hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶液中の蛋白質分子の動態を観察するエバネッセント光顕微鏡の開発

そこで、試料の温度を下げてリング形成の速度を遅くして観察するために、装置に温調器を組み込んだ。3.装置構成:市販の倒立顕微鏡のステージ上に液中観察用に開発したAFMヘッドを載せる。試料はステージ上の温調器のシャーレに入れる。微分干渉の照明系で試料を照射し、AFMプローブで表面のエバネッセント場を散乱させる。検出は光学顕微鏡の光学系を介し出力ポートの外に光検出器を配置した。4.装置開発の進行状況:エバネッセント光の検出方式の検討後、装置の設計・製作を行い、現在試料の観察をしながら調整中である。5.試料の調整:装置の調整と改良の為に、種々の固さの試料を準備した。平成8年度は、装置の開発に主眼を置き、本年度の計画は達成されつつある。1)エバネッセント光顕微鏡の改良:レーザー光の入射や試料の出し入れ等が迅速に行えるように、光シールドの改良を試みた。試料位置の捜索に光学顕微鏡を用いているため、レンズ周りからの迷光があり、室内照明の50ルックスでは十分なS/N比を確保出来ず、更に来年度の課題とすることになった。当面は暗室にして計測する予定である。2)ウェットチャンバーの改良または開発:試作ELMのウェットチャンバーに、測定中に溶液の添加または交換ができるよう改良を試みた。非接触とはいえ、エバネッセント光の散乱には、探針を用いているので、溶液交換中に生じる振動を拾う。改良1:振動検出探針を追加して、差分を取り出す。しかし、小さなウェットチャンバー内の反射波の位相のずれが複雑であり、補正が困難であった。改良2:ウェットチャンバー内の溶液を定常的な流れの中に置く。μl単位で変動の無いポンプを探し当てることは出来なかった。今後、落差を利用する等、更に工夫をする。改良3:新たなウェットチャンバーを製作する。今年度は、製作出来なかった。3)情報の入手:米国IBMのWichramasinghe教授へ訪問の打診をしたが、返事を得られなかった。その他、学会誌の検索、国内外の学会に積極的に参加するなどして、情報の蒐集に勤めた。1.エバネッセント光顕微鏡(ELM)の評価1)光顕微鏡部:倒立型光顕微鏡をベースとし、標本の目的位置へ探針を運ぶ。2)原子間力顕微鏡(AFM)部:最大100μm平方から最小100nmまでを探針走査し、10nm程度の解像力を持つ。3)エバネッセント光顕微鏡部:試料はガラス板又はマイカ板に載せ、裏側より臨界角以下でレーザー光を入射させ、AFM探針をタッピングモードで接近させて、エバネッセント光(EL)を散乱させた。ELは、光学顕微鏡の対物レンズより集光して、フォトマルチプライアで検出し、タッピングモードとロックインアンプを同期させて信号を取り出した。2.溶血毒素streptolysinO(SLO)の動態観察: SLOによる生体膜上の孔形成は、数段の反応に分けて考えられる。(1)SLOは温度非依存的に膜表面に付着し、(2)膜内の脂質流動に乗って移動してSLOは会合し、(3)SLOポリマーは膜表面に一重リングを形成する。(4)一重リングは二重リングへ形態変化を起こし膜内へ侵入、または(5)膜内に侵入しながら一重から二重へ形態変化をして、(6)二重リングの親水性内壁と、脂質二重層の疎水性中間層の反発により開孔する。以上の内、未解決で残された(4)または(5)のどちらの過程かをELMに改良を加えながら、引き続き確認してゆく予定である。3.今後になお残された課題1)励起用レーザー光が、試料組織の膜構造等の微細構造によって乱反射を起し、この迷光がELのS/N比を悪化させている。2) SLO分子による孔形成は、常温溶液中で12分の反応時間で完結する。
アフリカにおける価値の計量と個別的アカウンタビリティにかんする人類学的研究

政治経済情勢の悪化などから自国通貨の価値が不安定であるとき、人びとはいかにして経済を維持するのだろうか。そのとき人びとは、どういった手段でモノの価値を計量し、交換をおこない、財産を管理するのだろうか。本研究は、南部アフリカ都市部における人びとの経済活動について、おもにその会計方法(モノの計量、価値の数量化、財産状況の管理)に着目しながら、人類学的調査・研究をおこない、その結果を一般的な企業や組織で用いられる会計基準と比較し、人びとの独自の会計方法を明らかにする。本年度はおもに、2018年8月9月、レソト王国におけるジンバブエ人移民の経済活動についてフィールド調査を実施した。ジンバブエは2000年以降、政治経済情勢が悪化し、人口の国外流出がつづいている。レソトにも相当のジンバブエ人が移住し、大学などのフォーマルセクターで仕事をするほか、インフォーマルな経済活動に従事する者も多い。インフォーマルな経済活動で際立つのは行商である。ホウキやモップなど、隣国のヨハネスブルグで仕入れたさまざまな商品を、肩や背にかつぎ都市部や農村部で売り歩くジンバブエ人行商人は、地元レソトの人びとのあいだでBo Mokhotsi(「友だち」)と呼ばれ、その存在が広く知られている。本年度のフィールドワークでは、このジンバブエ人行商人が多く住む地区を探し、商売の概要を調査した。その結果、彼らの商売は、(1)商品を掛売りにすること、(2)掛取引については帳簿に記録し管理すること、(3)代金の支払い遅延をした顧客にたいする罰則はとくになく、基本的には行商人が労力、費用、時間をかけて未回収金を回収することがわかった。とくに(3)については、たとえばクレジットカードの支払い遅延のペナルティと比較すると対照的な特徴である。彼らはなぜこのような商売方法をするのか。今後の調査で解明すべき課題である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、南部アフリカにおける人びとの経済活動について会計方法(モノの計量、価値の数量化、財産状況の管理)に着目しながら人類学的調査・研究をおこない、彼ら独自の「個別的アカウンタビリティ」を探ることにある。本研究は、a.南部アフリカでの現地調査、b.文献調査、c.会計学との比較、という三つの作業を軸にすすめる。これらの作業から、1.法定通貨の機能と人びとによる使用状況、2.法定通貨の機能を補完する代替手段の種類とその使用状況、3.法定通貨と代替手段を併用した、具体的な経済活動・計量方法と会計方法、について明らかにする。2017年度は11月27日12月2日および12月24日から1月14日までジンバブエを訪れ、現地調査・調査許可取得の可能性を探った。また、2018年度末に予定している最終成果発表の方法について検討した。調査地については、現地状況や当局の対応、現地の研究者の意見等を考慮した結果、残念ながら2018年8月までにジンバブエでの調査許可の取得は困難と判断した。そのため2018年度は、南アフリカのヨハネスブルグおよびレソト共和国におけるジンバブエ人移民たちの経済活動を対象に調査することとした。また、成果発表については、2018年度末にジンバブエのマシンゴ市にあるグレート・ジンバブエ大学でのワークショップ開催を準備している。文献調査については、J. GuyerのMarginal Gains(2004)の読書会に参加することができた。また、9月には会計研究学会にて研究発表をおこない、会計学者からの助言をとおして会計にかんする知見を深めることができた。2017年度は予定通り、2018年度におこなう現地調査の調査地・調査対象の選定をおこなうことができた。また本研究期間が終了する3月末には、グレート・ジンバブエ大学でのワークショップをおこなうことになり、この点についても計画どおり進んでいる。調査地については、当初予定していたジンバブエから南アフリカおよびレソト共和国に調査地を変更することになった。しかし、この変更については本研究申請時点である程度予測されていたことであり、変更の可能性については申請書にも明記している。2018年度の現地調査が問題なくすすめば、課題について一定の成果を出すこと、またその成果を現地の研究者と共有することができそうである。以上から、研究はおおむね順調に進んでいるといえる。

ホウキやモップなど、隣国のヨハネスブルグで仕入れたさまざまな商品を、肩や背にかつぎ都市部や農村部で売り歩くジンバブエ人行商人は、地元レソトの人びとのあいだでBo Mokhotsi(「友だち」)と呼ばれ、その存在が広く知られている。本年度のフィールドワークでは、このジンバブエ人行商人が多く住む地区を探し、商売の概要を調査した。その結果、彼らの商売は、(1)商品を掛売りにすること、(2)掛取引については帳簿に記録し管理すること、(3)代金の支払い遅延をした顧客にたいする罰則はとくになく、基本的には行商人が労力、費用、時間をかけて未回収金を回収することがわかった。とくに(3)については、たとえばクレジットカードの支払い遅延のペナルティと比較すると対照的な特徴である。彼らはなぜこのような商売方法をするのか。今後の調査で解明すべき課題である。最終年度の2018年度は、2017年度におこなった調査準備等や読書会を踏まえて、a.現地調査、b.文献調査、c.会計学との比較をさらに深化させる。a.とくに現地調査では、レソト共和国に一時的に住みながら村落部で行商をおこなうジンバブエ人たちの経済活動について、とりわけ帳簿のつけ方や掛け売りの仕方、信用の基準などに着目しながら、彼ら独自のアカウンタビリティを明らかにすることを目指す。b.文献調査では、経済人類学だけでなくレソト共和国に関する文献についても収集する。c.会計学については、ひきつづき共同研究会等で会計学者らと交流し意見を乞いながら、レソトにおけるジンバブエ人移民たちの経済活動の独自性を明らかにする。最終的に2018年度3月には、ジンバブエ共和国マシンゴ市のグレート・ジンバブエ大学で成果発表をおこない、ジンバブエ人研究者たちと成果を共有する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ゲノム編集による自殺遺伝子導入iPS細胞を用いた悪性グリオーマの遺伝子細胞治療

悪性神経膠腫(グリオーマ)は、脳実質に浸潤性に進展し、有効な治療法がなく極めて予後不良な悪性腫瘍である。我々は、神経幹細胞(NSC)が腫瘍細胞に対して非常に高い遊走・集積能を持つことに着目し、NSCを自殺遺伝子産物のcellular delivery vehicleとして用い、バイスタンダー効果により、広範に浸潤した腫瘍細胞に細胞死を誘導する新規治療法の開発を行なっている。本研究では、安全かつ安定的に自殺遺伝子を発現するiPS細胞を作製し、分化誘導したNSCの抗腫瘍効果をヒトグリオーマモデルマウスにおいて評価することを目的としている。平成30年度は、CRISPR/Cas9ゲノム編集技術を用いて、GAPDHハウスキーピング遺伝子領域にyCD(yeast cytosine deaminase)-UPRT(uracil phosphoribosyl transferase)融合自殺遺伝子を挿入したiPS細胞を作製した。iPS細胞から分化誘導したNSCを、in vitroでヒトグリオーマ細胞株のU87細胞または脳腫瘍幹細胞株のhG008細胞と共培養し、プロドラッグの5-FC(fluorocytosine)を添加すると、バイスタンダー効果により腫瘍細胞の細胞死が誘導されることを確認した。また、Venus蛍光タンパク質とLuc(ルシフェラーゼ)の融合タンパク質(ffLuc)を安定に発現するU87またはhG008細胞をヌードマウスの線条体内に移植したヒトグリオーマモデルマウスにNSCを移植し、腫瘍の増減を経時的・定量的にモニターしたところ、5-FC投与により、コントロール群と比較して腫瘍細胞が顕著に減少し、有意な生存期間の延長を認めた。さらに、脳を切片のまま培養(slice culture)し、ライブイメージングで観察することにより、移植したNSCが脳腫瘍に遊走・集積し、5-FC添加により細胞死を誘導する様子を捕らえることに成功した。当初の研究計画で使用予定であった自殺遺伝子の単純ヘルペスウイルスのチミジンキナーゼ(HSVtk)は、iPS細胞での恒常的な発現による細胞毒性が非常に強く、HSVtkを安定発現するiPS細胞株を得ることができないことが我々の研究で判明し、その詳細な解析結果を論文発表した[Int J Mol Sci 20, 810 (2019)]。また、テトラサイクリン遺伝子発現誘導システムを用いることにより、この細胞毒性の問題を解決することに成功した[Stem Cells Transl Med 8, 260-270 (2019)]。しかしながら、HSVtkがiPS細胞において細胞毒性を有すること、また治療にはプロドラッグのガンシクロビル(GCV)に加えてテトラサイクリンの誘導体(Dox)の投与も必要なため、臨床応用に対する懸念が生じた。そこで、もう1つの自殺遺伝子システムとして使用予定であったyCD-UPRT融合自殺遺伝子と5-FCの組み合わせを用いた研究計画を優先することにした。平成30年度は、CRISPR/Cas9ゲノム編集によりyCD-UPRT融合自殺遺伝子をGAPDH遺伝子領域へ挿入するための相同組み換え用のコンストラクトおよびgRNA発現ベクターを構築し、ゲノム編集されたiPS細胞を得ることができた。ゲノム編集は、genomic PCRおよび最終的にはgenomic sequencingによって確認した。また、5-FC添加による細胞死も確認した。作製したiPS細胞からNSCを分化誘導し、in vitroでU87細胞またはhG008細胞と共培養し、5-FC添加によるバイスタンダー効果により腫瘍細胞の細胞死が誘導されることを確認した。また、U87またはhG008細胞を移植したヒトグリオーマモデルマウスにNSCを移植し、5-FC投与により、抗腫瘍効果と有意な生存期間の延長を認めた。さらに、slice cultureのライブイメージングで、移植したNSCが脳腫瘍に遊走・集積し、5-FC添加により細胞死を誘導する様子を捕らえることに成功した。CRISPR/Cas9ゲノム編集により、yCD-UPRT融合自殺遺伝子をβ-actinハウスキーピング遺伝子領域または遺伝子挿入による悪影響がなく安全性が高いとされているAAVS1領域に挿入したiPS細胞を作製する。GAPDH遺伝子領域へyCD-UPRTを挿入したiPS細胞を含めたこれらのiPS細胞からNSCを分化誘導し、yCD-UPRTの発現レベルをウエスタンブロット等で比較解析する。またNSCについて、in vitroおよびヒトグリオーマモデルマウスにおけるU87またはhG008細胞に対する抗腫瘍効果を比較する。

また、Venus蛍光タンパク質とLuc(ルシフェラーゼ)の融合タンパク質(ffLuc)を安定に発現するU87またはhG008細胞をヌードマウスの線条体内に移植したヒトグリオーマモデルマウスにNSCを移植し、腫瘍の増減を経時的・定量的にモニターしたところ、5-FC投与により、コントロール群と比較して腫瘍細胞が顕著に減少し、有意な生存期間の延長を認めた。さらに、脳を切片のまま培養(slice culture)し、ライブイメージングで観察することにより、移植したNSCが脳腫瘍に遊走・集積し、5-FC添加により細胞死を誘導する様子を捕らえることに成功した。当初の研究計画で使用予定であった自殺遺伝子の単純ヘルペスウイルスのチミジンキナーゼ(HSVtk)は、iPS細胞での恒常的な発現による細胞毒性が非常に強く、HSVtkを安定発現するiPS細胞株を得ることができないことが我々の研究で判明し、その詳細な解析結果を論文発表した[Int J Mol Sci 20, 810 (2019)]。また、テトラサイクリン遺伝子発現誘導システムを用いることにより、この細胞毒性の問題を解決することに成功した[Stem Cells Transl Med 8, 260-270 (2019)]。しかしながら、HSVtkがiPS細胞において細胞毒性を有すること、また治療にはプロドラッグのガンシクロビル(GCV)に加えてテトラサイクリンの誘導体(Dox)の投与も必要なため、臨床応用に対する懸念が生じた。そこで、もう1つの自殺遺伝子システムとして使用予定であったyCD-UPRT融合自殺遺伝子と5-FCの組み合わせを用いた研究計画を優先することにした。平成30年度は、CRISPR/Cas9ゲノム編集によりyCD-UPRT融合自殺遺伝子をGAPDH遺伝子領域へ挿入するための相同組み換え用のコンストラクトおよびgRNA発現ベクターを構築し、ゲノム編集されたiPS細胞を得ることができた。ゲノム編集は、genomic PCRおよび最終的にはgenomic sequencingによって確認した。また、5-FC添加による細胞死も確認した。作製したiPS細胞からNSCを分化誘導し、in vitroでU87細胞またはhG008細胞と共培養し、5-FC添加によるバイスタンダー効果により腫瘍細胞の細胞死が誘導されることを確認した。また、U87またはhG008細胞を移植したヒトグリオーマモデルマウスにNSCを移植し、5-FC投与により、抗腫瘍効果と有意な生存期間の延長を認めた。さらに、slice cultureのライブイメージングで、移植したNSCが脳腫瘍に遊走・集積し、5-FC添加により細胞死を誘導する様子を捕らえることに成功した。CRISPR/Cas9ゲノム編集により、yCD-UPRT融合自殺遺伝子をβ-actinハウスキーピング遺伝子領域または遺伝子挿入による悪影響がなく安全性が高いとされているAAVS1領域に挿入したiPS細胞を作製する。
糖尿病網膜症病態における炎症機転惹起の分子機構と治療戦略の確立

糖尿病網膜症に合併する硝子体網膜疾患における炎症の分子メカニズムを明らかにするためにサイトカインネットワークと樹状細胞など炎症担当細胞の網膜病変形成の分子細胞生物学的に検討した。その結果、糖尿病網膜症を含め網膜硝子体疾患眼の硝子体内には炎症性の細胞、とくにマクロファージ、樹状細胞がみられ、病態に炎症メカニズムが関与することを示した。その結果、糖尿病網膜症の治療に抗炎症薬としてのステロイドの効果を示した。糖尿病黄斑浮腫(DME)における炎症メカニズムの関与の分子メカニズムとして炎症反応の司令塔となる樹状細胞の遊走メカニズムについて検討した。また、ステロイド薬をもちいた臨床研究をおこなった。1.樹状細胞(DCs)の機能を検討するために、活性化したDCsの角膜組織へのリクルートにおいてリンパ系の関与が考えられた。さらに高血糖状態でのDCsの細胞生物学的な機能の変化についてヒトDCsについて検討した。ヒト角膜上皮細胞を高血糖状態で培養するとTNFαの産生が亢進していた。2.ステロイド薬としてジフルプレドナート点眼薬のDMEに対する長期予後を検討した。びまん性糖尿病黄斑浮腫に対してジフルプレドナート点眼薬を点眼した31例42眼である。硝子体手術の既往がない症例が17例22眼、硝子体手術の既往がある症例が14例20眼であった。治療としてジフルプレドナート点眼薬を最初の1か月は1日4回点眼し、その後2か月間は1日2回点眼として計3か月で点眼を終了した。点眼治療期間3か月間の平均logMAR視力の推移は、硝子体手術既往の有無の両群とも点眼期間中は視力が維持されていた。点眼開始時の視力で4群に分けて検討したところ、点眼開始時の視力が0.150.3の群で視力改善は25%と最も多く、平均視力も改善の傾向差を認めた。平均網膜厚は、硝子体手術既往の有無の両群で点眼期間中は有意に減少していた。点眼中の経過:光凝固開始時からの著明な嚢疱様浮腫は点眼を併用することでレーザー治療中軽快を得られ、視力も経過中ほぼ保たれた。外科的治療も点眼治療併用は容易であった。ステロイド点眼治療は注射などの処置が必要なくいつでも開始できること、外科的侵襲がないため何度でも繰り返して使用することも可能である点などの利点がみられた。網膜硝子体疾患における炎症メカニズムの関与とそれにに対するステロイド薬(ジフルプレドナート点眼薬)の治療効果検討により網膜硝子体疾患の炎症メカニズムを検討した。2.ステロイド点眼薬(ジフルプレドナート点眼薬)の治療効果対象は山形大学医学部附属病院眼科で2008年12月から2010年10月までDMEに対してジフルプレドナート点眼薬投与を行い、初回点眼終了後12か月以上経過観察可能であった29例42眼である。点眼治療のみで経過した症例は17例22眼で、点眼治療を1クール施行が12例15眼、2クール施行が4例5眼、3クール施行が2例2眼だった。結論:網膜硝子体疾患眼では病態に炎症メカニズムが関与することを示している。硝子体に存在する細胞成分の機能、起源、病態における役割について引き続き検討をおこなった。糖尿病患者硝子体中の糖濃度を測定したところ血糖値に並行して糖濃度が高く、増殖糖尿病網膜症における硝子体内環境として細胞生物学的な刺激因子として病態に関与する。硝子体における細胞成分は増加し、慢性的な炎症が惹起されることから、本研究では硝子体由来細胞のヒアルロン酸(ヒアルロナン)産生制御について、糖負荷下における炎症機転を制御する単球由来樹状細胞(DC)の制御機構について、共培養系を用いて検討した。方法:ブタ硝子体由来細胞を初代培養から形態学的に観察した。糖濃度100 mg/dL (対照)、450 mg/dL (糖負荷群)の培地で培養し3日、7日後に細胞上清を回収した。また、ブタ単球由来のDCとブタ硝子体由来細胞を共培養(DC群)し、6時間、24時間で培養上清を回収し、各々上清中のヒアルロナン濃度をELISAで検討した。結果:ブタ硝子体由来細胞は接着細胞で、両端にとげ状の突起を有する扁平な形状を呈し、線維芽細胞に類似した形状を示した。3日間の糖負荷ではヒアルロナン濃度に有意差を認めず、7日以降では有意に低下した(対照; 53.19 :糖負荷群; 13.84 ng/ml, p < 0.01)。またDC共培養を行った場合、共培養前と比較して有意にヒアルロナン濃度が低下した(対照; 70.09, 6h ;36.11, 24h ; 34.52ng/ml, p < 0.01)。結論:培養ブタ硝子体

由来細胞は、線維芽細胞に類似した形態学的特徴を有し、恒常的にヒアルロナンを産生した。長期間糖負荷やDCとの共培養に伴う細胞へのストレスが硝子体由来細胞のヒアルロナン産生を抑制する可能性が示された。炎症機転を制御するDCが糖尿病網膜症病態に関与するメカニズムの一つの面を明らかにできた。眼科学糖尿病網膜症の黄斑部病変である糖尿病黄斑浮腫における炎症メカニズムの関与とそれに対するステロイドの治療効果を検討し、糖尿病黄斑浮腫における炎症メカニズムについて検討するものである。1.細胞生物学的な検討:樹状細胞がほかの系統の細胞(今回は角膜上皮細胞)との共培養での高血糖負荷により炎症性サイトカイン産生が促進されることがあきらかになった。2.炎症メカニズムが関与するということを臨床的に検討するためにおこなった糖尿病黄斑浮腫におけるステロイド点眼薬(ジフルプレドナート点眼薬)の治療効果検討により、浮腫がジフルプレドナート点眼薬投与で軽減される治療効果を確認した。以上の検討の結果から、糖尿病黄斑浮腫では硝子体内には炎症性の細胞、特に樹状細胞がほかの系統の細胞と相互作用をして炎症サイトカインが産生されること、これはステロイド薬による抗炎症作用で抑制されることから炎症メカニズムによることが明らかになった。本研究では糖尿病網膜症を中心に網膜硝子体疾患における炎症メカニズムの関与とそれに対するステロイドの治療効果を検討し、網膜硝子体疾患における炎症メカニズムについて検討するものである。2.炎症メカニズムが関与するということを臨床的に検討するために、臨床研究においてステロイド点眼薬(ジフルプレドナート点眼薬)の治療効果を検討した。治療効果が網膜厚の変化として定量的に検討可能である糖尿病黄斑浮腫に対してジフルプレドナート点眼薬投与を行い、初回点眼終了後12か月以上経過観察をおこなった。ステロイド点眼のみで約半数の症例で効果を1年継続できた。以上の検討の結果から、糖尿病網膜症を含め網膜硝子体疾患眼の硝子体内には炎症性の細胞、とくにマクロファージ、樹状細胞がみられ、病態に炎症メカニズムが関与することを示した。細胞ネットワークを構成する異なる系統の細胞の相互作用により、糖尿病状態では炎症メカニズムの活性化、その後の病態悪化に際しての炎症惹起カスケードのpositive feed back制御を解明することにより、網膜硝子体疾患の病的状態を是正するための治療薬開発をめざす。炎症の細胞ネットワークの刺激、活性化のメカニズム、炎症惹起のカスケード、情報伝達システムの分子レベルでの解析、その制御をおこなうことにより炎症→増殖性変化への病態を複雑化させる経路を遮断する治療薬開発にどのように無図美つけるかを分子レベルで解析することにより、網膜硝子体の状態を正常に近づけるための治療薬、治療戦略を開発する。該当なし
物体の情緒的質感知覚における触聴覚情報処理の解明

本研究の目的は、触覚の識別的側面および情緒的側面の多感覚性について調べることである。識別的側面として、物体の粗さや硬さが聴覚情報によって変容することを報告してきたが、情緒的感覚に関しても、「滑らかさ」や「柔らかさ」との関連が強いことが示されていることから、本年度は、触り心地のよさ、悪さに聴覚情報が及ぼす影響について実験的検討を行った。物体への接触と非関連の聴覚情報の影響について検討する前段階として、まず、様々な材質のサンプルに接触する際に生じる音をヘッドフォンからフィードバックして提示する、または提示しない条件を設け、視覚アナログ尺度を用いて触り心地および粗さの評定を行った。以前行った研究において、聴覚情報が提示されると触覚刺激をより粗いと知覚する場合と滑らかに知覚する場合があることを報告してきたが(Suzuki & Gyoba, 2009)、本研究の結果から、粗さに加えて触り心地の評定も、聴覚情報によって変容する方向性および変化量が素材に依存することが示唆された。しかしながら、今後の研究において、聴覚刺激の諸特性を操作した検討を行う必要がある。また、粗さを判断する場合と触り心地を判断する場合において、サンプルの接触方法(手指の動作)にわずかな違いも観察されたため、接触方法にも注目して検討すべきだろう。本研究は、情緒性に関わる触聴覚の多感覚性に関する今後の検討に向けてのパイロットスタディとして役割を果たすと考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
モチリンの作用機序及びその受容体の分子生物学的研究

モチリンは消化管粘膜から分泌されるペプチドホルモンで消化・吸収の終了した空腹時に約100分間隔で血流中に放出され、先ず胃・上部十二指腸に一連の強収縮をひきおこし、これが順次下部消化管に伝播して、空腸・回腸に溜った胃液・腸液を大腸の方に押しやる働きをする。モチリンによる消化管平滑筋収縮作用は、動物種によって大きく異なる。例えば、ブタやイヌから抽出したモチリンは、ラット,モルモットの消化管には全く作用しない。イヌに投与すると空腹時強収縮をひきおこし、この作用はアトロピンによって抑制されるので、モチリンの作用はアセチルコリンを介していることが予想される。ところがin vivoのウサギの実験ではこの強収縮は観察できない。しかしウサギ腸管平滑筋条片をマグヌス管につるして筋の収縮を調べるとモチリンによる筋収縮を確認でき、しかもアトロピンでは抑制されず、モチリンの平滑筋への直接作用が考えられる。但し単離筋細胞を用いた培養実験では、アセチルコリンは筋収縮をひきおこすが、モチリンでは筋収縮を確認できていない。我々は、ウサギ平滑筋膜上にモチリン受容体の存在を想定して、膜分画への^<125>Iーモチリンの結合実験を行った。^<125>Iーモチリンは膜の粗分画を用いると結合を認めたが、精製した膜分画を用いると結合が認められなかった。そこで我々は、モチリンが直接平滑筋に働くのではなく、神経に作用しアセチルコリン以外の伝達物質を介して筋に働いている可能性を考慮しているが、同時に、1) ^<125>Iーモチリンの比放射能活性を高める2)13位のMetをLeuに置換して酸化をうけにくくさせる3)第7位のTyrを除き、カルボキシル端にTyrを付加したモチリンを合成する,等の工夫により、生物活性がヨ-ド化によっても十分保持できるモチリンの作成を行なった。現在これらの修飾モチリンを用いて平滑筋膜分画との結合実験を継続している。モチリンは十二指腸粘膜内分泌細胞から分泌される22個のアミノ酸から成るペプチドホルモンである。その生理作用は、消化・吸収の終了した空腹時に約100分間隔で血中に放出され、先づ胃・上部十二指腸に一連の強収縮をひきおこし、これが順次下部腸管に伝幡してゆき、空腸時中に溜った胃液・腸液を大腸の方に押しやる働きをする。モチリンによる平滑筋収縮は、ウサギ十二指腸平滑筋を用いた潅流実験では、アセチルコリンによる筋収縮と異なり、アトロピンテやテトロドトキシンで抑制されず、直接平滑筋に作用してひきおこされると考えられる。しかし単離筋細胞を用いた培養実験では、アセチルコリンでは筋収縮が観察できるが、モチリンによる筋収縮は確認できていない。我々は、平滑筋膜上にモチリン受容体の存在を想定して、ウサギ平滑筋膜分画を用いて、^<125>Iーモチリンの結合実験を行った。ところが、膜の粗分画を用いると、^<125>Iーモチリンの結合を認めるが、精製した膜分画を用いると結合が認められないという奇妙な現象に遭遇した。従って現時点ではモチリンの平滑筋収縮が筋膜上の受容体を経由してひきおこされるという結論には至っていない。現在我々はモチリンと筋膜との結合を^<125>

Iーモチリンの比活性を高めたり、13位のMetをLeuに置換して酸化を受けにくくさせたモチリンを用いて実験を繰り返しているが、同時に、モチリンが直接平滑筋に働くのではなく、神経に作用して、アセチルコリン以外の神経伝達物質を介して筋に作用している可能性も考慮して、最近我々が確立した腸管神経叢と周囲平滑筋の初代培養系を用い、モチリンの筋収縮が直接作用によるのか、神経を介した間接作用によるのか検討を開始した。平滑筋の培養は筋収縮を長時間保つのが難しいとされているが、この培養系では少なくとも1ケ月は筋収縮が観察されるので上記問題に対する解答を得る実験に適切な系であると考えている。モチリンは消化管粘膜から分泌されるペプチドホメモンで、消化・吸収の終了した空腹時に約100分間隔で血流中に放出され、先ず胃・上部十二指腸に一連の強収縮をひきおこし、これが順次下部消化管に伝播して空腸・回腸に溜った胃液・腸液を大腸の方に押しやる働きをする。モチリンによる消化管平滑筋収縮作用は、動物種によって大きく異なる。例えば、ブタやイヌから抽出したモチリンは、ラット,モルモットの消化管には全く作用しない。イヌでは空腹時強収縮をひきおこし、この作用はアトロピンによって抑制されるのでモチリンの作用はアセチルコリンによって仲介されていることが予想される。ところがウサギではこの強収縮はアトロピンでは抑制されず、モチリンの平滑筋ヘの直接作用が考えられる。この事実は平滑筋条片をマグヌス管につるして筋の収縮を調べるin vivoの潅流実験でも確認できる。しかし単離筋細胞を用いた培養実験では、アセチルコリンは筋収縮をひきおこすが、モチリンでは筋収縮を確認できていない。我々は、平滑筋膜上にモチリン受容体の存在を想定して、ウサギ平滑筋膜分画への^<125>Iーモチリンの結合実験を行ったところ、膜の粗分画を用いると^<125>Iーモチリンの結合を認めるが、精製した膜分画を用いると結合が認められないという奇妙な現象に遭遇した。我々は、モチリンが直接平滑筋に働くのではなく、神経に作用して、アセチルコリン以外の神経伝達物質を介して筋に作用している可能性を考慮しているが、同時に、1) ^<125>Iーモチリンの比活性を高める,2)13位のMetをLeuに置換して酸化をうけにくくさせる,3)第7位のTyrを除き、カルボキシル端にTyrを付加したモチリンを合成する,等の工夫により、生物活性がヨ-ド化によっても十分保持できるモチリンの作成を試みている。現在これらの修飾モチリンを用いて平滑膜分画との結合実験を継続している。
中国経済の多地域動学的応用一般均衡モデルの開発

本研究は日本貿易振興会アジア経済研究所の「2000年中国多地域間産業連関表」を主なデータソースとして、「中国多地域間リンク静学CGEモデル」及び「中国多地域間リンクForward Looking型動学CGEモデル」を開発し、さまざまな角度から政策シミュレーション分析を行い、その効果を実証的・定量的に把握し、分析しようとするものである。2年間の研究を通じて二つのタイプのモデルの開発に成功し、『中国経済の多地域動学的応用一般均衡モデルの開発(課題番号: 22730232)』という科学研究費補助金研究成果報告書を出版した。モデルで使用したデータ、政策シミュレーションの結果やGAMS/MPSGEプログラムなどが詳細に収録されていて、第三者によるモデルのシミュレーションの再現が可能となる。本研究は日本貿易振興会アジア経済研究所の「2000年中国多地域間産業連関表」を主なデータソースとして,中国の多地域間経済の産業連関の相互依存関係を実証的に明らかにしようとするものである。また,それは静学的分析にとどまらず,具体的な政策効果を時間的動学的視野にて数値情報を提供するために,動学的応用一般均衡モデルの形に落としてシミュレーション可能とするところにメリットがある。すなわち,本研究は中国の多地域間経済の産業構造を空間的に立体的に捉えるだけではなく,時系列的に動的に捉えているという特色を持っている。また海外研究協力者の協力の下で,現地調査を進めながらモデルを構築し,研究課題を実証的・定量的に把握し,分析しようとするものである。平成22年度には海外研究協力者の協力の下で,中国国家統計局,北京地域・東北地域の地方統計局を訪問しながら,地域経済の経済統計の作成方法や地域間物流の計測方法及び存在する問題点を中心に現地調査を行い,中国多地域間リンク社会会計表を作成した。また,中国東北三省に絞って地域間産業連関分析を行い,得られた研究成果は中国経済学会第9回全国大会,韓国東北亜経済学会・日本北東アジア学会合同学術セミナーで報告を行う形で公表した。平成23年度にはロンドン大学での海外長期研修と重なっており,学会活動が難しくなったため,平成23年8月20日に長崎県立大学佐世保校にて研究協力者を招き,科研費研究報告集会を行った。そして,2年間の研究成果をまとめて『平成22-23年度科学研究費補助金(若手研究B)研究成果報告書中国経済の多地域動学的応用一般均衡モデルの開発(課題番号:22730232)平成24(2012)年3月』という題名で研究報告書を出版した。モデルの理論的枠組みと使用したデータ,開発したGAMSプログラムやシミュレーション結果などが詳細に収録されている。
自動昇降CTDならびに人工衛星を用いるニオス湖水質の連続自動観測

1986年にガス災害が発生したカメルーン・ニオス湖では多量の二酸化炭素が溶けている上に、深層水の二酸化炭素が増加し続けている。ガス噴出の再発を防ぐため2001年1月にガス抜きステーションが国際事業として実施され、現在もガス抜きが進行している。本研究では、(1)ガス抜きの効果を評価するため、湖水中の二酸化炭素濃度の分布と絶対量の変化を測定する、(2)ガス抜きに伴う湖水の循環により生じた湖内部の温度構造、化学構造および密度構造の変化を把握する、ことを目的とした。本研究では詳細なニオス湖の3次元構造を把握するために、湖に東西および南北方向に2測線を設定し、それぞれ11点および7点でCTD測定を実施した。これにより温度、電気伝導度のpH3次元分布を得ることができた。また様々な深度において採水を行い試料を実験室に持ち帰った後、湖水の化学組成(二酸化炭素、陽イオン、陰イオン)、同位体組成(水素、炭素、酸素、ヘリウム、アルゴン)を測定した。深層水中の二酸化炭素はガス抜きパイプの出口から大気に開放される。深層水は表面に戻され混合される結果、平成15年1月の調査では、表層水の塩分は若干増加していた。しかしながら深層水の温度、塩分、二酸化炭素濃度の分布に変化はなく、今のところ、ガス抜きが湖の物理・化学構造を大きく変化させることはないと判断された。ガス採取法を改良した結果、今までで最も高いアルゴン同位体比(40Ar/36Ar=600)が深層水について観測された。高いヘリウム同位体比(3He/4He)とあわせて、マグマ起源のガスが湖底から供給されているとする我々の見解が支持された。1986年にガス災害が発生したカメルーン・ニオス湖では、多量の二酸化炭素が溶けている土に深層水の二酸化炭素が増加し続けている。ガス噴出の再発を防ぐため2001年1月にガス抜きが国際事業として実施され、現在もガス抜きが継続している。本研究では、(1)ガス抜きの効果を評価するため、湖水中の二酸化炭素濃度の分布と絶対量の変化を測定する、(2)ガス抜きに伴う湖水の循環により生じた湖内部の温度構造、化学構造および密度構造の変化を把握する、ことを目的とする。これにより温度、電気伝導度のおよびpHの3次元分布を得ることができた。陽イオンおよび陰イオン濃度測定には本年度科学研究費補助金で購入したイオンクロマトグラフが使用された。現在、データの解析が進んでいる。カメルーン火山列で現在唯一活動中のカメルーン火山の頂上には噴気が見られ、火山ガスの採取を試みたが、その活動は極めて弱く火山ガス試料としては適当ではなかった。

これにより温度、電気伝導度のpH3次元分布を得ることができた。また様々な深度において採水を行い試料を実験室に持ち帰った後、湖水の化学組成(二酸化炭素、陽イオン、陰イオン)、同位体組成(水素、炭素、酸素、ヘリウム、アルゴン)を測定した。深層水中の二酸化炭素はガス抜きパイプの出口から大気に開放される。深層水は表面に戻され混合される結果、平成15年1月の調査では、表層水の塩分は若干増加していた。しかしながら深層水の温度、塩分、二酸化炭素濃度の分布に変化はなく、今のところ、ガス抜きが湖の物理・化学構造を大きく変化させることはないと判断された。ガス採取法を改良した結果、今までで最も高いアルゴン同位体比(40Ar/36Ar=600)が深層水について観測された。高いヘリウム同位体比(3He/4He)とあわせて、マグマ起源のガスが湖底から供給されているとする我々の見解が支持された。
有機農業の経営実態解明と組織的、地域的取組の成立条件に関する研究

H30年度において、1)文献調査・整理、2)高水準取組の事例収集、選別、データ整備の継続、3)有機農業者、加工業者、消費者データの解析、有機農産物の消費形成と市場拡大条件の調査研究、4)組織的、地域的取組の実態調査の継続、5)調査結果の整理・発信の5項目を予定した。各項目とも予定通りに実施し、8項で述べるように予定以上の成果を収める研究事項もあった。主な実績は以下のとおりである。1有機農家、農業法人、生産者団体や農家の取引先となる業者への実態調査、有機農産物の価格・市場・消費者の価格許容力に関する調査、学会や関連団体での資料収集、有機農業拡大の条件や生産物販売に関する海外調査(米国、カンボジア)等を実施した。2有機農業者を招いて情報交換を行った。3高水準取組の事例収集、選別、データ整備、一定規模以上高水準取組を抽出する作業が順調に進んだほか、来年度継続作業の条件を整えた。4関係省庁の協力を経て取得した有機農業関連意識・意向調査(計2,572件)の生産者データ分析で、推進策づくりに示唆を与える重要な成果を獲得した。5有機農産物の価格、消費形成と市場拡大に関する調査研究で農家、生産者組織、農政関係者に注目される重要な成果を獲得した。以上の研究遂行により、関連学術論文4本、学会発表9回、招待講演7回の成果を上げたほか、関係省庁や自治体の研修会等で研究成果の説明・発信を行い、有機農業の推進にも一定の役割を果たした。1.有機農業関連意識・意向調査(計2,572件)の生産者データ分析で、推進策づくりに示唆を与える重要な成果を獲得した。2.実施未定であった米国・カリフォルニア州の現地調査を実施し、有機農産物の価格、消費形成と市場拡大に関する研究で、農家、生産者組織、農政関係者に注目される重要な成果があった。3.9回の学会発表、7回の招待講演のほか、査読付き学会誌論文3本を含む4本の学術論文を公表した。今年度は研究企画の最終年度となるため、主な作業は以下のように予定している。1)補足的、追加的調査として有機農業者、加工流通業者、消費者関連調査、組織的、地域的取組の実態調査、有機農産物市場拡大の条件に関する継続調査を実施する。2)研究成果の取りまとめに必要な文献調査・整理、資料収集を行う。3)高水準取組の事例収集、選別、データ整備を継続する。4)米国・カリフォルニア州の実態調査を実施し、消費形成と市場拡大条件の解明を継続的に行う。5)調査結果の整理・発信を実施する。以上を踏まえて、年央から漸次、成果の取りまとめに取り掛かる。研究実施の1年目(平成29年度)として、いくつかの重要な成果が得られた。第1に、高水準取組の事例収集・選別・テータ整備は計画以上の進捗があった。1環境保全型農業推進コンクール入賞者資料(900件以上)から有機栽培や無農薬栽培の取組、さらには一定規模以上の高水準有機農業の取組を抽出する作業を行った。2有機農業を含む環境に配慮した農産物に関する意識・意向調査のデータ(計2,572件)から有機農業の特徴を抽出し、取組の拡大可能性を農業者、流通加工業者、消費者の3つの側面から体系的に分析する準備作業を整えた。3事例調査やSNS等を駆使し、高水準有機農業の取組を広範に収集する作業を行った。2、3点目は計画以上の成果を得た。第2に、経営実態の解明を目的とする実態調査を実施した。愛媛、福岡、群馬、秋田、北海道等で有機栽培の実態や関連するグローバルGAPの取組を農法、経営、流通、組織、農政の面から調査したほか、ベトナムで有機農業を展開する生産組織への調査を行った。また、アンケート調査内容設計のため、大規模有機栽培法人組織の生産・流通に関する予備調査を行った。第3に、高水準取組へのアンケート調査設計を行い、予備調査によるアンケートの適性テストも併せて実施した。第4に、有機農業に関する文献調査と統計把握、欧米における有機食品市場のデータ収集、論点整理を行い、相応の成果を得た。統計調査は、愛媛県や関係機関等の協力を得て効果的に行った。以上の調査研究により、掲載決定済みを含む8本の学術論文、3編の図書を公刊するに至ったほか、海外での招待講演を含む8件の学会発表等を行った。1年目に予定していた1文献調査・整理、2高水準取組の事例収集、選別・データ整備、3アンケート調査の準備等の研究事項は予定通りに進んでいるほか、以下の点で計画以上の進展があった。1)データ整備は予想以上の成果を上げ、質の高いデータを入手することによって高水準の研究を可能にする条件を整えた。2)高水準の取組事例を特徴的な家族経営、農企業経営、組織的・地域的取組に分けて分析し、その成果を関連集会や協会誌で公表した。研究成果の社会還元、地域還元に一定の効果を上げることができ、予想以上の成果である。3)著書3編、掲載済み学術論文6本、掲載決定論文2本、投稿中論文1本の実績を上げ、海外を含む8つの講演・学会発表等を行った。

各項目とも予定通りに実施し、8項で述べるように予定以上の成果を収める研究事項もあった。主な実績は以下のとおりである。1有機農家、農業法人、生産者団体や農家の取引先となる業者への実態調査、有機農産物の価格・市場・消費者の価格許容力に関する調査、学会や関連団体での資料収集、有機農業拡大の条件や生産物販売に関する海外調査(米国、カンボジア)等を実施した。2有機農業者を招いて情報交換を行った。3高水準取組の事例収集、選別、データ整備、一定規模以上高水準取組を抽出する作業が順調に進んだほか、来年度継続作業の条件を整えた。4関係省庁の協力を経て取得した有機農業関連意識・意向調査(計2,572件)の生産者データ分析で、推進策づくりに示唆を与える重要な成果を獲得した。5有機農産物の価格、消費形成と市場拡大に関する調査研究で農家、生産者組織、農政関係者に注目される重要な成果を獲得した。以上の研究遂行により、関連学術論文4本、学会発表9回、招待講演7回の成果を上げたほか、関係省庁や自治体の研修会等で研究成果の説明・発信を行い、有機農業の推進にも一定の役割を果たした。1.有機農業関連意識・意向調査(計2,572件)の生産者データ分析で、推進策づくりに示唆を与える重要な成果を獲得した。2.実施未定であった米国・カリフォルニア州の現地調査を実施し、有機農産物の価格、消費形成と市場拡大に関する研究で、農家、生産者組織、農政関係者に注目される重要な成果があった。3.9回の学会発表、7回の招待講演のほか、査読付き学会誌論文3本を含む4本の学術論文を公表した。H29年度に続いて、1有機農業に関する文献調査と統計把握、2有機農業の事例収集・選別・テータ整備、3組織的・地域的取組の実態調査をさらに前進させるとともに、以下の作業を重点的に検討、推進する。1)高水準有機農業の取組を作物類型別、農法別、経営規模別、組織形態別に類型化し、取組の経営実態、代替農法の構成と経営・環境効果、消費者獲得・販路形成、組織的・地域的取組に到達するまでのプロセス等の解明を行う。2)上記作業で抽出した高水準有機農業の取組に対して、漸次、実態把握のためのアンケート調査を実施する。3)有機農産物の市場拡大の可能性を農業者、流通加工業者、消費者の3つの側面から分析し、発表可能な成果の獲得を目指していく。データ解析も、漸次、実施する。4)本研究の水準をさらに高める研究成果の獲得を目指して、有機農産物市場調査を米国やドイツで実施する可能性を検討する。現地条件が整い次第調査を実施し、国内調査研究結果との比較研究を行うことで高水準学術成果の獲得を目指していく。今年度は研究企画の最終年度となるため、主な作業は以下のように予定している。1)補足的、追加的調査として有機農業者、加工流通業者、消費者関連調査、組織的、地域的取組の実態調査、有機農産物市場拡大の条件に関する継続調査を実施する。2)研究成果の取りまとめに必要な文献調査・整理、資料収集を行う。3)高水準取組の事例収集、選別、データ整備を継続する。4)米国・カリフォルニア州の実態調査を実施し、消費形成と市場拡大条件の解明を継続的に行う。5)調査結果の整理・発信を実施する。以上を踏まえて、年央から漸次、成果の取りまとめに取り掛かる。
国語科における編集力を育成するカリキュラムの開発

本研究では、情報社会において必要な能力である編集力に焦点を当て、中学校国語科において編集力を高める授業を開発し、その実践から得られた成果と課題を考察することを目的として行った。授業の開発にあたり、文献研究および編集者への調査を行った。文献研究では、戦後から現在までの中学校国語教科書から編集に関連する学習を抽出し、「発信メディア」「編集技術」「編集学習の意義」の三点から考察した。これらの検討から、発信されるメディアが多様化してきている現状や、編集学習には書くことをメタ認知する意義や、発信者の意図を学ぶことが重視されてきたことが明らかとなった。雑誌編集者へのインタビューでは、編集者の専門性として「編集方針」を「編集技術」に反映させていくことが重要であることが分かった。「編集方針」とは、発信メディア、想定する読者層、コンテンツ、コストの検討によって構成される発信戦略である。また、「編集技術」にはテキストを収集、加工、構成する情報活用技術が含まれている。「編集力」とは、この「編集方針」と「編集技術」が相互作用的に組み合わさったプロデュース力であると本研究では位置づけた。続いて授業の開発に着手した。授業では「編集方針」の形成と「編集技術」の活用の双方のプロセスを支援することに留意した。開発した単元では、グループでインタビュー取材を行って雑誌を編集する学習を実践し、編集プロセスでどのような思考やつまずきが見られるか検討した。編集力を高める授業では、編集されるテキストが多様に解釈が広がるものが適しているということ、発信メディアとコンテンツには相性があること、非連続テキストなどの情報デザイン的な要素が必要なことが実践によって明らかになった。本研究の今後の課題は、学んだ編集力が他のメディア表現にどのように転移されるか、国語科カリキュラムにどのように位置づけていくかという点があげられる。
非一様温度・ひずみ速度場を利用したダイレス引抜きによるMg合金の結晶組織制御法

輸送機器の軽量化や生体吸収性材料として用いられるマグネシウム合金(Mg)合金の低強度・低延性化・低腐食性を解決する手法として結晶組織制御が有効である.本研究は,局所加熱,引張変形と被加工材の移動によって非一様の温度場・ひずみ速度場・ひずみ場を実現するダイレス引抜き法における双晶誘起動的再結晶を基にした組織制御法を開発する.非一様場の環境下で塑性変形と双晶形成に伴う動的再結晶の進展を,局所加熱顕微鏡下のその場観察によって明らかにする.非一様場環境下における組織形成メカニズムを解明し,ダイレス引抜きによるMg合金の組織制御法を確立し,高強度・高延性・高耐腐食性を持つ高性能Mg合金極細管を創製する.輸送機器の軽量化や生体吸収性材料として用いられるマグネシウム合金(Mg)合金の低強度・低延性化・低腐食性を解決する手法として結晶組織制御が有効である.本研究は,局所加熱,引張変形と被加工材の移動によって非一様の温度場・ひずみ速度場・ひずみ場を実現するダイレス引抜き法における双晶誘起動的再結晶を基にした組織制御法を開発する.非一様場の環境下で塑性変形と双晶形成に伴う動的再結晶の進展を,局所加熱顕微鏡下のその場観察によって明らかにする.非一様場環境下における組織形成メカニズムを解明し,ダイレス引抜きによるMg合金の組織制御法を確立し,高強度・高延性・高耐腐食性を持つ高性能Mg合金極細管を創製する.
中性子散乱による弱い反強磁性体の研究

近年における磁性研究のめざましい発展の一つは「スピンのゆらぎ」による統一理論(SCR理論)の発展である。この理論は既に弱い強磁性体MnSi,Ni3Al等の性質を定量的に説明できるところまで達している。現在、弱い反強磁性体について理論計算がなされており、これに見合う実験が待たれている。一方、遍歴電子を含む反強磁性体ではバンド構造を反映した急勾配のスピン波が観測されている等、強磁性体の場合とはかなり異なった様子が報告されている。我々は、理論と比較できる程度に単純で典型的な弱い反強磁性体の単結晶を作成しSCR理論の検証を目指す。ここでは、FeSbを選び単結晶化を試みている。Sb過剰融液からの作成によって、化学量論的組成に近い単結晶を作成せんとしているが、目下のところFel__ー.27Sb(TNより組成を出した)とまだ化学量論的組成とは隔たりがある状態である。この単結晶について中性子分光実験を行い、急勾配の磁気励起を見出した。一方、同じく金属反強磁性体Mn3Ptについても、単結晶作成に成功し、中性子分光によってスピン波および常磁性体散乱の実験を行った。Mn3PtはTN=480 Kと高く、また、Mn当りの磁気モ-メントも2.5μBと大きいので、弱い反強磁性の範囲からは少し外れるが、そのスピン波の傾きは分子場の予想より約2倍大きく、また、スピン波の緩和も大きくて、金属反強磁性の特徴を備えている。Mn3Ptで面白い点はその磁気構造にあり、低温では三角スピン構造、高温側でcollinearなスピン構造をとり、各々特徴的なスピン波分散を示す。特に三角スピン構造では、三本の音響モ-ドが出ることを示した。またNeel温度近傍でのスピンダイナミックスよりこの転移が三次元磁気秩序が二次元秩序に移り変わる点であることを見出した。近年における磁性研究のめざましい発展の一つ「スピンのゆらぎ」による統一理論(SCR理論)の展開である。この理論は既に弱い強磁性体MnSi、Ni_3Al等の性質を定量的に説明できるところまで達している。一方、遍歴電子を含む反強磁性体ではバンド構造を反映した急勾配のスピン波が観測される等、強磁性体の場合とはかなり異った様子が報告されている。小型トリア-ク炉に改造を加え単結晶引上げができるようにし、Sb過剰融液からの作成によって、化学量論的組成に近い単結晶を作成せんとしている。目下のところFe_<1.27>Sb(T_Nより組成を出した)とまだ化学量論的組成とは隔たりがある状態である。化学量論組成に近い単結晶作成は鋭意努力中である。一方、同じく金属反強磁性体M_<n3>Ptについては、単結晶作成に成功し、中性子分光によってスピン波および常磁性散乱の実験を行いつつある。M_<n3>PtはT_N=480Kと高く、また、Mn当りの磁気モ-メントも2.5μ_Bと大きいので、弱い反強磁性の範囲からは少し外れるが、そのスピン波の傾きは分子場の予想より約2倍大きく、また、スピン波の緩和も大きくて、金属反強磁性体の特徴を備えている。

M_<n3>Ptで面白い点はその磁気構造にあり、低温では三角スピン構造、高温側でColl inearなスピン構造をとり、各々特徴的なスピン波分散を示す。特に三角スピン構造では、三本の音響モ-ドが出ることを示した。またNeel温度近傍でのスピンダイナミックスよりこの転移が、三次元磁気秩序が二次元秩序に移り変る点であることを見出した。近年における磁性研究のめざましい発展の一つは「スピンのゆらぎ」による統一理論(SCR理論)の発展である。この理論は既に弱い強磁性体MnSi,Ni3Al等の性質を定量的に説明できるところまで達している。現在、弱い反強磁性体について理論計算がなされており、これに見合う実験が待たれている。一方、遍歴電子を含む反強磁性体ではバンド構造を反映した急勾配のスピン波が観測されている等、強磁性体の場合とはかなり異なった様子が報告されている。我々は、理論と比較できる程度に単純で典型的な弱い反強磁性体の単結晶を作成しSCR理論の検証を目指す。ここでは、FeSbを選び単結晶化を試みている。Sb過剰融液からの作成によって、化学量論的組成に近い単結晶を作成せんとしているが、目下のところFe1.27Sb(TNより組成を出した)とまだ化学量論的組成とは隔たりがある状態である。この単結晶について中性子分光実験を行い、急勾配の磁気励起を見出した。一方、同じく金属反強磁性体Mn3Ptについても、単結晶作成に成功し、中性子分光によってスピン波および常磁性体散乱の実験を行った。Mn3PtはTN=480Kと高く、また、Mn当りの磁気モ-メントも2.5μBと大きいので、弱い反強磁性の範囲からは少し外れるが、そのスピン波の傾きは分子場の予想より約2倍大きく、また、スピン波の緩和も大きくて、金属反強磁性の特徴を備えている。Mn3Ptで面白い点はその磁気構造にあり、低温では三角スピン構造、高温側でcollinearなスピン構造をとり、各々特徴的なスピン波分散を示す。またNeel温度近傍でのスピンダイナミックスよりこの転移が三次元磁気秩序が二次元秩序に移り変わる点であることを見出した。