hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IoT技術を用いた鳥害防除に有効な擬似鳥型マルチコプターの開発

近年、環境変化の影響により都市部や住宅地では鳩やカラスなどの数が増え、糞害や騒音被害があり、農村部の田畑ではスズメ、鳩、カラスによる農作物の被害は農家にとって深刻な問題となっている。糞による二次被害としては、悪臭や害虫の発生の誘発なども引き起こす。間接的被害は、放置しておくと拡散してしまう恐れもあり、農産物などに悪影響を与えるなど深刻な問題となっている。鳥害は、農産物に悪影響を与えており、農業者の経済的損失のみならず、営農意欲の減退のなど、被害額以上の影響を地域に及ぼしており、深刻な状況が続いている。本研究目的: IoTを用いてリモート制御で鳥害防除が可能な擬似鳥型マルチコプターを開発することを目的とした。研究方法:田畑の四隅にマーカーを設置し、目的地に向かって自走制御で巡回しスズメを追い払うプログラム開発を、Parrot社のARDroneSDK3の3.9.2ver、3.13verを開発ターゲットとし,擬似鳥型マルチコプターの組込みマイコン部にカメラ・センサ・リアルタイム映像を含む送信部プログラムを組み込み、操作側のパソコンの受信部にプログラムを開発し、操作側でリアルタイム映像・センサのデータを受信して、離れた場所から操作可能にするリモートプログラムの開発。次段階的では、3Dプリンタでプロペラ、細部の部品と擬似鳥(両翼140cm)を製作して、離れた場所からパソコン・タブレット等で擬似鳥型マルチコプターをリモート制御で操作して、除去効果があるか、実地検証で課題を見つけて全体的に改良していく。研究成果:製作した擬似鳥型マルチコプターは、重量が重く自作のプロペラでは、プロペラ音と風圧が大きくなり、結果的にプラスの除去効果があったが、マルチコプターの充電の磨耗が著しく、同時に筐体の操作が困難となり安全性の課題が見出された。擬似鳥での除去効果の有効性の判断も困難であり、今後も安全性に顧慮して、実地検証を行う。実施検証には、多くの条件つきの環境下でないといけないが、この実地検証もとに、長時間の運用をした場合のさらに人間にとって安全に運用できるように研究をする近年、環境変化の影響により都市部や住宅地では鳩やカラスなどの数が増え、糞害や騒音被害があり、農村部の田畑ではスズメ、鳩、カラスによる農作物の被害は農家にとって深刻な問題となっている。実施検証には、多くの条件つきの環境下でないといけないが、この実地検証もとに、長時間の運用をした場合のさらに人間にとって安全に運用できるように研究をする
タンパクアレイを指向した新規タンパク固定化センサを用いるタンパク機能評価システム

ゲノム解析により多くのタンパクをコードする遺伝子が解明されつつあるが、今後は未知のタンパクの機能や変異が生命システムに及ぼす影響を迅速かつ簡便に評価することが必要になる。本研究では、多くのタンパクを基板上に固定化し、一度に評価できるシステムの開発を目指した。本年度は、代表的な核内転写因子であり、内分泌撹乱物質の標的タンパク質としても知られているヒトエストロゲンレセプター(hER)を固定化した電気化学素子を用いてリガンド依存的なタンパク質間相互作用の検出システムを開発した。レセプタータンパク質の最も重要な機能はタンパク質-タンパク質間相互作用である。そこで我々は固体電極上に固定化したレセプターのリガンド誘導的なタンパク質複合体の形成を水晶振動子(QCM)法によって観察することを試みた。転写因子であるhERはホルモンとの結合によってシャペロンタンパク質(hsp90)を解離し、ついで遺伝子発現に必要なコファクター(SRC-1、RIP140など)をリクルートする。本研究ではこの一連のタンパク質間相互作用をQCM法によって追跡した。あらかじめhER-LBDとhsp90インキュベートし。これを測定溶液に添加したところ、222Hzの周波数変化が観察された。これは244ngのタンパク質が電極上に固定化されたことを示唆しており、これはおよそ2pmolの複合体に相当する。ここに天然女性ホルモン17β-エストラジオール1μMを加えたところ、周波数が42.1Hz上昇し、約0.5pmo1のhsp90が脱離したことが示唆された。本法はわずか15分と言う短時間においてタンパク質間相互作用の解析が可能であり、またラベル化反応等の煩雑な操作が不要なことからタンパク質間相互作用の新しいツールとして有効である。
新鮮全尿を用いた蓚酸カルシウム結晶形成モデルの開発と尿路結石形成因子の検討

本研究では全尿を用いた結晶形成実験モデルを用いて種々の物質の結晶形成抑制効果を検討するとともに、尿路結石患者の尿と正常人の尿との違いについて詳細に検討することを目的とした。実験1尿より酸性ムコ多糖)を抽出し、蓚酸カルシウム結晶形成における抑制効果を市販のそれらと比較検討した。市販の酸性ムコ多糖とよく似た抑制活性を持つことが判明し、結晶形成における研究において市販のそれらを尿中の酸性ムコ多糖の代わりとして用いてもよいことがわかった。実験2尿路結石患者と正常人の尿における蓚酸カルシウム結晶形成の差異を比較検討したところ両者間に差を認めた。また、それらの尿中より高分子物質を除くことにより、互いの結晶形式に差を認めなくなった。以上より尿路結石患者と正常人の尿における結晶形成の差異は尿中高分子物質によることが判明した。実験3実験2において尿路結石患者と正常人の尿中高分子物質に差異があることがわかったがそれがそれらの量的または質的な差異なのかを検討するため、両者より尿中高分子物資を抽出し、人口尿を用いたMSMPR法にて測定検討した。両者の結晶形成の差異は尿中高分子物質の質的差異ではなく量的差異である可能性が強いことがわかった。実験4クエン酸製剤を内服した際、その尿のpHが6.5に近い値またはクエン酸排泄量が2mM/L以上になっている時にはじめてクエン酸製剤の尿路結石にたいする強い予防効果を期待できることが判明した。このシステムを用いることより従来からの結石予防薬について再評価することが可能であり、そのほか種々の食事の影響も見ることが出来る。特に動物性蛋白質を過剰摂取した際の尿中の変化もこのシステムにおいて測定可能である。今後もこの測定システムをもちいて、尿路結石の再発予防に役立てたいと思う。尿路結石症の成因の研究のため、我々が考案した実際の腎孟内での結晶形成、成長に非常に近い実験モデルであるcontinuous flowシステムを用いて下記の実験をおこなった。1.人工尿を用いてシュウ酸カルシウム結晶を作製し、その際正常人、尿路結石症患者、副甲状腺機能亢進症患者の尿中高分子物質を生理的濃度で加え、それぞれの高分子物質間で結晶形成の抑制効果に対して違いがあるかどうか検討した。その結果、3群とも尿中高分子物質が低濃度でも明らかな結晶抑制効果を認めた。3者間に明らかな有為差を認めなかったが、尿路結石症、副甲状腺機能亢進症患者において、結晶核化率が正常人に比ベて高い傾向を認めた。また、同一群間でも抑制効果に個人差があることがわかった。2.新鮮全尿を用いてシュウ酸カルシウム結晶を作製し、正常人、および尿路結石患者尿において結晶形成に差異があるのかどうか検討した。また、全尿から分子量1万以上の高分子物質を限外濾過し、濾過後の尿において差異があるのかどうか検討した。その結果、全尿においては尿路結石症患者尿において正常人尿に比ベ、結晶核化率が有為に高かったが限外濾過尿では両者に差を認めなくなった。以上より、尿路結石症患者と正常人においては尿中に分泌される尿中高分子物質において量的、質的差があることが示された。実験1、2を考えあわせると尿中高分子物質の量的な差異が両者にあることが示唆された。

3.人工尿に我々が尿より抽出した酸性ムコ多糖(ヘパラン硫酸、コンドロイチン硫酸)と市販の他の臓器から抽出した酸性ムコ多糖を同じ濃度で加え、両者間の結晶形成に対する抑制効果の差異についても検討した。その結果、両者間には差異は無く、尿中の酸性ムコ多糖の結晶形成に対する効果を評価する実験の際には、市販の酸性ムコ多糖を使用してもよいことがわかった。尿路結石の再発予防薬として従来からクエン酸製剤が注目されてきたが、実際の尿においてどの程度予防効果があるのかは不明である。そこで我々が考案した全尿系蓚酸カルシウム結晶形成モデルを用いた実験を用いてどの程度クエン酸が抑制効果を有しているのか、またどのような条件が結晶形成抑制に対してより効果があるのかを検討した。[方法]新鮮尿を尿浸透圧500mOsm/Kgに調整後、各尿のpHは濃塩酸または1規定塩化ナトリウム溶液を用いて変化させた。また、結晶形成をおこなうクリスタライザーではカルシウム濃度8mM、シュウ酸濃度0.8mMにてシュウ酸カルシウム結晶を作成し、結晶の数、結晶核形成率、結晶成長率、総結晶量を求めた。[結果]1.尿の条件として尿pHを5.5から7.0まで0.25ずつ変化させてその条件下での蓚酸カルシウムの結晶形成の違いを検討した。その結果、尿pHが5.5から6.25までは結晶形成において特に変化を認めなかったが、尿pHが6.5では有意に結晶形成が抑制されていた。2.各尿pHにクエン酸を1mMから10mMの濃度で加え、クエン酸製剤を内服した際にどのような条件が最も有効であるのかを検討した。クエン酸を2mM/L以上尿に加えることにより結晶形成の有意な抑制を認め、10mM/Lでは結晶はほとんど形成されないぐらい抑制効果を有していた。以上よりクエン酸製剤を内服した際、その尿のpHが6.5に近い値またはクエン酸排泄量が2mM/L以上になっている時にはじめてクエン酸製剤の尿路結石にたいする強い予防効果を期待できることが判明した。結晶形成におよぼす尿路結石の再発予防薬として従来からクエン酸製剤が注目されてきたが、実際の尿においてどの程度予防効果があるのかは不明である。そこで我々が考察した全尿系蓚酸カルシウム結晶形成モデルを用いた実験を用いてどの程度クエン酸が抑制効果を有しているのか、またどのような条件が結晶形成抑制に対してより効果があるのかを検討した。2.各尿pH(6.0と6.5)にクエン酸を1mMから5mMの濃度で加え、クエン酸製剤を内服した際にどのような条件が最も有効であるのかを検討した。また、尿pHが6.5の群においてより結晶形成を抑制することがわかった)。
筋強直性ジストロフィーのトリプレット・リピートがもたらす複合的遺伝子発現異常

3'側非翻訳領域やイントロン領域に遺伝子変異があり、通常の遺伝病の概念では説明できない筋強直性ジストロフィー(DM)の発症機構を解明することが当研究者における課題である。遺伝子変異はCTGトリプレット・リピートやCCTGクゥアドラプル・リピートの異常伸長で説明されるが、翻訳産物に変異が入らないにもかかわらず優性の形式で発症するため、ゲノム発現機構のレベルで発症原因が潜んでいる可能性がある。前年度までに当研究は、患者と同様の遺伝子変異を持DMモデル細胞でマイクロアレイ解析を行い、この遺伝子変異下で発現変化を起こす遺伝子群を見出している。当該年度では、データベース解析によって、これら遺伝子群が共通のプロモーター領域を持つことを示唆する結果を得た。更にこの結果を細胞レベルに還元するべく、ルシフェラーゼアッセイによるプロモーター解析を行ったところ、転写因子AP-1の活性がDMモデル細胞で減少していることを見出した。以上の結果は、前年度までのマイクロアレイ解析、およびそれを基にしたプロモーター解析を裏付ける画期的なものであり、研究代表者によるこれまでのゲノムレベルでの研究の正当性が示された。つまり、この病気で見られる非翻訳領域の変異により、転写因子AP-1の制御下にある遺伝子群の発現が減少することで、DMの筋肉、脳、神経等多くの全身的な症状が引き起こされる可能性が示唆された。また、CTGリピート、CCTGリピート(RNAではCUG、CCUG)に結合するタンパク質として知られるEXPについて、その結合特異性を詳細に解析し、明らかにすることに成功した。EXPはDM発症のキーファクターとなっている可能性があるため、その本来の機能を追究することにより、DM発症機構解明に迫るという観点からの研究も、当該研究者によって着実に前進している。
初生地すべりの解剖学的研究

不攪乱で採取された高品質ボーリングコアについて、構造地質学的な手法と知見を用いて、観察・記載方法を確立した。その結果,ノンテクトニックな断層とテクトニックな断層を区別する指標を明らかにした。さらに,面構造の発達程度と重力による岩石の変形との関係、また、初生地すべりへの発達過程を明らかにした。高品質ボーリングコアを用いて明らかにした変形斜面の内部構造を、有限差分法を用いて力学的に検討し,河川の下刻に伴って斜面内部の応力・ひずみ状態が変化し,実際に認められたせん断ゾーンが形成されていくことを再現することができた。山体重力変形の生じた斜面を対象として,高品質ボーリングコアの観察・記載方法を確立し,重力による岩石の変形の特徴と初生地すべりへの発達過程を解明するため,以下の事項の研究を実施した。対象とした岩石は,片岩および頁岩・砂岩である。1)高品質ボーリングコアの観察・記載方法の確立不撹乱で採取された高品質ボーリングコアについて,構造地質学的な手法と知見を用いて,破断面の形状,破砕による細粒化の程度,破砕部と非破砕部との移り変わり,割れ目の開口などに注目した観察・記載方法を確立し,また,この方法を一般的に使用可能なものとした.2)重力による岩石の変形の特徴と初生地すべりへの発達過程の解明重力による岩石の変形の特徴づけ:テクトニックに形成された変形構造や断層と,重力による変形構造やすべり層とを比較し,それらを区別する特徴を見出し,重力による構造を特徴づけた.i)すべり層の構造の解明:すべり層の構造を詳細解析して明らかにし,岩石が重力によって変形し,破砕,粉砕されてすべり層が形成されていく過程を明らかにした.ii)すべり層の側方成長,発達過程の解明:すべり層が斜面内のどのような位置に形成を始め,斜面内に成長していくのか,明らかにした.また,その発達は河川による下刻と密接に関係していることが明らかになった。iii)すべり層の構造と側方連続性とのリンク:すべり層の構造的特徴とすべり層の側方への連続性を検討した。その最,ボアホールテレビ画像を活用した。1)高品質ボーリングコアの観察・記載方法の確立:平成24年度に引き続いて、不攪乱で採取された高品質ボーリングコアについて、構造地質学的な手法と知見を用いて、観察・記載方法を確立した。2)重力による岩石の変形の特徴と初生地すべり(深層崩壊)への発達過程の解明:面構造の密に発達した片岩と、相対的にその発達程度の低い頁岩や砂岩との重力による変形構造の特徴を明らかにし、特に面構造の発達程度と重力による岩石の変形との関係、また、初生地すべりへの発達過程を明らかにした。さらに、さまざまな重力斜面変形の内部構造と詳細地形との対応を検討し、両者をリンクし、地表形態から内部構造を推定する手法を提案した。そして,2011年台風12号による深層崩壊39か所について発生前の地表形態を分析し,重力斜面変形を経て深層崩壊が発生すること,そして,それらは特徴的な地表形態を示すことを明らかにした。3)重力斜面変形の力学的検討:高品質ボーリングコアを用いて明らかにした変形斜面の内部構造を、有限差分法を用いて力学的に検討し,実際のすべり層の形成を数値解析的に再現することに成功した。3)研究成果のとりまとめ:上記の研究成果をヨーロッパ地球科学連合、日本地球惑星科学連合にて発表するとともに、TectonophysicsやGeomorphologyに発表するとともに,単著の「深層崩壊」として公表し,一般への研究成果の還元をはかった。山体重力変形の生じた斜面を対象として,高品質ボーリングコアの観察・記載方法を確立し,重力による岩石の変形の特徴と初生地すべりへの発達過程を解明し,それを力学的に理解するため,以下の事項の研究を実施した。1)重力による岩石の変形と初生地すべりへの発達過程の解明:地表面には連続的な滑落崖が生じていないものの,不規則形状の凹凸地形が生じている斜面で,斜面内部の不攪乱コア試料を用いた地質構造観察を行い,23年度に得られた成果ーテクトニックな変形と表層の重力変形の変形構造との違いーを用いて,斜面内部での重力変形程度と,それによるすべり層(破砕帯)の発達程度と連続性を評価した。その結果,すべり層は斜面内部に散在しており,未だ斜面内部を連続的に横断する形態にまでは発達していないこと,そして,このことは,地表に連続的な滑落崖が形成されていないことと対応することが明らかになった。また,明瞭な移動体の下のインタクト岩盤内に小規模な破砕帯が形成され,それに伴って空隙も形成されていることが明らかになり,すべり層が深度方向にもステップ的に発達していくことが明らかになった。

4)初生地すべり発生の力学的理解:有限差分法によって,重力変形した斜面の力学解析を行い,河川の下刻に従ってすべり層が発達していく過程を検証することができた。また,地質構造に応じてすべり層がステップ的に生じていくことも説明することができた。交付申請書に記載した研究目的達成のために,同申請書に記載した事項を順調に達成した。また,その結果は,学術論文と国際研究発表会において公表した。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画の通り,平成23年度に実施した研究をさらに発展させるとともに,高品質ボーリングコアをX線CTを用いて観察する。また,斜面の安定性に関する数値シミュレーションを行い,河川の下刻が周辺斜面の重力変形に及ぼす影響を分析する。24年度までの研究を発展させるとともに,研究成果をヨーロッパ地球科学連合,および国内の関連学会において発表し,さらに,研究論文としてとりまとめ,GeomorphologyやTectonophysicsの学術誌などに発表する。特に,斜面の重力変形の力学的解析を進めるとともに,地質構造の違いによる重力変形の様式の違いを明らかにする。
パラオ巨大サンゴ年輪による過去450年間の水温・塩分変動復元

パラオ諸島においてハマサンゴ群体のコアを採取し,骨格の酸素同位体比とSr/Ca比の分析を行った.分析結果に基づいて水温・塩分変動を月単位で復元し,過去100年間の海洋環境変化を復元した.パラオでは特に強いエルニーニョ時に塩分が高くなることを示した.また,20世紀を通じて水温上昇は認められるが,顕著な塩分の低下は検出されず,熱帯太平洋中央部での近年の淡水化傾向と比較して特徴的であることが分かった.パラオ諸島において発見された高さ4.7mという巨大ハマサンゴ群体のコアを採取して,骨格年輪の酸素同位体比とSr/Ca比の分析を行う.分析結果に基づいて水温・塩分変動を月単位で復元して,過去450年間(A.D.1550年から現在まで)の海洋環境変化を復元する.復元された海洋環境変化史から,ENSOのシグナルを抽出,ENSOの長期変調を明らかにして,大気-海洋結合モデルによるENSOの長期シミュレーション結果と比較して,長期的な気候変動のメカニズムを解明する.パラオ諸島においてハマサンゴ群体のコアを採取し,骨格の酸素同位体比とSr/Ca比の分析を行った.分析結果に基づいて水温・塩分変動を月単位で復元し,過去100年間の海洋環境変化を復元した.パラオでは特に強いエルニーニョ時に塩分が高くなることを示した.また,20世紀を通じて水温上昇は認められるが,顕著な塩分の低下は検出されず,熱帯太平洋中央部での近年の淡水化傾向と比較して特徴的であることが分かった.2006年9月20日-23日に、パラオ諸島海岸域のハマサンゴ(Porites sp.)2群体より、計6本の骨格試料を採取した。ゲルクイド保護区(Ngerukeuid wildlifereservation area :07°10'N,134°14'E)の5mのハマサンゴ群体からは、4本の骨格コア試料を採取した。コア長はそれぞれ、209cm、117cm、171cm、233cmであった。東海岸のアイライリーフ(Airai Reef :07°20'N,134°33'E)の3.5mのハマサンゴ群体からは、2本の骨格コア試料を採取し、コア長は333cmと200cmであった。ゲルクイド保護区の4本の骨格コアは、途中に虫食いなどの空洞が存在し、連続性が見られなかった。アイライリーフの2本の骨格コアは、連続した試料である。成長速度を年1cmと仮定すれば,330年分の記録を有することになる。採取した骨格コア試料は、岩石用カッターを用いて、成長方向に平行になるように、厚さ約7mmの平板(スラブ)を切り出した。その後、研磨機で6mm厚になるまで削り、イオン交換水、希過酸化水素水、蒸留水でそれぞれ10分間超音波洗浄を行い、乾燥した。今後、ソフトX線撮影によって年輪を確認した後,成長方向に沿って試料の削り出しを行い、酸素同位体比を測定する。サンゴ骨格には熱帯海洋の気候変動が月から週の時間分解能で記録されているため,年輪の分析することによって,地球規模の気候に大きな影響を与えるENSOなどの大気-海洋系変動の海洋環境への影響を復元できる。本研究は,パラオ諸島において発見された高さ4.7mという巨大ハマサンゴ群体のコアを採取,分析し,過去450年間の海洋環境変動を復元する。450年もの長期間の海洋環境変動を,サンゴ年輪によって復元した例はない。16世紀の小氷期以降の水温,塩分の連続的記録が,地球規模の気候変動を駆動する熱帯西太平洋から得られることにとよって,気候変動メカニズムの解明に重要な束縛条件を与えることができる。さらに,長期的な復元結果を,ENSOの長期シミュレーションと比較することによって,モデルの評価を行なう。平成19年度は,前年度に採取したサンゴ骨格コア試料をスラブ状にし,X線写真より年輪を認定した後,東京大学の質量分析装置によって,酸素安定同位体比測定を500試料(約50年分)行なった。また,水温循環のためのSr/Ca比分析を国立環境研究所において行った。これらの分析結果は,現在に近い年輪記録と気象,海象データを比較し,過去50年間の水温,塩分変動を月単位で復元した。現在の気象,海象データについては,群体のある地点と海洋の物理量を観測し,群体のある海洋条件のパラオ近海における代表性を評価するとともに,大気-海洋結合モデルによるシミュレーションの条件として利用した。シミュレーションについて,大気-海洋結合モデルSINTEX-F1を改良したUTCMで,現在の海洋環境を復元するテスト・ランを行なった。サンゴ骨格には熱帯海洋の気候変動が月から過の時間分解能で記録されているため、年輪の分析することによって、地球規模の気候に大きな影響を与えるENSOなどの大気-海洋系変動の海洋環境への影響を復元できる。本研究は、パラオ諸島において発見された高さ4.7mという巨大ハマサンゴ群体のコアを採取・分析し、過去450年間の海洋環境変動を復元する。450年もの長期間の海洋環境変動を、サンゴ年輪によって復元した例はなく、復元された海洋環境変化史から、ENSOの長期変動を明らかにすることができる。平成20年度は、酸素安定同位体比測定を1000試料(約100年分)行なった。

過去50年分のデータについて、衛星観測によって算出されたグリッドの水温記録と比較してENSOシグナルを抽出、パラオにおけるENSOの影響・特徴について考察した。さらに、酸素同位体比から水温の効果を差し引くことで、塩分変動を月単位で復元した。パラオでは、特に強いエルニーニョ時に塩分が高くなることが分かった。水温・塩分の連続的記録が、地球規模の気候変動を駆動する熱帯西太平洋から得られることにとよって、気候変動メカニズムの解明に重要な束縛条件を与えることができる。さらに、長期的な復元結果を、ENSOの長期シミュレーションと比較することによって、モデルの評価を行なった。大気-海洋結合モデルSINTEX-F1を改良したUTCMで、現在の海洋環境を復元するテスト・ランを行なった。サンゴから復元した水温・塩分記録と大気-海洋結合モデルによるENSOの長期シミュレーションの結果の比較により、長期的な気候変動のメカニズムを解明する。サンゴ骨格には,熱帯の海洋気候変動が月から週の時間分解能で記録されているため,年輪の分析によって熱帯の大気-海洋変動(ENSOやIOD)と地球温暖化の関係などを長期にわたって復元することができる.本研究では,パラオ諸島において発見された巨大ハマサンゴ群体のコアを採取・分析して,ENSOなどの長期変動を復元することを目的としている.同サンゴ年輪は約200年分の年輪記録をもっていることが明らかとなったが,本研究ではこれまでに100年分までの酸素同位体比分析と,Sr/Ca分析を終えた.2つの分析を組み合わせることによって,水温と塩分の変動をそれぞれ独立して抽出することができる.その結果,パラオではとくに強いエルニーニョ時に(降水量の減少によって)塩分が高くなることがわかった.さらに,太平洋の様々な地点から得られたサンゴ年輪記録を比較することによって,太平洋中央部では20世紀後半を通じて低塩分化(湿潤化)の傾向が認められることがわかった.これは最近発見されたエルニーニョモドキ(太平洋中央部が高温・高降水)が温暖化に伴って強化したことと一致する.本研究では,インド洋西のケニヤから採取したコアの分析を完了し,過去115年間のインド洋ダイポールモード(IOD)の長期復元に成功した.その結果,IODの頻度が20世紀末になって23年と頻発していることが明らかになった.本研究によって,ENSOやIODなどの海洋気候変動のモードが,長期的な地球温暖化という気候変化によってシフトしていることが明らかになった.
精神薄弱教育特殊学級入級の就学指導を受けた児童生徒のその後についての追跡調査

1.研究主題である「追跡調査」からは以下のことを把握することができた。(1)昭和58年度から平成6年度までの12か年間に宇都宮市心身障害児就学指導委員会で「精神薄弱教育特殊学級入級適」の就学指導に関する「判断」を受けた小学校児童356人について、実際の教育措置と学校生活適応状況について追跡調査を行った。教育措置並びに学校生活適応状況を把握できた事例は280人(79%)であった。このうち、「判断」に基づき「精神薄弱教育特殊学級」に入級した児童は220人(79%)、入級することなく「通常の学級」に在籍している児童60人(21%)であった。(2)同期間において、就学前時に就学指導に関する「判断」を受けた幼児105人について別個に追跡調査を行なった。その後の状況を把握できた事例は92人(88%)である。92人のうち、「精神薄弱教育特殊学級入級適」と判断された幼児は74人(80%)である。74人についての実際の教育措置は、「精神薄弱教育特殊学級」に入級した者39人(53%)、「通常の学級」に在籍している者33人(45%)であった。(3)上記(1)および(2)の事例について、「精神薄弱教育特殊学級」に入級した者については25項目、「通常の学級」に在籍している者については19項目の観点から学校生活適応状況を調査し、両者の比較分析を行った。その結果、「通常の学級」に在籍している者の学校生活適応状況に大きな問題があることが分かった。2.平成7年度に実施した「関連する調査」(「特殊学級経営上の問題点」「特殊学級の役割を如実に示す事例」「意識上の障壁に関する実態」)の結果について、それぞれの要約を作成し、それらの問題点を提示した。2か年継続研究の初年度としての本年度の研究実績の概要は、下記のとおりである。1.研究主題である「追跡調査」に関しては以下のことを行うことができた。(1).昭和58年度から平成6年度までの12か年間における、宇都宮市心身障害児就学指導委員会での審議対象事例のうち小・中学校特殊学級への就学に関する事例1,016人(就学前幼児373人、小・中学校在籍児童生徒643人)の基礎個人票(I次)を作成した。この作業には多くの時間を必要とした。(2).昭和58年度から平成3年度までの9か年間の審議対象事例は718人であり、このうちから「精神薄弱教育特殊学級入級適」の判断を受けた幼児、児童生徒約500事例を抽出し、I次基礎個人票に追加情報を記入した基礎個人票(II次)を作成した。(3).II次基礎個人票を基に、関係する宇都宮市立小学校36校、同中学校9校の特殊学級及び通常学級担任を対象として現在の学級における適応状況調査を質問紙法で行った。面接調査へ連ねる。2.特殊学級の教育的機能をより明確にするため次の調査を同時に行った。栃木県小・中学校において特殊学級担任経験5年以上の教師が配置されている103校(小学校50校、中学校53校)を対象として、(1).「特殊学級経営上の諸問題」を7つの視点から調査した。(2).「特殊学級の役割を如実に示す事例」を調査した。回収率は82.4%である。結果を印刷中。(3)「意識上の障壁」が特殊学級に対する適正な評価を妨げている。

これの解決策への手がかりを得るため、宇都宮市立Y小学校及び小学校児童(小2小5年)705人を対象に「特殊学級児童に対する意識調査(10項目)」を行った。個に応じた系統的で緻密な指導計画そして共有体験が必要である。2か年継続研究の最終年度としての本年度の研究実績の概要は、下記のとおりである。1.研究主題である「追跡調査」からはは以下のことを把握することができた。(1)昭和58年度から平成6年度までの12か年間に宇都宮市心身障害児就学指導委員会で「精神薄弱教育特殊学級入級適」の就学指導に関する「判断」を受けた小学校児童356人について、実際の教育措置と学校生活適応状況について追跡調査を行なった。教育措置並びに学校生活適応状況を把握できた事例は280人(79%)であった。このうち、「判断」に基づき「精神薄弱教育特殊学級」に入級した児童は220人(79%)、入級することなく「通常の学級」に在籍している児童60人(21%)であった。(2)同期間において、就学前時に就学指導に関する「判断」を受けた幼児105人について別個に追跡調査を行なった。その後の状況を把握できた事例は92人(88%)である。92人のうち、「精神薄弱特殊学級入級適」と判断された幼児は74人(80%)である。74人についての実際の教育措置は、「精神薄弱教育特殊学級」に入級した者39人(53%)、「通常の学級」に在籍している者33人(45%)であった。(3)上記(1)及び(2)の事例について、「精神薄弱教育特殊学級」に入級した者については25項目、「通常の学級」に在籍している者については19項目の観点から学校生活適応状況を調査し、両者の比較分析を行った。その結果、「通常の学級」に在籍している者の学級生活適応状況に大きな問題があることが分かった。2.平成7年度に実施した「関連する調査」(「特殊学級経営上の問題点」「特殊学級の役割を如実に示す事例」「意識上の障壁に関する実態」)の結果について、それぞれの要約を作成し、それらの問題点を提示した。
ペルー中央高地における初期文明形成過程の研究

アンデス中央高地において紀元前1000-500年に栄えたカンパナユック・ルミ神殿の発掘調査を行い、神殿を中心とした社会の成立過程をこれまで注目されなかった居住域の調査を通じて考察した。その結果、居住域と神殿での儀礼が相互に不可分なものであり、人々の生活と神殿での儀礼が密接に関連していたことが判明した。また、神殿の成立と遠隔地交流の関係を考察するためにペルー南海岸において遺跡分布調査を行った結果、高地に近い河川の上流域に同時期の遺跡が多く分布することが判明した。これによって、海岸の社会が高地における初期文明の成立に果たした役割を理解する手がかりが得られた。ペルー中央高地、カンパナユック・ルミ遺跡において発掘調査を行った。本年度の調査では、「文明の初期段階とされる神殿を中心とした社会がどのように成立したか」というテーマを生業体系や社会組織の側面から明らかにすることを目指しており、そのために形成期(紀元前30000年)に焦点を当て、従来研究の中心であった神殿以外にその周囲の居住域においても発掘調査を行った。神殿建築の調査においては、神殿建造以前の活動の痕跡を確認することができた。すでに土器をもつ人々が地域に居住しており、その土器は最初の神殿建築に対応する土器と類似していることが分かった。このことから、神殿の建造にはそれ以前から居住していた人々が深く関わっていた可能性が指摘できる。神殿の建造には、外部からの集団が関わっていたとする以前のデータとあわせることで、集団間の交流が神殿の成立とどう関わっていたかを考察することが可能となった。居住域は神殿の北と南に位置しており、双方に1つずつ発掘区を設けた。南北どちらの発掘区においても神殿とは異なる儀礼空間が発見され、居住区において独自の儀礼が行われていたことが分かった。南側の居住区では、柱を円形に配置した空間の中から少なくとも7つの頭骨が確認され、人間の首を奉納物としたと考えられる。この空間からはアンデス考古学史上においても希少な「神殿の模型」と金製品、遠く離れた南海岸から運ばれてきた土器も出土しており、これらを儀礼で用いた際のプロセスが復元可能である。極めて貴重なデータといえるだろう。北側の居住区では、住居とは異なる円形の建築が出土し、こちらでも「神殿の模型」と考えられる土製品が出土している。神殿と居住域で全く異なる儀礼が行われていたという、同時期にこれまで確認されたことのない貴重なデータを得ることができた。従来自明のものとされてきた神殿と居住域の関係に再考を迫る成果といえる。本年度は8月下旬から9月下旬にかけて、ペルー南海岸インヘニオ河谷上・中流域においてセトルメントパターンの変遷を把握するための遺跡踏査を行った。前年度におけるカンパナユック・ルミ遺跡の発掘成果からは、形成期後期(紀元前800-250年)にペルー南海岸から中央高地の神殿へと人々が巡礼に訪れていたことが示唆されており、山地で始まったアンデス文明の初期形成に海岸の文化が関わっていたことが明らかとなった。本年度の研究では、当該地域において81の遺跡の踏査・登録を行った。その内、7つの遺跡が対応する時期のものであり、小規模な遺跡がインヘニオ河谷上・中流域に存在することが明らかとなった。前年度の調査で得られたデータとあわせると、海岸部の大神殿を持たない小規模な社会が、高地の大神殿であるカンパナユック・ルミを訪れたという仮説を補強するデータであるといえる。また、形成期以降の時期に関するデータも数多く得られており、今後の研究において、パラカス期(紀元前800-紀元前後)、ナスカ期(紀元200-600年)、ワリ期(紀元600-800年)、イカ期(紀元800-1500年)という2000年以上にわたる同地域の社会変化の動態を考察するための基礎資料となることが期待できる。また並行して米国イェール大学、ペルー国立サン・アントニオ・アバド大学主催の黒曜石分析ワークショップにおいて前年度出土資料の分析を行った。その結果、高地の黒曜石が海岸部の社会にもたらされていたことが明らかとなった。また、山形大学高感度加速器質量分析センターとの協力によって得られた絶対年代のデータによってその時期が紀元前700年にさかのぼることが示唆された。ペルー南部における海岸と高地の間の遠隔地交流の活発化が高地での神殿社会の発展に寄与したことを示す重要なデータである。考古学、人類学本調査ではカンパナユック・ルミ遺跡の神殿と居住域の両方を発掘することを通じて、1)生業体系・社会組織の通時的変化、2)遺跡の編年、3)山地と海岸部の地域間交流、の3点を考察することを目的としてきた。全体としてはおおむね順調に進展しているが、その達成度は1)3)の各テーマによって若干異なっている。

以下で詳述する。1)神殿と居住地で異なる儀礼空間が存在することが明らかとなり、希少な金製品などを副葬品として伴う埋葬が出土したため、社会組織に関する点に関しては予想以上のデータが得られた。一方で、出土したコンテクストが住居ではなく儀礼に用いられた空間であるため、自然遺物の分析から生業を復元する際には注意が必要であろうと考えられる。2)以前の調査では、居住域の発掘規模が小さかったため神殿との編年上の対応関係を明確にすることが困難であった。本調査では、居住域の建築と土器様式の明確な対応関係を捉えることができた。これによって遺跡編年を精緻化するという目的は達成しつつあるといえるが、今後放射性炭素年代測定によって絶対年代のデータを得る必要がある。3)神殿の北と南に位置する居住域からは、200km以上はなれた海岸部との交流を示すデータを得ることができた。また、海岸から持ち込まれた可能性の高い遺物が人間の頭部を埋納する儀礼とセットで確認されたことから、これまで分かっていた遺物の様式だけではなく、双方の間で儀礼行為自体が類似していた可能性が示唆された。形成期における遠隔地交流と神殿社会の展開を関連付ける貴重な成果である。このように当初の研究目的をほぼ達成しつつあることに加え、アンデス史上でも希少な神殿の模型や金製品など予想外の発見も多く、極めて実り多い調査であったといえる。本研究課題の今後の推進方策に関しては、二つの側面から考える必要がある。まず一つ目は今回のカンパナユック・ルミ遺跡の発掘調査において得られたデータの活用であり、もう一つは今回の成果に基づいて今年度に行う予定の、インヘニオ河谷中・上流域の踏査である。今回の発掘調査では、儀礼が行われた遺構が発見され、予想を超える量の遺物と資料が出土した。これらの遺物の分析は現在も進行中であるが、今後特に重要なのは放射性炭素年代測定法による遺構の絶対年代の決定である。儀礼で使われた遺構から出土した炭化物の試料は後代の撹乱を受けておらず、遺跡の編年を精緻なものとする格好の機会であるといえよう。また、遠隔地から運ばれてきた遺物と共伴する資料を測定することで、海岸部と山地の交流がいつ起こったかを明らかにすることができるだろう。今年度のインヘニオ河谷中・上流域における踏査は、本調査によって明らかとなった山地と海岸部の交流を海岸部から捉えなおす試みと位置づけられる。中央アンデスでは、形成期後期(紀元前800-250年)の神殿社会の展開に、遠隔地間の交流が重要な役割を果たしたことが知られているが、地域間の具体的な関係を実証的なデータで示すことができた例は少ない。インヘニオ河谷中・上流域は、カンパナユック・ルミ遺跡とペルー南海岸を結びつける地域であり、体系的なセトルメント・パターンの調査を行うことで両者の関係をより具体的に考察することが可能となるであろう。本調査で出土した遺物の分析と今年度行う予定の踏査のデータを組み合わせることで、社会の変化と地域間の交流の関係というより大きなテーマを実証的に考察してゆきたいと考えている。
森林空間の響きのメカニズム解明および音響空間創出への応用

本研究の目的は、第1に音響的見地からの森林の新たな価値創造、第2に森林における音響空間創出のための残響理論構築である。平成16年度は以下の項目を実施した。1.第2回森林の音響測定伊豆天城高原の林野庁森林計画区にて音響調査を実施し以下が明らかになった。1)森林で生じる残響は主に木の幹が音を反射する事により水平方向で生成されている。2)室内の場合のように指数減衰ではなく、時間に依存して減衰率が変化する(エネルギと時間の両対数軸で直線となる)。2.森林音響の聴感的特徴森林で生じる残響の聴感的特徴を明らかにするために心理実験を行ない以下の結果を得た。1)室内では残響感と明瞭性は相反する要素となりやすいが、森林では大きな残響感が得られる場合でも高い明瞭性が得られる。2)残響レベルは小さいが響きが長時間残る独特な残響感である。3.縮尺音響模型実験1/20縮尺音響模型実験を実施し以下の結果を得た。1)森林が広いほど残響エネルギが増し残響が長くなるが、残響が増えなくなる必要十分な広さがある。2)植林密度および木の太さが大きいほど残響エネルギが増えるが残響の長さは変わらない。3)響かせたい周波数の波長以上の木の高さが必要である。4.森林における残響理論の構築確率統計的アプローチにより、時間に依存して減衰率が変化する森林独特の残響メカニズムを解明し残響理論式を見出した。木の太さと植林密度の積が一定ならほぼ同じ残響が得られる。5.モンテカルロシミュレーションによる残響予測モンテカルロシミュレーションにより、さまざまな属性を持つ森林の残響予測が可能となった。理論式とシミュレーション結果は一致した。また、森が十分に響くための条件も明らかになった。6.第3回森林の音響測定第1、2回測定の伊豆とは属性が大きく異なる新潟県松之山町美人林にてシミュレーション結果の検証実験を行った。その結果、シミュレーションで予測されたとおり、伊豆の森林と属性がまったく異なるにもかかわらず、ほぼ同様な残響が得られることが確認された。本研究の目的は、第1に音響的見地から見た森林の新たな価値創造、第2に屋外における音響空間創出のための残響理論構築である。平成15年度は以下の項目を実施した。1.森林音響の方向情報測定システムの構築森林空間の音環境を解析するため、森林音響測定システムを構築した。具体的には、TSP(Time Stretched Pulse)信号を用いた多チャンネルインパルス応答測定システムとした。使用するマイクに無指向性もしくは指向性マイクを選択することによって、無指向性インパルス応答および方向別インパルス応答が測定可能である。そして、チャンネル間の同期精度を実験により調べた結果、十分な精度で同期された方向別インパルス応答が測定可能であることが確認された。その結果、方向別のエコータイムパターンおよび残響解析が可能となった。2.第1回森林の音響測定伊豆天城高原の林野庁森林計画区にて音響調査を実施した。測定項目はインパルス応答、方向別インパルス応答、暗騒音、距離減衰である。そして、インパルス応答から残響時間周波数特性、エコータイムパターンを解析した。その結果以下のことが明らかになった。1)開けた空間である森林空間においても、閉空間であるコンサートホールの残響時間に近い2秒3秒の残響時間が得られる。2)方向別インパルス応答の解析から、その響きは主に木の幹の反射によって生じている。3)残響減衰カーブが折れ曲がっている。4)今回調査対象とした森林空間では特定の周波数帯域(500Hzから2kHz)の残響時間だけが特に長い。この傾向は木の太さによって異なる可能性がある。5)距離減衰は周波数帯域によっては超過減衰が著しい。6)直接音到達から第一反射音が到達するまでの時間(初期遅れ時間)はきわめて短いが、レベルの大きい明確な初期反射音は認められない。7)反射音の密度は初期応答から非常に大きい。

4.森林における残響理論の構築確率統計的アプローチにより、時間に依存して減衰率が変化する森林独特の残響メカニズムを解明し残響理論式を見出した。木の太さと植林密度の積が一定ならほぼ同じ残響が得られる。5.モンテカルロシミュレーションによる残響予測モンテカルロシミュレーションにより、さまざまな属性を持つ森林の残響予測が可能となった。理論式とシミュレーション結果は一致した。また、森が十分に響くための条件も明らかになった。6.第3回森林の音響測定第1、2回測定の伊豆とは属性が大きく異なる新潟県松之山町美人林にてシミュレーション結果の検証実験を行った。その結果、シミュレーションで予測されたとおり、伊豆の森林と属性がまったく異なるにもかかわらず、ほぼ同様な残響が得られることが確認された。
水性選手における泳速度の増加に伴う酸素摂取量とストローク頻度の関係

本研究の目的は、有酸素性から無酸素性運動レベルでの水泳活動中のエネルギー代謝の変化を調べるとともに、併せてストローク特性を示すストローク頻度およびストローク長の変化を調査し、それらの関係を検討することであった。有酸素性エネルギー供給による運動強度の泳速度では、水泳中、ストローク頻度およびストローク長は変化を示さなかったが、無酸素性レベルでは、酸素摂取量の増加傾向と併せてストロークに変化がみられた。これは、無酸素性レベルの一定の泳速度では、身体の疲労がストローク頻度の増加とストローク長の低下を招いたと考えられる。この結果は、1ストローク当たりに発揮される推進力が低下したが、単位時間当たりのストローク数の増加によって、泳速度が維持されたことになる。レース分析に関する先行研究と同様に、疲労が生じるレース後半にストローク頻度の増加により泳速度が維持されている。この疲労に伴って生じる1ストローク当たりの推進力の低下は、ストローク技術の低下によるものであり、小筋群の筋疲労現象に起因されるものと推測される。また、有酸素性から無酸素性レベルの泳速度の変化に伴い、ストローク長とストローク頻度に変換点が存在し、それは無酸素性作業閾値や乳酸性作業閾値のエネルギー代謝に関するパラメーターの変曲点とほぼ一致した。実際のトレーニング現場において、指導者や選手が、酸素摂取量や血中乳酸濃度を測定することは困難であるが、泳速度とストローク頻度とストローク頻度の関係から無酸素性作業閾値レベルをある程度推定できるものと考える。
北西太平洋産ミジンワダチガイ科(軟体動物・腹足綱)の系統・分類学的研究

本研究では、ミジンワダチガイ科(軟体動物腹足類)の軟体部の形質を重視した系統・分類学的な検討を進めている。本年度は昨年度に引き続き、分類学的研究材料の収集とさまざまな組織学的な手法による形態学的検討を行った。まず、材料の入手のために沖縄(琉球大学熱帯研究センター瀬底実験所)においてサンプリングを行い、仙台市の斎藤報恩会自然史博物館をはじめとした日本各地の博物館に保存されている標本の調査を行った。また、海外の自然史博物館に保管されている日本および西太平洋産の標本も借用・検討したほか、日本以外の西太平洋域として中国・海南島、インドネシア・ロンボク島、フィリピン・マクタン島などから報告者自身などによって採集された液浸標本類についても比較検討を行った。液浸標本の一部は樹脂包埋の後、ウルトラミクロトームを使用して準超薄切片として、内部形態の詳しい検討に用い、他の一部の標本は殻を除去した後、軟体部の外部形態や歯舌の構造の検討に使用した。主に貝殻と歯舌の形態学的検討の結果、日本周辺の北西太平洋からこのグループとして2属7種類を確認した。西太平洋域のこのグループの文献を丹念に調査した結果、このうち5種は未記載種と考えられ、新種記載の準備をしている。一方、これらの種類の軟体部の形態を詳しく比較検討した結果、Omalogyra属とAmmonicera属は、貝殻の形態で著しく類似しているのにもかかわらず、系統的に大きく隔たっており、少なくとも科以上の分類単位で区別される可能性があることが明らかとなった。本年度は主に分類学的研究材料の収集と、さまざまな組織学的な手法の確立を目指した。まず、材料の入手のためにミジンワダチガイ類の種類が多い沖縄(7月に石垣島と9月に財団法人阿嘉島臨海実験所)と異旋類一般の比較試料を得るために伊豆半島下田(6月と3月に筑波大学付属臨海実験実験所)においてサンプリングを行った。採集した材料は実験所の研究室で組織切片、顕微鏡下解剖、及び貝殻を中心とした保存のそれぞれの用途に応じて固定処理した。そのうち5種は現在のところ未記載種と考えられる。組織学的な手法の確立としては、第一に微小な動物の内部形態の検討を行う場合に不可欠なエポン樹脂包埋と超薄切片作製機(ウルトラミクロトーム)による準超薄切片法を習得した。この方法を微小軟体動物の形態学的研究に利用しているのは、現在のところ世界中でドイツZooologische Staatssammlung MuchenのG.Haszprunar教授だけであるため、12月に同教授の研究室に2週間滞在して技法を習得するとともに、50個体ほどの試料の準超薄切片を作製した。一方、組織化学的な手法については、厚切り切片およびホールマウントでの塗銀染色(Bodian-石川変法)と、血管内に高い濃度で存在する過酸化酵素のジアミノベンチジンへの反応を利用した循環器系分別染色のそれぞれ予備的な実験を行ったが、現在のところいずれもnon-specificな反応を抑えられず、満足できる結果が得られていない。しかし、固定や反応の条件を変えて実験を繰り返せば良好な結果が得られる可能性が高く現在も実験を継続中である。
自律的な現場のジレンマとその解決：　共同研究開発のマネジメントに関する実証研究

研究課題「自律的な現場のジレンマとその解決:共同研究開発のマネジメントに関する実証研究」の目的は,共同研究開発を通じたイノベーションの成功要因を解明することにある.具体的には,(1)民間企業間の共同研究開発を通じた開発技術の商業化プロセスとその成功要因(商業化に寄与する要因)を分析し,(2)他のコンテクスト(例えば民間企業ー研究機関間の共同研究開発)についても同様の分析を行った上で,(3)比較分析を通じて共同研究開発の根本的なプロセスと成功要因を解明することを目的としている.当初は質問票調査を通じた分析を行う予定であったが,守秘義務の問題から,統計的な分析に耐えうる十分なサンプルサイズの確保は困難であることが判明した.そこで,代替的な方策として,アベイラブルデータである特許データを使用し,共同研究開発に関するデータを収集した.この手法の利点は,企業間の共同研究開発だけでなく,企業ー研究機関や研究機関ー研究機関という様々なタイプの共同研究開発に関するデータを幅広く取得できることにある.更に,共同研究開発に関する事例分析にも取り組んだ.プロジェクトレベルにまで踏み込んだ共同研究開発の成功要因を分析するうえでは,分析の対象とする共同研究開発のコンテクストを理解する必要がある.というのも,そもそも企業や機関によって共同研究開発の重要度が異なっていたり,それに伴うコミットメントの差によって組織内外の成員の相互作用に異なる傾向が見られたりする可能性があるからである.そこで,研究開発に携わる専門家へのインタビュー調査を複数実施し,共同研究開発の成否を左右すると考えられる要因について,幅広く情報を収集した.事例分析の結果は,上述の特許データを用いた統計的分析における仮説導出の手がかりとするだけでなく,質的な研究としても別個に整理する予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,共同研究開発に参加する主体の属性の異質性を考慮した上で,共同研究開発を通じたイノベーションの成功要因を明らかにすることを目的としている.より具体的には,(1)民間企業間の共同研究開発を通じた革新の過程を分析し,(2)民間企業と研究機関との間など他のコンテクストで行われる共同研究開発についても同様の分析を行った上で,(3)それらの諸成果を比較統合することによって共同研究開発のプロセス及び成功要因を解明するのが目的である.この目的に従って,平成28年度は,アライアンス研究まで含めた既存研究のレビューと,民間企業間の共同研究開発を通じた技術開発及び開発技術の商業化に関する分析を行った.分析からは,共同研究開発における実働単位,すなわちプロジェクトが自律的であるほど開発成果が向上するだけでなく,更には開発技術の事業化可能性が高まることが明らかになった.ただし一方で,取引費用の問題により共同研究開発ではプロジェクトへ権限が委譲されにくいという問題点も示唆された.これらの結果については国際学会で発表し議論を行うと共に,その結果を踏まえて国内学術誌(査読付き)への投稿・採択へと至っている.ここまでの分析で得られた結果の妥当性を確認するには,統計的なアプローチだけでなく,インタビュー調査などを踏まえた事例研究のアプローチも必要になる.また,分析結果が民間企業間の共同研究開発に特有の問題であるか否かを確認するためには,民間企業と研究機関との間など,他のコンテクストで行われる共同研究開発についても分析を行う必要がある.データ等の制約がある中で,企業間の共同研究開発に関する分析を行うことができた.特に,これまでの分析結果を海外学会で発表し,更には国内学術誌に採択・掲載することができた.加えて,今後の分析で使用予定の質問票については,文献等による学習を踏まえた上で設計をほぼ完了している.ただし,当初予定していた『発明者サーベイ』を使用した分析は,データの制約から行うことができなかった.加えて,現在設計中の質問票についても,正確な回答が得られるかどうかには大きな不確実性が存在する.このように,データの制約の存在が明らかになったため,代替的に特許データの使用を検討している.このような事情から,進捗状況としては「おおむね順調に進展している」と評価した.研究課題「自律的な現場のジレンマとその解決:共同研究開発のマネジメントに関する実証研究」の目的は,共同研究開発を通じたイノベーションの成功要因を解明することにある.具体的には,(1)民間企業間の共同研究開発を通じた開発技術の商業化プロセスとその成功要因(商業化に寄与する要因)を分析し,(2)他のコンテクスト(例えば民間企業ー研究機関間の共同研究開発)についても同様の分析を行った上で,(3)比較分析を通じて共同研究開発の根本的なプロセスと成功要因を解明することを目的としている.当初は質問票調査を通じた分析を行う予定であったが,守秘義務の問題から,統計的な分析に耐えうる十分なサンプルサイズの確保は困難であることが判明した.そこで,代替的な方策として,アベイラブルデータである特許データを使用し,共同研究開発に関するデータを収集した.この手法の利点は,企業間の共同研究開発だけでなく,企業ー研究機関や研究機関ー研究機関という様々なタイプの共同研究開発に関するデータを幅広く取得できることにある.更に,共同研究開発に関する事例分析にも取り組んだ.プロジェクトレベルにまで踏み込んだ共同研究開発の成功要因を分析するうえでは,分析の対象とする共同研究開発のコンテクストを理解する必要がある.というのも,そもそも企業や機関によって共同研究開発の重要度が異なっていたり,それに伴うコミットメントの差によって組織内外の成員の相互作用に異なる傾向が見られたりする可能性があるからである.

そこで,研究開発に携わる専門家へのインタビュー調査を複数実施し,共同研究開発の成否を左右すると考えられる要因について,幅広く情報を収集した.事例分析の結果は,上述の特許データを用いた統計的分析における仮説導出の手がかりとするだけでなく,質的な研究としても別個に整理する予定である.共同研究開発に関するデータ収集に困難が存在するのは,共同研究開発が企業の経営上の意思決定と密接に関わっており,そのパフォーマンス如何にかかわらず,共同研究開発の契約締結自体が企業価値に影響を及ぼしうるためだと推察される.そこで,アベイラブルデータとして利用可能な特許データを収集し,分析に使用するという代替的な選択肢が考えられる.特許データを使用する場合,以下の事項を特許データから認識し,更には指標を開発することになる.例えば,(1)特許に記載されている出願企業の記載から,共同研究開発の参加企業や共同研究開発のコンテクスト(企業間協働なのか,産学連携なのか)を識別,(2)特許に記載されている個別発明者の情報を用いることで,共同研究開発に参加した個別の発明者を識別し,発明者の組み合わせや,特許出願企業による他特許情報から,組織内外の成員の相互作用を推定,(3)特許の登録状況および更新状況から,共同研究開発によって獲得された技術的成果の事業化状況を推定,といった操作化がありうる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。