hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正則環における有限性の研究

この科学研究では、有限性をみたす正則環として代表的な、弱比較可能単純ユニット正則環及びsー比較可能な正則環について、(A)その環上の射影加群のダイレクト・ファイナイト性の判定(B)ダイレクト・ファイナイト射影加群の有限個の直和はダイレクト・ファイナイトとなるか((DF)性)というダイレクト・ファイナイト性の直和への移行問題(C)射影加群の部分加群全体の集まりSubP(R)に対して(DF)性又は、(DF)性より弱い性質special(DF)性は、成立するか((B)の一般化)という諸問題の解決を目指すことにあった。初年度は、単純ユニット正則環に焦点を絞り、上記の問題に対して以下の結果を得ることが出来た。単純ユニット正則環上の加群M(SubP(R)の元)がダイレクト・ファイナイトである為の必要十分条件は、Mが同型な零でない部分加群の無限個の直和を含まない事を証明し、単純ユニット正則環RがP(R)(射影加群全体の集合)に対して性質(DF)(又はspecial(DF))を持てば、SubP(R)に対して同じ性質を持つを示した。この結果を用いてs-比較可能単純ユニット正則環はSubP(R)に対して性質(DF)を持ち、弱比較可能な単純ユニット正則環はSubP(R)に対して性質special(DF)を持つ事を証明した。次年度では、sー比較可能な正則環に研究対象を拡げた。sー比較可能な正則環のダイレク卜・ファイナイト射影加群の形を完全に決定し、sー比較可能な正則環及びその剰余環は(DF)性を持つ事を証明した。又、ダイレクト・ファイナイト射影加群の形によりsー比較可能な正則環を3つの型に分類し、それぞれの正則環の例を与えた。これらの結果は著者の2つの論文『On some properties of simple unit-regular rings』(Comm.Algebra)及び、『On regular rings with s-comparability』(発表予定)に掲載されている。この科学研究の研究目的は、有限性をみたす正則環として代表的な弱比較可能ダイレクト・ファイナイト単純正則環及び、s-比較可能な正則環について、(a)その環上の射影加群のダイレクト・ファイナイト性の判定(b)ダイレクト・ファイナント射影加群の有限個の直和はダイレクト・ファイナイトとなるか((DF)性)というダイレクト・ファイナイト性の直和への移行問題(c)射影加群の部分加群全体の集まりSubp(R)に対して(DF)性及び、(DF)性より弱い性質(SDF)性は、成立するか((b)の一般化)という諸問題の解決を目指すことにある。今年度は、単純ユニット正則環に焦点を絞り、上記の問題に対して以下の結果13を得ることが出来た。1.単純ユニット正則環R上の加群M(SubP(R)の元)がダイレクト・ファイナイトである為の必要十分条件は、MがRの可算個の直和を含む事であることを証明した。これにより、単純ユニット正則環に対して、問題(a)が解決された。2.比較可能公理をみたす単純ユニット正則環上の加群M(SubP(R)の元)に対しては、新しく次元関数を定義し、この次元関数を用いて、Mがダイレクト・ファイナイトの判定は次元関数の値が有限であるという判定を得た。3.上記1の結果を用いて次の(1)(2)が成立することを証明した。これは問題(b)(c)の部分的解決である。(1)s-比較可能な単純ユニット正則環は、SobP(R)に対して性質(DF)をもつ。

(2)弱比較可能公理をみたす単純ユニット正則環は、SubP(R)に対して性質(SDF)をもつ。上記13の結果は、射影加群の部分加群全体SubP(R)についての考察であるが、双対的な概念である入射加群の直和で表される加群の部分加群の集まりについても結果を得た。これらの結果については、日本数学会で発表する予定である。本年度は、s-比較可能公理をみたす正則環について、引き続き上記問題の解決を目指す。この科学研究の研究目的は、有限性をみたす正則環として代表的な、弱比較可能単純ユニット正則項及びs-比較可能な正則環について、(A)その環上の射影加群のダイレク卜・ファイナイト性の判定(B)ダイレクト・ファイナイト射影加群の有限個の直和はダイレク卜・ファイナイトとなるか((DF)性)というダイレクト・ファイナイト性の直和への移行問題(C)環の剰余環及び部分環は(DF)性を有するかという諸問題、(A)(C)の解決にある。今年度は、s-比較可能な正則環に焦点を絞り、上記の問題に対して以下の結果を得ることが出来た。前年度の研究では、単純ユニット正則環上の射影加群がダイレク卜・ファイナイトである為の必要十分条件は、それが無限個の同型な零でない部分加群の直和を含まない事を、論文『On some properties of simple unit-regula rings』において証明した。しかし、より一般的なユニット正則環においては、この条件は成立しなしい。そこで直接的な方法で、s-比較可能公理を満たす正則環上のダイレク卜・ファイナイト射影加群の明確な形を決定し、これにより、s-比較可能な正則環が(DF)性をもつことを証明した。又、ダイレクト・ファイナイト射影加群の形によりs-比較可能な正則環は3つの型に分類されることを示し、それぞれの型の正則環の例も与えた。このことにより上記問題(A)、(B)は解決された。s-比較可能性は剰余環に移行するのでs-比較可能な正則環の剰余環も(DF)性を有することが得られた。これにより問題(C)の剰余環に対する解決が得られた。これらの結果は、著者の論文『On regular rings with s-comparability』(発表予定)に掲載されている。
Cdk5の異常活性化機構の解明と抑制法開発及びアルツハイマー病細胞死への応用

アルツハイマー型老人性認知症では、過剰な神経細胞死が見られるが、神経細胞死の分子機構については判っていない。神経細胞死は認知症発症により近い時期で起こり、その防止は疾患進行を完全には停止できないかもしれないが、遅延は期待できる。申請者らはCdk5と神経細胞死についての研究を行ってきており、いくつかの興味ある知見をすでに得ている。それらはCdk5の異常活性化の危険性は加齢により高まること、Cdk5はコレステロールによって活性化されること、小胞体ストレスでp25が生成し、核へ移行して細胞死を促進させることなどである。本研究では、Cdk5による細胞死の実体を明らかするため、更なる研究を行った。(1)最近、申請者らは小胞体ストレス細胞死でp25が生成し、核へ移行し、細胞死を進行させることを見つけた。この系を用いて、p25/Cdk5による細胞死実行機構を解析した。カルパイン阻害剤はp25生成を抑制し、Cdk5阻害剤は細胞死の進行を遅らせた。P35はミリスチル化を介して細胞膜に結合し、核内への移行が抑えられていることが判明した。(2)p35のカルパインによる限定分解はp35のリン酸化状態に依存する。限定分解を抑制するリン酸化部位を同定した。p35のSer8とThr138がリン酸化部位であった。それらのAla変異体を作製し、限定分解促進を調べたところ、いずれもが限定分解を抑制できることが判ったが、Thr138のリン酸化は加齢により減少しており、神経細胞内で限定分解を調節しているリン酸化部位はThr138であることが示された。(3)Cdk5とp35の結合を阻害し、Cdk5の活性化を抑える因子を検討した。Cdk5とp35の立体構造予測から、結合に関する部位を同定した。現在はその部位のアミノ酸配列を基に阻害ペプチドの作成を試みている。
IVRにおける被曝低減に関する実践的研究

我々は双方向性の情報交換により客観的な施設間の血管造影装置の被曝線量と性能比較が可能となるシステムをインターネットを用いて作成し,活用を行った.自作のファントムを郵送してデータを収集して公表するシステムの稼働が可能であることは実証できた.本方法を広めて効率的な被曝線量の低減に結びつけるには別の方策が必要であることがわかった.この研究の目的は計測法が確立された頭部放射線被曝線量測定のための持ち運びできる測定装置を用いて協力医療機関における被曝線量の計測を行い,国内における標準線量を設定することで,患者および医療関係者の被曝線量の低減を計ることである.まず,標準化された測定法による皮膚被曝線量を国内外の多施設において行い,それぞれの施設が照射している線量が他の施設や装置と比較してどのような程度であるかを明らかとする.IVRにおける無駄な被曝線量を軽減し,それぞれの医療機関における最適エックス線照射条件を設定,線量の推定をそれぞれの機関,機器において容易に行えるようにする事ができる.予想される結果としてはIVRに伴う無駄な被曝の一掃,もしくは無駄な被曝の低減化のために各医療施設は何をすべきかが明らかとなる.我々は双方向性の情報交換により客観的な施設間の血管造影装置の被曝線量と性能比較が可能となるシステムをインターネットを用いて作成し,活用を行った.自作のファントムを郵送してデータを収集して公表するシステムの稼働が可能であることは実証できた.本方法を広めて効率的な被曝線量の低減に結びつけるには別の方策が必要であることがわかった.研究体制の確立と情報の交換をスムースに行えるようにする目的でホームページを作成し,全国展開のための基盤を整備する。それと同時進行で近隣施設および協力可能な施設においてのデータ収集を行い。基準的な計測値を確定することを目標として開発を行い。ホームページ(http://www4. plala.or. jp/radiox/)の作成と本施設および遠隔の2施設での測定を行った。その結果,ファントムが遠隔地への郵送に耐えることとともに測定マニュアルの不十分さが明らかとなったため,その改善を行った。施設に送ると計測に時間がかかることも問題点として浮かび上がった。ホームページの充実はその改訂頻度に負うところが多いので,情報発信を頻回に行いたいと考えている。今回,協力を得ることができた施設はFPDを用いた新型のDSAを有しており,被曝線量はむしろ低かった。問題はむしろ旧型を用いた施設で高線量被曝が行われていることが危惧されるので今後のターゲットとしてはそのような施設を探して被曝低減効果を高める必要がある。このためには高線量被曝の危険性がある施設の研究への参加を増やす方策が必要であるが,その危険性を認識している施設では参加に二の足を踏んでいるように思われる。ホームページの開発と研究成果の一部は日本脳神経血管内治療学会において報告を行い,好評を得た。その結果ホームページの閲覧は増えたが,研究参加の申し込みは少ない点が問題点として浮かび上がった。こちらからの呼びかけを行うことが必要であると思われた。研究体制の確立と情報の交換をスムースに行えるようにする目的でホームページを作成し,全国展開のための基盤を整備する.それと同時進行で近隣施設および協力可能な施設においてのデータ収集を行い.基準的な計測値を確定することを目標として開発を行い.ホームページの作成と本施設および遠隔の数施設での測定を行った.その結果,ファントムが遠隔地への郵送に耐えることとともに測定マニュアルの不十分さが明らかとなったため,その改善を行った.施設に送ると計測に時間がかかることも問題点として浮かび上がった.ホームページの充実はその改訂頻度に負うところが多いので,情報発信を頻回に行いたいと考えている.今回,協力を得ることができた施設はFPDを用いた新型のDSAを有しており,被曝線量はむしろ低かった.問題はむしろ旧型を用いた施設で高線量被曝が行われていることが危惧されるので今後のターゲットとしてはそのような施設を探して被曝低減効果を高める必要がある.このためには高線量被曝の危険性がある施設の研究への参加を増やす方策が必要であるが,その危険性を認識している施設では参加に二の足を踏んでいるように思われる.ホームページの開発と研究成果の一部は日本脳神経血管内治療学会において報告を行い,好評を得た.その結果ホームページの閲覧は増えたが,研究参加の申し込みは少ない点が問題点として浮かび上がった.コンセプトは良く興味を持つものはあるが実行が難しい.こちらからの呼びかけを行うことが必要であると思われた.ホームページの作成と本施設および遠隔の数施設での測定を行った.その結果,ファントムが遠隔地への郵送に耐えることとともに測定マニュアルの不十分さが明らかとなったため,その改善を行った.施設に送ると計測に時間がかかることも問題点として浮かび上がった.ホームページの充実はその改訂頻度に負うところが多いので,情報発信を頻回に行いたいと考えている.今回,協力を得ることができた施設はFPDを用いた新型のDSAを有しており,被曝線量はむしろ低かった.問題はむしろ旧型を用いた施設で高線量被曝が行われていることが危惧されるので今後のターゲットとしてはそのような施設を探して被曝低減効果を高める必要がある.

このためには高線量被曝の危険性がある施設の研究への参加を増やす方策が必要であるが,その危険性を認識している施設では参加に二の足を踏んでいるように思われる.旧型を有し,高い線量率が記録された施設が装置の買い換えを行った.現実的成果であると考えられた.ホームページの閲覧は増えたが,研究参加の申し込みは少ない点が問題点として浮かび上がった.コンセプトは良く興味を持つものはあるが実行が難しい.研究者のネットワークを利用したデータの蓄積を行う必要があると考えている.本年もホームページの作成と本施設および遠隔の数施設での測定を行い,データを増した.マニュアルの改善を行った.その結果,ファントムが遠隔地への郵送に耐えることともに測定マニュアルも使用に耐えることが分かった.空間分解能,濃度分解の評価とともに被曝線量測定を行うことで,血管造影装置の性能評価を行える.患者の被曝低減に寄与できる性能がある.ホームページの充実はその改訂頻度に負うところが多いので,情報発信を行ったのに加え,研究者グループに情報を発信しグループ内での計測を行うことができた.旧型(蛍光増倍管)を有し,高い線量率が記録された施設が装置の買い換えを行った.現実的成果であると考えられた.ホームページの閲覧は増えたが,研究参加の申し込みは少ない点が問題点として浮かび上がった.コンセプトは良く興味を持つものはあるが多施設での実行が難しい.研究者のネットワークを利用したデータの蓄積を行う必要があると考えている.本研究の成果を4年に一度開催されるXIX Symposium Neuroradiologicumにて報告した.我々の開発した被曝線量計測法が実践的に役立つことは理解し,一定の評価を得た.しかし,強制力を持たない計測について実際に多くの施設において広く行うことについては,各施設の自助努力によるので,それを広めるのにwebの利用だけでは不十分であろうとの認識も我々と一致したものであった。その成果はNeuroradiology Journal Special Issueにacceptされている.
喉頭気管分離術後の長期予後調査

○研究目的:我々が報告した喉頭気管分離術は、手術の難易度はあるものの、患者への術後の鎮静および術後処置の必要もなく、患者および医療者への負担軽減があることが明らかとなり、術後合併症の危険性も極めて低く、患者および医療者の負担軽減ができる有用な術式である。しかしながら、術後1年以上経過した患者の状態については、詳細な把握がなされておらず、我々の術式によって喉頭気管分離術後の長期予後についての追跡が必要と考えている。本研究では、我々が以前報告した患者および医療者の負担軽減ができる喉頭気管分離術の長期的な有用性について明らかにすることを目的とする。○研究方法:本研究では、前述した目的を達成するために、我々の報告した新しい喉頭気管分離術を当院にて行った症例の術後1年以上経過した状態について調査した。対象は重症身体障害者や高齢者において誤嚥性肺炎を反復する重症な症例に対して、2009年1月から2014年12月の間に喉頭気管分離術を行った32症例である。検討項目は、患者の気管孔の状態・気管カニューレの有無・患者の呼吸状態(痰の排出頻度)・患者介助者(在宅の場合は家族、病院の場合は看護師)の負担の変化・患者の生活の質について紹介元の医療機関および患者家族へのインタビュー調査を中心として行った。○研究成果:手術を施行した32例中手術1年後に気管カニューレを必要として症例は2例で人工呼吸器が必要な症例であった。その他の症例ではカニューレは必要とせず永久気管孔であった。術前と比べた痰の排出頻度はすべての症例において著明に軽減しており、患者介助者の負担も著明に軽減されていた。我々の報告した新しい術式が短期的に有用であることはすでに明らかとなっているが、この術式が長期的に有用であることと、誤嚥性肺炎の防止によって患者の長期的な全身状態の改善の程度を明らかにされたことで、この術式の長期的な有用性も明らかとなった。
生態系を考慮した羊毛布の特性評価と応用

平成13年度は,(1)熱コンダクタンスは布の構成繊維直径に依存しないが,比通気抵抗は繊維が太いほど小さいことから,今回の低クリンプ,低曲率メリノ羊毛の利用用途は,これらを考慮するとさらに有効である.(2)羊毛topから紡績時の糸密度,撚りなどの制御により,同じ繊維であっても布の性質を設計的に変えられる可能性を見出した.(3)比較的太い羊毛繊維を含むリサイクルわた(布生産時に算出される端ゴミ)の熱コンダクタンス,通気特性を評価した.海外共同研究者のオーストラリアニューサウスウェールズ大学のRonald Postle教授とデータについて討議した.繊維形状や糸構造と布の構造の評価は,これまでの力学量計測による客観評価に加え,今後は表面観察画像の類型化や画像パターンの数量化による布のソフト化評価の可能性が示された.とくに従来から羊毛黒布の生産では,日本の技術は国際的に最高品質であることが認められており,最終用途の総合評価法の開発は重要である.その共通認識から(4)官能検査と表面観察映像-画像処理適用を連結した方法で布特性を記述する評価法開発の基礎を提供することができた.平成14年度は,処理等による羊毛布の性能改善とその評価に関わる実験,解析をすすめた.羊毛布の諸処理による風合いの改良を行った.ニュージーランド国立羊毛研究所の製品加工部門主任研究員Surinder Tandon博士と北海道教育大学,森田みゆき助教授の協力を得て,同研究所から提供されたコース羊毛平編布の性能改善(とくに柔軟化)について,酵素(プロテアーゼ)処理による力学特性の変化と柔軟剤処理による同変化のを比較検討した.(1)酵素処理による手続きの方が,糸断面内の繊維間間隙が増していることが観察され,(2)引張り柔らかさや表面平滑性などで酵素処理の優位な有効性が確かめられた.(3)平織布にもおいても効果を確認できた.平成13年度は,(1)熱コンダクタンスは布の構成繊維直径に依存しないが,比通気抵抗は繊維が太いほど小さいことから,今回の低クリンプ,低曲率メリノ羊毛の利用用途は,これらを考慮するとさらに有効である.(2)羊毛topから紡績時の糸密度,撚りなどの制御により,同じ繊維であっても布の性質を設計的に変えられる可能性を見出した.(3)比較的太い羊毛繊維を含むリサイクルわた(布生産時に算出される端ゴミ)の熱コンダクタンス,通気特性を評価した.海外共同研究者のオーストラリアニューサウスウェールズ大学のRonald Postle教授とデータについて討議した.繊維形状や糸構造と布の構造の評価は,これまでの力学量計測による客観評価に加え,今後は表面観察画像の類型化や画像パターンの数量化による布のソフト化評価の可能性が示された.とくに従来から羊毛黒布の生産では,日本の技術は国際的に最高品質であることが認められており,最終用途の総合評価法の開発は重要である.その共通認識から(4)官能検査と表面観察映像-画像処理適用を連結した方法で布特性を記述する評価法開発の基礎を提供することができた.平成14年度は,処理等による羊毛布の性能改善とその評価に関わる実験,解析をすすめた.羊毛布の諸処理による風合いの改良を行った.ニュージーランド国立羊毛研究所の製品加工部門主任研究員Surinder Tandon博士と北海道教育大学,森田みゆき助教授の協力を得て,同研究所から提供されたコース羊毛平編布の性能改善(とくに柔軟化)について,酵素(プロテアーゼ)処理による力学特性の変化と柔軟剤処理による同変化のを比較検討した.(1)酵素処理による手続きの方が,糸断面内の繊維間間隙が増していることが観察され,(2)引張り柔らかさや表面平滑性などで酵素処理の優位な有効性が確かめられた.(3)平織布にもおいても効果を確認できた.採取時期を考慮したオーストラリア産羊毛繊維(海外共同研究者より送付)から試料布20種類を試作した.内訳は,織布9種類,編布11種類であり,構成するメリノ種羊毛の繊維クリンプ頻度と曲率および繊維直径のファクターの布の性能に及ぼす影響を比較検討できるように配慮して試作した.また,布生産時に排出される端ゴミのリサイクルわたも調達した.試料布の通気特性,諸力学量をKES-FBシステム計測機(計測機自動処理システムの改良)を用いて測定した.データ検討のため,オーストラリアニューサウスウェールズ大学のRonald Postle教授と討議した(香港往復).繊維形状や糸構造と布の構造の評価は,力学量計測以前の問題として,表面観察画像の類型化や画像パターンの数量化により布のソフト化を評価する方向も示され,官能検査と表面観察映像-画像処理を用いた方法の連結で布特性を記述する評価法開発の基礎を提供した.繊維直径やクリンプ状態の布表面画像の解析は今後に待たれる.力学量の比較検討から,繊維経が超ファインではなく18から20μmの生産上経済効率の高いメリノ羊毛繊維でも,低クリンプ繊維の採取利用によって試料の中でも織布のソフト化コントロールが可能であることが確かめられた.羊毛繊維利用のもう一つの側面である熱,水分,空気の移動特性については,繊維経および繊維集合状態をモデルを用いて数量的に評価した.(1)比較的太い羊毛繊維を含むリサイクルわた(布生産時に算出される端ゴミ)の熱コンダクタンス,通気特性を評価した.(2)熱コンダクタンスは布の構成

繊維直径に依存しないが,比通気抵抗は繊維が太いほど小さいことから,今回の低クリンプ,低曲率メリノ羊毛の利用用途は,このあたりも考慮するとさらに有効である.また,羊毛topから紡績時の糸密度,撚りなどの制御により,同じ繊維であっても布の性質を変えられる可能性を見出した.平成14年度は,前年度の研究をさらにすすめ,処理等による羊毛布の性能改善とその評価に関わる実験,解析をすすめた.(1)羊毛布の酵素(プロテアーゼ)処理による風合いの改良を行った.ニュージーランド国立羊毛研究所の製品加工部門主任研究員Surinder Tandon博士と北海道教育大学,森田みゆき助教授の協力を得て,同研究所から提供されたコース羊毛平編布の性能改善(とくにソフト化)について,酵素処理による力学特性の変化と柔軟剤処理による同変化のを比較検討した.酵素処理による手続きのほうが,糸断面内の繊維間間隙が増していることが観察され,(2)引張り柔らかさや表面平滑性などで酵素処理の優位な有効性が確かめられた.(3)コース羊毛織布構造の布について,酵素処理による風合い改善を行った.諸力学量から風合い換算式を用いて基本風合い値を算出し,処理後の有意性を確認した.なお,羊毛繊維は繊維中最も吸湿性が高く,精密環境条件での測定が要求される.そのため,今年度は,現有していた低温恒温恒湿室の設備改善(設備備品費の使用)を行い,特に安定した湿度条件下で測定を行なった.最近の動向として,エネルギーセーヴおよび環境配慮において,あらたに酸化チタン処理の効果が着目されているため,予備段階ではあるが今後の研究関発の重要な基礎として,採取時期を考慮したオーストラリア産羊毛繊維から,前年度に試作した試料布20種類のうち5種類について,酸化チタン坦持処理を試み,同処理の布の性能改善に及ぼす効果も確かめた.
教育空間の変容と自己形成の相互関係についての基礎的研究

生涯学習の理念である、時間的統合と空間的統合の結合を現実のフィールドにおいて、統一的に把握する試みを行った。その結果、以下のような問題の抽出が可能になった(1)地域教育空間の自律性の再構築(2)「集合的記憶」の再構築(3)「大学の知」の再文脈化、(4)「地域」概念の再検討(5)地域の「再ローカリゼーション」生涯学習の理念である、時間的統合と空間的統合の結合を現実のフィールドにおいて、統一的に把握する試みを行った。その結果、以下のような問題の抽出が可能になった(1)地域教育空間の自律性の再構築(2)「集合的記憶」の再構築(3)「大学の知」の再文脈化、(4)「地域」概念の再検討(5)地域の「再ローカリゼーション」第57回、日本社会教育学会研究大会(神戸大学)において、研究代表者の前平泰志は、連携研究者の吉田正純・安川由貴子及び研究協力者の辻喜代司らと、「地域社会における集合的記憶の可視化と自己の形成-京都府南山城村野殿・童仙房地域の総合的調査研究から」のタイトルで報告を行った。本報告は、2006年以来京都大学と京都府南山城村の野殿・童仙房地域との協定の締約に基づき、「生涯教育空間」の創造に向けて大学と地域が行ってきた実践と研究の記録の報告の一部である。今回の報告は、これらの実践と研究がどのような目的と方法論に基づいて行われているか、またいかなる実践が具体的に行われており、それらが生涯学習の理論と実践にどのような関連を与えているかを紹介した。また研究代表者前平泰志と研究分担者末本誠は、カナダ、ケベック大学リムスキー校主催による「ライフヒストリーの実践のためのケベックネットワーク」の第17回シンポジウム(「教育におけるライフヒストリーの国際学会」)において、"L'experience et la perspective historique des histoires de vie en formation au Japon"の報告を行った。さらに2011年3月には京都大学に、ナント大学Martine Lani-Bayle教授を招いて「ローカルな知とエコ=ロジカルな人間の形成」と題するシンポジウムを行った。平成23年度に、連携研究者、研究協力者の参加で、フィールド研究会を6月と2月に2回開催した。また、「研究実施計画」にも記していたように、パリ第8大学のジャン=ルイ・ルグラン教授を招いて、セミナー「自己教育としてのライフヒストリー-世界文化か固有の文化世界か」を実施した。討論参加者には、ユルゲン・シュリーヴァー教授(ベルリン・フンボルト大学)、テレザ・アムーン氏(舞台芸術家)、鈴木慎一名誉教授(早稲田大学)らが加わった。研究目的の精緻化が進められ、日本社会教育学会において、吉田正純連携研究者と、以下の3点を中心に共同発表を行った。(1)地域教育空間の自律性の再構築-近代の教育空間が学校教育の他律的・排他的空間を中心に同心円的に構築され、地域はこれを補完し支える従属的な空間とされてきた。これに抗して、学校的な教育空間の配置を極力避け、あえて非効率性や偶発性の余地を残す視座を研究に取り入れた。(2)「集合的記憶」の再構築-「地域課題」や将来像を考える上で、安易に成功例や理論に答えを求めず、重層的な「集合的記憶」を掘り起こすことを念頭においた。10数年かけて、地域の人たちが歌い継がれてきた「伊勢音頭」を収集した地域住民への聞き取り調査を行った。地域や個人によって、微妙に歌詞やメロディーの異なる「伊勢音頭」の音と文字を後世に残そうとしたこの活動は、貴重な記録であることを確認した。(3)「参与的客観化」のツールとしての「社会調査」-客観主義的な調査研究を排して、アンケート、聞き取りなどを中心にした調査活動に取り組みつつある。私たちは「地域課題」を掘り起こすアンケートを実施する際にも、住民との共同作業を行って、調査票の作成や予備調査の段階で、研究者側の問題設定を問いなおす作業に繰り返し取り組んできた。研究代表者の前平泰志は、京都府野殿・童仙房地区のフィールド調査を行い、研究分担者の末本誠は沖縄での調査を完成させた。手法はいずれも、ライフヒストリー(ストーリー)を中心にしたアプローチであるが、その問題意識として、グローバリゼーションの急速な進展の中で呻吟する地域にあって、地域空間の自律性を保持しながら、いかなる地域教育実践が可能であるかを探ることであり、同時にアカデミズムの研究手法に対して批判的な研究スタイルを模索することであった。そのために、我々は研究協力者とともに、再帰的な実践という方法を提起し、社会調査に参与的客観化という概念を組み込むことを提唱した。同時に、教育のライフヒストリー研究の盛んなフランスの成果に学ぶことを心掛けた。Gaston Pineau(前ツール大学教授)、Martine Lani-Bayle(ナント大学教授)、Jean-Louis Le Grand (パリ第8大学教授)らを招いたシンポジウムや講演会、共同研究などを行った。その研究成果は、分担者の学位論文『沖縄社会教育の研究:シマの日常的実践の意味世界』として結実している。

また、その一部は、研究代表者と分担者がともに、カナダ大学リムスキー校主催による「第17回教育におけるライヒストリーの国際学会」において研究成果を発表した報告が、後に、『Moments de formation et mise en sens de soi』((『自己形成の時と意味の生成』)(Pascal Galvani他編著、L'Harmattan、2012年))に収められ、公刊されている。対象にしている地域社会の変貌が、予想以上に急速になされていっているために、研究調査の方法や内容を問い直さざるを得なくなっている。また災害などへの対応も視野に入れた地域住民のニーズをどのように研究の中にとりいれられるかを考慮せざるを得ない。24年度が最終年度であるため、記入しない。野殿・童仙房地区住民全戸を回って聞き取り調査活動を行いたい。平成23年度に引き続き、地域住民自身が住民から聞き取っていた民話や民謡のデータのアーカイブ化も可能であれば行いたい。
太陽電池セルの高温ホットスポット発生を自動検知する常時監視機能の実現

29年度計画は,挑戦的萌芽研究の成果である温度分布再現モデルを連成モデルの拡張だった。温度分布再現モデルは,温度差モデルTDM(Temperature Difference Model)の知見を活用し,高温ホットスポット生成時に生じる温度変化を再現するモデルである。これが上手く行けば,次に太陽電池セルの一部が高温になった現象が,太陽電池セル,モジュール,ストリングの電圧にどのように影響するかを分析できる予定だった。直列と並列を組み合わせるとモデルが複雑になり,計画通りに進まない可能性があった。その対策として,直並列状態は机上の検討だけで予測精度が十分かを予め見積もり,シミュレーションではできるだけシンプルなセル電圧に留め,複数の高専の屋上に約15年前に設置された太陽光発電システムを赤外線カメラで撮影し,実際の太陽電池セルに発生するHSの実態とモデルの比較検証を行った。温度変化から電気的変化への机上検討と実験を行い,単セルで生じたアバランシェ電圧の温度に対する変化をストリング電圧として検出可能か検討したが,この方法は実用上問題が有ることを確認した。30年度は,この問題の対策のため他の研究期間で研究されているFFを使う不具合判定方法の高温HS検出への応用やMPPT制御を行っているストリング電圧やストリング電流を用いる方法を検討した。その結果,高温HSが発生する条件であるBPD開放故障をFFの変化,最大電力点MPPの動きベクトルの変曲点,ストリング電流の変化で検出する方法を2直列PVモジュールの実験により効果を確認し,太陽エネルギー学会,電気学会全国大会で発表し,国際会議ICEE2019にも採択された。JAXAとの共同研究への応用展開も始まり,JAXA宇宙研の宇宙エネルギーシンポジウムの招待講演で講演も行った。今後は,30年度に効果を確認した方法の実用化を意識した研究を行う。当初の計画以上に進展している部分もあれば,遅れている部分もあり,平均するとおおむね順調に進展しているといえるため。今後の方針として,30年に効果を確認した方法の実用化を意識した研究を行う。具体的には,色んな太陽電池構成条件(ストリングのモジュール直列数,アレイのストリング並列数など),環境条件(天候や季節による雲による散乱日射強度の影響,周辺の陰の元(電柱・電線や建物,樹木,フェンス),時刻による陰の長さ,陰の移動速度,温度・湿度など)による効果の変化を調べ,大きな問題が無いかを確認する。29年度計画は,1HSモデルの熱電連成化とストリング化まず平成27年度28年度の挑戦的萌芽研究の成果である温度分布を再現するモデルを、温度変化から電気的変化へ、電気的変化がさらに温度変化へ影響を与える連成したモデルへ拡張することだった。温度分布再現モデルは、温度差モデルTDM(Temperature Difference Model)の知見を活用し、高温HS形成時に生じる高温点の動き本質的特徴を陽に表現するモデルである。これが上手く行けば,つぎに太陽電池セルの一部が高温になった現象が、アバランシェ電圧の温度特性により電圧(またはセルの開放電圧、モジュール電圧、ストリング電圧)へどのように影響するかを分析することだった。直列と並列を組み合わせるとシミュレーションが複雑になり、計画通りに進まない可能性がある。その対策として、直並列状態は机上の検討だけで予測精度が十分かどうかを予め見積もり、シミュレーションはできるだけシンプルなセル電圧だけに留める。それと同時に複数の高専の屋上に約15年前に設置された太陽光発電システムを赤外線カメラで撮影し、実際の太陽電池セルに発生するHSの実態とモデルの比較検証も調査範囲を拡大して行う予定だった。この計画の通り,温度変化から電気的変化への机上検討と実験を行った。単セルで生じたアバランシェ電圧の温度に対する変化をストリング電圧として検出可能かという実験である。この実験の結果,当初の方法に実用上の問題が有ることを確認した。この問題の対策のため,今後の方針として他の研究機関で研究されている不具合判定方法の応用を検討する。一方,ホットスポット再現シミュレーションの研究は,電気学会D部門大会とPVSECの発表で他の研究機関の目に留まり他分野への応用として新たな展開を見せている。当初の計画以上に進展している部分もあれば、遅れている部分もあり、平均するとおおむね順調に進展しているといえるため。

その結果,高温HSが発生する条件であるBPD開放故障をFFの変化,最大電力点MPPの動きベクトルの変曲点,ストリング電流の変化で検出する方法を2直列PVモジュールの実験により効果を確認し,太陽エネルギー学会,電気学会全国大会で発表し,国際会議ICEE2019にも採択された。JAXAとの共同研究への応用展開も始まり,JAXA宇宙研の宇宙エネルギーシンポジウムの招待講演で講演も行った。今後は,30年度に効果を確認した方法の実用化を意識した研究を行う。当初の計画以上に進展している部分もあれば,遅れている部分もあり,平均するとおおむね順調に進展しているといえるため。今後の方針として,他の研究機関で研究されている不具合判定方法の応用を検討する。最近太陽光発電システムの分野では,太陽電池アレイ不具合判定に関する新たな研究論文が複数発表されている。これらの論文で提案されている方法を応用することにより問題が解決できないかを検討する。今後の方針として,30年に効果を確認した方法の実用化を意識した研究を行う。具体的には,色んな太陽電池構成条件(ストリングのモジュール直列数,アレイのストリング並列数など),環境条件(天候や季節による雲による散乱日射強度の影響,周辺の陰の元(電柱・電線や建物,樹木,フェンス),時刻による陰の長さ,陰の移動速度,温度・湿度など)による効果の変化を調べ,大きな問題が無いかを確認する。当初海外の共同研究者が米国の国際会議に一緒に行くはずだった。しかし,昨年度は国際政治の影響か,共同研究者(エジプト国籍)のVISAが米国から下りず,彼は出張を断念した。その結果,次年度使用額が発生した。次年度使用額は,次年度の国内外の学会出張費または実験装置の費用などに充てる計画である。
難治性疼痛へのガンマナイフ照射による鎮痛効果発現メカニズムの解析

臨床において、癌性疼痛や視床痛などの難治性疼痛に対し、下垂体へのガンマナイフ照射が鎮痛効果をもたらすことが報告されているが、その作用機序は不明である。本申請研究はラット下垂体への正確なガンマナイフ照射方法を確立し、ガンマナイフが与える影響を行動学的・組織学的に検討することで、そのメカニズムの解明を目指す。まず、正常ラット下垂体へガンマナイフを照射法を確立し、疼痛行動を解析したが、有意な差は認められなかった。また、組織学的解析では、下垂体のマクロファージ/ミクログリアの有意な増加が認められた。現在、慢性炎症性疼痛でも同様の解析を行い、ガンマナイフによる鎮痛効果発現メカニズム解明を目指している。臨床では癌性疼痛患者において、下垂体へのガンマナイフ(GK)照射により鎮痛効果が得られることが確認されているが、その鎮痛効果発現メカニズムは不明な点が多い。本研究では、ラット下垂体へGK照射を行い、行動学的・組織化学的・分子生物学的に解析し、ガンマナイフの機能的な効果の機序を明らかにすることを目的とする。本年度はIntactラットの下垂体へ120Gy(臨床治療時のUnit Energyと同等)のGK照射を行い、行動解析及び組織解析を行った。・行動解析・組織解析GK120Gy照射3か月後にラットを還流固定し、凍結切片を作製した。GK照射により下垂体の前葉と中葉で萎縮が認められ、前葉ではGH産生細胞とPRL産生細胞の細胞数の減少と形態変化が生じていることが明らかとなった。前葉のGH産生細胞、PRL産生細胞、中葉のMSH産生細胞でGKによる影響を受けやすいことが示唆された。癌性疼痛は炎症を伴う腫瘍の浸潤が関与しているので、今後は炎症性慢性疼痛モデルを用いてGK照射を行い、鎮痛効果発現メカニズムの解明を目指す。本研究は、ラットを用いた基礎実験により、GKの機能的な効果の機序の解明を目指す。【方法】前年度は基礎的実験として、癌性疼痛患者に近い病態である慢性炎症性疼痛時の下垂体の組織学的解析を行い、慢性炎症性疼痛時の下垂体でマクロファージが増加し、形態変化すること、IL-1βの発現量が増加することなどを明らかにした。今年度は引き続き、慢性炎症性疼痛時の下垂体におけるIL-1β産生細胞の同定を試みた。また、マクロファージ(Iba-1陽性細胞)とFollisculostellate cell(S100陽性細胞)に着目し、正常ラット下垂体へのGK照射後の組織学的解析も行った。【結果】1前年度のELISAの結果と合致して、慢性炎症性疼痛モデルラットの下垂体前葉でのみ、IL-1βで染色される細胞が多く認められた。また、二重染色により、IL-1β陽性細胞はマクロファージであることが明らかとなった。2GK照射(180Gyおよび120Gy)3ヶ月後の下垂体前葉ではマクロファージの有意な増加が認められたが、Folliculostellate cellに有意な変化は認められなかった。【考察】痛覚感受性を間接的に修飾することが示唆されるIL-1βが、慢性炎症性疼痛時の下垂体で、マクロファージより産生されることが明らかとなった。今後は下垂体におけるIL-1βの発現量と疼痛行動に関連があるか検討していく予定である。また、正常ラットの下垂体へのGK照射により、マクロファージの増加が認められた。引き続き、慢性炎症性疼痛モデルラットの下垂体へGKを照射し、マクロファージの挙動、IL-1βの発現量および疼痛行動の変化に着目し、解析を進めていく予定である。本研究は、ラット下垂体へGK照射を行い、行動学的・組織化学的・分子生物学的に解析することで、ガンマナイフの機能的な効果の機序の解明を目指す。本年度はまず、ガンマナイフ照射を行う疼痛モデル選定のための基礎実験を行うこととした。【方法】慢性神経因性疼痛および慢性炎症性疼痛モデルラットを作製し、下垂体前葉の非内分泌細胞であるマクロファージ(Iba-1陽性細胞)とFolliculostellate cell(S100陽性細胞)の形態変化を中心に検討した。また下垂体のIL-

1β産生量をELISA法により検討した。【結果】1慢性炎症性疼痛モデルラットの下垂体前葉ではIba-1陽性細胞の増加および形態変化が認められたが、慢性神経因性疼痛モデルラットでは認められなかった。両モデルともS100陽性細胞には細胞数の増加および形態変化などの変化は認められなかった。2下垂体のIL-1β発現量が慢性炎症性疼痛モデルラットでは増加することが明らかとなった。この変化は神経因性疼痛モデルラットでは起こらなかった。【考察】慢性疼痛でも炎症性と神経因性で下垂体の反応が全く異なることが明らかとなった。癌性疼痛は炎症を伴うことから、癌性疼痛患者の下垂体でもIL-1βの発現上昇が起こっていることが予想される。IL-1βにおいては、低用量のIL-1脳室内投与によって痛覚過敏を惹起し、逆に高用量は鎮痛作用を示すという、二相性の疼痛制御が報告されている。今後、下垂体のIL-1βの発現量と脳内のIL-1βの発現量および疼痛行動との関連に着目し、ガンマナイフ照射後の変化を検討することが作用機序解明の手掛かりに繋がる可能性があると考えられる。当初の計画通り、ラット下垂体へのガンマナイフ照射方法を確立し、行動解析・組織解析を行った。また、ガンマナイフ照射に対する感受性が、下垂体の細胞種によって異なるという新しい知見も得ることが出来た。以上より、おおむね順調に進行していると考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では本年度は疼痛モデルラットへのガンマナイフの照射を中心に実験を行う予定であったが、慢性疼痛モデルにおける下垂体の反応は不明な点が多いため、疼痛モデル選定のための基礎実験を行った。ガンマナイフ照射によりマクロファージなど免疫系が賦活化されることは明らかであり、下垂体への照射によっても同様の変化が起こることが予測される。近年、末梢炎症や侵害受容により産生される炎症性サイトカインは末梢だけでなく脳においても産生され、痛覚感受性を修飾していることが示唆されている。以上より、下垂体へのガンマナイフ照射によるマクロファージ・ミクログリアの集積、それに伴うサイトカイン産生などが鎮痛効果に関与している可能性が考えられる。そこで、各種疼痛モデルラット下垂体のサイトカイン産生能のある細胞に着目し基礎実験を行うこととした。結果、慢性神経因性疼痛ラットと慢性炎症性疼痛モデルラットでは下垂体のサイトカイン発現量や非内分泌細胞(Iba-1陽性細胞)の形態が全く異なることが明らかとなった。以上より、研究計画はおおむね順調に進行していると考える。今後、疼痛モデルラットへGK照射を行い、鎮痛効果が得られるかをPaw Flick Test、Von Frey Test、Formalin Test等で検討する。臨床では照射後、48時間以内に90%以上で何らかの鎮痛効果が得られることから、照射2日前後に着目し実験を行う予定である。また、IL1などの炎症性サイトカインが脳室内投与により、鎮痛効果を発現するという知見や、バソプレシン・オキシトシンが鎮痛効果をもたらすという報告が多数されていることから、鎮痛効果発現メカニズムに関して、視床下部のこれらの因子に焦点をあて、解析を行う予定である。
乾癬表皮,細胞による補体成分の産生異常

本研究の対象となる乾癬は遺伝と環境因子が主たる要因となって発症する、免疫遺伝的病の一つとして考えられるようになってきたが、その発症機序の詳細はいまだに明らかにされていない。この疾患はT細胞の表皮内浸潤とともに表皮が増殖し、炎症の強い部位では好中球が角層下へ集積し、典型的な病変を形成する。しかし、初期病変は湿疹反応と鑑別できず、乾癬病変がどのようにして表皮増殖と好中球集積を伴って進展して行くのか、病理組織学的な検索だけでは明らかにするのは困難であり、病因解明には今までと異なる着想が必要である。私はこれまで乾癬およびその類縁疾患に特徴的な無菌性膿疱がどのようにして形成され、どのような生物学的意義を持つのか補体の活性化を中心として明らかにしてきた。つまり、表皮角層細胞は補体の傍経路を活性化して、好中球遊走活性を有するC5aの産生を促進すること、また、補体を活性化した角層はiC3bで覆われ、CR3を介して好中球と接着し、接着好中球は活性酸素を放出し、病変形成に関与することを明らかにした。今回の研究の結果、種々のサイトカインの中でIFNγとTNFαを培養表皮細胞に加えると補体の活性化に中心的な役割を果たすC3の産生が著しく増強されることが分かった。また、IFNγとTNFαはC3の産生を相乗的に増強することが分かった。C3産生にいたるsignal transductional pathwayを解析するため、各種PKCおよびPTKのagonistとantagonistを使用して検討した結果、IFNγとTNFαによるC3産生は異なるsignal transductional pathwayを介することが分かった。補体は単に外来および体の成分の異物を排除するのに役立つばかりでなく、補体の活性化が細胞性免疫の促進することが示されている。これらの事実から補体の活性化の異常が乾癬の病態や病因に関与していることが示唆された。
内リンパ嚢に関する分子生物学的研究

分子生物学的なアプローチを用いて内リンパ嚢におけるイオンチャンネル、ホルモンレセプター遺伝子の発現を検討した。SD系もしくはウィスター系の成熟ラットの内リンパ嚢からCs TFA超遠心法にてtotal RNAを精製し、逆転写酵素を用いてcDNAを合成した。次に、ラットアミロライド感受性ナトリウムチャンネル(alphaサブユニット)、バゾプレッシンV1a・V1b・V2レセプター、ANP-Aレセプター、ANP-Bレセプター、アルドステロンレセプターの遺伝子に特異的なプライマーを合成し、これを用いてcDNAのPCR増幅を行った。アガロースゲル上でDNAのバンドを確認し、これをサブクローニング、塩基配列を決定した。PCR増幅にて、発現が確認できたレセプターに関しては、それぞれの遺伝子の塩基配列に相補的なジゴキシゲニン、もしくは35S標識のRNAプローブを合成した。次に、それぞれのプローブについて、ラット内リンパ嚢の凍結切片を用いてin situハイブリダイゼーションを施行した。PCR増幅では内リンパ嚢からアミロライド感受性ナトリウムチャンネル、アルドステロンレセプター、バゾプレッシンV1aレセプター、ANP-Aレセプターが検出されたが、V1b・V2レセプター、ANP-Bレセプターは検出されなかった。in situハイブリダイゼーションではアルドステロンレセプターのみ検出され、内リンパ嚢の中間部上皮細胞に発現していた。今回の結果からアルドステロンはナトリウムイオン輸送を通して内リンパ液の吸収の調節に関与していることを示唆しているものと考えられる。内リンパ嚢は微細な器官であり、実験遂行上、必要量の試料を採取するのが困難であるため、幾つかの簡便法によるRNA精製では内リンパ嚢からは変性したRNAしか得ることが出来なかった。今回、超遠心法を用いて、ラット内リンパ嚢より分子生物学的分析に耐える高い純度のRNAを得ることに成功した。次にこのRNAを用いて逆転写にてcDNAを合成し、内リンパ嚢機能において役割を果たしている可能性のある遺伝子(各種ホルモンレセプター、イオンチャンネル等)の発現をPCR法にて検討した。現在までにPCRにて内リンパ嚢に発現が確認された遺伝子は、アドレナリンβ2レセプター、電解質コルチコイドレセプター、ナトリウムチャンネル、ATPレセプター等である。引き続き現在、PCR産物の塩基配列を進めているところである。これら遺伝子はいずれも水分、電解質のバランスや微小血流に関与している点から、内リンパ嚢機能(内リンパ液の吸収等)において何らかの機能を果たしていることが示唆するものと考えている。次にこれらの遺伝子の実際の内リンパ嚢における発現部位を同定する事が必要である。現在、内リンパ嚢における遺伝子発現の局在を検討するためin situハイブリダイゼーションの準備を行っている。現在までに必要な試薬や、ラット内リンパ嚢の凍結切片の準備がほぼ整っており、来年度に掛けて施行予定である。分子生物学的なアプローチを用いて、内リンパ襄におけるホルモンレセプター遺伝子の発現を検討した。SD系もしくはウィスター系の成熟ラットの内リンパ襄からCs TFA超遠心法にてtotal RNAを精製し、逆転写酵素を用いてcDNAを合成した。次にバゾプレッシンV1a・V1b・V2レセプター、ANP-Aレセプター、ANP-Bレセプター、アルドステロンレセプターの遺伝子に特異的なプライマーを合成し、これを用いてcDNAのPCR増幅を行った。次に、それぞれのプローブについて、ラット内リンパ襄の凍結切片を用いてin situハイブリダイゼーションを施行した。PCR増幅では内リンパ襄から、アルドステロンレセプター、バゾプレッシンV1aレセプター、ANP-Aレセプターが検出されたが、V1b・V2レセプター、ANP-

Bレセプターは検出されなかった。in situハイブリダイゼーションではアルドステロンレセプターのみ検出され、内リンパ襄の中間部上皮細胞に発現していた。今回の結果から、アルドステロンは内リンパ液の吸収の調節に関与していることを示唆しているものと考えられる。
口腔多発癌の変異細胞不均一性とエピジェネティック異常の検討

単発癌患者と多発癌患者の後ろ向き調査により、以下の臨床的特徴を有することが分かった。1)当科で口腔扁平上皮癌と診断され治療を行った686名のうち、多発癌と診断されたものは44名(6.4%)であった。2)多発癌患者では単発癌患者と比較して、初発癌の発症年齢が高く、発症部位は歯肉に多く舌に少なかった。3)多発癌患者では単発癌患者と比較して早期症例が多かった。4)多発癌患者では白板症や扁平苔癬などの粘膜病変の併発が多かった。5)口腔癌発症のリスク因子とされる喫煙や飲酒は、多発癌発症との関連は明らかではなかった。6)多発癌患者では長期予後が悪かった。多発癌患者では癌周囲に粘膜病変を有することが多く、これらは可視的なFieldであることが示唆された。p53による免疫組織化学的染色では、予想に反して単発癌患者においても癌周囲粘膜上皮に発現が認められるものや、多発癌患者において癌周囲粘膜上皮に発現が認められないものも存在しており、p53の発現様式のみではField形成について説明することは困難であった。p53に関連しない多発腫瘍発生のメカニズムの存在や、p53以外の因子も相互に関連している可能性が示唆された。本研究は口腔多発腫瘍の臨床検体を用いて、Field cancerizationの発症機構の解析および2次癌発症の予防、早期診断、治療戦略の確立を目指している。基礎研究に先駆け、口腔多発腫瘍の臨床的特徴を臨床病理学的に調査した。1983年からの35年間に当科を受診し、SCCと診断した685名のうち二次原発腫瘍を認めた患者は70名であった。初発腫瘍から3年以上経過、もしくは15mm以上離れた部位に新たな腫瘍が発生したものを多発腫瘍群とし、同側同一臓器に腫瘍発生した患者を同部位群、対側または他臓器に腫瘍発生した患者を他部位群、また原発腫瘍の切除断端は陰性であるものと定義し、対照を単発腫瘍群として、後ろ向きに検討を行った。同部位群では全102腫瘍発生し、腫瘍発生インターバルの平均は5.7年。他部位群では全158腫瘍発生し、腫瘍発生インターバルの平均は3.7年であった。最長、42年後に腫瘍発生していた。腫瘍の発生部位について、他部位群では統計学的に舌が少なく、歯肉、頬粘膜に多いことが分かった。初発腫瘍のTNM分類について、同部位群でearly stageが有意に多いことがわかった。多発腫瘍群では白板症や扁平苔癬様の粘膜病変が有意に多く、粘膜病変が多発癌発症のリスク因子であることが示唆された。放射線化学療法の歴について、3群間に統計学的な有意差は認められず、放射線化学療法は多発癌発症に寄与しないことが示唆された。全生存率では3群間に統計学的な有意差は認められないが、疾患特異的生存率では5年を超えると、他部位群は他の2群と比較して生存率が低くなり、長期予後が悪いことが分かった。対照症例数が膨大で、臨床データの収集に時間を費やした。特殊染色に関しても症例数が多く、予定より時間を費やす可能性がある。前年度で明らかにした口腔多発腫瘍群に関して、本年度で病理組織学的検討を進め、PatchおよびFieldの同定を行う。同定された部位から、レーザーマイクロダイセクションを用いてDNA抽出を行い、DNAメチル化の網羅的解析を行う予定としている。前年度の臨床データ収集から、多発腫瘍群でも部位による臨床病態が大きく異なることが分かった。同部位多発腫瘍群、他部位多発腫瘍群、単発腫瘍群の3群に関して、鏡検する症例をさらに絞って行う。臨床データ収集に時間を費やしたため、物品費や人件費が過少となった。次年度に繰り越してPatch、Fieldの同定、エピジェネティック異常の検討、クローナリティの検証を行う。