hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糸球体濾過バリアー構成蛋白質アクチニン-4とネフローゼ惹起物質との相互作用

1.アクチニン-4のネフローゼ惹起物質PAN結合性(Nephron Exp Nephrol,2003)哺乳動物腎からアクチン結合能を保持した機能性アクチニン-4を精製する方法を初めて確立した。精製したアクチニン-4はネフローゼ惹起物質PANに強く結合することを見出した。アクチニン-4を酵素処理して得られたフラグメントの分析から、PAN結合部位を中心部スペクトリン様リピートにマップした。PANのネフローゼ惹起作用の一つとして、アクチニン-4スペクトリン様リピートに結合し、その機能を障害する可能性が考えられた。2.非家族性ネフローゼ症候群症例におけるアクチニン-4、ポドシンの遺伝子異常の検討(Ren Fail,2003)非家族性ネフローゼ症候群を呈し慢性腎不全に陥った巣状糸球体硬化症5例の末梢血単核球からmRNAを抽出してcDNAを合成した。アクチニン-4とポドシンに特異的なプライマーでPCRを行い、その産物のシークエンス解析を行った。いずれもアミノ酸置換を伴う遺伝子異常は認めず、孤発性巣状糸球体硬化症の原因は多岐にわたると考えられた。3.アクチニン-4とヒューマニンとの相互作用(Clin Exp Nephrol,2004)アクチニン-4スペクトリン様リピートと相互作用する腎内在性分子をtwo-hybrid法で検索し、アポトーシス抑制ペプチドとして最近発見されたヒューマニンを同定した。レコンビナント分子と合成ペプチドを用いた系でもその結合性が確認された。ヒューマニンを発現させた培養細胞でアクチニンとの共局在を認めた。これらの相互作用と共局在にPANは影響を与えなかった。In situ hybridization法と免疫電顕法により、ヒューマニンの糸球体上皮細胞内発現を観察した。ヒューマニンはアクチニン-4スペクトリン様リピートの新規結合因子であり、その結合にPANは競合しないと考えられた。1.腎からのアクチニン-4の精製とネフローゼ惹起物質(ピューロマイシンアミノヌクレオシド、PAN)との結合性について、論文にまとめ発表した(Nephron Experimental Nephrology)。(1)腎から機能を保持したアクチニン-4の精製法を確立した。(2)精製されたアクチニン-4はPANに強い結合性を示した。(3)酵素処理したアクチニン-4のフラグメントを用いた検討で、PAN結合部位は中心部のスペクトリン様リピー卜(R1-R4)ドメインにマップされた。2.非家族性の巣状分節状糸球体硬化症による腎不全症例におけるアクチニン-4の遺伝子異常ついて検討し、論文にまとめ発表した(Renal Failure)。(1)家族性の巣状分節状糸球体硬化症では、アミノ酸置換を伴うアクチニン-4とポドシンの遺伝子異常が報告されているが、当科で経験した非家族の症例ではアミノ酸置換を伴うアクチニン-4やポドシンの遺伝子異常を認めなかった。(2)この結果から、巣状分節状糸球体硬化症の原因は多岐に渡ると推測された。3.アクチニン-4のR1-R4ドメインと相互作用する分子の検索を開始した。(1)大腸菌two-hybrid法を用い、アクチニン-4のR1-R4ドメインと相互作用する分子をコードするcDNAを、ヒト腎ライブラリーから数種同定した。塩基配列の結果から、コードされる分子種を明らかにした(平成15年5月、第46回日本腎臓学会学術総会で発表予定)。

(2)大腸菌two-hybrid法で認めた相互作用を別の系(レコンビナント分子を用いた結合実験)で確認する作業を開始した。1.アクチニン-4のスペクトリン様リピート(R1-R4ドメイン)と相互作用する分子3種を大腸菌two-hybrid法にて同定した。そのうち意義があると考えられるヒューマニン(抗アポトシース作用を有する内因性ペプチド)との相互作用に焦点を絞り、以下の結果を得た(現在、国際腎専門誌に投稿中)。(1)リコンビナント分子を用いたアッセイ系でもアクチニン-4のR1-R4ドメインとヒューマニンとの相互作用を確認した。ヒューマニンはR1、R2、R3、R4それぞれに強く結合した。(2)GFP融合ヒューマニン発現ベクターを培養細胞に導入し、アクチニン-4との共局在を二重染色で観察した。ヒューマニンは核周囲の細胞質でアクチニン-4との共局在を示した。(3)アクチニン-4のR1-R4ドメインに高親和性のネフローゼ惹起物質、ピューロマイシンアミノヌクレオシド(PAN)を(1)(2)の系に添加した。アクチニン-4のR1-R4ドメインとヒューマニンとの相互作用には変化を認めず、R1-R4ドメインへの結合にPANとヒューマニンは各々競合しないと考えられた。2.ヒト家族性ネフローゼ症例では、アクチニン-4のアクチン結合ドメインとスペクトリン様リピートのヒンジ部に遺伝子異常が報告されている。この部位と相互作用する分子についても大腸菌two-hybrid法での検討を開始した。その結果、構造上の特徴から意義があると考えられる分子を同定した。(1)リコンビナント分子を大腸菌に発現するベクターを作成した。現在、目的分子の精製を試みている。(2)GFP融合分子発現ベクターを培養細胞に導入し、アクチニン-4との共局在を二重染色で観察した。アクチニン-4のスペクトリン様リピート(R1-R4ドメイン)とヒューマニン(抗アポトーシス作用を有する内因性ペプチド)との相互作用について:昨年度までに、アクチニン-4のR1-R4ドメインと相互作用する分子として大腸菌two-hybrid法でヒューマニンを同定した。この相互作用はリコンビナント分子を用いたアフィニィティーアッセイ系でも確認された。またヒューマニンを発現させた培養細胞でアクチニン-4との共発現も示した。今年度はヒューマニンの局在に関する以下の追加実験を行い、これまでの研究を完了させて論文にまとめて発表した(Clinical and Experimental Nephrology 8:331-338, 2004)。(1)ヒト腎生検標本を用いたin situ hybridization法により、糸球体内ヒューマニンmRNAの発現を観察した。主に上皮細胞とメサンギウム細胞の細胞質にヒューマニンmRNAの発現を認めた。(2)ヒト腎生検標本を用いた免疫電顕法を行った。糸球体上皮細胞内に抗ヒューマニン抗体による免疫反応を特異的に認めた。一方、糸球体基底膜には免疫反応を認めなかった。本研究のこれまでの結果より、ヒューマニンはアクチニン-4の新規結合分子であり、糸球体濾過バリアーの上皮細胞に発現していることが明らかになった。
HTLV-I抗体陽性者の長期追跡

わが国の西南部は成人T細胞白血病(ALT)の多発地域であることからその地域におけるATL病因ウイルスHTLV-Iの感染者の長期観察により、ATLの発生状況を知り、ATLの自然史の全貌の解明に資することを目的とする。また抗体陽性者の疫学調査によりATL以外の病態も明らかにする。本研究により、HTLV-Iの感染による神経疾患HTLV-Iassociated myelopathy(HAM)が存在することが明らかとなった。現在も多数の症例が報告されておりHIVと同様にHTLV-Iも神経組織への障害性を持つことから、そのメカニズムが注目されている。長期追跡は特定地域の追跡と供血者スクリーニングで陽性者の追跡が開始されており正確な発生状況の把握を進めている。抗体陽性者の示す経時的変化や危険因子を明らかにするため、種々の研究がなされた。抗体陽性者の末梢血異常リンパ球の出現頻度や形態異常,抗原の発現率,proviral DNAの比較から、異常リンパ球の頻度が高い抗体陽性者はHTLV-Iに感染した細胞が多いという傾向が認められ、より詳しい検討が行なわれている。proviral DNAを用いた抗体陽性者の分類も進んでおりhigh risk groupの同定を試みている。ATLの発生メカニズムの解析のためATLでのT細胞受容体の組み変えをサザン法で調べた。一部に共通の組み変えが存在したが、すべてに共通なパターンではなくさらに詳細な検討を行っている。また、統計学的なATL発症モデルの作製が試みられており多くの因子の関与とhigh risk groupの存在が予想され、抗体陽性者に対して、さらに詳細な研究の必要性が明らかになった。
薬物乱用防止教育の実効性を高める違法ドラッグ毒性情報の活用に関する研究

本研究の目的は、若者が乱用薬物に接した場合、使用を踏まれるような薬物乱用防止教育の実施に役立つことにある。そのため、小学生から理念を身につけられるように、最新の薬物情報を科学的に示した教材/試料の作成と広報を行うことにある。そこで、薬剤師や学校教職員から課題や問題点を収集するシステムを、また、医療関係者も活用できる毒性予測データベースの基礎を構築した。本研究の目標は違法ドラッグ等の毒性情報を活用した正確な薬物知識を提供し、青少年がライフスキル向上に役立つような薬物知識を習得できることにある。本年度は理化学分析と生体影響を検討し、データ収集と解析を目的に研究を行った。研究代表者は流通している違法ドラッグ(いわゆる脱法ドラッグ)を調査し、その成分に大麻成分類似体の新規未規制合成カンナビノイドが含まれることを明らかした。また、いわゆる健康食品の調査ではED治療薬類似体を含有するものが多かったが、外国製痩身用健康食品ではマオウ等のエフェドラアルカロイドの代わりに類似物質シネフリンを含むものが増加していた。また、教材用の実験映像を作成した。研究分担者(安田)はオランダでの実地調査を行い大麻喫煙への規制に変化があることを把握し、違法ドラッグに類する製品の状況を調査した。また、植物系ドラッグに含まれる成分を分析した。研究分担者(浜田)はメンバーから報告のある成分を中心にデータベースの拡充とともに、毒性情報のモデルとなる化合物の選考に入った。これらの結果を中心に、平成23年1月21日、当所において、保健衛生関係者や薬学部教職員及び学生を対象としたキックオフミーティングを開催した。参加者は約40名で保健衛生関係(県職員、行政関係等)、学校職員、また、薬学部教員と学生であった。その中で、薬剤師にも薬物乱用情報を提供してほしいこと、また、いわゆる健康食品の情報も含めて提供してほしいこと等の意見が得られ、次年度以降の研究に反映することとした。薬物乱用に関する情報を教材/資料のみならず講演等でも提供を求められたことから、毎年、シンポジウム形式でメンバー所属において持ち回りで開催することを決定した。本研究の最終目標は若者に薬物乱用を踏みとどまるような理念を持たせることにある。そのため、中高生をはじめとする若者に対して1次予防の観点から、薬物乱用の危険性を体感できるような防止啓発教育を実施するための教材/試料の作成と広報を行う。本年度の成果はまず、実際に啓発教育を実施している学校薬剤師や小中学校教職員からその課題や問題点を収集するシステムを構築することができた。第2に、本学において足立区薬剤師会と共同で、学校薬剤師や小中学校教員等を主な対象とした講演会を開催した。2012年2月18日、公開シンポジウム『薬物乱用防止教育の実効性を高めるために何ができるか?」、本学千住キャンパス3号館講堂。参加者:約60名(薬剤師、他大学関係者(薬学部、その他学部)、公衆衛生分野(薬事監視員等)、学校関係者、本学教職員等)。この講演では足立区内の啓発活動の実態が報告され、また、海外情報の薬物情報や基礎的な薬物中毒情報を提供できた。これにより、足立区や都区内での啓発教育の課題(全校で実施できない、指導者が足りない等)をまとめられた。昨年度、要望があった薬剤師への薬物乱用情報といわゆる健康食品の危害性を提供するシステムも構築できた。第3に、研究代表者と連携研究者は昨年度から問題視していたシネフリンの行動作用と痩身への作用を検討した。研究分担者(安田)はオランダにおける最新の薬物情報の整理と公開を行った。研究分担者(浜田)は毒性情報を総括し、検索法の検討に入った。第4に、薬物乱用防止教育指導者向けに準備していた教材/試料に対し、薬物乱用教室用の教材、薬剤師向けの薬物乱用防止資料(薬物適正使用を含む)の作成を追加する方向が示された。本研究の目的は違法ドラッグ等の毒性情報を活用した実効性の高い薬物乱用防止教育を実施することにある。現在、文部科学省等から数多く指導法や教材が提示され、ライフスキルの向上を目指した実践的な防止教育が行われている。しかし、乱用薬物の危険性を羅列するのではなく、医学・科学的根拠に基づいた系統的な教育手法は乏しく、科学的に裏付けをもった指導は必ずしも容易でない。前年度、本学に転出する機会を得、薬物乱用防止シンポジウムを足立区薬剤師会と開催した。この企画を立案する過程や実施するにあたり、教育委員会や所轄警察との連携を形成することができ、また、地域の特性等を把握することが可能となった。引き続き、薬学会や社会薬学会等での違法ドラッグ公開シンポジウムのフォーラムの開催では薬学専門家から課題を収集できた。その中で、小中学校での防止教育では新しい乱用薬物の情報や研修の場が得にくいことが明らかになった。そこで、我々が蓄積してきた情報を、実効性が高い教育活動を実践できるることを目指して作成した。

海外の実態に関する情報(今後の課題の指摘を含め)、また、生体への危害性に関する知識などを含め科学的な情報や毒性予測を、各種機関への提供にも利用できるように配慮した。特に、本年度は脱法ハーブの乱用が社会的な問題となり、関係機関や学会等の総説依頼や依頼講演、警察からの捜査協力や報道機関からの情報要請、また、保健所等が開催する講演会や勉強会に積極的に対応した。さらに、その過程では教育機関以外の医療機関等でも受け入れられるものであることから要請を受けられる物を目指した。本研究はライフスキル向上に役立つような有効な薬物知識を提供し、指導者が効果的に中高生等の若者へ薬物乱用防止啓発教育が行えることにある。そのため、実際に啓発活動を行う指導者からの課題を収集することが重要である。本年度、研究代表者が公衆衛生部門から医療系大学への転出を機会に、大学が所在する地域の薬剤師会や教育委員会と連携体制を構築した。これにより、地域で啓発教育を行っている指導者からその課題や問題を直接、収集できるようになった。昨年度から予定していた公開シンポジウムを盛会に開催できた。昨年度キックオフミーティングの要望事項を解決できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度に向け、地域の指導者の生の声を聞き、効率的に指導するための教材/資料の作成に有効な意見や課題を集約できたものを加味し作成する。また、講演会、薬剤師会や教員研修等で提供する。
亜臨界および超臨界流体中における化学反応ダイナミクスに対する拡散の効果

亜臨界・超臨界流体中における拡散現象とその反応ダイナミクスへの関わりを理解するために,以下の項目について研究をおこなった。一つめは,亜臨界メタノールおよびエタノール中における一価イオンの電気伝導度測定である。測定温度は60240°Cで,気液共存線に沿った圧力・密度を用い,主に密度効果に注目して考察した。アルカリ金属イオン,ハロゲン化物イオンでは,液体状態から密度を低下させると,臨界密度の2倍までは伝導度が増加した。これは,液体的な連続体モデルに基づく誘電摩擦理論の予測と一致した。しかし,それ以下の密度では,理論の予測とは反対に,密度低下によって伝導度が大幅に減少した。これによって,連続体モデルの適用可能範囲が臨界密度の2倍以上の密度範囲であることがわかった。一方,テトラアルキルアンモニウムイオンでは,160°C以下の条件でしか測定が行えなかったが,半径の大きな(C_3H_7)_4N^+,(C_4Hg)_4N^+では連続体モデルの予想通りの結果が得られたのに対し,(CH_3)_4N^+,(C_2H_5)_4N^+では高密度の方が実測値と連続体モデルとのズレが大きかった。これは,溶媒の水素結合構造の影響であると考えられる。もう一つは,超臨界Lennard-Jones流体および剛体球流体中における拡散律速反応のシミュレーションである。亜臨界・超臨界状態での反応ダイナミクスの解析には広い範囲にわたる密度効果の検討が重要であり,これらの流体はその目的に適している。気体から液体におよぶ全ての密度範囲でのシミュレーション結果を説明するためには,これまで用いられてきた拡散方程式に基づく理論ではなく,分子運動における慣性効果を考慮したFokker-Planck方程式に基づく理論を用いる必要があることがわかった。拡散が非常に速い亜臨界・超臨界流体中における反応ダイナミクスを理解するための枠組みを確立するために,以下の研究をおこなった。まず一つめは,亜臨界・超臨界アルコール中における単純電解質の電気伝導度測定である。これによって,亜臨界・超臨界流体の特徴である気体と液体の中間的な密度におけるイオンの拡散挙動を知ることができる。本研究では,特に高密度液体との違いを明確に知るため,高密度において妥当であると考えられている連続体モデルがどの程度の低密度まで適用できるかを明らかにした。具体的には,メタノール中における臭化テトラアルキルアンモニウムの電気伝導度を気液共存線に沿って200°Cまで測定した。200°C付近で密度が臨界密度の2倍程度の比較的低密度条件では,イオンの拡散速度に比例する電気伝導度が室温付近の4倍程度の大きさになるが,イオンの電荷を考慮した連続体モデルによって再現可能であることを示すことができた。ただし,室温付近では,溶媒の水素結合構造の影響で,必ずしも実験値と連続体モデルの予測値が一致しないこともわかった。現在,実験条件をさらに広い温度・圧力範囲に広げるとともに,溶媒をエタノールや軽水・重水に変えて測定を行い,さらに一般的な知見が得られるように努力している。もう一つは,超臨界レナードジョーンズ流体中における拡散律速反応のシミュレーションである。超臨界状態では,上に述べたように拡散係数が大きいだけでなく,拡散メカニズムも高密度とは異なり,分子運動の慣性効果が重要になる。その結果,拡散律速反応の過渡効果として知られている速度定数の減衰挙動が高密度と比べて顕著ではなくなると予想される。これを確かめるために計算機実験をおこない,慣性効果を考慮にいれたフォッカープランク方程式による理論と比較した。理論と計算機実験の一致はすべての密度で良好であった。

以上の二つの研究により,亜臨界・超臨界状態における拡散律速反応の特徴を明らかにできた。亜臨界・超臨界流体中における拡散現象とその反応ダイナミクスへの関わりを理解するために,以下の項目について研究をおこなった。一つめは,亜臨界エタノール中における一価イオンの電気伝導度測定である。測定温度は60240°Cで,気液共存線に沿った圧力・密度を用い,主に密度効果に注目して考察した。アルカリ金属イオン,ハロゲン化物イオンでは,液体状態から密度を低下させると,臨界密度の2倍までは伝導度が増加した。これは,液体的な連続体モデルに基づく誘電摩擦理論の予測と一致した。しかし,それ以下の密度では,理論の予測とは反対に,密度低下によって伝導度が大幅に減少した。これによって,連続体モデルの適用可能範囲が臨界密度の2倍以上の密度範囲であることがわかった。一方,テトラアルキルアンモニウムイオンでは,160°C以下の条件でしか測定が行えなかったが,半径の大きな(C_3H_7)_4N^+,(C_4H_9)_4N^+では連続体モデルの予想通りの結果が得られたのに対し,(CH_3)_4N^+,(C_2H_5)_4N^+では低温・高密度の方が実測値と連続体モデルとのズレが大きかった。これは,溶媒の水素結合構造の影響であると考えられる。もう一つは,剛体球流体中における拡散律速反応のシミュレーションである。剛体球流体は,広い範囲にわたって密度を連続的に変化させることができ,かつ引力的な相互作用を伴わないので,分子間引力の効果が顕著であると考えられている臨界点近傍の反応ダイナミクスを研究する上で,非常に重要な参照系である。シミュレーションの結果は,極端に高密度の場合を除く広い密度範囲で,フォッカープランク方程式による理論と一致した。これは,超臨界状態における反応ダイナミクスを考える際に,分子運動の慣性効果が重要であることを示している。高密度で見られたシミュレーションと理論とのズレは,分子運動の非マルコフ性を考慮することで説明することができた。
稲作北限域における農耕化プロセスの研究

本研究は、環境激変に脆弱な北日本に導入されたイネの自然環境に対する適応過程および文化的な選抜過程を品種と栽培・加工技術の観点から生物学的・考古学的に解明することを目的とする。具体的には、出土イネ品種に関する本研究独自の分析技術を駆使して炭化米の形態・DNA分析、脂質・炭素窒素同位体分析、および本州最北端における水稲農耕開始期の遺跡発掘調査を通じて、これまで不明確であった本州最北端の水稲導入後の文化変容を探るとともに、品種の歴史的展開と、耕起や施肥、調理などの技術的革新の時期や内容を明らかにし、日本列島の稲作展開モデルの構築を目指す。
下半身陽圧歩行補助装置を用いた前庭リハビリテーションの試み

1)下半身陽圧負荷(LBPP)歩行装置の健常者ならびに前庭障害者の循環機能について検討した結果、心拍数はLBPP中低下することが分かった。健常者においては、下半身陽圧の影響と思われる心拍数の低下は高齢者でもみられるが、心拍数低下の程度は若年者で著明である。前庭障害者の心拍数も低下するが軽度である。また全例が高齢者である。LBPP中の心拍数低下の理由は不明であり、将来運動強度を固定した条件で歩行運動を検討することが必要であると思われる。心電図検査については、全例で歩行中さらに歩行前後で、LBPP中の心拍数の変化以外の変化は検出できなかった。2)歩行運動を解析すると、LBPP負荷により歩幅が増える傾向があるが、前庭障害者の場合、歩幅の増大傾向がはっきりしなかった。歩行筋電図については、LBPP装置のノイズが除去できない点と、前庭障がい者の場合、筋電図装着に時間がかかり、症状に対する不安が強い点から評価困難であった。3)発汗計については、プロトコールの運動の強度が弱く、温熱性の発汗はなかった。4)前庭リハビリテーション効果は現在解析中である。5)安全性については、現在問題のあった事例はない。前庭障がい者の登録がまだ少ないのが原因である登録数については、院内に加えて院外のボランティアを加えることにより目標数に近づける努力をしている下半身陽圧(LBPP)歩行装置を用い、歩行運動を健康成人と前庭障害患者に行い、下半身陽圧負荷が歩行運動機能、循環機能、自律神経機能に及ぼす影響を検討している。健康例で、歩行解析を行った結果、LBPP負荷によって見かけ上の体重を30-40%減量したとき、歩幅に変調をきたし、歩幅が大きくなる傾向がみられた。この時、体重が軽減した感覚は、被験者は全員に自覚できた。LBPP負荷によって両下肢にかかる負荷が減るため、体性感覚入力が変調していることが原因と考えられるが、この変化を点数化することを検討している。末梢性前庭機能障害者では、健常者と同じ速度で歩行することが困難なことがわかり、歩行速度を低速(1.52.0km/時間)で行っている。前庭機能障害者の場合も、体重が軽減した感覚は自覚できる。歩行パターンはLBPP負荷前後で変化するようである。しかしまだ症例が少なく、健常人との明らかな差異が判別できない状況である。LBPP負荷前後の歩行パターン変調の差異について現在解析中である。現時点ではLBPP歩行装置を用いることで、末梢性前庭機能障害者においても容易に歩行運動ができており、安全に使用できることが分かった。今後症例を増やし、LBPP歩行装置による体性感覚入力の変調が、末梢性前庭機能障害者の歩行運動に及ぼす影響と、そのリハビリテーション効果を明らかにしたい。末梢性前庭機能障害者の研究参加がやや少ない。前庭障がい者の登録がまだ少ないのが原因である末梢性前庭機能障害者の研究参加数を増やすことに力をいれて研究を進めていきたい。登録数については、院内に加えて院外のボランティアを加えることにより目標数に近づける努力をしている人件費、謝金に使用する。歩行変化をさらに正確に評価するため、加速度計、距離センサを加えて検討したいため、購入費に充てる。登録者の数が少なかったために実験の消耗品費、謝金が少なくなった。このため次年度使用額が生じた。次年度は登録者を増やしていき、実験の消耗品費、謝金として適正に使用する予定である。
Si／Ge系ナノメータ粒子の形状操作と物性解析

本研究ではSi結晶上にナノメータサイズのGe粒子を形状を整えて成長させ、その構造、結合状態、電子状態並びに化学反応過程を原子レベルで観察測定することにより、ナノメータ寸法の半導体に誘起される特異な物理・化学現象の解析を試みる。これにより、現在応用を目指して創製が行われている各種半導体の薄膜、超格子、量子細線、量子ドット等の人工物質についてもナノメータ構造特有の物性と電子的機能との関係を統一的に理解する。具体的には超高真空中でSi結晶基板にGe原子を蒸着し、粒径が数十ナノメータのGe粒子を成長させる。得られた試料を真空を破ることなく、既存の超高真空走査トンネル顕微鏡(STM)と高分解能電子エネルギー損失分光器(HRELS)を組み合わせた複合装置に移動してその場観察による構造解析、状態分析を行う。この為先ず10年度申請の蒸着装置を設計制作し、既存の複合装置に装着した。この装置を用いて摂氏700度のSi基板上に10単原子層の粒径100nmのGe粒子を成長させた。先ずSi(100)基板上にGeを単分子層成長させた薄膜についてGeの配列状態、原子間間隔をSTMで、Ge単層膜の電子状態、Ge-Ge間、Ge-Si間の振動エネルギーをHRELSで測定し、パルクGe結晶との違いを解析した。次に上記測定の膜厚依存性を調べ、56単原子層でGeがLayer by Layer成長から島状成長に移行する過程を解析し、その基板温度依存性を調べた。この測定から島状粒子の直径が自己組織的に揃う理由とSiとGeの格子定数の不整合性との関係を明らかにした。又島状Ge粒子の構造と形状をSTMで詳しく観察し、Layer by Layer成長膜構造と比較した。この結果をもとにして、HRELSによる電子状態、振動状態の測定結果を解析し、Ge粒子の量子閉じ込め効果、表面/界面効果を調べた。
極運動の新しい謎・重力応答の位相遅れの原因はなにか?

研究代表者は,国内の研究者と協力し,超伝導重力計による国際観測網(GGP-Japanネットワーク)の構築を行っている.この観測網の一つ南極・昭和基地のデータの解析で,極運動に対する重力変化の遅れが見出された.本研究の目的はその原因を究明することにあった.極運動には自由振動であるチャンドラー成分と,強制振動である年周成分からなる.本研究では,先ず主として地球表面での質量変動に起因すると考えられる年周成分について調べた.特に,従来殆ど手がつけられていなかった,全球海水位(SSH)変動における年周質量変動による重力変化について,人工衛星(TOPEX/Poseidon)高度計,また比較のため海洋大循環モデルのデータを使い,この評価を行った.計算精度の向上を図る目的で,ヨーロッパ中規模気候予報センターのデータを購入し,補正に利用した.本研究では,観測点を昭和基地の他に,日本の江刺,オーストラリアのキャンベラについても解析し,比較した.以下の成果が得られた.(1)比較したいずれの観測点についても,観測された年周重力変化は極運動,固体地球潮汐,そして海水位変動でよく説明できることが分かった.(2)年周成分の位相遅れの大半は海水位変動の影響として説明できること.見積の精度は温度ステリック成分の見積精度に敏感なことが分かった.(3)今回得られた重要な結論は,海面温度とSSHのデータから求めたステリック係数を重力観測が支持することである.これは,重力が質量変化に敏感なことから,重力計データを高度計や海底圧力計のデータと組み合わせることで,今以上の精度で海洋における質量移動を調べられる可能性を示している.本研究の結果は,観測期間が延びることで解析の精度が上がり,重力データからも極運動に典型的に見られる地球流体と固体部分のカップリングダイナミックスについて本格的に研究ができることを示している.研究代表者は,国内の研究者と協力し,超伝導重力計による国際観測網(GGP-Japanネットワーク)の構築を行っている.この観測網の一つ南極・昭和基地のデータの解析で,極運動に対する重力変化の遅れが見出された.本研究の目的はその原因を究明することにあった.極運動には自由振動であるチャンドラー成分と,強制振動である年周成分からなる.本研究では,先ず主として地球表面での質量変動に起因すると考えられる年周成分について調べた.特に,従来殆ど手がつけられていなかった,全球海水位(SSH)変動における年周質量変動による重力変化について,人工衛星(TOPEX/Poseidon)高度計,また比較のため海洋大循環モデルのデータを使い,この評価を行った.計算精度の向上を図る目的で,ヨーロッパ中規模気候予報センターのデータを購入し,補正に利用した.本研究では,観測点を昭和基地の他に,日本の江刺,オーストラリアのキャンベラについても解析し,比較した.以下の成果が得られた.(1)比較したいずれの観測点についても,観測された年周重力変化は極運動,固体地球潮汐,そして海水位変動でよく説明できることが分かった.(2)年周成分の位相遅れの大半は海水位変動の影響として説明できること.見積の精度は温度ステリック成分の見積精度に敏感なことが分かった.(3)今回得られた重要な結論は,海面温度とSSHのデータから求めたステリック係数を重力観測が支持することである.これは,重力が質量変化に敏感なことから,重力計データを高度計や海底圧力計のデータと組み合わせることで,今以上の精度で海洋における質量移動を調べられる可能性を示している.本研究の結果は,観測期間が延びることで解析の精度が上がり,重力データからも極運動に典型的に見られる地球流体と固体部分のカップリングダイナミックスについて本格的に研究ができることを示している.本研究は、極運動による重力変化を通して地球の長周期の応答特性について調べることを目的としている.今年度は、(1)以前使ったデータより長いデータでの解析、また他の観測点(具体的には江刺とキャンベラのデータ)との比較、(2)解析方法の改良(年周とChandler成分との干渉を下げる、データに含まれるステップの再評価を考慮した解析モデル)、(3)海面変動による長周期重力変化(特に年周重力変化)の見積、(4)海面変動における温度ステリックの影響の評価法の研究と見積、を行った。その結果、年周重力変化については振幅については0.1μGal、位相については10°程度の差で現在使用可能なデータを使った物理モデルで観測値が再現できることが示された。研究代表者は,国内の研究者と協力し,超伝導重力計による国際観測網(GGP-Japanネットワーク)の構築を行ってきた.この観測網により得られた重力の連続観測のデータを使い極運動による重力変化通して長周期における地球の力学応答を研究できるようになった.研究代表者等が行った南極・昭和基地データの解析結果は,極運動データに対し重力データが大きな(約20日の)位相遅れを示していた.本研究の目的は,その原因を究明することにあった.極運動には自由振動であるチャンドラー成分と,強制振動である年周成分からなる.本研究では,先ず主として地球表面での質量変動に起因すると考えられる年周成分について調べた.特に,従来殆ど手がつけられていなかった,全球海水位変動における年周質量変動による重力変化について,人工衛星(TOPEX/Poseidon)高度計,また比較のため海洋大循環モデルのデータを使い,この評価を行った.

計算精度の向上を図る目的で,ヨーロッパ中規模気候予報センターのデータを購入した.観測点を昭和基地の他に,日本の江刺,オーストラリアのキャンベラについても解析し,比較した.以下の成果が得られた.(1)いずれの観測点についても,観測された年周重力変化は極運動,固体地球潮汐,そして海水位変動でよく説明できることが分かった.(2)位相遅れの大半は海水位変動の影響として説明できること.見積の精度は温度ステリック成分の見積精度に依存していることが示された.(3)重力が質量変化に敏感な性質を使い,重力計データを高度計や海底圧力計のデータと組み合わせることで,今以上の精度で海洋における質量移動を調べられる可能性が分かった.これは重力の新しい応用が開拓できる可能性があることが示すものである.本研究の結果は,観測期間が延びることで解析の精度が上がり,重力データからも極運動に典型的に見られる地球流体と固体部分のカップリングダイナミックスについて本格的に研究ができることを示している.
福祉無線ネットワークによる視覚・聴覚障害者のコミュニケーション支援システム構築

手話動画像通信システムについては、動画像転送の基礎実験を行い、QCIFで5ftp程度でも、かなりの確率で手話緒読み取ることができることが分かった。この結果を元に、愛媛大学内においてXVDエンコーディングを用いたストリーミングサーバによる実験を行った。640kpbs程度のビットレート(解像度は640x480程度)でも、30fpsでのコンポジット程度のストリーミング配信を実現できた。一般のテレビ以上の解像度が達成できたため、IP網による手話動画像転送の可能性が明らかになった。さらに、このシステムを、遠隔パソコン要約筆記にも応用した。遠隔地(本実験ではキャンパス内の別室)のパソコン要約筆記者が、ストリーミングサーバから配信される教室の映像・音声を受けて要約筆記を行った。これについても、習熟したパソコン要約筆記者であれば、10秒程度の遅延で要約筆記を実現することができた。遠隔点字印刷については、遠隔地から愛媛大学の点字プリンタに遠隔点字出力を行うためのWebサーバを立ち上げ、実証実験を行った。サービスは、点訳ボランティアサークルによる支援も可能な質の高いサービスが提供可能なシステムである。また、ワードプロセッサ等の電子文書を点字レイアウトに変換するためのHTMLフィルタを開発した。その結果、簡単な文書の場合には、高い精度での変換が可能であることがわかった。さらに、複雑な電子文書にも対応するため、点字用XML言語であるBrailleMLを開発し、BrailleMLの一部を点訳用テキスト文書に変換するためのフィルタを試作した。自閉症児用生活支援ツールについては、絵カードとタイマー機能を有するバージョン1を開発し、Webで公開した。バージョン1では、オリジナルのシンボルが作成できるシンボル管理アプリケーションも作成した。システムは、PDA/PC/携帯電話で、同じUIで動作する。これをWebで公開したところ、1年間で600件以上のダウンロードがあった。1.自動点訳メーラおよび点字プリンタサーバの構築(池田・村田)本システムは、自動点訳を行うためのクライアントメーラと、点字メールサーバを組み合わせたものである。クライアントメーラの自動点訳ツールIBUKI-TENの変換精度の向上を図り、通常の文書が95%以上の精度で点字に変換できた。点字プリンタサーバは、平成11年度の無線イントラネット研究会で開発されたWinBPSを元に、申請コンピュータで開発を行った。サーバには、点字メールPOP機能を実装し、点字メールを受信し、さらに、添付点字ファイル抽出機能を実装した。システム名を、「てんてんどっとネット点字プリンタサーバ」とした。このシステムは構築が終わり、平成15年1月より、WWW上で一般公開をすることで実証実験中である。すでに、試験印刷を含め、50部程度の試験印刷があった。2.手話動画像符号化の研究(立入・村田)平成14年度は、手話動画像符号化形式の研究を重点的に行う。H.263による動画像圧縮で、手話動画像送信のためのビットレート、フレームレート、解像度を明らかにした。その結果、ビットレート200kpbs程度、フレームレート5fpbs程度、解像度はCIF程度が必要であることがわかった。さらに、松山市総合福祉センター内(実行速度50Mbps程度)における一般聴覚障害者への実験により、手話動画像通信アプリケーションに必要なユーザインターフェースについての調査を進めている。3.自閉症児のためのタイムエイドツール(村田)自閉症児のためのタイムエイドツールの実装と実験を行った。PDAにタイマー機能と絵カードを組み合わせたアプリケーションを実装し、自閉症児へのタイマーの有効性を調べる実験を行った。3名に対する実験により、広く自閉症児が利用できるためのガイドライン(マニュアル・ビデオを含む)を作成した。

手話通信システムについては、松山市総合福祉センター1F受付と5F手話生活相談室をギガビットネットワークで接続し、実験環境を整備した。H.323の一般的なテレビ会議アプリケーションを使って、延べ約25名の被験者に対して実験を行った。具体的には、擬似的なテーマを決めてそれについて、手話生活相談室の手話通訳者と聴覚障害者が会話をするというものとした。それにより、スループット等による画像の乱れ以外の利用上の問題点(臨場感や平面感)が明確になった。点字システムについては、4回の会議(視覚障害者・ボランティア団体・雑誌新聞社)を通じて、システムの問題点について議論を行った。その結果、電子文書のレイアウト情報が点字印刷物に反映されていないという問題点が明らかになった。これを受けて、視覚障害者と7回の検討会を行い、墨字文書を自動点訳アプリケーション(IBUKI-TEN)にかけるためのフィルタを開発した.このフィルタは,HTML形式の文書をタグ処理し,マス空けや改行など,点字表記法に準拠したレイアウトで,HTMLファイルを墨字文書に変換する.点訳ボランティアや点字利用者の協力により,精度の高いフィルタの設計となった。さらに、このフィルタを活用して、WWW上から点字文書を遠隔地に印刷するシステムの実験実装を行った。平成15年度テーマに追加した自閉症児のタイムエイドの開発については、見当の結果、タイマー・スケジューラ・カレンダーと絵カードの4つのモードからツールを構築することとした。そのうち、タイマー部をPDA上に実装し、愛媛大学付属養護学校などの協力により、約10名の自閉症児が利用を試みた。その結果、いくつかの用件(声かけなど)を満たす環境においては、高い利便性が確認できた。この結果を受けて、PDA版以外に、JAVAアプレット版、携帯電話(i-appliやez-appliなど)版も作成した。これらはすべてWWWで公開をしており、150件程度のダウンロードがあった。手話動画像通信システムについては、愛媛大学内において動画像ストリーミングサーバによる手話動画像転送の実験を行った。(株)BHA社が開発したXVDエンコーディングを用いたストリーミングサーバを立ち上げキャンパスネットワーク内で実験したところ、640kpbs程度のビットレート(解像度は640x480程度)でも、30fpsでのコンポジット程度のストリーミング配信を実現できた。一般のテレビ以上の解像度が達成できたため、IP網による手話動画像転送の可能性が明らかになった。さらに、このシステムを、遠隔パソコン要約筆記にも応用した。遠隔地(本実験ではキャンパス内の別室)のパソコン要約筆記者が、ストリーミングサーバから配信される教室の映像・音声を受けて要約筆記を行った。
品質工学(タグチメソッド)における統計的方法論の開発とその有効性の検証

本研究では、パラメータ設計によって,計測システムにおけるばらつき低減化のための統計的方法を提案した。計測特性は入出力が正値かつその関係が線形の場合のみを考察した。ここで、入出力関係における制御因子と誤差因子との有用な交互作用するため、統計的モデリングを用いて、その有効性を数値実験により検証した。さらに、誤差変動を誤差因子、残存誤差因子および偶然誤差に分類し対応させた計測の一般化SN比を提案した。本年度は2つの主な研究を行った。1つ目は、タグチメソッドの独創性、原理とはなにかをロバストパラメータ設計の枠組みの中で考え直し、学術的な体系化を試みた。具体的には、まず、設計科学におけるタグチメソッドの位置づけを明らかにした。特に、タグチメソッドと従来の統計的品質管理とどのように違うのかを明確にした。次に、パラメータ設計の原理を数理的に解き明かすことを目的とし、特に、海外の研究者が提唱した一般化SN比とPerMIAの考え方に注目し拡張を行った。本研究の2つ目は、タグチメソッドのSN比解析の新たなSN比(対数SN比)を提案した。この新たな計算方法は、従来の方法より簡便で、この新たな計算方法がタグチメソッドの背後にある考え方とも整合性が高いアプローチであると考えている。具体的には、まず従来のSN比の考え方を整理し、統計量としての母SN比という概念の重要性を指摘した。次に、新しいSN比の考え方を示し、推論方法の構築を試みた。また、新旧両方の方法でSN比計算を実際に行う手順を示し、実例を用いてその有効性を検証した。従来のタグチメソッドにおけるSN比と感度に関する解析は、通常の分散と平均の解析(分散分析)を踏襲していた。しかし、これは一般化SN比の立場では,散らばり母数と期待値の解析と考えても問題はない。すなわち、本研究で提案したSN比も散らばり母数、期待値について一般化線形モデルのリンク関数として対数リンク関数を導入すれば、これまでのSN比解析を一般化線形モデルの位置(平均)・尺度(ばらつき)の同時要因解析の特別な場合と位置づけることも可能である。本研究では、品質工学(タグチメソッド)、特にパラメータ設計と伝統的な統計的品質管理とのアプローチの違い、平方和の分解によらないSN比の提案および2段階設計法の統計的な側面を中心に研究を行った。なお、本研究の成果の一部は、『クオリティマネジメント』誌の「問題解決のための品質工学:講座編パラメータ設計」(日科技連)として、2010年7月号から2011年3月号(全9回)に連載し、それらまとめた単行本として、2011年5月に『ロバストパラメータ設計』(日科技連)を出版した。研究成果は以下の通りである。まず、パラメータ設計の画期的な実験として知られる「伊那製陶のタイル製造実験」を例にして、伝統的な統計的品質管理とパラメータ設計のばらつき低減のアプローチの違いについて議論した。次に、パラメータ設計の理論を述べた。その基本原理は非線型の応用を利用した2段階設計法である。これは、まずSN比最大化の条件を制御因子の組合せを見出し、次にSN比に影響せず平均に影響する因子を目標値に合わせるというものである。特に、Leonらが提唱したPerMIAとその2乗損失関数に基づくパラメータ設計の特徴付けを行った。最後に、2乗損失関数のような対称ではなく非対称な損失関数にもとづいたパラメータ設計を論じた。さらに、対数損失関数を含む非対称べき損失関数を導入し、その意味,平均損失最小化のためのモーメント条件などについて言及した。これにより、通常の2乗損失関数にもとづく田口のSN比やパラメータ設計の理論も明確化された。
マスト細胞のフェノティピック・コンヴァージョンと慢性脂肪炎症を繋ぐ分子シグナル

脂肪組織が慢性炎症という観点で種々の疾患に関与していることが知られている。これらの病態において脂肪組織中のマクロファージが重要な役割を担っていることが明らかになってきているが、近年マスト細胞の関与についても知られるようになった。しかしその具体的なメカニズムは明らかではない。我々は脂肪細胞がマスト細胞に与える影響を検証し、マスト細胞の性質がマクロファージ様に変化し、慢性脂肪炎症におけるエフェクター機能を有しうることを明らかにした。本研究は脂肪・マスト細胞相互作用という新しいメカニズムの解明に繋がり、脂肪由来慢性炎症の理解と制御に大きなインパクトを与えることが期待される。我々はマウス骨髄由来マスト細胞(BMMC)にマウス皮下脂肪から採取した脂肪由来幹細胞(ADSC)由来の脂肪細胞の培養上清を添加することで、F4/80やCD11bを発現し、貪食能を有するなどマクロファージ用の形質に転換することを見出した。この変化は脂肪細胞が分泌する何らかの液性因子によると考えられるが、脂肪細胞とマスト細胞の関連性は未解明な部分が多い。我々は脂肪細胞の培養上清をHPLCで展開することによりfractionizeし、各々の分画をBMMCに添加することでマクロファージ用フェノタイプを誘導せしめる活性分画を見出した。これをSDS-PAGEで分離し、銀染色により得られたbandをLC-MS/MSに供することで、いくつかの候補因子を見出している。本研究の結果は脂肪組織とマスト細胞の新しい関連を示すものであり、脂肪組織に由来する慢性炎症の新たな治療法につながる可能性がある。平成28年度に実施する予定としていた脂肪細胞培養上清のHPLCによる分画化と質量分析法による検討が出来ており、概ね順調に研究は進んでいると考えられた。マスト細胞は、古典的にはアレルギー応答における最も重要なエフェクター細胞の1つとして知られているが、近年アレルギーのみならず自己免疫疾患や糖尿病など多病態への関与が示唆されている。その一つとして肥満や動脈硬化など脂肪組織における慢性炎症が関与する病態にも関係することが示唆されてきた。そこで我々はマスト細胞と脂肪組織の関連性を検討するため、マウス骨髄由来マスト細胞(BMMC)にマウス皮下脂肪から採取したADSC由来の脂肪細胞の培養上清を添加することで、変化を観察した。するとBMMCはF4/80やCD11bを発現し、貪食能を有するなどマクロファージ用の形質に転換することを見出した。この変化は脂肪細胞が分泌する何らかの液性因子によると考えられたため我々は脂肪細胞の培養上清をHPLCで展開することによりfractionizeし、各々の分画をBMMCに添加することでマクロファージ用フェノタイプを誘導せしめる活性分画を見出した。これをSDS-PAGEで分離し、銀染色により得られたbandをLC-MS/MSに供することで、いくつかの候補因子を見出した。さらにマクロファージ様の形質に転換したマスト細胞を養子移植することによりマウスの耐糖能異常が惹起されるなどの影響を確認している。今後は上記で得られた候補因子がBMMCのマクロファージ様形質へのコンヴァージョンにどのように働いているのかの検討を進める。具体的には形質が変化する前後のマスト細胞をDNA microarrayを用いて網羅的に遺伝子検索を行い、関与しうる転写因子の検討を行う。得られた候補因子については強制発現系やノックダウンの系を用いて、さらなる検討を進める。また、同時にマクロファージ用形質を得たマスト細胞が生体内でどのような役割を担うかについて、肥満モデルマウスやアレルギー性気道炎症モデルマウスを用いて検討を行う。自己免疫疾患、アレルギー
社会レベルと組織レベルにおける経営情報管理の研究-意思決定支援問題を中心に-

本研究は社会レベルと組織レベルにおける経営情報管理の体系的研究を志向してなされた。研究代表者(山内昭)の提唱する"情報管理"の新しいアイデアをここでの共通の理解とし、その認識の上に立って各メンバーが、それぞれ固有の先進的な研究テーマを開拓するかたちで研究は進められた。ここで情報管理とは、情報の伝播・流通の合理的な取り扱いに関する科学分野と理解する。経営システム等における情報の流れを良好に行うそのためのしくみや原理を考え、また、それらがよって立つ理論的基盤や情報管理現象の社会的な効果を推理することである。情報の流動現象という広く一般的な性質を扱い、それを学問的探求の基点としており、われわれのアプローチは汎用性に富んでいる。そして情報管理の諸活動を、効率化を目標として系統的に編成し用いていく実践的な行為が経営情報管理である。以下に研究員毎の業績を示すが、これから明らかなように、経営・会計・マーケティング・組織・情報・ORの分野からの融合的な学際研究が達成された。なお、期間中、他の専門家との研究交流を積極的に行う、公開研究会を二回開催した。テーマは「情報管理と組織知能」(参加者18名)および「情報、ブランドとコミュニケーション」(参加者44名)である。・山内昭:都市経営情報管理への方法論的考察・阿辻茂夫:組織決定の知識過程・陶山計介:資生堂のアイデンティティ・マーケティング・水野一郎:現代の企業経営と業績評価・北島治:連結重視時代のグループ経営・施學昌:デジタル・エコノミー時代の企業経営・柴田一:社会レベルと組織レベルにおける情報のフィルタリングに関する研究本研究は社会レベルと組織レベルにおける経営情報管理の体系的研究を志向してなされた。・山内昭:都市経営情報管理への方法論的考察・阿辻茂夫:組織決定の知識過程・陶山計介:資生堂のアイデンティティ・マーケティング・水野一郎:現代の企業経営と業績評価・北島治:連結重視時代のグループ経営・施學昌:デジタル・エコノミー時代の企業経営・柴田一:社会レベルと組織レベルにおける情報のフィルタリングに関する研究ここでは組織や社会の情報の伝播・流通の問題をシステム全体の有効性と効率性を高める見地から理解し、それに基づいて望ましい情報伝達の性質とあり方を理論的かつ実証的に研究することを目的にしている。さらに、このような経営情報管理における諸機能が、例えば戦略経営の場でその活動を支え、能動化する力をどのように与えるのかなど、生起する諸現象の把握と相互関係性の研究を各個別分野について行うものである。本年度は研究目的達成への見通しを得るのを主眼に研究を進めた。経営/会計/流通/組織/情報/ネットワークの領域から、経営情報管理に固有の問題の発見に努め、解決法を推理した。具体的には次に示す研究である。および、住田友文・電気通信大学教授など他の10名の専門家の参加を得て、「情報管理と組織知能」の公開研究会を開催した。・研究代表者は、情報技術や知識管理における最近の進歩を踏まえ、情報管理と経営情報管理の概念について理解を進めた。および、DSSプロトタイプの原案を作成した。・阿辻教授は、組織決定の情報過程について理論研究を行った。・陶山教授は、ブランド戦略を事例に流通情報ネットワークの研究を推進した。・水野教授は、中国におけるキャッシュフロー計算書の意義と役割を軸に、会計情報の活用管理の研究を行った。・北島助教授は、連結会計の問題を事例に、企業グループ経営と経営情報管理の関連について考察を進展させた。・施助教授は、デジタルエコノミー環境下の企業における知識連鎖について研究を行った。・柴田助教授は、移動通信環境における問合せ処理と関連させて、データのフィルタリングに関する研究を進展させた。本研究は、組織や社会の情報の伝播・流通の問題をシステム全体の見地から理解し、それに基づいて望ましい情報伝達の性質とあり方を体系的に考察することを目的にしている。この分野は従来、単なる情報システム設計や文献管理など素朴かつ個別領域での研究が多い。しかし情報管理の作用を情報流動の過程に生じるものと見れば、そこには多くの分野に共通する同質の現象が存在し、系統的な解明対象となる。ここではさらに、経営の効率の意味を重ねてそこに識別される、経営情報管理の問題を具体的な対象としている。

本年度は、情報化社会の先端的テーマについての、各研究者の専門からの分析を主としたが、期間中多数回の研究会によって研究情報の疎通は進み、下記に示す特徴のある成果を挙げることができた。情報管理概念の一般化に向けて、経営・会計・流通・組織・情報・ネットワークの分野からの融合的な、学際研究が達成されたのではないかと考えられる。および、石井淳蔵・神戸大学教授など44名の専門家の参加を得て、「情報、ブランドとコミュニケーション」の公開研究会を開催した。・研究代表者は、情報管理概念の精密化に努めるとともに、都市経営情報管理とシステム思考について研究を進めた。および都市問題の、システムモデルつくりを推進した。・阿辻教授は組織意思決定の知識過程について理論研究を行った。・陶山教授は、資生堂を事例に、ブランド情報の戦略的研究に新たな視野を加えた。・水野教授は価値創造経営とその測定を考察し、EVAの会計情報論的研究を行った。・北島助教授は連結重視の時代進行と企業グループ経営問題の会計情報管理を研究した。・施助教授はデジタルエコノミー環境下の企業経営とビジネスモデルの研究を行った。・柴田助教授は車社会における交通システムの安全性を保証する情報管理研究を行った。