hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近傍二核ルテニウム錯体による分子状酸素の活性化に基づく不活性炭化水素の酸化反応

金属錯体による酸素分子の活性化の方法の一つとして二核構造が有効であると考えられる。二核の構造に由来するはさみこみの協同効果で酸素錯体が生成するという作業仮説に基づき、また、高効率な触媒的酸素酸化反応への目的として、種々の配位子とスペーサーを有する二核ルテニウム錯体の合成を行った。金属-金属結合間の距離、および、金属上の電子密度を調節することにより、酸素分子の活性化能および活性錯体の酸化活性を制御できると考えられる。二核ルテニウムテトラアセテート錯体の架橋アセテート配位子を水溶媒中でカーボネート配位子へ置換することを検討した。アセテートおよびカーボネートの混合比を変化させることにより、1置換、2置換、3置換、4置換と2種類の架橋配位子の存在比を制御できることを重水中における常磁性^1H NMR測定により明らかにした。特に、そのアセテートケミカルシフトが、カーボネート配位子の数の増加に従い低磁場シフトすることから、Ru_2^<5+>コアにおける電子密度を大きく変化していることが明らかとなった。新規に合成したアセテート・カーボネート混合架橋型二核ルテニウム錯体は、高い水溶性を有する。錯体の水溶性を利用し、水溶媒中におけるアルコールのカルボニル化合物への酸素酸化反応の開発に成功した。アセテートおよびカーボネートの混合比と触媒活性は密接に関連し、3:1の時に最も高活性となることが明らかと成った。申請者は、近傍二核金属錯体を用いた分子状酸素の活性化法に関する基礎的な研究を行った。本年度は、種々の配位子とスペーサーを有する二核ルテニウム錯体の合成を行った。有機合成手法の一つとしての触媒的酸素酸化反応の開発では、選択的な酸化反応を達成するために1気圧の酸素を用いる温和な条件が必要がある。温和な条件下で酸素分子を活性化するためには、二核構造を有する金属錯体の金属-金属間距離を適切に配置させ、さらに、配位子の電子的効果を調節することにより生じる金属間の協同効果を利用することが有効であるという作業仮説に基づき、種々の脂肪族および芳香族カルボキシレート架橋配位子を有する二核ルテニウム錯体の合成を行った。さらに電子的効果を精査するために、カルボキシレート架橋の一つをカーボネート架橋に置き換えた錯体を新規に合成した。これらの錯体の構造は、常磁性NMR、紫外可視吸収スペクトル、IR、元素分析等により、いずれもRu_2^<5+>のコアを有する事を確認した。今回合成した錯体のうち、いくつかは水溶性を有していることが明らかとなった。水中での酸素酸化反応は、有機溶媒中での反応と比べ、安全性が格段に高まることが知られているが、アセテート・カーボネート混合架橋二核ルテニウム錯体は、水を反応溶媒とする均一系酸素酸化触媒として用いることができることを明らかにした。
ノヴゴロド、プスコフ裁判法の分析による中世ロシア都市国家の社会政治構造の研究

平成8-9年度2年間にわたるプスコフ裁判法およびノヴゴロド裁判法の研究において得た主な成果は以下の通りである。(1)当該研究の基本史料であるプスコフ裁判法のテキスト、その逐条ごとの現代語訳3種類(V.L.チェレブニンとA.A.ジミンによる露訳2種類とG.ヴェルナドスキーによる英訳1種類)およびそれぞれの邦語訳をデータベース化し、さらにプスコフ裁判法のテキスト中に出現する語彙のインデックスを作成するなどして、今後予定されている種々な側面からの研究にも役立つ資料上の基盤を作成した。(2)プスコフ裁判法に関する先行研究者、L.V.チェレブニン、G.ヴェルナドスキー、I.D.マルトィセヴィチ、A.A.ジミン、Yu.G.アレクセエフらの研究を検討し、写本、条項区分、成立年代、構成と編纂過程など、プスコフ裁判法を史料として利用する場合の前提条件となるテキスト学的な基礎的諸問題を明らかにした。(3)ノヴゴロド裁判法の残存部分とプスコフ裁判法を比較しつつ、両都市国家の裁判の形態と特質を明らかにするとともに、両都市に共通する.(A)公と都市共同体代表者との共同裁判、(B)ノヴゴロド大主教およびその代官による教会裁判、(C)都市共同体による裁判の3形態について両都市を比較し、その共通性と差異性について検討した。(4)上記(1)(2)(3)に示した結果の主要部分は、『ブスコフ裁判法研究ノート』(平成8・9年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2)研究成果報告書)にまとめた。またこれと平行してプスコフとノヴゴロドの関係史に関する研究も行い、1330年代の政治史に関する論文(露文)をまとめてモスクワ大学歴史学部教授V.L.ヤニン氏の記念論文集(未刊行)に寄稿した。今年度は、研究対象である基本史料プスコフ裁判法の分析について、提出した研究計画にあげた手順のうち以下のような作業を行った。(1)プスコフ裁判法の刊行史料および研究文献のうち基礎的な部分については入手し、テキスト全文(全条項)をカード形データベースソフトを用いてコンピュータに入力する作業を行いほぼ完了した。(2)テキストに関する先行研究者らの研究のサ-ヴェイに着手した。特にL.チェレブニン、G.ヴェルナドスキー、I.マルトィセヴィチ、A.ジミンによる研究を検討中である。これまでに、これら4人によるテキストの現代語訳を日本語に翻訳する作業、及びそれをデータベースに入力する作業を終了した。(3)上記4人の研究と解釈を比較検討した現段階での研究代表者による解釈を、第一次的な試訳(ドラフト)の形で作成し、先のデータベースに入力した。これについては今後も改善し改訂してゆくことになる。条文ごとのコメンタールの作成は未完成である。(4)これらに作業に平行して、プスコフ裁判法を生み出した社会の歴史的理解を得るためにプスコフ史の政治史の研究を行い、特に14世紀1330年代のプスコフとノヴゴロドの関係史に関する論文(露文)を作成した。この論文はまだ未刊行であるが、ロシアのノヴゴロド史家ヤニン教授の記念論文集に収録される予定である。基本史料プスコフ裁判法の分析について、研究計画が目標とした諸事項のうち以下のような作業を完成させた。(1)プスコフ裁判法の刊行史料および基本現代語訳を入手のうえ、カード形データベースソフトを用いて、(イ)露語のテキスト全文(ヴォロンツォフ写本)、(ロ)L.V.チェレプニン、A.A.ジミンによる現代語(露語)訳、(ハ)G.ヴェルナドスキーによる現代語(英文)訳、(ニ)上記露語および英語による3つの現代語訳の筆者による邦語訳、を入力してデータベースを作成した。

筆者による解釈を前提にした第一次的な試訳も作成したが、条文ごとのコメンタールと最終的な訳はなお未完成である。(2)プスコフ裁判法に関する先行研究者、特にL.V.チェレプニン、G.ヴェルナドスキー、I.D.マルトィセヴィチ、A.A.ジミン、Yu.G.アレクセエフらの研究を検討し、プスコフ裁判法の史料としての利用の前提となるテキスト学的な基礎的事実の確認を行った。さらに、ノヴゴロド裁判法の残存部分とプスコフ裁判法を比較しつつ、両都市国家の裁判の形態と特質を検討した。(3)上記(1)および(2)に示した結果の主要部分は、『プスコフ裁判法研究ノート』(平成8・9年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))研究成果報告書)にまとめた。またこれと平行してプスコフとノヴゴロドの関係史に関する研究を行い、14世紀1330年代の政治的に関する論文(露文)を作成した(ノヴゴロド史家ヤニン教授の記念論文集に収録予定であるが未刊行)。
消費者の品質知覚に及ぼす各種製造国情報の影響に関する研究

製造国情報が製品の品質知覚に当ってプラスの評価要因となることはこれまでの既存の多くの研究によって明らかにされてきたところであるが、その心理的メカニズムに関しては研究の焦点が当てられることはあまりなされてこなかった。また、製造国情報の中でも開発国、組立て国、主要部品生産国とその効果を分割したときに、主要部品生産国情報を一貫して取り上げることはなされていない。そこで、今回の研究は3回に分け製造国情報の品質知覚への影響を次のような形で掘り下げて分析することにした。研究1では関連する7つの構成概念について、測定の妥当性を確かめると共に、主要部品生産国情報が開発国および最終組立て国の情報と異なる形で製品に対する反応につながることを見出した。研究2では研究1の枠に加えてブランド・イメージを含めた場合でも製造国情報が同じ様な役割をするのかを実証的に確かめた。研究3では分割された製造国情報が製品品質評価にどのように影響するかという点と共に、開発途上国でのモデルの適用可能性を確かめることにした。研究成果として製造国情報の中に主要部品生産国情報を明示的に取り入れた最初の研究となった。製造国情報の影響と製品自体の評価が全体としての品質知覚にどう影響するのかに関してこれまでの研究を1歩進める形で実証研究の結果を出すことができた。たとえば、製造国情報は家電製品なら日本製品、皮革製品あらイタリア製品というように特定の製品と結びつく形でその効果を持つだけでなく、異なる製品分野にまたがる形での効果も持つことなどが確認された。又、既存研究では比較的経済発展のなされた諸国での製造国情報に関する調査研究がなされていたが、今回は典型的な開発途上国であるバングラデシュの消費者から収集したデータについても製造国情報に関するモデルが適用可能であることが明らかとなった。上記の研究課題について主として研究を立ち上げるための準備の作業を進めた。今回の研究ではデータを収集して統計ソフトを用いて解析する必要があるため、そのためのパソコン2台、(1台は英文版windows;原稿を海外の学会、及び発表予定のジャーナルに発送して情報交換するためのもの、日本語版windows;統計ソフトを用いての解析用、及び、日本でのインターネットに接続用)を購入し、関連したプリンター、USBメモリー、消耗品等を購入した。統計ソフトとしてはデモンストレーション用のパワーポイントを購入した。同時に製造国情報(Country of Origin)についての論文、資料、文献の収集に努めた。当初できれば、わが国の研究者で先行研究を行っている研究者からの情報提供を受けることを計画したが、文献資料等の収集作業を進めた結果、わが国では製造国情報の研究に関して、論文をまとめた研究者が、4名程度でしかなく、それも一貫して製造国情報についての研究を進めているわけではなく、より大きな研究テーマの中の一部として取り上げているに過ぎないことがわかったため、計画を変更し、今後の作業が進めやすいように、機材としてのパソコン2台を準備することにした。研究代表者と研究分担者は収集した先行研究の論文についての内容紹介と研究全体の構想、進め方について週2回程度ずつ打ち合わせをし、今回の研究テーマについては研究期間内に1本の論文ではなく数本の論文にかつ体系的に纏め上げる構想を検討中である。初年度に予備的に収集したデータに基づき製造国情報の品質知覚に及ぼす影響を分析した結果を2本の論文にまとめて国際学会で発表した。一つはマレイシアで開催のThe 6^<th> Asian Academy of Management Conferenceで発表の論文"The Effects of Country of Design, Country of Assembly, and Country of Parts on Consumers Quality Perceptions and Purchase Intentions"で、製造国情報のうち、製品デザイン国、製品組立て国、部品製造国の3種の情報が混在する場合にそれが消費者の品質知覚にどう影響するかを、ビデオカメラ、テレビを対象製品として、日本、中国、バングラデシュの3国を用いた6つの組み合わせの情報として消費者に提示することで分析したものである。138人のバングラデシュの学生を対象とした実験的データの分析から、理論的に考えられる製品テザイン国情報が決定的な役割を果たすモデルよりも、製品組立て国が決定的な役割を果たすモデルの方が、あてはまりが良いという結果を得た。もう一つはメキシコで開催の1^<st> ACR Latin American Conferenceで発表の論文"Consumer Perceptions of Value ina Developing Country"でカメラとテレビを対象製品として製造国情報とブランドネームのどちらが消費者の製品価値知覚により大きな役割をするかを消費者の有する製品知識のレベルとの関連で分析したものである。303名のバングラデシュの消費者データを分析した結果、ブランドがグローバルかローカルかの差は製造国が先進国か途上国かの差よりも大きな影響を持つとの結果を得た。さらに17年度は各種製造国情報の影響を識別するためのモデルを構築し、バングラデシュで学生を対象に約720票のデータを収集した。データは分析中である。

研究2では研究1の枠に加えてブランド・イメージを含めた場合でも製造国情報が同じ様な役割をするのかを実証的に確かめた。研究3では分割された製造国情報が製品品質評価にどのように影響するかという点と共に、開発途上国でのモデルの適用可能性を確かめることにした。研究成果として製造国情報の中に主要部品生産国情報を明示的に取り入れた最初の研究となった。製造国情報の影響と製品自体の評価が全体としての品質知覚にどう影響するのかに関してこれまでの研究を1歩進める形で実証研究の結果を出すことができた。たとえば、製造国情報は家電製品なら日本製品、皮革製品あらイタリア製品というように特定の製品と結びつく形でその効果を持つだけでなく、異なる製品分野にまたがる形での効果も持つことなどが確認された。又、既存研究では比較的経済発展のなされた諸国での製造国情報に関する調査研究がなされていたが、今回は典型的な開発途上国であるバングラデシュの消費者から収集したデータについても製造国情報に関するモデルが適用可能であることが明らかとなった。
近世翻訳受容と明治初期英文学受容の連続性：翻訳研究からの考察

現在の文学研究では、ジャンルやテクストの言語、時代などの縦割りの分野別研究手法が確立している一方で、一つの枠組みを超えた研究課題に踏み込むことは積極的になされにくい。本研究では、その縦割りの枠組みを横断する視座として翻訳学/翻訳研究(Translation Studies)に依拠し、翻訳観の変遷と連続性に着目して文学受容を理解する。その一例として、近世白話文学受容戯作文学明治初期の英文学翻訳受容の連続性について、近世文学研究および英文学研究とは異なる観点から再検討したい。さらに、翻訳学/翻訳研究を文学研究と接合し、ジャンル・言語・分野を横断する文学研究の確立も最終的な目的とする。
水晶発振子を用いるバイオターゲッティングの定量的評価

本研究は、マイクロバランスとして知られる水晶発振子上にDNAを固定化し、ポリメラーゼや転写因子などのたんぱく質がDNA鎖の塩基配列を認識して結合する過程を振動数変化から定量することを目的として行い、以下の成果を得た。突出末端としてテンプレート鎖をもつDNAを水晶発振子上に固定化し、DNAポリメラーゼを加えた時の振動数変化から、ポリメラーゼの結合挙動、テンプレート鎖に沿った重合挙動の経時変化を追跡し、解析した。水晶発振子表面に抗原分子を固定化し、抗体を埋め込んだリポソームの結合の経時的変化を追跡した。リポソームの質量は大きいので結合した時の検出感度は大きいことがわかった。水面単分子膜の空気側から水晶発振子を押しつけ、水相に膜表面に特異的に結合するターゲット分子を加えた時の振動数の経時的変化から、膜表面での分子認識を定量的に評価した。
ヘリカルモード間の干渉による超音速ジェット騒音抑制手法に関する数値解析

マッハ波放射放射方向を制御することを目的にM=2.0, Re=1000における超音速ジェットのDNSを実行し以下のことを確認した.ランダム撹乱のみを流入撹乱として加えたケースでは,ジェット近傍場に伝播する圧力変動はm=±1のヘリカルモードに相当する成分が支配的となり,ジェットポテンシャルコアが存在する領域では,ランダム撹乱のみを流入撹乱として加えた際に音響場において支配的となったヘリカルモードと回転方向の異なるヘリカルモードどうしを干渉させることにより,マッハ波放射方向が制御できる.非線形効果が顕著となるポテンシャルコア消失領域付近では加えたヘリカルモードの影響により新たな圧力変動が発生する.ヘリカルモード間干渉によるマッハ波抑制効果のマッハ数およびレイノルズ数依存性を明らかにし、能動的抑制技術を確立することを目的に研究を進めた。本年度は流入部においてランダム撹乱を与えたジェットから放射されるマッハ波の放射方向をコントロールするため、複数の周波数のヘリカルモードを加えた際のマッハ波抑制効果を検証した。DNSの計算は低レイノルズ数領域(Re<10000)において直接数値シミュレーションを実行し、加えるべきヘリカルモードの振動数および振幅について調査を行った。ノズルから噴き出す乱流ジェットを模擬しランダム撹乱のみをジェット流入部に加え、ジェットから放出される支配的なマッハ波の振動数を調査した結果、上流においては約St=1.1(ジェット半径に基づく)付近の振動数を持つ第一ヘリカルモードが卓越し、下流では約St=0.9の振動数を持つヘリカルモードが音響場において支配的であることを確認した。このため、乱流ジェットにおける互いを干渉させる一対のヘリカルモードペアの成長によるマッハ波放射方向の制御を目的に、ランダム撹乱にSt=1.1およびSt=0.9の音響場で支配的なヘリカルモードと回転方向が逆となるモードを加えた結果、加えるヘリカルモードの位相と振幅を適切に選択することによりマッハ波放射方向を制御できることが分かった。また、線形安定性解析とDNSの実行により、第3ヘリカルモードペアの成長は、位相速度が亜音速となる振動数において強いマッハ波を放射せず、さらにジェット中心速度の急速な低下を引き起こすことを確認した。本年度は単一の周波数のヘリカルモードペアの干渉によるマッハ波抑制効果を検証するため、低レイノルズ数領域(Re<10000)において直接数値シミュレーションを実行し、加えるべきヘリカルモードの振動数および振幅について調査を行った。ヘリカルモードが成長することによるジェット近傍音響場を調査するため、単一のヘリカルモードおよび一対のヘリカルモードペアをジェット流入部に加えた計算を行った結果、単一のヘリカルモードの成長により螺旋状にジェットから放射されるマッハ波が形成されることを確認し、ヘリカルモードペアでは0-180°平面方向に反対称的なマッハを形成し、90-270°方向には殆どマッハ波を放射しないことを確認した。ノズルから噴き出す乱流ジェットを模擬しランダム撹乱のみをジェット流入部に加え、ジェットから放出される支配的なマッハ波の振動数を調査した結果、約St=1.0(ジェット半径に基づく)付近の振動数を持つヘリカルモードが卓越していることを確認した。乱流ジェットにおける互いを干渉させる一対のヘリカルモードペアの成長による音響場への影響を確認するため、ランダム撹乱に一対のヘリカルモードペア(約St=1.1)を加えた結果、ジェット近傍の音響場では、加えたヘリカルモードペアによる圧力変動が線形的に重ねあわされる結果が得られた。この結果は、ジェット流入部(ノズル部)において加えるヘリカルモードの振動数・振幅制御に対し下流での圧力情報を線形的に利用できることを示している。ヘリカルモード間干渉によるマッハ波抑制効果のマッハ数およびレイノルズ数依存性を明らかにし、能動的抑制技術を確立することを目的に研究を進めた.これまでに同一振幅の回転方向が異なる第一ヘリカルモード(周方向波数m=1)を組み合わせた際,ヘリカルモード間の干渉により,円形ジェット周方向に対しマッハ波の放射方向が強めあう角度と弱め合う角度が生じることを確認している.本年度では,回転方向が異なる一組の第二(m=2)および第三(m=3)ヘリカルモードにより励起された超音速円形ジェットに対し,線形安定性解析とDNSにより,これらのヘリカルモードの非線形発達が及ぼす音響場への影響を調査した.(1)流入撹乱としてジェット中心速度の2%程度のm=±1,m=±2, m=±3のヘリカルモードペアを与えた結果,ジェット外部に伝播する圧力変動はモード毎に異なる広がりを示し,モード毎に特徴的な放射方向特性を持つことが確認された.

(2)ジェットから放射される圧力変動の大きさは,組み合されるヘリカルモードにより異なり,m=±1が最も強く圧力波が放射され,m=±3が最も弱い圧力変動となることを確認した.(3)ヘリカルモード成長による圧力変動の大きさはモードの持つ位相速度に関連し,周方向波数mの増加とともに位相速度が減少しRe=1000では,m=1,2において超音速の位相速度となり,m≧3の範囲において亜音速の位相速度を持つことを確認した.工学本年度では、複数の周波数の第一ヘリカルモードペアの干渉によるマッハ波抑制効果を検証するため、低レイノルズ数領域(Re<10000)において、制御において必要となる情報(ヘカルモードの振動数および振幅)について調査を行う目的に対し、騒音源となるマッハ波振動数の確認した。また、乱流ジェットに加えた複数の第一ヘリカルモードが生み出す圧力変動(マッハ波)の放射方向は、位相と振幅を適切に選択することにより制御できることを確認した。また、第三ヘリカルモードについて安定性解析とDNSの実行によりマッハ抑制に関する新たな知見が得られた。このことにより、おおむね順調に進展しているといえる。本年度では、単一の周波数のヘリカルモードペアの干渉によるマッハ波抑制効果を検証するため、低レイノルズ数領域(Re<10000)において、制御において必要となる情報(ヘカルモードの振動数および振幅)について調査を行う目的に対し、騒音源となるマッハ波振動数の確認した。また、乱流ジェットに加えたヘリカルモードが生み出す圧力変動(マッハ波)がジェット近傍音響場に対し線形的な重ねあわせとして現れることを確認した。このことにより、乱流ジェットから放射されるマッハ波の情報からノズル部で加えるヘリカルモード振幅、周波数を線形的な予測から決めることができるという知見を得たことにより、おおむね順調に進展しているといえる。ヘリカルモード間干渉によるマッハ波抑制効果のマッハ数およびレイノルズ数依存性を明らかにし、能動的抑制技術を確立することを目的に広範囲の速度領域(圧縮性)に対応する抑制効果を確認するために、マッハ数の影響について調査する。ジェット速度が増大すると、放射されるマッハ波の大きさも増大することにより、ヘリカルモードの干渉のみでは十分な抑制効果が得られない可能性がある。そのため、第三ヘリカルモードによる騒音抑制を検討する。さらに、実機と同様の高レイノルズ数領域で想定される広帯域に渡るマッハ波の周波数に対し、複数の周波数のヘリカルモードペアを流入撹乱として用い、その抑制効果を検証する。そのため、ノズル重量等の増大を招くがcoflow jetを併用しヘリカルモード干渉によるマッハ波による騒音抑制を検討する。
管理会計論における認知科学アプローチ研究

本研究ではサンクコスト概念を手がかりとして、認知科学(認知心理学)やそれからの影響を受けた組織行動論と管理会計論の間を繋ぐ研究を目的とした。本研究ではサンクコスト効果の原因としてサンクコストが大きいほどその一連の投資から得られると予測される収益が大きいと予測するために、サンクコスト効果が生じるという仮説を立て、実験を行ったが、その仮説は棄却された(静岡県立大学経営情報学部Working Paper Series0002)。この研究成果は同時期に実施された内外の研究者の研究成果とも一致する。さらに本研究ではサンクコスト効果のマネジメントについても考察した。継続的な意思決定を中止し、それまで蓄積された資産を利用しなくなるという決定の中でも、内部調達から外部調達へと財・情報・サービスの調達先を変更するというアウトソーシングという経営行動を取り上げ、サンクコスト効果を抑制するためのマネジメント・コントロールについて考察を行った。当初研究開発型ベンチャー企業数社に対しての調査を試みた。しかし事業ないしは業務からの撤退もほとんどなく、また企業側でアウトソーシングを新規事業活動開始の際の外部事業委託として捉えていたために、本研究課題に対して十分な成果が得られなかった。しかしネットワーク型の事業展開についての興味深い知見を得た(経営行動学会2001年度全国大会報告)。また(実験では棄却されたが)直接のベネフィットの測定が難しいという意味でサンクコスト効果を生むと考えちれる知的資産のアウトソーシングについても理論的に考察を行った。即ちアウトソーシングからの知的資産に対する効果をバランスト・スコアカードによってマネジメントを行うことの可能性について論じた(日本管理会計学会2001年度全国大会報告他)。本研究における目的は、認知科学などの隣接諸学の視点から、会計学(原価計算論・管理会計論)の伝統的な議論に対する批判を行い、説明的研究を試みることである。本研究の対象として特殊原価概念(意思決定原価概念)の一つであるサンクコスト(埋没原価)を選択した。サンクコストは会計学の規範的理論において、意思決定(コストベネフィット分析)から除外されるべきと理解されてきた。しかし現実には、このような規範から外れた意思決定が見られる。会計学の中心的な研究である規範的な研究では、このような行動について説明することは出来ず、ただ規範から外れていると指摘するのみである。そこで本研究ではこのサンクコストを意思決定において考慮しているのは何故かという点に踏み込み、その理由を理解し説明した上で、その管理手法について考察する。研究採択の初年度である本年度の成果として、サンクコスト概念についての会計学と認知科学などの隣接諸学における既存研究を以下のように整理した。(1)会計学において、現在の特殊原価概念を構成する諸概念(差額原価、機会原価、サンクコストなど)が議論されたのは主に1950年代から60年代にかけてであり、1970年代に特殊原価の諸概念の体系化が図られた。(2)認知科学やその影響を受けた組織行動論、また組織の経済学においては、このような規範的な立場からの会計学の理解とは異なった議論が1970年代半ばから現在まで見られる。すなわちサンクコストが意思決定において考慮されている点についての説明的な研究が行われ、そこでは認知的不協和からの説明や、取引特定資産によるロックイン効果による説明が行われてきた。大きく分けて、サンクコスト効果は合理的な意思決定の結果であると考える立場と非合理的であると考える立場からの説明が可能である。
YSST法による網膜再生過程の幹細胞に発現する細胞表面或いは分泌タンパク質の同定

本研究では、イモリ網膜の再生過程で出現する幹細胞で発現する細胞膜タンパク或いは分泌タンパクを同定することを目的として以下の研究を実施した。イモリの神経網膜再生過程において虚血による変性後16日目のステージでは、活発な網膜色素上皮細胞の分裂と脱色素化現象が確認され、多数の幹細胞が誕生している。従って本研究では、まず(1)一度イモリの眼球を摘出し再度同じ場所に再移植する手術を行い術後16日目の眼球数百個を集めmRNAを抽出した。(2)東京大学医科学研究所癌ゲノム構造解析分野の菅野純夫先生、鈴木穣先生との共同研究で真核生物の5'末端に存在するキャップ構造を特異的にラベルするオリゴキャッピング法を用いてcDNAを濃縮した。一方、(3)ライブラリー作製の際、uni-directionalにcDNA断片を導入するために、韓国Kwangju研究所Park OK, Park WJ先生から頂いた酵母シグナル配列トラップ(YSST)法スクリーニングベクターpSMASHを改変したpSMASH-DraIIIを作製し、得られたcDNA断片を導入し、増幅した。(4)こうして得られたライブラリーを酵母細胞株DBYα2445(invertase negative strain)に酢酸リチウム法を用いて導入し、シュークロース存在下で生育可能な酵母クローンを選択した。これらのクローンから導入されたcDNA発現プラスミドを回収し、細胞膜あるいは分泌タンパク質が持つシグナル配列を含む遺伝子断片であるかどうかをデータベースから解析し、数個の候補遺伝子断片を得た。今後、これらの遺伝子について全長をクローニング留するとともに、その影響について検討していく予定である。本研究では、イモリ網膜の再生過程で出現する幹細胞で発現する細胞膜タンパク或いは分泌タンパクを同定することを目的として研究を行っており、現在までに以下の研究を実施した。(4)こうして得られたライブラリーを酵母細胞株DBYα2445 (invertase negative strain)に酢酸リチウム法を用いて導入し、シュークロース存在下で生育可能な酵母クローンを選択した。これらのクローンから導入されたcDNA発現プラスミドを回収し、細胞膜あるいは分泌タンパク質が持つシグナル配列を含む遺伝子断片であるかどうかを現在解析中である。
マルチ導波光型波長多重通信用光機能デバイス

本研究は、高度波長多重通信への適用を目標に、単一モード導波路を基礎とした従来の光デバイスと比較して、コンパクトなばかりでなく高機能性が期待できる多モード導波路もしくはマルチ導波路を利用した下記の種々の半導体光機能デバイスについて、新規デバイスの提案並びにデバイス実現に向けて解析および実験両面から基礎的な検討を行ったものである。1)多モード干渉型光スイッチ(MIPS)は、多モード干渉導波路中央部の屈折率変調領域などの構造最適化により、550μm程度のコンパクトな素子長で-20dB以下の優れたクロストーク特性などが得られることがわかった。実際に作製検討を行い、基本的なスイッチング特性を達成し、また、スイッチ、分配などの多機能が同一素子構造で達成できることを確認した。2)多モード干渉型波長変換素子(MIWC)は多モード干渉導波路を活性領域としたもので、構造上生じる活性導波路とアクセス導波路間の段差による不整を解決すべく作製プロセスの最適化を行なった。その結果、基本的な相互利得変調特性を実験的に確認し、波長変換動作実現のめどを得た。3)高性能狭帯域光アド・ドロップ素子は、密度変調回折格子を導入した構造において、有効利用帯域35nm以上で約-30dBの低サイドロプ特性を達成できることを理論的に明らかにした。また、斜め回折格子の導入により、偏光無依存な波長選択が可能なことを示した。4)光コヒーレントトランスバーサルフィルタ用として、極めてコンパクトな反射型アレー導波路を考案し、基礎的な設計によりその有効性を確認した。5)多モード干渉導波路集積半導体レーザは、数μmの多モード干渉導波路の装荷により-4dBという比較的低い損失の単一モードファイバとの結合特性が簡易に得られることや、また、マルチビーム化への応用も可能であることを示した。今後、これらの成果を基礎に、実用レベルの特性を有するデバイスを実現すべく実験的検討をさらに推進する予定である。マルチ導波光型光機能デバイスとして、(1)マルチモード導波路型、(2)シングルモード導波路アレー型及び(3)導波路間結合型についてそれぞれデバイスの提案を行い、理論的及び実験的検討を行った。(1)マルチモード導波路型デバイス:マルチモード導波路に部分的屈折率変調を行うことにより、光スイッチとしてのみならず分岐器としても動作させることができる機能光スイッチ(MIPS)を考案した。時間領域差分(FD-TD)法等による特性解析の結果、数十mA程度の電流で20dB以上の消光比が得られることなどが分かると共に、実際にInGaAsP系によるデバイス作製を通して、マルチモード導波路の作製条件並びに基本的な特性を把握した。現在スイッチング動作及び波長変換デバイス等への適用を検討中である。他方、マルチモード干渉導波路集積半導体レーザを考案し、解析により低出射角化やマルチビーム化が可能であることを示すと共に、デバイス作製上不可欠な再成長技術について検討し、良好な結果を得る目途を得た。(2)シングルモード導波路アレー型デバイス:従来アレー導波路型回折格子より小さい面積で作製可能な多重反射アレー導波路型分岐デバイスを考案した。基礎的な解析を行い、エバネッセント光結合による分岐比の制御が有効であることなどの結果を得た。また、該分岐デバイスをタップに用いたトランスバーサルフィルタのタップ制御について検討を行い、必要タップ数の減少が可能であることなどが分かった。(3)導波路間結合型デバイス:

回折格子を用いた導波路間結合型光フィルタについて、低サイドロブ化のための密度変調回折格子及び偏光無依存化のための斜め回折格子フィルタについてそれぞれ特性解析を行い、デバイス設計指針を得ると共に、作製実験を行い、良好な回折格子が得られるようになった。本研究は、高度波長多重通信への適用を目標に、単一モード導波路を基礎とした従来の光デバイスと比較して、コンパクトなばかりでなく高機能性が期待できる多モード導波路もしくはマルチ導波路を利用した下記の種々の半導体光機能デバイスについて、新規デバイスの提案並びにデバイス実現に向けて解析および実験両面から基礎的な検討を行ったものである。1)多モード干渉型光スイッチ(MIPS)は、多モード干渉導波路中央部の屈折率変調領域などの構造最適化により、550μm程度のコンパクトな素子長で-20dB以下の優れたクロストーク特性などが得られることがわかった。実際に作製検討を行い、基本的なスイッチング特性を達成し、また、スイッチ、分配などの多機能が同一素子構造で達成できることを確認した。2)多モード干渉型波長変換素子(MIWC)は多モード干渉導波路を活性領域としたもので、構造上生じる活性導波路とアクセス導波路間の段差による不整を解決すべく作製プロセスの最適化を行ない、基本的な導波を達成した。3)高性能狭帯域光アド・ドロップ素子は、密度変調回折格子を導入した構造において、有効利用帯域35nm以上で約-30dBの低サイドロブ特性を達成できることを理論的に明らかにした。また、斜め回折格子の導入により、偏光無依存な波長選択が可能なことを示した。4)光コヒーレントトランスバーサルフィルタ用として、極めてコンパクトな反射型アレー導波路を考案し、基礎的な設計によりその有効性を確認した。5)多モード干渉導波路集積半導体レーザは、数μmの多モード干渉導波路の装荷により-4dBという比較的低い損失の単一モードファイバとの結合特性が簡易に得られることや、また、マルチビーム化への応用も可能であることを示した。今後、これらの成果を基礎に、実用レベルの特性を有するデバイスを実現すべく実験的検討をさらに推進する予定である。
光渦レーザー誘起蛍光法によるイオンの多自由度流れ計測

光渦とは、通常の平面波と異なりらせん状にねじれた等位相面をもつ光である。本研究では、近年多くの分野で注目されている光渦レーザーの特異な位相空間構造を利用した光渦レーザー誘起蛍光法を開発し、プラズマ中の流れ計測に応用することを目的としている。具体的には、光渦中の原子が感じる方位角方向のドップラー効果を利用することで、平面波レーザーでは原理的に測定不能なレーザー光を横切る流れの検出を試みる。今年度は、q-plateと呼ばれる光学素子(軸方位分割位相差板)を用いて平面波レーザー光をトポロジカルチャージ1の光渦へと変換し、九州大学のHYPER-II装置で生成される電子サイクロトロン共鳴プラズマ中のアルゴン準安定イオンを対象としたレーザー誘起蛍光計測実験を行った。誘起蛍光は高電子増倍管で受光し、ロックインアンプで検出した。レーザー周波数を掃引することで空間積分されたスペクトルが得られたが、結果として、平面波を用いた場合と光渦を用いた場合でスペクトル形状に有意な差は見られなかった。この実験結果を解釈するために、スペクトル形状の数値計算を行った。簡単のため、光渦レーザーの強度分布は理想的なラゲールガウスビームのものを使用し、レーザー誘起蛍光の強度飽和の効果は取り込んでいない。数値計算の結果から、実験時のビーム半径50μmおよびトポロジカルチャージ1では、レーザー誘起蛍光スペクトルに対する方位角方向ドップラーシフトの寄与は無視できる程度に小さいことがわかった。また、ビーム半径をより絞り、高次のトポロジカルチャージをもつ光渦を使用することで、ビームを横切る亜音速程度のイオンの流れをスペクトル形状の変形から検出できる可能性が示された。昨年度までに行ってきた光渦レーザー吸収分光の光学系を一部変更することで、初年度から実際に光渦レーザーを用いたレーザー誘起蛍光計測実験を九州大学のHYPER-II装置のプラズマを用いて行うことができた。レーザー吸収分光ではコリメートしたビームを使用していたが、レーザー誘起蛍光法ではビーム径を絞る必要があった。q-plateに入射する平面波レーザーの径をこれまでより広げ、プラズマへの入射直前に設置したレンズによってレーザー直径を100μm程度に絞ることができた。結果として、トポロジカルチャージ1の場合のレーザー誘起蛍光スペクトルの取得に成功した。また、数値計算コードを整備したことで、任意のビーム半径、トポロジカルチャージ、流れ速度に対して、期待されるスペクトル形状を評価できるようになった。これにより、次年度以降の実験をより円滑に進められると期待される。以上により、研究はおおむね順調に進展しているといえる。今年度の研究から、光渦の方位角方向ドップラーシフトによるレーザー誘起蛍光スペクトルの変形を観測するには、さらにレーザー径を絞り、より高次のトポロジカルチャージをもつ光渦を用いる必要があることがわかった。今後は、レンズ光学系を最適化するとともに、トポロジカルチャージ3以上の光渦で実験を行うために、光渦生成法をq-plateから空間光位相変調器(SLM)を用いたホログラム法に替えることを予定している。また、より速い流れを得るために、プラズマ中に電極を挿入しイオンを積極的に加速した実験も検討している。ルール大学ボーフム(ドイツ)との国際共同研究へと発展させることで、RFプラズマへの光渦レーザー誘起蛍光法の適用も視野に入れて研究を進めていく計画である。

q-plateに入射する平面波レーザーの径をこれまでより広げ、プラズマへの入射直前に設置したレンズによってレーザー直径を100μm程度に絞ることができた。結果として、トポロジカルチャージ1の場合のレーザー誘起蛍光スペクトルの取得に成功した。また、数値計算コードを整備したことで、任意のビーム半径、トポロジカルチャージ、流れ速度に対して、期待されるスペクトル形状を評価できるようになった。これにより、次年度以降の実験をより円滑に進められると期待される。以上により、研究はおおむね順調に進展しているといえる。今年度の研究から、光渦の方位角方向ドップラーシフトによるレーザー誘起蛍光スペクトルの変形を観測するには、さらにレーザー径を絞り、より高次のトポロジカルチャージをもつ光渦を用いる必要があることがわかった。今後は、レンズ光学系を最適化するとともに、トポロジカルチャージ3以上の光渦で実験を行うために、光渦生成法をq-plateから空間光位相変調器(SLM)を用いたホログラム法に替えることを予定している。また、より速い流れを得るために、プラズマ中に電極を挿入しイオンを積極的に加速した実験も検討している。ルール大学ボーフム(ドイツ)との国際共同研究へと発展させることで、RFプラズマへの光渦レーザー誘起蛍光法の適用も視野に入れて研究を進めていく計画である。次年度使用額が生じた理由は、年度末の学会参加のための費用が見積もりより低くなったためであり、研究計画の変更によるものではない。次年度使用額については、光学部品等の消耗品購入に充当する計画である。
ずり応力によるiPS細胞由来血管内皮細胞の形態変化に伴う細胞機能・応答機構の解明

本研究の目的は、血流に起因するシェアストレス(ずり応力)に対するiPS細胞由来の血管内皮細胞の形態変化に伴う細胞機能・応答機能を解明し、将来、iPS細胞を応用した心血管疾患への再生医療の確立を実現することである。具体的なアプローチは以下のとおりである。1iPS細胞由来血管内皮細胞のシェアストレスフローモデルを確立する。2シェアストレスに対するiPS細胞由来血管内皮細胞とヒト正常血管内皮細胞の細胞応答の比較を行い、iPS細胞由来細胞の脆弱性と改善点を検証する。3血流パターンの違いから見たiPS細胞由来血管内皮細胞の細胞応答の変化を検証する。まずはじめに、iPS細胞由来血管内皮細胞のシェアストレスフローモデルの確立を行なった。シェアストレス回路は特製のpararell plate flow chambersシステムを用いて、各細胞を1定常層流、2一方向性拍動流、そして3二方向性拍動流(乱流)の3種類のシェアストレスに一定期間曝す事を可能にした。iPS細胞由来血管愛妃細胞および正常ヒト臍帯静脈血管内皮細胞の各細胞をフィブロネクチンコーティングのスライドグラスに播種し、10%ウシ胎児血清(FBS)付加専用培地に100%コンフルエントまでインキュベーター内にて培養を行った。フィブロネクチンコーティングとの生着が一定でなく、シェアストレス回路にてフローに晒す条件下では、一部細胞層が剥離してしまう事もあったため、安定したスライドグラス作成に、インキュベート条件を調整し、各細胞の生着を安定化させた。今後、このモデルを用いて、各勝龍パターンによるタンパク発現の違い等について定量的検証を行なっていく計画である。iPS細胞由来血管内皮細胞のシェアストレスフローモデルの確立を行うためには、安定して血管内皮細胞へのiPS細胞からの分化誘導が必須であるが、様々な条件や手技が報告されており、その技術的安定化には時間を要している。また、血流パターンの違いによっては、スライドグラス上に一層に播種させた細胞が、過度のシェアストレスや、細胞環境下では容易にスライドグラスから遊離し、壊死してしまう状況が起こり、その条件の検討に時間を要している。まず、スライドグラス上への安定した血管内皮細胞の一層状の安定した生着を目指すため、1接着因子の選択検討と2最適な細胞培養液の選択、そして3シェアストレス強度の条件検討が必要である。1に関してはフィブロネクチンや1型コラーゲン、ゼラチンの種類を変え、比較検討を行なっていく。2、3に関しても過去の文献を参考に、培養液の種類や濃度、環境を検討し、基礎的検証を繰り返し行う方針である。本研究の目的は、血流に起因するシェアストレス(ずり応力)に対するiPS細胞由来の血管内皮細胞の形態変化に伴う細胞機能・応答機構を解明し、将来、iPS細胞を応用した心血管疾患への再生医療の確立を実現することである。具体的なアプローチは以下の通りである。1iPS細胞由来血管内皮細胞のシュアストレスフローモデルを確立する。2シェアストレスに対するiPS細胞由来血管内皮細胞とヒト正常血管内皮細胞の細胞応答の比較を行い、iPS由来細胞の脆弱性と改善点を検証する。3血流パターンの違いからみたiPS細胞由来血管内皮細胞の細胞応答の変化を検証する。まずはじめに、iPS細胞由来血管内皮細胞のシュアストレスフローモデルを確立を行っている。血管内皮細胞とは血管の内側(血液が流れる側)の表面を構成する細胞であり、あらゆる血管の内壁に並んでいて、血流の内外への物質移動をコントロールしているが、従来ヒト血管内皮細胞を用いた研究には、ヒト臍帯などから採取された内皮細胞が多用されていたが、細胞により性質や反応が異なり一定の結果が出ないなどの欠点があり、一方で、iPS細胞から高効率に血管内皮細胞を作る方法が昨今報告されているが、その技術的安定化には時間を要している。また、ファイブロネクチンコーティングしたフローチャンバープレートに血管相皮細胞を一層の細胞シート状に播種し、生着を促したが、過度のシェアストレスや細胞環境が安定しなければ、細胞が剥離したり、壊死してしまう状況が起こりえたため、パイロットスタディを繰り返し、安定した細胞のシュアストレスフローモデルを確立を目指している。iPS細胞由来血管内皮細胞のシュアストレスフローモデルを確立を目指して、現在進行中であるが、従来ヒト血管内皮細胞を用いた研究には、ヒト臍帯などから採取された内皮細胞が多用されていたが、細胞により性質や反応が異なり一定の結果が出ないなどの欠点があり、また、iPS細胞から血管内皮細胞を作る方法も様々な手技の改善による高効率化が報告されており、その技術的安定化には時間を要すると予想された。また、ファイブロネクチンコーティングしたフローチャンバープレートに血管相皮細胞を一層の細胞シート状に播種し、生着を促したが、過度のシェアストレスや細胞環境が安定しないと、細胞が剥離したり、壊死してしまう状況が起こりえたため、パイロットスタディを繰り返し、安定した細胞のシュアストレスフローモデルを確立を目指している。2シェアストレスに対するiPS細胞

由来血管内皮細胞とヒト正常血管内皮細胞の細胞応答の比較を行い、iPS細胞由来細胞の脆弱性と改善点を検証する。3血流パターンの違いから見たiPS細胞由来血管内皮細胞の細胞応答の変化を検証する。まずはじめに、iPS細胞由来血管内皮細胞のシェアストレスフローモデルの確立を行なった。シェアストレス回路は特製のpararell plate flow chambersシステムを用いて、各細胞を1定常層流、2一方向性拍動流、そして3二方向性拍動流(乱流)の3種類のシェアストレスに一定期間曝す事を可能にした。iPS細胞由来血管愛妃細胞および正常ヒト臍帯静脈血管内皮細胞の各細胞をフィブロネクチンコーティングのスライドグラスに播種し、10%ウシ胎児血清(FBS)付加専用培地に100%コンフルエントまでインキュベーター内にて培養を行った。フィブロネクチンコーティングとの生着が一定でなく、シェアストレス回路にてフローに晒す条件下では、一部細胞層が剥離してしまう事もあったため、安定したスライドグラス作成に、インキュベート条件を調整し、各細胞の生着を安定化させた。今後、このモデルを用いて、各勝龍パターンによるタンパク発現の違い等について定量的検証を行なっていく計画である。iPS細胞由来血管内皮細胞のシェアストレスフローモデルの確立を行うためには、安定して血管内皮細胞へのiPS細胞からの分化誘導が必須であるが、様々な条件や手技が報告されており、その技術的安定化には時間を要している。また、血流パターンの違いによっては、スライドグラス上に一層に播種させた細胞が、過度のシェアストレスや、細胞環境下では容易にスライドグラスから遊離し、壊死してしまう状況が起こり、その条件の検討に時間を要している。まず、前述の如くiPS細胞由来血管内皮細胞の培養の行程に習熟し、フローモデルの確立を目指していく。細胞培養の条件や至適シェアストレス強度の検討、および至適な細胞接着因子の検討などをパイロットスタディを通じて確認した上で、二段階に分けて研究を行う。まず、iPS由来内皮細胞とヒト正常内皮細胞とのシェアストレス細胞応答の比較について検討し、次に血流パターンの違いから見たiPS由来細胞応答の変化について検討する予定である。得られた課題結果についてカンファレンスにて検討し、適宜修正を行い、中間報告にて意見を聴取後、追加実験も適宜検討する。まず、スライドグラス上への安定した血管内皮細胞の一層状の安定した生着を目指すため、1接着因子の選択検討と2最適な細胞培養液の選択、そして3シェアストレス強度の条件検討が必要である。1に関してはフィブロネクチンや1型コラーゲン、ゼラチンの種類を変え、比較検討を行なっていく。2、3に関しても過去の文献を参考に、培養液の種類や濃度、環境を検討し、基礎的検証を繰り返し行う方針である。本研究における基礎的実験に関して、以前より使用していた消耗物品が多く残っていたため、そちらを優先して使うことができ、次年度使用額に繰り越すことに決定しました。今年度は本実験にあたり、高額機器購入の予定もあり、そちらに助成金費用を使用させて頂く計画です。
ラインX線を手がかりとした恒星ジェット天体の研究

本年度は、1993年2月に打ち上げられた『あすか』衛星状神経節用、観測データ解析ソフトウェアの開発に参加した。このため、X-Windowシステムが稼働する高解像度画像処理能力をもったUNIXワークステーションを購入して解析等に利用した。重点な研究対象としてジェット天体SS433を選び、試験観測計画立案および解析を行なった。この観測は、1993年4月23日、29日、5月6日、および9月16日に行なった。SS433のジェットは163日の周期で歳差運動をするが、これは歳差位相0.08,0.12,0.16,0.97に対応する。また、4月29日の観測はX線の部分蝕の中心位相にあたり、他の3回は蝕と正反対の軸道位相に当たる。引き続いて第一次観測公募に対して、試験観測とは異なる歳差位相0.24-0.27での観測を提案して採択され、その前半部分は10月2729日に観測された。これは蝕への進入時期でもある。観測の結果、鉄イオンからの輝線が、正反対方向に光速の1/4で運動する2本のジェットに対応する二つのドップラー偏移を持つ成分に分れていることを発見した。この現象は、今回の『あすか』の観測によってX線領域では初めて確認された。また、鉄以外の硅素、硫黄、アルゴンなどの元素からの熱的なX線輝線もそれぞれ二つの速度成分をこの天体から初めて検出した。この輝線エネルギーを用いて、ジェットの速度を可視光域の分光観測に匹敵する精度で決めることができた。これは、可視光観測から予測とは食い違いをみせており、ジェットの運動や加速機構を解明するための材料となる。また、蝕中と前後のスペクトルを比較すると、輝線の種類によって部分蝕の割合が異なることも見いだされた。これによって、ジェット上の温度分布を定量的に推定することができる。
高温超伝導機構への電子・格子相互作用の効果

高温超伝導体の発現機構に関連して、以下に箇条書で述べるように、我々は電子・格子相互作用の重要性を直接的に示す実験結果を多くの酸化物高温超伝導体でえた。(1)格子振動は、赤外吸収によって研究しうる。酸化物高温超伝導体である(La_<1-x>M_x)_2CuO_4系(M=Ca,Sr,Ba)では、エネルギ-領域250-800cm^<-1>の間に、3つの赤外吸収ピ-クが観測される。この3つのピ-クのうち、680cm^<-1>付近のピ-クの吸収強度は、Mの濃度Xの増加と共に急激に減少し、X>0.06では完全に消失するという赤外異常を見い出した。この赤外異常がおこると超伝導が発現するという超伝導と赤外異常の相関を身いだした。これは、電子・格子相互作用の直接的証拠である。(2)La_2CuO_4を基にしてえられる酸化物高温超伝導体では、Laを2価のイオンによって置換するばかりでなく、Cuを他の遷移金属によって置換することによっても制御できる。そこで、CuをNiやZnで置換して超伝導性を弱め破壊したところ、超伝導体では消えていた680cm^<-1>のピ-クが、超伝導の破れとともに再び表れてきた。このように、La系超伝導体でCu置換によっても、赤外異常と超伝導の相関を検証した。(3)次に、より転移温度の高い酸化物高温超伝導体YBa_2Cu_3O_<7-δ>をべ-スにした系を研究し、超伝導性を焼成温度の変化と、CuをCoやNiやZnで置換することによってコントロ-ルし、この系でも、約580cm^<-1>付近のモ-ドが赤外異常を起こし超伝導の出現と相関することを検証した。(4)赤外異常は、局所的遍歴性をもったキャリア-の存在によってのみ説明できるが、キャリア-のこの性質は、t-Jモデルとつじつまがあっていることを論じた。