hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複製フォークによるS期とM期の連携機構の解明

真核生物において、DNAの複製は複製起点と呼ばれるいくつかの複製開始点から開始され、複製フォークが両方向に進行し完了する。この過程で、複製フォークは転写を含む障害と衝突すると考えられるが、複製と転写がどのように協調して行われるかは不明な点が多い。複製と転写の関連を検討するため、当研究室では、分裂酵母において、ChIP-seq法により複製起点認識タンパク質(Orc複合体)および複製フォーク(Mcm複合体)の結合領域をゲノムワイドで決定し、また、RNA-seq法により複製期の遺伝子発現量を定量した。得られた複製起点の分布を解析したところ、複製起点はその多くが遺伝子間領域に局在しており、遺伝子上に局在する場合はその遺伝子の発現量が他の遺伝子の発現量より有意に低いことが明らかになった。また、複製起点両隣の遺伝子の向きを解析したところ、複製と同方向の配置が有意に存在していた。興味深いことに、複製起点両隣のさらに隣の遺伝子ではこの傾向は見られなかった。これは、原核生物でみられる、複製と転写はほぼ同方向である、という結果とは異なるものであった。さらに、Orc複合体の染色体上への結合後に、複製起点にリクルートされるMcm複合体の結合領域を用いて同様の解析を行ったところ、Mcm複合体が結合していない複製起点よりも、Mcm複合体が結合している複製起点において、より顕著に上記の傾向がみられた。このことから、複製起点の両隣に位置する遺伝子の発現、または転写因子などの作用によりMcm複合体が染色体上にリクルートされる、という仮説が考えられた。(抄録なし)(抄録なし)本研究では、「Mec1はなぜ複製フォークがコヒーシン結合部位を効率的に通過するために必要なのか?また、Mecl以外に必要とされる因子はあるのか?」という疑問を中心に据え、複製フォークがコヒーシン結合部位を通過する際に引き起こされる一連のイベント、そして、コヒージョン確立のメカニズムを明らかにすることを目的として研究を開始した。まず、mec1欠損株における複製フォークの蓄積をより詳細に解析するために、出芽酵母をG1期からHUを含む培地へリリース後30,60,90,120分の複製フォークの動態をChIP-seq法により調べた。野生型株ではリリース後30-60分で複製が開始され、その後60_120分において、進行する複製フォークはコヒーシン結合部位にほとんど蓄積しなかった。一方、mec1欠損株ではリリース後60-120分において、複製フォークは複製開始点近傍のコヒーシン結合部位で強く蓄積していた。これにより、mec1欠損株におけるフォークの蓄積はリリース後60-120分において顕著であることがわかった。次に、mec1欠失株における複製フォークのコヒーシン結合部位での蓄積が、確かにコヒーシン依存的に起こっているかを検証するため、auxin-inducible degron system(AID)によりコヒーシン複合体を分解した時の複製フォークの進行を解析した。コヒーシン複合体を分解した時の複製フォークをChIP-seq法により解析したところ、予想に反して、複製フォークはコヒーシン存在時と同様に蓄積していた。さらに、複製フォークの進行をChIP-qPCRにより解析したが、やはり複製フォークはコヒーシン存在時と同様に蓄積した。これらの結果により、複製フォークはmec1欠損株において、コヒーシン結合部位に蓄積するが、その蓄積はコヒーシンに依存しないことが示された。当研究室で既に得られていた実験結果が、申請者自身によって再現されたことから、申請者はChlP-seq法を含めた実験手法を着実に習得してきたと考えられるため。また、申請者はバイオインフォマティクスにも取組んでおり、ChlP-seqによって得られたデータを自ら解析できるようになったため。(抄録なし)コヒーシンの結合部位の多くは遺伝子間のうちconvergent siteにあることが報告されている。

そのため、複製フォークがコヒーシン結合部位を通過するとき、その多くがconvergent siteを通過すると考えられ、そこでの転写装置との衝突を回避しなければならない。この衝突の回避にMeclが必要であるかを検討するため、今後は転写を一時的に阻害した場合、および転写装置を核膜孔複合体につなぎとめる因子(Sac3,Mlpl)の欠損株において、複製フォークの蓄積が解消されるかを解析する予定である。(抄録なし)
人口減少地帯における死生観とケアニーズの実態と変容に関する研究

2007年と2010年に奥能登で実施した「死生観と在宅終末期療養についての意識調査」の結果、「最後まで自宅で療養したい」とする回答は46.1%→40.1%、「家族を最後まで自宅で療養させたい」とする回答は37.1%→33.9%であり、在宅療養に関するニーズが減少傾向にあった。また、理想的死に関する調査では負担の少ない死が望まれていた。他方「家族や親しい人に囲まれての死」と「出来る限り長生きした後での死」が減少傾向にあった。石川県内の人口減少地域である奥能登地域の人々の死生観とケアニーズの実態とその変容を明らかにし、それをモデルとして人口減少地帯の終末期医療の在り方を解明することを目的としている。特に、奥能登の同一地区で3年間の期間をおいて同一のアンケート調査を実施することによって、死生観とケアニーズの変容を経時的に把握し、かつ変容の要因を考察する。さらに、当該地域の医療環境と宗教的文化的環境に照らして、将来の終末期医療のあり方について提言する。その際、考察の基礎資料を得るために、同じ過疎地にありながら、積極的に在宅終末期医療を推進してきた(ないしは推進していた)国内外の3つの地域を調査(視察)する。本研究は、石川県内の人口減少地域である奥能登地域の人々の死生観とケアニーズの実態とその変容を明らかにし、それをモデルとして人口減少地帯の終末期医療の在り方を解明することを目標としている。特に、奥能登の同一地区で3年間の期間をおいて同一のアンケート調査を実施することによって、その間の死生観とケアニーズの変容を把握し、かつ変容の要因を考察すると同時に、当該地域の医療環境と宗教的、文化的環境に照らして、当該地域の将来の終末期医療のあり方を考察する。平成19年度は調査研究、能登町、珠洲市、白山市を対象として「死生観とケアニーズに関する調査」を郵送法によって実施した。調査対象は奥能登(能登町、珠洲市)、加賀(白山市美川地区)在住の40歳70歳代の男女1440人(予備を含め1800人)を層化抽出法によって住民台帳から各年代360人を無作為抽出した。まだ、詳細な分析は完了していないが、奥能登の調査結果は、「死を考える頻度」については「よく考える」、「時々考える」と回答した割合が58.5%、「死への不安」を「感じる」、「やや感じる」とした回答が48.3%であった。また、46.1%の住民が自宅での終末期療養を希望しており、「可能」「どちらかというと可能」とする回答も41.9%と高かったが、対象地区の2006年度の在宅死亡率は13%程度に過ぎない。終末期療養の場所におけるニーズと現実のギャップが明らかになった。19年度の調査は人口減少地帯における死生観とケアニーズの実態把握のためのデータ収集であると同時に、経時的な変容を理解するための基礎資料収集の意味合いを持っている。1.石川県外・国外の人口減少地帯での在宅終末期医療の調査19年度に「奥能登在住の住民」と「石川県北部地区の開業医」を対象に「死生観と終末期在宅療養に関する意識調査」を実施し、その調査結果に関する分析と報告を行った。20年度は19年度調査と比較検討をするために、石川県内で活動している病院看護師と訪問看護師を対象に同一の調査を実施し、口頭発表(2題)をおこなった。結果として医療者は住民に比して自宅療養の希望が高く、終末期在宅療養の可能性については訪問看護師が病院看護師より高い傾向があった。また、典型的なドイツの過疎の町リーベンゼラ等で在宅終末期医療の現状調査を行うと同時に、在独高齢者の死生観とケアの現状を視察した。前者においては、ドイツの終末期医療においてはキリスト教におけるSeelsorgeという実践神学の取り組みが重要な働きを担っていること、後者においては異文化で暮らす人々の文化的なケアの必要性が示唆された。この報告は印刷中である。また、連携研究者由谷裕哉を中心に宗教民俗学的視点から「奥能登における火祭りと孟蘭盆の習合に見られる死生観」とテーマで死者ケアの研究も進行中である。こうした調査結果は21年度に中間報告書として公表し、マスコミ(北國新聞、朝日新聞)でも取り上げられた。

また、20、21年度の夏には典型的な南ドイツの人口減少地帯リーベンゼラ等で在宅終末期医療の現状調査を行うと同時に、在独高齢者の死生観とケアの現状を視察した。前者においては、ドイツの終末期医療においてキリスト教におけるSeelsorgeという実践神学の取り組みが重要な働きを担っていること、後者においては異文化で暮らす人々の文化的なケアの必要性が示唆された。この報告は石川看護雑誌に第5、6巻で行った。また、連携研究者由谷裕哉を中心に宗教民俗学的視点から「奥能登における火祭りと盂蘭盆の習合に見られる死生観」とテーマで行っていた死者ケアの研究も「修験道学会」で発表された。2010年7、8月に奥能登(珠洲市と能登町)の住民2400名を対象として「死生観と在宅終末期療養についての意識調査」を実施し、その調査結果を2007年7月度の意識調査結果と比較検討することによって「死生観と終末期療養ニーズの変容」について考察した。人口減少地帯である奥能登は伝統的に在宅療養と在宅死が多い地域であった。しかし、本調査における在宅終末期療養に関する設問の「最後まで自宅で療養したい」とする回答は2007年46.1%→2010年40.1%、「家族を最後まで自宅で療養させたい」とする回答は2007年37.1%→2010年33.9%という結果であり、3年間で在宅療養に関するニーズが減少傾向にあることが明らかになった。特に年齢層が低く、家族数が少ないほどその傾向が顕著であり、人口減少地帯においても「死の病院化」、「死の専門化」が進行していた。理想的死に関する調査では「長い闘病生活のない死」、「周囲に迷惑をかけない死」、「苦痛・恐怖の少ない死」などの負担の少ない死が望まれていた。一方「家族や親しい人に囲まれての死」と「出来る限り長生きした後での死」が減少傾向にあった。「家族に見守られて」という伝統的な死生観が衰退し、単なる長命や延命を望まない住民が増加していた。また、ドイツにおける人口減少地帯の死生観の変容やターミナルケアの実態を視察調査するため、ドイツのテユービンゲン、ジュッセルドルフにおける高齢者福祉、ターミナルケアの現状視察を行い、日本の人口減少地帯の現状に対する認識を深めることができた。
CERN加速器を用いて行う基本粒子の相転移と新素粒子の研究

CERNにおいて原子核乾板とカウンターなどとの複合実験装置により捉えた200 A GeVの^<16>O、^<32>Sイオン、および対照用の200GeV/c陽子と原子核との反応を、名古屋大学で開発した自動飛跡解析装置を用いて測定解析し、激しいイオン・原子核衝突の中心部の超高温・超高圧状態で起こると考えられる基本物質の相転移の有無を検出し、その性質に関する新しい知見を得るとともに、上記反応で生成されるチャーム粒子など重いフレーバークォークを含む新素粒子の生成率の変化について調べ、物質の基本的階層における物理法則を探る事を目的として調査研究を進めた。1988年度初めまでに上記各ビームあたり数十万個づつの反応を原子核乾板中に収集記録し、それらの原子核乾板を、日本側2/3、ヨーロッパ側1/3の割合で担当して測定解析を進めてきた。本年度には、データ解析の大部分を遂行している名古屋大学の現場にヨーロッパ側各研究機関および国内共同研究者に参集してもらい、総括のための国際共同研究会議を1989年1月9日より14日までの間に開催した。この総括会議によりこれまでのデータ解析の結果をとりあえず5編の論文にまとめることになった。各論文に報告される成果と新たな知見は下記の通りである。1.^<16>Oイオンと原子核との激しい中心衝突反応(二次粒子数200個以上)におけるチャーム粒子の生成の断面積を調べたところ、基本物質の相転移が起こったときの理論的予測と異なり、その生成が抑制されていないことが示唆された。2.200 A GeVの^<16>Oおよび^<32>Sイオンと原子核との反応で生成されるシャワー粒子数と入射核破砕片の大きさとの関係を調べたところ、核子・核子衝突の重ね合わせとして説明が可能なことが判明した。また、入射核破砕片の振舞いには、一部の研究で示唆されたような異常性は認められなかった。3.^<16>Oおよび^<32>Sイオンと原子核との反応からの二次粒子の数と粒子当りの横向きエネルギーなどとカウンターで測定された総横エネルギーとの関係を調べたところ、二重パートン模型で予測されるものと違いのあることが分かった。4.^<16>Oおよび^<32>Sイオンと原子核との反応からの二次粒子の角分布の揺らぎについて統計的有為性を検定したが、基本物質の相転移が起こったときに理論的に予測されるほどの顕著な結果は現れなかった。5.200 A GeVの^<16>Oおよび^<32>Sイオンと原子核との電磁解離反応について詳細な検討を行ったところ、両者で解離の仕方に違いのあることが判明した。これらの成果が得られたので、次期実験として^<16>Oや^<32>Sより重いpbイオンのより激しい中心衝突反応における基本物質の相転移の有無の検出に進むことになった。pbのような超重核同士の衝突では、二次粒子の多重度が1000を越えることが予測され、その分離測定には全く新しい実験技術が必要になる。我々日本のグループはこの様な実験に不可欠の、極めて少ない物質量でしかも1ミクロンという極めて高い空間分解能を持つ検出器として、薄い長尺フィルムベースの両面に原子核乳剤をそれぞれ60ミクロン厚に塗布したエマルションテープというユニークな検出器を開発し、他の実験に活用してきたが、これを重イオン衝突実験用に改良して用いることが上記の実験を成功させる鍵になることを主張した。これが認められ、すぐに準備に取り掛かることになった。まず、新装置のテストを経験済みの^<32>Sイオンを用いて1990年に行い、19911992年に予定されているpbイオンを用いての本実験に備えることになっている。

また、入射核破砕片の振舞いには、一部の研究で示唆されたような異常性は認められなかった。3.^<16>Oおよび^<32>Sイオンと原子核との反応からの二次粒子の数と粒子当りの横向きエネルギーなどとカウンターで測定された総横エネルギーとの関係を調べたところ、二重パートン模型で予測されるものと違いのあることが分かった。4.^<16>Oおよび^<32>Sイオンと原子核との反応からの二次粒子の角分布の揺らぎについて統計的有為性を検定したが、基本物質の相転移が起こったときに理論的に予測されるほどの顕著な結果は現れなかった。5.200 A GeVの^<16>Oおよび^<32>Sイオンと原子核との電磁解離反応について詳細な検討を行ったところ、両者で解離の仕方に違いのあることが判明した。これらの成果が得られたので、次期実験として^<16>Oや^<32>Sより重いpbイオンのより激しい中心衝突反応における基本物質の相転移の有無の検出に進むことになった。pbのような超重核同士の衝突では、二次粒子の多重度が1000を越えることが予測され、その分離測定には全く新しい実験技術が必要になる。我々日本のグループはこの様な実験に不可欠の、極めて少ない物質量でしかも1ミクロンという極めて高い空間分解能を持つ検出器として、薄い長尺フィルムベースの両面に原子核乳剤をそれぞれ60ミクロン厚に塗布したエマルションテープというユニークな検出器を開発し、他の実験に活用してきたが、これを重イオン衝突実験用に改良して用いることが上記の実験を成功させる鍵になることを主張した。これが認められ、すぐに準備に取り掛かることになった。まず、新装置のテストを経験済みの^<32>Sイオンを用いて1990年に行い、19911992年に予定されているpbイオンを用いての本実験に備えることになっている。
学校教育におけるコンピュータ利用の特質,問題,課題の解明を目的とする質的視点研究

1.初年度:(1)コンピュータを用いた授業で発生するトラブルの要因を分析した.(2)学級への新たなテクノロジーを従来の教室文化に同化させるように使用する教師の無意図的態度「文化的同化」を検討した.(3)インターネットのもたらすものと学校文化とのコンフリクトを検討し、インターネットによる情報の交流のもたらす早期の異文化接触による価値形成のパラドックス化と、学校・学習文化を侵犯するものとしてのインターネットの特性と問題を検討した.(4)質的データ分析手法の適用と検討を行った.2.第二年度:(1)「文化的同化」理論を強化するため、教育委員会所蔵の学習指導案集など、教育実践に関する文献資料を対象とした研究も行った.(2)授業におけるインターネットの利用の際の現状の問題と今後の課題を観察・調査・分析した.(3)フリースクール(オルタナティブスクール)におけるインターネット利用について観察を開始し、記録作成と分析を継続し、さまざまな知見を得た.(4)以上の研究に用いている質的研究法について、研究手法の検討、開発、改善を継続して行った.3.最終年度:(1)電子メールの特性に関して、諸メディアの特性の比較や、言語行動と関連させた考察を通して明らかにすることを試みた.(2)従来の学校文化・学習文化とインターネット利用授業との文化的コンフリクトについて、フリースクールにおけるインターネット利用の継続的な観察と、公立学校でのインターネットを用いた総合的な学習における問題の検討を通して明らかにした.(3)インターネットの利用における予期しなかった結果に関して、実際の事象の観察・分析と、インターネット上での追調査によって明らかにした.(4)教育実践研究(授業研究、教師研究)と質的研究について、質的研究の立場から論じた.1.初年度:(1)コンピュータを用いた授業で発生するトラブルの要因を分析した.(2)学級への新たなテクノロジーを従来の教室文化に同化させるように使用する教師の無意図的態度「文化的同化」を検討した.(3)インターネットのもたらすものと学校文化とのコンフリクトを検討し、インターネットによる情報の交流のもたらす早期の異文化接触による価値形成のパラドックス化と、学校・学習文化を侵犯するものとしてのインターネットの特性と問題を検討した.(4)質的データ分析手法の適用と検討を行った.2.第二年度:(1)「文化的同化」理論を強化するため、教育委員会所蔵の学習指導案集など、教育実践に関する文献資料を対象とした研究も行った.(2)授業におけるインターネットの利用の際の現状の問題と今後の課題を観察・調査・分析した.(3)フリースクール(オルタナティブスクール)におけるインターネット利用について観察を開始し、記録作成と分析を継続し、さまざまな知見を得た.(4)以上の研究に用いている質的研究法について、研究手法の検討、開発、改善を継続して行った.3.最終年度:(1)電子メールの特性に関して、諸メディアの特性の比較や、言語行動と関連させた考察を通して明らかにすることを試みた.(2)従来の学校文化・学習文化とインターネット利用授業との文化的コンフリクトについて、フリースクールにおけるインターネット利用の継続的な観察と、公立学校でのインターネットを用いた総合的な学習における問題の検討を通して明らかにした.(3)インターネットの利用における予期しなかった結果に関して、実際の事象の観察・分析と、インターネット上での追調査によって明らかにした.(4)教育実践研究(授業研究、教師研究)と質的研究について、質的研究の立場から論じた.1.コンピュータを用いた授業で発生するトラブルの分析コンピュータを用いた授業におけるさまざまなトラブルの発生を、授業者の属性(教育経験年数等)や授業におけるコンピュータの利用の形態(Logoによるプログラミングか、CAI授業か)などの多用な観点から分析した.その結果、扱った事例の範囲では、それは授業者の教職経験年数等に依存せず、コンピュータの利用の形態のみに依存することが分かった.また、トラブルの発生は適切なティーム・ティーチングによっておさえることができることと、その場合に必要とされるティーム・ティーチャーの役割やその背景としての経験等についても明らかにすることができた.2.新たなテクノロジーの導入と学校文化との関わりについて教室へのコンピュータの導入とその使用に対する教師の対応の詳細な分析を通して、新たなテクノロジーの導入とその使用に際して、教師は、これまでの学校文化に即した形にその利用を適合させる、つまり「文化的同化」を行う傾向があることを明らかにした.3.インターネットの教育利用と学校文化標記の点について、ある学校の実践事例を中心とした分析をとおして、学校相互のインターネット利用は円滑に行える可能性が高いこと、その反面、現状では、学校以外との情報交流は困難を多く伴い、少なくとも教師というフィルタを通す必要があることを明らかにした.4.質的データ分析手法の適用以上の分析に「質的データ分析手法」を適用した.その結果,その適用の可能性や問題点についても明らかにしてきた.1.学校教育における新たなテクノロジーの文化的同化について新たなテクノロジーを旧来の教室文化に文化的に同化する「文化的同化傾向」の理論を強化するため、観察を継続して事例を収集するとともに、教育委員会所蔵の教育実践に関する文献資料を対象とした研究を行った.2.授業におけるインターネットの利用について授業におけるインターネットの利用の際の現状の問題と今後の観察・調査・分析した.そこでは、(1)図書や視聴覚資料等の旧来のメディアとの特性の違いの明確化と役割分担の問題、(2)非学習目的の情報を学習目的に活用する際の問題、(3)インターネット利用に固有な知識・技能の問題、(4)インターネット利用に固有なトラブルの問題

(5)情報公開に関する教育行政上の態度と学校の実体とのコンフリクトの問題(6)学習に用いる情報の権威や信頼性の起源の問題と主体的な情報批判や情報評価の問題、等を検討した.3.インターネットの教育利用と学校文化とのコンフリクトについて報告者が従来から指摘している、モダンかつプリモダンな学校文化とインターネットのもたらすポストモダンな文化とのコンフリクトの問題をさらに深く追究するため、ポストモダンな文化的特性を有すると考えられるフリースクール(オルターナティブスクール)におけるインターネット利用について観察を開始し、記録作成と分析を継続した.4.質的研究法に関して以上の研究に用いている質的研究法について、研究手法の検討、開発、改善を行った.1.コミュニケーションメディアとしての電子メールの特性に関して電子メールによるコミュニケーションの内容や表現が、乱暴であったり感情的すぎたりすることが問題になっており、教育におけるインターネット利用の普及にあたって早期に取り上げるべき問題であると考えられる.代表者は、このことの背景を、コミュニケーションメディアの特性の比較や、言語行動と関連させた考察によって明らかにすることを試みた.2.従来の学校文化・学習文化とインターネット利用授業との文化的コンフリクトについて通常の学校とは異なる学習文化を有すると考えられるフリースクールにおけるインターネットの利用の継続的な観察と、以前から総合的な学習に取り組んでいるある学校でのインターネットを用いた総合的な学習における問題の検討から、それらの問題のいくつかは、従来の、教科書を中心とする教科の学習における学習文化との間の文化的コンフリクトによって生じることを見出し、検討した.3.インターネットの利用における予期しなかった結果に関する検討インターネットの世界においては、意味と意味とが予期しない形で関連づけられることによって、新たな意味が紡ぎ出されることがあり、これが教育実践における問題の原因となるだけでなく、児童・生徒に危険を与える可能性があることを、実際の事象の観察・分析とインターネット上での追調査によって明らかにした.4.教育実践研究(授業研究、教師研究)と質的研究についての検討教師の行う教育実践における諸要因を、意図的なものと無意図的なもの(社会・文化的な要因)とに分け、従来の実証的な研究手法がおもに前者の意図的な要因を分析対象としていたのに対し、教師研究における質的研究の意義は、後者の無意図的な要因を分析対象とし得ることであると位置づけた.また、日本の伝統的な教育学的・教育方法学的な授業研究と、本研究のような質的研究手法との関連について研究した.
演劇的手法を用いた効果的な発達障害児者の自尊感情向上プログラムの開発

本研究の目的は、発達障害児者の自尊感情向上のプログラムを開発することにある。本研究の趣旨に賛同を得られた発達障害児者10名を対象に、アクションリサーチの手法を用い、1ヶ月に1回演劇ワークショップを実施した。毎回のワークショップを映像に記録し、参加者が発した言葉すべてに会話分析を行い、会話内容のカテゴリー化を試みた。また、各ワークショップ開催後に、ローゼンバーグの自尊感情尺度を用いて、参加者の自尊感情を分析した。ローゼンバーグの項目は星野訳を用い、4件法10項目で測定した。会話分析の結果、会話内容は(1)場面の展開を進める創造的返答、(2)感嘆を表した発言、(3)直前の会話に対する単なる返答、(4)直前の会話を反復した発言、(5)ストーリーに関連しない突発的な発言に分類することができた。ワークショップ全ての中で、(1)場面の展開を進める創造的返答、(2)感嘆を表した発言の出現率は80%を超えていた。これらのことから1演劇ワークショップについては、参加者が自主的、積極的にコミュニケーションを図ろうとすることをうかがうことができ、コミュニケーションへの動機付けを高める手法としての有効性を確認することができた。続いて、ローゼンバーグの自尊感情尺度を用いた測定結果は、9名の参加者が平均以上の得点を示した。これらのことから、ワークショップへの参加により、1)支援者が発言を指定しなくても、発達障害児者自身による会話表現がみられる、2)自尊感情に平均以上の得点が得られたことが明らかになった。本研究の遂行の結果、発達障害児者の自発的コミュニケーション表出における演劇的手法の有効性が明らかになり、同時に自尊感情を高める表現として発言内容を整理し、自尊感情を高める支援プログラムとしての可能性を示すことができた。
地震発生時の高速道路通行車両に対する緊急システムの調査研究

地震の主要動である横揺れが到着する前に,地震発生情報を高速道路走行中のドライバーに伝達し,安全に減速や停車する方法について,最新の技術的検討を行い,どのような方法が可能かどうか,その実現性や限界を含めて検討した.鉄道で既に実用化されているUrEDAS的な方法で地震発生を即時把握し,その情報を,VICS(ビークル・インフォメーション・アンド・コミュニケーション・システム),密に設置した沿線の電光表示板,さらに携帯電話やポケベルなど,他の通信メディアを利用してドライバーに伝達する方法について検討した.その結果,現時点のVICSでは装着率が低く,一部の車両にのみ地震発生を通報しても,都市部における事故や被害の低減にはつながらないという結論になった.しかし,今後発展が期待されるITSに関連し,車両の自動運転区間などにおいて適用可能と考えられ,今後の更なる研究を続けるべきとの結論となった.また,地震動が車両の走行安定性に与える影響を定量的に評価するための基礎調査を開始した.地震の主要動である横揺れが到着する前に,地震発生情報を高速道路走行中のドライバーに伝達し,安全に減速や停車する方法について,最新の技術的検討を行い,どのような方法が可能かどうか,その実現性や限界を含めて検討した.鉄道で既に実用化されているUrEDAS的な方法で地震発生を即時把握し,その情報を,VICS(ビークル・インフォメーション・アンド・コミュニケーション・システム),密に設置した沿線の電光表示板,さらに携帯電話やポケベルなど,他の通信メディアを利用してドライバーに伝達する方法について検討した.その結果,現時点のVICSでは装着率が低く,一部の車両にのみ地震発生を通報しても,都市部における事故や被害の低減にはつながらないという結論になった.しかし,今後発展が期待されるITSに関連し,車両の自動運転区間などにおいて適用可能と考えられ,今後の更なる研究を続けるべきとの結論となった.また,地震動が車両の走行安定性に与える影響を定量的に評価するための基礎調査を開始した.
五感を使った体験・失敗経験とICTを組み合わせたユニバーサルデザインの物理教育

物理は,理科系の基幹となる科目であり,日本人の多くが学校で「物理」という教科を学んでいる。しかし,多くの日本人は「物理」という教科に否定的なイメージを持っている。その否定的感覚は,文系だけでなく理工系学生の中にも多い。大学の1回目の物理授業で「どうせ勉強してもわからない」と教科書すら開かない「学習性絶望感」に陥った学生が増えている。本研究は,「この原因の解明」,「これからの物理教育のあり方」,「ICT機器やアクティブ・ラーニング(AL)導入の効果」,などについて研究してきた。H29年度までに,1物理嫌いの原因が「物理と日常感覚とのずれ,公式暗記主義,(受験による)物量主義,成果主義」にあること,2物理嫌い解消のため「理解の回路」を重視した学修方法を提唱,3タブレット等のICT機器利用やアクティブ・ラーニングの効果の検証4学習管理システムMoodleを使用した自習課題のe-learning化,等を実施した。H30年度で明らかにできたことは,1物理学の授業で「学習性絶望感」の状態にある大学1年生に対し,自然法則を「数式」主導で教えるのではなく,日常現象と結びつけた実体験や作図作業をグループ学修で行った。授業態度や成績からみて,この方法の方が学修意欲は改善する。ただ,学力試験の点数にすぐに結びつかない。2物理基礎テスト(高校物理)と物理学習姿勢調査(CLASS)との相関を調べた。CLASSの回答が物理教員に近い学生の物理基礎テストの成績は相関がなく,高校物理の学びで「理解」より「暗記」を重視されていることと関係している。3学修支援部門の教員が授業に参加し,問題をかかえる学生を見つけ,授業後に個別指導すると,学修意欲の回復が見られた。4e-learningの利用は,採点の手間が省けるメリットはあるが,教育効果としては紙媒体と差は見られなかった。すべての教科の中で“物理"は最も嫌われる教科の代表である。にもかかわらず,この50年の間,物理学の教科書及び学生実験のテーマが大きく変えられたことは世界的にみてもあまりなかった。理科(物理)嫌いの増加は,中学2年生からといわれ,理工系大学の学生ですらその多くが物理嫌いになっている。一方,小学生の多くは,物質とエネルギー分野(物理・化学分野)に興味を持っていることから見て,理科(物理)嫌いは中・高校の理科教育,大学教育に原因があると言わざるを得ない。そこで我々は,1物理が学生たちに嫌われる原因はどこにあったのかの実態把握(アンケートによる)2情報通信技術(ICT)機器と五感を使った実体験型アクティブ・ラーニングを組み合わせた物理教育プログラムの開発とその評価を行い,多様な学生を対象にしたユニバーサルデザインの物理授業の構築を目指している.そのために,我々はアンケート・試験結果から学修意欲,数学や物理の学力,作文力,表現力などを調査している.高校で数学・理科の学習履歴と物理の成績との関連について着目すると,大学初年次前半では高校での物理・数IIIの履修が物理の成績に関係していた.一方,多様な学習履歴を考慮し,課題解決型アクテイブ・ラーニングの物理教育プログラムを開発した.実験を取り入れた課題解決型授業,ICT機器の利用と五感を使った体験重視の実験を組み合わせた教育プログラムである。これを利用した授業の受講直後には,高校での物理履修の影響が小さくなった.しかし,履修数年後の物理テストでは,成績の上昇は見られなかった.これらの結果は,あくまでも予備的で調査数も少なく信頼性に欠けるが,今後の指針にはなった.今後,これらの結果を元にプログラムを見直しを行う.そして最終的に,アンケートや試験の成績等からプログラムの有効性を心理学の専門家を交えて議論する予定である.我々は物理アレルギーの実態把握と解消を目指して,事前アンケート調査と課題解決型アクテイブ・ラーニングの物理教育プログラム開発を行った.具体的成果は,(1)身近な物理現象を1五感を使って体験2描画によるイメージ化3言語による説明4数式で説明の理解の回路ができるようなアクテイブ・ラーニング型物理授業を行った.(2)実験では,なぜ教科書と異なる結果になったのか?“失敗“から思考することを重視し,グループでの議論,プレゼンを課した.このときの実験・演習での教え合いを行うグループは,成績を考慮することで,クラス全体の成績上昇につながることがわかった.(3) WEBテストなど情報通信技術(ICT)機器を組み合わせると宿題の提出率が上昇し,授業中ゲームをしている学生の数が減少した.(4)タブレットの写真実動画機能で,実験の安全性が向上,観察,記録の取り方の新手法が開発された.(5)学生の実態調査のためのアンケート調査や試験結果の分析も行っているが,個人情報の処理が終わってから学会等で公表する.物理は理工系の基幹教科であるが,最も嫌われる教科でもある。理工系の学生ですら,その多くが物理を嫌う。ところが,小学生の多くは物理に興味を持っている。すなわち,物理嫌いは中・高校の教育,大学初年次教育に原因があると言わざるを得ない。しかし,半世紀以上の間,物理学の教科書や実験内容の大幅修正はない。そこで我々は,1物理が嫌われる原因はどこにあるのかアンケート等で実態把握2ICT機器と五感を使った実体験型アクティブ・ラーニングを組み合わせた物理教育プログラムの開発とその評価を行い,多様な学力をもつ学生に対応できるユニバーサルデザインの物理教育方法の構築を目指している。H28年度は,(A)「多様な学力をもつ学生に対する物理実験の新提案」を行った。

そのポイントは1成績・性格等を考慮したメンバーによるグループ学修2実験マニュアルを廃止,反転学習を導入31課題5回で最終回に口頭発表を実施4教科書通りにならない「=失敗」を含む,などの点に留意し実験を行った。実験後のアンケート等から,「マニュアルが無いこと」が自ら深く学修することに,「プレゼンのための教え合い」が学生間の学力差を補うことに役立つことがわかった。一方,知識偏重傾向の強い学生ほど従来型の実験を肯定する傾向があることがわかった。さらに,物理が苦手な学生の多くに,公式暗記至上主義や数式アレルギーが見られ,対象の物理現象が読み取れない傾向がある。そのため,(B)我々は,「図に描くことから物理現象を理解させる」ことを推奨している。H28年度は,どのような描画が物理現象の理解に効果があるのかを調べるため,「川を渡る船」や「モンキーハンティング」の問題を静止画と動画で提示し,その理解度を学力検査・アンケート調査で評価した。我々は,多様な学力をもつ学生に対応できるユニバーサルデザインの物理教育方法の構築を目指している。H28年度以下のことについて成果があった。特に(A)と(B)については学会発表と論文発表を行った。(A)「多様な学力をもつ学生にも対応できるアクテイブ・ラーニング型の学生実験を構築」した。改革の具体的ポイントは,1成績・性格等を考慮したメンバーによるグループ学修2実験マニュアルを廃止,反転学習を導入31課題5回で最終回に口頭発表を実施4教科書通りにならない「=失敗」を含む,ことである。また,受講者のアンケートから評価と分析を行った(現在進行形)。(B)我々は物理アレルギーの実態把握と解消を目指した物理教育プログラム開発も行っている。ポイントは身近な物理現象を「1五感を使って体験2描画によるイメージ化3言語による説明4数式による説明」によって理解させることにある。そのため,どのような描画が物理現象の理解に効果があるのかを調べるため,「川を渡る船」や「モンキーハンティング」の問題を静止画と動画で提示し,その理解度のアンケート調査を行った。現在,結果の分析と修正を行っている。(C)基礎物理学におけるe-learningによる予習・復習の効果を試行その効果を調査中である。e-learningによる学習効果は,入学時の学習履歴に強く依存する。現在,問題の出題方法を検討中である。(D)我々の試みについて中・初等教育の担当者と意見交換するため,理数教育におけるICTとアクティブ・ラーニングに関する研究会を8月に実施,我々の事例の紹介や意見交換を行い好評を得た。最初の物理学授業で「どうせ勉強してもわからない」と教科書を開かない「学習性絶望感」に陥った学生が増えている。アンケートには,大半の学生が物理嫌いで,1数式の理解不足2公式暗記主義3教科書の文章が理解できないなどの,物理への不満を羅列していた。
蛍光眼底造影の脳循環モニターへの応用に関する研究

〔研究目的〕脳死患者において脳循環停止の診断を非侵襲的に行う方法として蛍光眼底造影法が応用できるかどうかを検討した。〔研究方法〕脳死と診断された成人患者で収縮期血圧が80mmHg以上の者を対象として、右鎖骨下静脈カテーテルより蛍光造影剤(フルオレサイト注射液1号)を35ml注入し眼底造影を行い、手持眼底カメラを用いて撮影を行った。撮影は造影剤注入直前から開始し、3秒間隔で24枚撮りフィルムが終了するまで行った。〔研究結果〕脳死と診断され蛍光眼底造影検査を行った患者は4例で、3例は頭部外傷、1例はくも膜下出血症例であった。全例において眼底の蛍光造影像が観察された。造影剤注入から網膜動脈が造影されるまでの時間に明らかな延長は認められず、また、特異な造影所見もなかった。造影所見ではないが全例に眼底出血が認められた。開心術に伴う脳障害の原因の中で、空気や血栓による塞栓症は重要な位置を占めると考えられているが、その術中モニターに関しては未だ適当なものはない。冠動脈再建術症例で人工心肺中に蛍光眼底造影を行うと、網膜細動脈の閉塞像が見られるとの報告があるが、これがmicrobubbleによるものか、どの程度の塞栓症によるものか明らかではない。本年度の研究では、脳空気塞栓症の蛍光眼底所見を検討するために、反復造影に適した方法や本法の空気塞栓検出の感度を実験的に検討した。雑種成犬を対象とし、蛍光剤および空気注入用のカテーテルを舌動脈から逆行性に右総頸動脈に留置した。はじめに、蛍光剤としてFluorescein isothiocyanatedextran(FID)を用い、造影条件を検討した。次に、空気を0.01から0.06mlまでbolusで注入し、空気注入直後、1、2、3分後に造影を繰り返した。2%FID%溶液1.5mlの動注により、蛍光剤の漏出や血管内への残存に妨げられずに繰り返し造影が可能であった。0.1ml以下の空気注入では網膜動脈の閉塞像は全く認められなかったが、9頭中5頭では0.2ml以下で直後の造影時に閉塞像が見られた。0.5ml以下で、9頭中7頭に同様の所見を認めたが、残りの2頭では0.6mlまで注入しても明らかな閉塞像を認めなかった。再造影については、全例で1分後には再開通が認められた。以上より、蛍光眼底造影を反復して網膜循環を観察する実験系を作成した。蛍光眼底造影法の空気塞栓の検出限界については、眼底の一部しか観察していないことを考慮すると、総頸動脈への注入では0.2ml程度と考えられるが、この量の臨床的意義についてはさらに検討が必要と思われる。網膜動脈の閉塞は、本研究のような高血圧時には1分以内であったが、低血圧時についても検討が必要である。開心術に伴う脳神経障害の原因の中で、空気や血栓による塞栓症は重要な位置を占めると考えられているが、その術中モニターに関しては未だ適当なものはない。冠動脈再建術症例で人工心肺中に螢光眼底造影を行うと、網膜細動脈の閉塞像が見られるとの報告があるが、これがmicrobubbleによるものか、どの程度の塞栓症によるものかは明かではない。昨年度は反復造影に適した方法と空気塞栓の検出感度について検討した。この結果、螢光造影剤としてFluorescein isothiocyanate dextran(FID)を用い、空気と造影剤注入は舌動脈から逆行性に総頸動脈に留置したカテーテルから行う実験系を作製した。本法では平均血圧90mmHg以上の条件で空気塞栓の検出は0.2mlと考えられ、また、網膜細動脈の閉塞は1分以内であった。今年度は、網膜空気塞栓への低血圧の影響について検討した。昨年度と同じ実験系を用いハロセン2MAC吸入と脱血により平均血圧を50mmHgとした。注入した空気量は0.2ml,0.4ml,0.6mlで、各空気注入直後、1,2,3,5,10分後に再造影をして網膜動脈の閉塞像の有無を検討した。この結果、全例で空気注入直後に細動脈の閉塞が確認され、低血圧下では正常血圧より再開通までの時間が延長し、また、注入空気量が多いほどその時間が延長する傾向を認めた。
エネルギー源作物栽培導入による資源循環型農地利用計画手法の解明

1.日本国内におけるデータ収集と解析モデルの構築広島県大朝町A集落を調査対象地域とした収集データ解析により、現在の水田面積に対して約2割のナタネ作付けによりエネルギー循環型農地利用が可能となるとの試算結果を得た。また、数値モデルを用いて検証するため、GISを用いた菜種油産出量等データベースを構築し、エネルギー循環シミュレーション実施に向けたアルゴリズムを検討した。その結果、現時点では、産出されるナタネ量や必要エネルギー量が、その年の気象条件や栽培技術により大きな影響を受けることから、全体最適となる計画モデル構築に向けては、さらなるデータの蓄積及び変動を評価しうるアルゴリズムの組み込みが必要であることがわかった。2.ドイツにおける技術・社会システム関連情報の収集平成16年度は、ドイツ・ニーダーザクセン州における地区・農家レベルでの現地調査を行い、菜の花によるバイオマスギー生産及びその利用実態をミクロレベルで明らかにした。これに対し、平成17年度は、ミュンヘン工科大学との連携の下、ドイツ国・EUレベルでの農業施策及びエネルギー施策について情報収集を行い、マクロレベルで農村地域エネルギー循環支援策について分析を行った。その結果、EU共通農業政策と再生可能エネルギー法の統合的運用により、エネルギー作物による減反農地利用及びその地域燃料利用システムが構築されていることを明らかにした。また、菜種油をエネルギーとして利用する農家の実態調査から、買電による追加的収入獲得や油かすの畜産利用等が農家における菜種油利用促進要因となっていることを示した。当該研究成果を2編の論文にまとめ、「農業土木学会論文集」及び「農村計画論文集」にそれぞれ発表した。1.日本国内調査-広島県大朝町対象集落におけるデータ収集およびデータベースの構築本研究では、広島県大朝町A集落を調査対象地域とし、現地調査等により菜種産出量、必要エネルギー量、集落の消費電力量等、基本データを収集した。これにより、水田転作によるナタネ栽培により水田営農に必要な機械用エネルギー(A重油の代替ディーゼル燃料;BDF)が得られることが明らかになったほか、現在の水田面積に対して約2割のナタネ作付けによりエネルギー循環型農地利用が可能となるとの試算結果を得た。また、次年度におけるエネルギー資源循環型農地利用計画モデルの構築に向けて、GIS(地理情報システム)を用いて、A集落の地図をコンピューター上にベクトルデータとして入力し、水田区画の属性データ(面積、傾斜、通作距離など)を整備すると共に、これに各区画の菜種油産出量データ等を加えデータベースを構築した。2.ドイツ調査-データおよび技術関連情報の収集菜種油を生産し農業機械用燃料等に利用しているドイツ・ニーダーザクセン州において、農業省に対して農地利用施策に関するヒアリング調査を実施した。また、菜種油の各種機械への活用技術や燃料効率等に関するデータを収集した。さらに、特に次年度の研究に向けて、地域発電を想定した場合の発電量データを得るために、菜種油による発電を既に実施している農家を調査し、発電量データや地域内発電を実施する場合の計画条件について情報収集を実施した。これにより、ナタネを用いた農家内発電による売電が農家家計を大きく支えており、国家的な買い支えによる安定的収益性が菜の花栽培による粗放的な農地利用や、これを通じた景観形成等につながっていることがわかった。
明治初期大新聞・小新聞の語彙変遷に関する数量的分析

今年度は、1996年度に行った予備調査、すなわち明治14年(1881)発行の『いろは新聞』の分析結果を踏まえ、同年の代表的小新聞(こしんぶん)四紙、『いろは新聞』『東京絵入新聞』『読売新聞』および『朝日新聞』を対象に語彙分析を試みた。まず、前年度では三号分までサンプルの入力をした『いろは新聞』について、一年間の祝祭日発行号、合計6号分を入力し終えた結果、同一紙における各号の差は小さく、一つの号でほぼその年の傾向を代表できるとの結論を得た。そこで同年2月11日紀元節の号を取り上げて、小新聞四紙の比較を行った。記事の件数と長さでは、駆け落ちや心中事件などを扱った続き物と呼ばれるノンフィクションの「人情記事」が、最低の『読売』で三割、最も高い『朝日』の場合には七割を占めた。これは続き物が小新聞の特徴であったという記述を数量的に裏付けるとともに、各紙によりその比重がかなり異なっていたことを示す。品詞別のべ語数では助詞が約三割、普通名詞が約二割強、動詞が約一割強と多く、また異なり語数では、普通名詞が約二割強、動詞が約二割、固有名詞が約一割弱を占め、品詞別の構成は各紙ともほぼ同じであった。これは当時の小新聞がある共通した安定した文体を用いていたことを示唆する。次に小新聞のふりがなをと漢語の浸透度を調べるため、普通名詞の中の漢字二字の漢語に注目し、そのふりがなの字音と字訓を分類した。その結果、字音ふりがなが約67割、字訓ふりがなは23割で、各紙でややばらつきが出た。また、動詞における字音漢語「する」という語の割合は、『いろは』393号の4.7%から『朝日』597号の12.3%まで幅があった。さらに小新聞における漢語の位置を明確にするために、『いろは新聞』の漢語を、当時の代表的な漢語辞書の一つ『音訓新聞字引』(明治9年)と、日本最初の国語辞書『言海』(明治24年)の記述を比較し検証する試みを行ない、いくつかの興味深い例を得た。今後は以上の成果を踏まえ、同時代の大新聞との比較を行い、また明治二十年代にかけての変遷を調査する予定である。
チャンネルタンパク質内イオン透過機構の研究

Rosenbusch教授らが結晶構造解析に成功した大腸菌外膜ポリンは、低分子量物質の拡散孔であると同時に膜電位依存のイオンチャンネル活性を示し、チャンネルタンパク質の格好のモデル系と考えられる。本研究では、イオン透過の様子やイオン選択性の原理について情報を得るため、本ポリン中のイオン透過過程の分子動力学シミュレーションと、アミノ酸変異の効果について自由エネルギー摂動計算による予測を行った。本研究は、ほぼ計画通りに遂行できたが、その一部、当初予定の分子生物学・生化学的研究は未完成のままである。計算機シミュレーションによる研究:X線結晶構造解析より得られたポリンの座標を初期構造として、膜電位存在下の分子動力学シミュレーションを行った。イオン透過過程に重要な役割を果たすチャンネル部分を構成するアミノ酸やイオン・水の動的挙動の情報を得た。特に荷電アミノ酸とイオンとの直接のイオン結合や水を介した水和のネットワークが観察された。これは本シミュレーションにより初めて明らかになった情報である。さらに、その結合構造を基に、アミノ酸変異の効果を調べ、実験で得られているイオン透過活性の変化を説明しうる結合の自由エネルギー変化を予測できた。これらの結果より、イオン透過過程におけるこれらアミノ酸の役割がイオンとの結合の安定性に依っていること、及びイオン選択性を予測できる可能性が示されたと考える。分子生物学・生化学的研究:ポリンを含む膜タンパク質の再構成リポソームを用いた電気生理学的実験系を確立した。現在は、これまでに得られているチャンネル活性の追試に成功した段階である。今後この系を用いて、シミュレーションにより得られた各種変異の効果の予測を、実験的に確認していく予定である。
整数論における密度定理と確率論における極限定理-大数の法則,中心極限定理…

ディリクレによる「2整数が互いに素になる確率=6/\pi^2」という密度定理を,通常の確率論における大数の強法則に翻訳し,極限定理における次のステップである中心極限定理スケーリングを考え,そしてさらにその奥にある(はずの)極限定理を見出す試みをした.我々の基礎とする確率空間は(Zhat,\lambda)(ただしZhat(ゼットハットと読む)は有限整アデール環,\lambdaはその上のハール確率測度)とし,アデールの組(x,y)\in Zhat\time Zhatが互いに素のとき,1,そうでないとき0を返す関数をX(x,y)とする.このときS_N(x, y)=(1/N^2)\sum_{m,n=1}^N X(x+m,y+n)はN\to\inftyのとき,6/\pi^2に概収束する.これが大数の強法則である.次に中心極限定理スケーリングN(S_N(x,y)-6/\pi^2)を考える.Nを無限大にもっていく仕方に応じて,即ち,部分列{N_k}ごとにこれは収束し,その極限は{N_k}から定まる商空間Zhat/\simの元によって完全にパラメトライズされる.とくに,N(S_N(x,y)-6/\pi^2)はN\to\inftyのとき収束しない-中心極限定理は成立しない-のである!ところが,この収束をCes\`aroの意味で捉え直す,即ち,相加平均の極限として捉えるならば次のことが分かった:「Uの分布は対称で,L^{infty-}に属する」である.(平均ゼロの)正規分布もこの性質をもっているが,「Uの分布は正規分布とは似て非なるものである」だろうという予想を立てている.もしこれが成り立つ(正しい)ならば,我々はこれを非中心極限定理とよびたい.となってしまう.自明でない極限を取り出すためにN_k(S_{N_k}(x,y)-6/\pi^2)の標準偏差で割るというrenormalizationを施すと,「これはk\to\inftyのとき標準正規分布に収束する」だろうという予想も立てている.これら2つの予想を確かめる(証明する)までは行かなかった.ただ,これら予想を立てた1つの根拠として,数値実験による検証を与えた.ディリクレによる「2整数が互いに素になる確率=6/\pi^2」という密度定理を,通常の確率論における大数の強法則に翻訳し,極限定理における次のステップである中心極限定理スケーリングを考え,そしてさらにその奥にある(はずの)極限定理を見出す試みをした.我々の基礎とする確率空間は(Zhat,\lambda)(ただしZhat(ゼットハットと読む)は有限整アデール環,\lambdaはその上のハール確率測度)とし,アデールの組(x,y)\in Zhat\time Zhatが互いに素のとき,1,そうでないとき0を返す関数をX(x,y)とする.このときS_N(x, y)=(1/N^2)\sum_{m,n=1}^N X(x+m,y+n)はN\to\inftyのとき,6/\pi^2に概収束する.これが大数の強法則である.次に中心極限定理スケーリングN(S_N(x,y)-6/\pi^2)を考える.Nを無限大にもっていく仕方に応じて,即ち,部分列{N_k}ごとにこれは収束し,その極限は{N_k}から定まる商空間Zhat/\simの元によって完全にパラメトライズされる.とくに,N(S_N(x,y)-6/\pi^2)はN\to\inftyのとき収束しない-中心極限定理は成立しない-のである!ところが,この収束をCes\`aroの意味で捉え直す,即ち,相加平均の極限として捉えるならば次のことが分かった:「Uの分布は対称で,L^{infty-}に属する」である.(平均ゼロの)正規分布もこの性質をもっているが,「Uの分布は正規分布とは似て非なるものである」だろうという予想を立てている.もしこれが成り立つ(正しい)ならば,我々はこれを非中心極限定理とよびたい.となってしまう.自明でない極限を取り出すためにN_k(S_{N_k}(x,y)-6/\pi^2)の標準偏差で割るというrenormalizationを施すと,「これはk\to\inftyのとき標準正規分布に収束する」だろうという予想も立てている.これら2つの予想を確かめる(証明する)までは行かなかった.ただ,これら予想を立てた1つの根拠として,数値実験による検証を与えた.「2整数が互いに素になる確立=$6/\pi^2$」を主張するディリクレの密度定理を、確率論における大数の強法則に翻訳することは、次のようにして容易に達せられた:基礎確立空間として$(\hat{Z},\lamdba)$、ここで$\hat{Z}$は整数環$Z$のコンパクト化である有限整アデール環、$\lambda$はその上の正規化されたハール測度、を考え、有限整アデールの組$(x, y)$が互いに素のとき、$1$、そうでないとき、$0$を返す関数を$X(x, y)$とすると、上のディリクレの定理は次のようになった:

次なる問題は、この収束の精密化である中心極限定理スケーリングの極限定理、即ち、確率変数列$\{N(S_N(x, y)-6/\pi^2)\}$の$N\to\infty$のときの様子を調べることである。結論を述べると、$N\to\infty$のとき、これは収束しない。詳しく云うと、$\hat{Z}$のある商環$\hat{Z}/\sim$を導入することにより、我々は確率変数列$\{N(s_N(x, y)-6/\pi^2\}$の極限点全体の集合を$\hat{Z}/\sim$の元によって連続的にパラメトライズすることにより記述することが出来た。となる。次年度の目標は、この極限$U$の分布はどうなっているか、例えば、正規分布であるかどうかなどを調べることである。Dirichletによる「2整数が互いに素になる確率=6/\pi^2」という密度定理を,通常の確率論における大数の強法則に翻訳し,そしてその奥にある(はずの)極限定理を見出すことが目的である.我々の基礎とする確率空間は(Zhat,\lambda)(ただしZhat(ゼットハットと呼ぶ)は有限整アデール環,\lambdaはその上のハール確率測度)とし,アデールの組(x,y)\in Zhat\times Zhatが互いに素のとき,1,そうでないとき0を返す関数をX(x,y)とする.このときS_N(x,y)=(1/N^2)\sum_{m,n=1}^N X(x+m,y+n)は,N\to\inftyのとき,6/\pi^2に概収束する.これが大数の強法則である.次に中心極限定理スケーリングN(S_N(x,y)-6/\pi^2)を考える.部分列{N_k}ごとに,これは異なるものに収束し,その極限は{N_k}から定まる,商空間Zhat/\simの元によって完全にパラメトライズされる.特に,N(S_N(x,y)-6/\pi^2)は,N\to\inftyのとき収束しないのである!ところが,この収束をCesaroの意味で捉え直す,即ち,相加平均の極限として捉えるならば,次のことが分かった:(1/N)\sum_{n=1}^N n(S_n(x,y)-6/\pi^2)\to U(x)+U(y)in L^2.ここでU(x)=\sum_{u=1}^{\infty}(\mu(u)/u)((x\mod u)/u-1)/2u)(\mu(u)はメビウス関数).このUがどのようなものであるかを探るのが本当にやらねばならぬ仕事となる.今回の研究で分かったことは「Uの分布は対称で,L^{\infty-}に属する」である.「Uの分布は正規分布ではない」だろうという予想を立てている.もしこれが成り立つ(正しい)ならば,我々はこれを非中心極限定理とよびたいが,それを確かめる(証明する)までは行かなかった.ただ,我々はこの予想を立てた一つの根拠として,数値実験による検証を与えた.