hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能亢進された水素移動触媒による難還元性化合物の加水素分解

(1)芳香族フッ素化合物の水素移動型水素化脱フッ素化反応水素移動還元条件下,ベンジリックアミン配位子を有する協奏機能イリジウム錯体を種々の電子不足芳香族パーフルオロ化合物に作用させると,温和な条件下,水素化脱フッ素化反応が高効率かつ高位置選択的に進行した(ACS Catal. 2016, 6, 5181-5185.)。このとき,ギ酸塩,2-プロパノール,エタノールが還元剤として使用できることを確認した上,反応後の脱離したフッ素をフッ化物塩の形で回収し,従来用いられてきたヒドロシランを還元剤とする反応系に代わる,安全性・経済性に優れた合理的な触媒系であることを証明した。また,基質の置換基の種類や位置が反応性と選択性に及ぼす影響を検証した結果,本触媒系が芳香族求核置換反応のメカニズムで合理的に説明できることがわかった。実際,触媒分子の求核性向上をもたらす構造修飾としてベンジリックアミン配位子に電子供与性のメトキシ置換基を導入したところ,より高活性な触媒として機能した。(2)触媒的ギ酸分解による水素発生反応水素エネルギー利用における安全な水素キャリア開発の観点から,ギ酸分解触媒を開発している。先行研究として開発したギ酸分解触媒は反応後期,または高温条件での反応失速が顕著であったため,本研究ではその失速過程を調べたところ,配位子骨格に含まれるフェニル基上の炭素ー水素結合が切れ,錯体がシクロメタル化していることがわかった。シクロメタル化後の錯体を単離し,別途反応に用いると触媒の初期活性が著しく低下することがわかった。そこでシクロメタル化による触媒失活を抑制するために,配位子骨格にフェニル基をもたない類似錯体を新たに合成し,反応に適用すると,反応初期の高活性を維持する,耐久性の高い触媒として機能することがわかった(ACS Catal. 2017, 7, 4479-4484.)翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
超高速光バスを有するモンテカルロ解析専用並列処理システムの試作

モンテカルロ解析専用の新しい並列処理システムで用いる専用マイクロプロセッサチップ(RISCチップ)を設計した。このチップを0.65μmのA12層CMOS技術を行いて実際に試作し、その基本動作を確認した。モンテカルロ解析専用の新しいRISCチップのチップサイズは14×14mm2で、約70万個のトランジスタを搭載している。このチップは高速にデータを転送するための専用通信インタフェース・ユニットを内蔵しているところが通常のRISCチップと違っている。動作周波数は当初予想していた40MHzよりは低くなったものの(約20MHz)、採用した並列処理アーキテクチャ(リングバス・アーキテクチャ)がスケーラビリティにすぐれていたため、接続するプロセッサ数を100台以上とすることで充分なシステム性能を得ることのできる見通しを得た。以上のシステムでは、システムの基本動作と基本性能を確認するために、バスに通常の電気バスを採用したが、システムのより高性能化を目指してバスに光インターコネクションを採用することを検討した。また、光インターコネクションの採用と合わせて、チップの実装を多層実装技術を用いてシステムを小型化することも検討した。光インターコネクションに関しては、ポリイミドから成る光導波路とマイクロミラーを使って光により信号転送できることを確認した。シリコンチップ上への発光・受光素子の搭載はマイクロボンディング技術を用いて行った。また、チップの多層実装に関しては、シリコンチップを高精度に位置合わせしてこれを垂直方向に積み重ねる手法を開発した。また、そのための専用の3次元ウェーハアライナも開発した。これらの技術を使って小規模のテスト・システムを試作し基本動作の評価を行った。モンテカルロ解析専用の新しい並列処理システムの基本設計を行い、計算機シミュレーションにより性能予測を行った。また、この並列処理システムで稼働させる並列処理専用モンテカルロ解析プログラムの開発も行った。開発したプログラムを用いて実際に極微細半導体素子特性の簡単な解析を行った結果、必要とされるシミュレーション精度(誤差5%以下)を達成するためには、取り扱う粒子数を100万個以上、空間分割数を1万メッシュ以上、また時間ステップは10^<-15>秒以下で5千ステップ以上必要であることがわかった。このような計算を従来の高速シングルプロセッサを使って行うと、基本的な電流-電圧特性を得るのに1年以上かかるが、リングバスアーキテクチャをもつ並列処理システム(100台並列接続)を用いると計算時間が約1/(20)に短縮できることがわかった。しかし、並列化による性能改善効果が当初予測していたものより低かったことから、その原因を詳細に調べた結果、素子内部の電界を計算するポアソン方程式の解析に予想以上の時間がかかっていたこと、また、性能予測に用いたバスのデータ転送速度がボトルネックとなっていることが明らかになった。そこで、ポアソン方程式も並列化し、バスに高速の光インターコネクションを採用して再度性能予測を行った結果、時間を1/(100)以上短縮できるとの予測結果を得た。このような光インターコネクションをもつ並列処理システムの実現に必要な多層実装技術の基礎検討も行った。光インターコネクションを形成するためにはシリコン集積回路チップ上に発光・受光素子を搭載するとともに、これらを多層に積層する必要があるため、これらを可能とする多層実装アライナーの基本設計を行った。このアライナーを用いた多層実装プロセスを提案し、このプロセスに基づいて試作するテストチップの設計も行った。
回復期リハビリテーション病棟を退院した人々の社会参加に関連する環境因子の検証

障害を持つ高齢者の活動や参加を促すために、環境因子について検討した。まず環境因子を評価するために、米国のKeysorら(2005)によって開発されたHACE (Home And Community Environment)を日本語へ翻し、日本語版を作成した。次に、環境として介護保険制度に着目し、要介護高齢者の要介護度変化と居宅サービス利用の関連について検討した。これらの結果、高齢者らの活動や参加を促すためには、環境を評価し、問題点を明らかにし、必要な改善を図ることが重要であることが明らかになった。本研究の目的は、回復期リハビリテーション病棟を退院した患者らの社会参加に与える環境因子の検証を行うことである。これら対象者らの社会参加に与える環境因子を測定するには、まず第一に、退院後の介護保険サービス利用状況の対象者らの活動能力に対する影響を考察しなくてはいけない。第二に、より広範囲な環境因子の影響を考察するためには、介護保険サービス以外の環境因子を評価する必要性がある。従って、現時点では主に以下の二つの研究を実施した。1)介護保険サービスの利用が利用者の介護度変化に与える影響を考察した。本研究の意義は、環境因子の一つである介護保険サービスの利用が利用者の活動能力に対してどのような影響をもたらすかを明らかにしたことである。日本においては、本研究のように介護度変化をアウトカム指標とし、また、介護度が高い地域在住高齢者を対象とした縦断研究は少ないという点で、本研究は重要である。本研究の主な結果は、1)介護度が低い人が短期入所生活介護サービスを利用しても、介護度の悪化を防ぐことは難しいこと、2)介護度が高い人が居宅療養管理指導を利用しても介護度の悪化を防ぐことは難しいことであった。2)米国ボストン大学のKeysor博士らが開発した、環境評価尺度であるHome And Community Environment(HACE :居住環境評価尺度)を日本語へ翻訳し、その妥当性と信頼性の検証を実施している。本研究の意義は、何らかの障害を持つ人々の社会参加への環境の影響を測定するための基礎的な研究として意義があると考えられる。世界保健機構によれば、環境因子の参加に与える影響はいまだ明らかにされていない。今後これらの分野の発展のために、本研究は重要であると考えられる。本研究の結果は、1)評価の一部の領域においてはその妥当性が示されたこと、2)特定高齢者において評価用紙の信頼性が確認されたことである。障害を持つ高齢者の活動や参加を促し、社会的排除を防止するリハビリテーションアプローチを模索するために、本研究はICF(International Classification of Functioning,Disability and Health;国際生活機能分類)の概念に着目した。ICFの特徴は、活動や参加に関連する因子として、環境因子の重要性を提案している点である。ICFの環境因子は、個人・集団レベルの環境1)生産品と用具、2)自然環境と人間がもたらした環境変化、3)支援と関係、4)態度、と社会レベルの環境5)サービス・制度・政策と大きく5つに分類される。そこで、本研究は活動および社会参加と個人・集団レベルの環境因子の関連を明らかにする前段階として、米国のKeysorら(2005)によって開発され、1)生産品と用具、および4)態度の環境を評価する尺度、HACE(Home And Community Environment)を日本語へ翻訳し、妥当性と信頼性を有する居住環境評価尺度Home And Community Environment(HACE)日本語版を作成することができた。また、社会レベルの環境因子、5)サービス・制度・政策として、日本の介護保険制度に着目し、地域在住要介護高齢者の要介護度変化と居宅サービス利用の関連について検討した。その結果、介護度の変化と介護保険サービスの利用が関連することが明らかになった。今後、地域在住要介護高齢者らの活動や参加を促す環境を作り上げていくには、本尺度を用いて個人や集団レベルの環境の評価をし、必要な改善を図ること、また社会レベルでの環境因子であるサービス・制度・政策については、その影響を客観的に評価し問題点を明らかにしていくことが重要であると考える。
ヘッジホッグシグナリングに基づく腸管発生と神経コネクトミクス

四肢発生や中枢神経系の構築にも重要な役割を果たすと考えられるソニックヘッジホッグ(shh)伝達経路について、腸管組織においても関連分子が発現する。しかしその欠失によって形態異常や炎症性ストレスへの感受性が増悪することが報告されているが、その機序を知るための発現動態・局在分布について十分な情報が無い。マウス腸管におけるShhシグナリング関連分子の局在解析を進めるため、特に転写因子Gliについてトランスジェニックマウスを用いて組織化学的に検討してきた。昨年度に明らかにした成体マウス消化管におけるGli1の分布に加え、Gli2についても消化管組織各部において粘膜間質の粘膜筋(板)や筋層内でα-SMA陽性の平滑筋細胞を主体に局在する他、下部消化管の粘膜上皮直下ではPDGFRα陽性の線維芽細胞に発現していることが分かった。加えて、Gli1と異なり食道の粘膜筋板の平滑筋細胞にも分布することが新たに明らかとなった。これらの結果について、日本平滑筋学会総会において報告を行った。腸管神経系における神経叢間の神経投射・伝達様式の解明について立体解析を目標にTDE・ClearT2法を実施し組織標本の透明化を試みたが、実験条件の最適化が達成されていない。ヘッジホッグシグナル関連分子の消化管における組織学的情報については、その解析対象をGli転写因子に絞り、発生期における同分子の発現動態についても免疫組織化学を中心に解析を進める。しかしその欠失によって形態異常が起こることが知られながらも発現動態・局在分布や腸管形成に係る機能については不明な点が多い。計画内容に沿ってマウス腸管におけるShhシグナリング関連分子の局在解析を進めるため、特に転写因子Gliについてトランスジェニックマウスを用いて組織化学的に検討した。その結果、成体マウスにおいてGli転写因子は主に粘膜間質と筋層に分布することが明らかとなった。また、粘膜間質においては上皮下や粘膜下組織に散在しており、筋層では主に輪走筋内層に陽性細胞が観察された。蛍光多重染色法によりGli1陽性細胞の大多数は平滑筋であり、盲腸・結腸では輪走筋周縁のカハール介在細胞や粘膜組織では線維芽細胞にも認められた。同様の結果をGli2についても観察しているが、一部異なる組織分布を示すことも新規に発見している。これらの結果について、日本解剖学会総会全国学術集会等において報告を行った。当初の研究目的の一つに、腸管神経系における神経叢間の神経投射・伝達様式の解明を加えており、立体解析を目標に組織標本透明化を試みている途中である。進度はやや遅れてはいるが申請書の計画に沿い、ヘッジホッグシグナル関連分子の消化管における組織学的情報について、ノイエスを交えて取得しつつある。今後は発生期における同分子の発現動態についても解析対象を拡大していく。計画にある「透明化法の腸管組織への適用」については、申請内容に記したCUBIC・ScaleA2法のみに拘らず、TDE・ClearT法等も検討して実験条件の最適化を図る。腸管組織透明化法の条件検討難航に伴い、未実施分の解析費用を次年度に持ち越すこととした。持ち越し相当額は、透明化法の改良を主目的に使用予定である。計画内容に掲げている腸管神経叢間の神経投射の立体解析について想定していた進捗状況と差異が生じたため。差額分は31年度分と併せて発生期のヘッジホッグ関連分子の腸管発現動態研究を中心に使用する。
聴覚皮質における多点電気刺激による耳鳴り抑制法の基盤技術開発

本研究の目的は,耳鳴りにおける聴覚皮質の関与を詳細に明らかにするとともに,多点電気刺激を用いた新規の耳鳴り抑制法を開発することである.本研究では,まず,フラビンタンパク質蛍光イメージングを用いてマウス聴覚皮質のサブ領域を同定し,それぞれのサブ領域に多点電極を刺入することによって各サブ領域および層から多点同時神経活動計測を実施し,各サブ領域および層の神経細胞の活動特性が耳鳴り状態に応じてどのように変化するか詳細に明らかにする.さらに,そこで得られた知見を踏まえて,聴覚皮質の各サブ領域および層に様々な多点電気刺激パターンを印加することにより,耳鳴り状態の聴覚皮質神経活動を,強制的に適性な状態へと導くための新規耳鳴り抑制法の開発を目指す.初年度である2018年度は,音響驚愕反射ギャッププレパルス抑制を用いたマウスの耳鳴りの行動評価系を新たに構築し,サリチル酸ナトリウムおよび音響暴露操作よって耳鳴り症状が定量的に評価可能であることを確認した.また,マウスの聴覚皮質に適した多点シリコン電極を作成し,当該電極を通じて電気刺激と神経活動計測が可能であることを生理実験により評価した.さらに,上述の行動測定により耳鳴りと判定されたマウスにおいて聴覚皮質へ多点シリコン電極を刺入し,通常の状態と耳鳴りの状態でどのような神経応答に違いがあるのか解析した.その結果,耳鳴り判定に用いるギャップ音のオンセットに対する応答が,耳鳴り状態では小さくなっていることを発見した.こうした一連の成果により,2年目以降の多点電気刺激実験を推進していくための基礎的知見を蓄積することができた.研究計画の1年目で計画していた,耳鳴りモデルマウスと行動測定評価系の構築,マウス聴覚皮質用の多点神経電極の作製と評価,耳鳴りモデルマウス聴覚皮質の各サブ領域および層における多点同時計測を全て実施することができ,当初の予定通りに研究が進展している.2年目以降は,通常の状態と耳鳴り状態において,聴覚皮質の各層および各サブ領域において,どのような神経応答の違いがあるのか詳細に解析していく予定である.また,それを踏まえた多点電気刺激による耳鳴り様神経活動の抑制にも着手する.本研究の目的は,耳鳴りにおける聴覚皮質の関与を詳細に明らかにするとともに,多点電気刺激を用いた新規の耳鳴り抑制法を開発することである.本研究では,まず,フラビンタンパク質蛍光イメージングを用いてマウス聴覚皮質のサブ領域を同定し,それぞれのサブ領域に多点電極を刺入することによって各サブ領域および層から多点同時神経活動計測を実施し,各サブ領域および層の神経細胞の活動特性が耳鳴り状態に応じてどのように変化するか詳細に明らかにする.さらに,そこで得られた知見を踏まえて,聴覚皮質の各サブ領域および層に様々な多点電気刺激パターンを印加することにより,耳鳴り状態の聴覚皮質神経活動を,強制的に適性な状態へと導くための新規耳鳴り抑制法の開発を目指す.初年度である2018年度は,音響驚愕反射ギャッププレパルス抑制を用いたマウスの耳鳴りの行動評価系を新たに構築し,サリチル酸ナトリウムおよび音響暴露操作よって耳鳴り症状が定量的に評価可能であることを確認した.また,マウスの聴覚皮質に適した多点シリコン電極を作成し,当該電極を通じて電気刺激と神経活動計測が可能であることを生理実験により評価した.さらに,上述の行動測定により耳鳴りと判定されたマウスにおいて聴覚皮質へ多点シリコン電極を刺入し,通常の状態と耳鳴りの状態でどのような神経応答に違いがあるのか解析した.その結果,耳鳴り判定に用いるギャップ音のオンセットに対する応答が,耳鳴り状態では小さくなっていることを発見した.こうした一連の成果により,2年目以降の多点電気刺激実験を推進していくための基礎的知見を蓄積することができた.研究計画の1年目で計画していた,耳鳴りモデルマウスと行動測定評価系の構築,マウス聴覚皮質用の多点神経電極の作製と評価,耳鳴りモデルマウス聴覚皮質の各サブ領域および層における多点同時計測を全て実施することができ,当初の予定通りに研究が進展している.2年目以降は,通常の状態と耳鳴り状態において,聴覚皮質の各層および各サブ領域において,どのような神経応答の違いがあるのか詳細に解析していく予定である.また,それを踏まえた多点電気刺激による耳鳴り様神経活動の抑制にも着手する.成果発表を行った学会が札幌開催であったため,当初想定していた旅費は必要なくなった.また,国際学会への発表を見送ったため,その分の旅費も必要なくなった.しかしながら,測定装置の故障による修理やそれを代替するための装置および消耗品を想定以上に購入する必要があったため,想定以上に物品費がかさんでしまった.今回の翌年度使用分については,今年度見送った学会発表や,消耗品等に充てようと考えている.
行動ファイナンスに関する実証研究-企業と家計のファイナンス行動のパズルの解明-

城下は株価が参照点、たとえば、購入価格と比較して値上がりすると早く売りたがり、値下がりすると、購入価格に戻るまでなかなか売りたがらないという気質効果の検証を行った。気質効果を検証するために、仮想の株式市場を作った。検証結果によれば、被験者は気質効果を示す傾向にあった。特に、参照点と比較して値下がりした株をなかなか売却できない傾向が観察された。しかし、ストップロス注文をつけることでその効果を大きく減らすことができた。また、気質効果が高い被験者はパフォーマンスも悪かった。つぎに、城下は利益情報の過小反応とモーメンタム効果のサーベイ研究を行った。また、2つの実証分析を森保と共同で行った。1つは過去1年間の高値、安値に基づいた取引が常にプラスの収益を生み出すかどうかというものであった。検証結果によれば、この戦略は日本の市場では有効に機能しないことが明らかになった。2つ目は短期的な価格モーメンタム、長期的な反転効果が観察されるかを検証した。結果によれば、短期・長期それぞれにおいて反転効果が観察された。これは、欧米の市場では観察されない現象である。榊原は日本の市場で観察される半年効果がすでに発見されている小型株効果やバリュー効果と独立して存在する現象であるかを検証した。結果によれば、半年効果はすでに発見されたアノマリーとは独立した効果であると報告している。また、3ファクターモデルに半年効果を加えた4ファクターモデルを提案している。砂川はR&D投資の市場に与える影響を検証した。結果によると、R&D投資は企業価値や株式市場に優位な影響を与えていることを発見した。つぎに、経営者の視点から株式持ち合い解消が90年代においておきたかを理論分析を行っている。佐々木は年金未加入問題をアンケートに基づいて分析を行っている。とくに、大学生を中心にしたアンケート結果から加入義務意識が年金不信による未加入を抑止していることを明らかにした。清水はリストラクチャリングと財務パフォーマンスの関係のサーベイ研究を行った。この論文はリストラが財務パフォーマンスにどのような影響を与えるかの出発点となるものである。城下は、株価が参照点、たとえば、購入価格と比較して値上がりすると早く売りたがり、値下がりすると、購入価格の戻るまでなかなか売りたがらないという傾向である気質効果の検証を行った。気質効果を検証するために、仮想の株式市場を作り、その中で被験者に売買してもらい、その取引履歴を分析した。3つの検証が行われた。1つは同じ3つの株式を自由に売買してもらうことによって気質効果が存在するかを観察することである。検証2,3では被験者がそれぞれに異なる5つの株式を売買してもらうことによって、気質効果が長期間(1年間)にわたっても持続するかどうかを観察するものである。検証2,3の違いは前者が現物取引で、後者が信用取引である。しかしストップロス注文をつけることでその効果を大きく減らすことができた。また、気質効果が強い被験者のパフォーマンスは悪かった。榊原は過去の検証で発見した日本の株式投資収益率に見られる半年効果が、すでに発見されている小型株効果やバリュー効果と独立して存在する現象であるかどうかを検証した。

検証結果によれば、半年効果はすでに発見されたアノマリーとは独立した効果であること報告している。また、3ファクターモデルに半年効果を加えた4ファクターモデルを提案している。砂川は企業の無形資産を形成する代表的な投資であるR&D投資に注目し、株式市場の評価についての先行研究を紹介している。実証結果によると、R&D投資は企業価値や株式収益率に有意な影響を与えている。株式市場は、R&D投資を将来の収益につながる投資とみなし、同時に成長オプションの源泉だと考えているようだ。佐々木は若年世代の年金不信が国民年金未加入行動にいたるかどうかを大学生にアンケート調査することによって分析した。検証結果によると、未加入行動に対して、国民年金制度への信頼感や不信感という、制度要因の影響は認められなかった。年金不信は未加入率には影響しないことが示唆された。むしろ、未加入行動に影響するのは制度要因ではなく、近視眼的傾向の有無、老後の備えの必要性に対する考え方の違いなど、個人サイドの要因が深く影響しているように思われる。清水は企業のリストラクチャリングと財務パフォーマンスの関係について最新の論文をサーベィしている。この問題を考察する際、日本企業のダウンサイズ行動後の財務パフォーマンス改善が評価に関する研究は数少ない。この論文はリストラが財務パフォーマンスにどのような影響を与えたかを調べるための出発点である。城下は過去行われた利益情報の過小反応とモーメンタム効果の実証分析を広範にサーベイしている。わが国において、過小反応効果は観察されるものの、はっきりとしたモーメンタム効果は観察されていない。他方、欧米市場では過小反応もモーメンタム効果も観察されている。なぜ、国際市場においてこのような差が存在するかについてはさまざまな説明がなされているが、まだはっきりとした確証は得られていない。つぎに、2つの実証分析を森保と共同で行った。1つは過去52週で高値であったものを購入し、高値から大きく値下がりしている株式を売るモーメンタム戦略が有効かどうか、また、それと類似した過去52週の安値を購入し、安値から大きく値上がりしている株を売却する戦略が有効かどうかを分析した。検証結果によれば、日本の株式市場においては、最高値を買い、大きく値下がりした株を売る戦略が有効に機能しないことが明らかになった。むしろ、最高値近辺にある株を売り、最高根から大きく値下がりしている株を買うという戦略が有効であった。最安値戦略は日本の市場で有効であった。2つ目は日本の株式市場で、短期的な価格モーメンタム効果、長期的なリバーサル効果が存在するのかどうか、あるいは、価格は短・長期的に反転するのかどうかを東証1部上場企業と全上場企業を対象に分析した。検証結果によれば、短・長期的に価格反転が観察された。リスク調整した後でも短期的な反転効果は消滅しなかった。砂川は経営者の安泰の観点から株式持合いの解消の論理を示している。
電解還元系で惹起されるパラジウム錯体の極性変換機構の解明と新反応活性種の創製

電解還元系でのs-アリールパラジウム錯体の挙動と反応活性種の解明、さらには、新規電解還元系パラジウム錯体触媒反応の開発に向けた研究を行なった。まず、s-アリールパラジウム錯体の電解還元で発生する電子過剰反応種を種々の親電子剤で捕捉することを検討し、ビフェニール、安息香酸、スチルベン等を製取することに成功した。また、s-アリールパラジウム錯体のサイクリックボルタの検討を行なって、パラジウム(II)錯体が二電子還元により"s-アリールパラジウム(O)アニオン"と"アリールアニオン、パラジウム(O)"の平衡混合物を与える極性反転機構を提案した。s-アリールパラジウム(O)アニオンの生成は、現代階では仮説の域をでないが、このアニオン錯体の生成を念頭においた、電解還元系異種アリールハライド間クロッスカップリング反応に成功した。また、プロパジルアセテートとパラジウム(O)錯体との反応で調製したアレニルパラジュウム錯体の極性反転の可能性についても検討した。さらに、複合金属レドックスレドックス系に於ける電子伝達について研究を行ない、アルケニルラジカル等価体を生成する新規電子伝達系を見いだした。以上、電解還元系で惹起されるパラジウム錯体の極性反転機構の解明を中心に、新炭素アニオン等価体、ラジカル等価体の生成する新手法の開拓に成功し、今後の研究の展開に指針を得ることができた。電解環元系でのσーアリ-ルパラジウム錯体の挙動と反応活性種を解明するための基礎研究を行なった。まず、σーアリ-ルパラジウム錯体の電解環元で発生する電子過剰反応種を、種々の親電子剤で捕捉することを検討した。結果は、以下のように要約できる:(1)アリ-ルハライドとパラジウム触媒(Pdcl_2(Ph_3P_3)とをDMF中、白金一鉛電極で電解環元するとビフェニ-ルが生成する;(2)この電解環元系に二酸化炭素を通じると安息香酸を与え、ビフェニ-ルは全く生成しない;(3)βーブロモスチレン存在下に電解環元を行なうと、クロスカップリング体(スチルベン)が生成する;(4)電解環元系に過剰の塩化トリメチチルシリルを添加しても、生成物はほとんど変わらず、ビフェニ-ルだけが生成する。塩化トリブチルスズも、同様な結果を与える。これらの結果は、「σーアリ-ルパラジウム(II)錯体が、電解環元でアリ-ルアニオンとパラジウム(0)に変わる」単純な機構では説明できない。一方、σーアリ-ルパラジウム(II)錯体のサイクリックボルタンメトリ-では、一つの二電子環波と、生成する活性種の二つの酸化液が観察された。これらの結果を総合して、「σーアリ-ルパラジウム(0)アニオン"とアリ-ルアニオン、パリジウム(0)"との平行混合物が生成する」ものと推論した。即ち、前者とアリ-ルハライドからビアリ-ルを生成する反応と、後者と親電子剤(CO_2,Me_3SiCl,etc.)との反応が、競争的に起こり、後者の反応が遅い場合はビアリ-ルが生成すると考えると、上述の結果はよく説明できる。σーアリ-ルパラジウム(0)アニオンは、現段階では仮説の域を出ないが、このアニオン錯体の生成を念頭に、異種アリ-ルハライド間クロスカップリング等、新しい可能性についても検討を進めた。電解還元系での_<s->アリールパラジウム錯体の挙動と反応活性種を解明するための基礎研究と、新規電解還元系パラジウム錯体触媒反応の開発に向けた研究を行なった。前年度の研究で、_<s->アリールパラジウム錯体が二電子還元により"_<s->アリールパラジウム(0)アニオン"と"アリールアニオン、パラジウム(0)"の平衡混合物を与えることを示唆する結果をえたが、本年度は、まず、この仮説を念頭においた、異種アリールハライド間クロッスカップリング反応の可能性について検討した。

N,N-ジメチルアミノフェニールヨージドと等モルのパラジウム(0)錯体との反応で相当する_<s->アリールパラジウム錯体を調製し、これに_<t->ブチルフェニールヨージドを加え電解還元すると、期待したクロッスカップリング体(ビフェニール)が生成した。本反応の機構については、十分に明かではないが、上述の平衡混合物の生成を支持している。一方、プロパジルアセテートとパラジウム(0)錯体との反応で生成するアレニルパラジュウム錯体の電解還元系では、アレニルパラジュウム(0)やアレニルアニオン等価体の生成を示唆する結果をえた。このことは、アレニルパラジュウム錯体の極性反転につながるものとして興味深い。また、本研究の応用展開として、アルケニルスズ/パラジウム錯体、あるいはアルケニルスズ/塩化第一銅等の複合金属レドックス電子伝達系についても検討し、これらの複合系で、アルケニルラジカル等価体が生成することを見いだしている。以上、電解系で惹起されるパラジウム錯体の極性反転並びに複合金属レドックス系における電子伝達機構を中心に基礎研究を展開し、今後の研究の展開に指針を得ることができた。
針状レンズ生体顕微鏡による高血圧肥大心の心内膜側冠微小循環の経時的障害過程の解析

高血圧時冠微小循環障害の原因は、内皮依存性・非依存性因子に対する機能的障害、メカニカルストレスに対する血管や細胞外マトリスクのリモデリングなどが関与するが、高血圧肥大心の冠微小循環機能異常発生の経時的変化や心内膜側微小循環障害は解明されていない。本研究では腎血管性高血圧犬を対象にCCD生体顕微鏡と20MHz80チャンネルドプラ血流計を用いて心内膜・側心筋易虚血性の成因解明を行った。高速度CCD生体顕微鏡と光マーカを用いて拍動下麻酔雑種成犬の心内・外膜側細動脈と毛細血管の血流評価を行った。次に両側腎動脈狭窄を作成し、4週間と12週間高血圧(HT)を維持した。正常心と高血圧心のアセチルコリン(Ach)、パパベリン(Papa)投与による心内外膜側細動脈の血管拡張反応と心筋内血管(中隔枝)の血流パターンを比較した。その結果、心内膜側細動脈から毛細血管へ向かう血流は拡張期のみに限られ、冠細動脈の圧迫により収縮期早期と後期に2層性の逆流が認められた。これは無駄な血液の往復であるslosh現象と考えられた。Achに対する心内膜側細動脈拡張反応は早期(4週HT)より、心外膜側細動脈では12週でのみ反応性の低下を認めた。Papaに対する血管拡張反応は12週HTの心内膜側細動脈でのみ正常心に比べ減弱した。拡張期から収縮期にかけての径変化率(血管拍動性)は低下し、心筋内血流パターンは、Papaは拡張早期の血液流入を改善させたが、Achでは改善せず遅延した。心筋収縮による心内膜側から心外膜側心筋への血流可視化によりslosh現象を明かにした。肥大心では血管外圧迫の増強に伴いslosh現象が増強すると考えられた。冠血管拡張反応と心筋内血流は内皮依存性と非依存性で異なり、メカニカルストレスに対する直接的、間接的血管リモデリングの経時的な関与が窺われた。[目的]高血圧肥大心では冠予備が少なく、その原因として心内膜側の心筋虚血が考えられている。本研究では高血圧の持続時間が心内外膜側冠細動脈の血管拡張機能に及ぼす経時的変化と血管機能障害の主たる因子を明らかにする。[方法]麻酔雑種成犬の両側腎動脈に狭窄を作成し、4週間、または12週間高血圧(収縮期血圧:160-180 mmHg)を維持した。正常心(Normal,n=8頭,左室壁厚9±1mm)と4週後の高血圧心[HT(4w),n=9頭,左室壁厚12±1mm,vs.N,p<0.01]、12週後の高血圧心[HT(12w),n=5頭,左室壁厚14±1mm]のアセチルコリン(1.0μg/kg)、パパベリン(1mg)、シラザプリル(10μg/kg)の冠動脈内投与に対する心内外膜側細動脈の血管拡張反応をCCD生体顕微鏡で観測した。[結果]アセチルコリンに対する心内膜側細動脈の血管拡張反応は高血圧群の4週、12週ともに正常心に比べ減弱し(4w,p<0.05i12w,p<0.001)、心外膜側細動脈では12週でのみ反応性の低下を認めた。

パパベリンに対する血管拡張反応は、12週高血圧群の心内膜側細動脈でのみ正常に比べ減弱した(p<0.01)。シラザプリルに対する血管拡張反応は、高血圧群の4週、12週ともに、心内外膜細動脈(心内膜側:N=13%,4w=13%,12w=15%;心外膜側N=13%,4w=13%,12w=11%)において良好な血管拡張反応を示した。[結論]ACE阻害剤による心内膜側細動脈の血管拡張反応は12週の高血圧群において良好であったが、同時期において心内膜側細動脈の内皮依存性および非依存性血管拡張反応は障害された。比較的長期高血圧における心内膜側血管拡張反応は内皮依存性・非依存性因子ともに障害されたが、なかんづくangiotensin IIの関与が大きいことが窺われた。[目的]本年度は、われわれの開発した高速度CCD生体顕微鏡(200フレーム/秒)を導入し、光マーカとしてNbマイクロスフェアを用いて心外膜側に比べ拍動性の強い心内膜側の血流を可視化とともに、心内膜側から心外膜側への血液の移動(slosh現象)の可視化も行い、α交感神経刺激に関連する心筋収縮と血流の評価を行う。[方法]麻酔開胸下、雑種成犬を用いて、拍動下心内膜側微小血管の血流および心内膜側がら心外膜側への血液の移動(slosh現象)の可視化のために、高速度CCD生体顕微鏡(200フレーム/秒)よる評価を行った。通常光で光る血流マーカ(niobium microsphere,直径215μm,比重1.3)を冠動脈内に投与して心内膜側および心外膜側細動脈と毛細血管における血流の評価を行った。[結果]心内膜側細動脈内血流の評価の結果、細動脈から毛細血管へ向かう血流は拡張期のみに限られ、冠細動脈の圧迫から生じる収縮期には2層性(収縮早期と後期)の逆流が認められた。これは、拡張期に一旦細動脈に入った血液が中枢側(心筋外冠動脈を含む)へ逆戻りすることを意味し、無駄な血液の往復、つまりslosh現象と考えられた。また、この波形は、心外膜側細動脈で観察される収縮期・拡張期にわたる順流血流波形(逆流は収縮早期に限られる)とは、異なるものであった。[結語]高速度CCD生体顕微鏡と光血流マーカを用いることにより、心筋収縮による心内膜側心筋から心内膜側心筋ヘシフトする血流の可視化が可能となり、心内膜側がら心外膜側への血液の移動(slosh現象)を明かにした。高血圧肥大心では、extravascular compressive forceの増強に伴いslosh現象が増強することが窺われた。[目的]本年度は心内膜側血流の特徴であるslosh現象(血管内における無駄な血流の往復現象)が、内皮依存性拡張薬(アセチルコリン)、内皮非依存性拡張薬(パパベリン)投与前後でどのように変化するかを針状レンズCCD生体顕微鏡による直接的血管径の観察と20MHz80channelドプラ血流計による心筋内血管(中隔枝)の血流パターンを比較し、それを心外膜側血流と比較して高血圧肥大心における心内膜側心筋の易虚血性の成因解明のため評価した。[方法]麻酔雑種成犬の両側腎動脈に狭窄を作成し、4週間、または12週間高血圧(を維持した。正常心と4週後の高血圧心および12週後の高血圧心のアセチルコリン(1.0μg/kg)、パパベリン(1mg)の冠動脈内投与に対する心内外膜側細動脈の血管拡張反応をCCD生体顕微鏡で観測し、20MHz80channelドプラ血流計による心筋内血管(中隔枝)の血流パターンを比較した。[結果]アセチルコリンに対する心内膜側細動脈の血管拡張反応は高血圧群の4週、12週ともに正常心に比べ減弱し、心外膜側細動脈では、12週でのみ反応性の低下を認めた。パパベリンに対する血管拡張反応は、12週高血圧群の心内膜側細動脈でのみ正常心に比べ減弱した(p<0.01)。
がん・肉腫幹細胞を標的とした新規治療法の開発-治療抵抗性肉腫の克服を目指して

細胞表面の抗原Xを用いて分離した細胞をヌードマウスに移植して腫瘍形成能力を比較検討したところ陽性細胞は陰性細胞と比較して有意に腫瘍形成能力が高かった。Real-time PCRを用いた解析で陽性細胞では陰性細胞と比較して未分化マーカー遺伝子の発現が有意に高かく、分化マーカーの発現が低かった。この細胞株は無血清培地では増殖しないがbFGFを添加することで抗原X陽性細胞は維持されまたその割合も増加した。一方でCNTFを添加すると陽性細胞の比率が減少した。肉腫患者組織では正常組織と比較して抗原Xの発現が亢進していた。この手法はがん幹細胞をターゲットとした軟部肉腫治療法の開発に有用であると考えられる。(1)骨軟部肉腫細胞からがん幹細胞様細胞の単離精製法の研究骨肉種細胞株と軟部肉腫細胞株を用いて幹細胞特異的性質の有無を解析した。現在までに正常幹細胞で発現が多いとされている遺伝子の発現をフローサイトメトリーを用いて解析を行った結果、数種の骨肉種細胞株と1種類の軟部肉腫細胞にて幹細胞特異的遺伝子の発現を確認した。さらにその遺伝子の発現量の違いを利用して遺伝子発現量の少ないmain population (MP)の細胞群と遺伝子発現量の多いsmall population (SP)の細胞とに分離することを可能とした。(2)がん幹細胞特異的性質の解析SP細胞ががん幹細胞としての性質を持っているかをフローサイトメトリーを用いて分離した後に解析を行った。SP細胞とMP細胞の腫瘍形成能力の違いを検討するために分離後に少量の細胞をヌードマウスに移植して腫瘍形成能力の違いを検討した。その結果SP細胞はMP細胞と比較して腫瘍形成能力が高いがん幹細胞様性質を有していることが示唆された。現在その詳細を検討中である。(3)がん幹細胞様細胞の維持増殖機構の解明幹細胞特異的遺伝子の発現量の違いにより分離されるがん幹細胞様の細胞が骨軟部腫瘍細胞株中に維持・増殖するメカニズムの解析を行った。現在までに正常幹細胞で発現が多いとされている遺伝子の発現をinhibitor等で阻害することによるSP細胞の割合を検討することによりがん幹細胞様細胞の維持・増殖メカニズムを検討中である。またSP細胞とMP細胞との遺伝子発現量の違いを定量的RT-PCRを用いて解析を行っている。今回は新たに骨軟部悪性腫瘍細胞株中に、がん幹細胞様の性質を持つ細胞集団を発見した。【方法】骨肉腫細胞株及び軟部肉腫細胞株を2つの細胞集団、main-population(MP)細胞とsmall-population(SP)細胞に分離してヌードマウスに移植し、悪性腫瘍形成能を検討した。さらに移植後腫瘍形成部より再度細胞を培養し、二次腫瘍形成能力を検討した。またSP細胞を培養し自己複製能等幹細胞様の性質の有無を検討した。【結果】SP細胞群はMP群と比較し、腫瘍形成能が高いことを見出した。また、SP細胞から形成された腫瘍のみ二次腫瘍形成能力を認めた。さらに、SP細胞から形成された腫瘍細胞を再度培養するとSP細胞とMP細胞が出現しており、SP細胞は、自己複製能と分化能を有することが判明した。【考察】骨軟部悪性腫瘍中からのがん幹細胞同定の報告は未だ見られない。以前我々はヒト骨肉腫細胞株であるSaOS2とU2OS中には、がん幹細胞様細胞であるcancer SPが存在しないことを報告した。今回、我々は他系統の細胞株を用いて解析方法を改良することでがん幹細胞様細胞をヒト骨軟部悪性腫瘍から精製することを可能とした。この手法はがん幹細胞をターゲットとした骨軟部悪性腫瘍治療法の開発に有用であると考えられる。今回は新たに骨軟部悪性腫瘍細胞株中に肉腫幹細胞様の性質を持つ細胞集団を発見し、その維持・増殖に関与する因子の検討を行った。【方法】骨肉腫細胞株及び軟部肉腫細胞株を2つの細胞集団、抗原X陽性細胞と抗原X陰性細胞に分離してヌードマウスに移植し、悪性腫瘍形成能を検討した。また無血清培地で培養しつつ肉腫幹細胞の維持・増殖に関与する因子を検討した。さらに患者腫瘍生検組織における抗原Xの発現を検討した。【結果】抗原Xを用いて分離した細胞をヌードマウスに移植して腫瘍形成能力を比較検討したところ陽性細胞は陰性細胞と比較して有意に腫瘍形成能力が高かった。さらに陽性細胞では一個の細胞を移植した場合でも6匹中2匹のヌードマウスで腫瘍形成が認められた。一方で一個の陰性細胞移植では腫瘍形成は認められなかった。

また陽性細胞から形成された腫瘍の一部を別のヌードマウスに移植したところ6匹中6匹で腫瘍形成を認めたが、陰性細胞から形成された腫瘍を移植した群では腫瘍形成は認められなかった。Real-time PCRを用いた解析で陽性細胞では陰性細胞と比較して未分化マーカー遺伝子の発現が有意に高く、分化マーカーの発現が低かった。この細胞株は無血清培地では増殖しないがbFGFを添加することで抗原X陽性細胞は維持されまたその割合も増加した。一方でCNTFを添加すると陽性細胞の比率が減少した。肉腫患者組織では正常組織と比較して抗原Xの発現が亢進していた。【考察】この手法はがん幹細胞をターゲットとした骨軟部悪性腫瘍治療法の開発に有用であると考えられる。
昆虫の脳内光受容器を中心とした長期現象としての光の受容処理システムの解析

昆虫は生活圏を、海域を除く地球上のあらゆる環境に拡大し、繁栄している。昆虫にとって重要な環境情報のひとつである光は、短期的な現象を認識することに加え、日長の変化に対応した休眠・変態などの制御といった長期的な現象を認識する重要な刺激である。その長期現象を受容する器官は複眼の他に、おそらく脳内に別の器官あるいは光受容部位の存在が示唆されていたが、脳内光受容器官自身は不明であった。我々は本研究において甲虫ホタルを主に用いて、昆虫の成虫脳内に光受容器官が存在していることを明らかにした。(1)計12種の甲虫の脳を解剖し、脳内光受容器の存在と構造を観察したところ、内6種では視葉で、3種で脳のcaudal側で、残りの3種では観察されなかった。確認されたすべての光受容器で、マイクロビライがあり色素細胞で囲まれていた。(2)微小電極を用いて生理学的に光応答を記録すると、微弱光に反応する感度の高い応答性を示し、スペクトル応答極大は530nmであった。複眼のそれはそれぞれ560,380nmであることから明らかに起源の違う細胞であることが示唆された。(3)幼虫側単眼のスペクトル応答は530nmであり、幼虫時に左右一対あったものが生体脳ではcaudal側に一対となり、マイクロビライや周辺の色素細胞の構造など、幼虫側単眼と成虫脳内光受容器の形態がよく一致していた。(4)脳内光受容器の起源を検証するために、(1)幼虫側単眼除去個体の作成(2)幼虫側単眼にトレーサーをいれたものを作成し、継時的に追跡すると、幼虫側単眼が成虫脳光受容器に組み込まれることが確認された。これらの結果から、幼虫側単眼の機能が、成虫脳内では変化していることが強く示唆され、動物は成長に従って感覚器官や神経系を変化させながら外界情報を新たに処理している可能性が示された。昆虫は生活圏を地球上のあらゆる環境に拡大し、現在最も繁栄した動物群となっている。昆虫にとって環境情報のひとつである光は、短期的な現象を認識することに加え、日長の変化に対応した休眠・変態などの制御といった長期的な現象を認識するものとがあげられる。その長期変化を受容する器官は複眼の他に、おそらく脳内に別の器官の存在が示唆されてきたがその器官は不明だった。我々は本研究において甲虫のホタルを主に用いて、昆虫の脳内に光受容器が存在することを明らかにした。この光受容器官と、昆虫の変態・休眠との関係を明らかにすることにより、光の長期現象を生物がいかに認識するかを解明することを続けている。計12種の甲虫の脳を解剖し、脳内光受容器の存在と構造を光学・電子顕微鏡を用いて観察した所、内6種では視葉で、3種で脳のcaudal側で、残りの3種では存在を確認できなかった。確認できたすべての光受容器で、マイクロビライがあり色素細胞で囲まれていた。この脳内光受容器官が光応答を示すことを確認するために、微小電極を用いて電気生理学的に光応答を記録した。すると、微弱光に反応する感度の高い応答性を示し、そのスペクトル応答極大(λmax)は530nmで、複眼のλmaxの560nm、380nmと異なっていた。つまり、脳内光受容器は複眼網膜視細胞とは目的の異なるスペクトル極大をもつものと考えられる。

この脳内光受容器の役割を明らかにする為に、日周期現象に関係することが分かっているPer(period)抗体を用いて脳を免疫染色し脳内光受容器との位置的関係を明らかにした。ホタルでは、脳内光受容器が脳のcaudal側に一対あり、Per抗体ポジティブ細胞群はanterior側に一対あった。細胞内染色法により、脳内光受容器側からPer抗体ポジティブな細胞群のあるanterior側方向に伸びているAxonの配行を確認した。完全変態の甲虫を主な材料とし、幼虫から蛹を経て成虫に至るまで基本的に同一の微小脳がどのように環境変化に対応し情報処理しているかに注目して研究を遂行している。観察した甲虫の脳で、視細胞と同様の微絨毛構造を持つものが12種の内9種で確認された。ザリガニ、フナムシなどの甲殻類でも相同の器官が確認され、脳内光受容器が微小脳を持つ生物一般に広く存在することがわかった。ホタル成虫の脳には左右一対の光受容器が存在し、複眼視細胞の微絨毛と同様の構造が観察される。脳内光受容器に電極を刺入し、スペクトル応答を記録した所λmaxは、530nmであり、高感度の応答を示した。起源を探るために、幼虫の側単眼と成虫の脳内光受容器の関係を電気生理学的・形態学的に解析した。幼虫側単眼は扁平なCuticleからなるレンズ系をもち、複雑に配行した微絨毛が続き近位側に色素細胞層をもつ。λmaxは脳内光受容と同様に530nmだった。蛹になる際に、側単眼のレンズから離れて、脳に引きこまれていくことが観察された。この過程をトレースするために、蛍光物質を視細胞に注入したものと側単眼視細胞全体を除去した個体を作成した。幼虫側単眼に蛍光物質を注入したものでは、蛹時期を経て成虫の脳内光受容器の視細胞に蛍光が観察された。また視細胞除去手術を行ったものでは脳内光受容器が消失していた。この側単眼視細胞除去手術により、成虫での脳内光受容器のみを除くことができるので、両方の幼虫側単眼を摘出し、成虫脱皮後での機能を見ようと試みた。片目にLucifer Yellowを注入したもの、片目を除去したものでは幼虫の操作によるダメージのためかLarvaからLarva-PupaのStageに移行できずに死亡するものがある程度見られたが、その後成虫まで個体数の減少はなかった。しかし両眼摘出の個体では、PupaからAdultに以降できずにPupaのまま死亡した。これらから、幼虫側単眼がPupaで脳に取り込まれた後、成虫脱皮に何らかの影響をもっていることが示唆された。昆虫は生活圏を、海域を除く地球上のあらゆる環境に拡大し、繁栄している。昆虫にとって重要な環境情報のひとつである光は、短期的な現象を認識することに加え、日長の変化に対応した休眠・変態などの制御といった長期的な現象を認識する重要な刺激である。その長期現象を受容する器官は複眼の他に、おそらく脳内に別の器官あるいは光受容部位の存在が示唆されていたが、脳内光受容器官自身は不明であった。我々は本研究において甲虫ホタルを主に用いて、昆虫の成虫脳内に光受容器官が存在していることを明らかにした。(1)計12種の甲虫の脳を解剖し、脳内光受容器の存在と構造を観察したところ、内6種では視葉で、3種で脳のcaudal側で、残りの3種では観察されなかった。確認されたすべての光受容器で、マイクロビライがあり色素細胞で囲まれていた。(2)微小電極を用いて生理学的に光応答を記録すると、微弱光に反応する感度の高い応答性を示し、スペクトル応答極大は530nmであった。複眼のそれはそれぞれ560,380nmであることから明らかに起源の違う細胞であることが示唆された。
精神異常惹起物質のドパミン伝達促進作用に対するD-アミノ酸の効果に関する研究

(結果)1.コミュニケーションボックスを用いて、ラットに身体的要因の関与が少ない心理的ストレス(20分間)を負荷すると、前頭葉皮質、扁桃体外側基底核、線条体のドパミン(DA)放出はそれぞれ約140%、120%、105%まで増加した。2.不安惹起物質のbeta-カルボリン誘導体(FG7142;10mg/kg)投与では、前頭葉皮質、扁桃体、線条体のDA放出はそれぞれ約220%、165%、115%まで増加した。3.拘束ストレス(40分間)、フットショックストレス(0.5mA、30秒毎に5秒間:総刺激時間20分間)負荷時のDA放出の増加率は、従来の報告と一致しており前頭葉皮質、扁桃体、線条体の順に高かった。4.扁桃体基底外側核において、これらのストレス刺激に対するDA放出量増加は、代表的抗不安薬であるdiazepamによって抑制され、このdiazepamの抑制効果はベンゾジアゼピン受容体の拮抗薬であるflumazenilの併用投与によって拮抗された。(考察)従来から用いられている拘束ストレス、フットショックストレス負荷以外に、身体的要素の関与が少ない心理的ストレス負荷によっても中脳皮質DA神経系のストレスに対するDA放出量の増加率が高いことが脳内微小透析法を用いて明らかになった。不安を引き起こすbeta-カルボリン誘導体投与時にも、中脳皮質DA神経系のDA放出率が最も高く、ストレスによる反応性の変化は不安によってもたらされていることが示唆された。これらのことから前頭葉に投射する中脳皮質DA神経系はストレスによって引き起こされる不安や恐怖などの発現に関連する重要な部位であることが示唆された。またdiazepamが示す抗不安作用の一部は、GABA_A受容体/ベンゾジアゼピン受容体/Clイオンチャンネル複合体を介して、DA神経系の神経活動を抑制することによって現れていると考えられた。
日本古典文学における偽書の展開の研究

研究期間中に、日本古典偽書叢刊第一巻および第二巻を刊行した。第三巻はすでに刊行済みであったので、これで全三巻が完結し、計20作品を紹介することができた。このうち、研究代表者自身が校訂、註釈にあたらなかった『兼好法師諸国物語』および『清少納言松島日記』について、追加研究を進め、それぞれ講演および研究発表を行い、後者について論文化した。偽書叢刊に収録できなかった『紫日記』『四季物語』について研究を進め、後者については科学研究費報告書に釈文を掲載した。こうした検討の結果、近世偽書の作成者として、連歌師、俳諧師の存在が浮かび上がった。中国における偽書との比較研究を行った。マレーシア南方学院華人族与文化研究所所長の鄭良樹博士を日本に迎えて研究者と意見交換を行い、また北京大学、北京師範大学、中国国家博物館を歴訪して、中国の研究者との意見交換を行った。その成果の一部はおなじく科学研究費報告書に掲載した。予定どおりこれまでの作業の成果として、日本古典偽書叢刊全3巻を刊行することができた。第3巻は前年度3月に刊行されていたが、これに続いて千本が責任編集にあたった第2巻を8月に、また研究協力者である小川豊生(摂南大学教授)が責任編集で、千本が補佐にあたった第1巻を2005年1月に刊行し、これで全3巻が揃った。このことによって注釈を付した形で、代表的な偽書が一覧できることとなり、今後の偽書研究の基礎が固められた。また主要新聞の書評などに取り上げられる(朝日、読売、産経、日経、日本読書新聞)ことによって一般の関心の喚起を得ることができた。東アジアにおける偽書との連関、相違の研究については、千本が秋に研究協力者の小川豊生とともに北京を訪れ、北京大学中国古文献研究センター教授の揚忠氏、中国国家博物館主任研究員の王冠英氏、北京師範大学教授で古籍研究所長の韓格平氏、同教授で中国歴史文献研究会副会長の周少川氏、および同副教授で同研究会副秘書長の〓端全氏の5氏と面談し、中国における偽書の実態と研究の動向について教えを乞うことができた。研究計画書で述べた四季物語については、諸本校合を進めている。また吉田兼好伝の近世的変容について、伊賀種生現地の調査を行い、文献収集に当たった。これらの成果に基づき2005年1月には、千本が金沢文庫において、講演会「徒然草と偽書」と行い、午前午後併せて200名の聴衆に成果を報告した。また、共同研究者の井口洋は柏原市成人大学、奈良県公民館大会などで近世文学の受容について講演を行った。本年度は、偽書の近世的展開の実態を追求するため、本居宣長が『源氏物語』の欠落部を独自に補って補作した「手枕」を中心に、国学者による偽書制作の実態を考察し、それがたとえば鎌倉以降の源氏物語の補作作品である『山路の露』や『雲隠六帖』(いずれも研究代表者千本が責任編集の『日本古典偽書叢刊』第二巻に校訂本文および注釈を所収)、また連歌師の制作関与が想定される『紫日記』などに比して、いかなる特徴を持つかを考察した。東アジア世界の中での位置づけとしては、昨年度北京において中国人研究者から中国偽書の実情を聴取したことに続いて、6月末7月初めにマレーシア、ジョホールの南方学院に、中国偽書研究の第一人者である鄭良樹教授を訪ね、実情について伺った。教授は熱心な対応を示され、幸い学術振興会の短期招請プログラムに採用されたので、2006年度一ヶ月教授に来日を乞い、日中の偽書の質的相違について突っ込んだ討議を期待している。また3月ソウルを訪問し、日本と同様の中国周辺国における偽書の様相について下調査を行った。平成18年度は、17年度にマレーシア南方学院を訪問して、中国における偽書について、直接教えを乞うことができた華人族群與文化研究所所長の鄭良樹氏を、日本学術振興会外国人招へい研究者(短期)受入研究者として奈良に迎え、約一ヶ月間にわたって集中した意見交換を行った。この意見交換は鄭教授と千本とが相互にレポートを行い、それに対してコメントをつけるという形でなされた。また毎回10名内外の日本国内の研究者がそれに参加した。

さらに鄭教授と千本は共同して、国文学研究資料館、神奈川県立金沢文庫、京都大学人文科学研究所、大谷大学図書館を歴訪し、文献学的な調査を行い、意見交換を行った。これらの中で、日本と中国との偽書のとらえ方の落差や、文学意識そのものの差違が次第に浮き彫りになってきたが、それらはまだ整理しきれていない。千本の研究活動としては、絵画領域を含め、異本間の差違について判明したことを一般に報告することが多かった。奈良女子大学文学部後期公開講演「奈良の文化財と文学涅槃図と文学」(10.28)、奈良県図書館協会地域資料研究会公開講座「県下の重文涅槃図を読む宗祐寺と達磨寺の釈迦涅槃図」(12.3)、大学共同利用機関法人人間文化研究機構連携研究〔人と水〕研究報告「眺める水、触れる水」(1.19)などである。この間、「清少納言松島日記」「兼好法師諸国物語」などを扱った共著書1冊、論文3編の成稿を見たが、いずれも印刷は年度を越したため、本年度成果としては挙げ得なかった。研究協力者の井口洋奈良女子大学名誉教授は、日本近世文学会秋期大会において、「奥の細道松島条校訂私案」を口頭発表した(11.4)。偽書の近世期における生成、展開について、「清少納言松島日記」の場合を検討した。前年までに検討した「紫日記」(紫式部の日記という偽書)において、連歌師の関与が見られたが、今回は俳諧師の関与が予想される結果となった。新たなジャンルの生成と従来とはことなる階層の関与によって、偽書が生み出されていく構造が見えてきたと考えている。海外との関連については、11月にソウル外国語大学で開催された国際シンポジウム「東アジアの日本文学研究」に参加(第二セクション司会)し、韓国、中国、ベトナムからの参加者と「偽書概念」のすり合わせを行ったが、期待したような成果は得られなかった(この渡航、滞在費については年度初めに本科研での支出を予定しておらず、予算計上していなかったため、科研費用は使っていない)。韓国における偽書研究の資料の収集はできたので、これらを使って、さらに系統的な調査・追及が必要と考えている。