hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
eラーニング品質工学としての学習要求のモデル化と学習コンテンツとのマッチング

主に上げた3つの研究目標領域において、順調に研究成果は上がってきており、その公開も予定どおりです。また、副次的な成果も論文としてまとめることができております。しかし、システム実装に向けての取り組みが遅れていることが課題です。この遅れの理由は、ISOなどの国際研究プロジェクトでの運営に時間を費やすことになり、予想以上に時間がとられているためです。今後一層国際研究プロジェクトに傾倒しなければならないため、協力者を得て、実装に取り組んでいく予定です。最終年度であり、また、ISO国際標準化機構での規格化にむけ本格的に進めていくことになるため、まずは、コンピテンシーの情報モデルの規格化の開発研究に取り組むことが第一と考えています。それに並行して、他国の研究者と協力してeポートフォリオ規格との連携のためのインターフェイスを検討していきます。さらに、実装に向けた取り組みを、興味関心のある企業と連携し、研究開発を行ってく予定です。
ローズマリーの有効成分に着目した新しい非アルコール性肝炎、肝癌治療法の開発

確たる治療法のないNASH・肝発癌に対し、我々はローズマリーエキス(RE)に含まれる1,8-cineoleカルノシン酸、ロズマリン酸の効果を検討した。1,8-cineoleはhuh-7に対し抗腫瘍作用を持ち、ローズマリーエキスは肝星細胞の活性化を抑制したが、PTEN KOマウスに経口投与を行うとコントロール群よりも体重が増加し肝の脂肪化が進行した。これはローズマリーの抗鬱作用、食欲増進作用が経口摂取量の増加を通して肝の脂肪化を増悪させたものと考えられた。1.エタノールで抽出したローズマリーエキス(以下RE)を肝特異的PTENノックアウトマウスに12週齢から20週齢まで経口内服させた。現在脂肪肝の改善と線維化の抑制を検討中である。2.REによる肝星細胞抑制効果の検討を行った。PTENKOマウスより採取した初代肝星細胞に1/5000の濃度でREを加えると、活性型の星細胞が有意に減少した。これはREに肝の線維化を抑制する効果があることを示唆する。3.REの主成分であるロズマリン酸、カルノシン酸、1,8-cineoleをそれぞれ単剤として用いて、ヒト肝癌細胞株Huh7に対する主要増殖抑制効果を検討した。1,8-cineoleのみが有意に増殖抑制効果を示した。1.エタノールで抽出したローズマリーエキス(以下RE)を肝特異的PTENノックアウトマウスに12週齢から20週齢まで経口内服させ、脂肪肝の改善と線維化の抑制を検討した。ローズマリーエキス内服群のマウスは、20週齢の時点でコントロール群と比較し有意に肝内の中性脂肪量が増加し、また線維化が進行していた。これは本来の仮説とは反していたが、その理由として、ローズマリーには抗鬱作用・食欲亢進作用があり、その効果がNASH改善作用を上回って摂取エネルギーが増大したためと考えられた。チュニジア産のローズマリーが安定して供給される環境にある。27年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学in vivoの実験は結果を解析中であるが、RE投与群では体重が増加しやや肝の脂肪化も進行しているようであり、当初の仮説と異なる結果となっている。アルコール抽出したローズマリーエキスを投与に適したアルコール濃度にするためにエバポレーターで乾固する段階で、有効成分の一つである1.8-cineoleが蒸散してしまった可能性があり、こちらを改善するためにローズマリーの水抽出で再度動物実験を行う方針である。また、星細胞の細胞内シグナルの変化と、Huh7以外の肝癌細胞株に対するロズマリン酸、カルノシン酸、1,8-cineoleの効果を検討していく方針である。
原子力防災訓練の検証と地域コミュニティの再審

原発事故による影響をいまだに受けている福島県の相双地区において、県を中心とした原子力防災訓練は震災前とあまり変わらない「上から」の「動員型」の枠組みで進められていることが確認できた。しかしながら、市町村レベル(たとえば、いわき市)では、単なる「上から」の動員型だけではなく、コミュニティにねざした(community based)訓練計画の立案と実施もなされており、それらが市の防災計画に反映されているという点でガバナンス型を志向するものとなっている。研究実施計画に基づいて、まず(1)吉原研究室で調査計画実施のための打ち合わせと、大まかなスケデューリングを行った。そして研究代表者および研究分担者の役割と分担にしたがって、まず関連文献・資料の収集を行った。具体的に吉原は大熊町および楢葉町の関連資料を大熊町役場(会津若松市)および楢葉町役場(いわき市)で収集した。今野は福島県立図書館および福島県庁で相双地区の関連資料を収集した。松井は新潟県立図書館、柏崎市立図書館および新潟大学で柏崎原発に関する関連資料を収集した。現在、その資料を集約中で、近々、それらをファイリングしてメンバー間で共有することになっている。次に(2)もっぱら吉原が会津若松市の仮設住宅およびみなし仮設住宅の住民に対して、プレ3・11の原子力防災訓練への参加をめぐるヒヤリングを十数回にわたって実施した。その成果の一部はすでに口述資料として集約済みである。なお、当初予定していたアンケート調査は、住民の離散状況がはなはだしく、事実上、母集団を確定することができず、断念した。その代わり、ヒヤリングは当初想定していたものより拡げ、アンケート調査不実施によって生じた欠を埋めることにした。ただし、拡大した分、集約に時間がかかり、現在、その作業を急いでいる。26年度は、以上の(1)、(2)に加えて、(3)楢葉町役場で課題をめぐるセミナーを実施し、吉原、町担当者、消防団長、区長、さらにメンバー以外の松本行真(東北大学災害科学国際研究所准教授)が参加し、論点を確認するとともに課題を抽出した。なお、当初予定していた、(1)および(2)のfindingsを集成した中間報告書の作成は、27年度にずれ込んだ。実施状況報告書における研究の推進方策で提示した現地報告会は研究会という形に変えて実施した。また柏崎市での関連ヒヤリングはインフォーマントの都合で実施できなかったが、関連資料の収集は行った。これらの研究会や関連資料によって得られた知見は現在集約中であるが、集約結果の一部は原稿化し、関連する英文ジャーナル(査読誌)に投稿中である。最終的には、モノグラフとして集成する予定であるが、すでに吉原『絶望と希望:福島・被災者とコミュニティ』に成果を部分的に反映させている。なお、2015年12月に東北大学災害国際研究所で実施した防災関連セミナーでも、成果の一部を援用して報告を行った。インフォーマント(調査対象者)と想定していた避難民の移動(住み替え)が激しく、アンケート調査は実施できなかったが、その分、ヒヤリングについては当初予定していた以上の進捗をみた。同時に、ヒヤリングで得た資料が膨大な量にのぼり、しかもその集約が手作業によるところが多く、多大な時間を費やしている。またそのために報告書の作成が遅れている。しかし、研究そのものは確実に進展しており、中間的なまとめをすでにいくつかの論文において集成している。時間的な遅れは次年度のできるだけ早い機会にクリアできる見通しがたっており、研究そのものは着実に前に進んでいる。社会学26年度の未遂の部分を次年度の早い時期に達成するとともに、その成果を踏まえた現地報告会(セミナー形式)を実施する。そしてそこであらたに得られた知見を集約するとともに、よりインテンシヴなヒヤリングを実施し、それによって得られた知見と合体して研究課題の最終結論へと導く。なお、できれば、柏崎市での関連ヒヤリングも実施し、その成果と既存の成果をつきあわせてより充実した最終結論に至るよう努力したい。なお、可能なかぎり成果の関連学会での発表およびtransdisciplinaryな社会への発信を行うようにしたい。また現場への成果のfeedback(地元還元)も試みる予定である。研究計画であげていたヒヤリング・調査がインフォーマント、関連機関の事情により、日程調整(調査時期等の延期・変更)がうまくいかず、一部実施するにとどまったことによる。すみやかに研究計画に遡及して未遂の部分(ヒヤリング等)を遂行するとともに、27年度の研究計画との整合的な調整をおこない、研究の効率的、実質的な進捗をはかるようにしたい。
指数型タウバー型定理とその確率論への応用

・関数の漸近挙動は、そのLaplace(-Stieltjes)変換の漸近性質と密接な関係がある。その相互関係を保証する定理をTauber型定理という。本研究の成果としては、指数オーダーで変動する関数については、タウバー型定理は本質的にFenchel-Legerndre変換の逆問題であることを指摘するとともに、その逆問題が解けるための条件を求めた。必ずしも微分可能性が分からない関数を扱うのに有益である。・上記の結果の直接的発展ではないが、そのアイデアや手法は次の問題に応用されることが分かった。独立同分布の確率変数の和の極限は確率論の古典的な問題であるが、特に末尾確率が非常に大きな独立確率変数の場合は線形な正規化は不適当で、非線形な正規化をしなければならないことが知られている。このような場合は2次元ランダムウォークの回帰時間等に現れる。本研究で証明に成功したことは、そのような独立確率変数の和が順序統計量により漸近展開されることである。・ブラウン運動の正側滞在時間の分布が逆正弦分布になることはよく知られている。本研究では、ブラウン運動を拡張した一般の拡散過程について同様な性質を調べた。一般の拡散過程の場合に正側滞在時間を具体的に求めることは出来ないが、分布の原点付近での漸近挙動が、拡散過程のスピード測度の原点付近での漸近挙動と対応していることを昨年度までに証明したが、本年度はスピード測度が遠方にて指数オーダーで増加するような場合について正側滞在時間の漸近挙動を求めた。これは2次のBessel過程に近いクラスで、再帰的ではあるがほとんど一時的に近い境界的な確率過程であるという面白いクラスである。証明の主たる手段は指数型タウバー型定理で使われるアイデアである。・ラプラス変換に関する指数型タウバー型定理が本質的にFenchel-Legendre変換の逆問題であることを指摘し、逆変換が可能であるための十分条件を求めた。滑らかな関数については逆公式が成り立つことはよく知られているが、必ずしも微分可能性がチェック出来ない場合を扱うのに有益な結果である。・指数型タウバー型定理のひとつの応用として、fractional Brownian motionの共分散行列の行列式の漸近挙動に関する定理を得た。fractionalBrownian motionは自己相似性をもつ正規過程であり、最近は物理や経済におけるノイズモデルとして注目されている確率過程であるが、通常のBrown運動と異なり、増分に独立性がない。共分散行列の行列式は増分に含まれる独立成分の大きさの目安であり、局所時問の分布に関係している。・これも指数型タウバー型定理の応用であるが、片側安定分布の牽引域に属する独立確率変数の和の分布について、原点付近での減少度を調べた。・自由独立性に基づく非可換確率論における、ある確率測度のクラスについての自由合成積の意味での無限分解可能性について調べた。注目した確率測度のクラスは、定係数隣接3項間漸化式から定まる多項式列に付随したコンパクトな台を持つ実数上の確率測度のクラスである。このクラスの測度は半円分布をはじめ自由確率論で重要な役割を果たす確率分布が含まれるクラスである。このクラスが自由無限分解性により、3つのサブクラスに分けられることを示した。本研究の成果のひとつとして、次のことが分かった。指数オーダーで変動する関数については、タウバー型定理は本質的にFenchel-Legerndre変換の逆問題であることを指摘するとともに、その逆問題が解けるための条件を求めた。成果はOsaka Journalに掲載された。

・上記の結果の直接的発展ではないが、そのアイデアや手法は次の問題に応用されることが分かった。独立同分布の確率変数の和の極限は確率論の古典的な問題であるが、特に末尾確率が非常に大きな独立確率変数の場合は線形な正規化は不適当で、非線形な正規化をしなければならないことが知られている。このような場合は2次元ランダムウォークの回帰時間等に現れる。本研究で証明に成功したことは、そのような独立確率変数の和が順序統計量により漸近展開されることである。また、関数型の極限定理の証明にも成功した。成果は現在論文にまとめている。・自由独立性に基づく非可換確率論において、ある確率測度のクラスについての(自由合成積の意味での)無限分解可能性について調べた。この確率測度のクラスは半円分布をはじめ自由確率論で重要な役割を果たす確率分布を含むクラスである。・ブラウン運動は最も代表的な確率過程のひとつであり、その性質は非常に詳しく研究されているが、逆正弦法則はその中でも最も良く知られたもののひとつであり、正側滞在時間の分布が逆正弦分布になることを主張している。本研究では、ブラウン運動を拡張した一般の拡散過程について同様な性質を調べた。一般の拡散過程の場合に正側滞在時間を具体的に求めることは出来ないが、分布の原点付近での漸近挙動が、拡散過程のスピード測度の原点付近での漸近挙動と対応していることを証明した。証明の主たる手段はクレインのスペクトル理論とタウバー型定理である。結果はOsaka J.Math.にて出版予定である。・独立同分布確率変数の和に関する極限定理は確率論ではもっとも基本的かつ古典的な問題である。線形な正規化で意味のある極限が出てくる場合は、各確率変数の裾の部分の確率(tail probability)が正則変動変動であることが必要十分であり、またその極限分布は安定分布となることがよく知られている。本研究ではそれに含まれない場合でtail probabilityが緩慢変動の場合にどうなるかを調べた。この場合は線形な正規化では退化した極限分布しか出てこないが、ある非線形な正規化を行うとフレシェ分布に収束することが知られている。本研究ではその関数型定理を証明した。証明の方法は点過程の方法に指数型タウバー型定理の証明のアイデアを組み合わせたものである。・確率論における独立の概念に対応する概念を非可換代数に導入したものがfreeという概念であり、独立和に対応するものがfree合成積である。本研究ではfree合成積に関するいくつかの組み合わせ論的な結果を得た。・ブラウン運動は最も代表的な確率過程のひとつであり、その性質は非常に詳しく研究されているが、逆正弦法則はその中でも最も良く知られたもののひとつで、正側滞在時間の分布が逆正弦分布になることを主張している。これは多くの分野で興味のある定理である。
低酸素虚血脳障害に対する小胞体ストレスの関与

本研究ではマウスを個体レベルで低酸素に暴露して、治療薬として化学シャペロンを投与し小胞体機能を補完することによる虚血低酸素神経障害の予防、治療法の開発を検討する。また、変異KDEL受容体トランスジェニックマウス、変異BiPノックインマウスという小胞体機能障害マウスを用い、新生児期の虚血低酸素神経障害に対する小胞体分子シャペロンの機能を明らかにする。周産期(胎児期・新生児期)に虚血・低酸素により誘導される脳障害のモデルとして、初代培養神経細胞での低酸素・無グルコース負荷(OGD; Oxygen-Glucose Deprivation)及び新生マウス(日齢10)を用いた片側頸動脈結紮後の低酸素負荷(酸素濃度10%, 45分間)の実験系を使用している。現在、虚血低酸素神経障害モデルマウスの作成に取り組んでおり、吸入麻酔による全身麻酔下に低酸素負荷を行った。個体によっては、低酸素負荷により死亡してしまうことがあるため、安定し虚血低酸素モデルを作成するためには検討が必要である。さらに、虚血低酸素神経障害の治療薬として化学シャペロンを投与し、治療効果について検討を行っている。化学シャペロンの投与量や投与時期についても検討が必要な状況である。また、同様の実験を、変異KDEL受容体トランスジェニックマウス、および変異BiPノックインマウスでも行う予定である。今後は、周産期に虚血・低酸素により生じる脳障害に、小胞体ストレスが関与し、結果として認められる細胞死にはapoptosisの機構が寄与するという仮説を検証していく予定である。本研究ではマウスを個体レベルで低酸素に暴露して、治療薬として化学シャペロンを投与し小胞体機能を補完することによる虚血低酸素神経障害の予防、治療法の開発を検討する予定である。しかし、実験系に用いる虚血低酸素神経障害モデルマウスの作成が完成しておらず、進捗状況としてはやや遅れている。モデルマウスの作成を確立し、治療薬として化学シャペロンを投与し小胞体機能を補完することによる虚血低酸素神経障害の予防、治療法の開発を検討する。
常温イオン液体を吸着剤とした分子性液体の吸着・吸収挙動と構造

1-Alkyl-3-methylimidazolium (CnMIM^+, n=2-12)系イオン液体の構造ならびにこれらのイオン液体に対する水、メタノール、アセトニトリル、ベンゼンの吸収・混合状態を赤外分光法、広角X線散乱法を用いてミクロスコピックに、小角中性子散乱法によりメゾスコピックに観測した。これらの結果からイオン液体と分子性液体の混合に対する水素結合性、双極子相互作用性、π-π相互作用性を考察した。イミダゾリウム糸イオン液体の構造および水、メタノール、アセトニトリル、ベンゼンのイオン液体に対する吸収状態を分子レベルで解明することを目的とした。イオン液体の構造に関する研究では、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムを陽イオンとしFSA^-ならびにTFSA^-を陰イオンとしたイオン液体中におけるイオン-イオン間相互作用をX線回折法およびRaman分光法により明らかにした。この研究においては、密度凡関数理論(DFT)計算や分子動力学(MD)シミュレーションを適用し計算化学的手法から実験データの裏付けを行った。陰イオンのコンフォメーション変化および陽イオン-陰イオン間の水素結合の有無を解明した。イオン液体に対する分子性液体の吸収状態に関する研究では、まず、吸着天秤を用いてイミダゾリウム系イオン液体に対する分子性液体の吸収等温線を測定し、その温度変化から分子性液体の吸収熱を見積もった。いずれの分子性液体でも吸収熱はバルクにおける蒸発熱とほぼ等しく、イオン液体中で分子性液体が部分的にバルクに近い液体構造を形成して不均一に混合していることが考察された。このイオン液体と分子性液体の不均一混合は、イオン液体と重水素化分子性液体の混合溶液に対する小角中性子散乱測定を行うことにより実証できた。イオン液体に対する分子性液体の吸収状態は、分子性液体の水素結合性、双極子性、π電子性による陽・陰イオンとの相互作用の強さが大きく寄与していることを結論した。アルキル鎖長n=4-12の1-alkyl-3-methylimidazolium C_nmim^+を陽イオンとし、bis(trifluoromethanesulfonyl)amide(TFSA^-)を陰イオンとしたイオン液体とメタノールおよびベンゼンとの混合状態をNMR化学シフト、赤外吸収スペクトル、小角中性子散乱(SANS)測定により明らかにすることを目的とした。1.イオン液体-メタノール混合溶液に対する1^H,<13>^C NMR化学シフトのモル分率依存性には、メタノールモル分率x_M=0.7付近に変曲点が現れた。2.同溶液に対するATR-IRスペクトルに観測されるメタノール分子の水素結合性O-H伸縮振動についても、その面積強度のモル分率依存性にx_M=0.7付近で変曲点が観測された。3.1および2の結果は、x_M=0.7以上の混合溶液中でイオン液体が会合体を形成することを示唆した。4.SANS実験によりメタノール混合溶液中におけるイオン液体の会合体形成を実証した。また、会合体形成はイオン液体のアルキル鎖長が長いほど顕著であることが明らかになった。この不均一混合はメタノールがつくる親水的な雰囲気に疎水的なイオン液体が会合体を形成することに由来すると結論した。5.C_nmim^+TFSA^-系イオン液体は、常温においてn=12の場合のみベンゼンと任意の割合で混合するが、その混合はSANS測定で顕著な小角散乱強度が観測されるほど不均一であることが明らかになった。この不均一性はイミダゾリウム環とのπ-π相互作用を越えた過剰のベンゼン分子が自己会合するためであることを考察した。
偏微分方程式の解の構造の研究

複素領域における偏微分方程式P(z,∂)u(z)=f(Z)を考える。ここで、u(z)及びf(z)は複素超曲面K={z_o=0}に特異点を許容するものとする。f(z)のKの近傍での挙動と、解u(z)の挙動の関連,特異点を持つ解の存在、一意性等について重点的に研究している。研究成果の概略は以下の通りである:1.あるクラスに属するP(z,∂)に対して解u(z)が高々ある指数的増大度であり、f(z)がGevrey的と呼ばれるある種の漸近展開をもてばu(z)も同様の漸近展開をもつことを示した。この際、Gevrey的漸近展開の理論で重要であるGevrey指数と考察するp(z,∂)の関連についても明らかにした。2. Gevrey的評価をもつ形式解の存在に関する結果も得た。3.ある型の非線型の方程式について特異点の近傍でのある種の解の一意性に関する結果を得た。(1),(2)の研究において精密にGevrey指数を考察した。またこれら一連の研究において対象とする方程式の族を広げること、方程式に対する条件を弱めることに成功した。複素領域における偏微分方程式P(z,∂)u(z)=f(z)を考える。ここで、u(z)及びf(z)は複素超曲面K={z_0=0}に特異点を許容するものとする。f(z)のKの近傍での挙動より、解u(z)の挙動の情報がどの程度得られるかを集中的に研究している。考察するP(z,∂)にある条件を満たすクラスに属すると仮定すると∫(z)がGevrey的と呼ばれるある種の漸近展開をもてば、u(z)も同様の漸近展開をもつことを示した。この際、Gevrey的漸近展開の理論で重要であるGevrey指数と考察するP(z,∂)の関連についても明らかにした。これらの研究結果は研究代表者が以前得た結果の拡張であり、そのときよりはるかに簡明な証明を与えた。この簡明さはこの理論の取っ付きにくさを緩和するものと期待している。作用素P(z,∂)を上記より広いあるクラスに対しても解の特異点の近傍での挙動に関するある種の情報が得られる予想したが、最近になってその予想が成り立つことを示すことができた。この証明はやや複雑なところがあり改良が期待される。また研究分担者のひとりである田原はFuchs型の非線型の方程式について特異点の近傍でのある種の解の一意性に関する結果を得た。複素領域における偏微分方程式の解の性質がここ数年の研究テーマである。最近は特に複素超曲面Kに特異点を許容する解のKの近傍での挙動、存在、一意性等について重点的に研究している。研究成果の概略は以下である:1. Gevrey的と呼ばれるある種の漸近展開をもつような解について研究し、どのような条件があれば、そのような漸近展開をもつかの研究成果を得た。Gevrey的評価をもつ形式解に関する結果も得た。この形式解と解析的解の研究は今後の問題である。これらの研究において精密にGevrey指数を考察した。この一連の研究において対象とする方程式の族を広げること、方程式に対する条件を弱めることに成功した。2.ある型の非線型の方程式について特異点の近傍でのある種の解の一意性に関する結果を得た.これらの研究結果は以前得た結果の拡張であり、精密化である。またさらなる結果の改良、理論の発展が十分期待できる。
かんらん岩からマントルプロセスを読む-新たな展開と第4回国際レルゾライト会議をめざして

2001年7月21日から25日にわたって,北海道様似町の様似町公民館及びアポイ山荘会議室にてシンポジウム「かんらん岩とマントルプロセス」を開催した.本集会は2002年8-9月北海道様似町で開催予定の第4回国際ワークショップ「造山帯レルゾライトとマントルプロセス」に向けて国内の準備体制を強化し,国内の研究をより一層推進するためのものであった.21日,22日及び23日の夜間は室内講演会,討論会を行った.また23日,24日は幌満かんらん岩の野外地質巡検を実施した.全国の大学から教官21名,学生,院生11名の計32名が参加し,室内討論会では19編の口頭発表と7編のポスターの発表がなされた.カバーしたテーマは岩石学,構造地質学・実験岩石学・微量元素・同位体地球化学,地球物理学,など多方面にわたり,短期間であったが集中的な討議ができた.野外地質巡検では,2002年の本会議の時の巡検予定コースを実地に検討することで幌満かんらん岩の研究の最前線を野外で検証し知識を参加者間で共有する事ができた.25日は関係者で準備委員会を行い,様似町側と詳細な準備打ち合わせを行った.なお本シンポジウムで発表された講演の要旨は別に冊子にまとめ参加者,関係者に配布するべく3月現在準備中である.9月下旬には金沢において準備委員会を開催し,本会議のセカンドサーキュラーの骨子を作成,その後関係者間で協議を続けることにより,11月にセコンドサーキュラーを完成させweb上で公開するとともに,世界に配布した・またこの間海外の組織科学プログラムメンバーとも意見を交わし,会議のプロシーディングをJ.Petrolgyに出すこと,またそのゲストエディターのメンバーを決定し2002年の国際会議に向けて準備を大きく進めることができた.2001年7月21日から25日にわたって,北海道様似町の様似町公民館及びアポイ山荘会議室にてシンポジウム「かんらん岩とマントルプロセス」を開催した.本集会は2002年8-9月北海道様似町で開催予定の第4回国際ワークショップ「造山帯レルゾライトとマントルプロセス」に向けて国内の準備体制を強化し,国内の研究をより一層推進するためのものであった.21日,22日及び23日の夜間は室内講演会,討論会を行った.また23日,24日は幌満かんらん岩の野外地質巡検を実施した.全国の大学から教官21名,学生,院生11名の計32名が参加し,室内討論会では19編の口頭発表と7編のポスターの発表がなされた.カバーしたテーマは岩石学,構造地質学・実験岩石学・微量元素・同位体地球化学,地球物理学,など多方面にわたり,短期間であったが集中的な討議ができた.野外地質巡検では,2002年の本会議の時の巡検予定コースを実地に検討することで幌満かんらん岩の研究の最前線を野外で検証し知識を参加者間で共有する事ができた.25日は関係者で準備委員会を行い,様似町側と詳細な準備打ち合わせを行った.なお本シンポジウムで発表された講演の要旨は別に冊子にまとめ参加者,関係者に配布するべく3月現在準備中である.9月下旬には金沢において準備委員会を開催し,本会議のセカンドサーキュラーの骨子を作成,その後関係者間で協議を続けることにより,11月にセコンドサーキュラーを完成させweb上で公開するとともに,世界に配布した・またこの間海外の組織科学プログラムメンバーとも意見を交わし,会議のプロシーディングをJ.Petrolgyに出すこと,またそのゲストエディターのメンバーを決定し2002年の国際会議に向けて準備を大きく進めることができた.
共同注意スキルの発達段階に応じた自閉症児への支援方法に関する研究

本研究では,相互交渉場面での自閉症スペクトラム障害児の行動特徴について,指さし理解との関連から検討を行った。その結果,1)統制群(定型発達児・発達遅滞児)に比べ,保育者のはたらきかけに対する応答が少なく,応答に快の情動が伴うことが少ないこと,2)指さし理解の有無により,自閉症児の相互交渉場面での行動に差異がみられることが明らかとなった。本研究を通じて,相互交渉場面での自閉症児の行動が他の群と質的に異なること,および,その行動には指さし理解が関連していることが示唆された。本年度に実施した研究の内容としては,1)療育施設における観察・実験の実施(自閉症児と発達遅滞児を対象とした保育者との相互交渉場面の観察と「指さし理解」に関する実験)と,2)先行研究の整理の2点である。1)療育施設における観察・実験の実施:療育施設に通園する19名の幼児(自閉症児12名,発達遅滞児7名)と担当保育者による半構造的な場面における相互交渉場面の観察と「指さし理解」に関する実験を実施した。これまでの研究から他者との相互交渉場面において自閉症児者が他の障害児者にはない固有の障害を示すことが明らかにされている一方で,その障害にどのような発達的変化が見られるかについては十分に検討されていない。そのため,本研究では「指さし理解」という発達的な軸から相互交渉場面における障害を検討することで,自閉症児の相互交渉場面での発達的変化と必要となる支援を明らかにすることを目的としている。本年度の観察・実験により得られたデータを分析することで,自閉症幼児が示す障害特性が明らかになると予想される。また,次年度以降に実施する予定である縦断的な検討から,自閉症児の発達的変化を検討する予定である。このことから,本年度に実施した観察・実験は,自閉症児と発達遅滞児を比較することで得られる横断的検討だけでなく,次年度以降の自閉症児の発達的変化を縦断的に検討する際の基礎資料となると考えられる。2)先行研究の整理:自閉症児の相互交渉場面における障害特性や,指さし理解・産出(共同注意スキル)に関する文献を,主に海外文献を中心に整理した。以上の2点を中心に研究を進めており,得られた結果を分析し,自閉症児が示す障害特性と発達的変化を検討することで,早期の段階で必要となる支援のあり方について明らかにできると考えられる。本年度に実施した研究の内容としては,1)昨年度に実施した観察・実験データ(自閉症幼児と発達遅滞幼児を対象とした保育者との相互交渉場面の観察と「指さし理解実験」)の分析と,2)先行研究の整理である。1)自閉症幼児と発達遅滞幼児を対象とした保育者との相互交渉場面の観察と「指さし理解実験」の分析:19名の研究参加児と担当保育者との半構造的場面での行動について分析を行った。分析の結果から,保育者のはたらきかけが生起する回数に,自閉症幼児群と発達遅滞児群で有意な差がみられたが,はたらきかけの質的分析(保育者のはたらきかけ方の生起頻度)からは両群に差がみられないことが明らかとなった。また,両群の幼児の反応についての分析からは,発達遅滞幼児群に比べ,自閉症幼児群では保育者に対する「ほほえみ」の産出回数や保育者へ視線を向ける回数が有意に少ないことが明らかとなった。本年度の分析から明らかとなった点は,次年度に実施する予定である発達年齢を統制した定型発達幼児群を加えた分析の基礎資料となり,自閉症幼児が示す障害特性について考察するうえで重要であると考えられる。2)先行研究の整理:自閉症幼児の相互交渉場面における障害特性や,指さし理解・産出(共同注意スキル)に関する文献に加え,定型発達児の相互交渉スキルについて,海外での最新研究を中心に整理した。以上の2点を中心に研究を進めており,次年度実施する定型発達児の観察・実験から得られたデータと対比することで,自閉症幼児への早期から必要となる支援について明らかにできると考えられる。1)所属変更のため定型発達幼児の観察・実験データが年度内に収集できなかったが,次年度すぐに収集できるように依頼済みであること,2)昨年度のデータの分析が十分にでき,学術論文を1編執筆できたこと,3)自閉症幼児と発達遅滞幼児のサンプル数を増やすためにフィールドとの調整ができたことの3点が理由として挙げることができる。本年度に実施した研究の内容としては,1)定型発達児を対象とした相互交渉場面の分析と,2)先行研究の整理である。1)本年度は保育所にて23歳の定型発達児(11名)を対象とした相互交渉場面の観察を実施し,分析を行った。分析の結果から,保育者との相互交渉場面では,定型発達児がかなり高い頻度で保育者のはたらきかけを「受容」していること,さらにはたらきかけ方の分析から,言語やジェスチャーを用いたはたらきかけと,おもちゃの操作の例示が伴うはたらきかけが有意に多いことが明らかとなった。また,はたらきかけが持つ機能を「維持(現在の相互交渉をそのまま続ける)」「発展(現在の相互交渉をベースに新な要素を加える)」「転換(現在の相互交渉とは無関係なものを用いる)」の3つに分類して分析したところ,23歳の定型発達児との相互交渉においても,保育者は「維持」に該当する機能をもつはたらきかけを行うことが有意に多いことが明らかとなった。

次に,相互交渉の連続回数に着目した分析から,平均回数よりも長く継続する相互交渉には,「維持」に該当するはたらきかけが,他の2つのはたらきかけよりも,有意に多く含まれることが明らかとなった。以上のことから,定型発達児との相互交渉で,保育者が用いるはたらきかけかたの特徴と,23歳児の定型発達児との相互交渉を継続させるはたらきかけ方の一端が明らかとなった。2)自閉症幼児の相互交渉場面における障害特性や,指さし理解・産出(共同注意スキル)に関する文献に加え,定型発達児の相互交渉スキルについて,海外での最新研究を中心に整理した。本研究では,相互交渉場面での自閉症スペクトラム障害児の行動特徴について,指さし理解との関連から検討を行った。その結果,1)統制群(定型発達児・発達遅滞児)に比べ,保育者のはたらきかけに対する応答が少なく,応答に快の情動が伴うことが少ないこと,2)指さし理解の有無により,自閉症児の相互交渉場面での行動に差異がみられることが明らかとなった。本研究を通じて,相互交渉場面での自閉症児の行動が他の群と質的に異なること,および,その行動には指さし理解が関連していることが示唆された。自己点検による評価の理由としては,1)当初計画していいた通り,自閉症児と発達遅滞児の相互交渉場面の観察と「指さし理解」実験を実施できたこと,2)文献の整理も順調に進んでいること,3)得られたデータを分析して学術論文を1編執筆したことがの3点が挙げられる。本研究の3年目は,保育所での観察・実験と,療育施設での観察・実験を実施する予定である。保育所での観察・実験については,保育所・保護者の承諾はすでに得ており,年度の早い段階で実施する予定である。また,療育施設での観察・実験の依頼も準備しており,施設および保護者の承諾を得た時点から早期に研究を実施する。これにより,自閉症幼児・発達遅滞幼児・定型発達幼児のデータを横断的に比較する予定である。臨床発達心理学本研究の2年目は計画通り,療育施設における観察・実験を引き続き実施することに加え,保育所での観察・実験にも取り組み,定型発達児のデータを加えることで自閉症児・発達遅滞児・定型発達児の3つの群の横断的な比較を実施する予定である。本年度より所属が変更となったため,当初予定していた自閉症児・発達遅滞児の2群の縦断的検討が難しくなるが,本年度と次年度の2年間にわたり,療育施設での縦断的検討を実施する予定である。理由としては,1)所属変更のため,予定していた実験の実施が遅れ,データ整理のための人件費が予定額を満たさなかったため,2)業務と重なり予定していた学会に参加できず旅費が予定額を満たさなかったため,の2点である。次年度の使用計画としては,実験実施のめどがついたため,収集したデータの整理についての人件費として計上するとともに,データを分析したものを用いて学会発表を行うための学会参加のための旅費として計上することを計画している。
中等一貫科学・技術教育における「エネルギー」分野のカリキュラム編成の研究

本研究は、次期学習指導要領改訂における、教科の再編・統合を含んだ改革をにらみながら、その有力な選択肢の一つとして理科と技術科を連携させた新教科「科学・技術科」の可能性を探ることが最大の目的である。文部科学省指定の研究開発学校である東京大学教育学部附属中等教育学校で研究している新教科「科学・技術科」所属教諭5名などを協力者として、そのさまざまな実践を元にして、エネルギー分野のカリキュラム開発を行った。この「科学・技術」は、科学(理科)と技術科にわかれた授業実践を経た第1段階(中学校+α)と、科学(理科)を残しながらも、融合型「共通カリキュラム」を実施する第2段階に分かれている。「共通カリキュラム」には、高校の総合的な学習の時間を充てることも可能だろう。科学と技術は何れも自然を対象としているが、科学は自然の法則性を解明し、技術は科学法則を用いて自然を改変し利用する。両者の関連は深いが異なる人間の行為である。そのため、それらを完全一体化して融合した教科と捉えることは、それぞれの発展にとってプラスではないと考えている。その具体的な内容にもよるのだが、理科教育の中に添え物のように技術が入ってしまうのではないかと危惧している。技術教育がもつ独自性を考えて、「科学・技術」と「・(ポツ)」を加えて名づけた所以である。理科教育の側からの「技術」領域の取り入れは、研究代表者が執筆代表の『新しい科学の教科書』3巻(文一総合出版)で具体化した。
中央アジアにおける農業生産構造に関するミクロ経済分析

本研究は、移行期にある中央アジアの農業部門の構造変化を、実証的に分析する目的で実施された。始めに二種類のデータベースが構築され、それを用いて統計分析が行われた。まず、ウズベキスタンを中心とする中央アジア5カ国をカバーするパネルデータを収集し、農業生産の成長会計分析を行った。そこでは総合生産性の貢献について分析・考察がなされ、独立以降の総合生産性の推移が国ごとに違うことと、そして各国における農業分野における改革の内容やスピードの違いが、この国ごとの違いを説明しうることが分かった。次に、ウズベキスタンにおいて個別農家クロスセクションデータが収集され、土地生産性や労働生産性の決定要因分析と、個人農のマーケッティング、投資、消費行動の分析が行われた。ここでは、どのような特徴を持った農業生産組織の単要素生産性が高いのか、また経営規模、土地の使用権の違い等が、どのようにパフォーマンスに影響を与えているのか統計的に検定された。また、これらに関する指標が、ウズベキスタンの異なった地域において違うのかが検定され、その違いをもたらす要因が考察された。その結果、現在のウズベキスタンの農業部門においては、経営規模、行政組織との関連の度合い、生産インセンティブの違い、また地域の違いにつながる自然環境条件の違いがパフォーマンスの違いを作り出していることが分かった。データの分析結果は、ワーキングペーパーと大学の出版物としてまとめられた。そして、研究成果の一部は、2003年8月に開催される第14回国際農業経営学会と第25回国際農業経済学会大会でも報告されることになっている。
らせん磁性体におけるスカーミオンダイナミクスとトポロジカルな起源

近年、スカーミオンのダイナミクス、特に旋回運動に由来するスピンポンピング効果について先行研究が発表されており、同手法を磁気渦に当てはめることで両者のダイナミクスを比較検討することが可能なのではないかと考え、スピンポンピング効果を用いた磁気渦ダイナミクスの検証を行った。サンプルは、Ptのワイヤー上にPy円盤を多数作製し、Al2O3により絶縁した後、Auの導波路を作製した。この構造では、導波路のシグナル線にRF信号を入力することで、それに伴うRF磁場により磁化ダイナミクスが誘起されスピン流がPtに注入される。更に、Ptのスピンホール効果によりスピン流が電圧信号に変換されるため、磁化のダイナミクスを電気的に測定できる。外部磁場を細線と直交方向に印加した結果、RF信号の周波数、及び外部磁場に依存した電圧信号が得られた。数GHz帯で電圧が観測されたことから、磁気渦のスピン波モードに起因することが分かった。加えて、外部磁場の正負に対して異符号の電圧が観測されたことはスピンポンピング効果であることを支持する。また、周波数(励起されたモード)に依存し電圧の符号が変化することが確認された。これは、マイクロマグネティックス法を用いた数値計算によりよく再現され、電圧符号の変化は円盤内でのスピン波の分布が関連していることが分かった。今までのスピンポンピングを用いた実験では、磁性体膜における全体的な励起が検出されていたが、磁気渦のような磁性体要素に閉じ込められた磁化構造においてもスピンポンピングが有効であり、電圧信号と磁化ダイナミクスの関係を議論できることが確認された。一方で先行研究ではスカーミオンの旋回モードによる電圧を議論しているが、磁気渦で同モードに対応するトランスレーショナルモードは本実験では観測されなかったため、スカーミオンダイナミクスとの比較は出来なかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
土壌地下水汚染の社会経済的制御の国際比較

1996年5月に一部改正された水質汚濁防止法によって、「地下水汚染」浄化の制度が具体化されることになった。本研究は、そのさいの問題点と課題を、全国のハイテク汚染にそくして検討した。浄化のモデルとなった君津市の教訓、初めてのハイテク汚染が確認された東芝太子工場のその後、地下水依存都市・熊本市の汚染機構解明、東根市のハイテク団地の汚染、「ハイテク研究開発工場」による汚染、広域汚染の八日市市周辺、浄化条例を施行した秦野市、ハイテク下請工場による汚染、レンズ工場による汚染などの事例を紹介検討した。これらを通じて、これまで知られている事例以外にも公表されていない汚染がかなりあり、またハイテク本体の工場のみならず、関連下請工場による汚染が広かっていることを明らかにした。各都道府県によって、汚染機構の解明程度、公表度などに違いが見られる。その原因としては、各都道府県の汚染原因者に対する姿勢の違い(企業誘致型かどうか等)、地下水依存度の違い、地下水汚染防止要綱等の整備具合、が考えられる。汚染者負担の原則については、一部には汚染の責任を正式には認めず、「寄付」行為として一部費用を支払っている企業がある。中小企業については、浄化基金をつくったり、浄化設備を貸与する制度をもつ自治体もあるが、その際にも汚染機構の解明とそれに対応した浄化対策、住民への情報公開が不可欠である。全国に広がる地下水汚染は地質汚染の一環としてとらえることが必要である。全国の地下水汚染は減少傾向にあるといわれるが、都市部では依然として続いている。本研究では、現在までに明かになった主として有機溶剤による地質汚染を、地域別、産業原因別に分類した。さらに今日までの有機塩素系化合物の有害性に関する知見をまとめ、地質汚染を浄化する意義を4点にわたり整理した。その浄化への取り組みの現状と問題点を、国レベルと地方レベルで検討し、国レベルでは浄化の責任主体と費用負担などの制度的問題が解決していない現状を示した。これに対し、地方自治体において、汚染機構解明を技術的財政的に援助する千葉県の制度や、日本型スーパーファンドといわれる神奈川県秦野市の地下水汚染防止浄化条例等の先進的取り組みを紹介分析し、今後の課題として、土地所有者の浄化責任問題を検討した。結論として、地質汚染の重大性と浄化の意義をふまえ、早急に国レベルにおいて、地下水汚染と土壌汚染を統合した地質汚染の防止と浄化の制度をつくりあげていくべき点を強調したい。浄化のモデルとなった君津市の教訓、初めてのハイテク汚染が確認された東芝太子工場のその後、地下水依存都市・熊本市の汚染機構解明、東根市のハイテク団地の汚染、「ハイテク研究開発工場」による汚染、広域汚染の八日市市周辺、浄化条例を施行した秦野市、ハイテク下請工場による汚染、レンズ工場による汚染などの事例を紹介した。これらを通じて、これまで知られている事例以外にも公表されていない汚染があり、またハイテク本体の工場のみならず、関連下請工場による汚染が広かっていることを明らかにした。その原因としては、各都道府県の汚染原因者に対する視線の違い(企業誘致型かどうか等)、地下水依存度の違い、地下水汚染防止要網等の整備具合、が考えられる。中小企業については、浄化基金をつくったり、浄化設備を貸与する制度を持つ自治体もあるが、その際にも汚染機構の解明とそれに対応した浄化対策、住民への情報公開が不可欠である。
光誘起表面化学反応の理論的研究

炭素ドープしたルチル型およびアナターゼ型酸化チタンについて、その微視的な構造と光学応答の機構を、密度汎関数法による第一原理バンド計算により調べた。計算にはルチル型・アナターゼ型とも8倍セルを用い、その中の酸素原子を炭素と置き換えたセルに対して構造最適化を行った。更に酸素欠陥を一つ含む構造についても計算を行った。炭素をドープしたルチル型とアナターゼ型酸化チタンの両者について、純粋な酸化チタンとは異なり可視光応答性を持つことが確認できた。更に電子の状態密度を調べると、どちらの場合もバンドギャップ間に3つの不純物準位が生じていることが解った。生じた不純物準位のうち、最もエネルギー準位が高いものは空軌道であり、可視光応答性は酸化チタンの価電子帯よりこの不純物準位へ電子が遷移することによりもたらされるものと理解される。また酸素欠陥を伴う構造では、先の炭素ドープのみの場合よりも、より可視光に近い領域で可視光応答性を持っていることが明らかとなった。更に、酸素欠陥が炭素原子近くの特定の位置に生じた場合には、遠方にある場合と比較して1eV近く内部エネルギーが低くなることを見出した。簡単な統計力学に基づく自由エネルギー評価を行い、実験での炭素ドープ率・酸素欠陥率・温度条件下で、このような炭素ドープと酸素欠陥の隣接したペアが、十分に安定であることがわかった。しかしこれら酸素欠陥を伴う構造では、酸素欠陥サイトから放出された電子が、炭素ドープによる不純物準位へと流入しており、可視光応答をもたらす機構も不純物準位から酸化チタンの伝導帯への電子遷移によるもので、炭素ドープのみの場合とは大きく異なっていた。可視光に応答性のある酸化チタンを得ることは応用上非常に重要である。最近、酸化チタンに窒素、炭素をドープすることにより、吸収端が可視光領域までシフトするとの実験結果が報告された。そこで窒素、炭素ドープした酸化チタンについて、その構造と電子状態の関連を明らかにする目的でバンド計算を行った。FP-LAPW法でのTiO_2、炭素ドープTiO_<2-x>C x(x=0.25)、窒素ドープTiO_<2-x>N_x(x=0.25)の状態密度は、炭素ドープした場合、炭素原子の2p軌道からなるバンドが酸素原子の2pバンドの前後に現れ、特にC2pバンドがO2pとTi3dの間のバンドギャップを埋める形になった。窒素によるドープの場合も同様にN2p軌道がバンドギャップ中にあらわれた。バンドギャップは酸化チタンについては1.48eV、炭素ドープ、窒素ドープした場合、それぞれ0.45eV、1.02eVと得られ、単純にバンドギャップの差からみると、炭素ドープした場合の方が吸収端はより長波長へシフトすると予測される。一方、O2p軌道からなる価電子バンドとの重なりをみると、N2p軌道の方がC2p軌道よりも大きい。次に酸化チタンに多く存在すると言われる酸素欠陥の影響を調べた。酸素欠陥を導入した場合、状態密度には顕著な変化は見られず、バンドギャップは1.24eVと少し変化した。酸素欠陥と炭素ドープが共存した場合、O2p軌道がバンドギャップを完全に埋める結果となった。一方、酸素欠陥と窒素ドープが共存する場合、N2p軌道がバンドギャップ中にあらわれ、バンドギャップは0.58eVと大きく変化した。以上の計算結果から酸素欠陥と窒素ドープが共存した場合、バンドギャップに最も大きな影響を与える可能性があることがわかった。
Ｗａｒｂｕｒｇ効果の機構解明と発がん

本研究では解糖系の律速酵素である、ピルビン酸キナーゼM(PKM)遺伝子の選択的スプライシングを行っているPTBP1と協働で動くスプライサーの同定・機能解析をし、発がん課程でPKM1からPKM2へとスイッチングするメカニズムの解明をすることでがん特異的エネルギー代謝機構であるWarburg効果の成立機構を明らかにすることが目的である。前年度までにPKM遺伝子splicing factorのWarburg効果を介したがん病態への関与を明らかとした。具体的には、大腸がん細胞においてhnRNPA1やSRSF3はPTBP1と共局在し、PKM遺伝子splicing factor群として働くことと、これらのsplicing factorをノックダウンすると、pAktやpErk、PI3Kなどの増殖関連シグナルの発現抑制に伴う増殖抑制が起こることが明らかとした。今年度はSRSF3の機能解析に特化して更なる検討を行った。その結果siRNA-SRSF3がin vivoにおいても顕著ながん細胞増殖抑制効果を持つことを明らかとした。さらに、RIPアッセイにより得られたsplicing factor binding PKM pre-mRNAをRT-PCRにより増幅することで、スプライシングファクターとPKM mRNAのどの部位が結合しているのかを具体的に解明することに成功した。これらの検討結果はInternational Journal of Molecular Sciences, 2018, 19(10), 3012に報告した。2つ目のテーマである、microRNA-1 (miR-1)によるsplicing factor群の制御に関しては、データベースから予測された通りの結果とはならず、既報のデータしか得られなかったため、これ以上の検討を断念する結果となった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。さらに発がんへの関与についても検証する。本年度はPKM遺伝子スプライサーのWarburg効果を介してのがん病態への関与を1、正常組織におけるSRSF3の発現解析、2、がん細胞におけるhnRNPA1とSRSF3のPKMスプライサーとしての機能解析、3、がん細胞におけるhnRNPA1とSRSF3の増殖に関連する因子としての機能解析の3点について明らかにした。具体的には、1では正常組織におけるSRSF3のスプライシングバリアント(タンパクの大きさに応じてFull・Shortと表現)のFull SRSF3に対するShort SRSF3の発現の比はヒトがん細胞株と比較して非常に高いことが分かった。つまり正常組織にSRSF3のタンパク発現が高くても、それは他のmRNAスプライシングに関与してないShort SRSF3である可能性が示唆された。2については大腸がん細胞においてhnRNPA1やSRSF3はPTBP1と共局在し、PKM遺伝子スプライサー群として働くことが明らかとなった。3では大腸がん細胞においてこれらのスプライサーをノックダウンすると、pAktやpErk、PI3Kなどの増殖関連シグナルの発現抑制に伴う増殖抑制が起こっていることが明らかとなった。現在論文を執筆し、査読を受けているところである。PTBP1、hnRNA1、SRSF3の3つのスプライサーが協働してPKM遺伝子のスプライシングを行っていることが明らかとなったが、これらのタンパクをsiRNAにおいてノックダウンした時の影響についても詳細に解明することができた。具体的には、1、これらのタンパクをノックダウンすると、細胞増殖が抑制され(トリパンブルー染色結果、PI3KやAktの抑制より)、2、その時の細胞はオートファゴソームを複数形成しており(電子顕微鏡観察結果より)、3、PKM2優位だったがん細胞がPKM1優位になることで、TCAサイクルを使いATPをより多く産生するようになり(メタボローム解析結果より)、4、ミトコンドリアの膜ポテンシャルは有意に高いレベルになる(マイトトラッカー染色結果より)ことが明らかとなった。以上のことから、当初計画していた以上の実験をすることとなったが、予期した以上の結果を得ることができ、がん特異的エネルギー代謝機構であるWarburg効果の成立機構の解明に貢献した。さらに、RIPアッセイにより得られた

splicing factor binding PKM pre-mRNAをRT-PCRにより増幅することで、スプライシングファクターとPKM mRNAのどの部位が結合しているのかを具体的に解明することに成功した。これらの検討結果はInternational Journal of Molecular Sciences, 2018, 19(10), 3012に報告した。2つ目のテーマである、microRNA-1 (miR-1)によるsplicing factor群の制御に関しては、データベースから予測された通りの結果とはならず、既報のデータしか得られなかったため、これ以上の検討を断念する結果となった。hnRNPA1やSRSF3などのスプライサー遺伝子とmicroRNAとの関連を分子レベルで明らかにする。具体的には1、MicroRNA-1がPKMスプライサー遺伝子をターゲットしているかの検証を行う。MicroRNA-1の標的とするPKMスプライサー遺伝子を見つけ出す。ルシフェレースアッセイ法を用いてmiR-1が候補遺伝子を実際にターゲットしていることを証明する。次点としては2、MicroRNA-1による細胞増殖抑制効果の評価を行う。がん細胞に対してmicroRNA-1を導入した時に起こる細胞増殖抑制効果をWestern blot法、アレイ解析を行う。場合によっては各細胞死に応じたinhibitorなどを用いて検証する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。