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アベラール論理学に関する未刊写本の校訂・研究

写本Munich clm14779およびParis BN lat.7094Aに含まれるlogicavetus注釈が、これまでよく知られていたParis BN lat.13369所収のものと同様にアベラールの手になるものであること、これを示すのが本研究の目的であった。その目的にむけての今年度の主要な研究実績として、次の二つをあげることが出来る。2)アベラールの師でかつ論争相手でもあったシャンポーのギョ-ムには、論理学著作はほとんど知られていなかった。岩熊は、しかし、一連の無名氏で伝えられたlogica vetus注釈がギョ-ムの手になる可能性が非常に高いことを示し得た。これが正しければ、上記アベラールの新著作とともに、アベラールとギョ-ムが戦わせた論争の具体的内容を知る新資料となる。これらの成果は、1998年3月25-26日パリで開かれる予定のLes echanges philosophiques et scientifiques danslesecoles du XII^e siecle学会で、Pierre Abelard contre Guillaume de Champeaux dans les premieres annees du XII^e siecleと題して、発表予定である。このほかの本年度の研究実績としては、アベラールの師であったシャンポーのギョームの著作であることを上記論文(1)で証明した、アリストテレス範疇論注解の校訂作業をあげることが出来る。この著作は4部の写本が現存しており、各写本ごとに大幅な増補・改訂がなされている。この増補・改訂の各版にかんする予備的研究を1999年度中にとりまとめて、2000年5月にアヴィニヨンで予定されている第13回中世論理学・意味論ヨーロッパ・シンポジウムでの発表に備える予定である。1997年度申請時の研究目的は、アベラールの手になると筆者の考える初期logica vetus注釈の校訂であった。99年度申請の現段階で、校訂作業はほぼ完了しているが、公表の場は未定である。既発表のものとしては、同研究の副産物として本研究期間中に書かれた次の論文がある。この論文では、上記logica vetus注釈実際にアベラールの著作であること、また他の一群のlogica vetus注釈が、アベラールの師でかつ論敵であったシャンポーのグイレルムスの手になる可能性が高いことを示した。
コンピューターを利用した人文科学研究の国際協力に関する調査研究

本研究は平成7年度より発足した重点領域研究「人文科学とコンピュータ」と呼応して計画されたもので,(1)国外におけるコンピュータを利用した人文科学研究を広い範囲にわたって,調査・分析し,(2)我が国との共同研究の可能性を探求し,(3)それぞれで作成した諸々のデータベースの流通を支援する体制(組織)の確立を目指し,人文科学研究の活性化に貢献することを目的としたものである。当初2年間の研究計画で申請したが,研究期間1年のみの採択であったため,国外における「人文科学とコンピュータ」研究の資料収集・調査,及び国外の研究者との共同研究の可能性に関する研究討議を中心に研究を進めた。本研究は平成7年度より発足した重点領域研究「人文科学とコンピュータ」と呼応して計画されたもので,1.国外におけるコンピュータを利用した人文科学研究を広い範囲にわたって,調査・分析し,2.我が国との共同研究の可能性を探究し,3.それぞれで作成した諸々のデータベースの流通を支援する体制(組織)の確立を目指し,人文科学研究の活性化に貢献することを目的としたものである。1.派遣による調査研究研究代表者・分担者(研究協力者を含め延べ6名)カナダ,米国,オーストリア,スイス,フランス,オーストラリア,ニュージーランドの各国を訪問し,資料収集・調査を行った。各国における主な調査項目は以下のようになる。(1)カナダ・米国:博物館・美術館における収集資料のデータベース化(2)オーストリア・スイス:CGを中心とした人文科学研究における画像処理(3)フランス:博物館・美術館・図書館等において蓄積されている大量の画像データベース(4)オーストラリア:アボリジニに関する民族学的資料のデータベース化(5)ニュージーランド:日本語教育におけるコンピュータ利用2.招聘による調査研究カナダ,米国,フランスより研究者(合計4名)を招聘。日本各地の人文系の研究機関を訪問し、人文科学研究におけるコンピュータ利用の現状を認識するとともに、将来の共同研究やデータベースの流通に関して意見交換を行った。
移植膵島をinvivoニッチとしたiPS細胞からインスリン産生細胞の創出

本研究ではiPS細胞よりインスリン産生細胞創出にはニッチが必要であり、そのニッチとしての単離膵島と共移植を行い検討した。単離膵島(ラット、ブタ)とマウスiPS細胞をSTZで糖尿病ヌードマウスの腎皮膜下に移植後30日に形成された腫瘍内にサイトケラチン陽性上皮よりなる管状構造組織が存在し、その一部にマウスインスリン陽性細胞が出現することが明らかになった。更に効率を向上する為に現在インスリン産生細胞への分化に必須の転写因子(Pdx1,Ngn3、MafA)をiPS細胞に同時にトランスフェクションし、その後膵島と共移植する実験を行っている。iPS細胞の臨床応用を目指す研究の一つとして、糖尿病の治療を目的としたインスリン産生細胞の創出がある。現在までにインスリン産生細胞を作成できたとの報告はあるが、正常膵島と異なり、グルコース応答性がなく、また移植後に腫瘍を形成する、さらには十分量のインスリン産生細胞が得られないなどの未解決の問題が山積している。本研究ではiPS細胞より十分量のインスリン産生細胞を創出することを試みた。平成23年度の研究で膵島細胞移植の手法を用いて、ドナーとレシピエントを識別する為に、ブタ単離膵島細胞とマウスiPS細胞用いた。その結果、STZで糖尿病を作成したヌードマウスの腎皮膜下に上記のブタ膵島+iPS細胞塊を移植し、経時的に観察すると移植後30日に形成された腫瘍内にサイトケラチン陽性上皮よりなる管状構造組織が存在し、その一部にインスリン陽性細胞が出現することが判明した。上記結果はiPS細胞よりインスリン産生細胞への分化を示唆しているが効率性の向上は不明であった為にiPS細胞より直接in vitroでインスリン産生細胞へconversionする方法へ変更して実験を行った。まず、iPS細胞を亜セレンサン、インスリン、トランスフェリンを含有する特殊培地で培養し、インスリンを含めた膵内分泌ホルモンのメッセージ発現をqPCRで検討した。そして上記培養条件でインスリンI,インスリンIIのメッセージが発現することが判明した。更にインスリン産生細胞創出の効率を上げるために現在インスリン産生細胞への分化に必須の転写因子であるPdx1,Ngn3ならびにMafAをiPS細胞に同時にco-transfectionする実験を行っている。iPS細胞の臨床応用を目指す研究の一つとして、糖尿病の治療を目的としたインスリン産生細胞の創出があるが、未だ成功例はない。本研究の目的は膵島細胞移植の手法を用いて、iPS細胞よりインスリン産生細胞を創出することにある。具体的にはin vivoで単離膵島細胞とiPS細胞を共存、もしくは融合させ、移植のドナーとして使用し、移植膵島細胞が提供するin vivoの環境下(ニッチ)で、効率的にiPS細胞がインスリン産生細胞へ分化するか検討した。1.In vitro: in vitroでブタ膵島とマウスiPS細胞を20%(正常)もしくは高濃度酸素下(95%)で培養した。その結果、高濃度下培養でブタ膵島(50個)とマウスiPS細胞(one colony)が数日後には一塊を形成し、共存することが判明した。2.In vivo:正常もしくはSTZで糖尿病を作成したヌードマウスの腎皮膜下に上記のブタ膵島+iPS細胞塊を移植し、経時的に観察した。STZ糖尿病マウスの血糖は移植後正常化しなかった。移植後30日の組織学検索で、腫瘍形成が認められ、iPS細胞由来のテラトーマであった。しかしながら、腫瘍内にサイトケラチン陽性上皮よりなる管状構造組織が存在し、その一部にインスリン陽性細胞が出現していた。インスリン陽性細胞はサイトケラチン陰性であった。別の部位ではインスリン陽性細胞が細胞塊を形成している部分も認められた。当初計画していた移植実験を完了できた。ただ、胎児膵島を用いた実験を行うまでには至らなかった。移植膵島とiPS細胞由来インスリン産生細胞の識別が問題となる。データの正確性を確固たるものにするには種特異的インスリン抗体による識別に加え、iPS細胞への何らかのマーカー(例えばバーコード)を移入し、新たな識別マーカーとし、データを解析する必要があり、現在、検討中である。また、iPS細胞に直接インスリン分泌細胞の分化に関与する転写因子をtransfectionし、インスリン産生細胞の発現を誘導する試みも開始している。これらの実験ではin vitroもしくはSTZ糖尿病ヌードマウスへの移植モデルを用いたin vivoでのインスリン産生細胞誘導を検討する。本研究課題を遂行するに際して設備備品は全て現有しており、新たな購入はない。研究経費は全て実験遂行に必要な消耗品費、また、資料収集、成果発表に関する旅費に充当する。経費の内訳は以下の通りである。消耗品費:実験動物50万円、抗体など試薬35万円国内

旅費:資料収集(再生医療学会横浜)2泊3日、10万円外国旅費:研究打ち合わせ(米国ロスアンジェルスCity of Hope研究所、5泊7日)35万円
ユビキチンシステムがもたらす神経細胞の生存と機能発現の動的制御

研究代表者はシナプス前終末の構造的、機能的破綻を特徴とする軸索ジストロフィーマウス(略してgadマウス)の原因が脱ユビキチン化酵素の一つで神経細胞特異的な発現を示すubiquitin C-terminal hydrolase I(UCH-L1)遺伝子の欠失であることを以前に明らかにした(Nature Genetics,1999)。この成果以降、研究代表者は脱ユビキチン化酵素に関する研究を発展させてきたが、本研究ではさらに脱ユビキチン化酵素を中心座標にすえた神経細胞の生存や機能発現における新たな制御コミュニティの存在を証明することを目的とした。その結果、UCH-L1は酵素として作用するだけでなくユビキチンと結合し、ユビキチン代謝を安定化させる因子としても働き、神経伝達物質受容体の活性化、神経初期分化において重要な役割を担う可能性が示された。また、UCH-L1に近縁のUCH-L3は網膜視細胞のストレス脆弱性に関してUCH-L3欠損マウス網膜ではカスパーゼ非依存性アポトーシスが亢進していることが示された。UCH-L3はUCH-L1と相反する細胞保護的作用を有している可能性が考えられる。以上、本研究の成果から、蛋白質の品質管理機構として近年重要性が高まっているユビキチンシステムのなかで脱ユビキチン化酵素は多彩な生理作用を有し神経細胞の生存やその機能の発現・維持に重要な役割を担っていることが示唆された。本研究では、代表的蛋白質品質管理系であるユビキチンシステムを中心座標にすえ、神経細胞の生存や機能発現における新たな制御コミュニティの存在を証明する。神経伝達のみならずpostmitoticなど神経細胞の特性自体の獲得におけるユビキチンシステムの重要性につき実験的根拠を構築する。今年度は神経発生における脱ユビキチン化酵素UCH-L1の役割を解析し、分散培養系やスライス実験系においてUCH-L1は神経発生上neurogenesisの段階においてはネスチン陽性神経系前駆体細胞に発現し、発生後期のgliogenesisの段階においてはTuj1陽性神経細胞に主として発現することを見出した。さらに、UCH-L1遺伝子の導入実験からUCH-L1は突起伸展性を制御し、その発現により突起が短縮することを明らかにした。以上の結果はUCH-L1がneurogenesisからgliogenesisへの移行に細胞形態制御などを通して機能的に関わっている可能性を示唆する。本成果はユビキチンシステムが神経発生に重要な役割を果たしている可能性を世界に先駆けて示したものである。さらにUCH-L1は代表的神経伝達物質受容体であるATP受容体(P2X)の活性を制御する作用のあることをPC12細胞を用いて見出した。その制御にはリン酸化酵素が関与していることが明らかになった。本成果はUCH-L1がシナプス伝達を制御する可能性を初めて示した点で意義がある。今年度は神経細胞死における脱ユビキチン化酵素UCH-L3の役割を検討した。野生型マウスの免疫組織化学からUCH-L1は網膜視細胞内節に生後3週齢以降に局在することが示された。UCH-L3遺伝子欠損マウスの網膜は発達期の生後10日齢までは明らかな組織学的変化は認められなかったが、3週齢で視細胞内節から萎縮が始まり12週齢では視細胞層はほぼ消失した。TUNEL陽性細胞は3週齢以降ではUCH-L3遺伝子欠損マウスの網膜外顆粒層に有意に増加していた。電子顕微鏡においてUCH-L3遺伝子欠損マウスの視細胞内節に空胞変性およびミトコンドリアの膨潤が観察され、クリステの面積比は有意に減少していた。

また、UCH-L3遺伝子欠損マウスでは視細胞内節に酸化ストレスを示すCOX、Mn-SOD、AIFの発現が高かった。カスパーゼ依存性アポトーシスのマーカーであるcaspase-1と活性型caspase-3の発現およびcytochrome-Cの細胞質への移行は認められなかったが、カスパーゼ非依存性アポトーシスの指標となるEndo Gの外顆粒層への核移行像が観察された。これらの結果より、UCH-L3遺伝子欠損マウスの視細胞死は、ミトコンドリアの変化と酸化ストレスマーカーの上昇を伴うカスパーゼ非依存性アポトーシスであることが示唆された。本研究では、代表的蛋白質品質管理系であるユビキチンシステムを中心座標にすえ、神経細胞の生存や機能発現における新たな制御コミュニティの存在を証明する。神経伝達のみならずpostmitoticなど神経細胞の特性自体の獲得におけるユビキチンシステムの重要性につき実験的根拠を構築する。今年度はE3リガーゼの一つで若年性パーキンソニズムの原因遺伝子産物であるparkin蛋白が神経伝達物質受容体であるATP受容体(P2X)の活性を制御する作用を有することをPC12細胞で見出した。その制御にはリン酸化酵素が関与していることが明らかになった。本成果はparkinがシナプス伝達を制御する可能性を示した点で意義がある。また、脱ユビキチン化酵素UCH-L1のI93M変異とパーキンソン病発症の因果関係を証明するため、同変異体発現トランスジェニックマウスを作成・解析し黒質ドパミンニューロンの加齢依存的塗脱落を見出した。パーキンソン病患者脳で報告があるdense core vesicle様構造物の形成も確認した。この成果は同トランスジェニックマウスがパーキンソン病の発症機序を解析する上で有用なモデルであることを示唆する。さらに、家族性筋萎縮性側索硬化症(FALS)の原因遺伝子であるSODについて、発症原因となる変異を持つSODがユビキチンシステムだけでなくマクロオートファイジーシステムによっても分解されることを見出した。この成果はFALSの発症機序の解明に貢献すると考えられる。
高等学校地理における問題解決学習教材開発と問題解決能力の評価に関する日米共同研究

この研究は、日米の大学の研究者と高等学校の地理教員が協力して問題解決能力の育成のための教材を開発し、評価方法を開発して、その成果を測定することを目的としている。日本における実験授業の資料を分析して日本の生徒の問題解決能力の弱点を明らかにした。その結果、多くの生徒に共通する問題として、問題がおこっている場所を特定する、地域によって同じ問題でも原因や現れ方が異なることを理解するなど基本的な地理的見方が身についていないこと、自分の力で資料を見つける能力が弱いこと、資料の出典を明示する習慣が身についていないことなどが明らかになった。並行して、教材開発を行い、2003年3月のアメリカの高等学校教員の来日時に開発した教材の一部による授業を実践した。アメリカの教員によって開発され、日本とアメリカの双方で実践された授業は、「Building new school : A Geography lesson in locational analysis(1時間)」であった。日本の教員によって開発された教材は、「人間貧困指数から世界の貧困問題を考える(3時間)」であった。授業観察に基づき、旧本人の生徒は、シャイで積極的に発言することは稀だが、授業には参加しており、発言するときは教師の意図に沿うようよく考えをまとめてから発言するなどの特徴が明らかとなった。しかし、授業で習った概念を社会の様々な事象に応用することには積極的ではなかった。同じ授業を受けているアメリカ人生徒の観察から、アメリカの生徒は、授業中に積極的に発言し、時には教師の意図するところを飛び越えた発言をすることもあることがわかった。その一方、授業で習った概念を社会の様々な事象に応用することには積極的であった。今年度、日本側では、先行研究や昨年度以前の研究成果を基に問題解決能力の概念を共通理解するとともに、昨年度の実験授業の資料を分析して日本の生徒の問題解決能力の弱点を明らかにした。並行して、教材開発を行い、2002年3月のアメリカの高等学校教員の来日時に開発した教材の一部による授業を実践した。更に、アメリカ側の教員も、開発した教材による授業を日本人の生徒に対して行った。日本側で開発した教材は、「人間貧困指数から世界の貧困問題を考える(3時間)」、「発展途上国の都市問題(2時間)」及び「牛肉と豚肉(1時間)」であった。アメリカの教員によって開発され、日本で実践された授業は、「Building new school : A Geography lesson in locational analysis」であった。授業観察に基づき、双方で意見交換を行い、教材開発と評価方法の開発に関する方針を立案した。日本人の生徒は、シャイで積極的に発言することは稀だが、授業には積極的に参加しており、発言するときはよく考えをまとめてから発言するなどの印象上の特徴が指摘されたが、それをどのように客観的に比較していくかが課題である。

並行して、教材開発を行い、2003年3月のアメリカの高等学校教員の来日時に開発した教材の一部による授業を実践した。アメリカの教員によって開発され、日本とアメリカの双方で実践された授業は、「Building new school : A Geography lesson in locational analysis(1時間)」であった。日本の教員によって開発された教材は、「人間貧困指数から世界の貧困問題を考える(3時間)」であった。授業観察に基づき、日本人の生徒は、シャイで積極的に発言することは稀だが、授業には参加しており、発言するときは教師の意図に沿うようよく考えをまとめてから発言するなどの特徴が明らかとなった。しかし、授業で習った概念を社会の様々な事象に応用することには積極的ではなかった。同じ授業を受けているアメリカ人生徒の観察から、アメリカの生徒は、授業中に積極的に発言し、時には教師の意図するところを飛び越えた発言をすることもあることがわかった。その一方、授業で習った概念を社会の様々な事象に応用することには積極的であった。
空間知覚における認知的要因の研究

ヒトが環境中において適応的に行動するためには、何よりもまず周囲の環境を適切に認識する事、すなわち空間知覚が重要となってくる。これまでの空間知覚に関する研究では、空間の物理的な要因ばかりが重視され、物理パラメタが変化した時の行動測定を行うというパラダイムが大勢であった。しかし、空間知覚は必ずしも物理パラメタに対して一意に行動が定まるわけではなく、様々な認知的要因の影響を受けている。例えば、日常的には、複数の異なる空間参照系(地図と実空間の見え)間の情報統合により我々が知覚する空間は物理的なそれとは異なってくる事が考えられるし、ある種の社会的状況の存在によっても知覚される空間は様々に変化するはずである。そこで、本研究では、空間知覚における種々の認知的要因を、特に1)異なる視界間の空間情報統合、2)空間知覚における認知・社会的要因という2つのテーマに絞って研究を行った。その結果、1)環境に応じてフレキシブルに参照枠が変えられること、2)社会的認知が物体の向きという低次な属性に基づいてなされていることが示唆された。これらの結果は、従来は低次な属性のみに基づいて決定されていると考えられてきた空間知覚が、認知的あるいは社会的要因によってフレキシブルに変わりうる事を示している。ただし、必ずしもそのような可塑性は、正しく世界を認識するために望ましいものではなく、不正確な空間知覚(歪み)を生じさせる要因ともなり得る。今後の研究では、どのようにすれば正確な空間知覚が達成できるかを検討すべきであろう。なお、研究課題1については、国際会議における発表を行った他、研究課題2については既に査読ありの雑誌論文として刊行されている。下記研究発表に見られるように、本研究課題は着実に成果を結んでおり、ドイツ帰国後も、東京大学との共同研究を推進していく予定である。本研究の目的は、人間の空間知覚における参照枠(レファレンスフレーム)の利用と統合に関して、実験心理学的・認知科学的手法を用いて検討することである。物体の位置あるいは位置関係を表現するには、複数の参照枠が利用可能であるが、それらがどのように統合されているのかはまだ明らかではない。本年度の研究では、地図と実空間との空間統合過程を調べるため、空間統合課題中の眼球運動測定を行う実験環境を構築し、5つの実験を行った。実験の結果、1)これまでの空間統合研究における仮定と異なり、地図と実空間での空間情報の遷移が大きな心的負荷を与えていること、2)空間情報が統合される参照枠が環境(地図か実空間か)によって異なる事が明らかにされた。十分な時間を与えられた場合には、事後に提示された情報が、事前に提示された参照枠に加算的な影響を与えるが、提示時間が不十分であった場合にはこれは観察されなかった。その他、現在見えている空間情報と記憶内にある空間情報とが競合すること、眼球運動実験では網膜座標や環境中心座標を用いず、呈示された情報を非効率な形で統合しようと試みていることが示唆された。現在は、これらの成果を踏まえ、翌年度の研究に向けて日本ならびにドイツの共同研究者との打ち合わせを行い、参照枠を地図からの情報読み取りという観点からではなく、実行動との結びつき(ナビゲーション)という観点から捉え直し、地図読み取りの際の構えの影響を調べる事を計画している。既に5つの実験を行い、着実に結果を得ている。来日が9月であり、成果発表の機会にはほとんど恵まれなかったが、翌年度Vision Sciences Society等での発表を予定しているほか、既に論文投稿の準備も行っている。今後は、本年度の研究によって得られた成果-現在知覚されている空間情報と記憶上の空間情報の相互作用過程、ならびに地図読み取りにおける構えの効果-をさらに検討したいと考えている。

特に、複数の異なる情報を、1つにまとめているのか、あるいは単に重ね合わせているだけなのかという問題は、ヒトの空間統合におけるもっとも根本的な問いの一つであり、本研究がこれを明らかにすることで、ヒトの空間情報統合過程のさらなる理解が得られると考えている。下記研究発表に見られるように、本研究課題は着実に成果を結んでおり、ドイツ帰国後も、東京大学との共同研究を推進していく予定である。
妊産婦が「親となる力」を形成する過程の分析

研究目的出産の施設化、医療化、妊娠出産時のケア提供者の変化のなかで、充分なケアが受けられていないために、親となる心構えや育児技術の未熟さを招いている現状がある。そこで本研究の目的は、健康な女性が妊娠期から出産、育児期までに助産師によるone to oneの継続的なケアを受けることによって、どのようにして自分のこととして引き受け、親となるカを育んでいるかを明らかにすることである。研究方法研究方法は、現象学的方法を基盤とした「関与観察」法である。観察者は妊産婦と助産師との二者間に素朴に現前することによって、おのれの身体が感じるところに素直に従い、そこで間主観的に伝わってくるものを反省的理性的態度で記述するという手法をとる。研究結果妊娠期の女性は妊娠女性であると同時に1個の生活主体として存在しているということであり、出産は、自分で産む行為でありつつ、夫、胎児を含めた子どもたち、実父母、助産師との合力で産まされているということでもあった。妊娠期から出産までを女性が主体として尊重されつつ、親身になって寄り添う周囲からの援助を受け入れられたという体験を通して、女性はその後に続く子育てを、親として大変な思いをしながらも、親として引き受ける力となっていた。そこには女性と子ども(含胎児)親になる夫と妻といった二者の相互主体的な関係がありそれをさらに助産師との相互主体的な関係が取り巻いていた。助産師の役割とは、親としての主体を育てることといえる。今年度は、調査事例をもとに間主観的アプローチという研究方法を精錬させることと英国における出産に関連する状況を日本との比較において調査することができた。まず、研究方法の精錬について。大阪府寝屋川市と福井県敦賀市の助産院において研究に協力の得られたカップルに対して妊娠中からの面接および妊婦健診における参加観察を間主観的アプローチにより継続的に行った。さらに出産時には助産院の助産師とともに助産ケアを実施しながら同様に観察を実施した。妊婦健診や出産時の場面についてはカップルや家族に許可を得て、一部VTRへの収録やボイスレコーダーへの収録を行った。VTRやボイスレコーダーのテープ起こしは研究協力者に依頼し、その収録記録と自ら行った参加観察記録ノートを用いて、記述を行っている。これまでに記述できた内容についてはその結果をスーパーバイザーとの間で何度も意見交換を重ね、助言を受けながら、間主観的アプローチという研究方法の精錬を重ねることに時間を要している。今年度の研究成果の一部を「文化としてのリプロダクション研究会」にて発表予定で、さらに発達心理学関連の学会誌に投稿すべく、現在、VTRの編集作業を始めているところである。次に、英国における助産師教育の実際と正常出産研究の動向について資料収集した結果について資料の整理を行っている。産み育てることをマタニティ政策として展開している英国から多くの示唆を得ることができたが、日本の助産ケアのきめ細やかさを再認識することもでき、これからのデータ分析や考察に生かすことが期待できる。次年度は今年度の事例調査の継続と新たな継続事例の開拓を行い、事例数を増やす予定である。前年度に引き続き調査事例を集めることと、間主観的アプローチという研究方法に則って事例を深めることを進めている。今年の事例についても、昨年同様に、カップルや家族に許可を得て、一部VTRへの収録やボイスレコーダーへの収録を行った。これまでに記述できた部分についてはその結果をスーパーバイザーとの間で何度も討論したり、助言を受けながら、間主観的アプローチ方法の精錬を重ねることに時間を要している。さらに、今年度は、事例を深めるにあたって、ベテラン助産師への聞き取りを行うとともに、日本における開業助産師の智恵と技を、イギリスにおける助産師の働きとの比較において評価するために、イギリスの正常出産カンファレンスに参加した。

また、(財)京都大学教育研究助成振興財団による助成金をもとに、イギリスから助産学博士を招聘し、日本のベテラン助産師4名とともに、日本における第1回正常出産カンファレンスを開催し、250名の参加者のもと、「正常出産」に関する討論の機会を設けることができた。そして、これらの討議内容が本研究を深めることに大いに参考となっている。前年度と今年度の研究成果の一部を「文化としてのリプロダクション研究会」と第18回日本助産学会で発表を行った。次年度は研究成果の一部を原著投稿する予定である。今年度は、助産院での妊娠中から出産、産後半年までの継続事例収集の件数を追加した。ただし、妊娠中に流産になったり、医療機関への転院になったりと異常経過に転じた事例もあり、出産後まで継続できた事例は2例にとどまっている。一方で、これまでの間に収集できた事例の分析に取りかかっている。分析するにあたっては、VTR録画やボイスレーコーダーで収録したデーターを研究協力者によって文字化を依頼している。しかし、その文字化されたデータの結果はあくまでも参考とするものであって、文字化されたものに縛られることなく、あくまでも現場に佇むことによって、研究者は参加観察者として、自らに間主観的に伝わってくるものを記述するという方法をとっている。この現象学的方法を基盤とした「関与しながらの観察」およびその記述という方法はまだ新しい方法であるために、スーパーバイザーの助言のもとに一場面一場面を詳細に、かつ吟味しつつ記述することに、多大な労力と時間を費やしている。昨年度は結果の一部を平成17年度の日本助産学会にて発表したが、第一段階としてそれを原著論文として投稿すべくスーパーバイザーの指導を受けつつ論文完成を試みているところである。今後、最終的に全体的なまとめをする計画であるが、今年度内の論文完成には時間的に困難であるため、期間を延長して研究計画書のまとめをする予定である。
ステップファミリーにおける孫と祖父母の関係に関する実証的研究

ステップファミリーにおける世代間関係をとらえるために、離婚の時点からの家族関係の変遷、再婚をめぐる事情、再婚によるステップファミリー形成に至る流れ等を含めてみていくこととし、離婚経験者、離婚再婚経験者、および、その子どもや親(祖父母)を対象とするインタビューを行った。その結果、ステップファミリー内外において、血縁や法律上の間柄を超えたところに親密な関係が営まれ(維持され)、様々なサポートが授受されているという多様な繋がりがあることが明らかになった。本研究の目的は、ステップファミリーにおける世代間関係、具体的にはステップファミリーの形成に伴うステップ孫(血縁関係のない孫)とステップ祖父母(血縁関係のない祖父母)の関係の実態を明らかにし、ステップファミリー支援に関わる課題について検討することである。ステップファミリーという新しい家族およびそこで展開される新しい世代間関係について知るためには、こうした形の家族が形成される前段階、つまり、離婚の時点からの家族関係の変遷、再婚をめぐる事情、再婚によるステップファミリー形成に至るまでの流れ等も含めてみていくことが重要である。従って、本研究では、平成24年度の調査では、離婚経験者、離婚再婚経験者、および、その子どもや親(祖父母)を対象者とし、平成25年度には、子連れ再婚や連れ子のある人との結婚をめぐる各世代の当事者に焦点をあて、家族関係や世代間関係の再編成のありようやそれに伴う家族との情緒的結びつき、家族規範の変容などについて問うた。その結果、例えば、ステップ祖父母とステップ孫が、その間の世代である親世代を飛び越えて独自に親密な関係を築いているケースや、祖父母が、子世代の離婚後も、離れて暮らす子世代の元・配偶者と実孫のよき理解者となっているケース等が得られた。特に若い孫世代にとっては、親の離婚や再婚は自身の置かれている状況を大きく変えてしまう出来事であるが、そういう状況において、血縁や法律上の間柄を超えたところに関係が営まれ(関係が維持され)サポートが提供されている現実があること、しかしながら(あるいは、それゆえに)、それに関わる人々には様々な悩みや葛藤があることがわかった。離婚や再婚を経て、ステップ孫・ステップ祖父母を含めた家族のネットワークがどのように拡がっているのかが少しずつ明らかになってきたと考える。平成24年度は、ステップ孫とステップ祖父母を対象とする調査、中間世代(親)から見たステップ孫とステップ祖父母の関係に関する調査を実施する予定であったが、調査対象者としてステップファミリーを営む人々をダイレクトにとらえることは極めて難しいことが明らかとなった。そこで、調査対象者の条件を少し広げ、ステップファミリー当事者だけではなく、その「予備軍」である離婚経験者・離婚再婚経験者や、そうした経験者と親密あるいは血縁的・法的に近い人々等をも含めて調査協力者を募り、面接調査をおこなうこととした。この調査により、ステップファミリー形成の前段階としての離婚、離婚から再婚への状況をとらえながら、新しい家庭を築く決断がなされ(あるいは、なされない)プロセスや、既に子どもがいる状態での結婚における新しい関係性の形成のプロセスを丁寧に探ることとした。具体的には、ステップ孫であるか、あるいはステップ孫となる可能性のある孫世代(親の離婚、離婚・再婚を経験した若者)、ステップファミリーを形成しているか、あるいは形成する可能性のある親世代(離婚、離婚・再婚を経験した中年者)、そして、ステップ孫をもっているか、あるいはもつ可能性がある祖父母世代(自分の子どもが離婚、離婚・再婚をした中高年者)、という3つの世代を対象として調査協力を依頼した。その結果、離婚と再婚を経て、子どもをめぐる家族のネットワークが豊かに拡がり、血のつながりによらない新たな親密な世代間関係が営まれている例や、こうした新たな関係性がもたらす葛藤や悩み等が徐々に明らかになってきた。平成26年度は、これまでの調査で得られたデータの整理と分析の作業を中心に進めた。調査対象者を、孫世代3グループ(A親の離婚や再婚を経験した18歳以上、B子どものある人と再婚した親をもつ18歳以上、C自分を連れて再婚した親をもつ18歳以上)、親世代3グループ(D自身が離婚を経験した、E子どものある人と結婚した、F子連れで再婚した)、祖父母世代2グループ(G娘、息子が子どものある人と結婚した、H娘、息子が子連れで再婚した)に分け、「離婚・再婚に際してのソーシャルサポートの実態」と「離婚・再婚の経験による家族に関わる規範意識の変化」というふたつの軸にそって個々のデータを整理し、世代間の関係に注目しながら検討を進めた。その際、ソーシャルサポートを道具的・交流的・情緒的の3種類とし、多様な関係性の中で授受されているサポート、さらに、実際に授受されていないが期待されているサポート(予期されているサポート)についても捉えた。サポートの授受をめぐる感情(満足感、安心感、あるいは、欠如感、孤独感等)も抽出した。

規範意識としては、「親というもの」についての語り、老親への扶養意識についての語り、義理の親子関係についての語り、家族への帰属意識についての語り、の4点について検討した。その結果、祖父母世代は、未成年の孫世代に対し、時には血縁や姻縁を超えて主体的・選好的に交流や支援を行っており、結果として祖父母を紐帯とする多様な多世代関係が形成されていることが明らかとなった。特に結婚や離婚が繰り返され家族関係が複雑化するとき、血縁の有無にかかわらず、祖父母世代とのつながりが、孫世代だけでなく親世代にとっても拠りどころとなることが示唆された。わが国は家族に血のつながりを求める価値観が強いといわれるが、それとは異なるつながり方が見いだせた。家族社会学ステップファミリーについて考えるには、この新しい家族の形が形成された時点を出発点とするのではなく、それ以前の家族関係の変遷を含めてみていくことが重要と考える。そこで、初年度は、ステップファミリー当事者だけではなく、離婚経験者、離婚再婚経験者、および、その子どもや親(祖父母)を調査対象者とし、ステップファミリー形成の前段階にある多様な立場の人々に、家族関係の再編成、世代間関係の変化、自身の置かれた状況、主観的な家族の境界、親子・家族をめぐる規範意識、家族や親族への思いなどを問うた。2年目は、孫、親、祖父母という三世代に注目するため、6つの条件、1子どものある相手と結婚したひと2子連れで再婚したひと3娘、息子が子どものある人と結婚した親(祖父母)4娘、息子が子連れで再婚した親(祖父母)5子どものある人と再婚した親がいるひと(18歳以上)6自分を連れて再婚した親がいるひと(18歳以上)に該当する人々を調査対象者とし、上記と同様の内容の質問をした。これらの調査において、離婚経験者が、再婚の有無にかかわらず、その後どういったプロセスを経て新しい家族関係構築に向かっていくのか(あるいは、向かっていかないのか)、新しい家族関係構築に際して何が問題となっているのか、問題意識が各世代の立場によってどのように異なるのか、その問題にはどのような対応がされているのか、そうした対応のなかで規範意識や感情はどのように変わっていくのか(あるいは、変わらないのか)、といったことを知ることができる。特に、家族の再編成によって、それまでとは異なる関係が生まれ、新しいサポート提供者が現れ、そこに親密な関係が新たに築かれるプロセスに注目している。そのための調査データが得られたと考える。ステップファミリーを営む人々をとらえることは容易ではない。わが国の場合は欧米に比較するとその数も少なく、ステップファミリーという名称もあまり知られておらず、従って、ステップファミリーであるとの自覚も特に持たれていないケースが多いと思われる。また、そうした事実を公にしたくないと考える人々も少なからず存在すると考えられる。
ATPおよびGTPの酸化体による細胞内シグナル伝達機構の解明

(1)ATPの酸化的脱アミノ化体であるイノシン三リン酸(ITP)結合タンパク質の網羅的探索により新たなイノシンヌクレオチド分解酵素ヒトNUDT16タンパク質を同定し、NUDT16の発現抑制によりHeLa MR細胞が増殖抑制と核ゲノムDNAの不安定化を示すことを明らかにしNucleic Acids Research誌において発表した。(2)ITP分解酵素ITPA欠損マウス由来の初代繊維芽細胞において増殖速度の低下と染色体不安定化、ssDNA抗体に対する反応部位の増加を観察し、継代中にマウスNUDT16の発現上昇に依存してこれらの現象が消失することからイノシンヌクレオチドによる細胞障害を哺乳動物細胞ではこれら2種類の酵素により防いでいることを明らかにし、Nucleic Acids Research誌において論文発表した。(3)NUDT16またはITPAの欠損により引き起こされるゲノム不安定性がDNA修復酵素の働きによるものであることを明らかにした(投稿準備中)(4)ATPの酸化体2-OH-ATPを分解する活性を持つMTH1を欠損したマウス由来の繊維芽細胞を用い、ヌクレオシド型である2-OH-adenosineをこの細胞の培地に加えるとMKK3/6のリン酸化に続くp38MAPKのリン酸化と、それに依存する細胞増殖抑制および細胞死が誘導されることを明らかにした。更にその際にMKK3/6をリン酸化する上流酵素を探索するための系を開発した。(1) ATPの塩基部位酸化的脱アミノ化体であるイノシン三リン酸(ITP)を一リン酸型へと分解する酵素ITPAに関し、ITPAタンパク質をコードするItpa遺伝子をを欠損するマウスが生後2週間後までに死亡し、発育不全と心機能異常を示すことを明らかにし、Cell Death and Differentiation誌において論文発表した。(2) ITP結合タンパク質の網羅的探索により新たなイノシンヌクレオチド分解酵素ヒトNUDT16タンパク質を同定した。NUDT16タンパク質が強い(デオキシ)イノシン二リン酸((d)IDP)分解活性と弱い(d)ITP分解活性を持つことと、NUDT16のノックダウン発現抑制によりHeLa MR細胞が増殖抑制と核ゲノムDNAの不安定化を示すことを明らかにしNucleic Acids Research誌において発表した(印刷中)。(3)上記ITPA欠損マウス由来の初代繊維芽細胞において増殖速度の低下と染色体不安定化、ssDNA抗体に対する反応部位の増加を観察し、継代による細胞不死化の過程でこれらの里常表現型が消失すること、ならびにその消失がマウスNUDT16の発現上昇に依存していたことからイノシンヌクレオチドによる細胞障害を哺乳動物細胞でほITPAとNUDT16という2種類の酵素により防いでいるごとを明らかにし、Nucleic Acids Research誌において論文発表した。[Epub ahead of print](4) ATPの酸化体2-OH-ATPを分解する活性を持つMTH1を欠損したマウス由来の繊維芽細胞を用い、ヌクヒオシド型である2-OH-adenosineをこの細胞の培地に加えるとp38MAPKリン酸化に依存する細胞増殖抑制および細胞死が誘導されることを明らかにした。
日本における近代通貨システムへの移行の世界史的意義:「決済」の視点から

方法論については、類似点に注目する比較史の方向性を見出すにいたった。これはより柔軟な時代・空間認識をもって、類似点に注目して様々な事例を選択し、比較するものである。本研究でも「貨幣の重層性」、「貨幣の多様性」、「支払手段と価値尺度の分離」といった視点から、さまざまな時代・地域の事例を検討できた。実証研究については、近世近代移行期の日本社会においては、通貨不足により重層性・多様性が増す中で建値通貨と決済通貨の分離が進行したこととが分かった。さらにこうした現象が、西アジア、西ヨーロッパ、中国においても生じていたことを確認した。本研究は貨幣史と流通史を架橋するため、貨幣が授受され取引が完了する「決済」の局面に着目し、その内実を実証的に明らかにしようとするものである。方法としては、近世・近代日本を軸に据え、同時期のアメリカ・ヨーロッパ・中国・インド各国の決済の実態を明らかにしつつ、相互の比較史的および関係史的分析も行う。本年度においては、史料の利用可能性の確認を優先し、さらにその収集にも時間を割いた。その結果、1.近世・近代日本に関しては、まず中央都市については(1)江戸(東京)-大阪間の手形流通の江戸末期明治初年における変容を示す史料と、(2)京都については民衆の抱いていた通貨観を示す史料の確認が取れた。地方都市については(3)瀬戸内地方のいくつかの商家の経営史料を通じて、中央都市と間の決済と、地域内で完結する決済のあり方が長期的に追跡可能であることが判明した。2.中国については、銀本位制が長く続き、かつ外国銀行・非銀行金融機関・商人組織の役割が大きかったという特徴を持っており、これらを介した決済を知りうる史料の所在と内容が確認できた。3.インドについては、近代日本の工業化において重要商品であった綿花を日本商社が買い付ける際の決済について作業が可能であることが確認された。4.ヨーロッパについては、通貨の多元性・重層性が著しかったドイツでは、通貨統合過程において計算貨幣の役割が大きかったことが明らかになると同時に、当時の都市銀行の経営資料を利用することにより、さらに深化させることが可能であることが分かった。5.比較史的分析については、日本・アメリカでほぼ同時期に採用され、一時期国内市場の決済を担った国立銀行について比較研究の有用性が確認された。なお、15のいずれについても史料の収集だけでなく、分析も順次着手されている。本研究は、統一的通貨単位・中央銀行制度・金本位制などから構成される近代通貨・決済システムの19世紀日本における成立について、比較史・関係史的観点を加味しつつ、「決済」の視点から接近するものである。「決済」に着目するのは、貨幣と信用単体ではなく、商品生産・流通および国家財政と関係づけながら実証的に捉えるためである。日本の通貨・決済システムについては、近世と近代での紙幣の意味合いの違いなど見落とされがちな事実を出発点に、藩札と領外取引を介して流入した幕府貨幣が重層的に流通する地域の個別経営で行われる、原料取引・家計取引・製品販売・金融取引では、同族関係を利用した貸借相殺、物流と決済の結合などの副次的構成要素が機能した。各国の事例に基づく比較史では、17世紀頃のニュルンベルクにおいては、通貨乱立の下での市立為替銀行設立は画期的だったが、その経営は必ずしも盤石ではなく、決済・通貨システムのさらなる進化が必要とされていた。中国では、1920年代には米国人の手を借りて全国調査を行わざるを得ないほど通貨・決済をめぐる問題は深刻だった。本調査の個票は今後の分析の重要な手掛かりとなりうるものである。18世紀インドの決済システムでは、いわゆるフンディ手形などの在来的決済手段が在地の決済を支えていた。こうした在来的制度は20世紀においても重要で、日本綿業をめぐる「棉花畑から神戸港まで」の一連の取引の決済においても、最終的にはロンドンで決済されるものの、在地段階では現地の商人・金融業者らが深く関与していた。日米国立銀行の比較史・関係史研究において、これまで前提にされてきた日本の後進性イメージは、近世日本の両替商ネットワーク、日本銀行の設立などに留意すると、必ずしも妥当でないようである。本研究の目的は、統一的通貨単位・中央銀行制度・金本位制などから構成される近代通貨・決済システムの19世紀日本における成立について、比較史.関係史的観点を加味しつつ、「決済」の視点から接近するものである。

各国の事例に基づく比較史では、17世紀頃のニュルンベルクでは、通貨乱立の下で設立された市立為替銀行は、先行したアムステルダム銀行とは異なり、コスト的に経営上のメリットの無い小額貨幣までをも発行し、地域の民衆レベルの取引決済の安定化を図っていた。1920年代の中国では、1920年代には米国人の手を借りて全国調査を行わざるを得ないほど通貨・決済をめぐる問題は深刻だった。それだけに本調査の個票により全国的な通貨構造解明の手掛かりを与える。20世紀のインドでは、在来的制度がなおも強固な基盤をもっており、日本綿業をめぐる「棉花畑から神戸港まで」の一連の取引の決済においても、多角的・国際的決済システムの核であるロンドン金融市場とともに、現地の商人・金融業者らの深い関与が見られた。近代移行期の日本に関しては、次のようなことが明らかとなった。幕末期の大坂の決済を仔細に検討してみると、従来の両替商手形の普及に代表される先進的イメージとは異なり、実際には大半が現金決済だったことが明らかとなった。これは、当該時期の通貨事情が決済に強く作用した可能性を示唆する。東讃岐地方においては、幕末期に藩札相場が固定化され、実質的に金札化されていた。他方で、銀建て廃止後の明治初年においても商家経営では銀建ての勘定が継続し、またその金との換算相場は安定的ではなかった。これには銀建ての藩札の回収が渋滞したことが一因と考えられる。北陸西南地方においては、銭に基づいた、高額面の紙幣が発行・流通していた事実が確認されている。これらは近世通貨構造における銭の位置づけに再考を促すものであり、さらに今後は明治初期の動向の解明が待たれる。方法論については、彼我の類似点に注目する比較史の方向性を見出すにいたった。これは日本中世史家の藤木久志氏と西洋中世経済史家の森本芳樹氏がともに唱えるもので、本研究ではこれらから大きな示唆を受けた。具体的には、従来のように単線的で画一的な発展段階論に基づいて相互の相違に着目するものではなく、より柔軟な時代認識をもって、まず類似点に注目して事例を選択するものである。本研究でも「決済」、あるいは「貨幣の重層性」や「貨幣の多様性」、「建値通貨と決済通貨の分離」といった視点から、さまざまな時代・地域の事例を取り上げ、それらの類似点に着目することで日本近代移行期の貨幣史をめぐる議論の深化を図る糸口をつかめたと考えている。実証研究に関して、近世近代移行期日本については、地方商家文書の解析が進すすんだ結果、当該期において「宝貨錯乱」と呼ばれるような、通貨の重層性・多様性が進行する中で、建値通貨と決済通貨の分離が進行しつつあったことと、それと同時に総体として近世的な通貨制度が明治初年において終焉を迎えるに至った時期とその態様の一端をつかむことができた。また外国の事例では、西アジア、西ヨーロッパ、中国における建値通貨と決済通貨の分離がある局面で進行することが、いくつかの事例を通じて確認できた。研究成果の発表については、社会経済史学会全国大会(5月)と日本金融学会秋季大会(9月)において、それぞれ近代移行期日本の地方商家の決済をめぐる事例を軸にしつつ、西アジア、西ヨーロッパ、中国の事例との比較をテーマとしたパネルディスカッションを組織した。
サリバオミクス解析による唾液を用いた口腔癌スクリーニングに関する研究

口腔癌患者と健常者の唾液中に含まれるRNA、タンパク質、代謝物、口腔細菌叢を測定・比較し、口腔癌をスクリーニングするための唾液中バイオマーカーを探索する。研究計画は3年とする。唾液試料の収集は、最初の2年を目安に継続して行う。試料がある程度収集できたところで適宜測定を行うが、測定終了は最初の2年6か月目を目安とし、最後の6か月でデータ解析を行う。
視覚・聴覚律動刺激による神経変性疾患患者の認知情報処理速度に与える影響

本研究では刺激間間隔(stimulus onset asynchrony, SOA)を一定にするC条件(constant条件)と、SOAを変動させるR条件(random条件)の2つで、視覚刺激を呈示し、「オド・ボール課題」下の事象関連電位(N200,P300)を測定した。また、一種類の図形だけをC条件・R条件で呈示し、それに対して単純にボタン押しを課す「単純反応課題」下の事象関連電位をも測定した。さらに「オド・ボール課題」による反応と「単純反応課題」による反応同士で引き算する方法で、視覚性注意関連反応(NA, N2)を測定した。これら、N200、P300、NA、N2、反応時間などからなる生理学的指標に対するSOAの影響(C条件とR条件を比較して解析)を検討、外的視覚刺激の呈示リズムが脳内情報処理プロセスにどのように作用するかを探索した。まず、健康成人におけるデータを得たところ、リズムによる影響は統計学的に有意な差をもって存在することが確認された。それをベースとして今後、小脳性運動失調症への臨床応用を試みたい。また、パーキンソン病では臨床的にリズムを外的に与えることによって、歩行や視覚始動性運動が改善する「キネジー・パラドキシカーレ」(Kinesie Paradoxicale)が知られており、これについても上記の研究方法を応用可能な見通しが立った。パーキンソン病(PD)、多系統萎縮症(MSA)、進行性核上性麻痺(PSP)大脳皮質基底核変性症(CBD)について、視覚性事象関連電位、脳MRIの定量的測定、局所脳血流量(r-CBF)の定量的測定を施行した。その結果、次の結果が明らかにされた。〔視覚性事象関連電位の異常〕-PDではS1-S2課題でのP300潜時と反応時間が、罹病期間5年以上の群で延長した。MSAではoddball課題、S1-S2課題いずれでもP300潜時と反応時間が延長した。PSPではoddball課題、S1-S2課題いずれでもP300振幅の低下と反応時間の延長を認めた。CBDではoddball課題、S1-S2課題いずれでもP300潜時と反応時間の延長を認めた。〔視覚性事象関連電位と脳MRI断面積の定量的測定値の相関〕MSAではoddball課題、S1-S2課題いずれでもP300潜時と橋・小脳面積との間に有意な相関が認められた。P300潜時で評価される認知機能には橋・小脳系の紳経機構が関与している可能性が示唆された。〔視覚性事象関連電位と局所脳血流量(r-CBF)の定量的測定の相関〕罹病期間5年以上の群(L群)と罹病期間5年未満の群(S群)に分けて局所脳血流量(r-CBF)の定量的測定を施行した。両側前頭葉、両側側頭葉、右頭頂葉のr-CBFがL群で有意に低下していた。S1-S2課題でのP300潜時は右前頭葉、両側側頭葉のr-CBFと有意な負の相関を認めた。反応時間は両側前頭葉、両側側頭葉、右頭頂葉、両側後頭葉のr-CBFと有意な負の相関を認めた。パーキンソン病群と正常人群とを比較し,大脳誘発電位の後期成分P300に振幅低下が認められたが,早期成分がどのように変化するのか,まだ明らかでない.われわれは,図形選択課題を用いて,正中後頭部脳波早期成分に注目し,痴呆を伴わないパーキンソン病患者の視覚連合野における情報処理機能を評価した.パーキンソン病群(PD)は34例[平均年齢65.3±8.5歳],正常対照群(NC)は26例[平均年齢64.8±8.4歳]である.

誘発電位は正中後頭部(Oz)から記録した.刺激開始点から60から90msに出現する陽性ピークをP1,90から180msに出現する陰性ピークをN1,150から270msに出現する陽性ピークをP2と定義し,それぞれについて潜時と振幅を測定した.両群間の比較にはstudent's t-testまたはtwo-way ANOVA検定を用いた.パーキンソン病群で評価したWAIS-R,運動障害スコア,SPECTのデータと,正中後頭早期成分との相関も検討した.両群いずれにおいても,標的に対するN1振幅は非標的に対するN1振幅より有意に大きかった(p<0.0001).PD群の標的N1振幅(oddba11課題)は,WAIS-Rの言語性IQ(r=-0.50,p:0.003)、数唱(r=-0.46,p=0.007)、類似(r=-0.53,p=0.003),SPECTの右側頭葉脳血流(r=-0.48,p<0.05)とそれぞれ有意な相関を示した.PD群の標的P2振幅(oddba11課題)は,運動障害の筋固縮(r=0.41,p=0.03),後方突進(r=0.44,p=0.01), SPECTの右側頭葉脳血流(r=-0.42,p<0.05),左後頭葉脳血流(r=-0.49,p<0.05)とそれぞれ有意な相関を示した.標的に対するN1振幅が非標的に対するN1振幅より大きかったことから、N1成分は選択注意情報処理を反映すると考えられた.パーキンソン病におけるN1潜時の短縮は注意機構障害のためと推測された.N1振幅の低下は、パーキンソン病の言語性IQ低下,右側頭葉障害,運動準備機構障害を反映すると考えられた.本研究では特に「協和音」と「不協和音」の違いにより、和音刺激によるERPに何らかの違いが生じるかどうかに注目した。「協和音」と「不協和和音」の純音による音刺激をコンピューターで作成し、正常成人10例(平均年齢34.5±7.5歳;2553歳;男性4人、女性6人)を対象に、聴覚性事象関連電位を検討した。「協和音」・「不協和音」がRare stimuli(20%)とFrequent stimuli(80%)として、ランダムに呈示されるCDを使い、「ボタン押し課題」と「オミッション課題」を施行した。その結果、N200、P300振幅、潜時共に、Rare stimuli(20%)・Frequent stimuli(80%)間の有意差が「オミッション課題」において明確に認められた。このことからRare stimuliにおいてボタンを押さない「オミッション課題」が、Rare stimuliにおいてボタンを押す「ボタン押し課題」に比べ、より強い脳活動を誘発することが示された。また電極間における差は潜時には認められなかったが、振幅についてはN100,N200,P300全てについて認められたことから、N100,N200は前頭部・頭頂部優位の、P300は頭頂部・後頭部優位の電極分布を示していると言える。また「協和音」と「不協和音」を入れ替えた場合、潜時・振幅共にN200,P300にその影響が認められた。有意差が認められた。このことから、N200,P300が「協和音」と「不協和音」の認知に関連した複雑な情報処理に関係していると考えられた。「協和音」と「不協和音」の条件を変化させることにより潜時、振幅共に影響があったN200について、今後その「特異性」を検証したい。本研究では刺激間間隔(Stimulus Onset Asynchrony, SOA)を一定にするC条件(constant条件)と、SOAを変動させるR条件(random条件)の2つで、視覚刺激を呈示し、オド・ボール課題下の事象関連電位(N200,P300)を測定した。また、一種類の図形だけをC条件とR条件で呈示し、それに対して単純にボタン押しを課す単純反応課題下の事象関連電位をも測定した。