hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
首都直下の新たな地震発生モデル－スラブの蛇紋岩化とそのテクトニクス的意義－

減衰パラメータと観測点直下の周波数特性,震源の周波数特性を分離する手法を開発し,その手法を東北地方と関東地方の地震波形データに適用した.東北地方においては,マントルウエッジには沈み込むスラブに平行な斜めの高減衰域が存在し,それは地震波低速度域と一致すること,下部地殻では火山群の直下にのみ高減衰域が分布することなど,東北地方のマグマ活動を理解する上で重要な知見が得られた.関東地方においては,スラブマントルの蛇紋岩化域は高減衰を示すこと,高減衰域の西縁は地震波低速度域から期待されている場所と一致すること,過去に発生した2つのM7クラスの地震は高減衰域の西縁で発生したことなどが明らかになった.本課題の目的は,関東地方下の地震波減衰構造の高精度推定を通してフィリピン海スラブ内の蛇紋岩化領域の分布域を精査し,地震テクトニクスにおいて蛇紋岩化域西縁が担う役割を明らかにすることである.昨年度は,地震波減衰を表す減衰パラメータと観測点直下の周波数特性,震源の周波数特性を分離する手法を開発し,その手法を東北地方の地震波形データに適用した.その結果,マントルウエッジには沈み込むスラブに平行な斜めの高減衰域が存在し,それは地震波低速度域と一致すること,下部地殻では火山群の直下にのみ高減衰域が分布することなど,東北地方のマグマ活動を理解する上で重要な知見が得られた.今年度は昨年度に開発した手法を関東地方のデータに適用し,フィリピン海スラブ内の詳細な減衰構造の推定を行った.その結果,スラブマントルの蛇紋岩化域は高減衰を示すこと,高減衰域の西縁は地震波低速度域から期待されている場所と一致すること,過去に発生した2つのM7クラスの地震は高減衰域の西縁で発生したことなどが明らかになった.さらに,下部地殻では高減衰域が広く分布しており,そこでは地震活動が極めて低調であることも明らかになった.これらの結果は,フィリピン海スラブおよびその直下に沈み込む太平洋スラブから供給されたスラブ流体により構造不均質が生じており,スラブ内地震や内陸地殻の地震はそのような構造不均質と密接に関係して発生していることを強く示唆している.このように,本研究により得られた地震波減衰構造は,関東地方の地震テクトニクスに関する新たな知見を提供する極めて重要な観測結果である.減衰パラメータと観測点直下の周波数特性,震源の周波数特性を分離する手法を開発し,その手法を東北地方と関東地方の地震波形データに適用した.東北地方においては,マントルウエッジには沈み込むスラブに平行な斜めの高減衰域が存在し,それは地震波低速度域と一致すること,下部地殻では火山群の直下にのみ高減衰域が分布することなど,東北地方のマグマ活動を理解する上で重要な知見が得られた.関東地方においては,スラブマントルの蛇紋岩化域は高減衰を示すこと,高減衰域の西縁は地震波低速度域から期待されている場所と一致すること,過去に発生した2つのM7クラスの地震は高減衰域の西縁で発生したことなどが明らかになった.本研究の目的は,地震波減衰構造の高精度推定を行い,関東地方下のフィリピン海スラブ内の蛇紋岩化域西縁に沿う弱面での強度の空間分布を検討し,蛇紋岩化域西縁での変形が関東下の地震テクトニクスの中で担う役割を考察することである.本年度は,解析のための高品質のデータセットを作成するために,関東地方とその周辺で過去に発生した地震波形を収集し,P波,S波到着時刻の読み取りを行った.読み取りでは,データの質を保つために,読み取り精度が0.5秒を超えるような観測値はデータから除外した.また,減衰構造を精度よく推定するための解析プログラムを開発した.従来の多くの研究では,震源のコーナー周波数,観測点の増幅特性,波線に沿う減衰を表すパラメータの3つを同時に推定しているが,これらのパラメータ間に強いトレードオフがあるという問題がある.本研究では,「コーダ波を用いたスペクトル比法」により,まず地震毎のコーナー周波数を高精度で推定した.次いで,観測点の増幅特性も同時にインバージョンするプログラムを開発し,スペクトル比法で推定したコーナー周波数を用いて,それぞれのスペクトルの形状から波線に沿う減衰を独立に決定した.この手法では従来の手法に比べて解を安定して求めることができる.さらに,解析プログラムの動作確認のため,過去に減衰構造が推定されている東北地方のデータに上記の手法を適用し,解析を行った.得られた結果は,先行研究の結果と調和的であるが,より細かい不均質構造がイメージングされており,本研究で開発した解析プログラムは減衰構造の高分解能推定に極めて有用であることが示された.本年度の研究は交付申請時に記載した研究計画通りに進んでおり,来年度に予定されている本解析の準備はほぼ整った.本研究は順調に進展しているといえる.来年度は,本年度に作成したデータセットと解析プログラムを用いて関東地方の三次元地震波減衰構造を推定する.対象とする深さ範囲は0-200kmを予定している.次に,高減衰域の分布からフィリピン海プレート内部に見出されている蛇紋岩化領域の広がりを明らかにする.減衰構造に加え,これまでに得ているP波,S波速度とポアソン比も考慮に入れて,紋岩化域西縁の変形様式を検討する.

その際,数値シミュレーションによる関東下の温度構造も考慮する.本研究で得られた成果を国外の査読付き雑誌に投稿し,首都直下の地震発生モデルを発表する.次年度の使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり,平成25年度請求額とあわせ,平成25年度の研究遂行に使用する予定である,
人間の読みのメカニズムと社会的ニーズに基づいた速読トレーニングの開発

速読の有益性は広く認識されている。本研究では,人間の読解メカニズムに基づいており,かつニーズに合った簡易なトレーニングの開発を試みた。ニーズ調査からは, 1週間で約2倍に読み速度を上昇させるトレーニングが求められていることがわかった。視野や眼球のトレーニング効果を検証した結果,複数の単語を一度に読みとったり,視点を安定させながら文章を読んだりする訓練をし,視野を広げるトレーニングが最も効率的であることがわかった。本年度は,人間の読解メカニズムに基づいた速読トレーニングの開発に向け,大きく分けて次の2つの研究を実施した。第1は,速読のメカニズムを明確にするための研究の1つである,視野拡大トレーニングの効果の検証であった。先行研究で効果のあった速読トレーニングには,"眼を動かす""視野拡大""文章を読む"の3種類のトレーニングが含まれていた。そこで,視野拡大トレーニング単独での効果を検討したところ,1週間の視野拡大トレーニングを行うことで,文章を読む速度が1.3倍に上昇するという効果が得られた。これは,3種類のトレーニングを実施した先行研究と同様の効果である。すなわち,視野を拡大させることが速読に結びつくことが明らかになった。また,研究の主目的ではなかったが,書籍等で紹介されているような,速読との関連が不明瞭なトレーニングを実施する統制トレーニング群を設け,その効果を検証した。3週間のトレーニングの結果,何もトレーニングを行わない統制群と同様に,読み速度は上昇しないことが明らかになった。この実験により,科学的根拠のある速読トレーニングの開発に向けて,視野拡大トレーニングの単独での効果を実証することができ,科学的根拠の不明瞭なトレーニングの効果を否定することができた。第2は,速読トレーニングの効果とコストに対するニーズの把握である。本年度は大学生に質問紙調査を実施し,速読トレーニングの効果として期待するのは"2-3倍"程度の読み速度の上昇であること,期待の大きさと速読への不信感の低さに関連があることを明らかにした。本年度は,人間の読解メカニズムに基づいた速読トレーニングの開発に向け,大きく分けて次の3つの研究を実施した。第1に,視野拡大トレーニングの効果を検証する研究を行った。これまでに,著者は視野拡大トレーニングをH22年度に作成し,その効果は確認している。ただし,トレーニングの中に2つのタイプのトレーニングが混在していたため,いずれが最も効率的に読み速度の上昇をもたらすかが不明であった。そこで2タイプのトレーニングを別々に実施し,それぞれの効果の確認を行った。複数の単語を一度に読みとる単語認知トレーニングと文章を読む際の視点のとり方を訓練する視点矯正トレーニングを行ったところ,いずれのトレーニングでも同程度の効果が得られることがわかった。いずれのトレーニングによっても,H22年度に行った混在型のトレーニングと同程度の効果が得られた。第2に,上のトレーニングによって実際に視野が拡大するか否かを検証する研究を行った。特に視点を動かさずに読みとることのできる文字範囲すなわちvisual spanの測定を実施した。上の2つのタイプのトレーニング前後にvisual spanを測定したところ,実際に視野の拡大効果があったことがわかった。Visual spanが拡大し,中心視野から離れた位置の文字を読みとれるようになった場合に,読み速度の上昇が大きいことも確認された。特に単語認知トレーニングにおいて視点矯正トレーニングよりも左視野でのvisual spanの拡大が大きかった。第3に,音韻変換トレーニングの効果の検討を行った。音韻変換に関するトレーニングは全く行われていないため,探索的に2つの方法を用い,内語を抑制できるか,それによって読み速度が上昇するかを調べた。用いた方法は,内語を行わないように意識しながら読むよう教示するという教示法と,無関連音声を聞きながら読んでもらう無関連音声法であった。実験の結果,教示法によってわずかに読み速度が上昇するという効果が得られた。
表現型のばらつきを利用した環境適応機構の解明

近年の1細胞解析技術の進展によって、同一の遺伝情報からなる集団であっても、個々の細胞が持つ機能や特性には違いが見られることが明らかとなった。こうした細胞ごとに生じる“表現型ばらつき"によって、性質の異なる小集団が生み出され、劇的な環境変化に対する適応を促すことが明らかにされつつある。一方で、こうしたばらつきがいつ、どのようにして生み出されているのか、どの程度のばらつきが集団の生存や適応に有利に働くかについては未解明な点が数多く存在する。本研究課題では、大腸菌の飢餓応答をモデルとして、性質の異なる小集団が生み出されるメカニズムとその生態学的意義を、1細胞レベルでの定量的な解析によって解き明かすことを目標としている。表現型ばらつきが生み出される過程の理解には、遺伝子発現や増殖速度といった細胞の生存に関わるパラメーターを細胞ごとに経時的に観察し、それらのばらつきを数世代にわたって定量可能な系の構築が必要となる。そこで、採用第一年度目では、富栄養から飢餓への環境変化に伴う細胞集団のばらつきの時系列変化を長期間観察可能なライブセルイメージングシステムの構築に取り組んだ。個々の細胞の生理状態の指標として、細胞の伸長速度、細胞内部のタンパク質濃度、ストレス耐性に関わる転写因子濃度に着目し、それらを定量可能な蛍光レポーター株を作製した。また、栄養条件を自在に変化させながら細胞を安定的に観察するために、マイクロデバイスとタイムラプス顕微鏡を組み合わせた1細胞観察系の構築を行った。作製した株と観察系を用いた実験により、飢餓環境中での細菌1個体ごとの生理状態変化を生きたまま定量することが可能となり、集団内部の不均一性を従来にない解像度と時間スケールで捉えることに成功した。採用第一年度目では、個々の細胞の生理状態のばらつきを操作・定量可能な実験系の構築を当初の目標としており、実際に大腸菌細胞の飢餓応答や増殖の特性を蛍光輝度を指標に1細胞レベルで測定可能なレポーター株の作製に成功した。それだけに留まらず、採用第二年度目に計画していたマイクロデバイスを用いた一細胞観察系の構築と観察条件の検討についても順調に進んでおり、表現型ばらつき出現過程の理解に向けて必要となる観察結果を得ることが出来つつある。上記の理由から、本年度は当初計画していた以上の進捗が見られたと考えている。本年度の研究により、バクテリアの増殖や飢餓応答を数世代にわたって観察可能な系を構築することができた。次年度以降は本年度構築した1細胞観察系によって得られたデータを基に、集団内部の不均一性の発展過程を1細胞レベルの解像度で統計的に解析し、細胞ごとのばらつきの出現過程と集団全体への波及効果を統一的に理解可能なモデルの構築を行う予定である。
高性能アンテナ開発を目的とした最適設計システムに関する研究

本研究では、高性能アンテナ開発を目的とした最適設計システムに関する研究として、主に1)自動最適設計システムの構築、2)最適化手法の検討、3)アンテナ放射パターン最適化のための電界パターン距離依存性の解明、4)実環境における電波伝搬特性解析を行った。その結果、アンテナ自動最適設計システムに関する新たな知見、技術並びに有用な数値データが得られた。近年の情報社会の急速な発展に伴い,ユビキタス社会実現へ向けて様々な研究がなされている.特にユビキタスのキーワードである「どこでも」を実現するためには無線通信の高品質化,高速化が重要である.特に移動体通信では高効率のアンテナ開発が急務であり,その設計及び開発が盛んに行われている.本研究は,ユビキタス社会を支える高性能アンテナ開発を目的とした最適設計システムに関する研究である.今年度は上記の研究目的を達成するため,以下の研究を行った.1)自動最適設計システムプロトタイプの構築.感度解析手法であるAVM (Adjoint Variable Method),汎用的電磁界解析手法の一つであるFDTD法及び最適化手法である最急降下法の3つを組み合わせた自動最適設計システムの構築を行った.更に,本システムを誘電体装荷導波管に適用し,AVM及び本システムの有効性を確認した.その結果,トポロジー解析手法であるAVMを用いた最適設計システムでは,電磁素子の最適設計においても最適解は初期値に強く依存する事が明らかになった.2)最適手法の検討汎用的且つ高精度な自動最適設計システムの構築するために,最適設計手法の検討を行う必要がある.最適設計においては感度解析を用いた手法以外に,GA (Genetic Algorithm)が広く用いられている.しかしながら,GA等のメタヒューリスティックアルゴリズムは,一般的に「交叉」の手続きに多くの計算時間を要する.本研究では,GAの高速化を目的とした各種交叉手法の比較検討を行った.情報社会の急速な発展に伴い、ユビキタス社会実現を実現するためには無線通信の高品質化・高速化が重要である。特にLTE、WiMAX等の移動通信、ITSを目的とした車車間通信等では高性能アンテナの開発が急務であり、その設計及び開発が盛んに行われている。本研究は、ユビキタス社会を支える高性能アンテナ開発を目的とした最適設計システムに関する研究である。今年度は上記目的を達成するため、以下の研究を行った。1)最適化手法に関する研究本研究のアンテナ最適設計システムの最適化手法は現在、AVM(Adjoint Variable Method)を用いている。しかし、昨年の研究において本手法を用いた最適設計システムでは、電磁素子の最適形状が初期値に強く依存する事が示された。そのため、汎用的且つ高精度な自動最適設計システムを構築するためには他の最適手法の検討も必要である。本年度はメタヒューリズティックアルゴリズムの一つであるGA(Genetic Algorithm)を用いた最適化に関する研究を行い、アンテナ最適設計適用の可能性を見出した。2)移動体通信環境の把握近年のMmO技術を用いた高性能アンテナにおいては、リターンロス、指向性等だけではなく実際の移動通信環境におけるフェージング、遅延時間等を考慮した設計が重要となる。本年度は、実際の見通し外通信環境における電波伝搬環境の調査を行った。具体的には、高性能アンテナの開発が求められているUHF帯自動車通信を目的とした住宅地及び市街地の実環境における電波伝搬メカニズムを明らかにした。3)アンテナ指向性の距離依存特性の解明指向性は無限遠方にて定義されるが、実際の測定では有限距離における特性しか得る事が出来ない。そのため、指向性の最適化・評価において有限距離における指向性が理論的な遠方界指向性に対して定量的どの程度異なるのかを把握することが重要となる。本年度は、実際のUHF帯自動車搭載アンテナにおいてアンテナ指向性の距離依存特性を明らかにした。今年度は前年度の研究を踏襲し、以下の3項目に関してより深く研究を行った。AVMを応用した最適設計システムではアンテナ放射パターンを最適化する場合、放射電力を観測するための閉曲面をアンテナの外側に設置する必要がある。その閉曲面、即ち観測面ではアンテナ形状をパラメータとしてFDTD計算によって得られた放射電力から目的関数が計算される。しかし、一般的にアンテナの近傍で観測された放射パターンは無限遠方で観測されるそれと異なる。そのため、アンテナからどの程度離れれば無限遠方と同等の放射パターンが得られるか把握する事が重要となる。本年度の研究では、一般的なセダンタイプの普通乗用車をターゲットとして自動車搭載UHF帯アンテナにおける有限距離と無限遠方の電界パターン差の距離特性を定量的に評価し、その特性を明らかにした。MIMO技術等を用いた高性能アンテナの開発及び評価においては、リターンロス、放射パターン等の基本的なアンテナパラメータだけではなく、実際の移動体通信環境におけるマルチパスフェージング、電力遅延プロファイル等を考慮した設計が重要となる。本年度の研究では、具体的な見通し外環境として700MHz帯車車間通信のための住宅地交差点における電波伝搬特性の解析、地上波デジタル放送のための市街地道路上におけるUHF帯電波伝搬特性の解析を行った。AVMの基礎的検討に関しては多少遅れている部分も有るが、研究全体としては概ね順調に進展している。

24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は高性能アンテナ開発を目的としたアンテナ最適設計のために、1)最適化手法に関する研究、2)移動通信における電波伝搬環境に関する研究、をより深めていく予定である。更に、近年のMIMO技術を用いた高性能アンテナにおいては、従来のアンテナパラメータであるリターンロス、指向性等だけではなく、実際の移動通信環境を考慮した設計が重要となる。今後は実環境におけるフェージング環境及び最悪条件となる理想的なレイリーフェージング環境を計算機内で実現し、3)アンテナ最適設計及び評価のためのフェージング環境シミュレータの開発も行っていく予定である。
食肉スープストック中のペプチドに及ぼす食肉種の影響および調理条件の検討

牛もも肉から調製したスープストックと、コラーゲン由来物質の溶出が多いと予測される鶏手羽先から調製したスープストックを用いて、ストック中のタンパク質の分析とコラーゲン由来物質量の測定を行なった。牛スープストックでは、SDS-PAGEパターンにおいて分子量30,000および28,000ダルトンのタンパク質が多く溶出しており、鶏スープストックでは、130,00035,000ダルトンの範囲に複数のタンパク質のバンドが見られた。鶏ストック中のこれらのバンドはウェスタンブロッティングにより119,000、79,000、57,000などのコラーゲン由来物質(ゼラチン)であることが認められた。これらのゼラチンバンドは加熱時間の増加に伴い、低分子化し加熱3時間のスープストックでは主に57,000、45,000、36,000ダルトンのバンド`が見られた。一方、タンパク質量の測定法としてビュレット法を用いて、ストック中のタンパク質/ペプチド量の測定を行なったが、牛血清アルブミンまたはゼラチンを検量標準物質とする場合で、その溶出量は大きく異なり、その溶出タンパク質のウェスタンブロッティングパターンから、牛ストックでは牛血清アルブミンを、鶏ストックではゼラチンを標準物質として算出することが妥当であることが示された。これらの条件により測定されたストック中のタンパク質/ペプチド量は、加熱2時間のストックで鶏ストックが牛ストックの約6倍量であった。ストック中のコラーゲン量をp-ジメチルアミノベンズアルデヒド法により測定したヒドロキシプロリン量より算出した結果、牛ストック(2時間加熱)では溶出タンパク質/ペプチドの約30%、鶏ストック(2時間加熱)では同じく66%がコラーゲンであることが分かった。なお、ストック中のコラーゲンの定量法として、現在、より迅速に測定を行なえるELISA法について検討中である。加工食品の味のベース、あるいは各種調味料のベースとなるスープストックは、食品加工の上で不可欠である。スープストックの味はうま味成分の1つであるイノシン酸を中心とするエキス分であるが、その他、より高分子の種々のペプチドを含み、これらはスープのこくや味の持続性に影響すると思われる。スープストックに溶出するペプチドのうちには、近年、関節や軟骨の重要な成分としてその摂取が勧められているコラーゲンからの分解物質の溶出が含まれる。そこで、コラーゲンの溶出について牛肉(もも肉)と鶏肉(手羽肉)をとりあげ、比較を行った。溶出タンパク質量をビュレット法で測定する場合、その検量物質としてどのようなタンパク質を用いるかによって検出量が異なるため、牛血清アルブミンとゼラチンを標準物質として牛肉および鶏肉スープストックの溶出タンパク質量を測定したところ、検量物質によって約4倍程度の差が見られた。両スープストックの溶出タンパク質のSDSポリアクリルアミドゲル電気泳動によるパターンにも大きな差が見られ、牛肉スープストックで30kDaおよび28kDa程度の2本のポリペプチドのバンドが主に観察されたが、鶏肉スープストックでは、約100kDaから35kDaまでに複数のバンドが観察され、鶏肉スープストックでより高分子のポリペプチドが多く溶出することが明らかになった。そこで、両スープストック中に溶出するコラーゲン量をp-ジメチルアミノベンズアルデヒド法により定量した結果、肉1gからスープストックへ溶出するコラーゲン量は鶏肉スープストックで牛肉スープストックの10倍以上に達した。タイプIコラーゲン量を簡便に測定するためのエライザ法についても検討を行なったが、現段階では、反応条件の選択を行う段階で、今後p-ジメチルアミノベンズアルデヒド法による定量結果との比較を行う予定である。

食肉から調製したスープストック中にはうま味の中核をなすイノシン酸やアミノ酸の他に,近年骨密度や骨強度の増加に対する効果,変形性関節症の改善効果などの機能が示唆されているコラーゲンが溶出する。スープ中に加熱溶出したコラーゲンは,ゼラチンとしてスープストックにとろみを加え,味にも貢献すると考えられる。これまで,コラーゲンの定量には,コラーゲンに特異的なアミノ酸であるヒドロキシプロリンを定量し,コラーゲン量を推定する方法が多くとられている。しかし,この方法は試料の酸加水分解,その後のヒドロキシプロリンの定量と方法が煩雑である。そこで本研究においては,スープストック試料中のコラーゲン由来物質をELISA法を用いて直接測定する方法について検討を行なった。本実験においては,鶏スープストック中のコラーゲン由来物質を抗原とし,鶏タイプIコラーゲン抗血清(ウサギ)を用いてindirect ELISA法についてその条件を検討した。二次抗体はペルオキシダーゼ標識抗ウサギIgGヤギを,酵素活性測定にはPOD基質OPDキットを用い,490nmでの吸光度を測定した。標準物質としての鶏タイプIコラーゲンを濃度010μg/ml (pH7.6)の間で1夜低温下でプレートを吸着させ,その後ELISA法により測定した結果,00.02μg/mlで濃度と吸光度の間に直線性が見られた。しかし,試料中のコラーゲン由来物質のELISA法による測定においては現時点で再現性が得られず,今後さらに検討を行なう予定である。
アイデンティティ政治の観点からみた言語政策の比較研究

言語政策とは、言語の外部から影響力を行使することで、特定の言語状態を実現させようとする政治的行為である。その目的のうちには、対象となる言語や言語集団のアイデンティティを維持・強化することがある。とくに国民国家において、言語政策は「国民」のアイデンティティ形成と密接に関係している。本研究では、様々な言語政策の事例を比較検討することによって、言語政策が言語や国民の同一性をめぐるアイデンティティ政治といかに関係するかを明らかにした。平成19年度は、まず研究代表者および分担者がこれまでおこなってきた研究を、本研究課題に関連付けるかたちでさらに発展させることにした。研究代表者は言語社会学の先行研究を整理し、これからの理論的枠組み構築のための論文を発表した。また、言語が集団のアイデンティティ形成に関わるのは、ひとつには他言語との接触ないし対抗の状況があるからであるという視点から、翻訳のもつ言語政策的意味について研究を進めた。その成果は、11月に国際学会で行った共同発表に反映されている。その発表では、近代日本における専門用語の変遷を概観し、言語に表示される文化的アイデンティティのあり方に考察を加えた。さらに、専門用語の問題に関しては訳書を上梓し、研究のための補助作業とした。他の分担者は、東アジアの言語ナショナリズム、言語政策と帝国性の分析、東アジアの文字政策の分野でそれぞれ活発に研究を進め、成果を論文あるいは学会発表の形で公にしている。代表者と分担者は、研究科のゼミナールを通して、常日頃接触し、研究成果の周知を図っている。年度当初には共同研究の中間成果をとりまとめて研究科内のワークショップを行う予定であったが、ひとつには分担者二名がほぼ時期を重ねて海外での学会発表を行わねばならず、他方で、韓国の成均館大学と本研究科の共同コロキウム(研究集会)の開催が実現することとなったため、研究代表者がコメンテータとして、分担者一名が発表者としてそのコロキウムに参加して、本共同研究の成果の一端を報告し討論を行った。このコロキウムは、東アジアにおける〈書くこと〉の社会的・文化的意味の多様な側面をとりあげたもので、学問的に実り多かっただけでなく、海外研究者との交流という点でも大きな意義があった。本研究は、社会集団のアイデンティティ形成と言語政策との関係性を解明することに努めてきた。広い視野で見るならば、言語政策を特定の文化の規範化のための自己記述としてとらえることができる。これは他言語との境界を強化すると同時に、自言語内部における異質性や多様性を排除する傾向をもつ。それに対して、現実には複数の言語が接触することで、設定された境界が乗り越えられる場合がある。つまり、集団のアイデンティティ形成と平行するかたちで、言語のレベルにおいても、境界を強化して内部を純化しようとする動きと、言語の接触と混淆による多様化の動きが相反するものとして存在する。理論的には、この二つの方向を極としてもつ参照枠のなかに、個々の言語政策を位置づけることができよう。こうした枠組みに基づき、本年度は各自の専門領域における研究を進めることを目標とし、その研究成果は、発表された著書と論文、学会等での研究報告等に見られるとおりである。事実、本研究の成果として発表された著書は、書評にもとりあげられ、社会的に大きな反響を呼んだ。それとともに、他研究機関との共催によるシンポジウム開催に力を尽くし、研究科全体の研究活動にも大きく貢献した。上海財経大学で行なわれた国際シンポジウムは、研究代表者の所属する言語社会研究科が共催し、研究代表者と研究分担者が報告を行なった。このシンポジウムの成果は中国で公にされる予定であるが、現時点ではまだ公刊に至っていない。また、本研究のメンバーは、日本の国立国語研究所、韓国の国立国語院、言語社会研究科の三者の共催によるシンポジウムをコーディネートし、代表者がセッション司会を務め、研究分担者が報告を行なった。このシンポジウムは日本と韓国で実際に進められている言語政策との接点を探るものであり、本研究の進展性と現実関連性を示すことができた。
伝統芸能・武道の精神的健康増進作用に関する脳画像研究

武道の中でもとりわけ、剣道および合気道等の愛好家を対象とした国際アンケートを実施し、被験者630名の協力を得た。うち、同オンラインアンケートの回答完了者は400名今日であった。武道愛好家と非愛好家とを比較した結果、自尊感情、衝動性制御という転移於いて武道愛好家が好成績であるということが中間解析結果として得られた。ただし、本データーは2018年度内に配布したベースライン(Time 1)の横断的データのみによる知見であるため、これらの変化や安定性等、武道の習慣化による効果かという点に迫るため、本報告書作成直前に第2回目のアンケート調査を開始したところである。引き続き、これらの経時間的縦断データの解析を進めていく予定である。一方、剣道愛好家を対象とした脳MRI検査による研究では、剣道愛好家において、注意・モチベーションに関わる脳内ネットワークの効率的活動を示唆する結果を得ており、論文化の予定である。さらに、脳科学的観点からは、武道における過度のトレーニングにより、行動嗜癖のひとつである「スポーツ依存」ともいうべき有害な状況にもいたりうるが、この行動嗜癖に関連するひとつの生活習慣としてのインターネット使用に関する脳画像研究にて、通常範囲内のインターネット使用については、モチベーションに関わる脳内ネットワークの活性化という観点からは、脳健康促進的であるという可能性を示した(藤原ら、2018)。このことは、剣道愛好家のMRI研究において検証したものと同一の神経回路について、脳健康促進的な生活習慣の影響を明らかにするという意味で相互補完的な知見であり、武道稽古の習慣の適性化に応用可能な知見となり得ると考えられた。アンケート研究におけるデータ取得状況および中間解析も実施済みであり、さらに、脳画像研究に関する成果の論文化への準備も整った。オンラインアンケートシステムのシステム構築および、被験者リクルートのルートもさらに頑強な者となり、縦断研究を進めていくに当たっての手はずも整った。さらに、研究代表者施設では、さらなる高磁場MRIスキャナーの導入によって、これまでと比較してさらに精緻な脳画像データを得ることが可能となった。これらの要因を総合すると、本研究はおおむね順調に伸展してきているといえる。国際アンケート研究およびMRIを用いた脳画像研究ともに、武道の習慣化による各種指標の変化を見ていくため、縦断データの取得・解析を目指していく。また、自己記入式の心理アンケートによるデータ取得に加え、より他覚的指標として、ウェアラブルデバイスを用いた生活活動のライフログデータの取得・解析も目指していく。本研究は、伝統芸能・武道の精神的健康増進作用を明らかにするため、心理アンケートによる心理学的評価指標と、MRIによる構造・機能の関連を調べることを目標とするものである。平成28年度は、本研究に関する心理アンケートおよび脳画像撮像を、被験者数のべ30人強に対して実施することができた。一方、本課題に係るデータの解析、統計処理等については、このためのワークステーションおよび統計ソフト等のセットアップを完了した。一方、脳機能画像解析については、リアルタイムでの脳活動を評価する新たな解析方法を確立し、本研究のデータにも適合させる準備が整ったといえる。実験の進捗に伴い、予備的解析として、武道・伝統芸能に携わる被験者(武道群)と、コントロール群で脳構造の際を検討したが(voxel based morphometry法)、武道群とコントロール群の間の、脳局所体積の有意な差異は認めなかった。しかし、現在のサンプル数による統計学的パワーの不足を考えると、サンプル数の増加に伴い、有意な差異が明らかになってくる可能性は十分あると考えられる。したがって、平成29年度以降も、引き続きサンプル数の増加を見込みつつ実験を継続し、適宜中間解析を行っていく予定である。また、現在のところ、ウェアラブル端末による活動量の定量化指標や、脳構造画像の中でも脳白質の定量化指標である拡散テンソル画像による白質統合性や、脳機能画像(機能的MRI)による脳活動については解析を行っていないため、併せて検討していく予定である。平成28年度末の時点で、実験実施済みの被験者数は30名を越えており、概ね順調な進捗状況といえる。画像解析に関するソフトウェアのセットアップ等、解析の準備は整っていある。ただし、現在のところ、ウェアラブル端末による活動量の定量化指標や、脳構造画像の中でも脳白質の定量化指標である拡散テンソル画像による白質統合性や、脳機能画像(機能的MRI)による脳活動についてはいまだ解析を行っていないため、平成29年度以降はこれらの点についても解析を行っていく必要がある。引き続き、サンプル数の増加を目指しつつ実験を継続し、適宜中間解析を行っていく。また、脳画像解析にあたり、とくに脳構造・機能との関連を調べる意義が深い心理指標を明らかにしていくための、心理アンケートのみを用いた予備的大規模調査も計画中であり、この点も今後の進捗に資するものと考えられる。本研究は、伝統芸能・武道の精神的健康増進作用を明らかにするため、心理アンケートによる心理学的評価を行い、MRIによる脳画像撮像によりその神経基盤を調べるというものである。平成29年度終了時点で、下記の成果を得た。(1)平成28年度、剣道愛好家と対象コントロール群の脳構造(体積)の比較を行った結果では、両群の間に有意な差を認めなかった。平成29年度は、これに引き続き、機能的MRI(fMRI)による群間比較を行ったが、この解析においても有意差を認めなかった。ただし、平成29年度終了時点では、安静時fMRIの解析を主としており、平成30年度以降は、衝動性制御や注意に関する課題施行下のfMRIの解析も順次行っていく予定である。

また、下記(2)の成果として得られた、武道の精神的健康増進作用に特に関連する心的指標を再確認し、特にこれに関心を置き解析モデルに組み込むことで、新たな知見を得る可能性がある。(2)一方、武道の精神的健康増進作用に関して、人種、国籍、宗教等を超えた大規模サンプルにて、関心を置いていくべき心的指標を再確認するための国際オンラインアンケートシステムを確立し、データ取得を開始した。本調査では、習慣としての武道の効能を調べるため、1年後にダータを再取得するという縦断研究のデザインで実施していくが、ベースライン時のデータはすでに約400人の被験者から取得済みである。平成30年度はさらに対象コントロール群のデータ取得、縦断デーや取得に関する情報の再通知、中間報告等にも重点をおく。(1)平成28年度、剣道愛好家と対象コントロール群の脳構造(体積)の比較を行った結果では有意差を認めなかった。平成29年度は、これに引き続き、機能的MRI(fMRI)による群間比較を行ったが、この解析においても有意差を認めなかった。ただし、現段階では、fMRIの中でもとりわけ安静時fMRIの解析を主としており、平成30年度以降は、課題施行下のfMRIの解析等もすすめていくことで推進可能と見積もられる。(2)武道の精神的健康増進作用に関して、人種、国籍、宗教等を超えた大規模サンプルにて、関心を置いていくべき心的指標を再確認するための国際オンラインアンケートシステムを確立し、データ取得を開始した。本調査では、習慣としての武道の効能を調べるため、1年後にダータを再取得するという縦断研究のデザインで実施していくが、ベースライン時のデータはすでに約400人の被験者から取得済みであり、順調な進捗と考えられる。武道の中でもとりわけ、剣道および合気道等の愛好家を対象とした国際アンケートを実施し、被験者630名の協力を得た。うち、同オンラインアンケートの回答完了者は400名今日であった。武道愛好家と非愛好家とを比較した結果、自尊感情、衝動性制御という転移於いて武道愛好家が好成績であるということが中間解析結果として得られた。ただし、本データーは2018年度内に配布したベースライン(Time 1)の横断的データのみによる知見であるため、これらの変化や安定性等、武道の習慣化による効果かという点に迫るため、本報告書作成直前に第2回目のアンケート調査を開始したところである。引き続き、これらの経時間的縦断データの解析を進めていく予定である。一方、剣道愛好家を対象とした脳MRI検査による研究では、剣道愛好家において、注意・モチベーションに関わる脳内ネットワークの効率的活動を示唆する結果を得ており、論文化の予定である。
単独行為規制における市場支配力の転用の評価のあり方-「梃子」の議論を足掛かりに-

プラットフォーム産業においては、企業が「巨大であること」それ自体が競争法上の懸念となりうる場合がある。この問題はLina Khanによる議論を中心に、欧米において活発に論じられている。しかし、日本ではまだ紹介されていない議論が多く、漫然と理論的な基礎なしに「プラットフォーマー」への懸念が述べられているようにみられる。本研究は、このような議論状況を踏まえ、プラットフォーム市場において支配的な力を持つ事業者が、ある側面において持つ力を他の側面で転用するときに生じる排除に焦点をあてて、係る排除を、従来からの理論である「梃子」理論のアナロジーとして検討しようというものである。
有機金属ナノグラフェンの合成と積層化

π共役系分子と金属錯体を複合化・集積化することで、各構成要素のみでは実現できない新規物性の発現が期待できる。本研究では金属イオンとパイ共役系化合物を金属ー炭素結合で連結することで、これまでにない材料群の開発を試みた。ルテニウムユニットをジエチニルチオフェンで一次元に連結した有機金属分子ワイヤーでは2 nmを超える距離で非常に高い電子伝達能を示した。またルテニウムユニットをポルフィリンで連結した二次元分子素子では高度に非局在化した電子伝達系を開発した。三次元集積系として金イオンと芳香族炭化水素をカルベン配位子で連結した錯体を開発し発光特性の異なる結晶多形を示した。π共役系材料と金属イオンを組み合わせることで、金属イオンの特性を付与した新しいπ共役系電子材料の創出が期待できる。本研究では多環芳香環と金属イオンを組み合わせた、種々の酸化還元・光機能材料の創出を目指す。平成26年度は新規π共役系配位子の設計と合成を行った。具体的にはフェナンスレンおよびピレンを含むカルベン配位子を設計・合成し、金属イオンの導入を試みた。カルベン前駆体となるピレンを含むイミダゾリウム化合物は4,5-ピレンジオンから3段階で合成した。これに、酸化銀(I)を作用させることで、銀カルベン錯体を合成した。AuCl(THT)とのトランスメタル化を行うことで、ピレンを含むモノカルベン金錯体を合成した。同定は各種スペクトルにより行った。ビスカルベン錯体の合成を種々試みたが、溶解性の問題により、単離には至っていない。一方、フェナンスレン配位子ではモノカルベンおよびビスカルベン錯体の単離・同定に成功しており、結晶構造解析によりその構造を明らかにした。ビスカルベン錯体では2つのフェナンスレンが平面構造をとり、J会合体を形成していることがわかった。これら得られた錯体の光物性を調査したところ、溶液では配位子由来の1重項πーπ*に由来する蛍光が見られたのに対して、固体ではマイクロ秒の寿命を持ち振動構造を示す発光が500600nm付近に観察されたことから、配位子由来の燐光であると帰属した。さらにフェナンスレンのビスカルベン錯体ではモノカルベン錯体に比べ長波長の発光が観察され、π共役系の拡張効果が示唆された。またフェナンスレンビスカルベン錯体では異なる発光特性を示す結晶多形を示した。初年度は二次元平面構造を持つ有機金属素子の開発を行った。本年度はそれら二次元平面を繋ぐモチーフとして、高い伝導性を示す一次元有機金属分子ワイヤーの開発を目指した。有機金属分子ワイヤーは高い酸化還元準位を示すルテニウムテトラホスフィンもしくはホスファイトフラグメントを有するビスアセチリド分子ワイヤーを設計・合成した。なお、分子末端には金電極と接合可能なピリジンを用い、STMブレイクジャンクション(STM-BJ)を用いて単分子の電気伝導度を測定した。その結果、有機金属分子ワイヤーの単分子電気伝導度はルテニウムユニットを持たない有機分子ワイヤーに比べて24倍の高い電気伝導度を示した。一般にピリジン末端を示す分子ワイヤーはLUMOを介した電気伝導が優位であり、電子豊富なルテニウムフラグメントはLUMOのエネルギー準位を押し上げるため、電気伝導は低下すると予想される。より詳細な知見を得るため、DFTー非平衡グリーン関数法を用いた計算を行った。有機ワイヤーでは予想通り、LUMO側に大きな透過ピークが観測された。一方、有機金属分子ワイヤーではLUMO側の透過ピーク強度が減少し、HOMO側にブロードなピークが出現した。この結果はルテニウムフラグメントがHOMOを押し上げ電気伝導性が向上したことを示しており、従来とは異なる新しい高電気伝導分子ワイヤーの設計指針が得られた。本年度はπ共役平面を有する分子素子を架橋する一次元分子ワイヤーの開発を行った。有機金属錯体を用いることで高い一次元電子伝達能が明らかとなり、目的の高い電子伝達能を示す三次元構造体へ向けて順調に研究が進展している。最終年度では金属錯体の多核化を中心に研究を行った。前年度に構築した有機金属分子ワイヤーの多核化を行った。架橋配位子にはエチニルチオフェンを用い、有機金属ユニットには高い酸化還元準位を示すルテニウムテトラホスフィン錯体を採用した。これまでに二核有機金属分子ワイヤーの報告例は多数あるが、三核錯体を超える分子ワイヤーの構築法は確立されていない。末端にエチニルチオフェンを有する単核・二核・三核分子ワイヤーを短段階で合成することに成功した。電気化学測定の結果、二核・三核錯体においては強い金属間の相互作用に由来して金属核数に対応した酸化還元波が観測された。分光電気化学的では近赤外領域に電子の非局在化を示す強い吸収が観測され、分子ワイヤーとして高い相互作用が示唆された。二次元平面上で高い電子伝達能を示す分子素子を目指して、ポルフィリンで架橋した四核ルテニウムアセチリド錯体を合成した。電気化学的測定・分光学的測定から混合原子価状態となる一電子酸化体・二電子酸化体で4つの金属間で高い相互作用が示され、ロビン・デイらの分類で完全に非局在化したClass IIIに分類された。

本錯体は二つの電子状態でClass IIIに帰属できる初めての錯体である。π共役系分子と金属錯体を複合化・集積化することで、各構成要素のみでは実現できない新規物性の発現が期待できる。本研究では金属イオンとパイ共役系化合物を金属ー炭素結合で連結することで、これまでにない材料群の開発を試みた。ルテニウムユニットをジエチニルチオフェンで一次元に連結した有機金属分子ワイヤーでは2 nmを超える距離で非常に高い電子伝達能を示した。またルテニウムユニットをポルフィリンで連結した二次元分子素子では高度に非局在化した電子伝達系を開発した。三次元集積系として金イオンと芳香族炭化水素をカルベン配位子で連結した錯体を開発し発光特性の異なる結晶多形を示した。本年では当初の計画通り、π共役系を拡張した配位子と金属の組み合わせによる、新規平面型金属錯体の合成に成功した。ピレンを含む配位子では溶解性の問題が明らかとなったが、カルベン配位子の側鎖を変更することで、解決できると考えられる。また物性面においては、配位子と金属イオンを組み合わせることで、固体物性に特徴的な燐光が見られ、配位子の数によりその発光波長が制御できることを見出した。また予備的な知見ではあるが、ビスカルベン錯体の固体結晶をメノウ乳鉢ですりつぶすことで、固体燐光性が大きく変化する現象を見出している。イミダゾリウム配位子のみではこのような減少は観察されていないことから、本現象は金属とπ共役系の協同的な効果に由来すると考えられ、今後の展開に期待できる。初年度で進めてきた二次元平面構造分子素子について電子伝達能評価を行い、今年度達成した一次元ワイヤーと組み合わせることで自在に積層可能な三次元分子伝導素子の開発を目指す。有機金属化学初年度では計画通り、π共役系拡張した平面型配位子およびその錯化に成功した。次年度では得られた錯体の集積特性について検討する。具体的には、初年度で得られたπ共役系を含む平面型カルベン錯体の固体特性について詳細に調査する。結晶溶媒の変更や機械的刺激などの外部環境や刺激の応答性を検討する。また、異なる集積方法として軸配位子を用いた、分子素子の連結を行う。これにより金属間の相互作用や、π共役系炭素平面間に生じる空隙を利用した、分子材料の機能化を試みる。
歯科治療におけるC型肝炎ウィルス感染の分子医学的解析

本学口腔外科に使用済み止血ガーゼを15mlのサンプル管に一枚ずつ入れ,原則として2本収集した。診断名は智歯囲炎,辺縁性歯周炎あるいは歯根嚢胞などが大部分であった。サンプル数は平成12年度273例、平成13年度308例、総サンプル数は581例であった。HCV RNAの検出には5'非翻訳領域の2組のプライマーを用いてnested PCRを行った。陽性コントロールとして既知のHCV感染血清を用いた。その結果、8例で239bpの陽性バンドが得られた。このHCV RNA陽性率は1.38%で、平均年齢は62.6歳であったが、24歳の若年感染例が1例見られた。さらに、またHCV RNA陽性患者8例中症例7例は、受診に際してHCV感染の既往を聴取済みであった。しかし、症例7では、感染歴が聴取されていなかった。HCV RNA陽性例(症例1から8)の抗体価は、症例1:0、症例2:2.4、症例3:12、症例4:0、症例5:サンプル不足、症例6:0.3、症例7:0.2、症例8:3.7であった。分子系統樹作成のために、HCV超可変領域の2組のプライマーを用いて遺伝子増幅を行った。各症例8から10クローンを解析した。その結果、症例6については十分なcDNAが得られず、現在も解析を進行中である。系統樹については解析した7症例は大別すると3つのクラスターに分かれている。この中で症例2ではメジャー株以外に、症例1と類似したマイナー株を持つことが示された。この事実は直ちに両者間の感染を示すものではないが、病歴・通院歴などの調査も必要である。なお今回の塩基配列が各クローンで極めて不安定で、配列は再度、シークエンサーを変えて検索を行っているところである。C型肝炎ウィルス感染のリスクファクターの一つと考えられている歯科治療における感染実態を研究する目的で,治療中に使用された止血ガーゼを収集し,HCVRNA陽性患をスクリーニングする為に下記の様な検索を行い,以下に示した結果を得た。1止血ガーゼの収集本学口腔外科を受診した患者の中から,抜歯などの観血処置を行った際に使用された使用済み止血ガーゼを15mlのサンプル管に一枚づつ入れ,原則として2本収集した。サンプルの収集は,本研究費の受給が決定後に開始されたため,検体数は予想以上に少なく,2001年3月1日現在,273症例であった。また抜歯症例の減少あるいは十分な血液の付着が得られない症例があったことも,サンプルの減少の要因と思われる。しかし,平成13年度も引き続き止血ガーゼの収集を実施する。2試料の抽出凍結保存しておいたガーゼを速やかに解凍し,2mlのPBSと3mlのTRIzolをサンプル管に入れ10mlのディスポーザブルシリンジに移して絞り,血液を抽出した。3 HCVRNAのRT-PCRによる検出購入したBioRad社製iCycler(松本歯科大学口腔病理学講座研究室に設置)を用いてRT-PCRを行った。その結果,145bpの陽性バンドを4例で確認した。すなわち今回のシリーズでのHCVRNA陽性患者の率は,約1.45%であった。4 HCV抗体検査と遺伝子配列の決定上記の4例について,いずれについても現在検索中である。C型肝炎

ウィルス感染のリスクファクターの一つと考えられている歯科治療における感染実態を研究する目的で,平成12年度に引き続き、治療中に使用された止血ガーゼを収集し,HCV RNA陽性患者をスクリーニングする為に下記の様な検索を行い,今年度は以下のような結果を得た。1.止血ガーゼの収集本学口腔外科を受診した患者の中から,抜歯などの観血処置を行った際に使用された使用済み止血ガーゼを15mlのサンプル管に一枚ずつ入れ,原則として2本収集した。(1)診断名は智歯囲炎,辺縁性歯周炎あるいは歯根嚢胞などが大部分であった。(2)サンプル数:今年度308例、(本実験の総サンプル数は581例)抜歯症例の減少と出血の少ない単純抜歯が多かったことで、サンプル数が減少したと考えられた。2002年3月11日をもって予定された2年間のサンプル収集活動を終えた。2.試料の抽出凍結保存しておいたガーゼを速やかに解凍し,2mlのPBSあるいは3mlのTRIzoLで血液を抽出した。なお量の少ないサンプルはRNA検出用のみの採取となった。3.問診結果の検索4名が感染の既往を申告しており、問診による陽性率は約1.30%であった。4.RT-PCRによるHCV RNAの検出、HCV抗体検査および遺伝子配列の決定サンプルの収集を終えた直後であり、さらに試薬節約のため、一括処理をしているので、現在検索中である。したがって全例検索後に、シークエンスを決定し、分子系統樹の解析も行う。平成13年度に引き続き、RT-PCRによるHCV RNAの検出、HCV抗体検査および遺伝子配列の決定を行い、以下のような結果を得た。3.塩基配列の決定(複数の配列が存在したが、省略してある)Case4.配列現在未確定Case6.配列現在未確定4.系統樹作成8例のサンプル中、2例の塩基配列は現在検索中で、系統樹は終わり次第検討予定である。
複合的な自己評価維持・高揚のための自己カテゴリー化過程の検討

実験により,集団形成においてメンバーとの心理的紐帯だけでなくカテゴリーの社会的価値が重要であることが示された。また調査によって,自己のあり方によって集団の捉え方及び態度・行動が規定されることが示された。また,社会人を対象とした検討より,組織への愛着のために有効な施策が自己のあり方によって異なることが示された。これらの知見は,個人的自己が集団文脈において作用することを示しており,カテゴリー化過程の再理論化に貢献するものであった。自己カテゴリー化を規定する要因を検討するために以下の予測をたて、2つの検討を行った。その規定因は、集団内の関係性から得られる魅力(心理的紐帯、メンバーとの相互作用によって得られる利益、など)と集団間の対比から得られる魅力(カテゴリーに付随する情報、不確かさの解明、など)に大別できる。そして、集団内の関係性から得られる魅力は、基本的な規定因として機能する一方で、集団間対比から得られる魅力は、それが自身の社会的価値の高まりに意味を持つときにおいてのみ効果を示すという予測を立てた(社会的カテゴリーの相対的有意味性仮説)。まず、想定法による調査によって、集団問対比から得られる魅力を規定すると予想される集団特徴(集団間地位・集団間変動可能性)がその集団への愛着(common-identity group vs.common-bond group)の形成にいかに影響するのかを検討した。その結果、個人にとって集団が望ましい自己を確証しうる時においてのみ、集団への愛着(common-identity group)を高めることが示された。次に、実験によって、集団内の関係性から得られる魅力と集団間の対比から得られる魅力の相互作用が集団アイデンティティの高まりに及ぼす影響を検討した。集団内の関係性から得られる魅力を高めると考えられる成員問の相互作用は、集団アイデンティティを高めていた。一方で、集団の優勢性の顕示は、成員間の相互作用がなく集団間文脈の顕現化がなされた条件においてのみ、その影響が認められた。以上より、状況要因が自己カテゴリー化に及ぼす影響の特定化が進んだ。来年度は、個人特性がそれらをいかに調整するのかについて検討する予定である。自己カテゴリー化を規定する要因として明らかにされた要因に関して、社会人を対象とした調査を実施し、その汎用性を検討した。まず、組織の魅力を測定するために、集団内の関係性から得られる魅力(心理的紐帯、メンバーとの相互作用によって得られる利益、など)と集団間の対比から得られる魅力(カテゴリーに付随する情報、不確かさの解明、など)の2因子を想定した測度の開発を試みた。社会人組織においても、集団の魅力は2因子に分けられることが確認された。同時に、個人特性についても測度を開発した。次に、集団内の関係性から得られる魅力と集団間の対比から得られる魅力と個人特性との関係について検討した。さらに、組織の魅力と個人の特性のミスマッチが組織への愛着を低減させたり、社会移動を動機づける過程について、さらにはそれがストレスに及ぼす影響を明らかにした。また、前年度に実施した実験において用いた最小条件集団とは異なり、現在の組織への愛着には、会社の展望や自身のキャリア志向などが極めて大きく影響することが示された。さらに、上司との関係もしくは自分と重要他者との評価のズレが組織に対する満足度に影響することも明らかになった。これらの要因は、集団内の関係性から得られる魅力と集団間の対比から得られる魅力をそれぞれ規定すると考えられる。来年度は、社会変動の可能性の認知を介しての会社の展望もしくはやキャリア志向等が、上述した関連性をどのように調整していくのかについて検討する。それにより、個人-対人-組織-社会という階層性を考慮した上での自己カテゴリー化過程が解明されると考える。経営組織を対象に研究を行った。特に,自己(観)を満たすという動機づけが,集団愛着・集団移行に影響を及ぼしうる過程を多面的に検討した。その結果、統制された実験下とは異なり,現在の組織への愛着には,会社の展望や自身のキャリア志向などが極めて大きく影響することが再確認された。加えて、上司との関係性が向組織的行動を促進することが示された。これらの結果は、組織における愛着においても、心理的紐帯(e. g., Lewin, 1948)、内集団の社会的価値(e. g., Cartwnght&Zander, 1953)もしくは社会的カテゴリーの顕現化(e. g., Tajfel&Turner, 1979)の2側面が影響することを確証するものである。さらに、社会変動の可能性の認知に加え、集団イメージ(Ikegami&Ishida, 2007)が集団移行を抑制することが示された。下位(層)集団(=一般職)に所属しており、上位(層)集団(=管理職)に移行できる可能性を知覚していない場合でも、下位(層)集団へのポジティブイメージをあまり持たない人は、移行を動機づけられることが示された。

これまでに実施した実証的な研究の成果について再吟味を行い,個人-対人-集団・組織-社会という階層性を考慮した上での自己カテゴリー化過程について考察がなされた。組織集団における心理的紐帯と社会的カテゴリーの相互影響過程について、因果関係を含めさらに検討することが今後の課題である。
排他的に発現する分子を、協調的に発現している抑制性神経細胞の由来特定

大脳皮質抑制性神経細胞は主に腹側終脳の基底核原基にて誕生し、接線方向移動(tangential migration)をして大脳皮質に到達する。基底核原基のうち、内側基底核原基(MGE)、尾側基底核原基(CGE)が大脳皮質抑制性神経細胞の主なソースであり、主にMGE細胞はLhx6、CGE細胞はCOUP-TFIIを発現する。近年、マウスモデルを用いた研究により、間脳の一部である視索前野(POa)からも抑制性神経細胞が由来することが報告されている(Gelman et al., 2009)。POaは遺伝子発現様式により背側POaと腹側POaに分けられるが、腹側POaに発現するDbx1転写因子に由来する抑制性神経細胞が、5層に由来する多くの抑制性神経細胞がDbx1由来であることが示され、それらは胎生11日目付近で産生されることが示された(Gelman et al., 2011)。しかしPOaに由来する大脳皮質抑制性神経細胞が移動中にどのような分子を発現し、どのような移動様式や移動メカニズムを取るかはほとんど知られていない。我々はMGEとCGEの両方のマーカーである(Lhx6、COUP-TFII)を発現する細胞群(M-CGE細胞)がPOaに由来していることを突き止めたことから、POa内でのM-CGE細胞の由来を詳細に解析した。局所遺伝子導入法にて腹側POaにのみ遺伝子導入をして腹側POa由来細胞を解析したところ、この領域から由来する細胞のほとんどがLhx6/COUP-TFII二重陽性であることを突き止めた。さらに背側POa由来の細胞ではLhx6/COUP-TFII二重陽性の割合が少ないことから、腹側POaがM-CGE細胞の主なソースと考えられた。