hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者のポジティブ思考に関する研究-高齢者コホート内における質

高齢者のコホート内の質的及び量的研究を組み合わせ、前向きに自立して生活できる要因を検討した。男女とも、趣味、仕事、配偶者の人間関係等を通して、人的交流が広がり、退職後も継続させていた。死亡、がん死亡、がん罹患には、基本健診の受診が強く関連したが、要介護状態発生、認知症発生には、趣味、役場の健康づくりの取組等様々な人的交流、健康度自己評価、健診受診、既往症などが関わっていた。趣味や手段的生活自立、健診を受けるという行動の重要性が示唆された。質的研究と、量的研究の実施方法と、データの連結解析方法を検討し、調査プロトコールを作成し、倫理審査を受け、承認された。対象者の把握方法を検討し、町役場を介して事例を把握する方法を選択した。ポジティブな高齢者を役場職員に紹介してもらい、その後は対象者の知人友人のなかからポジティブ高齢者を紹介してもらうスノーボールサンプリングを採用した。訪問面接調査の聴取内容を高齢者の健康度自己評価、主観的健康度、ポジティブ感情、健康生成モデル及び首尾一貫感覚、ストレス対処能力、ハピネス尺度などの観点から検討し、半構成の開かれた質問票を作成した。予備的な聴取調査を実施し、聴取内容を録音したICレコーダの記録内容を音声認識ソフトウエアによりテキスト変換し、テキストマイニングソフトにより文章データの客観的解析の手順の動作確認を行った。高齢者のコホートデータの解析前準備として、鳥取県伯耆町のうち平成13年度から追跡している旧岸本町高齢者1250人、平成17年度から追跡している旧溝口町高齢者1264人のデータを整理した。旧岸本町分は、平成1318年分、旧溝口町分は平成17-18年の閉じこもり、手段的日常生活動作、転倒経験、尿漏れ、もの忘れの自覚、生きがい・趣味などの質問を含めた生活機能と健康に関する郵送調査票の自記式調査結果のデータを入力、連結した。本研究の、転帰(アウトカム変数)は、総死亡、死因別死亡、がん罹患、要介護状態の発生、要介護状態に至った理由、発生した介護度とし、平成13年から平成20年8月までの転帰、転出を調べ、データベースに連結させた。現在、高齢者の追跡開始前から開始後の基本健康診査(循環器疾患のスクリーニング中心)とがん検診の受診の有無、受診結果のデータを入手し、リンケージできるようにデータ整理を実施中である。量的研究として、コホート集団の転帰の調査を行った。平成20年8月末までの情報を整理した。対象者の転出、死亡、要介護状態の発生を確認した。死亡については、死因(簡単死因)を、要介護については、それが発生した理由(医師の意見書)と最初に発生した介護度を調査した。さらに鳥取県地域がん登録を利用して、がんの罹患の有無、発生時期、がんの部位を明らかにした。質的研究として、町の保健師から推薦のあった合併前の旧岸本町および旧溝口町在住の後期高齢者の訪問面接調査を開始した。ネガティブなライフイベントがあり、身体的健康状態が決してよくなくてもポジティブに生活している人々から共有要因を探るためのテキストマイニングの手法を当てはめている。疫学的解析を用い、データを解析した。死亡をエンドポイントにした場合は、死亡の予測因子として最も強いのは健康診断を受けないことであり、そのほか、趣味楽しみのないことが関連した。有意ではないが、友人のいないこと、喫煙することが関連する傾向にあった。要介護状態の発生に関する予測因子は、健診を受けないことが関連し、あまり笑わないこと、趣味や楽しみがないことが関連していた。がん死亡をエンドポイントとしても、趣味楽しみのないこと、友人のいないこと、生きがいのないことは関連する傾向になった。がん罹患をエンドポイントにし、高齢での罹患(鳥取県の性別平均寿命よりも高齢の罹患)を打ち切り例として処理した統計モデルでは、健診を受けないことと、友人のいなことが罹患に対する統計学的に有意な危険因子となった。このように高齢者においては、死亡、要介護状態発生、がん死亡、がん罹患のいずれも社会心理的要因が強く関連することが示唆され、それには、生まれつきの性格等だけではなく、ネガティブなライフイベント等をいかに引き受けていくかという後天的な要素がエンドポイントに影響を及ぼすことが示唆される。地域在住の高齢者のコホート内において質的研究と量的研究を組み合わせて、高齢になっても前向きに自立して生活できる要因を検討した。研究対象地域は中山間地域である鳥取県伯耆町であった。質的研究では、様々な活動をいきいきとされている高齢者の紹介を得て、その後はスノーボールサンプリングにより調査対象者をつないでいく訪問面接調査を実施し、何歳になっても前向きに社会と接点を持って活動する要因を明らかにした。

男性では、仕事や趣味で広がった人的交流が引退後も続くような広がりと活動の場につながった場合が多く、女性では、夫の仕事関係や自分の趣味や役場の活動との接点を途切れることなく続けた中で友達や仲間が広がった場合が多かった。いずれも元々の性格等ではなく、後天的な社会的な要因が大きな役割を果たしていた。次いでこの事例を症例に、性年齢をマッチさせた対照との間で1:4のコホート内症例対照研究を実施し、前向きに生きる要因を平成17年実施の高齢者の生活習慣と生活自立についての調査項目の中から検討した。関連した要因は、趣味のサークルの参加、その他の活動の参加、友人の家を訪ねること、大腸がん検診を受けること、既往症がないことであった。次いで、地域在住高齢者全体を対象にコホート研究のデザインで、エンドポイントを死亡、要介護状態の発生、がん罹患、がん死亡、認知症による要介護発生にとって、関連要因検討を行った。死亡、がん罹患、がん死亡に関連した要因は性、年齢、H17の基本健診受診のみであった。要介護発生の要因は多く、基本健診を受けない、健康度自己評価が低い、入浴介助必要、物忘れ多い、相談に乗らない、大豆製品を食べない、脳卒中・糖尿病・パーキンソン病の既往であった。認知症による要介護の要因は、喫煙、書類が書けない、趣味がない、基本健診を受けないであった。趣味や手段的生活自立、健診を受けるという行動の重要性が示唆された。
ヒト動原体タンパク質Mis12複合体の異常とがん化

申請者は、最近ヒトの動原体タンパク質Mis12複合体を精製し、構成因子の同定に成功した。その中には低分化度の腫瘍で高発現していることが知られているHEC1/KNTC2およびAF15q14が含まれていた。本課題は、ヒトMis12複合体の構成因子の機能発現異常とがん細胞の形質の変化との共役についてアプローチすることを目的とした。本年度は、Mis12結合因子として同定したHEC1およびAF15q14を含む11種類について、cDNAクローン、一過的な発現系、RNAiによる機能阻害系、抗体など、ほとんどの材料をそろえることができた。これに加えて、2ハイブリッド法のプラスミド構築をおこない、11種類のタンパク質の結合のパートナーを検証することにより、Mis12複合体の複合体の分子的な構築像が明らかになってきた。その結果、Mis12は基本的に、DC8,PMF1,c20orf172とともに複合体を形成することが明らかとなった。タイムラプスムービーによる解析により、これらの因子はMis12と全く同じ挙動を示し、特にM期に動原体に多くの分子が局在することが明らかとなった。また、これらの因子のRNAiによる機能阻害は、染色体分離に異常な表現形を引き起こすことも明らかになった。Mis12複合体とHP1との相互作用は、HP1のクロモシャドウドメインを介していること、その相互作用はM期に弱くなることがわかった。これとは逆にCENP-CがM期特異的にMis12複合体と相互作用することが明らかとなった。これらのことは、何らかのM期特異的な修飾による機能複合体形成の制御の存在を示唆するものと思われる。今年度の助成により、Mis12の構成因子はすべて動原体における機能因子であることが判明し、これらの発現異常が染色体の不安定性を引き起こすことが示唆された。また、Mis12構成因子の抗体、cDNAをそろえることができたので、今後、M期特異的なリン酸化酵素による複合体構築との関連や実際のがん組織での動態など、ヒトMis12複合体とがん細胞の形質の変化との共役についてより直接的なアプローチが可能な準備が整ったものと考える。
持続陽圧呼吸と輸液の心拡張能への影響

成犬8頭を対象とし、PEEPOcmH_2O、5cmH_2O、10cmH_2O、15cmH_2O,15cmH_2O+輸液負荷の条件下で、左室圧-容積曲線を作成し、PEEPの心収縮能、拡張能への影響と輸液の効果について検討を行い、次のような結果が得られた。1.PEEPにより、前負荷は減少傾向を示し、後負荷は増加する傾向を示した。2.PEEPによる心収縮能の変化としては、stroke volumeの有意な減少が認められた。3.PEEPにより時定数は有意に減少し、その原因として前負荷の減少の影響が考えられた。4.PEEPによりスティフネス係数は延長傾向を示した。その原因として、PEEPによる胸腔内圧の上昇により心臓が外側から圧迫を受けることや、肺血管抵抗の上昇により、右室の後負荷が上昇し、右室の充満圧が高くなることにより心室中隔の偏位が生じ、左室が圧迫されることなどが考えられた。5、通常治療として行われるより少量の輸液(ハイドロキシエチルスターチ2ml/kg)により、時定数およびスティフネス係数は改善する傾向を示した。
生殖始原細胞の増殖分化に作用する新規サイトカインの探索

昨年度までの本研究で、OSMがゴナドで発現しゴナド移動後のPGCを増殖刺激すること、OSM受容体はLIF受容体と重複していないこと、OSMは新生マウス精巣でセルトリ細胞のオートクライン増殖因子として作用すること、を報告してきた。上記のOSM特異的な生物活性の分子機序を知るために、マウスOSM受容体ベータ鎖(OSMRβ)のcDNAを新規にクローニングした。それは、LIF受容体ベータ鎖に類似の構造をしていたが、gp130とともに細胞表面に発現させると、OSMに高親和性で結合しLIFには結合しなかった。これで、OSM/LIF受容体についてのマウスとヒトとの違いが分子レベルで証明された。初期PGCに対してはLIFのみ作用してOSMは刺激しないこと、また、新生セルトリ細胞に対するOSM特異的効果は、OSMRβの細胞特異的発現で説明される。LIF・OSMどちらを用いた場合でもPGCを長期培養することはできないが、もしPGC分化に伴い受容体ベータ鎖の消失がおこるならば、OSMRβをレトロウイルスやトランスジェニック法で構成的にPGCに発現させることでPGC長期培養系が可能になるかもしれない。一方、OSM以外にゴナドで発現する新規サイトカインの探索は、発現クローニング法やPCR法ではいずれも成功しなかった。そこで最近開発された、シグナル配列を有する遺伝子産物を酵母でスクリーニングするシグナルトラップ法を、PGCに発現する分泌性蛋白質と膜蛋白質の網羅的クローニングに応用する準備を開始した。モデル系として血管内皮系細胞株を用いて、スクリーニングを行なったところ、高頻度でVCAM-1などの複数の内皮系特異的膜蛋白質をコードするcDNA断片が単離された。PGCは少量しか得られないため、PCRによるLibraryを構築する必要があるが、シグナルトラップ法は次年度の有効なアプローチとして期待できる。
歩行者交通文化概念に基づいた歩行者空間計画手法に関する研究

歩行者交通文化は未だ確立された概念ではない。このような状況の下で、本研究は歩行者交通文化を地域特性と歩行者特性の複合体と定義し、実証分析に基づいて、その概念を明らかにし、さらに、それに基づく歩行者空間計画手法を提案した。地域特性が歩行者特性に与える影響、歩行者特性が地域特性に与える影響、この双方向の影響が歩行者交通特性の核心部分である。本年度は、23年度に東京、大阪、札幌、松山、浦添、およびオーストラリアのシドニーにおいて実施したアンケート調査結果を詳細に分析した。アンケート調査の狙いは、歩行者交通文化概念の確立に不可欠と考えるライフスタイルならびにライフステージと歩行意識との関係を明確に示すことである。本調査では、年齢のほかに家族構成等の情報を加えてライフステージを正確に捉えるとともに、ライフスタイルに関しては交通行動の他に居住意向、生活趣向等の多様な要素を考慮した。その結果、ライススタイルならびにライフステージ指標と歩行意識の間に明確な関係があることがわかった。また、日本の5都市とシドニー間には大きな差があることも明らかとなった。このような分析結果に基づいて、歩行者交通計画に活用するための留意点を取りまとめた。以上の成果を取りまとめて、2013年9月に台北で開催される東アジア交通学会(EASTS)のJournalに投稿済みである。なお、審査結果は2012年度中に連絡される予定であったが、遅延している。また、研究代表者はEASTSの国際共同研究グループ(Culturally sensitive pedestrian centric philosophy to advancement of urban form in East Asia)を運営しているが、23年度の研究成果に基づいて、ラオス国のビエンチャン市において、"Seminar on Theory and Application of Pedestrian Travel Culture"を開催した。本セミナーはラオス国の公共事業省の協力を得て実施したものであり、ラオス国だけでなく、タイ、オーストラリア、台湾の研究協力者も講演した。歩行者交通は低酸素型社会において非常に重要であるが、その空間整備は画一的でなく、地域特性が反映されたものであることが望ましい。歩行行動様式、あるいは歩行行動に対する意識・態度などは、地域におけるライフスタイル、ものの考え方や社会の捉え方といった地域住民の特性に影響を与える一方で、逆に歩行行動はこれらから影響を受けていると考えられる。本研究ではこのような相互関係を地域における「歩行者交通文化」と呼ぶことにした。本研究は上記の関係を具体的に示すことにより、「歩行者交通文化」概念を確立するとともに、これに基づいて歩行者空間整備を行う手法について提案することを目的とした。本研究は、日本国内15都市および海外7都市において、歩行行動に関するアンケート調査ならびに実測調査を実施し、これに基づいて、地域住民のライフステージ、ライフスタイル、生活習慣等を含んだ広義の文化と、歩行者の行動特性および歩行に対する意識や態度との関係について実証的に分析した。特に、ライフステージおよびライフスタイルが歩行者意識や歩行行動に影響しており、その程度は都市によって異なることを明らかにした。さらに、これらの分析結果に基づいて、都市の特性に応じて、歩行者空間整備の望ましい方向を提案した。本研究は、日本を中心とした東アジアの22都市において同様の内容の調査を実施し、それぞれの地域あるいは都市において、上記の検討を実施することができたから、「歩行者交通文化」概念は地域特性を生かした歩行者空間整備に資するものであり、本研究の成果によって、歩行者交通文化」の概念を概ね確立することができたと考えられる。本研究では、地域特性と歩行者特性の関係を具体的に把握することによって歩行者交通文化の概念確立を行うこととしている。歩行者交通文化概念の確立に当たっては、ライフスタイル及びライフステージが重要なキーワードとなると考えられる。研究代表者らはすでに歩行者交通文化に関する調査を一部実施しているが(先行調査)、ライフスタイルおよびライフステージに関しては代替指標を用いた分析に留まっていた。そこで本研究では、この両指標を多様な表現で示した上で、これらの指標と歩行行動に関する意識との関係を詳細に調べるアンケート調アを実施した。調査対象都市は国内の5都市(札幌市、東京都(23区)、大阪市、松山市、浦添市)ならびにオーストラリアのシドニー市である。交付申請書では海外の都市として、台湾と韓国の都市を挙げていたが、漢字圏以外の地域から選ぶ方が良いとの考えから変更した。国内の5都市では200250部の回答を郵送によって取得し、シドニーでは街頭でのヒアリングによって170部のデータを取得した。次に、上記の意識調査結果と対比させるために、札幌市、浦添市、シドニー市においては、歩行速度ならびに信号遵守率等を現地における実測調査から把握した。なお、当初に予定していた台湾と韓国での調査については、上記の先行調査結果が使用可能であると判断した。このため、本研究で分析対象とする都市は、最終的に国内15都市、台湾4都市、韓国2都市、オーストラリア1都市、合計22都市となった。なお、上記の都市以外の国内10都市、台湾4都市及び韓国2都市では、ライフスタイル及びライフステージに関しては、代替指標を用いることとなる。以上のデータを用いて、ライフスタイル等と歩行者特性との関係を明らかにするために、Kruskal-Wallis検定等のノンパラメトリック検定を用いて分析した。現時点で基本的な分析作業は終了している。

日本の15都市、台湾の4都市、韓国の2都市、オーストライアの1都市においてほぼ同一内容のアンケート調査を実施し、これに基づく分析の大半を終了した状況にあり、概ね順調に進展していると考えている。ライフスタイル及びライフステージに関する表現を改善した上でアンケート調査票を作成し、これを用いて、国内の5都市ならびにシドニー市において調査を実施し、有効なデータを取得することができた。歩行者交通文化に関しては、多様な分析が必要である。24年度までに基本的な分析は概ね終了しているが、いくつかの未分析部分が残っている。25年度においては、これらについて分析し、その後に、本研究全体の取りまとめとして、歩行者交通文化に関する出版物の執筆を予定している。23年度において取得したデータを解析し、歩行者交通文化概念を確立する。詳細分析作業に関する補助、ならびに研究成果の取りまとめおよび成果発表のための旅費に使用する予定である。なお、研究は当初の計画通り概ね順調に進んでいるが、25年度には研究全体を見渡した段階で、新たな補足分析を要する場合も想定されるから、若干の研究費を繰り越すことにした。調査資料の整理等の補助が必要なため謝金として使用する。研究に必要な交通計画関係の図書やソフトウェアの購入も予定している。また、資料収集や研究打ち合わせの旅費としても使用する。
口腔常在細菌の網羅的解析による川崎病特異的口腔フローラの解明

九州大学病院小児科およびその共同研究施設を受診し、川崎病の診断を受けた乳乳幼児の患者群40名と健常者のコントロール群21名およびDiseaseコントロール群4名の計65名について口腔内の診査を行い、口腔粘膜状態を調べた後にシードスワブ1号で口腔細菌を含む咽頭拭い液および舌苔を採取した。採取した咽頭拭い液および舌苔から細菌のDNAを抽出してテンプレートとし、16S rRNA遺伝子を標的にして6-FAMおよびHEX蛍光標識ユニバーサルプライマーを用いてPCRで増幅した。増幅した遺伝子断片はHaeIIIで切断した後、キャピラリー電気泳動によってT-RFLPパターンを得た。得られたT-RFLPパターンについては、ソフトフェアー開発業者と共同開発した計算プログラムを用いて、各サンプルに存在する口腔細菌種の種類とその割合を計算した。計算プログラムから算出された各サンプルに存在する細菌種の構成比を基に、患者とコントロール群の全サンプルの細菌叢パターンのクラスター分析を行った。パターン解析には階層クラスター分析であるWard法を採用した。この結果、川崎病の患者と健常者のT-RFLPパターンには偏りがあり、健常者が多く集まるクラスターと川崎病患者が多く集まるクラスターが存在した。しかし、その年齢構成を調べると、患者が多く集まったクラスターには1.5歳未満の者がほとんどを占めており、患者の多いクラスターには1.5歳以上の者が多くを占めていた。このことから、川崎病患者に偏っていた細菌叢の構成には年齢による口腔環境の変化が影響していることが考えられる。その一方で、1.5歳以上の者が多いクラスターでは、健常者が多いものの、細菌叢の偏りによって、川崎病の多いサブクラスターに分類することができたことから、口腔細菌叢の構成の違いと川崎病の発症に関連性があることが示唆された。今後は、被験者数を増やすことで今回得られた傾向について統計学的な有意差を明らかにしていく必要性が認められた。
感性的デザインワークを支援するマルチモーダルシステムの研究

点・線・面等の幾何学図形から構成されるデザインを対象に支援システムを実現し、実験により評価を行った。現在の描画ソフトは,操作は複雑であり、作成者のセンスやスキルに任されているのが現状である.本研究では、まず、「デザインの感性の構成要素」、「構成要素からのデザイン生成プロセス」、「イメージをデザインにまで具体化する人間の内的な感性的プロセス」、からなる感性モデルの定式化および、ファジィ理論を基本にした感性モデル上の推論法、学習法の定式化を行った。次に、感性情報を伝達可能であり、一般の人でも自然に使えるペンや言葉などの入出力手段を用いて、システムと対話しながら感性的なデザインの描画が行えるシステムを実現し評価を行った。コンピュータによるデザインワークが普及し,各種の描画ソフトはGUIによる感覚的な操作,3次元画像表現,油彩絵具風の表現といった表現力の拡大により利用環境は整いつつある.しかし依然その操作はユーザのセンスや知識に任されている.本研究では,ユーザのデザイン描画を支援するシステムのユーザインタフェースを提案した.その特徴は次の3点にまとめられる.第1は,システムがデザインに関する知識をもつことである.デザインと人間の感性との関わりについての分析を行った結果,(1)デザインを構成する主な要素は色・形・構図である,(2)イメージをデザインにするには,描きたいデザインのイメージを具体的なシーンとして思い浮べ,それをもとに色・形・構図の特徴を抽出し,それらを組み合わせればデザインを描くことができる,ことが分かったので,システムにこれらの知識をもたせた.第2は,ユーザにとって伝えやすいかたちでイメージをシステムに伝えるユーザインタフェースをもつことである.感性を伝える媒体は言語と非言語の両方があることを考慮し,3層の感性言葉のリストボックスからの選択,デザイン候補群からの選択,ペンによる直接操作の可能なインタフェースを設計した.また,人は最初から完全には感性を把握できないことを考慮し,ユーザの感性指示とシステムのデザイン提示の繰り返し操作の可能なインタフェースを設計した.第3は,ユーザの感性に対応してデザイン画を自動的に生成する機構をもつことである.(1)ファジィ理論を用いてユーザの描きたいデザインイメージを推論するアルゴリズムを設計し,(2)推論したイメージからデザイン描画に必要なパラメータを抽出し,それらを用いてデザインを生成するアルゴリズムを設計した.さらに,以上の機能を実現したデザイン描画支援システム上での実験の結果を示し,デザイン画生成支援の有効性を明らかにした.点・線・面等の幾何学図形から構成されるデザインを対象に支援システムを実現し、実験により評価を行った。現在の描画ソフトは、操作は複雑であり、作成者のセンスやスキルに任されているのが現状である。本研究では、まず、「デザインの感性の構成要素」、「構成要素からのデザイン生成プロセス」、「イメージをデザインにまで具体化する人間の内的な感性的プロセス」、からなる感性モデルの定式化および、ファジィ理論を基本にした感性モデル上の推論法、学習法の定式化を行った。
ウナギ属魚類の起源と進化に関する研究

平成1113年度の3年間,計17ヶ国で,28回の海外学術調査を実施した.1.回遊生態:スラウェシ島ボイガル川河口で5年間にわたって実施してきたシラスウナギの接岸回遊調査をまとめたところ,(1)Anguilla celebesensis, A. marmorata, A. bicolorpacificaの3種が出現すること,(2)接岸量はA. celebesensis最も多く,ついでA. marmorata, A. bicolorpacificaは前2者に比べて著しく少ないこと,(3)A. celebesensisとA. marmorataの2種はほぼ周年にわって接岸し,耳石の解析からこれら2種の産卵期はほぼ周年に亘っていることなどが明らかになった。一方,アイスランドの調査では,(1)A. anguillaとA.rostrataの2種が接岸し,前者(95%)が後者(5%)に比べて著しく多いこと,(2)2種の接岸時期は56月の白夜の時期の新月前後と,極めて短期間に限られていること,また(3)銀ウナギの降河回遊時期は1012月であることなどの知見が得られた。2.分類と系統:世界中より集めたウナギ属魚類全18種・亜種の分類学的再検討を実施した。従来の形態学的検討に加えて分子遺伝学的解析を行ったところ,ウナギ属魚類は15種に整理するのが適切と考えられた。mtDNAの解析を行い,世界のウナギ属全15種の分子系統を明らかにした。3.寄生虫:Anguilla属の鰓弁に寄生する単生類Pseudodactylogyrusの宿主範囲と地理的分布を調べた結果,極東.パプアニューギニア,オーストラリアに分布するAnguilla属種4種に.未記載種6種を含む8種の寄生がみられた。このことは宿主の適応放散と種分化に伴って寄生虫も共進化したことを示している。以上をまとめて計47編の論文を公表した。また3ヶ年間の研究の総まとめとして2001年9月に国際シンポジウム「Advances Eel Biologyjを開催し,計79件の研究発表を取りまとめて同名のProceedingsnを出版した。1.空間的アプローチ(回遊メカニズムの解明)(1)スラウェシ島のポイガル川河口で採集したシラスウナギの耳石から日齢査定を行い、Anguilla celebesensis,A.marmorata,A.bicolorpacificaの接岸日齢はおよそ109日,155日,173日であることを明らかにした。一方,ニュージーランドのA.australisは226日で接岸していた。熱帯ウナギの仔魚期間は温帯ウナギのそれに比較して短いことがわかった。(2)2000年1月14日3月10日,南太平洋およびセレベス海でウナギの回遊生態を調査し,ウナギ属レプトケファルス計21個体を得た。セレベス海ではふ化後間もない体長7mmの前期仔魚と,最大伸長期に近い47.4mmの個体が同一地点で採集されたことから,セレベス海にはいずれの種かの産卵場があり,また,熱帯ウナギは局地的小規模回遊をしていることが示唆された。2.時間的アプローチ(種分化過程・類縁系統関係の解明)

(1)インド・太平洋一帯から得たA.marmorata計240個体のmtDNAおよび核DNAを解析した結果,本種には遺伝的に明らかに異なる6つの集団の存在することがわかった。これらはレプトケファルスの輸送を支配する海洋の水塊構造とほぼ対応していた。(2)ウナギ属魚類全種の内部骨格を比較したところ,種間の形態的差異は極めて小さかった。今後,遺伝子データと合わせてウナギ属の類縁系統関係を解明する。(3)世界各地より得たウナギ属魚類計800個体から単生類Pseudodactylogyrusの7種を採集した。ウナギ寄生のPseudodactylogyrusの宿主特異性は低く,種間の遺伝的差異はごく小さいことがわかった。これより,Pseudodactylogyrusはウナギと共進化したというより、むしろ他の魚類から宿主転換してウナギで比較的最近に種分化したものと考えられた。インドネシア・スラウェシ島,アイスランド,中国でウナギの起源と進化に関する生態調査を実施し,以下の成果を得た。1.回遊メカニズムの解明:スラウェシ島ポイガル川河口で4年間に亘って実施してきたシラスウナギの接岸回遊調査をまとめたところ,(1)Anguilla celebesensis,A.marmorata,A.bicolorpacificaの3種が出現すること,(2)接岸量はA.celebesensis,A.marmorata,A.bicolorpacificaの順に多く,A.bicolorpacificaは前2者に比べて著しく少ないこと,(3)A.celebesensisとA.marmorataの2種はほぼ周年に亘って接岸し,耳石の解析からこれら2種の産卵期はほぼ周年に亘っていることなどが明らかになった。一方,アイスランドの調査では,(1)A.anguillaとA.rostrataの2種が接岸し,前者(95%)が後者(5%)に比べて著しく多いこと,(2)2種の接岸時期は56月の新月前後と,極めて短期間に限られていること,また(3)銀ウナギの降河回遊時期は1012月であることなどの知見が得られた。これらはさらに詳しい解析を実施中である。2.種分化過程と類縁系統関係の解明:世界中より集めたウナギ属魚類全18種・亜種の分類学的再検討を実施した。従来の形態学的検討に加えて分子遺伝学的解析を行ったところ,ウナギ属魚類は15種に整理するのが適切と考えられた。加えて世界各国の博物館所蔵の模式標本の計測・計数結果を総合してそれぞれのシノニムについても検討し,15種の種名を再検討した。さらに現在これらの種内集団構造の解析を進めている。本年度は以下の3項目について計3ヶ国で8回の海外調査を実施し,次の結果を得た。1.熱帯ウナギの回遊生態:インドネシア・スラウェシ島一周航海を行い,計2,592尾のレプトケファルスを得た。この内,ウナギ属は53尾でAnguilla interioris, A.bornensis, A. celebesensis,A. marmorata, A. bicolorpacificaの計5種が採集された。仔魚の分布とサイズの解析からA. bornencessとA. celebecensisの産卵場がそれぞれ,セレベス海とトミニ湾にあることが明らかになった。
セルロースの膨潤と物質透過性におよぼすアルコールの効果

水を含めアルコール溶液中でセルロースの微細構造がどのように変化するかを、物質の透過拡散性と膨潤度から調べた。拡散係数は、外部溶液と内部溶液から構成される拡散実験用セルを使用し、セルロース膜をはさんで外部溶液から内部溶液(ブランク液)に拡散透過した拡散質の量を測定し、得られた定常状態での拡散流束(J_<slope>)から拡散係数(D_m)を算出した。外部溶液は、水とエタノールの割合を100/0、75/25、50/50、25/75の数段階に変えた溶液を溶媒とした。拡散質として当初、水溶性および水不溶性のカルボン酸を使用する予定であったが、低級の酢酸でさえ、濃度によって溶解狂態が種々異なることが明らかとなり、10^<-4>10^<-3>mol/LでLambert-Beer則の成立する2、4-ジニトロアニリン(2、4-DNA)および、2、4、6-トリニトロフェノール(2、4、6-TNP)に変更した。その結果、溶媒中のエタノールの割合が増加するほど拡散係数は減少するが、いずれも50/5025/75付近で極小となり、2、4-DNAではさらにエタノールの増加に伴い再び増加する傾向が見いだされた。これは先に得られた、“アルコール水溶液中で著しく綿に対する反応染料の染色性が低下し、同様に極小値が現れる"現象と一値するものである。一方これらの溶媒中でのセルロース膜の膨潤度は、エタノールの割合の増加に伴い単調に減少し、拡散係数は膨潤度のみの関数ではないことがわかる。ポアモデルから、膜中と液体中での拡散係数の比を、膜の多孔度と曲路率との比と仮定すると、エタノール含有率が増加するにつれ多孔度が著しく減少することが推定できる。
ヌクレオリンによる核酸医薬のガン細胞特異的シャトル機構の解明

ヌクレオリンは核小体に局在する蛋白質として知られるが、近年の研究で核質・細胞質・細胞表面にも存在していることが明らかになっている。細胞表面のヌクレオリンはウイルスの分子標的など、リガンド受容体として機能し、またがん細胞のマーカーの一つである。本研究では抗がん剤として開発中の核酸医薬AS1411の、ヌクレオリンによる細胞内取り込みにおける分子認識機構を検討した。ヌクレオリンによるAS1411の認識にはRNA結合性ドメイン(RRM14およびGARドメイン)が関与することは既知であるが、AS1411は4本鎖構造を特徴としており、その認識機構は未知である。ドミナントに結合するドメイン解明のため、ヌクレオリン本来のドメインの連続性を維持したままドメイン分割し、一群の部分蛋白質を用意した。一方AS1411の4本鎖構造はこれまで、主に2本のDNA鎖によって形成されていると考えられてきたが、アニール条件により単独鎖由来の4本鎖構造も含む、分取可能な複数のピークに分離できることが報告された。そこで分取の再現性を確認し、代表的なピークも分取した。以上を用いてバンドシフトアッセイを試みたが、結合の確定的な判定は難しかった。AS1411の4本鎖構造形成は1塩基付与でも容易に影響をうけてしまうことから、BIAcore等の別手法によりヌクレオリンとの結合を今後判定する必要がある。
完全ヒト抗体高生産性ヒト細胞株の作製技術の開発

完全ヒト抗体を生産するために、ヒト細胞を用いた細胞融合について検討した。その結果、A4H12のようなTリンパ球系ヒト融合パートナーを用いて細胞融合することによって、細胞凝集を形成し、レチノイン酸によって抗体生産量が増強するヒト融合細胞株(ハイブリドーマ)を汎用的に作製できることが分かった。細胞融合には、ウシ胎児血清の品質が最も重要であった。また、組み換え型の完全ヒト抗体の生産についても検討した。フルクトース(果糖)輸送体GLUT5と抗体の共発現システムをヒト細胞株SC-01MFPに導入した結果、フルクトース基本培地において従来のグルコース基本培地の約2倍の完全ヒト抗体の生産が可能であった。実際にヒトリンパ球との細胞融合を行った結果、新規あるいは既存のヒト融合パートナーのどちらと融合しても平均30%以上の効率でハイブリドーマを取得することが可能であった。また得られたすべてのクローンがレチノイン酸(RA)処理によって抗体生産量が2倍以上に増強された。従って、今回のTリンパ球系ヒト融合パートナーを用いてハイブリドーマを作製し、クローニングすることによって汎用的かつ効率的に完全ヒト抗体を生産できると考えられた。今後、安定的に細胞融合を行うために、ウシ胎児血清の有効成分を特定する必要がある。Bリンパ球系融合パートナーを用いて作製したハイブリドーマではRAによる抗体産生増強が見られないことから、Tリンパ球系融合パートナーに抗体産生増強機構の重要因子が存在していると考えられた。レチノイン酸受容体関連オーファン受容体RORC2はこのTリンパ球系融合パートナーに特異的に発現しており、それと細胞融合して作製したハイブリドーマへのRORC2 shRNAの導入は、RAによる抗体産生増強を抑制する傾向にあった。RORC2の抗体産生増強への関与については、平成23年度の結果と一致している。今回のTリンパ球系ヒト融合パートナーを用いて作製したハイブリドーマは培養中に凝集するため、細胞凝集の抗体産生増強に対する影響について調べた。ギャップ結合阻害剤の実験結果から、ハイブリドーマは細胞間ギャップ結合を介してRAのシグナル伝達を行い、抗体産生を増強していることが示唆されたが、逆に細胞凝集が大きくなり過ぎると抗体産生の増強割合は低下したため、凝集内部の細胞の抗体分泌が物理的に阻害されている可能性が考えられた。最終年度は肺癌特異的抗体産生ヒトハイブリドーマを用いて凝集形成条件について検討した。培養底面積と培地の高さについて検討した結果、細胞凝集は培地の高さが高いとサイズが大きくなることが分かった。また、レチノイン酸(RA)による抗体産生増強に最適な凝集サイズは150200マイクロメートルであった。次にローラーボトル回転培養システムを用いて凝集形成条件について検討を行った。その結果、150200マイクロメートルの凝集サイズを維持するために最適な回転数は0.5 rpmで、培養期間は最大7日間であることが分かった。最終的に、RAを添加したヒトハイブリドーマのローラーボトル培養7日間で、通常の約8倍の完全ヒト抗体の生産が可能であった。ローラーボトルは本数を増やすことが可能であり、回分培養でロット管理も容易なため、医薬品の生産にも適している。これまでの結果から、A4H12のようなTリンパ球系ヒト融合パートナーを用いて細胞融合するによって、細胞凝集して抗体産生増強するヒトハイブリドーマを作製できることが分かっている。また、融合効率も適切なウシ胎児血清を選択することで30%以上に高められた。従って、抗原特異的ヒトリンパ球を取得し、本ヒト融合パートナーと細胞融合することによって、汎用的かつ効率的に完全ヒト抗体を生産できると考えられる。既存のヒトハイブリドーマに抗体産生増強機構を導入することについては、レチノイド応答シグナル伝達機構をさらに解明する必要があった。一方で、組換え型の完全ヒト抗体の高生産についても検討した結果、RAのフルクトース代謝改善機構を利用した生産システムをヒト細胞株SC-01MFPなどに導入することによって従来の2倍の完全ヒト抗体を生産できることが分かった。本研究の成果は、完全ヒト抗体高生産性ヒト細胞株の作製技術の開発に役立つと考えられる。完全ヒト抗体の作製法としてはヒト細胞を用いた細胞融合法や遺伝子工学的手法などがあるが、これらの方法にはヒト細胞の融合効率が低い、あるいは抗体生産性が低いといった問題があった。そこで本年度は、新規ヒト融合パートナーの作製と融合条件の検討、およびレチノイド応答シグナル伝達機構を利用した抗体産生増強の検討を行った。新規ヒト融合パートナーを作製し、ヒトリンパ球細胞株との融合効率を蛍光画像解析システムで調べた結果、融合効率は約50%であることが分かった。また従来のヒト融合パートナーでは約76%であった。

したがって細胞融合の際の融合効率は比較的高く、融合後の細胞選択条件を検討することで高効率に融合細胞を取得できると考えられた。また融合細胞の選択条件を検討した結果、HAT培地中のウシ胎児血清(FBS)の品質(ロット)が選択結果に最も影響を及ぼしていることが明らかになった。したがってFBSを主に吟味することによって、現在のヒト融合パートナーを使用して30%以上の効率でヒト融合細胞を得ることができると考えられた。一方、ヒト融合細胞にレチノイン酸受容体関連オーファン受容体(RORC2)遺伝子導入した結果、数クローンにおいてレチノイン酸(RA)非依存的な抗体産生の増強が確認された。またRAやそのシグナル分子は、融合細胞の凝集やギャップ結合を介して効率的に伝達されている可能性が示唆された。天然型の完全ヒト抗体の高生産がうまくいかなかった場合を考慮して組換え型の完全ヒト抗体の高生産についても検討した結果、RAのフルクトース代謝改善機構を利用した生産システム(GLUT5 co-expression system)をヒト細胞株SC-01MFPなどに導入することによって従来の2倍の完全ヒト抗体を生産できることが分かった。今回のTリンパ球系ヒト融融合パートナーに抗体産生増強機構の重要因子が存在していることが分かっており、この融合パートナーを用いてハイブリドーマを作製し、レチノイン酸でそのクローンの抗体産生を増強することによって、完全ヒト抗体を汎用的かつ効率的に生産できると考えられるため。ヒト融合細胞を効率的に取得するための方向性が明確になっていることに加え、抗体生産性を向上させるための方法についてもいくつか結果が得られているため。平成23、24年度に得られた結果を利用して細胞や培養法を改変し、完全ヒト抗体を効率的に生産できるように最適化する。具体的には、体外免疫したヒトリンパ球を用いて細胞融合し、抗原特異的完全ヒト抗体の取得を試みる。細胞凝集の形成条件とその抗体産生増強への影響について調べ、培養条件を最適化する。ローラーボトル回転培養システムでの培養条件を検討し、抗体産生の効率化をはかる。生産された抗体の反応性や質を確認する。平成23年度に得られた結果に基づいてさらに研究を進め、完全ヒト抗体を効率的に生産できるように最適化、汎用化する。具体的には、ヒト融合細胞に抗体産生増強機構を導入し、すべてのヒト融合細胞で抗体生産量が増強できるようにする。また、ヒト融合パートナーにも抗体産生増強機構を導入し、細胞融合することによって、あらゆるヒト抗体を効率的に生産できる技術の開発をめざす。直接経費80万円(物品費70万円、旅費10万円)、間接経費24万円として使用する。直接経費50万円(物品費45万円、旅費5万円)、間接経費15万円として、当初の計画通りに使用する。
大学間連携により自己成長型大規模データベースを構築する高度学習支援システム

学生の習熟度がますます多様化する時代を背景に、学生それぞれの習熟度にきめ細かく対応できる知的学習支援システムを充実させる期待は一層高くなる傾向にある。このため、本研究では、まず利用価値の高い大規模な知的学習支援システムの構築を目指すことを目的とし、項目反応理論など現代テスト理論を評価法に加味した上で、欠測データに対しても習熟度がロバストに推定できるようなアルゴリズムを構築してきた。その際、対象科目を大学数学基礎科目(微積分と線形代数)に特化した上で、3000問以上の設問を準備し、1000人規模の大学入学生全員に一斉にテスティングが行える大規模オンラインコンピュータシステム環境を整えた。次に、刻々と蓄積されるオンラインデータベースを用いて、さまざまな方向からの統計的な分析を行ってきた。これまで実施してきたラーニングアナリティクスから得られた知見は次のとおりである。(1)入学直後のプレースメントテスト、毎授業のオンラインテスト、および期末試験との相互関係を調べると、プレースメントテストから期末試験の結果を予測することは困難であるが、蓄積されるオンラインデータに提案した最近傍による類似性を適用すれば期末試験の結果を学期途中からでもある程度の確率で予測することが可能である。(2)アダプティブオンラインテスティングから得られた応答マトリクスは欠測データがかなり多いため問題の困難度の推定が難しいが、応答マトリクスを操作することによって、問題の困難度の推定値を一部求めることは可能である。さらに、複数大学間での連携協調により共通的なプラットフォームを構築し利用価値の高い大規模な知的学習支援システムの構築を目指すこととして、教科書の付録につけた「Webアシスト演習」に蓄積されてきているアクセスデータから、線形代数、微分積分、確率・統計、基礎物理の4つの科目の授業支援を行っている。平成29年度は、比較的小規模での不完全反応パタンマトリクスからの習熟度評価を可能にしている学習支援システムを、大学間連携の形に発展させるために、大規模なデータベースでも安定して高速に習熟度を推定できるアルゴリズムを開拓し、問題登録システムを構築した。平成30年度は、この実績の上で、大規模な応答マトリクスに欠測値の存在する状況下での項目反応理論でのパラメータ推定を行った上で、オンラインテスティングからデータを用いれば、期末試験の成否を確率的に予測できるかどうかについては、機械学習と統計的方法を総合的に取り扱うことによって可能であることを示した。具体的には、オンラインテスティングで刻々と蓄積されていく蓄積データを用いて推定された学生の能力値のトレンド間の類似度を提案し、それを使うことによって学生の期末試験の成否の2値分類を学期の早い段階からある程度の確率をもって予測できることを示した。オンラインテスティングとラーニングアナリティクスの成果は、統計数理研究所の統計数理で特集が組まれている特集号「統計教育の新展開」の中に掲載されている。また、学生の早い段階でのリスク予測に関しては、コンピュータ&エデュケーションの特集号「AI時代における教育と学習について考える」の中に掲載されている。また、個別の組織内だけでなく一般に公開された線形代数、微分積分、確率・統計、基礎物理の4つの科目の教科書を媒体にして運用されている連携データベース(「Webアシスト演習」)に蓄積された反応パタンから推定されたアイテムの特徴を有効に利用するシステム構築を設計した。これは、インタラクティブ学習システムが真に問題発見能力や問題解決能力につながっているかどうかを確認できるように、ラーニングアナリティクスを深める基盤となる。平成31年度は、数年にわたって蓄積されてきた大規模ラーニングデータについて統計的な分析を深めていき、ラーニングアナリティクスで初めてわかるような知見を求めていきたい。平成31年度は特に、ラーニングアナリティクスを、統計的な分析だけでなく、最近急激に成長をとげているAIでの認識の方法論を使った分析にまで広げ、学生の認識の方法論を展開できる方法を模索していきたい。さらに、得られた知見から今後の大学基礎教育において提言ができるような基礎資料を提供できるような資料を蓄積していきたい。そのために、大学組織内での大規模ラーニングアナリティクスを充実させることはもちろんのことであるが、数学科目ではなく例えばプログラミングの授業で展開されている方法論や、AIを使ったラーニングの方法論を展開しているグループとの協調をはかることを試みる。そして、結果が得られたら、今後ラーニングデータを用いることの重要性についてそれを広くアカデミアに示していきたい。具体的には、「データサイエンスシンポジウム」と「Webアシスト演習研究会」の同時開催計画している。また、その結果を広く公開する。1多様化する学生への習熟度を充実させる期待はますます高くなる傾向にあるため、個々の学生に応じてきめ細かく対応できるような教育システムの構築が望まれてきた。本研究では、そのための利用価値の高い大規模な知的学習支援システムの構築を目指すことを目的とし、そのための方法として項目反応理論(IRT)など現代テスト理論を評価法に加味した上で、欠測データに対しても習熟度がロバストに推定できるようなアルゴリズムを構築できるように努めた。その結果、1000人規模の大学入学生全員に一斉にオンラインテスティングが行える状況が整い、多少の欠測があっても全員の習熟度を推定できるようになってきた。さらに、蓄積されつつあるラーニングデータを用いてアナリティクスを実施することも可能となってきた。そのラーニングアナリティクスから得られたことは次のとおりである。(1)毎授業のオンラインテストの結果と期末試験との関係を見つけることはなかなか困難であるが、視点を工夫することによってある程度可能であることがわかった。(2)アダプティブ

オンラインテスティングから得られた応答マトリクスはスパース性が強く、そのため問題の困難度の推定が難しい。しかし、工夫によって問題の一部の困難度の推定値の近似値を求めることは可能であることがわかった。2複数大学間での連携協調により共通的なプラットフォームを構築し利用価値の高い大規模な知的学習支援システムの構築を目指すこととして、数学の基礎科目について「Webアシスト演習」を教科書の付録につけた授業が展開できるようにした。線形代数、微分積分、確率・統計、基礎物理の4つの教科書のオンライン演習が実施可能になり、アクセスデータが蓄積されつつある。また、アクセスデータの分析を行った研究会も開催して、データの解析法を含めた研究交流を行った。平成29年度の当初では次の2点を研究計画としていた。(1)これまで、比較的小規模での不完全反応パタンマトリクスからの習熟度評価を可能にしている学習支援システムを、大学間連携の形に発展させるために、大規模なデータベースでも安定して高速に習熟度を推定できるアルゴリズムを開拓すること。(2)また、問題登録システムを構築すること。(1)については、次の2点で成果が得られている。(a)1000人規模の大学1年生に対する大型のオンラインテスティングシステムを構築し、毎週2科目の数学科目において一斉テストを継続的に実施してきた。このときのユーザ・アイテムからなる応答マトリクスには欠席者、無線LANの接続不良などの欠測データが含まれるが、その割合は5-10%程度と少ないため、Expectation-Maximizationタイプの推定アルゴリズムを利用することで受験者の習熟度を推定することが可能となった。しかしながら、受験者の習熟度に合わせてアダプティブに問題を提示するテスティングでは、大量にプールされた問題の個々に対するアクセスの度合いがかなり異なっているため、スパースな応答マトリクスへの推定法が求められる。29年度では、推定可能なアイテムを選別しそこでの推定を可能とした。(b)コンソーシアム型のアダプティブオンラインテスティングシステムを構築する一つの手段として、同一の科目に対して異なる大学からの問題提供者が容易に問題を登録できるシステムを構築し、演習が実施できるための「Webアシスト演習」付きのテキストを作成した。実際に問題登録が行われ、その経過報告としてのWebアシスト演習研究会を開催し、現状報告と今後の課題について議論することができた。学生の習熟度がますます多様化する時代を背景に、学生それぞれの習熟度にきめ細かく対応できる知的学習支援システムを充実させる期待は一層高くなる傾向にある。このため、本研究では、まず利用価値の高い大規模な知的学習支援システムの構築を目指すことを目的とし、項目反応理論など現代テスト理論を評価法に加味した上で、欠測データに対しても習熟度がロバストに推定できるようなアルゴリズムを構築してきた。
発話の非流暢性への言語学的・音声学的アプローチ

科研が採択されたのが平成14年度の10月で、年度末まで半年しかなかった。まず朝鮮語の非流暢性サンプルの収集からはじめ、韓国で予備調査と本格的な吃音者の非流暢性サンプル収集を行なった。平成15年度は中国語の非流暢性サンプル収集の予定であったが、SARSの流行でその調査収集は行なえなくなった。この年度は、収集した朝鮮語母語吃音者の非流暢性サンプルの書き起こし、データベースへの登録、衛星中継のTV番組から得た非吃音者の非流暢性サンプルの書き起こしを厳密に行なった。そして英語の非流暢性サンプルの整備も進んだので、日本語、英語、朝鮮語の部分的な対照分析を進めた。完成した形ではないので、学会発表や投稿は控え、公開講座や研修会等で意見を聞き、成果を公表していった。平成16年度から中国語をインドネシア語に変更し、非吃音者の非流暢性サンプルとその背景をインドネシアで録音されたTV番組8時間分から書き起こした。しかし吃音者の非流暢性サンプルの収集手配がつかず、時間切れとなった。したがって、分析を行なえたのは朝鮮語の非流暢性のみである。そして総括的な研究は、日本語母語、英語母語、朝鮮語母語の吃音者と非吃音者の語句内に繰り返し部分をもつ非流暢性の対照研究となった。非流暢性とその背景のサンプル総数約19,000例である。大部分の非流暢性は語頭で発生する。そして非流暢性の分節は、個別言語の音節の構成素の単位をそれぞれの個別言語で多く反映しているが、共通してCV単位も多い。また吃音者と非吃音者では非流暢性の分節の蓋然性が異なり、吃音者が共通して頭子音の分節が非吃音者より多い。つぎに非流暢性の生起環境が吃音者と非吃音者とでは異なっている。吃音者は閉鎖音が非流暢性の引き金だが、非吃音者は鼻音が引き金となっている。これは日本語、英語、朝鮮語に共通していて、吃音者と非吃音者は同じ形態の非流暢性において、その発生過程が異なっていることを示唆している。初年度の研究は,韓国語母語話者における韓国語の発話の非流暢性,語句内に語の要素の繰り返しが現れる非流暢性,の言語資料とその背景の発話資料収集ならびに資料の書き起こしである.その一つは韓国に赴いて吃音者の非流暢性の言語資料を採取すること,もう一つは国内で健常者の非流暢性の言語資料を採取することである.まず研究協力者の助力を得て韓国の吃音者のセルフヘルプグループと接触し,そのグループからの全面的な協力を得た.

そして韓国のソウルで開かれている吃音者の例会で10数名の吃音者の自然発話をDAT90分テープ4本分録音した.また病的音声の音響音声学・生理音声学的分析の実験資料,長母音の発声資料を12名の吃音者から採取した.そして日本で日本語学・言語学の学位を取得しているソウル在住の韓国語話者にデータの書き起こしを依頼し,その結果をまた日本で韓国語母語話者がチェックし,それを再度言語学専攻の日本人研究者2名でチェックした.韓国語母語話者のチェックは発話の総合的なもので,研究者のチェックは主に非流暢性の繰り返しの単位と繰り返し部分の環境についてであった.一方,韓国語母語の健常者の非流暢性とその背景の発話に聞する言語資料は.衛星放送を通じて録音録画が可能な韓国のTV番組の中で,討論やインタビュー,素人参加番組を120分のVHSビデオテープ5本に録画録音した.そこで非流暢性が観察される63名の非流暢性とその発話の背景を,日本に留学中の言語学専攻の韓国語母語話者である大学院生と大学生に書き起こしを依頼し,言語学専攻の研究者2名でそれをチェックした.チェックの内容は吃音者の非流暢性の場合と同様である.また12名の韓国語母語話者から病的音声の音響音声学・生理音声学的分析の実験資料を,長母音の発声資料を12名の吃音者から採取した.次年度にはこの結果を分析考察して発表し,公刊するつもりである.本年度も昨年度に引き続き、発話の非流暢性の資料収集と収集した資料の分析に従事した。昨年度からから実施していた韓国語の非流暢性サンプルの収集は本年度で終了した。韓国語母語軽症の成人吃音者14名の自然発話から収集したサンプル数651例(語)、同じくその非流暢性の背景発話からのサンプル数2813例(語)である。また韓国語母語成人非吃音者(健常者)63名の自然発話から収集した非流暢性サンプル239例(語)、同じくその背景発話からのサンプル数689例である。これで韓国語の非流暢性分析の基礎データ収集が完了した。またインドネシア語の非流暢性サンプル収集の手がかりとしてインドネシア語の自然発話のVHS120分テープを4巻入手した。韓国語の非流暢性サンプルの1側面を分析した結果、つぎのようなことが明らかになった。1)吃音者と非吃音者(健常者)とでは非流暢性の分節の蓋然性が異なる。これは日本語、英語、中国語の非流暢性の分析においても共通に観察される。ただし韓国語母語吃音者の分節素単位31.5%、モーラ単位41.9%、音節単位26.5%である。韓国語母語非吃音者は分節素単位0%、モーラ単位55.4%、音節単位44.6%である。2)非吃音者の分節の比率が最も有力な蓋然性を示している。これも日本語、英語、中国語の非流暢性においても共通に見られることであった。これらのことは同じ形の非流暢性であっても吃音者と非吃音者は主な非流暢性の発生過程が異なっていることが推測できる。以上のことを去年の成果も含めて、2003年度英語学会のシンポジューム、平成15年度東京学芸大学公開講座、京都言語障害研究会108回例会研究会の招待講演等で発表した。日本語母語,英語母語,朝鮮語母語の成人吃音者の非流暢性,特に語句内に繰り返し部分をもつ非流暢性,に関して,その非流暢性が作り出す分節を,CVC音節内での分節に着目して,比較した。結果は日本語母語ではモーラ単位が圧倒的多数を占め,英語母語では分節素単位が多数を占め,朝鮮語では過半数を占める分節がなく,モーラが比較すると多いと言えるが,分節素と音節がほぼ等分で,各際立った差はなかった。一方成人の非吃音者の同様な非流暢性を同様に分析してみると,吃音者群とは異なる結果となった。非吃音者の日本語母語話者は吃音者よりモーラの分節が多く,英語母語話者は吃音者より分節素の分節が少なく,朝鮮語母語話者はモーラが多数を占めた。すなわち吃音者と非吃音者とでは,同じ繰り返し部分をもつ非流暢性において,その繰り返しの単位の蓋然性が異なるのである。このことから吃音者と非吃音者とでは,同じ繰り返し部分をもつ非流暢性を生じても,その発生のプロセスが異なっていることが窺われる。つぎに非流暢性の繰り返し部分からの音声の移行に着目して,各母語話者の吃音者と非吃音者を統計的に分析した。結果は母語が異なっていても吃音者同士と非吃音者同士で同じ傾向が現れた。