hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンチトロンビン製剤による血管内皮保護効果の検討

敗血症はサイトカイン過剰発現や微小循環動態の障害により急性呼吸促迫症候群(ARDS)を引き起こす。DIC治療薬リコンビナントアンチトロンビン(rAT)は抗炎症効果を有していることから、ARDS時のrATによる肺血管内皮傷保護効果について検討した。敗血症性ARDSを超微形態学的に考察し、それに対するrATの効果を検証する。10週齢オスのC57BL6マウスにリポ多糖(LPS)を20mg/kg腹腔内注射し敗血症モデルを作製。LPS投与後3、24時間にrAT 750U/kgを腹腔内投与し、LPS投与後48時間で血管内皮保護効果を観察した。LPS投与後48時間の生存率は、rAT群(75%)でコントロール(20%)に比べ有意に改善した。肺の組織を光学顕微鏡において検討したところ、好中球の浸潤と浮腫がLPS投与により認められたが、rATによる治療によりいずれも改善が認められた。血管内皮障害のマーカーとして血清トロンボモジュリンならびにシンデカン1を計測したところrAT群ではコントロール群に比べ、有意に低くく、血管内皮障害が抑制されていることが示唆された。レクチン染色によるIntensity Scoreによるグリコカリックスの定量的考察を行ったところ、こちらにおいてもrAT治療群でグリコカリックスが保たれていることが認められた。また、超微形態ではLPS投与後肺の毛細血管内皮を覆うグリコカリックスの脱落を認めたが、rAT群では保たれていた。以上からrATにより血管内皮を保護することで、敗血症性肺毛細血管障害を抑制することができた。モデル動物に対し、rATによる治療効果が確認できており、順調に経過していると考える。敗血症モデルマウスを用いたマイクロアレイ解析を行い、分子生物学的アプローチによる敗血症時の血管内皮傷害の把握とアンチトロンビン製剤を投与することによる影響を解析する。本研究は当初アンチトロンビン(AT)の血管内皮に及ぼす抗凝固作用、抗炎症作用の影響を電子顕微鏡を用いて可視化し、さらに内皮表面にあるグリコカリックスの保護効果にも着目し、その影響を評価することを目的としていたが、市場にリコンビナントAT(rAT)製剤が登場したことから、試薬をrATに変更し検討を継続することとした。平成29年度は、すでに確立しているLPS20mg/kgを腹腔内投与して得られる敗血症モデルマウスを用いて、まずrATの至適投与量の検討を行った。LPS投与後3、24時間後に100IU/kg、500IU/kg、750IU/kg、1000IU/kgのrATを投与し、48時間後の生存率を確認した。結果、非治療群が22%であったことと比較して、各々の生存率が0%、0%、75%, 25%であったことから、rAT750IU/kg投与群で有意に生存率が改善することがわかった。次いでこの実験系を用いて、LPS投与後3、24時間後に750IU/kgのrATを投与し、48時間後の血管内皮障害のマーカーであるトロンボモジュリン(TM)を確認した。結果、心臓、肺において免疫染色でrAT群でトロンボモジュリンが保たれていることが分かった。現在、rATによる血管内皮グリコカリックス保護効果の検討を各臓器で進めているところである。以上より、昨年度は敗血症時にrAT投与することで生存率の改善、血管内皮障害の改善を認めることがわかった。平成30年度に行う予定であった一部計画にも着手できている状況である。平成30年度は各臓器の電子顕微鏡を用いた形態学的検討と効果に対する作用機序の検討を進めていく。

敗血症モデルマウスを用いたマイクロアレイ解析を行い、分子生物学的アプローチによる敗血症時の血管内皮傷害の把握とアンチトロンビン製剤を投与することによる影響を解析する。差額が10000円以下であることから、当初予算と実使用額に誤差を生じたもの。この差額に関しては、研究遂行に必要な物品などの充当する
痛覚過敏モデルラットに対する理学療法アプローチの検討

長期臥床やギプス固定に伴って起こる痛覚過敏に着目し、これに対する理学療法の効果を検討した.ギプス固定したラットの骨格筋は、壊死線維の数が増加しており、不動化が痛覚過敏に関与している可能性が推察された.また、不動期間中に伸張刺激を行うことで、痛覚過敏・壊死線維の発現を抑制することが出来たが、運動刺激ではそれらの効果が認められなかった.そのことは、不動化した骨格筋は脆弱化するため、強い運動負荷がさらに痛覚過敏を悪化する可能性があることを示唆している.長期臥床やギプス固定に伴って起こる痛覚過敏に着目し、これに対する理学療法の効果を検討した.ギプス固定したラットの骨格筋は、壊死線維の数が増加しており、不動化が痛覚過敏に関与している可能性が推察された.また、不動期間中に伸張刺激を行うことで、痛覚過敏・壊死線維の発現を抑制することが出来たが、運動刺激ではそれらの効果が認められなかった.そのことは、不動化した骨格筋は脆弱化するため、強い運動負荷がさらに痛覚過敏を悪化する可能性があることを示唆している.1.プラスチック製不動化装具の開発従来のギプス固定モデルでは固定性の均一化が困難であり,また固定中の積極的な理学療法を可能とするには簡便な取り外しが必要となる。そのため,研究協力者(東名ブレース)と協力し,プラスチック製不動化装具の開発に着手した。様々な材質・形状のもので作成を試みたが,結果としては,ラット下肢の形態上,プラスチック装具での安定した固定は難しく,持続的装着・下肢の状態保持(褥創,浮腫の有無)といった点においてギプス固定を上回る結果を得ることが出来なかった。2.痛覚過敏モデルの作成痛覚過敏モデルに対する理学療法アプローチの有効性の解明を目的とし,まずは痛覚過敏モデルの作成を試みた。痛覚閾値は, von Frey testにて測定し4週間の不動化によって継時的に痛覚閾値は低下することが実証された。3.ギプス固定における拘縮発生についての検討骨格筋は不動化に陥ることで拘縮が発生し,関節可動域は制限され,理学療法の治療対象となっている。今回,痛覚閾値の低下のみならず,拘縮に対する理学療法効果についても検討することとした。固定の結果,実験開始時は160°であったラット後肢の背屈角度は2週後には100°, 4週後には67. 5°と有意な減少が認められた。4.持続的筋伸張運動の拘縮に対する効果不動化に陥った筋に対する理学療法の効果を検討するために,非伸縮性テープを用いて持続的筋伸張運動(ストレッチング)を行った。平成20年度は,拘縮に対する効果について検討するために足関節背屈角度を継時的に測定した結果,ストレッチを行うことで2週後は105°(コントロール群は100°), 4週後に86.5°(コントロール群は67.5°)と有意な効果が認められた。痛覚過敏および筋萎縮に対する理学療法(ストレッチング,温熱刺激)の効果については平成21年度に検討することとする。1)慢性痛モデルラット骨格筋の組織学的検討昨年度作成した不動化に伴う慢性痛モデルラットの骨格筋を組織学的に検証を行った。HE染色を施し光学顕微鏡にて検鏡した結果,不動によって痛覚閾値が低下した慢性痛モデルの骨格筋には,中心核線維(再生線維)および壊死線維(マクロファージが侵入した細胞)が多く認められた。そのため,痛覚過敏の原因として,筋線維の変性・壊死が関与している可能性があることが示唆された。2)慢性痛に対する理学療法手段の確立予備実験において,慢性痛モデルに対する温熱刺激で,廃用性筋萎縮の進行と痛覚閾値低下を抑制する効果があることを実証した。今回の研究では,リハビリテーションでもよく用いられる伸張刺激(非伸縮性テープを用いた持続的伸張),運動刺激(トレッドミル走行)の効果について組織学的検討を行った。その結果,不活動に伴う廃用性筋萎縮は,伸張刺激,運動刺激を行うことでその程度を有意に抑制する結果となった。しかし,すでの述べた再生・壊死線維については,伸張・運動刺激によって,その発生を抑制することは出来なかった。伸張刺激群と運動刺激群を比較してみると,不動化に伴う関節可動域低下,痛覚閾値の低下,再生・壊死線維の発生について,伸張刺激群の方が有効であるという結果が認められ,さらに運動刺激群は痛覚閾値の低下については不動のみを行った不動群よりも悪化していることが分かった。そのため,不動化した骨格筋は,脆弱化するため,早期から強い運動負荷を行うことで,さらに痛覚過敏が悪化する可能性があることが示唆された。これらのことから,長期臥床やギプス固定などを行った骨格筋に対しては,運動負荷量に留意し,まずはストレッチなどの伸張刺激から行うことが必要であることが推察された。今後は,不動化と痛覚過敏の関連性,さらにはリハビリテーションの有効性についてさらに検討する必要があると考える。
銅触媒による新構造をもつ含ケイ素・ホウ素不斉ビルディングブロックの開発

有機合成化学における新規立体選択的反応の開発は、研究者による膨大な量の実験数と経験にその開発効率が依存する。一方で、量子化学に基づく計算化学による触媒反応の反応解析は、目的の反応の経路のシミュレーションを行うことが可能であり、その反応による選択性を非常に高い精度で再現または予想するまでに発展している。しかし、現状では、膨大な実験を用いた反応開発が完了したのちに、計算化学による機構解明が行われる。当該研究員は、実験化学者でありながら計算化学を駆使することで、計算化学主導による立体選択的触媒反応の開発に取り組んだ。アルケンに対するエナンチオ選択的なMarkovnikovヒドロホウ素化反応は、医薬品や生理活性物質合成において有用である光学活性有機ホウ素化合物を与える優れた反応である。しかし、工業化学における供給原料である脂肪族末端アルケンは、遷移金属触媒に対して活性が低く、また触媒反応において立体選択性の発現が困難であることが知られている。当該年度における研究では、計算化学と実験化学を効果的に組み合わせた触媒評価法を新たに確立し、それを用いることで、脂肪族末端アルケンに対するエナンチオ選択的Markovnikovヒドロホウ素化反応に対してほぼ完璧なエナンチオ選択性を示す、複雑な骨格を有した不斉配位子を設計することに成功した。また、この設計法により新たに開発された新規不斉配位子群を用いることにより、塩化ベンジル類に対するエナンチオ収束的不斉ホウ素置換など新規ホウ素化反応の開発にも成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。銅(I)触媒およびジボロン反応剤によるホウ素化反応は近年多くの例が報告されている。また、その反応活性種であるボリル銅(I)中間体は炭素ー炭素不飽和結合や炭素求電子剤に対して多様な反応性を示すことが知られている。本研究ではアリルエーテル誘導体へのガンマ位ホウ素化反応とアルキルハライドへのラジカル的ホウ素置換反応の化学選択性を取り上げ、その選択性の制御について研究を行った。反応条件の網羅的な検討により、用いる配位子によってその化学選択性が完璧に制御されるということを明らかにすることができた。さらに、この配位子による選択性の制御を用いて、分子内にアリルエーテル部位およびアルキルハライド部位を有する基質に対して、ハライド選択的な反応を試みた。この時、基質をラジカル環化に用いられるアリルアルコール誘導体とすることで、今までに報告されたことのないホウ素化ラジカル環化反応という新たな反応を確立した。この反応はUeno-Stork環化反応に代表されるハロアセタール型の基質に対しても高い化学選択性および立体選択性で進行し、対応するアセタール部位を有する有機ホウ素化合物を与える。続いて、研究課題にもある、新規含ケイ素・ホウ素不斉ビルディングブロックの開発を行った。詳細としては、カルボニル化合物のアリル化において有用なアリルホウ素骨格とアリルケイ素骨格を持つと同時に、同一炭素上に炭素ーホウ素結合、炭素ーケイ素結合を有する有機化合物の不斉合成を行った。このような分子の合成例は少なく、その反応性や誘導化反応は非常に興味深いものになると予想される。ラジカル環化反応は環状有機化合物合成における重要な合成手段として天然物合成や生理活性物質に用いられている。本研究ではラジカル環化反応において多く用いられるアリル位にエーテル構造を持つアルケニルハロゲン化物を基質として用いてホウ素化ラジカル環化反応の開発を試みた。しかし、銅(I)/ジボロン触媒系では、アルケン部位との反応により分子内のエーテルが脱離するアリル位ホウ素置換反応が進行しアリルホウ素化合物が副生成物として得られ、こちらの反応とアルキルハライド部位が反応したホウ素化ラジカル環化反応が競合するといった選択性の問題が生じた。このことから反応条件の詳細な研究を行った結果、このアルケンとアルキルハライド部位との反応の化学選択性は配位子に大きく依存し、PCy3またはBPhenを用いることでラジカル環化反応が高い化学選択性で進行することを見出した。基質適応範囲の探索を行った結果、ラクトン合成において有用なUeno-Storkラジカル環化反応に用いられるα-ハロアセタール基質に対しても本触媒系は適用可能であり、ラクトールエーテル骨格を有する新規有機ホウ素化合物の合成法の開発に成功した。現在、論文投稿中である。ホウ素置換基およびケイ素置換基を同一分子内に有する化合物は段階的な変換反応が可能であるため有機合成化学上において有用である。本研究では、アリル位にホウ素基およびケイ素基を有する有機化合物のエナンチオ選択的な合成法の開発を行った。このような化合物の合成法として、アリル位に脱離基としてクロロ基を有するビニルシランを用いて銅(I)触媒、不斉配位子によるγ位選択的なホウ素置換反応を採用した。現在までのところ、不斉配位子の検討を行った結果、(R,R)-QuinoxP*を用いることで目的のアリルシリルホウ素化合物を中程度のエナンチオ選択性で得ることに成功した。有機ホウ素化合物は1960年代にノーベル化学賞を受賞したH. C. Brownらによって初めてその合成的価値を見出され、これまでに多くの有機ホウ素化合物の合成法及び有機ホウ素化合物を用いた変換反応が報告されている。私は当該年度において、新たな種類のホウ素化反応を開発することに成功した。

一つ目として、有機合成化学における重要な環状骨格構築法であるラジカル環化反応を応用したラジカル環化ホウ素化反応である。これは、私が所属する研究グループで開発された銅(I)/ジボロン触媒系が有機ハロゲン化合物と反応する際にラジカル中間体を経由することを利用し、適切な配位子を銅(I)触媒と共に用いることでアルケン部位を有する有機ハロゲン化合物を複雑な環構造を有する有機ホウ素化合物へと変換するというものである。また、本反応条件では、潜在的に銅(I)/ジボロン触媒系と高い反応性を有するアリルエーテル骨格ではなく、アルキルハライド部位と選択的に反応していることから、配位子によって触媒の化学選択性を制御することにも成功している。二つ目としては、脂肪族末端アルケンに対するエナンチオ選択的なMarkovnikovヒドロホウ素化反応である。脂肪族末端アルケンに対するヒドロホウ素化反応は一般に、anti-Markovnikov型の位置選択性で進行し、第一級アルキルホウ素化合物を与える。本研究では、計算化学を用いた理論的な配位子設計法を用いることで銅(I)触媒による脂肪族末端アルケンに対するエナンチオ選択的Markovnikovヒドロホウ素化において、非常に高いエナンチオ選択性を示す不斉ホスフィン配位子を開発することに成功した。光学活性有機ホウ素化合物は有機合成化学において非常に重要な合成中間体であり、様々な有用な有機化合物合成に利用されてきた。私が所属する研究グループでは銅(I)触媒を用いた不斉ホウ素化反応を数多く報告している。このような不斉反応開発は、その過程で反応に適した不斉配位子の網羅的な探索が必要であることが多く、煩雑で長期間の開発時間を要している。そこで、私も研究計画にあるように不斉ホウ素化反応の開発を行ってきたが、計算化学を用いることでより効率的な不斉配位子の設計ができるのではないかと考えた。実際にDFT計算を用いた反応の選択性が決まる遷移状態の構造を詳しく分析することで、理想的な不斉配位子を開発することができる一連のプロセスを開発することができた。このような非常に緻密な不斉配位子のデザインが行われた例は未だに少なく、世界に先駆けた成果になると期待される。有機合成化学における新規立体選択的反応の開発は、研究者による膨大な量の実験数と経験にその開発効率が依存する。一方で、量子化学に基づく計算化学による触媒反応の反応解析は、目的の反応の経路のシミュレーションを行うことが可能であり、その反応による選択性を非常に高い精度で再現または予想するまでに発展している。しかし、現状では、膨大な実験を用いた反応開発が完了したのちに、計算化学による機構解明が行われる。当該研究員は、実験化学者でありながら計算化学を駆使することで、計算化学主導による立体選択的触媒反応の開発に取り組んだ。アルケンに対するエナンチオ選択的なMarkovnikovヒドロホウ素化反応は、医薬品や生理活性物質合成において有用である光学活性有機ホウ素化合物を与える優れた反応である。しかし、工業化学における供給原料である脂肪族末端アルケンは、遷移金属触媒に対して活性が低く、また触媒反応において立体選択性の発現が困難であることが知られている。
人工積層された原子膜超構造における量子伝導の理論

本研究課題では、グラフェンなどの原子膜とよばれる新しいナノ材料について、理論モデリングによる電子状態解析と電磁場応答解析、及び第一原理計算による電子状態解析を行うことで、原子膜及び原子膜超構造における特異な新物性の解明と理論予測を行った。具体的な成果として、グラフェンドメインにおける磁気発現機構の解明、層状物質CaSi2におけるディラックコーンの安定性と運動量シフトの解明、円偏光電磁場照射によるカーボンナノチューブにおけるバレー偏極効果の発見、2次元Zak位相を使った新しいトポロジカル物質相の提案などを行った。本研究課題の目的は、グラフェン、h-BN(六方晶窒化ホウ素)あるいは酸化物ナノシートなどの原子スケールの厚みを持つ物質(原子膜)を、人工的にエピタキシャル積層した電子デバイス構造における電子・スピン伝導に関する微視的な理論、現象理論を構築することで、原子膜系に特有の量子輸送現象を解明することである。さらに、原子膜系を電子スピン素子へ応用するための基礎となる知見および、デバイス設計の指針を獲得することにある。原子薄膜超構造における電子・スピン伝導の構造依存性と周辺の誘電環境効果を明らかにする。また、端などの境界面が原子膜物質の電子物性に及ぼす影響を解明する。上記の研究目的を達成するべく本年度は、ボルツマン輸送理論に基づく現象理論の構築に注力した。(1)種々の1次元および2次元電子系におけるプラズマ波の遅延効果の理論解析である。非常に高品質大面積のグラフェンでは、プラズマ波の分散関係がテラヘルツ領域で線形な分散をもち、電子と光との結合が良くなる可能性があることを指摘した。(2)グラフェンでは、端、欠陥などにおいて局在磁性が発現することが知られている。我々は、化学気相成長で得られるグラフェンにおけるドメイン境界に着目し、そこでの電子・スピン状態を第一原理計算によって解析した。その結果、従来は極めて不安定と考えられていた3員環などの構造が、ドメイン境界では安定化される可能性があることを見出した。さらに、局在スピンが発現する可能性を指摘し、スピンフィルターデバイスなどへの応用可能性があることを明らかにした。当初の計画はいずれも順調に進んでいる。特に、プラズマ波の半古典理論について、金属表面でのプラズマ波の不安定性解析、異種金属間における界面プラズマの解析が、想定以上に大きく進展した。さらに、photonic crystalにおけるエッジモードの解析などにも波及しており、原子薄膜系における境界面効果について新たな知見が得られた。本研究課題の目的は、グラフェン、hBN(六方晶窒化ホウ素)などの原子スケールの厚みをもつ物質(原子膜)について、電子・スピン伝導および光学的応答とその制御に関する微視的な理論、現象理論の基礎を構築することである。特に、原子膜系に特有の新奇量子現象の発見と予測を目指した課題である。上記の研究目的を達成するべく、強結合模型によるモデル計算と解析計算、第一原理計算による固体電子状態の解析によって、以下の課題を遂行し、当初の課題設定を達成する十分な成果を得た。ここでは代表的な二点の成果について記す。1.円偏光電磁場照射によるカーボンナノチューブの電子状態制御一次元炭素物質であるカーボンナノチューブに、円偏光の光を入射させることで電子状態の制御変調させることを提案した。カーボンナノチューブは、筒状の構造をもった物質で、その巻き方によって、電子状態が変わることが知られている。我々は、Floquet-Tight-binding-modelによって、円偏光の効果を解析し、アームチェアナノチューブでは、バレーに依存した電子局在が起きることを示した。今後、バレートロニクスの応用可能性が期待される。2.ベリー曲率ゼロのトポロジカル物質相の理論トポロジカル物質では、物質の表面やエッジなどの境界面において、無散逸な電流やスピン流が現れ、超低消費電力の電子素子や量子計算素子への応用が期待されている。従来の研究では、ベリー曲率とよばれるトポロジカル量が有限になる物質で、トポロジカル状態が発現することが知られていました。しかし、我々は、たとえベリー曲率がゼロであっても、ベリー接続と呼ばれる別のトポロジカル量が有限であれば、トポロジカル特性が発現することを解明した。この理論により、トポロジカル特性をもつ新たな物質群の設計や探索、合成が今後期待される。ボルツマン輸送理論に基づく研究は大きく進展しており、来年度も継続して行う。また、シリセン・ゲルマンにおけるCaインターカレーションの効果については、第一原理計算による電子状態解析結果を出版しており、今後はフォノンモードの解析などを実施する。また、光との相互作用についても理論解析を行う予定。ナノサイエンス他の研究資金による物品購入により予算の節減がなされた。次年度の研究を加速させるために必要となる物品を効果的に購入する。
還元活性を付加した生物活性炭による有機物分解と臭素酸還元

粒状活性炭(GAC)にFe、Cu、Ni、Coをそれぞれ含浸法により担持させた。担持量は、Feについては6.5-37mgFe/gGAC、他の金属については約1mgFe/gGACとした。未処理のGACにおいて、臭素酸イオンは活性炭表面に吸着し、徐々に臭素イオンに還元されることが示された。しかし、吸着された全ての臭素酸イオンが還元される訳ではない。1mg/Lの臭素酸溶液150mlに対して、0.1gの活性炭を添加し、20°Cで攪拌した条件では、全ての臭素酸は活性炭上に吸着し、臭素イオンまで分解された臭素酸イオンは75%であった。一方、鉄を担持した活性炭では、同じく全ての臭素酸が除去され、90%が還元された。鉄担持量の異なる活性炭においても結果はほとんど変わらなかった。他の金属を担持した活性炭では、Cuを担持した場合はFeを担持した場合とほぼ同じ結果が得られた。Ni、Coを担持した活性炭では、臭素酸の除去率が低下した。臭素酸の還元能力については、他の金属を担持した活性炭と同様に高い還元能力を示した。次に未処理活性炭とFe担持活性炭(6.5mgFe/gGAC)をカラムに充填し、連続的に臭素酸含有水を流入する実験を行った。臭素酸の破過時間はFeを担持することによって約70%延長された。この結果は、Feを担持することによって必ずしも十分な臭素酸除去能力を付加できたとはいえないが、還元金属を担持することによって活性炭の還元能力を高めることができることを明らかにした点で意味がある。水道原水の水質悪化に伴い、従来の浄水処理法に加えオゾン+活性炭処理などの高度処理を導入する浄水場が増加している。ところが、オゾン処理により発癌性のある臭素酸イオン(BrO_3^-)が生成することが報告されてきた。そこで、本研究では活性炭の持つ還元能力に着目し、還元剤として用いられる金属(Feなど)を活性炭に担持させることで活性炭の還元能を強化し、BrO_3^-処理能力の改善に検討を加えた。その結果、活性炭にFeを担持させることにより活性炭の除去能と共に還元能を向上させることができた。Feを活性炭に担持させることはBrO_3^-を除去すると同時にBrO_3^-をBrに還元することがわかった。通常のGACの場合、共存イオン濃度が増加するとともにBrO_3^-の除去率は減少するがBr^-の生成率は一定であった。処理水中に他のイオンが存在しない場合、通常のGACは吸着サイトにBrO_3を吸着後、吸着したBrO_3^-の一部が還元反応基によりBr^-に還元され、残りのBrO_3^-と一部の還元されたBr^-は吸着サイトに一時的に吸着している。しかし、処理水中に他のイオンが存在する場合、通常のGACは吸着サイトでBrO_3^-と共存イオンが競合するため、,BrO_3^-の除去率が低下した。一方、Fe-GAC(3,68wt%)の場合、還元反応基が多いため吸着サイトでの他のイオンとの競合に関係なくBrO_3^-を除去することができた。実除の上水処理での他のイオンが存在するする場合においても接触時間を十分にとることにより還元能のある金属を担持させた活性炭はBrO_3^-の除去に有効であると考えられた。
憲法改正手続及び改正内容に関する総合研究―比較憲法制度及び比較憲法政策の観点から

憲法改正回数に対して憲法硬性度(憲法改正手続にどの程度、厳しい要件が課されているか)の高低が影響を与えるか否かを検証した結果、「憲法硬性度か高ければ憲法改正回数が少なくなる」という因果関係の存在は確認された。分析結果からは、硬性憲法という憲法制度が憲法改正という憲法政策に対して、ある程度の抑止効果を発揮していることを読み取れる。ただし、分析により導出した偏回帰係数のパラメータ推定値から読み取れる抑止効果の程度は、絶対的にも相対的にも決して強くはない。第一に、各国の憲法改正手続の厳格さを示す数値指標の作成と国際比較を行った。議会における可決要件(特別多数の程度)及び可決回数、複数回の可決が要求されている場合は総選挙の有無、選挙制度(選挙制度は議会における可決要件の実質的な難度に影響を与える)、国民投票が必要な場合にはその可決要件、二院制の場合は上院の関与の度合いなどに関して、要件が厳しければ厳しいほど数値が大きくなるような指標を作成した。その上で、指標の国際比較を行い、日本における憲法硬性度が国際的にどの程度の高さに位置付けられるかを分析した。その結果、日本における憲法硬性度は先進国における標準的な程度であることが明らかになった。この分析結果は、日本国憲法第96条改正に反対する立場による「日本国憲法の改正手続は国際比較の観点から決して厳しすぎるものではない」という認識を量的な側面から実証した。第二に、各国で実際に行われた憲法改正の背景及び内容の調査」を行った。アメリカ、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、オーストラリア、アイルランド、スイス、スウェーデン、オランダ、ギリシア、オーストリアに関しては、過去の研究からアップデートが必要か否かを調査し、必要な場合にはアップデートを行った。ベルギー、ノルウェイ、ルクセンブルク、アイスランド、デンマーク、フィンランド、スペイン、ポルトガルに関しては、新たに資料を入手し、憲法改正の背景及び内容の調査を行った。これらの調査内容は、平成28年度に体系的に整理す予定である。配分額の問題及び研究担当者の所属機関変更などにより、当初予定していた平成28年3月の現地調査を実施することができなかった。そのため、必要な資料を得られなかった部分に関しては、やや表層的な内容になっている。これらを補完するための現地調査を、平成28年夏に実施する予定である。平成28年度の研究は二種類に大別できる。第一に、平成27年度に実施した「各国の憲法改正手続の厳格さを示す数値指標の作成と国際比較」の研究内容を論文にまとめ、査読付雑誌に投稿することであった。この点は、論文は査読付雑誌「法政治研究」にアクセプトされ、刊行されている。論文の内容の概要は以下の通りである。憲法硬性度を示す量的な総合指標を合成し、日本における憲法硬性度が国際的にどの程度の高さに位置付けられるかを分析した。この分析結果は、日本国憲法第96条改正に反対する立場による「日本国憲法の改正手続は国際比較の観点から決して厳しすぎるものではない」という認識を支持している。第二に、「各国の憲法改正の背景及び内容の体系的整理と国際比較」を行った。各国で憲法改正がどの程度の頻度で行われているか、どのような背景で行われたのか、どのような内容であったのかという点について、国ごとに情報を集め、体系的に整理した。夏期にはドイツ及びオーストリアに渡航し、詳細なフィールド調査を行った。特に、ドイツ及びオーストリアにおける憲法改正過程において、州代表としての性格を有する上院がどのような役割を果たしているのかという点については文献調査からでは明確にならないために、この点を詳細に調査した。あわせて、連邦の上院と州議会との関係についても調査した。当初の計画通り、進行している。憲法改正回数に対して憲法硬性度の高低が影響を与えるか否かを検証した。具体的には、独立変数を憲法硬性度、従属変数を憲法改正回数と設定した場合に負の因果効果が認められるかどうかという点について、因果推論の枠組みを用いて実証的に分析した。分析の結果、「憲法硬性度か高ければ憲法改正回数が少なくなる」という因果関係の存在は確認された。第一に、憲法硬性度の高さと憲法改正回数との共変関係の有無を確認するために、相関分析を実施した。その結果、両者の間に存在する負の共変関係を確認できた。第二に、憲法硬性度が憲法改正回数に対して時間的に先行することを理論的に示した。同時に、逆の因果関係があり得ないことも理論的に示した。第三に、他の変数を統制した場合においても憲法硬性度の高さが憲法改正回数に対して負の効果を及ぼすかを確認するために、重回帰分析を実施した。その結果、他の変数を統制した場合にも統計的に有意な負の効果を確認できた。以上の三つの分析結果より、独立変数を憲法硬性度の高さ、従属変数を憲法改正改数と設定した場合、両者は因果推論の3要件を満たしている。したがって、憲法改正回数に対して憲法硬性度の高低が影響を与えていると判断できる。なお、本論文の重回帰モデルで確認できた因果効果は線形効果に限定され、非線形効果は確認できない。憲法改正そのものは肯定しつつも、安易な憲法改正を防止し、憲法の安定性に資することが硬性憲法の制度趣旨である。

その意味で、本論文の分析結果は、先進諸国においてはその趣旨が実現されていることを示している。ただし、分析により導出した偏回帰係数のパラメータ推定値から読み取れる抑止効果の程度は、絶対的にも相対的にも決して強くはない。憲法改正回数に対して憲法硬性度(憲法改正手続にどの程度、厳しい要件が課されているか)の高低が影響を与えるか否かを検証した結果、「憲法硬性度か高ければ憲法改正回数が少なくなる」という因果関係の存在は確認された。分析結果からは、硬性憲法という憲法制度が憲法改正という憲法政策に対して、ある程度の抑止効果を発揮していることを読み取れる。前述した平成28年夏の現地調査範囲の変更を除けば、当初の計画通りに研究推進していく。最終年度も計画通りに進むようにする。平成29年度は、「憲法改正手続と実際に行われた憲法改正との間の因果関係の検証」を行う予定である。「原因:憲法改正手続→結果:実際に行われた憲法改正」という因果関係が成立するか否かを、定量及び定性双方の観点から検証する。7月までに研究成果をまとめ、8月にマックス・プランク外国公法・国際法研究所にて意見交換を行い、9月以降に研究を修正する。11月の学会で研究報告を行い、翌3月までに学会でのコメントを反映させるなどして研究を完成させる予定である。憲法政策、憲法制度
プルーストにおける音楽受容と小説創造

初年度はワーグナーとベートーヴェンを中心にドイツ音楽のプルーストによる受容を調査したが、本年度はフランス音楽の受容に焦点を当てた。フォーレ、セザール・フランク、ドビュッシーを取り上げ、パリにおける演奏の記録、新聞・雑誌の音楽評の調査、プルーストの作品、書簡、草稿の調査・分析を踏まえて、プルーストの見方を同時代コンテクストの中に置き直して相対化しつつその独自性を分析した。とりわけ新たな知見を得られたドビュッシーのオペラ『ペレアスとメリザンド』の受容について報告する。1902年に初演された同作品をプルーストは1911年に初めてテアトロフォンで聴取し感銘を受ける。初演時の新聞評をほぼ網羅的に調査し、賛否両論に分かれる各記事を分析し、プルーストの観点と関連づけた。プルーストが指摘する「詩情」と「人間性」との対立は、初演時の評論においても議論の対象となっていたこと、そしてドビュッシーをムソルグスキーなど他の作曲家と関連づけ、さらには古典的側面を指摘しつつ音楽史的に位置づけようとする評論家は、同作を高く評価する傾向があることを明らかにし、それがプルーストの系譜的見方と共通することが判明した。さらに、『囚われの女』の「パリの呼び声」の場面に引用される『ペレアスとメリザンド』の台詞の出所はオペラの台本であり、複数の個所から選択していることを実証し、本来の意味からずれるという創造的引用であることを明らかにした。草稿の調査に基づき、同オペラ作品の引用が最晩年に行われたのであり、原文とのわずかな相違からそれらの引用は記憶に基づくもので、プルーストにあっては記憶の中でこそ創造が十全に働く典型的なケースとして例証することができた。フランス国立図書館の検索サイトGALLICAで1900年前後の新聞記事を十分に調査することが可能であるため、研究対象としている作曲家の作品の当時の評価や反応を知ることができる。研究会での口頭発表および論文執筆(1年ずれる)によって着実に研究成果を発表している。2019年度はプルーストによるロシア音楽の受容を調査する。19世紀末から20世紀初頭にかけて露仏同盟の影響もあってフランスとロシアは文化上でも密に交流する。そのような流れの中パリで「バレエ・リュス」が人気を博し、プルーストもまた幾度となく観劇しており、小説にも導入されることになる。「バレエ・リュス」のパリでの活動記録や新聞評を詳細に調査し、プルーストがどのように作品の中に導入していったかを調査・分析する。2019年の9月には「プルーストと受容の美学」と題する国際シンポジウムを開催し、フランスから3名の研究者を招聘するとともに、日本人研究者も11名の参加を予定している。このシンポジウムでは研究テーマを広げ、文学・絵画・音楽など幅広くプルーストにおける創造的受容を検討する。さらには、本研究課題による成果を取りこんだ学術書を大阪大学出版会からの出版をめざしている。本研究は、マルセル・プルースト(1871-1922)における音楽受容と小説創造の関係に焦点を当て、『失われた時を求めて』を始めとするすべての著作、草稿資料、書簡の調査・分析するとともに、19世紀後半から20世紀初頭にかけてのフランス、特にパリにおける音楽演奏の記録、および新聞・雑誌等の批評言説を調査し、プルーストの音楽観を音楽受容史・批評史の中に位置づけ、相対化することを目的としている。平成29年度はドイツ音楽、特に第三共和政時代(1871-1914)にパリで人気を博したワーグナーとベートーヴェンを取り上げ、演奏状況を調査しつつ、プルーストがこれらの作曲家をどのように受容したかを考察した。まずワーグナーについて、パリにおける演奏状況と批評言説の分析からコンサートにおける抜粋演奏による闘争の時代から、オペラ座で上演が始まる90年代の栄光の時代、そして20世紀には大衆化の時代に至ることを明らかにした。プルーストは草稿において、ワーグナー批評の場として、オペラ座、コンサート、サロン、自宅など当時の音楽受容のすべての場を試みていることも当時の音楽状況を反映するものとして興味深いが、特にユダヤ系の友人たちとの微妙な関係に配慮しつつ、神話的とされるワーグナー楽劇に「人間性」を見出し、小説において比喩として言及される楽劇は常に人間的心理に関わることを明らかにした。パリではワーグナー楽劇のデカダンス的側面からの解放を目指して、20世紀初頭にベートヴェンが音楽界のヒーローに祭り上げられるが、そのような流れの中、プルーストはとりわけ後期弦楽四重奏曲を好むようになる。ベートーヴェンの弦楽四重奏曲のパリにおける演奏史の調査により、プルーストの嗜好の歴史的位置づけを試みた。当初の予定通りにドイツ音楽の中でもワーグナーとベートーヴェンという最も大きな存在についてかなりの資料収集を進め、ワーグナー関連では2本の論文を書き(ただし内1点はまだ未刊行)、ベートーヴェン関連でも口頭発表まで実施したので、ほぼ順調に進展していると自己評価している。

初演時の新聞評をほぼ網羅的に調査し、賛否両論に分かれる各記事を分析し、プルーストの観点と関連づけた。プルーストが指摘する「詩情」と「人間性」との対立は、初演時の評論においても議論の対象となっていたこと、そしてドビュッシーをムソルグスキーなど他の作曲家と関連づけ、さらには古典的側面を指摘しつつ音楽史的に位置づけようとする評論家は、同作を高く評価する傾向があることを明らかにし、それがプルーストの系譜的見方と共通することが判明した。さらに、『囚われの女』の「パリの呼び声」の場面に引用される『ペレアスとメリザンド』の台詞の出所はオペラの台本であり、複数の個所から選択していることを実証し、本来の意味からずれるという創造的引用であることを明らかにした。草稿の調査に基づき、同オペラ作品の引用が最晩年に行われたのであり、原文とのわずかな相違からそれらの引用は記憶に基づくもので、プルーストにあっては記憶の中でこそ創造が十全に働く典型的なケースとして例証することができた。フランス国立図書館の検索サイトGALLICAで1900年前後の新聞記事を十分に調査することが可能であるため、研究対象としている作曲家の作品の当時の評価や反応を知ることができる。研究会での口頭発表および論文執筆(1年ずれる)によって着実に研究成果を発表している。2年目にはプルーストとフランス音楽の関係に焦点を当てる。特にフォーレ、セザール・フランク、サン=サーンス、ドビュッシーを取り上げる予定である。2019年度はプルーストによるロシア音楽の受容を調査する。19世紀末から20世紀初頭にかけて露仏同盟の影響もあってフランスとロシアは文化上でも密に交流する。そのような流れの中パリで「バレエ・リュス」が人気を博し、プルーストもまた幾度となく観劇しており、小説にも導入されることになる。「バレエ・リュス」のパリでの活動記録や新聞評を詳細に調査し、プルーストがどのように作品の中に導入していったかを調査・分析する。2019年の9月には「プルーストと受容の美学」と題する国際シンポジウムを開催し、フランスから3名の研究者を招聘するとともに、日本人研究者も11名の参加を予定している。このシンポジウムでは研究テーマを広げ、文学・絵画・音楽など幅広くプルーストにおける創造的受容を検討する。さらには、本研究課題による成果を取りこんだ学術書を大阪大学出版会からの出版をめざしている。本年度ノートパソコンの購入を計画していたが、現在使用しているノートパソコンを継続して使用することとし、次年度とりわけ最終年度に予定している国際会議へ繰り越すこととした。最終年度の2019年度には国際研究集会を当該科研費を使用して主催する。当初の予定ではフランスから2名の研究者を招聘する予定であったが、3名を招聘することにしたため、2018年の予算を次年度に繰り越すこととした。
In site tissue engineeringによる中耳の再生

真珠腫や癒着性中耳炎の術後では鼓膜の再癒着や陥凹を防ぐために、術後早期に粘膜が上皮化されることが重要である。そこで人工中耳粘膜の移植により粘膜を早期に再生させ含気化を確保する実験を行った。家兎の中耳粘膜上皮細胞および繊維芽細胞を分離培養し、三次元人工中耳粘膜を作成し移植を行い、植部位での粘膜再生は組織学的・機能的に良好な結果が得られた(1617年度)。さらに臨床応用に向けてさらに薄く、接着性の高い中耳粘膜シート作製について検討した。対象動物として、成熟白色家兎を用い、静脈麻酔下に顕微鏡下に鼓膜下端から耳管鼓室口までの内腔の粘膜を採取した。採取した中耳粘膜の初代培養はExplant Culture法にて行い、約1週間培養したのち継代しコラーゲンコートした温度応答性培養皿に細胞を播種した。その後約2週間培養した後に低温処理(20°C)により移植可能な細胞シートとして回収した。温度応答性高分子であるIPAMをグラフトした温度応答性培養皿を用いて過去に例のない中耳粘膜細胞シート作製に成功した。次の段階として作製した中耳細胞シートの移植実験を行った。まず家兎の中耳骨胞より粘膜を採取して中耳粘膜シートを作製した後、約3週間後に同一家兎の対側中耳骨胞に移植を行った。移植する部位の粘膜は可及的に除去し、人工的に粘膜創傷モデルを作製し移植後の組織学的所見を検討した。移植後約8週間に連続切片を作製し、顕微鏡下に組織所見を評価した。粘膜シート移植群では、粘膜除去群に比較して骨増生、粘膜肥厚ともに軽度であり中耳骨胞の含気化も保たれていた。従来、中耳術後に粘膜が欠損すると骨増生、肉芽増生が多くの場合生じるが、移植した粘膜シートが生着することによりそれらを抑制したものと考えられた。これらの結果より、今後は中耳術後の粘膜欠損部位に粘膜シート移植を臨床応用し、有用な結果が期待される(1718年度)。Objective:中耳真珠腫や癒着性中耳炎術後の露出した骨面上に早期に粘膜が再生されれば、術後鼓膜の再癒着や再形成性真珠腫の予防が可能と考えられる。そこで今回、人工中耳粘膜を作製、移植することにより中耳腔粘膜を早期に再生させ、含気化を確保することを目的とした研究を試みた。Methods: Rabbitの中耳骨胞より中耳粘膜を採取し、上皮細胞及び線維芽細胞の分離培養を行った。air liquid interface法により培養した細胞から人工中耳粘膜を作製した。中耳骨胞の粘膜を可及的に除去した粘膜障害モデルを作製し、その部位に人工中耳粘膜を移植した。対照として正常コントロール群、粘膜除去のみ行った群、collagen spongeを移植した群と比較検討した。移植8週後の中耳骨胞における骨増生、粘膜肥厚、繊維化などについて組織学的検討を行った。さらに粘膜のガス交換能の指標となる中耳腔全圧最大値を測定し、機能としての評価も同時に行った。Results:作製した人工中耳粘膜は形態的に生体における中耳粘膜に近似し、線毛の存在も確認された。人工中耳粘膜を移植した群ではcollagen spongeを移植した群に比較して骨増生、肉芽増生が少なく粘膜再生が良好であった。移植後の機能的評価においても人工粘膜移植群では良好な結果が得られた。Conclusion:人工中耳粘膜の移植により、粘膜再生が促進され組織学的、機能的にも良好な結果が得られた。このこと中耳粘膜を再生させる移植材料として、人工中耳粘膜は有用であると考えられた。中耳手術後の新たな治療法として今後の臨床応用が期待される。さらに本年度は臨床応用に向けてさらに薄く、接着性の高い中耳粘膜シート作製を家兎を用いて検討した。対象動物として、成熟白色家兎を用いた。麻酔法はペントバルビタールを静脈注射し、自発呼吸下に下顎の後方を縦切開し中耳骨胞を露出した。顕微鏡下に耳手術用ドリルを用い、中耳骨胞下面に5mm大の小孔を開放し、鼓膜下端から耳管鼓室口までの内腔の粘膜を採取した。採取した中耳粘膜の初代培養はExplant Culture法にて行い、KCM、10%FBSを培地として用いた。約1週間培養したのち継代し、コラーゲンコートした温度応答性培養皿に細胞を播種した。温度応答性高分子であるポリイソプロピルアクリルアミドをグラフトした温度応答性培養皿を用いて過去に例のない中耳粘膜細胞シート作製に成功した。三次元人工中耳粘膜に比較して約半分の薄さであり、細胞外マトリックスを同時に回収することで接着性が飛躍的に向上した。免疫染色では12層のpancy-tokeratin

陽性上皮細胞及び上皮下にvimentin陽性の間葉系の細胞が認められ、正常の中耳粘膜に類似していることが確認された。SEMでは、細胞は多角型で辺縁は明瞭であり、細胞同士は敷石状に配列していた。TEMでは単層の上皮形態であり、連続した基底板が確認された。また作製した粘膜シートを用いて移植実験を現在施行中である。真珠腫や癒着性中耳炎の術後では鼓膜の再癒着や陥凹を防ぐために、術後早期に粘膜が上皮化されることが重要である。そこで人工中耳粘膜の移植により粘膜を早期に再生させ含気化を確保する実験を行った。家兎の中耳粘膜上皮細胞および繊維芽細胞を分離培養し、三次元人工中耳粘膜を作成し移植を行い、植部位での粘膜再生は組織学的・機能的に良好な結果が得られた(1617年度)。さらに臨床応用に向けてさらに薄く、接着性の高い中耳粘膜シート作製について検討した。対象動物として、成熟白色家兎を用い、静脈麻酔下に顕微鏡下に鼓膜下端から耳管鼓室口までの内腔の粘膜を採取した。採取した中耳粘膜の初代培養はExplant Culture法にて行い、約1週間培養したのち継代しコラーゲンコートした温度応答性培養皿に細胞を播種した。その後約2週間培養した後に低温処理(20°C)により移植可能な細胞シートとして回収した。温度応答性高分子であるIPAMをグラフトした温度応答性培養皿を用いて過去に例のない中耳粘膜細胞シート作製に成功した。次の段階として作製した中耳細胞シートの移植実験を行った。まず家兎の中耳骨胞より粘膜を採取して中耳粘膜シートを作製した後、約3週間後に同一家兎の対側中耳骨胞に移植を行った。移植する部位の粘膜は可及的に除去し、人工的に粘膜創傷モデルを作製し移植後の組織学的所見を検討した。移植後約8週間に連続切片を作製し、顕微鏡下に組織所見を評価した。粘膜シート移植群では、粘膜除去群に比較して骨増生、粘膜肥厚ともに軽度であり中耳骨胞の含気化も保たれていた。従来、中耳術後に粘膜が欠損すると骨増生、肉芽増生が多くの場合生じるが、移植した粘膜シートが生着することによりそれらを抑制したものと考えられた。これらの結果より、今後は中耳術後の粘膜欠損部位に粘膜シート移植を臨床応用し、有用な結果が期待される(1718年度)。
ヒト歯根膜組織幹細胞株の分化メカニズムの解明

本研究ではヒト歯根膜組織再生研究に不可欠な歯根膜組織中の組織幹細胞を利用しその細胞が分化、増殖するメカニズムを明らかにすることを目的としている。1)ヒト正常歯根.細胞に由来し組織幹細胞の特徴を有するクローン細胞株の樹立2)クローン細胞株の分化に伴う遺伝子変化のモニタリングを主な自的としている。1)に関して、申請者が以前樹立したヒト歯根.クローン細胞株のなかで、組織幹細胞のマーカー(STRO-1およびCD146)を発現し、かつin vitroにて多分化能(骨芽細胞分化能、脂肪細胞分化能)を有し、またβ-TCPと共に免疫不全マウス皮下に8週間移植することによって分化するクローン細胞株(1-11細胞株)を単離した。さらに、この移植片からヒト由来である歯根膜組織関連遺伝子の上昇を確認している。(Fujii et al. J Cell Physiol 215:743-749、2008)また、1-11細胞株は骨髄間質系前駆細胞マーカーとして知られているCD13、CD29、CD44、CD90、CD105、およびCD166を発現していることが明らかとなった。2)に関して、分化を促進する因子の決定、およびその分化に伴う遺伝子発現変化について検証した。歯根膜細胞分化促進因子として知られているエムドゲインおよび塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を1-11細胞株に添加後、SCIDマウスに移植し1-11細胞株の分化能および遺伝子発現について検討した。その結果、エムドゲイン添加群では1-11細胞株の分化能に影響を与えないことが明らかになった。一方、bFGF添加群では1-11細胞株移植片において歯根組織関連遺伝子の上昇を確認しているものの、形態学的には分化能に影響を与える群とあたえない群が存在した。現在、分化を促進することの可能なbFGF濃度の決定を行っている。
古筆切の年代測定・顕微鏡観察・元素分析による散逸古写本の復元に関する研究

鎌倉時代以前の現存古写本は,極めて少ない.これは,室町以降,茶室の掛軸等にするため,古写本が数行毎に裁断されてきたためである.この古写本断簡を古筆切という.故に,古筆切の史料的価値は高く,同一の本を構成していた古筆切(ツレ)を蒐集することで,貴重な史料である元の写本を復元できる.ただし,問題点が一つある.古筆切には,後世の偽物や写しが大量に混在しているのである.そこで,14C年代測定により古筆切の書写年代を求め,さらに,顕微鏡観察によって原料・繊維幅・紙漉法等を求め,それらが等しいツレを蒐集することで,失われた古写本の一部分を復元することができる.本研究では,その方法の確立を行った.放射性炭素年代測定により古筆切の書写年代を求めその史料的価値を確定し,さらに,顕微鏡観察・元素分析によって原料・繊維幅・紙漉法・元素組成を求め,それらが等しいツレを蒐集することで,失われた古写本の一部分を復元することができる.本研究の目的はその方法を確立するところにある.本年度は第一に,主として代表的古筆切について,微量炭素試料の14C年代測定を実施した.伝藤原佐里筆子日切,伝聖武天皇筆賢愚教切(大聖武),伝小野篁筆大寳積経切などの年代測定を実施した.大聖武・大寳積経切をはじめ,多くの代表的古筆切では,書跡史学的な視点から従来考えられている年代と一致する放射性炭素年代が得られている.しかし,伝藤原佐里筆子日切は平安時代ではなく近世の結果が示された.これは,漢字から仮名が形成される過程を知る上で重要な研究結果となった.また,切断された二種の絵巻物をつなげて制作された門之浦伝来絵巻の年代測定では,この資料が16世紀後半の南九州の歴史を知る上での貴重な資料であることが判明した.また第二に,大聖武・鑑真将来四分律等,放射性炭素年代が得られた代表的古筆切についての顕微鏡観察・元素分析を実施した.大聖武は,麻紙に釈迦の骨粉か香木の粉末を漉き込んだ料紙に書かれたものと考えられてきた.しかし,これがマユミを主体とした料紙であること,骨・香木ではなく樹脂状の物質が漉きこまれていることが判明した.また,鑑真将来四分律には黄色染料が料紙内に確認され,ツレの判定の基準となることが判明した.元素分析では,和歌集・物語の古筆切と経典の古筆切とで差異が確認された.すなわち,前者ではFe・Ti・Alが検出されるが,後者にはこれらが含まれていないという傾向が明らかとなった.放射性炭素年代測定により古筆切の書写年代を求めその史料的価値を確定し,さらに,顕微鏡観察によって原料・繊維幅・紙漉法等を求め,それらが等しいツレを蒐集することで,失われた古写本の一部分を復元できる.本研究の目的はその方法を確立するところにある.本年度は第一に,年代既知の古筆切,古来より有名な代表的古筆切について年代測定を実施した.具体的には,西光筆かな消息,伝小野道風筆絹地切,伝紀貫之筆有栖川切等である.西光筆かな消息代をはじめ,ほとんどの史料において歴史学的な年代と一致する放射性炭素年代が得られている.しかし,伝紀貫之筆有栖川切については,平安時代ではなく室町時代の結果が示された.この測定結果とその書風から青蓮院流初期のものであることが判明した.また第二には,年代測定,顕微鏡観察,元素分析,書誌学的考察の融合的な研究を実施した.具体例として四分律の書写された古写経切がある.753年に来日した唐僧鑑真は,僧侶の戒律や組織運営の規則を記した四分律60巻をもたらした.現在,正倉院の聖語蔵経巻には二種の四分律がある.一方は,光明皇后が書写させ,後の訂正跡を持つ31巻である.もう一方は16巻あり,訂正が無く,唐経に多い楷書体で書かれている点などから,それが鑑真将来の四分律である可能性が示されている.本研究で扱った古写経切の紙高・界高など書誌学的特徴,簀目密度・紙厚・不純物など顕微鏡観察・元素分析による結果が共通することから,この古写経切が正倉院蔵の唐経様楷書体の四分律と同一のものであることが判明した.また,その年代測定を行い,7世紀半ばから8世紀半ばという,鑑真来日時期もしくはそれ以前に相当する年代を得た.当時の日本には正しい四分律がなかったことを合わせ考え,本古写経切および正倉院蔵の唐経様楷書体四分律16巻が,鑑真の将来した四分律である可能性が極めて高いという結論を得た.放射性炭素年代測定により古筆切の書写年代を求めその史料的価値を確定し,さらに,顕微鏡観察によって原料・繊維幅・紙漉法等を求め,それらが等しいツレを蒐集することで,失われた古写本の一部分を復元できる.本研究の目的はその方法を確立するところにある.本年度は第一に,鎌倉時代以前の稀少古写本の断簡である可能性がある潜在的史料価値をもつ古筆切について年代測定を実施した.