hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音響周波数コムによる大自由度構造精密推定法の開発

前年度に引き続き,精密小型加振機を用いた道路付属物の健全性評価手法の開発と,周波数コム型の弾性波・電磁波を発生する精密制御定常信号システム(アクロス)による地下構造の詳細解明に向けた検討を行った.道路付属物の健全性評価手法については,精密小型加振機と無線加速度センサを用いた多点伝達関数計測の基礎実験と,伝達関数データから直接的に構造物のパラメータを推定する逆解析手法の数値実験について研究報告を行った.基礎実験においては鋼製の単純梁を試験対象として用い,同期した加振機とセンサを設置して振動応答を計測した.ARXモデルを用いて計測した応答波形を解析することにより,振動モード形状などを精度よく推定できることを示した.数値実験においては簡単な線形力学モデルを仮定して,計測雑音の大きさに応じて推定精度がどのように変化するかを調べた.低次の固有振動数やモード形状は高雑音でも比較的精度よく推定できるが,高次モードや構造パラメータをうまく推定するためには,高精度に伝達関数を計測する必要があることを示した.弾性・電磁アクロスによる地下構造探査については,人工的に生成した電磁波により地下構造を調べる電磁アクロスのデータ解析に取り組んだ.本年度は,静岡大学で2007年から2012年までに行われた電磁アクロス試験送信の観測データを用いて,その解析手順を再検討した.観測データには気温変化に強く影響している日周変動や,地震や落雷などによるイベント的な変化,人為的と見込まれる雑音が多く含まれていることを示した.これにより,単純なデータのスタッキングだけでなく,天候・地震波形のような他の観測記録や,人為的雑音源の稼働状況など事前情報に基づいた雑音除去により,SN比を向上させられる見込みがあることを示した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は亜音波帯域の周波数コム信号生成・観測装置を用いた実構造物からの振動特性データ取得と,大規模並列計算機上におけるシミュレーション及びデータ解析が融合したシステムの構築を目指し,基盤となる環境の構築とその検証を行った.周波数領域データの観測技術を活用し,その観測運用戦略と順逆問題解決戦略の相互関係を構築するシステムの概念については日本地球惑星科学連合2013年大会および国内ワークショップにて報告した.コンピュータ上での数値シミュレーションによる解析については,名古屋大学情報基盤センターに設置されているスーパーコンピュータ上において,構造解析・シミュレーションを行えるように利用環境を整えた.また,信号解析ソフトウェアについても適切なものを選定し,実構造物から得た振動データの解析を行った.実際の人工構造物を対象とした観測・実験については,東京理科大学理工学部土木工学科佐伯研究室および日本工営株式会社との共同研究によつて進められた。本年度には道路付帯構造物を対象として,位相が精密に制御された小型加振機を用いるヘルスモニタリング手法の検証を行った.具体的には,一次元の棒に近い構造を持った道路標識の損傷を診断することを目標として,小型の精密加振機を構造物に取り付けて振動試験を行い,加速度応答波形を自己回帰モデルに基づいて信号解析することで,構造物の特性を表す周波数伝達関数を推定する手法を検証した.亜音波領域の周波数コム信号の発生装置については,地下の状態を能動的に監視する数Hzから数十Hzの弾性波を発生する精密制御定常信号システム(ACROSS)が約10年にわたって稼働しているが,現在はより低周波数帯の信号を生成する装置の開発を進めている.また,この装置により生成する信号の概念設計のために,進化的計算手法を用いた多目的最適化による方法を検討している.平成26年度は精密小型加振機を用いた人工構造物(特に標識などの道路付属物)の振動試験と,周波数コム形式の精密な弾性波を発生する弾性波アクロス(ACROSS: Accurately Controlled Routinely Operated Signal Source)による地球深部構造の詳細解明に向けた検討を行った.さらに,電磁波を用いて地下構造を探査する電磁アクロスのデータ解析にも取り組んだ.人工構造物を対象とした観測・実験については,標識など道路付属物の経年劣化等を診断することを目的とした解析手法の検証を行った.小型の偏心錘を装着したサーボモータを回転させることで精密な振動波形を生成する精密小型加振機を構造物に取り付けて振動試験を行った.同様に構造物に取り付けたセンサにより加速度応答時系列を計測し,自己回帰モデルに基づいて信号解析することで構造物の特性を表す伝達関数を推定する手法を検証した.また,無線センサーネットワークによる多点振動計測の基礎実験と,周波数領域の応答データから構造物のパラメータを推定する解析手法についての数値実験を行った.地球深部構造を対象とした弾性波の周波数コム信号発生装置については,線形加振により低周波数帯の信号を生成する装置の開発について検討を進めている.また本年度からは上記のような弾性波を用いた試験・探査だけでなく,人工的に生成した電磁波により地下構造を調べる電磁アクロスのデータ解析にも取り組んでいる.バイアスや雑音,欠測などの異常を含む生の観測データから,誤差評価が付加された伝達関数情報を抽出するシステムの刷新につなげることを目的として,静岡大学で行われた過去の試験送信データの再解析作業を行った.前年度に引き続き,精密小型加振機を用いた道路付属物の健全性評価手法の開発と,周波数コム型の弾性波・電磁波を発生する精密制御定常信号システム(アクロス)による地下構造の詳細解明に向けた検討を行った.道路付属物の健全性評価手法については,精密小型加振機と無線加速度センサを用いた多点伝達関数計測の基礎実験と,伝達関数データから直接的に構造物のパラメータを推定する逆解析手法の数値実験について研究報告を行った.

基礎実験においては鋼製の単純梁を試験対象として用い,同期した加振機とセンサを設置して振動応答を計測した.ARXモデルを用いて計測した応答波形を解析することにより,振動モード形状などを精度よく推定できることを示した.数値実験においては簡単な線形力学モデルを仮定して,計測雑音の大きさに応じて推定精度がどのように変化するかを調べた.低次の固有振動数やモード形状は高雑音でも比較的精度よく推定できるが,高次モードや構造パラメータをうまく推定するためには,高精度に伝達関数を計測する必要があることを示した.弾性・電磁アクロスによる地下構造探査については,人工的に生成した電磁波により地下構造を調べる電磁アクロスのデータ解析に取り組んだ.本年度は,静岡大学で2007年から2012年までに行われた電磁アクロス試験送信の観測データを用いて,その解析手順を再検討した.観測データには気温変化に強く影響している日周変動や,地震や落雷などによるイベント的な変化,人為的と見込まれる雑音が多く含まれていることを示した.これにより,単純なデータのスタッキングだけでなく,天候・地震波形のような他の観測記録や,人為的雑音源の稼働状況など事前情報に基づいた雑音除去により,SN比を向上させられる見込みがあることを示した.27年度が最終年度であるため、記入しない。道路付属物の振動試験に関しては,共同研究を行っている東京理科大学構内に実験用の模擬標識柱を設置した.今後はこの標識を対象として,構造物の経年変化を追従し損傷具合を評価するための解析手法を検討する.振動応答データを継続的に取得する体制の構築と,蓄積される大量のデータを効率的に解析するための手法の検討を行う.地球深部構造の探査に関しては弾性波と電磁波の両方を統合的に扱うことが重要であるため,観測手法とデータ解析手法について共同研究者らとともに並行した議論を行う予定である.本年度の活動により,実構造物を用いた観測実験と計算機による解析の両面について研究環境を整え,また具体的な課題を明らかに出来た.また,実構造物を対象とした実験とデータ解析を実践し,それらの成果を学術論文や国際会議等で報告する予定もすでに立てられていることから,おおむね順調に進展していると評価する.27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の活動により研究環境が整い,また具体的な課題を明らかに出来たことから,今後はこれらを活用して課題の解決に向けて研究を進める.特に観測装置の運用と,構造推定の際に必要となる最適化アルゴリズムに関して研究を進める.機器の運用にあたっては送受信装置の故障や設置不良,劣化により不良なデータが入力され,余分な雑音が混入してしまうことも考えられる.こうしたデータを除去しながらの構造推定について,また不具合のある観測機器を検出し改善を促す方法について知見を得る.また,最適化アルゴリズムについては大規模計算環境を効率的に使用した大域的最適化を行う手法について研究し,これらを進めることで構造物の常時監視が可能なシステムの構築を目指す.
白血病やＧＶＨＤにおける新規のペア型免疫レセプターを標的とした治療法の開発

前年度までの研究成果として腸管に存在するマスト細胞表面のATP受容体であるP2X7受容体からの刺激をペア型免疫抑制レセプターであるLMIR3/CD300fが制御しており、その結果LMIR3/CD300fは炎症性腸疾患の制御をおこなっていることについて報告を行った。その結果から本年度は腸管粘膜の炎症として共通する腸管GVHDとLMIR3/CD300fとの関連について検討を行った。炎症性腸疾患ではLMIR3/CD300fは欠損により増悪し、一方、GVHDではその欠損により病態が軽減する。このことから何らかの因子が影響すると思われるが、LMIR3/CD300f欠損マスト細胞欠損マウスにLMIR3/CD300fを強制発現させたマスト細胞を再構築すると野生型のマウスのGVHDと同様の結果になるが、一方で、LMIR3/CD300f欠損マスト細胞欠損マウスにLMIR3/CD300f欠損のマスト細胞を再構築しても、LMIR3/CD300f欠損マウスにGVHDを引き起こした際と同様の病態には至らなかった。したがって、GVHDにおいてはマスト細胞表面に存在するLMIR3/CD300fだけが病態に影響を及ぼしているわけではなく、その他の因子(例えば、リンパ球表面に存在するLMIR3/CD300f)が関与する可能性が示唆された。しかし、その因子の追求については現在までのところ、同定には至っていない状況である。また、LMIR3/CD300fと白血病についての検討は今後ヒト検体を用いた解析を施行したいと考えているが、現在までのところ公表できるデータは乏しい。27年度が最終年度であるため、記入しない。潰瘍性大腸炎モデルであるデキストラン硫酸塩を用いたマウス腸炎(DSS腸炎)モデルでは、抑制型免疫レセプターであるLMIR3/CD300fの欠損によりDSS腸炎が増悪するという新しい知見を得た。キメラマウスなどの解析により、マスト細胞表面に発現するLMIR3の欠損により腸炎が増悪することが分かった。さらに、LMIR3はマスト細胞表面に発現するATP受容体のP2X7受容体のシグナルを抑制し、腸炎を抑制、制御している。野生型マウスに比べ、LMIR3欠損マウスの腸管内ではDSS腸炎により好中球などの炎症細胞やマスト細胞の増加が認められた。LMIR3変異体を作成し、LMIR3欠損マウス由来の骨髄から骨髄由来マスト細胞(BMMC)を誘導する際にLMIR3変異体を強制発現させ、ITIMとITSMに含まれるチロシン残基のリン酸化がP2X7受容体のシグナルを抑制する際には重要であることを突き止めた。BMMCをATPで刺激することにより、BMMCの活性化や炎症性サイトカインなどが産生される。野生型やLMIR3欠損マウス由来のBMMCはどちらも同量のATPで刺激を加えると、サイトカインなどの産生量に相違は見られないが、LMIR3の生理的なリガンドである細胞外脂質のセラミドをプレートに固相化させた状態でATPの刺激を加えると、野生型マウス由来のBMMCでのみ、BMMCの活性化は抑制され、LMIR3欠損マウス由来のBMMCでは抑制が認められなかった。LMIR3とリガンドのセラミドの結合がATP受容体を介したマスト細胞の活性化を抑制していることが明らかになった。マウスの腸管を免疫染色し観察したところ、定常状態のマウス腸管内ではセラミドの発現が認められ、DSSを投与し腸管内に炎症が引き起こると、セラミドが増加することが判明した。GVHDとLMIR3の関連において腸管内におけるLMIR3の役割が判明してきている。炎症性腸疾患において腸管マスト細胞とその表面に発現するP2X7受容体との関連が本研究において判明した。

腸管マスト細胞とGVHDの関連は既報で報告があり、LMIR3とGVHDにおいてもマスト細胞を介した制御機構が存在する可能性が高いと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。腸管におけるLMIR3の役割が判明しつつあり、GVHDとの関連について検討を行う必要があると考える。さらに、白血病との関連については未だ検討が進んでいないため、白血病とLIR3との関連についても研究を進めていく必要があると考える。
精神健康障害のハイリスクグループにおけるコーピング行動と心理社会的環境に関する研究

本調査研究では,高齢化の中心的な人口,つまり定年退職者, 70才以上高齢者,老人介護者を精神健康障害のハイリスクグループとして取り上げて検討した.推定された神経症群の割合について一般人口と単純に比較してみると,北区・杉並区人口28.6%,市川市人口20.6%に対し定年退職者16.6%, 70才以上高齢者13.4%,老人介護者21.1%と概して低い. 60才台の年齢層に合わせてみても特に高いわけではない.また,燃えつき状態についてみても老人介護者24.4%と看護者(全国)31.7%,医師(全国)16.0%,教員(市川市)41.2%と比較すると,とくに高いわけではない.しかしながら,食事,排泄など日常生活能力に障害のある老人の介護者は行動能力別にみて3667%の高い燃えつき状態にある者がおり,とくに「意志の伝達ができない」「入浴の介助が必要」「着脱の介助が必要」な場合の約半数の介助者の高い燃えつき状態にある.また,高齢者の場合にも日常生活行動の障害が大きく関連しており,障害が多少みられても30%程度の人に神経症群が推定できる.また,定年退職者について推定される神経症群の割合は, 75才以上,定年までの勤続年数が短かく1019年,今の仕事に不満,以前の会社と関連のない会社に雇用されている.家人の病気などの家庭の事情で仕事に就けないと,をの比率は高い.そこで,定年退職者や高齢者や老人介護者の人生モラールや神経症・抑うつ症状に影響を及ぼす心理社会的背景を検討すると,日常生活行動能力の障害が大きくかかわり,高齢者も介護者もイライラの種がつのりストレスをかかえるが,それらのストレスに逃避的,代償的な対処行動をとりつづけ,「自分では解決が図れず,不快な思いばかりしてきた」無力体験を味わい続けることにある.これに対し,生きがいの対象を多くもっていたり,また,情緒的に支援してくれる人や手段的に支援してくれる人をもつことが症状形成を緩和させる.本調査研究では,高齢化の中心的な人口,つまり定年退職者, 70才以上高齢者,老人介護者を精神健康障害のハイリスタグループとして取り上げて検討した.推定された神経症候群の割合について一般人口と単純に比較してみると,北区・杉並区人口28.6%,市川市人口20.6%に対し定年退職者16.6%, 70才以上高齢者13.4%,老人介護者21.1%と概して低い. 60才台の年齢層に合わせてみても特に高いわけではない.また,燃えつき状態についてみても老人介護者24.4%と看護者(全国)31.7%,医師(全国)16.0%,教員(市川市)41.2%と比較すると,とくに高いわけではない.しかしながら,食事排泄など日常生活能力に障害のある老人の介護者は行動能力別にみて3667%の高い燃えつき状態にある者がおり,とくに「意志の伝達ができない」「入浴の介助が必要」「着脱の介助が必要」な場合の約半数の介助者は高い燃えつき状態にある.また,高齢者の場合にも日常生活行動の障害が大きく関連しており,障害が多少みられても30%程度の人に神経症群が推定できる.また,定年退職者について推定される神経症群の割合は, 75才以上,定年までの勤続年数が短く1019年,今の仕事に不満,以前の会社と関連のない会社に雇用されている,家人の病気など家庭の事情では,仕事に就けないと,その比率は高い.そこで,定年退職者や高齢者や老人介護者の人生モラールや神経症・抑うつ症状に影響を及ぼす心理社会的背景を検討すると,日常生活行動能力の障害が大きくかかわり,高齢者も介護者もイライラの種がつのり,ストレスをかかえるが,それらのストレスに逃避的,代償的な対処行動をとりつづけ,「自分では,解決が図れず,不快な思いばかりしてきた無力体験を味わいつづけることにある.これに対し,生きがいの対象を多くもっていたり,また,情緒的に支援してくれる人や手段的に支援してくれる人をもつことが症状形成を緩和させる.本調査研究では,高齢化の中心的な人口,つまり定年退職者, 70才以上高齢者,老人介護者を精神健康障害のハイリスクグループとして取り上げて検討した.推定された神経症群の割合について一般人口と単純に比較してみると,北区・杉並区人口28.6%,市川市人口20.6%に対し定年退職者16.6%, 70才以上高齢者13.4%,老人介護者21.1%と概して低い. 60才台の年齢層に合わせてみても特に高いわけではない.また,燃えつき状態についてみても老人介護者24.4%と看護者(全国)31.7%,医師(全国)16.0%,教員(市川市)41.2%と比較すると,とくに高いわけではない.しかしながら,食事,排泄など日常生活能力に障害のある老人の介護者は行動能力別にみて3667%の高い燃えつき状態にある者がおり,とくに「意志の伝達ができない」「入浴の介助が必要」「着脱の介助が必要」な場合の約半数の介助者の高い燃えつき状態にある.また,高齢者の場合にも日常生活行動の障害が大きく関連しており,障害が多少みられても30%程度の人に神経症群が推定できる.また,定年退職者について推定される神経症群の割合は, 75才以上,定年までの勤続年数が短かく1019年,今の仕事に不満,以前の会社と関連のない会社に雇用されている.家人の病気などの家庭の事情で仕事に就けないと,をの比率は高い.

そこで,定年退職者や高齢者や老人介護者の人生モラールや神経症・抑うつ症状に影響を及ぼす心理社会的背景を検討すると,日常生活行動能力の障害が大きくかかわり,高齢者も介護者もイライラの種がつのりストレスをかかえるが,それらのストレスに逃避的,代償的な対処行動をとりつづけ,「自分では解決が図れず,不快な思いばかりしてきた」無力体験を味わい続けることにある.これに対し,生きがいの対象を多くもっていたり,また,情緒的に支援してくれる人や手段的に支援してくれる人をもつことが症状形成を緩和させる.〈目的〉精神健康障害を多発させやすいグループとして、今年度は「老人介護者をとりあげ、その抑うつ症、神経症症状を測定し、その社会心理的背景を数量的に分析することを目的とした。〈対象と方法〉東京近郊の3つの市部の福祉事務所及び、保健センターの協力で痴呆及び寝たきりを含む老人の介護者353名抽出し、1986年9月中に調査対象者を訪問し、留置し、記入してもらってから、直接回収あるいは郵送にて回収できた有効票は98名であった。介護者の属性及び社会経済上の背景は、60才以上(29%),女性(77%),専業主婦.夫(61%),配偶者(44%),老人との同居者(92%),2人家族(35%),持ち家(69%),300499万円年収世帯(30%)である。他方、介護をされている老人の方は、男性より若干女性が多く7079才(61%),ここ3年間に12回入院経験者(33%),57%通院者,食事介護要(16%),排泄介護要(14%)である。つまり、、二人ぐらしの配偶者の老令介護者が,より老いた病気もちの老人を世話しているということである。こうした介護者の推定される神経症群の比率は、19.4%であり、高い燃えつき状態にある人も22.4%と精神健康状態がとりわけ悪いということはない。が、食事,排泄の介護を必要とする老人を世話している介護者の場合は、45%が神経症群にあり、55%が高い燃えつき状態と、きわめて深刻な状態にある。このような介護者の主たるストレス源は、食事や排泄の介護が必要であること、また呆けがすすんでいることであった。介護者はそれらを大変だとか、困ったことだと感じ、さらにそれ以外の日常のさまざまなイライラした事柄をかかえ、またこれまでの老人との人間関係が悪く、介護のモラールを失っている人程、燃えつき状態にあり、抑うつ,神経症状を強く示していた。
都市内団地の空住戸活用による居住地密着型の高齢者支援モデルに関する研究

本研究は、兵庫県施策として実施されている公営住宅の空き住戸を活用した神戸市内の先進事例調査により、自宅から身近な場所に創設した支援拠点が、新たに担うことのできる役割および住戸を活用する利点・欠点を整理し、今後の拠点整備への課題を明らかにした。結果として、住宅団地内に常駐することで地域の人の繋がりや課題が把握できること、安心感が生まれることなどが捉えられた。また、地域内の人材発掘などが今後の課題として明らかになった。平成21年度は現在進められつつある行政主導型の公営住宅の空住戸を活用した先進事例調査として、兵庫県施策で進められている「高齢者自立支援ひろば事業」のうち、神戸市内の活動開始より1年以上が経過している9箇所を対象とした。公営住宅の空き住戸を活用したものが7箇所、団地敷地内にある集会所を用いたものが2箇所である。集会所を用いた事例は、空き住戸を活用した場合と比較して相違点があるか考察するため調査対象に加えた。調査内容としては、拠点を訪問し、スタッフへのヒアリング調査および拠点の間取り・使われ方調査を実施した。常駐型の生活支援拠点が住宅団地内に出来た効果として、(1)ルームへ立ち寄る高齢者や見守り対象者が存在し、被支援者から訪ねて来ることで、双方向の関係性が生まれること、(2)常駐により地域内の地縁関係がよく見え、ネットワークから漏れていた人が発見されるなど、地域課題が見えること、(3)敷居が低く気軽に訪れやすい、体力がなくても近いので訪問可能、いつでも行けるなど、住民の安心感に繋がること、が捉えられた。今後これらの拠点を展開していく上での課題として、(1)高齢者の見守りやコミュニティ支援をきめ細やかに行なうためには、住宅団地の規模や単身高齢者世帯数とルームの配置やスタッフの数のバランスを検討する必要があること(現状では団地規模とスタッフ配置数に対応関係はない)、(2)ルームの活動を継続・発展していくためには、地域人材の参加が不可欠。現状は地域人材が不在のところも多く、人材発掘が必要である。超高齢社会において地域も巻き込みながら高齢者の自宅での居住継続を支える支援策は国や県などの行政単位での取り組みが始まりつつあり、本調査での知見は今後施策を有効に進めるための効果、課題把握ができたことに意義がある。平成22年度は、平成21年度に調査を行った行政主導型の公営住宅の空住戸を活用した神戸市の「高齢者自立支援ひろば事業」(あんしんすこやかルーム)9拠点の中から、地域特性の異なる2拠点(既成市街地とNT)を選定し、全住民へのアンケート調査を実施した。加えて、拠点の効果や意義について考察するために、上記拠点から近い市営住宅をそれぞれ1箇所選定し、全住民へのアンケート調査を実施した。神戸市が開設している全拠点のスタッフに対して、常駐したことによる効果を人との繋がりに着目したアンケート調査を実施した。新規に開設した空き住戸活用の拠点へは、使い方調査、参加住民への聞き取り、スタッフへの聞き取り調査を実施した。結果として、(1)拠点にスタッフが常駐したことにより、スタッフと住民および住民同士にも新たな関係が生まれていること、(2)訪問だけでは発見できなかった見守り対象者が発見できること、(3)拠点へ立ち寄る高齢者は限定されてきており、新たな人が参加しにくい状況があること、(4)敷居が低く気軽に訪れやすい、体力がなくても近いので訪問可能、いつでも行けるなど、住民の安心感に繋がること(5)拠点の存在を評価する住民がいる一方で、無関心やあまりよく感じていない住民の存在も明らかになり関係づくりにはさらに時間が必要であること、が捉えられた。
低酸素細胞を有する原発性肺癌に対する動体追跡放射線治療の研究

「低酸素細胞を有する原発性肺癌に対する動体追跡放射線治療の研究」を施行した。2013年9月から2017年8月の期間にて動体追跡定位放射線治療を施行したステージIの非小細胞肺癌の患者29人、年齢中央値は83歳、腫瘍サイズの中央値は21mm、定位照射線量はアイソセンター指示で48Gy/4frもしくはPTV D95指示で40Gy/4frであった。全員照射前にFDG-PET/CTとFMISO-PET/CTを施行した。FMISO-PET/CTは全症例400MBq投与後4時間後に撮像している。有意な低酸素領域については正常筋肉組織のSUVmaxを用いて算出し、その結果FMISO-PET/CTはSUVmaxにて1.60以上を有意な低酸素領域と設定した。低酸素腫瘍の割合は12/29で41%であった。再発症例は4例存在し、4例ともFMISO-PET/CTで有意な集積を認めていた。FMISO陽性・陰性での再発割合は、4/12・0/17であり、p=0.01とFMISO陽性の群が有意に再発率が高い結果であった。一方、FDG陽性・陰性での再発割合は、4/19・0/10であり、p=0.12と有意ではなかった。早期原発性肺癌に対するFMISO-PET/CTはFDG-PET/CTよりも予後予測因子として有用な可能性が示唆された。本研究により低酸素細胞を有する原発性肺癌においては、低酸素細胞を有しないものよりも再発リスクが高い可能性が示された。「低酸素細胞を有する原発性肺癌に対する動体追跡放射線治療の研究」を継続中である。患者リクルートが順調に進んでおり、予後因子解析を施行した。動体追跡定位放射線治療を施行したステージIの非小細胞肺癌の患者23人、年齢中央値は83歳、腫瘍サイズの中央値は22mm、定位照射線量は40-48Gy/4frであった。低酸素腫瘍の割合は10/23で43%であった。FMISO陽性・陰性での再発割合は、4/10・0/13であり、p=0.01とFMISO陽性の群が有意に再発率が高い結果であった。一方、FDG陽性・陰性での再発割合は、4/14・0/9であり、p=0.08と有意ではなかった。当初の計画通り、2016年度にてFMISO-PET/CTによる予後予測因子解析は行なうことができた。このまま計画通り研究を進めていきたい。患者リクルートがさらに進み、追加解析を行った。今後はさらに症例集積を伸ばして、データの更新を行う予定である。また今後は予後不良の可能性のある、FMISO-PET/CT陽性の症例に対して、動体追跡定位放射線治療による線量増加試験や動体追跡陽子線治療による線量増加試験の考案を進めていく予定である。当初の計画通りに研究が進んでいる。

再発症例は4例存在し、4例ともFMISO-PET/CTで有意な集積を認めていた。FMISO陽性・陰性での再発割合は、4/12・0/17であり、p=0.01とFMISO陽性の群が有意に再発率が高い結果であった。一方、FDG陽性・陰性での再発割合は、4/19・0/10であり、p=0.12と有意ではなかった。早期原発性肺癌に対するFMISO-PET/CTはFDG-PET/CTよりも予後予測因子として有用な可能性が示唆された。本研究により低酸素細胞を有する原発性肺癌においては、低酸素細胞を有しないものよりも再発リスクが高い可能性が示された。今後はさらに症例集積を伸ばして、データの更新を行う予定である。また今後は予後不良の可能性のある、FMISO-PET/CT陽性の症例に対して、動体追跡定位放射線治療や動体追跡陽子線治療による線量増加試験の考案を進めていく予定である。FMISO-PET陽性症例に対して、動体追跡定位放射線治療での線量増加の可能性につき検討していく。海外学会への発表は2017年度に行なう予定となり、旅費などが余剰した。ほとんど使い切っている。海外学会への旅費などに充当する予定。
誘起軸性キラリティーを基盤とする絶対配置決定法の開発とその微量天然物への応用

本研究において,モノアルコールなどの単一官能基を有する化合物に適用可能な新しい絶対配置決定法を開発した。新規CD発色試薬の開発と絶対配置決定則の考案:新規CD発色試薬として3-cyanocarbonyl-3'-methoxry-carbony1-2,2'-binaphthalene1をデザインしその簡便な合成法を確立した。それを用いて種々のキラル2級アルコールを誘導体化したところ,アルコール部の中心不斉がビナフチル部へと伝達されコンフォメーショナルキラリティーを持つようになり,誘起CDが観測されることを見出した。それら誘導体のCDスペクトルにおいて何れも分裂型コットン効果を示し,更に励起子カイラリティーの符号と絶対配置との間によい相関が認められた。即ち,用いたアルコールを2群,カルビノール炭素の隣接位に不飽和結合あるいは電気陰性原子を持たないもの(グループA)と持つもの(グループB)に分類すると,グループAでは(R)-アルコールの励起子カイラリティーの符号が負,(S)-アルコールでは正を示した。一方,グループBではそれとは逆の傾向を示した。これらの知見を基に,カルビノール炭素の隣接位の置換基の嵩高さおよび順位則における優先順位を考慮した新しい絶対配置決定則を考案した。誘起軸性キラリティーの起源:上記ビナフチルエステルにおいて観察された誘起軸性キラリティーの起源が,熱力学的支配によるものであることが,詳細なNMR実験により明らかとなった。誘起CD励起子法の開発:上記のビナフチル誘導体について分子力場計算を行ったところ,上述のグループの区別に関係なく,最安定配座においてナフタレン発色団の長軸方向の電気遷移モーメント間の"ねじれ"の方向と励起子カイラリティーから予測される方向が一致することが明らかとなった。これらの知見に基づいて「誘起CD励起子法」を開発した。誘起CD励起子法の生理活性天然物への適用:「誘起CD励起子法」を代表的なインドールアルカロイドであるyohimbineに適用したところ,得られた誘導体のCDスペクトルにおいて分裂型CDを示し,励起子カイラリティーの符号は正であった。また,C17位がS配置のものおよびその鏡像体について分子力場計算を行ったところ,時計回り(+)および反時計回り(-)の"ねじれ"を持つジアステレオマーの存在比はそれぞれ(+)/(-)=56/44,44/56であった。よってyohimbineのC17位の絶対配置はSとなり,X線結晶解析の結果と一致したことから,本法の有用性が確認された。アキラルなビアリール化合物をキラル2級アルコールに結合させたとき観測される誘起CDを利用した、単一官能基しか持たずCD励起子カイラリティー法の適用が制限されていた化合物に適用可能な新しい絶対配置決定法の開発について検討した。

まず新規ビナフチル型誘導体化試薬をデザインし、その簡便な合成法を確立した。実際、各種キラルアルコールと上記試薬を反応させたところ、1工程で何れも良好な収率で対応する誘導体を与えた。得られた誘導体のCDスペクトルは何れも期待した分裂型コットン効果を示し、更に励起子カイラリティーの符号と分子力場計算により求めた最安定配座におけるナフタレン発色団の長軸方向の電気遷移モーメント間のねじれの方向との間によい相関が認められた。即ち、正の励起子カイラリティーを示すものは時計回りのねじれとなり、負の場合は反時計回りとなることが明らかとなった。この事実は、申請者らが最近考案した絶対配置決定則を用いなくとも決定できることを示している。即ち、両鏡像体を誘導体としたものの分子力場計算を行い、ついで問題の基質を誘導体に導きCDスペクトルを測定する。もし正の励起子カイラリティーを示し、R体の誘導体が時計回りのねじれならば求める絶対配置はR配置ということになる。そこで実際に二、三の天然物に適用したところ、本法の有用性を示す結果が得られた。一例をあげると、代表的なインドールアルカロイドであるyohimbineに適用したところ、得られた誘導体のCDスペクトルは予想通り分裂型CDを示しその励起子カイラリティーの符号は正であった。またC17位がS配置のものおよびその鏡像体について分子力場計算を行ったところ、時計回り(+)および反時計回り( )のねじれを持つジアステレオマーの存在比はそれぞれ(+)/( )=56/44、44/56であった。よってyohimbineのC17位の絶対配置はSということになる。1)新しく開発したCD発色試薬、3-cyanocarbonyl-3'-methoxycarbonyl-2,2'-binapthalene 1を用いて種々のキラルアミンを誘導体化したものについて、CD測定、次いで分子力場計算による構造最適化を行い、ナフタレン発色団間の"ねじれ"の方向と誘起CDの符号との相関について検討した。各種キラル1級アミンを試薬1とCH_3CN中で反応させたところ、何れの場合もほぼ定量的に対応する誘導体を与えた。何れの誘導体のCDスペクトルにおいても230nmおよび250nm付近で正または負のコットン効果を示し、励起子カイラリティーの符号と分子力場計算により求めた最安定構造における発色団間の"ねじれ"の方向との間に良い相関が認められた。即ち、正のカイラリティーは時計方向の"ねじれ"を示し、負のカイラリティーは反時計回りの"ねじれ"となる。また、上記誘導体をN-メチル化したところ、それらのCDスペクトルに大きな変化が認められた。すなわち、220nm付近において分裂型CDを示した。この場合、相互作用している発色団は、メチル化前の2-naphthoateではなくnaphthaieneであると考えられる。2)誘起CDと分子力場計算を組み合わせた誘起CD励起子法を開発し、天然物に適用した。誘起CD励起子法は以下の3段階から成る。(1)問題となる2級アルコールを対応するビナフチルエステルに導きCDスペクトルを測定する(2)上記2級アルコールの両エナンチオマーから得られるビナフチルエステルについて安定配座を求める(3)励起子カイラリティーの符号と発色団間の"ねじれ"の方向をを比較する。
人癌細胞由来血栓誘発因子(TIA)の精製、アミノ酸組成の決定及びr-TIAの作製

進行期肺癌患者の末梢血中には高頻度にある種の血栓誘発因子(Thrombosis-Inducing Activity,TIA)の出現がみとめられる。我々はこの因子の物理化学的性質を解明することを目的に抗体の作製を試みた。人肺癌由来細胞株(QG56)に対する抗血清がTIA活性を中和する事が解ったので、この細胞株を抗原として用いTIA活性を中和しうるモノクローナル抗体を作製した。この抗体を利用してELIZA法によるTIAの定量測定法を確立した。TIAは癌細胞株の細胞質内に存在し培養上清中に分泌される物質であることがわかった。Western-Blotting法を用いてTIAの分子量の測定を試みた。しかし、その理由は不明であるが抗体によって染色される線を同定することが出来なかった。そこで、HPLCを用いて上清をゲル瀘過し各フラクションのTIA量をELIZAにより測定した結果、TIAは分子量20-30万の部分に認められた。モノクローナル抗体をSepharose-4Bゲルに結合させAffinityPurificationにより上清中からTIAの精製を試みたが牛胎児血清中に含まれる蛋白の非特異的結合が多く精製は困難であった。そこで、現在癌細胞株を無血清倍地で増殖させるべく試みている。動物を用いた癌転移実験で、TIAが癌の転移を著明に亢進させることがわかった。この結果は、人肺癌患者においてTIA陽性例が陰性例に較べて優位に予後が悪い結果の裏付けになりうるものと思われる。現在、TIAによる転移誘導の機構について検討中である。
肺癌化学療法の個別化治療における高分解能ＣＴの役割

353例の腺癌手術症例に対して、肺腺癌のEGFR遺伝子変異の有無とCT所見、特に、容積測定法によるCT測定値との関連を検討した。単変量解析で、EGFR遺伝子変異陽性群に女性症例の結節、エアーブロンコグラムを有する結節、結節全体の平均CT値<-253.5HUが、変異陰性群にスピクラおよび気腫性変化を有する結節が高頻度であった。多変量解析にて、女性症例、円形の形態、気腫性変化の欠如、結節全体の平均CT値<-253.5HUが、EGFR遺伝子変異陽性と関連していた。EGFR遺伝子変異サブグループでの解析から、上述の結果は、遺伝子変異陰性群とexon21欠失群との差に起因していると考えられた。山口大学におけるInstitutional Review Bord (IRB) approvalを得て、研究を開始した。本年度の手術症例においては、EGFR遺伝子変異結果を得ることができた(保険収載があるため、通常診療において検査を提出した)(約60例)。過去の症例においては、科研費から検査費を捻出する必要があり、予定通り、過去の105例の肺癌患者手術例をEGFR遺伝子変異検査に提出したが、そのうち、13例は検査不能であり、計92例の患者のEGFR遺伝子変異の結果が得られた。また、これらの患者の術前の高分解能CT (HRCT)所見の検討項目を設定し、腫瘍径、腫瘍全体に占めるすりガラス様高吸収域および充実部分の割合、境界、スピクラの有無、ノッチの有無、血管・気管支の流入所見の有無、内部の気管支透亮像の有無、程度の視覚評価をHRCTの検討項目として選定した。これらのうち、腫瘍全体に占めるすりガラス様高吸収域および充実部分の割合については、今後、検討方法について、詳細に再評価する必要があり、HRCTの生データにより、CT装置に付属するワークステーションを用いて、CT値についてのヒストグラム解析なども加えて検討する予定である。視覚評価については、2名の放射線科医がそれぞれ、個別に評価し、評価が異なった所見については、合議にて決定する予定であり、現在、2名の放射線科医による視覚評価を開始するところである。手術例については、病理学的評価も施行し、HRCT所見に対応する病理学的所見について、検討項目を設定し、腫瘍の組織型、分化度、腫瘍全体に対する線維化巣の割合、リンパ管・脈管侵襲の有無、等を評価項目として設定した。山口大学におけるInstitutional Review Bord (IRB)approvalを得て、研究を開始した。本年度の肺腺癌手術症例約40例においては、EGFR遺伝子変異検査を提出し、2009年以前の症例においては、保険収載がないため、科研費を使用して、検査に提出した。それらの過去の症例においては、昨年の92例に加えて、本年は124例の検査を提出し、そのうち、検査不能例4例を除く120例の結果を得ることができた。現時点では、症例数は、2010年から、2014年までの手術例(これらについては、保険収載があるため、通常診療にて検査提出が可能であった)等を含め、総症例数は、現時点では約350例となっている。患者の術前の高分解能CT(HRCT)所見の検討項目として、腫瘍径、すりガラス様高吸収域の割合、境界、スピクラの有無、ノッチの有無、内部の気管支透亮像の有無、空洞の有無、などを設定した。全症例に対して、2名の放射線科医による視覚評価を開始し、また、CT装置に付属するワークステーションを用いて、CT値、腫瘍の体積、重量、ヒストグラム解析も開始した。視覚評価については、評価が異なった所見については、合議にて決定する予定である。病理学的評価も施行し、HRCT所見に対応する病理学的所見について、検討項目を設定し、腫瘍の組織型、分化度、腫瘍全体に対する線維化巣の割合、リンパ管・脈管侵襲の有無、等を評価項目として設定し、評価を開始する予定である。山口大学の倫理審査委員会承認を得て、研究を開始した。2006年から2014年における肺腺癌手術症例のEGFR遺伝子変異について、保険収載可能以前の症例212例を科研費を用いて検索し、保険収載可能後の症例141例と合わせ、計353症例を用いた。遺伝子変異の有無と腫瘍のCT所見の相関を検討した。結節の形態的所見(辺縁、スピクラ、エアーブロンコグラム、周囲の気腫)、画像解析ソフトウエアを用いた容量分析(自動解析による結節の数値化で、結節の平均CT値、充実部分の体積の割合、結節の重量など)を検討した。遺伝子変異有無について、陽性例では、変異の詳細(Exon19欠失, Exon 21変異)も検討した。353例中、変異陽性155例(Exon19欠失49例, Exon 21変異97例、その他9例)、陰性198例であった。変異陽性例と陰性例の比較では、陽性例で、女性、スピクラなし、エアーブロンコグラムあり、周囲気腫なし、が有意に高頻度で、容量分析では、結節内の充実部分の割合が52%以下、充実部分の平均CT値、結節全体の平均CT値(CTv-total)がそれぞれ、-52HUおよび-254HU以下、が有意に高頻度であった。多重ロジスティック回帰分析では、変異陽性例で、女性、円形形態、周囲気腫なし、CTv-totalが-254HU以下、が有意に高頻度であった。

変異陽性をExon19欠失, Exon 21変異に分けて変異陰性との比較を見ると、3者間での有意差はほとんど変異陰性例とExon 21変異との間で見られ、有意差の検出項目も、変異陰性と陽性の間での検出項目とほぼ一致していた。従って、変異陽性、陰性間の差は変異陰性、Exon21変異での差に依存していると考えられた。現在、英文論文執筆を終了し、投稿予定で、平成28年の肺癌学会あるいは平成29年の放射線学会総会で発表予定である。353例の腺癌手術症例に対して、肺腺癌のEGFR遺伝子変異の有無とCT所見、特に、容積測定法によるCT測定値との関連を検討した。単変量解析で、EGFR遺伝子変異陽性群に女性症例の結節、エアーブロンコグラムを有する結節、結節全体の平均CT値<-253.5HUが、変異陰性群にスピクラおよび気腫性変化を有する結節が高頻度であった。多変量解析にて、女性症例、円形の形態、気腫性変化の欠如、結節全体の平均CT値<-253.5HUが、EGFR遺伝子変異陽性と関連していた。EGFR遺伝子変異サブグループでの解析から、上述の結果は、遺伝子変異陰性群とexon21欠失群との差に起因していると考えられた。現時点での視覚評価はおよそ、半分程度であり、症例数が多いことから、読影に時間を要している。また、ワークステーションによるCT値や体積などの評価については、1例あたり、10分程度を要するので、評価に時間を要している。胸部画像診断視覚評価、ワークステーションによる評価は少なくとも、平成27年6月中には終了予定であり、その後の統計学的評価には数か月を要するが、平成27年度中にはなんとか、論文執筆を終える予定である。HRCT所見の設定、特に、CTワークステーションにおける、すりガラス様高吸収域と充実部分の割合の設定、方法についての設定に手間取り、HRCT所見の読影に取りかかるのが遅れている。EGFR遺伝子変異検査費を計上していたが、提出検体の保存等の理由で検査不能例が数例生じたこと、および、共同研究者の使用額がやや少なかったため。HRCT所見の読影およびワークステーションにおける評価を急ぐ必要があるが、一旦決定するとそれほど読影、評価には時間はかからないと思われる。上記の使用されなかった費用は平成27年度に旅費や物品費等に使用する。直接経費のなかの「その他」として、EGFR遺伝子変異検査費を計上していたが、提出標本のなかで検体の保存状態等の理由で検査が不可能であった検体がかなりあり、それらに対しての検査がなされなかったため、「その他」の費用が使用されなかった。これらは次年度に持ち越して使用する。上述の使用されなかった費用は平成26年度に同じ費用として使用する。
冷却殻を考慮した溶岩流の模擬実験と防災を目的とした数値モデル開発及び検討

冷却殻が溶岩流の流動に与える影響について、実験を通じて新たな理論的解析手法を開発した。この際溶岩チューブの形成が問題となる為、野外調査を実施して溶岩チューブの重要性を確認した。実験は冷却殻が成長しない非ニュートン流体(カオリン混濁液)と、冷却殻が形成されるニュートン流体(パラフィンワックス)の2種について行なった。そして、1.現実の溶岩に良く見られる幾つもの流れが重なり合う現象は、冷却殻の無い条件では再現できないこと、2.パラフィンの流れはレイノルズ数やペクレ数の意味で溶岩流と類似しているとともに、冷却殻が現実的に成長するので、溶岩流の様々な形態的特徴をうまく再現できること、3.冷却によるレオロジー的成層構造が流動形態に大きく影響を与えること、を明らかにした。この実験結果から、冷却殻を持つ流れについて流れの分岐及びそれに伴う被覆域の成長に関する新しい理論を提案した。これは先頭が停止した後も背後からの流体の流入によって溶岩チューブを形成し、その時に増加した流体内部の過剰圧が流れの厚さの増加に寄与するというもので、その圧力と引張強度との兼ね合いで分岐の条件を見積もることができる。これは同時に、横方向へ被覆域が増加する場合の到達距離を、理論的に示す事になり、流れつづける溶岩流の横方向への成長限界を表すという意味で、防災面からも重要であると考えられる。この新しい理論によって初めて、いわゆる「バルク物性」を用いない方法で、溶岩流の巨視的な挙動を数値的に取り扱う事が可能になった。ここで、溶岩チューブが被覆域拡大に重要な役割を果たす事が示唆された。しかし溶岩チューブは発見が難しく、詳しい研究が無い。そこで本研究は、地中レーダーで未発見の溶岩チューブを発見できる事を野外調査で明らかにし、今後具体的な事例に基づいた理論の検証が可能である事を示した。冷却殻成長が溶岩流に与える影響を調べる為に、冷却殻が成長しない流体(カオリン混濁液)と、表面に成長する流体(パラフィン)の流動実験を行った(流体を入れたシリンダーを観察面に配管し、逆側からエアーコンプレッサーを用いて流体を定流量で観察面へ流出させた)。尚、実験装置は今回新たに製作した。カオリンを用いた実験で、粘性を調整すれば短い溶岩流の一般的性質をある程度うまく再現できる事を明らかにした。これは殻の効果も含めた全体系(バルク)の物性で溶岩流の巨視的な挙動が把握できる事を示しているが、実際の溶岩流の場合、バルク物性を推定できない欠点が残る。さらに実際の溶岩流は、例えば裂け目から新たな流れができて、それが幾つも重なり合って流れるが、こうした流れは冷却殻の無い条件では再現できない事を確かめた。一方、パラフィンの流動実験を行ったところ、冷却殻が現実的に成長し、溶岩流の様々な形態的特徴をうまく再現する事ができた。またパラフィンの物性を調べ、レイノルズ数やペクレ数の意味で、熱輸送及び流動様式が溶岩流と類似している事を確かめた。さらに冷却によるレオロジー的成層構造が流動形態に大きく影響を与える事も確かめ、以下のような冷却殻の理論的な検討を行った。まず、先頭が停止した後も背後からの流体の流入により、流体内部の圧力は増加する。このときの過剰圧が流れの厚さの微増に相当すると仮定すると、この過剰圧が引張強度を超えた時に殻が破れると考えられることから、破れて横に流出する時の厚さ変化(インフレーション)を予測することができる。この予測値は、(実際は計測が難しいが)実測値と調和的であった。その後の横方向への流動も、駆動力と粘性抵抗を考えることにより、理論的に最大到達距離を見積もる事が可能である事を明らかにした。これは流れつづける溶岩流の横方向への成長限界を示す事となり、防災面からも重要であると考えている。

しかし溶岩チューブは発見が難しく、詳しい研究が無い。そこで本研究は、地中レーダーで未発見の溶岩チューブを発見できる事を野外調査で明らかにし、今後具体的な事例に基づいた理論の検証が可能である事を示した。
ベトナム伝統住居の保存と再生に関する研究

調査は、ベトナム文化情報省文化財保護局と各省の文化情報部に協力する形で、3省において伝統的民家の文化財調査を実施した。ハノイ近郊バクニン省では建設省建築研究所とハノイ建築大学とハノイ建設大学、フエ省ではフエ王宮保存事務所とフエ大学、ホーチミン近郊ドンナイ省ではホーチミン建築大学と日本側の共同調査とし、ベトナム全4建築大学が参加した。第一次調査は、各村落の代表者が古い民家をリストアップし、各省文化情報部と担当大学が訪問し写真撮影し調査表を記入、第二次調査は第一次調査から1割強を選択して担当大学による詳細調査を実施した。バクニン省は第一次800軒第二次90軒、フエ省は第一次700軒第二次70軒、ドンナイ省は第一次300軒第二次25軒を実施した。初年度調査したバクニン省については、既に分析が終了、3軒の重要文化財指定候補の選定が同意され、内1軒を日本文化庁の技術指導で修復するよう要請された。他の二省については、調査を今年度(2年目)実施し、現在図面作成を完了し分析中である。現時点での調査結果を簡略に述べると、バクニン省の民家は南中国の木造建築様式と共通性が高いが、フエ省の民家は竹構造と木構造が混ざり合い木造建築様式はその延長上に発展し、ベトナム独自のフエ王宮の架構形式に影響したと推測された。ドンナイ省の民家ではフエ王宮に見られる木造建築様式と、南方系と推測される棟柱形式が見られた。フエ省・ドンナイ省も早急に分析を完了し、重要文化財指定候補、日本文化庁の技術指導対象家屋の選定を行う。また、ベトナム側からの強い要請によりさらに八省で同様の調査を実施、ベトナムにおける編年指標を確立するとともに、ベトナム民家史の体系化にも目途をつけたい。ベトナム文化情報省文化財保護局と昭和女子大学の共同研究として、ベトナム全国を対象とした民家文化財の洗い出し調査を行っている。平成9年度は、試験的にハノイ市近郊のバクニン省で、写真撮影を含む一次調査775軒、図面採取を含む第二次調査を93軒、第3次の復元痕跡調査は日本側を中心に47軒実施した。ベトナムの大規模な面的な家屋調査は初めてであり、バクニン省の民家の全容が把握でき調査の有効性が高いことが実証された。さらに、ベトナム政府はこのうちの5軒を新たに重要文化財に指定することを検討、修復への協力も要請している。平成10年度予定のフエ省とホ-チミン市近郊のバクニン省で同様の調査も、実施する段取りができた。この方式を全国に展開することにより、ベトナム民家史の解明、及び民家保存活動が広まると実感された。またこれらの調査に際しては、建設省建築研究所を中心にベトナム各地のすべての建築大学(ハノイ建築大学・ハノイ建設大学・フエ建築大学・ホ-チミン建築大学)を動員、専門家の養成にも成功しつつある。さらに、家屋修復の見本とするため各省1軒の重要文化財民家を日本側の協力で修復したいという申し出があり、これは今後の検討課題となっている。

第一次調査は、各村落の代表者が古い民家をリストアップし、各省文化情報部と担当大学が訪問し写真撮影し調査表を記入、第二次調査は第一次調査から1割強を選択して担当大学による詳細調査を実施した。バクニン省は第一次800軒第二次90軒、フエ省は第一次700軒第二次70軒、ドンナイ省は第一次300軒第二次25軒を実施した。初年度調査したバクニン省については、既に分析が終了、3軒の重要文化財指定候補の選定が同意され、内1軒を日本文化庁の技術指導で修復するよう要請された。他の二省については、調査を今年度(2年目)実施し、現在図面作成を完了し分析中である。現時点での調査結果を簡略に述べると、バクニン省の民家は南中国の木造建築様式と共通性が高いが、フエ省の民家は竹構造と木構造が混ざり合い木造建築様式はその延長上に発展し、ベトナム独自のフエ王宮の架構形式に影響したと推測された。ドンナイ省の民家ではフエ王宮に見られる木造建築様式と、南方系と推測される棟柱形式が見られた。フエ省・ドンナイ省も早急に分析を完了し、重要文化財指定候補、日本文化庁の技術指導対象家屋の選定を行う。また、ベトナム側からの強い要請によりさらに八省で同様の調査を実施、ベトナムにおける編年指標を確立するとともに、ベトナム民家史の体系化にも目途をつけたい。