hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
家族性脳血管性認知症CADASILにおける血管変性メカニズムの解析

血管性認知症において原因遺伝子Notch3が同定されている家族性脳血管性認知症CADASIL(Cerebral Autosomal Dominant Arteriopathy with Subcortical Infarcts and Leukoencephalopathy)に着目し、Notch3が血管の変性にどのように関わるか検討を行い、血管変性メカニズムの解明を試みた。本年度は変異型Notch3ノックインマウスを用い、変異型Notch3が引き起こす形態変化や分子変化を解析した。その結果、老齢ノックインマウスでは、脳においてNotch3タンパク質の蓄積が確認された。また、CADASILの病理変化は末梢の血管にもみられることから、尾の動脈を観察したところ、平滑筋細胞層の形態的変化、およびNotch3タンパク質の蓄積が認められた。さらに、慢性ストレスを負荷したノックインマウスでは、若年でも脳と尾の動脈におけるVSMCsマーカータンパク質の減少と、尾動脈における平滑筋細胞層の構造変化が認められた。このことから、変異遺伝子と環境要因の相互作用により疾患の発症が促進される可能性が考えられた。今回構築したCADASILモデルマウスを、病理学的、生化学的、分子生物学的にさらに詳細に解析することで、CADASILの発症機序の解明のみならず、大脳細動脈病変や皮質下性認知症などの脳血管障害の病態解明に貢献できると思われる。変異型Notch3ノックインマウス脳では野生型と比較して、幼若期、老齢期でNotch3蛋白質の増加が見られた。しかしながら、当初計画していた1年齢の野生型及び変異型Notch3ノックインマウス脳の網羅的なプロテオーム解析では顕著な違いが見られなかった。そこで、マイクロアレイによって、野生型と比較して変異型で発現量が変化する遺伝子を検索した。マイクロアレイによって違いが見られた遺伝子の一つとして、Calcium/calmodulin-dependent protein kinase IIα(CaMKIIα)が抽出された。ウエスタンブロットによって蛋白質レベルでの変化を解析したところ、トータルのCaMKIIαについてはそれほど違いが見られなかったが、老齢ノックインマウス脳でリン酸化CAMKIIαが増加していることが確認された。変異Notch3ノックインマウスでは平滑筋細胞層の形態的変化が観察されていることから、今回同定した遺伝子もしくは蛋白質をさらに詳細に解析することで、CADASILの発症機序の解明に貢献できると思われる。変異型Notch3ノックインマウスの病理変化が現れるまでにかなり長期間の飼育を要したことから、当初の計画より時間を費やした。24年度が最終年度であるため、記入しない。変異型Notch3ノックインマウスに関しては、系統維持及び繁殖を行っており、必要とされる老齢マウスは随時供給出来るようになり、十分な解析が行える体制が整った。
心音・呼吸音情報を用いた在宅健康診断モニタリングシステムの開発

本研究の目的は,既存の技術を利用すると同時に内科診断で行われる聴診を遠隔に操作できるデジタル電子聴診システムを開発することと,就寝時の心電情報や呼吸情報を計測できるセンサシステムを開発することによって,高付加価値の遠隔健康生活支援サービスの充実を図ることである。まず,デジタル電子聴診解析システムの開発についてはまず,従来の音響式聴診器のチューブにコンデンサマイクロフォンを取り付け,心音・呼吸音の信号をデジタルフィルタより分類,心音信号の録音レベルを自動調整するオートチューリング機能と,無線線によるコンピュータへのデータ転送あるいはスマートメモリに録音する機能を有するデジタル電子聴診器を試作する。さらに,心音信号の解析法ならびにニューラルネットワークを用いた聴診診断支援ソフトウエアを開発した。特に一般ユーザが心音から異常や心雑音などを直接に聞き分けることは難しいので,鼓膜の鼓動を模擬した心音特徴値波形を視覚的に抽出する方法を提案し,教科書CDの症例データや本研究で開発した聴診システムにより計測した心音に対し,その有効性を検証した。次に,家庭内でより使いやすくかつ拘束感少なく,無意識的に心肺生体情報を長時間にモニタリングできるベルト型心電・心拍・呼吸センサを開発した。また,家庭内では小規模のネットワークに適したLon Works(分散計測制御ネットワーク)技術と外出時には携帯電話を組み合わせた生体情報モニタリングネットワークシステムの構築と検討を行った。本研究で開発したベルト型心肺情報センサと無線デジタル聴診解析システムはすでに特許出願または特許出願準備中であり,今後,技術移転により製品化を目指してさらに研究を続けていく予定である。本研究では家庭や会社で容易に使用できるデジタル聴診システムの開発を目指している。本年度では,電子聴診器で捕らえた聴診音を容易にコンピュータに取り込むためのハード部を試作した。また,取り込まれた聴診データを再生・波形表示できるコンピュータ診断支援ソフトウェアの開発も試みた。具体的には,本研究で開発したデジタル聴診システムは大きく二つに分けられる。一つは電子聴診器とマイコンボードを主とした記録部,そして,もう一つは記録されたデータをコンピュータに送信するための送信部である。記録部において,まず電子聴診器のチェストピースで得た心音や呼吸音は聴診器に内蔵されるマイクロホンにより電気信号へ変換される。また同じく内蔵のアンプにより信号は増幅される。続いてマイコンボードにおいて更なる信号増幅・フィルタによるノイズ処理・AD変換によりコンピュータ内のハードディスクに記録される。送信部においては,マイコンのシリアルボードを利用してコンピュータヘの直接データ送信と無線による信号転送を二通り行える。無線通信を利用すると,記録部とコンピュータを結ぶケーブルが無く,被聴診者を拘束しない為に使いやすい装置を構成できる。さらに,コンピュータに転送された聴診音を再生・波形表示したり,被聴診者の症状をある程度診断したりすることのできる診断支援ソフトウェアを開発した。本デジタル聴診システムを用いることで,日常の聴診音を保存しデータベース化することより被聴診者は自身の体調の変遷を知ることができるし,大量のデータは聴診に熟れていない研修医にとっては聴診の訓練にもなり得る。また,心臓疾患の一つである心臓弁膜症に注目し,臨床計測より症例データを集め,自動診断の為の心音解析を行っている。本研究では家庭内・病院内、あるいは外出時に無拘束・無意識的に心肺生体情報を計測できる薄型センサならびに生体情報管理をできるネットワークシステムの開発を目指している。センサとしては、PVDF圧電フィルムと導電性繊維を組み合わせたものを試作し、心拍ならびに呼吸を計測できることを確認する。本センサを用いることで心臓病の前兆となる不整脈を長時間にモニタすることが可能となる。また、生体情報管理ネットワークシステムは、家庭内ではLonWorks、外出時には携帯電話を利用し、生体情報をいつでもどこでも計測・記録・管理できるネットワークモニタリングシステムを考案する。本年度では、まず、電子聴診器で捕らえた聴診音のノイズを改善するためのフィルターを設計した。

また,心拍や呼吸、心電情報を同時に採集できるフィルム型センサを、導電性繊維とPVDF圧電フィルムを用いて試作し、その動作特性を実験より確認した。また、考案した生体情報管理ネットワークシステムはLonWorks(分散計測制御ネットワーク)と携帯電話を組み合わせたものとし、施設内ならびに外出中も利用できるシステムになっている。家庭内または院内では、Lonworksによる安価なローカルネットワークを構築し、iLon100よりインターネットに接続する。各種センサデバイスからの生体情報はiLon100経由でインターネットに接続しているホストコンピュータに転送され、データベース化される。これらのデータ・履歴を本人や専門医、医療サービスセンターなどがいつでも閲覧することができる。本年度では、各種センサをネットワークに接続するための信号採集転送モジュールのいくつかを試作した。今後、これらのデバイスをネットワークに接続し、インターネットによる遠隔計測と制御システムを構築する。本研究では家庭内で容易に使用できかつ拘束感少なく、無意識的に心肺生体情報を長時間にモニタすることのできるベルトセンサと、不整脈や僧房弁閉鎖不全、大動脈弁閉鎖不全など心臓疾患を自動診断できる無線デジタル聴診解析システムを開発した。ベルト型センサシステムは、PVDF圧電フイルムと導電性繊維を組み合わせ、睡眠時の心拍、心電、呼吸、寝返り状況を長時間に渡り計測できる。本システムを用いれば睡眠状態を無拘束・低侵襲で計測でき、その情報から、身体的・精神的ストレスの度合い、健康状態への影響、風邪などの一般的疾病や生活習慣的疾病の予測を行うことができる。無線デジタル聴診解析システムは一般ユーザ向けを考え、低価額、操作性、さらに各自の嗜好とニーズに対応できる拡張性に着眼するコンセプトに基づき設計したものである。そのため、本聴診システムは、聴診器モジュール、ワイヤレスオーディオ送信ならびに受信モジュール、録音音質を高めるためのアンプモジュールに分割し、必要に応じて自由に組み合わせることができるように設計されている。本聴診器モジュールは独立機能を持ち、無線送信モジュールやイヤホン、ICレコーダなど様々な利用に対応できる。また、取り込まれた聴診データを再生・波形表示そして自動診断できる診断支援ソフトウェアの開発研究を行った.一般ユーザが心音から異常や心雑音などを直接に聞き分けることは難しいので、鼓膜の鼓動を模擬した心音特徴値波形を視覚的に抽出する方法を提案し、教科書CDの症例データや本研究で開発した聴診システムにより計測した心音に対し、その有効性を検証した。本研究で開発したベルトセンサと無線デジタル聴診解析システムについてすでに特許出願または特許出願準備中であり、技術移転により製品化を今後目指していきたい。
「敵破突破型」ボール運動の戦術学習カリキュラムの開発

本研究では、小学校における「敵陣突破型」ボール運動の授業を、運動学的立場での戦術学習という視点から典型的な事例に即して検討し、教科体育で指導するべきボール運動のカリキュラム開発のための基礎的資料を得ようとした。まず、本年度8月は、理論的枠組みをより強固なものにするために、ヨーロッパ・ハンドボール連盟主催のジュニア指導に関する研修会に出席した後、ザルツブルク大学スポーツ・運動科学研究所を訪問したことにより、専門家から指導上の貴重なアドバイスを頂くとともに、運動発達に見合った運動協調力の訓練に関する資料を多く収集した。これらの成果は授業実践の下位教材を工夫するのに有用であった。また本年度前半では、対象校の授業実践(4)として、持ち上がりの2学年に対して基礎ゲームを、3学年および4学年に対して予備ゲームを中心に行なった。その際、各教師が授業中に発生する個々の戦術上の運動問題をいかに発見し、それを改善するために一人一人の子どもをどのように導いているかについて、例証分析を通じて明らかにしようとした。しかし実際上、優秀な教師は指導計画を拠り所にするのではなく、個々の運動問題を見抜き、それを改善して行くための道筋をその都度構想できる能力、すなわち方向道しるべはもとより、めあて道しるべを設定できる運動感覚能力(処方能力)に優れていることが読み取れた。そとで、結局は成果を上げている指導者の授業実践に着目せざるを得なかった。その結果、ある教師が低学年のハンドボール授業において、観察、交信、代行,処方の四つの促発能力を場面に応じて使い分けている7つのエピソードの記述分析によって、優れた教師の「投」「捕」を中心とした指導体系の基本的な認識を明らかにすることができた。生きたカリキュラム開発のためには、優れた教師の促発身体知に基づいた指導体系を明らかにして行くことが極あて重要となる。本研究の目的は,小学校における「敵陣突破型」ボール運動の授業を,運動学的立場での戦術学習という視点から典型的な事例に即して検討し,将来的に,教科体育で指導するべきボール運動のカリキュラムを提案していくことである.具体的には,1,これまでの戦術学習をめぐる国内外の議論,および実践例を整理し,それらのカリキュラム構成と学習成果の特徴を明らかにしながら,理論的枠組みを構想する.2,戦術学習に最も有効とされるハンドボールを素材として,小学校低・中学年の子どもを対象とした戦術学習のための教材づくりを実際に行ない,その成果を運動学的立場から質的に明らかにしながら,カリキュラム開発の基礎的資料を提供する.そのために本年度前半は,運動学的研究では蓄積が多いザルツブルク大学での研修とEHFジュニア・コーチコースへの参加を通じて,ドイツ語圏を中心としたボールゲーム学習と戦術学習に関連する文献や実践例について収集し,それらの特徴を整理した.例えば,ザルツブルクにおけるギムナジウムでのボールゲームの学習カリキュラムやEHFにおけるハンドボールの学習ステップ,およびバルシューレ・ハイデルベルクの指導理論の分析である(専門的知識の提供を含む).加えて,国内の授業実践例の収集と分析も続けながら,6年間に渡る秋田大学附属小学校との共同研究の成果をまとめた.以上のことから,わが国の実態に即したカリキュラムの理論的枠組みを一応構築することができた.この成果の一部は平成17年度日本体育学会で口頭発表している.本年度後半からは,この理論的枠組みに基づいて,小学校1・2年生を対象に,基礎ゲームを中心とした実践的研究を行う予定であったが,授業開始時のボール操作について,子どもたちの達成度を検査するだけに留まっている.したがって,まとまった授業実践を行った上での学習成果を評価するまでには至っていない.本研究の目的は、小学校における「敵陣突破型」ボール運動の授業を、運動学的立場での戦術学習という視点から典型的な事例に即して検討し、将来的に、教科体育で指導するべきボール運動のカリキュラムを提案していくことであった。本年度は、これまでの実践例をさらに分析・検討するとともに、わが国の実態に即したカリキュラム構成の理論的枠組みに基づいて、小学校1・2・3年生を対象に授業実践を行ない、その成果を分析した。前者については、全国の様々な実践例を教材づくりの視点から分析しながら、学年に応じた教材価値を明らかにし、その成果を「ハンドボール研究」第8号に投稿した。さらに、典型的な実践例を分析することで、低・中学年の子どものゲーム情況における「投」「捕」の運動問題を明らかにしたが、その成果は「ハンドボール研究」第9号に掲載予定である。また後者については、実践者と研究者が共同的に、個々の「投」「補」およびその組合せの運動発達を読み取りながら、ボール操作や基礎ゲームを工夫・考案することを通じて、運動改善問題といかに向き合っているかを分析した。子ども達は、集団の動きの形成を徐々に志向する高学年と違って、低・中学年では個々の動きかたに関心が向く。とりわけ日常生活においてボール遊びの経験の少ない子ども達には、この低・中学年で、ボール操作感覚や、基礎ゲームでの動きの感覚づくりを十分体験させることが必要となる。そのために指導者は、個々の運動問題を見抜き、それを改善して行くための道筋をその都度構想できる能力、すなわち、方向道しるべはもとより、めあて道しるべを設定できる運動感覚能力を有していることが重要となる。とはいえこれは、それぞれの指導者の能力性を問うことである。したがって生きたカリキュラム開発のためには、結局は成果を上げている指導者の促発身体知の構造を例証分析的に考察して行く必要性に迫られる。

本研究では、小学校における「敵陣突破型」ボール運動の授業を、運動学的立場での戦術学習という視点から典型的な事例に即して検討し、教科体育で指導するべきボール運動のカリキュラム開発のための基礎的資料を得ようとした。まず、本年度8月は、理論的枠組みをより強固なものにするために、ヨーロッパ・ハンドボール連盟主催のジュニア指導に関する研修会に出席した後、ザルツブルク大学スポーツ・運動科学研究所を訪問したことにより、専門家から指導上の貴重なアドバイスを頂くとともに、運動発達に見合った運動協調力の訓練に関する資料を多く収集した。これらの成果は授業実践の下位教材を工夫するのに有用であった。また本年度前半では、対象校の授業実践(4)として、持ち上がりの2学年に対して基礎ゲームを、3学年および4学年に対して予備ゲームを中心に行なった。その際、各教師が授業中に発生する個々の戦術上の運動問題をいかに発見し、それを改善するために一人一人の子どもをどのように導いているかについて、例証分析を通じて明らかにしようとした。しかし実際上、優秀な教師は指導計画を拠り所にするのではなく、個々の運動問題を見抜き、それを改善して行くための道筋をその都度構想できる能力、すなわち方向道しるべはもとより、めあて道しるべを設定できる運動感覚能力(処方能力)に優れていることが読み取れた。そとで、結局は成果を上げている指導者の授業実践に着目せざるを得なかった。その結果、ある教師が低学年のハンドボール授業において、観察、交信、代行,処方の四つの促発能力を場面に応じて使い分けている7つのエピソードの記述分析によって、優れた教師の「投」「捕」を中心とした指導体系の基本的な認識を明らかにすることができた。生きたカリキュラム開発のためには、優れた教師の促発身体知に基づいた指導体系を明らかにして行くことが極あて重要となる。
中国経済における過剰資本蓄積について

本研究課題では、高度な経済成長を実現した中国経済における過剰資本蓄積の背景、メカニズムおよびその厚生損失について議論を展開している。本研究の主な特徴は、生産要素市場の歪みと政府関与に注目している点である。多くの先行研究と違って、労働市場・資本市場の歪みと政府関与を同時に組み入れ、標準的な成長モデルを拡張した。構築した新たなモデルは、1990年代以降に中国経済において観察される高度な経済成長、旺盛な資本投資及び過少消費現象を再現したと同時に、モデルに基づき社会全体で被った厚生損失を計測した。研究課題期間中に3本の論文を執筆し、学術雑誌から公刊した。2014年度には本研究課題に関して2本の学術論文を公刊している。いずれも高度経済成長の中国において観察される過剰投資と過少消費という現象に焦点を当て理論的に分析を展開している。顧濤(2015)では、中国における労働市場の買い手独占に関してミクロ基礎づけを提供している。資本市場においては企業統治の不完全性に企業経営者の過剰投資傾向を導いている。上述した生産要素市場の歪みが、企業部門から家計部門への労働所得と資本所得の過少支払いをもたらし、このことは企業には大量な内部留保を蓄積させ、最終的に過剰な資本蓄積を促した。また、生産要素市場の歪みの度合いに応じてモデルを用いて過剰資本蓄積の規模を計算した。この論文は市場経済への移行後の中国においても顕著な市場の不完全性があった点に資本投資の非効率性の源泉を求めており、中国経済分析に対して新しい視点を提供している。一方、Gu Tao(2014)はおおむね上記の論文と同じフレームワークを採用しているが、2点ほど改善した点がある。第一に、企業経営者の過剰投資傾向は、近年に多くの文献によって明らかにされた地方政府におけるGDP競争という仮説に結びついた。すなわち、企業経営者が投資性向を有している原因は、地方政府より有利な経営環境を確保したいという点にあると考えられると同時に、地方官僚は、投資活動に応じてくれる企業にも便益を図りたいという思惑があることも思われる。第二に、過剰投資と過剰消費の経済において社会全体で被った経済厚生の損失について構築したモデルより計測した。2015年度には本研究課題に関して1本の学術論文を公刊している。また、学会報告も1回予定している。この2本の研究は、中国経済における過剰資本蓄積に関して、不動産市場との関連性の視点より研究を試みている。家計向けの住宅市場の改革を契機として、ここ数年住宅建設が盛んに行われている。中国の経済成長を理解するに当たって不動産市場及び不動産市場とマクロ経済の関連性についての分析が欠かせない。顧(2016)では、中国経済における過剰資本蓄積に対して、近年に活発な不動産開発との関連に注目し、中国のマクロ経済と不動産市場との関係について研究を展開している。論文の前半では、欧米を中心とする不動産市場とマクロ経済に関するサーベイ研究を行った後に中国経済に限定した先行研究をまとめている。論文の後半では、都市レベル、省レベル及び地級市レベルといった異なる地域データを用いて、住宅投資の決定要因及び住宅価格の価格形成について、予備的な回帰分析を行っている。推定結果によれば、人口要因や平均賃金及び貯蓄額などは不動産市場に対して有意に影響を及ぼしていることが観察された。一方、予定されている学会報告の論文では、上述した研究を拡張している。具体的には、まず住宅投資の決定要因及び住宅価格の価格形成について推定変数の追加や推定モデルの工夫などでさらに精緻な回帰分析を展開する。次にマクロ経済の変動と不動産市場との関係について時系列分析の手法を用いて、両者の関連性を検証する。本研究課題に関する研究成果として2014年度に2本の査読付き学術論文を公刊している。また、研究実施計画に予定した企業の最適行動を組み入れる研究に着手している。上述した状況よりおおむね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。マクロ経済学本年度は大きく2つの方向で研究を推進する予定である。まず、中国の省レベルのデータベースの構築である。省レベルのデータに関する分析を通して、各省において異なる成長パターンが存在するかを確認する。また、中国における企業経営者の過剰投資性向に対して実証研究の結果に依拠しながら、ミクロ基礎づけを有するモデルを構築する予定である。研究成果は年度内に論文としてまとめ、学会などで研究報告を計画している。さまざまなフィードバックに基づいて論文を改善していく。
医療機関の防災力診断指標の構築に関する研究

本研究では、医療機関の災害対策促進および防災力向上に寄与することを目的とし、建物やライフラインの耐震性向上から医療従事者の危機管理力向上までを含む包括的な防災力を定量化する手法として、医療機関防災力診断指標を構築した。診断指標は、2007年能登半島地震や新潟中越沖地震における病院被害調査等を基に作成し、災害拠点病院を対象とした実検証を行った。病院防災力診断結果は、レーダーチャートを用いて視覚化した。災害発生直後の医療機関は、自施設の安全性確保しつつ災害による傷病者に対する新たな医療サービス(災害医療)を提供しなければならない。2004年新潟県中越地震においては一部の病院で建物構造体の一部大破、ライフラインの途絶等により病院全体が機能不全に陥った。災害時の病院の安全性確保は喫緊の課題であるが、病院の経営効率改善が強く求められる昨今では災害対策が遅れている傾向にある。さらに現時点では医療機関の防災力を定性的に表した指標は無いことから、各医療機関では自助努力により独自の取組みを行っており、結果的に平常時の業務改善対策に優先される場合が多い。そこで本研究では、医療機関の防災力を一元的かつ定性的に診断・評価する指標構築を行う。また、診断指標を複数の災害拠点病院にあてはめ、その結果より再構築を行いその有用性を高める。本診断指標を医療機関の防災力評価の客観的指標の一つと位置づけ、医療機関の災害対策を促し防災力向上に貢献する事を目的とする。本研究課題の初年度(平成19年度)では、医療機関の実情を反映できる診断指標構築を目的とし、2007年能登半島地震および2007年新潟県中越沖地震時における医療機関被害事例調査を実施した。その結果、医療機関建物が十分な耐震性を有している場合やライフライン設備、特に給水設備に関して井戸や雨水利用などの設備を保有する場合は、地震発生直後の災害応急対応が円滑に行われる事が明らかとなった。これら地震被害調査結果およびその他の病院実地調査結果も踏まえ、医療機関の防災力診断指標のプロトタイプを構築した。ここで、診断項目は、(1)立地・ハザード特性、(2)建物特性、(3)ライフライン特性、(4)医療機器特性、(5)通信特性、(6)災害対応特性、(7)経営特性、(8)病院特性の8項目とし、各項目の直接評価係数を考案し、結果をレーダーチャート式図で示した。さらに現時点では医療機関の防災力を定量的に表した指標は無く、各医療機関では自助努力により独自の取組みを行っている。そこで本研究では、医療機関の防災力を一元的かつ定量的に診断・評価する指標構築を行う。また、診断指標を複数の災害拠点病院を対象に検証し、その結果を踏まえて再構築を行いその有用性を高める。初年度(平成19年度)では、2007年に発生した能登半島地震および新潟中越沖地震の医療機関被害調査を踏まえ、兵庫県内の医療機関調査結果とも合わせて防災力診断指標のプロトタイプを作成し、結果をレーダーチャート形式図で示した。最終年度(平成20年度)では、この診断指標を用いて災害拠点病院を対象とした実検証を行った。その結果、災害発生のリスクは高い一方で各項目の結果が比較的高い値をマークするタイプの病院(例:都心部において災害訓練実績の高い病院等)や災害発生のリスクは低いものの各項目の結果が前者に比べ低い値をマークするタイプの病院など傾向が伺えた。今後、本診断指標の汎用性を向上するためには、サプライチェーン(災害時に病院支援を行う機関:医療ガスメーカーなど)との連携や災害訓練実績など、調査結果にばらつきが見られる項目の具体性を高めることが必要である。
感性工学分析技術としてのラフ集合上近似ルールモデルの開発研究

本研究は感性工学における製品属性と感性等の解析のためのラフ集合上近似ルールモデルの開発を行い、さらに、実践的なボールペン、自動車マットの開発のための感性工学評価データに開発モデルを適用し、その有効性を検証した。結果として、感性工学による商品設計のための比較的簡易に実用的に用いることのできる感性工学ツールを作成した。今後さらに、新発見の決定ルールなど商品開発において有用なルール発見に向けたシステム構築に対する研究課題があることも明らかになった。本年度の研究計画において,ラフ集合の下近似を一般化した上近似モデルの基本部分のソフトウェアーを構築し,感性工学における新たな手法として,顧客の購豊動機がらの感性ニーズ同定,感性設計概念の導出,さらに設計要素へと分析展開する多階層型ラフ集合決定ルート抽出モデルを開発した。この方法はます,主成分分析の主成分分析スコアを条件属性とし,購買意欲などの総合評価を決定属性として用いてラフ集合上近似モデルを適用し主成分の組み合わせを求める。次に,決定属性を主成分中の主要概念の組合わせを求め、さらに主要概念の組みわせに寄与する設計要素の組み合わせを求めるやり方である。この方法により,顧客の感性的ニーズがら設計要素へと条件属性の交互作用を考慮した決定ルールの抽出が可能になった。さらに,感性評価データの解析では,製品サンプルのランダム性の確保が困難なことがら,決定ルールの評価尺度として決定表における設計属性頻度を計算にいれた要因効果尺度を考案した。実際の感性商品開発への応用として,この多階層型ラフ集合モデルをボールペン開発のデータ解析に適用した。その結果,提案した多階層型モデルおよび要因効果尺度が感性設計を支援するための有効なツールとなりうることを確認した。さらに,メキシコの共同研究として,ビール缶デザインのデータに本手法を適用して数量化理論I類との比較研究により従来の統計的手法との違いとその有効性を確認した。これらの研究結果から,今年度開発した多層型ラフ集合モデルは,従来の統計モデルは,従来の統計モデルに比べて要因の組み合わせ効果を含む感性決定ルールの抽出に優れていること,上近似ルールモデルを用いているので、感性のあいまいさを評価できることから,感性工学分析技術として有効であることが分かった。これらの開発により感性ニーズから感性設計ルールの抽出を可能にしたことにより,設計者,デザイナーなどの開発担当者が感性工学手法を適用して新製品を開発する際の比較的容易なツールになっている。本手法により抽出されたIF-THENルールを設計、デザインシステムと設計案の生成を実行する設計支援システムとの連携が来年度の課題でもある。1.感性工学におけるラフ集合上近似モデルの開発従来の下近似ラフ集合モデルを拡張した上近似モデルをコンピュータプログラムとして実装し、ルールの評価尺度についても有効な幾つかの指標を構成し、顧客の感性ワード評価の主成分軸の組み合わせとして潜在的願望を明確化し、最終的に、そのデザイン・設計属性を同定するという、感性設計の多層構造に適用するためのラフ集合知的自動化システムを構築した。2.新デザイン分野での適用によるモデルの確認ラフ集合知的自動化システムの有効性および修正点の点検を、自動車カーペットの感性デザイン設計という実際業務で確認するため、自動車カーペットの専門メーカー(株)すぎはらとの共同研究により、自動用カーペットとネームプレートデザイン開発の実験データに新ラフ集合知的自動化システムを実際に適用し、デザイン・開発のための知識獲得をおこなった。同一データの統計解析結果との比較により、一般的なデザインルールは上手く獲得できることが分かった。新しい発見的ルール獲得に対しては、決定ルール評価指標を組み合わせて評価することで可能であることが分かった。一方で、デザイナーの専門的視点とのコラボレーションが有効なことも明らかになった。これまでに一定の成果を上げることができたが、さらに発見的デザイン・開発決定ルールの評価手法の開発が今後の課題である。
小児の脳障害に関連する遺伝子群を解明するための新しいシステムの開発

【目的】小児の脳障害には様々な遺伝子が関係するがその多くは末だ解明されていない。そこで本研究は、単一遺伝子病やさらに頻度の高い疾患も含め、それらに関連する遺伝群を解明することを目的とした。【単一遺伝子病】結節性硬化症をはじめとする単一遺伝子病の解析システムは確立でき、様々な脳障害を引き起こす患者の遺伝子異常が解明できた(研究発表参照)。【自閉症】頻度の高い自閉症に焦点をあてた。本疾患は多因子遺伝と考えられ新たなアプローチが必要であった。自閉症の患者や正常対照のDNAサンプルは鳥取大学および東京大学倫理委員会の承認のもと、インフォームドコンセントを得て収集した。(1)関連遺伝子解析:11のセロトニン代謝関連遺伝子についてプロモーター領域多型やSingle Nucleotide Polymorphisms(SNPs)を検討した。17SNPsを解析したところ4つのSNPs(HTR1A,HTR1B,HTR1D,HTR6)で多型が認められた。従来示唆されていたセロトニントランスポータープロモーター領域多型の関連はなく、HTR1B,HTR1D,HTR6との関連も示されなかった。しかし、HTR1A遺伝子が関連する可能性が示された。(2)インプリンテイング機構からのアプローチ:インプリンティング遺伝子を単離できるシステムとしてマウスA9細胞にヒト染色体を1本のみ保持するライブラリーを構築し研究を進めた。本システムを用いて19番染色体上のPEG3のインプリンティング機構が解析できた。さらにセロトニン関連遺伝子がインプリンティング機構と関連するかどうかを検討した。HTR1D,HTR1A,HTR1B,HTR1E,HTR5A,HTR3A,HTR2Aの遺伝子発現を検討したが、いずれもインプリンティング機構との関連は示されなかった。本研究は小児の脳障害に関連する多くの遺伝子の研究を行い、特に発症頻度の高い自閉症、行動異常、精神遅滞などの総合的な遺伝子解析システムを構築することが目的である。まず、結節性硬化症、全前脳胞症、ニーマンピック病C型などの単一遺伝子異常によって発症する小児神経疾患の遺伝子解析を行った。この結果、日本人患者の多くの遺伝子異常を発見することができ、診断や遺伝メカニズムの研究は進展した。さらに発症頻度の高い疾患の遺伝要因を検討するために、関連遺伝子研究法を用いた。このためにセロトニントランスポーター遺伝子のプロモーター領域多型とエクソン2の多型を解析するシステムを開発した。この遺伝子多型を正常日本人と欧米人との間で比較すると著しい差があり、関連遺伝子研究方では民族的な差を十分考慮することが重要との結論を得た。この多型、さらにドーパミンD4レセプター遺伝子の多型などと自閉症との関連の解析を現在進めている。また近年、自閉症ではゲノムインプリンティング機構との関連が注目されるようになってきた。我々は、父方由来と母方由来で発現の異なるインプリンティング遺伝子を単離するシステムを開発してきている。本研究では、まず19番染色体上にある脳機能に関わるインプリンティング遺伝子の解析システムを開発している。これにより、自閉症の関連遺伝子を単離することが可能になる。今後さらに研究を進め、多数の自閉症や発達障害に関連する遺伝子を単離し、それらを総合的に検討できるシステムの開発を目指す。
メタロトロピーによる触媒的高度分子変換法の開発

アルキンから発生する炭素不飽和活性種の利用法のさらなる拡大を目的に、活性種の動的挙動に着目し原子効率的アルキンの変換法に関する研究を行った。その結果、これまで錯体の反応として知られていたアルキニルカルベン種の転位反応(メタロトロピー)が触媒反応においても進行することを明らかにし、この転位を利用したオリゴイン類の新しい変換反応を開発した。対称な三級の酢酸プロパルギルダイマーを、5.0mol%の[RuC12(CO)3]2触媒の存在下、1,2-ジクロロエタン中50°Cで48時間反応させたところ、異性化したジエンインが得られた。また、対称な二級の酢酸プロパルギルダイマーを同条件下反応させたところ、非対称な異性化生成物が得られた。また、対称な一級酢酸プロパルギルダイマーでは、全く異性化反応は進行しなかった。このことは、一級酢酸プロパルギルからビニルカルベン錯体が発生しない我々の以前の報告結果と一致する。一方、三級とr級の酢酸プロパルギル部位を有する非対称ジインからは、異性化反応が進行し、異性化生成物が得られた。また、対称型トリイン、およびテトラインからはそれぞれ、異性化生成物が得られた。この結果は、発生したカルベン錯体においてそれぞれ[1,5]および[1,7]メタロトロピーが進行したことを示している。現在内部オリゴインから発生する内部カルベン中間体の捕捉には成功していないが、末端ジインは1,1-ジフェニルエチレンと反応し、シクロプロパンを与えた。この結果は、発生したカルベン錯体が隣接アルキンを介して末端に[1,3]シフトした中間体がアルケンにより捕捉されたとことを示している。
単純ヘルペスウイルスの小胞媒介性輸送の解析

単純ヘルペスウイルス(HSV)のヌクレオカプシドは核内膜をエンベロープといて被ることによって核内外膜腔に一旦出芽し(primary envelopment)、その後、エンベロープと核外膜が融合することで、ヌクレオカプシドが細胞質へ放出される(de-envelopment)。近年、小胞媒介性核外郵送を制御するウイルス因子が次々と同定されつつある一方で、本輸送を制御する宿主細胞因子およびその作用機序はほとんど明らかになっていない。本研究の目的は、HSVの核膜通過を制御するウイルス因子と結合据える宿主因子を同定することで、小胞媒介性核外輸送の詳細な分子機構を明らかにすることである。昨年度、我々はHSVが感染すると宿主因子CD98hcが細胞膜から核膜へ移行し、HSVのde-envelopmentを制御することを明らかにした。本年度は、CD98hcの核膜への移行の責任ウイルス因子の探索を行い、CD98hcの核膜への局在を制御すると思われるHSV因子を同定した。28年度が最終年度であるため、記入しない。単純ヘルペスウイルス(HSV)のヌクレオカプシドは核内膜をエンベロープとして被ることによって核内膜から核内外膜腔に一旦出芽し(primary envelopment)、その後、エンベロープと核外膜が融合することで、ヌクレオカプシドが細胞質へ放出される(de-envelopment)。近年、小胞媒介性核外輸送を制御するウイルス因子が次々と同定されつつある一方で、本輸送を制御する宿主細胞因子およびその作用機序はほんど明らかになっていない。本研究の目的は、HSVの核膜通過を制御するウイルス因子と結合する宿主因子を網羅的に同定することで、小胞媒介性核外輸送の詳細な分子機構を明らかにすることである。本年度、我々はHSVの小胞媒介性核外輸送を制御するウイルス糖タンパク質gBと相互作用する宿主因子としてCD98hcおよびCD98hcとヘテロダイマーを形成するβ1 integrin(Y. Hirohata et. al, J Virol. 89:7799-7812, 2015)を、UL47と相互作用する宿主因子としてp32(Z. Liu et. al, J Virol. 89:8982-8998, 2015; Spot-Lightとして掲載号の巻頭で紹介)を同定した。これらの宿主因子は、HSVの核膜通過を制御する他の様々なウイルス因子とも相互作用しており、HSV感染にともなって核膜へと集積した。またいずれのノックダウンによっても、HSV核膜通過におけるde-envelopmentの阻害とウイルス増殖の低下が認められた。今回、HSVの小胞媒介性核外輸送におけるde-envelopmentを制御する新規宿主細胞因子を複数同定することに成功した。初年度にもかかわらず、HSVの小胞媒介性核外輸送を制御する複数の宿主細胞因子を同定し、その生物学的意義を明らかにした。また、これらの知見をウイルス学において評価の高い国際学術専門誌であるJournal of Virologyに発表し、そのうち1報はSpot-Lightとして巻頭で紹介された。本年度と同様に研究を遂行する。
二次元金属・ナノロッドアレイ法による超高感度表面増強ラマン散乱法の開発と酵素イムノアッセイへの応用

今年度は二次元金属、ナノロッドアレイ法による超高感度表面増強ラマン散乱法(SERS)の開発の一環として単一銀ナノ粒子系のSERSについて研究した。銀ナノ粒子は表面プラズモン共鳴(SPR)が最も効率よく起き、SERS基質として適している。使用する分子は励起光波長が共鳴波長域にあるローダミン6G (R6G)を濃度3.4×10^<-8>Mで用いた。銀ナノ分子分散液とR6G水溶液をNaCl濃度10mM下で混合することでR6G分子を銀ナノ粒子に吸着させ、SERS活性な銀ナノ粒子分散液を作製した。この銀ナノ粒子分散液をスピンコート法によりガラス基板上に分散し、単一分子測定を行った。本研究から次のような結論が得られた。単一銀ナノ凝集体を用いた実験により得られたSPRとSERSとの関係から、銀ナノ凝集体に吸着した分子が高強度電場と電磁相互作用したときSERSを発現することが強く示唆された。これらの結果は励起光の波長、偏光、SPRバンドを制御することでSERSを用いた分子検出を最適化できることを示している。前述のSERS法の技術をポリマー表面の研究に応用した。うすいポリマー層のマイクロ構造の研究やペプチドの自動的輸送のためのポリマーデバイスのマイクロ構造の構築などはこれまでに活発に研究されてきている。最近、筆者らはアイソタクティックポリスチレン(iPS)の薄膜球晶中にバンド状の構造を見い出した。ポリマー鎖の軸はフィルム面に対して均一に垂直であるが、フェニル環の空気/ポリマー界面の配向についてはいまだ明らかになっていない。そこで我々はSERSを用いてiPSの表面構造を調べることとした。SERS測定用の試料は1.0wt%iPS-キシレン溶液をガラススライド上または金をコートしたガラス上にスピンコートしたものを用いた。この上に銀の薄膜をコートしたもののSERSスペクトルを514.5nmなどいくつかの励起光を用いて測定した。スペクトルは得られたが現在のところ十分なSN比が得られておらず試料作りを再検討している。
新世代ビスフェノールの核内受容体を介したシグナル毒性

内泌撹乱化学物質・ビスフェノールA(BPA)や、その代替・新世代ビスフェノールの核内受容体を介したシグナル毒性、低用量効果、内分泌撹乱作用の分子機構の解明に取組んだ。その結果、(i)BPA暴露がマウスでは低活動性症状、ショウジョウバエでは多動性症状を引き起こし、概日リズム伝達の神経ペプチド時計遺伝子の異常に伴う悪影響として同定された。(ii)BPAの強いエストロゲン様活性は、自発活性化型核内受容体の協働作用による低用量効果として同定された。そして、(iii)ビスフェノールAFのエストロゲン受容体応答の差違は、コアクチベータを含めた分子間相互作用の差違によることが明らかとなった。内泌撹乱化学物質・ビスフェノールA(BPA)の低用量作用が懸念されるなか、胎児(仔)期の脳神経成長に影響する可能性が判明した。本研究では、まず、この分子機構を解明することを目的とする。一方、BPAの代替としてビスフェノールAFなどを原料とする新プラスチックが続々と開発され、生産量が急増している。こうしたなか、これらの内分泌撹乱作用が心配されている。我々は、例えば、ビスフェノールAFがエストロゲン受容体α型にアゴニスト、β型にアンタゴニストとして強力に働くことを発見した。そこで、本研究ではこうした新世代ビスフェノールの核内受容体を介したシグナル毒性、内分泌撹乱作用の分子機構の解明にも取組む。本年度、BPA受容体ERRγについてマウス胎仔脳でのChIP-Seq解析を実施した。その結果、ERRγを含め、48種のヒト核内受容体のうち、実に27種がERRγの転写制御を受けていることが判明した。そのうち、神経成長に関わる核内受容体2種が同定された。BPAの暴露の有無における発現リズムをマウス胎仔脳(日齢1218)でリアルタイムPCR解析したところ、日齢が進むにつれ、暴露による変動が明らかとなった。一方、ショウジョウバエの培養細胞BG2-c6についてHiCEP解析を実施したところ、BPAの投与でmRNAの発現が減衰する核内受容体3種が確認された。\BPAが結合するERRγ以外の核内受容体を探索した。約20種で検討した結果、唯一、新たにCARが高親和性受容体として見出された。一方、BPAがショウジョウバエの多動性障害を誘因し、時計タンパク質PERの特定構造が関与していることが初めて分かった。ところで、ビスフェノールAFのERαおよびERβに対する結合様式がコンピュータモデリングで明らかになったが、向きが異なる単純な差違であり、これがどうしてアンタゴニスト活性を起こすのか?が新たな研究課題となった。内泌撹乱化学物質・ビスフェノールA (BPA)の低用量作用が懸念されるなか、胎児(仔)期の脳神経成長に影響する可能性が判明した。我々は、例えば、ビスフェノールAFがエストロゲン受容体α型にアゴルニスト、β型アンタゴニストとして強力に働くことを発見した。本年度、まず、食餌によりBPA暴露したマウスの最終日齢の胎仔脳について、ERRγの転写制御を受けている27種のヒト核内受容体mRNAの遺伝子解析を実施した。これによりBPA食餌が有意な変異を誘導する核内受容体数種が同定された。また、約半数が何らかの影響を受けていることが明らかとなった。これらの変異の分子レベルでの反応機構を考察するとともに、BPAの受容体ERRγ結合がもたらす受容体側の機構のみならず、BPA自体への構造的効果を考慮すべき新規な視点が見出された。ビスフェノールAFのERαでのアゴニスト、およびERβでのアンタゴニストの活性相違が大きな研究課題となっているが、化学合成と試験の結果、このAFが持つトリフルオロメチル基2個は1個でも良いこと、他のハロゲン(塩素、臭素)でも同様な受容体応答を誘起することが新たに判明した。BPAがショウジョウバエに誘起する多動性障害では新たに朝方の活動ピークのみが消失することが判明した。しかも、朝方に活動リズムを伝達する時計遺伝子の突然変異が起こっていることが明らかになった。そして、これが多動性常態化の原因となっていることが初めて分かった。内泌撹乱

化学物質・ビスフェノールA(BPA)には「低用量作用」が懸念され、特に、胎児(仔)や乳幼児の脳神経系、及び生殖腺系での悪影響が強く心配されている。本研究では、これらの分子機構を解明することを目的とする。一方、BPAの代替としてビスフェノールAFなどを原料とする新プラスチックが続々と開発され、生産量が急増している。本研究ではこうした新世代ビスフェノールの核内受容体を介したシグナル毒性、内分泌撹乱作用の分子機構の解明にも取組む。本年度、新たに明らかとなった主な項目は、以下の通りである。エストロゲン受容体ERに結合性の弱いBPAが、強いエストロゲン様活性を示す原因がERRとの協働作用であることを前年度までに明らかとしたが、これを実証、確認した。さらに、ERRのリガンド結合ドメインの共発現だけでも自発構成活性があれば十分であることが判明した。そして、生殖腺系ER-ERRでのこうした低用量作用に対して、脳神経系でも同様な協働作用が存在する可能性が強く示唆された。ビスフェノールA暴露のマウス、及びショウジョウバエについて歩行活動解析を実施し、その影響を核内受容体遺伝子や時計遺伝子から解析した。多動性症状と低活動性症状の両方が出現すること、一塩基多型において塩基比率に異同が起きていることなどが新たに判明した。さらに重要なことに、遺伝子への影響はゲノムDNAでは全く起こっておらず、mRNAレベルでの事象であることが判明した。ハロゲン含有化学物質は、ERに対して異なる受容体応答、例えば、「架橋部でのハロゲン含有ビスフェノールは、ERαにアゴニスト、ERβにアンタゴニストとして働く」。これに対して今年度、リガンド結合ドメインの変異解析から、その原因構造要因を明らかにすることができた。内泌撹乱化学物質・ビスフェノールA(BPA)の低用量作用が懸念されるなか、胎児(仔)期の脳神経成長に影響する可能性が判明した。本研究では、まず、この分子機構を解明することを目的とする。ビスフェノールA(BPA)をマウス及びショウジョウバエに暴露し、その影響を核内受容体遺伝子や時計遺伝子の異常性や活動リズムの異常性(多動性や低活動性)に求め、そして、mRNAへの影響を解析した。その結果、3' UTRに塩基変異が集中し、また、選択的ポリアデニレーションに異同が起きていることが判明した。さらに、こうした遺伝子への影響は、ERRγの転写制御の有る無しに関わらず起こることが判明した。このような分子レベルでの内分泌撹乱作用の影響解析はこれまでに例がない。ER受容体に結合性の弱いBPAが、強いエストロゲン様活性を示す原因が、ERRとの協働作用であることを初めて明らかとした。BPAはERRに結合不要で、ERに結合することが必要なこと、また、ERRのDNA結合は必要がないこと、しかし、ERRの自発構成活性が必須なことなどが判明した。さらに、ハロゲン化メチル基が一つでも存在すると、ビスフェノールはERαにアゴニスト、ERβにアンタゴニストとして働くことが明らかとなった。
無色鞭毛虫のファウナとケルコゾア鞭毛虫の系統的多様性

光顕・電顕観察および分子系統解析から我が国の海洋および淡水普遍的水域における鞭毛虫ファウナを明らかにした。(1)海水・淡水域ともバクテリア捕食者としてキネトプラスト類および無色黄金色藻が最も普遍的であり、アプソモナス類やアンキロモナス、ケルコ吊ナス類、ゴニオモナス類、襟鞭毛虫類も多く見られる。(2)海水域ではこれに加えて無色ディクティオカ藻やビコソエカ類も多いが、淡水域そも若干見られる。(3)真核生物食性の鞭毛虫としては海水・淡水域とも無色ユーグレナ類(一部はバクテリア食性)が最も普遍的である。(4)海水に多い真核生物食性の鞭毛虫としてはディプロネマ類、カタブレファリス類、テロネマ類、メトロモナス類、タウマトマスティックス類があり、淡水域ではディフレイァ類がときに(アオコ発生時など)多いが、バクテリア食性のものよりも少ない。(5)比較的まれなもの、もしくは貧酸素環境など特殊環境から見つかるものとしてはデイプロモナス類、トリマスティックス、カルペディエモナス、ロウコゾアなどがある。(6)鞭毛虫以外では、アメーボゾアや繊毛虫が多く、これに加えて糸状仮足アメーバ(ケルコゾア)、有中心経太陽虫、ラビリンチュラ類、ヌクアリア類、アクチノフリス類などが見られ、これらも水圏生態系において鞭毛虫と同様の役割を果たしているものと思われる。(7)顕微鏡観察ではほとんど見られないが、環境DNAサンプルからは寄生性のプロテイストが多く検出され、これらは植物プランクトンおよび消費者の個体数制御に大きく関わっているのかもしれない。これらの結果のうち、霞ヶ浦での結果を公開した霞ヶ浦のプロテスト(http://www.biol.tsukuba.ac.jp/algae/PoK)を随時更新している。また東京湾天王洲水路より発見した無色クロララクニオン藻に関しては、微細構造観察・分子系統解析結果をもとに、親属新種として記載論文準備中である。海洋(特に東京湾)および淡水域(特に筑波大構内の池)より、さまざまなプロチスタ、特に鞭毛虫を採集、培養し、一部については培養株を確立した。調査の結果、多くの無色鞭毛虫をが見つかり、その大部分は本邦では未報告であった。海水・淡水域ともボド類(ユーグレノゾア)や無色黄金色藻(ストラメノパイル)が主であり、これに加えてビコソエカ類、無色ディクティオカ類(ストラメノパイル)、ケルコゾア、アプソナモス類、アンキロモナス、襟鞭毛虫などが多く見られた。これらは水域における低次捕食者として、またマイクロバイアルループにおける主要な構成メンバーとして生態的にも重要な存在である。これらの結果は、横浜沿岸のプロチスト(http:/www.biol.tsukuba.ac.jp/algae/YMFF/)および筑波大学構内の水生微生物(htt://www.biol.tsukuba.ac.jp/algae/MFFT、準備中/)としてホームページで公開している。また東京湾天王洲水路より、1本鞭毛性の無色鞭毛虫の培養株を得たが、微細構造、分子形質より、この生物は明らかにケルコゾアのクロララクニオン藻に属することが示された。しかしこの生物はバクテリアを捕食する従属栄養性であり、微細構造的にも葉緑体の痕跡は見つからなかった。クロララクニオン藻は緑色藻類を葉緑体とした二次共生起源の藻類であるが、そのホストとなったケルコゾアについては未知であった。今回の鞭毛虫はそのホストである可能性が高い極めて興味深い生物である、ただし二次的な葉緑体の欠失、従属栄養化の生物である可能性も残されており、今後の調査が必要である。昨年度に引き続き海洋およびの普遍水域より、さまざまなプロチスタ、特に鞭毛虫を採集、培養し、一部については培養株を確立した。この中には分子・微細構造両面から所属不明のものも含まれる。水域生態系においては、海・淡水ともに無色ストラメノパイル類(黄金色漢、ディクティオカ藻)、ビコソエカ類、ユーグレノゾア、ケルコゾア類が多く、それに加えて襟鞭毛虫類、アプソゾア類、ロウコゾア類、ディフレイア類、テロネマ類、カタブレファリス類などがみられた。個体数としてはバクテリア捕食性のものが多いが、真核生物食性のものも存在し、特に植物プランクトンが多い時期に多くみられた。またアメーボゾア、糸状仮足アメーバ(ケルコゾア)、有中心粒太陽虫、ラビリンチュラ類、ヌクアリア類などの非鞭毛虫プロティストも比較的多く見られたが、プランクトン群集中では鞭毛虫よりも重要性は低いものと思われる。これらの結果のうち、霞ヶ浦での結果は他の研究課題結果と併せて霞ヶ浦のプロチスト(http://mm.biol.tsukuba.ac.jp/algae/PoK)としてホームページで公開している。また東京湾天王洲水路より見いだした無色クロララクニオン藻に関しては微細構造学的精査を行ったが、色素体の痕跡はみられなかった。このことから本種は二次共生によるクロララクニオン藻の成立におけるホストである可能性が高い。しかし本種は分子系統学的に有色素体クロララクニオン藻にきわめて近縁であり、二次的に光合成能を失って従属栄養化した可能性も残されている。

これを明らかにするためには分子・形態両面からの今後の調査が必要である。光顕・電顕観察および分子系統解析から我が国の海洋および淡水普遍的水域における鞭毛虫ファウナを明らかにした。(1)海水・淡水域ともバクテリア捕食者としてキネトプラスト類および無色黄金色藻が最も普遍的であり、アプソモナス類やアンキロモナス、ケルコ吊ナス類、ゴニオモナス類、襟鞭毛虫類も多く見られる。(2)海水域ではこれに加えて無色ディクティオカ藻やビコソエカ類も多いが、淡水域そも若干見られる。(3)真核生物食性の鞭毛虫としては海水・淡水域とも無色ユーグレナ類(一部はバクテリア食性)が最も普遍的である。(4)海水に多い真核生物食性の鞭毛虫としてはディプロネマ類、カタブレファリス類、テロネマ類、メトロモナス類、タウマトマスティックス類があり、淡水域ではディフレイァ類がときに(アオコ発生時など)多いが、バクテリア食性のものよりも少ない。(5)比較的まれなもの、もしくは貧酸素環境など特殊環境から見つかるものとしてはデイプロモナス類、トリマスティックス、カルペディエモナス、ロウコゾアなどがある。(6)鞭毛虫以外では、アメーボゾアや繊毛虫が多く、これに加えて糸状仮足アメーバ(ケルコゾア)、有中心経太陽虫、ラビリンチュラ類、ヌクアリア類、アクチノフリス類などが見られ、これらも水圏生態系において鞭毛虫と同様の役割を果たしているものと思われる。(7)顕微鏡観察ではほとんど見られないが、環境DNAサンプルからは寄生性のプロテイストが多く検出され、これらは植物プランクトンおよび消費者の個体数制御に大きく関わっているのかもしれない。これらの結果のうち、霞ヶ浦での結果を公開した霞ヶ浦のプロテスト(http://www.biol.tsukuba.ac.jp/algae/PoK)を随時更新している。また東京湾天王洲水路より発見した無色クロララクニオン藻に関しては、微細構造観察・分子系統解析結果をもとに、親属新種として記載論文準備中である。