hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
静電荷は何処へ消えるのか?-高分子表面の静電荷の2次元分布の減衰挙動-

1.円盤回転型の2次元電荷分布測定装置の作製高分子フィルム表面の静電荷分布を2次元で測定する装置を作製した。電荷測定は、静電誘導法によった。(1)試料を取り付ける円盤を回転させ、検出電極をX方向に動かすことと併せて2次元測定装置とした。10mm×10mmの表面を0.2mm刻みに測定して、50秒で測定が完了する。(2)電極を0.10mmと小さくし、また検出増幅器の入力抵抗を10GΩとした。結果、安定度が上がり、分解能も1.00mm離れた電荷は完全に分離されて測定された。(3)帯電及び電荷分布測定を連続で同じ測定室内(定温、定湿)で出来るようにした。(4)デジタルストレージスコープの採用と、パルス回路の自作により、すべてをパソコンでコントロール出来るように作った。これにより、測定速度が上がり、又、後のデータ整理も楽にした。2.高分子表面上の電荷の減衰挙動の観察(1)PMMAフィルム表面の電荷が、表面上を横へ広がっていく様子を、はっきりと観測できた。PMMAでは表面上の電導が電荷減衰の主な機構である。(2)一方、PP及びPEでは電荷は横へは1mmも広がらず、空気中へ逃げるのが主な減衰機構であることを明らかにした。但しこの減衰は非常に遅く、8時間後でも7割位の電荷が残っている。(3)PP,PE表面の一部をヤスリで機械的に傷を付けて、傷の付いていない面と同時に、水銀で接触帯電すると、傷のある部分だけは全然帯電しないことを発見した。1、円盤回転型の2次元電荷分布測定装置の作製円盤回転型の2次元電荷分布装置を自作した。必要な機械工作は、設計図を描き、本学機械工作センターで工作して頂いた。(1)試料を取り付ける円盤を一定速度で回転させる機構を作製し、検出電極をX方向に動かすことと併せて2次元測定装置とした。10mmx10mmの表面を0.2mm刻みに測定して、50秒で測定が完了する程測定速度を向上できた。(2)電極を0.32mmと小さくし、また検出増幅器を自作し、入力抵抗10GΩと大きくした。結果、安定度が上がり、分解能も1.5mm離れた電荷は完全に分離されて測定された。0.5mm離れた電荷は完全には分離しては見えないが、2つには見える。(3)帯電及び電荷分布測定を連続で同じ測定室内で出来るようにした。又、測定室内の湿度は10時間一定に出来るようにした。(3)デジタルストレージスコープの採用と、パルス回路の自作により、すべてをパソコンでコントロール出来るように作った。これにより、測定速度が上がり、測定精度も上がった、と同時に又、後のデータ整理も楽にした。2、高分子表面上の電荷の減衰挙動の観察(1)PMMAフィルム表面の電荷が、表面上を横へ広がっていく様子を、はっきりと観測できた。1、円盤回転型の2次元電荷分布測定装置の作製高分子フィルム表面の静電荷分布を2次元で測定する装置を作製した。電荷測定は、繰り返し行えるように、静電誘導法によった。10mmx10mmの表面を0.2mm刻みに測定して、50秒で測定が完了する。結果、安定度が上がり、分解能も1.0mm離れた電荷は完全に分離されて測定された。

(3)帯電及び電荷分布測定を連続で同じ測定室内(定温、定湿)で出来るようにした。(3)デジタルストレージスコープの採用と、パルス回路の自作により、すべてをパソコンでコントロール出来るように作った。これにより、測定速度が上がり、又、後のデータ整理も楽にした。2、高分子表面上の電荷の減衰挙動の観察(1)PMMAフィルム表面の電荷が、表面上を横へ広がっていく様子を、はっきりと観測できた。PMMAでは表面上の電導が電荷減衰の主な機構である。(2)一方、PP及びPEでは電荷は横へは1mmも広がらず、空気中へ逃げるのが主な減衰機構であることを明らかにした。但しこの減衰は非常に遅く、8時間後でも7割位の電荷が残っている。(3)Nylon-6は減衰が速い。PSは減衰が遅い。PCは試料依存度が大きい。(4)PP,PE表面の一部をヤスリで機械的に傷を付けて、傷の付いていない面と同時に、水銀で接触帯電すると、傷のある部分だけは全然帯電しないことを発見した。
ブリの親魚養成に関する栄養学的研究

本研究は、ブリの生殖腺成熟と産卵に関して栄養学的観点から検討を加え、親魚に適した飼料の栄養組成を明らかにし、良質卵の獲得を可能にするソフトドライペレット(SDP)の開発を目的とした。また飼料中のカロテノイド、特にアスタキサンチンの卵における代謝を調べ、卵のカロテノイド含量および組成と卵質との関連を検討した。その結果、筆者らの開発したSDPはブリ親魚に対して従来の生餌やモイストペレット(MP)以上の性能を有することが明らかとなった。SDPによる稚魚からの親魚養成および天然魚からの養成も可能であることが実用規模の種苗生産において実証された。また、これらの試験を通じて飼料中のカロテノイドが卵に移行し、その含量と組成が卵質の良否に関与することが示唆された。さらに卵中のルテインおよびゼアキサンチンは孵化後直ちにツナキサンチンに変換されることが明らかとなった。ブリ種苗生産における永年の夢であった稚魚から親魚まで栄養価の高い配合飼料による一貫飼育が可能となったわけで、疾病による産卵阻害や卵質低下が軽減され、仔稚魚の健苗性が向上するものと期待される。また、今回のブリ親魚用SDPの開発成果により種苗の量産化が可能となれば、養殖には飼育管理された人工種苗が利用できるため病気の発生が減少し、一方では天然種苗の増加により沿岸漁業資源の増大が期待でき社会的意義も極めて大きいものと考えられる。ブリ用SDPは当然シマアジなどの他の親魚養成にも利用できその波及効果は大きく、近い将来親魚はすべてDPによって養成されることが予想される。今後さらに産卵成績の向上を図るための詳細な栄養学的研究が必要であろう。先に申請者らがブリ用に開発した全く新しいタイプのソフトドライペレット(SDP)を用いて稚魚(0.8g)から育成したブリ親魚の産卵に成功した(平成5年度)。産卵成績や卵質の調査結果から、飼料中のカロテノイド含量と卵質との相関が示唆されたので、平成6年度は色素源としてアスタキサンチンを比較的多量に含むオキアミミール(KM)を0、20、30%配合したSDPを作製し、前年度使用した親魚群を予備飼育した後3区に分け、産卵前約6ケ月間給餌した。その結果、産卵成績、卵質とも対照区(KM0%)が優れており、KMの配合割合が増加するに伴い低下した。総産卵数はKM0%区で約730万粒、20%区470万粒、30%区166万粒であった。浮上卵率、受精率、孵化率はKM0%区で60%、96%、90%、KM20%区で54%、90%、64%、KM30%区で63%、83%、19%であった。このようにSDPによるブリの親魚養成が可能であることが確認されたが、KM配合によると思われる悪い影響が観察されたので、平成7年度はKMの代わりに合成アスタキサンチンを添加した飼料で試験中である。また今までの試験を通じてブリでは孵化後直ちに卵中のルテインおよびゼアキサンチンがツナキサンチンに転換されることが明らかにされた。以上の成果は実際の種苗生産用のブリ親魚の養成にも応用され、SDPにより生餌やモイストペレット以上の成績が得られることが実証された。

その結果、筆者らの開発したSDPはブリ親魚に対して従来の生餌やモイストペレット(MP)以上の性能を有することが明らかとなった。SDPによる稚魚からの親魚養成および天然魚からの養成も可能であることが実用規模の種苗生産において実証された。また、これらの試験を通じて飼料中のカロテノイドが卵に移行し、その含量と組成が卵質の良否に関与することが示唆された。さらに卵中のルテインおよびゼアキサンチンは孵化後直ちにツナキサンチンに変換されることが明らかとなった。ブリ種苗生産における永年の夢であった稚魚から親魚まで栄養価の高い配合飼料による一貫飼育が可能となったわけで、疾病による産卵阻害や卵質低下が軽減され、仔稚魚の健苗性が向上するものと期待される。また、今回のブリ親魚用SDPの開発成果により種苗の量産化が可能となれば、養殖には飼育管理された人工種苗が利用できるため病気の発生が減少し、一方では天然種苗の増加により沿岸漁業資源の増大が期待でき社会的意義も極めて大きいものと考えられる。ブリ用SDPは当然シマアジなどの他の親魚養成にも利用できその波及効果は大きく、近い将来親魚はすべてDPによって養成されることが予想される。今後さらに産卵成績の向上を図るための詳細な栄養学的研究が必要であろう。
中性子散乱によるスピングラスの相転移とダイナミックスの研究

中性子散乱によりフラストレ-ションをもつ磁性体の相転移を研究してきた。本年はイジング反強磁性体でリエントラントスピングラス相を示す物質Fe_<0.6>Mn_<0.4>TiO_3の磁場中の振舞いを理論の予想する相図および磁化測定の結果とつきあわせてスピン相関の空間的様相をあきらかにする目的で実験を行なった。理論の予想によればこの系は有限磁場下でも反強磁性相およびリエントラントスピングラスと反強磁性の共存相を低磁場領域でしめし高磁場領域では常磁性相からただちに低温相のスピングラス相へ入ると考えられる。これに対して中性子散乱実験によると、対応する領域で磁気ブラッグ反射の散乱強度が著しく減少し、それにかわって磁気散漫散乱が急激に増大することが分かった。またプロファイルの解析により磁場中での急増する磁気散漫散乱は磁気ドメインの散乱に対応すると考えられている関数形すなわちロ-レンツ二重型でよく説明できることがあきらかになった。またリエントラントスピングラス物質Pd_<-x-y>Fe_xMn_yのパルス中性子による小角散乱実験を行ないリエントラントスピングラス相で磁気相関がベキ乗則でよく記述できその指数が従来知られている値22.6に対し異常に大きく3.0近くであることがわかった。この異常指数の物理的原因については現在検討中である。さらに立方晶のヘビ-フェルミオン物質CeInCu_2の磁気相関を中性子散乱で調べ、NMRで見られていたアノマリ-がCeとInのdisorderによるフラストレ-トした三角格子に起因するスピングラス相によるものでありこの物質は反強磁性長距離秩序をもたないことを明らかにした。
高いプロトン親和力を持つピリジル系有機顔料の黒色顔料への応用

初年度の後半で明らかになった事実として、ピリジル系の有機顔料が存在しなくとも、オートクレーブ(圧力反応器)内の反応でペンタンジオールと硝酸のみで黒色顔料が得られることが分かった。これは大変ショックな結果であり、単にペンタンジオールと硝酸をオートクレーブ内で加熱すると、150°Cあたりから圧力が1.5MP程度にあがり、この後に黒色固体が生成するものである。しかし、面白いことに開放系では褐色の液状物質しか得られていない。本年度は各種の酸、各種有機溶剤を使って反応の一般化と黒色物生成の反応メカニズムを解明することに専念した。しかし、黒色固体は完全に不溶のためNMRの測定も行えず、質量分析においても試料にイオン衝撃を与えるだけで完全に小さなフラグメントになり、意味ある組成分析は行えなかった。現時点で明らかになっているのはCHNの分析結果と熱分析だけである。このように反応のメカニズムや生成物の詳細は不明であるが、本黒色顔料はあらゆる有機溶剤に不溶で、耐熱性、耐光性に優れていることが明らかになった。そこで、本研究では工学的な点に主眼を移し、電子写真の黒色トナーの帯電補助材として可能性を検討した。電子画像の分野では高解像度の要望が強く、それに応じて可視像化のために使われるトナーは7ミクロン程度の小粒子が要求される。このような小粒子になるとカーボンブラックを主成分とするトナーでは伝導性が高くなり、電子写真で必要な十分な摩擦帯電がえられない。これを補助するのが本黒色顔料である。その結果、他の顔料では得られない際立った帯電補助効果が認められた。これらの、研究成果を踏まえて、製法ならびに応用面についての広範な特許を申請した。また、実装テストとして国内の大手画像メーカー2社にサンプルを提供し、現在のところ良好な結果が得られている。黒色顔料以外の成果として、当初検討したピリジル系の有機顔料は水素ガスセンサー材料として有望であることが分かり、センサー特性ならび構造解析についても広範囲な検討を行った。高いプロトン親和性を持つピリジル系有機顔料はプロトン受容型の新規な水素ガスセンサーとしての可能性ばかりでなく、黒色顔料への応用が期待される。本研究で最初に手掛けたジケトジピリジルピロロピロールの水素ガスセンサーは良好な感度を示したばかりでなく、際立ったガスの選択性を備えていることも明らかになった。有機顔料系を拡張し、ピリジン環を持つフタロシアニン、ペリレン、ペリノン、キナクリドン、インジゴ等を合成し、物性の検討を行っている。ペリレン、フタロシアニンではピロロピロールを凌ぐ特性が得られる。一方、これらのピリジン環を持つ有機顔料をペンタンジオール溶媒中、硝酸でプロトン化し、圧力反応器で約160度に加熱すると、150度あたりから急激に温度が上昇し、圧力も1.5MP程度まで上昇する。その結果、電気的に絶縁性の漆黒色の黒色顔料が析出する。この顔料は電気的に絶縁性ということで液晶カラーフィルターのブラックマトリックスや電子写真の黒色トナーの帯電補助剤として応用することが可能である。本年度は一連の上述の顔料系で黒色顔料の形成を確認し、反応のメカニズムの検討に入った。検討を進めると、意外なことに黒色顔料はピリジル系の有機顔料が存在しなくともペンタンジオールと硝酸のみで得られることが明らかになった。つまり、ペンタンジオールと硝酸をモル比で4:1程度に調整し、圧力反応器で160度に過熱すると液状物質は固体化することが明らかになった。しかし、この反応はアルコールと酸の反応であるので反応には十分な配慮が必要となる。ペンタンジオールに代わるアルコールとしてモノオール、ジオール、トリオール等を検討したが黒色の固体は形成されなかった。また、硝酸の代替品として、塩酸や硫酸でも実験を行ったが目的物は得られなかった。現在分かっていることはペンタンジオールと硝酸との組み合わせのみで黒色顔料が得られることである。黒色物の同定をNMR,IR、質量分析、元素分析等で行っているがまだ結論を得るに至っていない。

このような小粒子になるとカーボンブラックを主成分とするトナーでは伝導性が高くなり、電子写真で必要な十分な摩擦帯電がえられない。これを補助するのが本黒色顔料である。その結果、他の顔料では得られない際立った帯電補助効果が認められた。これらの、研究成果を踏まえて、製法ならびに応用面についての広範な特許を申請した。また、実装テストとして国内の大手画像メーカー2社にサンプルを提供し、現在のところ良好な結果が得られている。黒色顔料以外の成果として、当初検討したピリジル系の有機顔料は水素ガスセンサー材料として有望であることが分かり、センサー特性ならび構造解析についても広範囲な検討を行った。
高速繰り返し短パルス電圧による高反応性大気圧非平衡プラズマの生成

化学反応性の高い大気圧非平衡プラズマの生成を目的として、短パルス電圧を高繰り返し周波数で狭ギャップ電極系に加えてプラズマを生成した。プラズマの発光分析およびプラズマ生成時の電流・電圧測定を行い、本研究で生成したプラズマの特性(ガス温度、電子衝突励起レート)を診断した。さらに、このプラズマをポリエチレンテレフタレート(PET)の表面酸化処理に適用し、その有効性を検討した。プラズマ診断から、プラズマは非平衡状態にあり、化学反応性の高い状態を実現できることがわかった。このプラズマをPETに照射すると実照射時間0.1 s以下で表面酸化が生じており、高分子表面処理への本プラズマの有効性を確認できた。本研究の目的は、高速繰り返し短パルス電圧と触媒作用を有する電極に用いることによって高い化学反応性を有する大気圧非平衡(低温)放電プラズマを生成・応用することにある。平成25年度は前年度の成果を基に高分子材料の表面処理プロセスの確立に必要な知見の獲得を目指して研究した。(1)高速繰り返し短パルス電圧によるプラズマ生成短パルス電圧によるプラズマ生成では表面処理に必要な化学反応性の強い活性種を短期間しか生成できないため、高速繰り返し短パルス電圧でプラズマを生成しなければならない。しかし、高速繰り返しではパルス電圧印加の間隔が短かくなり、表面処理に適したプラズマ特性が損われる恐れがある。短パルス電圧の繰り返し周波数を変えて生成したプラズマの計測から、高速繰り返し短パルス電圧のプラズマ生成では繰り返し周波数の増加とともにより短いパルス電圧を使う必要があることを見い出した。(2)金属による挟ギャップ電極系の構築挟ギャップ電極系によって長時間安定に、かつ、均一にプラズマを生成することを目指して金属材料による電極系を構築した。試行錯誤の結果、ステンレスパイプと平板金属の組み合わせによる狭ギャップ電極で表面処理に適用可能なプラズマの生成に成功した。また、このプラズマを使ってポリエチレンテレフタレート(PET)の表面処理およびその表面分析を開始した。以上の成果は本研究の目的達成のために必須の要件であり、平成26年度の研究を順調に進める上で意義がある。平成24年度はその実現に必要なパルス電源回路とプラズマ生成法の確立を目指して研究した。(1)パルス電源の構築試行錯誤の結果、同軸線路の外部導体側を高電位に充電する方法によって繰り返し周波数0.10.2 MHzで短パルス方形波電圧を発生させる目途をつけた。(2)低ガス温度プラズマの可能な条件の解明ヘリウム/窒素混合ガス中で1 μs方形波電圧パルスを用いて大気圧非平衡プラズマを生成し、電極間電圧・電流波形および窒素分子の時間分解発光スペクトルから、放電遅れ時間分布、電子衝突励起速度、ガス温度および投入電力の関係を調べた。その結果、絶縁破壊確率が急増する時間帯で低ガス温度で活性種が効率的に生成されており、絶縁破壊後は投入電力がガス加熱に消費されて活性種の生成に有効に利用されていないことを明らかにした。(3)挟ギャップ電極系によるプラズマ生成触媒作用を有効に利用するために挟ギャップ電極系によるプラズマ生成を検討した。ITO蒸着ガラス基板を用いてギャップ長30100 μmの平板電極系を構築してプラズマを生成し、電極間電圧・電流の測定およびプラズマの生成状況を観測した。その結果、プラズマは電極間隔が狭いために方形波電圧パルス(パルス幅1 μs)の立ち上がりで生じており、活性種の効率的な生成には100 ns以下の方形波電圧パルスを使用するべきであることを見い出した。また、プラズマは電極面に局所的に生成し、生成面積の拡大には分割電極の利用が必要となることがわかった。以上の成果は本研究の目的達成のため必要な要件を解決・解明するものであり、平成25年度以降の研究を順調に進めるための基礎を築いた点で意義がある。平成26年度は前年度の成果を基に高分子材料の表面処理プロセスの確立およびその最適化を目指して研究した。(1)高速繰り返し短パルス電圧によるプラズマ生成の最適化短パルス電圧の高速繰り返しによるプラズマ生成ではできるだけ短いパルス幅の方形波を電極系に加えなければならない。しかし、昨年度までは、短パルス電圧を電源部から電極部へ伝送中にパルス波形の立ち上がりが緩やかになり、電極系に加えることのできる方形波の最小パルス幅が数百nsに限定されていた。短パルス電圧波形の伝送線路中の変化を把握することによって、パルス電圧の立ち上がりが緩やかにする要因が主に電流測定系にあることを明らかにし、昨年度より短かいパルス幅(50 ns)でプラズマを生成することが可能となった。(2)表面処理プロセスに対する挟ギャップ電極系の最適化ステンレスパイプと平板金属の組み合わせによる狭ギャップ電極によってプラズマを生成し、ポリエチレンテレフタレート(PET)の表面処理を行い、X線光電子分光法(XPS)によるPETの表面分析結果から、上記のプラズマを表面処理に適用可能なことを確認した。さらに、挟ギャップ電極系を表面処理プロセスに最適化するために、触媒作用を有する金属メッシュを利用した電極系を構築し、長時間安定に、かつ、狭ギャップ間に均一にプラズマを生成することに成功した。以上の成果は本研究の目的達成のために必須の要件であり、平成27年度の研究を順調に進める上で意義がある。

本研究の目的は、高速繰り返し短パルス電圧と触媒作用を有する電極に用いることによって高い化学反応性を有する大気圧非平衡(低温)放電プラズマを生成・応用することにある。平成27年度は前年度実施できなかった高分子材料の表面処理プロセスの確立およびその最適化に重点を置いて研究し、以下の成果を得た。(1)反応性ガスおよび挟ギャップ電極を用いて生成した大気圧非平衡プラズマによる高分子表面酸化酸素ヘリウム混合ガスによって生成したプラスマを照射してポリエチレンテレフタレート(PET)の表面処理を行った。X線光電子分光法(XPS)によるPETの表面分析結果からプラズマ照射0.1s(実時間)で表面酸化が生じることを明らかにし、高速な表面酸化プロセスが実現可能なことを示した。(2)反応性ガス使用時の大気圧非平衡プラズマの安定生成に関わる要因酸素を混入した際のプラズマ状態の変化をプラズマ生成時の電極間電流・電圧測定および発光測定によって診断した。酸素をプラズマの原料ガス(ヘリウム)に1%混入させることによってプラズマ中に負イオンが生成されて電極間電流が減少しプラズマが消滅しやすくなること、プラズマ原料ガスの流量が低い条件ではプラズマ領域に回り込んだ大気に含まれる酸素によるプラズマ生成や表面酸化プロセスへの影響が無視できなくなることを明らかにした。これらの成果は、高速な高分子表面処理プロセスを行う際に必要となる安定なプラズマ生成の実現のために重要な知見である。平成2427年度に得られた一連の研究成果から、高い化学反応性を有する大気圧非平衡放電プラズマを生成する技術として高速繰り返し短パルス電圧と狭ギャップ電極系を併用した手法を確立することができた。さらに、その有効な応用の一例として高分子の高速表面酸化プロセスへの適用の有効性を示すことができた。これらの点で本研究の成果は意義がある。化学反応性の高い大気圧非平衡プラズマの生成を目的として、短パルス電圧を高繰り返し周波数で狭ギャップ電極系に加えてプラズマを生成した。プラズマの発光分析およびプラズマ生成時の電流・電圧測定を行い、本研究で生成したプラズマの特性(ガス温度、電子衝突励起レート)を診断した。さらに、このプラズマをポリエチレンテレフタレート(PET)の表面酸化処理に適用し、その有効性を検討した。プラズマ診断から、プラズマは非平衡状態にあり、化学反応性の高い状態を実現できることがわかった。このプラズマをPETに照射すると実照射時間0.1 s以下で表面酸化が生じており、高分子表面処理への本プラズマの有効性を確認できた。平成2426年度の研究によって、本研究の目的の達成に必要となる“高速繰り返し短パルス方形波電圧と狭ギャップ電極系による安定かつ均一なプラズマの生成"については技術を確立し、この技術によって生成したプラズマを高分子表面処理へ適用することに目処を付けた状況にある。しかし、平成26年度は、表面処理の評価に必要なXPS(全学共同利用器材)が故障し、高分子の表面処理の評価を十分に行うことができなかった。
腫瘍免疫の抗原認識機構の解析と人為的制御

本研究は腫瘍抵抗性賦与に関与する腫瘍抗原の同定及びその認識過程の細胞性及び分子機構の解明,更にはこれら知見に基づいた腫瘍免疫の人為的制御法の確立を目的としている.この観点から本年度は(1)可溶化腫瘍抗原の調製その分子免疫学的性状解析, (2)腫瘍特異的エフェクターT細胞各サブセツトの腫瘍抗原認識機構の解析, (3)マクロファージ活性化,細胞障害機構解析の為のマクロファージハイブリドーマの樹立を目指し,以下の実績を得た.(2)抗腫瘍エフェクターT細胞の表面抗原の解析結果, L3T4+及びLyt-2+両サブセットのT細胞がエフェクターとして働くことがわかった.これら両サブセットT細胞は腫瘍抗原により活性化され, γ-IFNを産しマクロファージを活性化することが示された.重要な知見は,これら両サブセットのT細胞の活性化は,腫瘍細胞上の腫瘍抗原による直接的なものでなく,腫瘍抗原が細胞表面からsheddingし,宿主APCにより取り込まれその内部でprocessされた腫瘍抗原をAPC上で認識することにより行われていることである.(3)マウス腹腔浸出細胞とマクロファージ腫瘍株との細胞融合によりマクロファージハイブリドーマの樹立に成功した.このマクロファージハイブリドーマはin vitroでγ-IFNとLPSの刺激によりtumoncidalマクロファージとなることがわかり,マクロファージの活性化を解析出来る有力な材料を提供してくれることが明らかとなった.本研究は腫瘍抵抗性賦与に関与する腫瘍抗原の同定及びその認識過程の細胞性及び分子機構の解明,更にはこれら知見に基づいた腫瘍免疫の人為的制御法の確立を目的としている.この観点から本年度は(1)可溶化腫瘍抗原の調製その分子免疫学的性状解析, (2)腫瘍特異的エフェクターT細胞各サブセツトの腫瘍抗原認識機構の解析, (3)マクロファージ活性化,細胞障害機構解析の為のマクロファージハイブリドーマの樹立を目指し,以下の実績を得た.(2)抗腫瘍エフェクターT細胞の表面抗原の解析結果, L3T4+及びLyt-2+両サブセットのT細胞がエフェクターとして働くことがわかった.これら両サブセットT細胞は腫瘍抗原により活性化され, γ-IFNを産しマクロファージを活性化することが示された.重要な知見は,これら両サブセットのT細胞の活性化は,腫瘍細胞上の腫瘍抗原による直接的なものでなく,腫瘍抗原が細胞表面からsheddingし,宿主APCにより取り込まれその内部でprocessされた腫瘍抗原をAPC上で認識することにより行われていることである.(3)マウス腹腔浸出細胞とマクロファージ腫瘍株との細胞融合によりマクロファージハイブリドーマの樹立に成功した.このマクロファージハイブリドーマはin vitroでγ-IFNとLPSの刺激によりtumoncidalマクロファージとなることがわかり,マクロファージの活性化を解析出来る有力な材料を提供してくれることが明らかとなった.
「選択」する時の前頭葉血流の変動

文章の音読や簡単な計算による認知症予防はその効果が評価され,認知症予防の介入として現場で取り入れられている。しかし,より日常的に行われている行為であれば介護現場に容易に導入することができる。日常的に行われていることの例に「選択」する事がある。その中で「好のみによる選択」や「認知による選択」が行われているが,それらの要素で脳の活性がどのように違うのか関心を持った。そこで,「好みによる選択」と「認知による選択」の比較から,選択する際の脳の活性の相違を明らかにしたいと考えている。
ヒト白血病ウイルスを用いた遺伝子の発現制御とATL発症機構の研究

成人T細胞白血病(ATL)はHTLV-1の感染により発症するユニークな白血病で西日本に多発する。本研究はウイルス遺伝子がどのように発現し、どのように細胞の遺伝子発現や細胞の増殖を誘導するかを分子レベルで解析し、ウイルスの感染予防やATLの発症予防に役立てることを目的とする。昨年度までにHTLV-1の調節因子Taxが、細胞の転写因子CREBやCREMと結合し、さらにそれらがHTLV-1のエンハンサーDNAに結合することによってウイルスゲノムの転写活性化を行うことを示した。本年度はTaxによるIL-2RaやGM-CSF遺伝子の活性化について解析し興味あることを発見した。即ち、これら遺伝子の上流に存在するNF-kB結合部位に結合する転写活性化因子であるNF-kB p50、p65あるいはc-Rel蛋白にTaxが結合することを見い出した。これらの蛋白のホモ2量体、ヘテロ2量体と結合したTax蛋白がエンハンサーDNAに結合することが、これら細胞遺伝子の転写活性化に重要と思われる。また血情応答遺伝子のc-fosの調節領域に存するエレメント(SRE)に結合するSRF蛋白にもTaxが結合することを見い出した。これらCREBやCREM、NF-kB蛋白群、血情応答因子SRFは外からの増殖刺激、あるいは分化刺激に応答してリン酸化され、その活性が制御されていることが知られている。したがって、HTLV-1の制御蛋白のTaxは細胞内のリン酸化によるシグナルをバイパスすることにより転写因子を活性化し、刺激のない状態でも恒常的に遺伝子発現を行わせ、異常な細胞増殖を持続的に行わせるものと予想された。現在これらの蛋白の活性を調節する因子等とTaxの相互作用についてもさらに検討を進めている。HTLV-1はひとに感染し,成人T細胞白血病(ATL)を発症し,あるいは神経症HAMを起こすヒトレトロウイルスである。ヒにおける発がんを直接解析しそれらの治療や予防に供することを目的として,このウイルスによる細胞の増殖誘導およびがん化桟構について解析した。HTLV-1の制御因子であるTaxはウイルスや細胞の遺伝子の転写を活性化することから,白血病発症にかかわるものと考えられる。TaxはHTLV-1の21塩基エンハンサー,IL-2RαのNF-RB結合部位,c-fosのCArGボックスを活性化しこれらを含む多くの遺伝子の転写を活性化する。しかしこれらエンハンサー配列には直接結合しない。本年度の研究でTaxこれらエンハンサー結合因子と相互作用することによってエンハンサーDNAに会合することを見出した。すなわち,21塩基エンハンサーに結合するCREBあるいはCREM蛋白,NF-RB部位に結合するNF-RBp50の前験体であるp105,CArGボックス結合因子であるSRFに結合することを免疫沈降法,DNA結合蛋白の解析によって明らかにした。DNAの変異体,Taxの変異体を用いた解析から,これらのTax-蛋白相互作用がTaxによるトランス活性化に重要な役割を果たすことを示唆した。この結果から,Taxが細胞のDNA結合因子を介するエンハンサーDNAへの会合が,転写活性化の機構であることを提昌した。このエンハンサーDNA上でのTaxと細胞転写因子の結合が,どのようにして転写を活性化するかと云う問題は,転写制御の分子レベルでの解明にとっても極めて興味ある点である。
多様な資源と技術及びエネルギー形態を考慮したバイオマス利活用システムの最適設計

バイオマス資源、前処理技術及びエネルギー変換技術に関する基盤データベースと、対象地域の地理情報データベースを作成して、地域特性を考慮したレイヤーモデルを構築した。構築したレイヤーを用いてバイオマスエネルギーの技術ポテンシャルを明らかにする。さらに、エネルギー形態毎の需要分布を考慮したバイオマス利活用システムの最適設計手法の構築した。東北地方や各県、市町村等の多様な空間スケールを対象としたケーススタディを行い、各地域に最適なバイオマス供給システムを設計した。バイオマス資源は、木質系や草本系等の資源種毎ではなく、栽培や培養等によって新たに発生する資源と、他の産業から廃棄物や副産物として発生する資源として発生源毎に分類し、それぞれのエネルギー量、かさ密度、製造単価または収集単価等をデータベースとしてまとめた。資源を発生源毎に分類することで、エネルギー利用後に新たな廃棄物が発生するか、または既存のシステムでも廃棄物として処理されているかが明らかとなり、廃棄物処理のプロセスを考慮するか否かを明確に分けることができる。前処理技術は、チップやペレット等のような固体燃料や、バイオエタノール等の液体燃料、バイオガス等の気体燃料等、バイオ燃料を製造する技術と定義して、燃料製造に要する投入エネルギー量、バイオ燃料の製造効率、製造単価等をデータベースとしてまとめた。エネルギー変換技術は、製造されたバイオ燃料を熱及び電力に変換する技術として定義した。輸送用燃料としてのバイオ燃料は、ガソリンや軽油等の化石燃料を直接代替するため、エネルギー変換技術を考慮しない。エネルギー変換技術は、エネルギー等の熱力学的効率、コスト等をデータベースとしてまとめた。本研究では、国内に賦存するバイオマス資源のエネルギー利用に向けて、資源、前処理、エネルギー変換、需要、廃棄物処理の5つのプロセスを考慮した、バイオマス利活用システムの最適設計手法を構築することを目的とする。多様なバイオマス資源、前処理技術、エネルギー変換技術をデータベース化して、地理情報データベースと組み合わせることで、バイオマスエネルギーの技術ポテンシャルを明らかにするレイヤーモデルを構築する。構築したモデルに、対象地域の熱、電力、輸送用燃料の需要分布を考慮することで、地域特性を考慮したバイオマス利活用システムの最適設計手法を構築する。ケーススタディを通じて、対象地域におけるバイオマスの最適な利用方法が明らかとなり、地域社会の低炭素化、エネルギーレジリエンスの向上及び経済波及効果に資することが期待される。当該年度は、前年度同様データベース作成を継続し、作成した基盤データベースを用いて、代表的なスケールにおける多様な資源と技術の組み合わせを考慮し、対象資源を利用した技術ポテンシャルを明らかにした。次に、基盤データベースと地理情報データベースを組み合わせたレイヤーモデルを構築し、対象地域を設定した場合、資源の賦存量等を考慮したバイオマスエネルギーポテンシャルを明らかにした。スケールを統一して評価するためには、規模の効果を表すスケールファクターが重要となるが、導入事例が少ない技術のスケールファクターのデータは入手が困難であったので、エネルギー変換技術の代表的な値である0.67をスケールファクターとして設定した。本研究は、以下の三段階で行う計画である。(1)各種バイオマス資源、前処理技術及びエネルギー変換技術に関する基盤データベースと、対象地域の地理情報データベースを作成して、地域特性を考慮したレイヤーモデルを構築する。(2)構築したレイヤーを用いてバイオマスエネルギーの技術ポテンシャルを明らかにする。(3)エネルギーだけでなくエクセルギーを評価指標に加えることで、対象地域における熱、電力、輸送用燃料の需要分布を考慮した最適なバイオマス利活用システムを設計する。当初の予定通り、前年度までに(1)及び(2)を行ったので、最終年度は(2)を継続しつつ(3)を行う。当該年度は、データベースの作成を継続して、前年度までに構築したレイヤーモデルの精度を向上した。構築したモデルを基に、地域の熱、電力、輸送用燃料の需要量及び需要分布を考慮して、エネルギーの質も考慮することができる、包括的なバイオマス利活用システムの最適設計手法を構築した。福島県の自治体を対象地域としたケーススタディを行い、費用最小化、CO2削減量最大化、地域資源利用量の最大化等を目的関数としたバイオマス利活用システムを最適設計した。また、エネルギー利用だけでなくマテリアル利用を考慮したバイオマス資源のフロー図を作成して、廃棄物の発生量やその利用用途を明らかにした。当該年度の研究計画に沿って研究を進めているため、おおむね順調に進展している。

前年度までに構築したレイヤーモデルを基に、地域の熱、電力、輸送用燃料の需要量及び需要分布を考慮して、エクセルギーを評価指標に加えることでエネルギーの質も考慮することができる、包括的なバイオマス利活用システムの最適設計手法を構築する。ケーススタディとして対象地域を具体的に設定し、費用最小化、CO2削減量最大化、地域資源利用量の最大化等を目的関数としたバイオマス利活用システムを最適設計する。熱の需要量は、対象地域が小規模になるほど地域特性が重要となるが、統計データは少なくなる。東北地方等の寒冷地に、全国の平均データを適用することは妥当ではないため、フィールド調査による実測値と、暖房時間や外気温等から求めた推計値を用いる。輸送用燃料の需要量は、対象地域の給油スタンドのフィールド調査及び統計データから推計する。エネルギーシステム学今後の研究は、バイオマスエネルギーのポテンシャル評価と、バイオマス利活用システムの最適設計を行う。本年度は、まずバイオマスエネルギーのポテンシャル評価を行う予定である。前年度同様データベース作成を継続し、作成した基盤データベースを用いて、代表的なスケールにおける多様な資源と技術の組み合わせを考慮し、対象資源を利用した技術ポテンシャルを明らかにする。次に、基盤データベースと地理情報データベースを組み合わせたレイヤーモデルを構築し、対象地域を設定した場合、資源の賦存量等を考慮したバイオマスエネルギーポテンシャルを明らかにする。スケールを統一して評価するためには、規模の効果を表すスケールファクターが重要となるが、導入事例が少ない技術のスケールファクターのデータは入手が困難であると予想される。その場合、エネルギー変換技術の代表的な値である0.67をスケールファクターとして設定する。前年度に予定していた海外出張を学内行事のためにキャンセルし、当該年度に予算を繰り越して、当該年度で国際会議の発表回数を増やす予定だった。しかし、国際会議の一つが国内で行われたので、当該年度の予算執行がほぼ予定通りとなり、同額程度を次年度に繰り越した。年度末に海外で行われる国際学会に参加する予定であったが、非常に重要な学内業務と日程が重なったため参加することができず、予定していた使用額を次年度に繰り越すことになった。当該年度は日本で行われた国際会議が、次年度はマレーシアで行われるので、旅費及び参加費として使用する予定である。次年度9月に行われる別の国際学会に参加する予定であり、すでに申し込み済みである。
「上皮管腔組織形成」領域の運営

上皮管腔組織は消化器系や呼吸器系等の器官において、細胞が密に連結する管状の構造である。上皮管腔組織は組織幹細胞が上皮細胞へ分化し、管状構造が伸長し分岐することにより形成される。これらの個別の過程の理解に関わる分子機構の理解は進んだが、細胞集団により形成され上皮管腔組織の総合的理解は大きく立ち後れていた。そこで私共は、上皮管腔組織形成に関する新学術領域を設定し関連の研究者を集結させ、上皮管腔組織形成の分子基盤を確立することを目指す研究を展開した。領域の円滑な運営を行うために総括班を設置して、5年間の研究期間で本領域の目的に合致した成果を得るとともに、人材育成を行った。新学術領域「上皮管腔組織形成」の総括班では、本年度領域活動の広報活動として、まずホームページを和文と英文で作成した。平成23年9月の開設以来アクセス数は平成24年3月現在3000回を超えている。また、領域の目的と計画研究の詳細を記載したニュースレターNo.1を発行した。領域内の交流をすすめるために、計3回の会議を開催した。平成23年9月9日、千里ライフサイエンスセンターにおいて総括班員による第1回領域会議を開催し、平成23年度の領域運営及び研究支援について活発な意見交換を行った。また、計画研究代表者7名による発表(研究経過と今後の研究計画)と質疑応答が行われ、情報交換や共同研究についての議論が行われた。平成24年2月18日19日、川崎グランドホテルにおいて第2回領域会議を開催した。本領域の若手研究者を中心に立案され、約60名が参加し、若手研究者による発表(口頭発表17題;ポスター発表13題)と活発な質疑応答が行われた。ラウンド・テーブル・ディスカッションでは、若手研究者とシニア研究者の間で密接な交流が行われた。さらに、総括班員による会議では、平成23年度の領域運営報告・総括と平成24年度の領域運営に向けての意見交換が行われた。平成24年2月22日24日、島根大学医学部において「Exo-utero法による胚操作法」について第1回技術講習会を開催した。胚操作法についての判りやすい講義に続き、参加者全員が実習を行い、Exo-utero法などの基本手技を習得するとともに、胚操作法を用いた今後の領域内での共同研究について活発に意見交換が行われた。本領域発足後の研究活動に関する中間評価が昨年9月4日に行われた。評価はA(研究領域の設定目的に照らして、期待どおりの進展が認められる)であった。本年度領域活動の広報活動として、平成2425年度の計画研究班ならびに公募研究班の活動に関する実績をホームページ上でリニューアルするとともに、本年度の領域活動ならびに代表的成果を紹介したニュースレターNo.3を発行した。領域内の交流をすすめるために、4回の会議を開催した。平成25年6月22ー23日には北海道大学キャンパスにおいて、第1回国際シンポジウムを開催した。海外招待講演者7名、計画研究代表者7名、公募研究代表者5名が口頭発表を行い、また若手分担研究者と公募研究代表者全員がポスター発表を行った。本領域の国際的な位置づけと今後の領域の方針を確認する有意義な討論ができた。国際シンポジウム期間中に総括班員による会議では、平成25年度の領域運営の方針が確認された。8月25日に東京大学にて第1回Tubulology研究会「肝臓における管腔構造と実質細胞の相互作用」を開催した。平成26年2月14日には千里ライフサイエンスセンターにおいて「平成25年度若手研究者共同研究支援」に採択された2名の公募班員による研究進捗報告会および第5回代表者会議を開催した。代表者会議では、中間評価に関する報告と平成25年度の領域会議、技術講習などの報告に加え、平成26年度以降の領域運営、特に若手研究者育成についての活発な意見交換を行った。平成25年11月20日には神戸大学質量分析総合センターにおいて「プロテオミクス」に関する第3回技術講習会を開催し、生体分子の質量分岐に関する概説、試料作成等の実習が行われた。また、研究者が直面する問題点やそれらの解決策について参加者と講師との間で活発な議論が交わされた。平成26年5月から17の公募研究班が加わった。選考に際しては、昨年度の中間評価での評価委員会からのコメントを参考に、領域の趣旨に沿った課題を採択した。その研究概要をホームページにアップロードするとともに、公募研究班の研究計画を紹介したニュースレターNo.4を発行した。また、計画研究班の活動に関する実績をホームページ上で更新した。領域内の交流をすすめるために、次の2回の領域全体の会議を開催した。平成26年7月18ー19日には九州大学馬出キャンパスにおいて総括班員と公募班員による第4回領域会議を開催し、公募班員の研究計画の発表を行い、研究内容に関する活発な意見交換を行った。また、評価委員の宮島篤教授による特別講演も行った。さらに、総括班員による代表者会議では、平成26年度の領域運営の方針が確認された。平成27年2月18日には千里ライフサイエンスセンターにおいて「平成24年度若手研究者共同研究支援」に採択された公募班員による研究進捗報告会および第8回代表者会議を開催した。同日の代表者会議では、平成26年度の領域会議、技術講習会などの報告に加え、平成27年度の国際シンポジウムや今後の領域運営、特に若手研究者育成についての活発な意見交換を行った。

平成26年8月21ー22日には東北大学大学院生命科学研究科において「イメージング技術」に関する第4回技術講習会を開催した。共焦点レーザー顕微鏡、3次元蛍光顕微鏡、超解像顕微鏡を使用して、3次元蛍光顕微鏡による肝臓上皮組織構造の観察、超解像顕微鏡による中心体、一次繊毛、細胞骨格の観察を行なった。また、3次元的に表現する画像解析ソフトを用いて、撮影したデータの画像処理を実際に行った。研究者が直面する問題点やそれらの解決策について活発な議論が交わされると共に、領域内での共同研究についても意見交換が行われた。本年度の総括班活動として、2回の領域・総括班会議を開催した。平成27年8月22ー23日に北海道大学キャンパスにおいて、第2回国際シンポジウムを開催した。海外招待講演者7名、計画研究代表者7名、公募研究代表者5名が口頭発表を行い、また若手分担研究者と公募研究代表者全員がポスター発表を行った。本領域の国際的な位置づけと今後の領域の方針を確認する有意義な討論ができた。ポスターセッションでは特に若手研究者間での活発で熱心な議論、意見交換が行なわれ、共同研究の計画に進展した。本シンポジウムは、北海道大学大学大学院共通科目「生化学特別講義」の指定講義にもなり、各学部から大学院生が総勢約70名参加した。大学院生にとっても、最先端の研究者と研究内容に直接接する機会を提供できたことは、領域の活動として大変有意義であった。また、国際シンポジウム期間中に総括班員による会議では、平成27年度の領域運営の方針が確認され、平成28年度以降の新学術領域申請のための議論がなされた。平成28年2月22日に開催された総括班会議では、平成27年度の本領域の活動・運営についてならびに第2回国際シンポジウム等について報告や意見交換を行うとともに、平成23年にスタートした本領域のこれまでの成果について議論した。本領域の研究活動は平成28年3月末をもって一旦終了となるが、本領域で目指した「管腔生物学」は生物学・医学における最重要課題の1つであることを確認した。また、本領域を通して培ってきた研究者同士の交流・連携、特に次世代を担う若手研究者のネットワークを今後ともより一層発展させたいという結論に達することができた。平成28年3月末に27年度の活動をまとめたニュースレターを全国の関係研究者に送付した。上皮管腔組織は消化器系や呼吸器系等の器官において、細胞が密に連結する管状の構造である。上皮管腔組織は組織幹細胞が上皮細胞へ分化し、管状構造が伸長し分岐することにより形成される。これらの個別の過程の理解に関わる分子機構の理解は進んだが、細胞集団により形成され上皮管腔組織の総合的理解は大きく立ち後れていた。そこで私共は、上皮管腔組織形成に関する新学術領域を設定し関連の研究者を集結させ、上皮管腔組織形成の分子基盤を確立することを目指す研究を展開した。領域の円滑な運営を行うために総括班を設置して、5年間の研究期間で本領域の目的に合致した成果を得るとともに、人材育成を行った。本年度の領域の広報活動として、これまでの計画研究班の活動に関する実績をホームページ上でリニューアルした。また、平成24年5月から本領域には25の公募研究班が加わったので、その研究概要をホームページにアップロードした。
ヒト胎児疾患モデルマウスの新規スクリーニング法の確立

マウスをモデル動物とした発生学研究は、ジーンターゲティング法を用いた研究等で近年飛躍的に発展したが、ヒト胎児医療へ応用しうる研究はこれまで限られている。胎児期は“究極の若年期"といえるため、胎仔の病態から予後を予測して先生医療を実施することが可能になれば、すべての年代での健康増進に繋がると考えられる。本研究では、ヒト胎仔疾患モデルマウスを効率的に作製する新しい系を確立して、責任遺伝子変異と病態さらには成体におけるリスクを明らかにして病態制御法の開発に繋げ、ヒト胎児・周産期医療においてパラダイムシフトを引き起こす基礎研究の基盤を構築することを目的とする。化学変異原ENU誘発遺伝子突然変異マウスとiPS技術を組み合わせた全く新しい胎生期優性表現型スクリーニングに取り組んできた。これまでに遺伝子マッピングで遺伝子変異が存在する候補領域を絞り込んでいた1系統については、iPSキメラマウスを作製してさらなる解析を試みた。次世代(F1)成体マウスの交配で浮腫をきたす胎仔を得られるマウスを探したが、今年度の解析では得られなかった。また、新しい化学変異原ENU誘発遺伝子突然変異マウス20匹を作製して、胎生期優性表現型スクリーニングを実施した。自然交配あるいは体外受精技術を用いて得た胎仔1134個体の内、318個体は既に子宮内で死亡していたが、生存していた816個体の内、胎仔浮腫をきたす21個体と眼球が欠失している4個体を得た。これらについては胎仔線維芽細胞を樹立してiPS細胞の作製を試みている。さらに凍結胚として1172個体を保管した。今後は融解・移植を順次行って、さらなる変異体を探索する予定である。これまでに胎仔浮腫をきたしたマウスを1系統見出し、交配で得た子孫マウス胎仔の遺伝子マッピングで遺伝子変異が存在する候補領域を絞り込んだ。さらに詳細な遺伝子マッピングを行って候補遺伝子を絞り込むために、次世代(F1)の成体マウスを得てまず遺伝子マッピングを行い、交配に用いるマウスを絞り込んだ。このマウスを交配して浮腫をきたす胎仔を得られるマウスを探したが、今年度の解析では得られなかった。これまでに解析したF1マウスでは候補領域の一部をカバーできていないため、F1マウスの数を増やして解析を進める計画である。また、新しい化学変異原ENU誘発遺伝子突然変異マウスを作製して、胎生期優性表現型スクリーニングを実施した。胎仔196個体の内、36個体は既に子宮内で死亡していたが、生存していた160個体の内、胎仔浮腫をきたす3個体を得た。今年度解析したF1マウスでは候補領域の一部をカバーできていなかったため、詳細な遺伝子マッピングを実施するための胎仔浮腫マウスを得られなかった。F1マウスの数を増やして解析することで、遺伝子変異の候補領域の絞り込みを行い、ゲノムシークエンスを行って原因遺伝子の同定まで到達したいと考えている。

今年度始めた新しい胎生期優性表現型スクリーニングで胎仔浮腫をきたす3系統を見出した。この解析では表現型のブレが少なく遺伝子変異候補領域の絞り込みを容易にするために、C57BL/6亜系統の交配で実施した。体外受精などを活用して実験の効率化を図っていく。得られたF1マウスが予定よりも少なかったために、マウス飼育管理費が予定よりも少なかった。今後は体外受精などを活用しながら飼育マウス数を増やして、次年度に使用する計画である。
大学院生のための上級総合教材の作成

従来の日本語教育においては、初級教育が最も重点的に研究されてきており、中・上級の教育法や教材研究は、相対的に手薄であった。最近は中・上級用の教材についても徐々に開発は進んでいるが、その場合も、大学入学をめざす若年齢層の学生向けのものが多く、年齢も知的水準も高い大学院レベルの留学生の要求に、十分応え切れているとはいえない。本センターではこれまで、上級レベルの学生を対象に、専門書の読解・高度の聴解・討論等の授業を行い、教材や授業法など蓄積しつつある。本研究は、そうした、これまで蓄積し、試用してきた上級クラスの個々の材料を、学生の反応などを反映させて整理しなおし、設問等を補充し、解説などを付け加える作業を行うことにより、それぞれ一つの教材として完成させることを目的とした。さらに、それらの個々の教材を、半年で行う一つのコースの教材としてまとめ、その上で、一定期間を通しての試用を行い、その結果をフィードバックして、改善させ、完成させた。その結果、最終的に完成した教材は以下の3点である。すべてビデオ教材を用いる総合教材であり、聴解はもちろん、読解・作文・討論等に応用できるよう、作成されている。(1)『僕は9歳の能楽師』(2)『日本文化・日本事情PART1』(3)『日本文化・日本事情PART2』これらは、本センターの最上級レベルである集中コース特別クラスおよび、一般コース日本文化・日本事情のクラスにおいて、平成9年度から10年度にわたって実際に使用された。最上級クラス(特別コース・日本文化・日本事情)で用いるテキストの作成と試用Iテレビのドキュメンタリー番組「僕は9歳の能楽師」の録画ビデオを使い、1コマ100分、計7コマの授業を行った。授業の柱は、(1)聴き取り、難しい表現の理解と運用、全体の内容把握等、日本語の能力を高めること、(2)家元制度、内弟子等、日本の古典芸能に特有のしきたりや問題を知ること、(3)父と子、母と子の関係、兄弟愛、伝統の継承、家業を継ぐこと、幼い子供が厳しく仕込まれることの功罪、等々、国や文化の違いを越えた共通の問題について考え討論すること、の三点とした。授業での学生の反応を参考にし、授業で使用した教材に、(1)スクリプトや単語リストを付けて、自習できるようにし、(2)能についての特殊な用語の解説(教師用)も加え、試用版(全64頁)を作成した。II一回1015分程度の解説番組(『視点・論点』『ことばテレビ』『にっぽん名物研究室』『ニュース』)の録画ビデオを利用して行う授業の教材を2種作成し、計14コマの授業を行った。聴き取り、難しい表現の理解と運用、全体の内容把握等、日本語の能力を高めることを主目的とした教材である。今後の改訂の資料として、授業終了後、アンケートを取った。本研究では、これまでに蓄積・試用してきた個々の材料を、一つの教材として完成させることを目的とした。これまで使用してきた教材を、学生の反応などを反映させて整理しなおし、設問等を補充し、解説などを付け加える作業を行った。さらに、それらの個々の教材を、半年で行う一つのコースの教材としてまとめ、その上で、一定期間を通しての試用を行い、その結果をフィードバックして、改善・完成させ、授業として実施した。完成させた教材(3種)と、その試用期間は、昨年度も含めて以下の通りである。(1)『僕は9歳の能楽師』平成10年度東京大学留学生センター一般コース・夏コース科目名:「日本文化・日本事情III (学生数約30名)(2)『日本文化・日本事情PARTl』平成9年度東京大学留学生センター一般コース・夏コース科目名:日本文化・日本事情III (学生数約30名)(3)『日本文化・日本事情PART2』平成9年度東京大学留学生センター一般コース・冬コース科目名:日本文化・日本事情III (学生数約30名)

(4)『日本文化・日本事情PART2』平成10年度東京大学留学生センター一般コース・冬コース科目名:日本文化・日本事情III (学生数約30名)(5)『日本文化・日本事情PARTl・2』の一部平成9年度・10年度東京大学留学生センター集中コースクラス4(中・上級クラス学生数約10名)、において試用した。各授業とも、今後の改訂資料として、授業終了後、アンケート調査を行った。