hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規燃焼性向上剤の探索と機構に関する基礎的研究

1.測定部の圧力を制御できる高圧DSCを用いて、炭化水素の中でも主として石油の微量成分の自然発火性を測定し、燃焼開始温度と炭化水素の燃焼反応の関連性を調べ、さらに微量成分の反応機構について検討した。すなわち、炭素数7および8のパラフィンおよびn-セタンについて、圧力50atmで昇温速度を変化させて燃焼開始温度を測定し、主に微量成分の燃焼反応機構の変化について考察した。また、自然発火モデルを用いて高圧DSC内の反応をシミュレートし、燃焼の開始に効果のある反応を調べることで、より詳細に発火に至るまでの燃焼反応機構を推測した。その結果、n-パラフィンでは、活性化エネルギーが着火遅れ時間の長い実験系とよく一致した。また、枝分かれのあるパラフィンでは、昇温速度50K/minの前後で活性化エネルギーに急激な変化があるものが見られ、反応機構の変化があることが示唆された。反応シミュレーションでは、燃焼開始温度の実験値と.計算値によい相関が見られ、n-へプタンの高圧DSCにおける燃焼の開始に最も寄与しているのは、分子内水素引き抜き反応とその続発反応であることがわかった。2.燃焼性向上剤の環境影響評価の例として、ストリートキャニオンモデルと光化学ボックスモデル.(PBM)を用いて、燃料にメチル-t-プチルエーテルなどのオクタン価向上剤を加えたときの大気環境への影響について調べた。その結果、向上剤を添加すると、最大オゾン濃度が減少する。NOxはNMOC(Non Methane Organic Compounds)/NOx比が小さいと、よりオゾンの生成を抑制し、逆に、NMOCはNMOC/NOx比が高いと、オゾンの生成を促進することが分かった。大気中と排気中のNOx濃度は、NMOC濃度よりかなり大きく汚染質濃度に影響し、排気ガス中のNOxは大気中のNOxより大きな影響を引き起こすことが分かった。1.各種アルカンの自動酸化により生成するヒドロペルオキシドのセタン価向上効果について検討した。その結果、アルカンの自動酸化によるヒドロペルオキシド生成速度定数は、水素引き抜き速度定数から推算可能であること、そして、n-アルカンのセタン価向上効果はヒドロペルオキシド濃度により決まり、炭素数には依存しないことがわかった。さらに、ナフタレンを添加したn-セタンでは、ヒドロペルオキシドの生成が非常に抑制され、自動酸化による向上効果は示さなかった。2.ガソリン燃料を構成する炭化水素の自然発火性を系統的に評価し、オクタン価との関連性について知見を得るために、ノッキングの発生源となる未然ガスの自然発火時の圧力50atmに設定可能な加圧DSCを用いて燃焼開始温度を測定し、自然発火性との関係を調べた。2,4-ジメチルヘキサンは、直鎖のアルカンに比べてオクタン価は高いが燃焼開始温度は低いことがわかった。これは、加圧DSCによる測定では、低い温度で長時間測定するため高温の反応が起こりにくく、燃焼時に生成するアリルラジカルの量が少ないこと、及び、3級水素が2個存在し、分子内水素引き抜き反応などが起こりやすくなるためと考えられる。次に、オクタン価測定の標準燃料であるイソオクタンとn-ヘプタンの混合物の燃焼開始温度を測定した。n-ヘプタン濃度が40%以下の時にはオクタン価の増大とともに燃焼開始温度が上昇し、自然発火性が減少していたが、n-ヘプタン濃度が50%以上の時は、燃焼開始温度はn-ヘプタンと同じか、低くなった。これは、n-ヘキサンが多い場合、分子内水素引き抜き反応を起こし、ラジカル連鎖反応が始まってしまうためと考えられる。そして、加圧DSCの燃焼開始

温度が低温での酸化反応に基づいている可能性が高いことが示唆された。1.測定部の圧力を制御できる高圧DSCを用いて、炭化水素の中でも主として石油の微量成分の自然発火性を測定し、燃焼開始温度と炭化水素の燃焼反応の関連性を調べ、さらに微量成分の反応機構について検討した。すなわち、炭素数7および8のパラフィンおよびn-セタンについて、圧力50atmで昇温速度を変化させて燃焼開始温度を測定し、主に微量成分の燃焼反応機構の変化について考察した。また、自然発火モデルを用いて高圧DSC内の反応をシミュレートし、燃焼の開始に効果のある反応を調べることで、より詳細に発火に至るまでの燃焼反応機構を推測した。その結果、n-パラフィンでは、活性化エネルギーが着火遅れ時間の長い実験系とよく一致した。また、枝分かれのあるパラフィンでは、昇温速度50K/minの前後で活性化エネルギーに急激な変化があるものが見られ、反応機構の変化があることが示唆された。反応シミュレーションでは、燃焼開始温度の実験値と計算値によい相関が見られ、n-へプタンの高圧DSCにおける燃焼の開始に最も寄与しているのは、分子内水素引き抜き反応とその続発反応であることがわかった。2.燃焼性向上剤の環境影響評価の例として、ストリートキャニオンモデルと光化学ボックスモデル(PBM)を用いて、燃料にメチル-t-ブチルエーテルなどのオクタン価向上剤を加えたときの大気環境への影響について調べた。その結果、向上剤を添加すると、最大オゾン濃度が減少する。NOxはNMOC(Non Methane OrganicC0mpounds)/NOx比が小さいと、よりオゾンの生成を抑制し、逆に、NMOCはNMOC/NOx比が高いと、オゾンの生成を促進することが分かった。大気中と排気中のNOx濃度は、NMOC濃度よりかなり大きく汚染質濃度に影響し、排気ガス中のNOxは大気中のNOxより大きな影響を引き起こすことが分かった。
曲面上の力学系に関する研究

本年度の主な成果は、エントロピーが正の有理曲面上の自己同型写像を構成したことである。エントロピーが正の自己同型写像を許容するコンパクトな複素曲面(2次元複素多様体)は、複素トーラス、K3曲面、エンリケス曲面、そして有理曲面のいずれかに分類されることがS.Cantat(1999)により示されている。このうち有理曲面上の自己同型写像の具体例については、最近になってカスプをもつ反標準曲線を保存する自己同型写像の例がいくつか構成された。しかし、これら自己同型写像はいずれも2次写像をブローアップで持ち上げることにより構成できるものであった。そこで本年度の研究では、射影平面上の3次曲線を保存する一般次数の双有理写像から、自己同型写像を構成した。具体的には、軌道データと呼ばれる情報を導入するとともにそこから実現可能条件を記述して、もし軌道データがこの実現可能条件を満たすならば、軌道データに対応する自己同型写像が構成できることを示した。また、ほとんどすべての軌道データは実現可能条件を満たすことを示すとともに、今までに知られていない新しい自己同型写像の具体例を構成した。さらに、有理曲面上の自己同型写像のエントロピー全体の集合は、あるワイル群の元のスペクトル半径の対数の集合と一致することを示した。これは、これまでに得られている写像だけでは示されない結果であり、有理曲面上の自己同型写像が多く存在していることを示唆するものとなっている。本年度においては,力学的次数とよばれる量が1より大きな複素曲面上の双有理写像を研究対象としてきた.主な研究実績は,岩崎克則氏との共同研究により,面積形式を保存する双有理写像に対する孤立周期点の個数の評価を与えたことである.また,周期点の個数は周期に関して指数増大的に大きくなり,増大度が力学的次数と一致することを示した.この結果は,斉藤秀司氏による不動点公式を応用することで得られた.この不動点公式は,写像から定義されるLefschetz数が,孤立周期点と周期曲線上で定義される指数の総和に等しいことを表したものである.彼のアイデアは周期曲線をI型とII型に分けて,不動点公式への寄与の仕方を変えたことであった.我々は上記の結果を得るために,次に述べる主張を示した.1.各II型周期曲線上で定義される指数は写像の合成の回数によらない有限値である.2.II型周期曲線の個数は有限個しか存在しない.3.面積形式を保存する写像に対する周期曲線はすべてII型である.4.Lefschetz数は写像の合成に関して力学的次数を増大度とする指数増大的である.これらの結果を合わせることで,上記の結果を得ることができた.さらに上記の結果を応用することで,研究実施計画に記載したように,去年度に示したgenericなパラメータに対するパンルヴェ方程式についての周期解の個数を評価を,全てのパラメータに対して拡張することに成功した.また周期解の指数増大度を求めるアルゴリズムも得ている.本年度の主な研究業績は次の2つである。まず、岩崎克則氏との共同研究により、以前に示したgenericなパラメータに対するパンルヴェ方程式についての周期解の個数の評価を,全てのパラメータに対して拡張した。また、周期解の指数増大度を求めるアルゴリズムも得た。この問題はパンルヴェ方程式の非線形モノドロミー写像の周期点の個数を評価することに帰着されるが、パラメータがnon-genericな場合、周期曲線が表れてしまうため、古典的なレフシェッツの不動点公式は適用できない。そこで上記の結果を得るため用いたものが、昨年度に示した、周期曲線をもつ双有理写像に対する孤立周期点の個数の評価である。この結果は、「力学的次数と呼ばれる量が1より大きい場合、周期曲線は高々有限個しか存在せず、孤立周期点の個数が周期に関して指数増大的に大きくなり、その増大度と力学的次数が一致する」というものである。そこで、非線形モノドロミー写像の力学的次数が1より大きいことを証明して、さらに上記の結果が適用した。さらに、エントロピーが正のとなる有理曲面上の自己同型写像を具体的に構成した。エントロピーが正になる自己同型写像をもつ複素曲面は、複素トーラス、K3曲面、エンリケス曲面、そして有理曲面のいずれかに限られることが知られているが、有理曲面に対する具定例についてはほとんど知られていない現状であった。そこで、有理曲面上の自己同型写像の例を多く構成して、そのエントロピーの値も具体的に求めた。また、ある例についてはシーゲル円板をもち、力学系として面白い対象となっていることも示した。

また、ほとんどすべての軌道データは実現可能条件を満たすことを示すとともに、今までに知られていない新しい自己同型写像の具体例を構成した。さらに、有理曲面上の自己同型写像のエントロピー全体の集合は、あるワイル群の元のスペクトル半径の対数の集合と一致することを示した。これは、これまでに得られている写像だけでは示されない結果であり、有理曲面上の自己同型写像が多く存在していることを示唆するものとなっている。
高度道路交通システム構築のためのカラー画像からの道路標識の検出・識別に関する研究

カラー情報を用いて道路標識の検出する方法の開発を目的とし,以下の項目に対して研究を行った.1.いろいろな環境(主に晴れ,曇り,雨)において各天候,各時期,各時間の色分布を調べ,それらの環境に対応できるよう,各環境のデータをまとめ各色毎の分布関数を作成した.さらに,少なめの収集データにおいても分布関数が作成できるように,数式表現で色分布関数を作成できるようにした.これにより,色分布を広めにしたり,狭めにしたりでき,検出実験が行いやすくなり,従来よりも安定した色抽出が可能となった.2.ニューラルネットワークを用いた方法では,画像における各画素の色を検出する方法を開発した.対象標識は最高速度標識とし,検出実験を行った.晴天の場合の検出率は高かった.条件の悪い,雨天・逆光の場合は誤検出が多く見られた.そこで,逆光の場合,暗いところを検出し,そこを明るくして色検出を行うなどして,改良を加えた.まだ十分とはいえないが,色検出はそこそこの結果を得た.3.画像エネルギー関数を考慮したActive Netを用いた標識検出のプログラム作成と実験を行った.従来の方法では,画像の中央付近に対象標識が存在しないと対象を抽出することは困難であったが,Active Netの形状を変更することにより,画像の周囲に存在する対象も抽出することが可能となった.さらに,安定な抽出を行うために,等面積ネット構造を提案した.このネット構造を用いて,道路標識を検出するプログラムを開発し、実験を行い,外側にある対象の対象捕捉率が向上し,良好な結果を得た.4.検出された道路標識の種類を識別する方法については,ある仮定のもとでの予備実験ではうまくいったが,実際の画像を用いた場合は十分実験ができなかった.カラー情報を用いて道路標識の検出する方法の開発を目的とし,以下の項目に対して研究を行った.1.いろいろな環境(主に晴れ,曇り,雨)において各天候,各時期,各時間の色分布を調べ,従来は,各環境毎の色分布を作成していた.本研究では,いろいろな環境に対応できるよう,各環境のデータをまとめ各色毎の分布関数を作成した,さらに,少なめの収集データにおいても分布関数が作成できるように,色の分布は正規分布しているという仮定を設け,数式表現で色分布関数を作成できるようにした.これにより,色分布を広めにしたり,狭めにしたりでき,検出実験が行いやすくなり,従来よりも安定した色抽出が可能となった.2.画像エネルギー関数を考慮したActiveNetを用いた標識検出のプログラム作成と実験を行った.この方法においては,カラー画像に1.の色分布関数を適用し,得られた画像エネルギー関数に対してActiveNetを用いている.従来の方法では,画像の中央付近に対象標識が存在しないと対象を抽出することは困難であったが,ActiveNetの形状を変更することにより,画像の周囲に存在する対象も抽出することが可能となった.さらに,安定な抽出を行うために,等面積ネット構造を提案した.これは,ネットの外側の構造を変更し,外側にある対象の対象捕捉率を向上させるものである.この構造についてはさらに特性を調査中である.3.ニューラルネットワークを用いた方法では,画像における各画素の色を検出する方法を開発した.対象標識は最高速度標識とし,検出実験を行った.晴天の場合は検出率は高かった.条件の悪い,雨天・逆光の場合は誤検出が多く見られた.その原因は,色識別が不十分であったこと,運動ぼけにより,標識が背景と同化してしまうことなどであった.カラー情報を用いて道路標識の検出する方法の開発を目的とし,以下の項目に対して研究を行った.1.いろいろな環境(主に晴れ,曇り,雨)において各天候,各時期,各時間の色分布を調べ,それらの環境に対応できるよう,各環境のデータをまとめ各色毎の分布関数を作成した.さらに,少なめの収集データにおいても分布関数が作成できるように,数式表現で色分布関数を作成できるようにした.これにより,色分布を広めにしたり,狭めにしたりでき,検出実験が行いやすくなり,従来よりも安定した色抽出が可能となった.2.ニューラルネットワークを用いた方法では,画像における各画素の色を検出する方法を開発した.対象標識は最高速度標識とし,検出実験を行った.晴天の場合の検出率は高かった.条件の悪い,雨天・逆光の場合は誤検出が多く見られた.そこで,逆光の場合,暗いところを検出し,そこを明るくして色検出を行うなどして,改良を加えた.まだ十分とはいえないが,色検出はそこそこの結果を得た.3.画像エネルギー関数を考慮したActive Netを用いた標識検出のプログラム作成と実験を行った.従来の方法では,画像の中央付近に対象標識が存在しないと対象を抽出することは困難であったが,Active Netの形状を変更することにより,画像の周囲に存在する対象も抽出することが可能となった.さらに,安定な抽出を行うために,等面積ネット構造を提案した.このネット構造を用いて,道路標識を検出するプログラムを開発し、実験を行い,外側にある対象の対象捕捉率が向上し,良好な結果を得た.4.検出された道路標識の種類を識別する方法については,ある仮定のもとでの予備実験ではうまくいったが,実際の画像を用いた場合は十分実験ができなかった.カラー情報を用いて道路標識の検出する方法の開発を目的とし,以下の項目に対して研究を行った.

1.いろいろな環境(主に晴れ,曇り,雨)において各天候,各時期,各時間の色分布を調べ,それらの環境に対応できるよう,各環境のデータをまとめ各色毎の分布関数を作成した.さらに,少なめの収集データにおいても分布関数が作成できるように,数式表現で色分布関数を作成できるようにした.これにより,色分布を広めにしたり,狭めにしたりでき,検出実験が行いやすくなり,従来よりも安定した色抽出が可能となった.2.ニューラルネットワークを用いた方法では,画像における各画素の色を検出する方法を開発した.対象標識は最高速度標識とし,検出実験を行った.晴天の場合の検出率は高かった.条件の悪い,雨天・逆光の場合は誤検出が多く見られた.そこで,逆光の場合,暗いところを検出し,そこを明るくして色検出を行うなどして,改良を加えた.まだ十分とはいえないが,色検出はそこそこの結果を得た.3.画像エネルギー関数を考慮したActive Netを用いた標識検出のプログラム作成と実験を行った.従来の方法では,画像の中央付近に対象標識が存在しないと対象を抽出することは困難であったが,Active Netの形状を変更することにより,画像の周囲に存在する対象も抽出することが可能となった.さらに,安定な抽出を行うために,等面積ネット構造を提案した.このネット構造を用いて,道路標識を検出するプログラムを開発し,実験を行い,外側にある対象の対象捕捉率が向上し,良好な結果を得た.4.検出された道路標識の種類を識別する方法については,ある仮定のもとでの予備実験ではうまくいったが,実際の画像を用いた場合は十分実験ができなかった.
簡便な単一光子源の開発と量子状態制御

従来のものに比べてはるかに簡便かつ安価な単一光子発生装置を開発した。化学的に多量に合成できる半導体ナノ粒子(直径数nm程度)をポリマー薄膜中に固定し、その中の1個に着目してレーザー光を照射する。1個のナノ粒子からは、量子閉じ込め効果により一度に1個の光子しか放出されないため、この系はそのまま単一光子源となる。1秒あたり1万個を超える光子を光ファイバーに導き、単一光子の証であるアンチバンチングを確認した。本年度は、まず半導体ナノ粒子を懸濁させたポリマー(PMMA)薄膜を作成し、実体顕微鏡を用いてレーザー(波長532nmまたは592nm)で励起した際の発光(波長640nm程度)の観測を行った。ナノ粒子を十分希薄に懸濁させたため、顕微鏡の視野中(50ミクロン×50ミクロン)には100個程度のナノ粒子しかなく、単一粒子からの発光を観測することができた。実際、発光にはブリンキングと呼ばれる単一ナノ粒子に特有な発光特性が確認できた。このことは、任意の時間に単一光子を取り出せるといった制御性はまだないが、単一光子の発生には成功したことを意味する。さらに単一ナノ粒子からの発光を光ファイバーに導き、光子計数することでブリンキングの統計的な性質を測定した。しかし、時間分解能の制限からまだアンチバンチングは観測されていない。単一ナノ粒子からの発光観測と並行して行ったガラスキャピラリー中ヘポリマーを導入する課題については、ポリマーの専門家と詳細に手法を検討した結果、キャピラリーの内径が1ミクロンという点がネックとなり、実現には非常な困難を伴うことが分かってきた。したがって、この点に関しては一時方針を変更し(まだガラスキャピラリー中に導入するのをあきらめた訳ではない)、既に発光を観測している薄膜を使った微小共振器を作成する方法、ポリマーの専門家と協力してナノ粒子を混ぜ込んだポリマー導波路を作成する方法、光ナノファイバーの周辺に漏れだすエバネッセント光とナノ粒子を結合させる方法などの検討を始めた。特に、光ナノファイバーの製作に関しては、本研究費で購入したせラミックヒーターにより高品質なナノファイバーが作成できるようになり、簡単な飽和分光測定も行えるようになった(発表論文1)。平成23年度は、半導体ナノ粒子(コロイド量子ドット)を懸濁したポリマー(PMMA)トルエン溶液をガラス基板(プリズム表面)上に滴下、トルエンを揮発させたPMMA薄膜を作成し、PMMA薄膜中に固定された少数のコロイド量子ドットからの発光特性を光子計数法で測定した。発光の強度相関を求めた結果、単一コロイド量子ドットからの発光がアンチバンチングしていることを確認した。これは、発光には必ず1光子しか含まれていないことを意味しており、この段階で、「簡便な単一光子源」は完成したといえる。これまでの単一光子源は、パラメトリック蛍光、中性原子トラップやイオントラップされた単一原子(イオン)からの発光、半導体量子井戸と微小共振器構造をもつ高機能素子(エピタキシャル量子ドット)からの発光などであるが、いずれも作成や取り扱いに高度な技術を要すため、必然的に高価となりまた用途も限られたものであった。それに対して今回完成させた単一光子源は、ありふれたポリマーと化学的な合成法で大量に作成できるコロイド量子ドットを利用しているため、非常に安価でありかつ取り扱いも容易なものである。したがって、単一光子源を大量に作成することが可能となる。単一光子源が大量に利用可能となれば、量子暗号や量子情報処理のプロトコルおよびアルゴリズムに対する制約を大きく緩和することができるため、これらの実用化を目指した実験的研究に大いに役立つものと期待される。平成24年度は、前年度までに完成させた単一光子源の単一光子発生効率を向上させるために、二種類の試みを行った。一つは、複数のコロイド量子ドット(単一光子源)からの発光を1本のシングルモードファイバーに導くといった手法である。コロイド量子ドットを希薄に分散させたポリマー(PMMA)の薄膜をプリズム表面に作成する。このとき、実体顕微鏡の視野内に10個程度のコロイド量子ドットが存在する程度に量子ドットの濃度を調整しておく。続いて空間位相変調器を用い、シングルモードファイバーからの光を複数の量子ドットに同時に集光させる。こうすれば、複数の量子ドットからの発光が1本のシングルモードファィバーに導かれることになる。空間位相変調器を制御するプログラムを作成し、実体顕微鏡の視野内の任意の場所に集光可能な光学システムを作成した。二つ目の手法は、共振器効果を利用する方法である。プリズム表面に特殊な多層膜コート(0°入射の630 nmの光(単一光子)をほぼ100%反射し、45°入射の532 nmの光(励起光)は透過する)を施し、その上に量子ドット入りのPMMA薄膜を作成する。次に、シングルモードファィバーの先端にグリンレンズを融着した特殊なファイバーを用い、コロイド量子ドットからの単一光子を収集するというものである。

裏面で反射した発光もファイバー内に導入できるため、単純に考えても効率は2倍になり、共振器効果が加わることでさらなる効率向上が期待される。現在、どこまで収集効率が向上するかを確認中である。本申請研究の第一の研究課題である「簡便な単一光子源の開発」に成功した点において、ほぼ計画通りに進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に「簡便な単一光子源」は完成したといえるが、この光源は等方的な発光を対物レンズで集めるだけなので、集光効率は0.0l0.001程度である。つまり、ある時刻に単一光子が必要とされても、100分の1以下の確率でしか取得できない。これは応用的には大きな障害であるため、今年度はオンデマンド性の確立に挑戦する。具体的には、コロイド量子ドットを含むPMMA薄膜を高反射率鏡上に作成し、さらにもう一枚の反射鏡を設けることで共振器を構成する。共振器のモード体積を非常に小さくして、量子状態の制御が可能となる強結合条件を実現させれば、コロイド量子ドットからの発光は共振器モードに選択的に放出される。現在、ファイバー端面を凹面加工し高反射率コートした鏡を使った微小共振器を作成しており、最終的には発光の50%以上をファイバーに結合させ、オンデマンドで単一光子を供給できるシステム構築を目指す。
減数分裂期組換えの機能解析

1.研究目的:高等真核生物の組換え機構は、減数分裂期組換え、DNA障害の修復、抗体産主の多様性の確立および細胞周期の制御などの生物の基本的現象に関わっている。本共同研究は上記の基本的な現象を分子レベルおよび染色体レベルで解明することを目指して以下のことを計画してた。(1)組換えを直接行う酵素である組換え蛋白質複合体を精製する。(2)組換えのホットスポット領域の特徴的な構造を調べるために、組換え開始変異酵母株を用いた減数分裂期における組換えのホットスポット領域を解析する。2.研究成果:太田、小川は酵母の遺伝学的研究から相同組換えの最初の反応である二本鎖DNAの切断に関与すると考えられているMRE11遺伝子のアミノ末端にflag-tag(Asp-Tyr-Lye-Asp-Asp-Asp-Asp-Lyeの8個のアミノ酸)を付けたものを酵母で発現させflag-tagに対する抗体力ラムを用いてMRE11蛋白質複合体を精製することに成功した。このMRE11蛋白質複合体は一本鎖DNAおよび二本鎖DNAの切断活性を持つことが分かった。また、大腸菌を用いた組換え体MRE11蛋白質単独の活性を調べた結果、酵母から精製したMRE11蛋白質複合体と同様の活性が検出された。太田、小川はこの研究成果をアメリカ合衆国ニューロンドンで開かれたゴードン国際会議で発表し、共同研究者であるMichael Lichtenと今後の打ち合わせを行った。また、Michael Lichtenは組換えのホットスポット領域の詳細なDNA構造解析のためのサザンプロット法を確立し、ARG4とTHR領域で生じる二重鎖切断点をDNA塩基配列上で決定した。その成果を報告するため国立遺伝学研究所を訪れ、今後の共同研究の進め方を協議した。
エネルギー制限食による減量効果の科学的評価

自由食で十分肥らせた成熟マウスと遺伝的肥満の成熟Zuckerラットを絶食を含む種々のエネルギー制限食下におき減量させた後、自由摂食下におき、この間の回復状況を追跡し、減量後の自由摂食が肥満促進効果をもつことを証明した。1.減量後自由摂食にすると1日当りで明らかな過食に陥入り、体重も減量前より重くなった。2.エネルギー消費量も減量前よりやゝ高くなったが、外部活動は、有意に低下し、活動負担度、活動変化量も少なくなり、外的には明らかにおとなしくなった。3.しかし、基礎代謝量、安静時代謝量などの内部活動量は、逆に減量前より高くなり、体力の回復にエネルギーがより多く使われている様を明白に把えることが出来た。4.したがって、2と3の内・外の活動量の和は、実験期間中変化がなく、生物のもつ恒常性の一種の現象と考えられた。5.呼吸商の変化から、減量中は脂肪がよく燃焼し、回復期には、脂肪燃焼が大きく抑制され、しかも、その抑制が長く続くことが分った。6.体中の脂肪含量も5の結果を支持し、減量後の急激な体重回復は、脂肪の過剰蓄積を誘導することが証明された。7.別に、成長期のマウスで同様な実験を行ったところ、上記の傾向は長く続かず、成熟したもののほうが肥満になり易いことが明らかとなった。8.その他、脂肪代謝酵素の変動、運動による減量効果などについても検討中である。
中・近世における近江の村落と信仰(絵系図の基礎的研究)

本研究は、中性近世に滋賀県湖北・湖東地域の真宗仏光寺派寺院で制作された絵系図を網羅的に調査収集し、整理・公表することを目的とする。湖北地域は、東浅井郡浅井町野瀬光福寺(江戸初期現在)、湖北町津里光照寺(室町江戸)、湖北町馬渡光源寺(室町現在)の絵系図・光明本尊・阿弥陀仏絵像・文書の調査・撮影と聞き取り調査を実施し、絵系図の分類整理・解読を行なった。光福寺は・光源寺の盆行事「ハカマイリ」の参詣の門徒分布と絵系図の地域が一致しているため、分布地域の寺院(旧道場)の調査を行なった。本尊・阿弥陀仏絵像・太子・七高僧絵像奥書・住職系図等により、江戸初期中期に道場となり、絵系図所蔵寺院の下寺であったことが確認された。史料調査に平行して、各寺院で門徒分布・葬制・墓制・行事を中心に聞き取り調査を実施した。葬制については、阿弥陀絵像をリンジブツ・オソ-ブツと称して門徒に貸出しする習俗があり、また、盆に「ハカマイリ」と称して寺に参り、墓を持たない地域になっている。光源寺・光福寺のハカマイリ(絵系図参り)と対応するもので、もとは絵系図所蔵寺院に参ったのが、道場の成立とともに村落の道場に参るようになったと思われる。湖東地域については、蒲生郡竜王町川上光明寺所蔵の絵系図(室町江戸)・光明本尊・阿弥陀絵像の調査・撮影と聞き取り調査、絵系図の整理及び解読を行ない、あわせて絵系図記載地域の調査を実施した。いずれも、現在光明寺との関係はないが、湖北地域と同様、江戸初期に道場となっており、光明寺下寺であったものと思われる。1.湖北地域は東浅井群野瀬光福寺・湖北町津里光照寺・馬渡光源寺を中心に光明本尊・絵系図,文書の調査・撮影と聞き取り調査を行なった。尚,光源寺は全部撮影できなかったため,後日撮影の許可を得て終了した。2.現在も盆に「絵系図まいり」を行なっている寺は,光福寺・光源寺のみである。参詣の門徒分布と,中・近世絵系図の肖像の分布とはほぼ一致しているため,分布地域の若干の寺院(旧道場)の調査を行なった。本尊・阿弥陀絵像・太子・七高僧絵像奥書・系図等によって,江戸初期中期に道場となり,絵系図所蔵寺院の下寺であったことが確認された。3.史料調査に並行して,各寺院で門徒分布・葬制・墓制・行事を中心に聞き取り調査を実施した。葬制については,阿弥陀絵像をリンジブツ・オソーブツと称して門徒に貸出する習俗があり,かつて土葬であった。また,盆にハカマイリと称して寺に参る習慣があり,絵系図まいりをハカマイリと呼ぶのと対応する。もとは絵系図所蔵寺院に参っていたのが,道場の形成とともに,各村落の道場に参るようになったと考えられる。4.湖東地域については,蒲生群竜王町川上光明寺所蔵の絵系図(室町江戸初期),及び絵系図記載地名の内7カ寺の調査を行なった。現在,光明寺との関係は希薄であるが,太子・七高僧絵像の奥書及び住職系図等から,江戸初期に寺院化しており,光明寺を中心する道場が形成されたと考えられる。尚,湖北と同様に各寺院で門徒分布・葬制・墓制・行事等の聞き取り調査を行なった。現在,調査史料の解読・整理中であり,不明な点も多々あるが,引き続き調査・研究を行なうことによって,中・近世仏光寺教団の成立,及び村落・家族とその信仰等,本研究の目的を達成できると考えている。

1.湖東地域については,平成6年7月末8月初旬に,前年度調査に引き続き蒲生郡竜王町川上光明寺絵系図記載地名の内,近江八幡市・永源寺町の仏光寺派寺院調査を行なった。現在光明寺との関係は希薄であるが,由緒書・太子・七高僧絵像の奥書及び住職系図等から,江戸初期に寺院化したことが確認された。また,前年度と同様に各寺院で門徒分布・葬制・墓制・行事等の聞き取り調査を行なったが,近江八幡市では13カ村で宗派に関係なく仏光寺派阿弥陀絵像を所蔵し,現在も毎月順番に法会を営み,比牟礼八幡祭礼には神前で念仏する習俗(十三仏と称している)の存在が確認された。2.湖北地域は平成6年9月中旬に前年度の未撮影絵系図約5,000点の調査・撮影を行なった。永正5年が最も古いと考えていたが,今回の調査により,文亀年間にさかのぼることが確認された。前年度絵系図との照合により,全貌を復元できるものと思われる。光源寺絵系図は,他の絵系図に比して各時代にわたり,数量も豊富であり,中・近世における湖北村落・家族と信仰形態を解明するうえで,もっとも重要であると思われる資料であり,現在解読・整理を急いでいる。尚,湖東・湖北地域の絵系図関連の未調査寺院は,出来得るかぎり次年度中に調査を完了したいと考えている。1.平成7年5月14日に川上光明寺絵系図記載地名寺院調査の一環として,兵庫県神戸市北区淡河町僧尾地区の仏光寺派寺院調査を実施した。また,前年度と同様に各寺院で門徒分布・葬制・墓制・行事等の聞き取り調査を行なった。2.前年度寺院調査のさい,近江八幡市では13カ村で宗派に関係なく仏光寺派阿弥陀絵像を所蔵し,現在も毎月順番に法会を営み,比牟礼八幡宮神前で念仏する習俗(十三仏)の存在が確認されたため,5月15日比牟礼八幡宮十三仏祭当日に調査を実施,13か村の阿弥陀如来絵像中,中世にさかのぼる仏光寺派阿弥陀如来絵像数点を確認,あわせて聞き取り調査を行なった。3.平成7年11月11日12日に,滋賀県東浅井郡湖北町馬渡光源寺絵系図の再調査と撮影を実施し,滋賀県東浅井郡浅井町光福寺絵系図記載地名寺院(長浜市仏心寺)の調査を行ない,光福寺との関係を確認した。4.平行して報告書作成準備を行ない,平成8年3月25日報告書を刊行した。
地域性を重視した音環境マネジメントの手法に関する研究

地域性を重視した音環境マネジメント手法を検討するために,地場産業地域におけるフィールド研究に基づいて,地域住民が音環境について述べる言説から音環境の経験の地域性の表れ方について分析するとともに,文献調査等を行った。音環境の住民反応においてローカルな社会的文脈が重要な要因であることが確認され,音環境マネジメントに住民参加および地域コミュニティの視点を導入することが重要であるとの結論を得た。本研究は音環境の経験の歴史性・地域性に注目して,良好な音環境を保全するためのマネジメント手法について考察しようとするものである。そのために,地域住民が音環境について述べる言説から音環境の経験の地域性の表れ方について検討する。平成21年度は,過去に実施した音環境に関する自由記述調査結果を再分析し,環境騒音のうるささに関する住民の記述パターンを整理した。その結果,騒音の状況やそれによって回答者個人に生じる心理的・生理的影響のほか,回答者の生活履歴や家族,地域社会の状況などもうるささに関連する話題となっていることが知られた。また,京都市の伝統的織物産業地域の音環境を事例に,地域社会の経時的変遷と音環境意識の関係について,文献資料・聞き取り調査結果等によって検討した。特に1960年代に同地域内で音環境をテーマとした教育・研究を行った小学校教諭の実践記録をテキストとした検討によって,1960年代における地区内の騒音の程度や,そうした音環境について当時の小学生がどのように捉えていたかが明らかになった。さらに,地場産業地域の音環境に関する新規調査対象地の検討を進め,そのひとつとして,山梨県富士吉田市の織物産業地域について,予備的な音環境調査・文献調査および関係者への聞き取り調査を行った。この結果を基礎として,次年度に住民への聞き取り調査を行い,京都市の事例等と比較しながら,地域音環境マネジメント手法についての検討を進める予定である。平成22年度は,山梨県富士吉田市の織物産業地域において音環境の観測と住民らへの聞き取り調査を実施した。その結果,織物産業音が地域の音環境を特徴づけていることが確認されるとともに,その音とともに生活する住民が特徴的な音の地域文化を形成していることが知られた。京都市の織物産業地域での既往調査結果との比較により,地理的に離れた地域であるにもかかわらず共通性の高い音の文化が形成されていることが知られた。他に,群馬県桐生市,京都府丹後地域の織物産業地域に関する予備的な現地調査・文献調査・聞き取り調査を実施した。また,住民参加と環境保全・環境政策との関係について文献を収集して論点を整理し,音環境マネジメントにおける住民参加の可能性や地域コミュニティの役割について考察した。その結果,住民参加と地域コミュニティはいずれも今後の地域音環境マネジメントに欠かせない視点であることが確認され,その視点の導入のために当面なしうる方策として,サウンドスケープ的フィールドワーク,地域音環境マネジメントについての認識を住民・行政・専門家が深める場の設定,音環境分野と地域コミュニティ・まちづくり分野との協働などの推進が挙げられた。平成23年度は,オランダ・アッセンで収集する都市音環境モニタリングデータに関して,データ収集および活用の方法について現地調査にもとづいて検討をおこなった。また,京都府京都市および山梨県富士吉田市において補足的な音環境調査および聞き取り調査を実施した。また,これまでに収集した地域音環境に関する住民の言説のデータについて,テキストマイニングの手法を用いて分析をおこなった。その結果,各フィールドに特徴的な音源や表現の抽出などが可能となり,有意義な知見が得られた。一方で,妥当な分析結果を得るための方法論上の検討が必要であることが確認された。さらに,音環境マネジメント手法を検討する参考として,景観に関する社会学的研究の動向について文献調査を行った。その結果,景観保全運動・政策の社会的なプロセスに関心の中心を置きながら,その背後にある地域住民の共同性に接近してきた特徴が見いだされ,音環境研究への応用の可能性が示唆された。研究の総括として,事例調査結果の分析や文献調査結果に基づき,地域性を重視した音環境マネジメントの可能性と課題について検討した。音環境の住民反応において地域性は無視できない重要な要因であることが確認され,社会学・政策科学等の研究成果を参照しつつ,音環境マネジメントに住民参加の視点を導入することが重要であり,そのためのプロセスやコミュニケーションについての研究が必要となるとの結論を得た。
フィラメント状タンパク質の集団運動から迫る非平衡現象の解明

集団運動とは自律的に動き回る同一種類の物体が多数集まったときに生じるダイナミックなパターンであり、その例は動物の群れ、振動で揺らされる砂、寒天培地上のバクテリアのコロニー等、多岐にわたる。これらは動き回る物体のスケールや生物/非生物といった分類が異なるため、一見全く違った現象に見える。しかし、それぞれの巨視的な構造に加えて個々の物体が自律的に運動し近隣の物体と相互作用するという微視的な規則が共通しているため、統計力学的な観点から共通のメカニズムが働いていると考えられている。本研究では、棒状のたんぱく質である微小管の準二次元集団運動を運動アッセイとばれる実験手法を用いて観察した。運動アッセイでは、微小管がキネシンという分子モーターたんぱく質の駆動力により平面上を滑走するように運動する。このとき微小管が実効的に動き回る物体とみなすことが出来る。先行研究によりこの手法では、動いている微小管同士が接触すると排除体積効果により長軸の方向を平行に揃えるように相互作用し、微小管の向きが全体で揃う集団運動が生じることが知られていた。本研究ではキネシンの密度を間接的に変え、微小管同士が衝突時に乗り越える確率を制御する工夫を施した。乗り越えの確率は、準2次元系を運動する微小管の排除体積効果の実効的な強さを反映していると考えられる。衝突時に乗り越えることが可能な場合、微小管はその長さの数100倍以上の距離にわたり広範囲に向きを揃えた構造を形成した。一方、乗り越えることが出来ない場合、微小管は動き回るクラスターを形成した。この微視的な相互作用と巨視的な構造の関係はは微小管だけでなく、従来の研究で報告されているバクテリアの2次元集団運動など系の詳細を超えて、運動と相互作用の対称性が同じ分類の集団運動に当てはまることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。集団運動とは動き回る物体が多数集まったときに生じる動的なパターンであり、非平衡現象の一種である。その例は多岐にわたり、鳥の群れから振動で揺らされる砂、バクテリアのコロニー等様々なスケールで観察できる。構成要素の性質や大きさが異なるにも関わらず生じるパターンには共通点が多く、同じメカニズムが働いていると考えられる。この発想のもと「近隣と相互作用し運動方向を決定する多数の要素」という単純なモデルが考案され研究されてきた。多くの人の努力によりこのような系の共通する性質が徐々に明らかにされつつあるが、局所相互作用の違いの大局的なパターンへの影響は現時点では詳しく調べられていない。一方、実験によるアプローチはシミュレーションに比べ少なく、新しい知見を得られる可能性がある。このような背景のもと、本研究課題は生体内タンパク質である微小管とキネシンを用いて2次元で動き回るフィラメントの集団運動を観察している。当該年度の実験により新たに分かったことは次の通りである。ひとつ目に、局所相互作用の一種である排除体積効果を制御することで大局的なパターンが大きく変わることである。つぎに、運動する要素である微小管の密度を上げると無秩序相からパターン相へ変化することである。最後に、柔らかい微小管を用いるとまた異なるパターンが生じることである。この結果は微小管の密度が高いとパターンが生じるという他系と共通点を持っている一方、相互作用時の排除体積効果の強さや最小単位である微小管の性質の違いがパターンに強く影響するということを見出した。これを踏まえ、今後は定量的に詳しく調べていく予定である。当初の計画のとおり、実験により出現するパターンを分類する相図を調べた。パラメータは微小管密度と微小管の硬さ、キネシンの密度である。キネシンの密度は計画時には注目していなかったものの排除体積効果を制御できることを見出し、これと微小管密度の相図は当該年度の主要な結果の一つとなった。キネシンの密度が高いと一本の微小管に結合するキネシンの数が多くなりガラス表面と強く結合することになるが、キネシンの密度が低い場合には微小管に結合するキネシンの数が減り、微小管先端がガラス表面から浮きやすくなる。この違いが、日本の微小管が衝突により相互作用する際、一方が他方を乗り越えられないか又は乗り越え交差することができるかという差異を生み出す。つまり、キネシン密度が高いと排除体積効果が強く、キネシン密度が低いと排除体積効果が弱いといえる。このような局所相互作用のもと、高密度の微小管でパターンを観察すると、前者ではクラスター化し、後者では配向秩序を持った流れが出来た。この結果は直感に反するが、局所相互作用前後の運動方向の変化や相互作用の継続時間などの定量化により説明が可能と考えている。この運動測定は計画では2年目に行う予定であったが、当該年度中に一部行った。この結果により一部のパターン相の形成メカニズムが明らかになり、また各パターン相の局所相互作用の定量的な違いも見えつつある。以上を踏まえ、本課題はおおむね順調に進展していると判断した。集団運動とは動き回る物体が多数集まったときに生じるダイナミックなパターンであり、非平衡現象の一種である。構成要素の性質や大きさが異なるにも関わらず生じるパターンには共通点が多いため、同じメカニズムが働いていると考えられる。近年の研究により集団運動の共通する性質が明らかになってきているが、局所相互作用の違いの大局的なパターンへの影響は明らかになっていない。

実験的アプローチは数値シミュレーションに比べ少なく新しい知見を得られる可能性が期待できるため、本研究課題は生体内タンパク質である微小管とキネシンを用いて2次元で動き回るフィラメントの集団運動を観察する。これまでに分かったことは大きく分けて次の2つである。ひとつ目に、局所相互作用の一種である排除体積効果を制御することで大局的なパターンが大きく変わることである。本研究課題では実験と考察の過程で排除体積効果が集団運動に与える影響に注目し、キネシンの密度を変えることで排除体積効果が制御できるように設計をした。その結果、排除体積効果が弱い場合には大局的な配向秩序構造が、強い場合には密度分離をすることが分かった。ふたつ目の成果は、運動する要素である微小管の密度を上げると無秩序相からそれぞれのパターン相へ変化ことである。排除体積効果が弱く大局的な配向秩序構造が出る場合、ネマチック秩序変数がある微小管密度から急に大きくなることが分かった。この増大領域では秩序領域と無秩序領域が共存しており、相共存や不連続転移を示唆する結果が得られた。次に排除体積効果が強く密度分離をおこす場合には微小管の凝集度を用いて転移密度を決定した。微小管同士が重なることが出来ないと仮定した見積もりと近い値をとり、排除体積効果がクラスタ形成に重要であることが分かった。また混雑における秩序形成という視点を応用して、エレベータの同期現象を数値シミュレーションを用いて調べた。本研究の目標の第一段階は実験系として採用した微小管とキネシンの運動アッセイ系で生じる集団運動のパターンと秩序の定量測定、第二段階は出現した集団運動の起源となる局所的な挙動の測定と解析であった。これらは2年目までに複数種類の集団運動パターンが出現する実験条件を確定し、そのうちの2つのパターン、大局的なアライメントとクラスターパターンは微小管の分子スケールの挙動の違いにより生じていることを明らかにした。この微小で局所的な違いは排除体積効果の強さを変えたことに相当することが分かった。さらにそれぞれのパターンを特徴づけるために配向秩序変数と微小管凝集度を測定し、微小管密度依存性を見ることで無秩序相からそれぞれのパターン相への転移密度を調べた。目標の第三段階は出現した集団運動のモデル化は現在共同研究により進めており、排除体積効果を外的な制御パラメータ、配向秩序と粒子凝集度を秩序変数とすることで2つのパターンを繋げることができることが分かってきた。目標の第四段階は異なるパターンや異なる数値モデルの統合であり、これまでの実験や数値シミュレーションにより排除体積効果を用いることでパターン相を繋げることが出来ることが分かってきている。さらに過去に報告された様々な集団運動が出現する実験系の局所相互作用を相違点をまとめることにより、排除体積効果の議論を他の実験系にも適用できるかや新たなパラメータを導入することで今まで区別されてきたパターンを繋げることが出来るか検討している。また、派生的ではあるが混雑における秩序形成という同じ動機のもとエレベータの同期現象の研究にも着手した。以上のように目標は並行して進められながら、おおむね当初の計画通りにすすんでいる。
社会的選好と真実表明行動に関する実験経済学的研究

前年度までに実施した本研究課題の主要な実験(ある経済主体の嘘行動/真実表明行動が経済取引の中で他の経済主体にどのように評価されるかを検証する実験)で収集した被験者の意思決定データを分析した。分析結果によれば、利己的嘘は負の互酬を生むが利他的嘘および向社会的嘘は正の互酬を生まないという「互酬の非対称性」が存在すること、互酬の非対称性の存在により、利己的嘘および利他的嘘は経済取引における利得配分の効率性を低下させること、などが確認された。これらの結果は、ワーキングペーパー「嘘と互酬性:実験による分析」として発表するとともに学会報告を行った。また、嘘行動/真実表明行動の応用的な実験として、被験者が自分に与えられた所得から所得税を支払う際、自分の所得を過小に申告することによって脱税ができる状況において、実際の被験者が納税順守行動を取るかについて検証する実験を行った。実験結果によると、税金が低所得者に再分配される場合には、被験者は納税順守行動を取る傾向を高めないが、税金が公共財として自分たちに十分還元されることが分かっている場合には、彼らは納税順守行動を取る傾向を有意に高めることが確認された。本研究課題に関する主要な実験は完了している。本研究課題における主要な実験に関する論文の改訂を行うとともに、応用的な実験に関する論文の執筆および学会報告を行う。本年度は、情報の非対称性を伴う社会的ジレンマの状況において、経済主体の嘘が経済取引にどのような影響を与えるかについて実験を通して検証した。実験は、2016年10月に近畿大学の学部生237名を対象に実施した。実験において被験者は、「嘘実験」と「贈与交換ゲーム実験」を同一の組でプレーした。嘘実験では、被験者が相手に対して、どのような状況でどのような嘘をつくのかについて検証し、贈与交換ゲーム実験では、嘘をつかれた被験者(あるいは嘘をつかれなかった被験者)が相手に対してどのような利得配分を行うかについて検証した。これら2つの実験における被験者の意思決定データをを分析し、以下の結果が得られた。(1)利己的な嘘は経済取引の効率性を損なうが、利他的な嘘は経済取引の効率性が高めることにはならない、(2)経済取引においては、どのような状況において正直に振る舞ったかという「文脈的正直さ」が重要である、(3)贈与交換ゲーム実験においてプレーヤー間の互酬性は確認される、(4)利己的な嘘をつくことができた経済主体はその後の贈与交換ゲームにおける互酬性の程度が高く、利他的な嘘をつくことができた経済主体はその後の贈与交換ゲームにおける互酬性の程度が低いことなどが確認された。これらの結果は、経済取引においては、経済主体が嘘をついたか否かだけでなく、彼らがどのような状況で嘘をついたのか(または正直に振る舞ったのか)という経緯や意図が重要であることを意味している。当初の研究計画通りに実験を実施することができた。前年度に実施した実験のデータを分析し、論文「嘘と効率性:実験による分析」を執筆し、行動経済学会第11回大会で報告した。当該報告に対する討論者および参加者からのコメントを参考にして、実験結果の頑健性を検証するため、2018年1月に追加実験を行った。追加実験の結果も含めると、これまで本研究において明らかになったのは、(1)利己的嘘は負の互酬を生むが利他的嘘および向社会的嘘は正の互酬を生まないという「互酬の非対称性」が存在すること、(2)互酬の非対称性の存在により、利己的嘘および利他的嘘は利得配分の効率性を低下させること、(3)贈与交換ゲーム実験において労働者がチープトークのコミュニケーション可能な場合、労働者が嘘をつくことが労働者と企業の間で共通知識になっているためにコミュニケーション自体が無意味になること、(4)贈与交換ゲーム実験では、企業の賃金に対する労働者の努力水準の互酬性が存在し、その互酬性は労働者の不平等回避性を反映していること等である。これらの研究結果については、2018年2月に2018 Asia Pacific Economic Science Association Conferenceにて発表した。本研究において主な分析対象となる実験データの収集は、ほぼ完了している。

本研究課題に関する主要な実験は完了している。現在までに得られた実験結果の頑健性を検証するために、必要に応じて追加的な実験を行う予定である。論文を執筆するとともに、学会発表を行う。また、必要に応じて追加的な実験を実施する。本研究課題における主要な実験に関する論文の改訂を行うとともに、応用的な実験に関する論文の執筆および学会報告を行う。本年度の支出は全て実験謝金であるが、実験謝金の額は、被験者の意思決定や抽選の結果によって変化するため次年度使用額が生じた。事前の計画よりも実験謝金が少額で済んだために次年度使用額が生じた。次年度使用額は、次年度に追加的に実施する実験における謝金、研究報告のための旅費等に使用する予定である。被検者報酬の総額が当初の想定よりも低かったため未使用額が生じた。次年度は、被験者報酬額を増額するなどして対処する予定である。本研究の最終年度までには、実験謝金の支出計画と実際の支出の差額を他の費目への支出等で調整する予定である。、
低出カレーザーの組織賦活作用の解明について-神経賦活および上皮再生促進能を中心に

平成5年度の実験結果および当講座にて今までに行ってきた基礎資料を基に、低出力レーザー照射の臨床効果について検討を行った。平成6年度では主として25例の抹消性顔面神経麻痺患者に低出力Nd:YAGレーザー照射による治療を行い、臨床効果について検討を行った。<結果>抹消性顔面神経麻痺25例の転帰は、著効9例(36.0%)、有効13例(52.0%)、無効3例(12.%)で改善例は22例(88.0%)とほぼ良好な治療効果が得られた。初診時の麻痺の程度が完全麻痺と不完全麻痺の転帰を比較すると、完全麻痺5例では60.0%の有効率を示した。不完全麻痺群20例では95.0%の有効率であり、当然のことながら完全麻痺より不完全麻痺のほうが有効例が多く、また改善度が高かった。発症から治療開始までの期間と転帰の関係では2週間以内の新鮮例9症例では著効7例(77.8%)、有効2例(22.2%)と改善率100%であり、2週間以降の陳旧例16例は著効2例(12.5%)、有効11例(68.8%)と改善率81.3%であった。無効3例は発症から治療開始まで約6ケ月から数年経過していたものであった。この結果より発症してから早期にレーザー治療を開始した症例は、治療終了までの期間は短く予後が良かったが、レーザー治療開始までの期間が長期にわたるものほど症状の回復までに期間を要し、治療効果が劣る傾向がみられた。今回の研究では、各種低出力レーザー照射時の影響を検索した。その結果、神経賦活にはNd:YAGレーザー、照射出力300mWの条件が至適条件と推察され、顔面神経麻痺症例に応用したところ良好な治療結果が得られた。低出力レーザーの生体への影響、効果については未解明な部分も多く、今後も引き続き研究を行う予定である。神経賦活作用に関する実験的研究:(1)低出力レーザーの末梢神経内血行動態に及ぼす影響についての実験的研究:ラット坐骨神経中枢側にNd-YAG,Ga-Al-As半導体レーザー,He-Neレーザーを種々の照射出力にて照射する。その際、末梢側の部位にて、レーザー微小血流計を用いて末梢神経内血流量を計測し、低出力レーザーの末梢神経内血行動態に及ぼす影響について検討中である。(2)低出力レーザーの末梢神経軸索内の神経栄養因子の影響について:神経関連蛋白を指標として、低出力レーザー単回照射、及び連続照射時の影響について、検討中である。単回照射群はラット坐骨神経を露出し、中枢側に各種レーザーを種々の照射出力、時間にて照射する。その後、照射部位よりも末梢側部位の坐骨神経を摘出し高感度エンザイムイムノアッセイにて神経関連蛋白を定量化する。連続照射群は適正照射条件にて週3回、2週間、坐骨神経に照射し、その後の神経関連蛋白を定量化し、低出力レーザーの末梢神経軸索内の神経栄養因子の影響について検索中である。神経賦活作用に関する臨床的検討顔面神経麻痺、下唇知覚麻痺の患者に対して、主としてNd-YAG,Ga-Al-As半導体レーザーを星状神経節へ照射して良好な臨床的効果を認めている。臨床的効果についてはNd-YAGレーザーの方が有効性であると思われるが、詳細については検討中である。神経賦活作用に関する実験的研究:(1)低出力レーザーの末梢神経内血行動態に及ぼす影響についての実験的

研究:ラット坐骨神経中枢側にNd-YAG,Ga-Al-As半導体レーザー,He-Neレーザーを種々の照射出力にて照射する。その際、末梢側の部位にて、レーザー微小血流計を用いて末梢神経内血流量を計測し、低出力レーザーの末梢神経内血行動態に及ぼす影響について検討を行った。(2)低出力レーザーの末梢神経軸索内の神経栄養因子の影響について;神経関連蛋白を指標として、低出力レーザー単回照射、及び連続照射時の影響について、検討中である。単回照射群はラット坐骨神経を露出し、中枢側に各種レーザーを種々の照射出力、時間にて照射する。その後、照射部位よりも末梢側部位の坐骨神経を摘出し高感度エンザイムイムノアッセイにて神経関連蛋白を定量化する。連続照射群は適正照射条件にて週3回、2週間、坐骨神経に照射し、その後の神経関連蛋白を定量化し、低出力レーザーの末梢神経軸索内の神経栄養因子の影響について検索した。神経賦活作用に関する臨床的検討顔面神経麻痺、下唇知覚麻痺の患者に対して、Nd-YAG,Ga-Al-As半導体レーザーを星状神経節へ照射して臨床的検討を行った。臨床的効果についてはNd-YAGレーザーの方が有効性があると思われた。以上の結果の概要について平成6年、第4回国際歯科レーザー会議、第6回日本レーザー歯学会、第39回日本口腔外科学会総会(シンポジウム)にて発表を行った。