hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎生期ＤＥＨＰ曝露による仔の栄養状態と海馬・視床下部に及ぼす影響

胎生期フタル酸ジ-2-エチルヘキシル(DEHP)曝露は、新生仔のグルコース濃度を減少させ、低栄養状態を引き起こした。また、グルコースが重要な栄養源となる脳での影響を検討したところ、記憶に関わる因子がDEHP曝露によって変化した。また、離乳後に高脂肪食を摂取すると、記憶に関わる多くの因子が変化しており、食事環境による影響が認められた。これらのことから、胎生期DEHP曝露は低栄養状態を引き起こし、成長後の脳へ影響を与える可能性が考えられた。これらのメカニズムについては更なる検討が必要である。胎生期DEHP曝露は仔の生存数減少と母親の低栄養を引き起こすことから、仔も低栄養状態であることが考えられる。そこで、仔の主なエネルギー源であるグルコース濃度を測定した。胎生期DEHP曝露は、胎仔期のヒト型PPARα0.05%曝露群、新生仔期の野生型0.05%および0.1%曝露群でコントロール群に比べ有意に減少させた。そこで、仔のグルコース濃度に関与している因子を測定した。グルコース供給源として母親の血漿中グルコース濃度を測定したところ、DEHP曝露による影響は認められなかった。次に、グルコース輸送に関与する因子として、胎盤のグルコース輸送タンパク(GLUT1およびGLUT3)を測定した。GLUT1はヒト型PPARαの0.05%曝露群で上昇し、GLUT3はPparα-nullの0.05%曝露群で減少したが、この結果から胎仔・新生仔のグルコース濃度低下のメカニズムを明らかにすることはできなかった。グルコース消費に関する因子として褐色脂肪細胞のUCP1およびPPARγを測定した。胎仔・新生仔ともにDEHP曝露による影響は見られなかった。以上の結果から、胎生期DEHP曝露は胎仔・新生仔のグルコース濃度を減少させ、低栄養を引き起こしていることが示唆された。しかしながら、グルコースの供給・代謝・輸送に影響は見られず、DEHP曝露によるグルコース濃度減少のメカニズムについては明らかに出来なかった。胎生期DEHP曝露による低栄養環境下が成長後の摂食行動や記憶・学習機能に与える影響について解析を行った。以上の結果から、記憶・学習行動への影響はDEHP曝露による影響よりも高脂肪食摂取による影響を強く受けていると考えられた。しかしながら、NMDA2A/NMDA2Bは野生型マウスにおいてDEHP曝露で減少していることから、何らかの影響を与えているのかもしれない。また、摂食行動促進メカニズムについては本研究では明らかになっておらず、更なる検討が必要である。仔の血清量が非常に少ないことからアミノ酸およびトリグリセライドの測定は行なっていないが、仔の主な栄養源であるグルコースを測定し、DEHP曝露により仔の低栄養が引き起こされることが明らかになった。また、そのメカニズムについて検討するため、グルコース供給(母親のグルコース濃度)、輸送(胎盤のグルコース輸送タンパク発現量)、代謝(褐色脂肪細胞のUCP1およびPPARγ発現量)に関連する因子の測定も行なった。しかし、グルコース減少メカニズムは明らかになっておらず、今後検討が必要である。25年度が最終年度であるため、記入しない。胎生期DEHP曝露は仔の血中グルコース濃度を減少させ、低栄養状態を引き起こすことが示唆された。グルコースは脳の重要な栄養源であることから、成長後の脳への影響として視床下部の摂食行動、海馬の記憶・学習に関して検討する。摂食行動に関しては、摂食調節に関わっている視床下部のAdenylate kinase、glycogen phosphorylaseおよびその関連遺伝子の発現量を測定し、離乳後の摂食行動促進メカニズムについて検討する。海馬における記憶・学習に関しては、GABAやグルタミン酸などの神経伝達物質やそのレセプターを測定する。これまでに測定を行なった摂食調節因子であるレプチンや視床下部のNeuropeptide Yの結果も踏まえ、胎生期DEHP曝露による低栄養環境が成長後の脳に与える影響、特に摂食行動と記憶・学習行動について明らかにする。また、PPARαとの関わりおよび種差について明らかにする。
選挙ガバナンスの比較研究

本研究は、選挙ガバナンスが民主政治に与える影響を、比較政治学的に解明しようとするものである。本研究は、国際比較と日本国内の自治体間比較を通じて、選挙管理という研究上の大きな空白を埋める。調査結果、常識的見解と異なる二つのことが明らかになった。第1に、選挙の公平性、公正性は、国際的に推奨される選挙管理機関の独立性のみでは達成できず、より複雑な扱いが必要である。第2に、日本では選挙管理委員会の業務は画一的で公平、校正であると考えられてきたが、委員会や事務局の構成のあり方によって大きく左右される。それゆえ、市区町村によってバリエーションが発生している。本研究は、選挙ガバナンスの形態が、選挙の実施の適正性や公平性、投票率などの選挙の「質」に与える影響と、各国での選挙ガバナンスに違いが生じる要因を調査・分析することにより、選挙ガバナンスが民主政治に与える影響を、比較政治学的に解明しようとするものである。平成23年度は、選挙管理に関する各国および日本の地方自治体のガバナンス形態の把握をおこなう。ガバナンス形態の把握に関して、Lopez-PintorやACEによる類型化がなされており、多くの先行研究はこれに依り選挙管理の分析をおこなっている。しかし、この類型化は選挙管理機関の政府からの自律性を基準とする分類で、ガバナンスの全体像把握には不十分である。それゆえ、先述の類型化の妥当性を再検討し、より適切なガバナンス形態の整理を行う必要がある。この作業には当該地域の政治的文脈に精通した地域研究者による分析が不可欠なので、国際比較チームによって、アメリカ、フランス、スウェーデン、スペインへの現地調査をおこない、選挙ガバナンスの実態把握と国家間の伝播を研究した。第2に、国内自治体における選挙ガバナンス形態の把握のために、自治体比較チームを中心に、都道府県及び市町村の選挙管理委員会に聞き取り調査をおこなった。具体的には、東北地方被災三県、熊本県、鹿児島県、兵庫県およびそこにある基礎自治体である。これにより、都市化の度合が選挙管理のあり方に大きく影響していることが分かった。なお総務省選挙部にもインタビューをおこない、日本め実態把握をおこなった。本研究は、選挙ガバナンスの形態が、選挙実施の適正性や公平性、投票率など選挙の「質」に与える影響と、各国で選挙ガバナンスに違いが生じる要因を調査・分析することにより、選挙ガバナンスが民主政治に与える影響を、比較政治学的に解明しようとするものである。平成25年度は、国際比較については、前年度に続きガバナンスの形態が選挙の質に与える影響について調査・分析を継続し、あわせて何がガバナンスの形態を形成するのか、いわば生成(genesis)に関する調査をおこなった。すなわち、選挙ガバナンスの形態生成の調査を幾つかの重要な国について調査し、ガバナンス生成に関する決定要因を分析した。その結果、制度波及の重要性が認識された。現在、国際的には選挙政策・監視部門と選挙管理実施部門のいずれもが行政府から独立している「独立型」が選挙ガバナンス上優れていると見なされているが、それは、選挙管理のパフォーマンスの向上という結果を見てというより、ある種の同型化による波及が生じているのである。国内の自治体間比較については、前年度に作成した全国市区町村選挙管理委員会に対するアンケート調査結果のクリーニングとマッチングデータの収集を行ったのに加えて、有権者が日本の選挙管理をどう認識しているのかを知るために、一般市民を対象とした選挙管理に関するアンケート調査を実施した。簡単な分析を行ったところ、国際的に問題となっている積極的投票権保障は、理論的には一体として論じられているが、選挙運動のあり方、投票便宜、有権者の拡大などの幾つかの要素に分けて選管も有権者も見ていることが分かった。選挙管理委員会については、首長部局化し、行政からの中立性、独立性が形骸化している実態が明らかになった。平成24年度は、ガバナンスの形態が選挙の質に与える影響についての国際比較と、制度の運用に関する国内比較調査をおこなった。国際比較の中心になるのは、地域単位の域内比較である。アジア(浅羽、川中)、アフリカ(遠藤)、ラテンアメリカ(高橋)、東欧(仙石)、アメリカ(松本)、西欧・北欧・大洋州(稲継、福島、玉井)の各地域で比較研究をおこなった。各地域には先進国・途上国の違いなどそれぞれの文脈があり、一挙に総合的な比較研究をおこなうのは危険である。

各地域の比較研究成果を研究会での報告を通じて共有化した後に、地域間比較をおこない、ガバナンス形態の何が選挙の質に影響を与えるのかを検討した。あわせて、世界各国における選挙法に関するデータベースを構築した。国内比較調査(品田、曽我、河村、稲継、建林)は、制度の運用に関する地方自治体の選挙管理委員会に対するアンケート調査を設計、実施した。前年度におこなったパイロット調査に基づいて調査設計をおこない、すべての広域自治体・基礎自治体を調査した。制度の運用には、現時点では事務局の所属部署、当該地域における政党間関係、自治体の財政状況、過去の紛争の有無などが影響していると考えられる。同一の制度でも運用に違いが発生する理由は何か、その違いは選挙の質にどのように影響するのかに注意して実施し、79%の回収率を得た。本研究は、選挙ガバナンスの形態が、選挙の「質」に与える影響と、各国で選挙ガバナンスに違いが生じる要因を調査・分析することにより、選挙ガバナンスが民主政治に与える影響を、比較政治学的に解明しようとするものである。本研究は、国際比較と日本国内の自治体間比較を通じて、選挙管理という研究上の大きな空白を埋める。国際比較では、ガバナンスの形態が選挙の質に与える影響と、何がガバナンスの形態を形成するのかに関する現地調査をおこない、ガバナンス生成に関する決定要因を分析した。その結果、現在、国際的には選挙政策・監視部門と選挙管理実施部門のいずれもが行政府から独立している「独立型」が選挙ガバナンス上優れていると見なされているが、必ずしも優れているとはいえないことと、ガバナンスのあり方には地域毎にかなりのバリエーションが存在することが明らかになった。今後は、この4年間で作成した選挙法データベースを用いて、積極的選挙権保障と選挙管理機関の形態の関係について分析を進める計画である。国内の自治体間比較については、2012年度に作成した全国市区町村選挙管理委員会にアンケート調査を実施し、分析を行った。加えて、有権者が日本の選挙管理をどう認識しているのかを知るために、一般市民を対象とした選挙管理に関するアンケート調査を2013年度と2014年度に2回実施した。分析を行ったところ、国際的に問題となっている積極的投票権保障は、理論的には一体として論じられているが、選挙運動のあり方、投票便宜、有権者の拡大などの幾つかの要素に分けて選管も有権者も見ていることが分かった。選挙管理委員会は、選管のメンバー構成、事務局の自治体内での位置づけにバリエーションが存在すること、その差異が選挙管理トラブルや、積極的投票権保障の展開にも影響を与えていることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。政治学26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年夏に予定していた国際班の海外現地調査の幾つかが、3割執行留保のため延期せざるを得なかったことによる。本研究は、国際比較、自治体間比較の2班に分けておこなっているが、両班とも研究計画に従って調査が進んでいる。
意味の全体論と知識情報の多次元性の研究

平成11年度においては以下の研究を行った。平成9年度からの「意味の全体論」に関する研究をふまえ、これまでの研究の総括として、本年度は、社会の意味的統合としてのナショナリズムや歴史主体の問題を扱った。一般には多分化主義が「国民国家」やナショナリズムと対立的に捉えられているが、この現象的な対立は、ナショナリズムの変容過程と見なすべきである(参照、別所論文「多分化主義の落とし穴:「国民国家」との新たな付き合い方を求めて」〔島根、寺田編『国際文学への招待』新評論、1999年,p.45-66〕)。そしていま日本で行われている戦争責任・戦後責任をめぐる議論を素材にして、日本人の「われわれ」意識が、新しい歴史主体を模索する「共同体物語」の変容として成立する可能性を考察した(参照、別所論文「「日本人として」謝罪する論理」〔安彦・中岡・魚住編『戦争責任と「われわれ」』ナカニシヤ出版、1999年,p.115-139〕)。さらに本研究の総括である「研究成果報告書」では、上記のテーマをさらに掘り下げ、日本における歴史主体の成立について、「公共性」概念の再考、とりわけH.アーレントの『人間の条件』における公共性論の分析と批判を通して、日本の「戦後的思考」状況のなかで論じられる。歴史家による戦争責任問題の捉え方の変化をも考慮に入れ、日本戦争責任問題を加害者問題に限定するのではなく、むしろ加害意識と被害意識の枠組みそのものを再構築することによって、戦争責任問題に適切に対応することのできる、日本人の新たな共同体意識の形成の可能性を探っている。研究初年度、平成9年度においては以下の研究を行なった。意味の全体論テ-ゼの内容を正確に確定するために、フォーダ-、ルポア著『意味の全体論』を共同で検討し、そこに盛られた全体論テ-ゼ解剖の検討を別所と柴田が共同でなった。全体論的な主張はヘーゲル的な歴史の弁証法やハイデッガ-やガダマ-の解釈学的循環理論といったドイツ的な形而上学の伝統の中で語られる問題でもあるが、フォーダ-やルポアの議論は英米の分析哲学の伝統の中で全体論の問題を「意味の全体論」の問題として提示している。このことによって「全体論」の問題が、言語の問題として分節化されることになる。人間は言語というフィルターを通して世界と結びつき、その接点において「意味」という現象が生じる、と考える。すると全体論をめぐる問題は、言語システムが全体としてのみ世界に接しているのか(全体論)、原子的な接点としての文やト-クンを基点としたシステムなのか(原子論)、あるいは両者の中間形態として分子というべき部分システムごとに世界に接続し、その分子諸システムから言語システム全体が構成されている(分子論)といった選択肢として考えることができる。フォーダ-やルポアの全体論批判は、意味の原子論を真理だと主張するものではない。この徹底的に否定的な思索のなかに将来の意味理論への可能性が秘められていると言えよう。次いでわれわれは意味の全体論の問題を「基礎付主義」との関連で考察し、H.アルバ-トの「ミュンヒハウゼンのトリレンマ」の問題を分析した。これは先に述べた意味の〈全体論〉〈分子論〉〈原子論〉の問題を、理論(すなわち言語によって構成された意味体系)の基礎付の問題へと拡張する視点である。別所の研究論文は基礎付主義の問題を「実践理性」の可能性の問題として論じたものである。平成10年度においては以下の研究を行なった。前年度における「意味の全体論」に関する言語哲学的な基礎研究をふまえて、今年度は全体論の社会哲学的な研究に重点を置いた。

社会的な共同性を支える「意味」、すなわち社会的規範に関しても〈全体論〉や〈分子論〉や〈原子論〉といった立場が考えられるが、それらは「共同体主義」や「自由主義」や「リバタニアニズム」として社会哲学の分野で論じられている。それらの議論をふまえて、社会哲学における〈意味の全体論〉としての「共同体物語」を問題にし、そこにはらまれる理性の暴力性の問題に焦点を当てて研究を進めた。W・ベンヤミンやH・アレントの暴力論を手がかりにし、共同体物語の不可避性を認めた上で、物語の内在的変容の可能性を探った(別所論文)。更に、名古屋市立大学に関連研究者を招いて研究会を開き問題の深化を図った。すなわち中岡成文氏(大阪大学)の講演「現場性・当事者性とロゴス-臨床哲学の試み」では、超越論的なロゴスによる〈意味〉の導出という伝統的な哲学志向を克服し、社会の現場にコミットしながら〈意味〉の生成のプロセスを哲学するという「臨床哲学」の試みが紹介され、議論された。つぎに石井潔氏(静岡大学)の講演「公的領域と私的領域」では、社会的な意味生成の問題を「公的-私的」という二元論的図式の中でのみ扱うことの誤りが指摘され、議論された。意味の〈全体論〉と〈原子論〉という対立図式そのものの見直しである。平成11年度においては以下の研究を行った。平成9年度からの「意味の全体論」に関する研究をふまえ、これまでの研究の総括として、本年度は、社会の意味的統合としてのナショナリズムや歴史主体の問題を扱った。一般には多文化主義が「国民国家」やナショナリズムと対立的に捉えられているが、この現象的な対立は、ナショナリズムの変容過程と見なすべきである(参照、別所論文「多文化主義の落とし穴:「国民国家」との新たな付き合い方を求めて」〔島根、寺田編『国際文化学への招待』新評論、1999年,p.45-66〕)。そしていま日本で行われている戦争責任・戦後責任をめぐる議論を素材にして、日本人の「われわれ」意識が、新しい歴史主体を模索する「共同体物語」の変容として成立する可能性を考察した(参照、別所論文「「日本人として」謝罪する論理」〔安彦・中岡・魚住編『戦争責任と「われわれ」』ナカニシヤ出版、1999年,p.115-139〕)。さらに本研究の総括である「研究成果報告書」では、上記のテーマをさらに掘り下げ、日本における歴史主体の成立について、「公共性」概念の再考、とりわけH.アーレントの『人間の条件』における公共性論の分析と批判を通して、日本の「戦後的思考」状況のなかで論じられる。歴史家による戦争責任問題の捉え方の変化をも考慮に入れ、日本の戦争責任問題を加害者問題に限定するのではなく、むしろ加害意識と被害意識の枠組みそのものを再構築することによって、戦争責任問題に適切に対応することのできる、日本人の新たな共同体意識の形成の可能性を探っている。
小腸移植拒絶反応制御を目的としたEx vivo graft放射線照射

小腸移植拒絶反応モデルを用いて,陰窩細胞とパイエル板に注目し,アポトーシス細胞の出現とアポトーシス誘導経路として知られるFas/FasLの発現について検討した.DNA fragmentationの検出には,ISEL(in situ end labeling)法を施行し,Fas, FasL, MAdCAM-1に対しては免疫組織染色を行った.ISEL陽性細胞数は,陰窩細胞では異系群の拒絶反応の進行の途中にpeakを示し、Peyer板ではT細胞域にも出現の増加をみとめた.Fas, FasLともに拒絶反応の進行に伴い,陰窩細胞における発現の増強と,陰窩周囲の小円形細胞におけるFasLの発現をみとめた.MAdCAM-1の発現は拒絶反応の進行に伴い増加していた.小腸移植拒絶反応において,陰窩細胞とGALTのリンパ球にアポトーシスの出現増加とFas/FasLの経路の関与,MAdCAM-1の発現の関与が考えられた.これらに対する理解は拒絶反応の早期診断に加え,免疫寛容を導くメカニズムを考える上で重要と考えられた.小腸移植拒絶反応においてFas/FasLの発現とMAdCAM-1の発現は重要であるが,Ex vivo graft irradiationだけでは拒絶反応を制御することが困難であると思われた.拒絶反応に関してはFTY720投与が,より免疫寛容を導くために重要な薬剤であることが推測された.小腸移植拒絶反応モデルを用いて,陰窩細胞とパイエル板に注目し,アポトーシス細胞の出現とアポトーシス誘導経路として知られるFas/FasLの発現について検討した.DNA fragmentationの検出には,ISEL(in situ end labeling)法を施行し,Fas, FasL, MAdCAM-1に対しては免疫組織染色を行った.ISEL陽性細胞数は,陰窩細胞では異系群の拒絶反応の進行の途中にpeakを示し、Peyer板ではT細胞域にも出現の増加をみとめた.Fas, FasLともに拒絶反応の進行に伴い,陰窩細胞における発現の増強と,陰窩周囲の小円形細胞におけるFasLの発現をみとめた.MAdCAM-1の発現は拒絶反応の進行に伴い増加していた.小腸移植拒絶反応において,陰窩細胞とGALTのリンパ球にアポトーシスの出現増加とFas/FasLの経路の関与,MAdCAM-1の発現の関与が考えられた.これらに対する理解は拒絶反応の早期診断に加え,免疫寛容を導くメカニズムを考える上で重要と考えられた.小腸移植拒絶反応においてFas/FasLの発現とMAdCAM-1の発現は重要であるが,Ex vivo graft irradiationだけでは拒絶反応を制御することが困難であると思われた.拒絶反応に関してはFTY720投与が,より免疫寛容を導くために重要な薬剤であることが推測された.小腸移植拒絶反応モデルを用いて、陰窩細胞とパイエル板に注目し、アポトーシス細胞の出現とアポトーシス誘導経路として知られるFas/FasLの発現について検討した。DNA fragmentationの検出には、ISEL(in situ end labeling)法を施行し、Fas,FasLに対しては免疫組織染色を行った。ISEL陽性細胞数は、陰窩細胞では異系群の拒絶反応の進行の途中にpeakを示し、Peyer板ではT細胞域にも出現の増加をみとめた。Fas,FasLともに拒絶反応の進行に伴い、陰窩細胞における発現の増強と、陰窩周囲の小円形細胞におけるFasLの発現をみとめた。小腸移植拒絶反応において、陰窩細胞とGALTのリンパ球にアポトーシスの出現増加とFas/FasLの経路の関与が考えられた。これらに対する理解は拒絶反応の早期診断に加え、免疫寛容を導くメカニズムを考える上で重要と考えられた。研究結果を踏まえて、腸管免疫機構をはじめとする生理的機構を温存する、よりすぐれた拒絶反応の制御を考案する必要性を痛感した。そこで、近年再び注目されてきたgraftに対するirradiationに焦点を当てて検討することとした。すなわち、従来のFK506をはじめとする免疫抑制剤の投与に加え、graftのallorecognitionの抑制を促すことを目的として、ex vivograft irradiationを施行し、その効果を検討することとした。加えて、irradiationに伴い変化が予想される腸管免疫機構の変化や移植腸管運動機能についても検討することとした。現在のところFTY720投与により小腸のリンパ球数は減少し,さらにこれにirradiationを加えれば,さらに小腸移植後の拒絶反応は抑制されることが予想され今後検討する予定である.小腸移植拒絶反応モデルを用いて,陰窩細胞とパイエル板に注目し,アポトーシス細胞の出現とアポトーシス誘導経路として知られるFas/FasLの発現について検討した.DNA fragmentationの検出には,ISEL(in situ end labeling)法を施行し,Fas, FasL, MAdCAM-1に対しては免疫組織染色を行った.ISEL陽性細胞数は,陰窩細胞では異系群の拒絶反応の進行の途中にpeakを示し、Peyer板ではT細胞域にも出現の増加をみとめた.Fas, FasLともに拒絶反応の進行に伴い,陰窩細胞における発現の増強と,陰窩周囲の小円形細胞におけるFasLの発現をみとめた.MAdCAM-1の発現は拒絶反応の進行に伴い増加していた.小腸移直拒絶反応において,陰窩細胞とGALTのリンパ球にアポトーシスの出現増加とFas/FasLの経路の関与,MAdCAM-1の発現の関与が考えられた.これらに対する理解は拒絶反応の早期診断に加え,免疫寛容を導くメカニズムを考える上で重要と考えられた.

放射線照射後とFTY720投与後に採取したgraftでは,T細胞は減少し,それを用いた小腸移植においてコントロール群と比較すると,有意にgraft survivalは延長し,graft内のT細胞も減少していた.Graftの前処置として,放射線照射とFTY720投与はgraft survivalの延長効果に重要であると考えられた.
全周囲光源装置と偏光解析を用いた透明物体の三次元形状計測

本研究課題では,光源環境を自由に変化できる装置と偏光解析を組み合わせることで法線を推定する技術を開発した.本研究期間では,透明物体の形状を計測するための基礎原理を確立し,透明物体の形状計測が可能であることを示唆する実験結果が得られた.また,当初の計画とは異なるアプローチで物体の表面形状を計測する技術の開発にも取り組んだ.照度差ステレオ法を改良し,鏡面反射のある有色物体の法線を推定する技術を開発した.三次元形状を取得してからの後処理用のソフトウェアを開発した.本研究課題は最終的にあらゆる材質の物体の三次元形状を取得することを目的としている.また,被爆資料などの文化財に本研究で開発された技術を利用しようと考えている.実際の文化財は劣化しているため,当時の状況に合った形状に修正しないといけない.そこで,劣化前と劣化後の三次元形状のデータベースを利用して,劣化した三次元形状を劣化前の形状に復元する技術を開発した.その成果を国際会議MVA2013で発表した.本研究課題は黒色物体,金属,透明物体の三次元計測を最終目標としている.そのための予備実験として,彩色不透明物体の三次元形状計測技術を開発した.照度差ステレオ法と三次元レーザ距離計測装置を組み合わせることで高精度な三次元形状取得を実現した.その成果を国際会議MVA2013で発表した.さらに,予備実験として,不透明物体の三次元形状を計測する新たな技術を開発した.プロジェクタから投影されたパターン光と複数のカメラにおける対応関係を利用することで高密度な三次元形状取得を実現した.その成果を国内会議ViEW2013で発表した.黒色物体の三次元形状を計測する新たな技術を開発した.物体表面を複数方向から偏光を照射し,反射した光の偏光解析を行うことで表面法線を推定した.その成果を国内会議MIRU2013で発表した.本研究課題の最終目標の一つである,透明物体の三次元形状計測を実現する技術を開発した.物体を熱して,物体そのものが発する熱放射光を遠赤外線カメラで観測することで形状を計測する.計算には視体積交差法を用いる.今後はこの成果を外部に発表する予定である.三次元形状を取得してからの後処理用のソフトウェアを開発した.本研究課題は最終的にあらゆる材質の物体の三次元形状を取得することを目的としている.また,被爆資料などの文化財に本研究で開発された技術を利用しようと考えている.実際の文化財は劣化しており,形状が全体的にわずかに表面が削られてしまっている.そのため,角が丸まり,鋭さのない形状が得られてしまう.そこで,三次元形状を鮮鋭化するソフトウェアを開発した.その成果を国内会議MIRU2012で発表した.本研究課題は黒色物体,金属,透明物体の三次元計測を最終目標としている.そのための予備実験として,彩色不透明物体の三次元形状計測技術を開発した.照度差ステレオ法と三次元レーザ距離計測装置を組み合わせることで高精度な三次元形状取得を実現した.その成果を国内会議MIRU2012で発表した.本研究課題の最終目標の一つである,黒色物体の三次元形状計測を実現する技術を開発した.物体表面を複数の方向から観測し,また,対象物体を全周囲から照射したときの反射光の偏光解析を行うことで表面法線を推定した.また,視体積交差法と組み合わせることで三次元形状として形状を取得した.その成果を国際会議3DIMPVTで発表した.黒色物体の三次元形状を計測する新たな技術を開発した.物体表面を複数方向から偏光を照射し,反射した光の偏光解析を行うことで表面法線を推定した.今後はこの成果を外部に発表する予定である.本研究課題で実現された技術は広く広範な分野の専門家に知ってもらう必要がある.そこで,これまで研究代表者が行ってきた研究を応用物理学会の国内研究会で発表した.物理の専門家にとって新たな研究につながる情報が提供できたものと期待している.本研究課題は黒色物体,金属,透明物体の三次元形状を最終目標としている.本年度の実績の一つとして,透明物体の三次元形状計測を実現する技術を開発した点が挙げられる.物体を熱して,物体そのものが発する熱放射光を遠赤外線カメラで観測することで形状を計測する.計算には視体積交差法を用いる.その成果を国内会議MIRU2014で発表した.さらにその研究を発展させ,金属の三次元形状計測を実現する技術も開発した.物体を熱して,物体そのものが発する熱放射光を遠赤外線カメラで観測する.その際,遠赤外線偏光板をカメラの前に配置して物体を観測することにより,物体表面から発する熱放射光の偏光状態を取得することができる.その偏光状態から物体表面の形状に関する情報が得られる.物体を複数方向から観測して得られた偏光状態を統合し,形状を計算する手法を開発した.今後はこの成果を外部に発表する予定である.また,透明物体の三次元形状計測を実現する新たな技術も開発した.物体の周囲を複数の方向からLEDパネルで照射する.物体表面で反射した光の偏光状態は,その形状に応じて変化する.それを偏光カメラで観測し,偏光状態から形状を計算する手法を開発した.今後はその成果を外部に発表する予定である.偏光状態などのように光学情報を解析する際,カメラが正確なエネルギー量を取得できなければならない.しかし,市販されている一般向けのデジカメは受光輝度を内部で変化させてから画像として記録している.

その輝度変化が分からなければ,市販のデジカメを計測に利用することはできない.そこで,その輝度変化をガンマ特性で表現し,そのガンマ特性を計測する技術を開発した.今後はその成果を外部に発表する予定である.本研究課題は黒色物体,金属,透明物体の三次元形状の計測を最終目標としている.本年度の実績の一つとして,カメラの応答関数を推定する技術を開発した点が挙げられる.物体の三次元形状を取得するためには,物体の光学現象をカメラで観測する必要がある.しかし,カメラの応答関数はそれぞれのカメラにより異なる.そのため,カメラの応答関数を推定する技術を開発し,その成果を国内会議MIRU2015で発表した.金属の三次元形状を計測する技術も開発した.物体を熱して,物体そのものが発する熱放射光を遠赤外線カメラで観測する.その際,遠赤外線偏光板をカメラの前に配置して物体を観測することにより,物体表面から発する熱放射光の偏光状態を取得することができる.その偏光状態から物体表面の形状に関する情報が得られる.物体を複数方向から観測して得られた偏光状態を開発した.昨年度の段階ではまだ予備実験の段階であったが,今後はこの技術をさらに発展させ,その成果を外部に発表する予定である.人間の手など,動いている物体の三次元形状を計測することは容易ではない.そこで,7バンドの波長の光を同時に計測できるカメラを用いた.7色それぞれ異なる波長の光を異なる方向から同時に対象物体に照射した.それぞれの波長における陰影を解析することで,物体の三次元形状を推定する手法を開発した.今後はこの技術を液体などの透明物体に応用する予定である.本研究課題では,光源環境を自由に変化できる装置と偏光解析を組み合わせることで法線を推定する技術を開発した.本研究期間では,透明物体の形状を計測するための基礎原理を確立し,透明物体の形状計測が可能であることを示唆する実験結果が得られた.また,当初の計画とは異なるアプローチで物体の表面形状を計測する技術の開発にも取り組んだ.照度差ステレオ法を改良し,鏡面反射のある有色物体の法線を推定する技術を開発した.本研究課題は黒色物体,金属,透明物体の三次元形状を最終目標としている.本年度は,物体そのものが発する熱放射光を遠赤外線カメラで観測することで,透明物体の三次元形状計測を実現する技術を開発した.その成果を国内会議MIRU2014で発表しており,順調に本研究課題が進展している.物体表面から発する熱放射光の偏光状態を取得して,金属の三次元形状計測を実現する技術も開発した.今後,この成果を外部に発表する準備が整っており,順調に本研究課題が進展している.複数の方向からLEDパネルで照射して反射した光の偏光状態を偏光カメラで観測し,透明物体の三次元形状計測を実現する新たな技術も開発した.今後,この成果を外部に発表する準備が整っており,順調に本研究課題が進展している.カメラが正確なエネルギー量を取得できるようにするため,カメラのガンマ特性を計測する技術を開発した.今後,この成果を外部に発表する準備が整っており,順調に本研究課題が進展している.コンピュータビジョン本研究課題は最終的にあらゆる材質の物体の三次元形状を取得することを目的としている.
ウイルス挿入変異法で同定されたエピゲノム制御因子による疾患発症機構の解析

レトロウイルス挿入変異によってマウスに発症した腫瘍から、ウイルスタギングを用いて新しいがん関連因子群の探索を進め、これまでにヒストンやDNAのメチル化の制御に関与する酵素群を同定した。さらに、これらのエピジェネティクス制御因子が、がんの発症ばかりでなく、がんの転移、薬剤耐性など悪性進展の様々なステップにおいて重要な役割を担っていることを示す新しい知見を得ることができた。これまでの研究で確立したウイルス挿入変異法を用いて、腫瘍の発症および悪性進展過程に関連する遺伝子群の単離を進めた。その結果、ヒストンおよびDNAのメチル化修飾の制御に関与する酵素群を重要な候補遺伝子として同定した。このようなエピジェネティクス制御機構の異常は、可逆的に元に戻すという治療戦略が考えられるため、新しいがん治療の標的として注目される。現在、がんの発症・悪性化の諸段階においてエピジェネティクス制御因子の果たす役割を解明することを目的として研究を進めている。ヒストンH3の4番目のLys(H3K4)の脱メチル化酵素KDM5Bは、様々な種類のがんで高発現が見られ、がん細胞の浸潤能を亢進する活性をもつことを以前に報告した。今回、KDM5B酵素が、がん細胞の上皮・間葉転換(EMT)を誘導することを新たに見いだした。KDM5Bの高発現は、EMT誘導に重要な転写制御因子のうち、ZEB1, ZEB2の発現を上昇させた。これは、ZEB転写制御因子の発現を抑制しているmicroRNA-200ファミリーの発現抑制に起因する。KDM5BがmiR-200遺伝子クラスターの発現制御領域にリクルートされ、ヒストンH3K4me3を脱メチル化する一方、H3K27me3レベルを増加させ、転写抑制的クロマチン構造を誘導することがわかった。さらに、がん細胞株を用いた実験だけでなく、ヒト肺がん組織において、KDM5Bの発現レベルとZEB1, ZEB2の発現レベルの間に、正の相関関係があることが示された。また、H3K27脱メチル化酵素であるJMJD3は、その発現の低下がEMTを促進するが、同様にmiR-200を標的として発現調節を行うことがわかった。すなわち、Bivalentなヒストンのメチル化修飾によるmicroRNAのエピジェネティックな制御が、EMTの可逆的性質に関係している可能性が示された。従来の研究で確立したウイルス挿入変異法やBlm遺伝子変異のもとでの両アリル変異法を用いて、腫瘍の発症や細胞の不死化に関連する遺伝子群の単離を進めた。このようなエピジェネティクス制御機構の異常は、可逆的に元に戻すという治療戦略が想定されるため、次世代のがん治療の標的として注目される。現在、がんの発症・悪性化の様々なステップにおいてエピジェネティクス制御因子の果たす役割を解明することを目的として研究を進めている。挿入変異の標的として同定したヒストンのメチル化酵素(EZH2, SETD7など)と脱メチル化酵素(JMJD5, PLU1, UTXなど)のうち、JMJD5の生理機能や発がんにおける役割を解明するために、ノックアウト(KO)マウスを作製した。Jmjd5 nullマウスは、胚性致死の表現系を示し、その原因のひとつが、細胞周期制御因子p21/Cdkn1aの異常な発現亢進であることを見いだした。マウス胚線維芽細胞を用いた解析からもJMJD5が細胞増殖の制御に重要であることが示された。クロマチン免疫沈降解析の結果、JMJD5はp21/Cdkn1a遺伝子の転写領域上のヒストンH3K36のメチル化状態を変化させて、その発現調節に関与することが明らかになった。さらに、p21/Cdkn1a以外のp53によって発現制御される標的遺伝子の解析や、Jmjd5 KOマウスとp53 KOマウスとの交配実験などから、JMJD5がp53シグナル経路をFine-tuningする新しいタイプの制御因子であることを見いだした。レトロウイルス感染発がんモデルマウスを用いて、腫瘍の発症および悪性進展過程に関連する遺伝子群の探索を進め、新しい候補としてヒストンやDNAのメチル化修飾に関与する酵素の遺伝子を同定してきた。ヒストンH3の4番目のLys(H3K4)の脱メチル化酵素KDM5Bは、様々な種類のがんで高発現が見られ、がん細胞の浸潤および上皮間葉転換(EMT)を促進する活性をもつことを既に報告してきた。しかし、KDM5Bの発現をノックダウンしても、TGF-betaなど外部刺激によるEMTの誘導は阻害できないことがわかった。そこで今回、EMTにおいてH3K4と同様に重要なH3K27のメチル化制御に関わる酵素の役割を解析した。PRC2(Polycomb repressive complex-2)は、H3K27のメチル化を担う酵素複合体であり、EZH2メチル化酵素およびSUZ12、EED、RBBP4/7のコアコンポーネントから構成される。

私達は、これらの構成因子のうちH3K27me3修飾を認識するEEDタンパク質だけが、TGF-beta刺激によるEMTプロセスで発現誘導されることを見いだした。EEDの発現をノックダウンすると、PRC2のH3K27メチル化活性が低下し、転写抑制的クロマチン構造の誘導が阻害されることによって、EMTに重要なE-cadherinやmicroRNA-200ファミリー遺伝子の発現抑制が解除され、TGF-betaによるEMT誘導がブロックされることが示された。さらに私達は、PRC2コアコンポーネント以外にも、PRC2複合体をクロマチンにリクルートする役割を担うJARID2タンパク質が、TGF-beta刺激によるEMTプロセスで顕著に発現誘導されることを見つけた。JARID2の発現をノックダウンすると、PRC2の標的遺伝子へのリクルートが阻害されて、標的遺伝子の発現抑制が解除され、TGF-betaによるEMT誘導がブロックされることが示された。このように、PRC2によるヒストンH3K27のメチル化の制御が、TGF-betaなどの外部刺激によるEMTの進行に極めて重要であることが示された。分子生物学がん細胞の浸潤、上皮・間葉転換(EMT)、薬剤耐性、低酸素応答などは、がんの悪性化や難治性の本態であり、これらを理解し制御するがんの治療法の開発は極めて重要である。挿入変異の標的として同定したヒストンのメチル化酵素と脱メチル化酵素について、乳がん、肺がん、大腸がんなどさまざまながん細胞株を用いて発現解析を行なった結果、次のような新しい知見が得られつつある。1)がん細胞の運動能・浸潤能に影響を与える3種類の酵素および、EMTに影響を与える4種類の酵素を新たに同定した。2)肺がん細胞株の抗がん剤に対する薬剤耐性に関して、JMJD3酵素の発現抑制が、薬剤耐性獲得を促進することを見いだした。3)がん細胞の低酸素刺激に応答して顕著に発現が変化する新しいメチル化制御酵素を4種類同定した。このように、がんの悪性進展の様々なステップにおいて、ヒストンのメチル化修飾を介する動的クロマチン構造の脱制御が密接に関係することが明らかになりつつある。がん細胞の浸潤をはじめ、上皮・間葉転換(EMT)や薬剤耐性などは、がんの悪性化や難治性の本態であり、これらを阻止するがんの治療法の開発は極めて重要である。挿入変異の標的として同定したヒストンのメチル化酵素(EZH2, SETD7など)と脱メチル化酵素(JMJD5, PLU1, UTXなど)について、乳がん、肺がん、大腸がんなどさまざまながん細胞株を用いて発現解析を行なった。その結果、がん細胞の浸潤能、上皮系•間葉系の特徴、抗がん剤耐性などの性質と相関性を示す発現様式をもつ酵素を複数同定することができた。また、酵素によって発現調節される標的遺伝子を探索する方法として、網羅的cDNAシークエンスデータを情報学的に処理するデジタル発現プロファイル法を確立し、標的遺伝子候補のデータベースを作成することもできた。がんの新しい分子標的の開発のために、より良い標的を探索する研究(ウイルス挿入変異による候補探索)と、有望な標的に注目して掘り下げる研究(エピジェネティック制御因子の解析)を今後も継続していく。クロマチン構造の動的な調節は、様々な生物学的現象に重要であり、その破綻は、疾患の発症と密接に関係する。
孤立化するシングルマザーの不安定性に対するＮＰＯ支援の日韓仏国際比較

本研究では、リスク社会のなかで孤立化する日本、韓国、フランスのシングルマザーが抱えている不安定性のなかでも、日本では、まだ十分な対策が取られていない、(1)一人で子育てをすることの不安定性、(2)子どもと父親の面会交流に関わる不安定性、(3)ドメスティック・バイオレンスの影響による不安定性の実態について明らかにするとともに、これらの問題を解決するNPOによる支援の状況について3カ国間で比較検討した。3ヵ国のなかで、フランスにおける支援が最も進んでいた。本研究の目的は、リスク社会のなかで孤立化する日本、韓国、フランスのシングルマザーが抱えている不安定性のなかでも、1ひとりで子育てをすることの不安定性、2子どもと父親の面会交流に関わる不安定性、3ドメスティック・バイオレンスの影響による不安定性の実態を明らかにするとともに、これらの問題を解決するためのNPOによる支援のあり方を3カ国において比較検討することにある。平成24年度は、フランスにおいて、シングルマザーを対象に、13の不安定性に関するインタビュー調査を行うとともに、シングルマザーとその子どものための施設、母子保護センター、別れた親と子どもの家族調整(面会交流の支援)を行っているアソシアシオン(NPO)のスタッフに対して、支援の現状と課題に関してインタビュー調査を行った。韓国においても、シングルマザーを対象に、13の不安定性に関するインタビュー調査を行った。また、ドメスティック・バイオレンスの被害を受けた女性を支援しているNPO、一時福祉支援施設(旧:母子一時保護施設)、ドメスティック・バイオレンスに関する相談を行っている法律相談所のスタッフに対して、ドメスティック・バイオレンスの被害を受けた女性と子どもに対する支援の現状と課題に関してインタビュー調査を行った。さらに、健康家庭支援センターにおいて、ひとり親家族の支援の現状と課題に関してインタビュー調査を行った。さらに、日本、韓国、フランスにおいて、13に関する資料を収集し、3カ国の政策の比較検討を行うとともに、13の不安定性の実態とその要因に関するアンケート調査票を作成した。本研究の目的は、リスク社会のなかで孤立化する、日本、韓国、フランスのシングルマザーが抱えている不安定性のなかでも、1ひとりで子育てをすることの不安定性、2子どもと父親の面会交流に関わる不安定性、3ドメスティック・バイオレンスの影響による不安定性の実態を明らかにするとともに、これらの問題を解決するためのNPOによる支援のあり方を3カ国において比較検討することにある。1.平成25年度においては、韓国の200名のシングルマザーを対象に、13の不安定性に関するアンケート調査を行い、195名から回答を得た。2.韓国において、以下の4カ所に対してインタビュー調査行った。具体的には、「未婚の母支援ネットワーク」に対して、子育ての支援に関するインタビュー調査を行った。また、ドメスティック・バイオレンスの被害者を支援している「女性の電話」と日本の家庭裁判所に相当する「家庭法院」に対して、面会交流支援に関するインタビュー調査を行った。さらに、シングルマザーが抱えている面会交流や子育ての不安定性を相対化するために、「父子保護施設」に対して、シングルファザーが抱えている面会交流と子育ての不安定性に関するインタビュー調査を行った。3.『日本、韓国、フランスのひとり親家族の不安定さのリスクと幸せーリスク回避のための新しい社会システムー』というタイトルの単著を出版した。この著書において、日本、韓国、フランスのシングルマザーに対して行った13の不安定性に関するインタビュー調査結果や、フランスのNPOに対して行ったインタビュー調査結果を公表した。本研究の目的は、リスク社会のなかで孤立化する日本、韓国、フランスのシングルマザーが抱えている不安定性のなかでも、(1)ひとりで子育てをすることの不安定性、(2)子どもと父親の面会交流に関わる不安定性、(3)ドメスティク・バイオレンスの影響による不安定性の実態を明らかにするとともに、これらの問題を解決するためのNPOによる支援のあり方を3か国において比較検討することにある。こうしたなか、平成23年度は、日本と韓国において、18歳未満の子どものいるシングルマザーを対象に、(1)ひとりで子育てをすることの不安定性、(2)子どもと父親の面会交流に関わる不安定性、(3)ドメスティクバイオレンスの影響による不安定性に関するインタビュー調査を行い、これら3つの点に関する実態と要因を、彼女たちのライフヒストリーを踏まえながら明らかにした。その上で、日本と韓国の状況について比較検討した。また、日本において、ドメスティク・バイオレンスの被害を受けたひとり親家族を支援しているシェルターの運営者に対して、支援の現状と課題についてインタビュー調査を行い、現在の日本の政策の現状と課題について検討した。さらに、日本と韓国において、ひとり親家族に対する子育て支援に関する政策、面会交流に関する政策、ドメスティク・バイオレンスの被害を受けたひとり親家族に対する政策に関する資料を収集し、これらの点に関する日本と韓国の政策を比較検討した。本研究の目的は、リスク社会のなかで孤立する、日本、韓国、フランスのシングルマザーが抱えている不安定性のなかでも、1ひとりで子育てをすることの不安定性、2子どもと父親の面会交流に関わる不安定性、3ドメスティック・バイオレンスの影響による不安定性の実態を明らかにするとともに、これらの問題を解決するためのNPOによる支援のあり方を3カ国において比較検討することにある。1.平成26年度においては、平成25年度に韓国のシングルマザーを対象に実施したアンケート調査を分析した。2.日本のシングルマザーに対して、シングルマザーが抱える3つの不安定性、(1ひとりで子育てをすることの不安定性、2子どもと父親の面会交流に関わる不安定性、3ドメスティック・バイオレンスの影響による不安定性)に関するアンケート調査と、インタビュー調査を実施した。3.韓国の5か所のNPO等に対してインタビュー調査を行った。具体的には、以下の通りである。1中央児童保護専門機関にて、ひとり親家族における子ども虐待の現状と支援課題に関してインタビュー調査を行った。2ドメスティック・バイオレンスの被害母子のための施設において、近年の被害者支援の現状と課題についてインタビュー調査を行った。

3性的暴力の被害者の相談所において、ドメスティック・バイオレンスの一形態である、性的暴力の被害者支援の現状と課題についてインタビュー調査を行った。4非婚の母親と子どもための施設において、支援の現状と課題についてインタビュー調査を行った。5ベービーボックスにおいて、子どもを預けにくる非婚の母親の現状と課題についてインタビュー調査を行った。本研究の目的は、リスク社会のなかで孤立する、日本、韓国、フランスのシングルマザーが抱えている不安定さのなかでも、1ひとりで子育てすることの不安定性、2子どもと父親の面会交流に関わる不安定性、3ドメスティック・バイオレンスの影響による不安定性の実態を明らかにするとともに、これらの問題を解決するNPOによる支援のあり方を3カ国において比較検討することにある。1.平成27年度においては、フランスのNPO等に対してインタビュー調査を行った。具体的には、以下の通りである。1面会交流支援を行っているNPOに対して面会交流支援の現状と課題についてインタビュー調査を行った。2フランスの子ども虐待政策の業務等を行っている団体に対して、ひとり親家族における子ども虐待の現状と課題についてインタビュー調査を行った。3男性による暴力被害女性の支援を行っているNPOに対して、ドメスティック・バイオレンスの被害者に対する支援の現状と課題についてインタビュー調査を行った。ひとり親家族の子どもの体験活動支援を行っているNPOに対して、支援の現状と課題についてインタビュー調査を行った。2.韓国のNPO等に対してインタビュー調査を行った。具体的には以下の通りである。養育費回収支援や面会交流支援をしている団体に対して、支援の現状と課題についてインタビュー調査を行った。ひとり親家族の自助団体に対して韓国の面会交流政策や養育費政策についてインタビュー調査を行った。3.日本のNPO等に対してインタビュー調査を行った。具体的には、面会交流支援を行っているNPOに対して、支援の現状と課題についてインタビュー調査を行った。4.日本のアンケート調査結果を分析した。5.5年間の調査結果の総まとめを行った。
後期新生代深海二枚貝類の生態・動物地理及び進化

シラスナガイ科二枚貝の系統分類:上総層群のいろいろな層準から産した「ナナメシラスナガイ」の成体殻と原殻の形態を比較した結果、かなりの産地間の差異が認められた。系統的に密接な複数の種が含まれる可能性がある。(なお、本種の学名L.obliquaは先取されている;命名規約上の再検討が必要である)。高知の登層産のオリイレシラスナガイ類の分類学的検討の結果、既記載種に比較できないことが判明した。この種に類似した標本が掛川層群満水層からも知られている(名古屋大延原氏による)。現生ナミジワシラスナガイの分類を検討した。漸深海帯下部の標本は形態的にそれ以浅の標本と区別され、新種とすべきである(浅海種の学名Limopsis oblongsにも命名規約上の問題点あり)。深海二枚貝類の成長線解析による古生態復元:オオシラスナガイ貝殻の微細構造を検討した。成長にともなう周期的な殻構造の変化が認められた。比較のために浅海のフリソデガイの年間を通じた定期的標本の殻構造を検討したところ、年周的な構造変化が認められ、おもに食物の供給が規制要因であると結論された(東大仲岡氏との共同研究)。深海貝類の類似の成長構造も食物の供給の変動が原因かもしれない。エゾタマキガイの殻形態と成長構造から、通常の約半分のサイズと年齢で成熟すると思われる、プロジェニー個体群が発見された。この個体群は通常の個体群より水深の大きな環境にあらわれる。深海環境において、プロジェニーをもたらすようなr戦略が有効なケースがあるらしい。現生深海二枚貝の生物地理のデータ集成:日本周辺の分布データの整理をおこなった。データ量が多いため、まだ不十分な集成しか完成していないが、化石群の評価に有用である。
相対論的重イオン衝突反応ダイナミクスの統合的記述と超高温QCD物質の研究

相対論的重イオン衝突反応におけるクォークグルーオンプラズマ流体とハドロンガスの輸送的性質に注目し、研究を進めた。重イオン衝突反応は非常に複雑で、クォークグルーオンプラズマの流体的な振る舞いは、全体のダイナミクスのうちの一部分のため、流体力学が適用できるための必要条件である局所熱平衡へ向かう過程、及び、一旦適用された流体描像が崩れる運動学的領域のモデル化が必要となる。そのため、本来の目的のクォークグルーオンプラズマの熱的及び輸送的性質を理解をするためには、それを取り囲むハドロンの"雲"を詳しく理解することが肝要である。そこで、ハドロンの輸送現象に対して、ボルツマン方程式を適用し、いくつかの最終的に測定される物理量において、クォークグルーオンプラズマ流体の寄与とハドロンガスの寄与を分離することができた。また、ハドロンガス中でほとんど相互作用をしないと考えられている特殊な中間子(φmeson)については、クォークグルーオンプラズマ流体の直接的な寄与に近いことが分かった。現在、これらの結果について、論文にまとめているところである。更に、研究課題の中心的なトピックの一つであった因果律を守るような相対論的粘性流体方程式についての情報収集を行った。クォークグルーオンプラズマ流体の適用例の一つとしてチャーモニウム収量の抑制現象に適用し、チャーモニウムが溶解する温度を精度良く決めることができた。この結果は現在投稿中である。また、多くの国際会議・研究会から招待講演の依頼を受け、これまでの研究成果と共に今年度行った新しい研究成果も一部発表をする機会に恵まれた。また、日本物理学会にも参加し発表を行った。(招待講演13、レビュー講演1、講演4)相対論的重イオン衝突反応におけるクォークグルーオンプラズマ流体とハドロンガスの輸送的性質に注目し、研究を進めた。(招待講演13、レビュー講演1、講演4)