hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インスリン分泌における男性ホルモンと食品因子の機能解析

東洋人型の2型糖尿病では、膵β細胞の減少を伴ったインスリン分泌不全が頻繁に観察される。本研究では、男性ホルモンであるテストステロンがアンドロゲン受容体(AR)を介して、β細胞の増殖を促進する作用を持つことを明らかにした。さらに、高グルコース環境下ではARが減少することでテストステロンによる膵β細胞増殖促進作用が失われることが判明した。また、β細胞の増殖を促進する食品因子として大豆イソフラボンであるダイゼインの代謝物であるS-エクオールを見出した。日本人を含む東洋人型2型糖尿病では、膵β細胞の減少を伴ったインスリン分泌不全が頻発する。また、日本人の2型糖尿病患者では、テストステロンレベルが低い。そこで本研究では、まずβ細胞におけるテストステロンシグナルの役割を評価し、さらに、食品因子とのクロストークを解明することを目的とした。Wistar系雄性ラットのβ細胞にアンドロゲン受容体(AR)が発現することを明らかにした。β細胞の増殖に及ぼすテストステロンの影響を調べた結果、増殖の指標となるproliferating cell nuclear antigenの発現レベルが去勢によって減少し、テストステロンの補充によって回復することが明らかになった。ラットβ細胞株であるINS-1細胞から単離したARを高発現するINS-1 #6株を用いて、テストステロンがARを介して細胞増殖を亢進することを明らかにした。INS-1細胞では、高グルコース条件下(22.2 mM)あるいはピルビン酸(50 mM)の添加によってARの発現が低下することを見出した。高グルコースによるARの発現の低下作用は、プロテアソーム阻害剤存在下では観察されなかった。AR発現量の低下は、高グルコースによるカルシウムシグナルの亢進が関与し、分泌されたインスリンの影響ではないことが明らかとなった。さらに、高グルコース環境では、テストステロンによる細胞増殖促進作用が観察されなかった。また、大豆イソフラボンであるダイゼインが腸内細菌によって代謝されて産生するS-エクオールが、β細胞の増殖を促進する作用を持つことを見出した。S-エクオールはテストステロンと協調的にINS-1 #6細胞の増殖を促進した。本研究によって、β細胞の増殖におけるテストステロンシグナルの重要性が明らかとなり、食品因子との有益なクロストークが存在する可能性も示された。(1)膵β細胞における男性ホルモン(アンドロゲン)シグナルの役割について糖尿病患者では血中のフリーテストステロンレベルが減少すること、また、前立腺がん患者にアンドロゲン除去療法を処方することによって糖尿病のリスクが上昇することから、アンドロゲンシグナルが糖代謝に関係することが示唆されている。本研究では、インスリンを分泌する膵β細胞におけるアンドロゲンシグナルの役割の解明に取り組んでいる。Wistar系雄性ラット(8週令)の膵臓組織切片を作製してアンドロゲン受容体(AR)の発現について検討した結果、ARは膵外分泌細胞よりも膵β細胞の核内に多く局在していることを明らかにした。さらに、β細胞の核内におけるARの発現レベルは2歳令のラットでは減少していたことから加齢にともなって減少することが示唆された。ラット膵β細胞株であるINS-1細胞から単離したARを高発現するINS-1 #6株では、テストステロンに依存したARの核内蓄積が観察された。INS-1 #6株において、テストステロンには増殖亢進作用に加えて、特定のアポトーシス誘導剤に対する抗アポトーシス作用持つことを明らかにした。さらに、INS-1細胞では、高グルコース条件下でARレベルが減少することを見出した。(2)インスリン分泌を促進する食品因子の探索日本人では、初期の糖尿病初期からグルコースに応答したインスリン分泌能の低下が頻繁に観察されることから、インスリン分泌促進作用を持つ物質の探索を行っている。ハムスターのβ細胞株であるHIT-T15細胞とINS-1細胞を用いてインスリン分泌を亢進する食品由来物質のスクリーニングを行い、両細胞でインスリン分泌亢進作用を発揮する物質を見出した。本物質は、INS-1細胞の増殖亢進作用を持つことも判明した。現在、本物質のインスリン分泌機構に関して検討を行っている。(1)膵β細胞における男性ホルモン(アンドロゲン)シグナルの役割について概ね順調に進行しており、ラット膵β細胞においてアンドロゲンは有益な作用を持つことが予想される結果が得られてきている。(2)インスリン分泌を促進する食品因子の探索研究は順調に進行しており、培養細胞を用いてインスリン分泌促進作用を持つ食品因子をスクリーニングした結果、目的とする物質を見出すことに成功している。(1)膵β細胞における男性ホルモン(アンドロゲン)シグナルの役割について転写因子として機能するARの標的遺伝子を検索することでテストステロンの増殖や抗アポトーシス作用について詳細なメカニズムを検討する予定である。また、高グルコース条件下でARが減少する機構に関して検討する。(2)インスリン分泌を促進する食品因子の探索見出したインスリン分泌促進作用を持つ食品因子の作用機構について検討する。

また、インスリン分泌促進作用をマウスの膵臓から膵島を単離して検討する。さらに、膵β細胞におけるアンドロゲンと食品因子の協調的な影響についてインスリン分泌および細胞増殖に関して検討する。実験を行うために必要な機器は既に揃っており、新たに購入する予定はない。研究費としては主に、試薬類(SDS-PAGE用、抗体、レポーターアッセイ用、PCR試薬等)、消耗品類(チップ、チューブ、ELISAプレート等)、培養細胞用(培地、牛胎児血清、ディッシュ、遺伝子導入用等)、動物実験用(マウス、餌、床敷、コラゲナーゼ等)が主となり、研究開始当初の予定から大きな変化はない。その他、成果発表に伴う学会への旅費と論文校閲代を見込んでいる。
内部通気層を持つ壁体の熱・通気特性の関する研究

(1)通気壁体模型を作成し,外界気象に曝露して実測を行った,実測結果を基に,低Re数型k-eモデルを用いて通気層内の数値解析を,定常・非定常で行った.その結果,通気層内での自然対流による集熱が行われていることを,実験・数値解析から示した.(2)通気層内の数値解析をする際,通気層のみの解析では,計算が不安定になる.そのため,通気層背後に空間を付加し,計算を行った.その結果,計算は安定に推移し,非定常解析を行うことが可能となった.(3)非定常解析の結果から,通気層の集熱量は,集熱量あたりで最大100W程度あり,集熱量の室内側表面から空気が取得する熱量は,総集熱量の1/3程度であることを示した.また天空日射のみの場合でも上昇気流があることを示した.(4)屋根内に通気層を設けた小屋裏・床下模型を作成し,通気層内の熱・湿気特性に関する実測を行った.その結果,通気層が,躯体内の除湿効果を持つことが明らかになった.また通気層からの流出気流の風速を実測した.実測結果は(2)で行った解析結果とほぼ同程度であり,数値解析法の有用性が示された.(5)通気層を持つ小屋裏・床下模型の非等温数値解析を行った.その結果,屋根内に通気層を持つ検討ケースで,換気性状に優位性が見られた.(6)内部通気層を備えた実験住宅について、建物内外気流同時数値解析を行った。夏季における通気層の排熱効果により、室内の温熱環境が、通風のみで維持可能であることを示した。本研究では,木造住宅の壁体に設けられる内部通気層の熱・通気特性を明らかにすることを目的として,Computational Fluid Dynamics手法を用いた通気層内気流解析を行っている.平成9年度に得られた成果を以下に示す.(1)通気壁体模型を作成し,外界気象に曝露して実測を行った.実測結果を基に,低Re数型k-eモデルを用いて通気層内の数値解析を,定常・非定常で行った.その結果,通気層内での自然対流による集熱が行われていることを,実験・数値解析から示した.(2)通気層内の数値解析をする際,通気層のみの解析では,計算が不安定になる.そのため,通気層背後に空間を付加し,計算を行った.その結果,計算は安定に推移し,非定常解析を行うことが可能となった.(3)非定常解析の結果から,通気層の集熱量は,集熱量あたりで最大100W程度あり,集熱量の室内側表面から空気が取得する熱量は,総集熱量の1/3程度であることを示した.また天空日射のみの場合でも上昇気流があることを示した.(4)屋根内に通気層を設けた小屋裏・床下模型を作成し,通気層内の熱・湿気特性に関する実測を行った.その結果,通気層が,躯体内の除湿効果を持つことが明らかになった.また通気層からの流出気流の風速を実測した.実測結果は(2)で行った解析結果とほぼ同程度であり,数値解析法の有用性が示された.(5)通気層を持つ建物のシミュレーションを行う前段階として,小屋裏・床下模型の非等温数値解析を行った.その結果,屋根内に通気層を持つ検討ケースで,換気性状に優位性が見られた.次年度は,通気層内の熱・湿気性状に関するシミュレーションを行う予定である.(1)通気壁体模型を作成し,外界気象に曝露して実測を行った,実測結果を基に,低Re数型k-eモデルを用いて通気層内の数値解析を,定常・非定常で行った.その結果,通気層内での自然対流による集熱が行われていることを,実験・数値解析から示した.(2)通気層内の数値解析をする際,通気層のみの解析では,計算が不安定になる.そのため,通気層背後に空間を付加し,計算を行った.その結果,計算は安定に推移し,非定常解析を行うことが可能となった.(3)非定常解析の結果から,通気層の集熱量は,集熱量あたりで最大100W程度あり,集熱量の室内側表面から空気が取得する熱量は,総集熱量の1/3程度であることを示した.また天空日射のみの場合でも上昇気流があることを示した.(4)屋根内に通気層を設けた小屋裏・床下模型を作成し,通気層内の熱・湿気特性に関する実測を行った.その結果,通気層が,躯体内の除湿効果を持つことが明らかになった.また通気層からの流出気流の風速を実測した.実測結果は(2)で行った解析結果とほぼ同程度であり,数値解析法の有用性が示された.(5)通気層を持つ小屋裏・床下模型の非等温数値解析を行った.その結果,屋根内に通気層を持つ検討ケースで,換気性状に優位性が見られた.(6)内部通気層を備えた実験住宅について、建物内外気流同時数値解析を行った。
マウスを用いた新規視物質遺伝子の導入による色覚高次化機構の解明

マウスは2種類の錐体視物質を同一の錐体細胞で発現していることが明らかとなり、新規視物質遺伝子の導入による色覚高次化機構の解明には適さないことが明らかになった。そこで対象をゼブラフィッシュのみに絞ることとした。ゼブラフィッシュの桿体視物質遺伝子についてgreen fluorescent protein(GFP)レポーター遺伝子を用いてプロモーター解析をおこなった。桿体視物質遺伝子については隣接上流DNA領域4.2、2.5、1kbを用いてGFP発現誘導能を調べた。各発現コンストラクトをゼブラフィッシュの受精卵にマイクロインジェクションし、それぞれ50%以上の個体で網膜にGFPの発現を確認した。さらに10-30%の個体では脳、おそらく松果体にGFP発現を観察した。4.2kbの上流域コンストラクトを導入した個体約100匹のうち1匹は次世代に発現コンストラクトを伝達した。このことはF1でのゲノムDNAに対するPCR及びサザンハイブリダイゼーションにより実証した。その個体をfounderとしてF1及びF2を飼育し、GFPの発現が眼球特異的であることをウェスタンブロッティング及びGFP発光観察により確認し、さらに網膜の桿体視細胞特異的であることをGFP発光観察により立証した。さらにGFP発現誘導開始時期は桿体視物質遺伝子発現と同じ受精後48時間であり、開始場所は網膜腹側の同一箇所であることも確認した。これらから桿体視物質遺伝子のプロモーター領域が遺伝子上流4.2kb内にあることが明らかとなった。インジェクションをおこなった個体にみられた松果体での発現誘導はトランスジェニックラインでは観察されなかった。マウスに新規なオプシン遺伝子を導入して色覚改変を行うために、ジーンターゲッティングによるノックインマウス作成を目標とした。まず129/SvJ系統マウスの胚性幹細胞株RW4由来のDNAを購入した。サザンハイブリダイゼーションにより標的とする緑オプシン遺伝子のコピー数が1であることを確認した。続いてターゲッティングベクターを作成するためにそこからゲノムライブラリーを作成し、マウスの内在性のミドリオプシン遺伝子の単離を試みた。しかし、遺伝子の上流域と下流域を含むDNAクローンを未だ単離できておらず、ターゲッティングベクターの構築に至っていない。新規オプシン遺伝子による色覚改変という同様の試みを同時にゼブラフィッシュにおいても行うことにした。内在性オプシン遺伝子の発現制御領域を新規オプシン遺伝子に接続してゼブラフィッシュに導入することにより、色覚改変を試みる。そのためには、各オプシン遺伝子の発現制御領域を決定する必要があり、そのためにまずゼブラフィッシュのゲノムライブラリーを作成して5種類の視物質オプシン遺伝子を単離し、遺伝子上流領域をgreen fluorescent protein(GFP)レポーター遺伝子発現ベクターに組み込み、ゼブラフィッシュ受精卵への導入を試みた。来年度はマウスのターゲッティングベクター構築を完了させ、ES細胞への導入によりノックイン細胞を単離する。また、ゼブラフィッシュにおいては遺伝子導入条件の最適化をはかり、発現制御領域を確定していく。
疼痛コントロールのトップダウン機構とその脆弱性に関する研究

「痛み」の生物学的意義は、生体を侵害刺激から守るための「警告信号」であると考えられる。損傷や炎症の生じた部位の修復機構を促しながら、治癒までの期間、外界の刺激から遠ざけて効率的にかばうといった行動は「痛み」のおかげで誘発される。しかし、「痛み」が持続し慢性化することによって、脳の中の扁桃帯や前帯状回といった情動に関与する神経回路が活動し続けると、負の情動が形成されることになる。この負の情動は、「気分が落ち込む」「根気・集中力がなくなった」などの抑うつ感や、「よく眠れない」「目覚めがよくない」といった睡眠障害を引き起こし、やがて個人の社会的・生活機能をも低下させることにつながる。近年、「痛み」の研究は脳科学の進展とともにその歩みを早め、疼痛コントロールの重要性については、臨床家はもとより一般にも広く知られるようになった。本研究は、慢性疼痛における「痛み」、すなわち個人の主観的感覚に対して、「どのような治療的アプローチが考えられるのか」を模索する中で、プラセボ効果やカウンセリングといった心理的・認知行動学的アプローチの有効性について科学的根拠にもとづいた知見を得る目的で行われた。近赤外分光法(NIRS)やストレス関連物質であるコルチゾルおよびクロモグラニンの測定、また質問紙形式とVAS;visualanalogue scaleによる痛みの主観的・客観的評価をさまざまな角度から行った。わずか2年間で得られた知見は、動物実験の結果や健常人による心理実験にもとづくものではあるが、このような基礎的研究を礎に大学内には「疼痛研究センター」が設立され、実際の臨床の場においてもこれらの知見が生かされるような体制が整いつつあることに、改めて大きな意義を感じている。「痛み」の尺度はあくまでも主観的であり,自記式スケールの評価点や訴えの強さなどを一概に客観的評価の指標とするわけには行かない。一方、同じ強さの侵害刺激であっても「痛み」の感じ方がヒトによって、または時と場合によって変わるということも想像に難くない。それでは、何故このように「痛み」の感覚は相対的な変動をともなうか。これは、ヒトの感覚認知のしくみが幾重もの階層構造をなしており、単なる入力情報の統合的処理にとどまらず、行動や情動反応、ひいては(ホルモンや自律神経系を介する)生体反応といった種々の出力制御と密接な繋がりがあることに深く関与する。そこで、本研究では、「痛み」感覚もしくは疼痛制御の最上位とも考えられる頭頂連合野および前頭前野の脳活動を、近年の脳機能イメージング技術を用いて実時間計測し、痛みに伴う脳内情報処理のしくみを明らかにする。そしで慢性疼痛治療における実践的診断・治療法の開発を射程に入れた、疼痛制御のトップダウン機構の解明を行う。平成18年度内には、対象症例の検討多チャンネルNIRS(近赤外線分光法)計測による健常者基礎データの収集と解析と、そしてPET(ポジトロン放出画像法)を用いた分子イメージングによる薬物動態および認知機能に対する薬効評価を行った。既に公表したPETによる結果および現在投稿中の学術論文では、慢性疼痛の治療薬としてしばしば用いられるSSRIやスルピリドの受容体占拠率とそれらが認知機能に及ぼす影響について興味深い新たな知見を得た。また、「疼痛医療センター」の開設(平成18年5月)は、各関連分野間における連携や融合的アプローチの実現を可能にし、慢性疼痛患者の横断的評価や病態理解のプロセスにおいて有効かつ先駆的な取り組みであり、本研究の遂行上も追い風であることに疑いはないと思われる。前年度においては、NIRS; Near-infrared spectroscopyを用いた脳機能イメージング技術を用いて、抑うつ状態や不安障害など情動性の障害にともなう前頭葉の活動低下に関する知見の再現実験を行った。

また、慢性疼痛を主訴とする患者のサブタイプについて、大阪大学医学部附属病院疼痛医療センターにおける症例をもとに、疼痛の発生機序や精神科的障害の有無などを検討した。当該年度においては、分担研究者らのグループとともに、疼痛発生機序に関連する神経伝達物質についての研究や、神経回路に関する臨床研究が行われ、サブタイプ別の疼痛についての神経科学的基盤を調べる事ができた。セロトニン系神経伝達を介した疼痛メカニズムに関する成果は、今後、抑うつ状態や不安障害などが疼痛閾値を低下させる機序を解明する重要な手がかりとなることは相違ない。当初の研究実施計画によると、ストレス関連物質の定量とも合わせて、「痛み」強度のスコア化の確立と、プラセボ効果についての検討まで行う予定であったが、これらについては今後の課題へ持ち越されることになる。しかし、本研究は、疼痛制御のメカニズムにおいて、トップダウン機構による影響がどの程度なのかを「痛み」強度スコアによる定量的評価法によって調べるという画期的な研究であり、今後も継続される見込が大きい。また、本研究による成果は、精神科疾患と慢性疼痛の境界領域に属する病態に対する新たなクリティカルパスの確立にも寄与すると思われる。
パーキンソニズムにおける古曲的神経伝達物質系と神経ペプチド系機構の相互関係の検討

本研究では実験的にパーキンソニズムモデル動物を作成し、古曲的神経伝達物質と神経ペプチドの脳内各部位での変化、それらの受容体の変化、さらにこれらの変化に対するLーDOPA投与による修飾の三点を調べルことによって、パーキンソニズムにおける古典的神経伝達物質機構と神経ペプチド系機構との相互関係を明確にしようと試みた。MPTP処置マウス、Weaverマウス、6ーOHDA二重負荷ラットがモデトとして使用できることを明らかにしたが、ことに後者は生化学的には進行期のモデルと考えられた。モデル動物においては一般にドパミン(DA)受容体が増加し、ムスカリン性ACh受容体(MCR)が減少し、これらの変化はLーDOPAの投与によって正常化した。一方、神経ペプチド系ではソマトスタチン受容体とサブスタンス受容体が増加するもののLーDOPAの投与によって回復しなかった。以上の結果から、パーキンソニズムモデルのおける主要な生化学的変化はDA系とACh系に集約され、神経ペプチド系神経機構はそれらに伴なう二次的な変化と考えるのが妥当だと思われた。受容体の変化の中ではDA受容体とMCRの変動が大きいという事実をふまえてパーキンソニズムの病態と治療薬を考え直してみると、機能低下したドパミン神経であってもLーDOPA投与で機能が回復して治療結果が得られ、それに伴ってMCRが線容体で増加するので、LーDOPAによる治療に際しては抗コリン薬を併用することが好ましいことが指摘できる。このように、モデル動物の生化学的研究から治療薬の組合せの方法を考えることが可能なことを本研究を通じて明らかにした。パーキンソニズムの実験モデル(以下モデル動物と略す)として次の3種が使用しうることが明らかとなった。MPTP処置マウス脳のドパミン(DA)は注射直後には著減(-78%)するが、6週後には正常の50%まで回復する。一方、6-OHDA二重負荷ラットでは従来の黒質のみに注入する方法にくらべて線条体ばかりでなく他の脳部位でもDAが減少し、特発性パーキンソン病患者脳に類似していた。さらに、従来小脳失調症のモデルと考えられてきたウィーバー・マウス脳のDAが減少しており、ことに線条体での減少が最も著しく(-75%),大脳皮質,中隔野,海馬でも有意に減少しており、パーキンソニズムのモデルとして使用できることを発見した。なお、ノルエピネフリン値には全く変化がなく、比較的早期中期のパーキンソニズムのモデルとして適しているものと考えられる。MPTP処置マウスの神経ペプチドの変化を検討中に、DA神経が障害されてからの時間によって神経ペプチド量が大きく異なることを見出した。最も大きく変化したのはソマトスタチン(SS)で、MPTP処置1週間後に著増、2週間後に正常化、6週間後には著しく減少した。これらの変化は線条体で最も著明であった。L-DOPAの投与はこれらの変化を回復させることができなかった。コレシストキニン(CCK)はMPTP処置16週間で全く変化がなかったが、L-DOPA慢性投与で著しく減少した。TRHやサブスタンスPには有意な変化はみられなかった。他のモデル動物でも大きな変化がみられたのはSSであった。従来の臨床例の報告を考え併せると、パーキンソニズにおいてはSSが重要な役割を果たしているものと考えられる。なお、一部次年度の実験も行っており、DAが慢性的に減少している場合にはムスカリン性アセチルコリン受容体が線条体で減少し、L-DOPA投与によって回復することを明らかにした。1.ラジオレセプター・アッセイによる受容体の検討

黒質と側脳室に6-OHDAを二重に注入するという新たに開発したパーキンソニズムモデル・ラッドでは線条体ばかりでなく脳の各所でドパミン(DA)ばかりでなく,ノルアドレナリンも減少しており,進行期の特発性パーキンソン病患者脳に類似していた.このモデルの線条体のDA受容体(DA-R)は増加し,ムスカリン性ACh受容体(mACh-R)は減少していた.神経ペプチドーRのうちではソマトスタチン受容体(SOM-R)が増加しており, SOM含量の減少に対応するup-regulationと理解された.これらの所見は,進行期の特発性パーキンソン病における変化と類似しており,今回開発した6-OHDA二重負荷法が優れたモデルを作成できることを重ねて証明できた.MPTPモデル・マウスでは, DA-Rの増加, mACh-Rの減少ばかりではなく,サブスタンスP-Rの増加もみられ,これらの変化はいずれもL-DOPA慣性授与によって正常化し,慣性的にDAが減少したために生じていた変化であることが明らかとなった.2.オートラジオグラフィー法による受容体結合の変化の検討各程のモデルにおいて,線条体のDA-RやmACh-Rは共にその外側2/3で大きな変化がみられた.この現象はことにMPTPモデルで著しく, MPTPによって線条体外側2/3の部分だけアミン蛍光が脱落する現象とよく対応していた.SOM-Rは大脳皮質に多く分布し,次いで線条体に中等度分布していたが, DA-RやmACh-Rの場合とはや異って,比較的一様に変化し, DA慣性欠乏状態で増加していた.6-OHDA処置ラットでは,黒質にだけ注入した場合よりも,二重負荷の方がSOM-Rの変化が大であった.以上の結果から,今回開発した6-OHDA二重負荷法は,受容体結合の面からみても,進行期のパーキンソン病のモデルを作成できる良法であると考えられた.本年度の計画である脳の同一試料からアセチルコリン(ACh)の合成酵素であるcholine acetyltransferase(CAT)活性とムスカリン性ACh受容体(mACh-R)の両者を測定できる方法を確立した。この方法を用いてラット脳各部位別に測定すると、CAT活性とmACh-Rの比は脳部位によって著しい差があり、ACh系神経機構の活動を知るためには両者を平行測定する必要のあることを明らかにできた。老齢ラットにおいては両者、ことにmACh-Rの減少が著しいが、パーキンソニズムモデルにおいてはmACh-Rの変化が測定するにもかかわらず、CAT活性にはあまり大きな変化がみられなかった。次にL-DOPA投与による中枢アミン系神経機構の変化を調べた。MPTP処理マウスの線条体のアミン蛍光は著減していたが、L-DOPA投与により回復し、さらに大脳皮質では正常以上に増強した。このことから機能の低下したアミン神経であってもL-DOPAによって機能が回復しうることが判明した。神経ペプチドの中ではソマトスタチン(SOM)とサブスタンスP(SP)が比較的よく変動していたが、L-DOPA投与によっても必ずしも回復するとは限らず、モデルの種類によって差異がみとめらえた。一般に、モデル動物においてはドパミン(DA)-Rが増加し、mACh-Rが減少、SOM-RとSP-Rが増加するが、L-DOPAの〓性投与によって正常値に回復する傾向がみられた。ことにDA-RとmACh-Rとの変動は大きく、パーキンソニズムの病態と治療を考える上でこの両者が最も重要と考えられた。
C型肝炎における鉄代謝調節因子GDF15-ヘプシジン制御機構の解明とその治療応用

C型肝炎患者において肝内鉄過剰が生じる機序について、十二指腸粘膜からの鉄吸収関連分子と、十二指腸からの鉄吸収を抑制する働きをもつ肝由来のヘプシジン、ならびにこれを抑制する成長分化因子GDF15の関与を検討し、鉄吸収が亢進し肝に鉄貯留が生じる原因として、肝でのHepcidin低下によりFP-1発現が増強していること示した。またHemojuvelin発現の低下がその原因であることと治療としてhepcidin補充が有効である可能性を見出した。1.十二指腸と肝組織(20検体)よりRNAを抽出し、Taqman realtime-PCR assayによりDMT1、チトクロームb、フェロポルチン1、hephaestinとヘプシジンのmRNA発現を定量化したところ、クエン酸第一鉄100mgを経口投与後120分の血清鉄濃度(Fe120m)とヘプシジンmRNAの間に負の相関(相関係数-0.54)が認められた。またFe120mとフェロポルチン1mRNAの間に正の相関(相関係数0.62)が認められた。なおDMT1、チトクロームb、フェロポルチン1、hephaestinの各因子問には相関関係が認められなかった。2.mRNA発現の検討結果と同様にFe120mとヘプシジン発現の間に負の相関が、またFe120mとフェロポルチン1発現の問に正の相関が認められた。3.HCV構成蛋白のうちNS3, NS47A/B, NS5AをHuh7細胞に添加し、0-24時間の経時的なヘプシジンmRNA量の変化をTaqman real time-PCRで測定したが、これらのHCV構成蛋白の添加自体によってはヘプシジン発現量の有意な変化は認められなかった。4ヒポキサンチンーキサンチンオキシダーゼの基質-酵素反応によって活性酸素(この場合O_2^-)を産生させ、それをHuh7細胞に添加し、0-24時間の経時的なヘプシジンmRNA量の変化をTaqman real time-PCRで測定したが、このラジカル負荷ではヘプシジン発現に有意な変化は認められなかった。5.結果の意義と重要性C型慢性肝炎患者ではヘプシジン発現の低下とフェロポルチン1発現増加が鉄過剰吸収の主因であることが示唆された。ただしその機序はHCV感染自体あるいはラジカル負荷による確証はまだ得られず、さらに検討を要する。1. HCVウイルス(pJFH由来)感染の有無により、Huh7細胞におけるGDF15とヘプシジン発現量が変化するか否かについて、mRNAをTaqman realtime-PCR assayを用いて測定し、GAPDHの発現量の比から発現量の変化を検討したが、HCV感染によってGDF15,ヘプシジンいずれの発現量にも有意な変化は認められなかった。2. HCV構成蛋白のうちcore,E1,E2,をHuh7細胞に添加し、0-24時間の0-24時間の経時的なGDF15とヘプシジンmRNA量の変化をTaqman real time-PCRで、蛋白量の変化を免疫染色で測定したが、有意な発現量の変化は認められなかった。したがって、前年度の研究成果と併せ検討するとNS3,NS47A/B,NS5A,core,E1,E2,いずれのHCV構成蛋白の添加によってもHuh7細胞におけるヘプシジン発現に変化が認められず、これらの蛋白がヘプシジン発現と無関係であるか、あるいはHuh7細胞がC型慢性肝炎におけるヘプシジン異常を検索する上で不適当である可能性が考えられた。3.以上の結果はC型慢性肝炎におけるヘプシジン異常におけるGDF15の関与を否定するものではなかったことから、前年度研究によって得た十二指腸粘膜検体と肝生検検体から抽出したRNAを用いてヘプシジン発現とGDF15発現を検討したところ、両者に因果関係は認められなかった。HCV感染によるGDF15以外のヘプシジン発現調節因子(ヘモジュベリン、TMPR等)の異常を検索し、ヘプシジン発現異常の機序解明を進行中である。1.C型慢性肝炎(CHC)では健常人に比べ有意に鉄吸収が亢進し、十二指腸粘膜のFP-1レベルが上昇していた。また血清Hepcidin濃度および肝Hepcidin発現が低下していた。Hepcidin発現はHemo juvelin発現と有意な正の相関(p=0.0006)を有したが、Matriptase-2,BMP6,TMPRとは相関がなかった。したがってCHCでは、十二指腸FP-1発現が増強していることにより鉄吸収が亢進し肝に鉄貯留が生じていると考えられた。また肝でのHepcidin低下によりFP-1発現が増強していることが示唆され、Hemo juvelin発現の低下がその原因である可能性が示された。
含フッ素有機超薄膜の摩擦力異方性におよぼす分子鎖配向効果の評価

FETD単分子膜のブルースター角顕微鏡(BAM)および原子間力顕微鏡(AFM)による観察モノアルキルグリセロールエーテル(ETD)およびフッ素化モノアルキルグリセロールエーテル(FETD)の単分子膜を調整し、BAM観察した。ETD単分子膜において、巨視的な配向構造に由来した構造が観測されたのに対して、分子鎖間の相互作用が小さいFETDの単分子膜では、BAMの解像度において認識できるサイズの凝集相は観察されなかった。ただし、FETD単分子膜を基板に累積後、AFMにより観察すると、数マイクロメートルサイズの微小な集合体が形成していることを明らかにした。ETDおよびFETDの単分子膜をラングミュア・ブロジェット法により固体基板上に累積し、LFM測定を行った。LFM像を解析したところ、FETDの単分子膜において微小負荷領域では、負荷の増大に伴って摩擦力が低下した後、それ以上の負荷に対しては線形に摩擦力が増大するという特異な現象を再現性よく観測した。この現象は、ETDやフッ化炭素鎖を有するモノカルボン酸においては認められなかった。つまり、鎖間相互作用が小さなフッ化炭素の疎水鎖をもち、かつジオール基のように大きな親水部を有する分子の超薄膜にのみ認められる現象であった。ETDおよびFETD累積膜の摩擦力異方性評価モノアルキルグリセロールエステルと同様に、ETDおよびFETDの単分子膜においても運動方向に依存して摩擦力が変化する摩擦力異方性が観察された。っまり、分子鎖間の相互作用が小さな場合であっても、鎖状分子が配向した集合構造をとっていれば摩擦力異方性が生じることを示した。以上の結果を考察し、プローブチップが引き起こす水平方向の微小変形のうち、塑性変形に依存したエネルギー散逸過程が分子鎖集合体表面の摩擦力及びその異方性に重要であると結論した。・ブルースター角顕微鏡(BAM)の作製本研究では、フッ化炭素鎖の傾き方位角(分子鎖配向)と摩擦力の関係を検討するのが主目的である。このために単分子膜内の分子鎖配向を見積る手段として、購入設備であるHe-NeレーザーおよびCCDカメラ等を用いてブリュースター角顕微鏡を自作した。既に分子傾き角等の異方性について報告例のあるモノアルキルグリセロールについて試験的な観測を行い、厚さ数nmの超薄膜について分子傾き角の違いを明瞭に観察できることを確認した。・末端フッ素化モノアルキルグリセロール(FMAG)の合成モノアルキルグリセロールの末端が部分的にフッ素化された化合物(FMAG)は市販されていない。そのため、市販されている部分フッ素化された長鎖アルコールあるいはカルボン酸を出発物質としてそれらとグリセロールのエステルであるFMAGの合成を計画した。しかしながら、このFMAGは水との反応性が高く、水表面上で容易に加水分解する。そのため、部分フッ素化されたアルキル基とグリセロールのエーテルの合成へと方向転換を行った。・フッ化炭素鎖を側鎖に有するアクリレート系高分子単分子膜の構造と摩擦カFMAGの合成が完了しなかったため、フッ化炭素鎖の構造と摩擦の関係について以前に申請者が合成したフッ化炭素鎖を側鎖に有するアクリレート系高分子の累積膜をもちいて検討した。シリコン基板上に一層累積した高分子LB膜中のフッ化炭素鎖の傾き角は、熱処理や湿潤処理により累積後に可変であった。後処理によりフッ化炭素鎖の傾き角を変えた累積膜の摩擦力は、傾き角の増加と共に上昇した。この結果を、単分子膜の粘弾性変形に基づくエネルギー散逸の見地から只今解析中である。
平成6年度渇水の気象・水文学的検証と渇水時のリスクマネジメントに関する研究

1.北半球における月平均500hPa気圧高度分布,中緯度での月平均海面温度分布,日本での気温および降水量のパターン分類をおこなうとともに,基準地点となる日本の19地点の降水量をパーセプトロン型ニューラルネットワークによって予測した.2.気候特性の異なる全国14地点の渇水持続曲線(DDC)を描き,各地域ごとの渇水持続特性を明らかにするとともに,全国46地点の機間別降雨(14ヶ月降雨及び12ヶ月降雨)のリターンピリオドを夏期を中心に求め,そのリターンピリオドを指標として全国マップを描いた.3.渇水時における厳しい給水制限の実施が,家計の水消費に及ぼす影響についてアンケート調査を実施し,家庭内サービスを生産・消費するために必要とする水量,サービス開始時刻,生産に投入する時間,消費回数などの側面から実証的分析をおこなった.4.渇水に関わる新聞の報道量が渇水に対する社会的関心の活性度を間接的に代替し得るとの仮設にたち,その活性度の動向を福岡と高松の渇水について抽出するとともに,一般住民の節水に対する実際の行動に基づいて,その意識と行動の関係をモデル化した.5.渇水レベルと利水安全度を考慮した都市圏の水資源運用に関して,福岡都市圏の自治体を例にリスク解析をおこない,水資源の広域利用化に対して融通が可能な水量を検討した.6.多雨年・小雨年の出現特性解析に基づいた経年貯留方式の可能性を検討し,治水安全度を保持しながらの渇水回避確率の算出を試みた.1.北半球における月平均500hPa気圧高度分布,中緯度での月平均海面温度分布,日本での気温および降水量のパターン分類をおこなうとともに,基準地点となる日本の19地点の降水量をパーセプトロン型ニューラルネットワークによって予測した.2.気候特性の異なる全国14地点の渇水持続曲線(DDC)を描き,各地域ごとの渇水持続特性を明らかにするとともに,全国46地点の機間別降雨(14ヶ月降雨及び12ヶ月降雨)のリターンピリオドを夏期を中心に求め,そのリターンピリオドを指標として全国マップを描いた.3.渇水時における厳しい給水制限の実施が,家計の水消費に及ぼす影響についてアンケート調査を実施し,家庭内サービスを生産・消費するために必要とする水量,サービス開始時刻,生産に投入する時間,消費回数などの側面から実証的分析をおこなった.4.渇水に関わる新聞の報道量が渇水に対する社会的関心の活性度を間接的に代替し得るとの仮設にたち,その活性度の動向を福岡と高松の渇水について抽出するとともに,一般住民の節水に対する実際の行動に基づいて,その意識と行動の関係をモデル化した.5.渇水レベルと利水安全度を考慮した都市圏の水資源運用に関して,福岡都市圏の自治体を例にリスク解析をおこない,水資源の広域利用化に対して融通が可能な水量を検討した.6.多雨年・小雨年の出現特性解析に基づいた経年貯留方式の可能性を検討し,治水安全度を保持しながらの渇水回避確率の算出を試みた.平成6年度渇水に関連した情報・データを収集整理するとともに、渇水の気象・水文学上の災害素因のメカニズムの解明とその異常性検証をはかった。さらに、被害を防止・軽減するための行政主体の調整・対応策や渇水時の水使用構造などをアンケート調査結果等を活用して分析するとともに、渇水に対する社会的関心の活性水準と節水行動間の関係モデルなどを導いた。主な成果は以下の通りである。1.渇水の第一素因である少雨特性を予測する目的で、気圧分布の空間的パターン分類を基に、ファジイ推論によって基準地点の降水量を予測する方法論を展開した。さらに北半球全域での異常年の海面水温と500hPa高度面の関係に着目することにより予測精度の向上が期待されることを見い出した。2.平成6年渇水時の降雨・流出変換モデルを他の年と比較した結果、いくつかの流域でモデルパラメータが異なる可能性が見い出され、異常年におけるダム流入量予測の課題を浮き彫りにした。3.全国46地点の降水量データに基づく渇水持続曲線の分析から平成6年渇水の時・空間分析とその統計的評価を行うとともに全国マップ図を作成し、異常性の視覚分析を容易にした。4.国土庁アンケート調査結果に基づいて平成6年渇水における給水制限状況の分析を行い、総じて給水制限率の小さな目標値では減圧給水が、大きな目標値では時間給水が採用される傾向にあること、給水時間を短くしても実績給水制限率は45%程度で頭打ちとなることなどを見い出した。5.平常時と渇水時における家庭内サービスの水使用状況及び生活時間帯の推移状況をアンケート調査を実施して分析、渇水が家計の水消費構造に及ぼす影響は種々のサービスの開始時刻のシフトや消費回数の減少、投入時間の長短などの形で現われることを明らかにした。6.平成6年の高松・福岡、昭和53年の福岡の渇水事例について渇水関連記事面積の推移を分析し、渇水に対する社会的関心の活性度の指標化とその変動過程に関するモデルを流出タンクモデルとの類似仮説のもとで構築し、渇水問題の風化プロセスをふまえた啓蒙・教育・広報の在り方を提言した。1.北半球における月平均500hPa気圧高度分布,中緯度での月平均海面温度分布,日本での気温および降水量のパターン分類をおこなうとともに,基準地点となる日本の19地点の降水量をパーセプトロン型ニューラルネットワークによって予測した.

2.気候特性の異なる全国14地点の渇水持続曲線(DDC)を描き,各地域ごとの渇水持続特性を明らかにするとともに,全国46地点の期間別降雨(14ケ月降雨及び12ケ月降雨)のリターンピリオドを夏期を中心に求め,そのリターンピリオドを指標として全国マップを描いた.3.渇水時における厳しい給水制限の実施が,家計の水消費に及ぼす影響ついてアンケート調査を実施し,家庭内サービスを生産・消費するために必要とする水量,サービス開始時刻,生産に投入する時間,消費回数などの側面から実証的分析をおこなった.4.渇水に関わる新聞の報道量が渇水に対する社会的関心の活性度を間接的に代替し得るとの仮設にたち,その活性度の動向を福岡と高松の渇水について抽出するとともに,一般住民の節水に対する実際の行動に基づいて,その意識と行動の関係をモデル化した.5.渇水レベルと利水安全度を考慮した都市圏の水資源運用に関して,福岡都市圏の自治体を例にリスク解析をおこない,水資源の広域利用化に対して融通が可能な水量を検討した.6.多雨年・小雨年の出現特性解析に基づいた経年貯留方式の可能性を検討し,治水安全度を保持しながらの渇水回避確立の算出を試みた.
視神経変性に対するリポタンパク質の神経保護機構の解明

緑内障は多因子性疾患と考えられており、直接的な発症原因は不明である。現在、臨床では主に眼圧を下げる治療が行われているが、日本の緑内障患者の7割以上は正常眼圧範囲内の患者であり、眼圧降下以外の機序による適切な治療薬・治療法の開発が急務である。これまでの研究代表者による研究で、グリア細胞由来のアポリポタンパク質E含有リポタンパク質(E-LP)がラット初代培養網膜神経節細胞のグルタミン酸誘導性神経変性に対し、強力な保護効果を示すことを報告している。また予備実験の結果から、グリア細胞から放出されるアルファ2マクログロブリン(a2M)が、E-LPと同様にリポタンパク質受容体の一つであるLRP1に結合し、神経保護効果を妨害することを示している。そこで本研究では、E-LPの神経保護効果およびa2Mによる妨害効果に着目し、LRP1を介する神経生存に関わる因子の働きを解明することを目的とした。本研究には初代培養網膜神経節細胞を使用し、培養液中に興奮性神経毒性を誘導するグルタミン酸を添加することで神経変性を誘導した。またE-LP添加による網膜神経節細胞保護効果およびa2Mによる神経保護妨害効果の検討、さらにミューラーグリア細胞からのa2M放出抑制効果の検討を行った。その結果、a2MによるE-LPの神経保護妨害効果と、ミューラーグリア細胞に対するE-LPの濃度依存的なa2M発現抑制効果が明らかとなった。また、このE-LPによるa2M発現抑制効果は、リポタンパク質受容体へのリガンドの結合を抑制するreceptor associated proteinによって阻害されたことから、リポタンパク質受容体を介した機序によるものと考えられた。本研究で得られた結果により、E-LPの網膜神経節細胞(視神経)保護効果に影響を及ぼすa2Mの働きの一端を明らかにすることができた。現在までに、a2MによるE-LPの神経保護妨害効果を確認し、ミューラーグリア細胞に対するE-LPの濃度依存的なa2M発現抑制効果を明らかにした。また、receptor associated proteinを使用した実験で、このE-LPによるa2M発現抑制効果がリポタンパク質受容体を介した機序によるものであることを示した。このことから本研究課題は、おおむね順調に進展していると考えられた。現在までに、ミューラーグリア細胞に対するE-LPのa2M発現抑制効果がリポタンパク質受容体を介した機序であることを明らかにした。しかしながら、リポタンパク質受容体ファミリーの受容体のうち、どの受容体であるかは特定できていない。そのため、siRNAを用いた実験を行うことにより、E-LPのa2M発現抑制機序に関わる受容体を特定する。また、本抑制機序のミューラーグリア細胞内のシグナル伝達に関わる因子を探索する予定である。
Fe-(Cr,Al)-Mn系合金の減衰能特性に及ぼすεマルテンサイトの影響の解明

本研究により、Fe-512%Cr-630%Mn-04%Co合金の減衰能に対する(イ)Cr, Mn, Co, N等の合金元素、(ロ)熱加工処理、及び、(ハ)微細相組織等の各因子の影響を解明すると共に、高強度高減衰能特性を有するFe-Cr-Mn-Co合金を開発した。以下にその結果について簡単に記述する。(1)Fe-512%Cr-630%Mn合金の1100°C、1hrの溶体化処理後水冷した材料につき、室温にて1550%の冷間圧延した材料では、Fe-12%Cr-22%Mn合金において最も高い減衰能が得られた。減衰能に対するα及びα'相(bcc及びbct)、γ相(fcc)及びε相(hcp)の影響を調べた結果、α相(α'相を含む)及びγ相は減衰能を高める効果はなく、ε相のみ減衰能を非常に高める効果があることが明らかになった。(2)Fe-12%Cr-22%Mn合金に対し24%Coを添加することにより、減衰能は更に増加し、4%Co添加により本合金系で最大の減衰能を示した。(3)Fe-12%Cr-22%Mn-04%Co合金に対し0230°Cの範囲で冷間圧延し減衰能を測定した結果、87°Cでの圧延、またその後の-50°Cでのサブゼロ処理により最も高い減衰能(Q^<-1>:9x10^<-3>,5x10^<-6>の歪振幅において)を示した。その際ε相量も最大であった。(4)同合金を工作機械のシャンク材に適用し、優れた性能を発揮することも明らかになった。Fe-12 mass%Cr-x%Mn(x:630)合金及びFe-6%Al-y%Mn(y:2430)合金につき、冷間加工誘起マルテンサイトの上記合金の室温減衰能特性に対する影響を調べた。溶体化処理後及び冷間加工後の上記合金中のα(α'相を含む)、γ及びε相量をX線回折法により求め、各合金試料の室温内部摩擦との関係を明らかにした。α及びγ相は合金尾の減衰能を増加させる効果は認められず、ε相のみ減衰能を大きく増加させる効果が認められた。特に、Fe-12%Cr-22%Mn合金の50%冷間圧延により最も多くのεマルテンサイト相が形成され(55volume%)、室温内部摩擦値も7x10^<-3>の大きな値を示した。Fe-12%Cr-Mn合金及びFe-6%Al-Mn合金中に形成されたεマルテンサイト相量と室温内部摩擦値との関係は一本のマスターカーブで示され、εマルテンサイト相量の増加と共に、室温内部摩擦値は単調に増加することが明らかになった。また、Fe-12%Cr-22%Mn合金の室温内部摩擦値に対する窒素量の影響についても明らかにした。0.0090.13mass%Nの濃度範囲において、内部摩擦値は窒素量の増加と共に減少した。εマルテンサイトに関連する減衰能増加のメカニズムとしては、εマルテンサイト中での底面における転位のすべり運動、あるいはε-γ界面の動きによる減衰能増加が考えられるが、窒素原子はこれらの運動に対するピンニングポイントとして作用し、減衰能を低下させたと考えられる。Fe-6%Al-Mn合金の冷間加工後に形成されるεマルテンサイト相量は多くなく、それに伴い減衰能も小さい値を示した。平成14年度はさらにεマルテンサイト形成を促進するプロセスを開発する予定である。

本研究により、Fe-512%Cr-630%Mn-04%Co合金の減衰能に対する(イ)Cr, Mn, Co, N等の合金元素(ロ)熱加工処理、及び、(ハ)微細相組織等の各因子の影響を解明すると共に、高強度高減衰能特性を有するFe-Cr-Mn-Co合金を開発した。以下にその結果について簡単に記述する。(1)Fe-512%Cr-630%Mn合金につき、1100°C、1hrの溶体化処理後水冷した材料につき、室温にて1550%の冷間圧延した材料では、Fe-12%Cr-22%Mn合金において最も高い減衰能が得られた。減衰能に対するα及びα′相(bcc及びbct)、γ相(fcc)及びε相(hcp)の影響を調べた結果、α相(α′相を含む)及びγ相は減衰能を高める効果はなく、ε相のみ減衰能を非常に高める効果があることが明らかになった。(2)Fe-12%Cr-22%Mn合金に対し24%Coを添加することにより、減衰能は更に増加し、4%Co添加により本合金系で最大の減衰能を示した。(3)Fe-12%Cr-22%Mn-04%Co合金に対し0230°Cの範囲で冷間圧延し減衰能を測定した結果、87°Cでの圧延、またその後の-50°Cでのサブゼロ処理により最も高い減衰能(Q^<-1>:9x10^<-3>,5x10^<-6>の歪振幅において)を示した。(4)同合金を工作機械のシャンク材に適用し、優れた性能を発揮することも明らかになった。
皇帝マクシミリアン２世の宗教政策に関する研究

◯本研究の目的、皇帝マクシミリアン2世の教会改革問題から当時の帝国理念を解明するため、2018年度は、年次計画に基づいて『教皇特使報告集』、皇帝マクシミリアン2世関係の史料集、ウィーン駐在ヴェネツィア使節の報告書等の収集を行った。また、関係先行研究について1570年までのマクシミリアン2世の教会改革・教皇庁政策、主としてローマ王選出時、および聖職妻帯、二種陪餐問題に関する交渉を中心に検討を行った。○先行研究では、ハプスブルク史または伝記研究が中心のため、スペイン・ハプスブルク家・教皇庁との関係に焦点が当てられており、帝国問題に関する言及が少ないが、マクシミリアンの帝国内の教会改革・国制問題に関しては、当時、プロテスタント内部の対立が深刻化したことが大きく影響したと考えられる。○このため、次にマクシミリアンとプロテスタントの中心となったザクセン選定侯アウグスト・ブランデンブルク選定侯ヨアヒム2世との交渉を考察の手がかりとすることにした。○当初の年次計画について、予定通り実施することができた。○2019年度は、当初の年次計画に基づき、とくにザクセン選定侯アウグストおよびブランデンブルク選定侯ヨアヒム2世との交渉の実態を明らかにするため、現地での史料調査・収集を中心として帝国情勢を分析する。とくにネーデルラントの宗教対立をめぐるスペイン・ハプスブルク家との関係について、皇帝と新旧両派の代表者(ザクセン・ブランデンブルク・バイエルンを予定)の通信を検討する。○具体的には、ブランデンブルク選定侯についてベルリン国立公文書館その他、ザクセン選定侯についてドレスデン州立公文書館、帝国関係についてオーストリア国立公文書館にて史料調査・収集を行い、またバイエルン公・ザクセン選定侯に関する史料集の検討を行う予定である。
地域活性化のための美術連携事業の調査研究

本研究は地方都市における文化施設や教育機関等が相互に美術による地域連携を行ない、その地域の活性化に寄与するための方法論や実践例の調査研究を行ったものである。また、そのモデル案も構想するものである。この目的に従い国内外の事例研究としてカナダ、イギリス、金沢、東京、直島などを訪ね各地域における実践例を考察した。その結果、地域連携の方法として環境に関する観点と芸術政策を連携させたプロジエクトなどの今日的なモデルを提案した。本研究の目的は、各領域に分かれている地域文化施設と大学との美術連携プランの開発を通して両者の機能を実践的に検証し、関係者の人的交流や美術・教育資源の共有化が地域社会の文化環境形成とその向上に及ぼす影響を分析することである。具体的には山口県下の地域文化施設と山口大学との緩やかな連携協力体制を組織して、鑑賞教育実践や横断領域的な展覧会、参加型ワークショップ、教材開発、シンポジウムなどを行ない、芸術文化の環境を支える地域文化施設、大学との連携協力のモデルを提示することを目的としている。平成22年度は国内外の連携事例をリストアップし、連携の具体的内容の関係資料を収集し、分析した。国内では山口情報芸術センターのスタジオCにおいて「日本におけるコンセプチュアルアートの展開」と題したシンポジウム(実作品の展示およびパフォーマンスを含む)を山口現代芸術研究所(YICA)、群馬のコンセプトスペース、AISの参加で行なった。また、秋吉台国際芸術村において行なわれた「アーキペラゴ海を渡る」と題された宮本常一、バトリック・ゲデス、雪舟をフィールドワーカーと捉え、山口県の自然、風土を記録という視点から再考するシンポジウムには菊屋吉生連携協力者がバネーラーとなっており、雪舟をテーマにしたワークショップも行なった。国外ではカナダの北バンクーバー市と周辺都市であるケロウナ市での美術連携事業の実践例の調査を研究代表者・研究分担者の三名の他、安原雅之連携研究者の同行において行なった。この調査の詳細については山口大学教育学部附属教育実践センター研究紀要第31号の「カナダにおける美術連携事業の調査研究」(中野良寿・安原雅之)、「カナダ・ケロウナ・アート・ギャラリーにおける美術教育プログラムの一例」(福田隆眞・中野良寿)に詳細を記載しており、地方都市における美術連携事業の様々な有効性、可能性や問題点について調査、考察した。本年度の調査研究について、国外では2011年9月にイギリスのロンドン、エジンバラ、オークニー諸島の三カ所での調査を行った。ロンドンではテートギャラリー、アーティストスタジオ、ブリティッシュカウンシルで、大都市におけるローカルな要素を持つ地域の活性化案や、美術館、アーティストスタジオの活動および、学校等の教育機関との連携内容などの調査を行った。エジンバラでは主にエジンバラ芸術大学のアード・スペース&ネイチャーの従来の領域をこえた教育内容および活動内容を調査した。またオークニー諸島では島を代表するギャラリーであるピア・アートセンターと、波力・潮力発電の実験をおこなっているEMEC(ヨーロピアン・マリーン・エナジー・センター)での調査をおこなった。ピア・アートセンターとEMECは隣接する立地条件にあるため、再生可能エネルギーをキーワードに両者、オープシな協力体制が見られた。国内では地域における特筆すべき活動をしている金沢21世紀美術館での取り組みを取材した。特に、「金沢若者夢チャレンジ・アートプログラム」というアーティスト・イン・レジデンスプログラムではイギリスのピーター・マクドナルドの活動の最終展示を調査することができた。さらに東京にあるアーツ千代田3331では、2011年3月11日に起こった東日本大震災によって被災した現地との様々なプロジェクトを継続しており、東日本復興プロジェクト展の展示やトークイベントが行われていた。2012年3月にその内容についての取材を行った。また地域連携プログラムとして2012年2月には山口盆考という展覧会とシンポジウムをNPO YICAと共同でおこなった。2010年に地域活性化のための美術連携事業の調査研究として始まった本研究は、当初は経済的に疲弊してきている地方都市における美術による地域活性化のモデルを模索するものであったが、2011年の東日本大震災により、経済的な問題のみならず、地域の環境やエネルギー資源の持続的な供給の問題など、アートと密接につながる自然環境、生活基盤の問題等も含めた上でのモデル立案を求められており、様々な要素を考慮したうえでの立案の意義が高まっているように思う。平成24年度の研究活動について国外では10月28日から11月2日まで英国のエジンバラ市にあるエジンバラ美術大学(ECA)で行われた、美術連携事業を含むランドスケープなどをテーマにしたシンポジウムに参加した。本シンポジウムで、研究代表者の中野は地域社会における美術連携事業による活性化案の提案として、山口県の県央部に位置する美祢市にある秋吉台国際芸術村を起点にして、カルスト台地の保全や観察、グリーン・ツーリズムを促すし、なおかつ自然に負荷のすくない展望台などの再開発の提案などを行い、地域における美術による活性化の可能性のモデルを示した。

このシンポジウムはECAのアート・スペース&ネイチャー(ASN)のロス教授が主催して、各方面からの講師を招くもので、日本からは中野の他に愛知県立芸術大学の水津教授、井出教授の一行がきており、ランドスケープ・デザインの観点でのリサーチを元にした発表や、ワークショップを通じて地域住民との共同制作で作品を作り上げるプロジェクトなどが紹介された。またノルウェーから「ナショナル・ツーリスト・ルート」の建築に関わったラース氏からのプレゼンテーションもあり、ノルウェーのデザインと環境保護の両面をうまくいかした環境に負荷の少ないデザインの可能性を示してくれた。国内では12月に山口市で行われた環境をテーマにしたシンポジウムおよび展覧会等を村山氏を講師に山口現代藝術研究所と共同で行った。3月には地域、美術連携事業を実践する直島を中心とした瀬戸内芸術祭の視察、東京都美術館、東京国立近代美術館などの美術連携事例の視察と学芸員からの聞き取り調査等を行った。以上、美術連携による地域活性化の事例として環境を取り込んだモデル化の一端を掴んだ。簡単にまとめられるテーマではないが、今後も研究内容を深めて汎用可能なモデル化および具体的な地域への提案に変えて行きたい。調査が3月までおよんだため、紀要等への投稿がおくれたが、24年度にまとめて報告したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画どおりすすめ、地方都市における美術(芸術)による地域活性化のモデル立案を主に、山口県をモデルとしたモデル案を提示したい。また、そのモデル案は他の地域でも応用可能なものを提示したい。