hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非モデル鱗翅目昆虫における性決定・性染色体・遺伝子量補償の進化過程の解明

<エリサンにおけるゲノム編集について>非モデル昆虫であるエリサンにおいて,TALENを用いた遺伝子ノックアウトに世界で初めて成功した.その過程で,カイコでマーカーとして用いられているBLOS2のエリサンホモログ(SrBLOS2)が同じくマーカーとして利用できること,およびエリサンの皮膚の色がカイコと同じように尿酸の蓄積によるものであることを明らかにした.すなわち, BLOS2をノックアウトしたエリサンにおいては皮膚が透明になり,真皮細胞層中の顆粒構造が消失するのである.この成果は,尿酸の代謝系の少なくとも一部が,エリサンとカイコの間で進化的に保存されていることを示唆している.<エリサンの性決定機構について>カイコにおいてオス化を担うMascのエリサンホモログ(SrMasc)はオス化能を持たず,その他の遺伝子(発表前のため,名を伏せる)がオス化能を持つことを明らかにした.この遺伝子のノックアウトは,オス個体において部分的な性転換を引き起こす.この結果は,チョウ目昆虫においても性決定遺伝子が多様化していることを示す初めての結果であり,当該分野において大きなインパクトがある成果である.エリサンは,ヤママユガ科に属する大型の昆虫である.エリサンは非モデル昆虫であるため,ゲノム編集技術の適用報告も存在しなかった.そのため,エリサンに最適なゲノム編集手法を開発する必要に迫られた.試行錯誤のすえ,エリサンにおいて, TALENを用いた遺伝子ノックアウトに世界で初めて成功した.また,その過程で,カイコでマーカーとして用いられているBLOS2のエリサンホモログ(SrBLOS2)が同じくマーカーとして利用できることを明らかにした.また,この結果に付随して,エリサン幼虫の白い体色が,カイコと同じように真皮細胞層における尿酸顆粒の蓄積によるものであることも併せて明らかにすることができた.上で述べたゲノム編集技術を活用して,エリサンの性決定遺伝子候補(発表前のデータのため,遺伝子名は伏す)のノックアウトを試み,これに成功した.その結果,部分的な性転換がみとめられ,候補遺伝子が性決定遺伝子であることを証明することができた.また,この遺伝子は,カイコの性決定遺伝子BmMascとは異なる遺伝子であり,鱗翅目昆虫においても性決定機構が多様化していることを示唆する史上初の結果となった.<ゲノム編集について>TALENによるゲノム編集が成功したとはいえ,そのGermline transmission rate(GTR)は極めて低く,約3%である.TALENを用いた遺伝子ノックインを成功させるには, GTRをより向上させる必要がある.具体的には,現行のTALEN作成に用いているキット(addgene, Golden Gate TALEN and TAL Effector Kit 2.0)をその後継キット(Platinum Gate TALEN Kit)に変更する.ただし,鱗翅目昆虫用にカスタマイズされた最終ベクターpBlue-TALとPlatinum Gate kitに互換性がないため, Platinum Gate Kit用にpBlue-TALを改変する必要がある.また, TALENは作成に時間がかかるため,より簡便の遺伝子ノックアウトを行うため, CRISPR/Cas9によるゲノム編集系の立ち上げを試みる.<エリサンの性決定機構について>今年までに遺伝子ノックアウトによる機能証明を済ませたので,本年度は,遺伝子ノックインによるレスキュー実験を予定している.<エリサンにおけるゲノム編集について>非モデル昆虫であるエリサンにおいて,TALENを用いた遺伝子ノックアウトに世界で初めて成功した.その過程で,カイコでマーカーとして用いられているBLOS2のエリサンホモログ(SrBLOS2)が同じくマーカーとして利用できること,およびエリサンの皮膚の色がカイコと同じように尿酸の蓄積によるものであることを明らかにした.すなわち, BLOS2をノックアウトしたエリサンにおいては皮膚が透明になり,真皮細胞層中の顆粒構造が消失するのである.この成果は,尿酸の代謝系の少なくとも一部が,エリサンとカイコの間で進化的に保存されていることを示唆している.<エリサンの性決定機構について>カイコにおいてオス化を担うMascのエリサンホモログ(SrMasc)はオス化能を持たず,その他の遺伝子(発表前のため,名を伏せる)がオス化能を持つことを明らかにした.この遺伝子のノックアウトは,オス個体において部分的な性転換を引き起こす.この結果は,チョウ目昆虫においても性決定遺伝子が多様化していることを示す初めての結果であり,当該分野において大きなインパクトがある成果である.エリサンは,ヤママユガ科に属する大型の昆虫である.エリサンは非モデル昆虫であるため,ゲノム編集技術の適用報告も存在しなかった.そのため,エリサンに最適なゲノム編集手法を開発する必要に迫られた.試行錯誤のすえ,エリサンにおいて, TALENを用いた遺伝子ノックアウトに世界で初めて成功した.また,その過程で,カイコでマーカーとして用いられているBLOS2のエリサンホモログ(SrBLOS2)が同じくマーカーとして利用できることを明らかにした.また,この結果に付随して,エリサン幼虫の白い体色が,カイコと同じように真皮細胞層における尿酸顆粒の蓄積によるものであることも併せて明らかにすることができた.上で述べたゲノム編集技術を活用して,エリサンの性決定遺伝子候補(発表前のデータのため,遺伝子名は伏す)のノックアウトを試み,これに成功した.その結果,部分的な性転換がみとめられ,候補遺伝子が性決定遺伝子であることを証明することができた.また,この遺伝子は,カイコの性決定遺伝子BmMascとは異なる遺伝子であり,鱗翅目昆虫においても性決定機構が多様化していることを示唆する史上初の結果となった.<ゲノム編集について>TALENによるゲノム編集が成功したとはいえ,そのGermline transmission rate(GTR)は極めて低く,約3%である.

TALENを用いた遺伝子ノックインを成功させるには, GTRをより向上させる必要がある.具体的には,現行のTALEN作成に用いているキット(addgene, Golden Gate TALEN and TAL Effector Kit 2.0)をその後継キット(Platinum Gate TALEN Kit)に変更する.ただし,鱗翅目昆虫用にカスタマイズされた最終ベクターpBlue-TALとPlatinum Gate kitに互換性がないため, Platinum Gate Kit用にpBlue-TALを改変する必要がある.また, TALENは作成に時間がかかるため,より簡便の遺伝子ノックアウトを行うため, CRISPR/Cas9によるゲノム編集系の立ち上げを試みる.<エリサンの性決定機構について>今年までに遺伝子ノックアウトによる機能証明を済ませたので,本年度は,遺伝子ノックインによるレスキュー実験を予定している.
脳のモノアミン類の神経性取り込みに及ぼす抗ヒスタミン薬の影響に関する研究

脳のモノアミン類の神経性取り込みに及ぼす抗ヒスタミン薬(H_1受容体拮抗薬)の影響を脳内モノアミン代謝脳変化を指標にして検討した。モノアミン類とその代謝産物は、脳ホモジネ-トの遠心上清を直接あるいは精製操作後に高速液体クロマトグラフィ-(HPLC)・電気化学検出法で分析することにより測定した。クロルフェニラミンは1mg/kg(i.p.)以上の用量で脳内5ーHIAA量を、5mg/kg以上でDOPAC量を減少させ、ジフェンヒドラミンは10mg/kg以上でDOPAC量を、20mg/kg以上で5ーHIAA量を減少させた。メピラミンは20mg/kg以上で5ーHIAA量減少させたがDOPAC量に影響しなかった。プロメタジンは20mg/kgでMHPG量を増加させた。メピラミン以外の薬物は10mg/kgでαーメチルーpーチロシンによるドパミン減少を抑制したが、ノルアドレナリン減少はプロメタジンにより逆に促進され、他の薬物では影響されなかった。パ-ジリンによる5ーHT蓄積はH_1拮抗薬により影響されなかった。以上の結果から、(1)ジフェンヒドラミン、クロルフェラミンおよびメピラミンは脳内ノルアドレナリン系に対してその伝達物質再取り込みにほとんど作用を示さない、(2)メピラミンはドパミン系に対してもほとんど作用を示さない、(3)ドパミンの神経性再取り込みはジフェンヒドラミン、クロルフェニラミンによって阻害され、その代謝回転も抑制される、(4)ジフェンヒドラミンとクロルフェニラミン(特にクロルフェニラミン)ならびにメピラミンは5ーHTの再取り込みを阻害するがその代謝回転には影響しない、(5)プロメタジンはドパミンの代謝回転を抑制するがノルアドレナリンの代謝回転を促進すると結論した。
美と藝術の価値論的基礎づけ

本年度は6回の研究会を開催した。昨年度は報告を提出したあとの3月にも研究会を催したが、今年度分に限って言えば、それぞれの研究報告者とその主題は次の如くである。先ず、尼ヶ崎彬は舞踊を対象とし「藝術的価値と身体」について論じた。その際、舞踊批評において用いられる評言を手掛かりとして、訓練された踊り手の身体において認められる独特な藝術的価値を明らかにした。小田部胤久は18世紀のドイツ美学、すなわちまだ価値の概念が十分に術語化していなかった時代の美学思想のなかに潜在している価値論を、再構成することを試みた。長野順子は「生の強度」という観点から、バ-クからカントをへてニーチェに至る崇高概念を研究した。そして、とくにこの種の美的範疇に伴う性差のイメージを、理論書のテクストから抽出して、そこに新しい光を当てた。加藤好光は、西田幾多郎の述語論理と場所の概念に注目しつつ、これを生命科学や生気論哲学によって再記述することによって、「美的体験の生命関係学的基礎づけ」を試みた。大石昌史は、価値の再評価を行ったニーチェのニヒリズムの哲学において、絶対的肯定によって美的価値が創造されるという思想を捉え、その理論をあとづけた。伊藤るみ子はP・キヴィーの論考を手掛かりとして、音楽における作品の演奏の関係、特に「演奏のauthenticity」の問題を考察した。この他、代表者佐々木が価値概念についての原理的考察を著書の一部として公表するなど、各研究分担者の独自の研究もあるが、全体の研究成果のうち、公表可能な段階に達したものを集めて研究成果の報告書を編んだ。これまでのところわれわれは、夏期休暇中を除き月1回のペースで、計7回の研究会を持ってきた。特記すべきは、そのうちの1回が、われわれの研究分担者1名に加えて、来日中の外国人研究者2名をパネリストとして、英語によるシンポジウムだったことである。その2名(ポーランド、グダニスク大学のB・ヂェミドック教授とオランダ、ヤン・ファン・エイク藝術大学のH・ペッツォルト教授)は、いずれも国際美学会の中心メンバーだが、このシンポジウムにおけるわれわれのディスカッションは彼らの非常に高い評価を得た。このシンポジウムを含めると計9本の研究報告をえたことになるが、その主題は極めて多岐にわたる。全体を総括して幾つかの論点にまとめるのは尚早だが、主題を枚挙するならば次の如くである。価値の存在論的考察の面では、特に価値が比較に基づき、その意味で体系的な性格をもち、更に客観性=公共性を主張することを確認した。また、やまと言葉のなかに秘められた価値の契機を析出して価値論を構築する試みや、西洋の古典哲学としてのプラトンとアリストテレスにおける価値の思想の考察、ポストモダンと呼ばれる現代における価値のあり方についての考察などが提起された。特に藝術一般に関連しては、美的価値と藝術的価値の区別の問題が論じられ、「悪しき趣味」とされてきたものについての再検討が試みられた。更に個別的な問題としては、文部省唱歌のなかに込められてきた倫理的価値、教養主義に傾斜している藝術批評における価値的観点の重要性、境界が曖昧になりつつある現代のクラシック音楽とポピュラー音楽のそれぞれの聴き方における価値の違いなどが取り上げられてきた。昨年度は報告を提出したあとの3月にも研究会を催したが,今年度の分に限って言えば,それぞれの研究報告者とその主題は次の如くである。先ず,尼ヶ崎彬は舞踊を対象とし「藝術的価値と身体」について論じた。その際,舞踊批評において用いられる評言を手掛かりとして,訓練された踊り手の身体において認められる独特な藝術的価値を明らかにした。

小田部胤久は18世紀のドイツ美学,すなわちまだ価値の概念が十分に術語化していなかった時代の美学思想のなかに潜在している価値論を,再構成することを試みた。長野順子は「生の強度」という観点から,バ-クからカントをへてニーチェに至る崇高概念を研究した。そして,とくにこの種の美的範疇に伴う性差のイメージを,理論書のテクストから抽出して,そこに新しい光を当てた。加藤好光は,西田幾太郎の述語論理と場所の概念に注目しつつ,これを生命科学や生気論哲学によって再記述することによって,「美的体験の生命関係的基礎づけ」を試みた。大石昌史は,価値の再評価を行ったニーチェのニヒリズムの哲学において,絶対的肯定によって美的価値が創造されるという思想を捉え,その理論をあとづけた。伊藤るみ子はP・キヴィーの論考を手掛かりとして,音楽における作品の演奏の関係,特に「演奏のauthenticity」の問題を考察した。この他,代表者佐々木が価値概念についての原理的考察を著書の一部として公表するなど,各研究分担者の独自の研究もあるが,全体の研究成果のうち,公表可能な段階に達したものを集めて研究成果の報告書を編んだ。
新たな肺炎球菌性肺炎の感染制御法の検索―補体系と好中球免疫の撹乱機構の解析―

肺炎球菌感染症に対しては,細菌ー宿主の感染メカニズム解析に基づく更なる感染制御法の検索が重要である.本研究では,肺炎球菌の主要な病原因子である菌体内毒素ニューモリシンに着目し,免疫細胞に対する細胞死誘導能、および肺炎球菌の免疫回避機構について解析した.その結果,肺炎球菌はニューモリシンにより好中球の細胞死を誘導し,結果として過剰なエラスターゼが放出されることが明らかとなった.これを起点として肺炎球菌は肺傷害を誘導し,宿主の免疫による排除から回避する可能性が示唆された.わが国の肺炎による死亡数は誤嚥性肺炎を含め年々増加し,一昨年度ついに死因第3位となった.現在,主たる肺炎起因菌である肺炎球菌に対し,ワクチンによる予防および抗生剤による治療が行われているが,両者とも問題点は多い.以上のことから,現在の肺炎球菌感染症に対しては,細菌ー宿主の感染メカニズムの解析結果に基づく更なる感染制御法の検索が重要だと考えた.昨年度は,肺炎球菌が補体成分を分解することでヒトの免疫システムである補体系の破綻と好中球による排除から回避するという仮説に基づき,肺炎の重症化機構を,免疫学的,分子生物学的手法を用いて解析を行った.具体的には,1.肺炎球菌の補体成分C5分解能の有無,2.肺炎球菌菌体に対する菌体認識TLRの同定,3.肺炎球菌によるTLR2-C5aRのクロストーク撹乱現象の有無を明らかにする目的で研究を行った.その結果,1に関して,肺炎球菌もしくはその培養上清を用い,補体成分C3とC5に対する分解能を検討したところ,今回の実験条件下では明確な分解能が認められなかった.次に3に関して、肺炎球菌を感染させた好中球にC5aを添加し,1-3時間後の殺菌能を比較したが,明らかな殺菌能の低下は認められなかった.そこで2に関して、ヒト単球系細胞株を肺炎球菌生菌、熱処理した死菌、もしくは肺炎球菌の培養上清にて感染・刺激を行ったところ、生菌感染によるサイトカイン産生の上昇が有意に認められた.一方で,死菌もしくは培養上清刺激においてはサイトカイン産生が僅かであった.さらに,生菌感染時,サイトカラシンDを用いて単球細胞内への肺炎球菌の取り込みを抑制すると,有意にサイトカイン産生が減少することが明らかとなった.これらの結果から,肺炎球菌は単球表面のTLR2を活性化するとともに,エンドソーム内でもTLRを活性化する可能性が考えられた.27年度も引き続き研究を推進する.わが国の肺炎による死亡数は誤嚥性肺炎を含め年々増加し,現在死因第3位となっている.現在,主たる肺炎起因菌である肺炎球菌に対し,ワクチンによる予防および抗生剤による治療が行われているが,両者とも問題点は多い.以上のことから,現在の肺炎球菌感染症に対しては,細菌ー宿主の感染メカニズムの解析結果に基づく更なる感染制御法の検索が重要だと考えた.初年度に行った研究結果より,当初計画していた「肺炎球菌が補体成分を分解することでヒトの免疫システムである補体系の破綻と好中球による排除から回避する」現象が認められなかった.したがって,申請時,研究が当初計画どおりに進まない時の対応として計画書に記載した,肺炎球菌を認識するTLR,好中球の肺への浸潤および肺炎球菌の免疫回避機構に焦点を当てた.肺炎球菌の主要な病原因子であるニューモリシンは,TLR認識と密接な関わりがあり,またその細胞毒性により好中球を破壊することが報告されている.そこで最終年度は,ニューモリシンのリコンビナントタンパク質を作製し,ヒト由来の好中球に対する作用を解析した.その結果,1.ニューモリシンは好中球の細胞膜に結合して破壊し,細胞死を誘導すること,2.細胞死した好中球はエラスターゼを過剰に分泌すること,3.一方,肺炎球菌はエラスターゼによって排除されないこと,4.好中球の細胞死を誘導するためのターゲットとしてP2X7レセプターが考えられること,を明らかにした.一方,好中球におけるTNFα産生誘導は認められなかったことから,少なくともニューモリシン単独ではTLRに認識されないことが判明した.以上の結果より,肺炎球菌はニューモリシンを分泌することで,好中球による排除から逃れることが明らかとなった.得られた結果をもとに,論文を執筆し,国際誌に投稿して成果を世界に問う予定である.肺炎球菌感染症に対しては,細菌ー宿主の感染メカニズム解析に基づく更なる感染制御法の検索が重要である.本研究では,肺炎球菌の主要な病原因子である菌体内毒素ニューモリシンに着目し,免疫細胞に対する細胞死誘導能、および肺炎球菌の免疫回避機構について解析した.その結果,肺炎球菌はニューモリシンにより好中球の細胞死を誘導し,結果として過剰なエラスターゼが放出されることが明らかとなった.これを起点として肺炎球菌は肺傷害を誘導し,宿主の免疫による排除から回避する可能性が示唆された.当初の研究目的である1-3に関して,概ね達成しているため.微生物学申請時における今後の推進方策としては,1.気管支感染マウスモデルの構築,2. TLRノックアウトマウスを用いた肺炎球菌排除能の変化,3. C5aRノックアウトマウスを用いた肺炎球菌排除能の変化,4.好中球枯渇マウスにおける肺炎球菌の排除能と炎症インデックス,5.C5

ブロック抗体による肺炎治療効果の検討,6. C5aRアンタゴニストによる治療効果の検討,であったが,平成26年度の研究成果において,肺炎球菌によるC5の分解と,C5aRを利用した免疫回避については観察されなかった.したがって,申請時,研究が当初計画どおりに進まない時の対応として計画書に記載した,「肺炎球菌を認識するTLRと好中球の肺への浸潤の二つに焦点を当てることとし,平成27年度は3, 5, 6以外の研究を進める」に準じ,1, 2, 4の実験計画を推進することとする.また肺炎球菌の毒素として報告されるニューモライシンは,TLR認識と密接な関わりがあり,またその細胞毒性により好中球を破壊するため,免疫回避する可能性が考えられる.従って,計画7として「ニューモライシンによるTLR活性化と,肺組織破壊との関係の検討」を加え,研究を推進する.
国家アイデンティティを育てる文化学習プログラムの開発とその有用性

1研究目的愛国心の育成に関する表現が新学習指導要領に加えられ,伝統と文化の尊重やわが国と郷土を愛する態度などが教育現場に求められている。国家アイデンティティを持った教養人を育てるためには,各教科において配列されている内容構造を見直し,その中で必要とされる学習内容を見いだして,学習プログラムとして再編していくことが必要ではないかと考え,本研究に取り組んだ。2研究方法文化の内容を取り扱う社会科や美術科,音楽科,英語科,国語科,未来志向科(研究開発の新教科)が連携しながら,中学校3カ年の中で文化の内容をいかに学習すべきか話し合い,文化学習のプログラムを作成して「文化学習モデル授業」の実践を行う。授業後は,ワークシートや質問紙によって個々の生徒がどのような意識を持っているのかを調査する。3研究成果文化学習モデル授業として,教科間で連携して次のような実践を行った。()は時数。・枯山水プロジェクト(6)...社会科歴史「室町文化」と美術科の取組「アートプロジェクト」との連携。・COOLJAPAN(8)...未来志向科において,現代日本文化について学習。・万葉集の世界とロマン(3)...国語科の短歌学習と社会科歴史において内容の関連を図る。・仏像の魅力に迫る(4)...社会科文化学習に美術科教師が入り,解説を行う。・四国88カ所巡りを世界遺産に(6)...未来志向科において実社会の動きを扱う。実践後に1年生120人にアンケートを行ったところ,「文化の授業によって日本文化への見方が変わったか」の質問に対し,85%の生徒が肯定的な意味で見方が変わったと回答した。また,文化学習についての知識・理解のペーパーテストを実施。到達度80%を規準に観点別評価を行った。授業実践を通して,教科の枠を越えて文化に関する内容をいつ,どのように指導すればよいか明確化された。()は時数。
原子核内における中間子の質量変化の研究

平成12年度は平成11年度に引き続き、原子核内中間子の質量変化を正確に知るために必要な理論的研究を更に進めた。具体的には以下の点が今年度の実績となる。以前に議論されていたη及びω中間子に加えて、長年原子核物理学において議論となっていたσ中間子の原子核内での束縛状態生成及びその生成反応について研究を進めている。σ中間子はカイラル対称性の観点からも極めて重要なものであり、その性質を調べることは極めて興味深い。η及びω束縛状態の実験的研究の準備は、我々の理論研究を基に実験の共同研究者によって準備が進められつつある。さらに、ストレンジネス量子数を持つK中間子が原子核に束縛されたK中間子原子の深い束縛状態の理論的研究を引き続き行った。カイラルユニタリー模型を応用した理論計算により、深く束縛されたK中間子原子の存在可能性を示し、またその生成方法について詳細な検討を加え、この結果については学術論文として出版した。理論的に得られたK中間子原子の構造は、微視的な模型と現象論的な模型の場合で驚くほど似ているが、いわゆる、原子核内K中間子束縛状態については、これらの予言は食い違っている。この点に関しては、複数の研究者と議論したが結論は出ていない。将来的には何らかの実験により決着がつくものと思われる。平成11年度は原子核内中間子の質量変化を正確に知るために必要な理論的研究を行った。ηやωなどの中間子にかんして現在までに得られている知識を総合して、原子核とどのような束縛状態を作る(もしくは作らない)可能性があるか、理論的に明らかにした。我々の得た結論は、軽い原子核を標的にした、(d,3He)反応を利用するものである。この結果は学術論文として出版した。この理論結果をもとにして、ドイツ重イオン研究所において実際に観測実験が12年のうちに行われる予定になっている。さらに、ストレンジネス量子数を持つK中間子が原子核に束縛されたK中間原子の深い束縛状態の理論的研究を包括的に行った。近年発展してきた、カイラルユニタリー模型を応用した理論計算により、深く束縛されたK中間子原子の存在可能性を示し、またその生成方法について詳細な検討を加えた。理論的に得られたK中間子原子の構造は、微視的な模型と現象論的な模型の場合で驚くほど似ており、理論予想の確実さを示している。ただし、いわゆる、原子核内K中間子束縛状態については、これらの予言は食い違っており、更に詳細に検討する必要が認められる。実験観測方法として、我々は(K,γ)反応および(K,p)反応を理論的に詳しく調べた。これらの実験を行う実験施設としてはDAφNE研究所やJHFが考えられるが、観測実験実施の為には更に有効な実験方法の確率が必要である。
光線力学療法におけるtalaporfin sodiumの分子メカニズムの解明

光線力学療法は、癌特異性の高い光感受性物質を利用した低侵襲な癌診断および癌治療である。消化器癌における光線力学療法は、talaporfinsodiumを用いた光線力学療法が局所再発食道癌に対し保険収載され救済治療として期待されている。しかしながら、talaporfinsodiumの細胞動態は未だ不明な部分が多く、この分子メカニズムの解明には至っていないのが現状である。本研究では、遺伝子編集技術であるCRISPR-Cas9システムを用いてtalaporfinsodiumの感受性関連遺伝子の同定を行い、同定遺伝子と薬物動態との関連について解析することを目的とする。
政策関心空間の構造分析と政治的意思決定支援への応用

本研究の目的は政策関心空間と呼ぶ変化の早い世論の計測手法の確立と、その活用による政治的な意思決定、特に選挙における有権者の意思決定を支援する優れたシステムの構築である。中でも、予測市場と呼ばれる世論計測手法の有効性を確認することに一つの主眼を置いてる。それに加え、本年度は年度途中から急遽総選挙が想定される事態となった事もあり、それを対象とした新しい投票行動支援支援システムの設計、構築を目指した。本年度の研究成果の概要としては、昨年から継続して実施している予測市場実験に加えて、政策文書の自動分類技術分類といった、世論計測に用いられる要素技術の開発を行った。総選挙に向けた意思決定支援システムの開発を行った。具体的作業としては、選挙に関する世論計測を目的としたshuugi. in実験の実施、継続性や参加コストといった既存の予測市場の問題を解決する新しい市場設計とその検証のためのこうなる実験の実施、マニフェスト文書の自動分類技術の開発および新たな分類方法の提案、マニフェスト検索システムを利用した新型投票支援システムの開発と実験環境構築を挙げることができる。上記の作業の結果として以下の成果を挙げる。選挙をテーマにした予測市場を実施することにより、世論を計測する手法としての有効性及び課題を明確にした。また、その課題を解決するための新しい予測市場システムの開発を行い、実証実験を行った。次に、マニフェスト文書のソフトウェアによる分類技術を開発し、期間や作業といった点での低コスト化を実現した。その上でマニフェスト検索システムを活用し、既存のベクトル空間モデルの問題を解消した問題を解消する新しい意思決定支援システムの開発を行った。本研究では、インターネット上における政策関心空間の把握、分析をすすめた。特に、2007年に実施された参議院選挙にあわせたいくつかの実験を行った。具体的には下記の通りである。1)政策関心空間の分析に基づく争点抽出技術の開発政策関心空間の分析の結果を通じて得られたデータを元に、選挙における客観性の高い争点を特定する技術・具体的方法論を開発した。特にdeliverativepollと呼ばれる、実験的なアプローチや予測市場に代表される、マーケットメカニズムを生かしたアプローチの検討を行った。これについては実際にEUで行われた実験の様子を調査し、日本での適用を予定している。2)参院選における争点抽出技術の実証実験一連の研究の成果、特に争点特定技術を生かして、参院選立候補者に関する政治的主張や公約に関する比較を行う動的コンテンツを有するサイトを構築した。具体的には候補者の公約をXML形式でフォーマットし、検索システムを提供した。これらのアプリケーションについてはsangi.inというドメインで公開し、多数のアクセスを得た。3)2)参議院選挙の際にも実施した予測市場のアプリケーションを元に、より安定的に運営できるサイトであるshuugi.inを開設し、次回総選挙に向けた政治現象の予測サイトの運営を開始した。これについては、日本で初めての試みであり、今後の世論計測技術としての様々な展開が期待される技術である。
インフルエンザウイルスの増殖を抑制する新規宿主因子の作用機序の解明とその応用

インフルエンザウイルスは、ワクチンや抗ウイルス薬の開発・利用にも関わらず、毎冬になると流行し、公衆衛生上問題となっている。本研究成果は、ワクチン製造に用いる培養細胞株樹立への応用を期待できる。これを踏まえ平成26年度は、293細胞よりもウイルス産生能が高いMDCK細胞において、特にインフルエンザウイルス増殖と関連が強い宿主因子の絞込も行った。その結果、特に39種類の宿主因子について、その発現を抑制した場合ウイルス増殖が2倍以上に亢進することが明らかになった。平成26年度、インフルエンザ増殖を抑制する新たな宿主因子を1つ同定し、そのメカニズムに迫ることができた。これまでの計画はおおむね、計画通りに進んでおり、この結果をもとに、ワクチン製造用の培養細胞株を作出できることが期待される。KHSRP以外の4種類の宿主因子について、インフルエンザ増殖との関わりを検証する。解析には293細胞等のヒト由来培養細胞株を使用する。これに加え、ゲノム編集技術を利用して、39種類の宿主因子をKnock outしたMDCK細胞を作出し、ワクチン製造細胞としての可能性を検証する。
冠動脈バイパス手術における超冷凍保存法を用いた小動脈ホモグラフトの研究

冠動脈バイパス術に用いるグラフト片としてCryopreservationにより保存した動脈ホモグラフトの有用性を検討した。第一段階として末梢動脈モデルにおける小動脈ホモグラフトの有用性について検討した。ドナー犬より末梢動脈(大腿動脈から前脛骨動脈,上腕動脈から橈骨動脈及び尺骨動脈各2本)を採取し1.4モルグリセリン処理後にコンピュータープログラミングフリーザを用いて-70°Cまで凍結し液体窒素タンク内で保存した。解凍は20°Cの水浴後に4°C生理食塩水内で洗浄した。4本のグラフトの保存期間を1週間から4週間までの4段階にわけ解凍後末梢動脈を吻合した。nativeの動脈を吻合部間で結紮した。各グラフト長は約5cmとして計12本のグラフトについて,吻合後4週間後に血流を確認した。12本のグラフトのうち開存していたのは合計5本であり,保存期間別でみると1週間が2本,2週間が2本,3週間が1本,4週間が0本であった。開存していた5本も吻合部及びグラフト内に狭窄が認められた。グラフト片の組織学的変化を確認してみると,全体的に内膜組織の解離がみられ,保存期間が長いほどその傾向が強くみられた。閉塞の原因は内膜の解離による内腔の狭窄の可能性が強く示唆された。次に,グラフト片の長さを2cmから10cmまで2cm間隔で各2本ずつ用意し保存期間を1週間とし同様の方法でバイパス術を行った。6cm以上のグラフト片は全て閉塞しており,2cm,4cmで各1本ずつが開存したのみであった。組織像はやはり内膜の解離であった。これまでの実験結果より小動脈グラフトは保存期間,グラフト片長に限界があり,これらの改善が認められなければ冠動脈バイパス術にはまだ対応できないと判断した。
歯髄形成過程におけるWntシグナル制御機構の時空的解析

近年幹細胞の自己複製制御にWntシグナルが関与していることが注目されているが、歯胚形成過程におけるWntシグナル制御機構を詳細に解析している研究は国内外において見当たらない。歯胚形成過程におけるWntシグナルの関与に関して詳細に検討するため、免疫染色法によりbeta-cateninタンパク質の局在について解析を行った結果、beta-cateninタンパクは歯胚の全領域で検出され、エナメルノットの細胞質には強い発現が認められた。さらにエナメルノット直下の歯髄間葉細胞においては、核に明瞭なシグナルが認められる細胞が多数確認された。また、in situ hybridization法にてbeta-catenin遺伝子発現状況を解析した結果、上下顎の切歯歯胚および大臼歯歯胚においてbeta-catenin遺伝子の発現が認められた。また、Wnt遺伝子は、in situ hybridization法による解析の結果、エナメルノットおよびエナメル器直下の歯乳頭に発現が認められ、免疫染色法による解析の結果においても、エナメルノットおよびエナメル器直下の歯乳頭においてWntタンパクの発現が確認された。他方、Wntシグナルに関与するシグナルの一つとしてPKCが同定されているが、免疫染色法による解析の結果、歯乳頭間葉細胞においてPKC-isoformタンパクの発現が認められ、beta-cateninタンパクの発現状況とほぼ一致した結果が得られた。さらにin situ hybridization法による解析においても、エナメル器直下の歯乳頭およびエナメルノットにおいてPKC-isoform遺伝子の発現が確認された。以上の結果より、エナメルノットおよび歯髄間葉細胞において、Wnt、beta-catenin、PKCの共発現が認められたことから、canonicalおよびnon-canonical Wnt signaling pathwayがエナメル器および歯髄形成過程に関与している可能性が示唆されたものと考えられる。Wntシグナルが幹細胞の自己複製を制御していることは、幹細胞研究の話題の中心の一つであり、歯髄形成過程におけるWntシグナル制御機構を時空的かつ詳細に解析している研究は国内外において見当たらない。近年、Wntシグナルに関与するシグナルの一つとしてPKCが同定され、歯髄においてTNF-αの発現を濃度依存的に誘導し、歯の形態形成に関与する因子として報告されている。本年度は、各stageのマウス歯胚におけるbeta-cateninの遺伝子発現およびタンパク質局在の解析を行い、Wntシグナルの歯髄形成への関与を詳細に検討した。また、抗体免疫染色を行った結果、beta-cateninは歯胚の全領域で検出された。特にエナメルノットの細胞質において強く検出され、さらにエナメルノット直下の歯髄間葉においては、核に強いシグナルの局在が検出された。Wntシグナルが幹細胞の自己複製を制御していることは、幹細胞研究において注目されている。また、歯髄形成過程においてWntシグナル制御機構を時空的かつ詳細に解析している研究は国内外において見当たらない。一方、近年Wntシグナルに関与するシグナルの一つとしてPKCが同定され、歯髄においてTNF-αの発現を濃度依存的に誘導し、歯の形態形成に関与する因子として報告されている。そこで、歯髄形成機構におけるWntシグナルの関与について詳細に検討するため、マウス歯胚におけるbeta-catenin遺伝子発現状況を解析した結果、beta-catenin遺伝子は上下顎の切歯歯胚および大臼歯歯胚において発現が認められた。また、免疫染色によりbeta-cateninタンパク質の局在について解析を行った結果では、beta-cateninタンパク質は歯胚の全領域で検出された。特にエナメルノットの細胞質においては強い発現が認められ、さらにエナメルノット直下の歯髄間葉細胞においては、核に明瞭なシグナルを検出した細胞が多数認められた。他方免疫染色による解析の結果、歯乳頭間葉細胞においてPKC-isoformタンパクの発現が認められた細胞が確認され、前述のbeta-cateninタンパクの発現状況とほぼ一致した結果が得られた。近年幹細胞の自己複製制御にWntシグナルが関与していることが注目されているが、歯胚形成過程におけるWntシグナル制御機構を詳細に解析した報告はない。

そこで歯胚形成過程におけるWntシグナルに関し詳細に検討するため、免疫染色法によりbeta-cateninタンパク質の局在を解析した結果、beta-cateninタンパクは歯胚の全領域で検出され、特にエナメルノットの細胞質においては強い発現が認められた。さらにエナメルノット直下の歯髄間葉細胞においては、核に明瞭なシグナルが認められる細胞が多数検出された。また、in situ hybridization(ISH)法にてbeta-catenin遺伝子の発現状況を解析した結果、上下顎の切歯歯胚および大臼歯歯胚においてbeta-catenin遺伝子の発現が認められた。他方、Wnt遺伝子は、ISH法にてエナメルノットおよびエナメル器直下の歯乳頭に発現が認められ、免疫染色法を用いた解析結果においても、エナメルノットおよびエナメル器直下の歯乳頭においてWntタンパクの発現が確認された。また、Wntシグナルに関与するシグナルの一つとしてPKCが同定されているが、免疫染色法による解析の結果、歯乳頭間葉細胞においてPKC-isoformタンパクの発現が認められ、beta-cateninタンパクの発現状況とほぼ一致した結果が得られた。さらにISH法による解析においても、エナメル器直下の歯乳頭およびエナメルノットにおいてPKC-isoform遺伝子の発現が確認された。以上より、エナメル器および歯髄形成過程においてcanonicalおよびnon-canonical Wnt signaling pathwayが共に関与するとともに重要な役割を果たしている可能性が示唆されたと考えられる。
ES細胞を用いた幹細胞代謝と老化に対する心血管ホルモンの作用とメタボローム解析

本研究においては血管細胞の老化に焦点を絞り、ヒトES細胞に加えヒトiPS細胞から血管細胞への分化誘導を試み、血管幹細胞老化の観点から動脈硬化の病態生理を検討する。また患者ips細胞由来血管細胞による血管病変治療の方向性の探索を目指す。1.京都大学山中伸弥教授が樹立したヒトips細胞からの、脂肪細胞への分化に成功した。またipsから脂肪細胞への分化と、ES細胞から脂肪細胞への分化では、その分化挙動に大差がないことを見出した。2.ヒトES細胞から血管内皮細胞への分化と同様の手法で、ヒトiPS細胞から内皮細胞への分化に成功した。またips細胞から血管壁を構成する各種細胞への分化にも成功した。ヒトiPS細胞由来血管内皮細胞が、動脈硬化性疾患における血管再生医療に有用である可能性を見出した。3.iPS細胞において老化関連遺伝子を制御することで細胞挙動が変化し、再生医療の素材としての有用性が変化しうることを見出した。これらの成果は脂肪萎縮性糖尿病や動脈硬化性疾患に対する、ヒトips細胞を利用した再生医療の端緒となるものである。今後ips細胞から血管系各細胞への分化過程における細胞老化と、再生医療の素材としての有用性の関連を検討し、ips細胞を用いた再生医療の実現化に向けた研究をさらに推進する所存である。
炭酸塩化反応によるコンクリートの二酸化炭素固定技術の開発

コンクリートのCO2固定技術の開発を目指して、CO2気泡をセメントペーストに混入してCO2気泡コンクリート(CFC)の製造を試みた。CFCの凝結性状、力学性能、アルカリ性、体積変化、化学的炭素固定量および内部構造などを考察し、セメントの種類、水セメント比,気泡量および養生方法と期間などの影響を検討した。その結果として、CO2気泡の混入は、CFCの凝結性、力学性能、吸水性および乾燥収縮に影響を与えない。水セメント比が0.35以上であれば,1年材齢のCFCのpH値は11.5以上維持できる。気泡量がある限界値より小さければ、炭酸ガスの漏れは極めて少ない。CFCの炭酸塩反応は少ないことを明らかにした。本研究は、炭酸塩反応によって二酸化炭素をコンクリートに大量に固定する技術を開発することを目的とするものである。平成25年度では以下の研究を実施した。1)炭酸ガス気泡を導入した気泡コンクリートの結晶構造を走査型電子顕微鏡(SEM)で観察し、試験体中の炭素量およびそれに及ぼす水セメント比、材齢、炭酸ガス気泡量などの影響を調べた。また、X線回折(XRD)で炭酸カルシムおよび水酸化カルシウムの生成量を調査した。なお、TG/DTA(示差熱・熱重量同時測定)によって気泡コンクリートに炭酸塩反応で固定された炭酸ガス量を調べた。これらの調査によって、炭酸塩反応によるコンクリートの二酸化炭素の固定量および影響要因を明らかにした。2)CO2気泡コンクリートのアルカリ性をPHで評価し、CO2気泡量、水セメント比および養生方法と養生材齢がPHに与える影響を考察した。PHが12以上を確保するための水セメント比の下限と気泡量の上限を明らかにした。3)CO2気泡コンクリートの密度、圧縮強度と材齢、気泡量との関係を定量的に考察した。4)炭酸ガスを混入できるコンクリートの攪拌システムを整備した。大気中のCO2濃度は上昇を続けており、従来の省エネルギー技術の開発・導入等による地球温暖化対策に加えて、排出されたCO2の貯留・利用技術を将来的に導入可能な対策として開発する必要がある。セメントの主成分であるC3SとC2Sは、水分が存在する場合にはCO2と炭酸塩の生成反応を生じてコンクリートは硬化する。本研究は、CO2をコンクリートに連行し、コンクリートの通常に要求される性能およびアルカリ性を確保するとともに、炭酸塩化反応によって多量のCO2を固定するコンクリートの製造技術を開発するものである。平成24年度では、(1)多くのCO2をコンクリートに連行する方法を検討して、小型傾胴型重力式ミキサー、クローブボックスおよびガス濃度計などの購入によってセメントペースト、モルタルおよびコンクリートにCO2を大量に連行することができる攪拌ステムを整備した。(2) CO2を大量に混入したコンクリートの凝結時間は大幅に短縮になることを発見しした。また、凝結を遅らせるための遅延剤種類と最小添加量を検討した。(3)コンクリートに混入したCO2体積の測定方法を検討・提案した。(4)硬化コンクリートに36%の空気量を混入するために、CO2の混入率によるミキサー中の炭酸ガスの濃度の設定法を検討した。(5) X線回折(XRD)と走査型電子顕微鏡(SEM)の観察によって、炭酸塩化反応を生じたセメントペースト硬化体の生成物と結晶構造およびそれらの材齢に伴う変化を考察した。発泡機によって炭酸ガス気泡を生成してセメントペーストに混ぜ込んでCO2気泡コンクリート(CFC)を作製する方法を検討した。その上で、、1)CFCからの炭酸ガスの漏れを調べ、二酸化炭素をCFCに閉じ込めることを確認した。2)CFCの圧縮強度、曲げ強度、凝結時間、密度、吸水率、乾燥収縮などの性能とセメント種類、CO2気泡量、気泡中のCO2濃度、養生材齢などの関係を考察し、CFCの力学性能、物理性能および長さ変化が、通常の気泡コンクリート(AFC)とほぼ同じであることを明らかにした。3)pHの測定によってCFCのアルカリ性およびCO2気泡量、養生材齢、セメントの種類などの影響を考察し、CFCのアルカリ性は長期的に11.5(pH)以上に維持できることを検証した。4)加熱法によって450800°Cの重量損失を測定し、CFCの炭素固定量を考察した。CFCの炭素固定量に及ぼすCO2気泡量おとび材齢の影響を検討した。CO2気泡を混入したCFCの炭素固定量は6%前後であることを明らかにした。5)電子顕微鏡(SEM)によってCFCとAFCの内部構造を観察し、CFCの気泡寸法と分布を考察した。また、気泡内壁面の結晶体の形態を調べた。

6)X線回折装置(XRD)による結晶物の解析を行い、Ca(OH)2とCaCO3結晶のX線回折強度に及ぼす気泡とセメントの種類の影響を検討した。CFCのCaCO3結晶量はAFCと大きな違いがないことより、CFCの化学的炭素固定は少なく、物理的炭素固定と位置づけることを解明した。建築材料当初の計画通りに、平成25年度に炭酸塩反応によるコンクリートの二酸化炭素の固定量および影響要因を明らかにし、アルカリ性を確保するための水セメント比の下限と気泡量の上限を検討した。また、コンクリートに気泡を導入するための攪拌システムを整備した。平成24年度の交付申請書に記述した研究計画どおりに、研究を実施していた。当初に立てた研究計画に従って、研究を進める。平成26年度にCO2気泡コンクリートの凝結、流動性、力学性能、耐久性および耐火性を詳細に考察する。また、これらの性能に及ぼす水セメント比と炭酸ガス混入量の影響を調べる。平成25年度の交付申請書に記述した研究を実施する予定である。前年度に整備した密閉攪拌システムを利用して、コンクリートのアルカリ性を確保するためのCO2の最大混入量および水セメント比の下限を主に検討する。また、セメントの炭酸化反応と水和反応は共に発生する場合の生成物と結晶構造を前年度に引き続き考察する。なお、CO2の混入量を制御する技術についても検討を行う予定である。平成25年度の一部の研究を4年生の卒業研究テーマと設定したため、当初計画した実験とデータ整理のための謝金を使用しなかった。また、アルカリ性の測定用のPHメーターを新規に購入しなかった。応用化学の研究室のものを借用した。気泡コンクリートの作り方は、二つがある。一つは、コンクリートミキサーに泡を立てた後、ほかの材料投入して気泡コンクリートを作る。二つ目は、発泡機を利用して泡を作ってほかの材料と一緒にミキサーに投入して気泡コンクリートを作る。研究を計画した時に、一番目の方法しか考えなかった。二番目の方法ですると、コンクリートの攪拌システムはシンプルになる利点がある。したがった、次年度使用額は発泡機の購入に使用する予定である。CO2を内部に連行して炭酸塩化反応が発生したコンクリートのアルカリ性は低くなり、中性化抵抗性は通常のコンクリートより大幅に低下する恐れがある。したがって、コンクリートの促進中性化試験を行って、炭酸塩化反応を生じたコンクリートの中性化抵抗性を測定し、炭酸塩化反応の限界を検討する必要がある。コンクリートの中性化抵抗性を測定する実験を行うために、促進中性化試験機が不可欠である。研究代表者・李柱国の研究室は促進中性化試験機を1台保有しているが、2013年1月に故障した。この装置を修理するために、前年度の研究費の使用を調整して、前年度の剰余研究費(約88万円)は、促進中性化試験機の修理に使う予定である。修理日程について既にメーカーと打合せして、6月に修理を行う予定である。
上司からのフィードバックが若手社員の社会化に与える効果に関する実証および介入研究

本研究は、能力や行動に関するフィードバック(FB)が、若手社員の職場適応を促進する効果を明らかにすることを目的とし、若手社員対象の調査では、1上司のFB頻度が1年後の成長感やコミットメントを高める効果がパネルデータで確認され、2ネガティブなFB時の視点の方向づけが、FBへの反応や上司信頼と相関することが示された。また、3上司対象の調査で、部下が失敗から学ぶ動機づけが高く、また、職務の負荷が高いほど、FB頻度が高いことが示され、4上司対象の研修として、FBの効果や提供方法の説明およびディスカッションを実施した結果、研修後にFB頻度が高くなり、ネガティブなFBの提供方法の改善が部下に認知された。本研究の目的は、職場で能力や行動に関するフィードバック(FB)を受けることが、職場に対する社会化を促進する効果を明らかにし、若手社員の離職や管理職のストレスの問題の解決に貢献することである。2013年度は、FBが若手社員の社会化を促進する効果およびその条件をパネル調査によって実証するために、第一波の調査を実施した。調査対象者は全国の入社15年目の正社員であり、インターネット調査により1443名のデータを得た。研究計画に基づく成果の検討のためには、第二波のデータの取得後に分析を行う必要がある。ただし、第一波のデータの分析を行った結果、上司からFBを受けること(FB提供)よりも、それを若手社員が求める行動(FB探索)のほうが、若手社員の職務への社会化をより強く促進していることが示された。しかし、FB提供も若手社員の職場への適応を高める効果があることが示されている。つまり、FB探索という若手社員の個人特性と、FB提供という上司の特性が、異なるプロセスで若手社員の適応を促進していることが示唆された。以後、パネルデータによってこの点をさらに明らかにしていく。また、20代の社員が職場で経験するネガティブな体験についてインターネット調査を行った。40名のデータが得られ、辛辣でネガティブな言動が原因で信頼関係がうまく構築できず、悪化・崩壊したと報告する者が全体の25%を占めた。ネガティブなFBがこのような悪影響をもたらさず、むしろポジティブな効果を生む条件について、検討を進めていく。1若手社員に対するパネル調査第二波を実施した。対象者は第一波の協力者であり、第二波の時点で第一波と同じ上司の元で働いていた472名を分析対象とした。上司からのフィードパック頻度の増減を確認したところ、変化なしを中点として減った人と増えた人が同程度に分散していた。ポジティブなフィードバック(PF)およびネガティブなフィードバック(NF)の頻度が、部下のパフォーマンス、成長感、コミットメントを高める効果は、第一波よりも第二波のほうがやや強いことが示された。つまり、入社1年時よりも2年時のほうがフィードバックの効用が強いことが示唆された。一方、部下自らフィードバックを探索する頻度(FB探索)の効果は、第一波と第二波でほぼ同程度であった。2上司世代に対する調査として、インターネット調査を実施し、部下を持つ正社員男女516名の回答を得た。部下に対するフィードバックの頻度は、部下の個人特性や職務特性によって規定されいた。具体的には、部下が失敗から学習するという動機づけを強く持つほど、上司のPF頻度が高いことが示されたが、NF頻度との関連はほぼ見られなかった。上司は、失敗に強い部下に対してNFをするというよりは、失敗に強い部下を評価しPFをすることが示唆された。また、部下が負荷の高い職務に就いているほど、上司のPFおよびNFの頻度が高いことが示された。3上記の2つの調査を用い、若手世代(平均年齢27.2歳)と上司世代(平均年齢42.2歳)の職業価値観の比較を行った。価値観は、挑戦重視、人間関係重視、確実性重視、条件重視の4側面を測定した。若手データと上司データの平均値の差は、15点の回答において0.10.2程度であった。世代差を過剰に意識する必要はないことを示唆すると言える。本研究の目的は、能力や行動に関するフィードバック(FB)を受けることが、成長感や職場へのコミットメント、および、職場に対する社会化を促進する効果を明らかにし、若手社員の離職や管理職のストレスの問題の解決に貢献することである。具体的には、1FBが若手社員の社会化を促進する効果をパネル調査で実証すること、2上司がFBを活用できる条件を特定すること、3研修形式の介入を行うことを目的とした。本年度はパネル調査の第三波を実施した。第一波と第二波のデータで、ポジティブなFB(PF)とネガティブなFB(NF)が、1年後の若手社員の成長感やコミットメントを高めることを示したが、第一波と第三波のデータからは、職場に対する社会化の程度は上昇するとは限らず低下することも多いこと、PFもNFも同時的には社会化と正の関連を示すが2年後の社会化は予測できないことが示され、FBや社会化の意味が年次ごとに変化することが示唆された。また、世代差に関して、第二波と上司対象の調査を比較した結果、職業価値観に大きな違いがなかったことに加え、第三波で世代差認知とNFの効果との関連はなかったことから、ゆとりなどの世代を過剰に意識するのではなく、NF効果の重要な規定要因である対人的な信頼を構築することの重要性が示された。さらに追加調査を実施し、NF時の視点の方向づけ(上司が視点取得する、上司が自省する、将来の問題解決に繋げる)が、部下の上司信頼やNF反応と強く相関することが示された。

また、上司対象の研修として、FBの効果や提供方法に関する研究成果の説明およびディスカッションを実施した。研修前の部下対象の調査では、NF時の視点の方向づけが効果的であることが確認された。さらに、研修前後の調査の比較からは、FB提供およびFB探索の頻度が高くなること、上司のNFの提供方法が改善したと部下に認知されることが示された。本研究は、能力や行動に関するフィードバック(FB)が、若手社員の職場適応を促進する効果を明らかにすることを目的とし、若手社員対象の調査では、1上司のFB頻度が1年後の成長感やコミットメントを高める効果がパネルデータで確認され、2ネガティブなFB時の視点の方向づけが、FBへの反応や上司信頼と相関することが示された。また、3上司対象の調査で、部下が失敗から学ぶ動機づけが高く、また、職務の負荷が高いほど、FB頻度が高いことが示され、4上司対象の研修として、FBの効果や提供方法の説明およびディスカッションを実施した結果、研修後にFB頻度が高くなり、ネガティブなFBの提供方法の改善が部下に認知された。若手社員に対するパネル調査の第一波および第二波を実施し、比較対象としての上司に対する調査も終了している。さらに、補完的なデータとして、20代の社員が職場で経験するネガティブな体験についての調査を実施し、また、目標設定の違いによる失敗からの学習程度に関する実験を大学生を対象に行った。以上のことから、2015年度に実施予定の企業研修に必要なデータは揃っていると考える。社会心理学2015年度は、これまでに実施した調査および実験の知見に基づき企業研修を行う。研修において上司に対する介入を行ったうえで、上司の意識および行動の変化を促進し、さらに部下の側にも冊子を配布し知見の提示を行う。これらの効果を介入前後の調査によって検討する。また、若手社員に対するパネル調査の第三波を実施する。質問内容は第二波とほぼ同様のものを予定しており、第一波からの変化を検討する。パネル調査の第一波として十分と思われるデータを得ている。上司に対するインタビュー調査を実施しなかったため今後は、パネル調査の第二波および第三波を実施し、フィードバックを受けることが社会化を促進するという因果の特定を試みる。計画時点では第四波までを計画していたが、新入社員の研修期間の長さを考慮し、第一波を年度末に実施したため、調査間隔を空けるために、2014年度に第二波、2015年度に第三波を行うこととする。さらに、上司に対するインタビュー調査およびインターネット調査を行う。若手社員の視点と上司の視点とを比較検討することで、そこに生じているズレについて、世代差の存在を含めた検討を行う。なお、若手社員調査と上司調査が比較可能なデータとなるよう、回答者の属性や勤め先の特性をできるかぎり考慮する。パネル調査第一波の対象者を研究計画時よりも増やしたため、時年度実施予定の第三波にかかる調査費用が高くなる。よってその増額分に用いる予定である。2013年度に実施した若手社員に対するインターネット調査において、第一波の対象者数を増加させたことにより、調査会社への支払いを2014年度の経費と合わせて支払う必要が生じたため。上記調査の支払いの一部として使用する。