hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CMLにおけるシャペロン機能を標的としたTKI耐性克服のための新治療戦略

パノビノスタットとチロシンキナーゼ阻害薬ポナチニブを併用することによってヒストンのアセチル化が相乗的に起こる理由が解明されていないのでこちらに焦点を当てる。次年度使用額が生じた状況として細胞の調整やタンパクの調整に難航しており抗体や試薬等を新規で購入する分が少なかったことが挙げられる。学会発表も難しい状況であったので旅費を科研費から使わなかったことも挙げられる。進捗が思わしくない状況であれば、先述の通り、次年度は検討する項目を増やすため、細胞株・抗体・試薬の購入、学会発表の旅費のために使用する予定である。
大学生における運動部活動の継続的な実施が精神的健康に及ぼす影響

本研究では、大学生を対象に運動部活動の継続的な実施が精神的健康に及ぼす影響について、大学1年次より3年間にわたり縦断的に検討した。その結果、ストレス対処能力(SOC)においては有意な交互作用が認められ、大学2年次ならびに3年次において運動部活動を行っている学生(運動群)は運動部活動を行っていない学生(非運動群)と比べ有意に点数が高かった。また、精神的健康度(GHQ-12)、抑うつ(CES-DならびにK6)では交互作用はみられなかったが、大学3年間にわたり運動群の方が非運動群よりも有意に点数が低かった。運動部活動の継続的な実施は、精神的健康度を良好に保つことに有益であることが示された。精神的健康の維持・改善は国民にとって重要な健康課題であるが、それは大学生においても同様である。運動が精神的健康に効果的であることが多くの研究で報告されているが、大学生を対象とした研究では、精神的健康度と体育の授業との関連をみた報告は散見されるものの、運動部活動との関連をみた報告は見当たらない。そこで本研究課題では、大学生における運動部活動の実施が精神的健康度に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。首都圏の国立総合大学に在籍する1年生を対象に、本年度は運動部活動への加入の有無による違いを検討した。運動部活動に加入している学生37名(加入群:19.1±0.6歳)と加入していない学生37名(非加入群:19.2±1.0歳)に対し、20歳64歳対象の新体力テスト(6種目)を実施し、合計得点を用いて体力レベルを評価した。また、精神的健康度(GHQ-12、CES-D、K6、SOC)と身体活動量(IPAQ-short version)を質問紙にて評価した。さらに、ストレスの指標として唾液を採取し、コルチゾールを測定した。解析には共分散分析を用い、性別、経済状況、居住構成、中高での運動部活動経験の有無を調整した。その結果、体力レベルは加入群の方が非加入群よりも有意に点数が高く、GHQ-12、CES-D、K6においては非加入群に比べ加入群において有意に点数が低かった。一方、SOCにおいては両群の間に有意な違いはみられなかった。身体活動量においては歩行の活動量には違いがないものの、中強度、高強度の活動量は加入群の方が非加入群よりも有意に多く、総活動量においても加入群の方が有意に多かった。また、コルチゾールについては現在分析中であり、今後加入群と非加入群での比較の他、精神的健康度との関連についても検討を加えていくことにしている。運動が精神的健康に効果的であることが多くの研究で報告されているが、大学生を対象とした研究では、精神的健康度と体育の授業との関連をみた報告は散見されるものの、運動部活動との関連を見た報告は見当たらない。そこで本研究課題では大学生における運動部活動の実施が精神的健康度に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。本年度は、昨年度本研究に参加した被験者74名を対象に、1年間の運動部活動の実施による影響について検討した。74名中6名が参加の意思を示さず、運動部活動を実施している学生35名(運動群:20.1±0.6歳)と大学入学時より運動部活動に参加していない学生33名(非運動群:20.3±1.1歳)で比較を行った。被験者には、昨年同様2064歳対象の新体力テスト(6種目)を実施し、精神的健康度(GHQ-12、CES-D、K6、SOC)と身体活動量(IPAQ-short version)を質問紙にて評価した。また、ストレスの指標として唾液を採取しコルチゾールを測定した。その結果、体力テストの点数は運動群、非運動群ともに有意な変化はみられなかった。精神的健康度においては、CES-Dでは運動群では1年次(8.7±4.2点)に比べ2年次(7.2±4.0点)において有意な改善がみられたが、非運動群(1年次:13.1±7.7点、2年次:12.2±8.6点)では有意な変化はみられなかった。GHQ-12、K6、SOCは運動群では1年間で改善傾向がみられたものの有意差は認められず、非運動群では、1年次と2年次が同様の得点を示しており、変化はみられなかった。身体活動量においては、運動群、非運動群ともに有意な変化は認められなかった。また、コルチゾールについては、1年次では運動群と非運動群の間に有意な差はみられず、2年次採取分については現在分析中である。昨年度協力して頂いた被験者に継続して参加をお願いしたが、想定以上の参加があり(脱落者が少なかった)、測定も問題なく実施できたため。本年度は、大学1年次より本研究に参加している大学3年生を対象に、2年間の運動部活動の実施による影響について検討した。研究初年度(大学1年次)は、運動部活動に加入している学生(運動群)37名、加入していない学生(非運動群)

37名の計74名が対象であったが、本年度参加の意思を示さなかった者、また運動部活動を辞めた者や非運動群で運動を始めた者、その他本研究の調査を行う上で必要な回答項目において、未回答などデータに欠損がある者の25名を除外した計49名(運動群24名、非運動群25名)を分析対象とした。被験者に対して、昨年度までは質問紙による精神的健康度(GHQ-12、CES-D、K6、SOC)と身体活動量(IPAQ-short version)の調査と2064歳対象の新体力テスト(6種目)、唾液によるコルチゾールの測定を行っていたが、研究代表者の異動により体力テストならびに唾液採取の実施ができなくなったことから、本年度は質問紙調査のみ郵送により実施した。解析には二元配置共分散分析を用い、年齢、性別、経済状況、居住構成、中高での運動部活動経験の有無を調整した。その結果、SOCにおいてのみ有意な交互作用が認められ、大学2年次ならびに3年次において運動群は非運動群と比べSOCの点数が高かった。なお、GHQ-12、CES-D、K6については、大学3年間にわたり、一貫して運動群の方が非運動群よりも有意に点数が低く、身体活動量は一貫して有意に多いことがわかった。これらの結果より、運動部活動の実施は精神的健康度を良好に保つことに有益であり、身体活動量も多く維持されることが明らかになった。本研究では、大学生を対象に運動部活動の継続的な実施が精神的健康に及ぼす影響について、大学1年次より3年間にわたり縦断的に検討した。その結果、ストレス対処能力(SOC)においては有意な交互作用が認められ、大学2年次ならびに3年次において運動部活動を行っている学生(運動群)は運動部活動を行っていない学生(非運動群)と比べ有意に点数が高かった。また、精神的健康度(GHQ-12)、抑うつ(CES-DならびにK6)では交互作用はみられなかったが、大学3年間にわたり運動群の方が非運動群よりも有意に点数が低かった。運動部活動の継続的な実施は、精神的健康度を良好に保つことに有益であることが示された。運動部活動加入群と非加入群が同人数集まり、予定していた測定が実施できたため。一昨年度、昨年度と協力して頂いた被験者に協力依頼を行い、これまでと同様の測定を実施する予定である。測定が終了した被験者より随時データ解析を行い、2年間にわたる運動部活動の影響について検討する。また、これまで得られた研究成果について、学会発表や論文投稿を行っていく。健康体力学昨年度協力して頂いた被験者に協力依頼を行い、昨年度と同様の時期に測定を実施する予定である。測定が終了した被験者より随時データ解析を行い、1年間にわたる運動部活動の影響について検討する。また、昨年度得られた研究成果について、国内外の学会にて発表を行う。測定が年度末日まで行われたため、唾液の分析が年度内に行えず、その費用が繰り越しとなった。昨年度同様、被験者への交通費と謝金の支払い、ならびに昨年度分と本年度分の唾液分析費用に充当する。また、国際学会への参加費用として使用する。
頭部脈管肉腫の微細構造に関する研究

頭部脈管肉腫および対照として良性血管病変(赤酒状血管腫、動静脈血管腫、海綿状血管腫、先天性多発性血管腫症、pseudo-Kaposi肉腫)、新鮮屍体皮膚血管の鋳型を作製し、3次元微細構造について検討した。(方法)脈管肉腫および良性血管病変は切除後2時間以内に、新鮮屍体は死後6-48時間に組織採取し、主血管よりヘパリン加生食にて潅流洗浄ののち、鋳型剤(メルコックス)を注入した。軟組織を20%NaOHで除去したのち、鋳型に白金を蒸着し、走査型電子顕微鏡にて観察した。また、各々組織所見と比較検討した。(結果および考察)鋳型により、血管病変の微細な3次元構築が明瞭に再現された。組織学的にみられる頭部脈管肉腫の不整形の管腔は、3次元的には、大小多数の数珠状、風船様の小結節の集合体であり、正常頭皮にみられた繊細かつ密な真皮血管網が、これらに置換されていく状態が明瞭に観察された。また、腫瘍性血管壁の脆弱性に起因すると思われる鋳型剤の漏出が、各所に観察された。良性血管病変は、それぞれに特徴的な所見が認められ、その3次元構築、増殖形態は血管肉腫と異なっていた。血管鋳型法は脈管肉腫の3次元的増殖、拡大様式を理解するうえで有用な研究手段と思われた。今後、症例を重ね、臨床をよび組織所見と合わせて、脈管肉腫の進展様式をより正確に捉えることができれば、治療に新しい展開を示してくれるものと考える。
数値流体力学による門脈血流解析を通した肝切除・肝移植後肝不全の克服

本研究は、肝移植後・肝切除後の門脈血流変化を可視・定量化することにより、肝移植後・肝切除後の肝再生と門脈血流動態との関係を明らかにし、術後肝不全の病態を解明することで肝臓外科治療の成績向上を目指すものである。これまで門脈血流の詳細な評価は技術的に困難であったため、過小グラフト症候群の病態はいまだ十分に解明されていない。本研究では、MRIの新規撮像技術と数値流体力学による画像解析技術を用いることで、門脈血流評価を実現し、肝移植後・肝切除後の肝再生と過小グラフト症候群発生との関連を検討する。
古地図に描かれた内容のデータベース化のためのシステム構築

古地図は地域景観の復原や景観変化の研究に重要な資料となるが、その利用には古地図の文化財としての保存や所蔵者の都合など多くの制約があった。また、古地図の作成目的が多様であり、表現内容も近代的な地図とは異なり絵画的表現多く含まれ、位置情報に関しても近代的な意味では必ずしも正確ではなく、古地図に描かれた内容には様々な歪みが内包され、古地図から正確に地域景観を読み取ることには困難が多い。本研究は古地図および古地図に描かれた内容(景観要素)のデータベース化を進めるための問題点の摘出とその解決の方向を探り、古地図の研究的利用を促進するための望ましいシステムを構築しようとするものである。本年度は7年度における検討結果から、古地図画像そのものから景観要素の画像データを検索することは技術的に困難であることが明らかとなったので、景観要素は個々の古地図画像から切り取ってテキストデータを付してデータベース化し、検索することとした。試みに市販画像データベースソフトiSERVE2を使用して「萩藩一村限明細絵図(地下上申絵図)」を主たる対象にしてデータベースを試作した。また、昨年度特に問題とした画像を高解像度とすることに伴う問題点に関しては、とりあえずはJPEG形式で画像をセ-ブし、必要に応じて画像圧縮をしてデータのファイル容量を小さくすることとした。絵図中の注記などで判読できないものがある場合には、部分を写真撮影により別画像として全体画像にリンクさせることにより解決を図ることも実用面からやむを得ないとと判断された。このほか、古地図の地図的正確さに関して、国土基本図を基図として地下上申絵図を重ねあわせて萩藩の地下上申図の場合の歪みの傾向を把握した。
抗腫瘍性物質ポエシラストリン類の構造研究からＶ－ＡＴＰａｓｅ阻害機構の解明へ

本年度はpoecillastrin Cの立体化学未決定部分に取り組んだ。天然物のNMR解析のみからでは決定困難であったため、基本骨格の分解反応の検討を行い、立体化学未決定の不斉炭素すべてを含むフラグメントをLC-MSで検出することに成功した。また屋久新曽根産Characella属カイメンから、新規類縁体poecillastrin Hが単離・構造決定された。収量が極微量であったが、NMR解析のみでは決定が難しいβ-ヒドロキシアスパラギン酸残基の結合様式と絶対配置についても、我々が開発した誘導体化手法(前年度報告書)を用いることで化学的に決定できた。poecillastrin Hは、前年度に単離および活性評価を行ったpoecillastrin C, E, F, Gと同程度(IC50 4.1 nM)で3Y1細胞に対する細胞毒性を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ポエシラストリン(Poecillastrin)類は、がんや骨粗鬆症などの疾病にも関わるV-ATPaseの阻害によってがん細胞に対する強力な毒性を示し、分子ツールや創薬のリード化合物として有望なマクロライド化合物であるが、平面構造のみの報告にとどまっていた。我々は培養細胞の形態変化を指標とする活性試験を用いて、カイメンから化学反応が行える量のポエシラストリン類を単離することができたため、分光学的手法および有機化学的手法によってその構造を明らかにすべく研究に着手した。まずβ-ヒドロキシアスパラギン酸残基の絶対配置をMarfey法により決定した。過去の構造決定における課題となっていた結合様式については、誘導体化による識別と標品アミノ酸の化学合成を行った結果、構造訂正に至った。また3種の新規類縁体を発見し、その構造決定にも本手法を適用した。天然物の各種2次元NMRデータの解析を行い相対配置を決定するとともに、天然物の分解反応によって得られたフラグメントと標品のLC-MS分析を行うことで絶対配置を決定した。新しい誘導体化手法の導入により一般性の高い構造決定法を立案し、それを適用して過去のポエシラストリン類の提出構造の訂正を行うとともに、新規類縁体を3種発見した。さらに分子内の大多数の不斉炭素の立体化学の決定に成功した。引き続き立体化学の解析を行うとともに、前年度までの方針を踏襲する。
インド産業の成長経路と日本の経験

当初の計画通り,昨年度の現地ヒアリングを踏まえ,肥料補助金削減がインド穀物市場に及ぼす影響に関する分析を,精緻化した。特に,米と小麦で買い上げの形態が異なることを厳密に定式化した点,そして生産者余剰の観点から,買い上げを受ける先進地域の生産者と買い上げを受けない後進地域の生産者の厚生の格差が,肥料補助金の削減によって増大することを明確に示した点が,大きな改善点となる。後者の点は,これまで,肥料などの経常財補助金の存在は,階層間・規模間の厚生に対して非中立的な影響を及ぼす,いわゆる分割可能な形態の政府介入として知られてきた。この文脈では,肥料補助金の削減は,所得分配を改善することになるが,自身の分析は,インドの買い上げ制度の存在によって肥料補助金の削減がかえって地域間・階層間格差を生み出すことを示した点に大きな貢献があると考えている。この分析は,Japanese Journal of Rural Economicsに掲載が決定している。これに加えて,インド農業の投資に関する分析にも着手した。これは,未だ完成されたものではないが,最適成長問題として動学的なアプローチを試みている。特に,上記のような経常財への補助によって投資経路がどのように変化するかについて,現実の投資の推移を説明できるようなモデルにすることに挑戦している。また,投資を公共投資・民間投資の2種類にわけ,財政上観点から公共投資と経常財補助金との関連を明示したいと考えている。いまのところは,経常財への補助が,一時的には民間投資を刺激すると考えているが,公共投資との関連ははっきりした結論は出ておらず,今後の課題となろう。いずれにせよ,買い上げの形態や肥料への補助および公共投資の重要性から日本農業の発展の経験を検証することが可能になると考えている。本年度においては,インド農業の自由化が階層間の厚生に及ぼす問題を定性的に分析した。当初の計画通り,これは以前から取り組んでいた内容を洗練させたものになっている。より具体的に本年度の研究内容を述べる。インド穀物市場においては,低所得者層の食糧へのアクセスを容易にするために,買い上げおよび公的分配システムが実施されている。これは経済自由化のなかでもその性格上維持されているが,その他の政府介入のいくつかは,その廃止ないし規制の緩和が試みられている。本研究は,それら介入の部分的自由化の影響を考察したものである。一つは,穀物の民間流通の規制に関するもので,これは『農業経済研究』近刊への掲載が決定している。もう一つの部分的自由化の内容は肥料などの経常財補助金削減の影響である。以上の分析については,1999年1月に現地へ出かけ,農業省などのエコノミストらからレビューを受けると同時に,制度の詳細についての説明を享受している。結果,より現実に近い形で考察を行うヒントを得,現在分析に取り組んでいる。現在得ている帰結を述べておく。経常財等の補助金削減は,買い上げを受ける富農層にとって負の影響が及ぶことは少なく,むしろ買い上げを受けない農業後進地域の生産者に負の影響を及ぼすものである。これは買い上げ制度の仕組みによるものである。そもそも肥料など経常財補助金については,階層間に与える影響が異なるとされ,非中立的な政府介入とされている。しかしインドでは,補助金を削減する場合でも買い上げ政策と結びつくことにより,主体間で非中立的な影響がでることは注目に値する。さらにこの分析を進め,近年インド穀物市場において露呈しているいくつかの問題についての解釈を与えることが期待できる。
心理職の活動を拡げるインターネット版認知行動療法の開発とプログラム評価

2017度には、インターネット版認知行動療法(iCBT)である「うつ・いっぽ・いっぽ」「いっぷく堂」「レジリエンストレーニング」を搭載したポータルサイトである「こころの手帖」の改善を進めた。それと並行して、ポータルサイトの利用者が希望した場合に、インターネットを通じて利用者をサポートする心理職の教育システムの開発を進めた。具体的には、認知行動療法の実践に必要な臨床心理学の知識と技能を学ぶための映像教材を制作した。教材のコンテンツとしては、臨床心理学入門テキスト映像、認知行動療法の基礎から応用までの段階的テキスト映像、さらには利用者には必ず含まれる発達障害の知識等が盛り込まれたテキスト映像を作成した。それらの映像教材を学習した上で、「こころの手帖」の利用者の心理支援を進めるための心理職のガイドマニュアルの製作を開始し、12月までに第1版を完成させた。それと同時に、「こころの手帖」のガイドとなる心理職の教育訓練プログラムを試験的に開始した。まずは、臨床現場での受付対応の研修を受けることで、「こころの手帖」のアセスメントの技能訓練をした。これは、一般社団法人臨床心理iネットが運営する東京認知行動療法センターに協力を得てインターンシップを行った。そのうえで試験的に開始した「こころの手帖」のガイドを担当し、利用者と担当者から意見を聴取し、ガイドマニュアルの改訂を行った。さらに本格的な「こころの手帖」のガイド心理職の訓練を実施する予定の2018年2月から3月までの期間に、公認心理師受験の講習会が始まってしまい、本格的な教育訓練プログラムの実施を2ヶ月延長せざるを得なくなった。なお、iCBTのAI化を並行して進め、株式会社マインドアイルの協力を得て「いっぷく堂」のAIバージョンを開発し、公表した。当初の目的は、「1.iCBTのガイド要請のための教育映像テキストの製作」、「2.iCBTを活用した心理職研修プログラム開発」、「3.研修フィールドにおいて実践研究を開始」、「4.AI化、ロボット活用、ウエアラブルを活用したiCBTの開発・改善」であった。このうち教育映像テキストの製作は、予定通り実施でき、教育映像テキストを「臨床心理フロンティア」という名称のサイトで20番組を無料公開することができた。心理職研修プログラムについては、「こころの手帖」のガイドマニュアルの第1版を完成させ、試験的に「こころの手帖」を運用し、心理職ガイドも試験的実践を行い、改善点を明らかにすることができた。研修フィールドにおける実践研究は、臨床現場の協力を得て心理職の受付インターンシップを開始し、本格的な実践研究の第一歩を踏み出すことができた。AI化については、いっぷく堂AI版を開発し、プレスリリースができた。公認心理師試験の講習会で心理職のガイド研修を2ヶ月延期せざるを得なかったが、それ以外は順調に作業を進めることができた。今後については、延期したガイド心理職の訓練プログラムを本格的に実施した上で、メンタルヘルスポータルサイト「こころの手帖」の試験的運用を継続する。そこに参加したガイド心理職および利用者からの聞き取り調査を行い、心理職研究プログラム、ガイドマニュアル、「こころの手帖」の利用上の不具合等を抽出し、さらなる改善を進める。特に一般企業の従業員等のストレスが高く、メンタルヘルスでも問題を抱えている人々に研究協力者となってもらい、本格的運用に向けての準備を進める。特に現在の「こころの手帖」はPC用のウェブサービスとなっており、スマホでは使用できない。試験的に使用体験をしていただいた方の多くから、スマホ版を作成する必要性が強く出されている。この点の改善に向けて検討を進めたい。初年度となる28年度は、まず心理職のCCBT研修チーム、コンテンツ開発チーム、CCBT開発チームを中心とした研究体制づくりを行い、研究を進めた。心理職のCCBT研修チームでは、既に下山研究室で開発済みのCBTのWebサービスを用いて臨床心理士がガイドに入るCCBTを試験的に実施し、心理職の研修課題を検討した。その結果、臨床心理士が適切なサポートが出来るためには、CBTの訓練だけでなく、臨床心理学全般の知識と技能訓練が必要となることが明らかとなった。そこで、研修プログラムの再開発が課題であることが判明し、その課題対策を行った。コンテンツ開発チームでは、CBT実践の基本となる生活記録及び感情認識のアプリのコンテンツを開発した。生活記録アプリは、下山研究室が既に開発してあるアプリを全面的に改定し、出来事記録を追加できるコンテンツを開発した。感情認識アプリは、フォーカシング機能を組み込んだコンテントを開発した。それを受けてCCBT開発チームでコンテンツをアプリ化する作業を行った。それに加えてCCBTを搭載した家電ロボットやAIを用いたCCBTのWebサービスを開発した。CCBTを搭載した家電ロボットでは高齢者を対象に、AIを用いたCCBTのWebサービスでは、大学生を対象に試験的な実施をした。データ分析チームでは、利用者の反応を分析し、コンテンツの修正を行った。なお、CCBTを実施して臨床場面でも活用できるようになることも本研究の重要な目的となっている。そのため、今後臨床フィールドにおいてアクションリサーチとしてCCBTの実践研究ができるか臨床環境の整備を行った。進捗状況は、概ね予定通りであるが、一部遅れているところがある。遅れが明確なのは、CCBTの利用を維持するために必須となるガイド役の臨床心理士の研修システムづくりである。心理職のCCBT研修チームでは、CCBTの継続サポートに必要な臨床心理士の技能を確認するため、既に下山研究室で開発済みのCBTのWebサービスを用いた試験的な実践研究を行った。

その結果、単にCBTの知識と基本技法を知るだけでは不十分であることが判明した。まず利用者の特徴を知るための検査法や異常心理学(特に発達障害)の知識、さらに介入方針を策定するケースフォーミュレーション技能や多様なCBT技法といった臨床心理学の知識全般の学習の必要性が明らかになった。そこで、CBTの基本技法に加えて臨床心理学全般の知識と技法をネット上で学ぶことができる学習システムを整備し、CCBTのガイド役となる心理職の研修環境を整えた。また、CCBTを用いたアクションリサーチのフィールドとして一般社団法人臨床心理iネットの協力を得て臨床環境を整える作業を行ったことも、研究の進行が遅れた理由となったいた。具体的ンには、このように環境整備に時間がとられたために実践するための活用プロトコルづくりも遅れた。また、ガイド役の臨床心理士をサポートするものとして利用者の継続を維持するための研修会プログラム、ネット上での利用者指導システム、AIが臨床心理士に替わって対応するAI化CCBTの開発を進めた。この作業で時間と労力がとられたこともアプリ開発の作業が遅れた理由ともなっていた。なお、28年度に実施する予定であった英国のIAPT調査については、英国の海外研究者であるロンドン大学のPatrick Smith上級講師から、IAPTにおけるCCBTの活用については特に最近の発展はないとの報告があったので、今年度の調査は取りやめた。2017度には、インターネット版認知行動療法(iCBT)である「うつ・いっぽ・いっぽ」「いっぷく堂」「レジリエンストレーニング」を搭載したポータルサイトである「こころの手帖」の改善を進めた。それと並行して、ポータルサイトの利用者が希望した場合に、インターネットを通じて利用者をサポートする心理職の教育システムの開発を進めた。具体的には、認知行動療法の実践に必要な臨床心理学の知識と技能を学ぶための映像教材を制作した。教材のコンテンツとしては、臨床心理学入門テキスト映像、認知行動療法の基礎から応用までの段階的テキスト映像、さらには利用者には必ず含まれる発達障害の知識等が盛り込まれたテキスト映像を作成した。それらの映像教材を学習した上で、「こころの手帖」の利用者の心理支援を進めるための心理職のガイドマニュアルの製作を開始し、12月までに第1版を完成させた。それと同時に、「こころの手帖」のガイドとなる心理職の教育訓練プログラムを試験的に開始した。まずは、臨床現場での受付対応の研修を受けることで、「こころの手帖」のアセスメントの技能訓練をした。これは、一般社団法人臨床心理iネットが運営する東京認知行動療法センターに協力を得てインターンシップを行った。そのうえで試験的に開始した「こころの手帖」のガイドを担当し、利用者と担当者から意見を聴取し、ガイドマニュアルの改訂を行った。
韓国における冷戦構造と輸出志向型工業化戦略の展開に関する理論的実証的研究

本研究では、日韓国交正常化と韓国軍のヴェトナム派兵という2つの問題に現れる日米韓3国の政府の冷戦認識のをめぐる葛藤が、韓国の輸出志向型工業化戦略の展開におけるダイナミズムをどのように形成することになったのかを、日韓米3国の一次資料を分析することにより明らかにした。その結果、次の成果が得られた。第一に、韓国政府の冷戦構造に対する過剰なコミットメントが、日米両国との間において、日韓国交正常化に伴う外資導入やヴェトナム特需という形で、ある一定の有利な譲歩を引き出すことができた。第二に、しかしながら、日米の冷戦認識と韓国政府の冷戦認識との間の乖離が増大することによって、そうした「冷戦利用型」の経済開発戦略が再検討を迫られることになり、70年代重化学工業化への展開の原動力になった。このように、本研究は、政治と経済との関係を実証的に明らかにしていくことによって、先行研究に比べて実証性の高い成果を上げることができた。他方、本研究の理論的貢献については、韓国の輸出志向型工業化が「冷戦構造を利用」したものであったことを実証することにより、韓国の政治経済に関する既存の理論的枠組みの問題点を摘出することができた。特に、先行研究の中で重要な地位を占めるようになっている国家・制度論解釈に対する本格的な批判を提起したという点は、独創的な成果である。しかし、それをさらに発展させて、国際政治経済に関する独自の解釈を構築する作業は、今後の課題として残った。
医療の質の向上に資する電子カルテシステムの再構築についての研究

1.診療録監査の実施。初年度も外来診療録112件、入院診療録224件のについて、診療情報管理士による監査を実施した。2.システム開発について。既に実装している電子カルテシステムの診療記録データウェアハウスから匿名加工された分析用データサーバ(Microsoft SQL Server)にデータを抽出する機能の策定を行い、以下のような機能とすることを決定した。a)システムのデータベース(Microsoft SQL Server)と接続し、指定したデータベースのテーブルからデータを取得する機能を有すること。b)SQL Serverとの接続はネイティブのリモート接続により行うこと。c)SQL Serverとの接続においては、指定したアカウントによる認証を行うこと。d)データベースのテーブルについては、読み出し専用の接続とすること。e)検索条件としては、利用者ID、開始日、終了日を用い、指標システムが管理する診療録記載監査結果テーブルより、当該利用者に関する開始日と終了日の間に含まれる診療録記載状況レコードを取得する物とする。3.また、認証情報,データベース名称,テーブル名称,診療録記載状況レコードの構造は、内容については、以下の項目について抽出することとして、それぞれのカラム名、データ型を決定し、仕様としてまとめ、システム開発を行った。利用者ID、患者ID、入院日、退院日、SOAPの記載がある日数、SOAPの記載数、Sの平均記載量、Oの平均記載量、Aの平均記載量、Pの平均記載量、OPの平均記載量、TPの平均記載量、オーダが入力された日数、入力されたオーダ数、一回あたり入力されたオーダ数の平均値。4.以上の仕様について、分析用のデータサーバとの間のシステム連携インターフェースについて、機能連携がなされているかの連携テストおよびテーブル値の取得確認テストを実施した。初年度として、診療録監査項目の見直し行い、継続可能な監査体制を確立して研究協力者である診療情報管理士と共に、外来診療録と入院診療録の監査を実施することが出来た。診療録記載の定量的分析のためのシステム開発として、電子カルテシステムの診療記録データウェアハウスから、分析用のデータベースへのデータ抽出について、テーブルの仕様を確定し、システム開発を行い、インターフェス連携テスト、獲得テーブルの値取得の確認まで順調に実施することが出来た。計画変更点としては、当初はSOAP各記載欄毎に記載量を抽出する予定であったが、P(Plan)については、より詳細な内容について分析を可能とするために、P欄の記載をオーダが転記される欄、DPとして診断のためのプランの記載欄、TPとして治療のためのプラン記載と三つに分類してそれぞれの記載量を定量分析できるように仕様を決定して開発を行った。また、オーダ数、オーダされた日数、一回あたり入力されたオーダ数の平均値も算定できるように工夫し、記載とオーダを明確に区分できる仕様を追加している。現在、この仕様にてシステム連携テストまでは終了し、次年度以降の分析に向けて継続してデータを収集中である。次年度の計画は以下の通りである。今年度開発したシステムを活用し、各診療科や疾患毎、特に内科系・外科系・特定領域科毎に、またクリニカルパス適応例であるか、重症度などを考慮しつつ、アセスメントの記載量について定量的分析を行う。特にアセスメント記載とプラン記載について両者の関係を明らかにすると共に、定量的だけではなく、オーダー入力時、すなわちプラン入力時に何らかのアセスメント記載がされているか等の時系列分析を加える。システムについても、活用中に随時改良を施す予定である。また継続して実施予定の診療録監査の結果とも比較検討を加える。次年度の計画が順調に推移した場合の最終年度の計画は以下の通りとなる。医療の質に向上に資する電子カルテシステム再構築と電子カルテの適切な監査方法の確立これまでの診療録監査により明らかになった、医師のアセスメント記載の減少を定量的に示すこと。加えて、S,O,A、Pの記載方法に変わるより「電子カルテ」に適応した診療録記載方法を提案し、「電子カルテ」を再構築することである。すなわち、最終年度では、分析結果を基に「電子カルテ」の特性を生かし、単なる診療記録以上の、医療の質の向上、医療安全の確保、病院経営や社会的利用、医療政策の立案・検証、医学研究への利用、医学研究への利用などに、より利用しやすく構造化された「電子診療録」が成立するべき診療記録記載方法を提案すると共に、電子カルテ環境における、適切な診療録の量的監査・質的監査についての方法を提示する方針である。

3.また、認証情報,データベース名称,テーブル名称,診療録記載状況レコードの構造は、内容については、以下の項目について抽出することとして、それぞれのカラム名、データ型を決定し、仕様としてまとめ、システム開発を行った。利用者ID、患者ID、入院日、退院日、SOAPの記載がある日数、SOAPの記載数、Sの平均記載量、Oの平均記載量、Aの平均記載量、Pの平均記載量、OPの平均記載量、TPの平均記載量、オーダが入力された日数、入力されたオーダ数、一回あたり入力されたオーダ数の平均値。4.以上の仕様について、分析用のデータサーバとの間のシステム連携インターフェースについて、機能連携がなされているかの連携テストおよびテーブル値の取得確認テストを実施した。初年度として、診療録監査項目の見直し行い、継続可能な監査体制を確立して研究協力者である診療情報管理士と共に、外来診療録と入院診療録の監査を実施することが出来た。診療録記載の定量的分析のためのシステム開発として、電子カルテシステムの診療記録データウェアハウスから、分析用のデータベースへのデータ抽出について、テーブルの仕様を確定し、システム開発を行い、インターフェス連携テスト、獲得テーブルの値取得の確認まで順調に実施することが出来た。計画変更点としては、当初はSOAP各記載欄毎に記載量を抽出する予定であったが、P(Plan)については、より詳細な内容について分析を可能とするために、P欄の記載をオーダが転記される欄、DPとして診断のためのプランの記載欄、TPとして治療のためのプラン記載と三つに分類してそれぞれの記載量を定量分析できるように仕様を決定して開発を行った。また、オーダ数、オーダされた日数、一回あたり入力されたオーダ数の平均値も算定できるように工夫し、記載とオーダを明確に区分できる仕様を追加している。現在、この仕様にてシステム連携テストまでは終了し、次年度以降の分析に向けて継続してデータを収集中である。次年度の計画は以下の通りである。今年度開発したシステムを活用し、各診療科や疾患毎、特に内科系・外科系・特定領域科毎に、またクリニカルパス適応例であるか、重症度などを考慮しつつ、アセスメントの記載量について定量的分析を行う。特にアセスメント記載とプラン記載について両者の関係を明らかにすると共に、定量的だけではなく、オーダー入力時、すなわちプラン入力時に何らかのアセスメント記載がされているか等の時系列分析を加える。システムについても、活用中に随時改良を施す予定である。また継続して実施予定の診療録監査の結果とも比較検討を加える。次年度の計画が順調に推移した場合の最終年度の計画は以下の通りとなる。医療の質に向上に資する電子カルテシステム再構築と電子カルテの適切な監査方法の確立これまでの診療録監査により明らかになった、医師のアセスメント記載の減少を定量的に示すこと。加えて、S,O,A、Pの記載方法に変わるより「電子カルテ」に適応した診療録記載方法を提案し、「電子カルテ」を再構築することである。
経頭蓋直流電気刺激が脳卒中後の神経可塑性に関連する生化学的因子に与える効果

脳卒中後の片麻痺の改善に生化学的,遺伝子的要因がどのように関与するか検討するため,亜急性期に関しては生化学的物質の変化を計測し,慢性期は経頭蓋直流電気刺激(tDCS)による変化と共にさらに電気生理学的計測を実施する.またtDCSで著明な改善を認めた慢性期脳卒中片麻痺症例については個別に生化学的要因について検討する.脳卒中後の片麻痺の改善に生化学的,遺伝子的要因がどのように関与するか検討するため,亜急性期に関しては生化学的物質の変化を計測し,慢性期は経頭蓋直流電気刺激(tDCS)による変化と共にさらに電気生理学的計測を実施する.またtDCSで著明な改善を認めた慢性期脳卒中片麻痺症例については個別に生化学的要因について検討する.
干渉計型重力波アンテナのためのERF可変スタックの研究

1.まずERF(電気粘性流体)を用いて外部から電圧制御可能な振り子防振系を製作した。この装置はSUSプレート(被防振部)が4本のタングステンワイヤーで吊るされておりERFが注がれているパレットに挿入されている。パレットもSUS製でこの底面と吊るされたSUSプレートがギャップ約1mmの電極を構成する。電極間には高電圧電源によって0660Vの電圧が印可される。またSUSプレート上には加速度センサーが取り付けられておりこのプレートの振動を検知することができる。この構造をさらに懸架し一つのSUSプレートとみなしていくと多段スタック防振系となる。2.上記装置を加振機に載せこの振り子系の伝達関数をERFへの印可電圧を変化させながら測定した。ERFがない場合この振り子系は約1Hzの固有周波数をもつが、ERFが注がれている場合電圧が印可されていなくてもその粘性のためQが1程度になる。さらにERFに0→660Vを印可すると1次系のコーナー周波数が3→20Hzに変化するような振る舞いを見せるがこれはQが0.5以下になりover dampしているためでQを1→0.1に変化させた場合の計算とほぼ一致する。以上はERFの粘性と電界強度の依存性のみを考えた場合であるがこれに電界強度の2次できく弾性の効果を入れると実験結果をよりうまく説明できるようである。以上により系のモデル化が可能で静的可変スタックが構築できる。一方動的制御のためのERFの応答であるが、弾性的性質が弱いためアクチュエーターとみなした場合の周波数応答ははっきりとは測定されない(10Hzの一次ロ-パス的傾向はある)。また印可電圧のON-OFF時の応答からは10Hz程度までは追随することが確認できた。
大気中のマイクロプラスチックの存在と定量評価に関する研究

陸域大気中のマイクロプラスチックの存在の確認およびその定量評価を新規開発した手法を用いて明らかにする。これまでに申請者らが採取した粒子状物質(PM)、樹氷、湖沼堆積物および新たに採取する試料を用いて検討する。これまで環境分野で用いられることの少なかったフーリエ変換赤外分光光度法(IRイメージング)、電子顕微鏡(FE-SEM、EDS)、ラマン分光光度法(顕微ラマン)を用いて検討する。本研究は、大気中にもマイクロプラスチックが浮遊していることを示すだけでなく、マイクロプラスチックが大気汚染物質として長距離越境輸送していることを示すことができる。
個人情報を保護する時空間データマイニングシステムとアルゴリズム

近年,個人情報保護に対する意識が高まっているが,旧来のマイニング技術の多くが個人情報保護の観点からは機能的に不十分であった.本研究では,データマイニングの過程で,個人情報を開示することないような知識表現や計算方法の開発をすることで,この問題を解決した.具体的にはこの研究期間をとおしてグループ単位のパターン発掘技術や問合せ機能が開発できた.これらのマイニング技術で開示される情報はグループ単位の集計情報となっているため,デリケートな時空間情報が他者に知られることはないデータマイニングの対象となるデータは,当初,当事者の意思とは関係なく収集され,解析されてきた.また,発見される知識の利用方法に対してもデータ所有者の裁量に任されていた.そのため,データマイニングアルゴリズムの多くはその効率性や発見される知識の有用性に重点が置かれてきた.しかし,近年,個人情報に対する意識が高まり,旧来のマイニング技術の多くが個人情報保護の観点からは機能的に不十分であることが認識され,このことがマイニング技術を応用するにあたっての障害となってきている.そこで本研究では,個人情報を十分に保護したマイニング技術の開発を目標としている.近年,個人情報保護に対する意識が高まっているが,旧来のマイニング技術の多くが個人情報保護の観点からは機能的に不十分であった.本研究では,データマイニングの過程で,個人情報を開示することないような知識表現や計算方法の開発をすることで,この問題を解決した.具体的にはこの研究期間をとおしてグループ単位のパターン発掘技術や問合せ機能が開発できた.これらのマイニング技術で開示される情報はグループ単位の集計情報となっているため,デリケートな時空間情報が他者に知られることはない研究計画で,初年度である本年度は個人単位の情報(プライバシー)が空間問い合わせによって,どの程度細かいレベルまで開示(あるいは隠蔽)されるかという「Compromise問題」に取り組むとしており,予定通り,この問題とその周辺問題に関する研究を進めた.この研究では,空間情報を含むデータは基本的に2次元であるとみなしているが,まずは2次元平面上の視点で集計されたデータからの知識発掘手法に関してフィージビリティースタディを開始した.個人情報(この場合は,プライバシーと呼ばれることが多い)を保護できているかどうかの基準としては,一般的な(空間情報ではない)データベースでは「K匿名性」,「L多様性」(K,Lはパラメータで整数値)という指標が代表的であるが,平面上の区間問い合わせ,および,領域問い合わせにおけるこれらの基準の保証技術に着目したアルゴリズムを設計している.また,単独の領域問い合わせではなく,空間データと関連する属性に対する(空間とは関係のない一般的な)問い合わせ結果との組み合わせで個人情報が推定できてしまう恐れがあることが,このフィージビリティースタディーをとおして明らかになっているため,この問題にも今後の研究をとおして対処する必要があると考えている.本年度は,Compromise問題に関する直接的な成果発表には至っていないが,この問題に関連した,領域計算技術,データの前処理技術に関して,関連する学会で発表,および,投稿をした.本年度は個人情報を保護した上での知識発掘機能を実現するために必要なアルゴリズム,機能などの実装を進めることを目的に以下にあげる研究を進めた.1.有用な知識を得るために必要な属性とそれほど必要でない属性の選別機能を実装した.本研究は,従来のものと異なり2属性間の相関を考慮したものとなっている.2.データベース中のデータの中で,なんらかの属性値で他のデータに比べ良いか等しいものを含むデータを「スカイライン」と呼び,それを列挙する機能を「スカイライン問い合わせ」とよぶ.我々は,データ集合を対象とするスカイライン問い合わせを新たに定義し,それを効率的に計算する機能の研究を進めた.集合値のスカイラインであるため,従来のスカイライン問い合わせにおけるプライバシー問題を解決する手段として有用な手法となることが期待される.3.暗号化されたデータベースに対する問い合わせ手法の開発もすすめた.とくに従来手法では「結合」問い合わせの計算コストが問題であったが,本年度開発した手法では,その問題点を解消している.これらの技術をベースにして個人情報を保護した上での2次元平面上でのパターン発掘を実現してゆくが,まだ,完成されていない必要技術もあるので来年度も引き続き,個々の必要技術の研究と開発を進めてゆく予定である.データベース中のオブジェクトの中で,何らかの属性値で他のデータに比べ良いか等しい値をもつオブジェクトを「スカイライン」と呼び,それを列挙する機能を「スカイライン問い合わせ」とよぶ.我々は,昨年度「データ集合」を対象とするスカイライン問い合わせを新たに定義し,それを効率的に計算する機能の研究を進めた.集合値のスカイラインであるため,従来のスカイライン問い合わせにおけるプライバシーの問題を解決する手段として有用な手法となることが期待される.本年度も引き続き,この機能の効率化と拡張を行った.本年度に達成された成果は以下のとおりである.1時間情報・空間情報を含むデークベースにおけるスカイライン集合問合せの実現昨年度,通常の数値デークベースにおけるスカイライン集合の計算方法の実装を行ったが,本年度は時間情報,空間情報を含むデータに対処できるよう拡張を行った.時間情報や空間情報の特性を考慮する必要があるため,機能面では昨年度の拡張のような位置づけとなっているが,アリゴリズム面ではまったく新しい問題を解決したといえる.現時点では,まだ,学術雑誌への投稿をしていないが,この成果は大きいので,本年度末の国際会議に発表し,他の研究者からのコメントをもらった後,来年度,学術雑誌に公表する予定である.2スカイライン問合せの拡張機能であるk-dominantスカインアルゴリズムの開発

この成果は,直接,プライバシー問題には直結しないが,スカイライン問合せで列挙されるオブジェクト数を適切にコントロールすることを可能とする技術で,データマイニングの有用性を高める基礎技術と位置付けることができる.データベース中のオブジェクトの中で,何らかの属性値で他のデータに比べ良いか等しい値をもつオブジェクトを「スカイライン」と呼ぶ.本研究では,昨年度までに時間情報・空間情報を含むデータベースにおけるスカイライン集合間合せ機能の設計と実証実験を行ってきた.また,スカイライン問合せの拡張機能であるk-dominantスカイラインアルゴリズムの開発も同時に行ってきた.本年度の主な成果としては以下のような事項を挙げられる.・集合単位のスカイライン問い合わせ機能の応用と実用実験本年度が,研究最終年度にあたるため,本年度は新たな機能拡張はあまり行わず,これまで研究として進めてきた上述の各技術の実装と応用と実用実験を行うとともに,学会で研究発表時に指摘を受けた問題点の検討を中心にすすめた.上述の応用実験をとおして,本機能がクラウドコンピューティング環境からのデータマイニングに有効であることが予見された・クラウドコンピューティング環境への応用可能性に関してフィージブルスタディ予見された有効性を検証するための実験を行い,本研究で開発した技術を応用してクラウド環境での個人情報をある程度のレベルで保障可能であることを確認した.クラウド環境での技術は本研究計画の当初目的を超えたものとなったが,最終年度までの成果として,当初目的であった個人情報保護技術を数多く開発し,公表することができた.
シナプス可塑性発現時における内在性グルタミン酸受容体の超解像イメージング

シナプスにおける神経伝達物質受容体の局在分布や動態は、情報伝達効率を制御する重要な要因である。そして、この情報伝達効率が変化する現象「シナプス可塑性」は、記憶・学習の細胞基盤と考えられている。本研究では、興奮性シナプス応答を主に担うAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA受容体)に着目し、どの型のAMPA受容体の局在が、どのような動態によって変化することで、シナプス可塑性が発現するのかを超解像度で明らかにする。平成30年度では、蛍光標識したAMPA受容体の動態や局在を1分子レベルで観察できる光活性化局在顕微鏡法(PALM: photoactivated localization microscopy)の基礎技術を確立した。具体的には、全反射顕微鏡を用いた独自の実験系において、初代培養したラット海馬神経細胞に、シナプス可塑性の1つである長期増強(LTP: long-term potentiation)を誘導する刺激を加えた。そして、PALMを用いてmEosで蛍光標識したAMPA受容体サブユニットGluA1を観察し、シナプス後膜内外における動態変化を解析した。また、シナプス後膜裏打ちタンパク質PSD95の局在変化も同様に観察した。さらに、本実験系を発展させて海馬長期抑圧(LTD: long-term depression)の発現時におけるGluA1や別のサブユニットGluA2のエキソサイトーシス、及びエンドサイトーシスの変化を明らかにした。また、シナプス前終末におけるシナプス小胞の開口放出の可視化にも成功し、その局在分布を明らかにした。本研究では、これまで用いてきた独自の実験系に超解像顕微鏡法を組み合わせて、神経伝達物質受容体の動態や局在を明らかにすることを目的としている。平成30年度では、その追加導入がうまく進みシナプス関連タンパク質の蛍光観察が可能となった。また本実験系を発展させて、LTPとは異なるシナプス可塑性であるLTDの発現機構や、シナプス前終末における開口放出機構の解明にも寄与した。以上の成果より、計画が概ね順調に進展していると判断している。平成31年度以降では、さらに本実験系を発展させてSTORM (stochastic optical reconstruction microscopy)やSIM (structured illumination microscopy)といった超解像顕微鏡法も組み合わせる。そして、LTP発現時におけるAMPA受容体の動態(エキソサイトーシス、エンドサイトーシス、側方移動)を可視化し、どのタイミングでどこから受容体がシナプス後膜へ挿入されるのかを明らかにする。
高ベータ・プラズマにおける抵抗性壁モードに対する運動論効果の解明

高性能トカマクでは、抵抗性壁モード(RWM)と呼ばれる不安定性により到達ベータが制限されるため、その安定化研究は喫緊の課題である。本研究では、プラズマ回転によるRWM安定化機構に関して、以下のことを明らかにした。(1)回転に伴う遠心力によって平衡分布が変化することにより、RWMが安定化される。(2)回転プラズマでは運動論的電磁流体力学(MHD)モデルは一般化される。拡張した運動論的MHDモデルでは、回転シアによりRWMが安定化され、これは実験結果と定性的に一致している。平成25年度当初は、平成24年度に開発した抵抗性壁モード(RWM : Resistive Wall Mode)解析コードを拡張して、運動論的効果を含むエネルギーの計算モジュールを導入することを計画していた。しかし、以下に述べる通り、運動論的エネルギーの基礎となる運動論的磁気流体力学(MHD : MagnetoHydroDynamic)モデルが、プラズマ回転の効果を自己無撞着に考慮していないことが明らかになったため、先ず運動論的MHDモデルの拡張に着手した。運動論的エネルギーの導出には、粒子運動のラグランジアンのゆらぎが重要な役割を果たす。従来の運動論的MHDモデルでは、プラズマ回転が存在しない場合のラグランジアンを用いていた。そこで、回転系におけるラグランジアンを用いることにより、回転の効果を自己無撞着に取り入れることにより、運動論的エネルギーが一般化されることを示した。新しく導出したモデルを用いて、大アスペクト比近似のもとRWM分散関係を導出した。得られた分散関係の数値解析を行い、回転シアの効果を調べたところ、新しいモデルでは、回転シアによりRWM成長率が大きく減少することが明らかになった。これは、JT-60Uの実験結果の傾向と一致している。現在、新しいモデルに基づく運動論エネルギー計算モジュールを、RWM解析コードへ実装しているところである。平成24年度は、当初の計画通り、プラズマ回転の効果を含む線形理想MHDコードMINERVAと、抵抗性壁及び真空解析コードRWMaCを結合し、トカマク配位における抵抗性壁モード(RWM : Resistive Wall Mode)解析コードMINERVA/RWMaCを開発した。先ず、回転が無い場合についてベンチマークを行った。解析的なMHD平衡解を用いて、MARS-Fとの比較を行い、幅広い壁位置や抵抗率に対し、RWM成長率が一致することを確認した。回転が有る場合については、実際の実験放電を模擬した計算結果を用いてMARS-Fコードとのベンチマークを開始した。壁位置に対するRWM成長率を比較した。しかし、成長率に数%の誤差があるため、原因を明らかにしようとしている。以上のコード開発研究と平行して、次に述べる物理研究を行った。MINARVA/RWMaCは他コードと異なり、回転に伴う遠心力によるMHD平衡が変化する効果を考慮することができる。MARS-Fのような従来のコードでは、この効果は考慮されていない。MINERVA/RWMaCの解析により、回転の変化により、幅広い壁位置においてRWM成長率が減少すること、及び安定化する壁位置領域が変化することが初めて明らかになった。平成26年度は、平成25年度に拡張した運動論的電磁流体力学(MHD : MagnetoHydroDynamics)モデルに、イオン平衡分布関数に対して、トロイダル回転に起因する遠心力の効果を導入した。MHDモードと粒子運動のエネルギー交換を表わす項は分布関数の径方向微分に依存するため、トロイダル回転シアの効果を導入することができた。拡張された運動論的MHDモデルを、平成24年度に構築した抵抗性壁モード(RWM : Resistive Wall Mode)解析コードへと実装した。JT-60実験の平衡データ(磁場、圧力、密度分布)を基に、トロイダル回転とトロイダル回転シアを変化させてRWM安定性解析を行った。その結果、以下のことが明らかになった。従来の運動論的MHDモデルでは、トロイダル回転による安定化効果が限定的であるため、安定な領域の中に不安定な領域が現れる。一方、本研究で定式化した拡張された運動論的MHDモデルでは、トロイダル回転、トロイダル回転シアによる安定化効果がより正確に評価されるため、安定な領域と不安定な領域が分離し、安定な運転領域が広がる。トロイダル回転及びトロイダル回転シアによるRWM安定化は実験結果の傾向と一致している。本研究は、数十年用いられてきた運動論的MHD理論の拡張になっている。本成果により、RWMを安定化するために最適な回転分布を調べることが可能になり、高性能トカマクにおける高圧力プラズマの安定な運転領域をより正確に同定することができるようになった。プラズマ物理平成25年度当初は、RWM解析コードに運動論的エネルギー計算モジュールを導入することを計画していた。