hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動療法による動脈硬化抑制機序の研究ー血管内皮の転写因子発現量の検討からー

25週齢の雄C57BL/6Jマウスを高脂肪食で8週間飼育し、その後運動なしのコントロール群、低頻度運動群、高頻度運動群に分類し、小動物用トレッドミルで5度傾斜、速度10 m/sで30分間の運動を8週間行わせた。骨格筋を採取し、DNA microarrayを行い、遺伝子の発現を比較検討した。高頻度運動群では体重が少なく、IPGTTの軽度改善が見られ、遺伝子ではTrgv2 Iglv1など免疫に関わる遺伝子の高発現が著明で、Arrdc3 Them5などのenergy consumptionにかかわる遺伝子は発現が低下していた。メタボでは慢性炎症に対し運動が抑制的に働いているものと考察した。以下のように実施した。リタイアの雄C57BL/6Jマウス40匹を高脂肪食Western飼料(オリエンタル酵母社製)で4週間飼育した。各マウスは、それぞれ独立したケージで飼育をし、実験開始から終了まで餌、水は同一で自由摂取とし、体重、摂餌量は2-3日間隔で測定し、明暗周期は12時間とし、明7:00-19:00、暗19:00-7:00で飼育した。肥育したマウスを運動なしのコントロール群、低頻度群(週1回の運動)、中頻度群(週3回の運動)、高頻度群(週5回の運動)の4群に分類し、小動物用トレッドミル(室町社製)を用い、マウスの65%VO2Maxの条件である5度傾斜、速度10 m/sで30分間運動させた。運動を行う期間は8週間とした。我々が技術開発した近赤外分光法(特開2013-205334)を用いたマウスの体脂肪測定、intraperitoneal glucosetolerance test (IPGTT)、ロタロッドシステム(NeuroScience社製)を用いた運動能の測定を運動期間前と運動期間終了時に2回行った。実験終了時に膵臓、肝臓、腎臓、肺、脂肪組織(褐色と白色)、大動脈、脳、骨格筋、精巣を採取し、その後に24時間浸漬固定し、動脈硬化のマーカとしてLOX-1、eNOS、脂質代謝マーカーとしてadiponectin, Visfatin, Leptin receptorの免疫染色を行い、運動頻度別の発現の程度を比較検討した。その結果中頻度軍と高頻度群では体重減少、体脂肪率の低下、IPGTTの改善(軽度)が見られ、組織学的にはleptin receptorの肝細胞での発現増加が見られた。一方で動脈硬化のマーカーの組織学的発現では差が見られなかった。25週齢の雄C57BL/6Jマウス18匹を高脂肪食Western飼料(オリエンタル酵母社製)で8週間飼育した。肥育した33週齢マウスを運動なしのコントロール群、低頻度群(週1回の運動)、高頻度群(週3回の運動)の3群に分類し、小動物用トレッドミル(室町社製)を用い、マウスの65%VO2Maxの条件である5度傾斜、速度10 m/sで30分間運動させた。運動を行う期間は8週間として41週齡まで観察した。この間intraperitoneal glucosetolerancetest (IPGTT)を25,33, 41週で3回行った。実験終了時に膵臓、肝臓、腎臓、心臓、骨格筋、精巣を採取し、凍結保存し、ここからRNAを抽出し、DNA microarrayを行い、遺伝子の発現を比較検討した。その結果、高頻度群ではコントロール群に比べ体重がゆいに少なく、IPGTTの改善が見られ、免疫系の遺伝子約60個の高発現が観察された。現在はこれら高発現が認められた遺伝子の機能解析中である。当初の目的であった運動と動脈硬化の関連性については直接的機能を有する遺伝子の発現は見られなかったが、その一方で骨格筋での免疫系の遺伝子の高発現など新知見が得られ、新たな運動の効果を明らかにすることが可能と思われたため。

その結果、高頻度群ではコントロール群に比べ体重が有意に少なく、IPGTTの軽度改善が見られ、遺伝子約60個の高発現が観察された。中でもTrgv2 Iglv1 Cd3g Traj37 Tcrg-V4などのimmunoresponseに関わる遺伝子の高発現が著明であり、一方でArrdc3 Them5などのenergy consumptionにかかwる遺伝子は発現が低下していた。Metabolic syndromeの脂肪組織で観察される慢性炎症に対し運動が抑制的に働いて、さらに適正なエネルギー効率が導かれているものと考察した。25週齢の雄C57BL/6Jマウスを高脂肪食で8週間飼育し、その後運動なしのコントロール群、低頻度運動群、高頻度運動群に分類し、小動物用トレッドミルで5度傾斜、速度10 m/sで30分間の運動を8週間行わせた。骨格筋を採取し、DNA microarrayを行い、遺伝子の発現を比較検討した。高頻度運動群では体重が少なく、IPGTTの軽度改善が見られ、遺伝子ではTrgv2 Iglv1など免疫に関わる遺伝子の高発現が著明で、Arrdc3 Them5などのenergy consumptionにかかわる遺伝子は発現が低下していた。メタボでは慢性炎症に対し運動が抑制的に働いているものと考察した。当初の目的であった運動と動脈硬化の関連性については組織学的差を明らかにはできなかったが、その一方でleptin receptorの発現亢進などの新知見が得られ、新たな運動の効果を明らかにすることが可能と思われたため。今後の方策: DNA microarrayで高発現が見られた遺伝子の機能解析を進め、免疫組織学的検討を併用する予定である。また28年度には、さらに高齢の50週齡のマウスを用いて網羅的解析を行い、遺伝子レベルでの運動の効果を確認する予定である。特に免疫系遺伝子の発現が著しかった骨格筋で集中的に解析を行いたい。メタボリック症候群に対する運動療法組織学的差が得られながった動脈硬化のマーカーについては、DNAチップを用いて網羅的解析を行い、遺伝子レベルでの運動の効果を確認する予定である。またこの手技により組織学的な結果が得られたleptin receptorに関しても関連遺伝子の発現など検討していきたい。本年度行った網羅的遺伝子検索で、検討する臓器数を当初より絞込み、かつ検討するべきマウスが死亡などにより匹数が減少したため27年度使用額が少なくなった。当初はTranscription factor assayにより、核抽出物中のLOX-1, eNOSなどの動脈硬化に関するDNA結合活性を運動頻度別に比較検討する予定であったが、組織学的発現で明らかな差が得られなかったため、これを行わず、下欄のように網羅的遺伝子検索を次年度に行う計画に変更したため。次年度のより高齢なマウスを対象とした網羅的遺伝子解析で使用する予定である。動脈硬化に関するマーカーの他に、運動による発現亢進が確認されたleptin receptorなどをtargetにするため、同じマウスの実験系でDNAチップを用いて遺伝子レベルでの網羅的解析を行う予定である。
ボツリヌス毒素の脊髄後角における鎮痛作用機序の解明

ボツリヌス毒素は世界最強の毒素であるが、臨床的に筋や関節の拘縮、痙性斜頸、脳性麻痺の治療などに効果を示す。最近、ボツリヌス毒素によって慢性疼痛が緩和される報告が多く見られる。しかし、その作用機序および作用部位は明らかではない。そこで本研究では慢性炎症疼痛モデルラットを用い、脊髄後角細胞からパッチクランプ記録を行い、毒素の鎮痛作用機序と作用を部位を明らかにすること目的とした。慢性炎症モデルに毒素を投与したものと非投与群から脊髄スライスに後根を付した標本を作製し、シナプス応答を比較検討した。その結果、ボツリヌス毒素投与群では痛みを脊髄に伝えるC線維の応答が選択的に抑制されていることが示唆された。ボツリヌス毒素は筋の弛緩や美容の目的で使用されるが、近年慢性疼痛に対する効果が多く報告されている。しかしその作用機序についてはほとんど分かっていない。そこで、ボツリヌス毒素をあらかじめ投与したラットから脊髄スライスに後根を付した標本を用い、後根の電気刺激によって誘起されるシナプス応答を脊髄後角膠様質細胞から記録を行った。まずラットの後肢にボツリヌス毒素を微量皮下注し、その後の体重、活動などを正常ラットと異なるか否かを調べた。毒素の量を増やすと後肢の麻痺が起こり体重減少が認められた。そこで、体重その他に正常ラットと相違のない量を調べ、実験に用いた。ボツリヌス毒素を投与後7日から10日のラットをウレタンによって麻酔し、腰部脊髄を取り出した。スライサーを用いて後根を付したスライス標本を作製した。記録は脊髄後角第II層の膠様質細胞からblind patch-clamp記録を行った。その結果、後根の刺激によってA-deltaとC線維惹起の興奮性シナプス応答が記録されたが、そのうちC線維によって惹起されるシナプス応答が選択的に抑制されていた。A-delta線によって惹起されたシナプス応答はほとんど影響を受けなかった。このC線維惹起のシナプス応答の抑制は投与したボツリヌス毒素の量に比例していた。また、行動学的にもボツリヌス毒素を投与したラットは後肢への機械的痛み刺激に対する痛み応答が低下していた。以上の結果から後肢皮下に投与したボツリヌス毒素は末梢神経のうち無髄のC線維に取り込まれ脊髄後角に運ばれ、C線維からのグルタミン酸放出を選択的に抑制することが示唆された。ボツリヌス毒素は神経筋接合部に働き、神経終末からのアセチルコリンの分泌を抑制することによって筋の弛緩や麻痺を惹起する。ところが最近、慢性疼痛の発生部位に投与することによって慢性の痛みが抑制されることが臨床的に多く報告されている。しかしながらその作用機序および作用部位については未だ明らかではない。そこで、慢性疼痛モデルラットを作製し、次いでボツリヌス毒素を足底に投与したラットから1日目と7日目、および1ヶ月目に脊髄スライスに後根を付した標本を作製し、後根誘起のシナプス応答の変化を脊髄後角の膠様質細胞からパッチクランプ記録法によって調べた。膠様質細胞では後根刺激によってA-deltaおよびC線維誘起のシナプス応答が記録されるが、正常ラット脊髄ではその振幅には有意差が見られなかった。しかしながら、ボツリヌス毒素を投与したラットではC線維誘起のEPSCの振幅が減少する傾向が見られた。ラット足底に炎症物質を投与した実験から、足底からの膠様質への入力は内側に限局することが分かっているため、膠様質からの記録を内側と外側で行い、相違があるか否かを調べた。その結果、内側の膠様質細胞ではC線維による応答の振幅の減少が顕著であったが、外側のそれには大きな変化が見られなかった。このことはボツリヌス毒素が足底部の神経終末から吸収され順行性に脊髄後角まで運ばれたことを意味していると考えられる。また、ボツリヌス毒素投与7日目以降のラットでは振幅に変化が見られたが、一日目のラットでは変化が見られなかった。以上のことから末梢の皮下に投与されたボツリヌス毒素はC線維終末から吸収され、順行性に脊髄後角に運ばれ痛みの伝達に何らかの作用を及ぼしているものと考えられた。ボツリヌス毒素はボツリヌス菌が産生する世界で最も強力な毒素であるが、筋の拘縮などの軽減に貢献しており、最近では臨床的に慢性疼痛を抑制する作用があることが多く報告されている。しかし、その作用機序に関しては現象的な報告が主で、細胞レベルでの作用機序の解明は進んでいない。そこで、電気生理学的手法を用いて痛覚伝達に対していかなる作用を示すかを明らかにすることを目的とした。本年度はラット測定にCFAを投与した慢性疼痛ラットを用いて検討した。また、以前に用いていたボツリヌス毒素(N2NTX)の濃度依存性を調べ、従来用いられてきたBotoxとの比較を行った。まず、ラット足底にCFAを皮下投与し、脊髄後角第2層のsubstantiagelatinosa (SG)への投射について検討した。その結果足底からの末梢神経はSG内側に終末し、外側にはほとんど終末していなかった。そこでスライス標本を用いた実験では内側の細胞から記録した時にのみC線維からお入力が低下していることを確認した。外側のSG細胞から記録した時にはC線維の応答は正常と変わらず記録ができた。

ついでボツリヌス毒素の濃度依存性を調べるため1、3、10単位を足底に投与して、行動学的に検討したが、10単位を用いると筋力の低下が見られ、かつ一時的な体重の減少が観察された。1および3単位ではそのような変化は見られなかった。次に毒素を投与して鎮痛作用が発現するまでの時間経過を検討した。その結果、1日目3日目では明らかな変化が見られなかったが、7日後にはC線維誘起のEPSCの減少が見られた。さらにその変化は4週間以上にわたって観察された。これらの結果からN2NTXは以前より用いられているBotoxよりも作用期間が長く、かつ耐性の発現が緩やかであることを示しており、将来臨床役としてより多く用いられることが示唆された。ボツリヌス毒素は世界最強の毒素であるが、臨床的に筋や関節の拘縮、痙性斜頸、脳性麻痺の治療などに効果を示す。最近、ボツリヌス毒素によって慢性疼痛が緩和される報告が多く見られる。しかし、その作用機序および作用部位は明らかではない。そこで本研究では慢性炎症疼痛モデルラットを用い、脊髄後角細胞からパッチクランプ記録を行い、毒素の鎮痛作用機序と作用を部位を明らかにすること目的とした。慢性炎症モデルに毒素を投与したものと非投与群から脊髄スライスに後根を付した標本を作製し、シナプス応答を比較検討した。その結果、ボツリヌス毒素投与群では痛みを脊髄に伝えるC線維の応答が選択的に抑制されていることが示唆された。怪我のため入院を余儀なくされ、実験を行う時間が大幅に短縮した。また、ボツリヌス毒素の使用に対して大学の各種委員会への提出書類の不備などにより、許可を得るために多大な時間を要し、実験の開始が遅れた。神経科学ボツリヌス毒素が痛覚情報伝達に対して何らかの作用を持つことが示されたため、今後はボツリヌス毒素を注入した部位が、脊髄後角膠様質のいかなる部位に投射しているかを、c-fosなどを用いて明らかにしていき、投射部位からの記録と非投射部位からの記録に差違があるか否かを調べる。次いで、ボツリヌス毒素の作用がいかなる時間経過で顕著となるかを、投与からの時間を分けたラットを用いて検証する。さらに、今までの実験では変化を受けているシナプス応答がC線維からのものに限られることから、その選択性がいかなる機序によって起こるかを明らかにしていく。これには末梢での毒素の吸収に差違がが有るためか、または脊髄内での終末によって差違が出たためかを調べる。次いで、軸索輸送のみならず体液、または血液を介した毒素の移行が有るか否かを調べる。そのため軸索移送をブロックすると考えられるコルヒチンを軸索に持続的に投与して、いかなる相違が出るかを明らかにする。しかしながら今までの結果では、ボツリヌス毒素の作用がC線維に特異的であることから、体液または血液を介した中枢神経への毒素の移動は考えにくいと考えられる。まずボツリヌス毒素を投与したラットの行動学的な変化を検討し、明らかに痛覚抑制が見られるラットの脊髄スライス標本を用いて検討したこと。そのためA-delta線維とC線維誘起のシナプス応答に有意の差が見られたこと。この所見は今まで報告されたことはなくボツリヌス毒素の新しい作用機序と考えられること。今後、C線維における毒素の輸送方法の検討や抑制性シナプス応答の解析などを行い、臨床的に慢性疼痛の治療薬をして使用できる可能性を検討する。事故によって脊髄を損傷し、その治療とリハビリのため実験を行う時間がとれなかった。
学習アプローチによる複雑ネットワークの数理モデリング

本研究の目的は、巨大スケールで成長するインターネットを複雑ネットワークとしてとらえ、その成長過程を数理モデルとして構築し、その挙動を解明することであった。複雑ネットワークの例として、大規模で時間とともに成長するウェブ・ブログのハイパーリンクトラックバックのネットワークを取り上げた。まず、高精度でコミュニティ群を抽出するアルゴリズムを考案して、社会ネットワークの分析に応用した。次いで、ネットワーク成長モデルの構築には、複雑ネットワーク上の情報伝播モデルが重要な役割を果たすので、情報伝播モデルの研究、特に、情報伝播の効果を最大にするよう初期ノード群を選択する影響最大化問題に焦点を当て、ボンドパーコレーションと呼ばれる処理プロセスを利用して、従来法に比べて2桁程度高速の新解法を考案した。最後に、複雑ネットワークの成長に際して、次に張られるリンクを予測する新手法を考案し、大規模なプログ・トラックバックのネットワークにおいて評価実験を進め、高精度なリンク予測が実現できることを実証した。こうした研究成果により、学習アプローチによる複雑ネットワークの数理モデリングはフォーマルかつ有効であることが実証されたと考える。<目的>巨大スケールで成長するインターネットの成長過程を数理モデルとして構築し、その挙動を解明するのが本研究の目的である。<本年度の研究実績>本年度の計画は、複雑ネットワークの成長を精度良く説明できる混合コミュニティモデルの考案とパラメータ推定、インターネットからの実データ収集であった。本研究では、山火事の振舞いをリンク伝播の進行とする山火事モデルを土台として、混合コミュニティモデルを考える。山火事モデルのリンク先選定は、情報伝播のIC(Independent Component)モデルと非常に近い関係にあるので、情報伝播モデルに関する研究を進めた。具体的には、情報伝播モデルにおける影響最大化問題を検討した。影響最大化問題を解く従来法では莫大な計算量が必要になるという問題があった。この問題を克服するため、パーコレーションと呼ばれる統計物理分野で研究されている技術やグラフ理論を土台として新解法を考案した。提案法の高速性、有効性を、ネットから収集したプログトラックバックネットやウィキペディアの人名共起関係ネットに関する実データを用いたシミュレーションで確認した。次に、山火事モデルなどの情報伝播型成長モデルでは、全リンクで等しい情報伝播確率を前提としているが、実現象を精度良く説明したり予測したりするには限界があると考えられる。そこで、尤度に基づく確率モデルを考え、最尤推定に基づき、ネットワーク構造から各リンクの情報伝播確率を学習することが可能な新手法を考案した。一方で、アメーバブログロールに関する実データを収集し、提案法の有効性をその実データにおけるリンク成長予測問題に適用して確認した。また、コミュニティの抽出に関しては、ネットワークにて密結合するコア部を効率良く抽出するために、k-denseコミュニティを考え、その効率的な抽出法を考案し、実ブログトラックバックなどの実データを用いて有効性を検証した。<目的>巨大スケールで成長するインターネットの成長過程を数理モデルとして構築し,その挙動を解明するのが本研究の目的である。<本年度の研究実績>本年度の計画は,複雑ネットワークの成長を精度良く説明できる混合コミュニティモデルの評価と改良が主眼であった。本研究では山火事の進行をリンク伝播の進行として考える。山火事モデルのリンク先選定は,情報伝播におけるIC(Independent Component)モデルと同様と考えて,情報伝播モデルの研究に重点をおいて進めた。具体的には,前年度に引き続き,情報伝播の影響を最大にするよう,複雑ネーットワークの初期ノード集合を選択する影響最大化問題を従来法に比べて約2桁ほど高速に解く研究を深めて技術を確立し,人工知能の著名な国際会議AAAI07で発表するとともに,さらに方法論を詳細化して信学論として投稿し採録された。一方,情報伝播モデルを土台として,複雑ネットワークの成長モデルを構築するとともに,与えられたネットワークから各リンクの情報伝播の確率を推定する問題にも取り組み,確率モデルに基づく推定法を提案した。大規模なブログトラックバックのネットワークを用いた実験により,提案法は従来のリンク予測法に比べて,予測精度に優れていることがわかった。こうした情報伝播確率の推定により,次に張られるリンクが予測され,ネットワークの成長を予測することができる。
浮き上がり機構を内包した制振建築構造システムに関する基礎研究

地震時に浮き上がりを許容することで、建築物の地震被害の低減を図る制振システムが提案されている。こうした浮き上がり機構を活用した制振システムは搭状比の比較的大きな単スパンの建築物等に適用され、建築物全体に浮き上がりを生じさせる事例が多いのが現状である。一方、本研究では、多スパンを有する建築物の一部に浮き上がり機構を導入しても十分な地震応答低減効果が得られるものと考え、「浮き上がり機構を内包した制振建築構造」を提案し、その地震応答低減効果や実現方法等について検討を行った。以下、研究実績の概要を示す。1.浮き上がり機構を活用した制振システムのエネルギー吸収機構浮き上がり機構を活用した制振システムの地震エネルギー吸収機構を明らかにした。2.建築物に浮き上がり機構を導入するための構造方法建築構造に浮き上がり機構を導入するための構造方法として、浮き上がり降伏するベースプレートを1層柱脚部に装着する方法を提案し、この方法の復元力特性を大型実験により明らかにした。3.浮き上がり機構を活用した制振システムのFEM地震応答解析手法の検討着地時の衝撃力の影響やベースプレートの非線形挙動を詳細に再現できるFEM地震応答解析手法の妥当性を、過去の振動実験結果と照合させることにより検証した。4.多スパンを有する建築物に浮き上がり機構を内包させることの地震応答低減効果浮き上がり機構を内包した多スパンを有する建築物の地震応答低減効果を時刻歴応答解析に基づくケーススタディにより検証するとともに、そのエネルギー吸収機構を示した。5.浮き上がり機構を活用した制振システムに対するモーダルアナリシス浮き上がり機構を活用した制振システムの地震応答特性をより一般的に把握するため、モーダルアナリシスを適用し、本システムの地震応答特性、特に浮き上がり時の上部構造め地震応答に対する高次モードの影響について検討した。「浮き上がり機構を内包した制振建築構造システム」の実現とその制振効果を明らかにするため以下の研究を行った。(a)浮き上がり降伏型ベースプレートの復元力特性のモデル化構造物の一部を浮き上らせる方法として、浮き上がり降伏型ベースプレートを構造物脚部に装着する。このベースプレートの復元力特性に関する実験を行ない、数値モデルを構築した。(b)ケーススタディ建築構造モデルの作成と提案システムの試行的適用提案システムの制振効果を検証するため、いくつかのケーススタディモデルを作成した。ケーススタディの結果として、提案システムにより構造物の地震による損傷が低減されることを明らかにした。(c)簡易地震応答予測法の検討提案システムを適用した構造物の地震応答を、時刻歴応答解析を行なうことなく予測する方法を検討した。応答変位の予測に当たっては、エネルギーの釣合いに基づくことを原則とした。手法としては、構造物全体の荷重-変形関係を利用する方法と、ベースプレートの弾塑性吸収エネルギーや自重のポテンシャルエネルギー、主要構造部材の歪エネルギー等、それぞれの吸収エネルギーを積み上げていく方法を考案した。また、同時に、地震応答に対する衝突の影響を検討した。(d)浮き上がり降伏型ベースプレートの修復・交換方法の検討提案システムにおいては、地震後において、一般に、浮き上がり降伏型ベースプレートの修復・交換を必要とする。この作業を容易にするための本ベースプレートの取り付け方法を検討した。地震時に浮き上がりを許容することで、建築物の地震被害の低減を図るロッキング制振システムが提案され、既にいくつかの施工実績も報告されている。こうしたロッキング制振システムは一般に搭状比(建築物の幅に対する高さの比)の比較的大きな単スパンの建築物に適用される事例が多いが、本研究では、多スパンを有する建築物の一部に浮き上がり機構を導入しても、十分な地震応答低減効果が得られるものと考え、ロッキング制振システムの多スパンを有する建築物への適用範囲拡張を図る「浮き上がり機構を内包した制振建築構造」を提案し、その地震応答低減効果や実現方法等について検討を行った。以下、研究項目に沿い、研究実績の概要を示す。

1.ロッキング制振システムのエネルギー吸収機構浮き上がり機構を活用したロッキング制振システムの地震エネルギー吸収機構を明らかにした。2.建築物に浮き上がり機構を導入するための構造方法建築構造に浮き上がり機構を導入するための構造方法として、浮き上がり降伏するベースプレートを1層柱脚部に装着する方法を提案し、この方法の復元力特性を静的実験により明らかにした。3.多スパンを有する建築物に浮き上がり機構を内包させることの地震応答低減効果浮き上がり機構を内包した多スパンを有する建築物の地震応答特性を時刻歴応答解析に基づくケーススタディにより検討するとともに、浮き上がり機構による地震応答低減効果について検証を行った。4.ロッキング制振システムに対するモーダルアナリシスロッキング制振システムの地震応答特性をより一般的に把握するため、モーダルアナリシスを適用し、本システムの地震応答特性、特に浮き上がり時の上部構造の地震応答に対する高次モードの影響について検討した。
太平洋現代芸術の人類学的研究―ニュージーランド太平洋系住民のアート活動を中心に

データベース作成は完璧ではないがおおよそ完成した。著作権ともからむのでHPなどでの公表は行わないが、同じような研究者には要望があればコピーを無償で与えるものとしたい。6月の日本文化人類学会、7月の国際人類学・民族学会議(IUAES,ブラジル開催)、3月の日本オセアニア学会で、口頭発表(国際会議は英語を使用)を行った。すべて「ヘリテージとアイデンティティ」という題であるが、内容は少しずつ異なっている。また、12月初旬にイギリスで行われた欧州オセアニア学会と軌を一にして行われた王立美術協会でのオセアニア展を鑑賞した。オセアニアの伝統的な工芸品は、近年では芸術作品として扱われる傾向が強く、この展覧会もその流れの中にある。終わりの方には現代アーティストの作品群も展示されていた。IUAESでセッションを組んだ仲間で論文集を出版する企画が進んでおり、2019年5月に完成して提出する予定となっている。2月25日3月19日にニュージーランド・オークランドへ行き、インタヴュー調査、参与観察を行った。以前から懇意にしているアーティストに会い、追跡調査を行ったり、展覧会を鑑賞した。2年ぶりであり、太平洋諸島系のアーティストの世界にもさまざまな動きがあることを見いだした。パフォーミングといった新しいアートの形式から、伝統文化復興に関心を向ける人もおり、ヘリテージの呪縛を離れて新たなスタイルを見いだそうとする人々もいた。アート活動全般からいうと、太平洋諸島の文化遺産を継承するよりも、現在の移民の暮らしを描いたり、ポストコロニアルに関わる問題提起をすることの方に軸足が傾いている様子がうかがえた。移民アーティストにとっては、ホスト社会がコンタクトゾーンとなり、本国には存在しないアートの姿を見いだすことができたといえる。前述の国際企画論文集(英文)の論文としてこの研究の成果を盛り込む予定である。これまでかなり資料収集に努めてきたが、最初の半年間の間、それらの整理を行い、足りない部分がないかどうかのチェックを行った。整理は自身が資料を読み込むことが重要であるが、それに加えて、アーティストのアートのジャンル、アーティストの活動年代、アートの特徴、評価などのサマリーをアルバイトにデータベースの作成をしてもらっている。これまで全体作業の半分程度が終了している。国立民族学博物館は、民族学的な太平洋芸術の文書資料は多く収集しているが、現代アートの収集は少ない。また、東京の美術館(国立新美術館、国立近代美術館など)では、テーマに直結する資料を見つけていない。収集していないもので購入可能なものはできるだけ購入するようにしているが、日本にいては情報自体があまり入ってこないので、フィールドワーク中に、資料収集を行った。9月末にトンガで開催された太平洋芸術協会の太平洋分科会の年次大会に参加して、自らもサモアのファインマットに関する発表を行うと同時に、トンガやニュージーランドでのアート活動について情報収集を行った。2月27日3月16日にニュージーランド・オークランド市にて、フィールドワークを行った。当初はアーティストにある程度形式を踏んだインタヴュー調査を行う予定であったが、やはり最初はアーティストとの間のラポールを作り育てることが重要と思われたため(また予想以上に好意的に迎え入れてくれたこともあり)、活動に参加して、顔つなぎをしたり、来年のインタヴューを依頼し、参与観察をすることに努めた。オークランド・フェスティバル、パシフィカ・フェスティバルの季節であったため、多くのアーティストと無定型の会話を行うことができた。アーティスト集団タウタイの活動も取材できた。また、太平洋芸術協会の3年に一度の全体シンポジウムがちょうど開催され、そこでも多くの情報を収集することができた。日本でデータ収集を行うことはほぼ無理であろうと推測していたことがやはりそうらしいと判明しているが、既に多くの出版物を個人的に収集しており、さらにフィールドワークの際にデータ収集を行うことが可能であったため、文献データは十分集めていると思われる。トンガでの会議参加、ニュージーランド・オークランド市でのフィールドワークで、アーティストの面接調査は行わなかったが、多くのデータを収集することができた。また、かつてより、ウェブ上のデータや、メーリングリスト等で得られるデータがあるので、これらを活用することで、多くのデータ収集が可能であった。今後、これらのデータを活用することで、28年度・29年度の調査において、フォーマルなインタヴュー調査を行う準備ができたと考えている。これまで入手した文献資料の整理にアルバイトを雇って作業してもらっていたが、作業をしていた人が体調を崩したために、未完のままとなってしまった。誰でもできる作業ではないので、自分ですることが必要となってきている。あと1/4ほどの作業が終わっていないが、終了後も私自身も作業をしないと終わらないというのが当初の予定であったから、現在完成まで1/3程度を残している。今後早急に作業する必要がある。また今回もフィールドワーク中に資料の収集を行っている。5月20日31日にグアムで開催した太平洋芸術祭に行き、インタヴューや参与観察を行った。美術部門アーティストの出展も多く、現況を見ることができた。太平洋諸島のアート活動の多くを概観することができた。11月のアメリカ人類学会にて、「サモア人アイデンティティの葛藤するディスコース」と題した発表を行い、サモア人アーティストのアイデンティティの語りが、一般のサモア人のそれと異なっているという事実を抽出した後に、その原因を考察した。

アーティストは、さまざまな文化の境界に立つことが多いので、多文化の中で自文化について客観的考察を行うこともでき、自らの文化的存在意義を考察する機会が多くあり、自文化に対して批判的になることも多いと論じた。2月24日3月19日に、ニュージーランド・オークランドで、太平洋系アーティストのアート活動の参与観察を行った。また、15人程度のアーティストに自由対話形式のインタヴューを行い、データ収集に努めた。今回はオークランド・ビエンナーレには思うほどの太平洋系アーティストの参加はなく、また、いつもと異なるスケジュールでパシフィカ・フェスティバルが行われたので観察ができなかったが、太平洋系アーティストの展覧会かいくつか行われ、興味深い観察を行うことができた。データベースの作成に関して、作業をしてくれていた人の体調が悪く、継続は難しいということになり、この作業が遅れてきている。また、山本自身が論文博士号を取得するための研究にかなりのエネルギーを裂いていたために、上記の遅れを取り戻すのが難しかった。博士号は首尾よく取得したので、今後は全エネルギーをこちらに回すことができる。データベース資料(文献研究)の作成は、まだ道半ばである。あと1/3程度と考えていたところ、17年夏の調査で、また資料が追加となった。適当な人材が得られず、作業をアシスタントにお願いすることが難しいので、調査者自身が行う結果となっている。8月20日出発、9月9日帰着で、サモア独立国とフィジーで短期の調査を行った。テーマそのものはニュージーランドを中心に活動する太平洋諸島系のアーティストであるが、両諸島でのアート教育、アーティストの活動について、短期調査を行った。サモア独立国では、高校に相当する美術学校、国立サモア大学の教育学部のアート担当の教員に、その他諸島のアート活動に参加しているアーティストや指導者にインタヴューを行った。大きく分けてサモアに仕事等で滞在中の外国人やその子女を中心とした趣味のアート活動が一方にあり、もう一方にサモアの一般家庭の子女を集めた美術学校は、観光客や現地の少数の顧客をマーケットとしたアーティストの養成を目標としているようである。その中から、海外の美術学校の進学する者などいないわけではないが、限られている。フィジーは、南太平洋大学にオセアニア・アートセンターができて以来、海外にもファンができるほどのアーティストが誕生するようになったが、現在センターの活動はパフォーミングアーツを除いて低迷している。しかしセンターの活動をとおして育ったアーティストは町に出てグループを形成して展覧会、オークションを行うようになっていた。2月末から3月半ば過ぎにかけて、ニュージーランドの太平洋諸島系アーティストのコミュニティで調査を行う予定であったが、健康上の理由で断念する結果となった。この調査は1年後に行う予定である。現在、過去のデータ整理を精力的に行い、来年の調査では、仮説検証を行うという方向で調整中である。データベースの作成が遅れ気味である。
稀少性生物と自発的・持続的に共生するための食農環経済システム設計

本研究は、生物多様性を保全し、自発的・持続的に稀少性生物と共生する安心・安全な食農環経済システムの設計するために、日本を代表する稀少性生物の朱鷺とそれを内包する農業として佐渡の稲作をモデルケースとし、経済理論・被験者実験から検証する。(第1課題)消費者の稀少性生物保全への価値の検証では栽培情報が価値を増加させることが示唆された。(第2課題)生産者が不確実性下で稀少性生物保全のために払う努力を動学的検証では生産者と消費者の努力が稀少性生物の保全に有益であることが示唆された。(第3課題)稀少性生物との自発的・持続的共生のために有効な食農環経済システムでは国民の意識が重要であることがわかった。まず、「生産者の稀少性生物の保全努力の検証」として、同時手番のナッシュ均衡を前提とした消費者と生産者の安全確保努力モデルを不確実情報下の逐次手番の理論モデルを開発した。生産者の生産関数を農地・労働・農薬のコブダグラス型とし、朱鷺の育成は初期保有地から農地を差し引いた餌場の増加関数で、農薬の減少関数とする。生産者は農薬を減らし、労働を増やすことで、米の質を上げ、消費者の効用を上げることができるが、生産費用は増えると想定した。生産者は売値に朱鷺の育成の寄付金を上乗せでき、生産者はこの寄付額を任意に設定可能とした。一方、消費者は朱鷺の増加から効用を得る主体と効用を得ない2種類を設定する。消費者は朱鷺の育成への寄付によって、農業生産者の費用負担を下げ、朱鷺の個体数を増加させることができるとし、朱鷺の個体数は生産者と消費者の両方の意思決定に依存する関数とした。以上をマルチエージェントシミュレーションとしてプログラミングをした。エージェントはQ学習によって毎期ごとに学習を行う。実験の結果、農薬の規制は朱鷺の増加を産むが、農薬の減少による生産量の減退は新規参入を呼び込み、米の価格は安定することがわかった。つまり、市場全体としては朱鷺の育成と米の生産総量は負の関係にない。しかし、個々の農家の利益は朱鷺育成のために下がることがわかった。次に、「稀少性生物との自発的・持続的共生のための食農環経済システム設計」を念頭に、朱鷺以外の国内の事例と海外の事例をサーベイし、制度としての共通点や長短をまとめた。本年度は佐渡市の朱鷺と兵庫県豊岡市のこうのとりを育む稲作制度を比較・検証した。朱鷺に比べて、こうのとりの方が生物多様性を前面にだしており、生産プロセスが消費者に理解しやすいことがわかった。上記二つの検証結果から朱鷺育成のための費用対効果に関する検証の基礎を得られた点で本研究の初年度の意義は高い。第一課題「消費者の稀少性生物保全の価値評価」では、料理人と消費者を対象とした、チョイスメソッドと呼ばれるサーベイ手法に、選んだ食品を「買って、食べる」という制約を追加した「選択型食品購買実験法」での実験を実施した。結果は、朱鷺のような稀少生物を保全した米の購買行動を促進させるためには環境情報は重要であることが示唆された。この結果の頑健性を検証するために、米を主食とする国として日本とタイの比較調査(それぞれ約1000人)を実施した。この結果から、日本人は生物多様性のような環境志向、タイ人は農家保障のような向社会志向をそれぞれ重視することが示唆された。第2課題「生産者の稀少性生物の保全努力の検証」では、平成26年度に開発した、同時手番のナッシュ均衡を前提とした消費者と生産者の安全確保努力モデルを不確実情報下の逐次手番の理論モデルを検証する実験を実施した。この結果と、平成26年度に実施したシミュレーションの結果である、農薬の規制は朱鷺の増加を産むが、農薬の減少による生産量の減退は新規参入を呼び込み、米の価格は安定することとを比較すると、どちらの結果も大きく異なることはなかった。第三課題「稀少性生物との自発的・持続的共生のための食農環経済システム設計」において平成26年度の取組を発展させ、社会実験のような非実験室環境においての研究準備に着手し始めた。上記三つの検証結果から朱鷺育成のための費用対効果に関する検証を更に進められた点で本研究の次年度の意義は高い。当初予定していた国際比較研究の実施と平成26年度の結果を活かした理論モデルの検証実験が実施できた。また、社会実験のような非実験室環境においての研究実施に向けて着手した。第三課題「稀少性生物との自発的・持続的共生のための食農環経済システム設計」において平成26年度の取組を発展させ、店でのフィールド実験を実施した。実験では第一課題の調査で使用した米の販売において、売り場に栽培情報の映像を常時放映している場合と売り子による試食の配置の2種類を行った。実験結果より、栽培情報映像よりも売り子による試食のほうが米の価値が高かったが、統計的な有意差は無かった。以上より、本研究のまとめとして、実験室実験では消費者は試食や口コミよりも稀少性生物を考慮する農法を重視する傾向にあったが、売り場のフィールド実験ではそれらの有意差は無かった。今後の課題として、実験室実験の結果をフィールド実験で再現するデザイン設計が求められる。最終実験の準備に時間が掛かり、開始が遅くなったため、終了も年度末頃になった。このため延長申請をした。

社会実験として都市部で、生物多様性の保全につながる農法によって栽培された米を販売した。まず、この米への需要の高さにより、この米の販売店舗数が増加し、米販売量が増加した。この米は特殊な農法のため、従事する農家はその地域で1人のみのため生産量が限られていた。しかし、店舗増加に伴う供給量増加に対応するべく、この農法を実施する農家数を増やす取り組みが地元農業団体を主体として開始された。つまり、一人の米農家によって栽培された米が消費者の需要にマッチし、その需要の高まりが生産者側の体制を米農家にとって利益を高められやすい体制へと変化した。本研究は、生物多様性を保全し、自発的・持続的に稀少性生物と共生する安心・安全な食農環経済システムの設計するために、日本を代表する稀少性生物の朱鷺とそれを内包する農業として佐渡の稲作をモデルケースとし、経済理論・被験者実験から検証する。(第1課題)消費者の稀少性生物保全への価値の検証では栽培情報が価値を増加させることが示唆された。(第2課題)生産者が不確実性下で稀少性生物保全のために払う努力を動学的検証では生産者と消費者の努力が稀少性生物の保全に有益であることが示唆された。(第3課題)稀少性生物との自発的・持続的共生のために有効な食農環経済システムでは国民の意識が重要であることがわかった。予定していた制度設計のための理論モデルの構築とそれをもとにしたシミュレーション分析が実施できた。また、制度比較として、朱鷺以外の希少種に対する稲作制度の比較ができた。最終年度では、社会実験のような非実験室環境においての研究を実施し、稀少性生物との自発的・持続的共生のための食農環経済システム設計を完成させる予定である。実施した研究を国際会議等で報告し、論文をブラッシュアップして、海外ジャーナル等に投稿する。応用経済学次年度以降は、マルチエージェントシミュレーションにおける朱鷺の育成関数をより現実に即したものにするために、朱鷺の移動経路などの調査を行う。さらに、国内の事例のみならず、海外の事例についても検証する。特に、米の世界一の輸出国であるタイの事例を検証する。今までの研究結果を社会実験のような非実験室環境での研究計画にアレンジすることで、実施前のプレテストをする必要がある。このための費用として翌年に繰り越すため。実験終了が遅くなったため、延長申請をした「消費者の稀少性生物保全への価値評価」の実施準備を進めていたが、状況の変化により、当初の計画よりもさらに研究価値が高まる状況になる可能性が生まれたため、その準備と交渉に時間を掛けた。ただし、計画の遅延がないように、いつでも実施できるように準備を並行して進めている。プレテストでは参加者100名程度の実験を実施する予定である。また、本番の非実験室環境での研究ではプレテスト以上の参加者を集める予定である。論文の作成に係る校正等や発表に係る旅費など次年度以降に、「消費者の稀少性生物保全への価値評価」に関して、当初実施予定の研究をより拡大する形で実施する予定である。
高階微分重力理論の検証

前年度までの研究成果では3階微分を含みかつオストログラドスキー・ゴースト自由度を持たない具体的な理論が得られていた。この解析をさらに一般化することで、3階以上の任意の高階微分を含む一般的な理論からゴースト自由度を除去する方法の系統的な構築に成功した。定式化は解析力学の範囲で行い、ハミルトニアン解析を用いてゴースト自由度を取り除く拘束条件を生成する縮退条件を導出した。また相補的な解析として、オイラー・ラグランジュ方程式は高階微分を含むが縮退条件を満たしている場合には2階微分系に帰着できることを確かめた。また、具体的な2階縮退理論として知られる縮退高階スカラーテンソル理論において、ブラックホール厳密解を導出した。現在までの観測結果では一般相対論の厳密解からのずれは検出されていないため、場の方程式が一般相対論と同じ厳密解を許すことを要請することで理論が満たすべき条件を導出した。これにより一般相対論解が可能となる理論を絞り込むと同時に、スカラー場が満たすべきプロファイルも合わせて導出した。並行して、スローロール条件を破るインフレーション模型における初期ブラックホール生成において、非ガウス性を考慮した解析を行い、その効果が小さいことを確かめた。これにより、ガウス性を仮定したこれまでの研究により得られた、初期ブラックホール生成にはスローロール条件の破れが必要であるという禁止定理は、非ガウス性を考慮しても変更を受けないことが示された。今年度の研究成果として特筆すべき点は任意階の高階微分を含みゴーストを持たない一般的理論の構築方法の確立に成功したことである。オストログラドスキーの定理はゴーストの存在を保証するものだが、模型構築の観点からはゴーストが存在しないための条件を解き明かすことが不可欠である。この条件は縮退条件と呼ばれ、私はこれまでの研究で2階微分までを含む一般的理論に対して縮退条件の導出方法を確立し、この手法は様々な理論構築に応用されている。本研究成果は縮退条件を任意階の高階微分を含む非常に一般的な理論に対して導出したものであり、その意義は大きく、また今後の応用も期待される。さらに、高階微分理論におけるブラックホール厳密解や、初期ブラックホール生成の研究でも成果を出すことができ、当初の研究計画以上に進展していると言える。3階以上の微分を含みゴーストを持たない理論の構築法を解析力学の範囲で確立することができたので、この結果を場の理論へ応用してゴーストを持たない高階微分理論を構築する。場の理論の場合でも、時間成分と空間成分を分解することで、解析力学の手法が適用可能な形に帰着させることができる。また、これまでの研究で縮退高階スカラーテンソル理論のブラックホール厳密解が得られたので、この厳密解に摂動を与えた際の安定性を調べる。一般相対論と同じ解が安定に存在することを要請して理論をさらに絞り込む。さらに、スローロール条件を破るインフレーション模型における初期ブラックホール生成についてより詳しく調べる。このような模型は近年精力的に研究されているが、未解決の課題も多い。ブラックホール連星重力波源となる数十太陽質量の初期ブラックホールの生成を念頭におき、様々な要素を考慮して解析を進める。3階以上の微分を含みゴーストを持たない理論の構築

法を解析力学の範囲で確立することができたので、この結果を場の理論へ応用してゴーストを持たない高階微分理論を構築する。場の理論の場合でも、時間成分と空間成分を分解することで、解析力学の手法が適用可能な形に帰着させることができる。また、これまでの研究で縮退高階スカラーテンソル理論のブラックホール厳密解が得られたので、この厳密解に摂動を与えた際の安定性を調べる。一般相対論と同じ解が安定に存在することを要請して理論をさらに絞り込む。さらに、スローロール条件を破るインフレーション模型における初期ブラックホール生成についてより詳しく調べる。このような模型は近年精力的に研究されているが、未解決の課題も多い。ブラックホール連星重力波源となる数十太陽質量の初期ブラックホールの生成を念頭におき、様々な要素を考慮して解析を進める。物品費が当初の見積もりより少なくなったため次年度使用額が生じた。これは次年度の物品費の一部に充てる予定である。
フレッシュコンクリートのレオロジー性質の定量化と施工設計への応用

本研究では、コンクリート工事の施工設計の確立を目指して研究を行った。本研究成果としては、2次元ではあるものの、実大の型枠内のフレッシュコンクリートの流動を、リアルタイムでシミュレートできる解析プログラムの開発に成功した。また、2次元解析とするための型枠内の配筋の再現方法に関する基礎的な実験も行い、2次元解析で3次元の配筋の流動抵抗を再現できる可能性も示した。本年度は、以下の内容に関して研究を進めた。1)フレッシュコンクリート用のレオロジー試験装置の設計・試作既存のモータおよびコントローラを使用した試作機の設計および製作を行った。回転の制御に問題があり、モデル材料による可視化実験には至らなかったが、次年度に制御用コントローラを新たに購入し、再度調整を試みる。また、並行して、フレッシュコンクリート中の間隙水圧の測定方法に関する検討を行った。作業性の改善と精度向上を目的として、間隙水圧計内の充填水を高粘度のグリス等に置き換えるなどの検討を行ったが、うまく測定することはできなかった。従来の水を充填した方法で検討を進めることとした。2)BIMデータを活用した数値解析手法の検討研究計画全体のバランスを考え、H28年度に予定していた数値解析的な検討を、先取りして進めることとした。これにより、モデル化の方向性や現在のモデルの欠点などが明確になる。本年度は、最新のフレッシュコンクリートの施工分野における数値解析手法とその適用状況、および施工計画における流動解析の位置づけなどに関して、関係する研究者と情報交換を行い、実務においてどのような技術が求められているのかを明確にした。その結果からは、実大の型枠に対する充填シミュレーションが求められていること、および欠陥の発生の検出技術が強く求められていることが明らかとなった。また、近年、建設分野で普及しつつあるBIMに関する調査を行い、数値解析の適用手法に関して検討した。次年度には、基礎的な数値解析的検討を進める予定である。平成27年度は、当初計画で最終年度に計画していた、「ダイラタンシーモデルの施工設計に対する具体的な適用手法の検討」を中心に進めた。当初計画においては有限要素法を拡張した数値解析モデルを予定していたが、本年度は近年注目されている粒子法(MPS法)を用いた流動解析を実施した。本研究では、現状の解析精度およびレオロジー定数の測定精度などを考慮し、ミクロな挙動のシミュレーションではなく、より実用化に近いと考えられるマクロな型枠内流動を対象とし、さらに、計算負荷を極力少なくすることを目的に、あえて2次元解析を採用して検討を行った。比較対象の実験としては、実大規模の実験が不可能であったため、縮小モデル型枠を採用し、試料としては各種の流動性をもつモルタルを用いた。実験では型枠内流動だけでなく、試作した回転粘度計によるレオロジー定数の測定も行い、数値解析の入力値としての妥当性に関しても検討を行った。実験および解析の結果からは、実測のレオロジー定数を数値解析の入力値として用いた場合には、型枠内の流動勾配を過小評価する傾向があること、およびこの傾向はMPS法における初期粒子間距離の影響を受けることなどが明らかとなった。さらに、2次元解析で型枠内の3次元的な配筋の影響を再現し得る可能性を見出した。フレッシュコンクリートのレオロジーに関する基礎研究において、実用化技術への適用手法の検討は非常に大きな問題となっている。平成27年度の研究では、当初計画の最終年度に計画していた「施工設計に対する具体的な適用手法の検討」を先に進めることで、本研究の進め方に関しても新たな知見が得られ、結果として有効な研究計画となったと考えている。その結果として、当初計画で進める予定であった回転粘度計によるフレッシュコンクリートの測定は実施に至らなかったが、研究最終年度において実施する予定であり、順番は変更となったが研究計画としては概ね順調に進展していると判断できる。本研究では、コンクリート工事の生産性の向上および生産されるコンクリート構造物自体の品質向上を目的として、フレッシュコンクリートのレオロジーモデルを構築・定量化し、施工設計の基礎理論を確立することを目指して研究を行った。施工設計で不可欠となるのが、フレッシュコンクリートの型枠内における流動挙動の予測であり、この実現には流動解析の適用が最も現実的である。本研究では、前年度において、フレッシュモルタルを用いて、粒子法による型枠内流動挙動の予測手法の検討を行い、回転粘度計による実測されたレオロジー定数の数値解析に対する適用性の検証を行った。その結果からは、現状の数値解析プログラムでは、数値解析上で不可避な、要素分割、構成則、等に対する様々な仮定条件により、実測レオロジー定数をそのまま数値解析に適用することが困難であることが明らかとなった。以上のような研究成果を踏まえ、本年度の研究においては、実務に適用可能な新たな数値解析プログラムの開発を優先させ、その数値解析上で用いられている構成則に実際のフレッシュコンクリートのレオロジー性質を近似させる手法を用いることとした。実務に適用可能な数値解析プログラムの条件としては、コンクリートの打設途中のポンプの筒先の移動や振動機の移動をシミュレートするために、リアルタイム解析であることを最優先事項とした。また、建設現場の管理者や作業員にも広く普及させる必要があるために、操作の容易性および開発コストの低減も視野に入れた開発とした。以上に基づく本年度の研究成果としては、2次元ではあるものの、実大の型枠内のフレッシュコンクリートの流動を、リアルタイムでシミュレートできる解析プログラムの開発に成功した。

本研究では、コンクリート工事の施工設計の確立を目指して研究を行った。本研究成果としては、2次元ではあるものの、実大の型枠内のフレッシュコンクリートの流動を、リアルタイムでシミュレートできる解析プログラムの開発に成功した。また、2次元解析とするための型枠内の配筋の再現方法に関する基礎的な実験も行い、2次元解析で3次元の配筋の流動抵抗を再現できる可能性も示した。当初予定していた試験装置のキャリブレーションは、装置設計の問題で進捗は遅れがちであるが、一方で、研究3年目に計画していた数値解析に関する検討を進めることができたため、全体計画の初年度としては、概ね順調に進んでいると評価できる。研究最終年度は、平成27年度に得られた数値解析的な結果に基づき、より実用的な施工性評価及び施工設計に関する検討を進める。また、新たに試作しているコンクリート用の回転粘度計を用いたフレッシュコンクリートのレオロジー定数の測定を実施し、モルタルで得られているダイラタンシーを表現するモデルの適用性に関する検討を行い、レオロジーモデルの構築およびレオロジー定数の定量化を進める。コンクリート工学前述したとおり、初年度計画のうち、装置の開発試作および可視化実験については、次年度も継続して行い、次年度中の完成を目指す。またH28年度計画にある数値解析的な検討は、繰り上げて行うこととし、次年度も継続して進める。研究最終年度に行う予定であった数値解析的な検討を先に進める必要があったため、回転粘度計の部品等の購入を遅らせたため。繰越金額が生じた理由は、試験装置の部品代として、本年度は既存のモータおよびコントローラを使用できたため、および研究計画に変更が生じ、H28年度計画にある数値解析に関する検討を先に進めたために、装置試作関連の支出が抑えられているためである。回転粘度計の部品等の購入、および新たに数値解析プログラムの修正等に関する経費を支出する予定。装置の試作に対しては、次年度も継続して行い、本年度使用計画にあったコントローラやセンサなどの購入も進め、次年度末には当初計画にほぼ近い執行金額となる予定である。