hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細孔制御による劣質炭素資源の高効率アップグレーディング法の開発

その結果、温度の低下に伴い収率は増加し、150oCでハンドリング性のよい複合体が高収率(35wt%増)で調製可能であった。上記実験時の各フラクション収率の変化から、収率増加は主に重質タールの蒸着に基因した。また、N2吸着により処理前後の細孔性状を調べた結果、複合体では細孔が消失していたことから、本手法によりチャー細孔内にタールを充填させることが可能であることが見出された。上記最適条件で、蒸着処理(VD)を210回(VD2VD10)繰り返し実施したところ、複合体収率は処理回数の増加に伴い増大し、その収率は350wt%増加した。異なる処理回数の複合体を成型し、900oCまで炭化させた際の成型炭化物の強度を調べた結果、VD6,VD8で最も高い強度が認められ、VD10では蒸着したタール由来炭素質物質の溶融性過多により強度低下が生じた。前者の強度は原料炭(MF,3.1log(ddpm))単味から調製したコークスよりも大きい値であった。次に、原料炭にVD10を配合してコークス化の検討を行なったところ、配合率60-80wt%で原料炭やVD10のみから調製した炭化物よりも大きい強度を有するコークスを製造可能であった。成30年度は、前年度の成果に基づき木質バイオマスチャーへのガス状タール蒸着による炭化物収率の更なる向上を検討すると共に、他の多孔質炭化物(石炭、他のバイオマス種)の細孔内へのタール由来炭素質物質の充填により高収率、高発熱量、高強度の炭素/炭素複合体の調製条件の解明を行なうことを目標に掲げる。具体的には、木質バイオマスチャーや石炭炭化物の細孔内に熱分解タールを蒸着、充填させた炭素/炭素複合体を高収率で調製し得る最適条件を主に空間速度、蒸着温度の観点から明らかにし、その発熱量を燃研式自動ボンベ熱量計で分析する。また、調製した炭素/炭素複合体をブリケット化し、その炭化処理で得られた成型体の強度を圧潰試験法により調べる。以上より、劣質炭素資源からの高発熱量で高強度の炭素/炭素複合体を高収率で製造可能な最適条件の提示を行なう。次に、種々の炭化物から調製した炭素/炭素複合体の燃焼とガス化反応性の評価を熱天秤により調べ、燃焼・ガス化雰囲気(空気/CO2/H2O)下での加熱時の熱重量減少挙動の結果から、反応性を評価する。また、昇温脱離(TPD) (一定の昇温時のガス種の生成速度を定量)法/O2吸着TPD法により析出炭素構造やガス化活性点を脱離するCO、CO2生成速度の観点から評価し、複合体の炭素構造、活性サイト、細孔性状が燃焼/ガス化反応性に及ぼす影響を定量的に明らかにすると共に支配因子の提示を行ない、炭素/炭素複合体の加熱時の反応性/反応機構を提示する。以上の結果を総合して、タールの蒸着処理による劣質炭素資源の高効率アップグレーディング法の開発の原理基盤を構築する研究の都合上、支払が翌年度にまたがった物品があるため。平成29年度内に購入予定だった物品は全て納品済みであり、平成30年度の研究は計画の変更なしで進めることが出来る
環境水中の合成洗剤および農薬の運命予測手法に関する基礎的研究

合成洗剤の主成分である界面活性剤は、微量ながら着実に底質や生物相に蓄積して長年に渡り重大な水質汚染を引き起こす可能性を持つため、本研究では下水道の整備が遅れている新興住宅地を流域に持つ河川および湖沼における界面活性剤濃度(MBAS)に関する詳細なデータ収集を行い、これらの物質の水環境中の運命予測手法を開発することを目的として、対象物質の季節変動とその要因、対象物質の流下方向の変化とその要因、対象物質の水相と底質相への分配、対象物質の現場における生分解特性などについていくつかの検討を行った。主たる対象流域として琵琶湖・淀川水系を取り上げ、流域の大部分が住宅地域で生活雑排水負荷の大きい中小河川における76地点のMBAS濃度データを環境庁水質保全局監修の水質年鑑昭和53年度版平成4年度版から抽出した。このような15年度にわたる河川・湖沼水中MBAS濃度の長期的なデータ解析結果を用いて環境水中における界面活性剤の基本的な挙動特性が整理できた。さらには、水中の界面活性剤濃度の季節変動と流下方向の変動特性を統計的に解析した結果、それらの変動に影響する要因(流入負荷量の変動、吸着、生分解、水から底質への移行、その他)に関わる主要な要因を予測することができた。各態間の物質の移動・分配と各態における物質の生分解を定式化し、対象流域における界面活性剤の物質収支式を立てることにより、現場における一般的な化学物質の各態濃度の変動を再現できるようなモデルの実用性が提示できた。
大腸良性腫瘍および早期癌における進行大腸癌への進展に関わる分子生物学的因子の探索

内視鏡的一括切除を行った大腸腫瘍104症例(LST-G35例、LST-NG19例、Polypoid50例)を対象に臨床病理学的特徴と分子生物学的特徴を検討した。LST-GはLST-NGに比して有意にKRAS活性型変異の頻度が多く(54.3%vs21.1%,p=0.016),βカテニンの核染色の頻度が少なかった(37.1%vs68.4%,p=0.027)。この差がLSTの形態差によるのか多変量解析すると、KRAS,βカテニンとも、年齢、性別、LSTの部位、LSTの大きさ、癌組織の有無に統計学的有意差はなく、KRASでは肉眼型(NG/G)でオッズ比0.222、95%CI 0.056-0.883、βカテニンでは肉眼型でOR 4.512、95%CI 1.124-18.11と、肉眼形態のみがKRASの活性型変異の有無、βカテニンの活性状態の有無と相関を示した。そこでこのβカテニンの活性化をさらに検討する為、βカテニン/APC-WNTシグナル経路の検討を行った。進行大腸癌で報告されるβカテニンの活性型変異とAPC遺伝子のLOHについて検討。本検討では、LSTにβカテニンの活性型変異はなく、APCのLOHでは、LST-NGはLST-Gに比して有意にLOHの頻度が多かった(60%vs28%,p=0.030)。LSTはその形態形成にKRASとAPC遺伝子のLOHが重要な役割を担っている可能性が示唆され、発癌メカニズムを解明する上でも興味深い現象と推察された。大腸良性腫瘍・早期大腸癌及び進行大腸癌のそれぞれの発生部位や形態等臨床プロフィールとgenetic/epigeneticalterationとの相関:本研究では、大腸腫瘍の形態と分子生物学的特徴の関係について、特に進行癌への進展の可能性が比較的高いとされる10mm以上のいわゆる大腸進行病変を対象症例として検討を行った。具体的には内視鏡的一括切除を行った径10mm以上の大腸腫瘍104症例を対象とした。側方発育型(Laterally Spreading Tumor; LST)54例と隆起型(Polypoid)50例に分類し,臨床的背景および分子生物学的特徴を検討した。臨床背景の特徴としては、LSTはPolypoid腫瘍に比して有意に女性(40.7% vs 20%, P=0.021)、右側結腸発生(59.3% vs 26%, P<0.001)が多いことが示された。一方でLSTとPolypoid腫瘍にKRAS、BRAF、PIK3CAの遺伝子変異頻度やTP53、βカテニンの発現パターンには有意差が認められなかった。LSTはpolypとは形態は大きく異なり、臨床背景にもいくつかの特徴を有するのの、一方で癌遺伝子異常の蓄積にはpolypoid腫瘍と比しても差異が少ないという結果が得られ、LSTがpolypoid腫瘍同様に多段階発癌説を基調とした進行病態を示す可能性が考えられた。以上のことは国内の癌関連学会で報告した。内視鏡的一括切除を行った大腸腫瘍104症例(LST54例、Polypoid50例)を対象に臨床病理学的特徴と分子生物学的特徴を検討した。パラフィン包埋腫瘍組織からマイクロダイセクション法にて採取した腫瘍細胞のDNAからKRAS、BRAF、PIK3CAの遺伝子変異をシークエンス法で解析した。同組織中のTP53とβカテニンの異常集積を免疫組織化学法により評価した。

臨床背景では、LSTはPolypoid腫瘍に比して有意に女性(40.7%vs20%,P=0.021)、右側結腸発生(59.3%vs26%,P<0.001)が多かった。一方でLSTとPolypoidにKRAS、BRAF、PIK3CAの遺伝子変異頻度やTP53、βカテニンの発現パターンに有意差を認めなかった。しかしLSTをLST-G(35例)とLST-NG(19例)の2群にわけて検討した所、LST-GはLST-NGに比して有意にKRAS活性型変異の頻度が多く(54.3%vs21.1%,p=0.016),βカテニンの核染色の頻度が少なかった(37.1%vs68.4%,p=0.027)。この差がLSTの形態差によるのか多変量解析すると、KRAS,βカテニンとも、年齢、性別、LSTの部位、LSTの大きさ、癌組織の有無に統計学的有意差はなく、KRASでは肉眼型(NG/G)でオッズ比0.222、95%CI0.056-0.883、βカテニンでは肉眼型でOR4.512、95%CI1.124-18.11と、肉眼形態のみがKRASの活性型変異の有無、βカテニンの活性状態の有無と相関を示した。LSTはその形態形成にKRASとβカテニンシグナル系が重要な役割を担っている可能性が示唆され、発癌メカニズムを解明する上でも興味深い現象と推察された。内視鏡的一括切除を行った大腸腫瘍104症例(LST-G 35例、LST-NG 19例、Polypoid 50例)を対象に臨床病理学的特徴と分子生物学的特徴を検討した。LST-GはLST-NGに比して有意にKRAS活性型変異の頻度が多く(54.3% vs 21.1%,p=0.016),βカテニンの核染色の頻度が少なかった(37.1% vs 68.4%, p=0.027)。この差がLSTの形態差によるのか多変量解析すると、KRAS,βカテニンとも、年齢、性別、LSTの部位、LSTの大きさ、癌組織の有無に統計学的有意差はなく、KRASでは肉眼型(NG/G)でオッズ比0.222、95%CI 0.056-0.883、βカテニンでは肉眼型でOR 4.512、95%CI 1.124-18.11と、肉眼形態のみがKRASの活性型変異の有無、βカテニンの活性状態の有無と相関を示した。そこでこのβカテニンの活性化をさらに検討する為、βカテニン/APC-WNTシグナル経路の検討を行った。進行大腸癌で報告されるβカテニンの活性型変異とAPC遺伝子のLOHについて検討。本検討では、LSTにβカテニンの活性型変異はなく、APCのLOHでは、LST-NGはLST-Gに比して有意にLOHの頻度が多かった(60% vs 28%, p=0.030)。LSTはその形態形成にKRASとAPC遺伝子のLOHが重要な役割を担っている可能性が示唆され、発癌メカニズムを解明する上でも興味深い現象と推察された。
沿岸域の社会基盤施設を対象とした微生物による維持管理・更新技術に関する研究

沿岸域における社会基盤施設を対象とし,微生物機能の活用により強度増進・遮水性向上および自己修復効果を得る新しい維持管理・機能更新技術について検討を行った。国内外でのビーチロックを対象とした現地調査と,人工ビーチロック形成試験から以下の結果が得られた。1)ビーチロックのセメント物質としてカルシウム,マグネシウム,シリカおよび鉄が期待できる。2)海域由来のSporosarcina aquimarinaを用いることで,砂地盤の強度増進効果と液状化被害抑制が期待できる.沿岸域における社会基盤施設を対象とし,微生物機能の活用により強度増進・遮水性向上および自己修復効果を得る新しい維持管理・機能更新技術について検討を行った。2)海域由来のSporosarcina aquimarinaを用いることで,砂地盤の強度増進効果と液状化被害抑制が期待できる.本研究では,沿岸域の社会基盤施設を対象とした微生物機能の活用による維持管理・更新技術について検討を進めている.陸域で単離されたBacillus pasteuriiについては炭酸カルシウム析出促進・固化効果が明らかとなっているが,海域由来の微生物については未解明な点が多い.そこで,海域で単離されたウレアーゼ産出能を持つSporosarcina aquimarinaと,天然プロセスでの海砂の固化効果が明らかとなっている石川県曽々木海岸周辺地から新たに単離したAcinetobacter sp.との比較試験を行いその適用評価を行った.遺伝子解析結果から,石川県曽々木海岸で単離したAcinetobacter sp.についてバイオセーフティレベル(BSL)2の可能性が示されたため,安全キャビネット内で尿素の加水分解速度の比較試験を実施した.その結果,尿素の加水分解速度はB.pasteuriiと比較して1/40,S.aquimarinaと比較して1/10であることが明らかとなった.次に,安全キャビネット内で曽々木海岸にて採取した海砂を用いた10mL容量の固化試験を行った.その結果,すべての菌体で炭酸カルシウムの析出効果を確認することができた,これら微生物機能による固化効果を力学試験により定量的に評価するため,直径5cm,高さ9cmの供試体を作成した.なお,供試体の作成は20°Cの恒温室内で実施するためBSLが1であるとともに海域から単離されたS.aquimarinaを用いることとした.固化後の供試体を用いた3軸圧縮試験(CD試験)の結果から,2週間程度の固化期間で600kN/m^2までの強度増加を確認することができた.固化速度は尿素の加水分解速度と高い関連性を持つことが明らかとなっており,曽々木海岸で新たに単離した微生物を用いた場合においても半年程度で十分な固化効果が期待できることが明らかとなった.沿岸域における社会基盤施設を対象とし,微生物機能の活用により強度増進・遮水性向上および自己修復効果をえる新しい維持管理・機能更新技術について検討を行った。砂地盤の固化メカニズムとして尿素の加水分解反応に着目し,海域由来のウレアーゼ産出微生物であることに加えて耐塩性に優れたSporosarcina aquimarinaと陸域由来でこれまでの検討結果から固化効果が明らかとなっているBacillus pasteuriiを用いた固化試験を行った。その結果,同じウレアーゼ活性を持つ微生物を用い,砂重量に対するセメント物質(炭酸カルシウム)の析出量を同じにした場合においても強度増進効果が異なる傾向を明らかにすることができた。この原因を明らかにすることを目的とし,砂粒子表面に形成される炭酸カルシウムの結晶形状を電子顕微鏡により観察した。その結果,尿素の加水分解速度が速いBacillus pasteuriiについては粒状,海域由来で尿素の加水分解速度が遅いSporosarcina aquimarinaは膜状の結晶が析出していることが明らかとなった。この尿素の加水分解速度の違いを簡易的に把握する手法として,電気伝導度計を用いた評価試験法を提案するとともに,ビーチロックの形成が確認されている沖縄県,石川県で採取した海砂由来の微生物について炭酸カルシウム析出率と強度増進効果の関係を明らかにすることができた。また,砂重量に対する炭酸カルシウム析出率が少ない場合には微生物種に関係なくある程度の液状化強度増進効果が期待できることも明らかとなり,将来的には現地に既に生息している微生物のみを用いた維持管理・機能更新技術の実用化が期待できる結果となった。天然プロセスにより砂浜の砂が固化するビーチロックに着目し,国内3か所において現地調査および関与する微生物の特定に関する室内試験を実施した.具体的には,沖縄県名護市,長崎県長崎市および石川県輪島市を調査サイトとして選定した.沖縄県,石川県についてはビーチロック,海水の採取を行い,長崎県については現地にてポータブルXRFによる元素測定と海水の採取を行った.沖縄県については海砂,ビーチロックともにカルシウムが主成分であることが明らかになるとともに,長崎県と石川県を比較した場合,長崎においてはカルシウム,石川においてはシリカの比率が高いことが明らかとなった.室内試験にてウレアーゼ活性を持つ微生物に関するスクリーニングを行ったところ,沖縄>長崎>石川の順でウレアーゼ活性を有する菌数に差があることが明らかとなった.沖縄について単離を行い,遺伝子解析を行ったところLysinibacillus属であるとともに,バイオセーフティレベルが1であることの結果が得られた.この沖縄由来のウレアーゼ活性を持つ微生物の酵素活性を求めたところ,陸域において検討が進められているB.pasteuriiと比較して1/8程度にとどまることが明らかとなった.

そこで,固化溶液中に含まれる尿素および塩化カルシウム量を0.05mol/Lとして固化実験を行ったところ,部分的ではあるが固化効果を確認することができた.日本海側の海岸2か所で採取した海砂を対象とした室内試験から,ウレアーゼ産出微生物,尿素および塩化カルシウムを添加することで人工海水条件下でも固化効果を明らかにすることができた.あわせて,天然プロセスでの海砂の固化が認められているビーチロック生成箇所から新たにウレアーゼ産出微生物を単離することができた.25年度が最終年度であるため、記入しない。国内においてビーチロックが確認されている場所での現地調査を実施し,本研究において着目しているウレアーゼ活性を有する微生物が長崎以西でビーチロック形成に関与している可能性を明らかにすることができた.一方,石川県では炭酸カルシウムの関与は若干期待できるものの主たるセメント物質はシリカ・アルミナ系であることが明らかとなった.以上の結果は,ビーチロック形成に関与する微生物が水温などの影響を受け地域性を持つ可能性を表していると考えている.社会基盤施設の維持管理に関しては,現地の特性を可能な限り活用することが重要であると考えられるため,現地にすでに生息しているウレアーゼ活性を有する微生物数が少ない場合においても栄養塩類の濃度や,pH,ORP等を適切に制御することで短期間にビーチロック類似物を生成させる技術についても取り組んでいきたい.ウレアーゼ産出能を持つ微生物の機能を活用することで短期間に海砂の固化効果を得る効果を確認できた.しかしながら,強度増進効果や炭酸カルシウムの析出速度は微生物種に大きく依存することも明らかとなったためビーチロック生成箇所を中心に海域由来のウレアーゼ活性を有する微生物のスクリーニングについても検討を進めていく計画である.あわせて,既存社会基盤施設の自己修復効果についても暴露試験などを通じて実施していきたい.25年度が最終年度であるため、記入しない。長崎以西では現地にすでに生息しているウレアーゼ活性を有する微生物を活用することにより炭酸カルシウムの析出を促進させることが可能であることを明らかにすることができた.今後は,対象地の地盤環境をいかに早くビーチロック類似物生成に適した条件とするかについて室内試験により検討を進めていく計画である.また尿素の加水分解速度によって強度増進効果に差があることが明らかになっている.そのため,尿素の加水分解速度の異なる微生物を使った固化実験を実施し,炭酸カルシウムの析出量,尿素の加水分解速度と強度増進メカニズムの関連性を明らかにしていきたい.
水ストレス下での光合成制御に関わる葉と根のコミュニケーション機構-葉の老化機構の解明

水ストレス下で促進される老化による光合成速度の減少を根と葉の関係から解明するため、水ストレス条件における老化過程での葉の光合成速度の減少とともに、生育条件や品種が異なる作物の老化過程での光合成速度の減少にも着目して,光合成速度の減少要因とこれに及ぼす根の窒素吸収や根から地上部に送られる植物ホルモンの影響を検討した。その結果、(1)葉の老化過程における光合成速度の律速要因となるリブロース-1,5-二リン酸カルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco)含量はRubisco mRNAの転写蓄積量と密接な関係があること、(2)低土壊水分条件では、体内窒素の葉への分配割合が減少し、根への分配割合が増加し、その結果、葉の窒素含量が低下して老化過程の光合成速度が著しく減少すること、(3)Rubiscom mRNAの転写蓄積量は葉の窒素含量と密接な関係があり、窒素追肥によってRubisco mRNAの転写蓄積量が増加すること、(4)サイトカイニン散布は葉のRubisco mRNAの転写蓄積量を増加させ、このサイトカイニンの影響には体内窒素の葉への分配割合が高まることが含まれていること、(5)低土壌水分条件下では、根から地上部に送られるサイトカイニン活性が低下すること、などが明らかとなった。本研究を通じて、低土壌水分条件下で促進される老化過程の光合成速度の減少は、体内の窒素分配が変化して葉の窒素含量が低下し、Rubisco mRNA蓄積量が低下してRubisco含量が減少することが1つの要因であることが分かった。また、体内窒素分配の変化には根のサイトカイニン合成能の低下が関係していることが考えられた。1.低土壌水分条件に生育する水稲は、湿潤土壌水分条件に生育する水稲に比較して、老化に伴う葉の光合成速度の減少が大きく、その程度は下位の葉ほど大きかった。この光合成速度の減少は気孔が閉じることによる葉肉へのCO_2の供給速度の減少よりも葉の光合成活性の低下によっていた。葉の光合成活性の低下には炭酸固定効率とリブロース-1,5-ニリン酸(RuBP)の再生速度の低下が関係していた。葉の光合成速度の減少過程を通じて、葉の光合成速度と葉の窒素濃度、リブロース-1,5-二リン酸カルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco)含量との間には相互に密接な関係があったことから、低土壌水分条件下で葉の老化によって光合成速度が大きく減少することには、葉の窒素含量の低下によるRubisco含量の減少が関係していることがわかった。2.低土壌水分条件に生育するトウモロコシは、湿潤土壌水分条件に生育するトウモロコシに比較して老化に伴う葉の光合成速度の減少が大きく、この光合成速度減少の相違には葉の光合成活性の相違が大きく関係していた。葉の光合成速度の減少過程を通じて葉の窒素含量と光合成速度とは密接な関係があった。根から地上部に送られる木部液の全窒素含量は低水分土壌に生育するトウモロコシは湿潤土壌に生育するトウモロコシより有意に低く、サイトカイニン含量も有意に低かった。次年度は老化による光合成速度の減少と根から地上部に送られる窒素量とサイトカイニン量との関係を他の作物を含めてさらに検討するとともに、これらの物質を根の木部から供給する実験系を作り、これらの物質が葉の老化に伴う光合成速度減少に及ぼす影響を明らかにしていく。老化過程におけるイネの葉の光合成速度の減少は、主にリブロース-1,5-ビスリン酸カルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco)含量の減少によって引き起こされる。そこで、葉の老化過程における光合成速度、Rubisco含量の減少機構を根の機能に着目して検討した。1.1枚の葉、その葉の着生する節およびその節から発根している冠根からなる水稲のモデル植物を用いて実験を行った。その結果、(1)根を一部切除すると、光合成速度、Rubisco含量が急激に減少すること;

(2)この光合成速度、Rubisco含量の低下は、NH_4NO_3のみを含む溶液を根に供給しても抑制されなかったが、これとゼアチンや6-ベンジルアミノプリン(BA)を併せて根や葉に供給すると抑制されること;が明らかとなり、根から地上部に送られるサイトカイニンがRubisco含量の維持を通じて光合成速度維持に関与していることが推察された。2.登熟期の水稲を用いて窒素やサイトカイニンが光合成速度減少に及ぼす影響の機構を検討した。その結果、(1)窒素を追肥すると葉の窒素含量と根から地上部に送られるサイトカイニン量が増加し、葉の光合成速度とRubisco含量の減少が抑制されること;(2)葉身にBAを散布すると葉の光合成速度とRubisco含量の減少が抑制されること;(3)窒素追肥、BA散布によってRubiscoのラージサブユニット遺伝子(rbcL)とスモールサブユニット遺伝子(rbcS)の転写蓄積量が増加し、また、各葉位ともrbcL mRNA,rbcS mRNA転写蓄積量とRubisco含量との間には密接な関係があること;が明らかとなった。以上の結果から、根から地上部に送られるサイトカイニンは窒素とともに老化に伴う葉身のRubisco含量の減少を抑制すること、そしてこのことにはRubisco遺伝子の転写蓄積量が高く維持されることが関係することがわかった。土壌水分が低下すると,作物の葉の老化過程における光合成速度は大きく減少する.この時,葉の窒素含量も低下し,葉の老化過程において葉の窒素含量と光合成速度,リブロース-1, 5-ニリン酸カルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco)含量とは相互に密接な関係がある.そこで,本課題研究の最終年度である本年は,(1)低土壌水分条件で葉の窒素含量が減少する要因,および(2)葉の窒素含量とRubisco mRNA蓄積量の関係を明らかにすることを目的として研究を行った.概要は以下の通りである.水稲を水分含量の低下したバーミキュライトに生育させると,低土壌水分条件と同様,葉の窒素含量が低下して,Rubisco含量が低下し,葉の光合成速度は明らかに減少した.低水分バーミキュライトに生育した水稲は,湿潤バーミキュライトに生育した水稲に比較して,体内全窒素含量の明らかな減少は認められなかった.両水稲の葉の窒素含量の相違は,主として窒素の器官別分配割合の相違によっておこり,低水分バーミキュライトに生育する水稲では窒素の分配割合は葉で減少し,根で増加した.窒素追肥量が異なり,登熟期の光合成速度の減少程度の異なる水稲の間には,葉の老化過程を通じて,葉の窒素含量とRubisco含量,Rubisco mRNA蓄積量の間には密接な関係が認められた.以上の結果から,土壌水分の低下が葉の老化過程の光合成速度の減少を促進する一つの要因として,土壌水分の低下が根への窒素分配の増加と葉の窒素分配の低下を引き起こし,その結果,葉の窒素含量が低下して,Rubisco mRNA転写蓄積量が減少し,Rubisco含量が低下することが考えられた.
MA法による耐熱・耐摩耗複合材料の高温エロージョン摩耗特性評価

メカニカルアロイング(MA)法を利用して、Cr炭化物系硬質相とFe-Cr合金系の軟質相を超微細に混合、組織制御した新複相組織制御耐熱・耐摩耗複合材料を創製する。当面の適用対象としては、石炭焚き火力発電プラントや石炭ガス化炉等の灰処理部材や固気二相流での粉体摩耗配管を候補とし、摂氏800度を超える温度でも石炭灰等のアッシュエロージョンに耐えうる耐熱・耐摩耗複合材料を開発し、高温エロージョン摩耗試験により、その材料の実用化について評価する。本研究では、低応力衝撃条件に対応した高温摩耗試験機を使用した。本装置は高温の粉粒体による摩耗を想定して、高温に保持した粒子層の中に試験片を埋没させて回転する粉体内回転法式である。試料ホルダーは高温で十分な剛性を持つ太さの耐熱ステンレス製である。試験片の形状は外径30mm(内径20mm)で高さ20mmの円筒状である。この試験片をホルダーの軸金にはめ込み、固定用のリングと下部の皿状のボルトで支持して試験に供した。試験に際しては、試料挿入前に試料ホルダーの代わりにこれと同様の形状の粒子層攪拌翼を用いて粒子層を良く攪拌し、槽内温度を均一化してから攪拌翼を試料ホルダーに付け替えて挿入した。摩耗粒子はシルバーサンド3号珪砂(粒径約2mm)を用いた。本試験機の試験温度は最高850°Cで、最高試料回転速度は500rpmであり、この場合、試料の対粒子速度は3.3m/secである。その実験の結果、アブレッシブ摩耗において周速度が速いほど摩耗量が多くなる。また、アブレッシブ摩耗において材料が硬いほど摩耗量は減少する。また、基地中組織がオーステナイトの場合、オーステナイトがすべり摩耗によって、加工誘起変態を起してマルテンサイト組織になり摩耗が押さえられる。以上の結果より、アブレッシブ摩耗試験機を常温で使用する場合は周速度、試験材料の特性(特に硬さ、組織)といった要素が重要になってくる。固体粒子の衝突により材料表面が損傷除去される摩耗現象をエロージョンという。エロージョンは固体粒子が管内壁で衝突することで確実に発生する。したがって、確実な寿命予測に基づいた定期交換が求められている。これまでの実験で鉄鋼材料においては、輸送系など、常温でのエロージョン寿命予測式を導出したが、高温においてこの寿命予測式で寿命を推測できるかは定かではない。また省資源、省エネルギーおよび生産向上という産業科学技術の志向から耐熱・耐摩耗の優れた材料開発への要求は極めて高く、幅広い分野で益々ニーズが高まっている。そこで本研究では、メカニカルアロイング(MA)法などの機械的混合による粉末複合法を用いた耐摩耗複合材料の開発を行い、高温エロージョン摩耗試験により、その材料の実用性について評価する。本年度の研究では、低応力衝撃条件に対応した高温摩耗試験機を製造した。本装置は高温の粉粒体による摩耗を想定して、高温に保持した粒子層の中に試験片を埋没させて回転する粉体内回転方式である。試験温度は最高850°Cで、最高試料回転速度は500rpmであり、この場合、試料の対粒子速度は3.3m/secである。また、試験片としてMA法を利用して、Cr炭化物系硬質層とFe-Cr合金系の軟質層を超微細に混合、組織制御した新複相組織制御耐熱・耐摩耗複合材料を創製した。

当面の適用対象としては、石炭焚き火力発電プラントや石炭ガス化炉等の灰処理部材や固気二相流での粉体摩耗配管を候補としている。固体粒子の衝突により材料表面が損傷除去される摩耗現象をエロージョンという。エロージョンは固体粒子が管内壁で衝突することで確実に発生する。したがって、確実な寿命予測に基づいた定期交換が求められている。これまでの実験で鉄鋼材料においては、輸送系など、常温でのエロージョン寿命予測式を導出したが、高温においてこの寿命予測式で寿命を推測できるかは定かではない。また省資源、省エネルギーおよび生産向上という産業科学技術の志向から耐熱・耐摩耗の優れた材料開発への要求は極めて高く、幅広い分野で益々ニーズが高まっている。そこで本研究では、メカニカルアロイング(MA)法などの機械的混合による粉末複合法を用いた耐摩耗複合材料の開発を行い、高温エロージョン摩耗試験により、その材料の実用性について評価する。本年度の研究では、(1)各種材料に添加物質を加えることにより、耐摩耗性を上昇させることができた。(2)バナジウムを添加することにより、組織の球状化をはかり、耐摩耗性を上昇させることができた。(3)各種球状炭化物鋳鉄では、組織・材質によって摩耗量が著しく異なり、それぞれ特徴的な損傷速度、衝突角度依存性を示すことが明らかになった。以上の知見を得ることができた。メカニカルアロイング(MA)法を利用して、Cr炭化物系硬質相とFe-Cr合金系の軟質相を超微細に混合、組織制御した新複相組織制御耐熱・耐摩耗複合材料を創製する。当面の適用対象としては、石炭焚き火力発電プラントや石炭ガス化炉等の灰処理部材や固気二相流での粉体摩耗配管を候補とし、摂氏800度を超える温度でも石炭灰等のアッシュエロージョンに耐えうる耐熱・耐摩耗複合材料を開発し、高温エロージョン摩耗試験により、その材料の実用化について評価する。本研究では、低応力衝撃条件に対応した高温摩耗試験機を使用した。本装置は高温の粉粒体による摩耗を想定して、高温に保持した粒子層の中に試験片を埋没させて回転する粉体内回転法式である。試料ホルダーは高温で十分な剛性を持つ太さの耐熱ステンレス製である。試験片の形状は外径30mm(内径20mm)で高さ20mmの円筒状である。この試験片をホルダーの軸金にはめ込み、固定用のリングと下部の皿状のボルトで支持して試験に供した。試験に際しては、試料挿入前に試料ホルダーの代わりにこれと同様の形状の粒子層攪拌翼を用いて粒子層を良く攪拌し、槽内温度を均一化してから攪拌翼を試料ホルダーに付け替えて挿入した。摩耗粒子はシルバーサンド3号珪砂(粒径約2mm)を用いた。本試験機の試験温度は最高850°Cで、最高試料回転速度は500rpmであり、この場合、試料の対粒子速度は3.3m/secである。その実験の結果、アブレッシブ摩耗において周速度が速いほど摩耗量が多くなる。また、アブレッシブ摩耗において材料が硬いほど摩耗量は減少する。また、基地中組織がオーステナイトの場合、オーステナイトがすべり摩耗によって、加工誘起変態を起してマルテンサイト組織になり摩耗が押さえられる。以上の結果より、アブレッシブ摩耗試験機を常温で使用する場合は周速度、試験材料の特性(特に硬さ、組織)といった要素が重要になってくる。
補酵素の新規機能性蛍光差導体の開発と、細胞内情報伝達機構の解析への応用

本研究課題は、「ある酵素の基質は何か?」、「ある基質の反応を担っている酵素は何か?」という、細胞内情報伝達機構を解析する上で必須な情報を得るために有用な、機能性分子の開発を目指している。具体的にはリン酸化酵素ファミリーをターゲットとして、セリン、スレオニン残基を持つ基質と、各々の基質の水酸基をリン酸エステルへと変換するリン酸化酵素の、正しい組み合わせに対して選択的に反応し、その蛍光特性が変化する機能性蛍光分子の開発を行っている。本研究で開発を目指している機能性蛍光分子は、リン酸酵素の補酵素ATPの部分構造と、反応性を持った蛍光団からなる。昨年度まではナフタレン、クマリンを母核とした反応性蛍光団の合成を主に行ってきた。本年度は、これをATPの部分構造と結合させて、機能性蛍光分子骨格の構築を行った。クマリンを母核とした機能性蛍光分子の合成は難航したが、ナフタレンを母核とした機能性蛍光分子の合成は完了した。現在、様々な酵素と基質を用いて、反応性ならびに蛍光特性の変化に関する検討を行っている。また平行して、クマリンの蛍光特性に関する新たな知見を得るために、多種類のクマリン誘導体からなる6-アリルクマリンライブラリーの構築した。構築したライブラリーの蛍光特性を検討することにより、クマリンの蛍光の外部環境に対する依存性などの本研究を行う上での有用な知見を得ることができた。また、ライブラリーから一酸化窒素や、ペプチダーゼ等の生体内において重要な機能を担っている分子種を検出する蛍光センサーのリード化合物を得ることにも成功した。具体的にはリン酸化酵素ファミリーをターゲットとして、セリン、スレオニンを持つ基質と、各々の基質の水酸基をリン酸エステルへと変換するリン酸化酵素の、正しい組み合わせに対して選択的に反応し、その蛍光特性が変化する機能性蛍光分子の開発を行っている。こうした機能性蛍光分子は、基質と酵素が持つ官能基と反応して蛍光特性が変化する蛍光物質と、酵素反応に利用される補酵素の部分構造が組み合わさった構造としてデザインした。本年度は、まず蛍光物質の開発を行った。クマリンを蛍光団として、基質と酵素が持つ官能基と反応する部位としてオルトジアルデヒド基を用いて、様々な蛍光物質の合成を行った。オルトジアルデヒドの置換位置により合成が困難である化合物もあったが、数種類の新規化合物の合成に成功した。続いて、合成した化合物群、既存のオルトジアルデヒド含有芳香族分子であるオルトフタルアルデヒド、オルトナフチルアルデヒドと、反応性の比較及び、反応前後の分光学的特性の変化の比較をおこなった。その結果、全ての化合物で反応が進行し、極大吸収波長の長波長側へのシフトが起こったが、蛍光強度の変化には化合物間で大きな差が見られた。これらの結果と、反応後に生成する化合物の安定性等も考慮し、最適な蛍光物質を補酵素の部分構造と結合させ、目的の機能を持つかどうかの検討を行う予定である。
中高年の骨粗鬆症予防を考慮したサルコペニア肥満改善プログラムの開発

健康日本21(第2次)では、超高齢化社会における健康寿命の延伸のため生活習慣病の発症・重症化予防とロコモティブシンドロームの予防による高齢期の身体機能・骨密度の維持が重点課題となっている。特に女性では閉経により脂質代謝異常症や動脈硬化症を惹起することが知られているが、骨密度の変化との関連は十分に解明されていない。そこで、岡山県在住女性を対象に脂質代謝や体脂肪と骨密度の変化の関係を追跡調査により検討した。本年度は初年度でありベースライ調査を実施した。研究協力者は地域在住の5075歳の女性191名であったが、うち脂質代謝異常の服薬治療者と月経不順者を除き165名を対象とした。対象は閉経直後群(閉経後5年未満)55名、閉経群(閉経後5年以上)110名であり、身体状況、食事状況、踵骨骨密度、動脈硬化の進展状況を表すCAVI値を測定した。対象の各群をBMIと体脂肪率から体格を分類したところ閉経直後群ではやせ29.1%・普通25.5%・正常体重肥満29.1%、肥満16.4%であり、閉経群ではやせ4.8%・普通27.3%・正常体重肥満25.5%・肥満26.4%であり、閉経直後群の方がやせ及び正常体重肥満の割合が高く、閉経群の方が肥満の割合が高値であった。閉経直後群、閉経群共に骨密度及び筋肉量は肥満群が最も高値であり、肥満群と正常体重肥満群では差はなかったが、やせ群では有意に低値であった。CAVI値は閉経群の方が閉経直後群より高値であり、両群ともに正常体重肥満群でや正常群ややせ群より最も高かった。3か月間の歩行による運動介入の実施前後の比較において、運動群では骨密度や体格には有意な変化はなかった。平成30年7月の西日本豪雨で研究参加予定者の居住地域が広範囲に被災したため、当初予定の7月開始の研究を10月からに遅らせた。しかし、協力者数の確保はできており、今後の予定は、3か月ずれたい状況ではあるが、継続研究は可能である。閉経後女性を対象とした大豆摂取と運動を基軸とした介入研究を継続し、閉経に伴う骨密度の低下や脂質代謝異常の進展予防の有効性を検討する。特に脂質代謝異常や動脈硬化症の進展と骨代謝、食生活習慣(大豆、大豆イソフラボン摂取量を含む)、生活習慣(運動習慣)との関連を明らかにし、閉経後女性の健康維持をエンドポイントとしたサルコペニア肥満と骨代謝について検討する。運動群に関しては歩行運動に加えて筋力増強を伴う運動群を実施し、サルコペニア肥満の改善に有効な運動に関しても検討を行う。
MR流体と電磁石によるソフトロボットハンドの把持姿勢制御に関する研究

近年,ソフトロボティクスは新しい研究分野として注目されている.柔らかい素材で構成されるソフトロボットハンドは従来の剛体ロボットハンドより,把持安定性が高い一方,制御が困難である.特に既存のソフトロボットハンドは関節に制御可能なアクチュエータを備えていないため,ハンドリング能力が低く,対象物の操作制御が困難となる.本研究は空気圧ソフトハンドにMR流体を導入することで,指の硬さが制御可能なアクチュエータを開発する.電磁石を利用して磁束密度を変更することでロボットハンドの把持姿勢を制御させ,把持姿勢の切り替えを可能にする.従来の空気圧駆動のソフトロボットハンドは自由度不足のため指の姿勢が変わると把持力が下がる問題が存在している。本研究は、機能性流体を利用して従来の空気圧駆動のソフトハンドに組み込むことで、把持姿勢と把持力の制御を分離させる。ソフトロボットハンドは様々な把持姿勢を実現する際に把持力も維持できることでハンドリング能力を向上させることを目的とする。1年目にあたるソフトロボットハンドの構造に着目し、1有限要素法によるソフトロボットハンドのシミュレーション、2シリコン製の柔軟指に込める電磁石の設計、3指内部の圧縮空気と流体の通路の設計を中心として進めた。1Abaqusを利用し、個々のチャンバーの硬さを設定した上でソフトハンドのシミュレーションを行ってチャンバーの硬さから指の屈曲量に与える影響を考察した。その結果として、個々のチャンバーの硬さが異なる指の動作をシミュレーションで各姿勢の実現を確認できた。2機能性流体は液体のため、指のサイズが大きい過ぎると、液体量の増加に伴って指全体は重くなり、指は動作し難くなる可能性を考慮した。柔軟指のチャンバーのサイズと形状を合わせて電磁石を設計し、試作モジュールを作成した。MR流体の制御実験を行って磁束密度と流体の粘度の関係の考察を行って改善を検討した。3圧縮空気通路と流体通路をそれぞれ用意した上にプロトタイプを設計し、試作品を作成した。そこでMR流体は油性の液体のため、シリコン型の接着が原因で圧縮空気やMR流体を漏れる状況が発生した。その問題に対して、指モジュールの製造手順と製造方法を工夫することで液密性の改善を行った。初年度としてソフトロボットハンドの指のプロトタイプの作成を目標にした。これまでのところ、液体通路と気体通路の試作はおおむね順調に進行できている一方、小型電磁石の磁束密度が不足のために電磁石の改善の作業が遅れている。本研究全体の進捗状況としては「やや遅れている」と評価する。電磁石の磁束密度の不足の問題を解決するため、電磁石の改善手法の以外、電気粘性流体の利用も検討したがメーカー側のテスト機械の不具合による納品が大変遅れる状況が発生した。2年目の研究には、1小型電磁石の改善を継続すると同時に、電気粘性流体(ER流体)の導入も行う。電気粘性流体は電界を印加、除去することによる流体の粘度を制御できる機能性流体である。電気粘性流体を利用すると電磁石を使わずにチャンバーの硬さを調整できることを考えられる。しかし、ER流体の粘度はMR流体より低いため、調整できるチャンバーの硬さの範囲を実験的に考察する必要がある。2開発中のソフトロボットハンドは、指の屈曲角度、接触面積と接触力三つ方面から評価する予定である。屈曲角度は画像処理より指の姿勢を測定する。指先と透明の対象物の接触面積を測定することで異なる姿勢の接触状態を比較する。ハンドの把持力には指先と対象物の間の接触力を測定することで評価する予定である。

そこでMR流体は油性の液体のため、シリコン型の接着が原因で圧縮空気やMR流体を漏れる状況が発生した。その問題に対して、指モジュールの製造手順と製造方法を工夫することで液密性の改善を行った。初年度としてソフトロボットハンドの指のプロトタイプの作成を目標にした。これまでのところ、液体通路と気体通路の試作はおおむね順調に進行できている一方、小型電磁石の磁束密度が不足のために電磁石の改善の作業が遅れている。本研究全体の進捗状況としては「やや遅れている」と評価する。電磁石の磁束密度の不足の問題を解決するため、電磁石の改善手法の以外、電気粘性流体の利用も検討したがメーカー側のテスト機械の不具合による納品が大変遅れる状況が発生した。2年目の研究には、1小型電磁石の改善を継続すると同時に、電気粘性流体(ER流体)の導入も行う。電気粘性流体は電界を印加、除去することによる流体の粘度を制御できる機能性流体である。電気粘性流体を利用すると電磁石を使わずにチャンバーの硬さを調整できることを考えられる。しかし、ER流体の粘度はMR流体より低いため、調整できるチャンバーの硬さの範囲を実験的に考察する必要がある。2開発中のソフトロボットハンドは、指の屈曲角度、接触面積と接触力三つ方面から評価する予定である。屈曲角度は画像処理より指の姿勢を測定する。指先と透明の対象物の接触面積を測定することで異なる姿勢の接触状態を比較する。ハンドの把持力には指先と対象物の間の接触力を測定することで評価する予定である。
ポドサイトにおけるTRPV2の役割

慢性腎不全の主要な原因のひとつは腎臓の糸球体上皮細胞(ポドサイト)の傷害である。ポドサイトは、生理的な状態でも糸球体ろ過に関わる機械的ストレスを受け、特に病的な状態では、このストレスは増大し、更なる傷害をポドサイトにもたらす。この傷害過程の機序については、ほとんど明らかになっていない。本研究では、ポドサイトがどのようにメカニカルストレスを知覚するのかをTRPV2というメカニカルストレス感受性のチャネルに注目して検討する。そのため、生体内の形質示す培養ポドサイトとポドサイト特異的TRPV2ノックアウトマウスを用いて行う。
冠攣縮性狭心症の成因に関する臨床分子生物学的研究:P122蛋白の役割

PLC-δ1活性を制御(亢進)するp122(1083個のアミノ酸で構成される蛋白)に着目し、冠攣縮性狭心症患者とコントロール例でp122の遺伝子および蛋白発現を比較検討した。その結果、冠攣縮性狭心症患者から採取された培養皮膚線維芽細胞においてp122遺伝子発現と蛋白発現がコントロール例に比して有意に亢進していた。一方、大動脈平滑筋細胞にp122蛋白を過剰発現させるとPLC活性が亢進し、さらにアセチルコリン刺激に対する細胞内カルシウムイオン濃度が上昇していた。p122遺伝子発現亢進の機序としては、p122遺伝子の5'側promoter解析により、-228G/Aならびに-228A/A変異が冠攣縮性狭心症男性患者の約10%で認められ、それらの変異によるpromoter活性が亢進していた。以上より、冠攣縮性狭心症患者におけるPLC-δ1活性亢進の機序の一つとしてp122蛋白の発現亢進が示唆された。冠攣縮性狭心症は冠動脈平滑筋のbasal toneの亢進と収縮刺激に対する過剰反応(攣縮)、およびこれによる心筋虚血を特徴とするが、冠動脈平滑筋過収縮のメカニズムはいまだ明らかでない。本研究の目的は、冠攣縮の成因をとくにPhospholipase C(PLC)活性に焦点を当て、分子レベルで解明することであり、このために臨床例より得られた試料を対象とし、PLCを炉心とする収縮機構に関わる細胞内情報伝達系について分子生物学的に検討した。これまでに以下を明らかにした。1.冠攣縮性狭心症患者から得られた培養皮膚線維芽細胞の膜分画PLC活性は健常例に比して亢進している。2. PLC活性と冠動脈のbasal toneおよび収縮刺激に対する反応性は正の相関を示す。3. PLC活性亢進の主体はPLC-δ1である。5. PLC-δ1活性に促進的に作用するP122蛋白発現は健常例に比して冠攣縮性狭心症患者で著明に亢進している。6. HEK-293細胞に正常PLC-δ1とムスカリンM1受容体遺伝子をtransfection後、アセチルコリン刺激に対する細胞内遊離カルシウムイオンの反応性を検討すると、PLC-δ1をtransfectionした細胞でカルシウムイオン濃度の増加が認められる。以上より、PLC-δ1活性亢進の機序としてP122蛋白発現亢進が考えられ、冠動脈平滑筋過収縮性を説明しうる分子機序が明らかとなった。本研究の目的は、冠攣縮の成因をとくにPhospholipase C(PLC)活性に焦点を当て、分子レベルで解明することであり、このために臨床例より得られた試料を対象とし、PLCを中心とする収縮機構に関わる細胞内情報伝達系について分子生物学的に検討した。2.PLC活性と冠動脈のbasal toneおよび収縮刺激に対する反応性は正の相関を示す。3.PLC活性亢進の主体はPLC-δ1である。4.PLC-δ1活性に促進的に作用するP122蛋白発現は健常例に比して冠攣縮性狭心症患者で著明に亢進している。P122 mRNA発現も同様に冠攣縮性狭心症患者で亢進している。5.P122の転写開始点を5'-Race法で決定し、P122のプロモーター領域とエクソン1の塩基解析を行うと、冠攣縮性狭心症患者で8か所に変異が存在し、-228G/A変異と-1466C/T変異で転写活性の亢進が認められる。

6.PLC-δ1とムスカリンM1受容体遺伝子を強制発現したHEK-293細胞にP122をtransfection後、アセチルコリン刺激に対する細胞内遊離カルシウムイオンの反応性を検討すると、P122過剰発現細胞でカルシウムイオン濃度の増加が認められる。以上より、PLC-δ1活性亢進の機序としてP122蛋白発現亢進が考えられ、冠動脈平滑筋過収縮性を説明しうる分子機序が明らかとなった。血管平滑筋細胞膜に存在するPhospholipase C (PLC)が刺激されると細胞内カルシウムイオン濃度が上昇し収縮シグナリングが起動する。我々はこれまでに冠攣縮性狭心症患者から得られた培養皮膚線維芽細胞において膜分画PLC活性が亢進していること、PLC活性と冠動脈のbasal toneおよび収縮刺激に対する反応性が正相関を示すこと、膜分画PLCの主体がPLC-δ1であることを既に報告した(J Am Coll Cardiol 2000)。本研究ではPLC-δ1活性を制御(亢進)することが知られているp122(1083個のアミノ酸から構成される蛋白)に着目し、冠攣縮性狭心症患者とコントロール例でp122の遺伝子および蛋白発現を比較検討した。その結果、冠攣縮性狭心症患者から採取された培養皮膚線維芽細胞においてpl22遺伝子発現と蛋白発現がコントロール例に比して有意に亢進していることを見出した(Arterioscler Thromb Vasc Biol 2010)。PLC活性との関連を見ると、大動脈平滑筋細胞にp122蛋白を過剰発現させるとPLC活性が亢進し、さらにアゴニスト(アセチルコリン)刺激に対する細胞内カルシウムイオン濃度が上昇することを見出した。p122遺伝子発現亢進の機序としては、p122遺伝子の5'側promoter解析により、-228G/Aならびに-228A/A変異が冠攣縮性狭心症男性患者の約10%で認められ、それらの変異によるpromoter活性が亢進することを明らかにした。以上より、冠攣縮性狭心症患者におけるPLC-δ1活性亢進の機序の一つとしてp122蛋白の発現亢進が示唆された。
総合電機メーカーの組織デザインに関する経営史的分析

本年度の研究は、高度成長期における日本電気の組織変化とその要因に関する資料整理および分析に重点がおかれた。日本電気の事業部制組織は、1961年に4事業部でスタートした後、1965年に小林宏治社長のもので事業部の細分化がすすめられ12事業部となり、これらの細分化された事業部を統括し、戦略的な意思決定をおこなうためのトップマネジメント組織として常務会がおかれた。通信事業をベースに、コンピュータ事業、半導体事業などが急成長し多角化が進むなかで、分権化が進められる一方、企業としての全体戦略を明確にする必要性が高まったのである。1970年には事業グループ制が導入され、性格が似通った事業単位ごとに統括する仕組みが作られて、組織の階層性がより強められた。このように事業部制組織のもとでの分権化が進みつつも、その過程では、開発本部、販売本部、推進部など、職能別の事業部組織が並行的、一時的に設置される例も多かった。加護野忠男が指摘した機能別事業部制という特徴が、日本電気の場合にも見られたのである。しかし、日本電気のケースを分析すると、機能別事業部は事業部制としての機能の不十分さを示すのではなく、むしろ経営資源の有限性を緩和するための組織であり、柔軟な組織運営によって、とくに半導体とコンピュータという関連性をもつ事業間のシナジー効果を機能させるのに役立った(Shin Hasegawa, The Americanization and Japanization of Electronics Firms in Post-War Japan,"America as Reference?German and Japanese Industryduring the Boom Years")。以上のような日本電気のケースと事業部制の導入が遅れた沖電気工業のケースを比較検討する作業を今後進めていく。本研究では、総合電機メーカーの組織デザインを実証的に分析するため、日本電気、沖電気工業のケースを選び、両社資料の収集をおこなった。とくに沖電気工業の第2次大戦以降、1980年代に至る組織変更に関する資料収集に中心を置いた.典型的な総合電機メーカーだけではなく、総合電機メーカーを指向しながら、十分な事業構造の多角化を達成できなかった企業をとりあげ、その組織を典型例と比較することが重要と考えられるからである.沖電気工業、日本電気ともに、高度経済成長期において、それまでの通信事業に加えて、コンピュータ事業などへの事業構造の多角化が進んだ.両社ともに、1960年代に事業部制を導入して事業構造の多角化をすすめたが、両社の事業部制組織には差異があった.日本電気がいわば典型的な事業部制を形成していったのに対して、沖電気工業は事業部制組織を導入しつつも、その実態は完結した事業部の機能をもつことなく、職能制組織の性格を維持しながら、部分的に事業部制的な組織、機能を導入するという特徴を持っていた.第一次石油危機後に行われた大規模な組織改革においては、独立採算的な仕組みを取り入れるために、戦略事業単位の発想を取り入れ、SBU体制と呼ばれるマトリクス組織を発足させた.しかし、このSBU体制は、従来の職能制をベースにした組織を基礎に置いたものであり、短期間で失敗に終わる結果となった.このような沖電気工業の組織変更は、事業構造の特徴の反映であるとともに、従来からの組織構造の特徴が反映されたものと考えられる.したがって、第2次大戦以降における組織構造の変化の要因を実証分析することが残された課題となる。

通信事業をベースに、コンピュータ事業、半導体事業などが急成長し多角化が進むなかで、分権化が進められる一方、企業としての全体戦略を明確にする必要性が高まったのである。1970年には事業グループ制が導入され、性格が似通った事業単位ごとに統括する仕組みが作られて、組織の階層性がより強められた。このように事業部制組織のもとでの分権化が進みつつも、その過程では、開発本部、販売本部、推進部など、職能別の事業部組織が並行的、一時的に設置される例も多かった。加護野忠男が指摘した機能別事業部制という特徴が、日本電気の場合にも見られたのである。しかし、日本電気のケースを分析すると、機能別事業部は事業部制としての機能の不十分さを示すのではなく、むしろ経営資源の有限性を緩和するための組織であり、柔軟な組織運営によって、とくに半導体とコンピュータという関連性をもつ事業間のシナジー効果を機能させるのに役立った(Shin Hasegawa, The Americanization and Japanization of Electronics Firms in Post-War Japan, "America as Reference?German and Japanese Industryduring the Boom Years")。以上のような日本電気のケースと事業部制の導入が遅れた沖電気工業のケースを比較検討する作業を今後進めていく。