hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中質繊維板の気相化学処理による諸特性の改良

中質繊維板(MDF)の性能を高める方法として気相での化学処理を行い,寸法安定性,吸湿性,振動特性,耐朽性,耐蟻性の観点から性能評価を行った.MDFは通常,乾式で製造されることや通気性が高いことを考慮すると,気相処理が不可避であり,その方法としてはホルマ-ル化が最適と考え,最近,報告者らが木材に適用して好結果を得ている方法をこれに適用した.処理および寸法安定性,吸湿性,振動特性の測定は研究代表者の湊が担当した.寸法安定性に関しては,いわゆる抗膨潤能は60%程度にとどまるが,いったん水浸せきや煮沸処理など,過酷な膨潤処理を行った後に乾燥した時の厚さの回復率がきわめて高く,無処理ではスプリングバックによる大きい永久変形が残るのに対して,ホルマ-ル化処理した場合には永久変形は全く残らなかった(回復率100%).吸湿性については現在も測定中であるが,ほぼ全相対湿度域において,処理試料の平衡含水率は無処理のそれの約40%にまで低下した.吸湿性の低下は,内装材などに用いた場合,壁面などの防かび性の点からメリットになると考えられる.振動特性に関しては,処理により最大で約10%比較的ヤング率の増大と,約30%の損失正接の低下が認められ,スピ-カ-ボックスなどの音響材料としての用途にも興味ある結果が得られた.耐朽性,耐蟻性試験は共同研究者の今村がおもに担当した.ホルマ-ル化MDFはカワラタケによる腐朽に対して大きい効果を持ち,また,イエシロアリおよびヤマトシロアリに対しても有効であった.これら生物劣化に対する抵抗性は床材など高湿度下での使用にも耐えられるものと考えられる.現在,メ-カ-の協力を得て,大型の処理装置の試作および,これを用いた処理時間の短縮化を試みており,上記の性能が10数分の処理で得られている.また,遊離ホルムアルデヒドの除去についても検討中である.中質繊維板(MDF)の性能を高める方法として気相での化学処理を行い,寸法安定性,吸湿性,振動特性,耐朽性,耐蟻性の観点から性能評価を行った.MDFは通常,乾式で製造されることや通気性が高いことを考慮すると,気相処理が不可避であり,その方法としてはホルマ-ル化が最適と考え,最近,報告者らが木材に適用して好結果を得ている方法をこれに適用した.処理および寸法安定性,吸湿性,振動特性の測定は研究代表者の湊が担当した.寸法安定性に関しては,いわゆる抗膨潤能は60%程度にとどまるが,いったん水浸せきや煮沸処理など,過酷な膨潤処理を行った後に乾燥した時の厚さの回復率がきわめて高く,無処理ではスプリングバックによる大きい永久変形が残るのに対して,ホルマ-ル化処理した場合には永久変形は全く残らなかった(回復率100%).吸湿性については現在も測定中であるが,ほぼ全相対湿度域において,処理試料の平衡含水率は無処理のそれの約40%にまで低下した.吸湿性の低下は,内装材などに用いた場合,壁面などの防かび性の点からメリットになると考えられる.振動特性に関しては,処理により最大で約10%比較的ヤング率の増大と,約30%の損失正接の低下が認められ,スピ-カ-ボックスなどの音響材料としての用途にも興味ある結果が得られた.耐朽性,耐蟻性試験は共同研究者の今村がおもに担当した.ホルマ-ル化MDFはカワラタケによる腐朽に対して大きい効果を持ち,また,イエシロアリおよびヤマトシロアリに対しても有効であった.これら生物劣化に対する抵抗性は床材など高湿度下での使用にも耐えられるものと考えられる.現在,メ-カ-の協力を得て,大型の処理装置の試作および,これを用いた処理時間の短縮化を試みており,上記の性能が10数分の処理で得られている.また,遊離ホルムアルデヒドの除去についても検討中である.
形態および筋力の相違を考慮した動作モデルの構築

本研究では、身体特性(形態および筋力)が跳動作・走動作の技術におよぼす影響を検討することを目的とした。様々な競技を専門とするアスリート21名を被験者とし、立ち幅跳びおよび7 m/secの走動作と形態特性や最大下肢関節筋力との関係を検討した。その結果、立ち幅跳び踏切動作における各下肢関節のピークパワーは当該関節の最大筋力とは相関がなく、腕振りなどの技術的要素が下肢関節パワーの大小に影響していた。走動作については他人の形態特性を適用して仮想的に走効率を求めても、被験者間の走効率の大小関係は逆転しなかった。技術すなわち目標とすべき動作は、形態や筋力の影響を必ずしも大きく受けないと考えられる。本研究の目的は,身体特性(形態および筋力)と跳動作・走動作との関係を実験およびシミュレーションにより検討し,身体特性に応じた模範とすべき動作のモデル(以下,動作モデル)を構築することである.本年度は予備実験を実施した。全力の反動付き垂直跳びおよび3m/sec,5m/sec,7m/secの走速度の走動作を3次元モーションキャプチャーシステムにより240Hzで撮影し,身体分析点の3次元座標を得るとともに地面反力を計測した.また,ボディーラインスキャナーを用いて3次元人体形状を得た.また,体幹,股関節,膝関節,および足関節の屈曲(背屈),伸展(底屈)の等速性最大トルクを計測した.さらに,関節動態用核磁気共鳴装置を用いて,磁気共鳴映像法(以下,MRI)により下肢および体幹の断面を5mm間隔で撮像した.形態に関しては,BLSから得られた身体部分の周囲の座標値から,身体各部の慣性係数(身体部分の長さ,質量,慣性モーメント)を算出した.動作中の3次元座標,地面反力,および慣性係数を用い,下肢キネマティクスおよび下肢関節トルク,パワーなどを算出した.筋張力推定については,身体の3次元座標および関節トルクデータを筋骨格モデルに取り込み、さらに最適化手法によって関節トルクを個々の筋に分配し,筋張力,筋の力学的仕事,活性度,収縮速度などを算出した.今後は,予備実験結果を踏まえ,分析の精度や処理に要する時間を考慮して走速度の設定,筋力測定法,MRIの分解能などを必要に応じて修正し,本実験を実施する予定である.本研究では、身体特性(形態および筋力)と跳動作・走動作との関係を実験およびシミュレーションにより検討し、身体特性に応じた模範とすべき動作のモデル(以下、動作モデル)を構築することを目的としている。以上の予備実験結果および試験的解析経過を踏まえ、本実験では分析の精度や処理に要する時間を考慮して走速度の設定、筋力測定法、MRIの分解能などを修正した。全力の反動付き垂直跳びおよび3.3m/sec、5.0m/sec、6.7m/secの走速度の走動作を3次元モーションキャプチャーシステムにより120Hzで撮影し、身体分析点の3次元座標を得るとともに地面反力を計測した。また、ボディーラインスキャナー(BLS)を用いて3次元人体形状を得た.また、膝関節および体幹の屈曲、伸展の等速性最大トルクを計測した。さらに、関節動態用核磁気共鳴装置を用いて、磁気共鳴映像法により下肢および体幹の断面を5mm間隔で撮像した。身体各部の慣性係数および下肢の動作に関するバイオメカニクス的変量については、予備実験と同様、BLSから得られた身体部分の周囲の座標値、動作中の3次元座標、地面反力等から算出した。筋張力推定については、身体の3次元座標および関節トルクデータを筋骨格モデルに取り込み、さらに最適化手法によって関節トルクを個々の筋に分配し、筋張力、筋の力学的仕事、活性度、収縮速度などを算出した。本年度は身体部分の質量、質量中心位置、慣性モーメント(総称して身体部分慣性係数;以下、BSP)を実測し、これらの個人の特性が動作にどのように影響するかを検討した。まず、ボディーラインスキャナー(BLS)により得られた3次元人体形状をもとに、3次元CADソフトのより被験者本人の身体部分体積や密度1とした場合の慣性モーメントを算出した。さらに核磁気共鳴装置(MRI)による各身体部分断面映像から、組織面積をもとに部分密度を推定した。体積や密度1とした慣性モーメントに部分密度を乗ずることにより被験者本人の身体部分慣性係数(BSP)を算出した。昨年度までに取得していた走動作データを対象に、本人のBSPを用いて関節トルクパワーや総パワーを算出し、これらを部分長と体重のみから推定される従来のBSP推定値を使用した場合と比較した。さらに、本人のBSPを用いた際の関節トルクパワーや総パワーを基準に、他人のBSPを用いてシミュレーションした際のパワーの挙動を検討した。

その結果、BSP自体は実測値と推定値で大きく異なる被験者もいたが、走動作中の下肢関節トルクパワーや総パワーは、いずれの被験者においても実測値を用いた場合と推定値を用いた場合との相違は小さかった。他人のBSPを仮想的に適用すると数W/kgの総パワーの差は生じたが、いずれのBSPを適用した場合でも被験者間の平均パワーの大小関係が逆転することはなかった。以上の結果から質量分布、すなわち身体のどこに質量が集中しているは、どのような走動作であったかということに比べて走効率への影響は小さいことが明らかになった。分析手法がこれまでの研究代表者の研究からおおむね確立していることもあり、予備実験のデータ処理およびそれらからの課題の抽出が順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。パス解析およびバイオメカニクス的な考察から、形態特性および最大筋力と動作、パフォーマンスとの関係を検討する。形態と慣性係数との関係や個々の筋の役割などのバイオメカニクス的な理論を背景に据えながら、パス解析によって変量間の関係の強さとその経路を示し、身体特性と動作及びパフォーマンスとの関係を構造的に検討する。また、必要に応じて追実験を実施する。これまでの実験結果を踏まえ、走速度の設定、筋力測定法、MRIの分解能などを必要に応じて修正する。最大筋力や身体部分の慣性モーメント及び質量を、パフォーマンスが高いスポーツ競技者の水準に仮想的に変化させ、パフォーマンスが最大となる動作パターンを同様に導出する。最終的に、実験及びシミュレーションの結果をもとに、身体特性を考慮した場合に模範とすべき動作をどのように設定すべきかを考察する。成果を国際学会において発表するとともに、原著論文を作成する。
層間変位センサによる構造物の多点センシングに関する研究

建築物の耐震性能の判定を目的として、層間変位センサの開発に取り組んだ。最初に実建物加振実験における層間変位の多点センシングを実施した。その結果、正確な層間変位計測を達成するためには、2方向の層間変位だけでなく、2方向のセンサ設置部の傾斜角および鉛直方向のねじれ角も同時計測できる5自由度の計測が必要であるという課題を抽出した。この課題に対して新規に5自由度層間変位センサを開発し、計測精度の面から検証を行い、防災科研E-Defenseでの実大建物破壊実験を通して本センサの有効性を確認した。本研究は、建築構造物が損傷を受けた後の微小かつ局所的な残留変位を高精度に計測できるセンサを開発し、それを多数用いることで、建物に残された耐震性能を定量的に評価する手法を確立することを目的としている。申請者は、早大ナノ理工学研究機構が進める産学協同のコンソーシアムNICSに参画し、鹿島建設および早稲田大学・建築学科との「個別協働研究会」において実需に基づいた研究テーマの絞込みを行うことによって、層間変位センサの要求仕様をまとめあげた。そして、光位置検出素子(PSD)と自作の光学系を組み合わせて層間変位センサのプロトタイプを試作し、静的および動的な性能評価を行った。その結果、開発した層間変位センサは広い測定範囲を有するにもかかわらず、高い分解能と良好な応答性能を達成した。次の段階として、鹿島技術研究所の協力を得て、実建物の加振中に層間変位を計測する実験を行った。まず、可変剛性(AVS)建物に層間変位センサを複数取り付け、建物屋上から加振機によって模擬的な地震動を発生させる。そして、加振中のAVSシステムのON-OFF制御によって、通常の建物では再現不可能な残留変位を強制的に発生させ、従来手法である速度計と本層間変位センサで同時に計測した。従来手法では残留変位のリアルタイム計測は不可能であったが、開発した層間変位センサでは実測可能であることを初めて示すことができた。また本加振実験では、センサ取り付け部の局所的なたわみによって、計測データに20%近い誤差が入ってしまう課題を抽出した。これも層間変位センサの信頼性が高いために、正確な測定誤差の割合を初めて示すことができた。申請者らは、角度による誤差を補正するための独創的な手法を考案し、複数の特許を申請した。今後、変位と角度誤差の分離が可能な層間変位センサのプロトタイプを構築し、実建物加振実験によってその有効性を検証してゆく計画である。建物が地震動を受けたとき、天井と床が相対的に水平に変位(層間変位)する。建物の損傷程度を定量的に評価するためには正確な層間変位の履歴が必要だが、建物の中では計測基準点を作れないうえにセンサ設置部ですらたわんでしまうので、従来方法では誤差が多いことが問題であった。また、製造業における機械部品の信頼性評価では、「破壊実験」「応力解析」「変位計測」を複合的に実施しているが、建設業では、建物の「破壊実験」と「変位計測」の技術が未発達であったため、応力解析のみによる信頼性評価が主流となっていることが問題である。本研究の目的は、建物の中に設置しても正確な層間変位計測ができる光学式の変位計を開発し、実建物における適応性を検証することである。昨年度の研究において実建物加振実験を実施し、層間変位の挙動を分析することによって、正確な層間変位計測を達成するためには、2方向の層間変位だけでなく、2方向のセンサ設置部の傾斜角および鉛直方向のねじれ角も同時計測できる5自由度の計測が必要であるという課題を抽出した。そこで本年度の研究では、複数のPSDユニットとLED光源を組み合わせることによって、センサ設置部の局所的な回転によって生じる誤差の影響を除去して、正確な層間変位計測を可能とする、5自由度層間変位センサを開発し、動作検証を行った。次に、(独)防災科研のE-ディフェンスにおいて、実大4層建物の破壊実験に参画し、5自由度層間変位計測による実建物の破壊過程の実測を世界で初めて成功させた。5自由度層間変位センサによる計測結果は、将来的にプッシュオーバー解析等と融合させることにより、建物の構成部材レベルでの損傷部位の特定および構造健全性のリアルタイムな定量評価が実現できるものと考えられる。本成果により、建築構造物の信頼性評価のために必須と考えられる、建物の「破壊実験」と「変位計測」を両方達成した。
病気の子どもが未来を拓くちからを獲得するプロセスに関する研究

本研究では、病気になった子どもが、どのように発病後の人生を切り拓くちからを獲得していくのかを明らかにすることを目的とし、小児がん経験者14名(高校生4名、大学生7名、社会人3名)を研究協力者として、インタビューと参加観察によってデータを収集した。データから作成した逐語録に基づき質的帰納的な分析を行い、≪健康感覚の拡がりへの自覚≫≪喪失の克服≫≪相互理解するちからの獲得≫≪情緒的関係性の継続≫≪不確かさへの対処≫≪しなやかなちからの獲得≫≪未来への希望の強化≫≪連帯感による支え≫≪人生の意味への探求≫というカテゴリーを抽出し、カテゴリー関連図を作成し、比較分析によってカテゴリーの構造化を進めた。昨年度に引き続き、病気の子どもが未来を拓くちからを獲得するプロセスに関するデータ収集と分析をすすめた。これまで研究協力への承諾が得られてきた当事者支援団体に対してさらに研究参加協力者を募り、随時研究参加への意思確認を行いながらデータ収集を行った。今年度は収集したデータごとに分析を行った際の理論的メモを活用して理論的サンプリングに基づき、順次データ収集を計画的にすすめていった。12名の研究協力者(高校生4名、大学生5名、社会人3名)に対して半構造化面接を行い、作成した逐語録から分析をすすめた。データの分析プロセスを通して随時小児看護学・心理学分野で病気の子どもを対象とした質的研究に携わる研究者のスーパーヴィジョンを受けながら、データ同士の比較、理論的比較を行い、カテゴリーの構造化を試みた。子どもたちが未来を切り拓くちからの獲得には、【健康感覚の拡がりに関する気づき】【安全・安心であるという感覚の再構築】【さまざまな喪失の克服】【しなやかなちからの獲得】【自分自身の人生への希望の強化】【ケアリングパートナーシップにおける癒し】などのカテゴリーが【他者との情緒的関係性】【根源的な不確かさへの対処】とともに【人生の意味に対する創造的学習】と関連していることが明らかになった。これらを前年度に明らかにされていたカテゴリーと新たに抽出したカテゴリーを合わせてカテゴリーの構造化を行った。今後は、データの飽和化をめざしてデータ収集をすすめ、これと並行してデータ同士の比較(同一データ内とデータ間)や理論的比較(データとアイディアの比較、カテゴリーとアイディアの比較)をすすめ、カテゴリー同士の関連を検討し、関連図を洗練したものとするとともに、病気の子どもが未来を切り拓くちからに関する理論の構築をめざしていく。昨年度に引き続き、病気の子どもが自分の未来を切り拓いていくちからを獲得するプロセスを明らかにするために、理論的サンプリングに基づき収集したインタビューデータを質的に分析した。小児期に慢性疾患を発症した高校生から社会人までの14名の研究協力者にそれぞれ13回のインタビューを行い、逐語録を作り、彼らの語りから、彼らが病気経験を通して、どのように自分の未来を切り拓くちからを獲得しているのかについて、グラウンデッドセオリーアプローチに基づいて質的に分析した。分析の結果、生きるために本質的な状況としての慢性的な病気の状況の実感、生きることの重要性についての実感、健康に関する感覚の拡がりに関する自覚、ためらいながらも自ら意思決定するちから、生きるために必要なしなやかさの獲得、パートナーシップの獲得による喪失の克服、身近にあり続ける不確かさへの直面という9カテゴリーが抽出された。子どもは、慢性疾患の発症により、身近にあり続ける不確かさへ直面せざるを得ない状況に陥り、さまざまな喪失を経験するによって、生きることの重要性を実感し、友人や医療者など発病前までの生活とは比べて多種多様な人との間でパートナーシップを獲得することによって喪失を克服し、自分の健康に関する感覚が拡がっていることに気づくようになる。さらに、自らの身体感覚から直感的に病気の重さを理解し、大人が真実を語ってくれない場合には大人への不信感を募られることもあるが、徐々に病気とともにある自分の中の健康の存在に気づくようになると、大人の態度もみとめられるような、生きるためのしなやかさを獲得するようになり、病気を自分の中に本質的に存在するものとして実感し、存在を認められるようになっていた。今後はさらに理論的サンプリングを行い、データの飽和化をめざし、病気の子どもたちが未来を切り拓くちからを獲得していくプロセスに関する理論を生成する。本研究では、まず、これまで行った研究において研究協力への承諾が得られていた当事者団体に対して、これまでの研究の進捗状況と本研究に関する新たな計画について説明を行い、今後の研究参加協力者を募っていくための連携体制づくりを行った。その上で研究協力者9名(高校生3名、大学生4名、社会人2名)に対する半構造化インタビューを行い、作成した逐語録をグラウンデッド・セオリー・アプローチに基づいてオープンコーディングを行った。

分析の進行に伴い、小児看護学・心理学の研究で病気の子どもたちを対象として質的研究に携わる研究者のスーパーヴィジョンを受けた。また、病気のこどもの自分らしさの探索獲得プロセスについてのデータおよび分析プロセスを比較参照しながら、分析をすすめた。この結果、病気の子どもの未来を拓くちからを獲得するプロセスについて、新たに抽出されたカテゴリーとして、≪他者との情緒的関係性の獲得≫≪健康を超えた相互理解と相互保護≫≪根源的な不確かさへの対処≫≪拡がりゆく感覚としての健康の獲得≫が得られた。病気のこどもの自分らしさの探索獲得プロセスに関するデータ及び分析結果との比較分析によって、病気の子どもにとって未来を拓くちからは人と関係し合い、獲得し始めた自分らしさをより強化しながら、獲得するものであること、即ち、病気の子どもの自分らしさの探索獲得プロセスが未来を拓くちからを獲得するプロセスにも関わっていることが示唆された。今後は、さらにスーパーヴィジョンを受けながら、データの飽和化をめざし、新たなデータ収集と比較分析を進める一方、病気のこどもの自分らしさの探索獲得プロセスについてのデータ及びカテゴリー等についても、データ同士の比較や理論的比較等を行い、本研究全体の理論的サンプリングに反映させていき、病気の子どもが未来を拓くちからを獲得していくプロセスに関する理論形成をめざしていく。本研究では、病気の子どもが療養生活を通して未来を切り拓くちからを獲得するプロセスを明らかにすることを目的として、理論構築をめざしている。23年度では、代表者に対して本研究の主旨を説明し承認の得られた団体に属する小児がん経験者を対象者にして半構造化インタビューを行い、収集したデータのオープンコーディングを行った。理論的サンプリングに基づく比較分析を行った結果、22年度まで行っていた病気の子どもの自分らしさの探索獲得プロセスへの関連が示唆されたため、既存のデータの分析内容の確認と理論的メモの作成を行い、この理論的メモに基づいた理論的サンプリングが新たなデータ収集に反映されるように努め、カテゴリーを抽出した。さらに本年度では、23年度に作成した理論的メモに基づき、理論的サンプリングを展開し、データ収集・分析をすすめた。代表者に対して本研究の主旨を説明し、承認の得られた団体に属する小児がん経験者に対して、研究目的・内容の説明を行い、参加意思確認により承諾が得られた12名を本研究の研究協力者として、データ収集を行い、分析をすすめた結果、新たなカテゴリーが抽出された。この新たに抽出されたカテゴリーを含めて、データ同士の比較(同一データ内とデータ間)と理論的比較(データとアイディアの比較、カテゴリーとアイディアの比較)を行い、カテゴリー関連図を作成することができたことから、本研究の現在までの達成度としては、概ね順調に進展しているものと評価された。本研究では、病気の子どもが療養生活を通して未来を切り拓くちからを獲得するプロセスを明らかにすることを目的として、理論形成をめざしている。
ラテンアメリカにおける政府と制度の市場補完機能

平成12年度は、研究計画に従い、平成11年度の基礎的・理論的研究成果を踏まえ、政府と制度の市場補完的役割について、とくにラテンアメリカ諸国におけるネオリベラリズム(新経済自由主義)の進展のコンテキストのなかで、いくつかの問題を研究課題とした。まず、市場自由化の過程で生じた通貨危機の問題に対し、銀行システムへのプルーデンス規制などの政府の役割が重要であるとことを、「通貨危機と銀行システムの健全性」においてラテンアメリカとアジア諸国の通貨危機を比較しながら検討した。また、ブラジルでは通貨危機の後、変動相場制へと転換し、変動相場制下でのインフレ政策としてインフレーション・ターゲッティング政策が実施されたが、「ブラジルのインフレーション・ターゲッティング政策」において、中央銀行の政策能力とそれを強化する制度的枠組み、政府の財政政策に関する規律を高める制度の重要性を理論的に明らかとした。さらに、本プロジェクトの総括的研究として、ラテンアメリカにおける経済自由化の成果と問題点、また、経済自由化を一層成功裏に進めるための課題としての政府と制度の役割の重要性、さらには政府と制度能力の改善のための課題などを、「ラテンアメリカ経済-新経済自由主義の帰結と課題」「ラテンアメリカ-ネオリベラリズムの成果と課題」で公表している。いずれにおいても、市場を補完する政府と制度能力の改善のためには、政治的プロセスと経済民主化のプロセスが不可欠であり、また、ネオリベラリズムに基づく経済自由化自体がそのだめのインセンティブを作り出しつつあることを、ラテンアメリカ諸国の事例を用いて検証している。今後の課題として、政府能力と制度構築のための第二世代の政策改革へのインセンティブについて、より厳密な検証を、政治経済学的アプローチを用いて実施することが必要である。この問題は引き続き科学研究費を申請して研究を継続する予定である。1999年度は研究計画に従い、政府と制度の市場補完的役割の基礎的、理論的研究として、政府と制度を機能させるための改革(第2世代改革)における課題を明らかとし、とくに政府の能力(官僚組織の効率性、政策立案能力、市場監督機能)などの基礎的研究を行った。こうした研究は、例えば市場自由化のなかで必要とされる政府の役割として典型的な事例である、金融市場における健全化規制や監督機能などを議論した「産業発展と金融システム-新経済自由主義下における課題-」(1999年10月)に結実している。また、より一般的な観点から、政府と制度の機能改革のために必要とされる第2世代改革の課題を議論したものとして「ラテンアメリカの新展開-第2世代の政策改革」『世界経済評論』(2000年2月)がある。ここでは、とくに、政府機能を改善するためのインセンティブの問題を議論し、民主化と市場自由化、グローバリゼーションが政府自体に政府能力改善のインセンティブを与えることを明らかとしている。また、「ブラジルの通貨危機-Fundamentals vs.Self-fulfilling Attack」『経済経営研究年報』(2000年3月)では、通貨危機の問題を扱う中で、自由化政策とその他の経済政策の整合性の重要性を議論している。これも、政策決定における政府能力とかかわる問題である。

また、ブラジルでは通貨危機の後、変動相場制へと転換し、変動相場制下でのインフレ政策としてインフレーション・ターゲッティング政策が実施されたが、「ブラジルのインフレーション・ターゲッティング政策」において、中央銀行の政策能力とそれを強化する制度的枠組み、政府の財政政策に関する規律を高める制度の重要性を理論的に明らかとした。さらに、本プロジェクトの総括的研究として、ラテンアメリカにおける経済自由化の成果と問題点、また、経済自由化を一層成功裏に進めるための課題としての政府と制度の役割の重要性、さらには政府と制度能力の改善のための課題などを、「ラテンアメリカ経済-新経済自由主義の帰結と課題」「ラテンアメリカ-ネオリベラリズムの成果と課題」で公表しでいる。いずれにおいても、市場を補完する政府と制度能力の改善のためには、政治的プロセスと経済民主化のプロセスが不可欠であり、また、ネオリベラリズムに基づく経済自由化自体がそのためのインセンティブを作り出しつつあることを、ラテンアメリカ諸国の事例を用いて検証している。今後の課題として、政府能力と制度構築のための第二世代の政策改革へのインセンティブについて、より厳密な検証を、政治経済学的アプローチを用いて実施することが必要である。この問題は引き続き科学研究費を申請して研究を継続する予定である。
アイトラッカー技術活用による重度障害児のコミュニケーション力育成プログラム開発

成果1;重度障がい児のコミュニケーション力に対する全国の親の認識調査を実施し、脊髄性筋委縮症1型児とその他の疾患児における親の認識特性が明らかとなった。医療者は、障がいの重い子どもの状態の安定性だけではなく、コミュニケーション力育成支援にも目を向ける必要性が示唆された。成果2;アイトラッカーを活用した重度障がい児向けのコミュニケーション力育成に向けたコンテンツ開発とその有効性を検討し、6つの効果(目で読む力、目で思考する力、概念の意味の理解、学習ツール、視機能訓練ツール、楽しみながら遊び感覚で評価、学習が行え、リアルタイムで確認可能)を確認した。1.子どものコミュニケーション状況についての実態調査を行うための調査票の作成・文献や先行研究を参考にしながら重度障害児のコミュニケーション状況を把握するための実態調査票を作成した。・作成した調査票を用いて、全国の人工呼吸管理を必要とする18歳未満の重度障がい児の親を対象に、2012年89月までの期間に実態調査を実施した。その結果、117名から回答が得られた。結果から、(1)対象としたSMA-1型児とその他の疾患では、コミュニケーション力の基盤となる様々な要素の実態に若干の差異を認めた、(2)専門家の支援によって、子どものコミュニケーション力に関心を向け、わずかに残された機能を活用し、その子なりのコミュニケーション力がはぐくまれるよう互いの専門性を融合した実践、研究開発に取り組む必要がある、(3)今後は、モデルケースを通じたコミュニケーション力育成支援の展開の中で、情報を蓄積していくことが必要であるなどが示唆された。それらより、親は「そんなレベルではない」と子どもへの対応を諦めてしまうことがないよう、今後の対応策として、(1)標準化されたコミュニケーション力の検査法の開発(2)発達評価の指標開発、(3)装置活用のプロトコールと指導法の開発、(4)積極的な情報提供等を行うためのシステムづくり等について、今後の研究開発が望まれるといえた。2.アイトラッキングの技術を用いたコミュニケーション支援の希望者を募る準備・SMA-1型児計5名(就学前1名、小1の2名、小2の1名、中3の1名)に2週間5か月間視線入力装置を試用し、装置のプロトコール(案)を作成した。装置試用により得たデータを特定補装具認定判定のための補完的説明として患児に還元し、小児における日本発視線入力装置の認定を受けた。また、沖縄県宜野湾市沖縄コンベンションセンター「子ども療育フォーラム」で上記成果を含め講演し、琉球新報(2013.2.18)に掲載された。<実態調査実施>:前年度に実施した全国調査結果を投稿し学術誌や患者家族会などに報告することにより、現状の理解を得た。<視線入力装置の重度身体障害児への有効性の検討>:視線入力装置の重度身体障害児への使用可能性を検討するために、SMA-1型児4名並びに、比較対象として重症心身障害児3名(H.25.9.26.「沖縄タイムス」に掲載)、脳性麻痺児1名、筋ジストロフィー児1名、発達障害児5名、幼稚園児5名の計15名に試用(H.26.2.27.「琉球新報」に掲載)し、視線入力装置の使用を難しくする絶対条件として、・アイトラッカーが瞳孔を同定できない状況(▲斜視(横目で対象物を見る)がない、▲対象物に視線を合わせて、一定時間見続けることができない)を抽出し、ある程度の理解力があれば、4歳程度の幼小児であっても視線操作による装置の使用は可能であることを明らかにした。<評価指標の開発>:評価ツール作成のために、既存の発達検査の調査を行い、重度障害児の特性を踏まえ、日本版K-ABC2の「理解語彙」と「語の学習」を評価ツールとして利用することを決定した。理解語彙は今までの経験に基づく結晶性知能、語の学習は今後の学習の可能性を評価する一因子となる長期記憶について評価する。この2つの評価をTobii Communicator 4に取り込み、視線操作可能なものとして設計した。26年度の目標は、1.アイトラッキング技術を用いた子どもの日本版理解度評価指標の開発、2.アイトラッキング技術を用いた子どもの理解度に応じた日本版コミュニケーション育成プログラムの開発であった。実績は、次のとおりである。目標1.について:一部ファイザーヘルスリサーチ研究助成を得て、Windows PCを基盤に、マウス操作だけではなく、アイトラッキング技術による視線操作やスイッチ操作にも対応する5種類のコンテンツから構成された「まなぶはじめてのひらがな」学習ソフト(アプリケーション)を開発した。その成果を社会に還元するために、京都大学のホームページ、京都新聞や財経新聞ネット電子版、第41回国際福祉機器展で広く広報した。目標2.について:目標1.で開発したコンテンツを中心に据え、汎用性のある携帯可能なマイクロソフト社製タブレットパソコンSurface Pro.3を用いた重度の障がい児コミュニケーション力育成プログラムを設計した。今後は、システム全体のオペレーション(操作、試験運用)と、関係者や保護者によるオペレーション評価を行う予定である。27年度は、本研究目的である「子どもの理解度に応じたアイトラッキング技術によるコミュニケーション育成プログラムの構築」の総括とまとめを行った。具体的な成果としては、成果1:開発したアイトラッカー活用による重度障害児向けのひらがな学習コンテンツの効果を可視化により検討した。その結果、1理解の評価ツール、2学習ツール、3視機能評価と訓練ツール、4楽しみながら遊び

感覚で評価、学習が行え、リアルタイムで確認ができる、という4つの効果が確認できた(日本重症心身障害学会誌、2016,4月,41(1),113-120)。それらの効果を情報発信しながら、コンテンツの基本ソフト(Tobii Communicator)の総輸入代理元会社から、希望者には、コンテンツを無料配布している。成果2:一部勇美記念財団から助成を得て、成果1を中心にした内容を、日本全国4か所で、参加者延べ人数258名に対し、支援者のサポーター養成を目指して研修会を行った。今後の課題は、1.対象者数を増やすとともに、継続使用による効果を検討していくこと、2.コンテンツを使用した対象者には、重度な知的障害を有する重度障がい児が含まれており、視線追跡から意図的とも考えられる注視点や注目点が確認できた。それらの対象児に焦点化し、本コンテンツの活用可能性を検討するとともに、より精度の高いアイトラッカーを用いて、重度の知的障害を有する重度障害児のコミュニケーション力解明をしていく必要性があると考えられた。成果1;重度障がい児のコミュニケーション力に対する全国の親の認識調査を実施し、脊髄性筋委縮症1型児とその他の疾患児における親の認識特性が明らかとなった。医療者は、障がいの重い子どもの状態の安定性だけではなく、コミュニケーション力育成支援にも目を向ける必要性が示唆された。成果2;アイトラッカーを活用した重度障がい児向けのコミュニケーション力育成に向けたコンテンツ開発とその有効性を検討し、6つの効果(目で読む力、目で思考する力、概念の意味の理解、学習ツール、視機能訓練ツール、楽しみながら遊び感覚で評価、学習が行え、リアルタイムで確認可能)を確認した。当初の目標では、協力関係にあったイタリアの心理学会チームが開発したプログラムを日本で用い、その結果をイタリアの子ども達と比較検討しながら、日本版の指標を開発する予定であった。しかし、イタリアで開発された評価プログラムは、シンボルを用いた指標であり、日本の重度障がい児の理解度を査定するには、馴染みにくく、対象とする子どもの実態把握や保護者、当該児の教育経験者などの意見、実装実験を積み重ねながら、実績概要にも示した日本の重度障がい児に用いやすい指標を開発した。そのように、一部開発ステップに変更はあったものの、当初の計画通り進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。小児看護学今年度は、最終年度となるため、持ち運びが自由であるという開発したシステムの特徴を生かし、これまでに培ったネットワークを広く活用し、積極的に日本全国の当該対象児や保護者、関係者のヒアリングを行い、システムの評価、改良により、研究を推進する予定である。また勇美記念財団研究・研修会助成を得たことから、東京、北海道、名古屋、大阪の各地域で、システム活用を促進するための支援者研修会を開催する予定であり、このことにより、さらなる研究の推進につながるものと考えている。本年度の研究実施期間前から調査票の作成に着手していたため、予定よりも早く調査票を完成させ、実態調査を実施し、結果をまとめ、学術誌に投稿することとなった(現在、「小児保健研究」に投稿中)。(理由)当初計画していた
<111>//ND集合組織制御によるアルミ合金のプレス成形性改善

5083アルミニウム合金板をダルロールにより総圧下率85 %で冷間圧延し,短時間焼鈍を施すことで<111>//ND方位の結晶粒が生成しやすくなった.1パスあたりの圧下率を上昇させることで<111>//ND方位を持つ粒の数は増加したが,表層近傍のみであり試料内部にはおよばなかった.応力解放を目的とした中間焼鈍を設けたが,試料表層に形成していた<111>//ND方位の粒は内部から成長してきた再結晶粒に侵食され,圧延集合組織に変移した.表面直下の変形組織が圧延集合組織に類似しており,その方位を継承した再結晶粒が優先的に成長しやすく,これらが<111>//ND集合組織形成の阻害因子だと結論付けられた.集合組織制御を図るためには,まず組織変化の挙動を把握しておかなければならない.{111}面が圧延面と平行となる結晶粒の形成に,ある程度成功した1050アルミニウム(以下A1050)と5083アルミニウム合金(以下A5083)の再結晶挙動が同様か否かを調べた.一般的に圧延では,圧下率40%を境に再結晶粒の生成箇所が異なる.圧下率30%では,旧結晶粒界が移動して隣接する結晶粒を侵食するSIBM(Strain Induced Grain Boundary Migration)による再結晶粒形成が見られ,A1050もこの典型である.A5083についてはSIBMが確認されたのは数箇所だけであり,大半は析出物の周囲から優先的に再結晶粒が生成し,その機構は主としてPSN(Particle Stimulated Nucleation)であることを明らかにした.圧下率50%になると,A1050では再結晶粒の生成箇所が粒内へと変動する.一方,A5083の場合はPSNを一向に崩さず,析出物の周囲を起点に再結晶が進行していくことも判明した.結晶方位の変化に関しては,結晶回転によって旧結晶粒には方位分布が生じるが,ほとんどの再結晶粒が集積部に近い方位を継承していた.しかし,分布の集積部と掛け離れた方位を有する再結晶粒も各所に観察されており,圧延によって生じた析出物周囲における格子の不規則回転が理由だと推測される.前述した内容は,国際学会(PFAM)にて口頭発表(Invited)およびProceedingsの投稿により公表した.これまでに得た知見を換言すれば,A5083における<111>//ND集合組織の形成がA1050よりも困難であると示唆していることになる.けれども,自動車パネルなど鋼板から代替できるアルミニウムは5000系および6000系合金が有力であり,実用化を目標としたR&Dを継続していく.1050アルミニウム(以下A1050)と5083アルミニウム合金(以下A5083)を比較すると,組織挙動へ影響する事項で異なる点が二つ挙げられる.冷間圧延時における転位セルの形成と析出物の有無である.前者は,より高圧下で圧延を実施するほど形成しやすいと言われている.しかし,5000系アルミニウム合金の場合は非常にセルが形成されにくい,或いは文献によっては形成されないと断定しているものもある.A1050では,ある条件を満たした転位セルが再結晶粒へと成長を遂げるため,{111}面が圧延面に平行な結晶粒を冷間圧延時に生成すれば<111>//ND集合組織を作り出すことができる.一方でA5083の場合には,セル形成が乏しいため,焼鈍による転位の再配列により再結晶粒の起源となるものが生成すると考えられる.また,A5083はMgならびにMnを添加している合金であり,数種類の金属間化合物が析出する.通常,圧延により結晶方位は圧延方向へと回転するが,析出物が存在すると,その近傍では不規則な結晶回転が生じる.これらにより,目標とする方位を持つ再結晶粒における分布率の低下が起こり得るため,この問題を解決する手段の考案に注力している.さらに,A1050とA5083との機械的強度の差も進展を妨げる原因となっている.A1050において,<111>//NDに対する最も高い分布率を得た圧延条件は,保有する装置のトルク不足のためA5083では適用できなかった.高トルクモーターへの交換を視野に入れたが,装置自体が古く,他部品の交換も余儀なくされ採算が合わず断念した.そこで,圧延ロールの表面粗さや冷間圧延時におけるロール間隙形状比などを調整することによってせん断応力の付与を試み,低圧下率においても{111}<uvw>の方位を有する結晶粒が増加する圧延および熱処理条件に関する検証を現在行っている.鏡面ロールを用いた無潤滑の冷間圧延後に焼鈍をした際,5083アルミニウム合金では総圧下率(1パスあたり10%)に関わらず,再結晶粒(Crystallite)が析出物の直近から優先的に生成するPSN(Particle Stimulated Nucleation)であることが判明した.しかし,これらの粒の成長は抑制され,せん断帯などから遅れて成長する再結晶粒に大半を占められる.また,総圧下率が30%の際には回復現象が並行して進行するため,再結晶の駆動力が減少し,旧結晶粒が残存したままになる.

旧結晶粒は回復が進むにつれ結晶回転が元の方位に戻っていくため,冷間圧延前の方位分布からほとんど変化を伴わない.総圧下率が50%になるとCopper方位,Brass方位およびS方位からなる圧延集合組織に類似した分布を示す.総圧下率を85%へ上昇させるとSS方位の集積率が高くなり,これにR-方位が加わった方位分布を示すようになる.この変移は圧延材の表面近傍のみならず内部においても類似した傾向が見られる.しかしながら,<111>//ND方位を持つ結晶粒は総圧下率の上昇と共に減少し,その反面<142>//ND方位を持つ結晶粒が増加する.1050アルミニウムは総圧下率85%の冷間圧延で<111>//ND方位の結晶粒における増加が観察される.差異が生じたのは各々の機械的強度の違いにより圧延時の変形量が異なるためだと推察される.そこで,ロール表面に凹凸を設けて粗くし,同条件にて加工を行った.圧延材の表面近傍では{111}<112>方位の再結晶粒における集積率が最も高くなる.一方で,内部へ進むにつれ<111>//ND方位を持つ再結晶粒は減少し,中央近傍では圧延集合組織に近似した方位分布が観察される.前述した内容は日本金属学会の春期ならびに秋期講演大会にて口頭発表し,日本金属学会誌に論文を投稿し査読中である.1050アルミニウムと同様の条件において冷間圧延ならびに焼鈍を行うと,5083アルミニウム合金では結晶方位の二極化が生じるのではなくSS方位,R-方位群を主とした<142>//ND集合組織に近付くことが判明した.これは各々の材料における機械的強度が異なることが原因である.換言すると,5083アルミニウム合金の場合にはロールと材料の摩擦係数が1050アルミニウムに比べて低くなるために,せん断方向へ応力付与が小さい.この結果を受け,ロールの表面にエメリー紙(#220)で圧延方向と垂直に凹凸を付け(以降ダルロールと称する),鏡面ロールを用いた場合と同様に施工を行った.ダルロールを使用した際は圧延材における表面近傍の方位分布が大きく変化した.<111>//ND方位を持つ再結晶粒の割合が他方位の粒よりも高くなり,中でも{111}<112>方位の再結晶粒が多く存在することがODF(Orientation Distribution Function)マップより判明した.しかしながら,前述する現象は内部に進むにつれ弱まり,厚さ方向に対して中央近傍における結晶組織に対しては,その効果がほとんど反映されなかった.今回行った冷間圧延における1パスあたりの圧下率は10%である.この値を増加させることで,より深い所まで変形が生じて内部に存在する粒の結晶回転や応力付与に寄与できるものと考えられる.この検証は昨年度に済ませる予定であったが病を患ってしまったことにより,かなりの長期入院,療養生活を余儀なくされたため実施することができなかった.これに伴って,本研究テーマに関する口頭発表は辛うじて2回こなせたが,論文を執筆し投稿する時間を確保することが厳しくなり,復帰後に投稿した査読中の論文1本に留まっているのが現状である.5083アルミニウム合金の板材をダルロールにより総圧下率85 %で冷間圧延し,塩浴において短時間の焼鈍を施すことで〈111〉//ND方位を有する結晶粒が生成しやすくなる.ただし,この結晶方位は試料表層で最も多く観察され,内部に向かうにつれて別の集合組織へ移行する.理由は,せん断応力が内部にまで導入されていないためである.1パスあたりの圧下率を上昇させて繰り返し圧延を行うことで,〈111〉//ND方位を有する結晶粒の数は増加した.しかしながら,増加傾向にあるのは表層近傍のみであり,その効果は試料内部にはおよばなかった.スプリングバックを生じることから,加工硬化に伴って機械的強度が増すことにより,せん断変形が起こりにくくなると考えられる.
Runx1転写因子によるTリンパ球のナイーヴvs活性化の制御機構

Runx1転写因子はナイーヴなT細胞で高度に発現しているが、T細胞をCD3抗体で処理するなど活性化するとダウン・レギュレートされる。従って、ナイーヴ段階での何らかの役割が示唆される。今回、CD4+T細胞でRunx1を欠損するようなマウスを作出した所(Runxlf/f;CD4-Cre-tg;Bc12-tgの遺伝子型を持つ)、致死性の自己免疫性肺疾患を発症した。興味深いことにCD4+T細胞は、自発的に既に活性化しており(CD44^<hi>CD62L^<Jo>CD69^<hi>)、肺に局在する性向を示し(CD11a^<hi>CxCR3^<hi>)、IL-17やIL-21などのサイトカインを高発現していた(FACSおよびRT-PCR解析)。この中でIL-21の発現は、イントロン中のRunxサイト(サイレンサーとして作用する)を介していると考えられる。さらに、IL-17が好中球や単球を主体とする自然免疫系を動員しているのに対し(肺の浸出液中ではIFN-gやTNFが高値)、IL-21は形質細胞など液性免疫を駆動している様子がうかがえた。後者に関連して、脾臓ではT細胞帯の拡大、IgD^+細胞の消失、替わってPNA^+細胞の出現が見られた。末梢血中のIg値・自己抗体値も上昇していた。従って病初期においては肺の細気管支血管周囲束にCD4+T細胞が浸潤し、後期になると肺胞腔が顆粒状滲出物で満たされて、ヒトの肺胞タンパク症様の病理像を呈する(滲出物はSPA^+SUDANIII^+であり、肺胞タンパク症の定義に合致する)。最終的にマウスは全身性炎症反応(SIRS)と呼吸不全により死亡する。以上の所見に基づき、ナイーヴなCD4+T細胞においてサイトカイン発現が抑制され、静止状態を保つためには、Runx1転写因子が必須の役割を果たしていることが明らかになった。Runx1 f1/f1マウス、CD4-Cre-tgマウス、Bc12-tgマウスの3系統のマウスを交配することにより、末梢CD4+Tリンパ球がRunx1を欠損し、しかもそのTリンパ球が死滅せず生存可能となったマウスを作出することに成功した。本マウスは24週令を過ぎる頃より死亡し始め、48週までには全例が死亡した。病理組織標本の検索により、主たる死因は両肺の全領域における高度のうっ血と炎症細胞浸潤による、呼吸不全であることが判明した。炎症細胞の主体は単球・好中球であり、肺胞浸出液中にはインターフェロンγやTNFαなど、炎症性サイトカインが高濃度に分泌されていた。以上は40週以降の末期における病理像であるが、より早期の24週近辺においても実は、病変が出現している。即ち、CD4+Tリンパ球が細気管支・血管周囲に多数、動員されている像が得られた。以上は、Runx1転写因子を欠損するCD4+Tリンパ球が、何らかのメカニズムにより活性化し、肺組織を標的として攻撃していることを示唆するものである。次年度は、Runx1欠損によるCD4+Tリンパ球の自己活性化の分子機構、及びそれが肺病変を惹起する過程を解析し、よって静止期Tリンパの恒常性維持に果たしているRunx1転写因子の役割の全貌を解明することを目指す。
時間の言語化

本研究では、時間の脳内処理を明らかにするための基礎作業として、ヒトに固有な言語における時間の位置づけ、その哲学的意義、時間表現の多様性と類型論的意義、時間表現の発達の問題に取り組み、並行して、北澤茂班と共同して、時間表現の脳内処理についての実験研究を行った。その結果、日本語・英語・中国語を対象に時間表現を含んだ文の処理をfMRIを使って調査し、現在の陳述は過去や未来の陳述よりも楔前部を強く刺激することを明らかにすることができ、脳の時間地図を作成作業を前進させた。1 Philosophy of Mental Timeという総題のもとでの連続ワークショップを企画し、その第1回を2014年1月27日に日本大学文理学部で開催した。韓国から二名の若手の哲学研究者を招き、国内の関連研究者と議論を交わした。また、同じタイトルのウェッブサイトを立ち上げ、この分野の文献案内を掲載した。2時間概念と空間概念の関係を概念メタファーで捉えるという見解は広く知られているが注意して考える必要がある。「10年前」や「10年後」に見られる「前」や「後」は空間的な位置関係というよりも、抽象的な順序関係を表していると考えられる。複数のものが1次元的に方向性を持って配列されている場合、(例えばA→B→C→D)、AはBの前、CはBの後(あと)のように表現するが、これは紙の上に書けば空間的に見えるが、順序関係を述べているにすぎない。順序関係に関して言えば、空間概念が基本で時間概念をメタファーとして捉えるという構造にはなっていないと考えられる。3副詞や動詞の時制形態素という時間の言語表現形式によってとらえられる時間関係が脳内でどのように処理され表示されているかをオランダ語についてERPによる調査したBaggio(2008)の研究を検討し、日本語の時間表現について脳内表示を解明するにはどのような調査が可能かについて予備的考察を行った。4日本語における時間表現に関して、主に前後関係を表す表現を手がかりに、空間表現との関係を検討した。また、英語においては、複文構造における補文中において時制辞を含むかどうか、議論がある構造について、極小主義のアプローチにおいて検討した。さらに、人間のこころの仕組み全体において、「時間」と「言語」をどのように扱うべきか、これまでになされている議論をまとめた。2日本語の時制表現と日本語の代名詞における直示的用法と照応的用法の区別との並行関係を明らかにした。そこから、聞き手は話し手が用いた不完全な言語表現を手掛かりに(話し手が意図した)時間概念を解釈しているがその解釈メカニズムには、代名詞を解釈する場合と共通する面が多いことが分かった。3日本語における副詞的時間表現の多様な現れについて詳細に検討した。「前に」「後に」によって導かれる副詞表現については、3歳4歳の幼児を対象とした実験を行い、大人の日本語話者と同等の知識を有していることを確かめた。4どのような要因によって、時間の表現化に多様性が生じうるのかという問題を個別言語におけるsyntax-semantics/pragmatics interfaceでのtense-aspect-modalityの相互作用の様相と照応表現に係わる統語・意味演算の可能性に注目して、詳細な考察を行い、時の意味表示を導く仕組みの検討を行った。5個別言語ごとに異なる時間解釈があることを明らかにする試みとして、アイルランド英語に固有な時間表現の調査を行った。アイルランド英語に固有のテンス・アスペクト形式である、習慣のdo be V-ingと完了のbe after V-ingについて、その意味領域を明らかにしつつ、当該文法形式に対する言語話者の意識の相違を検討した。北澤班と連携し、fMRIを用いた実験のための刺激文の作成と検討をおこなった。さらに実験結果について言語面からの必要な検討を加えた。失語症、アルツハイマーなどの症例における時間認識と言語の関係の共同研究の準備として、河村班と会合を行った。先行研究の成果を踏まえ、時制の解釈におけるlifetime effects現象について、英語と比較しながら日本語について実証的検討を行った。この現象に関わる問題として、`Keatslearned toread before Shakespeare (did)'を取り上げ、日本語における時の前後関係を示す表現と動詞句削除に相当表現の特性が時制の解釈においてみられるlifetime effectsとどのような相互関係を示すかを明らかにした。聞き手は、言語表現を手掛かりに(話し手が意図した)時間概念を解釈しているが、その解釈メカニズムには、代名詞の直示的用法(deictic use)と照応的用法(anaphoric use)の区別と並行するものがあると思われる。このことを多くのデータで確認した。文の構成要素である時制辞の性質について、英語の命令文の主語が随意的に現れることを手掛かりに、文構造構築理論の観点から分析した。班会議及び班員会議により情報交換を頻繁に行った結果、共通の課題認識が形成されている。年度当初、遅れていた神経科学関係の班との共同研究についても、年度後半に北澤班、河村班との会合を重ね、来年度以降に向けての地ならしをすることができた。1北澤班との共同研究を行った。北澤班とは日本語を対象に時間表現を含んだ文の処理をfMRIを使って調査し、現在の陳述は過去や未来の陳述よりも楔前部を強く刺激することを明らかにし、脳の時間地図を作成作業を前進させた。

2 S1(主節)が措定コピュラ文(predicational sentences)の場合、S2 (理由節)は、推論の理由節とも、原因の理由節とも共起するが、S1が(倒置)指定コピュラ文(specificational sentences)の場合、理由節(S2)は推論の理由節としか共起しないことを指摘した。そして、なぜそのような違いが生じるのかという問題を提起し、「(倒置)指定文は、措定文と異なり、世界を直接記述するタイプの文でない。したがって(倒置)指定文は、時間概念から独立の構文である」とする仮説を提唱し、この仮説がどこまで妥当であるかの検証をおこなった。3文構造において時制辞の補部となる動詞句内において、その意味構造を「出来事」の観点から分析した。具体的には、相互代名詞の獲得に関して、英語を母語とする話者の発話データベースを検索して誤用例を見つけ出し、それが幼児の言語知識によってどのように特徴づけられるかを検討した。4事態や出来事の認識の仕方および(im)perfectivityの言語表現化の可能性と発話時との同時性を捉える現在時制という時間の認識の仕方について類型論、言語獲得、史的変化に係るこれまでの知見に基づき、英語の動詞は語彙的に[+perf]という素性を持つという仮説の妥当性を検討するため、日本語の動詞の意味と現在形および「ている/てある」構文について考察必要があることを明らかにした。時間表現に関する哲学及び言語理論の観点からの分析はほぼ予定どおり進展している。神経科学関係の班との共同研究については、北澤班との共同研究はほぼ予定どおり進展しているが、河村班との共同研究については実験の立案が遅れ、来年度に持ち越された部分が大きい。1北澤班との共同研究を行った。日本語・英語・中国語を対象に時間表現を含んだ文の処理をfMRIを使って調査し、現在の陳述は過去や未来の陳述よりも楔前部を強く刺激することを明らかにし、脳の時間地図を作成作業を前進させた。2時間の概念化と言語化の発達関する問題を検討した。時間の概念化において、時制と相の形態統語標識の体系と時間の副詞的表現において言語間変異がみられ、孤立型言語で時制を欠く言語である中国語と輯合型言語で未来も過去も現在からの隔たりを細分化して時制標示するイヌクティトット語の時間表現の発達研究の知見が重要な手がかりを与えることを明らかにした。さらに、日本語幼児の縦断的発話資料を精査して時間表現の発達の様相を解明し、母語の形態類型と時制と相の形態統語標示の発達の様相により時間の言語化において多様性が生じることを明らかにした。3時間概念がどのように言語化されているかは、脳の中に時間地図を書く上で重要な鍵となる。because構文には(時間の前後関係に関与する)因果を表す用法と、(時間とは無縁の)論理的推論を表す用法があり曖昧である。一方、コピュラ文“A is B"には、指定文読みと措定文読みがあり、曖昧である。因果のbecause構文は指定コピュラ文と共起しないという事実に注目し、時間概念がコピュラ文においてどのように言語化され、いかなる制約があるかという問題を解明した。