hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エクソソーム標識ラットを用いた胎児期、乳幼児期における発育との関連解析

胎児因子や胎盤因子として知られるタンパク質以外に、神経に関わるタンパク質が存在した。今後の研究計画として、神経・グリア細胞を中心とした培養(in vitro)の系を用い、検出された羊水エクソソーム(タンパク質)の胎児発育への関与を検証する予定である。母乳エクソソームの新生児における取り込みを検出するためには、一度エクソソームを母乳から分離し、濃縮したエクソソームを摂取させて解析を試みることにする。エクソソームはトランスジェニックラットのを用いるが、蛍光色素による標識も行い、CD63-GFPとの局在を観察し、エクソソームとそれ以外の分子の移行経路を比較する。取り込みが確認できた場合は、その培養細胞を準備し検証する。羊水エクソソームのmicroRNAについては、条件が定まったので、解析に必要なサンプルを用意し、microRNAの網羅的解析から得た情報を基に機能予測を行う。また、羊水エクソソームの取り込み実験に関しては、異なる組織の細胞(胎児由来)を複数用意し、取り込み率と細胞の増殖や形態などへの影響について検証する。遅延している実験および、変更した分の実験をまとめるため一年の期間延長を申請し承認された。羊水エクソソームに関しては、当初、含有するmicroRNAの胎児への機能を検討していたが、細胞を培養する環境がまだ整っていない。そこで、羊水エクソソームの由来細胞を同定し、そこから機能を予測する方針にする。多機能のmicroRNAでは細胞特異性が低いため、膜タンパク質の解析を計画している。母乳エクソソームの新生児体内への移行経路については、新しい所属先におけるトランスジェニックラットの飼育環境が整備できたので、引き続き再開をする。さらに、今年度新たに立ち上げた初期の発育(受精胚)におけるエクソソームの関連性についても研究推進する方針である。初年度に計画していたmicroRNAの受託解析の前に、microRNAの品質チェックや必要なサンプル量の推量など条件検討を行う必要性があった。そのため、本解析については次年度に行うこととし、その分の予算を次年度に計上する。平成29年4月に所属先を異動したため、研究に遅れが生じた。そこで、実験内容の見直しを行い、一年の研究期間の延長を申請した。次年度使用額は、延長期間で行う実験の動物飼育費、消耗品の購入に使用する予定である。microRNAの受託解析に使用する。
ヨーロッパ私法と日本民法

これまでの研究計画に従い、昨年度の作業を前提に、第1に、EU法レベルでの法統一の動きについて、重要な規則・指令(提案を含む)等について資料を収集し、検討した。第2に、EU法の影響下にある各国私法の現代化現象および改正動向を分析した。第3に、ヨーロッパの主な国々を対象とし、各国法システム(裁判制度・実務慣行)のあり方を踏まえて共通の傾向を析出する作業を行った。第4に、とくにドイツ法などの重要文献の翻訳作業を継続した。こうした成果を踏まえて日本私法の動向を分析した。平成30年度の具体的な作業としては、1私法領域に関係するEU(欧州連合)指令およびEU各国でそれらの国内法として制定された法律について情報を収集し、その傾向を分析した。とりわけ、消費者権利指令の国内法化、電子商取引、デジタルコンテンツ契約などの新たな指令提案やプラットフォーム責任の動向も対象にした。2各種のモデル私法などを参考にしつつ、私法の共通化の分析を行う(共通ルールの抽出)。3EU各国の私法の展開に関する情報を収集し、分析する作業を行った。4いくつかの個別テーマを素材にして、計画的・継続的に研究会やセミナーを開催した。とくにマックス・プランク外国私法・国際私法研究所に滞在し必要な調査・研究を行った。5こうした作業による知見を前提に、日本法への考察を深め、それに関しての研究成果を積極的に発表した。また、本研究グループが中心となって、海外の研究者を適宜、招聘し、講演会、共同セミナー等を開催し、情報を交換したうえで、研究の進展状況を確認する作業を継続した。その際、EU私法の動向(法規定、学説、判例)の動向について考察した。こうした作業を前提として、わが国の動向を分析する作業を行った。研究計画に従って研究作業を予定通り、進行させている。外国の研究者を招聘した研究会も定期的に開催することができており、昨年度に引き続き研究の内容を深化させている。また、国内外の研究者との情報交換によって、研究テーマの広がりと課題の設定については適切であることがわかった。現在までの研究の進展に対応してメンバーにおいて研究成果を発表また準備を行っている。研究計画に従い、共同研究テーマについての資料・情報収集を継続し、共同研究者各自の研究を深めることによって、共同研究の進展を図る。定期的に研究会やセミナーを開催する。ヨーロッパ私法という広がりのあるテーマのため、夏期の期間を利用して、ドイツのマックス・プランク研究所を拠点として、幅広く情報収集を行いうことを予定する。また、海外の研究者との積極的な交流を行い、現代的な問題の把握を行い、今後の研究に反映させるように努めることにする。また、外国の学会への出張を計画する。各自の研究の成果として共同研究の成果を積極的に公表する。本研究計画に従い、第1に、EU法レベルでの法統一の動きについて、重要な規則・指令(提案を含む)等を検討した。第4に、各国債権法(とくに契約法)の条文や重要文献の翻訳作業を継続した。平成29年度の具体的な作業としては、1私法領域に関係するEU(欧州連合)指令およびEU各国でそれらの国内法として制定された法律について情報を収集し、その傾向を分析した。とりわけ、消費者権利指令の国内法化、電子商取引、デジタルコンテンツ契約などの新たな指令提案やインターネットプラットフォーム責任を対象にした。3EU各国の私法の展開に輯する情報を収集し、分析する作業を行った。また、本研究グループが中心となって、海外の研究者を適宜、招聘し、講演会、共同セミナー等を開催し、情報を交換したうえで、研究の進展状況を確認する。その際、EU私法の動向(法規定、学説、判例)の動向について継続的に考察した。こうした作業を前提として、わが国の私法の動向を分析する作業を継続した。外国の研究者を招聘した研究会も定期的に開催することができており、研究の内容を深化させている。現在までの研究の進展に対応してメンバーの各自が研究成果を発表することができている。

平成30年度の具体的な作業としては、1私法領域に関係するEU(欧州連合)指令およびEU各国でそれらの国内法として制定された法律について情報を収集し、その傾向を分析した。とりわけ、消費者権利指令の国内法化、電子商取引、デジタルコンテンツ契約などの新たな指令提案やプラットフォーム責任の動向も対象にした。2各種のモデル私法などを参考にしつつ、私法の共通化の分析を行う(共通ルールの抽出)。3EU各国の私法の展開に関する情報を収集し、分析する作業を行った。4いくつかの個別テーマを素材にして、計画的・継続的に研究会やセミナーを開催した。とくにマックス・プランク外国私法・国際私法研究所に滞在し必要な調査・研究を行った。5こうした作業による知見を前提に、日本法への考察を深め、それに関しての研究成果を積極的に発表した。また、本研究グループが中心となって、海外の研究者を適宜、招聘し、講演会、共同セミナー等を開催し、情報を交換したうえで、研究の進展状況を確認する作業を継続した。その際、EU私法の動向(法規定、学説、判例)の動向について考察した。こうした作業を前提として、わが国の動向を分析する作業を行った。研究計画に従って研究作業を予定通り、進行させている。外国の研究者を招聘した研究会も定期的に開催することができており、昨年度に引き続き研究の内容を深化させている。また、国内外の研究者との情報交換によって、研究テーマの広がりと課題の設定については適切であることがわかった。現在までの研究の進展に対応してメンバーにおいて研究成果を発表また準備を行っている。研究計画に従い、研究テーマについての資料・情報収集を継続し、共同研究者各自の研究を深めることによって、共同研究の進展を図る。定期的に研究会やセミナーを開催する。夏期の期間を利用して、ドイツのマックス・プランク研究所を拠点として、幅広く情報収集を行いうことを予定する。また、海外の研究者との積極的な交流を行い、現代的な問題の把握を行い、研究に反映させるように努めることにする。また、外国の学会への出張を計画する。研究計画に従い、共同研究テーマについての資料・情報収集を継続し、共同研究者各自の研究を深めることによって、共同研究の進展を図る。ヨーロッパ私法という広がりのあるテーマのため、夏期の期間を利用して、ドイツのマックス・プランク研究所を拠点として、幅広く情報収集を行いうことを予定する。また、海外の研究者との積極的な交流を行い、現代的な問題の把握を行い、今後の研究に反映させるように努めることにする。各自の研究の成果として共同研究の成果を積極的に公表する。購入予定であったパソコン等の備品について、なお現在の機器の利用を継続することが可能であったので、次年度での購入に回したこと、外国出張の予定を次年度に繰り延べたことによって、差額が生じた。この差額については、備品購入を適宜行い、また外国出張を行うことによって、問題なく利用することができる。これによる研究への影響はほどんどない。
先史社会におけるサヌカイト利用の体系的研究

1.サヌカイト原産地遺跡の調査香川県サヌカイト原産地について、既出資料および実地踏査により調査研究を行った。既出資料については、金山奥池遺跡の発見資料の研究を中心に行い、従来不明な点の多かった金山原産地の旧石器時代における利用状況を復元する知見が得られた。実地踏査については、金山原産地などで分布調査を実施したが、金山北西麓に先史段階の石材採取・石器製作地が存在していることが推定できた。2.サヌカイト利用遺跡の調査西日本各地域の旧石器時代から弥生時代におよぶ遺跡の石器石材利用、サヌカイト利用状況の調査を中心に行い、各時代について研究発表欄に示すような成果が得られた。縄文時代の中で大型厚手の板状石材によるサヌカイト石器原材の流通ネットワークが形成され、瀬戸内沿岸および中国山地の峠を越えた日本海側への広域な板状石材の流通の状況、そして、各地域におけるサヌカイトへの依存、利用状況を鮮明にできた。3.サヌカイト原産地および利用遺跡で収集・調査した資料の分析・比較検討主要な成果としては、著書『サヌカイトと先史社会』において、本研究の目的でもある、先史社会各段階のサヌカイトの獲得・流通方法および利用方法の通史的な研究について、現在までの研究成果をもとに体系化をおこなうことができたことである。また、遺跡出土のサヌカイト製石器に残された自然面は、いくつかのバラエティーがあることが明らかとなり、原産地各地点の自然面の特徴との対比により、具体的な石材採取地の探究のため、有効な指標となる見通しが得られた。平成13年度は、下記1.および2.の研究をおこない、以下の研究成果を得た。1.サヌカイト原崖地遣跡の調査香川県サヌカイト原産地の踏査をおこなったが、2.のサヌカイト利用遺跡の調査結果と照らすと、使用サヌカイトの原石面にバラエティーが詔められ、具体的に原産地のどの地点で採取されたものかを検討するための指標として原石面の特徴が新たに注目された。こうした成果をもとに、サヌカイト原産地の地点ごとの原石面のバラエティーの追及へも研究を発展できた。.2.サヌカイト利用遺跡の調査旧石器時代遺跡については、特筆される成果としては、原産地西方の愛媛地域については、東方の徳島地域にくらべ、利用されたサヌカイト類の石材の外観のバラェテイーがあることが明らかになったことである。これは、同地域では、香川県産サヌカイトの利用とともに、類似石材である広島県冠山地域産安山宕などの利用があったことを示している可能性もあり、今後、石材の自然科学的な分析が課題となった。縄文時代については、近畿地域で大型のサヌカイト石器原材の出土も認められ、東方への香川県産サヌカイトの流入を示す重要なデータが得られた。弥生時代については.特筆される成果としては、山陰地域の調査で、サヌカイト石器原材についてのデータを得ることができ、この段階も大型板状の石器原材が当地域まで搬入されていた可能性が高まった。以上の研究成果については、学会発表などで一部成果を公表した。平成14年度は、下記1.および2.の研究をおこない、以下の研究成果を得た。1.サヌカイト原産地遺跡の調査香川県サヌカイト原産地について金山地域を中心に踏査をおこなった。昨年度までの研究で、原産地の具体的にどの地点でサヌカイトが採取されたかを推定する手掛かりとして原石自然面の特徴が注目されたが、この点についても今年度引き続き検討した。

金山東麓においてはサヌカイト原石に、石理にそって筋目がはしる朽ち木状風化の自然面が特徴的に認められることが指摘されていたが、金山北麓では筋目が顕著でない例などが認められ、金山原産地の地点ごとの原石自然面の特徴についてのデータなどが得られた。2.サヌカイト利用遺跡の調査西日本各地域の旧石器時代から弥生時代におよぶ遺跡の石材利用、サヌカイト利用状況の調査を中心におこなった。旧石器時代については、香川県三条黒島遺跡、岡山県恩原遺跡などのサヌカイト利用状況についてのデータを得た。縄文時代については、広島県洗谷貝塚出土板状石材の自然面についてのデータなどを得た。弥生時代については、特に後期段階のサヌカイト利用状況に注目した調査を中心におこない、サヌカイト利用の終焉へといたる様相解明についてのデータなどを得た。また、特筆される成果として、旧石器時代から弥生時代にわたる先史社会におけるサヌカイト利用について、現在までの研究成果をまとめ、『サヌカイトと先史社会』と題した著書を刊行することができた。平成15年度は、下記1.、2.および3.の研究をおこない、以下の研究成果を得た。1.サヌカイト原産地遺跡の調査香川県サヌカイト原産地について、金山および五色台赤子谷地区において、組織的に分布調査をおこなった。調査では、原産地の各地点におけるサヌカイトの産状、石材採取遺跡の有無、サヌカイト原石面の特徴について、GPSによる位置測定、産状などの写真等による記録、資料のサンプリングによりおこなった。これにより、原産地の地点ごとの様相についての貴重なデータが得られた。2.サヌカイト利用遺跡の調査西日本各地域の旧石器弥生時代におよぶ遺跡の石材利用、サヌカイト利用状況についての調査をおこなった。主要な調査遺跡としては、旧石器時代では岡山県蒜山原遺跡群、広島県冠遺跡群、情島遺跡、縄文時代では広島県帝釈峡遺跡群や島根県地域などの石材利用状況についてのデータを得た。なお、弥生時代では、鳥取県地域、岡山県中国山地地域のサヌカイト原材資料についてのデータを得た。また、基礎的研究として、広島地域の縄文時代石器資料についての集成作業をおこなった。3.サヌカイト原産地(1.)および利用遺跡(2.)で収集した資料の分析・比較検討サヌカイト原産地で明らかとなった原石面の特徴と、遺跡出土石器に残された原石面の比較検討をおこない、両者に対応関係が窺われ、原石面も石材採取地を特定する参考データとすることができる見通しが得られた。また、従来サヌカイト・安山岩の利用産地のデータが少なかった、広島湾岸地域石器類の産地推定についても研究をおこなった。特筆される成果としては、1.の金山調査において、北西麓地域において、大規模な石材採取遺跡が存在していることを示すデータが得られたことである。平成16年度は、最終年度であり、下記1.、2.および3.の研究について、総括的および補足的な研究を中心に実施し、4.の研究成果の取りまとめをおこなった。1.サヌカイト原産地遺跡の調査香川県サヌカイト原産地について、平成1315年度に分布調査などで収集した資料の整理、研究作業を中心におこない、原産地の地点ごとの様相についてのデータを得た。2.サヌカイト利用遣跡の調査西日本各地域の旧石器弥生時代におよぶ遺跡の石材利用、サヌカイト利用状況についての調査をおこなった。主要な調査地域、遺跡としては、旧石器時代では鳥取県地域の遺跡、縄文時代では徳島県地域の遺跡や広島県帝釈峡遺跡群、弥生時代では島根県田和山遺跡などの石材利用状況、サヌカイト原材資料についてのデータを得た。3.サヌカイト原産地(1.)および利用遺跡(2.)で収集した資料の分析・比較検討サヌカイトの原産地から利用遺跡への広がりについて、瀬戸内沿岸-
薬剤耐性白血病細胞に発現される異常膜蛋白に関する研究

我々が既に製作した薬剤耐性白血病細胞に反応するYU-311とT073という2種のモノクロナール抗体の特異性を確認するために新たにK562,KF-16,FUB2などの白血病細胞株の薬剤耐性亜株をまず樹立した。その結果、YU-311、T073はそれぞれAraC,Vincristine耐性株に特異的に反応することが確認され、更に特異的な膜蛋白の発現が見られた。しかし、これらの抗体によって認識される蛋白の発現はMDR1遺伝子の発現やP蛋白の発現とは無関係であった。更にこれらの薬剤耐性株における、topoisomerase II,glutathion-storansferase活性は親株と差はなかった。従って、YU-311,T073によって認識される膜蛋白自体が薬剤耐性に関与しているものと考えられる。特にYU-311抗原はP蛋白とは異なるAraCの特異的排泄蛋白である可能性が高く、正常臓器の一部にも発現されている。今後差らにこの蛋白の生化学的特徴を明らかにすることはP蛋白と関連しない薬剤耐性機序を解明する上で重要である。また、adriamycin耐性株に特異的に反応する抗体の作製にも成功しており、これらが認識している膜蛋白がやはり既知の蛋白とは異なったものであることを見つけ出し現在更に検索中である。
クロイツフェルト・ヤコブ病の発症因子と発症機序の解明

[実験目的]クロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)をはじめとする伝達性海綿状脳症の脳の組織学的特徴である海綿状変性形成の機構を明らかにすることを目的として、異常ブリオンタンパク(PrP^<CD>)の蓄積、サイトカインTNF-αとIL-1α)のmRNAの発現、および誘導型の一酸化窒素合成酵素(iNOS)mRNAの発現状態を調べ、これらの相関関係について考察した。[実験結果]SWR/jマウス脳に北里1株を接種すると、接種後15週目から16週目に発病し、徐々に憎悪して21-22週で死亡する。この過程で、PrP^<CJ>の蓄積は接種後16週目にウエスタン・ブロットにより確認され、以後病気の進行とともに増量した。TNF-αとIL-1α-mRNAの発現はRT-PCR法により19週から22週目に観察された。グリオーシスの指標となるGFAP-mRNAの発現も経日的に増加し、19-22週で最大値に達した。iNOS-mRNAは7、13週目の試料でかすかなバンドが検出され、19、22週目で急激に発現が増強した。CJDマウス脳でNOSの過剰発現を観察したのは本実験が最初である。[結論]本実験の結果から海綿状変性について以下の機序が推測された。PrP^<CJ>の蓄積が引き金になってアストログリアあるいはマクロファージ/ミクログリアが活性化され、その結果サイトカインの産生が賊活されてNOSの合成を刺激し、過剰に産生されたNOにより、神経細胞死およびミエリンの空胞化が起る。今後、NOSタンパクの分析、神経細胞のアポトーシスの解析を進め、海綿状変性形成の機構を解明する予定である。
DNNを用いた音声による音声の検索の高精度・高速・低資源システムの実現

本研究では、ビデオや音声データ中の音声に対して、検索したい言葉(検索語)を高精度・高速・低資源で検索を実現するシステムを目指すものである。本研究では、深層学習であるDNN(Deep Neural Network)を導入し、まず第一段階で従来手法を用いて有力な候補を抽出し、第二段階でその少数の有力候補に対してのみDNNを用いた詳細照合を行う方式を研究開発し、高精度化を実現しつつ計算時間の削減を果たした。さらに事前に音節バイグラムすべてを検索しておく方式を開発し、高速化・低資源化を実現した。また、検索語が音声与えられ際、テキストで与えられた場合同様に、高精度、高速、低資源の検索システムを実現した。ビデオ機器の大容量化に伴い、大量のビデオの音声を簡便に検索できる機能が望まれる。本研究では、ビデオ中の音声を「音声で」検索する機能を、高精度・高速・低資源で実現するシステムの開発を目指すものである。検索したい単語や句(クエリ)が音声認識システムの辞書に含まれていない「未知語」の場合には検索が困難である。クエリは未知語になることが多く未知語の検索機能は必要不可欠である。本研究では未知語検索の高精度化の実現とともに、高速性、低資源性にも留意して、平成27年度は以下の研究開発を実施した。(1)未知語クエリの高精度音声検索方式の研究開発:音声認識において実績を上げているDNN(Deep Neural Network)を導入した。本テーマでは,少数の有力候補に対してのみへの詳細照合方式とDNNでのリランキング方式を新たに研究開発し大幅な精度改善を実現した。(2)音声検索の高速化方式の研究開発:(1)の「少数の有力候補」の抽出により高速化を実現した。これまでに2つのひらがなの対(音節バイグラム)のインデックスを作成しておき,クエリ中の音節バイグラムと一致する区間を少数有力候補とする方式を開発し、高精度な少数有力候補抽出手法を開発した。(3)音声検索の低資源のインデックス化方式の研究開発:(2)の事前検索方式では大きなインデックスサイズが必要になる。そこで類似する音声/音素n-gramを事前に求めておくことでコンパクトなインデックスの構築方式を新たに研究開発した。(4)音声で入力したクエリでの音声検索方式の研究開発:音声クエリは辞書中の単語か未知語か分からないため,未知語として処理せざるを得ず、音声クエリを認識しても正確な音素列が得られるとは限らない。そこでDNNによる音素列の抽出方式と,様々な認識器の認識結果を統合する方式等を研究開発し,実証実験の結果、高い検索精度が得られた。平成27年度は以下の4つのテーマについて研究開発を実施する予定であったが、それぞれのてーまについて確実な進展があった。(1)未知語クエリの高精度音声検索方式の研究開発(2)音声検索の高速化方式の研究開発(3)音声検索の低資源のインデックス化方式の研究開発(4)音声で入力したクエリでの音声検索方式の研究開発近年、大量のビデオや大量の音声データの簡便な検索機能が望まれている。本研究では、ビデオや音声データ中の音声を「テキスト」あるいは「音声」検索する機能を、高精度・高速・低資源で実現するシステムを目指すものである。検索したい単語や句(検索語)が音声認識システムの辞書に含まれていない「未知語」の場合には検索が困難である。検索語は未知語になることが多く未知語の検索機能は必要不可欠である。本研究では未知語検索の高精度化、高速化、低資源化を目的として、平成27年度は以下の主にDNN(Deep Neural Network)を用いた検索方式の実現と高精度化についての研究開発を実施した。平成28年度は以下の研究開発を実施した。(1)未知語クエリの高精度音声検索方式の研究開発:DNNを用いると計算時間を要するため、第1段階で従来手法を用いて有力な候補を抽出し、第2段階でその少数の有力候補に対してのみDNNを用いた詳細照合を行うことで大幅な精度改善を実現した。本研究成果については、電子情報通信学会の研究発表会および日本音響学会の研究発表会で報告し、電子情報通信学会の論文誌論文に2017年5月に掲載された。(2)音声検索の高速化方式の研究開発:検索語が音声で与えられた時、検索語の音声の特徴量系列と音声データの特徴量系列との照合を行う際に、これまでメモリ上には載らない大量のデータ量が必要となり長時間の照合時間を要していた。ここにビット列照合/スパースベクトル照合技術を導入し、メモリ上での検索方式を新たに研究開発し検索の高速化を実現した。本研究成果については、2017年のINTERSPEECHに投稿を行った。以下の4つのサブテーマのうち主に(1)と(2)について研究開発を実施する予定であったが、それぞれのテーマについて確実な進展があった。(1)未知語クエリの高精度音声検索方式の研究開発(2)音声検索の高速化方式の研究開発(3)音声検索の低資源のインデックス化方式の研究開発(4)音声で入力したクエリでの音声検索方式の研究開発近年、大量のビデオや大量の音声データが蓄積され、その中からユーザが所望する区間を簡便に検索する機能が望まれている。

本研究では、ビデオや音声データ中の音声に対して、検索したい単語や句(検索語)を「テキスト」あるいは「音声」で与え、高精度・高速・低資源で検索を実現するシステムを目指すものである。検索語が音声認識システムの辞書に含まれていない「未知語」の場合には検索が困難である。検索語は未知語になることが多く未知語の検索機能は必要不可欠である。本研究では未知語検索の高精度化、高速化、低資源化を目的として、平成27年度は主に、DNN(Deep Neural Network)を本研究テーマのために導入し、新しい検索方式の実現と高精度化についての研究開発を実施した。しかし、DNNを用いると計算時間を要するため、平成28年度は以下の研究開発を実施した、第1段階で従来手法を用いて有力な候補を抽出し、第2段階でその少数の有力候補に対してのみDNNを用いた詳細照合を行う方式を研究開発し、計算時間の削減を実現した。また事前に音節バイグラムで検索する方式を開発し、さらなる高速化・低資源化を実現した。平成28年度から継続して平成29年度は、検索語が音声で与えられ際の高精度、高速、低資源の検索システムの研究開発を推進した。検索語の音声の特徴量系列と音声データの特徴量系列との照合を行う際に、これまでメモリ上には載らない大量のデータ量が必要となり長時間の照合時間を要していたが、ビット列照合/スパースベクトル照合技術を導入し、メモリ上での検索方式を研究開発し検索の高速化を実現した。さらにフレームレベルの事後確率全体を各フレームの1位の確率に置き換えることにより高速かつ低資源で照合を実現する方式を研究開発し、本研究成果については2018年の国際会議INTERSPEECHおよびAPSIPA等で研究発表を行った。本研究では、ビデオや音声データ中の音声に対して、検索したい言葉(検索語)を高精度・高速・低資源で検索を実現するシステムを目指すものである。本研究では、深層学習であるDNN(Deep Neural Network)を導入し、まず第一段階で従来手法を用いて有力な候補を抽出し、第二段階でその少数の有力候補に対してのみDNNを用いた詳細照合を行う方式を研究開発し、高精度化を実現しつつ計算時間の削減を果たした。さらに事前に音節バイグラムすべてを検索しておく方式を開発し、高速化・低資源化を実現した。また、検索語が音声与えられ際、テキストで与えられた場合同様に、高精度、高速、低資源の検索システムを実現した。平成28年度の研究計画平成28年度は4つのサブテーマについて主に(1)と(2)について下記のように研究開発を実施する。(1)平成28年度からは、これまで用いていた音素等のモデル単位での照合と比べ、より詳細な照合を行う1DNNを用いたフレーム単位での照合、2HMMにおける状態単位での照合,3HMM-DNNにおける1と2を併用する照合方式について優位な方式を見極めるとともに,有効なリランキング方式およびその適用順の研究開発を進め,検索精度をさらに10ポイント向上させる。(2)平成28年度からは、H27年度に評価した音節バイグラムと音素4-gramで有効性が検証できればそれらのn-gram以外の音節n-gram,音素n-gramで評価を進め,最適なn-gram事前検索方式を追求する。事前検索方式以外の高速化手法についても並行して検討を進める。
ソフトウェア構成法における発想機構の研究

より高度なシステムの仕様化を支援するために,継承により階層化された代数的仕様の直接実現による検証,代数的仕様の類似性の定義とそれに基づく仕様ベ-スについて研究を進めた.また,プログラム理解のモデルを定義することによりソフトウェアの開発・保守に有効なソフトウェアデ-タベ-スを開発した.その他,文書執筆協調作業の作業割当問題を定義し,その近似解を高速に求めるアルゴリズムを提案した.ユ-ザ主導の対話システムとして,自由知識獲得システム第2版の作成と評価を行った.これは対話を通しテフレ-ム構造の知識を集積していく創造性開発指向の教育ツ-ルである.また,ソフトウェア(要求)仕様獲得するシステムの概念設計を行った.これはこの自由知識獲得システムにソフトウェアや仕様の枠組みを与えたもので構成され,仕様を獲得するとともに,利用者に仕様を自動的に意識化・具体化させるものである.前年度に作成した仕様形成のためのカ-ド操作ツ-ルKJエディタのワ-クステ-ション版を完成させた.また,いくつかの機能拡張を加えたパソコン版を実際のソフトウェアの仕様作成に適用した.要求分析の途中経過を示すカ-ド配置は,思考過程の記録としてその内容を把握し易く,エディタが仕様作成のツ-ルとして有効であることが知れた.要求仕様の直接実行による検証の理論的モデルとして,動的項書換え計算(Dynamic Term Rewriting Calculus,DTRC)について研究をすすめ,停止性と合流性に関するいくつかの結果を得た.また,値表現の体系として項書換え系を含むCCSを提案し,テスト正確度という新しい概念に基づく意味論について検討した.さらに,ブロ-ドキャスト通信機構を持つ並行プロセスの体系としてCCS+bを提案し,並行演算,選択演算の結合則と可換則,ならびに,展開則が成立することを示した.より高度なシステムの仕様化を支援するために,継承により階層化された代数的仕様の直接実現による検証,代数的仕様の類似性の定義とそれに基づく仕様ベ-スについて研究を進めた.また,プログラム理解のモデルを定義することによりソフトウェアの開発・保守に有効なソフトウェアデ-タベ-スを開発した.その他,文書執筆協調作業の作業割当問題を定義し,その近似解を高速に求めるアルゴリズムを提案した.ユ-ザ主導の対話システムとして,自由知識獲得システム第2版の作成と評価を行った.これは対話を通しテフレ-ム構造の知識を集積していく創造性開発指向の教育ツ-ルである.また,ソフトウェア(要求)仕様獲得するシステムの概念設計を行った.これはこの自由知識獲得システムにソフトウェアや仕様の枠組みを与えたもので構成され,仕様を獲得するとともに,利用者に仕様を自動的に意識化・具体化させるものである.前年度に作成した仕様形成のためのカ-ド操作ツ-ルKJエディタのワ-クステ-ション版を完成させた.また,いくつかの機能拡張を加えたパソコン版を実際のソフトウェアの仕様作成に適用した.要求分析の途中経過を示すカ-ド配置は,思考過程の記録としてその内容を把握し易く,エディタが仕様作成のツ-ルとして有効であることが知れた.要求仕様の直接実行による検証の理論的モデルとして,動的項書換え計算(Dynamic Term Rewriting Calculus,DTRC)について研究をすすめ,停止性と合流性に関するいくつかの結果を得た.また,値表現の体系として項書換え系を含むCCSを提案し,テスト正確度という新しい概念に基づく意味論について検討した.さらに,ブロ-ドキャスト通信機構を持つ並行プロセスの体系としてCCS+bを提案し,並行演算,選択演算の結合則と可換則,ならびに,展開則が成立することを示した.
プラントアクティベータが植物の対植食者防衛システムにおよぼす影響の解明

天敵類の多くは、植食者(害虫)に加害された際に植物が産生する情報化学物質に誘引されて害虫を発見する。この植物の情報化学物質の生産は、植物の植食者に対する誘導防衛機構であると考えられている。一方、病害に対する誘導防衛を活性化する物質として、プラントアクティベータ(PA:誘導抵抗性活性化物質)が市販されている。PAは植物のシグナル伝達系を活性化するため、植食者の食害に対する誘導防衛反応を植物に引き起こす可能性がある。天敵誘引性揮発性化学物質の生産に効果の高いプラントアクティベータを絞り込むため、アグリボEX(アグリボ株式会社製)、ジャスモメート液剤(明治製薬)ブイゲット粒剤(目本農薬製)、オリゼメート粒剤(明治製薬)を、天敵誘引性揮発性化学物質増強のためのプラントアクティベータ候補として試験した。コントロールとして蒸留水を用いた。これらの薬剤をインゲンマメ、チャに葉面散布後、インゲンマメにはナミハダニ、チャにはカンザワハダニを加害させた。ハダニ加害10日後に、生産される揮発性化学物質を揮発性物質保持体(SPMEファイバー)に吸着させ、ガスクロマトグラフィー分析装置により比較解析を行った。その結果、インゲンマメでは天敵誘引性の揮発性化学物質の発生は確認されたものの、供試した薬剤による生産量の増加は認められなかった。一方、チャではアグリボEX、ジャスモメート液剤、オリゼメート粒剤では、揮発性物質量に差は認められなかったが、ブイゲット粒剤処理した場合に揮発性物質の生産量の増加が認められた。これらの結果から、プラントアクティベータの種類によって植物に及ぼす影響が異なることが示された。これはそれぞれの薬剤が働く作用機作が異なるためであると考えられる。また、同じ薬剤であっても、植物種によって受ける影響が異なることから、植物の防衛メカニズムの発現メカニズムが異なることが示唆された。
リンパ節ストローマ細胞が産生する膜型ケモカインによる初期免疫応答の制御

マウスリンパ節付着性細胞の長期間培養により、ER-TR7、gp38、VCAM-1といった細網線維芽細胞の分子マーカーをいくつか発現する間質系細胞株を複数樹立した(BLS細胞)。これらの細胞は、リンパ球との共培養によりin vitroにおいて細網ネットワーク様構造を形成することを見い出し、リンパ節細網線維芽細胞、ストローマ細胞の性質や機能を調べる上で有用な材料になり得ると考えられる。この細胞の培養上清はT細胞に対して細胞遊走を誘導し、TNF-α等の炎症性サイトカイン刺激によりその活性は増強された。また、この活性はケモカインシグナルを阻害する百日咳毒素により顕著に減弱することから、BLS細胞が産生するケモカインの関与が示唆された。そこで、様々なケモカインの発現を検討したところ、いくつかの興味深いケモカインの発現が認められた。その一つに膜型ケモカインCXCL16があり,TNF-α刺激により顕著に発現が増加した。培養上清中には可溶型CXCL16が検出され、マトリクス・メタロプロテアーゼ阻害剤により抑制されることから、メタロプロテアーゼによる細胞外の切断による産生機構が示唆された。また、CD8陽性T細胞をIL-12存在下で抗原刺激を行うと、CXCL16の特異的受容体CXCR6が劇的に発現誘導されることを見い出した。IL-12刺激CD8陽性T細胞は組み換え型CXCL16に対して遊走能を示し、TNF-α刺激BLS細胞に対する接着は抗CXCL16抗体により顕著に抑制された。したがって、実際のリンパ節内においても細網線維芽細胞が産生するCXCL16免疫応答制御に関与していることが示唆される。
頭頸部癌組織における血管新生と内皮細胞増殖因子に関する研究

PD-ECGF/dThPaseは血小板由来の血管内皮細胞の活性化因子で、腫瘍の増殖と転移に関連する血管新生を促進する作用がある。VEGFは34-42kDの蛋白で血管新生および血管内皮細胞の分化、増殖促進するため、腫瘍血管の新生を促すとされている。頭頸部癌の中で最も予後不良の下咽頭癌を対象に血管増殖因子であるPD-ECGF/dThPaseとVEGFについて検討した。対象は1990年から1997年に当科で根治手術を行った下咽頭扁平上皮癌84例である。年齢は43歳から83歳で平均年齢は62.4歳で男性75例、女性9例である。臨床病期はT1-2が32例、T3-4が52例、N0が25例、N1-3が59例であった。Stage I-IIは16例、Stage III-IVは68例であった。3年生存例が34例、腫瘍死が28例、他因死および追跡不能が22例であった。組織学的分化度は低分化6例、中分化50例、高分化28例であった。組織はパラフィン包埋された組織を用いた。一次抗体にPD-ECGF/dThdPase、VEGFの2種類を用い、免疫染色にはLSAB kitを使用した。PD-ECGF/dThdPaseとVEGFは陽性細胞が腫瘍細胞の10%以上のものを(+)とした。PD-ECGF/dThdPase(+)は58例で陽性率は69%であった。VEGF(+)は59例で陽性率は70.4%であった。VEGF陽性例で有意に腫瘍死を多く認めた。VEGFは下咽頭癌の悪性度の指標の1つとなることが示唆された。対象は1990年から1995年に当科で治療を行った下咽頭扁平上皮癌のうち、局所再発を認めない36例で、組織はパラフィン包埋された組織を用いた。一次抗体にはPD-ECGF/dThPase、VEGFの2種類を用い、免疫染色にはLSAB kitを使用した。判定はPD-ECGF、VEGFは癌細胞の400個中で陽性細胞が10%以上のものを陽性とした。これらの2つのパラメータの陽性、陰性とリンパ節死、遠隔転移死との関係を調べた。PD-ECGF/dThPaseは腫瘍細胞の胞体に認められ、36例中25例で陽性であった。VEGFは癌細胞の胞体に認められ、36例中27例で陽性であった。PD-ECGFとリンパ節死、遠隔転移死との関係では、リンパ節死は陰性例では18%、陽性では16%であり、遠隔転移死は陰性例では27%、陽性では24%で、有意差は認められなかった。VEGFとリンパ節死は有意差はないが、陰性例では33%、陽性では11%で、陰性例で多く見られた。遠隔転移死は陰性例では33%、陽性では22%で、有意差はなかった。
プロファイル情報を用いた高性能・高品質なVLIWプロセッサ自動生成手法

高性能・高品質なVLIWプロセッサを自動生成する手法を確立することを目的として研究を行った。まず、プロセッサを高位の仕様記述から自動生成する手法の評価を行った。企業との共同研究を通して、市販されているVLIWプロセッサと同等のプロセッサを設計・評価し、ほぼ同程度の設計品質を得られることを確認した。また、自動生成アルゴリズムの設計品質の改良手法について査読付き国内会議(組み込みシステムシンポジウム)において発表を行った。また、プロセッサの電力の大部分を消費する命令メモリ階層における消費電力を削減するための手法について研究を行った。前年度までに、低消費電力VLIWプロセッサを実現するオペレーションのスケジューリング方法について、オペレーションをさまざまに移動させたスケジュールを効率的に探索・評価するオペレーション・シャッフリングというアルゴリズムを開発していた。今年度は、まずこの研究成果を学術論文誌(ACM)で発表した。つぎに、ある基本ブロックに対してオペレーション・シャッフリングを適用して得られたプロファイリング結果をコンパイラにフィードバックすることで、さらに効率的な探索を行う手法を開発し、計算量を大幅に削減する手法として学術論文誌(IEICE)で発表した。また、前年度までは、オペレーションを同一サイクル内でのみ移動させる手法を提案していたが、今年度は、異なるサイクル間でオペレーションを移動させることにより、さらなる消費電力削減を狙う手法も開発した。高い自由度により探索空間が巨大になってしまうため、探索空間を効率的に削減するアルゴリズムについても開発し、これらの成果を国際会議に投稿した。高性能・高品質なVLIWプロセッサを自動生成する手法を確立することを目的として研究している。これまでに,VLIWプロセッサの論理合成可能なHDL記述を生成する手法を開発したが,生成されたVLIWプロセッサの性能・消費電力面での十分な評価はまだなされていない.最近の研究では、プロセッサの電力の大部分は命令メモリ階層により消費されていることが報告されている。そこで現在は、海外の研究所と情報交換をしながら、命令メモリ階層における消費電力を削減するためのVLIWプロセッサのアーキテクチャ構成、および、コンパイラについて研究を行っている。VLIWプロセッサの命令発行スロットをクラスタ化することにより、命令メモリへのアクセスを必要最低限の量に抑えることができるが、消費電力の削減効果は、クラスタ化するスロットの組み合わせおよび実行するアプリケーションのスケジューリングに大きく左右される。そこで、低消費電力VLIWプロセッサを実現するオペレーションのスケジューリング方法について研究・評価を行った。実験結果として、スケジューリングの工夫により最大約20%の消費電力削減を実現可能であることがわかり、国際会議において発表した。この結果はオペレーションを同一サイクル内でのみ移動させることにより得られたものであるが、今後は異なるサイクル間でオペレーションを移動させることによりさらなる消費電力削減を狙う。特に、プロセッサの電力の大部分を消費する命令メモリ階層における消費電力を削減するためのVLIWプロセッサのアーキテクチャ構成、および、コンパイラについて研究を行っている。前年度は、低消費電力VLIWプロセッサを実現するオペレーションのスケジューリング方法について、オペレーションをさまざまに移動させたスケジュールを効率的に探索・評価するというアルゴリズムを開発し、発表を行った。実験結果として、スケジューリングの工夫によりバッファの消費電力を30%程度削減可能であることがわかっている。この結果は、オペレーションを同一サイクル内でのみ移動させることにより得られたものであるが、現在は、異なるサイクル間でオペレーションを移動させることにより、さらなる消費電力削減を狙っている。オペレーションの移動の自由度が高いため、消費電力量の削減効果はより大きくなることが期待されるが、高い自由度により探索空間が巨大になってしまう。そこで、現在は探索空間を効率的に削減するアルゴリズムを開発中である。また、同じサイクル内でのオペレーション移動による探索結果をコンパイラにフィードバックすることで、さらに効率的な探索を行い、計算量を大幅に削減する手法についても研究中である。来年度は、上記のように、異なるサイクル間でのオペレーション移動と、同じサイクル内でのオペレーション移動の発展形について研究を行い、学会論文誌などに発表する予定である。
神経変性疾患における神経栄養因子とその受容体の発現に関する研究-神経細胞死の病態理解と治療への応用-

本年度は神経疾患を有さない対照剖検例について脊髄、後根神経節、交感神経節、神経根、末梢神経、筋肉を中心に一部の例では一般臓器、肝、腎、脾、消化管、睾丸、心筋などを加えて、神経栄養因子(NGF,BDNF,NT-3,GDNF)とその受容体(low-affinity NGF receptor,trkA,trkB,trkC)の発現を定量的RT-PCRとNothern blot分析によりmRNAのレベルでの分析を行った。またGDNF mRNAについては筋萎縮性側索硬化症(ALS)についてその発現レベルを検討した。対照正常例における発現分布は個々のneurotrophic factorにより極めて異なっておりNGF,BDNF,trkA,trkBは神経系に限局して発現しており、NT-3およびtrkCは一般臓器を含めたより広範な発現が見られた。またGDNFは筋肉と脊髄に高い発現が見られた。一方、ALSではGDNFの発現は脊髄では著明に上昇しており筋肉では明らかな減少が見られた。今後更にALS以外の神経疾患での検討、病理組織所見との対応、発現が見られる細胞のcell lineageの同定などの検討が必要である。ヒトの各種末梢神経障害(血管炎に伴うニューロパチー,Guillain-Barre症候群,Charcot-Marie-Tooth病,家族性アミロイドニューロパチー,cCisplatinによる中毒性ニューロパチーなど)の58症例の患者から得られた腓腹神経の生検標本を用いてneurotrophin(NGF,BDNF,NT-3)とその受容体であるp75^<NGFR>,trkA,trkB,trkCのmRNAレベルをNorthern-blot分析によって測定した。p75^<NGFR>mRNAは軸索障害性の病変局所において発現のレベルが上昇しており,逆にtrkB,trkC mRNAは軸索障害によりその発現レベルが低下していた。trkAは発現が見られなかった。一方NGF,BDNF,NT-3mRNAレベルは軸索障害の程度とは相関が見られず,マクロファージ,リンパ球などの浸潤細胞のレベルとむしろ相関が見られた。一方各種末梢神経障害の各々の疾患別の発現レベルはneurotrophinおよびその受容体のmRNAともに特異的なパターンは見られなかった。neurotrophinとその受容体のmRNAの発現レベルは疾患特異的であるよりは病態特異的でneurotrophinは主に軸索障害性病変によりまた,その受容体は浸潤細胞のレベルによってその発現が調節されると考えられる。ヒトの末梢神経障害で神経栄養因子とその受容体の発現レベルの検索としては今回の我々の検討は最初のものであり,今後の神経疾患と栄養因子の関連に関する研究を進める上で重要な指標になると考えられる。本年度は神経疾患を有さない対照剖検例について脊髄、後根神経節、交感神経節、神経根、末梢神経、筋肉を中心に一部の例では一般臓器、肝、腎、脾、消化管、睾丸、心筋などを加えて、神経栄養因子(MGF,BDNF,NT-3,GDNF)とその受容体(low-affinity NGF receptor,trkA,trkB,trkC)の発現を定量的RT-PCRとNothernbolt分析によりmRNAのレベルでの分析を行った。
総合的な学習の時間を支える情報活用の実践力育成のためのカリキュラム開発と試行

本研究の目的は,「総合的な学習の時間」を支える情報活用の実践力育成のためのカリキュラム開発と試行である。まず,第1年次には「総合的な学習の時間」の目標を整理し,その中で行われる学習活動を分析して,情報活用能力,特に情報活用の実践力との関連性を考察した。その結果,情報活用の実践力が総合的な学習の時間の学習活動を支える情報収集能力,問題解決能力,表現・コミュニケーション能力と密接な関係にあることが明確となった。第2年次には,試行的なカリキュラム案を開発し,そのねらいの達成やカリキュラムの評価を行うために,大津市立平野小学校,野洲町立祇王小学校,大津市立粟津中学校でカリキュラムの試行を行い,それを分析し,実践事例の研究を行った。その結果,総合的な学習の時間の中に意図的・計画的に情報活用場面を埋め込み,情報活用の実践力を総合的な学習の時間の中で並行して育成していく内在タイプのカリキュラムと,IT学習等で集中的に情報活用の実践力育成に取り組み,それとは別の時間で総合的な学習の活動を行う外在タイプの2つのカリキュラムの各々の特徴と問題点とが明確となった。具体的には,内在タイプは児童・生徒の主体的な学習を促進するが,学習者間での到達度の差が多きく,外在タイプは学習者間での到達度の差は大きくなかったが,情報活用の実践力を発揮する学習場面を児童・生徒が把握しにくい傾向があることが明確となった。最終年次には,前年度に開発したカリキュラム案の修正を行い,大津市立平野小学校,京都市立大藪小学校で,総合的な学習の時間を支える情報活用の実践力育成のためのカリキュラムを実施し,実践研究を行った。その結果,単にパソコンやインターネットが操作できるというスキルレベルではなく,生きる力に結びつく総合的な学習の時間を支える情報活用の実践力を育成するには,直接体験活動と結びついたメディア活用を通して情報活用の実践力を育成していくことが有効であることが実証できた。すなわち,ネットワークで得た情報をネットワークで発信するような閉じられたメディア活用ではなく,フィールドワークや他者へのインタービュー,ネットワークでの情報発信と対面形式の発表会とを有機的にカリキュラムの中に埋め込んでいく開かれたメディア活用の活動をカリキュラムの中に系統的に配置していくことの有効性が確認できた。本研究の3年間の研究目的は,「総合的な学習の時間」を支える情報活用の実践力育成のためのカリキュラム開発と試行である。初年度である今年度は,カリキュラムを開発する準備段階として,「総合的な学習時間」導入の意義や背景と生きる力の定義を再吟味し,大学教官と現職教員との意見交流を図るために,科研シンポジウムを,滋賀大学教育学部教育実践研究指導センターにおいて,「総合的な学習の時間」をどう構想するかというテーマで実施した。また,「総合的な学習の時間」の学習過程と情報活用の実践力が発揮される場面に関して,滋賀大学附属小・中学校での授業観察をもとに検討した。その結果をもとに,情報教育の観点を取り入れた学習過程と授業設計に関して提言を行った。具体的には,体験学習と連動して,(1)課題にひたる段階,(2)課題をつかむ段階,(3)課題を調べる段階,(4)課題をまとめる段階,

(5)課題を広げる段階,を設定し,それぞれの段階での情報活用の実践力の関わりを,情報活用のモニタリングの観点からまとめた。今年度の実践研究としては,総合的な学習を支える情報教育の実践として,滋賀大学附属中学校でのメディア学習を取り上げ考察を行った。また,大津市立瀬田小学校では校内LANの教育利用と「総合的な学習の時間」をテーマに,情報教育のカリキュラムを試行的に実施した。その結果,情報活用能力,とりわけ,情報活用の実践力をどう評価するか,が課題として残された。次年度は情報活用の実践力を情報活用の自己モニタリングの側面から分析するとともに,具体的に「総合的な学習の時間」を支える情報活用の実践力育成のためのモデルカリキュラムを提言したい。本研究の3年間の研究目的は,「総合的な学習の時間」を支える情報活用の実践力育成のためのカリキュラム開発と試行である。第2年次である今年度は,試行的なカリキュラム案を開発し,そのねらいの達成やカリキュラムの評価を行うために,次の3校でカリキュラム案の試行を行い,それを分析し,実践事例の研究を行った。1.大津市立平野小学校(滋賀県)試行的な情報教育年間指導計画を立て,小学校1年生6年生の各発達段階に応じたIT学習を実施するとともに,6年生の総合的な学習の時間で,「WE LOVE平野」プロジェクトを実施し,総合的な学習の時間を支える情報活用の実践力の育成を図った。2.野洲町立祇王小学校(滋賀県)4年生の総合的な学習の時間で,「野洲・未来・夢プラン」を実施し,総合的な学習の時間の中で情報活用の場面や情報手段の活用を意図的・計画的に埋め込み,児童の情報活用能力や課題解決能力の育成を図った。3.大津市立粟津中学校(滋賀県)電子新聞(Web新聞)づくりに取り組ませながら,情報活用の実践力の素地となるコンピュータやネットワークの活用リテラシーを育成するとともに,総合的な学習の時間を支える情報活用能力の育成を図った。以上の実践事例研究より,総合的な学習の時間の中に意図的・計画的に情報活用場面を埋め込み,情報活用の実践力を総合的な学習の時間の中で並行して育成していく内在タイプのカリキュラムと,IT学習等で集中的に情報活用の実践力育成に取り組み,それとは別の時間で総合的な学習の活動を行う外在タイプの2つのカリキュラムの各々の特徴と問題点とが明確となった。内在タイプは児童・生徒の主体的な学習を促進するが,学習者間での到達度の差が多きく,外在タイプは学習者間での到達度の差は大きくなかったが,情報活用の実践力を発揮する学習場面を児童・生徒が把握しにくい傾向があることが明確となった。最終年度に向けて,カリキュラム案の修正と再試行を重ねる計画である。本研究の目的は,「総合的な学習の時間」を支える情報活用の実践力育成のためのカリキュラム開発と試行である。まず,第1年次には「総合的な学習の時間」の目標を整理し,その中で行われる学習活動を分析して,情報活用能力,特に情報活用の実践力との関連性を考察した。その結果,情報活用の実践力が総合的な学習の時間の学習活動を支える情報収集能力,問題解決能力,表現・コミュニケーション能力と密接な関係にあることが明確となった。