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アジア諸国の新生代堆積物中のヒ素汚染地下水の形成過程の統一的理論の構築

アジア諸国で拡大しつつあるヒ素汚染地下水の形成機構を研究した。バングラデシュの調査では,ヒ素を含む緑泥石が完新世の帯水層上部で化学的風化作用により溶解してヒ素を地下水中に溶出させていることを明らかにした。パキスタンやベトナムの調査でも整合的な結果が得られた。ヒ素を含む酸水酸化鉄が還元により分解されるとした定説を翻し,この観察事実はヒ素汚染地下水形成の最初期の過程として一般化できる。計画の初年度として,ICP-MSを導入し,総ヒ素とHPLCと接続して形態別ヒ素の濃度分析のルーチン化を行った。総ヒ素に関して前処理法の改良をもう少し行う必要があるが,形態別ヒ素については,ヒ酸・亜ヒ酸・MMA・DMAなどのルーチン分析が可能になった。また,同時に土壌中ヒ素の分離方法も検討してきた。近日中に収集済みの試料の分析が始められる状態になった。SPring-8において,ヒ素の一時供給物質であると考えられる黒雲母と緑泥石について,microbeam-XRFによる鉱物中ヒ素の分布とXAFSによるヒ素のイオン価の決定を行った。その結果,緑泥石中にヒ素が濃縮していること,As(V):AS(III)はほぼ1:1に近いことがわかった。緑泥石には針鉄鉱(FeOOH)が大量に含まれていることから,ヒ素がこの針鉄鉱に吸着されているのかどうかの検証を行っている。バングラデシュ・ショナルガオの調査地域の涵養域で集中して地下水採取と5地点での掘削による帯水層堆積物の観察を行った。すでに得られているヒ素の形態別分析により,溶存酸素を含む涵養域の地下水にも亜ヒ酸とヒ酸が含まれており,溶存ヒ素のイオン価は地下水の酸化還元状態とは平衡していないことが明らかになった。また,涵養域の堆積物は全体に酸化的であり,化学的風化作用が進行していることを伺わせた。これらの結果は,化学的風化作用の進行によりヒ素含有鉱物が分解して,帯水層からヒ素が失われていることを示唆している。以上の結果の一部はすでに学会で報告した。また,本年6月に開催されるGoldschmidt Conferenceで発表予定である。さらに,論文としてまとめつつあり,針鉄鉱とヒ素の関係についての検証がすみしだい,投稿する予定である。1.本計画で導入したICP-MSを用いて総ヒ素と希土類元素の同時分析法の最適条件を検討しルーチン化した。また,HPLCを接続して形態別定量分析を行う方法もルーチン化した。2. 9月と12月にバングラデシュ・ショナルガオで現地調査を行った。両月とも,ヒ素の形態分析と年代測定のための地下水試料採取を採取した。また,9月には,地下水の涵養経路を知るためのトレーサー試験を計画し,12本の試験井戸を掘削した。井戸設置地点の中央部に食塩を散布した。井戸の地下水は,現地協力者によって毎月定期的に現地計測を行い,分析試料が採取されている。12月には,最もヒ素濃度の高い地下水出現地点において,40m深度のコア掘削を行った。この地点では,ヒ素汚染された完新世の帯水層と清浄な環境にある更新世の帯水層を分ける粘土層が欠如していることを確認した。3.持ち帰った試料は順次分析作業を進めている。5, 10, 15mと直近の井戸(30m)の深度でのヒ素の濃度と形態別分析の結果は,10m前後でヒ素の溶出が盛んであること,また,亜ヒ酸/ヒ酸の割合は,深度が増すにつれて高くなるが,酸化還元電位とはそれほどよい関係は見られない。また,年代測定により,1980年以降に涵養された地下水中のヒ素濃度が高いことを突き止めた。同一帯水層でも,それより古い地下水には汚染がないことを確認した。4.堆積物から有機物態ヒ素を分解せずに抽出する方法を検討した。また,その方法を用いて,HPLC/ICP-MSを用いた形態別定量分析を進めつつある。ヒ素汚染地下水の原因物質と涵養源における溶出機構を明らかにすることで,ヒ素汚染地下水の形成初期過程を明らかにすることを目的とした。前年度後半に集中して行ったバングラデシュでの野外調査により,大量の地下水と帯水層堆積物を得ていたが,これらの分析を中心に研究を進めた。ショナルガオの涵養が活発な集落で2030mの帯水層の地下水のヒ素濃度は帯状に変化しており,ヒ素の溶出が帯水層堆積物中のヒ素原因物質の分布と強く関係していることが疑われた。また,最高濃度のヒ素汚染地下水出現地点の異なる深度の地下水の分析結果から,ヒ素の溶出は510mでもっとも活発であり,15m程度までで主要な溶出過程は終了していた。

主成分と希土類の濃度のパターンからヒ素の溶出は塩基性鉱物の溶解に伴っていることが,ヒ素(III)/ヒ素(V)の比は,XANESにより分析された緑泥石のそれとほぼ等しいことからヒ素は緑泥石の調和溶解により溶出していることが明らかになった。また,帯水層堆積物中のヒ素の形態別分析により,多くの深度で80%以上のヒ素はケイ酸塩である難溶態として固定されており,有機物態ヒ素は予想に反してほとんど含まれていないことが明らかになった。また,埋土とヒ素汚染地下水の帯水層,ヒ素汚染地下水の帯水層と下位の汚染のない更新統帯水層の境界付近で酸水酸化鉄に固定されたヒ素が増えることから,これらの深度でのみヒ素含有鉱物の酸化分解に伴ってヒ素が酸水酸化鉄に吸着される現象があるらしいことが明らかになった。ここで観察された結果から,ヒ素汚染地下水は砕屑性ヒ素含有鉱物の化学的風化作用によるものであり,従来仮説である酸水酸化鉄に吸着された鉄の脱着反応はそれに続く二次的現象であると考えられる。さらに,地下水の年代測定により,ヒ素汚染は1970年代にはすでに発生していたが,1980年代以降に拡大した可能性が高いと推定された。最終年度にあたるため、分析し残した試料の分析とデータの解析、論文作成を中心に作業を進めた。また、河川水中を移動する砕屑物中のヒ素の化学形態を検討するために、ガンジス川・ブラマプトラ川・メグナ川・紅河などの下流にヒ素汚染地下水の発生する大河の河床堆積物も分析した。先行研究で、ヒ素は緑泥石に固定されていること、また、この地域のヒ素汚染地下水は酸水酸化鉄に飽和していることが指摘されていた。土壌・堆積物から有害化学成分が水圏環境へ溶出するリスク評価のために開発された段階的化学的抽出法によるヒ素汚染地下水帯水層堆積物の分析を行った結果、酸化剤によって溶出するヒ素が還元により溶出する成分より多くあった。酸化剤による処理では同時に緑泥石の主成分も溶出していることから、緑泥石の酸化・分解がヒ素の溶出の原因であることは明らかであった。本研究の結果から、バングラデシュの調査地域においては、完新世帯水層の最上部で、好気的な地表水が浸透することにより、緑泥石が酸化され分解してヒ素汚染地下水が形成されることを検証できた。さらに、河床堆積物中のヒ素の濃度分析と化学形態分析の結果から、全ての河川で難溶態である砕屑性鉱物にほぼ全てのヒ素が固定されていることを明らかにした。すなわち、ヒ素は源流域から砕屑性鉱物のまま下流に運搬され堆積して、帯水層を形成する砂層を構成している。上述の結果は、既に終了しているパキスタンの調査や現在も進めているベトナムの河川調査などの結果とあわせると、本研究の結果は、アジア諸国のヒ素汚染地下水の形成の最初期段階として、一般化できるものである。本研究に関して論文として未公表の結果は、現在1報が投稿(査読修正中)され、1報が論文作成の最終段階にある。野外調査は全て終了している。涵養の活発な場所で異なる深度の試掘井の水質の季節変動を知るための水質分析が現在進行中である。さらに,表層水中でのヒ素の挙動を追跡するための分析も順調に進んでいる。また,論文もすでに投稿,あるいは現在作成中で,作業はおおむね最終段階にある。24年度が最終年度であるため、記入しない。涵養源におけるヒ素汚染地下水の形成機構に関する検証は期間内におおむね終了できると考えている。この調査地域で検証された現象が,ヒ素汚染地下水形成機構としてどの程度一般化できるかを最終年度で検討したい。当初予想していた生物化学作用の関与に関する実験的アプローチがあまりうまくいかなかったことが問題である。今後は,ヒ素の挙動に関する微生物活動の関与をもう少し丁寧に検討する必要がある。
オールパスフィルタを用いた動画像ウェーブレット符号化

画像圧縮は,高度情報化社会にとって不可欠な基幹技術の一つである.本研究では,3次元ウェーブレット動画像符号化において,オールパスフィルタを用いたウェーブレット変換を空間変換として用い,さらに時間変換としてリフティング構成に動き補償技術を取り入れた符号化方式を提案した.オールパスフィルタを用いたウェーブレット変換が直交性と対称性を同時に満たすため,動画像圧縮性能が改善できることを実験より明らかにした.画像圧縮は,高度情報化社会にとって不可欠な基幹技術の一つである.本研究では,3次元ウェーブレット動画像符号化において,オールパスフィルタを用いたウェーブレット変換を空間変換として用い,さらに時間変換としてリフティング構成に動き補償技術を取り入れた符号化方式を提案した.オールパスフィルタを用いたウェーブレット変換が直交性と対称性を同時に満たすため,動画像圧縮性能が改善できることを実験より明らかにした.現代の高度情報化社会にとって、音声や画像といったマルチメディアの蓄積や伝送技術は,必須の技術となっている.特に,ディジタル画像は,他のメディアに比較して,その情報量がきわめて膨大である.そのため,画像を伝送または蓄積する際,情報圧縮して情報量を削減する必要がある.その符号化技術の開発は,ますます重要となっていく.動画像の情報量は,静止画像の数十倍で,非常に膨大である.動画像圧縮にウェーブレット変換を応用して圧縮性能を向上させる研究が多くあるが,最も単純な方法は,空間方向にウェーブレット変換を使用するものである.さらに,時間方向においても,ウェーブレット変換を用いて,時間方向の相関を低減し,情報量の削減を図る.空間と時間方向の両方において,ウェーブレット変換を使用する手法は,3Dウェーブレット符号化と呼ばれている.3Dウェーブレット符号化では,時空間の相関を同時に利用することで,動画像の圧縮性能の改善が可能となる.本研究では,オールパスフィルタを用いたウェーブレットフィルタバンクを動画像圧縮に応用し,オールパスフィルタによる3Dウェーブレット符号化技術を開発する.オールパスフィルタを用いたウェーブレットフィルタバンクは,直交性、対称性やレギュラリティなどの条件を同時に満たすことができるため,動画像の圧縮性能の向上が期待できる.さらに,ウェーブレット変換のシフト不変性の欠如による画質劣化(フリッカー)を改善することを目指す.ディジタル画像は,ほかのメディアに比較して,その情報量がきわめて膨大である.そのため,ディジタル画像を伝送または蓄積する際,情報圧縮してデータ量を削減する必要がある.よって,ディジタル画像の符号化(圧縮)技術は,高度情報化社会に不可欠な基幹技術の一つであり,その符号化技術開発は,ますます重要となっていく.ディジタル画像には,静止画像と動画像がある・静止画像の圧縮手法の一つとして,ウェーブレット変換を用いた圧縮技術が近年注目され,国際規格JPEG 2000に採用されている.JPEG 2000の再生画像は,ブロック歪がなく,JPEGより優れた圧縮性能が得られている.さらに,オールパスフィルタを用いて,従来実現不可能な直交性と対称性を同時に実現できるウェーブレット変換が開発され,JPEG2000で採用されたウェーブレット変換を上回るロシー・ロスロス圧縮性能が得られている.近年,JPEG 2000の成功を受け,動画像圧縮にウェーブレット変換を応用して圧縮性能を向上させる研究が多く見られるようになった.最も単純な方法は,空間方向において,離散コサイン変換の代わりに,ウェーブレット変換を使用してブロック歪を改善するものである.また,時間方向においても,予測技術と動き補償の代わりに,ウェーブレット変換を用いて,時間方向の相関を低減し,情報量の削減を図る.空間と時間方向の両方において,ウェーブレット変換を使用する手法は,3Dウェーブレット符号化と呼ばれる.3Dウェーブレット符号化では,時空間の相関を同時に利用することで,動画像の圧縮性能の改善が可能となる.しかし,従来の多くの研究では,使用したウェーブレット変換は,直交性と対称性を同時に満たさなかった.そのため,まだ改善の余地があると考えられる.本研究では,まずオールパスフィルタを用いて構成したウェーブレット変換を動画像圧縮の空間変換に適用し,その直交性と対称性より,動画像の圧縮性能の改善を実験で確認できたさらに,時間変換にウェーブレット変換のリフティング構成を用いて,動き補償技術を組み入れ,さらなる圧縮性能の向上を目指している.デジタル画像は,他のメディアに比べ,その情報量が膨大である.そのため,デジタル画像を伝送・蓄積する際,圧縮してデータ量を削減する必要がある.デジタル画像符号化技術は,高度情報化社会に不可欠な基幹技術の一つであり,その符号化技術開発は,ますます重要である.画像には,静止と動画像がある.静止画像圧縮手法の一つとして,ウェーブレット変換を用いた技術があり,国際規格JPEG2000に採用された.JPEG2000の再生画像は,プロック歪がなく,JPEGより圧縮性能が優れている.また,オールパスフィルタより,従来実現不可能な直交性と対称性を同時に実現でき,JPEG2000で採用されたウェーブレット変換を上回るロシー・ロスロス圧縮性能が得られた.JPEG2000の成功を受け,動画像圧縮にウェーブレット変換を応用した研究が多く行われ,基本的な考え方は,空間方向に,離散コサイン変換の代わりに,ウェーブレット変換を使用してブロック歪を改善するものである.また,時間方向にも,ウェーブレット変換を用いて,時間的相関を低減させ,情報量を削減する.

空間と時間方向の両方に,ウェーブレット変換を使用する手法は,3Dウェーブレット符号化と呼ばれ,動画像の圧縮性能が改善できる.しかし,従来の研究では,使用したウェーブレット変換は,直交性と対称性を同時に満たさなかった.本研究では,オールパスフィルタを用いたウェーブレット変換を動画像圧縮の空間変換に応用した.オールパスフィルタを用いたウェーブレット変換は,直交性と対称性を同時に満たすため,圧縮性能を改善できた.さらに,時間方向にリフティングウェーブレット変換を用いて,動き補償技術を組み入れた.オールパスフィルタを用いたウェーブレット変換を用いて,エイリアジング成分を抑制し,シフト不変性の欠如を改善することにより,動画像圧縮性能のさらなる向上を確認できた.オールパスフィルタを用いたウェーブレット変換を動画像圧縮の空間変換に実装し,圧縮実験より動画像の圧縮性能の改善を確認できた.また,時間変換では,ウェーブレット変換のリフティング構成に動き補償技術を組み込み,その圧縮実験を行っている.よって,当初の計画の通り,おおむね順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。ウェーブレット変換の欠点の一つは,シフト不変性の欠如である.物体の微小の移動よりウェーブレット係数が大きく変動するため,動画像の圧縮効率に悪影響を及ぼす.今後の課題の一つは,ウェーブレット変換を改善して,シフト変動量を抑制し,近似的なシフト不変の変換にすることである.シフト変動量が少なくなると,ウェーブレット変換後に行われる動き補償の効率が向上し,時間方向の情報量がより削減できる.そのため,全体の圧縮性能の改善につながる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
乳がん患者の初期治療に対する意思決定プロセス支援モデルの構築と評価

本研究は、患者および看護師を対象とした二方向からの調査を行い、乳がん患者の意思決定プロセスの現状を明らかにし、乳がん患者の意思決定プロセス支援モデルが、実践レベルで活用されていくことを目指した。以下本研究の成果を示す。1.乳がん患者19名を対象に面接調査を行い、患者が経験する困難と周囲との関わりについて明らかにした。患者が経験する困難とは、不安的な精神状態でも決定しなければならないことであり、不確かさや周囲からのサポート不足、命と責任の重みに圧倒される状況が冷静に考えられない困難を助長していた。また、サポート源による役割の特徴とその限界が明らかになり、患者は周囲のサポート役割を自らが使い分けていたことが示された。2.意思決定に伴う葛藤の程度と影響する要因を明らかにすることを目的に、質的研究結果に基づいた量的研究での実証を試みた。患者は、中等度および高い葛藤を示し、患者の困難感は質的研究結果と同様の因子構造を示した。また、葛藤と精神的回復力、満足度、前向きな態度において負の相関がみられ、葛藤に影響する要因が示された。3.患者が認識する看護援助を明らかにするために調査を行った結果、情報提供や情緒的支援だけでなく、意思決定役割を強化する援助など治療選択の現実に向き合える支援が必要であることが明らかになった。看護師対象に行った看護実践状況と困難さに関する調査結果では、精神的支援は困難と感じておらず、実践されている割合が高かった。その反面、患者の個別性に応じた情報提供やパートナーとの関わりを促す援助は、困難を感じ実践の割合が低かったなど、臨床現場での課題が明らかになった。4.今後の課題として、構築された乳がん患者の意思決定プロセス支援モデルの実践での適応度を事例により検討を重ねていくとともに、介入研究によるモデル評価を行う必要がある。『乳がん患者の初期治療選択における意思決定プロセス支援モデル』をより効果的なモデルへと修正するために、本年度はモデルの内容検討、モデルを参考にした実践での適応度調査、初期治療選択を行う乳がん患者に対する看護実践状況と困難さに関する調査を行った。1)モデルの構成要素の定義、内容、および各要素間の関係性の再検討モデルの構成要素である「患者の意思決定プロセス」「プロセスを促進する要因」「プロセスを促す看護援助」「プロセスと看護援助との関係」の各要素を一つずつ検討し、再定義を行った。現在、要因間の関係性を明らかにするための質問紙の作成中であり、今後初期治療の選択肢を提示された乳がん患者を対象に調査予定である。2)実践での適応度調査このモデルが実践での看護援助にどの程度適応するか検討するために、モデルについての説明を受けた看護師が担当した乳がん患者の初期治療選択に対する看護援助事例3例について、事例検討を行った。患者がプロセスのどの段階にいるのかの把握が困難な事例が多く、どのようなタイミングで積極的に介入していいのか難しいことが明らかになった。3)初期治療選択を行う乳がん患者に対する看護実践状況と困難さに関する調査乳がん患者に携わる看護師を対象とした初期治療選択を行う乳がん患者に対する看護実践状況と乳がん患者の意思決定を支援する際に感じる困難さを明らかにすることを目的に調査を実施した。看護師137名を対象とし,自記式質問紙法による調査を実施した。半数以上の対象者が困難と感じていた項目は、「説明時の同席」「選択肢の利点・欠点の理解度の確認」「乳房に関する思いの確認」「患者にあわせた教材選択」「術後のイメージ化」「同病者からの情報提供や紹介」「セカンドオピニオンの説明」「パートナーとの関わり」「外来と病棟での情報共有」などであった。

『乳がん患者の初期治療選択における意思決定プロセス支援モデル』をより効果的なモデルへと修正するために、本年度は意思決定プロセスに影響を及ぼす要因間の関係性についての検討および質問紙作成、モデル検証のための評価指標の検討、モデルを参考にした実践での適応度調査、初期治療選択を行う乳がん患者に対する乳がん看護実践尺度(案)作成を行った。1)意思決定プロセスに影響を及ぼす要因間の関係性についての検討および質問紙の作成葛藤の変数、属性、心理状態、乳房への価値観、意思決定役割、サポート状況等を変数とした質問紙を作成した。今後、初期治療の選択肢を提示された乳がん患者を対象に調査予定である。2)モデル検証のための評価指標の検討「精神的安定感」「知識の獲得と理解」「思考の明確化」「闘病意欲の強化」「満足度」「治療への参加度」について、既存の尺度使用の検討とともに独自のものを作成するかの検討を行った。3)実践での適応度調査このモデルが実践での看護援助にどの程度適応するか検討するために、モデルについての説明を受けた看護師が担当した乳がん患者の初期治療選択に対する看護援助事例2例について、事例検討を行った。4)初期治療選択を行う乳がん患者に対する乳がん看護実践尺度(案)作成乳がん患者に携わる看護師を対象に昨年度実施した乳がん看護実践状況の調査をもとに、項目分析後因子分析を行い、因子構造を検討した。その結果、5因子17項目が抽出され、Cronbachのα係数は0.6以上を示した。第1因子:患者個々の理解や思いの確認、第2因子:生活者としての役割確認、第3因子:サポート役割の強化、第4因子:援助者としての姿勢、第5因子:医師との調整であった。同病者からの影響と意思決定に伴う葛藤および満足感への影響要因の調査を行い、『乳がん患者の初期治療選択における意思決定プロセス支援モデル』がより実践的で現状に適応したものになるよう検討した。1)同病者からの影響と関連する要因の調査患者会に所属している乳がん体験者154名に質問紙調査を行った結果、乳がん患者は同病者からプラスの影響とともにマイナスの影響も受けており、それが行動面へも影響していた。同病者との関わりに影響する要因として、年代や職業、放射線治療の経験の有無、治療のつらさ、入院中や外来での関わりの頻度が明らかになった。2)意思決定に伴う葛藤と満足感に関する調査治療選択を任された乳がん患者96名を対象に質問紙調査を行った結果、乳がん患者は、中等度および高い葛藤を示し、その中でも「不確かさ」は高い葛藤を示した。葛藤と精神的回復力、満足度、前向きな態度において負の相関がみられ、葛藤に影響する要因が示された。患者の困難は《意思決定に伴う感情の不安定さ》《選択肢の情報不足とサポート不足》《妻役割への危惧》という質的研究結果と同様の因子構造を示した。困難の3因子と総合的満足度得点との関連を検討した結果、23項目中13項目に有意な相関がみられた。葛藤や満足感と意思決定役割において関連はみられなかった。4)乳がん患者の初期治療選択における意思決定プロセス支援モデルの検討
生物情報学的な予測に基づくカタユウレイボヤにおけるペプチド性因子の受容体解明

リガンドとなる低分子化合物を同定した際の受容体探索はその分子の機能解析における重要な課題の一つである。しかし、無脊椎動物に独自な配列を持つペプチドリガンドの受容体予測はこれまで困難であった。そこで、真に相互作用に寄与する特徴を抽出・学習する機械学習法を開発し、これまで我々が検出してきたカタユウレイボヤの受容体未知ペプチドの受容体を予測・検証した。その結果、ホヤ独自なペプチドの新規受容体を複数同定することに成功した。その中には、既知ペプチド受容体と相同性を示さない受容体も含まれていたことから本手法は単純な配列相同性ではリガンドを推定できない受容体についても予測可能であることが示された。本年度は、ペプチド性リガンドの主なターゲットであるGタンパク共役型受容体(GPCR)に限定して機械学習モデルの構築を行った。機械学習を用いてモデルを構築するにあたり、タンパク質・化合物を数値列(記述子)に変換する必要があるが、本研究では、GPCRの記述子にこれまでに研究代表者が開発した幕貫通配列アライメントに基づいた手法を用い、ペプチドにはミスマッチカーネルを用い、それらの直積行列をGPCR-ペプチドペアの記述子とした。しかし、単純な直積カーネルでは、次元数が100万を超え、過学習を起こしてしまうことで、既知情報の多い哺乳類では90%以上の予測精度が得られるにも関わらず、ホヤのGPCR-ペプチド間相互作用の予測精度がTrue Positive Rateで10%以下の予測精度であった。そこで、予定通り、遺伝的アルゴリズムによりそこで、最適な記述子を遺伝的アルゴリズムを用いて取捨選択により生物種特異的な保存残基に左右されない新規相互作用予測器へと改良を行った。遺伝的アルゴリズムで記述子を削減する際には、直積行列すべてに対して計算することは計算資源の問題でむつかしいため、TMカーネルとミスマッチカーネルのそれぞれに対してまず記述子の削減を行い、その後、残ったTMカーネルとミスマッチカーネルの直積行列に対して削減を行う手法をとった。その結果、ホヤにおける既知相互作用を90%以上の精度で予測できる予測器の構築に成功した。また、本年度以降に行う計画であったが、予想以上に予測器の構築が進展したため、構築した予測器を用いて新規相互作用の予測とその活性の検証を行うための実験系を構築した。検証においては、その相互作用の下流を改編し、一意に細胞内カルシウムイオン濃度の上昇で確認可能とするため、GPCR遺伝子の3'末端にGαq15を融合するベクターを構築し、ciGnRHR1及びcionin受容体の活性化をPositive Controlとして確認ている。昨年度構築したペプチド性リガンドとその主なターゲットであるGタンパク共役型受容体(GPCR)の機械学習モデルを用い、新規相互作用の予測を行った。予測の結果、30の新規相互作用が予測された。予測された新規相互作用の中には、これまで活性が報告されているどのペプチド配列とも似ていないペプチド性リガンドも含まれており、これらの活性については今後特に注力して検証を行っていく。次に、予測されたターゲットGPCRを昨年度構築したGPCR活性化検出のためのGαq融合ベクターへし、順次アッセイを行った。アッセイについては、ホヤGPCRの発現が初期の想定よりも困難なものが多いことが判明したが、ホヤの至適温度などを鑑み、ホスト細胞を昆虫細胞に変更し進めており、計画からの大幅な変更をせずに進めることができた。実際、予測された相互作用のうち1種の新規GPCR-ペプチド性リガンドペアについては既に活性化を検出している。また、当初の計画では来年度に行う予定であったが、新規相互作用が検出されたことから、GPCR-ペプチド性リガンドの相互作用因子の抽出手法についても解析基盤の構築を行った。実際には、機械学習モデルから学習に用いたGPCRアミノ酸の側鎖の性質とペプチド性リガンドの部分配列の有無の積に学習で用いられた重みを掛け合わせることで、GPCRアミノ酸の側鎖の性質とペプチド性リガンドの組合せを指標にし、相互作用の有無を予測するのにどの程度寄与していたのかの検証を行った。今後、新規相互作用の検証を続け、明らかにした相互作用について順次相互作用因子の抽出を行っていく。ホヤGPCRの発現が初期の想定よりも困難なものが多いことが判明し、活性の検証が本年度中に完了しなかったが、ホヤの至適温度などを鑑み、ホスト細胞を昆虫細胞に変更し進めており、実際に活性のあるGPCR-ペプチドのペアも検出しており、おおむね順調に進んでいる。これまでに存在していた機械学習を用いたGタンパク共役受容体(GPCR)とペプチド性リガンドとの相互作用予測手法は、を改善し、真に相互作用に起因する因子のみを抽出して予測モデルを構築することで、本年度は、昨年度に引き続き本研究機関に開発した機械学習を用いた相互作用を用いてホヤGタンパク共役受容体(GPCR)とホヤの神経ペプチドの相互作用を予測した結果の実験検証を行った。実験検証においては、HEK293等の哺乳類の培養細胞を用いた発現系では活性の検証に十分な発現量を細胞膜に得ることができなかったため、培養温度がホヤの至適温度により近い、昆虫細胞(Sf9)を用い、バキュロウィルスベクターでGαq16を融合したGPCRを発現させ、ペプチド添加時の細胞内カルシウム動員を測定することで検証を行った。その結果、4種類の新規相互作用を検出することが出来た。

本研究で検出されたこれらのペプチド性リガンドはこれまでに相互作用の知られる他の動物のどのペプチド性リガンドとも単純な相同性が認められず、受容体についてもこれまでに知られるペプチド性リガンドが相互作用するどのGPCRとも相同性を示さない意外な受容体であった。今後、得られた新規相互作用とその相互作用予測手法について論文を執筆すると共にこれらの新規相互作用がホヤにおいてどのような生理現象を司っているのかについて解析を行っていく。また、本予測器が哺乳類以外の無脊椎動物のGPCRーペプチド間相互作用の予測も行えることから、予測モデルの解析によりGPCRーペプチド間の一般法則を明らかにしていく予定である。リガンドとなる低分子化合物を同定した際の受容体探索はその分子の機能解析における重要な課題の一つである。しかし、無脊椎動物に独自な配列を持つペプチドリガンドの受容体予測はこれまで困難であった。そこで、真に相互作用に寄与する特徴を抽出・学習する機械学習法を開発し、これまで我々が検出してきたカタユウレイボヤの受容体未知ペプチドの受容体を予測・検証した。その結果、ホヤ独自なペプチドの新規受容体を複数同定することに成功した。その中には、既知ペプチド受容体と相同性を示さない受容体も含まれていたことから本手法は単純な配列相同性ではリガンドを推定できない受容体についても予測可能であることが示された。本年度は≪1.相互作用モデルの構築≫、≪2.遺伝的アルゴリズムを組み込んだ新規相互作用予測器の構築≫の二点を計画していたが、そのどちらも予定以上の予測精度を達成している。特に2の遺伝的アルゴリズムの組み込みでは、大規模なメモリと多CPU機が必要と予想されたが、直積行列の全てに対して計算を行わなくても十分な予測精度を得ることができることが明らかにできた。また、本年度以降の計画であったが、予測器の評価を新規相互作用の検出でもって行うにあたり必要な細胞アッセイ系を事前に構築した。構築したアッセイ系では、GPCR遺伝子の3'末端にGαq15を融合するベクターを構築することで、目的のGPCRの下流シグナルを改編し、一意に細胞内カルシウムイオン濃度の上昇で確認可能なアッセイ系となっている。本手法を来年度以降用いることで当初の想定以上の新規相互作用ペアのアッセイが可能になる。以上の成果から、本年度の進捗は計画以上の進歩があったと考える。予測された新規相互作用の中には、これまで活性が報告されているどのペプチド配列とも似ていないペプチド性リガンドも含まれており、これらの活性が明らかになった場合、機械学習を用いた予測手法の優位性につながるため、これらの活性の検証について今後特に注力して検証を行っていく。また、本年度構築した特長抽出法を用い、明らかにした相互作用について順次相互作用因子の抽出を行っていくことでGPCRーペプチド性リガンド間の相互作用ルールについて体系的に明らかにしていく。バイオインフォマティクス平成26年度に構築した、哺乳類・非哺乳類の既知相互作用を学習したモデルを用い、ホヤの新規ペプチドのGPCRを予測する。予測された各ペプチドのGPCR遺伝子をクローニングし、平成26年度に構築した発現ベクターに挿入することによりHEK293細胞に発現させ、細胞内カルシウムイオンの動員を指標として活性の評価を行う。評価には、当研究室で所有する多検体マルチ機能蛍光
AT-hook型因子HMGA1の糖新生新規フィードバック制御の解明

糖新生律速酵素G6Pase遺伝子の発現は、インスリンやグルカゴン等のホルモンによって、転写レベルで厳密に制御されている。本課題においては、G6Pase遺伝子の転写調節機構について解析を行い、転写活性を抑制する新たな因子として、HMGA1(High Mobility Group A1)を見出した。HMGA1は、絶食時に発現が亢進し、FOXO1による転写活性化を抑制することを明らかにした。FOXO1はインスリンシグナルによって負の制御を受ける転写因子であり、G6Pase遺伝子発現におけるインスリンによる転写抑制に主要な役割を果たしている。私はこれまでに、G6Pase遺伝子の転写調節機構について解析を行い、転写活性を抑制する新たな因子として、HMGA1(High Mobility Group A1)を見出した。HMGA1は、DNA結合ドメインであるAT-hookを3カ所持つ、約20kDaのタンパク質である。本研究ではHMGA1の糖代謝における機能について、FOXO1との相互作用を中心に明らかにすることを目的とした。【実験結果】HMGA1によるFoxo1抑制メカニズムの解析;Foxo1の結合するDNAコンセンサス配列はGTAAA(C/T)AAというAT-rich配列であることから、Foxo1転写抑制の分子機構は、Foxo1結合配列(AT-rich配列)へのHMGA1の結合による場合とFoxo1への直接の結合による場合が考えられる。解析の結果、in vitroにおいてFOXO1とHMGA1が結合すること、HMGA1の過剰発現によりFOXO1のDNA結合は阻害されないことを明らかにした。このことから、HMGA1はFOXO1に直接結合して、FOXO1依存的転写を抑制していることが考えられた。FOXO1はインスリンシグナルによって負の制御を受ける転写因子であり、G6pase遺伝子発現におけるインスリンによる転写抑制に主要な役割を果たしている。【研究の成果】インスリンシグナル伝達経路は、線虫からマウス・ヒトまで保存されている。そして、近年の線虫の分子遺伝学的研究成果から、Daf2(ヒト・インスリン受容体)が寿命を負に、Daf16(ヒト・FOXO1)が寿命を正に制御することが確立されている。我々はデータベース検索を行い、ヒトHMGA1と高い相同性を保持するオルソログY116C8A(以下、nHMGA:nematodaHMGA)を見出し、クローニングに成功した。さらに、寿命という表現型を指標に、線虫の分子遺伝学を用いて、nHMGAとDaf2(ヒト・インスリン受容体)、Daf16(ヒト・FOXO1)との機能的相関関係を明らかにした。
酵母人工染色体技術を用いた哺乳動物人工染色体の構築

セントロメアは染色体の伝達を制御する領域であるが、多細胞真核生物においてはいまだ必須DNA配列が不明である。本共同研究では酵母人工染色体YAC技術を用いてヒト染色体からセントロメア機能に必須なDNA配列を分離し、構造及び機能を解明することを目的とした。セントロメアDNAの機能はYACに哺乳動物細胞内で独立の人工ミニ染色体MACとして安定維持される機能を付加しうるか否かで判定した。ヒト21番染色体セントロメア中に隣接して存在する巨大アルフォイド領域、α21-I(CENP-Bの結合配列であるCENP-B boxを規則的に持つ領域)とα21-II(CENP-B boxを殆ど持たない領域)、よりそれぞれ約100kbのアルフォイドDNA断片を分離し、組み換え酵素欠損酵母変異株を用いてYAC中に安定にクローン化することに成功した。Cooke教授よりヒトテロメアDNA配列を得て、アルフォイドYACの両腕をヒトテロメアと哺乳類細胞中で機能する選択マーカーを持つ構造に変換したクローン、α7C5hTEL YAC(α21-I配列をもつ)及びαB13hTEL YAC(α21-II配列を持つ)を酵母細胞中での組み換え反応により構築した。これらYAC DNAをヒト培養細胞に導入し、形質転換株をFISHで解析したところ、α7C5hTEL YACによる形質転換株中に宿主染色体とは独立に存在するミニ人工染色体(MAC)が見いだされた。MACは細胞分裂を通じて安定に維持されるのでα21-I領域にセントロメア機能DNA配列が存在すると推定された。ヒト21番染色体セントロメア中に隣接して存在する巨大アルフォイド領域、α21-I(CENP-Bの結合配列であるCENP-Bboxを規則的に持つ領域)とα21-II(CENP-Bboxを殆ど持たない領域)、よりそれぞれ約100kbのアルフォイドDNA断片を分離し、組み扱え酵素欠損酵母変異株を用いてYAC中に安定にクローン化することに成功した。これらYACDNAをヒト培養細胞に導入し、形質転換株をFISHで解析したところ、α7C5hTEL YACによる形質転換株中に宿主染色体とは独立に存在するミニ人工染色体(MAC)が見いだされた。
衝撃エネルギー下でのマグネシウム合金の変形挙動の解明と高歪速度加工の可能性探求

本研究では、衝撃エネルギーを利用したマグネシウム合金の高速変形挙動の解明と同材の高歪速度加工の可能性のうち特に爆発圧着の可能性探求を試みた。前者では、火薬衝撃銃に近接して高速度ビデオカメラを設置して高速飛翔するマグネシウム合金の型成形過程の近接撮影に成功するとともに、AUTODYNによる数値シミュレーションを行った。後者の爆発圧着に関しては、Al, Ti等とAZ31マグネシウム合金の接合実験を中心に研究を実施し、特に接合時の運動エネルギー損失量を低減することにより接合性を改善することに一定の成果を挙げることができた。平成22年度は、衝撃エネルギー下での高速変形(成形)装置の試作と現象を直近で観測可能なシステムの構築を行った。あわせて、いくつかのMg合金について爆発圧着実験を実施して、接合可能条件について検討することを行った。まず前者の高速成形実験に関しては、汎用Mg合金AZ31などに関していくつかの条件で型成形実験を実施し、変形の状況・特徴などを明らかにすることを行った。さらに光ファイバーを利用した爆発ピット内の近接撮影装置を新しく構築して、微小領域での変形過程観測を行うための光学計測実験を実施する体制を整えることを行った。現象撮影のタイミングが難しく、良好な撮影はまだできていないが、今後継続して光学計測実験も実施する計画である。後者の爆発圧着に関しては、いくつかの材料との爆発圧接実験を実施した。一般にMgは融点が低いとともに活性も高いために溶融・反応を生じやすいので、接合条件範囲が限られてしまうことが知られた。これを改善するために、特殊な水中衝撃波を利用した接合法を利用することによって薄板材料を接合する実験を行って実際に比較的容易に接合可能であることが示された。さらに接合条件を定量的に明らかにすることを狙って、汎用ソフトとしてよく知られているAutodyn-3dを導入し、数値解析に基づいて接合条件を明らかにできる体制を整えた。昨年度に引き続き、マグネシウム合金の高速変形挙動の解明に関する実験、および同材の爆発圧着に関する研究を推進した。前者に関しては、数値解析などに必要な基礎データを得るためにも重要であり、高速度ビデオカメラを使用して、現象にできる限り近接した超高速現象の可視化実験を推進中である。超高速変形の数値シミュレーションの体制も整いつつあり、汎用の数値解析コードとしてよく知られているAUTODYNを使用して、爆発・衝撃波の作用による高速の変形現象をおおむね模擬できる状況になっている。後者のマグネシウム合金の爆発圧着実験については、いくつかの主要な材料に対する接合実験が系統的に実施され、接合可能な範囲が定量的に明らかにされつつある。しかしながらマグネシウムの融点が比較的に低いことに伴って比較的容易に界面反応層を形成してしまうことが多く、一般の材料と比較しても接合が困難であり、接合時の運動エネルギー損失を低減することが必要であることが判明した。われわれが独自に開発して本研究にも利用している水中衝撃波を用いる爆発圧着法は、接合時の運動エネルギー損失が比較的小さい接合法にはなっているものの、さらなる運動エネルギー損失量の低減が望ましいことが知られた。このことを実現するためのひとつの手法として、薄いマグネシウム合金の薄板を飛翔板と母材の間に挿入する方法を新たに試み、このことによって接合条件の改善(界面反応層の低減もしくは除去)が認められつつある状況である。昨年度に引き続いて、マグネシウム合金の高速変形挙動の解明に関する研究、および同材の爆発圧着に関する研究を推進した。前者に関しては、爆薬利用では爆轟ガスの先行等によって光学計測が困難であったことから、新しく火薬衝撃銃に近接して高速度ビデオカメラを設置する方法を用いることで、高速飛翔するマグネシウム合金の型成形過程について側面からの近接連続撮影に成功した。これにあわせて、AUTODYNを利用した高速変形の数値シミュレーションも実施して、変形過程の詳細について明らかにすることを行うとともに、観測結果との比較を行った。後者のマグネシウム合金の爆発圧着実験については、本年度は特にTiとAZ31マグネシウム合金の接合の可能性に関する接合実験を中心に研究を実施した。爆発圧着においては接合時の運動エネルギー損失を低減することが重要であり、水中衝撃波を用いる独自の方法を利用してそれを達成することを従来から行ってきたが、それでもTi/AZ31の接合境界には溶融層が認められることから、AZ31薄板の中間材を用いる爆発圧着法を用いることで、運動エネルギー損失をさらに小さくし、溶融層を概ね除くことに成功した。ただし、本プロセスでは材料内に強い応力波が伝わることに関係して、材料内に欠陥を生じる場合が時折生じたことから、使用するマグネシウム合金に軟質材(焼鈍材)を用いるなど、一定の配慮が必要であることも明らかになった。マグネシウム合金の爆発圧着の研究については順調で、論文成果も上がりつつある状況であるものの、マグネシウム合金の高速変形挙動の解明に関して写真撮影が技術的に難しくやや遅れ気味である。後者の問題は実験回数を確保することなどで解決できる問題と考えており、次年度中に十分な成果が挙げられるものと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。

11.にも記したように、高速変形現象の光学計測実験がやや遅れているものの、実験回数を重ねることや、場合によっては衝撃銃利用(爆薬以外の高速加速の手法)などにより、来年度には当初の目標を達成することが可能であると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
治療法の進歩からとり残された高リスク骨髄腫に対する新しいコンセプトによる創薬研究

新規薬剤の登場により骨髄腫の予後は改善したが、高リスク症例の予後は未だに不良であり、髄外病変形成は深刻な問題である。当研究では、高リスク骨髄腫細胞に各種cadherinを含む上皮間葉系遺伝子が高発現し、SCIDマウスへの造腫瘍性を有することを見出した。さらに、高リスク骨髄腫治療薬として、従来の免疫調節薬(IMiDs)とは異なる薬理作用を有する新規プタルイミド誘導体TC11の開発にも成功した。骨髄腫の予後は新規薬剤の登場により改善したが、ハイリスク症例の予後は未だに不良である。我々はt(4;14)転座を有するハイリスク骨髄腫細胞では、上皮間葉系移行遺伝子(EMT関連遺伝子)が高発現していることを見出した。このことから、ハイリスク骨髄腫細胞はもはや造血細胞の形質を失い、上皮間葉系細胞に細胞分化のリプログラミングを来しているのではないかと考え、hematopoietic epithelialmesenchymal transition(HEMT)理論を打ち立てた。実際に、骨髄腫細胞におけるNあるいはE-cadherinの異所性発現を見出し、いずれかのcadherinを発現する骨髄腫細胞はSCIDマウスに皮下形質細胞腫を形成し易い。一方我々は、既存のIMiDsを凌駕する抗骨髄腫作用を有するTC11を開発し、それに直接結合する蛋白質としてNPM-1およびαtubulinを見出した。すなわち、TC11は催奇形性にかかわるcereblonには結合せず、NPM-1やαtubulinを介した別の分子機構により腫瘍細胞のアポトーシスを誘導していると推測される。現在、NPM1のノックダウン、NPM1発現量とTC11への感受性との相関、NPM1のオリゴマー形成やリン酸化など多方面からの検討が進行中である。さらに新たなハイリスク骨髄腫克服薬開発のために、天然資源物ライブラリーのスクリーニングを進めている。骨髄腫細胞株には、SCIDマウスの皮下に2-3週で形質細胞腫を形成する細胞群とそれをまったく作らない群がある。形質細胞腫形成にかかわる骨髄腫細胞の背景因子を追及し、髄外病変の分子機構を明らかにしようとしている。まず26年度は、GFPでgene markingを行った骨髄腫細胞株をSCIDマウスに皮下注射し、形質細胞腫からの細胞回収を開始した。新規薬剤の登場により骨髄腫の予後は改善したが、ハイリスク症例の予後は未だに不良であり、髄外病変形成は深刻な臨床的問題点である。我々はハイリスク骨髄腫細胞では、上皮間葉系移行遺伝子(EMT関連遺伝子)が高発現していることを見出した。とくにt(4;14)転座を有するハイリスク骨髄腫細胞では、N-cadherinが過剰発現している。我々はその臨床的意義を明らかにするために、骨髄腫患者検体を用いた免疫組織学的検討に着手した。一方我々は、ハイリスク骨髄腫細胞にもアポトーシスを誘導する新規フタルイミド体TC11を見出し、それに直接結合する蛋白質としてNPM-1およびα-tubulinを同定した。本年度はTC11がNPM1に結合することによって、骨髄腫細胞にどのような影響が生じるのかについて検討を進めた。その結果、NPM1のノックダウンした骨髄腫細胞株では、その増殖能が低下した。また、TC11処理によりNPM1のリン酸化が亢進していることが判明した。その下流シグナルについてさらに検討を進める。なお、NPM1は細胞周期において多量体を形成することによって機能を発揮するが、TC11が多量体形成を阻害するデータは得られていない。現在NPM1ノックダウン細胞を入手し、TC11の作用を検討している。また、TC11は催奇形性にかかわるcereblon(CRBN)には結合せず、CRBN下流のIKZF蛋白質の分解を促進しなかった。すなわち、TC11は構造式が類似するIMiDsとは異なる分子機構でハイリスク骨髄腫細胞死を誘導し、CRBNを介した催奇形性を有さないと考えられる。現在、TC11の最適化物の合成に成功し機能解析が進んでいる。骨髄腫細胞株KMS34は、SCIDマウスに皮下注射すると数週で形質細胞腫を形成する。これを髄外病変のモデルと見立てて、xenograftよりGFPでgene markingされた腫瘍細胞を取り出し皮下注射前の親株と表面マーカーの発現の相違を検索し、腫瘤形成細胞群の特徴を検討した。今回の研究では、(1)新しい概念による病態解明、(2)克服薬スクリーニングシステムの確立、(3)創薬シーズの開発を目標としている。(1)については、ハイリスク骨髄腫細胞がhematopoietic epithelialmesenchymal transition(HEMT)を来していることの根拠の一つとして、EおよびN-cadherinやEMT関連遺伝子の骨髄腫細胞における異所性発現をとらえることができた。その臨床的意義について検討が開始された。これとは別に、新規フタル酸誘導体TC11や既存の同誘導体(IMiDs)であるレナリドミドの結合分子としてnucleophosmin-1(NPM-1)を見出し、TC11やレナリドミドがNPM1に結合した後の分子機構について検討を進めた。(2)については、xenograftモデルが完成し、in vivoでの骨髄腫細胞の増殖抑制を検討するシステムが完成した。尾静脈から微量採血を行いマウスにおける血中動態を検討することも可能となった。

(3)このシステムを用いて、あらたなTC11最適化体の骨髄腫細胞のアポトーシス誘導能の増強、薬物動態の改善について検討を進めた。他方、天然資源物質のライブラリーをスクリーニングし、xenograftモデルにおいてハイリスク骨髄腫の増殖を有意に遅延する候補化合物を見出している。このように、研究は進行しているが、ハイリスク骨髄腫の髄外病変の病態解明や克服薬開発という最終目標に到達するには未だ明確な結果が得られていない。3年目では、さらにデータを積み重ねて結論を導き出す必要があり、2年目として「おおむね順調に進展している」と判断した。多発性骨髄腫に対する新規薬剤の開発の陰で、t(4;14)転座やTP53遺伝子欠失を有する症例はハイリスク骨髄腫とよばれ、未だに絶対予後不良である。我々は、ハイリスク骨髄腫細胞に上皮間葉系移行遺伝子(EMT関連遺伝子)が高発現していることを見出した。とくにt(4;14)転座を有する骨髄腫細胞ではN-cadherinが過剰発現し、正常核型骨髄腫の一部に上皮特異的なE-cadherin発現を有する例が存在する。これらcadherin群を高発現する骨髄腫細胞は、既存薬に抵抗性でSCIDマウスに皮下形質細胞腫を形成する。このことから、ハイリスク骨髄腫細胞は造血器腫瘍でありながら上皮間葉系移行を来し、薬剤抵抗性獲得や髄外病変形成など悪性化にかかわるのではないかと推測している。さらに、レナリドミド等治療薬への長期暴露や酸性下長期培養は、上皮間葉系移行の惹起因子となることも判明した。一方、ハイリスク骨髄腫克服薬の開発も開始し、上皮間葉系移行をきたした骨髄腫細胞にも有効な新規フタル酸誘導体であるTC11を見出した。さらに、研究期間中にTC11の水溶液への可溶化に成功した。近年、免疫調節薬(IMiDs)は、E3ユビキチンリガーゼ複合体の構成成分であるcereblonに結合することによって、基質の分解や細胞内輸送に変化をきたし、腫瘍細胞死や催奇形性をもたらすとされる。しかし、TC11はcereblonには結合せず、α-tubulinやnucleophosmin1に結合し、TP53が欠失していてもG2/M細胞周期停止を来すことにより骨髄腫細胞のアポトーシスを誘導する。すなわち、TC11はcereblon非依存的にハイリスク骨髄腫細胞死を誘導し催奇形性への懸念も払拭できると推測され、可溶化により実用化に向け前進することができた。新規薬剤の登場により骨髄腫の予後は改善したが、高リスク症例の予後は未だに不良であり、髄外病変形成は深刻な問題である。当研究では、高リスク骨髄腫細胞に各種cadherinを含む上皮間葉系遺伝子が高発現し、SCIDマウスへの造腫瘍性を有することを見出した。さらに、高リスク骨髄腫治療薬として、従来の免疫調節薬(IMiDs)とは異なる薬理作用を有する新規プタルイミド誘導体TC11の開発にも成功した。今回の研究の大きな3つの柱である(1)新しい概念による病態解明、(2)克服薬スクリーニングシステムの確立、(3)創薬シーズの開発を掲げた。(1)については、ハイリスク骨髄腫細胞がhematopoietic epithelial
複合的困難を抱えるDV被害母子の生活再建期における「積極的分離」

本研究では、DV被害など複合的な困難を抱えた事例に対する生活再建期の支援において、母親と母子生活支援施設職員が一時的に母子分離にむけた判断を共有することができた過程を分析した。生活の「共同性」を社会的養護に委ね、あらたな「親密性」を作りなおすために、母子分離に積極的な意味づけを付与できる可能性を確認した。母親のSOSを肯定し「分離=母親失格」ではないというメッセージを繰り返し伝えるジェンダー視点を有した教育的支援の重要性が確認できた。1母子生活支援施設における事例研究は、施設の支援記録を時期区分に分けたうえで、前向きな意味をもたせた分離への支援がどのようになされたのかを分析した。支援の早い時期で分離の可能性が検討され、さまざまな出来事を経験しながら紆余曲折を経て最終的には母親が分離を主体的に決断できているが、その間、支援者の限界レベルを上げながらぎりぎりの支援がなされている状況がよみとれた。最終的に介入による分離ではなく、母みずからが分離を決断できたのは、職員によるねばりづよい生活密着型の母子支援、担当職員と母親の安定した関係性を基軸にした直面化を含む支援、関係機関との連携、状況の極まり、母親のSOS発信/職員のSOS受診能力などであった。2関係機関へのヒアリングは、上記事例分析と平行して、先進的な実践を行っていると思われた母子生活支援施設(京都、2ヶ所)と民間のDVシェルター(大阪、1ヶ所)に、活動内容と分離ケースについての支援内容を聞いた。母子生活支援施設においては当該事例のような分離ケースの経験は切実であり、分離を主体的に選択できるような母親への支援について、実践的意義が確認された。3当該事例の母親へのインタビューは本人の同意を得て合計3回実施した。施設入所前、施設入所中、分離への判断、現在の思いなどを聞いた。このデータは母親の立場からみた分離へのプロセスと判断内容を検討する素材とする。また、それ以外にも当該施設の入所者・退所者を対象としたグループワークでの発言内容なども得られたため、データ化した。研究計画の1については現在、分析をほぼ終えて論文執筆中である。2についてはヒアリングを今年度も追加して行う予定である。3については母親へのインタビューを終了し、分析を行う準備が整っている。本研究は複合的困難を抱えるDV被害母子の生活再建期において「積極的分離」という判断がどのようなプロセスでなされたのか、その意義や課題を支援者と母親の立場から質的に研究することが目的である。平成28年度の計画は、母子生活支援施設の事例について、支援者記録の分析結果の執筆と、関係機関のヒアリング、母親へのインタビュー分析であった。結果として、支援者記録の分析については執筆を終え、共著のかたちで出版予定である(2018年3月予定)。支援者の3年3ヶ月にわたる記録を時期ごとに区分して、それぞれの時期に母親と子がどのような状況におかれ、母子関係がどのようであったか、支援者(職員)はどのような支援を行ったのかについて分析した。母子分離という選択肢を母親との対話的関係のなかで苦渋しながらも積極的に意味づけしていった経過からは、母親規範にからめとられながらも、子どものためにという理由で、生活を社会的養護にゆだねながら、母子関係の再構築へとむけることのできた様子がとらえられた。関係機関のヒアリングと母親へのインタビュー分析、学会等への発表・投稿については、個人的理由から十分に行うことができず、補助事業期間延長を申請し、承認されたため、平成29年度に実施予定である。母親へのインタビュー自体は終了しているので、平成29年度は分析結果を執筆するとともに、母子福祉や女性福祉に関する先行研究とのつきあわせ、関係者・関係機関へのヒアリングや研究会の実施等を行う。本来なら今年度で成果をまとめて終了する予定であったが、個人的理由のため十分に研究に取り組むことができず、平成29年度に期間延長することが承認されている。最終年度の平成29年度には、「積極的分離」に至った複合的な困難を抱えるDV被害母子(母子生活支援施設利用)の事例について、これまで実施した支援記録と母親インタビューの分析成果をもとに論文にまとめて発表した。また、その研究成果をふまえ、複合的な困難を抱える母子への支援のあり方として、支援者や当事者、広く一般に理解されている母親規範の批判的再考や、ジェンダーパースペクティブ、フェミニスト・ソーシャルワークの必要性について、国内外の文献調査を実施した。同時にDV被害者や貧困女性の支援経験のある研究者(国内・国外)にヒアリングを行い、研究成果についてのコメントをもらい、さらなる研究の発展について示唆をえた。その一環としてソーシャルワークとジェンダーに関する研究会を開催し、母子福祉、ソーシャルワーク理論、過疎高齢女性の女性史を専門とする複数の研究者との研究交流を行い、フェミニスト・ソーシャルワークの理論的検討・実践的検討の必要性を理解した。今後は、複合的な困難を抱えるシングルマザーに焦点をあてつつ、日本におけるフェミニスト・ソーシャルワークの理論的枠組みの検討を行う方向で発展させる予定である。社会福祉学およびソーシャルワークの分野においては家族の多様性・個別化や、ジェンダー多様性の議論が他分野に比べて低調といわざるをえないなか、本研究で得られた研究交流を継続し、複合的な困難を抱える母子・家族へのソーシャルワークに資していきたい。