hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校給食における食物アレルギーの疫学研究

目的平成17年に食育基本法、栄養教諭制度が施行されたことで、俄かに学校給食における食物アレルギー(以下FA)の問題が注目されている。しかしこれまでの報告ではその対策が不十分なのが現状である。この原因として、FAに対する学校関係者の認識不足が一因と考えられるが、それらを示す報告はこれまでない。そこで今回は学校関係者のFAや食育に関する意識調査を行い、その実情を明らかとし今後の対策の方向性を探る。方法(社)全国学校栄養士協議会の協力で、同会会員の学校栄養職員を介し全国の小中学校の校長、栄養職員、養護教諭(以下養教)、教諭に対してFAおよび食育に関する調査を行った。結果新潟県を除く全国46都道府県で協力を得られた。報告書の作成時点で集計途上にあり、途中結果を示す。校長1,968名、栄養職員1,749名、養教464名、教諭2,351名を対象とした。FAに対する認識は4段階(よく知っている、知っている、あまり知らない、判らない)の選択肢で、"知っている"以上を選んだのは校長、栄養士、養教、教諭が順(以下の結果も同順)に95.2%、98.5%、98.3%、91.5%であった。学校におけるFA対策状況の把握は82.3%、95.2%、88.1%、58.4%の割合で把握されていた。FAに関する職員間の認識は61.4%、49.4%、55.2%、52.6%の割合で高いと認識されていた。アナフィラキシー(以下An)は39.6%、95.6%、98.1%、46.3%の割合で認識されており、エピペンは14.1%、58.1%、38.1%、6.2%の割合で認識されていた。考察FAに対する認識には職種間で差がなく高く、学校における問題点としては浸透していた。しかし実際のFA対策の把握状況などは職種間でばらつきがあり、未だ対策が十分であるとはいえない。この中で学校栄養職員のFAに対する認識は他の職種に比べ高く、特にAnやエピペンの認識度での差は著しかった。臨床的意義学校現場でFAに関する表面的な認識はすすんでいるが、実際の対策は不十分であることが判明した。学校のいけるFA対策の推進において、学校関係者のFAに関する実体認識を深める対策を並行する必要がある。【本研究の目的】わが国における学校給食の食物アレルギーの実態および対策状況を把握する事を目的とし、その結果より今後の学校給食の食物アレルギーおよびそれに起因するアナフィラキシーショック対策の指針を提案することである。【本研究の方法】平成17年度は(社)全国学校栄養士協議会の協力のもと、同会に所属する全国10,000名を超える学校栄養士に対して調理場単位で調査を行った。一人の栄養士が複数の調理場を管轄していれば、調理場ごとに複数の調査票に回答する。こうする事で、全国の児童生徒を漏れなく調査対象とする事が出来る。調査項目は、調理場の規模や地域特性、学校給食における食物アレルギーの申請率、対応率、対応時の問題点、個別対応の実施率、栄養士の食育への意識、食物アレルギー事故事例などとした。同会の学校栄養士は全国の児童生徒の約80%を管理しており、本調査は最終的には800万人程の小中学生を対象とする大規模なものとなる。【本研究の結果】調査は協議会の業務都合のため、質問票の回収〆切が平成18年1月末日となったため、報告書作成時点で全データ入力を終了していない。現時点で約半分のデータ入力が終了しており、全国約4000超の調理場の結果が集積されている。全国47都道府県の大都市から農村、漁村、島嶼まで網羅的に調査が行われた。途中経過であるが学校給食における食物アレルギーの申請率は1.4%で、鶏卵、乳製品の申請率が多い割合を示していた。今後、データ入力が終了した後には、食物アレルギーの学校給食における対策状況はもちろん、地域特性なども明らかになる。また、今年度の結果を元に、より具体的な食物アレルギー対策へ向けた調査を検討する。尚、最終集計は4月末になる予定である。

学校におけるFA対策状況の把握は82.3%、95.2%、88.1%、58.4%の割合で把握されていた。FAに関する職員間の認識は61.4%、49.4%、55.2%、52.6%の割合で高いと認識されていた。アナフィラキシー(以下An)は39.6%、95.6%、98.1%、46.3%の割合で認識されており、エピペンは14.1%、58.1%、38.1%、6.2%の割合で認識されていた。考察FAに対する認識には職種間で差がなく高く、学校における問題点としては浸透していた。しかし実際のFA対策の把握状況などは職種間でばらつきがあり、未だ対策が十分であるとはいえない。この中で学校栄養職員のFAに対する認識は他の職種に比べ高く、特にAnやエピペンの認識度での差は著しかった。臨床的意義学校現場でFAに関する表面的な認識はすすんでいるが、実際の対策は不十分であることが判明した。学校のいけるFA対策の推進において、学校関係者のFAに関する実体認識を深める対策を並行する必要がある。
生体機能膜倣型マイクロバイオチップの設計・開発とプロテオーム解析への応用

本申請課題では、生体素子(分子シャペロン・酵素など)・生体模倣素子(人工シャペロンなど)のストレス(刺激)応答特性に関する知見に基づいて,それらをモデル細胞(リポソーム・逆ミセルなど)の界面に複合化・集積化した『複合集積型ナノバイオファクトリー』を構築する事を目的とする.さらには,申請者らが検討を進めている,マイクロヒータアレイ作成技術,および,リポソーム固定化技術を利用する事により,複数のナノバイオファクトリーをアレイ化したマイクロバイオチップを作成し,プロテオーム解析ツールとしての可能性について検討する事を目的とする.平成15年度においては,以下の項目について検討してきた.1.リポソームを用いたマクロバイオチップの開発リポソーム固定化技術を利用して,電極表面上に電解質封入リポソーム(センサ素子)を固定化した.また,変性タンパク質に伴う電解質漏出を電気化学的計測法に基づいて検出することに成功した.さらに検出値は脂質組成や高分子(キトサンなど)修飾に依存する事がわかった.以上の知見に基づいてストレス条件下における生体高分子-モデル細胞膜間相互作用ダイナミクスのオンライン計測が可能である事を示した.2.プロテオーム解析ツールとしての利用電気化学的手法で得られた検出値を多変量解析によりパターン解析した結果,タンパク質の構造状態を分離・検出する事が可能であった.また,原理の異なるセンサ(導電性高分子膜や誘電分散解析法)と併用する事により,同様の結果を得られプロテオーム解析への応用の可能性が示された.以上の知見を総合し,モデル細胞膜を固定化したセンサ電極をプラットホームとしたマイクロバイオチップの構築するための指針を明らかにして.また,電気化学的計測法などと併用する事によりタンパク質のストレス応答挙動を高感度で検出可能であり,プロテオーム解析ツールとして利用が可能であることが示された.生細胞と同様のストレス応答挙動を示す「リポソーム」とは、生体由来の両親媒性分子により自発的に形成される細胞様の秩序構造であり、脂質二重膜・超分子集合体である。各種生体素子(タンパク質,人工シャペロン(スマートポリマー)など)をリポソーム膜界面に複合集積することで,生体機能を模倣した従来にないバイオチップの作成の可能性が期待される。平成14年度では、主としてストレス条件下で変性したタンパク質と、脂質二重膜・超分子集合体との静的・動的な相互作用に関する定量的な知見を,水性二相系,誘電分散解析,固定化リポソームクロマトグラフィーなどで解析・評価した.(1)複合集積型マイクロバイオチップの構築・機能評価生体シヤペロン・タンパク質などの生体素子,人工シャペロンなどの生体模倣素子を,ナノプラットホームとしての分子集合体であるリポソーム膜界面に集積化し,生体機能模倣型マイクロバイオチップを構築した。誘電分散解析により,ストレス条件下で構造変化したタンパク質と脂質膜界面との相互作用を,膜界面の動的特性変化を通じて評価できるストレスセンサの開発に成功した.(2)複合集積型マイクロバイオチップの固定化技術の確立これまで申請者らが確立している,リポソーム固定化技術・マイクロヒータアレイ作成技術を用いて,マイクロバイオチップをマイクロプラットホーム表面に固定化する技術を確立するため、マイクロマニピュレーションシステムによるチップ作成技術の開発を行った。次年度は,プロテオーム解析ツールとしてのマイクロバイオチップのポテンシャルを評価し,近年注目されている構造異常性疾患の原因タンパク質の詳細な検討に応用する予定である.本申請課題では、生体素子(分子シャペロン・酵素など)・生体模倣素子(人工シャペロンなど)のストレス(刺激)応答特性に関する知見に基づいて,それらをモデル細胞(リポソーム・逆ミセルなど)の界面に複合化・集積化した『複合集積型ナノバイオファクトリー』を構築する事を目的とする.さらには,申請者らが検討を進めている,マイクロヒータアレイ作成技術,および,リポソーム固定化技術を利用する事により,複数のナノバイオファクトリーをアレイ化したマイクロバイオチップを作成し,プロテオーム解析ツールとしての可能性について検討する事を目的とする.平成15年度においては,以下の項目について検討してきた.1.リポソームを用いたマクロバイオチップの開発リポソーム固定化技術を利用して,電極表面上に電解質封入リポソーム(センサ素子)を固定化した.また,変性タンパク質に伴う電解質漏出を電気化学的計測法に基づいて検出することに成功した.さらに検出値は脂質組成や高分子(キトサンなど)修飾に依存する事がわかった.以上の知見に基づいてストレス条件下における生体高分子-モデル細胞膜間相互作用ダイナミクスのオンライン計測が可能である事を示した.2.プロテオーム解析ツールとしての利用電気化学的手法で得られた検出値を多変量解析によりパターン解析した結果,タンパク質の構造状態を分離・検出する事が可能であった.また,原理の異なるセンサ(導電性高分子膜や誘電分散解析法)と併用する事により,同様の結果を得られプロテオーム解析への応用の可能性が示された.以上の知見を総合し,モデル細胞膜を固定化したセンサ電極をプラットホームとしたマイクロバイオチップの構築するための指針を明らかにして.また,電気化学的計測法などと併用する事によりタンパク質のストレス応答挙動を高感度で検出可能であり,プロテオーム解析ツールとして利用が可能であることが示された.
体育授業における凝集性研究の方法論の検討

本研究では、体育の授業における凝集性を仲間関係と捉え、個々人の集まりが一つの方向性を持っていることを示す「目的」、ある目的をもった個々人のつながりを示す「凝集」とその関係に存在するさまざまな特性を持った個々人を構成成員とし、その3つの要素によって凝集性を捉えることができるか検討し、方法論構築に示唆を与える知見を得ようとするものである。兵庫県下のR小学校における3クラスのバスケットボールの授業を対象に検討を加えた。先行的な体育授業研究法および授業研究の行動分析の成果より、構成成員の個人特性は、質問紙法により、把握した。凝集は、正方向のソシオメトリー、VTRから主観的なつながりのあるものを把握した。目的は、VTRからの授業の場面および状況などを把握した。以上の方法を踏まえ、解釈学的に諸要素間の相互関連性に検討を加えた。その結果、構成成員と凝集との関連性について、個人特性をタイプ分けし、ソシオメトリーから見られるつながりの状態から、関係を捉えた。つながりの状態の相互選択しているつながりと個人特性のタイプから、「同質指向性」「補完欲求」「優越感と従属感」のつながりがあることが見いだされ、構成成員の凝集の関連について捉えることができた。凝集と目的の関連性については、授業でのグループを凝集として捉え、相対的に好意的な者が目的を指向していると考え、グループ内の凝集があるものが、目的志向が高いと捉えられた。目的と構成成員の関連性は、目的のある構成成員の個人特性から見てみると、運動意欲や、運動の有能感の高いもの、また運動技能の高いものが目的志向が高いとして捉えられた。以上の結果から、集団の凝集性は、構成成員、凝集、目的の3要素に関連があると考えられ、構築した仮説には間違いはなかったといえるだろう。今後、この理論仮説の信頼度を測り、実践に適用し具体的妥当性を検討していきたいと考える。
終脳特異的膜表面認識分子テレンセファリンの神経回路形成における役割

精製ウサギ・テレンセファリンの部分アミノ酸配列より、PCR法を用いてテレンセファリンcDNAのフラグメントを得た。これをプローブとしてウサギ終脳のcDNAライブラリーから、テレンセファリンcDNAを単離した。さらに、ウサギ・テレンセファリンcDNAをプローブにしてマウス・テレンセファリンcDNAを単離した。テレンセファリンはI型膜蛋白質で、その細胞外領域は9つのイムノグロブリン様ドメインが直列に並んで構成されていた。また細胞内領域は比較的短く、約60アミノ酸からなっていた。ホモロジー検索の結果、テレンセファリンの第1番目から第8番目の8つのIgドメインは、Intercellular adhesion molecules(ICAMs)-1,-2,-3/RのIgドメインと最も高い相同性を有していることがわかった。したがって、テレンセファリンは神経系で最初にみつかったICAMファミリーの分子であるといえる。ノーザンブロット法によりテレンセファリンのtranscriptの発現時期を調べたところ、ウサギの胎児(E25)では発現がなかったが、生後10日目あたりで発現量が急激に増加し、この発現は成体においても維持されていた。またIn situ hybridization法で、テレンセファリンのmRNAの空間的発現パターンを調べた。テレンセファリンmRNAは、嗅球、嗅皮質、大脳新皮質、海馬、中隔核、線条体等の終脳に属する部位に選択的に発現していた。また、テレンセファリンどうしのhomophilicな結合はみられなかったことより、テレンセファリンはそのカウンターレセプタとheterophilicな結合をするものと推定された。以上の結果より、テレンセファリンはICAMファミリーに属する樹状突起性接着分子(Den CAM)で、生後の神経回路網の形成に重要な役割を果たしていると推測された。
脳転移開始細胞を用いた脳転移の機序解明

転移性脳腫瘍の患者は増加傾向で、脳転移に対する有効な治療法が不足している。転移性脳腫瘍の発生機序は不明で、脳転移を抑制する薬剤はいまだ開発されていない。申請者は転移脳腫瘍患者の腫瘍組織よりがん幹細胞株を樹立した。これらはマウス脳に多発性脳腫瘍を形成することから、脳転移開始細胞と命名した。免疫関連分子であるICOSLGは、免疫応答のみならず細胞の浸潤や遊走に関与していることが報告されている。脳転移開始細胞で発現するICOSLGが脳転移にどのような影響があるかを明らかにする。さらに同一患者の原発巣と脳転移巣のペア検体を用いて、網羅的な遺伝子解析で脳転移に関わる新規治療標的分子を同定する。
歯科治療中の精神的緊張度測定に関する基礎及び臨床的研究

【基礎的研究】健康な成人ボランティア15名を対象とし、30%笑気の吸入が母指掌側遠位部の精神生発汗と末梢温に与える影響をKenz Perspiro OSS-100とサーミスタ温度計とにより観察し、以下の結論を得た。1.笑気吸入により、発汗量の増加する群(n=9)と増加しない群(n=6)にわけることができた。2.発汗増加群において発汗増加の開始は笑気吸入開始から平均3分12秒後で終了は7分11秒後、持続時間は3分59秒であった。また、発汗増加群の発汗増加時の発汗量は対照値の約1.8倍であった。3.発汗増加群では発汗量の増加に伴い皮膚温の下降がみられた。無変化群では大きな変化はみられなかった。4.発汗増加群における発汗量の増加と皮膚温の低下から笑気吸入初期に交感神経緊張状態が惹起されることが示唆された。【臨床的研究】本学付属病院外来及び入院患者で、本研究の意義及び方法などを説明し、同意の得られた24名(男性11名、女性13名)42症例の患者を対象とした。治療の内容は、一般歯科治療20例、抜歯19例、上顎洞根治術1例、歯根嚢胞摘出術1例、下顎骨骨折非観血的整復固定術1例であった。42例中7例に静脈内鎮静法を33例に笑気吸入鎮静法を施行した。基礎研究と同様に精神性発汗を観察し、以下の結論を得た。1.歯科治療中の局所麻酔、形成・印象採得などの種々の操作により精神性発汗は一過性に増加した。2.体位変換、会話などの刺激によっても精神性発汗の増加はみられた。3.静脈内鎮静法により、上記の精神性発汗の増加は抑制されたが、笑気吸入鎮静法での抑制は少なかった。4.精神性発汗量の観察により歯科治療中の精神的緊張度を測定できる可能性が示唆された。
マルチメディア通信における通信品質設計法の研究

マルチメディア通信における通信品質設計法に関して、特にATM(非同期転送モード)網におけるセルの廃棄率およびセル多重化装置における各種メディアのメッセージのセル化優先処理方式の2課題を中心に検討を進めた。その結果、フレクシブルな優先処理方式を創案し、その有効性を確認した。ATM網においてセルの廃棄は、不可避の基本的な処理であるが、セル廃棄率等を定量的に正確に把握することは重要である。従来のパケット交換網およびフレームリレー網におけるパケット廃棄率およびフレーム廃棄率の評価手順に比較するとそれは格段に困難である。その主な原因は、セル廃棄率の絶対値が従来の蓄積網のそれに比較して45桁程度小さい事実による。従ってセル廃棄率を厳密に評価するためにトラヒックモデルを設定し、計算機を用いたシミュレーションと通信トラヒック理論に基づく解析的方法の両面からその評価、測定方法の基礎的検討を進めた。セルバッファにおけるセルオバ-フローの発生過程を忠実に疑似するためにセルの生起過程/処理過程の記述(アルゴリズム)およびプログラム構成の詳細検討を経て、シミュレーション用の計算機プログラムを作成した。そのプログラムは、シミュレーション用言語SLAM IIを使用して記述、作成し、それに結合した支援ツールを用いてした。他方、通信トラヒック理論に基づく解析的方法として、有限容量のバッフアをもつM/G/l(m)の単一処理装置の待ち行列システムにおけるバッフアオバ-フロー確率(溢れ率)の計算アルゴリズムの検討を進めた。計算プログラム化を進め、関連データを収集し各種トラヒックパラメータの影響を詳細に分析した。また、フレクシブルな優先処理方式として、ベルヌ-イ型の処理方式を提案すると共に、新規にセル優先処理方式を創案し、それらの処理特性を評価可能な理論式を導出した。マルチメディア通信に関する通信品質は、接続品質、伝送品質、信頼性品質に大別されるが、今期の重点項目である接続品質について、特にATM(非同期転送モード)網におけるセル廃棄率およびセル多重化装置における各種メディアのメッセージのセル化優先処理方式の2課題を中心に検討を進めた。そのプログラムは、シミュレーション用言語SLAM IIを使用して記述、作成し、それに結合した支援ツールを用いて現在さらにデータの収集、分析、解析部を作成中である。他方、通信トラヒック理論に基づく解析的方法として、有限容量のバッファをもつM/G/l(m)の単一処理装置を待ち行列システムにおけるバッフアオバ-フロー確率(溢れ率)の計算アルゴリズムの検討を進めた。計算プログラム化を終了して、関連データを収集し現在各種トラヒックパラメータの影響を詳細に分析中である。また、新規にセル優先処理方式を創案し、その処理特性を評価するべく理論式の導出を行なった。広帯域通信ネットワーク、マルチメディア通信システムにおける通信品質に関して、特にセル転送遅延時間の評価、分析を重点的に進めた。今期は、セル多重化システムにおける処理遅延時間特性を、計算機を用いたシミュレーションと通信トラヒック理論に基づく解析的方法の両面から評価し、通信品質設計法の基礎的検討を行なった。

マルチメディア通信システムにおいて本質的な問題の一つは、帯域および要求通信品質が大幅に異なる各種のディジタル情報(データ、音声情報、画像情報等)を如何に効率的にバランスして統合処理するか、実現するかであり、その中枢的ノードとしてのセル多重化システムの役割りは大変重要であるからである。セル多重化システムにおいて、それぞれ要求品質の異なる複数種のセルを如何なる処理規律に従って処理するかの検討を、従来の優先処理方式を含めて進めた。しかし、従来方式の適用を考えると、マルチメディア通信における処理方式としては殆ど不適当であり、新たに制御可能なパラメータを有する以下の二つの優先処理方式は、ベルヌ-イスケジュールに従う方式および一般化された全稼働期間処理方式を提案した。これらの処理方式は、パラメータを適当に調節することによって、所望の要求品質をきめ細かく実現するものである。また、トラヒック理論的にこれらの処理方式の遅延時間特性を求める評価式の導出に成功し、論文化を進めた。今後は、ネットワーク規模でのトラヒック制御が大きな関心事であり、国内外でその研究が活発化している状況である。しかし、その研究法は計算機シミュレーションが主体となり今まで以上のシミュレータ開発費用と実験時間を要する。また、当初に計画した伝送品質および情報セキュリティ等の問題はその重要性はより一層認識されつつある状況であり、継続研究してゆく予定である。
マルチ電極法を用いたマウス網膜光応答に対するプリン受容体修飾効果の検討

網膜にはOFF経路とON経路とよばれる二つの並列な情報処理経路が存在する。本研究ではATPで活性化されるP2X2型プリン受容体が、コリン作動性アマクリン細胞のOFF型には多く存在するが、ON型にはほとんど存在しないことを明らかにすることができた。網膜神経節細胞の光応答もON経路とOFF経路でP2X型プリン受容体を介して経路特異的に調節を受けていることが明らかとなった。網膜スライス標本上で、GFP陽性像を指標にして同定したON型ならびにOFF型コリン作動性アマクリン細胞からパッチクランプ法を用いてATP応答を記録した。OFF型ではATPで誘発される大きな内向き電流応答が観察されたが、ON型ではATPに対する応答がほとんど観察されなかった。OFF型で観察されたATP応答は、1)プリン受容体アンタゴニストのPPADS存在下にATPを投与すると誘発されず、2)プリン受容体アゴニストのBenzoyl-benzoyl ATPを投与しても誘発されなかった。またこのATP応答は1)細胞外液に亜鉛を加えると増強され、2)細胞外カルシウム濃度を低下させるとATP応答が増強し、細胞外カルシウム濃度を上昇させると抑制された。これらの結果からOFF型コリン作動性アマクリン細胞にはP2X2型プリン受容体が存在すると結論した。この結果は免疫組織化学的観察で得られたP2X2型プリン受容体がOFF型コリン作動性アマクリン細胞に特異的に存在するという所見とよく一致した。またATPを投与するとコリン作動性アマクリン細胞へのシナプス前終末由来のGABA入力が増大することも観察された。現在このGABA入力に対するATPの効果がON型とOFF型で異なるかどうかについて検討を加えているところである。また網膜神経節細胞からのマルチ電極法を用いた記録システムは、理研脳センター細谷研究ユニットの協力を得て、セットアップ中である。ATPを投与するとOFF型では大きな内向き電流応答とシナプス前終末からのGABA入力の増大が見られたが、ON型ではATPに対する応答がほとんど観察されなかった。そこでOFF型に存在するプリン受容体のサブタイプについて薬理学的な検討を加えた。薬理学的実験から、OFF型コリン作動性アマクリン細胞にはP2X2型プリン受容体が存在することが明らかとなった。またOFF型コリン作動性アマクリン細胞へのシナプス前終末からのGABA入力は別のP2型プリン受容体で制御されていることが明らかとなった。マウス網膜神経節細胞にマルチ電極法を適用し、コンピューターディスプレイの明るさをコンピュータープログラム上で変化させ、網膜に光刺激を行うことでON型とOFF型網膜神経節細胞から光刺激に対する応答を記録することができた。またON型とOFF型からの光応答の記録システムと光応答の解析システムを確立することができた。現在これらの網膜神経節細胞の光応答がP2型プリン受容体を介する修飾を受けているかどうかを明らかにする目的で、P2型プリン受容体の阻害薬であるPPADSを投与したときのON型とOFF型の光応答がどのような修飾を受けるか検討を加えているところである。またこのときON型とOFF型で経路特異的な修飾機構が存在するかどうかについても検討を加える予定である。マウス網膜神経節細胞にマルチ電極法を適用し、コンピューターディスプレイの明るさをコンピュータープログラム上で変化させ網膜に光刺激を行うと、網膜神経節細胞から活動電位を記録することができる。このとき記録される光刺激に対する活動電位の発射パターンの解析から、マルチ電極法を用いるとON型とOFF型網膜神経節細胞の光応答を区別することができることがわかった。そこで網膜神経節細胞の光応答がP2型プリン受容体を介する修飾を受けているかどうかを明らかにする目的で、P2型プリン受容体の阻害薬であるPPADSを投与し、光刺激に対する網膜神経節細胞の光応答をON型とOFF型に分けて解析した。光応答の解析からPPADSはON型網膜神経節細胞の光応答を抑制するが、OFF型では光応答を増強することが明らかとなった。またOFF型網膜神経節細胞における光応答の増強は、単位時間当たりの発火頻度の増加ではなく、OFF刺激に対する発火持続時間の延長によることが明らかとなった。以上の結果からマウス網膜神経節細胞の光応答は、P2X受容体を介してON経路とOFF経路で異なる調節を受ける経路特異的な修飾機構を持っていることが明らかとなった。網膜神経節細胞の光応答調節にかかわる受容体のサブタイプについてはPPADSの受容体サブタイプ特異性が低いため、P2X受容体であることまでしか検討できなかった。昨年度まで実施したパッチクランプ法を用いた実験結果とあわせると、網膜神経節細胞で見られる経路特異的な調節機構はP2X2型プリン受容体が一番可能性が高いと思われるが、サブタイプ決定のためにはさらなる薬理学的実験が必要と考えられる。
首里城城下町の復元的研究

3年間にわたる研究期間を通して以下の成果を得た。1)城下町復元のため散逸した基礎資料の調査収集とその整理・分析を行い成果を得た。収集整理した資料は古地図、絵図、写真資料及び関連する文献資料である。2)沖縄におけるこのような関連基礎資料については戦災による焼失に伴う不連続性が問題となる。それを如何に補完するか、また資料の信頼性をどう評価するかが課題となるが、設定した一定の評価基準に基づき、分類整理を行った。3)得られた資料に基づき、首里城を中心とする対象領域について、歴史的、地理的側面からその空間形成の特徴及びその成立の背景と経緯について明らかにした。なお復元のための資料の不足や対象領域の空間不連続性から本研究では復元に関連する複数の課題を設定し、課題ごとの分析を進めた。4)近世から近代にかけて集積した城下町の住み分け区分、即ち王家、士族、庶民等の階層や商業,工業等の地域区分の配置、分布が決定した歴史、地理的背景、経緯を明らかにした。5)対象領域の現在の状況は戦前と比較して大きく変化し歴史的痕跡の確認が極めて困難になっているが、城下町復原に関わる各種施設、道筋、地域境界等重要な多くの要素項目について、現在地図との照合作業を行い成果を得た。6)現地での痕跡調査や具体的な聞き取りによる確認作業を行い城下町構成のための基礎資料を補強した。以上首里城城下町の復元に向け、領域構成の全体像を組み立てるための具体的成果を得ることができた。今後CADによる城下町復元も視野に入れ、今回得られた複数の課題ごとの成果の関連性や対象領域の歴史的な空間の不連続性を確認するなどの欠落部分の補完作業を進める予定である。琉球・沖縄の建築史上、重要な建築物である首里城は1992年に復元され、世界遺産登録とも相成って、現在は周辺地域を含めた整備計画が実施されている。しかし、首里城の建築的復元に対して、その周辺地域すなわち城下町(士族・平民の居住空間や商空間、あるいは商都那覇との地理的・空間的関係)に関する歴史的・学術的な取り組みは立ち後れており、また一体的な復元的景観形成のための方策は乏しい。本研究では日本における城下町を中心とするこれまでの都市史研究の成果と、沖縄における歴史学・民俗学の研究成果を参照しながら、具体的な首里城城下町の空間構成等を復元的に明らかにしようとするものである。今年度は近世以降の首里・那覇に関する全古絵図・古地図の収集を行い、その古絵図・古地図に描かれた図像分析そしてその図像の現地比定を行うことから、近世首里・那覇の地理的・空間的関係を明らかにした。特に近世以降の首里・那覇の古絵図・古地図は体系的に整理されてこなかったため、史料としての価値が認められると考えられる。また、図像分析では、聖域・道・生産域・居住域などをカテゴライズして解析を進めた。その結果、首里・那覇はその都市としての機能の役割を二元化しながらも、空間的は緊密な関係を保ち得ていたことが明らかになってきた。次年度は、首里城城下町士族屋敷の居住形態を個別のヒアリングや実地調査を中心として行い、首里城城下町の空間構成をよりミクロな視点で明らかにする予定である。琉球王朝の中心的領域であった首里は、首里城を核として士族屋屋敷、社寺、民家、商業施設が集積したいわゆる城下町を形成していた。一方首里に対して商業的性格の強い那覇は経済的な性格を有し、活発な庶民の商業活動や都市的生活を反映した空間であった。それ故首里城城下町の復元はこの二つの領域を視野に入れて進める必要があった。前年度は首里、那覇領域の関連性及び空間領域構成について明らかにするため、各種古地図、絵図を収集分析し一定の成果を得た。

今年度は首里城城下町の構成をさらに詳細に明らかにするため、関連する古地図、絵図の収集を継続し、古地図データを検索システム上に整理することができた。次に収集した古地図データは時代、目的、作成者の意図などによって表現、表示項目、内容に相違があるが、地図相互の各種要素(道路、各種施設、住居、表現規模等)の比較によって、首里、那覇地区の空間構成の特徴を明らかにした。首里城城下町の復元において史料の不連続性及び琉球王府の官職が中国科挙の制度を受けながらも任官後の成果によって地位が保証されないなどの社会制度にあって、城下町の構成を追跡する困難さがある。そこで空間構成の主要要素としての士族屋敷に注目し、リストアップした約260件の士族屋敷に対する予備調査を行い、現存及び関連者の存在が確認された24件の士族屋敷に対する関連文献調査、聞き取り調査を行い、屋敷平面などこれまでの琉球伝統庶民住宅と異なる屋敷構成及び士族屋敷の移動関係の姿を明らかにした。さらに近年返還された米軍により撮影された戦災直前の空中写真資料により近代の沖縄における那覇、首里の町並みについて地区ごとの屋根形態構成の相違を分析し、那覇首里の空間構成を明らかにするとともに、次年度の具体的な城下町復元に向けての基礎資料を得ることができた。15世紀琉球が統一されるが、それ以降首里は、首里城を中心とする士族屋敷、社寺、民家、商業施設が集積した城下町を形成していた。基本的に首里は琉球王府の直接的支配下にある極めて士族的な空間である。一方首里に対して商業的性格の強い那覇は経済的な性格を有し、活発な庶民の商業活動や都市的生活を反映した空間であった。同時に琉球王府の中国との関係(冊封関係)など周辺諸国に開かれた港町としての性格を有していた。そのため多くの対外的交流に関わる施設が集積し、首里王府の出先機関等が設けられた。那覇という性格の異なる領域の存在によって首里城下町が補完されるため、首里城城下町の復元はこの二つの領域を対象としている。これまで首里、那覇領域の関連性及び空間領域構成について明らかにするため、各種古地図、絵図を収集分析し一定の成果を得ることができた。今年度はさらに関連する古地図絵図の収集を継続し、古地図データを検索システム上に精度を上げて整理した。次に収集した古地図データは時代、目的、作成者の意図などによって表現、表示項目、内容に相違があるが、地図相互の各種要素(道路、各種施設、住居、表現規模等)の比較によって、首里那覇地区の空間構成の特徴を明らかにした。最終年としての本年度は特に士族屋敷についての聞き取り調査を継続、整理し、首里城城下町との関係を地図上に照合することができた。さらに城下町関連の各種施設、主要道の配置、商業施設分布を加えて城下町構成の全体像を明らかにすることができた。
自己組織化による人工オルガネラの創出と蛋白質機能制御

タンパク質は細胞内のさまざまなイベントに関わる重要な分子である。したがって、狙ったタンパク質の機能を外部から自在に操作する事ができれば、タンパク質機能の解明や細胞機能の制御が可能になると期待される。本研究では、細胞内の特定のタンパク質機能を外部から制御するための汎用的な化学遺伝学ツールの作製を目的とする。そのための戦略として、細胞内で自己組織化する人工的なメンブレンレスオルガネラを作製し、その中にタンパク質を閉じ込めることでタンパク質を不活性化しておき、その後、外部から少分子化合物の添加によってタンパク質を放出させることで活性化させることを考えた。オルガネラ形成ドメインとして、オリゴマータンパク質を遺伝子工学的にタンデムに結合させた自己組織化タンパク質を設計した。これとプロテアーゼおよび化学二量体形成(CID)システムを用い、小分子を添加した場合にのみプロテアーゼによる切断を引き起こすことで、メンブレンレスオルガネラから特定のタンパク質を放出することに成功した。放出するタンパク質としてシグナル分子を導入すると、小分子の添加によって細胞内シグナルを活性化し、細胞の形態変化等が見られた。本システムは、人工的なコンパートメントへの取り込みと放出を駆動力とするため、立体構造を問わずキナーゼ、GTPアーゼなどさまざまなタンパク質に対して応用することができると期待される。したがって、本システムは生命研究において有用なツールになると期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。真核細胞の中は、機能的かつ空間的に隔てられた様々な小器官(オルガネラ)に分かれている。シグナル伝達に関わる蛋白質の多くは、外部の情報を認識したあと、細胞内での局在が変化し相互作用や反応する相手に出会うことで活性化する。このような細胞のもつ蛋白質の局在変化を人工的に誘導することができれば、蛋白質の活性をコントロールする技術につながると考えられる。本研究では細胞内に新たに人工オルガネラとして蛋白質クラスターを作製し、その内外でのシグナル蛋白質の取り込みや放出によって蛋白質活性およびシグナル伝達の制御を目指した。具体的にオリゴマー形成蛋白質ドメインを複数連結した“自己組織化ドメイン"を細胞内に発現させたところ、球状の蛋白質クラスターを形成することが共焦点レーザー顕微鏡での観察から明らかとなった。また、この蛋白質クラスターにFRB(FKBP-Rapamycin-binding)ドメインを融合させたものを発現させても同様に蛋白質クラスターを形成することが明らかとなった。さらに、FKBP12(FK506 binding protein)と蛍光タンパク質を連結させた融合蛋白質をサイトゾルに発現させ、小分子化合物であるラパマイシンを添加すると、蛋白質クラスターへと取り込ませることができた。今後、シグナル伝達に関わりの深いキナーゼやGTPaseなどの蛋白質に応用することで、細胞内における蛋白質のコンディショナルノックアウトシステムへと応用でき、細胞内シグナル伝達の解明に向けたツールとして期待される。本年度計画していた人工オルガネラの作製とタンパク質取り込みに関して検討した。オリゴマー形成蛋白質を複数連結した蛋白質を細胞に発現させることで、細胞内に蛋白質クラスター作製することができた。また、人工オルガネラ内への蛋白質の取り込みに成功した。以上より、本年度の進捗としては計画通りに進んだと言える。当初の計画通り、人工オルガネラからの蛋白質放出系の確立を目指す。また、シグナル蛋白質を融合することで、蛋白質活性および細胞内シグナルの制御に関して検討していく。
動原体微小管動態の　ｉｎ　ｖｉｔｒｏ　再構成

動原体は染色体上に構成される巨大なタンパク質複合体であり、染色体整列に必須の役割を果たす。キネシン-8は生物種を通して保存されたモータータンパク質であり、プラス端に向かって歩行し、動原体微小管の先端に局在を示し、紡錘体微小管の長さ制御および、染色体整列に必須の役割を果たす。しかしその制御メカニズムに関してはよく分かっていない。その理由は相反するものも含めた様々な生化学的活性が報告されているためである。例えば、ヒトキネシン-8, KIF18Aにおいては微小管を安定化するという報告と不安定化するという報告があり、論争がある。本研究では、キイロショウジョウバエのキネシン-8, Klp67Aを用いたin vitro再構成と細胞生物学的なアプローチを通して、動原体微小管の動態制御機構を明らかにすることを目的とした。まずKlp67Aを精製し、微小管動態に与える影響を調べたところ、Klp67Aは、伸長から短縮への転換「カタストロフ」の頻度を増化して、微小管の長さを制限すると同時に、短縮速度を抑制し、微小管の伸縮が見かけ上停止した「ポーズ」および、短縮から伸長への転換「レスキュー」の頻度を増加した。したがってKlp67Aが微小管の不安定化と安定化両方の活性を持つことを、単一の試験管内で再現した。またキイロショウジョウバエS2細胞において、Klp67Aの機能阻害を行い、ライブで詳細に追跡したところ、異常に長い紡錘体を生じ、微小管は先端で動原体と結合できるものの、その結合状態を維持できずに、高頻度で染色体整列に失敗する様子が観察された。このことからKlp67Aは分裂期前中期において、安定な動原体-微小管結合に必要なことが示された。またレスキュー実験から動原体-微小管結合の維持には、Klp67Aの微小管動態の安定化の機能が重要なことが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。細胞分裂時に遺伝情報を姉妹細胞に均等に分配することは生命にとって必須の現象である。動原体は分裂期染色体上に形成され、微小管と相互作用することで染色体整列、分配において決定的な役割を果たす巨大な構造体であり、多くの動原体因子が精製され、解析されてきた。しかしながら動原体微小管の先端において微小管結合因子が動原体微小管の動態をどのように制御するのかについては、不明な点が多い。申請者は、動原体微小管先端で働き、その動態に重要な役割を果たしていると考えられる、Kinesin-8というモータータンパク質に着目して研究を進めた。解析に用いたのはショウジョウバエにひとつだけ存在するKlp67Aと呼ばれるKinesin-8である。まず試験管内でのショウジョウバエKlp67Aの活性を調べるために、組み換えタンパク質を大腸菌から精製し、伸び縮みする動的な微小管と混ぜたところ、Klp67Aは微小管プラス端に蓄積し、微小管の伸長から短縮へ切り替わる「カタストロフ」の頻度を上昇させ、微小管の長さを制限した。さらに興味深いことに、微小管の短縮速度を減少させ、微小管伸長も短縮も起こらない「ポーズ」の頻度、さらに微小管の短縮から伸長に切り替わる「レスキュー」の頻度も上昇させた。また細胞内で動原体微小管動態をどのように制御しているのかを明らかにするためにKlp67Aを欠損させた細胞において、微小管と動原体の相互作用する様子を検証した。分裂期前中期において、Klp67A欠損細胞では動原体微小管が劇的に長く、動的になり、動原体-微小管結合が不安定化し、動原体と微小管のつなぎ替えが頻繁に起こる様子が観察された。この結果からショウジョウバエKlp67Aは安定な動原体-微小管結合に必要なことが示された。さらなる分子機序解明のために部分欠失断片、機能ドメイン融合タンパク質等を用いて解析を進めている。染色体整列に必須の機能を果たすショウジョウバエのKinesin-8, Klp67Aの全長精製に成功し、試験管内で微小管と混ぜ顕微鏡でその動態を観察することで、微小管先端の動態制御に関し、興味深い知見が得られた。また細胞内でも動原体微小管動態制御に関し、Klp67Aが重要な役割を果たしていることを明らかにできた。この成果をアメリカ細胞生物学会(ASCB)で発表した。動原体と微小管は巨大な構造体であり、分裂期において染色体整列、分離に中心的な役割を果たす。染色体を細胞の赤道面に整列させるためには、微小管と動原体が結合したとき、微小管動態が正しく制御されることが重要であると考えられるが、その詳細なメカニズムに関しては不明な点が多い。本研究では、動原体微小管先端で働き、その動態制御において重要な役割を果たすと考えられるKinesin-8というモータータンパク質に着目をして研究を行った。解析にはショウジョウバエにひとつだけ存在するKinesin-8、Klp67Aを用いた。

精製したKlp67Aタンパク質を、伸び縮みする微小管と混ぜて、全反射顕微鏡で観察をしたところ、微小管の伸長から短縮へと転換する「カタストロフ」という現象の頻度が劇的に上昇し、さらに微小管伸縮がない「ポーズ」と呼ばれる状態が長く保たれ、短縮から伸長への転換する「レスキュー」と呼ばれる現象の頻度も上昇した。これら複数の活性が細胞内でどのように働いているのかを検証するため、ショウジョウバエ培養細胞において、Klp67Aの機能阻害を行ったところ、分裂期紡錘体は劇的に長くなり、微小管と動原体の結合が不安定になった。このことからショウジョウバエ培養細胞において微小管と動原体の結合を安定化させるのに必要なことが明らかとなった。またヒト培養細胞においても同様の実験を行い、この機能がヒトKinesin-8においても保存されていることが示唆された。染色体整列に必須の機能を果たすKinesin-8の詳細な機能解析を試験管内および細胞実験を用いて進め、動原体微小管の動態制御に関して興味深い知見を得ることができ、論文投稿に十分なデータを得ることができた。動原体は染色体上に構成される巨大なタンパク質複合体であり、染色体整列に必須の役割を果たす。キネシン-8は生物種を通して保存されたモータータンパク質であり、プラス端に向かって歩行し、動原体微小管の先端に局在を示し、紡錘体微小管の長さ制御および、染色体整列に必須の役割を果たす。しかしその制御メカニズムに関してはよく分かっていない。その理由は相反するものも含めた様々な生化学的活性が報告されているためである。例えば、ヒトキネシン-8, KIF18Aにおいては微小管を安定化するという報告と不安定化するという報告があり、論争がある。本研究では、キイロショウジョウバエのキネシン-8, Klp67Aを用いたin vitro再構成と細胞生物学的なアプローチを通して、動原体微小管の動態制御機構を明らかにすることを目的とした。まずKlp67Aを精製し、微小管動態に与える影響を調べたところ、Klp67Aは、伸長から短縮への転換「カタストロフ」の頻度を増化して、微小管の長さを制限すると同時に、短縮速度を抑制し、微小管の伸縮が見かけ上停止した「ポーズ」および、短縮から伸長への転換「レスキュー」の頻度を増加した。したがってKlp67Aが微小管の不安定化と安定化両方の活性を持つことを、単一の試験管内で再現した。またキイロショウジョウバエS2細胞において、Klp67Aの機能阻害を行い、ライブで詳細に追跡したところ、異常に長い紡錘体を生じ、微小管は先端で動原体と結合できるものの、その結合状態を維持できずに、高頻度で染色体整列に失敗する様子が観察された。このことからKlp67Aは分裂期前中期において、安定な動原体-微小管結合に必要なことが示された。またレスキュー実験から動原体-微小管結合の維持には、Klp67Aの微小管動態の安定化の機能が重要なことが示唆された。Kinesin-8の微小管動態における作用機序をさらに解明するために、部分欠失断片、機能融合断片タンパク質を作成して解析を進め、細胞内で観察された表現型と試験管内で検出された活性を関連付ける。また生物間での保存性を確かめるために、ヒトのKinesin-8を用いた実験も行う。これらの成果をまとめ学術誌に投稿し発表する。Kinesin-8は微小管動態,結合を安定化することで、染色体整列を正しく行うことができるという仮説を支持する実験として、ショウジョウバエキネシン-8を欠失させた細胞において、染色体整列能力を相補すると予想されるタンパク質を発現する実験を行い、動原体-微小管結合安定化の機能に十分な微小管動態制御機構を探る。これらの研究結果をまとめ英文科学雑誌に発表をすることを目標とする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
皮膚発癌におけるヘミデスモソーム構成因子の役割の解明

細胞競合と呼ばれる現象は、異常細胞を排除することで組織恒常性を維持し、上皮組織の発癌抑制に関わることが示唆されている。しかしながら、哺乳類の表皮を構成する表皮基底細胞において、どのような遺伝子が関わり、細胞競合が起こっているのか、殆ど分かっていない。申請者らは、これまでに毛包幹細胞の17型コラーゲンが、ゲノム損傷ストレスに応じて、加齢とともに分解を受けることで、毛包がミニチュア化し、永久脱毛につながる仕組みを明らかにしてきた(Matsumura et al., Science 2016)。この研究の結果、ゲノム損傷ストレスにより癌遺伝子変異を獲得した角化細胞が、細胞競合機構を介して排出されることで癌の発生を抑制している可能性があるという考えに至った。そこで、本研究では、表皮角化細胞において、細胞競合機構を介して、癌変異獲得角化細胞が、正常角化細胞を取り囲まれたのち、排除されるのか検証する。癌細胞変異を加えた細胞の運命を追跡できる成体マウスで表皮基底細胞の運命を解析できるマウス実験系を用いて、癌変異を獲得した後、細胞競合が起こるのか検証し、その仕組みを解明する。これにより、正常角化細胞での細胞競合の基本原理解明や発癌抑制の機構解明に繋げることを目的とした。昨年度では、遺伝子改変マウスを駆使して、表皮基底細胞におけるin vivoマウス細胞競合の解析システムの実験系の構築に成功しており、本年度では、細胞増殖促進するKRAS変異獲得細胞と野生型細胞とで実際に細胞競合が起こるのか、検証を行っている。これにより、正常角化細胞での、細胞競合の基本原理解明や発癌抑制の機構解明に繋げることを目的とした。本年度では、表皮基底細胞において、細胞増殖促進するRAS変異などの癌遺伝子変異を獲得した細胞が、細胞競合を引き起こすのか、その検証とその実態の解明を目的として、遺伝子改変マウスを駆使して、表皮基底細胞におけるin vivoマウス細胞競合の解析システムの実験系の構築に成功した。マウス成体の表皮基底膜細胞において細胞競合の実験系の構築これまで、表皮基底細胞において、DNA変異の均一性クローン存在(Martincorena et al., Science 2015)から、細胞競合の存在が示唆されてきているが、成体マウスの表皮基底細胞において、細胞競合が起こることは全く明らかにされていない。そこで、成体マウスの表皮基底細胞において細胞競合が起こりうるのか、in vivo細胞競合実験系の構築を行った。具体的には、Cre酵素がない時には、EGFPを発現せず、Cre酵素発現により組換えを引き起こすとCAGプロモーター下でGFPを発現するレポーターマウス(CAG-CAT-GFP)と表皮基底細胞特異的に薬剤タモキシフェン依存性にCre酵素を発現するマウス(K14creERT2)を用いて、微量のタモキシフェン投与により、個々の表皮基底細胞のマーキングを試みた。その結果、放射線やUVなどの各種ストレス刺激により、GFPを発現する表皮基底細胞クローンが排除される細胞競合現象の検出に成功している。

昨年度では、遺伝子改変マウスを駆使して、表皮基底細胞におけるin vivoマウス細胞競合の解析システムの実験系の構築に成功しており、本年度では、細胞増殖促進するKRAS変異獲得細胞と野生型細胞とで実際に細胞競合が起こるのか、検証を行っている。マウス成体の表皮基底膜細胞において癌変異獲得細胞が細胞競合に関わるのか検証する上記、in vivo細胞競合モデル実験系にCre酵素依存性にRAS変異を発現するマウス(LSL-G12D-KRAS)を交配することによりRAS変異細胞と野生型細胞とで細胞競合が起こるのか、GFPを指標に検証を行う予定である。もし、RAS変異で細胞競合が見られない場合は、テトラサイクリン依存性YAP変異(tetO-YAPS127A)マウスやCre酵素依存性p53変異(p53flox)を用いる予定である。
読み書き障害児における視知覚機能評価法の開発と指導法の確立

漢字の読み書きの困難について、定常性視覚誘発電位を記録してその視覚認知特性を評価した。その結果、困難のある児童については、コントラストの低い刺激に対してもSSVEPの振幅が大きく、視覚情報入力時の自動的な処理の特異性が示唆された。この対象児に対してフロスティックの学習指導を行ったところ、領域Vの「空間の再構成」に改善が見られなかった。このことから空間の情報が多くなると適切に統合して再構成することが苦手であり、SSVEPの結果に反映されているものと考えられた。本研究は、読み書き障害の原因について生理学的指標を用いて解明すること、さらにその知見を元に障害を有する児の指導における教材や指導法を開発させることである。また、これらの取り組みにより得られた学習障害児の読み書き障害の新たな指導法について提言を行っていくことを目的とする。(1)読み書き障害の原因の諸説と指導法について調査を行いその妥当性を整理する。(2)(1)を元に、視覚知覚過程の特徴を明らかにするための視覚機能評価法を開発する。検査は視知覚検査、知能検査に加え、生理心理学的検査を実施し総合的なものとする。開発された視知覚機能評価法は標準的発達様相と照らし、学習障害児の視知覚機能の障害と原因を解明する。(3)(2)によって明らかとする学習障害児の視知覚特性に即した指導教材や指導方法を開発し、その効果について評価を行う。本研究の目的は、読み書き障害児の学習困難の生起要因について生理学的指標による中枢機能評価によるアプローチによって解明することと、科学的根拠に基づき読み書き指導における個に適した教材や指導法を開発させることである。研究は、視知覚機能評価法の開発と児童における視知覚機能発達様相の把握および読み書き障害児の学習指導における評価法の導入と教材開発から構成された。調査:視知覚機能評価に関する技法について、心理学、医学、生理心理学領域にわたり研究方法とそれに基づく知見について論文、書籍及び学会において資料収集を行った。特に学習障害児の視知覚機能の特性について、障害原因諸説を整理した。視覚機能評価法の開発:視知覚処理の初期過程の潜在的特性を明らかにできるパターンリバーサルSSVEPを計測可能にするために視覚刺激呈示装置を購入し、空間周波数(15分,60分)、輝度差および呈示頻度(1Hz,4Hz)を変数とし、健常大学生において脳波計測を行った。SSVEPは刺激周波数や輝度差によく対応することが確認された。また、視知覚機能の発達の標準化のために児童を対象とした実験を開始したが、単純な視知覚刺激に対して特に低年齢の児童においては注意の維持が難しく記録が不安定であった。このため研究期間後半においては課題遂行にかかる児童の負担軽減のために、脳波電極を能動電極化した場合の信頼性と、アニメビデオオーバーラップ刺激の導入を開始し継続的に検証することとした。学習指導:学習障害児への読み書きについての指導は4例を実施した。調査:視知覚機能評価に関する技法についての心理学、医学、生理心理学領域にわたる資料収集(初年度平成19年度)に基づいて、読み書き障害原因諸説と照らし機能評価法の妥当性について検討を行った。漢字の読み書きの問題は、漢字使用圏における比較的独自性の高いものであること、また形態認知の特異性によるものではあるが、聴覚的能力の弱さによるものであることも指摘されており、総合的な知覚能力の評価を見据えた認知機能評価法開発が望まれる。視覚機能評価:視知覚処理の初期過程の潜在的特性を明らかにできるパターンリバーサルSSVEP測定システムによって、学齢期(小学生)を対象とした実験を行った。また、課題遂行の負担軽減方法の一つとして脳波能動電極を導入し、従来の電極と能動電極とのデータ整合性の検討を開始した。さらに、視覚刺激単独提示を改良してビデオオーバーラップ刺激事態に改変については刺激提示について開発に着手した。これら課題遂行上の児童の負担軽減法は、学習の困難のある児童における脳活動の評価において心理的抵抗を低減し、正確かつ短時間な検査実施を可能とするものとして意義があるものと考えている。漢字の読み書きに関する指導:服部により、WISG-III、K-ABC等による知能検査のプロフィールに基づいた学習教材、学習形式を個々に開発し指導が行われた。その際、視知覚機能のみならず音韻の問題が関与することが指摘され、本研究の定常性視覚誘発電位に加えた中枢指標の必要性が課題としてあげられた。聴覚性の中枢指標である聴覚誘発電位(AEP)による評価検討も今後検討の必要があろう。平成21年度に学会発表および論文として発表準備を行っている。視覚機能評価:視知覚処理の初期過程の潜在的特性を明らかにできるパターンリバーサルSSVEP測定システムの開発と学齢期(小学生)を対象とした実験を行った。また、課題遂行の負担軽減方法のとした脳波能動電極の導入とそのデータ整合性、およびビデオオーバーラップ刺激事態の改変については十分な検討が行えなかった。

漢字の読み書きに関する指導:服部により、WISC-III、K-ABC等による知能検査のプロフィールに基づいた学習教材、学習形式を個々に開発した指導実践が行われた。少人数の個別指導集団において学習指導が実施され、通常学級における学習活動に活かすことができる学習スキルの習得を同時に目指した。算数文章題の困難なケースにおいては、文章の読解力の指導が必要であることや、漢字書字の困難においてはひらがなカタカナ学習のレベルでのつまずきが認められた。漢字書字の困難や読みの困難において、学校において初歩的なレベルの学習スキル習得から積み上げる必要性が考えられた。平成22年度に学会発表および論文として発表準備を行っている。視覚機能評価:SSVEP測定システムの開発と学齢期(小学生)を対象とした実験に関して、課題遂行の負担軽減方法のとした脳波能動電極の導入について検討を行った。漢字の読み書きに関する指導:H21年度に実施された少人数の個別指導集団における学習指導の取り組みから発展的課題として示された通常学級での指導の実践を目指した。栃木県内公立小学校との連携によって、指導方法を学校現場で採用可能なのかどうか検討を試みた。また、最終年度のまとめとして位置付けた。読み書き困難がある児童が学校生活に適応するためには、「読み」「書き」「算数」といったアカデミックスキルと行動規範としての「ライフスキル」を習得することが重要であるため積極的に個別指導を実施することとした。この指導において重視されたのは、情報を取り込む感覚(視覚・聴覚・触覚・運動覚等)と知能特性、認知特性をもとに、それらの感覚刺激を組み合わせた教材開発や指導を行う点である。本研究の視覚的評価研究の観点から、視覚的注意能力の測定、知能検査および視知覚検査を実施して用いられる教材の評価を行った。ここでは、読み書き困難や注意能力の困難があり、また算数文章題の苦手さのある児童を対象として指導を行った。視知覚検査には問題は認められないが、文章題が苦手な場合、読みの能力の弱さや言語的知識や教科に関する知識の低さとの関連が認められた。また、注意維持の能力が極端に弱いケースにおいては注意コントロールができないために読み困難が生じること可能性が示された。視知覚のみではなく注意機能や概念に配慮した教材開発も有効であることが示された。