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生活環境における「固有の居場所」の選択とその要因

本研究課題は,生活環境にある人々による環境への意味付けに着目して,生活環境の中での「固有の居場所」の選択とその要因について解明することを目的としている.これまでの研究の中で,筆者は人々が生活環境の中でそれぞれの生活背景によって意味づけられた固有な居場所を持ち,これによって自分の生活を安定的なものにしていることを発見した.特に,痴呆を持つ高齢者や自我の発達段階にあるこども,知的障碍を持つ人々にとって,こうした安定的な居場所を持つことは,その環境を自分の生活の場とする上で非常に重要なことである.人々がある場所を自分の居場所と定める要因の解明によって,このような安定的な場所をデザインする上で非常に有用な知見を得られると考えた.本年度は,これまでに調査対象とした以外の施設や地域での比較調査研究を実施し,得られた知見の一般化および理論の拡張を行った.本年度に実施した調査研究の概要は以下の通りである.1.小規模生活型特別養護老人ホームにおける調査研究平面計画が異なる施設において,認知失調症の程度やADLなどの属性と入居者の生活様態の関係について整理し,またユニットの平面形状によって入居者の生活様態が異なることを発見した.2.地域におけるこどもの活動場所に関する調査研究大規模な計画住宅地である多摩ニュータウンにおいて,こどもたちの活動場所を把握し,ペデストリアンデッキの構成やオープンスペースの配置などの街の構造がこどもたちの居場所選択に影響していることを示した.3.幼保一体型施設における調査研究幼稚園と保育所が一体的に運営されている,幼保一体型施設における調査研究により,幼保がどのような関係で運営されているかと幼保の空間構成によって,こどもたちの活動場所や交流の様態が大きく異なることを発見した.また,これまでの研究成果をまとめ,臨時学会や学会誌上での発表を行った.本年度は,以下3つのテーマで調査・研究を行った.1)保育所におけるこどもの生活行動特性と居場所の選択に関する研究昨年度から調査フィールドとしている保育所において5月,10月にそれぞれ2週間程度の継続調査を行い,園児の終日の行動記録調査を行った.これまでの研究成果を日本建築学会大会で発表するとともに,日本建築学会計画系論文集に投稿し,採用決定している.さらに,こどもの心身の成長・発達と周囲の環境との関わり方の変化に着目した分析を行い,論文投稿準備中である.2)知的障害者入所更正施設における知的障害者の行動特性と居場所の選択に関する研究知的障害者入所更正施設において,5月11月にかけてスタッフからのヒアリングと入所者の終日の行動調査を行った.知的障害の程度および自閉症の有無と行動特性,居場所の選択の相関に着目した分析を行い,現在論文投稿準備中である.3)痴呆性高齢者グループホームにおける入所者による居場所の選択とその要因に関する研究2000年度から調査フィールドとしている痴呆性高齢者グループホームにおいて,5月に1週間程度の利用者の終日の行動観察調査および入所者の入退所や心身の状況の推移に関するスタッフへのヒアリング調査を行った.入所者の入退所及び痴呆の進行・自立レベルの低下に伴う人的環境の変化と,入所者の居場所の選択の相関に着目した分析を行い,現在論文投稿準備中である.本年度は,以下3つのテーマで調査・研究を行った.1)保育所におけるこどもの生活行動特性と居場所の選択に関する研究2002年度から調査フィールドとしている保育所において5月,10月にそれぞれ2週間程度の継続調査を行い,園児の終日の行動記録調査を行った.これまでの研究成果を日本建築学会計画系論文集に発表し,さらにこどもの心身の成長・発達と周囲の環境との関わり方の変化,および園児の居場所の分布について,異年度の同年齢クラス,同一調査時点の別の調査日における反復性に着目した分析を行い,論文投稿準備中である.2)知的障碍者入所更生施設における知的障害者の行動特性と居場所の選択に関する研究知的障碍者入所更生施設において,昨年度5月11月にかけて行った調査にもとづき,知的障害の程度および自閉症の有無と行動特性,居場所の選択の相関に着目した分析を行い,日本建築学会計画系論文集に発表した.また,入居者の居室と共用空間の設えと入居者の滞在の関係についての研究を同学術誌に投稿し,現在審査中である.3)痴呆性高齢者グループホームにおける入居者による居場所の選択とその要因に関する研究2000年度から調査フィールドとしている痴呆性高齢者グループホームにおいて,5月に1週間程度の利用者の終日の行動観察調査および入所者の入退所や心身の状況の推移に関するスタッフへのヒアリング調査を行った.入所者の入退所及び痴呆の進行・自立レベルの低下に伴う人的環境の変化と,入所者の居場所の選択の相関に着目した分析を行い,日本建築学会計画系論文集に投稿し,採用決定している.本研究課題は,生活環境にある人々による環境への意味付けに着目して,生活環境の中での「固有の居場所」の選択とその要因について解明することを目的としている.これまでの研究の中で,筆者は人々が生活環境の中でそれぞれの生活背景によって意味づけられた固有な居場所を持ち,これによって自分の生活を安定的なものにしていることを発見した.特に,痴呆を持つ高齢者や自我の発達段階にあるこども,知的障碍を持つ人々にとって,こうした安定的な居場所を持つことは,その環境を自分の生活の場とする上で非常に重要なことである.

人々がある場所を自分の居場所と定める要因の解明によって,このような安定的な場所をデザインする上で非常に有用な知見を得られると考えた.本年度は,これまでに調査対象とした以外の施設や地域での比較調査研究を実施し,得られた知見の一般化および理論の拡張を行った.本年度に実施した調査研究の概要は以下の通りである.1.小規模生活型特別養護老人ホームにおける調査研究平面計画が異なる施設において,認知失調症の程度やADLなどの属性と入居者の生活様態の関係について整理し,またユニットの平面形状によって入居者の生活様態が異なることを発見した.2.地域におけるこどもの活動場所に関する調査研究大規模な計画住宅地である多摩ニュータウンにおいて,こどもたちの活動場所を把握し,ペデストリアンデッキの構成やオープンスペースの配置などの街の構造がこどもたちの居場所選択に影響していることを示した.3.幼保一体型施設における調査研究幼稚園と保育所が一体的に運営されている,幼保一体型施設における調査研究により,幼保がどのような関係で運営されているかと幼保の空間構成によって,こどもたちの活動場所や交流の様態が大きく異なることを発見した.また,これまでの研究成果をまとめ,臨時学会や学会誌上での発表を行った.
メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れた情報モラル学習教材の開発と評価

本研究の目的は,メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れた情報モラル学習教材を開発し,授業実践を行い、有効性を検証し,遠隔教育対応の「情報モラル教材館」として広く学校現場へWeb公開することである。(1)小・中・高校生を対象として,メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れたWebベースの情報モラル学習教材を開発した。(2)開発された情報モラル教材を,本研究の研究協力機関である滋賀県総合教育センターや小・中・高校で試行し,教材の有効性と改善点を検証した。試行結果をもとに改善し,全国の学校現場から,本システムを活用した遠隔教育対応の情報モラル学習教材の利用や授業実践の交流をはかった。(3)Web上の教材館では,情報モラル教材の他に,ティーチング・ポートフォリオをVODサーバに蓄積し,情報モラル指導の授業映像を視聴可能とし,授業実践が交流できるようにした。教材と授業実践の交流を図る遠隔教育対応のWebシステムを開発し,その有効性の実証評価を行った。具体的には大津市立藤尾小学校,湖南市立菩提寺北小学校,豊中市立庄内小学校,豊中市立豊東台小学校,大津市立南郷中学校,大津市立仰木中学校,大津市立瀬田北中学校,滋賀県立甲南高校,滋賀県立大津商業高校で授業実践を行い,情報モラル学習教材の効果測定を行った。その結果,考え方学習のアプローチを教材に埋め込んだ結果,児童・生徒の情報モラルに関わるジレンマ場面での判断基準を考えさせるきっかけを与え,主体的に判断しようとする態度の育成に効果が認められた。また,ティーチング・ポートフォリオをVODサーバに蓄積し,情報モラル指導の授業映像を視聴可能とし,授業実践が交流できるようにしたことにより,情報モラル指導時の児童・生徒の情報活用能力の変容をポートフォリオと動画で観察できるようになり,現職教員の授業リフレクションを支援することができた。本研究の目的は,メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れた情報モラル教材を開発し,授業実践を行い、有効性を検証し,遠隔教育対応の「情報モラル教材館」として広く学校現場へWeb公開することである。(1)小・中・高校生を対象として,メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れたWebベースの情報モラル学習教材を開発する。(2)開発された情報モラル教材を,本研究の研究協力機関である滋賀県総合教育センターや小・中・高校で試行し,教材の有効性と改善点を検証する。試行結果をもとに改善し,全国の学校現場から,本システムを活用した遠隔教育対応の情報モラル学習教材の利用や授業実践の交流をはかる。(3)Web上の教材館では,情報モラル教材の他に,ティーチング・ポートフォリオをVODサーバに蓄積し,情報モラル指導の授業映像を視聴可能とし,授業実践が交流できるようにする。教材と授業実践の交流を図る遠隔教育対応のWebシステムを開発し,その有効性の実証評価を行う。今年度は,メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れた情報モラル学習教材の研究開発を進め、プロトタイプ教材を完成させた。まず,情報モラルや情報倫理の概念規定を明確にし,情報モラル学習教材で扱うべき指導項目を選定した。次に,情報モラル指導にメタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れることの有効性を理論的に検討し,研究仮説を検討した。ネット社会での情報モラルに関する葛藤場面を提示し,人間の思考の特性や陥りやすい誤りへの気づき,よりよい思考のための方略といった思考についてのメタ認知的活動を取り入れることにより,ネット社会での留意点や他者の心を思いやる共感的な態度の育成が期待できるかを認知心理学の観点より検討を行った。そして,メタ認知能力を高める「考え方学習」の理論的枠組みをもとに,体験型の情報モラル学習教材を滋賀大学教育学部内のマルチメディア・コンテンツ・ラボの情報機器を活用し,今年度は次の3テーマを完成させた。「ネット社会の落とし穴について学習しよう」、

(1)アンケートサイトと個人情報の保護、(2)音楽交換ソフトと著作権、(3)掲示板での誹謗中傷やなりすまし行為への対処。本研究の目的は、メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れた情報モラル教材を開発し、授業実践を行い、有効性を検証し、遠隔教育対応の「情報モラル教材館」として広く学校現場へWeb公開することである。(1)小・中・高校生を対象として、メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れたWebベースの情報モラル学習教材を開発する。(2)開発された情報モラル教材を、本研究の研究協力機関である滋賀県総合教育センターや小・中・高校で試行し、教材の有効性と改善点を検証する。試行結果をもとに改善し、全国の学校現場から、本システムを活用した遠隔教育対応の情報モラル学習教材の利用や授業実践の交流をはかる。(3)Web上の教材館では、情報モラル教材の他に、ティーチング・ポートフォリオをVODサーバに蓄積し、情報モラル指導の授業映像を視聴可能とし、授業実践が交流できるようにする。教材と授業実践の交流を図る遠隔教育対応のWebシステムを開発し、その有効性の実証評価を行う。今年度は、前年度に開発した情報モラル学習教材の授業実践と改善を行った。具体的には滋賀県湖南市立菩提寺北小学校、大阪府豊中市立庄内小学校、滋賀県大津市立南郷中学校で授業実践を行い、情報モラル学習教材の効果測定を行った。その結果、考え方学習のアプローチを教材に埋め込んだ結果、児童・生徒の情報モラルに関わるジレンマ場面での判断基準を考えさせるきっかけを与え、主体的に判断しようとする態度の育成に効果が認められた。しかし、授業1ヶ月後の追跡調査を行った結果、知識理解は77%の児童生徒で定着していたが、態度変容の継続は42%の児童・生徒にしか認められず、継続した教材の使用や指導方法の改善が次年度の課題として残された。本研究の目的は,メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れた情報モラル学習教材を開発し,授業実践を行い、有効性を検証し,遠隔教育対応の「情報モラル教材館」として広く学校現場へWeb公開することである。(1)小・中・高校生を対象として,メタ認知能力を高める「考え方学習」を取り入れたWebベースの情報モラル学習教材を開発した。(2)開発された情報モラル教材を,本研究の研究協力機関である滋賀県総合教育センターや小・中・高校で試行し,教材の有効性と改善点を検証した。試行結果をもとに改善し,全国の学校現場から,本システムを活用した遠隔教育対応の情報モラル学習教材の利用や授業実践の交流をはかった。(3)Web上の教材館では,情報モラル教材の他に,ティーチング・ポートフォリオをVODサーバに蓄積し,情報モラル指導の授業映像を視聴可能とし,授業実践が交流できるようにした。教材と授業実践の交流を図る遠隔教育対応のWebシステムを開発し,その有効性の実証評価を行った。
P-糖タンパク質の基質認識と輸送の分子機構

複数の薬剤に対して同時に耐性を示す多剤耐性は薬剤を用いた治療の大きな障害となっている。P-糖タンパク質は形質膜に存在するトランスポーターで、ATPの加水分解により得られたエネルギーを利用して種々の薬剤を細胞外へと輸送する。がん細胞等ではP-糖タンパク質が大量に発現しており、抗がん剤に対する耐性を獲得する主要な原因となっている。医学上の重要性にもかかわらず、P-糖タンパク質の薬剤輸送の分子機構は不明なままである。本研究ではP-糖タンパク質の薬剤輸送の分子機構を明らかにする為に、バクテリアの薬剤輸送トランスポーターであるMsbAとSav1866をモデルとしてヒトP-糖タンパク質の構造モデルを構築した。MsbA、Sav1866ともに、ヒトP-糖タンパク質と相同性があり、同様な分子機構を持っていると推定されている。この構造モデルから、薬剤認識に関わる残基を推定した。P-糖タンパク質の基質となる薬剤は疎水性のカチオンであり、形質膜中に取り込まれたのち、P-糖タンパク質に結合する。したがって、P-糖タンパク質による薬剤認識には脂質と薬剤の相互作用が鍵となっている。そこで、ローダミン、ベラパミール等の各種の基質がどのように脂質膜と相互作用するのか検討した。その結果、これらの薬剤は疎水性め部分を脂質膜の内側に挿入し、親水性の部分で膜表面の水分子や脂質の頭部と相互作用している事が明らかとなった。速度論的な解析かち、膜表面での水素結合の数と輸送活性の速度の間には相関性があることが示された。これらの結果から、水素結合交換モデルを提唱した。このモデルでは、P-糖タンパク質が薬剤を脂質膜から取り込む際に膜表面での水素結合を蛋白質のアミノ酸残基との水素結合に置き換える。ATPの加水分解により蛋白質と薬剤の水素結合が破壊されると薬剤はP-糖タンベク質から遊離し細胞外へと旅出される。同時に多くの薬剤に対して耐性を示す多剤耐性は医学上の大きな問題になっている。多剤耐性は細胞膜上の多剤排出ポンプがATPあるいはH^+の濃度勾配をエネルギー源として薬剤を細胞外へ排出する事によって起きる。なかでも、P-糖タンパク質はがん細胞などで大量発現し、薬物を用いたがん治療の大きな障害になっている。この研究の目的はこれらの薬剤排出トランスポーターの分子機構、特に多様な基質の認識機構を解明する事にある。P-糖タンパク質の基質は疎水性が高く生体内では脂質二重層中に濃縮されている。これまでの生化学的な研究から、P-糖タンパク質は脂質二重層の細胞質側から基質を取り込み細胞外溶液に排出する"バッキユームクリーナーモデル"が提出されている。したがって、輸送基質と脂質二重層との相互作用がP-糖タンパク質による基質認識の最初のステップになる。この研究ではP-糖タンパク質の輸送基質がどのように脂質二重層と相互作用するのかその様式をモレキュラーダイナミクスを用いて解析した。その結果、輸送基質が脂質二重層の表面付近に濃縮される事を見いだした。また、ホモロジーモデリングによりP-糖タンパク質の立体構造を予測し、脂質二重層の表面付近にあたる部分で基質と水素結合/イオン結合を形成するものと推定した。さらに、基質結合の強さと輸送活性の相関性から、"ソルベーション交換メカニズム"を提唱した。また、ヒトの新規の薬剤排出タンパク質としてMATE型トランスポーターを同定し、これが腎臓や肝臓において有機カチオンの排出に関わっている事を明らかにした。

がん細胞等ではP-糖タンパク質が大量に発現しており、抗がん剤に対する耐性を獲得する主要な原因となっている。医学上の重要性にもかかわらず、P-糖タンパク質の薬剤輸送の分子機構は不明なままである。本研究ではP-糖タンパク質の薬剤輸送の分子機構を明らかにする為に、バクテリアの薬剤輸送トランスポーターであるMsbAとSav1866をモデルとしてヒトP-糖タンパク質の構造モデルを構築した。MsbA、Sav1866ともに、ヒトP-糖タンパク質と相同性があり、同様な分子機構を持っていると推定されている。この構造モデルから、薬剤認識に関わる残基を推定した。P-糖タンパク質の基質となる薬剤は疎水性のカチオンであり、形質膜中に取り込まれたのち、P-糖タンパク質に結合する。したがって、P-糖タンパク質による薬剤認識には脂質と薬剤の相互作用が鍵となっている。そこで、ローダミン、ベラパミール等の各種の基質がどのように脂質膜と相互作用するのか検討した。その結果、これらの薬剤は疎水性の部分を脂質膜の内側に挿入し、親水性の部分で膜表面の水分子や脂質の頭部と相互作用している事が明らかとなった。速度論的な解析から、膜表面での水素結合の数と輸送活性の速度の間には相関性があることが示された。これらの結果から、水素結合交換モデルを提唱した。このモデルでは、P-糖タンパク質が薬剤を脂質膜から取り込む際に膜表面での水素結合を蛋白質のアミノ酸残基との水素結合に置き換える。ATPの加水分解により蛋白質と薬剤の水素結合が破壊されると薬剤はP-糖タンパク質から遊離し細胞外へと放出される。
中国映画文化史の基礎的研究

1)資料の現地調査上海図書館、上海档案(古文書)館、南京第二歴史档案館、中国国家図書館、中国映画資料館、山東省図書館など所蔵映画資料を調査し、『現代電影』、『影戯生活』、『華北映画』、『電影画報』など、上海、北京、天津、済南、青島、及び東北地方(旧満州)の映画研究に欠かせない貴重な資料を入手した。2)資料の購入文献資料『工部局董事会会議録』、映画新聞・雑誌マイクロフィルム『電影報』、『電影新聞』、『電影検査委員会公報』、『時代電影』、『中国電影』、『新影壇』、『青々電影』、『影戯年鑑』、『電影雑誌』、及び中国映画VCD・DVDソフトなどを購入した。3)研究報告日本現代中国学会、大阪市立大学中国学会、日本上海史研究会、中国現代文芸研究会、中国華東師範大学にて「劉吶鴎の『永遠的微笑』について」、「抗戦と中国映画」、「『晨報』(上海)副刊「毎日電影」の一考察」、「抗戦後の上海映画」、「『毎日電影』時期の姚蘇鳳」など、これまでの研究成果を報告した。4)その他北京、上海にて映画関係者と交流し、北京電影学院監督学科副主任・映画監督張建棟氏に近年の中国映画の制作状況及び張氏自身の作品についてインタビューした。1資料の現地調査(1)上海図書館収蔵の映画に関する雑誌、新聞、図書は非常に多く、1920年代の映画誌『電影雑誌』、1940年代被占領時期の映画誌『銀鑾殿』など新しい資料を発見し、一部の資料を複写したが、再調査する必要がある。上海映像資料館所蔵のフィルム資料は意外にも少なかった。(2)南京・中国第二歴史襠案館は国民政府、特に汪精衛政権の映画法令・検閲に関する古文書を多く収蔵していることが判明したが、利用手続きが複雑であり、更に、資料利用において海外研究者と国内研究者の区別があることもわかった。2資料の購入(1)図書・新聞・雑誌:上海公共租界工部局の会議記録(1854年1943)『工部局董事会会議録』(全28冊)、『影舞日報』(マイクロフィルム)、『電影日報』(マイクロフィルム)、『抗戦電影』(マイクロフィルム)など。(2)映像資料:中国映画VCDソフト。3研究成果報告(1)「劉吶鴎の『永遠的微笑』について」日本現代中国学会夏季研究集会、平成14年7月6日、於関西大学。(2)「抗戦と中国映画」、第50回大阪市立大学中国学会、平成14年7月、於大阪市立大学文化交流センター。(3)「抗戦後の上海映画」、中国現代文芸研究会、平成14年10月27日、於京都白雲荘。(4)「『農報』(上海)副刊「毎日電影」の一考察」、日本上海史研究会、平成15年1月12日、於東京・学士会館。4その他事前連絡不足と夏休みという時間上の問題で、予定した上海での研究報告が実現できなかった。1資料の現地調査1)中国国家図書館が収蔵している映画に関する雑誌、新聞、図書は解放後のものが多く、それ以前のものは案外少なかった。しかし、日中戦争時期に出版された映画結『華北映画』(電影報社)、『電影画報』(満州雑誌社)など新しい資料を発見し、これまでほとんど研究されていない北京、天津を中心とした華北地域における映画発展や旧満州の映画制作及び日本軍部の中国映画政策などの研究に欠かせない貴重な資料を入手した。2)山東省図書館にて『山東民国日報』(19291946)などの地方新聞を中心に青島、済南の映面上映状況を調査し、一部の資料を複写した。

3)上海図書館が所蔵している映画資料を再調査し、映画誌『新華画報』、『電影画報』(良友図書印刷有限公司)、『電影』、『影戯生活』などを複写した。2資料の購入映画新聞・雑誌マイクロフィルム(『電影報』、『電影新聞』、『電影検査委員会公報』、『時代電影』、『中国電影』、『新影壇』、『青々電影』、『影戯年鑑』、『電影雑誌』など)、中国映画VCD・DVDソフト。3研究報告「『毎日電影』時期の姚蘇鳳」大阪市立大学文学部と華東師範大学人文学院との共同研究「中国の現代化と都市知識人」の研究報告会、平成15年12月3日、於華東師範大学。4その他北京、上海にて映画関係者との交流、北京電影学院監督学科副主任・映画監督張建棟氏へのインタビュー。
一般言語獲得理論に基づく獲得資料調査及び文法的形態素の発達に関する理論的研究

本研究は、明確な理論的基盤のもとに日本語獲得の調査・研究を行い、理論研究とデータ収集の補完の一端を担うことを目的とし、日本語を獲得中の子供の言語獲得過程の資料を収集・蓄積し、理論的観点から使役構文、受動構文、授受構文等の分析を試みるものである。本年度はA児を対象に、日本語獲得に関する発話データベースを作成するための調査を前年度に引き続き行った。昨年度に引き続き、使役・受動・授受形形態素の発達過程を中心に観察した。関連する(大人の文法における)軽動詞構文について廣瀬富男氏とともに共同研究を行い日本英語学会において発表した。また、今年度は本研究の最終年度であるので、研究の総括をし、報告書を作成した。家族から調査協力を得て現在日本語を習得中のA児を対象に、日本語獲得に関する発話データベースを作成するための観察調査を毎週隔週程度のペースで行った(2歳直前頃から観察開始、現在2歳9ヶ月;観察継続中)。データは文字、音声、および映像の形で蓄積している。音声・映像データは次年度以降引き続き編集、出来る限り文字データ化する予定である。観察中にややまとまった形で収集・整理できた要素に所有他を表す「の」がある。その発達過程を観察し、名詞による名詞修飾の発達過程、特に、「の」が導入される過程とその周辺を概観。いわゆる「が/の交替」による主格の「の」は「が」より早い段階で習得され、「が」から派生させるのは適切ではないこと、また、主格の「の」は大人よりも広範に見られることについて論文発表を行った。同論文では、日本語の習得研究では軽視されがちな理論的考察をし、A児の持つ文法に関する仮説を提案をした。本研究で特に注目したい構文として使役・受動・授受構文がある。使役に該当すると思われる構文は期間後半に頻繁に観察され始めた。例えば、「くつはいて」という発話が「靴をはかせて」という意味で用いられている。興味深いことに、使役の形態素「させ」は全く使われていない。さらに、「Aにくつはいて」(=Aに靴をはかせて)のように「に格」名詞句が現れる例も数多くある。ただし、このゼロ使役とでも呼べる形は、依頼文でしか現れていないようである(現在データの整理中)。授受構文「-してあげる」も現れ始めた。受動構文は散見されるものの、不安定のようである。大人の使う受動構文の「に格」名詞句が行為者を表すので、受け身以外のところで「が格」の代わりに行為者を表すものとして「に格」を用いるようになった。受動の形態素「られ」は未習得で無視されているようである。来年度以降継続調査していく。昨年度から引き続き、A児を対象に日本語文法獲得に関する観察調査を毎週隔週程度のペ一スで行った(現在3歳9ヶ月;観察継続中)。本年度は発達過程上ちょうど使役構文が頻繁に観察され、その発達を比較的詳細に観察することができた。最初期は、例えば、「くつはいて」という発話が「靴をはかせて」という意味で用いられる。ある程度の期間の後、使役の形態素「させ」が使われ始める(2歳7ヶ月)。また、「Aにくつはいて」(=Aに靴をはかせて)のように「に格」名詞句も最初期の例からやや遅れて現れる(2歳7ヶ月)。さらにこれらの使役用法は、はじめ依頼形「-て」(+少数ながら願望を表す文)でのみ現れ、後に他の環境に広がる(2歳7ヶ月)。大変興味深いのはこの3つの変化がすべて2歳7ヶ月に起こっているということである。この相関関係は次のように考えられる。この時期までA児の使う「-て」の依頼の意味のなかには使役の意味も未分化で入っており、この形でのみ使役を表せる。やがて「-て」の使役の意味が他から分けられるようになり、それを「-させ」が表すようになる。、また、動詞が使役の意味を取り込む場合もある。このような再分析のため、非依頼形の使役が可能になる。使役の意味が独立すると主題役割も正しくとらえられるようになり、同時期に非影響主の「に」句が出現する。本研究の理論的基盤の一つである軽主要部(light head)の観点からすると、軽動詞vがはじめは依頼形態素「-て」に結びついていて、後に再分析されるということになると考えられる。前々年度、前年度から引き続き、A児を対象に日本語文法獲得に関する観察調査を行った(現在4歳9ヶ月;観察継続中)。本年度はさまざまな構文が飛躍的な発展を示し、大人の文法とそれほど大きな差はなくなってきた。

そのような中でも、使役、授受表現などには規則的な「間違い」が多々見られた。使役に関しては、昨年度に観察されたような依頼の文脈に限られる時期を脱し、それ以外の文脈でも頻繁に現れるようになった。形態的には、非使役形で使役を表すようなことはなくなった。それどころか、大人なら語彙的使役を使う場合でも、統語的生産的使役「させ」を使う場合が多く観察された(「見せる」の代わりに「見させる」、「消す」の代わりに「消させる」など)。この発達過程はよく知られているパターンで、A児もそれに従っていることになる。授受表現に関しては、最初期から見られた不安定さがいまだに残っている。つまり、あげる・もらうの対比が依然として完全には修得されておらず、「Aにあげて」と自分で言う。「あげる・もらう」が動詞に付いて「やってあげる・もらう」などのように使われる場合にも同傾向は当てはまり、「ママがAにやってあげた」のように言うことがある。本年度は、A児を対象に日本語文法・獲得の調査・研究を行うとともに、理論的観点から興味深い構文における形態素「する」について分析を試みた。4年間の本研究では軽主要部として分析できるのではないかという見通しのもと、使役、受け身、授受などの形態素に着目するとともに、英語のsee、法助動詞、疑問形態素「か」、さまざまな用法の「の」、などを具体的に分析してきた。軽動詞としてよく知られているものに「する」がある。「する」の用法の中で比較的研究が手薄である「メアリーは青い目をしている」のような軽動詞構文について廣瀬富男氏と共同研究を行った。軽動詞「する」は意味が希薄であり、そのままでは述語としての役割を果たすことが出来ない。そこでいわばその「救済措置」として「青い」が「する」にLFで引き寄せられ主要述語として機能すると主張した。このため、「青い」など普通は随意的な修飾語がこの構文では義務的になる(*「メアリーは目をしている」)ことを説明することが出来る。この特徴は、関連構文「花子が空港に到着した」等に適用される代表的な分析である「名詞編入」では説明できないので、重要な帰結である。一方、目的語の「目」は所有者を必要とするため、「メアリー」と局地的に関係を結ぶことが出来る位置にLF移動し、所有者・被所有者として認可される。出来上がるLFは「メアリーは目が青い」に相当し、叙述関係が派生的に形成されることになる。最後に、今年度は本研究の最終年度であるので、4年間の研究の総括をし、報告書を作成した。
腐食した橋梁ケーブルの残在強度に関する研究

腐食した橋梁ケーブルの残存強度に関しては、米国において研究が実施されており、腐食した亜鉛メッキ鋼線は初期値に対し、静的な引張強度はあまり低下しないが、伸びが小さいことがわかっている。また、亜鉛メッキ鋼線の破断は水素ぜい化が原因であると推定されているが、立証に至っていない。腐食ケーブルの残存強度を把握するためには、引張強度および伸びのみでは不十分である。亜鉛メッキ鋼線のねじり強度も重要であり、これに起因するぜい性破断の一種であるデラミネーションが生ずることもある。また、吊橋ハンガーや斜張橋ステーには、交通荷重や風荷重により繰り返し応力が加わり、疲労問題が生ずる可能性がある。また、腐食の程度により,、これらの機械的強度が異なることが予想される。2年間にわたり、亜鉛メッキ鋼線単体を対象とし、4種類の腐食レベル(初期、亜鉛メッキのみの腐食、鉄錆の発生時、鉄錆の発展時)の試験体を作成し、それらの引張強度、伸び、ねじり強度、デラミネーション、疲労強度を測定し、これらの試験結果より、腐食レベルと強度との関係を見いだした。さらに、亜鉛メッキ鋼線に含有されている水素は、ぜい化を促進し、疲労強度を低下させる(応力腐食疲労)可能性がある。しかし、これまで腐食した亜鉛メッキ鋼線の水素量の測定は報告されていない。そこで、本研究では、上記4腐食レベルの試験体の含有水素量を測定し、腐食レベルとの関係を調査した。平成15年度は疲労試験および水素量の測定を重点的に実施し、論文発表した。実際に橋梁に使用されていた橋梁ケーブルの腐食状況の調査も実施した。米国の古い吊橋から撤去されたハンガーロープの一部および実橋で破断した亜鉛メッキ鋼線を入手した.これらの吊橋は約80年前に建設されており、これらの実際の腐食ケーブルを調査することはきわめて有意義である.ケーブル外観の腐食度、ストランド内部の腐食度、電子顕微鏡による破断面、亜鉛メッキ鋼線の機械的・化学的性質を調査した。平成14年度は準備的な調査を実施し、平成15年度は詳細に調査し、論文にまとめた。また、亜鉛メッキ鋼線の破断は水素ぜい化が原因であると推定されているが、立証には至っていない。また、腐食の程度により、これらの機械的強度が異なることが予想される。本研究では、亜鉛メッキ鋼線単体を対象とし、4種類の腐食レベル(初期、亜鉛メッキのみの腐食、鉄錆の発生時、鉄錆の発展時)の試験体を作成した。そして、それらの引張強度、伸び、ねじり強度、デラミネーション、疲労強度を測定し、これらの試験結果より、腐食レベルと強度の関係を見出した。さらに、亜鉛メッキ鋼線に含有されている水素は、ぜい化を促進し、疲労強度を低下させる。(応用腐食疲労)可能性がある。

しかし、これまで腐食した亜鉛メッキ鋼線の水素量の測定は報告されていない。そこで、本研究では、上記4腐食レベルの試験体の含有水素量を測定し、腐食レベルとの関係を調査した。実際に橋梁に使用されていた橋梁ケーブルの腐食状況の調査も実施した。米国のBear Mountain Bridgeから撤去されたハンガーロープの一部およびBenjamin Franklin Bridgeの破断した亜鉛メッキ鋼線を入手した。これらの吊橋は約80年前に建設されており、これらの実際の腐食ケーブルを調査することはきわめて有意義である。ケーブル外観の腐食度、ストランド内部の腐食度、電子顕微鏡による破断面、亜鉛メッキ鋼線の機械的・化学的性質を調査した。腐食した橋梁ケーブルの残存強度に関しては、米国において研究が実施されており、腐食した亜鉛メッキ鋼線は初期値に対し、静的な引張強度はあまり低下しないが、伸びが小さいことがわかっている。また、亜鉛メッキ鋼線の破断は水素ぜい化が原因であると推定されているが、立証に至っていない。腐食ケーブルの残存強度を把握するためには、引張強度および伸びのみでは不十分である。亜鉛メッキ鋼線のねじり強度も重要であり、これに起因するぜい性破断の一種であるデラミネーションが生ずることもある。また、吊橋ハンガーや斜張橋ステーには、交通荷重や風荷重により繰り返し応力が加わり、疲労問題が生ずる可能性がある。また、腐食の程度により、これらの機械的強度が異なることが予想される。本年度は、昨年に引き続いて、亜鉛メッキ鋼線単体を対象とし、4種類の腐食レベル(初期、亜鉛メッキのみの腐食、鉄錆の発生時、鉄錆の発展時)の試験体を作成した。そして、それらの引張強度、伸び、ねじり強度、デラミネーション、疲労強度を測定し、これらの試験結果より、腐食レベルと強度との関係を見いだした。さらに、亜鉛メッキ鋼線に含有されている水素は、ぜい化を促進し、疲労強度を低下させる(応力腐食疲労)可能性がある。本年度はとくに疲労試験および水素量の測定を重点的に実施し、論文発表した。米国のBear Mountain Bridgeから撤去されたハンガーロープの一部およびBenjamin Franklin Bridgeの破断した亜鉛メッキ鋼線を入手した.これらの吊橋は約80年前に建設されており、これらの実際の腐食ケーブルを調査することはきわめて有意義である.ケーブル外観の腐食度、ストランド内部の腐食度、電子顕微鏡による破断面、亜鉛メッキ鋼線の機械的・化学的性質を調査した。昨年度は準備的な調査を実施したが、本年度は詳細に調査し、論文にまとめた。
アポトーシスを司るエンドヌクレアーゼの構造と機能

アポトーシスの特徴であるDNAの断片化を司るエンドヌクレアーゼに焦点を絞り、その実体の同定とcDNAクローニングを行うことによって、その構造と機能を解明することを目的とした。X線照射によってアポトーシスを誘発させたラット胸腺細胞の核からアポトーシスを司るエンドヌクレアーゼを完全精製し、その性状を詳細に解析した。その結果、新規な核型エンドヌクレアーゼであることが判明し、DNaseγと名付けた。本酵素は、分子量33kDaのCa^<2+>/Mg^<2+>-依存性の中性エンドヌクレアーゼであることが判明した。DNaseγの精製標品をリシルエンドペプチダーゼ、又はアスパルティックエンドペプチダーゼで処理し、得られたペプチドをHPLCにより分取し、気相アミノ酸シークエンサーによってそれらの部分アミノ酸配列を決定した。これらの部分アミノ酸配列を基にプローブを作製し、ラット胸腺cDNAライブラリーよりクローニングを行ない、その全塩基配列を決定した。このcDNAより予想されるアミノ酸配列から、DNaseγはN末端にプリカーサーペプチドを有することがわかった。また興味深いことに、このプリカーサー領域にはロイシンジッパーが存在していた。一方、C末端には核移行シグナルがあり、内部にDNaseIと類似した酵素活性中心があることが明らかとなった。
地球温暖化と人工環境普及に伴う人類の暑熱適応能の変化に関する研究

長期暑熱馴化による体温調節機能の特徴を知るために,形態特性と体力が同等の日本人10名およびマレーシア人10名の青年男性を選抜し、以下の実験を行った。(1)28°Cでの安静条件、(2)28°C条件下で42°C下腿温浴60分間、(3)32°C、70%条件下で給水有と無の条件で55%Vo2max運動60分間。その結果、安静下の熱帯住民の直腸温は高く、手や足皮膚温は低値を示し、下腿温浴や運動による直腸温上昇は有意に低い。また熱帯住民は乾き感も少なく、皮膚温度感受性が鈍いことが認められた。安静暑熱暴露時:被験者には実験室に来る前に2時間以上の絶食、禁煙を指示しておいた。実験室来室後ショートパンツのみを着用し、直腸温および身体7部位の皮膚温計測のためのサーミスタをつけて28°Cに制御された実験室に入り、椅座安静にて30分滞在する。その後、28°C、相対湿度50%に制御された実験室へ移動し、30分椅座位にて安静に滞在する。その後、下腿を42°Cの湯に60分間温浴させる。その間、直腸温と皮膚温のほかに、血圧、心拍数、皮膚血流量、総発汗量、カプセル法と濾紙法による局所発汗量を前額部、胸部、前腕部と大腿部で連続測定する。活動汗腺数と単一汗腺あたりの汗出力も測定した。運動時:室温32°C,湿度70%RHに制御した人工気候室において10分間椅座位安静の後,自転車エルゴメータを用いて55%Vo2max程度の運動を60分間行い,その後30分間椅座位安静にして回復させる。各被験者は上記のプロトコールを給水の有無の2条件で行う。両条件ともに、開始15分前までに500mlの飲水をさせ,通常の体水分量を確保する。給水有り条件においては,運動開始時,15分,35分,55分経過した時点でそれぞれ3ml/kg(体重あたり)の飲水をさせる。測定項目は,安静時実験と同様とし,実験中に採血を行い電解質(Na,K,Cl)、血糖,乳酸等を測定した。温冷感覚閾値:温冷感感覚閾値を28°Cの環境下で測定した。閾値の測定にはペルチェ素子を用いた熱流束方式温冷知覚閾値計を用いた。上記の三実験を、体格と体力に差異がないような、日本人男子大学生10名とマーシアから招いた男子学生10名を被験者とし実験を行った。マレーシアで生まれ育った男子学生10名を福岡市に招待して、九州で生まれ育った日本人男子学生10名との比較検討のための3実験を春に行った。被験者の選考には、両群の最大酸素接収量、皮下脂肪厚、身長、体重に差異が生じないように配慮した。被験者は同一の手技・測定機器と同じ人工気候室を使用して実験を行った。安静時実験:28°Cの環境に40分間以上の滞在後身体12部位の温冷覚閾値を測定した。前額の温感受性はマレーシア人の方が有意に高く、一方、手足の冷覚閾値は、マレーシア人が有意に低値を示した。下腿温浴実験:下腿温浴時(42°C60分間)の体温調節応答、特に発汗反応の比較を行った。安静時の直腸温はマレーシア人で高い値を示し,下肢温浴開始とともに日本人で有意に大きく上昇した。総発汗量については両群間の有意差は見られなかったが、マレーシア人では、頭部、大腿部の局所発汗量が少なく、日本人とは異なった局所発汗であることを示唆した。運動負荷実験:高温多湿環境(32°C, 70%RH)において55%最大強度の運動を行った際の熱放散反応の比較を行った。60分間の自転車運動に伴う直腸温の上昇はマレーシア人で有意に小さかったが,局所発汗量,総発汗量に群間の差は見られなかった。皮膚血流量および平均皮膚温はマレーシア人で日本人よりも有意に低値を示した。マレーシア人は有意に高い深部-皮膚温度勾配により,深部から皮膚への熱移動を促進したと考えられた。暑熱環境下での運動時には活動筋と皮膚における血流増加が競合するため,中心部血液量の維持が困難となるが,マレーシア人の示した高い温度勾配による熱移動の促進は,中心部血液量を維持しながら熱放散できる効率的な熱放散反応と考えられた。

被験者は、形態的特性および最大酸素摂取量を合わせた、日本人(JP)男性10名およびマレーシア人(MY)男性10名を対象とした。実験手順は、気温28°Cで10分間座位安静の後、運動の開始とともに気温32°C、湿度70%RHまで上昇させ、55%〓_<2peak>の運動強度で60分間自転車エルゴメータによる運動を行った。運動後30分間座位安静にて回復した。各被験者が給水無し(NHD)と給水有り(HD)(体重当たり3mLの水を4回飲水)の2条件で実験を行った。体重当たり等量の水分を補給した際にMYの方がJPよりも脱水率を抑え、PVの減少が抑えられた。これは心拍数の結果にも反映されており,MYのみ給水条件で低い心拍数を示した。給水条件における総発汗量および尿量の増加がMYでJPに比べてわずかに抑えられる傾向にあり、これにより脱水率が抑えられたと考えられる。給水に伴う発汗量の増加は熱放散反応の亢進と言えるが、本研究では給水無し条件においても全身が十分に濡れている状態にあり、増加分は熱放散の増加につながらない無効発汗と考えられる。MYは給水時の無効発汗の増加を抑え、体液量を保持した結果、皮膚に血流を配分して熱放散を亢進させる可能性を有する。本研究では、運動終了時における平均皮膚温がMYの給水条件で上昇する傾向が見られ、また、回復時の背部皮膚血流量が有意に増加しており、熱放散反応の亢進を反映した可能性が示唆された。熱帯に生育し、温帯(福岡)に561カ月滞在する熱帯住民13名と温帯住民11名の、皮膚温度感受性を比較検討した。熱帯住民は、温帯住民と比較して温感。冷感ともに鈍く、温帯地域への滞在も61カ月以内であれば、その傾向は変化しないことが明らかにされた。高齢者の温熱感受性に関する研究を、冷涼下と上下温度差がある環境で行った。高齢者は、特に下肢の冷たさの感受性が悪く、低温火傷のリスクが高いことを示した。本年度は、皮膚温度感受性の脱順化と局所耐寒性の熱帯・温帯出生地地域差に関する研究を行った。(1)日本人男子学生11名と熱帯地に出生生育後に九州大学に留学中の男子学生13名を対象に皮膚温度感受性について実験検討した。熱帯出生者は、九州大学のある福岡市に561カ月滞在していた。気温28°C(RH50%)の人工気候室内で、皮膚温度感受性測定装置を使用して、温感、冷感等を身体12部位について測定した。その結果、1)熱帯出生者の福岡滞在期間と温感や冷感の皮膚温度感受性の間には相関は認められなかった。2)熱帯出生者は、温感、熱さ感、涼感、冷感が、温帯出生者と比較して各々、3.3,3.5,4.2,7.3°C有意に敏感でないことが示された。3)中性温度域幅は、熱帯出生者が温帯出生者と比較して有意に大きいことが示された。これらの結果から、熱帯出生者は少なくと61カ月の期間は温帯地域に居住しても、皮膚温度感受性の暑熱適応は低減しないことが明らかとなった。(2)日本人男子学生13名と熱帯地に出生生育後に九州大学に留学中の男子学生11名を対象に局所耐寒性を人工気候室内(28.5°C、RH54%)で実験検討した。局所耐寒性は中指を4.3°C冷水中に30分間浸漬することにより測定した。実験中、直腸温、各部皮膚温、皮膚血流量、血圧および主観申告(痛覚等)を連続測定し、日本人と熱帯出生者の生理心理反応を比較検討した。その結果、1)熱帯出生者の冷水中の最低、最高および平均指先皮膚温は、温帯出生者の値よりも有意に低値を示した。2)熱帯出生者の冷水中最後の手背皮膚温は、温帯出生者よりも有意に3°C低いことが認められた。研究目的本研究の目的は、地球規模での暑熱適応能の地域差(熱帯地住民と日本人)を、同一の実験場所と実験装置を使用して比較検討し、暑熱環境への順化・脱順化のメカニズムを解明し、地球温暖化が危惧されている今日、冷暖房のような人工環鏡の普及に依存することなく、人類が本来備えている温熱環境適応能を生かした方策を明らかにすることである。
自己免疫疾患の病態規定因子の解明と予後診断法の開発

自己免疫疾患の予後診断法を開発するため、免疫調節細胞(CD25+CD4+細胞、CD8+樹状細胞、NKT細胞、CD30+CD8細胞、等)および分子が自己免疫疾患の病態や予後を規定する因子である可能性を調べた。その結果、以下のことを明らかにした。1.自己免疫性甲状腺疾患では、甲状腺内で調節性CD25+CD4+細胞や自己免疫応答を抑制するNKT細胞の比率が低下しているが、これは甲状腺内FasL+CD4+CD8+樹状細胞が調節性のFas+CD4+Tリンパ球にアポトーシスを誘導していることによる可能性を示した。2.橋本病における甲状腺機能低下症の発症には、活性化細胞傷害性T細胞であるCD8+CD25+細胞と甲状腺自己抗体であるサイログロブリン抗体および甲状腺ペルオキシダーゼ抗体の存在が各々独立して、さらに自己免疫および細胞傷害機序を抑制するCD30+CD8+細胞上のCD30分子の発現強度の低下が関連していることを明らかにした。3.バセドウ病の抗甲状腺剤治療に対する難治性にはIgG3産生細胞数が関与しており、IL-10高値が原因の一つであることを明らかにした。4.深部静脈血栓症の発症は、SLEでは抗プロトロンビン抗体とループスアンチコアグラントの共存が、そしてSEL以外では抗プロテインS抗体が、後天性活性化プロテインC抵抗性を惹起することが原因であることを明らかにした。自己免疫疾患の予後診断法を開発するため、免疫調節細胞(CD25+CD4+細胞、CD8+樹状細胞、NKT細胞、CD30+CD8細胞、等)が自己免疫疾患の病態・予後を規定する因子である可能性を調べた。自己免疫性甲状腺疾患の標的臓器(甲状腺)に浸潤している(特異的な)免疫細胞を分離し、免疫調節細胞(CD25+CD4+細胞、CD8+樹状細胞、NKT細胞、CD30+CD8細胞、等)の数、比率、大きさ、細胞膜分子の発現強度をフローサイトメトリーで解析した。そして、末梢血に存在する(非特異的な)免疫調節細胞と比較した。さらに、種々の病態における末梢血免疫担当細胞の動態を調べることにより、病態と病因への関連を調べた。結果は以下の通りであった。1.CD25+CD4+細胞の比率は、末梢血と甲状腺内で差はなかったが、活性化CD4+細胞の比率が甲状腺内で増加していることより、調節性CD25+CD4+細胞の比率が甲状腺内で低下していることが示唆された。2.自己免疫応答を抑制するNKT細胞の比率は、末梢血に比し甲状腺内で低下していた。4.永続性甲状腺機能低下症でT4補充療法中の橋本病において、自己免疫および細胞傷害機序を抑制するCD30+CD8+細胞上のCD30分子の発現強度が低下していた。5.甲状腺上皮細胞には、以前の報告とは異なり、甲状腺浸潤リンパ球に見られるような明瞭かつ強度なFasLの発現は認められなかった。自己免疫疾患の予後診断法を開発するため、免疫調節細胞(CD30+CD8細胞等)が自己免疫疾患の病態・予後を規定する因子である可能性を調べた。また種々のサイトカインによってクラススイッチが規定されている免疫グロブリン産生細胞と自己免疫疾患の病態・予後との関連を調べた。自己免疫性甲状腺疾患の種々の病態における末梢血免疫調節細胞の動態を調べた結果、甲状腺機能正常の軽症の橋本病に比べて、永続性甲状腺機能低下症でT4補充療法を必要とする重症の橋本病において、自己免疫および細胞傷害機序を抑制するCD30+CD8+細胞上のCD36分子の発現強度が低下していた。また、抗甲状腺剤で5年間治療しても寛解しない難治性バセドウ病に比べて、2年以上寛解状態が持続している寛解バセドウ病において、CD4+T細胞中のCD30陽性細胞比率の明らかに高い群が認められた。

以上より、CD4+T細胞およびCD8+T細胞上のCD30分子は、それぞれバセドウ病および橋本病の重症度と関係する可能性が示された。また、自己免疫性甲状腺疾患の末梢血免疫グロブリン産生細胞数を調べた結果、寛解バセドウ病に比べて、難治性バセドウ病において、2型ヘルパーTリンパ球(Th2)の産生するサイトカイン(IL4,IL10)によってクラススイッチが起こるIgG3産生細胞数が増加していること、さらにIgG3産生細胞数が血中TSHレセプター抗体(TRAb)濃度と相関すること、そしてIgA産生細胞数が血中サイログロブリン抗体(TgAb)および甲状腺マイクロゾーム抗体(McAb)と相関することがわかった。
フローサイトメトリーにより分離した蝸牛外側壁線維細胞のタイプ別細胞の性状および機能解析

「研究の目的」:蝸牛外側壁線維細胞は、内耳のイオン環境を維持するために重要な役割を果たし、タイプI-Vまでの5つのタイプに分類されることが知られているが、個々の細胞機能に関して、定義づけがなされていない。これまでに当研究室の急性難聴モデル動物の組織学的解析により、タイプIIがエネルギー不全薬剤に対しては高感受性であることが証明されている。本研究ではフローサイトメトリー(FACS)の手法を駆使し、表面抗原の特異性により分離し、各細胞タイプの機能特異性を解明することを目的とする。このようなタイプ別線維細胞の性状および機能解析を行うことにより、蝸牛外側壁のアポトーシスの制御因子ならびに細胞傷害後の細胞増殖因子の検索が可能となる。将来的にはタイプ別蝸牛外側壁線維細胞の培養系を確立することにより、in vitroおよびin vivo両者からの研究アプローチが容易になり、蝸牛外側壁線維細胞傷害による難聴の研究に大きく寄与するものと期待される。「研究実施計画」:1.成熟マウス外側壁線維細胞のタイプ別初代培養法の確立全タイプを含む成熟マウス蝸牛外側壁線維細胞より、タイプ別線維細胞をFACSにより分取を試みた。蝸牛外側壁線維細胞特異的表面マーカーが既存のもので1つしか見つからず、当初計画予定であった5つの細胞タイプ別に分取し、細胞タイプ別の培養系の確立にまで至らなかった。2.蝸牛外側壁線維細胞に対する分子治療法の開発1.で細胞タイプ別の培養系が立ち上がらなかったため、in vitroで蝸牛線維細胞傷害薬剤添加による各タイプ別細胞傷害の経過をTUNEL法ならびにアポトーシス関連因子を指標に観察するまでには至っていない。また細胞特異的機能に重要な役割を果たすと考えられる遺伝子発現量の測定により有意な発現変化が認められた場合、蝸牛線維細胞傷害による難聴の原因遺伝子としての可能性が高まる。この遺伝子導入もしくはsiRNA法による遺伝子発現抑制による細胞傷害効果の緩和の有無、さらに同遺伝子の転写調節領域の塩基配列より発現制御機構の予想と既存の報告を検討し、転写促進または抑制因子を検索することを予定していた。これらの因子の検索は、今後蝸牛外側壁の傷害を起因とする難聴の誘発を抑制し、回復を促進するような新規薬剤の開発につながるものと期待されるが、実際の各タイプ別線維細胞の培養が滞ってしまったため、2.で予定していた研究計画の遂行には至らなかった。目的これまでの研究により蝸牛外側壁線維細胞は、内耳のイオン環境を維持するために重要な役割を果たしている。しかし、タイプIからタイプIVまで分類された各タイプ別線維細胞の機能に関して、不明な点が多い。本研究ではプロスペクティブな解析ツールとしてフローサイトメトリーの手法を用い、希少な線維細胞の表面抗原の特異性を最大限に活用し、タイプ別に分離・純化することは、外側壁傷害を原因とする難聴モデル動物の病態解明に大いに役立つものと期待できる。

本研究では上記の手法に基づき、純化した初代培養系を確立し、外側壁傷害難聴動物モデルにおける薬剤傷害の分子機構の解明を目的とする。研究成果1.幼若および成熟マウス蝸牛外側壁繊維細胞のタイブ別細胞分離法の確立C3Hマウス・6週齢(♂)の蝸牛外側壁より取り出した線維細胞を培養すると、線維細胞は培養7日目までに培養開始時の2倍に増殖し、培養後13日目には凡そ10倍の増殖を示すことが明らかとなった。線維細胞特異的マーカー即ちNa-K-ATPase, NKCC1, Vimentinで細胞染色を行うと、培養した細胞では全タイプの細胞が含まれることが証明された。なお、今年度は成熟マウスの培養系を確立した。2.蝸牛外側壁線維細胞のタイプ別細胞分離とその性状解析フローサイトメトリーの手法を活用し、タイプ別に細胞を分取することを試みたが、機器利用施設に細胞を持ち運ぶことで細胞の生存率が低下するため、タイプ別に分取するまでに到っていない。そこで、現在細胞表面マーカーを用いる以前に、培養線維細胞中での幹細胞様細胞の有無をHoechst33342という蛍光色素を用い、線維細胞の性状解析を試みている。その結果、蝸牛内にも多臓器でも言われているようなこの色素の排出能力の高い幹細胞活性を持つ細胞集団の存在が確認された。3.分離した幼若および成熟マウス蝸牛外側壁線維細胞のタイプ別線維細胞の培養法の確立2.と同じ理由でタイプ別線維細胞の培養法の確立には到っていない。「研究の目的」蝸牛外側壁線維細胞は、内耳のイオン環境を維持するために重要な役割を果たし、タイプI-Vまでの5つのタイプに分類されることが知られているが、個々の細胞機能に関して、定義づけがなされていない。これまでに当研究室の急性難聴モデル動物の組職学的解析により、タイプIIがエネルギー不全薬剤に対しては高感受性であることが証明されている本研究ではフローサイトメトリーの手法を駆使し、表面抗。原の特異性により分離し、各細胞タイプり機能特異性を解明することを目的とする。このようなタイプ別線維細胞性状および機能解析を行うことにより、蝸牛外側壁アポトーシスの制御因子ならびに細胞傷害後の細胞増殖因子の検索が可能となる。将来的にはタイプ別蝸牛外側壁線維細胞の培養系を確立することにより、in vitroおよびin vivo両者からの研究アプローチが容易になり、蝸牛外側壁線維細胞傷害による難聴の研究に大きく寄与するものと期待される。「研究実施計画」1.成熟マウメ外側壁線稚細胞のタイプ別初代培養法の確立全タイプを含む成熟マウス蝸牛外側壁線維細胞よリ、タイプ別線維細胞をフローサイトメトリー(FACS)により分取を試みた。蝸牛外側壁線維細胞特異的表面マーカーが既存のもので1つしか見つからず、当初計画予定であった5つの細胞タイプ別に分散し、細胞タイプ別の培養系の確立にまで至らなかった。2.蝸牛外側壁線維細胞に対する分子治療法の開発1.で細胞タイプ別の培養系が立ち上がらなかったたり、in vitroで蝸午線維細胞傷害薬剤添加による各タイプ別細胞傷害の経過をTUNEL法ならびにアポトーシス関連因子を指標に観察するまでには至っていない。