hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希少糖D-alloseを駆使した膵島移植成績向上の研究

1型糖尿病の治療法の1つに膵島移植があり、分離後膵島の機能を改善できれば移植成績向上につながる。以前の実験から、膵島の培養時に希少糖D-アロースを添加すると、インスリン分泌能が改善し、糖尿病治癒率の上昇を認めていた。D-アロースの抗酸化作用が膵島機能改善の機序である可能性が示唆されていた。また、今回の実験では糖尿病モデルマウスに膵島を移植し、移植直後、24時間後、48時間後にD-アロースを静脈投与したところ、コントロール群と比較して糖尿病治癒率が有意に上昇した。この結果に対し、現在免疫組織化学的に機序の解明を行っている。D-アロース添加培養により分離後膵島のインスリン分泌能が有意に改善されることが判明し、この膵島を移植することにより、1型糖尿病モデルマウスの糖尿病治癒率が有意に改善されることも判明した。またこのD-アロースによる膵島機能の改善効果の機序として、脂質過酸化反応の指標の一つであるmalondialdehyde(MDA)値を測定し比較検討したところ、D-アロース添加培養群の膵島中のMDA値がD-アロース非添加培養を行ったコントロール群の膵島中のMDA値よりも有意に減少していることが判明したため、D-アロースのもつ抗酸化作用が分離後膵島の機能改善の機序の一端であることが示唆されたことは前回報告の通りである。以上の結果は研究分担者である柏木が平成26年9月1012日開催の第50回日本移植学会総会(東京)、および平成27年3月67日開催の第42回膵・膵島移植研究会(東京)において発表した。これらの成果を柏木が論文としてTransplantationに投稿したがrejectされたため、追加実験として査読者より指摘のあったアポトーシスの指標としてのカスパーゼ3活性を測定した。この活性には有意差は無く、D-アロースの抗酸化作用による効果は、アポトーシスの抑制という経路ではなく、何らかの別の経路での効果と考えられることが判明した。研究実績の概要D-アロース添加培養により分離後膵島のインスリン分泌能が有意に改善されることが判明した。このD-アロースによる膵島機能の効果改善の機序として、脂質過酸化反応の指標の一つであるmalondialdehyde(MDA)値を測定し比較検討したところ、D-アロース添加培養群の膵島中のMDA値がD-アロース非添加培養を行ったコントロール群の膵島中のMDA値よりも有意に減少していることが判明したため、D-アロースのもつ抗酸化作用が分離後膵島の機能改善の機序の一端であることが示唆された。また、アポトーシスの指標としてのカスパーゼ3活性を、同様の実験系を用いて比較したが、この活性には有意差は認めず、D-アロースの抗酸化作用による効果はアポトーシスの抑制という経路ではなく、何らかの別の経路での効果と考えられることが判明した(J Hepatobiliary Pancreat Sci. 2016Jan;23(1):37-42.)。膵島移植におけるD-アロースの効果発現の機序を解明させる検討については徐々に進んでいるが、研究実施者の変更に伴う技術習得に時間がかかり、膵島移植の様々な過程にD-アロースを介入させる実験がまだ上手く進んでいない。D-アロース添加培養により分離後膵島のインスリン分泌能が有意に改善されることが判明した。アポトーシスの指標としてのカスパーゼ3活性を、同様の実験系を用いて比較したが、この活性には有意差は認めず、D-アロースの抗酸化作用による効果はアポトーシスの抑制という経路ではなく、何らかの別の経路での効果と考えられることが判明した(J Hepatobiliary Pancreat Sci. 2016Jan;23(1):37-42.)。また、膵島を移植した糖尿病マウスに対して、D-アロースを移植直後より術後2日目まで投与する実験を行った。術後21日目の糖尿病治癒率を検討したところ、投与群では100%であったのに対し、対照群では45%であり、投与群の方が有意に治癒率が改善することが確認できた。この結果から、膵島移植後にD-アロースを投与することで、膵島の生着率を高める可能性が示唆された。現在はこの結果に対して、機序を解明するために、病理学的な解析を行っている最中である。

膵島移植におけるD-アロースの効果発現の機序を解明させる検討については徐々に進んでいるが、膵島移植の様々な過程にD-アロースを介入させる実験がまだうまく進んでいない。膵島移植の様々な過程において、D-アロースを介入させ、有効性の検討を行っていく予定である。現在は移植後のレシピエントにD-アロースを介入させる実験を開始している。膵島移植今後、膵島移植の様々な過程において、D-アロースを介入させ、有効性の検討を行っていく予定である。当該年度は研究実施者の変更に伴い、技術習得のため研究遂行に支障を来し、進捗に遅れが生じたため。当該年度は研究分担者の人事異動に伴い、研究遂行に支障をきたし、進捗に遅れが生じたため膵島移植の技術習得が済み、次年度使用額を用いて計画の遅れを取り戻す予定である。新たな研究遂行者を選定しており、次年度使用額を用いて、計画の遅れを取り戻す予定である。
自己免疫モデルB/WF1マウスT細胞レパトリ-の解析

1.B/WF1マウス由来の自己反応性T細胞クローンを樹立し,そのTCRVβ塩基配列の解析を行った.ハプロタイプ混合MHCクラスII分子(Aβz/Aαd)に拘束された3種類のT細胞クローンは,全く独立したクローニングで得られたにもかかわらず,すべて同じVβ(Vβ4),Jβ(Jβ2.6)鎖を使用し,そのCDR3領域も全く同じ塩基配列を有していた.すなわち,自己反応性でAβz/Aαdに特異性を有しているクローンはすべて同じ抗原エピトープを認識していることが明らかになった。3.この自己反応性T細胞クローンを疾患未発症のB/WF1マウスに細胞移入するとIgG抗DNA抗体産生が誘導され,病原性T細胞であることが確認された.4.疾患未発症の1カ月齢,および自己免疫症状が起こっている6カ月齢のB/WF1マウスの脾臓RNAよりRT-PCR法にてTCRVβ4 CDR3領域の解析を行ったところ,得られたコロニーのうち,100位に陰性荷電のアミノ酸が存在するものは1カ月齢では38.5%,6カ月齢では51.9%と高率であった.コントロールのBALB/cマウスでは1カ月齢で19.0%,6カ月齢で38.1%であった.すなわち,正常マウスよりB/WF1マウスで,また,加齢に伴いTCRVβ4 100位に陰性荷電のアミノ酸が存在するT細胞が増加することが明らかになった.5.この結果は,TCRVβCDR3領域アミノ酸の特徴が自己免疫疾患の発症と関連していることを示している.1.B/WF1マウス由来の自己反応性T細胞クローンを樹立し,そのTCRVβ塩基配列の解析を行った.ハプロタイプ混合MHCクラスII分子(Aβz/Aαd)に拘束された3種類のT細胞クローンは,全く独立したクローニングで得られたにもかかわらず,すべて同じVβ(Vβ4),Jβ(Jβ2.6)鎖を使用し,そのCDR3領域も全く同じ塩基配列を有していた.すなわち,自己反応性でAβz/Aαdに特異性を有しているクローンはすべて同じ抗原エピトープを認識していることが明らかになった。3.この自己反応性T細胞クローンを疾患未発症のB/WF1マウスに細胞移入するとIgG抗DNA抗体産生が誘導され,病原性T細胞であることが確認された.4.疾患未発症の1カ月齢,および自己免疫症状が起こっている6カ月齢のB/WF1マウスの脾臓RNAよりRT-PCR法にてTCRVβ4 CDR3領域の解析を行ったところ,得られたコロニーのうち,100位に陰性荷電のアミノ酸が存在するものは1カ月齢では38.5%,6カ月齢では51.9%と高率であった.コントロールのBALB/cマウスでは1カ月齢で19.0%,6カ月齢で38.1%であった.すなわち,正常マウスよりB/WF1マウスで,また,加齢に伴いTCRVβ4 100位に陰性荷電のアミノ酸が存在するT細胞が増加することが明らかになった.5.この結果は,TCRVβCDR3領域アミノ酸の特徴が自己免疫疾患の発症と関連していることを示している.
転写因子Pou3f3の内耳発達における役割とエピジェネティック制御の解明

難聴の再生医療法の開発には、内耳細胞の分化、聴力の発現と維持の分子機構の解明が不可欠である。近年、遺伝子発現調節機構の一つとして、エピジェネティック制御機構の重要性が明らかになってきた。務台は生後発達期の聴覚上皮で、エピジェネティック制御機構が存在することを証明し、制御下にある転写因子Pou3f3を同定し、そのメチル化様式を明らかにした。さらに、遺伝子欠損動物を用いた機能解析をおこなった。転写因子Pou3f3は,発達中蝸牛感覚上皮においてエピジェネティックな転写制御を受ける候補遺伝子として同定された。本遺伝子の中枢神経系と腎臓での役割は研究されているが,エピジェネティック制御機構と哺乳類内耳での報告は世界初である。免疫組織学的解析により,Pou3f3は有毛細胞に分化する能力をもつ正中側領域(GER)と数種類の支持細胞(内指節,Pillar,Deiter's細胞)および間葉系細胞に発現し,新規の細胞マーカーとして有用であることを明らかにした。Pou3f3欠損マウス蝸牛の各種細胞マーカー発現には,正常及びヘテロ個体と顕著な差は見られなかった。Pou3f2・Pou3f3両欠損マウスが顕著な中枢神経系形態形成異常を示すことから類推し,この内耳の免疫組織学的解析も行なったが,E19.5において形態および各種マーカー分子の分布に変化はみられなかった。細胞塊形成実験をしたところ,蝸牛上皮より生じた細胞塊数はPou3f3正常・ヘテロ・ホモ欠損マウス間に有意差は認められず,また細胞分化条件下でPou3f3欠損マウス由来細胞塊より神経及び有毛細胞マーカー陽性細胞がヘテロ個体由来細胞塊と同様に出現した。Pou3f3は胎生期の蝸牛上皮の細胞増殖と分化には重要ではないと考えられた。以上より,Pou3f3は胎生期内耳感覚上皮においてGERおよび支持細胞特異的に発現することが明らかになり,新規の間葉系細胞および支持細胞マーカーとして,コルチ器発生研究に有用であると考えられた。本遺伝子は生後の蝸牛支持細胞および間葉系細胞において重要な働きをもつ可能性があり,その分子機能解明と工ピジエネティック転写制御機構に興味が持たれる。哺乳類はその聴力発現時期に、蝸牛各種細胞の分化成熟と、それにともなう遺伝子発現の劇的変化をおこす。一方、遺伝子の長期から永続的発現抑制機構としてゲノムDNAのメチル化を介したエピジェネティック制御機構が知られる。研究代表者は、転写因子Pou3f3を、生後発達中の哺乳類蝸牛感覚上皮においてエピジェネティック転写制御をうける遺伝子として同定することに成功した。エピジェネティック制御機構の暸乳類内耳発達への関与を示した報告は世界初である。定量的PCRおよびバイサルファイト法により、Pou3f3ゲノム上の3'領域が聴力発現前後において高メチル化修飾をうけることを解明し、転写量の低下、また近傍のノンコーディングRNAの同定とその転写量の低下との関連についても詳細な解析をおこなった。また、免疫染色法により、Pou3f3が内耳聴覚・平衡覚上皮の支持細胞、有毛細胞前駆細胞および線維細胞に発現し、有毛細胞および神経節細胞には発現しないことを見出した。Pou3f3欠損マウスは生後1日以内で死亡する。胎生19日における蝸牛の形態、および細胞マーカーの分布が正常動物と顕著な変化がみられず、また感覚細胞前駆細胞の増殖能、分化能についても変化がないことから、Pou3f3は胎生期の蝸牛上皮の細胞増殖・分化よりも、生後の機能維持に重要な役割をもつと考えられた。さらに、聴力発現前後にPou3f3ゲノムがメチル化をうけることから、新規DNAメチル化酵素であるDnmt3a,3bの蝸牛における経時的発現と蝸牛内分布を免疫組織学的手法などにより解析した。本研究は、内耳発達におけるPou3f3の役割を、ゲノムメチル化による転写調節機構解析から遺伝子欠損動物の解析まで行い、現在その成果を論文にまとめ再投稿中である。
在宅における気管内吸引カテーテルの再使用と呼吸器感染症発生との関連の細菌学的検証

病院施設での気管内吸引カテーテルの取り扱いはディスポーザブルであるにもかかわらず、在宅ケアの現場では再使用されることが多い。このような再使用は、肺炎をはじめとする呼吸器感染のリスクを増大させる可能性がある。本研究では、在宅ケアで再使用される吸引カテーテルの管理方法と細菌汚染状況に着目し、在宅療養者に対する呼吸器感染症の発生を低減させるためのエビデンスを提示することである。2018年度は、気管切開を受け呼吸管理を実施している者に横断的調査を実施した。調査内容は、肺炎既往歴、呼吸管理方法(吸引実施者と頻度、手技、管理方法)とした。28都道府県58か所の訪問看護ステーションの協力が得られ、96名より回答を得た。欠損値を除いた84名について分析の対象とした。療養者の年齢分布は20歳未満が24名(28.6%)、20歳から65歳未満が32名(38.1%)、65歳以上が28名(33.3%)であった。原疾患としては神経筋難病が最も多く32名(45.1%)であり、過去1年間の肺炎での入院既往の割合は17名(20.2%)であった。訪問看護師以外に吸引を実施している者は主介護者が75名(89.3%)で、吸引前に手洗いを実施している者は61名(73.5%)と高い実施率であった。手袋を着用している者は37名(44.6%)であった。吸引カテーテルを再利用している者は76名(91.6%)であり、浸漬法によるカテーテル保管を実施している者が40名(54.8%)、乾燥法では33名(45.2%)であり、ほぼ半数であった。カテーテルの交換頻度は1日に1回が最も多く54名(85.7%)であり、在宅での気管内吸引カテーテルの再利用率は高く、1本を1日使用している実態が明らかとなった。2019年度は、さらに調査対象数を増やし、肺炎と気管内吸引カテーテル再利用との関連の実態を明らかにしていく予定である。2018年度の調査より、気管切開による呼吸管理を受けている者の養育者および介護者による呼吸管理の実態が明らかとなった。調査方法が、全国の機能強化型訪問看護ステーション等の医療的ケアに対応可能な訪問看護ステーションの管理者・看護師を通じた、対象者への調査であったため回収率が低かった可能性がある。従って2019年度は、調査方法を精査し、具体的には、対象者への聞き取り調査を実施し、より再利用の実態を明らかにする予定である。また、再利用気管内吸引カテーテルの細菌汚染状況を把握するための予備実験として、実験室内で行った細菌学的実験では、細菌で汚染した気管内吸引カテーテルを水道水で洗浄した場合の細菌除去率や、乾燥法、あるいは浸漬法で気管内吸引カテーテルを保管した場合の細菌の増殖についても確認できたため、2019年度は、実際の再利用吸引カテーテルからの細菌検出と肺炎発症との関連を検証していく。関西圏の訪問看護ステーションを利用し、吸引処置を受けている在宅療養者を対象とし、1カテーテル汚染についての細菌学的調査を実施する。具体的には、10名を対象とした3か月の縦断研究を実施する。週に1回、使用済気管内吸引カテーテルおよびそのカテーテルを洗浄、保存している溶液を採取し、研究室にて付着細菌数をカウントする。また1か月ごとに喀痰培養とカテーテル付着菌の培養を行い、菌種を同定する。呼吸器感染が疑われる症状が出現した場合、追加で喀痰培養を行う。菌種の同定は業者に委託する。カテーテルの再利用回数や洗浄方法、保存液の種類や交換頻度についてのデータ収集も合わせて行う。また、カテーテル先端の摩耗状況を光学顕微鏡にて画像採取し、細菌汚染状況との関連を検討する。2感染発生状況の記述調査として、吸引カテーテルの再利用回数、管理方法(浸漬法・乾燥法)、保存液の種類や交換頻度と呼吸器感染症の発症リスクとの関係についての縦断的調査を行う。関西圏の訪問看護ステーションを利用し、吸引処置を受けている在宅療養者100名を対象とし、感染症状・兆候の有無(発熱、痰の性状)、口腔ケア状況についての記述調査を実施する。また、看護記録から属性データ(年齢、性別、病歴、生理学的データ)や呼吸器感染症既往歴のデータを収集する。3吸引処置の操作手技に関する実態調査として、吸引実施者の吸引カテーテル操作手順と実際の操作手技を比較し、清潔操作の実態を把握する。在宅ケア現場における吸引ケア提供者10名を対象に、自分が行っている吸引操作と洗浄の手順、吸引カテーテルを再利用することに対する意識についてインタビュー調査を行う。合わせて、実際の気管内吸引とカテーテル洗浄の操作手技をビデオで撮影し、操作手順のどの場面でカテーテルが細菌汚染する可能性があるのか、感染経路の探索を行う。

2018年度は、気管切開を受け呼吸管理を実施している者に横断的調査を実施した。調査内容は、肺炎既往歴、呼吸管理方法(吸引実施者と頻度、手技、管理方法)とした。28都道府県58か所の訪問看護ステーションの協力が得られ、96名より回答を得た。欠損値を除いた84名について分析の対象とした。療養者の年齢分布は20歳未満が24名(28.6%)、20歳から65歳未満が32名(38.1%)、65歳以上が28名(33.3%)であった。原疾患としては神経筋難病が最も多く32名(45.1%)であり、過去1年間の肺炎での入院既往の割合は17名(20.2%)であった。訪問看護師以外に吸引を実施している者は主介護者が75名(89.3%)で、吸引前に手洗いを実施している者は61名(73.5%)と高い実施率であった。手袋を着用している者は37名(44.6%)であった。吸引カテーテルを再利用している者は76名(91.6%)であり、浸漬法によるカテーテル保管を実施している者が40名(54.8%)、乾燥法では33名(45.2%)であり、ほぼ半数であった。カテーテルの交換頻度は1日に1回が最も多く54名(85.7%)であり、在宅での気管内吸引カテーテルの再利用率は高く、1本を1日使用している実態が明らかとなった。2019年度は、さらに調査対象数を増やし、肺炎と気管内吸引カテーテル再利用との関連の実態を明らかにしていく予定である。2018年度の調査より、気管切開による呼吸管理を受けている者の養育者および介護者による呼吸管理の実態が明らかとなった。調査方法が、全国の機能強化型訪問看護ステーション等の医療的ケアに対応可能な訪問看護ステーションの管理者・看護師を通じた、対象者への調査であったため回収率が低かった可能性がある。従って2019年度は、調査方法を精査し、具体的には、対象者への聞き取り調査を実施し、より再利用の実態を明らかにする予定である。また、再利用気管内吸引カテーテルの細菌汚染状況を把握するための予備実験として、実験室内で行った細菌学的実験では、細菌で汚染した気管内吸引カテーテルを水道水で洗浄した場合の細菌除去率や、乾燥法、あるいは浸漬法で気管内吸引カテーテルを保管した場合の細菌の増殖についても確認できたため、2019年度は、実際の再利用吸引カテーテルからの細菌検出と肺炎発症との関連を検証していく。関西圏の訪問看護ステーションを利用し、吸引処置を受けている在宅療養者を対象とし、1カテーテル汚染についての細菌学的調査を実施する。具体的には、10名を対象とした3か月の縦断研究を実施する。週に1回、使用済気管内吸引カテーテルおよびそのカテーテルを洗浄、保存している溶液を採取し、研究室にて付着細菌数をカウントする。また1か月ごとに喀痰培養とカテーテル付着菌の培養を行い、菌種を同定する。呼吸器感染が疑われる症状が出現した場合、追加で喀痰培養を行う。菌種の同定は業者に委託する。カテーテルの再利用回数や洗浄方法、保存液の種類や交換頻度についてのデータ収集も合わせて行う。また、カテーテル先端の摩耗状況を光学顕微鏡にて画像採取し、細菌汚染状況との関連を検討する。2感染発生状況の記述調査として、吸引カテーテルの再利用回数、管理方法(浸漬法・乾燥法)、保存液の種類や交換頻度と呼吸器感染症の発症リスクとの関係についての縦断的調査を行う。関西圏の訪問看護ステーションを利用し、吸引処置を受けている在宅療養者100名を対象とし、感染症状・兆候の有無(発熱、痰の性状)、口腔ケア状況についての記述調査を実施する。
根の特性からみた陸稲の中性・アルカリ性土壌への適応

(1)圃場実験:東京大学農学部附属多摩農場の酸性火山灰土の畑において、japonica,indica,tropicaljaponicaの陸水稲、約30品種を栽培し、標準区と、小麦栽培並みの石灰を施用した区のを設けて生育を比較検討した。石灰を施用した区では、茎葉部の生育が劣った。草丈やSPAD値で評価した石灰耐性は、平成9年度の試験結果とほぼ同様で、穂重型のtropical japonicaの陸稲品種でやや優っていた。これらの品種は深根性であり、石灰による土壌pH上昇の少ない土壌深層部での鉄吸収が容易であることが、一因と考えられた。なお、国内の品種に限られるが、農家での聞き取り調査や農家圃場の土壌pHの調査を若干、行なった。(2)画像解析法による根のpH調節能力の評価:本研究の備品費により、昨年度購入したパーソナルコンピューター一式で、イネの根を静置したpH指示薬入り寒天培地の色の変化を定量的に判別し、品種間の比較や、根の部位別のpHの違いを評価することを試みた。画像解析システムの精度向上については、名古屋大学農学部作物科学研究室の研究者らの助言をえた。これにより評価したpH調節能力(=酸性化能力)の品種間差異だけでは、圃場試験の結果をすべて説明することはできそうにない。このことは、上述の通り、根系全体としての分布の深さなど、幼植物の根の単位量当りでの生理的機能だけでは説明できない、機能形態学的な適応機構が同時に働いていることが一因と考えられる。ただし、品種交雑などにより、こうした深根性品種に、pH調節能力をもつ品種の遺伝子を組み込むことでいっそう土壌pH上昇への耐性を高められる可能性はあり、今度も研究を発展させたいと考えている。1997年度は、本研究の初年度として、(1)圃場における石灰過剰施用に対するイネの耐性の品種間差に関する実験、を行なうとともに、(2)画像解析法を用いた根分泌物のpH測定法の確立を目指した。(1)圃場実験:東京大学農学部附属多摩農場の畑において、japonica,indica,tropical japonicaの陸水稲、約30品種を栽培して、小麦栽培並の石灰を施用して、生育を調査した。草丈やSPAD値で評価した石灰耐性は、穂重型のtropical japonicaの陸稲品種でやや優っていた。また、これらの品種は根が太いことから、根からの酸性分泌物が多い可能性もあり、1998年度には後述の画像解析法で確認したいと考えている。(2)画像解析法の確立:本研究の備品費により購入したパーソナルコンピューターの一式にイメージスキャナーで取り込んだカラー画像の色情報を処理するためのプログラムを組み込んだ。これにより、イネの根を静置したpH指示薬入り寒天培地の色の変化を定量的に判別し、品種間の比較や、根の部位別のpHの違いを評価可能にした。以上の成果については、1998年度に追試験の上で、日本作物学会、根研究会などに発表の予定である。このほか、研究のための背景となる情報を収集するため、北関東の農家における聴き取りや圃場の実態の簡単な調査を行なった。また、小型ポットでの栽培による、石灰施用に対するイネ品種の反応を調査したが、充分な成果が得られていない。1998年度に再調査の予定である。
多方向地震動を受ける鋼製橋脚のハイブリッド地震応答実験と耐震照査法の開発

本研究で得られた成果をまとめると以下の通りである.1.鋼製橋脚に対して水平2方向外力を入力することのできる実験システムを開発し,実験供試体に膨らみを有する水平2方向外力の入力(具体的には,円形や四角形の形状を有する載荷パターン)を行った.その結果,これまでの1方向成分で検討していた鋼製橋脚の限界値を大幅に下回る結果が得られ,これは今後の耐震設計に対して大きな提唱を促す結果となった.2.上記の結果を受け,構造パラメータ(細長比や幅厚比)の異なる種々の鋼製橋脚に対して耐震検討を行うために,数値解析手法の妥当性を検証した.また,同手法を用いて,構造パラメータを種々に設定し,様々な載荷パターンに対して耐震性能(限界値)を評価した.その結果,これまでの1方向入力時の限界値算定方法では,十分な説明ができないため,新たな評価方法を開発した.3.同評価手法のもとで鋼製橋脚の強度及び変形能に載荷パターンが及ぼす影響を評価したところ,楕円形の形状を呈す載荷パターンが最も強度及び変形能を小さくなることが判明した.力学的な立証を今後行う必要がある.4.水平2方向外力を受ける鋼製橋脚の応答値に関しての推察を行った.その結果,応答値に関しては,1方向入力時よりも非常に大きな応答値が発生することが明らかとなったが,これらの成果は構造形式や構造パラメータに依存するところが大きいため,本研究成果を受けてさらに検討が必要であろう.本研究で得られた成果をまとめると以下の通りである.1.鋼製橋脚に対して水平2方向外力を入力することのできる実験システムを開発し,実験供試体に膨らみを有する水平2方向外力の入力(具体的には,円形や四角形の形状を有する載荷パターン)を行った.その結果,これまでの1方向成分で検討していた鋼製橋脚の限界値を大幅に下回る結果が得られ,これは今後の耐震設計に対して大きな提唱を促す結果となった.2.上記の結果を受け,構造パラメータ(細長比や幅厚比)の異なる種々の鋼製橋脚に対して耐震検討を行うために,数値解析手法の妥当性を検証した.また,同手法を用いて,構造パラメータを種々に設定し,様々な載荷パターンに対して耐震性能(限界値)を評価した.その結果,これまでの1方向入力時の限界値算定方法では,十分な説明ができないため,新たな評価方法を開発した.3.同評価手法のもとで鋼製橋脚の強度及び変形能に載荷パターンが及ぼす影響を評価したところ,楕円形の形状を呈す載荷パターンが最も強度及び変形能を小さくなることが判明した.力学的な立証を今後行う必要がある.4.水平2方向外力を受ける鋼製橋脚の応答値に関しての推察を行った.その結果,応答値に関しては,1方向入力時よりも非常に大きな応答値が発生することが明らかとなったが,これらの成果は構造形式や構造パラメータに依存するところが大きいため,本研究成果を受けてさらに検討が必要であろう.軸圧縮力と繰り返し2方向水平力を受ける鋼製橋脚(補剛箱形およびパイプ断面)の耐震性能を解析的に求め、さらに次年度以降の実験の計画用資料を作成した。具体的には次の各項目について研究を進めた。1.上部構造重量=Pを一定にし、種々の載荷パターンによる2方向繰り返し水平力Hx,、Hyを作用させて弾塑性有限変形解析を行った。解析は構成則として修正2曲面モデルを用い、局部座屈が生ずる柱基部にシェル要素、その他の部分に棒要素を用いた混合系のFEMにより解析を行った。2.載荷パターンとして、Hx=一定、Hy=繰り返し載荷、HxとHyの比を一定に保ちながら繰り返し載荷を考えた。また、その他の載荷パターンについても適宜考慮した。3.支配パラメータとして、断面の厚幅比(パイプ断面に対しては径厚比)、細長比、軸力比、載荷パターン、偏心量、などを取り上げ、種々のパラメータの基で橋脚の耐震性能評価式を作成した。前年度の解析的研究により,水平2方向繰り返し外力を受ける正方形箱形断面鋼製橋脚の強度および変形能の概略を得ることができている.本年度は,この成果を踏まえ,実験的に水平2方向繰り返し外力を受ける鋼製橋脚の強度と変形能を評価することを行った.以下に,本年度の成果をまとめる.1.これまで1方向成分しか導入することができなかった実験システムの拡張を行った.水平2方向を同時に載荷する実験システムは同時に3本のアクチュエータを制御する必要のある複雑なシステムで,これを上部構造重量作用位置で,精度良く再現させるために実験用冶具を開発した.2.実験を行うにあたって,様々な載荷パターンを想定した.想定載荷パターンは7パターンで,大きく直線型載荷とスパイラル載荷の2つに対し,角度の変化および形状の変化(円,楕円,矩形)を与えている.本年度の実験では,直線載荷を精度よく行うことができている.3.実験結果に対し,それを模擬できる解析モデルを構築し,実験結果との比較によりその妥当性を得た.4.本年度はさらにスパイラル載荷に対して解析的な検討を行い,次年度に行われる実験成果の検証用に準備を行った.現時点では,細長比が比較的小さい場合には,極端に変形能が小さくなることが分かっている.これを次年度実験的に再現する予定である.前年度は,水平2方向外力を受ける鋼製橋脚の限界値を検証するための解析的研究および実験的研究を重点的に行った。

その際に,平面的なふくらみのある載荷経路に対する実験まで行うことは不可能であった.そこで,本年度は,最も実現象に近似されるふくらみのある平面的な載荷経路を与えた場合の鋼製橋脚の限界値を性能実験により検証し,同諸元を有する解析モデルに対して,解析手法の妥当性を検証すること主目的とした.以下に,本年度の成果をまとめる.1.昨年度開発された水平2方向外力を入力することのできる実験システムを利用して,鋼製橋脚をモデル化した実験供試体に膨らみを有する水平2方向外力の入力(具体的には,円形や四角形の形状を有する載荷パターン)を行った。その結果,これまでの1方向成分で検討していた鋼製橋脚の限界値を大幅に下回る結果が得られ,これは今後の耐震設計に対して大きな提唱を促す結果となった.2.上記の結果を受け,構造パラメータ(細長比や幅厚比)の異なる種々の鋼製橋脚に対して耐震検討を行うために,数値解析手法の妥当性を検証した.本研究で用いた解析手法によれば,非常に高精度で,上記実験結果を模擬できることが立証され,実験を行わずとも耐震性能を評価するに十分であることを確認した.3.上記解析手法を用い,構造パラメータを種々に設定し,様々な載荷パターンに対して耐震性能(限界値)を評価した。その結果,これまでの1方向入力時の限界値算定方法では,十分な説明ができないため,新たな評価方法を開発した.この方法によれば,これまでの1方向外力を受ける場合の鋼製橋脚の限界値から,2方向外力を受ける際の限界値が容易に導ける.4.上記の結果は,本年度のみではパラメトリック解析の標本数が乏しく,耐震設計時に利用できるほど簡易な限界値の推定式を算定するまでには至らなかった.これは今後の課題として残る.5.上記までの成果は,主に鋼製橋脚の限界値についての検討であったが,本年度は今後のさらなる発展を見越して,応答値に関しての推察も行った.この応答値の推察には,数値解析手法を用いて行った.その結果,応答値に関しては,1方向入力時よりも非常に大きな応答値が発生することが明らかとなったが,これらの成果は構造形式や造パラメータに依存するところが大きく,今後の検討が必要である.
近可積分ソリトン・セルオートマトン

本研究の目的は、ソリトン系に近い振舞いをする近可積分ソリトン・セルオートマトンの構造を明らかにすることである。我々は既に、KdV方程式、戸田方程式などのソリトン方程式系に関して、超極限という操査を通して、オートマトンモデルを構成することに成功している。そこで昨年度は、可積分系に近い性質を持つとして近年注目されている粉体や交通渋滞に注目し、その進行波を記述すると言われている変形KdV方程式に超極限操作をすることを試みた。その結果、KdV方程式から得られるソリトン・オートマトンを含むような、新たなオートマトンを得ることに成功した。さらに得られたモデルに数値実験を行なう事によって、解の性質を詳しい調べ、理論的にNソリトン解の具体的表式を求めることにも成功した。今年度はそのモデルをさらに高次元に拡張することを試みた。まず、KdV方程式の高次元版の拡張として知られる2+1次元離散戸田方程式の超離散化を行った。その結果、高次元におけるソリトン・オートマトンを構築することに初めて成功し、Nソリトン解などの具体的表式を求めることができた。(London Math.Soc.Lecture Notes Series 255,p334-342(1999),Cambridge Univ.Press)変形KdV方程式の高次元版の方程式を構築し、その超離散化から粉体や交通渋滞に関連した高次元のオートマトンモデルを得ることについては現在進行中であり、次のプロジェクトで継続される。近可積分ソリトン・セルオートマトンについてはわからないことが多く、やるべき事はたくさんある。本研究の成果を基に、今後ともこの分野における研究を継続していく予定である。我々はKdV方程式、戸田方程式などのソリトン方程式系に関して、超極限という操作を通して、オートマトンモデルを構成することに既に成功している。そこで、可積分系に近い性質を持つとして近年注目されている粉体や交通渋滞に注目し、その進行波を記述すると言われている変形KdV方程式に超極限を操作をすることを試みた。さらに得られたモデルに数値実験を行なう事によって、解の性質を詳しく調べ、理論的にNソリトン解の具体的表式を求めることにも成功した。このオートマトン・モデルが今までのモデルと違うところは、進行波の速度がある最大速度を越えない点にある。この性質は、交通渋滞モデルにおける車が最大速度を持つという事実に対応していると考えられる。また、我々が得たオートマトン・モデルを使って交通渋滞モデルを構成しようという試みを行っているグループも存在し、今後の展望が期待される。これらの結果は、論文雑誌Journal of Physis A Vol.30 L733-L739(1997)にまとめられている。今年度は進行波状態に着目し、変形KdV方程式に焦点をあてた解析を行ったが、来年度はこれをさらに発展させ、より複雑な状態の記述も可能なセルオートマトンモデルの構築および解構造の解析を試みる予定である。
超強磁場下における時間分解分光法の確立

本研究では、パルス超強磁場下でピコ秒オーダーのポンププローブ分光法を確立することにある。パルス超強磁場の発生時間がマイクロ秒オーダーであり、通常用いている手法がそのまま適用できない。そこで、低繰り返し周波数の短パルスレーザーのパルス幅測定法であるパルス幅シングルショットオートコリレータの技術を応用し、時間軸情報を空間軸情報に転写することで、短い測定時間でのポンププローブ分光を行うことができることを目指している。本年度は、昨年の補助金によって購入した冷却CCDカメラ、回折格子、ミラー、ビームスプリッタなど光学系を用いてチタン・サファイアレーザーの基本波(800nm近傍)のプローブパルス列の時間変化を観測するという実験を試みた。さらに一方で、超強磁場発生法についても、このような超高速分光などと組み合わせることができるようになるべく簡便に磁場発生ができるように開発を行った。超強磁場発生法の1つである電磁濃縮法は、これまで磁場発生に非常に大きな労力を伴うものであった。磁場発生に必要な労力を軽減するよう磁場発生システムを簡略化できれば、より複雑な測定法とも組み合わせて実験を行うことが可能となる。しかし、これを行うことで磁場発生の再現性などが損なわれてはならない。電磁濃縮法はプライマリコイルとライナーから構成される。我々は、今回、銅コイルを鉄コイルの内側に貼り付けた構造を持つ新コイルを開発することで、再現性よくかっより簡便に磁場発生が可能となった。具体的にはまずピコ秒程度の間隔で並んだプローブパルス列を形成し、参照パルスと有限の入射角をもってCCDカメラ素子上に入射させ、プローブパルス列の時間プロファイルを空間的な干渉パターンとして観測するという方法を用いる。次にポンプ光による観測したプローブパルス列の時間プロファイルの変調を調べることで通常のポンププローブ分光と同様の情報が得られる。本年度、行った研究は以下のとおりである。冷却CCDカメラ、回折格子、ミラー、ビームスプリッタなど光学系を本補助金により購入。それぞれの立ち上げを行った。測定系の確立のため超強磁場装置を組み込まずにシングルショットポンププローブ光学系の構築を目指した。特にプローブパルス測定系が重要なのでこの部分の光学系を組んだ。まず、ファブリーペロー共振器なし、試料なしという最も単純な配置でチタン・サファイアレーザーの基本波(800nm近傍)の単一プローブパルスの時間変化を観測するという実験を試みた。そこで時間分解能、時間窓などとプローブパルス測定系のプローブ光入射角やビーム径など調整パラメータの関係を調べた。現在、プローブパルス列を観測可能なように光学系を拡張中である。
窒化ガリウムに対する絶縁ゲート構造の形成と界面特性評価に関する研究

本研究では、高出力・高温動作電子デバイスへの応用をはかるために、絶縁体-GaN構造の形成とその界面特性の詳細な評価を行い、絶縁ゲート作製プロセス確立のための基礎的知見を得ることを目的とした。得られた主な成果を以下にまとめる。(1)絶縁体-GaN接合形成前の表面処理法を確立することを目的として、プロセス直前のGaN表面の表面フェルミ準位の位置を光電子分光(XPS)法を用いて測定し、表面のバンド曲がりを詳細に評価した。(1)大気に曝した表面のバンド曲がりは1.4eVと大きく、フェルミ準位が強くピンニングされていることが分った。(2)アンモニア溶液処理と窒素プラズマ処理を行うことでバンド曲がりは0.5eV程度緩和し、分子線エピタキシー法で成長した表面と同等の電子状態が得られることが明らかになった。(2)アンモニア処理と窒素プラズマ処理を施したGaN表面に、ECRプラズマCVD法によりSiN_x膜を堆積したMIS構造では、タイプIのバンドラインナップを持つこと、および10^<11>cm^<-2>eV^<-1>台前半の低界面準位密度を有する良好な界面特性を実現できることを明らかにした。また、この構造をGaN/AlGaNヘテロ構造表面に適用した場合、FETのドレイン電流が10%程度上昇し、デバイス特性の安定性が向上することが明らかになった。(3)MOCVD成長で形成したAlN/GaN構造の界面特性をC-V法により詳細に評価し、この構造においても、界面準位密度が10^<10>cm^<-2>eV^<-1>台まで低減できることを示した。(4)自然酸化膜を持つGaNおよびAlGaN表面に超高真空中で1nm2nmのAl薄膜を堆積し、真空熱処理することにより、Al/自然酸化膜表面をAl_2O_3薄膜に変換するプロセスを開発し、この構造により、GaN/AlGaNヘテロ構造FETのゲートリーク電流を2ケタ減少させることに成功した。本研究では、高出力・高温動作電子デバイスへの応用をはかるために、GaN金属/絶縁体/半導体(MIS)界面特性の詳細な評価を行い、MISゲート作製プロセス確立のための基礎的知見を得ることを目的とする。今年度得られた主な成果を以下にまとめる。(1)MIS接合形成前の表面処理法を確立することを目的として、種々のプロセス後のGaN表面を詳細に評価した。その結果、(a)大気に曝したGaN表面にGa酸化物を主成分とする自然酸化膜が存在すること、(b)900°C以上の高温領域でGaN表面の酸化過程が進行すること、(c)HCl/HF混合溶液あるいはアンモニア溶液による表面処理が自然酸化膜の除去に効果が大きいこと、を明らかにした。(2)アンモニア処理と窒素プラズマ処理および水素プラズマ処理を組み合わせた表面処理プロセスを開発し、そのGaN表面にECRプラズマCVD法によりSiNx膜を堆積したMIS構造では、界面準位密度が10^<10>cm^<-2>eV^<-1>台まで低減し、良好な特性の絶縁体/半導体界面が実現できることを示した。また、詳細なXPS測定により、このSiNx/GaN構造は、タイプIのバンドラインナップを持つことを明らかにした。(3)MOCVD成長で形成したAlN/GaN構造の界面特性をC-V法により詳細に評価し,この構造においても、界面準位密度が10^<10>cm^<-2>eV^<-1>台まで低減できることを示した。

本研究では、高出力・高温動作電子デバイスへの応用をはかるために、GaN金属/絶縁体/半導体(MIS)界面特性の詳細な評価を行い、MISゲート作製プロセス確立のための基礎的知見を得ることを目的とする。今年度得られた主な成果を以下にまとめる。(1) MIS接合形成前の表面処理法を確立することを目的として、プロセス直前のGaN表面の表面フェルミ準位の位置を光電子分光(XPS)法を用いて測定し、表面のバンド曲がりを詳細に評価した。(1)大気に曝した表面のバンド曲がりは1.4eVと大きく、フェルミ準位が強くピンニングされていることが分った。(2)アンモニア溶液処理と窒素プラズマ処理を行うことでバンド曲がりは0.5eV程度緩和し、分子線エピタキシー法で成長した表面と同等の電子状態が得られることが明らかになった。(2)アンモニア処理と窒素プラズマ処理を組み合わせた表面処理プロセスを開発し、そのGaN表面にECRプラズマCVD法によりSiNx膜を堆積したMIS構造では、タイプIのバンドラインナップを持つことを明らかにした。また、この構造をGaN/AlGaNへテロ構造表面に適用した場合、FETのドレイン電流が10%程度上昇し、デバイス特性の安定性が向上することが明らかになった。(3)自然酸化膜を持つGaNおよびAlGaN表面に超高真空中で1nm2nmのAl薄膜を堆積し、真空熱処理することにより、Al/自然酸化膜表面をAl_2O_3薄膜に変換するプロセスを開発し、この構造により、GaN/AlGaNへテロ構造FETのゲートリーク電流を2ケタ減少させることに成功した。本研究では、高出力・高温動作電子デバイスへの応用をはかるために、GaN金属/絶縁体/半導体(MIS)界面特性の詳細な評価を行い、MISゲート作製プロセス確立のための基礎的知見を得ることを目的とした。本年度得られた主な成果を以下にまとめる。(1)MIS接合形成前の表面処理法を検討した。ECR励起水素プラズマ処理は、表面の清浄化および自然酸化膜の除去に効果があるが、GaN表面に表面欠陥を発生させることが明らかになった。光電子分光法、原子間力顕微鏡、容量-電圧法による詳細な評価の結果、活性水素種がGaN表面と反応して窒素の脱離を誘起し窒素空孔に関連した欠陥を形成すること、およびこの表面欠陥は伝導帯下端から0.5eVの位置にドナー型の準位を形成することを明らかにした。一方、ECR励起窒素プラズマ処理では、このような現象は生じないことがわかった。(2)アンモニア処理と窒素プラズマ処理を組み合わせた表面処理プロセスを開発し、そのGaN表面にECRプラズマCVD法によりSiN_x膜を堆積したMIS構造では、タイプIのバンドラインナップを持つこと、および10^<11>cm^<-2>eV^<-1>台前半の低界面準位密度を有する良好な界面特性を実現できることを明らかにした。また、SiN_x膜のバンドギャップは5.1eVであることを見いだし、Al組成が30%以上のAlGaNに対するポテンシャル障壁は1.0eV以下となり、ゲート絶縁膜としての利用は困難であることが示唆された。(3)自然酸化膜を持つGaNおよびAlGaN表面に超高真空中で1nm2nmのAl薄膜を堆積し、真空熱処理することにより、Al/自然酸化膜表面をAl_2O_3薄膜に変換するプロセスを開発し、この構造により、GaN/AlGaNヘテロ構造FETのゲートリーク電流を2ケタ減少させることに成功した。
高等植物ミトコンドリアゲノム構造の実態解明

筆者らの先行研究から、イネ根端分裂組織ではのちの細胞分裂の際ミトコンドリアDNA(mtDNA)を不足なく娘細胞に分配するために、個々のミトコンドリア内でmtDNAが多量に複製されているということが示唆された(Takanashi et al.Genes& Genetics Systems81 : 215-218)。しかしながら、イネ分裂組織におけるmtDNA量に関する研究は根端分裂組織についての報告に限られており、他の分裂組織において同様にmtDNAの増加が起きているかは不明であった。本研究では、始原分裂組織とも言える卵細胞に注目し、イネ卵細胞が多量のmtDNAを保持しているかを明らかにするため、イネ未受精卵細胞を単離し、卵細胞当たりに含まれるmtDNA量の定量を試みた。リアルタイムPCRを用いてミトコンドリアゲノム上にコードされているcob、CoxII、nad6、atp9の4遺伝子について、単離したイネ卵細胞と大量の調整が容易であるイネ緑葉由来プロトプラストを用いた定量PCRを行い、細胞あたりに含まれる各遺伝子のコピー数を定量した。その結果4遺伝子全てにおいて、イネ卵細胞はイネ緑葉由来プロトプラストと比較して11倍以上に及ぶコピー数を保持していることが明らかになった。この値は、定量に用いた卵細胞と緑葉由来プロトプラストの細胞体積比(5.2倍)よりも大きいことから、イネ卵細胞において細胞あたりの各遺伝子のコピー数が多いのは単に細胞が大きいからではなく、イネ卵細胞は緑葉由来プロトプラストと比較して体積当たりの各遺伝子コピー数も多いことによるということが明らかになった。これらの結果は、今後ミトコンドリアゲノムの構成を掘り下げて解析するために非常に有用なものであると考えられる。高等植物のミトコンドリアゲノム構造の詳細はいまだ明らかになっていない。その一因は、現在までの構造解析手法が間接的な構造推測しかなし得なかったことによる。本研究ではこれらの欠点を克服しうる手法であるDNAfiberFISH法を用いて、詳細なミトコンドリアゲノムの構造解析を目指す。DNA fiberFISH法とは、DNAをスライドガラス上に展開させ貼り付け、自由に設計したプローブに任意の蛍光色素を組み合わせて、展開させたDNAとハイブリダイズさせることで、DNAの構造・サイズと遺伝子の配置を蛍光顕微鏡下で直接同時に観察する手法である。本研究の目的でこの手法を用いる場合には、ミトコンドリアDNA(mtDNA)をなるべく無傷で綺麗に展開させる技術が必須である。そこでまずシロイヌナズナミトコンドリアゲノムを用いて検討を行いmtDNAの展開法を確立し、シロイヌナズナmtDNA構成するDNA分子種の構造・サイズに焦点を当て解析を行った。シロイヌナズナ植物体から精製したミトコンドリアをスライドガラス上で破裂させ内部に含まれるmtDNAを展開させた後、YOYO-1によってDNAを染色した。その結果、線状DNAや複雑に枝分かれしたDNA、巨大な環状DNAなど、様々な形状、サイズのmtDNAを観察することができた。次に観察されたmtDNA分子のサイズ(Kbp)を推定したところ、本研究で観察されたmtDNAは巨大なものが多く、多くのDNA分子がシロイヌナズナのミトコンドリアゲノムサイズ(367Kbp)を上回るという意外な結果であった。また、今回観察されたDNA分子の中には5.6Mbp相当という、ミトコンドリアゲノムサイズの15倍以上もの大きさのある非常に巨大な環状DNA分子が存在した。これらの結果は、従来のマルチパータイト構造の概念から外れるものであるといえる。現在、確立したDNA展開法を用いて、DNA fiber FISH法による構造解析のための蛍光物質、抗体等の条件検討に着手している。筆者らの先行研究から、イネ根端分裂組織ではのちの細胞分裂の際ミトコンドリアDNA(mtDNA)を不足なく娘細胞に分配するために、個々のミトコンドリア内でmtDNAが多量に複製されているということが示唆された(Takanashi et al.Genes&Genetics Systems81:215-218)。しかしながら、イネ分裂組織におけるmtDNA量に関する研究は本根端分裂組織についての報告に限られており、他の分裂組織において同様にmtDNAの増加が起きているかは不明であった。本研究では、究極の分裂組織とも言える卵細胞に注目し、イネ卵細胞が多量のmtDNAを保持しているかを明らかにするため、イネ未受精卵細胞を単離し、卵細胞当たりに含まれるmtDNA量の定量を試みた。リアルタイムPCRを用いてミトコンドリアゲノム上にコードされているcob、Cox II、nad6、atp9の4遺伝子について、単離したイネ卵細胞と大量の調整が容易であるイネ緑葉由来プロトプラストを用いた定量PCRを行い、細胞あたりに含まれる各遺伝子のコピー数を定量しか。

筆者らの先行研究から、イネ根端分裂組織ではのちの細胞分裂の際ミトコンドリアDNA(mtDNA)を不足なく娘細胞に分配するために、個々のミトコンドリア内でmtDNAが多量に複製されているということが示唆された(Takanashi et al.Genes& Genetics Systems81 : 215-218)。しかしながら、イネ分裂組織におけるmtDNA量に関する研究は根端分裂組織についての報告に限られており、他の分裂組織において同様にmtDNAの増加が起きているかは不明であった。本研究では、始原分裂組織とも言える卵細胞に注目し、イネ卵細胞が多量のmtDNAを保持しているかを明らかにするため、イネ未受精卵細胞を単離し、卵細胞当たりに含まれるmtDNA量の定量を試みた。リアルタイムPCRを用いてミトコンドリアゲノム上にコードされているcob、CoxII、nad6、atp9の4遺伝子について、単離したイネ卵細胞と大量の調整が容易であるイネ緑葉由来プロトプラストを用いた定量PCRを行い、細胞あたりに含まれる各遺伝子のコピー数を定量した。その結果4遺伝子全てにおいて、イネ卵細胞はイネ緑葉由来プロトプラストと比較して11倍以上に及ぶコピー数を保持していることが明らかになった。この値は、定量に用いた卵細胞と緑葉由来プロトプラストの細胞体積比(5.2倍)よりも大きいことから、イネ卵細胞において細胞あたりの各遺伝子のコピー数が多いのは単に細胞が大きいからではなく、イネ卵細胞は緑葉由来プロトプラストと比較して体積当たりの各遺伝子コピー数も多いことによるということが明らかになった。これらの結果は、今後ミトコンドリアゲノムの構成を掘り下げて解析するために非常に有用なものであると考えられる。
複数回の被災を乗り越えて生きる女性のライフヒストリーから学ぶ新しい生活への転機

調査対象者は、1918年から1930年の12年間に生まれた世代である。被災経験を聞くと2011年の東日本大震災の被災経験の話のほかに太平洋戦争での被災経験などが語られる。昭和8年の昭和三陸大津波の時に、幼児で被災したか、学齢期に被災したか、学校を卒業した時期かによって、被災という転機後の役割が異なっていることがわかってきた。同じ家族の娘であった10代前半の長姉と乳幼児期の末妹では、被災を機にそれぞれの女性に課される家族内役割が異なっていく。末妹は、津波で母親が亡くなっても、母代わりの祖母や姉たちに育てられ、女学校へ進学する道をたどる。一方の長姉は、4月から女学校へ進学する予定を変更して、家業や家事を任されるようになり、跡取りの役割を担うことになる。この家族の例は、聞き取り調査の対象者に姉妹が含まれていたことでわかってきたことであった。太平洋戦争での被災という転機も、数年の出生年差で女性たちの行路を分けている。昭和一桁生まれの女性に分岐があるようで、女学校へ進学して、女学校在学中に勤労動員や集団疎開を経験する女性と、卒業後に女子挺身隊に入って、他地域の工場で働くかに分かれている。それぞれの世代に別のパターンがあるのか、三陸地域固有のパターンがあるのかについては、今後岩手の内陸地域在住者等と比較して確認していく必要がある。津波被災後の転機は、自然災害や戦災からの復興事業とのかかわり方や生活の再興にどのような立場でどのようにかかわるかで違っている。岩手県沿岸の三陸地域では,「一連の出来事から成る過程」の次に、または重なって「一連の出来事から成る過程」が経験されている。この道筋が三陸地域に生活する複数回の被災を乗り越えて生きる女性のライフコース・パターンとみなしてよいかは、今後も検討する必要がある。平成30年度は、前年までの聞き取り調査対象者を再訪して確認をとることができた。また新たな聞き取り対象者3名に聞き取り調査を行うことができた。加えて、他世代の経験についても、他の資料や文献から、比較検討を進めることがてきるようになった。平成30年度には、前年度に入手できなかった昭和期の保健活動資料や文献を入手できたことで、語られた被災経験が、歴史資料にはどのように載せられているのかの検討が進められるようになった。本研究と関連の深い既存の研究領域、1)ライフヒストリー研究、2)ライフコース研究、3)女性史研究、4)郷土史研究の文献収集が進み、最終年度である平成31年度の課題である地域社会発展の経緯と個人の生活変化、地域産業の発展と家族の生活を支える資源との関連について具体事例を検討する準備が整った。平成31(令和元)年度は、内陸在住の対象者への聞き取り調査をすすめる。特に東日本大震災被災時の対応とこれまで経験された震災の経験とのかかわりがどのように語られるかに着目しながらデータを取りまとめ、岩手県三陸沿岸地域特有の資源と内陸地域に移住した女性の地域から得られた資源の違いと共通する要素を明らかにする。また平成30年度に収集した1)ライフヒストリー研究、2)ライフコース研究、3)女性史研究、4)郷土史研究の文献資料から、女性のライフコースにおいて重要な転機となる出来事を明らかにしたうえで、1.地域の復興事業等は、個人や家族の生活資源となっていたか、2.家族資源としてどのようなものが活かされたのか、親、きょうだい、親族との関わりがどのような助け(差し障り)となったか、について考察する。また、3.岩手県内陸部に在住または移住した女性たちのライフヒストリーを収集、分析をすることで、岩手県沿岸地域に在住する家族や女性の生き残り戦略と、移住することで家族を活かす家族戦略の違いや特性を明らかにする。さらに4.東日本大震災被災直後の話と、被災後8年経過した現状から、被災→復興のとらえなおしがあるかについて再度、聞いておきたい。29年度は、『複数回の被災経験が織り込まれた人生から学ぶ「災間期」の家族戦略についての研究』の聞き取り調査対象者に、再度、被災から新しい生活の構築までを中心に、聞き取り調査を行った。聞き取り調査から明らかになったことは、東日本大震災の被災状況についておうかがいすると、釜石や大槌在住者は、太平洋戦争の被災について、また大船渡、陸前高田在住者は、昭和35年チリ津波のことなどが、東日本大震災の被災経験の続きの話として語られたことである。複数回「被災経験」をした人にとっては、直近の東日本大震災についての被災のみが「被災経験」というわけではなく、これまでの人生で経験した複数回の被災経験のうち、その地域に住んでいる人たちにとって語り継がれる出来事となった被災経験についても、続けて語られるということがわかってきた。上記の成果は、日本家族社会学会第27回大会(2017年9月10日)において「複数回の被災を乗り越えて生きる女性のライフヒストリーから生活の転機を考えるー昭和8年の三陸大津波を経験した女性への聞き取り調査を手がかりとしてー」で報告している。次に、東日本大震災の家族に対する影響を統計データから把握するため、2010年と2015年国勢調査結果を比較し、人口移動の現状、世帯の家族構成の変化を三陸地域の市町ごとにグラフ化した。予測では、18歳未満の子どものいる世帯では、2010年に「その他の親族世帯」の比率が高かった地域でも、2015年では、世帯分離が急激に進み、「夫婦と子供からなる世帯」の比率が高まる、と考えた。