hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全身性硬化症(強皮症)における自己抗体産生機序の解明

これまで、全身性硬化症(強皮症)患者の末梢血中に存在するトポイソメラーゼI(トポI)を認識するT細胞が強皮症の病態と関連する抗トポI抗体の産生を誘導することを明らかにした。しかし、トポI反応性T細胞は抗トポI抗体陽性の強皮症患者のみならず、特定のHLAクラスII遺伝子を有する抗トポI抗体陰性強皮症や健常人でも検出される。in vitroでのT細胞クローン株を用いた検討では、強皮症と健常人由来のトポI反応性T細胞のT細胞リセプター可変領域、サイトカイン分泌能、抗トポI抗体産生を誘導するヘルパー活性に差を認めなかった。そこで、抗トポI抗体陽性強皮症5例(I群)、以前抗トポI抗体陽性であったがその後消失した強皮症5例(II群)、健常人10例(III群)を用いて、トポI反応性T細胞の末梢血中での頻度およびin vivoでの活性化状態を検討した。限界希釈法で求めた末梢血T細胞中のトポI反応性T細胞の頻度は、I群で1/6,400-1/7,500、II群で1/18,200-1/31,500、III群で1/27,000-1754,600であり、抗トポI抗体を有する強皮症で高頻度であった。また、トポI刺激により誘導されるT細胞増殖反応のkineticsを4、5、7日目に検討したところ、I群では5日目をピークとしたのに対し、II、III群では増殖反応が得られるまで7日を要した。I群のkineticsのパターンは活性化T細胞、II、III群のパターンはmemoryまたはnaiveなT細胞のkineticsに一致していた。以上の結果から、抗トポI抗体を有する強皮症患者ではトポI反応性T細胞がin vivoですでに活性化されていることが明らかにされ、これらT細胞を活性化する抗原刺激が強皮症の病態と密接に関連すると考えられた。一方、強皮症であっても抗トポI抗体が消失してしまった症例では、健常人と同様に抗原刺激が存在しないためトポI反応性T細胞はmemoryの状態になっていることが推測された。平成9年度は、全身性硬化症(強皮症)患者の末梢血と肺からのT細胞クローンの樹立とpharge display法を用いたトポイソメラーゼI(トポI)と反応する免疫クロブリンのFab鎖の解析を行った。抗トポI抗体は強皮症に特異的に検出され,特に肺線維症と強く関連する。そこで,抗トポI抗体陽性の強皮症患者から気管支肺胞洗浄液を採取し、PHAとIL-2の存在下で反復刺激し,限界希釈法で非特異的T細胞クローン株を得た。同一患者の末梢血T細胞をトポIとIL-2存在下で抗原提示細胞で反復刺激し、限界希釈法でトポI特異的なT細胞クローン株を樹立した。現在,肺から得られた抗原非特異的T細胞クローン全体に占めるトポI反応性T細胞の割合をリコンビナントのトポI抗原を用いた細胞増殖試験により調べている。末梢血由来のトポI特異的クローンはすべてCD4陽性でHLA-DRB5*0102遺伝子産物で拘束されていた。また,トポIの部分断片を用いたT細胞増殖試験では、T細胞エピトープはトポIのアミノ酸残基276から386番目の間に存在していた。強皮症患者から得られた末梢血、気管支肺胞洗浄液から細胞成分を分離し、RNAを抽出してIgGのH鎖とL鎖のFab鎖を発現するファージライブラリーを作製した。リコンビナントのトポIを固相化したプレートを用いて、トポIと反応するファージを選択し、精製して,少なくとも5つを単離した。現在,免疫グロブリンのV領域遺伝子と可変領域の塩基配列およびアミノ酸配列を決定中である。

I群のkineticsのパターンは活性化T細胞、II、III群のパターンはmemoryまたはnaiveなT細胞のkineticsに一致していた。以上の結果から、抗トポI抗体を有する強皮症患者ではトポI反応性T細胞がin vivoですでに活性化されていることが明らかにされ、これらT細胞を活性化する抗原刺激が強皮症の病態と密接に関連すると考えられた。一方、強皮症であっても抗トポI抗体が消失してしまった症例では、健常人と同様に抗原刺激が存在しないためトポI反応性T細胞はmemoryの状態になっていることが推測された。
IgA腎症の発症と進展に関する遺伝素因の研究

本研究は2つの骨子によって構成されている。(1)IgA腎症の発症に関する遺伝子の検索を目的とした連鎖解析と、(2)進行に関する遺伝子の検索である。(1)IgA賢症発症に関する遺伝子の検索。最近報告された常染色体優性形式のIgA腎症発症遺伝子座位である6q21-22での連鎖解析を、家族内発症ならびに近親婚発症例で連鎖解析を行った。家族内集積家系では有意な連鎖は認められなかったが、近親婚症例16家系中2家系でこの座位がhomozygoteであることが確認され、これらの家系については連鎖の可能性が示唆された。しかし、残り14家系ではこの座位には連鎖しておらず、他の候補座位についての検討を行う必要がある。また、連鎖が証明された家系においては、原因遺伝子解明の目的で、この部位でのpositional clonimgを行う予定である。(2)進展に関する遺伝子の検討。核酸の酸化的障害に着目して、その遺伝子多型と慢性糸球体疾患とくにIgA腎症の臨床像との関連性についての検討を行っている。今回検討を行ったhuman 8-oxoguanine DNA glycosylase(hOGG1)遺伝子にはCys/Serのdiallelic polymorphismの存在が報告されており、Cys alleleではhOGG1活性が低く、酸化的核酸障害の除去ならびに修復が不良であることが報告されている。今回われわれが行った、hOGG1の遺伝子多型と長期IgA腎症罹患患者の臨床像との関連性の検討では、IgA腎症と診断され腎機能予後不良群での遺伝子頻度はCys=63%で、腎機能予後良好群のCys=47%と比較して(p<0.05)、腎機能予後不良群にCys alleleをもつ症例が多いことが示された。またCysをhomozygoteで持つ群の50%が末期腎不全に陥っており、Ser/Cysのheterozygoteでは27%、Serをhomozygoteで持つ群では16%と、Cys alleleをhomozygoteで持つ群では腎機能予後が不良であることが示された。また臨床像の比較ではCysを持つ群とくにhomozygoteで持つ症例では尿タンパク量が多く、腎機能低下速度が速いことも示された。以上のごとく、核酸の酸化的障害がIgA腎症の長期予後と関連していることを遺伝学的見地から見い出し、2000年度のAmerican Society of Nephrologyで発表した。本研究は2つの骨子から構成されている。1つはlikage analysisによるIgA腎症発症に関する遺伝子の解析で、もう一方はその進展に関する遺伝子の解析である。linkage analysisはIgA腎症の発症機転が非常に複雑であり、正確な連鎖解析を行うためには多数の家系が必要であり、現時点での解析の続行は困難と考えられ、中断を余儀なくされている。もう一方の進展に関する遺伝子の解析は現在まで高血圧、高脂血症関連遺伝子を中心にassociation studyによる解析を行ってきたが、有意な結果を得るに至っていない。しかしながら、最近になり慢性糸球体疾患の進展に酸化的ストレスのDNA傷害。特にミトコンドリアDNAの傷害とその機能異常が寄与するとの報告があり、当教室でも免疫組織学的にそれを裏付けるデータを確認している。さらに、こういったDNAに対する傷害の修復機転にgenetic backgroundが存在することがoncologistの間から報告されるようになり、我々もIgA腎症を含めた慢性進行性腎疾患の進展とそのgenetic backgroundを証明する作業を行っている。現在、IgA腎症の進行群、非進行群の2群間でのgenotypeの比較を行っている段階である。今後は各genotype毎に酸化的ストレスに対する抵抗性を、ヒト培養細胞を用いた実験系で確認する予定である。現時点では結果が未だ分断されている状況であり、従って学会、論文等での報告は行っていない。次年度内にはこういった酸化的ストレスの消去あるいは修復過程に関連する遺伝子多型の解析とそのgenotypeがphenotypeに与える影響を明確にする。

今回われわれが行った、hOGG1の遺伝子多型と長期IgA腎症罹患患者の臨床像との関連性の検討では、IgA腎症と診断され腎機能予後不良群での遺伝子頻度はCys=63%で、腎機能予後良好群のCys=47%と比較して(p<0.05)、腎機能予後不良群にCys alleleをもつ症例が多いことが示された。またCysをhomozygoteで持つ群の50%が末期腎不全に陥っており、Ser/Cysのheterozygoteでは27%、Serをhomozygoteで持つ群では16%と、Cys alleleをhomozygoteで持つ群では腎機能予後が不良であることが示された。また臨床像の比較ではCysを持つ群とくにhomozygoteで持つ症例では尿タンパク量が多く、腎機能低下速度が速いことも示された。以上のごとく、核酸の酸化的障害がIgA腎症の長期予後と関連していることを遺伝学的見地から見い出し、2000年度のAmerican Society of Nephrologyで発表した。
エンドオブライフケアにおける家族看護の特色あるケアの同定と普遍化

一般市民および医療福祉従事者を対象とした勉強会(看取りに関する知識や情報の提供、事例の紹介、交流会)を全6回開催したところ、質問紙回答者の約半数が、介護観や死生観が変化したと回答した。市民の多様性の一例として、通院中の40歳以上のHIV陽性者を対象に、将来的に要介護状態になった場合の介護場所の意向について尋ねた。結果、部分的に介助が必要な場合には半数以上が在宅を選んだが、全般的な要介助時には施設を選ぶHIV陽性者が多かった。家族ケア症例研究会を期間中に20回開催し、症例の分析を行ったところ、≪good practice≫とは言えないありふれた実践の中に、実践上のヒントを見出した。1)文献レビューを行った。2)家族ケア症例研究会を5回実施した。臨床の看護師から症例を呈示してもらい、臨床実践現場の者(多職種)と研究者がともに症例の経過を検討し、特異的なトピックスについて討論を行った。NICU・小児HCU・がん専門病院一般病棟・一般病院緩和ケア病棟における特色あるケアを同定した。3)症例研究に関するミニレクチャー、執筆指導、セミナーを、学内および日本家族看護学会学術集会において実施、開催した。4)「中年期以降のHIV陽性者の介護についての意向に関する研究」を実施した。HIV感染症は1996年に導入された抗レトロウイルス療法により、長期予後が期待されるようになった。今後は、国内外で初めてHIV陽性者が高齢となり、要介護者の増加も予想される。HIV陽性者は家族内でも病名の自己開示の困難さを抱えており、法的関係に限らないパートナーシップが多い、単身者が多く子どもがいないことが多いなど、特徴的な家族に関する課題がある。そこで、HIV陽性者が高齢期やエンドオブライフをより良く迎えることができるために、HIV陽性者が高齢となり介護が必要となった場合の意向についての研究を行った。2施設での質問紙調査を計画し、そのうち1施設において調査を終了した。2014年10, 11月に300票の質問紙を配布し、209票の回答を得た。その結果、高齢を迎え要介護状態となったときに、約1/3が在宅、約半数が施設での生活を選択すると回答した。1臨床看護師に症例を呈示してもらい臨床実践現場の者(多職種)と研究者がともに症例研究を行なう、家族ケア症例研究会を5回行った。看護師・助産師・保健師・臨床心理士・学校教員・学生・研究者など多様な参加者のべ145名により、老人福祉施設・研究所附属病院一般病棟・大学附属病院小児集中管理病棟・大学附属病院周産期診療部門・小児専門病院血液腫瘍病棟における特色あるケアを特定した。平成26年度に実施した症例研究会のうち、新生児集中治療室およびがん専門病院一般病棟における特色あるケアを事例研究論文にまとめた(投稿準備中)。2看取りに関する教育や研修プログラムの構築に役立てることを目的として、みんなのMITORI研究会が主催する終末期医療に関する全6回の勉強会に参加することによって、医療・福祉従事者の看取りに対するケア態度の変化を検証するため、勉強会開始前・中間・終了後時点における全3回のアンケート調査計画を立案した。本勉強会は、3つのテーマ(1高齢者医療の視点から在宅療養と看取りについて、2自然な看取りへの課題、3高齢者及びその家族に寄り添うケア)に沿った内容を全6回提供する(平成27年11月から平成28年9月)。本年度は、勉強会開始前・中間時点でのアンケート調査が終了し、データの入力・解析を行った。3介護施設に入居している認知症高齢者の家族が抱える意見の相違に対して、介護施設のスタッフが行う支援の現状とその課題を調査した。代理意思決定時の客観的な情報提供、家族内での円滑な情報共有に対する工夫、主介護者への精神的な支援が行われ、家族間の話し合いの促進や看取りを考える機会の提供が課題であった。1各症例の分析は進み、体系化やマニュアル作成に向けて準備中である。23については、順調に進展している。1臨床実践現場の看護職が症例を呈示し、多職種からなる実践者および研究者により奨励研究を行う、家族ケア症例研究会を5回行った。看護師・助産師・保健師・臨床心理士・学校教員・研究者(看護系・心理系)・大学院生・学部学生など多様な参加者のべ160名が参加した。長期入院を要する子どもと育児困難感のある母親、子どものいる終末期成人患者などといったさまざまな家族を対象とした、病院の外来・病棟、地域と連携して行われている、家族看護の特色あるケアを同定した。小児血液・腫瘍病棟における特色あるケアについて、症例研究論文にまとめた(投稿準備中)。死生観とメンタルヘルスに関するシンポジウムを開催した。2平成27年度に引き続き、みんなのMITORI研究会が主催する終末期医療に関する勉強会が実施され、平成28年度9月に全6回の勉強会が終了した。本勉強会前後において、医療・福祉従事者の看取りに対するケア態度が変化したかどうかを検証することを目的として、第1回勉強会への参加者かつ全6回の勉強会終了1カ月後にアンケートを回答したものを対象者とし、勉強会開始前・勉強会終了1カ月後のアンケート調査のデータを集計し、解析した(n = 15)。解析の結果、フロメルト(Frommelt)のターミナルケア態度尺度日本語版(FATCOD-B-J)の項目「死にゆく患者の身体的ケアには、家族にも関わってもらうべきだ」の得点が、勉強会後に有意に減少していた。

また、勉強会後の自由記述には、「家族は家族にしかできない役割(意思決定や心の支え)に注力した方がよい」との意見がみられた。本研究の成果は、勉強会を主催した団体へ報告した後、平成29年2月福岡県久留米市で開催された日本ホスピス・在宅ケア研究会全国大会にて公表した。3介護施設のスタッフが行う支援の現状とその課題に関する調査に関する投稿は、準備中である。1各症例の分析は進み、体系化やマニュアル作成に向けて準備中である。平成28年度は事情により班会議が実施できなかったため進行の遅れがあるが、平成29年度には進める予定である。症例研究の論文投稿に関しては、所属施設の倫理委員会から承認を得た。一方、死亡退院された過去の症例に関して、臨床現場の倫理委員から承認を得る手続きに時間を要していた。2については、順調に進行している。3についても、平成29年度前半に進める予定である。1臨床実践現場の看護師と家族看護学研究者/学習者による症例研究を継続し、研究会を5回開催した。実践の領域(例:産業保健・地域保健)や疾患や障害の特徴について(例:若年性認知症)のレビューも併せて行い、症例の置かれた文脈の理解に務めた。さらに、各ライフステージで使用可能な福祉・制度に関する学習会を開催し、サポート資源に関する情報のアップデートを行った。日本家族研究・家族療法学会では家族症例のストーリーの読み方について、日本家族看護学会では症例研究の方法論についてディスカッションを深めた。看護学生初学者向けの教科書を公刊し家族看護学の普及啓発を行った。小児がん患者のきょうだい支援に焦点化した国際会議において、同胞を小児がんでなくしたきょうだいのナラティブに関する研究を含む日本におけるきょうだい研究を紹介し、世界トップレベルの研究者らと、意見交換を行った。2平成27年11月平成28年9月に開催された、みんなのMITORI研究会が主催する終末期医療に関する勉強会前後において、医療・福祉従事者の看取りに対するケア態度が変化したかどうかを検証することを目的として、第1回勉強会への参加者かつ全6回の勉強会終了1カ月後にアンケートを回答したものを対象者とし、勉強会開始前と勉強会終了1カ月後のデータを集計し、解析した(n = 15)。平成29年2月に開催された日本ホスピス・在宅ケア研究会全国大会にて報告した内容から、さらなる分析を実施した。本勉強会は、医療・福祉従事者においては、個々がもつ介護観や死生観を再認識する機会となり、自身らが行ってきた看取りに関するケアと照らし合わせ、専門職として自身が実践する看取りに関するケアへの取組を心理的にサポートすることにつながった可能性が示唆された。本成果を公表するため、国内の学術誌への投稿を目指し、現在執筆中である。一般市民および医療福祉従事者を対象とした勉強会(看取りに関する知識や情報の提供、事例の紹介、交流会)を全6回開催したところ、質問紙回答者の約半数が、介護観や死生観が変化したと回答した。市民の多様性の一例として、通院中の40歳以上のHIV陽性者を対象に、将来的に要介護状態になった場合の介護場所の意向について尋ねた。結果、部分的に介助が必要な場合には半数以上が在宅を選んだが、全般的な要介助時には施設を選ぶHIV陽性者が多かった。
in situで細胞内局所のオルガネラ機能を解析する方法の開発

インタクトな細胞においてオルガネラ機能は細胞内位置により異なると考えられるが、その定量的評価は極めて困難である。本研究では、インタクトな細胞におけるミトコンドリアとリソソームの機能を評価できる『超極細微小電極ー蛍光イメージング法』を開発する。すなわち、インタクトな心筋細胞からミトコンドリアとリソソームの膜電位を超極細微小電極で測定する。そして同じ細胞から、ミトコンドリア内Ca2+やROS、ミトコンドリア近傍のATPやCa2+、リソソーム内pHやリソソーム近傍のCa2+を蛍光イメージングにより同時評価する。本手法の開発で、ミトコンドリア・リソソーム機能の細胞内部位による違いが明らかになる。
口蓋裂患者の口蓋表面知覚が音声言語におよぼす影響に関する研究

口蓋裂の一次手術すなわち口蓋形成術中には、口蓋の後方移動により多かれ少なかれ骨創が露出する。また大口蓋神経血管束が損傷されなくとも口蓋弁からの剥離操作などによって神経組織への手術侵襲が加わる。したがって口蓋の粘膜はある程度の感覚異常をきたすことが想像される。口蓋裂術後患者の口蓋や歯槽部の表面知覚異常が認められれば、それが構音運動および正常言語獲得に何らかの影響をおよぼしうることが考えられる。そこで、口蓋裂術後患者の口蓋表面の異常感覚が音声言語に及ぼす影響を明らかにすることを目的に、口蓋裂術後患者の口腔内感覚、とくに触覚と振動覚を硬口蓋前方部、小臼歯歯槽部および硬軟口蓋移行部の3部位について調査するとともに対照とも比較した。触覚はResearch Desingns社製のPressure Aesthesio-MeterすなわちSW知覚テスター(EP-107)を、振動覚に関しては、テクノローグ社製振動覚計(SMV-5形)を用いて、とくに定量的な測定を行った。なお、これら二つの測定機器は平成7年度本科学研究の一般研究Cにおける設備備品として申請した器械である。得られた結果は以下のごとくである。1,口蓋裂および対照ともに硬軟口蓋移行部の感覚は硬口蓋前方部および小臼歯歯槽部粘膜と比べて鈍いものであった。口蓋裂患者の触覚は対照より鈍い傾向がみられ、とくに小臼歯歯槽部粘膜で明らかであった。しかし口蓋裂患者の振動覚は対照と比べて明らかな相違は認められなかった。触覚と振動覚の定量的な値は、口蓋裂では関係が全く認められなかったが、対照では正の相関が明らかに認められた。音声言語は聴覚のみならず口腔内表面知覚および構音器官深部感覚などの感覚情報と構音運動との間のfeed back systemにより自己調整されており、これらの一部に異常をきたした場合、構音障害が生ずるといわれている。したがって口蓋裂患者の口蓋表面知覚異常は構音運動および正常言語獲得に何らかの影響を及ぼしうることが考えられる。そこで術後口蓋裂患者の口蓋表面知覚、とくに振動覚を客観的に測定し、その値を正常人と比較検討することから始めた。口蓋粘膜の表面知覚の測定部位は正中硬口蓋前方部、健側と患側の小臼歯部、軟口蓋正中部であり、まずテクノローブ社製振動覚計を用いて、おのおの3回測定した。なお、測定は口腔内であることから口蓋の表面知覚測定が容易にできるように、振動覚計のプローブを特注して先端プローブの大きさが従来より小さいものに、また端子を長いものに変更したものを、さらに振動覚値の時間的誤差を少なくする目的で、患者が振動の感覚を認識できると同時に患者にレバ-を押させて値を止めることができるように特注して使用した。表面知覚測定の他に聴覚的開鼻声度、会話明瞭度、異常構音のチェックも同時に行った。これらの測定ならびに調査を、Perko法による二段階口蓋形成術施行患児のグループ、Perko法以外の方法で口蓋裂手術を行った術後口蓋裂のグループ、咽頭弁移植術を適応となった鼻咽腔閉鎖不全の認められるグループなどで行い、データ求めるとともに、ほぼ年齢の近い正常人のデータを求め比較検討した。その結果、正常人よりPerko方施行患児で、また口蓋裂患者では健側より患側で、大きな値を示す傾向が認められた。今後は、さらにデータ数を増やすとともに、詳細な検討をしていく所存である。口蓋裂患者の口蓋表面知覚異常は正常人とは異なっていることが考えられる。またその感覚が構音運動および正常言語獲得に何らかの影響をおよぼす、もしくはおよぼしていたことが考えられる。

そこで術後口蓋裂患者の口蓋表面知覚、とくに触覚と振動覚を客観的に測定し、正常人と比較するとともに、異常感覚の測定値と鼻咽喉閉鎖機能測定値がどのような重みで聴覚的音声言語と関連されるのかを多変量解析システムを用いて検索することが本研究の目的である。測定に際し、触覚の測定はリサーチデザイン社製Aesthesio meterを用い、振動覚はテクノローブ社製振動覚計を使用した。表面知覚の測定部位は、1.軟口蓋正中部、2.硬軟口蓋移行部、3.患側小臼歯部、4.健側小臼歯部、5.口蓋正中部の5部位とし、コントロールとしてオトガイ正中皮膚部とした。術後口蓋裂患者の口蓋感覚測定値のデータを現在、Perko法による二段階口蓋形成術施行患児のグループ、Perko法以外の方法で口蓋裂手術を行った術後口蓋裂患者のグループ、鼻咽喉閉鎖不全が原因で、口蓋裂言語を呈する患者に適用する咽頭弁移植術施行患者におけるグループ分けを行い、それらの比較検討を行っている。さらに正常人との比較、口蓋裂患者を年代別、手術法別などによる分類を行うとともに、音声言語との関連性、さらに鼻咽腔閉鎖機能測定値との関連について検索している。
レビー小体型認知症の臨床病理学的研究

レビー小体型認知症(DLB)では、幻視や視覚認知障害などの特徴的な症状がみられるが、こうした症状の病理学的背景は明らかではなかった。今回の研究ではDLBの剖検脳の免疫組織化学を用いた検討を行った。今回の研究によって、DLBでは、脳血管障害の有無によって初発症状に違いが認められること、また島皮質や傍内嗅皮質に多数の病変が認められこれらの病変から視覚野に至る経路の障害が幻視や視覚認知障害に関与していることが明らかになった。多数例での検討を行うために、横浜市立大学医学部精神医学教室に保存の剖検脳に加えて、東京都精神医学総合研究所、東京都立松沢病院、さわらび会福祉村病院に保存の剖検脳から、本研究の実施に必要な症例の剖検脳を集めた。今回集めたレビー小体型認知症の剖検脳の総数は、約60例であった。まず、これらの症例の臨床記録から、DLBの臨床症状である進行性の認知障害、パーキンソニズム、幻視、動揺性の認知障害、REM睡眠行動障害とその他の症状について、出現時期、出現期間、重症度を調べた。次いで、剖検脳から薄切切片を作成し、一般染色・特殊染色によって病理学的診断の再確認を行った。さらに、α-シヌクレイン免疫染色、タウ免疫染色、アミロイド免疫染色によって、レビー小体、神経原線維変化、老人斑の分布と密度を調べ半定量的に評価した。一方、筆者らは、本研究費受託前より、既にレビー小体型認知症を含めた神経変性疾患の臨床病理学的研究を行っており、こうした研究を継続した。まず、レビー小体型認知症における血管病変の合併率と血管病変の有無による臨床症状の違いについて調べ、レビー小体型認知症では血管病変の合併率がアルツハイマー型認知症に比べて高く、血管病変は特にパーキンソン症状の悪化に関与していることを明らかにした。また、レビー小体型認知症でしばしばみられる幻視に関する病理学的変化について調べた。その結果、幻視を伴うレビー小体型認知症では、視覚伝導路の変性がみられる頻度が高いことが示された。これらの研究成果は、既に論文として公表した。多数例での検討を行うために,横浜市立大学医学部精神医学教室に保存の剖検脳に加えて,東京都精神医学総合研究所,東京都立松沢病院,さわらび会福祉村病院に保存の剖検脳から,本研究の実施に必要な症例の剖検脳を集めた。今回集めたレビー小体型認知症の剖検脳の総数は,約60例であった。まず,これらの症例の臨床記録から,DLBの臨床症状である進行性の認知障害,パーキンソニズム,幻視,動揺性の認知障害,REM睡眠行動障害とその他の症状について,出現時期,出現期間,重症度を調べた。次いで,剖検脳から薄切切片を作成し,一般染色・特殊染色によって病理学的診断の再確認を行った。さらに,α-シヌクレイン免疫染色,タウ免疫染色,アミロイド免疫染色によって,レビー小体,神経原線維変化,老人斑の分布と密度を調べ半定量的に評価した。一方,筆者らは,本研究費受託前より,既にレビー小体型認知症を含めた神経変性疾患の臨床病理学的研究を行っており,こうした研究を継続した。まず,レビー小体型認知症における血管病変の合併率と血管病変の有無による臨床症状の違いについて調べ,レビー小体型認知症では血管病変の合併率がアルツハイマー型認知症に比べて高く,血管病変は特にパーキンソン症状の悪化に関与していることを明らかにした。また,レビー小体型認知症でしばしばみられる幻視に関する病理学的変化について調べた。その結果,幻視を伴うレビー小体型認知症では,視覚伝導路の変性がみられる頻度が高いことが示された。これらの研究成果は,既に論文として公表した。レビー小体型認知症(DLB)は、変性性認知症の中でアルツハイマー型認知症に次いで頻度が高く、現在最も注目されている認知症の一つである。その臨床症状の特徴は、進行性の認知障害、パーキンソニズム、幻視、動揺性の認知障害、REM睡眠行動障害なのであるが、それぞれの症状の原因となる病理学的背景は十分には解明されていなかった。本研究は、臨床記録の評価と剖検脳の病理学的検索によって、DLBのさまざまな臨床症状の原因となる病理背景について明らかにすることを目的とした。今同の検討では、約60例のDLBの剖検脳とその臨床記録を用いて研究を行った。まず、DLBでみられる血管病変と臨床症状の関係について調べたが、DLBでは外傷性と考えられる肉眼的出血が多くみられ、一方微小梗塞はアルツハイマー病に比べて少なかった。微小梗塞を有さないDLBでは、初発症状は記憶障害であることが多かったが、微小梗塞を有するDLBでは初発症状はパーキンソニズムが多く、微小梗塞の有無がDLBの初期症状に関係している可能性が示された。次に幻視や視角認知障害の病理学的背景の検索を行った。

今回の検討では、視角路と扁桃体のレビー病変が強い症例ほど幻視や視角認知障害が強いことが明らかになった。またパーキンソン症状については、かねてから指摘されているように、黒質線条体路との間に関連がみられた。一方、動揺性の認知障害やREM睡眠行動障害については、今回の検討では、原因となる病理学的所見は明らかにされなかった。
食事の適量管理における食器の効果検証

栄養指導では、米飯量を抑える時に小さめの茶碗を使うよう勧めることがよく行われている。しかし、食事量に対する食器の縦断的な介入効果は調べられておらず、その科学的根拠は乏しい。そこで、本研究の問いは、「食事の適量管理に、食器はどのような影響を与えるか」とした。本研究では、食事の中でも米飯に着目し、研究1では茶碗に焦点を当てて米飯量に関連する要因を検討し、研究2では無作為化比較試験により米飯量の管理に対する茶碗の効果を検証する。これらの研究を通して、食事量の管理に伴う負担を抱えている糖尿病患者や肥満患者をはじめ、健康維持を行う多くの人にとって有用な科学的根拠を作り出すことを目指す。
末梢神経障害回復におけるネスチン陽性毛包幹細胞の役割及び新しい治療法の確立

神経系幹細胞マーカーのネスチンを発現する細胞は、毛包の神経終末、および末梢神経に広く存在する。末梢神経を組織培養すると、ネスチン陽性細胞は増殖し、これらは神経軸索マーカーと、神経誘導因子を発現していた。この事象はマウスの末梢神経切断モデルでも確認された。末梢神経のネスチン陽性細胞は、神経障害時に神経細胞に分化し、中枢から延長する軸索の誘導を含めた末梢神経障害の回復に寄与している可能性が考えられた。ネスチン陽性毛包幹細胞は末梢神経終末部に存在しており、神経付き毛包をスポンジゲル上で組織培養すると、ネスチン陽性毛包幹細胞は神経の切断面にむけて突起を延長し、細胞が移動することがわかった。移動した細胞は末梢神経切断面で増殖、神経軸索マーカーのβ3-tubulin陽性神経細胞とGFAP陽性グリア細胞に分化し、それらで構成される索状構造物を形成、神経切断面から延長した。これらのβ3-tubulin陽性神経細胞を免疫染色で解析したところ、ニュートロフィン受容体のp75NTR,TrkBに陽性で、これらはBrain-derived neurotrophic factor(BDNF)の受容体であり、BDNFは、神経細胞の生存・成長・シナプスの機能亢進などの神経細胞の成長を調節する因子である。p75NTR,TrkBは三叉神経(マウス髭は三叉神経支配である)の発生初期に発現し、また過去の報告で神経前駆細胞は両者を発現していたとする論文もあり、神経切断遠位側に増殖するネスチン陽性細胞は幼若な神経細胞であると考えられた。また、これらネスチン陽性細胞は非常に長い突起を延長させるが、その突起末端をF-actinに特異的に結合するphalloidinを用いて解析したところ、F-actin陽性であった。再延長する軸索の先端には成長円錐があり、F-actinが細胞骨格として発現する。よって、このβ3-tubulin陽性ネスチン陽性の細胞群は軸索の成長円錐を持つと考えられ、神経障害時の軸索延長は中枢側からおこるのみではなく、末梢側からも起こりうる可能性が示された。ネスチン陽性毛包幹細胞は末梢神経終末に存在し、末梢神経障害時に神経切断面に向けて突起を延長する。この突起はβ3-tubulin陽性の軸策と考えられる。同様のネスチン陽性細胞は末梢神経に広く存在しており、これらの細胞はS100陰性β3-tubulin陰性p75NTR陽性の細胞で、in vitroで培養すると多分化能を持ち、毛包のネスチン陽性細胞とほぼ同様の性質を持つことが分かった。これらの細胞は末梢神経障害時に増殖し、β3-tubulin陽性の神経細胞に分化する。この現象は末梢神経のみにみられ、脊髄などの中枢神経にはほとんどみられず、このことはなぜ末梢神経障害は回復し、中枢神経障害は回復しないかの疑問に解答の示唆を与える。運動神経を含めた末梢神経をスポンジゲル、ないしはスライドチャンバー上で培養すると切断面からネスチン陽性β3-tubulin陽性の線維が新生延長する。線維先端には軸策成長円錐に固有のF-actin陽性である。線維は多数のネスチン陽性細胞で構成され、複数の細胞でお互いにネットワークを形成するが、シナプスの存在を示唆するVoltage-dependent Ca2+ channelsがこれら細胞に陽性にみられ、機能を持った神経細胞であることが示唆された。毛包に存在するネスチン陽性細胞は、末梢神経障害時に神経切断面に向けてβIIItubulin陽性の突起を延長する。それらの突起は成長円錐を有す軸索であり、またシナプスを構成するカルシウムイオンチャンネルを有し、シナプスに発現するsyntaxin陽性であった。さらに、ネスチン陽性細胞は毛包のみならず末梢神経にも存在していた。末梢神経のネスチン陽性細胞は、毛包に存在する細胞とほぼ同様の性質を持ち、末梢神経障害時に神経細胞等に分化する。この細胞の増殖は脊髄等の中枢神経にはみられない。このことは末梢神経障害が回復可能な一方、中枢神経は回復しないひとつの理由ではないかと考えられる。また、ネスチン陽性細胞から分化した神経細胞は軸索誘導因子netrinを強く発現していた。このことは、中枢からの新生軸索が都合よく障害された末梢神経に伸びていくことを説明できる結果が得られたと考えた。さらに、神経節にもネスチンを発現する細胞が存在することが分かった。神経節に存在するネスチン陽性細胞は、組織学的には神経細胞体の周囲に存在する衛星細胞と考えられる。末梢神経障害時におけるこれらの細胞の役割はまだ不明である。分化した神経細胞が機能を有するかを解析することを課題に挙げていたが、達成できていない。具体的には神経伝導を有することを証明したかったが、機器の問題、技術的問題で達成できていない。それらの突起は成長円錐を有す軸索であり、またシナプスを構成するカルシウムイオンチャンネルを有し、シナプスに発言するsyntaxin陽性であった。さらにネスチン陽性細胞は毛包のみならず末梢神経にも存在していた。末梢神経にのネスチン陽性細胞は、毛包に存在する細胞とほぼ同様の性質を持ち、末梢神経障害時に神経細胞等に分化する。このことは末梢神経障害が回復可能な一方、中枢神経は回復しない一つの理由ではないかと考えられる。また、ネスチン陽性細胞から分化した神経細胞は、軸索誘導因子netrinを強く発現していた。

このことは、中枢からの新生する軸索が障害された末梢神経に都合よく伸びていくことを説明できる結果と考えられる。さらに、神経節に存在するネスチン陽性細胞は、組織学的には神経細胞体の周囲に存在する衛星細胞と考えられる。末梢神経障害時におけるこれらの細胞の役割はまだ不明であるが、末梢神経障害モデルマウスの検討では、中枢神細胞体から延びる新生軸索を支持するシュワン細胞と考えられる。また末梢神経障害モデルマウスでは障害された末梢神経の障害以遠部位にネスチン陽性神経細胞が増殖することが確認でき、in vitro, in vivo両方の実験系で末梢神経に存在するネスチン陽性細胞は神経細胞に分化することが証明できた。神経系幹細胞マーカーのネスチンを発現する細胞は、毛包の神経終末、および末梢神経に広く存在する。末梢神経を組織培養すると、ネスチン陽性細胞は増殖し、これらは神経軸索マーカーと、神経誘導因子を発現していた。この事象はマウスの末梢神経切断モデルでも確認された。末梢神経のネスチン陽性細胞は、神経障害時に神経細胞に分化し、中枢から延長する軸索の誘導を含めた末梢神経障害の回復に寄与している可能性が考えられた。培養して分化した神経細胞が神経伝導機能を有するかを電気生理学的に証明できていない。スポンジゲル上では雑信号が多いことが原因にある。活動電位を計測するトレーニングを積んだ技術員の協力が得られることになり、また当医学部で使用可能になる浜松ホトニクスのCMOSカメラORCAFlash4.0, HCImage Analysisの導入により、蛍光ライブセルイメージングのより詳細な検討が可能になるなど、技術的問題、機器的問題が解決しつつある。またin vivo実験に不可欠なネスチンGFPマウスを入手し、生体内でのネスチン陽性細胞の役割を追及する。末梢神経障害、幹細胞当大学の生理学教室の河原教授のご協力を得て解析を進めていく。スポンジゲル上ではなくスライドグラス上に培養を行い、細胞レベルでの神経伝導を検出することを目標にする。平成25年度の目標のうち、ニュートロフィン受容体の発現、神経軸索の成長円錐の証明は達成できたが、これらの細胞が神経伝導能をもつかは確認できなかった。目標達成出来なかった理由として、研究所から離れた場所での臨床活動を行っていたため、十分な時間が割けなかったことが挙げられる。ネスチンGFPトランスジェニックマウスを購入、飼育するにあたり、購入時期が年度末近くになり、動物実験施設の利用申請、動物の施設への搬入、繁殖までに時間がかかるため、次年度使用額にて費用することになったため。生理学教室にある既存の施設を使ったため、神経伝導の有無を検出するデバイス等の購入に至らなかった。H26年度は、研究所と同じ場所での臨床活動に従事するため、H25年度より活動を高められると考えられる。引き続き、H25年度の目標である神経伝導測定、神経誘導因子を用いた組織培養を行っていく。神経伝導検出用のデバイスの購入や、国際学会への参加と、in vivoでの結果を論文作成中であり投稿用に費用を必要とする。
高圧下での光重合プロセスによる超機能性フラーレンの創製

フラーレン結晶、特に液液界面析出C60及びそのヨウ素添加物に数GPaの高圧力を印加した後、波長500nm程度の自由電子レーザ(FEL)を照射した。それらはほぼ単相に近いC60ポリマーへと変化した。また、半導体単層カーボンナノチューブ(SWNT)膜の化学気相成長時、共鳴吸収波長のFEL照射を行うことによって、部分的に制御されたカイラルベクトルを持つ半導体SWNTsを選択的に成長させることに成功した。本研究の目的は、C_<60>あるいはカーボンナノチューブ(CNT)等のフラーレンに対して超高圧印加、高エネルギー極短パルスレーザ(自由電子レーザ:FEL)照射を行うことにより、ダイヤモンド的結合による3次元フラーレンポリマーを合成し、その驚異的特性と応用の可能性を実験的に明らかにするところにある。本年度、次のようなテーマで実施し、それぞれの成果を得た。1)バルクを中心としたポリマー化プロセスの開発では、フラーレン粉末を圧縮し、一連のハロゲン添加体について、圧力・光照射実験を行った。実験にあたり、真空チャンバー内に設置されたサンプルホールダーにはフラーレン粉末がアンビル中におかれ、圧力が印加された。アンビルについては、超高圧ダイヤモンドアンビルに入れ替え、10GPa以上の圧力下での実験が可能となるよう装置の改良を図り、分子間距離の減少と光照射によって効果的にポリマー化反応を促進することが出来た。2)バルクポリマーの超機能性物性の評価では、硬度ならびに炭素結合や重合度を原子間力顕微鏡(SPM装置)ならびにラマン分光装置によって定量的に評価した。その際、サンプルの2次元的な特性分布を解析し、コンビトリアル的に作製条件との詳しい相関を評価することを試みたが、本年度は未だ解析結果を得るには至らなかった。3)薄膜を中心とした合成装置の構築に関しては、C_<60>薄膜とCNT膜の基本的成長プロセスについては既に基礎的条件の確立を終えていたので、こうした薄膜形成過程においてその場FEL照射することで、ポリマー化が促進された任意の厚さの膜や特定の直径とカリラリティを有するCNTポリマーを作製することを試みた。そのために、FEL照射と膜成長を気相中で同時に行える真空装置の構築を行った。C_<60>飽和トルエン(10ml)にヨウ素(0.38g)を超音波分散した溶液に、IPA(20ml)をゆっくり注ぎ層状の溶液を作成した。この溶液を1週間冷蔵庫(7°C)に保管した。溶液を濾過しC_<60>結晶体を取り出した。結晶体をアンビルに詰め、600MPa7GPa程度の高圧力をかけながらレーザーを照射した。光源には自由電子レーザー(FEL)、パラメトリックX線(PXR)、YAGレーザーを用いた。それぞれの特徴を示す。FELは発振波長に原子・分子のエネルギー順位を利用しないために、波長を連続的に選択できる。しかしFELはレーザー強度が弱いという欠点を持つ。対してYAGレーザーの波長は使用した分子のエネルギー準位に依存した基本波と2,3,4倍波しか照射できないが、強度の高いレーザーを照射することができる。PXRは物質を透過するために、透過性の高いアンビルを用いれば、密封した状態でも試料にエネルギーを加えることができる。ヨウ素を混入して結晶化させ、アンビルで圧縮(600MPa,30min)した試料のラマンスペクトルを解析した。ヨウ素ドープし結晶化した時、C_<60>の1469cm^<-1>ピークとともに、1456cm^<-1>のピークが確認された。1469cm^<-1>のピークはC_<60>分子のAg(2)振動モードと呼ばれるピークである。Ag(2)振動モードは、C_<60>の各炭素原子の五員環が中心に向かうように振動するモードで、ポリマー化によるsp^3的結合が起こると振動が制限されるため低ピーク側へのピークシフトが起こることが知られている。今回、ヨウ素ドープにより比較的大きな(13cm^<-1>)ピークシフトが観察され、ポリマー化反応が促進できることが分かった。具体的には次の3つのテーマを中心にして研究は遂行され、それぞれの以下のような成果をえた。1)反応促進プロセスの開発を目指し、前年度に引き続き、真空チャンバー内に設置されたアンビルを用い、フラーレン結晶体、特に液液界面析出体ならびにそのヨウ素添加C_<60>について、圧力・光照射実験を行った。

このとき、FEL照射実験条件を最適化し、数GPaの圧力下での加圧実験を主として遂行した結果、単相に近いC_<60>ポリマー体の合成に成功した。2)フラーレン膜の成長に関しては、半導体単層CNT膜の化学気相成長時に共鳴吸収波長のFEL照射を行うことによって、特定のカイラリティを持つ単層CNTのカイラリティ制御が可能であることを実験的に明らかにできた。特に、本年度はその他の波長のFEL照射ではその効果が無いことも実験的に示すことができ、申請者らの提案するプロセスが単層CNTの新機能デバイス開発へ応用できることを明確にした。3)バルクポリマーの超機能性物性の評価に関しては、機械的強度あるいは電気伝導性の評価を行うことを試みたが、未だ明確な超機能性の実証には至らなかった。総括として、フラーレンに対する超高圧印加、FEL照射プロセスがポリマー化あるいは特定の性質を示す構造体の構築に有効であることを実験的に明らかにすることができ、成功裏に当初の目的を達成した。
女性労働と経営の歴史社会学的研究ー「ごりょんさん」の日記分析を中心に

本研究では、1920年代の商家の生活を妻の視点から詳細に見る事によって、仕事と生活の関係について考察する事を目的とした。この事は、公私分離と性別分業に基づく近代的経営について再考する事でもあった。対象としては2人の商家の妻、久子とさとを取り上げた。昭和2年と6年の久子の日記の翻刻と同商家の番頭の手記の翻刻を行い、分析した。さらに、さとが商家の妻を育成するための女子実務学校を設立した経緯についても調査を行った。このような調査分析を通じて、公私分離がまだ明確でなかった戦前の商家経営では仕事と生活は必ずしも対立するものではなく、妻の商家経営に対する発言権も担保されていたことが明らかになった。本研究では、性別役割分担に基づいて確立されてきた近代的経営を問い直すために、近代以前の経営について再考するとともに、経営・労働における女性の位置づけについて考えることを目的にしている。具体的には、戦前の商家経営において商家の妻はどのような役割を担ってきたか、また、それはどのような社会的背景のもとでなされていたのかという観点から、現在、商家の妻の日記(杉村久子日記)の翻刻を集中的に行っているところである。そのため2,013年秋に研究会を発足させ、研究協力者の協力を得て、定期的に勉強会を行いながら、昭和2年と6年の翻刻を進めており、昭和2年分については約7割の翻刻を済ませ、昭和6年分も翻刻を始めているところである。また、日記の内容理解のために、杉村家関連文書等についても適時解読、分析を進めている。さらに、大阪船場の商家に関する情報を得るために、船場商家に関連する活動を行っている「船場大阪を語る会」に出席したり、関連のイベント等に参加して情報収集にも努めているところである。本研究のもう一つのテーマは、現在の私たちにとって自明となっている「雇用」という働き方を相対化するため、かつての人々にとっての自営業の意義をとらえなおすことである。特に女性にとって経済的に自立する選択肢、あるいは生活・生計の手段であった自営業の実態とその意味、自営と雇用に対する意識等について検討していく。この点から、農家や他の自営業あるいは他の職業との比較考察をすることは重要である。現在参加している「女性の日記から学ぶ会」は100名以上の日記1000冊以上を所蔵しており、商店や農家、教師等様々な女性の日記がある。職業や地域の違いにおける女性と労働・経営、さらには男性との役割分担等を見るうえで、きわめて有効な資料であるため、現在は同会に定期的に参加し情報を得ながら、同会資料について調査研究しているところである。本研究では、近代的経営の問い直しという課題を視野に、戦前の商家経営および商家から近代的経営への変遷について、商家における女性の役割を軸に考察を進めている。このことは、現在「女性が活躍できる社会」が提唱されているにも関わらず、現実には女性の活躍がなかなか進まない原因の時代的背景の究明にもつながるものであり、さらには現在自明とされている雇用という働き方をとらえなおすことにも通じると考える。このような点から、本年度行った研究は大きく分けて以下の三点である。第一に昭和初期の商家の妻の日記の翻刻である。日記はきわめて詳細に記述されているため、戦前の商家の妻の役割や店員との関係、夫(商家主人)との役割分担等ついて具体的かつ詳細に知ることができた。日記の翻刻は昭和二年分をほぼ終わり、現在、昭和六年分について翻刻を進めているところである。第二に、滋賀県近江地方で商家の妻を養成する女学校(淡海女子実務学校)を設立した塚本さとについての調査である。近代的経営の必要が商家に求められるようになってきた大正期に、商家の妻も時代にあった経営参加が求められるようになっていたことが資料調査から明らかになった。現在、資料の解読をさらに詳細に進めているところである。第三に、戦前の商家の妻と農家女性や職業婦人、主婦等との比較研究である。様々な立場の女性の日記について分析することを通じて、商家の妻を相対的にとらえることができ、より広い視点から研究を進めることができた。さらに、このことは、日記分析という研究手法の有効性を考えるという点からも意義があったと考えられる。また、これ以外に大正から昭和戦前期にかけての時代背景について知るための調査もあわせて行った。本研究では、戦前の商家経営、および商家から近代的経営への変遷を通じて、近代的経営について再考するとともに、経営の変化の中で女性の在り方がどのように変化していったか、ということについて考察することを目的としている。具体的には、戦前の家制度下で女性の法的地位が圧倒的に低かったにも関わらず、商家経営においては女性が大きな役割を持ち、発言権も強かったのはなぜなのか、という問いをたて、商家の女性を対象に研究調査を行ってきた。このことは、「女性の活躍」が提唱されながらも、現状は女性の活躍からはほど遠く、経営者や上級管理職、さらには産業以外の分野でも女性リーダーが一向に増えず、男女平等が進んでいない国といった評価を世界から受けている日本の現状について考え直すヒントにもなるのではないかと考える。具体的には、以下の2つのテーマのもとで研究を行っている。まず第一に、昭和初期の商家の妻の日記を翻刻することによって、商家の妻の役割を明らかにした。具体的には昭和2年と6年の日記および関連資料の翻刻を行っている。

昭和2年の日記の翻刻はすでに終了し現在は昭和6年の翻刻、さらに関連文書の翻刻を進めているところである。このことによって、商家の妻の役割が日常生活から具体的に明らかになったと考える。第二に、滋賀県近江地方で商家の妻を育成教育するために女学校(淡海女子実務学校)を設立した塚本さとについての文献調査研究を行い、あわせて近江商人としての塚本家についても調査した。このことによって、さとがなぜ女学校を設立しようとしたのか、またなぜそれが可能だったのかということについて、具体的な資料から克明に知ることができた。さらに、上記の研究をより広い見地から相対的にとらえるために、「女性の日記から学ぶ会」への出席を通じて、様々な女性の日記についても研究を行い、比較研究、考察することができた。第一に、商家の妻である杉村久子日記については昭和2年の翻刻を終了し、現在最終の編集作業に入っており、予定通りに進んでいる。あわせて昭和6年の日記の翻刻、杉村家および久子についての解説についても順調に作業を進めている。さらに、当初予定に入っていなかった杉村商店の番頭の日記についても現在翻刻を進めており、これについても最終報告書にもりこみたいと考えている。この事によって、商家の妻久子の立場のみならず、番頭の立場からも商家を見る事ができることとなり、商家における主人と番頭・店員、さらに商家の妻といった人間関係について複眼的に観察できることとなった。そのため、戦前の商家の日常生活や女性の役割がいっそう具体的に明らかになると考える。第二に、女学校を設立した塚本さとについては、さとおよび塚本家についての資料分析を進めることによって、さとが学校を設立した経緯やそこにおける塚本家の役割や塚本家を通じた人間関係、近江商人のアイデンティティーという背景が明らかになった。この成果については、2015年9月20日に第88回日本社会学会大会で発表し、大きな反響を得た。その後塚本家についてはさらに追加調査を行った。塚本家は現在も塚本コーポレーション株式会社として存続しており、さとの生家塚本家は聚心庵として保存されている。そこで同庵を訪問し、聚心庵館長から塚本家について新たな追加情報および資料を得ることができた。このことによって、なぜさとが女学校を作ったのか、またなぜそれが可能だったのかということについて、具体的な確証が得られたのである。さらに、「女性の日記から学ぶ会」への参加を通じて、農家女性、教師、主婦、女学生等様々な女性の日記に触れ、同研究についても知ることができた。同時代女性の共通性と立場の違いによる異質性を比較考察することによって、商家女性の役割について相対的に考察することができた。本研究では、大正から昭和にかけて西欧的経営やその経営手法が商家に流入していく中で、商家における人々の生活や人間関係はどのように変化していったのか、また商家の妻の役割はどう変わり、また変化に対して商家の妻はどのように対処したのか、ということについて検討してきた。具体的には昭和初期の商家の妻の日記の翻刻・分析と大正期、近江商人の妻によって設立された女学校についての調査を中心に行ってきた。両者の研究を通じて、大正から昭和初期にかけての商家の変化と時代の変化における女性の役割の変遷について多くの知見を得ることができた。
熱帯果樹類の生殖機構における適応戦略の比較研究に関する国際共同研究の企画調査

熱帯果樹類は、熱帯の過酷な自然条件下で安全に子孫を維持・増殖してゆくための生殖機構にすぐれた適応戦略を発達させていることが予想されるが、その実態はまだ科学的に殆ど解明されていないといってよい。これらの生殖機構の適応戦略を種々の樹種について法則性を見い出すことは、熱帯果樹生産を高めるうえからも、熱帯果樹の遺伝資源保存のうえからもきわめて重要である。本研究は、熱帯果樹の分布・栽培地である熱帯圏諸国の研究者と共同研究を推進してゆくことを前提として、生殖機構の適応戦略として考察すべき基本的項目について検討を行ったものである。基本的項目として花成誘導の周期性、花器構造と受粉・受精機能、不和合性とアポミクシス、結実機能(シンク・ソース関係)、実生繁殖と幼若性、および栄養繁殖性の6項目を抽出し、それぞれの意義と研究の取り組みについて論議したのちに、総合的な検討を行った。花成誘導の周期性は同一樹種でも熱帯圏内で大きな差異があることより、それを支配している環境要因を解明するとともに、人為操作によって調節することの可能性を検討すべきであること、また、花器構造と受粉関係については、不和合性を性表現との関係より追求すべきであり、かつ、recalcitrant seedを形成する樹種ではアポミクシスを含めた生殖戦略に焦点を当てて取り組むべきであることが強調された。結実機能については熱帯果樹の重要な生産様式のひとつであるアグロフォレストリーの視点からの取り組みが見逃せないとの指摘がなされた。以上の検討結果を踏まえ、多湿気候の東南アジアを起源地とする熱帯果樹の生殖戦略の特徴を、対照的な気候である中央・南アメリカ原産の熱帯果樹と対比させて解明することが重要であるとの結論に達した。なお、研究分担者4名を海外に派遣し、本研究課題の海外パートナーとしてインドネシア、マレーシアおよびタイから数名の協力者を得た。