hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃上皮特異的プロモーター・JCV /TGマウスモデルによるJCVの胃癌原性の解明

胃の粘膜上皮に特的に発現するプロモーターK-19とJCV T抗原を結合した融合遺伝子を作成し、その融合遺伝子をマウス胚細胞に注入し、トランスジェニック(TG)マウスを作成した。このTGマウスでは、JCV T抗原が胃の粘膜上皮のみに発現し、JCV T抗原が大量に作られ、胃癌が発生することが期待された。この実験に適したTGマウスの系統が3系統でき、それぞれ比較検討し、2種類を実験に供した。RT-PCR, Western blot,免疫組織化学では、JCV T抗原は、胃粘膜上皮に高発現していた。しかし、24週令、48週令のTGマウスの胃粘膜には腫瘍は発生しなかった。他方、このTGマウスは気管支上皮にも特異的にJCV T抗原を発現した。K-19プロモーターはサイトケラチン19を誘導するプロモーターである。サイトケラチン19は胃粘膜上皮に多く存在するが、気管支上皮にも存在する。従って、このTGマウスの気管支上皮にもJCV T抗原が発現しても不思議ではない。このTGマウスでは24週令、48週令の気管支上皮に過形成が散在性に認められた。われわれは、JCV T抗原は直接的に癌を発生させる癌蛋白ではなく、肺癌発生の母地である過形成を起こすものであり、発癌の危険因子であろうと考えた。そこで、ニコチン代謝産物であり、喫煙肺発癌実験に最も頻繁に使用される化学物質であるNNKを投与する実験を行った。その結果、32週令のNNK非投与群では肺癌は発生しなかったが、NNK投与群では5%のマウスに肺がんが発生した。これらの実験と並行して、水晶体上皮に特異的に発現するプロモーターαクリスタリンとJCV T抗原との融合遺伝子を遺伝子導入したTGマウスを作成した。48週令では、TGマウスのほぼ半分に眼球腫瘍が発生した。現在、JCV T抗原はαクリスタリンプロモーターでは強い発癌作用があるのに、k19プロモーターでは発癌作用が弱いことの生物学的な根拠を探索している。現在、以下の3段階を施行している。第1段階:TGマウスが動物舎に搬入された状態。1)実験に使用可能なTGマウスを選択し、matingし、数を増やした。2)0,4,8,16,24,36,48,60,72,84週令のK19/T抗原とK19/agno蛋白のTGマウスを5匹ずつ犠死させ、全身解剖を行い、腫瘍の有無、各臓器の病理組織などを検討した。各臓器を液体窒素保存とした。3)各臓器のT抗原発現を、免疫組織化学、Western blot、real-time PCRで検討した。第2段階:TGマウスに胃癌が発生した場合。1)非癌、粘膜内癌、浸潤癌を病理組織で決めた。2)各段階でRNAを拍出しcDNA microarrayを用い、遺伝子変異を検索した。3)その結果をWestern blotとreal-time PCRで確認した。4)JCI細胞株(JCV感染培養細胞)からT抗原を抽出した。5)T抗原が2)で得られた結果の胃癌発生関連遺伝子群のプロモーター領域に結合するか否かを検討した。6)胃癌発生関連遺伝子群が産生する蛋白とT抗原が結合するか否かを免疫沈降法により検討した。第3段階:TGマウスに胃癌が発生しなかった場合。1)TGマウスに化学発癌物質NNKを腹腔内に投与し、第1段階の1)と同様に経時的に犠死させ胃癌が発生を検討した。2)胃癌発生を確認後、第2段階の1)6)を行った。する。以上の3段階に集積したデータを解析中であり、まだ、結論を得ていない。現在、以下の4段階を施行している。第1段階:TGマウスを実験動物舎に搬入した。1)実験に使用可能なTGマウスを選択し、系統化した。結果的には、4系統のマウスができた。それぞれの系統をKT5,KT7,KT9,KT11と命名した。2)4系統のマウスのJCV T抗原発現を検討した。その結果、KT11が当該研究に最も適していると判断した。KT11では、胃上皮と気管支上皮に特異的にT抗原が発現していた。3)KT11を繁殖、維持することとした。第2段階:KT11の10匹を42週令飼育し、安楽死後に全身解剖を行い、腫瘍の有無、各臓器の病理組織などを検討した。その結果、腫瘍の発生はどの臓器にも認められなかった。第3段階:(1)KT11の25匹とC57BL/6J,wild typeの10匹(コントロール)に肺化学発癌物質NNKを腹腔内に投与し、42週後に安楽死させ、全身解剖を行い、腫瘍の有無、各臓器の病理組織などを検討した。その結果、肺にのみコントロールとほぼ同頻度、同数の腫瘍が発生した。他の臓器では、腫瘍発生は認められなかった。(2)KT11の10匹とC57BL/6J,wild typeの10匹(コントロール)に胃化学発癌物質MMNGを飲水投与し、42週後に安楽死させ、全身解剖を行い、腫瘍の有無、各臓器の病理組織などを検討した。その結果、胃にのみコントロールとほぼ同頻度、同数の腫瘍が発生した。

他の臓器では、腫瘍発生は認められなかった。胃の粘膜上皮に特的に発現するプロモーターK-19とJCV T抗原を結合した融合遺伝子を作成し、その融合遺伝子をマウス胚細胞に注入し、トランスジェニック(TG)マウスを作成した。このTGマウスでは、JCV T抗原が胃の粘膜上皮のみに発現し、JCV T抗原が大量に作られ、胃癌が発生することが期待された。この実験に適したTGマウスの系統が3系統でき、それぞれ比較検討し、2種類を実験に供した。RT-PCR, Western blot,免疫組織化学では、JCV T抗原は、胃粘膜上皮に高発現していた。しかし、24週令、48週令のTGマウスの胃粘膜には腫瘍は発生しなかった。他方、このTGマウスは気管支上皮にも特異的にJCV T抗原を発現した。K-19プロモーターはサイトケラチン19を誘導するプロモーターである。サイトケラチン19は胃粘膜上皮に多く存在するが、気管支上皮にも存在する。従って、このTGマウスの気管支上皮にもJCV T抗原が発現しても不思議ではない。このTGマウスでは24週令、48週令の気管支上皮に過形成が散在性に認められた。われわれは、JCV T抗原は直接的に癌を発生させる癌蛋白ではなく、肺癌発生の母地である過形成を起こすものであり、発癌の危険因子であろうと考えた。そこで、ニコチン代謝産物であり、喫煙肺発癌実験に最も頻繁に使用される化学物質であるNNKを投与する実験を行った。その結果、32週令のNNK非投与群では肺癌は発生しなかったが、NNK投与群では5%のマウスに肺がんが発生した。これらの実験と並行して、水晶体上皮に特異的に発現するプロモーターαクリスタリンとJCV T抗原との融合遺伝子を遺伝子導入したTGマウスを作成した。48週令では、TGマウスのほぼ半分に眼球腫瘍が発生した。現在、JCV T抗原はαクリスタリンプロモーターでは強い発癌作用があるのに、k19プロモーターでは発癌作用が弱いことの生物学的な根拠を探索している。
前腕における皮神経の走行－皮静脈穿刺による神経損傷の防止を目指して

男性の遺体1体の両上肢を対象に反転解剖を行い、上腕から前腕および手背にかけて、皮静脈および皮神経を剖出した。反転解剖とは、通常の皮膚側から解剖を進める方法とは逆に、深部から皮膚側に向かって解剖を進める方法である。具体的には、皮膚から筋層までを一気に骨から剥がしたのち深部をおもてにして筋層を除去し、次に皮下組織を除去して皮静脈および皮神経を皮膚につけた状態で残す手法である。これにより今回は、手背静脈網から発する橈側皮静脈および尺側皮静脈、肘正中皮静脈、筋皮神経ならびに外側前腕皮神経、内側前腕皮神経、尺骨神経およびその手背枝、橈骨神経の浅枝および後前腕皮神経を途中で損傷することなく、全体にわたって完全に剖出することができた。また、反転した皮膚の内面においては、肘頭、上腕骨の内側上顆および外側上顆、橈骨の茎状突起、尺骨の茎状突起に相当する位置にマークを入れ、ランドマークとした。さらに、筋皮神経、橈骨神経の浅枝、尺骨神経の手背枝など、深層から皮下に出現する位置にもマークを施し、皮下における皮神経の走行がわかるように工夫した。反転解剖の利点は皮下組織内の構造を破壊するリスクが低いことにあり、本手法により繊細な皮神経であっても皮膚に進入する末梢部まで辿れることを確認した。また、皮静脈と皮神経が交差する場合にどちらが浅層を通過するのかというようなデータも正確に取得することができた。本年度に解剖できたのは2上肢と少ないため、全体的な解析を実施するまでには至っていないが、初めての試みである反転解剖の要領を確認することができた。今後は例数を増やし、解析を加速させる予定である。平成30年度は6体の遺体を解剖する予定であったが、医学部における解剖用遺体の保有数の関係から、本研究に提供された遺体は1体のみであった。また、反転解剖は初めての試みであり、皮神経および皮静脈の剖出に思いのほか時間がかかったことも遅れを生じた理由のひとつである。反転解剖による剖出の要領をつかむことができたので、次年度以降は剖出および解析を加速させることができる。それにより、研究の進展を図ることができると考える。また、提供していただく遺体についてはこちらの都合ばかりを優先させるわけにはいかないが、できる限り数を増やしていただけるよう依頼する予定である。前腕における静脈穿刺の危険領域について検討することを目的として、平成29年度は献体された解剖用遺体6体(男女3体ずつ)のうち、上肢に著しい病変が見られず正常な肢位を保っている10上肢を対象に、前腕の皮静脈と皮神経を剖出し、それらの走行を定量的に解析した。方法としては、一定条件で撮影した写真から画像処理ソフトPhotoshopを用いて前腕の外形、皮神経、皮静脈をデジタル画像として抽出した。抽出画像は前腕外形を10肢の平均値に合わせることで標準化した。次に抽出画像を1 mm四方の区画に分け、各区画に占める皮神経・皮静脈の面積を画像分析ソフトImageJによって測定し、1区画内に占める面積をその区画での存在確率として算出した。全区画における皮神経・皮静脈の存在確率について10肢の平均値を算出し、前腕における皮神経・皮静脈の走行部位を区画ごとの確率の図として示した。その結果、皮神経の存在確率が高かったのは、1前腕掌側のH&uuml;ter線(上腕骨内側上顆と外側上顆を結ぶ線)の橈側2/5の位置から橈骨遠位端にかけての直線上(特に前腕の遠位1/3)、2近位中央部を除く手背全体(特に橈骨・尺骨の茎状突起付近)、3前腕橈側面の掌側半であった。皮神経の存在確率が低かったのは、1前腕掌側の中央部、2手根背面手背近位部の中央部、3前腕橈側面の遠位1/2の背側半であった。これら皮神経の存在確率の高い領域は危険と考えられ、静脈穿刺には注意を要する。一方、皮神経の存在確率が低い領域にも皮静脈は存在するので、それらの領域は比較的安全と考えられた。平成29年度は男女3体ずつの両上肢、すなわち12上肢の解剖を行う予定であった。実際に12上肢を解剖したが、2上肢については出血痕等によりデータの取得が困難であったため、解析できたのは10上肢であった。この点に関しては進度がやや遅れた感がある。しかしその一方で、解析方法に関しては従来の方法とは異なる画期的な手法を考案して実施した。従来は、皮静脈や皮神経の走行をパターン分類してその特徴を明らかにする手法が用いられてきたが、今回は前腕を1 mm四方の区画に分け、各区画に存在する確率を皮神経と皮静脈について定量化し、確率の高低を色の濃淡で表現した図として表した。これにより、前腕のどの部分に皮静脈と皮神経がどの程度の確率で存在するかが一目でわかり、静脈穿刺の際に皮神経が高確率で存在する部位を避けるのに貢献できると考えられる。この点に関しては、予定以上の大きな進展があったと考えられる。またこの成果について、研究協力者(看護学研究科博士前期課程の大学院生)を筆頭として第123回日本解剖学会総会・全国学術集会で発表したところ、肉眼解剖トラベルアワード(献体協会賞)を受賞した。

反転解剖による皮神経・皮静脈の剖出はまだ実施していないが、次年度は必ず実施する予定である。男性の遺体1体の両上肢を対象に反転解剖を行い、上腕から前腕および手背にかけて、皮静脈および皮神経を剖出した。反転解剖とは、通常の皮膚側から解剖を進める方法とは逆に、深部から皮膚側に向かって解剖を進める方法である。具体的には、皮膚から筋層までを一気に骨から剥がしたのち深部をおもてにして筋層を除去し、次に皮下組織を除去して皮静脈および皮神経を皮膚につけた状態で残す手法である。これにより今回は、手背静脈網から発する橈側皮静脈および尺側皮静脈、肘正中皮静脈、筋皮神経ならびに外側前腕皮神経、内側前腕皮神経、尺骨神経およびその手背枝、橈骨神経の浅枝および後前腕皮神経を途中で損傷することなく、全体にわたって完全に剖出することができた。また、反転した皮膚の内面においては、肘頭、上腕骨の内側上顆および外側上顆、橈骨の茎状突起、尺骨の茎状突起に相当する位置にマークを入れ、ランドマークとした。さらに、筋皮神経、橈骨神経の浅枝、尺骨神経の手背枝など、深層から皮下に出現する位置にもマークを施し、皮下における皮神経の走行がわかるように工夫した。反転解剖の利点は皮下組織内の構造を破壊するリスクが低いことにあり、本手法により繊細な皮神経であっても皮膚に進入する末梢部まで辿れることを確認した。また、皮静脈と皮神経が交差する場合にどちらが浅層を通過するのかというようなデータも正確に取得することができた。本年度に解剖できたのは2上肢と少ないため、全体的な解析を実施するまでには至っていないが、初めての試みである反転解剖の要領を確認することができた。今後は例数を増やし、解析を加速させる予定である。平成30年度は6体の遺体を解剖する予定であったが、医学部における解剖用遺体の保有数の関係から、本研究に提供された遺体は1体のみであった。また、反転解剖は初めての試みであり、皮神経および皮静脈の剖出に思いのほか時間がかかったことも遅れを生じた理由のひとつである。平成30年度以降は、通常解剖によるデータをさらに蓄積しつつ、新たに反転解剖によるデータ収集を始める予定である。反転解剖では、皮神経と皮静脈を損傷することなく皮膚側に残したままの状態で観察できるため、従来よりも詳細なデータ(特に末梢部)が取得できると考えられる。研究協力者(医学薬学府の博士課程の大学院生1名)は確保してあり、予定通りに研究を進められると考えている。反転解剖による剖出の要領をつかむことができたので、次年度以降は剖出および解析を加速させることができる。それにより、研究の進展を図ることができると考える。また、提供していただく遺体についてはこちらの都合ばかりを優先させるわけにはいかないが、できる限り数を増やしていただけるよう依頼する予定である。
HD-Zip型ホメオボックス遺伝子ZeHB3を用いた篩部分化機構の解析

研究課題は、「HD-Zip型ホメオボックス遺伝子ZeHB3を用いた箭部分化機構の解析」である。現在までに行われてきた維管束細胞分化機構の解析は、特徴的な形態をもつ木部細胞の分化に限られる傾向が強かったが、篩部分化機構の解析を進めたこの研究により、維管束分化を全体として解析することが出来るようになりつつある。研究成果はまず、筋部特異的に発現するホメオボックス遣伝子ZeHb3をDEXで誘導できるシロイヌナズナ形質転換体を作製し、ZeHB3の下流の遺伝子群をシロイヌナズナのオリゴアレイを用いて検索し、RNA gelblot解析で確認した結果、sublisim、kinesin-light-chain like protein、zincfinger protein、unknown proteinなどの5遺伝子が確かにZeHB3 mRNAの誘導によって転写量が増大することが分かったことである。タイムコースで解析した結果、これらの遺伝子は何れも、ZeHB3誘導後、1時間で誘導がかかることが分かった。この結果は、これらの遣伝子群がZeHB3の誘導により、すぐに発現誘導されることを示すものである。今後は、これらが、ZeHB3の直接のターゲットなのかを解析したい。さらに、これらの組織内での発現をin situ hybridizationで確認した結果、このうちの3遺伝子が篩部に発現することが確認できた。この結果は、篩部特異的なホメオボックス遺伝子ZeHB3が、確かに篩部関連遣伝子群の発現を誘導できることを示す結果である。今後は、これらの篩部関連遺伝子群の機能解析、発現解析などにより、篩部におけるイベントの分子レベルでの解析が進むことと、遺伝子発現メカニズムを明らかにできると期待される。現在は、これら3つの遺伝子群のプロモーターレポーター解析を進めており、篩部のマーカー遺伝子としての活用も進めている。
革新的なナノグラフェン－有機複合体の開発と機能発現

ナノグラフェンのサイズ分画と発光特性の制御を中心に研究を行なった。サイズ分画:pーメトキシベンジル基をエッジ部分に導入したナノグラフェンを合成し、それをGPCカラムを用いてサイズ分画を行なった。その結果、トップダウン法にて得られるナノグラフェンは主として二つのサイズ(20 nmと5 nm)に分画されることを明らかにした。さらに、それぞれのサイズのナノグラフェンの発光特性を紫外可視吸収スペクトルと蛍光スペクトルにて調査したところ、直径20 nm程度のナノグラフェンは励起波長にほとんど依存しない発光を示したのに対し、直径5 nm程度のナノグラフェンは励起波長に依存した発光を示した。この原因を明らかにするため,密度汎関数法による計算をおこなった。その結果、ナノグラフェン上に形成されると考えられているsp2ドメインのサイズによって励起光依存的な発光になるのか、あるいは非依存的になるのかが決まることが示唆された。発光特性の制御:発光波長を可視領域からより近赤外領域へと伸ばすため、種々の有機置換基を合成し、それらのナノグラフェンのエッジ部分に導入した。有機置換基による修飾は一段階で、かつ高効率でエッジ部分に導入できることを明らかにした。合成したナノグラフェンの紫外可視吸収スペクトル、蛍光スペクトルを測定したところ、ナフタレンジアミン誘導体を導入したナノグラフェンの発光波長が近赤外領域まで伸長することが明らかになった。より大きな共役系を導入したナノグラフェンの場合では吸収波長が1400nmまで伸長することがわかった。これは、ナノグラフェンのHOMO-LUMOバンドギャップを有機置換基により制御できる可能性があることを示している。サイズ分画:当初の計画通り、ナノグラフェン分割に成功しており、ナノグラフェンのサイズと発光特性の関係をおおよそ明らかにすることができたため。発光特性の制御:有機置換基を導入することでナノグラフェンの発光特性を制御できることを実験的に証明した。この結果より、ナノグラフェンの特性(発光やバンドギャップ制御)の制御に弾みがついたため。今年度はサイズ分画と発光特性制御に関して以下の方針で研究を推進する予定である。サイズ分画:現行の方法ではサイズ分画用カラムと、それを駆動する装置が必須である。そこで、より簡単にナノグラフェンのサイズ分画を行える手法の開発を行う。発光特性の制御:前年度に引き続き有機置換基の合成と、ナノグラフェンへの導入を行う。合成したナノグラフェンに関しては、その光学特性を調査する。
アルギン酸塩を硬化剤とするα型リン酸三カルシウム-キトサン複合骨補填材の開発

α型リン酸三カルシウム顆粒に賦形材として脱アセチル化度50%キチンを用いた複合骨補填材をラット大腿骨に充填し、2週および4週後の病理組織像の光顕観察と、標本の画像データより骨再生の定量的解析を行うため、明視野顕微鏡付きデンシトグラフを用いて骨形成率および線維組織形成率を計測した。複合骨補填材を充填した群を実験群1、充填後さらに窩洞表面をアルギン酸塩ゲル膜で被覆した群を実験群2、そして、骨窩洞形成のみを行い複合補填材を充填しない群を対照群として比較を行った。2週後、対照群にのみ骨窩洞内および周囲に炎症性反応が確認され、実験群1および2より多くの線維組織が形成骨窩洞内に確認された。実験群1では、窩洞上部や骨窩洞周囲に骨補填材顆粒の漏出が認められた。また実験群2では、窩洞上部のゲル被膜が形成されており、そのゲル被膜とともに顆粒の停留が認められた。骨形成率は、実験群1がもっとも高い値を示したが、有意差は認められなかった(p<0.05)。線維組織形成率は対照群がもっとも高い値を示したが、有意差は認められなかった(p<0.05)。4週後、いずれも骨窩洞内に新生骨が広範に確認され、良好な骨再生所見であった。骨形成率は、実験群2が対照群よりも有意に高値を示した(p<0.05)。経時的には、全群で有意に骨形成率が増大し(p<0.05)、線維組織率は減少した。以上の結果より複合骨補填材を充填した後にアルギン酸塩ゲル膜による窩洞の被覆は、顆粒の漏出と繊維性組織の進入を防止する効果を示し、骨形成の促進効果を有することが確認された。脱アセチル化度50%のキトサンを賦形材として用い、α-TCPの顆粒を配合した複合骨補填材をラット骨内に埋入し、さらに、埋入試料体表層部にアルギン酸カルシウム被膜を形成させた。埋入2週および4週後における骨再生状態を病理組織標本および明視野顕微鏡付きデンシトグラフから得られた画像データを用いて解析した結果、以下の知見が得られた。2週目の病理組織標本からは、硬化被膜を使用せずに補填を行ったコントロール群には、補填材の漏出、線維性結合組織の迷入などが認められたが、被膜を形成させた骨補填材群では骨窩洞表層部に、アルギン酸カルシウムが停留している所見が確認された。デンシトグラフを用いて計測した骨接触率は、被膜形成を行った骨補填材群が被膜形成を行わなかった骨補填材群および補填材を適用しなかった群に比べて大きかった。また、結合組織の形成は、両群と比較して少ない傾向が観察された。新生骨の形成に関しても被膜を形成させた群が、コントロール群よりも良好であった。4週目では、被膜を使用しないコントロール群には、被膜形成を行った骨補填材群と比較して、やや多くの線維性結合組織が認められた。全群とも骨窩洞内では新生骨が広範に確認され、良好な所見が確認された。骨接触率および骨新生率ともに、被膜形成を行った骨補填材群と骨補填材のみの群との間に有意な差は見られなかった。しかし、被膜形成による骨補填材群とコントロール群との間には、骨新生率においてのみ有意差が認められた。上述の結果より、骨補填材の表層にアルギン酸塩硬化被膜を形成させることにより、補填初期における補填材の漏出、線維性結合組織の迷入などを防ぐことが可能となり、骨伝導性を促進する効果があることが示唆された。

以上の結果より複合骨補填材を充填した後にアルギン酸塩ゲル膜による窩洞の被覆は、顆粒の漏出と繊維性組織の進入を防止する効果を示し、骨形成の促進効果を有することが確認された。
徘徊行動のある痴呆性老人の日常生活とエネルギー消費量

〔対象及び方法〕T精神病院の痴呆性患者181人から徘徊行動のある患者5人(以下徘徊者群、男1人、女4人、平均年齢80.8±5.3歳)と徘徊のない患者5人(以下非徘徊者群、男3人、女2人、平均年齢75.8±5.8歳)を被検者とし、(1)生活時間、改訂版長谷川式簡易知能評価スケール(以下改訂長谷川式)、U式(宇部短大式)ADL及びN式ADLスケールの測定(2)ダグラスバック法により検定した4ch携帯用酸素摂取量記憶装置「mac QUARTO」(VM4-064)を用いて座位、歩行時の換気量(VE)、酸素濃度(O_2%)を10秒毎に4分間測定し、酸素摂取量(VO_2)を算出した。カロリーへの換算は酸素11を5kcalとした。エネルギー消費量の算出にはRMR値も用いた。(3)携帯用心拍数記録装置(VHM1-016)により心拍数(HR)の測定を実施した。〔結果〕(1)1日の生活時間を「生理的時間」「休憩時間」「歩行時間」「その他の時間」についてみた結果、平均「歩行時間」に徘徊者群と非徘徊者群間に有意差を認めた。(2)改訂長谷川式、U式ADL及びN式ADLの平均値に両群間で差を認めなかった。(3)【.encircled1.】座位時、徘徊者群、非徘徊者群のそれぞれの平均値はVO_20.17±0.051/m、0.17±0.031/m、エネルギー消費量0.85±0.24kcal/m、0.83±0.17kcal/m、VE5.19±1.651/m、5.30±1.531/m、HR74.6±17.1b/m、64.2±11.2b/m.【.encircled2.】歩行時、VO_20.37±0.101/m、0.44±0.161/m、エネルギー消費量1.84±0.50kcal/m、2.20±0.79kcal/m、VE9.51±2.931/m、11.21±4.791/m、HR83.8±16.3b/m、97.2±29.6b/mで両群間に差を認めなかった。(4)1日の平均エネルギー摂取量は徘徊者群1520±0kcal、非徘徊者群1462±81.36kcalであった。平均総エネルギー消費量は徘徊者群1240.83±257.16kcal、非徘徊者群995.90±69.45kcalであり、両群間に差を認めなかった。(5)平均エネルギー消費量/体重は徘徊者群30.39±7.12kcal/kg、非徘徊者群21.84±1.84kcal/kgで有意差(p<0.05)を認めた。(3)【.encircled1.】座位時、徘徊者群、非徘徊者群のそれぞれの平均値はVO_20.17±0.051/m、0.17±0.031/m、エネルギー消費量0.85±0.24kcal/m、0.83±0.17kcal/m、VE5.19±1.651/m、5.30±1.531/m、HR74.6±17.1b/m、64.2±11.2b/m.【.encircled2.】歩行時、VO_20.37±0.101/m、0.44±0.161/m、エネルギー消費量1.84±0.50kcal/m、2.20±0.79kcal/m、VE9.51±

2.931/m、11.21±4.791/m、HR83.8±16.3b/m、97.2±29.6b/mで両群間に差を認めなかった。(4)1日の平均エネルギー摂取量は徘徊者群1520±0kcal、非徘徊者群1462±81.36kcalであった。平均総エネルギー消費量は徘徊者群1240.83±257.16kcal、非徘徊者群995.90±69.45kcalであり、両群間に差を認めなかった。(5)平均エネルギー消費量/体重は徘徊者群30.39±7.12kcal/kg、非徘徊者群21.84±1.84kcal/kgで有意差(p<0.05)を認めた。
回転分子モーターの反応・力学モデルの構築

回転分子モーターであるF1の反応力学モデルの構築を目指し、申請者が独自に開発した個々の触媒サブユニットへ特異的に変異を導入するハイブリッドF1の再構成手法を用いて、分子の内部状態の解釈まで可能にした1分子回転観察系を構築した。様々な変異体を用いたハイブリッドF1の回転について、新たに開発した角度解析プログラムを用いて解析を行った結果、これまで発見されていなかった新規回転ステップの素過程(約20度のサブ-サブステップ)が、各種変異体で普遍的に起こる事象であることが確認できた。この結果は、F1という回転分子モーターの回転メカニズムにとっての新たな発見となるだけでなく、生体分子機械がいかにして反応を力学運動に変換しているかを解き明かす鍵となる成果である。生命はいかにして自らを組織化し、自発的な運動を行っているのか?その壮大な謎に迫るために、統計物理・非平衡物理・非線形科学などの物理科学方法論を発展的に適用しながら、エネルギーや物質の流れのなかでの自律的システムとして生命を理解することを目的として、生体分子モーター1分子の振る舞いを、非平衡開放系すなわち常にエネルギーが流入している散逸条件下において、その1分子内部のサブユニット間での協同的な働きをシステムとして捉えなおす研究を実地している。まず、申請者のこれまでの研究で得られている多くの実験結果を生かして、F-1-ATPaseのサブユニット相互作用を含めた速度論解析を行った。このとき、分子内で働く協同効果を取り入れた化学反応と回転運動のカップリングを理論モデルに取り入れた非線形型の連立方程式による解析を、京都大学基礎物理学研究所の和田浩史助教を連携研究者としてディスカッションを行い、予備的なモデルの構築に至った。また一方で、これまでの研究で得られていた分子モーターの運動について既に得られていた多くの実験結果の解析に関してさらなる統計解析を行った。具体的には、hybrid変異体(1xαR364K)を用いたF-1-ATPaseの回転角度の定量的な解析を行った結果、従来80度-40度のステップ回転であると思われていたF-1-ATPaseの回転メカニズムに関して、これまで発見されていなかった新たな回転ステップの素過程(約20度のsub-substep)の存在が示唆された。この結果はF1という回転分子モーターの回転メカニズムにとっての新たな発見となるだけでなく、生体分子機械がいかにして反応を力学運動に変換しているかを解き明かす鍵となる成果である。この成果は2008年3月の国際会議、Biophysical Society 52nd Annual Meeting(米国生物物理学会年会)にて発表を行った。生命はいかにして自らを組織化し、自発的な運動を行っているのか?その壮大な謎に迫るために、統計物理・非平衡物理・非線形科学などの物理科学方法論を発展的に適用しながら、エネルギーや物質の流れのなかでの自律的システムとして生命を理解することを目的として、生体分子モーター1分子の振る舞いを、非平衡開放系すなわち常にエネルギーが流入している散逸条件下において、その1分子内部のサブユニット間での協同的な働きをシステムとして捉えなおす研究を実施した。申請者は本年度より、東京大学工学系研究科物理工学専攻の富重研究室へと研究機関を移動した。そのため、まずは回転分子モーターの観察系の再構築を新規研究機関にて行った。具体的には、申請者がこれまでの研究で独自に開発した個々の触媒サブユニットヘ特異的に変異を導入するHybrid F_1-ATPaseの再構成手法を本研究機関で立ち上げ、分子の内部状態の解釈まで可能にした1分子回転観察を可能にした。さらに、あらたな角度解析プログラムの開発を行って解析をやりなおした結果、前年度に成果として得ていた、これまで発見されていなかった新たな回転ステップの素過程(約20度のSub-substep)が、再現性のある確かな事象であり、また各種変異体で普遍的に起こる事象であることが確認できた。この結果は、F_1という回転分子モーターの回転メカニズムにとっての新たな発見となるだけでなく、生体分子機械がいかにして反応を力学運動に変換しているかを解き明かす鍵となる成果である。こうして実験的にも確かめられた新たなモデルについては、2008年12月の日本生物物理学会第46回年会にて発表を行った。
膵星細胞活性化におけるオートファジーを標的としたHIT化合物の同定とその評価

膵癌の5年生存率は10%と極めて低く、その治療法開発は社会的緊急性、重要性が高い。膵癌組織の間質に存在する繊維芽細胞である膵星細胞(PSC)は活性化することにより膵癌細胞との癌間質相互作用を介して癌細胞の増殖、転移、浸潤を促すことを以前より報告してきた。本研究では複数のスクリーニング系を用いてPSC活性化抑制を誘導するHIT化合物のスクリーニングを行い、PSC抑制剤およびオートファジー抑制剤の探索を行う。本年度は、当科で手術を行った膵癌患者より得られる切除標本を用いて、ヒト由来PSCを20株以上作成した。作成された細胞は、PSCの特徴とされるMyofibroblast様の形態を呈し、α-SMA, CD90が陽性であることを確認している。また、PSCにhTERT, SV40 LargeTを導入し、不死化PSCの(imPSCs)の作成にも成功した。このimPSCを用いて活性状態の評価が可能なスクリーニング系を作成した。PSC活性化の抑制は脂肪滴の発現で表現される。活性化PSCに対してオートファジー抑制剤であるクロロキンを添加すると脂肪滴が明瞭に発現(=PSCの休眠化)することを示した。また脂肪滴が発現した際には実際にコラーゲン、FN発現が抑制され、PSCの機能が低下していることも確認している。これらの結果から、脂肪滴の発現はPSC活性化抑制の指標として有用である事がわかる。申請者は脂肪滴発現をイメージングシステムin cell analyzer 2000を利用し、細胞あたりの蛍光強度を数値化し、蛍光強度を指標とした化合物スクリーニング系を作成した。今後は、このスクリーニング系を用いて化合物スクリーニングを行い、候補化合物の絞りこみを行う予定である。本年度はこの研究の基盤となるPSCの樹立とスクリーニング系の作成を行った。PSCは継代を繰り返すことにより劣化し増殖能が低下する問題があり、長期観察が必要となるin vivoやスクリーニングでの使用には問題があったが、PSCにhTERT, SV40 LargeTを導入することで、長期観察に適した不死化PSCの(imPSCs)の作成に成功した。またスクリーニング系の精度や再現性についても十分であることを確認しており、本研究は概ね順調に進展していると考える。本年度作成したスクリーニング系を用いて、東京大学創薬オープンイノベーションセンターが保有する化合物ライブラリーを利用し、PSC活性化を抑制する新薬シーズの発見を行う。その中から得られた候補化合物に関して、スクリーニング通りにPSCの活性化が抑制されるかを評価する。具体的には電子顕微鏡や脂肪染色を用いた脂肪滴の発現確認、Western blot、蛍光免疫染色によるα-SMA、コラーゲン、FN発現の低下等を確認する。さらには候補化合物がPSCおよび膵癌の浸潤、転移に与える影響をin vitro, in vivo実験で評価する。

具体的には電子顕微鏡や脂肪染色を用いた脂肪滴の発現確認、Western blot、蛍光免疫染色によるα-SMA、コラーゲン、FN発現の低下等を確認する。さらには候補化合物がPSCおよび膵癌の浸潤、転移に与える影響をin vitro, in vivo実験で評価する。
次世代岩石学へのデータ駆動型アプローチ

本研究の目的は,岩石学で扱う化学組成や岩石組織などのデータセットから,岩石形成に関わるプロセスを抽出するデータ駆動型解析技術を開発することである.ベイズ推論とスパースモデリングを活用することで,鉱物の点分析組成データから変成岩の温度圧力履歴を推定する手法や,全岩化学組成データや岩石の組織に関するデータから物理化学プロセスを定量的に抽出する手法の開発に取り組んだ.平成30年度は,これまでに行ってきた3課題(【課題1】ベイズ推論を用いた新しい温度圧力履歴推定法の開発,【課題2】スパースモデリングを用いた全岩組成からの物理化学モデル抽出,【課題3】スパースモデリングを用いた岩石組織からのダイナミクス抽出)を総合して,必要な追加研究を実施するとともに,こらまでに得られた研究成果を学術論文・学会講演として発表した.主要な研究成果を以下に示す.1.ベイズ推論を用いることで,鉱物粒子成長則を導入した新たな温度圧力時間履歴推定法を開発し,シーケンシャルモンテカルロ法によるプログラムを実装した.2.スパースモデリングを用いることで,変質前後の化学組成データから物質移動量を定量的に見積もる方法を開発した.3.電子プローブマイクロアナライザで得られる面分析元素組成画像から定量的な組成データ画像を作成する方法の開発や,質量分析法により得られる微量元素組成画像の超解像手法の開発など,当初計画を超える研究成果を得ることができた.本研究は,化学組成や岩石組織などを含む多様な岩石学データから,潜在構造・プロセスを正確に抽出するデータ駆動型の解析技術基盤を構築することを目的とする.具体的には,ベイズ推定と疎性モデリングを最大限に活用することで,鉱物組成データから温度圧力履歴を推定する手法や,全岩組成・岩石組織データから隠れた本質的な物理化学プロセスを抽出する手法を開発する.平成27年度は,【課題1】ベイズ推論を用いた新しい温度圧力履歴推定法の開発,に関して,包有物とホスト鉱物の化学平衡論を利用する新たな確率論的温度圧力計の開発に成功した.開発した手法を用いると,少ない組成データだけからでも定量的な温度圧力履歴を推定することが可能である.黒雲母・斜長石包有物を含むザクロ石の文献データに適用し,手法の有効性を検証済みである.【課題2】スパースモデリングを用いた全岩組成からの物理化学モデル抽出,において,岩石の混合プロセスを抽出する新たな多変量解析法を開発した.本手法により,今まで取扱いが難しかった組成データの定量的逆解析が可能になり,岩石や堆積物など様々な対象に関して起源物質を推定することができる.さらに,主成分分析や独立成分分析などの既存解析手法に関して,手法の有効性や妥当性などの検証を行った.その結果,研究対象や研究目的と,利用するべき適切な解析手法の対応関係が明らかになってきた.以上のように開発しつつあるデータ駆動型解析を岩石学を含む地球科学分野全体へ定着させるために,多数の学会セッション・シンポジウムを主催した.平成27年度に実施した【課題1】ベイズ推論を用いた新しい温度圧力履歴推定法の開発,において,鉱物包有物の化学組成を利用する新たな確率論的温度圧力計の開発に成功したため.さらに,【課題2】スパースモデリングを用いた全岩組成からの物理化学モデル抽出,についても,主成分分析や独立成分分析などの既存手法の適用可能範囲や有効性を検証できたとともに,物質の混合プロセスを適切に抽出する新たな多変量解析法の開発に成功したため.化学組成や岩石組織などを含む多様な岩石学データから,潜在構造・プロセスを正確に抽出するデータ駆動型の解析技術基盤を構築することが本研究の目的である.具体的には,ベイズ推論とスパースモデリングを最大限に活用し,鉱物組成データから温度圧力履歴を推定する手法や,全岩組成・岩石組織データから潜在的な物理化学プロセスを抽出する手法の開発に取り組む.平成28年度は,【課題1】ベイズ推論を用いた新しい温度圧力履歴推定法の開発,に関して,前年度に開発した,包有物とホスト鉱物を利用した確率論的温度圧力計の有効性検証を改めて実施し,学術論文としてまとめた.【課題2】スパースモデリングを用いた全岩組成からの物理化学モデル抽出,において,岩石の混合プロセスを抽出する新たな多変量解析法を開発し,変成岩への適用を試みた.その結果,沈み込み変成作用時に主要元素の物質移動が起こっている様子が確認されつつある.【課題3】スパースモデリングを用いた岩石組織からのダイナミクス抽出,においては,鉱物粒子成長則を導入した温度圧力時間履歴推定法の開発に取り組んだ結果,拡散等の影響を考慮しない最も簡単な場合において,精密な推定が可能であることが明らかになった.また,室内実験系に関する岩石ー水溶液相互作用について,近似的ベイズ計算等を用いて,部分溶液組成観測から反応のダイナミクスを正確に復元する手法の開発にプロトタイプ段階ではあるが成功しつつある.平成28年度に実施した【課題1】ベイズ推論を用いた新しい温度圧力履歴推定法の開発,および,【課題2】スパースモデリングを用いた全岩組成からの物理化学モデル抽出,に関して,それぞれの開発手法の頑健性を確認し,学術論文の投稿を完了した.さらに,【課題3】スパースモデリングを用いた岩石組織からのダイナミクス抽出,において,従来地質学ではほとんど利用されていなかった高度なベイズ推論や機械学習技術を利用した新しい逆問題解決方法ができつつあるため.化学組成や岩石組織などを含む多様な岩石学データから,潜在構造・プロセスを正確に抽出するデータ駆動型の解析技術基盤を構築することが本研究の目的である.

具体的には,ベイズ推論とスパースモデリングを最大限に活用し,鉱物組成データから温度圧力履歴を推定する手法や,全岩組成・岩石組織データから潜在的な物理化学プロセスを抽出する手法の開発に取り組む.平成29年度は,【課題1】ベイズ推論を用いた新しい温度圧力履歴推定法の開発,に関して,包有物とホスト鉱物を利用した確率論的温度圧力計に関する投稿論文に関する査読コメントをもとに,手法の天然系への適用可能性を再検討した.その他,誤差評価などについても検討を加えた結果,論文受理にいたった.【課題2】スパースモデリングを用いた全岩組成からの物理化学モデル抽出,において,沈み込み帯を含む様々なテクトニックセッティングにおける火成岩の全岩化学組成・同位体組成比データを用いて,スパース多項式ロジスティック回帰により帰属するテクトニック場を判別する手法を新たに開発した.得られた特徴ベクトルからマグマ生成プロセスについても考察を加えた.【課題3】スパースモデリングを用いた岩石組織からのダイナミクス抽出,において,鉱物粒子成長則を導入した温度圧力時間履歴推定法の拡張を行った.粒子スムーズ法などを適用した結果,より精密な解析が可能になった.また,室内実験系に関する岩石ー水溶液相互作用について,データ同化手法を適用することで,部分溶液組成観測から反応拡散ダイナミクスについて制約条件を与える方法の開発に成功しつつある.平成29年度に実施した【課題1】ベイズ推論を用いた新しい温度圧力履歴推定法の開発,および,【課題2】スパースモデリングを用いた全岩組成からの物理化学モデル抽出,に関して,それぞれの開発手法の頑健性や有効性を確認し,複数の学術論文を出版している.【課題3】スパースモデリングを用いた岩石組織からのダイナミクス抽出,において,新たなデータ同化手法や機械学習手法を開発し,研究成果としてまとめつつあるため.これらの取組の結果,岩石学分野全体にデータ駆動型解析が浸透しつつあるため.本研究の目的は,岩石学で扱う化学組成や岩石組織などのデータセットから,岩石形成に関わるプロセスを抽出するデータ駆動型解析技術を開発することである.ベイズ推論とスパースモデリングを活用することで,鉱物の点分析組成データから変成岩の温度圧力履歴を推定する手法や,全岩化学組成データや岩石の組織に関するデータから物理化学プロセスを定量的に抽出する手法の開発に取り組んだ.平成30年度は,これまでに行ってきた3課題(【課題1】ベイズ推論を用いた新しい温度圧力履歴推定法の開発,【課題2】スパースモデリングを用いた全岩組成からの物理化学モデル抽出,【課題3】スパースモデリングを用いた岩石組織からのダイナミクス抽出)を総合して,必要な追加研究を実施するとともに,こらまでに得られた研究成果を学術論文・学会講演として発表した.主要な研究成果を以下に示す.1.ベイズ推論を用いることで,鉱物粒子成長則を導入した新たな温度圧力時間履歴推定法を開発し,シーケンシャルモンテカルロ法によるプログラムを実装した.2.スパースモデリングを用いることで,変質前後の化学組成データから物質移動量を定量的に見積もる方法を開発した.
後期ゲーテにおける「神話に対する反抗」

ヴァルター・ベンヤミンは、彼の著作「ゲーテの『親和力』」において、ゲーテが、この小説のなかで、彼の自由志向にもかかわらず、一方で宿命的な人生観、世界観に捉えられていることを指摘し、これを「神話的な力」と名付けた。本研究は言わばこの見解の批判的発展である。2005年秋に独文学会北陸支部研究発表会で口頭発表をした、「ゲーテ『タウリス島のイフィゲーニエ』と犠牲」においては、犠牲を迫る諸力(=神話的な力)と犠牲の儀式を廃止しようとする意志(=自由への意志)が当該作品の中で、どのように対決し、展開していくかを論証しようとしたものである。これは冊子体の科研費研究成果報告書に掲載されている。また、同報告書に同論と並んで掲載されている他の2論文について概要を述べると、まず、「『ファウスト』第二部第三幕におけるヘレナとフォルキュアス-美の啓蒙運動」においては、ヘレナの美という、文字通りの「神話」が、弱肉強食の生存競争を包摂しており、メフィスト扮するフォルキュアスとの口論を通じて、それがあぶり出され、最終的にヘレナの脱出という形で、この「神話」の克服が希望されていることを示した。つぎに「『親和力』における情熱、延期、昇華-オッティーリエとエドアールトを中心に」においては、情熱という、本来既成倫理や因習、すなわち神話的な威力をもったものを打破する力となるべきものが、度重なる「延期」行為を通じて、フロイト的昇華作用を受け、その結果、情熱自体が審美的方向に変質してしまう様を示した。以上、当初の予定では、「ゲーテ『タウリス島のイフィゲーニエ』と犠牲」を含め、これら3つの論を学会誌に発表した上で、同報告書に掲載するつもりであったが、諸事情から、そのための時間を得られなかった。しかし3つの論とも、近いうちにしかるべき学会誌に掲載するつもりである。1.ゲーテの作品においては、その展開に従って、諸儀式の場面と同時に「犠牲」の観念が生じるが、その根底に、理性や文明は必然的に犠牲を伴うという、批判理論と共通する認識がある。「神話に対する抵抗」とは、この「犠牲」に対するゲーテの認識と批判精神を指す。これまで『親和力』や『ファウスト』の読解を通じて、両作品の諸場面においてこの主張を論証できる見運しを得た。しかしは中川は、『タウリス島のイフィゲーニエ』を読み返すうちに、この作品においてこそ、他作品においては通奏低音として響いている当テーマが、主題として展開していることに思い至った。それを論証しようとしたのが、昨年11月19日に独文学会北陸支部で口頭発表した「ゲーテ『イフィゲーニエ』と犠牲」である。この発表では、ゲーテの当作品が、人身御供という、文字通りの「犠牲」の廃止を中心に展開されること、と同時に、この阻止がトアス王の恋愛感情の断念を伴うことに着目し、前者の行為を野蛮の文明化とすれば、後者の行為は、文明化が要求する新たな種類の犠牲=(内面の犠牲)であることを指摘した。ところでこの口頭発表は、その後中川が長期入院と療養(解離性大動脈瘤)を余儀なくされたため、予定していた論文化をこの研究実績報告までに果たせなかった。2.本来、当課題が科研費の追加指定を受けることを予想していなかったこともあり、中川は「犠牲」の観念を、しばらくR.M.リルケの創作態度に即して考察していた。

犠牲の儀式が成り立つためには、ある程度堅固な共同体意識が必要である。近代化と都市化の進展は、この共同体意識の崩壊を招くが、リルケの場合、「犠牲」観念は、抽象的な絶対者(=芸術神)に対して支払う(詩業の成就を目指しての)孤独という形で存続している。それを指摘したのが"Das Sehen in der Einsamkeit in Rilkes "Aufzeichnungen des Malte Laurids Brigge, Erstes Kapitel : Die Einsamkeit"(富山県立大学紀要、2006年5月刊行予定)である。1.アドルノによれば、醜は恐ろしさを封じ込めたもの、美は、醜を封じ込めたものである。恐ろしさとは生を脅かす存在であるが、その内容は歴史的に変遷していく。中川は、アドルノのこの主張の例証をゲーテの『ファウスト』における、ヘレナの中世ドイツへの移住という設定の中に見ようとした。この移住は筋の展開上は、ヘレナの夫メネラオスによる復讐を避けるためである。しかし中川は、実はメフィスト扮するフォルキアスによるヘレナ批判が彼女をしてギリシャを去らせた決定的な原因であると考えた。中川による研究史上の新解釈によれば、フォルキアスの批判は、ヘレナが纏っている美のイデオロギー性の暴露であり、弱肉強食の生存競争を覆い隠しているヴェールをはぎ取るものである。ヘレナの美は、文字通りの神話であると同時に、批判理論が用いる意味での神話、すなわち、盲目的に受入られてきたイデオロギーそのものである。ヘレナがギリシャを去るのは、美自身による、そのイデオロギー的役割の自己批判の結果であると言える。以上は、後に刊行される科研費報告書に論文として掲載される予定である。(「ヘレナとフォルキアス-美の啓蒙的弁証法」)2.ゲーテの『親和力』における神話的なもの、すなわち既成倫理や慣行によって自明なもの、不可避なものとして作品全体を流れる大きな茫洋とした力については、すでにベンヤミンの『親和力』論によって指摘されている。中川は、さらに登場人物達の恋愛感情=情熱が、最終的にこの「神話」に屈する過程を、「延期」「昇華」のフロイト的構図に当てはめて考察することを試みた。この構図によって、オッティーリエの聖女化から、「神話」に対する作者の両義的な姿勢(一方でオッティーリエを天上に祭り上げながら、他方で地上における抑圧を冷徹に描くという姿勢)が浮き彫りにされる。この論も、同上の科研費報告書に掲載される予定である。(「『親和力』における<情熱>、<延期>、<昇華>」)
冠状動脈バイパス後の静脈グラフトの動脈硬化性病変出現機序に関する研究

1.静脈グラフトの病理組織学的変化は(1)血栓器質化像、(2)びまん性線維細胞性内膜肥厚像、(3)“動脈硬化性"内膜像の3つに分類された。2. (1)血栓器質化像はバイパス後早期の閉塞性血栓が器質化組織に置換されたのもであり、構成細胞は平滑筋細胞、マクロファージ、および微小血管であった。(2)びまん性線維細胞性内膜肥厚像の構成細胞成分は平滑筋細胞が主体であり、時に少数のマクロファージが認められた。(3)“動脈硬化性"内膜像は2種類の組織像に分類された。まず平滑筋細胞を主体とし、マクロファージやTリンパ球などの炎症性細胞の少ない“動脈硬化性"内膜像とマクロファージやTリンパ球の集簇が高度で、平滑筋細胞の少ない“動脈硬化性"内膜像に分類された。3.酸化LDLの静脈グラフトにおける局在を検索したところ、血栓器質化像には酸化LDLの局在は認められなかった。びまん性線維細胞性内膜肥厚を示す静脈グラフトにも酸化LDLの局在は認められなかった。一方、“動脈硬化性"内膜像を呈した静脈グラフトのうち平滑筋細胞を主体とし、マクロファージやTリンパ球などの炎症性細胞の少ない“動脈硬化性"内膜には酸化LDLの局在は認めなかった。しかし、マクロファージやTリンパ球の集簇が高度で、平滑筋細胞の少ない“動脈硬化性"内膜部には酸化LDLが陽性であり、その局在はマクロファージの集積部位にほぼ一致していた。4.以上の結果よりヒト静脈グラフトの“動脈硬化性"病変進展における、マクロファージやTリンパ球などの炎症性細胞の集簇には、酸化LDLが関与することが強く示唆される。
記号主義言語論に基づく英語動詞構文ネットワークのデータベース化

構文ネットワークの構造が記号主義的言語観のもとに、どのように表現可能であるかを検討した上で、英語基本動詞の構文ネットワークを計算機上のデータベースとして実装する試みを行った。コーパスやウェブから得られたデータを用いたシステムを実際に構築することにより、理論の妥当性を示すと共に、言語教育や自然言語処理にも有用な言語資源の構築方法を確立した。本研究は英語の構文の中でも特に動詞の項構造を中心としたもの(動詞構文)を取り上げ、それらを1つのネットワークとして計算機上にデータベース化するごとを目的とする。初年度(平成21年度)は、研究実施計画に沿って研究を進め、以下のような成果が得られた。まず(1)構文情報の記述方法の確定を行うべく、構文という概念の定義と分類、および意味記述の範囲について検討を行った。構文文法、認知文法、主辞駆動型句構造文法といった文法理論を調査し、形式-意味の記号的関係を計算機上に実装する際の要件を決定した。また(2)大規模な英語コーパスを、Web上のオープンソース資源から自動取得することに成功した。得られたデータは、計算機による自然言語処理と人手によるアノテーション作業を経で、最終的なデータベースを形作るための材料となる。さらに(3)構文データ処理システムの開発を行い、その基本部分を完成させた。形式概念分析と呼ばれる計算処理を実装したこのシステムにより、所定のフォーマットに整形したデータから、潜在的な構文パターンとそのネットワーク構造を抽出することが可能になった。理論的背景および計算処理の詳細については、研究協力者である黒田航氏とともに国際学会The 23rdPacific Asia Conference on Language, Information and Computationにおいて発表した。また、同じ手法の言語習得研究への応用可能性に関する論考を『言語文化(同志社大学言語文化学会)』第12巻において発表した。本研究は英語の構文の中でも特に動詞の項構造を中心としたもの(動詞構文)を取り上げ、それらを1つのネットワークとして計算機上にデータベース化することを目的とした3年計画(2009年2011年)の研究プロジェクトである。2年目である2010年度には、以下のような成果が得られた。1.構文ネットワーク構造の記述について検討を重ね、これまでに開発してきた形式概念分析(FCA)を用いた方法が、構文文法、認知文法、語文法といった理論と互換性を持つことを明らかにした。その成果は京都言語学コロキアム第7回年次大会(KLCAM-7)、および日本認知言語学会第11回大会(JCLA-11)で発表された(後者は研究協力者である淺尾仁彦氏との共同発表)。また、論文「構文のネットワークモデルについて:二重目的語構文を中心に」が『認知言語学論考No.9』(東京:ひつじ書房)に掲載された。2.動詞構文ネットワークのデータはまだ完成していないが、計算機上で表示するためのプログラムの大幅な改良を行った。またそれを利用してWordNetの語彙概念構造データをヴィジュアルに表示するWebアプリケーションを制作した。このアプリケーションでは、指定された語の関連語や語同士の関係を分かりやすく表示するほか、選択した語彙レベルに応じて表示項目をフィルタリングすることができるため、英語の語彙指導に有用である。本研究プロジェクトでは当初から言語教育などの分野での応用が達成目標の1つとなっており、この面で一歩前進した。この成果をまとめた論文「第二言語語彙指導のための概念地図利用の可能性」が『比較文化研究No.96』に掲載された。最終年である2011年度には、以下のような成果が得られた。(1)前年には構文ネットワーク構造のあり方について検討を行い、構文文法や認知文法の考え方に一致した記述法を開発したが、本年にはその成果を論文「PLMとFCAによる構文ネットワークの記述について」としてまとめた(『日本認知言語学会論文集第11号』研究協力者である淺尾仁彦氏との共著)。また、そこで得られた知見を応用して進めた構文研究の成果を第11回国際認知言語学会において発表した("A Corpus-based Approach to English Ditransitive Construction:The Causal Relation of Two Events")。これら一連の研究は、これまである種の理論的メタファーとして用いられてきた「構文ネットワーク」の考え方に、実質的な裏付けを与えるものである。(2)理論的な考察と並行し、本研究ではコーパスやウェブから言語事例を採取して、基本的な動詞構文のデータベースシステムを構築してきた。前年に引き続き、本年においても基本データの採取・整形を行い、これらをネットワークとして構造化するプログラムの開発を行った。全体としてのシステムは必要な調整を行った後に公開の予定である。本システムを用いることで、従来は文献を紐解いて一つ一つ調べなければならなかった動詞構文パターンを計算機上で容易く一覧できるほか、同種のパターンを持った語群を視覚的に確認することができる。様々な自然言語処理関連の目的に利用可能である他、英語学習者の語彙習得支援や作文支援に役立つと考えられる。