hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウスの血液交叉潅流実験 遺伝子導入治療後の不全心に対する心機能評価

ハンドリングが障害を受けることにより、機械的仕事は減少し、興奮収縮連関での心筋酸素消費量も減少した。しかし化学的エネルギーの機械的エネルギーへの変換効率は変化しなかった。(2)カルパイン阻害剤を用いることによって虚血再灌流障害不全心の形成が抑制されたことから、虚血再灌流の際の心筋保護におけるカルパイン阻害剤の有効性を証明した。力学的機能評価のみならず、容量-圧曲線及び心筋酸素消費を計測することにより、マウスにおける左室心筋の力学的エネルギー学的新機能評価を行うことを目的とし、平成17年度内にマウスにおける交叉灌流実験を確立し、マウスにおける正常心での力学的エネルギー的検討を行うことを目標に実験を行ってきた。本実験系である血液交叉灌流マウス摘出心モデルでは、1匹のマウスから心臓を摘出し、ラットを代謝サポーターとし、その頚動・静脈と摘出心臓をつなぎ血液交叉灌流を行い、摘出心臓の冠循環を行なう。この際、摘出心標本に虚血を体験させないように心拍動下にカニューレを大動脈、右心室に挿入を試みているが、理想的なカニューレが存在せず、工夫しながら手作りのものを使用している。しかし、交叉灌流系が成立するものの、摘出心臓は交叉灌流の際には不全心となっており、実験系確立のためには摘出標本作成のスキルの上達、理想的なカニューレの開発が必要である。スキル上達を目的に、ラット血液交叉灌流実験を行った。心筋保護液に水溶性カルパイン阻害剤を混合し、再灌流後更にカルパイン阻害剤を冠状動脈注入することにより、その有効性について検討した。(1)心筋保護液を用いても再灌流障害として、機械的仕事は減少し、興奮収縮連関での心筋酸素消費量も減少した。(2)カルパイン阻害剤を用いることによって虚血再灌流障害不全心の形成が抑制された。心臓手術における再灌流障害において、カルパイン阻害剤は有効性をもつ可能性が示唆された。現在実験回数を増やしている。しかし、マウスは非常に小さく手技的にはかなり困難で、今のところ実験系確立の目途は立っていない。力学的機能評価のみならず、容量-圧曲線及び心筋酸素消費を計測することにより、マウスにおける左室心筋の力学的エネルギー学的心機能評価を行うことを目的としマウスにおける交叉灌流実験を確立し、マウスにおける正常心での力学的エネルギー的検討を行うことを目標に実験を行なってきた。本実験系である血液交叉灌流マウス摘出心モデルでは、1匹のマウスから心臓を摘出し、ラットを代謝サポーターとし、その頚動・静脈と摘出心臓をっなぎ血液交叉灌流を行い、摘出心臓の冠循環を行なう。
物理的なメタファーによる複数のモバイルデバイスの連携を利用したコンテンツデザイン

本研究は複数のモバイルデバイスの連携利用方法とインターフェースのデザインを提案するものである。IoTのあり方として新しい提案を目指している。今年度(H30)はオブジェクトを利用する手法について、3Dのオブジェクトの成形を複数のアプローチによって行い、それぞれの実用性の検証を行った。研究では、デバイス連携で実現する機能と関連づけてオブジェクトの形状をデザインすることが目標である。そのようなオブジェクトは、単純な立体形状の組み合わせよりも、有機的な形状のほうが機能の概念を表現するのに適している場合が多くある。そうした自由形状のオブジェクトを作成するために3Dプリンターを利用したい希望があるが、タッチパネルでオブジェクトの接触をいかに認識させるかという課題がある。これには2つの課題が含まれている。一つは、そもそもオブジェクトがタッチしたことを認識させることであり、もう一つは、タッチしたオブジェクトの端点や種別を識別する仕組みを用意することである。一方、複数のデバイス連携のアプリケーションとインタラクションのデザインに関して異なるアプローチも試している。こちらは、他のデバイスをカメラで捉えることで、その映像を自分自身のカメラで撮影しているように取得できるものであり、こちらもデバイス連携の新しいアプローチを提案するものである。このインタフェースによって、ユーザーはカメラで撮影する以外の操作無しで、自身のカメラと他のカメラをシームレスに使用することができる。いずれも、デバイス連携のためのネットワーク等の設定処理を事前に行ってからアプリを利用するという使い方ではなく、コンテンツそのものが物理的な反応をするような感覚で扱えるようなデザインを試みたものである。「操作をする」という感じよりも、アプリが外部に反応するというような印象を与えることができるものを目指している。タッチパネルで認識されるオブジェクト作成の手段として試したのは、主に3つの方法である。一つは、一般の3Dプリンター用のプラスティック素材(ABS樹脂)で成形して導電素材を後から組み合わせる方法であり、二つ目は導電性の素材で成形する方法、最後が導電性のインクでコーティングするものである。それぞれに一長一短があり、形状デザインの自由度から考えると導電性の素材を使うのが一番であるものの、3Dプリンターによる印刷が非常に難しくオブジェクトを完成させることがなかなかできなかった。端点の識別には、タッチパネルに触れる突起を複数用意しその配置パターンを利用することを考えたが、一定の面積が必要になることが問題である。これについては、突起を二つだけ用意しその間隔を変えることで対応することとした。検証の結果、こちらも面積によるが、数ミリの違いでも異なるものとして識別できることが確認できた。具体的なアプリの作成について、バリエーションを作成することについては開発作業が遅れている。カメラの動的な連携利用に関する研究項目ついては、既にプロトタイプのアプリを作成してそのインターフェースの実現性に関しては検証済みである。現在はさらに二通りのアプローチを試みている。一つは、スマートフォン同士を利用し、他のデバイスカメラの視点を拝借するような操作感を与えるもの。もう一つは、利用される側のデバイスとして360°カメラを利用することによって、ユーザーが撮影する位置を移動しているように感じられるようにするものである。いずれも位置を固定してインターフェースの実効性を確認することができているが、動的に取得した位置情報を利用して同様の機能を実現することが課題である。以上、研究テーマが拡がったことに伴って当初の研究課題そのものの進捗に計画からの遅れがあるが、研究全体としては予定していた作業量をこなしている。複数デバイスの連携にオブジェクトを利用するアイデアは学会での発表でも良い反応が得られており(Best Paper選定)、アプリケーションのバリエーションを用意することが今後の課題である。今期は本研究助成期間の最終年であり、研究を一定の成果としてまとめる。具体的には以下を実施する。(1)具体的なオブジェクト形状と対応した機能を設定して、アプリケーションの作成を行う、(2)動的なカメラ視点の取得について、二通りのアプローチのそれぞれのプロトタイプを作成し、ユーザビリティの検証を行う、(3)以上の成果について論文として発表する、(4)今後の研究のための課題の整理とアイデアの発展を行う。これらを実施したうえで、計画書よりもアイデアが拡張したデバイス連携のアイデアを、一般的なIoTの研究コンセプトに位置づけて整理する。今年度(H28)は、オブジェクトを介して複数のタッチパネルを擁するデバイスを連携することに関連して、1.タッチパネルで感知されるオブジェクトの用意、2.オブジェクトのタッチの検知により起動するデバイス連携機構の確認、3.プロトタイプアプリケーションの開発、4.プロトタイプ実行によるアイデアの検証、を行った。オブジェクトについては、3Dプリンターで一般的に使用されるABS素材で整形したものをタッチパネルで感知できるようにするために電子的な機構を組み込むことを考えていたが、通電性のマテリアルで整形することにより当初の目的としていた反応が得られることを確認した。それを用いて整形した簡単なU字形状のオブジェクトを二つのデバイスのタッチパネルを繋ぐように置き、検知すると同時に二つのデバイス間にネットワーク上の連携を確立する機構を実装し、実行を検証した。それらの機構を利用したプロトタイプとして、画像が一つのデバイスから他へと転送されるアプリケーションを実装した。U字状のオブジェクトを、二つの端のそれぞれを二つのデバイスの画面に同時に置くことで、一つのデバイス画面上に表示されている画像がオブジェクトに吸い込まれて他方から吐き出されるようなグラフィック効果と共に転送されるものである。これにより、オブジェクトで複数のデバイスを連携する基本的な機構と、簡単、直感的で面白さも与えるインタラクションを創ることができることが検証できた。また、作成したプロトタイプの内容を一部とした研究テーマで学会やシンポジウムにおいて発表した。今年度の実施項目であった、オブジェクトの感知の確認、連携機構の実装、プロトタイプの作成と検証、について予定どおり行うことができた。

特に、プロトタイプアプリケーションによって、実際にこのコンセプトの実現可能性と、オブジェクトを利用してデジタル情報がモノであるかのような印象を持つようなインタラクションが実現できることがまず実証できたことは、研究のスタートとして順調であるといえる。オブジェクトについてパネル面へのタッチの検知はできており、それを利用してアプリケーションが連携して動作する機構が実現できることが認識できたが、オブジェクトの種別や接地面の識別を行うことにはまだ成功していない。複数の突起の配列により行う予定であるが、同一のオブジェクトの複数突起のタッチの認識可能性の検証はH29年度の作業項目として継続する。今年度(H29)は前年度開発したプロトタイプアプリケーションを用いて、複数デバイスを連携するオブジェクト形状のデザインとそれに付随する機能について、学生に対するワークショップを複数回行い、本研究で提案するオブジェクトを用いたデバイスの連携アプローチのためのインタラクションのアイデアを検討した。また、そのワークショップの観察から、ここで提案するデジタル機能のインタラクションを3D形状デザインの教育に利用することへの可能性が確認され、研究テーマの拡張ともに他大学との研究連携へと発展できた。オブジェクトについては、プロトタイプのU字型のもの以外に、二つからそれ以上のデバイスを連携させる形状のデザインを行った。通電性のマテリアルによる造形は、整形後の強度に問題があり、また造形自体もあまり精細に行うことができなかったため、通常のプラスティック素材を使用しながら通電性の設置部分を組み合わせることで、タッチ認識される仕組みを模索することとした。デザイン教育に関連しては、造形の具象的なテーマの呈示ではなく、インタラクションを呈示することによって3D形状のアイデアを創らせるアプローチが、学生の創造性を喚起するのに有効であることが実験によって示唆されたことを受けて、これを追求することを美大(女子美術大学)と海外の大学(ベオグラード大学)の研究者との共同研究へと発展させた。既にいくつかのパイロットテストとしてのワークショップを行い、その結果を受けて今後の研究の方向性を作るところである。一方、複数デバイスの連携に関するインタラクションデザインの拡張については、他のデバイスを画面中に捉えることで、そのデバイスのカメラを利用できるというインターフェースをデザインし、そのプロトタイプを作成しており、そちらのデザインや実装の改良や発展を進めている。
ホスフィンの特性を生かした螢光試薬の分子設計に関する研究

まずはじめに新しいホスフィン類の合成方法を開発しピレニル基以外の螢光性芳香族置換基を有する各種ジフェニルアリルホスフィンの合成とそれらの螢光特性について調べた。即ち螢光性芳族化合物のブロマイドと金属マグネシヲムより各種グリニャー試薬を調整しクロロジフェニルホスフィンを反応させることにより高収率(70%90%)でジフェニルアリルホスフィン類;(9-アンスリル-、α及びβ-ナフチル-、6-メトキシ、2-ナフチル-ジフェニルホスフィン等)を合成した。これらはピニル誘導体と同様全て無螢光であり、酸化により得たホスフィンオキシド類と全て強い螢光を有していた。中でも2-ナフチル及び6-メトキシ-2-ナフチル誘導体はホスフィン原子の囲りの立体障害も少なくヒドロペルオキシドとの反応性が高く発螢光試薬として有望と思われた。次に同一分子内に2つの螢光性芳香族置換基を有するホスフィン類の合成とそれらの螢光特性についての研究を行った。先のグリニヤール私欲の過剰量とジクロルフェニルホスフィンとの反応により目的とするホスフィン(フエニル-ジ-β-ナフチルホスフィン、フエニル-ジ-β-(6-メトキシナフチル)ホスフィン等)を高収率で得た。これらホスフィン類も無螢光でありホスフィンオキシド類は強い螢光を有していた。その螢光強度は丁度分子内に1つの螢光性置換基を持つものの2倍であった(励起波長、螢光波長は同じ)。この結果は同一分子内に存在する螢光性置換基はそれぞれ独立しており、お互いに消光させることが無いことをしめすものであった。6-メトキシ体はメトキシ基のI-効果により燐原子が活性化され分子状酸素とすぐ反応レオキシド体となり試薬としては扱い難いものであった。以上芳香性置換基の種類、数を変えることにより更に優れた螢光試薬の開発が可能であることが分かった。
高次生体システムの機能制御の研究.

中西のグループは、生体工学的手法(ノックアウト、トランスジェニック)を駆使し、1)基底核神経回路の中でコリン作動性神経細胞を特異的に除去する方法を開発し、基底核のドーパミンとアセチルコリンが拮抗的かつ協調的に運動のバランスを制御していることを明らかにした。2)ヒト傍腫瘍性小脳失調症がヒトmGluR1の自己抗体によって発症すること、又本抗体はマウスに強い小脳失調症を引き起こすことを明らかにした。3)mGluR2が扁桃体を介した恐怖反応と逃避行動に必須であることを示した。本庶のグループは、1)in vitroで抗体遺伝子クラススイッチを高頻度に起こす細胞へ人工ミニ染色体を導入する方法を用い、クラススイッチ組換えの分子機構として、S領域の転写の方向性によって組換えの様式が欠失か逆位かが決定されるということを明らかにした。2)クラススイッチ誘導に際して新たに発現されるRNAediting enzyme AIDを単離し、その発現様式がクラススイッチを起こすgerminal centerに限局していることを明らかにした。3)Bリンパ球のB1細胞とB2細胞の分化増殖決定機構について、B1細胞が細胞表面からのシグナルの強さによって増殖、細胞死、B2への分化を決定していることを明らかにした。4)免疫抑制に関わる分子として単離したPD-1遺伝子の欠失マウスを作成し、このマウスでは腎炎、関節炎などの典型的なSLE様症状を示すことを明らかにした。西川のグループは、1)パイエル板のinducerの形質を明らかにし、本細胞が間質系の細胞であること、又血液幹細胞から本細胞がコミットしてくる各段階を明らかにした。又この細胞によって誘導されるorganizer細胞の同定に成功し、末梢リンパ組織の形成原理が炎症をプロトタイプするという仮説を提唱した。2)GATA1プロモーター/GFP遺伝子を導入したES細胞を用いて胎児型赤血球、血管内皮それぞれに分化決定した細胞と、両方に分化能を有する細胞を分離することに成功し、血液分化のプロセスの新しいモデルを提示した。3)色素系幹細胞が、毛根のバルジ領域に存在し、G0段階で維持されていること、又一旦G1から増殖へと活性化されたstem cellがmicroenvironmentによりG0へと再導入されることを明らかにし、幹細胞を支持するニッチの存在を初めて示した。西田のグループは、1)MAPキナーゼカスケード反応における特異性と効率を規定するドッキング相互作用(触媒部位以外での酵素分子と基質の結合)を解析し、ERK(古典的MAPキナーゼ)、P38およびJNK/SAPKの全てのMAPキナーゼファミリーメンバーが保存されたドッキング部位をC端領域に持つことを明らかにした。2)ERK MAPキナーゼの核内移行が、ERKのチロシンリン酸化によるMEK(MAPKK)からの解離とその後の能動輸送と受動拡散の2経路で行われていることを明らかにした。3)ERK MAPキナーゼの活性化が哺乳動物体内時計のリセット機構に関与することを明らかにした。4)体細胞分裂周期における中心体複製の機構において、中心体複製もDNA複製の開始に不可欠なCdk2により規定されることを明らかにした。本研究の目的は、神経系、免疫系などの高次生体システムの機能発現と機能制御の機構、ならびに発生過程における高次生体システムの構築機構を明らかにし、高次生体システムの基本原理と相互に関連した制御機構を明らかにすることである。平成7年度の研究は、以下に述べるように高次生体システムの機能制御の機構に関して多くの成果を挙げ、平成8年度以降の研究の重要な礎を作った。1.中西のグループは、種々のグルタミン酸受容体ノックアウトマウスの作製に成功し、(1)網膜のmGluR6の欠損は明暗の識別、瞳光反応の低下をもたらすこと、(2)mGluR2の欠損は海馬のLTDの誘導がなくなるが、場所の記憶は阻害されないこと、即ち海馬の可塑性と記憶には解離がみられること、(3)NMDA受容体のNR2A,NR2Bサブユニット単独の欠損は運動障害をおこさないが、両者が同時に欠損する事によって小脳由来の運動障害がおこること等、記憶、学習、外部刺激の情報処理の機構に関し、多くの事実を明らかにした。(4)NMDA受容体およびmGluRの細胞内Ca^<2+>伝達機構及びグルタミン酸による細胞死の機構に関しても新事実を明らかにした。2.本庶のグループは、(1)ES細胞とstroma細胞との共培養により血球系へ分化する系を活用して血球系分化の初期段階における増殖因子及び膜発現レセプターの多数をsignal sequence trap (SST)法を用いて単離することに成功した。(2)細胞死に際して発現される新しい遺伝子PD1が、胸腺内における特定のTリンパ球分化段階に極めて短時間特異的に発現することを明らかにし、PD1のノックアウトマウスの完成とあわせて、今後この分子の生理的な意義を明らかにする重要な礎を作った。(3)リンパ節形成不全マウスにおいては、胚中心が形成されず、クラススイッチやsomatic mutationが著しく阻害されていることを明らかにし、免疫応答における場の重要性を明確に証明した。(4)神経系や免疫系の分化制御に関わるRBP-J_Kが膜受容体notchと新しいdomain RAM23を介して、直接結合することを証明し、notchレセプターの各一部が切断され、核での転写制御を行うという新たな機構を示唆する結果を得た。

3.西川のグループは、(1)多分化能を有する未熟胚細胞やES細胞から、血液・血管細胞や神経芽細胞への分化を誘導する培養条件を確立した。(2)原条上皮細胞から分化してくる中胚葉を4種類に分類できる細胞表面マーカーを明らかにした。(3)これを用いて、初期胚やES細胞の培養から将来の運命別に中胚葉細胞を分取する技術を確立した。(4)新たにFlk2,PDGFRβの作用を阻害するブロック抗体の作製に成功し、抗PDGFRβ抗体投与により、血管形成を中心に多様な発生異常が誘導された事を明らかにし、又、抗PDGFRα抗体投与の実験から、網膜でのgliovascularネットワークの存在を証明した。4.西田のグループは、(1)MAPキナーゼカスケードが、Xenopus初期胚の中胚葉誘導過程に必須の役割を果たしている事を示し、又この時のMAPキナーゼカスケードの作用点が、FGFの下流であることを示した。(2)MAPキナーゼスーパーファミリーの一つであるp38の活性化因子として、MAPKK6を新規にクローニングした。(3)MAPKK-Kの新規メンバーとしてTAK1を同定し、TGFβとBMPの刺激により活性化することを示した。(4)p38の別個の活性化因子であるMKK3とMAPKK6はいずれも、TAK1により直接にリン酸化された活性化されることを明らかにし、TAK1-MKK3/MAPKK6-p38という新しいキナーゼカスケードの存在を示唆した。本研究の目的は、神経系、免疫系などの高次生体システムの機能発現と機能制御の機構、ならびに発生過程における高次生体システムの構築機構を明らかにし、高次生体システムの基本原理と相互に関連した制御機構を明らかにすることである。平成8年度の研究は、以下に述べるようにCOE拠点化の研究体制のもとに高次生体システムの機能制御の機構に関して多くの成果を挙げ、そのいずれもが平成9年度以降の研究の発展につながるものである。1.中西のグループは、種々のグルタミン酸受容体のノックアウトマウスの作製に成功し、(1)メタボトロピック受容体(mGluR)の一つmGluR6が明るさに反応する受容体として働き、mGluRとAMPA受容体が巧妙に使い分けられることによって明暗が識別されていること、(2)他のmGluRサブタイプ(mGluR2)が海馬の神経可塑性に必須の役割を果たしていること、(3)小脳顆粒細胞のNMDA受容体のNR2A、NR2Cサブユニットが筋肉運動の調整に重要であること、(4)プロテインキナーゼCによる燐酸化がmGluRのCa^<2+>oscillationを決定していることを明らかにした。2.本庶のグループは、(1)Tリンパ球の初期分化の一時期と抗原刺激後の一時期に特異的に発現するPD1遺伝子のノックアウトマウスの解析を行い、この分子が胸腺内における新たなステップのTリンパ球選択に関与する可能性を明らかにした。(2)抗原刺激後のクラススイッチ遺伝子組換えに関わる遺伝子を明らかにするための新しいサブトラクション法を開発し、この方法により新たな数種類の遺伝子のクローン化に成功した。
NMR分光法を用いてランダムコイル状態のタンパク質を残基レベルの分解能での解析

リゾチームには結合が4本存在し、その特定の2本を欠損させた変異体を2SS[6-127,64-80]変異体と呼ぶ。この変異体は水溶液中では分子全体の秩序構造が失われており、ランダムコイルに近い構造であるが、グリセロールを添加すると立体構造が回復する。そこで、NMR分光法を用いて各残基アミドプロトンの重水素交換反応速度からProtection factor(溶媒プロトンと交換の度合を示す保護因子)を決定し、立体構造の構築原理について研究した。グリセロールを添加していくと、Ile55とLeu56を中心としたA-,B-,C-へリックスとβ3-ストランドの領域で特に保護が高くなった。これはα-ドメインの疎水コア領域で選択的水和効果によって長距離相互作用が回復したためである。天然卵白リゾチームには分子内に4本のSS結合が存在する。これら4本のSS結合のうち全てのCys残基を欠損させたリゾチーム変異体OSSに注目した。また、2本のCys残基を残したリゾチーム変異体2SSと1本のCys残基を残した変異体ISSも精製を行った。これらの変異体はギ酸緩衝液中ではCDスペクトルから判断するとランダムコイルに近い構造である。OSS変異体を残基レベルで解析するためにM9培地で大腸菌の培養を行い、^<15>N同位元素ラブルした変異体を作製し、NMR分光法を用いて測定した。ギ酸緩衝液中ではランダムコイルに近い構造にあるため、分離の良い2次元HSQCスペクトルでさえピークの分散が少なく、またピーク自体も幅広化していた。そこでNMR測定溶媒としてジメチルスルホキシド(DMSO)を用いた。DMSO溶液中ではピークの分散は少ないものの、その線形が鋭くなるため各残基のピークを同定することが可能となった。ピークを同定するためにTOCSY-HSQC、NOESY-HSQC、HSQC-NOESY-HSQCの各3次元NMRスペクトルを測定した。それらのスペクトルを組み合わせて各アミノ酸残基ピークの同定を行った。この同定結果は重水素交換反応速度を求める際にどのアミノ酸残基なのかを識別することに利用する。ランダムコイル状態の残留構造を見るために、重水素交換反応を利用してNMRを測定した。重水素交換反応後、試料を凍結乾燥して反応を停止させ、測定溶媒として易動性プロトンを持たないDMSOを用いた。この方法をもって、ランダムコイル状態にあるタンパク質アミドプロトンの重水素交換反応速度を残基毎に求めることが可能となった。またこの方法は重水素交換中に添加剤を混入することを可能とするので、いろいろな応用に役立つ手法となる。天然卵白リゾチームにはSS結合が4本存在する。その中の特定のSS結合を欠損させたリゾチーム変異体を蛋白工学的手法で作製し、高分解能のNMR分光器を用いた原子レベル分解能における研究は4つのSS結合の影響を1つ1つ系統的に着実に解明するのに重要である。SS結合を一本だけ残した1SS変異体の中で、Cys64-Cys80間にのみSS結合が形成されている1SS-3変異体を作製した。M9培地を用いることにより^<15>N同位元素でラベルされたサンプルを精製することが可能となる。NMR測定溶媒として一般的な水溶液系の溶媒ではピークが幅広化するおそれがあるので、ジメチルスルホキシド(DMSO)を使用した。するとNMRスペクトルの各ピークは十分に解析できる線形になり、3次元NMRスペクトルを用いて1SS-3変異体の主鎖アミドプロトンピークに対する同定が可能となった。秩序構造を調べるために重水素交換反応法を用いるが、一般的な方法ではスペクトルを測定するまでにほとんどのアミドプロトンは重水素と交換してしまうために時間変化を追跡することができない。そこで一旦重水素で溶解し反応時間後に溶媒を凍結し反応を停止させる。そのサンプルを真空で乾燥させることにより溶媒を取り除き、NMR測定溶媒として易動性のプロトンを持たないDMSOを用いてNMRスペクトルを観測する。ここで3次元NMR法を用いて決定したピーク同定を活用して、1SS-3変異体の各々の主鎖アミドプロトンにおける重水素交換反応速度を決定することができた。その結果より1SS-3変異体はギ酸緩衝液中でランダムコイルに近い構造であると考えられ、このことはCDスペクトルから得られた結果とも一致している。リゾチームの4本あるS-S結合を任意に欠損させてできる変異体をタンパク質の折りたたみ過程の中間体として位置づけ、その構造をNMR分光法によって研究している。

リゾチームS-S結合欠損変異体はS-S結合を欠損させる本数、部位によって、その構造は大きく変化する。Cys6-Cys127(SS1)とCys30-Cys115(SS2)を残した2SS(1+2)変異体は立体構造を保持しているが、Cys64-Cys80(SS3)とCys76-Cys94(SS4)を残した2SS(3+4)変異体と、Cys6-Cys127(SS1)とCys64-Cys80(SS3)を残した2SS(1+3)変異体は立体構造を保持しないランダムコイル状態である。また、タンパク質の秩序構造を安定化させるグリセロール存在下で2SS(1+3)変異体は秩序構造を回復し、2SS(3+4)変異体は秩序構造を回復しない。つまり2SS変異体は立体構造を保持するかどうかの境界であり、2SS(1+3)変異体や2SS(3+4)変異体の持つ部分秩序構造が折りたたみ初期過程における重要部位であると考えられる。30%グリセロール存在下で2SS(1+3)変異体の重水素交換反応から、各アミノ酸残基におけるProtection Factor(P.E.)をNMR分光法によって測定すると、A,B,Cヘリックスとβ3ストランド領域で1000程度まで上昇した。しかし2SS(3+4)変異体ではP.F.は10程度であった。さらに2SS(1+3)変異体においてグリセロールの各濃度でP.F.を測定し、その構造変化を追跡した。グリセロール濃度の上昇に伴い、野生型リゾチームの折りたたみの核を形成するA,B,Cヘリックスとβターン領域のP.F.値が顕著に増大することが示された。その領域はリゾチーム2SS変異体の秩序構造回復における「要」の部分に該当すると思われる。
気-液界面に吸着した高分子鎖の光散乱

本研究の目的は,液体-気体界面上に展開した直鎖高分子を擬2次元高分子系とみなして,準弾性光散乱分光法により,その動的振舞いを明らかにすることである.今年度の主なテーマは,実験装置の構築である.1.高分子鎖展開用の水槽及び光学系の試作・改良LB膜作製用の水槽をヒントに,高分子を水面上に展開するための水槽を設計・試作した.また,光散乱をその場観測するためには,光学窓を備えた水槽が必要となる.このため,現有の水槽の改造を行った.光散乱の角度依存性の測定にはゴニオメータを用いる予定であったが,水面からの散乱光を低散乱角から効率よく測定する配置を設定するのは困難であった.したがって,現状では散乱角を固定して測定を行っている.現在,光学系の配置を改良するため,光ファイバを導入したシステムに変更している途上である.2.高分子溶液の準弾性光散乱の測定(予備実験)本研究では準弾性散乱光分光法として,光電子増倍管による時間分解光子計数法とパソコンによるスペクトル解析を組み合わせて用いた.従来の光子相関器に比べ,多様なデータ解析が可能となるからである.このため,時間分解光子計数が可能な光子計数器(SRS社SR400)を科学研究費で購入した.データ処理のためのソフトウェア開発を行い,現在,高分子溶液及びポリスチレンラテックスを標準試料として,参照データの集積を行っている.水面上高分子の光散乱は,散乱強度が微弱なため測定は非常に困難であるが,ポリスチレン等の比較的大きな構造をとるものについては,表面圧と散乱強度の間に相関を見いだすことができた.PMMAなど展開性の良い分子についても,測定系の効率を上げることで準弾性光散乱分光が可能となると思われる.本研究の目的は,液体-気体界面上に展開した直鎖高分子を擬2次元高分子系とみなして,準弾性光散乱分光法により,その動的振舞いを明らかにすることである.今年度の主なテーマは,実験装置の構築である.1.高分子鎖展開用の水槽及び光学系の試作・改良LB膜作製用の水槽をヒントに,高分子を水面上に展開するための水槽を設計・試作した.また,光散乱をその場観測するためには,光学窓を備えた水槽が必要となる.このため,現有の水槽の改造を行った.光散乱の角度依存性の測定にはゴニオメータを用いる予定であったが,水面からの散乱光を低散乱角から効率よく測定する配置を設定するのは困難であった.したがって,現状では散乱角を固定して測定を行っている.現在,光学系の配置を改良するため,光ファイバを導入したシステムに変更している途上である.2.高分子溶液の準弾性光散乱の測定(予備実験)本研究では準弾性散乱光分光法として,光電子増倍管による時間分解光子計数法とパソコンによるスペクトル解析を組み合わせて用いた.従来の光子相関器に比べ,多様なデータ解析が可能となるからである.このため,時間分解光子計数が可能な光子計数器(SRS社SR400)を科学研究費で購入した.データ処理のためのソフトウェア開発を行い,現在,高分子溶液及びポリスチレンラテックスを標準試料として,参照データの集積を行っている.水面上高分子の光散乱は,散乱強度が微弱なため測定は非常に困難であるが,ポリスチレン等の比較的大きな構造をとるものについては,表面圧と散乱強度の間に相関を見いだすことができた.PMMAなど展開性の良い分子についても,測定系の効率を上げることで準弾性光散乱分光が可能となると思われる.
特別支援教育に向けた発達評価に有効な基礎脳波データのオープンデータベース構築

特別支援教育の対象児童・生徒の障害実態を把握する客観的評価法として、学業の到達度評価や行動異常の評価に関する評価法は多く開発され、実際に有効に働いているのに対して、その脳機能の障害を推定する評価法が極めて少ない。その障害が環境要因によるものか、脳機能障害によるものかを診断することは極めて重要である。学業や行動の面では、健常児に関しては大規模なデータの蓄積による規範データと対照することで障害を同定できるが、脳機能の面では大規模な蓄積がなされていない。そこで、本研究では、平成16年度には、対象となる障害児に必要とされる規範データとして意義のある基礎的脳波記録の計測条件と、属性データを決定した。また、使用するサーバを購入し、立ち上げ準備を始めた。平成17年度には、前年度に決定された計測指標・計測法に基づき、研究分担者がそれぞれの地域において、健常児・障害児データを収集した。高知大学内でグローバルIPを割り振られたサーバを立ち上げ、安全のためFreeBSD(後にFedraに入れ替え)での運用をローカルに始めた。2月に文部科学省よりインターネットを介した情報流出について注意があり、不正アクセスへの防止策について検討したが、有効な防止策を確立するには至らなかった。それを踏まえて、平成19年度は、(1)防止策の確立に向けてデータベースシステムの認証システムを導入し。(2)研究分担者等による健常幼児・児童のデータ蓄積を引き続き行い、(3)原記録と解析プログラムの転送試験を行った。データベースシステムにおける基礎的処理プログラムの運用試験として、オートパワスペクトル計算、誘発電位や事象関連電位に関しては加算平均処理について運用試験を行った。これらの運用試験に基づき解析をした規範データとの対照による発達障害児童の基礎律動の特徴を第26回日本生理心理学会(平成20年度)において発表する。平成16年度の研究計画は、、特別支援教育の対象となる障害児(特に今後対象に含められる軽度発達障害)の脳機能評価に必要とされる規範データとして意義のある基礎的脳波記録の計測条件を決定することにあった。そのため、まず、寺田(研究代表者>が計測指標ならびに計測法を検討するために必要な国内外の文献を用意し、全研究分担者に配布した。それらを研究分担者が検討した後、第1回の研究打合せを8月に行なった。第1回研究打合せでは、計測指標・計測法、属性データについて現状と検討課題を整理した。属性データ検討主任である吉川が、9月-2月までに2000年から2004年までの特殊教育額研究の掲載論文中の属性の記載について整理した。第2回研究打合せを3月に行なった。第2回研究打合せでは、脳波計測指標・計測法、属性データについて協議し、平成17年度に試行する要件を決定した。脳波計測指標としては、基礎律動と、事象関連電位としてP1・MMN・P3を指標とする計測を行なうこととし、それぞれの仮の計測要件を決定した。仮の計測部位については、それぞれの研究機関での計測法に従うこととした。属性データについては、健常児を対象とする場合の制約の大きさが議論となり、最低限としては性別と記録時年齢の2属性のみとし、在胎週数・出生時体重・出生時特記事項・発達(知能)検査・服薬・既往歴・生育歴を記録することとした。.特別支援教育の対象である軽度発達障害の児童・生徒の障害実態を把握する客観的評価法として、脳機能の障害を推定する評価法が極めて少ない。軽度発達障害を対象とする場合、その障害が環境要因によるものか、脳機能障害によるものかを診断することは極めて重要である。

しかしながら、脳機能に関する健常児の規範データの大規模な蓄積がなされていない。そこで、本研究では、全国的に研究者が基礎的脳波データを持ち寄り、一箇所のサーバに蓄積するデータベースを構築することで、健常児の数百例規模のデータの蓄積を図る目的とする。昨年度は、規範データとして意義のある基礎的脳波記録の計測条件を決定した。平成17年度は、(1)健常幼児・児童のデータ蓄積を行う。(2)データベースの運用試験を行い、データの転送試験を行なうこととした。(1)前年度3月に決定された計測指標・計測法に基づき、研究分担者がそれぞれの地域において、健常児データを収集した。(2)高知大学内でグローバルIPを割り振られたサーバを立ち上げ、安全のためFreeBSDでの運用をローカルに始めた。全国からデータをFTPで転送する体制を整えることを目指したが、2月になり、文部科学省よりインターネットを介した情報流出の危険性についての注意があり、データの転送試験を中止した。不正アクセスへの防止策について、次年度の早い時期に結論を出し、転送試験を行なえるよう、計画を見直した。特別支援教育の対象である発達障害の児童・生徒の障害実態を把握する客観的評価法として、学業の到達度評価や行動異常の評価に関する評価法は多く開発されており、実際に有効に働いているのに対して、その脳機能の障害を推定する評価法が極めて少ない。学業や行動の面では、健常児に関して大規模なデータの蓄積による規範データと対照することで障害を同定できるが、脳機能の面では大規模な蓄積がなされていない。本研究では、全国的に研究者が基礎的脳波データを持ち寄り、一箇所のサーバに基礎的脳波データを蓄積するデータベースを構築することで、規範データの蓄積を図ることを目的としている。サーバの構築に関して、平成18年2月に文部科学省よりインターネットを介した情報流出について注意があり、不正アクセスへの防止策について検討することが課題として追加された。そのため、平成18年度は、(1)不正アクセス防止策の検討、(2)引き続き健常幼児・児童のデータ蓄積、(3)基礎律動に関してはオートパワスペクトル計算、誘発電位や事象関連電位に関しては加算平均処理をできるよう基礎的処理プログラムの開発、以上の3課題を行った。(1)不正アクセスを防止するための方策にっいて文献的な検討を行った。認証システムを用いた不正アクセス防止法が有効であるとの結論に至ったが、実際の使用には至らなかった。(2)平成16年度に決定した計測指標・計測法に基づき。研究分担者がそれぞれの地域において、健常児のデータを収集した。(3)データベースシステムにおける基礎的処理プログラムとして、基礎律動に関してはオートパワスペクトル計算、誘発電位や事象関連電位に関しては加算平均処理をできるよう基礎的処理プログラムを開発した。
放射線アポトーシスにおけるDNaseγの機能解析

放射線アポトーシスはp53がん抑制遺伝子の活性化により誘導されるシグナル伝達経路を介し、ミトコンドリアの機能破壊を経由して具体的な細胞死として観察される。FasやTNFα依存性のアポトーシスにおいては、アポトーシスシグナルの受容体とアダプター分子を介したCaspaseカスケード誘導がCaspase3依存性のDNaseを活性化して染色体DNAの断片化を引き起こすと考えられるが、放射線アポトーシスにおける具体的なシグナル機構は不明であった。p53の活性化とこれに続くアポトーシス関連遺伝子の発現誘導や発現抑制が最終的にはDNaseの活性化として検出されることから、我々は放射線アポトーシスにおけるDNaseを特定することから研究を展開した。本研究では、p53依存性のアポトーシスにおいてはCaspase3依存性のCADと、非依存性でCa^<2+>やMg^<2+>により活性化されるDNaseが機能していることを明らかとした。次に、CADとは異なるDNaseとしてDNaseγを候補遺伝子と考えてヒト遺伝子(cDNA)をクローニングした。典型的なアポトーシス誘導細胞株を用いてDNaseγの発現を検討したが、これらの細胞ではこの遺伝子活性はほとんど検出できなかった。このため、放射線アポトーシスにおいて機能する第2のDNaseはDNaseγ以外である可能性が出てきた。放射線照射によりp53はSer15のリン酸化を受け活性化する。このp53活性化に続きBaxの誘導とミトコンドリア(MT)への局在が顕著化し、MTからのチトクロームC(Cytc)の細胞質への遊離が観察された。BaxのMTへの結合状況を解析した結果、MT外膜にあるVDACに結合したBaxの増加がアポトーシス誘導に強く関わっていることが示唆された。これより、Bax誘導性のVDAC開口がCtycの細胞質への放出を促し、放射線アポトーシスの引き金となることが推定された。放射線アポトーシスは主にp53依存性であり、放射線ストレスが引き金となりミトコドリアの応答を介して最終的にはDNAの断片化が起こる。ヒト白血病細胞U937の紫外線、あるいはMolt4細胞のX線アポトーシスでは、Caspase3依存性のPARP分解とそれに続く染色体DNAの分解を観察した。このDNA分解に関わるDNase活性はCaspase3インヒビターで約50%阻害された。一方で、Ca^<2+>やMg^<2+>で活性化され、Zn^<2+>により阻害されるDNase活性も50%程がDNA分解に寄与していた。これより、前者の活性はCaspase依存性DNase(CAD)であり、後者はCa^<2+>依存性のDNaseγであることが推察された。ラットのDNaseγの部分アミノ酸配列をもとにしてDNAprobeを作成し、ヒト(HeLa細胞)cDNAライブラリーからヒトDNaseγ遺伝子をクローニングした。ヒトDNaseγ遺伝子はラットとアミノ酸配列で約75%、DNA塩基配列で約65%の相同性を有していた。本年報告されたヒトDNaseγ遺伝子と比較したところ、HeLaでは一部アミノ酸の置換が確認できた。DNaseγ遺伝子の発現は極めて低く、転写レべル以外の制御を受けている可能性を現在検討している。アポトーシスに先立つp53の放射線活性化機構を転写レべルから解析した。p53プロモーターの機能制御機構を解析した結果、転写開始活性の有無とストレス応答に関わる約2lbpのエレメントを同定できた。このエレメント結合性の転写因子をヒト細胞核中から検出し、遺伝子クローニングを試みている。

平成12年度は放射線アポトーシスにおけるDNase活性化シグナルの解明に重点を置いて研究を展開した。p53依存性の放射線アポトーシスの機構をp53の発現の有無と対比させて解析した。用いた細胞は、Molt4細胞(p53^+)、Black93(p53^+)、Reh(p53^-)、p53^<(+)>とp53^<(-)>マウス由来胸腺細胞である。p53^<(-)>のマウス胸腺細胞とp53^<(-)>/Bax^<(-)>/Bcl-2^<(+)>/Bcl-XL^<(+)>の表現型を示すReh細胞は著しくアポトーシス抵抗性であった。p53^<(+)>細胞では、放射線照射により細胞内在性のp53は主にSer15のリン酸化を受け、核内に蓄積された。この結果としてBcl-2の抑制とBaxの発現促進が観察され、蛋白質レベルにおいても放射線によりミトコンドリアへの細胞質からのBax転移の上昇と、Bcl-2とBclXLのミトコンドリアからの減少がアポトーシス誘導と強く関連していることを明らかとした。分離ミトコンドリア(MT)を用いたアポトーシス再構成実験では、MT外膜にあるVDACに結合したBaxの増加が重要であることが示唆された。MT結合性のBaxの経時的な増加は、分離MTからのチトクロームC(CytC)の遊離と相関しており、さらにこの遊離CytCがcaspase9やCaspase3の活性化に直接的に関わっていると思われた。以上の結果より、p53依存性のアポトーシスにおいてCaspase3の活性化とそれに続くDNase(CAD)の活性化機構は一連のシグナル伝達として理解できる状況に到達した。一方、放射線アポトーシスにおいて、Caspase3非依存性DNase活性もDNAラダー形成を指標として検出されてきているがこの本体はこれまでの研究ではDNaseγではない可能性が示唆された。この実体を解明することが今後の課題となった。
病原細菌のタイプIII分泌装置の超微形態学的解析

病原細菌は様々な病原因子を菌体外に分泌していることが知られており、これまでに4つの分泌装置が確認されている。このなかでもタイプIII分泌装置と命名された分泌装置によって分泌されるタンパク質の一部は、直接、宿主細胞内に移行することが知られている。タイプIII分泌装置の超微形態学的解析は、細胞内寄生細菌である赤痢菌とサルモネラで行われているが、腸管上皮細胞付着型細菌におけるタイプIII分泌装置の形態学的な解析は行われていなかった。そこで腸管病原性大腸菌(enteropathogenic Escherichia coli, EPEC)をモデル菌株として、腸管上皮付着型細菌のタイプIII分泌装置の形態と特性を解析した。EPECのタイプIII分泌装置は、鞭毛基部に類似した基部構造と、基部から外側にのびたニードル部分から構成されており、既に報告されているサルモネラと赤痢菌のタイプIII分泌装置と類似した構造を示した。興味深いことに、ニードル部先端には特異な鞘状構造が認められ、サルモネラや赤痢菌では報告がなされておらず、EPECに固有な高次構造であった。鞘状構造は伸長が可能で、700nmもの長さの鞘状構造も認められた。免疫電顕の結果からこの鞘状構造はタイプIII分泌装置によって分泌されるEspAというタンパク質で構成されていることを明らかにした。腸管上皮細胞は厚い粘膜層で覆われているが、EPECのタイプIII分泌装置はEspA鞘状構造を伸長させることによって腸管粘膜を貫通し、病原因子を効率良く宿主細胞内に移行させることが示唆された。
WebGISを用いた先住民族の土地資源管理と観光開発の調整に関する研究

本研究では,WebGISに関するサーバーの立ち上げおよび,必要なデジタルデータの整備が最重要な課題であった。WebGISサーバーについては,初年次および2年次にかけて運用し,日本のおよびオーストラリア側から同時に閲覧し,意見交換を行うことができた。その結果,このシステムは観光開発と歴史文化財の保全・管理といった二律背反的な事象について,様々なステークホルダー間の意見調整に有効であることが確認できた。また,研究協力者のZHU講師を本研究のプロジェクトの一環として筑波大学に1週間招聘した。研究代表者と研究分担者を交えた研究打ち合わせに加え,公開講演会などを通じて詳細な意見交換を行うことができた。初年度に当たる平成25年度は,WebGISに関するサーバーの立ち上げおよび,必要なデジタルデータの整備が最重要な課題であった。書類申請当初は,研究代表者が前任校(愛媛大学)で蓄積したノウハウをもとに,自らサーバーを設置する予定であった。しかし,WebGISサーバーとコンテンツについては,筑波大学生命環境系空間情報研究室が構築したサーバーシステムを援用できることがわかったため,同システムの管理者として同研究室の森本健弘講師を研究分担者に追加して本研究への協力を求めることとした。また,筑波大学生命環境系の松井健一准教授を,先住民族と都市社会との軋轢を調査する専門家として研究分担者に追加した。これらのメンバー追加により,研究代表者が1人で研究を遂行するよりもはるかに効率がよく,かつ成果も期待できることとなった。今年度の成果としては,下記に示すURLにてサーバーの試験的な運用にこぎつけたことである。これまで,数々のWebGISサーバーのシステム構築および情報公開について実績のある筑波大学生命環境系空間情報研究室のノウハウをもとに,研究分担者に追加した森本健弘講師がWebGISサーバーを設置した。このウェブサイトはもちろん,オーストラリア現地からも閲覧することができ,すでにいくつかの具体的な点について改善のサジェスチョンを現地の研究協力者から得ることができた。また,現地オーストラリアにおいてWebGISおよび先住民の権利調整関係の第一任者であるモナーシュ大学のZhu講師を筑波大学に1週間招聘し,公開講演会などを通じて詳細な研究打ち合わせを行うことができた点も今年度の成果として挙げられる。研究代表者の堤は,現地の研究協力者であるモナシュ大学のDr. Xuan Zhuとの間でEmailを通じて頻繁に情報交換を行ってきた。そして,2015年3月にオーストラリアに渡航し,モナシュ大学のDr. Xuan Zhuと直接会って研究上の打ち合わせを行なった。その過程で,研究着手時および,昨年度末の時点では予想していなかった事態に遭遇した。従前の状況では,オーストラリアの大学内にWebGISのサーバーを設置することが諸般の事情から極めて困難であったことから,本研究によって日本国内にWebGISサーバーを設置することを本研究の中心課題に据えてきた。ところが,2014年度中にオーストラリア側の事情が好転し,モナシュ大学内にWebGISのサーバーを設置することに成功した。これにより,日本国内にWebGISのサーバーを設置するよりも効率的なサーバー運用が可能になりつつある。ただ,他にも,昨年度末の時点では予想していなかった事態が立て続けに発生している。それは,研究成果の公開に関わることである。モナシュ大学のDr. Xuan Zhu側が進めるアボリジニ集落の調査であるが,スタンドアロン(ネット接続しないパソコン上,および非公開の報告書)としての成果は上がりつつあるものの,広く一般向けの成果公表について,現在は先方の許可待ちという状況となっている。昨年度に生じた大きな変更(Web GISサーバーの設置場所の再考および先住民族アボリジニの暗黙知に関するデータ収集と公開に関わる諸問題)については,平成27年度に修正対応を行なった。具体的には,サーバーは日本ではなくオーストラリア側で整備することとし,現地オーストラリアの研究協力者であるモナシュ大学のDr. Xuan Zhuとの間で,Emailによる頻繁な情報交換を続けた。また,WebGISのシステム開発を担当する研究分担者の森本が現地オーストラリアに出張してDr. Xuan Zhuと直接面会し,研究打ち合わせを進めた。また,オーストラリアにおける社会・経済に関する統計として,国勢調査の詳細データがある。オーストラリア統計局が提供する有料サービスである「Table Builder」について,年間使用料が3900豪ドルとやや高額であるものの,研究遂行上不可欠と判断し,導入した。また,先住民アボリジニをはじめ,広くオーストラリア文化に関する資料購入を進めた。また,現代オーストラリアに関する地理学的な事象について,一般誌(とくに,高校の地理教員向け)上でもオーストラリアに関する特集を組み,オーストラリアの「今」を伝えることにも尽力した。とくに,研究分担者の松井は,オーストラリアの都市社会に暮らす先住民族アボリジニの苦難の歴史に焦点を当て,再開発の進む現代都市におけるアボリジニの歴史が刻まれた街区の記憶について分析した。本研究にとって最重要であったWebGISサーバーによる情報公開について,モナシュ大学側においてサーバーの設置に見通しが立ち,平成27年度においては研究代表者および研究分担者,そして現地の研究協力者間での研究打ち合わせが順調に進んだため。研究期間中に生じた大きな変更(Web GISサーバーの設置場所の再考および先住民族アボリジニの暗黙知に関するデータ収集と公開に関わる諸問題)については,平成28年度に修正対応を行なった。

設置されたサーバーは,現地の先住民のグループと,研究協力者の所属するモナシュ大学との取り決めにより,インターネットを通じた学外への配信は行わず,基本的にはオーストラリア現地においてスタンドアロン型の端末上に整備し,そのサーバーにオンサイトでアクセスする仕組みを整備した。また,オーストラリアにおける社会・経済に関する統計として,国勢調査の詳細データがある。オーストラリア統計局が提供する有料サービスである「Table Builder」について,年間使用料が3900豪ドルとやや高額であるものの,研究遂行上不可欠と判断し,導入した。また,先住民アボリジニをはじめ,広くオーストラリア文化に関する資料購入を進めた。現代オーストラリアに関する地理学的な事象について,一般誌(とくに,高校の地理教員向け)上でもオーストラリアに関する特集を組み,オーストラリアの「今」を伝えることにも尽力した。以上の取り組みを通して,申請書提出当初の計画通りではない部分があるものの,おおむね所与の研究課題を遂行することができた。本研究では,WebGISに関するサーバーの立ち上げおよび,必要なデジタルデータの整備が最重要な課題であった。WebGISサーバーについては,初年次および2年次にかけて運用し,日本のおよびオーストラリア側から同時に閲覧し,意見交換を行うことができた。その結果,このシステムは観光開発と歴史文化財の保全・管理といった二律背反的な事象について,様々なステークホルダー間の意見調整に有効であることが確認できた。また,研究協力者のZHU講師を本研究のプロジェクトの一環として筑波大学に1週間招聘した。研究代表者と研究分担者を交えた研究打ち合わせに加え,公開講演会などを通じて詳細な意見交換を行うことができた。本研究にとって最重要であったWebGISサーバーによる情報公開については,昨年度に立ち上げたサーバーを用いた現地オーストラリアとの情報交換に取り組んだ。一方で,オーストラリア現地においても,研究協力者が所属するモナシュ大学内にもサーバーを設置できたことから,当面の目標を十分に達成できているため。WebGISサーバーについてはオーストラリア側で試験的なサイトが立ち上がっている。今後はこのサーバーに載せる情報について精査を進める。また,先住民族アボリジニの暗黙知については現地オーストラリアにおいてとりまとめる予定であるが,現状では,その内容を公開することが困難になる可能性が高いと言わざるをえない。これは,先住民族側の代表者が,文書や電子データでの情報公開について拒否しているからである。このように,データの一般公開については,こうした課題が生じている。そこで,最終年度である平成28年度には,研究代表者自ら現地に出向き,研究協力者と先住民族をはじめとする関係者らと面会して,公開できる情報の精査に努める予定である。