hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯槽骨吸収における揮発性硫黄化合物の役割に関する研究

揮発性硫黄化合物(硫化水素)は口臭の原因物質であり、歯周疾患の危険因子であることが知られている。しかし揮発性硫黄化合物の歯槽骨に及ぼす影響については全く解明されていない。そこで本研究では、ヒト骨芽細胞およびヒト破骨細胞前駆細胞に口腔内から検出される揮発性硫黄化合物である硫化水素を作用させて、細胞増殖機構ならびに分化機構に対する影響を検索した。その結果、硫化水素はヒト骨芽細胞ならびにマウス由来骨芽細胞株MC3T3-E1の細胞増殖を濃度依存的に抑制した。この時の細胞内シグナル伝達中心的役割を担っているMAPKファミリーのE照ならびにp38の活性化を調べたところ、硫化水素の濃度依存的にE照ならびにp38のリン酸化の促進効果が認められた。さらにこれらのリン酸化は硫化水素処理後10から30分で顕著に現れ、それ以降リン酸活性は減少することが認められた。また硫化水素を細胞に作用させてもヒト骨芽細胞は破骨細胞分化誘導因子であるRANKLを発現していないことが判明した。一方、低濃度の硫化水素はヒト破骨細胞前駆細胞から酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼの多核細胞への分化誘導を抑制した。また分化誘導された多核細胞の骨吸収能を抑制することも明らかになった。以上の結果から、揮発性硫黄化合物は骨芽細胞の増殖を抑制するとともに破骨細胞の分化誘導をも抑制し、その結果骨リモデリングの平衡を乱して歯槽骨の機能低下を誘引する可能性が示唆された。口臭原因物質である揮発性硫黄化合物(硫化水素,メチルメルカプタン他)はFusobacteriumのような口腔細菌によって産生される物質である。揮発性硫黄化合物の骨組織への影響については未だ不明な部分が多い。そこで本研究は揮発性硫黄化合物が歯槽骨吸収過程にどのような影響を及ぼしているかを明らかにすることを目的とした。平成17年度はマウス頭蓋冠由来骨芽細胞株MC3T3-E1および正常ヒト由来骨芽細胞NHOstの細胞増殖,およびそのシグナル伝達機構について検討した。両細胞ともに硫化水素の添加濃度に依存して3H-チミジンの取り込みが抑制された。しかし分化の指標であるアルカリ性ホスファターゼ活性は抑制されなかった。次に細胞増殖機構の重要な役割を担っているMAPKとの関連について検討した。細胞増殖を抑制する硫化水素濃度を24時間作用させた細胞でも,IGF-1によるERK活性の誘導能が対照群と同レベルを示しことから,硫化水素はERK酵素に対して直性的影響を及ぼさないことが明らかになった。硫化水素処理後のERK,P38,JNKのリン酸化をwestern blotting法にて経時的変化を検索した。その結果JNKは変化しなかったもの,ERK,P38のリン酸化物質が短時間でピークに達し後に減少傾向を示した。これらの結果から硫化水素による細胞増殖抑制機構はERK,p38のカスケードを介してシグナルが伝達していることが示唆された。現在,receptor activator of NK-κB ligand(RANCL)との関連を検索している。骨のリモデリングは骨芽細胞と破骨細胞の機能によりダイナミックに行われている。破骨細胞の分化機能はRANKL発現が必須であることが知られている。そこで硫化水素がヒト骨芽細胞のRANKL発現を誘導するか否かをウエスタンブロッティングにて検索した。その結果、硫化水素の濃度を変化させてもRANKL発現を検出することは出来なかった。そこで次に硫化水素の正常ヒト破骨前駆細胞(Cryo OCP)の分化、機能への影響を検討した。Cryo OCPはM-CSF、Soluble RANK ligand(RANKL)を含む分化馳下で、7日間培養後2030%の破骨細胞へと分化する。この破骨細胞は多核の細胞となり酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ染色陽性(TRTP)として認められる。そこでCryo OCPにH_2Sを24時間作用させ、さらに6日間培養した。

H_2S無処理ではTRTP細胞数が58.9±5.1cells/2mm^2(Mean±SD)であった。一方、1.0ng/ml H_2S処理では27.6±6.3cells/2mm^2を示し、無処理群の47%と低値を示した(P<0.001)。無処理群では赤色を呈したTRTP細胞が多数観察され、これら細胞はいずれも多核の細胞であった。その形態はプレート底面に偏平状に広がり、底面に付着していた。一方、1.0ng/ml H_2S処理群では、TRTP細胞は無処理群に比べTRTP細胞数が顕著に少なかった。さらに、TRTP陽性を示した細胞でも核の数が2個程度にとどまっていたものが多数認められた。次にH_2S処理後のCryo OCPから分化誘導した破骨細胞の骨吸収能を検討した。骨吸収能はBD BioCoat^<TM> Osteologic^<TM> Bone cell culturesystemを用いて評価した。H_2S無処理での吸収窩数は65.9±5.2個/2mm^2(Mean±SD)であった。一方、0.1ng/ml H_2S処理では47.7±2.5cells/2mm^2を示し、無処理群の68%と低値を示した(P<0.001)。無処理では吸収窩数も多く、さらに吸収窩1個あたりの大きさも大きいものが多数観察された。しかし0.1ng/ml H_2S処理では吸収窩数、さらに一つあたりの大きさも無処理群に比べ小さいものが観察された。以上の結果より、硫化水素は破骨前駆細胞に直接的に作用し、破骨細胞の分化、機能に障害を与える可能性が示唆された。
インド的共生思想の総合的研究――思想構造とその変容を巡って

今日我々は、様々な次元でグローバリゼーションを進める要求が高まる一方で、民族主義や原理主義のリバウンド傾向が強まる、非常に難しい時代を過ごしている。残念なことに現代の世界的な緊張と紛争の多くは、宗教の名において拡張しているものと何らかの形で結び付いて見られている。そこで、本プロジェクトは、世界的な緊張と紛争を乗り越える思考の新しい枠組みや解決策を構築する方法として、インドと仏教思想の可能性に新たな光を投じた。20人の全研究構成員は、中国、韓国、日本など東アジアに及ぶ、共生のアイデアを含む課題解明に取り組み、文学的・哲学的アプローチや現地調査の方法を駆使し、その成果を報告書として公刊した。本プロジェクトは、先行する【基盤研究(A)(2)】中世インドの学際的研究(研究代表者前田專學:平成1416)、【基盤研究(A)】インド宗教思想の多元的共存と寛容思想の解明」研究代表者釈悟震:平成1921)というインドにおける宗教共存思想総合研究以来の研究実績を踏まえ新プロジェクト内容を加味した研究成果を関連学会殊に日本印度学仏教学会、日本宗教学会等で積極的に研究発表を遂行すると同時に、学会に参加し意見交換を行った。また本プロジェクトの基本的な方法論と方向性確立のための基礎作業として哲学、科学史、比較文明学の泰斗の伊東俊太郎博士を講師に研究会を行った。また日本学術会議・哲学委員会・古典精神と未来社会分科会と本研究の共催事業「グローバル化社会における伝統知と古典教育の意義を探る」という一般向け公開シンポジウムを島根県松江市で開催その運営にも連携研究丸井浩を中心に積極的に関わり、その成果を公開した。さらに本プロジェクト受け入れ機関公益財団法人中村元東方研究所が第68回日本印度学仏教学会の開催校となり、その開催運営に深く関わり本研究課題解明の為、情報を学際的に発信した。個別研究活動においても研究代表者釈悟震を始め丸井浩、日野昭運、佐久間留理子は当該研究地(海外)において本研究課題を解明したく積極的な調査活動を遂行しその成果を随時学際的及び一般に向けて公開中である。更に前田專學、有賀、西村、佐藤、佐々木、金子、奈良、森、吉村、池澤優、小野基、保坂俊司、山下博司、水野善文は研究資料収集と、その分析を著作、専門誌、啓蒙誌等において積極的に公開している。また中村元東方研究所が開催校となり、平成26年度7月20日に島根県松江市の中村元記念館にて第41回比較思想学会学術大会の開催する予定であり、学会テーマにも本研究課題の意向を反映させ研究発表者全8人中2人が本プロジェクト要員から選ばれた。申請母体である中村元東方研究所は「中世インドの学際的研究」2002ー2004年度科研費基盤研究(A)(2)(課題番号14201003)(研究代表者前田專學)、「インド宗教思想の多元的共存と寛容思想の解明」2007ー2009年度科研費基盤研究(A)(課題番号19202003)(研究代表者釈悟震)以来一貫して諸宗教の共生、または平和的な共存の思想について多面的に研究を推進してきた。本研究プロジェクトも、これら先行研究の成果を基礎とし更に充実した研究を行うとともに、その成果を一般社会に積極的に公開している。特に昨年来のIS国の台頭によって宗教の共生、あるいはその平和的な共存に関する社会的な関心は以前にもまして大きくなり、本研究プロジェクトも高度な専門性を維持しつつ、その成果を積極的に公開しつつある。具体的には「インド的共生思想の総合的研究ー思想構造とその変容を巡って」をテーマとする第41回比較思想学会を主催し合わせて一般向け公開講演を行った。その他、イギリスロンドン大学HAYO B. E. D. KROMBACH教授との研究会などメンバー全体による研究会を2回開催した。個別研究においても、研究代表者である釈悟震は、プロジェクト全体を統括しつつ、スリランカ及び日韓両国において共生や慈悲をテーマに研究、並びに公開講演を積極的に行った。インド哲学分野では、前田専学、丸井浩、はじめそれぞれの担当におけるインド的共生の哲学思想の研究とその成果の公表、一般者への成果の還元を含めて積極的に活動を行った。またインド宗教における共生思想の研究を担当する佐久間留理子、水野善文、山下博司、保坂俊司もそれぞれの分野において学会発表や成果の公刊など、研究並び成果の社会還元を積極的に行った。また、東アジアにおける研究領域に関しても西村玲、佐々木一憲、森和也、吉村均他、それぞれの担当領域において精力的に研究し、その成果を学会において発表し、また社会還元にも務めた。申請母体である公益財団法人中村元東方研究所は「中世インドの学際的研究」(2002ー2004)科研費基盤研究(A)(2)(課題番号14201003)(研究代表者:前田專學)、「インド宗教思想の多元的共存と寛容思想の解明」(2007ー2009)科研費基盤研究(A)(課題番号19202003)(研究代表者:釈悟震)以来、一貫して諸宗教の共生、或いは平和的な共存の思想について多角的に研究を推進してきた。本プロジェクトも、これら先行研究の成果を基礎し更に充実した研究を行うとともに、その成果を一般社会に積極的に公開している。

特に近年ISの台頭によって宗教の共生、或いはその平和的な共存に関する社会的な関心は以前にもまして大きくなり本プロジェクトも高度な専門性を維持しつつ、その成果を積極的に公開しつつある。具体的には「インド的共生思想の総合的研究」を主体として鶴岡八幡宮鶴岡文庫・東方学院共催講座「東洋思想から共生を考える」を主催し合わせて不特定多数一般向けの公開講演を行った。その他ロンドン大学Hayo B.E.D.Krombachとの研究会など全メンバーによる研究会を2回開催しその成果を公表した。個別研究においても釈悟震はプロジェクト全体を統括しつつスリランカ及び日韓両国において共生や慈悲を基本に研究及び公開講演を積極的に行った。インド哲学分野では、前田、丸井をはじめ各々の担当におけるインド的共生の哲学思想の研究とその成果の公表一般者への成果の還元を含めて積極的に活動を行った。またインド宗教における共生思想の研究を担当する佐久間、水野、山下、保坂もそれぞれの分野において学会発表や成果の公刊など研究並び成果の社会還元を積極的に行った。また東アジアにおける研究領域に関しても西村、佐々木、金子、吉村他それぞれの担当領域において精力的に研究し、その成果を学会において発表し、また社会還元にも努めた。「寛容と共生思想」の先駆者である中村元博士の思想研究をメインテーマに掲げた鶴岡八幡宮鶴岡文庫・東方学院共催講座「東洋思想から共生を考える」を日本の歴史上反目がつづけられた神道側からの積極的な協賛を得て開催すると同時に、公開講演も行った。また、イギリスロンドン大学HAYO B. E. D. KROMBACH教授との共同研究も実施すると同時に、その成果を公表し、多くの賛同得た。また本プロジェクト研究者の活動も研究並びにその成果の公表において、予想以上の成果があった。特に、本プロジェクトのテーマは、昨今の国際情勢において一層その成果が期待される研究であるので、各研究者は、その面でも高い専門性と、その成果の社会還元を強く意識した活動を行なっている。グローバル化への反動現象が世界的なうねりとなる今日、異文化間、異宗教間の共生思想の探求が持つ未来社会的意義は益々高くなった。こうした時代状況に照らしつつ本研究構成員18名は、仏教を含むインド的共生思想を軸に、その影響が及ぶ南アジア、東南アジア、中国・韓国・日本の共生思想にまで視野を広げて哲学・宗教・文学の文献解析を中心に実地調査や哲学的考察等も交えて各専門に応じた最新の研究成果を以下の論文としてまとめ成果報告書に寄稿した。「日本におけるインド的共生思想の発端と回顧」「平和思想としての仏教の可能性ー中村元博士からのメッセージを探る」「インドにおけるイスラームとの共生思想研究ー西北インドの二つの運動を中心に」「インド移民の宗教実践に見られる「インド的共生」ーインドネシア・ジャカルタ首都圏のヒンゥー寺院の事例」「諸宗教の調和ーヴィヴェーカーナンダの普遍宗教と「貧者への奉仕」」「インド説話にみる共生ーPanca-divyadhivasaを中心に」「韓国における宗教間の共生論理」「宗教対話による人類の共生を求めて-宗教激変のスリランカを中心に-」「ヨーガ学派の思想構造の形成の背景ーサーンキヤ学派の実践論的視点から」「熊野信仰における共生思想」「叢林における「死者との共生」ー禅宗の葬送とその経済的側面から」「マハーカーラ尊の研究所説ー
データ欠落エネルギー領域の中性子放射化断面積測

核融合反応中性子に対するデータが極めて不足欠落している35MeVのエネルギー領域に対する中性子放射化断面積のデータベース構築に関する実験的研究のために、35MeV領域単色エネルギー中性子源の開発、高効率井戸型Ge検出器の特性の把握、放射化断面積測定を行った。1.単色中性子発生にはd-D反応を利用した。内径8mm、長さ29mmのガスセルにD_2ガスを充填したターゲットに12MeVのd^+イオンビームを導入して、35MeVの単色中性子を発生させた。発生した中性子束は1.6気圧のD_2ガスターゲットを1μAのd^+イオンビームで照射して、ターゲットから5cmの位置で約5×10^5n/cm^2・sが得られた。35MeVエネルギーのd-D反応中性子を用いて^<64>Zn(n,p)^<64>Cuの断面積を得た。本研究により開発された中性子源および高効率井戸型Ge検出器を用いて測定を進めていくことにより、これまで不十分なデータしかなかった35MeVおよび14MeV付近のエネルギー領域でも1mb以下になると全くデータのなかった反応についての放射化断面積のデータを系統的に得られることが分かった。(1)d-D中性子源用重水素ガスターゲットの製作および発生中性子の特性測定:dビームの入射窓に2.2μmのハーバーフォイルが付いている内径8mmφ×長さ29mmのガスターゲットを製作した。これに名古屋大学工学部のKN-3750バンデグラーフ加速器より得られる2.5,2.0,1.5,1.0MeVのdビームを入射した。発生する中性子スペクトルをNE213液体シンチレーション検出器で測定した。3-6MeVのほぼ単色エネルギーの中性子が得られた。中性子束はターゲットから5cmの位置,dビーム電流1μAで、2.3×10^5n/cm^2sが得られ測定に使える目途が立った。(2)試料照射用気送管システムの製作:送り・試料照射・戻し・照射試料測定を自動で行うパソコン制御の内径21mmφ×長さ15mの一本の気送管からなるシステムを製作し、短寿命核の放射化断面積測定に有効であることが分かった。(3)高効率井戸型ゲルマニウム検出器の測定特性の解明:購入した検出効率を測定した。期待通り、通常の検出器の67倍の効率が得られることが分かった。(5)放射化法に必要な崩壊データの整備:β崩壊半減期の値は放射化法による断面積測定には必須であり、^<91m>Mo,^<97m>Nb等核種について0.7%以下の精度で結果を得た。d-D中性子による35MeVのデータ欠落エネルギー領域の放射化断面積測定および高検出効率検出器によって初めて測定可能になった14MeV付近の断面積の応用測定を行った。内径8mm、長さ29mmのガスセルにD_2を充填したターゲットに名古屋大学工学部のKN-3750バンデグラーフ加速器より得られる12MeVのd^+イオンビームを導入して35MeVの単色中性子を発生させた。重水素分子イオンの混入を避けるために加速イオンを偏向してd^+イオンのみをD_2ガスターゲットに導入させるようにした。発生した中性子束は1.6気圧のD_2ガスターゲットを1μAのd^+イオンビームで照射して、ターゲットから5cmの位置で約5×10n^5/cm^2・sが得られた。このd-D反応中性子を用いて^<64>Zn(n,p)^<64>Cuの断面積を得た。2.これまで断面積が小さく測定値が全くなかった14MeV付近のエネルギー領域の^<163>Dy(n,np)^<162>Tb、^<179>Hf(n,np)^<187M>Lu、^<180>Hf(n,p)^<180>Lu反応断面積について初めて値を得ることが出来た。購入した高効率井戸型ゲルマニウム検出器の出効率通常の検出器の67倍の効率が得られることが分かり、この高検出効率が生成断面積測定に十分発揮できた。
ディジタルカラー動画像に基づいた非接触型中心血圧計の実現

動脈硬化症の評価指標の1つとして,心臓から末梢に伝播する脈波の時間を示す脈波到達時間(PTT: Pulse Wave Transit Time)がある.近年,このPTTから血圧を推定する研究が行われている.従来は,ECGやPPGといった接触型センサーを用いた計測系であったが,自由行動下や家庭でのライフログの記録といった使用も想定すると,非接触で計測できることが望ましい.そこで,PTTをベースとした非接触血圧計の実現を目指し.その基礎研究を実施した.RGBカメラに基づいた非接触に脈波を計測するシステムと臨床現場において使用されている非観血式中心血圧装置の1つであるSphygmoCor EXCEL(AtCor Medical社)を用いて,同時計測を行い,カメラで計測した容積脈波から抽出した波形の特徴情報とSphygmoCorで計測された圧脈波から得られた大動脈の情報(中心血圧,大動脈AIx等)との関係を調査した.脈波とは心臓から全身に伝播する駆出波成分と血管中で反射された反射波成分の合成波である.特に反射波は,血圧や血管壁の力学的な特性との関係が指摘されている.そこで,カメラで取得した容積脈波を周波数解析したところ,心拍数に相当する1Hz付近の第1高調波以外にも,反射波成分を構成する第2 , 3高調波のピークも見られた.したがって,取得した容積脈波を第1高調波から第3高調波の成分までが収まる通過帯域でFFTバンドパスフィルタをかけたところ,反射成分を含んだ二峰性または三峰性の脈波を得ることができた.カメラで取得した容積脈波の脈拍数とSphygmoCorで取得した圧脈波の脈拍数との関係を調査したところ,非常に高い正の相関(r = 0.98)がみられた.次に,二峰性をもつ脈波の2つのピークからAIxを求めて,カメラとSphygmoCorとの結果で比較した.カメラで取得したAIxは手のひらの末梢血管のAIxを示し,SphygmoCorは大動脈におけるAIxを示している.この2つのAIxの間には正の相関(r = 0.5)が見られた.さらに,容積脈波の立ち上がり点からピークまでの時間Tに対する血液量の増大BVの比(BV/T)を求め,上腕収縮期血圧(bSBP)と中心収縮期血圧(cSBP)の関係を調べた結果,どちらも正の相関はr = 0.6程度であることが確認できた.おおむね計画のとおり進捗している.カメラによる容積脈波計測と非観血式中心血圧装置SphygmoCor EXCELによる計測を同時に行い,各計測の脈波の波形から情報を取得し,末梢と大動脈との間の関係を調査した.さらに,カメラを用いて計測した2点間の脈波伝播速度(cfPWV:carotid-femoral Pulse Wave Velocity)の評価も行っている.まず,2台同期撮影が可能なRGBカメラ撮影システムを用いて顔と手のRGB動画像を取得し,それらの画像から各部位における脈波を推定した.各脈波を一次微分することで抽出した2つの脈波の立ち上がり点の平均時間差をPTTとした.次に実験方法及び結果を述べる.まず,SBP上昇の刺激としてハンドグリップ運動を実施したストレス状態と運動をしないレスト状態におけるPTT値の違いについて調査した.5名の被験者に対して実施した結果,ストレスにより被験者間における平均SBPが有意に上昇すると共に平均PTTも有意に短くなった.次に,呼吸停止により血圧上昇が起こる生理現象を用いて,呼吸停止前後のPTT変化を調べたところ,PTTは呼吸停止前後で大きく変化した.最後に,1名の被験者に対して,ハンドグリップ負荷が有りと無し場合で合計14回計測を実施し,SBPと非接触PTTの関係を調査した.この関係におけるピアソンの積率相関係数は負の相関を示した,R = -0.72 (p < 0.05).さらに,メーンズ・コルテベーグ式から導かれるSBPとPTTの間の非線形な関係式によってフィッティングを行ったところ,その決定係数(0.59)は線形フィッティング(0.48)の時よりも高いことが明らかとなった.動脈硬化症の評価指標の1つとして,心臓から末梢に伝播する脈波の時間を示す脈波到達時間(PTT: Pulse Wave Transit Time)がある.近年,このPTTから血圧を推定する研究が行われている.従来は,ECGやPPGといった接触型センサーを用いた計測系であったが,自由行動下や家庭でのライフログの記録といった使用も想定すると,非接触で計測できることが望ましい.そこで,PTTをベースとした非接触血圧計の実現を目指し.その基礎研究を実施した.来年度へ向けての方策としては,まず被験者数を増やすことが挙げられる.さらに被験者の数を増やすと共に,多様性のある被験者,例えば年齢や性別の異なる被験者で実験を行うことが必要となる.また,血圧や大動脈のAIxなどを説明する変数として,より最適な脈波波形の特徴量がないかを検討する必要がある.脈波に対して2階微分した加速度脈波から抽出した特徴量を用いた先行研究も存在するので,参考にしつつ特徴量を決める.また,今回は被験者対して血圧の変化を促す運動などは行わず,日常的な血圧を複数回計測した結果であるため,血圧値の変化が小さい.したがって,通常より高いまたは低い血圧値の情報がないので,そのような情報の取得についても検討する.生体医用光学情報光学
55年体制の崩壊

近年における日本政治最大の出来事であった1993年の自民党長期政権の終焉を、55年体制の崩壊という観点から、それ以前の政治構造の変化の中でとらえようというのが、本研究の目的であった。研究を進めるにつれ、対象の巨大さが実感されるようになり、そのすべての側面をとらえることは、到底不可能となったが、いくつかの重要な論点に関心を集中することにより、今後の研究の基礎となるべき本格的な研究ができたと考えている。成果としては、1970年代以降の日本政治の構造変動に関して、様々な要素が整理され、構造化されるとともに、世論調査を駆使して、システム・サポートという概念を鍵に、政治変動のエネルギーが蓄積された過程が明らかになった。また自民党下野のメカニズムについて政治的事件の累積過程が整理されるとともに、イタリアにおける政治変動との比較において日本の政党の特質が指摘された。さらにマス・メディアや労働組合などのアクターが果たした役割についても研究が深められるとともに、中央の政治と地方の政治の位相の違いも浮き彫りになった。また変動を導いた理念の変化についても執政機能強化論との関係で論点の整理を行うことができた。このように本研究では55年体制崩壊についての包括的研究として学界に対して、大きな貢献をなしたと自負している。平成7年度は、春のうちに研究分担を話し合い、相互の研究領域の調整について決めた後、それぞれが研究分野の見通しをつけるところから研究活動を開始した。当初から重視していた実態調査に関しては、参加者も多いので、各分担者が個別に聞き取り調査や資料の発掘などを行うのを基本としたが、研究会などの機会をとらえて、共同でも行った(平成7年7月の金沢での会合、10月と平成8年の東京での会合)。総括研究会は3回行って、参加者は全員何らかの報告を行い、研究の進展状況を確認しながら、全体としての共同研究の方向付けを行った。基本方針としては、狭い意味での政局分析は特に行わず、むしろいくつかの問題論的な観点から、同時照射的に1993年夏の政権交代に至る過程を分析することとし、自体を復元する方向を採用した。具体的には、政党システムの観点からの分析、地方政治の観点からの分析、政策課題の観点からの分析、内閣のリーダーシップと官僚制の観点からの分析、マスメディアの役割の分析、労働運動の観点からの分析、国民意識の観点からの分析を重ね合わせることによって基本的な記述を行い、それに対して政治理論、政治文化論、官僚制論、新制度論などの理論的なアプローチによる分析を縦横に組み合わせて、盛んな議論が繰り広げられた。まだ結論的な成果は上がっていないが、議論の過程で1970年以来の社会・経済的な変動を後から追いかけるかたちで政治変動が生じつつあったこと、しかしながら基底的な要因を組み合わせたのは、政治家などの現実のアクターによる選択であったことが基本了解とされた。今後は、最終的な成果を作り出すために、各分担者が原稿執筆へ向けた作業に掛かる予定である。
フラーレン系超分子を用いる電子移動系の開発

本研究ではファンデルワールス相互作用が主要因となる受容体としてカリックス[5]レンを見い出し,フラーレン系超分子を合成した。さらにカリックス[5]アレンを2単位,適当な架橋鎖で連結したホストは,フラーレンの分子サイズの違いを識別することが可能で,C60よりサイズのおおきなC70をより強く包接することが分かった。さらに超分子の熱運動過程の解析を分子動力学計算により行い,電子移動系の開発の基礎となる構造データを得た。さらに、系超分子生成の熱力学解析からフラーレンの包接にさいして、脱溶媒和が重要であることや、水素結合や配位結合で自己会合するホスト分子を合成し、フラーレンの捕捉と放出を制御することに成功した。フラーレンとカリックス[5]アレンの超分子錯体の光化学初期過程の研究は東北大学の伊藤教授の協力で進んでおり,フラーレンの三重項の寿命が超分子錯体の形成に伴い大きく短縮することが明らかにされた。フラーレン系超分子を用いる電子移動系の研究はカリックス[5]アレンとテトラフェニルポルフィリンを適当な架橋鎖をエステル結合で連結した化合物の合成に成功している。しかし,ポルフィリン連結カリックス[5]アレンはややフラーレンとの会合が小さいことが明らかにされたので,フラーレン系超分子の生成定数の大きなカリクサレンを2単位架橋したホストをポルフィリンと連結した化合物が電子移動系の研究には適当であることが分かった。
低温馴化によって誘導される細胞膜の変化とその低温耐性形質獲得における役割

我々は長期間食餌を制限したマウスにおいては、体温の日周変動が見られるようになり、夜間から明け方にかけて体温が37°Cから室温(23°C)付近にまで下降し、次の夕方までに再び37°C付近に上昇するという、いわゆる日周性仮性冬眠(daily forpor)状態にあることを見出した。これは十分にカロリーを与えられているマウスには決して見られない事象であり、エネルギー制限という環境下で自発的に獲得された適応形質であると考えられる。この適応形態を考える上で、初めに注目されるのは、低体温における膜電位の脱分極化による細胞内へのCa^<2+>流入の毒性制御の問題である。この機序を考える一端として我々はエネルギー制限マウスと非制限マウスにおける数種の臓器中におけるCa^<2+>-ATPaseの活性を測定し、次の知見を得た。実験にはコントロールマウスとして95kcal/週、エネルギー制限マウスとして48kcal/週の食餌を与えているマウスを用いた。脳・唾液腺でのCa^<2+>-ATPase活性はコントロールマウスに比し有意に低い。一方、肝臓、脾臓、腎臓におけるCa^<2+>-ATPase活性はコントロールマウス、エネルギー制限マウス間で有意差はなかった。このことから低体温下での細胞内Ca^<2+>濃度ホスメスタシス維持のために、Ca^<2+>-ATPase活性の上昇という機序は採用されていないということが明らかにされ、Ca^<2+>の膜透過性の変化、細胞内器官へのCa^<2+>蓄積の変化に今後、着目すべきことが示唆された。
ティントレットの絵画と同時代出版文化の関係に関する研究

本研究は、ヴェネツィア16世紀の画家ヤコポ・ティントレット(1519-94)の絵画作品を軸として、当時ヴェネツィアが国際的中心であった印刷文化との関連性という観点から研究を行なったものである。ここで言う「印刷文化」は、活版印刷本と、版画イメージとの両方を含んでいる。ティントレットの作品を考えるにあたって、これらの広い流布性をもったメディアに対して画家がどのような関係を結び、刺激を受け取り、反応したか、という視点が根幹である。報告書に収載した研究成果の概要は以下の通りである。第一論文は、印刷本として流布した同時代の批評家ピエトロ・アレティーノの美術理論との関わりを論じた。第二論文は、当時異端をめぐる論争の焦点のひとつであった印刷本俗語訳聖書との関わりを論じた。第三論文は、遠方の北方美術の様式から版画メディアを介して及ぼされた本質的影響力について論じた。版本と版画に関する調査は、ティントレット以外の同時代芸術家に関しても、いくつかの有益な示唆をもたらした。第四論文は、ティントレットにも大きな影響を与えたローマ派の画家ジュリオ・ロマーノに関して、北方版画および同時代の印刷本テキストを材料に解釈を試みたものである。第五、第六論文は同一論文の和文・英文のヴァージョンであるが、ティントレット後期に関連が想定されるオランダ画家ヘームスケルクの素描と版画に関する内容で、本研究の副産物的な位置づけにあるものである。最後に、研究協力者である高梨光正氏による論考を第七論文として収載した。これは、18世紀絵画における神話画の主題解釈と、種々の異なったディテールをもつ古典書籍翻訳本との関連性を精密に比較した内容で、筆者の研究の視点と密接に関わる研究成果である。本研究課題に関わる平成15年度における実施事項は、(1)必要な機器類の購入、(2)平成15年9月10月の海外調査(主として大英図書館)、(3)関連する16世紀俗語印刷本のマイクロフィルムの入手、(4)関連する16世紀の版画素描作品の写真購入、(5)関連文献の収集、(6)関連する画像のデジタル登録、(7)16世紀絵画論のキーワードのデータベース化、であった。本研究の基本的な手続きと目標は、ティントレットの絵画作品と、同時代俗語出版物および同時代の版画イメージ(書籍挿絵を含む)との、これまで見過ごされてきた関係性を明らかにすることである。平成15年度においては、16世紀前半期における主にヴェネツィアの版元から刊行された俗語刊行物のうち、同画家の作品と関連の深いものを収集し、その内容の検討を開始した。具体的には、詩人・批評家のピエトロ・アレティーノによる書簡類と宗教著作、ロドヴィーコ・ドルチェの絵画論、同時代俗語版聖書、喜劇、騎士道ロマンス等である。具体的成果としては、ティントレットに多大な影響を与えたローマ派の画家ジュリオ・ロマーノの作品につき、同時代の喜劇・詩作品(ビッビエーナ、アリオスト)が解釈の鍵を提供することを明らかにし、論文を刊行した。また、同時代の詩人・劇作家ピエトロ・アレティーノの美術批評がティントレットの絵画様式の形成に果たした重要な役割を具体的に示すことを試み、近く論文として刊行する予定である。その他、ティントレットと同時代俗語訳聖書の問題、テイントレットと北方版画の問題につき、これまでに指摘されていない関連、ないし先行研究における解釈の誤りを看取することができた。これらの成果についても、論文にまとめることを検討中である。

本研究課題に関わる平成16年度における実施事項は、(1)北方版画関連文献の収集、(2)ティントレット素描の画像データベース化(進行中)、(3)15年度に収集した16世紀俗語印刷本のマイクロフィルムの検討、(4)関連する論文の執筆・刊行、(5)関連する研究会の開催(平成16年12月)、であった。本研究の基本的な手続きと目標は、ティントレットの絵画作品と、同時代俗語出版物および同時代の版画イメージ(書籍挿絵を含む)との、これまで見過ごされてきた関係性を明らかにすることである。平成16年度においては、16世紀の北方版画家とイタリアとの関連に関する資料を収集・調査した。その成果としてヘームスケルクの素描・版画に関する研究発表を美術史学会全国大会(平成16年5月)にて行なうとともに、その内容を論文として東京芸術大学西洋美術史研究室紀要(日本語版)および英国のBurlington Magazine誌(英語版)に発表した。同じ研究方向では、ティントレットの絵画とドイツ・ルネサンス版画との関係に関する新知見を得ることができ、近く論文にまとめる予定である。インクナブラ(初期印刷本)との関連については、平成16年12月に、関連研究会「イタリア近世絵画研究と同時代印刷文化」を学外の専門家2名を招いて開催し、その際の発表においてティントレットと同時代俗語訳聖書の問題を論じた(その内容は平成17年度内に論文にする予定)。同時代の詩人・劇作家ピエトロ・アレティーノの美術批評がティントレットの絵画様式の形成に果たした重要な役割を具体的に示すための論文は、諸般の事情により刊行が遅れているが、すでに完全に校正を終え、平成17年度中に中央公論美術出版社から刊行予定である。また、本論文が収録される単行本「アレティーノ、または絵画問答」には、同時代の美術批評のキータームを示す約400項目の詳細な索引を作成し、同じく刊行を待つばかりである。本研究課題に関わる平成17年度における実施事項は、(1)北方版画関連文献の収集と検討、(2)ティントレット素描の画像データベース化(進行中)、(3)16世紀の俗語版聖書に関する検討、(4)関連する論文の執筆・刊行、であった。平成17年度においては、16世紀ドイツの版画作品、とりわけアルブレヒト・アルトドルファーの版画作品に関する検討を行ない、これらの作品がティントレットによって直接利用されていることを指摘した論文を英文にて執筆・刊行した。また、以前に収集したティントレット派素描作品のデータベース化を少しずつ継続し、同時代版画との関連を検討しているが、この調査項目はいまだ具体的に論文化する段階にはいたっていない。16年度より継続してきた同時代俗語版聖書との関連についての調査は、本年5月までには論文として執筆し、報告書に収載する予定である。また、関連するトピックとして、エル・グレコの初期作品とされる一点の絵画につき、同時代の版画との関連に注目した調査を行ない、平成17年9月にクレタ島レシムノで開催された国際シンポジウム「エル・グレコの工房」にて口頭発表(英語)を行なった。この原稿は平成19年頃にはクレタ大学から刊行される予定である。さらに現在、報告書冊子の完成に向けて、16世紀ヴェネツィア絵画と印刷文化一般に関する総論をまとめている最中である。
発振現象を基軸としたパーキンソン病の病態解明とオプトDBS開発

パーキンソン病において、大脳基底核内の局所回路における異常リズム形成がパーキンソン病症状発現に深く関与するという報告がこれまでなされている。また、この異常リズムを是正する目的での視床下核もしくは淡蒼球内節(ともに大脳基底核の構成要素である)の高頻度電気刺激が、パーキンソン病症状を改善することが臨床的に知られている。しかしながら、以下の問題が未解明な問題として残っている。1)パーキンソン病患者ならびにパーキンソン病モデル動物において、大脳基底核で異常発振が見られるものの、大脳皮質ー大脳基底核ー視床ループの一部である大脳皮質運動野において異常発振が起こるかどうか未だ明らかでない。2)視床下核の高頻度電気刺激がパーキンソン病症状を改善するが、視床下核の入力源である大脳皮質一次運動野の高頻度電気刺激がパーキンソン病症状を改善するか、また低β帯域の刺激が症状を増悪するか議論が分かれている。3)パーキンソン病症状の発現前に大脳皮質もしくは大脳基底核の異常リズムが発生するのか、あるいはパーキンソン病症状発現の結果として、大脳皮質もしくは大脳基底核の異常リズムが発生するのか、について未だ統一した見解がない。これらの問題を解決するため、パーキンソン病モデルマウスにおいて、大脳基底核と密に連絡し最終的な運動出力を担う大脳皮質運動野で基底核と同様の異常リズムが観察されるかどうかを2光子顕微鏡イメージングにて検証する。また、大脳皮質ー基底核回路をオプトジェネティクスにて経路選択的に神経操作し、パーキンソン病症状が改善するかあるいは悪化するかについて検証を行う。平成30年度においては、2光子顕微鏡によるマウス大脳皮質一次運動野のカルシウムイメージングを行い、パーキンソン病症状発現前に比べ、パーキンソン病症状発現後において、大脳皮質一次運動野の同期発火が上昇するという結果を得ることに成功した。平成30年度においては、オープンフィールドテストを行動学的指標に、また脳切片における黒質TH染色を組織学的指標にすることで、6-OHDA神経毒によるパーキンソン病モデルマウスの作製法を確立した。これらのパーキンソン病モデルマウスを用い、2光子顕微鏡によるマウス大脳皮質一次運動野のカルシウムイメージングを行い、パーキンソン病症状発現後、大脳皮質一次運動野の同期発火が上昇するという結果を得ることに成功した。これらの結果から、研究は順調に進んでいると思われる。2光子顕微鏡カルシウムイメージングにて、パーキンソン病症状発現と大脳皮質一次運動野の同期現象が深く関与することが明らかとなったが、大脳皮質一次運動野の同期発火がどのように大脳基底核に情報伝達されるかは未だ明らかでない。これまでの先行研究から、大脳皮質から大脳基底核への投射として、視床下核もしくは線条体への投射が知られている。二重遺伝子導入法を用い、大脳皮質ー視床下核投射ニューロンもしくは大脳皮質ー線条体ニューロンを経路選択的にラベルする技術を既に開発しており、平成31年度においては、大脳皮質ー視床下核投射ニューロンと大脳皮質ー線条体ニューロンのいずれがパーキンソン病症状発現時に同期発火するかを2光子顕微鏡カルシウムイメージングにて検証する。また、同期発火が強いと同定された経路を、二重遺伝子導入法と光遺伝学を組み合わせることで、経路選択的に神経活動操作(人工的同期発火を惹起)し、健常マウスにおいて、パーキンソン病症状が発現するかどうかを検証する。さらに、パーキンソン病モデルマウスにおいては、類似の光遺伝学的手法を用いることで、人工的脱同期化を図り、パーキンソン病症状が緩解するかどうかを検証する。

平成30年度においては、オープンフィールドテストを行動学的指標に、また脳切片における黒質TH染色を組織学的指標にすることで、6-OHDA神経毒によるパーキンソン病モデルマウスの作製法を確立した。これらのパーキンソン病モデルマウスを用い、2光子顕微鏡によるマウス大脳皮質一次運動野のカルシウムイメージングを行い、パーキンソン病症状発現後、大脳皮質一次運動野の同期発火が上昇するという結果を得ることに成功した。これらの結果から、研究は順調に進んでいると思われる。2光子顕微鏡カルシウムイメージングにて、パーキンソン病症状発現と大脳皮質一次運動野の同期現象が深く関与することが明らかとなったが、大脳皮質一次運動野の同期発火がどのように大脳基底核に情報伝達されるかは未だ明らかでない。これまでの先行研究から、大脳皮質から大脳基底核への投射として、視床下核もしくは線条体への投射が知られている。二重遺伝子導入法を用い、大脳皮質ー視床下核投射ニューロンもしくは大脳皮質ー線条体ニューロンを経路選択的にラベルする技術を既に開発しており、平成31年度においては、大脳皮質ー視床下核投射ニューロンと大脳皮質ー線条体ニューロンのいずれがパーキンソン病症状発現時に同期発火するかを2光子顕微鏡カルシウムイメージングにて検証する。また、同期発火が強いと同定された経路を、二重遺伝子導入法と光遺伝学を組み合わせることで、経路選択的に神経活動操作(人工的同期発火を惹起)し、健常マウスにおいて、パーキンソン病症状が発現するかどうかを検証する。さらに、パーキンソン病モデルマウスにおいては、類似の光遺伝学的手法を用いることで、人工的脱同期化を図り、パーキンソン病症状が緩解するかどうかを検証する。
ピエゾセラミックスアクチュエータを用いたロバストな制振制御に関する研究

本研究は,一片のピエゾセラミックスにセンサとアクチュエータの両方の働きをさせるセルフセンシング・アクチュエータの実現と柔軟構造物の制振制御への適用を目的とした.セルフセンシング・アクチュエータに対しては従来より,(1)実現すること自体が非常に困難である.(2)実現できた場合でもブリッジ回路のバランスが正確でないと(回路のパラメータに変動があると)優れた制振性能が得られない.などの問題点が指摘されている.本研究では,まず(1)の問題に対しては,等価圧電定数d_<31>の大きな圧電セラミックスを用いることにより,セルフセンシング・アクチュエータの実現が可能であることを実証した.すなわち,従来制御方式である速度フィードバックにより,片持ちはりの制振制御を行ない,同一の制御方式で,センサとアクチュエータを別々に用意した場合と同等の制振性能が容易に達成できることを確認した.しかしながら,従来の報告どおり,本研究においてもブリッジ回路のパラメータに変動がある場合においては,制御系が不安定となったため,より高いパフォーマンスを求めてフィードバックゲインを大きく設定することは危険であり,パラメータ変動の存在下では,速度フィードバックは現実的な制御手法ではないことを認識した.そこで(2)の問題に対しては,パラメータ変動を予め見積もっておけば,その範囲内の変動に対しては制御性能のロバスト性を保証することができるμ設計法を利用してコントローラを設計することを試みた.その結果,通常のブリッジ回路で起こり得るパラメータ変動の存在下においても,パラメータ変動がない場合と同等の,かつ速度フィードバックよりも減衰特性に優れた制振制御を行なうことが可能となった.本研究は,一片のピエゾセラミックスにセンサとアクチュエータの両方の働きをさせるセルフセンシング・アクチュエータの実現と柔軟構造物の制振制御への適用を目的とした.セルフセンシング・アクチュエータに対しては従来より,(1)実現すること自体が非常に困難である.(2)実現できた場合でもブリッジ回路のバランスが正確でないと(回路のパラメータに変動があると)優れた制振性能が得られない.などの問題点が指摘されている.本研究では,まず(1)の問題に対しては,等価圧電定数d_<31>の大きな圧電セラミックスを用いることにより,セルフセンシング・アクチュエータの実現が可能であることを実証した.すなわち,従来制御方式である速度フィードバックにより,片持ちはりの制振制御を行ない,同一の制御方式で,センサとアクチュエータを別々に用意した場合と同等の制振性能が容易に達成できることを確認した.しかしながら,従来の報告どおり,本研究においてもブリッジ回路のパラメータに変動がある場合においては,制御系が不安定となったため,より高いパフォーマンスを求めてフィードバックゲインを大きく設定することは危険であり,パラメータ変動の存在下では,速度フィードバックは現実的な制御手法ではないことを認識した.そこで(2)の問題に対しては,パラメータ変動を予め見積もっておけば,その範囲内の変動に対しては制御性能のロバスト性を保証することができるμ設計法を利用してコントローラを設計することを試みた.その結果,通常のブリッジ回路で起こり得るパラメータ変動の存在下においても,パラメータ変動がない場合と同等の,かつ速度フィードバックよりも減衰特性に優れた制振制御を行なうことが可能となった.
デジタル直接駆動マルチコイルモータの高出力・低リップル・低振動化

本研究では,我々が提案している従来のブラシレスモータの1巻線を複数に分割したマルチコイルモータにおいて,最大出力向上,高回転化,コイルばらつきによるトルク変動低減,ロータの機械的アンバランスによる振動低減を目的とする.この実現のため以下の研究を行った.空間ベクトル型ΔΣ変調器を用いたデジタル直接駆動法の検討を行った.我々が提案しているデジタル直接駆動法モータでは,UVWの各相のコイルを複数に分割している.また,昨年度検討したUVWの各相の分割した各相のコイルを個別に駆動する.これを組み合わせるとp相のモータで,各コイルを3つに分割した場合,3pのコイルを個別に駆動することになる.駆動するコイルの位置およびコイル数を正確に決定するため,ループフィルタ(積分器)をΔΣ変調器のように配置した.さらに,選択可能な複数のコイルを,各コイルの使用の有無を複数回積分するループフィルタに入力し,その出力が小さい順に選択する方法を検討した.シミュレーションにより,この方法でコイルの位置,数を自動的に選択でき,その際に生じる量子化雑音に対して,ノイズシェーピングを実現出来ることを確認した.また,この各コイルのパラメータにミスマッチがあった場合,このミスマッチに対してもノイズシェーピングが掛かることを確認できた.偏心による振動を低減するために,偏心によるロータの同心円方向の力と反対向きの力を発生させる必要がある.本年度は,上記の空間ベクトル型のデジタル直接駆動法を応用し,同心円方向に力を発生させるコイルの選択方法を検討した.空間ベクトルを用いることで,回転方向だけでなく同心円方向に力を発生させるコイルの選択方法が存在することを確認した.また,この方法を用いた方法をシミュレーションし,同心円方向に力が発生出来ていることを確認した.空間ベクトル型ΔΣ変調器を用いたデジタル直接駆動法に関しては,概要にも示したように,その基本原理を検討し,基本構成法を提案した.また,この基本特性をシミュレーションにより確認している.提案した方法では,回転トルクを変化させず,同心円方向の力も発生させることができるコイルの選択方法を考案している.しかし,前年度高次のループフィルタを用いた際に,ループが不安定になる問題点があることが判明した.この点に関して,30年度では解決方法を検討した.ループフィルタを安定化する手法として,ループフィルタの出力を監視し,動的にフィルタ係数を切り替える方法を提案した.この手法により,高次のループフィルタを用いた場合においても,安定化が可能であることをシミュレーションにより確認した.ロータ軸の偏心などによる回転軸振動を低減させるためには,回転軸の振動を検出する必要がある.本研究では,回転軸の振動を,MEMSセンサを用いることで検出可能であることをシミュレーションおよび実験により確認している.この情報をもとに上述した同心円方向への力の発生方法を制御することで軸振動の低減が可能であると考えている.30年度に提案した同心円方向に力を発生させる手法をFPGAを用いて実装し,実モータを駆動し,その特性を実測する.まず,実際にモータを駆動して,同心円方向に力が生じることを確認する.また,その際には,30年度に試作した振動検出回路を基本に振動検出系を構築する.次に,軸に偏心した重りを装着し,その振動を検出する実験を行う.まずは,偏心方向をあらかじめ測定し,その情報をもとに振動を低減させる方法を検討する.次に,振動センサからの情報をもとに,振動を低減する方法を検討する.本研究では,我々が提案している従来のブラシレスモータの1巻線を複数に分割したマルチコイルモータにおいて,最大出力向上,高回転化,コイルばらつきによるトルク変動低減,ロータの機械的アンバランスによる振動低減を目的とする.この実現のため以下の研究を行った.従来の多相集中巻モータの各コイルを複数に分割し,さらに全ての相のコイルを個別に駆動したデジタル直接駆動モータ(DDDMO)の基本特性の測定:我々の提案したDDDMOでは,3相の各コイルを複数に分割しているが,これらのコイルをさらに分割する手法を提案した.この場合,各コイルには物理的な位置が異なるスロットが存在する.このようなモータとしてインホイールモータを選定し,電気的,機械的特性の測定を行った.さらに,各スロットを個別に駆動した際の特性を測定することで,各コイルを個別駆動した際の特性を再現するモデルの作成を行った.従来我々が提案しているコイルの駆動方法を拡張したコイル選択方法の提案:従来のDDDMOでは,各コイルの選択の有無をUVWの各コイルの使用の有無を変数とするベクトルフィルタを用いて選択しており,V,W相を逆相駆動することによるU相駆動と等価の磁束を生成するような駆動方法は用いていない.そこで,このようなこれまで用いられていなかった駆動パターンをも含めた選択手法を提案し,正常にモータを回転させることが出来ることをシミュレーションで確認した.U,V,W各相を構成する複数のコイルをそれぞれ個別に駆動するDDDMO駆動方式の提案:上記の各相のコイルを個別に駆動する方法を提案した.これにより,各相のコイル数は相を構成するコイル数倍に増え出力トルクを増大でき,1コイルのみを駆動した場合の出力トルクを低減できる.低出力トルク時のトルク変動低減や効率向上も図れる.また,コイルのばらつきの影響をさらに低減できることを確認した.新たなコイル分割方法およびこれらの駆動方法を提案し,その基本特性をシミュレーションにより確認した.

また,インホイールモータの実機を用いてマルチコイルモータとしてのモデルパラメータを測定し,シミュレーションにこれを活用している.V,W相を逆相駆動することによるU相駆動と等価の磁束を生成するような駆動方法による制御では,コイルのばらつきの影響を低減するため,コイルの誤差の影響を低減する全相の全てのコイルを対象としたノイズシェーピング・ダイナミック・エレメントマッチング法(NSDEM)が必要となる.今回の研究で従来と同様の方法で全コイルに対するNSDEMを構成した場合,NSDEMを構成する内部ループの安定性が損なわれる条件が存在することが分かった.これは,各相のサブコイルも分割するため,総コイル数が大幅に増大したためである.この点は想定されていた点でありこれを解決する方法を30年度では検討する必要がある.その他,FPGAを使った実装試作については,現在提案手法を用いた駆動系回路の設計を行っている.プリント基板を含めた実装において必要な部品の納期遅れのため若干遅れが出ている.本研究では,我々が提案している従来のブラシレスモータの1巻線を複数に分割したマルチコイルモータにおいて,最大出力向上,高回転化,コイルばらつきによるトルク変動低減,ロータの機械的アンバランスによる振動低減を目的とする.この実現のため以下の研究を行った.空間ベクトル型ΔΣ変調器を用いたデジタル直接駆動法の検討を行った.我々が提案しているデジタル直接駆動法モータでは,UVWの各相のコイルを複数に分割している.また,昨年度検討したUVWの各相の分割した各相のコイルを個別に駆動する.これを組み合わせるとp相のモータで,各コイルを3つに分割した場合,3pのコイルを個別に駆動することになる.駆動するコイルの位置およびコイル数を正確に決定するため,ループフィルタ(積分器)をΔΣ変調器のように配置した.さらに,選択可能な複数のコイルを,各コイルの使用の有無を複数回積分するループフィルタに入力し,その出力が小さい順に選択する方法を検討した.シミュレーションにより,この方法でコイルの位置,数を自動的に選択でき,その際に生じる量子化雑音に対して,ノイズシェーピングを実現出来ることを確認した.また,この各コイルのパラメータにミスマッチがあった場合,このミスマッチに対してもノイズシェーピングが掛かることを確認できた.偏心による振動を低減するために,偏心によるロータの同心円方向の力と反対向きの力を発生させる必要がある.本年度は,上記の空間ベクトル型のデジタル直接駆動法を応用し,同心円方向に力を発生させるコイルの選択方法を検討した.空間ベクトルを用いることで,回転方向だけでなく同心円方向に力を発生させるコイルの選択方法が存在することを確認した.また,この方法を用いた方法をシミュレーションし,同心円方向に力が発生出来ていることを確認した.空間ベクトル型ΔΣ変調器を用いたデジタル直接駆動法に関しては,概要にも示したように,その基本原理を検討し,基本構成法を提案した.また,この基本特性をシミュレーションにより確認している.提案した方法では,回転トルクを変化させず,同心円方向の力も発生させることができるコイルの選択方法を考案している.しかし,前年度高次のループフィルタを用いた際に,ループが不安定になる問題点があることが判明した.この点に関して,30年度では解決方法を検討した.ループフィルタを安定化する手法として,ループフィルタの出力を監視し,動的にフィルタ係数を切り替える方法を提案した.