開発、などである。これらの実績は科研費研究集会「マーケティング・サイエンスの新基盤-新たなパラダイムの実現を目指して-」(3月14日開催)で報告・討議され相互に意見交換を行った。研究実績は、以下の2つに大別される。1.大規模情報対応型マーケティングモデル開発:大規模データを扱うトピックモデルの中に消費者行動の構造モデルを階層モデルで取入れ、消費者個別の推測で不足する情報を全体として埋め込みながら補足し、消費者への個別対応を可能とするマーケティングモデルを開発した;ソーシャルネットワークデータを使って、口コミ効果を分析するために、個人の発言傾向の異質性を考慮したインフルエンサーの識別モデルを構築した;POSデータおよびID付POSデータを用いたベイジアンモデリングによる実証研究を行った;計量的な顧客の行動モデルを構築し、既存顧客に対する個人別マーケティング戦術、新規顧客に関する獲得戦略、企業価値を表わす新たな指標の導出を試みた。2.消費者行動研究とモデル開発:消費者の複数同時ブランド選択を飽きの結果と解釈する経済学モデルにもとづいて、消費者の選好変化構造をモデル化した研究を外部財が無い場合のモデル分析に拡張した;消費者の態度形成に他者経験が及ぼすに影響を測定するため、消費者の態度形成に及ぼす影響について態度形成前と態度形成のタイミングによる差異を検出することができる実験用Webを新たに作成した;オンラインショッピングサイトでの閲覧・購買データを利用して、消費者へファッション商品を推奨するレコメンデーション技術開発に取組み、心理学から好まれやすい色の組み合わせを導くことで、推奨する理由を理論的に考慮したモデルを開発した。総括的には、大規模データのための新しいマーケティングモデルの開発と消費者行動および口コミなど消費者ネットワーク構造の分析研究を組織的に行った。前者は、大規模POSデータの売上データをトピックモデルで複数トピックに分割し、各トピック内の商品情報により部分市場反応モデルを推計するモデル開発、POSデータおよびID付POSデータを用いたベイズモデルによる動的市場反応形成メカニズム解明、心理的財布と購買行動の関係性のモデル,消費者とブランドとの関係を考慮したクロスメディア効果推定、ID付きPOSデータを用いた消費者のカテゴリーベースの情報処理行動に注目したモデル開発、大規模スパースデータの情報圧縮モデル構築によるマーケティング変数を共変量とした情報補完のためのモデル開発、トピックモデルに階層ベイズモデルを適用することでトピックの意味を購買アイテムに加えて購買者特性からも解釈可能なモデルの開発、などの成果を得た。後者は、顧客満足度指数モデルで規定される顧客満足度とロイヤルティの関係性の非線形モデリングを通じてマネジリアルな意味の導出、計量的な顧客行動モデル構築による既存顧客に対する個人別マーケティング戦術や新規顧客に関する獲得戦略・企業価値を表わす新たな指標の開発、口コミ効果分析のために個人の発言傾向の異質性を考慮したインフルエンサーの識別モデル構築、ランダム接続ネットワークを規定してツィート数の動的振舞いを記述するツィート伝播モデルの導出、携帯電話経由で利用される複数のエンターテイメントサービスの技術受容モデルと計画行動理論(TPB)を融合した新しいモデルとその実証研究、他者経験が消費者の態度形成に及ぼす影響は他者経験を参照するタイミングが態度形成前か態度形成後かによって異なるとの仮説の実験研究、などを行い新しい知見を得た。年度後半には研究集会を開催して進捗状況を相互に確認した。大規模データのマーケティングモデルの開発と口コミなど非構造情報を生み出す消費者内部及び消費者間のメカニズムの解明研究が進んでいる。さらに研究課題のメインテーマである大規模異種情報の統合のパイロット研究も行い一定の成果を得たため。研究課題の最終年度として、各分担者の研究を進めながら、海外の研究協力者を招聘して国際ワークショップを開催し、それぞれの研究成果を報告して相互に議論を深め、研究の総括を行った。個別の研究テーマおよび研究成果は下記のとおりである。

消費者のSNSにおける口コミ情報からテキスト分析により情報を抽出して新製品普及のバスモデルへの組込み研究/劣モジュラ最適化を応用したマーケティング資源の最適配分問題/集計POSデータにトピックモデルを適用してトピックごとの市場反応推定モデル開発/動的時変分布ラグモデルによる市場反応分析/消費者異質性を考慮した多変量ポアソンモデルによる市場反応の分析/構造異質性解析のためのモデリング研究/ベイジアンモデリングの計算機集約的アプローチによる推定の高速化研究/ジョイントトピックモデルを拡張してオンラインショッピングサイト顧客の購買データとその顧客の心理データを統合したマーケティングモデルの開発/長期的な顧客生涯価値を最大化させる個人別維持介入戦術モデル開発/ソーシャルネットワーク(Twitterデータを用いて個人の発言傾向の異質性を考慮したインフルエンサーの識別モデル構築/消費者行動に関する社会心理学からの理論のモデル化研究/消費者の買い物行動における製品カテゴリーベース情報処理に注目した購買行動モデルの構築/モバイル情報サービスの研究/店舗の立地・大きさ・販売チャネルの異質性を考慮した全商品店舗売上予測モデル構築/商品カテゴリ別店舗売上予測モデル構築/参照する複数クチコミの正負バランスが参照者の態度形成に及ぼす影響の研究などであり、いずれも、研究課題に関する新しい知見を得た。構造化データ(数値)を中心としたこれまでのCRMモデル研究にTwitterやSNSなどソーシャルメディアの非構造データ(テキスト)を取り入れ、これら異なる種類の情報を統合することによりモデルを高度化して消費者間の相互作用を含む行動プロセスの解明の研究を行い、消費者行動に関する新しい知見と非構造データを含む大規模データに対応可能な新しいマーケティングモデルを開発した。計画通りの研究領域で順調に研究の成果をあげている。例えば、論文は海外トップジャーナルを含んで10編、書籍は4冊、招待講演10件を含む24件の国内外学会発表が行われており、質・量ともに順調な成果を出したと言える。当該分野の国際的フロントランナーを海外から招聘して国際研究集会を開催する。これにより、研究の質を国際レベルで担保する。これにより研究の国際発信に向けた研究のフィードバックが期待されるばかりでなく、今後の当該分野の研究に関する学術ネットワーク形成に寄与できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。マーケティング今後は、研究の質保証のため、国内外の研究者との意見交換をさらに積極的に進める。その際、アカデミアのみならず実務上の課題に答えられる研究であるかを検討するため、実務家を含めた意見交換の場を設けたい。
iPS細胞由来薬物胎盤透過性評価モデルによる包括的医薬品胎盤透過性比較評価

本応募課題の目的は、成熟細胞へと分化させたiPS細胞の生体類似性に着目し、未だin vivoを反映し得る薬物胎盤透過性評価モデルが確立されていない現在の学術的問題点を解決することにある。まずiPS細胞から胎盤主要層を単独層として作製できる条件を確立し、正確に妊娠時の薬物胎児移行性を表現し得る新規分化iPS細胞由来in vitro評価モデルを構築することを第1の目的とする。in vitro評価系による薬物の胎児移行パラメータを得ることができた後は、さらに従来の薬物動態モデルに得られた医薬品の胎盤透過係数を組み込み、新規胎児コンパートメント動態解析法を考案することを最終目的とする。
海洋生物由来の生物機能大環状天然中分子の高効率全合成

ゴニオドミンAの全合成研究:本年度は、これまでの合成研究で蓄積した知見を基にして、全合成に必要な3つのフラグメント(C1ーC11、C12ーC25、C26ーC36フラグメント)をグラムスケールで供給できる合成ルートを確立した。C12ーC25ビニルスズとC26ーC36チオエステルをPd触媒を用いたクロスカップリングにより連結し、さらに13段階の変換を経てビニルヨージドへと誘導した後、Keckエステル化によりC1ーC11カルボン酸と縮合して、ゴニオドミンAの全炭素骨格を有するエステルを合成した。続く2段階の反応でアルデヒドへと変換した後。分子内野崎ー檜山ー岸(NHK)反応と続く酸化によりマクロラクトン骨格の構築に成功した。さらに、2段階の反応によりBC環スピロアセタール骨格の精製を確認している。ポルチミンの全合成研究:本年度は、モデル化合物を用いたシクロヘキセン環部位の立体選択的な合成法の確立とStille型カップリングによるC4ーC5位の連結に取り組んだ。光学活性なHajos-Parrish型ケトンを出発物質として、立体選択的な1,4還元によりtrans-ヒドロインダン骨格を構築した後、Stilleカップリングを鍵工程とした5段階で、5員環上にα-ヒドロキシケトン構造を導入した。次いで、Rubottom酸化を含む7段階の変換によりカルボン酸とし、酸塩化物へと誘導した。また、スパルテインを用いた立体選択的スタニル化によりα-アセトキシスズ化合物を調製し、上記の酸塩化物とCu(I)塩触媒を用いたStille型カップリングを行うことにより、α-アセトキシケトン構造を持つカップリング体を高収率で得ることに成功した。ゴニオドミンAの合成研究については、全合成に必要なフラグメントのグラムスケールでの合成法を確立し、さらにフラグメントを順次連結し、分子内NHK反応によりマクロラクトン骨格の構築に成功した。ポルチミンの合成研究に関しては、酸塩化物とα-アセトキシスズ化合物のCu(I)触媒によるStille型カップリングが、複雑な基質に適用可能であることを実証し、ポルチミンのモデルフラグメントの合成に成功した。ゴニオドミンAに関しては、全合成における最大の難関と考えられるBC環部スピロアセタール構造の構築について詳細に検討を行い、全合成を達成する。ポルチミンにつては、より官能基化されたα-アセトキシスズ化合物を合成し、Stille型カップリングを行うことにより、全合成に必要なフラグメントを合成する。
ベクトル束とそのモヂュライに関する研究

ワイルド調和バンドルの研究を通じて代数的なD加群の理解を深めました。すなわち、ワイルド調和バンドル・半単純ホロノミックD加群・ワイルド純ツイスターD加群の対応を確立し、その応用として代数的ホロノミックD加群の半単純性がある種の操作で保たれることを示しました。この過程で有理型平坦束の基礎理論に大きな進展がもたらされました。すなわち、ある種の特異点解消定理が証明され、さらに有理型平坦束がストークスフィルトレーションによって記述されることが示されました。代数曲面上の平坦束が不確定な特異性を持つ場合、適当なブローアップをとると簡単な形になるという一種の特異点解消予想を研究し、正標数に世界へ行きp-曲率を用いるという手法を導入することで解決しました。また、ワイルド調和バンドルについての詳細な研究を行いました。特に無限遠のまわりにおけるストークス構造より、自然により簡単なワイルド調和バンドルが得られることがわかりました。これによってワイルド調和バンドルの研究は、以前の従順調和バンドルの研究に帰着され、ほぼ満足できる理解に達しました。これらの結果を用いて、不確定特異点を持つ平坦束についての小林-ヒッチン対応を確立し、さらに特異点解消についての結果を一般次元にまで拡張しました。そして、射影多様体上において、ワイルド純ツイスターD-加群、ワイルド調和バンドル、半単純ホロノミックD-加群という三つの対象が自然に対応することを確立し、これを用いて半単純ホロノミックD-加群に関する柏原の予想を肯定的に解決しました。これらの結果をまとめプレプリントarXiv:0803.1344,arXiv:0803.1346として発表しました。研究面では稀にみる非常に充実した一年でした。研究があまりに忙しかったこともあり、フランスからの帰国以降に海外出張はありませんでしたが、6月と1月に数理解析研究所で催された国際研究集会で上記の結果の一部を発表しました。調和バンドルに実構造や可積分構造を載せたものであるTERP構造の変動について研究しました. TERP構造とは非可換代数幾何におけるHodge構造として期待されているものです.ワイルド調和バンドルから従順調和バンドルへ簡約に, TERP構造を載せたものを得ました.これを用いて,混合TERP構造とHertling-Sevenheck軌道の同値性を確立しました.また以前から懸案になっていた偏極付混合ツイスター構造とツイスター冪零軌道との対応を確立しました.これらの結果に,昨年度までの結果のサーベイをあわせてプレプリントにまとめて発表しました.これとは別に,ワイルド純ツイスターD-加群の双対,実構造,可積分構造について研究しました.昨年度に書いた長い論文の改訂を行い,理解しやすいように説明を付け加えた上で投稿しました.これとは別に,ドナルドソン不変量の代数幾何版の研究についてのモノグラフがシュプリンガーから出版されることが決まったため,その最終版を書きました.(2009年度初めに出版予定.)昨年度までに得られた結果についての講演を,フランス,ベトナム,スペインで開かれた国際研究集会で行いました. (3月にアメリカでも講演の予定. )また,東京大学で集中講義をし,京都大学代数幾何学セミナー,大阪大学談話会,代数・解析・幾何学セミナー(於鹿児島大学)で講演しました.前年度までの研究成果を踏まえ、今年度はホロノミックD-加群についての研究を進めました。特に、良い関手性を持つようなベッチ構造はどのようなものかについて研究しました。まず、1次元射影空間上のD加群のフーリエ変換のストークス構造について調べ、BlochとEsnaultが導入したホモロジー理論を用いた詳細な記述を与えました。これより特に元のD-加群がベッチ構造を持つ場合にフーリエ変換のベッチ構造も記述できたことになります。この結果は出版される予定です。次により一般のホロノミックD-加群のべッチ構造について研究しました。偏屈層やホロノミックD-加群のはりあわせに関するBeilinsonのアイディアを適用することで、ベッチ構造の良い定義が得られました。そして、積分、引き戻し、局所化などの各種の標準的な操作についての関手性を示しました。これはホロノミックD加群と正標数の代数多様体上のある種の層との類似性を研究する上で基礎になると期待されます。この結果はプレプリントarXiv:1001.2336にまとめて公表しました。また、この研究の過程で混合ツイスターD-加群のはりあわせについてのアイディアが得られたので、研究を進めています。この他に、カンドルコホモロジーの計算をしました。有限体となっているようなカンドルのコホモロジーについての以前の研究結果を、少し違うタイプの応用上重要と思われるカンドルの場合に拡張しました。この結果は論文にまとめて投稿しました。
室内環境化学物質胎児期暴露の骨髄細胞への影響：樹状細胞分化とＴｒｅｇ誘導の解析

昨今、子供への多種多様な化学物質の暴露が健康影響するのではないか、という懸念から、化学物質胎児期暴露の影響を特にトルエンとホルムアルデヒドなど化学物質過敏症が疑われる物質の影響について検討した。暴露モデルマウスの検討から、暴露されたマウスの胸腺では、生まれた直後において、の細胞内蛋白質の一つである転写因子の活性化が観察され、分化誘導された細胞の活性化能も亢進していたことがわかった。以上より、低濃度化学物質胎児期暴露は、より未分化な細胞群の集まりである胸腺細胞に対し、分子レベルでの変化をもたらし、細胞の分化という観点からも化学物質の影響があることが示唆された。胎盤は化学物質の侵入を阻止できないため、その結果、侵入してきた化学物質に胎児は容易に曝されることになる。本研究では化学物質胎児期暴露の影響を、免疫担当細胞への影響を中心に解析することが目的である。本年度は成獣への化学物質暴露を行い、ターゲット細胞の絞込みを行った。骨髄細胞の採取も同時に行った。化学物質の暴露スケジュールは、前年度同様、ホルムアルデヒド80 ppb、2週間を選択し、実験動物には雌性のBALB/cマウスを用いた。暴露終了後、マウスから脾臓細胞と胸腺細胞を調製し、それらのマイトジェン(LPS、ConA)に対する影響を増殖反応により評価したところ、ホルムアルデヒドの影響は認められなかった。しかしながら、胸腺細胞をConAで刺激し、その培養上清中のIL-2濃度をELISA法で測定したところ、ホルムアルデヒド暴露群で産生の増加が認められた。脾臓細胞ではIL-2産生に影響は認められなかった。そこで、影響が観察された胸腺細胞の細胞溶解液を調製し、細胞内の転写因子の活性化を、特異的抗体を用いたウエスタンブロット法により評価した。標的としては、NF-kB、STAT5、NF-ATに焦点を当てた。これらの中で、STAT5の活性化が暴露群で観察された。以上より、低濃度胎児期化学物質暴露の影響が観察された。最終年度は今までに得られた結果をもとに次世代影響を解析し、細胞分化の視点から更に研究を進めて行く予定である。本研究では化学物質胎児期曝露の影響を、モデルマウスを構築し、免疫担当細胞への影響を中心に解析することを目的としている。最終年度は妊娠マウスへの化学物質暴露を行い、ターゲット細胞の絞込みを行った。化学物質の暴露スケジュールは、前年度同様、ホルムアルデヒド80 ppb、2週間を選択し、実験動物にはBALB/cマウスを用いた。暴露のタイミングはプラークを確認後、2日目を暴露初日とした。幼児期にホルムアルデヒドを暴露したマウスでは胸腺への影響が認められたので、胸腺細胞への影響に焦点を当て、解析を進めた。暴露終了後、生まれた直後の胎児より胸腺を摘出し、細胞とその溶解液を調製した。最初に、細胞溶解液を使用し、転写因子の活性化をゲルシフト法で解析したところ、STAT5の活性化が観察された。また胸腺細胞をin vitroで培養し、それらのマイトジェン(ConA)に対する影響を増殖反応により評価したところ、ホルムアルデヒド暴露を受けた胎児マウスから調製した胸腺細胞は対照群と比べ、有意に高い反応性を示した。また、24時間後の培養上清中のIL-2産生も対照群よりも有意に高値であった。更には、このマウスを4週令まで飼育し、その後同様の解析を行ったところ、この胸腺細胞の高反応性は維持された状態であった。またホルムアルデヒド暴露を受けたマウスから骨髄細胞を調製し、マクロファージを分化誘導させ、そのPGD2産生能を測定したところ、暴露群で有意に高い産生量が認められた。以上より、低濃度化学物質胎児期暴露は、より幼弱な細胞群である胸腺細胞に対し、分子レベルで何らかの変化を来たし、細胞の分化という観点からも化学物質の影響があることが示唆された。近年、環境や生活スタイルの変化に伴い、母体が妊娠中に曝露される化学物質は増加の一途である。胎盤は化学物質の侵入を阻止できないため、侵入してきた化学物質に胎児は曝されることになる。そこで化学物質胎児期曝露の影響を骨髄由来樹状細胞の分化への影響およびTregの誘導の観点から評価する。本年度は本格的な動物暴露実験を年度末からしか行えなかったため、そのセットアップを行い、暴露実験が行えるようになった。暴露する化学物質としては、トルエンとホルムアルデヒドを選択した。これは、いまだ環境汚染物質として知られているものの、その詳細な健康影響へのメカニズムについては議論がつきない物質である。

暴露濃度に関しては、日本では許容濃度が50 ppmおよび80 ppbとそれぞれ設定されているので、その濃度を用いることにした。実験動物には雄性のC3H/HeNマウスあるいはBALB/cマウスを用いた。暴露期間は亜慢性である2週間、3週間と6週間でおこなった。化学物質(トルエン)の影響を調べるために、リンパ組織である脾臓における細胞分布についてフローサイトメトリーにより解析した。まず、脾臓重量を調べたが、トルエンによる影響は認められなかった。6週間暴露(50 ppm、5 ppm)を行なったマウスでは、CD19細胞の割合が若干増加していた。またTregの細胞表面マーカーであるCD4、CD25については減少の傾向が認められた。サンプルも順調に集めることができ、計画に近いペースで研究が進んだ。当初の示達時期にくらべ、遅い示達であったため、予定していた暴露室の予約が予定通りにいかず、動物実験が完全に終了できなかったため。特に次世代影響に関して、クロスフォスタリングを行うなど、より結果の精査に努めたい。次年度はin vitroで樹状細胞による抑制性T細胞(Treg)の誘導を中心に反応差異のメカニズムの解析を中心に行う。樹状細胞はTregの誘導に関与すること、Tregの誘導にはSTAT5の活性化が重要な因子であることが知られている。そこで胎児期曝露マウスから樹状細胞を誘導し、その樹状細胞によるTreg誘導能を解析する。また、細胞内イベントを分子生物学的手法により解析し、化学物質の作用点を細胞内レベルで集積する。これらの解析手法は現在までに申請者らが常時行い、報告してきた方法を用いるため、トラブルシューティングにも即座に対応できる。解析するサイトカインの種類を増やす予定であるので、その分に予算を配分する予定である。今年度はEMSA用試薬や、樹状細胞およびTreg細胞の抗原特異的シグナル伝達の解析に使用する試薬類、実験動物(マウス)の購入を中心に使用を計画している。また情報収集を兼ねた、成果発表のための旅費を申請する予定である。