hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
建物の制振効果を損なう種々要因の分析と解決法の提案

制振構造の実際の損傷限界や安全限界が、予測法より遥かに劣ることがあり得る。本研究は、このような誤差をもたらす種々要因の分析に基づき、より高精度の性能予測法を構築した。その内容は、以下の2つに大別できる。(1)様々な架構とダンパーの組合せやバランスを考慮し、その緻密な解析、微小から大振幅までを与える実大実験、既存の制振建物の加振実験を行い、実際の制振性能を明らかにした。(2)上記検討に基づき、架構と各種ダンパーからなる制振構造に関して、設計法、評価法、解析法を展開すると共に、制振効果を損なうような種々の問題の解決法も提示した。制振構造の実際の損傷限界や安全限界が、既往手法による予測より遥かに劣る場合があり得る。本研究は、このような誤差をもたらす種々要因の分析に基づき、より高精度の性能予測法を構築することを目的とする。概要は、(1)様々な架構とダンパーの組合せやバランスを考慮し、その緻密な解析、微小から大振幅までを与える実大実験、既存の制振建物の加振実験を行い、実際の制振性能を明らかにする。(2)上記検討に基づき、架構と各種ダンパーからなる制振構造に関して、設計法、評価法、解析法を展開すると共に、制振効果を損なうような種々の問題の解決法も提示する。制振構造では、大地震時にダンパーに損傷を集中させるために主要構造部材(梁・柱・ガセットプレート)が充分な耐力や変形能力を有する設計を行うことが肝要である。しかし、スチフナ等による制振構造の接合部周辺の補強や梁断面の寸法制限などに関する統一的な設計方法は確立されておらず、個別に解析を行なうか、設計者の判断に委ねるところが大きい。そこで本研究では、実大の柱・梁からなる試験体9体を用いてパラメトリックな実験を行なうことにより、さまざまな接合部仕様が制振構造接合部の力学的挙動に及ぼす影響を検討した。また、得られた知見から日本建築学会鋼構造接合部設計指針における設計法の問題点を抽出し、制振構造におけるガセットプレートの設計方法の提案を行った。スラブ付き合成梁を含んだ架構の実験は平成20年度に行う。実験結果より、ダンパーの種類(鋼材ダンパーと粘弾性ダンパー)の違いが主架構に及ぼす影響(歪分布など)はそれほど顕著でないこと、梁の幅厚比の違いが耐力の低下と疲労寿命(層間変形角1/33、定振幅載荷)に大きく影響すること、梁やガセットプレートに取り付けたスチフナがガセットプレートの垂直ハンチ部材としての効果を高める一方、局部的な応力(歪)の集中を生じることが明らかとなった。さらに実験結果からガセットプレート周辺の応力状態を設定し、ミーゼスの降伏条件式を基本としたガセットプレートの設計式を得ることができた。建物の水平面内に剛性が偏在して捩れ振動が伴い易い偏心建物に、各種ダンパーを如何に効果的に配置するかという、制振構造の未解決の課題がある。偏心建物に顕著な減衰が付加された場合の簡易な応答予測手法がまだ無く、主に時間積分による応答解析を用いた試行錯誤的検討がなされている。そこで、本研究では、偏心建物の動的挙動を数学的に理解・把握した上で、効率的な制御効果について検討した。制振部材と他の部材のバランスによって、捩れ振動抑制の効果が全く出ない場合もあることを示した。これらの基盤となったのが、20年度に開発した捩れ振動予測法である。地震入力の特性を明快に表す応答スペクトルと実数振動モードを用いる従来型のスペクトル解析法が、最も単純で容易に理解できるが、捩れを抑制する場合は、対象とする構造がいわゆる非比例減衰構造になることから、そのような解析法では多大な誤差が生じ、建物の制振効果を損なう要因のひとつとなり得る。本来は複素数振動モードが必要だが、本研究では実数モードを用いながら、従来型の欠点を補う新しいスペクトル解析法を開発した。もうひとつの成果として、架構の塑性化を加味した制振設計法の開発が挙げられる。架構が弾性の場合に比べ、塑性化すると層間変形が特定の層に集中し易く、建物全体として顕著な損傷を極力抑えるという制振の効果が損なわれる場合がある。本研究では、架構の塑性化による制振構造全体の剛性の減少、等価減衰の増加を考慮しながら、目標層間変形における各層の等価剛性を理想的な分布にするよう制振部材の設定をすると層間変形もほぼ各層均一になることを発見し、それから新たな制振設計法を提案した。制振構造の性能は、ダンパーと架構のバランスに大きく影響される。

弾性と仮定した架構が、種々の原因により塑性化する場合、特定層への損傷の集中が起こり、期待された制振効果が損なわれる場合が生じる。また、設計地震動において架構の塑性化・非線形化避けられない制振構造もある。2009年度は、これらの問題に関する検討がよく進んだと言える。架構が弾塑性バイリニア型(例えば通常の鋼構造)の場合、架構が弾塑性スリップ型(例えば軽量鉄骨構造や木質構造)の場合について、設計地震動に対し定められた目標層間変形角を、各層均一に満たすような制振設計法を開発・提案した。架構塑性化による制振構造全体の剛性の減少、等価減衰の増加を考慮しながら、目標層間変形における各層の等価剛性を理想的な分布にするよう制振部材の設定をすることで、特定層への変形集中が抑えられ、層間変形がほぼ各層均一になることを示した。次年度は、剛性劣化型(例えば鉄筋コンクリート造)へと展開する。もうひとつの成果は、これまで作成法が曖昧で、時には制振効果を過大評価することもあった、制振構造全体の時刻歴解析モデル化の問題に対し、ひとつの解決策を提示できたことである。以前に研究代表者が提案した制振構造のバネ系への変換法を、多層制振構造に拡張したものである。架構のせん断・曲げ変形の両者をせん断棒で模擬することができ、それゆえ既往せん断棒モデルと対比して、合理的、正確、簡便なモデル化手法を提案することができた。せん断棒モデルに固執した理由は、設計時に架構とダンパー(あるいは支持部材との直列結合である付加系)は並列に考えることが殆どであり、本せん断棒モデル化が、時刻歴解析だけでなく、制振の設計法にも有用なためである。今後は、これを現実的な設計例に適用し、設計マニュアルなどにも記述したい。これにより、実務での健全な制振構造の普及に寄与できればと考えている。平成22年度では制振構造の設計と解析に関する様々な研究成果をあげることができた。概略を述べる。(1)非線形架構をもつ制振構造の設計:架構の塑性化・非線形化避けられない制振構造もあり、地震時にそれらの特定の層への変形集中を防ぐ設計法を構築した。ダンパーは線形型(粘弾性ダンパー)で、架構が弾塑性バイリニア型(例えば通常の鋼構造)、弾塑性スリップ型(例えば軽量鉄骨構造や木質構造)の場合などを対象とした。(2)非線形ダンパーをもつ制振構造の設計:研究代表者は、リリーフバルブにより力が速度にバイリニア的に比例するオイルダンパーや、高粘性のビンガム流体の使用により力が速度の0.10.5乗に比例する粘性ダンパー、そして線形粘弾性体と摩擦体の直列結合からなる粘弾塑性ダンパーを用いた設計法を過去にそれぞれ提案した。22年度は、新たに、小振幅では楕円、大振幅でバイリニアの履歴を示す非線形粘弾性ダンパーを対象として設計法を構築した。(3)架構の非線形性を精確に再現する時刻歴解析法:木質架構は、その材料の柔らかさと釘やビスなどの局所の抵抗力に依存した接合法を用いるため、その履歴特性は非線形である。この地震における時刻歴挙動を精確に再現することは難しいが、合板の釘の抜けや滑り、接合金物の局所的な曲げ降伏や滑り、木材の局所的な潰れなどによる非線形挙動を精度良く再現して、震動台実験結果と良く合うような木質制振架構の解析法を提案した。(4)地震による複雑な3次元挙動の検討:建物平面上の剛性中心が質量中心から偏った場合、建物には地震時に振れ応答が伴うが、その把握を可能にする動的応答予測法、そしてダンパーを付加して振れ応答を抑える方法も開発した。また、世界で始めて地震時の鋼構造の倒壊を実験的に再現し、その現象の細かい分析を行った。
乳歯列の成長発育と咀嚼の関連性に関する基礎的研究-ヒト乳歯歯根膜線維芽細胞の増殖調節因子産生に対する機械的外力の効果について-

これまでの研究成果から,歯根膜組織由来の培養細胞は形態学的には線維芽細胞であるが,骨芽細胞様の性質を有することが明らかにされている.また,歯根膜組織を構成する細胞が,autocrineあるいはparacrine的に増殖・分化を調節する因子を産生,分泌しており,歯根膜の細胞自身,骨芽細胞,セメント芽細胞の増殖・分化,さらに破骨細胞や破歯細胞の分化を調節する可能性が示唆された.本研究において,我々はヒト乳歯および永久歯由来の培養細胞に周期的伸展力を加え,サイトカイン産生に対する効果について,骨の形成および吸収,さらに歯根吸収に関与すると考えられるTGF-β_1とM-CSFの産生に的を絞り検討した.その結果,HPLF-YとHPLFはTGF-β_1およびM-CSFを,組織中で生理活性を発現する濃度で培地中への産生しており,両細胞の間で,その産生量に有意な差が認められた。特に、HPLFのconditioned medium中に含まれるTGF-β_1のレベルはHPLF-Yの23倍と高く、増殖期の初期において機械的外力の負荷により上昇した。一方,HPLF-Yのconditioned medium中におけるM-CSF量はHPLFの1.31.8倍の値を示した。また,HPLF-YにおけるM-CSFの産生量は,増殖期において機械的外力の負荷により減少したが,HPLFにおいては逆に上昇を示した。以上のように,HPLF-YおよびHPLFのTFG-β_1とM-CSF産生に対する機械的外力のこうか両細胞の間でことんる結果を示した。これらの結果から歯根膜を構成する細胞が,骨の改造や,歯根吸収に関与する因子を産生,分泌しており,そのレベルは機械的外力に応答して変化することが示唆された。歯根完成後の永久歯および歯根が2/3以上残存する乳歯の歯根膜組織よりヒト乳歯歯根膜線維芽細胞(HPLF-Y),ヒト永久歯歯根膜線維芽細胞(HPLF)を樹立し,シリコン製の底面を有する6-well culture plateを用いて培養を行った。培養3日目あるいは6日目の両細胞に,Flexercell strain unit(Flexercell Corporation製)を用いて伸展率5%,各10秒間の機械的外力を1分間に3回の割合で24時間加えた。外力負荷の後,conditioned medium(CM)を回収し,CM中のTGF-β_1,およびMCSFをenzyme immunoassayにより定量した。また培養終了後のDNA量を測定し,単位DNA量当たりのTGF-β_1, MCSF量を算出した。その結果,TGF-β_1量はHPLF-Y, HPLFともに培養4日目で高い値を示した。また,control群のTGF-β_1量を比較した場合,HPLFのCM中にはHPLF-Yに比較し,培養4日目において約3倍,培養7日目では約2倍という高い値を示した。機械的伸展力の負荷を加えた場合,CM中のTGF-β_1はHPLFでは培養4日目においてcontrolの約30%の増加,HPLF-Yでは培養7日目において約40%の減少が認められた。一方,CM中のMCSF量はHPLF-Y, HPLFともに培養4日目から培養7日目にかけて増加したが,HPLF-Yの方がHPLFより高く,培養4日目および培養7日目で,それぞれHPLFの約1.3倍と約1.8倍の値を示した。また,外力の負荷によりDNA当たりのMCSF量は,HPLF-Yで22%の減少を示したのに対し,HPLFでは24%の増加が認められた。

以上のように,乳歯および永久歯歯根膜由来細胞はサイトカイン産生量に有意な差があり,TGF-β_1はHPLFで,MCSFはHPLFYにおいて高い値を示した。また,両細胞でその産生量に対する機械的外力の効果に明らかな相異が認められた。これらの結果から,歯根膜組織中の細胞が機械的外力に応答し,歯槽骨改造あるいは歯根吸収に関与する因子を産生,分泌することが示唆された。これまでの研究成果から,歯根膜組織由来の培養細胞は形態学的には線維芽細胞であるが,骨芽細胞様の性質を有することが明らかにされている.また,歯根膜組織を構成する細胞が,autocrineあるいはparacrine的に増殖・分化を調節する因子を産生,分泌しており,歯根膜の細胞自身,骨芽細胞,セメント芽細胞の増殖・分化,さらに破骨細胞や破歯細胞の分化を調節する可能性が示唆された.本研究において,我々はヒト乳歯および永久歯由来の培養細胞に周期的伸展力を加え,サイトカイン産生に対する効果について,骨の形成および吸収,さらに歯根吸収に関与すると考えられるTGF-β1とM-CSFの産生に的を絞り検討した.その結果,HPLF-YとHPLFはTGF-β1およびM-CSFを,組織中で生理活性を発現する濃度で培地中への産生しており,両細胞の間で,その産生量に有意な差が認められた。特に,HPLFのconditioned medium中に含まれるTGF-β1のレベルはHPLF-Yの23倍と高く、増殖期の初期において機械的外力の負荷により上昇した。一方、HPLF-Yのconditioned medium中におけるM-CSF量はHPLFの1.31.8倍の値を示した。また,HPLF-YにおけるM-CSFの産生量は,増殖期において機械的外力の負荷により減少したが,HPLFにおいては逆に上昇を示した。以上のように,HPLF-YおよびHPLFのTGF-β1とM-CSFの産生に対する機械的外力の効果は両細胞の間で異なる結果を示した。これらの結果から,歯根膜を構成する細胞が,骨の改造や,歯根吸収に関与する因子を産生,分泌しており,そのレベルは機械的外力に応答して変化することが示唆された。
膵がんにおける代謝バイオマーカーの確立

本研究は、血液メタボロミクスによって膵がん、および、膵がんリスク疾患である膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)に対するバイオマーカーを開発することが目的である。H30年度は、IPMNにおける血中バイオマーカー候補16成分の濃度分布を明らかにすることと、その他の血中代謝物からバイオマーカーを再探索することを計画した。検体には多施設で収集されたIPMN患者24例、健常者58例の保存血漿を用いた。標的代謝物は、Valine、2-Aminoethanol、Nonanoic acid、Threonine、Methionine、Creatinine、Arabinose、Asparagine、Xylitol、Glutamine、1,5-Anhydro-glucitol、Lysine、Histidine、Tyrosine、Inositol、Uric acidの計16代謝物とした。測定はガスクロマトグラフィ質量分析で行い、質量分析にはトリプル四重極質量分析計を用い、目的とする代謝物をより選択的に検出するmultiple reaction monitoring(MRM)モードを採用した。各標的代謝物の安定同位体と標準血漿を用いて、絶対定量系を構築した。IPMNと健常者を比較検定したところ、分析した16成分中10成分で健常者との有意差を認めた。膵がん患者54例の分析結果とも比較すると、この10成分のうち5成分では血中濃度分布が、健常者>IPMN>膵がんと順に低下していた。この結果は、血中代謝物バイオマーカーが膵がんのリスク疾患であるIPMNをも対象にし得ることを示す有意義な結果である。検体採取時の条件が血中濃度に与える影響についても検討実験を行い、成果を論文報告した。これによって検体採取法を確定し、既に次年度以降の実験のための前向き検体収集を実施中である。バイオマーカー候補の16成分を対象とした分析は予定通り進行している。検体収集時の条件検討については計画以上の進展を得ることができ、最終年度で計画している別の厳密な検体セットを用いた検証実験のための準備を進めることができている。しかし、候補とした16成分以外からのバイオマーカー再探索は未だ十分に行えていない。評価項目とした16成分は、GC/MSを用いた我々の過去の分析によって見出されたものである。研究代表者らは特に脂質の分析に秀でた液体クロマトグラフィ質量分析(LC/MS)を導入し、それらを統合した約500成分に対するワイドターゲット分析系を整備した。脂質はがんの増殖においても重要なはたらきをしていることが知られており、LC/MSによる探索を加えることによって、より精度の高い判別が可能となることが期待できる。よって、本項目では、膵がん、IPMN、健常者に対してこのワイドターゲット分析を行い、他に有用な成分がないかをあらためて探索する。この探索を経て決定したIPMN血中の代謝物バイオマーカー候補に関して、これらの成分に限定して分析条件を最適化することによって、選択性、感度、再現性、分析速度の向上を図り、分析再現性の目標をCV値10%未満として最適化を行う。これによって検体側の要因と分析側の要因のいずれもが十分に検証され最適化された環境がはじめて完成し、次のステップへ進むことが可能となる。検体の採取から分析までの工程を標準操作手順(SOP)として策定し、SOP管理下に採取した検体を用いて各群約50検体用いて、2ここまでで選択された成分の分析を行い、バイオマーカーとしての有用性を検証する。また、得られた結果を代謝経路上にマッピングすることで、病態に関与する代謝経路を抽出する。これに文献的な考察も加えることで、バイオマーカーがもつ生理学的意義の仮説を立てる。可能であれば、疾患モデルマウスを用いた動物実験や培養細胞実験にも着手し、メカニズムを検討する。

検体収集時の条件検討については計画以上の進展を得ることができ、最終年度で計画している別の厳密な検体セットを用いた検証実験のための準備を進めることができている。しかし、候補とした16成分以外からのバイオマーカー再探索は未だ十分に行えていない。評価項目とした16成分は、GC/MSを用いた我々の過去の分析によって見出されたものである。研究代表者らは特に脂質の分析に秀でた液体クロマトグラフィ質量分析(LC/MS)を導入し、それらを統合した約500成分に対するワイドターゲット分析系を整備した。脂質はがんの増殖においても重要なはたらきをしていることが知られており、LC/MSによる探索を加えることによって、より精度の高い判別が可能となることが期待できる。よって、本項目では、膵がん、IPMN、健常者に対してこのワイドターゲット分析を行い、他に有用な成分がないかをあらためて探索する。この探索を経て決定したIPMN血中の代謝物バイオマーカー候補に関して、これらの成分に限定して分析条件を最適化することによって、選択性、感度、再現性、分析速度の向上を図り、分析再現性の目標をCV値10%未満として最適化を行う。これによって検体側の要因と分析側の要因のいずれもが十分に検証され最適化された環境がはじめて完成し、次のステップへ進むことが可能となる。検体の採取から分析までの工程を標準操作手順(SOP)として策定し、SOP管理下に採取した検体を用いて各群約50検体用いて、2ここまでで選択された成分の分析を行い、バイオマーカーとしての有用性を検証する。また、得られた結果を代謝経路上にマッピングすることで、病態に関与する代謝経路を抽出する。これに文献的な考察も加えることで、バイオマーカーがもつ生理学的意義の仮説を立てる。可能であれば、疾患モデルマウスを用いた動物実験や培養細胞実験にも着手し、メカニズムを検討する。分析に用いる消耗品は既に所有していた分があり、物品費は予定よりも少額になった。学会での成果発表は行ったが、研究費を使用しなかった。分析は小規模であったため補佐員を雇用しなかった。次年度では分析に供するサンプルサイズが拡大する計画であり、物品費、人件費として次年度へ繰り越し、計画通り研究を遂行する。
MLL転座型白血病の白血病幹細胞の同定と治療応用に向けての基礎研究

MLL転座型白血病に対する新規治療法への基礎データを得るための実験を行った。(1)白血病細胞を免疫不全(NOG)マウスに移植し、早期に骨髄に生着する白血病細胞の遺伝子発現パターンを検討した結果、造血幹細胞と類似の発現パターンを示した。(2)乳児白血病検体及び細胞株を用いて腫瘍化におけるMLL融合蛋白の役割を検討した。MLL融合蛋白存在下で癌抑制遺伝子miRNA let7bとp16INK4Aの発現がDNAメチル化により低下し、癌遺伝子HMGA2の発現が増加した。(3)脱メチル化剤とHMGA2阻害剤によりMLL転座型白血病細胞の増殖が抑制され、新規分子標的療法としての可能性を示すことができた。MLL融合遺伝子を有する白血病細胞株(KOCL45, KOCL69など)の細胞集団中に存在が予想される白血病幹細胞の同定を目的として、白血病細胞株をEGFPでマーキング後、免疫不全マウス(NOGマウス)に移植し、白血病モデルマウスの作製を試みた。細胞株により異なるが、免疫不全マウスに移植後12ヶ月でマウスは白血病を発症した。骨髄内では移植した白血病細胞は移植早期には骨端部に骨稜に沿って存在する傾向があり、正常の造血幹細胞に類似していると思われた。この骨髄内で骨周辺に付着した白血病幹細胞分画を含むと思われる細胞群をCollagenase処理により回収し、FACS解析や遺伝子発現解析を行っており、現在解析中である。またCAGプロモーター下に恒常的にMLL-AF4を発現するマウスES細胞を作製した。このマウスES細胞では、MLL-AF4融合遺伝子の発現は未分化な状態から造血細胞への分化まで、各分化段階で恒常的に発現していた。またES細胞は中胚葉細胞、造血細胞および間葉系細胞に問題なく分化する能力を保持しており、MLL-AF4は未分化ES細胞の未分化能の維持および増殖能に影響を与えなかった。しかしながら、MLL-AF4を発現する未分化ES細胞はFlk1陽性細胞への分化が阻害されており、Flk1陽性細胞より派生する造血細胞への分化も抑制されていた。造血細胞への分化が抑制されている代わりに、Pdgfr-alpha陽性の間葉系細胞の方向へ分化が進む傾向が認められた。Chicken-beta-actine (CAG)プロモーター下にMLL-AF4を恒常的に発現するマウスES細胞を作製した。MLL-AF4は未分化ES細胞の未分化能の維持および増殖能に影響を与えなかった。MLL-AF4を発現する未分化ES細胞はFlk1陽性細胞への分化が阻害されており、Flk1陽性細胞より派生する造血細胞への分化も抑制されていた。造血細胞への分化が抑制されている代わりに、Pdgfra陽性の間葉系細胞の方向へ分化が進む傾向が認められた。また未分化な造血幹細胞を含む細胞分画であるTie2陽性かつc-kit陽性の分画もMLL-AF4を発現する細胞では減少していた。MLL-AF4発現ES細胞をcollagen I等でコートした培養ディッシュで培養すると2-3週間程度でCD45陽性の造血細胞が出現することから、MLL-AF4発現ES細胞の造血細胞への分化能は完全に喪失しているのではなく、適度な条件下では造血細胞へ分化する能力を有していることが示された。免疫不全マウスにMLL-AF4発現ES由来造血前駆細胞を移植し、白血病を発症するかどうか検討を行ったが、有意な白血病の発症は認められなかった。現在レトロウイルス挿入変異により付加異常を導入し、細胞増殖への影響や移植マウスでの白血病の発症の有無を検討中である。またMLL-AF4発現ES細胞およびコントロール(EGFP発現)ES細胞から未分化造血幹細胞を含む分画であるTie2陽性細胞をFACSにて分離し、発現アレイにて発現異常のスクリーニングを行った。MLL-AF4発現細胞では多数の遺伝子の発現上昇が認められたが、癌遺伝子として報告されているHMGA2遺伝子もその一つであった。HMGA2遺伝子は、MLL-AF4陽性の乳児白血病症例においても高発現が認められており、白血病化に関与している可能性が考えられた。Chicken-beta-actin (CAG)プロモーター下にMLL-AF4を発現するマウスES細胞を作製し、免疫不全マウスでの分化実験、腫瘍作製実験に用いた。MLL-AF4を発現するマウスES細胞を未分化造血細胞を含むTie2陽性細胞へ分化させ、免疫不全マウスであるNOGマウスに尾静脈から移植してもマウスは有意な白血病を発症しなかった。MLL-AF4発現ES細胞はマウス体内で優位にリンパ球を含む造血細胞に分化することはなく、MLL-AF4を発現するTie2陽性細胞はむしろ造血細胞への分化が抑制されていると思われた。遺伝子異常の付加による腫瘍化の有無を検討するために、MLL-AF4発現Tie2陽性細胞にレトロウイルスベクター(MSCV)を感染させてランダムな挿入変異を付加した後に、同様にNOGマウスに経静脈的に移植した。その結果白血病の発症は認めなかったが、腎腫瘍の形成を複数のNOGマウスで認めた。これらの腫瘍組織よりDNAを抽出しレトロウイルスの挿入部位を同定した。レトロウイルスの挿入部位の解析により、これらの腫瘍はモノクローナルないしはオリゴクローナルに増殖しており、レトロウイルスの挿入変異により、挿入部位近傍の遺伝子の高発現を生じていることが示された。今後これらの遺伝子の高発現とMLL-AF4の協同作用による腫瘍化についての検討を継続する予定である。

またMLL-AF4陽性の急性リンパ性白血病の細胞株を免疫不全マウスに移植後、ごく早期に骨髄に生着した白血病細胞を回収し、発現アレイ解析により骨髄生着に重要な分子の同定を試みた。ごく早期に骨髄に生着する白血病細胞はTAL1等の幹細胞分画に発現する遺伝子の高発現を認め、より幼若な細胞であると考えられた。骨髄生着に重要な分子として細胞膜蛋白をいくつか同定しており、今後これらの蛋白の機能的な意義づけについて解析を続けていく。MLL転座型白血病に対する新規治療法への基礎データを得るための実験を行った。(1)白血病細胞を免疫不全(NOG)マウスに移植し、早期に骨髄に生着する白血病細胞の遺伝子発現パターンを検討した結果、造血幹細胞と類似の発現パターンを示した。(2)乳児白血病検体及び細胞株を用いて腫瘍化におけるMLL融合蛋白の役割を検討した。MLL融合蛋白存在下で癌抑制遺伝子miRNA let7bとp16INK4Aの発現がDNAメチル化により低下し、癌遺伝子HMGA2の発現が増加した。(3)脱メチル化剤とHMGA2阻害剤によりMLL転座型白血病細胞の増殖が抑制され、新規分子標的療法としての可能性を示すことができた。MLL-AF4発現マウスES細胞へのレトロウイルス感染と挿入遺伝子変異の導入が技術的に安定しなかったため、当初の達成目標より遅れている。小児科学実験計画の推進に必要な実験手技はほぼ確立しており、今後実験計画に沿って推進は可能である。免疫不全マウスでの白血病モデルの作製と治療表的の同定に関して検討を進めていく。免疫不全マウスへの移植手技(尾静脈よりの静注、骨髄内腔への注入)が実験開始当初に安定しなかったため、当初の達成目標より遅れている。昨年度計画していたNOGマウスを用いたマウスES細胞由来の造血前駆細胞移植実験が、予定より進まなかったため、マウスおよびその解析に充てる費用が予定を下回った。また学内資金による本研究計画への研究費の一部補助が得られたため、研究費の使用額が縁、研究費に次年度使用額が生じた。実験計画の推進に必要な細胞もある程度用意でき、必要な実験手技等もほぼ確立できているので、今後実験計画に沿って推進していく。今年度は、昨年度から進めているNOGマウスを用いたMLL融合遺伝子を発現するマウスES細胞の移植実験を行う。また得られ白血病初期の細胞を用い発現アレイ解析を行いMLL融合遺伝子の標的遺伝子を同定し、分子標的療法のターゲットとなり得るかどうか検討する。昨年度計画していたNOGマウスを用いたヒト白血病移植実験が、予定より進まなかったため、マウスおよびその解析に充てる費用が予定を下回った。今年度は、昨年度から進めているNOGマウスを用いたヒト白血病細胞の移植実験およびMLL融合遺伝子を発現するマウスES細胞の移植実験を行う。
広視野ナノ顕微XAFS法の開発

本研究では1 nmの空間分解能と100μmの視野をもつ顕微X線吸収分光ナノイメージング法(タイコグラフィXAFS法)の計測・解析システムの開発を行い、物理・化学反応状態下にある機能性メゾ・ナノスケール材料物質やデバイスに対する化学状態・局所構造の変化の様子を、非破壊その場ナノイメージングにより追跡し、材料物質/デバイス内で空間的に不均一に起こる反応のメカニズムを解明することを目的として研究開発を行った。本年度はタイコグラフィXAFS法の計測を行うにあたり必要となる真空チャンバーの設計及び開発をおこなった。本真空チャンバーはタイコグラフィー計測においてデータの質を担保する重要な要素であるため、慎重に吟味を重ねた。試料をマウントする真空対応ステージについては、先行実験時に使用していたステージのグリスが試料を汚染することが分かっていたため、汚染の起こらない機種を選定しており、当該ステージを設置するようなデザインを採用した。また真空チャンバーを含めた計測系の構築の最適化のため、計測ルーチンの構築を行った後、予備的な計測を行った。その結果、本研究課題において行うタイコグラフィXAFS計測における実験条件を決定することができた。また未設置の実験装置等においては機種選定及び設計を行い、順次購入、設置する準備が完了した。また本研究課題で使用する解析プログラムについても単一のエネルギーにおいて使用するイメージング解析部分の開発を行い、模擬的なタイコグラフィーイメージに対して位相回復計算が有効に実施可能なことを確認した。現在は予備的な計測において得られたデータに対しての位相回復計算に向けて、質の劣るデータの処理方法等、実際のデータを想定したプログラム部分の開発を行っている。本年度は計測システムの検討、設計及び開発及び解析プログラムの開発を行う予定であった。研究実績に述べたように計測系の検討については概ね完了し、導入、設置に向けての準備が進んいる。開発プログラムについても順調に進捗しており、実際実験において得られる模擬的なデータに比べて質の劣るデータに対するデータ処理等の開発及び実際の実験データに対するデータ処理のテストを行っている。しかしながら、実際に実験を行う予定であるSPring-8 BL37XUにおける予備的な計測において当該ビームラインの光学素子及び使用するX線の質に不足がみられたため、想定よりも少ない開発用の実験データしか取得していない現状である。本研究課題は現在までの所、概ね順調に進捗しており、本年も基本的には申請書に記載した内容の通り、課題の内容の実施を進めていく予定である。進捗状況の稿に述べた通り、本研究課題で整備を進めている実験装置及び解析プログラムについては予定通りの整備状況であるが、本課題において最重要とも言えるX線の質に対する疑問点が浮上してきたため、今年度はまず実験を実施予定のBL37XUにおいてタイコグラフィー計測に対して必要十分な質のX線を測定試料に導くことを第1優先で行っていく。並行して計測系や解析プログラム等のX線を用いないでも開発が行える部分は実際の配分されるビームタイムまでにオフラインで完了を目指し、テストチャートなどの構造が既知の試料に対してのタイコグラフィー計測を行い、良質なデータ取得を目指す。

進捗状況の稿に述べた通り、本研究課題で整備を進めている実験装置及び解析プログラムについては予定通りの整備状況であるが、本課題において最重要とも言えるX線の質に対する疑問点が浮上してきたため、今年度はまず実験を実施予定のBL37XUにおいてタイコグラフィー計測に対して必要十分な質のX線を測定試料に導くことを第1優先で行っていく。並行して計測系や解析プログラム等のX線を用いないでも開発が行える部分は実際の配分されるビームタイムまでにオフラインで完了を目指し、テストチャートなどの構造が既知の試料に対してのタイコグラフィー計測を行い、良質なデータ取得を目指す。研究計画において重要な要素である、真空チャンバーの設計が当初の予定よりも遅れたために、真空チャンバー内部の試料ステージ周囲の治具など、アクセサリー類の設計及び選定が遅れ、年度内の納入に間に合わなかったため、次年度の実験日程前の購入及び設置へと予定を変更したため。本研究課題によって構築されるシステムでの実験日程には間に合う予定であり、計画への影響はない。
視聴覚併用複合現実空間の表現力向上に関する研究

視聴覚併用複合現実空間の表現力を向上させる研究開発を推進し,聴覚的には新しい3D音像提示方式の提案・実装を,視覚的には実時間光学的整合技術の体系化を行った.特に「音像プラネタリウム」と名付けた前者は全く独自の新方式であり,当初の計画以上の有望な研究成果を生み出した.このため,本研究を1年短縮して終了し,2012年度から基盤研究(S)としてさらに発展させることになった.視聴覚併用複合現実空間の表現力を向上させる研究開発を推進し,聴覚的には新しい3D音像提示方式の提案・実装を,視覚的には実時間光学的整合技術の体系化を行った.特に「音像プラネタリウム」と名付けた前者は全く独自の新方式であり,当初の計画以上の有望な研究成果を生み出した.このため,本研究を1年短縮して終了し,2012年度から基盤研究(S)としてさらに発展させることになった.平成21年度に本基盤研究(A)が採択されたことにより,研究拠点・研究実験設備・研究推進体制等を整備する必要が生じた。学科内のレンタルラボを借用し,視聴覚MR体験が可能な場所を確保すると共に,約3ヶ月かけて研究推進体制(参加する連携研究者,研究協力者,大学院生等)の構築と研究テーマの明確化を行った.研究実績として,全く独自の「(1)新音像提示方式による高臨場感3D音場の実現」では,壁面反射型音像提示方式を提案し,超音波スピーカを用いて壁面上に音像の構築を試みた.主観評価の結果,反射壁面上に構築した音像を被験者が定位できることを確認した.そこで壁面反射型音像提示方式を発展的に拡張し,10本の超音波スピーカを搭載した音像プラネタリウム筐体を設計した.主観・客観評価実験の結果,1筐体に搭載される複数の超音波スピーカを用いて様々な方向の壁面に音像を定位できる音像プラネタリウム方式の確立に成功した.独自の「音像プラネタリウム方式」に関しては,特許出願を行った.一方,「(2)光学的整合技術による視覚的MRの表現力強化」は既発表の手法を徹底調査し,基本技術の技術マップを作成することから着手し,(1)と連携するテーマとして,i)超音波スピーカから発せられる音を視認するための可視化技術の開発,ii)音像プラネタリウム筐体をMR空間中で隠す「隠消現実感」の実現,iii)視覚刺激の追加による音像知覚への影響,等に関する研究を行った.特にiii)では,仮想音の高速移動によって生じるドップラー効果を実現したが,体験者と対象世界の相対的大きさがかなり違う場合(ガリバー状態),知覚心理上極めて興味深い実験結果が観察されたので,次年度以降もこの研究を継続することとした.まず「(A)新音像提示方式による高臨場感3D音場の実現」に関して,平成22年度は音像プラネタリウム方式を用いた3D音場の音質改善を試みた.超音波スピーカは,一般的なスピーカと比較して低音域のエネルギーが小さいという問題があるため,低音域を再生する専用のサブウーファを超音波スピーカと併用することで3D音場の音質改善を検討した.サブウーファの存在が,音質だけでなく音像定位に与える影響も確認するため,音質および音像定位感に関する主観評価を実施した.その結果,サブウーファを併用することで,音像定位感を保持しつつ音質を改善できることが明らかとなった.今後,音像プラネタリウムベースユニットにサブウーファを搭載することで,さらなる高臨場感3D音場の実現に挑戦する「(B)光学的整合技術による視覚的複合現実感(Mixed Reality : MR)の表現力強化」では,新方式での視聴覚MR実験が可能な実験コーナー(仮称:Reality Media Room)を設営した.また,同コーナーでの光学的特性を考慮し,仮想物体の陰影づけ,ぼかし等のレンズ効果,実物体から仮想物体への影付け等を実時間で実行可能なアルゴリズムの選定を行い,実装に着手した「(C)視聴覚併用MRコンテンツの制作」に関しては,(A)(B)の結果を実装,評価するためのコンテンツの第1弾として,Reality Media Roomでオーケストラの指揮を体験できるコンテンツを制作した平成22年度9月に,本研究のプレスリリースを行い,新聞,テレビ等にて,本研究を広く広報した平成22年度に実現した新方式での視聴覚MR実験が可能な実験コーナー(仮称:Reality Media Room)を「X-Media Galaxy」と命名し,23年度は(A)(C)の課題についてそれぞれ以下のような研究を行った.「(A)新音像提示方式による高臨場感3D音場の実現」に関して,平成23年度は音像プラネタリウムベースユニットにサブウーファを搭載することで,さらなる高臨場感3D音場の実現に挑戦した.まずは新しいベースユニットを開発し,その有効性を確認した.その結果,従来方式に比べ音像定位性能を保持したまま,音質を大幅に改善できることを確認した.次に音像の距離制御に関して,パラメトリックスピーカに加え動導型スピーカを併用することで,音像距離の制御を試みた.その結果,両スピーカを併用することで,音像をスピーカと受聴点の間の任意の距離に構築できることがわかった.さらに空間の反射音を制御するため,動電型間接スピーカを周囲に設置して室内の制御を試みた.その結果,音像定位に影響を及ぼすことなく,反射波を制御できることを確認した.「(B)

光学的整合技術による視覚的複合現実感(Mixed Reality : MR)の表現力強化」では,X-Media Galaxyでの光学的特性を考慮し,仮想物体の陰影づけ,ぼかし等のレンズ効果,実物体から仮想物体への影付け等を実時間で実行可能なアルゴリズムの選定を引き続き行い,実装した.とりわけ,フリーフォーム光源による照明再賦与(Relighting)に関する新手法を考案し,国内外で学会発表した.「(C)視聴覚併用MRコンテンツの制作」に関しては,(A)(B)の結果を実装,評価するためのコンテンツの第2弾として,X-Media Galaxyにおいて体験者の周りに配置された複数の仮想物体が「音を発しながら移動する」様子を視覚・聴覚の両面で体験し,かつ体験者がそれを対話的操作で制御できるコンテンツ事例を制作し,技術評価を行った.
分子間相互作用による異物抱合の多様性の解析

本申請では低分子化合物に対する生体防御機構である異物解毒の多様性を生み出すUGT分子間相互作用による活性制御機構を分子レベルで理解することを目的として2年間にわたって以下の通りに計画を実施した。同時発現系を用いたUGT相互作用の分子機構の解析及び酵母発現系を用いた異種UGTタンパク分子間の相互作用部位の解析.ラットUGTのキメラ分子を構築し、酵母発現系を用いてその抱合活性を測定したところ、いずれのキメラ体も著しい活性低下を示したことから、N末端及び末端ドメインは同一分子種間で密接に関連しあって触媒部位を形成していることが推測された。さらに、相互作用解析方法として表面プラズモン共鳴法に基づいた分子間相互作用解析装置を用いるためにその評価系の構築の検討を行った。分子種に特異的なペプチド抗体をセンサーチップに固定化して相互作用解析をおこなったが予想されるレスポンスが得られなかった。抗体の親和性の低さあるいは立体障害的な効果により結合が阻害されたものと思われる。以上のように、ラットUGTの異種分子同時発現系を酵母を用いて確立し、抱合活性測定をおこなったが、分子間相互作用装置を用いた相互作用解析までにはいたらなかった。今後、本発現系を用いて分子レベルでのUGT間相互作用の解析と同時にUGTにおいてはこれまで単独分子種発現系のみでしか解析されなかった抱合能の検討が可能になり、従来では肝臓ミクロソーム標品でしか観測されなかった基質特異性の機能発現機構が明らかにされるものと期待される。本申請では低分子化合物に対する生体防御機構である異物解毒の多様性を生み出す異種UDP-グルクロン酸転移酵素分子間相互作用による活性制御機構を分子レベルで理解することを目的として、1)酵母及び大腸菌発現系を用いたUGT分子種間での相互作用の解析及び相互作用領域の同定、2)動物培養細胞系を用いた異種UGT相互作用による抱合活性制御の解析を2年間にわたり遂行する。初年度においては酵母及び動物細胞を用いたキメラタンパクの発現系をおこなった。UDP-グルクロン酸転移酵素のうちラット分子種においてはUGT1A1, UGT2B1,及びUGT2B3のキメラ体を構築し酵母及び動物細胞(COS細胞)における発現系構築した。また、ヒト分子種においてはUGT1A1及びUGT2B7に関するキメラ体の構築をおこない、動物細胞における発現を確認している。さらに他の分子種における組み合わせを検討中である。以上のキメラ体における抱合活性能を測定したところ、N末端領域が基質特異性に関与していることが示唆されるデータが得られた。また、抗体結合カラムを用いた相互作用解析よりC末端領域の一部が相互作用に関与しており、活性発現にも影響を及ぼしていることが明らかとなった。今後、これらキメラ体における多様な基質(ケルセチンなどのフラボノイド)に対する抱合能の特異性、特に部位特異性に対する影響の解析を進める。UDP-グルクロン酸転移酵素の相互作用解析手法として分子間相互作用解析装置(BIAcore3000)を用いた解析法の検討をおこなった。ラットUDP-グルクロン酸転移酵素ファミリー1(UGT1A)に対する抗体をセンサーチップに固定し、ラット肝臓ミクロソーム可溶化標品をアナライト1として結合させた後、UDP-グルクロン酸転移酵素2B1に対する抗体をアナライト2として結合させ分子間相互作用の解析をおこなった。コントロール実験としてUGT1A欠損ラットであるGunnラット肝臓ミクロソームを用いた場合に比べ優位にセンサ0グラムの変化が見られたことから相互作用の可能性が示された。今後、pHや界面活性剤などの解析条件の最適化の検討をおこなっていく必要がある。本申請では低分子化合物に対する生体防御機構である異物解毒の多様性を生み出すUGT分子間相互作用による活性制御機構を分子レベルで理解することを目的として最終年度は以下の通りに計画を実施した。

1)同時発現系を用いたUGT相互作用の分子機構の解析酵母におけるUGT発現ミクロソーム膜標品を用いて抗体結合カラムによるイムノアフィニティー実験やタンパク質架橋実験により異種細胞におけるUGT1A1とUGT2B1分子間での相互作用による複合体形成を証明した。また、ラット肝ミクロソームで観測されるようにUGT2B1と他のUGT1A分子種と同時発現系を用いて分子種間相互作用の普遍性を示した。2)酵母発現系を用いた異種UGTタンパク分子間の相互作用部位の解析ラットUGTのキメラ分子を構築し、酵母発現系を用いてその抱合活性を測定したところ、いずれのキメラ体も著しい活性低下を示したことから、N末端及び末端ドメインは同一分子種間で密接に関連しあって触媒部位を形成していることが推測された。さらに、相互作用解析方法として表面プラズモン共鳴法に基づいた分子間相互作用解析装置を用いるためにその評価系の構築の検討を行った。分子種に特異的なペプチド抗体をセンサーチップに固定化して相互作用解析をおこなったが予想されるレスポンスが得られなかった。抗体の親和性の低さあるいは立体障害的な効果により結合が阻害されたものと思われる。以上のように、ラットUGTの異種分子同時発現系を酵母を用いて確立し、抱合活性測定をおこなったが、分子間相互作用装置を用いた相互作用解析までにはいたらなかった。今後、本発現系を用いて分子レベルでのUGT間相互作用の解析と同時にUGTにおいてはこれまで単独分子種発現系のみでしか解析されなかった抱合能の検討が可能になり、従来では肝臓ミクロソーム標品でしか観測されなかった基質特異性の機能発現機構が明らかにされるものと期待される。
民族誌データに基づく人類集団動態モデルの構築

当該研究ではB01班の一員として、班内外での連携を心がけつつ研究を進めた結果、以下に示す5点の成果を得ることができた。第1に、動態モデル仮説を二つ提示したこと。まず組合せ能力(combining ability)として、上部旧石器時代に組合せ型の道具製作を開始した現生人類が、時をほぼ同じくして高度な象徴化能力を発展させた可能性を示した。もう一つはヨソ者効果(stranger impact)である。文化の変容にかかわる先行研究(Vierkandt 1908, Bargatzky 1978)にもとづきながら、集団内に入ってきた外部者の行動が、その集団の文化全体に変容を引きおこすプロセスをモデル的に示した。第2に、文化動態の具体例としてストーンボイリング(stone boiling)という料理技法をとりあげ、民族誌からの事例を多数紹介しつつ、理論化を試みたこと。それによれば、鉄器により土器が駆逐されるプロセスは一様ではなく、生態環境や道具の使途、さらには生業のあり方によっても文化変容の様相は異なることが示された。この研究はA02班との共同により進められた。第3としては、狩猟採集民社会の多様性を指摘した。とりわけ非定住と定住の狩猟採集文化には大きな違いが見られることと、従来提唱されてきた〈収穫民〉(Lips 1928)や地産物獲得民(Schebesta 1934)といった概念も、この関連で再考すべきことを論じた。4点目は、〈驚異〉・〈怪異〉をめぐる人類の象徴化能力への着目である。これはとりわけ、B01班内でのやり取りにおいて生まれた視点である。5点目が、宗教・神話の進化という視点を持つに至ったことである。人類集団間の動態を見るにあたっては、それぞれの集団が有していた象徴化作用、とりわけ宗教や神話に代表される世界観のあり方がきわめて重要な役割を果たしていたと考えるに至った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。二度の口頭発表を行い、それぞれの要旨を和文・英文にてプロシーディングスに掲載した他、一篇の論文を発表した。まず5月に国立民族学博物館で行われた第3回研究大会においては、「民族誌データに基づく人類集団動態モデルの構築:本研究がめざすもの」と題して口頭発表を行い、狩猟採集民社会の動態にかかわるドイツ語圏民族学における蓄積をもとに、2つの仮説を提唱した。それとともに、本研究の目的について概説した。12月に東京大学で開かれた第4回研究大会では、「ストーンボイリングおよび関連した文化革新/退行についての民族誌データ」という題目で、A01班の中沢祐一氏と先史時代の食品加工にかんする民族誌・考古資料の比較を行い、学際的アプローチに取り組んだ。3月に刊行された報告書『人類集団の拡散と定着にともなう文化・行動変化の文化人類学的モデル構築』(PaleoAsia Project Series; 13)には主として12月の発表内容にもとづき、「ストーンボイリングをめぐる文化の〈革新〉と〈退行〉」という論文を寄稿した。ストーンボイリングを対象とするケース・スタディから明らかとなったのは、土器・鉄器といった文化の〈革新〉(innovation)によって、古い技術であるストーンボイリングは駆逐される傾向が強かったこと、しかしそれにも関わらず保持された例も少なくないことである。これは、ある文化要素が採用されるか否かという選択においては多様なファクターが働くことを示している。つまり文化の〈革新〉や〈退行〉、また保持され続ける要素などについては、ただちに定量的モデルが構築できるとは考えにくい。具体的な民族誌データを参照しつつ、考古学的推論を行なってゆくことが可能であるし、必要でもあると思われる。研究代表者のこれまでの知見をもとに、研究大会において新たな視角および動向にふれることで、共同研究という道が開かれたことは予想以上の展開であった。しかし一方において動態モデルの構築のためには、まだデータが不足しており、物質文化の調査もさらに必要である。

4点目は、〈驚異〉・〈怪異〉をめぐる人類の象徴化能力への着目である。これはとりわけ、B01班内でのやり取りにおいて生まれた視点である。5点目が、宗教・神話の進化という視点を持つに至ったことである。人類集団間の動態を見るにあたっては、それぞれの集団が有していた象徴化作用、とりわけ宗教や神話に代表される世界観のあり方がきわめて重要な役割を果たしていたと考えるに至った。今年度はドイツ語圏の民族学博物館において物質文化の調査に従事するとともに、不足している文献データの収集に努め、現段階で構築しうる動態モデルを描きだす予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
沖縄と朝鮮半島を跨ぐトランスナショナルな戦争記憶の歴史的考察

本研究は、沖縄におけるトランスナショナルな戦争記憶について、おもに沖縄と朝鮮半島の関係に焦点を当て、歴史的に検証するものである。平成30年度は、1)基礎資料の収集作業を継続すること、2)関連研究の交流を通じて、考察の枠組みや知見を広げること、の2点について研究をおこなった。まず、1)基礎資料の収集作業については、引き続き、研究代表者の若林千代が、平成28年度に申請した、国立公文書館に保存されている日本軍第32軍関連の公文書、とくに「留守名簿」を精査することによって、朝鮮人「軍夫」の動向を把握した。これについては、研究協力者として、沖本富貴子氏の協力を得て、資料収集をおこなった。また、研究代表者は、沖縄県公文書館および国立国会図書館が収集した米国公文書のなかで、沖縄戦に動員された朝鮮人が米軍の捕虜となった後、どのような経緯を辿っていったかについて、また、朝鮮戦争と沖縄の関係について、とくに住民政策に関連する問題について、引き続き資料を精査した。また、研究分担者の金美恵は、沖縄戦後の朝鮮人の引揚について調査した。さらに、研究代表者とともに、韓国国家記録院および植民地歴史博物館の協力を得て、韓国における資料について調査した。加えて、沖縄戦のなかの朝鮮人に関する映像資料についても調査した。映像資料は、1米軍が記録した写真および映像、2報道記録の映像、3ドキュメンタリー作品の3つに大別される。2)関連研究の交流を通じた考察の枠組みや知見を広げることについては、韓国の植民地歴史博物館を訪問し、調査研究の現状に関して意見交換をおこなった。また、ハワイにおける日本軍捕虜収容に関する研究を進めている研究者と資料と研究の現状について意見交換をおこなった。今後、平成28年度から3カ年に収集調査した資料目録を作成し、関係する学術教育機関を通じて公開する予定である。平成28年度は、まず、沖縄戦における朝鮮人(軍夫・慰安婦他)の実態、また、沖縄やハワイ、朝鮮半島に跨がる朝鮮人捕虜の収容、米軍占領下の沖縄における朝鮮人の実態等、公文書およびインタビュー調査他に基づいて精査した。まず、若林千代(研究代表者)は、米国国立公文書館メリーランド分館および米国議会図書館にて、米国公文書の調査をおこなった。また、若林と金美恵(研究分担者)は、国立国会図書館憲政資料室、内閣府沖縄振興局沖縄戦資料閲覧室にて、厚生省関連公文書、法務省関連公文書、防衛省防衛研究所歴史資料、および米国公文書に関する調査をおこなった。さらに、沖本富貴子(研究協力者)とともに、静岡と京都において、これまでの朝鮮人の戦争動員に関する研究についてインタビューをおこなった。また、沖縄戦のなかの朝鮮人に関する沖縄住民の記憶の生成、それを通じた戦争記憶について、また、トランスナショナルな歴史記憶を通じて、平和教育や市民性教育、芸術、観光等の領域でどのような新しい文化が生成されているかについて、許点淑(研究分担者・名桜大学)は、韓国の遺族を対象に、沖縄戦と沖縄戦犠牲者遺族の活動及び行政の慰霊碑の管理及び慰霊祭について資料収集と聞き取り調査をおこなった。また、沖縄における観光の現状と「ダークツーリズム」の可能性について聞き取り調査をおこなった。これらの調査と併行し、研究代表者および分担者は、日本および韓国、他のアジア地域でおこなわれた関連する学術大会・研究会において報告をおこない、専門家や研究者と意見交換をおこなった。また、適宜、調査に関する小規模の研究会や意見交換・情報交換のためのミーティングをおこない、当該研究の進捗状況を確認し、また、課題を共有した。まず、若林千代(研究代表者)は、平成28年10月28日10月30日、国立国会図書館憲政資料室にて、米国公文書(GHQ/SCAP日本占領関連資料)を閲覧、調査した。また、平成29年1月26日1月29日、内閣府沖縄振興局沖縄戦資料閲覧室にて、厚生省関連公文書、法務省関連公文書、防衛省防衛研究所歴史資料、および米国公文書に関する調査、国立国会図書館東京館憲政資料室にて、米国公文書にて調査、雑誌室・新聞室にて調査をおこなった。さらに、平成29年3月11日3月20日、米国国立公文書館本館、同メリーランド分館、米国議会図書館にて、米国公文書の調査をおこなった。しかし、依然として、関連公文書は厖大な量であり、引き続き平成29年度も調査を継続する。金美恵(研究分担者)は、若林、沖本富貴子(研究協力者)とともに、平成28年7月9日7月10日、静岡県浜松市において竹内康人氏(静岡県近代史研究会)、京都府京都市にて庵逧由香氏(立命館大学コリア研究センター)への聞き取り調査をおこなった。さらに関係者へのヒアリングを継続している。また、許点淑(研究分担者)は、平成28年8月、韓国慶山にて沖縄戦の遺族(配偶者・子弟)を対象に、彼らが語る沖縄戦と沖縄戦犠牲者遺族の活動及び行政(慶山市福祉政策課長)が行っている慰霊碑の管理及び慰霊祭について資料収集と聞き取り調査を行った。また、平成29年3月、「沖縄北部における観光の現状とダークツーリズムの可能性についてー伊江島を事例にー」をテーマに、伊江島観光協会の関係者、財団法人「わびあいの里ヌチドゥタカラの家」館長、教育委員会の方々と住民を対象に3泊4日間資料収集と聞き取り調査をおこなった。また、韓国の亜細亜太平洋戦争歴史研究所中央会(研究所長)、日帝強制動員被害者支援財団に聞き取り調査と資料収集をおこなった。これも調査を継続している。