hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子化された情報の動的説明法の研究

効果的な情報伝達に係わる要因の分析については,新聞記事を計算機が音声で伝えるときに,伝達特徴(ポーズ,文長,やりとり)を変えることで受け手の理解にどのような違いがあるかを調べるために,簡単な対話システムを作成し実験を進めた.動的説明のモデル化については,説明対話の分析および医者のインタビューを行いながら,前年にモデル化を進めたプロトタイプの問題点,一般化の検討を進めた.特に,健康診断結果の説明を対象にした場合,基本的な説明単位の種類としてどのようなものを考えればよいか,それらに対してどのような受け手の反応があり,それによりどのように説明が展開しうるかの検討を進めた.受け手の反応に応じて説明を進める動的説明生成法を明らかにするために,実際の説明対話の収集,説明対話の分析,動的説明のモデル化を進めた.説明対話の収集については,前期に引続き,被験者の健康診断結果を医者が説明する対話の録音と書き起こしを進めた.説明対話の分析に関しては,対話の主導権,反応の仕方,説明の仕方,発話の音調など,動的説明に係わる特徴の分析を進めた.対話の主導権については,対話のタスクとの関連を分析した.交通経路案内では主導権は階層的で,対話全般は情報要求者が主導し,個別の情報を聞いたり,説明する面では,説明者が主導する.反応の仕方については,重要情報との関連,情報要求者の知識との関連を分析した.また,会議室予約システムの対話実験について,システムの反応の仕方として,直接確認,間接確認,「はい」,最後にまとめて確認の各場合でどのように違いがあるか統計分析し,直接確認による反応が必ずしも非効率でないことが認められた.説明の仕方については,肝臓に関係する検査項目の説明に係わる単位として,検査値の提示,程度の説明,目的の説明などを医者と共同して整理した.音調については,地図説明対話を対象に,被験者が音が高くなると感じる箇所の基本周波数を分析しモデル化を進めた.動的説明のモデル化については,健康診断結果の説明を対象に,検査項目の説明モデルとして,説明単位という概念を提案し,この単位により説明対話を構成する枠組を検討した.説明単位には階層性も与え,聞き手の反応に応じて,他の説明単位の説明に移ったり,説明が詳細化される.受け手の反応に応じて説明を進める動的説明生成法を明らかにすることを目的に,説明対話の収集,説明対話の分析,動的説明対話に係わる諸要素の研究,動的説明のモデル化などを行った.説明対話の収集については,前期に引き続き健康診断結果を医者が受診者に説明する対話の録音と書き起こしを進めた.説明対話の分析に関しては,健康診断結果と交通経路について説明単位の観点から比較した.交通経路の説明対話は対話構造が平板なのに対して,健康診断結果の説明対話では対話構造は交通経路案内よりも多様である.健康診断結果の説明対話について,対象領域における話題(説明単位)がどのように展開されているか,部分説明単位が修辞関係の点からどのように展開されているか,命題内容が話し言葉の表現としてどのように展開されているかなどの点について分析した.対話に係わる諸要素の研究については,どのような確認発話が対話によいかを調べる対話実験を行った.確認発話として,直接確認,間接確認,あいづち,まとめ確認という種類を取り上げ,会議室予約を対象にする音声対話システムを作成し,対話実験を行い,被験者のアンケート,対話時間,ターン数,やり直し発話について統計分析した.間接確認の被験者にはよい印象を与えないこと,直接確認とまとめ確認の組合せが比較的よいこと,対話時間・ターン数が増えても被験者の印象が悪いとは限らないなどの結果を得た.
迷走神経による血中消化管ホルモン認識:内分泌・神経連関による胃機能調節

我々は,食事摂取に伴い門脈血中に放出される膵・消化管ホルモン(液性情報)が肝・門脈領域で特異な肝迷走神経機構により神経性情報に変換される事を見出し報告してきた.本申請研究では,この中のGlucagon-like peptide-1(GLP-1)により惹起される肝迷走神経求心性情報が,反射性に胃迷走神経の遠心性活動にいかなる彰響を与えるかにつき電気生理学的に明らかにし,最近注目されつつあるGLP-1による腸・肝・胃連関、即ちenterogastrone効果,の機序を解明しようとした.実験はWistar系ラットを用い麻酔下に実体顕微鋳を用い迷走神経の肝枝,胃枝(腹側および背側)を同定分雌し既報の方法で,これら神経枝のin situにおける電気活動を連続測定することにより実施した.その結果,1)門脈内GLP-1投与時の迷走神経肝臓枝の求心性電気活動は,生理学的量,傍生理学的量,薬理学的量いずれのGLP-1によっても促進された.2)門脈内GLP-1投与時の迷走神経胃枝の遠心性電気活動は,1)と同様のGLP-1の各投与量により,背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても明らかに減弱した.3)選択的肝迷走神経切断を予め施行したラットにおいて1)と同様のGLP-1の各投与を行うと,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても有意に変化しなかった.4)大腿静脈内GLP-1投与時の迷走神経胃枝の遠心性電気活動は,1)の傍生理学的量,薬理学的量に相当するGLP-1の各投与量において,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても有意に減弱した.5)選択的肝迷走神経切断ラツトに4)と同様の大腿静脈内GLP-1投与を行うと,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は有嵐に変化しなかった.以上の結果は,門脈中に放出されたGLP-1が肝迷走神経機構により神経性に認識され,この情報が迷走神経反射的に胃機能を調節することを示唆した.我々は,食事摂取に伴い門脈血中に放出される膵・消化管ホルモン(液性情報)が肝・門脈領域で特異な肝迷走神経機構により神経性情報に変換される事を見出し報告してきた.本申請研究では,この中のGlucagon-like peptide-1(GLP-1)により惹起される肝迷走神経求心性情報が,反射性に胃迷走神経の遠心性活動にいかなる彰響を与えるかにつき電気生理学的に明らかにし,最近注目されつつあるGLP-1による腸・肝・胃連関、即ちenterogastrone効果,の機序を解明しようとした.実験はWistar系ラットを用い麻酔下に実体顕微鋳を用い迷走神経の肝枝,胃枝(腹側および背側)を同定分雌し既報の方法で,これら神経枝のin situにおける電気活動を連続測定することにより実施した.その結果,1)門脈内GLP-1投与時の迷走神経肝臓枝の求心性電気活動は,生理学的量,傍生理学的量,薬理学的量いずれのGLP-1によっても促進された.2)門脈内GLP-1投与時の迷走神経胃枝の遠心性電気活動は,1)と同様のGLP-1の各投与量により,背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても明らかに減弱した.3)選択的肝迷走神経切断を予め施行したラットにおいて1)と同様のGLP-1の各投与を行うと,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても有意に変化しなかった.4)大腿静脈内GLP-1投与時の迷走神経胃枝の遠心性電気活動は,1)の傍生理学的量,薬理学的量に相当するGLP-1の各投与量において,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても有意に減弱した.5)選択的肝迷走神経切断ラツトに4)と同様の大腿静脈内GLP-1投与を行うと,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は有嵐に変化しなかった.以上の結果は,門脈中に放出されたGLP-1が肝迷走神経機構により神経性に認識され,この情報が迷走神経反射的に胃機能を調節することを示唆した.我々は,食事摂取に伴い門脈中に放出される膵・消化管ホルモン(液性情報)が肝・門脈領域で特異な肝迷走神経機構により神経性情報に変換される事を見い出し報告してきた.本申請研究では,この中のGLP-1により惹起される肝迷走神経求心性情報が,反射性に胃迷走神経の遠心性活動にいかなる影響を与えるかにつき電気生理学的に明らかにし,最近注目されつつあるGLP-1による腸・肝・胃連関,即ちenterogastrone効果,の機序を解明しようとした.実験はWistar系ラットを用い麻酔下に実体顕微鏡を用い迷走神経の肝枝,胃枝(腹側および背側)を同定分離し既報の方法で,これら神経枝のin situにおける電気活動を連続測定することにより実施した.その結果,1)門脈内GLP-1投与時の迷走神経肝臓枝の求心性電気活動は,生理学的量,傍生理学的量,薬理学的量いずれのGLP-1によっても促進された.2)門脈内GLP-

1投与時の迷走神経胃枝の遠心性電気活動は,1)と同様のGLP-1の各投与量により,背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても明らかに変動した.現在,選択的肝迷走神経切断を予め施行したラットにおいて,正常ラットのGLP-1投与時の成績と比較中である.また,大腿静脈内GLP-1投与時の迷走神経胃枝の遠心性電気活動についても検討中である.我々は,食事摂取に伴い門脈中に放出される膵・消化管ホルモン(液性情報)が肝・門脈領域で特異な肝迷走神経機構により神経性情報に変換される事を見出し報告してきた.本申請研究では,この中のGlucagon-like peptide-1(GLP-1)により惹起される肝迷走神経求心性情報が,反射性に胃迷走神経の遠心性活動にいかなる影響を与えるかにつき電気生理学的に明らかにし,最近注目されつつあるGLP-1による腸・肝・胃連関,即ちenterogastrone効果,の機序を解明しようとした.実験はWistar系ラットを用い麻酔下に実体顕微鏡を用い迷走神経の肝枝,胃枝(腹側および背側)を同定分離し既報の方法で,これら神経枝のin situにおける電気活動を連続測定することにより実施した.その結果,平成12年度には次のような成績を得た.1)門脈内GLP-1投与時の迷走神経肝臓枝の求心性電気活動は,生理学的量,傍生理学的量,薬理学的量いずれのGLP-1によっても促進された.2)門脈内GLP-1投与時の迷走神経胃枝の遠心性電気活動は,1)と同様のGLP-1の各投与量により,背側胃伎または腹側胃枝のいずれにおいても明らかに減弱した.今年度はさらに以下の実験を行い本研究の進展を見た.即ち,3)選択的肝迷走神経切断を予め施行したラットにおいて,1)と同様のGLP-1の各投与を行うと,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても有意に変化しなかった。4)大腿静脈内GLP-1投与時の迷走神経胃枝の遠心性電気活動は,1)の傍生理学的量,薬理学的量に相当するGLP-1の各投与量において,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は背側胃枝または腹側胃枝のいずれにおいても有意に減弱した。5)選択的肝迷走神経切断ラットに4)と同様の大腿静脈内GLP-1投与を行うと,迷走神経胃枝の遠心性電気活動は有意に変化しなかった。以上の結果は,門脈中に放出されたGLP-1が肝迷走神経機構により神経性に認識され,この情報が迷走神経反射的に胃機能を調節することを示唆した。
インフレ・ターゲティング政策と経済安定化-アジア諸国の経験と日本への影響-

(1)アジアの代表的なインフレーション・ターゲティング採用国である韓国とタイの中央銀行エコノミストを招き、国際コンファレンス(アジア金融政策会議)を2008年1月に神戸大学で開催した。本研究チームのメンバーは、これまでの調査・研究に基づいて、研究発表・司会・討論者を勤めた。(2)研究メンバーの地主と宮尾は、それぞれ、アジア開発銀行の研究プロジェクトにも参加して、アジア諸国の金融政策の研究を進めて、同行主催の国際会議において発表した。(3)タイと韓国は、インフレーション・ターゲティングについてそれぞれに相当期間の経験を積んできており、共にいくつかの修正を施してきている。韓国が目標達成期間を3年間に伸ばしたことや、タイが新中央銀行法で政策委員会の位置付けを明確にしたことは、世界の主要なインフレーション・ターゲティング採用国の流れに沿っている。(4)ベトナムのようにインフレーション・ターゲティングを採用していないアジア諸国は、為替レートを名目アンカーとして使用してきたが、最近のドル下落で金融政策運営が難しくなっており、インフレーション目標が検討され始めている。なお、インフレーション・ターゲティングを採用していても、フィリピンのように目標の達成に成功していない国もある。また、カンボジアやラオスのように、自国通貨以外にドルやバーツなどの外国通貨が国内でも通用している国々の金融政策運営も難しい。(5)上記(1)の国際会議の内容を中心に、研究成果をまとめて研究書として刊行する計画を進めている。今年度はプロジェクトの初年度であるため、今後3年間の活動の基礎となる資料、データベースの購入・構築と概要把握のための、各分担者による現地聞き取り調査が活動の中心となった。地主、猪口はマレーシアの中央銀行への「聞き取り調査を行い、マレーシアの金融政策や金融システムの制度、形成史についての理解を進めた。北岡もマレーシア中央銀行において聞き取り調査を進め、特に金融政策がイスラム教国としての制約の文脈で選択されていることなどの特殊性が理解された。北岡の調査概要は、同志社大学のワークショップにおいて報告された。宮尾は、3月に米国連邦準備銀行においてインフレ・ターゲットに関する基本的論点についての聞き取りおよび意見交換を行い、今後のアジア諸国を見る際の課題、視点の整理をおこなった。また、三重野は1月にコロンビア大学においてプロジェクトに関係する研究(タイ金融システム)の報告を行い、関係する研究者との意見交換をおこなった。今年度、研究成果とした発表された研究は、いずれもプロジェクト開始以前からその準備として進めていたものが実を結んだものである。宮尾、地主、藤原秀夫は、アジアにおけるインフレ・ターゲット採用の是非を議論するうえで重要なバックグラウンドとなる、日本のケース及び理論的観点から実証、理論両面における分析を進め成果をとりまとめた。藤原賢哉、三重野は、ミクロ的な視点から、日本における債務過剰企業の破綻処理(デット・リストラクチュアリングの視点からの金融市場の効率性、やアジアにおける企業の資金調達行動などのテーマに取り組み、成果をとりまとめた。本年度は、インフレ目標を実施している国として、フィリピンを訪問して、その政策運営の内容を調査した。韓国も3月に訪問予定である。フィリピンに関しては、海外で勤務しているフィリピン人からの送金がGDPに比して非常に大きいという特殊事情があることが判明した。為替レートの安定化が重視される可能性を考慮にいれて、これから分析していく。政府からの独立性の検討も重要である。韓国については、最近、インフレを安定化させるための利上げが繰り返されているが、韓国ウォンの対外価値が上昇している。経済にとっての輸出の重要性が高い中、中央銀行への政治圧力が高まり易い状況なので、現地調査で明らかにしたい。インフレ目標を実施していないアジアの国々である、カンボジア・ラオスおよびベトナムの3ヶ国についても、アジア開発鋲行と協力して、金融政策の調査を行いつつある。カンボジアとラオスについては、国内でもドル貨幣が流通しており、銀行預金も高い比率でドル建てとなっている。これら2国と比べると低率であるが、ベトナムでもドル貨幣は流通している。ドル化が進んだ状態では、金融政策の運営における為替レートの安定化のウエイトが高くなると予想される。

実際、これらの国々では管理フロート制が採用されて、各通貨の対ドルレートが極めて安定している。3国ともに移行経済であるので、他のアジア諸国と比べても、リアルタイムのデータ整備が遅れているという特殊事情も明らかになった。通常のインフレ目標の採用は難しいが、対ドルレートの安定化を図ることで、結果的にインフレ率も安定化しているのが実情である。ドル化には貨幣発行収入の減少のようなマイナス面もあるので、国内金融政策運営の整備の方法を検討していきたい。(1)アジアの代表的なインフレーション・ターゲティング採用国である韓国とタイの中央銀行エコノミストを招き、国際コンファレンス(アジア金融政策会議)を2008年1月に神戸大学で開催した。本研究チームのメンバーは、これまでの調査・研究に基づいて、研究発表・司会・討論者を勤めた。(2)研究メンバーの地主と宮尾は、それぞれ、アジア開発銀行の研究プロジェクトにも参加して、アジア諸国の金融政策の研究を進めて、同行主催の国際会議において発表した。(3)タイと韓国は、インフレーション・ターゲティングについてそれぞれに相当期間の経験を積んできており、共にいくつかの修正を施してきている。韓国が目標達成期間を3年間に伸ばしたことや、タイが新中央銀行法で政策委員会の位置付けを明確にしたことは、世界の主要なインフレーション・ターゲティング採用国の流れに沿っている。(4)ベトナムのようにインフレーション・ターゲティングを採用していないアジア諸国は、為替レートを名目アンカーとして使用してきたが、最近のドル下落で金融政策運営が難しくなっており、インフレーション目標が検討され始めている。なお、インフレーション・ターゲティングを採用していても、フィリピンのように目標の達成に成功していない国もある。また、カンボジアやラオスのように、自国通貨以外にドルやバーツなどの外国通貨が国内でも通用している国々の金融政策運営も難しい。(5)上記(1)の国際会議の内容を中心に、研究成果をまとめて研究書として刊行する計画を進めている。
油脂製品の酸化劣化度の定量的評価システムの開発と応用

油脂、食品などは大気中の酸素、光により酸化され、劣化していく。これは品質の低下をもたらし、安全性の問題を生ずる。そのため、その酸化を抑えること、酸化度を知ることが重要となる。本研究は油脂、脂質の酸化を特異的にかつ高感度、迅速、簡便に測定する方法、システムを開発することを目的としている。あわせて、これら酸化を抑制する抗酸化物の開発、評価をすることも目指している。高速液体クロマトグラフィー化学発光法による脂質過酸化物の定量、位置、立体、さらに光学異性体の分離を行うことを確立した。対象とする使用も発展させ、油、ミセル、リポソーム、リポ蛋白質、血漿、細胞での分析も可能となった。これにより、油脂、脂質の酸化の活性種、メカニズムの同定に関しても知見を得ることが可能となった。コレステロールエステルについては脂肪酸クラスの分離定量も可能となった。ジフェニルピレニルホスフィン(DPPD)を用いた超高感度蛍光分析法の応用についても研究を発生させた。DDDPで過酸化物との反応で生成するDPPDオキサイドを定量する方法の有用性を確認した。コンフォーカル蛍光顕微鏡を用いることによって、脂質過酸化物の細胞中での存在位置についても、立体的に可視化できることを確認した。今後の発展が楽しみである。さらに、種々の抗酸化物を異なる反応場で用い、その抗酸化活性を、上記の方法を用いて脂質過酸化物の生成量を測定することにより評価することを行い、有望な抗酸化物の開発に結びつけることができた。油脂、食品などはすべて大気中の酸素により酸化変性を受け、劣化していく。これは物性の変化、品質の低下をもたらし、また安全性に問題を生じる。本研究は油脂、脂質類の酸化を特異的に、かつ高感度で簡便に測定するシステムを開発することを目的としている。本年度は化学発光法と蛍光による分析について検討した。酸化により生ずるヒドロペルオキシドは金属イオンにより分解され酸素ラジカルを生じ、これが共存するルミノールと反応することにより化学発光を生ずる。極めて高感度の光電子増倍管を用いることにより、極微弱の化学発光強度を検出することが可能で、これを利用することにより油脂、脂質の酸化反応のごく初期で検出することができる。本研究ではストップドフロー化学発光分析システムを考案し、この化学発光の発光ダイナミックスを追跡することに成功した。そしてこれを用いることにより、種々の金属イオンによる各種脂質ヒドロペルオキシドの反応による化学発光パターンをとることが可能となった。もう一つの方法として、ジフェニルピレニルホスフィン(DPPP)と過酸化物の反応により生成するジフェニルピレニルホスフィンオキシドが強い蛍光をもつことを利用して、過酸化物の微量分析の開発にとりくんでいる。脂質、リポソーム膜、リポプロテインの酸化をこのDPPPを用いる方法で追跡している。特に、リポプロテインの酸化反応については、民間の研究者と共同して、レーザー共焦点顕微鏡を用いて画像化することを試みている。油脂、食品などは大気中の酸素、光により酸化され劣化していく。また、これらの酸化を抑制する抗酸化物の活性を評価する方法の開発をも目指している。前年度に引き続き、ルミノールを用いた化学発光法による酸化生成物の超高感度分析法の開発に取り組んだ。ストップドフロー化学発光分析システムを開発し、脂質クラスによる応答性の差を明らかにした。高速液体クロマトグラフィーにキラルカラムを応用し、酵素的酸化と、フリーラジカル連鎖的酸化反応を区別することを行った。p,p

'-ジフェニルフェニレンジアミンがラジカルと反応することにより、440nmの可視域に強い吸収をもつ生成物を定量的に与えることを利用して、ラジカルの発生およびそのラジカルの抗酸化物による捕捉を簡便に定量化する方法を考案し、いくつかの系、化合物に応用した。これは今後、多くの系に発展、応用することが可能と期待される。不均一系でも高感度で検出、測定でき、かつ画像化することを目指して、ジフェニルピレニルホスフィン(DPPD)の応用について研究を続けた。DPPDはヒドロペルオキシドと量論的に反応してDPPDオキサイドを与える。それは強い蛍光を発するので高速液体クロマトグラフィーにより分析できるばかりでなく、蛍光顕微鏡で画像化することも可能である。低比重リポ蛋白質にとりこませたDPPDが酸化に伴いDPPDオキサイドを与えること、それをとりこんで細胞が蛍光を発することを確認することができた。油脂、食品などは大気中の酸素、光により酸化され、劣化していく。これは品質の低下をもたらし、安全性の問題を生ずる。そのため、その酸化を抑えること、酸化度を知ることが重要となる。本研究は油脂、脂質の酸化を特異的にかつ高感度、迅速、簡便に測定する方法、システムを開発することを目的としている。あわせて、これら酸化を抑制する抗酸化物の開発、評価をすることも目指している。前年の研究をさらに発展させ、高速液体クロマトグラフィー化学発光法による脂質過酸化物の定量、位置、立体、さらに光学異性体の分離を行うことを確立した。対象とする使用も発展させ、油、ミセル、リポソーム、リポ蛋白質、血漿、細胞での分析も可能となった。これにより、油脂、脂質の酸化の活性種、メカニズムの同定に関しても知見を得ることが可能となった。コレステロールエステルについては脂肪酸クラスの分離定量も可能となった。ジフェニルピレニルホスフィン(DPPD)を用いた超高感度蛍光分析法の応用についても研究を発生させた。DDDPで過酸化物との反応で生成するDPPDオキサイドを定量する方法の有用性を確認した。本年度は新しくコンフォーカル蛍光顕微鏡を用いることによって、脂質過酸化物の細胞中での存在位置についても、立体的に可視化できることを確認した。今後の発展が楽しみである。さらに、種々の抗酸化物を異なる反応場で用い、その抗酸化活性を、上記の方法を用いて脂質過酸化物の生成量を測定することにより評価することを行い、有望な抗酸化物の開発に結びつけることができた。
精神分裂病の疾患教育のためのビデオ教材の開発

精神分裂病の家族教育に関する文献や資料を検討した結果、教育用ビデオに含ませるべき内容では、原因・症状・治療(身体治療と心理社会的治療)・社会資源が重要だとわかった。そこで、全5巻より構成されるビデオ教材を作成することに決定した。平成11年度は第1巻、症状編を作成した。タイトル・プロローグ・患者による症状体験の語り・アニメーションによる症状の説明・患者による対処方法の語り・専門医師による症状の説明・エピローグ・エンドタイトルより構成されている。個々の症状では、幻覚・妄想・思考の異常・感情の異常・奇異な行動を取り上げた。また症状は大まかに陽性症状と陰性症状とに分類でき、治療が異なっていることを説明した。平成12年度は第2巻、原因編を作成した。タイトル・プロローグ・家族座談会(家族が考える病気の原因や説明についての話し合い)・フリップによる病因の説明・コンピュータグラフィックによるドーパミン仮説の説明・再度の家族座談会より構成されている。分裂病は脳という臓器が傷害される病気であり、家族の育て方が悪いといった考えは間違いであることを強調した。そのことで、家族が多大な安心感を得ることが期待された。いずれの巻を作成するときも、シナリオ作成、関係者の打ち合わせ会議、専門業者による撮影、試写とナレーションづくりといった手順で進めた。撮影は、高知医科大学附属病院と同大学の教育関連病院である土佐病院とで行い、参加した患者・家族には撮影への同意を得た。2巻の制作ビデオはすでに講演会などで用いている。全5巻が出来上がった段階で、現在各地で行われている家族教室・家族グループ・個別家族への介入などでの普及を図る予定である。家族が疾患の理解をはかり家庭環境が整えられれば、患者の再発予防に寄与するところが大きい。今後、本教育ビデオを使用した心理教育的家族療法の効果を研究したいと考えている。1.精神分裂病の家族教育に関する資料を検討した結果、教育用ビデオを6巻-症状編・原因編・治療編(2回)、地域編・総括編-作成することに決定した。11年度はその中で第1巻を作成した。2.第1巻は症状編で、まずシナリオを作成した。全体で12分で、タイトル・プロローグ・どんな症状があるのか(具体例)・分裂病に特有な精神症状とは・陽性症状と陰性症状・エピローグ・エンドタイトルより構成されている。患者は高知医科大学の教育関連病院である土佐病院で治療を受けている者5名に協力を依頼し、撮影の同意を得た。同病院の医師・精神科ソーシャルワーカーを検討会に加えて、合計4回の会議をもった。撮影場面としては、患者個々がこれまでの経過を語る場面、グループホームや作業所で過ごしている場面、全員で集まり病状を語り合っている場面、ナレーションを使って精神症状を説明する場面・医師が精神症状について説明する場面などを設定した。精神症状の説明では理解をはかるために絵画的・文字的・文章的にできる限りの工夫をした。3.シナリオに沿って高知医科大学と土佐病院で撮影を行った。撮影は専門業者に依頼した。撮影は順調に進行し編集作業を経て第1巻が完成に向かっている。4今後は作成し終わったビデオを用いて家族教育を行う予定である。現在各地で行われている家族教室への普及を図る予定である。これらの診療活動を通じて、まず家族の病気理解をはかり、ついで分裂病の再発防止、家族の精神的健康の増進、負担軽減などに役立てる予定である。1.精神分裂病の家族教育に関する資料を検討した結果、教育用ビデオを全5巻-症状編、原因編、治療編(2回)、地域編-作成することに決定した。12年度はその中で第2巻を作成した。

2.第2巻は原因編で、まずシナリオを作成した。全体で約14分で、タイトル・プロローグ・原因として想定されている事柄の説明・エピローグ・エンドタイトルより構成されている。また、家族グループ場面を挿入した。家族は高知医科大学の教育関連病院である土佐病院で治療を受けている者5名に協力を依頼し撮影の同意を得た。同病院の医師・精神科ソーシャルワーカーを検討会に加えて、合計5回の会議をもった。撮影場面としては、家族グループの場面、医師が脆弱性-ストレス学説を説明する場面、ドーパミン仮説を説明する場面などを設定した。ドーパミン仮説を説明する場面では、脳の肉眼的所見や顕微鏡的所見をCGにて作り出し、理解の促進を図った。3.シナリオに沿って高知医科大学と土佐病院で撮影を行った。撮影は専門業者に依頼した。撮影は順調に進行し編集作業を経て第2巻が完成した。4.今後は作成し終わったビデオを用いて家族教育を行う予定である。現在各地で行われている家族教室への普及を図る予定である。これらの診療活動を通じて、まず家族の病気理解をはかり、ついで分裂病の再発防止、家族の精神的健康の増進、負担軽減などに役立てる予定である。また各地の講演会でビデオを用いてきており、おおむね好評である。
児童生徒のライフスタイル改善と体力向上プログラムの学校教育への適用とその評価

本研究は、小中学生のライフスタイル改善及び体力向上を図るため、多様なプログラムを学校教育活動全体に適用し、実験的授業を35年間継続的に実施し、対象集団を追跡しながらその変容を明らかにした。おもな成果は次の2点であった。1)小学生(小16男女)対象の実践から、彼らの体力は向上し、その一方で生活習慣(テレビ視聴時間や不定愁訴傾向等の減少)が改善した(p<0.05).また、低体力者では、朝食摂取状況の改善が体力向上に影響を及ぼすことが明らかとなった。2)中学生(中13男女)対象の授業時数増加(3→4時間/週)による比較実験授業の結果、男女共に体力合計点の伸び率は実験群が高値であった(男子;実験群47.8%、統制群42.3%、女子;実験群19.9%、統制群15.2%)本研究は、小中学生のライフスタイル改善及び体力向上を図るため、多様なプログラムを学校教育活動全体に適用し、実験的授業を35年間継続的に実施し、対象集団を追跡しながらその変容を明らかにした。2)中学生(中13男女)対象の授業時数増加(3→4時間/週)による比較実験授業の結果、男女共に体力合計点の伸び率は実験群が高値であった(男子;実験群47.8%、統制群42.3%、女子;実験群19.9%、統制群15.2%)本研究の目的は平成2022年の3年間にわたり、児童生徒を対象としてライフスタイルの改善及び体力向上を図るためのプログラムを学校教育活動全体に適用し、その効果を検証していくことであった。本年度は、本研究の目的を理解し、協力を得た小中学校を中心に、基礎的なデータの収集を行った。収集したデータセットは以下の内容であった。1.体格(身長、体重)2.新体力テスト3.運動習慣、ライフスタイル調査(16項目)4.中学生の健康・生活実態調査(59項目)5.児童生徒の日常歩数量(起床から就寝まで装着)以上のデータセットに加え、各協力校における学校教育計画および年間指導計画、保健体育授業計画などの資料なども収集した。さらに、平成14年度以降、継続的に体力向上に取り組んでいる小・中学校(7校)の縦断的な体力テストデータを収集した。特に、本研究の意義や趣旨を理解している中学校5校については、体力テストのデータに加え、学業成績データの収集も行った。対象となった児童生徒は、小学校1年生から中学校3年生までの男女、約3000名であった。この研究では第一段階として、児童生徒の生活や活動意欲、学習意欲、体力等を正確に捕捉し、その実態を明らかにすることであった。次の変数項目間の関係性を検討することであった。第二段階として、当該校に相応しい体力向上および生活改善のためのプログラムを構築し、学校教育活動全体を通してその効果の検証を試みる。単なるデータ収集に止まらず、その結果を活かした研究を推進することが本研究の特色である。データ収集は、平成21年度も継続して実施する予定である。平成20年度の研究で得たおもな成果は次の通りであった。1.小学校16年男女、約240名を対象に実施した歩数量と体力測定の結果、日常の歩数量が多い児童ほど体力は高値であった。2.学校教育活動全体を通して、継続的に体力向上に取り組んだ中学校男女約160名の体力テストを3年間縦断的に追跡した結果、学年男女を問わず、体力は顕著な向上を示すとともに、体力下位群の生徒が減少した。尚、対象校では、保健体育の授業と総合的な学習の時間をセットにして、学校全体で6年間にわたって取り組んできた。3.中学生男女約1500名を対象にした健康・生活実態調査結果から、就寝時刻と主観的健康状態には、明確な関係が認められた。即ち、就寝時刻が23時30分以降の生徒は、体調不良感を訴える割合が高く、その一方、23時30分前に就侵している生徒の体調不良感を訴える生徒は少なかった。統計的にも有意な差が認められた。【研究の目的】本研究は,児童生徒を対象にライフスタイルの改善及び体力向上を図るためのプログラムを学校教育活動全体に適用し,その効果を検証していくことをおもな目的とした.【研究の成果,意義等】研究目的を達成するために,昨年度から継続して以下の内容で構成されたデータ収集を小中学生,約2000名を対象に実施した.1.体格及び新体力テスト,体脂肪率2.運動習慣とライフスタイル調査(16項目)3.中学生の生活・健康関連実態調査(改訂版79項目)4.歩数測定(定点および1週間継続).さらにデータ収集と並行して,体つくり運動を中核とする授業実践プログラムを開発するとともに,ライフスタイル改善のための資料を作成し,協力校での実践や講演,出前授業を行った.

平成21年度は,蓄積された縦断的データをもとに低体力者に着目し,彼らの体力の推移とこれに関与するライフスタイル諸要因の関連を因果構造分析によって明らかにした.また新たに体力の基礎となる走運動に着目し,小学校低学年を対象に実験授業を試み,基礎的データを収集した.これら一連の研究を通して得られたおもな成果は以下の通りであった.1.3年間の縦断データ(小学生)の追跡から,低体力者では朝食摂取状況の改善が体力の向上に影響を及ぼすとともに,基本的生活習慣の優れている者はその後の体力の向上率が高いことが示された.2.小学校低学年を対象とした8時間配当の走運動における比較実験授業から,走動作や走タイム(50m走)で有意な変化が誘められた.特に,走能力低位群の変化が顕著である以上の成果の一部を関連学会等で発表するとともに,専門学会誌へ投稿し原著論文として採択された.本研究の意義は単なるデータ収集にとどまらす,挙校教育のニーズに応える教材開発や資料を提供したことにある.【研究の目的】本研究は,3カ年にわたり児童生徒を対象としてライフスタイルの改善及び体力向上を図るためのプログラムを学校教育活動全体に適用し,その効果の検証をおもな目的とした.【研究の成果,意義等】研究目的を達成するために,昨年度から継続して以下の内容で構成されたデータ収集を小中学生,約1200名を対象に実施した.1.体格及び新体力テスト,2.運動習慣とライフスタイル調査(16項目)3.中高生の生活・健康関連実態調査(改訂版85項目)4.歩数測定(定点および1週間継続).さらにデータ収集を並行して,我々が開発した体力向上プログラムやライフスタイル改善のためのHQC手法を授業に適用し,協力校での実践を試みた.また本年度の研究では,その対象を幼児まで拡大し,保護者の協力,同意の下,HQC手法を用いて幼児の生活習慣改善と体力向上図る運動指導を行った.さらに本年度は,蓄積された5年間の縦断データをもとに,授業時数の増加が中学校生徒の体力向上に及ぼす影響を比較実験授業によって検証した.尚,授業時数は,実験群が週4時間,統制群が週3時間であった.また,3年間の研究を通して収集したデータから,体力と生活・健康関連調査との関連を分析した.これら一連の研究を通して得られたおもな成果は以下の通りであった.1.HQC手法の導入によって,幼児の就寝時刻,テレビ視聴時間などに顕著な改善が認められた.2.通常の保健体育授業(3時間配当)に1時間の活動を加味することによって,男子は体力の向上が有意になることが明らかとなった.女子では,有意な体力向上は認められないものの,体力低下を抑制する効果が認められた.3.中学生を中心に体力総合評価と生活・健康調査の関連をみた結果,学習意欲が高く,朝食摂取習慣等のよい者ほど,体力が有意に高いことが示された.以上の成果の一部は関連学会等で発表するとともに,学会誌へ投稿し原著論文として採択された.また,本研究で作成された様々なプログラムは,学校教育への適用可能性を有していると思われる.
線虫C. elegansの忘却制御機構から探る記憶のダイナミズム

動物は、感覚ニューロンで受容した様々な情報を、経験に基づいて記憶として保持する。しかし、その記憶の大部分は、固定されることなく数時間で失われる。私達は、線虫の嗅覚学習をモデルとして、能動的な忘却の分子・神経回路メカニズムを解析している。本研究では、哺乳動物まで広く保存されている複数のタンパク質が、嗅覚ニューロンやその下流の神経回路で働くことによって、忘却が適切に制御されていることを明らかにした。動物は、様々な環境からの情報を記憶として保持している。本研究では、保持時間が短い短期記憶を忘れるメカニズムを、分子・神経回路から明らかにすることを目指している。本年度は下記のような研究を進めた。(1)嗅覚順応の記憶を忘れにくい変異体の抑圧変異体のスクリーニングを行うことによって、記憶の維持機構に異常を示す変異体を探索し、候補となる変異体を得た。(2)嗅覚順応の記憶を忘れやすい変異体の抑圧変異体を同定している。このうち、1変異株について、その原因遺伝子を、全ゲノム解析と変異遺伝子のマッピングにより同定した。(3)ブタノンエンハンスメントは、ブタノンと餌との連合学習のと考えることができる。その記憶の形成と消去の過程における感覚応答の違いを、顕微鏡を用いたカルシウムイメージングによって解析した。その結果、ブタノンエンハンスメントの条件付けによって、感覚応答が変化することが観察できたが、記憶が消去される過程でその応答の変化は保たれていた。このことは、記憶の消去が感覚応答の下流で起こっていることを示唆している。(4)嗅覚順応の記憶は、忘却するときの環境条件とくに餌の有無によって、その保持時間が変化することから、忘却が制御されていることが分かっている。そこで、忘却の制御に関わる分子機構を明らかにすることを目的として、神経伝達分子の合成などに関わる変異体の解析を進め、忘却の制御に関わる可能性がある神経伝達分子を同定した。(5)忘却の制御機構を測定するために、4Dイメージングシステムの整備を進め、z方向に高分解能の画像が得られるようになった。本年度は、下記のような研究を進めた。(1)記憶を忘れにくい変異体の抑圧変異体の候補について、表現型の確認を行い、全ゲノム塩基配列の決定を行い、変異が生じている場所を明らかにした。これらの原因遺伝子をさらに一つ同定し、この遺伝子が関与するシグナル経路が忘却に必須であることを明らかにした。さらに、昨年度に同定した原因遺伝子が働いている神経細胞群を明らかにした。また、これまでに得られた変異体の解析から、忘却促進経路は、下流では、感覚神経の性質によって異なっていることを見いだした。そこで、記憶を忘れにくい変異体のスクリーニングを新たに行い、候補変異体を得ることに成功した。(3)ブタノンエンハンスメントの記憶の消去を制御するシナプス伝達を制御する分子について、薬剤に対する応答性に関わる表現型の解析を行い、神経活動を抑制的に制御していることを明らかにした。(4)中枢神経回路における記憶の形成と忘却とを可視化するための第一段階として、4Dイメージングシステムにより、嗅覚刺激を行った場合に中枢神経回路を構成する神経細胞の個々の活動を高速に測定することに成功した。その結果、多くの神経細胞が同調的に働いていることが明らかになった。(1)線虫の嗅覚順応の記憶を忘れにくい変異体を新たに17株同定した。これらの変異体については、これまで解析してきた嗅覚順応には異常を示さない変異体もあった。嗅覚順応の忘却のメカニズムを明らかにすることを目的として、原因遺伝子の同定をすすめている。本年度は、これらの変異体の全ゲノムの塩基配列の決定を行い、変異が生じている部位を同定した。(2)嗅覚順応の記憶を忘れにくい変異体を抑圧する変異体について、原因遺伝子を同定し、忘却を制御するメカニズムを解析している。本年度は、その遺伝子産物が一対の神経細胞で機能している可能性があることを明らかにした。(3)嗅覚順応の記憶の保持時間は、外部環境によって制御されている。本年度は、外部環境による記憶の忘却の制御に異常を示す変異体の探索を行った。忘却しやすい条件でも忘却しない変異体と忘却しにくい条件でも忘却する変異体の二通りの変異体をそれぞれ複数株単離した。(4)ブタノンエンハンスメントの記憶の消去のメカニズムを明らかにするために、カルシウムイメージングにより、学習前、学習後、記憶の消去後について、感覚ニューロンの下流の介在ニューロンのブタノン刺激に依存した神経活動を明らかにした。。嗅覚学習を用いた忘却の分子・神経回路メカニズムの解析のために、新たに得られた変異体の表現型を確認した。さらに、外部環境による記憶時間の制御に異常を示す変異体を新たにスクリーニングして単離することができたので、今後忘却そのもののメカニズムだけでなく、忘却がどのように制御されているかを明らかにしていくことができると考えている。また、記憶の獲得、忘却によって神経回路における活動がどのように変化しているかについても解析が可能になった。

動物は、様々な環境からの情報を記憶として保持している。本研究では、保持時間が短い短期記憶を忘れるメカニズムを、分子・神経回路から明らかにすることを目指している。本年度は下記のような研究を進めた。(1)嗅覚順応の記憶を忘れにくい変異体の原因遺伝子の働く細胞を遺伝学的に推定するとともに、二重変異体の作成によって複数の経路によって忘却が制御されていることを明らかにした。さらに、カルシウムイメージングにより、これらの変異体において嗅覚神経細胞の応答によって忘却が制御されていることを明らかにした。(2)嗅覚順応の記憶を制御する神経回路を明らかにするために、介在ニューロンを遺伝学的に除去した線虫を用いて解析を進めた。その結果、嗅覚神経回路に関わるアンフィッド介在ニューロンが忘却を促進していることが明らかになった。(3)餌の有無によって忘却が制御されるメカニズムを明らかにするために、これまでに同定した変異体の解析により原因遺伝子の同定を進めた。その結果、神経伝達を制御するシグナル経路が餌の有無による忘却の制御に関わっていることが明らかになった。(4)忘却の促進をしている感覚ニューロンの活動を人為的に操作することによって、条件付け後の実際に忘れる時に神経の活動が必要であることが明らかになった。(5)ブタノンエンハンスメントの記憶の消去のメカニズムを明らかにすることを目的として、ブタノンに対する応答とブタノンエンハンスメントの記憶の消去との関係を解析した結果、ブタノンに対する新しい学習によってもとの記憶が上書きされた可能性があることが示唆された。嗅覚学習を用いた忘却の分子・神経回路メカニズムの解明を進めている。本年は、これまでに同定した変異体の原因遺伝子が働く経路を決めるとともに、それらの遺伝子産物が感覚応答に及ぼす影響を明らかにした。また、忘却促進シグナルが、実際に忘却している時に働いていることを明らかにした。さらに、介在ニューロンが忘却に必要であることを明らかにすることができた。また、餌のシグナルによる忘却の制御に関わる新しいシグナル経路を同定することもできた。このようなことから、これらの解析を発展させることによって、忘却とその制御に関わる分子・回路メカニズムを明らかにしていくことができると考えている。さらに、記憶の形成と忘却過程において、感覚応答の変化と行動の可塑性との関係から、感覚応答の変化を補償するメカニズムがあることが推定された。
無限組み合わせ論における諸原理とコンパクト基数

Pκλ={x⊂λ:|x|<κ}(濃度がκ未満のλの部分集合の全体)上の組み合わせ論におけるいくつかの事実を明らかにした.主な例を挙げると:(1)λのcofinalityがκ未満のとき,Pκλのstationary set Sで,そのstationaryな部分集合は必ずλ^+個のstationary setに分割できるものが存在する.(2)λのcofinalityがκ以上でPκλ上にweakly normal idealが存在すれば,Pκλの濃度はMax(2^<κ,λ)である.(3)λのcofinalityがκ以上のとき,Pκλの部分集合が分割の性質をもつことと,ineffableであることは同値である.Pκλ={x⊂λ:|x|<κ}(濃度がκ未満のλの部分集合の全体)上の組み合わせ論におけるいくつかの事実を明らかにした.主な例を挙げると:(1)λのcofinalityがκ未満のとき,Pκλのstationary set Sで,そのstationaryな部分集合は必ずλ^+個のstationary setに分割できるものが存在する.(2)λのcofinalityがκ以上でPκλ上にweakly normal idealが存在すれば,Pκλの濃度はMax(2^<κ,λ)である.(3)λのcofinalityがκ以上のとき,Pκλの部分集合が分割の性質をもつことと,ineffableであることは同値である.(2)特異基数λに対して,Woodin基数をλ^<++>にcollapseする強制法により,P(λ)上に正規precipitousイデアルが存在するモデルを構成した.2.組み合わせ論的性質から定義されるイデアル間の関係について:(1)Cofinalityがκ以上であるλについては,P_κλ上のnonineffableイデアルと分割の性質をもたない集合のイデアルは一致することが分かった.(2)Cofinalityがκ以上のλについては,P_κλ上のnoncompletely ineffableイデアルは分割の性質をもち,従って,分割の性質をもつ最小の正規イデアルであることを証明した.(3)P_κλ上に分割の性質をもたない正規(λ,2)-distributiveイデアルが存在する最小のλは,任意の自然数ηに対してП^1_n-indescribableだが,П^2_1-indescribableではないことを示した.(4)λがcompletely ineffbleならば,P_κλ上に分割の性質をもたない正規(λ,2)-distributiveイデアルが存在することを証明した.3.その他:今年度の研究課題の項目としてはあげなかったが,関連する事項についても進展があった.(1)λのcofinalityがκ以上でP_κλ上にweakly normalイデアルが存在するならば,P_κλの濃度はλであることを示した.(2)Reflection principleを,距離付け可能性等の位相空間の性質に拡張した.1.Ineffabilityと分割の性質について(1)分割の性質からineffabilityが導かれることに関して,Magidorの証明より見通しのよいものを得た.(2)「任意の[P_κλ]^2のλ個への分割に対して,すべてのunbounded setがλ個に分割されてしまう」ということが成り立つための十分条件として,次のものを得た.(a)任意の[κ]^2のκ個への分割に対して,すべてのunbounded setがκ個に分割されてしまう.(b)κ=μ^+かつμは正則基数で,λのcofinalityはμより小さい.(1)κが弱コンパクト基数ならば,{<α,β>∈κ×κ:α<β}の部分空間からregularな位相空間への任意の連続写像は,ほとんどの部分でprojectionと同一視できる.3.その他:今年度の研究課題としてはあげなかったが,関連する事項についても進展があった.(2)順序数の部分位相空間は,全順序位相空間と同相になることを示した.また,順序数の部分位相空間が,順序数の空間と同相になるための条件を特徴付けた.1.κがλコンパクトである場合の組み合わせ論的性質について(3)強い形のstationary reflection principleは,弱い形のものからは導かれないことを示した.3.その他:今年度の研究課題としてはあげなかったが,関連する事項についても進展があった.(1)順序数の2つの部分空間の積では成り立つが,3つの部分空間の積では成り立たないような性質を見つけた.(2)整列順序をもった空間の部分空間には,順序を入れることができることを示した.(3)整列順序をもった空間の部分空間の整列可能性を特徴付けた.(4)順序数γに対し2^γの部分位相についてコンパクトな部分集合の全体に関しては,orthocompactであることと正規であることが同値なことを示した.(5)弱い仮定の下で,強制法によってLindelofでなくなるようなLindelof空間を構成した.
副腎白質ジストロフィー患者における表現型を規定する修飾因子の探索

副腎白質ジストロフィー(ALD)の多彩な表現型の修飾遺伝子として可能性のある遺伝子として、ペルオキシソームで機能する遺伝子に注目し、SNVs(single nucleotide variants)、Short insertions and deletions (indels)を網羅的に検出し、その上で、見出されたSNVsについて、それぞれの表現型における出現頻度に差があるかどうかを検定した。昨年から、症例を10例増やし、日本人ALD73家系77症例[大脳型48例(小児大脳型ALD 14例、思春期大脳型ALD 6例、成人大脳型ALD 11例、AMNから大脳型への移行例15例、小脳脳幹型から大脳型への移行例2例)、小脳脳幹型3例、AMN 21例、Addison病2例,未発症3例)]、日本人コントロールとして、133人増やし、502人を解析対象とした。解析方法としては、ペルオキシソームで機能する95の遺伝子のexon, exon/intron境界域, 5'UTR, 3'UTRに存在するSNVsを網羅的に検出するために、直接塩基配列法及びイルミナ社Hiseq 2500を利用したエキソーム解析を施行した。ペルオキシソームで機能する95の遺伝子のSNVs, short indelsに着目し、表現型における出現頻度に差があるSNV, short indelsを同定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。副腎白質ジストロフィー(ALD)の多彩な表現型の修飾遺伝子として可能性のある遺伝子として,ペルオキシソームで機能する遺伝子に注目し, SNVs (single nucleotide variants)を網羅的に検出し,その上で,見出されたSNVsについて,それぞれの表現型における出現頻度に差があるかどうかを検定した.日本人ALD61家系67症例(大脳型42例(小児大脳型ALD 13例,思春期大脳型ALD 6例,成人大脳型ALD 10例, AMNから大脳型への移行例12例,小脳脳幹型から大脳型への移行例1例),小脳脳幹型3例, AMN 19例, Addison病1例,未発症2例)、日本人コントロール369症例を解析対象とした.解析方法としては,ペルオキシソームで機能する95の遺伝子のexon, exon/intron境界域, 5'UTR, 3'UTRに存在するSNVsを網羅的に検出するために,直接塩基配列法及びイルミナ社Hiseq 2000を利用したエキソーム解析を施行した.ペルオキシソームで機能する95の遺伝子のSNVsに着目し,表現型における出現頻度に差があるSNVを同定した.ALD症例においては、ペルオキシオームで機能する遺伝す群において、1個の既知の病因遺伝子変異を認めた。また、4個のnonsense variants、frameshift variants、スプライス部位のvariants、44個の新規non-synonymous SNVsを認めた。さらに、これらの中で、複数の機能予測アルゴリズムで機能障害が予測されるvaraintsの個数が、予後不良である大脳型において、多く出現することを見出した。平成25年度は、Exome解析で得られたデータを用いて、副腎白質ジストロフィーの表現型を修飾する因子の同定を試みる計画であり、実際に大脳型で多いvariantsのグループを同定することができた。今後、予後不良である大脳型において、多く見出されたvariantsが表現型に影響を与えるかを、さらなる説得力を持って、証明するために、ABCD1 knock out mouseを用いた解析を検討している。