hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
差動回転円盤における磁気回転・磁気浮力不安定性の研究

1.差動回転円盤における磁気回転・磁気浮力不安定性の非線形時間発展を鉛直重力の効果を含めた局所3次元電磁流体(MHD)数値実験によって調べ、磁気降着円盤にはガス圧郵政な準定常状態を磁気圧優勢な状態の二状態があることを明らかにした。特に、後者の状態では、磁気浮力に駆動される磁場増幅が続くことを示した。2.鉛直方向の大局磁場に貫かれた回転トーラスの大局的MHD数値実験を行い形成される双極ジェットの速度、質量流束等の磁場強度への依存性を明らかにした。また、3次元MHD数値実験により、トーラス内部で非軸対称磁気不安定性が成長することによってジェット中にも非軸対称構造が形成されることを明らかにした。3.回転トーラスを方位角方向の弱い磁場が貫いている場合の時間発展を3次元の大局的MHD数値実験によって調べ、約10回転のタイムスケールでトーラス内部が乱流的になって磁場強度の増加が飽和し、系が準定常的になること、そのときの円盤赤道面付近でのガス圧と磁気圧の比の平均値が10程度になること、系の角運動量分布はケプラー分布に漸近することが示された。実効的な角運動量輸送率αの値は0.01-0.1程度になった。また、円盤内部にはフィラメント状の磁気圧優勢領域が形成されること、磁気浮力によりトーラス表面に磁気ループが浮上していくことも明らかになった。4.双極磁場を持つ中心星と差動回転円盤の相互作用を軸対称2次元の数値実験によって調べ、円盤から注入される磁気捻れによって駆動される磁気リコネクションの結果、高温プラズマが生成、加速されることを示した。この機構を星形成領域のX線フレアと光学ジェット形成に適用した。5.電磁流体コードを各種並列計算機向きに並列化し、ほぼノード数に比例した実行効率が得られることを示した。1.差動回転円盤における磁気回転・磁気浮力不安定性の非線形時間発展を鉛直重力の効果を含めた局所3次元電磁流体数値実験によって調べ、次のような結果を得た。(a)一様回転のみを考慮した場合、回転がない場合と比較してパーカー不安定性の成長率が低下する。パーカー不安定性によって形成される磁気ループは回転によって捻られ、とくに磁気ループに沿って落下してくるガスが集積される領域に強い捻れが蓄積される。(b)動径方向の速度シアを考慮してもパーカー不安定性の成長率は低下する。初期に動径方向の磁場成分がある場合、速度シアによる方位角磁場成分の増幅とパーカー不安定性による磁束流出の抑制のため円盤は磁気圧優勢な状態に進化する。(c)回転と速度シアをともに考慮した場合、磁気回転不安定性が成長し、磁気揺ぎが指数関数的に成長したのち飽和する。不安定性飽和時の角運動量輸送パラメータα_βの値は0.01程度になる。以上の結果は1995年10月に開催された"Basic Physics of Accretion Disks"国際会議で発表され、投稿準備中である。2.大局磁場に貫かれた降着円盤における角運動量輸送と双極ジェット形成の軸対称シミュレーション結果を出版した(Matsumoto et al.1996)。さらに、これと同じ初期条件で非軸対称摂動を与えた場合の大局的数値実験を3次元円筒座標系コードを用いて行い、磁気制動によって円盤表面付近が渦状のチャネルに沿って落下していくこと、円盤内縁付近はトロイダル磁場優勢になること、パーカー不安定性によると考えられる磁気ループ構造があらわれることなどを示した(投稿準備中)。

3次元の円筒座標系の電磁流体プログラムをベクトル並列型計算機用に並列化し、16CPU使用時で単独CPUの場合の12.5倍の高速化に成功した。また、Roe法にもとづく2次元MHDコードを作成した。1.差動回転円盤における磁気回転・磁気浮力不安定性の非線形時間発展を鉛直重力の効果を含めた局所3次元電磁流体数値実験によって調べ、磁気降着円盤にはガス圧優勢な準定常状態と磁気圧優勢な激変的状態の二状態があることを明らかにした。後者の状態では、磁気回転不安定性と磁気浮力不安定性が同時に成長し、それらの相互作用によって磁場増幅が続く。このようにして蓄積された磁気エネルギーが急激に解放されることによって激変的な時間変動が期待される。以上の結果を1996年7月に開催されたIAUコロキウムNo.163"Accretion Phenomena and Related Outflows"国際会議で発表した。また、準定常状態と激変的な状態がそれぞれX線星で観測されるHigh state、Low Stateに対応するというモデルを提唱し、1997年3月に開催された"All-Sky X-ray Observations in the Next Decade"国際会議で発表した。2.大局磁場に貫かれた回転トーラス3次元数値実験によって双極ジェットの形成機構を調べた。また、ジェットの噴出点である円盤表面付近で成長する非軸対称磁気不安定性によってジェット中に非軸対称構造が形成される機構を明らかにした。次に、軸方向あるいは方位角方向の磁場に貫かれた円筒プラズマにおける非軸対称磁気不安定性の時間発展を3次元の大局的電磁流体数値実験によって調べ、大局的な線形解析と一致する結果を得た。3.双極磁場を持つ中心星と差動回転円盤の相互作用を軸対称2次元の数値実験によって調べ、円盤から注入される磁気捻れによって駆動される磁気リコネクションの結果、高温プラズマが生成、加速されることを示した。この機構を星形成領域のX線フレアと光学ジェット形成に適用したモデルをLetter論文として発表した。1.初期に角運動量一定の回転トーラスを方位角方向の弱い磁場が貫いている場合の時間発展を3次元の大局約電磁流体数値実験によって調べた。その結果、約10回転のタイムスケールでトーラス内部が乱流的になり磁場強度の増加が飽和して系が準定常的になること、そのときの円盤赤道面付近でのガス圧と磁気圧の比βの平均値が10程度になること、系の角運動量分布はケプラー分布に漸近することが示された。中心天体への降着率から求めた実効的な角運動量輸送率αの値は0.01-0.1程度になった。また、円盤内部にはフィラメント状の磁気圧優勢領域が形成されること、磁気浮力によりトーラス表面に磁気ループか浮上していくことも明らかになった(プリンストン大学で開催されたMagnetic Reconnection and Dynamoワークショップ等で発表)。差動回転円盤中における孤立した磁束管の非線形時間発展を鉛直方向の重力の効果を含めた局所3次元電磁流体数値実験によって調べた。その結果、初期に磁束管内部の磁気庄がガス庄と同程度である場合、磁気浮力不安定性によって磁気ループが形成されるのと同時に磁気回転不安定性が成長し、磁束管が崩壊して円盤全体か乱流的になること、その後、円盤の赤道面付近において方位角方向の磁束の生成、消滅が繰り返されることが示された(Numerical Astrophysics 1998国際会議で発表)。
現代青少年における顕在的・潜在的無気力の総合的研究

本研究は、小学生から大学生までのさまざまな年齢段階の、諸種の領域にわたるの、無気力の徴標・構造等を測定する枠組を構成すること、経過分析と介入方策樹立を可能にする無気力類型ないしはパラダイムの構築を試みること、若干の対象者の追跡調査により無気力予防・克服のための健全育成方策および教育・臨床的介入手段を発見することを目指して、実施された。研究は、初年度の児童・生徒向け無気力尺度の構成に関しては、研究員全員の集団的討論によって進められたが、尺度作成後は、当初の目標達成を目指して5つの班に分かれて作業を実施した。(1)小・中学生班では、予備調査の結果に基づく無気力尺度の修正版と彼らの生活・学業などの質問紙を、3000名を越える被験者に実施した分析結果を論文としてまとめた。(2)高校・大学生班では、中学生向け無気力尺度の改訂版を普通科・職業科高校生徒と大学生に実施し、彼らの無気力感の差異とその要因の分析を行った。(3)不登校班では、事例の縦断的資料の入手により、不登校の類型化と彼らの特徴の分析を行った。(4)非行青少年班では、少年鑑別所に入所した青年に無気力感尺度と幾つかの意識特性、経歴等を入手し、それらの関連についての分析を行った。(5)定職を持たない若者の意識と行動を研究対象とするフリータ-班では、彼らの意識と行動が高校生や大学生といかに異なるかを現在解明中である。以上の班別作業の結果を統合し、現代青少年の無気力の構造とそれへの有効な介入の仕方について、現在討議を行っている。本研究は、(1)小学生から大学生までのさまざまな年齢段階の、諸種の領域にわたる対象者の、無気力の徴標・構造等を測定する枠組を構成すること、(2)経過分析と介入方策樹立を可能にする無気力類型ないしはパラダイムの構築を試みること(3)若干の対象者の追跡調査により無気力予防・克服のための健全育成方策および教育・臨床的介入手段を発見することを目指して、実施されている。研究は(1)児童生徒の無気力を規定する要因分析を行う小・中学生班、(2)小学生で原初的に見られる無気力がその後いかなる機制と経緯で青少年の人格特性や行動特徴に影響を与えていくかを発達的に捉える高校・大学生班、(3)不登校・引き篭りの事例を対象にその実態の解明と無気力感への介入を行う不登校班、(4)その動機および生育史から有効な指導方策について検討する非行青少年班に分かれて研究を進めている。研究担当者全員の討論によって、中学生向け無気力感尺度案をまず作成し、それを基に他の年齢集団あるいは領域の向けの質問紙は作成し、既に実施済みである。その成果の一部は近く刊行される。小・中学生と高校・大学生を対象とした大量調査実施班では、他の要因との関連を見る調査を現在実施中である。不登校や非行青少年を対象とする研究班では、該当する事例について、資料収集と資料分析、また彼らへの有効な指導の検討を同時平行的に実施中である。本研究は、(1)小学生から大学生までのさまざまな年齢段階の、諸種の領域にわたる対象者の、無気力の微標・構造等を測定する枠組を構成すること、(2)経過分析と介入方策樹立を可能にする無気力類型ないしはパラダイムの構築を試みること、(3)若干の対象者の追跡調査により無気力予防・克服のための健全育成方策および教育・臨床的介入手段を発見することを目指して、実施された。昨年度、研究・調査が早く進行した領域・内容に関しては、本年度は資料の分析、考察に力を注ぎ、遅れていた領域・内容については本年度資料の収集を行い、現在結果の分析中である。研究は5つの班に分かれてなされた。(1)児童生徒の無気力を規定する要因分析を行う小・中学

生班では、昨年入手した資料のより詳細な分析を行った。(2)無気力がその後いかなる機制と経緯で青少年の人格特性や行動特徴に影響を与えていくかを発達的に捉える高校・大学生班では、昨年度末に入手した資料の分析と結果の考察を行った。(3)不登校・引き籠りの事例を対象にその実態の解明と無気力感への介入を行う不登校班では、事例の縦断的資料の入手により、その類型化を目指した。(4)その動機および生育史から有効な指導方策について検討する非行青少年班では昨年入手した資料の量的分析と事例研究を行った。(5)新たに、定職を持たない若者の意識と行動を研究対象とするフリータ-班を設置し、調査の実施と分析を行っいる
大気由来のNOXによる森林土壌の窒素飽和のメカニズムに関する研究

群馬県の中央を南北に流れる利根川を挟んで、その東西で渓流の硝酸態窒素濃度に顕著な差があり、その原因は首都圏由来のNo_xであることが推測されている。本研究はこの仮説を検証するために、17年度には森林の物質循環モデルを用いて窒素の河川へのリーチングのシミュレーションを行った。モデルは、Lin等のモデルを基本として、窒素循環をさらに明確に取り扱うために、樹木の成長に必要な窒素の吸収量を樹木の炭素量と結びつけるとともに、リターフォール量などについても過去の多くの資料を参考に、群馬県の森林に対しての平均的な量を推算して用いた。このように改良したモデルによって、大気からのNox降下量の差によって、利根川の東西のそれぞれで、渓流水の窒素濃度をほぼ説明する値が得られた。しかし、一方では実測の土壌中の窒素量と渓流の窒素濃度との間に必ずしも明快な関係が認められない地域もあり、今年度はその原因を土壌中の脱窒菌量の差に求めて室内実験を行った。土壌中の窒素濃度分布に大きな差のあるを箇所から土壌を採取し、蒸留水を加えて土壌抽出水を作り、嫌気状態に保った上で窒素濃度の減少を調べた。しかし、必ずしも実測の土壌中の窒素濃度分布の形状との相関は認められず、脱窒菌の多寡に関する検討はさらに進める必要があることが分かった。したがって、シミュレーションの精度を上げるために、土壌中の脱窒菌の量を考慮する試みは、本研究期間では達成できず、今後の課題となった。また、風のシミュレーションについては群馬県境界の詳細な地形を取り込んで進めるところまではできなかった。したがって、モデルへの入力となる窒素降下量については、従来よりの実測値を用いざるをえなかった。群馬県のほぼ中央を南北に流下する利根川を挟んで、その東西で渓流の硝酸態窒素濃度に顕著な差があることが分かり、その原因は首都圏由来の大気汚染物質であることが推測されている。本研究では、この仮説を検証するために、森林における物質循環モデルを用いてシミュレーションを行った。モデルとしては、Lin等のモデルを基本として、窒素循環をさらに明確に取り扱うために、樹木の炭素量と窒素量の構成比から、成長に必要な窒素uptake量を推算した。また、リタフォール量などについては過去の多くの資料から、群馬県の森林に対しての平均的な量を推算した。このように改良したモデルへのinputとなる、大気からのNOXx降下量は、利根川を挟んで東西で計測されている降雨中の窒素量から推定した。シミュレーションの結果は、利根川の東西でそれぞれ、渓流水の窒素濃度をほぼ説明する値が得られ、シミュレーションの妥当性と同時に、東西での渓流水窒素濃度の差は大気汚染物質の降下量の差であることも確認できた。つぎに、そうした大気汚染物質の降下量の差が生じる理由について、関東平野を対象とした風の場のシミュレーションによって明らかにしようとしている。ただし、現在のところ風の場のシミュレーションについては実施中である。また、物質循環モデルを用いて、日本における大気汚染物質の平均的な量をinputとしたシミュレーション結果では、日本全体の平均としては、まだ、窒素のリーチングは発生しないことが確認できた。群馬県の中央を南北に流れる利根川を挟んで、その東西で渓流の硝酸態窒素濃度に顕著な差があり、その原因は首都圏由来のNoxであることが推測されている。モデルは、Lin等のモデルを基本として、窒素循環をさらに明確に取り扱うために、樹木の成長に必要な窒素の吸収彙を樹木の炭素量と結びつけるとともに、リターフォール量などについても過去の多くの資料を参考に、群馬県の森林に対しての平均的な量を推算して用いた。

このように改良したモデルによって、大気からのNox降下量の差によって、利根川の東西のそれぞれで、渓流水の窒素濃度をほぼ説明する値が得られた。しかし、一方では実測の土壌中の窒素量と渓流の窒素濃度との間に必ずしも明快な関係が認められない地域もあり、今年度はその原因を土壌中の脱窒菌量の差に求めて室内実験を行った。土壌中の窒素濃度分布に大きな差のある2箇所から土壌を採取し、蒸留水を加えて土壌抽出水を作り、嫌気状態に保った上で窒素濃度の減少を調べた。しかし、必ずしも実測の土壌中の窒素濃度分布の形状との相関は認められず、脱窒菌の多寡に関する検討はさらに進める必要があることが分かった。したがって、シミュレーションの精度を上げるために、土壌中の脱窒菌の量を考慮する試みは、本研究期間では達成できず、今後の課題となった。また、風のシミュレーションについては群馬県境界の詳細な地形を取り込んで進めるところまではできなかった。したがって、モデルへの入力となる窒素降下量については、従来よりの実測値を用いざるをえなかった。
全身性エリテマトーデスにおけるSAP関連遺伝子発現制御の解析

全身性エリテマトーデス(SLE)モデルマウスMRL/lprに起きた突然変異種MRL/lpr/rplマウスを用いた研究より、Signaling lymphocytic activation molecule (SLAM)ファミリー受容体からSLAM-associated protein (SAP)分子を経たSAPシグナルがSLEの発症に必要であることが明らかになった。ヒトリンパ球におけるSAP遺伝子の発現量とそれを制御する遺伝子多型がヒトSLEの発症原因として寄与しているかを検証した。SLE30例のゲノムDNAからシークエンス法により新規SNPを探索し、ハプロタイプ・連鎖不均衡ブロック・タグSNPを決定した。相模原病院・筑波大にてSLE506例健常人330例の遺伝子型を決定した。SH2D1A遺伝子intron 2のSNP rs2049995がSLEと関連することが明らかになり(P=0.0110,odds ratio [OR] 1.97, 95% confidence interval [CI]1.16-3.34)、rs2049995は20歳以下発症SLE例でより強い関連を示した(P=0.0067, OR 2.65, 95%CI 1.28-5.46)。ルシフェラーゼアッセイで疾患感受性アレルは1.9倍の発現を示した。国立病院機構相模原病院に通院中で、本研究への協力に同意したSLE患者より採取した血液からFicollを用いて末梢血単核球(PBMC)を分離する。これよりゲノムDNAとtotalRNAをTrizolにより抽出する。相模原病院職員59人を健常人対照とした。これまでに相模原病院に通院・入院中のSLE患者95人のゲノムDNAおよびPBMC由来のDNA, RNAを収集した。都立駒込病院・北里大学膠原病感染内科・横浜南共済病院でもすでにSLE患者91人のゲノムDNAを収集済みである。加えて、帝京大学内科・横浜市立大学付属市民総合医療センター・国立病院機構九州医療センター・国立病院機構姫路医療センター・国立病院機構盛岡病院にても倫理審査申請が承認され、今後検体採集を行う。抽出されたゲノムDNAからSAP遺伝子の一塩基多型(SNP)のタイピングを行った。これまでに約30個体のゲノムDNAからダイレクトシークエンス法により新規SNPを探索した。相模原病院と連携研究者土屋によるSNPタイピングでSLE394例健常人330例の遺伝子型を決定し、ハプロタイプ・連鎖不均衡ブロック・タグSNPを決定した。この結果より、SAP遺伝子にあるrs2049995が発症年齢にかかわらずSLEと関連することが明らかになった(未発表)。これよりゲノムDNAとtotal RNAをTrizolにより抽出する。これまでに相模原病院に通院・入院中のSLE95例のゲノムDNAおよびPBMC由来のDNA,RNAを収集した。都立駒込病院・北里大学・横浜南共済病院・帝京大学・国立病院機構九州医療センター・国立病院機構姫路医療センター・国立病院機構盛岡病院・都立多摩総合医療センターでもすでにSLE 261例のゲノムDNAを収集し、現在も続けて収集中である。横浜市立大学付属市民総合医療センターにても倫理審査申請が承認され、今後検体採集を行う予定である。これまでに30例のゲノムDNAからダイレクトシークエンス法により新規SNPを探索した。相模原病院および、共同研究を行っている筑波大によるSNPタイピングでSLE506例健常人330例の遺伝子型を決定し、ハプロタイプ・連鎖不均衡ブロック・タグSNPを決定した。この結果よりSAP遺伝子のイントロンに位置するSNPと挿入欠失多型(DIP)がSLEと関連することが明らかになり、20歳以下発症SLE例と抗DNA抗体陽性SLE例ではより強い関連がみられた。

国立病院機構相模原病院に通院中で、本研究への協力に同意したSLE患者より採取した血液からFicollを用いて末梢血単核球(PBMC)を分離する。これよりゲノムDNAとtotal RNAをTrizolにより抽出する。相模原病院職員59人を健常人対照とした。これまでに国立病院機構相模原病院に通院・入院中のSLE患者95例のゲノムDNAおよびPBMC由来のRNAを収集した。都立駒込病院・北里大学膠原病感染内科・横浜南共済病院・帝京大学内科・横浜市立大学付属市民総合医療センター・国立病院機構九州医療センター・国立病院機構姫路医療センター・国立病院機構盛岡病院・都立多摩総合医療センターからSLE患者179例のゲノムDNAを収集済みである。抽出されたゲノムDNAからSAP遺伝子の一塩基多型(SNP)のタイピングを行った。これまでに約30個体のゲノムDNAからダイレクトシークエンス法により新規SNPを探索した。相模原病院と筑波大学によるSNPタイピングでSLE394例健常人330例の遺伝子型を決定し、ハプロタイプ・連鎖不均衡ブロック・タグSNPを決定した。この結果より、SAP遺伝子にあるrs2049995が発症年齢にかかわらずSLEと関連することが明らかになった。また、リアルタイムPCR法とルシフェラーゼアッセイを用いてrs2049995がSAP遺伝子発現に及ぼす影響を解析した。rs2049995の疾患感受性アレルはSAP遺伝子の発現を上げると考えられた。SLE症例のDNA検体採集は順調に進み、症例数を増やすことにより、SAP遺伝子とSLEとの関連を確実に示すことができた。この結果より、遺伝子発現と多型の関係の解析に発展させたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、これまでの研究で示された疾患と関連するSNPが遺伝子発現に関わる多型であるかどうかを明らかにする。ルシフェラーゼアッセイや、リアルタイムPCR法を用いて遺伝子発現と多型の関係を解析するとともに、SAP遺伝子やその他のX染色体上に位置するSAP関連遺伝子についてもDNAメチル化解析を行う。SAP選伝子の発現解析は、SLEの男女比の偏りを部分的にも説明できる可能性があると考えられる。
高リン血症により誘発されるヒト副甲状腺細胞増殖に関与する遺伝子群の基礎的研究

当科では、成人発症性低リン(P)血症性骨軟化症の患者に長期間にわたりPを補充していたところ、3次性の副甲状腺機能亢進症を呈した症例を経験した。この患者の副甲状腺遺伝子を解析した結果、種々の遺伝子異常が生じていた(文献(1))。したがって高P血症により副甲状腺細胞の増殖が刺激され続けた結果、腫瘍化するにいたったと推測される。そこで、原発性(1°-HPT)および続発性(II°-HPT)副甲状腺機能亢進症の患者から得られた副甲状腺細胞を用いてPTHが長期間にわたり分泌される器官培養系を確立した。この器官培養系で副甲状腺組織を培養すると,PTHの分泌は高P濃度下で促進され,かつ細胞増殖も促進した。つまり腎透析患者における病態をin vitroで再現できた。さらに、ヒトの全遺伝子を解析できるoligo-DNA microarray (41000個)を用いて、副甲状腺細胞に発現している遺伝子を解析したところ、ヒト副甲状腺腫細胞では種々の細胞接着因子、形態関連遺伝子,dopamine receptor D4、prionなどが強く発現していた。また、PTH、chromogranin-A,カルシウム感知受容体,ビタミンD受容体などの副甲状腺に関連した遺伝子も十分に発現していた。高P濃度の培養液にて培養すると、PTHを始めとして100個以上の遺伝子の発現が2倍以上に増加した。また、I°-HPTよりもII°-HPT患者より得た副甲状腺細胞の方が、Pに対する細胞増殖反応が大きかった。細胞増殖因子として、既知のもの(FGF-2,IGF-1,TGF-αなど)の反応はそれほど顕著ではなかったので、未知の機序を介して細胞増殖が起こっている可能性も示唆された。今後は、P濃度を変えた場合に、最初にどのような増殖シグナルが生じるかを経時的に検討しPにより誘発される副甲状腺細胞の増殖機構を明らかにしていきたい。【目的】当科では、成人発症性低リン血症性骨軟化症の患者に、長期間に渡りリンを補充していたところ、3次性の副甲状腺機能亢進症を呈した症例を経験した。この患者の腎機能は現在に至るまで正常なので、高リン血症により副甲状腺細胞の増殖が刺激され、種々の細胞増殖因子や、腫瘍増殖因子が活性化あるいは癌抑制遺伝子が不活化されて、腫瘍化したと推測される。そこで、ヒト副甲状腺組織を種々のリン濃度で培養した場合に、どのような遺伝子変化が生じるかを検討するため、ヒト副甲状腺細胞の器官培養系を確立した。【方法】手術時に得られた、副甲状腺組織片(病理はすべて副甲状腺機能亢進症を呈したnodular hypelplasiaあるいはadenoma)を細切し、コラーゲンを塗布したナイロンメッシュ上にて浮遊状態で数日間培養した。その後、total RNAを抽出し、種々のcDNA microarrayを用いて遺伝子の動きを検討した。【結果】PTHの分泌は生理的なイオン化カルシウム濃度(1.01.2mM)のところで濃度依存性に抑制された。また、高リン濃度の培養液ではPTHの分泌は促進され、さらに細胞増殖も亢進することも確認された。さらにcDNAmicroarrayを用いて検討したところ、リンによりカルシウムで制御されるtaranscriptionfactor、細胞周期に関連のあるサイクリン関連遺伝子、血管内皮細胞増殖因子などが活性化していた。また、機能不明の遺伝子の発現も認められた。【考察】慢性腎不全患者における副甲状腺の病態を長期間(1ヵ月)にわたり保持しているヒト副甲状腺細胞の器官培養系を確立できた。

現在、17000個の遺伝子の動きを解析できるcDNA microarrayを用いて、高リン濃度の培養液により誘導される細胞増殖刺激因子を検討中である。当科では、成人発症性低リン(P)血症性骨軟化症の患者に長期間にわたりPを補充していたところ、3次性の副甲状腺機能亢進症を呈した症例を経験した。この患者の副甲状腺遺伝子を解析した結果、種々の遺伝子異常が生じていた(文献(1))。したがって高P血症により副甲状腺細胞の増殖が刺激され続けた結果、腫瘍化するにいたったと推測される。そこで、原発性(1°-HPT)および続発性(II°-HPT)副甲状腺機能亢進症の患者から得られた副甲状腺細胞を用いてPTHが長期間にわたり分泌される器官培養系を確立した。この器官培養系で副甲状腺組織を培養すると,PTHの分泌は高P濃度下で促進され,かつ細胞増殖も促進した。つまり腎透析患者における病態をin vitroで再現できた。さらに、ヒトの全遺伝子を解析できるoligo-DNA microarray(41000個)を用いて、副甲状腺細胞に発現している遺伝子を解析したところ、ヒト副甲状腺腫細胞では種々の細胞接着因子、形態関連遺伝子,dopamine receptor D4、prionなどが強く発現していた。また、PTH、chromogranin-A,カルシウム感知受容体,ビタミンD受容体などの副甲状腺に関連した遺伝子も十分に発現していた。高P濃度の培養液にて培養すると、PTHを始めとして100個以上の遺伝子の発現が2倍以上に増加した。また、I°-HPTよりもII°-HPT患者より得た副甲状腺細胞の方が、Pに対する細胞増殖反応が大きかった。細胞増殖因子として、既知のもの(FGF-2,IGF-1,TGF-αなど)の反応はそれほど顕著ではなかったので、未知の機序を介して細胞増殖が起こっている可能性も示唆された。今後は、P濃度を変えた場合に、最初にどのような増殖シグナルが生じるかを経時的に検討しPにより誘発される副甲状腺細胞の増殖機構を明らかにしていきたい。
創薬分野の課題に対する科学的根拠に基づいた定量的予測及び評価方法の研究

創薬開発に関する情報は医療保健科学院が発信している臨床研究(試験)検索サイトとWHOが運営するサイトの2か所を利用できる。最終的にすべての情報はWHOのサイトに集約される。実際に調査したC型肝炎の登録情報では、WHOのサイトでは日本の治験のほとんどの情報を入手可能であったが、国内サイトでは臨床試験及び研究の約半数の情報しか入手できなかった。これらのサイトを利用すれば、論文発表よりも2年早く動向を知ることができることも分かった。平成22年度は、治験情報を定量的に捉えるための情報源に重点を置いた。国内の臨床情報はJAPIC、UMIN及び治験促進センターに登録され、3システムに登録された情報は国立保健医療科学院が運営する臨床研究〔試験〕情報検索ポータルサイトに統合されており、これを閲覧できる。また、海外の臨床試験情報はWHOが運営する臨床研究情報検索サイト(ICTRP)にて閲覧できる。しかしながら、国内の検索サイトの歴史は浅く、これら2つの検索サイトが提供する情報の一致度による信頼性を確かめた。検索情報を絞り込むために、近年中に治療方針を大きく変える可能性をもつC型慢性肝炎治療薬に注目した。検索の結果、国内治験に登録された試験は19件、ICRTPではこれに加えて15件の試験が登録されていた。国内の検索サイトに登録された時期は2010年が多く、過去の多くの試験もこの年に追加登録されていた。外資系企業が実施している多くの国際共同試験は、国内検索サイトへは登録されていなかった。一方、ICTRPには全ての国内臨床試験が登録されおり、信頼性の高い情報であることが確かめられた。これらの結果は論文にまとめ、現在投稿中である。また、新薬の開発と国内外のドラッグ・ラグに関わる課題について、日本エイズ学会学術集会において講演を行い、その審査体制の理解への周知を図るとともに、日本にはコンパッショネート・ユースという例外的使用に関する体制の整備が行われていないこと等の問題提起も合わせて行った。平成23年8月には、日本でもC型肝炎ウイルスを直接的に標的とする治療薬が承認され、C型肝炎の治療の成功率に大きな向上をもたらした。しかし、この薬剤はこれまでの治療と比べて重症化しやすい有害事象の発現が認められ、治療を開始するかどうかの判断にはこれまで以上にリスク・ベネフィットを考える必要がありことに加えて、より有害事象の発現が少ない次世代の薬剤が開発されつつあり、その動向も考慮することが重要となってきた。そこで、世界中で激しい開発競争が行われるC型肝炎治療薬の開発状況に焦点を当て、これらの薬剤の開発の情報を効率よく入手し、評価する方法に焦点を当てた研究を行った。その結果、C型慢性肝炎開発状況に関する情報は、国内臨床研究(試験)検索サイト及びWHOが運営するICTRPサイトを通じて得られるものの、国内臨床研究(試験)検索サイトでは半数の治験情報しか得ることができなかった。ICTRPサイトには国内で実施されているほとんどの治験が登録されており、製薬企業がこのサイトを重視していることが分かった。また、これらのサイトから得られた情報が論文化されるまでには、さらに3年程の時間を要していた。したがって、研究課題を考える上でも、研究途中で周辺の研究の進行状況を知る上でも、これらのサイトを活用し、情報を先取りすることが重要であることが分かった。この研究成果は医薬品医療機器レギュラトリーサイエンスに公表されたさらに、ICTRPサイトから得られる情報を利用してHIVに関連する臨床研究の状況についても評価した。HIVに関する研究は、この5年間、約400件で増減はみられていない。その4割は米国とルワンダ、南アフリカ共和国などの特定の国で行われており、比較的感染者が多い東南アジアでは行われていなかった。この地域での研究活動で日本が果たすべき役割が大きいことが分かった。世界的な健康意識の高まりとともに、創薬市場は世界戦略の下、競争が激しくなっているため、本研究では、治験、承認審査、市販後情報などの情報等と、学会等の学術情報から基軸となる価値基準を探り、創薬市場の制御の礎となる科学的根拠に基づいた定量的な将来予測方法を確立することにあった。研究の初年度、研究の主軸は医療保健科学院が発信している臨床研究(試験)検索サイトとWHOが発信するInternational Clinical Trial Research Portal site(ICTRP)の2か所から得られる情報に絞り込めることが分かった。世界各国が日本の臨床研究(試験)検索サイトと同様の登録サイトを持つが、最終的にすべての情報はICTRPに集約される。次年度、次の課題は、日本で行われている臨床研究及び試験が日本のサイトとICTRPとの信頼性に移された。そこでC型肝炎にテーマを絞り込み両サイトにおける情報の重なりについて調べた。その結果、ICTRPには日本で登録されたほとんどすべての情報が送られているものの、国際共同試験など外資系の製薬企業は海外の試験登録サイトに登録する場合があり、日本のサイトだけでは約半数の試験及び研究の情報しか得られないことが分かった。

この成果は、「C型慢性肝炎の治療薬開発を通してみた園内外の臨床試験検索サイトの活用方法の模索」として医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス「第43巻第5号」に掲載された。最終年度は、開発速度が著しく早いHIV感染症の治験と治療薬が市販されるまでの情報と論文発表のと時間差に注目した。その結果、先ほど承認されたスタリビルドでは治験登録から承認及び論文掲載までに2年の差があることが分かり、結果は得られないものの治験の動向を知ることはいち早く情報を得て、次の展開を考えることに有用であることが分かった。この結果は改訂中である。臨床研究情報検索サイトとICTRPサイトの全貌を把握し、その特色の違い、活用方法を把握することができた。情報源と活用方法を確立できたことにより、研究を効率よく推進する目処が立った。24年度が最終年度であるため、記入しない。集約される情報量及び信頼性が圧倒的に高いICTRPサイトの活用方法を軸に今年度の研究を推進する。しかしながら、このサイトは新しく加わる情報があり、常に改良が図られている。研究の推進の中で確立できたはずの研究方法も改良を加える必要に迫られる可能性がある。できるだけ変化に対応できるコンセプトの理解が必要となる。
固体発光型蛍光色素創成の方法論の確立と固体機能性色素材料の創出

以下に、有機EL用蛍光性色素および色素増感太陽電池用色素として、新しい複素多環系色素の開発に関する研究成果についてまとめた。1.オキサゾロカルバゾール系蛍光性色素の固体蛍光性と有機EL特性新規なオキサゾロカルバゾール系蛍光性色素3aと4aをN-アルキル化した誘導体3b-3dと4b-4dを合成し、固体状態での蛍光発光性について調べた。固体状態での蛍光発光強度は、3d(φ=0.22)>3c(φ=0.20)>4d(φ=0.17)>4c(φ=0.13)>4b(φ=0.11)〓3b(φ=0.10)≫4a(φ=0.03)≫3a(φ=-)の順に増大した。以上の結果から、N-アルキル化によって色素間の分子間相互作用が緩和され、色素3と4の固体蛍光性が著しく改善されることがわかった。色素3aと3dを発光体として用いたEL素子の測定結果を基に、固体発光性とEL特性の相関性を明らかにした。カルボキシル基の結合位置を様々に変化させた新規なオキサゾール系蛍光性色素5a-5dをを用いた色素増感太陽電池を作製し、IPCE測定を行った結果、色素5a-5dで光電変換効率(η)に大きな相違が見られた。カルボキジル基が色素骨格に非当役的に結合した色素5bのη値は、カルボキシル基が色素骨格に共役的に結合した色素5aのη値と同程度であった。色素5bの高い光電変換特性は、色素のアクセプター部位(シアノ基)がTiO_2表面に接近することで、効率的な電子注入達成された結果であると考えられる。以上の結果から、TiO_2電極上での増感色素の配向性は、色素増感太陽電池の光電変換特性に強く影響を及ぼすことがわかった。本年度は、色素骨格の適切な部位に種々の立体的に嵩高い置換基を導入した蛍光性色素の分子設計・合成、固体物性評価、結晶構造の解明を行い、置換基が結晶構造と固体蛍光性に及ぼす影響について調査した。さらに、これらの蛍光性色素を有機ELおよび色素増感太陽電池用色素への応用を試みた。1.複素多環系蛍光性色素の分子設計と合成立体的に嵩高さの異なる置換基の導入が可能な三つの蛍光性色素、キノール系、インデノベンゾピラン系、ベンゾカルバゾール系蛍光性色素を分子設計し、高収率で合成することに成功した。2.結晶状態での固体光物性評価および結晶構造の解明得られた複素多環系蛍光性色素の結晶の色調および蛍光発光性は、色素骨格に非共役的に導入された置換基の種類に依存して大きく異なることがわかった。単結晶X線構造解析から、置換基の色素車面に対する立体的な位置が異なることによって、色素間の分子間相互作用の程度に影響を与えていることがわかった。以上の結果に基づいて、三次元的広がりを持った色素の分子設計は、分子間相互作用を大きく緩和して強い固体蛍光性色素に導けることを明らかにした。3.有機ELおよび色素増感太陽電池用色素への応用実際に、本固体蛍光性色素を有機ELおよび色素増感太陽電池に組み込み、色素間の分子間相互作用の緩和が発光効率や光電変換効率に及ぼす影響を詳細に調査した。分子間相互作用を大きく緩和できる嵩高い置換基を有する固体蛍光性色素は、良好なELおよび光電変換特性を示すことがわかった。上記実験によって得られた結果を総合的に評価し、最終年度となる来年度は本蛍光性色素の結晶中に蛍光性ゲスト分子を包接させた結晶の固体発光性と結晶構造の相関性を基礎的に調査し、分子間相互作用を利用した固体蛍光発光性の改善や固体環境下でのゲスト分子蛍光認識機能に関する新しい知見の収得を目指す。

色素5bの高い光電変換特性は、色素のアクセプター部位(シアノ基)がTiO_2表面に接近することで、効率的な電子注入達成された結果であると考えられる。以上の結果から、TiO_2電極上での増感色素の配向性は、色素増感太陽電池の光電変換特性に強く影響を及ぼすことがわかった。
環境ストレス下における作物体諸器官の相互関係とその制御

本研究は、専門分野を異にする作物研究者が結集し、環境ストレス下に生育する作物について、諸器官相互あるいは地上部と地下部の相互関係を追究したものである。イネを初めとして多くの作物を対象とし、湿度,日射,水分,養分等にかかわる各種の環境ストレス処理のもとに実験が行われ、生理生態学的ならびに組織形態学的視点から解析が加えられた。1・研究の第1段階では、当研究で必要とされる多くの実験手法の開発が試みられた。新たに利用に供されるようになった手法として、根の伸長方向,根長密度,根量制限等に関する測定・実験手法,根の呼吸量の簡易測定法などがあげられる。2.以上の手法をも駆使しながら、第2段階では当初の目的に沿った研究が展開され、以下に記されるような新知見が得られた。(1)生育初期の土壌乾燥は、地下部の発育を促進し、耐乾性を増加させる。(2)深く張る根は、地上部の生育,収量に有効に働く。(3)光合成速度の増進は、根の呼吸を高め、根の活力の増大に寄与する。(4)根量および根の活力は、地上部諸器官の生育に大きな影響を及ぼし、収量の確保に寄与する。(5)根で生産される植物ホルモンは地上部の生育促進ならびに葉の老化防止に大きな役割を果たす。(6)以上諸関係の現われ方は、作物種あるいは品種により異なる。3.以上の諸成果は、作物体を統合された総体として理解し、その形態と機能という最も困難な問題の解明に向けて、新たな道を拓り開いたものであり、今後、この方向に沿って、より充実した研究の展開が期待される。
ポリグルタミン病の分子シャペロンによる予防と治療に関する基礎的研究

1.伸長ポリグルタミン(polyQ)タンパク質の凝集体形成とアポトーシス誘導に及ぼす分子シャペロンHsp105の効果の検討。伸長polyQを含む短縮型アンドロゲンレセプター(tAR)とGFPの融合タンパク質をCOS-7細胞やSK-N-SH神経細胞に発現させると、24のCAGリピートをもつtAR24では細胞全体に均一な局在性を示したが,CAGリピートが65あるいは97のtAR65およびtAR97では細胞質あるいは核内に凝集体の形成が認められ、そのうち核内凝集体をもつ細胞にアポトーシスが誘導された。しかし、Hsp105αをtAR97と共発現させると、tAR97の凝集体形成が抑制され、さらに、この凝集体形成の抑制にはHsp105αのβ-sheetとα-helix領域が必須であった。2.伸長polyQタンパク質の凝集および細胞毒性に及ぼす担体タンパク質の影響伸長polyQを含むtARあるいはpolyQ部分とのGFP融合タンパク質(tAR24,tAR97,polyQ24,およびpolyQ97)をCOS-7細胞に発現させ、それらの凝集体形成とアポトーシス誘導について検討し、polyQ97がtAR97よりも高い凝集体形成とアポトーシス誘導を示すこと、またtAR24とpolyQ24は共に凝集体を形成しないが、polyQ24はアポトーシス誘導を引き起すことを明らかにした。これらの結果は、polyQの坦体タンパク質によって細胞毒性が異なることを示唆する。3.現在、伸長polyQタンパク質の発現により細胞内で変化するタンパク質のプロテオーム解析を試みている。COS-7細胞でtAR97の発現により減少するタンパク質が4つ認められ、今後、これらのタンパク質を同定するとともに、伸長polyQタンパク質による細胞毒性やアポトーシス誘導にどのように関与しているのかを検討してゆく。平成13年度は,現在までに下記の結果を得ている.1.伸長ポリグルタミン含有タンパク質の凝集体形成とアポトーシス誘導との関連性の検討.伸長ポリグルタミン鎖を含む短縮型アンドロゲンレセプターとgreenfluorescent proteinの融合タンパク質をCOS-7細胞やSK-N-SH神経細胞に一過性に発現させると,24のCAGリピートをもつtAR24では細胞全体に均一な局在性を示したが,CAGリピートが65あるいは97のtAR65およびtAR97では細胞質あるいは核内に凝集体の形成が認められ,CAGリピート数の増加に伴って凝集体が形成されることが明らかとなった.また,凝集体の形成された細胞のうち,凝集体が核内に存在した大部分の細胞において核の断片化を伴ったアポトーシスが誘導されたことから,核内に形成された凝集体がアポトーシスを誘導する可能性が示唆された.2.伸長ポリグルタミン含有タンパク質の凝集体形成に及ぼす分子シャペロンHsp105の影響.COS-7細胞,GI-1グリオーマ細胞およびSK-N-SH神経細胞に,Hsp105αをtAR97と共発現させると,tAR97の凝集体形成が抑制された.この抑制は,Hsp70やHsp40を過剰発現させた場合と同程度であった.さらに,この凝集体形成の抑制に必要なHsp105αの領域を,Hsp105αの欠損変異体をもちいて検討し,Hsp105αのβ-sheetとα-helix領域が凝集体形成の抑制に必須であることを明らかとした.1.伸長polyQタンパク質の凝集および細胞毒性に及ぼす担体タンパク質の影響伸長polyQを含む短縮型アンドロゲンレセプター(tAR)とpolyQ部分のみのEGFP融合タンパク質の発現

プラスミド(CAGリピート数が24および97のそれぞれtAR24,tAR97,polyQ24,およびpolyQ97)をCOS-7細胞に導入し、凝集体形成とアポトーシスの誘導について検討した。その結果、polyQ97がtAR97よりも高い凝集体形成とアポトーシスの誘導を示すこと、またtAR24とpolyQ24は共に凝集体形成を示さないが、polyQ24はアポトーシスの誘導を引き起すことを明らかにした。これらの結果は、polyQの坦体タンパク質によって細胞毒性が影響を受けること、また、正常に認められる短いpolyQを含むタンパク質も細胞毒性を示す場合があることを示唆する。2.伸長polyQタンパク質の発現細胞のプロテオーム解析伸長polyQタンパク質の発現により細胞内で変化するタンパク質を同定するために二次元電気泳動法を用いたプロテオーム解析を試みた。その結果、COS-7細胞でtAR97の発現により減少が認められるタンパク質が4つ認められ、この1つはアポトーシスに関係するcMyc結合タンパク質のBinlであることが示唆されている。現在、他の3スポットの同定を行っており、今後、伸長polyQタンパク質の発現による細胞毒性やアポトーシスの誘導にどのように関与しているのかを検討してゆく。
オイラー-ラグランジュ定式化による流体方程式に関する数値解析的研究

オイラー-ラグランジュ定式化によるナビエ-ストークス方程式の擬スペクトル法による数値実験を実行し、その結果を解析した。初年度は2本の交差する渦管という、渦のつなぎ替えが起きる初期条件を用いて数値計算を行った。用いた格子点数は256^3および512^3である。まず、粘性拡散効果のため、拡張された粒子のラベルのヤコビ行列式が0となることを発見した。そこで、ラベル変数の可逆性を保つために行列式が小さくなる時A=xとリセットを行った。その結果、リセットが頻繁に起きる時間帯が、渦のつなぎ替えに正確に対応していることがわかった。また、リセットの間隔が、小スケール特徴的な時間に近いことを示し、つなぎ替えの定量的な判定規準になることを明らかにした。また、物理空間における構造として、渦度|ω|と擬渦度|ζ|の等値面を比較した。2年目は、以上の手法を一般の一様等方性減衰乱流の数値実験に適用しナビエストークス乱流の研究を行った。乱流においてもリセットが必要であることを数値的に明らかにし、この手法は、乱流中で起きている小規模の渦のつなぎ替えの同定に有効であることを示した。次に、ナビエストークス方程式とその非粘性極限であるオイラー方程式との関係に注目し、両者の関係の特異摂動論的な特徴づけを行った。このためには、ラベルの2階微分を用いて表せる「接続」と呼ばれるテンソルCが非粘性極限で、異常な振る舞いをすることを示した。具体的には、引き続くリセット時間帯[t_j, t_<j+1>]で次の無次元量注目し、となる定数A_pの存在を指示する数値結果を得た。この結果は、オイラー方程式はナビエストークス方程式の単純な極限ではないことを示唆している。2本の交差する渦管という、渦のつなぎ替えが起きる初期条件を用いて、オイラー-ラグランジュ定式化によるナビエ-ストークス方程式の擬スペクトル法による数値実験を実行した。用いた格子点数は128^3、256^3および512^3である。まず、粘性拡散効果のため、拡張されたラグランジュマップの勾配の行列式が短時間に極端に小さくなってしまうことを発見した。そこで、流体粒子のラベル変数の可逆性を保つために行列式が小さくなる時A=xとリセットを行った。また、リセットの時間間隔は乱れの小スケールのもつ特徴的な時間に近い。この意味で、リセットがつなぎ替えの定量的な判定規準になることを明らかにした。次に流体粒子の軌道の曲率を決める接続Cを評価したところ、時間スケールv|C|^2が、つなぎ替えの時間スケールに対応することが判明した。つなぎ替えが起きはじめる時刻に両者の形状はおおむね良く一致しているが、ブリッジ構造は擬渦度より渦度の方により顕著に観察され、両者に差違が現れる時間帯に渦のつなぎ替えが対応することが分かった。以上の結果は現在、論文として投稿中である。同じ初期条件を用いてレイノルズ数をさらに大きくした計算も行ったところ、コルモゴロフ相似則を満足する、発達した乱流が発生する。その際に起きる極めて頻繁なリセットと乱流との関係を研究中である。また、2次元磁気流体力学方程式の予備的な計算も行い、この場合にも磁気リコネクションとリセットが対応することを確認した。

前年の研究に引き続きオイラーラグランジュ定式化を用いたナビエストークス方程式の研究を行った。渦のつなぎ替えの特徴づけにこの定式化が有効であることを明らかにした前年の手法を、より一般の一様等方性減衰乱流の数値実験に適用した。まず、粘性のため、乱流においても拡散を伴うラベルA(x,t)のヤコビ行列が特異なものになり、計算を続行するにはリセットA=xを必要とすることを数値的に明らかにした。次に、ナビエストークス方程式とその非粘性極限であるオイラー方程式との関係に注目し、両者の関係の特異摂動論的な特徴づけを行った。このためには、ラベルの2階微分を用いて表せる「接続」と呼ばれるテンソルCの非粘性極限での振る舞いが重要である。接続に異常な振る舞いがなければ、ナビエストークス方程式の流れは極限でオイラー方程式の流れにスムースにつながる。逆に、何らかの異常があればオイラー方程式の解の特異性を示唆する。ここでは、引き続くリセット時間帯[t_j,t_<j+1>]で次の無次元量注目し、lim__<ν→0>ν∫^<t_<j+1>>_<t_j>||C||^2_pdt>A_p>0,||C||_p≡(1/((2π)^3)∫|C|^pdx)^<1/p>となる定数A_pの存在を指示する数値結果を得た。この結果は、オイラー方程式はナビエストークス方程式の単純な極限ではないことを示唆している。また、この定式化が、乱流が発達してから後の特異点の候補の検出に有効であることを意味している。
求愛中のショウジョウバエを用いた追跡ナビゲーションを制御する神経機構の解明

求愛中の動物は、全感覚を総動員して異性を追跡する。ハエのオスは聴覚(求愛歌)、視覚(メスの動き)、味覚(フェロモン)を用いてメスを追いかける。これらの感覚情報は、それぞれ異なる精度でメスの存在や方向を示唆するため、その組み合わせはそれぞれ異なる効果を追跡行動にもたらすと予想される。しかし、これら感覚情報の組み合わせがどのようなパターンの追跡行動を起こすかは不明であり、状況に応じた追跡行動を発現する神経機構も未解明である。そこで本研究では、異なるモダリティの感覚情報の統合が追跡行動に果たす役割と、その神経基盤を解き明かす。
多職種連携とクライアント参加を促進する福祉用具選択支援ツールの開発

本研究は福祉用具選択に関わる評価項目・評価プロセス・評価の視点を同定し、福祉機器選択モデルを構築・開発することを目的とした。まず、二箇所の更生相談所で実施したソーシャルワーカー、理学療法士(PT)、医師、エンジニア等が行う福祉用具(補装具)評価プロセスの観察・面接調査、および全国の更生相談所へのアンケート調査の分析を行った。その結果、福祉用具選択には、対象者の希望・ニーズの把握、必要性の判断、適切な機器の選択、対象者への紹介、適合の6つの過程があること、各過程では専門職が、対象者の希望、環境、心身機能、活動・参加・機器などに関わる情報を複層的・重層的に引き出していることが明らかになった。専門職間の視点の差異は明瞭に意識化されてはいないものの、各々独自の視点があることが示唆された。また、介護保険における福祉用具貸与サービス制度活用の観点から、高齢者の福祉用具選択に関し、ケアマネージャ4名、作業療法士(OT)2名、PT2名,福祉用具専門相談員1名に対し面接調査を行った。この結果、高齢者の福祉用具選択においても先の過程と同様、6つの過程があることが確かめられた。連携は、ケアマネージャが、福祉用具専門相談員、OT、PT、機能訓練士、看護師などと、個別に行なっていた。このような連携は、情報が偏り、適切な福祉用具選択がなされない可能性があり、対象者の症状悪化・機能低下・新たな疾患や機能障害の発生の恐れがあることが見出された。二つの異なる制度から、福祉用具選択には利用者の希望やニーズの把握から適合に至る6つの過程があること、必要な視点としては、福祉用具制度に関わる視点、利用者や家族の生活状況とそれに纏わる価値観の視点、解剖学・運動学・臨床医学等を含む医学的視点、福祉用具の種類・形状・デモ貸出などの機器への視点などがあることが明らかになった。本研究は、多職種連携チームによる補装具費支給判定業務の評価項目・評価プロセス・評価の視点を同定し、福祉機器選択モデルを構築し、福祉用具選択支援ツールを開発することを目的とする。今年度は、更生相談所で行われた補装具支給判定業務の観察・インタビューに対し、1)支給判定業務のプロセスの同定、2)業務におけるチームおよび専門職の価値観の同定を目的に質的分析を行った。また、3)適合における多職種間の視点の違いを明確化するために行ったアンケート調査を分析した。さらに、4)介護支援専門員にインタビューを行った。1)処方・適合業務は、「クライアント理解」を中心テーマとし、判定機関の特殊な機能と枠組みの中で、専門職が各々培った知識・技術を用い、クライエントの意思や理解を引き出しつつ暗黙的に連携し、最適な福祉用具を選択する過程であった。2)チームの包括的視点は、「クライエントの生活の質を高める最適なツールを見出す」ことであり、生活の質の視点は、クライエントの未来にまで及んでいた。選択にあたっては「公的支給であること」が強く意識されていた。チームの視点は、大きく、申請の受け入れ、評価、判断、提供の4つの過程に別れ、各過程では異なる専門職が中心的役割を果たしていた。3)1補装具費支給判定に関連する職種、2必要な情報、3連携方法に関するアンケート調査の結果は、これまでの適合時の質的な行動・発話分析から抽出された結果とよく一致していた。支給判定では、複数のチームメンバーが、心身機能・活動・環境因子・機器との適合に関する情報を、職種間で異なる役割を持ち、書式以外の方法で連携しつ業務を行っていた。4)高齢者福祉用具選択に際し重要な役割を果たす介護支援専門員に対し、面接調査を開始した。今年度は、福祉用具の評価・選択のモデル化に向け、熟練した専門職が連携して行った補装具支給判定業務を中心に分析をすすめた結果、多岐にわたる評価項目が同定されるとともに、多職種連携チームが、共通した目標をもちながら、各専門職独自の視点や役割をもって業務に携わっていることが明らかになった。さらに、福祉用具選択には、チームが置かれている機関の機能や業務の枠組みなどの前提条件が影響を与えていることが示唆された。需要が増す高齢者への福祉用具選択は、補装具支給判定とは異なる機関や業務枠組みの中で行われる。そこで、介護支援員専門員など、高齢者の福祉用具選択に際してのノウハウを持っていることが期待され、補装具支給判定には通常参加しない職種への面接調査も開始した。これにより、より多角的なモデルの構築が可能となる。本研究の目的は、福祉用具選択の際の評価項目、評価プロセス、評価の視点を明らかにし、高齢者の福祉用具選択を効果的・効率的に行うツールを開発することにある。H27年度は、補装具費支給判定を行う2箇所の更正相談所で行った多専門職チームの業務の観察・インタビューの分析から、福祉用具選択に関わる評価項目とその特徴、チーム及び個々の専門職の固有の視点を明らかにした。H28年度は、この分析結果をもとに、補装具費支給判定に関し、全国の更正相談所の各専門職に回答を依頼したアンケート調査から、1)全国的に選択する補装具は概ね一致していたが、付属品等についてはばらつきが生じやすいこと、2)職種により選択する補装具にばらつきがあり、チームの構成職種が選択に影響を与え得ることが明らかになった。