hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形時系列解析による神経結合推定法の開発

大脳皮質は、知覚、運動、情動といった脳の高次機能を司る重要な役割を担っている。先行研究から、個々の神経細胞タイプを決定する形態や、発現分子、電気的性質等のミクロ的な知見や、あるいは特定課題に賦活する脳領野などのマクロ的な知見が得られている。しかし、個々の神経細胞の関係を、ネットワークとみなした中間(メゾ)レベルに関しては、多くが未解明である。メゾレベルの神経機能の理解するには、多数の神経細胞の解剖学的・情報論的ネットワークを同定する必要がある。本研究では、こうした背景を踏まえ、カルシウム(Ca)イメージング法で得られた神経活動データから、解剖学的な神経結合(コネクトーム)を推定する数理手法の構築を目指した。前年度までの研究成果により、生体実験(in vivo),生体外実験(in vitro),計算論モデル( in silico)の各班の基本的な役割・連携を確立し、それを踏まえて平成29年度には予備実験で得られたCaイメージングデータに対して、in silico班の開発する非線形時系列解析法を応用しその有効性の検証を行った。平成30年度には、提案する方法論の応用可能性を検討すべく理論的な非線形力学系を用いて、ある種の神経細胞を模した非線形振動子の結合系の分析を行った。これは潜在的な神経ネットワーク(ground truth)がわかっているシミュレーション上で、分析手法がそれを適切に現実的なサイズのデータから推定可能か、という検討にあたる。こうした一連の成果は、学術誌PLoS ONEおよびその総説論文が、月刊和文誌「細胞」にて掲載され発表された。平成27年度の目標として、生体実験(in vivo),生体外実験(in vitro),計算論モデル(in silico)の各班の基本的な役割・連携を確立し、in silico班からのフィードバックを中心に検証実験およびCaイメージング実験系の改良を設定した。具体的に、in vivo班は100程度の神経細胞活動の同時記録データを取得することに成功し、現在はin vitro班との連携により、一部の試料に関して電気生理的な結合の同定を試みている。In silico班は、得られたCaイメージングデータを基に、データに潜在する高次情報を分割する新たな数理的手法の開発に着手している。開発中のこの手法の適用により、マウスの運動野における報酬関連の神経細胞群を同定できることが示唆されている。こうした一連の成果は、現在神経科学論文誌へ投稿する論文にまとめている。計画段階の目標には、「研究実績」の項目ですでに述べた実績に加えて、カルシウムイメージングデータから神経発火をより正確に同定する前処理の手法の開発も含まれていた。しかし、この前処理の手法開発は、既存の手法の応用にとどめ、より実質的なメゾスケール情報ネットワークの分析に注力するべく目標を修正した。この目標の修正は、結果的に、この前処理の高精度化を行わずとも、情報ネットワークの解析が進展可能であることが判明したからであり、むしろ当初の目的達成により近づいたと言える。当初平成28年度後期以降に解析結果の学術誌への投稿を予定していたことを考慮して、現在の進捗は「おおむね順調」であると判断した。平成28年度の目標として、生体実験(in vivo),生体外実験(in vitro),計算論モデル( in silico)の各班の基本的な役割・連携を確立し、予備実験で得られたCaイメージングデータに対して、in silico班の開発する非線形時系列解析法を応用しその有効性の確認を目指した。具体的に、in vivo班は100程度の神経細胞活動の同時記録データを取得することに成功し、方法論の検証に要求される最低限度の実データの提供を行った。In silico班は、得られたCaイメージングデータを基に、データに潜在する高次情報を分割する新たな数理的手法の開発を一定程度まで進めており、それを用いたデータ分析のフェーズに移っている。開発中のこの手法の適用により、マウスの運動野における報酬関連の神経細胞群を同定できることなどが示唆されている。

計画段階の目標には、「研究実績」の項目ですでに述べた実績に加えて、カルシウムイメージングデータから神経発火をより正確に同定する前処理の手法の開発も含まれていた。しかし、この前処理の手法開発は、既存の手法の応用にとどめ、より実質的なメゾスケール情報ネットワークの分析に注力するべく目標を修正した。この目標の修正は、結果的に、この前処理の高精度化を行わずとも、情報ネットワークの解析が進展可能であることが判明したからであり、むしろ当初の目的達成により近づいたと言える。当初平成28年度後期以降に解析結果の学術誌への投稿を予定していたが、この目標が未達であることを考慮して、現在の進捗は「やや遅れている」と判断した。大脳皮質は、知覚、運動、情動といった脳の高次機能を司る重要な役割を担っている。先行研究から、個々の神経細胞タイプを決定する形態や、発現分子、電気的性質等のミクロ的な知見や、あるいは特定課題に賦活する脳領野などのマクロ的な知見が得られている。しかし、個々の神経細胞の関係を、ネットワークとみなした中間(メゾ)レベルに関しては、多くが未解明である。メゾレベルの神経機能の理解するには、多数の神経細胞の解剖学的・情報論的ネットワークを同定する必要がある。本研究では、こうした背景を踏まえ、カルシウム(Ca)イメージング法で得られた神経活動データから、解剖学的な神経結合(コネクトーム)を推定する数理手法の構築を目指した。前年度までの研究成果により、生体実験(in vivo),生体外実験(in vitro),計算論モデル( in silico)の各班の基本的な役割・連携を確立した。それを踏まえて平成29年度の目標として、予備実験で得られたCaイメージングデータに対して、in silico班の開発する非線形時系列解析法を応用しその有効性の確認を目指した。具体的には、すでにin vivo班は100程度の神経細胞活動の同時記録データを取得することに成功し、方法論の検証に要求される最低限度の実データの提供を行った。In silico班は、得られたCaイメージングデータを基に、データに潜在する高次情報を分割する新たな数理的手法の開発を一定程度まで進めており、それを用いたデータ分析のフェーズに移っている。これと並行して、Ground truthの分かっている理論的データへの分析手法を適用することで、潜在的な情報構造を推定できることを確認した。こうした一連の成果は、現在神経科学論文誌へ投稿する論文にまとめており、一部の成果はすでに複数回の査読を経て、近く論文誌に掲載されると見込まれる。この目標の修正は、結果的に、この前処理の高精度化を行わずとも、情報ネットワークの解析が進展可能であることが判明したためである。
思春期の健康アセスメント尺度の作成

近年、社会状況の変化に伴い、若者の生活行動は大きく様相を変え、これに伴う健康への影響が懸念される。そこで本研究は思春期の健康状態を包括的、かつ簡便にアセスメントできる尺度を作成することを目的とした。まず、質問項目の原案を作成することを試みた。健康に影響する要因としてPenderによる個人の健康アセスメントの枠組みを準用した。そのアセスメント要素である9つの要因と、研究者がこれまで行ってきた思春期の健康に関する調査項目、さらに既存の文献を基にして思春期の健康に影響する独自の3要因を加え、12要因89項目からなる概念枠組みを作成し、これらの要因に基本的属性を加えた原案を作成した。研究者間で検討を重ね内容妥当性を検討し、予備調査を経て、地方と都市部の2校の中学生に対して調査を実施した。また健康を測定するにあたり、原案として作成した尺度の並存妥当性を検証するため、主観的健康観と子ども版QOL尺度(KINDL)を用いた。IT分析により相関の低い項目を削除した後、因子分析を行った結果、9因子が導き出された。これらを「サポーティブな家族」「メンタルヘルス」「体調不良」「体力不足」「外交性」「短絡的行動」「健康対策」「規則正しい生活」「セクシュアリティと嗜好」と命名した。再テストによるそれぞれの因子の反復信頼係数は高く、安定性が確認された。また性差による比較および地方と都市部のデータを比較し、ほぼ似通った因子構造であることを確認できた。さらに下位項目において、性差、地方と都市部による特徴が見出された。初年度である平成18年度は、健康アセスメント尺度作成の基礎段階として、アセスメント尺度原案の作成と予備調査を行った。文献検討と先行研究から質問項目を抽出し、研究者間で検討を重ねた。質問項目は、基本的属性と現病歴のほかに、身体的・精神的・社会的側面から健康を捉える項目を準備し、総項目数89項目の原案を作成した。母性看護学などの専門家による内容妥当注の検討と、プレテストにより、内容のチェックを行ったのち、中学生男女341名を対象として、第1回目の調査を行った。この89項目を因子分析した結果、7つの要因が導かれた。それらを「家族機能」「メンタルヘルス」「機能的健康」「体力」「生活習慣」「人的サポート」「セクシュアリティ」と命名した。また健康を測定するにあたり、原案として作成した尺度の並存妥当性を検証するため、主観的健康観と子ども版QOL尺度を用いた。これら7つの要因と主観的健康観、QOLの間には相関が見られたが、相互の関係性についての分析は今後さらに進めていく予定である。今年度集積したデータのうち、子どもたちが健康であるいう認識の規定要因について、主観的健康観を従属変数とし、因子分析で得られた7つの要因を独立変数とする重回帰分析を行ったところ、男女別による差異が認められた。すなわち、男子と女子では健康と認識することの影響要因が異なる可能性が示唆された。今後は、原案とした尺度の信頼性および安定性検証のための多数調査によるデータの集積および再調査を進める予定である。

研究者間で検討を重ね内容妥当性を検討し、予備調査を経て、地方と都市部の2校の中学生に対して調査を実施した。また健康を測定するにあたり、原案として作成した尺度の並存妥当性を検証するため、主観的健康観と子ども版QOL尺度(KINDL)を用いた。IT分析により相関の低い項目を削除した後、因子分析を行った結果、9因子が導き出された。これらを「サポーティブな家族」、「メンタルヘルス」、「体調不良」、「体力不足」、「外交性」、「短絡的行動」、「健康対策」、「規則正しい生活」、「セクシュアリティと嗜好」と命名した。再テストによるそれぞれの因子の反復信頼係数は高く、安定性が確認された。また性差による比較および地方と都市部のデータを比較し、ほぼ似通った因子構造であることを確認できた。さらに下位項目において、性差、地方と都市部による特徴が見出された。
摩擦表層のトライボメタラジ-とその応用

耐摩耗性・耐凝着性に優れた摩擦表層を開発してトライボロジ-分野への応用の可能性を探ることを研究目的として、摩擦表層の金属学的研究(トライボメタラジー、Tribo-metallurgy)により、摩擦条件と表層組織との関係を明確にし、ナノ結晶化・組織微細化する摩擦表層の生成条件やその物性を明らかにした。さらに、その摩擦を利用した超微細組織金属表層の摩耗特性を評価し、トライボロジー特性に優れた摩擦表層の生成条件を見出した。摩擦表層の金属学的研究(トライボメタラジー、Tribo-metallurgy)により、摩擦条件と表層組織との関係を明確にし、ナノ結晶化・組織微細化する摩擦表層の生成条件やその物性を明らかにする。さらに、その摩擦を利用した超微細組織金属表層の摩耗特性を評価し、耐摩耗性・耐凝着性に優れた摩擦表層を開発してトライボロジー分野への応用の可能性を探ることを研究目的としている。1年目の平成22年度は、摩擦表層の金属学的調査(トライボメタラジー)に重点を置いた。摩擦表層の生成は、現有の雰囲気制御が可能なピンオンディスク摩擦試験機を用いて行った。また凝着力の測定が可能となるように改造も行った。ディスク材料として炭素鋼S45C、ピン材料として純Cuを用いて、真空中(9.9×10-4Pa以下)で摩擦速度0.1m/s、荷重19.6N、回転回数は3/4924revの範囲で変化させてピンオンディスク摩擦試験を行い、摩擦後のピンおよびディスク表面を詳細に観察した。その結果、3/4回転させた試験片には、1回の接触で既に相互移着膜(S45Cディスク上にCu膜、Cuピン上のFe膜)が生成し、Cuピン上のFe膜(厚さ約6μm)では粒径が30700nmのナノ結晶微細組織が形成され、表面付近は緻密で下方に従い粒径が大きくラメラ構造になる傾向にあった。一方、S45Cディスク上のCu膜(厚さ12μm)では微細粒は観察されなかったが、Cu膜直下のS45C界面では微細なラメラ構造が形成した。また、多数回(924回転)摩擦させたCuピン試験片表面では、厚さ5.3μmの範囲で微細組織(粒径15300nm)が形成され、1μm程度のFe粒子の混入も認められた。また、相手材のS45Cディスク上には粒径が20180nmのナノ結晶Cu膜が生成した。2年目の平成23年度は、摩擦表層のトライボロジー特性の評価に重点を置いた。ピンオンディスク摩擦試験により摩擦表層を生成したS45Cピンと旋盤加工のままのS45Cディスクを用い、摩擦速度0.1m/s、負荷荷重19.6Nの条件で摩耗テストを行った。その結果、(1)摩擦速度を0.05m/s5.0m/sと変化させて摩擦試験したピンを用いた場合の摩耗テストでは、摩擦速度が最も速い5.0m/sのピンでテスト終了まで緩やかなマイルド摩耗が続き耐摩耗性に優れていた。しかし、それ以外の摩擦速度のピンでは、摩耗テスト初期のマイルド摩耗からある摩擦距離で激しい摩耗(シビア摩耗)に変化した。(2)摩擦速度が5.0m/sのピンでは、結晶粒が全く観察できない程組織が微細化していてナノ結晶化していると考えられる超微細組織が観察された。(3)摩擦試験したピン断面のビッカース硬さ試験では、いずれの摩擦速度のピンにおいても、最表面でHV600程度まで硬さが上昇していた。しかし、摩擦速度0.05m/sでは、測定場所によっては硬さがあまり上昇していないところがあった。したがって、耐摩耗性に優れた摩擦表層を得るには、摩擦速度を相当速くしてナノ結晶化していると思われる超微細組織を表面全体に生成することが必要であることが分かった。最終年の平成24年度は、摩擦表層のトライボロジー特性の評価に重点を置いた。

また、摩擦表層の微小領域の硬さを評価する必要が生じたので、共用設備として超微小硬度計を購入した。ピンオンディスク摩擦試験により摩擦表層を生成したS45Cピンと旋盤加工のままのS45Cディスクを用い、摩擦速度0.1m/s、負荷荷重19.6Nの条件で摩耗テストを行った。その結果、(1)大気中で試験荷重49N、摩擦速度0.053.0m/sと変化させてピンオンディスク摩擦試験した炭素鋼(S45C)を用いて摩耗試験を行った結果、摩擦速度が1.0m/s、3.0m/sのピンでは終始マイルド摩耗が続き、耐摩耗性に優れる結果となった。それ以外ではマイルド摩耗からシビア摩耗に変化した。(2)真空中で摩擦速度0.05m/s、0.5m/sで摩擦試験したピンを用いて摩耗試験を行った結果、0.5m/sでは終始マイルド摩耗が続き、耐摩耗性に優れる結果となった。(3)摩耗試験において終始マイルド摩耗が続いた試験片では、フェライト粒、パーライト粒が光顕で全く観察できない超微細組織と、その下に塑性流動組織が観察された。また、この超微細組織では硬度が大幅に上昇しており、大気中においてはピンの摩擦後方部に、真空中においてはピンの摩擦前方部に生成された。これは、大気中ではピン表面の摩擦方向への塑性変形、真空中では超微細組織となった摩耗粉の凝着により生成したためと考えられた。耐摩耗性に優れた摩擦表層を得るには、摩擦速度を相当速くしてナノ結晶化していると思われる超微細組織を表面全体に生成することが必要であることが明らかになるなど、摩擦を利用した超微細組織金属表層の摩耗特性についての研究成果がみられつつあるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。耐摩耗性に優れた摩擦表層の生成メカニズムやその生成条件、さらにはTEM観察などによる微細構造解析を行うことにより、耐摩耗性・耐凝着性に優れた摩擦表層を開発してトライボロジー分野への応用の可能性を探る。
染色体安定性と発がん抑制に関わるファンコニ貧血原因遺伝子群の機能解析

ファンコニ貧血は、代表的な染色体不安定性疾患で、小児期における白血病などの高発がんをその特徴とする。ファンコニ貧血の原因遺伝子群の形成するファンコニ貧血経路は、DNA損傷によって活性化し、発がん抑制に機能していると思われる。我々は、ファンコニ貧血経路の分子機能を、主にニワトリDT40細胞株による遺伝子破壊株の樹立によって解析し、ファンコニ貧血経路のDNA修復機能とその調整機構の一端を明らかにした。好発がん性遺伝病ファンコニ貧血(FA)の原因遺伝子FANCG/C/D2/A/L、家族性乳ガン遺伝子関連のBRCA2(=FANCD1)、BRIP1(=FANCJ)の形成するFA経路は、染色体とゲノムの安定性に寄与し、発がん抑制に重要である。この経路の下流エフェクター分子FANCD2はDNAダメージ後、A/G/C/Lなどの上流FA蛋白によって形成されるコア複合体依存的に563番目のリジン(ヒトD2蛋白では561番目)がモノユビキチン化される。我々はFANCD2のK563R変異のノックイン細胞作製や、ユビキチンとの融合蛋白(D2-Ub)の発現によって、モノユビキチン化がFANCD2のDNA修復機能に必須かつ十分であることを証明した。ユビキチンは細胞内の蛋白質局在の制御に関わる場面では受容体蛋白に結合し、その結合にはユビキチンの44番目のイソロイシンが重要であることが一般的に知られている。実際、D2-Ubのユビキチン部分の144A変異はD2-Ubのクロマチン移行を十分にサポートできず、ユビキチンとユビキチン受容体の結合がクロマチン移行に必要であると思われた。この受容体蛋白を同定するため、FANCD2とユビキチンの融合蛋白(D2-Ub)をFLAGタグによってプルダウンし、マスによる同定を行ったが、有望な候補の同定には至らなかった。そこで、D2-Ubをベイトとして酵母2-hybrid法スクリーニングをかけたところ、あるファンコニ関連蛋白が陽性となった。現在この分子についてさらに解析を進めている。ファンコニ貧血(FA)は劣性遺伝性疾患で、進行性骨髄不全、骨格異常、高発がん性を示す。細胞レベルでは染色体不安定性と、マイトマイシンCなどのDNAクロスリンク薬剤に対する高感受性が特徴的である。FAには少なくとも12の相補群が存在し、11の原因遺伝子が同定されている。これらの遺伝子産物は共通のDNA修復経路(相同組み換え、損傷乗り越え修復)で働く。このうち8つの遺伝子産物は核内てFA複合体を形成し、ユビキチンE3リカーゼとして、キーファクターであるFANCD2をモノユビキチン化する。FANCD2はモノユビキチン化されるとクロマチンに移行しDNA修復に機能する。しかし、FA遺伝子のDNA修復機能の本質がいったい何なのか、また、その制御機構についてはいまだに明らかではない。本年度の研究の成果を以下にまとめる。1.ハイブリッド法による結合タンパクのスクリーニングを行ったところ、いくつかの結合候補分子を得たが、いずれも単独でユビキチンに結合できず、モノユビキチン受容体ではないと結論した。この検討の副産物として、FANCD2とFANCEの結合を確認し、その結合様式の解析を行った。また、TAPタグ融合型FANCD2を発現させた細胞からプルダウンし、銀染色後切り出しマススペック解析したところ(京都大学大川克也博士との共同研究)、新規の因子が同定され、その機能解析をスタートした。2.FANCJの機能解析。DT40細胞を用いて、FANCJ遺伝子C末の終止コドンにGFPをインフレームにノックインした細胞を作製し、さらにFANCC遺伝子をノックアウトしてFANCJのフォーカス形成やクロマチン移行を解析した。FANCCの遺伝子破壊の有無にかかわらず、FANCJの動態に大きな変化は認められなかった。また、EANCJ欠損細胞において、免疫グロブリン重鎖遺伝子が高頻度に自然に欠落していく現象を見いだした。そのメカニズムの解析を進めている。ファンコニ貧血(FA)は好発がん性、骨髄不全などを示す遺伝性疾患で、細胞レベルでは、染色体不安定性と、マイトマイシンC(MMC)などのDNAクロスリンカー剤に対する高感受性が特徴的である。これまでに13の原因遺伝子群(FancA/B/C/D1/D2/E/F/G/I/J/L/M/N)が同定されている。FA経路によるDNA修復には、多数の遺伝子産物から構成されるコア複合体により、FANCI/FANCD2複合体がモノユビキチン化されることが必須である。本年度の研究成果を以下にまとめる。(1)FANCD2コンディショナル細胞とそれをもとにしたダブルノックアウト細胞の作成と解析:FANCD2と他の重要なFA遺伝子との関係をダブルノックアウトによって明らかにするため、FANCD2コンディショナル細胞を作成した。今後、FANCI、FANCLなどとのダブルノックアウト細胞の作成をすすめていく。ヒトとニワトリのFANCIをベイトにスクリーニングを行った。

いくつかの候補分子を同定し、さらにmammaliantwo-hybridで検討をすすめている。(3)リン酸化FANCIのFANCD2ユビキチン化活性化メカニズムの解析:FANCIのリン酸化ミミック変異体と、FANCD2やE3リガーゼであるコア複合体との会合状態を解析した。FANCD2との会合が低下することがわかったが、現在のところリン酸化によるコア複合体との会合変化は検出されていない。ファンコニ貧血(FA)は好発がん性、骨髄不全などを示す遺伝性疾患で、細胞レベルでは、染色体不安定性と、マイトマイシンC(MMC)などのDNAクロスリンカー剤に対する高感受性が特徴的である。これまでに13の原因遺伝子(FancA/B/C/D1/D2/E/F/G/I/J/L/M/N)が同定された。FA経路によるDNA修復には、多数の遺伝子産物から構成されるコア複合体により、FANCI/FANCD2複合体がモノユビキチン化されることが必須である。その後、FANCI/FANCD2複合体はクロマチン移行してフォーカス形成し、DNA修復を行う。1. FANCD2コンディショナル細胞を作成し、それをもとにしてFANCIとダブルノックアウト細胞の作成を行った。FANCD2, FANCIの単独ノックアウト細胞はそれぞれ増殖が緩徐である。そに比べて、FANCD2/FANCIダブルノックアウト細胞は、軽度ではあるが、さらに増殖が緩徐化しており、両者の機能が互いに完全に依存しているわけではないことが明らかとなった。今後さらにシスプラチンなどの感受性を調べ、両者の関係を検討する。さらに、この細胞に赤色蛍光蛋白質と融合したFANCD2、さらにその変異体などを発現し、検討を進める。2.早稲田大学の胡桃坂博士ちと共向で、FANCD2のヒストンシャペロン活性とのDNA損傷修復との関係を調べた。FA患者由来のFANCD2変異体であるS127G、R305W、R1236Hを発現プラスミドとしてFANCD2欠損細胞に導入し、シスプラチン感受性を調べたところ、R305Wのみ、軽度ではあるが、感受性を十分相補できないことがわかった。さらに当該変異体は、胡桃坂研究室での検討で、ヒストンシャペロン活性が低下していた。さらに多数の変異体を作成し、FANCD2のヒストン結合ドメインの同定を行って、ヒストンシャペロン活性を完全に失ったFANCD2変異体を作成し、さらに検討する予定である。ファンコニ貧血(FA)は好発がん性、骨髄不全などを示す遺伝性疾患で、細胞レベルでは、染色体不安定性と、マイトマイシンC (MMC)などのDNAクロスリンカー剤に対する高感受性が特徴的である。
フランスにおける白亜紀海洋無酸素事変の高分解能解析

白亜紀中期に発生した海洋無酸素事変のうち、フランスに露出する白亜紀前期のOAE1b層(約1億1000万年前)と白亜紀後期のOAE2層(約9350万年前)について高分解能で解析を行った。その結果、OAE1bに関しては、海洋循環の停滞と陸からの栄養塩の供給の増加の両方の要因が重なった時により発生し、数千年サイクルで無酸素水塊の発達と解消が繰り返されていたことがわかった。一方、OAE2に関しては、陸からの栄養塩の供給はそれほど影響がなく、海洋循環の停滞が主要な原因であることが示された。無酸素水塊の発達はOAE1bでは水層には及ばなかったのに対して、OAE2h水層のかなり浅い部分まで無酸素状態であったことが示唆され、両イベントでは形成原因や無酸素水塊の発達規模、海洋生物への影響が異なっていたことが明らかになった。今年度5月から6月にかけて,フランス南東部のSt.Andre les Alpesとイタリア中央部のUrbino-Monte Neroneにおいて,白亜紀海洋無酸素事変によって堆積した黒色頁岩OAE 1a,1b,2層の野外調査を実施するとともに,高解像度でのサンプリングを行った.合計500試料を採取し,採取した黒色頁岩サンプルのうち,OAE1bの200サンプルに対して,有機炭素および硫黄含有量,酸素・炭素同位体比の測定を行うとともに,微化石の抽出を行った.また,抽出した微化石(浮遊性有孔虫,底生有孔虫,放散虫)および砕屑粒子(石英,雲母,植物片)に関しては,種あるいは鉱物の同定を行うとともに,堆積岩1gあたりの個体数を計測した.また,黒色頁岩試料の研磨切片および薄片を合計50個作成し,堆積構造,生物擾乱の程度を観察・測定した.これらの研究結果を基に,OAE1bの区間では,陸源砕屑物量,有機炭素および硫黄含有量,浮遊性有孔虫・放散虫化石の個体数は正の相関を示していることが明らかになった.一方,これらとは逆に,底生有孔虫の数は,OAE1b区間で全くいなくなることが明らかになった.このことから,OAE1bの無酸素事変では,陸からの栄養塩の供給の増加が,海洋表層の生産性を上昇させ,その結果,海洋の底層において酸素の欠乏を引き起こしたことが明らかになった.白亜紀中期の海洋無酸素事変OAE2は,無酸素水塊が汎世界的に発達したイベントであり, K/T境界を除くと,白亜紀で最も大規模な海洋生物の絶滅を引き起こしたと考えられている,通常,海洋無酸素事変では, ^<12>Cに富む有機物が大量に堆積物中に除去されるために,その層準では炭素同位体比(^<13>C>/^<12>C)において正のエクスカーションが記録される. OAE2では,約80万年の期間中に炭素同位体比の二回のピークが認められることから,二回の無酸素水塊の大規模な発達が起こったことが示唆される.しかしながら,これまで報告されてきたOAE2の高解像度での解析結果によると,ほとんどの地域では炭素同位体比が正にシフトする層準と,黒旨色頁岩の挟在する層準が一致しない.この要因としては,各地域のローカルな海洋環境がグローバルな海洋環境の変動を覆い隠しているためと思われる.フランス南東部のボコンチアン堆積盆地に露出する白亜系中部は深海性石灰岩から構成されるが, OAE2の層準では, Thomel Levelと呼ばれる黒色頁岩の卓越する約23mの厚さの地層が挟まる.本研究では, Thomel Levelにおいて,微化石群集,炭素同位体比, TOC, CaCO_3,生物擾乱の程度について高解像度で検討を行った.その結果,炭素同位体比が正にシフトする2つの区間では,生物擾乱が弱い暗灰色泥灰岩や黒色頁岩が卓越し, TOCが高く, CaCO_3の含有量は低い.これらの区間では,底生有孔虫が産出せず,オポチュニスティックな浮遊性有孔虫種や放散虫を産するのみである.一方,炭素同位体比が負にシフトする区間では,生物擾乱の発達する灰白色泥灰岩と灰色泥灰岩の互層から構成され, TOCは低く, CaCO_3の含有量は高い.これらの区間では,多様な底生・浮遊性有孔虫化石を産出する.以上のことから,本研究地域のOAE2は,炭素同位体比から見積もられるグローバルな無酸素水塊の発達時期と一致しており, OAE2の重要な模式セクションとなる可能性を有することを明らかにした.

白亜紀中期のセノマニアン期とチューロニアン期の境界では,白亜紀でも最大規模の海洋無酸素事変が発生し,海洋生物の多くが絶滅し,黒色頁岩と呼ばれる特異な堆積物が厚く堆積したことが知られている.OAE2と呼ばれるこのイベントは,急激な温暖化(赤道域で水温にして35°C)によって発生したことが指摘されているが,具体的な無酸素水塊の発生プロセスについては明らかになっていないのが現状である.そこで,今年度は,このOAE2の発生に伴う海洋環境の変化を明らかにするために,フランスと北海道に露出するOAE2時期の堆積物に対して高分解能で解析を行った.今年度は,昨年度までに採集した岩石試料からの微化石(浮遊性有孔虫化石と底生有孔虫化石)の抽出および同定と岩石に含まれる炭酸塩や木片の炭素同位体比の測定を行った.その結果,両地域のOAE2の区間は一様に黒色頁岩あるいは有機物に富む地層が堆積していたわけではなく,生物擾乱の発達する有機物に枯渇した層準が中部に1層準挟まれることが明らかとなった.微化石と岩相解析の結果,黒色頁岩あるいは有機物に富む地層では浮遊性有孔虫や底生有孔虫は産出しなくなり,生物擾乱も全く見られないか,かなり弱くなることから,酸素の欠乏がかなりの程度進んでいたのに対して,生物擾乱の発達する岩相では,大型の浮遊性有孔虫や底生有孔虫が多産することから,酸素状態が良くなったことが示される.炭素同位体比の測定により,黒色頁岩の卓越する部分で炭素同位体比が正にシフトし,生物擾乱の発達するOAE層の中部と最上部では負にシフトすることから,両地域はの岩相は共にグローバルな炭素循環を反映していることも明らかになった.両調査地域は当時,大陸斜面域に位置していたことから, OAEによる主要な形成メカニズムは大陸斜面近傍の酸素極小域の拡大であることが明らかとなった.
社会人の学習要求に関する実証的研究

社会人の学習要求に関する実証的研究として、大学の公開講座と大学の夜間主コースに学ぶ学生を対象にした調査を実施した。この調査によって得られた知見を要約しておく【公開講座】(1)上智大学の公開講座の受講生の7割が大学卒業者(短大卒を含め)であって、とくに大学卒業資格を目指すわけではなく、知的な関心によって講座を履修したり、仕事の場や日常の生活で必要な知識・教養を高めることを目的に履修している。(2)受講生が上智大学の公開講座を学習の場として選んだ理由は、時間帯がよく、費用が妥当で、通学に便利だからであり、授業内容が充実しているからとか、講師に魅力を感じたからではない。(3)しかし、実際に講座を受講しての満足度が高いのは、講師の専門性の高さと熱意である。この二つの要因が受講生の学習意欲を駆り立て、学習に対する効果を高めている。【夜間主コース】(1)社会人が夜間主コースで学ぶ動機は、「自分の将来の可能性をのばすため」や「現在の専門に更に役立つ知識をつけるため」など自己の可能性や自己啓発に関する項目が全体的に比率が高く、「将来の昇進のため」や「転職のため」など職業に関する項目は低い。(2)もし、大学に特別選抜制度がなかったら「そのままあきらめていたと思う」が半数を占め、一方で「大学の通信教育で学んでいた」「大学の公開講座で学んでいた」「福島大学の夜間主コース(一般受験で)学んでいた」などの比率が高く、大学に対するニーズが高いのは、学歴取得が重要なファクターとなっているからである。(3)大学教育に対する満足度は、肯定的な評価が6割、否定的な評価は4割であり、肯定は授業内容や教官の熱意をあげ、否定は制度的な問題をあげている。上智大学公開学習センターが実施する公開講座、いわゆる“ソフィア・コミュニティ・カレッジ"は、「語学の上智」の特色を生かした“語学講座"と“神学講座"および“教養・実務講座"の三つの柱があり、それぞれの受講生の比率に応じてサンプリングを行って調査を実施した。調査内容は、【.encircled1.】学習の目的、【.encircled2.】学習の満足度、【.encircled3.】学習要求等に関するものである。調査結果を要約すれば次のとおりである。【.encircled1.】公開講座の受講生の7割が大学卒業者(短大卒を含め)であって、とくに大学卒業資格を目指すわけではなく、知的な関心によって講座を履修したり、仕事の場や日常生活で必要な知識・教養を高めることを目的に講座を履修している。【.encircled2.】その受講生が上智大学の公開講座を学習の場として選んだ理由は、時間帯の都合がよく、費用が適当で、通学に便利だからであり、授業内容が充実しているからとか、講師に魅力を感じたからではない。【.encircled3.】しかし、実際に講座を受講しての満足度が最も高いのは、講師の専門性の高さと講師の熱意である。この二つの要因が受講性の学習意欲を駆り立て、学習に対する効果を高めているといえる。平成6年度は、主として福島大学夜間主コース(行政社会学部と経済学部)を対象として「社会人特別選抜」制度に関する調査を実施した。この調査によって得た知見を要約しておく。(1)社会人学生の教育を主として担ってきた国立大学の夜間部が、「昼夜開講制の夜間主コース」として改組し、社会人を受け入れる動きが活発化しているが、この動きの背景には、企業や官庁などの土曜日をはじめとする休日の増加、フレックス・タイム制の導入など社会人にとって大学に通学できる環境が整ってきたこと、その逆機能として「夜間学部」の社会人学生の減少がある。

(2)社会人が夜間主コースで学ぶ動機は、「自分の将来の可能性をのばすため」や「現在の専門に更に役立つ知識をつけるため」など自己の可能性や自己啓発に関する項目が全体的に比率が高く、「将来の昇進のため」や「転職のため」など職業に関する項目は低い。(3)もし、大学に特別選抜制度がなかったら「そのままあきらめていたと思う」が半数を占め、一方で「大学の通信教育で学んでいた」「大学の公開講座で学んでいた」「福島大学の夜間主コース(一般受験で)学んでいた」などの比率が高く、大学に対するニーズが高いのは、学歴取得が重要なファクターとなっているからである。(4)大学教育に対する満足度は、肯定的な評価が6割、否定的な評価は4割であり、肯定は授業内容や教官の熱意をあげ、否定は制度的な問題をあげている。
古典期アテナイにおけるポリス共同体とフィリア(友愛)

本研究は古典期アテナイにおける私的領域と公的世界との関係を、主として友愛結社(ヘタイレイア)の社会的・政治的ネットワークの面から検討するものであった。ヘタイレイアは従来、政治史の文脈において、もっぱら政党の代替物とみなされてきた。しかし、ヘタイレイアは、若者たちの小共同体として、時に政治にかかわりながらも、社交的側面を有していたのである。彼らの集会であるシュンポシオンについての図像表現が、それを物語っている。本研究においては、まず、アンドキデスをとりまくヘタイレイア群のプロソボグラフィックな分析によりヘタイレイアのメンバー構成を確認するとともに、ヘタイレイアの政治活動が、実際社会的(社交的)活動と不分離におこなわれていたこと-ヘタイレイアにおいて公私が競合していたこと-を確認した。今後は、家族や地縁共同体といった、ポリス内部のその他の小共同体についての見解も参考にしながら、ヘタイレイアをポリス共同体のなかに位置づけたい。テオグニス等の詩文史料と図像資料から、まずはヘタイレイアをギリシア人の世界観のなかに位置づけ、次に実際の活動について、アテナイ政治史のなかでの意義について再検討していきたい。本研究の目的は,古典期アラナイにおける公的世界の成立を,ポリス成立以来から存続する私的人間関係との関係柱において再検討することにある.なかでも本年度は,従来続けてきた家と共同体との関係についての論稿のほかに,若者集団であるヘアイレイアについても,手がかりとなる論稿をまとめつつある.アテナイにおいて私的人間関係の核(これをFochallは、Limit of Trustと呼んでいる)となっていたのは,核家族をさほど超えない範囲の人々であったといわれている.いっぽうでこのLimit of Trustの成立する範囲を超えて親しさの関係が拡がる場合には,より自覚的に,成員の行動規範において公的世界が意識されていたことが予想される.家の場合についてみれば,核家族を超えた家族関係は,時に法的弁論の対象となる.家の自律性が社会的に認知されるためには,氏家法廷という公的な世界において,それを説得する必要があったのである.家は社会的な存在であった.ヘタイレイアの仲間も共同体的な現範の判約のもとにあった.紀元前415年のいわゆるヘルメス柱像研壊事件にかんする当事者はのち行動分析が,私的綛帯と共同体的なものとのあいだで関係を示しだす.その成果を5月の西洋古典学会で発表することが決まっており,現在は関連する資料をコンピュータのデータベースに読み込み,認識,整理している最中である.3月9日より予定している英国出張においては,ギリシア社会史や造詣の深いR・オズボーン、R・パーカ両教授がレヴューをうけることが決まっており,ヘタイレイアに関係する資料や現在以来における同様の研究の進展状況についえ示唆を与えられることを期待している.近年のアテナイ史研究の動向は,私的人間関係の公的存在意義に着目する傾向にあり,本研究と問題関心を見直している.それゆえ欧米学界における近年の研究成果を関係史料の収集を,おこなってきたが,一方で自分の研究成果を欧米学界に環元するためには,邦訳で論文をしても無意味でありこの状況の打破を探索している.本研究は古典期アテナイにおける私的領域と公的世界との関係を、主として友愛結社(ヘタイレイア)の社会的・政治的ネットワークの面から検討するものであった。
就労を目的として滞在する外国人の日本語習得過程都と習得にかかわる要因の多角的研究

本研究は、組織的な日本語教育を受けないまま日本で生活している地域在住外国人による日本語使用の実態を把握し、日本語習得に関する種々の側面を明らかにすることを目的として行われたもので、日本語の調査としては他に類を見ないものである。平成6年度:研究補助金申請までに準備段階として行われた文献研究を継続し、具体的調査計画の立案、具体的調査内容・手順、調査票など調査用具の作成、調査地点の決定、被調査者の選定と定期的調査の約束、調査班の編成、通訳の選定、調査用マニュアル作成を行った。できた調査マニュアルは、従来見られなかった具体的かつ詳細なものである。平成7年度・平成8年度:10名の日系ブラジル人に対し、2ヶ月に1回の割合で定期調査を行なった。調査の第1部では、インタビュー、ロールプレイ、絵と写真の説明を日本語でしてもらった。第2部では、被調査者の母語も使い、被調査者の適応状況、日本語の使用状況、日本語の学習や日本社会の対する意識、態度などを探る面接調査を行った。調査中DATテープレコーダによる音声資料を収集し、調査終了と同時に資料の複製、文字化、分析を作業分担により平行して実施したが、資料のデータベース化も実施し、ホームページの機能を活用して一部公開もした。海外では、20年以上前から移住労働者の第2言語習得研究が進められ、第2言語習得の発展段階と習得に影響を及ぼす要因が徐々に明らかなって、さまざまな言語習得モデルが提案されている。日本では1980年代後半から第2言語としての日本語習得研究が進められてはきたものの、これらには、被調査者が少ない、調査方法が単一的である、ほとんどが英語話者についてであるなどの問題があった。本研究は、これらの面において、方法論的にも研究の空白を埋めるものになった考えられる。本研究は、就労外国人の実際の発話資料を縦断的、横断的に収集、分析するとともに、日本語習得と密接に関わると考えられる個人的、社会的な要因についても考察を加えようとするものである。したがって、調査では、(1)被験者の日本語使用状況、日本語学習状況などを母語で聞き出す、(2)同じ被験者にできるだけ日本語で話してもらう、という二つの作業が必要になる。研究の初年度に当たる今年は、本格的な調査実施に先立って、以下の作業を行った。(1)2回にわたって全体会議を開き、ヨーロッパ、アメリカでの第2言語習得研究の主要文献について各担当者が報告を行った。また、本研究の調査対象である日本に在住する就労外国人の一般的な状況についても先行研究に関する調査報告が行われた。(2)母国での聞き取り調査で尋ねるべき質問項目を決定し、ポルトガル語とスペイン語の翻訳を現在行っている。(3)発話資料の収集方法については、一般的な話題での雑談、絵を見せて説明させる、場合・状況を設定してロールプレイをさせる、単語のリストを読み上げさせる、などの方法を検討し、一部の方法は試験的に実施してみた。この予備調査で収集した資料を文字化し、さらに詳細な検討を加えているところである。初年度終了までには聞き取り調査のための質問票と発話資料の収集方法を最終的に決定し、4月から本格的な調査を開始することになっている。本研究は、就労外国人の実際の発話資料を横断的および縦断的に収集、分析するとともに、日本語習得と密接にかかわると考えられる個人的、社会的要因についても考察を加えることを目的に開発された。調査では、インフォーマントの日本語使用状況、日本語学習状況などを母語で聞き出す、同じインフォーマントに比較可能な統制された条件で話をしてもらうという二種類のデータを収集する必要がある。

しかし、昨年度の予備調査の結果から、研究予算の範囲内では横断的調査と縦断的調査の両方で科学的に意味のある量のデータ(インフォーマント数および面接回数)を収集、分析することは困難であることが判明したため、今回の研究では縦断的調査のみに焦点をしぼることにした。研究2年めの本年度に行った作業は以下の通りである。(1)昨年度の予備調査に基づいて調査項目、インフォーマントへの指示などを改訂し、A4判45ページの調査マニュアルとしてまとめた。(2)母語での聞き取り調査のための質問票を完成させた。(3)日本語での面接に使用する絵、写真、母語による指示など、約30枚のカードからなる調査キットを作成した。(4)愛知県在住のブラジル人10名をインフォーマントとして、ほぼ2か月に1回、1回1時間程度の面接調査を開始した。この調査は96年夏には完了する予定である。録音データの文字化方法を検討してマニュアルを作成し、文字化の作業を開始した。来年度は、面接調査および録音データの文字化を完了し、前述の調査マニュアル、調査キットと、データの分析結果を含めた報告書をまとめる予定である。1.本研究の目的は、南米から来日した日系ブラジル人の日本語使用の実態を把握し、日本語習得について(1)日本滞在の長さと日本語運用能力との相関関係、(2)生活の中で自然に日本語を学んでいる外国人にとって習得しやすい項目、(3)日本語習得の促進または阻害要因、(4)日本語の進歩が止まる「化石化」現象の実態、の4点を明らかにすることである。2.本研究では、ポルトガル語を母語とする日系ブラジル人で愛知県豊田市その周辺に在往する8名を被調査者とし、平成7年6月から1年間、延べ48回の面接調査を行った。面接調査では、日本語能力の変化を調べるために、(1)対話と独話を引き出す課題、(2)発音を調べる課題、(3)文字の知識を調べる課題、の3つを毎回同じ手順で実施した。さらに、日本語使用の実態、日本・日本人に対する意識、日本語学習の状況、の3点を調べるために調査の1、3、6回目に母語でアンケート調査を行った。3.平成6年度はアンケート調査票と発話調査マニュアルを作成し、予備的な調査を実施した。平成7年6月から本調査を開始し、面接調査と並行して発話資料の文字化作業を行った。平成8年8月に資料収集を完了。発話資料の文字化作業も終え、コンピュータ処理ができるデータベースの作成に取りかかっている。4.本研究のこれまでの成果として、面接調査の実施方法に関してこれまでにない詳細な調査マニュアルを作成したこと、就労外国人の発話資料、識字資料を一貫した方法で継続的に収集し、研究の基礎資料を作成したこと、があげられる。今後は、資料の分析を進めると同時に発話資料のデータベース化に取り組む計画である。
古揚子江が中国大陸から中琉球への植物の主要進入経路であったことを検証する

沖縄島固有のコバノミヤマノボタン・八重山群島固有のヤエヤマノボタンは隣接する台湾・日本本土産種よりも中国固有シナハシカンボクに最近縁であることを明らかにした。更に、これら3種は湿潤な環境に生育すること、種子分散能力が低いこと、ネットワーク解析から中国→沖縄島→八重山群島の方向となったことより、この種群は琉球列島が大陸と陸続きだった当時に古揚子江など湿潤な環境を伝って琉球進入したことが示唆された。一方、分類見解の再検討を行ったところ、Bredia属と扱うことが主流であったコバノミヤマノボタン・ヤエヤマノボタン・シナノボタンは単系統にまとまるものの、Bredia属の基準種ハシカンボクを含むクレードに含まれなかったとより、Bredia属から独立したTashiroea属と扱う見解が妥当であることを誌上発表した。琉球列島産、日本本土産、中国産、台湾産の湿潤環境に生育ウツギ属種の系統関係を調べた結果、中琉球の奄美群島固有オオシマウツギと沖縄島固有オキナワヒメウツギは中国産に、南琉球の西表島固有ヤエヤマウツギは台湾産にそれぞれ近縁であることが示された。これらの結果より、オオシマウツギ・オキナワヒメウツギとヤエヤマウツギは独立して琉球列島に進入したこと、前者については古揚子江のような湿潤環境を伝って中琉球に進入した可能性が高いことが示唆された。その他、現揚子江流域と中琉球で隔離分布している可能性のある3種の植物を特定した。以上の研究成果より、中琉球と中国大陸の湿潤な環境に隔離分布し、種子分散能力の低い植物種あるいは種群が複数存在することが示され、それらの分布成立を説明するには両地域をつなぐ古揚子江など陸伝いの湿潤な回廊の存在が不可欠であり、「古揚子江流域は湿潤環境に生育する植物の中国大陸から中琉球への主要な進入経路であった」という仮説は極めて高い可能性をもつと考えられる。日本、中国、台湾に産するウツギ属(Deutziaアジサイ科)について、中琉球固有のオオシマウツギ(奄美群島)とその変種オキナワヒメウツギ(沖縄島)は、北琉球以北および南琉球固有のヤエヤマヒメウツギ(これまでオオシマウツギ・オキナワヒメウツギ最近縁種と考えられていた)よりも、中国産D. ningpoensisに近縁であることが分子系統解析によって判明した。ウツギ属の多く(少なくとも前記4種)は湿潤環境に生育するため、古揚子江を伝って、中国大陸から中琉球に進入したことが示唆された。奄美大島固有種のヒロハタマミズキ(Ilex poneanthaモチノキ科)について、中国産種のI. macrocarpa)が最近縁種であり、本種が古揚子江を伝って中琉球に進入した可能性が分子系統解析によって示唆された。ただ、2種を同種とする見解もあり、分類再検討を並行して進める必要がある。奄美大島固有種で渓流沿いに分布するヒメミヤマコナスビ(Lysimachia liukiuensisサクラソウ科)および同節東アジア産種について、本種は中国産種に近縁であったが、九州の固有種ヘツカコナスビとも近縁であったことが分子系統解析によって示された。これらは多分岐の系統群であり、今後、他配列領域を加えて、より詳細に系統関係を調べる必要がある。男女群島の新種ダンジョマンネングサ(ベンケイソウ科)の最近縁種は中国固有種のS. tetractinumであることが示された。現在の分布からこれらが古揚子江を伝ったとは考えにくいが、古黄河を伝って同様なプロセスで日本に進入した可能性がある。今後、中琉球と中国大陸で隔離分布が認められた種および種群について、他中国産種等を追加して更に多くの他配列領域を用いた分子系統解析を行い、詳細な系統関係の解明、分岐年代の推定、生態ニッチモデリングなどを行う予定である。当初(計画調書)に予定していた15の項目に従って下記する。1研究組織における確認とその強化:本研究課題の交付後、連携研究者の横田昌嗣氏(琉球大学)と中村剛氏(北海道大学)とメールを介して計画の詳細に関する打ち合わせを行った。また、6月と3月には国立科学博物館において会議を行った。また、国外研究協力者の傅承新氏(浙江大学)、葛頌氏(中国科学院、北京)および鍾國芳氏(臺灣中央研究院)とはメールを介して計画の詳細に関する打ち合わせを行った。これらをもとに、それぞれが役割分担・協力する範囲などを確認した。2対象種の選定:前記「研究実績の概要」の通り、種あるいは種群レベルで隔離分布を示すことより、古揚子江を伝って中国大陸から中琉球に進入したと示唆される次の分類群を見出すことが出来た。オオシマウツギ・オキナワヒメウツギ(中琉球)vs Deutzia ningpoensis(中国大陸);ヒロハタマミズキ(中琉球)vs Ilex macrocarpa(中国大陸);ヒメミヤマコナスビ(中琉球)vs ーLysimachia paridiformis(中国大陸). 3対象地域:研究代表者、連携研究者・国外研究協力者が相談し、重点的に対象とする次の地域を選定・確認した。日本:中琉球(奄美大島・徳之島・沖縄島・久米島)・九州南部;中国:浙江省・山東省・広東省・福建省;台湾(中琉球と中国大陸の間の各植物の近縁性を相対的に評価するために必要)

4サンプル収集:4月に沖縄島、5月に徳之島、6月に鹿児島・中国浙江省、8月に沖縄島、9月に沖縄島(日本植物学会参加を含む)、11月に沖縄島、1月に奄美大島、3月に沖縄島においてそれぞれサンプルの収集を行った。5DNAデータを用いた系統解析:解析によって「研究実績の概要」に記した本研究課題の基盤データを蓄積した。沖縄島固有のヒメミヤマノボタン・八重山群島固有のヤエヤマノボタンは台湾・日本本土産種よりも中国固有のシナハシカンボクに最近縁であることが判明し、ネットワーク解析から中国→沖縄島→八重山群島の方向性が示唆された。この結果からこの系統群は古揚子江を伝って中琉球に進入し、南下して八重山群島に進入したことが示唆された。現在、ヒメミヤマノボタン・ヤエヤマノボタン・シナノボタンはBredia属として扱われているが、基準種ハシカンボクを含むBredia属種とは明らかに別系統であるため、その3種をTashiroea属とすることが妥当である見解を提唱した(投稿中)。琉球列島のウツギ属オオシマウツギ(奄美群島固有)、オキナワヒメウツギ(沖縄島固有)、ヤエヤマウツギ(西表島固有)について、日本本土産、中国産、台湾産を含めて系統関係を調べた結果、オオシマウツギとオキナワヒメウツギは中国産に、ヤエヤマウツギは台湾産にそれぞれ近縁で、これらの2系統は琉球列島に独立して進入したこと、前者については古揚子江のような湿潤環境を伝って進入した可能性が示唆された。奄美大島に産するヒロハタマミズキについては奄美大島固有Ilex poneanthaとする見解と中国との共通種I. macrocarpaとする見解があり、本研究の形態調査で後者が支持された。また、分子系統解析によって中国産I. macrocarpaと最近縁となることが示され、奄美大島と中国における隔離分布種であることが示唆された。7月に中国で開催された第17回国際植物科学会議において、シンポジウムPLANT PHYLOGEOGRAPHY IN EAST ASIA (T2-46)を主オルガナイザーとして企画し、本研究を学術発信し、関連する研究者と情報交換を行った。その後、広東省において本研究に係る野外調査と採集を行った。過去2年間で、中琉球と中国揚子江流域で単系統群にまとめられて隔離分布することが示された植物(種群を含む)について、コバノミヤマノボタン種群、オオシマウツギ・オキナワヒメウツギ種群、ヒロハタマミズキ、ヒメミヤマコナスビ種群を特定した。これらのうち、ヒロハタマミズキを除く全てが渓流沿いなど高湿度な環境に生育するため古揚子江を介して進入したと仮定しても矛盾はない。また、中国大陸→中琉球の延長として、中国大陸→中琉球→南琉球の進入ルートを提唱できる可能性が示唆された。今後、これら植物について中琉球産と中国大陸産の分岐年代推定を行い、現在の琉球列島に古揚子江が到達していた時期(200万ー150万年前)との一致を検証する予定である。コバノミヤマノボタン・ヤエヤマノボタン・シナノボタンに関しては本研究に係る系統地理学成果に加え、より適切な属の帰属に関する成果も出すことができた。平成29年度、中国(湖南省・広東省)と中琉球(奄美群島・沖縄群島)において、本研究に係る530件の標本、1,340個体のDNAサンプルを採集し、予想以上に効率よくサンプリングできた(2年間の合計標本933件、DNAサンプル2,850個体)。沖縄島固有のコバノミヤマノボタン・八重山群島固有のヤエヤマノボタンは隣接する台湾・日本本土産種よりも中国固有シナハシカンボクに最近縁であることを明らかにした。