hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間周波数解析による運動回復期の自律神経系回復過程の検討

1.研究目的心拍数は心臓交感神経系と心臓迷走神経系の緊張の均衡により制御されている.心拍数による運動終了時点からの自律神経系回復過程の検討では両者の相対関係しか表現されない.この過程を時間周波数解析を行う事で心臓交感神経系と心臓迷走神経系の活動を分離して評価して評価を行うのが本研究の目的である.2.成果21名の健常な男女において100210ワットの固定負荷強度の運動を8分間を行い,20分間の回復過程を心電図RR間隔の連続計測データに対して時間周波数解析を行うことで検討した.運動回復過程における呼吸数成分およびマイヤーウエーブ成分の中心周波数は短時間フーリェ変換では21例全例において視覚的な同定が可能であったが,ウェーブレット変換では全例で困難を極めた.ガボール変換は短時間フーリェ変換とウェーブレット変換の中間的な特徴を持つことが明らかとなった.しかし,時間分解能ではこれとは逆にウェーブレット変換が有利であり,短時間フーリェ変換では解析時間長の平均が表現されたに過ぎなかった.両者の変化を総合して運動回復過程においては,まず心臓迷走神経系活動が回復して遅れて心臓交感神経系活動が回復していくことが明らかとなった.1.研究目的心拍数は心臓交感神経系と心臓迷走神経系の緊張の均衡により制御されている.心拍数による運動終了時点からの自律神経系回復過程の検討では両者の相対関係しか表現されない.この過程を時間周波数解析を行う事で心臓交感神経系と心臓迷走神経系の活動を分離して評価して評価を行うのが本研究の目的である.2.成果21名の健常な男女において100210ワットの固定負荷強度の運動を8分間を行い,20分間の回復過程を心電図RR間隔の連続計測データに対して時間周波数解析を行うことで検討した.運動回復過程における呼吸数成分およびマイヤーウエーブ成分の中心周波数は短時間フーリェ変換では21例全例において視覚的な同定が可能であったが,ウェーブレット変換では全例で困難を極めた.ガボール変換は短時間フーリェ変換とウェーブレット変換の中間的な特徴を持つことが明らかとなった.しかし,時間分解能ではこれとは逆にウェーブレット変換が有利であり,短時間フーリェ変換では解析時間長の平均が表現されたに過ぎなかった.両者の変化を総合して運動回復過程においては,まず心臓迷走神経系活動が回復して遅れて心臓交感神経系活動が回復していくことが明らかとなった.1.研究の目的心拍数は心臓交感神経と心臓迷走神経の緊張の均衡により制御されている.心拍数による運動終了時点からの自律神経系回復過程の検討では両者の相対関係しか表現されない.この過程を時間周波数解析を行う事で心臓交感神経と心臓迷走神経の活動を分離して評価し,同時に皮膚血流量の変動を時間周波数解析することで心臓以外の自律神経系の回復過程についても定量的に評価を行うのが本研究の目的である.2.平成10年度の実施計画とその成果本年度の目標は主に実験系の確立とプログラムの開発であった.CM_5から導出した心電図をディジタルデータレコーダーに記録し,そのバイナリデータに対するR波検知のプログラムの改良を行った.これまで開発した閾値を用いる方法や1次微分を用いる方法は運動回復過程のような心拍数の変化が大きいところではよい結果が得られなかったが,前4つのRR間隔から次のRR間隔の存在範囲を推定するアルゴリズムを用いることで誤った検知の生起率を大幅に改善することができた.時間周波数解析は短時間フーリェ変換とウェーブレット変換の双方で検討した.時間変化に対する追従性はウェーブレット変換の法が優れていたが,短時間フーリェ変換とは異なり,その絶対値は意味を持たない.現在2例だけであるが,解析の結果から運動回復過程においては心臓副交感神経系の回復が早いのではないかという従来の予測を裏付ける結果を得ている.また,皮膚血流量の相対的変化も心拍変動と同様な時間変化を示した.1.研究目的心拍数は心臓交感神経系と心臓迷走神経系の緊張の均衡により制御されている.心拍数による運動終了時点からの自律神経系回復過程の検討では両者の相対関係しか表現されない.この過程を時間周波数解析を行う事で心臓交感神経系と心臓迷走神経系の活動を分離して評価を行うのが本研究の目的である.2.成果21名の健常な男女において100210ワットの固定負荷強度の運動を8分間を行い,20分間の回復過程を心電図RR間隔の連続計測データに対して時間周波数解析を行うことで検討した.運動回復過程における呼吸数成分およびマイヤーウエーブ成分の中心周波数は短時間フーリェ交換では21例全例において視覚的な同定が可能であったが,ウェーブレット変換では全例で困難を極めた.ガボール変換は短時間フーリェ変換とウェーブレット変換の中間的な特徴を持つことが明らかとなった.しかし,時間分解能ではこれとは逆にウェーブレット変換が有利であり,短時間フーリェ変換では解析時間長の平均が表現されたに過ぎなかった.両者の変化を総合して運動回復過程においては,まず心臓迷走神経系活動が回復して遅れて心臓交換神経系活動が回復していくことが明らかとなった.
鋼橋梁部材の疲労照査法の提案

本研究では、交通荷重の特性を考慮した変動振幅応力のシミュレーションによる皮労設計荷重の検討および種々の変動振幅応力下での疲労亀裂進展解析による疲労強度評価方法の検討から、変動振幅応力を受ける部材の合理的な疲労照査法を構築すること、またそのための基礎的な資料を提供することを目的とし、以下の検討を行なった。(1)道路橋の交通特性(車両の形式、車両の構成比、時間交通量、...)を考慮した応力変動のモンテカルロシミュレーションを行ない、疲労設計に用いるべき荷重および応力範囲頻度分布を提案した。提案した疲労設計荷重は重量20tfの3軸トラックである。応力範囲頻度分布は2母数ワイブル分布に基ずくものである。(2)疲労損傷の進行を疲労亀裂の進展としてとらえ、疲労損傷に寄与する応力範囲の限界値と疲労損傷度との関係を明らかにするとともに、この関係を線形累積被害則に組込んだ変動振幅応力を受ける鋼橋梁部材の新しい疲労強度評価方法を提案した。(3)一般の橋梁技術者が鋼道路橋の疲労設計および既設橋梁の疲労安全性照査を簡便にしかも精度良く行なうためのパーソナルコンピュータをベースとした対話型プログラムを開発した。本プログラムには、車両走行(疲労設計荷重あるいは荷重列のモンテカルロシミュレーション)による応力変動の解析、日本鋼構造協会疲労設計指針(案)基づく照査部の疲労強度の設定と疲労安全性照査などの機能が含まれている。本年度は、主として以下の2項目についての検討を行なった。変動応力の解析道路橋部材に生じる変動応力の特性を明らかとする目的で、時間交通量や車種構成をパラメ-タとした交通荷重のシミュレ-ションおよびそれに伴う応力変動の解析を行なうためのプログラムを開発した。本プログラムの特徴は、橋および部材ごとに異なる断面力や応力の影響面を任意に設定できること、複数車線の橋梁にも適用できること、車両の走行とそれに伴う応力の変動をグラフィック画面に表示すること、任意の交通量を設定できること、またこれらの操作がすべて対話形式で行なえることなどである。このプログラムを用いて、変動応力の測定が行なわれている橋を対象として解析を行ない、本プラグラムの有効性を確かめた。疲労寿命予測法変動振幅応力を受ける各種橋梁継手部の労亀裂進展解析を行なうことにより、疲労損傷度と疲労損傷に寄与する応力範囲の限界値の関係について検討した。その結果、応力集中の低い(疲労強度の高い)継手では、上記の関係が上に凸な関係となり、応力集中が高くなる(疲労強度が低くなる)にしたがって上に凸な関係から下に凸な関係へと変化することを明らかにした。この関係を線形被害則と組合せることにより変動振乾応力を受ける各種継手部の疲労寿命を精度よく予測できること、またこの方法による予測精度は従来から提案されている方法に比べて高いことを、疲労亀裂進展解析結果や実験結果との比較から確かめた。一般に、鋼橋梁の疲労に対する安全性は、設計荷重により各継手部に生じる最大の応力範囲と継手部をモデル化した試験体の一定振幅疲労試験から求められる疲労強度との比較から照査される。しかし、橋に作用する荷重(道路:自動車、鉄道:列車)の重さや大きさは様々であるため、各部材に生じる応力も複雑に変動する。したがって、合理的な疲労照査を行なうためには部材に生じる変動応力の特性を調べ、そのような応力下での疲労強度を明らかにすることが重要である。本研究では変動振幅応力を受ける鋼橋梁部材の合理的な疲労照査法を構築することおよびそのための基礎的な資料を提供することを目的とし、本年度は以下の検討を行なった。(1)道路橋の交通特性(車両の形式、車両の構成比、時間交通量、・・・・)を考慮した応力変動のモンテカルロシミュレーションを行ない、疲労設計に用いるべき荷重および応力範囲頻度分布を提案した。(2)疲労損傷の進行を疲労亀裂の進展としてとらえ、疲労損傷に寄与する応力範囲の限界値と疲労損傷度との関係を明らかにした。さらに、この関係を線形累積被害則に組込んだ変動振幅応力を受ける鋼橋梁部材の新しい疲労強度評価方法を提案した。

(3)鋼道路橋の疲労照査を簡便に行なうための対話型プログラムを開発した。本プログラムは、(1)、(2)での成果および最新の疲労照査法を与えている日本鋼構造協会疲労設計指針(案)での考え方を利用している。
植込み型除細動器患者の心理的適応と認知行動療法的心理教育の効果に関する研究

致死的不整脈に対し植込み型除細動器(ICD)を用いている患者を対象に、(1)不整脈およびICD作動と不安・抑うつとの関連を調べ、(2)ICD作動への不安に焦点を当てた認知行動療法的心理教育プログラムを試みた。新規デバイス植込み患者22名について植込み前から1年間の追跡調査を行った。この1年間にICD作動を伴う循環器的イベントが生じたものは3名であった。作動経験者と非経験者の間には、植込み時点でも植込み後1年の時点でも抑うつ・不安・QOLなどに有意差は認めなかった。追跡期間中に不安や不適応状態の強まった2名に認知行動療法的心理教育を行い、一定の効果を得た。本研究の目的は、致死的不整脈の有効な治療法である植込み型除細動器を利用する患者(以下ICD患者と略記)の心理的な不安や緊張状態の緩和による不整脈発作頻度の軽減を目指すものである。具体的な手順として(1)ICD患者の不安障害・気分障害の出現と維持にかかわる要因をプロスペクティブに追い、不整脈発生およびICDの電気的作動と不安との関連を明らかにし、(2)ICD作動への不安からQOLが低下している患者に対し、不安の軽減に焦点を当てた認知行動療法に基づく心理教育プログラムを実施する。本年度はプロスペクティブ研究に用いる質問紙を確定し、研究を継続的に実施するためのプロトコル作成を行い、院内に設置された倫理委員会に研究実施の申請を行った。また、ICD頻回作動により入院し、作動への不安から行動拡大に大きな制限が見られた患者をモデルケースとして、認知行動療法をもちいた介入を循環器内科病棟で行い、その効果について医療チームで検討を行った。この介入により、認知行動療法で用いられる不安対象への段階的暴露と脱感作、リラクセーションの技法によって、ICD患者の作動に対する不安とそれに伴う回避行動の緩和が可能であることが確認された。また、実際のケースを通すことで循環器内科医および看護師の認知行動療法の理論や実際の実施法、効果、患者への関わり方についての理解が促進された。来年度はこの介入で得た経験をもとにICD患者に対する認知行動療法プログラムを構成するとともに、新規植込み患者のプロスペクティブ調査を継続する。不整脈は不安や緊張などの情動によっても喚起される。本研究の目的は、致死的不整脈に対して有効な治療法である植込み型除細動器(implantable cardioverter defibrillator)を用いた治療を行っている患者(以下ICD患者と略記)の心理的な不安や緊張状態の緩和を図り、それによって不整脈発作頻度の軽減を目指すものである。具体的な研究手順として(1)ICD患者の不安障害・気分障害の出現と維持にかかわる要因をプロスペクティブに追い、不整脈発生およびICDの電気的作動と不安との関連を明らかにし、(2)ICD作動への不安からQObが低下している患者に対し、不安の軽減に焦点を当てた認知行動療法に基づく心理教育プログラムを実施する予定である。本年度は前年度に引き続き、ICDの新規植対込み症例のプロスペクティブ研究への導入を行っている。現在10例がエントリーとなっており、退院後半年1年のフォローアップ調査を継続中である。また、ICD頻回作動を契機に自宅での生活に対する不安が強まった患者をモデルケースとして、退院準備から自宅での生活の安定を目指して認知行動療法を用いた介入を行った。この症例ではリラクセーションや思考の転換など複数の対処法の獲得により退院に対する不安が解消され、その後自宅でICD作動が生じた後も患者自身が自律的な対処行動をとることで、不安が維持されることなく日常生活を継続できるようになった。来年度は新規植込み患者のプロスペクティブ調査を継続し、ICD患者に対する認知行動療法プログラムを構成・整備する予定である。本研究の目的は、致死的不整脈に対して植込み型除細動器(implantable cardioverter defibrillator)を用いた治療を行っている患者(以下ICD患者と略記)を対象に、(1)不整脈発生およびICDの電気的作動と不安障害・気分障害との関連を調べ、(2)ICD作動への不安からQOLが低下している患者に認知行動療法に基づく心理教育プログラムを行い、その有効性を評価することであった。本研究への協力に同意した新規デバイス植え込み患者は24名で、視力低下による調査票回答困難など身体的な理由で2名が対象から外れ、22名(平均年齢50.1歳SD10.1)について植込み前から1年間の追跡調査を行った。22名のうち8名(36.4%)が女性、ICD利用が14名、CRTD利用が8名であった。また、突然死の一次予防のためのデバイス植込みは16名(72.7%)で。

抗不安薬を内服している者は2名であった。MINIによる精神疾患の診断に該当するものは1名(広場恐怖を伴うパニック障害の既往)であった。ICD植込みから1年以内にICD作動を伴う循環器的イベントが生じたものは3名であった。この3名と、作動を経験しなかった他の対象者の間に、植え込み時点でSDS、STAI、SF-36などの得点に有意差は認めなかった。ICDの作動を認めた者のうち1名は、不安を伴う適応障害と診断され、認知行動療法に基づく心理教育プログラムを行った。介入後、作動への不安による活動範囲の縮小、未来の短縮した感覚は徐々に緩和され、ICD作動前と同程度の日常生活が可能となった。
デンドロビウムの発育生理および品種生態に関する研究

デンドロビウムの、切り花として栽培されるグル-プのランを対象に、沖縄の亜熱帯気象条件下における発育生態を、品種間比較を合わせて調査検討した。供試した品種は沖縄で栽培されているもののおよそ20種で、萌芽から開花にいたる生長サイクルの動きと、栄養生長および開花に関する諸形質を比較することの両面から検討した。また一部の品種については、環境制御下における発育の様相を検討し、さらに光合成における炭酸ガスの取り込み方、また開花の際にみられる落らい現象についても要因の検討を試み、これらの面では品種間差も合わせて検討した。得られた結果の概要は次のとうりである。1.冬季に低温となる亜熱帯気候下においては、強制休眠を経て萌芽期が春季に集中し、その結果開花が秋期に集中することとなり、これは避けられないことと判断された。2.その中で栄養生長に要する期間にはかなりの品種間差があり、とくに早生性を示すD.Pramotは、開花期間の延長拡大に貴重であることが示された。3.茎長、葉数などの栄養生長に関する形質、開花本数、花序長、輪数などの生殖生長に関する形質についても、それぞれの枠内でかなりの品種間差があることが示された。4.温度に関しては日昼温度40度を越える中でも障害はみられず、他方夜温が20度になると大幅な生長の遅れがある点で、典型的な高温性植物であることが示された。5.光合成様式については、夜間に炭酸ガスをとりこむCAM型タイプであることが明らかにされ、またその光合成能と葉齢に関しては、前年性の旧葉においても高い状態で維持されていることが確認されたが、品種間差はほとんど見られなかった。6.花らいの黄化萎凋については、高湿度、温度の急変の影響が大きく、花らいの生成するエチレン量とも連動することが示され、またその落らいの難易性にはかなりの品種間差があることも確認された。切花用のデンドロビウムは、熱帯アジア、オセアニアに分布する2つのセクションの原種に由来する一群の交配種であるが、今年度の実施予定はその中の主要品種の収集と、生長サイクルの一部について各品種の発現の特性を調査することであった。収集については予定どおり実施を完了したが、その時点で植物の生長サイクルはすでに開花期に移行していたため、発育生理については開花の諸形質についての調査と、その際に見られる落蕾現象にまとをしぼって検討した。この現象は開花直前に大きくなった蕾が急に黄化枯死するもので、デンドロビウムにおいては開花生理に付随する学術的な解明と、栽培の現場における応用の面で課題になっているものである。その主要因としては、まず環境の急激な変化が考えられるが、環境制御装置を利用して調べると、昼夜温とも20°Cの低温下、同じく35°Cの高温下でよくおこることがわかった。また昼夜温の差を大きくとり夜温を10°C程度に下げたときにもよくおこり、温度の急激な変化、高温低温における恒温状態は落蕾の主要因であると判断された。また湿度についても相対湿度95%の過湿条件は落蕾をおこす要因となることがわかり、ハウス内栽培における環境条件の配慮はきわめて重要なことと判断された。落蕾現象についてもうひとつの植物側の有する内的要因として、花蕾の生成するエチレンの量についても検討を加えた。

開花直前の蕾の出すエチレン量は、密封後4時間の時点で約50nl/g/hで、落蕾のおきにくい中程度の蕾で少なく、また生理的落花がほとんどない開花後の花においてはかなり少量というように、栽培現場における現象を裏ずける数値が得られた。しかし品種間においては、花蕾のエイジング、試料の採取時期などに課題は残されている。沖縄で栽培されている切花用デンドロビウムの主要品種を対象に、年間における成長サイクルの動き、種々の発育特性および光合成様式について検討した。新しいシュ-トの萌芽およびその栄養成長の期間、その後バルブの成熟度に応じておこる花芽分化、その発達後に到達する開花などの一連の成長サイクルについては、その早晩および期間の長短にかなりの品種間差異が見られた、このことは開花期の調整にとって品種の組み合わせは重要な要素のひとつといえよう。しかしその反面、夏季冬季における温度較差の大きい亜熱帯の気象環境下では、萌芽、開花、休眠の成長サイクルを大幅に変えることは困難で、これは切花用デンドロビウムの原種の生態環境および現在の品種の成立過程の面から必然的なことと判断される。一方、開花に関する特性調査の中で収穫時の品質の評価に比重の大きい花茎長、花序長、輪数についてかなりの品種間差があり、また主として花弁の幅の広狭の因子に左右される花形、消費者の好みの中心となる花色についても品種固有のそれぞれの特徴があり、その選択の幅はかなり大きいといえる。概して、丸弁タイプで花の大きい品種は草勢が弱く、細弁タイプで葉数の多い品種は株あたりの花茎本数が多く、落蕾のひん度は少なく、栽培環境に対する適応性が強いといえる。また、栄養生長の基本となる光合成様式について1日の動きを調査し、平行してその能力の品種間差を検討した。その中でこのグル-プのランは夜間に炭酸ガスを取り込むCAM型に含まれることがわかり、その光合成速度は深夜の最高に達する時点で、およそ3mgCO_2/dm/hであった。葉齢との関係では前年度出葉の古い葉においてもほぼ同様の値が示され、一方で各品種間においてもそれほど大きな違いは見られず、旧バルブにおける落葉防止への取り組みの重要さが指摘される。切花用デンドロビウムの発育生理,生態に関して,当初予定していた環境制御下における温度要因と発育に関する再度の計画は,収集した材料の萌芽が不揃いで不可となったので,予定を変更して今年度は根の発育と発根部の解剖学的調査を行った。デンドロビウムは着生植物であるため根は空中にさらされてよいことからその観察には都合がよく,あらかじめ杉材に着生させて栽培中のD.Tomieを対象に根端の活性の動きを追跡調査した。前年性バルブの伸長停止中の根の先端部は,地上部の芽の動きがあった後にのみ活性化し伸長を開始した。その際に先端部が障害を受けているものは,その近くで分岐してスタ-トすることとなった。地上部の芽の動きは,バルブの頂部に形成される再度の花芽,基部に萌芽する次世代の新芽のどちらでもよく,これら新芽のないものでは根端部の動きはなかった。当年性シュ-トにおける発根は,すでに茎長が10数cm伸長した後に新芽の茎頂部の支配下にあり,このことも含めて,発根および伸長停止中の根端の活性化に対しては,地上部の分裂活動の盛んな部位におけるたぶんにオ-キシンの生成量の増加がまず先にあり,それが発根部位および再伸長が可能な根端部に移動することが必須条件であるという植物ホルモンによる内因説が考えられる。これは他の植物の発根においても一般的な原理と思われるが,根が空中にあって健全な着生植物においてより確かめやすいといえ,そのホルモン分析による実証は今後の課題である。発根部位の位置的関係については,バルブ基部の3節までの節部および節間部にほぼ均等に発根することが確認された。
連結ベースの配当政策および連結納税制度が株価形成に及ぼす影響に関する実証研究

商法規定に基づき個別財務諸表ベースで算定された配当可能利益の限度内であれば、当該企業は、連結業績ベースの配当政策を採用することに何ら問題はない。しかしながら、わが国企業の少なくとも約2/3は、個別財務諸表ベースで配当を支払っている。他方、投資者は、連結と単独のいずれの業績ベースと関連づけて配当を評価しているのか。この検討課題に取り組むために、本研究では、連結業績と単独業績が相反するサンプルに注目しつつ、1984年2002年までの延べ6,888個15,012個の企業と年度から構成される3種類のサンプルに対して、Ohlson(2001)、並びに、Easton and Harris(1991)に依拠したいくつかの回帰モデルを推定した。本研究における主要な発見事項はつぎの3点である。(1)当期配当を所与として、連結赤字・単独黒字グループの配当係数はプラス有意に、逆に、単独赤字・連結黒字グループの配当係数はマイナス非有意に推定された。(2)当期増減配シグナルを所与として、たとえば単独増益・連結減益グループの増配シグナルは、両側10%水準ではあるが、マイナス有意に評価された。これに対して、たとえば連結増益・単独減益グループの増配シグナルに関する係数の推定値は非有意であった。(3)次期に関する経営者予想データを用いた場合も、上記(2)と首尾一貫する結果が得られた。上記3つの実証結果は、いずれも、資本市場が、親会社単独業績ではなく連結業績の方と関連づけて配当を評価していることを証拠づけている点で首尾一貫している。本研究の発見事項の中でも、とりわけ増配に関する結果は、もし株価上昇効果を念頭に増配を行う場合、連結業績に基づいた配当政策を採用すべきであることを示唆している。わが国では、いまだ単独ベースの配当政策を採用している企業が大半であるが、本研究の実証結果は、それらの企業が連結ベースの配当政策へと転換するための証拠資料として位置づけることができる。連結ベースの配当政策や連結納税制度が株価形成に及ぼす影響を実証的に検証するには、まず、それらを採用している企業サンプルを収集する必要がある。しかしながら、平成14年度現在、上記の実証分析を行うに足る十分なサンプルを確保することができない。そこで、平成14年度は、次年度以降の本格的な分析に備えるため、過年度のデータを用いたパイロット・テストを行った。すなわち、1984年1998年の延べ7,071個の有配企業サンプル、ならびに801個の無配企業サンプルに対して、(1)企業の配当政策は、実際に株価に影響を及ぼしているかどうか、(2)影響を及ぼしているとすれば、配当は、「フリー・キャッシュ・フロー緩和仮説」と「収益性シグナリング仮説」のいずれの仮説と首尾一貫した役割を果たしているのかを検証した。その結果、(1)については、それを肯定する結果が、また、(2)については、収益性シグナリング仮説と首尾一貫する証拠が得られた。さらに、有配企業の経営者が発表する配当変化シグナルは、利益変化の方向と有意に関係しているという強力な証拠を得た。しかしながら、無配企業の復配シグナルは、利益変化の方向と無関係であることが判明した。これらの発見事項は、株価最大化を目標とする企業経営者の配当政策に対して、以下の有用な方向性を提供している。まず、有配企業については、(1)次期に増益の裏づけがある場合に増配予想を行うべきである。(2)減益予想と増配予想の組み合わせは、株価上昇に対してそれほど有効ではない。(3)減配予想は、次期に増益が見込まれる場合に公表した方が、株価下落を最小限に食い止めることができるという意味で有効である。一方、無配企業については、一般的に、安易な復配予想は控え、獲得した利益は内部留保に回すべきである。無配企業が復配してもよい時期とその条件については、次年度の研究課題としたい。本研究では、連結ベースの配当政策が株価形成に及ぼす影響を検証するために、オールソン・モデルに依拠した線形回帰モデルを推定する。しかしながら、そのような推定を行うには、その前提として、配当と株価の間に線形関係が成立している必要がある。かりに、配当と株価の関係が非線形であるならば、それを加味した回帰モデルを推定する必要があるからである。そこで、平成15年度は、最終年度の本格的な分析の前段階として、配当と株価の間の線形問題を実証的に検証した。具体的には、1985年1998年の延べ8,364企業年のサンプルに対して、企業評価における配当の役割は、5円未満の配当と5円以上の配当のいずれが大きいかを検証した。1株当たり5円という配当水準に注目した理由は、1999年1月の有配基準撤廃まで、東京証券取引所は、その上場企業に対して、実質的に、1株当たり5円以上の配当支払いを要求していたからである。その結果、企業評価における配当の相対的な役割は、1株当たり5円以上の配当よりも、5円未満の配当の方が有意に大きいという証拠が得られた。さらに、1株当たり1円単位で配当係数の変化分を調査したところ、1株当たり5円という配当水準を境界として、それを下回る配当水準については、配当と株価の関係が凸関数であり、それを超える配当水準については、配当と株価の関係がほぼ線形であることが明らかになった。この発見事項は、配当と株価の関係が、単純な線形関係ではなく、一部、非線形であることを証拠づけている。

平成16年度は、平成15年度に獲得された知見を加味した、より精緻な回帰モデルに基づいて、連結ベースの配当政策および連結納税制度が株価形成に及ぼす影響を検証する。なお、平成15年度の研究成果は、マレーシアで開催された第5回アジア・太平洋Journal of Accounting & Economicsシンポジウム(2004.1,6)にて学会報告された。さらに、当該内容は、雑誌『経営研究(大阪市立大学)』および雑誌『会計』に掲載予定である。商法規定に基づき個別財務諸表ベースで算定された配当可能利益の限度内であれば、当該企業は、連結業績ベースの配当政策を採用することに何ら問題はない。しかしながら、わが国企業の少なくとも約2/3は、個別財務諸表ベースで配当を支払っている。他方、投資者は、連結と単独のいずれの業績ベースと関連づけて配当を評価しているのか。この検討課題に取り組むために、本研究では、連結業績と単独業績が相反するサンプルに注目しつつ、1984年2002年までの延べ6,888個15,012個の企業と年度から構成される3種類のサンプルに対して、Ohlson(2001)、並びに、Easton and Harris(1991)に依拠したいくつかの回帰モデルを推定した。本研究における主要な発見事項はつぎの3点である。(1)当期配当を所与として、連結赤字・単独黒字グループの配当係数はプラス有意に、逆に、単独赤字・連結黒字グループの配当係数はマイナス非有意に推定された。(2)当期増減配シグナルを所与として、たとえば単独増益・連結減益グループの増配シグナルは、両側10%水準ではあるが、マイナス有意に評価された。これに対して、たとえば連結増益・単独減益グループの増配シグナルに関する係数の推定値は非有意であった。(3)次期に関する経営者予想データを用いた場合も、上記(2)と首尾一貫する結果が得られた。上記3つの実証結果は、いずれも、資本市場が、親会社単独業績ではなく連結業績の方と関連づけて配当を評価していることを証拠づけている点で首尾一貫している。本研究の発見事項の中でも、とりわけ増配に関する結果は、もし株価上昇効果を念頭に増配を行う場合、連結業績に基づいた配当政策を採用すべきであることを示唆している。わが国では、いまだ単独ベースの配当政策を採用している企業が大半であるが、本研究の実証結果は、それらの企業が連結ベースの配当政策へと転換するための証拠資料として位置づけることができる。
二軸応力下における自動車構造用円管材の材料モデリングと成形限界の研究

実用円管材に任意のひずみ経路もしくは応力経路を負荷できるCNCサーボ制御二軸応力試験機を用いて,線形応力経路におけるA5154-H112押出し円管材の塑性変形特性および成形限界を明らかにした.その結果,以下の知見を得た.1)等塑性仕事面はおおむね相似形状を保ち,応力比σ_φ:σ_θ=3:420:23方向に張り出した形状となった.Yld2000による降伏曲面は等塑性仕事面の形状をよく捉えており,特にε^p_O=0.002,0.01,0.025における等塑性仕事面とほぼ一致した.Hosfordによる降伏曲面と等塑性仕事面との一致の度合いは,ε^p_O【less thanor equal】0.1の応力比1:13:4においてYld2000に比べてやや劣る.2)線形応力経路のもとでは,塑性ひずみ増分ベクトルの方向はそれぞれの応力比ごとにほぼ一定方向を保ち,HosfordもしくはYld2000の降伏条件式による計算値とおおむねよい一致を示した.3)HosfordおよびYld2000の降伏条件式が塑性ポテンシャルに一致すると仮定して,線形応力経路における真応力-対数塑性ひずみ曲線を計算した.その結果,応力比にかかわらず,両降伏条件式による計算値の差異は全般的に小さいこと,それらの計算値により実験値の傾向がほぼ再現されることを立証した.4)成形限界をひずみ空間で表示すると,成形限界線(FLC)はひずみ経路に依存して大きく変化するが,成形限界応力を応力空間にプロットすれば,それらは一本の曲線上(FLSC)に集中し,ひずみ経路依存性が消失することが明らかとなった.5)FLSC上の同一の応力点に到達するまでになされた累積塑性仕事は,応力経路によらずほぼ同じであった.これより,FLSCがひずみ経路に依存しないことは,応力-ひずみ曲線の勾配が減少することに起因する見かけ上の結果ではないことが判明した.実用円管材に任意のひずみ経路もしくは応力経路を負荷できるCNCサーボ制御二軸応力試験機を用いて,線形応力経路におけるA5154-H112押出し円管材の塑性変形特性および成形限界を明らかにした.その結果,以下の知見を得た.1)等塑性仕事面はおおむね相似形状を保ち,応力比σ_φ:σ_θ=3:420:23方向に張り出した形状となった.Yld2000による降伏曲面は等塑性仕事面の形状をよく捉えており,特にε^p_O=0.002,0.01,0.025における等塑性仕事面とほぼ一致した.Hosfordによる降伏曲面と等塑性仕事面との一致の度合いは,ε^p_O【less thanor equal】0.1の応力比1:13:4においてYld2000に比べてやや劣る.2)線形応力経路のもとでは,塑性ひずみ増分ベクトルの方向はそれぞれの応力比ごとにほぼ一定方向を保ち,HosfordもしくはYld2000の降伏条件式による計算値とおおむねよい一致を示した.3)HosfordおよびYld2000の降伏条件式が塑性ポテンシャルに一致すると仮定して,線形応力経路における真応力-対数塑性ひずみ曲線を計算した.その結果,応力比にかかわらず,両降伏条件式による計算値の差異は全般的に小さいこと,それらの計算値により実験値の傾向がほぼ再現されることを立証した.4)成形限界をひずみ空間で表示すると,成形限界線(FLC)はひずみ経路に依存して大きく変化するが,成形限界応力を応力空間にプロットすれば,それらは一本の曲線上(FLSC)に集中し,ひずみ経路依存性が消失することが明らかとなった.5)FLSC上の同一の応力点に到達するまでになされた累積塑性仕事は,応力経路によらずほぼ同じであった.これより,FLSCがひずみ経路に依存しないことは,応力-ひずみ曲線の勾配が減少することに起因する見かけ上の結果ではないことが判明した.軸力-内圧型CNC2軸応力試験機を用いて,A5154-H112押出し円管の成形限界ひずみおよび成形限界応力を測定し,以下のことを明らかにした.1.成形限界をひずみ空間で表示すると,成形限界線(FLC)はひずみ経路に依存して大きく変化するが,成形限界応力を応力空間にプロットすれば,それらは1本の曲線上(FLSC)に集中し,ひずみ経路依存性が消失することが明らかとなった.2.FLSC上の同一の応力点に到達するまでになされた累積塑性仕事は,応力経路によらずほぼ同じであった.これにより,FLSCがひずみ経路に依存しないことは,応力-ひずみ曲線の勾配が減少することに起因する見かけ上の結果ではないことが判明した.3.成形限界に達した瞬間において応力速度比と応力比が異なる場合でも,成形限界応力は一本のFLSC上に載り,FLSCはひずみ経路のみならず応力速度比に対してもほとんど影響を受けないことが確認された.4.材料が弾性状態にある場合には,負荷中の応力がFLSCに到達しても破断は発生しない.すなわち,FLSCによる成形限界の判定は,材料が塑性状態にあるときにのみ有効である.

5.本供試材のFLSCがひずみ経路に依存しないのは,本供試材が等方硬化特性を有することと関連があるように思われる.一方,交差効果を示す材料においては,成形限界応力がひずみ経路に依存して変化する可能性がある.実用円管材に任意のひずみ経路もしくは応力経路を負荷できるCNCサーボ制御二軸応力試験機を用いて,線形応力経路におけるA5154-H112押出し円管材の塑性変形特性および成形限界を明らかにした.その結果,以下の知見を得た.1)等塑性仕事面はおおむね相似形状を保ち,応力比σ_φ:σ_θ=3:420:23方向に張り出した形状となった.Yld2000による降伏曲面は等塑性仕事面の形状をよく捉えており,特にε^P_0=0.002,0.01,0.025における等塑性仕事面とほぼ一致した.Hosfordによる降伏曲面と等塑性仕事面との一致の度合いは,ε^P_0【less thanor equal】0.1の応力比1:13:4においてYld2000に比べてやや劣る.2)線形応力経路のもとでは,塑性ひずみ増分ベクトルの方向はそれぞれの応力比ごとにほぼ一定方向を保ち,HosfordもしくはYld2000の降伏条件式による計算値とおおむねよい一致を示した.3)HosfordおよびYld2000の降伏条件式が塑性ポテンシャルに一致すると仮定して,線形応力経路における真応カ-対数塑性ひずみ曲線を計算した.その結果,応力比にかかわらず,両降伏条件式による計算値の差異は全般的に小さいこと,それらの計算値により実験値の傾向がほぼ再現されることを立証した.4)成形限界をひずみ空間で表示すると,成形限界線(FLC)はひずみ経路に依存して大きく変化するが,成形限界応力を応力空間にプロットすれば,それらは一本の曲線上(FLSC)に集中し,ひずみ経路依存性が消失することが明らかとなった.5)FLSC上の同一の応力点に到達するまでになされた累積塑性仕事は,応力経路によらずほぼ同じであった.これより,FLSCがひずみ経路に依存しないことは,応カ-ひずみ曲線の勾配が減少することに起因する見かけ上の結果ではないことが判明した.
大正・昭和期に緯度観測所を支えた岩手の女性所員たち

国立天文台の前身組織のひとつである「緯度観測所」は地球の緯度変化を観測する目的で明治32年に岩手県に設置された文部省直轄の研究機関である。初代所長・木村栄に代表される緯度観測所の研究者・技術者たちは数々の世界的業績を残し、近代科学史にその名を刻んできた。近年の研究によって、この緯度観測所には大正時代から多数の女性所員が「計算係」として勤務していたことが判ってきた。彼女たちはどのように計算を行い、それは緯度観測所の活動にどう貢献していたのか。本研究は、当時の文書・写真等の文献調査および元所員らへの聴き取り調査を通して、緯度観測所の女性所員たちが果たした歴史上の役割に光を当てるものである。
1920-40 大衆文学の〈政治性〉-日本・東南アジア表象の総合研究

関東大震災(1923年)前後から日本は文化の大衆文化時代を迎えた。この時期を代表するかのように雑誌「キング」が創刊され、戦前までに大衆に広く読まれた。「キング」は大衆的な読み物、通俗小説・探偵小説などに多くの頁を割き、大衆の感情を一喜一憂させるとともに、教育的・道徳的な見地から、国民意識の形成に深く関与した。1932年頃から中国・欧米諸国との戦争を企図する国策に従った記事を多く掲載し、政治的・軍事的な傾向を強めた。しかしこれまで日本文学の研究分野では、大衆文化・文学を軽視し、こうした雑誌メディアを総合的に検討することをしてこなかった。本研究では、「キング」の創刊号(1925年)から戦前までのバックナンバーをほぼ完全に揃え、精力的にその分析を行った。特に(1)高等教育を受けられない地方青年の教化策、(2)サラリーマンの急増による小家族制度に即応した(新家庭)のイメージ作り、(3)国家的な政策に順応する国民意識の再編成、(4)戦争報道や協力の実態、(5)中国・朝鮮・南洋などアジア諸国への対外意識、などに関してメディアとして果たした役割や効果に注目し、小説・演劇・詩など多分野の文学作品の分析を行った。個別研究では、(1)常連執筆者として連載小説を数多く発表し、大衆文学として独自の領域を開拓した菊池寛、江戸川乱歩、佐藤紅緑らの研究、(2)大衆詩・歌謡に新風を吹き込んだ西條八十、サトウハチローらの研究、(3)大衆演劇を開拓した曾我廼家十吾らの研究などを行った。これらの研究成果として、研究論文18本による総頁300頁余の論文集『大衆文学の領域』を2005年6月に刊行の予定で、現在印刷中である。本年度は大衆雑誌「キング」を中心に、同時代の文化・文学を考察した。研究成果は以下の如くである。1「キング」の創刊より戦前までのバックナンバーをほぼ総て揃えることができたので、基礎的作業として総目次を作成した。来年度にインター・ネット上にて公開する予定である。2同じく台湾で発行された大衆雑誌「文芸台湾」を購入、堤が担当してその細目を作成、発表した。3共同研究として、公開で研究会3回およびシンポジウム3回計6回開催し、以下の発表・検討を行った。(1)「キング」の大衆性の特性として、地方青年の教化策や新家庭形成の唱導が、昭和期「国民国家」の編成を可能にし、やがて戦争へと導いたことを明らかにした。(2)「キング」誌上の大衆文学、大衆演劇、映画(グラビア)の実態はこれまで総合的に考察されることがなかったが、佐藤紅緑、菊池寛らの通俗小説、江戸川乱歩らの探偵小説、曾我廼家十吾らの戯曲、中国・東北地方を舞台にした各種のスパイ小説、過去・現在・近未来戦争を描く戦記小説などに表象された日本意識、対東アジア・欧米意識、モダニズムなどについて、演劇・映画・流行歌などのメディアを横断して考察し、大衆雑誌が文化・社会の形成に深く関与したことを跡付けた。(3)1932年以降、「肉弾三勇士」の神話化など戦争に関する言説化が進められ、やがて太平洋戦争での「神風特攻隊」を肯定する世論形成に至る経緯を立証した。(4)川端康成、堀辰雄、太宰治などいわゆる純文学領域とされる作家においても、大衆文化と無縁でないことを、「キング」やほかの雑誌・新聞メディアとの相関の中でとらえ、新たに問題提起を行った。関東大震災(1923年)前後から日本は文化の大衆化時代を迎えた。この時期を代表するかのように雑誌「キング」が創刊され、戦前まで大衆に広く読まれた。

「キング」は大衆的な読み物、通俗小説・探偵小説などに多くの頁を割き、大衆の感情を一喜一憂させるとともに、教育的・道徳的見地から、国民意識の形成に深く関与した。1932年頃からは中国・欧米諸国との戦争を企図する国策に従った記事を多く掲載し、政治的・軍事的な傾向を強めた。しかしこれまで日本文学の研究分野では、大衆文化・文学の研究を軽視し、こうした雑誌メディアを総合的に検討することをしてこなかった。本研究では、「キング」の創刊号(1925年)から戦前までのバックナンバーをほぼ完全に揃え、精力的にその分析を行った。特に、(1)高等教育を受けられない地方青年の教育策、(2)サラリーマンの急増による小家族制度に即応した<新家庭>のイメージ作り、(3)国家的な政策に順応する国民意識の再編成、(4)戦争報道や協力肯定の実態、(5)中国・朝鮮・南洋などアジア諸国への対外意識、などに関してメディアとして果たした役割や効果に注目し、小説・演劇・詩などの文学作品の分析を行った。個別研究では、(1)常連執筆者として連載小説を数多く発表し、大衆文学としての独自の領域を開拓した菊池寛、江戸川乱歩、佐藤紅緑らの研究、(2)大衆詩・歌謡に新風を吹き込んだ西條八十、サトウハチローらの研究、大衆演劇を開拓した曾我廼家十吾らの研究などをいった。また、(3)いわゆる純文学について、大衆文化・文学を視野に入れた再検討を行い、文学史の再編を志した。これらの研究成果は、研究代表者、分担者がおのおの雑誌論文・図書等に発表した。
粉末アルミニウム合金のナノ結晶化と高速超塑性の低温度化

最近、超塑性の高速度化において、複合材等のように硬質粒子を含む材料では、その粒子界面での粒界すべりで生じる応力集中緩和のために局分溶解が寄与する事が指摘されている。ただ、化合物粒子分散強化合金あるいは非平衡相を含む合金では、液相を発生するような高温変形では成形後のミクロ組織の粗大化や相変態が問題になるため、できるだけ低温度での高速超塑性発現が要求される。本研究では、高強度2024AI-3Fe-5Ni PM合金の高速超塑性特性に及ぼすミクロ組織微細化の影響が、ECAP固化成形材と温間圧延材の2種類で検討された。1、ECAP固化成形材:(1)繰り返し数3回、回転角90°Cで573KでのECAPの結果、微細等軸なミクロ組織が得られた.(2)その固化材の圧縮試験の結果、773Kでmが0.3以上となり高速超塑性特性を示す事が分かった。2、温間圧延材:(1)空気アトマイズ粉末を623Kでの熱間押出し、523Kで温間圧延することによって作製された。この温間圧延板材は微細金属間化合物粒子で安定化された、平均粒径が約500nmの超微細な結晶粒組織を示した。(2)高速超塑性特性を、プログラム温度制御器(新規購入)付き電気炉で、673-793Kの温度範囲で検討した結果、化合物粒子径とマトリックスの結晶粒径が微細になるほど、10^<-1>-10s^<-1>の高ひずみ速度領域、713K-773Kの広い温度範囲で超塑性伸びとm値は増大した。すなわち、3s^<-1>の高ひずみ速度、713K以上の温度で300%以上(m≧0.3)の破断伸びが得られた。(3)Needleman-Riceパラメータに基づく解析の結果、本合金における化合物粒子は充分に微細であるため、粒界すべりの際、化合物粒子/マトリックス界面で生じる応力集中は拡散流動によって緩和され、液相の寄与は必要無かったと考えられた。
舞踊記述法の導入によるリズムダンス教育の系統化と新規授業モデルの開発

LODは特定のジャンルやスタイルの動きではなく、動きの基礎的要素を取りあげる。難易度も決して高いものではない。LODの理論および実践的研究から、中学校でダンスが完全必修化された今、LODは教材として高い可能性を有しているといることが示唆された。「ロック」「ヒップホップ」のリズムに関しても、「5本の足型」という同じ動きの学習を通して行うことで、その音楽的な違いが体感しやすくなることが想定された。平成24年に中学校1・2年生にダンスが必修化された。「現代的なリズムのダンス」は多くの中学校で導入が検討されつつも未だ系統的な動きの学習内容と指導法が確立されていない。そこでLOD(Language of Dance[ダンスの言語]の略称)による舞踊記述法の導入により「現代的なリズムのダンス」の系統的な授業プログラムを新たに開発することを目的とし、平成24年度には以下の点から研究を行った。■平成24年度に行った、授業立案のための1教育現場の指導者(現職中学校教員)に対する指導者意識やダンスイメージの関する質問紙やインタビューを用いた実態調査、および2中学生を対象とするダンスのイメージや態度に関する調査データを分析・考察し、学会発表および学術論文にて成果発表を行った。また、平成25年度には必要に応じて現職中学校教員に対する追調査を行った。■授業モデルの実践:中学校教員を対象にしたダンス指導者講習会(2013年8月:岡山県中学校体育連盟指導者講習会)および小・中・高校の教員を対象とした教員免状更新講習(8月:岡山大学)において授業モデル案の実践を行った。■授業モデルのプログラム案の映像(DVD化):LODの要素を採り入れた「現代的なリズムのダンス」の授業プログラムを創り、音楽CDとセットでDVD化するという普及啓発のための準備作業を行った。具体的にはロックの「リズムに乗って弾む」という学習内容に着目し、LODの「跳ぶ(spring)」の踏み切りと着地の組み合わせによる5つのパターン(5本の足型)をプログラムの核とした。映像は、指導者が実践しやすいように指導法を含めてのものとした。そこでLOD(Language of Dance[ダンス言語]の略称)による舞踊記述法の導入により「現代的なリズムのダンス」の系統的な授業プログラムを新たに開発することを目的とし、平成24年度には以下の授業モデルの立案に向けた準備作業および授業実践を中心に研究を行った。■授業立案のための準備作業:1.中学生の意識(ダンスイメージ)・態度・授業評価についての調査:1質問紙調査:岡山市立操山中学校(2012年10月11月)・岡山市立上南中学校(2012年10月)・岡山大学教育学部附属中学校(2013年1月)2ダンス授業についてのインタビュー調査:岡山市立操山中学校(2013年3月/計14名の中学生)2.岡山市立操山中学校における授業参与観察(2012年10月11月)3.ダンス指導者側(中学校現職教員および教員志望者)の指導意識調査:1質問紙調査(2012年8月/岡山市の中学校教員対象)2インタビュー調査(2012年10月2013年2月まで/現職教員:男性4名、女性2名/岡山大学教員養成課程学生:男子学生6名)■授業モデルの実践:岡山市立操山中学校(2012年10月11月)および岡山市立上南中学校における試行的予備実践(2012年10月)■指導者講習会:中学校教員を対象にしたダンス講習会(2012年8月:岡山県中学校体育連盟指導者講習会)および小・中教員免状更新講習(8月:岡山大学)における教材案の一部の実践平成24年に中学校1・2年生にダンスが必修化された。そこでLOD(Language of Dance[ダンスの言語]の略称)による舞踊記述法の導入により「現代的なリズムのダンス」の系統的な授業プログラムを新たに開発することを目的とし、平成26年度には以下の点から研究を行った。■学術研究:1平成24年度25年度に行ったLODを採り入れたダンス授業についての授業づくりプロセスを考察し、学術論文にて発表を行った。2ダンスイメージや、ダンス指導意識に関する研究のレビューを行い、学会発表にて成果発表を行った。3LOD関係者と共に協議を重ねた上でLOD用語の整理を行い、和訳本『ダンスの言語』を完成させた。■授業モデルの実践:小・中・高校の教員を対象とした教員免状更新講習(8月:岡山大学)において授業モデル案の実践を行った。

■授業モデルのプログラム案の映像(DVD化):LODの「跳ぶ(spring)」の踏み切りと着地の組み合わせによる5つのパターン(5本の足型)を核とした「現代的なリズムのダンス」授業プログラムの普及啓発のために、平成25年度に制作した教員を対象としたDVD&CD(「リズム系ダンスのための、新しい支援教材1」)に引き続き、児童・生徒に見せるための映像DVD「リズム系ダンスのための、新しい支援教材2」を制作した。■授業プログラムの普及啓発のために、HPを制作した。総合領域平成24年度に、現場の教員の協力を得て当初の予定以上に早く実践や実態調査を行うことができたため、平成25年度はその成果発表の段階に円滑に移行することができた。また、「現代的なリズムのダンス」についての授業プログラム案も映像化し、平成25年度の普及啓発に向けての準備を大幅に進めることができた。授業モデルの試行的実践について、岡山市立操山中学校に加えて、岡山市立上南中学校の協力を経て行うことができた。岡山私立操山中学校においては、1年生から3年生までLODを採り入れた実践授業を行い、生徒へのダンス授業の前後の質問紙調査の他、毎授業の振り返り記録、また授業後にダンス授業についてのインタビューを実施することができた。また教員の授業実践についてのインタビューを行うなど、授業を分析するための詳細なデータを得ることができた。ダンス意識の調査では、岡山大学教育学部附属中学校に協力いただけるなど、実践および指導法の検討に向けた調査において、申請当初予定していた以上の多くの現場の協力を得て調査を進めることができた。最終年度である平成26年度には、平成25年度に作成した授業モデルを実際の教育現場で試行し、関係者の評価を受ける。そこで受けた評価・意見をさらに授業づくりへとフィードバックする。また、授業プログラムの試行の段階で、指導法の検討を行う予定である。平成24年度は教育現場におけるモデル案の実践、また指導法の検討のための中学生および指導者側(現職中学校教員および志望者)にダンスについての質問紙調査やインタビュー調査を数多く行った。本年度は得られたデータを掘り下げて分析・考察し、研究成果を出すことを目指す。また、修正を加えたモデル案のさらなる実践と、指導法の理論化に向けた追調査を行う。大きく次の三点に研究費を使用する予定である。1.修正モデル案の実践・追調査に関わる経費、2.論文作成に必要な調査データの整理に関わる経費(インタビュー調査の文字起こし、映像データの管理等含む)2.研究成果の公表(論文、学会やシンポジウムでの発表等に必要な経費)に関わる経費