hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
観光への口承伝承活用とその影響に関する岡山県岡山市「桃太郎伝説」の事例研究

調査結果の一部は、「研究発表」欄の共著、雑誌論文の他に、岡山民俗学会平成17年度総会(「文化資源の活用と文化政策」)、日本民俗学会第56回年会(「多様性の中の地域性」)、第20回日本観光研究学会全国大会(「"地域らしさ"を売る」)で発表を行った。また、岡山市デジタルミュージアム開館記念「おかやまと桃太郎展」に関して、展示協力、展示解説映像作品への出演解説、フォーラムでの講演(「時代を超える桃太郎」)、を行った。
蒸発促進メカニズム解明のための屈折率調整されたモスアイ構造表面の可視化計測

本研究グループは,伝熱実験に必要な様々な種類のナノ表面を作製でき,評価結果を受けて,ブラウン動力学シミュレーションで最適と考えられる構造を作って,評価していく。また,最終的にはデバイスを作製するために,大面積化と量産手法の確立は必要となるため,本グループは,作製から実用化までを担うことができる。また,数値シミュレーションによって示唆される最適な微細構造によって生じる界面近傍のサブマイクロメートルの熱流動変化をTIRFM可視化実験で評価する。
アクリルアミドの細胞内シグナル伝達系への影響

ヒト神経芽腫細胞(SH-SY5Y)にアクリルアミド(0.55mM)を暴露し、p53ならびにMAPK、すなわちextracellular signal-regulated protein kinase(ERK)、p38、c-Jun NH_2-terminal kinase(JNK)のリン酸化を免疫沈降およびWestern blottingにより調べた。細胞毒性はトリパンブルー排除およびLDH漏出を指標として評価した。その結果、SH-SY5Y細胞において、アクリルアミドが、p53蛋白リン酸化を促進すること、またこれに、MAPKとPIKK(phosphatidylinositol 3-kinase-related kinase)経路が関与することを示唆する結果が得られた。このうち、特にERK経路が、p53蛋白リン酸化と細胞毒性発現に重要と考えられた。さらに、アクリルアミド(15 mM)は、SH-SY5Y細胞の生存性(WST-8ならびにLDH漏出を指標として評価)を、用量に従い低下させた。Caspase-3活性およびsubG1phase細胞も3mMまでアクリルアミドの用量に応じ上昇した。ただし、これらは4,5mMではむしろ3mMの場合よりも低かった。一方、全Caspaseの阻害剤であるZ-VAD-fmkは、アクリルアミドの細胞毒性を抑制した。ERK kinaseの特異的阻害剤であるU0126は、Caspase-3活性およびsubG1 phaseの細胞増加いずれも抑制した。これらから、アクリルアミドの細胞毒性発現過程には、アポトーシスが関与していること、さらにこれには、MAPK特にERKが関与していることが考えられた。ヒト神経芽腫細胞(SH-SY5Y)にアクリルアミド(0.55mM)を暴露し、p53ならびにMAPK(mitogen-activated protein kinaseすなわちextracellular signal-regulated protein kinase(ERK)、p38、c-Jun NH_2-terminal kinase(JNK))のリン酸化を免疫沈降およびWestern blottingにより調べた。その結果、アクリルアミドの暴露量および時間に応じて、トリパンブルー排除低下およびLDH漏出増加がみられた。また、p53蛋白、リン酸化型p53蛋白、p53関連蛋白(murine double minute2(MDM2))が増加した。p53蛋白のリン酸化はセリン15部位に限られていた。MAPKのうち、ERKとp38はリン酸化されたが、JNKのリン酸化は見られなかった。LL-Z1640-2はアクリルアミド暴露によるp38のリン酸化を阻害したが、p53蛋白リン酸化は抑制しなかった。U0126およびPD98059はアクリルアミド暴露によるERKリン酸化を阻害し、p53蛋白ならびにそのリン酸化、さらにMDM2増加を抑制した。wortmanninもp53蛋白増加とp53蛋白リン酸化を抑制した。一方、細胞毒性は、U0126およびPD98059で抑制されたが、LL-Z1640-2およびwortmanninは無効であった。今回の結果は、SH-SY5Y細胞において、アクリルアミドが、p53蛋白リン酸化を促進すること、またこれに、MAPKとPIKK(phosphatidylinositol3-kinase-related kinase)経路が関与することを示唆するものである。アクリルアミド(15mM)は、ヒト神経芽腫細胞(SH-SY5Y)の生存性(WST-8ならびにLDH漏出を指標として評価)を、用量に従い低下させた。extracellular signal-regulated protein kinase (ERK) kinaseの特異的阻害剤であるUO

126は、Caspase-3活性およびsubG1 phaseの細胞増加いずれも抑制した。これらから、ヒト神経芽腫細胞(SH-SY5Y)に対するアクリルアミドの細胞毒性発現過程には、アポトーシスが関与していること、さらにこれには、MAPK (mitogen-activated protein kinase)特にERKが関与していることが考えられた。ただし、高濃度(4,5mM)の場合、アポトーシス以外の機構も関与している可能性が考えられた。これまで、アクリルアミド中毒ラットの神経組織において、bcl-2およびbaxレベルの変化とともにCaspase-3の不活性型アイソフォームの増加を認めたとの報告がある。しかし、アポトーシスあるいはCaspase-3活性化の直接的証拠はなかった。今回の結果はアクリルアミドが神経系細胞においてCaspase-3活性化を伴うアポトーシスを惹起しうることを初めて明瞭に示したものと考えられる。
安全な性行動のための思春期女性に対する介入プログラム開発に関する研究

安全な性行動を実行するための看護介入プログラム開発のための基礎調査として、安全なあるいは危険な性行動の実行に影響する要因の具体的な内容を把握することを目的に、面接調査を実施した。調査対象は、産婦人科クリニックを月経困難症や月経異常の治療目的で受診し、調査についての口頭と文書による説明により研究参加の同意を得た1725歳の未婚の女性17人である。調査は、兵庫県立看護大学研究倫理委員会の承認を得て、平成15年1月3月まで実施し、面接時間は1530分であった。調査の結果、避妊や性感染症予防の方法としては「コンドームのみ使用する」と述べるものが多く、性感染症罹患よりも妊娠の方が身近なこととして捉えていた。コンドームの使用については約1割の不確実さがあると述べていた。さらに、コンドームがない場合は、「性交をしない」よりも「膣外射精」の実施を避妊の方法として述べていた。また、性感染症予防に関しては、「コンドームの使用」の他に、「不特定多数の人と性交しない」ことを述べ、自分自身の感染の危険性については「相手を信用しているから大丈夫である」と述べていた。その根拠として、「感染症の確認はしていないが、以前からの知り合いで相手のことをよく知っている」ことや「相手や自分に性感染症の症状が生じていない」ことなどから相手は大丈夫であると判断していた。さらに、性交は男性との関係性における「親密さ」や「接近」をもたらし、相手を一層よく知ることができる行為として捉えていた。以上のことから、対象となった女性たちはこれまで受けた教育の中で、避妊や性感染症予防の方法に関する知識は持っているが、実際の予防策としてはコンドームのみに頼っていた。また、互いの関係性における言動から相手の性的な状況を推測し、性交は関係性を築き維持する上で重要な行為としていた。平成13年度は、思春期女性に対する介入プログラム開発のための調査実施に向け、国外の文献検討による最新の研究結果を明らかにすること、及び思春期女性を対象とした健康にかかわるアンメットニーズとしてどのようなものがあるかを明らかにする目的で、調査を実施した。アンメットニーズに関する調査は、本研究の予備調査に位置づけられる。国外の文献については、MEDLINE, CINAHLのデータベースを用い、1999年公表されている英語文献で「adolescent」「safe sex」「decision-making」「behavior」「sexuality」をキーワードとして検索した。その結果、40文献を入手することができた。HIV, STD,妊娠の予防に関するものや性差による性行動の違い及び介入方法に焦点を当てたものであった。さらに、予備調査として思春期女性の健康にかかわるアンメットニーズを明らかにする目的で、思春期女性を対象にグループインタビューを実施した。対象は、46人の女子高校生4グループであり、約1時間2時間のインタビューを実施した。予備調査の実施は、兵庫県立看護大学研究倫理委員会の承認を得て、調査期間を平成14年1月3月まで行った。調査は、「学校、家庭で体や健康に関して教えられたことで役に立っていることは何か」「身体や健康に関して受診しようかと思ったがしなかったことはあるか?また、それはどのようなことか」などに自由に答えてもらった。現在調査中であるため、今後インタビュー内容の分析を行う。これまでに行ったインタビュー内容から、思春期女性は様々な情報源から情報を得ながらも、正確な情報を得ていないため健康に関する不安が解決されない状況にあると考えられた。さらに、自己の身体に生じていることについても、確かな情報がないまま、不安が生じていた。これらの結果を踏まえ、平成14年度に思春期女性を対象とした性行動に関する面接調査を実施する予定である。

また、互いの関係性における言動から相手の性的な状況を推測し、性交は関係性を築き維持する上で重要な行為としていた。平成14年度は、安全な性行動を実行するための看護介入プログラム開発のための基礎調査として、安全なあるいは危険な性行動の実行に影響する要因の具体的な内容を把握することを目的に、面接調査を実施した。調査対象は、産婦人科クリニックを月経困難症や月経異常の治療目的で受診し、調査についての口頭と文書による説明により研究参加の同意を得た1725歳の未婚の女性17人である。調査は、兵庫県立看護大学研究倫理委員会の承認を得て、平成15年1月3月まで実施し、面接時間は1530分であった。調査の結果、避妊や性感染症予防の方法としては「コンドームのみ使用する」と述べるものが多く、その使用について約1割の不確実さがあるという不安を抱いていた。さらに、コンドームがない場合は、「性交をしない」よりも「膣外射精」の実施を避妊の方法として述べていた。また、性感染症予防に関しては、「コンドームの使用」の他に、「不特定多数の人と性交しない」ことを述べ、自分自身の感染の危険性については「相手を信用しているから大丈夫である」と述べていた。その根拠として、「感染症の確認はしていないが、以前からの知り合いで相手のことをよく知っている」ことや「自分自身性感染症の症状が生じていない」ことなどから相手は大丈夫であると判断していた。さらに、性交は男性との関係性における「親密さ」や「接近」をもたらし、相手を一層よく知ることができる行為として捉えていた。以上のことから、対象となった女性たちはこれまで受けた教育の中で、避妊や性感染症予防の方法に関する知識は持っているが、実像の予防策としてはコンドームのみに頼っており、その準備や実行は男性主体であり、互いの関係性における言動から相手の性的な状況を推測し、性交は関係性を築き維持する上で重要な行為としていた。これらの結果をもとに看護介入プログラムを検討した。
最先端研究成果の初等・中等教育への迅速展開システムの開発

電子デバイス研究、免疫研究を例に取り社会への還元を目的とするパーソナルディスクラボ(PDL)の開発とその開発過程について研究した。PDLの改良と新たなPDLの開発を中心に研究を進めた。実験講座でのフィードバックによるPDLの改良なども含め、これらの研究成果よりPDL開発手順のマニュアル化もすすめた。新規の教材としては、電子ペーパーや有機LEDなど、近年開発され実用化されたばかりの技術を基にしたPDL開発も行った。実験講座の実施結果から、この研究によって、新たに開発したPDLは中高生の科学に対する興味関心を引き出す効果があることが示された。研究予算に関してその成果の公表が研究者の社会的責任として示されている。この様な中、研究者はシンポジウムなどの形で自らの研究成果の公開を進めてきた。しかし、現状では成果公表は限定的であり、一般社会への還元という責任を十分に果たしているとは言えない。一方で成果公開のための労力により研究に支障をきたしかねない事態もある。そこで申請者は、大学としてこの様な活動を支援するシステムを構築することが、今後の大学運営にとっても急務であると考えている。このため最先端の研究成果を初等・中等教育に素早く展開するシステムを学内において構築し、実施する方策について開発研究することとした。したがって、本研究の目的は最先端研究成果を「手にとって学べる」学習プログラムへと迅速に開発するための手法の開発である。今年度申請者らは電子デバイス研究、免疫研究を例にとり社会への還元を目的とするパーソナルディスクラボ(PDL)の開発とその開発過程について研究した。さらにこれら開発したPDLを核とする教育プログラム「ラボon theデスク」を開発した。開発に当たっては中高校生が自ら参加し、一人ひとりが個別に取り組めるように工夫した。また、研究の歴史的背景にも触れ、知の継承に配慮したプログラムとした。これを用いて中高校生を対象とする実験講座を開催し、実際に社会還元の効果について検討した。それぞれのPDLについて生徒数5から20人の参加を得、約3時間の実験講座として実施した。この結果、新たに開発したPDLは中高校生の科学に対する興味関心を引き出す効果があることが示された。大型予算による研究では、その成果の公表が研究者の社会的責任として示されている。そこで申請者は、大学としてこの様な活動を支援するシステムを構築することが、今後の大学運営にとっても急務であると考える。今年度の研究では、昨年度に引き続き、電子デバイス研究、免疫研究を例に取り社会への還元を目的とするパーソナルディスクラボ(PDL)の開発とその開発過程について研究した。特に前年度に開発した(PDL)の改良と新たなPDLの開発を中心に研究を進めた。改良には、前年度から実施している開発したPDLを用いた実験講座での実験過程やアンケート結果をもとにより効果的な教材としてのPDL開発を行った。生徒数数名から20名までの中高生を対象に実験講座を実施した。研究期間内での実験講座での検討までは困難であったため、継続して研究を進めていく予定である。千葉大学では理数教育に力を入れており特に教養教育において文系・理系の様々なレベルの学生を対象に授業展開する中でパーソナルディスクラボ(PDL)開発を進め、これを活用することで教育の質の向上を試みてきた。目的:近年の生命科学の進歩は急速であり、それに伴い学習内容も膨大となってきている。このため生命科学分野においても体験型の授業の展開が望まれる。このような学習を可能にするためのPDLの開発を行うこととした。また開発した教材を用いて中・高校生を対象とした講座を実施したので、その成果を報告する。結果:今回開発、実施した生命科学系PDLは、大きく分けて3種類あり、A)DNA(核酸)の解析システム、B)タンパク質の解析システム、C)糖質の解析システムである。A)

DNAの解析システム:DNAの制限酵素による切断は遺伝子工学の基礎となるものであり、生命科学におけるさまざまな遺伝子操作技術を理解する上で必須の知識である。遺伝子工学の基礎を体験し、理解するPDL教材を開発し、実施した。B)タンパク質の解析システムタンパク質は生命現象の基本となる物質であり、生化学反応を理解する上で必須である。したがって、タンパク質を分子量により分離する解析方法(SDS-PAGE解析)とタンパク質を酵素抗体法によって同定する解析方法(Western Blot解析)のPDLを開発・実施した。C)糖質の解析システムデンプンの酵素消化:デンプンをヨウ素を用いて染める実験は古くからおこなわれているものであるが、今回これを酵素消化と組み合わせ、さらに吸光度計を用いた測定を行うことで、デンプンの構造と消化のしくみについてより高度な理解を可能とするPDL教材として開発・実施した。共同研究者および協力者らとともに新規に有機EL及び免疫機能解析方法の理解促進用PDLシステムの開発に成功した。また、このPDLの使用マニュアルの作成、TAの育成などを行った。これらを用いて協力者とともにサイエンススタジオCHIAにおいて講座を実施した。中高校生を対象とした講座後のアンケート調査では受講生のPDL教材に対する評価は高く、「この受講を通して科学に対する興味がかき立てられた」、「理解が進んだ」との感想が得られた。現在、使用にあたっての課題の解析を行っており、結果のフィードバックも進行中である。これらの成果より当初の計画通り研究が進展していると評価する。共同研究者および協力者らとともに新規生命科学解析方法理解促進用PDLシステム3系統の開発に成功した。受講生の評価は高く、この受講を通して科学に対する興味がかき立てられた、理解が進んだとの感想が得られた。これまでのノウハウに基づき当初の計画通り、大学で行われている先端研究(例:生物に関連する蛍光発光等)を中高校生に分かりやすく伝えるための新規PDL開発を目指す。また、それを使用し、学習するためのテキストおよび使用マニュアルな作成を行う。TA養成を行いサイエンススタジオCHIBAにおいて協力者とともに講座を実施する。このとき使用方法、効果に関するデータを収集し、解析する。この結果をフィードバックし、PDL及びその使用方法をブラッシュアップする。これまでのノウハウに基づき当初の計画通り、光と電気のしくみを中高校生に分かりやすく伝えるための新規PDL開発を目指す。TA養成を行い
聴覚障害者が健診を受診するためのコンピュータ支援による情報提供に関する研究

本研究の目的は、ノーマライゼーションの理念の下に、耳の聞こえない者が安心かつ制約無しに健康診断を受診できる環境を構築することである。耳の聞こえない者が健康診断(以下「健診」)を受診する場合、相手からの指示や説明を理解することや自分自身の意思を相手に伝えるというコミュニケーションが困難であるため、健診を受診することに対する心理的な障壁が生じている。その障壁を軽減するために胃部エックス線検査用コンピュータ支援情報提供システム(術者からの指示を検査台に設置したモニタ上に手話アニメーション、文字およびジェスチャーを映し出すことにより統合的な情報を提供する)を開発した。本研究では、システムの改良と評価を主目的としており、平成16年度は(1)操作側の負担を減らすために音声認識技術を応用した入力方法の検討、(2)受診者の安全と死角をなくすためのモニタ設置場所の検討、(3)受診者が安心して検査を受けられるために予め検査手順を手話と文字とで説明するビデオコンテンツの作成を実施した。平成17年度は昨年度に改良したシステムを使用して、聴覚障害者による評価と改良を行った。健診受診者となる聴覚障害者に対してはインフォームドコンセントを十分に行ったうえで実施した。なお、本研究の内容については昭和大学医学部倫理審査委員会の承認を得ている(承認番号258号)。本システムを使用して、聴覚障害者対象の健康診断を実施し、検査時間の測定、受診者および術者である診療放射線技師からの意見聴取を行った。検査時間は1人当たり1015分、音声認識の精度をさらに向上させることと、受診者が指示と異なる動作をしたときの修正の指示を簡単にすることが課題として挙げられた。また、手話がよくわからない聴覚障害者(主に中途失聴者や難聴者)に対しては手話アニメーションを削除して文字を大きくしたものも用意したが、これについては文字が読みやすくなったと好評を得た。これまでに日立製作所中央研究所と共同で、術者からの指示や説明を専用操作パネルのボタンを押すことによって検査台に設置したモニタ上に手話アニメーション、文字およびジェスチャーを映し出すことにより統合的な情報を提供する、胃部エックス線検査用コンピュータ支援情報提供システムを開発した。実際に検査を実施してみると健聴者と比較して検査時間が延長することが明らかとなり、食事の問題などから限られた時間内に多人数の検査を行うような集団検診を実施するためにはいくつかの課題を克服する必要性が認められた。本年度は、それらの課題のうち、1.操作側の負担を減らすために音声認識技術を応用した入力方法の検討、2.受診者の安全と死角をなくすためのモニタ設置場所の検討、3.受診者が安心して検査を受けられるために予め検査手順を手話と文字とで説明するビデオコンテンツの作成、の3点を中心に行った。音声認識技術を応用してマイクロフォンからの指示によってモニタ上の表示を操作する方法を開発した。複数の技師による認識率の評価を行った結果、ほぼ100%の認識率が得られた。受診者用のモニタはこれまで検査台に設置していたが、狭い部屋での取り回しや死角が生じるなどの課題を克服するために壁掛け式の液晶モニタの使用や死角を回避する手段としてアーム式モニタを使用した。受診者向けの胃部エックス線検査説明用ビデオコンテンツを作成した。出来上がったコンテンツに対して聴覚障害者や手話通訳者からのアドバイスを得た。次年度は本年度に開発したシステムを使用して、聴覚障害者による評価と改良を行う予定である。

耳の聞こえない者が健康診断(以下「健診」)を受診する場合、相手からの指示や説明を理解することや自分自身の意思を相手に伝えるというコミュニケーションが困難であるため、健診を受診することに対する心理的な障害が生じている。その障害を軽減するために胃部エックス線検査用コンピュータ支援情報提供システム(術者からの指示を検査台に設置したモニタ上に手話アニメーション、文字およびジジェスチャーを映し出すことにより統合的な情報を提供する)を開発した。本研究では、システムの改良と評価を主目的としており、平成16年度は(1)操作側の負担を減らすために音声認識技術を応用した入力方法の検討、(2)受診者の安全と死角をなくすためのモニタ設置場所の検討、(3)受診者が安心して検査を受けられるために予め検査手順を手話と文字とで説明するビデオコンテンツの作成を実施した。平成17年度は昨年度に改良したシステムを使用して、聴覚障害者による評価と改良を行った。健診受診者となる聴覚障害者に対してはインフォームドコンセントを十分に行ったうえで実施した。なお、本研究の内容については昭和大学医学部倫理審査委員会の承認を得ている(承認番号258号)。本システムを使用して、聴覚障害者対象の健康診断を実施し、検査時間の測定、受診者および術者である診療放射線技師からの意見聴取を行った。検査時間は1人当たり1015分、音声認識の精度をさらに向上させることと、受診者が指示と異なる動作をしたときの修正の指示を簡単にすることが課題として挙げられた。また、手話がよくわからない聴覚障害者(主に中途失聴者や難聴者)に対しては手話アニメーションを削除して文字を大きくしたものも用意したが、これについては文字が読みやすくなったと好評を得た。
代数的並行プロセス自動合成のための時制論理に基づいた新しい方法論の開発

本研究では,「高階の時制論理に基づき,大局的な時間的制約を陽に表現できる代数的並行プロセス記述システムを提案し,与えられた仕様から実際の並行プロセスを自動的に合成するための方法論を開発することを目的とする」.本年度は,次の研究項目を達成した.研究項目1並行プロセス記述支援システムの開発に関する継続研究研究項目2並行プロセス自動合成法の開発研究項目1については,μ計算における再帰の論理構造と大局的な時間的制約が記述できる高階の時制論理体系を提案し,プロセスによる充足可能性に関して健全かつ完全な証明システムを与えた.さらに,この論理体系に基づいて,検証システムなどを備えた記述言語を設計し,並行プロセス記述支援システムを完成させた.従来,並行プロセスための計算システムとしてCCS,CSP,LOTOS,CHOCSなどが有名である.上記システムを開発する際これらのシステムの機能を十分に反映させた.研究項目2については,タブロ-法のような反駁による方法と帰納推論による方法を有機的に統合させ,並行プロセスの代表的表現を自動的に合成する方法を開発した.反駁による方法は,研究項目1によるプロセス記述言語によって記述された並行プロセスの時間的な要求仕様から,プロセスの基本的な骨格を形成する方法である.帰納推論による方法は,プロセスの動作的振舞いに関する具体的な性質からプロセスの局所的な細部を確定していく方法である.両方法ともプロセスの同定基準である等価性を何に設定するかに大きく依存する.本研究では,等価性として最も代表的かつ重要な強等価性,弱等価性,合同等価性を主に検討した.本研究では,「高階の時制論理に基づき,大局的な時間的制約を陽に表現できる代数的並行プロセス記述システムを提案し,与えられた仕様から実際の並行プロセスを自動的に合成するための方法論を開発することを目的とする」.本年度は,次の研究項目を達成した.研究項目0並行プロセスの帰納推論に関する継続研究研究項目1並行プロセス記述支援システムの開発並行プロセスの帰納推論に関しては,これまで強等価性に関する基本プロセスの推論法を中心に研究してきた.本年度は,より複雑なプロセスまでその範囲を広げた.具体的には,対象を再帰を許した再帰プロセスまで対象を広げ,強等価を同定基準とした場合と,強等価性以外の等価性も考慮した場合の帰納推論法について検討した.また,計算機上に合成アルゴリズムをPrologを用いて実際に実装し,具体例を通してアルゴリズムの妥当性を実証した.研究項目1については,μ計算における再帰の論理構造と大局的な時間的制約が記述できる高階の時制論理体系を提案し,プロセスによる充足可能性に関して健全かつ完全な証明システムを与えた.さらに,この論理体系に基づいて,検証システムなどを備えた記述言語を設計し,並行プロセス記述支援システムを完成させた.従来,並行プロセスための計算システムとしてCCS,CSP,LOTOS,CHOCSなどが有名である.上記システムを開発する際これらのシステムの機能を十分に反映させた.最後に,一般の並行プロセス計算を対象とした汎用の並行プロセス計算システムを設計し,実際にシステムを試作した.また,CCS,LOTOS,π計算などの実際の並行計算を具体的に記述することにより,提案したシステムの妥当性を確認した.本研究では,「高階の時制論理に基づき,大局的な時間的制約を陽に表現できる代数的並行プロセス記述システムを提案し,与えられた仕様から実際の並行プロセスを自動的に合成するための方法論を開発することを目的とする」.本年度は,次の研究項目を達成した.研究項目1並行プロセス記述支援システムの開発に関する継続研究研究項目2並行プロセス自動合成法の開発研究項目1については,μ計算における再帰の論理構造と大局的な時間的制約が記述できる高階の時制論理体系を提案し,プロセスによる充足可能性に関して健全かつ完全な証明システムを与えた.さらに,この論理体系に基づいて,検証システムなどを備えた記述言語を設計し,並行プロセス記述支援システムを完成させた.従来,並行プロセスための計算システムとしてCCS,CSP,LOTOS,CHOCSなどが有名である.上記システムを開発する際これらのシステムの機能を十分に反映させた.研究項目2については,タブロ-法のような反駁による方法と帰納推論による方法を有機的に統合させ,並行プロセスの代表的表現を自動的に合成する方法を開発した.反駁による方法は,研究項目1によるプロセス記述言語によって記述された並行プロセスの時間的な要求仕様から,プロセスの基本的な骨格を形成する方法である.帰納推論による方法は,プロセスの動作的振舞いに関する具体的な性質からプロセスの局所的な細部を確定していく方法である.両方法ともプロセスの同定基準である等価性を何に設定するかに大きく依存する.本研究では,等価性として最も代表的かつ重要な強等価性,弱等価性,合同等価性を主に検討した.
糖代謝改善に効果的なトレーニング処方の生化学的根拠

これまで,糖代謝の維持亢進を目的としたトレーニングは,「体育科学センター」の時間と強度の組み合わせ方式などを基準としながら,対象者の実施可能性や安全性に立脚したものであった.すなわち,どのようなトレーニングが最も効果的であるかについて,明確な生化学的根拠をもととした理論づけがなされていなかった.そこで本研究では,グルコースの取り込みに一義的に関与する,骨格筋のグルコース輸送担体およびそのmRNAを対象として,運動の強度および持続時間の組み合わせという観点から,「トレーニング効果」の高いトレーニングプログラムを明確にすることを目的として行った.対象にラットを用いた.トレーニングは6週間以上とし,小動物用トレッドミルを用い,最終的に25m・min^<-1>を1.2時間負荷する群(n=11),あるいは40m・min^<-1>を45分負荷する群(n=10)を設定した.なお,トレーニング頻度は週5日とした.各群の半数は,最後のトレーニングの1日後に,半数は10日後にm.gastrocnemiusのグルコース輸送担体およびmRNAをそれぞれWestern blotting法およびNorthern blotting法により測定した.その結果,グルコース輸送担体は,いずれのトレーニングプログラムにおいても従来の報告同様トレーニングの1日後で有意に高く,10日後に低下したが,群間に統計上の差異は認められなかった.しかし,25m・min^<-1>群では10日後にも高値を示すもの(n=2)と,そうでないもの(n=4)がみられたのに対し,40m・min^<-1>群では偏差が小さかった.一方,mRNAは,明確な変化を示さなかった.当初の仮説として,グルコース輸送担体に対するトレーニングは,持続時間よりも強度依存の傾向が強いものと考えられたが,上述の2例の例外をのぞき.平均値としてみる限り効果に差異は認められなかった.現在,より低強度長時間のトレーニングによっても差異が認められないかについて検討しており,トレーニングの内容の違いによる明確な差異が生じうるのかについて結論を得たいと考えている.これまで,糖代謝の維持亢進を目的としたトレーニングは,「体育科学センター」の時間と強度の組み合わせ方式などを基準としながら,対象者の実施可能性や安全性に立脚したものであった.すなわち,どのようなトレーニングが最も効果的であるかについて,明確な生化学的根拠をもととした理論づけがなされていなかった.そこで本研究では,グルコースの取り込みに一義的に関与する,骨格筋のグルコース輸送担体およびそのmRNAを対象として,運動の強度および持続時間の組み合わせという観点から,「トレーニング効果」の高いトレーニングプログラムを明確にすることを目的として行った.対象にラットを用いた.トレーニングは6週間以上とし,小動物用トレッドミルを用い,最終的に25m・min^<-1>を1.2時間負荷する群(n=11),あるいは40m・min^<-1>を45分負荷する群(n=10)を設定した.なお,トレーニング頻度は週5日とした.各群の半数は,最後のトレーニングの1日後に,半数は10日後にm.gastrocnemiusのグルコース輸送担体およびmRNAをそれぞれWestern blotting法およびNorthern blotting法により測定した.その結果,グルコース輸送担体は,いずれのトレーニングプログラムにおいても従来の報告同様トレーニングの1日後で有意に高く,10日後に低下したが,群間に統計上の差異は認められなかった.しかし,25m・min^<-1>群では10日後にも高値を示すもの(n=2)と,そうでないもの(n=4)がみられたのに対し,40m・min^<-1>群では偏差が小さかった.一方,mRNAは,明確な変化を示さなかった.当初の仮説として,グルコース輸送担体に対するトレーニングは,持続時間よりも強度依存の傾向が強いものと考えられたが,上述の2例の例外をのぞき.平均値としてみる限り効果に差異は認められなかった.現在,より低強度長時間のトレーニングによっても差異が認められないかについて検討しており,トレーニングの内容の違いによる明確な差異が生じうるのかについて結論を得たいと考えている.
江戸明治初期の輸入医薬品・医療機器の実態調査と現存資料の総目録の作成について

必要な研究環境を整えた上で、本研究班は全国各地の博物館、資料館、民間のコレクション等々における医薬品及び医療機器の所在を確認しながら、約240回にわたりデータ収集及び写真撮影を行い、以下の調査研究活動を行った。(1)日本各地に現存する江戸時代の薬箱・医療器具の調査と記録作成。(2)江戸時代の軟膏の基剤の化学的分析。(3)江戸時代の生薬のDNA解析。(4)江戸時代の膏薬の文献学的調査。(5)江戸時代の売薬の調査。(6)江戸時代の売薬の文献学的調査。(7)江戸時代の諸国産物帳の調査とデータベース化。(8)江戸時代の薬品会の調査とデータベース化。(9)江戸時代の薬園の栽培目録の調査とデータベース化。(10)江戸時代の丸薬の顕微鏡による分析。(11)江戸時代の押し葉標本の調査。(12)江戸時代の蘭方資料に見られる医薬品名のデータベース化。(13)江戸時代の標本コレクションの調査・分析。(14)オランダ東インド会社の船の送り状及びオランダの書物・販売資料に見られる医薬品名、医療機器名の集録。(15)明治初期の医科器械製造販売業者の医科器械図録の調査及び医科・器械名の集録。(16)江戸明治初期の医科器械輸入業者及び製造販売業者に関する調査。上記の調査・研究により数々の医薬品、標本、医療器械などが確認され、江戸・明治初期の状況をより具体的且つ詳細に把握するための基盤は整った。特にこれまでほとんど不明であった17世紀の輸入医薬品や、西洋蒸留技術の導入についてはかなり詳しく解明された。また、医薬品の調査分析により、江戸期の医療の実体は文献資料のみからでは十分に把握できないことが証明された。本研究の成果は49篇の論文により発表したものに加え、国内の計76の学術大会、シンポジウム及び海外の7つの国際会議、国際シンポジウムにおいて発表を行った。これらの成果の多くはインターネットでも公開しており、記録及び分析の発表は今後とも続けていく予定である。研究環境を整えるため、データの収集、加工、管理に必要な設備・機材を購入した上で、まずアンケート調査により全国の博物館、資料館などの輸入医薬品及び医療機器関係のコレクションの所在を調べ、今後の調査の範囲、規模を確認し、作業体制を構築した。データ収集・処理上の問題点を検討しながら、内藤くすり博物館、古河歴史博物館、武雄歴史資料館、中津市村上医家史料館、長崎県立美術館等々20数ケ所での基本調査(データ収集、写真撮影)を行った。それと同時に本特定領域の総括班の活動にも参加し、国立科学博物館所蔵の「医学文化館資料」及び長野県木祖村の民蘇堂野中資料館、郷土館、宮川家の調査を行った。各調査先に保存されている輸入医薬品、及び医療機器などに関するデータを入力・整理し、データベースの作成をすすめている。薬箱の調査では、中の生薬を1点づつ、全てにわたり、画像データも含め、データベース化している。必要に応じて当該の薬の成分に関する分析も行っている。また、明治以前の日本及びヨーロッパの医薬学関係の文献資料を収集し、日欧の旧薬品名のデータベース作成に取りかかった。当時輸入されていたものの内容をより詳細に把握するために、オランダ国立公文書館より東インド会社の日本貿易史料のマイクロフィルムを取り寄せ、その内容の分析をすすめている。

上記の調査により数々の医薬品、標本、医療器具などが確認され、江戸明治初期の状況を把握するための地ならしはできた。特にこれまでほとんど不明であった、17世紀に輸入された医薬品や、金瘡医や蘭方医がそれらをいかに利用したか、また西洋蒸留技術の導入についてなどがかなり詳しく解明された。本年度の調査研究とその成果については2つの国際会議および8つの国内の学会で発表を行った。「江戸のものづくり」の「信州プロジェクト」発足にあたり、長野県の飯田市、木祖村及び松代町の合同調査及び研究者集会にも参加し、医薬学関係のデータ収集を行った。また、江戸時代の医学、薬学の状況を下記のような視点から明らかにしながら、輸入医薬品・医療器具の調査を行ないデータ収集の範囲を徐々に広げた。(1)日本各地に現存する江戸時代の薬箱・医療器具の調査(内藤記念くすり博物館、盛岡中央公民館、本居宣長記念館、木祖宮川資料館、木祖村郷土資料館、小浜高森家、福岡田原家、奥村家など)。(2)江戸時代の軟膏の基剤の化学的分析。(3)江戸時代の生薬のDNA解析。(4)江戸時代の膏薬の文献学的検討。(5)江戸時代の売薬の研究。(6)江戸時代の売薬の基礎資料としての『和剤局方』、『衆方規矩』などの諸文献の研究。(7)江戸時代の医学を明らかにするための日本漢方の古方派、後生派の検討。(8)江戸時代の諸国産物帳の調査。(9)江戸時代の薬品会の調査。(10)江戸時代の薬園の栽培目録の調査。(11)江戸時代の朝鮮通信史文書における医学・薬学的記述の検討。(12)江戸時代の丸薬の顕微鏡による分析。(13)経絡人形、内臓模型の検討。(14)江戸時代の押し葉標本の検討。(15)江戸時代の蘭方書に見られる医薬品名のデータベースの作成。(16)オランダ東インド会社の船の送り状を継続的に解読し、舶来の医薬品、医療機器の日本における受容プロセスに関する分析も深めながら、1730年代までの主なデータを収集した。本年度の調査研究とその成果については1つの国際シンポジウム及び国内の学会で合計19回発表を行い、また、4つの展示会に資料提供などにより協力した。(A)平成16年度に以下の調査及びデータベース構築を行った。1)薬箱の調査(カッコ内の数字は調査した薬箱の点数):土浦市立博物館(7)、中津市(1)、大分県立博物館(1)、内藤記念くすり博物館(1)、江戸東京博物館(4)、八代市立博物館(2)、松浦史料博物館(1)、個人蔵(1)、国立歴史民俗博物館(1)2)ランビキなどの製薬道具及び医療道具・医科器械の調査:高遠市、内藤記念くすり博物館、江戸東京博物館、武雄市蘭学資料館、松代町真田宝物館、滋賀県伊良子家、印旛村医科器械資料館、中津市大江医家資料館3)明治初期の医科器械販売製造業者の図録などの資料調査:大阪市白井松器械株式会社、東京都サクラ精機株式会社4)江戸時代・明治時代初期の生薬の調査:内藤記念くすり博物館、松浦史料博物館、上述の薬箱の中に生薬が現存するものについて、外部形態、内部形態、DNA解析によって検討。5)江戸時代の標本コレクションの調査:飯田市市岡家の標本箱(2)、松代町真田宝物館の標本箱(2)6)江戸時代の産物
臍帯血VSEL細胞の分離同定と臍帯由来間葉系幹細胞との共培養による再生療法開発

臍帯血中に、組織幹細胞のソースとなるES様細胞(VSEL)があるのではとの推察から、臍帯血中のES様細胞マーカーの検討を行った。確かにSSEA3陽性のRBC大のN/C比の高い芽球様小細胞を認めたが、数が非常に少なく更なる解析には至らなかった。一方、共培養のフィーダーと考えていた臍帯由来間葉系幹細胞に、SSEA3/4陽性細胞や遺伝子レベルでES特異的なマーカーの発現を認め、単独にても再生医療のソースとして期待された。臍帯血が造血幹細胞移植のソースとして確立してきたが、臍帯血から間葉系幹細胞の分離は困難と考えられており再生医療のソースとしてはいまだ確立されていない。本研究では臍帯血には間葉系幹細胞よりも未分化な細胞があるのではないかとの推察から、臍帯血と臍帯中の組織幹細胞を効率的に分離し、共培養系を検討することが本研究の目的であり、特にES様細胞の存在を検証することを目的としている。臍帯からはWharton's jelly、動脈、静脈を各々細切し、explant法にて培養することにより容易に間葉系幹細胞が分離できるようになった。これらの細胞より骨・軟骨・脂肪細胞等への分化誘導が可能であり論文にて報告を行った。一方これまでの研究により臍帯血からは間葉系幹細胞の樹立は困難であった。2009年度は新たに臍帯と臍帯血を同じドナーから得ることに関して当院および連携産科病院にて倫理委員会の承認を得て、産科協力医師より提供者(母親)から文書にて同意を得て臍帯血と臍帯採取を開始し、それぞれ分離を開始した。臍帯由来間葉系細胞の表面マーカーの解析からは、培養早期の細胞ではCD105+CD45-細胞中の一部にCD271+細胞が認められ、より未熟な幹細胞を見出しつつある。一方、臍帯血は解析に必要な十分な採取量が確保できないことが多かったが、HES法での有核細胞分離後にDynabeadsにてCD34+をソーティングし、一部解析した。Preliminaryな結果ではあるが、CD34+細胞中に一部ES細胞に特異的なマーカー陽性の細胞分画が認められた。本分画がVSEL細胞に相当するのか、最近報告されたES様細胞であるMUSE細胞に相当するのかは未だ不明であるが、細胞の性状等について解析数を増やして検討する必要がある。こうしたより未分化な幹細胞の存在は組織再生の機序の解明にも役立つと考えられる。臍帯血が造血幹細胞移植のソースとして確立してきたが、再生医療のソースとしてはいまだ確立されていない。本研究では臍帯血には間葉系幹細胞(MSCs)よりも未分化な細胞があるのではないかとの推察から、臍帯血中のより未分化なES様細胞の探索を行う。またこれらの細胞を臍帯由来MSCsとの共培養系にて検討することが本研究の目的である。われわれはこれまでの海外の報告からES様細胞はCD34^+細胞中存在するのではないかと考えたが、CD34^+CD45^-細胞とSSEA3^+ CD45^-の重複は殆ど認めず、CD34^+細胞とSSEA3^+細胞は別の集団であった。このSSEA3^+ CD45^-細胞は単核球分画よりもRBC大の小細胞集団に存在し、ソーティングにより形態を観察すると円形の比較的N/C比の高い芽球細胞が認められた。ただし、幹細胞部分を集めるために単核球からCD4を除去してSSEA3+細胞(0.003%)をソーティングし、OP9細胞または同一の臍帯由来MSCs上で共培養を行ったが、増殖は認めなかった。今後培養系の確立が課題とされた。一方、臍帯は豊富なMSCsを含み、原始間葉系幹細胞としても注目されており、我々は臍帯自体にもES様細胞の存在示唆する所見を得た。臍帯血にはSSEA4^+細胞は殆ど認められなかったが臍帯には逆にSSEA3^+細胞は少なく、SSEA4^+細胞が確認された。Ex plant法によるMSCs培養初期PO細胞中のSSEA4^+CD73^+細胞比率は平均±SD 41.7±23.8%、SSEA4^-CD73^+ 41.4±23.8%、SSEA4^+CD73^-1.4±0.5%であった(n=5)。CD73^+SSEA4^+率は経時的に変化し、6週まで漸増、その後減少した。我々の今回の検討ではSSEA4の発現の有無による増殖の差は認めず、今後、遺伝子発現や多分化能を含めた性状解析が課題とされた。

臍帯血も臍帯は胎児由来の細胞であり、これら未分化な幹細胞の存在は組織再生機序の解明や再生医療への応用が期待できると思われた。本研究では臍帯血には間葉系幹細胞(MSCs)が非常に少ないことから、MSCよりも未分化なES様細胞(VSEL)があるのではないかとの推察から、臍帯血中のES様細胞マーカーの解析とフィーダーとしても臍帯由来MSC採取を行った。これまでの報告からVSELは、CD34^+細胞中存在するとのことであったが、CD45^-細胞中ではCD34^+SSEA3^+ダブルポジティブ細胞は認めず、各別集団であった。確かにSSEA3^+CD45^-細胞は単核球分画よりもRBC大の小細胞集団に多く存在し、ソーティングした結果円形の比較的N/C比の高い芽球細胞が認められた。しかし、SSEA3^+細胞は全体の0.003%程度しかなく、OP9細胞または同一の臍帯由来MSCs上で共培養系では、それ以上の増殖は認めず、遺伝子発現の検討までには至らなかった。ところが、一方でフィーダーと考えていた臍帯由来MSCにES様細胞の存在を認めることができた。臍帯由来MSCはex plant法にて培養して回収した細胞中にSSEA4^+CD73^+細胞は平均±SD 41.7±23.8%、SSEA4^+CD73^-1.4±0.5%を認め(n=5)、CD73^+SSEA4^+率は、6週まで比較的長期に存在しその後減少した。またRT-PCRの結果では、SSEA4の発現いかんにかかわらず、Oct4/Nanog/SOX2/Klf4//REX1の発現を長期に認めた。さらに、SSEA3+CD73+細胞はSSEA4も陽性であり、P0にて全体の8.48+/-7.66%と高く、その後急速に減少した。近年報告されたMUSE細胞に似ていることから性状を比較しながら、多分化能、特に肝細胞への分化についての検討をしている。今回の検討にてフィーダー細胞にと考えていた臍帯由来MSCに、臍帯血よりも未分化な幹細胞の割合が多いことがわかり、今後再生医療へと発展できると思われた。
電子‐陽電子対消滅誘起イオン化脱離法の開発

低速の陽電子入射によってTiO2(110)表面から脱離するイオンの観測をおこなった.脱離イオンと消滅γ線との同時計測法による飛行時間分析法を開発し,O+イオンが脱離することを明らかにした.さらに入射エネルギー依存性から,電子衝撃による脱離しきい値エネルギーよりも十分に低い入射エネルギーでもイオンの脱離が起こることを示した.解析結果から,陽電子がTiO2の内殻電子と対消滅をした結果,イオンの脱離が誘起されることがわかった.固体表面に低速の電子線や真空紫外光が入射したとき、表面を構成する原子や分子、あるいはイオンが真空中に脱離することがある。この現象は電子遷移誘起脱離と呼ばれ、表面の電子的励起が緩和に至るまでの動的過程の理解を目的として、そのメカニズムの解明が進められてきた。一方、低速陽電子が固体に入射すると、その一部は表面原子の電子と対消滅をすることがある。対消滅の相手となるのは伝導電子や価電子である割合が高いが、内殻電子とも消滅をする。この結果、対消滅後には表面原子のイオン化や、内殻正孔生成からオージェ崩壊を経由した多電子励起状態が形成されることになる。すなわち、陽電子と固体との相互作用に特有の脱離現象が引き起こされる可能性がある。本研究の目的は、陽電子消滅に誘起される固体表面上からのイオン脱離現象を観測することである。研究最終年度となる平成24年度には、前年度に開発した陽電子対消滅誘起イオン脱離測定装置を用いて、陽電子ビーム照射によりTiO2表面から脱離するイオンを質量選別して観測した。さらに脱離イオン収量の陽電子入射エネルギー依存性の測定をおこなった。また、高速デジタイザを用いた測定システムを新たに構築し、実験の効率を飛躍的に高めた。測定結果から酸素イオンの脱離が観測された。電子線照射でも内殻電子を励起した場合のみ、酸素イオンの脱離が起こることが知られている。一方、陽電子入射では、電子線照射による脱離閾値エネルギーよりも十分低い入射エネルギーでも酸素イオンの脱離が起こることがわかった。この結果は入射陽電子と電子との対消滅によってイオンの脱離が誘起されたと解釈できる。つまり、本研究の結果は陽電子対消滅による固体表面上の動的反応現象の観測に成功したことを意味する。低速の陽電子入射によってTiO2(110)表面から脱離するイオンの観測をおこなった.脱離イオンと消滅γ線との同時計測法による飛行時間分析法を開発し,O+イオンが脱離することを明らかにした.さらに入射エネルギー依存性から,電子衝撃による脱離しきい値エネルギーよりも十分に低い入射エネルギーでもイオンの脱離が起こることを示した.解析結果から,陽電子がTiO2の内殻電子と対消滅をした結果,イオンの脱離が誘起されることがわかった.本研究では、固体表面上での陽電子対消滅に誘起されるイオン脱離の現象を観測し、対消滅によって生成される表面の励起・イオン化状態の動的緩和過程を探ることを目的としている。研究初年度となる本年度では、RI陽電子源を用いた脱離イオン測定装置の設計・製作を中心に進めてきた。陽電子を効率よく輸送するためには、磁場を用いなければならない。そのため、その輸送磁場が脱離イオンの軌道に影響を与えるという測定上の困難があった。さらに本実験では、研究の性質上、脱離イオン種の同定をする必要がある。そこで、脱離イオンの軌道上に幾つかの電極を設置し、静電場と輸送磁場を巧みに利用することにより、飛行時間法によって脱離イオンを質量分別して検出するシステムを開発した。この装置を用いて、陽電子入射によって二酸化チタン表面から脱離するイオンの観測を試みた。その結果、脱離イオンを観測することに成功し、質量分析の結果から、表面に吸着した分子からイオンが脱離することを突き止めた。さらに、吸着分子種のイオン化エネルギーよりも十分低い入射陽電子エネルギーでイオンが脱離することを確認し、これにより、対消滅によってイオン脱離が生じることを裏付けることが出来た。本研究で得られた結果から、陽電子と固体との相互作用に関する基礎的研究への実験手法を提案することだけではなく、陽電子を用いた新しい表面分析技術への応用的利用への展開も現実的となった。当初の計画では、実験装置の開発とその予備実験を中心に行う予定であったが、計画を前倒して、本年度中に実験を遂行することが出来た。さらに陽電子消滅誘起イオン脱離の観測に成功するという大きな成果上げた。磁場中における脱離イオンの飛時間測定を可能とすることは困難を極めたが、測定原理から充分に検討を重ねた結果、高感度・高質量分解能の性能を持つ脱離イオン測定装置の開発に成功した。さらに装置完成後におこなった予備実験の結果を基に、陽電子ビームモニターやターゲットアニール機構の製作などの装置改良や、測定システムの効率化を進めた。これにより、本年度中に本格的な実験を開始することを可能にした。得られた実験結果は、陽電子対消滅によってイオン脱離が起こることを裏付ける重要なものであり、これにより、今後の研究を大きく展開させることが可能になった。本年度の研究が予想以上に進められたことを踏まえて、24年度においては、研究を大きく展開させることを目指す。そのために、本年度に開発した装置を、高エネルギー加速器研究機構の低速陽電子実験施設に移送して実験を行う.2012年度秋のビームタイムに実験装置の設置と測定システムを確認するための予備実験をおこなう。

2013年春のビームタイムに本格的な実験を遂行する。低速陽電子実験施設では、ライナックで生成された、繰り返し50Hz,パルス半値幅5nsのパルス状陽電子ビームを利用することができる。このようなビームは、飛行時間法による脱離イオンを測定する本実験に最適なものである。また、ビーム強度はこれまでの10倍以上となるため,測定の効率が大幅に向上する。但し、陽電子のエネルギー幅は広がっている可能性があることから、陽電子を一度減速材に入射して、エネルギーを単色化する機構を開発する。陽電子消滅による脱離機構を詳細に調べるためには、古くから研究がおこなわれている電子線照射による脱離現象の機構との比較をする必要がある。そこで、ビームライン上に簡易型の電子銃をとりつけ、直線導入機構を用いて真空を破ることなく、同一の試料で電子と陽電子入射の測定をおこなえるようにする。これにより、脱離収率や脱離イオン種とその強度分布の違いを比較する。RI陽電子源を用いた測定ではデジタルオシロスコープに信号を取りこんでいたが,カウントレートが大幅に増加することから,PCIベースのデジタイザーを用いた新しい測定システムを開発し、オンライン解析を可能にする。得られた結果を国内・国外の研究会・学会大会などで研究発表を行い,そこでの議論を踏まえて研究成果をまとめた内容を学術誌に投稿する.本年度におこなった装置製作では、検討を重ねた結果、製作費を大きく抑えつつも、高感度・高分解能である脱離イオン検出装置を完成させることができた。また、別の実験に使用していた測定系の一部を改良して、本実験に流用することで、研究費を抑えることができた。24年度には、高エネルギー加速器研究機構の低速陽電子実験施設で実験をおこなうことを計画している。既存のビームラインに組み込むために、装置の一部を改造する必要がある。さらに、試料および試料準備用のガス導入システムを製作しなければならい。これらの改造・製作に30万円程度を必要とする。また、信号を高速で取り込むためのPCIデジタイザーを購入する必要がある。制御用のPCを含めて、140万円程度になる。単色陽電子ビーム生成のために準備する減速材には、1500度でアニールするので、高融点材料で製作をする必要がある。そのため、製作には50万円程度かかる。電子銃については自作することで、コストを抑える。研究費の不足が予想されるが、その分については申請者の学内研究費を割り当てることで対応する。