hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ツオンカパの仏教思想の総合的研究

年度はじめの「計画調書」に研究計画を立てたように,特に研究代表者の研究成果をまとめることが主たる目的であった.その目的は,研究分担者(小谷信千代,白館戒雲)の協力を得て達成された.その成果は「研究成果報告書」の通りである.ツォンカパの重要な著作である「意趣善明」(チャンドラキールティの『入中論』に対する注釈書)の第六章(般若波羅蜜多章)の解読研究により,ツォンカパの中観思想はほぼ明らかとなったといえる.本年度の研究経費はすべて,この成果の発表のための印刷費の補助として使用したが,これも「計画調査」において予定していた通りである.尚,研究分担者も研究を各々に続行しているので,これら続々と研究誌学会誌などにおいて,その成果の一部が発表されていくことであろう.「ツォンカパの仏教思想の総合的研究」の目的は, 14世紀に在世したチベット仏教の学僧ツォンカパの思想を解明することであった.ツォンカパは,チベット仏教1200年の歴史において,最も偉大な学僧であり,チベット仏教を学問的に高レベルに確立した宗教改革者でもある.すなわち,かれは,チベット仏教を学問面と実践面と両面から体系づけたのである.チベット仏教を究明するためには,ツォンカパの思想に対する解明が大前提であり,それなくしてチベット仏教の究明は全く不可能であると言っても過言ではない.このツォンカパの仏教思想を総合的に研究しようとしたのが今回の研究である.研究代表者による「ツォンカパの中観思想の研究」はチャンドラキールティの『入中論』に対するかれの注釈書「意趣善明」の解読研究の完了により大半は,目的を達成したといえる.今後は,これに基いた解釈の問題に入ることになろう.研究分担者(片野道雄)による「ツォンカパの唯識思想の研究」は片野は以前からこの問題に取り組み,ツォンカパの『了義未了義論"善説心髄"』の解説研究を続けている.すでに学会誌などにおいて幾つかの成果が発表されているが,この研究班による研究成果もそれに続いて発表されていくであろう.研究分担者(小谷信千代)による「ツォンカパの伝記の研究」は,すでに『アーラヤ識とマナ識の研究』(1986年)として公刊され本研究によってそれに続く研究が行われている.研究分担者(一郷正道)による「ツォンカパと後期インド仏教」は本研究によってスタートした研究であり,目下資料の解読中である.いずれその成果が発表されていくであろう.年度はじめの「計画調書」に研究計画を立てたように,特に研究代表者の研究成果をまとめることが主たる目的であった.その目的は,研究分担者(小谷信千代,白館戒雲)の協力を得て達成された.その成果は「研究成果報告書」の通りである.ツォンカパの重要な著作である「意趣善明」(チャンドラキールティの『入中論』に対する注釈書)の第六章(般若波羅蜜多章)の解読研究により,ツォンカパの中観思想はほぼ明らかとなったといえる.本年度の研究経費はすべて,この成果の発表のための印刷費の補助として使用したが,これも「計画調査」において予定していた通りである.尚,研究分担者も研究を各々に続行しているので,これら続々と研究誌学会誌などにおいて,その成果の一部が発表されていくことであろう.ツォンカパによって著作された文献の解読研究が、この研究課題である。その中、中観思想に関しては、Candrakirtiの『入中論』に対する註釈『密意明解』(北京版No.6143)の解読がすすみ、最も重要なその第六章の和訳とテキストとは昭和63年2月に出版される予定である。また、竜樹の『根本中論』に対する註釈『正理海』(北京版No.6153)の解読にも着手されている。唯識思想に関しては、ツォンカパの『善説心髄』(北京版No.6142)の解読が進行され、次々とその成果が公表されつつある。後期インド仏教との関連における『現観論』(北京版No.6150)については、資料の整理が進められ、解読研究に入りつつある。ツォンカパの伝記に関しては、すでに『アーラヤ識とマナ識の研究』(1986)が出版され、引き続いて資料の上で重要なものとされる多くの伝記が解読研究されていくであろう。以上のような研究過程において、今回の科学研究費はきわめて有効に作用し、研究は一段と進んだといえよう。
発展途上国の労働移動におよぼす都市部最低賃金と農業生産性の相関に関する実証研究

東南アジアに位置するタイ王国における農村部から都市部への国内労働移動を発生させる主たる要因が、部門間の経済格差であり、賃金格差などの所得格差が農村部から都市部への出稼ぎ労働等の労働移動を引き起こしていることが諸経済データおよび労働移動のデータを用いた実証分析で明らかとなった。また、それら経済格差を発生させている主たる要因が、農村部の労働集約型の農業生産性の低迷と、新たな雇用を創出できない農村部における産業構造の変化の遅れであることもまた本研究により裏付けられた。平成19年度は,都市と農村部の比較を行うため,タイの地方部の中でも最も貧しいとされるタイ東北部のウボーン・ラチャータニー地方における労働、雇用に関する諸データ,人口動態に関する諸データ,および当該地域の経済環境に関する諸データを収集し,データ・ベース化することに多くの時間が費やさオた。具体的に現地で収集を行ったデータは以下のとおりである。(1)労働・雇用に関するデータ:(1)各県における都市部最低賃金,(2)各県における従業員数10人以上の事業所数,(3)各県における従業員数10人未満の事業所数,(4)各県における産業別就労者数,(5)県別の消費者物価指数,(6)地域別平均賃金,(7)各県別失業率,(8)地域別失業者数(2)人口動態に関するデータ:(1)各県別出生率,(2)各県別死亡率,(3)各県別乳幼児死亡率,(4)地域別人口密度(5)県別年齢階層別人口構成,(6)県別就学児童数,(7)県別年齢別就学比率(8)各県別人口流入・流出数(3)経済環境に関するデータ:(1)地域別・産業別生産額,(2)地域別作付面積,(3)作付面積あたり生産額(4)地域別・部門別1人あたり所得,(5)地域別世帯あたり所得平成20年度は、前年度(平成19年度)に作成したタイ東北部ウボーン・ラチャータニー地方を中心とした労働・雇用に関する諸データ・ベース、人口動態に関するデータ・べ一スおよび当該地域の経済環境に関する諸データ・ベースを用いて、国内労働移動形態の変化を計量経済学的手法を用いて解析することに研究の主眼が置かれた。具体的には、経済地理学で用いられる労働移動の重力モデルを基に、タイ国内における農村部から都市部への労働移動における移動メカニズムとHarris and Todaro (1970)の労働移動メカニズムの適合可能性について、最小二乗推計による回帰分析を中心とした解析が行われた。1995年から2000年の5年間について、タイ北部、タイ南部、タイ東北部およびタイ中部から首都バンコックとその周辺5県への現住地の変更を伴う労働移動をした就業者数のデータを用いた推計によって、国内労働移動の重力モデルおよびHarris and Todaro (1970)における移動メカニズムがタイ国内で適合していることが分析によって裏付けられた。これらの分析により、タイ国における農村部から都市部への国内労働移動が活発である最大の要因は、地域間の経済格差であることが判明した。特に、労働力の一大供給地としての役割を果たしてきた東北部における農業生産性の低迷とそれに起因する雇用面における当該地域の産業構造変化の遅れが、硬直的な賃金格差により誘発される国内労働移動を活発化させてきた要因であることが、本研究により明らかとなった。同時に、東北部の農業部門が均えろ問題点が労働集約的た伝統的な生産活動からの未脱却にある点も浮き彫りにされた。
海外への「日本語の普及」に関する日本国民の意識・認識についての研究

日本の言語政策のひとつに、海外に対する「日本語の普及」がある。また、日本政府やその関連機関は、この「日本語の普及」事業の「必要性」や「重要性」を、その広報活動等において強調しているのだが、この事業の在り方については、それに焦点を合わせた世論調査も実施されたことがない。しかし、日本が今後も「日本語の普及」という営みを継続していくのであれば、それに対する日本国民の意識や認識についても調査・分析しておく必要があろう。本研究は、その意識や認識に関する調査・分析を行い、もって海外に対する「日本語の普及」事業の将来的な在り方について展望することを目的として、実施した。国際交流基金が35年ごとに実施している「海外日本語教育機関調査」の結果によれば、少なくとも統計上、海外では1970年代から21世紀初頭まで、一貫して日本語学習者数が増加傾向にある。一方、日本国内では、1972年に国際交流基金が設立されてから、海外に対する「日本語の普及」(1972年法律第48号「国際交流基金法」第23条および2002年法律第137号「独立行政法人国際交流基金法」第12条)事業が本格化し、今日では「国際文化交流事業」(前記「独立行政法人国際交流基金法」第3条)における「重点領域の一つ」(国際交流基金2014:1)に位置づけられている。しかし、この「日本語の普及」(以下、「日本語普及」と言う)という営みに対する日本国民の意識に関しては、それに焦点を合わせた総合的な調査が、過去に一度も実施されたことがない。このような状況を踏まえ、かつまた、かかる調査の第一歩として、平成26年度は、日本人大学生(学部生)を対象に、彼らの日本語普及事業に対する意識を調査し、それを『埼玉大学日本語教育センター紀要』第9号に発表した。また、日本の報道機関が海外の日本語教育をどのように認識しているかを明らかにするための一環として、オーストラリアの事例を研究し、それを『オーストラリア研究』第28号に発表した。国際交流基金が3年ごとに実施している「海外日本語教育機関調査」の結果によれば、少なくとも統計上、海外では1970年代から21世紀初頭まで、一貫して日本語学習者数が増加傾向にある。一方、日本国内では、1972年に国際交流基金が設立されてから、海外に対する「日本語の普及」(1972年法律第48号「国際交流基金法」第23条および2002年法律第137号「独立行政法人国際交流基金法」第12条)事業が本格化し、今日では「国際相互理解」を増進するための「国際文化交流事業」(前記「独立行政法人国際交流基金法」第3条)における「重点領域の一つ」((国際交流基金(2014)『海外日本語事業中期重点方針:平成2428年度』1頁)に位置づけられている。しかし、この「日本語の普及」という営みに対する日本国民の意識に関しては、それに焦点を合わせた総合的かつ大規模な調査が、過去に一度も実施されたことがない。このような状況を踏まえ、研究代表者は2015年5月に日本国籍を有する成年男女約5,400人を対象に、彼らの日本語普及事業に対する意識について、インターネット調査を行った。その結果、日本語学習者を「増やす」という営み(日本語普及事業)は、国際文化交流事業全体の中で必ずしも優先度の高い事業とは見なされていないこと、また、とくに若い世代において、日本語学習者が「増える」という現象に比べて高くは評価されていないこと等がわかった。さらには、日本語普及事業のみならず、日本語学習者の増加という現象に対しても、世代間で意識の違いがあることがわかった。これらの結果については、2016年4月25日発行予定の『日本語教育』第163号に掲載される予定である。平成27年度は、当初予定していた大規模調査(海外日本語普及に対する日本国民の意識調査)を実施した。また、その結果を査読誌に投稿したところ、受理された。海外に対する「日本語の普及」(1972年法律第48号「国際交流基金法」第23条および2002年法律第137号「独立行政法人国際交流基金法」第12条)という事業は、今日、「国際文化交流事業」(前記「独立行政法人国際交流基金法」第3条)における「重点領域の一つ」に位置づけられている。しかし、その「日本語の普及」という事業に対する日本国民の意識については、今まで大規模かつ総合的な調査が実施されたことがない。本研究においては、その空白を埋めるためのインターネット調査を平成27年度に実施したが、平成28年度においては、その第1次インターネット調査に基づき、下記の論文を公表した。1.嶋津拓(2016)「海外への「日本語の普及」に対する日本国民の意識ーインターネット調査の結果からー」日本語教育学会編『日本語教育』第163号、17-312.嶋津(2016)「国際文化交流事業における「言語」と「文化」ー海外日本語普及意識調査の結果から考えるー」埼玉大学教養学部編『埼玉大学紀要(教養学部)』第52巻第1号、121-1303.嶋津拓(2017)「日本語教育・日本語普及に関する言語政策の立案・実施過程における課題ー日本語普及意識調査の結果から考えるー」埼玉大学日本語教育センター編『埼玉大学日本語教育センター紀要』第11号、63-77上記のほか、平成28年度は、第1次インターネット調査を補完するための第2次インターネット調査を実施した。その結果は平成29年度中に論文にまとめる予定である。

平成28年度は、平成27年度に行った第1次インターネット調査の結果を基に3本の論文を執筆した。また、第1次インターネット調査を補完するための第2次インターネット調査を実施することができた。日本の言語政策のひとつに、海外に対する「日本語の普及」がある。また、日本政府やその関連機関は、この「日本語の普及」事業の「必要性」や「重要性」を、その広報活動等において強調しているのだが、かかる事業の目的や実施方法・実施規模については、国民的あるいは社会的な政策論争の対象となることが、これまでほとんどなかった。また、「日本語の普及」に焦点を合わせた世論調査も実施されたことがない。しかし、日本が今後も「日本語の普及」という営みを継続していくのであれば、それに対する日本国民の意識や認識についても調査・分析しておく必要があろう。本研究は、その意識や認識に関する調査・分析を行い、もって海外に対する「日本語の普及」事業の将来的な在り方について展望することを目的として、実施した。平成29年度は、「日本語の普及」を取り巻く環境に対する日本国民・日本居住者の意識を探るべく、また、平成28年度に実施した調査を補完するため、2回のインターネット調査を実施し、その調査結果を下記2本の本文にまとめた。嶋津拓(2018)「外国人移住者と滞日留学生に対する言語政策についての日本国民の意識ーインターネット調査の結果からー」埼玉大学教養学部編4『埼玉大学紀要(教養学部)』第53巻第1号、71-89嶋津拓(2018)「日本語教育という活動に対する日本居住者の意識についてーインターネット調査の結果からー」埼玉大学日本語教育センター編『埼玉大学日本語教育センター紀要』第12号、3-13日本の言語政策のひとつに、海外に対する「日本語の普及」がある。また、日本政府やその関連機関は、この「日本語の普及」事業の「必要性」や「重要性」を、その広報活動等において強調しているのだが、この事業の在り方については、それに焦点を合わせた世論調査も実施されたことがない。平成26年度は、当初の予定どおり2本の論文を発表することができた。また、平成27年度に実施予定の大規模調査に向けての必要な資料を用意することができた。平成28年度は、平成27年度に実施した大規模調査(海外日本語普及に対する日本国民の意識調査)の結果に考察を加え、2本の論文を発表する予定にしている。また、平成28年度の後半には、平成27年度調査を補完する第二次調査を実施する。平成29年度は、平成28年度に行った第2次インターネット調査の結果を基に論文を執筆するとともに、第2次調査を補完する第3次調査を実施する予定である。言語政策論
偏光を利用した反射分光分析法の開発

反射分光分析法を用いて,粒子で構成された物質の化学成分を予測する時,観測エネルギに含まれる直接反射光成分と拡散反射光成分の割合が安定しない。偏光と反射の特性から,光の入射角を変化させることにより,直接反射光成分と拡散光成分の割合を求めることで,化学成分の予測精度を向上させることを試みた。光学レイアウトを時間的に変化させるのではなく,同時に複数の光学レイアウトで測定する方法を提案した。本手法で,直接反射光成分と拡散光成分の割合を予測可能であることを示した。反射分光による化学物質の成分量予測の精度向上を目指して、2箇所からの照明のエネルギを同時に観測して,後で分離できる装置の試作を行なった。本装置では,光を変調するためのチョッパ羽をDCモータで回転させる。モータの回転数を光電スイッチで読み取り,フィードバックすることにより回転速度を決定する仕組みになっている。チョッパ羽の回転速度をモニタした結果,正しく動作することを確認した。本装置を用いて,観測エネルギを照明ごとに分離し,その分離性能について評価を行なった。受光側では変調しないため,受光場所による分離はできず,1箇所でのみ受光する仕組みとなっている。個々の照明を1つのみ使った時と,同時に照明を行なった時の観測結果から,観測条件ごとに個々の照明ごとのエネルギ量に違いがないことを示し,正しく分離できることを確認した。ふるいにかけた砂に蒸留水を加え,含水率を調整してから,本装置で計測を行なった。この時に,含水比ごとに照明と受光の位置関係でスペクトル形状が変化することを確認した。次に,照明と受光の位置関係と試料の含水比の両方を変化させた場合について計測を行ない,スペクトルの変化量を定量化している段階である。さらに,シミュレーションにより,観測面が変化した場合の観測光量の変化を求める準備を行なっている。現時点では,観測面が平板の状態で,特定の照明条件でのみ計算できるようになっている。さらに,複雑な条件で計算できるよう変更を行い,観測値と比較を行ないたいと考えている。光の反射角度により偏光成分が変化することを利用して、反射分光分析の精度向上を目指している。照射角度が複数の光を1つの角度で受光した後、照射角度に違いにより受光してエネルギを分離することができた。これにより、反射分光を利用する上での情報量を増加させることにより、化学成分予測精度が上る可能性を得た。しかし、受光角度が1箇所よりも、複数箇所で行なえた方が、より多くの情報量を得ることができる。そのため、複数箇所からの照明しつつ、複数箇所で同時に受光できる装置の試作を試みている。この装置の作成は手間取っており、現在作成中である。装置の作成と同時に、シミュレーションにより、今回の装置を用いることによって、どのような偏光分布が得られるか、また予測精度がどの程度変化するかを求めている。計測対象に光て分光分析を行なう場合、通常は透過光についてのみ考え、透過光の光路長を仮定して、光の吸収率から物質量を予測する。今回の場合には、反射および透過+反射の1回までの反射についても考慮を行ない、観測できる光強度がどのように変化するか求めた。条件によっては、反射の影響が大きく、透過光よりも観測強度が大きくなることを示した。反射分光の予測精度が低下する原因を明らかにしたと考える。しかしながら、今回の装置を用いることによって得られる具体的な予測精度の向上量については示すことができていないため、さらなる実験を行なう予定である。反射分光分析法を用いて,土壌のように粒子で構成された物質の化学成分を計測する場合,計測対象の化学成分情報を含む拡散反射光と,化学成分情報をほとんど含まない直接反射光の両方を区別なく同時に計測する。このふたつの反射光の割合は,計測対象の含水比やかさ密度の変動によって変動するため,一定の割合であるという仮定のもとでは,計測精度が悪化する。そこで,拡散反射光と直接反射光の割合を偏光情報を活用して計測する手法の開発を試みた。物質に光が入射すると,境界面で透過光と反射光に分かれるが,そのエネルギの比率が,光の入射する角度と,電界が振動している向きで決まる。入射角による光強度の変動から,観測エネルギ量を拡散反射光成分と直接反射光成分とに分離できる。複数の異なる入射角度の光りを同時に照射して,おのおのの入射角の光ごとの観測エネルギを1回の計測で検出する装置を検討し,2箇所から照明して1箇所で受光する装置を試作した。もっと多くの照明と受光箇所を供えた装置を作成する予定であったが,使用した光学装置のレイアウト上,今回は3箇所からの照明と1箇所の受光が限界であった。今回用いた光学装置の特性を調べた上で,その特性をシミュレーションに入れて,いろいろな光学系レイアウト条件で,どのような光強度分布を示すかを検討し,実測値と比較を行なった。結果はおおむね妥当であったが,分光装置の検出精度不足によると思われる不整合もみられた。今回提案した手法は反射分光計測を行なうには有効であり,装置を容易に作成可能なように,光学系を複雑にし過ぎないことを考慮すると,3箇所からの照明で1箇所の受光か,2箇所からの照明で2箇所の受光でよいと判断した。

偏光と反射の特性から,光の入射角を変化させることにより,直接反射光成分と拡散光成分の割合を求めることで,化学成分の予測精度を向上させることを試みた。光学レイアウトを時間的に変化させるのではなく,同時に複数の光学レイアウトで測定する方法を提案した。本手法で,直接反射光成分と拡散光成分の割合を予測可能であることを示した。複数箇所での受光が可能な分光分析装置の開発が完了する予定であったが、装置の作成が難しく、まだ作成途中である。最終年度の初めには、装置作成を完了し、性能試験を行なう予定である。精密農業複数箇所での受光が可能な分光分析装置の開発が完了する。複数箇所の受光にするには、変調装置を入れる場所がファイバ両端のどちらかになるが、分光装置側では光を別々に変調することが難しい。しかし、プローブ側に入れると場所が狭く実装が難しい。プローブが側に変調装置を組込むことを試みる予定である。どうしてもうまくいかない時には、照明の角度を増やすことで対応する予定である。また、本装置を用いた観測を行ない、性能評価を行なう予定である。まずは,限定的な機能しか持たないが,計画した通りの試作装置の制作が完了した。その装置を用いて,部分的に計測を行なった。必要な設定条件すべてについて実験を完了してはいないが,この部分は労力を要するため,当初計画でも少しずつ計測を行なっていく予定であり,おおむね予定通り進んでいる。また,計測データの解析についても,現時点で可能な部分については完了している。複数箇所で受光を行なう装置の作成に手間取っており、装置作成に使用する部品を購入していないことによる。現在試作した装置では,受光を1箇所でのみ行なうことができるため,これを2箇所で可能なように改造することを検討する。装置を改造するため,受光側を2分岐と3分岐の末端を持つ特殊な光ファイバにする予定である。この改造により,同時に観測できる光の入射角と反射角の関係が倍に増加し,角度の違いによるスペクトル変化の取得が容易になることが期待できる。,理論上はこの改造によるメリットは大きいのだが,装置のレイアウトが難しい上に,観測される光の量も制限されるため,現実にはS/N比が悪化する可能性があり,必ずしも観測精度が良くならない場合も考えられる。また,変調周波数に関しても,干渉しないものを選ぶ必要がある。したがって,現在の装置と同程度のエネルギ量分離性能を維持した装置になるよう,試行錯誤を繰替えすことになる。受光側を複数にするのは困難であるという結論に逹っした時には,照明側を増やすことで対処したいと考えている。照明側の光ファイバは通常の分岐が無いものでよいことと,照明側の装置配置には,受光側より自由度が大きいため,3箇所からの照明までについては,改造可能と考えている。ただし,照明を1箇所増やしても,光の入射角と反射角の関係は1つしか増えないため,受光箇所を増やしたよりも効果は少なくなる。また,観測光量を求めるためのシミューレーションも行ない,観測結果と照し合わせて,装置の有用性について検討を行なう。すみやかに作成を行ない、研究を進めたいと考えている。透過特性のよいPLフィルタを新調する予定であったが,今回の実験では既存ものでも利用可能であったため,購入を先送りした。
多核MRSおよびMRIによるがん組織のキャラクタリゼーション

本研究はFDGの代謝物の中から悪性腫瘍の指標となる物質(NDP-FDM)を^<19>FMR画像として抽出するという新法確立を第一の目的とした。またFDGからのNDP-FDM生成機構解明を通じて究極的にはがんの質的診断を目標とするものである。本課題は小動物を実験対象とした原理確立の基礎研究である。平成5年度に本学部に導入した生体NMR装置(バリアンジャパン社、Unity 400 plus、9.4T、40mm F/H画像プローブ付)により、F-19の画像抽出を試みた。FDG投与担がんマウスにおいて、スライスなしではあるが投与後1時間並びに25時間におけるFDGおよびその代謝物の画像抽出に成功した。測定所要時間はそれぞれ27分および140分であったが、動物はこの間の麻酔に耐え、がん診断法としての意義が認められた。この成果は第3回Heidelbeng Conference (3rd International Conference on Magnetic Resonance Microimaging, 1995年8月、ドイツ)において発表した。また、NDP-FDMについてはHPLCとF-19 NMRの組み合せにより塩基の種類を探索した。予想に反してNはグアニンではなくウリジンであることが判明した。フッ素糖のエピマと塩基を同時に決定するには現在この方法しかない。これは日本薬学会第116年会(1996年3月)で公表予定である。さらにF-19 NMRによるFDGの代謝物の同定、定量に関する詳細をJ. Neurochimistryにおいて印刷中である(5月発行予定)。
日本人ブル-ム症候群の分子的欠陥

SCE高値を示すブル-ム症候群(Bloom's syndrome;BS)リンパ芽球様細胞(LCL)の粗抽出液に含まれるDNAリガ-ゼ総活性と、これからHAカラムクロマトグラフィ-により分離できたリガ-ゼIの活性をそれぞれ測定した。昨年度にユダヤ人患者由来GM3403ではリガ-ゼI活性が正常対照の2分の1に減少しているのに対し、日本人患者由来BSL2KAでは正常人対照と差異を認めず、一方総活性は3403、2KA共に正常より1.5倍高いことを見出したが、新たに検索した他の3例の日本人BSLCL、F04、F05、F07ではリガ-ゼIが正常人の2分の1であり、総活性は同じ(F04)か低下(F05、F07)していた。標的遺伝子SupF内に新しくAvaIsiteを作成した改変シャトル・ベクタ-pZ189を用いて、当該制限酵素切断後のhost cell reactivation(宿主回復)と再結合後の突然変異頻度をBSLCLと正常人LCLで比較した。2KA、04、05、07と正常人対照LCLはAvaI切断後のpZ189生存率は共に約5%で、突然変異頻度は約70%だが有意差は認めなかった。合成プロ-ブを用いたスクリ-ニングでヒト・グリオ-マcDNAライブラリ-から、2個のクロ-ンを得た。PCRでリガ-ゼI活性中心から3'側に460bp長の産物を得て、次にこれをプロ-ブにヒト・ゲノムクロ-ニング及びBSLCL、正常LCLのRFLPを解析中である。ポリ(ADP・リボ-ス)シンセタ-ゼ、グリコヒドロラ-ゼ、ホスホジエステラ-ゼ、ADP・リボシルプロテインリア-ゼの4酵素活性が上記BSLCLと正常人LCL間に顕著な(2.5倍以上の)差異を示さなかった。
知の共有化モデル＝オープンソースソフトウェアの市場価値と労働生産性の計測の研究

オープンソースソフトウェア(以下,OSS)の開発を「知の共有化」による開発モデルと定義し、OSSを活用した情報サービス産業の生産性を実証するために、1内部資源とし情報サービス産業の労働投入、実質資本投入、また実質付加価値を計測、2外部資源としてOSSの市場価値を計測し、3日本国内の情報サービス企業に対して代表的なOSSの活用とOSS開発への関与・貢献を集計するためのアンケート調査を3年間行い、これらのデータ(外部資源、内部資源、OSS活用と貢献度)を連結させ、企業規模別や活用OSS別によるパネル・データ分析によって、OSSを活用した日本の情報サービス産業の労働生産性の計測を行った。2内部資源データ、実質付加価値の収集:情報サービス企業の内部資源として労働投入、実質資本投入、また実質付加価値については、研究協力者の谷花佳介氏(島根大学法文学部客員研究員)の助力を得て、『特定サービス産業実態調査報告書情報サービス業編』等を利用して収集した。さらに、1外部資源と2内部資源を連結させることによって日本の情報サービス企業のOSS開発スタイルの有する労働生産性について試算した。研究成果は国際学会(9th IFIP WG 2.13 International Conference of Open SourceSystems, Koper/Capodistria, Slovenia, June, 2013)において発表し、同学会のProceedingsで論文として公刊した。3企業のOSS活用・貢献をアンケート調査よって収集:日本国内の情報サービス企業に対して代表的なOSSの活用とOSS開発への関与・貢献を集計するためのアンケート調査を研究分担者の丹生晃隆(島根大学産学連携センター准教授)とともに行った(120社から回収)。調査結果から日本の情報サービス企業におけるOSS活用と開発貢献の相関の分析、また企業経営指標に与える効果の分析(ロジット分析)を行った。分析結果は上記国際学会や社会情報学会(2013年9月、早稲田大学)で発表し、国際学会Proceedingsに論文として、大学紀要(島根大学法文学部紀要『経済科学論集』)に研究ノートとしてまとめた。1企業のOSS活用・貢献をアンケート調査によって収集:前年度(平成25年度)に引き続き日本国内の情報サービス産業に対して代表的なOSSの活用とOSS開発への関与・貢献を集計するためのアンケート調査を研究分担者の丹生晃隆(島根大学産学連携センター准教授)とともに行った。2OSSの活用と開発貢献と企業経営指標の分析:、アンケート調査分析から日本のIT企業がOSSの活用が進む一方、OSSへの開発貢献は依然として低いことが分かった。またOSSの活用による企業経営指標への効果はタイムラグを置いて翌年度に表れていることが予測された。一方、OSSの開発貢献と企業の経営指標では、直接的な売上高成長よりも従業員増加見込みとの間で有意な相関が認められた。OSSの活用や開発貢献の企業における具体的効果の分析から、OSSの開発貢献を行うIT企業は人材育成や採用を見込んでいることが予測された。これらの研究成果を国内外の学会で発表し、また国際学会のProceedingsに論文としてまとめた。3OSSの活用と開発貢献の地域別分析:アンケート調査から都市圏(関東,関西,福岡の大都市圏)、それ以外の地方圏(島根県を除く)、島根県での地域別の比較分析を行い島根県のIT産業と地域IT産業振興政策の効果と課題を抽出した。その結果,島根県ではRubyを含めたOSSの活用だけでなく開発貢献も進んでいるが、企業経営指標との関係に関してはまだ見込みの段階で、成果としては表れていないことが分かった.またOSS活用貢献に関して、特にRubyを中心に開発者の吸引・人材確保を要因・動機としている可能性があることが見いだされた。研究成果は大学紀要(島根大学法文学部紀要『山陰研究』)に論文としてまとめた。1日本国内の情報サービス企業に対して平成24年度から平成26年度にかけて3年間行った企業のOSS活用・貢献アンケート調査結果を集計し、OSSの活用及び開発貢献と企業経営との関係を分析するために、OSSの活用や開発貢献、企業経営に関わる指標等の調査項目について、3カ年の変化や差異の分析を行うべく、各項目の平均値の差の検定(t検定)を行った。OSSの活用・開発貢献と経営指標との間に、特徴的な関連性は見い出せなかった。一部のOSSでは、有意な差異もみとめられたが、説明が困難であった。2次に3カ年に渡るデータをそれぞれの年度のデータを「資本金規模」で5つのカテゴリーに分けた上で生産関数を想定することで回帰分析を行った。その結果OSSの活用は今期の売上高に影響するものとして捉えられるという今までの各単年度での結論は、この分析によっても証明されたことになる。また、OSSの開発貢献は今期、もしくは次年度以降の売上高に影響せず、また今期、もしくは次年度以降の従業員増減に影響しないという分析結果も、今までの各単年度での分析結果と一致した。日本のIT企業におけるOSSの活用および開発貢献が企業成長に与える影響を分析する上で、示唆的な分析結果となった。3これらの研究成果を国内外の学会で発表し、論文としてまとめた。オープンソースソフトウェア(以下,OSS)の開発を「知の共有化」による開発モデルと定義し、OSSを活用した情報サービス産業の生産性を実証するために、1内部資源とし情報サービス産業の労働投入、実質資本投入、また実質付加価値を計測、2外部資源としてOSSの市場価値を計測し、3日本国内の情報サービス企業に対して代表的なOSSの活用とOSS開発への関与・貢献を集計するためのアンケート調査を3年間行い、これらのデータ(外部資源、内部資源、OSS活用と貢献度)を連結させ、企業規模別や活用

OSS別によるパネル・データ分析によって、OSSを活用した日本の情報サービス産業の労働生産性の計測を行った。1前年度(平成25年度)に引き続き日本国内の情報サービス産業に対して代表的なOSSの活用とOSS開発への関与・貢献を集計するためのアンケート調査を行い、経年の比較分析によってOSSの活用と開発貢献と企業経営指標の分析を行った。(研究目的を達成)2OSSの活用と開発貢献の地域別分析を行うことによって、地域のIT産業におけるOSSの活用と開発貢献および企業経営指標との関連の比較分析を行い、さらに地域IT産業振興政策の効果と課題を抽出した。(当初の計画以上に進展)情報経済学OSSの内部資源データ、外部資源データ、およびOSSの活用と開発貢献を連結させることによって、日本の情報サービス産業においてOSSの開発スタイルの有する生産性分析フレームワークを導出する。収集・集計したデータに基づき、企業規模別や活用OSS別によるパネルデータ分析によって、OSSを活用した日本の情報サービス産業の労働生産性を計測する。研究のフードバックを得るため、社会情報学会、経営情報学会等の学会で随時発表し、レビューを受ける。また学会誌・紀要論文等で研究成果を発表する。1情報サービス企業の外部資源として代表的なOSSの市場価値の推計を行い、2また情報サービス企業の内部資源を収集した(研究目的を達成)。さらに、1外部資源と2内部資源を連結させることによって日本の情報サービス企業のOSS開発スタイルの有する労働生産性について試算まで行った(当初の計画以上に進展)。2日本国内の情報サービス企業に対して代表的なOSSの活用とOSS開発への関与・貢献を集計するためのアンケート調査を行った(研究目的を達成)。さらに、調査結果から日本の情報サービス企業におけるOSS活用と開発貢献の相関の分析、また企業経営指標に与える効果の分析(ロジット分析)を行った(当初の計画以上に進展)。1企業アンケート調査のデータ集計で人件費・謝金を算定していた部分を研究者で実施した。2最終年度(平成27年度)において研究成果の発表等で学会参加費用が予測されるために節約した。1代表的なOSSの市場価値を引き続き推計する。2内部資源データ、実質付加価値を引き続き収集・集計する。3引き続き企業のOSS活用・貢献に関するアンケート調査を行い、集計する。既に平成25年度において日本の情報サービス企業におけるOSS活用と開発貢献の相関の分析、また企業経営指標に与える効果の分析(ロジット分析)を行っているが、OSSの活用と開発貢献が企業経営に与える指標・企業成長経済成長との関連をダイナミックに分析するためには、経年データが必要とされる。4生産性分析
ペプチド抗原+MHC分子を認識するTCRの解析

T細胞が抗原を認識し反応するためには、TCR、MHC分子、抗原ペプチド断片よりなる三分子複合体の形成が必要である。従って、この三分子複合体を分子レベルで解析すれば、免疫反応を人為的に調節できるようになると期待される。我々は、これまでにハトチトクロームcの43-58残基よりなるペプチドp43-58上の、MHCクラスII分子と結合する部位(アグレトープ)は46および54番残基であり、TCRと結合する部位(エピトープ)は47から53番残基であることを報告してきた。今回は、この47から53番残基に対応するTCR上の部位の同定を試み、47から53番残基を順次リジン(K)に置換したペプチド群(47K,48K,49K,50K,51K,52K,53E)を作製した。リジンは正の電荷をもつので、対応するTCR上の残基は負の電荷を持つものに変わると考えられる。p43-58の53番残基に関しては、元々53番残基はリジンであるので、反対の電荷をもつグルタミン酸に置換して、53Eを作製した。47K,48K,49K,51K,52K,53EでB10マウスを免疫して、T cell lineを作製し、TCRβ鎖の可変域であるVβに対する抗体を使用して、これらのT cell lineのVβについて検索した。ほとんどすべてのTcell lineは、Vβ8かVβ14を使用していた。53E特異的Tcell lineだけが、Vβ8かVβ14以外にも多数の他のVβを使用していた。このことから、53番残基はVβに結合するかVβに影響を与えやすいことが判明した。これまでに、抗原ペプチド上の1残基がTCRβ鎖の可変域と結合するという報告はない。従って、我々の抗原系は、新しい三分子複合体モデルを提供すると考えられる。
記憶固定と忘却のバランスを制御するメカニズムの解明

老化に伴い記憶形成能が低下するが、その感受性は記憶の種類によって異なる。本研究では、この様な老化への感受性の差が生じる機構を神経回路レベルで明らかにすることを目指し、ショウジョウバエを用いた遺伝学的・行動解析を行った。その結果、神経ペプチド発現神経細胞やドーパミン神経細胞の投射パターンや機能の長期的な変化が老化への感受性の差を生じさせることを明らかにした。学習直後の記憶は不安定であるが、固定化のプロセスを経て安定な記憶となるか、あるいは忘却のプロセスを経て消失する。記憶の固定と忘却がバランスをとることで一定の記憶が保たれているが、このバランスは学習の強弱やその種類に依存する。また、このバランスの異常(破綻)が加齢にともなう記憶低下の原因の一つであると考えられる。これまでに、ショウジョウバエ嗅覚記憶をモデルとして研究を行い、老化個体では不安定な記憶は形成されるが、安定な記憶が形成されないことを明らかにしてきた。本研究は、記憶固定と忘却のバランスを制御する普遍的なメカニズムを明らかにすることで、加齢性記憶低下の原因を理解することを目的とする。具体的には、最近明らかになったハエ嗅覚記憶系における記憶固定と忘却のプロセスを担う神経細胞群に着目し、まだ解明されていない記憶固定と忘却のバランスを制御するメカニズムを明らかにすることで、加齢にともなう記憶低下の原因を探る。1.記憶固定と忘却バランスのダイナミズム解析嗅覚記憶学習後に忘却神経のシナプス伝達を遮断することによって情報伝達を時期特異的に止め、記憶保持への影響を調べた。具体的には、忘却を担うドーパミン作動性神経細胞特異的に、シナプス伝達を遮断するshibire温度感受性変異体を発現させたハエ系統を用意した。それらの若齢個体と老齢個体を用いて嗅覚記憶学習後、特定のタイミングにおいて高温に変化させることで時期特異的に忘却のプロセスを遮断し、その後の記憶保持の度合いを測定した。若齢個体では忘却が遮断されたが老齢個体では遮断されなかったことより、ドーパミン作動性神経の活動による積極的な忘却は老齢個体では抑制されていることが明らかとなった。本研究計画では、記憶固定と忘却のバランスを制御する普遍的なメカニズムを明らかにすることで、加齢性記憶低下の原因を理解することを目的とする。ショウジョウバエの嗅覚連合学習では、無条件刺激である電気刺激と条件刺激である匂いを連合学習させる罰記憶、無条件刺激である砂糖と匂いを連合学習させる報酬記憶が確立されている。この2種類の記憶は学習後の形成やその維持度が異なる。罰記憶は一回の学習の後に強い記憶が形成されるが、形成された記憶は不安定で忘却が早い。一方で、報酬記憶は学習の後に形成される記憶は弱いが、形成された記憶は安定で長時間維持される。報酬記憶の形成には、生体内の代謝状態に大きく依存し、飢餓状態であることが必要条件である。本年度は報酬記憶の加齢による影響を検討し、これまでに明らかにしてきた加齢による罰記憶への影響と比較解析を行った。罰記憶は、若齢個体に比較して老齢個体で顕著に低下する一方で、報酬記憶は老齢個体においても若齢個体と同様に安定で長時間維持されることが明らかとなった。さらに、無条件刺激である砂糖が栄養を含まなくても報酬記憶は形成されるが、不安定で忘却が早い。一方で、老齢個体では栄養を含まない報酬記憶は形成されないことが明らかとなった。交付申請書に記載した内容に関しては、ほぼすべて順調に進んでいる。また、このバランスの異常が加齢に伴う記憶低下の原因の一つであると考えられる。ショウジョウバエの嗅覚連合学習では、電気刺激と匂いを連合学習させて形成される罰記憶、砂糖と匂いを連合学習させる報酬記憶が確立されている。これらの記憶について加齢による影響を検討したところ、罰記憶は加齢に伴い顕著に低下する一方で、報酬記憶は老齢個体でも長時間維持されること、栄養を含まない砂糖との報酬記憶は老齢個体で形成されないことが明らかとなった。研究の過程で、味覚に対する加齢の影響を検討したところ、ハエ老齢個体では若齢個体に比べて甘味に対する感受性が顕著に増加していることを初めて明らかにした。さらに味覚神経の調節作用を持つ神経ペプチド性ニューロンであるニューロペプチドF発現神経細胞が同定されているが、今回、ニューロペプチドFの発現量が加齢に伴い上昇すること、ニューロペプチドF発現神経細胞の投射が加齢に伴い増強することを明らかにした。老齢個体ではニューロペプチドFの発現が増加することにより甘味感受性が上昇し、それにより老齢個体でも強固な報酬記憶が形成される可能性が示唆された。

交付申請書に記載した内容に関しては、ほぼすべて順調に進んでいる。老化に伴い記憶形成能が低下することは、様々な動物種で見られる現象である。しかし、老化は記憶を一様に低下させるのではなく、記憶の種類によってその感受性は異なる。本研究では、この様な老化への感受性の差が生じる機構を神経回路レベルで明らかにすることで、老化に伴う記憶低下の原因解明に繋げることを目的とした。ショウジョウバエの嗅覚連合学習は、神経回路が比較的よく同定されているモデル系である。匂いと電気刺激を連合学習させる罰記憶、匂いと砂糖を連合学習させる報酬記憶が確立されている。罰記憶は単回学習の後、24時間程度で忘却するなど不安定であるのに対して、報酬記憶は単回学習の後、24時間以上安定した記憶が保持される。本研究では、i)栄養価の高い砂糖であるスクロースを条件付けに用いた場合は、若齢個体と同様に老齢個体でも安定した強固な報酬記憶が形成されること、ii)栄養価の低い砂糖であるアラビノースを条件付けに用いた場合は、報酬記憶形成が若齢個体に比較して老齢個体で著しく低下することを明らかにした。これら報酬記憶形成の老化への感受性の差は、砂糖への感受性や嗜好性を制御するショウジョウバエ神経ペプチドF発現神経細胞やドーパミン神経細胞の機能や投射パターンなどの長期的な変化によるものであることを解明した。このことより、個体にとってより生存利益の高い砂糖への感受性や嗜好性が加齢に伴い向上する一方で、生存利益に関与しない砂糖への嗜好性が低下するように長期的に神経回路が変化することによって、報酬記憶の加齢に対する感受性の差が生じる可能性が示唆された。老化に伴い記憶形成能が低下するが、その感受性は記憶の種類によって異なる。本研究では、この様な老化への感受性の差が生じる機構を神経回路レベルで明らかにすることを目指し、ショウジョウバエを用いた遺伝学的・行動解析を行った。その結果、神経ペプチド発現神経細胞やドーパミン神経細胞の投射パターンや機能の長期的な変化が老化への感受性の差を生じさせることを明らかにした。交付申請書に記載した内容に関しては、ほぼ全て順調に進んでいる。これまでに、老齢個体では栄養を含む砂糖と条件付けされた記憶は強固に形成される一方で、栄養を含まない砂糖との条件付けでは記憶が形成されないことを明らかにしてきた。このことより、老化により砂糖や栄養に対する嗜好性が変化していること、また老化により生体内の代謝状態が変化していること着目する。これらの嗜好性の変化や生体内の代謝状態の変化が、神経細胞の機能にどのような影響を与えるかについて、記憶行動アッセイや神経回路の変化、さらにはその機能変化について探求する。神経ペプチドdNPF発現神経細胞における神経活動の加齢による変化について検討を行う。dNPF発現神経の活動が上昇することにより、味覚感受性の変化が生じている可能性を考え、神経活動をカルシウムイメージングにより捉え、若齢個体と老齢個体で比較する。神経科学1.分散学習中の記憶固定と忘却バランスのダイナミズム解析:分散学習中にDPM神経細胞のシナプス伝達が必要であることを見出している。
有機/無機複合バイオマテリアルの構築

疎水化多糖が水中で自己組織的に形成する粒径30mm程度のナノ微粒子"ナノゲル"は疎水性薬物やタンパク質、核酸のキャリアーとして機能することが秋吉らにより報告されている。一方、リン酸カルシウムは哺乳類の硬組織を構成する主要な無機成分であり、生体適合性マテリアルとして注目されている。本研究では、ナノゲルとリン酸カルシウムとを複合化させることにより、新規有機-無機ハイブリッドナノ粒子を作製することを目的とした。ハイブリッド化により、ナノゲル内の薬物の放出制御や骨欠損部位への選択的な薬物デリバリーなど、ドラッグデリバリーシステムにおける応用が期待される。ナノゲルを形成させる疎水化多糖として、プルランにコレステリル基を導入したコレステロール置換プルラン(CHP)を用いた。弱酸性のヒドロキシアパタイト水溶液にCHPナノゲルを分散させたのち、溶液のpHを上昇させることによりリン酸カルシウムを形成させた。CHPナノゲルの存在下で、粒径30mm程度の分散したアモルファスリン酸カルシウムのナノ粒子が得られた。これらはナノゲルのサイズと同程度であることから、CHPナノゲルが無機粒子形成の核として機能したと考えられる。これらの粒子は室温で数ヶ月間安定に分散状態を保った。CHPナノゲルをテンプレートとする本手法により、コロイド安定性にすぐれたリン酸カルシウムハイブリッドナノ粒子を温和な合成条件で得ることに成功した。さらに本研究では、ナノゲルに導入する官能基によってリン酸カルシウム粒子のカルシウム/リンの比や粒子の表面電位がコントロール可能であることを見出した。薬物インスリンを内包したハイブリッドナノ粒子は、薬物除放性を示すことを確認した。さらに、ナノゲル被覆リポソームのような高次構造体をテンプレートとしたリン酸カルシウムのミネラリゼーションにも成功した。ハイブリッド化により、ナノゲル内の物質の放出制御や骨欠損部位への選択的な薬物デリバリーなど、ドラッグデリバリーシステムにおける応用が期待される。ナノゲルを形成させる疎水化多糖として、プルランにコレステリル基を導入したコレステロール置換プルラン(CHP)、およびCHPにカルボキシル基を導入したCHPのカルボン酸誘導体(CHP-COOH)を用いた。CHPまたはCHP-COOHを超純水に分散させたのち超音波処理を行うことによりナノゲルを調製した。これらのナノゲルの存在下でリン酸カルシウムの形成を行った。得られた粒子の構造解析を、透過型電子顕微鏡観察、および赤外吸収スペクトル測定により行った。ナノゲル非存在下においてはプレート状のヒドロキシアパタイト(HAp)結晶の凝集体が得られた。一方、CHPナノゲルの存在下では粒径500nm程度の比較的分散したHAp微粒子が形成した。また、CHP-COOHナノゲルを含む溶液からは、粒径100nm以下のアモルファスリン酸カルシウムナノ粒子の形成が見られた。ナノゲル存在下で得られた粒子の赤外スペクトル測定から、リン酸カルシウムとCHPまたはCHP-COOHが複合体を形成していることが確認できた。ナノゲルの官能基がリン酸カルシウムの結晶化プロセスに作用し、ハイブリッドナノ粒子を形成しうることが明らかになった。疎水化多糖が水中で自己組織的に形成する粒径30nm程度のナノ微粒子"ナノゲル"は疎水性薬物やタンパク質、核酸のキャリアーとして機能することが秋吉らにより報告されている。この溶液はリン酸カルシウム形成に対する過飽和度が低く、溶液に添加物がない条件では粒子の析出が起こらない。これに対し、CHPナノゲルの存在下では粒径30nm程度の分散したアモルファスリン酸カルシウムのナノ粒子が得られた。

一方、リン酸カルシウムは哺乳類の硬組織を構成する主要な無機成分であり、生体適合性マテリアルとして注目されている。本研究では、ナノゲルとリン酸カルシウムとを複合化させることにより、新規有機-無機ハイブリッドナノ粒子を作製することを目的とした。ハイブリッド化により、ナノゲル内の薬物の放出制御や骨欠損部位への選択的な薬物デリバリーなど、ドラッグデリバリーシステムにおける応用が期待される。ナノゲルを形成させる疎水化多糖として、プルランにコレステリル基を導入したコレステロール置換プルラン(CHP)を用いた。弱酸性のヒドロキシアパタイト水溶液にCHPナノゲルを分散させたのち、溶液のpHを上昇させることによりリン酸カルシウムを形成させた。CHPナノゲルの存在下で、粒径30mm程度の分散したアモルファスリン酸カルシウムのナノ粒子が得られた。これらはナノゲルのサイズと同程度であることから、CHPナノゲルが無機粒子形成の核として機能したと考えられる。これらの粒子は室温で数ヶ月間安定に分散状態を保った。CHPナノゲルをテンプレートとする本手法により、コロイド安定性にすぐれたリン酸カルシウムハイブリッドナノ粒子を温和な合成条件で得ることに成功した。さらに本研究では、ナノゲルに導入する官能基によってリン酸カルシウム粒子のカルシウム/リンの比や粒子の表面電位がコントロール可能であることを見出した。薬物インスリンを内包したハイブリッドナノ粒子は、薬物除放性を示すことを確認した。さらに、ナノゲル被覆リポソームのような高次構造体をテンプレートとしたリン酸カルシウムのミネラリゼーションにも成功した。
神経障害性疼痛モデル動物におけるシナプス可塑性の解析

SNL術後早期に、脊髄後角第II層においてpCREBの一時的な低下が生じ、7日目以降正常化する。この変化を調べるため、GAD67-GFPマウスを使用して解析を行ったところ、有意差は認めなかったものの、抑制性神経に強くpCREBの発現を認めた。この現象はCCIモデルでも同様に確認された。このことから、SNL術後早期には、抑制性の神経細胞の活動性が低下することで、興奮性細胞の相対的な活性化が生じ、その結果疼痛閾値が低下するのではないかと推察された。その後、in vivoパッチを立ち上げることに成功し、マウス右後肢を筆で刺激することによってEPSCが増強する範囲を記録した。生後7週程度のGAD67-GFPマウスを用いて、術後1週間後にvon Frey法を用いて機械的刺激に対する逃避閾値が低下したマウスに対し、in vivoパッチクランプを行った。しかし、が、SNL作成時の手術の影響で脊髄近傍の癒着が著しく、脊髄を傷つけることなく椎弓切除を行うことが困難とのことであり、神経傷害モデルを坐骨神経絞扼モデル(CCIモデル)に変更し、記録している神経が感知しうる受容野の変化を計測するというように研究を変更した。SNLモデルと同様、イソフルレン麻酔下に右大腿外側に2cmの皮切を加え、筋肉の分け目を鈍的に剥離し坐骨神経を露出・単離する。坐骨神経を4-0絹糸で1mm間隔で4回ゆるく結紮し、閉創する。手術1週間後に手術側の疼痛閾値が低下していることを確認後、術後3週間までの間でin vivoパッチクランプを行った。ウレタン麻酔(1g/kg腹腔内投与)の後、T10L2にかけての椎弓切除を行い、脊髄を露出する。実験台にマウスを固定し、37度に加温されたリンゲル液を10mL/minの速度で脊髄近傍に還流しながら実体顕微鏡を用いて記録用ガラス電極をL4後根付近の脊髄後角に近づけ、電極抵抗をモニターしながらホールセルパッチクランプの状態を形成する。細胞は電位固定法により-70mVに固定し、興奮性シナプス後電流(EPSC)を計測出来るようにし、マウス右後肢を筆で刺激することによってEPSCが増強する範囲を記録した。記録された神経が触刺激に対して反応する受容野は、CCIによる神経障害によって、何も手術していないnaiveマウスと比較すると約3倍に拡大していた。この結果から、少なくとも脊髄後角においては神経障害によって、1つの神経が受容する皮膚分節が大きく拡大することが生理学的に確認された。本研究では神経障害性疼痛モデル(SNL)を作成し、障害に伴いシナプス活動が上昇する部位や細胞種(興奮性細胞、抑制性細胞)を組織学的、また電気生理学的に評価することを目的として行ってきた。神経障害性疼痛モデルでは、侵害刺激の入力を受け、脊髄の神経細胞に可塑的な変化が生じ、それらは経時的に変化している。従って組織、電気生理学的評価を包括的に行うため、それらの経時的変化を追うことを目的としている。初年度は脊髄神経結紮モデルを作成し、von frey装置を用いて疼痛の評価を行っているが、個体間のばらつきも減少し、モデル作成は順調に進んでいると考えている。そのモデル動物を使用し、経時的にpCREBの染色を行っているが、脊髄神経結紮後より1週間かけてpCREBの発現が障害側では低下するが、その後発現は再上昇する。これは正常化した結果か、それとも元々発現していたものとは異なる細胞種での変化か、それを同定する必要がある。従ってpCREB発現細胞の種類を同定すべく、Camk2(興奮性神経細胞)とGAD65(抑制性神経細胞)の抗体を用いて共染を行っている。当初GAD65で染色を行っていたが、あまり染色性が良好でないためGABA、parvalbmin、cholesistkininなどほかの抗体も使用して包括的に検討を行っている。大半の動物での切片作成が終了したため、時系列と細胞種の評価を現在行っている。脊髄神経結紮モデルを作成し、モデル作成はうまくいった。長期的に観察しても疼痛評価に個体間のばらつきは少なくなってきた。そのモデル動物を使用し、経時的にpCREBの染色を行っており、GABA、parvalbmin、cholesistkininなどほかの抗体との共染を行っている。こちらも問題なく染色はできているが、染色枚数が多いためカウントに時間を要している。時系列を決定し終えれば、電気生理学的検証に入る。biocytinを入れたパッチ内液を使用し、blind patchにてAMPA電流を計測する。記録後切片を染色し、記録した細胞種の同定を行う。

スライサーを購入予定であったが、実験動物や試薬に予想以上の支出があったことと、所属教室のスライサーを優先的に使用できたため購入を見送った。本年度は脳定位固定装置を購入予定。消耗品としては前年度同様にマウスの購入、電気生理の試薬などを購入予定。