hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンドリアDNAメチローム解析による動脈硬化機序解明と動脈硬化マーカー開発

動脈硬化マーカー解析の基盤として年齢尺度のDNAマーカーを探索するため、正則性回帰モデル(elastic net)を用いたDNAメチローム解析を行った。まだ本モデルが有効かはわからないが、現在解析中である。デモデータとして100*10000の行列を用いて、要素を0,1,2(メチル化の程度を表す)としてelastic netを行なったが、実際に年齢(行)と相関するメチル化サイト(列)を最初の100列に設定したにも関わらず、残る9900列からも年齢と相関する列が多く選ばれてしまい、nonspecificなDNAサイトも選ばれてしまうことが予想された。これを回避するために現在はbootstrapにより予め候補領域を絞り込むことを検討している。また、年齢尺度となるDNAマーカーを探索する上で必要な解析対象の選定も行った。当初の予定通り、年齢尺度の解析をまず行っている途中である。bootstrap法をどのように行うかが直近の課題である。正則性回帰モデルを利用してもDNAマーカーの解析ができない場合には、他のモデルを検討する。bootstrap法を用いて候補DNA領域をまず30万から1万程度に絞り込み、そのあとに正則性回帰モデルにより年齢と相関するDNAサイトを探索する。同時に探索群、検証群のDNA解析も進める。
アロマターゼ過剰発現を手がかりとした子宮筋腫の病因解明とその治療応用

本研究の成果は、以下の4点に集約される。1.子宮筋腫組織ではエストロゲン合成酵素であるアロマターゼが、正常子宮筋と比較して10-20倍程度高いことを、1)mRNAレベル(合成RNAを内部標準とした定量的RT-PCR法)、2)蛋白レベル(ミクロソーム分画を用いたWestem blottingによる半定量法)、3)酵素活性(トリチウムラベルアンドロステンジオンを基質としてミクロソーム分画のトリチウム水産生速度を測定するいわゆるwater assay法)の3法により証明した。2.ついで、アロマターゼの発現細胞が子宮筋腫組織中のどの細胞であるかをに確認した。抗アロマターゼ抗体を用いた染色では子宮筋腫に高い免疫原性が証明された。また、子宮筋腫内に存在する動脈壁の線維細胞にも弱い抗原性が認められた。したがって、子宮筋腫細胞アロマターゼを発現していることが明らかとなった。3.そこで、アロマターゼにより産生されるエストロゲンの意義について検討した。子宮筋腫組織より酵素消化法により分離培養した初代培養細胞を用いて、1)生理的に存在するレベルのアンドロステンジオン(10^8M)から筋腫細胞自身がエストラジオールを産生すること、2)このエストラジオールにより自らの増殖が促進されること、3)このアンドロステンジオンの細胞増殖効果はアロマターゼインヒビターにより特異的に阻止されることが確認された。さらに、この細胞増殖効果はメデイウム中のエストラジオール濃度をほとんど上昇させることなく認められることから、オートクライン・パラクライン・イントラクライン効果によるものと推定された。4.子宮筋腫組織におけるアロマターゼの発現は、gonadotrophinreleasing homone agonist(GnRHa)の術前投与により著明に減少することが明らかになった。GnRHa療法時にみられる子宮筋腫の速やかな退縮効果には、子宮筋腫におけるin situ estrogen合成の抑制効果も関与しているものと推定された。GnRHaのアロマターゼ抑制効果は、in vitroでも一部再現可能であったことから、GnRHaが子宮筋腫細胞に直接作用している可能性が考えられた。定量的RT-PCR法によりアロマターゼのmRNAを測定し、子宮筋腫組織では周囲の子宮筋組織に比較して10-20倍量のアロマターゼmRNAが発現していることがを明らかにした。また、子宮筋腫におけるアロマターゼの過剰発現は、Western blottin法およびアロマターゼ活性測定によっても確認することができた。さらに免疫組織学的に、アロマターゼ発現細胞は、子宮筋細胞そのものであることを明らかにした。培養子宮筋腫細胞を用いた検討により、生理的な血中濃度のアンドロゲンを原料として子宮筋腫細胞がエストロゲンを合成し得ること、合成されたエストロゲンがイントロクライン的に作用して自己の細胞増殖を効率的に促進することを証明した。子宮筋腫細胞を培養するとアロマターゼの発現量は、正常子宮筋細胞を培養した場合の発現量と同じ値まで低下した。さらに培養細胞に種々の因子を添加してアロマターゼの発現量の増加の程度を比較したところ、子宮筋腫由来細胞と正常筋由来細胞との間に差は見られなかった。したがって、in vivoでみられる子宮筋腫でのアロマターゼ発現の亢進は、何らかの発現促進因子の存在によってもたらされているものと考えられた。このことは、子宮筋ホモジネートを培養子宮筋細胞に添加するとアロマターゼの発現が亢進することからも確認された。5'RACE法及びexon I

特異的定量的RT-PCR法により、子宮筋腫細胞でのアロマターゼの発現プロモーターをI.4と同定した。このプロモーターの発現には、GRが関与していることをトランスフェクションにより明らかにした。GnRH療法を受けた患者の子宮筋腫組織ではアロマターゼ発現量が著しく低下していることを見出したが、この際GnRH analogueは子宮筋細胞に直接作用しGRの転写促進効果を抑止することによりアロマターゼ発現を低下させていることを明らかにした。前年度までの研究により、子宮筋腫組織内では周囲の子宮筋組織に比較して1020倍量のアロマターゼmRNAが発現していることを明らかにしてきた。本年度は、引き続きWestern blottingにより蛋白レベルでもアロマターゼが子宮筋組織に高発現していることを確認した。さらに、子宮筋組織のミクロソームを用いてエストロゲン合成能を実際に測定し、エストロゲン合成能が亢進していることも確認した。これらの検討から、子宮筋腫組織内では実際にエストロゲン合成能を有する機能性アロマターゼ蛋白の発現が亢進していることが証明された。ついで、アロマターゼの発現プロモーターを検討した。5′-RACE法によりアロマターゼmRNAのエクソン1の塩基配列を調べたところ、Promoter II specific sequenceとexon I.4specific sequenceの2種類のexon 1が検出された。Promoter IIの上流には転写因子であるSF-1の結合部位が同定されることから、SF-1の発現の有無をWestern blottingおよびRT-PCR法で検討した。その結果、子宮筋腫組織および子宮筋腫培養細胞にはSF-1が発現していることが確認された。したがって、SF-1の発現亢進が子宮筋腫でのアロマターゼ発現亢進の原因の一つになっている可能性が示唆された。一方、promoter I.4の上流には、グルココルチコイド結合部位、SP-1結合部位などが存在している。トランスフェクションによりこれらの転写因子結合部位が機能していることを確認した。また、グルココルチコイドレセプターについては、その発現量をWestern blottingにより子宮筋腫と正常筋とで比較したが差は認められなかった。したがって、グルココルチコイドレセプターの発現は、アロマターゼ発現亢進の原因ではないと考えられた。
乱流のモデルと計算法に関する調査研究

本研究の目的は,広い分野の研究者の協力と交流によって,乱流モデルとその計算法に関する膨大な情報を,系統的に整理統合し,評価を行うとともに,その実用面への応用の拡大と今後の発展をはかることである.この目的を達成するために,下記の項目を対象に調査研究を行った.1.離散渦法の軸対称流れへの応用;境界要素法と離散渦法の併用による乱流剥離流れ解析法の開発, 2.乱流モデルを用いた数値計算;航空機まわりの流れへの応用;曲り流路,回転流路内の乱流解析と実験との比較, 3.乱流モデルと乱流の組織的構造との対応;壁面乱流の構造論的モデリング, 4.二方程式モデルによる壁面乱流熱伝達の解析;旋回乱流の数値予測;算術式応力モデルにおける経験定数の妥当性;エネルギー散逸率方程式の理論的妥当性, 5.乱流拡散火災における流動,混合,燃焼の数値予測;旋回を伴う乱流火災の輸送特性と乱流モデルの修正, 6.平面ポアズイユ流の乱流遷移過程;遷移におよぼす主流乱れの影響;回転流路内の乱流遷移;回転円錐体に沿う境界層の乱流遷移と乱流構造;回転2重円管内の遷移機構, 7.伝熱研究への数値解析の応用;複数乱流の流れ・熱伝達解析に使用可能なモデルの開発;乱流プラントル数を用いない乱流熱伝達計算法の開発, 8.代数モデルによる翼形まわりの遷音速流の粘性・非粘性干渉計算法, 9.LESによる数値解析;小スケール渦のモデル化;境界条件,計算スキームの結果への影響, 10.NS方程式の直接解法の検討.これらの調査研究結果の報告と意見交換のために合計7回の研究会を開催した.また,これに関する成果は,日本機械学会関西支部第246回講演会(昭和61年11月23-24日)および日本機械学会第647回講習会「乱流のモデリングと数値シミュレーションの基礎と応用」(昭和62年7月13-15日)において発表された.多数の参加者があり,きわめて盛会であった.本研究の目的は,広い分野の研究者の協力と交流によって,乱流モデルとその計算法に関する膨大な情報を,系統的に整理統合し,評価を行うとともに,その実用面への応用の拡大と今後の発展をはかることである.この目的を達成するために,下記の項目を対象に調査研究を行った.1.離散渦法の軸対称流れへの応用;境界要素法と離散渦法の併用による乱流剥離流れ解析法の開発, 2.乱流モデルを用いた数値計算;航空機まわりの流れへの応用;曲り流路,回転流路内の乱流解析と実験との比較, 3.乱流モデルと乱流の組織的構造との対応;壁面乱流の構造論的モデリング, 4.二方程式モデルによる壁面乱流熱伝達の解析;旋回乱流の数値予測;算術式応力モデルにおける経験定数の妥当性;エネルギー散逸率方程式の理論的妥当性, 5.乱流拡散火災における流動,混合,燃焼の数値予測;旋回を伴う乱流火災の輸送特性と乱流モデルの修正, 6.平面ポアズイユ流の乱流遷移過程;遷移におよぼす主流乱れの影響;回転流路内の乱流遷移;回転円錐体に沿う境界層の乱流遷移と乱流構造;回転2重円管内の遷移機構, 7.伝熱研究への数値解析の応用;複数乱流の流れ・熱伝達解析に使用可能なモデルの開発;乱流プラントル数を用いない乱流熱伝達計算法の開発, 8.代数モデルによる翼形まわりの遷音速流の粘性・非粘性干渉計算法, 9.LESによる数値解析;小スケール渦のモデル化;境界条件,計算スキームの結果への影響, 10.NS方程式の直接解法の検討.これらの調査研究結果の報告と意見交換のために合計7回の研究会を開催した.また,これに関する成果は,日本機械学会関西支部第246回講演会(昭和61年11月23-24日)および日本機械学会第647回講習会「乱流のモデリングと数値シミュレーションの基礎と応用」(昭和62年7月13-15日)において発表された.多数の参加者があり,きわめて盛会であった.本研究は、広い分野の研究者の協力と交流によって、乱流モデルとその計算法に関する膨大な情報を、系統的に整理統合し、評価を行うとともに、その実用面への応用の拡大と今後の発展をはかることを目的としている。この研究目的を達成するために、下記の項目を対象に調査・研究を行った。1.離散渦法の軸対称流れへの応用;境界要素法と離散渦法の併用による剥離流れ乱流解析法の開発、2.乱流モデルを用いた数値計算;航空機まわりの流れへの応用;曲り流路、回転流路内の乱流解析と実験の比較、3.乱流モデルと乱流の組織的構造の対応;壁面乱流の構造論的モデルの提案、4.2方程式モデルによる壁面乱流熱伝達の解析;旋回乱流の数値予則;算術式応用モデルにおける経験定数の妥当性;エネルギー散逸率方程式の理論的妥当性、5.乱流拡散火炎における流動,混合,燃焼の数値予則;旋回を伴う乱流火炎における運動量,熱,物質の乱流輸送特性と乱流モデルの修正、6.平面ポアジイユ流れの乱流遷移過程;回転流路内の乱流遷移;回転円推体に沿う

境界層の乱流遷移と乱流構造;遷移におよぼす主流乱れの影響;回転2重円管内の遷移機構、7.伝熱研究への数値解析の応用;複雑乱流の流れおよび熱伝達解析に使用可能なモデル方程式の開発;乱流プラントル数を用いない乱流熱伝達計算法の開発、8.代数モデルを用いた翼型まわりの遷音速流の粘性・非粘性干渉計算法、9.LESによる数値解析;小スケール渦のモデル化;境界条件,計算スキームの計算結果への影響、10.NS方程式の直接解法の可能性の検討。これらの調査研究結果の報告と意見交換のために合計4回の会議を開催した。また、これに関する成果は、日本機械学会関西支部第246回講演会(昭和61年11月23-24日)で発表され、さらに日本機械学会講習会「乱流のモデリングと数値シミュレーションの基礎と応用」(昭和62年7月13-15日)で公表予定である。
六倍体コムギの異種ゲノム間でのWaxy遺伝子発現の相互制御に関する研究

倍数性は作物の性質を決定する極めて重要な要因である.しかしながら,倍数性の成立過程の分子レベルでの解析,さらにその過程における遺伝子発現制御の進化に関する研究はほとんどなされていない.小麦は異種ゲノムが共存した異種倍数体植物であり,二倍体植物とは異なる遺伝子発現制御による特異的な生理機能を有すると考えられる.これまで,栽培種である四倍体と六倍体,およびそれらの祖先候補種である二倍体植物が持つWaxy遺伝子について,同祖遺伝子15種類の構造解析を行ってきた.すなわち,祖先種の7B染色体に座乗しているWaxy遺伝子が六倍体種では4_A染色体に座乗していることに着目し,転座後のWaxy遺伝子発現調節を異種ゲノム間の相互発現制御モデルとして解析すること最終目的とした.これまでに六倍体種のWaxy遺伝子の構造解析が終了したので,遺伝子特異的発現をノザン解析とRT-PCRによって転写産物量の比較を試みたが,各遺伝子の塩基配列相同性が90%以上と高いため,これらの方法による発現量の比較はできなかった.そこで,ゲノムDNAを鋳型としてInverse-PCR法とTAIL-PCR法によって,各遺伝子の転写調節領域に相当すると思われる部分をクローニングし,塩基配列の決定を進めている.さらに,得られた転写調節領域を含むDNA断片の下流にレポーターとしてβ-glucuronidase(GUS)遺伝子あるいはGreen Fluorescence Protein(GFP)遺伝子を連結した植物形質転換プラスミドを構築している.今後は,形質転換植物における遺伝子発現の解析を行う予定である.倍数性は作物の性質を決定する極めて重要な要因である.しかしながら,倍数性の成立過程の分子レベルでの解析,さらにその過程における遺伝子発現制御の進化に関する研究はほとんどなされていない.小麦は異種ゲノムが共存した異種倍数体植物であり,二倍体植物とは異なる遺伝子発現制御による特異的な生理機能を有すると考えられる.これまで,栽培種である四倍体と六倍体,およびそれらの祖先候補種である二倍体植物が持つWaxy遺伝子について,同祖遺伝子15種類の構造解析を行ってきた.すなわち,祖先種の7B染色体に座乗しているWaxy遺伝子が六倍体種では4_A染色体に座乗していることに着目し,転座後のWaxy遺伝子発現調節を異種ゲノム間の相互発現制御モデルとして解析すること最終目的とした.これまでに六倍体種のWaxy遺伝子の構造解析が終了したので,遺伝子特異的発現をノザン解析とRT-PCRによって転写産物量の比較を試みたが,各遺伝子の塩基配列相同性が90%以上と高いため,これらの方法による発現量の比較はできなかった.そこで,ゲノムDNAを鋳型としてInverse-PCR法とTAIL-PCR法によって,各遺伝子の転写調節領域に相当すると思われる部分をクローニングし,塩基配列の決定を進めている.さらに,得られた転写調節領域を含むDNA断片の下流にレポーターとしてβ-glucuronidase(GUS)遺伝子あるいはGreen Fluorescence Protein(GFP)遺伝子を連結した植物形質転換プラスミドを構築している.今後は,形質転換植物における遺伝子発現の解析を行う予定である.六倍体コムギには3つのゲノムが存在する.今年度は,それぞれのゲノムに座乗するWaxy遺伝子の構造を明らかにするために,六倍体コムギ(Triticum aestivum)の7A,4A,7D染色体に座乗する3種類のWaxy遺伝子の,開始コドンから終始コドンまでのゲノムDNA塩基配列を決定した.3種類のWaxy遺伝子は,11個のエクソンと10個のイントロンで構成されており,その長さは,7A染色体に座乗する遺伝子(Wx-7A)では,2781-bp,4A染色体に座乗する遺伝子(Wx-4A)では2794-bp,7D染色体に座乗する遺伝子(Wx-7D)では2,862-bpであった.各遺伝子における塩基配列は非常によく保存されており,イントロン領域では,70.5-75.2%,トランジットペプチド領域では,88.7-93.0%,Waxy成熟型タンパクをコードする領域では,95.6-96.3%であった.Waxyタンパクをコードする領域の変異は,すべて塩基置換によるものであり,特にWx-4A遺伝子のトランジットペプチドをコードする領域には,他の遺伝子にはみられない3塩基(CAA)の挿入配列が存在した.以上の結果より,各ゲノムに座乗する3種類のWaxy遺伝子を,それぞれに特異的な塩基置換と3塩基挿入配列の有無から,区別することが可能となった.さらに,イントロン-エクソン境界領域におけるGT-AG則とcDNA塩基配列の解析から,コムギWaxyタンパクにのみ存在するとされていた,第5エクソンの33塩基(11アミノ酸残基をコードする)挿入配列が,第4イントロンの一部であることを示した.四倍体コムギのWaxy遺伝子の構造解析を行った.六倍体コムギのWaxy遺伝子成立に関与した四倍体コムギのWaxy遺伝子の構造を明らかにするために,四倍体コムギの野生種(T.turgidum spp.dicocoides)と栽培種(T.turgidum spp.durum)が持つ2種類のWaxy遺伝子の開始コドンから終止コドンまでのゲノム塩基配列を決定し,六倍体コムギのWaxy遺伝子との相同性の比較を行った.六倍体コムギのWx-7A遺伝子と最も高い相同性を示した野生種と栽培種の遺伝子をそれぞれWx-A^

<EW>,Wx-A^<Ec>とし,Wx-4Aと最も高い相同性を示した遺伝子をそれぞれWx-B^<Ew>,Wx-B^<Ec>とした.これらの四倍体コムギのWaxy遺伝子は六倍体コムギと同様に,それぞれトランジットペプチドをコードする領域を持ち,11個のエクソンと10個のイントロンから構成されていた.塩基配列の相同性は,イントロン領域では74.599.4%,トランジットペプチド領域では88.797.6%,成熟型Waxyタンパクをコードする領域では95.999.8%と高いことがわかった.またWx-A^<EW>とWx-A^<Ec>間,Wx-B^<Ew>とWx-B^<Ec>間の相同性はすべての領域できわめて高い相同性を保持していた.Waxyタンパクをコードする領域の変異はすべて塩基置換によるものであったが,Wx-B^<Ew>のトランジットペプチドをコードする領域には六倍体コムギのWx-4Aと同様に3塩基の挿入配列が存在した.さらに六倍体コムギのA,Bゲノムに座乗するWaxy遺伝子は四倍体コムギの栽培種より野生種のA,Bゲノムに座乗するWaxy遺伝子と高い塩基配列の相同性を示した.このことから六倍体コムギのA,Bゲノムに座乗するWaxy遺伝子は初期の四倍体栽培種であるT.dicoccumの遺伝子から進化したと推察された.倍数性は作物の性質を決定する極めて重要な要因である.しかしながら,倍数性の成立過程の分子レベルでの解析,さらにその過程における遺伝子発現制御の進化に関する研究はほとんどなされていない,小麦は異種ゲノムが共存した異種倍数体植物であり,二倍体植物とは異なる遺伝子発現制御による特異的な生理機能を有すると考えられる,これまで,栽培種である四倍体と六倍体,およびそれらの祖先候補種である二倍体植物が持つWaxy遺伝子について,同祖遺伝子15種類の構造解析を行ってきた,すなわち,祖先種の7B染色体に座乗しているWaxy遺伝子が六倍体種では4A染色体に座乗していることに着目し,転座後のWaxy適伝子発現調節を異種ゲノム間の相互発現制御モデルとして解析すること最終目的とした.これまでに六倍体種のWaxy遺伝子の構造解析が終了したので,遺伝子特異的発現をノザン解析とRT-PCRによって転写産物量の比較を試みたが,各遺伝子の塩基配列相同性が90%以上と高いため,これらの方法による発現量の比較はできなかった.そこで,ゲノムDNAを鋳型としてInverse-PCR法とTAIL-PCR法によって,各遺伝子の転写調節領域に相当すると思われる部分をクローニングし,塩基配列の決定を進めている.さらに,得られた転写調節領域を含むDNA断片の下流にレポーターとしてβ-glucuronidase (GUS)遺伝子あるいはGreen Fluorescence Protein (GFP)遺伝子を連結した植物形質転換プラスミドを構築している,今後は,形質転換植物における遺伝子発現の解析を行う予定である.
森林土壌生態系における二酸化炭素濃度の時空間分布の高解像度モニタリング

土壌空気中のCO_2濃度の連続自動測定への適用可能性を検討するため,ヴァイサラ社製CO_2センサーGMT220の出力特性について検証を行った。プローブ中における赤外線の射出に伴う温度変化を測定した結果,電源投入後30分において高濃度用および低濃度用プローブでそれぞれ平均2.9°Cおよび1.9°Cの温度上昇が観測された。この昇温の影響ならびに電力消費を抑制するため,バッテリー駆動によるプレヒート式の測定システムを開発した。プレヒートに必要な時間を決定するため,センサーの出力を毎分測定してプレヒート中の出力値の変化を調べたところ,高濃度用プローブに極めて特徴的な変化が認められた。また,センサーの安定に要する時間は,プレヒート時間だけではなく非通電時間の長さによっても左右されることが明らかになった。空間的に不均質な自然条件下の土壌において,CO_2濃度の正確な鉛直分布を測定するため,一本の管から複数の深度の土壌空気を採取可能にする多深度型土壌空気採取管(マルチ採気管)を開発した。このマルチ採気管を,特徴的な物理特性を有する樹木近傍域に集中して埋設し,土壌の鉛直断面におけるCO_2濃度分布を測定したところ,樹木の最近傍でCO_2濃度が最も高くなった。この理由として,樹木近傍にはその樹木の根系とそれに由来する有機物質が密に分布するため,これらを発生源とするCO_2の生産が活発であると推定されること,また樹幹自体や支持根など太い根の存在がCO_2の大気への拡散を妨げ,高CO_2濃度の維持に寄与していることの2つが考えられる。
ゼータ関数・テータ関数の挙動とその相互連関

1.Lerghゼータ関数の多重二乗平均:以下,sを複素変数,χ,λを実パラメタでω>0とし,e(λ)=e^<2πiλ>とおく.Lerchゼータ関数φ(s,χ,λ)は級数Σ^∞_<l=0>e(λl)(l+χ)^<-s>およびその全5平面上の有理型関数への接続として定義されるが,これはλ∈ZのときHurwitzゼータ関数ζ(s,χ)のに,さらにはχ=1のときRiemannゼータ関数ζ(s)=ζ(s,1)となる.ここにζ(s,1+χ)を定義する級数はζ(s)の各項をZからl+χ(l=1,2,...)に変動させて得られることに注意する.以下m≧1を整数,α>0を固定された実数とするとき,この文脈のもと,最近Lerchゼータ関数の多重二乗平均∫^1_0...∫^1_0|Φs,a+χ_1+...χm,λ|^2dχ_1...dχmが本研究代表者によって導入され解明が行われた.ここでは本研究代表者が以前[Collect. Math.(1997)]において展開した解析手法を深化させ,上の多重二乗条平均のIms→±∞における完全漸近展開が確立している([Collect. Math. (2005)]掲載).II.非正則Eisenstein級数に付随する完全漸近展開:以下,z=χ+iyは複素上半平面にあるとする.二次形式Q(u,v)=|u+uz|^2に付随するEpsteinゼータ関数ζ_z^2(S;z)が級数Σ^∞_<m,n>=_<-∞>Q(m,n)^<-5>(m=n=0となる項を除く)およびその全s平面上の有理型関数として定義されるが,そのy=Imz→+∞における漸近的性質は,例えば,数論的二次形式の研究において重要な役割を果たす.本研究代表者は最近ζ_z^2(s;z)のy→+∞における完全漸近展開を導いたが,その証明をさらに高度化・深化させ,ζ_z^2(s;z)のzの虚軸方向へのLaplace-Mellin変換に対しても,y→+∞における同様の完全漸近展開が存在することを示した([Ramanujan J.]掲載予定).次にκを任意の偶数とする.8L_2(Z)に付随する重さたの非正則Eisenstein級数が,(y^s/2)Σ(c,d)=1(cz+d)^<-κ>|z+d|^<-2s>およびその全s平面上の有理型関数への接続として定義されるが,κ=0のときに成立する関係式E_0(s;z)=y^sζz^2(s;z)/2ζ(2s)により,直ちにE_0(s;z)のy→+∞における完全漸近展開が導かれる.本研究代表者は(日本大学・野田工専任講師と共同で)最近,Maassの重さ変更作用素を上記E_0(s;z)の漸近展開に繰り返し作用させることで,E_κ(s;z)のy→+∞における完全漸近展開を確立した(欧文学術雑誌に投稿中).1.Lerghゼータ関数の多重二乗平均:以下,sを複素変数,χ,λを実パラメタでω>0とし,e(λ)=e^<2πiλ>とおく.Lerchゼータ関数φ(s,χ,λ)は級数Σ^∞_<l=0>e(λl)(l+χ)^<-s>およびその全5平面上の有理型関数への接続として定義されるが,これはλ∈ZのときHurwitzゼータ関数ζ(s,χ)のに,さらにはχ=1のときRiemannゼータ関数ζ(s)=ζ(s,1)となる.ここにζ(s,1+χ)を定義する級数はζ(s)の各項をZからl+χ(l=1,2,...)に変動させて得られることに注意する.以下m≧1を整数,α>0を固定された実数とするとき,この文脈のもと,最近Lerchゼータ関数の多重二乗平均∫^1_0...∫^1_0|Φs,a+χ_1+...χm,λ|^2dχ_1...dχmが本研究代表者によって導入され解明が行われた.ここでは本研究代表者が以前[Collect. Math.(1997)]において展開した解析手法を深化させ,上の多重二乗条平均のIms→±∞における完全漸近展開が確立している([Collect. Math. (2005)]掲載).II.非正則Eisenstein級数に付随する完全漸近展開:以下,z=χ+iyは複素上半平面にあるとする.二次形式Q(u,v)=|u+uz|^2に付随するEpsteinゼータ関数ζ_z^2(S;z)が級数Σ^∞_<m,n>=_<-∞>Q(m,n)^<-5>(m=n=0となる項を除く)およびその全s平面上の有理型関数として定義されるが,そのy=Imz→+∞における漸近的性質は,例えば,数論的二次形式の研究において重要な役割を果たす.

本研究代表者は最近ζ_z^2(s;z)のy→+∞における完全漸近展開を導いたが,その証明をさらに高度化・深化させ,ζ_z^2(s;z)のzの虚軸方向へのLaplace-Mellin変換に対しても,y→+∞における同様の完全漸近展開が存在することを示した([Ramanujan J.]掲載予定).次にκを任意の偶数とする.8L_2(Z)に付随する重さたの非正則Eisenstein級数が,(y^s/2)Σ(c,d)=1(cz+d)^<-κ>|z+d|^<-2s>およびその全s平面上の有理型関数への接続として定義されるが,κ=0のときに成立する関係式E_0(s;z)=y^sζz^2(s;z)/2ζ(2s)により,直ちにE_0(s;z)のy→+∞における完全漸近展開が導かれる.本研究代表者は(日本大学・野田工専任講師と共同で)最近,Maassの重さ変更作用素を上記E_0(s;z)の漸近展開に繰り返し作用させることで,E_κ(s;z)のy→+∞における完全漸近展開を確立した(欧文学術雑誌に投稿中).I.本研究の推進を主な目的とした国際会議の開催:本研究課題の推進を主な目的とした国際研究集会,i)"Analytic Number Theory 2005"(京都大学数理解析研究所,2005年10月17日19日); ii)"Diophantine Analysis and Related Fields 2006"(慶應義塾大学日吉キャンパス,2006年3月7日10日)が,それぞれ本研究代表者をmain organizerとして開催された.両研究集会とも,内外から多数の解析的整数論関連方面の指導的専門家の参加を得て,多彩・活発な研究交流を行うなど,研究集会としてかなり良好な成果をあげるとともに,本研究課題のさらなる深化・進展への展望を切り拓くことが出来た.以下s=σ+itを複素変数,Z=X+iyを複素上半平面のパラメタとし,偶数kに対し,SL_2(Z)に付随する(重さkの)非正則Eisenstein級数E_kを数E_k(S; Z)=(1/2)y^2Σ_<(c, d)>=_1>(cz+d)^<-k>|cz+d|^<-2s>(Res>1)及びその全s平面の有理型関数への接続として定義する.この関数は現代数学の様々な局面に現れ,特にそのFourier展開は,保型形式論・二次形式論・Laplace作用素論等とも関連して多面的な解釈がなされる重要な対象である.以下,ζ(s)をRiemannゼータ関数,またEpsteinゼータ関数ζz^2をζz^2(s; z)=Σ^<t∞>_<m, n=0>|m+nz|^<-2s>(Res>1,和においてはm=n=0となる項を除く)及びその全s平面の有理型関数への接続として定義する.本研究代表者は以前,ζz^2(s; z)のy→+∞における完金漸近展開を導いたが,この漸近展開からk=0のときに成り立つ関係式E_0(s; z)=y^sζz^2(s; z)/ζ(2s)を経由してE_0(s; z)のy→+∞おける完全漸近展開が得られる.2006年度の研究においては,このE_0(s; z)の完全漸近展開を出発点として,Maassの(重さ変更)微分作用素のiterationを用いてE_k(s; z)のの完全漸近展開へ移行する計算を行い,現時点で,任意の偶数列こ対してE_k(s; z)完全漸近展開の明示的な形をほぼ解明した.そこで今後は,このE_k(s; z)の漸近級数をRankin-Selbergの方法により得られる保型L関数の積分表示の被積分関数に代入するなどの手法により,保型L関数の特殊値や解析的性質の解明にE_k(s; z)の漸近展開を応用したい.さらには,上記T.Nodaの研究で重要な役割を果たしたLaplace-Mellin変換がC^∞型形式の空間の性質の研究に有効であるという着眼をさらに発展させ,本申請者のこれまでの研究で有効性を発揮した,Mellin-Barnes型積分を用いてE_0(s; z)のLaplace-Mellin変換・Riemann-Liouville変換を明示的に求める方法を応用しT.Nodaの上述の方向の研究も一層深化・発展させる計画である.
高齢者の健康生活のためのQOL指標の開発に関する研究

高齢者が自立して活力ある日常生活を営むのに必要となる身体機能水準(活動体力)の構造を明らかにし、その上で高齢者の生活体力水準をより客観的に評価する尺度(QOL指標)を考案した。さらにQOLを高めるために有効となる中高年齢者用の健康運動プログラムのソフトを提案した。本研究で提案するQOLは、従来から検討を進めてきた活力年齢、体力年齢、活動能力年齢に加え、新たに考案した身体活動能力、活動体力、生活満足度、健康状態、栄養摂取状態、社会環境、ライフスタイルなどの情報から評価するものである。体力の中では全身持久性、柔軟性、筋力、平衡性を強調している。全身持久性については、その測定が困難なことから、簡易に評価する2通りの手法を開発した。QOL指数は国民一人ひとりの健康・体力・活動能力水準の有用な目安となり、暦年齢尺度に変換してその評価結果を個人にフィードバックすれば高齢者でも十分に自己評価でき、ライフスタイルを改善する大きな動機づけにもなろう。QOL診断結果に基づいて個人に合った運動プログラムを処方すれば、"寝たきり"のような身動きのできない、または不自由な老人の数を減らし、社会全体に共通して望まれる生きがいを顕著に高める方向に貢献できよう。本研究は、循環器系専門医、看護婦、臨床検査技師、筑波大学大学院生、つくば市高齢福祉事業団、各地区の老人会などの協力を得ておこなっており、概ね順調に進行している。最終的に対象者の数は、一般健常成人250名、運動負荷試験に慣れた半健常者100名、QOL指標の有効性をみるための比較対象として高齢のスポーツ愛好家(マスターズ競技会出場選手)50名、生涯スポーツプログラムに参加している者100名、計500名とする予定で、現在約3分の1から4分の1のデータ収集を終えている。本研究の目的は、(1)高齢者が自立して活力ある日常生活を営むのに必要となる活動能力(生活体力)の構造を明らかにし、その上で(2)高齢者の生活体力水準をより客観的に評価する尺度(QOL指標)を考案し、さらに(3)QOLを顕著に高めるために有効となる中高年齢者用の健康運動プログラムのソフトを開発することである。目的(1)に対しては、ADL関係のアンケート調査およびフィールドでの体力・運動能力・身体機能などの測定・検査データ(n=86162)に対する因子分析的アプローチから、目的(2)については、主成分分析や重回帰分析の長所を活かしてQOL指標の作成を試みている段階である。目的(3)については、病院内監視型運動療法・リハビリなどの実践的成果に基づいて総合的に検討中で、性・年齢・疾患別の健康運動プログラム(案)が提供できる見通しである。QOL指数は国民一人ひとりの健康・体力・活動能力水準の有用な目安となり、暦年齢尺度に変換してその評価結果を個人にフィードバックすれば高齢者でも十分に自己評価でき、ライフスタイルを改善する大きな動機づけにもなるだろう。QOL診断結果に基づいて個人に合った運動プログラムを処方すれば、“寝たきり"のような身動きのできない、または不自由な老人の数を減らし、社会全体に共通して望まれる生きがいを顕著に高める方向に貢献できよう。
建築汎用境界層風洞の試作研究

昨年度製作した風洞の基本性能を検討することが、本年度の研究の主目的である。気流計測パイロットテストは、タ-ンテ-ブル、トラバ-スの設置に併行して実施、気流分布の非一様性、一様流状態での乱れの強さが、1%を上回る部分のあることなど、若干の問題を残したものの、その境界層流作成への影響評価は、今後の課題とした。また、夏期における、風洞内気温上昇の問題についても、実験運用上の取り扱いで対策を考えることとした。境界層気流作成については、スパイヤと粗度ブロックの配置により、風速の鉛直分布として、べき指数で0.2から0.3程度の勾配流を4種類作成した。乱れの強さは、やや小さめで、境界層厚さとしても自然風を模擬できる範囲は、20cm程度とやや制限されたものとなっている。2次元空気力計測については、架台の設置までで、実験には到らなかった。建物模型風圧力計測については、スケ-ルの異なる3種類の低層建物模型について実験を実施し、境界層気流と一様流による顕著な差を確認するとともに、既往実験例との比較から、本風洞を用いた実験の妥当性を検討した。予算上の制約もあり、必らずしも十分な計測を完了するには到らなかったものの、境界層風洞としての基本性能としては、満足できるものと判断し、試作研究としての成果とすることができた。さらに、すでに報告されている、わが国の他の境界層風洞との性能比較を通して、必要条件の検討、実験の適用限界の検討など、今後さらに試作風洞としての活用の可能性を整理して取りまとめた。わが国においては、多くの研究機関で、建築用境界層風洞が実用に供されているが、研究あるいは関発目的に応じた形での風洞に対する要求性能は必ずしも明らかになっておらず、現実に多様な性能の風洞が用いられている。本研究では、既往風洞施設の実態調査を手がかりとして、試作風洞の性能設定について議論を積み重ね、実用上の必要計測部断面、使用風速範囲をもとに、最終形状としては、ゲッチンゲン型とすることを前提として、本年度は、開放型(エッフェル型としては変形)で設計、試作を実施した。何段階かの試設計の後、実施案は、測定胴断面幅1.0m高0.7m長さ5.1m、軸流送風機口径1231mm、FRP製可変翼タイプ、駆動モ-タ、DC200V、15KW、設定風速0.5m/sec15m/secとなっている。平成2年2月に送風を開始した。風洞設置場所の制約、予算上の制約等から、縮流比率やファンの種別による気流への影響を評価するには到らないものの、気流計測パイロットテストまで、概ね計画時の予定を終了することができた。性能設定および設計、試作の各ステップについては、今後、既往の文献と比較の上、整理し、汎用風洞としての標準仕様の形にとりまとめる方向で準備している段階である。気流計測パイロットテストについては、気流分布、乱れ性状について必ずしも要求条件に合致していない部分があり、これについては、来年度の研究の中で、付帯設備の設置と合わせてさらに検討を進めることとなる。
北タイ農村の家族・共同体の変容16年間追跡研究:情報化・経済化・国際化に注目して

研究者らは、1991年からタイ政府の許可を得て、継続的に北タイの未電化の農村(アンカイ村)で、村人の生活についての詳細な調査をおこなってきた。平成16年度から18年度の3年間に、科学研究費助成事業として、当該村の家族の変容実態、社会情報処理能力、物的及び人的国際化について、質問紙調査、面接調査、観察調査および文献調査等の現地調査を7回実施した。得られたデータを、クロス分析その他の方法を使い、SPSSを用いてエスノグラフィカルに検討・解析した。1996年末の電化後、大量の外部情報の流入による影響を受け、当該村人の家族の変容、社会情報処理能力の進化について顕著な進展がみられた。家族数は増加傾向にあり、経済力が上昇し、商品経済化が進んだ。出稼ぎ等が増えたが、家族や村に対する帰属意識は高く維持されていた。また、村人は情報受容・認知を活発化させ、情報評価能力も複雑・高度になり、知り得た情報をもとに情報行動を活発化させていった。特に、高額な自動車購入の際に有利な情報を提供できる者や、換金作物について村人と買い付け会社の間で双方が利益を得られるように調整する者も出現した。彼らの社会情報処理能力の進化は、近隣の先進村落(オムロン村)住民のレベルにまで追いついたことが判明した。物的国際化の進展に関しては、村の財政委員会に対する聞取り調査で輸出対象作物の収穫金額について把握ができたが、輸出比率は明らかにならなかった。村全体の外国(起源)製品(例えば自動車、家電製品など)の購入量については回答が得られたが、現地政府の方針により、それらの大部分はタイ国内で生産されており、厳密には輸入製品といえない状況になっていた。また、村人と外国人との結婚(1名のみ)、外国留学、海外就業など、人的国際化の進展に関しては、調査期間中に顕著な変化進展はみられなかった。本研究は,1991年から取組んでいる近代化の進行による北タイ農村の家族・共同体の変容に関す継続研究の一環である.平成16年度からは,情報化・経済化・国際化に注目し,研究を深化・発展させるよう計画した.3年間プロジェクトの初年度として,平成16年度に取組んだ研究活動は次の通りである.1.現地調査を2回実施した.平成16年8月20日8月29日平成17年3月1日3月12日(この期間の内,3月3日3月10日は別調査)2.調査内容と結果の概要は次の通りである.(1)村人の家族の構成・機能・役割・関係・ライフスタイル・規範などの実態調査について,平成16年8月,同17年3月の現地調査で継続的に把握を試みた.(2)社会情報処理能力の進化に関する段階的区分の明確化に関する予備的調査として,8月に村人の情報受容に関する聞取り調査を,また,情報受容・認識・評価・行動に関しての質問紙調査を3月におこなった.(3)物的国際化(日本製品の使用と現地の農作物の日本への輸出)に関しては,当該村で生産される主要な農作物のうち日本に輸出されていると考えられる農作物を調査した.インゲンマメおよび枝豆などが現地の食品会社を通じて日本に輸出されていることが分かった.一方,日本ブランド(タイ生産品を含む)製品のバイク,自動車,農機具などが購入されていた.

(4)人的国際化(日本人との国際結婚と日本への出稼ぎなど)の進展の現状把握と過程・波及パターン等を解明するため,現在,当該村の女性が1名,日本に嫁して来ているので,その者と手紙によるコンタクトをとり,人的国際化の問題点や可能性を探りつつある.平成17年8月7日から8月20日の間,益本,宇都宮が北タイへ出張し,継続的に研究の対象となっているアンカイ村と近隣のオムロン村,及びこの地域の中心都市チェンマイで各種の調査を行った.また,10月には補足調査を現地協力者に依頼して実施した.1.家族の変容の実態については,アンカイ村で毎年調査項目(家族構成,氏名,性別,年齢,就業先など)を調査し,村人全員の動静を把握した.また,家庭の生活レベルを知るための資料として耐久消費財の保有状況をアンカイ村(対象:全家庭)及びオムロン村(同1/3の家庭)で調査した.2.社会情報処理能力の進化に関する段階的区分の明確化については,アンカイ村の住民(3分の1を無作為抽出)で家電製品,農作物,健康,政治,都市(バンコク),外国(アメリカ)等に関する情報の受容・認知・評価及び行動の変化について質問紙調査を実施した.また,アンカイ村(対象:住民の3分の1を無作為抽出),及びオムロン村(同住民の6分の1)で,10年前と比べ増えた情報内容,情報活用についての変化,外国(アメリカ)及び都市(バンコク)情報の受容の変化等に関して質問紙調査を実施した.3.物的国際化と人的国際化の進展の過程把握と望ましいあり方の模索については,その予備段階として,国際結婚に関する意識,及び物資の国際化(現地で生産している農産物の輸出と外国製品の使用)に関する意識について質問紙調査を両村で行った.なお,チェンマイでは,上記の各項目に関連する事項について聞取り調査及び文献調査を実施した.日本人と結婚している現地の住民は,アンカイ村出身者の女性1名が岡山に在住しているので書状による質問を行った.質問紙調査によって得られたデータを統計ソフトSPSS等でクロス集計を行い,聞取り調査結果等とあわせて検討し,中間報告として発表した.平成18年度【考察と成果発表】調査:平成18年4月295月7日益本が、同年8月722日及び10月30日11月7日に宇都宮が北タイへ出張し、アンカイ村及び近隣の村、中心都市チェンマイで各種の調査をおこなった。分析・考察:1.家族の変容実態については、アンカイ村で聞き取り調査等を実施した。家族数は増加傾向にあり、経済力が上昇し商品経済化が進展していることが判明した。出稼ぎ等が増えたが、家族や村に対する帰属意識は高く維持されている。2.社会情報処理能力の進化に関する段階的区分の明確化には、質問紙調査及び聞き取り調査をおこなった。近年、各種の社会情報について、情報受容・認知を活発化させ、情報評価能力も複雑・高度になり、知り得た情報をもとに情報行動を活発化させている。高額な自動車購入の際に有利な情報を村人に提供できる者が出現したり、換金作物について村人と買い付け会社の間に立って双方が利益を得るように調整する役割を担う者も出現した。彼らは、双方の情報を最大限活用して調整をおこなっており、社会情報処理能力の進化としては最高段階にある。3・物的国際化の進展については、財政委員会に聞取り調査をおこない、輸出対象作物の収穫金額を把握したが、買い付け会社の輸出比率は明らかにならなかった。村全体の外国起源製品の購入金額にっいては回答が得られたが、政府の方針によりタイ国内で生産されており、厳密には輸入製品といえない状況になっている。人的国際化の進展に関しては、村人と外国人との結婚、外国留学、海外就業などについて面接聞き取り調査および質問紙調査を継続したが、顕著な変化・進展は認められなかった。
多次元ブラウン運動の汎関数の研究

多次元ブラウン運動の正値連続加法的汎関数(PCAF)をブラウン運動の超関数の枠組みで研究した。1.多次元ブラウン運動のPCAFをブラウン運動の超関数として定義した。従来の研究におけるPCAFの特性量としてのcharacteristicやRevuz測度がこの場合にも適切に定義され,これらを通じて多次元ブラウン運動のPCAFの構造が明らかとなることを示した。(1)多次元ブラウン運動のPCAFをブラウン運動の超関数としてとらえ,局所時間とRevuz測度による表現を与えた。(2)Radon測度から構成されるPCAFのRevuz測度と元のRadon測度との同一性,ならびにPCAFのRevuz測度から構成される汎関数と元のPCAFとの同一性を示した。(3)Radon測度から構成されるPCAFの属するソボレフ空間のクラスとRadon測度のみたす可積分条件との対応について結果を得た。この結果を用いて3次元以下のSierpinski gasket上の一様測度に対応するPCAFは2乗可積分であることを示した。2.Riesz核に対応するPCAFについて考察を加えた。(1)γ次のRiesz核に対応するPCAF(γ次Riesz PCAF)を構成し,この汎関数に関する占有時間公式を導いた。あわせて空間パラメータに関する1次平均収束の意味での連続性を示した。(2)1次元ブラウン運動に対してT. Yamadaにより得られた結果の多次元への拡張として,γ次Riesz PCAFの現れる極限定理を示した。(3)局所時間に対するγ次のRieszポテンシャルとしてγ次Riesz PCAFが得られること,およびγ次Riesz PCAFのγ階微分が局所時間となることを明らかにした。多次元ブラウン運動の正値連続加法的汎関数を,ブラウン運動の超関数の範囲まで拡張して定義した。従前のマルコフ過程の研究における正値連続加法的汎関数の特性量としてのcharacteristicやRevuz測度がこの場合にも適切に定義され,これらを通じて多次元ブラウン運動の正値連続加法的汎関数の構造が明らかとなることを示した。具体的には以下の通りである。1.多次元ブラウン運動の正値連続加法的汎関数をブラウン運動の超関数の範囲まで拡張した。その際に現れる超関数の加法性については,以前の研究成果である代入公式を利用した。2.多次元ブラウン運動の正値連続加法的汎関数の,局所時間とRevuz測度による表現を与えた。3.Radon測度から構成される正値連続加法的汎関数に対して,この汎関数のRevuz測度と元のRadon測度との同一性,ならびに正値連続加法的汎関数のRevuz測度から構成される汎関数と元の汎関数の同一性を示した。4.Radon測度から構成される正値連続加法的汎関数に対して,この汎関数の属するソボレフ空間のクラスとRadon測度のみたす可積分条件との対応について結果を得た。この結果を用いて多次元のSierpinski gasket上の一様測度に対応する正値連続加法的汎関数の2乗可積分性と次元との関係性を明らかとした。これらの結果は研究集会「確率論シンポジウム」において発表し,また現在論文に纏めているところである。1次元ブラウン運動の正値連続加法的汎関数のうち,最も注目すべきものの一つに局所時間がある。多次元ブラウン運動についてもその局所時間は捕捉されているのだが,果たせるかなそれはブラウン運動の超関数の域を出ず,広く使用されるには至っていない。そこで,これに代わるものの一つの候補してRiesz核に対応する正値連続加法的汎関数について考察を加えた。1.ほとんどすべてのブラウン運動に対してγ次のRiesz核に対応する正値

連続加法的汎関数(γ次Riesz PCAFと呼ぶことにする)を構成し,この汎関数に関する占有時間公式を導いた。あわせて空間パラメータに関する1次平均収束の意味での連続性を示した。2.ブラウン運動の次元をNとする。Riesz核の次数γがN-2より高い時,このγ次Riesz PCAFの現れる極限定理を示した。1次平均収束の範疇では,これは1次元ブラウン運動に対してT.Yamadaにより得られた極限定理の多次元ブラウン運動への拡張となっている。3.γ次Riesz PCAFをブラウン運動の超関数としてとらえなおしたとき,局所時間に対するγ次のRieszポテンシャルとしてγ次Riesz PCAFが得られること,およびγ次Riesz PCAFの超関数としてのγ階の微分が局所時間となることを明らかにした。
景観法の併用による伝建地区の広域景観コントロール手法の考察

本研究は、既往研究において十分に明らかにされてこなかった重伝建地区の広域景観特性および現行の広域景観コントロール手法の全体像を明らかにするとともに、今後のコントロール手法を提案した点に研究意義がある。主な研究成果は、地形条件と市街地形態の組み合わせから広域景観特性として13類型を導き出したこと、13類型と現行の景観コントロール手法の相関性として4類型を導き出すとともに類型ごとの今後の広域景観コントロール手法を提案したこと等である。平成19年10月現在までに全重伝建地区として選定されている79地区(68市町村)を対象として,重伝建地区及び周辺に対する広域景観コントロール手法の実施状況の把握及び関連資料の収集を目的としたアンケート調査を行った結果,66地区(58市町村)から回答を得ることが出来た。アンケート調査の協力が得られなかった市町村に対しては,平成20年度に再度,協力依頼を行う。主な研究成果は以下の通りである。第一の研究成果は,大量のアンケート調査結果をもとに,重伝建地区および周辺地区における広域景観コントロール手法を一覧できる図面を作成し,地区ごとの広域景観コントロール手法を俯瞰できるデータを作成したことである。第二の研究成果としては,地形条件と市街地形態の組み合わせから広域景観特性を類型した結果,13類型を導き出したことである。13類型とは,山腹型(面的街路町並分散型),谷間型(線的街路町並連続型、面的街路町並連続型、面的街路町並分散型),山麓型(線的街路町並連続型、面的街路町並連続型),平地型(線的街路町並連続型、面的街路町並連続型),海辺(谷間)型(線的街路町並連続型),海辺(山麓)型(面的街路町並連続型),海辺(平地)型(面的街路町並連続型),島(中心集落)型(面的街路町並連続型),島(海辺)型(面的街路町並連続型)である。第3の研究成果は,広域景観特性の類型と景観コントロール手法の相関性について分析した結果,13類型ごとの特徴と傾向を把握した上で,全体としては,「市街地景観+自然景観」,「市街地景観」,「集落+自然景観」,「島の集落+自然景観」の4類型に大別できることを導き出したことである。また類型ごとの先進地区も選出した。以上の研究成果によって,従来,十分に明らかにされてこなかった全国の重伝建地区の広域景観特性の全体像を俯瞰できた点に大きな意義があると考えている。平成19年度に実施した関連資料収集およびアンケート調査結果をもとに、重伝建地区の地形条件および市街地形態の組み合わせによる重伝建地区および周辺地区の広域景観特性の類型結果について精査した結果、地形条件として9類型(山腹型・谷間型・山麓型・平地型・海辺(谷間)型・海辺(山麓)型・海辺(平地型)・島(中心集落型)・島(海辺)型)、市街地形態として3類型(線型街路町並連続型・面型街路町並連続型・面型街路町並分散型)、両者を組み合わせると13類型となることを確定した。しかし精査の過程の中で、以上の分析では、広域景観特性に大きな違いがあると考えられる異なる気候条件の重伝建地区が同一の類型に属する結果となっていることが課題として上げられた。そこで広域景観特性の形成に大きな影響を与えていると考えられる気候条件を加味して類型を行うことを研究方法および内容として追加した。追加分析の結果、気候条件としては、3つの気候要素(降水・降雪・風)が重要になることを把握し、降水量では3類型(多降水量地域・中降水量地域・少降水量地域)、降雪では3類型(特別豪雪地帯・豪雪地帯・非豪雪地帯)、風では2類型(強風地域・非強風地域)、更に3つの気候要素を組み合わせると17類型となることを導き出した。以上の分析結果から、地形条件および市街地形態の組み合わせによる13類型と気候条件による17類型を組み合わせると、本研究の対象としている全重伝建地区(79地区)は44類型に類型できることを導き出した。そして地形条件と気候条件を風土条件として定義づけ、風土条件にもとづく44類型は、重伝建地区の広域景観特性を把握する上で有効な類型であることを結論づけると共に、この類型を踏まえて広域景観特性に対応した景観計画・景観条例・伝建地区制度の組み合わせによる新しい広域景観コントロール手法の運用方針について考察した。
家庭における揚げ油の適正使用と適正処理の検討

1.家庭での揚げ油の使用状況についてアンケート調査を実施し,揚げ油は週一回程度,油の色や使用回数を目安に紙にしみ込ませるなどの方法で23回の使用後に廃棄する家庭が多い等の実態が明らかになった。調査結果を基に献立を作成・調理して揚げ油の色と化学的測定値を比較したところ,3回使用後の劣化は少なかった。2.揚げ材料による油の色変化,化学的測定値を調べ,動物性食品では着色度が大で,酸価が高いが,POV,カルボニル価,アニシジン価は植物性食品で高くなることが分かった。使用後の油は保存温度より日光の影響を大きく受ける。油漉し器や吸着剤による脱色効果は,食品材料により異なる。3.55回フライに使用した油の配合飼料によるSD系雄ラットの見かけの消化率は,新油配合の場合より低かった。SDラットの血清生化学値から,使用限界を白絞油で酸価1.75と2.59の間,硬化油では1.82と2.71の間と推定した。4.食パン,鶏肉等を油中で過熱したときの試料や加熱条件が吸油量,脱水量に及ぼす影響,加熱後の試料のコラーゲンの熱変化等を検討し,温度制御を的確に行えば,廃油を減らす揚げ条件が得られることが分かった。5.廃食油から手作り石ケン(プリン石けん)を調製し、洗浄力試験や着用試験を行って洗浄性を中心とした消費性能を検討した。使用油,使用条件,繰り返し使用回数などの異なる廃食油から,通常行われる方法で調製したプリン石けんは,水分が約20%,純石けん分は1518%程度であり,68g/l溶液での洗浄力は標準使用濃度での市販石けんと同程度であった。しかし,20回の着用・洗濯を繰り返した場合には,プリン石けんでの黄化や吸水性の低下などが大きかった。頻回使用油による石けんは,新油による場合より用水の硬度の影響をうけ,洗浄力も低下する。純石けん分当たりのBOD,TOCは,市販石けんと比べ殆ど差が認められなかった。(1)家庭での揚げ油の使用状況についてのアンケート調査を,首都圏・郡山市内の1129名に実施した。多くの家庭では炒め物は週23回,揚げ物は週1回程度。油の色や使用回数を目安に,紙にしみ込ませる(首都圏),固める(郡山)などにより23回使用後に捨てるなどの実態がわかった。使用済み油を3か月間容器に少量で35°Cの保存,日の当たる場所に放置したものはPOV,酸価,カルボニル価が上昇し,性状変化を示した。食材料も揚げ油の性状に影響し,野菜類と動物性食品では油の着色度と粘弾性挙動に違いが見られた。(和田・岩村)(2)油中加熱による吸油量・脱水量の変化を,加熱前後の重量比と水分量から算出した。食パン,じゃがいもを試料とし,加熱条件,油と材料の重量比,試料の状態が吸油量や素材の変化に及ぼす影響を調べたところ,吸油量は主に試料の表面積と組織状態に依存し、素材の変化は温度の影響が最大であった。(杉田)(4)(3)の