hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝・腎障害時における薬物脳移行変動要因の生理学的薬物速度論による解析.

ついで、モデル腎疾患ラットを作製し、DL-プロプラノロールのB-B-B透過性の病態変動を検討した。急性腎疾患モデルラットは硝酸ウラニル5mg/kgを静注し作製した。上記BUI法によって脳への移行の指標であるPS値を求めた。腎疾患ラット群においてはPS値は正常群に比べて有意の低下を示した。さらに、正常ラットに対して、薬物注射液中に、腎疾患ラットから得た血清を加えDL-プロプラノロールの脳移行を検討したところ、先の腎疾患ラット群で見られたと同様のPS値の有意の低下が認められた。このことから、腎疾患時には、血清中にDL-プロプラノロールのB-B-B透過を阻害する物質が存在することが示唆された。この阻害物質は、熱感受性を有し、またpHでは限外口過されない物質であることが明らかとなった。本年度の実績は以上であり、次年度は、肝障害時の検討及び、単離毛細管系ならびに脳潅流系による検討を加える。病態時における薬物脳内移行の変化について検討を加えるため、モデル化合物としてβーラクタム抗生物質を選んで検討を加えた。この薬物は比較的低い血液-脳関門透過性しか有さないため、病態時における関門透過性の変化を検出するのに最適のリガンドとなる。βーラクタム抗生物質の中枢内分布は(i)血液-脳関門を介した血液から中枢へのinflux,(ii)脳細胞外液中の拡散、(iii)血液-脳脊髄液関門を介した中枢から血液へのeffluxにより規定される。本年度は、血液-脳関門を介したフラックスに対してはin-situ脳灌流法を用いて検討を加えた。その結果、ペニシリンGの血液-脳関門透過には担体輸送の寄与が大きいことが示された。この結果はin vivo静脈内投与実験(〔^<14>C〕cefodizimeを用いた実験)の結論とも一致している。肝障害時、腎障害時には血中の有機アニオン濃度が上昇しており、これらの内因性アニオンがペニシリンの担体輸送を阻害する可能性も考えられ、今後検討を加えたい。また現在血液-脳関門透過のin vitroスクリ-ニング系として培養血管内皮細胞を用いた実験系を開発中であり、既に対照実験としてのアミノ酸輸送についてpositiveな結果を得ている。今後このin vitro実験系を用いた解析を進める上での基礎的な実験条件は確立されたものと確信する。また、脳脊髄液から血液への薬物輸送に関しては、(i)in vivo脳室内投与実験、(ii)in vitro単離脈絡叢を用いたとりこみ実験により検討を加えており、in vitroの実験結果からin vivoの実験結果を予測することに成功した。更に上述の各関門における薬物輸送特性、脳細胞外液中拡散課程を考慮したファ-マコキネティックモデルを構築することにも成功しており、今後病態時の薬物移行の変化を総合的に捉えていく上での基礎が確立されたものと確信する。薬物の中枢神経系への移行の病態時における変化は、肝障害、および腎障害により血液中の老廃物濃度が上昇し、これらの老廃物が、有機アニオン系の薬物の組織中移行に影響を与えるというスキ-ムにより説明される。我々は、以下の示すin vivoおよびin vitro実験により検討を加えた。モデル化合物としてβーlactam抗生物質[14C]cefodizimeを用いた。in vivo実験([14C]
急性肺障害における血管内皮細胞内HSP70の抗炎症作用に関する研究

炎症時における血管内皮細胞内HSP70を介したactin baseによる血管内皮細胞細胞骨格変化を中心とした細胞内シグナルの実験(担当:齋藤、南谷,小川)HUVEC培養細胞急性炎症モデルを用い, Rhodamine-Phalloidin染色で血管内皮細胞のF-actin分布を確認し,炎症に伴いstress fiberが増加する事を確認した.またFluorescence plate readerによるF-actin定量とwestem blottingによるHSP70発現を検討した結果,急性炎症時におけるHSP70発現増強に逆相関して,血管内皮細胞内F-actin低下およびstress fiberが減少するという結果を得た.以上から,細胞内HSP70発現増加に伴いいったん増加したF-actin量がそのpeakから低下してきている事が判明した.上記結果に基づき,次年度はHSP70誘導とVASPリン酸化における血管内皮細胞透過性のメカニズム解明を目的とする.急性肺障害(acute lung injury : ALI)の病態の一つに肺毛細血管透過性亢進が知られており,その制御は治療に直結するため様々な研究が行われている.我々は肺毛細血管透過性の制御に関しnegative regulatorとしての血管内皮細胞内vasodilator-stimulated phosphoprotein (VASP)のリン酸化に注目している.さらに一方の研究でheat shock protein (HSP)における血管透過性抑制に代表される抗炎症作用および傷害時におけるhomeostasis維持作用に関しても研究を継続しており,当該研究期間で以下の成果を得た.以上から,細胞内HSP抑制により血管内皮細胞傷害の増強を認め,HSPによる血管透過性制御の一部を確認する事が出来た.上記結果に基づき,次年度はVASPリン酸化における血管内皮細胞透過性のメカニズムをさらに解明することを目的とする.血管内皮細胞(HUVEC)を培養した上下2層に分かれたチャンバーによる好中球血管外遊走モデルを用いて検討した。Control群では30分間のmigration assayで遊走した好中球カウントは80.2±15.1(/5HPF)であり、VASPリン酸化を促進するhydroxyethyl starch (HES)前処置では42.9.±13.2(/5HPF)と有意差をもって好中球血管外遊走を抑制した。またこの効果はHSP70 inhibitorであるquercetin前処置により70.9.±14.7(/5HPF)と抑制効果が抑えられた結果となった。またWestern blottingによるVASPリン酸化評価に関し、Control群では30分間のmigration assayでVASPのリン酸化に変化は見られなかった。一方HES前処置では30分後にVASPリン酸化増強を認め、quercetin前処置よりVASPリン酸化が抑制された。以上より、HESはVASPリン酸化を促進し結果として好中球血管外遊走が抑制され抗炎症作用を示すが、そのsignal transductionにHSP70が関与しており、HSP抗炎症作用はVASPリン酸化の上流に位置していると考えられた。
欧州言語共通参照枠対応ドイツ語語彙研究

2年目である平成30年度は,CEFR B1レベル語彙リストを作るために,CEFR B1レベルに相当する代表的なドイツ語教材を収集,教材を電子テキスト化し,教材コーパスの作成を始めた。教材コーパスを作成するに当たり,教材の電子テキスト化する部分およびコーパスの構成について検討した。コーパスの構成については,目的に応じた学習に役立てられるよう,テキストの種類ごとに分類のしかた(会話テキスト,読解テキスト,音声テキスト,作文用テキスト,文法説明など)を定めた。入力を終えた教材について,試行的に語彙リストを作成し,辞書の重要語彙リストおよび語彙頻度表のリストと比較した。教材で高頻度の使用語彙には,辞書における重要ランクあるいは頻度表における頻度とずれが大きいものがあり,最終的な語彙リストを作成する際に課題となる見込みであることが判明した。CEFRB1教材での使用語彙を収集する過程で得られた結果の一部については,論文投稿中である。また,代表的な学習独和辞典について,辞書および頻度表の,あるいは辞書と頻度表間の重要語の重なりの度合いを調査した結果が「独和辞典の重要語彙の比較」(『富山大学人文学部紀要』第69号)として発表された。なお,本研究で得られた学習独和辞典の重要語の記述の知見に関して,一部を井口靖・恒川元行・成田克史・黒田廉・カンミンギョン「コロケーションと独和辞典の記述ーコロケーション活用の可能性と限界ー」(『三重大学教養教育院研究紀要』第4号)に活かした。平成30年度の目標は,CEFR B1レベルに相当する代表的なドイツ語教材を収集し,使用語彙のリストをつくることであった。しかしながら,ドイツ語教材は収集してあるが,テキストを入力した教材がまだ少ないため,使用語彙のリスト作成はまだ終わっていない。理由としては,当初の見積もりよりも研究補助者が思うように時間を確保できなかったことがある。電子化するドイツ語教材を減らし,CEFR B1レベル教材の語彙リストを完成させることを急ぐ。完成させた語彙リストについて,既存の語彙頻度リストを使用して頻度調査を行い,CEFR B1レベル対応の学習語彙選定のための準備を行う。本研究の目的は,欧州言語共通参照枠(CEFR)準拠教材の語彙および従来の学習語彙を対比し,語彙頻度表を活用することによって,頻度に裏付けられた長期ドイツ滞在者向けの学習語彙を選定することであり,具体的には次の3点を明らかにすることである。1)CEFRB1レベル準拠のドイツ語教材で使用されている語彙とその特徴2)従来の学習語彙リストの特徴3)学習的観点および日本の教育事情に配慮しつつ,使用頻度を考慮したCEFRB1レベルの語彙このうち,初年度の目標は,2)に関連し,学習辞典および語彙集から既存の学習語彙のリストを作成することであった。主要独和辞典および非母語話者向け学習独独辞典から,重要語に指定されている語をすべて収集し,各辞書の重要度ランクを記し,語彙頻度表Jones/Tschirner,DeReWoの語彙と対照させたリストを作成した。その結果,のべ語数約1万語のリストとなり,今後の研究の基礎となるデータを作ることができた。リストに基づき,各独和辞典の重要語の語数設定,重要語としている語形,多義語の重要語義の選択,上位ランクの重要語指定の特徴,辞書の重要語の利用対象者,および独和辞典で重要語指定を行う必要性,の問題について,「学習辞典における重要語とはードイツ語の場合ー」(『人文知のカレイドスコープ』)にまとめた。また,辞書間あるいは辞書と頻度表間の語彙の重なりの度合いもおおよそ把握することができた(次年度に論文にまとめる予定)。平成29年度においては,独和辞典の重要語に語彙集の語彙も加えたリストを作る予定であった。しかしながら,語彙集の語彙はあまり加えられていない。理由としては,語形の不統一などの点検・調整に時間がかかったこと,対象とする辞書,重要語の範囲を増やしたこと,当初予定していた研究補助者が健康上の理由からデータ入力作業を行うことができなかったこと,予定になかった学務に時間を取られたことがある。

なお,本研究で得られた学習独和辞典の重要語の記述の知見に関して,一部を井口靖・恒川元行・成田克史・黒田廉・カンミンギョン「コロケーションと独和辞典の記述ーコロケーション活用の可能性と限界ー」(『三重大学教養教育院研究紀要』第4号)に活かした。平成30年度の目標は,CEFR B1レベルに相当する代表的なドイツ語教材を収集し,使用語彙のリストをつくることであった。しかしながら,ドイツ語教材は収集してあるが,テキストを入力した教材がまだ少ないため,使用語彙のリスト作成はまだ終わっていない。理由としては,当初の見積もりよりも研究補助者が思うように時間を確保できなかったことがある。まずは,語彙集の語彙も加えた,学習語彙リストを作ることを優先する。その後,CEFR B1レベルに相当するドイツ語教材の使用語彙のリストを作る。各教材は,スキャナあるいは手作業によって電子テキスト化し,テキストの種類(会話テキスト,読解用テキスト,文法説明など)ごとに分類し,コーパス処理ソフトウェアで語彙リスト化する。使用語彙リストには,全体の頻度,テキストの種類ごとの頻度も付記する。電子化するドイツ語教材を減らし,CEFR B1レベル教材の語彙リストを完成させることを急ぐ。完成させた語彙リストについて,既存の語彙頻度リストを使用して頻度調査を行い,CEFR B1レベル対応の学習語彙選定のための準備を行う。物品の価格が図書見積もりした額と実際の納入価格が若干違っていたために,次年度使用額が生じることになった。次年度の物品費に充てる予定である。研究補助者が当初の予定よりも時間が確保できなかった。時間を多く割くことのできる研究補助者を確保し,作業を行ってもらう予定である。
意識の国際比較方法論の研究 ー新しい統計的社会調査法の確立とその展開ー

01この研究の目的は、異なる文化圏に属する人々の意識構造の比較研究のための方法論を確立し、それを具体的に適用して国際理解、国際協力の基磯となるべき基磯的知見を得ることである。連鎖的国際比較調査方法とそれに基づく統計的デ-タ解析法がこの中心的役割をなす。02対象の国としては、日本、イギリス、フランス、ドイツ、アメリカ、(ハワイを含む)をとりあげ、国による連鎖を形成した。次に、質問内容に関して、連鎖的国際比較を効果的にするため、対象国に関する情報を収集、各国に共通すると思われる質問群、各国同一の質問群を作った。これを各国語に翻訳し、準備調査、再翻訳、各国研究者との意見交換などを通して、検討を重ね、各国版の質問票を作成した。各々の国・場所における最適な標本計画をたて、これに基づいて標本を抽出し、これに対して1対1面接法により調査を実施した。得られたデ-タから、分析のためにふさわしい共通ファイルを作成し、デ-タ分析を行なった。また、比較分析を容易にするためのコンピュ-タソフト`多重並列型デ-タ統合分析システムMultiーPASS'を開発した。3通常の分析法のほか、ダイナミックな立場から考えの筋道を明らかにする数量化の方法を用い、各国の意識の同じところ、異なっているところを明らかにした。ここで出てきたことは、従来言われていたことの確認にとどまらず、さらに従来の考え方では考え及ばなかった深い知見が得られ、キメの細かい結果を得ることができた。こうして、国際比較の連鎖的調査分析法の有効性を確認することができ、連鎖的国際比較の方法が確立した。4本研究の報告書は5部構成で、資料を加え合計20分冊となる。これに参考資料をつけた。将来の研究の継続に対して、比較の根拠となり、研究の積み上げ、経験の蓄積を可能にする土台となるものである。この研究の目的は異る文化圏に属する人々の意識構造の比較研究のための方法論を確立し、それを具体的に適用して国際理解、国際協力の基礎となるべき基本的知見を得ることである。連鎖的国際比較調査法とそれに基く統計的データ解析法がこの中心的役割りをなす。61年度は、連鎖的国際比較を効果的に実行するための資料を収集、既存の資料とあわせて整理し、基本的知識の拡充につとめ、62年度以降実施予定の比較調査対象社会である日本,イギリス,フランス,西ドイツ,アメリカ,ハワイの関連調査については特に質問文を翻訳するなど具体的に比較調査に利用するための検討を行ない、質問項目を選択し調査票原案を構成した。これをもとに、各調査対象社会の研究協力者と質問項目の相互の翻訳、調査方式など調査実施上の諸問題についても検討しながら調査票の最終原案を作成した。調査実施を委託する調査機関の選定には、これら研究協力者からの詳しい情報を得て、信頼性に重点をおき、又日本との連絡等の面も検討して決定された。これと並行して、連鎖的国際比較調査のデータ解析に不可欠な「多重並列データの統計的解析システム」の開発を進めた。調査データ相互の構造比較のため、多くの調査データを並列管理し、種々の解析手順が容易に連続して実行できるだけでなく、分析データの取捨選択、再計算の手順が容易にできることを目的としている。又、これらの解析結果のグラフ化、作表やこの変換あるいは相互比較がスムースに実行できる。このシステムの基本設計が完成し、「多重並列型データ総合分析システムーMulti-PASS(Multi-Plex Analyze System for Social Surveys)」と名づけられた。62年度は,連鎖的国際比較を具体化して,ヨーロッパ3ヶ国(西ドイツ,フランス,イギリス)を対象に比較調査を実施した.

調査項目は,各対象社会において継続調査に使用された項目を基礎にして, 61年度に選定作業を進めたものを中心に約100項目をとり上げ,各国においてプリテストを実施し(1)質問項目の質問順序,(2)面接調査員回答記入様式,(3)回答選択肢のコード,(4)質問文の翻訳の是非・ワーディング,(5)社会経済的基本属性項目等につき検討を重ね,各国で使用する本調査用調査票を作成した.また,連鎖的比較研究を進めるに当たり自由回答型式の質問が有効であるとの認識を得たので,プリテストで調査可能性を確認し,本調査にとり入れた.この自由回答型式質問の回答の多次元的解析は従来フランス側共同研究者ルバール教授の下で研究されてきたが本格的各国語による比較研究の解析は今回が初めてであり,データ解析を効果的に行うため新技法の開発もあわせて進められている.本調査は有権者(満18歳以上市民)を対象にする層別多段抽出(イギリス),地域層別代表標本法(フランス,西ドイツ)で実施され(有効回答数,イギリス1043,フランス1013,西ドイツ1000),現在データ・クリーニングと並行して,共通ファイルの作成を進め, 63年度実施予定(日本,アメリカ,ハワイ)の比較調査結果をまって総合的分析を行う予定である.統計データ解析法は, 61度に基本設計を終えた「多重並列型データ総合分析システムーMulti-PASS」のグラフィック機能,データ・ベース機能,データ・ファイル管理機能等に関するソフト開発を進めプロトタイプの試用をはじめた.この他, IBM・PCを購入し,統計ソフトSPSS等を連鎖的比較研究に利用するため,共通ファイルの作成を進めた.1.日本全国調査実施(63年10月実施)1953年以来5月毎に実施した「日本人の国民性調査」の継続質問項目に1978年実施の日本・アメリカ比較調査の項目、1983年実施の日本・アメリカ・フランス比較調査の項目および1987年度実施のヨーロッパ調査(仏・西独・英)の共通項目を加え調査項目とした。調査項目(約80項目)のうち26項目は国際比較調査の質問文翻訳における問題を検討するため、従来から使用している原日本語質問文と各国(英・西独・仏・米)で使用した質問文から再翻訳した質問文のA、B二本立ての調査票を作成しスプリット方式で調査した。調査は1988年10月に実施した。計画サンプル数は4500(A調査3096、B調査1404)調査完了は3282(A-2265、B-1017)であった。また日米比較の項目について1989年2月に検討調査(計画サンプル数2000、調査完了数1537)を実施した。現在、調査データおよび資料を整理、共通ファイル作成中である。2.アメリカ本土全国調査実施(63年10月実施)これまでの調査経験があり、連鎖的調査方法を効果的に適用できるとともに、この連鎖的調査方法の安定性及び拡大をはかるため、アメリカ本土における調査を実施した。調査項目は日本調査及びヨーロッパ調査と共通に設定したが、質問文の適否等について1988年9月にプリテストを実施し、二、三、の項目についてアメリカの実情に則した変更をおこない10月3日31日に本調査を実施した。調査サンプル数は1566。
超伝導薄膜フィルタ用チタン酸ストロンチウムドープアルミン酸ランタン単結晶の育成

高周波・高密度ワイヤレスコミュニケーション技術を実現可能とするためには電子デバイス用大型単結晶材料育成技術の確立は必須であるが、その確立にはまだ課題が多い。本研究では、大型単結晶材料化の確立、さらに微細構造解析と物性計測の実施結果を精査しつつ相互比較することにより、新規かつ高性能な新素材設計し、次世代に適合した電子デバイス用大型単結晶の実現を目指した。本年度は、これまでに獲得した、X線回折測定による結晶構造データ、電気物性および微構造観察結果を検討することにより、これらの相関を明らかとした。(1)結晶構造データに基づき、浮遊帯溶融法およびフラックス法によって育成した大型単結晶を複数の方向に切り出し、方位による電気物性を評価し、結晶方位と電気特性の相関を明らかとした。(2)結晶方位に基づく微構造解析を行った。その結果、合成手法が異なる2種類の結晶育成法では、合成中に印加される内部応力が微構造と強く関係していることを見いだした。(3)電気物性は結晶方位および微構造と非常に密接な関わりがあることを定量的に明らかとし、特定の微構造の量および配置を変化させると電気物性に影響を及ぼすことを確認した。以上の知見は、電子材料の高特性化および高効率化を実現するために有用なものであり、電子デバイス用大型単結晶の応用に貢献する。次世代高周波・高密度無線通信技術を支える、高性能な新素材の設計および材料合成プロセスの開発に取り組んだ。高温超伝導フィルタ用基板材料をはじめとする各種電子デバイス用高品質単結晶材料の育成、結晶構造解析および電気物性の測定を実施した。1.浮遊帯溶融(FZ)法によって育成した高温超伝導フィルタ用誘電体基板材料LaAlO_3-SrTiO_3単結晶の精密な結晶構造解析を行い、その局所構造の特異的な変化から元素置換による固溶体構造形成の詳細および誘電損失との相関点を見出した。2.垂直型放射光4軸X線回折計(高エネルギー加速器研究機構・PF)を用い、LaAlO3-SrTiO3結晶の空間群の決定および格子定数の精密化用の高強度かつピーク分離性に優れた回折データを収集した。3.環境や人体に有害な鉛を含まず、優れた誘電特性を持つ単結晶をフラックス法によって合成した。4.得られた誘電体結晶を精密切断機を用いて適切な形状に加工し、偏光顕微鏡および光学顕微鏡による成長組織等の観察および電気物性を評価した。5.獲得した結果から、単結晶育成の際の熱処理条件により成長組織の微細構造を制御し、この微細構造が大きく電気物性に影響を及ぼすという知見を得た。6.得られた結果を、国内外会議および誌上にて発表した。以上のように、精密な結晶構造や合成条件と得られた単結晶の形状、微細構造および電気物性との明確な相関性を探求することにより、優れた結晶品質と誘電物性を併せ持つ材料の設計指針が得られる。高温超伝導フィルタ用基板材料をはじめ電子デバイス用大型単結晶材料の育成技術は、高周波・高密度無線通信技術を実現可能とする。そこで本年度は、大型単結晶の育成方法の確立、さらに微細構造解析と物性計測を実施した。1.高温超伝導フィルタ用誘電体基板材料LaAlO_3-SrTiO_3単結晶を浮遊帯溶融(FZ)法によって育成した。本年度は、放射光を用いたX線結晶構造解析を実施し、SrおよびTi固溶による特異的な局所構造を確認した。高温および低温でのX線回折測定を実施し、材料の相転移挙動を調査した。2.フラックス徐冷法における結晶育成のメカニズムを熱分析および組織観察等によって調査し、得られる誘電体結晶の形状、大きさおよび電気物性と結晶育成条件の相関を見出した。3.組成および育成条件を精査して得られた誘電体結晶の電気物性を評価した。その結果、セラミックス試料と比較して優れた誘電物性を示した。4.電子顕微鏡および偏光顕微鏡を用いて、試験片の成長組織等を観察した。その結果、電気物性と密接な関わりを持つ微細構造の観察に成功した。また、分光測定を用いて結晶の内部に印加されている応力状態を調査し、結晶育成中における微細構造形成モデルを提案した。5.結晶育成方法による結晶育成の駆動力の差異に着眼し、微細構造観察を行った結果、育成の駆動力によって顕著に電気物性を支配する微細構造が異なることを見出した。6.デバイス応用を想定した電界印加実験を行い、これまで明らかとなっていなかった微構造のダイナミクスを観察した。その挙動からデバイスに応用した際の微構造とひずみの関係を考察した。7.得られた結果を、国内外会議および誌上にて発表した。

その結果、合成手法が異なる2種類の結晶育成法では、合成中に印加される内部応力が微構造と強く関係していることを見いだした。(3)電気物性は結晶方位および微構造と非常に密接な関わりがあることを定量的に明らかとし、特定の微構造の量および配置を変化させると電気物性に影響を及ぼすことを確認した。以上の知見は、電子材料の高特性化および高効率化を実現するために有用なものであり、電子デバイス用大型単結晶の応用に貢献する。
ドナー骨髄移植, 放射線照射による小腸移植の成績向上に関する研究

臓器移植では,graft modificationで抗原性を減弱出来れば,拒絶反応の軽減が可能とされる.そこで小腸移植において,ドナーの全身照射(TBI)または,ドナーへのレシピエント骨髄細胞(BM)移植によるgraft modificationで,抗原性を減弱させ,拒絶反応が軽減可能かを検討するため以下の実験を行なった。純系ラットBNからLEWまたは,BNからLEWで,ドナーに放射線照射(TBI)またはレシピエント骨髄移植(BM)の後に,全同所性小腸移植を行い,生存日数とGVHD発症日時を比較し,グラフトの抗原性に与える影響を評価した。(1)BN→LEW群:無処置群の生存日数中央値(MSD)は20日で7匹中2匹は一時的GVHDを示し長期生存したが,すべて拒絶により死亡した。TBI群とBM群のMSDは各12日,15.5日と短縮,GVHDは発症せず全てが拒絶により死亡した。無処置群GVHDラットの移植8日後の組織像はGVHDのないTBI群より拒絶反応が軽微だった。(2)LEW→BN群:無処置群のMSDは29日で全例GVHDで死亡した。TBI群のMSDは69日と延長し,GVHDを示さず拒絶反応で死亡,BM群のMSDは26日でGVHDを早期に発症し死亡した。以上の結果から,ドナーTBIはGVHD発症を抑制するが,抗原性は低下せず,致死的GVHDを発症しない系で生存日数は短縮すると考えられた。また,BM移植は抗原性の増強により生存日数を短縮させ,GVHD発症を促進すると考えられた。よって,小腸移植ではドナーのTBlやBM移植によるgraft modificationでは拒絶反応は軽減しないと思われる。1.研究目的:小腸移植における拒絶反応の軽減のため,レシピエント絹胞の共存するグラフトを移植することで,グラフト生着延長が得られるか否かを検討する。2.新たに得られた知見等の成果:純系ラットBNからLEWで,ドナーに放射線照射(TBI)またはレシピエント骨髄移植(BM)の後に,全同所性小腸移植を行い,生着日数を検討した。(1)無処置群:生着日数(生存日数)は1267日(中央値20日)で7匹中2匹が移植後89日目に一次的なGVHDを示し,他の5匹より長期生存したが,いずれも拒絶反応により死亡した。(2)TBI群:生着日数は1125日(中央値12日)とむしろ短縮し拒絶反応により死亡した。しかし,全例致死的GVHDは発症しなかった。(3)BM群:生着日数は932日(中央値15.5日)であった。これらの結果から,ドナーTBIで,GVHD発症を抑制可能であるが,ドナーTBI単独あるいはBM単独では,グラフトの抗原性は低下せず,生着延長は得られないと考えられた。3.今後の予定,及び課題:現在TBI+BM群につき,生存日数を検討中である。さらに,PCR法によるmicrocell chimerismの程度および強さの検索,さらに免疫学的染色を併用した組織学的検索で,その機序を解明する計画である。1.研究目的:小腸移植における拒絶反応の軽減のため,レシピエント細胞の共存するグラフトを移植することで,グラフト生着延長が得られるか否かを検討する。2.新たに得られた知見等の成果:純系ラットBNからLEWまたは,BNからLEWで,ドナーに放射線照射(TBI)またはレシピエント骨髄移植(BM)の後に,全同所性小腸移植を行い,生存日数とGVHD発症日時を比較し,グラフトの抗原性に与える影響を評価した。(1) BN→LEW群:無処置群の生存日数

中央値(MSD)は20日で7匹中2匹は一時的GVHDを示し長期生存したが,すべて拒絶により死亡した。TBI群とBM群のMSDは各12日、15.5日と短縮,GVHDは発症せず全てが拒絶により死亡した。無処置群GVHDラットの移植8日後の組織像はGVHDのないTBI群より拒絶反応が軽微だった。(2) LEW→BN群:無処置群のMSDは29日で全例GVHDで死亡した。TBI群のMSDは69日と延長し,GVHDを示さず拒絶反応で死亡,BM群のMSDは26日でGVHDを早期に発症し死亡した。以上の結果から,ドナーTBIはGVHD発症を抑制するが,抗原性は低下せず,致死的GVHDを発症しない系で生存日数は短縮すると考えられた。また,BM移植は抗原性の増強により生存日数を短縮させ,GVHD発症を促進すると考えられた。よって,小腸移植ではドナーのTBIやBM移植によるgraft modificationでは拒絶反応は軽減しないと思われる。
末梢血造血幹細胞及びｉＰＳ細胞を用いたアルツハイマー病の新規細胞治療法の開発

アルツハイマー病(AD)は、進行性の神経変性疾患である。脳マクロファージであるミクログリアは、ADの原因物質であるアミロイドβタンパク質(Aβ)の除去機能を有しており、ミクログリアの脳内移植がADの根本的治療法へと繋がる可能性がある。しかし、この移植療法の臨床応用を考えると、ヒトミクログリアの調製・調達は困難であることから、ミクログリアの代替となる幹細胞ソースとして末梢血造血幹細胞(PBSC)および人工多能性幹(iPS)細胞に着目した。本研究では、PBSCおよびiPS細胞から分化誘導したミクログリア様細胞の機能評価を行い、さらにADモデルマウスへの移植により、AD細胞治療戦略を評価する。
ニトロソ化アミノ酸による、近紫外光照射に伴う遺伝子損傷の研究

アミノ酸の一つであるプロリンは生体内で亜硝酸と反応してニトロソプロリン(NPRO)を生成することが知られ、正常人の尿中からも一日平均0.1-0.01μM検出されている。NPROは代謝酵素による活性化を受けないため、他の発がん性ニトロサミンとは異なり、非変異原性とされてきたが、本研究では、NPROが近紫外光により活性化され、変異原性・DNA傷害性を示すようになるのではないかと考え、研究を行った。その結果、NPROは近紫外光照射によりサルモネラ菌TA1535に突然変異を誘起することが分かった。ファージM13mp2DNAを用いた研究により誘起する突然変異スペクトラムを調べたところ、GCからCGへのトランスバージョンを主に引き起すことが分かった。また、NPRO存在下、近紫外光照射した2本鎖スーパーコイル上DNAに1本鎖切断が生じること、その切断には活性酸素種(OHラジカル、一重項酸素、一酸化窒素)が関与していることが分かった。DNA切断はNPRO濃度、近紫外光照射時間の増加に伴って用量依存的に増加した。また、近紫外光照射したNPRO溶液(2.5μM)中に一酸化窒素が定量的に検出された。そこで、NPRO+近紫外光処理したDNAにおける酸化的DNA損傷を調べたところ、酸化的損傷塩基8-ハイドロキシグアニン(8-OHdG)を検出した。8-OHdG量はNPRO及び近紫外光の用量依存的に増加した。さらに、ヒト由来の繊維芽細胞をNPRO存在下近紫外光照射したところ、コメットアッセイによりコメットテイルが観察され、DNA切断が生じていることがわかった。波長毎の単色光照射実験の結果、NPROの近紫外光吸収のピークと、突然変異・DNA切断・一酸化窒素生成のピークが一致し、NPRO自身がまず光を吸収して活性化され、次の反応を起こしていることが明らかとなった。以上の研究結果より、ニトロソ化アミノ酸NPROは内在性遺伝子損傷性物質の可能性のあることが分かった。アミノ酸の一つであるプロリンは生体内で亜硝酸と反応してニトロソプロリン(NPRO)を生成することが知られ、正常人の尿中からも検出されている。NPROは代謝酵素による活性化を受けないため、他の発癌性ニトロサミン類とは異なり、非発癌性かつ非変異原性とされてきた。しかし、我々はニトロソジメチルアミンなどのニトロサミン類が太陽光や近紫外光照射により活性化されることを見いだしている。そこで本研究では、NPROが近紫外光により活性化され、変異原性・DNA傷害性を示すようになるのではないかと考え、研究した。さらに、ファージM13mp2DNAを用いた研究により、誘起する突然変異スペクトラムを調べたところ、GCからCGへのトランスバージョンを主に引き起すことが分かった。さらに、NPRO存在下、近紫外光照射した二本鎖スーパーコイル状DNAに一本鎖切断が生じることが分かった。また、太陽光照射によっても、DNA切断が見られた。

さらに、NPRO+近紫外光処理した子牛胸腺DNAにおける酸化的DNA損傷を検出したところ、誤対合により突然変異の原因となることが知られている酸化的損傷塩基8-ハイドロキシグアニン及び5-ハイドロキシシトシンが生じていた。従って、NPROは内在性遺伝子損傷性物質の可能性があることが分かった。アミノ酸の一つであるプロリンは生体内で亜硝酸と反応してニトロソプロリン(NPRO)を生成することが知られ、正常人の尿中からも検出されている。NPROは代謝酵素による活性化を受けないため、他の発がん性ニトロサミンとは異なり、非変異原性とされてきたが、本研究では、NPROが近紫外光により活性化され、変異原性・DNA傷害性を示すようになるのではないかと考え、研究を行った。その結果、NPROは近紫外光照射によりサルモネラ菌TA1535に突然変異を誘起することが分かった。波長毎の単色光照射実験の結果、NPROの近紫外光吸収のピークと突然変異のピークが一致し、NPROが直接光を吸収して活性化されていることが明らかとなった。さらに、ファージM13mp2 DNAを用いた研究により誘起する突然変異スペクトラムを調べたところ、GCからCGへのトランスバージョンを主に引き起すことが分かった。さらに、NPRO存在下、近紫外光照射した2本鎖スーパーコイル上DNAに1本鎖切断が生じることが分かった。DNA切断はNPRO濃度、近紫外光照射時間の増加に伴って用量依存的に増加した。また、DNA切断のピークもNPROの近紫外光吸収ピークと一致した。さらに、NPRO存在下近紫外光照射したDNAにおける酸化的DNA損傷を調べたところ、誤対合により突然変異の原因となることが知られている酸化的損傷塩基8-ハイドロキシグアニン(8-OHdG)を検出した。8-OHdG量はNPRO及び近紫外光の用量依存的に増加した。さらに、ヒト由来の繊維芽細胞をNPRO存在下近紫外光照射したところ、DNA切断が生じ、コメットアッセイによりコメットテイルが観察された。以上の研究結果より、ニトロソ化アミノ酸NPROは内在性遺伝子損傷性物質の可能性のあることが分かった。
気球遠赤外観測による星間ショック領域の研究

我々は昭和63年度に行った気球観測に、著るしい成功を収めることができた。観測装置はすべて我々が開発したもので、米国パレスティン気球基地において、2度(2夜)の気球観測を行った。また、気球高度から周波数スイッチングという新しい手法を世界に先駆けて試み、成功させた。この観測において多数の天体から様々のデータを得た。例えばM17と呼ばれる代表的な星生成領域では、HII領域と分子雲の間に存在すると考えられていたCII領域の様子を明確に浮かび上がらせることができた。またNGC6334においては、HII領域がないのに強いCII領域を持つ天体(原始星)の存在を明らかにした。このCII領域はいずれも光解離領域モデルとおよそ一致するが、この存在する広がりは予想をはるかに超える広いものであった。またその放射エネルギーは[OI]、[CII]2本の遠赤外スペクトル線だけで、星間ガスのエネルギー放出量のほとんどをまかなうほど大きいことも証明された。さらに、この[CII]線は銀河面上の広い領域から放射されていることも今回の観測で明らかになった。我々の観測装置はこの種の観測においては世界でも最も効率的で強力なものであることが、今回の成功によって証明された。さらにこれを発展させて、宇宙における物理現象の解明に大きい貢献をするべく、新しい気球観測計画の検討を精力的に進めている。
神経障害性疼痛緩和に対する低侵襲治療法の確立

低出力レベルレーザー治療(以下、LLLT)には疼痛緩和効果があると報告されている。神経障害性疼痛を生じた下歯槽神経損傷モデルラット(以下、損傷ラット)を用いて半導体レーザーによるLLLTの有効性を行動学的および神経障害性疼痛の発症に重要な役割を担うグリア細胞の発現を免疫組織学的に検証した。行動学的検討では損傷ラットの疼痛閾値の低下を認めたのに対して、LLLTを施した損傷ラットでは閾値の低下は認められなかった。免疫組織学的検討では損傷ラットと比較してLLLTを施した損傷ラットにおいてグリア細胞の発現増加が認められた。以上よりLLLTは神経障害性疼痛に対して疼痛緩和効果がある可能性を認めた。本研究の目的は、歯科用レーザー照射におけるLLLTの疼痛緩和効果の神経学的機序を明らかにし、簡便で副作用の少ない治療法を確立する。平成26年度の研究にあたって重要なことは神経障害性モデルラットを作製することである。そのためまずラットの下歯槽神経を損傷させ、その後行動学的検討によりモデルラットから作製できたかを確認した。その結果疑似手術ラット群に比べ、下歯槽神経損傷ラット群の方が疼痛閾値が有意に低下、つまり通常疼痛と感じないレベルの刺激を疼痛と感じていることが解析された。次に数多くの論文で報告されている神経障害性疼痛の発症初期に増加するとされているIba1(マイクログリアマーカータンパク)とGFAP(アストロサイトマーカータンパク)も疑似手術群より下歯槽神経損傷ラット群で有意に増加している事を病理組織学的検討による解析で確認した。この事により下歯槽神経障害による神経障害性疼痛モデルラットを作製できたと考える。次に本研究の本題である合併症のほとんどなく疼痛緩和に有効といわれる半導体レーザーを使用したLLLT照射条件設定の予備実験を行っていた。予備実験として作製した神経障害性疼痛モデルラットの下歯槽神経相当部に対して顔面の頬から照射総熱量40、80、120mjと3群に分けて照射を行い、照射後6時間後に屠殺を行い病理組織学的に観察した。結果120mj群では皮膚上皮の実質欠損と組織の炭化、80mj群では上皮層と粘膜下層との間に水泡形成みとめたのに対して、40mj群では不可逆的な組織学的変化を認めなかった。よって本研究でのLLLT照射条件は照射総熱量40mjにおいてLLLT効果が発揮されると判断し条件とした。炭酸ガスレーザーを使用した抜歯窩へのLLLT照射に関する研究を行い論文に掲載した。本研究の目的は、歯科用レーザー照射における低反応レベルレーザー治療(以下LLLT)の疼痛緩和効果の神経学的機序を明らかにし、簡便で副作用の少ない治療法を確立する。その結果擬似手術ラット群に比べ、下歯槽神経損傷ラット群の方が疼痛閾値が有意に低下、つまり通常、疼痛を感じないレベルの刺激を疼痛と感じていることが解析された。次に数多くの論文で報告されている神経障害性疼痛の発症初期に増加するとされているIba1(マイクログリアマーカータンパク)とGFAP(アストロサイトマーカータンパク)も擬似手術群より下歯槽神経損傷ラット群で有意に増加している事を病理組織学的検討による解析で確認した。このことより下歯槽神経障害による神経障害性疼痛モデルラットを作製できたと考える。次に本研究の本題である合併症がほとんどなく疼痛緩和に有効といわれる半導体レーザーを使用したLLLT照射条件設定の予備実験を行っていた。予備実験として作製した神経障害性疼痛モデルラットの下歯槽神経相当部に対して顔面の頬部から照射総熱量40、80、120mjと3群に分けて照射を行い、照射後6時間後に屠殺を行い病理組織学的に観察した。結果120mj群では皮膚上皮の実質欠損ろ組織の炭化、80mj群では上皮層と粘膜層との間に水疱形成をみとめたのに対して、40j群では不可逆的な組織学的変化を認めなかった。炭酸ガスレーザーを使用した抜歯袈窩へのLLLT照射に関する研究を行い論文に掲載した。平成27年度は妊娠出産のため1年間研究を一時中断していたため研究は平成26年度から進行していない。当初神経障害性疼痛モデルラットの作製に手術的手技および熟練に時間を要すると思われていたが同じ手技的ミスも少なく確立に思ったほどの期間を費やす事なく順調に進んだ。もう1つの問題であるLLLT照射条件設定のため予備実験においても現時点では総熱量40mjで決まると考えられる。しかし妊娠出産のため一時研究を中断していたため今後の研究に関して遅れが生じた。(独立行政法人学術振興会には報告済みである)神経障害性疼痛は難治性であり自然治癒は期待できない。これまでこの異常疼痛に神経ブロック療法や薬物療法が行われてきたが、悪心やふらつき等の副作用が現れることが多いという数多くの臨床報告があるのに対して、近年、副作用がほとんどなく疼痛緩和に有効であるとされるのが、レーザーを用いた低反応レベルレーザー治療(Low reactive Level Laser Treatment;LLLT)である。しかしその疼痛緩和機序の解明に関する基礎的研究はほとんどない。

本研究の目的は、歯科用レーザー照射におけるLLLTの疼痛緩和効果の神経化学的機序を明らかにし、簡便で副作用の少ない治療法を確立することである。神経障害性疼痛モデルラットを用いて、半導体レーザーの低出力レーザー治療(以下LLLT)の中枢神経系に及ぼす影響について研究を行った。下歯槽神経損傷後毎日LLLT照射を患部に行い、術後1日、3日、5日、7日、14日、28日における疼痛閾値の変化をVon Frey filamnetを用いて調べた。同様に下歯槽神経損傷後処置なし群と擬似手術群、擬似手術群+LLLT照射群も行動学的検討を行い、比較検討した。結果、下歯槽神経損傷群は術後3日目から有意に疼痛閾値の低下が認められたが、下歯槽神経損傷+LLLT照射群は疼痛閾値の低下が認められなかった。擬似手術群、擬似手術+LLLT照射群も同様に疼痛閾値の低下が認められなかった。免疫組織学的検討において、下歯槽神経損傷後と擬似手術後3日目と下歯槽神経損群+LLLT照射群は下歯槽神経損傷群に比べて有意にIba1の発現増加を認め、LLLT照射が三叉神経脊髄路核のIba1の発現に何らかの影響を与えている可能性が示唆された。低出力レベルレーザー治療(以下、LLLT)には疼痛緩和効果があると報告されている。神経障害性疼痛を生じた下歯槽神経損傷モデルラット(以下、損傷ラット)を用いて半導体レーザーによるLLLTの有効性を行動学的および神経障害性疼痛の発症に重要な役割を担うグリア細胞の発現を免疫組織学的に検証した。行動学的検討では損傷ラットの疼痛閾値の低下を認めたのに対して、LLLTを施した損傷ラットでは閾値の低下は認められなかった。免疫組織学的検討では損傷ラットと比較してLLLTを施した損傷ラットにおいてグリア細胞の発現増加が認められた。以上よりLLLTは神経障害性疼痛に対して疼痛緩和効果がある可能性を認めた。当初神経障害性疼痛モデルラットの作製に手術的手技および熟練に時間を要すると思われていたが同じ手技的ミスもほとんどなく確立に思ったほどの期間を費やす事なく順調に進んだ。もう一つの問題であるLLLT照射条件設定のため予備実験においても現時点では総熱量40mjで決まると考えられる。しかし妊娠出産のため入院治療が必要となり時間的制約ができ今後の研究に関して遅れが生じる。(独立行政法人に本学術振興会には報告済みである)研究環境の整備を迅速に進めると同時に今までの実験データ解析を行い論文作成と実験を同時に平行で行っていく。また、順次下歯槽神経損傷ラットに対して半導体レーザーにおけるLLLT効果における三叉神経・延髄の分子動態の影響を病理組織学的に検討を行う。歯科麻酔産前産後休暇・育児休暇取得の後に研究環境の整備を迅速に進めると同時に今までの実験データ解析を行い論文作製と実験を同時に平行で行っていく。また、順次下歯槽神経損傷ラットに対して半導体レーザーにおけるLLLT効果を行動学的検討にて確認し、LLLT効果における三叉神経・延髄の分子動態の影響を病理組織学的に検討を行う。環境整備にやや遅れが生じた事と出産・育児休暇の取得により研究を中断せざるおえなかったため、去年度にに使用する研究費が今年度に繰り越しとなった。
介護予防に資する木育活動の検証と支援スタッフ養成カリキュラムの開発

森林が地球環境を保全し、持続が可能な資源の一つとして注目されている中、林野庁では「木材利用に関する教育活動」を木育とし推進している。申請者らは、これまでに子どもを対象とした木を素材にしたものづくり教室(木育活動)、それらを指導するスタッフの養成講座、現職教員や教育学部生を対象とした講座を実施してきた。本研究においては、予防に資する木育活動の検証と支援スタッフ養成カリキュラムの開発を目的に特化した研究を行った。具体的には、熊本県長洲町の介護予防拠点施設において、木を素材としたものづくり活動(木育活動)を提供した。高齢者にとって木という素材は、金属やプラスチック等よりも馴染みがあり、その加工についても豊かな経験を持っている。調査の結果、木育活動は体操や脳トレと同程度に、介護予防に有効とされる生きがいや、やりがいを参加者は認識していることを明らかにした。さらに、木育活動実施前後での参加者の気分・感情の状態変化について、POMS2を用いて調査・分析を行った結果、木育活動で気分・感情の状態が好転しており、介護予防に効果的であることが明らかとなった。一方、長洲町での参加者数を見ると、男性は16.4%であり女性に比べ、参加の少なさが課題として挙げられる。これは全国的な傾向とされる。これを解消する対策としても、木育活動を取り入れることの意義は大きい。木育活動は、男性の外出の機会となる場の提供や、仲間づくり・交流のきっかけづくり、家族や地域住民との架け橋になることが期待され、社会面の予防を図ることに繋がる可能性が高い。さらに、これらの木育活動を支援するスタッフの養成においては、最終年度は10年目を迎え、合計65回の講座を実施し、2,023名の修了生を輩出した。また、介護予防に特化した講座のプログラムを開発するとともに、実際に介護予防施設の職員に対して講座を実施し、その有効性を検証した。近年の介護保険制度の改正に伴い各市町村では、要支援・要介護になる前の段階から介護予防に資する予防重視方システムの確立が求められる。一方、木材利用に関する教育活動である木育は、木や森について知る、木や森に触れる、木を素材にしたものづくりからなる。従来の木育は、子どもを対象とするものが多く見られた。本研究では、介護予防に資する木育プログラムを検討するとともに、それらを指導するスタッフの養成と実践に取り組む。さらに、介護予防における木育活動の効果について検証し、他地域や全国に提供できる介護予防に資する木育プログラム及びこれらを担うスタッフ養成プログラムの開発を行う。平成28年度は、熊本県玉名郡長洲町で実施されている介護予防等に関連した木育活動について調査した。具体的には、平成28年8月から10月に介護予防拠点施設で木育活動を提供すると共に、各種活動に参加した116人(男性:19人,女性:97人)に対してアンケート調査を行った。その結果,木育活動に対して,介護予防に有効とされる生きがいややりがいを認識していることが明らかになった。さらに,単に木育活動に参加するよりも,その指導者としての活動が,より社会参加や社会的役割を実感することができ,介護予防には効果的と捉えていた。また,課題となる男性の介護予防活動への参加についても木育活動の効果が期待できることが明らかとなった。木育を指導するスタッフ養成講座では、木育と介護予防の関連性・親和性については、内容に含まれておらず、これまでの研究成果を講座の内容に導入することが求められる。計画に従い介護予防施設における木育を実施した。長洲町の介護予防拠点施設では,平成27年度は21日,14施設において木を素材にしたものづくり教室を開催し,円形木琴や金魚の車,積み木,ミニ門松の製作を行った。なお,これらの教材は,熊本大学と熊本ものづくり塾が開発したものである。平成27年度は,延べ423人の参加があった。指導は,熊本大学教員,熊本ものづくり塾および長洲町の木育推進員(一部は町職員)など延べ70人が担当した。平成28年度は,年間12日(午前と午後に分け同時に2施設で開催することにより,1日最大で4施設で実施),32施設において延べ48回実施した。指導は,熊本ものづくり塾の会員が延べ48人,長洲町の木育推進員が延べ30人担当した。これらの施設においてアンケート調査や聞き取り調査を行い、木育の介護予防に資する効果を測定した。これらの事については、学会で発表するとともに論文化した。また、これまでの木育に関する成果を単著(森林親和運動としての木育ーものづくりの復権と森林化社会の実現ー,九州大学出版)として刊行した。近年の介護保険制度の改正に伴い各市町村では、要支援・要介護になる前の段階から介護予防に資する予防重視方システムの確立が求められている。従来の木育は、子どもを対象とするものが多く見られたが、本研究では主に高齢者を対象とする介護予防に資する木育プログラムを検討するとともに、それらを指導するスタッフの養成と実践に取り組む。さらに、介護予防における木育活動の効果を検証し、全国に提供できる介護予防に資する木育プログラム及びこれらを担うスタッフ養成プログラムの開発を行う。

平成29年度は、熊本県玉名郡長洲町において介護予防拠点施設で木育活動を提供すると共に、各種活動に参加した152人(男性:34人、女性:138人)に対してPOMS2を用い調査を行った。POMS2は、気分・感情の状態変化を表す得点を算出する調査用紙で、質問の回答が得点化され、7つの尺度に分類される(内1つはダミー項目)。それらの尺度は怒りー敵意、混乱ー当惑、抑うつー落込み、疲労ー無気力、緊張ー不安、活気ー活力、ダミー項目である友好からなる。調査の結果、木を素材にしたものづくり活動によって、気分・感情の状態変化が好転することが明らかとなった。男女別にみると女性の方がより好転し、年齢別にみると年齢が高くなるにつれて好転しており、より高齢の方にものづくり活動は効果的であるといえる。スタッフ養成は、平成29年度は熊本県や山口県で7回実施し211名の受講があった。修了生に対しては、木育プログラムに使用するスライドや教材・教具を提供するとともに、「くまもとものづくりフェア」等にスタッフとして参加させ、実践の場を提供することができた。また、長洲町の介護予防拠点施設で実施した活動にも延べ20名がスタッフとして参加した。計画に従い介護予防施設における木育を実施した。長洲町の介護予防拠点施設では、平成29年度は21日、16施設において木を素材にしたものづくり教室を開催し、円形木琴や金魚の車、積み木、ミニ門松の製作を行った。なお、これらの教材は、研究代表者と熊本ものづくり塾(研究代表者が顧問)が開発したものである。平成29年度は、延べ453人の参加があった。指導は、熊本大学教員、熊本ものづくり塾および長洲町の木育推進員(一部は町職員)など延べ70人が担当した。この内、木育推進員養成講座の受講者は20人であった。これらの施設においてアンケート調査や聞き取り調査を行い、木育の介護予防に資する効果を測定した。新たに木育活動の実施前と事後に、緊張・抑うつ・怒り・活気・疲労・混乱を測定する心理テストを行い、活動毎の情緒面の効果について明らかにした。これらの事については、学会で発表するとともに論文化した。また、平成28年度に出版した木育に関する単著も、木育の理解者・賛同者を増やすのに効果的に活用できた。学会以外に、独自の木育の実践に関する発表会を平成30年2月17日に熊本大学において実施し、県外からの出席者17人を含め80人の参加が有り、木育の役割・効果を共有することができた。(本イベントは、熊本県と共同主催で、3回目の開催事業)森林が地球環境を保全し、持続が可能な資源の一つとして注目されている中、林野庁では「木材利用に関する教育活動」を木育とし推進している。申請者らは、これまでに子どもを対象とした木を素材にしたものづくり教室(木育活動)、それらを指導するスタッフの養成講座、現職教員や教育学部生を対象とした講座を実施してきた。本研究においては、予防に資する木育活動の検証と支援スタッフ養成カリキュラムの開発を目的に特化した研究を行った。具体的には、熊本県長洲町の介護予防拠点施設において、木を素材としたものづくり活動(木育活動)を提供した。高齢者にとって木という素材は、金属やプラスチック等よりも馴染みがあり、その加工についても豊かな経験を持っている。調査の結果、木育活動は体操や脳トレと同程度に、介護予防に有効とされる