hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アディポネクチン産生細胞シートを用いた新規大動脈瘤治療に関する研究

近年我々はアディポネクチンのdelivery法として未分化の脂肪間葉系幹細胞をアディポネクチンを多量に分泌する脂肪細胞に分化させ、この細胞を温度感応性培養皿上で脂肪細胞シートを作成し、移植すると長期的に安定してアディポネクチンを供給する新しいcell sheet-based drug deliverysystemを開発した。今回の研究にてアディポネクチンを長期に安定して供給しうる脂肪細胞シートをマウス大動脈瘤モデルに移植し、その効果を検討するとともに大動脈瘤に対する作用機序・メカニズムおよびその治療効果を検討することを目的としている。また、我々は本研究において人の大動脈瘤組織標本のアディポネクチン浸潤の局在性を検討するとともに、大動脈瘤形成におけるアディポネクチンの役割を解明し、臨床的にはその抗炎症作用あるいは抗動脈硬化作用により大動脈瘤治療に応用できる可能性を模索する。まず、腹部大動脈置換術の際に大動脈瘤病変を採取し、凍結保存した。保存サンプルを凍結切片で切り出し、切片をマウス由来の抗ヒトアディポネクチン抗体(ANOC9121)で免疫染色した。結果、アディポネクチン染色は大動脈瘤切片中に散在して認め、核および細胞に一致した集積を認めた。特に細胞が集積していると思われるDAPI染色の集積部に密集していた。また、Vasa vasorumの血管腔と思われる部位での集積を認め、正常血管では大動脈瘤切片で認められるような細胞密集やアディポネクチン濃染像は認めなかった。大動脈瘤切片は血管内皮細胞、繊維芽細胞、炎症性細胞、血管平滑筋細胞を含んでおり、今回の検討では、まばらに散在するアディポネクチン染色を認めたが、特徴的であったのは細胞の密集部に濃染していたこと、Vasa vasorumでの染色を認めたことであり、現在までの検討で血管内皮細胞およびマクロファージなどの炎症性細胞とアディポネクチンとの結合が示唆されており、今回の検討ではこれらを肯定するものと考えられた。人工血管置換術およびステントグラフト内挿術が治療主体である大動脈瘤に対して、アディポネクチンの抗炎症作用効果及び抗動脈硬化作用を利用した新たな治療体系の開発およびその臨床応用を本研究とする。アディポネクチン治療による瘤拡大および破裂予防をすることにより、低侵襲な治療法の確立を目的とする。血中に大量に存在するアディポネクチンが人のAMI、DCMなどの障害組織に浸潤していることが知られはじめている。一方、大動脈の瘤形成には限局する炎症反応が大きく関与していることが明らかとなっているが、大動脈瘤においてもアディポネクチンが同様に浸潤し、何かしらの治療転帰をうながしている可能性がある。しかしながら、全世界的に見て、アディポネクチンと大動脈瘤形成との関係を論じた報告は皆無であり、まずは人の大動脈瘤壁を組織学的観点より検討し、大動脈瘤壁におけるアディポネクチンの発現を解析した。腹部大動脈瘤壁(n=20)に対し抗アディポネクチン抗体を用いた免疫組織染色法を用いて検討した結果、大動脈瘤壁にはアディポネクチンが浸潤しており、かつアディポネクチンと炎症細胞の二重染色を加えることにより、炎症細胞にアディポネクチン蛋白が局在していることが判明した。かつ、浸潤しているアディポネクチン蛋白と血中アデイポネクチン蛋白との相関関係及び瘤形成に血中アディポネクチン蛋白がいかに関与しているかを検討するため、現在腹部大動脈瘤を合併している患者の血清データーを蓄積中である。さらに、我々は移植すると長期的に安定してアディポネクチンを供給する新しいcell sheet-based drug deliverysystemを開発したが、当科の研究によりそのアディポネクチンシートが急性心筋梗塞あるいは心筋炎に効果があることを明らかにし、今後大動脈瘤治療に有用となりうる可能性を示した。

大動脈瘤切片は血管内皮細胞、繊維芽細胞、炎症性細胞、血管平滑筋細胞を含んでおり、今回の検討では、まばらに散在するアディポネクチン染色を認めたが、特徴的であったのは細胞の密集部に濃染していたこと、Vasa vasorumでの染色を認めたことであり、現在までの検討で血管内皮細胞およびマクロファージなどの炎症性細胞とアディポネクチンとの結合が示唆されており、今回の検討ではこれらを肯定するものと考えられた。
尿路上皮癌での新規血管新生調節因子バソヒビンとエピジェネティクス制御機構の解明

尿路上皮癌におけるVasohibin-1(VASH1)とVasohibin-2(VASH2)について研究した。VASH1は癌組織の間質の血管内皮細胞に特異的に発現していた。遺伝子の転写抑制するEZH2が、Histon H3コア蛋白の27番目のlysine(H3K27)をメチル化(H3K27me3)してVASH1遺伝子の発現を制御する可能性があるため、ヒト尿路上皮癌の検体においてEZH2とH3K27me3の免疫染色を行い、検討した。EZH2とH3K27me3の発現は、癌の核異型度と病期に関連し、H3K27me3とVASH1の発現には関連を認め、エピジェネティクスな制御を受ける可能性が示唆された。1膀胱癌において初回の経尿道的腫瘍切除術で膀胱筋層へ癌浸潤を認めた場合、術前補助化学療法を施行して膀胱全摘術を行う治療方法がある。この手術検体を解析することで同一のヒト手術検体におけるバソヒビン1,バソヒビン2発現に対する化学療法の影響を比較検討できると考えられ、膀胱癌における免疫染色を行った。バソヒビン1は、血管内皮細胞に特異的に染色がみられ、バソヒビン2は、血管内皮細胞と腫瘍細胞に染色がみられた。膀胱全摘除術を施行した約20例の症例を解析中であり、今後さらに症例数を増やして予後との関連を検討する予定である。2各種膀胱癌細胞株、血管内皮細胞株(HUVEC)におけるバソヒビン1,バソヒビン2の発現をウェスタンブロット、細胞蛍光免疫染色にて検討した。バソヒビン1は血管内皮細胞に発現していたが、癌細胞では殆ど発現していなかった。バソヒビン2は血管内皮細胞と各種癌細胞株で発現を認めた。今後、マウス皮下腫瘍モデルを作成し、バソヒビン1,バソヒビン2を標的とする薬剤や既存の治療薬を投与して癌細胞における血管新生と腫瘍治療効果を検討する予定である。活性化した血管内皮細胞で発現する遺伝子群中で同定されたVasohibin-1(VASH1)とVasohibin-2(VASH2)に着目して研究を行った。VASH1は外因性に投与すると血管内皮やリンパ管細胞の遊走・増殖能を調節する蛋白質で、血管・リンパ管新生は癌の遠隔・リンパ節転移に関与するため、Vasohibinの機能の解明は転移のメカニズムを解明し、「がん血管の異質性」を標的にした新治療につながる可能性がある。ヒト上部尿路上皮癌で免疫染色で検討を行い、VASH1は癌の核異型度と病期に関連し、従来から血管新生のマーカーとして評価のある微小血管密度とも有意に相関することが明らかになった。VASH1の高発現群では、無再発・癌特異的生存率が有意に低下しており、予後不良因子であった。VASH1は、癌悪性度と連動したバイオマーカーとなることを明らかにした。また、VASH1はヒト癌組織の間質に存在する血管内皮細胞に特異的に発現しており、腎・尿管等のヒト正常血管の血管内皮細胞ではVASH1は発現してないことも明らかになった。一方、VASH2は、癌組織において腫瘍細胞と腫瘍血管に特異的に発現していることが判明した。VASH1の発現調節因子として、遺伝子の転写を抑制するEZH2が、Histon H3コア蛋白の27番目lysineをメチル化(H3K27me3)してVASH1遺伝子の発現を不活化し、癌の進行に関係していたとの報告があるため、ヒト上部尿路上皮癌の検体においてEZH2とH3K27me3の免疫染色を行い、VASH1の発現との関連を検討した。EZH2とH3K27me3の発現は、癌の核異型度と病期、Lymphovascular invasionに関連し、その発現は互いに相関していた。H3K27me3とVASH1の発現には関連を認めており、エピジェネティクスな制御を受ける可能性が示唆された。尿路上皮癌におけるヒトの検体を用いた免疫染色は染色が終了して、予後との関連を検討している状況である。各種尿路上皮癌細胞株におけるタンパク発現も検討中であり、実験は概ね進展しており、研究結果をまとめている状況である。血管新生バソヒビンの発現自体が解明されていない状況のため、全ての発現経路を解明するのは難しいと思われるが、発現調節の一端を解明していくために基礎的な実験を積み重ねている。今後は、細胞のタンパク発現を中心に解析することによって、発現経路の多くを解明できればと考えている。その対応としてはウェスタンブロット等の手技を多く行っていかなければならないと考えている。
自己駆動する油滴を利用した物質輸送システムの構築

界面活性剤水溶液中を自発的に動くマイクロメートルサイズの油滴を用いて,電場や磁場などの動力源なしに,化学物質を目的の場所に送達する省エネルギー型の輸送担体へと応用することを目指した。油滴をpH勾配下においたり,油滴に一方向から光を照射したりすると,それらに応答して特定の方向に動くことがわかった。これは,界面活性剤や油の成分がそれら外部からの刺激によって変化したためと考えられ,油滴が動く方向を正確に制御する上で重要な知見が得られた。非平衡系におけるダイナミクスとして,マイクロメートルサイズの油滴が界面活性剤溶液中を自ら泳ぐ(自己駆動する)現象が注目されている。本現象は,油滴表面において界面張力が不均一であることに起因して油滴内外に対流構造が形成されることによるものと推定される。このようなダイナミクスは,電場や磁場などの外場を必要としない,省エネルギー型の物質輸送システムへの応用の観点からも注目を集めている。しかし,系を構成する界面活性剤や油分子の分子変換や,それらの間にはたらく相互作用といった有機化学的な視点から油滴ダイナミクスを制御しようとする試みはほとんどなされていない。そこで本研究では,自己駆動する油滴を用いた新たな物質輸送システムの構築を目的に,分子レベルからマクロな油滴の駆動モードを制御する可能性について検討を行った。平成28年度においては,以下2点の現象を見出した。1光照射による油滴の駆動方向の制御:光応答性のアゾベンゼン骨格を有するカチオン性界面活性剤を合成した。これの界面活性剤水溶液中でベンズアルデヒド誘導体の油滴が自己駆動しているエマルション系に紫外光を照射したところ,油滴は光源から逃げるように方向を転換して駆動することを見出した。また,異なる方向からの複数回の紫外光照射のいずれにも応答し,駆動方向を転換することを確認した。2高頻度に駆動方向を転換する油滴システムの開発:界面活性剤の分子構造が油滴の駆動モードに与える影響を調査するために,疎水基中にエーテルやエステル結合などの極性基を有するカチオン性界面活性剤を合成した。これらの界面活性剤水溶液中での油滴は高速で駆動し,頻繁に方向転換したが,極性基を有しない直鎖のカチオン性界面活性剤水溶液中での油滴の駆動は遅く,また,ほとんど方向を変えなかった。このように,界面活性剤の分子構造により油滴の駆動モードが顕著に異なることを見出した。平成28年度には計画通りに,「光照射により油滴の駆動方向の制御」について,アゾベンゼン骨格を有する界面活性剤を用いることで,油滴を任意の場所に誘導可能なシステムの開発に成功した。本知見は,自己駆動する油滴の物質輸送システムへの応用を考えた際の基盤技術となり得る点で重要である。また,「高頻度に駆動方向を転換する油滴システムの開発」については,疎水基の分子構造が異なる7種類の界面活性剤の合成に成功し,それらの水溶液中での油滴の駆動モードが分子構造により顕著に異なることを見出した。この結果は,マクロな油滴ダイナミクスが界面活性剤と油の分子間相互作用の観点から議論できる可能性を示唆している。両者の関係性をより詳しく検討するためには,油ー水界面の平衡張力や界面活性剤の油滴表面への吸着速度などの界面物性を測定する必要があるが,界面活性剤の合成はすでに完了しており,また,それらを測定するための機器もすでに導入済みである。以上のことから,本研究課題は計画的に遂行できていると言える。非平衡系におけるダイナミクスとして,マイクロメートルサイズの油滴が界面活性剤水溶液中を自己駆動する現象が注目されている。本現象は,油滴表面において界面張力が不均一であることに起因して油滴内外に対流構造が形成されることによるものと推定されている。しかし,系を構成する成分の分子変換や,それらの間にはたらく相互作用といった有機化学的な視点から油滴ダイナミクスを制御しようとする試みはほとんどなされていない。最終年度である本年度においては,以下2点の現象を見出した。1油滴が自己駆動するための要件を明らかにする目的で,疎水性のアルキンと水溶性のアジドによるヒュスゲン環化反応により界面活性剤の生成にともなって油滴が駆動を開始するシステムを構築した。界面活性剤の生成量の見積もりと,その濃度での油水界面張力の測定および駆動を開始する前後での油滴周囲の流れ場の解析結果から,界面活性剤の生成により油滴表面の界面張力が局所的に低下することで対流が生じ,生成量が増えてくると徐々に一様な流れを形成して,それが一定以上の強さになると油滴は駆動する,という機構が推定された。2油滴の駆動方向を制御する目的で,酸性,塩基性のいずれにおいても界面活性を示すフマル酸誘導体を新たに合成した。これと非イオン性界面活性剤を用いてベンズアルデヒド誘導体を分散させた試料をマイクロ流路内に加えて,片側から酸性あるいは塩基性水溶液を添加したところ,いずれの条件でも油滴はそのpH勾配に応答して水溶液を添加した側へ駆動することを見出した。

界面活性剤水溶液中を自発的に動くマイクロメートルサイズの油滴を用いて,電場や磁場などの動力源なしに,化学物質を目的の場所に送達する省エネルギー型の輸送担体へと応用することを目指した。油滴をpH勾配下においたり,油滴に一方向から光を照射したりすると,それらに応答して特定の方向に動くことがわかった。これは,界面活性剤や油の成分がそれら外部からの刺激によって変化したためと考えられ,油滴が動く方向を正確に制御する上で重要な知見が得られた。平成29年度においては,まず,「高頻度に自己駆動する方向を転換する油滴システムの開発」について,ベンズアルデヒド誘導体の油滴表面に界面活性剤が吸着する速度や油ー水界面張力の測定をペンダントドロップ法により行うことで,界面活性剤と油の分子間にはたらく相互作用の観点から,界面活性剤の分子構造による油滴の駆動モードの違いについて検討を行う。続いて,「複雑なマイクロ流路内を目的の場所に向かって自己駆動する油滴システムの構築」に向けて,マイクロメートルサイズの流路の作製を行う。これまでに得られた知見をもとに,油滴の駆動を制御するための要素技術を統合することで,複雑に入り組んだマイクロ流路内において脂溶性物質を担持した油滴を目的の場所まで誘導可能なシステムの構築を目指す。コロイド界面化学
緩和のない原子運動制御法の開発と原子波動光学への応用

強力で、正確に定義されたコヒーレントな原子線源を作ることは原子光学の科学への応用を広げるための重要な課題である。我々はこの課題研究で以下の二項の成果を得た。まず、ナトリウム原子を形状を正確に製作できる超伝導ニオビウム薄膜の上にトラップして、よく定義された原子波源を作るための基礎を築いた。次に、我々が従来から利用してきた極低温準安定状態ネオン原子ビームの生成方法を定量的に解析、改善することで従来の10倍以上ビーム輝度を向上させることに成功した。レーザー冷却と基板上に形成した電流回路が発生する磁場を用いて中性原子を冷却、トラップする原子チップ技術はレーザー冷却物理の研究に大きな役割を果たしてきた。しかし、電流を担う室温電導体に起因する雑音のために、今まで研究上種々の制約があった。我々は超伝導閉回路を用いた原子チップを用いることで、従来の方法では得られない高精度で緩和の少ない中性原子のガイド、トラップを作り、新しい原子の巨視的量子現象や原子干渉計などの原子の波動性を利用した計測手段の研究を行い、また、原子チップ上での原子運動の解析を通して、第2種超伝導薄膜の磁気的物理現象の解明を行うことを目的として研究を進めてきた。22年度は、レーザー冷却に用いるレーザーの故障、すでに所持していたヘリウムデュワーの不具合など不慮の事態が生じたため、その対応のために大部分の時間を取られることとなった。Ndの超伝導転移温度は9.2Kであるので原子チップ上の回路を超伝導状態まで冷却することは容易であるが、dendritic instabilityなど超伝導研究上興味があり、原子チップの動作に重要な影響を与える現象を研究するためには5K以下まで冷却する必要がある。従来のデュワーでは冷却原子観測に必要な光学アクセスを確保してこの温度を保つことが出来ないことが判明し、全く新しく設計しなおし、製作した。(研究費の大部分はこれに当てることとなった。)新しいデュワーは4K以下まで冷却、かつ温度制御が可能であることが確認され、テスト用のNd原子チップを用いて性能評価を行った。本研究課題の目的は新しいコヒーレント原子線源を開発し、コヒーレント原子光学に応用することである。22年度から超伝導チップ回路を流れる永久電流上に原子をトラップし、コヒーレント原子源を生成させる準備を進めてきた。残念ながら、昨年春以降、夏の終わりまで電力事情の悪化のために実験機器本体である超高真空チャンバーの運転を停止せざるをえなくなった。現在、真空チャンバーの運転は元に復帰しているが、本番の実験で使う原子チップ設計のための予備実験ができず、当初の研究計画に従った研究は昨年春から事実上進行していない。このため、停電の影響をさほど受けず、長年の経験から事故対策が十分に取られているネオンのレーザー冷却、『トラップ装置を使ってコヒーレント原子線を生成する試みに主力を移している。インコヒーレントな原子集団からコヒーレント状態を作るには連続な固有状態を持った何らかの量子力学系にエントロピーを流す必要がある。現在行われている研究では、すべて原子自体の熱運動をこの目的に使っているが、コヒーレント光学でよく用いられるように、原子遷移の自然放出過程を利用することもできるはずである。我々が長年研究してきた準安定状態希ガス原子はこの方法に好都合なエネルギー構造を持っている。昨年秋以降、輝度の高い準安定ネオン原子の極低温原子線を生成させることに主力を注いだ。この原子線は量子力学的なコヒーレント状態にはないが、(多分)世界で一番輝度の高い原子線源であり、すでに種々の原子線干渉研究に応用できるものになっている。(1)超伝導原子チップによる原子操作の研究。1操作を行う原子雲を作るための、ナトリウム磁気光学トラップ、原子の運送装置、チップを液体ヘリウム温度に冷却、温度コントロールを行うための装置、の設計製作を行い、基本的な動作の確認を行った。2超伝導原子チップの設計と製作。製作の協力を求めた企業が2011年の震災の影響を受けたため、Nb薄膜の第一次試作品までしか製作できなかったが、我々が考案、作成したチップの構成を述べる。基本的な考えは電流導入のための配線を使わず、永久電流で原子ガイド用の磁場を作り幾何学的に正確で精度が高く、かつ微細なデバイスを作ることにある。ガイドの磁場パターンを決める永久電流は超伝導転移温度以上であらかじめ一様な外部磁場を印加しておくことで誘起し、超伝導回路の各部分の電流制御はレーザー光で回路の一部を加熱して永久電流を遮断するか、転移温度の異なる材料で回路を作ることで達成する。精度は落ちるが、第2種超伝導体に浸入する磁束を使うことも行った。(2)自由空間中での高輝度原子線の開発。我々は準安定状態

ネオン原子の高輝度連続原子線を開発した。原子束は約10^6/sec、原子源から1 mの距離でビームの断面は1 cm^2以下、温度は約100マイクロケルビンを達成した。これは簡単な原子干渉パターンならば"実時間"(すなわち通常のムービーの一コマの時間)で描ける画期的な輝度である。今後、若干積み残しの物理学的解析を終えた段階で詳しい記述を公表する予定である。また、この技術をアルカリ原子など、ボーズ凝縮に成功している原子に適用することは興味深い課題である。不安定な電力事情のため夏の終わりまで、実験機器の運転を停止せざるを得なかった。これにともなって、予備実験の遅れから本番で用いる原子チップの設計ができなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画であった、原子チップ上にコヒーレント原子線を生成する実験も再開する予定であるが、昨年秋以降、代案として始めた準安定ネオン原子を使ったコヒーレント原子線源開発に主力を注ぐ予定である。これは、超伝導原子チップから期待できる成果のほうが物理現象としてはより興味深いものが期待できるが、実用的、あるいは科学研究の道具である原子干渉計としてはレーザー冷却された極低温希ガス原子線のほうがより広範な可能性を持っていると考えられるからである。
超高感度全自動質量分析装置を用いた放射線誘発アポトーシス制御因子の同定

γ線や紫外線により生じたDNA損傷をトリガーとするアポトーシスシグナル伝達は、主としてミトコンドリアを介することが知られている。しかし、その上流に関わる因子に関しては依然として明らかになっていないのが現状である。これまでの研究により、Jurkat細胞に同程度の致死線量のγ線と紫外線を照射した場合、アポトーシス細胞の出現時間は両放射線間で大きく異なることが判明している。そこで本研究では、放射線誘発アポトーシスに関わる制御因子を同定するため、放射線照射されたJurkat細胞より細胞質浮遊液を抽出し、二次元電気泳動法と質量分析装置を用いて放射線応答性タンパク質の同定(プロテオーム解析)を試みた。その結果、昨年度報告したように、20J/m^2の紫外線を照射したところ、分子量がほぼ同じて等電点の異なる位置3ヶ所にacidic ribosomal protein P2(P2)が同定できた。そこで、3ヶ所のタンパク質(P2)スポットについてさらに詳細な質量分析(MS/MS解析)を行ったところ、未照射細胞では第102位及び第105位のセリンがリン酸化されているが、アポトーシス細胞が出現する照射後1時間では第105位のセリンが脱リン酸化されることがわかった。また、照射後36時間経過するとアポトーシス細胞出現頻度が高くなるが、それに依存して両方のセリンがいずれも脱リン酸化したP2が検出できた。興味あることに、この変化はcaspase阻害剤z-VZD fmk処理した細胞でも共通して観察された。一方、15Gyのγ線照射では照射後1224時間培養することによりアポトーシス細胞が出現するが、これと同時に脱リン酸化したP2が蓄積することがわかった。以上の結果は、Jurkat細胞における放射線誘発アポトーシスに、細胞死促進因子の一つとして脱リン酸化型のリポソームタンパク質P2が関与していることを示唆する。既に、DNA損傷をトリガーとするアポトーシスにはミトコンドリアが重要な役割を担っていることが証明されている。また、最近の研究により、血液リンパ球系の細胞は上皮系がん細胞(HeLa S3細胞)に比べて放射線誘発アポトーシスに高感受性であり、紫外線照射により速やかに死細胞が出現することが示唆された。本研究ではこの点を再確認するため、ヒトリンパ性白血病由来Jurkat細胞に20J/m^2の紫外線を照射し、培養後継時的に細胞を固定・DAPI染色するとともに、細胞質液分画(cytosol)中のcytochrome c量を測定することによりアポトーシスシグナル伝達の活性化動態を調べた。その結果、紫外線照射されたJurkat細胞は照射後3時間で25%がアポトーシスにより死滅すること、その際には多量のcytochrome cがミトコンドリアから放出されることが分かった。次に、これらのcytosolを等電点(一次元)電気泳動及びSDS-PAGE(二次元)電気泳動にかけ、出現したタンパク質スポットパターンを未照射細胞と照射後3時間目の細胞について比較した。紫外線照射により変化したスポットを分離し、ゲル内消化した後、得られたタンパク質断片を超高感度全自動質量分析装置(ultraflex TOF/TOF型)を用いて解析したところ、明らかに量的に増えたタンパク質としてchloride channel protein(CLIC1)、Rho-GDP-dissociation inhibitor Ly-GDI、質的に(等電点として)変化したタンパク質としてacidic ribosomal protein P2が同定できた。次年度は、これらのタンパク質構造と性質を詳細に解析するとともに、その生物学的機能調べることにより紫外線誘発アポトーシスにおける役割を明らかにする予定である。
予算管理論の再構築：グローバル経営におけるダイナミックな環境適応を切り口に

本研究はグローバルに事業を展開した日本企業における国内・国外子会社間でのマネジメントの成果比較をおこない、他国の競争企業と比較して、海外経営で苦戦している理由の1つに、マネジメントコントロールの構築・運用に課題がある、という仮説をたてた。「海外子会社に対する予算管理の強度が強いほど、情報入手可能性や現地経営層の能力向上を介して業績向上に寄与することを指摘し、予算管理それ自体が海外子会社の管理で有用であること」を明かにした研究である。もっとも、これまでの研究のレビューから、企業内の事業部等を対象とした予算管理の調査や分析(2018年)、や実態分析(浅田、1993年;堀井、2015年)など国内での事業部等での実態調査が大半であり、自律性を有する国内子会社に対する調査が大半であった。この論文では、国内での事業活動での予算管理制度と、国外子会社の予算管理制度の実態の違いを明かにし、予算管理の諸側面が成果に影響することで、予算管理の成果に対す影響することを検討した研究である。方法としては、アンケート調査を実施し、2018年12月において、3170社の企業に調査票を郵送配布し、189社からの回答を分析した。項目としては、海外進出の経緯、進出先、職能、会計責任/KPI、予算制度の特質、成果との関係を明らかにした。成果としては、情報システムと管理システムの整備状況と成果は、国内外の子会社をとわず、正の相関がある。予算編成については、国内子会社は成果との相関は確認できてなかったが、海外子会社については正の相関がみられた。また、予算コントロールについては、国内・国外子会社とも正の相関はみられたが海外子会社の方が、相関係数は高いとの結果を得られた。以上から、予算コントロールは、重要であるが、海外子会社の方が、予算管理の有効性が高いことが示唆された。以上から、新たな予算管理の知見を得たと結論づけうる。年2回の研究報告会(2016年9月2日、2017年3月16日、立命館大学茨木キャンパス、研究集会用オフィス)を実施した。第1回は、研究方法とスケジュールの確認、第2回目は、研究経過についての各自の担当についての報告と討議を行った。先進事例については、研究代表者、分担研究者1名(堀井氏)より報告を行い、全員で内容についての討議をおこなった。研究実績としては、主査は、アセアン(ベトナム、インドネシア)における日本現地法人のマネジメントコントロールの現状と予算管理の機能につき、ベトナムでの日本企業事例について、現地での知見を報告した。また、分担者(堀井氏)から、現在調査中の日本法人製造企業(2社)について、予算管理にからむ課題について報告があった。とりわけ、報告で興味を引いたのは、日本企業のアセンアン進出ならびに、北米進出などで、部品ならびに、組み付け品などのコストの可視化が十分でなく、コストと収益との対応に不安がある事例が報告された。これの計画と実績の予算をベースとした対応をどう、今後検討すべきか、グローバル化している中堅製造業の課題であるとの報告であった。また、代表者は、ベトナムでの日本メーカーの事例を挙げて、現地の子会社の成長は、労務費の競争優位性から大きかったが、現在賃率上昇(年率5%)から、早晩限界になり、ベトナムの高生産性、高付加価値化には、予算管理の結果からも限界があることなど明らかにされた。以上の他に、堀井氏からは、2本の論文が提出されており、原価管理、予算管理が十分に果たすべき機能の点で、課題が多くあること。その理由に予算管理が、十分に生かされない実態があること、その背後の組織的課題などが、報告された。平井氏からは、工程別計算におくるFIFOの計算構造のもつ仕掛品評価への影響についての報告が行われ、評価方法などの再検討の必要性が起こる事例の説明があった。事例などによる課題抽出については、報告を通じて、全員が共有している。今後は、事例から得た知見を、具体的なアンケート調査において、リサーチクエッションとして展開し、課題、仮説について、質問表での展開と回答率・回答対象をどう具体化していくかである。なお、分担者の堀井氏、大浦氏、平井氏は、いずれもアンケート調査ならびに統計解析に習熟していることから、このあたりを今後詰めていき、回収率も分析に耐えるものになる上で、方法・手段についても検討していきたい。今年は、2年目であることから、年度後半には、アンケート調査を行う予定である。なお、調査結果対象については、ヒアリング先も確保することも、課題である。「ダイナミックな環境」での予算管理システムのレリバンスをどのように確保しているのか、その有力な知見を得るための方法として、ヒアリングとアンケートの対象先について、実施の事前と事後で、訪問調査などを入れながら対象について吟味していきたい。文献のサーベイ研究を中心に行ってきた。また、具体的な成果としては、浅田を中心に、アジア進出日本法人の調査を行い、また、依頼原稿による、浅田孝幸著「企業グループの管理会計」のテーマで執筆を行った。主な代表の成果としては、論文「ASEANクラスターにおける企業経営の進化と管理会計上の課題」『企業会計』2018年6月号(近刊)を執筆した。今後の研究予定として、大浦が現在すすめている、非営利組織の研究と平井の実施している、日本企業の予算管理の実態調査、平成24年、11月実施を参考にして、研究を深掘りする予定である。

また、個々の企業だけでなく、産業的な視点から見ても、パラダイムの変化、アジアをとりまく、市場環境の変化などの影響を考慮して(これは、今回の企業会計での論文でも一部説明)、現状を分析する予定である。分担者の平井は、成果として、企業予算制度研究会編「日本企業の予算管理の実態」中央経済社刊、2018年1月30日、刊行、「第4章予算制度に関する分析」を執筆した。以上から、各自は、成果を適時だしているが、本テーマに関する成果はこれからである。本研究はグローバルに事業を展開した日本企業における国内・国外子会社間でのマネジメントの成果比較をおこない、他国の競争企業と比較して、海外経営で苦戦している理由の1つに、マネジメントコントロールの構築・運用に課題がある、という仮説をたてた。「海外子会社に対する予算管理の強度が強いほど、情報入手可能性や現地経営層の能力向上を介して業績向上に寄与することを指摘し、予算管理それ自体が海外子会社の管理で有用であること」を明かにした研究である。もっとも、これまでの研究のレビューから、企業内の事業部等を対象とした予算管理の調査や分析(2018年)、や実態分析(浅田、1993年;堀井、2015年)など国内での事業部等での実態調査が大半であり、自律性を有する国内子会社に対する調査が大半であった。この論文では、国内での事業活動での予算管理制度と、国外子会社の予算管理制度の実態の違いを明かにし、予算管理の諸側面が成果に影響することで、予算管理の成果に対す影響することを検討した研究である。方法としては、アンケート調査を実施し、2018年12月において、3170社の企業に調査票を郵送配布し、189社からの回答を分析した。項目としては、海外進出の経緯、進出先、職能、会計責任/KPI、予算制度の特質、成果との関係を明らかにした。成果としては、情報システムと管理システムの整備状況と成果は、国内外の子会社をとわず、正の相関がある。予算編成については、国内子会社は成果との相関は確認できてなかったが、海外子会社については正の相関がみられた。また、予算コントロールについては、国内・国外子会社とも正の相関はみられたが海外子会社の方が、相関係数は高いとの結果を得られた。以上から、予算コントロールは、重要であるが、海外子会社の方が、予算管理の有効性が高いことが示唆された。以上から、新たな予算管理の知見を得たと結論づけうる。先進的な予算管理のダイナミック化の例を、堀井氏の考察している事例以外にも、2ー3件、探しだし、それを研究対象に加えて、事例研究を重ねる予定である。なお、これとは別に、定量研究として、アンケート調査を年度後半に実施する予定である。定量研究のアンケート内容については、すでに、堀井氏による、類似した調査結果ならびに、調査資料があることから、これを参考にする。研究集会は、アンケートを実施する前での全体での方針確認と、実施・回収後での分析についての理論的な検討を中心にしたものを行う。また、個別に堀井氏による、深い事例調査などもあることから、浅田の今後の調査報告、大浦氏の調査報告などとすりあわせながら、日本企業の予算管理のダイナミック化の背後にある、課題と解決方法としての予算管理システムの諸問題を先進的な事例を中心にヒアリングで、明らかにする。以上から、本年度は、アンケート調査分析とその後のヒアリング・分析を中心とする予定である。
IL-1受容体/Tollファミリーの免疫応答における機能の解明

IL-1受容体/Tollファミリーの免疫応答における役割を、遺伝子欠損マウスを作製することにより解析した。IL-1受容体ファミリーでは、IL-1Rrp欠損マウスが、IL-18の生理機能が欠失していることから、IL-1RrpがIL-18の生理的受容体であることを明らかにした。また、T1/ST2はTh2反応に関与する分子であることが示唆されていたが、T1/ST2欠損マウスの解析から、Th2反応には生理的に関与しないことが明らかになった。Tollファミリーでは、TLR4がグラム陰性桿菌の細胞壁構成成分であるリポ多糖の認識に必須の受容体であることを遺伝子欠損マウスの解析から明らかにした。また以前よりリポ多糖への低応答性マウスとして知られていたC3H/HeJマウスにおいて、TLR4遺伝子の点突然変異を発見し、この変異によりリポ多糖への反応性が減弱することを明らかにした。また、TLR2欠損マウスも作製し、TLR2はリポ多糖の認識には関与しないが、グラム陽性菌の主要細胞膜構成成分であるペプチドグリカンの認識に必須の分子であることを明らかにした。さらに、IL-1受容体ファミリーの信号伝達に関わるMyD88の欠損マウスが、リポ多糖、ペプチドグリカンのどちらにも反応しないことを明らかにし、MyD88がTLR2,TLR4の信号伝達にも関与することを示した。にこのように、Tollファミリーは、微生物の構成成分の認識に深く関与していることを明らかにした。
紙の表面とバルクに関する考察

本研究では、"表面"と"バルク"という紙の持つ2つ領域においてさまざまな紙の物性を評価した。最初に紙同士の摩擦を評価した。表面同士が接触する部分の形状などによって摩擦係数は決定されるものと思われがちだが、実際にはその柔らかさや弾性にも影響されることを示唆する結果が得られた。また塗工紙の場合には表面の磨耗による平滑化が進行し、摩擦中での変形にも目を向ける必要があることがわかった。大きな粒径をもつ摩砕炭酸カルシウム(GCC)の沈降性炭酸カルシウム(PCC)に対する比率を大きくすると、予想とは反対に(特に動)摩擦係数を低下させるという事実から導き出された。次に、バルクを評価する上で正確な空隙率(密度)測定を水銀浮力法によって行った。特に、かさ高剤を添加したような柔らかい紙での評価に適する方法であることがわかった。マイクロメータ式の厚さ計では50kPaの荷重が加えられるのに対し、水銀浮力法では、3kPa程度であることも理論計算により明らかとなった。最後に、塗工紙製造工程におけるにSBラテックスのマイグレーションに及ぼす各種水溶性高分子の影響を調べた。カルボキシメチルセルロース、セロウロン酸、ヒドロキシエチルセルロースなどのセルロース系高分子は、ラテックスのマイグレーションを抑制した。荷電や粘度がその原因ではなく、直鎖状の構造が、顔料粒子間の緩いネットワークを形成し、ラテックス粒子をトラップしていることが示唆された。セルロース系高分子が顔料粒子間のネットワークを安定化させる特異性があることが示された。紙の表面がどこまでかという命題を考える上で、表面加工を行った紙である塗工紙に着目し、紙どうしの摩擦試験、正確な密度測定を行った。摩擦に関しては、近年コピー機やパーソナルプリンタが幅広く使われるようになり、高品質印刷へのニーズの高まりと共に、塗工紙が多く使われるようになってきた背景がある。それに伴い、給紙装置の「重送(複数枚の紙が同時に送られること)」が大きな問題となってきている。密度測定では水銀圧入法装置を試作し、塗工層の空隙率測定にも応用した。これらの実験から次のことがわかった。(1)クレーより炭酸カルシウムを多く配合すると摩擦係数が高くなった。クレーは平均粒径が大きくても六角板状の形態をもつため面配向しやすく表面が平滑になるためと考えられる。(2)ラテックス配合量18pphで静摩擦係数は最大となったが、動摩擦係数では10pph以上の配合では差が小さかった。滑りにくいゴムの特性と、配合による平滑度向上の2つの効果が重なったものと考えられる。(3)炭酸カルシウムだけを顔料として配合した場合、カレンダリングにより動摩擦係数は約0.08低下した。(4)水銀圧入法の測定では、表面の窪みを水銀が埋めるため、表面の粗い手すき紙ではマイクロメータ法よりも小さい厚さを示したが、A2コート紙ではほぼ同じ厚さを示した。(5)塗工層の空隙率は、ラテックスの配合量と共に低下することがわかった。精度は±1%程度であった。CMCよりPVA配合塗工層の方が空隙率が大きいことがわかった。以上、今年度の当初の計画をほぼ達成し、次年度以降の計画の具体化の見通しが立った。紙の表面がどこまでかというテーマの中で、一つは、昨年度に引き続き紙間摩擦に注目した。ISO規格に準拠した新しい装置を使用し、正確な測定値を得ることができ、特に大きな粒径をもつ摩砕炭酸カルシウム(GCC)の沈降性炭酸カルシウム(PCC)に対する比率を大きくすると、予想とは反対に(特に動)摩擦係数を低下させることがわかった。摩擦中の平滑化効果によるものと考察した。もう一つは、塗工紙製造工程におけるにSBラテックスのマイグレーションに及ぼす各種水溶性高分子の影響について調べた。

塗工紙の塗工層は紙の表面を形成しているが、さらにその最表面は塗工層内部と異なる組成を持つことがある。バインダとして用いられるSBラテックスが急速な乾燥工程で表面に移行する現象であり、このマイグレーションをセルロース系高分子が特異的に抑制する現象を明らかにした。これらの実験から次のことがわかった。(1)炭酸カルシウム系の塗工でGCCの比率をPCCに対して大きくすると摩擦係数は低下した。表面の平滑性と逆相関を示し、手抄き紙での結果と反対となった。(2)摩擦工程における平滑化効果を共焦点レーザー顕微鏡による表面形状測定により確認した。(3)カルボキシメチルセルロース、セロウロン酸、ヒドロキシエチルセルロースなどのセルロース系高分子は、ラテックスのマイグレーションを抑制した。荷電や粘度がその原因ではなく、直鎖状の構造が、顔料粒子間の緩いネットワークを形成し、ラテックス粒子をトラップしていることが示唆された.以上、今年度の当初の計画をほぼ達成した。
沖縄の染織と暮らしの持続性に関する研究―学校・市民教育に向けた衣生活教材開発―

平成30年度は、これまでの研究の考察をまとめ、さらに追加調査として、西表島の共同作業所での染めの聞き取り、また沖縄の染め織りと文化的に関連の深い奄美大島の大島紬のつくり手に聞き取り調査をおこなった。まず聞き取り調査の結果として、西表島の障害者授産施設、共同作業所の「スオウの木」では、西表各地から通所する人たちが、西表らしい地域に根ざしたものをつくり、販売している。そのものづくりの一つに、染めがあり、福木の樹皮を煮出して手ぬぐいを絞り染めしたりして、島に豊富な植物による染めが、西表らしさを表わすものととらえられていることがわかった。また奄美大島の大島紬は、沖縄での聞き取りでは、沖縄の染め織りに影響を与えており、奄美で明治の頃に開発された絣締め機という木製の機械が、宮古上布や久米島紬、南風原の琉球絣での細かい絣括りに用いられるようになったことがある。奄美で聞き取りをすると、久米島紬の泥染めが、奄美に伝わり、大島紬の泥染めが始まったことが認識されている。また、大島紬は大量生産の特徴があるが、現在、奄美では、沖縄の1点ずつのつくり方を参考にして、生産をシフトしていこうとしているということが印象的であった。奄美と沖縄で、双方向に影響し合いながら、現在から未来の染め織りのあり方を模索していることが明らかとなった。これまでの研究のまとめとして、研究目的として掲げてきた3つのテーマにしたがって考察をまとめた。(1)地域生活でのつながり、(2)地域文化の探求、(3)経済性の探究に、それぞれの染め織りをあてはめ、最終的な考察を導いた。さらに染め織りのつくり手と家族・社会・自然とのかかわりから考察し、染め織りが、家族・地域とのつながりをもたらし、老後の楽しみや生き甲斐、自立を導き、ワークライフバランスを整え、持続可能な生活の形成に役立っていることを明らかにする教材原稿を作成した。平成27年度は、「染め織りがもたらす地域生活でのつながり:家族と地域のつながり・高齢期の生き甲斐・相互扶助・世代間の伝承と移住者の継承」をテーマに、調査研究を行った。具体的には、本部町伊豆味と名護市源河で琉球藍の調査(6月)、小浜島の織布展調査(7月)、与那国島の工房・中学校調査(9月)、本部町伊豆味での豊年祭調査(9月)、久米島の染め調査(11月)、読谷村と那覇市の紅型工房調査(1月)を行った。調査結果より、本部町伊豆味では、泥藍は藍葉生産農家が減少する中で、1軒の工房でつくられ続け、伊豆味地区、本部町、沖縄県や国の補助を受けながら継承されている。小浜島では、染め織りは高齢女性たちの楽しみ・生き甲斐となっていて、女性たち相互のコミュニケーションをはかる役割をもっている。これはつくり手相互のつながりをもたらし、家族から地域へと広がっている。久米島の染め織りは家族で行われ、つくり手たちは、家事・育児・パートタイマーの仕事をこなしながら、生活の中で染め織りを行っている。特に泥染めの工程については、その作業に、家族とともに近隣の親戚や織り仲間が加わり、地域での相互扶助で行われていることがわかった。与那国では、沖縄戦後、与那国織の復興が行われ、与那国織を継承する地元出身のつくり手とともに、1980年代から島に移り住むようになった本土出身の女性たちによっても、与那国織が行われてきた。特に外からの目で与那国織の魅力を強く感じた本土出身者たちは、与那国織の伝統・特徴を、島出身のつくり手と共有しながら、それぞれのつくり手たちの個性を表した創作を行っている。以上の本部町伊豆味、小浜島、久米島、与那国島の事例から、染め織りが、家族・地域の人々の日々の暮らしの中でワークライフバランスをもって営まれ、家族・地域の人々につながりをもたらす役割をもっていることが明らかとなった。平成27年度の研究実施計画は、「染め織りがもたらす地域生活でのつながり」であり、計画通りに本部町伊豆味、小浜島、久米島、与那国島で聞き取り調査を行った。所属機関での学内業務分掌のため、実際に調査に出られた期間は短縮を余儀なくされたが、精力的・効果的に聞き取り調査を行ったため、おおむね目標としていた調査研究を行うことができ、有益な資料を収集することができたと思う。調査を行い、得られた聞き取り調査結果からまとめられる地域ごとのテーマとその項目は次の通りである。1.本部町伊豆味:家族と地域でつくる琉球藍(山藍)(1)伊豆味の山藍の歴史と現状、(2)藍葉栽培と泥藍づくり、(3)家族・地域でつくる山藍、2.小浜島:高齢期の暮らしを彩るインド藍(クモアイ)染織(1)小浜島の藍染めと織り、(2)高齢者の暮らし、(3)織布展と結願祭の事例、(4)女性の暮しと染め織り、3.久米島:泥染めとユイマール(相互扶助)(1)久米島紬の歴史と現状、(2)家庭生活の中での染め織り、(3)ユイマールで行う泥染め、(4)地域の暮らしの中で守られてきた久米島紬、4.与那国島:与那国織にみる世代間の伝承・移住者による継承(1)与那国織の歴史と現状、(2)世代間の伝承、(3)移住者の継承、(4)地域生活でのつながり、である。

以上の各テーマ、各項にしたがって報告書を執筆している。その内容をもとに、今後、衣生活教材を作成していく。なお平成27年度には、一部、平成28年度のテーマに含まれる紅型について調査する機会が得られ、那覇市と読谷村にある工房4軒で聞き取り調査を行った。これらの得られたデータについては、平成28年度の調査研究結果に含めて考察する予定である。平成28年度は、「染め織りによる地域文化の探求:『自然布』と『昔の暮らし』考察・ルーツ探求・王朝文化再認識・創造」をテーマに、調査研究を行った。具体的には、大宜味村喜如嘉の芭蕉布の調査(8・11月)、那覇市の紅型の調査(1月)、那覇市の首里織の調査(1月)、うるま市の伊波メンサー織の調査(3月)、うるま市の蘭からふ織の調査(3月)、読谷村の読谷山花織の調査(10・11・1・3月)、沖縄市の知花花織の調査(1月)、浦添市のうらそえ織調査(11・3月)、豊見城市ウージ染めの調査(11月)、多良間島のたらま紅紬の調査(9月)と宮古島の糸績み教室の調査(6・9月)、本部の琉球藍調査(8月)を行った。調査結果から、産地の人々が各地域の染め織りの文化を探求しそれを表現するしかたを、1「自然布」と「昔の暮らし」の考察、2ルーツの考察、3琉球王朝文化の再認識、4行政主導の創造、の4つに分けてとらえることができる。1は、布の素材が「自然」から生まれること、また布が「昔の暮らし」の中で生み出されてきたことを認識し、染め織りに表現するしかたである。2は自らの地域文化のルーツを認識し、その特徴を染め織りに表現するしかたである。3は、琉球王朝時代の歴史・伝統文化を再認識・表現するしかたである。4は、行政が、その地域に日常にあった染め織りを取り上げ、古くからの素材、あるいは新たな素材で、新たな染め織りを創造し、その地域を活性化し、経済的に振興しようとするものである。これらのような地域の人々と行政との双方によって、相互に作用して行われてきた地域文化の探求のしかたは多様であり、染め織りが、人々に自らの地域文化の探求・再興をうながす役割を果たし、それによって、地域の人々がそれぞれに染め織りを創造し表現するという機能を果たしていることが明らかとなった。平成28年度の研究実施計画は、「染め織りによる地域文化の探求と表現」であり、計画通りに大宜味村、那覇市、うるま市、読谷村、沖縄市、浦添市、豊見城市と、研究の展開によって多良間島、宮古島、本部町でも調査を行った。調査を行い、得られた聞き取り調査結果からまとめられる地域ごとのテーマとその項目は次の通りである。1.「自然布」と「昔の暮らし」考察(1)大宜味村喜如嘉の「自然布」考察、(2)沖縄市の「昔の暮らし」考察と知花花織の再興、(3)多良間花とたらま紅紬、2.ルーツ探求(1)うるま市の伊波メンサー織のルーツ探求、(2)読谷山花織のルーツ探求、3.王朝文化再認識(1)古紅型とウチナーンチュのアイデンティティ、(2)琉球王朝と首里織、4.創造(1)うらそえ織の行政によるまちおこし、(2)豊見城市ウージ染めの生活工芸品によるまちおこし、(3)蘭からふ誕生と生き残りの工夫、5.染め織りによる地域文化の探求とその表現、である。以上の各テーマにしたがって報告書を執筆している。なお平成28年度には、本部町の琉球藍と宮古上布の糸績み教室についても調査を行った。これらの調査で得られたデータについては、平成27年度に行った調査の内容に含めて考察を行う。
バクテリオファージによる養殖アユの細菌性出血性腹水病の防除

魚の細菌感染症の治療・予防としては抗生物質の投与が主流であるが,薬剤耐性菌の出現が非常に大きな問題となっており,養殖現場では時には水産薬として認可されていない薬剤も使用されている。アユ養殖場において,Pseudomonas plecoglossicidaを原因菌とする新しい細菌感染症(細菌性出血性腹水病)が蔓延しており,本原因菌は従来の水産薬に全く感受性を有さず,またアユに対する病原性が非常に強いことから,その防除対策の確立が急務となっている。本研究は、養殖環境から分離したP. plecoglossicidaを特異的に溶菌するバクテリオファージを用いて本病の防除法を確立することを目的とする。平成14年度に得られた成果は以下のように要約される。1)室内試験としてP. plecoglossicidaを経口感染させたアユに、ファージを含む餌を経口投与した結果、特に2種類のファージを混合して投与した区において優れた治療成績が得られた。また、自然感染を想定して行った病魚排出菌による感染試験においても同様の治療成績が得られた。2)続いてP. plecoglossicidaの自然感染が起こっている実際の養殖池(約12万尾収容)を使用して、2種類のファージ混合餌による野外治療試験を行ったところ、ファージ投与開始後速やかに死亡魚数が減少しはじめ、2週間後の死亡魚数はファージ投与前の約1/3となり、顕著な治療効果が認められた。その際、ファージ療法の問題点として指摘されているファージ耐性株の出現は認められず、またファージを投与したアユからファージに対する中和抗体が検出されなかったことから、本病に対するファージ療法は実用性のある有効な防除対策となりうることが明らかとなった。本研究は、魚類の細菌感染症に対するファージ療法の有効性を世界で初めて示したものである。これらの調査・研究は、徳島県下のアユ養魚場および徳島県水産試験場において数回にわたって行った(1回の滞在日数は2週間程度)。得られた成果の一部を近畿大学(奈良市)で開催された日本水産学会(14年4月),韓国で開催された韓国水産学会(14年5月),および高知大学で開催された日本魚病学会(14年9月)で発表するとともに、国際誌に2編、国内誌に1編の論文として報告した。
免疫チェックポイント阻害薬と抗VEGF抗体との併用効果について検証

原発性脳腫瘍の約30%を占めるグリオーマの予後は極めて不良であり、手術療法、化学療法、放射線療法を併用しても平均生存期間は約1年である。近年、日本のグリオーマ治療において使用が開始された抗VEGF抗体bevacizumabは、世界規模の臨床試験において、無増悪生存期間は延長したが全生存期間では有意な延長効果は認められなかった。Programmed cell death 1 (PD-1)と、そのリガンドであるprogrammed cell death ligand 1 (PD-L1)はT細胞のapoptosisを促進させ、Treg(免疫寛容を司るT細胞)を誘導する。2014年には米国で免疫チェックポイント阻害薬である抗PD-1抗体の臨床試験が開始された。免疫チェックポイント阻害薬と抗VEGF抗体との併用療法については、以前、転移性悪性黒色腫に対する有効性が報告されたが、脳腫瘍については今まで有効性を検証した報告はない。今回我々は免疫チェックポイント阻害薬と抗VEGF抗体との併用効果について検証し、そのメカニズムを調べる。本年度は、分子標的薬bevacizumab、PD-1阻害剤などについて、本研究のセットアップを行った。同種移植モデルへの効果を得るためにマウス抗VEGF抗体も準備した。また同種移植脳腫瘍モデルを作製した。来年度は脳内の腫瘍径や白血球浸潤を無治療群、抗VEGF抗体単独治療群、PD-1抗体単独治療群、抗VEGF抗体及びPD-1抗体併用群で比較し、免疫チェックポイント阻害薬による治療効果や抗腫瘍効果について検討する。さらに、免疫組織染色を行い、腫瘍細胞及び白血球の形態、分布、機能を検討する。腫瘍内に浸潤する白血球についてはフローサイトメトリーで評価する。また、bevacizumab誘導浸潤に対して浸潤抑制がなされるのか、否かについて検討する。分子標的薬bevacizumab、PD-1阻害剤などについて、本研究のセットアップを行った。マウス抗PD-1抗体については小野薬品株式会社と交渉し、供給していただいた。また、C57/bl6マウスに脳腫瘍細胞株(GL261)を植え、同種移植脳腫瘍モデルを作製した。脳腫瘍細胞移植7日後から、抗VEGF抗体は1回あたり10mg/kg、PD-1抗体は1回あたり10mg/kgの用量で、3日おきに計3回投与する。腫瘍脳内移植の2ー5週後に屠殺し、脳を摘出する。脳内の腫瘍径や白血球浸潤を無治療群、抗VEGF抗体単独治療群、PD-1抗体単独治療群、抗VEGF抗体及びPD-1抗体併用群で比較し、免疫チェックポイント阻害薬による治療効果や抗腫瘍効果について検討する。抗PD-L1抗体、抗TNF-β抗体、抗CD-4抗体、抗CD-8抗体等を用いて免疫組織染色を行い、腫瘍細胞及び白血球の形態、分布、機能を検討する。さらに、マウス脳腫瘍組織からRNAを抽出し、qRT-PCR arrayを用いて免疫チェックポイント分子阻害療法による遺伝子学的な変化について検討する。マウス脳腫瘍組織からタンパク質を抽出して、Western blottingを用いて免疫チェックポイント阻害薬によるタンパク発現量の変化について検討する。統計学的データ解析を行い、学会発表・論文投稿する。

また、C57/bl6マウスに脳腫瘍細胞株(GL261)を植え、同種移植脳腫瘍モデルを作製した。脳腫瘍細胞移植7日後から、抗VEGF抗体は1回あたり10mg/kg、PD-1抗体は1回あたり10mg/kgの用量で、3日おきに計3回投与する。腫瘍脳内移植の2ー5週後に屠殺し、脳を摘出する。脳内の腫瘍径や白血球浸潤を無治療群、抗VEGF抗体単独治療群、PD-1抗体単独治療群、抗VEGF抗体及びPD-1抗体併用群で比較し、免疫チェックポイント阻害薬による治療効果や抗腫瘍効果について検討する。抗PD-L1抗体、抗TNF-β抗体、抗CD-4抗体、抗CD-8抗体等を用いて免疫組織染色を行い、腫瘍細胞及び白血球の形態、分布、機能を検討する。腫瘍内に浸潤する白血球についてはフローサイトメトリーで評価する。また、bevacizumab誘導浸潤に対して浸潤抑制がなされるのか、否かについて検討する。さらに、マウス脳腫瘍組織からRNAを抽出し、qRT-PCR arrayを用いて免疫チェックポイント分子阻害療法による遺伝子学的な変化について検討する。マウス脳腫瘍組織からタンパク質を抽出して、Western blottingを用いて免疫チェックポイント阻害薬によるタンパク発現量の変化について検討する。統計学的データ解析を行い、学会発表・論文投稿する。平成30年度は、物品費を節約、また研究室に既存の消耗器材等を利用したため次年度への使用額が生じた。繰り越しされる額は、物品費(動物、抗体・キットの購入等)また資料収集のための学会出張旅費へ充てる予定である。