hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パラメータ付き方程式系の数式処理を用いた孤立特異点の研究

正則局所環上の項順序付きのマトリス双対の理論を構築し,それを利用して係数にパラメータを含む代数的局所コホモロジー類の満たす,オーダーがn以下の線形微分作用素からなるホロノミック系を計算するアルゴリズムを得た。また,トーリックイデアルを用いた,右辺ベクトルにパラメータを含む線形整数問題を解く,代数的アルゴリズムも構築した。特異点の不変量の計算の研究を行った。特に原点に孤立特異点持ち、係数にパラメタを含む関数のヤコビイデアルで消される代数的局所コホモロジー類全体の生成元が満たす偏微分方程式系で、階数が与えられた自然数以下であるもの全体と、それから求まる不変量を求めるアルゴリズムの研究を主に行った。当初はヤコビイデアルが0次元イデアルであることを利用して問題を有限次元の線形代数の問題に帰着し、未定係数法により偏微分方程式系を求めるアルゴリズムを実装する予定であったが、新たにマトリス双対定理を用いたアルゴリズムを考案し、その理論面の整備と実装を行った。まず、自由加群の部分加群で、その剰余加群が長さ有限となるものに対し、その剰余加群のマトリス双対のベクトル空間としての基底から、部分加群の与えられた局所順序に関する標準基底を求める手法を与えた。代数的局所コホモロジー類を消す、階数が与えられた自然数以下の偏微分作用素全体の階数0の部分を除いたものは、ある自由加群の部分加群とみなすことができ、その剰余加群の長さは有限となる。その部分加群はある線形写像の核の共通部分として表現されるが(階数が1以下の偏微分作用素の場合はヘッセ行列の核として表すことができる)、その剰余加群のマトリス双対は、上記の線形写像のマトリス双対の像として計算をすることができるので、この部分加群の標準基底を求めることができ、これを利用して偏微分方程式系を求めることができる。このアルゴリズムの特別な場合の実装として、半擬斉次孤立特異点を定める2変数関数から導出される代数的局所コホモロジー類の満たす、階数が2以下の偏微分方程式系を求めるアルゴリズムを、数式処理システムRisa/Asir上に実装した。原点に孤立特異点を持つ超曲面の,解析的性質を計算代数を用いて解析する研究を行った。特に位相的な性質が変わらない特異点の変形において,特異点の解析的性質がどのように変化するかに興味を持って研究を行った。特異点の変形において,ヤコビイデアルの剰余環の長さによって定義される,ミルナー数と呼ばれる重要な不変量が知られており,変数が3でない場合は,ミルナー数が不変な変形の位相的性質は変わらないことが知られている。ヤコビイデアルの剰余環の同型類が重要な不変量であることは知られているが,一般に環の同型を判定することは困難であり,計算には向かない。本研究では,ヤコビイデアルと用いて定義される,計算が可能であると思われる,田島-中村によって定義された不変量の列を計算するアルゴリズムの構成と実装を行った。この不変量はヤコビイデアルによって消される代数的局所コホモロジー類全体の生成元が満たす線形偏微分方程式系の階数を制限したものによって定義され,0番目がミルナー数に一致する。代数的局所コホモロジー類が満たす,階数が指定されて数以下の偏微分方程式系を求めることは,単純に考えれば線形方程式を解くことに帰着されるが,マトリス双対を用いることによって,行列の像の計算に帰着することを示し,また,その像の生成元を並べた行列にガウスの消去法を適用することによって,方程式系の標準基底を求めることを示した。これらのアルゴリズムは数式処理システムRisa/Asir上に実装した。孤立特異点を定義する係数にパラメータを含む多項式のヤコビイデアルに対応する,代数的局所コホモロジー類が満たす偏微分方程式系の,マトリス双対を用いたアルゴリズムの実装を引き続き行行った。パラメータ空間の取り扱いをより精密にし,係数が大きくなることをなるべく抑える工夫を行った。実装したアルゴリズムを用いて,いくつかのクラスに対する実験を行い,代数的局所コホモロジー類の満たす偏微分方程式系の生成系に関する,オーダーの上限の予想をいくつか得ることができた。この予想が成り立つことの証明はまだできていないが,今後の研究で明らかにしていきたい。また,研究の副産物として,加群の標準基底と剰余加群のマトリス双対との関係を明らかにすることができたが,この理論をさらに進めることで,局所環における,様々なホモロジー代数的な不変量を計算することができるようになることが期待できる。正則局所環,より一般にCohen-Macaulay局所環上の0次元準素イデアルのHilbert-Samuel重複度と呼ばれる不変量の計算や,有限次元となるホモロージー群の次元の計算方法などの計算アルゴリズムについての研究を始めている。また,右辺ベクトルがパラメータとなっている,整数計画問題に対する,グレブナー基底を用いたアルゴリズムの考察ととその計算量の評価を行い,その成果を発表した。また,そのアルゴリズムの理論に基づいて,整数計画問題の解の周期性の構造と,対応するアフィントーリック多様体のCohen-Macaulay性などの特異点の構造との関係を明らかにした。

原点に孤立特異点を持つ平面曲線に対して,ヤコビイデアルによって消される線形偏微分方程式系の指定された階数を計算するアルゴリズムと,それを用いて田島-中村によって定義された不変量を計算するアルゴリズムを実装し,その成果を国際会議にて発表した。現在は実験及びアルゴリズムの改良を行っている。可換環論,計算機代数これからは実験及びアルゴリズムの改良を行っていく。特に平面代数曲線の場合と擬斉次孤立特異点でインナーモダリティーが4以下の場合の実験を行う。予定していたアルゴリズムではなく、新たに考案したアルゴリズムを実装したため、アルゴリズムの理論的な正当性の証明などの準備に時間が掛かり、また、実装を進める上でパラメタの扱いでの試行錯誤があったため、実装がやや遅れている。その一方で、新たなアルゴリズムの構築という成果を上げることができた。新たに考案したアルゴリズムの、より一般の状況に対しても適用できる実装を目指す。同時に、すでに得られた実装を使い、孤立特異点を定める関数のクラスに対しての計算機実験んを行っていく。また、アルゴリズムの計算量の評価も行っていき、どれ程の問題に対しては適用可能なのかを見積もっていく。より大きな問題を解くとき、扱う線形空間の次元が大きくなっていき、係数膨張の影響も大きくなっていくことが予想されるので、現在の手法で計算が困難な例が現れた時には、問題を小さな問題に分割して解くなどの工夫などを行っていく。少額次年度使用額が生じましたが、合計金額としては、ほぼ計画通り使用いたしました。当初の計画通り使用いたします。
政治における女性の過少代表に関する研究

有権者の女性政治家に対するバイアスとその投票行動への影響について調べるために、これまでリスト実験やコンジョイント実験などの複数のサーベイ実験を行ってきたが、それらの実験の分析結果をもとに論文を執筆し、アメリカ政治学会や中西部政治学会、パリ第7大学などで研究発表を行った。研究成果の一部は、Political BehaviorやPolitical Science Research and Methodsなどの査読付学術雑誌に投稿し、掲載が決まったほか、ワシントン・ポスト紙でも取り上げられた。これまでに実施した実験結果を踏まえて、本年度は候補者が立候補する公職ポストのレベルによって、候補者の性別の影響がどのように異なっているのかを詳しく調べるために、アメリカ人有権者を対象とするコンジョイント実験を新たに実施した。あわせて、政治家を裁判官の事例に置き換えたサーベイ実験も行い、有権者が女性政治家に対して抱くバイアスが、裁判官の場合と比べて、どの程度異なっているのか、あるいは共通性があるのかについて検証を行った。また、候補者に対する印象が、性別によってどのように異なっているのかを調べるために、候補者の顔を実験刺激とするサーベイ実験を行い、データを収集した。これらのサーベイに並行して、国会議事録のテキストデータを分析する作業も新たに開始したが、次年度に開催される研究会やアメリカ政治学会などでそれらの結果を発表する予定である。サーベイ実験が当初の予想以上に順調に進んでいる。収集したデータの分析作業に若干の遅れが見られるが、海外の研究者らの協力を得ることで、研究成果の発表に向けた作業が着実に進展しており、おおむね順調にプロジェクトを進めることが出来た。平成31年度は本研究プロジェクトの最終年度であり、これまでに収集した実験データを分析し、その成果を学術雑誌に投稿する計画である。また、海外の学会や大学などで研究発表を行い、成果を広く宣伝するとともに、研究者同士のネットワークのさらなる拡大・強化に努める予定である。政治における女性の過少代表の問題についてアプローチするために、まずは衆議院議員選挙への立候補者を対象とするサーベイデータの分析作業を行い、男女の政治家の間で重視する政策争点や争点態度がどのように異なっているのかについて検証した。その結果、政治家の属性や選挙区の特性などをコントロールしてもなお、候補者の間で重視する政策争点や争点態度に男女差が見られることが明らかになった。その分析結果については、論文としてまとめ、次年度に学会などで発表する予定である。それと並行して、アメリカの有権者(18歳以上)を対象にコンジョイント実験やリスト実験などを盛り込んだ複数のサーベイ実験を実施して、女性候補者や女性裁判官に対して、有権者がどの程度のバイアスを抱いているのかについて分析を行った。その結果については、複数の学術論文としてまとめるとともに、次年度に開催されるアメリカ政治学会などにおいて研究発表する予定である。それらの分析結果を踏まえて、海外の研究協力者らとともに、次年度に行うサーベイ実験の準備作業を行った。また、アメリカと日本においてすでに実施されたサーベイ実験のデータを分析し、投票行動におけるジェンダーバイアスの影響について検証した研究成果を、イェール大学やアメリカ政治学会、中西部政治学会、政治学方法論学会、東北法学会などで発表した。それらの研究成果の一部は、Journal of Politicsなどの査読付学術雑誌に掲載された。候補者が重視する政策争点や争点態度などについてのサーベイデータの分析作業が早期に終了するとともに、サーベイ実験が当初の予想以上に順調に進んだ。それに伴い、追加の実験を行うこととし、当初の予算を一部前倒し執行した。また、海外の研究者の協力を得ることで、データの分析結果を論文化する作業も想定以上に速く進展した。平成30年度は、これまでに収集した実験データの分析結果に基づいて論文を執筆し、海外の学会でそれを発表するとともに、学術雑誌に投稿する予定である。また、昨年度に実施した実験で足りなかった点を補うために、リスト実験などをいくつか追加で実施する予定である。さらに、アメリカでの実験結果を踏まえて、日本でも同様のサーベイ実験を実施する計画である。

平成31年度は本研究プロジェクトの最終年度であり、これまでに収集した実験データを分析し、その成果を学術雑誌に投稿する計画である。また、海外の学会や大学などで研究発表を行い、成果を広く宣伝するとともに、研究者同士のネットワークのさらなる拡大・強化に努める予定である。サーベイ実験を追加で実施するために、前年度に予算を前倒し請求したが、サーベイの内容の一部を縮小したため、幸い予算の範囲内に収まった。これまでに実施したサーベイ実験の結果を踏まえて、今後、さらに実験を実施する予定であり、予算をそれに費やす計画である。主としてサーベイ実験の実施と研究発表のための旅費に使用したが、予算の範囲内に収まった。年度末に国内出張を予定していたが、キャンセルすることになったため、残余が生じた。次年度使用額は、次年度に実施する追加サーベイの費用に当てる予定である。
滑り運動の分子機構(とりまとめ)

重点領域研究"滑り運動の分子機構"は平成元年から4年までの3年間にわたって展開された。総括班および"滑りの分子ダイナミックス"、"滑り運動系の微細構造"、"滑り運動の多様性と統一性"の3計画班が組織され、これらに公募班員を加えて、生体運動の基本をなす運動タンパク質分子の滑り運動素過程の解明を目指して活発な研究が行われた。本研究はこれらの研究活動の成果のとりまとめと成果報告書の刊行およびこの領域研究によって明かとなったタンパク質モーターの新たな知見を盛り込んだ解説書を出版するために、次のような活動を行った。(1)班会議の開催平成4年11月5日大阪大学基礎工学部旧計画班班員、公募班員、班友50名出席議題:研究成果の評価、成果報告集の企画(2)運営会議:本研究代表者と分担者(旧領域研究計画班長および事務局長)が大阪、東京で4回にわたって会議を開き、終了ヒアリングおよび班会議の開催準備、成果報告集の企画について綿密な議論を行った。(3)終了ヒアリング平成4年10月29日文部省柳田、神谷、児玉の3名が出席した。解説書としては次のような構成で出版することとなった。(出版社殿編集企画が現在進行中である):書名:タンパク質モーターの生物物理内容:I.序論-研究の歴史、生物学、生化学、II.分子ダイナミックスとエナジェティックス、III.微細構造とそのダイナミックス、VI.遺伝子工学重点領域研究"滑り運動の分子機構"は平成元年から4年までの3年間にわたって展開された。(出版社殿編集企画が現在進行中である):書名:タンパク質モーターの生物物理内容:I.序論-研究の歴史、生物学、生化学、II.分子ダイナミックスとエナジェティックス、III.微細構造とそのダイナミックス、VI.遺伝子工学
選択的カルボシリル化反応の開発

本研究では,不飽和化合物に炭素置換基とケイ素置換基を同時に導入する,いわゆるカルボシリル化反応を行った。通常の反応条件下においてはケイ素-炭素結合は不活性であり,このケイ素-炭素結合を活性化し,この結合間に不飽和化合物を挿入させることは極めて難しいと考えられる。そこで,炭素置換基ならびにケイ素置換基を異なる源より導入する新規反応を試みた。我々のこれまでの知見によるとケイ素-ケイ素σ-結合は遷移金属錯体触媒により容易に活性化される。そこで、1,3-ジエンなどの不飽和化合物と,ジシラン,酸塩化物を用いる三成分カップリング反応を試みた。酸塩化物は低原子価遷移金属中心に容易に酸化的付加することが知られている。反応には、中心金属の形式酸化数、配位子の電子的性質などが大きな影響を与えると考えられるので、最も触媒活性が高く、高選択的に生成物を与える触媒系を探索した。その結果,配位力の弱いジベンジリデンアセトンを配位子として有するパラジウム0価錯体を触媒に用いることによりカルボシリル化生成物を高収率,高選択的に得ることに成功した。
常温遺伝子増幅によるメチル化シトシンｉｎ　ｓｉｔｕ検出法の開発

染色体上で標的DNAと塩基特異的なメチル化シトシンに結合するICONプローブとを結合させ、強固な化学結合により固定化する。その後、このICONプローブをもとに染色体上でPCR反応を進展させ(いわゆるPRINS法)、標式核酸をこのDNA合性、進展過程でとりこませ、組織化学的に検出することにより、染色体や細胞、組織構築を保ったままin situで特異的な塩基配列のメチル化シトシンの有無を検出する方法の基礎的データを収集できた。マウス精巣や培養細胞を用いた系で条件設定を行い、単一遺伝子での塩基配列特異的なメチル化シトシンの検出ができるようになった。現在、安定した増幅方法について追加検討中である。本研究は、遺伝子の特定の部位、特に調節遺伝子(promoter領域)に存在するCpG-islandやゲノム刷り込み現象に関する部位のメチル化シトシンを、細胞や組織の形態を保ったままin situで検出する組織化学的手法を、世界に先駆けて開発することを目指したものである。目的とするメチル化シトシンを有するDNAとプローブDNAとが二本鎖を形成したときに想定される立体構造より、理化学研究所岡本研究員らが開発した部位特異的DNAメチル化に対してメチル化シトシンとオスミウム酸により錯体形成するhybrine-adenin標識プローブ(ICONプローブ)を導入して研究を進めた。特定塩基配列のメチル化シトシンを認識するICONプローブと染色体上でのPCR(PRINS)法との併用による新たな病理組織診断手法を開発することにより、腫瘍をはじめとする種々の病態に関与するエピジェネティクス変化を、最も早期に検出できる検査方法の構築を目標として研究開発を行った。単一塩基レベルで検出できる精度、染色体や細胞組織の固定条件や温度条件が概ね適切であれば検出できる安定性を担保するために、種々のプロトコールについて検討を重ねた。特に、Padlockプローブという管状構造を形成するプローブを用い、常温増幅法とrolling cycle PCR法との併用方法を確立しつつある。単一の受精卵に由来しながら、個体形成にいたる多様な分化を制御しているエピジェネティクス制御機構は、iPS細胞による再生医療をはじめとするポストゲノム研究の最重要課題の一つである。メチル化シトシンは、エピジェネティクス制御機構の主体をなすDNA修飾であり、細胞・組織分化や腫瘍発生・進展に重要である。本研究は、遺伝子の特定部位、特に調節遺伝子(promoter領域)に存在するCpG-islandや、ゲノム刷り込み現象に関与する部位のメチル化シトシンを、細胞や組織の形態を保ったまま(in situ)で検出する組織化学的手法を世界に先駆けて開発することを目指し、検討を進めた。特定塩基配列のメチル化シトシンを認識するプローブ(ICONプローブ)と組織切片・染色体上でのin situ DNA増幅法(Padlock probe法)とを併用する新規の形態学的手法により、腫瘍をはじめとする種々の病態発生に関与するエピジェネティクス変化を高感度で特異的に検出する技術開発を目標として検討を開始した。当該研究の前半期には、標的のメチル化シトシンに対してオスミウム錯体を形成し、標的DNAとの間にクロスリンク体を形成するICONプローブを中心に、メチル化部位特異的なプライマー設計と、組織切片・染色体標本上でのin situ DNA増幅法(Padlockプローブ法)の条件最適化を重点的に行い、後半期には単一遺伝子での検出と病理診断への応用研究を行った。特に、精子形成における減数分裂過程での特定遺伝子の脱メチル化状態を形態学的に証明することが出来たことが大きな成果であった。研究内容の一部は、日本組織細胞化学会および国際組織細胞化学会のシンポジウムとして申請者等が報告することが出来た。本研究は、遺伝子の特定部位、特に調節遺伝子(promoter領域)に存在するCpG-islandや、ゲノム刷り込み現象に関与する部位のメチル化シトシンを、細胞や組織の形態を保ったまま(in situ)で検出する組織化学的手法を世界に先駆けて開発することを目指したものである。特定塩基配列のメチル化シトシンを認識するICONプローブと染色体上でのPCR (PRINS)法との併用による新たな病理診断手法により、腫瘍をはじめとする種々の病態発生に関与するエピジェネティクス変化を最も早期に検出できる検査法の開発を当該研究の目標として研究開発を行った。メチル化シトシン-標識グアニン複合体構造を有する二本鎖DNAをもとにPCR反応を染色体、細胞・組織標本上で行った。このいわゆるprimed in situ (PRINS) labeling法と呼ばれる方法は、現時点で単一遺伝子検出を行えるだけの感度を有しているが、染色体や細胞組織の固定条件や温度や湿度により影響を受け安定した結果が得られるに至ってはいない。

そのため、目的とするメチル化シトシンを有するDNAと、プローブDNAとが二本鎖DNAを形成したときに想定される立体構造より、理化学研究所の岡本晃充独立主幹研究員らが開発した部位特異的DNAメチル化に対してメチル化シトシンとオスミウム酸により、錯体形成をするbipyridine-adenine標式プローブ(ICONプローブ右図参照)をその最適な候補として計画して現在最適なプローブを選別中である。この中で、padlockプローブと呼ばれる管状構造を形成できるプローブを追加候補として計画している。最終的には常温増幅法とrolling cycle PCR法との併用による単一遺伝子を目的とした系の確立に向け条件設定を行っている。液相反応での予検討:まず、Padlockプローブの特異性の検討、rolling cycle PCRの至適反応条件を設定するために、試験管内の反応系を構築して検討を行った。プローブ調整濃度、制限酵素の使用方法、反応温度、反応時間についての条件設定は概ね完了し、高感度で再現性よく増幅反応を行うことができるようになった。培養細胞での予検討:検討対象となる細胞の固定条件については、固定液の種類、固定時間、固定後処理方法について検討を重ねた。現在までに、安定した結果が得られる処理方法を確立しつつある。染色体レベルでのシグナル検出を行うために、染色体標本の至適条件についても検討を進めている。組織標本での予検討:一般の病理組織標本を用いる前に、厳密な温度管理・時間設定で4%ホルムアルデヒド固定されたマウスの臓器の組織標本を用いた。マウス組織標本上でハイブリダイゼーション、rolling cycleを行い、再現性よく特異的なシグナルを検出することに成功した。さらに、一般的な病理標本の作製工程を経た組織標本を用いて試行し、有意なシグナルを検出できるようになった。通常の標本での解析を進め、実用化を目指すにあたって、高感度の検出が要求されるので、さらなる条件設定が必要であるが、本研究計画は順調に進行している。培養細胞を用いた予検討:in situ hybridizationに用いる細胞の固定条件を決定するために、種々の固定液、固定時間、固定後処理について検討が予定通りすすんでいる。最終的には、病理組織の固定に最も汎用されている10%ホルマリン固定、パラフィン包埋検体を用いた検出が可能となる条件を決定するための準備に入っている。メチル化シトシンは、これまでの私どもの検討(Lab Invest 2000, JBMR 2001, Cancer Science 2004)では、包埋後10余年を経過しても安定な状態で保存されており、過去に蓄積されてきた病理組織標本を用いた後向き解析が可能であると予想している。組織を用いたFISH法によるメチル化シトシン検出法の確立:細胞レベルでの予検討を元に、パラフィン切片を用いた組織への展開を行っている。通常のDNAを標的としたin situ hybridization法では、単一遺伝子の検出を蛍光物質によるFISH法で行うことが可能であり、現在このFISHのシステムは汎用化されつつある。
パラジウム触媒による小員環の新規合成法の開発

(1)エンド選択的環化を伴うアリール化反応を用いた生理活性物質hNK-1受容体阻害剤の形式全合成パラジウム触媒による不飽和アルコールの分子内環化反応は、温和な条件で複雑な環状骨格を一挙に構築することができる有用な反応である。しかしながら、通常反応は速度論的に有利な5-exo型で進行し、得られる環化体は五員環に限られていた。昨年度の研究で我々は、パラジウム触媒の配位子を適切に選択することで速度論的に不利な6-endo型環化を初めて達成した。この反応により、高度に官能基化された六員環化合物を短工程で合成可能となった。今年度、我々はこの新規環化反応を利用し、生理活性物質hNK-1受容体阻害剤の形式全合成を行った。具体的にはまず既知の不飽和アルデヒドに対し、シリルアセチレンを不斉1,4-付加させることで光学活性なアルキノールを得た。次にアルキン末端のシリル基を脱保護し、ヒドロキシ基の保護およびアルキン末端のアミド化を経てイナミドを合成した。この化合物を脱保護することで、ω-ヒドロキシアルコールを高収率で得た。この合成したω-ヒドロキシアルコールを開発したエンド選択的環化アリール化の条件で反応させることで、ケテンN, O-アセタールを選択的に合成した。最後に酸性条件下、加水分解を行うことでhNK-1受容体阻害剤の合成中間体へと誘導することに成功した。(抄録なし)(1)パラジウム触媒によるハロゲン化アリールとプロパルギル置換マロン酸エステルの反応によるメチレンシクロプロパンの合成プロパルギル置換マロン酸エステルとハロゲン化アリールを、パラジウム触媒及び塩基存在下、トルエン中加熱還流させると、アリール基置換メチレンシクロプロパンが立体選択的に高い収率で得られた。本反応では、シクロプロパン環の構築とアリール基の導入が同時に起こるため、多置換メチレンシクロプロパンを簡便に合成できる。また得られたメチレンシクロプロパンの変換反応の開発にも成功し、生成物が合成中間体として有用であることを示した。(2)パラジウム触媒によるハロゲン化アリールとホモプロパルギル置換マロン酸エステルの反応によるシクロペンテンの合成ホモプロパルギル置換マロン酸エステルとハロゲン化アリールをパラジウム触媒および塩基存在下、DMF中60°Cで反応させると、エンド型で環化が進行し、アリール基置換シクロペンテンが高い収率で得られた。本反応は、嵩高い配位子であるXPhosを用いることで初めて円滑に反応が進行する。通常カルボニル基等でアルキン部位を活性化していない基質を用いた場合、エンド型環化反応には強いルイス酸が必要である。しかし、本反応は電子豊富な配位子が配位したパラジウム触媒でも円滑に反応が進行している点が興味深い。また本反応を利用したヘテロ環の合成や、三環式化合物の合成への展開にも成功した。(1)パラジウム触媒を用いたハロゲン化アリールとω-ヒドロキシイナミドのエンド選択的環化反応アリール基導入を伴う環化反応は、比較的単純な基質からアリール基を有する様々な環状化合物を一挙に構築できるため非常に有用である。しかしながら、環化における位置選択性は基質の構造に依存し、反応条件による選択性の制御は困難である。今回私は、パラジウム触媒存在下、ω-ヒドロキシイナミドとアリールトリフラートがエンド選択的に反応し、ケテンN,O-アセタールが得られることを見出した。また反応条件を変えることで、同様の反応がエキソ選択的に進行することがわかった。アルゴン雰囲気下、触媒量のトリスジベンジリデンアセトンジパラジウムと挟み角の大きな配位子であるXantphos、および炭酸カリウムをDMAに懸濁させる。ここにω-ヒドロキシイナミドとフェニルトリフラートを加え、8時間加熱したところ、フェニル基が置換したケテンN,O-アセタールが収率74%で得られた。一方、配位子にXPhosを用い、同じ基質とプロモベンゼンを反応させると、エキソ選択的に環化反応が進行し、テトラヒドロフラン誘導体が得られる。また本反応は高い立体選択性で進行する。同形式の反応では、分子内の求核種と導入されるアリール基がトランス配置になることが多いが、本反応ではアルキンに対し酸素原子とフェニル基がシス付加した生成物が得られた点で興味深い。

この化合物を脱保護することで、ω-ヒドロキシアルコールを高収率で得た。この合成したω-ヒドロキシアルコールを開発したエンド選択的環化アリール化の条件で反応させることで、ケテンN, O-アセタールを選択的に合成した。最後に酸性条件下、加水分解を行うことでhNK-1受容体阻害剤の合成中間体へと誘導することに成功した。今年度の研究では、研究計画の一つであるパラジウム触媒によるプロパルギル置換マロン酸エステルとハロゲン化アリールの反応によるメチレンシクロプロパンの合成を完成させることができた。また、この研究成果を海外の学会で積極的に発表した。その中で、IUPAC主催のOMCOS16においてはポスター賞を受賞することができた。さらに、メチレンシクロプロパンの研究の過程で、パラジウム触媒存在下、ハロゲン化アリールをホモプロパルギル置換マロン酸エステルに作用させるとシクロペンテンが得られることを見出した。以上のように、研究計画を順調に達成するだけでなく、他の有用な新規反応を見出すことにも成功しており、期待以上の成果を出すことができた。今年度の研究では、昨年度に見い出したパラジウム触媒によるホモプロパルギル置換マロン酸エステルとハロゲン化アリールの反応によるシクロペンテンの合成を完成し、国際誌に報告できることができた。また、イギリスの3ヶ月間の留学に際しては、カルボアニオンを用いた不斉反応の開発に従事した。さらに帰国後は、パラジウム触媒存在下、アリールトリフラートをω-ヒドロキシイナミドに作用させることで、エンド選択的環化を伴うアリール化反応が進行することを見出した。以上のように、研究計画を順調に達成するだけでなく、新たに有用な反応を見出すことができ、期待以上の成果を出すことができた。酸化的環化官能基化によってメチレン置換小員環のビニル位に様々な官能基導入を試みる。まず、環化反応を効率的に進行させるため、酸化条件で安定であり環化に有効な配位子の検討を行う。次に酸化剤を詳細にスクリーニングし、多様な官能基の導入を検討する。特にヨードベンゼンジアセタートによるアセトキシ化およびN-ハロアミドによるハロゲン化について精査する。さらに研究課題を進める過程で見出した、エンド型環化反応の検討も行う。具体的には、ホモプロパルギル位に酸素求核種や窒素求核種を有するアルキンのエンド型環化を伴うアリール化反応の開発を行う。今後は新たに見出したω-ヒドロキシイナミドの位置選択的環化反応について検討を行う。具体的には反応機構の検討、さらなる基質適用範囲について検討する。また、求核種として酸素求核種だけでなく窒素や炭素求核種を用いることが可能か検討を行う。さらに5員環、6員環の他に、3員環または4員環の合成を検討する。次により一般的な基質を用いた、パラジウム触媒によるエンド選択的環化反応の開発を行う。末端にアリール基やアルキル基を有するアルキノールを用いて、エンド選択的環化反応が達成できる条件の検討を行う。(抄録なし)
看護学生の倫理的感受性測定尺度の開発

文献検討から47項目の尺度を作成した。探索的因子分析(最尤法+プロマックス回転)を行った。その結果13項目3因子構造の尺度が得られた。第1因子は第一因子は患者の意思尊重(respect for autonomy)と無危害(Non-maleficence: avoiding harm)および善行の原則(Beneficence)の対立に関連した8項目から成り立った。第2因子は公正の原則(Justiceと無危害および善行の原則に関連する3項目で成り立った。第3因子は2項目の守秘義務に関連する項目が含まれた。、これらの因子のクロンバックαは0.77-0.81、尺度全体では0.82であった。この研究の目的は、看護学生の倫理的感受性測定尺度を開発することである。今年度はその基礎的研究として、構成概念の検討と尺度項目の抽出を目的質的研究に取り組んだ。まず、基礎看護学実習IIを終えた看護学科2年生を対象に看護倫理についてどのようなとらえをしているかについて、レポートを質的に分析し、看護者の倫理綱領を参考に分類することで2年生の学生の理解の傾向が明らかとなった。しかし、基礎看護学実習IIは2週間と短く、学生の経験も少ないため、今回得られた結果が看護学生全体に共通するとは言い切れない。そのため、すべての実習が終了した4年生の看護学生へのグループインタビューをおこない、実習でどのような倫理的気づきがあったのか具体的な場面をあげてもらい、その内容を質的に分析した。2年生と4年生の質的分析を通して看護学生の倫理的な気づきに違いがあることが明らかとなった。現在、さらに質的研究の分析を進め尺度項目の抽出・精選を行っている。25年度は研究成果の一部を日本看護科学学会で示説発表した。近年、医療の高度化や患者意識の高まりなどから看護教育における倫理観の育成の重要性がいわれている。倫理的な行動の基盤として倫理的感受性について広く関心がもたれ、看護師の倫理的感受性を測定するための測定用具が求められている。先行研究では、1994年にLuetzenらによりスウェーデンの精神科の看護師を対象に開発された35項目からなるMoral Sensitivity Test(MST)、改訂版である、ヘルスケア実践領域での使用に耐えうるmoral sensitivityの概念の確立と質問項目の整理を行いRevised Moral Sensitivity Questionnaire(rMSQ)を発表した。しかし看護学生を対象とした倫理的感受性の測定用具はみられず、倫理的感受性は経験年数や教育、体験によって影響されるため、臨床の看護師を対象とした質問紙では、初学者である看護学生の倫理的感受性を正確に測定することは難しい。そこで、本研究では看護学生の倫理的感受性を測定する尺度を開発することで学生の倫理教育の示唆を得ることを目的とする。25年度は学生を対象にした質的調査から、尺度項目の抽出を行う。26年度は質的研究から得た尺度項目の妥当性を検証するために1次調査と尺度項目の修正を行う27年度は修正した質問紙による2次調査を行い、尺度の信頼性、妥当性を検討する。H26年度に行ったアンケート調査、質的調査をもとに看護学生の倫理的感受性測定尺度(案)を作成し、看護系大学の学生14年生へアンケート調査を行った。予定していた回収数が得られなかったことから、調査期間を延長し平成28年1月末までをアンケート回収期間とした。現在得られたデータの分析を行っている。研究途中で得られた成果については、日本看護科学学会、日本看護倫理学会にてポスター発表を行った。プレテストの結果がが思わしくなく、尺度項目について再検討したこと、回収数伸び悩んだことから回収期間を延長したため本来の計画よりも遅れている。近年医療の高度化や複雑化、患者の権利意識の高まりから、看護師は臨床現場では倫理的問題に日常的に遭遇している。そのため看護師は高い倫理的実践能力が求められており、看護学生においても倫理的能力の育成が求められている。倫理的行動の基盤として、その場の倫理的問題に気付く能力である倫理的感受性について注目されている。看護師の道徳的感受性を測定する尺度については1994年にLuetzentらによって開発されたmoral sensitivity test(MST)やその改訂版であるRevised Moral sensitivity Questionnere(rMSQ)が発表され、中村や前田によって日本語版の尺度が発表されている。しかし、学生向けの道徳的感受性を測定する尺度はみられないため、初学者である学生の倫理的感受性を測定する尺度を開発すること、また看護倫理教育に対する示唆を得る目的で本研究を行った。先行研究の文献検討および質的研究から47項目の学生の倫理的気づき尺度を作成した。天井効果、フロア効果および、項目間相関を確認後、探索的因子分解を行った。その結果第1因子患者の意思決定と医療安全」第2因子「資源の公正な分配とケアの質」第3因子「患者情報の保護への配慮」が抽出された。第1因子および第3因子は1年生、2年生の低学年に比べ3,4年生が高く、学年による有意差がみられた。特に第3因子は学年が上がるにつれ高くなつ傾向がみられた。本尺度のクロンバックα係数が全体では0.82(0.77-0.81)であり、使用に耐えうる十分な信頼性が得られていると考えられる。

本研究の対象者は4年制看護大学の学生であり、今後は看護学生の半数をしめる専門学校の看護を対象に尺度の妥当性・信頼性を検討していく必要がある。文献検討から47項目の尺度を作成した。探索的因子分析(最尤法+プロマックス回転)を行った。その結果13項目3因子構造の尺度が得られた。第1因子は第一因子は患者の意思尊重(respect for autonomy)と無危害(Non-maleficence: avoiding harm)および善行の原則(Beneficence)の対立に関連した8項目から成り立った。第2因子は公正の原則(Justiceと無危害および善行の原則に関連する3項目で成り立った。第3因子は2項目の守秘義務に関連する項目が含まれた。、これらの因子のクロンバックαは0.77-0.81、尺度全体では0.82であった。当初の予定では、一次調査から得られたデータから質問項目の内容的妥当性の検討と質問紙項目の修正を行い、2次調査を実施する予定であったが、一次調査の結果、おもわしい結果が得られず、尺度の構成項目について再検討することにしたため。新たな尺度項目については項目の内容妥当性を担保するため、看護倫理の専門家による検討と、学生によるプレテストを実施し、新たな質問紙を作成した。今年度は前年度に得られたデータの分析を実施する。看護倫理修正した質問紙を用いた調査を看護系大学学生に対しテ実施し、信頼性の検討を実施する。また得られた成果から倫理的感受性に関する要因を抽出し看護学生の倫理的感受性向上に向けた教育プログラムの検討を行う予定である。25年度中に尺度項目の抽出、パイロットスタディの実施を予定していたが、尺度項目の抽出にとどまっている。その理由として、質的研究では基礎看護学実習終了後の学生を対象にしていたが、さらに看護実習をすべて終えた学生に対してもインタビュー調査を実施し尺度項目の抽出検討をしたためである。データ分析および論文作成、研究成果の発表に用いる予定であった使用額が、データ回収期間が延長したことで前年度に使用ができなかったため2次調査を実施する予定であったが、1次調査の結果、尺度項目を再検討することになったため26年度に実施予定であった2次調査が27年度に繰り越しになったためデータ分析および論文作成、研究成果の発表のため使用する26年度はパイロットスタディを行いさらに尺度項目の精選・検討を行ったうえ、開発した尺度の信頼性・妥当性の検討を実施する予定である2次質問紙調査費(印刷、郵送費、謝礼、データ入力等)学会発表、論文作成費用として使用予定当初予定では25年度中にパイロットスタディの実施のための予算を計上していたが、研究の遅れにより予定していたアンケート調査が実施できなかった。そのため、アンケート調査費用として計上していた予算が繰り越しとなった。前年度行う予定であった、尺度の開発に向けたパイロットスタディおよび、質問紙調査の実施を行う。
カハール細胞ネットワークはシート状か？：次世代電顕による間葉細胞の形態解析

結合組織に分布する間質細胞の形状・大きさ・周囲組織との関連についてFIB/SEMにより三次元微細構造解析を行った。透過型電子顕微鏡観察に匹敵する高解像度観察、光顕観察に匹敵する広範囲の観察、鏡筒内におけるガリウムイオンビーム精密切削とSEM撮影の繰返しによる高解像連続画像取得を可能とする画期的顕微観察装置であるFIB/SEMの間質細胞研究への応用は、二次元画像では紡錘形または星状とされていた一群の間質細胞は実際には非常に薄く、広く拡がるシート状であり、また隣接する細胞間の辺縁が近接し、所々で接着することを明らかにした。また、これら細胞は全体として壁構造を成し、組織空間を隔てることが示唆された。ICC(Interstitial cells of Cajal;カハール細胞)を含む消化管壁の間葉細胞群(線維芽細胞および線維芽細胞様細胞)の個々の細胞の微細三次元構造と組織構築を明らかにすることを目的として、次世代電子顕微鏡FIB/SEM(Quanta 3D FEG, FEI)をもちいた三次元微細構造解析を順次進めている。本年度は特に、小腸絨毛上皮直下の上皮間葉境界面に平面的に拡がるsubepithelial fibroblastsをターゲットとして解析を進めた。1990年代に同定され、研究代表者を含むいくつかの研究グループにより解析が進められているsubepithelial fibroblastsについては、機能相により変化があるとされるものの、結合組織除去法で作製された試料のSEM観察や免疫組織化学により、個々の細胞は扁平であり、周囲に複数の突起を出した星形をしていること、そして、それらが突起の先端で連結してネットワークを形成し、全体として粗いザルのようなシートを構築していることが報告されている。しかしながら、より厳密な固定法により保持され、220nmというこれまでの超薄切片(50100nm)の半分以下の切削厚での観察を可能とするFIB/SEM連続微細構造観察(FIB/SEM tomography)法をもちいることにより、TEMで観察されたこれら細胞の突起は、我々が精嚢において報告してきた間葉細胞に似て、想像以上に広く拡がる薄い膜状であることが見え始めている。並行して分担者らにより、泌尿器・生殖器系臓器、腱・骨、皮膚真皮、歯根膜、歯髄、髄膜、中枢神経組織、その他の臓器・器官、組織における間葉細胞の解析が進められている。ICC(Interstitial cells of Cajal;カハール細胞)を含む消化管壁の間質細胞群(stromal cells;線維芽細胞および線維芽細胞様細胞)の個々の細胞の三次元微細構造と組織構築の解析を目的に、次世代走査型電子顕微鏡FIB/SEM(Quanta 3D FEG, FEI)をもちいた三次元微細構造解析を行った。本研究計画を通して小腸絨毛上皮直下の上皮間葉境界面に平面的に拡がるsubepithelial fibroblastsについて解析を進めた。1990年代に同定され、研究代表者を含むいくつかの研究グループにより生理・解剖学的解析が進められている本細胞群は、機能相により変化があるとされるものの、免疫組織化学法や結合組織除去法で作製された試料のSEM観察により、個々の細胞は周囲に複数の突起を出した星形をしていること、そして、それらが突起の先端で連結してネットワークを形成し、全体として粗いザルのようなシートを構築すると考えられている。今回、より厳密な固定法により保持され、220nmというこれまでの透過電顕の超薄切片(50100nm)の半分以下の切削厚での観察を実現するFIB/SEM連続微細構造観察法(FIB/SEM tomography)をもちいることにより、これらの細胞は我々が精嚢において報告してきた間葉細胞に似て、想像以上に広く拡がる薄い膜状構造をもつことが観察され、また、隣接する細胞は各所で機械的に連結され、ネットワークを形成していることが示された。現時点において、その所見がそれら細胞の特定の機能状態における形態的特徴であることを否定することは難しい。並行して分担者らが、泌尿器・生殖器系臓器、腱・骨・骨格筋、皮膚真皮、歯根膜、歯髄、髄膜、神経系組織、その他の臓器・器官の結合組織の間質細胞が類似の形状と隣接細胞間の機械的連結によるネットワークを観察した。医歯薬系本研究計画で対象とする細胞については、それらの拡がりは予想以上に広範にわたることが明らかとなった。これまでのところ、FIB/SEM tomography法で効率良く解析するために、切削の方向性、範囲、厚さ等の最適化を模索・検討している。さらに得られた連続画像をこれまでのAMIRAによる画像解析法で検討しつつ、時間と労力を最適とする解析方法について問題を提起し、他の研究者、学会との連携も視野にいれながら検討・開発を進めている。

また、泌尿器・生殖器系臓器では膀胱、精嚢の平滑筋組織近傍に分布する同様の間葉細胞群についてSK3,PDGFRα等に対する抗体をもちいた免疫染色による蛍光顕微鏡レベルの解析が進行中であり、このうち本研究の基盤となった精嚢平滑筋組織の機能解析については現在論文を投稿中である。さらに、この他の代表的間葉細胞(線維芽細胞)の例として、腱骨付着部における正常および断裂腱再生時の同様の細胞についてはMuscles Ligaments Tendons Journalに論文掲載が受理され、また、皮膚真皮の正常および病態における間葉細胞の形状と動態について2つの論文を作成中である。なお、本研究計画でもちいるFIB/SEMは,2011年に本研究チームが中心となって文科省私学助成を得て、所属する大学の施設(久留米大学電顕室)に設置されており、以後、電顕室専属の研究分担者らの取り組みにより適正に稼働している。電顕室は学内共同研究施設であるため、他の研究者の使用も多いが、使用料として本研究分の消耗品経費を負担し、使用時間を確保している。また、FIB/SEM tomography法は、形態研究分野において世界的に注目されている新規研究技法であり、次世代電顕としての可能性を探るとともに、研究分担者らはいくつかの研究組織において招待講演を行い、さらに日本顕微鏡学会における研究部会の創設に貢献している。当初の計画に沿って研究を進める。Subepithelial fibroblast networkの解析が若干予定よりも遅れているものの、画像取得法を確立することにより、解析対象となる連続画像が効率良く取得できるものと期待される。得られた画像は莫大なデータを内包しており、学会においてもこれらの解析方法が重要であることが指摘されるようになった。当面は現在代表者らが主としてもちいている三次元解析ソフトであるAMIRA/AVIZOを活用した解析を行うものの、このような状況を踏まえ、今後、新たな画像ビッグデータの解析法の開発にも積極的に取り組む予定である。1つの可能性としては、CTやMRI等の放射線診断で一般的に使用されるDICOM形式画像の画像処理技術の導入等を検討する。当初、全額使用を予定したものの、経費削減ができて、結果的に残余金が発生した。残余金は次年度において、薬品または消耗品購入に充てる。
幹細胞の細胞周期制御機構を司る造血腫瘍関連因子の特定

ATMノックアウトマウスの造血幹細胞に於いて、活性酸素の増加とp16^<INK4a>の増加により細胞周期制御が抑制され幹細胞の自己複製能が喪失する機構(申請者の属する研究グループが明らかにしたもの)につき、ATMノックアウトマウス造血幹細胞の解析およびin vitroで活性酸素の増加を再現する系を発展させ、造血幹細胞に於いて老化因子p16^<INK4a>が増加する分子制御機構を詳細に検討した。その結果、in vitroで活性酸素の増加を再現する系に於いて見られたp16^<INK4a>の発現増加は、ATMノックアウトマウス個体の造血幹細胞に於いては顕著でなく、それに対して、老化に際してp16^<INK4a>の発現を増加することが知られる転写因子Ets1/2の発現が著明に抑制されていることを明らかにした。この現象は若年マウスでは見られず老年マウスで特異的に見られ、このことよりATMノックアウトマウス個体の造血幹細胞に於いてはP16^<INK4a>の発現増加による老化がEts1/2の発現抑制により代償的に調節されていることを示唆した。この際、老化に於いてEts1/2をターゲットとして転写を抑制するBmi-1、およびEts1/2の協調因子Idファミリータンパク質の発現には変化がなく、Ets1/2が抑制制御を受ける分子機構について現在更に解析を進めている。このEts1/2による個体老化制御の分子機構については、各分子の強制発現あるいはsiRNAやドミナントネガティブによるノックダウンを用いてgain of function/loss of functionの効果を検証し、ATMノックアウトマウス個体での骨髄移植による造血幹細胞の自己複製能維持や長期再構築能などin vivoに於ける当該分子の役割と各々の分子間の相互関係についての検討を、次年度に予定している.ATMノックアウトマウスの造血幹細胞に於いて、活性酸素の増加とp16^<INK4a>の増加により細胞周期制御が抑制され幹細胞の自己複製能が喪失する機構(申請者の属する研究グループが明らかにしたもの)につき、ATMノックアウトマウス造血幹細胞の解析およびin vitroで活性酸素の増加を再現する系を発展させ、造血幹細胞に於いて老化因子p16^<INK4a>が増加する分子制御機構を詳細に検討した。このEts1/2による個体老化制御の分子機構については、各分子の強制発現あるいはsiRNAやドミナントネガティブによるノックダウンを用いてgain of function/loss of functionの効果を検証し、ATMノックアウトマウス個体での骨髄移植による造血幹細胞の自己複製能維持や長期再構築能などin vivoに於ける当該分子の役割と各々の分子間の相互関係についての検討を、次年度に予定している.
部品リユースを伴う環境配慮型製品の環境効率最大化に基づく最適物理寿命設計

工業製品の製造において、使用済製品から取り出した部品のリユースは、新品部品を使用した製造よりも環境負荷の低減に有効である。一方、持続可能な成長のためには、効率の考えに基づいた環境効率を向上させていくのが大事である。本研究では、工業製品がクローズドループおよびオープンループで循環していく合を想定し、リユース部品の物理寿命分布が環境効率に及ぼす影響を調べ、最適な物理寿命分布について考察する。本研究では,リユース対象部品に付与する物理寿命分布が環境効率に及ぼす影響を定量的に評価可能な数理モデルをもとにして,どのような物理寿命分布が環境効率を最大にするのかを,確率分布関数の最適化問題として考察することによって,エコデザインに関する指針を導くこと,およびケーススタディによって提案する方法の有効性を検証することが研究の目的である.平成22年度の本研究では,リユース部品と新品部品から構成される工業製品がクローズドループおよびオープンループで循環していく場合,製品需要,陳腐化,回収率等を変化させたもとでリユース部品の物理寿命分布が環境効率およびコストに及ぼす影響を調べることによって,最適な物理寿命分布について考察した.とくに,歯車を対象としたリユース部品について,Lifecycle Simulation (LCS)の結果を利用して環境効率が最大となる物理寿命分布を求めるとともに,システム内の各種パラメータを変化させて影響を調べたところ次の主だった結果を得た.・物理寿命分布の平均値が大きすぎると,環境効率が減少する.・物理寿命分布の平均値が小さすぎたり,ばらつきが大きすぎたりすると,環境インパクトが減少する.・回収率の環境効率への影響は大きい.・相対機能寿命の平均値が大きいとき,物理寿命分布の平均値を大きくする必要がある.・三角型の需要関数よりも一定型の需要関数の方が物理寿命分布の平均値を大きくする必要がある.使用済みの工業製品からリユース可能な部品を取り出し,それを新規に製造する工業製品に組み込む生産方式(リマニュファクチャリング)は,すべての部品を新規に製造して組み込む生産方式よりも環境への負荷(環境インパクト)が低減できる.リマニュファクチャリングは,製造段階における環境インパクトを比較的容易に低減できるが,リユース部品の耐用年数(耐久性,寿命分布)について設計段階で十分に考慮し,使用段階において故障することがないようにしなければならない.本申請では,環境インパクトの低減において「効率」の概念を取り入れ,環境効率が最大となるようなリユース部品の物理寿命分布について,数理計画問題の視点から考察することが本研究計画の目的である.リユース部品のEOL(End of life)オプションとしてリユースと廃棄に加えて,マテリアルリサイクルを考慮した.このもとで,リユース部品と新品部品から構成される工業製品がオープンループで循環していく場合を扱ったLCS(Life cycle simulation)ソフトウェアを開発し,平歯車をリユース部品としたもとで,その物理寿命分布が環境効率に及ぼす影響を調べた.また,修理を伴うリユースユニットの物理寿命分布が環境インパクトに及ぼす影響を調べるべく,リユースユニットと新品ユニットから構成される工業製品がクローズドループで循環していく場合を扱い,製品需要,陳腐化,回収率等を変化させたもとでリユースユニットの物理寿命分布が環境インパクトに及ぼす影響を調べ,リユースユニットの最適な物理寿命分布について考察した.使用済みの工業製品からリユース可能な部品を取り出し,それを新規に製造する工業製品に組み込む生産方式(リマニュファクチャリング)は,すべての部品を新規に製造して組み込む生産方式よりも環境への負荷(環境インパクト)が低減できる.リマニュファクチャリングは,製造段階における環境インパクトを比較的容易に低減できるが,リユース部品の耐用年数(耐久性,寿命分布)について設計段階で十分に考慮し,使用段階において故障することがないようにしなければならない.本申請では,環境インパクトの低減において「効率」の概念を取り入れ,環境効率が最大となるようなリユース部品の物理寿命分布をライフサイクルシミュレーションに基づいて考察した.使用済み製品から取り出したリユースユニットがリユースされる場合,同一製品の製造に使用されることもあるが,他製品の製造に使用されることもある.他製品としては,モデルチェンジ後の製品とその製品のバリエーションが考えられる.そこで,製品モデルチェンジを伴う環境配慮型製品におけるリユースユニットの物理寿命分布が環境インパクトに及ぼす影響について考察した.リユースユニットに関するリユースの可否を判断する場合,個々のリユースユニットの状態を低費用でかつ短時間で診断できる方法を用いて残存物理寿命が正確に予測できると,リユースによる環境への負荷の低減とともにリマニュファクチャリング製品の製造コスト低減の双方を実現できることが期待される.しかし一般には低費用かつ短時間で残存寿命を正確に予測するのは困難と考えられる.そこで,比較的簡単に判断できる方法として,「回数基準」と「時間基準」という「リユース判断基準」を設けて判断するものとし,それらの設定がリユースユニットの最適な物理寿命分布にどのような影響を及ぼすのかを考察した.リユースユニットの物理寿命分布が環境インパクトに及ぼす影響を調べることが可能なLCS(Life cycle simulation)ソフトウェアを新規に開発することができ,おおむね計画通りに研究を進めることができた.、24年度が最終年度であるため、記入しない。

1.工業製品に内在されているユニットを部分的にアップグレードすることによって機能の相対的低下を押さえる方法が考えられる.前年度の研究ではリユース対象ユニットがアップグレードされる状況を考慮していない.そこで,リユース対象ユニットのアップグレードに伴う製品価値低下速度の鈍化を踏まえたモデルを構築し,最適物理寿命・機能寿命分布を考察する.2.コンピュータシミュレーションによる準最適化に加えて,数理モデルでの最適化について検討する.3.上記の研究成果を総合したもとで,事例研究をいくつか行うことにより,本研究の総合評価を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。