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低エネルギー有効ラグランジアンに於けるトポロジカル・ソリトンの研究

本研究課題の基に次の三つの研究を行った.1.「スカーミオンとして核子の定量的研究」ロー中間子を結合させたカイラル・タイプの改良スカーム模型を用いれば,核子の諸性質は定量的に20%以上の精度で説明できるとの予想を立て,この研究を始めた.しかしながら,この模型では計算機でき決めるべき関数の数が格段に増え,問題は急激に難しくなった.色々と計算手段等を改良しだか, 25%以上の良い精度の結論は得られなかった.スカーム模型の定量的限界と考えられる.2.「Gev領域に於ける準安定トポロジカル・ソリトンの研究」最近, 1.5Gev付近に主としてロー中間子に崩壊する励起が実験的に見つかっており,これが我々の予測した準安定ソリトンではないかと,期待している.これを実証する為に,準安定ソリトンの量子数の研究及び量子論的トンネル効果で崩壊する過程の研究を行った.3.「プランク・スケールに於けるトポロジカル・ソリトンの研究」素粒子の最終理論は超弦理論である,と考えられている.26次元の単純なポーズ弦よりトポロジカルソリトンの自由度を用いて10次元の超弦を導き出す研究を行った.このためにトポロジカルソリトンの空間には不定計量を導入する自由度がある事を先ず証明し,次いで26次元の単純なボーズ弦よりOSp(9, 1/2)×OSp(3, 3/6)超対称多重項を構成した.前者は過不足無く超弦を記述する多重項であるが,後者は余分な自由度である.後者を矛盾無く取除く機構を共変的場の理論の枠組みの中で提唱した.26次元ボーズ弦が10次元超弦にコンパクト化するダイナミカルな機構を明らかにするのが,今後の課題である.本研究課題の基に次の三つの研究を行った.1.「スカーミオンとして核子の定量的研究」ロー中間子を結合させたカイラル・タイプの改良スカーム模型を用いれば,核子の諸性質は定量的に20%以上の精度で説明できるとの予想を立て,この研究を始めた.しかしながら,この模型では計算機でき決めるべき関数の数が格段に増え,問題は急激に難しくなった.色々と計算手段等を改良しだか, 25%以上の良い精度の結論は得られなかった.スカーム模型の定量的限界と考えられる.2.「Gev領域に於ける準安定トポロジカル・ソリトンの研究」最近, 1.5Gev付近に主としてロー中間子に崩壊する励起が実験的に見つかっており,これが我々の予測した準安定ソリトンではないかと,期待している.これを実証する為に,準安定ソリトンの量子数の研究及び量子論的トンネル効果で崩壊する過程の研究を行った.3.「プランク・スケールに於けるトポロジカル・ソリトンの研究」素粒子の最終理論は超弦理論である,と考えられている.26次元の単純なポーズ弦よりトポロジカルソリトンの自由度を用いて10次元の超弦を導き出す研究を行った.このためにトポロジカルソリトンの空間には不定計量を導入する自由度がある事を先ず証明し,次いで26次元の単純なボーズ弦よりOSp(9, 1/2)×OSp(3, 3/6)超対称多重項を構成した.前者は過不足無く超弦を記述する多重項であるが,後者は余分な自由度である.後者を矛盾無く取除く機構を共変的場の理論の枠組みの中で提唱した.26次元ボーズ弦が10次元超弦にコンパクト化するダイナミカルな機構を明らかにするのが,今後の課題である.1)[スカーミオンとしての核子の定量的研究]当初、口一中間子を結合させたカイラルタイプの改良スカーム模型を用いれば、核子の諸性質は定量的に20%以上の精度で説明できるとの予想を立て、この研究を始めた。しかし、この改良模型では計算機で決めるべき関数の数が格段に増え、問題は急激に難しくなった。色々と計算手段等を改良したが、25%以上の良い精度の結論は得られなかった。スカーム模型の定量的限界と考えられる。2)[Gev領域における準安定トポロジカルソリトンの研究]最近、1.5Gev付近に主として口一中間子に崩壊する励起が実験的に見つかっており、これが我々の予測する準安定ソリトンではなかと、期待している。これを実証するために、準安定状態が量子論的トンネル効果で崩壊する過程の研究を行った。来年度は、それに伴う粒子の放出機構を研究したい。3)[プランクスケールに於けるトポロジカルソリトンの研究]素粒子の最終理論は超弦理論である、と考えられている。トポロジカルソリトンの研究の一環として今年度は、26次元の単純なボーズ絃より超弦理論を構成するフェルミオン、ゲージ粒子、ゴースト粒子を導き出す問題をとりあげた。先ず、ゲージ粒子を導き、この機構においてトポロジカルソリトンが決定的な役割を果たしている事を示した。次いで、トポロジカルソリトンの空間には不定計量を導入する自由度がある事を示し、SO(9,1)フェルミオンを構成した。更にコンフォーマル・ゴースト粒子を求め、その表現を詳わしく研究し、超対称性の代数構造を論じた。

さてSO(9,1)フェルミオンと超コンフォーマル・ゴーストの自由度だけでは、コンパクト化したボーズ弦の16次元自由度の全てを尽くしておらず、残りの自由度を除く機構が末だ不明である。来年度はこの問題を解決したい。零計量を持つトポロジカルソリトンとして取り除けると予測している。
フローインジェクション式新規味覚センサの開発

味覚センサは,脂質高分子膜を貼付した電極と参照電極で得られる膜電位を計測することで,味質及び味強度を検出するシステムである.味物質を受容し,膜電位変化を引き起こすための認識部位として用いる脂質高分子膜の組成種や量を変更することで,味物質との静電相互作用や静電相互作用の強さを変えることができる.本研究は,溶液に電極を浸漬して膜電位を計測していた従来のシステムを変更し,フローインジェクション式の膜電位計測システムを実現することで,味物質と脂質高分子膜の相互作用を継時的に検出する新規味覚センサの開発を目的としている.本年度は,昨年度試作したフローインジェクション式センサの流路の最適化を行った.昨年度はPDMS流路を用いていたが,スライドガラス上にパターニングした電極と脂質高分子膜の間に挿入する電解質ゲルとの密着性を考慮して,孔を設けたPDMSと切削により作成したアクリル流路を積層し,新たな流路系を試作した.膜電位計測の計測システムを構築し,膜電位の経時変化を計測することが可能となった.昨年度購入したHPLCを用いて試作流路から排出する味溶液の定性分析をおこなった.脂質高分子膜に用いた脂質と味物質との相互作用をコンピューターシミュレーションにより相互作用エネルギーを計算した.次年度は,本年度で試作したセンサの応答と官能検査および相互作用エネルギーから,フローインジェクション式膜電位計測システムの構築を進める.当初の計画通り,フローインジェクション式センサの試作をおこない,流路設計やセンサ応答の統計処理に関して検討を進めた.また,シミュレーションを行い,脂質高分子膜と味物質の相互作用に関する検討も順調に進めている.次年度は,論文発表を意識して開発を進める予定である.昨年度に引き続き,試作器の最適化やセンサ応答の統計処理方法の検討を行う.特に,微量サンプルの測定として数10micro L程度で味を測定することを目標とし,センサ応答の時間変化に着目した測定系を構築する.また,味物質標準液を用いた測定系を完了後,人工甘味料を含むコーヒー等の実サンプル測定も行う.味覚センサは味物質と物理的・化学的相互作用(物理吸着,静電相互作用等)を引き起こす脂質高分子膜電極(ポリ塩化ビニル,脂質,可塑剤の混合)と基準電極を用いた2電極系の膜電位計測システムである.本研究は,味覚センサのキーテクノロジーである脂質高分子膜とフローインジェクション式の膜電位計測を併せることで,これまで味物質と脂質高分子膜の相互作用をバッチ式で検出していた検出系に,新たに相互作用検知の時間分解能を付与させた次世代味覚センサの開発を目的としている.平成29年度は,フローインジェクション式膜電位計測システムの構築を行った.具体的には,スライドガラス上に銀電極をフォトリソグラフィでパターニングした電極を作製し,PDMS流路を積層することでフローインジェクション用の電極システムを試作した.また,味覚センサの受容膜である脂質高分子膜を電極上に修飾し,味物質溶液に対するセンサ応答の確認を行った.また,HPLCを用いた基本味物質溶液の定量技術の確立に着手しており,次年度はフローインジェクションシステムのアウトレット溶液を分析し,システム最適化を進める予定である.本年度は,「フローインジェクション式膜電位計測システムの構築」を予定しており,予定通り基礎的な設計を終えることが出来た.また,独立基盤形成支援の採択により,HPLCの購入が可能となり,次年度以降,さらなる研究スピード向上が可能となったため,「おおむね順調に進展している.」とした.味覚センサは,脂質高分子膜を貼付した電極と参照電極で得られる膜電位を計測することで,味質及び味強度を検出するシステムである.味物質を受容し,膜電位変化を引き起こすための認識部位として用いる脂質高分子膜の組成種や量を変更することで,味物質との静電相互作用や静電相互作用の強さを変えることができる.本研究は,溶液に電極を浸漬して膜電位を計測していた従来のシステムを変更し,フローインジェクション式の膜電位計測システムを実現することで,味物質と脂質高分子膜の相互作用を継時的に検出する新規味覚センサの開発を目的としている.本年度は,昨年度試作したフローインジェクション式センサの流路の最適化を行った.昨年度はPDMS流路を用いていたが,スライドガラス上にパターニングした電極と脂質高分子膜の間に挿入する電解質ゲルとの密着性を考慮して,孔を設けたPDMSと切削により作成したアクリル流路を積層し,新たな流路系を試作した.膜電位計測の計測システムを構築し,膜電位の経時変化を計測することが可能となった.昨年度購入したHPLCを用いて試作流路から排出する味溶液の定性分析をおこなった.脂質高分子膜に用いた脂質と味物質との相互作用をコンピューターシミュレーションにより相互作用エネルギーを計算した.次年度は,本年度で試作したセンサの応答と官能検査および相互作用エネルギーから,フローインジェクション式膜電位計測システムの構築を進める.当初の計画通り,フローインジェクション式センサの試作をおこない,流路設計やセンサ応答の統計処理に関して検討を進めた.また,シミュレーションを行い,脂質高分子膜と味物質の相互作用に関する検討も順調に進めている.

次年度は,論文発表を意識して開発を進める予定である.当初の予定通り,「フローインジェクション式膜電位計測システムの構築」を進める.また,過去の研究から官能評価の知見を有しており,それらのデータを有効利用して膜電位変化の時間的変化から統計処理をおこなって味強度との比較およびデータ処理を検討する.味物質との時間的な相互作用は,味物質の疎水性度,極性,分子サイズ,等電点等のパラメーターが影響すると考えられ,これらをパラメーターとした重回帰分析,主成分分析をおこない,モデルの構築をおこなう.また,フローインジェクション後のアウトレット溶液をHPLC等で測定サンプルの定量分析をおこない,サンプル成分の分離度合いを観測し膜電位変化の時間的変化との関連性を解析する.昨年度に引き続き,試作器の最適化やセンサ応答の統計処理方法の検討を行う.特に,微量サンプルの測定として数10micro L程度で味を測定することを目標とし,センサ応答の時間変化に着目した測定系を構築する.また,味物質標準液を用いた測定系を完了後,人工甘味料を含むコーヒー等の実サンプル測定も行う.膜電位計測のシステム構築のために,ソフトウェア(LabVIEW)の購入を予定していたが,大学所有のライセンスを利用することが出来た.そこで,次年度は膜電位計測システムの最適化のための電子部品を購入する予定である.使用を予定していた測定用の試薬の納期が間に合わなかった.そのため,次年度に購入して予定していた実験を行う.
Psychomotorikによる車椅子活動支援プログラムの開発とその評価

養護学校等では車椅子は単なる移動手段として用いられている場合が多い。養護学校等で使用している車椅子の種類は、介助者が操作する介助型車椅子、本人自身が操作する自走型車椅子、電動車椅子である。特に肢体不自由養護学校においては、重複障害学級の在籍者が75%を占めているため介助型の車椅子を使用している児童生徒の割合が多い。このような実態を踏まえ、学校では車椅子を使用している児童生徒の抱えている様々な課題の検討が必要となってきている。本研究の第一の目的は、車椅子を活用している児童生徒の学習活動(自立活動を含む)に関連した調査及び健康的側面から姿勢、呼吸、疲労状態に関した調査を行い、学校生活での車椅子活用の実態を明らかにすることである。第二の目的は、調査により明らかになった課題に関し、Psychomotorik(精神運動:ドイツで行なわれている運動を用いた発達支援活動領域の一つ)の考え方を基本に据え、車椅子を活用した活動支援プログラムを開発・評価することである。第三の目的は、活動支援プログラムをビデオ・冊子として公表し、普及を図ることである。研究目的の1に関連して、車椅子活用に関するアンケート調査を作成し、北海道、神奈川県、鹿児島県内の肢体不自由養護学校及び本研究所の短期・長期研修員を対象に調査を実施した。質問項目の一部は以下の通りである。「体育、自立活動、特別活動等で車椅子を用いた活動プログラムとしてどのようなことを実施していますか。車椅子を使用している子どもの疲労に関する対応は十分であると思いますか。車椅子や車椅子を用いた活動プログラムに関して要望、質問等がありましたらご自由にお書き下さい」等である。この調査の結果は特殊教育学会及び研究報告書にまとめた。研究目的2に関連して、肢体不自由養護学校に在籍している児童と保護者に対して車椅子活用支援プログラムを試行してVTRに集録して検討した。また、小学校肢体不自由特殊学級に在籍している脳性まひの児童について車椅子活動支援プログラムをビデオに収録し、海外共同研究者のDr.Strohkendlと実践について検討した。19種類の車椅子活動支援プログラムを開発した。これらの研究成果を「研究成果報告書」としてまとめた。今後は関係機関の了解を得ながら、CDDVDを作成し、普及に努めたい。養護学校等では車椅子は単なる移動手段と用いられている場合が多い。第二の目的は、調査により明らかになった課題に関し、Psychomo torik(精神運動:ドイツで行なわれている運動を用いた発達支援活動領域の一つ)の考え方を基本に据え、車椅子を活用した活動支援プログラムを開発・評価することである。

今年度は初年度であり、研究目的の1に関連して、車椅子活用に関するアンケート調査を作成し、北海道、神奈川県、鹿児島県内の肢体不自由養護学校及び本研究所の短期・長期研修員を対象に調査を実施した。質問項目の一部は以下の通りである。「体育、自立活動、特別活動等で車椅子を用いた活動プログラムとしてどのようなことを実施していますか。車椅子を使用しているの子どもの疲労に関する対応は十分であると思いますか。車椅子や車椅子を用いた活動プログラムに関して要望、質問等がありましたらご自由にお書き下さい」等である。この調査の結果は現在集計分析中である。研究目的2に関連して、肢体自由擁護学校に在籍している女児と保護者に対して車椅子活用支援プログラムを試行してVTRに集録して検討した。また、小学校肢体不自由特殊学級に在籍している脳性まひの双子の男児について車椅子活動支援プログラムをビデオに収録し、海外協同研究者のDr.Strohkendlと実践について検討した。現在、肢体不自由養護学校の児童生徒の障害は重度化、重複化、多様化してきている。義務教育段階で約75%の児童生徒が重複学級に在籍している。養護学校では車いすを常時移動の手段として用いているが、リハビリテーションとして車いす活動を展開するノウハウは全くないように思われる。リハビリテーションとして車いすを用いるためには、まず指導者が車いすに関して熟知していなければならない。今年度は車いすに関する研修のアンケート調査を養護学校の教員に対して行った。その内容は以下のとおりである。(1)あなたは、「車いすを使った生活(1週間以上)」をしたことがありますか。(2)あなたは、「車いす利用者」の介助をしたことがありますか。(3)あなたは、「車いすを使ったスポーツ等」に選手として参加したことがありますか。(4)あなたは、これまで「車いす」に関する研修を受けたことがありますか。(5)「車いす」を使った活動・研修に関するご意見・ご要望等ありましたらお書き下さい。調査した地域は、東京、神奈川、広島、京都である。また、本研究所の短期及び長期研修員にも同様のアンケート調査を実施した。なお、アンケートの調査の結果は日本特殊教育学会にて報告する。支援プログラムの開発については、小学校の肢体不自由特殊学級に在籍している脳性まひの双子の男児の協力を得て実施した。プログラムには、小学校長、学級担任、保護者の協力を得て実施した。活動の様子についてはCDに納めて整理した。A君は車いす操作が一人で可能で、前進や後進の操作を中心に実施した。後方ターンが少しずつできるようになってきた。B君は上肢が上手く使えないので車いすに乗ったまま、伸縮ロープを使ったプログラムで手指の開閉をスムースにする活動を繰り返した。次第に開閉のタイミングと可動域が拡がって来て、本児も意欲的になってきた。
アルミニウム高ホウ化物MgAlB22の創製と高硬度材料としての探索

Al自己フラックス法で、原料としてMg金属の代わりにMg塩と結晶性ホウ素の反応から、MgAlB22結晶の合成を行った。アルゴンガス雰囲気下、加熱温度1400°C、5時間保持、徐冷速度50°C/hで合成実験を行った。更にアルカリ金属を含有した固溶体(Mg1-xLEx)AlB22(LE = Li, Na, K)結晶の合成を試みた。MgAlB22結晶は得られたが、固溶体(Mg1-xLEx)AlB22を得ることが困難であった。MgAlB22結晶はビッカース硬さと磁化率測定を行った。MgAlB22は、硬さでは25.4(0.6) GPaで高ホウ化物の内で高い値で、磁化率では低温度で異常な振る舞いを呈していた。MgAlB22(斜方晶系)結晶は著者らが見出した新規高ホウ化物である。この物質と同系の化合物にはγ-AlB12が存在するが、この化合物やMgAlB22結晶は、構造が複雑であり、結晶構造の興味から著者らは興味をもって研究している。しかし、元素同士の直接反応からMgAlB22が得られ難く、多量に得る手段も難しく、この化合物を用いた応用研究の妨げになっている。そこで、MgAlB22を安定的に合成する手段を確立することが重要である。Mg-Al-B系化合物にはMgAlB14とMgAlB22の2種類の存在を報告しているが、MgAlB22の単相を得る条件は報告していない。このような背景から、Al自己フラックス法を用いて、MgAlB22の合成には、出発原料として蒸気圧の高いMg金属の代わりにMgF2,MgCl2,MgCO3,Mg(OH)2などのMg塩を用いて、それと結晶性ホウ素との反応からMgAlB22の合成を行った。所定配合比に調製した原料を高純度Al2O3製るつぼ中に充填した。合成条件は、所定の加熱温度まで300°C/h,加熱温度9001400°C,加熱時間1時間保持,徐冷速度50°C/hで、Arガス雰囲気中で高温電気炉で実験を行った。冷却後、MgAlB22結晶を取り出すために希塩酸或いは水酸化カリウムなどを用いて行った。本実験では、金属MgやMgF2の場合で、MgAlB14とMgAlB22の混合相で得られることが分かった。ただし、それらの結晶形態から、それらを分別することが可能であった。平成25年度の実験からMgAlB22を単相と得るための条件を明らかにすることができなかったが、原料としてMgF2とホウ素の反応からもMgAlB14とMgAlB22が得られることが分かった。ただ今、それら原料からMgAlB22結晶を単相として得られる条件(加熱温度、保持温度或いは徐冷速度など)を検討している。平成26年度の研究ではAlMgB22(斜方晶系)結晶は、Al自己フラックスを用いて、出発原料を金属マグネシウムMg或いはフッ化マグネシウムMgF2と結晶性ホウ素Bとの反応から得られることを報告した。合成条件は、アルゴン雰囲気中で、所定の加熱温度9001400°C、5時間保持、徐冷速度50°C/hである。しかし、その条件ではAlMgB22以外にAlMgB14も一緒に生成する。そこで、出発原料のMg或いはMgF2とBを用いて検討した。原料の原子比B/Mg = 0.5-4.0の範囲で、加熱温度1400°Cで、AlMgB22を単相で得る方法を調べた。その結果、原料のMgとMgF2ともB/Mg = 0.5と4.0ではα-AlB12結晶が主体で、AlMgB22の生成が少なかった。しかし、B/Mg = 1.0-3.0ではAlMgB22とAlMgB14の混合相で得られ、それらの生成割合はほとんど変わらなかった。B/Mg = 2.0ではAlMgB22とAlMgB14の共存で生成していたが、AlMgB22の方がやや多く生成していた。そこで、B/Mg = 2.0で加熱温度を12001300°CではAlMgB22結晶の大きさは小さくなり、AlMgB14との混合相として得られた。1100°C以下では結晶が生成しなかった。以上から、AlMgB22を得る条件は、B/Mg = 2.0、加熱温度1400°C、5時間保持であった。AlMgB22とAlMgB14からそれぞれの結晶を選別して、X線回折計を用いて格子定数を測定した。AlMgB22の格子定数は、a = 1.663(4)nm, b = 1.756(5)nm, c = 1.017(5)nmであった。また、SQUIDマグネットメーターで室温から2 Kまで磁化率を測定した。その結果、AlMgB22は、超伝導が観測されなく、不純物効果による特異な挙動も示さなかった。

平成26年度の研究では、アルミニウムマグネシウム22ホウ化物MgAlB22(斜方晶系)結晶を、アルゴンガス雰囲気中、Al自己フラックス法を用いて合成した。出発原料として金属マグネシウムMg或いはフッ化マグネシウムMgF2と結晶性ホウ素Bから合成する方法を報告した。しかし、出発原料としてMgF2を用いた場合にはアルミナ製炉心管との反応が激しく、損傷も大きかった。そこで、平成27年度の研究では原料としてMgとBを用いてMgAlB22の合成実験を行った。合成条件は、Al自己フラックス中、配合比B/Mg = 2.0、加熱温度1400°C、5時間保持で、Arガス雰囲気中で行った。その結果、MgAlB22は、MgAlB14との混合相で、単相として得ることができなかった。しかし、結晶形態の違いからMgAlB22だけを選別して得ることができた。また、平成27年度の研究はリチウムLi或いはナトリウムNaを含むMgAlB22の合成を試みた。その場合、原料は、Li源としてLi2B4O7或いはNa源としてNa2B4O7を用いて、それぞれの添加物を全量に対して5.0 at%になるように加えた。加熱実験後、過剰のAlフラックスを希塩酸で溶解処理して結晶を取り出した。得られた結晶は黒色を呈した0.3 mm程度の大きさであった。生成結晶は、X線回折計で生成相の同定と格子定数値を測定し、電子顕微鏡とエネルギー分散型X線分析計(EDS)で結晶形態と大きさ及び組成分析を行った。更に、ビッカース微小硬さを測定した。その結果、EDS測定からMgAlB14には少量のNaが固溶していたが、MgAlB22中にはNaの確認が殆どできなかった。また、EDSから両結晶ともLiの確認ができなかった。MgAlB22の格子定数は、a = 1.663 nm, b = 1.756 nm, c = 1.017 nmで、ほぼ一定値であった。以上より、MgAlB22中にはLi或いはNaが固溶することが殆どないことが分かった。MgAlB22結晶の硬さは、25.4(0.5) GPaで、報告されている高ホウ化物中でも高い値であることが確認できた。Al自己フラックス法で、原料としてMg金属の代わりにMg塩と結晶性ホウ素の反応から、MgAlB22結晶の合成を行った。アルゴンガス雰囲気下、加熱温度1400°C、5時間保持、徐冷速度50°C/hで合成実験を行った。更にアルカリ金属を含有した固溶体(Mg1-xLEx)AlB22(LE = Li, Na, K)結晶の合成を試みた。MgAlB22結晶は得られたが、固溶体(Mg1-xLEx)AlB22を得ることが困難であった。MgAlB22結晶はビッカース硬さと磁化率測定を行った。MgAlB22は、硬さでは25.4(0.6) GPaで高ホウ化物の内で高い値で、磁化率では低温度で異常な振る舞いを呈していた。Al自己フラックスでAlMgB22結晶を得る条件では原料として金属マグネシウムMg或いはフッ化マグネシウムMgF2を用いるのが最適であった。加熱温度1400°C、5時間保持、徐冷速度50°C/hの条件で、金属Mg或いはMgF2とBの配合比B/Mg = 2.0でAlMgB22結晶を得るために最適であった。しかし、その場合でもAlMgB22結晶はAlMgB14との混合結晶で得られた。特に、原料とし金属Mg或いはMgF2で、配合比B/Mg = 2.0の条件で、大きなAlMgB22結晶を得るためには加熱温度1400°C、5時間保持であった。現在までの研究の達成度ではAlMgB22結晶を単相として得ることができなかった。この理由はAlMgB22結晶が準安定相ではないかと想像できた。上記条件では大きなAlMgB22結晶を得る方法を見出すことができた。AlMgB22結晶はAlMgB14との結晶形態の相違から選別してAlMgB22の格子定数と磁化率の性質を調べることができた。以上が現在までの研究の達成度である。
平滑筋αアクチン発現制御機構からみた進行性腎障害-アクチンは腎障害の増悪因子か?

我々は平滑筋αアクチン(SMA)が腎線維化過程で早期より出現することに注目し、その転写制御機構解明を通じて腎線維化機構解明を進めている。SMAの転写調節因子をcDNAcloningにて同定したところ、そのうちの一つとしてCEBPdeltaが見いだされた。CEBPdeltaはサイトカイン、接着因子などの転写を促進することが知られているが、我々は初めてSMAの転写調節に関わることを明らかにした。さらにCEBPdeltaの腎線維化病変形成への関与を明らかにし、その抑制が腎疾患治療の治療手段となる可能性を検証する目的で、CEBPdeltaのノックアウトマウスを用いた実験を実施した。C/EBPδ遺伝子、蛋白発現はmyofibroblastで増強が認められたが、次の疑問はC/EBPδの抑制がmyofibroblastの抑制に結びつくかという点であり、我々は大阪大学微生物病研究所審良静夫教授らにより作成されたC/EBPδノックアウトマウスを供与いただき、一側尿管結紮による間質線維化病変を作成し、野生型と比較した。ノックアウトマウスでは間質線維化病変およびSMαAの発現が野生型マウスでの病変に比べて有意に軽度であった。ノックアウトマウスでの解析をそのままC/EBPδ抑制治療効果になぞらえるのは早計であるが、C/EBPδ抑制が線維化治療となる可能性が示されたものと考えられる。現時点で、C/EBPδを特異的に抑制する手段はなく、この面からの治療薬の開発には至らないが、我々は最近、all-trans retinoic acid(ATRA)投与により抗GBM抗体腎炎ラット治療実験をおこなったところ、線維化、半月体形成などがATRA投与によって有意に抑制されることを見いだした。ATRAの抗炎症、抗増殖作用の機序として転写因子AP-1の構成因子であるc-fos、c-junの発現を抑制することが提唱されているが、今回我々は糸球体のc-fos、c-jun遺伝子発現の抑制に加えてC/EBPδ発現もATRA投与によって著明に抑制されることを見いだした。SMαAは線維化病変形成の悪役か?SMαAの転写因子解析によるmyofibroblast形成機序解明へのアプローチに際して避けられない疑問として、SMαAは単なるマーカーの一つに過ぎないだろうに、その転写因子が本当に線維化の病態に関わるのか、という点がある。上述したように、我々が見いだしたC/EBPδはSMαAの転写制御のみに関与するのではなく炎症を促進するサイトカインの転写制御をも通じて線維化病変の形成に役割を果たす可能性が明らかとなった。我々はSMαAそれ自体の病態への関与の有無を明らかにしたいと考え、現在、米国ベイラー大学Schwartz教授らとの共同研究によりSMαAノックアウトマウスに対して種々の腎障害を惹起し、その病態解析を進めているところである。この一連の研究によりSMαA自体の病態への関与が明らかになることを期待している。

我々はSMαAそれ自体の病態への関与の有無を明らかにしたいと考え、現在、米国ベイラー大学Schwartz教授らとの共同研究によりSMαAノックアウトマウスに対して種々の腎障害を惹起し、その病態解析を進めているところである。この一連の研究によりSMαA自体の病態への関与が明らかになることを期待している。平成14年度1)SMαA遺伝子転写誘導能の検証-in vitroの解析:我々がクローニングによって同定したCEBPdeltaの発現ベクターを構築し、in vitroでこれら転写因子の強制発現系を作成しSMαA由来CArG配列にレポーター遺伝子を結合したベクターとのco-transfectionによるreporter assayを実施したところ、4倍程度の転写活性増強が確認された。・CArG領域周辺に1塩基変異を導入することによってSRFを結合しない配列(4MCASrG)とOct-1を結合しない配列(-1MCArG)の作成に成功しており、これらの下流にレポーター遺伝子であるCATを結合したコンストラクトを発現するトランスジェニックマウスを作製した。これらのマウスの正常状態でのCATの発現を全身臓器で解析するとともに、糸球体病変と尿細管間質病変を惹起したモデルマウスでメサンギウム細胞、尿細管間質細胞のmyofibroblastへの形質変換過程でのCAT発現を解析したところ、-1MC ArGではCAT活性が完全に消失したが、4MCArGにおいては野生型のプロモータによるCAT活性に比べて1/5程度には減少するが臓器別の発現パターンは野生型と同様であり、また、糸球体メサンギウムおよび間質線維芽細胞でのCAT活性も低下はするが有意であった。この成績は、Oct-1の結合がSMαAに必須でありSRFはそれを増強する働きをすることを示している。本年度は、CEBPdeltaの腎線維化病変形成への関与を明らかにし、その抑制が腎疾患治療の治療手段となる可能性を検証する目的で、CEBPdeltaのノックアウトマウスを用いた実験を実施した。また、平滑筋αアクチン(SMA)自体の腎線維化病態への関わりについては現在でも議論のあるところであり、この問題へのアプローチとしてSMAノックアウトマウスを用いて腎病変惹起し解析しつつある。C/EBPδ遺伝子、蛋白発現はmyofibroblastで増強が認められたが、次の疑問はC/EBPδの抑制がmyofibroblastの抑制に結びつくかという点であり、我々は大阪大学微生物病研究所審良静夫教授らにより作成されたC/EBPδノックアウトマウスを供与いただき、一側尿管結紮による間質線維化病変を作成し、野生型と比較した。ノックアウトマウスでは間質線維化病変およびSMαAの発現が野生型マウスでの病変に比べて有意に軽度であった。ノックアウトマウスでの解析をそのままC/EBPδ抑制治療効果になぞらえるのは早計であるが、C/EBPδ抑制が線維化治療となる可能性が示されたものと考えられる。
国家プロジェクト科学と立法化-結核と地震研究

結核について戦前からの結核研究および政府により結核制圧計画が失敗であったこと確認しその報告を『結核と日本人』(岩波書店、2011年)として発表した。地震については予知研究が始まった1960年代、日本の地震学界が世界の潮流からはずれ、袋小路に入っていたことが明らかとなり、その分析結果は2013年度中には公表予定である。本年度(2010年度)は日本における結核制圧計画の実態とその評価をめぐる歴史について調査が主体となった。焦点を結核の予防接種であるBCGに関して調査を行った。その調査において、1945年から1972年まで米軍統治下にあった沖縄においては長年BCG接種が行われておらず、それが図らずも、本土におけるBCGの効果を測るための対象群として沖縄での結核の流行が重要な意味を持つことが判明した。これらの研究成果についてはすでに著作としての原稿を準備しており、なるべく早い段階で公表したいと考えている。本年度は結核に多くの時間がとられ地震の問題の調査は進んでいない。しかし本年度末に東日本大震災が発生し、かねて心配されていた原子力発電所で大きな事故が起きている。この問題を考え、来年度の研究計画として、原子力発電所の地元住民の問題を調査研究すべきだと考えている。2011年度、常石は昨年度までの調査分析を踏まえ、結核についての本の執筆を進め、13.に記した著作を刊行した。本研究計画の日本における政官学産一体で進められた結核制圧政策を検証し、それが成功には程遠いものであったことを明らかにしたと考えている。本書について2011年12月18日、「朝日新聞」の書評において取り上げられた。その一部を以下に引用する。結核は決して過去の病気ではない。その対策とて、同様だ。結核制圧計画は成功だったのか。著者はそう問い、検証を進めていく。1951年、日本の結核は大きな転機を迎えた。新結核予防法がスタート、34年以来の死因のトップを脳疾患に譲り、その後、死者は激減していく。新予防法の効果とも見えるが、果たしてそうか。格好の比較対象がある。51年、米軍の下で全く異なる結核対策が始まった、復帰前の沖縄だ。BCG接種を進めた本土に対して、患者の早期発見と在宅中心の投薬治療が行われた。自然感染かどうかの見分けを難しくするとして、米国ではBCGは推奨されていなかった。沖縄での死亡率はその後、全国平均を下回った。新予防法の効果に疑問を投げかける結果だ。64年には世界保健機関(WHO)が、X線検診はやめ、症状が出た人のたんの検査で診断すること、また、入院ではなく、外来での治療を推奨する勧告を出した。しかし、小中学生のX線検診が原則として中止されたのは92年だ。発病したら即入院して治療という対応は、先進国では日本だけの常識だという。疾病対策は、きちんとした根拠に基づくべきであることはいうまでもない。これからの医療政策のために、まずは歴史の教訓に学ぶ。貴重な問題提起だ。ここまでが書評の引用である。今後も日本の科学技術政策および医療政策に資する提言を可能とする研究調査を進める予定である。1.結核および地震(予知)研究の歴史を官軍産学民の5要素について整理・分析した。結核と地震を取り上げたのは、1945年以前(以下では戦前期とする)に国家プロジェクトとして取り上げられ、戦後、「結核予防法」(1951年)や「建築基準法」(1950年)・「大規模地震対策特別措置法」(1978年)など、国民に行動制限など多大な義務を強いる法律の制定、という共通項による。2.2011年度から、原子力発電所を中心とする原子力開発プロジェクトについても取上げた。3.上記、結核・地震(予知)・原子力という国家プロジェクトにかかわる科学者のアカウンタビリティのありようを歴史的に検証した。2011年3月11日の東日本大震災によって福島第一原子力発電所が制御不能となり、近隣住民の緊急避難が必要となった。本年度は巨大地震がもたらした原子力発電所事故による住民避難および帰宅状況に関して、その放射線の強度分布などの科学的根拠と、避難指示・解除などの法的根拠に関して、基礎的調査を行った。その際、1979年の米国スリーマイル島および1986年の旧ソ連チェルノブイリそれぞれの原子力発電所事故における住民保護との関連も調べ、日本の例と比較検討した。また米ソおよび福島の原発被ばく者の被ばく意識と、これまでの日本における被ばく、広島、長崎、ビキニそれにJOC事故における被ばく意識についての調査に手をつけることができた。9.に記したように『結核と日本人』を刊行し、結核については一応の分析を終わった。地震については、新生児予想もしなかった大震災の発生により、これまで隠されてきたデータ・事実の発掘が進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。東日本大震災によってこれまでの日本におけるいわゆる、地震予知が一部で指摘されていたように机上の空論であることがより説得力を持って語られる状況となった。

今後、地震予知にかかわってきた地震研究者がどのような行動に出るか、これまでの「予知学」をどう総括するか、そしてどう方向転換をするかに注目している。しかし実際のところは、今後理論的にありうる巨大地震のリストアップに集中している。この作業はここ数年続くと思われるが、それがロバート・ゲラーの「日本人は知らない「地震予知」の正体』が指摘するような、徒労に終わるか、成果をあげるかを注視している。3月11日の東日本大震災後の原子力発電所の事故およびその後の政府および原子力開発を進めてきた企業や研究者の振る舞いを通じ、原子力ムラの存在が明らかとなり、本研究プロジェクトのケーススタディの対象である地震学および結核学と、類似の政官産学の癒着の構造が示された。この問題についても調査分析を行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
弗化物強誘電体のGaAs上への成長と2次元電子ガス制御への応用

初年度は、弗化物強誘電体をGaAs上に形成するための基礎的な実験を中心とした。試料の作製にはGaAs/AlGaAs半導体ヘテロ構造、BaMgF_4強誘電体薄膜をそれぞれ独立したチャンバで形成する2成長室構成の分子線エピタキシ-(MBE)システムを用いた。まず、BaMgF_4薄膜の結晶性が良好で、かつ強誘電軸(a軸)を含む(140)配向したBaMgF_4薄膜を得るためには550°Cが最適であることが明らかにした。次に高電子移動度トランジスタ(HEMT)で用いられるAlGaAs/GaAs変調ドープ構造上に強誘電体であるBaMgF_4(140)配向膜を成長し、高い成長温度では界面で相互拡散が起こるために2次元電子ガスの電子移動度が劣化することが明らかにし、BaMgF_4薄膜の成長温度が550°Cにおいて最も優れた特性が得られることを示した。次年度はこれらの結果を踏まえてBaMgF_4膜質の改善とデバイス作製プロセスの確立を行った。界面での相互拡散を抑制するため、基板を高温に保持する時間を極力短くした2段階成長法を新たに提案した。本手法では高温で薄いBaMgF_4(140)配向膜を成長し、その後300°Cという低温でBaMgF_4薄膜を形成する。この方法では、成長後の膜は強誘電性を示さないが、成長後にアニール処理を行うことで、強誘電性を示し、かつ界面の相互拡散の小さいBaMgF_4薄膜を形成することができた。また、従来はエッチング工程におけるBaMgF_4薄膜の劣化が問題であったが、従来からのウエットエッチング法に代わり反応性イオンエッチング(RIE)法を採用することで、BaMgF_4薄膜の劣化を抑制できることを明らかにした。以上の結果を踏まえて、強誘電体ゲートHEMTを試作し、トランジスタ動作を初めて確認した。初年度は当初からの研究計画に基づき、弗化物強誘電体をGaAs上に形成するための基礎的な実験を中心とした。まず成長温度によるBaMgF_4薄膜の結晶性・配向性の変化を調べ、結晶性が良好で、かつ強誘電軸(a軸)を含む(140)配向したBaMgF_4を得るためには550°Cが最適であることが明らかにした。次に高電子移動度トランジスタ(HEMT)で用いられるAlGaAs/GaAs変調ドープ構造上に強誘電体であるBaMgF_4(140)配向膜を成長し、BaMgF_4薄膜とAlGaAs/GaAs変調ドープ構造界面での相互拡散、非接触法による2次元電子ガスの電子移動度およびフォトルミネッセンス測定を行ったところ、高い成長温度では界面で相互拡散が起こるために、2次元電子ガスの電子移動度が劣化することが明らかとなり、BaMgF_4薄膜の成長温度が550°Cにおいて最も優れた特性が得られることを示した。

さらに以上の結果を踏まえて、本構造を用いた高電子移動度トランジスタ(HEMT)を作製するためのプロセスの検討を行ったところ、BaMgF_4薄膜はフォトリソグラフィー工程で劣化する傾向があることが判明した。従って、BaMgF_4薄膜を最初に金属で保護してからセルフアラインプロセスを用いることにより強誘電体ゲートHEMTを試作し、トランジスタ動作を始めて確認した。初年度は、弗化物強誘電体をGaAs上に形成するための基礎的な実験を中心とした。試料の作製にはGaAs/AlGaAs半導体ヘテロ構造、BaMgF_4強誘電体薄膜をそれぞれ独立したチャンバで形成する2成長室構成の分子線エピタキシ-(MBE)システムを用いた。まず、BaMgF_4薄膜の結晶性が良好で、かつ強誘電軸(a軸)を含む(140)配向したBaMgF_4薄膜を得るためには550°Cが最適であることが明らかにした。次に高電子移動度トランジスタ(HEMT)で用いられるAlGaAs/GaAs変調ドープ構造上に強誘電体であるBaMgF_4(140)配向膜を成長し、高い成長温度では界面で相互拡散が起こるために2次元電子ガスの電子移動度が劣化することが明らかにし、BaMgF_4薄膜の成長温度が550°Cにおいて最も優れた特性が得られることを示した。次年度はこれらの結果を踏まえてBaMgF_4膜質の改善とデバイス作製プロセスの確立を行った。界面での相互拡散を抑制するため、基板を高温に保持する時間を極力短くした2段階成長法を新たに提案した。本手法では高温で薄いBaMgF_4(140)配向膜を成長し、その後300°Cという低温でBaMgF_4薄膜を形成する。この方法では、成長後の膜は強誘電性を示さないが、成長後にアニール処理を行うことで、強誘電性を示し、かつ界面の相互拡散の小さいBaMgF_4薄膜を形成することができた。また、従来はエッチング工程におけるBaMgF_4薄膜の劣化が問題であったが、従来からのウエットエッチング法に代わり反応性イオンエッチング(RIE)法を採用することで、BaMgF_4薄膜の劣化を抑制できることを明らかにした。以上の結果を踏まえて、強誘電体ゲートHEMTを試作し、トランジスタ動作を初めて確認した。
複数の放射性核種の高分解能空間分布からみた日本列島周辺海域の物質循環

海洋環境における溶存成分および粒子吸着性成分の循環に関する情報は、海洋物質動態のみならず、有事の事故に関わる海洋汚染に備え非常に重要である。本研究では、東シナ海、日本海、およびオホーツク海における複数の放射性核種濃度の季節的・空間的に高分解能かつ高精度なデータベースを作成・解析した。日本海におけるラジウム同位体の時空間的分布は、放射性セシウムの循環パターンを説明した。すなわちラジウムのデータベースが、日本海にもたらされる溶存汚染物質の循環パターンを予測するうえでの指標として有効であることを明らかにした。一方で、Th-228、Th-234の時空間分布からは、粒子の循環モデルを構築した。日本列島を取り囲むオホーツク海、日本海、東シナ海、および太平洋といった海水循環の特徴の全く異なる海域において、放射性核種、226Ra、228Ra、7Be、228Th、および234Th放射能濃度(およびそれら放射能濃度比)の時間的・空間的に高分解能かつ高精度なデータベースを作成しつつある。この作業を進め、さらにそれらを解析することにより、調査対象海域の海水および粒子の循環モデルを構築する。さらに2011年3月の福島原発事故により134Cs、137Csが海洋に放出された。海洋は大陸からの様々な汚染物質の媒体となる。134Cs、137Csを海洋の汚染状態のみならず、海水循環を探る新たに導入される極めて重要なトレーサーとして利用する。現在のところ、溶存性の226Ra、228Raから解析された海水循環と福島原発起源の134Cs、137Csの循環パターンはほぼ一致している。本研究では、調査航海による海水試料採取も重要な位置を占める。平成27年度の複数の調査航海における海水試料採取は計画通りおこなわれ、現在、その化学処理および放射能測定も予定通り進行中である。特に調査航海中の船内における短半減期(24日)の粒子循環の指標核種、234Thの化学処理法を確立、2015年7月の日本海での調査航海に適用した。これについては、今後の他海域への適用を試みる。本研究の成果の一部はすでにまとめられ、複数の学会で発表、さらに、査読有国際雑誌に論文を3本投稿中である。2011年の福島原子力発電所事故により、多量の放射性セシウム(Cs-134, Cs-137)が環境中に放出された。特に、海洋環境では、Cs-134およびCs-137濃度は海水循環や他の水塊との混合により大きな経時変動を示すことから、迅速・継続的なこれら核種濃度の記録は、海洋汚染とその回復の議論に重要である。我々は、低バックグラウンドガンマ線測定法を適用することにより、日本海における低レベルCs-134, Cs-137の2011年2016年の空間分布およびその経時変動を求めた。その結果より、日本海にも2013年より、福島起源の微弱の放射性セシウムが流れ込んでいることが明らかとなった。その傾向は2016年まで継続してみられた。日本海には福島原発からの放射性降下物の影響が小さいこと、河川経由でもたらされる放射性セシウムの寄与が小さいこと、さらに得られた放射性セシウムの、空間分布および季節変動より、その供給減の候補としては、太平洋側から東シナ海を経由して日本海にもたらされる黒潮海水が推測される。さらに議論を進めるため、日本海を中心とし溶存放射性核種、ラジウムの同位体比(Ra-228/Ra-226比)の空間分布および季節変動を求め、研究海域の海水循環を解析した。その結果、Ra-228/Ra-226比から推測された海水循環は、福島原発起源の放射性セシウムの移行パターンを矛盾なく説明した。すなわちCs-134, Cs-137濃度が高い海水においては、Ra-228/Ra-226比からも、黒潮の混合比が高い(セシウム汚染のない大陸側浅層海水の混合比が低い)ことが証明された。調査航海などによる海水試料の採取などは順調に行われた。それら試料の化学処理および放射能測定も計画通り行われた。海洋環境にもたらされる様々な汚染物質は、海水を媒体とし、海洋を拡散する。原子力発電所事故、海洋汚染事故由来の汚染物質、またはアジア大陸からの越境汚染物質は、東シナ海を起点とし対馬暖流とともに日本海を北上した後、オホーツク海、太平洋に放出される。これら海域における溶存成分および粒子吸着性成分の循環に関する情報は、海洋物質動態のみならず有事の事故に関わる海洋汚染に備え非常に重要である。本研究では、日本列島を取り巻く東シナ海、日本海、およびオホーツク海といった物質循環の特徴の全く異なる縁海におけるRa-226、Ra-228、Cs-134、Cs-137、Th-228、およびTh-234濃度の季節的・空間的に高分解能かつ高精度なデータベースを作成・解析した。特に、日本海における福島原発由来の放射性セシウムの事故以降の供給、循環および除去パターンを海水、堆積物、海産物のセシウムの空間分布および経時変動を通して明らかにした。さらにラジウム同位体の時空間的分布は福島原発事故由来の放射性セシウムの循環パターンを説明した、すなわち本研究で蓄積されたラジウムのデータベースが、日本海にもたらされる溶存汚染物質の順庵パターンを予測するうえでの指標として有効であることを明らかにした。一方で、Th-228、Th-234の時空間分布からは、粒子の循環モデルを構築した(これについては、今後さらなる議論を継続する予定である)。

以上の化学的挙動の異なる複数の放射性核種の日本海における時空間分布より、有事の際の溶存および粒子吸着性汚染物質循環の対策に対応しうるものにまとめた。海洋環境における溶存成分および粒子吸着性成分の循環に関する情報は、海洋物質動態のみならず、有事の事故に関わる海洋汚染に備え非常に重要である。本研究では、東シナ海、日本海、およびオホーツク海における複数の放射性核種濃度の季節的・空間的に高分解能かつ高精度なデータベースを作成・解析した。日本海におけるラジウム同位体の時空間的分布は、放射性セシウムの循環パターンを説明した。すなわちラジウムのデータベースが、日本海にもたらされる溶存汚染物質の循環パターンを予測するうえでの指標として有効であることを明らかにした。一方で、Th-228、Th-234の時空間分布からは、粒子の循環モデルを構築した。中央水産研究所に加え、日本海区水産研究所、水産大学校、北海道大学、島根県水産技術センター、石川県水産総合センターなどの調査航海において、日本海を中心とした表層海水採取を依頼している。それら海水の228Th/228Ra放射能比から粒子吸着性元素(成分)の挙動、さらにはそれらが付着した粒子の除去過程の評価をする。今年度はより季節的、空間的分解能をあげてこの問題に取り組む。さらに短いタイムスパン(1-2か月)での粒子除去過程の解明のため、234Th/238U放射能比の測定も試みる。228Th/228Ra放射能比、234Th/238U放射能比、および水塊の循環の指標としての228Ra/226Ra放射能比の情報をまとめることにより、日本海の粒子除去メカニズム228Ra/226Ra比から得られる水塊循環と共に、総括的に議論する。日本海に加え、東シナ海およびオホーツク海における、空間的・時間的に分解能を上げたCs-134およびCs-137濃度を求める。これから、福島原子力発電所事故の影響を見積もるのみならず、海水循環の指標とする。さらに海水循環の解明のため、日本海、東シナ海、オホーツク海における、空間的・時間的に分解能を上げた228Ra/226Ra比のデータベースを構築する。日本海表層の228Ra/226Ra比は福島原発起源の放射性セシウムの移行パターンを説明するほか、これら海域における有事の際の溶存汚染物質の循環パターン推測の指標とする。さらに粒子吸着性のトリウム(Th-228, Th-234)の空間的・時間的分布を求め、粒子吸着性成分の挙動を探る。海洋化学
画像の意味論に関する哲学的研究

本研究では、画像の記号作用に貢献する次の三つの要因について検討を行った。(1)画像と対象とのあいだの(あるいは画像を見る経験と対象を見る経験のあいだの)類似関係、(2)画像を見る経験における想像の役割、(3)画像に対するわれわれの感情的反応と、画像の内容に対するその関係。以上に加えて、本研究では、記号作用の基盤となる画像の存在論的身分について、予備的な検討を行った。平成22年度は、絵画的描写の理論における類似説の検討を中心に研究を実施した。類似説については古今さまざまな形態が存在する。現代の分析美学においては、ゴンブリッチやグッドマンらの批判的議論が大きな影響を及ぼしてきたが、一方で、Christopher Peacocke,"Depiction"(1987);Robert Hopkins,Picture,Image and Experience(1998)らによる弁護論も行われ、いまだその帰趨は見えない状況である。こうした状況をふまえ、ピーコックやホプキンズらによる類似説弁護論の是非を吟味してみようというのが本研究初年度の目的である。とはいえ、この目的のためには、近年における描写論の問題状況全体をあらためて見直してみる必要があることが、検討のなかで次第に明らかになってきた。近年において類似説の弁護論が登場してきた背景には、絵画的な描写をめぐる論議の枠組み自体が変動しているという事情(いわば、絵画をめぐる精神風土の変化とでも言うべきもの)があるように思われるからである。結果的に22年度の研究は、そうした描写論の枠組みの変化を見きわめる作業に費やされることとなった。具体的には、John Hyman,The Objective Eye(2006)およびJason Gaiger,Aesthetics and Painting(2008)等の著作を手掛かりに検討を行った。ただし、その成果の公表はもう少し先になる見通しである。平成23年度は、画像の問題に関して、二つの観点から踏み込んだ検討を行った。第一は、画像を見る経験における想像のあり方をどう考えるかという観点である。画像を見るとは、通常の絵画作品の場合ならば、ある平面上の物体を見ることであると同時に、そこにあたかも一定の空間的な広がりを見ているかのような想像体験を味わうことである。そこまでは、おそらく自明な事実とみてよい。しかし、意外に分かりにくいのは、その場合の、あたかもある三次元の対象を見ているかのような想像の内実である。本年度の研究の一つの焦点として検討したのは、この想像の内訳が、画像の内容や性格に応じて多様だという事情である。第二は、画像とはそもそもどのような対象なのか、という存在論的な観点である。描写の問題とは一見無縁なこの存在論的な考察は、実は画像の描写機能を考える上で決定的に重要である。絵が何を描いているかについての理解は、たとえば版画の場合なら、特定のプリントの描写内容を考える場合と、同じ版のすべてのプリントに共通の描写内容を考える場合とでは、異なってくるからである。こうした事情を再確認し、今後の課題の方向を明確にできたことが、本年度後半期の成果である。平成24年度は、画像の問題と関連する二つの美学上の争点について踏み込んだ検討を行った。第一は、前年度から取り組んできた作品存在論をめぐる検討である。これについては、絵画や彫刻を念頭において、作品をただひとつかぎり存在する物理的な個体と同一視する見解と、音楽や文学を念頭に、作品をむしろ普遍的なタイプと見なす見解とが対比されてきた。本研究でも、こうした慣例を踏襲し、まずはこの対比の趣旨と問題点について基礎的な検討作業を進めた。その成果の一部は共著本『これが応用哲学だ!』に所収の拙論において発表したが、その後も、ウォルハイム、グッドマン、ウォルターストーフ、レヴィンソン、カリーらの関連議論について、検討を続けている。第二は、当初の予定に掲げた感情表現と関連する研究である。本年度は、特に画像に限定せず、虚構的な内容をもった作品全般を視野に入れた形で、受け手側の感情的反応の問題をめぐる分析美学における検討状況の確認を行った。しばしば「フィクションのパラドックス」の名称で論じられるこの問題についてはすでに多くの文献が存在するが、拙論「実在しない事柄をよろこび、かなしむこと」では、多様な見解を大きく三つのグループに整理した上で、それぞれの代表例として、ラマーク、ウォルトン、キヴィの議論を取り上げて批判的に論評した。ただし、それらはいずれも尊重すべき美点を持っており、それらを生かした形での理論的展開が望ましい、というのが拙論の暫定的結論である。本年度は当初の計画通り画像の知覚における想像の働きについての検討を行った。検討はおおむね順調に進展したが、年度後半、画像作品の存在論に関する考察を交えて当初予定とは若干異なる方向へと研究が進展したため、想像の画像における働きを巡る検討成果の発表は先送りとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は当初の予定通り画像の表現機能に焦点を置き、画像と受け手側の感情的反応の相関関係について検討を行う計画である。