hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発がんにおける蛋白質のモノおよびポリADPーリボシル化について

ポリADPーリボース合成酵素はクロマチン蛋白質のポリADPーリボシル化により, DNA修復や細胞の増殖・分化・がん化等の調節に関与することが,酵素阻害剤を用いた実験により示唆されている.我々はより直接的にポリADPーリボシル化の役割を明らかにするため,ポリADPーリボース合成酵素のcDNAのクローニングを試みた.その結果,ヒト線維芽細胞および胎盤由来のポリADPーリボース合成酵素cDNAのクローニングに成功し,塩基配列を建定できた.塩基配列より推定したヒトポリADPーリボース合成酵素の構造は1014個のアミノ酸よりなるペプチドで, DNA結合ドメインにはそれぞれシステイン・ZnDNA結合構造を含む約100個のアミノ配列の繰り返し構造があり,またDNA結合に必要とされるαーヘリックス・ターン・αーヘリックスの構造も存在した.さらにDNA結合ドメインにはSV40やポリオーマウイルスのT抗原の核局在のためのアミノ配列と類似する配列もみられた.ポリADPーリボース合成酵素のmRNAはレチノイン酸によるHLー60の分化に従い減少することも明らかにした.またヒト赤血球よりシステインをモノADPーリボシル化する酵素を見出した.これは百日咳毒素と類似した酵素と考えられ,細胞膜におけるシグナル伝達の生理的調節機構に関与する可能性がある.またニワトリ肝臓核由来のモノADPーリボシル化酵素の内在性のアクセプタータンパク質p33は, DNAに依存してADPーリボシル化を受ける.ポリADPーリボシル化酵素の新しい強力な阻害剤4ーヒドロキシキナゾリンが見出され,テラトカルシノーマ細胞の分化を誘導した.また,同様の阻害剤であるルミノールは,実験肝発がんの系で酵素偏奇小増殖巣の発生を促進せしめた.ポリADPーリボース合成酵素はクロマチン蛋白質のポリADPーリボシル化により, DNA修復や細胞の増殖・分化・がん化等の調節に関与することが,酵素阻害剤を用いた実験により示唆されている.我々はより直接的にポリADPーリボシル化の役割を明らかにするため,ポリADPーリボース合成酵素のcDNAのクローニングを試みた.その結果,ヒト線維芽細胞および胎盤由来のポリADPーリボース合成酵素cDNAのクローニングに成功し,塩基配列を建定できた.塩基配列より推定したヒトポリADPーリボース合成酵素の構造は1014個のアミノ酸よりなるペプチドで, DNA結合ドメインにはそれぞれシステイン・ZnDNA結合構造を含む約100個のアミノ配列の繰り返し構造があり,またDNA結合に必要とされるαーヘリックス・ターン・αーヘリックスの構造も存在した.さらにDNA結合ドメインにはSV40やポリオーマウイルスのT抗原の核局在のためのアミノ配列と類似する配列もみられた.ポリADPーリボース合成酵素のmRNAはレチノイン酸によるHLー60の分化に従い減少することも明らかにした.またヒト赤血球よりシステインをモノADPーリボシル化する酵素を見出した.これは百日咳毒素と類似した酵素と考えられ,細胞膜におけるシグナル伝達の生理的調節機構に関与する可能性がある.またニワトリ肝臓核由来のモノADPーリボシル化酵素の内在性のアクセプタータンパク質p33は, DNAに依存してADPーリボシル化を受ける.ポリADPーリボシル化酵素の新しい強力な阻害剤4ーヒドロキシキナゾリンが見出され,テラトカルシノーマ細胞の分化を誘導した.また,同様の阻害剤であるルミノールは,実験肝発がんの系で酵素偏奇小増殖巣の発生を促進せしめた.
水圏環境における複合有機コロイド系の生物複雑性に関する日米共同研究

本研究の趣旨は、米国側が提唱した新たな研究領域に関し、今後の日米協力の可能性を探ることにあった。すなわち、米国側が、多くの学問領域を統合し、地球環境の複雑性理解に向けた「生物複雑性(Biocomplexity)」を米国国立科学財団(NSF)の重要なイニシアティブとして提唱したことに対して、米日2001会計年度における同イニシアティブによる採択課題との共同研究を実施することとしたものである。本研究は、1)事務・行政の側から政策的な面での学際的な地球環境研究に関する日米共同研究推進の可能性に関する調査を行うこと、2)米国側の「生物複雑性」研究チームとの学術的な共同研究体制作りの可能性を検討すること、というふたつの任務の遂行を目的として実施された。政策面では、Biocomplexity計画推進の中心を担う、NSFのライネン地球科学局長らとの会見を行い、米国側の研究体制に関する情報を得ると共に、また、日米共同研究の枠組みに関する意見交換を行った。国内的には、日米科学技術協力協定の枠組みのなかで、「生物複雑性」関連研究を推進していく可能性を探る目的で、すでに日米科学技術協力協定傘下のプログラムとして推進されている課題の政策・学術担当者との意見交換・調査を実施した。学術面では、地球環境研究のうちで重点課題とされている、海洋炭素循環にかかわる生態複雑系研究の今後の研究課題と研究体制作りについて研究を実施した。そのもっとも大きな成果は、NSF-Biocomplexity研究計画のひとつであるワシントン大学の研究グループを中心とした研究チームとの共同で、2001年11月に学術的な国際シンポジウム(大津市)を開催し、学術的な意味での生物複雑性関連地球環境研究推進のひとつの方向性に関する議論を深めた点である。本研究の趣旨は、日米科学技術協力協定に基づき、2000年5月2日に開催された第8回合同高級委員会において、米国側が提唱した新たな研究領域に関し、今後の日米協力の可能性を探ることにある。すなわち、米国側が、多くの学問領域を統合し、地球環境の複雑性理解に向けた「生物複雑性(Biocomplexity)」をNSFの重要なイニシアティブとして提唱したことに対して、日本側が当該分野において新たな協力関係の構築に向けた検討を行う旨を表明し、米日2001会計年度における同イニシアティブによる採択課題との共同研究を実施することとしたものである。本年度は、1月12日と13日の両日に、本研究グループと国内の当該分野の専門家を含めたワークショップを開催し、新研究領域の内容についての討論を行った。とくに、水圏における複合有機コロイドー微生物系の生態学的な制御機構に関する検討を行い、次年度の研究の展開とその方法論についての見通しを得ることができた。また、2月20日、21日には、ワシントン大学において研究代表者らが米側の研究グループと協力関係の構築についでの綿密な研究打ち合わせを行い、日米共同研究実施の具体案を検討した。この集会では、ポリマー工学、微生物生態学、地球化学、生化学の各分野の専門家が集まり、海洋でのゲル生成にかかわる理論・実証的な知見についての意見交換がなされた。これらの結果をふまえ、国内的には、日米科学技術協力協定の枠組みでの、共同研究の展開の可能性とその実施方法の具体案に関する調査も実施した。本研究は、米国側が多くの学問領域を統合し、地球環境の複雑性の理解に向けた「生物複雑性(Biocomplexity)」をNSFの重要なイニシアチブとして提唱したことに対し、日本側が当該分野において新たな協力関係の構築に向けた検討を行うために、当該プログラムの支援を受けたグループとの共同研究を実施することを趣旨とした。本年度は、11月2日と3日に大津市において国際シンポジウムを開催し、海外から関連研究者8名を招聘し、本研究プログラムの検討課題に関する詳細な討論を行った。

また、協力関係の構築にむけての打ち合わせを11月4日に開催し、意見交換を行った。主要な研究成果として、1)水域における複合有機コロイドの形成過程を、フローサイトメトリーを用いて追跡する方法論の開発、2)コロイド分解過程において重要な役割を果たす微生物群集組成の解析に関する新手法の開発、3)汽水環境における環境勾配に対応した微生物群集活性と組成の変動解析を行うとともに、4)微生物による高分子有機化合物の分解過程を放射トレーサーを用いて高感度に分析する新しい研究手法の検討がなされた。以上のシンポジウム、共同研究の推進の結果、水圏炭素循環制御の生物複雑性機構に関する新しい研究の方向性を見出すことに成功した。米国側の研究グループは、2001年9月よりBiocomplexity本プルグラムに採択されており、今後、同グループとの共同研究を継続的に推進することにより、地球環境研究の新しい領域開拓を目指すことを計画している。
濾過型液ジェットバイオリアクターによる簡易廃水処理操作

濾過型液ジェットバイオリアクターによる廃水処理システムは、活性汚泥への酸素供給を液ジェットによる気体同伴作用を利用して行うと同時に、液ジェット形成のための液循環ラインに組み込んだセラミック膜モジュールによって固液分離を行う型式の省エネルギー、省スペース型のシステムとして新しく開発したものである。この処理システムの確立の基礎となる本年度の研究では、1)液ジェットバイオリアクターにおける気体同伴ならびに酸素移動特性、2)セラミックフイルターによる活性汚泥の濾過特性、3)本リアクターによる廃水処理操作の三項目を中心に検討を行った。1)の項目の気体同伴特性については、操作液量が0.65m_3までのリアクターについて検討を行い、任意の条件下におけるその予測に有効な無次元推算式を得ることができた。また、本リアクターの酸素移動容量は1.54KgO_2/KWhと、従来の空気吹き込み式曝気槽と同等かそれ以上の性能を有することもわかった。2)の項目については、活性汚泥はフイルターによりほぼ完全に排除されることを確認するとともに、透過流速に及ぼす圧力、モジュール内液速度等の影響を明らかにした。また、汚泥の濾過に対する抵抗は主にケーク層に存在することやフイルターの洗浄方法としては、ケークの機械的掻き取りが最も効果的であることも確認した。3)の項目については、BOD負荷が0.911.16g/ldの範囲で本リアクターによる廃水処理操作を試みた。処理はいずれも支障なく進行し、処理水の有機物濃度は5ppm以下、除去率も98%以上と高く、本濾過型液ジェットバイオリアクターによる廃水処理操作の有効性を確認できた。また、フイルターの透過フラックスに依存する本処理システムのスケールアップの指針も明らかにできた。今後は、硝化・脱窒に関する検討結果を更に加味することによって、トータルな本処理システムの完成ならびにその汎用化を計っていく予定である。
非小細胞肺癌における癌転移抑制遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用療法

我々は肺癌細胞株または腫瘍組織をヌードマウスに移植し,癌転移モデルを作製した.主腫瘍における癌転移抑制遺伝子と血管新生の発現に関して包括的検討を行い,MRP-1/CD9発現減弱,及びKAI1/CD82発現減弱,E-cadherin発現減弱が,それぞれ肺転移に関与していることが認められた.血管新生因子では,VEGF-A発現とinterleukin-8発現が腫瘍内血管新生に関与していた.HGF-cMet系は肺癌では血管新生との関連はみられず,腫瘍増殖能への関与が認められた(Br J Cancer 2004).cDNAマイクロアレイによる網羅的解析により,MRP-1/CD9導入により,Wnt1とWnt5aなどのWntシグナル系の抑制(Oncogene 2004)とWAVE2の発現抑制が認められた(Oncogene 2006).更に,Wnt1発現はVEGF-Aの腫瘍内発現に,Wnt5a発現はVEGF-Aの間質内発現に関与していることも認めた(J Clin Oncol 2005).MRP-1/CD9導入によるWnt標的蛋白VEGF-Aの発現減弱を認めたことより,MRP-1/CD9導入と血管新生阻害剤の併用療法における相乗効果が今後期待される.そして我々は癌転移モデルを用いて,癌転移抑制遺伝子ベクターによる遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用療法について研究した.アデノウィルスベクターを用いたMRP-1/CD9導入とKAI1/CD82導入は,それぞれの発現減弱腫瘍に対して,肺転移抑制効果が認められた.血管新生阻害剤TNP-470とCGS27023Aも,共に癌転移モデルにおける肺転移抑制がみられた.特にTNP-470は腫瘍増殖抑制もみられたが,副作用として体重減少がみられた.しかしながら,癌転移遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用をそれぞれの組合せで検討したが,現在までのところ併用療法の相乗効果を認めることはできていない.我々は肺癌細胞株または腫瘍組織をヌードマウスに移植し,癌転移モデルを作製した.主腫瘍における癌転移抑制遺伝子と血管新生の発現に関して包括的検討を行い,MRP-1/CD9発現減弱,及びKAI1/CD82発現減弱,E-cadherin発現減弱が,それぞれ肺転移に関与していることが認められた.血管新生因子では,VEGF-A発現とinterleukin-8発現が腫瘍内血管新生に関与していた.HGF-cMet系は肺癌では血管新生との関連はみられず,腫瘍増殖能への関与が認められた(Br J Cancer 2004).cDNAマイクロアレイによる網羅的解析により,MRP-1/CD9導入により,Wnt1とWnt5aなどのWntシグナル系の抑制(Oncogene 2004)とWAVE2の発現抑制が認められた(Oncogene 2006).更に,Wnt1発現はVEGF-Aの腫瘍内発現に,Wnt5a発現はVEGF-Aの間質内発現に関与していることも認めた(J Clin Oncol 2005).MRP-1/CD9導入によるWnt標的蛋白VEGF-Aの発現減弱を認めたことより,MRP-1/CD9導入と血管新生阻害剤の併用療法における相乗効果が今後期待される.そして我々は癌転移モデルを用いて,癌転移抑制遺伝子ベクターによる遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用療法について研究した.アデノウィルスベクターを用いたMRP-1/CD9導入とKAI1/CD82導入は,それぞれの発現減弱腫瘍に対して,肺転移抑制効果が認められた.血管新生阻害剤TNP-470とCGS27023Aも,共に癌転移モデルにおける肺転移抑制がみられた.特にTNP-470は腫瘍増殖抑制もみられたが,副作用として体重減少がみられた.しかしながら,癌転移遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用をそれぞれの組合せで検討したが,現在までのところ併用療法の相乗効果を認めることはできていない.我々は肺癌組織をヌードマウスに移植し,癌転移モデルを作製した.そして,主腫瘍における癌転移抑制遺伝子と血管新生に関する包括的検討を行った.RT-PCRで遺伝子発現を,免疫組織化学法で蛋白発現を評価した.その結果,MRP-1/CD9発現減弱,及びKAI1/CD82発現減弱,E-cadherin発現減弱が,それぞれ肺転移に関与し,癌転移抑制遺伝子としての役割が認められた.血管新生因子では,VEGF-A発現とinterleukin-8発現が腫瘍内血管新生に関与していた.一方,VEGF-C発現は血管新生との関連はみられず(Nakashima et al.,Med Sci Monit 2004),リンパ管新生との関連を追加検討中である.HGF-cMet系については,肺癌組織では血管新生との関連はみられず,腫瘍増殖能への関与が認められた(Masuya et al.,Br J Cancer 2004).更にこの癌転移モデルを用いて,癌転移抑制遺伝子による遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用療法についても研究を重ねてきた.アデノウィルスベクターを用いたMRP-1/CD9導入とKAI1/CD82導入は,それぞれの発現減弱腫瘍に対して,肺転移数を減少させ,転移抑制効果が認められた.更にMRP-1/CD9導入では,腫瘍内のWnt1発現とWnt5a発現が減少し,Wntシグナル系の抑制が認められた(Huang et al.,Oncogene 2004).

特にMRP-1/CD9導入により,Wnt1の標的蛋白であるVEGF-A発現減弱もみられ,MRP-1/CD9導入と血管新生阻害剤の併用療法における相乗効果が期待された.血管新生阻害剤としては,TNP-470とCGS27023A共に癌転移モデルにおける肺転移抑制がみられ,特にTNP-470では主腫瘍増殖も抑制された.癌転移遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用効果について追加検討中である.我々は肺癌細胞株または腫瘍組織をヌードマウスに移植し,癌転移モデルを作製した.主腫瘍における癌転移抑制遺伝子と血管新生の発現に関して包括的検討を行った結果,MRP-1/CD9発現減弱・及びKAI1/CD82発現減弱,E-cadherin発現減弱が,それぞれ肺転移に関与していることが認められた.血管新生因子では,VEGF-A発現とinterleukin-8発現が腫瘍内血管新生に関与していた.HGF-cMet系は肺癌では血管新生との関連はみられず,腫瘍増殖能への関与が認められた(Br J Cancer2004).cDNAマイクロアレイによる網羅的解析により,MRP-1/CD9導入により,Wnt1とWnt5aなどのWntシグナル系の抑制が認められた(Oncogene2004).そして,Wnt1発現はVEGF-Aの腫瘍内発現に,Wnt5a発現はVEGF-Aの間質内発現に関与していることも認めた(J Clin Oncol2005).MRP-1/CD9導入によるWnt標的蛋白VEGF-Aの発現減弱を認めたことより,MRP-1/CD9導入と血管新生阻害剤の併用療法における相乗効果が今後期待される.そして我々は癌転移モデルを用いて,癌転移抑制遺伝子ベクターによる遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用療法について研究した.アデノウィルスベクターを用いたMRP-1/CD9導入とKAI1/CD82導入は,それぞれの発現減弱腫瘍に対して,肺転移抑制効果が認められた.血管新生阻害剤TNP-470とCGS27023Aも,共に癌転移モデルにおける肺転移抑制がみられた.特にTNP-470は腫瘍増殖抑制もみられたが,副作用として体重減少がみられた.しかしながら,癌転移遺伝子治療と血管新生阻害剤の併用をそれぞれの組合せで検討したが,現在までのところ併用療法の相乗効果を認めることはできていない.
写真史料学構築のための情報学的手法の研究-上田貞治郎写真コレクションを題材に-

上田貞治郎とは、戦前日本を代表する写真材料商である。上田貞治郎は約1900点におよぶ風景古写真を蒐集し、それを集成してアルバム群『日本全国名所写真帖』(現在はアルバム20巻で伝存)を作成のための研究を行った。本研究は、このアルバム群を題材として、写真史料学構築のためのデジタルデータのありようとはどのようなものであるかを検討したものである。データベースのプロトタイプを作成し、そこで用いたメタデータのありようを通じ、今後の可能性について検討を行った。さらに、メタとコンテンツの関係について検討を行い、あらたな写真のためのコンテンツに関する知識情報の必要性の可能性を述べ、新たな手法の必要性を提起した。同時に、その手法の萌芽について、着想を得るにいたった。上田貞治郎の写真のデータベース化事業を中心に着手した。特に国際動向との関連と日本の独自性とのバランスを踏まえ、デジタル化について、どのようなありようが適切なのか、情報処理学会人文科学とコンピュータ研究会の研究と密接に関連しつつ行った。国際動向については2010年2月に同研究会の中で中心となってワークショップを開催し、一つの可能性と方向性を探った。また、3月には、シンポジウム「写真経験の社会史-写真資料論の可能性-」を開催し、写真に関する総合的な問題意識を集め、同時にこれらを統合するためのプラットフォームとしてのデジタル・アーカイブについて報告した。これらを総合的に勘案した結果、現在では、ダブリン・コアのメタデータを中心にデータ化すべきであるというある種穏当な結論になりつつあるが、最新の研究動向では、既存の議論の方向性では回収しきれないようなものの生まれつつある。特に、地理情報との統合や、他のデータベースとの積極的な連携を考えた場合に、現状がよいかどうか、なお検討の余地があるといえる。そのため、写真を中心としつつも、それ以外のデジタル・アーカイブの国際動向を見据えることが今後の課題となる。TEIをはじめとした、テキスト関係の国際標準のメタデータの「思想」と方向性、地理情報を統合するためのメタデータの「思想」と方向性、ロンドン憲章のような3Dデジタルアーカイブの標準化動向、そして(シンポジウムなどで明らかにしてきたような)日本がこれまで進めてきた学問のありようとのバランスを考える必要がある。国際標準を輸入することだけでは、日本の学問・社会とはマッチせず、日本の諸資料を「読む」うえでは、障害となりうるおそれもある。次のステップとして、手を広げつつ、それらの課題を考えていく。本研究における写真群の最大の特徴は、上田貞治郎自らが、蒐集した古写真とともに、彼の生きた「現在」を撮影した写真を、両者比較可能なようにアルバムに貼りこんでいる点である。つまり、アルバムに貼りこまれた構成そのものが、昭和初期を生きた写真材料商の歴史意識を叙述するものになっている。そのため、この特徴に即したメタデータを含めたデータベース構築の必要性があった。まず、ダブリン・コアを中心にデータベースのありようについて検討を行った。ダブリン・コアの基礎15要素の現在の普及状況と、本来目指されていた部分には若干の乖離があることが判明しつつあるが、全体の枠組みとして、採用可能なものであることに大きな変わりはない。一方、アーカイブズに関する標準メタデータセットであるEADについては、最近、まとまって論考や実例が出されたこともあり、再度検討を加えている最中である。また、本年度は、写真のメタデータと同時に、再度「写されたもの」をどのように理解するか、という点について検討を行った。とりわけ、コンピュータにおける知識情報表現について検討を重ね、間接的にではあるものの、いくつかの知見を得て、可能性を見出すに至っている。この点については、次年度、より深めていく必要がある。一方、アーカイブズに関する標準メタデータセットであるEADについては、最近、まとまって論考や実例が出されたこともあり、検討を加えた。その検討の中身は、アーカイブズに関するメタデータのありようについては、次のステップに入りつつあり、より柔軟なメタデータを策定することを目指すことを主張した。

同時に、メタデータに有効な識別子を付すことが重要であり、それこそが、新しい形の「検索」を可能とするシステムであると結論付けた。また、その成果と関連し、過去に行ったシンポジウムの成果報告とあわせて編著書『写真経験の社会史』を上梓するに至った。その成果では、写真研究に関する社会学・民俗学・歴史学・写真美術史の研究者による、写真史料を総合的に検討した成果として位置づけることができた。
ナノInGaN半導体光電極による高効率太陽光エネルギー変換の研究

窒化ガリウム(GaN)系半導体を用い水を光分解し効率よく水素を発生させる条件として、1、半導体の伝導帯端が水素発生電位よりも高エネルギー側にあること。2、半導体表面上の水分解の反応サイトが高密度である。などが要求される。平成19年度は、条件1に関して、サイクリック・ボルタンメトリー法を用い、白金電極、Ti02電極とGaN,InGaN電極の電解液中の電流電圧特性を比較検討した。その結果、白金、Ti02電極に関しては、発生した水素分子から電子が電極に移動して水素イオンに戻る逆反応が見られた。すなわち、白金についてはバイアス印加によってフェルミ面エネルギーが水素発生電位と一致し、可逆的に電子移動が起こる。またTi02電極は伝導帯端のエネルギーが水素発生電位の上わずか0.1eV以下に位置するため、やはり可逆的な電子移動が起こると解釈される。一方水素発生電位よりも0.4eV伝導帯端が高いGaNや約0.2eV高いIn_<0.12>Ga_<0.88>N電極は、このような逆反応は生じず電極から電解液への電子移動による水素発生の一方向反応であった。また条件2に関して、GaN系電極表面の光化学エッチングを行い、表面に転位を起点としたナノサイズのウイスカー構造を形成し、表面反応サイトの増加を目指した。実際、サイクリック・ボルタンメトリーによるとエッチングの前後で表面積増加の効果によると思われる水素発生カソード電流の増加が見られた。今後は主として水素発生反応と電極表面積との関係、さらに自発分極が存在する電極表面の化学構造との関係、高効率化と水素パッシベーションによる電極劣化の抑制を目指したTi02/InGaNヘテロ構造電極の特性を検討する。などが要求される。光エネルギーを用いて無尽蔵な水を分解し水素を製造する技術は、環境問題とエネルギー問題の両方を解決できる策として重要視されている。この分野では、二酸化チタンを用いた本多・藤嶋効果がパイオニアであるが、残念ながら二酸化チタンは可視域に感度がなく、またp型ができないためバイアス無しでは水素の発生は困難であった。本研究は、p型が作製可能で、しかも可視域に感度を持つInGaNを半導体光電極材料に用いることにより、太陽光で水を完全分解して水素を効率よく発生させることを目的とする。さらに電極表面をInGaN量子ドットで覆ったナノ構造を用いることにより、分解効率をさらに向上させることを目指す。今年度は、窒素物半導体を用いた光電極の動作原理を解明するため、まずGaN半導体光電極を検討した。1.窒化物半導体光電極の作製半導体光電極で、光励起で生成したキャリアが効率よく輸送されるためには、オーム性低抵抗電極の形成が不可欠となる。まず、n型GaN(Siドープ)およびp型GaN(Mgドープ)をサファイア基板上に有機金属気相成長法で作製し、その上に、オーム性低抵抗電極の形成を試みた。n型電極としてAl/Au、p型電極としてNi/Auを用いることにより、低抵抗オーミック電極の形成を確認した。2.GaN半導体光電極の原理確認作用極にn型あるいはp型GaN、対極にPt、参照極にAg-AgCl、電解液に中性のNa_2SO_4(1M)を用い、GaN電極を光照射した場合の、電極電位と光電流の関係、および光電流スペクトルの測定を行った。n型、p型ともバンドギャップ近傍で光電流が立ち上がり、短波長にいくほど、表面励起の寄与が大きくなり光電流は増加した。p型は、n型と比べ、キャリア濃度が約40分の1と小さいため、バンドベンディングが緩やかで光電流の量子効率は低いが、ゼロバイアス時の光照射で水素の発生が確認された。

このことは、GaNの伝導帯端のエネルギーが、ワイドギャップのため水素発生電位よりも高いことを意味している。n型アノード電極では光溶解が観測されたのに対し、水素発生のp型カソード電極は安定であった。以上の成果を下記の講演会で報告した。1、第65回応用物理学会(2004年9月3日、東北学院大学)森田他"GaN半導体光電極" 3p-ZL-6、講演予稿集p.1292.2、農工大・電通大21世紀COEプログラム合同シンポジウム「ナノ未来材料とコヒーレント光科学」(2004年12月10日、電通大)森田他"GaN半導体光電極"合同シンポジウム予稿集p.35.窒化ガリウム(GaN)系半導体を用いて、水を光分解し効率よく水素を発生させるための条件の一つとして、半導体の伝導帯端と水素発生電位とのエネルギー位置関係がある。今回、GaN/電解液系のフォトルミネッセンス強度の電界依存性により、このエネルギー位置関係を定量的に求めた。さらに、p型GaN電極は、時間と共に水素発生効率が劣化することが見出されたが、そのメカニズムについて検討した。1、GaN系半導体の結晶成長について有機金属気相成長法(MOVPB)によって、InGaN/GaN(In組成17%)量子井戸を作製し、室温における発光波長432nmならびに光電流スペクトルから可視領域光応答性を確認した。2、GaN系半導体の伝導帯端と水素発生電位とのエネルギー関係についてn型GaNについて、電解液のpHを変化させ、Ag/AgCl参照電極に対しフォトルミネッセンス強度が最大になるフラットバンド電位を測定した。その結果、GaNの伝導帯端は、水素発生電位よりも0.4V高い位置にあり、p型GaNでは、光励起により自発的に水を還元して水素を発生させることが可能であることが確認された。3、p型GaNで観察された水素発生効率の劣化メカニズムについて劣化後のp型GaN試料の正孔キャリア濃度の減少ならびに窒素ガス雰囲気下での再アニールによる正孔濃度の回復結果から、表面で発生した水素原子がGaNの表面近傍を拡散し、Mgアクセプター関連欠陥をパッシベーションする、"水素パッシベーション"が劣化の主原因であるとした。以上の結果を下記の講演会で報告した。1、平成17年度春季応用物理学会(4月1日、埼玉大学)鳴海他"p-GaN/電解液系における光照射電子移動"1a-YH-8、講演予稿集p.16472、同、森田他"GaN/電解液系におけるPL強度の電界効果"1a-YH-7、講演予稿集p.16473、平成17年度秋季応用物理学会(9月10日、徳島大学)森田他"GaN/電解液系におけるPL強度の電界効果-pH依存性-"10a-L-9、講演予稿集p.1303窒化ガリウム(GaN)系半導体を用い水を光分解し効率よく水素を発生させるための条件として、1、半導体の伝導帯端が水の分解電位よりも高エネルギー側にある。2、半導体表面上の水分解の反応サイトが高密度である。などの条件が要求される。条件1に関して、可視光による水分解を目指すため、表面が平坦なInGaN量子井戸構造を用い、InGaN伝導帯端のエネルギー位置の評価を試みた。
チェレンコフ光を利用した癌治療への挑戦

本研究では、PET分子イメージングプローブが放出するチェレンコフ光を利用し、光の届かない部位にある癌の光治療を試みている。PITは、近赤外蛍光にて励起される有機分子(IR700)を用いた画期的ながん治療法である。しかし、光は電離放射線と異なり生体透過性が低く、一般に光治療は浅部組織に限られる。そこで、癌に集積したPETプローブのチェレンコフ光を利用し、Cerenkov luminescence resonance energy transfer (CRET)現象による光反応性薬剤の励起を行うことで、深部癌の治療、さらには発見が困難である微小癌の治療を目指す。前年度までに、チェレンコフ光にて励起可能なIR700分子のSoret吸収帯の励起により、近赤外領域であるQ帯の励起と同じように細胞死が起こること、18Fによりチェレンコフ光が発生することは確認できたが、抗体標識体での細胞死は確認できていない。今年度は、物質量当たりの放射能(比放射能)がやや低い状態であるので、これを上げる工夫をし放射能を増やす検討をすることにより解決できる可能性があると考えたが、有意な細胞死は見られていない。現在、より半減期が長い68Gd標識抗体の利用を試みている。さらに、X線での励起・電離の試みも開始した。X線でIR700を活性化できれば、X線CTなど汎用性の高い装置での治療も可能となり18Fよりさらに利便性が高まる可能性がある。この結果、X線照射によりIR700の蛍光が認められること、また、わずかではあるが軸配位子切断が起こることが示された。平成28年度は、まず、チェレンコフ光にて励起可能なIR700分子のSoret吸収帯の励起により、近赤外領域であるQ帯の励起と同じように細胞死が起こるか検討を行った。3T3/HER2細胞にHER2受容体に結合するTrastuzumab-IR700を加え、蛍光顕微鏡を用いて近赤外光または紫外光を30 sec当てて、細胞の様子を観察した。この結果、どちらの吸収帯の励起でもモル吸光度係数に応じた細胞死が起こることが判った。次に、癌細胞に発TrastuzumabのFabフラグメントを18F標識したものを作製した。18Fは半減期が2時間と短いため、体内動態を考慮するとIgGでの適用には適さないためである。3T3/HER2細胞に18F-TrastuzumabFabおよびTrastuzumab-IR700を加え、LIVE/DEAD染色およびMTTアッセイにより細胞死を検討したが、どちらも明確な細胞死を認めることはできなかった。そこで、まず、インビトロで細胞死が起こる条件を確立するため、whole IgGであり親和性が高い18F-TrastuzumabとTrastuzumab -IR700を用いてPITが起こるか検討を行うこととした。しかしながら、Fabフラグメントと同様に細胞死は確認できなかった。よって、A431-GFP-luc細胞とPanitumumabを用い、Luciferinの発光強度を測定することで細胞活性を定量することとし検討した。しかしながら明確な差を認めることはできなかった。

当初予定では、平成28年度は89Zrからのチェレンコフ光を利用し89Zr標識抗体を用いた検討を行うことを予定していたが、89Zrの入手および利用が困難であったため、平成29年度以降に行う予定であった18F標識抗体とIR700結合抗体を組み合わせ、CRETによる光治療が可能かの検証を先行して行った。しかしながら、細胞死を観察することはできなかった。18Fから放出されるβ線のエネルギーは89Zrに比べて弱いためチェレンコフ光の効率が低いこと・半減期が短いことも原因の一つとして考えることができるが、PETプローブと光反応性薬剤が同じ標的分子に結合するため、標的分子が飽和したとも考えられる。18FによりIR700が励起されること、Soret帯の励起により細胞死が起こることは確認できたものの、予期せずチェレンコフ光による細胞死を引き起こすことには現在では成功していないため(3)やや遅れていると判断する。ただし、平成29年度以降に89Zrでの検討を開始するとともに、2種類の抗HER2抗体TrastuzumabとPertuzumabを用いHER2に抗体が飽和しにくくし、IR700と18Fが近傍に存在させてCRETを効率よく起こす工夫を施すことで当初予定通りに研究を推進する。平成28年度の検討により、抗原が飽和し効果が出にくくなっている可能性が示された。そこで、それぞれ抗原の別の部位に結合する2種類の抗HER2抗体TrastuzumabとPertuzumabを用いることでHER2に抗体が飽和しにくくし、また、IR700と18Fが近傍に存在させてCRETを効率よく起こすことを狙う。また、89Zrの入手が可能となる予定であるので、当初予定どおり89Zrによる検討を行う。さらに、チェレンコフ光は屈折率の高い導電体のほうが発生しやすいため、インビボでの検証も行ってみる。当初予定していたCRETによるインビトロでの細胞殺傷効果が十分に認められなかった。そこで、インビボでの検討を推進することができず、動物実験に使用予定であった余剰分が生じた。また、手続き上予想に反し89Zrの入手が困難であったため89Zrの検討を行うことができず、余剰分が乗じた。次年度以降、動物実験を推進するための動物購入費・飼育費用、および、新規核種購入および標識合成のための消耗品代として使用する予定である。
ヒトヘルペスウイルス6B感染児におけるCD134発現T細胞の証明

研究には0-4歳までの発熱患者より採取した末梢血を用いた。末梢血より末梢血単核球細胞を分離し、一部は抗CD134抗体を用いてフローサイトメトリーを行い、CD134分子発現の有無を確認した。また一部はDNAを抽出し、PCR法によりウイルスDNAの検出を行った。HHV-6B抗体価は血清もしくは血漿を用いて測定し、HHV-6B DNAが陽性かつ抗体価が陰性の場合にHHV-6B初感染と診断した。延べ230検体を解析し、HHV-6B初感染と診断したのは30例、このうちCD134分子の高発現を認めたのは1例のみであった。本年度は、初期急病センターを受診した0歳4歳の発熱患者から、のべ233検体を収集し、ヒトヘルペスウイルス6B(HHV-6B)感染症に関する解析を行った。HHV-6Bは乳幼児期に突発性発疹症を引き起こす。突発性発疹症は自然治癒し予後良好なウイルス感染症であるが、一部に脳炎/脳症などの重篤な合併症を起こすことがあり臨床現場では大きな問題となっている。我々はこのHHV-6Bの宿主レセプターが活性化したT細胞に発現しているCD134分子であることを基礎実験において明らかにしたが、実際のヒトにおいて、HHV-6B感染時のT細胞にCD134分子が高発現しているのかを証明した報告はない。我々は、HHV-6B感染症児のT細胞においてCD134分子が高発現しているかどうかを明らかにすることで、HHV-6B感染症の病態解明や脳炎/脳症発症のメカニズム解明、ひいてはCD134分子を標的とした治療法の開発などにつながると考え、本研究を計画した。我々は収集した233検体より末梢血単核球の分離、DNAの抽出を行い、PCR法を用いて30検体よりHHV-6BのDNAを検出した。同時に間接蛍光抗体法にてHHV-6B抗体価を測定し、HHV-6BのDNAが検出された30検体すべてにおいて抗体価陰性であることを確認し、HHV-6B初感染と診断した。CD134分子の発現はフローサイトメトリーを用い、233検体すべてにおいて確認した。現在、これらの結果をまとめ、データ解析を行っているところである。順調に検体を収集し、解析を進行中である。ヒトヘルペスウイルス6B(HHV-6B)は乳幼児に初感染し、突発性発疹症を発症する。突発性発疹症は予後良好な疾患であるが、その一部に脳炎/脳症を引き起こし、重篤な神経学的後遺症を残すことが臨床現場で大きな問題となっている。我々は、In vitroでHHV-6Bの宿主レセプターがCD134分子であることを世界で初めて同定し、HHV-6Bの感染成立に大きな役割があることを明らかにした。実際にヒトのHHV-6B感染T細胞においてCD134分子が高発現している可能性が高いが、今までにこれを証明した報告はない。本研究の目的はHHV-6B初感染児のT細胞でCD134が高発現していることを明らかにすることである。研究には0-4歳までの発熱患者より採取した末梢血、血清の余剰検体を使用した。まず末梢血より末梢血単核球細胞を分離し、一部は抗CD134抗体を用いてフローサイトメトリーを行いCD134分子発現の有無を確認した。また一部はDNAを抽出し、Nested PCRにてウイルスDNAの検出を行った。HHV-6B抗体価は血清を用いて測定し、HHV-6B DNAが陽性、抗体価が陰性の場合にHHV-6B初感染と診断した。活性化されたT細胞表面に発現するCD134分子はHHV-6Bと結合後、エンドサイトーシスで細胞内に取り込まれ、ウイルスは細胞内で増殖したのち血液中に放出されウイルス血症となる。今回、発熱期に検体を収集したが、この時期はすでにウイルス血症となっているため、CD134分子は細胞内に取り込まれており、CD134分子の高発現をとらえられなかった可能性が考えられた。検体収集は順調に行えており、引き続き解析を行う。また得られたデータの学会、論文発表を行っていく。小児科学予定していた人件費、謝金などへの支払いが本年度は必要なかったため引き続き、実験試料などの消耗品の購入、学会・論文発表などに使用する。
パンルヴェ階層の完全WKB解析

本研究において4つのパンルヴェ階層のインスタントン解の構成に成功した。更に高階パンルヴェ方程式のインスタントン解の構成法,解の共通構造を調べるために,新しい方程式系「a unified family of P_J-hierarchies」を導入した。導出したシステムを対象として,高階パンルヴェ方程式のインスタント解構成法並びにStokes幾何を研究した。システムに対し,非線形のStokes幾何と付随するLax対のStokes幾何との間に成立する構造「非線形の変わり点,Stokes曲線上の点で,対応するLax対のStokes幾何に必ず退化現象が観測される」を証明した。今年度は, Lax pairをもつ非線形常微分方程式のStokes幾何の研究を行うことを目的とした.パンルヴェ階層,野海山田方程式といった高階パンルヴェ方程式に対して完全WKB解析は有効で,多くの重要な結果が発表されている.これまで知られている結果が, Lax pairの両立条件として現れる一般の非線形方程式に対して,どのくらい広く普遍的に成立するのかという問題は大切な問題である.この問題を研究するため,パンルヴェヒエラルキーP_J (J =I,II,IV,34)を統一した形で記述でき,それらのヒエラルキーを特別な場合として含む一般化した非線形システムを新たに導出した.導出したシステムに対し以下の研究を行った.1.完全WKB解析により解の接続問題を扱う時の基底となる解である,十分多くの自由パラメータを含む,一般解(インスタントン型形式解)を構成した.この結果により,未知のインスタントン解の構造の解析が可能となった.2.非線形のStokes幾何とLax pairのStokes幾何に対して,互いの変わり点やStokes曲線の関係を調べることは非線形方程式に対する完全WKB解析の理論上重要である.P_Jヒエラルキーや野海山田方程式とその付随するLax pairのStokes幾何に対して,これまで共通に観測されてきたある幾何学的性質が,導出した新しいシステムに対しても成立することを証明した.今年度の結果は, Lax pairをもつ非線形常微分方程式のStokes幾何に起こりうる普遍的性質を調べる研究の一つであり,研究実施計画に掲げた目標はおおむね達成された.Lax pairをもつ非線形常微分方程式のストークス幾何において共通に観測される普遍的性質を調べるため,昨年度と引き続き, 4つのパンルヴェ階層を一般化した非線形システムのストークス幾何ならびに,その一般解の構造について研究した。結果を次の論文に纏めた。これらの結果は,数理解析研究所で開催された国際研究集会,代数解析奈良研究集会,いくつかのセミナーで発表した。今年度は,昨年度導出したシステムから付随する変形方程式とSchrodinger方程式の具体的な形を導出し,一般化したシステムとパンルヴェ階層,退化ガルニエ系との違いを明確にした。またパンルヴェ階層と変形方程式は同じで, Schrodinger方程式のポテンシャルにある変形を施した場合でも, 4つのパンルヴェ階層,野海山田方程式に共通して観測されてきた変わり点,ストークス曲線の幾何学的構造(a),(b)が保たれることを具体的に証明した。(a)非線形の変わり点において, Lax pairの2つの変わり点が合流するという退化が観測される。(b)非線形のストークス曲線上の点ではLax pairの2つの変わり点がストークス曲線で結ばれる。高階パンルヴェ方程式のストークス幾何の構造解明に向けた研究については進展した。しかし,構成したシステムの一般解の特異性の解明,ならびにその一般解と変わり点の関係について研究の進展は多少遅れている。そのため評価を「やや遅れている」と判断した。最終年度の成果:(1)前年度までに得られた成果を纏めた論文の修正,加筆を行いジャーナルに掲載が決定した。'On the Stokes geometry of a unifiedfamily of P_J-hierarchies (J=I,II,IV,34),PRIMS','General formal solutions fora unifiedfamily of P_J-hierarchies(J=I,II,IV,34),J.Math.Soc.Japan'(2)当初の研究計画に従ってY.Laurent氏を招聘し,超局所解析の観点から解の特異性の伝搬について研究情報交換を行った。並びに当該分野の専門家と協力し以下の研究集会の世話人を務めた。1. Algebraic analysis in Yamaguchi-D-module, microlocal analysis, summability- 2.山口微分方程式セミナー3.複素領域における関数方程式とその周辺.国内外の参加者と有意義な情報交換,討論を行った。(3)最終年度は,前年度までに得られたシステムの一般解の特異性の解明,一般解と変わり点の関係解明を目的とした。4つのパンルヴェ階層を一般化し導出したシステムの第1種変わり点,第2種変わり点の定義方程式に付随する代数構造を研究し,4つのパンルヴェ階層に共通するいくつかの代数構造を見出したものの、特異性の解明に結びつく新しい成果に至らなかった。これについては今後の課題であり引き続き研究に取り組む所存である。前年度までに得られた一般化したシステムのインスタントン解の構成,パンルヴェ階層のStokes幾何と付随するLax対のStokes幾何との関係に関する研究成果については、精力的に国内外の研究集会、セミナーで講演発表した。

導出したシステムを対象として,高階パンルヴェ方程式のインスタント解構成法並びにStokes幾何を研究した。システムに対し,非線形のStokes幾何と付随するLax対のStokes幾何との間に成立する構造「非線形の変わり点,Stokes曲線上の点で,対応するLax対のStokes幾何に必ず退化現象が観測される」を証明した。前年に引き続き, Lax pairをもつ非線形常微分方程式のStokes幾何の研究,インスタントン型形式解の構造の解析について研究を進める所存である.これまでの研究成果を発展させ構成した解の構造解析,非線形方程式のストークス幾何,特に非線形特有の第2種変わり点と解の関係について研究する所存である。11月に国際研究集会を開催し,国内外の研究者との議論を予定している。国内外への研究成果発表も行う予定である。数学,基礎解析学研究代表者の所属大学移動のため, Y.Laurent氏招聘を次年度へ計画変更させて頂いた。そのため未使用額が生じた。29年度に,当初の研究計画に従って, Y.Laurent氏を招聘し, 11月に国際研究集会開催する際,研究費を使用させて頂く予定である。
暑熱環境がラットの骨形成に与える影響についての生化学的研究

熱帯地域においては、生後78年経過しても体重が300kgに満たない牛も珍しくはない。これは遺伝的能力にも起因していると思われるが、熱帯環境も重要な要因であろう。以前の研究において、暑熱環境下で飼育したラットの大腿骨は細く、軽くなり、甲状腺ホルモン(【T_3】【T_4】)分泌は低下するという知見を得ているが、暑熱環境と骨成長の関係を明らかにするには不明な点が多い。本研究は飼料給与水準を同一にしたラットにおいて暑熱環境が骨成長に及ぼす影響をテトラサイクリン注入法と脱灰骨基質埋没法を用いて生化学的に検討した。方法:試験1では快適環境(24°C)と暑熱環境(34°C)下で【T_3】投与と無投与の2処理を行い、テトラサイクリンを試験開始後7日目と10日目に腹腔内に注入した。試験2では快適環境と暑熱環境の2区でラットを飼育し、脱灰処理をした骨基質を10μgずつ外腹斜筋中に3ケ所移植し、7,14,21日目に移植物を取り出して組織学的、生化学的に検討した。結果と考察:暑熱環境において、大腿骨の太さの成長が阻害されるという以前の報告を裏付けるように骨膜側の骨沈着は暑熱環境区で明らかに阻害された。骨成長の指標を考えられるAlp-ase活性は骨沈着が阻害されているにもかかわらず、暑熱環境により上昇した。この結果は暑熱環境が骨幹部への骨基質の動員を阻止していることを示唆している。また【T_3】投与によりAlp-ase値が正常値に近づくとともに骨膜側の骨沈着は快適環境のものに近づいた。これらのことから暑熱環境による甲状腺機能の低下は骨の太さの成長阻害の一因であると推察された。筋中に埋没された脱灰骨基質のAlp-ase,Acp-ase活性はどちらも暑熱環境下で低下する傾向にあり、軟骨の誘導に続く、石灰化並びに骨吸収が高温環境で抑制されることが示唆された。また脱灰骨基質の埋没による骨髄形成も暑熱環境下で飼育されたラットでは明らかに末発達であり、骨のリモデリングの阻害が考えられた。
ネオ・リベラリズムと戦争の変貌

本研究の課題は、グローバル化として語られる世界変容を、ネオ・リベラリズムと戦争の変容という二つの軸を立てて解明することだったが、この3年間で、西洋の世界化という歴史的パースペクティヴを背景に、一方で「帝国」概念をニューディールとの隠れた関係から見直して現代の世界秩序の再解釈を図るとともに、9・11以後の「テロとの戦争」の分析から、現代世界における国家・権力・法秩序・暴力等の再編成のありようを追究し、現代の政治思想の諸課題を解明するなどの作業を行った。また、これらを原理的考察として、国家間システムからグローバル秩序への移行にともなう特徴的諸問題が端的に表れる諸地域(ラテン・アメリカ、東欧、東アジア等)に焦点をあて、それらの地域研究をもとにしてテーマを具体化し、ナショナルな歴史の語り、内戦と人間(個の枠の崩壊)、亡命から難民へ(民のステイタスの崩壊)などの問題を掘り下げて、国家秩序の形成と崩壊が社会形成や個人の存立に触れる地点を描き出した。これらの研究成果は本研究課題を標題とする論集として近々出版する予定である。また当初予定した映像資料等の収集は、研究遂行の過程でグローバル世界のメディアの問題と結びつき、資料を公共化すると同時にそれを軸にした討論をシンポジウムで行うという企画に発展し、H16年度に1度、H17年度に2度の国際シンポジウム(視角の地政学、<人間>の戦場から、グローバル化と奈落の夢)を実施した。その記録の一部は企画を共催した別途資金ですでに刊行され、残りの編集準備も進んでいる。共同研究の内実と、実施による新たな研究への発展、実践と成果のアクチュアルな公共化(社会還元)等、多くの面で実のある研究が遂行できたと自負している。今年度は5月の研究会でメンバー相互の研究テーマの突き合わせと役割分担を確認し、初年度は基本的には各メンバーによるそれぞれの研究推進を軸にすることとし、7月の調整研究会を経て12月の集中研究会において最初の成果の集約を行った。7月の研究会では、研究代表者西谷修が、冷戦終結前後からのネオ・リベラリズムの世界的浸透と、近年の「正戦論の復活」といわれる政治・軍事状況の展開についての大枠を提示し、また中山智香子が経済理論の面から、ネオ・リベラリズムの浸透にいたるまでの経済的リベラリズムの史的展開について発表し、研究全体の枠組を明確化するとともに方向の具体化指針を示した。これをもとに、メンバー各自のフィールドに応じて研究を推進し、12月の集中研究会においては以下の諸報告がなされ、それについて議論を深めた。内容は以下の通り。上村忠男「グラムシと"規制された社会"の全体主義」、大川正彦「アレントの後でマルクスを読む」、蕭幸君「映像から観る台湾、アイデンティティのゆくえ」、安村直巳「ミクロとマクロの接続--グローバル・ヒストリーへ」、林みどり「記念碑、映像、眼差し--アルゼンチン軍政の記憶」。これらは、討論を経てさらに発展された形で、来年度をめどに具体的成果として刊行してゆくつもりである。5月に中核メンバーで年間計画を策定。現代の戦争の問題にグローバル・メディアの問題を絡ませ、6月4日(金)にシンポジウム「911以後の世界とフォト・ジャーナリズムメディア・ウォールを突き崩す」を開催すると同時に、翌5日(土)にはメンバーのひとり酒井隆史の刊行した『暴力の哲学』(河出書房新社)を軸に、明治大学の重田園江をコメンテーターに迎えて、現代の戦争を掘り下げる研究会を開催した。この6月のシンポジウムを発展させるかたちで、COE史資料ハブ地域文化研究拠点と共同で、写真展およびシンポジウム「視覚の地政学メディア・ウォールを突き崩す・II」を開催。イラク戦争に独自の報道を展開したカタールの衛星

テレビ局アルジャジーラから人を招き、グローバル・メディアのあり方を検証するとともに、アメリカの戦争写真家ジェームズ・ナクトウェイとの討論も行った。この記録は、"DAYS JAPAN"2005年1月号、および雑誌『世界』2005年3月号に掲載された。また、9月には20世紀の世界戦争と冷戦期を潜って、その後の内戦を体験し、今ネオ・リベラリズムの浸透のなかでEUに統合されつつあるボスニアを中心に旅行を行い、ベルリン、プラハ、サラエボ、ウイーンを訪ねて、戦争の記憶を垣間見るとともに、グローバル化の浸透状況を視察した。これについては2005年3月に55ページの報告書を作成した。本研究の課題は、グローバル化として語られる世界変容を、ネオ・リベラリズムと戦争の変容という二つの軸を立てて解明することだったが、この3年間で、西洋の世界化という歴史的パースペクティヴを背景に、一方で「帝国」概念をニューディールとの隠れた関係から見直して現代の世界秩序の再解釈を図るとともに、9・11以後の「テロとの戦争」の分析から、現代世界における国家・権力・法秩序・暴力等の再編成のありようを追究し、現代の政治思想の諸課題を解明するなどの作業を行った。また、これらを原理的考察として、国家間システムからグローバル秩序への移行にともなう特徴的諸問題が端的に表れる諸地域(ラテン・アメリカ、東欧、東アジア等)に焦点をあて、それらの地域研究をもとにしてテーマを具体化し、ナショナルな歴史の語り、内戦と人間(個の枠の崩壊)、亡命から難民へ(民のステイタスの崩壊)などの問題を掘り下げて、国家秩序の形成と崩壊が社会形成や個人の存立に触れる地点を描き出した。これらの研究成果は本研究課題を標題とする論集として近々出版する予定である。また当初予定した映像資料等の収集は、研究遂行の過程でグローバル世界のメディアの問題と結びつき、資料を公共化すると同時にそれを軸にした討論をシンポジウムで行うという企画に発展し、H16年度に1度、H17年度に2度の国際シンポジウム(視角の地政学、<人間>の戦場から、グローバル化と奈落の夢)を実施した。その記録の一部は企画を共催した別途資金ですでに刊行され、残りの編集準備も進んでいる。共同研究の内実と、実施による新たな研究への発展、実践と成果のアクチュアルな公共化(社会還元)等、多くの面で実のある研究が遂行できたと自負している。