hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RNAi を制御する新規タンパク質結合型翻訳後修飾"Arb 化"解明への挑戦

しかし、Myc-Arb2株が変異株様の表現型を示す問題点があり、内在性Arb2を特異的に検出する抗体が必要であった。これまで、Arb2抗体の作成は達成できていない。Arb2タンパク質は可溶画分での精製が難しく、抗原の作成が困難であった。それでも調整できた抗原を用いて免疫を行い抗体精製まで行ったが、Arb2に特異的な抗体を得ていない。これは、計画が予定通り達成されていない点であるが、下記の計画から研究を進めている。(I)内在性Ptr1を検出する抗体作成:ウェスタン法で確認したところ、Ptr1タンパク質を特異的に検出する抗体が作成できた。(II)Ptr1の標的因子のスクリーニング:ptr1の抑圧変異株が単離され、原因遺伝子のクローニングを進めている。RNAi因子とPtr1依存的なタンパク質修飾の関係について研究は進んでおり、Arb2化の解明に向けて新たな知見が得られると期待している。細胞周期チェックポイント活性時のAgo1複合体形成因子としてHECT型ユビキチンE3リガーゼ(Ptr1)を同定している。Ptr1依存的なタンパク質修飾がどのようにヘテロクロマチン構造形成と細胞周期チェックポイントを制御しているのかを解明することを目的とし、Ptr1とAgo複合体の関係を明らかにする。そのために(I)「内在性Ptr1抗体を用いた細胞学的、生化学的解析」(II)「Ptr1の標的因子のスクリーニング」を行う。(I)内在性Ptr1抗体を用いた細胞学的、生化学的解析:ウェスタン法で確認したところ、Ptr1タンパク質を特異的に検出する抗体が作成できた。この抗体を用いた免疫染色や免疫沈降法により、Ptr1の細胞内局在やRNAi因子との関連を調べていく。(II)「Ptr1の標的因子のスクリーニング」1.RNAi因子とptr1の変異株の表現型:RNAi因子とptr1の変異株について、細胞周期チェックポイント表現型を調べたところ、両者ともに細胞周期チェックポイントに異常を示すことが分かり、遺伝学的にもRNAi因子とPtr1は細胞周期チェックポイントを制御していると考えられた。Ago1とPtr1の遺伝的相互作用を二重変異株を作成し調べる。2. Ptr1の標的因子の単離:ユビキチンE3リガーゼであるPtr1の標的因子を明らかにするため、ptr1変異株の温度感受性を抑制する変異のスクリーニングを行う。現在、8株の変異株を単離しており、genomicライブラリー導入による方法と次世代シーケンサーを用いた方法により原因遺伝子のクローニングを行う。3.Ptr1標的因子のRNAi機構における機能の解析:クローニングしたタンパク質にタグを付加し生化学的にPtr1によるユビキチン化活性を調べる。また、複合体の精製を行い、RNAi機構との細胞周期チェックポイント制御に必要な因子を探索する。(I)
非対称およびキラルな単結晶一次元ナノチャンネルによるプロトンポンプ

弱い外部刺激により、人工的に水素イオン(プロトン)を、自然の流れに逆らって、一つの向きに輸送する「人工プロトンポンプ」を創成しその駆動原理を探求することは、人工物質の機能を高度に操るという学術的意義が大きい。このような「人工プロトンポンプ」現象の研究を、単結晶試料について行った。また、人工物質の機能を操る研究の一環として、ランタノイドイオンを含んで光る結晶の色を酸素分子の吸着により制御する研究を行うとともに、結晶性物質が小さな分子を包み込むように構造を変えて、気体分子を取り込む現象の研究を行った。(1) ●単結晶{(M)2[FeIII2(ox)2(μO)(H2O) m]n (M=(NH4), Li)の交流伝導度測定の結果、M=(NH4)塩ではナノチャンネル方向のプロトン伝道度が垂直方向に比べ二桁程度大きいことを見出した。M=Li塩では、M=(NH4)塩ほどの違いはないことを明らかにした。●「プロトンポンプ効果」により、ナノチャンネル内にプロトンの濃度勾配が発生すると、このナノチャンネルの両端に直流電位差が発生する。M=(NH4)塩の単結晶について、2Vppの交流電圧を印加した後、直流電位差を測定した結果、最大で約100mVの電位差が発生し、この電位差が時間とともに緩和することを見出した。様々な条件で系統的に検証した結果、「プロトンポンプ効果」が発現していることを確信した。この点については計画以上に進んでいる。●ナノチャンネル中の陽イオンを、M=(CH3NH3)に変えた試料の粉末ペレットを用いたプロトン伝導度測定を行った結果、次のプロトンポンプ材料となりうることが判明した。(2) ●結晶表面近傍のナノチャンネル開口部の水分子の状態を知るための顕微赤外分光は始めたばかりで継続中である。●キラルな単結晶Y(BTC)(H2O)nの一次元ナノチャンネル中の水分子配列を用いて、上述と同様にプロトン伝導および「プロトンポンプ効果」の研究を推進した。単結晶におけるプロトン伝道度の異方性は大きいことを見出したが、伝導度そのものは小さい。上述と同様なプロトンポンプ効果の測定を継続中である。(3) ●発光の結晶軸異方性を測定する装置を、新たに購入した「蛍光・発光測定システムFP-8300ST」をベースに構築して、EuとTbをドープしたキラルな単結晶Y(BTC)(H2O)nの測定を行った結果、予想とは異なり大きな異方性は見出せなかった。(1)●ナノチャンネル中の陽イオンがM=(CH3NH3)の{(M)2[FeIII2(ox)2(μO)(H2O) m]nについては大きな単結晶の育成が困難であるため、粉末ペレットを用いたプロトン伝導度の相対湿度依存性を精査した。さらに相対湿度を制御した条件下で熱重量分析を行い、ナノチャンネル中の水分子の数の変化によるプロトン伝導度の変化率を求めた。水分子が減少することによる水素結合一次元水素結合鎖の断片化と伝導度との関係についてパーコレーションモデルを念頭に置き解析中である。●M=(CH3NH3)とNaの化合物について、1H-NMRスペクトルと23Na-NMRスペクトルの温度依存性を測定した結果、両物質ともに200K近傍で水分子のC2軸周りの回転が励起され、伝導度を測定している温度領域では水分子のC2軸が回転する運動が激しく起こっていることがわかった。これらの運動がナノチャンネル中の一次元鎖を介したプロトン伝導を助けている。(2)●キラルな単結晶Y(BTC)(H2O)nの一次元ナノチャンネル中の水分子DMF分子の配列を用いて、「プロトンポンプ効果」の実証を丹念に試みたが、小さな交流外場電圧による明確なプロトン濃度勾配の発生は確認できなかった。これは、Y(BTC)(H2O)nのプロトン伝導度が小さすぎるためと考えられる。「プロトンポンプ効果」発現のための条件はかなり限られると考えられる。(3)●EuとTbをYサイトにドープしたEu@Y(BTC)(H2O)n、Tb@Y(BTC)(H2O)n、EuTb@Y(BTC)(H2O)について発光特性を詳細に調べた。特に新たに購入した温度可変のガス置換型固体セルホルダを既設の「蛍光・発光測定システムFP-8300ST」に組み込むことにより、ナノチャンネルに酸素分子を吸蔵させて、発光効率を制御できることを見いだした。EuTb@Y(BTC)(H2O)の粉末試料の粉末試料では、酸素分圧により発光色を変化させることにも成功した。1極性結晶の非対称一次元ナノチャンネルを持つ金属錯体{(CH3NH3)2[FeIII2(ox)2(O)(H2O) m]nのチャンネル中のカチオンおよび水分子は激しい運動をしていることを固体多核NMR測定により見いだし,一次元チャンネル内の水素結合は動的に揺らいで柔軟な動的構造をとることが,高いプロトン伝導を引き起こす要因であることを解明した。2 {(CH3NH3)2[FeIII2(ox)2(O)(H2O) m]nの単結晶育成に成功し,一次元ナノチャンネルに平衡方向と垂直方向の伝導度の異方性を測定し,一桁以上平行方向の伝導度が高いことを見いだした。

この単結晶を用いて,一次元チャンネルの非対称性から期待されるラチェット機構を想定して1Vppの交流外場により伝導キャリア(プロトンホールを想定)の濃度勾配発生をもたらすプロトンポンプ実験を行った。相対湿度60%で約0.2mmの単結晶のチャンネル方向の両端で,交流印可をやめた直後に50mVの電位差が発生し結晶の両端でのキャリア濃度比が5倍以上になったと考えられる。しかし,このメチルアンモニウム塩の場合,交流印可をやめたあとに結晶両端に発生する電位差の大きさとその緩和時間には再現性が乏しいという問題である。これは極性結晶中に発生する分極ドメインの変化が交流印可時に起こっているためと考えている。3新たな極性結晶(K)1-x(NH4)x[Y(ox)2](H2O)nの開発を行った。空間群はFdd2で極性結晶であり,プロトン伝導に対して外場によるラチェット機構が期待できる。X=0.7の粉末ペレットでは,温度70°C相対湿度80%で伝導度は10-5 S/cmであった。今後純粋なアンモニウム塩を合成して研究を進めていく。4プロトン伝導,プロトンポンプの研究の他にも,柔軟な金属錯体結晶への気体分子分子吸蔵挙動の研究を行った。[Cu2(BA)4(pyz)]nおよび新規に合成した[Cu2(BA)4(DABCO)]nは錯体結晶の構造相転移を伴ってエチレン分子を吸蔵および放出することを新たに見いだした。弱い外部刺激により、人工的に水素イオン(プロトン)を、自然の流れに逆らって、一つの向きに輸送する「人工プロトンポンプ」を創成しその駆動原理を探求することは、人工物質の機能を高度に操るという学術的意義が大きい。このような「人工プロトンポンプ」現象の研究を、単結晶試料について行った。また、人工物質の機能を操る研究の一環として、ランタノイドイオンを含んで光る結晶の色を酸素分子の吸着により制御する研究を行うとともに、結晶性物質が小さな分子を包み込むように構造を変えて、気体分子を取り込む現象の研究を行った。本研究の目的の一つは「非対称な一次元ナノチャンネルによるプロトンポンプ」を実現することである。この点については、単結晶{(M)2[FeIII2(ox)2(μO)(H2O) m]n (M=(NH4))で実現できたと確信している。この点だけに注目すれば、当初の計画より早く進んでいる。しかしプロトンポンプを実現するための条件をさらに精査する必要がある。たとえば以下の点である。(1)水分子やイオンのランダムな熱運動の速さとランダムなプロトン伝導度の関係やプロトン濃度勾配を発生させるための印可交流電場の周波数との関係は複雑であり、これらを調べていくためには少なくともいくつかの「プロトン濃度勾配の発生を達成した」事例が必要である。(2)Y(BTC)(H2O)nで「プロトンポンプ効果」を起こせなかったのは、この結晶のプロトン伝導度が小さすぎるためと考えられる。これも重要な情報である。27年度にはプロトン伝導度を高める工夫を行う。Y(BTC)(H2O)nの配位子を置き換える検討も進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。化学・基礎化学・物理化学25年度も報告したように、単結晶{(M)2[FeIII2(ox)2(μO)(H2O) m]}n (M=(NH4))では、プロトン(あるいはプロトンホール)濃度勾配の発生という意味では「プロトンポンプ効果」実現できたと確信している。
次世代固体ロケット用高性能推進薬の組成構築とエネルギー発生特性

本研究では,高性能酸化剤アンモニウムジニトラミド(ADN)に着目した。ADNを用いた固体ロケット推進薬の実用化のためには最適な推進薬組成を見出すことが必要である。そこで,本年度はADN単体の熱分解・燃焼特性,そして添加剤との混合特性について検討した。ここでの知見は,推進薬の燃焼挙動を把握する際に重要であり,組成の設計の基礎となる。ADN単体の熱分解および燃焼特性を把握するため,それぞれの反応における生成ガスの分析を行った。熱分解反応については,まず熱分析と分光分析の複合システムを用いた熱挙動-生成ガス組成の同時解析を行った。また,生成ガスの圧力測定装置の製作および測定も行い,ガスの生成量を把握した。燃焼特性については,ストランド燃焼試験装置を用いて不活性ガスでADNを燃焼させ,その様子を高速度カメラで観測するとともに,生成ガスの捕集を行い,組成を分析した。さらに,測定時の雰囲気圧力を変化させ,燃焼挙動の圧力依存性を観測した。以上の熱分解反応の分析結果と合わせて熱分解から燃焼に至る反応のメカニズムを推定した。添加剤との混合特性を把握するため,添加剤(可燃剤や燃焼触媒等の候補となる物質)とADNを混合し,物性への影響および熱分解反応に与える影響について検討した。物性については,混合時の反応性および融点の変化を観測し,これらへの影響が大きい物質の種類および特性について把握した。熱分解反応への影響については,混合物を定速昇温した際の熱挙動および生成ガスの組成を単体のデータと比較した。ADNの熱分解反応は多段階で進行するが,それらへの添加剤の影響について整理した。27年度が最終年度であるため、記入しない。
SNSにおける情報共有解析および行動変容アクチュエーションのための基盤構築

本研究の目的は、今や必要不可欠な存在となったSNSについて、誰がどんなタイミングでどのようなタグや文章と共にどんな画像・映像コンテンツを投稿すると、情報の受け取り手にどのような情動・行動をもたらしたり情報拡散・共有を引き起こしたりするのかを明らかにし、その知見を活かして狙った情動・行動・情報共有を引き起こさせることのできる技術の研究開発を行うことである。2018年度は下記に記すような研究を行った。刺さる画像・映像の予測:投稿する画像や映像がどの程度SNS上での人気を獲得できそうか、どの程度商品の販促に繋がりそうかなどの数値を深層学習により予測する研究を行った。SNSに投稿された画像とハッシュタグからいいね数を相関0.77で予測するモデルを構築したほか、より多くの人気を獲得することのできる我々の独自ハッシュタグ推薦技術FP-Rankをさらに拡張したUFP-Rankを実現した。また、広告用の静止画・動画について比較的高精度にクリック率などの効果を予測する手法を確立した。情報発信者と発信内容・タイミングのマッチング:SNSやオンラインサービス上でのマッチング予測を深層学習にて行うための予備検討を行った。特にFactorization Machineと呼ばれる手法とその拡張アルゴリズムについて網羅的に調査し、マッチング精度や処理時間などを明らかにした。どれもユニークな試みとして多くの受賞やマスコミの取材、招待講演依頼を受けている。また、対外発表なども順調に行っている。これまで、非常に多くの項目について成果が出ており、研究計画の内容から大きく拡大して様々な研究分野に展開している。前述の通り多くの受賞やマスコミの取材、招待講演依頼を受けている。そのハイライトのみをいくつか列挙する。ソーシャルネットワークにアップロードされた画像や映像などのコンテンツの人気度を予測しさらに人気度を高めるためのタグを推薦するための我々の独自アルゴリズムFPRankを更に拡張したUFP-Rankアルゴリズムを実現した。これは、これまで考慮に入れていたコンテンツとタグと人気度との関係性に加え、ユーザの人気度とタグの使用頻度を考慮に入れたものである。SNS上での実証実験を行い、FPRankに比べて1.2倍の効果があることを確かめた。TVCMの効果予測では過去10年に渡って地上波で放送された1万本以上の映像と、それに付随するアンケートのデータから認識率・商品購入換気率・好意度・興味関心度を相関係数0.65-0.8程度で予測する技術を実現した。これは、画像、音楽・音声、メタデータ、出演タレント好感度を組み合わせるマルチモーダル認識技術により実現されている。企業へのライセンスに至った他、MVE賞(国内研究会優秀論文賞)を受賞するなど学術的にも産業的にも貢献した。静止画のバナー広告のクリック率予測について、マルチパッチによる画像の縦横比を考慮した深層学習技術を用いて高い精度を実現した。また、アテンションモデルを導入することで画像やメタデータなどのうちどれがどの程度寄与しているかを可視化できるようにした。マッチングについては、Factorization Machineと呼ばれる手法とその拡張アルゴリズムについて網羅的に調査し、最新の同行を把握した。それらをすべて再実装し、マッチング精度や処理時間などを明らかにした。これまで主に予測技術について検討を行ってきた。今後は生成、すなわち積極的に行動変容を引き起こすことができる技術に関する研究に注力していきたい。具体的には、長尺の動画から「刺さる」要約動画を生成する研究、ポスターなどのデザインをより魅力的に生成していくような強化学習に関する研究、過去に使われたことのあるものの中から推薦するのではなく新規に新しいタグや説明文を生成する研究などを行っていく。すでに予備検討を開始しているものもあり、動画要約に関しては強化学習を用いて、非常に少ない正解ラベルしか付与されていない弱教師付き学習でも効果的に要約を実現できる見通しが立っている。また、そのような研究を可能にするデータセットはほとんどないと言ってよく、プロジェクト内で積極的にデータセット構築も行っていく。また、研究開発した技術を適切に社会還元していけるよう、デモシステムの構築や実用化を見据えた産学連携・ライセンシングなどを積極的に進めていく予定である。

前述の通り多くの受賞やマスコミの取材、招待講演依頼を受けている。そのハイライトのみをいくつか列挙する。ソーシャルネットワークにアップロードされた画像や映像などのコンテンツの人気度を予測しさらに人気度を高めるためのタグを推薦するための我々の独自アルゴリズムFPRankを更に拡張したUFP-Rankアルゴリズムを実現した。これは、これまで考慮に入れていたコンテンツとタグと人気度との関係性に加え、ユーザの人気度とタグの使用頻度を考慮に入れたものである。SNS上での実証実験を行い、FPRankに比べて1.2倍の効果があることを確かめた。TVCMの効果予測では過去10年に渡って地上波で放送された1万本以上の映像と、それに付随するアンケートのデータから認識率・商品購入換気率・好意度・興味関心度を相関係数0.65-0.8程度で予測する技術を実現した。これは、画像、音楽・音声、メタデータ、出演タレント好感度を組み合わせるマルチモーダル認識技術により実現されている。企業へのライセンスに至った他、MVE賞(国内研究会優秀論文賞)を受賞するなど学術的にも産業的にも貢献した。静止画のバナー広告のクリック率予測について、マルチパッチによる画像の縦横比を考慮した深層学習技術を用いて高い精度を実現した。また、アテンションモデルを導入することで画像やメタデータなどのうちどれがどの程度寄与しているかを可視化できるようにした。マッチングについては、Factorization Machineと呼ばれる手法とその拡張アルゴリズムについて網羅的に調査し、最新の同行を把握した。それらをすべて再実装し、マッチング精度や処理時間などを明らかにした。これまで主に予測技術について検討を行ってきた。今後は生成、すなわち積極的に行動変容を引き起こすことができる技術に関する研究に注力していきたい。具体的には、長尺の動画から「刺さる」要約動画を生成する研究、ポスターなどのデザインをより魅力的に生成していくような強化学習に関する研究、過去に使われたことのあるものの中から推薦するのではなく新規に新しいタグや説明文を生成する研究などを行っていく。すでに予備検討を開始しているものもあり、動画要約に関しては強化学習を用いて、非常に少ない正解ラベルしか付与されていない弱教師付き学習でも効果的に要約を実現できる見通しが立っている。また、そのような研究を可能にするデータセットはほとんどないと言ってよく、プロジェクト内で積極的にデータセット構築も行っていく。また、研究開発した技術を適切に社会還元していけるよう、デモシステムの構築や実用化を見据えた産学連携・ライセンシングなどを積極的に進めていく予定である。本研究に関し、多くの招待講演の依頼があり、また報道も数多くなされた。
介護老人保健施設における福祉用具貸与に向けた基本動作能力別の福祉用具の効果検証

本研究では、介護老人保健施設に入所する要介護高齢者の基本動作能力別の福祉用具使用による自立支援の効果を明らかにし、施設での福祉用具貸与の必要性を裏付けることを目的とした。第1研究では、施設において、導入の必要性の高いADL項目と福祉用具を確認した。第2研究では、介護老人保健施設の高齢者を対象に、基本動作能力別の福祉用具の分類に基づき福祉用具を選定した結果、福祉用具の使用による自立支援への効果を確認した。1.介護老人保健施設における福祉用具使用の現状と課題介護施設における福祉用具に関連する先行研究を検索した.検索には,医中誌データベースを用い,KeyWordは"福祉用具"と"介護"と"施設",260件を検索した.またPubMedを用い,KeyWordは,"assistive technology elderly""nursing care"とし,10件を検索した.さらに関連書籍20件を加え,最終的に計290件を対象とした.これらを通し,施設の介護の現状として,介護者の腰痛,個人の能力に応じた福祉用具使用が困難であることが読み取れた.課題としては,介護者の腰痛予防対策としての福祉用具が,対象者の自立支援には能力に応じた福祉用具が必要であると推察された.導入の必要性の高いADL項目と福祉用具は,移動では車いす,排泄と入浴では移乗用具であることが幾つかの文献で共通に示されていた.さらに,施設における福祉用具貸与の必要性が高いこと,本研究の参考となるモデル事業もみられた.2.介護老人保健施設における基本動作能力別の福祉用具の効果に関する事前研究A介護老人保健施設入所中の高齢者10名を対象に,基本動作能力別の福祉用具の分類を基に車いす,移乗,排泄の福祉用具の選定を行った.研究は,2週間のベースライン,3ヶ月の福祉用具の使用,2週間のフォローアップの流れとした.その間1週ごとに,車いす指標:痛み,座り心地,移動時間,使用前後の座圧測定,食事時間・自立度等,排泄指標:時間・自立度・手出し回数,移乗指標:時間・自立度・手出し回数を評価し,現在データを分析中である.事前研究より,課題(モニタリング頻度,介護職員への福祉用具使用方法の伝達,対象者の退所なども踏まえた研究期間の検討,評価指標と頻度の検討等)が明らかとなり,平成26年度の効果検証研究に改善策を生かしていく.介護老人保健施設に入所する要介護者の自立支援を促す上で,その個人の能力(残存能力)に応じた福祉用具の活用は重要である.在宅生活の準備として福祉用具の試用が望まれるが,福祉用具の効果は主に在宅の要介護者を対象とし,施設においては貸与の対象とはならず十分な効果は示されていない.その原因の一つに,個人の能力に応じた福祉用具選定の困難さが考えられる.そこで、これまでの研究で得た(科研20500652)、基本動作能力別の福祉用具の分類図を選定の目安(根拠)に用いることはできないかと考えた.平成25年度から3年計画で,介護老人保健施設における福祉用具貸与に向けた基本動作能力別の福祉用具の効果検証を研究課題とし,要介護者の基本動作能力別の福祉用具の使用による自立支援の効果を明らかにし,施設での福祉用具貸与の必要性を裏付けることを目的とし,研究を進めることした.平成25年度は、施設において必要性の高い福祉用具を明らかにするともに、実証研究として施設入所者10名に対し、車いす、移乗、排泄に関する能力別の福祉用具の効果を検討し、研究の課題も見出された。それは、基本動作能力ごとの対象者を増やすこと、施設の負担を軽減し研究協力への利点を伝えること等であった。平成26年度は、諸課題の解決を図り、協力施設を得、実証研究を行うこととした。諸課題の解決を図るために、介護分野に詳しい研究協力者を得、計画書等の修正を行った。修正点は、研究の利点として、協力施設においてはケアプランの一環として福祉用具を使用できること、利用者にとって生活の改善に向け自分に合った福祉用具を自己負担なく施設生活において使えることを示した。また、研究方法として、1週ごとに施設職員に評価を依頼するのではなく、評価の間隔を広げた。さらに、在宅生活に結びついた事例においては、在宅生活後にも評価を行うこととした。交付申請時には、平成27年度は、25年度、26年度の研究結果を基に、施設での福祉用具の必要性を裏付け、貸与の方向性を検討することを目的とした。研究成果の具体的内容としては、平成25年度は、施設において導入の必要性の高いADL項目と福祉用具を示した。また、介護老人保健施設の要介護高齢者10名を対象に、基本動作能力別の福祉用具・ADL介助方法の分類に基づき福祉用具を選定し、福祉用具の使用による自立支援の効果を示すとともに、研究を進める上での課題を見出した。平成26年度は、平成25年度の結果の分析と課題解決を図るとともに、対象者数を増やせるよう施設開拓を行った。平成27年度は、新たに介護老人保健施設の要介護高齢者6名と介護職員41名のデータを得ることができた。研究で得られた成果の一部については、講義などで活用した。研究論文としては、各統計手法を用いて分析中であり、論文投稿に向けた準備が進行中である。

本研究の重要性としては、一つには対象者の能力の活用を、基本動作能力別の福祉用具・ADL介助方法の分類に基づき行う手法を示したことである。2つめには、能力に基づいた福祉用具の選定と介助方法が、対象者の能力を活かし、自立への効果を示唆したことである。本研究は、対象者の能力を活かし自立支援を求められる介護老人保健施設において、個人の能力に応じた福祉用具の必要性を裏付け、そして、貸与の方向性を検討する一つの情報として意義があると考える。本研究では、介護老人保健施設に入所する要介護高齢者の基本動作能力別の福祉用具使用による自立支援の効果を明らかにし、施設での福祉用具貸与の必要性を裏付けることを目的とした。第1研究では、施設において、導入の必要性の高いADL項目と福祉用具を確認した。第2研究では、介護老人保健施設の高齢者を対象に、基本動作能力別の福祉用具の分類に基づき福祉用具を選定した結果、福祉用具の使用による自立支援への効果を確認した。2年目である平成26年度は、研究に協力いただける施設をみつけ、基本動作能力ごとの対象者を増やし、能力に応じた福祉用具の効果を検証する計画であった。しかし、研究の進行は遅れた。その理由としては、1つには、平成25年度の実証研究が福祉用具の選定、変更、導入に時間を要し、平成26年度の研究計画への修正が遅れたことである。2つ目には、平成26年度は協力施設の拡大を目的に施設に依頼したが、現場の負担が大きいなど、研究の計画を修正する必要があり、研究の修正に時間を要したことである。社会科学、リハビリテーション学平成26年度は、4月6月において昨年度から引き続き8名の対象者の協力を得、1月3月において2名の対象者の協力を得、実証研究を行った。当研究は現場での実証研究のため、協力施設を得なくてはならない。現在1施設から研究への協力を得、関連職員に随時福祉用具の効果を提示し理解を得ること、評価の負担を減らすことを心がけ、対象者の生活改善及び介護負担の軽減にむけ真摯な態度で研究に打ち込むとともに、協力施設への謝金を支払うなど体制を整え、平成27年度も対象者を増やす努力をする。最終年度である平成27年度の後半は、調査結果をまとめ、学会発表や論文投稿を計画する。1.介護老人保健施設における福祉用具使用の現状と課題当初の計画時の研究方法とは異なるが,介護老人保健施設における福祉用具使用の現状と課題,導入の必要性の高い福祉用具を明らかにすることができ,また平成26年度の研究に参考となるモデル事業についても報告を得ることができた.2.介護老人保健施設における基本動作能力別の福祉用具の効果に関する事前研究基本動作能力別の福祉用具の事前研究では,研究期間が当初計画より長引いたが,計画通りデータを収集でき,現在分析中である.また平成26年度の研究に向けた課題も得られた.これらより,25年度の計画はおおむね順調とした.平成26年度研究計画では、研究施設と対象者を拡大し、提供する福祉用具のレンタル料を見積もっていたが、研究開始時期が遅くなったこと、協力を得られた施設、及び対象者が少なかったことより、次年度の使用額が生じることとなった。これまでの高齢者施設における福祉用具導入モデル事業(老人保健推進事業報告書等)により,概ね施設における福祉用具の効果は示唆され,福祉用具の導入の流れ,福祉用具貸与の必要性が述べられ,今後の研究方法を検討する上で参考となる報告も得られた.
転写調節因子Rel及びNFκBを介する情報伝達機構の解析

1。転写因子Rel/NFκBの活性化機構Rel/NFκBの活性化はその抑制因子IκBαのリン酸化及び分解によって誘導される。TNFαにより内在性IκBαの分解が誘導されることが報告されているHela細胞を用いて種々のIκBα変異体のTNFa刺激依存性分解を免疫沈降或いはwestern blottingにより解析した。C末端側のPEST配列の必要性が他のグループにより報告されていたので数種の変異体を構築し検討したところ、PEST配列は必要でなく、分子中央のアンキリンリピートが必須であることを明らかにし、アンキリンリピートの新たな役割を提唱した。2。細胞膜受容体からRel/IκB複合体へのシグナル研究期間中に、TNF,IL-1受容体のみならずB細胞抗原であるCD40からのシグナルによりRel/NFκBが活性化されることを見い出した。そこで、CD40からRel/IκBα複合体へシグナルを伝達する蛋白質を同定するため酵母ツ-ハイブリッド法によりCD40の細胞質領域と相互作用する蛋白質を探索した結果、二種類の新規TRAF蛋白質(TRAF5,TRAF6)のcDNAを得た。両遺伝子産物ともにNFκBを活性化することから、さらに下流の情報伝達蛋白質を同定することを考えている。また、二価銅イオンがTNFαによるNFκBの活性化をIκBαのリン酸化を阻害することにより抑制することを見い出した。二価銅イオンの作用点を検討中である。3。新規IκB遺伝子の同定NFκBのp65サブユニットがIκBαに結合することを利用して新規IκB蛋白質の同定を試み、続行中である。4。ラット染色体上でのrel/NFκB/IκBα遺伝子の位置NFκB-1(p50,IκBγ)がラット染色体2番上に存在することは確認したが、rel,IκBαについては進行中である。1。2。3。4。転写調節因子Rel/NFκBの活性はIκB蛋白質との複合体形成により制御されている。本計画は、細胞膜上受容体からNFκB-IκB複合体への情報伝達機構を解明することを目的としている。以下に示すように計画1及4は進展し、計画2及3についても準備が進んでいる。各研究実施計画に沿って報告する。1。細胞外刺激前後におけるIκB,NFκB,Rel蛋白質の質的、量的な変化:本計画の第一段階である抗IκB抗体の調整に成功した。本抗体は、ウエスタンブロッテイング、免疫沈降ともに使用可能であり現在TNFα刺激前後におけるIκB蛋白質の質的、量的な変化について解析中である。またヒトT細胞白血病ウイルスの転写活性化因子TaxがNFκB-IκB複合体に作用してNFκBの活性化を誘導することを明らかにした。TaxがIκBのアンキリンリピート領域と相互作用することも明らかとなり、これらの結果は、NFκB-IκB複合体の活性化機構を解明するうえで重要な知見である。2。TNFα受容体からNFκB-IκB複合体への情報伝達:TNFα受容体の細胞質領域の変異体の調整が終了し、現在NFκB-IκB複合体の活性化に必要な領域を同定している。3。新しいIκBのクローニング:ウエストウエスタン法にプローブとして用いるNFκBp65蛋白質の精製を完了した。現在、種々の細胞破壊液を用いたウエストウエスタン実験により数種の蛋白質を新しいIκB蛋白質の候補として同定している。4。

ラット染色体におけるrel/IκB関連遺伝子の位置:IκBγ遺伝子がラット第2染色体上に存在していることが明らかとなった。ラット第2染色体は種々の白血病において異常が報告されており癌化のメカニズムとの関連が注目される。研究課題を達成するため、提唱した三つの目的各々に対して以下に記す成果を挙げた。(1)活性酸素種の同定Rel/NFkBの活性化に活性酸素が関与していることが示されているが、数種類ある活性酸素の中でどの分子種が活性化に重要であるかは不明である。共同研究者である京都大学化学研究所大塚雅巳博士が合成した複素環化合物はsuperoxiside(O_2)を特異的に消去する活性を有し、しかもO_2の消去によりH_2O_2を生成しない。この化合物に脂肪酸を付加し細胞膜に取り込まれるように修飾したところ、TNF-αによるRel/NFkBの活性化を抑制した。この結果はRel/NFkBの活性化にO_2が関与していることを強く示唆している。(2)TNF,IL-1受容体に相互作用する蛋白質の探索今年度、TNF,IL-1受容体のみならずB細胞抗原であるCD40からのシグナルによりRel/NFkBが活性化されることを見い出した。現在、酵母を用いたツ-ハイブリッドクローニング法によりCD40と相互作用する蛋白質を探索している。同様の方法を用いて米国のグループからCRAFと呼ばれる蛋白質が同定された。そこで本プロジェクトを続行し、新しい蛋白質のクローニングを進める一方、CRAFに相互作用する蛋白質のクローニングを行っている。2.新しいIkB遺伝子の同定数種のライブラリーから由来する候補クローンについてそのDNA塩基配列を決定し、既知のIkBとの相同性を検討している。NFkBの位置については昨年度報告した。現在、Fish法でrel,IkBの位置を決定している。その後、これらの遺伝子と腫瘍との関連を調べるつもりである。研究課題を達成するため、提唱した三つの目的各々に大して以下に記す成果を挙げた。1.細胞膜受容体CD40からRel/IκB複合体へのシグナル昨年度、TNF,IL-1受容体のみならずB細胞抗原であるCD40からのシグナルによりRel/NFκBが活性化されることを見い出した。現在、二種のcDNAクローンをCD40に相互作用する蛋白質として解析を進めている。これらのcDNAにコードされた蛋白質とCD-40との相互作用を解析し、CD40のシグナル伝達における役割を明らかにする。そこで、CRAFに相互作用する蛋白質のクローニングを同様の方法を用いて進めている。現在六種のcDNAクローンを得ており、解析中である。また今年度、二価銅イオンがTNF-αによるNFκBの活性化を抑制することを見出した。銅イオンがシグナルのどの段階に作用するのかを検討している。2.新しいIκ
キナーゼ融合型がん遺伝子を標的にした阻害薬に対する耐性化の機構解明と克服法の探索

キナーゼ融合型がん遺伝子を標的にした阻害薬は、その融合がん遺伝子が陽性の進行がんに対して劇的な腫瘍縮小効果をもたらすため、大きな注目と期待が集まっている。しかし、ほとんどの症例では阻害薬が効かなくなるという獲得耐性が徐々に生じ、完治につながる症例は稀である。そのため、獲得耐性の分子機構の解明と耐性化したがん細胞に対しても腫瘍縮小効果を示す克服薬の開発は現在の大きな課題である。2018年度の本研究では、ALK融合遺伝子陽性の肺がんに対する第一選択薬として現在用いられている第2世代ALK阻害薬Alectinibに対して耐性化したAlectinib耐性症例に、次の治療薬として第3世代阻害薬Lorlatinibを投与した際に生じる重複変異の解析を進めた。その結果、Lorlatinib耐性を示すL1256F変異と新たな重複変異を見いだすことに成功した。さらに、各々の耐性変異を克服可能な薬剤のスクリーニングを進めた結果、ABL阻害薬として開発中の薬剤が有効であることを見出し、培養細胞株での検討とスパコン京を用いたシミュレーションでその薬効が確認できた。また、これまでにROS1融合遺伝子陽性の肺がん細胞株として汎用されているHCC78細胞株は、in vitroにおいてはROS1依存性を示さず、ROS1阻害剤の評価が難しいという問題を克服するため、培養法の検討を行なった。その結果、多糖類のジェランガムを3次元培養器材として用いることで、ROS1依存性が培養系でも再現できることを見出し、ROS1阻害剤のスクリーニング系として有用であることを発見した。また、HCC78細胞株をマウスに3回繰り返して移植することにより樹立したHCC78ex3亜株を樹立することで、HCC78細胞株のマウスへの生着率の低さを克服したROS1阻害剤のin vivoにおける薬効評価系を作製することに成功した。研究代表者らはこれまでに、(1)培養細胞モデル系、(2)担がんマウスモデル系、(3)再発症例由来細胞株モデル系で耐性細胞株を樹立するとともに、これまでに樹立された細胞株の遺伝子変異や活性化している細胞内シグナルの変化を次世代シーケンサーやリン酸化抗体アレイなどを用いて統合的な解析を進めることで、獲得耐性の分子機構を世界に先駆けて解明してきた。さらに2018年度には、培養細胞株での性状解析が非常に難しかったROS1依存性をROS1融合遺伝子陽性肺がん細胞株で解析するための培養法を検討することで、多糖類のジェランガムを三次元培養の培養器材として用いる手法を開発することに成功した。その結果、ROS1阻害剤のin vitroスクリーニングが可能となった。また、ROS1阻害剤のin vivoスクリーニング系も立ち上げた。さらに、同時に進めていたALK融合遺伝子陽性肺がんにおける耐性変異に関しては、薬剤スクリーニング結果をスパコンを用いたシミュレーションで再現する手法の開発にも成功しており、今後のスクリーニング効率を向上させることに成功したため。ALK融合遺伝子陽性肺がんについて、これまでにLorlatinib耐性を示す重複変異を発見するとともに、その克服法を発見して論文報告してきた。しかし、重複変異以外のLorlatinib耐性機構や、2次変異以外のAlectinib等のALK阻害薬への耐性化機構に関しては不明な点が多い。そこで今後は、ALKの2次変異によらない耐性化機構を中心にそのメカニズムを探索し、その耐性克服法を開発する。また、ROS1融合遺伝子陽性肺がんに対する治療薬としてCrizotinibが現在用いられているが、Crizotinibへの獲得耐性もすでに報告されている。こうした結果を受けて、世界各国で複数の次世代ROS1阻害薬が開発中となっているため、われわれも2018年度に開発した三次元培養手法などを用いて、Crizotinib耐性変異に有効な克服薬の探索を進める。キナーゼ融合型がん遺伝子を標的にした阻害薬は、融合がん遺伝子陽性の進行がんに対して劇的な腫瘍縮小効果をもたらすことから、大きな注目を集めている。しかし、阻害薬が一旦奏効しても完治につながる症例は稀であり、多くの場合は阻害薬が効かなくなり、数年以内に再発してしまう。本研究課題では、常法である培養細胞を用いた耐性細胞株樹立だけでなく、担がんマウス並びに再発症例からの耐性細胞株樹立を並行して行ない、異なる三つの手法で共通に認められた獲得耐性に関わる分子機構を解析することで、ヒト体内で実際に起こっている獲得耐性機構の解明を目指して研究を行った。本年度は、ALK、ROS1、RET各融合がん遺伝子産物を標的にした阻害薬への耐性化に関わる分子機構を同定するために、(1)培養細胞モデル系、(2)担がんマウスモデル系、(3)再発症例由来細胞株モデル系で、各阻害薬耐性細胞株樹立を進めた。ALK-TKI耐性細胞株の樹立に関しては、最近本邦でも承認された第2世代ALK阻害薬Ceritinibへの耐性モデルをin vitro, in vivoで作製することに成功し、耐性機構の解析を進めている。再発症例由来細胞株モデルの樹立にも複数成功し、一部の症例からは既知のALK内の耐性変異を見出しているが、耐性変異が見つからなかった症例における耐性機構についてはタンパクレベルの解析を進めている。実際に、第2世代ALK阻害薬Ceritinibへの耐性化に関わる分子機構のひとつに、ABCトランスポーターを介した薬剤排出による耐性化が関与していることを見出している。ROS1-TKI耐性細胞株の樹立については、培養細胞株を中心として臨床試験中のROS1阻害薬耐性モデルの作製を進めている。RET-TKI耐性細胞株の樹立については、培養細胞株を用いて耐性細胞株の樹立を進めている。

また、RET融合遺伝子陽性肺がん細胞株のXenograftモデルの作製を同所移植モデルなどを駆使しながら作製を進めている。(1)培養細胞モデル系、(2)担がんマウスモデル系、(3)再発症例由来細胞株モデル系を用いることで、ALK、ROS1、RETを各々標的とする阻害薬耐性細胞株樹立に成功した。これら耐性細胞株を用いた耐性化に関わる分子機構の解析を進めることで、これまでに報告の無い、ABCトランスポーターによる細胞内からの薬剤排出を介した耐性化などの新規の耐性化機構を見出すことに成功しているため。キナーゼ融合型がん遺伝子を標的にした阻害薬は、融合型がん遺伝子陽性の進行がんに対して劇的な腫瘍縮小効果をもたらすことから大きな注目を集めている。しかし、阻害薬が一旦奏効しても完治につながる症例は稀であり、多くの場合は阻害薬が効かなくなる獲得耐性が生じることで再発を起こす。そこで本研究課題では、(1)培養細胞、(2)担がんマウス腫瘍、(3)再発検体といった試料から細胞株を同時並行で樹立することで、臨床で実際に生じている獲得耐性に繋がる遺伝子変化をいち早く同定するとともにその分子機構を明らかにすることを目指す。また、耐性変異を克服する新たな阻害薬のスクリーニングを行う。平成28年度は、非小細胞肺がんや大腸がんなどで発現しているNeurotrophic receptor tyrosine kinase 1 (NTRK1)融合型がん遺伝子を標的にした臨床試験中の阻害薬(Cabozantinib、Entrectinib、LOXO-101など)への獲得耐性に関わるNTRK1遺伝子変異部位の探索を行った。これまでに我々は、ALKやROS1のSolvent front部位に変異が入るとALK阻害薬やROS1阻害薬への強い耐性化が生じることを報告してきたが、NTRK1でもSolvent front部位に変異が入るとNTRK1阻害薬に対して非常に強い耐性を示すことを見出した。一方、NTRK1遺伝子変異が認められない場合でも、IGF1レセプターの活性化によってNTRK1阻害薬への耐性化が生じることを明らかにした。実際、IGF1R阻害剤であるOSI906などでIGF1Rを介したバイパス経路を抑制すると、NTRK1阻害薬への耐性が克服可能であることを見出した。以上より、NTRK1阻害薬においても、他の融合型遺伝子陽性がんを標的とした阻害薬と同様に様々な機構で耐性が生じる可能性が明らかとなった。これまでに研究代表者らは、(1)培養細胞を用いた耐性細胞株の樹立、(2)担がんマウス腫瘍からの耐性細胞株の樹立、(3)再発症例からの細胞株の樹立といったモデル系を多数作製することで、ALKやROS1融合遺伝子を標的とした治療薬への耐性化に関わる分子機構を世界に先駆けて見いだしてきた。平成28年度は、肺がんや大腸がんでの発現が報告されているNTRK1融合遺伝子を研究材料として、NTRK1阻害薬への耐性化機構の解析を進めた。NTRK
母集団薬物動態解析による抗うつ薬の光学異性体血中濃度および薬力学予測法の確立

Mirtazapineのラセミ体血中濃度に関するデータについては既に英文原著として発表しており、また異性体血中濃度のデータについては英文論文として受理目前まで進捗している。臨床精神薬理学、ゲノム薬理学Mirtazapine服用中の患者からのサンプルの追加採取、および未測定である水酸化代謝物、およびその抱合体の測定し、population pharmcokineticsを用いた解析を目指す。CYP2D6とmirtazapineの異性体の薬物動態との関連についての分析を終え、英文原著の投稿中であることから、進捗状況としてはおおむね順調といってよい。平成25年度にEuropean College of Neuropsychopharmacologyに参加しなかったためである。mirtazapine服用中の患者から採取したサンプルを追加しつつ、population pharmacokineticsを用いた分析を行う予定である。European College ofNeuropsychopharmacologyへの参加を行わかったため、旅費の支出がなかったため。CYP2D6遺伝子解析費用およびmirtazapine血中濃度測定のために費用として充当する予定である。
水面波の長波近似の数学解析

水の波の基礎方程式系は,長波近似を行うことにより様々な分散型方程式や浅水波方程式で近似される.本研究では, 2層流体の内部波を記述するBenjamin-Ono方程式,および浅水波方程式による基礎方程式系の近似に対して,基礎方程式系の解と近似方程式の解との誤差評価を導出することにより,それら近似の数学的に厳密な正当性を与えた.水の波の基礎方程式系は,長波近似を行うことにより様々な分散型方程式や浅水波方程式で近似される.本研究では, 2層流体の内部波を記述するBenjamin-Ono方程式,および浅水波方程式による基礎方程式系の近似に対して,基礎方程式系の解と近似方程式の解との誤差評価を導出することにより,それら近似の数学的に厳密な正当性を与えた.単調な孤立波解を記述するKdV方程式、振動する孤立波解を記述するKawahara方程式、そして崩れる波を記述する浅水波方程式は、水面波の方程式の長波近似あるいは浅水波近似として形式的に導出される。水面波の方程式を無次元化するとδおよびεという二つの無次元パラメーターが現れる。これらは、それぞれ水深と波長の比、および振幅と水深の比で定まる無次元量である。長波近似あるいは浅水波近似はδ→0という極限に対応している。より詳しくはε=δ^2→0がKdV近似に、ε=δ^4→0がKawahara近似に、そしてε=1かつδ→0が浅水波近似に対応する。研究代表者のこれまでの研究により、KdV近似およびKawahara近似の数学的に厳密な正当性が与えられ、水面波の方程式の解の比較的長時間における振る舞いが上記の近似方程式の解で近似出来ることが証明されていた。しかしながら、そこで用いた手法を浅水波近似の正当性に適用することは本質的に出来なかった。これまでの研究では、Laplace方程式に対するDirichlet-to-Neumann写像(DN写像)の性質は特異積分作用素や擬微分作用素の理論を用いて調べられて来た。本研究ではその方針を刷新し、適当な微分同型写像を用いて複雑な領域上の問題を簡単な領域上の問題に変換し、Greenの公式を用いるだけで必要なDN写像の性質を導き出した。そして先行結果における計算よりもはるかに初等的で簡単な計算により、解のδに関して一様な評価が得られた。その結果として、これまで未解決であったSobolev空間における水の波の浅水波近似の数学的に厳密な正当性を与えることに成功した。単調な孤立波解を記述するKdV方程式、振動する孤立波解を記述するKawahara方程式、そして崩れる波を記述する浅水波方程式は、水面波の方程式の長波近似あるいは浅水波近似として形式的に導出される。研究代表者のこれまでの研究により、KdV近似およびKawahara近似、さらには浅水波近似の数学的に厳密な正当性が与えられ、水面波の方程式の解の比較的長時間における振る舞いが上記の近似方程式の解で近似出来ることが証明されていた。これらの結果を踏まえ、平成19年度は水面の上方にある流体の運動も考慮に入れた2層流体に対する長波近似を数学的に解析し、代表的な分散型偏微分方程式の一つであるBenjamin-Ono方程式の数学的に厳密な正当性を与えた。より正確には、ε=δ→0という極限において、水面波の2層問題の解がオーダーε^<-1>という比較的長い時間スケールで存在し、その解がBenjamin-Ono方程式の解によりオーダーεという精度で近似されることを証明した。2層水面波の初期値問題の可解性は既に研究代表者によって得られているので、証明の要点になったのはオーダーε^<-1>という比較的長い時間スケールでの解のアプリオリ評価を得ることであった。エネルギー法とラプラス方程式に対するDirichlet-Neumann写像の漸近展開を組み合わせることにより、そのアプリオリ評価を得ることに成功した。浅水波近似は、ε=1かつδ→0が浅水波近似に対応する。平成18年度の研究では、適当な微分同型写像を用いて複雑な領域上の問題を簡単な領域上の問題に変換し、Greenの公式を用いるだけでLaplace方程式に対するDirichlet-Neumann(DN)写像の当該研究目的に必要な性質を導き出した。そして先行結果における計算よりもはるかに初等的で簡単な計算により、解のδに関する一様な評価を得た。しかし、そこでは初期速度ポテンシャル自身が適当な次数のSobolev空間に属することが仮定されていた。

これより特に、初期速度ポテンシャルは二乗可積分でなければならない。これは、初期速度場がSobolev空間に属するという仮定よりも強い条件であり、物理的には取り除きたい仮定であった。本年度は、DN写像の性質をさらに詳しく調べることにより、初期速度ポテンシャルの二乗可積分性の仮定を外すことに成功し、その結果として、より望ましい条件下で水の波の浅水波近似の数学的に厳密な正当性を与えることに成功した。
ロールズ正義論とその周辺-道徳的構成主義・メタ倫理学の観点から-

●研究実施の概要:報告者は、以下の三つの軸「(1)『正義論』以前のロールズの思想の研究」「(2)伝統的な社会思想(特に社会契約論・功利主義)と彼の思想の関係の研究」「(3)ロールズのメタ倫理学上の立場「道徳的構成主義」の研究」を中心に、「ジョン・ロールズの社会正義論における功利主義批判の本来の意義の分析」に関する研究を進めた。軸(1)において、これまで注目されてこなかったロールズの博士論文に着目し、ロールズが博士論文以来「道徳的知識の探求の適切な基盤・観点」を主題としてきたこと、この視座から功利主義批判および「道徳的構成主義」を提唱したこと(軸(2)(3))を示した。また2011年1月31日より、米国イェール大学哲学科客員研究員として、上記三軸を総合した博士論文の執筆を進めた(同年6月1日まで滞在予定)。●本年度の研究内容:前年度の日本哲学会での個人発表「ロールズは功利主義の何を批判していたのか」(2009年5月、東京・慶応義塾大学三田キャンパス)をもとに、北海道大学文学研究科論集に論文「ロールズの功利主義批判と『人格の区分の重視』」を投稿、同論集第10巻(2010年)に収録された(軸(2)に関連)。また、日本倫理学会(2010年10月、東京・慶応義塾大学三田キャンパス)にて、ロールズの博士論文に着目し、道徳的知識の探求という観点からロールズと功利主義の比較を試みる個人発表「R.M.ヘアのロールズ批判再考」を行った(軸(1)(2)に関連)。最後に、北海道大学文学研究科「組織的な若手研究者等海外派遣プログラム」の支援を受け、2011年1月31日より(年度をまたぎ)同年6月1日まで、米国イェール大学哲学科客員研究員として、同学科所属のS・ダーウォル教授の指導の下、上記三軸を総合した博士論文の執筆を現在も進行中である。本年度は、ジョン・ロールズの社会正義論における功利主義批判の分析を進めた。本年度は、私のこれまでの研究の軸である(1)ロールズ『正義論』とそれ以前の彼の思想との関係の研究(2)伝統的な社会思想(特に社会契約論・功利主義)と彼の理論「公正としての正義」の関係の研究からさらに踏み込み、(3)公正としての正義とロールズの提唱するメタ倫理学上の立場「道徳的構成主義」との関係を研究した。この際私は、道徳的構成主義に関するロールズ自身の記述のほか、この立場を継承する倫理学者(コースガード、ダーウォル)の議論や、その他現代の倫理学者の功利主義批判(ウィリアムズ、スキャンロン)を研究の参考とした。そして、私は(3)で得られたメタ倫理学的観点から、改めて『正義論』をめぐり彼と功利主義者との間でなされた論争を眺め、ロールズの功利主義批判が、功利主義における道徳的正当化方法の不適切さや、「道徳的理由」概念の重要性の軽視を対象とするものであること、一方ロールズ正義論が功利主義に比べ、常識道徳に関してより適切な説明を与えうることを示した。本年度の研究の成果としては、当初の計画のひとつに挙げていた、ロールズ正義論の功利主義批判としての意義を主題とした学位論文の執筆・提出は達成し得なかったが、その内容の一部は日本哲学会(09年5月、東京)および日本イギリス哲学会(10年3月、神奈川)において発表した。それぞれ、前者ではロールズの功利主義批判のキーワードである「各人の個別性の重視」について、後者ではダーウォルの「二人称観点」というアイデアをもとにロールズとアダム・スミスの功利主義批判がともに功利主義における道徳的正当化方法の不適切さをその対象とすることについて論じた。

最後に、北海道大学文学研究科「組織的な若手研究者等海外派遣プログラム」の支援を受け、2011年1月31日より(年度をまたぎ)同年6月1日まで、米国イェール大学哲学科客員研究員として、同学科所属のS・ダーウォル教授の指導の下、上記三軸を総合した博士論文の執筆を現在も進行中である。