hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重水素化ワールド:革新的有機分子触媒・生体機能性分子の開発

本研究では、D原子の特性を利用して、新しいコンセプトに基づく新規有機分子触媒を開発するとともに、生体機能性分子へのD原子導入による新しいタイプのバイオイメージング材料の創出を目的とした。その結果、チオ尿素系有機触媒のNH基のDH基への迅速かつ完璧な変換に成功した。関連反応への展開として、カルボニル/エン環化反応、さらには光学活性第一級アミンを有機不斉触媒とするα置換シクロアルカノン類の高効率な不斉Michael付加反応を達成し、アルカロイド・Aspidospermidineの形式的全合成に適用した。あわせて、生体機能性分子へのD原子導入法についても有益な指針を得ることに成功した。本研究では、D原子の特性(CーD結合/OーD結合の短さ=強さ)に着目し、新しいコンセプトによる新規有機分子触媒を開発するとともに、生体機能性分子への精密的D原子導入による新しいタイプのバイオイメージング材料の創出を目的とした。H27年年度は特に、次の二つのテーマを中心に検討した。1チオ尿素系有機(不斉)分子触媒への選択的D原子導入法の開発、2その他の有機(不斉)分子触媒の活性プロトンのD原子変換。その結果、次のような成果を得た。1チオ尿素系有機触媒のNH基のND基への完全変換:チオ尿素系有機触媒を重メタノールに溶解し、それに対するマイクロウェーヴ照射によるD化を検討し、短時間で完全にNH基がND基に変換されることをNMR及び元素分析により確認した。本触媒の有機分子変換への応用についてはまだ未知であるが、その予備的知見を得るために、チオ尿素/ハロゲン化トリチルをトリチルカチオン発生源とし、それを触媒的に使用する新規なカルボニル/エン環化反応への適用を検討した。その結果、望む反応がきれいに進行することを確認した。2その他の有機アミン系分子触媒の活性プロトンのD原子変換:有機アミン系(不斉)触媒を中心に1と類似の手法を適用して活性プロトンのD化を検討した。その結果、この場合にも当初期待通りの生成物を得たが、触媒活性については未知である。なお、本触媒システムの予備的知見として、光学活性な第一級アミンを有機不斉触媒とするシクロアルカノン類の新規不斉Michael付加反応、それを基軸とする生物活性天然物の合成を検討し、当初目的を達成した。全体を通してほぼ当初計画通りの成果を得ている。このうち、チオ尿素系有機触媒のD化については、新規方法論の開拓に成功し、望む生成物ができていることを各種分析法により確認した。併せて、本研究の応用としての予備的知見を得るために、有機触媒反応の開発についても当初計画通りの成果を得ており、未発表のものについては今後随時論文発表していく予定である。もう一つのテーマである有機アミン系触媒のD化についても、当初目的を達成している。今後、この方法論の一般性を拡張し、それを用いた新規触媒反応を検討する。本研究では、D原子の特性(CーD結合/OーD結合の強さ=短さ)に着目し、新しいコンセプトに基づく新規有機分子触媒を開発するとともに、生体機能性分子へのD原子導入による新しいタイプのバイオイメージング材料の創出を目的とした。H28年度は主として以下の二つのテーマを中心に検討した。1チオ尿素系有機分子触媒へのD原子導入による新しいタイプの有機分子触媒の開発と新規反応性の開発、2その延長としての生体機能性分子への選択的なD原子導入法の開発。その結果、以下のような結果を得た。1チオ尿素系有機分子触媒のNH基のND基への完全変換:チオ尿素系有機分子触媒を重メタノールに溶解し、マイクロウェーヴ照射あるいは超音波処理による迅速かつ完璧なD化法を確立した。なお、D化率の決定は主に元素分析・質量分析により行った。2D化チオ尿素系有機分子触媒を利用したカルボニル/エン環化反応およびその関連反応の開発:1の手法で合成したD化チオ尿素系有機分子触媒の有用性の確証として、トリチルカチオン種を活性化剤とする新規なカルボニル/エン環化反応、さらにはイミノ/エン環化反応への適用を検討した。その結果、D化チオ尿素系有機分子触媒の活性は期待したほど高くはないもののある程度の効果を得ることに成功した。3生体機能性分子への選択的なD原子導入法の開発:当初の目的はD化基質の開発と利用にあった。しかし、D2O中でのD化では保護基の脱離が優先敵に進行する結果となり、最適条件を見出すまでには至らなかった。いずれにしても、この分野の今後の進展を促す上では相応の成果を得たものと自己評価している。1D化したチオ尿素系有機分子触媒の触媒活性の検討:カルボニルーエン環化反応、及びそれに関連する反応への適用を検討する。併せて、新規なチオ尿素系分子触媒の開発についても、重水素置換体の生成と並行して進める。

2D化したチオ尿素系有機分子触媒の重水素結合形成能の検討:このテーマに沿って、我々が以前報告したチオ尿素触媒/過酸化水素を用いるシクロブタノン類のBaeyer-Villiger酸化(RSC Adv. 2012, 2 (15), 6135-6139)について検討し、重水素置換効果を検証する。3上記の反応を適用し、有用な生物活性天然物合成を検討する。有機合成化学
京料理と嚥下食のコラボレーション

京都の老舗料亭の料理人、管理栄養士・医師とコラボして、高齢者が好む“おいしい"嚥下食を設計し、高齢者が好む調理法(レシピ)を提言するとともに、嚥下食のおいしさの原理を以下のように明らかにした。そのポイントは、「変化を持たせる」ことで、複数の食材を同時に調理するのでなく、個々の食材ごとにその特徴を生かして“五色、五味"のバランスにも配慮して、飽きない料理に仕上げることである。当初の計画通り、定番の嚥下食のメニューについて、管理栄養士と京料理の老舗料理人のアドバイスを得て、以下の料理について改善を行った。実施したメニューは野菜料理(炊き合わせ、お浸し、漬物)、魚料理(焼き魚、魚の煮つけ)、その他(豆腐、卵料理など)などについてであった。個々の料理を、病院・養護施設の管理栄養士および調理師とで官能評価を行い、さらに、節分、敬老の日などの特別な日に季節料理を、病院・養護施設の入居者に提供し、官能評価(聞き取り調査)を実施したところ、大変好評であった。好評であった料理のおいしさに対する要因を解析したところ、1風味の違った料理を組み合わせること、2個々の料理に風味にグラディエーションをつけること、3料理の説明を十分にして、以前食べて経験を思いささせる工夫をすること、が飽きさせない料理になることが明らかになった。目下、上記の料理に対して、レシピーをまとめつつある。摂食・嚥下障害の高齢者は、日常の食事と異なる嚥下食を好まないため健康を損ね、食の楽しさを忘れ、生きることの歓びと意欲をも失いつつある。このような問題を解決するために、京都の老舗料亭の料理人、管理栄養士・医師とコラボして、高齢者が好む“おいしい"嚥下食を設計し、高齢者が好む調理法(レシピ)を提言するとともに、嚥下食のおいしさの原理を解明すること目的とした。「嚥下食ピラミッド」(日本摂食・嚥下リハビリテーション学会・金谷節子氏の提案)の「Lー3」レベルの嚥下調整食に焦点を合わせた。さらに、「期待感を持たせる」ことで、目で見て、昔の楽しい思い出や食べた料理をイメージできるように仕上げると、食べる前に期待感を持ち食欲が湧く。以上のをポイントを前提にして、和食料理の基本である、煮物、焼き物、揚げ物、蒸し物、和え物、漬物について、調理法とおいしさの理由を提示した。さらに、行事食として、節分、七夕、敬老の日、中秋名月、花月見の懐石を、「松花堂弁当」(4区画)に仕立てたものも提案した。管理栄養士、調理師が施設活用でき、摂食・嚥下障害の高齢者が好む和食の『レシピ・資料集』をまとめることができた。これをもとに、おいしさのサイエンスも加えたより完成度の高い冊子に仕上げる予定である。当初の計画どおり、順調に進行し成果を上げている。実験当初、管理栄養士や調理師が、料理人が指導した料理を手間がかかると敬遠する傾向にあったが、手間暇をかけて作った料理が患者や施設入居者から高い評価を受けてことに意気を感じ、積極的に本プロジェクトに参加したことが、順調に成果を上げることができた主たる要因と考えている。凍結含浸法に適用については、平成27年度で重点的に実施することとした。生活科学、食物学,調理科学本研究課題の実験計画の一つ「凍結含浸法による新調理法の開発」に、平成26年度、坂本宏司氏(元広島県総合技術研究所食品工業センター次長)は、研究協力者として参画していただいていたが、所属が広島国際大学に変わり「研究者番号」を取得されたので、研究費を配分し研究分担者を追加し、本年度の研究計画に参加していただき、野菜や肉類を食材の形を残したままで軟化し嚥下食のメニューの開発と評価を行う。当初想定した定番メニューは、概ね出来上がったので、更に完成度を上げるための実験と、成果を『レシピー集』にまとめる作業を進め、本研究課題を完結する努力を行う。
膵ラ氏島におけるIL-4遺伝子発現機構の解明

NODマウスは、ヒトI型糖尿病発症の代表的モデルの一つであり、発症抑制に重要な役割を果たしているIL-4遺伝子発現と糖尿病発症との関連について、NODマウスを用いて研究を進めている。今回糖尿病発症の種々の過程における、IL-4遺伝子の発現をRT-PCR法を用いて継続的に定量したところ、内因性のIL-4遺伝子の発現を生後2週齢雌NODマウスの膵ラ氏島に認めた。膵ラ氏島内でのIL-4の発現は、抗IL-4抗体を用いた組織免疫染色法からも観察する事ができた。さらに発現が膵ラ氏島に限局されていることは、抗インスリン抗体を用いた組織免疫染色、および膵β細胞株であるMIN6N細胞を用いた実験からも証明された。また興味深いことに、膵島炎発症直前と思われる45週齢においては、膵ラ氏島でのIL-4遺伝子発現が著しく低下(約50%以下)していた。この結果から、膵ラ氏島における内因性IL-4遺伝子の発現が、膵β細胞の破壊抑制に深く関与していることを示唆している。さらに発現が膵ラ氏島に限局されていることは、抗インスリン抗体を用いた組織免疫染色、および膵β細胞株であるMIN6N細胞(constitutiveにIL-4を発現している)を用いた実験からも証明された。この結果から、膵ラ氏島における内因性IL-4遺伝子の発現が、糖尿病発症の原因と思われる膵ラ氏島上に発現されている自己タンパクの認識を抑制している可能性が示唆され、言いかえれば、膵ラ氏島でのIL-4遺伝子発現が、膵β細胞の破壊抑制に深く関与していることを示唆している。現在、膵ラ氏島における内因性IL-4遺伝子の発現制御と糖尿病発症との相関を調べる目的で、膵ラ氏島での内因性IL-4の発現制御に関与する候補遺伝子の単離・解析をすすめている。
カ-ボンおよびアラミド繊維強化レジン床義歯の開発

上顎レジン全部床義歯の強度、剛性および疲れ強さの向上と床の厚さによる装着時の違和感の軽減を計るため義歯床の強化と薄床化を目的に2種類の強化材について検討した。義歯床の強化は工学の分野で広く用いられ、優れた力学特性を有するカ-ボン繊維(CF),アラミド繊維(AF)を強化材に義歯床用アクリルレジン(PMMA)をマトリックスとし、床の厚さを金属床に近い約0.8mmに設定し作製した。そして、CF,AFクロス強化義歯床について静的曲げ試験および疲労試験を行った。試験は使用時の咀嚼機能に近い負荷状態を想定した4点曲げ方式を採用した静的曲げ試験および定荷重による片振り疲労試験を行った。その結果について要約すると次の通りである1)床口蓋部の厚さはカ-ボンおよびアラミド繊維強化により通常のレジン床義歯に比ベCFクロス強化義歯床で50%,AFクロス強化義歯床で40%の薄床化となる。2)CF,AFクロス強化義歯床の曲げ強さは通常のレジン床義歯に比べ大きな値を示す。また、曲げ剛性はCFクロス強化義歯床で向上する。3)CF,AF,クロス強化により切歯乳頭部近傍では同程度、床後緑部では約50%の応力緩和となる4)CF,AFクロス強化義歯床の疲れ強さは増大し、通常のレジン床義歯に比べCFクロス強化義歯床で1.86倍,AFクロス強化義歯床で1.76倍を示す。この様に、カ-ボン,アラミド繊維を強化することにより床口蓋部は薄床化され違和感の軽減に寄与し、また、曲げ強さ、剛性および疲れ強さも向上し優れた補強効果のあることが確認できた。上顎レジン全部床義歯の強度、剛性の向上と床の厚さによる違和感の軽減を計るため義歯床の強化と薄床化について検討した。強化義歯床の作製には、工学の分野で広く用いられ、優れた力学特性を有するカ-ボン(CF)およびアラミド(AF)繊維の平織クロスを強化材に用いた。そして、義歯床用アクリル樹脂をマトリックスに床口蓋部の厚さを金属床に近い約0.8mmに設定し作製した。強化義歯床のカ-ボン、アラミド繊維の方向は義歯床の正中線上に平行を保つように埋入した。CF,AFクロス強化義歯床の曲げ試験は、使用時の咀嚼機能に近い負荷状態を考慮し、床の正中線上に一様の曲げモ-メントが加わるように4点曲げ試験を行い、その特性について基礎的な検討を行った。また、義歯床を構成するカ-ボン、アラミド繊維およびPMMAの各素材の曲げ特性についても検討した。ここで、得られた結果を要約すると次の通りである。(1)CF,AF強化レジン(CFRP,AFRP)の曲げ強度はPMMAに比べ大きな値となる。また、CFRP,AFRPの弾性係数はPMMAに比べそれぞれ2.68倍、1.63倍となる。(2)床口蓋部の厚さはカ-ボンおよびアラミド繊維強化により通常のレジン床義歯に比べCFクロス強化義歯床で50%、AFクロス強化義歯で40%の薄床化となる。(3)CF,AFクロス強化義歯床の曲げ強さは通常のレジン床義歯に比べ大きな値を示す。この様に、カ-ボン、アラミド繊維を強化することにより床口蓋部は薄床化され違和感の軽減に寄与し、また、曲げ剛性も向上し優れた補強効果が示されることが確認できた。上顎レジン

全部床義歯の剛性、疲れ強さの向上と床の厚さによる違和感の軽減を計るため義歯床の強化と薄床化について検討を行った。強化義歯床はカ-ボン繊維(CF)およびアラミド繊維(AF)を強化材に義歯床用アクリル樹脂をマトリックスに作製した。試験は使用時の咀しゃく機能に近い負荷状態を想定した定荷重方式の片振り疲労試験を行った。その結果について要約すると次の通りである。1)義歯床口蓋部の厚さは通常のレジン床義歯に比べCFクロス強化義歯床では50%,AFクロス強化義歯床では40%の薄床化となる2)強化義歯床の疲れ強さは通常のレジン床義歯に比べCFクロス強化義歯床で1.86倍,AFクロス強化義歯床で1.76倍となり優れた補強効果を示し疲れ強さは向上する。3)破壊の様相は、曲げ試験結果と類似しておりキ裂は中切歯間を通り床後縁部まで正中線に沿って進展し破壊に至る。破壊はCFクロス強化義歯床では分離破断となるが、カ-ボン繊維の露出は認められず繊維による口腔内での損傷はないものと考える。AFクロス強化義歯床では分離破断しない。この様に、カ-ボン,アラミド繊維を強化することにより疲れ強さは増大し優れた補強効果のあることが示される。
代謝性疾患における心筋循環動態のMRIによる定量評価

本研究の目的は、特に代謝性疾患に注目して、心筋循環動態をMRIで定量的に評価することであった。新しく導入されたtrue FISP法の心臓MRIへの適用を検討するため、true FISP法とfastcard法の比較を行った。Fastcard法では心内腔と心筋のコントラストが特に収縮末期、拡張末期に低下する傾向がみられたのに対し、true FISP法では、心時相に関わらず良好なコントラストが得られた。データ収集時間が短いことも合わせ、心容積指標の算出にはすぐれていると考えられた。しかし、echo timeの問題で心周囲脂肪と接する心外膜側の信号が低下し、心筋壁厚は過小評価され、心筋の評価には適さないことが示唆された。また、長軸断層像では流れによると思われるアーチファクトが強かった。ファントム実験で、使用コイルによる画像特性の違いを評価した。ボディーコイルでは感度は比較的均一であるが、信号/雑音比が低かった。心臓用コイルでは信号/雑音比は改善するが、深部における感度低下は顕著であり、感度補正が不可欠であると考えられた。代謝性疾患を有する患者でも、心perfusion MRIにより、冠動脈疾患をよく診断できた。造影後早期の心内膜/心外膜比は、正常者と比べて明かな低下はみられず、びまん性微小循環障害の指標としての使用は困難と考えられた。原因として、重症例が対象として含まれなかったことの関与も想定されるが、定量的perfusion MRIでは信号/雑音比や空間分解能が比較的低いことが考えられた。びまん性障害の評価には、量的に小さな変化を検出することが要求される。代謝性疾患の心筋循環動態を明らかにするには、心perfusion MRI撮像技術のさらなる向上が必要と考えられた。本研究の目的は、特に代謝性疾患に注目して、心筋循環動態をMRIで定量的に評価することである。定量解析においてはデータ精度を高めることが欠かせない。心臓MRIのデータ処理精度に関わる因子を評価するために、cfgretシークエンスを使用してスライス厚と算出される左室容積指標との関係を検討した。通常行われる10mm厚の連続スライスを用いた撮像と5mm厚・5mm間隔のスライスを用いた撮像を、健常志願者で行った。10mmスライス像の画質が低い場合、5mmスライス像は信号雑音比の低下のためにさらに画質が低下した。10mmスライス像の画質が高い場合には、5mmスライス像では乳頭筋と左室壁との分離が良好で、データ処理が容易になる傾向がみられた。全体として、算出される拡張末期左室容積、収縮末期左室容積、左室駆出率は同等で、観察者内再現性、観察者間再現性も同等であった。この結果から、統計、精度の高いシークエンスであれば薄いスライスを用いることで定量解析結果の信頼性を向上させることが可能なことが示唆された。心perfusion MRIではコイルからの距離の違いのために感度が変わり、信号強度に違いを生じる可能性がある。患者データおよびファントム実験で、後中隔の信号低下が示された。しかしながら、contrast ratioを用いた解析では、造影前信号強度による除算が感度補正の効果をもち、支配冠動脈に閉塞性病変のない心筋の間ではcontrast ratioやこれに基づくupslope indexには有意の違いを生じなかった。びまん性微小循環障害の指標として造影後早期の心内膜/心外膜比を用いるため、同指標の正常値を決定した。支配冠動脈に閉塞性病変のない心筋の安静時では、心内膜/心外膜比はほぼ1に等しかった。
教師と保護者の連携を促進する保護者面談の展開モデルの開発

本研究では、保護者面談で教師が保護者との連携を促進するプロセスを検討した。教師および保護者の発話とその相互作用を分析した結果、教師の発話には、面談目的が曖昧である反面、自らの対応を振り返り具体的な対応策を積極的に提案する特徴があることが明らかになった。また、振り返りや葛藤のような教師の思考過程の言語化は、援助策具体化に向けた試行錯誤を保護者と共有することにつながり、連携を促進すると考えられた。本研究では、保護者にとってより援助的な連携を維持、促進するために、教師が保護者面談においてどのようなコミュニケーション行動をとることが有効なのかを明らかにすることを目的とする。このために、研究期間内に以下の3点を明らかにする。(1)保護者と教師の面談場面の会話をグラウンデッド・セオリー・アプローチ(以下GTA)により分析し、保護者面談において教師がどのように保護者との連携を構築しているのか、そのプロセスについての仮説を生成し、教師が行う保護者面談の特徴を明らかにする。(2)保護者面談における保護者の会話をGTAにより分析し、保護者面談における保護者のコミュニケーション行動の特徴を明らかにすると共に、教師と保護者の相互作用の視点から、保護者との連携を促進する教師のコミュニケーション行動の特徴を明らかにする。(3)(1)(2)で明らかにされた教師のコミュニケーション行動の特徴が、教師の対応に対する保護者の評価や連携に対する教師の達成感とどのように関連しているかを明らかにする。平成19年度には、保護者面談における教師のコミュニケーション行動の特徴を明らかにすることを目的として、保護者面談のロールプレイを実施し、教師の発話および保護者の発話を修正グラウンデッド・セオリー・アプローチにより分析した。教師の発話分析の結果、教師は「援助具体化」と「保護者との関係構築」のプロセスにより保護者との連携を構築しているとの仮説が生成された。さらに、仮説と既存のコンサルテーションモデルとの比較から、教師が行う保護者面談の特徴は、教師が自分自身の対応を振り返り、対応策について積極的に提案する点にあると考えられた。保護者の発話分析の結果、保護者の発話から20個の概念、8個のカテゴリーが生成され、これらは「援助具体化」「発信伝達」「受信・相互作用促進」の3個のプロセスに統合された。保護者においても、これまでの自分自身の対応を振り返る発話が見受けられたが、発話分析から、子どもや教師の視点の追加により保護者の現状分析がさらに進み振り返りが可能となると考えられた。さらに、保護者の発話には、客観的視点では整理しきれない自らの願望や価値観を表現し、子どもと関わる際に生じる多様な感情や問題解决に対する葛藤を語る自己開示的な発話も見受けられた。これらの葛藤表現は、保護者の主観的視点に新たな視点が追加されつつある過程を示すものとも考えられた。以上、教師および保護者の発話分析により、保護者面談において教師と保護者が相互に連携を構築するプロセスに関する仮説を生成すると共に、それぞれの発話の特徴を検討することができた。次年度は、この仮説を基に、実際の保護者面談の逐語録の分析を行う予定である。本研究では、平成19年度にロールプレイによる保護者面談の発話分析を行い、教師および保護者が面談で連携を構築するプロセスの仮説モデルを生成した。平成20年度には、実際の保護者面談のデータ収集を収集し、発話分析を行い、仮説モデルの検討を行った。まず、教師が保護者との連携を構築するモデルを生成するために、実際の保護者面談での教師の発話を仮説モデルに基づいて分析した。その結果、仮説モデルの全体構造に大きな修正はなく、26個の概念、9個のカテゴリー、2個のプロセスによるモデルが生成された。実際の面談においても、多様な視点からの状況理解に基づき、教師が自分自身の対応を振り返り、保護者の対応をポジティブに評価することが関係構築の鍵になっていると考えられた。次に、保護者が教師との連携を構築するモデルを生成するために、実際の保護者面談での保護者の発話を仮説モデルに基づき分析した。その結果、仮説モデルに修正を加え、20個の概念、8個のカテゴリー、3個のプロセスによるモデルが生成された。これらの修正はいずれも仮説モデルの構造に影響を及ぼすものではなかった。実際の面談においても、援助具体化プロセスにおいて保護者の視点に子どもや教師の視点が追加され、状況分析や振り返りが促進されることにより教師との関係構築も促進されると考えられた。また、援助具体化プロセスでの視点追加とそれに伴う振り返りを行いやすくするには,これらの作業を行う際に生じる葛藤を表現し,他者に受け入れられることにより保護者自らが葛藤を意味づけることが不可欠である。保護者の発話の中で「自己開示」がその役割を担っていると推察され、面談において保護者の「自己開示」の重要さが示唆された。本研究では、平成1920年度にロールプレイおよび実際の保護者面談の発話分析を行い、教師及び保護者が面談で連携を構築するプロセスのモデルを生成した。

平成21年度には、これらのモデルを基に、保護者面談における保護者と教師の発話のやりとりの相互作用の分析を試みた。まず、相互作用の分析方法について検討した。本研究では、連携を「保護者と教師が双方向のコミュニケーションを通して子どもに関する情報や理解を共有し、対応方針を共有するプロセス」と定義した。操作的には、両者の意見が一致しているかを示す「同調性」と両者のコミュニケーションの偏りを示す「コミュニケーションの方向性」の2点で定義した。そこで、相互作用の分析にあたっては、連携の定義に基づき「同調性」と「コミュニケーションの方向性」、保護者の視点から「サポートに関する教師の発話状況」の3点を分析の視点とした。つぎに、ロールプレイ13件の面談の相互作用を概観した。この結果を基に、特徴的な面談の相互作用を詳細に分析し、連携を促進、あるいは困難にする教師の発話特徴を分析した。コミュニケーションに偏りがあり、最後まで「非同調」が見られる面談の分析からは、教師が自らの価値観を頑なに主張したり、早急な振り返りや謝罪、対応策の提案を行ったりすることにより連携が困難になると考えられた。一方、面談途中に非同調がありながらも最後には同調に転じる面談を分析した結果、一方的に対応策を提案しながらも連携が促進されている面談においては、教師と保護者の意図にズレが生じた場面で教師がその葛藤を面談で取り上げていることが分かった。また、早急な振り返りや対応策の提案を行いながらも連携が促進されている面談では、情報を十分に共有してから対応策の検討に移行する展開となっていた。これらの面談は教師と保護者の意図や意見にズレが生じる場面があるものの、面談を通してそのズレを解消することができている点において意義があると思われた。なお、相互作用を分析する視点の絞り込みに時間がかかったため、実際の面談の相互作用の分析については次年度に行うこととした。本研究では、平成21年度までに、保護者および教師が保護者面談を構築するプロセスに基づき、ロールプレイで行った面談の相互作用を分析し、連携を促進、あるいは困難にする教師の発話特徴を分析した。そこで、平成22年度には、実際の面談における相互作用を分析し、保護者との連携を促進する教師の発話特徴を明らかにした。同調性、コミュニケーションの方向性、サポートの発話状況に焦点をあて、実際の保護者面談における保護者と教師の相互作用の分析を行った結果、連携を促進する教師には、対応策を提案する前に情報交換を十分に行い、提案に至るまでの教師の思考過程を言語化しつつ具体的に対応策を提案するといった発話特徴が認められた。子どもの直接的な援助者であり、教育の専門性を有する教師の特徴をふまえれば、具体的な情報提供、多様な意味づけ、自らが行う対応策の提案等の発話により教師の特徴を活かした面談の展開が可能になると考えられた。最後に、保護者面談における教師の連携促進プロセスおよび教師の発話特徴を、一般的な対人援助モデルと教師の専門性の視点から検討した。日常生活を基盤とする多様な情報提供や自らが行う対応策の提案といった発話は、他の援助職が行わない発話であり、しかも教師の専門性が活かしやすい発話である。一方で、教師が自らの対応を振り返る発話は、直接的援助者だからこそ行える教師特有の発話ではあるものの、教師の専門性が危機にさらされる場面でもある。
体育理論を中心とした中学・高等学校におけるオリンピック教育の体系化

本研究は、中学校・高等学校の体育理論を中心としたオリンピック教育の体系化を図り、全国の学校に普及、定着させることを目的とした。中学校・高等学校の体育理論で実践できるオリンピック・パラリンピックに関する学習内容を学習指導要領に沿って整理し、いくつかのテーマについて指導計画を作成した。またその普及のために、教員向けのワークショップを開催し、教育普及のための課題を探った。研究期間中に始まった、スポーツ庁の事業から教育の実態と課題を明らかにした。近年開催された夏季2大会における教育プログラムを調査し、その特徴を明らかにするとともに、大会終了後の実態について検討し、わが国の実践に生かせる知見を得た。本研究の目的の一つである、体育理論の授業におけるオリンピック学習の教材化として、26年度は「ドーピング」の教材に取り組んだ。アンチ・ドーピングの専門機関である日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が高校生向けに作成したテキストおよび、高等学校の教科書の内容を基本として教材を作成した。高等学校の体育理論の授業2時間で単元を構成し、時間計画、パワーポイントによる資料、ワークシート、テキスト「アンチ・ドーピングを通して考えるースポーツのフェアとは何かー」を用意した。T大学附属高校、都立高校の3クラスの3名の教諭が、指導計画に基づいて授業を行った。授業における生徒の学習成果を検討するために、授業後に確認テストを行い、ワークシートの記述内容を集計した。また、授業を担当した教諭に事後にアンケート調査を行い、授業についての評価を聞いた。生徒が興味関心を向ける授業計画を作ることができたが、学習すべきことが多く、グループワークなどを上手く活用できないクラスもあった。今後の課題である。学校におけるオリンピック教育を全国に広める取り組みとして、12月に「オリンピック・パラリンピック教育授業づくりワークショップ」を開催した。全国各地からワークショップ32名、オブザーバー18名の参加があった。これまでの筑波大学オリンピック教育プラットフォーム(CORE)の活動の一環として行ってきた、附属各校の実践例を紹介し、参加者がグループワークを通して、具体的な授業づくりの案を計画した。これらの成果を発表し合い、お互いに評価を行って各校での実践につなげるものとした。ロンドンオリンピックのレガシーを2020年東京に向けてのオリンピック教育に生かす取り組みとして、3月にイギリス・ラフバラ大学のイアン・ヘンリー教授を訪ね、今後の研究計画の打ち合わせおよび調査を行った。教員向けのワークショップについては、26年度の第1回を受けて、27年度7月に第2回の教員向けの授業づくりワークショップを実施した。第1回の参加者の中からこれまでの実践報告を依頼し、それを参考に参加者がグループワークを行って、学校で実践できる活動計画を作成し、発表した。第1回と比較して応募数が多く、54名の参加者を集めることができ、短期の募集期間にもかかわらず関心が高まっていることがうかがえた。その内訳も学校の教員がほとんどで、グループワークにおいてもすでに行っているプログラムの体験談や各校で苦労している点などを共有でき、より実践的な活動を行うことができた。グループワークの成果としての活動計画も、年齢段階にあった内容を用意して学校全体で取り組めるようにするなど工夫が見られた。教材の開発については、教育の体系化に向けて諸外国の教育の内容や教材について資料収集を行い、内容の検討を行った。年度の後半ではイギリス、ラフバラ大学を拠点に研究を行い、2012年ロンドンオリンピック・パラリンピックの教育的レガシーについて、公式教育プログラムであった"Get Set"を中心に、調査及び資料の収集を行った。Get Setを行った小中学校を訪問してインタビューを行い、大会の3年後に当たる現在の状況を調査した。また、ローザンヌのOlympic Study Centreにおいて、現在及びこれまでのオリンピック・パラリンピック教育の教育プログラムや教材について文献調査を行うとともに、ドイツのミュンスター大学、ドイツ体育大学を訪問して資料収集、インタビュー調査を行った。26年度に実施した、ドーピングに関する授業の教材および授業実践と教員向けのワークショップの成果について研究成果をまとめ、研究誌に投稿して社会に発信しようとしているところである。平成28年8月のリオデジャネイロ大会を受けて、2020東京大会に向けての準備が本格化することになるが、27年度には次年度からの本格的な実施に向けて、文部科学省や東京都を中心に国内の整備が進められた。このような状況を受けて本研究の計画の一つである、オリンピック・パラリンピック教育の教材化については、年度ごとの計画を変更し世界各国の教育プログラムについて、調査、検討を行った。テキスト化、DVDの作成についても、東京都のテキストや大会組織委員会、JOCなどのホームページの整備も進んできたことから、年度ごとのテーマについてのテキスト化はせず、論文として研究誌に投稿するなどして、社会に発信することとした。26年度の成果について27年度に投稿論文をまとめ、論文審査中であるとともに、27年度の研究成果をもとに雑誌の原稿執筆および学会発表を行うべく準備中である。諸外国のオリンピック・パラリンピック教育のプログラム及び教材について、実際に現地(イギリス、ドイツ、スイス)に行って資料の収集やプログラムの実践者および研究者に対してインタビューを行うことができた。この点に関しては当初の計画よりも発展した成果をあげることができた。さらにラフバラ大学イアン・ヘンリー教授と共同で、オリンピック・パラリンピック教育に関する文献のシステマティック・レビューを行い、英語文献と日本語の文献の内容について比較する研究を進めている。ラフバラ大学の博士課程の学生と協力して具体的な方法についてディスカッションを行い、評価法についてトレーニングを繰り返した。この手法を使って今後研究を進め、共同での研究発表、論文の投稿を目指している。この点も当初の計画より発展する方向に進んでいる。平成28年度はリオ・デ・ジャネイロでオリンピック、パラリンピックが開催された。

オリンピックの開催に先立ち、8月2日・3日にポルト・アレグレのリオグランデ・カトリック大学を会場に行われた、第2回オリンピック研究教育センターコロキウムに参加した。日本におけるオリンピック・パラリンピック教育の実践について研究発表を行うとともに、コロキウムに参加した12か国のオリンピック教育研究センターの活動や、教育の現状について情報収集を行った。この開催に合わせて現地を視察し、リオ・デ・ジャネイロ・オリンピックの教育・文化プログラムについて実地調査を行う計画であったが、実際には会期中に行われているイベントや展示は少なく、十分な調査を行うことができなかった。国内では、8月25日から27日に行われた日本体育学会第66回大会において、「ロンドンオリンピック・パラリンピックにおける教育プログラムの展開と現在ー実践校のインタビューから」として、平成27年度のイギリス滞在期間中に収集したデータを中心に研究発表を行った。ロンドンオリンピック・パラリンピックの公式教育プログラムであった"Get Set"について文献調査を行い、実際にプログラムに参加した小学校と中学校の教員に、大会開催時の教育成果と大会終了後の現在の実践についてインタビューを行った。また、10月29日、30日に開催された日本スポーツ教育学会第36回大会においては、「学校におけるオリンピック・パラリンピック教育の課題の検討」として、昨年度までに行った教員向けワークショップの調査から発表を行った。年度末には平成26年度に実施した高等学校における体育理論のドーピングに関する授業での成果を中心に、「高等学校の体育理論におけるアンチ・ドーピングの授業の検討ーJADAアンチ・ドーピングテキストを活用してー」として筑波大学体育系紀要に論文を発表した。近年のオリンピック・パラリンピックでは、前回大会が終了した時点で次回大会の準備が本格化するのが慣例となっている。平成28年度は8月、9月にリオ・デ・ジャネイロ大会が開催され、2020年東京大会の準備が本格化した年度といえる。準備の本格化に向けて、東京組織委員会の整備も徐々に整いつつあり、文部科学省や東京都ではオリンピック・パラリンピック教育の普及が進められている。それに伴って、それぞれの組織のテキストやホームページによる教材の提供も進んできたことから、本研究で従来計画していた教材と実践例についてのテキスト化はせず、論文として研究誌に投稿するなどして、社会に発信することとした。
機能的な神経回路網を可視化する技術の開発と応用

従来の神経軸索路標識法には限界があり、空間的に高精度の標識やtrans-synapticな標識は困難である。また標識によって得られた回路の構造が機能的で、情報が流通しているか判別することができない。本研究ではマウス神経系において、機能的な神経回路をtrans-synapticに標識し可視化する技術を開発している。機能的な神経回路を標識するために、細胞膜への局在を可能とする複数のペプチドタグを付加した様々な蛍光性蛋白質の遺伝子を作成し、その発現が神経細胞活動(neuronal activity)に応答するプロモーターによって調節される構築を作製した。神経細胞活動に応答するプロモーターはNGFなどの成長因子の添加によっても発現を誘導するので、この性質を利用して構築遺伝子の発現誘導効率をin vitroでスクリーニングした。構築遺伝子を神経系の細胞株であるPC12細胞にtransfectionし、NGF存在下および非存在下の状態における蛍光性蛋自質の発現量を測定し、比較検討および改良し、発現誘導効率が大きく、非特異的発現が少ない構築を選択した。現在、これらの遺伝子を用いてtransgenic miceを作成している。transgenic miceの作成が終了した後に神経細胞活動性誘発による蛍光性蛋白質の発現誘導をin vivoにおいて検討し、機能的な神経回路のtrans-synapticな連なりを可視化するための刺激条件を求め、技術を確立する。
遺伝子組換え修復に関与するRAD51相同遺伝子導入マウスを用いた肝発癌の研究

マウス白血病細胞株70Z3のcDNAライブラリーを、マウスRAD51の部分cDNA断片(出芽酵母ISC2/DMC1とユリLIM15の相同性の高い領域を利用して得られたRT-PCR産物)をプローブとしてスクリーニングし、全翻訳領域を含むマウスRAD51のcDNAクローン、λMR8を単離した。RAD51遺伝子の発現をSV40T抗原トランスジェニックマウスの肝癌で調べたところ、正常肝臓に比して高い発現がpreliminaryに観察された。次に、肝発癌に対する遺伝子組換えの効果を見るために、RAD51トランスジェニックマウスの作製を試みた。λMR8よりインサートDNA(1.9kb)を調整し、これをマウスの肝臓特異的なSerum amyloid P component(SAP)遺伝子のプロモーターの下流に連結したプラスミドクローンを作製した。さらに、そのプラスミドのRAD51cDNAの3'非翻訳領域の下流に、SV40のポリA付加シグナルの断片を挿入し、導入遺伝子を作製した。現在、上記の導入遺伝子を、C57BL/6マウスの受精卵にマイクロインジェクションで注入し、トランスジェニックマウスの作製を試みている。
光反応による常温無触媒脱硝法の開発

ステンレス製円筒管の中心に,波長172nmのエキシマランプを配置した光反応管に模擬排ガスを流し,室温,無触媒かつ還元剤なしで脱硝挙動を調べた。脱硝率は,NO初期濃度,ガス滞留時間(SV)で大きく変化した。排ガス中水分濃度,酸素濃度もNO除去率に影響するが,実燃焼排ガス組成の範囲では大きな変化はなかった。共存ガスCO2, CO, SO2の影響はなかった。また温度の影響は見られなかった。光反応脱硝メカニズムの解明研究を行ない,素反応レベルで反応経路を明らかにした。ガス滞留時間が長いほど,NOはN2まで還元されることがわかった。脱硝反応における中間生成物はHNO3とNO2であった。近年、舶用ディーゼルエンジンや都市部に立地する廃棄物ボイラなどで、より厳しいNOx規制が計画されている。しかし、例えば船舶ディーゼルエンジンは排ガス温度が低い(180°C以下)ことから、300°C程度で動作する従来技術ー選択的触媒還元法(SCR)ーを適用することは困難であり、低温で機能する革新的な脱硝法が切望されている。本研究では、波長172nmの真空紫外線を排ガスに照射し、常温無触媒かつ還元剤を用いない革新的な脱硝法の開発を目的としている。平成26年度は、脱硝挙動に及ぼす種々のパラメータの影響を調べ,以下の結論を得た。1)NO/H2O/O2/N2で水分4.2%以上とした時、最も高い脱硝率97.4%が得られた。光反応器出口の低温部で回収した液体をイオンクロマトグラフで分析したところ、硝酸イオンのみ検知された。すなわち、NO/H2O/O2/N2ガスの光酸化の生成物はHNO3であることが確認された。2)ガス流量、ガス温度、NO濃度、酸素濃度、水蒸気濃度が脱硝率に及ぼす影響を明らかにした。NO/N2/H2O/O2混合ガスに波長172 nmの真空紫外線(VUV)を照射すると,光反応により常温無触媒かつ脱硝剤を用いずにNOを硝酸に転換し,除去できることを見い出した.本年度は,種々のガス混合系でNOx除去実験を行ない,反応メカニズムについて考察を行なった.さらに,酸素濃度8.28 %,水分量6.6 %における各初期NO濃度における滞留時間を変化させた実験を行なった.どの初期NO濃度においても,滞留時間に上昇に従いNOX除去率が上昇した.これは,NO + OH + (1/2)O2 →HNO3の反応には,ある程度の滞留時間が必要であることが分かる.NO濃度に合わせた滞留時間を設定することで高いNOX除去率が得られると考えられる.また,軸方向の脱硝反応変化,微分反応管による反応速度測定を行ない,反応機構を推定した.当初計画していた光反応場での脱硝反応速度・光分解速度およびそれに及ぼす諸因子の影響を明らかにしたばかりでなく,光反応場での脱硝素反応メカニズムを解明するまでに至った。常温・無触媒脱硝装置を設計できるレベルまで到達することを目標に,今年度は「光反応場での脱硝素反応メカニズム解明および反応モデルの構築」に取り組んだ。VUV脱硝の反応メカニズムを考察するために,NO, NO2, O2, H2Oのガスをそれぞれ組み合わせて原料ガスとした.原料ガスの流量を1.05.0 L/minに変化させガス滞留時間の影響を調べた.NO入口濃度600 ppm,O2濃度8.0%,水蒸気分圧7.0%で固定とした.ガス滞留時間に対するNOおよびNO2の消滅・生成挙動から反応メカニズムを推定した.NOのみの反応系では,光反応によってNOは減少するがNO2も生成した.しかし,NOの減少量に比べてNO2生成量は少なかった.これより,NOは172 nmのフォトンエネルギーにより一部が解離しN2とNO2を生成すると考えられた.NO-O2系,NO-H2O系においても,NOは減少しNO2が生成するが,NO系と異なるのは滞留時間5s程度でNO2濃度が一定となり,これらの系ではNO2生成速度が速くなることがわかった.これはO2の解離・再結合で生成したO3およびH2Oの解離で生成したOHがNOを酸化させて迅速にNO2に転換していると考えられる.NO-H2O-O2系では,NOは滞留時間8s程度でほぼ全てが除去された.NO2は一旦生成するものの滞留時間12s以上では消滅に転じた.この系の反応経路としては,NOとH2OとO2の3種のガスが共存することによって硝酸の生成が主な反応経路であると考えられる.これらの反応は,光反応によるNO, O2, H2Oの分解反応およびN, O, OH, O3によるラジカル反応と酸化反応から成ることを明らかにした。VUV脱硝反応においては,NOとH2OとO2が共存することによってNOがHNO3として除去される反応経路であることを明らかにした.反応メカニズムをほぼ解明し,シミュレーションモデルの開発にただちにとりかかれる状況にあることから,当初計画に対し,順調に進展していると評価できる.世界的に窒素酸化物(NOx)の排出規制強化が進められており,特に船舶からの厳しいNOx排出規制を背景に,150°C以下の低温下で無触媒かつ脱硝剤なしで機能する革新的な脱硝装置が切望されている。

本研究は,NO, O2, H2Oの光吸収係数の高い波長172nmの紫外光を用い,光反応で脱硝反応に有効なラジカルを生成させ,ラジカル反応により室温,無触媒,還元剤なしで脱硝反応を行なう新規な反応法に独自性がある。内径43mm,長さ900mmのステンレス製円筒管の中心に,直径20mm,長さ850mmのエキシマランプ(波長172nm)を配置した光反応管を設計・製作した。ガス温度(室温150°C),ガス組成(モデルガス,実燃焼ガス)を変化させたガスを流し,無触媒かつ還元剤なしで脱硝挙動を調べた。NO除去率は,特にNO初期濃度,ガス滞留時間(SV)で大きく変化した。排ガス中水分濃度,酸素濃度もNO除去率に影響するが,実燃焼排ガス組成の範囲では大きな変化はなかった。共存ガスCO2, CO, SO2の影響は,NO除去率をわずかに低下させた。温度の影響は見られなかった。脱硝率は,最大99.9%を得た。NOがN2に還元される反応での中間生成物はHNO3とNO2であった。脱硝率が低くなるに従ってHNO3は増加したが,N2Oは02ppmで微量であった。内径60mm,長さ100mmの小型光反応器で反応メカニズムの解明研究を行なった。ガス滞留時間が長いほど,NOはN2まで還元されることがわかった。素反応メカニズムを推定し,素反応シミュレーションを行なって実験結果と比較・検証した。化学種の光反応速度定数の設定に課題が残った。ステンレス製円筒管の中心に,波長172nmのエキシマランプを配置した光反応管に模擬排ガスを流し,室温,無触媒かつ還元剤なしで脱硝挙動を調べた。脱硝率は,NO初期濃度,ガス滞留時間(SV)で大きく変化した。共存ガスCO2, CO, SO2の影響はなかった。また温度の影響は見られなかった。光反応脱硝メカニズムの解明研究を行ない,素反応レベルで反応経路を明らかにした。脱硝反応における中間生成物はHNO3とNO2であった。当初計画どおりの実験・解析が行なわれ,予想された研究成果が得られている。本年度明らかにした光反応場での脱硝素反応メカニズムを基盤に,反応モデルを構築し,光反応器の最適化およびスケールアップ法の確立を目標とする。研究計画の変更はない。今後,反応物と生成物の物質収支をとり,反応速度を定量的に明らかにすることによって反応メカニズムを解明する予定である.また,素反応シミュレーションモデルを構築し,反応メカニズムの妥当性を検証する.29年度が最終年度であるため、記入しない。化学工学気相光反応における種々の反応速度を定量的に把握し,反応メカニズムを解明する。本技術に興味をもつ企業と連携し,実用化性の評価もあわせ,研究を積極的に推進する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
コラーゲン特異的分子シャペロンHSP47の生理的機能の解析

永田、細川、中井ら京都大学グループは、HSP47のアンチセンスRNAをマウス繊維芽細胞に発現させることによって、細胞内HSP47の産生量の減少した安定発現株を得ることに成功した。このとき、予期せぬことに、HSP47のアンチセンス発現株では、コラーゲンの合成量も同時に減少していることが観察された。その機構を明らかにするために、ノーザンブロットを行なうと、コラーゲン合成の低下は、mRNAのレベルで起こっていることが明らかになった。HSP47の量の低下は、小胞体内部での現象であり、それがどのようにして核への信号として伝えられるのか、きわめて興味深い問題であるが、その機構に関しては今後の研究に待たねばならない。また、このようなHSP47の減少株においては、コラーゲンの細胞外への分泌速度が低下していることも観察された。これは、コラーゲン特異的な分子シャペロンとして、HSP47が実際にコラーゲンの分泌に積極的な役割をはたしていることを示唆しており、機能の解明に大きな知見を提供することになった。さらに、HSP47発現減少株にI型コラーゲンα1鎖を強制発現させることによって、新生コラーゲン鎖のfoldingおよび分泌に及ぼすHSP47の役割を検討した。HSP47減少株に発現したコラーゲンα1鎖は、細胞中の不溶性分画に回収されることが明らかになり、HSP47が新生コラーゲン鎖の凝集やfoldingを防止するために働いていることがわかった。これはHSP47が、コラーゲン特異的分子シャペロンとして機能していることを強く示唆するものである。ドイツのK.Kuehnは、III型コラーゲンの導入細胞株、HSP47の導入株および両者を同時に導入した株を独自に作成し、それらの細胞におけるコラーゲンの3量体形成を調べた。彼らの実験条件においては、HSP47を同時に発現させることによるコラーゲンの3量体形成への影響は見られなかった。しかし、ドイツグループと京大グループとの共同研究によって、IIIコラーゲン単独導入の時に較べて、HSP47と共に導入した細胞においては、III型コラーゲンの過剰な翻訳後修飾が抑えられていること、またその結果として、コラーゲンの融解温度(Tm値)が正常コラーゲンと同じ値にまで回復することが示された。すなわち、HSP47は、コラーゲンのプロセシングの過程に重要な役割を持っていることが明らかにされた。オーストラリアのD.Walshは、マウス胚発生の時期において、HSP47と相互作用するマウス胚中の蛋白質の検索を共同で行なった。同じ小胞体中のGRP78の他に、HSP47に結合する蛋白質を同定し、現在その分子的な同定を進めている。アメリカ合衆国のD.Greenspanは来日し、コラーゲン遺伝子の導入実験について情報提供を行なうとともに、cDNA、細胞株の分与を通じて、共同研究に寄与した。

同じ小胞体中のGRP78の他に、HSP47に結合する蛋白質を同定し、現在その分子的な同定を進めている。アメリカ合衆国のD.Greenspanは来日し、コラーゲン遺伝子の導入実験について情報提供を行なうとともに、cDNA、細胞株の分与を通じて、共同研究に寄与した。HSP47の細胞生物学的機能に関する国際共同研究を行なった。永田、平芳、中井らは、HSP47が細胞内で新規合成プロコラーゲンとどのように相互作用するかに関して、その作用機構とどこで解離するかを明らかにした。HSP47は、合成直後のプロコラーゲンと小胞体のなかで結合し、小胞体からゴルジ装置までの輸送小胞中でも結合しているが、シス-ゴルジ領域にまで輸送された直後に相互に解離することがあきらかになった。また、in vitroで表面プラズモン共鳴法を利用して、HSP47とコラーゲンとの解離常数、および結合速度常数、解離速度常数などを測定することができた。HSP47とコラーゲンとは10^<-7>M程度の解離常数を持ち、これは細胞内での蛋白質同志の相互作用を考える際には妥当な値であると考えられた。また、解離速度常数が10^<-2>s^<-1>ときわめて早い反応であり、シス-ゴルジに達してHSP47の濃度が減少すると同時に急速にプロコラーゲンから解離する機構として、このような濃度依存性の解離機構が働いていることが示唆された。オーストラリアのD.Walshは、HSP47の胎児における形態形成における役割を考察し、9-14日齢の胎児脳に特異的なHSP47の発現を認めた。さらに、頭骨の融合過程にHSP47が関与していることを、アンチセンスRNAを作用させることで確認した。ドイツのK.Kuehnは、コラーゲンの3量体形成におけるHSP47の役割を明らかにするために研究を進めているが、まだ明確な結論を得るには至っていない。アメリカのD.Greenspanは、HSP47とコラーゲンとがその発現レベルにおいて共役していることに興味をもち、コラーゲン遺伝子を強制発現させた細胞において、HSP47が誘導されてくるという興味深い結果を得た。永田、細川、中井ら京都大学グループは、HSP47のアンチセンスPNAをマウス繊維芽細胞に発現させることによって、細胞内HSP47の産生量の減少した安定発現株を得ることに成功した。このとき、予期せぬことに、HSP47アンチセンス発現株では、コラーゲンの合成量も同時に減少していることが観察された。その機構を明らかにするために、ノーザンブロットを行なうと、コラーゲン合成の低下は、mRNAのレベルで起こっていることが明らかになった。HSP47の量の低下は、小胞体内部での現象であり、それがどのようにして核への信号として伝えられるのか、きわめて興味深い問題であるが、その機構に関しては今後の研究に待たねばならない。また、このようなHSP47の減少株においては、コラーゲンの細胞外への分泌速度が低下していることも観察された。これは、コラーゲン特異的な分子シャペロンとして、HSP47が実際にコラーゲンの分泌に積極的な役割をはたしていることを示唆しており、機能の解明に大きな知見を提供することになった。ドイツのK.Kuehnは、III型コラーゲンの導入細胞株、HSP47の導入株および両者を同時に導入した株を独自に作成し、それらの細胞におけるコラーゲンの3量体形成を調べた。
チタン錯体の制癌効果とその作用機序に関する基礎的研究

現在最も有効な制がん性金属錯体として、シスジクロロジアンミン白金(【II】価)錯体(CDDP)などが臨床で使用、検討され独特の役割を果しているが、腎毒性が強くその対応に様々な苦心がなされている。チタン錯体は、動物実験においてはTitanocene dichloride〔【(7^5-C_5H_5)_2】Ti【Cl_2】〕のエールリッヒ腹水癌に対する抗腫瘍効果が報告され、またβ-ジケトンのチタン錯体のL1210に対する抗腫瘍効果が報告されるなど、チタン錯体の抗腫瘍性が注目されはじめており、われわれはチタン錯体を合成し検討を行った。チタノセン誘導体及びβ-ジケトンのチタン(【IV】価)錯体として、Ti【(CH_3COCHCOCH_3)_2】【Cl_2】,Ti【(#K#COCHCOCH_3)_2】【Cl_2】,Ti【(#K#-COCHCO#K#)_2】【Cl_2】,〔(【η^5】-【C_5】【H_5】)Ti【Cl_2】〕O,Ti【(#K#-COCHCOCF_3)_2】【Cl_2】,(【η^5】-【C_5】【H_5】)TiCl【(#K#-COCHCO#K#)_2】などを合成し、L1210 leukemiaに対する抗腫瘍効果を比較検討した。シクロペンタジエンとジベンゾイルメタンとの混合錯体に弱い効果がみとめられているが、まだ十分効果のある錯体は得られていない。DNA生合成に対する各錯体の影響を検討した。CDDPを対照にチタノセンおよびβ-ジケトンのチタン錯体Ti【(#K#COCHCOCH_3)_2】【Cl_2】などを用いて、発がん性N-ニトロソジメチルアミン(NDMA)投与ラット肺、肝および腎におけるDNA生合成上昇に対する影響を検討した結果、CDDPは肺,肝,腎のいずれの臓器においても抑制効果を示し、とくに肺で顕著な抑制効果を示したが、動物への毒性も強かった。それに対し、抗腫瘍効果を示すチタン錯体はCDDPよりも毒性が弱く、DNA生合成もCDDPほど顕著な抑制効果を示さなかったが、肝および肺に比較的強い抑制効果がみとめられる結果を得た。