hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GDNFによる下行性ノルアドレナリン神経機能の強化を介した鎮痛の検討

下行性ノルアドレナリン作動性神経の起始核である青斑核にサブスタンスPを投与することにより、NK1受容体を介して神経障害性疼痛が緩和されることを示した。また、青斑核へのグリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)の投与は持続的に神経疼痛を緩和することを見出した。更に、これらの鎮痛効果はノルアドレナリンによる下行性抑制を介することを明らかにした。下行性ノルアドレナリン神経は脳幹に存在するカテコラミン神経核群であるA5からA7神経核に位置している。これらのノルアドレナリン神経は脊髄の痛覚情報処理に対する上位中枢による調節の一端を担う重要な神経回路であり、難治性の慢性疼痛である神経障害性疼痛の緩和において重要な標的と考えられる。これら神経核の神経障害性疼痛への関与を検討するために、まず青斑核(A6)においてノルアドレナリン合成の律速酵素であるチロシンヒドロキシラーゼの免疫染色を行った。坐骨神経結紮による神経障害性疼痛モデルラットにおいて疼痛発症後、この酵素の免疫染色像に顕著な変化は見られなかった。更に青斑核の賦活により鎮痛作用が得られるかを確認するために、留置カニューレを介して薬物投与を行った。青斑核ノルアドレナリン神経にはNK-1受容体が強く発現していることから、そのリガンドであるサブスタンスPを投与した。その結果、NK-1受容体の活性化により神経障害による機械的アロディニア及び熱性痛覚過敏の両方を緩和できる事が明らかになった。この鎮痛作用は神経障害側と同側の青斑核を刺激する事により得られた。更に、留置カテーテルを介して微量投与を行うことにより青斑核特異的に薬物を作用させることが可能にした。この作用は脊髄におけるノルアドレナリン神経伝達を介していることを見出した。このことから、下行性ノルアドレナリン神経を特異的に活性化することが神経障害性疼痛の緩和に結びつくことが示された。脳幹に位置する下行性ノルアドレナリン神経は上位中枢による脊髄の痛覚情報処理調節を担う重要な神経であり、難治性の慢性疼痛である神経障害性疼痛の緩和において重要な標的と考えられる。青斑核のノルアドレナリン神経にはNK-1受容体が強く発現しており、坐骨神経結紮により神経障害性疼痛を発症したラットにおいても発現に変化はなかった。青斑核へのサブスタンスPの投与は正常ラットにおける痛覚閾値に影響を与えずに、神経障害性疼痛を抑制した。サブスタンスPの投与による神経障害性疼痛抑制効果は青斑核においてNK-1受容体拮抗薬を前処理することにより阻害された。更に、この鎮痛効果は脊髄へのアドレナリンα2受容体拮抗薬yohimbineの投与によっても抑制された。以上から、サブスタンスPは下行性ノルアドレナリン神経を活性化することで、脊髄におけるアドレナリンα2受容体の活性化を介して神経障害性疼痛の緩和に結びつくことが示された。また、神経障害性疼痛モデルラットにおいて、グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)及びそのfamilyに属するリガンドの青斑核における効果を検討した。サブスタンスPを用いた実験により神経障害と同側の青斑核の神経を活性化することで鎮痛作用が得られたため、GDNFfamilyのリガンドはあらかじめ同側の青斑核を標的として留置したカニューレを介して微量投与し、青斑核特異的な作用を検討した。神経障害性疼痛の指標としては機械的アロディニア及び熱性痛覚過敏を調べた。更に、GDNFfamilyのリガンドの効果を様々な用量において検討した。青斑核は脊髄において痛覚を調節する下行性ノルアドレナリン作動性神経を成していることから、鎮痛薬の重要な標的部位である。難治性の慢性疼痛である神経障害性疼痛に対しても、ノルアドレナリン関連薬はしばしば有効性を示すが、重篤な副作用の問題がある。グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)はノルアドレナリン作動性神経の生存や機能調節に関ることから、青斑核における痛みに対する役割を検討した。神経障害性疼痛モデルとして、慢性絞扼性傷害を坐骨神経に行った。GDNFはあらかじめ神経障害側と同側の青斑核を標的として留置したカニューレを介して微量投与し、青斑核特異的な作用を検討した。疼痛発症後、青斑核へGDNFを微量投与することにより、用量依存的に神経障害性疼痛が緩和した。この鎮痛効果の作用発現には時間がかかる一方で、GDNF投与を終了した後もしばらく持続していた。また、GDNFの鎮痛効果はアドレナリンα2受容体拮抗薬であるヨヒンビンを脊髄髄腔内に投与することにより消失したことから、この効果は脊髄へのノルアドレナリン神経伝達を介することが明らかになった。

更に、GDNFには様々な受容体ー細胞内情報伝達系を介して細胞機能に影響を与えることから、免疫蛍光染色により青斑核における受容体発現を解析し、GDNFの鎮痛効果に重要な細胞内情報伝達経路を検討した。青斑核に位置する下行性ノルアドレナリン作動性神経を活性化することによる神経障害性疼痛緩和作用を確認し、GDNFfamilyリガンドの作用を順調に検討している。24年度が最終年度であるため、記入しない。GDNFfamilyリガンドの受容体発現に基づいて細胞内情報伝達経路などを検討していく。
イスラームのトランスナショナル・ネットワークとバングラデシュ村落社会の変動

本年度は,下記の2回の現地調査結果を含むこれまでの研究成果を2つの論文にまとめた.6月121日にかけてサウディアラビアのマッカ(メッカ)に渡航し,小巡礼を行った.ビザの制限により,バングラデシュの調査対象農村の出身者の多くが住むリヤドには行くことができなかったが,マッカ・アル・ヌール・スペシャリスト病院寮,ハラム・モスク周辺の店,ホテル等でバングラデシュ人出稼ぎ者に対するインタビュ調査ーを行った.当地域に暮らすバングラデシュ人を居住年数・世帯形態別に分類すると,1970年代末頃に移住し,親族も呼び寄せて暮らしている移民と,数年10数年単位で滞在している単身男性出稼ぎ者に大きく分けられる.前者を中心とする約700世帯は中心街のはずれに集住しており,ホテル経営等で成功した豊かな者が多く,中にはバングラデシュの出身地域だけでなく,マッカ市にもモスクやイスラーム宗教学校(マドラサ)を建設したという者も見られた.このような定住基盤や経済力を持つ移民が,彼(女)らの出身地域のみならずメッカ市にもたらす政治経済的,社会文化的影響は,短期滞在の単身男性出稼ぎ者が持つ影響力は比にならないと考えられる.8月8日26日には,バングラデシュの調査対象村で主に宗教教育に関する調査を行った.当地域ではタブリーギー・ジャマーアトのようにグローバルに展開するイスラーム復興運動や書籍・電子メディア普及の影響は弱く,地域のモスクやマドラサ,定期/不定期に行われる女性イスラーム勉強会(タリム)などできわめて局所的かつ対面的にイスラームの知識が広められていることがわかった.また,モスクのイマーム(男性)やその他の男性知識人による説教では,イスラームにおける女性の義務や夫に従順であることの美徳のみが強調されがちであるのに対し,女性説教師によるタリムでは女性の権利について説かれていた.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度に実施した文献調査からは,バングラデシュの(宗教)教育については一定の研究蓄積があることがわかった。特にマドラサ(イスラーム宗教学校)については,農村の貧困層をテロリストに仕立てる場として,しばしばメディアやバングラデシュの政治家の間でも問題にされてきたことから,その実態を明らかにし,マドラサに対するステレオタイプを覆そうとする研究が見られる。ただし,普通教育において行われている宗教教育等についての研究は見つからず,それに関する公的な資料等の情報も少ない。他方で,バングラデシュから海外に渡った移民・出稼ぎ者に関する研究については,イギリスの移民が彼(女)らの出身村にもたらす社会的・文化的影響を検討した先駆的研究が見られるものの,中東諸国への移民・出稼ぎ者に関して最近行われた研究は少ない上,既存研究では移民・出稼ぎによる経済的効果に焦点が当てられており,分析資料もバングラデシュ側のものに偏っている。本研究を進める上では,まず対象とする中東3カ国(サウディアラビア,ドバイ,オマーン)に居住するバングラデシュ人移民・労働者の実態を現地調査を通して明らかにするとともに,上記の先駆的研究の理論的枠組みを参考にしつつ,アメリカの南米移民に関する研究が使用している「社会的送付」という概念を援用・敷衍していくことが有効であると考えられる。本年度は2017年2月5日から28日にかけてバングラデシュに渡航し,対象地域の農村において世帯調査とインタビューを行った。この調査からは,2012年(前回悉皆調査)以降,対象地域から中東3カ国に出稼ぎに行った者が増えたことがわかった。そのなかでも貧しい被差別集団の村では,出稼ぎ費用として,しばしばNGO等から貸しつけられる小規模ローンが利用されていたことが明らかになった。2016年9月に出産し,9月から12月まで産前・産後の休暇を取り,1月から2017年6月まで研究再開支援準備期間の適用を受けた。そのため,妊娠中から出産後まで海外フィールドワークを行うことができず,当初予定していた中東3カ国における予備調査は,28年度中に実施することができなかった。産前・産後の休暇に入る前は,研究発表や論文・著書執筆,バングラデシュにおける宗教教育と海外移民・出稼ぎ者に関する文献調査に努めた。産前・産後の休暇後は,論文の再投稿や依頼原稿・著書の執筆を進め,バングラデシュの対象地域の農村において予備調査を行った。首都ダッカにおいても宗教教育や海外出稼ぎ者に関する資料を収集したかったが,宗教施設や政府施設等,テロの標的となりやすい場所への訪問は控えるよう注意喚起されていたことから,これらの収集は次回の調査に行うことにした。本年度は、当初の研究計画で8月に行う予定だったハッジ(巡礼)への参加は育児のため断念せざるを得ず、2月に計画していたドバイでの調査も調査協力者のビザが取れなかったため、やむをえず中止した。それゆえ、本年度も調査を行えたのはバングラデシュのみとなったが、本年度の調査では新しい重要な発見が3つあった。第1に、本人またはその家族に対して聞取りした中東渡航経験のある住民の中では、サウディアラビアに渡航経験のある出稼ぎ者や巡礼者の間で、その宗教的実践や信仰が増したと話す人が最も多かった。その中の何人かによれば、サウディアラビア在住のバングラデシュ人が主体的に宗教会議を開いてイスラームに関する知識や実践を広めているという。第2に、聞取りした住民のほとんどが、以前と比べて住民の間でイスラームの知識が深まったとし、その要因として教育の広まりと宗教会議の増加が指摘された。子どもの宗教教育については、デオーバンド系のイスラーム宗教学校が男児・女児の両方を対象として、ここ10年間ほど運営されていることが明らかになった。

成人の宗教教育については、タリムと呼ばれる女性を対象とした宗教会議が、ここ1525年の間に増加していることが聞かれた。第3に、ムスリムの被差別集団からは、経済的な理由から子どもに十分な初等/宗教教育を受けさせられず、ごく基本的なイスラームに関する知識もないことが聞かれた。これらの調査結果を踏まえると、バングラデシュ村落社会における中東地域への渡航(経験)者と教育の普及が、住民のイスラームに関する知識や実践を深化させているという本研究の仮説はある程度裏付けができてきたと言える。また、近年のイスラームの知識・実践の深化や広まりは、1980年代後半からのバングラデシュ農村の経済成長・教育の普及に伴い、宗教的活動・学習に取り組む有閑・富裕層が増加したことにもよっていると考えられる。当初の研究計画で8月に行う予定だったハッジ(巡礼)への参加を、育児のため断念した。また、2月に計画していたドバイでの調査も調査協力者のビザが取れなかったため、やむをえず中止した。そのため、現段階での本研究の成果発表は、バングラデシュ農村の調査結果に基づくもののみとなっている。本年度は,下記の2回の現地調査結果を含むこれまでの研究成果を2つの論文にまとめた.6月121日にかけてサウディアラビアのマッカ(メッカ)に渡航し,小巡礼を行った.ビザの制限により,バングラデシュの調査対象農村の出身者の多くが住むリヤドには行くことができなかったが,マッカ・アル・ヌール・スペシャリスト病院寮,ハラム・モスク周辺の店,ホテル等でバングラデシュ人出稼ぎ者に対するインタビュ調査ーを行った.当地域に暮らすバングラデシュ人を居住年数・世帯形態別に分類すると,1970年代末頃に移住し,親族も呼び寄せて暮らしている移民と,数年10数年単位で滞在している単身男性出稼ぎ者に大きく分けられる.前者を中心とする約700世帯は中心街のはずれに集住しており,ホテル経営等で成功した豊かな者が多く,中にはバングラデシュの出身地域だけでなく,マッカ市にもモスクやイスラーム宗教学校(マドラサ)を建設したという者も見られた.このような定住基盤や経済力を持つ移民が,彼(女)らの出身地域のみならずメッカ市にもたらす政治経済的,社会文化的影響は,短期滞在の単身男性出稼ぎ者が持つ影響力は比にならないと考えられる.8月8日26日には,バングラデシュの調査対象村で主に宗教教育に関する調査を行った.当地域ではタブリーギー・ジャマーアトのようにグローバルに展開するイスラーム復興運動や書籍・電子メディア普及の影響は弱く,地域のモスクやマドラサ,定期/不定期に行われる女性イスラーム勉強会(タリム)などできわめて局所的かつ対面的にイスラームの知識が広められていることがわかった.また,モスクのイマーム(男性)やその他の男性知識人による説教では,イスラームにおける女性の義務や夫に従順であることの美徳のみが強調されがちであるのに対し,女性説教師によるタリムでは女性の権利について説かれていた.今後は,執筆作業と文献調査を進めつつ,本年度中に行ったバングラデシュでの予備調査を踏まえて,中東3カ国に滞在するバングラデシュ人と連絡を取り,調査への協力を依頼する。
古墳時代における墳墓と集落との消長関係について

古墳の外表に樹立された円筒埴輪をとりあげ、まずその精細な編年を試み、これを五期に区分した。つぎに、円筒埴輪の特徴が判明し、かつ副葬品の内容が知られている古墳に注目し、副葬品の実測調査や集成に努めた。その結果、円筒埴輪編年は副葬品の面から検証されるとともに、副葬品の内容が不明な古墳であっても、築造時期が推定できるようになった。これらの成果に基づいて、大型古墳の編年に着手した。すなわち、畿内に数多く分布する大型古墳を所在地ごとに編年し、また畿外に散在する大型古墳について、従来よりも確度の高い編年が可能になったのである。なかには、これまで説かれてきた築造時期に変更をせまる例もみられ、たとえば崇神陵や景行陵は前期後葉に、応神陵は中期中葉に、敏達陵は後期前半に比定されるに至った。いっぽう、大型古墳の築造の隆替は、それを営んだ政治勢力の変動を物語と考えられるが、そこで、畿内、畿外の古墳時代の集落遺跡資料を集成し、集落としての盛衰を追跡し、そのうえで、大型古墳の築造との時期的な関連の有無について、考察を加えた。その結果、興味深い関連のあることが知られた。まず、大型古墳の造営は、近傍集落の隆盛をもたらすばあいが多くみとめられる点である。これは、九州地方についても、また関東・東北地方についてもいえるようである。ついで、中期において、須恵器生産、製鉄、玉造りなどの手工業に関わる生産集落遺跡が、拠点的に出現し、これも大型古墳の築造の動向と関係するらしい点である。たとえば、畿内では猪名川下流域、百舌鳥古墳群域、古市古墳群域が、畿内では埼玉県北部が、そうした拠点的地域として例示しうる。これは、中期古墳の被葬者の性格を考えうるうえで、重要な事実といえる。これらの成果の一部は、『古墳時代政治史序説』にとりいれて、公表した。
高温高圧環境に作業するロボットシステムの研究開発

近年、社会のインフラとなるガスや水道など各種パイプラインの老朽化が進んでおり、また、地震や各種自然災害が多発生し、生産現場や生活環境における安心安全を確保することはますます重要な課題となってきている。こうした社会的な背景を考慮して、本研究計画は、高温高圧環境条件で作業するためのロボットの技術研究開発を取り上げ、ロボットの断熱構造と動作機能の両立を目指して、熱分布の三次元可視化を計算機シミュレーションで行い、ロボットの制御機能への影響について詳細に考察している。ここでは、具体的な例として管内走行ロボットの動作時における全身の温度分布変化について有限要素法で解析をしている。密閉されている管内で走行するロボットにとって自身の駆動回路やアクチュエータなどからも大量の熱を発生し、散熱しにくい状況にある。本研究では、二種類の駆動回路の散熱構造に対して、動作中におけるロボットの駆動回路の熱分布を計算し、散熱構造の結果を比較した。このような研究は、高温高圧環境で動作するロボットのための制御器設計を考える上で重要な示唆を与えることができる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。ここでは、具体的に高温高圧環境条件下でのロボット移動について計算機シミュレーションを行い、計画通り高温分布下でのロボットの移動機能について確認できた。繰越研究項目についても、計算環境を整備でき、計画通りで計算機シミュレーションを実行できた。高温高圧作業環境で動作するロボットの制御系の散熱解析を行い、研究成果の国際学術会議での発表投稿を準備する。
ヒト血中アポE含有HDLの定量分析法の確立と臨床応用

アポE含有HDL定量分析法の確立とその臨床的意義を検討するために、今年度も研究計画に沿って昨年度に引き続き「血中アポE含有HDLの定量分析法の確立」を中心に研究を進めた。サンドイッチELISA法による選択的測定法の検討では、捕捉抗体に抗アポリポタンパク質A-I抗体(抗アポA-I抗体)、検出抗体にビオチン標識抗アポE抗体を用いた場合、VLDLやIDLなどHDL以外のアポE含有リポタンパク質が非特異的にプレートに結合することが最大の問題点であった。これを解決するために洗浄液の組成やブロッキング液の種類・組み合わせを広げて検討した結果、洗浄液組成に非イオン性界面活性剤であるプルロニックF68を加えることで改善されたが、十分なS/N比を得ることは困難であった。検出感度を上げる目的で蛍光色素(Amplex Red)の導入も試みたが改善は認められなかった。検出シグナルが小さいことの原因としては、超遠心やヘパリンアフィニティクロマトグラフィで粗精製したアポE含有リポタンパク質はウエスタンブロッティグ法で判断する限り予想以上にアポA-I含量が少なく、抗アポA-I抗体ではアポE含有HDLを十分に捕捉できていない可能性が考えられた。また、アポE含有HDLはアポE非含有HDLと競合して抗アポA-I抗体に結合することも一要因であった。捕捉抗体に抗アポE抗体、検出抗体に抗アポA-I抗体を使う系においても、アポE含有HDLと他のアポE含有リポタンパク質(VLDLなど)が競合して抗アポE抗体に結合するため、VLDL濃度が高いサンプルでは影響を大きく受けた。さらに、捕捉抗体および検出抗体の両方に抗アポE抗体を使用し、サンプル反応液中に非イオン性界面活性剤などを共存させることで選択的にアポE含有HDLのみを捕捉する系についても検討を行ったが、非特異的なプレートへの結合が再度問題となった。今年度の研究計画に沿って、「血中アポE-HDLの定量分析法の確立」を中心に研究を進めた。1.アポE-HDLの分離精製:測定系の標準物質として必要なアポE-HDLの分離精製を試みた。血清を直接ゲルろ過HPLC法で分取し、新たに確立したELISA法でアポEを検出した。アポEはVLDL、IDL分画およびHDL分画に幅広く分布し、特にHDLのアポEは大型のHDLに偏って分布していた。このためゲルろ過法のみではLDLとアポE-HDLを完全に分離することはできなかった。超遠心法による分離でも通常のHDL分画(d:1.063-1.21kg/L)ではなく、少し比重が小さいd:1.04-1.1kg/L分画にアポEが多く含まれていた。この1.04-1.1kg/L分画にもLDLとHDLが混在するため、超遠心法にてアポE-HDLを単離することは困難であった。現在、アポE-HDL分画に混入するLDLを除去するために免疫沈降法を導入し、さらにアフィニティクロマトグラフィー法にてアポE-HDLの分離を継続して検討している。2.アポE-HDL検出法の検討:(1)サンドイッチELISA法によるHDL-アポEの検出を検討した。抗アポAI抗体をマイクロウエルプレートにコーティング後、血清と反応させてHDLをトラップし、ペルオキシダーゼ標識抗アポE抗体で検出を試みた。この分析系では予想以上に他のリポタンパク質の非特異的結合が大きかった。ブロッキングや洗浄操作(主に界面活性剤の種類と濃度を変える)を検討することで一部改善されたが、最適条件は見つかっていない。(2)主に界面活性剤を使ってアポE-HDL粒子内のコレステロールを選択的に比色定量する系を検討した。29種類の界面活性剤を一種類あるいは数種類組み合わせて検討した結果、いくつかの候補が見つかった。精製アポE-HDLを使ってその選択特異性の確認が必要である。

捕捉抗体に抗アポE抗体、検出抗体に抗アポA-I抗体を使う系においても、アポE含有HDLと他のアポE含有リポタンパク質(VLDLなど)が競合して抗アポE抗体に結合するため、VLDL濃度が高いサンプルでは影響を大きく受けた。さらに、捕捉抗体および検出抗体の両方に抗アポE抗体を使用し、サンプル反応液中に非イオン性界面活性剤などを共存させることで選択的にアポE含有HDLのみを捕捉する系についても検討を行ったが、非特異的なプレートへの結合が再度問題となった。
市民はデータをどう学ぶのか：シビックテックへの適切なオープンデータ提供手法の研究

本研究では、シビックテックを対象とした適切なオープンデータ活用支援のあり方を解明することを目的とする。シビックテックとは、市民がICT技術によって社会問題を解決するコミュニティの一種である。学術研究機関は、研究データを社会へ還元する手段として、シビックテックによるデータの活用を期待しているが、研究データの活用には高度な技術知識が必要であり、単にデータを提供しているだけでは活用されるとは限らない。そこで本研究では、シビックテックなどオープンデータの利害関係者に対する質的調査を行い、そのうえで市民のためのオープンデータ活用支援サービスのプロトタイプを構築する。
国家安全保障に関する秘密保全法制についての憲法的観点からの多角的分析

本課題の研究により、1国家安全保障に関するアメリカの秘密保全法制の正確な把握と紹介、2秘密保全と自己統治・民主主義との関係のあり方の検討、3秘密漏洩に対する処罰やマスメディアによる公表行為の処罰等、裁判における秘密の扱い方などに関する人権論的観点からの検討、4秘密保全に関する執行府と立法府、裁判所との間の適切な役割分担と協働のあり方に関する権力分立的観点からの検討、という多角的側面から検討できた。本年度は、第1に、「市民生活の自由と安全」研究会において、「国家安全保障に関する秘密保全のあり方について」という問題提起を行い、永野秀雄・法政大学教授、板橋功・公益財団法人公共政策調査会第1研究室長とともに、国家安全保障問題について議論し、検討を深めた。報告では、現在の議論状況は、人権論(表現の自由、知る権利etc.)の見地から、秘密保全法制それ自体に批判的な議論が中心であるところ、より精緻に市民の知る権利と秘密保護の必要性の問題を考えなければならないとして、1秘密保全の必要性という問題局面、2秘密の「指定」の問題局面、3秘密の「管理」の問題局面、4秘密の「開示」「提供」の問題局面、5秘密と「処罰」の問題局面、6秘密と「裁判」の問題局面などに分節して、それぞれ考えなければいけない旨を報告した。なお、この研究会の成果は、2014年度中に公表される予定である。第2に中国・延辺大学で開催された、Tumen River Forumにおいて、「国際的な法開発と法協力ー憲法学の立場から」という報告を行った。この報告は、他国からの法制度の押し付けという問題を検討したものであり、特定秘密保護法がアメリカからの押し付けであるという議論に対する一つの応答という側面を有しているものである。なお、この報告のもととなる論文は、当日配布された冊子に掲載しているが、2014年度中に国内紀要に公表予定である。第3に、比較法的見地から、秘密保全法制を考察するため、イギリス行政法の専門家である和泉田保一山形大学准教授を招聘し、研究会を開催した。第4に、「国家秘密と自己統治の相克ーウィキリークス問題を素材として」という論文を執筆した。この論文を収録した書籍は、2014年度中に刊行予定である。本研究は、国家安全保障に関する秘密保全のあり方に注目が集まっている近年の状況下において、憲法的観点から秘密保全法制度を分析・評価・構想する必要性・緊急性が高まっているという現状認識のもと、アメリカ合衆国の法制度と議論を検討素材にしながら、そのあり方について多角的に検討することによって、日本への示唆を得ることを目的とするものである。上記の目的を達成するために、本年度は、1秘密保全と自己統治・民主主義との関係のあり方について、メディアによる公表行為に対する処罰に着目して考察する、横大道聡「国家秘密と自己統治の相克ーウィキリークス問題を素材として」大沢秀介編『フラット化社会における自由と安全』(尚学社、2014年)142-157頁、2特定秘密保護法制定をめぐる議論についても言及した、横大道聡「国際的な法整備、グローバルな法協力ー憲法学の視点からの一考察」法学論集(鹿児島大学)49巻1号(2014年)1-13頁、3国家安全保障に関する国家秘密を裁判で扱うときの比較検討素材としてアメリカの関連する連邦法等を翻訳した、横大道聡「(翻訳)機密情報刑事手続法(米国)」法学論集(鹿児島大学)49巻2号(2015年)283-316頁、を公表した。また、国家安全保障に関するアメリカの秘密保全法制の全体像について、1比較憲法学会にて「アメリカにおける国家安全保障に関する秘密保全法制」と題した報告を(2014年10月、慶應義塾大学)、また、特に議会統制に焦点をあててアメリカの法制度の概要を検討した、「アメリカにおける国家安全保障に関する機密情報と議会統制」と題する報告を、国立国会図書館・調査及び立法考査局・政治議会課にて行った(2015年3月)。本研究は、国家安全保障に関する秘密保全のあり方に注目が集まっている近年の状況下において、アメリカ合衆国の法制度と議論を検討素材にしながら、そのあり方について多角的に検討し、日本への示唆を得ることを目的とした研究である。研究期間全体を通じて、1国家安全保障に関するアメリカの秘密保全法制の正確な把握と紹介、2秘密保全と自己統治・民主主義との関係のあり方の考察、3秘密漏洩に対する処罰やマスメディアによる公表行為の処罰等に関する人権論的観点からの検討、4秘密保全に関する執行府と立法府、裁判所との間の適切な役割分担と協働のあり方に関する権力分立的観点からの検討を行い、当初目的を達成した。なお、平成27年度の業績は次のとおりである。(1)「国家秘密と自己統治ーアメリカにおける機密情報漏えいをめぐる議論状況」と題する報告をCS法制研究会(於:アルカディア市ヶ谷)にて報告(2015年12月5日)。(2)警察政策フォーラム「変容する国際テロ情勢への対応「伊勢志摩サミット」に向けて」というパネルディスカッション(於:東京・グランドアーク半蔵門)にて、パネリストを務めた。その概要は、警察学論集69巻1号(2016年)62-77頁に掲載されている。(3)昨年度行った学会報告が学会誌に掲載された。横大道聡「アメリカにおける国家安全保障に関する秘密保全法制についてー三権の役割・機能を中心に」比較憲法学研究27号(2015年)23-45頁。(4)本研究のテーマと深く関連する書籍である、大沢秀介

監修、山本龍彦・横大道聡・大林啓吾・新井誠編『入門・安全と情報』(成文堂、2015年)の編集作業を行うとともに、執筆も行った。(5)本報告のテーマに関する調査を行った(ドイツ・イギリス)。ドイツでは現職判事からコメントをいただき、イギリスでは、公法・憲法学専攻の教授からコメントをいただいた。本課題の研究により、1国家安全保障に関するアメリカの秘密保全法制の正確な把握と紹介、2秘密保全と自己統治・民主主義との関係のあり方の検討、3秘密漏洩に対する処罰やマスメディアによる公表行為の処罰等、裁判における秘密の扱い方などに関する人権論的観点からの検討、4秘密保全に関する執行府と立法府、裁判所との間の適切な役割分担と協働のあり方に関する権力分立的観点からの検討、という多角的側面から検討できた。研究計画では、国家安全保障に関する秘密保全法制度に関して、(1)国家安全保障に関する秘密保全法制の全体像の正確な把握(2)秘密保全法制と自己統治・民主主義との関係という理論的研究(3)秘密保全法制に関する人権論的観点と権力分立的観点からの研究という多角的な分析視点から、アメリカでの議論を整理・検討を行い、日本への示唆を得ることを試みることを課題としていた。当年度の計画では、主に(2)について研究を進めていく予定であったところ、上記のとおり、これに関する論文「国家秘密と自己統治の相克ーウィキリークス問題を素材として」のほか、(1)に関わる学会報告、研究会報告をそれぞれ行い、また翻訳「儀蜜情報刑事手続法」を公表した。さらに、海外調査を行い、必要な資料・文献を入手するとともに、研究者等との新しいつながりを構築することができた。以上を総合的に見て、当初の計画以上に進展していると評価しうるものと考える。憲法学今後は、権力分立的観点からの研究に取り組みたい。その際に重要となるのは、国防問題に関する大統領権限とその統制に関する議論の整理と把握である。本研究では、大統領権限を強調して大統領の単独権限行使を憲法上要請する議論と、議会や裁判所との協働を強調する議論とを比較対照させながら、国家安全保障に関する秘密保全問題の分析を試みる予定である。研究計画では、平成25年度は、「国家安全保障に関する秘密保全法制の全体像の正確な把握」を試みる予定であったが、2013年12月、日本において特定秘密保護法の制定前後において、国家安全保障に関する秘密保護法制を考えるにあたって必要な視点を明らかにする必要があると考えたため、次年度以降で研究予定のものを本年度で検討したものもあるが、おおむね研究は順調に進捗している。なお、論文執筆と成果物の刊行とのタイムラグの関係で、本年度は論文の公表がないが、本年度の成果物は次年度以降に公表される予定である。物品費を抑えたために、次年度使用額が生じた。2014年度は、まず、学会報告において、アメリカにおける秘密保全法制の全体像を明らかにする予定である。そのうえで、日本における秘密保護法制をめぐる議論において有益と思われるアメリカの法制度の紹介と検討を行う予定である。
細胞分裂期の紡錘系に局在する細胞死の誘導および抑制タンパク質の機能解析

これまで細胞生物学の分野のFunctional genomicsは、酵母でしかできなかった。DT40細胞は、以下に我々の業績を述べながら説明するように、酵母に匹敵するFunctional genomicsを動物細胞でも行うことが可能になった先駆けと位置ずけることのできる実験系である。我々は、DNA修復/チェックポイントシステムの変異細胞をDT40から作成し、その表現型を解析してきた。我々の研究成果を以下に列挙する。1)相同DNA組み換えが放射線照射によってゲノムに誘導された損傷を修復するのに重要な働きをすることを解明した(論文リスト:5)。2)相同DNA組み換えが減数分裂の時だけでなく体細胞分裂の各サイクル毎にDNA修復のために必須の働きをすることを証明した(論文リスト:3,4,6)。3)我々はDNA損傷によって活性化されるチェックポイント機構が、従来から解明されてきたように細胞分裂周期を一時停止するだけでなく、相同DNA組み換えによるDNA修復をアップレギレートすることを見い出した(論文リスト2)。4)Rad51は、大腸菌RecA分子と構造的な相同性を持つ相同DNA組み換えにおいて中心的役割をもつ分子である。そして、動物細胞は、Rad51と構造的に似た分子を5種類(Rad51B/Rad51C/Rad51D/XRCC2/XRCC3)さらに持っている。我々は、これらの分子の各シングルミュータトを作成、解析することによって、これら5種類の分子はコンプレックスを作ってRad51を補助することを証明した(論文リスト:1)。これらの研究成果は、単に新規にクローニングされた遺伝子を世界に先駆けてノックアウトしただけでなく、その表現型を注意深く、既存/新規の方法をトライしながら解析した結果、世界的に認められたものである。
投げ動作の最適化を目的としたヤリの動的挙動シミュレーション

本研究では,ヤリに加わる力とヤリのたわみを測定し,その結果を用いてヤリのたわみ振動のシミュレーションを試みた。ヤリの振動を推定するためには,投げ動作中の力量を知ることが必要となる。そこで,ヤリ本来の重要な特性(重量,重心位置,共振周波数など)を変えることなくヤリに組み込むことのできる新しいセンサを開発した。次に,開発したセンサを用いて,やり投げの投げ動作中にヤリに加わる力の測定を行った。その後,ヤリを多数の均一要素モデルに分割して,伝達マトリクス法により固有振動数および固有振動モードを求めた。本研究によって得られた成果をまとめると以下の通りである。(1)実際に競技者によって加えられる力とヤリのたわみを測定した結果,ヤリに加わる力はリリースとともに0になるが,ヤリのたわみ量は0に近くにはなるが,たわみが残留したままでリリースされていることがわかった。(2)投げ動作中のヤリのたわみは,多方向への複雑な挙動を示す。また,測定された力の1成分である横方向の力Fyと,固有振動数および固有振動モードを用いて,たわみ振動のシミュレーションを試みた結果,次のことが分かった。(1)リリース直前までは,精度良くたわみ振動を求めることができる。(2)飛行中のヤリのたわみを考察するためには,ヤリの短軸方向の力の連成や長軸まわりの回転量を考慮する必要がある。(3)リリース直前までは,実際に測定されたたわみと,同一の挙動を示すことが確認できた。本研究により,競技者にとって,最適な投動作の習得やより優れた動特性のヤリを作るための重要な知見が得られた。
次世代高速ネットワークに向けたTCP/IP通信の性能向上に関する研究

昨年度に引き続きTCPレイヤ内でTCP長距離高速通信時のバースト送信問題を解決する技術の研究に取り組んだ。ペーシングと呼ばれるパケット間隔を調節することによってバースト送信を解決する従来技術があるが、イーサネットフレーム間隔を調節する手法のため一つのポートに対して全体で1つの速度制御しかできなかった。エンド端末のネットワーク速度が高速になるほど、ひとつのリンクを複数の高速な通信で有効利用することが可能であり、この制約を解決することが重要である。主要なアイデアはT秒とより細かい時間感覚で割り込みを起こし、TCP1セッションあたりの送信速度をX=ウィンドウサイズ/(往復遅延時間/T秒)に抑えてバースト送信を防ぐ、というものである。昨年度はソフトウェアタイマを利用した方法に取り組んだが、ソフトウェアタイマの1ミリ秒といった単位ではXが大きくなりすぎて低速通信時のバースト送信が制御できなかった。そこでHPETと呼ばれるハードウェアタイマを用いた制御方法に方式を切り替えた。ハードウェアタイマで100マイクロ秒ごとの割り込みを起こす実装を取った。ソフトウェアタイマと異なり実際のハードウェア資源を用いるため、1つのハードウェアタイマで複数のTCPセッションを処理する必要がある。そこで、1つのハードウェアタイマで周期的に割り込みを行い、現在のすべてのTCPに対してXを送信するという実装を行った。この手法ではプロセッサの一つのスレッドをTCP/IP通信のために用いる必要があるが、プロセッサのシングルスレッド性能向上が頭打ちとなりメニーコア化が主流の現在では、アプリケーション特有の処理に1つのコアを割り当てる手法は妥当であると考える。一方、ハードウェアタイマによる割り込みがNICによる割り込みとぶつかることがあり、そのままでは割り込み禁止中の割り込みによりOSが不安定となった。引き続きこの解決が必要である。本研究は、エンド40Gbpsの次世代超高速ネットワークにおいて、従来と互換性を保ったTCP/IPにおける高速な通信を専用ハードウェアによる支援を用いずに実現することが目的であり、並列化によってシングルストリームTCP通信の高速化を実現し、40Gbpsネットワークをワイヤーレートで処理が可能な性能を目指している。本年度はまず、市場に登場したばかりのエンド40Gbpsネットワーク環境において、ソフトウェア/ハードウェア的な問題点を明確にした。最新のサーバーを用いた場合、低遅延のTCP通信ではPCIeがボトルネックになっていることを確認した。シングルストリームTCP通信では、CPU1コアあたりのメモリ帯域への要求が厳しく、メモリアクセスを複数コアへ分散させるための並列化の必要性が考えられていたが、近距離通信では従来のメモリコピー削減手法で問題ないことを確認した。これは実際にエンド40Gbps環境が登場して初めて確認できたものである。一方、高遅延環境においてはメモリ帯域への要求が厳しくなるため、引き続き高遅延環境について取り組む予定である。また、TCP長距離通信で知られているバースト送信を解決するために、CPUが複数のコアを持つことを利用して特定のコアをTCP専用とすることにより、タイマ割り込みを利用してTCPレイヤ内でバースト送信を解決する研究に取り組んだ。従来複数の手法が提案されているが、TCPレイヤ内で完結させる手法は独自のものである。これは、従来手法ではできなかった複数のストリームに対して個別に速度制御を行いつつバースト送信を防ぐことを同的としている。ソフトウェアタイマを用いた手法に取り組み、低速時の制御に問題を抱えていることをみつけた。そのため、ハードウェアタイマを用いてより細粒度に制御することに取り組んでいる。PCIe3.0環境の登場が当初予想されたより大きく遅れ、ワイヤレートに近い速度での実際の挙動の検証が当初の予定より遅れた。それに伴い、40Gbps疑似遅延装置の実装がやや遅れ、その結果メモリ帯域に対する改良がやや遅れている。一方で、マルチコアであることを利川して独占的に特定のCPUコアを割り付けてタイマ制御する仕組みについて、ソフトウェアタイマによる制御を行い、ハードウェアタイマによる制御のプロトタイプ的実装を行ったことに関しては,初年度プロトタイプ実装を行う、という当初の予定どおりである。

40Gbps環境での高遅延時のTCPの挙動を早い段階で検証するために、疑似遅延発生装置の実装を行う。そのうえで、高遅延時の通信でシングルスレッドによる通信でメモリ帯域に問題が出る場合は、マルチコアを利用した複数スレッドによるTCP/IP処理により、メモリバスの負荷軽減を行う。一方で、もし高遅延環境においてメモリ帯域が問題にならない場合には、これを解決するための並列化は行わない。また、23年度にソフトウェアタイマを用いて行ったバースト送信改善方式について、より細粒度で制御を行うためにハードウェアタイマによる制御を実現する。
シングルセル解析を駆使した水圏における細菌増殖特性の精密解析

琵琶湖では、微生物に分解されにくい難分解性有機物が増加・蓄積しており、生態系や水利用への悪影響が懸念されている。本研究では、微生物食物網で重要な位置を占める細菌群集が、琵琶湖において微生物炭素ポンプ(MCP)を駆動することで難分解性有機物を産生しているのではないかと考えた。難分解性有機物の生成機構を深く理解するためには、活発に増殖している細菌種の同定とその寄与、季節的・空間的変動等を明らかにしなければならない。本研究では、水圏における細菌群集の増殖特性をより精密に解明することを目的に、シングルセル解析を駆使した新たな方法論を確立し、琵琶湖の物質循環に果たす細菌群集の役割を解明する。
実時間マルチボディダイナミクス解析に基づいた操作性の体感評価

平成17年度に製作した操舵反力模擬装置を利用して、実時間マルチボディダイナミクスの解析結果に応じて機械操作時の反力特性を再現する体感型ポストプロセッサを開発した。開発した装置では、人間の操作に応じてマルチボディダイナミクス解析を実行し、その解析結果を直ちに反力模擬装置に反映させる必要があるため、計測-解析-制御の一連のプロセスの実時間性を確保することが重要となる。このため本研究では、センサ情報の取得とモータ指令値の出力を行う計測ボードのハードウェア制御において、リアルタイムOSの一種であるRTLinuxを利用した。また、マルチボディダイナミクス解析のプロセスに含まれる大規模な行列演算を効率よく実行するため、行列演算ライブラリのCPPLapackを利用した汎用マルチボディ解析プログラムを新たに開発した。この解析プログラムはLinux上で実行することが可能であり、ハードウェア制御を行うRTLinuxと同期処理を行うことによって、解析処理の実時間性を保証している。開発した体感型ポストプロセッサを利用して、二次元マルチボディシステムであるピストンクランク機構と、三次元マルチボディシステムである自動車のステアリング機構における反力特性の模擬を行った。ロードセルおよびトルクセンサを利用して装置に発生する反力の特性を評価したところ、解析結果に対して忠実に反力が発生していること、またモデルパラメータに応じて反力特性が変化することを確認した。併せて、複数の被験者による操作性の官能評価試験を行い、モデルのパラメータに応じて被験者の主観的な感覚表現がどのように変化するかを検討した。本研究は、人間が操作を行う自動車や建設機械などのマルチボディシステムを対象としたものであり、実時間マルチボディダイナミクス解析の計算結果に基づいて、機械を操作する際にステアリングや操作レバーに発生する反力を模擬的に体感し、操作性を評価できる装置を開発することを目的としたものである。初年度である平成17年度は、実時間処理を実現する上で重要となる解析アルゴリズムおよび数値積分法について評価を行った。評価にあたり、線形計算ライブラリであるBLASおよびLapackを用いて、独自のマルチボディダイナミクス解析プログラムを開発した。この解析プログラムを利用して、マルチボディダイナミクス解析のアルゴリズムである拡大法および一般化座標分割法について、計算速度の評価を行った。更に、数値積分法として陽解法(Runge-Kutta法)および陰解法(PECE法、Adams-Bashforth-Moulton法、Gear法)のそれぞれについて、計算速度と安定性の評価を行った。この解析プログラムを用い、自動車のサスペンション機構を模した平面マルチボディシステムの解析を行ったところ、計算周期1msでの実時間解析を実現出来ることを確認した。また、対象とするシステムにおいては、Adams-Bashforth-Moulton法が計算速度及び安定性の面で有効であることが判った。併せて、解析結果を体感として提示する操舵反力模擬装置を製作し、基礎的な力学特性を評価した。この装置は、自動車の旋回時にステアリング機構に発生する反力を、DCサーボモータによって模擬する装置である。平成18年度には、開発したマルチボディダイナミクス解析プログラムとこの操舵反力模擬装置を連携させることにより、操作性の体感評価を検討する。
植物-微生物共生を支える普遍的宿主因子の解明

ミヤコグサのアーバスキュラー菌根共生特異的変異株の表現型解析と連鎖解析を行った。自殖F3世代の菌根形成について、変異株ME778とME966は根の皮層細胞や表皮細胞で侵入が阻害され、ME2329株は、樹枝状体のトランクは形成されるがファインブランチの形成が異常であった。連鎖解析により、ME2329の原因遺伝子は4染色体の南側に、ME778とME966は第2染色体上にあることが示された。今年度はいくつかのミヤコグサ(Lotus japonicum)のアーバスキュラー菌根(AM)共生特異的変異株についてラフマッピング、表現型解析を行った。L.japonicus Miyakojima由来のEMS処理種子集団から得られたAM共生特異的変異株のうち4株(778株、823珠、966株、1949株)を用いた。変異株のM3またはM4世代とGifuと交配したF2種子を用いてラフマッピングを行った。種子を発芽処理し、バーミキュライトを充填したplant boxに播種し、低リン酸濃度のHornum液を施肥し、AM菌胞子(Glomus intraradices(Premier Tech))を接種した。グロースキャビネットで4週間栽培後にAM菌の感染を確認し、低感染あるいは非感染の株を選抜した。選抜した株の葉DNAを抽出し、既報のSSRマーカー(http://www.kazusa.or.jp/lotus/markerdb_index.html)を用いた連鎖解析を行った。一方をFAMまたはHEXで標識したプライマーセットでPCRを行い、ポリアクリルアミド電気泳動後にバンドを確認した。また、Miyakojimaと戻し交配を行ったF2株について変異型の分離比を求めた。変異型を示す株についてはその自殖後代(F3)について根粒共生の表現型を確認した。4株についてマッピングを行った結果、823株の変異点は第5染色体上に、また966株および1949株の変異点は第2染色体上にあると推定された。Miyakojimaとの戻し交配したF2世代の変異形質を示す株の分離比は823株、966株と1949株では約1/4であった。778株、823株と966株についでは、F3世代において野生型と同程度の根粒形成が認められ、これらの変異はAM共生特異的であると考えられた。今年度は得られたミヤコグサ(Lotus japonicus Miyakojima)由来のアーバスキュラー菌根(AM)共生特異的変異株について、原因遺伝子のマッピングと表現型解析を行った。変異株のうち、2株(ME823、ME966)についてはマッピングによる解析を進めると同時に、ほとんど解析を行っていない変異株の中からより解析に適した株の選抜を行った。変異株のM3またはM4世代とGifuと交配したF2種子を用いてラフマッピングおよび一部ファインマッピングを行った。AM菌胞子(Glomus intraradices(PremierTech))を接種するか、一度ネギ属のチャイブに感染させてそれを菌根菌接種源として用いる方法(ナースプラント法)による接種も試みた。グロースキャビネットで2-4週間栽培後にAM菌の感染を確認し、低感染あるいは非感染の株を選抜した。葉DNAを抽出し、既報のSSRマーカー用いた連鎖解析を行った。また、Miyakojimaと戻し交配を行ったF3株について、AM共生と根粒共生の表現型を確認した。マッピングを行った結果、ME966の原因遺伝子の位置を約0.6cMの領域まで絞り込むことができた。戻し交配F3世代における表現型は、ME966とME778はAM共生成立過程の前期に異常が見られ、ME823は野生株と比べ低感染率であることがわかった。新たに解析を進めた変異株のうちME2329は、ME966やME778と異なり樹枝状体形成に異常が見られ、解析を優先し進める候補株の一つとした。ミヤコグサ(Lotus Japonicas Miyakojima)由来のアーバスキュラー菌根(AM)共生特異的変異株について、原因遺伝子のマッピングと表現型解析を行った。変異株のうち、4株(ME823、ME778、ME966、ME2329)変異株のM3またはM4世代と野生型ミヤコグサGifuと交配したF2種子を用いてラフマッピングおよび一部ファインマッピングを行った。今年度は、接種方法を再検討し、AM菌胞子(Glomus intnanadices(PremierTech))を接種した砂耕による栽培で変異株を選抜した。葉DNAを抽出し、既報のSSRマーカーを用いた連鎖解析を行った。

ME823についてGifuと交配したF3世代で表現型の再確認を行ってマッピングの結果を確認し、第5染色体上の12-15cMの近傍に、ME2329はF2世代でのラフマップで第4染色体に原因遺伝子があることが確認された。ME966については、原因遺伝子は2番染色体の南側にマップされ、新規の共生関連遺伝子と考えられた。ME966変異体は、菌根菌の菌糸は植物の表皮細胞間に侵入するが、1層内側の皮層に侵入する手前で、菌糸の先端が膨らみ、表皮細胞間で菌糸伸長が停止していた。ME2329の感染率は野生株と変わらないか低めだが、樹枝状体形成に異常があることが観察された。ME778、ME966、ME2329の変異体の根粒数は、野生型に比べ若干少ないものの有意な差はなく、感染細胞やバクテロイドの形態、感染糸形成にも野生株との違いは見られなかった。ミヤコグサ(Lotus japonicus MG20)由来のアーバスキュラー菌根(AM)共生特異的変異株について、原因遺伝子のマッピングと表現型解析を行った。変異株3株(ME778、ME966、ME2329)と野生株L. japonicus B-129と交配したF2種子を用いてマッピングを行った。AM菌胞子(Rhizophagus irregularis DAOM197198)を接種し、培土にはバーミキュライトまたは川砂を用いた。栽培約4週間後にポットを解体し、染色した根を実体顕微鏡にて観察し、低感染または非感染の株を選抜した。葉DNAを用い、各染色体について49のSSRマーカーで連鎖解析を行った。L. japonicus MG20と戻し交配を行った自殖のF3世代で、根粒形成および菌根形成の詳細を確認した。F3世代での菌根形成を共焦点レーザー顕微鏡などで観察した結果、ME778とME966は皮層細胞や表皮細胞で侵入が阻害され、一度侵入すると野生型と同様に樹枝状体を形成することが観察された。ME2329株は野生株と比較し感染率はほぼ同じか低めであった。特に、樹枝状体形成に異常が認められ、野生株と比べ樹枝状体の形成率が低く、トランク菌糸は形成されるがそこから分枝するファインブランチの形成に異常が見られた。ME966の根粒形成は野生型に比べて遅れる傾向にあったが、ME966は野生型に比べて生育速度が遅く、根粒形成の遅延は生育の遅さによる二次的な影響と考えられた。マッピングにより、ME2329の原因遺伝子は4染色体の南側に、またME778は第2染色体上にあることがわかったが詳細な位置は判別不可能であった。ME966の位置は第2染色体の南側に絞られていたが、菌根表現型の不安定さによりさらなる絞り込みが困難であった。菌根表現型を次世代で評価することでマッピングの正確性を高めた。選抜された共生変異株における菌根菌の感染に関する変異の表現型は根粒形成に関する共生変異株と比べ、栽培条件や接種菌株の状態などにより、変異の表現型の種類にもよるが、不安定な状態になることがある。そのため、安定した変異の表現型を得る条件を検討するのに予想以上に時間がかかった。また、ME966のファインマッピングについては、原因遺伝子がゲノム配列の決定されていない領域に存在するため遺伝子同定が遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。解析を優先する変異株を絞ることができたので、最終的な原因遺伝子の決定を行うことを目標にしつつ、まだ解析を行っていない系統の表現型解析を進め、顕微鏡観察レベルで変異の作用点を明らかにする。