hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療的ケアを要する子どもの地域生活を支える医療・福祉の連携の現状と課題

障害児の通所支援における看護職のかかわりに関する文献レビューを行い、通所支援に関わる看護職の実態は明らかにされていない現状が明らかとなった。看護文献の分析から、子どもの個別性に応じて安全と健康を守り、多職種と連携しながら通所支援での活動を支え、家族に寄り添い看護を展開することが看護職の役割であると示唆され、通所支援における看護職独自の役割を見出すために実態調査から着手し、求められる役割について追及していくことが課題であることが見いだされた。調査2を開始し、A県内にある、医療的ケア児の利用を受けて入れている障害児通所支援(児童発達支援、放課後等デイサービス)事業所の看護師7名を対象に、日常業務における医療的ケア児に対する支援の実際、看護師の役割に対する認識等について半構成的面接を行った。2018年度に実施できた面接の逐語録を作成し、質的帰納的に分析した。その結果、1医療的ケア児に対する看護実践として、107コードが抽出され、20サブカテゴリから、【一人一人の子どもに合わせたケアの提供】【子どもの安全を守る】【多職種との情報共有や連携に基づいたケアの実施】【家族に寄り添う支援】の4カテゴリが形成された。また、2ケアに対する看護師の認識として、110コードが抽出され、24サブカテゴリから、【通所支援事業所看護師としての役割意識】【ケアの原動力】【家族への敬意】【よりよいケアへの取り組み意識】【医療的ケア児にかかわる上での責任感】【医療的ケアのケア実践における困難感】【事業所で看護師として働く上での困難感】の7カテゴリが形成された。2018年度に計画した調査は実施できている。2019年度上半期に、調査2を継続して進める。調査結果をもとに、2019年度下半期にエキスパートパネル会議を実施する。医療的ケアを要する小児の在宅医療においては、コーディネーターとしての役割を果たす者が明確にされておらず、訪問看護師等医療系の職種と相談支援専門員とが連携しコーディネートをはかっていくことが求められる。平成29年度は、調査1として、医療的ケアを要する小児の在宅療養における相談支援専門員の関わりおよび看護職との連携の現状と課題を明らかにすることを目的とし、医療的ケアを要する小児の相談支援に携わった経験のある相談支援専門員8名を対象に面接調査を実施した。面接内容は、在宅で生活する医療的ケアを要する小児と家族への、相談支援専門員のかかわりの状況、他機関との連携、訪問看護師等医療職との連携、課題についてであった。予備分析として、最初の3名の面接内容について質的記述的分析を行った結果、相談支援専門員のかかわりの現状として、【家族から直接相談を受けかかわり始める】【家族以外から紹介されかかわり始める】【家族関係調整の役割を意識してかかわる】【家族の援助ニーズを把握する】【家族へ情報提供する】【工夫して計画作成する】【他職種・他機関と連携して支援する】【コーディネーターとしての役割を意識してかかわる】の8カテゴリ、課題として、【多重業務による不十分な支援】【社会資源の不足】【相談事業所による格差】【小児・家族のニーズに合わせた調整の難しさ】【他職種・他機関との連携の難しさ】【先駆的な取組の必要性】の6カテゴリが形成された。今後は全例の分析を行うとともに、平成30年度も調査面接は継続して実施し、例数を重ねて継続比較分析を行う予定である。また、調査2に向けて、障害児の通所支援における看護職のかかわりに関する文献レビューに着手した。平成29年度に計画した調査は実施できている。関係機関を通じて、調査1の対象者候補をさらに募る。

また、調査2(障害福祉サービス事業所における医療的ケアを要する子どもの受け入れの実態)の倫理審査の手続きを行い、調査を実施する。対象者の把握には、群馬県障害政策課の協力を得る。2019年度上半期に、調査2を継続して進める。調査結果をもとに、2019年度下半期にエキスパートパネル会議を実施する。研究補助としての人件費を計上していたが、ICレコーダ反訳は業者へ依頼し、人件費は未使用であった。次年度は調査1の継続分および調査2の面接調査を実施するため、CIレコーダ反訳等のデータ処理に使用する予定である。当該年度の面接調査実施件数が、予定よりも少なかったため。また、学会参加にかかる旅費の使用が予定よりも少なかったため。次年度も調査2の面接調査は引き続き実施するため、ICレコーダ反訳やコーディングの補助等のデータ処理に使用する。また、日本小児看護学会の開催地が札幌と遠方であり、成果発表のための旅費に使用する。
ジェット水流による芋焼酎蒸留廃液処理法の開発

1993年のロンドン条約議定書により芋焼酎廃液は2001年までに全て地上での処理法に切り替えることが義務づけられたが、廃液のBOD値は5万を越え、従来法では容易に処理することができない。そこで本研究では、新規芋細胞破砕装置を開発し、廃液中に浮遊する細胞を破壊することにより固液分離効率を向上させ、その後の処理あるいは利用展開を容易ならしめることを主たる目的として研究を行った。まず、廃液処理に特化した水流ジェット装置を試作し、種々の圧力で廃液を正面衝突させ、廃液中の芋細胞の破砕状態を調べたところ衝突圧力の上昇に伴い細胞の破砕程度が上昇することが確認された。続いて、種々の圧力で処理した廃液について、圧搾脱水、PACあるいはキトサンによる擬集沈殿、遠心分離などの試験を行い、固液分離効率を調べた。その結果、圧搾により得られた脱水ケーキは固形分量が約45%に達し(ジェット圧250500kgf/cm^2時)、脱水速度も未処理の廃液に比べ2倍の向上が見られ、細胞壁破壊による固液分離向上効果が認められた。さらに、濾過助剤として珪藻土を添加して圧搾脱水を行ったところ、固形分含量は50%に達し、脱水速度も上昇した。擬集剤沈殿については固形分濃度が擬集力を上回り、分離効率は低かった。しかしながら、希釈廃液については、キトサン擬集剤がPACの1/10濃度でその効果を発揮することが明らかとなり、今後の研究展開のための有益な知見が得られた。高濃度廃液(原液)については遠心分離と擬集剤の併用効果を中心に検討したが、ジェット処理の効果は顕著に現れず、また固形分濃度も10%程度にとどまり検討の余地を残した。(694字)1993年のロンドン条約議定書により芋焼酎廃液は2001年までに全て地上での処理法に切り替えることが義務づけられたが、廃液のBOD値は5万を越え、従来法では容易に処理することができない。(694字)本研究は、ジェット水流式の芋細胞破砕装置を開発し、芋焼酎蒸留廃液中に浮遊する細胞を破壊することにより廃液の固液分離効率を向上させ、その後の廃水処理負荷の軽減あるいは有用物質の回収の効率化を図ることを目的としている。本年度は、ジェット水流装置の設計・試作と、試作装置の運転パラメータと細胞破砕状態の関係および処理液の固液分離効率との関係解明に重点を置いた研究を行った。まず、設計に当たり、装置の廃液押し出し機構は、ガス増圧ピストン方式とし、2001,500kg/cm^2の押し出し圧力を得られるようにした。ノズルは0.2φ×3mm(L/D=length/diameter=15、r/R=nozzle diameter/nozzle entrance diameter=10)とし、ジェットを180゚で正面衝突させる機構とした。まず、種々の押し出し圧力で芋焼酎蒸留廃液の押し出し実験を行い、処理液中の芋細胞の破砕状態を顕微鏡的に観察したところ、300kg/cm^2程度の予想外の低圧力でも十分に細胞が破砕されており、細胞破砕という点では本手法の有効性が確認された。しかしながら、細かくなりすぎた細胞壁は、液部との密度差が小さくなり遠心分離効果が低下することが判明し、より緩やかな処理条件の検討が必要であることがわかり、目下、ノズル径を大きくし、衝突速度を低下させる方向で新規パーツを作成中である。また、回収固形物の有効利用を図るため、金属塩を使わない凝集沈殿法としてキトサンの利用を検討し、試験に取り掛かったところである。天然物由来の凝集剤を併用した遠心沈降分離により得られた回収物は、飼料・肥料としての利用が容易となるものと考えている。(706字)

1993年のロンドン条約議定書により芋焼酎廃液は2001年までに全て地上での処理法に切り替えることが義務づけられたが、廃液のBOD値は5万を越え、従来法では容易に処理することができない。そこで本研究では、新規芋細胞破砕装置を開発し、廃液中に浮遊する細胞を破壊することにより固液分離効率を向上させ、その後の処理あるいは利用展開を容易ならしめることを主たる目的として研究を行った。まず、廃液処理に特化した水流ジェット装置を試作し、種々の圧力で廃液を正面衝突させ、廃液中の芋細胞の破砕状態を調べたところ衝突圧力の上昇に伴い細胞の破砕程度が上昇することが確認された。続いて、種々の圧力で処理した廃液について、圧搾脱水、PACあるいはキトサンによる凝集沈殿、遠心分離などの試験を行い、固液分離効率を調べた。その結果、圧搾により得られた脱水ケーキは固形分量が約45%に達し(ジェット圧250500kgf/cm^2時)、脱水速度も未処理の廃液に比べ2倍の向上が見られ、細胞壁破壊による固液分離向上効果が認められた。さらに、濾過助剤として珪藻土を添加して圧搾脱水を行ったところ、固形分含量は50%に達し、脱水速度も上昇した。凝集剤沈殿については固形分濃度が凝集力を上回り、分離効率は低かった。しかしながら、希釈廃液については、キトサン凝集剤がPACの1/10濃度でその効果を発揮することが明らかとなり、今後の研究展開のための有益な知見が得られた。高濃度廃液(原液)については遠心分離と凝集剤の併用効果を中心に検討したが、ジェット処理の効果は顕著に現れず、また固形分濃度も10%程度にとどまり検討の余地を残した。(694字)
ホロノミック系からの量子群・可解格子模型・共形場

可解格子模型の一つにXXZ模型が知られているが、近年Jimbo-MiwaらはXXZ模型を表現論的に再構成し、その相関関数の積分表示(Contour積分による)を与えた。しかしこの表示は物理量を計算する際にはあまり都合か良くなく検討の余地が十分ある。我々はこれをq-解析の立場から再検討した。その結果、1点函数はラマヌジャンの等式と呼ばれるq-解析の基本等式により直ちに積分できることがわかった。ヤコビ多項式の多変数化のq-アナログとして導入されたのがマクドナルド多項式であり、これはあるq-差分方程式系の解で適当な条件を満たすものとして定義される。このときに用いられるq-差分作用素(マクドナルド作用素)はqが1のときは展開環のセンターから来ることからqの場合もそのように期待される。そして実際にA型の場合ではあるが量子展開環Uq(gl(n))のセンターの動径部分を計算すると問題のマクドナルド作用素が得られることを示した。層の複体のhypercohomologiesとLie環の表現、Verma moduleとの対応を調べることにより、超幾何微分方程式の量子化の導出のための指導原理を与える研究。Selberg型積分の組み合わせ論的側面を注目し、これらを統一的にあつかう研究。代数幾何で既知の各種の消滅定理とlocal systemの(co)homology群の消滅定理間の対応関係を明確にすることにより、より一般的かつ有効な消滅定理の研究。
武道のグローバル化と中学校における武道教育の在り方:柔道かJUDOか

本研究では,教員,生徒,体育専攻学生,海外での武道参加者のそれぞれに対する調査を通して,武道の教育効果について「運動技能」「コミュニケーション」「伝統」の側面が期待されることが明らかになった.そしてこれらは性別や年齢などによって異なり,とりわけ中学生では性差,学年差があることが明らかになった.さらに,海外の参加者と比較して日本の参加者の方がスポーツの1つの種目として武道を捉えている傾向が認められた.グローバル化が進む武道を伝統文化の教育,継承を目的とする中学校で展開する上での重要な示唆が得られた.本研究では,教員,生徒,体育専攻学生,海外での武道参加者のそれぞれに対する調査を通して,武道の教育効果について「運動技能」「コミュニケーション」「伝統」の側面が期待されることが明らかになった.そしてこれらは性別や年齢などによって異なり,とりわけ中学生では性差,学年差があることが明らかになった.さらに,海外の参加者と比較して日本の参加者の方がスポーツの1つの種目として武道を捉えている傾向が認められた.グローバル化が進む武道を伝統文化の教育,継承を目的とする中学校で展開する上での重要な示唆が得られた.中学校での武道種目の実施状況と,2012年度からの新学習指導要領への対応状況を明らかにするため,全国から1,000校を無作為抽出し,質問紙調査を実施した.回答が得られた455校について分析した結果,体育の授業で武道種目を実施していない学校が15.2%みられた.武道種目を実施している施設としては,学校の武道場が51.0%と半数を占めたが体育館も38.7%に上っている.実施種目としては柔道が67.3%と最も多く,剣道は26.3%であった.一方,武道の必修化に向けて整備が必要なこととして,「用具・教材を購入するための予算」「道着や防具など用具・教材を揃えること」が強く求められていることが明らかとなった.一方,地域の施設を利用することや他校との連携,地域の指導者や団体との連携については,比較的ニーズは低いことが明らかとなった.わずかではあるが,教室という回答もみられ(2.6%),安全面からも必修化に向けた対応が求められる.これを武道を実施している学校と実施していない学校とで比較したところ,設定した13項目のうち8項目で有意な差が認められた.実施していない学校では,地域の指導者や武道種目団体からの協力や他校との連携を,実施している学校よりも強く求めており,用具・教材の必要性と合わせて,人的資源へのニーズが強いことが明らかとなった.武道上の整備や場所の確保については,有意な差は認められなかった.回答者のうち,武道種目の段位を有する者は約6割(59.6%)で段位を持っていない者が40%あまりみられた.両者の間には,必修化に向けて必要とする内容にも差がみられ,とりわけ段位を有しない者は指導体制に関連する項目に必要性を強く感じている様子が明らかになった.武道必修化に対する中学生と意識を明らかにするため,協力が得られた46校の中学校の生徒に対して,質問紙調査を実施した,回答の得られた5,718名について分析を行った結果,中学生が期待する武道による教育効果は「対人関係能力」「運動技能」「伝統」の3つの要因に集約された.そして,性別,学年別,部活動別でその効果に対する期待の度合いが異なることが明らかになった.さらに,男子よりも女子の方が,技術的な不安を抱いており試合をすることや人と組み合うことへの抵抗が強く,同性の教員からの指導を望んでいる様子がうかがえたまた,将来の体育授業の担い手となることが予想される5つの体育系大学・学部の大学生1,632名に対しても,同様の調査を行った,中学校における武道必修化によって「対人関係能力」「運動技能」「伝統」の教育効果が期待されると考えていることが示され,武道種目を専門に行っている者とそうでない者との間で,期待の度合いが異なることが明らかになった,さらに,それぞれの指導力に対する自己評価でも,武道種目を専門に行っている者とそうでない者との差が明らかになったこれらの結果から,中学校における武道必修化に向けて生徒の視点から検討すべき課題と,体育教員養成の視点から検討すべき課題とがそれぞれ示唆されたこれまでに行った中学校教員、体育専攻学生に対する質問紙調査によって得られたデータの詳細な分析を行った。まず、現職教員が中学校で必修化される武道によって期待される教育効果をどのように認識しているのかを検証したところ、武道担当状況,段位保有状況など学校や担当者の武道への関わりの弱さが教育効果に対する期待を弱めていることが示唆された.すなわち,現時点で体育の授業で武道を行っていない学校,あるいは武道を担当していない教員などはその教育効果を経験する機会に乏しく,よって,武道を通しての伝統教育や対人関係能力の向上などの教育効果を認識できていないことが推察できる.次に、体育専攻学生の武道指導能力を自己評価させ、武道を専門とする者と専門としない者とで比較したところ、武道を専門とする者はコミューニケーション能力の向上や基礎的な実技、日本の伝統文化や武道の伝統的な考え方を理解させ礼儀正しい態度の獲得についても指導することができると自己評価している様子が窺えた.一方で武道を専門としていない者は、教育基本法等で強調された「武道を通じて我が国固有の伝統と文化に触れさせる」ということや基礎的な知識や実技などの指導に関して、自己評価が低いことが明らかになった。

さらに、武道愛好家の達成目標の比較検討を通して、中学校における「日本の伝統文化の継承」を目的とした武道教育の在り方をあきらかにするためにドイツ・ベルリン在住の柔道家の協力を得て質問紙調査を行い、77名の柔道参加者から回答を得た。本調査で得られたデータと中学校教員、体育専攻学生及び中学生から得られたデータとの比較、検討を行った。
西洋科学の日本初伝来に関する文献学的研究

本研究では、キリシタン時代の日本に初めて伝来した西洋の宇宙論知識の内容と後代への継承・受容にまつわる諸問題の解明に取り組んだ。とくに1)代表的な西洋原典である『天球論』第2部の羅英対訳校訂テクストを完成させ、当時伝来した知識の系譜を明らかにするための文献学的な基盤を確立した。また2)17世紀長崎を中心とする後代への継承・受容のあり方を解明するために、小林謙貞の事跡研究、『南蛮運気論』における西洋説受容の分析、長崎の御用眼鏡師・森氏の系譜研究、等をおこなった。また3)関連漢籍の準備的な所在目録を作成するとともに、ウェブ展示「長崎聖堂の世界ver. 1.0」を制作・公開した。2014年度は、1)海外図書館(ヴァチカン図書館)での写本調査とその事前調査、2)国際会議での英語報告2件、3)関連資料の収集とデータ整理、が主な活動であった。1)については、研究協力者の渡邉顕彦氏(大妻女子大学)の協力の元、ヴァチカン図書館蔵写本『天球論』第2部の校訂・下訳をほぼ完了することができた。ヴァチカンでの原本調査では、本文の内容のみならず、紙質をはじめとする写本の物理的特徴についても精査し、新たに多くの知見を得ることができた。以上をまとめた論文を、予定通り2015年度中に完成させることを目指している。2)については、学習院女子大学、国立清華大学(台湾)でそれぞれ開催された国際会議において、上の過程で得られた知見を中心に、英語での発表と討論を行った。本研究計画の成果を国際的に発信するとともに、欧米やアジアの研究者との学術交流を進めることができた。3)については、近世科学史・海外交流史関係図書と、関連目録の収集、またそれらのデータ整理を中心に作業を進めた。その過程で、近世長崎における科学研究とその人的・物的ネットワークを把握する必要に迫られ、それらに関する資料収集・整理も行った。データ整理については、現時点で関連目録・資料あわせて計21タイトルから必要なデータを抽出・入力済みである。以上の進捗状況を踏まえ、2015年度は、前掲1)の論文を完成させるとともに、とくに関連する近世日本天文学書の収集と分析を進めてゆく予定である。本年度は、1)ゴメス『天球論De sphaera』第2部羅英対訳校訂本の完成・刊行、2)それ以外の研究発表3件(論文・学会発表・図書)、3)関連資料の収集、データ整理、分析が主な活動であった。1)については、当初より本研究の中核と位置付けてきたもので、昨年度より実施してきた『天球論』写本の校訂・英訳・注釈の成果を羅英対訳校訂本として完成させ、研究協力者の渡邉顕彦氏(大妻女子大学)との共著論文として雑誌SCIAMVSに投稿、第16号(2015年)において刊行した。2)については、科学伝来黎明期の重要人物として知られる17世紀長崎の天学者・小林謙貞にまつわる論文(「晧臺寺の羅漢石像群と小林謙貞」)と、望遠鏡の伝来・国産化にまつわる学会発表(「近世長崎の眼鏡師と望遠鏡」)および図書(分担執筆「望遠鏡伝来と長崎」)の、計3件を発表した。3)については、国内出張2回(東京1回、関西1回)等の機会を通じて、近世前期日本天文書の調査・撮影を実施し、そのデータ整理と分析を進めた。また長崎を通じた中国からの漢籍の輸入状況を把握するため、それらに関する資料収集とデータ整理もあわせて実施した。以上の進捗状況を踏まえ、2016年度は、上記3)における関連諸著作の調査・撮影を継続して行うとともに、内容を整理・分析の上、その成果を随時論文・学会発表等の形で発表してゆく予定である。研究計画において掲げた3つのサブテーマのうち、(a)「『天球論De sphaera』第2部の本文校訂と現代語訳・注釈」および(c)「関連漢籍の準備的な所在目録の作成」については、本年度でおおむね達成され、日本語・欧語による論文・学会発表等の研究成果が公表されている。また(b)「近世日本天文書への影響調査」については、当初の研究計画を下記「今後の研究の推進方策等」のように変更して実施する予定にしている。最終年度となる本年度は、以下の3点を中心に研究を進めた。1)国内の所蔵機関における現地調査、2)論文1点の刊行と、ウェブ展示の公開、3)本研究の成果を総括する学会報告二回1)については、以下の8機関において資料の調査・撮影を実施し、同時に内容分析を進めた。九州大学九州文化史資料部門、東北大学附属図書館、国立公文書館、茨城県立歴史館、九州大学附属図書館、長崎歴史文化博物館、大阪歴史博物館、京都大学附属図書館。2)については、中国・西洋双方の要素を併せ持つ星図「渾天壱統星象全図」にまつわる共著論文を発表した(宮島・平岡2016)。また、当初より本研究の課題の1つと位置づけていた、関連漢籍の舶載状況の十全な把握のために、近世日本への漢籍の輸入・検閲業務を一手に担った長崎聖堂にまつわるウェブ展示「長崎聖堂の世界ver 1.0」(http://www.pu-kumamoto.ac.jp/hiraokar/seido.html)を制作・公開した。

3)については、「小林謙貞と初期長崎天学派ーキリシタンと西川如見のはざまでー」(洋学史学会3月例会)、および「17世紀長崎における西学理解」(第7回日韓科学史セミナー)と題する学会発表を行い、16世紀後半の西洋科学(自然哲学)の日本初伝来から、17世紀長崎を中心とするテクスト継承の実態とその受容のありかたまでを、日欧の一次史料に依拠しつつ、総括した。本研究では、キリシタン時代の日本に初めて伝来した西洋の宇宙論知識の内容と後代への継承・受容にまつわる諸問題の解明に取り組んだ。とくに1)代表的な西洋原典である『天球論』第2部の羅英対訳校訂テクストを完成させ、当時伝来した知識の系譜を明らかにするための文献学的な基盤を確立した。また2)17世紀長崎を中心とする後代への継承・受容のあり方を解明するために、小林謙貞の事跡研究、『南蛮運気論』における西洋説受容の分析、長崎の御用眼鏡師・森氏の系譜研究、等をおこなった。また3)関連漢籍の準備的な所在目録を作成するとともに、ウェブ展示「長崎聖堂の世界ver. 1.0」を制作・公開した。交付申請書に記載した3つのテーマのうち、(1)ラテン語原典の本文の確定、については、当初予定していた作業はおおむね完了した。(2)その近世日本天文書への影響の有無の解明、については、関連目録等の情報整理を行い、2015年度以降に予定している実地調査に向けての準備はかなり整ったと言える。(3)漢籍を通して伝来した知識との比較検討にむけた基礎的調査・研究、については、現時点で関連目録18タイトルの情報入力を完了している。当初の研究計画で掲げたサブテーマ(b)「近世日本天文書への影響調査」については、本年度までに収集した計30タイトルを対象とする準備的な分析を行ったところ、『天球論』テキストからの直接的な影響(構成・命題・テキストの一致等)が読み取れるものは現在まで得ることができず、むしろそれらの天文書に特有の言説空間そこでは儒・仏・神の伝統思想を基盤に、暦・算・易・占・医などの学知が複雑に絡み合いつつ共存しているの存在が浮き彫りとなった。また当時のそのような学的状況について総合的に分析した先行研究もほとんど存在しないか、あってもきわめて限定的であることが分かった。そうした言説空間の中で、西洋伝来のテキストが果たした役割や位置づけを明らかにするためには、一方で、それら近世前期日本天文書の内容と背景を総体的に把握しつつ、他方では、西洋系テキストの伝来・継承に重要な役割を果たした人物がそうした言説空間とどのような接点を持ちつつ自らの学的活動を展開したかについて追及する、という手続きが必要と思われる。以上の見通しに基づき、当初計画におけるサブテーマ(b)を、(bー1)近世前期日本で成立した天文書の内容と背景にまつわる研究、(bー2)17世紀長崎の天学者・小林謙貞の事跡と学的活動にまつわる研究、の2点へと変更し、今後の研究を推進してゆく。科学史、洋学史前掲のテーマ(1)ラテン語原典の本文の確定、については、これまでの成果を踏まえて、2015年度中の論文完成・投稿を予定している。(2)その近世日本天文書への影響の有無の解明、については、2015年度より、具体的な調査と分析を重点的に行ってゆく予定である。(3)漢籍を通して伝来した知識との比較検討にむけた基礎的調査・研究、については、今後も必要に応じてさらなる情報収集とデータ入力を進めてゆく予定である。2015年度は、国内出張費を当初の予定よりおさえることができたため、残金7,825円を次年度にまわすこととした。
グローバル対応型STEM高等教育の国際比較を通した頭脳循環プログラム開発研究

2018年は、アメリカへの訪問調査を実施した。2年間の訪問調査結果を参照しながら、2018年度は日米中の3か国を対象にウェブ調査を実施した。具体的には、知識基盤社会においては、STEM人材は、イノベーションとの関連性からもグローバル労働市場での移動もより流動化すると予想し、STEM人材に求められるグローバル・コンピテンス(以下GC)を多様な人々と議論、協働して問題を発見し、解決していくスキルと定義した。その上で、(1)STEM分野の21世紀型教養を含む学習成果とは何か?(2)イノベーションと国際移動(循環)を前提としたグローバル労働市場で求められるスキルと学習成果の関係性は?という2つの問題設定をベースに、大学等研究機関を除く企業等で現在働いている日米中の社会人を対象に、大学・大学院で学んだ学習と現在の職業とのレリバンス、学生時代の海外経験と現在の職務内容とのレリバンス、職業を通じてのGCの醸成等の共通性、差異について比較検討することを企図した。その際、日米中の大学・院の属性をワールドクラス研究大学、研究大学、総合大学群に分類した分析軸の統制により3ヵ国の国際比較を実施することを想定し、分析軸を作成した。具体的な調査は、日米中のSTEM関連の学位(学士・修士・博士)取得者でかつ高等教育機関以外の企業や研究所等で現在就業状況にある3040代(各年代50%)を対象にした。2019年1月下旬にウェブ調査(インターネット調査会社経由モニター調査)を実施した。日本と米国は全国規模で実施し、中国は北京と上海の在住者を対象にした。日米中で2472名(日本:1030名、米国:721名、中国:721名:男性1966名、女性506名)が回答した。現在、分析中でその内容については2019年5月の日本高等教育学会と6月大学教育学会での発表が採択されたため、公表する。研究計画通りに進展している。初年度は主に各国のSTEM高等教育政策と科学技術政策の関連性を探るため、シンガポール、台湾、オーストラリアに訪問調査を行った。2年目は、引き続きアメリカの訪問調査を行い、STEM高等教育プログラムの実際と教師育成プログラムについての知見を得ることができた。並行して、リーディング大学院プログラムの文理融合プログラム等の訪問調査も行った。こうした知見を基に日米中の3か国のSTEM分野の大学・院卒の企業等で働く3040代を対象に、大学時代のSTEM教育とグローバルコンピテンスの関係、現在の仕事への効果、現在の仕事に関して求められるグローバル・コンピテンス等を把握するべく、調査を実施した。現在、データを分析中であるが、このデータをもとに、STEM分野のグローバルコンピテンスの取得を可能にするような教育プログラムモデルの開発を計画している。その基礎となるようなデータが得られており、今後の開発研究へとつながると予想している。また、研究会へのゲストスピーカーの招聘により、日本の工学教育が抱えている課題等についても把握することができ、こうした知見も今後の開発研究へとつながるという認識を持っている。2018年度に実施したSTEM3か国調査の詳細なデータは現在分析中ではあるが、暫定的な分析結果として、以下のような知見が得られている。「STEM分野においては比較的3か国の共通性が担保されている。それを前提に結果を見ると、中国の高等教育の90年代以降の急速な国際化やグローバル化に対応するべく改革の現状が結果にも反映されていること、米国では大学分類による収入・学位取得の差があるものの、大学・大学院の教育内容は、大学のレベルによらず、ある程度共通した学修経験を積ませ、それが成果として表れていることが読みとれる。一方、日本においては専門分野の知識等の役立ち感は高いが、GCの経験と習得においては高くない現状が浮き彫りになっている。米国との差異としては、特にGCに関連して大学分類間に差がみられることである。30代・40代という世代の回答をベースにしているが、STEM高等教育分野でのグローバル化に関する機能分化が既に進んでいたとも解釈できよう。」このように、3か国調査では、日本のSTEM教育のグローバル・コンピテンスの習得が30代・40代の場合、米中よりも低い結果が出されている。大学改革が進捗する以前でもあり、今後の開発研究において、更に検証していく必要があるが、グローバル化対応型の大学教育に必ずしも相当していないのは、STEM分野だけの問題なのかという新しい課題が浮上しており、日本の人文社会科学の場合を検証する必要性という議論が研究会の中で浮上している。そこで、当初の研究計画には入れてはいないが、2019年度は対象群として、人文・社会分野のグローバルコンピテンスの習得状況についての調査の付加を視野に入れることを模索している。それらを踏まえて、グローバルコンピテンスに効果のある頭脳循環プログラムモデルの開発へと進む予定である。現在のグローバル化と知識基盤社会において、世界の高等教育政策はSTEM(Science, Technology, Engineering, Mathematics)領域におけるイノベーションにつながる教育プログラムの充実化を唱っている。本研究では、科学技術・高等教育政策とSTEM教育プログラムを国際比較の視点から検証し、STEM人材に求められるグローバル・コンピテンシー(以下GC)を学際性および21世紀型教養の専門教育への融合という視点から定義する。そのために、築いてきた学生調査研究の知見と学習成果の国際共同研究ネットワークを活用して、複数国において学生調査と教員調査を実施する。

文献研究、国内外の事例研究の知見を参照しつつ、STEM人材のGCを獲得するための頭脳循環プログラムを国内外の文理融合から成る共同研究者とともに開発することが本研究の目的であるが、初年度にあたる平成29年度は、このうち、各国の科学技術政策に関する文献研究、各国のSTEM高等教育政策の動向、各国のSTEM大学プログラムの実際と課題等についてを訪問調査等から明らかにすることを訪欧として挙げていた。文献による科学技術政策の動向については、米国のPCAST、オーストラリアのChief Scientiest,英国のHouse of Lords等を中心に把握した。訪問調査は、シンガポール、ドイツ、台湾、オーストラリアに実施し、教員へのインタビュー調査も実施した。なお、GCを育成するためのプログラムとして機能しているスタンフォード大学BOSPプログラムの日本センターでの活動、リーディング大学院プログラムのひとつである筑波大学エンパワーメント情報学プログラムについての調査を実施することができた。1年目の調査実績をベースに2年目後半に実施する予定のGC獲得のための各国比較質問紙調査の方向性をメンバーで確認した。「グローバル対応型STEM高等教育の国際比較を通した頭脳循環プログラム開発研究」の平成29年度においては、各国の科学技術政策と高等教育政策の関係を文献研究および各国の大学教育関係者、STEM関係研究所等への訪問調査から明らかにすることを目的、方法としていた。研究会を3回開催して、1回目の研究会では、平成29年度の方針をメンバーで確認した。7月に実施した第2回目の研究会では、異文化を核としたスタンフォード大学日本センターにおけるBOSPプログラムについてスタンフォード大学日本センター所長を招聘して議論を行った。なお、7月には研究代表者と連携研究者によりシンガポールの大学に訪問調査を行い、イノベーションを生み出すための新たな戦略とプログラムについての実態調査を行った。8月にはドイツのベルリン工科大学、フンボルト大学等への訪問調査を行い、ドイツにおけるSTEM政策と研究との関係、教育との関係についえ訪問調査を行った。なお、3月には連携研究者による台湾への訪問調査が実施され、台湾におけるSTEMの動向についての調査が行われた。2月には研究代表者と連携研究者によるオーストラリア、メルボルン大学、ディーキン大学への訪問調査が行われ、オーストラリアにおけるSTEM高等教育政策の動向と大学での文理融合プログラムの実態や課題についての訪問調査が行われた。台湾・オーストラリア調査の内容については、3月に実施された第3回研究会において議論され、同時に日本の文理融合プログラムとして進捗しているリーディング大学院プログラムの事例についての発表も行われた。これらの実績をもとに、2年目に実施する予定の国際比較グローバル・コンピテンシー質問紙調査の方向性について確認をした。STEMと高等教育政策についての文献および訪問調査による研究はおおむね予定どおり進捗している。2018年は、アメリカへの訪問調査を実施した。2年間の訪問調査結果を参照しながら、2018年度は日米中の3か国を対象にウェブ調査を実施した。
代数曲線上の特殊線形系の理論とその応用に関する研究

が知られる。しかしながら、ここでいう「一般」という概念はどのような曲線が一般であるかを具体的に書き下すことについては何も述べられていない。従って一般のC∈Μ_gを具体的に書き下すことは大変重要な意味があると思われる。これに関連してW^r_d(C)の次元の情報を基にした代数曲線の分類を行った。また米田の既に出版されている有限生成4-半群が全てワイアシュトラス点の半群になっている、という定理に対して、torus embeddingの一般論を用いて存在のみが示されていたタイプに関して、代数曲線上のワイアシュトラス点を構成的に作る、という問題が存在する。これに関して超楕円曲線のn重被覆面である超楕円曲線の二重被覆面として構成可能であると示した。またC→^^πEが二重被覆面(Cの種数gでEの種数h)に対して固定点のないペンシルg^1_dが在する必要十分条件を求める問題について結果を得た。問題はd【less than or equal】g-2hとd【greater than or equal】g-1に関しては明らかであるがg-2h+1【less than or equal】4【less thanor equal】g-2に対しては自明ではなく、結果は、この全ての値に対して固定点のないペンシルg^1_dが存在する必要十分条件を求めるのに成功した。が知られる。申請者は神奈川工科大学の米田教授、神奈川大学の本間教授、山口大学の加藤教授、神川工科大学の鍬田助教授で、平成15年12月19日-20日に、神奈川大学に於いて代数曲線論のシンポジウムを開催し、大変成功したものとなった。講演者は9人で参加者総数約30人、報告集が作成され代数曲線に関する非常に高度な講演・討論が行われた。また申請者は加藤教授と共に研究していたdimW^r_d(C)=d-3r-2の分類に関して楕円曲線の四重被覆の場合と一般の6-gonalの場合が分類リストから外されるであろうと言う予想に関して証明を付ける事に成功した。即ち楕円曲線の四重被覆の場合は必ず分類のリストから外れる事及び6-gonalの場合は楕円曲線の三重被覆の場合以外は分類リストから外れ、楕円曲線の三重被覆はリストに必ず入る事の証明を完成した。また米田教授と共に4から始まる半群が実際にWeierstarss点の半群として実現できると言う既に証明されていた事実の中で、一部具体例がなく論理的に存在が証明されていた場合の具体的な構成にも成功した。また申請者は一般の種数hである代数曲線の二重被覆面である種数gの代数曲線の上のpencilの存在に関して、次数がg-2h+1以上であれば下の種数hの曲線を経由しないpencilが必ず存在する事、またそのpencilを含むW^l_d(C)の既約成分が実際はBrill-Noether数(g-(r+1)(g-d+r))と呼ばれる重要な値と一致している事の証明を与えるのにも成功した。が知られる。従って一般のC∈M_gを具体的に書き下すことは大変重要な意味があると思われる。またC→^^πEが二重被覆面(Cの種数gでEの種数h)に対して固定点のないペンシルg^1_dが存在する必要十分条件を求める問題について結果を得た。問題はd【less than or equal】g-2hとd【greater than or equal】g-1に関しては明らかであるがg-2h+1【less than or equal】
環境に応答して胚発生の司令塔オーガナイザーをオス化するシンギュラリティ細胞の同定

甲殻類ミジンコにおいて、わずか1時間の環境刺激で発生プログラムがメス型からオス型へと切り替わる時に生じるシンギュラリティ現象、胚発生の司令塔「オーガナイザー」のオス化を誘導するシンギュラリティ細胞を同定する。このために、「オーガナイザー」のオス化以前に性特異的に転写因子を発現する細胞の挙動をそれぞれライブイメージングにより解析し、各転写因子を発現する細胞の時空間的な関係性を明らかにする。また、それぞれの転写因子の発現に人為的な摂動を与え、シンギュラリティ現象を制御する細胞を明らかにする。
1寄主-2寄生蜂実験系におけるニッチ・シフトの相違と非平衡共存の実験・モデル解析

捕食者の種数が被食者よりも多い「頭でっかち」の系は、構成種が消滅しやすく不安定であるとの理論がある一方で、個体数が振動しながら長く共存した例もある。嶋田は、寄主アズキゾウムシと寄生蜂2種(コガネコバチA.c.と略、コマユバチH.p.と略)からなる実験系で、長期にわたる共存を確認し、EllnerとTurchin(1995)のLENNSとRSMの両解析法により、アズキゾウムシとA.c.の時系列でカオスの発生を検出した。さらに、カオスを生成する個体群機構を解明するため、時系列解析と齢構成モデルの双方向から解析を試みた。これらの蜂は、A.c.の寄生効率は寄主密度に強く依存するのに対し、H.p.は依存しない。また、両蜂とも4齢幼虫から蛹に寄生するが、H.p.の方がやや若い寄主を選好するのに対し、A.c.はやや老熟な方をより好む。このため、モデル化するには、蜂の機能的反応の差違・寄生対象となる寄主の齢構成などをどのように取り込むかが鍵となる。時系列解析は、津田みどり博士(学振特別研究員)の協力のもとに、いくつかの密度依存性を組み合わせた差分型モデルを用いて、複数の候補から対数尤度が最大となる最適モデルを選択した。齢構成モデルは、蜂の寄生選好性の違い(ニッチ分化)を表すより複雑な齢構成モデルである。両アプローチにより、この実験系の動態特性を解析したところ、3種の共存にはニッチの分化が大きく影響し、動的なニッチ・シフトのもとでカオス的な振る舞いが発生することが分かった。
アポトーシスによる蚊の成熟卵数調節機構

1.蚊の発育卵巣中のプロテアーゼを、カテプシンB,L,Hの合成基質を用いて調べたところ、BおよびL,特に後者の活性が、卵巣の発育に伴って急増することがわかった。最適pHはB,Lいずれも4.5で、中性では活性がほとんどないこと、またE64などのシステインプロテアーゼ阻害剤で完全に活性が抑えられることから、これらプロテアーゼはカテプシンであると推察された。2.次に退化濾胞でこれらカテプシン用プロテアーゼが実際にはたらいているか見るため、吸血後23日の卵巣を、実体顕微鏡下で退化濾胞、正常発育濾胞に分け、それぞれの卵黄粒を抽出した後、合成基質を含んだバッファー中でインキュベートし、蛍光顕微鏡で観察したところ、退化濾胞から抽出した卵黄粒に強い蛍光が見られた。3.カテプシンBおよびLは産生で初めて活性化されるので、退化濾胞が実際に酸性になっているか調べるため、吸血後23日の雌アカイエカより摘出した卵巣を、アクリジンオレンジを含んだバッファー中でインキュベートしたところ、退化濾胞に強い蛍光が認められた。4.最後に、Takara Apoptosis Detection Kitを用いて吸血後23日の雌より摘出した卵巣を調べたところ、退化濾胞のみに、アポトーシスを示す蛍光が認められた。これらのことから、吸血後の濾胞の退化は、まず何らかの因子により細胞内が酸性となり、そのため卵黄粒内のカテプシン用プロテアーゼが活性化され、それが卵黄タンパクあるいは濾胞全体の速やかな分解を起こすためと考えられる。そしてこの退化は、栄養(吸血量)に見合った数の卵を成熟させるための積極的な細胞死、すなわちアポトーシスによるものと推察される。カテプシンの分子量について現在ゼラチンSDS/PAGE法の改変を行って調べている。1.まず濾胞の退化に関わると思われる細胞内プロテアーゼ、カテプシンB,L,Hの基本的な活性測定条件、とくにpreincubationにおけるpHおよび時間について調べた。吸血後3日の雌アカイエカより摘出した卵巣のホモジネートをpH2.5、3.5、4.5、5.0、5.5、6.8の6段階のpHで、5、10、15、20、30、および40分間preincubationすると、pH4.5で20分preincubationした場合に、カテプシンBおよびLにおいて活性のmaximumが得られた。カテプシンHはいずれの条件でもほとんど活性がみられなかった。2.上で得られた測定条件で、吸血後1日、2日、3日、4日、5日、および10日経た雌より摘出された卵巣中のカテプシン活性を測定したところ、BおよびLとも、2日後より活性の上昇がみられ、卵が成熟する5日後にmaximumに達し、10日後もほぼ同じ活性レベルを保っていた。〈現在の研究の状況および展望〉1.上の実験では、正常発育濾胞および退化濾胞の両方を含んだ卵巣全体を試料として扱っているため、両濾胞におけるカテプシン活性の差が明らかにできない。そこで、退化濾胞が顕著に観察できる吸血後3日目の雌から摘出した卵巣を、実体顕微鏡下で解剖し、退化濾胞と正常発育濾胞を別々に集めて試料とし、カテプシン活性に差があるか検討中である。2.同様に、退化濾胞および正常発育濾胞中に存在するカテプシン分子が、活性型であるかプレプロ型であるか調べるため、ゼラチン・SDS-PAGEを試みている。

この方法が成功すると、上に述べた合成基質を用いた生化学的測定では明らかにできない退化濾胞と正常発育濾胞中のカテプシンの活性動態の差をみることが期待できる。1.Takara Apoptosis Detection Kitを用いて吸血後23日の雌より摘出した卵巣を調べたところ、退化濾胞のみに、アポトーシスを示す蛍光が認められた。2.吸血後の雌より摘出した卵巣をアクリジンオレンジで染色し、細胞内pHを調べたところ、退化濾胞に強い発色が見られ、退化濾胞がかなり酸性に傾いていることが示唆された。3.吸血後の雌より定期卆した卵巣を、退化濾胞と正常発育濾胞に分け、それぞれより卵黄を抽出して、カテプシンに対する合成基質存在下でインキュベートしたところ、退化濾胞より抽出した卵黄の方に、強い蛍光が認められた。4.吸血後4日経た雌のアカイエカから卵巣を摘出、ホモジナイズの後、SDS PAGEを行い、ゲルをTritonX100で洗浄してSDSを洗い落とした後、37Cで1020分インキュベートしてからCBB染色を行った。28000ー30000付近にプロテアーゼの活性らしき薄いバンドが認められたが、確認ができなかった。
顔画像解析によるシワの計測アルゴリズムの研究

近年の断層画像撮像技術の向上により、頭部X線CT画像において顔面のたるみやシワの要因となる表情筋の構造を可視化することができるようになった。本研究では、頭部X線CT画像並びに核磁気共鳴(MR)画像、顔を正面から撮影したカメラ画像を66名計70組撮影した画像データベースを作成し、顔を撮影したカメラ画像を解析して顔面皮下組織の構造に起因する鼻唇溝位置を推定するアルゴリズムの検討を行った。カメラ画像の陰影から鼻唇溝の凹凸を三次元復元し、断層画像のCT値と顔部品との位置関係から大胸骨筋の構造を得る手法を開発した。初年度は、医学分野の連携研究者と共に、幅広い年齢層、性別、可能であれば民族にわたって、頭部CT画像とシワをカメラで撮影した画像の組を取得することを目的としていた。それに対して、計画通りに画像データの取得を行うことができたが、年齢層も狭く人数にも限りがあるため、次年度により多くの被験者を頼みデータの取得を行う予定である。また、研究を実施する過程で、頭部CT画像に加えてMRI(核磁気共鳴画像)を併せて取得する方がよりきめの細かな計測ができると判断し、両方のデータを取得していくことに変更した。一方、カメラ画像を解析してシワの数値化を行うプログラムの開発は一通り終えることができたが、当初計画の、CT画像から画像処理を行うべき顔面の部位を特定した上で画像処理を行うという改良については次年度に持ち越しとなった。本研究では、頭部CT画像から皮下の脂肪、筋肉、骨格及び空洞の4領域を明らかにし、それらとカメラ画像を画像処理して得られるシワの特徴量との対応関係を明らかにすることを目的としている。そこでこれらの画像データを広い年齢層や性別、民族にわたって取得しようと研究を始めたが、次の理由によって被験者の雇用に苦労した。一つは、虫歯等の治療で銀歯等の金属製歯科材料を使用している場合、CT撮影時に照射するエックス線が反射してしまい(金属アーチファクト)画像化に失敗する点であり、多くの被験者候補に辞退させざるを得なかった。また一つは、CTがエックス線被曝を伴うという事実が知られていなかった為に、同意書に関する説明を行った際に驚かれ、実験撮影への参加を辞退されることがあった。このような画像データ取得の困難さから、研究全体のわずかな遅れを引き起こすことになった。今年度は、以下の3点に関する研究を行った。・データ収集(頭部CT画像及びMRI画像、頭部カメラ画像)・シワ数値化プログラムの開発・シワ軽減のための介入に関する効果可視化実験データ収集に関しては、医学分野の連携研究者(国際医療福祉大学三田病院放射線診断センター奥田逸子准教授)と共に、幅広い年齢層と性別に関して、初年度と同数の6名に関して計画通りに画像データの取得を行うことができた。ただし、被験者は主に20代に偏っており、今後さらに3040代の被験者を増やす必要がある。シワ数値化プログラムの開発に関しては、初年度に開発したガボール応答に輪郭線モデルを当てはめることによるシワ領域の数値化方法による方法の改良を行った。具体的には、解剖学的な知見を基に鼻唇溝やマリオネットラインの形成に直接関連する表情筋(例:大頬骨筋)に関して、CTスライス画像中の当該領域を特定し、それをスライス方向に積分することにより筋肉の3次元像を作成した。今後、その筋肉の皮膚との接合位置と、CT/MRI撮影時に同時に取得した表皮の3Dスキャン中のシワ部分との構造的な関係を明らかにすると共に、2Dカメラから得られる画像中の画像特徴との関係も明らかにする。シワ軽減のための介入に関する効果可視化実験に関しては、次年度の実施を目標に、シワ軽減のための介入(運動等)プログラムの開発、介入を行う環境の整備を行った。具体的には、介入プログラムとしては、理学療法士(新たに連携研究者に加わった医療法人社団ホスピィー浦田クリニック笠原克義氏)が姿勢や歩行動作の矯正のために行っているプログラムに、ヴォイストレーナ(新たに連携研究者に加わったフリーアナウンサ土井里美氏)による表情筋訓練のためのプログラムを融合させた新たなプログラムを開発した。また、介入を行う環境は、浦田クリニックでの約2か月に渡る全8回のトレーニングセミナとした。本研究では、頭部CT/MRI画像から皮下の脂肪、筋肉、骨格及び空洞の4領域を明らかにし、特に筋肉の3次元的な領域とカメラ画像を画像処理して得られるシワの特徴量との対応関係を明らかにすることで、将来的に、顔をカメラで撮影するだけで皮下の筋肉量が推定できるようにしたいと考えている。当初の計画では、皮下組織の構造の間の関係を明らかにするのは特定の照明条件における2D画像と考えていたが、近年3D計測が簡易にできるようになってきており、3D画像を用いることができれば照明条件に依存しない利点がある。そこで、2Dでの検討を継続しながら、3D画像取得の方法と皮下組織の構造との対応付けに関する検討を新たに開始した。このように技術の進歩により当初計画を微調整する必要性から研究全体のわずかな遅れを引き起こすことになった。X線やNMR現象を応用した頭部断層画像によって、本来は見ることのできない皮下組織の構造に関する手がかりを得ることができ、加齢が顔面に及ぼす現象を明らかにできるようになった。一方で、専門知識を有する医師にとっては、高価な画像診断装置を駆使して得られた断層画像を読影することで、皮下の筋肉や脂肪の変化を知ることは容易であるが、専門知識のない一般の人にとっては依然として難しい。現在、スマートフォンに搭載されたカメラを使用することで、自分の顔を簡単に撮影することができる。

スマートフォンには画像処理プログラムが内蔵されており、画像変換や画像強調、情報抽出を行う高度な機能を利用することができる。そこで、断層画像から得られる皮下組織の構造と顔を正面から撮影して得られるカメラ画像との間の関係が明らかになっていれば、カメラ画像上の特定の2次元位置に関して、その皮下の情報を引き出すといったことが可能となる。本研究では、大量の顔画像から学習した統計モデルをカメラ画像にフィッティングすることによって、顔部品の2次元位置を取得し、あらかじめ対応付けておく皮下組織の構造の情報(特に、筋肉の位置や体積)を取得する手法を提案することを目的とした。提案法では、まず、カメラ画像から検出された顔領域に対して、目や口といった顔部品の輪郭点群から成るConstrained Local Models (CLM)をフィッティングし、これらの輪郭点群の座標を取得する。次に、目及び口、顔の輪郭点座標からシワの存在する頬領域を決定し、頬領域に対してShape From Shaping法により陰影の変化から奥行情報を推定する。頬領域のすべての列について奥行の極大をとる位置を検出し、それらを連結することで、鼻唇溝の稜線を推定し、かつ、その端点をもって、皮下に大頬骨筋の停止する位置を推定することができる。近年の断層画像撮像技術の向上により、頭部X線CT画像において顔面のたるみやシワの要因となる表情筋の構造を可視化することができるようになった。本研究では、頭部X線CT画像並びに核磁気共鳴(MR)画像、顔を正面から撮影したカメラ画像を66名計70組撮影した画像データベースを作成し、顔を撮影したカメラ画像を解析して顔面皮下組織の構造に起因する鼻唇溝位置を推定するアルゴリズムの検討を行った。カメラ画像の陰影から鼻唇溝の凹凸を三次元復元し、断層画像のCT値と顔部品との位置関係から大胸骨筋の構造を得る手法を開発した。初年度は、頭部CT画像を含めた画像データ取得を行うための被験者集めに困難を生じたが、研究を実施する過程で追加撮影することを決めたMRI(核磁気共鳴画像)は、CTにおける金属アーチファクトの影響が少なく(例えば、銀や金では影響がない)、またエックス線を使用することもないため放射線の被曝の心配もない。そこで、次年度以降はむしろMRIを中心とし同意の得られる場合にはCTを撮影するというように優先度の主客を逆転させて画像データの取得を試みることにより被験者数の増加を図る。また、MRI(及びCT)の読影を進め、カメラ画像からシワの画像評価を行うアルゴリズムに解剖学的知見を導入していく。初年度及び2年目は、通常のカメラ画像と共に頭部CT/MRI画像の撮影を進めてきた。その際、3Dスキャン画像も同時に取得してきた。最終年度となる今年度は、引き続き、特に3040代に的を絞って被験者を集め、データの収集を行う。その際、新たに、シワ軽減効果の期待できる介入を行い、その前後で計2回の撮影を行い、それらの間の違い(介入効果)を数値化することを目的とする。