hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経芽細胞腫の腫瘍幹細胞が持つ細胞特性に基づく治療の確立

神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞および神経幹細胞の細胞特性を解析し、神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞と神経幹細胞との類似点と相違点を明らかにすることで、神経芽細胞腫の悪性化メカニズムを解明することを目的とした。正常の神経幹細胞の単離については、胎生期のマウス全脳および成体マウス側脳室外側からneurosphere法によって神経幹細胞を単離した。一方、マウス神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞の単離については、腫瘍幹細胞の表面マーカーによる単離およびneurosphere法に類似した方法である機能的な単離を試みたが、単離できなかった。株化した神経芽細胞腫株の中にはヒト神経芽細胞腫摘出腫瘍内に見られる腫瘍幹細胞がほとんど存在しない可能性が示唆された。申請者は神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞および神経幹細胞の細胞特性を解析し、神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞と神経幹細胞との類似点と相違点を明らかにすることで、神経芽細胞腫の悪性化メカニズムを解明することを目的に研究を進めている。マウス神経芽腫細胞腫株N1E115からミルテルニーバイオテク社製のマグネットビーズを用いて、グリオーマ腫瘍由来腫瘍幹細胞の表面マーカーであると報告のある抗CD133抗体で腫瘍幹細胞を単離しようとしたが、良好な結果は得られなかった。最近、Mansfordらはヒト由来神経芽細胞腫の腫瘍初期化細胞の存在を明らかにし、神経幹細胞の培養方法と同様な培養条件でneurosphereに類似した腫瘍塊を形成させて腫瘍初期化細胞を単離する方法を報告した(Cancer Res. 67:11234-43,2007)。今後我々も同様な方法を用いてマウス神経芽細胞腫株N1E115から腫瘍幹細胞を単離することを計画している。一方、正常の神経幹細胞の単離については、それぞれ胎生14日齢のマウス全脳および日齢21日の成体マウス側脳室外側からneurosphere法によって神経幹細胞を単離した。抗nestin抗体を用いた細胞染色によって神経幹細胞由来のneurosphereであることを確認し、totalRNAを回収し保存した。神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞にはグリオーマ腫瘍由来腫瘍幹細胞とは異なる表面マーカーが存在することが示唆され、neurosphere法に類似した方法である機能的な単離法によって幹細胞集団を回収することが必要と考えている。腫瘍幹細胞を単離する方法として、最近、Mansfordらはヒト由来神経芽細胞腫の腫瘍初期化細胞の存在を明らかにし、神経幹細胞の培養方法と同様な培養条件でneurosphereに類似した腫瘍塊を形成させて腫瘍初期化細胞を単離する方法を報告した(Cancer Res.67:11234-43,2007)。我々も同様な方法を用いてマウス神経芽細胞腫株NIE115から腫瘍幹細胞を単離する実験を行い、解析を計画中である。抗nestin抗体を用いた細胞染色によって神経幹細胞由来のneurosphereであることを確認し、total RNAを回収し保存した。神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞にはグリオーマ腫瘍由来腫瘍幹細胞とは異なる表面マーカーが存在することが示唆され、neurosphere法に類似した方法である機能的な単離法によって幹細胞集団を回収し、細胞集団の解析を行う必要があると考えている。申請者は神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞および正常組織由来神経幹細胞の細胞特性を解析し、神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞と神経幹細胞との類似点と相違点を明らかにすることで、神経芽細胞腫の悪性化メカニズムを解明することを目的に研究を進めている。近年、Mansfordらはヒト由来神経芽細胞腫の腫瘍初期化細胞の存在を明らかにし、神経幹細胞の培養方法と同様な培養条件でneurosphereに類似した腫瘍塊を形成させて腫瘍初期化細胞を単離する方法を報告した(Cancer Res. 67: 11234-43, 2007)。正常の神経幹細胞の単離については、すでに胎生14日齢のマウス全脳および日齢21日の成体マウス側脳室外側からneurosphere法によって神経幹細胞を単離した。抗nestin抗体を用いた細胞染色によって神経幹細胞由来のneurosp hereであることを確認し、total RNAを回収し保存した。

一方、神経芽細胞腫由来腫瘍幹細胞についても同様にneurosphere法により幹細胞集団の回収を試みたが、sphereを形成する細胞集団を確認できなかった。株化した神経芽細胞腫株の中にはヒト神経芽細胞腫摘出腫瘍内に見られる腫瘍初期化細胞がほとんど存在しない可能性が示唆された。細胞株は頻回な継代培養の過程の中で腫瘍初期化細胞が消失していることが考えられた。今後は、ヒト神経芽細胞腫摘出腫瘍由来の腫瘍幹細胞とヒトips細胞由来神経幹細胞との比較を行い同様な解析を継続する計画である。
モデル動物を用いた「低カルシウム血症性ミオパチー」の発症機序解明の研究

1.低Ca状態のモデルラット作製ラットに離乳直後の3週齢から特殊試料を与え(E群;対照をC群)血漿Caイオン,Ca,CKを測定,モデルラット作製の再現性を確認するととものMgの動態についても検討した。2.骨格筋細胞膜の安定性に関する電気生理学的検討ヒラメ筋(遅筋)および長趾伸筋(速筋)の静止電位および活動電位を,ガラス管微小電極を用い2種のCa濃度溶液(0.45mM=L_0および1.12mM=Hi)中で測定した。静止電位は,ヒラメ筋・長趾伸筋共に低Ca血症ラット(E-L_0)と対照ラット(C-Hi)との間に統計学的有意差がなかった。ヒラメ筋の活動電位パラメータ(振幅,半減期,±Vmax)は,E-L_0(測定筋数=21)とC-Hi(測定筋数=28)との間で以下の如く統計学的有意差を認めた。振幅(平均±標準偏差; E-L_0/C-Hi) : 66±5.0/77±9.4mV(p<0.0001),半減期: 3.0±0.7/2.5±0.6ms(p<0.01),Vmax : 62±36/84±25v/s(p<0.005),-Vmax : -25±9/-35±12v/s(p<0.005)。一方、長趾伸筋の活動電位は,いずれのパラメータもE-L_0(測定筋数=19)とC-Hi(測定筋数=12)との間に統計学的有意差を認めなかった(P>0.05)。以上の結果から,低Ca状態下での高CK血症は骨格筋(特に遅筋)細胞膜の不安定性に起因する可能性が判明した。3.筋小胞体Ca含有量の検討(予備実験)数10本の筋繊維から成るヒラメ筋束を取り出し、10-100Hzで1-2秒間の電気刺激を与えた時のモデルラットの張力は対照群のものより大きい傾向にあった。しかし、カフェイン拘縮に差は見られなかった。この結果は上で見たヒラメ筋の膜異常を反映しているかも知れない。1.低カルシウム(Ca)状態のモデルラット作製および骨格筋障害分布の検索ラットに離乳直後の3週齢から特殊飼料を与え血漿Caイオン,Ca,CKを測定,低Ca血症性高CK血症を確認した。骨格筋障害分布検索のため,特殊飼料(E;n=2),対照(C;n=2)の両群に対し麻酔下にてエヴァンスブルー(50μg/10g:体重)を腹腔内投与し,5.5時間後に過量の麻酔薬で死亡させた。いずれの部位の骨格筋も肉眼的に染色されておらず,膜電位を測定する筋はヒラメ筋とした。2.骨格筋細胞膜の安定性に関する電気生理学的検討1.低Ca状態のモデルラット作製ラットに離乳直後の3週齢から特殊飼料を与え(E群;対照をC群)血漿Caイオン,Ca,CKを測定,モデルラット作製の再現性を確認するとともにMgの動態についても検討した。

2.骨格筋細胞膜の安定性に関する電気生理学的検討ヒラメ筋(遅筋)および長趾伸筋(速筋)の静止電位および活動電位を,ガラス管微小電極を用い2種のCa濃度溶液(0.45mM=Loおよび1.12mM=Hi)中で測定した。静止電位は,ヒラメ筋・長趾伸筋共に低Ca血症ラット(E-Lo)と対照ラット(C-Hi)との間に統計学的有意差がなかった。ヒラメ筋の活動電位パラメータ(振幅,半減期,±Vmax)は,E-Lo(測定筋数=21)とC-Hi(測定筋数=28)との間で以下の如く統計学的有意差を認めた。振幅(平均±標準偏差;E-Lo/C-Hi):66±5.0/77±9.4mV(p<0.0001),半減期:3.0±0.7/2.5±0.6ms(p<0.01),Vmax:62±36/84±25v/s(p<0.005),-Vmax:-25±9/-35±12v/s(p<0.005)。一方,長趾伸筋の活動電位は,いずれのパラメータもE-Lo(測定筋数=19)とC-Hi(測定筋数=12)との間に統計学的有意差を認めなかった(p>0.05)。以上の結果から,低Ca状態下での高CK血症は骨格筋(特に遅筋)細胞膜の不安定性に起因する可能性が判明した。3.筋小胞体Ca含有量の検討(予備実験)数10本の筋繊維から成るヒラメ筋束を取り出し、10-100Hzで1-2秒間の電気刺激を与えた時のモデルラットの張力は対照群のものより大きい傾向にあった。しかし,カフェイン拘縮に差は見られなかった。この結果は上で見たヒラメ筋の膜異常を反映しているかも知れない。
製品開発における設計/製造統合化知識の再利用に関する研究

本研究では、製品開発における設計知識と製造知識を統合的に扱うことができる知識表現形式の提案を行い、それにもとづいていくつかの現実的な問題を表現し、さらに実際にITツールで利用可能な形式にまで発展させた。まず、知識の表現形式としては、基本要素として、品目、資源、作業、事象、オーダ、顧客、サプライヤの7つを設定し、属性要素、関係要素、拡張属性要素、拡張関係要素によって構造を定義した。この知識表現の基本形は、製造プロセスも設計プロセスも、そして製品や生産システムそのものも記述可能であるために、設計/製造統合化知識を扱うためのベースとなった。従来から製品モデルの知識表現に関しては多くの研究が存在するため、本研究では、特に製造プロセスの記述および設計プロセスの記述に重きをおき、いくつかの製造知識を提案する形式で記述し、その表現能力の高さを確認した。また、同時に現実的な製品開発の現場の知識をフィールドワークにより収集し、その内容をPDMあるいはCPCシステムのコンテンツとしてパソコン上に実装した。これは、図面など製品の形状に関する情報と、製造方法に関する情報を併せ持ち、さらに製造原価や購入価格などの情報も併せ持っている。そして、そこで定義された情報を、新たな製品開発において利用するために、製品構造あるいは製造プロセス構造の類似性をもとに、仮想の製品や製造プロセスを定義できるしくみを考案した。これを用いることで、類似した知識を効率よく整理し保存することが可能となり、同時にそれぞれの知識間の関係構造を可視化することで新しい知識の創造に効果がある。本年度は、実際に製品開発を行っているベンチャー企業に対して、その業務内容の詳細な調査を行い、製品開発における重要な要素の洗い出しを行った。その結果、製品開発では、既存の製品がもつ部品や機能をできるだけ多く流用することが重要であること、企業が持たない要素技術をいかに外部から検索し、その仕様の特定と購入先の絞り込みが重要であること、そして、製品のコストを決定する要因として、標準部品の選択と内作によるコストダウンの比率を高めることが重要であることという3点を挙げることができた。そこで、本年度は、まず、現状の製品・部品およびそれらの機能に関する情報を整理するために、パソコンをベースとしたPDM(Product Data Management)の試作を行った。試作したPDMは、図面など製品の形状に関する情報と、製造方法に関する情報を併せ持ち、さらに製造原価や購入価格などの情報も併せ持っている。製品開発では、このPDM情報を利用して、その企業がもつ既存の部品やや製造プロセスを最大限活用することができると期待される。本研究では、理論研究というよりもむしろ実証研究の要素が強いために、現実のデータを部分的に変換して実験に用いるのではなく、当初から現実のデータを利用して作業を進めてきた。本年度行った作業により、工場全体の製品管理データが、製品設計にも製造プロセス設計にも利用できる状態まで整備できた。来年度は、開発したPDMシステムをベースとして、新製品の設計時に設計者がとったプロセスをもとに、より概念レベルに近い部分の支援をどこまでおこなえるかを調べていく予定である。
無血清線維芽細胞培養方法の確立

本研究は、正常線維芽細胞の無血清条件下における培養方法の確立を目的としている。生体内において、線維芽細胞は増殖をほぼ止めた状態でコラーゲンを産生していることを考慮すると、培養条件においても増殖せず生存し続け、かつ機能している(コラーゲンを産生している)ことが重要と考えている。前年度において、DMEM培地と新しい線維芽細胞用培地であるHFDM-1培地における細胞増殖率と生存率を求めたところ、前者が培養14日目でほぼ死滅するのに対して、後者では35日目まで生存が可能であった。また、ELISAによる線維芽細胞のコラーゲン産生を測定では、前者が細胞のコラーゲン産生能がないのに対して、後者では、培養線維芽細胞がコラーゲンを産生していることが確認された。そこで、今年度においては、コラーゲンを産生しながら長期培養を可能とする培地条件を探求するべく、HFDM-1培地に必須脂肪酸とパルミチン酸添加の増殖率と生存期間延長効果をみて、加えて細胞膜脂肪酸解析を同時に行うこととした。その結果、最も生存率が高く、細胞膜の脂肪酸組成が正常の線維芽細胞に近い培地条件は、パルミチン酸、リノール酸、EPAを添加した群であることが判明した。現時点においては長期培養方法の確立には至らないが、短期無血清培養方法として今後の研究に役立てたい。これまでの研究代表者による膜脂肪酸解析によって、in vivoにおける脂肪酸の条件設定の重要性は明らかである。それに基づいて、本研究ではまずDMEM培地と新しい線維芽細胞用培地であるHFDM-1培地における細胞増殖率と生存率をプレ実験として行った。その結果、前者が培養14日目でほぼ死滅するのに対して、後者では35日目まで生存が可能であった。さらに、14日目の膜脂肪酸解析を行うと両者とも必須脂肪酸が枯渇していることを見つけた。血清入りのDMEMでは、必須脂肪酸(リノール酸、アラキドン酸)が添加されており、細胞の増殖維持にはこれらが必須であることが示唆された。ところが、7日目、14日目ともELISAによる線維芽細胞のコラーゲン産生を測定してみると、DMEMでは細胞のコラーゲン産生能がないのに比較して、HFDM-1では、培養線維芽細胞がコラーゲンを産生していることが確認された。生体内において、線維芽細胞は増殖をほぼ止めた状態でコラーゲンを産生していることを考慮すると、培養条件においても増殖せず生存し続け、かつ機能している(コラーゲンを産生している)ことが重要と考える。現在、正常線維芽細胞の膜脂肪酸解析結果に基づいて、HFDM-1培地に必須脂肪酸とパルミチン酸添加の増殖率と生存期間延長効果をみており、加えて膜脂肪酸解析を同時に行っている。
軟弱野菜の萎凋抑制と高速冷却を兼ね備える低温高圧ガスを用いた予冷技術の開発

軟弱野菜用の低温高圧ガス式冷却装置の設計試作を行い,冷却速度の向上,萎凋防止の観点から実験的な検討を行った.本装置を用いた高水分ゲルの冷却では,約0.8 MPaの加圧により冷却速度が約1.5倍に増加し,水分蒸発量を約5分の1に減少させる能力があることが明らかになった.ブロッコリーを用いた実験では,蒸散に対する細胞膜抵抗が大きく,加圧による蒸散量の差は見いだせなかったが,加圧冷却による冷却速度の増加と冷却後のL-アスコルビン酸含量低下の抑制傾向が確認された.1)低温高圧ガス式冷却装置の改良および複素誘電率測定による水分測定前年度に試作した「農産物冷却特性評価用クライオスタット」を一人で,かつ迅速に操作可能な専用架台を製作・設置した.さらに,後述の誘電測定用ケーブルが冷熱源より直接冷却されると誘電率測定に悪影響を及ぼすことが判明したため,内部構造の一部改修を行った.クライオスタットが耐圧仕様であるために蓋固定の作業数が多く,試料のセットから測定開始までの水分減少が避けられない.そのため水分損失量測定に,当初予定になかった誘電率による試料水分の常時モニタリングに計画を変更した.ネットワークアナライザーを用いてプローブ反射法により測定される複素誘電スペクトル(300 MHzー6 GHz)より水分を推定することとした.水分測定の可能性を検討するために,濃度の異なるスクロース水溶液を凍結させ,氷結率の違いにより,未凍結の部分の水分量を推定することとした.高温プローブ(直径6 mm)を底面に装着した2.5 mL容量のシリコン製セルに,スクロース溶液(濃度20,30,40 %)1 mLを注入し,液体窒素を冷熱源とするクライオスタット内で-2 °C/minの降温速度で試料を凍結した.試料温度が設定温度(-1.8 °C-15 °C)に到達後40分間恒温保持して平衡状態にした.その間,得られた測定データをHavriliak-Negami式で近似し,各パラメーターを算出した.PLS回帰分析を行ったところ,標準予測誤差は4.10 %,R2=0.956 (n=13)で未凍結水分量の推定ができることが判明した.3)軟弱野菜を模した実験モデルろ紙,寒天ゲルを用いた試料と異なる蒸散特性を持つ試料を実験に供するために,澱粉ゲルを用いることとした.その調製法を確立するとともに,その冷却曲線,蒸散量の測定を行った.1.ゲルを用いた加圧冷却による冷却速度向上・水分損失抑制確認実験各種予備実験を行い,操作性の観点からスクロースを含有する寒天ゲルシートを野菜モデルとして実験に供試することとした.大気圧下と0.8 MPa加圧下で品温を25°Cから5°Cまで低下させるのに要する時間とその間の水分蒸発量について比較検討を行った.その結果,0.8MPa加圧により,冷却速度は約1.5倍,水分蒸発量は5分の1に減少できることが確認された.2.加圧冷却がブロッコリーの貯蔵性に及ぼす影響実験計画時に試料として予定していたホウレンソウ,小松菜では,電気インピーダンスによる組織損傷測定が困難であることが明らかとなったため,ブロッコリーを用いることとした.ゲル実験と同様の加圧・温度条件とし,貯蔵性の効果をみるためにL-アスコルビン酸含量の変化の測定を行った.ゲルと同様に加圧により冷却速度の増加効果が認められた.水分蒸発については加圧の有無による有意差は認められなかった.L-アスコルビン酸含量については,除圧速度による違いは見られたものの,貯蔵中のL-アスコルビン酸含量減少は加圧冷却により抑制の効果がみられた.加圧冷却では,除圧時に組織損傷が起こりやすいことが顕微鏡により観察されたため,除圧速度を変えて電気インピーダンス測定を行ったところ,除圧速度が速いほど直列等価抵抗RsとリアクタンスXのcole-cole円弧(10 Hzー100 kHz)の径が大きくなる結果を得た.予想と逆の傾向が出ており,現在その解釈について検討中である.軟弱野菜用の低温高圧ガス式冷却装置の設計試作を行い,冷却速度の向上,萎凋防止の観点から実験的な検討を行った.本装置を用いた高水分ゲルの冷却では,約0.8 MPaの加圧により冷却速度が約1.5倍に増加し,水分蒸発量を約5分の1に減少させる能力があることが明らかになった.ブロッコリーを用いた実験では,蒸散に対する細胞膜抵抗が大きく,加圧による蒸散量の差は見いだせなかったが,加圧冷却による冷却速度の増加と冷却後のL-アスコルビン酸含量低下の抑制傾向が確認された.1)低温高圧ガス式冷却装置の設計・試作実験用の低温高圧ガス式冷却装置の設計指針を得るために,軟弱野菜モデルとしてスクロース入り寒天ゲルを用い,試料温度に基づく冷却制御に関する実験を行った.冷熱源を液体窒素とした実験系を試作し,20 °Cから-20 °Cまで一定速度(最大8 °C/min)で冷却可能であることを確認した.これらの知見に基づき,「農産物冷却特性評価用クライオスタット」の設計・試作を行った.液体窒素を満たした銅製容器を冷熱源とし,試料室の壁に貼り付けた熱線を温熱源として,温度調節用コントローラーを用いて容器内温度を制御が可能である.圧力容器は2.4 L程度の内容積とし,耐圧はゲージ圧で最大1 MPaである.

破裂時の安全と断熱のために真空封じ切りの断熱容器の中に圧力容器が収納される.加圧は現有のコンプレッサによる空気加圧,またはガス種に応じて高圧ガスボンベからの供給のどちらにも対応可能である.2)軟弱野菜を模した実験モデルを用いた冷却速度,水分損失量の測定冷却速度については,前項の寒天ゲルモデルによる実験系を用いて,その測定法を決定した.一方,高圧実験の安全性を十分配慮した装置設計の結果,クライオスタットの開閉作業に極めて時間がかかることが判明した.そのため,開閉作業中に水分が変化することが十分に考えられる.当初の実験計画にはなかったが,圧力容器内での水分損失量の推定を行うために,ネットワークアナライザーを用いた反射法に基づく誘電率測定(300 MHz6 GHz)を加圧中に行うこととした.誘電率から水分量の推定ができることは以前の研究から判明している.しかし,一般にラボ用装置は,誘電率の連続測定には向かないため,工場での検品ラインで用いられる産業用のネットワークアナライザーを用い,メーカーの協力を得て2秒程度のサンプリング速度で誘電率測定が可能なシステムを整備した.平成23年度の実験結果を受けて,当初計画になかった誘電率測定系の導入とそれを用いた水分損失推定に関する検討項目が増えたこと,および誘電率測定系の導入にあたって平成23年度に設計・試作したクライオスタットの改修と検討作業が入ったため,今年度実施計画をすべて完了することはできなかった.具体的には,今年度実施計画の2つの項目1モデル試料の冷却速度および水分損失の予測モデルの決定,2軟弱野菜の冷却速度および水分損失の予測モデルの決定のうち,2の項目の一部を次年度に持ち越す結果となった.平成23年度の実施計画の3つの項目の中で,(1)「低温高圧ガス式冷却装置の設計・試作」,(2)「軟弱野菜を模した実験モデルを用いた冷却速度,水分損失量の測定」については,測定系の開発・整備,測定法の開発を中心に計画時の目標をすべて達成した.(3)「冷却速度および水分損失の予測モデルの決定」については,計画外の水分損失量の測定系の整備を待って行ったため,一部を次年度に持ち越す結果となった.1)軟弱野菜を用いた冷却速度および水分損失の測定ホウレンソウと小松菜を用いて,ガス種,ガス圧,湿度,風速を種々に設定して,冷却速度,水分損失量の経時変化を測定する.また予冷後のL-アスコルビン酸含量,アスコルビン酸オキシダーゼ活性,呼吸商の経日変化の測定,一定期間後の黄化や腐敗程度の評価を行う.また組織の顕微鏡観察により,加圧による損傷の有無を確認する.2)軟弱野菜の冷却速度および水分損失の予測モデルの決定モデルを測定データに適用し,ホウレンソウと小松菜に関する予測モデルを決定する.以上の成果を取りまとめ,対外発表を行う.1)冷却速度および水分損失の予測モデルの決定強制対流および自然対流のNu数を決定し,冷却速度の予測モデルを決定するとともに,実測データと比較してモデルの評価を行う.大気圧下で用いられる蒸散量予測モデル式における表皮抵抗の圧力依存性を実験的に求め,加圧下のモデル式を決定するとともに,実測データと比較してモデルの評価を行う.2)軟弱野菜を用いた測定,冷却速度および水分損失の予測モデルの決定ホウレンソウと小松菜を用いて,ガス種,ガス圧,湿度,風速を種々に設定して,冷却速度,水分損失量の経時変化を測定する.また予冷後のL-アスコルビン酸含量,アスコルビン酸オキシダーゼ活性,呼吸商の経日変化の測定,一定期間後の黄化や腐敗程度の評価を行う.また組織の顕微鏡観察により,加圧による損傷の有無を確認する.
高密度居住地域における住環境の評価とオープンスペース再編手法に関する研究

本研究は2年度にわたって実施し、高密度居住地域におけるオープンスペースの存在形態について様々な角度から分析し、居住環境形成に関連する空間条件を明らかにした。初年度には東京都内における、低層住宅地区を取り上げ、主として敷地内空地の存続に係わる建築密度との相関分析をおこない、私的領域における存続の安定性と供用空間としての空地の形態について評価を行った。その結果低層高密度地域ではその敷地が形成されたときの条件を維持しているかぎりにおいて、空地は建ぺい率に規定され、道路側及び南側において植栽などの緑被空間を伴って地域の景観構成要素、環境制御空間としての機能を維持していることが分かった。緑被形態及び緑量は原則的に敷地規模-建ぺい率の関係のタイプ応じて定まることが分かった。2年度目にはこのことを基礎として敷地内空地の計画的制御に係わる要因の抽出を行い、オープンスペース形態の再編手法について検討した。ここで明らかにされたことをまとめると以下のようになる。(1)敷地内空地の存続の安定性を支える基本的条件として、敷地規模は絶対条件として、建ぺい率は相対条件として作用品柄、敷地内空地の安定性の度合いを決定付けている。この要因によって定まる空間形態は地区レベル出の計画的制御手法に応用擦ることが可能である。(2)小規模敷地の統合によって大区画の敷地が出現する地域では、統合に伴って大形集合住宅への転換が行われるのが普通であり、従来個別敷地で分割して保有していた緑被空間を新しい、公開性の高い空地として再編される傾向が強く、緑被性は低下する。この結果は敷地の統合化のプロセスにおいて、空地の創出のルールを定め、その形態、機能、デザインについての合意形成手法と連動した制御手法の開発に応用できる。高密市街地における居住環境条件の変遷について,東京都区部のうち旧緑地地域に指定されていた地区の中から,その後の用途地域指定のタイプのちがいにもとずく地域類型を行い,6地区を抽出して調査、分折を試みた。基本的には区画整理を積極的に推進すべき地区として位置づけられた地区である。デ-タは1/2500の地図をもとに、土地分類に従った抽出作業、計測によって求めた。分析項目は以下のようである。(1)緑地地域指定から廃止に至る経過のトレ-ス(2)廃止後の市街化動向(ビルトアップ)の分析(3)緑被のタイプ毎の安定性の分析(4)基盤整備手法のちがいがおよぼす緑の残存形態の影響以上の分析から次のような知見が得られた。(1)対象地区では区画整理が現在も進行中であり、ア-バンクリンジにおける土地利用規制システムの変換が必らずしも居住環境形成においてプラス側に作用しないことが明らかになった。(2)区画整理済み地区でも約1/2程度の土地が“現況農地"のまま残存しており、その規模(地片の塊)は小さいもので200m^2300m^2のものが散在しており、ビルトアップの進行において整序が必要とされる状況が卓越している。(3)すでにビルトアップの行われた地区にあっても,用途規制の条件は守られているものの,過密住宅地が形成され,緑の殆んど存在しない敷地が大量に認められ,敷地内空地の緑被条件はますます劣悪になり,しかも存続における不安定工が認められた。(4)区画整理済地区の低層戸建て住宅の卓越する地区で、すでに中層住宅への転換がみられる部分が顕在的に発生し,再開発と農地の共存という地域景観が固定化してゆく状況が把握された。高密度居住地域における様々なオ-プンスペ-スの存在を保証するための空間的諸条件を住環境の質の評価の観点から明らかにすることが本研究の目的である。

特に高密度居住地域におけるオ-プンスペ-スが住宅の敷地内部の空地部分に限定されるような状況が一般的になっていることから、住宅敷地の内部の空地の空間形状を規定する要因の分析に因ってオ-プンスペ-スの再編手法に関する計画的諸条件の明確化を図り、空間デザインの手法によるこれらの解決のための条件整理を行った。此れまでの研究で明らかにされた点を示せば以下の様になる。(1)敷地内空地の安定性について、それを支えているもっとも大きな空間的要因は敷地規模(絶対条件)、建蔽率(相対条件)であり、この二つの指標によって空地としての安定性の度合いが推定でき、その条件によって規定される空地の形状が環境の質を決定付ける。この二つの指標による地域類型手法は地区レベルでの環境評価に応用出来る。(2)小規模な敷地の統合にともなって大型の集合住宅に転換される傾向の強い地域では、集合化にともなう個別環境要素、特に緑被環境要素の分断及び喪失が著しく、従来個別の住宅敷地がすこしづつ分担して存続させてきた要素を一気に失うことになり、全体として確保される裸の空地が卓越することになる。この段階では集合化のプロセスと連動した制御野ための空間条件が明らかにされた。(3)集合化にともなう新たなオ-プンスペ-スが建築物の単体と一体的に出現するようになるので、既存の緑被環境要素とは別の系統の空地体系によるネットワ-ク化が必要となる。(4)高密度化の帰結として、接道空地の表相化がもたらされ、それにともなう新たな環境空間の質を保証してゆくための素材とデザイン技法の開発についての新しい知見が得られた。
解糖系酵素変異に注目した新しいパーキンソン病病態解明と治療薬開発

本課題における申請者の目標は『ショウジョウバエモデルを用いてPGKのloss of function変異がドパミン神経機能低下をもたらすこと検証する』こと、『モデルを用いた病態解明と治療薬開発を行うこと』の2点である。平成30年度研究期間において、PGK1のショウジョウバエにおけるorthologであるPgkに対しPgk knock down系統を2系統入手し、いずれの系統においてもPgk蛋白発現量の減少をWestern blot法によって確認した。同系統と既に確立されている全身GAL4発現系統(Act5c-GAL4)、複眼特異的GAL4発現系統(GMR-GAL4)、全神経系GAL4発現系統(elav-GAL4)、ドパミン細胞特異的GAL4発現系統(TH-GAL4)を交配させ各細胞特異的Pgk loss of functionモデルを構築した。さらに全身発現系統、複眼特異的発現系統、全神経発現系統、ドパミン細胞特異的発現系統における表現型を確認し、全身発現系は蛹致死であること、複眼特異発現系において複眼形態の粗造化が生じること、ドパミン神経特異的発現系において幼虫・成虫の運動能力が低下し、サーカディアンリズムに変化を生じることを確認した。さらに、ドパミン神経特異発現系統においてドパミン神経数が成虫後期から減少することを確認しており、当初の第一の仮説に合致した結果が得られた。本研究は今後、Pgk機能低下によってドパミン神経機能低下を生じるメカニズムをさらに詳細に解析し、その機能障害を回避しうる治療薬開発に向けて平成31年度研究計画として継続される予定である。当初目標であるノックダウン系統を樹立でき、かつ表現型を獲得できた。Pgk機能低下によってドパミン神経機能低下を生じるメカニズムをさらに詳細に解析し、その機能障害を回避しうる治療薬開発に向けて平成31年度研究計画として継続される予定である。今年度は研究が順調に進捗したので消耗品購入費用を削減できたため
ATLウイルスの感染と予防に関する基礎的研究

1)抗ATLA抗体がATL白血病細胞のATLA発現を抑制することを示した。このことは、患者白血病細胞中にATLウイルス遺伝子発現がないことを少くとも部分的に説明すると思われる。2)ATLA成分の一つ、gp68が、enVとpX【IV】両遺伝子の融合蛋白であることをその塩基配列より示した。すべてのATL患者には、抗gp68抗体が存在することから、pX【IV】遺伝子が発現されたことを示唆した。3)ATLA発現が発癌イニシエーターであるMNNGで促進されること、一方、ビタミンA,C,Eなどがこれに抑制的に働くことを証明した。ATL発症が、ウィルス感染者の内のごく一部に限られることから、このような環境因子の役割について考察することは、重要である。4)南アフリカの黒人とサル(ヒヒ、ミドリザル)にATLA抗体陽性者がいることを確認した。結果的には、地理気象学的条件、性的成熟などの条件が、感染を規定する因子として重要と思われた。5)多数のヒト、サル由来細胞のATLA抗原(p19、p24)をペプチドマップを用いて比較、分類した。一般に、p24の方が、p19より、良く保存されていた。6)AIDSウイルスがMT-2やMT-4などのATL由来細胞に非常に易感染性、易増殖性を示し、その結果これを破壊することを示した。この性質を利用してAEDSウイルスの定量化、中和抗体測定などに成功した。7)ATL発症のメカニズムとして、IL-2レセプターのトランスメンブレン蛋白と、そのリン酸化に関係する別の蛋白について検討中である。8)染色体のブレークポイントとATLV組み込み部位を、さらに詳しく調べている。
蛍光共鳴エネルギー移動による０・１次元ナノドット・ワイヤーセンサーの開発

昨年度に引き続き、固体状態で高効率に蛍光発光を示す化合物の合成を行い、実際に粒子線照射により蛍光発光性ナノワイヤの創製を行った。特に、2-(2'-ヒドロキシフェニル)ベンゾチアゾール(HBT)骨格が示す励起状態プロトン移動(ESIPT)現象による大きなストークスシフトに注目し、可視光領域に発光を示す材料の開発を行った。HBT骨格とフルオレンもしくはトリフェニルアミン誘導体を共有結合で連結したダイアド、トリアドタイプの化合物は固体状態で高い蛍光発光量子効率を示す材料として振る舞った。また、各種有機溶媒中での発光挙動を調べることにより、特にHBT-フルオレン-HBTトリアド型分子が顕著なESIPT発光を固体状態で示すことを見出した。HBT部位のヒドロキシ基をメチル保護した誘導体による対照実験の結果、確かにヒドロキシ基がESIPT発光に寄与していること、また、2つのESIPT部位は独立して振る舞うことを確認した。このトリアド型化合物のうち、フルオレン橋頭位にジヘキシル基を有する誘導体から作成した薄膜に490 MeV Os重粒子線を低密度(10^810^10 cm-2)で照射し、照射後の薄膜をシクロヘキサン溶媒に浸漬させて現像したところ、原子間力顕微鏡観察により粒子線の飛跡に沿ったナノワイヤが得られることがわかった。発光スペクトルの測定により、これら基板上のナノワイヤが蛍光発光能を保持していることが確認された。さらに、このトリアド型化合物はバルク状態において高温領域(200 &ordm;C)でサーモトロピック液晶として振る舞いネマチック相を発現した。二つのヒドロキシ基のうち一つでもメチル保護した誘導体は液晶相を発現しないことから、メソゲンの分子設計に新しい設計指針を与える可能性が提示された。27年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度において本研究者は、受入研究者らが開発した単一粒子ナノ加工法(Single Particle Nanofabrication Technique, SPNT)によるナノ構造体形成のビルディングブロックとなる蛍光色素の合成と基礎物性の解明に取り組んだ。SPNTによって作成されたナノ構造体中では蛍光色素が密に凝集するため、蛍光性ワイヤーとしての機能発現のためにはモノマーとなる蛍光色素には高い固体発光特性が要求される。このような要請から、本研究では蛍光ユニットとして励起状態分子内プロトン移動(ESIPT)蛍光色素を採用した。ESIPT色素は固体中でも高い量子収率を有し、また光励起によってエノール型からケト型への異性化を起こすためストークスシフトが大きく、自己吸収が抑えられるなど、蛍光センサーとして適した分子系である。本年度は、吸光係数と蛍光量子収率の増大を目指し、代表的なESIPT色素である2-(2'-ヒドロキシフェニル)ベンゾチアゾールにフルオレンを直結した分子の合成を設計した。SPNTによるナノ構造化に必須の現像プロセスにおいて分子の溶解性が重要なファクターとなるため、溶解性チューニングのためにフルオレン上のアルキル基の長さを段階的に変えた一連の分子(R =メチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル基)の合成に成功した。いずれの色素も固体状態で良好な量子収率を示し、特にヘキシル基を有する誘導体は最大で67%の値を示した。また、直線状の共役骨格を有するにも関わらず、メチル基以外を有する分子は一般的な有機溶媒に高い溶解性を示し、SPNT法への適用可能性であることがわかった。本研究の目標である蛍光性ナノワイヤーの構成要素である固体蛍光性ESIPT色素の合成と基礎的特性の解明に成功した。今年度において開発した蛍光色素に対して、SPNT法によるナノワイヤー形成を試みる。

その後、作成したワイヤーの構造を調べ、最終的に蛍光センシング機能の検討をおこなう。加えて、非常に高い固体蛍光量子収率を利用した汎用性発光体、特に有機EL材料としての応用展開などについても残る研究期間内に積極的に展開していく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
「朝日会館」を巡る文化活動の記録化とその歴史的影響の分析

平成30年度はこれまでの研究の総括として、大阪朝日会館と雑誌『會舘藝術』の地元である大阪にて、成果発表のシンポジウム及び展覧会企画「朝日会館と京阪神モダニズムー戦前・戦中・戦後ー」を開催した。展覧会では、大阪朝日会館と『會舘藝術』の歴史を多角的に捉える解説・写真パネル50余枚に加え、本研究会が収集及び所在を調査した朝日会館催物関連資料及び雑誌『會舘藝術』現物の計60点近くを、全国の図書館、資料館、大学施設、朝日新聞社、大阪フィル、竹中工務店、並びに個人の収集家らの協力のもと展示する事が出来た。又、音楽コーナーでは朝日会館出演音楽家の同時期録音を試聴できるブースを設け、映画コーナーでは大阪朝日会館が撮影された映画『朝日は輝く』(1929)の上映を行うなど、会館の活動を出来る限り立体的に観覧者に提示できるよう試みた。シンポジウムでは、研究代表者、分担者を含む研究会メンバー9人による研究成果報告が行われたが、学術的成果としては以下の点が挙げられる。1数年に亘る調査によって会館機関誌のほぼ全巻が通覧できるようになり、その変遷から戦前、戦中、戦後各時期における文化的役割がより正確に評価された。2関係者遺族のインタビュー調査や内部資料調査から会館運営に関わった具体的な人物情報が明らかとなり、運営理念との関わりが考察された。3大阪に続いて開場した京都や名古屋の朝日会館に関しても調査が進められ、各館の活動の特色が指摘された。4社会福祉としての子供対象文化事業における朝日会館の役割に光が当てられた。またその他各芸術・芸能ジャンル研究において、会館の5能楽の近代化と民衆化における役割、6戦前のロシア文化受容の拠点としての役割7戦中の映画を利用した大衆動員における役割、8戦後の音楽聴衆団体の組織化における役割、また9それら各ジャンル間の交流と混交とが行われる場としての役割、等が明らかにされた。かねてから望んでいた、関西モダニズム研究の中心地、大阪での研究成果発表が大阪大学の協力を得て実現し、展覧会企画、シンポジウム企画共に予想以上の反響を得て成功裡に終えられたことは大きな進展であったと考えられる。更にはこのイベントを機に関西在住の研究家との新たな交流も広がり、今後の研究の進展にも好影響がもたらされることが期待されている。また雑誌『會舘藝術』の資料調査に関しても、これまで存在の確認できていなかった新たな巻号の所在が明らかとなり、現在順次刊行中の復刻版にも補遺として収録されることとなった。これも当研究における重要な進展であったと言えるだろう。一方で、関西での成果発表に対する予想以上の反響を充分に咀嚼し、最終成果方向に反映させるにはもう少し時間が必要であると思われた為、予定されていた論集等の作成は次年度に持ち越されることとなった。以上の様な経緯から、全体としては「おおむね順調に進展している」という現状認識がもっとも適当と判断した。平成31年度は、主にこれまでの研究成果の総括と外部への発信にあてられる予定である。前年度は展覧会およびシンポジウム開催という形で成果発表を行ったが、今年度はそれらへの反響等も反映させた形で活字媒体での成果発表を行う。具体的には、まず前年度の展示企画をベースとした図版入りの研究成果報告の小冊子の作成と配布であり、これによって限られた会期中には都合の付かなった都内を始めとする遠方の研究者らにも情報を共有して頂くことを目指す。また年度後半からは関西の地方雑誌において朝日会館と『會舘藝術』に関する連載記事を研究会でもたせて頂くことになっており、音楽、映画、演劇、舞踊、美術、写真等、ジャンルごとに専門の研究会メンバーが執筆を担当する予定である。加えて、前年度シンポジウムにおける研究報告をベースに、研究会全体での討議も反映させた上で論文集の刊行も計画している。また、これまでは定例の研究会を都内において開催してきたが、前年度のイベントを期に広がった関西在住の研究者との繋がりをより一層、活かす為にも、今年度は関西でも研究会を開催したいと考えている。加えて、朝日会館の活動に関わる関連資料の調査収集に関しても継続して行われる予定であり、重要な新発見資料に関しては平成28年度から刊行の続いている雑誌『會舘藝術』復刻版の「補遺篇」として公にされる見込みである。また復刻版の本体に関しては、研究会メンバーによる解説の作成も順調に進み、今年度内には無事完結となる予定である。平成28年度は、これまでに研究会が構築してきた雑誌『会館芸術』のデータベースを基に、出版社と共同での復刻版作成の具体的な作業に着手した。現存オリジナル資料の状態精査や、詳細な書誌情報の整備と共に、全巻二十余年にわたる変遷を踏まえた上での各年度の解説を研究会が準備し、28年度内に創刊から七年分(昭和六年昭和十二年)の配本を実現した。また当年度は複数の研究会メンバーが大阪、京都、神戸、名古屋へ資料調査(大阪朝日新聞社社史編纂センター、神戸映画資料館、京都府立総合資料館、愛知県図書館、等々)およびインタビュー調査におもむき、新資料の発見等の成果を挙げている。なかでもAGOT(朝日会館音楽友の会)の元会長の方とコンタクトをとり、当時の活動について貴重な証言を得られた事は大きな収穫だと思われる。その他、研究会の活動としては、前述の復刻版製作の為の協議のほか、研究会各メンバーの個人研究に関する進捗報告会を計4回、定例研究会(於東大駒場キャンパス)において行った。

そこでは、京都、名古屋などの地方都市における朝日会館の実態や、日本写真史における大阪朝日会館の位置づけなど、これまでまとまった研究・調査の存在していなかったに分野において重要な情報がもたらされた。また主に雑誌研究、映画研究などの分野で、当研究会での成果を絡めた海外での招待講演、国内で学会発表なども研究会メンバーによって活発に行われた。雑誌『会館芸術』本体の収集に一区切りが付き、資料状態の確認、基本書誌情報の整備などを経て、当初の予定通り雑誌復刻版の刊行にたどり着くことができた。その為、雑誌研究に関しては一定の成果を得たと考えられる。また大阪朝日会館運営母体に関する重要な内部資料なども発見することができ、今後の研究に新たな展開がもたらされる可能性も見えてきた。一方で、大阪以外の地方朝日会館に関する調査については、当初の想定よりも時間を要することが明らかとなり、まだまだこれからという状況にある。よって全体としては「おおむね順調に進展している」という現状認識がもっとも適当と判断した。平成29年度は、前年度に引き続き研究会が構築してきた雑誌『会館芸術』のデータベースを基にした復刻版の刊行が順調に進められた。当年度は「戦中篇」となる昭和13年19年にわたる全13巻が配本され、各巻にメンバーがこれまでの研究に基づき詳細な「解説」を準備した。また関西・中部地方への取材・資料調査も前年度から継続して行われ、研究リソースの拡充が行われた。特に朝日会館および『会館芸術』とつながりの深い希少資料であるアサヒ・コドモ会発行の『コドモの本』の収集と電子化が進み、その成果を基にした当時のコドモ文化における朝日会館の役割に関する研究報告がメンバーにより定例研究会および複数の学会で行われた。更にインタビュー調査では、元朝日会館長十河巌氏のご遺族や、氏の所属していた大学サークルのOBの方々とのコンタクトに成功し、当時の貴重な証言が得られると共に氏の残した手書き原稿や美術作品、写真等の遺品の調査も可能となった。これらの成果より、十河氏の業績および生涯についての新たな知見を得て、朝日会館の運営理念にもより深く迫っていくことが出来るようになったと考えられる。当年度も研究会各メンバーの個人研究に関する進捗報告や、平成30年度に予定されている成果発表企画(展覧会企画、シンポジウム等)の準備の為に定例研究会(於東大駒場キャンパス)が継続され、前述のアサヒコドモ会に関する新しい調査報告をはじめ、是迄まとまった調査・研究の殆ど存在していなかった地方朝日会館(神戸、名古屋等)に関連する新情報などももたらされた。更に当研究会の成果を活用した国内外での学会発表や招待講演なども研究会メンバーによって活発に行われた。前年度に始まる雑誌『会館芸術』復刻版の刊行が当年度も順調に進み、また新たに関連誌(紙)の資料整備も軌道に乗ってきた為、雑誌研究に関しては前年度から更に一層の進展が見られたと考えられる。また出張取材による地元紙調査の積み重ねより、大阪以外の朝日会館についても少しずつ事情が明らかになってきた。これらにより、より幅広い視野の下での「会館」の文化的役割の評価がこれ以降、可能になって行くと思われる。
不登校者の学習支援のためのオンライン教材開発に関する基礎研究

個々の児童・生徒に対する個人カリュラムの観点からの教材等の整備が必要となり,そのためには,多様な教材整備や個人の学習状況の調査等の基礎資料が重要となり,データベース・システム,情報通信ネットワークの活用,適用による個人の学習調査等を進めることが必要である。そこで,情報通信ネットワークを活用した教育情報データベースの整備と提供を主要課題として,適用による個人の学習状況について検討することで,今後の不登校者の学習支援を可能とするための基礎資料を得ることを目的とした。(1)教育情報データベースの開発(2)多様な資料を管理するための学習項目の整備(3)算数・数学を主としたプリント教材等の開発とデータベース化(4)Web上で利用可能な教材のオンライン提供の開発(5)教材の学校教育への適用による個人学習の調査なお本研究により,教育関係の多様な資料を管理するに際して重要となる学習項目は,小中学校の全教科において整備することができ,今後の教育情報データベースの充実と利用による学習支援を可能とした。また,算数・数学におけるプリント教材は,小学校1年生中学校3年生までの全単元を網羅する1000種類程度の整備が完了した。さらに,教室等の授業,家庭学習,個人学習等における実践と分析により開発教材の適用による学習のモデル開発行い,学習適用の基礎資料を得ることができた。不登校者等に対する教師等の対応は,その状況に左右されるため様々であるが適応指導教室への通級,保健室登校等が可能となる時期においては,学習指導が可能となる。特に学級復帰を意識し始める時期においては,学習の遅れなどに対する不安が顕著となり個別の学習指導が必須となる。しかし,現実には個々学習者に対応可能な教師等の配置は困難であり,自学・自習により対応せざるを得ない状況である。これらの状況に対して,校内ネットワークを活用した教育方法について各種事例を検討するとともに,オンライン教材の提供への期待について調査し,有効な方法として教師等に期待されていることを明らかにした。教師等が各学校などにおいて1数名の,しかも学年等も異なる学習者に充分な学習を準備することは困難であり,学習成立への意欲が強いほど教材提供への期待が高くなる状況にあることが推察される。そこで,既存のコンピュータ教材を利用した学習状況を検討した結果,個人差はあるものの適切なKRを与えることで学習を継続することは可能であることなどから主に次のように開発方針を検討した。(1)新規の学習内容については教科書等を重視し,教室での学習との関連性を重視する。(2)開発教材の広域利用に配慮し,WWW上で利用可能な教材とする(3)学習過程ではプリント教材等の利用を可能とする(4)学習成果を自身で確認可能とするテスト等を配置する(5)遠隔地に分散する学習者間及び指導者とのコミュニケーションを支援する機能を準備する(6)学習進度を自身が確認可能とし,成果を自覚可能とするそこで,これらの機能を有する教材開発システムを整備し,オンライン教材の試行開発を開始した。学習支援のためのオンライン教材を開発し,基礎資料として岐阜大学カリキュラム開発研究センター教育情報データベースSIS-TEMVIに登録し,ネットワークを利用して検索し学習資料の入手を可能とした。(1)学習情報の開発学習資料としてのメディア構成を検討し,基礎資料となるプリント教材等の素材を教育情報データベースSIS-TEMVIに登録し,素材を活用した教材の構成と開発手法を検討した。(1)教材開発の基礎資料となる素材を教育情報データベースSIS-TEMVIに蓄積・活用するためのシステムを開発した。(2)素材を活用した教材開発の手法を検討し,多様な学習環境への適用方途を開発した。(3)開発教材1700件を教育情報データベースSIS-TEMVIに登録し,検索利用を可能とした。(2)オンライン教材の開発学習資料としてのメディア構成を検討し,マルチメディアを活用して通信ネットワークにより遠隔地においてもオンラインで学習可能な教材の構成を検討し開発する。(1)オンライン学習のためのテキスト,プリント,Web Pageの位置付けを検討し,基礎学習のためのプリント教材と学習成果の確認のためのWeb Pageを開発した。(2)情報通信ネットワークを利用した学習成果確認のためのWeb教材を開発した。(3)学習への適用を試行し,多様な学習方法への適用方途を検討した。教育情報データベースに登録される

オンライン教材を教師のみならず学習者が容易に入手可能とするため,学習項目コードと教科書単元の関連付けを整理し,教科書単元から学習項目コードを媒介として教材を入手可能とするシステムを開発し学習への適用を試行した。(1)教育情報データベースに学習項目管理機能を追加学習項目による教材資料等の管理を可能とする手法を開発し教科書会杜による単元相違状況を吸収可能とした。(2)学習指導要領及び各種教科書の分析による学習項目コードの開発算数・数学を主とした学習項目コードを開発し,教材資料との関連付けを可能とした。(3)教科書等の単元から教育情報データベースを検索する機能の開発単元一覧等から学習項目コードを検索し,対応付けられた教材資料等の直接入力用インターフェイスを開発した。(4)学習への適用単元一覧等の学習ガイドから目的の教材を検索し,個人学習等への適用による学習支援を可能とした。学習項目コードを媒介とした教材と教科書単元等の関連付けにより多様な教材管理と複数の教材の入手を可能とし,個人学習を支援するための教材管理及び学習支援を実現するための基礎条件の整備が可能となった。
生殖器系レニンの調節

血圧調節系の鍵を握る酵素レニンは、近年腎以外の臓器(唾液腺、子宮、血管、脳、精巣)において存在意義が論じられている。前回我々はレニンのmRNAに着目し、RNAase protection assay法による精巣内レニンmRNA測定法を確立し、精巣のレニンmRNAは下垂体性のゴナドトロピンによりコントロールを受けており、しかもこの調節系は腎臓とは全く独立したものであることを突き止めた。今回生殖器系レニンアンジオテンシン系の精子運動性に及ぼす影響につき、検討した。すなわちアンジオテンシンII、プロスタグランディン、ブラディキニンは人精子の運動率、頭部振幅、速度を強く刺激するようである(最大で対照群に比べそれぞれ2.1倍、1.5倍、1.7倍)。また凍結精子に対する影響もほぼ非凍結精子におけるそれと同じ傾向であった(最大で対照群に比べ1.2倍、1.3倍、1.6倍)。現在不妊症治療は従来の薬物療法に限界を認め、人工受精、顕微鏡下受精と様変わりしている。その結果、精子運動の質的な評価、そしてその調節因子の解明はその効率を高めるため益々重要な課題となってきている。我々はこれまで酸性フォスファターゼ、カフェイン、下垂体性ゴナドトロピンなど数々の物質の精子運動に与える影響を精子運動自動解析装置を用いて検討してきたが、いずれも満足のいく結果は得られなかった。ところがここ数年、我々は生殖器系レニンアンジオテンシン系の調節、意義につき研究を重ねていくなかで、精漿中レニン、アンジオテンシンIIが精子運動に深く関わっていることを突き止めた。本研究はこのメカニズムを詳細に検討することにより、男性不妊症の治療に新しい展開をもたらすものである。
ヒノキ科Juniperus属の化学成分および生理活性物質の探索

庭園樹や建築用材として利用されるJuniperus属(ヒノキ科)を新たに薬用資源として利用するため、アメリカ大陸に分布する3種J. occidentalis、J. communis var. depressa及びJ. comitanaについて、その化学成分と生理活性を検討した。この3種の枝葉のメタノール抽出エキスにはいずれもAGEs生成阻害活性が認められている。北米オレゴン州産のJ. occidentalisとJ. communis var. depressaには、フェニルプロパノイド、フラボノイド、リグナンなど多様なフェノール成分が含まれることを明らかにしているが、更に成分検索を行った結果、新たな化合物群としてビフラボノイド成分が判明した。そこでメキシコチアパス州で採集したJ. comitanaについてもビフラボノイド成分の検索を行った。3種の植物に共通で主要なビフラボノイド成分はApigeninを構成単位とするCupressuflavoneとAmentoflavoneであったが、J. comitanaにのみ他の2種には確認されなかったRobustaflavoneが含まれていた。またビフラボンのメチルエーテル体の存在が示唆されたので、J. communis var. depressaについて検討した結果、4'-0-MethylcupressuflavoneとPodocarpusflavoneAが含まれる事を明らかにした。単離したビフラボノイド成分についてAGEs生成阻害活性を測定したが、いずれも弱い阻害活性であった。ヒノキ科Juniperus属植物の薬用資源としての利用を開発するため、北米オレゴン州で採集した2種J.occidentalisとJ.communis var. depressaについて含有成分の化学研究及びAGE生成阻害活性試験を行った。この2種の枝葉のメタノール抽出エキスは、糖尿病合併症治療薬の開発を目的としたAGE生成阻害活性試験において、いずれも強い活性を示している。活性本体を明らかにするため、J. communis var. depressaのメタノール抽出エキスより各種クロマトグラフィーにを用いて成分の単離を試みた結果、3種の新規化合物を含む12種の化合物を単離した。NMR、MS、CDなどスペクトルデータの詳細な解析により、それらの絶対構造を含む完全構造を決定し、既知化合物はフラボン3種、フラバン5種、ジヒドロカルコン1種であり、3種の新規化合物はフラボノイド配糖体であることを明らかにした。フラボン骨格の新規構造の報告は近年非常に少なく、3種の化合物はいずれも新規性の高いものであった。今回単離した化合物に加え、これまでに本植物から単離したフェノール性成分について、AGE生成阻害活性を測定した結果、catechinとepicatechinに非常に強い活性がみられた。また、弱いながらも活性を示した数種のフラボノイド配糖体の化学構造を考察すると、AGE生成阻害活性の強さには糖部分よりもアグリコン部分であるフラボン骨格の構造が大きく関与していることがわかった。J.occidentalisのメタノール抽出エキスからは、8種の新規アセトフェノン誘導体を含む14種の化合物を単離し、それらの化学構造を決定した。
重症筋無力症における補体の網羅的解析と補体標的治療

重症筋無力症は自己抗体により末梢神経と筋肉のつなぎめである神経筋接合部の刺激伝達が障害され、筋力低下や易疲労性などが生じる自己免疫性疾患である。最近では、抗体を補助する免疫システム(補体系)がその発症機序に強く関与しているのではないかと言われている。本研究では治療前の血液の補体の値から重症筋無力症の免疫治療への反応効果や予後を予測することを目標としている。