hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
婦人科腫瘍の癌幹細胞の同定とそれを標的とした新規治療法の開発の試み

CD44+CD24+細胞集団は、in vitroとin vivoにおいて癌幹細胞の性質とその特異的なマーカーの発現を示し、それに対して抗癌剤をスクリーニングすることによって、この再発性疾患に対する有効性の高い治療法の確立へとつながる。1)正常婦人科各組織における幹細胞を模索した。富山大医学部医倫理委員会の承認の下(承認済)、附属病院及び関連病院の協力を得て、インフォームドコンセントが得られた患者より各疾患により手術時に摘出された組織のうち病理診断に支障のでない範囲で正常部分を採取し、ホルマリン固定パラフィン包埋切片、および凍結切片を作成し、total RNA、蛋白質を抽出した。また、婦人科各正常組織の幹細胞マーカーを発現している幹細胞としての性状の解析を解析した。次に、婦人科各正常組織より上皮細胞をそれぞれ単離し、抗体によりラベリングした後セルソーターにかけ、マーカーを発現している細胞を分離し、これらの細胞に幹細胞としての性格が存在するか否かを確認した。つまり、希釈密度における培養条件下でのコロニー形成能により増殖能を解析した。また未分化状態を維持する培養条件を確立し、分離細胞が少なくとも一つのスフェロイド(未分化細胞塊)を形成する細胞数をカウントし、96穴プレート上に培養した細胞から一次スフェロイドを得、これを回収し離散させ二次スフェロイドを作る細胞数をカウントし、自己複製能を解析した。さらに、サイトケラチンサブクラス、ビメンチンの発現、プロラクチンの産生能を分化マーカーとして発現していないことをRT-PCRにて確認し、幹細胞の性状を解析した。その結果、婦人科各正常組織のCD44,CD24などの幹細胞マーカーを発現している幹細胞の存在が明らかになった。2)婦人科腫瘍組織よりパラフィン包埋ブロックを作製した。採取した組織より切片を作成し、既知の幹細胞マーカーには、神経幹細胞、腸粘膜上皮の幹細胞双方で発現するMusashi、神経幹細胞、間葉系幹細胞双方に発現するNucleostemin、細胞の遊走に関わる神経幹細胞、造血幹細胞に発現が報告されているCXCR4など複数の組織に共通にみられるものがいくつかあるが、これらに加え、幹細胞に特異的な性格を維持するのに必要と思われる因子を検討した結果、ABC transpoter geneの一つであるbreast cancer resistance protein (BCRP)、ES細胞に発現の見られるOct4、Klf-4の発現が免疫組織染色により明らかになった。1)富山大医学部医倫理委員会の承認の下、附属病院及び関連病院の協力を得て、インフォームドコンセントが得られた患者より各疾患により手術時に摘出された癌組織のうち病理診断に支障のでない範囲で癌組織を採取した。病理標本にて癌の組織型を確認後、癌細胞を単離し、得られた癌細胞を、1)で得られたマーカー及び幹細胞マーカー(CD24,CD44,CD133)の組み合わせにより分画した。我々はすでに子宮頚部扁平上皮癌由来細胞株よりCD24+CD44+の分画にsphere形成能があることを見出しているので、各々の画分を解析した。その結果、CD24+SSEA4+細胞からsphereの形成能が高いことが明らかになった。またSphereの形成能が高い各分画は、幹細胞マーカー陽性であることが明らかになった。2)婦人科癌幹細胞の癌再生能(分化能)を確認する。得られた細胞を、Nudeマウスの皮下に移植し、癌再生能の有無を検討した。また、サイトケラチンサブタイプ、ビメンチン、幹細胞マーカーの発現について、オリジナルの癌組織と同様のパターンがみられるか否かをRT-PCR、免疫組織染色法にて解析した結果、移植した腫瘍においても、オリジナルの癌組織で見られた幹細胞マーカーの発現が明らかになった。3)正常組織幹細胞マーカーを発現する細胞は母体となる組織の癌化過程においてその局在および数がいかに変化するか解析する。免疫組織染色法を用い、得られた正常幹細胞マーカーの発現陽性細胞数をカウントし、出現率を統計的に評価した。子宮頚部の扁平上皮癌、子宮内膜癌、卵巣癌の各組織間で比較検討した結果、子宮頚部の扁平上皮癌、子宮内膜癌、卵巣癌の各組織間で、幹細胞マーカーの発現が見られたが、共通に発現する癌幹細胞マーカーや特定の細胞表層マーカーは見いだされなかった。これらの結果より婦人科腫瘍に癌幹細胞の存在が明らかになり、婦人科腫瘍の新たな治療法の糸口が見出された。
表面プラズモン励起を利用した新規超高感度非解離レーザー脱離イオン

本研究課題において、申請者は自ら開発した金ナノ微粒子表面に誘起される表面プラズモン励起に基づく増強効果を利用した新規超高感度非解離レーザー脱離イオン化質量分析法の脱離イオン化機構の解明を進めた。その結果、電磁場増強効果、電荷移動効果、熱の局所化効果といった脱離イオン化機構に関連する効果の分離抽出に成功した。更にその得られた知見を活かし、本法を更にバックグラウンドフリー化させた高性能化に成功した。本年度は、SP励起に基づく脱離イオン化機構に関わる要素(CT、EM、Heat効果)の抽出を試みた。まず、CT効果の抽出には、申請者が他の研究からCT効果の大きさを見積もった色素分子を測定試料としてLDI-MSを行った。得られた各色素分子のイオン信号強度は見積もったCT効果の大きさと正の相関を持ち、CT効果の寄与を明らかにした。次に、金ナノ微粒子表面にスペーサーとしてアルカンチオールを修飾し、CT効果を遮断した。上記と同様の実験を行った結果、各色素分子のイオン信号が強く得られた上、その信号強度はアルカンチオールの分子長(金属表面からの距離)に強く相関があった。これはEM効果のみでも強い寄与があることを意味する。一方で、試料分子の解離性に関しては、金属表面に近接するほど大きくEM効果のみでは実用性に乏しいことも示唆された。更に詳細に距離依存性を信号強度および解離性から検討したところ、金属表面からの生じる電子衝突も関与していたことが示唆された。これは上記のCT効果と異なり、高いエネルギーを持ったエネルギー供給であり、実用性にはその抑制も検討すべきである。一方、本手法の脱離イオン化機構におけるHeat効果の役割を議論するため、SP効果の大きさを一定にする必要がある。そこで、粒子径が異なる2種類の金ナノ微粒子を用いて、マススペクトルのレーザーフルエンス依存性を比較した。その結果、供給される熱量の大きさが脱離イオン量に関連性があった。更に詳細にするために、熱供給に鋭敏に反映されるイオン性分子を測定した結果、SP励起に起因するHeat効果により脱離量が著しく増大した。以上から、本手法の脱離イオン化機構においてHeat効果は脱離機構に対して重要な役割を担っていることを示した。以上の成果は、SP励起に基づく脱離イオン化機構を理解する上で重要な知見となりうることが期待される。昨年度に引き続き本年度も、SP励起に基づく脱離イオン化機構に関わる要素(CT、EM、Heat効果)の抽出を試みた。まず、CT効果の抽出のために、申請者が以前の研究からCT効果の大きさを見積もった色素分子を効率的にCT効果が誘起できる第二光源を測定装置に導入し、2光波レーザー脱離イオン化質量分析を行った。その結果、第二光源の波長と脱離イオン量には大きな依存性が見られ、CT効果が誘起出来ないような波長においては変化がなく、強く誘起する波長では信号が大きく増大していた。第二光源は試料分子がレーザーエネルギーを吸収しても脱離しない程度の光量を有する連続波レーザーであるため、本結果で得られたCT効果と脱離イオン量との強い相関は、その脱離イオン化機構を解明する上で大きな知見となった。次に、金ナノ微粒子表面にスペーサーとしてアルカンチオールを修飾し、CT効果を遮断した上で脱離機構を抽出するための試料設計を行った。その結果、アルカンチオールのより直接的な金表面との接触が遮断されている試料分子の検出に成功した。これはアルカンチオールが脱離補助剤として脱離することにより試料分子を過剰なエネルギー供給することなく脱離することができたことと考えられる。この結果から、脱離機構を解明する上で大きな知見を得た。また、金表面に直接化学結合しているアルカンチオールの検出にも成功しており、この検出は従来法では非常に困難であるため、本課題で提案する手法の応用開拓にも非常に優位な結果となった。本年度は、表面プラズモン(SP)励起による超高感度レーザー脱離イオン化質量分析(LDI-MS)法の素過程抽出により得られた知見を活かして、応用的な試みを行った。その結果、金ナノ微粒子(AuNP)の表面に誘起されるこのSP励起がその表面のみを選択的にアブレーションさせ、その飛散物が脱離剤として作用することで、表面に吸着している試料分子を非解離に脱離イオン化させる新しい表面支援LDI-MS(SALDI-MS)分析法として昇華させることに成功した。この手法において最も特筆すべきは、AuNP表面のみをアブレーションさせることであり、この場合検出される試料分子以外の信号は、金クラスターイオンのみである。従来のマトリクス支援LDI-MS(MALDI-MS)法では、脱離イオン化を補助するマトリクスは有機分子であり、これが同時に多量の阻害ピークとして検出されることで解析が複雑化するが、本法では全くその心配がない。更に本法では、AuNP表面にアルカンチオールを化学結合させ、MALDI-MS法におけるマトリクス分子の役割を付与させ、効率的な脱離イオン化を目指した。

本法において重要な結果は、アルカンチオールが結合した金クラスターは負イオンモードで検出されるが、試料分子は正イオンモードで検出されるため、正イオンモードではバックグラウンドフリーで試料の測定が可能となった。以上の成果は、SP励起に基づく脱離イオン化機構の理解が本研究課題により進んだことにより、発展的に新しい分析法へと昇華できたことを意味し、その結果、非常に高い同定分析法の確立への大きな可能性を見出せたと言える。
東日本における縄紋・弥生過渡期の研究

東日本における縄文・弥生過渡期の研究を、おもに条痕を付設した土器を対象として調査を実施した.その理由は、縄紋時代終末の条痕のなかに、弥生土器の顕著な技法である篩猫紋の原型があると予測したためである.両者の関連性は、はたせるかな、この研究において東日本の出土品を調査し、はじめて判明したのである.まず第一に、櫛描紋の原体はこのたび実験により復原した「桟篩〕と呼ぶべきものが主流であって、通説は誤解、もしくはあまりに抽象的な議論にとどまっている.この桟櫛は、縄紋土器の条痕の原体の1種にほかならない.その決定的な証は、弥生土器でいういわゆる「複合櫛描紋」である.調査期間中の資料収集では、埼玉県内出土の前期弥生土器に「複合櫛描紋」を条痕として付設したものが注目できる.これは、櫛描紋の原体の起源が東方にあって、それが西方に伝播して弥生土器に活用され、櫛描紋土器が発生した証拠である.桟篩の構造は、まさに櫛であるけれども、製陶のほかは使用に耐える者ではなく、製陶専用の工具としての使用は縄紋時代の晩期をまなりさかのぼる.古くからの発明品にちがいないが、その出現期については、また調査が十分ではない.桟櫛は串とする竹の形態により、表竹連体、裏竹連体、表裏竹連体など数種に細別でき、また実際の出土品においても、この分類を適用することができる.いわゆる櫛描紋が頻用する原体は、そのうちのヒゴ連体である.東日本における縄文・弥生過渡期の研究を、おもに条痕を付設した土器を対象として調査を実施した.その理由は、縄紋時代終末の条痕のなかに、弥生土器の顕著な技法である篩猫紋の原型があると予測したためである.両者の関連性は、はたせるかな、この研究において東日本の出土品を調査し、はじめて判明したのである.まず第一に、櫛描紋の原体はこのたび実験により復原した「桟篩〕と呼ぶべきものが主流であって、通説は誤解、もしくはあまりに抽象的な議論にとどまっている.この桟櫛は、縄紋土器の条痕の原体の1種にほかならない.その決定的な証は、弥生土器でいういわゆる「複合櫛描紋」である.調査期間中の資料収集では、埼玉県内出土の前期弥生土器に「複合櫛描紋」を条痕として付設したものが注目できる.これは、櫛描紋の原体の起源が東方にあって、それが西方に伝播して弥生土器に活用され、櫛描紋土器が発生した証拠である.桟篩の構造は、まさに櫛であるけれども、製陶のほかは使用に耐える者ではなく、製陶専用の工具としての使用は縄紋時代の晩期をまなりさかのぼる.古くからの発明品にちがいないが、その出現期については、また調査が十分ではない.桟櫛は串とする竹の形態により、表竹連体、裏竹連体、表裏竹連体など数種に細別でき、また実際の出土品においても、この分類を適用することができる.いわゆる櫛描紋が頻用する原体は、そのうちのヒゴ連体である.東日本における縄紋・弥生の過渡期の問題は、有紋土器を素材にした編年研究が進展をみせたのに比べて、粗製土器の研究は低調である。そこで粗製土器のうち条痕による意図的な調整をもつ当該時期の土器を、本年はおもに関東地方を中心に観察してみた。まず、条痕の原体となる工具についてであるが、条溝のひろきものは竹の表面、いわゆる細密なる条痕は割り板であることが多い。西日本ではそれが二枚貝ならびに巻貝を用いることが多いから、この事実は地域的と言わねばならない。したがって、当該時期に条痕で調整する土器が西日本から一元的に波及したと見なすことはできない。条痕紋土器として高名な東海地方の水神平式土器は、東日本における搬入品がそれと識別可能である。その他取材中に、絡条体をこすって引いた条痕があるとの意見があったが、目撃、確認することはできなかった。ただし有り得るかもしれないので、今後留意するに努める。条痕の走行の方向性については、右下から左下にあがる斜め方向、上から下への縦方向、ならびにその複合、すなわち土器を反転して二度にわたって調整するものがある。西日本の粗製土器の調整方向は左上に上がる斜め方向だけだから、後二者の方向性も地域的なものである。東日本の条痕粗製土器は、おおむね以上の要素が絡み合っていて複雑であるけれども、発見物ごとにそのうちのそのうち何かが顕著で、特徴的な表れ方をする。その現象を全体として整合した体系にまとめるにはまだいたっていない。1初年度、各所蔵機関において土器資料を取材し調書を作成した。本年は、そこから図面を引き起こして、実測図を作成した。この資料はほとんどが既発表のものであるが、作図には以外に長時間を要することとなった。しかし、実測図が代表者一人の手になるところから、従来のマチマチな描写による実測図と異なり、画一的な長所がある。ただし、割板を原体とする条痕の描写がまだしっくりこない。2本線で描いたが、これではまだ原体が二枚貝の細手、櫛によるものとの相違がうまく表現しきれていない。とくに、割板原体は東日本の顕著な地域性であるから、実測図において識別できることが肝要である。しかし、この手仕事はたいへん難しく、全体的な図の雰囲気で相違を読み取ることしか、たぶん今後も改善できないだろう。

2関東・東海の土器を追加取材した。とくに注目したいのは水神平式の代表遺跡である愛知県麻生田遺跡において、大洞A′式の変形工字紋が出土している事実である。頸と体の紋様帯を斜線で合体した図案が、条痕土器ともなう件はあまり注意されていない。これは中部山岳地帯の氷式土器の評価にもかかわる。麻生田遺跡から出土した異系統の浮線網状紋土器には体下部の削り出しがなく、真正な氷式ではないから、別型式が同時代の南信州に分布するはずである。3日本海沿岸の条痕土器を若干ながら実見した。刊行物から分からなかった第一印象として、触目した土器は条溝が細い。これが北陸の条痕紋の一般的特徴なのかは、まだ実見資料があまりにも少ないので断言できない。北越の条痕は、古い条痕をまだ見ていないが、新しいものは静岡県の丸子式とまったく同じで、描き方も共通する。東北地方の条痕土器の実例は、本年はまだ実見する余力がなかった。東日本における縄紋・弥生過渡期の研究を、おもに条痕を付設した土器を対象として調査を実施した。その理由は、縄紋時代終末の条痕のなかに、弥生土器の顕著な技法である櫛描紋の原型があると予測したためである。両者の関連性は、はたせるかな、この研究において東日本の出土品を調査し、はじめて判明したのである。まず第一に、櫛描紋の原体はこのたび実験により復原した「桟櫛」と呼ぶべきものが主流であって、通説は誤解、もしくはあまりに抽象的な議論にとどまっている。この桟櫛は、縄紋土器の条痕の原体の1種にほかならない。その決定的な証は、弥生土器でいういわゆる「複合櫛描紋」である。調査期間中の資料収集では、埼玉県内出土の前期弥生土器に「複合櫛描紋」を条痕として付設したものが注目できる。これは、櫛描紋の原体の起源が東方にあって、それが西方に伝播して弥生土器に活用され、櫛描紋土器が発生した証拠である。桟櫛の構造は、まさに櫛であるけれども、製陶のほかは使用に耐える物ではなく、製陶専用の工具としての使用は縄紋時代の晩期をかなりさかのぼる。古くからの発明品にちがいないが、その出現期については、まだ調査が十分ではない。桟櫛は串とする竹の形態により、表竹連体、裏竹連体、表裏竹連体など数種に細別でき、また実際の出土品においても、この分類を適用することができる。いわゆる櫛描紋が頻用する原体は、そのうちのヒゴ連体である。
新規ユビキチンリガーゼによるCDK阻害蛋白質p27^<Kip1>の分解と癌化との関連

本研究の目的は我々が同定したp27^<Kip1>の新規結合因子p27NBP1のp27^<Kip1>の細胞内レベルの制御における役割を明らかにすることである。まず細胞内因性p27NBP1とp27^<kip1>との結合を確認した。さらに異所性に発現させたp27NBP1とp27^<kip1>との結合、およびp27NBP1によるp27^<kip1>のユビキチン化を確認した。p27NBP1はin vitroでもp27^<kip1>を効率良くユビキチン化した。p27NBP1の過剰発現はp27^<kip1>の細胞内存在量を顕著に減少させ、この減少はプロテアソーム阻害剤で抑制された。これらの結果からp27NBP1はp27^<kip1>の真のユビキチンリガーゼであり、これをプロテアソームシステムでの分解に導くことが示された。p27^<kip1>のN末端に存在するSer10リン酸化はp27^<kip1>の核外移行とSkp2非依存性分解に重要とされている。p27NBP1はp27^<kip1>N末端26アミノ酸残基と結合する分子として単離されたので、p27^<kip1>N末端のリン酸化がp27NBP1によるユビキチン化に必要かどうか検証した。p27^<Kip1>のユビキチン化にはそのN末端が必要であるが、Ser10リン酸化には無関係という結果が得られた。次にp27NBP1の発現時期と細胞内局在を調べた。p27NBP1はG1からS期にかけてまず核で発現が誘導され、それに遅れて細胞質での発現が誘導されることが分かった。p27NBP1をRNAiによってノックダウンすると核と細胞質両方のp27^<Kip1>が蓄積した。従ってp27NBP1は核および細胞質のp27^<Kip1>をユビキチン化-プロテアソーム系での分解に導くことにより、細胞周期進行の正の制御因子として機能すると考えられる。さらにp27NBP1ノックダウンによってp27^<Kip1>が蓄積し、G1からS期への細胞周期進行が抑制された。すなわちp27NBP1がp27^<Kip1>を分解に導くことは細胞周期G1からS期への正常な進行に必要であることが示された。その他のp27^<Kip1>のユビキチンリガーゼとして知られるSkp2やKPC1をノックダウンし、上記と同様の実験を行った。細胞周期進行に対してSkp2やKPC1よりもp27NBP1ノックダウンのほうが強い抑制効果を示した。一方、Skp2ノックアウトMEFのp27NBP1をノックダウンしたところ、この細胞でもp27^<Kip1>の蓄積が顕著であった。したがってSkp2とp27NBP1は独立してp27^<Kip1>の安定性を制御していると考えられた。

すなわちp27NBP1がp27^<Kip1>を分解に導くことは細胞周期G1からS期への正常な進行に必要であることが示された。その他のp27^<Kip1>のユビキチンリガーゼとして知られるSkp2やKPC1をノックダウンし、上記と同様の実験を行った。細胞周期進行に対してSkp2やKPC1よりもp27NBP1ノックダウンのほうが強い抑制効果を示した。一方、Skp2ノックアウトMEFのp27NBP1をノックダウンしたところ、この細胞でもp27^<Kip1>の蓄積が顕著であった。したがってSkp2とp27NBP1は独立してp27^<Kip1>の安定性を制御していると考えられた。本研究計画の目的は、我々が同定したp27^<kip1>の新規結合因子p27NBP1のp27<kip1>の細胞内レベルの制御における役割を明らかにすることである。本年度は以下に記す研究成果を得た。1.p27NBP1はp27<kip1>の真のユビキチンリガーゼであることの実証(2)p27NBP1ノックダウン細胞ではp27<kip1>が蓄積し、またその分解速度が低下することをパルスチェイス実験にて証明した。2.p27<kip1>のリン酸化はp27NBP1によるユビキチン化に必要かp27<kip1>S10A変異体および、Δ26欠失体(N末端26アミノ酸残基欠失)発現プラスミドを作製し、細胞内でのユビキチン化を調べた。Δ26欠失体はユビキチン化されなかったが、S10A変異の影響は見られなかったことから、p27<kip1>のユビキチン化にはそのN末端が必要であるが、Ser10リン酸化には無関係と考えられた。一方、p27<kip1>のThr187のリン酸化はSkp2によるユビキチン化に必要であることが知られているが、p27NBP1が媒介するユビキチン化-分解には必要でないことが分かった。3.p27NBP1によるp27<kip1>の分解亢進がもたらす細胞周期への影響(1)p27NBP1はG1からS期にかけてまず核で発現が誘導され、それに遅れて細胞質での発現が誘導されることが分かった。(2)p27NBP1ノックダウン細胞ではS期の細胞の割合が減少すること、また核と細胞質両方のp27<kip1>が蓄積することが明らかとなった。以上から、p27NBP1は核および細胞質のp27<kip1>をユビキチン化依存的に分解に導くことにより、細胞周期進行の正の制御因子として機能することが示唆された。本研究計画の目的は、我々が同定したp27^<Kip1>の新規結合因子p27NBP1のp27^<Kip1>の細胞内レベルの制御における役割を明らかにすることである。17年度においては、p27NBP1がp27^<Kip1>のユビキチンリガーゼであり、p27^<Kip1>のプロテアソームによる分解を亢進させることにより、細胞周期の進行を制御していることを明らかにした。本年度はさらに詳細な検討を行い、以下に記す研究成果を得た。(1)T98細胞のp27NBP1をノックダウンした後に血清飢餓によりG0期に同調した。そして血清添加後の細胞周期再開をフローサイトメトリー解析で調べた。するとp27NBP1ノックダウン細胞ではコントロール細胞に比べてG0/G1で停止した細胞の割合が増加していた。(2)対数増殖期のHeLa細胞ではp27NBP1ノックダウンで見られるG1/S比の上昇が、p27^<Kip1>とp27NBP1のダブルノックダウンによって抑えられた。したがって1-(1)の結果はp27NBP1ノックダウンによってp27^<Kip1>の蓄積したため細胞周期進行が抑制されたことを示すと言える。2.p27^<Kip1>の他のユビキチンリガーゼとの比較(1)その他のp27^<Kip1
イメージングプレートによる単結晶材料のX線応力測定

単結晶または多結晶中の一つの結晶内の残留応力をX線応力測定法で測定するのは、理論は確立しているものの、実験が困難で普及していない.しかし、2次元X線検出器イメージングプレートが容易に使えるようになったので、測定の可能性について検討を行った.単結晶に特性X線を照射しても回折条件が満足されたとしても回折角が測定可能な回折線は得られない.そのために、2次元または3次元的な試料揺動を行って測定可能な回折線を得ることが第一に必要である.ここでは2次元的な揺動を試みたところ、部分的ではあるが連続したデバイシェラ-回折像が得られ回折角を測定することが可能となった.さらに精度を向上させるために、標準粉末を用いた二重露出を行なう方法を開発した.応力解析に当たっては、無ひずみ時の回折角を用いなくとも残留応力を測定出来るように、3個以上の回折を測定して、平面応力状態での残留応力の3成分が求められるようにしたところ、十分な精度で測定することが可能となった.イメージングプレートを用いての測定では従来のX線フィルムを用いた場合に比べて、露出時間が比較にならぬ程短く、かつ鮮明な回折像が得られるので今後の実用化が大いに期待される.単結晶または多結晶中の一つの結晶内の残留応力をX線応力測定法で測定するのは、理論は確立しているものの、実験が困難で普及していない.しかし、2次元X線検出器イメージングプレートが容易に使えるようになったので、測定の可能性について検討を行った.単結晶に特性X線を照射しても回折条件が満足されたとしても回折角が測定可能な回折線は得られない.そのために、2次元または3次元的な試料揺動を行って測定可能な回折線を得ることが第一に必要である.ここでは2次元的な揺動を試みたところ、部分的ではあるが連続したデバイシェラ-回折像が得られ回折角を測定することが可能となった.さらに精度を向上させるために、標準粉末を用いた二重露出を行なう方法を開発した.応力解析に当たっては、無ひずみ時の回折角を用いなくとも残留応力を測定出来るように、3個以上の回折を測定して、平面応力状態での残留応力の3成分が求められるようにしたところ、十分な精度で測定することが可能となった.イメージングプレートを用いての測定では従来のX線フィルムを用いた場合に比べて、露出時間が比較にならぬ程短く、かつ鮮明な回折像が得られるので今後の実用化が大いに期待される.多結晶材料に対するX線応力測定はほぼ確立しており、強度問題に多大の寄与をしている.しかし、一つの結晶内の応力測定は理論は確立しているものの、実験的には種々の困難があり、必ずしも成功していない.本研究は二次元X線検出器イメージングプレート(IP)を用いることによって、短時間で精度の高い応力測定を行うことを目的としたものである.応力測定を行うに当たっては、必ず測定しようとする一つの結晶の方位を知る必要があるが、この測定もIPを用いて露出時間1分以内でコントラストの高いラウエ回折像を得ることが出来、さらに方位自動解析プログラムにより面指数、方位を短時間で特定可能とした.応力の測定では回折角を正確に測定することが必要であるが、この目的遂行のため、試料揺動装置を作製、斑点状にしか現れないデバイシェラ-回折を、連続状に表すことに成功し回折角を相当の精度をもって測定することが出来た.そうして、塑性変形前後で1つの結晶に対し3-6個の回折を測定、回折角より応力を算出することが出来た.従来の写真フイルムや比例計数管を用いた同種の実験では、応力算出までに多大の時間と手間を必要としたが、本研究では、極めて短時間で結晶を算出することが可能となった.さらに、残留応力の測定の可能性についても検討を行っているが、理論的には可能なものの、応力0の材料の格子定数がhkl回折が異なると、異なった値になるという現象が見られるので、この原因を究明することが次の課題として生じるている.しかし、IPを使うことで簡単に精度の高い応力測定値が得られる見通しは立っているので、今後さらに研究を進めてより容易に応力測定が出来るようにしていきたい.単結晶または多結晶中の一つの結晶内の残留応力をX線応力測定法で測定するのは、理論は確立しているものの、実験が困難で普及していない.しかし、2次元X線検出器イメージングプレートが容易に使えるようになったので、測定の可能性について検討を行った.単結晶に特性X線を照射しても回折条件が満足されたとしても回折角が測定可能な回折線は得られない.そのために、2次元または3次元的な試料揺動を行って測定可能な回折線を得ることが第一に必要である.ここでは、2次元的な揺動を試みたところ、部分的ではあるが連続したデバイシェラ-回折像が得られ回折角を測定することが可能となった.さらに精度を向上させるために、標準粉末を用いた二重露出を行なう方法を開発した.応力解析に当たっては、無ひずみ時の回折角を用いなくとも残留応力を測定出来るように、3個以上の回折を測定して、平面応力状態での残留応力の3成分が求められるようにしたところ、十分な精度で測定することが可能となった.イメージングプレートを用いての測定では従来のX線フィルムを用いた場合に比べて、露出時間が比較にならぬ程短く、かつ鮮明な回折像が得られるので今後の実用化が大いに期待される.
国際仲裁における競争請求をめぐる国際私法上の諸問題

本研究は、国際仲裁における競争請求をめぐる法的状況を明らかとすることを目的とするものである。本年度は、1国際仲裁と競争請求に関する文献の収集・現地調査、2研究成果のとりまとめ・公表を行った。1国際仲裁と競争請求に関する文献の収集・現地調査:前年度からの継続事項として、国際仲裁と競争請求に関する文献を収集すると同時に、シンガポールおよびミャンマーの研究者・実務家に対するインタビューを実施し、各国における最新の動向についても調査を行った。実地調査の結果、ミャンマーでは、競争請求そのものがほとんど認識されていないこともあり、国際仲裁との関係についてほとんど議論がないこと等、シンガポールでは、競争請求自体は認識されているものの、国際仲裁との関係ではあまり議論がないこと等が判明した。2研究成果のとりまとめ・公表:競争請求の仲裁可能性と競争請求に関する仲裁判断の執行可能性の問題については、一定の成果を見ることができたため、研究成果を研究会および学会において報告したほか(第6回北陸国際関係私法研究会、国際法学会2018年度(第121年次)研究大会)、当該研究報告に基づく論文を学会誌(国際法外交雑誌)において公表する予定である。また、競争請求の準拠法との関係では、競争法の国際的適用範囲が問題となることから、日本の独占禁止法の国際的適用範囲についても研究報告(2018年5月度渉外判例研究会)を行うとともに、研究成果を公表した(「外国で締結された国際カルテルへの独禁法の適用を肯定した事例ー最三小判平成29・12・12」ジュリスト1526号142-145頁)。その他の問題については、2019年内に研究成果を公表する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、国際仲裁における競争請求をめぐる法的状況を明らかとすることを目的としている。具体的には、(1)競争請求の仲裁可能性、(2)競争請求の準拠法、(3)競争請求に関する仲裁判断の執行可能性、(4)競争請求におけるクラス仲裁・第三者費用負担の利用可能性、(5)国際商事裁判所が仲裁に与える影響、の5つの問題を比較法的観点から研究することで、国際仲裁における競争請求をめぐる法的状況を明らかとする。平成29年度は、これら5つの問題に関する文献・情報を調査し、分析を開始したが、(1)競争請求の仲裁可能性と(3)競争請求に関する仲裁判断の執行可能性に関する研究を重点的に行った。具体的には、これらの問題に関する諸外国(香港やシンガポール、スイスなどの仲裁先進国だけでなく、ASEAN諸国など仲裁分野において発展途上にある法域も含む)の文献を調査するほか、諸外国(スイス、香港、マレーシア、フィリピンなど)の研究者・実務家に対するインタビューを行い、研究を進めた。仲裁分野の先進国と発展途上にある国のアプローチの双方を考察した結果、競争法・競争請求をどのように扱うべきか、ひいては仲裁制度をどのように位置付けるべきかについて、大きな示唆を得た。これらの研究成果については、2018年9月に開催される学会にて報告し、その後、論稿を公表する予定である。(2)・(4)・(5)の問題については、本年度末に着手したばかりでありではあるが、特に(2)については、仲裁の根幹にある当事者自治と国家の公益とのバランスをどのようにとるかが各アプローチの分かれ目であることが明らかとなっている。来年度は各アプローチについてより詳細な検討を加える。平成29年度の目標は、1前述の5つの問題に関する文献の収集及び分析を開始し、2(1)競争請求の仲裁可能性と(3)競争請求に関する仲裁判断の執行可能性についての研究成果をまとめることであった。1(1)・(2)・(3)の問題については、非常に多くの文献を収集することができた一方で、(4)・(5)の問題については、諸外国で公表されている文献も少なく、引き続き文献収集する必要がある。2の目標については、一定の研究成果を得ていることから、概ね予定通りに研究を遂行できたと評価することができる。また、競争請求の準拠法との関係では、競争法の国際的適用範囲が問題となることから、日本の独占禁止法の国際的適用範囲についても研究報告(2018年5月度渉外判例研究会)を行うとともに、研究成果を公表した(「外国で締結された国際カルテルへの独禁法の適用を肯定した事例ー最三小判

平成29・12・12」ジュリスト1526号142-145頁)。その他の問題については、2019年内に研究成果を公表する予定である。平成30年度は、(1)・(3)の問題にかかる最新の動向を追いつつも、(2)・(4)・(5)の問題について重点的に研究を進める。具体的には、(2)については関連する文献を既に収集していることから、この問題を優先的に扱い、国際仲裁において競争法をどのように扱うべきかについて考察する。(4)・(5)については、引き続き文献収集を進める。(4)については、これらの制度が認められている仲裁先進国、特に香港、シンガポール、米国を主たる対象として、引き続き調査研究を行う。(5)については、当初の計画では、シンガポール国際商事裁判所に焦点を当てる予定であったが、近時、国際商事紛争に特化した「国際商事裁判所」が諸外国でも設立され始めていることから、検討対象を拡げた上で、国際商事裁判所が与えうる仲裁への影響について考察する。これらの問題については、平成30年度後半に論稿を取りまとめる作業を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
サッカード運動開始に関わる脚橋被蓋核ニューロンの役割

サルのサッカード反応時間を指標にして報酬による動機付けのメカニズムを解析した。学習、注意、覚醒、睡眠、運動制御の調節と密接な関係にあるとされるコリン作動性システムに注目して解析を行った。上丘中間層へのコリン作動性入力はニコチン受容体を介してサッカードの開始を促進する。この上丘中間層へのコリン作動性入力は脚橋被蓋核(PPTN)由来であり、PPTNニューロンがサッカードの反応時間を調節しうる発火活動を示すことを報告する。サルの視覚誘導性サッカード課題において、報酬量を増加させると課題の成功率が上昇すると同時に課題開始時に点灯する注視点に向かうサッカードの反応時間が顕著に減少するという行動実験の結果を得た。さらに、報酬量を変化させると注視点へのサッカードの反応時間が変化すると同時にPPTNニューロンの注視点点灯に対する視覚応答が変化するという実験結果を得た。この反応は注視点に向かうサッカードの反応時間や課題の遂行度合い〔成功率〕という動機付けやglobal attentionを反映する指標と密接に関係していると思われる。これらの実験結果はPPTNが動機付けや学習を直接制御していることを示唆するラットやネコの破壊実験と一致すると思われる。また、PPTNにおいて報酬に対する直接の反応と報酬に対する予測反応を得たが、この活動は、PPTNが黒質緻密部(SNc)に投射しており、この入力がSNcのドーパミン作動性ニューロンの報酬の予測的反応(強化学習の誤差信号)の形成に寄与していると考えられる。PPTNニューロンにはサツカード遂行、注意や動機付け、報酬に関係した入力が収束することからPPTNが学習におけるこれらの信号の連合に関係していることが予想される。上丘等にアセチルコリン作動性入力を送っている脚橋被蓋核(PPTN)のニューロン活動を視覚誘導性サッカード課題を行っているサルより記録した。サッカードの反応時間を変化させるため、サルには注視点が消えると同時にターゲットが現れる通常のサッカード課題と注視点が消えてからターゲットが現れるまで170msのギャップ期間があるギャップ課題を行わせた。ギャップ課題では反応時間の短いエクプレスサッカードが観察された。ギャップ課題において、(1)ギャップ期間中に活動を徐々に増加させ、サッカード遂行直前からバースト状に発火する細胞群と、(2)固視点を凝視しているときに一定の発火頻度で持続的に発火し、ギャップ期間中からサッカード遂行中にかけて発火頻度を減少させる細胞群が見出された。また、各試行におけるサッカードの反応時間とギャップ期間中の発火頻度には、(1)のタイプの細胞では負の、(2)のタイプでは正の相関が見られた。これらの結果は、PPTNの個々の細胞がギャップ期間中の発火頻度の大きさでサッカード開始の制御に寄与していることを示唆する。さらに、PPTNではサッカード開始に対する応答と報酬が与えられたことに対する応答の両方が観察される細胞群が見い出された。
DNA色素複合体を基盤とする光能動素子の創製

本年度はアゾ色素を複数の方法で導入したDNA複合体、およびDNA複合体を構成要素とするいくつかのブレンド試料を作製し、その光異性化の動的挙動を検討するとともに、それらにドープした発光性色素の光増幅過程を調べた。光異性化の動的過程のより詳細な検討を行うため、アゾ色素と発光性色素が共存する高分子試料を複数の手法で作製し,従来のcw光源をベースにした装置に加えパルスレーザー励起による光誘起複屈折の測定系を整備し、新たに作製した試料について検討を加えた。あわせて光増幅挙動を検討した。その結果、いくつかの試料において光増幅(amplified spontaneous emission)が観測され、単層試料による増幅素子が原理的に実現可能であることが検証された。ただし、アゾ色素による吸収のため閾値は上昇する。これはすなわち、発振しない場合も基本的には再吸収が主要な原因であり、分子の組み合わせを変えることで回避可能であることがほぼ明らかとなったと考えている。レーザー発振を具体化するための動的回折格子に関する光学系は現在準備中である。DNA複合体の脂質部へのアゾカルバゾール色素の化学修飾を新規材料探索の一環としておこなっているが、本年度は所定の新規化合物を1種合成し、DNAとの結合および薄膜作製を行った。本試料をレーザーで励起したところ、単純にドープした場合に比較して十分大きな光誘起複屈折と透過率変化が観測された。以上の結果の一部はSPIE(国際光工学会)等において発表され、プロシーディングとして2報公開されている。本年度の予算の主たる部分は、昨年度同様、実験装置構築に伴う部品、および合成する新規試料の原料、薄膜試料作製に必要な資材の購入に充当するとともに、SPIE参加のための旅費等として支出した。DNA複合体中での光異性化挙動を検討するため、代表的アゾ化合物であるDR1をいくつかの方法でドープし、その光誘起複屈折と透過率減少を測定した。その結果、単純にDR1をドープした場合(DR1/DNA-CTMA)に比較して、市販のDR1-PMMA共重合体(pDR1)をDNA-CTMAと混合した場合は、PMMA中と同程度の応答が得られることが明らかになった。これらの試料におけるパルスレーザーによる誘起複屈折の応答から、DR1/DNA-CTMAでの減衰時間が2msであるのに対し、pDR1/DNA-CTMAでは1 sec程度になることが示された。そこで、pDR1/DNA-CTMAへの発光色素の導入を試みた。これまでに我々が行ってきた溶液中への浸漬によって複数の色素を導入することに成功した。それらのうちローダミン640過塩素酸塩をドープした試料において光増幅が確認された。このほか、PMMA中にアゾ色素DO3とローダミン6Gを共ドープした試料においても増幅が観測されている。ただし、閾値はアゾ色素を欠いた場合よりも上昇していることから、かねて予想した通り再吸収による副次的な消光が原因であり、色素の吸収と発光波長を考慮した組み合わせを選択することによって回避可能であるあることがほぼ明らかになった。単純にアゾカルバゾールをDNA複合体にドープした場合の光応答は極めて小さかったことから、DNA複合体の脂質部にアゾカルバゾールを導入した新規材料の合成を行った。次いで本化合物を用いてDNAとの複合体を合成し、スピンコート法によって良好な薄膜を得ることができた。本試料にcwレーザー照射下での光誘起複屈折および光誘起透過率変化の計測を行ったところ、DR1/PMMAと同等の応答が得られている。今後はアゾ色素と発光性色素を共ドープした薄膜におけるレーザー発振とその波長可変化を行う予定である。また光学系全体の小型化を図ることでより簡便迅速な波長可変を実現する予定である。材料については、消光や再吸収の影響を低減するため、DR1よりも短波長に吸収を有するアゾ色素、アゾカルバゾール色素の評価を行い、可能なものについては発光性色素を導入し、レーザー発振を試みる。その際、閾値の低下と耐久性の向上を図るためこれまで実績のあるヘミシアニンに限らず、より長波長で発振するものを視野に入れる予定である。現在の問題点としてはアゾ色素によって形成された回折格子と、励起によって瞬間的に存在するポピュレーション格子の寄与が明確に区別できていないことである。何らかの時間応答を併せて測定することで両者を弁別し、今後の材料設計に生かす手掛かりとしたい。本年度は目的を達成するための主要素であるアゾ色素の光異性化および再配向の動的過程、およびヘミシアニン色素とDNA複合体の相互作用について個別に検討を行った。高分子薄膜にドープしたアゾ色素の動的過程を、励起光照射下、乃至照射後の光透過率変化と吸収スペクトルの偏光依存性、および誘起される複屈折の時間変化から検討した。その結果、これらの光学特性の変調は従来広く受け入れられているように光配向を主たる起源とするものではなく、むしろ光異性体の個数変化による効果が支配的であることを明らかにした。また、アゾ高分子について市販の材料を用いて同様の計測を行った結果、単純なドープの場合よりも光配向効果が顕著に表れることが確認された。一方、ヘミシアニンとDNAおよびその複合体との相互作用を、円二色性分光法などを用いて検討した結果、蛍光増強効果のある相互作用のモードが複数存在することが明らかになった。

さらに新規材料探索の一環として、DNA複合体の脂質部へのアゾ色素の化学修飾を行った。以上の結果のうちアゾ色素の動的過程に関する重要な部分はOptical Materials Expressなどに論文として掲載された。またヘミシアニンの円二色性分光についてはSPIE(国際光工学会)において発表されプロシーディングとして公開されている。本年度の予算の主たる部分は、以上の計測を行うための実験装置構築に伴う部品、および合成する新規高分子試料の原料、薄膜試料作製に必要な資材の購入に充当するとともに、SPIE参加のための旅費等として支出した。DNA複合体中でのアゾカルバゾール色素、およびアゾ色素の動的挙動の詳細を調べるために、色素ドープDNA複合体薄膜の作製を行った。前者の膜質が不十分であったため、後者の代表的化合物であるDR1を用いて薄膜を作製し光異性化の挙動を調べたところ、応答自体は数msであり十分な高速を有していたが、効果自体は小さいことが明らかになった。そこで別途比較検討のため用意したPMMA中にドープした場合の挙動の詳細を調べたところ、従来言われているように光配向を主たる起源とするものではなく、むしろ光異性体の個数変化による効果が支配的であることを示した。一方、DNA複合体にドープしたヘミシアニンの円二色性スペクトルにおける結果から、蛍光増強に効果のある相互作用のモードは複数存在することが明らかになった。ただし、溶液での検討を先行させたため、固体膜についての知見は得られていない。両色素をDNA複合体およびPMMA中に共ドープした場合、予想よりも強い蛍光消光が惹起されることが分かった。これを回避するために化合物、製膜条件等を変えた検討を行っているが、両色素間の相互作用自体は電子構造に影響するほど強いものではなく、消光は副次的なものである可能性が高いことから、ほぼ回避可能であると考えられる。アゾ色素とPMMAの単純な混合と比較するため、エステル交換によるPMMAへのアゾ色素の化学修飾を検討したが、大きな立体障害のため十分な修飾率が得られなかった。そこで、これに代わる材料としてDNA複合体の脂質部にアゾカルバゾールを導入した新規材料を考案し、合成を完了している。本年度はアゾ色素を複数の方法で導入したDNA複合体、およびDNA複合体を構成要素とするいくつかのブレンド試料を作製し、その光異性化の動的挙動を検討するとともに、それらにドープした発光性色素の光増幅過程を調べた。光異性化の動的過程のより詳細な検討を行うため、アゾ色素と発光性色素が共存する高分子試料を複数の手法で作製し,従来のcw光源をベースにした装置に加えパルスレーザー励起による光誘起複屈折の測定系を整備し、新たに作製した試料について検討を加えた。あわせて光増幅挙動を検討した。その結果、いくつかの試料において光増幅(amplified spontaneous emission)が観測され、単層試料による増幅素子が原理的に実現可能であることが検証された。ただし、アゾ色素による吸収のため閾値は上昇する。これはすなわち、発振しない場合も基本的には再吸収が主要な原因であり、分子の組み合わせを変えることで回避可能であることがほぼ明らかとなったと考えている。レーザー発振を具体化するための動的回折格子に関する光学系は現在準備中である。
加齢による姿勢変化に対する運動療法の考案とその効果

これまでの研究結果より、歩行時の前屈姿勢にバランス機能が関与することが明らかとなった。この点を踏まえ、脊柱起立筋の等尺性運動とストレッチ、そして体幹バランス運動といった低負荷の姿勢改善運動プログラムを考案し、その効果を比較対照実験によって検証した。対象は通所リハビリテーションに通う慢性期の片麻痺患者18名(平均年齢65.5±6.9歳)とした。このうち8名に対して通常の運動療法に加え姿勢改善運動プログラムを実施し(介入群)、残り10名は通常の運動療法のみを行う対照群とした。姿勢改善運動は個別に週1回30分間、合計7回行った。評価項目は身長、歩行速度、TUGT(Timed up and go test)、立位時重心最大移動幅、歩行時体幹前傾角度とした。その結果、対照群では調査項目において開始時と2ヶ月後の間に有意な変化が見られなかったのに対し、介入群では歩行速度の有意な増加が認められた(開始時:0.50±0.23m/s,2ヵ月後:0.57±0.28m/s,p=0.049)。また、介入群では歩行時の体幹前傾角度、および最大重心移動幅が改善していたが有意差は認められなかった(体幹前傾角度開始時:17.8±7.0°,2ヵ月後:15.8±5.9°,p=0.054)(重心最大移動幅開始時:84.5±23.8mm,2ヵ月後:92.0±29.6mm,p=0.074)。姿勢の改善に焦点を当てた運動プログラムは、低負荷・低頻度であっても慢性維持期の片麻痺患者において歩行速度の増加をもたらした。前屈姿勢の改善は単に見かけを変えるだけでなく、運動機能にも影響を与えることが示唆された。動く重心動揺計を設計し、これを用いて得られるバランス評価変数の意義と信頼性を検証した。設計した重心動揺計は2本のレール上に設置されており、被験者が体幹を前後に屈伸するなど重心の移動を伴う運動を起こすと、これに合わせて滑らかに動くような仕組みになっている。この新しい重心動揺測定の意義と信頼性を確認するため、次のような実験を行った。対象は健常成人7名(21歳から37歳まで、平均年齢27.3±6.0歳)で、被験者にはバランス能力の指標とされる立位における重心の前後移動を、動く重心動揺計上で行わせた。この時の最大重心移動幅について、試行問の再現性を重相関係数で確認した。また、同じ課題を固定した重心動揺計の上でも行わせた。さらに測定の様子をビデオで撮影し、重心動揺計が動く場合と固定した場合で、関節の動きに差があるかを検討した。計測の結果、最大重心移動幅は重心動揺計が動く場合で平均19.4±2.0cm、固定した場合で平均19.3±2.6cmであった。固定した場合における股関節の可動範囲は平均38.7±9.8°、足関節の可動範囲は平均10.1±2.3°であったのに対し、動く場合はそれぞれ平均27.5±7.8°、平均6.6±2.8°と関節可動範囲は動く場合で小さかった。動く場合の重相関係数は試行間で0.99と再現性は良好であった。支持基底面内で重心を最大限移動させるという課題に対して、固定した場合と動く場合で重心移動幅はほとんど変わらないものの、動く場合は関節をそれほど大きく動かさなくても床面が動くことにより容易に重心が移動できることが確認できた。動く重心動揺計を使うことの利点は、立ち直り反応の早さに基づいたボランス評価が、関節機能に比較的影響を受けず可能な点にあると考えられた。この特徴を活かし、高齢者における転倒回避能力の評価へとつなげ、加齢による姿勢変化とバランス能力の関係を明らかにしていきたい。高齢者に見られる前屈姿勢が、骨関節機能やバランス能力とどう関係しているかを調べる一方、高齢者の筋力強化として使われているトレーニング機器運動時の腰椎リスクについて検討した。前者は健常高齢者19名(平均年齢70.1±5.4歳)を被験者とした。姿勢の評価として、動作解析装置を用いた歩行分析により頚部および体幹の前傾角度を求めた。その上で骨関節機能(胸椎の後轡彎、関節可動域、背筋および腹筋筋力)と動的バランス(可動式床面上での重心移動距離)を計測し、姿勢と身体機能の関係を調べた。後者は健常若年者5名(平均年齢23.2±2.2歳)を被験者とした。下肢伸展筋力強化トレーニング機器は、強化の対象とする筋が同じであるが、運動時に背もたれが倒れる機構があるものとないものの2種類を用いた。運動時の筋肉への負荷は筋電図にて計測し、腰椎への負荷は腰背部に取り付けた荷重センサーからの圧力を元にモデル計算を行い求めた。高齢者を対象とした測定の結果、姿勢と有意な関係が見られたのは、動的バランス能力(前後最大重心移動幅:r=-0.594、p=0.007)と関節可動域(足関節背屈:r=-0.506、p=0.027)であった。バランスを鍛えるような運動や関節可動域運動(ストレッチなど)が姿勢の改善に有効かもしれないことが示唆された。

また、腰痛リスクの検討では、背もたれ回転機構つきが、ないものと比較し負荷が4分の1程度と小さかった(背もたれ回転機構つき:0.09±0.03Nm/kg、なし:0.43±0.24Nm/kg)。運動時の大腿四頭筋の筋活動量には差がなかった。このように強化する筋肉の対象が同じでも、運動機構の違いにより、腰痛リスクが異なることが明らかとなった。以上の点を踏まえ、今後は高齢者が安全に行える姿勢改善のための運動プログラムを考案しその効果を検討していく。これまでの研究結果より、歩行時の前屈姿勢にバランス機能が関与することが明らかとなった。この点を踏まえ、脊柱起立筋の等尺性運動とストレッチ、そして体幹バランス運動といった低負荷の姿勢改善運動プログラムを考案し、その効果を比較対照実験によって検証した。対象は通所リハビリテーションに通う慢性期の片麻痺患者18名(平均年齢65.5±6.9歳)とした。このうち8名に対して通常の運動療法に加え姿勢改善運動プログラムを実施し(介入群)、残り10名は通常の運動療法のみを行う対照群とした。姿勢改善運動は個別に週1回30分間、合計7回行った。評価項目は身長、歩行速度、TUGT(Timed up and go test)、立位時重心最大移動幅、歩行時体幹前傾角度とした。その結果、対照群では調査項目において開始時と2ヶ月後の間に有意な変化が見られなかったのに対し、介入群では歩行速度の有意な増加が認められた(開始時:0.50±0.23m/s,2ヵ月後:0.57±0.28m/s,p=0.049)。また、介入群では歩行時の体幹前傾角度、および最大重心移動幅が改善していたが有意差は認められなかった(体幹前傾角度開始時:17.8±7.0°,2ヵ月後:15.8±5.9°,p=0.054)(重心最大移動幅開始時:84.5±23.8mm,2ヵ月後:92.0±29.6mm,p=0.074)。姿勢の改善に焦点を当てた運動プログラムは、低負荷・低頻度であっても慢性維持期の片麻痺患者において歩行速度の増加をもたらした。前屈姿勢の改善は単に見かけを変えるだけでなく、運動機能にも影響を与えることが示唆された。