hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鳥類生殖前駆細胞の分化制御による同一ゲノム個体の再生

生殖前駆細胞(単一胚由来)をドナーとし、雌雄の胚(レシピエント)に移植する。作出される雌雄キメラ(以下、単一キメラ)生殖腺内で卵子および精子へ分化制御を試みた。こうして作出された配偶子の受精によってドナー細胞とほぼ同一のゲノムを保有する子孫(以下、同一ゲノム個体)の作出を目的とした。放卵直後の横斑プリマスロック、または、烏骨鶏の受精卵をドナーとして使用した。白色レグホンの受精卵をレシピエントとして使用した。シャーレ上でドナーの受精卵を割卵し、胚盤葉の周辺に濾紙リングを保定した。胚盤葉を卵黄から採取し、さらに明域中央部の細胞塊のみを採取した。細胞塊の周囲に付着する余分な卵黄、卵白および血液を培地で緩やかに洗浄し完全に除去した。こうして胚盤葉の明域中央部に局在する生殖前駆細胞のみを選択的に採取精製した。この細胞をドナー細胞として利用した。レシピエントの受精卵を採取した。シャーレ上で割卵し濃厚卵白を除去した。紫外線を胚に照射し、レシピエント胚発生の遅延を誘起した。レシピエント胚盤葉明域中央部の細胞塊を物理的に除去した。事前に調整済みのドナー細胞をレシピエント胚(白色レグホン)へ顕微注入した。全胚培養系によって操作胚を培養した。操作胚の全胚培養を継続し雛を得た。こうして、雌雄の単一キメラ個体を3組得た。雌雄単一キメラ雛を性成熟まで飼養し交配をおこなった結果、羽装中にドナー(横斑プリマスロック)由来の横斑のスポットが混在したものが確認された。この結果から、これらの雌雄キメラのどちらか一方の生殖腺中に、ドナー由来の機能的配偶子(精子または卵子)の生産が確認された。このことから、本課題を通じ、これまで全く目処が立っていなかった鳥類同一ゲノム個体の再生につき、生殖前駆細胞の分化制御により先鞭をつけた生殖前駆細胞(単一胚由来)をドナーとし、雌雄の胚(レシピエント)に移植する。このことから、本課題を通じ、これまで全く目処が立っていなかった鳥類同一ゲノム個体の再生につき、生殖前駆細胞の分化制御により先鞭をつけた生殖細胞系列キメラの生殖腺中で生殖前駆細胞を分化制御し、同一ゲノムを保有するキメラニワトリを作出するための基盤研究を行った。放卵直後の横斑プリマスロック受精卵(ドナー)の胚盤葉を採取した。この胚盤葉をDMEM培地で洗浄し、余分な卵黄、卵白および血液を完全に除去した。胚盤葉の明域中央部に局在する生殖前駆細胞のみを選択的に採取精製した。この生殖前駆細胞をサイトカインを含む培養液、または、サイトカインを含まない培養液中で培養した。培養細胞をPASまたはSSEA-1で免疫組織化学染色し多能性細胞の存在の有無を確認した。サイトカイン(LIF等)を含む培養液中では多能性を保持した細胞は、培養21日前後まで存在した。一方、サイトカインを含まない培養液中では多能性細胞は培養7日前後で消失した。横斑プリマスロック受精卵中で発生する胚盤葉明域中央部由来の生殖前駆細胞をドナーとして、レシピエント胚(白色レグホン)へ顕微注入した。これらの操作胚(キメラ胚)を全胚培養系を用いて全胚培養した。ドナーおよびレシピエントの細胞由来テンプレートDNAを精製した。このDNAと雌特異的DNAプライマーを用いてPCRをおこなった。これによってドナーとレシピエントの性判別をおこなった。本年度は同一の雄ドナーと別個の雌レシピエント胚による異性細胞融合キメラ胚が2個作出された。

本年度の成果を踏まえて来年度は同一ゲノム保有ニワトリ個体の作出に向け一層の研究の推進を図る。鳥類キメラの生殖腺中で生殖前駆細胞の発生分化を制御し、同一ゲノムを保有するキメラニワトリを作出するための基礎的研究を行った。生殖細胞キメラの作出におけるドナーとして、放卵直後の横斑プリマスロック受精卵の胚盤葉を使用した。この胚盤葉をDMEM培地で洗浄し、余分な卵黄、卵白および血液を完全に除去した。胚盤葉の明域中央部に局在する生殖前駆細胞のみを選択的に採取精製した。生殖前駆細胞をLIF、SCF等のサイトカインを含む培養液中で3週間培養した。この培養細胞をPASまたはSSEA-1で免疫組織化学染色し多能性細胞の存在の有無を確認した。多能性細胞は、培養後も多数存在した。キメラ作出の研究においては、ドナー細胞(横斑プリマスロック)をレシピエント胚(白色レグホン)へ顕微注入しキメラ個体作出を試みた。キメラ個体を性成熟まで飼養しドナー系を用いて検定交配を試みた。この結果、確立した実験系を用いてドナー配偶子由来の個体の再生に成功した。また生殖細胞キメラの作出メカニズムを解析する実験系の構築を試みた。ドナー細胞をPKH26で染色しレシピエントの胚盤葉に移植した。このキメラ胚を培養しドナー細胞の挙動解析を試みた結果、ドナーの大部分は生殖原器に効率的に移住し、発生分化を開始することを確認した。鳥類における各品種の分子マーカ作成の研究も同時に行った。横斑プリマスロックおよび白色レグホンの細胞由来テンプレートDNAを精製した。このゲノムDNAをNotl-Mspl-Hindlllの制限酵素の組み合わせで消化した。これらのサンプルを用いてRLGSを行い品種特異的な多型を多数検出した。検出された多型は性染色体に由来するものやメチル化による多型に由来するもので有ろうと考察された。検出したDNA多型は生殖細胞キメラの分子識別マーカーとして胚発生初期から孵化後、性成熟に至まであらゆる発生、育成段階での分子識別に活用し得るものと思われた。本年度の研究によって得られた様々な新規知見を活用し来年度は同一ゲノム保有ニワトリ個体の作出に向け一層の研究の推進を図る。単一胚由来の生殖前駆細胞をドナーとし、雌雄のレシピエント胚に移植する。これらの雌雄キメラ(以下、単一キメラ)の生殖腺内でそれぞれ卵子および精子へ分化制御を試みた。これらの配偶子の受精によってドナー細胞とほぼ同一のゲノムを保有する子孫(以下、同一ゲノム個体)の作出を目的とした。ドナーとして、放卵直後の横斑プリマスロック、または、烏骨鶏の受精卵を使用した。レシピエントとして白色レグホンの受精卵を使用した。ドナーの受精卵をシャーレ上で割卵した。胚盤葉の周辺に濾紙リングを保定した。リングの周辺を眼科用の手術鋏を用いて切除した。胚盤葉を卵黄から採取し、さらに明域中央部の細胞塊のみを採取した。細胞塊の周囲に付着する余分な卵黄、卵白および血液を培地で緩やかに洗浄し完全に除去した。こうして胚盤葉の明域中央部に局在する生殖前駆細胞のみを選択的に採取精製した。この細胞をドナー細胞として利用した。レシピエントの受精卵を採取した。シャーレ上で割卵し濃厚卵白を除去した。受精卵に紫外線を照射し、胚発生の遅延を誘起した。胚盤葉明域中央部の細胞塊を物理的に除去しレシピエントとした。
神経内分泌細胞の調節性分泌経路へのタンパク質選別輸送機構の解明

神経内分泌細胞では、ペプチドホルモンや神経ペプチドは、粗面小胞体で合成された後、ゴルジ装置を経て、トランスゴルジネットワーク(TGN)から分泌顆粒に選別輸送されて、貯留され、細胞外刺激により分泌される(調節性分泌経路)。一方、外部刺激による調節を受けない、成長因子、膜蛋白質、血清蛋白質、酸性ホスファターゼ等は、TGNで細胞表面に移行する経路、エンドソームへ向かう経路へ選別され、輸送される(構成性分泌経路、TGN-エンドソーム・リソゾーム経路)。分泌顆粒へ輸送されるタンパク質の選別メカニズムは議論の多いところで不明な点が多い。申請者は、グラニンタンパク質が神経内分泌細胞の分泌顆粒に特異的に局在することから、その選別機構の解明を通してペプチドホルモンの選別機構も解明できると考えている。これまでに申請者は、クロモグラニンAと結合する蛋白質(セクレトグラニンIII)を同定して、細胞生物学的、生化学的解析を行い、セクレトグラニンIIIは、クロモグラニンAと分泌顆粒内の弱酸性、高カルシウム環境で強く結合し、クロモグラニンAの調節性経路への選別受容体として機能することを示した。本研究では、平成15年度、16年度に1)セクレトグラニンIIIは高コレステロール濃度の脂質組成をもつ分泌顆粒膜と直接結合して顆粒へ選別輸送される(J.Biol.Chem.279,3627-3634,04)、2)セクレトグラニンIIIとカルボキシペプチターゼE(CPE:分泌顆粒への選別受容体の一候補)の相互作用機序と、セクレトグラニンIIIが、ペプチドホルモンの普遍的な選別受容体として機能する(論文投稿中)、ことを明らかにした。これらの結果より申請者は、ペプチドホルモンはセクレトグラニンIIIやCPEなどの選別受容体により分泌顆粒へ選別され、その後、クロモグラニンAと凝集体を構成し、分泌に備えると考えている。本研究では、平成15年度に、セクレトグラニンIIIが調節性分泌経路へ選別される機構を解明した。私は、ショ糖密度勾配遠心法を用い、神経内分泌細胞より分泌顆粒膜画分を精製し、分泌顆粒中のセクレトグラニンIII量と分泌顆粒膜に結合しているセクレトグラニンIII量を比較した。その結果、80-90%のセクレトグラニンIIIが膜に結合していた。セクレトグラニンIIIは膜貫通領域を持たないので、分泌顆粒膜との結合様式を明らかにするため、I)セクレトグラニンIIIと膜貫通領域を持つ他の分泌顆粒局在タンパク質との結合、II)セクレトグラニンIIIと分泌顆粒膜の直接的な結合について検討した。I)Yeast two-hybrid法と、生化学的手法により、セクレトグラニンIIIと直接結合する膜貫タンパク質の同定を試みた。しかし有力な候補タンパク質は同定できなかった。II)セクレトグラニンIIIと分泌顆粒膜との直接結合を証明するため、大腸菌で発現しセクレトグラニンIIIと、試験管内で作成したリポソームとの結合を行った。リポソームは、神経内分泌細胞から単離した分泌顆粒膜と異なり、精製した脂質を混合して作るため、分泌顆粒膜に結合しているタンパク質の影響を除くことができる。その結果、セクレトグラニンIIIは分泌顆粒膜のコレステロール組成(65 mole%)のリポソームと弱酸性下で特異的に結合した。またセクレトグラニンIIIがコレステロールとスフィンゴリピッドから成るリピッドラフト・マイクロドメインあるいはコレステロール富む

マイクロドメインに結合している可能性を調べたところ、セクレトグラニンIIIは分泌顆粒膜のコレステロール分子に直接結合することが明らかとなった。即ち、セクレトグラニンIIIは高コレステロール濃度の脂質組成をもつ分泌顆粒膜と弱酸性下で直接結合することが示された。申請者は、ペプチドホルモンの調節性分泌経路への選別機構解明を目標としている。これまで申請者は、分泌顆粒に特異的に局在するクロモグラニンAに着目し、クロモグラニンAと結合するタンパク質としてセクレトグラニンIIIを同定、セクレトグラニンIIIがクロモグラニンAの調節性分泌経路への選別受容体として機能する可能性を示した。またセクレトグラニンIIIが調節性分泌経路の分泌顆粒膜と直接結合して選別輸送されることを明らかにした。本研究では、平成16年度に、セクレトグラニンIIIとカルボキシペプチターゼE(CPE:分泌顆粒への選別受容体の一候補)の相互作用機序と、セクレトグラニンIIIが、ペプチドホルモンの普遍的な選別受容体として機能する可能性、について検討した。申請者は、電子顕微鏡下で同一の分泌顆粒中にセクレトグラニンIIIのみ集中しているマイクロドメイン、CPEのみ集中しているマイクロドメイン、セクレトグラニンIIIとCPEが混在しているマイクロドメインが存在する像を観察した。この形態学的観察を裏付けるために、セクレトグラニンHIとCPEが結合することを生化学的解析で実証した(論文投稿中)。解析の結果、セクレトグラニンIIIはCPEと分泌顆粒内環境である高カルシウム・酸性条件下で結合した。またCPE欠損マウスを用いて、セクレトグラニンIIIの局在、ペプチドホルモンの選別輸送について検討したところ、セクレトグラニンIHはCPE非存在下でも顆粒膜直下に局在し、ある種のペプチドホルモンの選別輸送として機能していることを見いだした。さらにセクレトグラニンIII、CRE、クロモグラニンAのペプチドホルモン選別輸送での関係を調べたところ、ペプチドホルモンはセクレトグラニンIIIやCPEにより分泌顆粒へ選別され、その後、クロモグラニンAと凝集体を構成することが明らかとなった。
動力学的断層破壊モデルに基づく高周波地震動の放射生成メカニズムの研究

短周期地震動の生成メカニズムを解明するためには,断層の複雑な破壊過程を詳細に調べる必要がある。そのためには、破壊物理に基づく動力学的断的層破壊モデルを使う必要がある.本研究では、最近の被害地震の動力学モデルを作成し、そのモデルに基づく短周期地震動の計算手法を開発する。そして,その手法を用いて、実際の地震の断層近傍の記録から、短周期地震動の生成に大きな影響を与える動力学的断層破壊パラメータを推定する。断層の動力学的破壊断層の動力学的破壊モデルを作成するためには,断層の摩擦構成則のパラメータを求める必要がある。そのため,運動学的モデルを用いて、大地震のせん断応力履歴を調べ,断層の摩擦構成則のパラメータを推定する。本研究では2000年鳥取県西部地震(M7)の動力学的断層破壊パラメータを上記の手法により推定し、断層動力学的破壊を考慮した差分法を用いて、鳥取県西部地震の動力学断層破壊モデルを作成した。短周期地震動の生成メカニズム短周期地震動の生成に一番大きな影響を与えるパラメータは破壊速度の局所的な変化である。これを明らかにするため,動力学的モデルの断層面内の破壊時間を求め、破壊速度のグラディエントを計算した。そして,動的モデルから求めた応力降下量と破壊速度のグラディエントの積を取ることによって、断層面内において短周期地震動が強く生成される位置を明らかにした。断層の動力学破壊モデルと短周期地震動手法の開発上記の短周期地震動の生成メカニズムの物理モデルを用いて,短周期地震動の計算手法を開発した。そのためには、破壊物理に基づく動力学断層破壊モデルを使う必要がある.本研究では、最近の被害地震の動力学モデルを作成し、そのモデルに基づく短周期地震動の計算手法を開発する。そして,その手法を用いて、実際の地震の断層近傍の記録から、短周期地震動の生成に大きな影響を与える断層破壊パラメータを推定する。昨年度、2000鳥取県西部地震(M7)の断層動的破壊パラメータを上記の手法により推定した。今年度は,断層動力学的破壊を考慮した差分法を用いて、鳥取県西部地震の動力学断層破壊モデルを作成した。短周期地震動の生成メカニズム短周期地震動に一番大きな影響を与えるパラメータは破壊速度の区間的な変化である。そして,動的モデルから求めた応力降下と破壊速度のグラディエントの積を取ることによって、断層面内において短周期地震動が大きく生成する位置を明らかにした。

短周期地震動の生成メカニズム短周期地震動の生成に一番大きな影響を与えるパラメータは破壊速度の局所的な変化である。これを明らかにするため,動力学的モデルの断層面内の破壊時間を求め、破壊速度のグラディエントを計算した。そして,動的モデルから求めた応力降下量と破壊速度のグラディエントの積を取ることによって、断層面内において短周期地震動が強く生成される位置を明らかにした。断層の動力学破壊モデルと短周期地震動手法の開発上記の短周期地震動の生成メカニズムの物理モデルを用いて,短周期地震動の計算手法を開発した。
神経移植によって軸索再生したネコ網膜神経節細胞の光情報伝達機能

麻酔下で成ネコの視神経を球後で完全に切断し、その切断端に自家坐骨神経の移植手術を行った。その後生存し軸索再生する網膜神経節細胞の光情報伝達機能を電気生理学的に検討し、以下の研究成果が得られた。(1)手術後約60日の動物を再び麻酔・非動化し、手術用顕微鏡下で移植片を細く裂いた細線維束から銀線電極を用いて、再生軸索の単一ユニット活動を記録し、それらの受容野特性を調べた。ほとんどの細胞が受容野中心のスポット光刺激に対して、一過性または持続性などの正常に近い反応性をもち、各細胞型への分類が可能であった。286個の内、142個はY細胞、113個がX細胞、19個がW細胞で残り12個分類不能であった。各細胞のON中心型/OFF中心型を調べると、X細胞ではすべてがON中心型であり、OFF中心型X細胞の軸索が再生していない可能性が示唆された。受容野中心の直径の大きさは網膜中心部のX細胞で拡大しているのを除けば、正常網膜での各細胞型とほぼ同じであった。(2)坐骨神経移植ネコでの網膜神経節細胞全体の機能評価をするために、パターン反転網膜電図の記録をおこなった。実験には視神経切断ネコと、視神経切断と同時に坐骨神経移植を行ったネコを用意し、手術後2-8週間にわたり経時的に網膜電図を記録し、各々の時間周波数、空間周波数での振幅の変化を調べた。その結果、視神経切断ネコにくらべ移植ネコではパターン反転刺激で賦活される電位の振幅の減弱の経過が緩徐であった。この結果は、以前われわれが得た、網膜神経節細胞(特にベータ細胞)の逆行性変性が移植によって救済されるという形態学的研究の結果を支持するものである。この網膜機能評価法は坐骨神経移植ネコのみならず視神経障害ネコ一般、さらには臨床的にも網膜・視神経機能評価法として有用であると考えられた。成ネコの視神経を球後で完全に切断し、その切断端に自家坐骨神経の移植手術を行った。手術後最低60日以上たったのち動物を再び麻酔・非動化し、手術用顕微鏡下で移植片を細く裂いた線維束から銀線電極を用いて、網膜神経節細胞の再生軸索の単一ユニット活動を278個記録し、受容野とその光反応性を決定した。ほとんどの細胞が受容野中心のスポット光刺激に対して、一過性または持続性などの正常に近い反応をもっており、各細胞型への分類が可能であった。軸索再生した網膜神経節細胞の細胞型ごとの出現頻度はY細胞が48.2%、X細胞が40.6%、W細胞が6.8%、分類不能が4.3%であり、この出現頻度を正常ネコの場合と比較すると、Y細胞が最も軸索再生しやすいことがわかった。また、各細胞のON中心/OFF中心型を調べると、X細胞ではすべてがON型であり、OFF型X細胞の軸索が再生していない可能性が示唆された。受容野中心は大部分の細胞において、正円に近い楕円形をしており、その直径の大きさは全体として、網膜周辺部にいくにつれて増加する傾向を示した。また同じ偏心度においてはY細胞とW細胞は、X細胞よりも大きな受容野を持ち、正常網膜での傾向が保たれていた。しかし、軸索再生した網膜神経節細胞ではY,X,W細胞ともに正常でのそれらの細胞と比較して網膜の中心部での受容野中心が拡大していることが明らかとなった。昨年度の電気生理学的研究から、坐骨神経の自家移植によって再生したネコの視

神経線維が、光情報伝達機能を維持できることが明らかになった。しかしこれまでの単一線維からの電気生理学的記録では、軸索切断部位から2-4cmにわたって軸索再生してきた網膜神経節細胞の光情報伝達機能しか調べることが出来ないし、また移植ネコで実際に移植が成功しているかどうかをあらかじめ知ることが出来ない。一方、別に行った形態学的研究から視神経切断後に坐骨神経を移植した場合、軸索再生は不十分であるが細胞体が生存している網膜神経細胞が多数見いだされており、これらの機能評価も単一線維からの記録では不可能である。そこで本年度はこれらの点をふまえ、坐骨神経移植ネコでの網膜神経節細胞全体の機能評価をするために、パターン反転網膜電図の記録をおこなった。実験には視神経切断ネコと、視神経切断と同時に坐骨神経移植を行ったネコを用意し、手術後1-4週間にわたり経時的に網膜電図を記録し、各々の時間周波数、空間周波数での振幅の変化を調べた。その結果、視神経切断ネコにくらべ移植ネコではパターン反転刺激で賦活される電位の振幅の減弱が緩徐であった。その程度は特に低い時間周波数のパターン反転によって誘発される網膜電位で著明であった。この結果は、視神経移植によってX細胞(形態学的にはβ細胞)の逆行性変性がとくに救済されるという形態学的研究の結果をよく確認するとともに、今回行ったパターン反転網膜電図の記録による網膜機能の評価解析法が適切であったことを示している。この網膜機能評価法は坐骨神経移植ネコのみならず視神経障害ネコ一般、さらには臨床的にも網膜視神経機能評価として有用であると考えられる。
多様性を尊重する異文化間教育を担う教員の養成－欧州審議会とNGOの共同研究から－

本研究の主たる対象である欧州審議会(Council of Europe)が実施している教員研修プログラムであるペスタロッチプログラム(Pestalozzi Programme)は、加盟国の教員養成、研修支援等の組織と提携して教員の異文化間教育研修を行うとともに、教員の異文化間教育研修に関する理論的研究を行うものである。平成30年度は本研究の最終年度として、これまでに行った調査研究、海外での研究発表と関係分野の専門家との研究交流をうけてとりまとめ、関連学会である日本比較教育学会において発表した。とりまとめた知見は主に以下の点である。1多文化化が現実化した欧州各国において、従来の国民国家を想定した、単一文化的な国家、教育環境を念頭に置いた教員養成、研修は、大幅に変更せざるを得なくなっていること、2そのために新たな多文化社会状況を反映する多文化的な学校、つまり生徒も保護者も文化的に多様な背景を持つということを想定した異文化間教育訓練が教員には必須であること、3こうしたものへの対応として、欧州審議会ではペスタロッチプログラムにより、多文化社会の教員像、生徒に必要な諸能力像(コンピテンシー)の明確化がなされ、4これに見合った、具体的な教員研修プログラムや研修を支える理念が多く作成(試作)されていることなど、が明らかになり、実際の訓練プログラムについての資料をも収集することができた。本研究の課題とする教員の異文化間研修、訓練について、研究対象である欧州審議会(Council of Europe)の教員研修プログラムについての資料の収集、研究者との交流により情報収集を行い、次年度以降の研究を進めるために基礎的な資料の整備を行った。この国際機関は近年の移民問題が深刻化するヨーロッパにおいて、異文化間教育に基づく教員研修、養成分野の理論的、実践的研究を長年にわたりリードしてきており、本研究の主たる研究対象となっている組織であり、今後の研究推進のための基本的な資料を収集することが出来た。またマイノリティへの偏見、差別の軽減を目指して教員への異文化間教育研修、人権教育研修、ホロコースト教育研修を行っている国際NGOアンネ・フランク・ハウス(財団、Anne Frank House)を訪問し、アンネ・フランクの日記や資料、アンネ・フランク巡回展などに関連して行われている教員研修に関する情報を収集、具体的な研修の実施状況とその課題についての聞き取り(メールによる情報交換を含む)を行った。その他に、国内のEU、欧州審議会関係の資料を収集、保存している大学や関係機関の図書館、資料センターを訪問し関連する資料の収集整理を行った。さらに、現在までの研究に関する知見をギリシアで行われた国際学会(国際異文化間教育学会、International Association of Intercultural Education)の年次大会において研究発表を行い(2015年7月1日)、関連分野の研究者との研究交流を行うとともに、今後の研究に対してネットワークづくりを行った。当初計画した初年度の課題である、基本的な資料の収集、欧州審議会及びアンネ・フランクハウスをはじめとするEU地域における本研究課題の現状、その課題を把握するとともに資料の収集を行うことが出来た点、学会発表を行ったことでこの分野での研究者との知己を得ることが出来、研究交流の範囲をさらに広げることが出来たこと、収集資料の整理を進められていることが挙げられる。以上、初年度に目標とした点についてほぼ達成できたことにより、上記のような評価を行った。本研究の対象である欧州審議会(Council of Europe)の教員研修プログラムであるペスタロッチプログラム(Pestalozzi Programme)は、加盟国の教員養成団体と提携して教員の異文化間教育研修を行うとともに、異文化間教員研修に関する理論的研究を行っている。平成28年度は、昨年行ったこのプログラムによる教員研修の実際に関する情報の収集に加え、ペスタロッチプログラムの教員養成に関する理論的研究に関する資料を収集し、その分析を進めた。また、欧州審議会の異文化間教員養成、研修プログラムは、欧州における各国の行政や研究機関、民間研究団体との連携の元に行われているが、そうしたなかからオランダのアムステルダムに本部を置く国際NGOであるアンネ・フランク財団(Anne Frank House)を訪問し、異文化間教育、偏見の除去に関する教員研修プログラムについて、その実情を調査し、担当者へのインタビューを行い、教員への異文化間教育、研修の実際についての知見を深めた。さらに、現在までの知見について、関連分野の国内外の研究者との意見交流の機会を得るために、研究関連分野の国際学会である国際異文化間教育学会(International Association of Intercultural Education)の年次大会(2016年9月3日9日、ブダペスト)と国内学会である異文化間教育学会(2016年6月5日)及び日本比較教育学会(2016年6月5日)において発表を行った。そのほか国内の関連機関において欧州審議会及びEUの関連資料を収集し、分析を進めた。本年度に予定していた計画に沿って研究を進めることができた。すなわち、実地調査で訪問したアンネ・フランク財団(とくに国際部研究グループ)の研究院との情報交換、あるいはこの財団の実施している研修に参加することができたこと、研究発表を行った国際学会での研究交流、資料収集も順調に行えたこと、そのほか収集資料の分析についても当初予定通りで進んでいる。以上から、上記のような判断をした。

平成29年度は、第2年度までに行った調査研究、海外での研究発表と関係分野の専門家との研究交流をもとにとりまとめた知見について、主たる研究対象である欧州審議会のペスタロッチプログラムの責任者であるJ. Huber氏を訪問し、研究成果に関するレビューを受けた。以上の調査研究の成果をもとに、研究テーマについて得られた知見をとりまとめた。特に、1多文化化が現実化した欧州各国において、従来の国民国家を想定した、単一文化的な国家、教育環境を念頭に置いた教員養成、研修は、大幅に変更せざるを得なくなっていること、2そのために新たな多文化社会状況を反映する多文化的な学校、つまり生徒も保護者も文化的に多様な背景を持つということを想定した異文化間教育訓練が教員には必須であること、3こうしたものへの対応として、欧州審議会ではペスタロッチプログラムにより、多文化社会の教員像、生徒に必要な諸能力像(コンピテンシー)の明確化がなされ、4これに見合った、具体的な教員研修プログラムや研修を支える理念が多く作成(試作)されていることなど、が明らかになり、実際の訓練プログラムについての資料をも収集することができた。ただし、研究成果についてのとりまとめに時間を要したために、成果発表の場所を国内の関連学会に変更し、2018年度の発表に向けての調査報告の作成を行った。研究成果のとりまとめのために行った研究レビューにより所期の目的であるペスタロッチプログラムについての特色や現状、理論的到達点はかなり明らかになったと言える。しかしながら、関連学会での発表ができなかったので、それを平成30年度(2018年度)に繰り延べた点がやや遅れたという判断になった。なお、成果発表は平成30年(2018年)6月の日本比較教育学会にて行う予定であり、当初の計画を達成する予定である。本研究の主たる対象である欧州審議会(Council of Europe)が実施している教員研修プログラムであるペスタロッチプログラム(Pestalozzi Programme)は、加盟国の教員養成、研修支援等の組織と提携して教員の異文化間教育研修を行うとともに、教員の異文化間教育研修に関する理論的研究を行うものである。平成30年度は本研究の最終年度として、これまでに行った調査研究、海外での研究発表と関係分野の専門家との研究交流をうけてとりまとめ、関連学会である日本比較教育学会において発表した。とりまとめた知見は主に以下の点である。
超分子内電子移動反応における分子内再配列

溶媒の再配列効果をうけず、また配置のはっきりした結晶中での超分子内電子移動過程を解析することで、その内部再配列エネルギーを検討することを目的としている。微結晶を分散させた錠剤を用いて過渡吸収を測定する方法を開発し、固相中での電子移動過程を観測できるようにした。赤外線吸収測定のKBr錠剤法と同様に透明な錠剤を作成するが、KBrより熱伝導度のよいKClを用いて、レーザー励起による試料の損傷を避けた。また合成シリカゲル中に単分散吸着させた固相における電子移動も解析した。これらでは、過渡吸収の測定だけでなく発光の測定も可能で、発光減衰のみならず発光強度も精度よく比較できる。Ru^<2+>とCo^<3+>を架橋配位子で繋いだ複核錯体超分子(逆戻り電子移動が遅いことが特徴)を中心に研究を進めている。複核錯体微結晶ではRu^<2+>-MLCT励起状態からの電子移動速度定数が溶液中より一桁遅い。過渡吸収の測定では励起レーザー光強度を高めて測定するので、結晶中では励起状態密度が高くなり励起状態間の二分子反応(T-T反応)も起きるので、そのT-T反応の過程の解析も行い、電子移動生成物であるRu^<3+>及びRu^<1+>を確認した。超分子内電子移動速度が速ければ、このT-T反応の影響を受けにくい。そこでパイ電子系でより相互作用も強く、より固定化された架橋配位子でRu^<2+>とCo^<3+>を繋いだ新たな超分子錯体を合成し、より短い時間領域(フェムト秒時間領域のレーザーを使用)の電子移動過程の解析を、微結晶中、シリカゲル中単分散吸着状態、さらに溶液中で進めている。ナノ秒領域の過渡吸収及び発光測定システムを、ここで(9年度)購入した超高速デジタルオシロスコープ(500MHz)を利用してコンピュータによるオンライン解析を行い、より高い測定精度で、僅かな変化の解析をも行っている。また9年度に購入した高速コンピュータを用いて、一次反応と二次反応が並行する場合等の解析を行った。溶媒の再配列効果をうけず、または位置のはっきりする結晶中での電子移動過程を解析することで、その内部再配列エネルギーを検討することを目的としている。固相(微結晶)での電子移動過程の過渡吸収を測定する方法を開発した。赤外線吸収測定に用いるKBr錠剤法と同様であるが、レーザー励起による試料の損傷を避けるためKBrに代えてより熱伝導度のよいKClを用いて、直径1cm厚さ1mmの透明な錠剤を作成した。過渡吸収の測定だけでなく、発光の測定においても減衰のみならず強度も精度よく比較できるよい方法である。Ru^<2+>とCo^<3+>を架橋配位で繋いだ複核錯体を、錠剤に分散された系について研究を進めている。複核錯体の一つでRu^<2+->MLCT励起状態からの電子移動速度定数が室温溶液中で1.2×10^9s^<-1>の場合は、室温結晶中では励起状態の減衰は1.5×10^8s^<-1>と一桁遅くなった。

結晶中での過渡吸収の測定では励起レーザー光強度を高めて励起状態量を高める必要があるが、励起状態密度が高いときには励起状態間の二分子反応(T-T反応)も起きる。そのT-T反応の過程の解析も行い、電子移動生成物であるRu^<3+>及びRu^<1+>を確認した。ナノ秒領域の過渡吸収及び発光測定システムを、ここで新規に購入した超高速デジタルオシロスコープ(500MHz)を利用してコンピュータによるオンライン解析を行っている。これまでより測定精度が向上し、僅かな変化の解析が可能となった。新規に購入した高速コンピュータを利用して、一次反応と二次反応が並行する場合等の解析を行っている。これまではっきりしていなかった、より短い時間領域(フェムト秒時間領域)の電子移動過程の測定もとりかかっている。溶媒の再配列効果をうけず、また配置のはっきりした結晶中での超分子内電子移動過程を解析することで、その内部再配列エネルギーを検討することを目的としている。微結晶を分散させた錠剤を用いて過渡吸収を測定する方法を開発し、固相中での電子移動過程を観測できるようにした。赤外線吸収測定のKBr錠剤法と同様に透明な錠剤を作成するが、KBrより熱伝導度のよいKClを用いて、レーザー励起による試料の損傷を避けた。また合成シリカゲル中に単分散吸着させた固相における電子移動も解析した。これらでは、過渡吸収の測定だけでなく発光の測定も可能で、発光減衰のみならず発光強度も精度よく比較できる。Ru^<2+>とCo^<3+>を架橋配位子で繋いだ複核錯体超分子(逆戻り電子移動が遅いことが特徴)を中心に研究を進めている。複核錯体微結晶ではRu^<2+>-MLCT励起状態からの電子移動速度定数が溶液中より一桁遅い。過渡吸収の測定では励起レーザー光強度を高めて測定するので、結晶中では励起状態密度が高くなり励起状態間の二分子反応(T-T反応)も起きるので、そのT-T反応の過程の解析も行い、電子移動生成物であるRu^<3+>及びRu^<1+>を確認した。超分子内電子移動速度が速ければ、このT-T反応の影響を受けにくい。そこでパイ電子系でより相互作用も強く、より固定化された架橋配位子でRu^<2+>とCo^<3+>を繋いだ新たな超分子錯体を合成し、より短い時間領域(フェムト秒時間領域のレーザーを使用)の電子移動過程の解析を、微結晶中、シリカゲル中単分散吸着状態、さらに溶液中で進めている。ナノ秒領域の過渡吸収及び発光測定システムを、ここで(9年度)購入した超高速デジタルオシロスコープ(500MHz)を利用してコンピュータによるオンライン解析を行い、より高い測定精度で、僅かな変化の解析をも行っている。また9年度に購入した高速コンピュータを用いて、一次反応と二次反応が並行する場合等の解析を行った。
都市建築空間における認知ギャップとプレザントネスの関係に関する研究

同じ場所であってもアプローチの違いによって場所の評価が変わり、楽しいという積極的な快適性プレザントネスが生じる場合がある。この様子を実際の住宅と都市空間で確認した。また、この関係は気候にも影響を受けると思われ、住宅においては四季の実験を行い、室内外の環境差が大きい夏冬に顕著となることが分かった。都市空間の実験では、動画による実験も行い、実空間での評価との違いを明らかにした。24年度は、23年度夏から連続して行っていたトヨタホーム住宅展示場にあるモデルハウスでの被験者実験の春期実験を行った。これにより、四季がすべて揃った。アプローチの違いによる印象評価の違いはすべての季節において現れた。この傾向は外部との接触のある空間で顕著に見られた。また外部温熱環境の厳しい夏期と冬期の方がおだやかな秋期・春期よりも強く現れた。すなわち、住宅においては、光環境の変化によっても認知ギャップが生じるが、温熱環境の変化がさらにそれを強調することが分かった。25年度は、実際の外部空間での被験者実験を行った。また、通常のビデオ撮影・スクリーン投影と魚眼レンズによる動画撮影・魚眼レンズによる3次元半球スクリーン投影の2種類で被験者実験を行った。同時に現場で採取した環境音を実験時に再生した。いずれも同じ評価場所であってもアプローチが2種類ある設定を行い、1箇所を除き3種の実験で同じ場所・アプローチを採用した。結果として、現場の実験から、主要な2因子は「開放性」「安定性」であり、両者の中間に快適性が布置され、当初の仮説をほぼ裏付ける結果となった。認知ギャップは、「開放性」「安定性」両方あるいはどちらか片方において出現した。平面スクリーンおよび3次元半球スクリーンでの実験の場合は、「安定性」因子における場所・アプローチの差が現場実験のようには広く分布しなかった。「開放性」因子では現場実験同様の場所・アプローチの差が出現した。これは、水平より上の情報に対して水平より下の情報がスクリーン投影では得られにくいことを示していると思われる。3次元スクリーンはかなり広い範囲をカバーしているのであるが、それでも直下の足元付近の情報が十分ではないと考えられる。以上のように、現場実験においてはほぼ仮説通りの結果を得ることができるが、動画による実験ではやや制限があることが分かった。23年度は、トヨタホームの住宅展示場にある2棟のモデルハウスを用いて被験者実験を行なった。実験内容は、入口等外部環境も含めた住宅における各場所について、同一場所でもその場所に至るアプローチによって場所の印象評価が変わるというもので、合わせて温熱環境および光環境の物理量測定および心理評価も行なった。実験は夏期・秋期・冬期と行い、自然環境の変化とそれに伴う室内環境の変化を調べ、前述したアプローチの違いによる場所の印象評価への影響を調べた。24年度に入るが春期実験を加えて通年の実験が終了する。夏期・秋期・冬期の季節による場所の印象評価の違いが検出され、温熱環境・光環境と対応する状況を把握した。アプローチの違いによる印象評価の違いも検出され、初期の仮説通りとなった。この認知ギャップについては光環境の影響が強く、各場所の光環境の季節差と対応が強かった。温熱環境についても認知ギャップへの影響があると予想していたが、モデルハウスという実際の環境で温熱環境について色々なバリエーションを作ることが難しく、今後さらに工夫が必要であることがわかった。24年度の計画では、屋外環境についての認知ギャップを検討することにしており、そのための基礎データともなる知見が得られた。ビデオによる動画および周辺音を加えた実験室実験も24年度に計画しており、そのための実験室準備を行った。また、実際の都市屋外環境、上述のモデルハウスの実験においてビデオ撮影と周辺音録音の試行を行い準備を進めた。初年度の研究は、春期の実験を行なって1年間の実験が終了する。実験準備は整っており、順調である。通年の実験を行って初めて夏期・冬期の結果の解釈が十分可能になる。そのため、まだ断定的な結論はできていないが、これまでの結果では前述のようによい結果が出ている。24年度の実験の準備も順調であり、全体としておおむね順調に進展していると言っていいと思っている。24年度は、主として屋外空間における実験を行う。秋期実験がメインとなるが、夏期・冬期の実験も行う。現場実験を主としたいが、最近は防犯・治安の関係で屋外実験がしにくくなっている。そのため、動画・静止画による実験室実験も行う。また魚眼レンズによる3次元球面スクリーンによる実験室実験を行う。周辺音を負荷した場合の実験も行う予定である。23年度の続きとしてモデルハウスにおける春期実験も行い解析を進め、住宅内の認知ギャップについては一応の結論をまとめる予定である。必要な機材は揃っているので、解析ソフト、測定のための消耗品、被験者実験の謝金、実験および資料収集のための旅費が必要である。
東日本大震災における遠隔地からのボランティアの費用と便益に関する研究

東日本大震災における被災地は、首都圏・大都市圏からは移動や宿泊費等がかさむ遠隔地である。そのため、活動要請が長期化すれば、ボランティアの時間や費用の効率性の検討が不可欠になる。本研究では、遠隔地からのボランティア活動の実態や問題に関する実証的分析を試みた。第1に、被災地の遠隔地に住む人々の、被災地でのボランティア活動の参加状況や活動意向を統計調査により明らかにした。第2に、活動支援金助成機関のホームページの情報を活用し、受給団体の活動報告書を分析し、遠隔地にある団体への支援の問題や課題を検討した。ボランティアの効果や費用を金銭タームに換算するためには、今後さらに方法論の検討が必要である。1.研究の目的:東日本大震災後の復興支援については、被災地と被災地外では関心の度合いに差が生じている。そこで、遠隔地の人々が被災者支援として取った行動を明らかにし、遠隔地からの支援のあり方を検討することを目的とした。2.研究の方法:2013年度は3つのアプローチで研究に取り組んだ。12012年度に実施した防災訓練参加者調査の詳細な分析である。2中央共同募金会の「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」の受給団体の分析である。同会のホームページに掲載された団体リスト、及び、活動報告書を用いて、データベースを作成した。今年度は2011年5月2012年12月の受給団体について、所在地による活動状況の違いなどを明らかにした。3昨年度の防災訓練参加者調査から派生した研究課題であるが、しばしば防災訓練に取り入れられているゲーム「クロスロード」を実施し、回答を収集した。3.研究の成果:1防災訓練への評価と防災意識に関する論文、及び、震災時に想定される避難所運営に対する意識に関する論文を作成した。防災意識については、基本的に年齢差が大きかった。一方、避難所運営に対する意識は日常的に地域活動にどのように関わっているかの影響が大きかった。2ボラサポ募金受給団体件数は、被災地から遠隔地であればあるほど、少なくなっていた。また遠隔地の団体では、とくに短期的活動において移動コストが相対的に大きいことが示唆された。これに対して被災地の団体では助成額に比して、実活動日数や参加延べ人数が多かった。したがって、被災地の団体への助成のほうが効率的といえるが、今後は遠隔地を助成することによる被災地への関心の増大や寄付行動などへの効果も検討することが必要である。3大学での講義や演習の履修者を対象に、災害ボランティアのジレンマ状況で取るべき選択肢を討論させ、学生の属性による判断の違いを分析した。1.研究の目的:東日本大震災の被災地から遠隔地に住む人々が、どのような支援行動・意識を示したか、また、どのような防災意識を持っているかを明らかにすることを、目的とした。阪神・淡路大震災ボランティア調査委員会調査(サンプル数10,000人)によれば、阪神・淡路大震災の際の活動者は、その6割が兵庫県と大阪府の居住者であった。しかし、ボランティアへの活動要請が長期化している東日本大震災では、被災三県だけでなく、首都圏に住む人々を活動に取り込む方策を検討する必要がある。そのため、遠隔地の人々の行動や意識を明らかにすることは意義があるといえる。2.研究の方法:埼玉県飯能市で実施された2012年度九都県市合同防災訓練の参加者を対象に自記式調査を実施した。回答者は市内14学校区の訓練会場において、避難所設営訓練や小学校での児童引き渡し訓練に参加した1,609名である。調査実施日は2012年9月2日(訓練当日)30日である。質問項目は、東日本大震災被災地への協力、防災訓練に対する評価、防災意識・知識、個人の基本的属性(年齢・性別・同居家族・職業)、日常的な地域活動等である。3.調査の結果:東日本大震災への協力として、1)2011年3月2012年8月の募金額、2)被災地ボランティアの望ましさ(活動期間と自己負担額が異なる4つの仮想的活動ケースに対する評価等)、について質問した。防災訓練参加者を「福祉ボランティア型」「社会教育型」「地縁型」「地域活動不参加型」に類型化したところ、「地域活動不参加型」は募金額が際だって少なく、被災地ボランティアにも否定的であった。これに対して、「福祉ボランティア型」は最も募金額が多く、被災地ボランティアへの活動意向も高かった。ただし、補助金付きの活動に比べて全額自己負担の活動に対しては評価が低かった。被災地ボランティアに対する支援金の重要性が示された。1.研究の目的:東日本大震災は首都圏・大都市圏からは遠隔地での災害であり、被災地への移動費用や時間費用が大きい。

そこで本研究では、遠隔地からのボランティアに対してどのような支援が適切であるのか検討することを、目的とした。便益に対する費用に着目し、1ボランティアのコスト意識と活動意向の関連を分析した。またとくに、2参加費用の負担が制約となりがちな学生・学校のボランティア団体を取り上げ、主体的な参画を可能にする条件を明かにすることを課題とした。さらに、3震災・復興ボランティアの支援金受給団体のデータベースを充実させる作業を、引き続き行うこととした。2.研究の方法:目的1については、助成期間の1年次に埼玉県飯能市で行った防災訓練参加者調査のデータを、目的2については、1年次後半から作成を開始した中央共同募金会のホームページからの「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」の受給団体データベースを使用した。また、目的3では、中央共同募金会からの支援金を受給しているNPO法人について、内閣府ホームページの「NPO法人ポータルサイト」の情報を追加することとした。3.研究の成果:目的1については、ボランティア活動の種類や期間、補助金の有無などのいくつかの条件を提示した仮想質問により、活動意向の強さを分析した結果、活動期間の長短よりも補助金の規定力が大きいことが示唆された。目的2については、中央共同募金会の支援金(2011年4月2014年5月募集分)の受給団体2,676のうち、学校・学生団体89について、活動の内容、期間・日数、活動者の構成・人数などを明らかにした。さらに2つの次元(I.学生主導ーII.学校主導、A.参画ーB.参加)を設定して団体を4分類し、各類型の規定要因を分析した。目的3については、NPO法人の「活動計算書」及び「財務諸表の注記」を追加し、データベースを更新した。社会学1.防災訓練参加者調査の分析:東日本大震災における募金行動については未分析であるが、調査票の質問項目の4分の3程度までを、今年度の2本の論文において分析することができた。2.中央共同募金会の活動支援金受給団体の分析:計画当初は今年度に予定していた「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」の受給団体のデータ入力を、昨年度の1月から前倒しで開始した。その結果、公開済みの活動報告書の情報について、9月頃までにデータベースを作成することができ、順調に作業が進行していたと評価できる。しかしその後、中央共同募金会にボラサポ募金の活動状況分析を日本NPO学会に委託するという動きが生じた。その分析の結果は、2014年3月に学会大会において一部公表されている。委託をした分析データにはホームページへの非公開情報も含まれており、情報量が多い。本データベースは劣勢に置かれることになり、そのため極めて残念であるが、2013年10月以降のデータ入力を見合わせている。今後は更新を行わず、2014年度は第19回助成分のデータベースにもとづく分析を行う予定である。とはいえ、震災後1年6ヶ月頃までの活動の状況について、1正式団体名称,2団体所在市区町村,3活動概要,4活動地域,5助成金額,6団体代表者名,7活動名,8活動開始日と終了日,9実活動日数,10参加延べ人数,11活動した場所や拠点,12活動の対象者,13協力・連携した団体や機関,14活動した内容,が入力されており、様々な分析の可能性がある。3.防災ゲーム「クロスロード」の実施と分析:今年度は「クロスロード」に関する情報収集や文献の整理を行った。
インターネット利用によるインター・アクティブ方式の方言認知地図の開発

「方言認知地図」とは、方言分布に対する一般話者の言語意識を示した地図である。私は、これまで「方言認知地図」に関する様々な研究を行い、資料を収集してきた。そこで、多くの研究者にこの方言認知地図のデータを利用してもらうため、これをインターネット上で公開し、しかも、その地図を表示するための条件を利用者が選択できるようにすることを考えた。「方言認知地図」の集計用プログラムはすでに開発されており、このプログラムに基づいて、HTML形式のユーザーインターフェースを作成し、これが大阪樟蔭女子大学日本語研究センターのホームページに設置されている。これまでは、「方言認知地図」の研究例として、2つのインフォーマント集団による「関西弁」の領域比較、「標準語」の認知領域、近畿地方の中の細分化などの分析がある。さらに、最も「感じのいいことば」と意識されている領域を地図上で表す方法、インフォーマントの地元方言の認知領域からそのアイデンティティを追究する方法、実際の方言境界線と方言認知地図との相違の要因を探る方法、そして2枚の地図の統計学的検定を行い、その結果を地図上に表示する方法などを模索した。今回、PDQを使い、ソウルの中央大学校の任栄哲(イムヨンチュル)副教授と共同で韓国語の方言の認知領域に関する研究を行っており、その成果の一部をインターネットで公開している。そして、利用者が自由に選択して、それぞれの種類の地図が表示されるように、この方言認知地図集のインターネット上での公開は、日本語の方言学に一大貢献を与えるものであると確信している。
放射線の変異誘導を抑制するヒトの生理機構におけるシャペロンとオートファジーの役割

本研究では、ヒト細胞の放射線応答・変異誘導調節に関して、シャペロン・オートファジーネットワークという新規のシグナル伝達メカニズムを提唱し、次の研究成果を得た。(1)HSP27などのシャペロン類が紫外線致死抵抗化に関わることを、我々は見出している。今回、HSP27に結合する分子として、anexin IIを同定した。siRNA処理によって、annexin IIの発現を抑制すると、紫外線に対し細胞が致死感受性化した。このことから、HSP27を介した紫外線応答にannexinIIが関わっていることが示唆された。(2)放射線応答に関わる分子の網羅的解析を2D-DIGE法により行い、X線照射後に核内で発現量の変動するタンパク分子を複数同定した。これらのうち、糖代謝系酵素aldolaseAは、X線照射後に核内への局在化が見られ、またsiRNA処理によってaldolase Aの発現を抑制すると、X線に対し細胞が致死感受性化したことから、放射線応答に関わる新たなaladolase Aの機能を明らかにした。(3)HSP27発現を抑制した細胞を使用し、ウェスタンブロット法でオートファジーのマーカー蛋白であるLC3の脂質修飾変化が見られるか調べたが、HSP27の発現低下によるLC3の量の変動は見られなかった。(4)酸化障害度が放射線感受性にも関わる可能性があることから、ヒト血清中のヒドロペルオキシド量測定をしたところ、糖尿病などの疾患患者においては、高値を示す傾向が見られた。このような酸化障害レベルが高い血清を得、血清因子による変異誘導の調節活性レベルとの関連を調べている。本研究では、細胞の放射線応答・変異誘導調節に関して、シャペロン・オートファジーネットワークという新規のシグナル伝達メカニズムを提唱し、次の研究成果を得た。(1)HSP27などのシャペロン類が紫外線による致死抵抗化に関わることを、我々は見出している。今回、HSP27に結合する分子として、annexin IIを同定した。siRNA処理によって、annexin IIの発現を抑制すると、紫外線に対し感受性化した。このことから、HSP27を介した紫外線応答にannexin IIが関わっていることが示唆された。(2)アンチセンスオリゴヌクレオチドによりHSP27発現を抑制した細胞を使用し、そのオートファジー活性について調査を行った。アミノ酸および血清飢餓条件下で培養した後、ウェスタンブロット法でオートファジーのマーカー蛋白であるLC3の脂質修飾を調べた。その結果、オートファジーの誘導は、親株と同等であり、HSP27の発現低下によるオートファジーへの影響は見られなかった。(3)放射線照射後に、SUMO-3タンパクの修飾を受ける分子を検索するため、SUMO-3タンパクの過剰発現系を構築した。低線量のX線照射では、照射後に顕著なSUMO-3の修飾は見られなかった。(4)ストレスによるヒト個体の酸化障害物の指標として、ヒドロペルオキシド量の測定を行っている。リウマチなどの疾患患者においては、高値を示す傾向が見られた。健常人において、喫煙習慣・食生活などの生活習慣と体内のヒドロペルオキシド量とに関連が見られるか調査中である。また、被験者の一部に喫煙や運動などのストレスを負荷し、前後で採取した血清について、申請者の実験システムである培養ヒト細胞の変異誘導調節活性を調べている。本研究では,ヒト細胞の放射線応答・変異誘導調節に関して,シャペロン・オートファジーネットワークという新規のシグナル伝達メカニズムを提唱し,次の研究成果を得た。(1)HSP27などのシャペロン類が紫外線致死抵抗化に関わることを,我々は見出している。今回,HSP27に結合する分子として,annexin IIを同定した。免疫沈降実験より,HSP27とannexin IIの結合能が紫外線照射により減弱化すること,およびannexin IIの核局在化も示唆された。さらに,siRNA処理によりannexin IIの発現を抑制すると,紫外線に対して細胞が致死感受性化したことから,紫外線応答に関わる新たなannexin IIの機能を明らかにした。

(2)放射線応答に関わる分子の網羅的解析を,2DDIGE法により解析し,X線照射後に核内で発現量の変動するタンパク分子を複数同定した。これらのうち,糖代謝系酵素aldolase Aについて,X線照射後に核内への局在化が見られ,siRNA処理によりaldolase Aの発現を抑制すると,X線に対し細胞が致死感受性化したことから,放射線応答に関わる新たなaldolase Aの機能を明らかにした。(3)酸化障害度が放射線感受性にも関わる可能性があることから,ヒト血清中のヒドロペルオキシド量測定をしたところ,糖尿病などの疾患患者においては,高値を示す傾向が見られた。このような酸化障害レベルが高い血清を得,血清因子による変異誘導の調節活性レベルとの関連を調べている。