hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イオン液体による酵素反応のブレイクスルー

イオン液体による酵素反応のブレイクスルーイオン液体による酵素反応のブレイクスルーイオン液体と酵素との高い親和性を期待し,各種ポリオキシエチレンアルキル硫酸イオンを対イオンに有するイミダゾリウム塩イオン液体を合成し,リパーゼPS-CのPH7.2リン酸緩衝液にイオン液体を加えて撹拌したのち凍結乾燥してイオン液体固定化リパーゼを調製した.この酵素を触媒に用いて各種の2級アルコールについて,ジイソプロピルエーテル溶媒中でアシルドナーに酢酸ビニルを用いて不斉アシル化反応を行った結果,イオン液体でコーティングした酵素ではエナンチオ選択性を保持したまま,市販リパーゼPS-Cに較べて顕著な反応加速されることがわかった.この活性化効果は基質アルコールに依存し,1(ナフタレン-2-イル)プロパノールではエナンチオ選択性を保持したまま最高1100倍の反応加速が観測され,一方,1(ナフタレン-2-イル)エタノールではエナンチオ選択性は高いものの反応加速効果はほとんど認められなかった.ポリオキシエチレンアルキル硫酸イオンのイミダゾリウム塩を各種合成し,これらのイオン液体でコーティングしたリパーゼPSについて反応性を調べた.その結果,ポリオキシエチレン(10)セチル硫酸=1-ブチル-2,3-ジメチルイミダゾリウムが最も優れた活性化効果を示すことがわかった.次に,リパーゼ触媒アシル化反応に適したアルキル硫酸イミダゾリウム塩イオン液体の設計を検討した結果,2,2,3,3,4,4,5,5-オクタフルオロペンチル硫酸イミダゾリウムが疎水性でリパーゼ反応の反応速度もよい優れたイオン液体になることがわかった.特にリパーゼPS-Cに於いては,既存のいかなるイオン液体より優れた溶媒になることがわかった.しかし,イオン液体はその高い粘性のため,一般に反応速度自体はさほど高くない.そこで,より粘性の低いイオン液体を合成することを計画し,イミダゾリウム塩や4級アンモニウム塩を構成するアルキル側鎖の1箇所にジフルオロメチレン基を導入したポイントフッ素化イオン液体を合成したところ,極めて低融点且つ低粘度のイオン液体を開発することができた.酵素は水溶媒中で化学反応を触媒するというのが生物学的な常識であり,実際に大抵の酵素は極性の低い有機溶媒中で失活してしまうために,反応媒体に関しては従来あまり関心が払われてこなかった.申請者らはポリオキシエチレン鎖を持つイオン液体で酵素をコーティングすると,水中でしか活性を発現しなかったアルカリプロテアーゼが有機溶媒中で使えるように改変できることを見いだし,酵素反応=水溶媒という常識を打破して,イオン液体という新しい溶媒システムを用いる酵素反応を展開し,イオン液体の機能を使う新しい酵素反応を実現しグリーンケミストリーに立脚した有機合成法を開発することを目的に研究を展開してきた.本年度は主に以下の(1)および(2)の成果を得た.(1)イオン液体コーティングによる酵素の活性化と反応制御ポリオキシエチレンアルキル硫酸イオンを対アニオンとする新規イミダゾリウム塩を合成し,このイオン液体でコーティングを行ったリパーゼPSをジイソプロピルエーテル溶媒中で行ったところ,顕著な反応加速が実現し,基質によっては未処理酵素の1000倍以上の反応加速が実現した.従来,リパーゼ触媒反応に関しては,反応加速とエナンチオ選択性は相反する例がほとんどであったが,本イオン液体コーティングでは,エナンチオ選択性も変化しない.また,基質によっては向上することがわかった.(2)酵素反応に適した新規ホスホニウム塩イオン液体の開発イオン液体についても分子設計を行い,新しいホスホニウム塩イオン液体を合成した.このイオン液体中ではGrignard試薬の反応も可能であり,しかも,従来合成されていたホスホニウム塩イオン液体を凌駕する反応性が得られることを明らかにした.さらに,このホスホニウム塩イオン液体中でリパーゼ触媒不斉アシル化反応を行ったところ,ジイソプロピルエーテルよりも反応が速いことがわかった.イオン液体中でリパーゼ触媒不斉アシル化が進行し,イオン液体という溶媒に酵素を固定化して再使用できることは申請者がすでに確立していたが,従来のジイソプロピルエーテル溶媒に較べると反応速度が低いという問題点があったが,今回開発したホスホニウム塩イオン液体を用いることで,イオン液体中でジイソプロピルエーテルを越える反応速度で酵素触媒反応を実現できたことになる.また,このイオン液体中で酵素を再使用することもでき,酵素反応に適したイオン液体の開発に成功した.申請者らはイオン液体を溶媒とするリパーゼ触媒反応を展開し,イオン液体溶媒に酵素を固定化して再使用する反応システムを構築し,さらに,ポリオキシエチレン鎖を持つイオン液体で酵素をコーティングするとリパーゼが顕著に活性化できることを明らかにした.本年度は下記の成果を得た.(1)イオン液体コーティングによる酵素の活性化と反応制御イミダゾリウム塩にプロリン側鎖を連結した新規プロリン置換イオン液体を合成し,リパーゼPSをこのイオン液体でコーティング処理すると顕著な反応加速が起こり,非天然D-プロリン置換イオン液体コーティングが最も活性化に効果があることを明らかにした.さらに,Geotrichum candidum由来の酸化還元酵素をイオン液体コーティングすると,緩衝液溶液中のアセトフェノンの不斉還元の反応速度が大きく向上し,酸化還元酵素もプロリン置換イオン液体コーティングで活性化することができた.(2)酵素反応に適した新規ホスホニウム塩イオン液体の開発新規

ホスホニウム塩イオン液体を合成し,このホスホニウム塩イオン液体中でリパーゼ触媒不斉アシル化反応を行ったところ,ジイソプロピルエーテルよりも反応が速いことがわかった.イオン液体という溶媒に酵素を固定化して再使用できることはすでに確立していたが,従来のジイソプロピルエーテル溶媒に較べると反応速度が低いという問題点があった.今回開発したホスホニウム塩イオン液体を溶媒に用いた場合,初めて有機溶媒を越える反応速度でアシル化反応が実現し,このイオン液体中でイオン液体コーティング酵素を再使用することができた.イオン液体を溶媒とするリパーゼ触媒反応を展開し,イオン液体溶媒に酵素を固定化して再使用する反応システムを構築し,さらに,ポリオキシエチレン鎖を持つイオン液体で酵素をコーティングするとリパーゼが顕著に活性化できることを明らかにした.本年度は下記の成果を得た.(1)アミノ基置換イオン液体コーティングによる酵素の活性化と反応制御先に開発したアルキルPEG硫酸=イミダゾリウムとアミノ酸の協調作用で,リパーゼ活性化が起こることを明らかにした.特に,プロリン側鎖を連結した新規プロリン置換イオン液体を合成し,リパーゼPSをこのイオン液体でコーティング処理すると顕著な反応加速が起こり,非天然D-プロリン置換イオン液体コーティングが最も活性化に効果があることを明らかにした.(2)酵素反応に適した新規ホスホニウム塩イオン液体の開発新規ホスホニウム塩イオン液体を合成し,このホスホニウム塩イオン液体中でリパーゼ触媒不斉アシル化反応を行ったところ,ジイソプロピルエーテルよりも反応が速いことがわかった.イオン液体という溶媒に酵素を固定化して再使用できることはすでに確立していたが,従来のジイソプロピルエーテル溶媒に較べると反応速度が低いという問題点があった.今回開発したホスホニウム塩イオン液体を溶媒に用いた場合,初めて有機溶媒を越える反応速度でアシル化反応が実現し,このイオン液体中でイオン液体コーティング酵素を10回にわたって再使用することができた.イオン液体を溶媒とするリパーゼ触媒反応を展開し,イオン液体溶媒に酵素を固定化して再使用する反応システムを構築し,さらに,ポリオキシエチレン鎖を持つイオン液体で酵素をコーティングするとリパーゼが顕著に活性化できることを明らかにした.本年度は下記の成果を得た.(1)アミノ酸とイオン液体のシナジー効果による酵素の活性化リパーゼタンパクをアミノ酸と先に開発したアルキルPEG硫酸=イミダゾリウムでコーティング職利すると,リパーゼ活性化が起こることを明らかにした.天然アミノ酸21種のコーティング効果をリパーゼPSタンパクについて精査し,プロリンとイオン液体の組み合わせがよいことを明らかにした.ついで,プロリン側鎖を連結したキラルイオン液体を合成し,リパーゼPSをこのイオン液体でコーティング処理すると顕著な反応加速が起こり,非天然D-プロリン置換イオン液体コーティングが最も活性化に効果があることを明らかにした.(2)酵素反応に適した新規ホスホニウム塩ならびにアンモニウム塩イオン液体の開発
4D Flow MRIによるII型エンドリーク解析と液状塞栓物質の分布予測法開発

腹部大動脈瘤に対するステントグラフト内挿術後のII型エンドリークに対する,Glue(n-Butyl-Cyanoacrylate; NBCA)を用いた経カテーテル的血管塞栓術の治療シミュレーションプログラム開発を試みる.4D Flow MRI解析で可視化されたII型エンドリーク原因血管内の血流条件とGlueの流体特性を,解析アプリケーション内で統合し,各々の条件の差を血管画像内に表示することで,Glueの分布を予測する.最新の4D Flow MRI解析技術により流体を明確に評価し,Glueを用いた塞栓術の安全性と治療精度を高めて,II型エンドリークに対する標準治療指針の構築を目指す.腹部大動脈瘤に対するステントグラフト内挿術後のII型エンドリークに対する,Glue(n-Butyl-Cyanoacrylate; NBCA)を用いた経カテーテル的血管塞栓術の治療シミュレーションプログラム開発を試みる.4D Flow MRI解析で可視化されたII型エンドリーク原因血管内の血流条件とGlueの流体特性を,解析アプリケーション内で統合し,各々の条件の差を血管画像内に表示することで,Glueの分布を予測する.最新の4D Flow MRI解析技術により流体を明確に評価し,Glueを用いた塞栓術の安全性と治療精度を高めて,II型エンドリークに対する標準治療指針の構築を目指す.
インドネシアにおける地方政治の変容

平成17年度は、これまでの西・中部・東カリマンタンでのフィールドワークから得られたデータを整理し、6月に同志社大学で行われたアジア政経学会西日本大会と7月にインドネシア大学で行われたThe 4th International Symposium Jurnal AntropologiIndonesiaにおいて、学会発表を行った。学会発表のタイトル等詳細は、以下の通りである。・森下明子「スハルト体制崩壊後の地方自治体首長と地方議会議員:カリマンタンを事例に」アジア政経学会西日本大会、同志社、2005年6月11日。これらの学会発表を骨格として、12月に博士論文『スハルト体制崩壊後のインドネシア地方政治:西・中部・東カリマンタンの利権を握るのはどういった人たちか』を作成し、京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科に提出、平成18年3月に博士課程を修了した。平成15年度はインドネシアでのフィールドワークを中心に、1998年に権威主義的・中央集権的であったスハルト体制(1967-1998)が崩壊し、現在民主化・地方分権化がすすむインドネシアにおいて、地方の政治が一体どのように変化したのかについて資料・文献・情報の収集を行なった。今回重点的に収集した資料・文献は、調査地のひとつである西カリマンタン州と中部カリマンタン州の地方政治および地方史に関する資料・文献、地方新聞報道記事、地方政治エリート(州知事、県知事、市長、議会議員)のプロフィールである。帰国後はこの2州について、スハルト政権以前、スハルト政権期、スハルト体制崩壊後までの地方政治の変容について分析をすすめた。今回の調査で明らかになったことは、スハルト政権以前にこの地域の政治を担い、スハルト政権下では政治的にマージナライズされていた西・中部カリマンタンの地元住民ダヤックが、スハルト体制崩壊後、地方首長(州知事、県知事、市長)や地方議会議員として再びこの地域の政治を担うようになったことである。現在、西カリマンタンでは9県/市中5県、中部カリマンタンでは全ての県/市においてダヤックが首長に選ばれ、また、西カリマンタンの議員の約半数、中部カリマンタンの議員の8割以上がダヤックによって占められている。これは、スハルト時代の対ダヤック政策や教育の拡充、1997年にこの地域で起きたダヤックとマドゥラ人移民による民族紛争、1999年以降の民主化・地方分権化による法改正・選挙制度改革などが強く影響していると考えられる。またダヤックの政治的復権の結果、現在西カリマンタンでは、スハルト体制下で地方官僚や議員としてこの地域の政治エリートの大半を占めていたムラユ(14世紀頃に入植し、この地域に小王国郡を形成)とダヤックの政争が先鋭化した。平成16年度は、平成16年4月から平成16年10月までフィールドワークを行ない、東カリマンタンの地方政治および地方史に関する資料・文献・地方新聞記事等の収集を行なった。特に重点をおいたのは、東カリマンタンの現在の地方自治体首長(州知事、県長、市長)および州・県・市議会議員のプロフィール収集である。帰国後は、フィールドワークで集めた資料・情報を基に、(1)スハルト体制が崩壊した1998年以降、東カリマンタンにおいてはどういった人々が地方政治の実権を握るようになったのか、(2)地方首長・地方議会議員に代表される東カリマンタンの政治勢力は、この地域の歴史(社会・経済・政治的変化)のなかでいつ、どのように登場したのか。彼らは地方史の文脈においてどのように位置付けられるのか、(3)平成15年度のフィールドワークで明らかになった西カリマンタン、中部カリマンタンの政治と比較すると、この3州の地方政治のあり様にはどのような違いがみられるのか。またその違いはどうして生まれるのか、の3点について分析を行なった。(1)については、平成17年1月4日に、インドネシア、ジャカルタのインドネシア調査研究所(LIPI)において調査報告発表を行なった。また(3)については、平成17年7月12-15日にインドネシア大学で行なわれるThe 4th International Symposium of the Journal AntropologiIndonesia, "Indonesia in the changingGlobal context : Building Cooperation and Partnership?"において、"The Local Political Elite in Kalimantanafter thefall of Soeharto"というタイトルで発表を行なう(申請受理済み)。
口腔粘膜疾患微細構造の画像解析

口腔粘膜癌は多彩な臨床像を呈するが、初期の癌は潰瘍も硬結も伴わないものが多く,癌周囲組織の上皮異形性の程度や異形上皮の範囲を特定するのは困難であった。正常口腔粘膜と,口腔粘膜癌,上皮性異形性の口腔粘膜微細構造の違いを明らかにするために,高品位マイクロスコープにより口腔粘膜の観察をおこなった。成人健常者の頬粘膜,舌縁,口底,歯肉について口腔粘膜の観察をおこなったところ、20倍で表在血管網の粘膜下層静脈は確認でき,50倍で樹枝状血管,斜走血管が明瞭に観察され,100倍以上で上皮乳頭内ループ状血管(ループ状に走行する毛細血管)の観察が可能であった。50倍および100倍で観察された表在血管網の構造的特徴は部位により異なっていた。頬粘膜は規則的に走行する細長い斜走血管が主体であったが,舌縁は太い粘膜下層静脈が目立ち,その間に短く細い樹枝状血管,斜走血管が観察された。口底は不規則に走行する樹枝状血管と,その先に樹実状に走行する短い斜走血管と上皮乳頭内ループ状血管が特徴的であった。一方,歯肉においては,付着歯肉は毛細血管末端のみが点状に観察され,遊離歯肉は上皮乳頭内ループ状血管のループのみが観察された。一方、病理組織学的に上皮性異形成のある部位では,マイクロスコープによる拡大像が、健常口腔粘膜と比較して樹枝状血管の走行が不規則になるか、また、上皮角化に伴い樹枝状血管の走行が不明瞭となり、斜走血管や乳頭ループ内血管が不規則に配列する傾向などが認められた。これらにより異形上皮の存在をマイクロスコープにより非侵襲的に確認できる可能性が示唆された。マイクロスコープにより、癌組織と隣接する組織の、上皮性異形成の程度と範囲を正確に特定することが可能となれば,適切な手術範囲,手術法を決める上で有用な手段となり,したがって患者の手術後のQOL向上に寄与する可能性がある。正常口腔粘膜と,口腔粘膜癌,上皮性異形性,他の疾患の口腔粘膜微細構造の違いを明らかにするために,高品位マイクロスコープ(VH-5910)による観察をおこなった。まず,25倍175倍までの倍率が連続可変なズームレンズ(VH-Z25)をもちいた。観察は接触タイプと非接触タイプのいずれも装着可能だが,100倍を超えると「ブレ」の影響が大きく,接触タイプによる観察の方が容易であった。しかし,レンズ接触面積が大きいため,狭い口腔内に挿入し接触させることは,やや困難であり,観察可能な部位は頬粘膜の前方,舌縁の前方などに限られた。このため,接触面積の小さい固定倍率レンズをもちいることとした。使用した固定倍率レンズは20倍,50倍,100倍,200倍で,20倍は非接触タイプ,その他の倍率では接触タイプにて観察をおこなった。接触タイプでは汚染を防ぐためポリ塩化ビニール・シートで接触部を覆い口腔粘膜上を走査した。各倍率ごとの画像をビデオカセットレコーダーに記録し,静止画ビデオキャプチャーでコンピュータに取り込んだ。成人健常者の頬粘膜,舌縁,口底、歯肉について口腔粘膜の観察をおこなった。20倍でも表在血管網の粘膜下層静脈は確認できるが,50倍で樹枝状血管,斜走血管が明瞭に観察され,100倍以上で上皮乳頭内ループ状血管(ループ状に走行する毛細血管)の観察が可能であった。また,50倍100倍で観察された表在血管網の構造的特徴は部位により異なっていた。口底は不規則に走行する樹枝状血管と,その先に樹実状に走行する短い斜走血管と上皮乳頭内ループ状血管が特徴であった。

一方,歯肉においては,付着歯肉は毛細血管末端のみが点状に観察され,遊離歯肉は上皮乳頭内ループ状血管のループのみが観察された。一方、病理組織学的に上皮性異形成のある部位では,マイクロスコープによる拡大像が、健常口腔粘膜と比較して樹枝状血管の走行が不規則になるか、また、上皮角化に伴い樹枝状血管の走行が不明瞭となり、斜走血管や乳頭ループ内血管が不規則に配列する傾向などが認められた。これらにより異形上皮の存在をマイクロスコープにより非侵襲的に確認できる可能性が示唆された。マイクロスコープにより、癌組織と隣接する組織の、上皮性異形成の程度と範囲を正確に特定することが可能となれば,適切な手術範囲,手術法を決める上で有用な手段となり,したがって患者の手術後のQOL向上に寄与する可能性がある。
in vitroとin naturaから理解するC1微生物葉上環境の生存戦略機構

メタノールを単一の炭素・エネルギー源として生育できるC1微生物は、植物葉面における優先化・共生・植物への成長促進効果が認められており、我々はこれまでに、植物表層におけるメタノール濃度やその他の環境因子の日周変動に適応しながら、C1微生物が葉上での増殖することを見出した。本研究では、従来のin vitroモデル系実験に加え、in natura(植物上)もしくはin naturaを模した環境適応実験を行い、メタノールが増減する環境に適応するC1微生物の生存戦略機構を解明する。
心不全患者・家族に対する疾病管理プログラム開発とランダム化比較試験による効果検証

欧米では,慢性心不全患者に対する疾病管理プログラムのセルフケア向上や心不全入院低減への効果が示されているが,本邦の報告は極めて少ない,そこで,平成20年度は心不全疾病管理プログラムの開発とその有効性の検討を目的とした研究を実施し,平成21年度はその結果をまとめ,国内の学術集会にて発表した。本研究では,まず心不全入院患者に対するセルフケア強化と多職種アプローチを主要骨子とし,教育・相談支援を主とするプログラムを開発した.次に有効性の検討のため,対象とした心不全入院患者を登録時期によって通常ケア群とプログラム提供群に分け,両群を比較検討した.心不全セルフケア行動は,ヨーロッパ心不全セルフケア行動尺度(The European Heart Failure Self-Care Behavior Scale, EHFScBS)日本版により評価した.プログラム提供群のベースライン時点から退院1ヵ月後時点への変化量は,EHFScBSの「水分制限」「塩分制限」の項目および合計得点で統計的に有意であり改善が認められた.一方,通常ケア群では,いずれの項目および合計得点においても有意な改善は認められなかった.群間比較の結果,EHFScBS得点の変化量は通常ケア群に比してプログラム提供群の方が大きく,プログラム提供により心不全セルフケア行動が改善される可能性が示唆された.この結果を踏まえ平成21年度には,プログラムのセルフケア行動,Quality of Life,心血管イベントへの効果をランダム化比較試験により検証した.現在,データを収集し,分析中である.また,これらの研究の基礎データとなる心不全外来患者のセルフケア行動,抑うつと予後との関連に関する学術論文2題が欧米の循環器専門誌に受理された.以上の研究により得られた知見は,わが国の慢性心不全患者・家族に対する質の高い治療・ケアの在り方を検討するうえで,貴重な資料になりうると期待される.まず、先行研究と慢性心不全治療ガイドラインを参考に、心不全セルフマネジメントプログラムを開発し、その内容妥当性を循環器専門医・看護師・薬剤師・栄養士を含む専門家ら10名で確認した。その後、心不全による入院患者16名にプログラムを提供し、プログラムに対する患者の満足度や実施可能性を確認した。次に、慢性心不全患者に対する教育パンフレットを開発するため、以下の研究を実施した。医中誌にて慢性心不全患者向けの教育パンフレットに関する報告を行った施設を検索し、8種のパンフレットを収集した。パンフレットの内容分析の結果、115項目が抽出され、教育に関する3つの大カテゴリ「慢性心不全」「服薬」「日常生活」に分類された。その内容分析の結果と慢性心不全治療ガイドラインに基づき、新たな教育パンフレットを作成した。次いで、上述の患者16名にパンフレットの分かりやすさ等を尋ね、専門家らで内容妥当性を確認したものを、慢性心不全教育パンフレットとした。本研究については、国内の学術集会にて発表した。現在、開発した心不全セルフマネジメントプログラムの有効性検討のための無作為化比較試験を実施中である。研究デザインは単施設無作為化比較試験であり、対象は慢性心不全と診断された入院患者とした。割り付けは、中央登録方式による層化ブロックランダム割り付け法とし、盲検化は単盲検とした。介入群には、入院中に医師・看護師・薬剤師・栄養士を含む多職種チームが、上述の教育資料を用いてプログラムを提供し、対照群には通常のケアを提供した。主要評価項目は「セルフケア行動」、副次評価項目は「Quality of Life」「心不全入院または心血管死亡」等とし、データは自記式質問紙と診療記録より得た。評価時点は「患者登録時」「退院1ヵ月後」「退院6ヵ月後」「退院1年後」とした。また、慢性心不全患者における抑うつ等の心理社会的背景と心不全増悪による入院・死亡との関連を検討し、その結果を国内外の学術集会で発表した。本研究では,まず心不全入院患者に対するセルフケア強化と多職種アプローチを主要骨子とし,教育・相談支援を主とするプログラムを開発した.次に有効性の検討のため,対象とした心不全入院患者を登録時期によって通常ケア群とプログラム提供群に分け,両群を比較検討した.心不全セルフケア行動は,ヨーロッパ心不全セルフケア行動尺度(The European Heart Failure Self-Care Behavior Scale, EHFScBS)日本版により評価した.プログラム提供群のベースライン時点から退院1ヵ月後時点への変化量は,EHFScBSの「水分制限」「塩分制限」の項目および合計得点で統計的に有意であり改善が認められた.一方,通常ケア群では,いずれの項目および合計得点においても有意な改善は認められなかった.群間比較の結果,EHFScBS得点の変化量は通常ケア群に比してプログラム提供群の方が大きく,プログラム提供により心不全セルフケア行動が改善される可能性が示唆された.この結果を踏まえ平成21年度には,プログラムのセルフケア行動,Quality of Life,心血管イベントへの効果をランダム化比較試験により検証した.現在,データを収集し,分析中である.また,これらの研究の基礎データとなる心不全外来患者のセルフケア行動,抑うつと予後との関連に関する学術論文2題が欧米の循環器専門誌に受理された.以上の研究により得られた知見は,わが国の慢性心不全患者・家族に対する質の高い治療・ケアの在り方を検討するうえで,貴重な資料になりうると期待される.
サーキュラー・マイグレーションの研究―EUの政策と帰還後の移民の調査・分析

本年度も、文献調査、現地調査の両面から研究を進めた。文献調査に関しては、全体に関することとしてサーキュラー・マイグレーション全般に関する文献を引き続き読み進めた。サーキュラー・マイグレーションには決まった定義はなく著者によって使い方は異なること、そして、研究や調査の焦点に違いがあることなどを理解したうえで、本研究グループがこれまで各分担者でそれぞれに行ってきた調査結果をもとに、今後の研究のまとめ方について検討した。現地調査として、新たにスウェーデン及びフィリピンでの海外調査を行った。スウェーデンでは、スウェーデン難民支援グループネットワークの副議長であるMichael Williams氏にアドバイスをいただき、Lund大学、PATIO Instituteなどで調査を行った。同国が2009年から循環移民政策を公的に表明しており、また同時に外国人に広く働く機会を与え職業訓練の機会も提供していることを知ることができ、今後この二つの政策の関連性をさらに調査する必要性が認識できた。フィリピンはイロコス・ノルテ州で、地方における、国外での長年の就労から引退し、出身地に戻って暮らす高齢者への聞き取り、および出身地域の諸活動への参与観察を実施した。調査先コミュニティで近年目立つようになってきた、イタリアで長期間就労したリターン・マイグラントに焦点を当てたもので、特にイタリアでの年金受領資格を取得した者たちの間では、イタリア滞在期間中の出身地社会との密接な関係維持を重要な背景として、出身地社会へのスムーズな再統合が進展している状況を把握することができ、関連文献で挙げられてきた諸事例との比較資料を得ることができた。国内調査としては、豊中市国際交流協会への聞き取りを行い、近年のニーズの動向や、出身国の文化や言葉に関する事業、高齢化した一人世帯の外国人女性に関する事業などをうかがった。当初は2年間で各自の分担についての調査を終え、3年目は全体をまとめて成果の報告に力点を置く予定であったが、現状は遅れ気味となっている。理由としては、研究分担者と訪問先の都合が合わず、いくつかの調査が遅れてしまった。しかしながら、3年目が終わり当初予定していたすべての研究分担者及び研究協力者による現地調査が終了した。また、個別には、各人が論文等で成果を発表しているため、大幅な遅れということではない。そこで、あと1年で、研究を進めるうちに新たに出てきた調査課題(日本からベトナムなどへの帰還者の問題)への対応や全体のまとめの作業を行いその成果を発表することが適切と考え、期間を延長することとした。今年度は、これまで各人が自分の担当領域で調査してきたことを総合して、本研究として一つの研究結果を示すことが課題である。本研究のグループとしてサーキュラー・マイグレーションのもつ側面の中で、帰国後の再統合という点に焦点を当てて再度各人が研究・分析を進め、その成果発表の場として国内外の学会でのパネル報告、個別報告を行えるように準備をする。また、2018年の末に、日本での出入国管理及び難民認定法の改正や国連の移民及び難民に関するグローバル・コンパクトの採択など、移民や難民に関する法政策面での大きな動きが国内外であったので、これらによってもたらされるであろう影響も追加して考察する。日本から出身国へ帰国した人々の問題についてもさらに調査を行いたい。2月に広島大学で研究会を開催し、各自の研究状況の報告、研究の進め方や目標を確認した。同研究会では、それぞれの学問分野における移民研究の動向や担当地域における移民問題について報告に基づいた議論が行われ、他の分野の人へ研究事項のリクエストなども出された。本年度実施した海外調査は次の三地域である。第一に、中南米(担当:青木)については、ラテンアメリカ社会科学研究所(キト)等において調査を行い、とりわけ、南米諸国の中で最も多くの移民をヨーロッパに出している国であるエクアドルについて、同国の移民が1990年代以降米国からスペインへ移行した要因と、近年の帰還政策を生み出した要因について明らかにすることができた。第二にアフリカ(担当:片柳)については、経済的に発展しており周辺諸国からの移民受け入れ国となっている南アフリカで、移民政策、外国人排斥運動などに関する調査をおこなうため、プレトリア大学、ウィットウォーターズランド大学、UNHCR、IOM、Lawyers for Human Rightsへの訪問を実施した。その結果、南アフリカの移民政策に関する評価は、専門家及び専門機関の間でも多様であること、サーキューラー・マイグレーションの議論はあまり盛んではないことがわかった。第三に、ヨーロッパ(担当:中坂)については、EUの政策について調査をするために、ブリュッセルのEU委員会図書館において文献調査を行い、さらにに、EU委員会Charlemagne buildingで開催されたOdysseus Academic Network Annual Conference:Beyond 'Crisis'? The State of Immigration and Asylum Law and Policy in the EUに参加し、共通庇護制度の現在の改正などに関する情報収集を行った。本研究の目的は、移住労働者や(避)難民などが受入国で定住するのではなく数年後に出身国に帰国する、あるいは移住と帰国を繰り返すような人の流れの在り方について調査し、持続可能な移民の可能性を検討することである。このため、複数の地域を対象として調査を実施するが、このうちのヨーロッパについては、現在までに先行研究並びに国家レベル及びEUレベルの政策の動向について、担当者がそれぞれに現地調査並びに文献やインターネットを用いた調査を行い、これまでのサーキュラー・マイグレーションについての議論と近年の新しい動向についての情報収集ができた。これまでの議論は決して多くはないことも明らかになったが、近年の動きには変化が見られ、特にドイツでは帰還政策が進められていることもわかった。

さらに、本年度は、これまでにあまり先行業績のないアフリカおよび中南米についての現地調査を実施したことによって、これらの地域に関する研究を今後どのように進めるべきか考えるための材料を得ることができた。具体的には、南アフリカではこれまではサーキュラー・マイグレーションの議論はあまり盛んではなかったが、近年排外主義的な動きが急速に拡大していることを確認することができ、それとの関係で今後の政策の変化に注目する必要があると言える。また、エクアドルでは政府が複数の帰国奨励政策を行っていることがわかったので、それらの詳細や効果についての調査という課題が明らかになった。当初の計画との唯一の変更点として、アジア地域に関する調査も初年度に行う予定であったがこれが実施できなかったことがあげられる。担当者の他地域への海外出張及び海外研修の遂行のため不可能となったのが理由であり、次年度以降帰国後に実施することと予定を変更した。しかし、フィリピンにおける政府機関について調査などを文献調査で進めており、大きな問題となる遅れはないと考えられる。本年度は、ベルリン、サンパウロ、ブリュッセル、ニューヨークでの現地調査及び文献調査を各自で行い、その成果を持ち寄って2018年4月初旬に研究会を行った。ドイツでは、7080年代に始まった帰国支援制度に加えて2017年から連邦内務省で新たなプロジェクトが始まり、帰還支援が以前よりも重要性をもつようになっていることと再統合支援への取組みが新たに始まっていることがわかった。サンパウロでは、帰国したデカセギ日系人と帰国後の状況、4世問題等に関して複数の日系人団体から聞き取りと行った結果、これまでに帰国者への現地で再統合支援はほとんどなく、また日本で得た資金や経験を活かして新たな仕事をはじめるケースもあまりないことが理解できた。ただし、介護などの分野で日本で得た技術を帰国後活用する可能性はありうる。EUでは庇護分野に比べると移民分野での政策共通化は進んでいないが、移民の流れの管理という大きな課題への取り組みが必要とされる中で、正規移民の受入れに関して第三国とのパイロットプロジェクトの構想もあり、また国連で草案作成中の移民のグローバルコンパクトに関する関心は市民社会では特に高くなっている。ニューヨークでは世界銀行主席エコノミストを訪問し、国連が主導する「移民のグローバルコンパクトについて聞き取りを行い、国際的な連携枠組みの形成の困難性が明らかになった。特に、難民ではない人々の越境移動を極小化したいEUと、むしろ活発化させることで世界の貧困問題の撲滅を目指す世界銀行(や国連)の立ち位置に大きな乖離があることが看過できない要因であるとの認識に至った。その他、昨年度の現地調査や文献調査に基づいて、南アにおける移民問題と人種差別や帰還との関係、スウェーデンにおける帰還政策や循環移民の状況等に関する研究を進めた。
組織カリクレインファミリーの新しい生理機能と成長因子前駆体のプロセッシング

1.ICRマウスの唾液腺よりアミノ酸配列において互いにきわめてホモロジーの高い組織カリクレイン,mK1,mK9,mK13,およびmK22を得,組織カリクレインmK13はプロレニン変換酵素であることを確認した.今回EGF結合蛋白質mK9がRen-2プロレニンを特異的に切断し,mK13の1/10の活性で成熟レニンを与えることを見いだした.同基質蛋白に対してmK22(β-endopetidase)は2種の産物,レニンおよびアルギニルレニンを与えた.その活性はmK9によるプロレニン変換活性とほぼ同程度であった.しかしmK1(真性組織カリクレイン)はプロレニンを全く限定水解しなかった.2.DBA/2Nマウス顎下腺より組織カリクレインファミリーに属する酵素を純化した.アミノ酸配列ならびにRT-PCRクロニングにより得たcDNAのシーケンスからこの酵素はプロレニン変換酵素mK13/mK26(PRECE,およびPRECE-2)と極めてホモロジーが高く(アミノ酸配列でPRECEおよびPRECE-2と99.2%,および96.2%),実際にプロレニン変換活性およびキニン遊離活性を有することが明らかになった.上記2系統のマウスでの2種の酵素の発現状態から今回クローニングした組織カリクレインはPRECEのアロザイム(PRECE^b)であると考えられた.3.マウスの真性組織カリクレインmK1を用いて作製した抗体からmK1特異的な抗体プローブを作製した.本抗体を用いて顎下腺におけるmK1の局在を酵素免疫法(光学顕微鏡)およびイムノゴールド法による免疫電顕によって調べた.mK1は一部の顆粒性導管(GCT)細胞の分泌顆粒に局在した.雌雄とも腸性分泌顆粒を含む細胞と陰性分泌顆粒を含む細胞がモザイク状に混在した。ICRマウスの唾液腺よりアミノ酸配列において互いにきわめてホモロジーの高い組織カリクレイン,mK1,mK9,mK13,およびmK22を得た.組織カリクレインmK13は以前にプロレニン変換酵素として同定されている.今回EGF結合蛋白質として知られているmK9がRen-2プロレニンを特異的に切断し,mK13の1/10の活性で成熟レニンを与えることを見いだした.同基質蛋白に対してmK22(β-endopetidase)は2種の産物,レニンおよびアルギニルレニンを与えた.しかしmK1(真性組織カリクレイン)はプロレニンを全く限定水解しなかった.組織カリクレインによる限定水解活性を種々のMCAペプチドを用いて調べた.用いた基質はX(Y)-Arg-Arg,X(Y)-Lys-Arg,およびX-Lys-Lysモチーフを有している(ここでXとYは疎水性および親水性のアミノ酸を示す).本研究でmK1,mK9,およびmK13はY-Arg-Argを除く前二者の構造のペプチドを優先的に切断した.X-Lys-Lys-MCA基質はこれら三種の組織カリクレインによってはほとんど切断されなかったが,mK22によって良く切断された.四種の組織カリクレインは塩基性アミノ酸対を有する前駆体蛋白質をプロセッシングすると考えられた.そして三種の組織カリクレイン(mK1,mK9,mK13)の特異性は互いに類似しているがmK22の特異性とは異なっていた.1.ICRマウスの唾液腺よりアミノ酸配列において互いにきわめてホモロジーの高い組織カリクレイン,mK1,mK9,mK13,およびmK22を得,組織カリクレインmK13はプロレニン変換酵素であることを確認した.

今回EGF結合蛋白質mK9がRen-2プロレニンを特異的に切断し,mK13の1/10の活性で成熟レニンを与えることを見いだした.同基質蛋白に対してmK22(β-endopetidase)は2種の産物,レニンおよびアルギニルレニンを与えた.その活性はmK9によるプロレニン変換活性とほぼ同程度であった.しかしmK1(真性組織カリクテイン)はプロレニンを全く限定水解しなかった.2.DBA/2Nマウス顎下腺より組織カリクレインファミリーに属する酵素を純化した.アミノ酸配列ならびにRT-PCRクロニングにより得たcDNAのシーケンスからこの酵素はプロレニン変換酵素mK13/mK26(PRECE,およびPRECE-2)と極めてホモロジーが高く(アミノ酸配列でPRECEおよびPRECE-2と99.2%,および96.2%),実際にプロレニン変換活性およびキニン遊離活性を有することが明らかになった.上記2系統のマウスでの2種の酵素の発現状態から今回クローニングした組織カリクレインはPRECEのアロザイム(PRECE^b)であると考えられた.3.マウスの真性組織カリクレインmK1を用いて作製した抗体からmK1特異的な抗体プローブを作製した.本抗体を用いて顎下腺におけるmK1の局在を酵素免疫法(光学顕微鏡)およびイムノゴールド法による免疫電顕によって調べた.mK1は一部の顆粒性導管(GCT)細胞の分泌顆粒に局在した.雌雄とも陽性分泌顆粒を含む細胞と陽性分泌顆粒を含む細胞がモザイク状に混在した。
ゼオライトのframeworkを利用した構造活性種の創成

本研究はゼオライト構造を有するメタロシリケートのナノ空間およびその細孔表面の制御性を活用し、ナノ空間に遷移金属クラスターあるいは遷移金属と有機配位子から成る錯体を形成させた新しい構造体創成に挑む。メタロシリケートの細孔表面と細孔構造の特性がもたらす金属クラスターおよび金属錯体の形態・安定性制御の達成により新しい触媒反応プロセス開発への指針が得られると期待される。
腫瘍の発生と発育・進展過程に関わるマイクロRNAの意義-病理組織切片による解析

今回の研究で検索対象とした腫瘍は,食道癌(扁平上皮癌),胃癌(腺癌),卵巣癌(腺癌),肝細胞癌と比較的多岐にわたっていたが,食道癌以外ではmiRNAとその標的とされる特定の蛋白との関連性に関しては優位な結果は得られなかった.その原因としては,ISH法に用いるプローブの化ならびに,プローブ入手先の予期せぬ変更が第一に挙げられた.一方,食道癌においては癌の発育,進展過程に関与する可能性が示唆されたが,進行度との明確な相関は見出されなかった.これら一連の検索は,方法論的にも他機関ではほとんど施行されていないユニークなものであり,現在,上記以外の腫瘍(上皮性,非上皮性を含む)や前癌病変を対象に継続的に推進している.今回の研究で検索対象とした腫瘍は,食道癌(扁平上皮癌),胃癌(腺癌),卵巣癌(腺癌),肝細胞癌と比較的多岐にわたっていたが,食道癌以外ではmiRNAとその標的とされる特定の蛋白との関連性に関しては優位な結果は得られなかった.その原因としては,ISH法に用いるプローブの化ならびに,プローブ入手先の予期せぬ変更が第一に挙げられた.一方,食道癌においては癌の発育,進展過程に関与する可能性が示唆されたが,進行度との明確な相関は見出されなかった.これら一連の検索は,方法論的にも他機関ではほとんど施行されていないユニークなものであり,現在,上記以外の腫瘍(上皮性,非上皮性を含む)や前癌病変を対象に継続的に推進している.本年度は以下の実績を得た.1.食道原発扁平上皮癌(進行癌,早期癌)20例を対象に,ホルマリン固定パラフィン包埋病理組織切片を用いて,miR-199a-5p,-3p(以下5p,3p)のin situ hybridization(ISH)法および連続切片におけるEgr1,Brmの免疫染色を行い比較検討した.2.解析可能であった10例で,非腫瘍部粘膜上皮では,5pおよび3pはともに基底層部より一段上の細胞群で発現が高かったが,癌浸潤部ではともに発現が低下していた.3. BrmとEgr1の免疫染色では,非腫瘍部粘膜上皮においてBrmは基底層部から表層部まで幅広く染まったが,Egr1は中間層が染まる発現様式を示した.一方,癌浸潤部においてはBrmの発現は高く,Egr1の発現は非腫瘍部粘膜上皮に比べ低下していた.4.以上まとめると,食道扁平上皮癌において,miR-199a-5p, miR-199a-3p, Egr1の発現は低下し,Brmは強く発現していた.この傾向は食道癌細胞株を用いたこれまでの解析結果と一致していた.これら一連の遺伝子制御回路が,癌の発育,進展過程に関与する可能性が示唆されたが,今回の検討では癌の進行度との明らかな相関は認められなかった.5.卵巣癌(漿液性嚢胞腺癌,粘液性嚢胞腺癌,明細胞腺癌)5例ならびに肝細胞癌2例を対象に,5p,3pに対するISH法を施行したが全例陰性であった.プローブ劣化の可能性を含めて再検討中である.本年度は以下の検討を行った.2.今年度は,外科的切除ヒト胃癌症例77例(腺癌)のホルマリン固定パラフィン包埋病理組織切片を対象に,1に関して検討した.方法としては,miR-199a-5p,-3p(以下5p,3p)のin situ hybridization(ISH)法および連続切片におけるBrmの免疫染色を行い比較検討した.3.胃癌症例77例の全例が,5p,3pのいずれも陰性であった.4. Brmは52/77例(68%)で発現低下がみられ,その傾向は低分化腺癌でより顕著であった(59%)5. 3の原因として,プローブ劣化による可能性が第一に考えられるため再度検討を試みる予定であったが,これまで用いてきたプローブ(Thermo Scientific社に受注)が入手できなくなったため,新たなLNA/DNAオリゴプローブを他社(Exiqon社)に受注した.6. miR-199a強制発現細胞株(陽性対照)と,陰性対照細胞株のホルマリン固定セルブロック標本を作製し,新規プローブの濃度,proteinase前処理,ハイブリダイズ温度など染色条件の検討を試みたが,現時点では良好な染色結果が得られていない.7.新規プローブとmiR-199aのハイブリが成功しているか否かに関して検索したところ,ハイブリ自体がうまくいっていないことが判明した(蛍光顕微鏡による観察).8.現在,プローブ提供企業と原因に関し協議中であり,かつ新たなプローブの設計にも着手している.1.新しくmiR199a-5p LNA/DNA probe (Exiqon社)を作製し,19982005年に当大学病院で外科的切除された胃癌45症例の10%ホルマリン固定病理組織切片を用いて199a-5pの発現を検討した.同時にBrm発現に関し免疫組織化学的に検討した.判定は陽性細胞の割合により,miRNA199aは-(陰性),+(<30%),++(30%60%),+++(60%≦),Brmは1(陰性),2(<10%),3(10%50%),3(50%90%),5(90%≦)に分けた.

2.Brm発現強度5では,199a発現-(3/8,38%),+(1/8,12%),++(0/8,0%),+++(4/8,20%),同4では,-(2/9,22%),+(2/9,22%),++(4/9,45%),+++(1/9,11%)であり,miRNA199-5pとBrm発現との相関性は認められなかった.組織型との関連性では,印環細胞癌および粘液癌で陰性傾向を示した(各n=4).3.C型肝炎由来肝細胞癌では,HCVゲノムの発現制御にmiRNA199aが関与するとの報告がある.そこで2012年に当大学病院で外科的切除された11症例を対象に,10%ホルマリン固定病理組織切片を用いて199a-5pに関し発現検討し,肝硬変部と癌部を比較した.4.肝硬変部は5/11(45%),癌部は6/11(55%)で陽性となり差は認めなかった.5.今回の検討で新たなプローブの有効性が確認された.以前報告した食道癌におけるBrmとmiRNA199aの逆相関は胃癌では見出されなかった.C型肝炎由来肝硬変と肝癌におけるmiRNA199a発現の意義は今回の検討からは不明であった.当初用いていたプローブが提供企業の事情で入手できなくなり(受注ならびに製造中止),新たに別の企業に新規プローブを作製依頼したが,そのプローブを用いた解析がうまく機能していない.24年度が最終年度であるため、記入しない。1.まず,新しくでデザインしたmiR-199aに対する新規プローブで,陽性,陰性対照のセルブロック標本を対象とした染色条件を検討する.2.その結果を踏まえて,実際のヒト癌症例サンプルを用いた解析を行う.対象とするmiRNAの幅も広げる(miRNA21など).24年度が最終年度であるため、記入しない。
運動の学習を実現する小脳内情報処理に関する研究

小脳を中核として実現される運動学習に関わる脳内情報処理機構を、電気生理学的手法を用いた動物実験により探り、得られた結果をもとに計算機上に数理モデルを構築し、その妥当性を確認した。また、このモデルによる実機モータ制御を試み、小脳モデルが実機モータの適応制御に有効であることを実証した。生体運動制御の特徴は、その精緻性とロバスト性にあり、さらに生涯に亘りこれらを維持するための適応性にあると考えられる。ロボット等の機械運動制御系では、高い精緻性を有するものの、未だ実用上十分なロバスト性や適応性は実現されていない。すなわち、現在の実機制御技術では、機械系の経時・経年変化や故障に対し、制御信号を適応的に変化させ機能を最適に維持し続けることは困難である。こうした背景から本研究では、生体特有の適応運動制御機構を工学的に実現することを目指し、生体運動制御の脳内メカニズムを探り、得られた知見をロボット制御に応用することを目的とする。今年度は主に、小脳神経回路網の入出力信号変換能力、ならびに登上線維が運ぶ情報の中身の解明を目指し,小脳が関わる生体適応運動制御系として前庭動眼反射(VOR)を対象に,実験ならびにデータ解析を実施した。実験動物には金魚およびサルを用いた。両実験動物はこれまで多くのVOR研究に用いられており、解剖・電気生理学的特性ならびに眼球運動特性について高い類似性が示されている。春・秋学期中は申請者所属機関で金魚を用いた実験を行い、夏・春季休暇中に海外共同研究者のもとでサルを用いた実験を実施した。小脳神経回路網の入出力信号変換能力に関しては、最近の実験的知見における、生体適応制御の周波数選択性、方向選択性等の文脈依存性と小脳神経回路網の動的信号変換能力の関係を明らかにする結果を得た。また、登上線維が運ぶ情報の中身に関しては、登上線維が小脳に運ぶ情報とその表現様式を解析した。これらの結果は,国内学会,国際会議,学術雑誌等で発表した。今年度は昨年度に引き続き、小脳神経回路網の入出力信号変換能力、ならびに登上線維が運ぶ情報の中身の理解を進めるための動物実験およびデータ解析を実施した.また,これらの知見を基に人工小脳神経回路モデルを構築し,さらにこのモデルをロボットコントローラへ応用するための予備実験を実施した.構築した人工小脳神経回路モデルは,様々な動物実験データを良く再現することができ,小脳神経回路内の情報処理過程をうまく抽出しているものと考えられる.モデルのロボットコントローラへの応用では,予備実験としてこの小脳モデルを実時間動作可能なサイズならびに記述に変更し,実機(DCモータ)制御に適用した.その結果,小脳型モータコントローラは,周波数帯域制限ノイズ軌道への追跡課題や,制御途中に生じる負荷変化に対し,柔軟性の高い適応制御が可能なことが示された.これらの成果は,国内外の学会や論文誌に発表した.生体運動制御の特徴は、その精緻性とロバスト性にあり、さらに生涯に亘りこれらを維持するための適応性にあると考えられる。こうした背景から本研究では、生体特有の適応運動制御機構を工学的に実現することを目指し、生体運動制御の脳内メカニズムを探り、得られた知見をロボット制御に応用することを目的とした。今年度は過年度に引き続き、小脳神経回路網の入出力信号変換能力、ならびに登上線維が運ぶ情報の中身の理解を進めるための動物実験およびデータ解析を実施し、学会発表ならびに論文執筆を行った.また,これらの知見を基に人工小脳神経回路モデルを構築し,さらにこのモデルをロボットコントローラへ応用する実験を実施した,構築した人工小脳神経回路モデルは,様々な動物実験データを良く再現することができ,小脳神経回路内の情報処理過程をうまく抽出しているものと考えられる.モデルのロボットコントローラへの応用では,この小脳モデルを実時間動作可能なサイズならびに記述に変更し,実機(DCモータ)制御に適用した.その結果,小脳型モータコントローラは,周波数帯域制限ノイズ軌道への追跡課題や,制御途中に生じる負荷変化に対し,柔軟性の高い適応制御が可能なことが示された.これらの成果は,国内外の学会や論文誌に発表した.
雑談対話システムへの個性の付与とそのコミュニケーションへの影響について

雑談対話のような非タスク指向型対話が可能な,個性を持った対話システムの構築を目指す.複数の人間が既存のチャットボットと雑談対話(チャット)をする実験を行い,対話コーパスを作成する.人間の発話に対して個性の分類のタグを付与し,対話データと共に学習させることで,個性的な応答ができる雑談対話システムを構築する.この雑談対話システムと人間が対話を行う実験を行い,人間側の個性の違いによりコミュニケーションにどのような変化が現れるのかを検証する.雑談対話のような非タスク指向型対話が可能な,個性を持った対話システムの構築を目指す.複数の人間が既存のチャットボットと雑談対話(チャット)をする実験を行い,対話コーパスを作成する.人間の発話に対して個性の分類のタグを付与し,対話データと共に学習させることで,個性的な応答ができる雑談対話システムを構築する.この雑談対話システムと人間が対話を行う実験を行い,人間側の個性の違いによりコミュニケーションにどのような変化が現れるのかを検証する.
IL-6による発癌機構の解析

1.IL-6シグナル伝達機構の解析前年までに、IL-6によって誘導される初期応答遺伝子の一つであるJunB遺伝子プロモーターのIL-6応答領域(JRE-IL6)を決定し、JRE-IL6がEts結合部位とCREB/ATF結合領域を含んでいることを明かにした。本年度は、引き続きJRE-IL6活性化に至るIL-6シグナル伝達経路を詳細に解析した結果、このシグナル伝達経路には、C-キナーゼ、A-キナーゼ、Ras、Rafが全く関与せず未知のシグナル経路であることを明かにした。又、Ets結合部位に結合可能なDNA結合蛋白をコードするcDNA結合蛋白をコードするcDNAをIL-6反応細胞よりクローニングした。引き続き、このEts結合蛋白がIL-6シグナルによって実際に活性化されるか否かを検討中である。2.IL-6受容体会合分子の解析IL-6受容体は、分子量8万のα鎖と、シグナル伝達分子であるgp130によって構成されているが、我々は第三の分子が会合している可能性を示す結果を得た。引き続き、この第三分子の機能を解析中である。3.IL-6遺伝子異常発現機構の解析多発性骨髄腫患者より樹立した骨髄ストローマ細胞は、IL-6プロモーターをトランスに活性化しうる何らかの因子を有している。この因子をクローニングするためのモデル実験として、HTLV-1のTaxが実際にIL-6プロモーターをNF-κB結合部位を介して活性化することを明かにした。又、Tax遺伝子を100倍に希釈しても、IL-6プロモーター支配下のルシフェラーゼ遺伝子の発現が誘導されることを明かにした。現在、引き続きストローマ細胞由来トランスアクチベーター因子のクローニングを行っている。