hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加熱土壌の遺伝毒性評価とその原因物質の探索

本研究では我々が開発した電気化学的遺伝毒性試験法を用い、加熱後の土壌残渣を直接菌体に暴露した際の遺伝毒性を評価した。遺伝毒性を評価した結果、350°C以上で加熱した土壌から遺伝毒性の発現が観察された。また、加熱した土壌から3、4環系の多環芳香族炭化水素(PAHs)が主に検出され、遺伝毒性強度との間に正の相関を示した。本研究の結果から、泥炭のような有機物質を多く含む土壌ほど火災後に土壌生物の染色体異常を誘発するリスクが高いということが分かった。加えて、極東ロシアにおいて採取した森林火災跡地土壌の遺伝毒性を評価した結果、火災による影響が強い表層で高い遺伝毒性強度およびPAHs濃度が検出された。本研究は開発した電気化学的遺伝毒性試験を用い、(1)加熱条件および土質が加熱土壌の遺伝毒性に及ぼす影響、(2)遺伝毒性発現の原因となる土壌有機成分の特徴、(3)加熱土壌中に発生するPAHs、N-PAHsの発生・挙動を明らかにすることを目的とする。本年度は、申請者が既に保有しているインドネシア産の熱帯泥炭を用い、遺伝毒性評価に適した条件の検討を行った。加熱した土壌に試験菌株を248時間暴露し、遺伝毒性を評価した。その結果、遺伝子の損傷によって菌株から生じる酵素活性は時間経過と共に増大し、24時間以上で一定となった。この結果から、最適な暴露時間を24時間とした。現地の研究員と協力し、極東ロシアにおいて森林土壌、草地土壌、泥炭を採取した。日本に持ち込んだ後、有機成分を分析し、既に保有している熱帯泥炭、日本の高層湿原土壌と比較した。元素分析の結果、ロシア産の草地土壌、泥炭のC/N比は他の土壌に比べ低かった。これは、微生物活性が高く、有機物質の分解速度が速いことを示している。加えて、熱分解GC/MSによる分析からも同様の傾向が確認できた。これらの結果から、今回の調査において、様々な土質の土壌を得られたことが分かった。これは、本研究の目的を達成する上で重要である。土壌の加熱条件を設定するため、TG-DTAを用い、試料を加熱させた際の吸発熱と重量変化を評価した。分析の結果、すべての土壌で200°C付近から重量変化が観察された。また、熱帯泥炭および高層湿原では300、400°C付近に明瞭な発熱ピークが観察された。一方、ロシアの草地土壌、泥炭では300°C付近にのみピークが検出された。本研究の応用として回転ディスク電極を利用した土壌酵素測定法の開発に成功した。本法は、我々が開発した遺伝毒性試験と同様に、有色成分による光学的阻害を受けず簡便・迅速に土壌酵素を分析することが可能となっている。本研究は,我々が開発した電気化学的遺伝毒性試験を用い,(1)加熱条件および土質が加熱土壌の遺伝毒性に及ぼす影響,(2)遺伝毒性発現の原因となる土壌有機成分の特徴,(3)加熱土壌中に発生するPAHs,N-PAHsの挙動と遺伝毒性強度との関係を明らかにすることを目的とする。本年度は,加熱土壌を作成し遺伝毒性強度の評価を行った。昨年度行ったTGーDTAの解析結果をもとに,各土壌を250,300,350,400°Cで1,30分加熱後,試験に供した。各加熱土壌を菌体に24時間暴露した際の遺伝毒性を評価したところ,400°Cで1分,350および400°Cで30分加熱した土壌から遺伝毒性の発現が観察された。既存の報告により,森林火災時に土壌表層の温度は400°C以上に達することが知られており,この事象は野外においても十分起こりうることが明らかとなった。また,遺伝毒性強度は代謝活性化によって増大することが明らかとなった。これは,加熱によって生じた遺伝毒性物質の多くが,不完全燃焼によって生じたPAHs等であることを示唆している。各加熱土壌の重量減少率と遺伝毒性強度との関係性を評価した結果,弱い正の相関が観察された。特にロシア産の針葉樹林土壌は重量減少率が低いにも関わらず,高い遺伝毒性を示した。これは,土壌有機物質の量だけでなく質の違いによって,発生する遺伝毒性物質が異なることを示している。加熱土壌のΔb*値(黄,青の色彩の指標)は加熱温度の上昇,加熱時間の経過に伴い減少し,遺伝毒性強度と負の相関を示した。加熱土壌の色彩変化は有機成分の炭化の初期過程と強い関係を有することが分かっている。従って,加熱土壌の遺伝毒性は炭化の進行に伴い増大していることに加え,火災跡地土壌の色彩は遺伝毒性の指標になることが明らかとなった。本年度も極東ロシアに渡航し,土質の異なる泥炭土壌を採取し,同様の分析を行っている。本年度計画していた,加熱土壌の作成とその遺伝毒性の評価は順調に進展しており,加熱によって発現する遺伝毒性強度と土壌有機成分の変質には関係があることを見出している。計画書では,N-PAHsに対して感受性が異なるS. typhimurium NM2009株,TA1535/pSK1002株を使用することを予定していたが、TA1535/pSK1002株の入手は困難であった。

しかしながら,NM2009株を用いた結果から,各加熱土壌の遺伝毒性の違いが観察できたため,今後分析予定であるPAHs,N-PAHsの結果からN-PAHsによる影響を評価することは十分可能であると考えられる。従って、現在の進行状況は概ね順調であると考えている。本研究は,我々が開発した電気化学的遺伝毒性試験を用い,(1)加熱条件および土質が加熱土壌の遺伝毒性に及ぼす影響,(2)遺伝毒性発現の原因となる土壌有機成分の特徴,(3)加熱土壌中に発生するPAHs,N-PAHsの挙動と遺伝毒性強度との関係を明らかにすることを目的とする。土壌試料として国内で採取した泥炭,森林土壌に加え,森林火災頻発地であるインドネシア産の熱帯泥炭,および,ロシア産土壌(森林土壌,草地,泥炭土壌)を用いた.本年度は,新たに極東ロシアで採取した泥炭土壌および森林火災跡地の土壌を加え分析を行った.TG-DTAによる分析から,ロシア産泥炭土壌は他の土壌と同様に300°C付近に明瞭な発熱ピークを示した。これまでと同様に,マッフル炉を用いてロシア産泥炭土壌を異なる温度(350,400°C)および時間(1,30分)で加熱後,その遺伝毒性を評価した.昨年の他の土壌で得られた結果と同様に,加熱したロシア産泥炭土壌は代謝活性化によって強い遺伝毒性を示した.また,これまでの土壌では350°Cで1分加熱した場合,遺伝毒性の発現がみられなかったが,ロシア産泥炭では遺伝毒性の発現が観察された.また,実際の火災跡地土壌からも弱い遺伝毒性が観察された.各土壌を350°Cで1分,400°Cで30分加熱後,含まれるPAHs,N-PAHsの分析を行った.その結果,加熱土壌中および火災跡地土壌にはベンゼン環が3,4つ縮合したPAHsが主に含まれており,その濃度は重量減少率および遺伝毒性強度との間に正の相関を示した.これらの結果から,加熱土壌を菌体に直接暴露した際に発現する遺伝毒性は不完全燃焼によって生じたPAHsによるものであり,泥炭のような有機物質を多く含む土壌ほど火災後に土壌生物のDNA損傷や染色体異常を誘発するリスクが高いということが分かった.本研究では我々が開発した電気化学的遺伝毒性試験法を用い、加熱後の土壌残渣を直接菌体に暴露した際の遺伝毒性を評価した。遺伝毒性を評価した結果、350°C以上で加熱した土壌から遺伝毒性の発現が観察された。また、加熱した土壌から3、4環系の多環芳香族炭化水素(PAHs)が主に検出され、遺伝毒性強度との間に正の相関を示した。本研究の結果から、泥炭のような有機物質を多く含む土壌ほど火災後に土壌生物の染色体異常を誘発するリスクが高いということが分かった。加えて、極東ロシアにおいて採取した森林火災跡地土壌の遺伝毒性を評価した結果、火災による影響が強い表層で高い遺伝毒性強度およびPAHs濃度が検出された。本年度計画していた、加熱土壌の遺伝毒性評価に適した条件の検討、ロシアにおける土壌の採取および熱分解GC/MS、元素分析、TG-DTAによる土壌有機成分の解析は現時点で順調に進展している。特に、分析結果から土質の異なる土壌を採取できたことが明らかとなり、加熱した際に発現する遺伝毒性強度および生成する遺伝毒性物質も異なることが予想される。また、回転ディスク電極を利用した土壌酵素分析法の開発に成功し、国際学術誌に論文1編を発表することができた。ソックスレー抽出機器または超音波装置を用い,加熱土壌からPAHs,N-PAHsを有機溶媒によって抽出・分析を行い,遺伝毒性強度との関係性を明らかにする。分析機器として液体クロマトグラフィー/質量分析法またはガスクロマトグラフィー/質量分析法を用いる。
情報関連ハイテク産業の成長と都市経済の構造変化―シアトルを事例に―

本年度は3年計画の2年目として、シアトルの情報関連ハイテク産業の内部構造を明らかにすることを予定していた。本年度の研究成果は、以下の通りである。第一に、米国ワシントン州シアトルのワシントン大学地理学部にて客員研究員として研究活動を行い、欧米の地域産業論、経済地理学の最新の研究成果を摂取するととともに、米国におけるハイテク企業調査法を現地研究者W.Beyers氏をはじめとするワシントン大学地理学部スタッフから学び、現地調査を円滑に実施することができた。第二に、昨年度に引き続き、シアトルのソフトウェア産業の業界団体Washington Software Allianceの調査担当者Lew McMurran氏の協力を得つつ追加で9企業へのヒアリングを行い、なぜシアトルに関連ハイテク産業が集中するのかを、立地要因(特に技術者確保の重要性と顧客について)、大学研究機関、業界団体、ベンチャーキャピタルやエンジェル(個人投資家)とソフトウェア企業との間の関係のあり方に注目して、聞き取り調査した。本年度の調査を通じて、第一に、マイクロソフト社の地域的インパクトは主にソフトウェア技術者の集積、地域労働市場の形成に限定されており、スピンオフやベンチャー資金の供給、ソフト開発のアウトソーシング等では想定したほど大きなインパクトがないこと、第二に、中小ソフトウェア企業に注目すると、シアトルの中小ソフトウェア企業集積が単にマイクロソフト社からのスピンオフにより形成された集積ではないこと、すなわち同社から独立した企業群が存在し、大学や業界団体などシアトル独自の関連組織が中小ソフトウェア企業を支えクラスターを形成していることを明らかにした。なお現時点では印刷された成果は出ていないが、以上の研究成果については一度学会誌に投稿し、現在レフェリーの意見をもとに書き直し中である。早期に再投稿を予定している。本年度の研究計画は、3ヶ年の研究計画の出発点として、(1)情報関連ハイテク産業に関わる内外の先行研究を整理すること、(2)コンピューターソフトウェア産業の労働過程の特徴とそれを反映したシアトル労働市場の特性分析、(3)情報関連ハイテク産業と地域内産業の連関を分析することであった。このうち、(1)に相当する部分については、「1990年代におけるアメリカ合衆国・ソフト系IT産業の立地動向-先行研究の整理および州別分布から見る概観-」としてすでに論文化している。論文では、欧米の経済地理学、地域経済論、都市経済論、都市社会学の議論を広く検討し、先行研究が、産業集積論・ハイテク産業振興政策の領域に集中していることを述べ、さらに全米の情報関連ハイテク産業の立地動向も分析した。(2)(3)に相当する部分については、本年度9月から12月にかけて米国シアトルに出張し関連資料を収集したほか、調査表の郵送回収(81企業)、インタビュー(18企業)によって貴重な一次データを得、さらに現地商工会議所および業界団体の調査担当者、ワシントン大学の専門研究者(経済地理学W.Beyers教授他)と議論を行った。調査からは、情報関連ハイテク産業にとって良好な自然社会環境が都市に存在していることが重要であり、優秀な教育研究機関の存在とともに質の高い都市労働市場を形成する条件となっていること、さらにシアトルのソフト系企業が、知的資産を守るためにコーディング等の下位開発工程も外注化していないなど、わが国とは大きく異なる情報系企業の地域産業連関の特徴をつかむことが出来た。この調査の一部については論文原稿としてとりまとめ、わが国の経済地理学、アメリカ経済論の専門家に事前査読を依頼中である。このほかのデータについては、平成15年度の調査でさらにデータを補強し、内外の学会で公表する予定である。
人間の視覚機能を模擬した画像処理システムに関する研究

本研究では,人間の視覚特性を模擬した広角高歪曲レンズを用いた高速画像処理システムを構築することを目的として,実験的検討を行った.前年度では,画像認識にニューラルネットワークアルゴリズムを援用し,画像の歪みに関わらず受像画像を直接学習させることにより,画像の特徴を認識することが可能である事を確認した.そこで,本年度では,上記の手法を併用しつつ画像認識アルゴリズムの並列処理化による高速・高性能化をはかるとともに,本システムの具体的応用事例として,広角高歪曲レンズを用いた監視カメラシステムの構築を行った.監視カメラ用画像認識の方法として本研究では,オプティカルフロー法をベースとして,侵入者位置を検出する2つの方法を提案し,実験および考察を行った.1つはフロー面積が最大となるものを侵入者と認識しその重心を侵入者位置とする方法であり,もう1つはx,y方向のフローヒストグラムを調べてそこから侵入者位置を検出する方法である.これらの方法では,あらかじめビデオプロジェクタで生成したテストパターンを用いて校正を行い,侵入者の追跡注視線を調べ,その有効性について検討した.また,広角高歪曲レンズを用いた実験で生じた画像認識上の問題点について,レンズの歪みを球面体近似することによって解消する方法を提案し,その有効性を実験によりを明らかにした.本研究の結果を用いれば,広角高歪曲レンズシステムを用いた監視カメラシステムの構築に大いに役立つものと考えられる.本研究では,人間の視覚特性を模擬した広角高歪曲レンズを用いた高速画像処理システムを構築することを目的として,実験的検討を行った.画像処理のためのアルゴリズムとしては,広角高歪曲レンズによる投影映像を歪みのない画像に変換した後,通常の画像処理アルゴリズムを用いて画像認識を行う方法も考えられるが,この方法では画像変換という余分なオーバヘッドが生じる.人間の脳内では歪んだ画像をそのまま処理していることを考えれば,歪んだ画像のままで画像処理を行う方が望ましいと考えられる.そこで,画像認識にはニューラルネットワークアルゴリズムを援用し,画像の歪みに関わらず受像画像を直接学習させることにより,画像の特徴を認識することが可能である事を確認した.また,本アルゴリズムでは,受像イメージを次のように注目領域と周辺領域およびその中間領域の三つの領域に分けた.すなわち,注目領域の範囲は,視角にして0゚10゚すなわち受像画像の半径の30%以内とする.また,周辺領域は視角にして30゚60゚(半径の80%100%)とする.実験的検討により,周辺領域における大きな変化であれば低解像度かつ歪んだ画像からでも移動物体などを検出可能であることを確認した.これにより,上記画像処理アルゴリズムを実装した視覚センサシステムをロボットの視覚として用いれば,周辺環境を監視しながら,必要な作業を行うための詳細な画像情報を比較的高速に得ることができるシステムの構築が可能であるものと考えられる.本研究では,人間の視覚特性を模擬した広角高歪曲レンズを用いた高速画像処理システムを構築することを目的として,実験的検討を行った.前年度では,画像認識にニューラルネットワークアルゴリズムを援用し,画像の歪みに関わらず受像画像を直接学習させることにより,画像の特徴を認識することが可能である事を確認した.そこで,本年度では,上記の手法を併用しつつ画像認識アルゴリズムの並列処理化による高速・高性能化をはかるとともに,本システムの具体的応用事例として,広角高歪曲レンズを用いた監視カメラシステムの構築を行った.監視カメラ用画像認識の方法として本研究では,オプティカルフロー法をベースとして,侵入者位置を検出する2つの方法を提案し,実験および考察を行った.1つはフロー面積が最大となるものを侵入者と認識しその重心を侵入者位置とする方法であり,もう1つはx,y方向のフローヒストグラムを調べてそこから侵入者位置を検出する方法である.これらの方法では,あらかじめビデオプロジェクタで生成したテストパターンを用いて校正を行い,侵入者の追跡注視線を調べ,その有効性について検討した.また,広角高歪曲レンズを用いた実験で生じた画像認識上の問題点について,レンズの歪みを球面体近似することによって解消する方法を提案し,その有効性を実験によりを明らかにした.本研究の結果を用いれば,広角高歪曲レンズシステムを用いた監視カメラシステムの構築に大いに役立つものと考えられる.
強度輸送方程式に基づくシングルショット複素振幅動画像計測システムの開発

本研究では、強度輸送方程式による複素振幅計測法に必要な複数の強度画像を単一の撮像素子を用いて1回の撮影で、光の干渉を利用しなく、動く物体の強度と位相情報を同時に取得することを実現する。構築したシステムの照明光の強度、結像レンズの収差、照明光波面の均一性などを評価し、測定精度に最も影響する要素は照明光プロファイルのばらつきであることを明らかにした。さらに、システムの汎用性のために、複数種類の物体を仮定し、計算機シミュレーションにより各物体(透明フィルムや細胞液など)の最適な2枚強度画像の間隔を解明した。本研究では、強度輸送方程式による複素振幅計測法に必要な複数の強度画像を単一の撮像素子を用いて1回の撮影で記録し、干渉を利用しなく、動く物体の強度と位相を同時に計測することを実現する。まず、高出力LED光源、偏光板、一軸性光学結晶、偏光イメージングカメラを用いた実証システムを設計と構築を行った。LEDからの発散光を平凸レンズで集光し、集光した部分にピンホールを設置して空間フィルタリングをしてLEDからの光の波面整形を行った。被写体には、透過型の生物標本を設定した。波面整形をした光ビームは被写体を透過した後、偏光板を透過し、縦方向の垂直偏光となり、次に、高速軸を45度に設置した一軸性光学結晶を透過した。カスタム一軸性光学結晶は高額であるため、その代わりにマルチオーダ波長板を用いた。偏光イメージングカメラを導入する前に、一般的なカメラと偏光板合わせた構成で原理確認実験を行った。構築したシステムにおいて、カメラ前の偏光板を利用して、それぞれ低速軸と高速軸を透過した物体光の2枚の強度画像を記録し、計算機上で、提案法の像再生処理を行った。標準画像がないため、得られた被写体の強度と位相情報の評価ができなかった。本技術は伝搬距離が異なる2枚強度画像から物体の位相情報を求める。異なる物体に対して、2枚強度画像の最適な間隔が異なるため、まず複数種類の物体を仮定し、計算機シミュレーションにより各物体(透明フィルムや細胞液など)の最適な2枚強度画像の間隔を解明した。強度輸送方程式による複素振幅計測法に必要な複数の強度画像を単一の撮像素子を用いて1回の撮影で記録システムの設計と試作を行った。計算機シミュレーションにより異なる被写体の最適な強度画像の間隔を解明した。以上の成果が得られていることにより、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断できる。本研究では、強度輸送方程式による複素振幅計測法に必要な複数の強度画像を単一の撮像素子を用いて1回の撮影で、光の干渉を利用しなく、動く物体の強度と位相情報を同時に取得することを実現し、開発システムの性能を評価する。更に、異なる物体に対して2枚の強度画像の最適な間隔を調査する。昨年度、偏光イメージングカメラを導入する前に、高出力LED光源、偏光板、一軸性光学結晶(マルチオーダー波長板)、汎用カメラを利用して評価用のシステムの構築し、複数種類の物体を仮定し、計算機シミュレーションにより各物体(透明フィルムや細胞液など)の最適な2枚強度画像の間隔を解明した。今年度、高額な偏光イメージングカメラを利用せず、汎用カメラ及びカバーガラスを用いる単一露光で強度輸送方程式による複素振幅計測システムを検討した。市販されているカバーガラスの厚さは必要な光路長のシフト量を超えていること判明した。また、構築したシステムの性能を向上するために、構築したシステムにおいて、照明光の強度、結像レンズの収差、照明光波面の均一性などを評価した。物体を設置せず,照明光画像の隣接画素の画素値は5%程度のばらつきがあることが分かった。更に、本技術の測定精度に最も影響する要素は照明光プロファイルのばらつきであることが分かった。その結果により,提案システムの性能を向上するために,照明光波面補正アルゴリズムなどの導入が必要であると考えられる。本研究では、強度輸送方程式による複素振幅計測法に必要な複数の強度画像を単一の撮像素子を用いて1回の撮影で記録し、干渉を利用しなく、動く物体の強度と位相を同時に計測することを実現することである。現在構築したシステムは一軸性光学結晶と偏光イメージングカメラが必要である。異なる物体に対して、必要な一軸性光学結晶の厚さが異なり、システムの汎用性が低い。また、偏光イメージングカメラが高額であり、構築したシステムのコストが高い。今後、汎用カメラ及びカバーガラスを用いる単一露光で強度輸送方程式による複素振幅計測システムの開発を展開する。29年度が最終年度であるため、記入しない。計測工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ロイコトリエンB4受容体BLT1の樹状細胞および好中球における免疫調節機構

本研究では、生理活性脂質LTB4と免疫応答の関わりを明らかにし、その受容体BLT1を免疫疾患の新たな創薬標的として提起することを目的として研究を行った。その結果、BLT1の新規結合分子としてRAGEを同定することができた。RAGEは糖尿病やアテローム性動脈硬化、アルツハイマー病など、様々な慢性炎症疾患と関わりがあり、また、RAGEは、加齢依存的に発現上昇することが報告されており、加齢依存的にBLT1シグナルが増強される可能性も考えられる。RAGEを阻害することでLTB4-BLT1経路を抑制することができれば、炎症部位への遊走などを止められる可能性があり、新規の創薬標的となりうるだろう。生理活性脂質ロイコトリエンB4(LTB4)の高親和性受容体BLT1は、好中球やマクロファージに発現し、炎症反応惹起に重要であることが知られている。一方でBLT1がエフェクターTリンパ球にも発現することが近年報告され、炎症反応だけでなく免疫応答におけるBLT1の役割が注目され始めている。本研究では、1免疫応答の司令塔である「樹状細胞」と、2近年、免疫調節にも重要な働きをすることが示されている「好中球」に着目し、LTB4-BLT1経路の免疫反応における機能解析を行う。また、3「樹状細胞-好中球」の相互作用にも着目し解析する。本研究では、以上の研究を遂行する事により、生理活性脂質LTB4と免疫応答の関わりを明らかにし、その受容体BLT1を免疫疾患の新たな創薬標的として提起することを目的とする。本年度は、樹状細胞もしくは好中球特異的BLT1コンディショナルノックアウトマウスを作製するため、floxマウスを作製した。現在、FLPeを抜くために交配しており、確認でき次第、各種Creマウスと交配する。一方、LTB4産生酵素であるLTA4Hノックアウトマウスの樹立にも成功し、タンパク質レベル、LTB4産生機能レベルの両方でノックアウトが確認できている。また、好中球の検討の過程で、BLT1と最終糖化産物受容体(RAGE)と相互作用することを見いだし、その相互作用がBLT1の機能調節に重要であることも見いだした(Ichiki, Koga, FASEB J, 2016)。現在、樹状細胞内のTLR9を可視化するために免疫蛍光染色の手法を最適化しているところであり、これが確立され次第、LTB4-BLT1との接点を検証する。樹状細胞を用いたTLR9の可視化に多少てこずってはいるものの、BLT1コンディショナルノックアウトが概ね完成したこととLTA4Hのノックアウトもその成功が確認できたことから、来年度は飛躍が期待できるため。生理活性脂質ロイコトリエンB4(LTB4)の高親和性受容体であるBLT1は、好中球やマクロファージに発現し、炎症反応惹起に重要である。本研究では、1免疫応答の司令塔である「樹状細胞」と、2炎症・免疫応答の重要な担い手である「好中球」に着目し、LTB4-BLT1経路の機能解析を行う。本研究は、以上の研究を遂行することで、LTB4と炎症・免疫応答の関わりを明らかにし、その受容体BLT1を炎症・免疫疾患の新規創薬標的として提起することを目標としている。本年度は、樹状細胞または好中球特異的BLT1コンディショナルKOマウスを作製するため、floxマウスからNeomycin cassetteを抜き、FLPe遺伝子も抜くことに成功した。マウス飼育施設における感染事故によってコンディショナルKOマウスの作製が一定期間遅れたものの、得られた完成型BLT1floxマウスをCD11c-Cre、LysM-Creと交配して現在仔マウスを得ている。一方で、好中球の解析から、BLT1が最終糖化産物受容体RAGEと相互作用し、機能制御を受けることを世界で初めて見出した(Ichiki, Koga, FASEB J, 2016, Ichiki, Koga, DNA Cell Biol, 2016)。さらに、BLT1の詳細な機能解析のために抗FLAG抗体のヒトキメラ化も行った(Ikeda, Koga, BBRC, 2017)。また、炎症・免疫反応におけるBLT1の役割を解析する目的で行った肺炎球菌毒素投与実験で、BLT1 KOマウスでは表現型が見られなかったものの、LTB4第二受容体であるBLT2 KOマウスで生存率が著しく低くなるという表現型を見出した(Shigematsu, Koga, Sci Rep, 2016)。本研究よりRAGE-BLT1相互作用が炎症・免疫疾患の新規創薬標的となる可能性が示された。平成27年度に樹立したマウス等や手法等を使って、どんどん進めて行く。

脂質免疫学節約して消耗品を使用していたら少し余剰分を捻出することに成功した。次年度は、これらの繰り越し分と合わせて、上手に使って行きたい。
プレート沈み込み帯におけるプレート間の力学的相互作用の時間変化の解明

平成18年度においては主にキネマティックGPS測位技術を地震計として利用するための精度検証についての評価を行った.GPSを地震計として用いる場合(以下GPS地震計),その利点は機械的な帯域制限が存在しない点にある.そのため短周期地震動から永久変位成分までを統一的に扱うことのできるセンサーとしてGPS地震計は有用であると考えられる.しかしGPS地震計の詳細な精度評価を行った研究は非常に少ない.更に従来用いられてきたある基準局に対する変動を求める基線解析ではなく,単独の観測点の変動を精密に求める精密単独測位法(PPP法)によるキネマティック解析に関する料度評価はほとんどなされていなかった.こうした観点から,PPPキネマティック座標時系列の精度評価を行った.その結果,座標時系列の安定性にはGPS衛星の時計補正情報が大きく影響を与えることが明らかになった.PPP法においては高精度に決定されたGPS衛星の軌道情報と時計補正情報が必須である.こうした時計補正情報に関しては複数の解析センターが地上GPS観測点のデータに基づいてその解析値(プロダクト)を提供している.特にAIUB/CODEとJPLは通常他の機関が提供するよりも高サンプリング(30秒毎)のプロダクトを提供している.今回はそれらを用いて,各プロダクト間の精度の差異を調べた.その結果,AIUB/CODEが提供する高サンプリングプロダクトを用いた場合が座標時系列の安定性が最も良い事が明らかになった.対照的にJPLの高サンプリングプロダクトでは短周期ノイズが卓越し,時計補正情報プロダクトに何らかのノイズが混入している可能性が明らかになった.また,座標時系列の長期安定性に関しても同時に評価を行った.その結果,座標値の絶対値がある特定の日を境に大きく偏差を持つ場合があることが明らかになった.平成18年度においては主にキネマティックGPS測位技術を地震計として利用するための精度検証についての評価を行った.GPSを地震計として用いる場合(以下GPS地震計),その利点は機械的な帯域制限が存在しない点にある.そのため短周期地震動から永久変位成分までを統一的に扱うことのできるセンサーとしてGPS地震計は有用であると考えられる.しかしGPS地震計の詳細な精度評価を行った研究は非常に少ない.更に従来用いられてきたある基準局に対する変動を求める基線解析ではなく,単独の観測点の変動を精密に求める精密単独測位法(PPP法)によるキネマティック解析に関する料度評価はほとんどなされていなかった.こうした観点から,PPPキネマティック座標時系列の精度評価を行った.その結果,座標時系列の安定性にはGPS衛星の時計補正情報が大きく影響を与えることが明らかになった.PPP法においては高精度に決定されたGPS衛星の軌道情報と時計補正情報が必須である.こうした時計補正情報に関しては複数の解析センターが地上GPS観測点のデータに基づいてその解析値(プロダクト)を提供している.特にAIUB/CODEとJPLは通常他の機関が提供するよりも高サンプリング(30秒毎)のプロダクトを提供している.今回はそれらを用いて,各プロダクト間の精度の差異を調べた.その結果,AIUB/CODEが提供する高サンプリングプロダクトを用いた場合が座標時系列の安定性が最も良い事が明らかになった.対照的にJPLの高サンプリングプロダクトでは短周期ノイズが卓越し,時計補正情報プロダクトに何らかのノイズが混入している可能性が明らかになった.また,座標時系列の長期安定性に関しても同時に評価を行った.その結果,座標値の絶対値がある特定の日を境に大きく偏差を持つ場合があることが明らかになった.
HPG・HPA系相互作用とホルモン補充療法反応性を用いた難治性精神疾患の病態解明

うつ病や統合失調症患者の中には、向精神薬への反応性に乏しく難治性とされる治療抵抗群が存在する。本研究は、精神疾患と性ホルモンとの関連に着目し、精神疾患の難治化の病態解明ならびに新たな治療法やバイオマーカーの確立を目的としている。これまでに、我々は、cortisol、cortisol/DHEAS比、Insulin-like growth factor-1 (IGF-1)がうつ病の重症度に影響を与える因子であること、cortisol、IGF-1が自殺と関連する因子であることを明らかにした。これらの結果をまとめた論文が、Journal of Clinical Psychopharmacologyにacceptされ、今後同誌に掲載予定である。また、我々は、抗うつ薬で治療抵抗性があり、かつ男性ホルモン値が低下しているうつ病患者に対して当院泌尿器科の協力のもとテストステロン補充療法を施行し、その有効性や副作用を検討した。これは、難治性うつ病患者に対する新たな治療法の可能性を確立するための第一歩となる非常に意義のある研究であり、第114回精神神経学会総会で報告を行い、優秀演題賞を受賞した。さらに、我々は、prolactinとうつ病の重症度との関連、ベースラインのcortisolの差異が治療経過に与える影響、cortisolとIGF-1がともに統合失調症の重症度と関連することを明らかにし、第15回うつ病学会や第28回日本臨床精神薬理学会で報告を行った。これらの成果は、第115回精神神経学会総会でも報告予定であり、また、現在、論文を作成中である。うつ病患者だけでなく、統合失調症患者および健常群のエントリー数も増えてきている。一方で、ホルモン補充療法(hormone replacement therapy:HRT)の適応となる症例が集まらず、HRT導入に至れた症例は僅かである。エントリー数を増やしていき、各ホルモン値と精神疾患との関連について検討を進めていく。また、横断面だけでなく縦断面でも評価を行い、各ホルモン間のバランスや治療経過でのホルモン値の変動、ベースラインのホルモン値の差異と治療経過の関連などを含めて解析していく予定である。ホルモン補充療法の適応となる症例が少ないので、必要に応じて、他施設からも広く症例を募集し、適応できそうな症例がいれば随時産婦人科や泌尿器科に相談し、HRT導入を進めていく。本研究は、うつ病、統合失調症患者と健常対象群の血液中の性ホルモン値を測定し、疾患、症状、重症度と性ホルモンとの関連を比較検討することにより、精神疾患の難治化の原因を探ることを第一の目標としている。うつ病の病態に、視床下部ー下垂体ー副腎系(HPA系)のストレス応答の異常が関連していることは既に解明されてきたが、近年ではうつ病とコルチゾール/dehydroepiandrosterone sulface(DHEAS)比の関連が注目されつつある。我々は、cortisol値、cortisol/DHEAS比がうつ病の重症度に影響を与える因子であることを明らかにした。さらに我々は、視床下部ー下垂体ー肝臓系(HPS系)から産生されるInsulin-like growth factor-I (IGF-I)とうつ病の重症度との関連も明らかにした。これらは、我々の知る限り初めての知見であり、精神症状や状態の評価につながる新たな生物学的指標の可能性を示唆する非常に意義のある結果である。以上の結果は、第27回日本臨床精神薬理学会で報告をしており、優秀プレゼンテーション賞を受賞している。また、現在論文として、投稿中である。また、第二の目的は、精神疾患患者に対して性ホルモン補充療法を行い、その有効性や副作用を検討することである。我々は、抗うつ薬で治療抵抗性があり、かつ男性ホルモン値が低下しているうつ病患者に対して当院泌尿器科の協力のもとテストステロン補充療法を施行し、その有効性や副作用を検討した。これは、難治性うつ病患者に対するホルモン補充療法という新たな治療法の可能性を確立するための第一歩となる非常に意義のある研究であり、平成30年度の精神神経学会総会で報告予定である。統合失調症患者および健常群のエントリー数が少ない。ホルモン補充療法の適応となる症例が少ない。

これらの成果は、第115回精神神経学会総会でも報告予定であり、また、現在、論文を作成中である。うつ病患者だけでなく、統合失調症患者および健常群のエントリー数も増えてきている。一方で、ホルモン補充療法(hormone replacement therapy:HRT)の適応となる症例が集まらず、HRT導入に至れた症例は僅かである。現在は、外来患者中心にサンプリングを行っているが、今後は入院患者や他院の患者も対象として、該当症例を広く募集していく。エントリー数を増やしていき、各ホルモン値と精神疾患との関連について検討を進めていく。また、横断面だけでなく縦断面でも評価を行い、各ホルモン間のバランスや治療経過でのホルモン値の変動、ベースラインのホルモン値の差異と治療経過の関連などを含めて解析していく予定である。ホルモン補充療法の適応となる症例が少ないので、必要に応じて、他施設からも広く症例を募集し、適応できそうな症例がいれば随時産婦人科や泌尿器科に相談し、HRT導入を進めていく。(理由)特に健常群のサンプル数が少なかった。学会での成果発表は行っているものの、論文化が遅れている。(使用計画)特に健常群や統合失調症の対象患者数を増やし、検査を随時行っていく。論文でも随時成果を発表していく。うつ病の病態とHPA系とHPS系の相互作用との関連も含め、今後も研究を進めていく。本研究の最も重要な要素は、研究同意者からの性ホルモンの採血である。しかし、研究計画の時点で予想していたよりも同意を得られる者の数が少なく、解析に必要なサンプル数に達するまでに時間を要しているため。
ミカンキジラミから見つかった「オルガネラ様防衛共生体」の基盤解析

平成29年度の主な成果として、I)原核生物に対するディアフォリンの新規生物活性の発見、II)ヒト正常細胞に対するディアフォリンの生物活性の解明、III)ミカンキジラミ体内でのディアフォリンの局在の解明、IV)キジラミ新規共生細菌2種の全ゲノム塩基配列の決定、V)ミカンキジラミ近縁種からのProfftella姉妹系統共生細菌の発見、が挙げられる。Iはきわめて新規性が高く、細菌を用いた有用物質生産等、産業への応用利用も期待されるため、特許出願の準備を進めている。IIは、平成28年度までに明らかにしていた、ヒト各種がん細胞に対するディアフォリンの抗がん活性のデータを補完するもので、創薬シード化合物としてのディアフォリンの可能性の判断基盤となる。IIIは自然界におけるディアフォリンの生理・生態学的機能について示唆を与えるもので、世界的な農業害虫であるミカンキジラミの生物学的防除に向けた基盤情報となる。IVは日本産キジラミ種に由来する共生細菌2種のゲノム情報の解明で、キジラミと原核生物の共進化について新たな知見を提供する。Vは、Profftellaとごく近縁な細菌の発見で、Profftellaの比較ゲノム解析の前提が整ったことを意味する。Profftellaは他に類例の知られていない「オルガネラ様防衛共生体」であり、その進化過程の解明は生物学の重要課題である。今回発見された細菌を用いて比較ゲノム解析を行い、Profftellaの進化機構の解明をめざす。申請時、本研究計画は以下の5項目から構成された。解析1:Profftella姉妹種の探索と比較ゲノム解析/解析2:ミカンキジラミ体内でのProfftellaの感染・増殖動態の解析/解析3:Profftellaの選択的除去による防衛機能の検証/解析4:ディアフォリンの局在解析、およびキジラミ個体別濃度解析/解析5:ディアフォリンの抗がん効果の検証。解析1については、これまでにキジラミ40種余を用いてアンプリコン解析を行い、Profftellaの姉妹系統と目される共生細菌を発見するとともに、植物病原細菌や多様な共生細菌群を検出し、今後の研究の発展に資する基盤データを得ることが出来た。これらのうち、一部については、すでにゲノム解析に成功している。また、解析2については計画通りに解析を完了し、学術論文として成果を発表した。解析3については、Profftellaの選択的除去は断念したものの、キジラミより抽出したディアフォリンを各種生物に与えて活性を検証し、真核性の天敵に対する防衛機能を強く示唆する結果を得た。解析4についても、当初計画どおりに局在解析およびキジラミ個体別濃度解析を完了した。解析5では、ディアフォリンの抗がん活性について各種データを取得した。解析3、4、5については、現在論文の準備中である。さらに、解析3に関連して、ディアフォリンが原核生物に対し、きわめて新規性の高い生物活性を持つことを見出した。以上のことから、本研究計画は当初計画を上回る成果を上げて順調に進展していると判断される。ただし、原核生物への生物活性は平成29年度後半に明らかとなったものであり、さらに慎重に検証を進めるため、研究期間を1年間延長した。平成29年度に発見した、原核生物に対するディアフォリンの新規生物活性について、多様な側面から詳細な解析を進める。また、当初研究計画の解析1については、平成29年度に発見されたProfftella姉妹系統共生細菌を中心に、各種共生細菌のゲノム解析を進める。これに基づく比較ゲノム解析により、他に類例の知られていない「オルガネラ様防衛共生体」であるProfftellaの進化機構の解明をめざす。平成26年度の主な成果として、I)キジラミ28種の共生細菌叢の解明、II)生物系統間で異なるディアフォリン感受性の解明、が挙げられる。Iは、キジラミの虫体全体より抽出したゲノムDNAを鋳型とし、16S rRNA遺伝子の可変領域V3, V4を増幅対象としたアンプリコン解析によるもので、シーケンシングには、次世代シーケンサーMiSeq(illumina社)を用いた。当該キジラミ全種から必須栄養共生体Candidatus Carsonellaruddii (Gammaproteobacteria)が検出された一方、種ごとで細菌叢に大きな差異が認められた。オルガネラ様防衛共生体Candidatus Profftella armatura (Betaproteobacteria)の姉妹系統と目される細菌の検出に成功するとともに、キジラミ以外の昆虫グループの必須共生細菌や植物病原細菌の姉妹系統、抗生物質等の産生が期待される放線菌類など、多様な共生細菌群を見出した。IIについては、ミカンキジラミより抽出したディアフォリン、およびその類縁体であるペデリンを用い、大腸菌(Escherichia coli JM109株)、出芽酵母(Saccharomyces cerevisiae BY4741株)、昆虫培養細胞Sf9、昆虫生体(Acyrthosiphon pisum ISO系統)に対する活性を評価した。いずれの化合物についても、哺乳類細胞に毒性を示す濃度を十分に上回る濃度においても、大腸菌や酵母の増殖に対する影響は認められなかったが、Sf9細胞や昆虫生体に対しては、低濃度で顕著な毒性を示した。このことから、ディアフォリンは、真正細菌や真菌といった潜在的な昆虫病原体よりは、捕食性節足動物に対して有効な防衛毒である可能性が示唆された。平成27年度の主な成果として、I)キジラミ11種の共生細菌叢の解明、II)

ミカンキジラミ体内でのProfftellaの感染・増殖動態の解明、III)ディアフォリンの昆虫に対する生物活性の解明、IV)ディアフォリンの抗がん活性についての基礎データの取得、が挙げられる。Iは、昨年度行ったキジラミ28種の共生細菌叢解析と同様、16S rRNA遺伝子を対象としたアンプリコン解析によるもので、キジラミの種ごとに異なる多様な共生細菌叢を明らかにするとともに、様々な系統の興味深い共生細菌群を見出した。IIについては、16S rRNAを標的としたFISH(fluorescence in situ hybridization)によるもので、栄養共生細菌Candidatus Carsonellaruddii (Gammaproteobacteria)とオルガネラ様防衛共生細菌Candidatus Profftellaarmatura (Betaproteobacteria)の、ミカンキジラミ体内における感染・増殖動態を明らかにした。IIIは、自然界におけるミカンキジラミの天敵に対して、ディアフォリンが防衛毒として有効であることを示した。IVについては、「文部科学省新学術領域研究・がん研究分野の特性等を踏まえた支援活動・化学療法基盤支援活動」のお力添えを得、ディアフォリンの抗がん活性について複数の重要データを得た。本研究計画では、以下の解析を行うこととしている。解析1:Profftella姉妹種の探索と比較ゲノム解析/解析2:ミカンキジラミ体内でのProfftellaの感染・増殖動態の解析/解析3:Profftellaの選択的除去による防衛機能の検証/解析4:ディアフォリンの局在解析、およびキジラミ個体別濃度解析/解析5:ディアフォリンの抗がん効果の検証。解析1については、これまでにキジラミ39種について、多様な共生細菌叢を明らかにした。本計画で主要な探索対象としているオルガネラ様防衛共生体Candidatus Profftella armatura (Betaproteobacteria)の姉妹系統と目される細菌の検出に成功するとともに、キジラミ以外の昆虫グループの必須共生細菌や植物病原細菌の姉妹系統、抗生物質等の産生が期待される放線菌類など、多様な共生細菌群を検出し、今後の研究の発展に資する基盤データを得ることが出来た。これらのうち、一部については、すでにゲノム解析にも着手している。また、FISH法を用いた解析2についても計画通りに進捗している。解析5では、ディアフォリンのヒトがん細胞に対する抗がん活性についてデータを得るとともに、ディアフォリンやその類縁体であるペデリンの生物活性についても、興味深い結果を得ている。また、解析3、4についても、本試験に入るための準備が整いつつある。以上のことから、本研究計画は、順調に進展していると判断される。本研究計画は、次の5項目からなる。解析1:Profftella姉妹種の探索と比較
近藤半導体の低エネルギー磁気励起

近藤半導体CeNiSnにおいて形成されると考えられている磁気励起のエネルギーギャップを中性子散乱法で観測することが本研究の目的である。磁気励起におけるギャップはゼロ周波数の測定であるNMRの実験により存在することが示されている。これと相補的かつより直接的な証拠を有限周波数の励起を、中性子散乱法で直接観測することにより得ることができる。この実験における最大の問題は、強度がとても弱くシグナルがノイズに埋もれてしまうことである。これを解決するために測定装置である冷中性子三軸分光器(HER)に、水平集光型アナライザーを取り付けて立体角を大きくとることで強度を一桁上げることを計画した。計算機を用いたシミュレーションにより装置パラメーターを最適化する設計でアナライザーを制作した後、テストを行ない、エネルギー分解能が同じになる条件で比較すると、以前の14倍の強度が得られることが判明した。またバックブラウンドを調査したところ、速中性子が検出器にはいってしまうことがわかったので検出器とアナライザーの間にパラフィンの遮蔽体を入れることによりノイズ対策をとった。以上によりHERは低ノイズかつ高強度が得られる性能のよい装置に改良されたのである。この装置により、CeNiSnの低エネルギー励起を、同位元素^<58>Niを用いて作製した多結晶的サンプルを用いて測定した。その結果1.5meV以下のエネルギーで磁気励起にギャップが存在することが明らかになってきた。この1.5meVというエネルギースケールは比熱、NMRから予想されるスケールの2-3倍であり新しい知見である。スペクトルの形と温度変化は明らかにNMRの結果と一致するギャップであることを示している。以上により当初の目的である磁気励起のギャップの直接観測が成功したものと結論する。近藤半導体CeNiSnにおいて形成されると考えられているエネルギーギャップを中性子散乱法で直接観測することが本研究の目的である。この測定を行なうのに最も大きな問題は強度が不足してシグナルが観測できなくなることであるので、この困難を解決することが本研究の課題となっている。平成7年度の計画は強度を上げるための装置開発であり、それは冷中性子ガイドに設置されている三軸型分光器のアナライザーを水平方向にもフォーカスできるものに置き換えて、エネルギー分解能はコリメーターを使っている条件の値に保ったまま、全立体角を大きくとって強度をかせごうということを目標にした。まずパイロリティックグラファイトの結晶の大きさやモザイク幅などのアナライザーのパラメターを変えてシミュレーションを行ない、当初の予定どおりのエネルギー分解能を持つものが実現可能であることを確かめた。またシミュレーションの結果から、20mm(横)×30mm(縦)の大きさでモザイク幅100 ́(FWHM)グラファイトを8(横)×3(縦)個ならべてアナライザーを製作することが最適であることが判明した。これに従って各コンポーネントを購入、作製し、現在ハードウエアを完成させたところである。平成8年3月にはこれの性能を調べるために中性子ビームを使ったテスト実験を行なう予定にしている。このアナライザーを使った時に三軸型分光器がどんな性能を持つか、そしてそれはCeNiSnのギャップにどのような知見を与えてくれるかが平成8年度の課題である。この測定を行なうのに最も大きな問題は強度が不足してシグナルが観測できなくなることであるので、この困難を解決するため、平成7年度は強度を上げるための装置開発を行った。それは冷中性子ガイドに設置されている三軸型分光器のアナライザーを水平方向にもフォーカスできるものに置き換えて、エネルギー分解能はコリメーターを使っている条件の値に保ったまま、全立体角を大きくとって強度をかせごうということで達成された。

平成8年度はそのフォーカス型アナライザーのテストを行い、実際の実験に使えるようにノイズを落とすことを第一の目標とした。ノイズの原因はアナライザーとカウンターシールドを離したためにその部分から速中性子が入るためであることがわかったので、パラフィンによりカウンターシールドの入り口を補強しそれによるノイズを実用可能なレベルまで下げた。またコリメーターを使用しないため、空気やアルミによる散乱がサンプルからの散乱と区別しにくくなることが分かったので、サンプルの近くには余計なものは置かないとか、空気、ヘリウムなどのガスはなるべく排除しておくことが実験を行う上で重要になることが明らかになった。このようなテストの後にCeNiSnの磁気励起の測定を行ったところ、1meVのエネルギーの非弾性散乱が熱中性子の三軸型分光器の測定から推定された強度の約1/3しかなく、測定限界のほぼ下限に近いことが判明した。フォーカス型アナライザーにより一桁以上に強度が増えCeNiSnの磁気散乱ような弱いシグナルが観測できたことは本研究の大きな成果であると言える。しかしながらCeNiSnの準ギャップ的振る舞いを明らかにするにはさらに数倍の強度増大を目標にしなければならないことも明らかになった。
微視的構造に基づくコンクリート中の水分移動モデル

本研究は,コンクリート中の種々の空隙が水分移動現象の種々の側面において果たす役割を,現象に忠実に表現することにより,汎用性が高く,精度の高い予測手法の構築が可能であるとの考え方を出発点とし,実験ならびに数値解析を行い,研究期間内に以下の成果を得た.まず,一般の大気中におかれたコンクリートが乾燥,吸湿する現象を対象とした.本現象において主要な役割を果たすコンクリート中の空隙は,硬化セメントペースト中の毛細管空隙であると考え,水分移動の主たるメカニズムは,細孔中における水分の毛細管凝縮,水蒸気の分圧の勾配に起因した気相中における水蒸気拡散,液状水の毛管力による移動であると考えた.この考察に基づき,コンクリート中の毛細管空隙を細孔容積分布密度関数により表現し,これらのメカニズムを統一的に記述することにより,湿度環境下におかれたコンクリート有限供試体の乾燥挙動の数値シミュレーションを行うことに成功した.材料パラメータを適当に定めることにより,コンクリート中の水分の分布の経時的変化を適切に予測し得ることを,内部の水分を実測した実験により検証した.続いて,液状水がコンクリートに直接に接し,液状水の形態のまま浸入する吸水現象を対象とした.浸入する液体を,水,アルコールと変えて吸水実験を行ったところ,硬化セメントペースト中の液状水の移動は,毛管力を駆動力と考えた場合に予想されるよりもきわめて遅いことが明かとなった.これは,未水和セメント粒子との反応,カルシウムイオンの溶出などが原因と考えられる.コンクリート中の液状水移動を適切に予測するためには,これらの要因を考慮することがきわめて重要であることを指摘することはできたが,その具体的な取扱いは提案するに至らなかった.本研究は,コンクリート中の種々の空隙が水分移動現象の種々の側面において果たす役割を,現象に忠実に表現することにより,汎用性が高く,精度の高い予測手法の構築が可能であるとの考え方を出発点とし,実験ならびに数値解析を行い,研究期間内に以下の成果を得た.まず,一般の大気中におかれたコンクリートが乾燥,吸湿する現象を対象とした.本現象において主要な役割を果たすコンクリート中の空隙は,硬化セメントペースト中の毛細管空隙であると考え,水分移動の主たるメカニズムは,細孔中における水分の毛細管凝縮,水蒸気の分圧の勾配に起因した気相中における水蒸気拡散,液状水の毛管力による移動であると考えた.この考察に基づき,コンクリート中の毛細管空隙を細孔容積分布密度関数により表現し,これらのメカニズムを統一的に記述することにより,湿度環境下におかれたコンクリート有限供試体の乾燥挙動の数値シミュレーションを行うことに成功した.材料パラメータを適当に定めることにより,コンクリート中の水分の分布の経時的変化を適切に予測し得ることを,内部の水分を実測した実験により検証した.続いて,液状水がコンクリートに直接に接し,液状水の形態のまま浸入する吸水現象を対象とした.浸入する液体を,水,アルコールと変えて吸水実験を行ったところ,硬化セメントペースト中の液状水の移動は,毛管力を駆動力と考えた場合に予想されるよりもきわめて遅いことが明かとなった.これは,未水和セメント粒子との反応,カルシウムイオンの溶出などが原因と考えられる.コンクリート中の液状水移動を適切に予測するためには,これらの要因を考慮することがきわめて重要であることを指摘することはできたが,その具体的な取扱いは提案するに至らなかった.