hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深い学びを支援するための機械学習に基づく授業状況・学習状況の推定と可視化

(1)授業における教員・学生の行動データ獲得として2つの研究を行った.まず,1つ目として,教員の視線情報に着目して,熟練教師の授業中の注視対象を記録し,初任教師に伝えるための装置の開発とその有効性について検証した.2つ目として,受講者の視線情報に着目して,全天球カメラ撮影した映像を視線検出が可能な没入型HMD上に表示し,これを複数の視聴者に視聴してもらうことで,受講者がどのタイミングでどの対象を見ているかという傾向を分析する手法について提案した.(2)学生の行動データ分析として,互いに類似した挙動を生じ得るような受講者間の友人関係を,授業映像を基に推定できる可能性について検討した.受講者の挙動特徴としては,前後・左右への姿勢変化,相互の顔や同一対象への注視,近傍座席への着席の5つに注目し,受講者間でのこれらの共起度に基づいて友人関係の有無の推定を試みた.(3)授業改善及び学習支援に活用できるシステムに関する研究を行った.これまでの研究に基づいて授業映像からの授業状況を5つのカテゴリに分類する機械学習の手法を提案し,平均75%で正しく状況を分類できることを示してきた.ただ,授業中には2つ以上の分類にまたがるようなあいまいさを含む状況が存在することから,このあいまいさを含む状況を可視化する方法を提案し,さらに,ウェブブラウザ上に映像と可視化結果を同時に提示することで授業映像の探索を支援できるようにした.(1)授業における教員・学生の行動データ獲得,(2)学生の行動データ分析においては,計画に基づいて一定の成果を出すことができている.(3)授業改善及び学習支援の方法の開発については,やや遅れているが,インターフェイスの開発とともに,実際の授業映像およびデータの分析結果に基づいて検討していく予定である.(1)授業における教員・学生の行動データ獲得,(2)学生の行動データ分析については,当初の計画通り,研究を進めていく予定である.機械学習,パターン認識の手法を用いたアルゴリズムを開発し,適用していくことを繰り返して,学生個人の認知プロセスや学習プロセスの推定及び精度の向上を試みる.(3)授業改善及び学習支援の方法の開発についても,(1)(2)で得られている結果を踏まえ,計画に基づいて開発を進めていく.(1)授業における教員・学生の行動データ獲得として2つの研究を行った.まず,1つ目として,教員の視線情報に着目して,熟練教師の授業中の注視対象を記録し,初任教師に伝えるための装置の開発とその有効性について検証した.2つ目として,受講者の視線情報に着目して,全天球カメラ撮影した映像を視線検出が可能な没入型HMD上に表示し,これを複数の視聴者に視聴してもらうことで,受講者がどのタイミングでどの対象を見ているかという傾向を分析する手法について提案した.(2)学生の行動データ分析として,互いに類似した挙動を生じ得るような受講者間の友人関係を,授業映像を基に推定できる可能性について検討した.受講者の挙動特徴としては,前後・左右への姿勢変化,相互の顔や同一対象への注視,近傍座席への着席の5つに注目し,受講者間でのこれらの共起度に基づいて友人関係の有無の推定を試みた.(3)授業改善及び学習支援に活用できるシステムに関する研究を行った.これまでの研究に基づいて授業映像からの授業状況を5つのカテゴリに分類する機械学習の手法を提案し,平均75%で正しく状況を分類できることを示してきた.ただ,授業中には2つ以上の分類にまたがるようなあいまいさを含む状況が存在することから,このあいまいさを含む状況を可視化する方法を提案し,さらに,ウェブブラウザ上に映像と可視化結果を同時に提示することで授業映像の探索を支援できるようにした.(1)授業における教員・学生の行動データ獲得,(2)学生の行動データ分析においては,計画に基づいて一定の成果を出すことができている.(3)授業改善及び学習支援の方法の開発については,やや遅れているが,インターフェイスの開発とともに,実際の授業映像およびデータの分析結果に基づいて検討していく予定である.(1)授業における教員・学生の行動データ獲得,(2)学生の行動データ分析については,当初の計画通り,研究を進めていく予定である.機械学習,パターン認識の手法を用いたアルゴリズムを開発し,適用していくことを繰り返して,学生個人の認知プロセスや学習プロセスの推定及び精度の向上を試みる.(3)授業改善及び学習支援の方法の開発についても,(1)(2)で得られている結果を踏まえ,計画に基づいて開発を進めていく.
ゴルジ装置を中心とした選別輸送路の超微形態的研究

1.分泌機能とゴルジ装置の動態:ゴルジのtrans側の層板に局在する105KDの糖蛋白を認識する抗ゴルジモノクロ-ナル抗体を作製して、免疫電顕法によりブレフェルヂン(BFA)およびモネンシン(MN)処理下の耳下腺腺房細胞におけるゴルジ装置の動態を追跡した。BFAの作用によりRERにも同抗体が分布するようになった。これはERからGolgiへの輸送の停止に伴いGolgi成分がERへ逆流することを反映しているらしい。MN処理によりtrans Golgi networkから膨化が始まり、その領域にもこの抗体が局在することが判明した。2.再形成ゴルジ装置の電顕組識化学的解析:BFAを培養液から除去すると直ちにRERから輸送小胞ができ、これがrudimentary Golgiに融合して急速にゴルジ装置が回復する。回復期でGolgiの再形成過程をオスミウム浸漬法、TPPase組識化学法、モノクロ-ナル抗体による免疫染色で標識して追跡中である。3.輸送小胞のゴルジへの融合能電顕的検定:BFAからの回復期に液温を20°Cにすると、輸送小胞の形成はおきても膜融合は停止してGolgi領域に輸送小胞の大集団が形成される。30°Cでは37°Cに比して幾分遅滞するものの層板形成が進行する。この時抗微小管剤であるnocodazolを加えても層板形成が進行したため、微小管がゴルジの層板形成ではなく形態安定機構に作用しているものと推定した。その他の薬剤の効果も追跡中である。4.ゴルジtrans領域における選別輸送路の決定:器官培養下の顎下腺で、管腔側に分泌されるアミラ-ゼと基底側に分泌されて基底膜に組み込まれるインテグリンαー6の2重標識法を行いゴルジ装置における選別輸送路の解析が進行中である。これまでに光顕下の免疫組識化学には成功しているので、電顕レベルの解析が急がれている。
術後絶食中のガム咀嚼は、食道がん手術後の予後を改善できるのか？

本研究は,「術後絶食中のガム咀嚼が,食道がん手術後の予後を改善できるのか」という「問い」を検証するものである。食道がん手術を受けた患者を対象に,術後絶食期間中に,従来の口腔衛生管理のみを行う「対照群」と,術後絶食中にガム咀嚼による口腔機能訓練を加えて行う「介入群」にランダムに割付け,2群間で比較して,食道がん術後絶食中のガム咀嚼による咀嚼機能や嚥下機能の維持効果,予後改善効果を検討する。
２型糖尿病発症過程におけるインスリン分泌異常と細胞内脂質代謝異常の時系列相関解析

本研究では、2型糖尿病発症過程におけるインスリン分泌異常へのtype I DGKの関与を明らかにすることを目的として検討を進めている。昨年度までの検討において、膵β細胞ではtype I DGKが細胞内DAG量調節を介してインスリン分泌に寄与すること、また、2型糖尿病モデルマウスにおけるtype I DGKの発現変化やtype I DGK阻害によるインスリン分泌反応の2面性について明らかとなった。さらに、DGKα、γ欠損マウスにおいて耐糖能異常を呈すること、インスリン抵抗性は変化しないことがわかり、2型糖尿病発症にtype I DGKの機能障害が関与することがこれまでに示唆されている。しかしながら、他の2型糖尿病モデルマウスについて同様なDGK発現低下が認められるのか、さらには、DGKα、γ欠損マウスの膵島形態や単離膵島からのインスリン分泌能については不明であったため、今年度は、2型糖尿病モデルマウスdb/dbの検討を加える他、DGK欠損マウスにおける単離膵島からのインスリン分泌機能について検証した。また今年度導入した新たな蛍光顕微鏡システムを用い、膵島形態の変化についての解析を行った。その結果、2型糖尿病モデルマウスの単離膵島におけるtype I DGKの発現は、高週齢のもので、低週齢のものと比較してtype I DGKの発現が低下することがわかった。また、DGKα欠損マウスの単離膵島において、グルコース誘発インスリン分泌反応が障害されることが確認できた。膵島形態の解析については現在、引き続き解析を進めている。今年度に引き続き、今後もDGK欠損マウスの単離膵島を用いたインスリン分泌能の解析や細胞内Ca濃度動態の解析、膵島形態の解析を進めていく。2018年度はDGK欠損マウスの発現形質解析に加え、DGK欠損マウスの単離膵島からのインスリン分泌機能の検討を行うことを計画していた。当初の計画通り、本年度、DGKの発現解析を進めることができた。また、単離膵島からのインスリン分泌能についての結果も得ることができている。さらに、当初計画していたS961誘発糖尿病モデルマウスについては、血中脂肪酸濃度が高く、膵β細胞の疲弊を伴う2型糖尿病モデルマウスであるdb/dbに変更はしたものの、予想していたDGK発現変化の結果を得ることができたため、おおむね順調にすすんでいると判断した。当初の計画にしたがい、引き続き研究を遂行していく。本年度はDGK欠損マウスの膵島形態の変化についての解析を終了させること、また、type I DGKの発現調節についてメカニズム解析に着手する予定である。これによりDGK機能障害による膵β細胞機能変化による糖尿病の発症、進展への寄与について明らかにしていく方針である。これまでの検討において、膵β細胞ではtype I DGKが細胞内DAG量調節を介してインスリン分泌に寄与することを明らかにしている。また、膵β細胞株MIN6細胞を用いた検討において、type I DGK抑制による細胞内DAG蓄積は、その程度により促進と抑制という2面性の作用を示すという知見や、2型糖尿病モデルマウスにおいて、膵島内type I DGK発現量が減少しているという知見を得ていることから2型糖尿病発症にβ細胞におけるtype I DGKの機能障害が関与していると考えている。そこで、今年度はtype I DGK欠損マウスを用いて血糖調節機能および膵β細胞機能の解析について検討を行った。その結果、DGKα欠損マウスにおいて、10週齢で耐糖能の悪化が認められた。一方、DGKγ欠損マウスでは、20週齢までは耐糖能の悪化は認められず、30週齢の高週齢で耐糖能の悪化が認められた。一方でインスリン抵抗性に関しては、どちらのDGK欠損マウスも影響は認められなかった。C57BL/6マウス膵島においてはDGKαがDGKγより高発現しているという知見からも、血糖調節の維持にはDGKαが主に関わっており、週齢を経るとともにDGKγによるDAG代謝の寄与も増加してくることが示唆された。現在、DGK欠損マウスの膵島形態および細胞内Ca2+濃度動態、インスリン分泌測定などの膵β細胞機能について解析を進めており、type I DGKの発現・活性と2型糖尿病発症との相関およびその分子機構を明らかにしていく。当初、2017年度はDGK欠損マウスの発現形質解析に加えMIN6細胞あるいはマウス単離β細胞を用いて、VDCC活性および細胞内Ca2+濃度に対するDGK欠損やDGK阻害薬、DAGアナログの影響について解析することにより、DAG蓄積が細胞内Ca2+動態に与える影響およびその機序について明らかにする予定であった。DGK欠損マウスより単離分散した膵β細胞における細胞内Ca2+動態変化の解析については現在検討を進めており、コントロール群と比較して、そのCa2+動態に変化がみられることを確認している。一方、パッチクランプ法を用いた電気生理学的検討については、昨年度測定装置の設置場所の空調設備の故障により、測定が不能となったためVDCC活性への影響についての解析が遅れている。しかし、DGK欠損マウスを用いた膵島の形態観察やβ細胞量の解析については、新たな蛍光顕微鏡設備の導入により順調に進んでいるため、おおむね順調に進んでいると判断した。

昨年度までの検討において、膵β細胞ではtype I DGKが細胞内DAG量調節を介してインスリン分泌に寄与すること、また、2型糖尿病モデルマウスにおけるtype I DGKの発現変化やtype I DGK阻害によるインスリン分泌反応の2面性について明らかとなった。さらに、DGKα、γ欠損マウスにおいて耐糖能異常を呈すること、インスリン抵抗性は変化しないことがわかり、2型糖尿病発症にtype I DGKの機能障害が関与することがこれまでに示唆されている。しかしながら、他の2型糖尿病モデルマウスについて同様なDGK発現低下が認められるのか、さらには、DGKα、γ欠損マウスの膵島形態や単離膵島からのインスリン分泌能については不明であったため、今年度は、2型糖尿病モデルマウスdb/dbの検討を加える他、DGK欠損マウスにおける単離膵島からのインスリン分泌機能について検証した。また今年度導入した新たな蛍光顕微鏡システムを用い、膵島形態の変化についての解析を行った。その結果、2型糖尿病モデルマウスの単離膵島におけるtype I DGKの発現は、高週齢のもので、低週齢のものと比較してtype I DGKの発現が低下することがわかった。また、DGKα欠損マウスの単離膵島において、グルコース誘発インスリン分泌反応が障害されることが確認できた。膵島形態の解析については現在、引き続き解析を進めている。今年度に引き続き、今後もDGK欠損マウスの単離膵島を用いたインスリン分泌能の解析や細胞内Ca濃度動態の解析、膵島形態の解析を進めていく。2018年度はDGK欠損マウスの発現形質解析に加え、DGK欠損マウスの単離膵島からのインスリン分泌機能の検討を行うことを計画していた。当初の計画通り、本年度、DGKの発現解析を進めることができた。また、単離膵島からのインスリン分泌能についての結果も得ることができている。さらに、当初計画していたS961誘発糖尿病モデルマウスについては、血中脂肪酸濃度が高く、膵β細胞の疲弊を伴う2型糖尿病モデルマウスであるdb/dbに変更はしたものの、予想していたDGK発現変化の結果を得ることができたため、おおむね順調にすすんでいると判断した。当初の計画にしたがい、引き続き研究を遂行していく。当初、DGKα欠損マウスの繁殖が予想通りに進まずマウスの数の確保に難航したが、昨年度後半から、徐々に繁殖数が増加してきたため、今後はDGKα欠損マウスの膵β細胞機能解析の遂行に注力していく。また、DGKα、γダブル欠損マウスの作製や、DGK欠損マウスを用いた糖尿病モデルの作製にも着手する予定であり、DGKが膵β細胞機能におよぼす影響についてより詳細な解析を進め、DGK機能障害による膵β細胞機能変化による糖尿病の発症、進展の可能性について検討していく予定である。さらに、電気生理学的検討を進めることで、膵β細胞内DAGシグナリングのチャネル活性への影響についても詳細に解析を進めていく予定である。本年度はDGK欠損マウスの膵島形態の変化についての解析を終了させること、また、type I DGKの発現調節についてメカニズム解析に着手する予定である。
イオン注入による二酸化シリコン中のナノサイズシリコン微結晶の形成とその物性

本研究はシリコンイオンを二酸化シリコン(シリカガラスおよびシリコン基板上の熱酸化膜)に注入後、高温で熱処理することによりシリコン超微粒子を二酸化シリコン中に形成し、それにともない観測される可視領域(1.7eV近傍)の発光帯についてその発光機構の詳細を解明することを目的とした。イオン注入直後の試料の発光スペクトルを測定した場合、2.0eV近傍(2.0eV発光帯)に発光が観測されるが、この発光はシリコン微結晶に起因するものではなく、イオン注入により生成した局所的にシリコン過剰なSiO_x(0<x<2)中での電子-正孔再結合によることがわかっている。本研究の目的であるシリコン微結晶を二酸化シリコン中に析出させるため、初期的に形成されたSiO_x層が不安定となる温度(1100°C)で熱処理を行った。光吸収測定、ならびに透過電子顕微鏡観察により熱処理前には存在しないシリコン微結晶が高温熱処理により二酸化シリコン中に形成され、1.7eV近傍(1.7eV発光帯)に発光が観測されることを見いだした。この発光帯の注入量および基板温度依存性を測定した。その結果、発光のピークエネルギーは、注入量、注入時の基板温度、さらには熱処理時間に依存しないことがわかった。また、発光強度は注入条件によらず、熱処理時間の増加とともにはじめは増加し、またその後処理時間の増加により減少することがわかった。さらに、励起エネルギーを変化させても発光スペクトルの形状は変化しないが、発光強度は励起エネルギーの増加にともなって増加することがわかった。これらの結果から、量子サイズ効果によりバンドギャップが広がったナノサイズシリコン微結晶がフォトンを吸収し、生成した電子-正孔対がナノサイズシリコン微結晶と二酸化シリコンの界面部位で再結合し、1.7eV近傍の発光を誘起することが明らかになった。さらに、3-4nm程度の比較的限られたサイズのシリコン微結晶のみがこの発光に寄与することがわかった。
粉末粒子の自由配列により極低欠陥で超高強度のセラミックスを得る高速遠心成形法

高速遠心成形アルミナが緻密な組織を持ちかつ高強度であるのは、成形体の粒子充填状況が均質かつ高密度であることに加えて、成形中の高い遠心力により泥漿内の粗大な欠陥を成形体上端あるいは下端により分ける作用を持つためであると考えられる。しかし、従来の観察手法(光学顕微鏡,SEM)では試料の内部を直接的に観察出来ず、存在頻度の低い大きな欠陥を見付けることは容易でない。そこで本研究では、まず、焼結体から薄片を作成してTEM観察を行なうことを試みたが、薄片の作成が容易でなく、観察される欠陥が元々組織内に残留していたものか薄片作成時に出来たものかを見分けることが困難であり、観察領域も限られる等の問題が生じた。そこで、成形体組織を3次元的に観察する手法として浸液透光法を用いて高速遠心成形体内部組織観察を試みた。しかし、本アルミナは素地が非常に微細なため、気孔やその他の欠陥の寸法が光学顕微鏡の解像度を超えてしまい、欠陥を観察することが出来なかった。そこで、より大きな欠陥が生じるように分散材量を増やして強制的に気泡を導入した泥漿を使用して、高速遠心成形法及び加圧鋳込み成形法で試料を作成し浸液透光法観察を行ったところ、特に加圧鋳込み成形体において多量の欠陥が確認され、高速遠心成形体にのみ脱泡作用があることが確認された。また、高速遠心成形法は泥漿の調整状態に影響を受けにくいことも同時に示された。さらに上述とは別の方法で、粗大粒子モデルとしてアルミナに比重の近い水素化チタンを混入した泥漿を使用してそれぞれの方法で成形し、焼結後試料断面をSEM観察することで、泥漿内の凝集塊や粗大粒子が成形体組織にどのような影響を与えるかを調べたところ、遠心成形法においてのみ粗大粒子がより分けられる作用があることが確認された。以上の研究により、高速遠心成形体が他の成形体に比べてより低欠陥であることが確認された。
内耳ドラッグデリバリーシステムにおけるヒアルロン酸ハイドロゲルの開発

ヒアルロン酸を用いた徐放性薬剤による蝸牛らせん神経節へのDrug deliverysystemの構築を目標とし、徐放剤の使用や投与方法による内耳薬物動態の違いを確認して蝸牛へのヒアルロン酸の徐放効果について検討した。結果、マウス背部へのヒアルロン酸抱合ルシフェリン投与は、当量の生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の同部位への皮下投与、腹腔内投与と比べて蝸牛局所での最高濃度到達時間、半減期がともに有意に延長しており、徐放剤として極めて有用であることが示された。同時に、同実験系が内耳へのdrug deliveryの評価に有用で、簡便かつ実用的な実験系であることが示唆された。GFAP-Lucに以下3種類の薬剤1Luciferin +生理食塩水(saline)、2Luciferin +分子量90万ヒアルロン酸1%(90-HA)、3Luciferin +分子量290万ヒアルロン酸1%(290-HA)を鼓室内投与し、IVIS®Imaging Systemを用い発光量(光子カウント)を定量することにより、内耳薬物動態をリアルタイムに測定した。鼓室内投与は、経鼓膜投与法、耳後部切開法(耳後部切開から中耳骨胞を露出させ、同部位に小穿孔を作成し注入する方法)の2つの方法で投与した。実験当初、経鼓膜投与法を施行していたが、マウスの鼓膜は脆く、穿孔が大きくなり、特に粘調性の低いsalineが外耳道方向に漏出した。耳後部切開法は手技的にやや煩雑ではあったが、漏出がなく正確に鼓室内に薬剤が留まっていた。光子カウント(最高値)において、耳後部切開法のsaline群が突出する傾向があった。半減期において、耳後部切開法の290-HA群において高値を示す傾向があった。(一元配置分散分析において、有意差は示さなかった。)この結果から、薬剤の「らせん神経節」への到達において、ヒアルロン酸(290-HA群)では徐放効果を有する可能性はあったが、現時点では有意差を認めなかった。しかし、ヒアルロン酸の粘度差および投与方法よって薬物動態が異なると考えられた。さらに個体数を増やし検証していく予定である。本研究ではこのヒアルロン酸を用いた徐放性薬剤による蝸牛らせん神経節へのDrug deliverysystemの構築を目標とし、徐放剤の使用や投与方法による内耳薬物動態の違いを確認して蝸牛へのヒアルロン酸の徐放効果について検討するとともに、in vivoでの内耳へのDDSの評価が技術的に十分な精度で応用可能かを検討した。その結果、マウス背部へのヒアルロン酸抱合ルシフェリン投与は、当量の生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の同部位への皮下投与、腹腔内投与と比べて蝸牛局所での最高濃度到達時間、半減期がともに有意に延長しており、徐放剤として極めて有用であることが示され、同時に、ルシフェラーゼトランスジェニックマウスを用いたin vivoイメージングは、内耳へのdrug deliveryを評価するのに有用な、簡便かつ実用的な実験系であることが示唆された。内耳は微細な器官であり、また血液内耳関門が存在することから、高濃度の薬剤を局所に持続的に作用させるドラッグデリバリーシステム(DDS)の確立が急務である。DDSは、「必要最小限の薬物を、必要な場所に、必要な時供給する」技術であり、薬理効果の向上、副作用の軽減、投与回数の低減、QOLの向上が期待される、理想的かつ革新的な治療戦略の基礎となる。本研究では、ヒアルロン酸を用いた徐放性薬剤による蝸牛らせん神経節へのDDSの構築を目的とし、徐放剤の使用や投与方法による内耳薬物動態の違いを確認した。検討に際しては当研究室より既報の遺伝子改変レポーターマウスとin vivoイメージングを組合わせたDDS評価系(Kanzaki et al 2012)を用いた。in vivoでの内耳へのDDSの評価が技術的に妥当性が有るかについても追加して検討を行った。複数の条件下でヒアルロン酸を用いた際の蝸牛内への薬剤到達を時空間的にリアルタイムに検討した。その結果、マウス背部皮下へのヒアルロン酸抱合ルシフェリン投与において、当量の生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の同部位への皮下投与および腹腔内投与と比較して、蝸牛局所の最高濃度到達時間、半減期がともに統計学的に有意に延長していた。その結果から、ヒアルロン酸が内耳蝸牛らせん神経節に対する徐放薬剤として有用であることが示された。同時に、当実験系が内耳の薬物動態を評価する上で有用であることが示唆された。

同時に、同実験系が内耳へのdrug deliveryの評価に有用で、簡便かつ実用的な実験系であることが示唆された。ヒアルロン酸を用いた徐放性薬剤による蝸牛らせん神経節へのDrug deliverysystemの構築を目標とし、徐放剤の使用や投与方法による内耳薬物動態の違いを確認して蝸牛へのヒアルロン酸の徐放効果について検討した。マウス背部へのヒアルロン酸抱合ルシフェリン投与は、当量の生理食塩水を溶媒としたルシフェリン溶液の同部位への皮下投与、腹腔内投与と比べて蝸牛局所での最高濃度到達時間、半減期がともに有意に延長しており、徐放剤として極めて有用であることが示され、ルシフェラーゼトランスジェニックマウスを用いたin vivoイメージングは、内耳へのdrug deliveryを評価するのに有用な、簡便かつ実用的な実験系であることが示唆された。上記結果より、実験形の確立と共に、ヒアルロン酸の徐放効果を示すことができたと考えている。この結果を国内外の学会において発表した。よって当研究の目的はおおむね達成できていると評価した。耳鼻咽喉科当研究成果を論文としてまとめ、さらに広く研究内容を公表することを考えている。今後は論文の完成・掲載に向けた調整と、当研究より得られた見地を元に、内耳ドラッグデリバリーシステムにおける至適薬剤についての検討・追加実験を行う予定である。より正確な投与法が実証されつつあること(実験方法の確立)。また、鼓室内に投与する各種薬剤の濃度によって有意差はないものの各薬剤毎に傾向が見られる点から、今後個体数を増やしデータを蓄積すれば、当初の目的であったDDSにおける各種薬効動態の特徴をつかめる可能性があるため。当初の計画では、1年目・2年目ともに海外の学会に発表を予定していたが、1年目には研究データ・解析が不十分であったためその費用を使用しなかったため。また、海外ジャーナルへの投稿及びその掲載に必要な経費を見積もっていたが、現在投稿準備中であり使用していない費用があったため。実験方法がほぼ確立されたこと、鼓室内に投与する各種薬剤の濃度によって有意差はないものの各薬剤毎に傾向が見られる点から、今後も同様の方法でより精度を高め、個体数を増やしデータを蓄積することが重要であると考えている。当初の目的である内耳DDSにおける各種薬効動態の特徴をつかむことは可能であると思われる。その傾向を元に、臨床においてどの様に活用することが可能であるか、その具体的な方向性を検討し、さらに臨床に即した有益な実験データを蓄積していきたいと考えている。国際学会発表、海外ジャーナルへの投稿及びその掲載において必要な経費として使用する予定である。当初1年目より国際学会において発表する予定であったが、正確なデータ・解析が不十分であったためその費用を使用しなかった。1年目は更なる実験データの蓄積、解析を行った。2年目に当研究成果を国際学会に発表し、また英語論文を作成する計画であり、そのための費用・必要経費を繰り越した費用を含め、2年目に使用したいと考えている。国際学会発表、英語論文作成において必要な旅費を含む諸経費に使用する予定である。
環境効率性と経済活力の調和を目指した持続可能な地域再生に関する研究

本研究では、経済産業省が公表している地域産業連関表、国立環境研究所によるCO2排出量推計値、及び環境省による産業廃棄物排出量推計値等のデータを使用して、経済循環構造と環境負荷発生を国内地域レベルで総合的に把握できる政策分析ツールを開発した。また、構築したモデルを環境効率性を考慮したシミュレーション分析や地域経済構造分析に適用し、国内地域における地球温暖化対策や産業廃棄物排出削減策の課題を考察した本研究では、経済産業省が公表している地域産業連関表、国立環境研究所によるCO2排出量推計値、及び環境省による産業廃棄物排出量推計値等のデータを使用して、経済循環構造と環境負荷発生を国内地域レベルで総合的に把握できる政策分析ツールを開発した。また、構築したモデルを環境効率性を考慮したシミュレーション分析や地域経済構造分析に適用し、国内地域における地球温暖化対策や産業廃棄物排出削減策の課題を考察した平成18年度は,わが国の地域経済が内包する経済面と環境面の課題を把握するために「(1)地域活力から見た地域経済の課題分析」と「(2)環境負荷低減に向けた地域経済の課題分析」の2つの分析を行った。(1)地域活力から見た地域経済の課題分析ここでは、全国9地域別の産業連関モデルを構築し,消費,投資,移出,輸出などの最終需要構造をふまえた地域経済の成長特性を検討した。具体的には,最終需要構造の変化が地域経済に及ぼす影響を,産業連関モデルで計算される生産誘発額,雇用誘発数,粗付加価値誘発額等の指標を用いて定量的に分析するとともに,これらの指標の変動を消費,投資,移出,輸出の各要因に分解し,生産,雇用,粗付加価値の各側面から見た地域経済の現状、並びに地域再生に向けた課題を考察した。(2)環境負荷低減に向けた地域経済の課題分析ここで取り扱う研究課題のうち,二酸化炭素排出構造については,これまでの研究を通じて,地域産業連関モデルの構築と実証分析をほぼ終えている。そこで,本研究では,地球温暖化と並ぶ重要な環境問題である廃棄物問題に重点をおき,廃棄物分析用の地域産業連関モデルを適用し,二酸化炭素排出構造分析と合わせて,国内地域レベルでの環境負荷低減に向けた地域課題の分析を行った。なお,わが国の廃棄物は,一般廃棄物と産業廃棄物に大別されるが,地域経済との関係では,産業活動との関連が深く,排出量が大きい産業廃棄物の排出構造をより詳細に分析することとした。また、環境省が公表している産業部門別・産業廃棄物種類別の排出量推計値を利用して,地域産業連関モデルで使用する排出係数の細分化を行い,廃棄物排出構造の詳細な分析が可能な産業連関モデルを構築した。以上の分析を通じて,地域経済の変動と環境負荷の発生との関連を明らかにするとともに,環境負荷の小さい地域経済システムの構築に向けた課題を考察した。本研究では,地域産業連関モデルに基づく省資源・省エネルギー動向の分析や二酸化炭素排出に関する地域構造分析に関する既往研究成果をふまえて,地域経済の循環構造と現在の代表的な環境問題である二酸化炭素排出,並びに廃棄物排出との関係を国内地域を対象として総合的に把握できる政策分析システムの開発を行うことを目的としている。また,政策シミュレーション分析を通じて,今後の環境政策が全国各地域の経済活動に及ぼす影響を経済的効果と環境効率性の観点から評価し,環境負荷の小さい循環型社会の形成と地域経済の自立的発展を両立していく際の政策課題を提言する。平成19年度は,地域産業連関モデルをベースとする「環境・経済分析システムの構築」を行うとともに,最終年度の研究に向けた「国内地域を対象とする環境対策の政策シナリオの作成」について検討した。本研究で構築する環境・地域経済分析システムは,「経済波及効果分析モデル」,「二酸化炭素排出分析モデル」,「廃棄物排出分析モデル」の3つのモデルにより構成される。平成19年度は,地域産業連関表の基本表を利用して各モデルの構築を行うとともに,全国9地域の二酸化炭素排出構造と排出削減シミュレーション分析への適用,並びに岡山県を対象とする経済波及効果と環境負荷誘発構造分析等のケーススタディを行い,モデルの有効性と操作性を確認した。また,上記の環境・地域経済分析システムを補完し,道路,鉄道,海運等の運輸部門における環境負荷発生構造を詳細に検討するために,全国都道府県間の貨物流動モデルを作成し,二酸化炭素排出削減の政策シミュレーション分析に適用した。さらに,最終需要の改善に着目して,地域レベルでの環境負荷低減向けた政策を取りまとめ,平成20年度への準備作業として,環境・地域経済分析システムによる予備的な政策効果分析を行った。地球温暖化や廃棄物問題に代表される最近の環境問題は,生産活動や消費活動に伴って不可避的に発生するものであり環境負荷の小さい循環型社会を形成していくためには,経済循環構造と環境負荷の発生との関連を的確に捉えておくことが必要である。本研究では,研究代表者らが実施してきた地域産業連関モデルに基づく二酸化炭素排出や産業廃棄物排出に関する地域構造分析の成果をふまえて,地域経済の循環構造と二酸化炭素排出量との関係を国内地域を対象として総合的に把握できる政策分析システムの開発を行った。また,シミュレーション分析を通じて,環境対策が地域経済の活力と環境負荷の低減に及ぼす影響を定量的に分析した。平成20年度は,地域間産業連関モデルによるCO_2排出分析モデルを構築し,政策シミュレーション分析に適用するとともに,包絡分析法(DEA)を用いて生産活動効率化に基づくCO_2排出量削減の可能性を検討した。まず,CO_2排出削減策として最終需要面における対策を想定し,「1990年比6%削減」を目標とする政策シナリオを作成し,シミュレーション分析を行った。

その結果,削減効率の良い部門に対する最終需要を削減するシナリオにおいて,大きなCO_2排出削減効果が見込まれることが示され,CO_2排出削減に伴う各地域の生産額への影響も明らかにすることができた。次に,包絡分析法の適用では,生産活動の効率化によるシナリオとしてCO_2直接排出量が大きい上位20部門を対象として分析を行った結果,2000年水準からは約500万(t-C)のCO_2排出量削減が見込まれ,1.6%削減されることが明らかになった。さらに,環境効率についても1995年,2000年と比較して良い水準となることが示された。さらに,これらの分析結果に基づいて,今後の地域レベルでの環境政策の方向性を環境効率性と経済活力の調和の観点から考察した。
ペスチウイルスゲノムの5'端非翻訳領域における回文様塩基置換の宿主域への影響

ペスチウイルスはプラス鎖RNAをゲノムとする動物ウイルスの一群で、分類学的にはフラビウイルス科ペスチウイルス属と呼ばれ、牛ウイルス性下痢ウイルス1、牛ウイルス性下痢ウイルス2、豚コレラウイルス、ボーダー病ウイルスの4種が確定しているが、これらはポリクローン性抗体を用いた血清中和試験によってほとんど区別できないとされている。この4種は牛、豚、緬羊をそれぞれ侵すことから命名されたものであるが、豚コレラウイルス以外の3種はその宿主域が必ずしも固定しておらず、動物種の壁を越えて相互に感染するだけでなく、他の偶蹄類にも伝播して発病させることが知られている。このため、ペスチウイルス属におけるウイルス種の同定はもっぱら宿主動物種に依存してなされる場合が多く、しばしばウイルス種の判定に混乱を招いている。ペスチウイルスゲノムの5'端非翻訳領域にみられる回文様塩基置換は筆者らにより初めて明らかにされた現象で、本ウィルス属内の各ウィルス種に固有な置換様式があることがこれまでの研究により明らかにされている。本研究はこの回文様塩基置換と宿主の関係を解明することを目的として実施された。その結果、ペスチウイルスRNAのRT-PCRにより増幅された5'端非翻訳領域に存在する少なくとも3箇の可変領域に特徴的な二次構造が想定され、ループ領域の配列と長さはウイルス株により一定していないものの、ステム領域の配列はウイルス種内でよく保存されており、固有のステム構造を呈することが判明した。つまり、ウイルス種として区別されているペスチウイルスは基本的には共通のゲノム構造をもつものの、5'端非翻訳領域にみられる3箇所の可変領域における回文様塩基置換を通して宿主域を決定していたことが示唆された。この成績はペスチウイルスの種の定義に係わる重要な意味を有しており、本ウイルスの進化や生態を解明するための鍵になるものと考えられた。ペスチウイルスは牛ウイルス性下痢ウイルス1、牛ウイルス性下痢ウイルス2、豚コレラウイルス、ボーダー病ウイルスからなる。これら4種は牛、豚、緬羊をそれぞれ侵すことに因んで命名されたのであるが、豚コレラウイルス以外の3種はその宿主域が必ずしも固定しておらず、これら動物種の壁を越えて相互に感染するだけでなく、他の偶蹄類にも伝播して発病させることが知られている。ところで、これら4種のウイルスは、ポリクローン性抗体を用いた血清中和試験によってほとんど区別できないとされている。このため、ペスチウイルス属におけるウイルス種の同定はもっぱら宿主動物種に依存してなされる場合が多く、しばしば分離したウイルス株の種の判定に混乱を招いている。申請者はこれまでに、ペスチウイルス属のすべてのウイルス種を一括して検出するための高感度なRT-PCR法を開発してきた。平成13年度は各種動物種由来の細胞培養に汚染していたペスチウイルスの5'非翻訳領域をサーマルサイクラーを用いてRT-PCR法により増幅させた。供試サンプルからグアニジン・イソチオシアネート法によりRNAを抽出し、ペスチウイルスゲノムの5'非翻訳領域の下流に位置するプライマーを用いてcDNAのファーストストランドをM-MLV逆転写酵素により合成した。得られたcDNAを基質として、逆転写反応に用いたプライマーとその上流に位置するプライマーを用いて、PCRを行った。これによりサンプルからは約300bpのPCR産物が得られた。PCR産物はアガロース電気泳動により分画し、トランスイルミネーターにより観察し、ゲルから目的のPCR産物を回収した。得られたPCR産物の塩基配列を決定することとし、これまでに56株のペスチウイルスの5'端非翻訳領域の塩基配列を決定するに至った。

これらのデータに基づいて来年席は宿主域への影響について解析を進める予定である。ペスチウイルスはプラス鎖RNAをゲノムとする動物ウイルスの一群で、分類学的にはフラビウイルス科ペスチウイルス属と呼ばれ、牛ウイルス性下痢ウイルス1、牛ウイルス性下痢ウイルス2、豚コレラウイルス、ボーダー病ウイルスの4種が確定しているが、これらはポリクローン性抗体を用いた血清中和試験によってほとんど区別できないとされている。この4種は牛、豚、緬羊をそれぞれ侵すことから命名されたものであるが、豚コレラウイルス以外の3種はその宿主域が必ずしも固定しておらず、動物種の壁を越えて相互に感染するだけでなく、他の偶蹄類にも伝播して発病させることが知られている。このため、ペスチウイルス属におけるウイルス種の同定はもっぱら宿主動物種に依存してなされる場合が多く、しばしばウイルス種の判定に混乱を招いている。ペスチウイルスゲノムの5'端非翻訳領域にみられる回文様塩基置換は筆者らにより初めて明らかにされた現象で、本ウイルス属内の各ウイルス種に固有な置換様式があることがこれまでの研究により明らかにされている。本研究はこの回文様塩基置換と宿主の関係を解明することを目的として実施された。その結果、ペスチウイルスRNAのRT-PCRにより増幅された5'端非翻訳領域に存在する少なくとも3箇の可変領域に特徴的な二次構造が想定され、ループ領域の配列と長さはウイルス株により一定していないものの、ステム領域の配列はウイルス種内でよく保存されており、固有のステム構造を呈することが判明した。つまり、ウイルス種として区別されているペスチウイルスは基本的には共通のゲノム構造をもつものの、5'端非翻訳領域にみられる3箇所の可変領域における回文様塩基置換を通して宿主域を決定していたことが示唆された。この成績はペスチウイルスの種の定義に係わる重要な意味を有しており、本ウイルスの進化や性態を解明するための鍵になるものと考えらた。
MAPKシグナルを介するケモカイン抑制による免疫療法抵抗性の解明と克服法の開発

H30年度はH29年度に見出したヒトEGFR変異肺癌細胞株におけるEGFRシグナル依存性のCXCL10ケモカイン発現抑制の分子機構に焦点を当ててその解明を目指した。EGFRシグナルがCXCL10ケモカイン発現を抑制する分子機構を解析した。AZD9291処理によりCXCL10 mRNA発現レベルの上昇を観察したことから、mRNAの転写抑制と分解促進の二つの機序を想定した。Actinomycin-D処理による転写抑制実験の結果から、EGFRシグナルはCXCL10 mRNAの安定化に寄与することが示された。CXCL10遺伝子転写調節領域でホタルルシフェラーゼの発現を調節するプラスミドベクターを構築して、プロモーターアッセイを行った。クローニングした領域中には、IFN応答領域のISREやNFκB結合領域を含んだ。RNA-seqのデータよりIFNg刺激によりIRF-1のmRNAが強く上昇していたことから、IRF-1によるISRE活性化機序を想定したが、予想に反してAZD9291によりプロモーター活性は有意な低下を認めた。ISRE配列のIRF-1結合部位の2塩基を置換したレポーター及び市販のIRF-1、ISREレポータープラスミドを用いた実験でもAZD9291によるプロモーター活性抑制を認め、EGFRシグナルによるIRF-1転写活性抑制がISREを介してCXCL10の転写抑制に関与しているという仮説は支持されなかった。NFκBのDNA binding assayにより、EGFRシグナルはNFκBの転写活性に影響しないことが示唆された。以上の結果から、EGFRシグナルはCXCL10 mRNAの転写抑制シグナルであることが示唆されるが、その転写調節領域は今回のクローニングした転写開始点上流2kbとは異なる領域にあり、IRF-1やNFκB以外の転写因子の活性に依存していることが考えられる。昨年度の解析結果より、本年度は研究の焦点を「肺癌細胞のMAPKシグナルとケモカイン産生との関連」から「EGFR変異細胞株とケモカインの関連」に変更して、その分子機構の解明を目指した。文献的にはEGFRシグナルによるCXCL10産生抑制機序に関して、EGFRシグナルがCXCL10 mRNAの不安定性を増強するという報告と、EGFRシグナルがIRF-1の転写活性阻害によりCXCL10 mRNAの転写を抑制する報告が認められる。EGFRシグナルはCXCL10 mRNAの安定化に寄与している結果が得られたため、転写調節の抑制機構の存在を想定してプロモーター解析を行ったが、EGFRシグナルはIRF-1の転写活性を促進する方向に作用しているという結果であり、過去文献とは異なる結果が得られた。EGFR阻害剤とMEK阻害剤ではプロモーター活性に与える影響に若干の相違を認めたが、いずれもCXCL10 mRNAの抑制を説明し得なかった。Multiplexchemokine assayの結果から、AZD9291処理はCXCL10と同時にCXCL9, CXCL11の産生も同時に上昇させた。これらの遺伝子は同一染色体上の近接した領域に存在することから3つの遺伝子の転写を同時に調節しているシス領域が存在する可能性が考えられる。その転写調節領域は今回クローニングした領域外に存在すると思われるが、活性調節の中心になる転写因子が不明であることから、解析は暗礁に乗り上げている。EGFR変異肺癌細胞における免疫チェックポイント阻害剤抵抗性が報告されていることから、本シグナルの免疫逃避メカニズムの解明は重要な検討課題である。H30年度はCXCL10ケモカインの発現抑制機構に焦点を当てて解析したがその解明に至らなかった。しかし、TCGAのデータではEGFR変異肺癌で認められるケモカイン発現抑制はCXCL10以外にCCL4,5など多数のケモカインでも認められており、それらの関与も想定される。それらは肺癌細胞ではなく腫瘍内微小環境内の他の免疫細胞などの成分に由来する可能性がある。EGFRシグナルの肺癌細胞への直接作用だけでなく、微小環境ネットワークの調節までを包括したアプローチの方がメカニズムを説明できる可能性があり、ケモカイン以外の要素も考慮の対象になる。微小環境ネットワークの調節のエフェクター候補として、tissue resident memory T(TRM)細胞が挙げられる。TRM細胞は組織に定住するmemory T細胞のサブセットだが、肺癌を含む多種類の癌でその組織内密度の上昇が予後良好と相関することが報告されており、免疫療法においても重要な役割を担うサブセットである可能性がある。我々はTCGAデータから、そのマーカー分子のCD103の発現レベルがEGFR変異肺癌で有意に低下していることを見出したことから、EGFRシグナルがTRM細胞の生成・維持・誘導などに抑制的に作用するという仮説を考案した。そこで研究の方向性を大きく変更し、この新しい仮説の妥当性の検証し、そのメカニズムの解析へと進めていく方針とする。H29年度はヒト肺癌細胞株を用いたMAPKシグナルとケモカイン産生の関連に焦点を当てて解析した。まず、TCGAデーターベースを参照し、肺癌腫瘍組織内CD8a、CD4と発現が相関するケモカイン及びケモカイン受容体を検索したところ、CCL3, CCL4, CCL5,CXCL9, CXCL10,CXCL16及びそれらに対応する受容体のmRNA発現の相関が高い事ことから、これらのケモカインが腫瘍内へのTリンパ球浸潤に関連していると推察した。次にヒト肺癌細胞株をMEK阻害剤で処理したところ複数の細胞株で阻害剤処理によりCXCL10 ,CCL5の発現上昇が誘導されたことからMAPKシグナルがこれらのケモカイン発現抑制に関連していることが示唆された。

一方、TCGAデータベース上でCD8aの発現がEGFR遺伝子変異陽性群で陰性群より有意に低く、上記ケモカインの発現も有意に低下していることを見出し、EGFRシグナルの下流でこれらのケモカイン産生が抑制される結果、CD8+ Tリンパ球の腫瘍内浸潤が抑制される可能性を考えた。そこでEGFR変異陽性肺癌細胞株を用いて、EGFR阻害剤処理による培養上清中のケモカインの変動をMultiplex chemokine arrayで測定したところ阻害剤処理により複数のケモカイン産生の上昇を認め、特にIFN-γ応答遺伝子であるCXCL9, 10, 11はIFN-γ処理により強く上昇した。また、EGFR下流でケモカイン産生抑制に関連するシグナルを調べる目的でMEK阻害剤、PI3K阻害剤、STAT3阻害剤処理がケモカインCXCL10産生に与える影響をEGFR阻害剤処理と比較したところ、MEK阻害剤のみがCXCL10産生を誘導したがEGFR阻害剤処理に比べると弱く、MAPKシグナルがEGFR下流でケモカイン産生抑制に部分的に関与することが示唆された。「MAPKシグナルがケモカイン産生抑制シグナルである」という当初の仮説に基づき、まずMAPKシグナルを安定的に抑制する細胞株を作製し、仮説の検証を行ったが、レンチウイルスベクターを用いたshRNA発現ベクターによるERK1,2の同時抑制ではMEK阻害剤のデータ再現は得られず、ウイルス感染に伴う非特異的影響がベースラインのケモカイン産生を誘導してMAPKシグナル阻害の効果が見えにくくなった可能性が考えられたため、実験系の再考を余儀なくされた。また、前記TCGAのデータに基づき、肺癌組織内T細胞浸潤に関与が疑われる6種類のケモカインに焦点を当てて、14肺癌細胞株でMEK阻害剤の影響をスクリーニングしたところ、mRNA発現上昇の最も強いケモカインはCXCL10であったが、MAPKシグナル依存性のCXCL10抑制は肺癌の一部で認められるものであることが判明したため、当初の仮説に修正が必要と思われた。一方、TCGAデータでEGFR変異肺癌細胞でCD8+ TIL及びケモカインの減少が見られたことから、EGFRシグナルとケモカインの産生に注目して研究を進めているが、EGFRシグナル下流でケモカイン抑制に最も寄与しているシグナルはMAPKシグナルであることを示唆するデータを得ており、今後はEGFR-MAPKシグナルとケモカインの産生抑制に焦点を当てて研究を継続するべく方針を変更した。以上のように当初の仮説及び方法論の問題点から研究の方向性に若干の修正を来したことが研究遅延の理由である。H30年度はH29年度に見出したヒトEGFR変異肺癌細胞株におけるEGFRシグナル依存性のCXCL10ケモカイン発現抑制の分子機構に焦点を当ててその解明を目指した。EGFRシグナルがCXCL10ケモカイン発現を抑制する分子機構を解析した。
法学研究における電子的媒体の有用性の研究

日本及び欧米のCD-ROM等のパッケージ系の電子的媒体並びにネットワーク系のオンライン・データベースを実際に利用して研究活動を行った。電子的媒体は従来の印刷物に比べ一覧性などの点で劣るものの、1媒体当たりの情報量は印刷物に比べると圧倒的に大きく、またキーワードによる機械的な検索が可能であるため、例えば印刷物の場合民事の判例・文献と刑事の判例・文献とではそれぞれ別個の検索が必要であったものが、電子的媒体による検索の場合1回で済むなど、分野を超えた横断的な利用が可能であるという点で優れている。また、印刷物の形態で保管する場合に比べ、電子的媒体による保管は空間の大幅な節約につながるものである。今後は裁判所の判例集等の電子化についても強力に進めていく必要がある。さらに、電子的媒体は通信回線を通じた伝送が可能であるため、我々は日本に居ながらにして全世界の裁判例や文献等を入手することができるという点でも、電子的媒体の活用は従来の法学研究のスタイルを大きく変えていく可能性を秘めている。ここで注目されるのは、今日世界的に急速な普及が進んでいるインターネットの活用である。欧米では公共機関においてインターネットを通じた国内・海外への情報発信の充実が図られているのに比べ、我が国は大幅に遅れている。このことは、特に裁判所、行政機関及び法学系の研究期間において顕著である。したがって、今後はインターネットをはじめとする情報ネットワークを通じた法律情報の発信・提供システムについての研究開発を進めていくとともに、欧米の大学及びその他の研究機関への電子的媒体の伝送実験を行うこととしたい。このことは、特に裁判所、行政機関及び法学系の研究機関において顕著である。
高レベル放射性廃棄物地層処分政策の社会的受容の規定因に関する日欧比較調査研究

日本、フランス、イギリスにおいて高レベル放射性廃棄物の地層処分の社会的受容の規定因を明らかにする社会調査を実施した結果、社会的受容の主要な規定因は全ての国で共通に選定プロセスの手続き的公正、世代間主観的規範、社会的便益であること、さらに、放射性廃棄物への感情と実施主体への信頼は手続き的公正と世代間主観的規範に影響することを確認した。社会的受容の主要な規定因の1つであった手続き的公正と手続き的公正を媒介にして間接的に影響していた信頼と感情の効果を検討するためにシナリオ実験を行った結果、3つの要因ともに社会的受容に有意な効果があることを確認した。本年度の主な研究成果は以下の2つである。1.福島第一原発事故前後における高レベル放射性廃棄物地層処分政策の社会的受容に関する社会調査結果について分析した。原発事故の影響を受けて、地層処分の立地調査の受容、リスク認知、信頼などの要因は事故前よりも事故後に全体的に否定的な方向に変化したが、地層処分の調査の受容に関する要因連関の基本構造に直接的な変化を与えてはいなかった(大澤他,2012)。さらに、原発事故前後の2回の調査結果を構造方程式モデルにより分析したところ、地層処分の立地調査の受容には、そのリスク認知だけでなく、調査受容までの手続き的公正さや、家族・子孫といった世代を超えた土地に対する規範的価値観(世代間主観的規範)が重要な要因であることが明らかになった。さらに、受容を直接規定する上記の要因には、地層処分への感情や実施主体への信頼の要因が影響することも確かめられた(大友他,2012)。福島第一原発事故は地層処分の受容とその心理的要因にも影響を及ぼしていたが、それにもかかわらず、地層処分の受容とその規定因との関連は変化せず、その要因連関は安定していることを確認した。2.フランスにおける高レベル放射性廃棄物の地層処分の社会調査のための予備的調査として、この問題の主要な利害関係者である放射性廃棄物管理機構(ANDRA)の担当者、地層処分候補地のビュールの地域情報フォローアップ委員会(CLIS)のメンバーへの聞き取り調査を実施した。また、フランスにおけるこの問題の専門家への聞き取り調査も実施した。その結果、地層処分の受容を規定する主要な要因として、地層処分の候補地決定までの手続きの公正さ(全国及び地域における市民参加の下での公開討論など)や地層処分の可逆性(将来技術によって廃棄物の取り出しの可能性)が重要であることを確かめた。今後それを参考に国際比較の社会調査を企画する。フランスにおいて社会調査を実施した。調査方法は、フランスの調査会社にインターネットによる調査の実施作業を委託した。調査結果としては、地層処分の立地調査の受容には、そのリスク認知だけでなく、調査受容までの手続き的公正さや、家族・子孫といった世代を超えた土地に対する規範的価値観(世代間主観的規範)が重要な要因であることが確認できた。さらに、地層処分の受容を直接規定する上記の要因には、地層処分への感情や実施主体への信頼の要因が影響することも確かめられた。このフランスの調査結果は日本での結果と対応していた。しかし、日本での調査結果では、地層処分の受け入れに伴う個人的地域的利益評価よりも、地層処分の社会全体の利益評価が、受け入れを規定していたが、フランスでの調査では、個人的地域的利益評価のほうが有意な影響を及ぼしていた。この違いが、日本とフランスの社会文化的文脈によるのかを検討した。これらの結果は、ヨーロッパリスク学会や日本社会心理学会で発表した。本年度の主な研究成果は以下の3つである。1.イギリスにおいて高レベル放射性廃棄物地層処分政策の社会的受容に関する社会調査を、ロンドンを中心とした大都市住民とカンブリア州の住民を対象としたインターネット調査で実施した。調査結果から、地層処分の立地調査の受容の主要な規定因は、地層処分の社会的便益、選定プロセスの手続き的公正さ、家族・子孫といった世代を超えた土地に対する規範的価値観(世代間主観的規範)であった。イギリスでの調査結果は日本における同様の調査結果とほぼ共通していたが、前年度に実施したフランスでの調査結果とは異なっていた。イギリスの結果と日本やフランスでの結果の共通点と相違点を、各国での地層処分政策の内容や選定プロセスの違いに照らして考察した。2.福島原発事故による放射性物質を含む指定廃棄物の最終処分場立地の候補地調査の社会的受容の要因を解明するために、政府が最終処分場建設を予定している宮城、茨城、栃木、群馬、千葉県の居住者と東京都の居住者を対象としたインターネット調査を実施した。調査結果から、候補地調査の受容の主要な規定因は、日本での高レベル放射性廃棄物地層処分の候補地受容と同様に、選定プロセスの手続き的公正さ、地層処分の社会的便益、世代間主観的規範であった。