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「シティ・リージョン」を単位とする戦略的社会空間政策再編に関する研究

EU各国における「シティー・リージョン」を計画単位とした社会空間計画を研究の対象として、以下の4点について明らかにした:(1)既存の行政境界を越えて、多主体の協働による地域政策を可能とする制度的枠組み(2)知識文化創造を基軸とした社会空間再編政策の概念と手法(3)既存の行政境界を越えた官民協働による地域政策推進の実態(4)地方自治体における知識文化創造を目的とした各種政策の推進実態EU各国の「スペーシャル・プランニング」においては、広域的な都市・地域圏域の物理的空間を統合した「シティ・リージョン」が計画的に重要な単位となっている。本研究ではさらに、空間計画のみならず、社会空間政策として「シティ・リージョン」を位置づけ、EUにおける戦略的な社会空間政策の方法論を明らかにすることを目的として研究を進めた。24年度はドイツ(4月)、ドイツ・デンマーク(9月)、フランス(11月)における海外調査を行い、広域都市圏政策や既存の自治体圏域の再編、民間セクターの参画による自治の運営など、各国における都市計画の特徴的な動向を整理した。ドイツにおいては、民間セクターが広域都市政策に参画していく事例が見られた。産業政策という視点は既存の自治体圏域にとどまらないマクロレベルでの物流や産業クラスターの視点が必要となり、グローバル化する経済社会の枠組みの中で競争力を増すための新たな圏域設定の動きと見ることができる。また、デンマークにおいては、国境を超えた医療や製薬関連の企業の集積がナレッジの集積を生み出し、知識集約型産業を核とした都市圏域を生み出す事例もが見られた。フランスにおいても、中世以来の地方自治の枠組みの間に、人口増加に対応した都市のフリンジ政策や交通政策、住宅政策を担う新たな圏域設定の動きを見ることができた。その過程においては、基礎自治体の連携によるボトムアップ型のネットワークがつくられ、それぞれの地域の都市政策の方針に合わせた戦略的に圏域を再編していく取り組みが見られた。EU各国における「シティー・リージョン」を計画単位とした社会空間計画を研究の対象として、以下の4点について明らかにした:(1)既存の行政境界を越えて、多主体の協働による地域政策を可能とする制度的枠組み(2)知識文化創造を基軸とした社会空間再編政策の概念と手法(3)既存の行政境界を越えた官民協働による地域政策推進の実態(4)地方自治体における知識文化創造を目的とした各種政策の推進実態昨年度までの文献調査および現地調査の結果をもとに、シティ・リージョン(CR)を単位とする空間計画に関する欧州各地域の取り組みを整理したうえで、計画の実効性の面で顕著な成果をあげつつある地域を選定し、詳細な現地調査を行った。具体的には、ノルウエー・ドイツ・イタリア国内の諸地域において、研究者・自治体職員・政治家を含めた幅広い対象に聞き取り調査を行い、計画推進の「枠組み」を収集・分析した。その結果、多くの事例で「対話と意思決定」「地域計画策定」「事業実行」等の領域ごとに組織を分割し、各組織を柔軟に使い分けることで、多様な主体の空間計画への参加を促していた。これは、多主体の協働・協調によって計画の実効性を確保するための試みと見る事ができる。現地調査においては空間計画の全体的枠組みに加え、重要主題として近年台頭しているナレッジ・シティ(KC)戦略の実践手法を収集した。そのうえで、それら手法の国内への適用可能性を検討する為に、わが国におけるKCの萌芽として、首都圏における自然発生的な知識産業集積の形成実態に着目してその形成要因の把握を行ったうえで、欧州諸地域のKC戦略手法と照らし合わせた。その結果は、首都圏において「都市ブランディング」「都市的アメニティ強化」など、都市魅力の上昇を目標とする手法が有効である一方、「高レベル労働者の獲得」は知識産業の主たる誘引要因とはいえず、KC戦略手法として十分な有効性を持たない事などを示唆するものであった。また、CRとKCをめぐる計画理論に関しては、ひきつづき資料の翻訳・整理・分析を進めた。そこから得られた知見をもとに、3カ年間にわたるCRとKCの諸事例を整理するための共通の枠組みを設定し、事例毎の特徴を整理して詳細に分析した。その上で、日本における制度的枠組みの導入の可能性について考察を行い、高流動性社会を前提とする計画理論を構築した。昨年度に引き続き、欧州各地域における「シティ・リージョン(CR)」を単位とする社会空間戦略と、その重要主題としての「ナレッジ・シティ(KC)」に関する概念整理を行った。その際、昨年度に行った予備現地調査および文献資料調査の結果をふまえ、CRを単位とする社会空間戦略の円滑な運用のためには、「セクター間の協働」「既存の行政枠組みを越えた協働」を可能とする枠組みの存在が特に重要であるとの仮説のもと、研究を進めた。「セクター間の協働」に関しては、スペイン・ドイツを対象として、CR単位での複数セクター協働の事例を調査した。このうち特にドイツでは、政府による協働推進の枠組みは一応存在するものの、具体的な実施方法については地域に一任されており、事例によって手法・規模・予算等が極めて多様であった。そこで、こうした地域一任型の広域協働の枠組みに関してより詳細に把握するために、ドイツから都市計画理論家ならびに、セクター間協働において顕著な成果を上げている「ラインネッカー大都市圏」の計画部門代表者を招聘して、わが国の専門家・政策担当者との意見交換を実施し、国内での応用可能性を検討した。「既存の行政枠組みを越えた協働」に関しては、フランスのトゥールーズ都市圏を対象として、計画単位再編の動きとその経緯、課題の把握などを行った。

昨年度の調査では既存自治体へのヒアリングを行い、その過程で計画単位再編に係る法整備の動きを把握したが、それをうけて本年度の追加調査では、基礎自治体やPAYS(広域市町村組合)運営組織へのヒアリングを行った。州レベル、県レベル、自治体レベルのそれぞれの既存の自治単位の他に、PAYSや大都市圏といった新たな計画単位の設定や、SCOTと呼ばれる広域圏計画手法の確立によって、計画単位を再編していく取り組みが見られた。海外調査は概ね予定通り実施し、各国のスペーシャル・プランニングの特徴的な動向は整理されつつある。一方で、欧州においても都市圏政策は大きな転換期を迎えており、法改正を伴う新たな動きも見られる。そのため、当初予定していた連続セミナーについてはこれらの動きを見定めつつ、より内実のあるものとするために次年度の開催とし、追加調査を行なうこととした。25年度が最終年度であるため、記入しない。海外調査は概ね予定通り実施し、各国のスペーシャル・プランニングの事例に関しては、制度的枠組や運用実態を含めて詳細に整理されつつある。また現地専門家を招いての連続セミナーに関しては、これまでの研究蓄積をもとに招聘すべき専門家を選定し実施した。一方、これまでに収集した取り組み事例のなかには、計画の「実効性」に相当のばらつきがみられたことから、従来の研究者・プランナー中心の聞き取り調査に加えて、自治体職員・NPO関係者・政治家などより幅広い対象への聞き取り調査によって、「実効性」が生じる仕組みの把握が必要であると考えた。そこで、当初予定していた、わが国の具体的な都市圏を対象に応用性の評価・検討を行うことについては、より内実あるものとするため次年度の実施とし、必要な追加調査を行うこととした。24年度に行なった欧州各国におけるヒアリング調査をもとに、ドイツにおける民間セクターを中心とした自治体圏域を超えた新たなガバナンスの仕組みや、フランスにおける基礎自治体の連携によってネットワーク化された広域自治の仕組みづくりといった特徴的事例について、近年の法改正等の変化を踏まえ、必要な追加調査の項目を整理する。そのうえで、EU各国の都市計画理論家を招聘して連続セミナーを開催し、文献調査の理解を深めるとともに、各国の動向を比較分析を行いながら研究を総括する。本年度は、フランス、ドイツへの海外出張費を計上するとともに、海外からの研究者の招聘旅費、および収集した資料等の翻訳整理のためのアルバイト代を計上している。また、研究成果のとりまとめに向け、海外研究に関する豊富な実績を有する研究補助者を雇用する予定である。これまでの文献調査および現地調査の結果をもとに、シティ・リージョン(CR)を単位とする空間計画に関する欧州各地域の取り組みを整理し、その中でも計画の「実効性」の面で顕著な成果をあげつつある地域を選定して、追加の現地調査を行う。その際、これまで聞き取りの主な対象としていた研究者・プランナーに加えて、自治体職員・政治家を含めた幅広い対象に聞き取り調査を行う。
集団の学習履歴を基に支援するものづくり協働学習ファシリテーションシステムの開発

協働学習の過程において,問題解決能力は学習者間の事象の把握と意見の統合によるコミュニケーションにより新たな気づきを繰返して課題を解決することで培われる.これまでの研究成果から,自分や他者が行ってきた学習過程の可視化と共有が自らの知識や経験として習得しやすくなる可能性があること,指導者側から見ても学習過程の可視化が,学習者の理解度や進捗に合わせた協働学習支援を行いやすくなることなどが分かってきた.そこで本申請ではものづくり協働学習を支援するファシリテーションシステムを開発し,実践により有効性を明らかにすることを目指す.協働学習の過程において,問題解決能力は学習者間の事象の把握と意見の統合によるコミュニケーションにより新たな気づきを繰返して課題を解決することで培われる.これまでの研究成果から,自分や他者が行ってきた学習過程の可視化と共有が自らの知識や経験として習得しやすくなる可能性があること,指導者側から見ても学習過程の可視化が,学習者の理解度や進捗に合わせた協働学習支援を行いやすくなることなどが分かってきた.そこで本申請ではものづくり協働学習を支援するファシリテーションシステムを開発し,実践により有効性を明らかにすることを目指す.
高速重イオンによる絶縁体微細加工及び表面プラズモン共鳴を利用した光学素子開発

1.シリカガラスへの高速重イオン照射およびフッ化水素酸蒸気によるエッチングでナノ孔を形成し、さらに、その孔内に、局在表面プラズモン共鳴による種々の応用が期待される金ナノ粒子を充填した斬新な構造体を作製した。その際、熱スパイクモデルに基づいた計算によって、細孔形成に最適なイオン照射条件を求めた。計算の結果、イオン照射により融点以上となる領域の径と、実際にエッチングで形成されるナノ孔の径との間に強い相関があると分かった。この結果から、金ナノ粒子の充填のために孔の径を最大にできる条件を見出すことができた(査読付論文掲載済)。また本計算によれば、これまで定性的にしか説明できなかった、イオンの加速エネルギーの増加に伴いナノ孔の径が複雑に変化する現象も定量的に説明できることを見出した(国内学会にて発表済)。2.上記研究の派生として、近接場光利用デバイスとしての導波モードセンサの反射スペクトルにおいて、導波モード励起に伴う反射率のディップのシフト方向が、センサ表面に付着された金が薄膜状の場合とナノ粒子状の場合で逆方向となることを見出した。さらに、この理由が金吸着領域の実効複素屈折率が金の形状に大きく依存するためと見出した。すなわち、原理的には本センサにより金属微細構造の形状判別が可能であり、斬新な応用を切り開いたと言える(国際会議、国内学会にて発表済。査読付論文にも本内容を投稿準備中)。また、さらなる高感度化が可能な新構造を発案し、特許出願も行った。3.局在表面プラズモン共鳴による近紫外光の増感が期待される銀ナノ粒子の周囲に、薄膜シリカ保護コーティングを行った。コーティングに必要なシランカップリング剤などの滴下条件について詳細な調査を行い、銀ナノ粒子の凝集を防ぎつつシリカをコートするための種々の条件をまとめた(査読付論文に掲載済)。1.高速重イオンでシリカガラスに形成したダメージ領域をフッ化水素酸でエッチングすることで、孔径約50nm、アスペクト比数10の高アスペクトナノ孔を形成し、その孔内への金の充填を実施した。予定のロッド構造は得られなかったが、替わりに金ナノ粒子が孔内で3次元的に分布するユニークな構造体を作製できた。この構造体はシリカガラス内で金ナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴を発生させることが可能な構造であり、様々な光学素子に応用可能と考えられる(応用物理学会にて発表済。現在査読付論文へ投稿準備中)。またその派生として、導波モードセンサーの導波路表面への金ナノ粒子の吸着を行い、極微量の金粒子を検出できることが分かった(特許出願済)。加えて、導波路表面にナノ孔を形成し導波路内に金を導入することで、更なる高感度化が可能なことを示す実験結果も出てきており、水質検査で利用される重金属検知センサー等に応用可能と期待できる。2.銀ナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴による紫外光吸収増感作用を、銀の酸化劣化なく安定に得るために、粒子周囲への薄膜シリカコートを溶液中の化学合成にて行った。銀ナノ粒子の凝集なくシリカをコートするためには溶液導電率の調整が重要であることを見出した(国際会議にて発表済)。本知見に基づき、直径約7nmの銀ナノ粒子周囲に厚さ約3nmの薄膜シリカをコートすることに成功した。シリカコート後の局在表面プラズモン共鳴波長の長波長側シフトはわずか5nmであった。この結果は理論計算ともよく一致し、シリカコート後も銀ナノ粒子のプラズモン特性にはほとんど影響がないことが分かった。以上から得られた構造体は、光触媒等、近紫外帯で使用する光学素子に応用が可能であり、その高性能化を実現しうる紫外光吸収増感体として有用なことを示せた(査読付論文掲載済)。

コーティングに必要なシランカップリング剤などの滴下条件について詳細な調査を行い、銀ナノ粒子の凝集を防ぎつつシリカをコートするための種々の条件をまとめた(査読付論文に掲載済)。
肺線維化過程におけるheat shock protein(HSP)47の作用解明

Heat shock protein 47 (HSP47)はコラーゲンに特異的な分子シャペロンとして機能している。近年、肝硬変などの線維化に対するHSP47の関与が報告されている。今回、我々は肺線維芽細胞におけるHSP47とコラーゲン産生に対する抗菌ペプチドで好中球に存在するαデフェンシンの作用(in vitro)とブレオマイシン肺臓炎モデルを用いた肺線維化とHSP47の関連性(in vivo)についての研究を行った。まず、種々の濃度のαデフェンシンやTGF-βで肺線維芽細胞に対する刺激を行った。HSP47やコラーゲン1のmRNAの発現はαデフェンシン25μg/mlの刺激でコントロールと比較し、有意な増強を認めた。また、HSP47やコラーゲン1の蛋白の産生もαデフェンシンの濃度依存性に増加していた。また、TGF-βでも同様な発現増強がみられたが、抗線維化薬であるピルフェニドンはHSP47とコラーゲンIの発現を抑制した。in vivoの実験ではマウスブレオマイシン肺臓炎モデルで線維化と肺でのHSP47mRNAの発現の増強はよく相関しており、ピルフェニドン投与群においてはAshcroft score、ハイドロキシプロリン量ともに有意に抑制されていた。また、免疫染色にてHSP47、α-SMA、F4/80陽性細胞数は有意に減少していた。今回の検討でαデフェンシンが肺の線維芽細胞に直接作用して、HSP47の発現やコラーゲンの産生を亢進させることにより、肺の線維化に関わっていることが明らかとなった。また、HSP47陽性細胞は活発なコラーゲンの産生能を有し、線維化の進展に重要な役割を果たしており、ピルフェニドンはこれらの細胞の増殖を抑制し、その結果線維化自体も抑制されるものと考えられた。これらのことから今後IPFの治療にHSP47やαデフェンシンをターゲットとした研究が期待される。また、抗線維化薬のピルフェニドンはIPFの治療でも有効である可能性が示唆ざれた。今回、我々は線維芽細胞におけるHSP47とコラーゲン産生に対する抗菌ペプチドであるデフェンシンの作用とブレオマイシン肺臓炎モデルを用いた肺線維化とHSP47の関連性についての研究を行った。まず、種々の濃度のαデフェンシンで肺線維芽細胞に対する刺激を行った。HSP47mRNAの発現はαデフェンシン25μg/mlの刺激でコントロールと比較し、有意な増強を認めた。また、コラーゲン1のmRNA発現も有意な増強を認めた。HSP47とコラーゲン1の発現はよく相関していた。コラーゲン1の蛋白発現も検討したところ、上清中のコラーゲン1の濃度はαデフェンシンの濃度依存性に増加していた。また、in vivoの実験では抗線維化薬ピルフェニドン投与群においてはAshcroft score、ハイドロキシプロリン量ともに有意に抑制されていた。

今回の検討でαデフェンシンが肺の線維芽細胞に直接作用して、HSP47の発現やコラーゲンの産生を亢進させることにより、肺の線維化に関わっていることが明らかとなった。また、HSP47陽性細胞は活発なコラーゲンの産生能を有し、線維化の進展に重要な役割を果たしており、ピルフェニドンはこれらの細胞の増殖を抑制し、その結果線維化自体も抑制されるものと考えられた。これらのことから今後IPFの治療にHSP47やαデフェンシンをターゲットとした研究が期待される。また、抗線維化薬のピルフェニドンはIPFの治療でも有効である可能性が示唆された。Heat shock protein 47(HSP47)はコラーゲンに特異的な分子シャペロンとして機能している。近年、肝硬変などの線維化に対するHSP47の関与が報告されている。今回、我々は肺線維芽細胞におけるHSP47とコラーゲン産生に対する抗菌ペプチドで好中球に存在するαデフェンシンの作用(in vitro)とブレオマイシン肺臓炎モデルを用いた肺線維化とHSP47の関連性(in vivo)についての研究を行った。まず、種々の濃度のαデフェンシンやTGF-βで肺線維芽細胞に対する刺激を行った。HSP47やコラーゲン1のmRNAの発現はαデフェンシン25μg/mlの刺激でコントロールと比較し、有意な増強を認めた。また、HSP47やコラーゲン1の蛋白の産生もαデフェンシンの濃度依存性に増加していた。また、TGF-βでも同様な発現増強がみられたが、抗線維化薬であるピルフェニドンはHSP47とコラーゲン1の発現を抑制した。in vivoの実験ではマウスブレオマイシン肺臓炎モデルで線維化と肺でのHSP47mRNAの発現の増強はよく相関しており、ピルフェニドン投与群においてはAshcroft score、ハイドロキシプロリン量ともに有意に抑制されていた。また、免疫染色にてHSP47、α-SMA、F4/80陽性細胞数は有意に減少していた。
水産植物の分子系統及び系統保存に関する研究

本科研費で得られた研究成果,すなわちアラメ(褐藻,コンブ目),アオノリ(緑藻,アオサ目)の凍結保存,P.yezoensisおよびP.teneraの類縁関係およびPorphyraの系統解析について以下に要約する.また最後に今後の展望について述べる.(1)アラメやアオノリは水産学的に重要な海藻であるが,凍結保存技術はあまり進んでいない.そのようなことからアラメやアオノリの凍結保存を試み生残率を検討した結果,我々が検討した条件ではすでに凍結保存技術の確立している紅藻(Porphyra)と較べても大差ないことがわかった.(2)SSUrDNAを用いることによりPorphyraの主要な種であるP.yezoensis(TU-1株)とP.tenera (TU-3,T-1,そしてT-8株)の類縁関係について検討した.その結果,以下のようになった.すなわち,P.yezoensis TU-1およびP.tenera Tu-3株が最も近縁でありP.tenera T-1およびT-8株がそれぞれ両種の姉妹群となった.P.yezoensisとP.teneraは遺伝学的な解析からもその種の位置づけが問題になっていたので,SSU rDNAを用いた解析方法はPorphyraの類縁関係の推定に有用なデータを提供するといえる.(3)Porphyraの系統関係を把握することは,水産学的に非常に重要である.そこで,表現型形質と分子(SSU rDNA)を用いた2つの異なるアプローチにより系統解析を行った.その結果以下のようになった.表現型形質を用いた系統解析では,Porphyraは生殖細胞の配置の形質を基に2つのグループを形成した.そしてその中の1つのグループについては,さらに2つのグループに分かれた.さらに,Porphyra,DiplastidiaそしてDipioderma亜属はそれぞれ単系群を形成しなかった.次にSSU rDNAを用いた系統解析で,我々は新たに9種類のPorphyraの配列を決定した.そのデータを基に系統解析を行うと,Porphyraは最初に2つのグループが形成され,その1つのグループにさらに3つのグループに分かれた.以上のようにアラメやアオノリの凍結保存,およびPorphyraの系統関係については一応の成果が得られた.しかしながら,詳細な種判別をおこなうためには,SSU rDNAだけでは困難である.最近Porphyraのゲノム中に多型を示す(GT)n,(CAC)nが豊富に存在することが報告された.そのことについては申請者らも,ドットハイブリダイゼーションによりP.yezoensis TU-1株で確認した.現在はTU-1株のプラスミドライブラリーを作製し,(GT)10,(CAC)10の合成プローブにより前述した配列(マイクロサテライト)をスクリーニングしている.本科研費で得られた研究成果,すなわちアラメ(褐藻,コンブ目),アオノリ(緑藻,アオサ目)の凍結保存,P.yezoensisおよびP.teneraの類縁関係およびPorphyraの系統解析について以下に要約する.また最後に今後の展望について述べる.(1)アラメやアオノリは水産学的に重要な海藻であるが,凍結保存技術はあまり進んでいない.そのようなことからアラメやアオノリの凍結保存を試み生残率を検討した結果,我々が検討した条件ではすでに凍結保存技術の確立している紅藻(Porphyra)と較べても大差ないことがわかった.(2)SSUrDNAを用いることによりPorphyraの主要な種であるP.yezoensis(TU-1株)とP.tenera (TU-3,T-1,そしてT-8株)の類縁関係について検討した.その結果,以下のようになった.すなわち,P.yezoensis TU-1およびP.tenera Tu-3株が最も近縁でありP.tenera T-1およびT-8株がそれぞれ両種の姉妹群となった.P.yezoensisとP.teneraは遺伝学的な解析からもその種の位置づけが問題になっていたので,SSU rDNAを用いた解析方法はPorphyraの類縁関係の推定に有用なデータを提供するといえる.(3)Porphyraの系統関係を把握することは,水産学的に非常に重要である.そこで,表現型形質と分子(SSU rDNA)を用いた2つの異なるアプローチにより系統解析を行った.その結果以下のようになった.表現型形質を用いた系統解析では,Porphyraは生殖細胞の配置の形質を基に2つのグループを形成した.そしてその中の1つのグループについては,さらに2つのグループに分かれた.さらに,Porphyra,DiplastidiaそしてDipioderma亜属はそれぞれ単系群を形成しなかった.次にSSU rDNAを用いた系統解析で,我々は新たに9種類のPorphyraの配列を決定した.そのデータを基に系統解析を行うと,Porphyraは最初に2つのグループが形成され,その1つのグループにさらに3つのグループに分かれた.以上のようにアラメやアオノリの凍結保存,およびPorphyraの系統関係については一応の成果が得られた.しかしながら,詳細な種判別をおこなうためには,SSU rDNAだけでは困難である.最近Porphyraのゲノム中に多型を示す(GT)n,(CAC)nが豊富に存在することが報告された.

そのことについては申請者らも,ドットハイブリダイゼーションによりP.yezoensis TU-1株で確認した.現在はTU-1株のプラスミドライブラリーを作製し,(GT)10,(CAC)10の合成プローブにより前述した配列(マイクロサテライト)をスクリーニングしている.本年度は,水産業の産業種として重要な海産紅藻であるPorphyraの18S rDNAの配列を,P.yezoensisやP.Teneraなど,数種について決定した。またアマノリ属を解析する一環として,ウシケノリ属であるBangia sp.の18S rDNAの配列も同時に決定した。PorphyraやBangiaの18SrDNA配列中には,本来その遺伝子には存在しないinsert領域が存在した。これらの配列の正体は不明であるが,本来形態が単純で種別が困難であるPorphyraにとっては,良いマーカーになりそうである。種判別や系統保存をする場合は多数の固体を処理する必要があるが,決定された配列から制限酵素のサイトが推定可能で,ribo print法のPorphyraへの応用が期待される。さらに決定した配列をもとに,近隣結合法により分子系統樹を作成したところ,P.yezoensisとP.teneraは同じクラスターに含まれることが分かった。またBangia sp.はPorphyraと姉妹群を形成することが予想されたが,我々の作成した系統では,Porphyraの系統に含まれてしまった。今後は,18S rDNA以外のITSやRuBiscoスペーサーなどのような進化速度の早い分子を用いたさらなる解析が必要になってくるであろう。本科研費で得られた研究成果,すなわちアラメ(褐藻,コンブ目),アオノリ(緑藻,アオサ目)の凍結保存,P.yezoensisおよびP.teneraの類縁関係およびPorphyraの系統解析について以下に要約する.また最後に今後の展望について述べる.(1)アラメやアオノリは水産学的に非常な海藻であるが,凍結保存技術はあまり進んでいない.そのようなことからアラメやアオノリの凍結保存を試み生残率を検討した結果,我々が検討した条件ではすでに凍結保存技術の確立している紅藻(Porphyra)と較べても大差ないことがわかった.(2)SSUrDNAを用いることによりPorphyraの主要な種であるP.yezoensis(TU-1株)とP.tenera (TU-3,T-1,そしてT-8株)の類縁関係について検討した.その結果,以下のようになった.すなわち,P.yezonsisTU-1およびP.teneraTU-3株が最も近縁でありP.teneraT-1およびT-8株がそれぞれ両種の姉妹群となった.P.yezoensisとP.teneraは遺伝学的な解析からもその種の位置づけが問題になっていたので,SSUrDNAを用いた解析方法はPorphyra類縁関係の推定に有用なデータを提供するといえる.(3)Porphyraの系統関係を把握することは,水産学的に非常に重要である.そこで,表現型形質と分子(SSUrDNA)を用いた2つの異なるアプローチにより系統解析を行った.その結果以下のようになった.表現型形質を用いた系統解析では,Porphyraは生殖細胞の配置の形質を基に2つのグループを形成した.そしてその中の1つのグループについては,さらに2つのグループに分かれた.さらに,Porphyra,DiplastidiaそしてDiploderma亜属はそれぞれ単系群を形成しなかった.
動脈硬化と活性化血小板について

PCI後の再狭窄は依然重要な問題点であり、そのメカニズムは依然はっきりとは解明されていない。PCI後には血小板の活性化が起こっていることは今まで報告されてきた。またこの活性化によりPCI後の虚血イベントを起こすことも報告されてきた。付け加えて言うならPCI後の血小板、白血球、内皮機能の活性化はPCI後の再狭窄に対して非常に重要と考えられる。特に白血球の活性化は内皮の動脈硬化の進展に深く関与していると考えられている。つまり再狭窄の病態生理を理解することは非常に重要である。そこでPCI後再狭窄に関して、ケモカイン、血小板活性化因子を検討することにより、再狭窄に対しての病態生理に有用であるかを検討してみた。PCI後の早期におけるRANTES(regulated on activation normally T-cell expressed and secreted)、soluble(s)L-seletin、sP-selectin、MCP-1(monocytic chemotactic peptide-1)の病態生理について明らかにした。待機的PCI症例に対して、STENT挿入しPCI前後と経時的に一週間以内の末梢採血を施行し、採血後-時間以内に1000×gで20分間遠心分離しその後-30°Cにて保存し後日ELISAkitにて測定した。同意の得られた52人の労作時狭心症患者のPCI前と一日、三日、七日目に末梢採血施行し再狭窄群と非再狭窄群でのsL-selectin、sP-selectin、MCP-1、RANTES比較検討を行った。PCI後、再狭窄群においてsL-selectinはPCI三日後より有意差を認めた。MCP-1では再狭窄群、非再狭窄群において有意差を認めなかった。sP-selectinにおいては、PCI三日後に有意差を認めた。しかしながらRANTESにおいては、PCI一日後から非再狭窄群においては速やかに減少し、再狭窄群において、減少は認められず、二群間に有意差を認めた。労作時狭心症患者の待機的PCI時にPCI後早期のsL-selectinの再狭窄群における上昇とRANTESの非再狭窄群における減少は、再狭窄の予測因子になると考えられる。狭心症は、様々な基礎疾患を原因とした動脈硬化病変を有した患者に発症するケースが多い。近年、動脈硬化の原因およびその発症メカニズムに関しては、多くの研究の成果によりその全貌が明らかとなりつつある。粥状動脈硬化病変の病因すなわち血管リモデリングに対して、血小板が重要な役割を演じているとの報告もある。また、活性化血小板が多くの血管病変に影響することが判明してきており、閉塞性動脈硬化症の危険因子としてとらえられている。狭心症患者の動脈硬化病変、つまり経費的冠動脈拡張術施行後の再狭窄に対する早期診断および治療に伴う変化に関して、活性化血小板とregulated on activation normally T-cell expressed and secreted(RANTES)、monocvtic chemotacticpeptide-1(MCP-1)面からアプローチするものである。まず同意の得られた52人の労作時狭心症患者のPCI前と一日、三日、七日目に末梢採血施行し再狭窄群と非再狭窄群でのsP-selectin、MCP-1、RANTES比較検討を行った。労作時狭心症患者の待機的PCI時にPCI後早期のRANTESの非再狭窄群における減少は、再狭窄の予測因子になると考えられる。つまり血小板から誘導されるRANTESが活性化したままでいることにより、再狭窄が認められると考えられる。つまり抗血小板療法により強固に行うことによって再狭窄が改善されると考えられる。

PCI後、再狭窄群においてsL-selectinはPCI三日後より有意差を認めた。MCP-1では再狭窄群、非再狭窄群において有意差を認めなかった。sP-selectinにおいては、PCI三日後に有意差を認めた。しかしながらRANTESにおいては、PCI一日後から非再狭窄群においては速やかに減少し、再狭窄群において、減少は認められず、二群間に有意差を認めた。労作時狭心症患者の待機的PCI時にPCI後早期のsL-selectinの再狭窄群における上昇とRANTESの非再狭窄群における減少は、再狭窄の予測因子になると考えられる。
確率共鳴を利用した脳梗塞部の検出と被ばく線量軽減－ノイズは本当に有害因子なのか？

本申請研究の主たる目的は、CT検査時における被ばく線量(重要臓器線量)を測定した上で、申請者がCT画像上で発現に成功させた確率共鳴現象を利用して、病変検出能の向上を図ると共に、CT検査時の被ばく線量軽減を行うことである。特に今回は脳梗塞部の検出(脳溝の狭小化や早期虚血性病変)に主眼を置き、どのような条件の時に効果的に確率共鳴が発現するかを検討し、最終的に臨床への応用を目指す。確率共鳴はノイズ強度が10HUの時に最も効率よく発現し、コントラスト分解能も鮮鋭度も大きく改善した。また、この改善効果はノイズの種類に依存し、高周波を多く含むノイズを付加した際に、その効果が大きくなることを定量的に示した。本申請研究の主たる目的は、CT画像上で確率共鳴と呼ばれる非線形現象を発現させ、病変検出能の向上を図ることである。特に本年度は、確率共鳴の基本的な物理特性を重点的に解析した。その結果を以下に要約する。1.脳溝狭小化型ファントムの作成CT画像上で脳梗塞を示す病変信号の一つに脳溝狭小化がある。(early CT signの一つ)これをCT検査で検出することは臨床上極めて有益である。そこで、CT画像上でこの病変が現れるような頭部ファントムを作成した。ファントム作成自体は企業に委託したが、設計図の作成や材質の選定等は申請者らが、様々な実験を通じて決定した。設計及び作成に要した期間は6ヶ月で、計画当初よりも3ヶ月早く脳溝狭小化型ファントムは完成した。2.CT画像における確率共鳴現象の基礎検討本検討では、単純な信号で構成されているCT画質管理用ファントムを被写体として使用し、これを様々な条件で撮像した。その後、このファントム画像に白色ガウスノイズを付加し、確率共鳴の発現を検討した。その結果、ノイズを付加しているにも関わらず、コントラスト分解能の向上が確認され、CT画像上で確率共鳴が発現することを定量的に示した。そこで、最適なノイズ強度を検討するため、信号検出能の定量指標であるCNRとノイズ強度との関係を求めた。CNRはノイズ強度に対し最大値をとる特性を示し、この値を与えるノイズ強度は200HUであった。さらに、このノイズ強度は撮像条件にほとんど依存しないことも示された。この検討では白色ガウスノイズを対象としたが、白色非ガウスノイズであるコーシーノイズに関しても同様の検討を行った。コーシーノイズを付加することにより確率共鳴の発現は認められたが、白色ガウスノイズよりもコントラスト分解能の改善効率は低かった。このことから、コーシーノイズは信号検出能の改善にはあまり適していないことが示唆された。本申請研究の主たる目的は、CT画像上で確率共鳴現象を発現させ、病変検出能の向上を図ることである。特に、本年度は頭部ファントム画像を対象に検討を実施した。その内容を以下に要約する。1.早期虚血性脳梗塞の検出と確率共鳴本検討では早期虚血性脳梗塞ファントムを被検体として確率共鳴の発現について検討した。確率共鳴は白色ノイズを付加することによりCT画像上で発現した。特に早期虚血性脳梗塞のような低コントラスト信号では、確率共鳴現象の一つである確率同期が発現し、信号輪郭の鮮鋭度が効果的に改善した。この結果を受け、研究計画時には予定していなかった逐次近似CT画像を対象に検討を行うことにした。その理由は、一般にCT画像を逐次近似処理すると、ノイズは劇的に低減するものの、信号輪郭は不鮮鋭となり、画像に違和感が生じるからである。そこで、実際に白色ノイズを逐次近似画像に付加すると、確率同期の発現により、逐次近似画像上の信号輪郭が改善され、さらにノイズの白色化に伴い違和感が軽減することを確認した。2.周波数帯域制限型ノイズによる確率共鳴とコントラスト分解能の改善これまで、白色ノイズによる確率共鳴について定量的な解析を行ってきた。その結果、この現象が発現すると、コントラスト分解能や鮮鋭度が改善することを明らかにした。その一方で、人工的にノイズを付加する以上、少なからずノイズが目立つと言った現象は避けられず、この問題を解決するには、ざらつき感の少ないノイズを開発する必要があった。そこで、肌理の細かなノイズを開発すれば、ノイズが目立たなくなると言う発想の下、周波数帯域制限型ノイズと称するノイズを考案した。このノイズをCT画像に付加すると、確率共鳴によるコントラスト分解能の改善が格段に向上し、特に高周波成分のみのノイズの場合だと、白色ノイズと同量のノイズを付加しても、ノイズが目立たないことが明らかとなった。今年度は、早期虚血性脳梗塞のような低コントラスト病変が、確率共鳴現象の発現によって検出され易くなるかと言ったテーマを掲げて、ファントム実験による検討を実施した。その結果、確率共鳴現象の一つである確率同期によって微弱な病変信号の鮮鋭度が改善し、病変検出能の向上に役立つことが示された。これは臨床応用を試みる上で、有益な情報であると言える。特に「研究実績の概要」で述べたように、逐次近似処理したCT画像では、信号輪郭が不鮮鋭になり、従来のCT画像とは様相の異なる画像になることが指摘されている。そのため、画像診断を行う上で、この違和感が支障となり、場合によっては誤診を招きかねない。しかし、確率同期の発現は鮮鋭度の改善だけでなく、ノイズを白色化する作用を有するため、違和感の除去に大いに役立つと考えられる。さらに、このノイズの白色化は、Pre-whiting効果も誘発することから、病変検出能の向上に優位に働くものと考えられる。

この逐次近似画像を用いた検討は、研究計画時には予定していなかったことを考慮に入れると、予想以上に進捗していると思われる。また、昨年度、非白色ノイズでもCT画像上で確率共鳴が発現することを実証した。そこで、どんな非白色ノイズの場合に効果的に確率共鳴が発現するかを詳細に検討した。その結果、高周波成分を多く含むノイズを用いれば、効果的に確率共鳴が発現し、コントラスト分解能も白色ノイズ以上に高くなることを示した。さらに、白色ノイズと同量のノイズを付加しても、CT画像上でノイズが際立たないことも示した。この結果は特筆すべきもので、来年度は高周波ノイズを用いた検討を重点的に行っていく予定である。これらの内容は国内で開催された学会や国際会議で発表し、優秀研究賞をはじめ、いくつかの優秀研究に選ばれた。以上のことから、現在のところ当初の計画以上に申請研究は進展しているものと思われる。本申請研究の目的は、CT画像上で確率共鳴を発現させ、病変検出能の向上を図ることであり、本年度は、特に脳溝狭小化型頭部ファントムを対象に検討を行った。その内容を以下に示す。前年度までは、高コントラスト信号及び低コントラスト信号を対象に確率共鳴の発現を検討してきた。高コントラスト信号を対象とした場合、CT画像上で確率共鳴が発現し、効果的にコントラスト分解能が改善した。一方、低コントラスト信号については、コントラスト分解能はあまり改善しないものの、確率同期と呼ばれる非線形現象がCT画像上で発現し、鮮鋭度の改善に大きく関与すると言った非常に興味深い結果が得られた。そこで、これらの現象を効果的に発現させれば、脳溝狭小化や皮髄境界の不明瞭化等のearly CT signの検出に大いに役立つのではないかと考えられる。本研究では、皮髄境界及び脳溝を模擬した脳溝狭小化型頭部ファントムを対象に、どの程度原画像よりも信号検出能が向上するかについて検討した。今回、付加ノイズとして周波数帯域制限型ノイズを用いることにし、様々な強度のノイズをファントム画像に付加した。その結果、原画像上で脳溝が認められなくなっていても、確率共鳴の発現により、脳溝が視認できるようになり、皮髄境界も確率同期によって鮮鋭になった。これは確率共鳴や確率同期の発現により、誤診が軽減できることを意味している。また、情報利得を物理指標とするエントロピー解析を行ったところ、情報利得はノイズ付加強度10HUで最大値をとる特性を示した。さらに、コントラスト分解能の指標であるCNRを用いた検討でも、同様の結果が得られた。以上のことから、確率共鳴及び確率同期による画質改善法は、early CT signを検出する上で、有効な方法になる可能性を秘めていることが示唆された。なお、この研究成果が認められ、電子情報通信学会から学術奨励賞が授与された。本申請研究の主たる目的は、CT検査時における被ばく線量(重要臓器線量)を測定した上で、申請者がCT画像上で発現に成功させた確率共鳴現象を利用して、病変検出能の向上を図ると共に、CT検査時の被ばく線量軽減を行うことである。
単球及びマクロファージによる放射線皮膚障害治療の可能性

本研究は,放射線治療のdose limitとなる治療過程で併発する皮膚障害を軽減する方法を探索することを目的としたが,モデルの作製が困難であったため,皮膚障害のひとつである疼痛に着目して実験を進めることとした.より簡便な疼痛モデルとして培養細胞を用い,放射線と同様に障害を与える抗がん剤による疼痛関連分子への影響を評価した.本研究は,放射線治療のdose limitとなる治療過程で併発する皮膚障害を軽減する方法を探索することを目的としたが,モデルの作製が困難であったため,皮膚障害のひとつである疼痛に着目して実験を進めることとした.より簡便な疼痛モデルとして培養細胞を用い,放射線と同様に障害を与える抗がん剤による疼痛関連分子への影響を評価した.本研究は,マウスモデルを用い,皮膚炎症障害モデルの作出と移植細胞が皮膚障害の軽減・回復を実際に促進するかどうかを検討することを最優的な目的としている.今年度は,マウスモデル作製とその炎症状態の評価を行うにあたり基礎的なデータの収集を実施した.放射線による正常組織への障害のひとつとして疼痛を伴うことが挙げられ,疼痛は炎症と密接な関係にあることから,痛覚神経への影響を評価した.評価を簡便にする目的で,放射線と同様にDNAに損傷を与える抗がん剤による痛覚神経細胞あるいは痛覚関連の受容体を有する培養細胞を用いてCaイメージング装置を用いて測定を行った.マウス背根神経節より採取した痛覚神経細胞にタキソールを10μMで曝露すると一部の細胞では細胞内カルシウム濃度が上昇し,神経細胞が活性化していることが観察された.また,培養細胞に対して低濃度のタキソールをあらかじめ処理しておくと,痛覚関連受容体刺激に対する応答性が増加した.これらの結果は,DNA損傷を引き起こす抗がん剤でも疼痛を誘発しうることが明らかとなり,放射線とともに疼痛及び炎症の刺激因子として有効であることを示した.それとともにこれらの手法はin vitroにおける疼痛誘発の細胞分子生物学的解析ツールとして用いることができることが示唆された.次年度以降では,マウスモデルの作製を進めるとともに,単球等の細胞がこれらの疼痛誘発を抑制しうるかどうかを明らかにしていく予定である.本研究は,マウスモデルを用い皮膚炎症障害モデルの作出と移植細胞が皮膚障害の軽減・回復を実際に促進するかどうかを検討することを最優的な目的としているが,マウスモデル作製に進展が得られなかったため,今年度も昨年度に引き続き疼痛への影響について評価した.放射線による正常組織への障害のひとつとして疼痛を伴うことが挙げられ,疼痛は炎症と密接な関係にあることから,痛覚神経への影響を評価した.評価を簡便にする目的で,放射線と同様にDNAに損傷を与える抗がん剤による痛覚神経細胞あるいは痛覚関連の受容体を有する培養細胞を用いてCaイメージング装置を用いて測定を行った.今年度は,培養細胞を用いて痛覚関連受容体のひとつであるtransient receptor potential ankyrin-1 (TRPA1)に対する抗がん剤タキソールの作用について解析した.抗がん剤によって細胞死が生じない程度の低濃度のタキソール(10100nM)で処理するとTRPA1の応答性に差異が見られ,処理時間によって感受性の増減が見られた.タキソールは神経細胞に損傷を与え,がん治療において神経因性の疼痛が生じることが知られており,TRPA1との関係性についても注目されている.今回の結果は,これまでの結果を支持するとともに神経細胞に対するタキソールの影響が濃度や曝露時間によって変化することが示唆され,実際の治療に際して投与量や投与時期によって神経因性疼痛の発症が変化する可能性が考えられた.これらの結果は,抗がん剤だけでなくDNA損傷を引き起こす放射線による疼痛発症においてもこのような疼痛関連受容体の関与が考えられ,今後の放射線治療における疼痛管理においても展開が期待できるものであった.
WASP異常症及び新規常染色体劣勢WASの分子病態と迅速診断法に関する研究

X染色体連鎖性好中球減少症は、WASP恒常的活性化変異型WASP遺伝子(L270P)発現ベクターを骨髄球系細胞株に恒常的発現し作成した。活性化変異WASPが細胞核内に強発現し、WASPチロシンリン酸化と活性化していた。この遺伝子導入細胞株の抽出RNAは、Protein tyrosine phosphatase受容体c/CD45高発現、G-CSF受容体、Runx1低発現あり、骨髄球細胞分化と生存に重要な遺伝子群発現変化をみれた。Genomic DNAクロマチン免疫沈降法と高密度タイリングアレイでは野生型WASPとL270Pでは同遺伝子座のDNA結合パターンは同様で結合親和性が異なっていた。恒常的活性化WASP変異による好中球減少症とMDS発症の分子機構X染色体連鎖好中球減少症はWASP恒常的活性化変異(L270P)により起こるHAtagを付加したL270P恒常的活性化変異型WASP遺伝子発現ベクターを、骨髄球系細胞株K562に恒常的発現させ、最適な恒常的発現細胞株クローンを選択した。活性化変異WASP蛋白質が細胞核内に強発現すること、WASPチロシンリン酸化と活性化を確認した。この遺伝子導入細胞株により抽出したTotal RNAを、骨髄球系細胞の分化、アポトーシスに関与する遺伝子群の転写に絞りcDNAマイクロアレイ解析すると、Protein tyrosine phosphatase受容体c/CD45の高発現と、G-CSF受容体とRunx1の低発現、といった骨髄球系細胞分化と生存に重要な遺伝子群の発現変化を発見し、定量的RT-PCR法とWestern Blot法で検証した。L270Pにおいて、これら遺伝子群が真に転写活性調節を制御しているかを調べた。クロマチン免疫沈降法では、WASPは転写系に重要であるRNA polymeraseIIを制御するp54nrbと会合しており、さらに免疫蛍光抗体法で細胞核内での複合体形成を確認した。Genomic DNAについてのクロマチン免疫沈降法と高密度タイリングアレイの組合せでは、野生型WASPとL270Pでは、同遺伝子座におけるDNA結合パターンは同様だったが、結合親和性は異なっていた。以上より、恒常的活性化WASP変異は、核内に位置し、骨髄球系細胞の転写遺伝子を制御していた。(CY Looi,etal.Int.Immunol.26(6):341-352.2014)X染色体連鎖性好中球減少症は、WASP恒常的活性化変異(L270P)により起こるHAtag付加したL270P恒常的活性化変異型WASP遺伝子発現ベクターを骨髄球形細胞株K562に恒常的発現させ、最適な恒常的発現細胞株クローン選択した。活性化変異WASP蛋白が細胞の核内に強発現する点、WASPチロシンリン酸化と活性化する点を確認した。この遺伝子導入細胞株より抽出したRNAの、骨髄球形細胞の分化とアポトーシスに関与する遺伝子群の転写についてcDNAマイクロアレイ解析すると、Protein tyrosine phosphatase受容体c/CD45の高発現と、G-CSF受容体とRunx1の低発現を確認した。すなわち、骨髄球形細胞分化と生存に重要な遺伝子群の発現変化を発見できた。次に、定量RT-PCR法とWestern Blot法で検証し、L270Pにおいて、これら遺伝子群が真に転写活性調節を制御しているかを調べた。クロマチン免疫沈降法では、WASPは転写系に重要であるRNA polymeraseIIを制御するp54nrbと会合していた。また、免疫蛍光抗体法で細胞核内での複合体形成を確認した。Genomic DNAのクロマチン免疫沈降法と高密度タイリングアレイの組合わせでは、野生型WASPとL270Pでは、同遺伝子座におけるDNA結合パターンは同様だったが、結合親和性は異なっていた。以上より、恒常的活性化WASP変異は、核内に位置し、骨髄球系細胞の転写遺伝子を制御しているといえた。(1)WASPの細胞核内での新機能解析、WASP恒常的活性化変異によるX染色体連鎖性好中球減少症(XLN)および骨髄異形成症候群(MDS)の分子病態解析は、上記の通り論文発表に至った。(2)一方、常染色体劣性WAS(WIP欠損症)の迅速スクリーニング法の開発、および分子病態解析については、平成28年度の課題として持ち越されている。恒常的活性化WASP変異による好中球減少症と骨髄異形成症候群発症の分子機構について、論文化できた(CY Looi,et al. Int.Immunol 2014)。X染色体連鎖性好中球減少症は、WASP恒常的活性化変異(L270P)により起こるHAtag付加したL270P恒常的活性化変異WASP遺伝子発現ベクターを骨髄球細胞株K562に恒常的発現させ、最適な恒常的発現株クローン選択した。この遺伝子導入細胞株より抽出したRNAの骨髄球細胞の分化とアポトーシスに関与する遺伝子群転写についてcDNAマイクロアレイ解析すると、ProteinTyrosine Phosphatase受容体c/CD45高発現と、G-CSF受容体とRunx1の低発現を確認した。すなわち、骨髄球細胞分化と生存に重要な遺伝子群の発現変化を発見できた。次に、定量PCR法とWestern Blot法で検証し、L270Pにおいて、これら遺伝子群が真に転写活性調整制御をしているか調べた。

クロマチン免疫沈降法では、WASPは転写系に重要であるRNA polymerase IIを制御するp54nrbと会合していた。また、免疫蛍光抗体法で細胞核は、同遺伝子座におけるDNA結合パターンが同様だったが、結合親和性は異なっていた。以上より、恒常的活性化WASP変異は、核内に位置し、骨髄系細胞の転写遺伝子を制御しているといえた。さらに常染色体劣勢WAS(WIP欠損症)の国内例についてX染色体連鎖性WASとの病態相違を検討したいと考えたが、現段階では国内症例が見つからずに研究の進捗は滞っている。X染色体連鎖性好中球減少症は、WASP恒常的活性化変異型WASP遺伝子(L270P)発現ベクターを骨髄球系細胞株に恒常的発現し作成した。活性化変異WASPが細胞核内に強発現し、WASPチロシンリン酸化と活性化していた。この遺伝子導入細胞株の抽出RNAは、Protein tyrosine phosphatase受容体c/CD45高発現、G-CSF受容体、Runx1低発現あり、骨髄球細胞分化と生存に重要な遺伝子群発現変化をみれた。Genomic DNAクロマチン免疫沈降法と高密度タイリングアレイでは野生型WASPとL270Pでは同遺伝子座のDNA結合パターンは同様で結合親和性が異なっていた。1) WASPの細胞核内での新しい機能解析、WASP恒常的活性化変異によるX染色体連鎖性好中球減少症(XLN)および骨髄異形成症候群(MDS)の分子病態解析上記については、論文発表に至った。2)常染色体劣性WAS(WIP欠損症)の迅速スクリーニング法の開発、および3)常染色体劣性WAS(WIP欠損症)の分子病態の解析については、平成27年度の課題である。平成27年度の成果をもとに常染色体WASであるWIP欠損症患者と、X染色体連鎖性WASとの病態相違の検討を進めたいと考えている。(1)常染色体劣性WAS(WIP欠損症)の迅速スクリーニング法の開発WIPはヒトでは常染色体上にコードされている。世界的には1例の常染色体劣性WIP欠損症が報告されているが、本邦ではいまだ診断されていない。本研究では、抗WIPモノクローナル抗体を用いたフローサイトメトリー法による迅速スクリーニング法を開発し、遺伝子診断系の確立とともに、迅速な確定診断法の確立を目指す。(2)常染色体劣性WASの分子病態の解析WASの新規病型である常染色体劣性WAS(WIP欠損症:Type-2 WAS)が発見された際には、WASP蛋白発現量を確認し、X染色体連鎖性WASとの病態相違を明らかにし、その疾病の概念を確立する。これは、新病型の分子病態の理解や、WASの遺伝子治療におけるベクター由来のWASP蛋白発現量の調節機構の理解に重要な意義をもつことになる。しかし、現段階ではWIP欠損症患者が見つかっていない。今回、研究期間の延長を承諾頂けたことで、継続して国内外より患者を募り、その臨床像と免疫学的特徴を解析したい。小児免疫不全症、小児腫瘍2)常染色体劣性WAS(WIP欠損症)の迅速スクリーニング法の開発WIPはヒトでは常染色体上にコードされていることを確認している。これまで世界的に、1例の常染色体劣性WIP欠損症が報告されているが、いまだ本邦ではWIP欠損症は診断されていない。