hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次元複素数空間の多項式自己同型の力学系

研究課題の多項式自己同型の力学系を、より広い立場からとらえるため、射影空間の一般の有理写像について、一般理論をめざした。とくに、ファトウ集合上の力学系と不定点との関係に集点をあて、ファトウ成分の分類の第一歩といえる、かなり、著しい新現象を発見することができた。さらに、ファトウ成分のシュタイン性等の新しい証明をみつけ、既存の結果を拡張できた。この分野の基礎的文献となっている諸々の論文の結果に対して、改良を与えることに成功した。以上の内容をまとめた論文が、Michigan Mathematical Journalにより受理された。
工学システムにおける大域的最適化モデルとその効率的解法の研究

今年度の実績は大きく分けて、大域的最適化モデルの構築と非凸型計画解法の構築に分けられる。まず、大域的最適化モデルの構築に関しては、大規模な国際分散投資モデルの構築を行った。このモデルを使用すると、予測精度の減少を伴わずに、最適投資戦略の計算速度を飛躍的に向上させることが出来る。非凸型計画解法に関しては、非凸型2次計画法の効率的解法、目的関数が分数関数の積で表される問題、目的関数が3つの線形分数関数で表される問題等に対する効率的解法の構築を行った。低ランク非凸2次計画問題に対しては、ヒューリスティック解法と分枝切除法を組み合わせた高速厳密解法の構築も行った。これらにより、従来では最適解を得ることが困難であった問題に対して、最適解を得る手段を提供できた。また、特殊化された問題においても、取引手数料に凹コスト関数を持つ投資最適化問題に対する高速分枝限定法、目的関数に凹型関数の積を持つネットワーク最適化問題に対する効率的解法の構築を行った。これらの問題は現実社会にしばしば現れる問題であり、既存の方法では解決が困難であったが、これらの解法により効率的に最適解を得ることが出来るようになった。非凸計画の1種である組み合わせ最適化に関しても列挙法による解法の構築を行い、マッチング、全張木、有向全張木に対する高速列挙アルゴリズムの提案を行った。これらのアルゴリズムは過去の列挙アルゴリズムよりも大幅な効率化が図られている。本年度の成果は、第一に多段階輸送問題などを定式化する際に表れる、p(≧3)個の線形分数関数の和の最大化と最小化問題(これをランクp問題と呼ぶ)に対する解法を提案し、その効率性を実証したことである。まず最初に、われわれのグループが数年前に開発した、一般化凸乗法計画法のための分枝限定法を適用することを試みたところ、これによってランク45程度の問題までは実用的な時間で解けることが実証された。次いでランク3問題に対しては、ランク2問題に対して開発されたパラメトリック単体法と、領域分割法を併用することによって、極めて効率の良い解法が得られることを示した。第二の成果は、ポートフォリオ最適化問題における、取引きコストと最小取引き単位制約を厳密に取り扱うためのアルゴリズムを開発し、その有効性を確認したことである。この種の問題には、従来0-1整数計画法を用いるのが普通であったが、この方法は極めて大量の計算を必要とするため、小規模な問題しか解けないという憾みがあった。これに対してわれわれは、この問題の特殊構造を生かした分枝限定法を提案し、この方法が従来の方法に比べて数十倍速く最適解を生成することを、数値実験によって確認した。

非凸計画の1種である組み合わせ最適化に関しても列挙法による解法の構築を行い、マッチング、全張木、有向全張木に対する高速列挙アルゴリズムの提案を行った。これらのアルゴリズムは過去の列挙アルゴリズムよりも大幅な効率化が図られている。
海外で日本語を学ぶ子どもの日本語能力の把握と教材研究

本研究は、日本国外において幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どもたちの日本語能力も含む複言語複文化能力を把握するために、当事者である子ども、そして幼少期より複数言語環境で成長した体験を持つ大人が自らの体験や複言語複文化能力をどのように意味づけて経験として記憶し生きてきたのか、また生きているのかについて調査を行った。この調査によって得られたデータは「移動する子ども」という分析概念により分析された。その結果、「移動の経験」が当事者の心情や言語能力観、意味世界に影響していることがわかった。このことから日本語教育の教育方法や教材開発においても、「移動する子ども」の視点が必要であることが確認された。本研究は、日本国外において、幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どもたちの日本語能力の把握方法とそれを踏まえた教材を開発し、これらの子どもたちを対象にした新たな日本語教育の方法を提案することを目的としている。本年度では、前年度の研究成果をもとに海外の学会で研究成果を発表するとともに、海外での調査、および国内での研究活動と研究会を実施した。2015年8月にフランス・ボルドーで開催されたヨーロッパ日本語教育シンポジウムで、幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どもたちのことばをどう捉えるか、複言語複文化能力と日本語の関係、さらに日本語とどう向き合って生きるかという、「移動する子ども」のことばの教育を考える基本的視座について研究発表を行った。また、2016年2月、3月には、タイのバンコクで調査を行った。タイと日本の間で国際結婚した家族とその子どもたちに対してインタビュー調査を行い、日本国外の複数言語環境で子どもたちがどのように複数言語を使用してきたのか、そのときの経験や意識を調査した。具体的には、国際結婚家族で育ち、タイ語と日本語を使用して成長した大学生、8名と、その親4名にインタビューを実施し、非英語圏における「移動する子ども」のことばの教育の実態について研究した。また、2016年1月には、「移動とことば」研究会を行い、移民の時代と呼ばれる現代社会で幼少期より複数言語環境で成長する子ども、そして社会で活躍する大人たちのことばの教育全体を、「移動」と「ことば」のふたつの視点から捉え直すことを行った。このような基礎的な研究を踏まえて、日本国外において、幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どもたちのことばの力の把握とそれを踏まえた教材開発を研究している。またこれらの子どものためのグローバル・バンドスケールの準備とユニット教材の開発も並行して実施した。日本国外において、幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どもたちのことばの教育を構想するためには、複言語複文化能力をどう捉えるかが重要である。また、それを捉えただけではなく、当事者である子ども、そして幼少期より複数言語環境で成長した体験を持つ大人がその体験をどのように意味づけて経験として生きていくかという課題を全人的視点で、またライフコース全体の中で考えることが不可欠である。特に、移動する時代においては、移動とことばは切り離せない視点である。本研究は、その点の研究活動を重視しており、そこから複言語複文化能力と日本語の関係、そしてことばの力の把握の方法について検討し、さらに、日本語教育実践としての教材開発も検討することが重要である。そのことが徐々に明らかになってきており、おおむね順調に進んでいると判断している。本研究は、日本国外において、幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どもたちの日本語能力を把握方法とそれを踏まえた教材開発し、これらの子どもを対象にした新たな日本語教育の方法を提案することを目的としている。本年度は、前年度の研究成果をもとに、ふたつの学会で研究発表を行った。9月に、社会言語科学学会では「国際移動する日本語使用者の言語実践とアイデンティティ」と題して共同発表を行った。また、引き続き、9月に、インドネシア・バリで開催された日本語教育国際大会では「「移動とことば」の視点から見る、個人にとっての日本語使用の意味と位置付け」として共同発表を行った。どちらも、「移動する子ども」を分析概念とした研究発表を行った。さらに、海外調査を行った。ことばの教育を構想するためには、複言語複文化能力をどう捉えるかが重要である。また、それを捉えただけではなく、当事者である子ども、そして幼少期より複数言語環境で成長した体験を持つ大人がその体験をどのように意味づけて経験として記憶し、生きていくかという課題を全人的視点で、またライフコース全体の中で考えることが不可欠である。そのため、本年度は3月にドイツでの調査を実施した。幼少期より複数言語環境で成長しつつ日本語を習得してきた20代から40代の10名にインタビュー調査を行った。この調査によって得られたデータをもとに「移動する子ども」の分析視点である3点、1、空間移動、2、言語間移動、3、言語教育カテゴリー間移動から分析を行った。その結果、幼少期より親によって生育された環境がこれらの3点によって分析されると同時に、子どもであった調査協力者の心情や経験、意味世界が分析された。これらの成果から日本語教育の教材開発においても、「移動する子ども」の視点が必要であることが、あらためて確認された。日本国外において、幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どものことばの教育を構想するためには、複言語複文化能力をどう捉えるかが重要である。そのため、本年度はドイツでの調査を実施した。

2017年2月から3月に、ドイツで調査を行った。そこで得られたデータは、今後の教材開発にも十分に役立つものと考えられる。したがって、本研究もおおむね順調に進んでいると判断している。本研究は、日本国外において、幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どもたちの日本語能力も含む複言語複文化能力を把握し、日本語教育の新たな教育方法を検討することを目的とする研究である。そのため、当事者である子ども、そして幼少期より複数言語環境で成長した体験を持つ大人が自らの体験や複言語複文化能力をどのように意味づけて経験として記憶し、生きてきたのか、また生きているのかという課題を全人的視点で、またライフコース全体の中で捉える調査を行った。調査地は、アジアと欧州からタイ、ドイツを選び、それぞれの地域で、幼少期より複数言語環境で成長しつつ日本語を習得してきた20代から40代の約20名に対面によるインタビュー調査を行った。この調査によって得られたデータは「移動する子ども」の分析視点である3点、1、空間移動、2、言語間移動、3、言語教育カテゴリー間移動から分析された。その結果、これらの「移動の経験」が当事者の心情や言語能力観、意味世界が明らかになった。これらの成果から日本語教育の教育方法や教材開発においても、「移動する子ども」の視点が必要であることが確認された。その研究成果は、2015年度はヨーロッパ日本語教育シンポジウム(フランス・ボルドー)、2016年度は国際日本語教育大会(インドネシア・バリ)および社会言語科学学会(京都)、2017年度は、ヨーロッパ日本語教育シンポジウム(ポルトガル・リスボン)の学会で発表された。また「移動とことば」研究会を2016年から3回実施し、国内外から参加した多数の研究者と研究協議を行った。その研究成果は2018年7月に書籍として刊行することが決定している。これらの研究成果は、今後行うユニット教材開発やグローバルバンドスケール研究へ発展する成果と言える。本研究は、日本国外において幼少期より複数言語環境で日本語を学ぶ子どもたちの日本語能力も含む複言語複文化能力を把握するために、当事者である子ども、そして幼少期より複数言語環境で成長した体験を持つ大人が自らの体験や複言語複文化能力をどのように意味づけて経験として記憶し生きてきたのか、また生きているのかについて調査を行った。この調査によって得られたデータは「移動する子ども」という分析概念により分析された。その結果、「移動の経験」が当事者の心情や言語能力観、意味世界に影響していることがわかった。このことから日本語教育の教育方法や教材開発においても、「移動する子ども」の視点が必要であることが確認された。これまでの研究成果を踏まえて、次年度はさらに研究を続ける予定である。そのうえで、国内、国外での学会等で研究発表を行う。具体的には、2016年9月にインドネシア・バリで行われる国際日本語教育大会で研究発表を行うことが内定している。
光ディスクを用いた有用寄生蜂及び花粉媒介性花蜂の分類同定システムの開発

本研究は、害虫の天敵として応用上有用な寄生性小蜂類、及び花粉媒介性花蜂類の種の基礎データを光デイスクに蓄積させ、それに基づいて、コンピューターによる同定検索システムを開発することを目的とした。まず、寄生性コバチ類に含まれる日本産トビコバチ科56属90種について713の画像データ(全体画像、部分画像を含む)を作成し、光デイスクに蓄積させTOBOKOBACHIファイルを作成した。また、それぞれの画像に対応する文字データ13項目(画像番号、科名、属名、種名、命名者名、和名、採集地、採集日、採集者、性別、画像の部分名、寄主、採集植物名、タイプの指定の有無、備考)をパソコンのハードデイスクに入力させ、これによって画像を見ながら同定を行え、また文字データによる各種データの検索が可能になった。このような基礎的データの蓄積に基づいて、寄生性小蜂類及び花粉媒介性花蜂類の分類学的研究を行い、花粉媒介性ハナバチ類の分類学的研究については、コハナバチ科のLasioglossum属とSudila属について行い、前者では2つの論文を公表し、合計6種の新種を発見記載した。また後者では東南アジア産の種の再検討を行い、6種を認め、うち1種を新種として記載発表した。また、ヒメハナバチ科Andrena属については、Simandrena, Calomelissa亜属について東アジア産の種の分類学的検討を行い、おのおの3種を新種として記載発表し、亜属の検索表を付した。その他、トビコバチ科については、Blastothrix属の検討を行い、日本産5種を認め、日本からの新記録種Blastothrix longipennisを北海道から記録し、あわせて新寄主としてParthenolecanium pomeranicumを記録した。今年度は,主として花粉媒介性野生ハナバチ類について研究を行った.日本産の種約300種についての基礎的データのうち文字データ(分類,分布,訪花植物,発生期)を調査し,データベース化した.また,標本の画像データについては約200種を光デイスクに記録した.来年度はこれらの2つのデータをリンクさせ,分類同定システムを実行したい.分類学的研究については,7研究を行い,うち4つが印刷になった.コハナバチ科ハナバチについて,日本産のLasioglossum(Evylaeus)lucidulum subgroupについて再検討を行い,3種の新種を記載しヨーロッパをはじめとする旧北区産の種との比較をおこなった.またこれとは別に日本産コハナバチ科ハナバチ3種の新種を記載した.ヒメハナバチ科ハナバチについて,日本,中国,朝鮮半島の材料を用い,さらにヨーロッパ産の種を加えて広く旧北区産の種について亜属ごとに分類学的再検討を行った.今回研究を行った亜属は,Simandrena,Calomelissa,Hoplandrena,Holandrenaの4亜属である.すでに印刷になったSimandrena亜属では,東アジアから10種を認め,3種を中国から新種として記載し,旧北区産の大部分の種を加えて検索表を作成した.また,ハキリバチ科のOsmia属ハナバチについて,日本から記載された1種Osmia imaiiが中国からすでに記載されている種と同一種であることを確認し,新同物異名として発表した.今年度は、寄生性コバチ類に含まれる日本産トビコバチ科56属90種について713の画像データ(全体画像、部分画像を含む)を作成し、光デイスクに蓄積させた。また、それぞれの画像に対応する文字データ13項目(画像番号、科名、属名、種名、命名者名、和名、採集地、採集日、採集者、性別、画像の部分名、寄主、採集植物名、タイプの指定の有無、備考)をパソコンのハードデイスクに入力させた。

これによって、画像をみながら同定を行え、また文字データによる各種データの検索が可能になった。この内容については、日本昆虫学会誌に投稿中である。その他、トビコバチ科については、Blastothrix属の検討を行い、日本産5種を認め、日本からの新記録種Blastothrix longipennisを北海道から記録し、わあせて新寄生としてParthenolecanium pomeranicumを記録し、日本昆虫学会誌で発表した。花粉媒介性ハナバチ類の分類学的研究については、5研究を行い、うち2つが印刷になった。すでに印刷になった、コハナバチ科Sudila属については東南アジア産の種の再検討を行い、6種ヲ認め、うち1種を新種として記載発表し、すべてについて図示、詳細な再記載を付した。また、ヒメハナバチ科ヒメハナバチ属Calomelissa亜属については東アジア産の種の再検討を行い、5種を認め、うち3種を新種として記載発表し、亜属の検索表を付した。
P-調和写像の性質及びその応用

2つのリーマン多様体M,N間の写像u:M→Nがp-調和写像であるとはp-エネルギE_p(u)=∫_M|du|^pdxの臨界点として定義される。ここでpは1<p<∞の実数を表す。特にp=2の場合は普通の調和写像と一致する。pが多様体Mの次元に等しいときp-エネルギはMの計量に関し共計不変量になる。特にdimM=p=2の場合Sacks-Uhlenbeckは調和写像のBubblingの現象を発見した[1981]。研究実績報告者は今年度にこのp-調和写像版を河合氏(佐賀大学)、中内氏(山口大学)との共同研究で行った。Mをn次元球面S^n,Nを単連結コンパクトリーマン多様体としたとき、S^nからNへのC^1-写像uは[u]=[u^<(1)>]+・・・+[u^<(k)>]かつinf_<w∈[u]>E_n(w)=E_n(u^<(1)>)+・・・+E_n(u^<(k)>)と書ける。ここで各u^<(i)>はそのホモトピークラス[u^<(i)>]でn-エネルギは最小をとる。Nが特に実数の時p-調和写像はp-調和関数になる。リーマン多様体内の領域Ω上の関数uに対しp-ラプラシアン△_pu=div(|∇u|^<p-2>∇u)を定義して、次のディリクレ問題を考える。△_pu+λ|u|^<p-2>u=0 in Ω,境界条件u=0 on ∂Ω。このときp-ラプラシアンの第1固有値λ_<1,p>(Ω)は非自明解をもつ最小のλと定義する。p-ラプラシアンは関数に作用する非線形作用素であるが普通のラプラシアンと同様にその第1固有値はレイリー商で特徴付けができる。ラプラシアンの第1個有値のリーマン幾何学的量による評価はFaber-Krahn,Cheeger[1970],Cheng[1975]により行われている。報告者はp-ラプラシアンに対してもアナロジーにより同様のタイプの評価を得た。
フラーレンケイ素誘導体の合成とその機能性材料への応用

フラーレン化学においては、ラジカル及び求核試薬における反応がよく知られている。しかしながら、ケイ素を用いた反応ではいずれも全くない。この反応がケイ素化フラーレン化合物の合成に広く応用されるなら、その新しい機能材料の合成として広く期待される。ケイ素化合物におけるケイ素ラジカルの生成はいろいろ知られているが、最も適した反応としてはジシランの光反応がある。ジシランの光反応は直接、ケイ素-ケイ素結合を切断する場合とフラーレン自身が光増成剤として作用し、ジシランへのエネルギー移動を通してケイ素ラジカルを生成するものがある。ケイ素ラジカルの生成はいずれも嵩高い置換基を持ったケイ素において有効である。生成物は炭素ラジカルの反応とは全く異なるフラーレンの1,16-位に2つのケイ素が付加したもの及びケイ素ラジカルのフェニル基がフラーレンに結合したものが生成し、これまで全く予想されない特徴ある化合物として注目される。一方、ケイ素アニオンの生成は直接、ケイ素リチウム試薬とフラーレンを反応されるが、ケイ素の1,2-付加、1,16-付加体を主生成物としていることができた。いずれも炭素アニオンではみられない特徴ある化合物である。この反応形式はケイ素の持つ嵩高さによる立体反発によるものであり、エネルギー的にもっとも安定な状態であるといえる。炭素化学と異なり、これらケイ素の反応は高い収率でフラーレン付加体が得られることはこの分野の大きな成果といえる。今後、この反応を修飾または改良することにより、超電導材料開発の道が開かれると思う。我々はフラーレンの高いラジカル捕捉力を利用して、オクタフェニルシクロテトラシランおよびオクタフェニルシクロテトラゲルマンをC_<60>に修飾することができた。この誘導体の反応性を調べる目的で種々の反応を検討したが、五塩化二りんやメチルリチウムによる開環反応は進行しなかった。しかし臭素を用いた場合には、臭素による開環は起こらなかったが、9,10-ジシラアントラセン誘導体が得られた。このジシラアントラセン誘導体の構造決定は、二次元NMRおよびX-線結晶構造解析により行なった。このようなフラーレンを用いたケイ素化合物の合成は未だ例がなく、フラーレンの特異な性質によるものと考えられる。また、フラーレンケイ素誘導体の合成法を開発する目的で、シリルリチウム試薬C_<60>の反応を検討した。この反応においては、ケイ素上の置換基によりモノ付加体とビス付加体を選択的に生成することを見いだした。このモノ付加体の構造は一次元および二次元NMRにより1,2-付加体であると決定した。さらにビス付加体の構造は一次元NMRおよびX一線結晶構造解析により決定した。このビス付加体の構造は、1,16-付加体と呼ばれる新規な付加様式をとっている。この1,16-付加体の存在は理論計算により、その存在が予測されていたが、実際に付加体を単離し、NMRおよびX-線結晶構造解析によりその存在を明らかにしたのはこれが初めてである。この1,16-付加体の単離は多くのフラーレン研究者に評価を受け、国際学術雑誌Angew.Chem.Int.Ed.Englに投稿することができた。これまでシリルアニオンがフラーレンに1.2および1.16-付加することを報告してきたが、その反応機構については不明であった。詳細な反応の検討より、反応はシリルアニオンからフラーレンへの電子移動を経たラジカル反応で進んでいることが明らかとなった。また、シリルアニオンから生成するとみられるシリルラジカルを別途ジシランの光反応より発生させ、その反応性について検討したところ、シリルアニオンの反応とまったく同じ結果を得た。
反応-拡散方程式系におけるパルス解の大域的構造について

2成分系の双安定な反応-拡散方程式において、大きさが同じで、異符号の速度を持つ2つのフロント(進行波)解が共存する状況を具体的に作った。この時、2つのケース:「共に安定な2つのフロント解の存在」、「共に不安定な2つのフロント解の存在」が考えられる。いずれの場合も、これらのフロント解の近傍に、新しいパルス解(2つのフロント解を結合した様な解)が分岐してくる事が示された。方法としては特異摂動法を用いた。その結果、得られたパルス解の(線形化の意味での)安定性解析が可能になった。パルス解の安定性には2つのフロント解の安定性が強く関わっており、安定なフロント解に対する0(単根)以外の固有値は全て実部が負であり、不安定なフロント解に対しては、0(単根)と1つの正の固有値を持ち、残りは全て実部が負である。2つのフロント解より分岐するパルス解の周りでの線形化方程式の固有値は、近似的には2つのフロント解に対する固有値の和集合として与えられることが示された。このことより、共に安定なフロント解より分岐するパルス解は、近似的には2つの0固有値(残りは全て実部が負)を持つが、厳密には、このうちの1つは負の方向のずれる事が示された。従って、このパルス解は安定である。他方、共に不安定なフロント解より分岐するパルス解は不安定であることが示される。
MAPキナーゼ特異的ホスファターゼが膵β細胞の高次機能を発現・維持する機構

PTHrPはcAMP経路を介してインスリン含量とそのmRNA発現を増加させる。この効果はラット膵島や継代数の少ないMIN6細胞で顕著に見られる。我々は、PTHrP/cAMP経路がMAPキナーゼ特異的ホスファターゼ(MKP)群を高発現させることと、MKPがインスリン発現を増加させ、β細胞を長期生存させることを見出した。MKPは現在9種類知られており、各MKP特異的プライマーによるPCRで、膵β細胞では少なくとも5種類のMKPが発現していた。このうちMKP-1のみがPTHrPで誘導されることをノザンブロットで確認した。β細胞でMKPのターゲットとなるMAPキナゼをそのインヒビターで調べた。ERK1/2に特異的なPD98059はインスリン発現に影響を与えなかった。しかしP38とJNKに特異的なSB203585はインスリン発現を上昇させ、そのdoseとp38及びJNKのリン酸化型の解析からSB203585の効果はJNKの阻害によると推測された。そこでJNKを特異的に阻害するSP600125をMIN6に作用させるとインスリン量とインスリンmRNAが用量依存的に増加した。MKP-1をアデノウィルスベクターでβ細胞に導入すると、β細胞は長期生存するのみならずインスリン発現が増加した。ところでMKP-1の阻害剤Ro-31-8220はMKP-依存的インスリン発現を完全に抑制した。従ってMKP-1が成熟β細胞のインスリン発現を制御していることが明らかとなった。
レドックスフロー型二次電池用複合イオン交換膜の工学的研究

1.低電気抵抗でかつ、鉄、クロムの透過量の低い膜の開発に関する研究:昨年度までは、電気抵抗が1.6〔Ω・【Cm^2】〕(1M【Fe^(2+)】/【Fe^(3+)】、1M【Cr^(2+)】/【Cr^(3+)】、1NHCl)の陽イオン交換膜CMV(旭硝子)に4ビニルピリジンを塗布し、光重合法で複合膜CDを製膜した。本年度は0.5〔Ω・【Cm^2】〕と電気抵抗の低いポリオレフィン系中性多孔質膜HP(旭化成)をベース膜として、複合膜HPPを製膜し、その性能を検討した。またこの時、重合雰囲気を3通り(空気雰囲気下・窒素雰囲気下・石英ガラス密閉中)に変えて実験した。この結果、電気抵抗、透過量とも窒素雰囲気下のものが最も低く押えており、電気抵抗は0.6〔Ω・【Cm^2】〕と、昨年度のCP膜(1.8〔Ω・【Cm^2】〕)の1/3に押さえ、透過量は、鉄・クロムそれぞれ、ベース膜の1/20・1/10に押さえることができた。2.陽イオン交換膜に直接陰イオン基を導入した複合膜に関する研究:昨年度までは、上記の通り膜の表面に4ビニルピリジンを塗布し重合したため、剥離し易い欠点を持っていた。本年度は、この様な観点から陽イオン交換膜CMVを、クロルメチル化・アミノ化することにより、膜表面に直接陰イオン基を導入し、剥離性の改善を計った。また、この時、クロルメチル化の時間を変えて性能を調べた。鉄とクロムの透過量は、クロルメチル化310時間の膜が低く、鉄・クロムそれぞれ、CMVの1/2・1/10であった。またクロルメチル化は、3時間以下、10時間以上だと透過量が増大した。電気抵抗は、クロルメチル化の時間によらず、2〔Ω・【Cm^2】〕前後だった。
悪性脳腫瘍に対する放射線・ＥＲストレス負荷免疫療法の研究

我々は、Celecoxibが、マウスglioma細胞株GL261に対するγ線の効果を増感することを示し、そのメカニズムがCelecoxibによるERストレスの負荷であることを明らかにした。次に、蛍光蛋白質を発現する細胞株GL261-mKOを同系アルビノC57BL/6マウスの大腿皮下へ移植したモデルにおいて、大腿皮下腫瘍へのX線照射とともにCelecoxib 5mg/kgを併用することで再発が有意に抑制されることを示した。さらに、大腿の腫瘍が制御されたマウスでは、その後に脳内へ腫瘍を移植しても拒絶され、脾細胞のELISPOT assayの結果から抗腫瘍免疫効果が得られていることが示唆された。1)マウス脳腫瘍及び皮下腫瘍モデル:マウスglioma細胞GL261へkusabira-orange蛍光蛋白質発現用プラスミドを導入し、安定して蛍光を発する細胞株GL261-mKOを独自に樹立し、同系アルビノC57BL/6マウスの大腿皮下と頭蓋内に移植した。移植腫瘍のサイズを蛍光イメージング装置(IVIS)にてモニターした。2)CelecoxibによるDanger signal誘導作用:培養GL261細胞に対してCelecoxibを添加することによりγ線に対する増感効果が得られた。また、そのメカニズムはCelecoxibによるERストレスの負荷であることを明らかにした。さらに、γ線照射とCelecoxibの併用により、腫瘍細胞にDanger signalである、CalreticulinとHMGB1の発現が上昇することをWestern blotで確認した。3)CelecoxibとIndomethacinによる放射線増感効果とアブスコパル効果の誘導:上記のマウスモデルを用いたin vivoの検討では、Celecoxib 5mg/kg、Indomethcin 1mg/kgを経口投与することでX線照射後の大腿皮下腫瘍の再発が有意に抑制された。さらに、大腿の腫瘍が治癒したマウスでは、その後に脳内へ腫瘍を移植しても拒絶され、生着しなかった。これらのマウスの脾細胞を用いたELISPOTassayではIFN-γの生成が認められたことから、アブスコパル効果が得られていることが示唆された。1)マウス脳腫瘍及び皮下腫瘍モデルの作成:まず、マウスglioma細胞GL261へkusabira-orange蛍光発現プラスミッドを導入し、長期間継代後も安定して蛍光を発するクローン(GL261-OR)を樹立した。次に同系C57BL/6マウスの大腿皮下と頭蓋内に作製したGL261-ORを移植した。頭蓋内への移植には専用のマウス脳定位的移植装置を用いた。次に移植腫瘍の蛍光量を蛍光検出装置(IVIS)を用いて体外から測定し、腫瘍の増殖をIVISでモニター出来ることを確認した。さらに蛍光量と摘出した実際の腫瘍の体積が相関することを確認した。2)Celecoxibによる放射線増感効果と小胞体ストレス誘導作用:まず、In vitroにおいて、培養GL261細胞に対してCelecoxibを濃度を変化させて作用させ、COX-2の発現抑制、ERストレス関連蛋白の発現を検討した。また、腫瘍の増殖抑制効果、ガンマ線の増感効果を検討した。その結果、GL261に対するCelecoxibのLD50は30μMであり、この濃度ではCOX-2の発現抑制は認められず、ERストレスを誘導していることが明らかとなった。また、同じ濃度のCelecoxibはGL261細胞の増殖を抑制し、コロニー生存アッセイでもガンマ線に対するGL261の感受性を増幅することが示された。マウス脳腫瘍モデルが完成し、しかも頭蓋内の腫瘍サイズを体外から定量的にモニターできる方法が樹立された。また、in vitroにおけるCelecoxibの脳腫瘍細胞に及ぼす効果を明らかにすることが出来た。特に、Celecoxibによるマウス悪性脳腫瘍細胞に対する増殖抑制効果、放射線増感効果とともに、ERストレス誘導作用を証明し、その内容はNeuro-Oncology (IF:5.7)誌に受理された。完成したマウス脳腫瘍モデルを用いて、まずCelecoxibを投与し、その増感効果を利用してエックス線照射で腫瘍細胞を殺傷するとともに腫瘍微小環境における免疫抑制状態を解除する。その後再度Celecoxibを投与して小胞体ストレスを与えることにより、残存腫瘍細胞からの「eat me signal」を引き出し、腫瘍特異的免疫賦活効果が得られるか否かを明らかにする。さらにブースターとして自家腫瘍ワクチンを投与し、治癒効果の促進効果(アブスコパル効果)が得られるかどうかを明らかにする。該当なし
可溶化CD40リガンドの異常産生機構の解析と制御薬物の探索

本研究課題では全身性自己免疫性疾患およびアレルギー性疾患、白血病患者中に存在する可溶化CD40リガンドを定量するともに各疾患との相関を検討する。さらに可溶化CD40リガンドの産生機序を解明し、産生を制御する薬物の探索を行うことを目的とした。まず、研究代表者が確立した可溶化CD40リガンド測定系(ELISA)にて各種自己免疫性疾患患者(SLE, RA、川崎病、サルコイドーシス)の血中可溶化CD40リガンド値を測定した結果、リウマチ患者の約7割の患者において可溶化CD40リガンドが高値を示した。さらにその多くは血管炎を併発しているRheumatoid vasculitis(RV)患者であった。この結果は可溶化CD40リガンドが全身性血管炎と密接に関連している可能性が示唆された。さらに可溶化CD40リガンド値はRV患者のリウマチ因子値と正の相関を示し、ステロイド療法などにより血管炎を治療すると可溶化CD40リガンド値も降下することを確認した。これに対して白血病患者(急性リンパ球性白血病、急性骨髄性白血病、多発性骨髄腫)患者においては有意な可溶化CD40リガンド値に差は認められなかった。昨年までの本研究においてTNFファミリーと同様にMMP(matrix metalloprotease)によって膜型CD40リガンドが切断され可溶化CD40リガンドが産生されることが判明した。そこで本年度は自己免疫性疾患患者血中の可溶化CD40リガンド量を減少させる目的で血漿交換療法前後の可溶化CD40リガンド値を測定した。その結果、血漿交換後の可溶化CD40リガンドは有意な低値を示すことが明らかとなった。この血漿交換療法で用いるカラムは高分子量免疫複合体の成分を除去する目的で行われているが、分子量30kDa(単量体)の可溶化CD40リガンドが如何なる理由でこのカラムにて除去されるのかは現在不明であるが、何らかの複合体を形成しているもの考えられ、今後複合体の成分の解析を行う予定である。まず、研究代表者が確立した可溶化CD40リガンド測定系(ELISA)にて各種自己免疫性疾患患者(SLE,RA、川崎病、サルコイドーシス)の血中可溶化CD40リガンド値を測定した。その結果、SLEでは既に報告済みの通り、殆どの患者において高値(average6000pg/ml)を示した。これに対してリウマチ患者においては全体の3割の患者で高値を示した。可溶化CD40リガンドの高値を示した約7割のリウマチ患者は、血管炎を併発しているRheumatoid vasculitis(RV)患者であった。また小児に多く認められる血管炎、川崎病の患者血中(活動期)にも可溶化CD40リガンドが高値を示した患者が認められた。以上の結果より可溶化CD40リガンドは全身性血管炎と密接に関連している可能性が示唆された。これに対してサルコイドーシス患者においては有意な可溶化CD40リガンド値に差は認められなかった。

次に可溶化CD40リガンドの産生機構を検討した結果、他のTNFファミリーと同様にMMP(matrix metalloprotease)によって膜型CD40リガンドが切断されることが判明した。各種MMP阻害剤(BB94,KB-R9301,KB-R7745)の添加によりin vitroでの活性化T細胞およびCD40リガンド遺伝子導入細胞からの可溶化CD40リガンドの産生は強く抑制され、今後これらの制御薬物が全身性自己免疫性疾患発症および進行に如何なる影響を与えるかを動物モデルを用いて検討する予定である。さらには他の制御薬物(シグナル伝達阻害剤)の影響も併せて検討を行う予定である。本研究課題では全身性自己免疫性疾患およびアレルギー性疾患、白血病患者中に存在する可溶化CD40リガンドを定量するともに各疾患との相関を検討する。さらに可溶化CD40リガンドの産生機序を解明し、産生を制御する薬物の探索を行うことを目的とした。まず、研究代表者が確立した可溶化CD40リガンド測定系(ELISA)にて各種自己免疫性疾患患者(SLE, RA、川崎病、サルコイドーシス)の血中可溶化CD40リガンド値を測定した結果、リウマチ患者の約7割の患者において可溶化CD40リガンドが高値を示した。さらにその多くは血管炎を併発しているRheumatoid vasculitis(RV)患者であった。この結果は司溶化CD40リガンドが全身性血管炎と密接に関連している可能性が示唆された。これに対して白血病患者(急性リンパ球性白血病、急性骨髄性白血病、多発性骨髄腫)患者においては有意な可溶化CD40リガンド値に差は認められなかった。咋年までの本研究においてTNFファミリーと同様にMMP(matrix、metalloprotease)によって膜型CD40リガンドが切断され可溶化CD40リガンドが産生されることが判明した。そこで本年度は自己免疫性疾患患者血中の可溶化CD40リガンド量を減少させる目的で血漿交換療法前後の可溶化CD40リガンド値を測定した。その結果、血漿交換後の可溶化CD40リガンドは有意な低値を示すことが明らかとなった。この血漿交換療法で用いるカラムは高分子量免疫複合体の成分を除去する目的で行われているが、分子量30kDa(単量体)の可溶化CD40リガンドが如何なる理由でこのカラムにて除去されるのかは現在不明であるが、何らかの複合体を形成しているもの考えられ、今後複合体の成分の解析を行う予定である。
近位尿細管における脂肪酸結合蛋白の機能解析

肝臓型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)の腎保護作用を、マウス近位尿細管細胞株(24mProx)を用いて検討した。野生型の24mProxには、L-FABPが発現していないことから、ヒトL-FABP遺伝子をトランスフェクションした細胞を用いた。遺伝子が組み込まれた細胞では、尿細管線維化刺激および酸化ストレス刺激による尿細管細胞上皮細胞の上皮間葉形質転換が、無処置の細胞に比べ有意に抑制されていた。腎疾患においてL-FABPは腎保護作用があることが、in vivoの系で明らかされたが、L-FABPの詳細なメカニズムは不明である。そこで、マウス近位尿細管細胞株(24mProx)を使用し、L-FABPの新しい腎保護作用のメカニズムを明らかにするため、すでに樹立されているマウス近位尿細管細胞株(24mProx)に、L-FABPプラスミドをtransfectionし、尿細管線維化刺激(TGF-β)による尿細管細胞上皮細胞のEMTが抑制されることを明らかにする。1 L-FABPプラスミドのtransfectionによる細胞内のL-FABP蛋白発現量を確認した。・マウス近位尿細管細胞株(24mProx)に、L-FABPプラスミドをtransfectionし、24時間培養した結果、細胞内でL-FABP蛋白発現が認められた。2.TGF-β刺激を行った際のL-FABPによる近位尿細管障害抑制作用・24mProxにL-FABPプラスミドのtransfectionを行い、TGF-β2ng/mlで刺激した。添加6時間、24時間後に培地上清を回収し、炎症性サイトカイン(MCP-1)およびVEGFを定量した結果、L-FABPの発現が認められた細胞群では、有意にMCP-1,VEGFの発現が抑制された。L-FABPは、尿細管線維化刺激に対し、細胞保護的に作用すると考えられる。腎疾患においてL-EABPは腎保護作用があることが、in vivoの系で明らかにされたが、L-EABPの詳細なメカニズムは不明である。そこで、マウス近位尿細管細胞株(24mProx)を使用し、L-FABPの新しい腎保護作用のメカニズムを明らかにするため、すでに樹立されているマウス近位尿細管細胞株(24mProx)に、L-EABPプラスミドをtransfectionし、酸化ストレス刺激(アンジオテンシンII)による尿細管細胞上皮細胞のEMTが抑制されることを明らかにする。1.昨年度に引き続きL-FABPプラスミドのtransfectionによる細胞内のL-FABP蛋白発現量を確認した。・マウス近位尿細管細胞株(24mProx)に、L-EABPプラスミドをtransfectionし、24時間培養した結果、細胞内でL-FABP蛋白発現が認められた。2.アンジオテンシンII刺激を行った際のL-EABPによる近位尿細管障害抑制作用・24mProxにL-EABPプラスミドのtransfectionを行い、アンジオテンシンIIで刺激した。添加6時間、24時間後に培地上清を回収し、炎症性サイトカイン(MCP-1)およびVEGFを定量した結果、L-EABPの発現が認められた細胞群では、有意にMCP-1,の発現が抑制された。VEGFについては、変化がなかった。L-FABPは、酸化ストレス刺激に対し、細胞保護的に作用すると考えられる。
悉曇連聲説

本研究の目的は、日本語学でいわれるところの「連声」と、悉曇学にみられる「連声」との関係を詳しく探ることにある。悉曇学は仏教界にて発達したサンスクリット語学である。しかし、悉曇学は経典研究だけではなく、国語研究にも大きく影響を与えている。そこで「連声」という現象・用語を中心に、悉曇学の本質を詳しく調べることで、日本語の研究の一端を担えるものである。本年度は、昨年度に引き続き資料の収集を行うと共に、これらに現れる「連声」および「音便」について考察を行った。まず悉曇学における「連声」とは、悉曇文字(梵字)とその音訳漢字との関係を説明したものである。これには二種類の学説が存する。一つは「四種連声」、もう一つは「二種連声」と呼ばれる体系である。四種連声は平安時代から続くものであるが、二種連声は、鎌倉末期に現れたものであると考えられる。二種連声が現れるより少し前に、四種連声のうちの二つのみで連声を説明しているものがある。この二つは、後に二種連声と対応すると考えられているものである。このことから、二種連声とはそれ単独で成立したのではなく、四種連声という体系の上に、用語を置き換える形で成立したものであると考えられる。また、悉曇学には連声の下位区分として、「音便(穏便)」が存する。現在一般に「オンビン」といえば「音便」と表記するが、悉曇学ではかつて「穏便」と表記されていた。この「穏便」が「音便」と表記されるようになるのは、中世後期からである。一方で「音便」という語自体は「穏便」より早く現れている。この時点での意味は「音の便宜」である。これが「穏便」にとって変わることができたのは、先行研究で指摘されている、(1)ヲとオの混同や(2)学術的な印象が強いといった要因の他に、「音便」という語の意味が拡大していったためであると考えられる。また、先に述べた二種連声の成立とも関係しているのではないかと考えた。四種連声の体系下では「穏便」と表記し、「音便」は専ら二種連声の体系下で用いられているようであるからである。既存の四種連声に対して、二種連声という新たな学説を唱えるにあたり、「穏便」にも新たな価値を与えるといった意味で「音便」を使用したと思われる。さらに近世において広く流布した悉曇学書や国学書などが「音便」という表記を使用したため、現代、国語学において「音便」表記が一般的になってものと推測した。連声についてだけでなく、その下位区分にある音便についても深く考察することができた。「穏便」から「音便」という表記へと変化した過程は、表記上の問題であると考えていたため、連声とは切り離して考察するべきだと思っていたところ、各時代の悉曇資料を比べていく中で、連声説の転換と並行的な変化であるとわかったことは、大きな発見であった。本年度は、基礎研究として資料の調査、特に九州大学文学部蔵の「松濤文庫」を中心に行った。この蔵書は『国書総目録』などの総合的な目録には収められていない資料群である。蔵書は四千点以上にのぼり、悉曇学書も五十点ほど所蔵されている。多くは近世に広く流布していた版本であるが、中には稀少書であると思われる資料もある。外題には『〓〓十二通切紙』とあるが、構成は『悉曇十二通切紙』と『十八章秘傳』の二本が合冊されたもので、江戸時代初期の写本である。『悉曇十二通切紙』は室町時代から江戸時代にかけて広く流行していた資料のようであるが、『十八章秘傳』のほうは、『国書総目録』などにもその名がが確認できない。『悉曇十八章秘伝々受紗』が奥書から同一の書であると認められるが、『国書総目録』などで一本しか確認できず、貴重なであることがわかる。これらの書に見られる連声についてであるが、まず、悉曇学の連声には二種類の学説が存する。『悉曇十二通切紙』では四種連声がみられるのに対し、『十八章秘傳』では二種連声の体系が用いられている。

ただし『悉曇十二通切紙』に現れる連声の体系は、四種のうちの二つしかみられず、これが後世現れる二種連声に対応するため、『悉曇十二通切紙』のような資料は、二種連声の成立の原形と考えられるのではないかということを明らかにした。本研究の目的は、日本語学でいわれるところの「連声」と、悉曇学にみられる「連声」との関係を詳しく探ることにある。悉曇学は仏教界にて発達したサンスクリット語学である。しかし、悉曇学は経典研究だけではなく、国語研究にも大きく影響を与えている。そこで「連声」という現象・用語を中心に、悉曇学の本質を詳しく調べることで、日本語の研究の一端を担えるものである。本年度は、昨年度に引き続き資料の収集を行うと共に、これらに現れる「連声」および「音便」について考察を行った。まず悉曇学における「連声」とは、悉曇文字(梵字)とその音訳漢字との関係を説明したものである。これには二種類の学説が存する。一つは「四種連声」、もう一つは「二種連声」と呼ばれる体系である。四種連声は平安時代から続くものであるが、二種連声は、鎌倉末期に現れたものであると考えられる。二種連声が現れるより少し前に、四種連声のうちの二つのみで連声を説明しているものがある。この二つは、後に二種連声と対応すると考えられているものである。このことから、二種連声とはそれ単独で成立したのではなく、四種連声という体系の上に、用語を置き換える形で成立したものであると考えられる。また、悉曇学には連声の下位区分として、「音便(穏便)」が存する。現在一般に「オンビン」といえば「音便」と表記するが、悉曇学ではかつて「穏便」と表記されていた。この「穏便」が「音便」と表記されるようになるのは、中世後期からである。一方で「音便」という語自体は「穏便」より早く現れている。この時点での意味は「音の便宜」である。これが「穏便」にとって変わることができたのは、先行研究で指摘されている、(1)ヲとオの混同や(2)学術的な印象が強いといった要因の他に、「音便」という語の意味が拡大していったためであると考えられる。また、先に述べた二種連声の成立とも関係しているのではないかと考えた。四種連声の体系下では「穏便」と表記し、「音便」は専ら二種連声の体系下で用いられているようであるからである。既存の四種連声に対して、二種連声という新たな学説を唱えるにあたり、「穏便」にも新たな価値を与えるといった意味で「音便」を使用したと思われる。さらに近世において広く流布した悉曇学書や国学書などが「音便」という表記を使用したため、現代、国語学において「音便」表記が一般的になってものと推測した。連声の成立について、四種連声は安然『悉曇蔵』(880)によって成立したことが明らかであるが、二種連声の詳しい成立過程は明らかにされていない。今回発見した『悉曇十二通切紙』によって、その成立の一端をうかがい知ることができた。連声についてだけでなく、その下位区分にある音便についても深く考察することができた。「穏便」から「音便」という表記へと変化した過程は、表記上の問題であると考えていたため、連声とは切り離して考察するべきだと思っていたところ、各時代の悉曇資料を比べていく中で、連声説の転換と並行的な変化であるとわかったことは、大きな発見であった。四種連声は平安時代の成立から江戸時代に至るまでに、内容の解釈のされ方が変化してしまっている。今後は、二種連声の成立経緯や、その後起こる解釈の変化に関わる四種連声と二種連声の相互の影響関係を中心に据えつつ、その周辺にある術語の定義の再確認をしていく。四種連声・二種連声には『麁顕」「〓密」という上位区分がある。これらの解釈の変化した、もしくは定義そのものが間違って解釈されているために、四種連声の意味解釈にも変化が起こったのではないかと考えられるからである。また四種連声・二種連声の下位区分として「音便」が存する。これも国語学で一般に用いられる術語であるが、やはり悉曇学の用語を引用したものである。両者の「音便」の相互関係についても考察を行っていきたい。
新しい半導体材料を用いた放射線検出器の開発研究

本研究では、半導体放射線検出器のセンサーとして、新たに導電性高分子を考え、これを用いた放射線検出器の開発を行った。ポリピロール、ポリチオフェン、ポリアニリンなどの導電性高分子について、これらを用いた放射線検出器を試作し、これにレーザー光等を照射し、出力信号を測定して、波高、S/N比、時間分解能等の性能測定を行うことを目的とした。1.導電性高分子の導電率が半導体領域になっていることを確認するために、電解重合によって作られたポリピロール、ポリチオフェン膜やポリアニリンのNMP溶液をキャスティングすることで作ったポリアニリン膜に電極を取り付けて、その電圧・電流特性を測り導電率を求めた。導電率が10^<-5>10^<-9>S/cmという値のセンサーを作ることができた。2.センサーの導電率の最適化やセンサー構造の改良等を行った。レーザー光に対する出力信号の観測から、単一半導体に電極を付けたセンサーの場合には、ポリチオフェンで導電率が10^<-5>S/cm位、ポリアニリンで10^<-9>S/cm位のものが、最も信号のS/N比が良いことが分かった。3.有機半導体センサーに増幅器をつなぐとともにパイアス電圧をかけて、各種の強度、波長のレーザー光を照射した。このときレーザー光によって発生するキャリヤー電荷の出力信号をADC、FADCとPCを用いたオンライン・データ取得システムによって測定した。得られたデータを解析して、波高、S/N比、応答時間(時間分解能)などの量のバイアス電圧依存性を求めた。ポリチオフェンセンサーでパイアス電圧を半導体膜の面方向に印加し、電極間隔が5mmの場合には、パイアス竃電圧が300V以上で波高、S/N比にプラトーが現れた。ポリアニリンセンサーでパイアス電圧を膜の厚さ方向に印加し、電極間隔が数10μmの場合には、バイアス電圧が300v位まで波高、S/N比に明確なプラトーは現れなかった。また、半導体センサーの応答時間は、ポリチオフェンで約10μs、ポリアニリンで100ns以下であった。総合的な判断で現在の所、放射線検出器のセンサーとして最も適していると思えるのは、ポリチオフェンやポリアニリンである。本研究では、半導体放射線検出器のセンサーとして、新たに有機物半導体を考え、これを用いた新しい放射線検出器の開発を行っている。各種ある有機物半導体の中から、ポリピロールやポリチオフェンを選択した。電解重合装置を製作して、これらのフィルムを合成した。このフィルムに電極を取り付けて放射線検出器のセンサーとした。この半導体センサーサンプルに対して、半導体としての性質を調べるための電気的特性の測定を次の手順で行った。1.まず最初に、室温で電流・電圧特性曲線を取り、暗電流の大きさからセンサーフィルムの電気伝導度の測定を行った。これによって、このフィルムが半導体領域の抵抗率を持っていることを確認した。2.次に、波長365ナノメーターの紫外線を照射して暗電流の増加を確認するとともに、光誘起電流の大きさを測定した。3.このセンサーにストロンチウム90からのベータ線を照射して、暗電流の増加を確認し、ベータ線誘起電流の大きさを測定した。

4.3.と同様の測定を性質の良くわかったPINフォトダイオードについても行った。上記の測定結果よりPINフォトダイオードについての測定結果をキャリブレーションに用いながら、有機半導体センサーの電荷収集効率を求める計算を行った。これより、現状のセンサーの効率はPINフォトダイオードと比べて同程度以下であることが解った。次に、有機物半導体センサーサンプルに高利得の半導体用増幅器を取りつけ、バイアス電圧をかけて、各種強度のレーザー光を照射したときの、出力信号の探索を行った。研究成果とその後の方針について打ち合わせを行うために、宮田が平成11年10月、平成12年1月にミンダナオ大学に滞在した。本研究では、半導体放射線検出器のセンサーとして、新たに導電性高分子を考え、これを用いた新しい放射線検出器の開発を行う。ポリピロール、ポリチオフェンなどに代表される導電性高分子について、これらを用いた放射線検出器を試作し、これにレーザー光等を照射して、その出力信号を測定し、波高、S/N比、時間分解能等の性能測定を行うことを目的としている。1.導電性高分子が半導体になっていることを確認するために、電解重合によって作られた導電性高分子サンプルに電極を取り付け、その電圧電流特性を測り電導率を求めた。電導率の値として、10^<-4>10^<-6>S/cmというオーダーの半導体を作ることができた。2.半導体サンプルの電導率の最適化やセンサー構造の改良等を行って、より性能の良いセンサーを作った。レーザー光の入射による出力信号の観測から、単一半導体に電極をつけた形のセンサーの場合は、電導率が10^<-4>10^<-6>S/cm位のものが最も信号のS/N比が良いことが分かった。また、この場合の信号の立ち上がり時間は、約10マイクロ秒であった。3.導電性高分子半導体センサーに高利得増幅器をつなぐとともにバイアス電圧をかけて、各種の強度、波長のレーザー光を照射した。このとき、レーザー光が当たった所に発生するキャリヤー電荷の信号は増幅器で増幅された後に、ADC(アナログ・デジタル変換器)に入力され、PCを用いたオンライン・データ取得システムによって、数値として記録された。得られたデータを解析して、波高、S/N比などの量のバイアス電圧依存性を求めた。ポリチオフェン・センサーで電極間隔が5mmの場合は、バイアス電圧が約300V以上でプラトーが現れることが分かった。4.レーザー光に対する高分子半導体センサーからの出力信号を捕らえることはできたが、その信号の大きさはレーザー光の波長が532nmの場合、市販のシリコンPINフォトダイオードに比べて、約10^<-5>倍であることが分かった。この感度では、放射線一個を捕らえることは不可能であり、センサーの性能をより向上させる必要がある。本研究では、半導体放射線検出器のセンサーとして、新たに導電性高分子を考え、これを用いた放射線検出器の開発を行った。ポリチオフェン、ポリアニリンなどの導電性高分子について、これらを用いた放射線検出器を試作し、これにレーザー光等を照射し、出力信号を測定して、波高、S/N比、時間分解能等の性能測定を行うことを目的とした。