hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内発熱と機械刺激による相乗的なイオンチャネル活性化

研究実施者が見いだした研究背景事情を踏まえ、神経回路形成期の細胞内に39°Cのホットスポットが点在し、この熱+膜伸展(成長円錐運動により生じる)の相乗作用によりTRPV2が活性化し、神経回路形成を促進させている可能性が高いと考えるに至った。本研究では、この可能性を検証し、生体内のTRPV2活性化がどのように起るのかを解き明かす。研究実施者は既に39°C以上の熱によってTRPV2メカノセンサー感受性の増大が起ることを電気生理学的解析で見いだしていた。また、分担研究者の岡部が開発した蛍光温度プローブを用いて、再生中の軸索内部に他領域よりも2°C高いホットスポット(=39°C)が局在することを見いだしていた。そこで、本年度は、この39°Cというホットスポット温度がTRPV2を活性化し、発生期の軸索伸長を促すのかを検証した。研究実施者が作製した感覚/運動神経特異的なTRPV2欠損マウス(TRPV2CKOマウス)を用いた。WTとTRPV2CKOマウスの胎仔(妊娠12日目)から培養DRG神経を調製し、これを37°C(生理学的温度)と39°C(ホットスポット温度)で培養した。そして、培養2日目に、その軸索長を定量比較した。その結果、生理的温度である37°C培養時にはWT群とTRPV2CKO群の間に軸索長の有意な差は生じなかった。一方、培養温度を39°Cにし、軸索全体をホットスポット環境以上の高温暴露した場合には、WTと比較し、TRPV2CKO群では軸索長が有意に短くなった。つまり、TRPV2CKOマウス由来の培養神経と比較することで、再生中の軸索内部ホットスポット(39°C)がTRPV2を活性化し、軸索再生に有用な生体シグナルとなっていることを検証出来た。研究計画に立案した内容を全て行うことが出来たため。IRレーザー照射装置を用いて軸索の一部だけを加熱し、TRPV2活性化依存的に軸索再生が促進するのかも調べる。同様に、ニワトリ胚を用いたタイムラプスイメージングを行い、IRレーザー加熱により生体内においても軸索伸長が加速するのかを検証する。このニワトリ胚実験では、TRPV2の過剰発現、TRPV2の機能阻害(J. Neurosci. 2010にて使用済み)プラスミドの導入を組み合わせ、局所加熱により、TRPV2の機械刺激感受性が亢進し活性化することが軸索伸長に結びつくことをin vivoで証明する。実験に使用する遺伝子改変マウスの妊娠・出産度合いが想定していたのよりも少なかったために、想定実験数を行えなかったため次年度使用額が生じた。平成31年度は、平成30年度分の実験数も行い、必要な実験試薬などに適切に予算を使用する。
菌根菌パートナーに対する菌寄生植物の特異性の起源と進化過程の解明

菌寄生植物(腐生植物)は、生存に必要な全ての炭素源を菌類からの供給でまかなう、菌類に寄生している状態の生活様式をもつ従属栄養植物群である。菌寄生植物の進化は菌類とのパートナーシップの変化をともなっていることが指摘されている。本研究ではラン科植物を対象に、これまでの研究でさまざまな菌を菌根菌として取り込むことが明らかになったキンラン属のササバギンランを用いて、ラン科植物が菌根菌パートナーを変えることに、どのような植物側のメリット、具体的には炭素源摂取上の有利点があったのかを明らかにすることを目的とした。本年度は、菌根菌の種類が異なることによって、ササバギンランのプロトコーム(原塊体)の形成と成長にどのような差異が生じるのかについて、野外播種実験と培養実験により検討した。種子を滅菌したナイロンメッシュに入れて自生地に埋設し、1・2ケ月ごとにプロトコームの形成状況を調べ、感染している菌根菌を昨年度と同様に分子同定によって調査した。また、菌との二員培養を試み、プロトコームの成長を経時的に記録することで、菌からの炭素源の供給が、菌根菌の種類によって異なっているのか否かを調べた。その結果、野外での発芽実験ではラン菌の感染は認められず、外生菌根菌間ではグループ間でプロトコーム形成能に有意な違いは認められなかった。培養実験では、解析のための十分な反復がとれなかった。これらの結果は、少なくとも外生菌根菌に関しては、自生株周辺の菌の優先度が感染には重要ではないかとする、昨年度の結果を支持しているものと考えられる。本研究ではラン科植物を対象に、これまでの研究でさまざまな菌を菌根菌として取り込むことが明らかになったキンラン属のササバギンランを用いて、ラン科植物がラン菌から樹木の外生菌根菌にパートナーを変えること、さらに外生菌根菌の中でもさまざまな菌の中から特定の菌類を主要なパートナーとするようになった過程に、どのような植物側のメリット、具体的には炭素源摂取上の有利点があったのかを明らかにすることを目的としている。自生しているササバギンラン各個体から根を採集し、共生菌の単離培養と根からの全DNA単離を行った。培養した菌類については、核DNA上のリボソームRNA遺伝子のITS領域の塩基配列を用い、根の全DNAについてはミトコンドリアDNA上のrRNA大サブユニット遺伝子の部分塩基配列を用いて、それぞれ分子同定を行った。この同定結果を、ササバギンランの自生株近傍の土壌および自生地の林を構成する優占樹種の根から得られた菌類の塩基配列と比較した。その結果、ラン菌以外の菌(主に外生菌根菌)については、自生株周辺の菌の優先度に対応した菌根菌の感染状況になっていることが明らかになった。ラン菌の感染と外生菌根菌の優先度の間には負の相関があるように見え、外生菌根菌の感染が成立しなかった株は、ラン菌に依存して生育するのではないかと考えられる。
北欧デザイン産業における競争力構築と知識移転のダイナミズムの実証研究

本研究では、北欧デザイン産業の中でも特に世界的な評価が高いデンマーク家具産業に焦点を当て、北欧家具産業の競争力について調査研究した。北欧デザイン産業は事業モデルの転換点を迎えており、IKEA等グローバル戦略を展開し、廉価な普及品を販売する家具企業の台頭により、消費者の家具の購買行動が変化していること、かつては対等であったデザイナーと工房の関係が変化していることや、そのことにより伝統的な技術を持つ工房の多くが大手家具企業の下請けと化してしまっていること、などを指摘した。本年度の中心的な研究実績は、研究実施計画にある通り、研究計画で提示した4段階仮説の検討を行うことである。第1に、コペンハーゲンにある国立芸術博物館資料室での資料調査等を含めて、家具産業の発展に関する各種資料の調査を行った。第2に、デンマークにおける代表的な家具メーカー2社(大量生産製品中心の企業とクラフト生産を行う工房)を訪問し、家具メーカーの戦略や、クラフト生産のプロセス等のヒアリング調査を行い、それぞれの企業で工場見学も実施した。並行して、家具の業界団体等にもヒアリングを行った。第3に、NYにあるMOMAとコロンビア大学を訪問し、スカンジナビアンデザインの発展に米国市場やMOMAが果たした役割についての聞き取り調査を行った。本年度は研究初年度にあたるため、デザイン産業の中でも特にデンマークの家具業界を対象として、その世界的競争優位を構築するにいたるプロセスや業界の全体像を把握するよう努めた。調査の結果わかってきたこととして、国の政策が果たしてきた機能の重要性や、デンマークの中心産業である家具業界の国際的評価と企業経営の実態との間には乖離が見られることも明らかになってきた。現在、デザイン産業の国際移転が顕著な動きとなっており、また産業内での分業体制において昔ほどデザイナーと工房との間での知識のコラボレーションが行われていないことなどが問題として挙げられる。後者の理由として、家具に用いられる素材が変化したことによりかつてとは異なった形でデザイナーとメーカーとの間での役割分業が行われていることなどが明らかになってきた。これら質的調査を元に、年度終盤から、研究実施計画で立てていた仮説を一部修正し、来年度以降に実施予定である量的調査にむけて、モデルの立案を開始した。本研究は、近年国際的に高く評価されている北欧におけるデザイン産業が、世界的な競争力を構築するに至った戦略を、国家政策、個別企業の取り組み、デザイナーやクラフトとの関係の変化などの側面から明らかにすることを目的とする。特に、デンマークにおける1950年代のミッドセンチュリーと称される黄金期以降、現在に至るまで、産業としての発展や変革の過程を明らかにすることに置いている。本年度は特に家具業界を対象として、2009年2度にわたって、デンマークやデンマーク企業と比較する目的でドイツなどにおいて調査を実施した。調査の視点として、1.教育機関における教育システム、2.代表的家具企業、3.政府機関でのデザイン産業戦略などについて、高等教育機関、職人養成所、家具メーカー、家具ディーラー、政府機関やデザインセンターなどを訪問した。特に、ミッドセンチュリー時代のクラフトマンや家具メーカーとデザイナーとの関係や、2000年代の大量生産期の家具メーカーの戦略転換について聞き取りを行った。滞在中には、聞き取り調査と並行して、日本国内で入手困難なデンマーク語での希少資料を探索・収集した。デンマーク語であるため読解が困難であるという問題点はあるものの、デンマーク家具産業の歴史等について把握する上で、貴重な資料となった。また、日本国内でも海外から進出している家具メーカーに対して、日本と欧州での家具産業の取引構造の比較についての調査を実施した。これらの調査結果については、2010年度の発表に向けて現在草稿執筆中である。本年度は、日本の家具産業の現状調査により、従来からの水平・垂直分業構造を把握するとともに、北欧の家具産業と日本の家具産業との発展を比較した。対象として、普及品市場におけるドミナントであるIKEAと日本で近年急速に発展してきているニトリのビジネスモデルとを、デザイン、生産、物流の視点から調査分析した。両社の急速な成長が、従来の分業体制(製品毎の地域分業、生産・卸・小売という垂直分業)を中心としたビジネスモデルからSPAへの転換圧力として作用し、また顧客サイドでも、かつてのようにいい家具を長く使う姿勢から、ライフスタイルの変化に従って約10年サイクルで家具を買い替えるという姿勢へと、消費者行動にも変化をもたらした。こうした変化は日本に限らず、世界中で起きている。こうした世界的な業界構造や消費者行動の変化に伴い、日本でも北欧でも、熟練工による高級家具メーカーの多くが淘汰された。また22年度は、日本とデンマークでそれぞれの国を代表するクラフト企業を訪問し、製造プロセスの違いや、熟練工の教育体制、今後の戦略展開に関する展望等についてヒアリングした。両社は戦略的展望がそれほど異なる訳ではないものの、技術伝承については、日本と北欧での国の政策や制度による影響が強く見られる。
小規模汚水処理施設における高次処理技術の実証的研究

小規模汚水処理施設における安定した処理機能の向上と、窒素・リン同時除去のための新しい高次処理方式を確立することを目的として、回分式間欠曝気法による窒素除去と、鉄接触材を使用したリン除去を組み合わせた窒素・リン同時除去法について、これまでに室内実験と現地実証試験を行ってきたが、今年度はその結果に基づいてシミュレ-ションによるモデル化を行うとともに、生成汚泥中の養分の容出と移動について検討した。シミュレ-ションモデルとしては、BODの酸化分解を一次反応式で、硝化及び脱窒反応を0次反応式で近似させた。現地試験の結果から反応速度定数を求め、BOD=150mg/l、T-N=10mg/lの生活雑排水の処理に適用した結果、T-N除去よりもBOD除去が律速となること、目標処理水質をBOD=20mg/l、T-N=5mg/l、処理水量を100m^3/日とすると、必要槽容量としては37.5m^3程度のもの2連で十分であると考えられた。次にT-P除去については、鉄筋単位表面積当りのリン除去量は0.33g/m^2であり、流入水T-Pを2mg/l、処理水T-Pを0.5mg/lとすると、必要鉄筋総延長は2.274mとなることがわかった。鉄筋の必要経費は約52万円で、これを5年毎に交換するとすれば年間約10万円、汚水1m^3当りでは2.9円程度と推定された。最後に、汚泥中の各種養分の溶出や移動についてカラム試験を行った結果、本処理法による汚泥を用いた場合は通常汚泥のコンポストに比べてリンやアンモニアの溶出が多く、特に7週目までリンの溶出が認められた。本処理法による汚泥は有効態リンの含有量が大きく、また有害な貴金属類の含有量が少ないので、安全なリン資材として有効に利用しうるものであることがわかった。
ミトコンドリアＤＮＡの抗リモデリング効果の機序解明と新たな治療方法の確立

ミトコンドリア転写因子A(TFAM)の過剰発現マウスは心筋梗塞後のミトコンドリアDNA(mtDNA)コピー数の減少を抑制し、生存心筋の病的肥大を抑制し、生存率を改善させる。しかし、有効なmtDNAコピー数を増加させる方法は確立していない。我々は合成ヒトTFAM蛋白(rhTFAM)を精製し、培養心筋細胞に直接投与したところ、細胞内しかもミトコンドリアに速やかに取り込まれた。rhTFAMの投与によりmtDNAコピー数が増加し、病的心肥大の促進因子であるNFATシグナルの活性化が抑制された。さらにrhTFAMは心筋細胞肥大も抑制した。rhTFAMは、病的心筋肥大を抑制する治療薬となりうると考えられた本課題の研究は、mtDNAを基軸とした細胞内ホメオスターシス維持のメカニズムを明らかにし、新たなパラダイムに基づくミトコンドリア由来のメタボリズム制御の理解を目指すことで、これまでにない新規の視点からの心不全治療の治療・予防法の開発を目指すことである。Transcriptional factor A (TFAM)またはmtDNAヘリカーゼであるTwinkleの過剰発現によりmtDNAコピー数が増加し、これらの因子がmtDNAのregulatorであることが知られている。具体的には、我々は分子生物学的手法を用いてmtDNAを増加させることよって、心不全におけるミトコンドリアに起因するシグナル伝達とその制御を明らかにした。平成24年度は、mtDNAを増やす手段として、TFAMをアデノウイルスを用いて増加させる方法と、リコンビナント蛋白を作成し、投与する方法について検証した。我々はこれらの両方が有用で、ともにmtDNAのコピー数を増加させることを明らかにした。またこれらの機能は、MTFAMl,dアデノウイルスによる遺伝子導入またはリコンビナント蛋白によって、mtDNAは2倍程度に増加するが、それによりアンジオテンシン刺激によるNFATの活性化が抑制された。また、エンドセリンおよびアンジオテンシンIIによるミトコンドリアのCa2+放出も抑制された。さらに、細胞内mtDNAの増加により、complex Iの阻害剤であるロテノンにより発生するスーパーオキシドを消去することが明らかとなり、ミトコンドリア内の酸化ストレス制御にmtDNAが役割を担っている可能性が示唆された。また、Vivoで投与する手段として、リコンビナントTFAMは、静脈内投与により、心臓にとりこまれ、心臓でのmtDNAのコピー数を1.5倍程度に増加させた。背景および目的)心不全の病態形成にはその分子基盤としてミトコンドリア機能不全がある。心不全患者および心不全モデルマウスの心筋mtDNAはともに低下し、遺伝子導入によるミトコンドリアDNA(mtDNA)の量的維持はミトコンドリア機能維持、細胞の恒常性の維持を可能とすることが示唆されている。本研究では、mtDNAの量的維持を合成蛋白により可能とし、さらにmtDNA増加が抗リモデリング効果を示すことを目的とした。方法および結果)1)リコンビナントTFAMの作成とmtDNA増加系の確立:ミトコンドリアDNAを細胞内で増加させる手段として、リコンビナントTFAMを作成した。TFAMは、ミトコンドリア移行因子を付加することで、速やかにミトコンドリア内に入り、mtDNAを容量依存性に増加させ、100 nMでは1.5倍程度に増加させることができた。2) mtDNAによるNFATの抑制および心肥大の抑制:Angiotensin II (AngII)およびEndotherine-1 (ET-1)によってNFATの活性化が生じることが知られている。そこで我々は、AngIIまたはET-1によるNFAT活性化に対するmtDNAの影響を検討した。仔ラット心筋細胞において、リコンビナントTFAMによるmtDNAコピー数の増加によりAngIIによる活性酸素産生,ミトコンドリアからのCa2+放出が抑制された。さらにCalcineurin-NFAT経路が抑制され、細胞肥大が抑制された。結論)リコンビナントTFAMの導入により、mtDNAが増加し、心筋細胞肥大が抑制された。その機序の少なくとも一部として、ミトコンドリア由来の活性酸素を介した細胞内Ca過負荷、NFAT活性化の抑制が関与していることが明らかとなった。rhTFAMは、病的心筋肥大を抑制する治療薬となりうると考えられた本研究の目的は、ミトコンドリアDNAの量的維持がミトコンドリア機能維持に重要であり、細胞の恒常性の維持につながることから、そのメカニズムを明らかにし、ミトコンドリアDNAを後天的に増加させる手段を確立することで新たな治療法の開発を目指すものである。平成23年度は、ミトコンドリアDNAコピー数を増加させる系の確立ならびにミトコンドリアDNAのストレス応答の解析を行った。結果として、Ca2+-calcineurine-NFAT1シグナルが、単離心筋細胞におけるアンジオテンシンIIまたはエンドセリン-1を用いた刺激によって亢進することを明らかにし、それらがミトコンドリア転写因子A (TFAM)によるミトコンドリアDNA増加により抑制されることを明らかにした。

さらに、ミトコンドリアDNAの増加により、ミトコンドリア電子伝達系酵素の活性化が示され、アンジオテンシンIIによって惹起される心筋細胞の肥大応答についても、TFAMによるNFAT活性化が抑制されていることが明らかとなった。これらの反応は、ミトコンドリアから細胞質へのカルシウム流出の程度が変化していることが示唆された。さらに、一連のミトコンドリアDNA増加のための手段としてのTFAMは、ウイルス等によるものではなく、リコンビナントTFAMを用いており、その精製系を確立し、良好な細胞内移行を確認した。これらの成果は、米国心臓病学会をはじめとして学会発表を行った。当初の予定どおりの内容で平成23年および24年度は実績をあげることができている。当初の研究計画に記載している内容に合致した研究成果が得られている。平成25年度は、mtDNA増加効果が、心不全において普遍的である、あるいは特定の負荷に対して有効であるかを明らかにするために、すでに実施した心筋梗塞後モデルマウスに加えて、圧負荷モデルならびに容量負荷モデルを用いて解析を加える。さらに、心筋細胞だけでなく、心臓繊維芽細胞における神経体液性因子の負荷における応答を検討する。今後、本研究課題は、さらに細胞内制御の詳細を明らかにするために、異なったミトコンドリアDNA増加系を用いて検討する。物品費:700,000円旅費:200,000円その他:200,000円物品費:750,000円(実験動物、試薬、抗体等)旅費:150,000円(成果発表・情報収集)その他:200,000円(動物飼育管理、標本作製等)
有機超伝導体の低温電子状態に関する熱力学的研究

本研究課題では有機超伝導体の低温電子状態を議論するために熱測定を主体とした物性測定への装置開発、および測定を行った。装置の開発という点においては、いくつかの改良によって微小試料用角度分解熱量計という、100マイクログラム程度の微小単結晶でも断熱空間で熱容量の磁場角度依存性を測定できる装置を開発することに成功した。他にも熱電効果の測定装置開発なども行なった。測定では1dimer-Mott系2non-dimerized系と呼ばれる有機超伝導体を中心に研究を行った。1のdimer-Mott系は有機分子が二量体を作ることで半充填バンドを作っていると見做せる系であり、電子相関が強い場合はそのdimerにスピン1/2が局在したMott絶縁体となることが知られている。本研究では、そのMott絶縁相に相図上で隣接した超伝導の測定を行った。熱容量から線形の低エネルギー励起構造や波数空間上で四回周期をもった対称性が検出され、この系の超伝導がd波超伝導であることを明らかにした。また、その対称性の位相が格子形状に影響されて変化することを発見し、理論研究との整合性からこの系の超伝導が反強磁性スピンのゆらぎによって発現していることがわかった。2のnon-dimerized系では1の系と異なり、二量化がないために1/4充填バンドを形成すると知られている。このような系ではスピンの自由度がなく、電荷の自由度が重要と考えられている。この系の超伝導の測定を行なったところ、1とは異なり、低エネルギー励起構造が抑制される振舞いが見られた。一方で四回周期をもつことから異方的であることはわかり、これらの結果から拡張s波という状態が成り立っている可能性が示唆された。この対称性は電荷ゆらぎを媒介にした超伝導がもつ可能性が理論的に予想されており、この系の超伝導が電荷の自由度に起因していることがわかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
家族の“関係性としての適応”を軸とした発達精神病理学的研究

本研究の目的は,子どもを含めた家族のウェルビーイングを,発達精神病理学的アプローチにおいて不可欠な,多面的,縦断的な研究デザインを用いて検証することである。これまで,子どもの前での両親の夫婦間葛藤の実態や,夫婦間葛藤時の子どもの反応と子どもの問題行動との関連について,共同養育coparentingと夫婦間コーピングdyadic copingに焦点を当て,夫婦関係の質が家族全体のウェルビーイングにどのように関連するのか,検証してきた。最終年度は,これまでの成果の一部を踏まえて国際学会(ISSBD, 2018年7月)での発表を行った。具体的には,父,母の養育行動と,教師評定による子どもの対人行動傾向データ(n=150)を用いて分析を行い,父母の否定的養育行動(心理的統制)が子どもの攻撃行動(身体的攻撃,関係性攻撃)の高さと関連することを示した。また最終年度では,家族と子どもの発達に関する縦断的調査のフォローアップ調査(115家庭に対する郵送調査)を実施し,41名分の調査データを回収した。これまでの観察調査データ並びに質問紙調査データを統合し,両親間の不和が,子どもの両親間葛藤時の情動反応や両親の養育行動を媒介として,子どものウェルビーイングと関連する多面的・縦断的モデルを検証した。具体的には,両親の夫婦間葛藤時の子どもの情動反応に焦点を当てた情緒安定性仮説(EST: Emotional Security Theory, Davies & Cummings, 1994)および,新たに提示された改訂版EST(EST-R, Davies & Martin, 2013)に基づき,両親間の不和が,子どもの否定的情動反応を生じさせることによって,問題行動に発展していくという道筋とともに,子どもの主体的なコーピング行動に関連する調整変数を検討し,論文化,投稿中である。本研究は,夫婦関係の質と,子どもを含めた家族のウェルビーイングについて,多側面的,縦断的に検討することによって,共同養育や夫婦間コーピングを含めた夫婦関係の質が家族全体としてのウェルビーイングにどのように関連するのか,検討することを目的としている。平成26年度は,平成27年度から開始する本調査のための調査内容の精査と予備調査を計画していた。これに基づき,夫婦のどちらか一方もしくはその両方がストレスを抱えているときに,どのように夫婦として取り組むかを検討する,夫婦間コーピング(Bodenmann, 1997)日本語版尺度を翻訳,再翻訳のプロセスを通して作成し,インターネットを通じたオンライン調査を実施した。その結果,わが国においても夫婦間コーピングの信頼性の高さが確認され,また夫婦の愛情関係や夫婦関係への適応とも関連することが示された。さらに,夫婦間コーピングは夫婦の抑うつ傾向の低さとも関連しており,夫婦間コーピングが夫婦のウェルビーイングに関わる可能性が示された。また,夫婦間コーピングは,子どもの両親間葛藤への反応とも関連しており,夫婦間コーピングを検討することが,子どもを含めた家族のウェルビーイングを検討していく上で有用であることが示唆された。当該研究は,国内での学会発表(川島亜紀子・吉武尚美・松本聡子・菅原ますみ,2014)並びに,共著の一章(国際比較研究)(Kawashima & Kurosawa, in press)として報告された(共著については,平成27年度に公刊予定である)。また,国外研究者との共同研究である国際比較研究(PACIFICプロジェクト)参加者に対する質問紙調査や,国内研究者との共同研究における質問紙調査においても,調査を実施し,測度の検討を行っており,平成27年度はこれらのデータから明らかになったことについて分析し,公表していく予定である。平成27年度は,前年度に作成した夫婦のどちらか一方もしくはその両方がストレスを抱えているときに,どのように夫婦として取り組むかを検討する,夫婦間コーピング(Bodenmann, 1997)日本語版尺度を回答のしやすさを目指して改善し,家族を対象とした調査を実施した。また,国外研究者との共同研究である国際比較研究(PACIFICプロジェクト)参加者に対する質問紙調査や観察調査,国内研究者との共同研究における質問紙調査においても,調査を引き続き実施しており,平成28年度はこれらのデータから明らかになったことについて分析し,公表していく予定である。平成27年度には,生理学的反応の指標を検討することを目的としていたが,予算の問題や,機器の購入,保管場所等に問題が生じている。また,平成27年度中にデータの論文化を目指していたが,国際学会での発表,共著の出版にとどまっており,十分な進捗状況にあるとは言えないと考える。夫婦関係の質と,子どもを含めた家族のウェルビーイングに関する研究は,我が国においても漸増しているが(e.g.川島,2008),我が国における研究には,発達精神病理学的アプローチにおいて不可欠な,多側面的,かつ縦断的な研究デザインがまだ不足している。そこで,本研究では,我が国の家族関係研究において一般的な質問紙法に加え,観察法と生理学的指標を用いたアプローチを用いて,我が国ではまだほとんど検討されていない「共同養育coparenting」という観点から,夫婦関係の質が子どもを含めた家族のウェルビーイングにどのように関連するのか,について検討することを第一の目的とする。さらに,こうした関連が,我が国に特徴的なものであるのか,国際比較によって明らかにすることを第二の目的とする。

当該年度では,昨年度に引き続き,夫婦関係についての質問紙調査と観察調査を実施し,父母間でのストレスコーピングと夫婦関係の質については2016年5月に夫婦間コーピングの国際比較に焦点を当てた書籍の一章として報告し,父親の育児関与の程度が夫婦関係の質とどのように関連しているのかについての結果を国際学会(SRCD,2017年4月)にて報告した。夫婦関係についての日本のデータが国外に向けて発信されることは少ないため,当該年度では,まずは夫婦関係におけるウェルビーイングに焦点を当てて国外発信することを念頭に研究を進めた。平成29年度には,これらのデータを踏まえて子どもを含めた家族全体としてのウェルビーイングについて検討していく予定である。観察データの分析について,分析方法が当初予定していたよりも複雑であり,また,個人情報の取り扱いという観点からも,人手を増やすということだけで解決することは困難である。本研究の目的は,子どもを含めた家族のウェルビーイングを,発達精神病理学的アプローチにおいて不可欠な,多面的,縦断的な研究デザインを用いて検証することである。当該年度まで,共同養育coparentingと夫婦間コーピングdyadic copingに焦点を当て,夫婦関係の質が家族全体のウェルビーイングにどのように関連するのか,検証してきた。当該年度は,観察調査データならびに質問紙調査データの整理,分析を進めるとともに,平成30年度に行われる国際学会(ISSBD, 2018年7月)での発表に向けて,調査対象者(父・母・幼稚園教諭)から得たデータの分析を行い,抄録を作成,査読を経て採択された。具体的には,父,母の養育行動と,教師評定による子どもの対人行動傾向データ(n=150)を用いて分析を行い,父母の否定的養育行動(心理的統制)が子どもの攻撃行動(身体的攻撃,関係性攻撃)の高さと関連することが示された。また,特に父親において,子どもに対する期待が養育行動と関連することが示された。平成30年度の発表時にはこの結果に加え,父母の養育行動や子ども期待が夫婦関係とどのように関連するのかについても検証し,より家族全体としての在り方に焦点を当てて報告する予定である。平成30年度は,親子観察のビデオデータの解析を進め,共同養育coparentingと夫婦間コーピングdyadic copingを軸として養育行動や子どものウェルビーイングの観点から論文化し,国内外へ発信していく予定である。勤務先の異動が多く,それにより研究場所の移動,研究設備の準備,人手確保の問題等,環境の変化によって,研究を想定していた通りに進めることが困難であった。これまで,子どもの前での両親の夫婦間葛藤の実態や,夫婦間葛藤時の子どもの反応と子どもの問題行動との関連について,共同養育coparentingと夫婦間コーピングdyadic copingに焦点を当て,夫婦関係の質が家族全体のウェルビーイングにどのように関連するのか,検証してきた。
可解多様体の諸構造の研究

近年、可解多様体はいろいろな幾何構造を研究する上での試金石として、あるいは、幾何構造自身を理解するための対象として再認識されている。当該企画調査では、可解多様体とその関連分野の研究動向に関する調査を行い、可解多様体上のシンプレクティック構造、複素構造、擬ケーラー構造、アインシュタイン計量および平坦な擬リーマン構造についての研究課題の妥当性を議論した。この結果、これらの研究課題は我が国のみならず、欧米、東欧、ロシア、エジプト、アルゼンチンなどの諸国の数学者により活発に研究されている研究テーマであることが再認識された。このような背景を踏まえ、研究代表者らは、国際研究集会を我が国で開催し、当該分野の国際的な研究活動を円滑に推進させることが重要であるとの認識に至った。従来よりも広範な研究領域を包括する意図を込め、国際研究集会の題目は「可解多様体とその周辺」とし、その目的は、2000年以降の可解多様体の理論の展開とその応用を集約し、その主たる潮流を総括的に探究するとともに、今後10年間に解決すべき具体的な諸問題の幾つかを提唱し、将来の研究の進むべき方向性を明確にすることにあることを確認した。研究代表者は8月下旬から9月上旬にギリシャを訪問し、調査およびパトラ大学の数学者と意見交換を行った。また、11月にはギリシャの数学者を招聘し、より具体的に国際研究集会の可能性について意見交換や研究打ち合わせの準備を行った。また、国内の関連する研究集会に参加し、可解多様体に関する情報の収集を行った。この結果、国際研究集会「可解多様体とその周辺」は2008年に開催するのが最も相応しいとの結論に達した。
樹木の分子系統と動植相互作用系に着目した化学的防御と投資配分機構の実証的研究

北方系針葉樹であるカラマツ属の化学的防御機構の解明を目的として、植食性小型哺乳類(野ネズミ)に対する被食抵抗性物質に関して生物操作実験を通じて検討し、ある種の樹脂成分に被食抵抗性が高いことを明らかにした。また、被食抵抗性物質を含む樹脂成分の生合成の種間の差は、樹木成長に影響を及ぼすことを明らかにした。◆植食性小型哺乳類に対する針葉樹の化学的防御に関する二次代謝物を化合物レベルで検索する目的で、数種の針葉樹樹皮の有機溶媒抽出物をクロマト分析した。クロマトグラム上のピークの保持時間、高さ、面積を解析し、既往の報告と比較することにより、化学的防御に関する候補物質を確認した。一部の物質群においてクロマトグラム上の分離の度合いが低かったため、溶媒pHに対する溶解性の差に基づいて、抽出物を数画分に分離したところ、各物質の分離が向上し、単離精製がほぼ可能であることを確認した。各画分より候補物質を効率的に単離するために、順相担体-有機溶媒系および逆相担体-有機溶媒・水系などのクロマトグラフによる分離に関して条件検討を行った。一部の物質の単離については、溶媒のイオン強度を調製する必要があった。また、再結晶法に関する溶媒選択などの条件検討の結果、各画分よりいくつかの候補物質をグラム単位で単離精製することが可能となった。◆植食性小型哺乳類に対する針葉樹の化学的防御物質を特定するための生物操作実験に使用する目的で、得られた候補物質を木質系粉砕物に所定量含浸させたのちに、ペレット状の人工飼料にするための成形器具の製作を試みた。鋼材から試作した金型形状、木質系粉砕物の粒度および充填量、圧力、時間などの成形条件について検討した。植食性小型哺乳類を用いて当該試作人工飼料について予備的検討を行い、摂食量などの評価結果より、生物操作実験において適当なペレットが得られることを確認した。◆植食性小型哺乳類に対する針葉樹の化学的防御に関する二次代謝物を化合物レベルで検索する目的で、これまでの報告で化学的防御物質として示唆されている、針葉樹樹皮からの低極性有機溶媒抽出物を得た。抽出物を、各種、溶媒分離法、クロマト分離法を用いて、化学的防御候補物質として数種の化合物を単離精製した。また、本化合物を、赤外線分光分析法、核磁気共鳴分光分析法、質量分光分析法などの各種分光分析法により検討し、その化学構造を解析した。これらの化合物はイゾプレノイドに属し、精油や樹脂に含有する主要成分であることが確認された。◆植食性小型哺乳類に対する針葉樹の化学的防御物質を特定する目的で、樹皮における天然含有率に準じて、抽出物、画分、化合物を樹皮粉に添加・成形して人工飼料を調製し、処理区とした。これとは別に、抽出物、画分、化合物を添加しない人工飼料を調製し、対照区とした。林地で捕獲したのち、屋内で一定期間飼育した植食性小型哺乳類(野ネズミ)に対して、処理区および対照区の人工試料を同時に供試し、その摂食量を比較検討した。抽出物、画分を添加した処理区の摂食量は、対照区と比較して有意に低かった。数種の化合物では、天然含有率の添加レベルの処理区において、その摂食量は対照区と比較して有意に低かった。また、天然含有率より低い添加レベルでは、両者の摂食量に明らかな差は認められなかった。◆植食性小型哺乳類に対する針葉樹の化学的防御の一因として、おもに樹脂を組成するいくつかのイソプレノイドとその濃度に起因することが示唆された。イソプレノイドの生合成コストに関し、他の植物二次代謝物と比較して高いことが指摘されている。植物の化学的防御と成長との間にはトレードオフの関係が存在することが、植物防御戦略に関する最適投資配分理論として展開されており、今回の成果は樹木の化学的防御戦略を理解する上でも重要であると考えられる。◆ユーラシア大陸に分布するカラマツ属の分子系統に基づく種および変種と、植食性小型哺乳類であるタイリクヤチネズミとの地理的分布の共通性の有無が、カラマツ属の樹脂成分組成の変異性におよぼす影響について検討した。東京大学北海道演習林の樹木園において、種または変種ごとの複数個体の枝から樹皮を採取し、ガスクロマトグラフィー-質量分光分析装置を用いて、タイリクヤチネズミに対する被食抵抗性物質を含む樹皮中の樹脂成分組成を分析した。カラマツ属の分子系統において、種間の樹脂成分組成の変異性は、種内の変種間のそれと比較して、高い傾向を示した。タイリクヤチネズミと地理的分布が共通するカラマツ属の種および変種では、共通しない種および変種と比較して、樹皮における樹脂成分の含有量およびそれに組成される被食抵抗性物質の割合は高い傾向を示した。ユーラシア大陸に分布するカラマツ属における樹脂成分の生合成代謝に基づいた化学的防御の進化的獲得と、カラマツ属とタイリクヤチネズミなどの植食性小型哺乳類との地史的な地理的分散における動植相互作用の有無との関連性が示唆された。

◆カラマツ属の分子系統に基づいた化学的防御と投資配分機構を明らかにする目的で、被食抵抗性物質を含む樹脂成分の生合成代謝コスト、樹脂成分の変異性、樹木の成長速度から投資配分関係について検討した。カラマツ属の分子系統の樹種および変種において、樹脂成分の樹皮における含有量と成長速度には、負の相関関係の傾向が認められた。この一因として、樹脂成分はその生合成過程において、他の二次代謝物と比較して多数の還元反応を伴うために生合成代謝コストが高価となることから、成長を抑制することが考えられた。このことから、カラマツ属の化学的防御と成長との間にはトレードオフの関係が存在することが示唆され、植物防御戦略に関する最適投資配分理論と符合することが考えられた。
冠動脈再灌流に伴われる電気的気絶心筋の発生機序

【目的】虚血後の再灌流に伴われる電気的気絶心筋の発生機序を知るため、フリーラジカルによる膜脂質過酸化のナトリウム電流(I_<Na>)に及ぼす効果を単一細胞の電圧固定実験により検討した。。【方法】体重0.30.5kgのネコの心臓をコラーゲナーゼで処理し、心室筋細胞を単離した。吸引電極法(電極抵抗:0.81.0MOMEGA)を応用して全膜電位固定法を行い、I_<Na>を記録した。膜脂質の過酸化剤としてt-butyl hydroperoxide(TBH)を用いた。【結果】対照時、膜を-140mVに保持すると、I_<Na>は脱分極により-50mVで活性化され、-30mVで最大電流値を示し、510mVで極性を逆転した。I_<Na>は4mM以下のTBHには感受性を示さなかったが、20mMでは2.2±1.3nAから1.7±1.0nA(p<0.01,n=7)へと減少した。I_<Na>の不活性化過程は2成分により構成されたが、各成分はTBH灌流下でも不変に留まった。20mMのTBHにより定常状態の不活性化曲線は-77.4±1.7mVから-81.3±1.8mV(p<0.01,n=7)へと過分極側へ偏位したが、勾配因子は6.1±0.2mVから5.8±0.3mVと有意な変化を示さなかった。I_<Na>の不活性化からの回復過程は20mM TBHを作用しても不変であった。TBHのNa^+チャネルへの結合様式と親和性を活性化状態と不活性化状態に分けて検討したが、本剤は抗不整脈剤などのチャネル受容体には結合しないことが明かとなった。【総括】TBHによる膜脂質過酸化はナトリウム電流のコンダクタンスを減少させ、不活性化曲線を過分極側に偏位することにより、虚血後の再灌流時に心筋細胞の興奮性を著しく抑制し、その結果電気的気絶心筋を発現することが示唆された。。
環状RNAの細胞内局在機構を明らかにし脳内環状RNAの謎に迫る

次世代高速シーケンサーによるトランスクリプトーム解析によって、ヒトで数千種の環状RNA(circRNA)が組織・発生段階特異的に発現している事がわかってきた。興味深いことに、アルツハイマー病、ALSといった神経変性疾患、癌、アテローム性動脈硬化症においてcircRNAとこれら疾患との関係が相次いで報告されており、転写、スプライシング、翻訳レベルでの遺伝子発現を制御する新たなノンコーディングRNA群として世界的に注目されている。最近、申請者は小脳特異的に高発現するcircRNAであるciRS-7に注目し、その環状化機構を世界に先駆けて解明した。さらに、細胞質で機能するcircRNAが核外輸送されることを示したが、mRNAと異なり末端構造がないため、新奇の輸送複合体の存在が予想できる。疾患に関わるcircRNAの機能を明らかにするには、閉環状構造のRNAが、どうやって核外輸送され、細胞質で局在し、機能するのかを解明することが必須である。本年度はmRNA輸送因子-circRNA相互作用をCLIP(Cross-linking and ImmunoPrecipitation)法を用いて検証した。また、HeLa核抽出液と直鎖状RNAをもちいin vitroでcircRNAを生合成する系を開発して輸送因子のリクルート機構を解析した。その結果circRNAにはあるmRNA核外輸送因子が結合していること、そしてその結合にはスプライシング反応が必要であることを示した。circRNAを産生するin vitroスプライシング系を開発し逆位スプライシング依存的にmRNA輸送因子がリクルートされることを示した。そのリクルートはキャップ構造非依存的であることを示した。当初の目的の一つは達成できた。circRNAの長さはmRNA以上に多様であり、長さに応じて異なった輸送複合体を形成することが報告されている。実験的にこの報告を再現し、輸送複合体の違いがcircRNAの機能にどのように影響するかについて迫りたい。circRNAの挙動を解析する際にはしばしばその半減期の長さのために実験的に成約を受けてきた。核酸類縁体を用いて新生転写物を簡便に解析する系を立ち上げたので、精力的に解析を行いたい。当該年度は、一部消耗品を共用する他のプロジェクトの助成金があり、かつ次年度に多額の研究費が見込まれるため、持ち越すことにした。
慢性肝炎時の胆汁うっ滞における胆汁排泄輸送体の局在制御に関する分子論的解明

本研究では、慢性肝炎モデルにて、胆汁うっ滞の改善に伴う肝病態に対する影響を評価すると共に、ヒト肝スライス等を用いてヒトでの有効性を検証することを目的として研究を行い、胆汁排泄輸送体の局在変化に関わる因子としてEthanDIGEを用いた2次元蛍光ディファレンシャル解析により胆汁輸送体の局在制御を担う可能性のある複数の蛋白質(AnexinA2)を同定し、MRP2の膜局在の制御因子であることを明らかとした。さらにMRP2と同様に胆汁流の生成に関わるBSEPの機能低下時において、培地中の胆汁酸に依存した毒性感受性の亢進することをヒト、ラット及びヒト肝細胞を用いたSandwichculturedhepatocyteにおいて見出した。C型肝炎などの慢性肝疾患時にも胆汁排泄輸送体のmRNA発現量は変化せずに輸送体の膜局在性の低下による胆汁うっ滞が報告されている。長期にわたる胆汁うっ滞は胆汁酸などの蓄積により、肝硬変・肝癌へと進行することから、その早期発見と治療法の確立は重要である。本年度においてはコア蛋白質発現トランスジェニックマウス(C型肝炎モデルマウス)における病変進行に関わる因子について検討すると共に、胆汁排泄輸送体の局在変化に関わるメカニズムについての検討を行った。肝炎が発症する加齢12ヶ月以前で非侵襲的に肝臓由来のROSを捕らえられている加齢8ヶ月のマウスにおいて、血中胆汁酸濃度の上昇が確認された。また、C型肝炎ウイルスコア蛋白質を発現しているヒト肝癌由来細胞株において、低濃度の鉄剤の負荷時に酸化ストレスの増悪が見られた。ヒトにおいてもC型肝炎の肝臓において鉄の蓄積が見られ、瀉血療法によりC型肝炎の進行を抑制することが知られていることから、肝臓での鉄の蓄積が酸化ストレスを増悪させていることが考えられたため、現在C型肝炎モデルマウスにおいて、鉄剤の長期投与を行うことで、更なる検討を行っている。また、グラム陰性細菌の毒素であり、胆汁うっ滞のモデルとして用いられるLiopopolysachalide(LPS)の投与を行い、胆汁排泄輸送体の局在変化に関わる因子として膜裏打ちタンパク質であるRadixinとの結合が重要な因子であることを明らかとし、更ヒト及びラット肝スライスを用いて、酸化ストレスがヒトにおいても胆汁輸送体の局在に影響を与えていることを明らかとした。これらのことから、本研究を遂行することで得られるC型肝炎モデルマウスでの検討結果をヒトに応用する際の重要な知見となることが期待され、今後に発展性のある研究結果が得られた。ヒトにおいてもC型肝炎の肝臓において鉄の蓄積が見られ、瀉血療法によりC型肝炎の進行を抑制することが知られていることから、肝臓での鉄の蓄積が酸化ストレスを増悪させていることが考えられたため、本年度においてはC型肝炎ウイルスコア蛋白質を発現しているヒト肝癌由来細胞株において、低濃度の鉄剤の負荷時におけるミトコンドリア機能に着目した検討を行った。その結果、コア蛋白質が発現している細胞株のミトコンドリア障害において低濃度の鉄剤の負荷に対する感受性がその非発現細胞よりも亢進していることが明らかとなった。また肝炎時における胆汁うっ滞の原因を解明することを目的として、そのモデルとして汎用されるLipopolysachalideの投与を行い、胆汁排泄輸送体の局在変化に関わる因子として膜裏打ちタンパク質であるRadixinとの結合が重要な因子であることを明らかとし、更にヒト及びラット肝スライスを用いて、酸化ストレスがヒトにおいても胆汁輸送体の局在に影響を与えていることを明らかとした。更に、Ethan DIGEを用いた2次元蛍光ディファレンシャル解析により胆汁輸送体の局在制御を担う可能性のある複数の蛋白質の同定に成功した。本年度の検討により得られたこれら結果は、本研究を遂行することで得られるC型肝炎モデルマウスでの検討結果をヒトに応用する際の重要な知見となることが期待され、今後に発展性のある研究結果である。

ヒトにおいてもC型肝炎の肝臓において鉄の蓄積が見られ、瀉血療法によりC型肝炎の進行を抑制することが知られていることから、肝臓での鉄の蓄積が酸化ストレスを増悪させていることが考えられたため、本年度においてはC型肝炎ウイルスコア蛋白質を発現しているヒト肝癌由来細胞株において、低濃度の鉄剤の負荷時におけるミトコンドリア機能に着目した検討を行った。その結果、コア蛋白質が発現している細胞株のミトコンドリア障害において低濃度の鉄剤の負荷に対する感受性がその非発現細胞よりも亢進していることが明らかとなった。また本研究においては肝臓の毛細胆管側膜に発現するBSEP(Bile salt export pump)の機能低下が及ぼす生体への影響について検討を行うことを目的として、Molecular Probe社の協力のもとハイコンテントスクリーニングを用いて、BSEPの内在化が肝障害の増悪因子となることが新たに明らかとなり、BSEP内在化という新規阻害機序により肝障害が惹起される可能性が明らかとなった。更に、ラット肝臓より単離したSandwich培養肝細胞において、胆汁酸の蓄積に依存した肝毒性を評価するためのスクリーニング系の構築を行い前検討において内在化を惹起する化合物において検討を追加した結果、胆汁酸の蓄積に依存した肝障害の増悪が確認され、内在化に伴う胆汁酸の蓄積が、肝障害の増悪因子となることが本研究の遂行により明らかとなった。本研究では、これまでに明らかとしたMRP2の局在性を上昇させるシグナル伝達の関連因子に着目し、それら活性化、阻害剤及び利胆薬等を慢性肝炎モデルマウスにて、胆汁うっ滞の改善に伴う肝病態に対する影響を評価すると共に、ヒト肝スライス等を用いてヒトでの有効性を検証することを目的として研究を行った。本研究においては、モデルとして汎用されるLipopolysachalideの投与を行い、胆汁排泄輸送体の局在変化に関わる因子として膜裏打ちタンパク質であるRadixinとの結合が重要な因子であることを明らかとし、更にヒト及びラット肝スライスを用いて、酸化ストレスがヒトにおいても胆汁輸送体の局在に影響を与えていることを明らかとした。更に、Ethan DIGEを用いた2次元蛍光ディファレンシャル解析により胆汁輸送体の局在制御を担う可能性のある複数の蛋白質の同定に成功した。本年度の検討により得られたこれら結果は、そこで本研究では、これまでに明らかとしたMRP2の局在性を上昇させるシグナル伝達の関連因子についてEthan DIGEを用いた2次元蛍光ディファレンシャルの解析を行った結果、MRP2と新規に結合する蛋白質としてAnnexinA2を同定した。本蛋白質とMRP2との結合に関してGST-pull down assayにより検討を行ったところ、MRP2の局在の上昇時には、AnnexinA2と結合が減少が認められた。本検討における詳細な解析からAnnexinAが、MRP2を含む膜蛋白質の細胞内動態に関わる重要な因子であることを明らかとした。また、MRP2と同様に毛細胆管側膜に発現し胆汁うっ滞の生成に関わるBSEPの機能低下時において、培地中の胆汁酸に依存した毒性感受性の亢進することをヒト、ラット肝細胞Sandwich cultured hepatocyteにおいて見出した。本年度の研究の遂行により、C型肝炎時に併発する胆汁うっ滞を引き起こす活性酸素種の生成に関して、ウイルスコア蛋白室にによるミトコンドリアと鉄の相乗効果が1つの原因となることが明らかとなった。また胆汁うっ滞時におけるBSEPの局在変動が肝障害の進行に関わることが明らかとしており、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。
連続音声合成における感情を考慮した音韻環境の協調処理に関する研究

以下の研究実績を得た.1.驚き,怒り,喜び,悲しみの感情,および,平常が感じられる5母音の人間の音声データを収集し,分析を行った.調音パラメータと感情についての関係を得た.とくに,基本周波数(ピッチ周波数)に関しては,各感情に対する変化パターンの仮説が得られた.さらに,その仮説パターンを用いて音声合成し,聴覚実験を行うことにより,各感情を表す基本周波数の変化パターンを最終的に得た.また,声道形状の変化を調べるため各フォルマント周波数の相関関係を抽出した.その結果,各感情に対して第1,第2フォルマントの相関に一定のパターンがあることが分かった.2.上記分析の結果を反映できる連続音声合成システムをつぎのように構築した.各器官の動きに対して言語情報および音韻環境からの制約があり,それらは各器官に対して独立して与えられる.各器官が上記の音声発声のための制約と各器官の物理的制約を満たした動きをシミュレーションするため分散制約充足を行う協調問題解決器を構築した.この協調問題解決器を用いて連続音声合成システムを構築した.実験用ワークステーションを2台にし,両計算機に舌形状シミュレーションシステムと音声合成システムを分散させ,処理の高速化を行う.このためのプロトコルとプロセス間通信のためのパッケージMsystemを開発した.以下の研究実績を得た.1.驚き,怒り,喜び,悲しみの感情,および,平常が感じられる5母音の人間の音声データを収集し,分析を行った.調音パラメータと感情についての関係を得た.とくに,基本周波数(ピッチ周波数)に関しては,各感情に対する変化パターンの仮説が得られた.さらに,その仮説パターンを用いて音声合成し,聴覚実験を行うことにより,各感情を表す基本周波数の変化パターンを最終的に得た.また,声道形状の変化を調べるため各フォルマント周波数の相関関係を抽出した.その結果,各感情に対して第1,第2フォルマントの相関に一定のパターンがあることが分かった.2.上記分析の結果を反映できる連続音声合成システムをつぎのように構築した.各器官の動きに対して言語情報および音韻環境からの制約があり,それらは各器官に対して独立して与えられる.各器官が上記の音声発声のための制約と各器官の物理的制約を満たした動きをシミュレーションするため分散制約充足を行う協調問題解決器を構築した.この協調問題解決器を用いて連続音声合成システムを構築した.実験用ワークステーションを2台にし,両計算機に舌形状シミュレーションシステムと音声合成システムを分散させ,処理の高速化を行う.このためのプロトコルとプロセス間通信のためのパッケージMsystemを開発した.
Salen系光学活性ホストの合成

1.Salen(ラセミ体)、およびそのニッケル錯体の合成と包接挙動の検討3-t-ブチルサリチルアルデヒド、およびp-t-ブチルフェノール-ホルマリン系23量体構造単位を持つ類縁アルデヒドと、trans-1,2-シクロヘキサンジアミン、および1,2-ジフェニルエチレンジアミンから5種のSalen化合物(ラセミ体)と、対応するsalenニッケル錯体を合成し、約40種の有機中性分子(液体)に対する結晶包接機能を検討した。その結果、Salenは一般に包接性に乏しいが、これをニッケル錯体に変換することによって著しく包接機能が向上することが明らかになった。また、Salenニッケル錯体は、置換基の種類にかかわらずベンゼン誘導体と包接錯体を生成し易く、脂肪族のアルコール、ハロゲン化物とは包接錯体を生成しにくいことがわかった。なお、包接錯体の単結晶が得られなかったために、X線による結晶構造の検討はできなかった。2.光学活性Salenニッケル錯体の合成と光学活性Salenニッケル錯体による光学分割の試み上記1で得られた知見をもとに、不斉源として(R.R)-(+)-1,2-ジフェニルエチレンジアミンを用い、それぞれp-t-ブチルフェノール-ホルマリン系2量体、あるいは3量体構造単位を持つ光学活性Salenニッケル錯体2種を合成し、芳香環を含むいくつかのラセミ化合物(アミノ酸エステル、アルコール、アミン、ケトンなど)の結晶包接を試みているが、錯体が得られず光学分割を行うに至っていない。さらに広範囲のラセミ化合物について包接機能を検討するとともに、サリチルアルデヒド構造単位やアゾメチン基の修飾についても検討する必要がある。