hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベンゼン発がんのエピジェネティック解析

ベンゼンが白血病、特に急性骨髄性白血病を引き起こすことは古くから知られているが、どのような機構で白血病を引き起こすかについては、未だに明らかになっていない。昨年度の研究で、ベンゼンの標的臓器、ヒト骨髄由来細胞株のHL60にベンゼンを曝露し、アポトーシスが誘導されること、酸化ストレス応答遺伝子の発現が亢進すること、メチルシトシンは変化しないことを明らかにした。アポトーシスを誘導するには、5mMという高濃度のベンゼンが必要なこと、誘導されるアポトーシスは多くても十数パーセントであるため、本年度はベンゼン代謝産物で、かつ自動酸化により活性酸素種(ROS)を発生する1,2,4-benzenetriol (BT)をHL60に曝露し、ベンゼンによる発がん機構を検討した。その結果、BTは曝露濃度に依存してアポトーシスを誘導すること、50μMでも約30%の細胞にアポトーシスを誘導すること、アポトーシスはmyeloperoxidase (MPO)阻害剤等で抑制されること、BTは次亜塩素酸をはじめ各種ROSを細胞内で生成すること、さらには塩素化されたDNAやタンパクを生成することが明らかになった。またMPO阻害剤や次亜塩素酸消去剤がBTによる塩素化DNAの生成を抑制することも明らかになった。一方ヒドロキシラジカルにより生成する8-オキソデオキシグアノシンはBT曝露によって増加しなかった。MPOは骨髄細胞に特異的に発現し、塩素化DNAは遺伝子変異やエピジェネティックな変化を誘発すると報告されている。本年度の研究結果から、ベンゼンは体内で代謝されその一部がBTになり、そのBTが細胞内でROSを生成し、そのROSがMPOにより次亜塩素酸に変換され、DNA損傷を誘発し白血病を引き起こすという、全く新しくかつ説得力のあるベンゼン発がんの仮説を提示することができた。ベンゼンは白血病を誘発するヒト発がん物質であるが、その発がん機構は解明されていない。一方ベンゼンは染色体不安定性や遺伝子発現の変動を誘発すると報告されており、ベンゼンのエピジェネティックな影響が示唆される。本年度は、ベンゼンがエピジェネティックな変化を引き起こすかを検討した。まずDNA中のメチルデオキシシチジン(mdC)を定量解析できるHPLCシステムを構築した。次にベンゼン発がんの標的である骨髄細胞由来のヒト白血病細胞株HL60を、代謝活性化剤(S9)の存在/非存在下でベンゼンに曝露し、細胞数、メチルシトシンへの影響を解析した。S9存在下ではベンゼンの有無に拘わらず細胞数が減少した。S9非存在下ではベンゼンの存在下で細胞数の低下が認められた。いずれの条件下でもベンゼン曝露によるmdCへの影響は認めなかった。S9非存在下でベンゼン曝露群の細胞数が低下したが再現性に乏しかったため、ベンゼン曝露条件の検討を行った。その結果、HL60を胎児ウシ血清非存在下でベンゼンに1時間曝露することにより、再現性良く細胞数が低下することが明らかになった。フローサイトメーターを用い解析したところ、ベンゼンがSubGO/G1分画を増加させること、Annexin-PI染色でapoptosis、特にearly apoptosisを誘発することが明らかになった。ベンゼンの遺伝子発現への影響をReal Time PCRで解析したところ、酸化ストレスにより発現が亢進するNrf2制御遺伝子群の発現がベンゼン曝露で充進していることが明らかになった。ベンゼンはこれまで代謝活性化され毒性を発揮すると考えられていたが、本研究結果はベンゼンが直接細胞に作用すること、活性酸素種の発生を介し細胞障害や遺伝子発現変動を誘発することを示唆するものであり、ベンゼン発がん機構、白血病発生機構の解明に繋がると期待できる。
日本型社会福祉システムの確立・変容過程の実証的研究-国際比較の視点から

本研究の目的は、1960年代以降の日本の社会福祉システムの確立・変容過程について、先行業績の批判的検討をふまえて、分野別および福祉ミックス、社会福祉計画、自治体行政等の主題別に体系的に記述、分析するとともに、国際比較の観点から見た場合のその特徴を明らかにし、合わせて、先行業績で用いられてきた日本の社会福祉システムに関わるいくつかの基本概念を再検討することである。この目的を達成するために、3年間の研究期間の間に、日本の社会福祉を取り上げている海外の比較福祉国家研究にも注意を払いつつ、日本の社会福祉システムの確立・変容過程に関する先行業績を検討するとともに、分野別・主題別に比較対象国を定め、それぞれの分野・主題別の1960年代以降の主要な政策展開と制度改革について、その背景、内容、その帰結等を、記述・分析した。さらに、その結果に基づき、措置、福祉ミックス、障害等の基本概念の検討を行った。研究の成果は国内外の学会、および外国人研究者を交えた公開研究会で発表した。本研究の知見は多岐にわたるが、研究の方法的側面を中心に主要な知見をまとめると以下のとおりである。1.日本の社会福祉システムの確立・変容過程の分析にあたっては、80年代以降の改革の全体を取り扱い、「変化」と「持続」の双方に着目し、「変化」を多次元的なものととらえることが必要であること、また、多様な政策構想の競合と対抗という観点からの分析が有効であることが明らかになった2.知的障害者福祉の比較分析において、優生学的管理との関連での分析が有効であることが明らかになった。3.ケア・サービスに関わる比較分析においては、ジェンダー的視点からのケア労働市場の分析、現金給付や家族ケアへの支援策に着目した分析も必要であることが確認された。本年度は、初年度であるため、研究の第一段階として、以下の点の検討から研究をスタートさせた。1)1960年代以降の日本の社会福祉システムの確立・変容過程に関して、高齢・障害・児童・公的扶助の各分野、および社会福祉計画、福祉ミックス、自治体行政、ソーシャルワークと専門職の各テーマごとに、政策の展開を分析するとともに、それぞれに関する先行研究のレビューを行った。2)比較福祉国家研究および社会福祉サービスの国際比較に関する海外の研究のうち、特に日本を比較対象にしているもの、および東アジア諸国の近年の政策展開に着目して行われているものをとりあげ、その研究の枠組み、分析視角、分析結果などについて検討を行った。これらの点に加えて、自治体福祉行政についてのイギリス・スウェーデンとの比較研究をスタートさせ、関西地区のX市の福祉行政展開過程についての資料の収集と分析を行った。また、高齢者福祉・介護サービスの政策展開過程について比較の対象とする国としてフランスを選び、現地での基礎的な資料の収集を行った。以上の研究の成果の一端を発表し、外部の研究者からの批判的コメントや助言を仰ぐため、比較福祉国家研究の第一線で活躍する研究者を招いて、シンポジウム形式の公開研究会を開催した。そこでは、3名の研究分担者が、「国際比較研究における社会福祉学視点の意義」「こども家庭福祉の国際比較に向けて」「自治体福祉行政の国際比較に向けて」という題目で研究報告を行った。2年度目にあたる本年度は、以下のとおり研究を進めた。1.前年度に引き続き、日本の社会福祉システムの確立・変容過程に関して、高齢・障害・児童・公的扶助の各分野、および社会福祉計画、福祉ミックス、自治体行政、ソーシャルワークと専門職のテーマごとに分析を進めた。その際に、分野・テーマごとにイギリス、スウェーデン、フランス、アメリカ合衆国等の比較対象国を選び、それらの国の状況と比較しつつ分析を進めた。2.比較対象国の資料収集・調査のためイギリスとスウェーデンを訪問した。また、研究協力者である韓国の研究者を招き、日本の社会福祉システムの確立期における自治体の政策過程に焦点をあてて公開研究会を実施した。

分析により得られた知見は多岐にわたるが、今後の研究の展開にとって重要な点は次の点である。1.日本の制度改革の過程を適切に分析する上では、社会保障の拡充を、生存権の確立過程あるいは社会の近代化過程の一部とみる従来の枠組みでは不十分である。サービス水準、サービス提供体制、行財政システム等の変化とその要因を分析できる新たな枠組みの構築が不可欠である。2.日本の社会福祉システムの本質と動態の検討にあたっては、東アジア諸国を視野に入れて分析枠組みが精緻化されつつある比較福祉国家研究の分析枠組みを活用することが有効である。3.欧州諸国との比較を行う際には、欧州諸国で、しばしば手当等の現金給付や、インフォーマルな介護者への支援策が果たしている役割が大きいことに留意する必要がある。本年度においては、以下のとおり研究を進めた。第一に、前年度に引き続き、各研究分担者が、分担事項に関して文献研究、資料の収集・分析を行った。海外の資料収集は、各研究者の研究課題に即して、イギリス、スウェーデン、アメリカ合衆国、イタリアで実施し、あわせて当該分野の海外研究者との研究交流を図った。第二に、定期的に研究会を開催し、研究成果を報告し討議を行うとともに、研究成果に関して国際学会で2件の研究発表を行った。また、研究成果のとりまとめに際して公開研究会を開催し、日本の社会政策を専門とするアメリカの政治学者を招いて研究結果についてのコメントを受けた。今年度の研究を通して、このテーマの研究の方法的側面に関して、次の知見が得られた。1.近年の日本型社会福祉システムの確立・変容過程の分析にあたり、80年代以降の改革の全体を取り扱い、「変化」と「持続」の双方に着目し、「変化」を多元的なものととらえ、比較の視点を重視する本研究の分析視角の有効性が確認された。2.知的障害者福祉の比較分析において、優生学的管理との関連を分析することが有効であることが明らかになった。3.ジェンダー的視点からの分析においては、家族によるケア責任との関連とともに、ケア労働市場に着目して分析を行うことの必要性が確認された。4.多様な政策構想の競合と対抗という観点からの政策分析の必要性が明らかになった。5,自治体の行政資料の分析を通して、政策の展開を長期的に分析することの有効性が明らかになった。
痴呆性老人の言動の意味に応じたケア技術の開発

従来行われてきた研究では、痴呆性高齢者の問題行動が取り上げられることが多かったが、個々の痴呆性高齢者を生活レベルで捉えると、実際には他者に対して配慮したり自分自身の役割をしたりする言動を示しながら懸命に生活しようとしていることが伺える。そこで平成12年度の本研究は、痴呆性高齢者の言動にどのような意味があるのかを全人的な視点に立って明らかにすることを目的として行った。研究方法としては、まず老人病院あるいはグループホームで生活している痴呆性高齢者、合計8名を対象として生活の場面を参加観察し、観察記録を作成した。次にその観察記録をデータとし、質的分析手順にのっとってそこから痴呆性高齢者の言動を抽出、その意味をコード化、カテゴリー化していった。そして、それぞれのカテゴリーの特徴を明らかにし、カテゴリー間の関連についても検討した。その後、この質的分析の真実性を高めるために、老年看護学を専門としている研究者に分析結果の検討を依頼し、その検討を踏まえて分析を一部修正した。研究結果として、痴呆性高齢者の言動は「自己の過去にひたる」「居場所にいる」「自分から働きかける」「他者を思いやる」「リラックスする」「困難に対処する」というカテゴリーに分類されること、これらは記憶障害、見当識障害、認知障害がおこる痴呆性高齢者が人間として老年期に自己を統合していくためには重要な要素であること、また問題行動にも彼らなりの意味があり、観察を通してその意味を具体的に解釈・理解できることが明らかになった。
カルコゲン原子の機能を活かした分子錯体の設計とその物性研究

本研究では、新規の高電導性の電荷移動錯体の開発を目指して、周期律表第16族カルコゲン原子を含む種々の電子供与体および受容体の分子設計を行った。電子供与体の分野では、ペリ位カルコゲン架橋芳香族化合物、非対称4-カルコゲノピラン-1、3-ジカルコゲノ-ル誘導体、縮合チオフェン系芳香族化合物等新しいタイプの化合物の開発に成功した。これらの化合物は強い電子供与能を有し、その大きさが分子骨格およびその骨格中に含まれるヘテロ元素の種類に大きく依存していることが分かった。また、X線構造解析により、結晶構造中ではかなり強いカルコゲン原子の相互作用があることが分かった。一方、電子受容体の分野では、TCNQ骨格にヘテロ原子を組み込んだ化合物、いわゆる、ヘテロTCNQに着目し、それがオンサイトク-ロン反発の小さいポリ共役系を構築できることを明らかにした。また、強いヘテロ原子の相互作用を利用した錯形成が可能であることが分かった。それ故、極めて良好な電子受容体として働き、種々の電子供与体と高電導性分子錯体を形成することができる。最初のチオフェン型TCNQの研究の成功に引続き、他のヘテロTCNQの研究に取り組み、セレノフェン型TCNQおよびピリジン型TCNQの開発に成功した。また、カルコゲン原子と同族の酸素原子の相互作用が興味がもたれることにより、フラン型TCNQの合成を行った。これらの化合物はそのヘテロ原子の機能を利用して機能物質として役立つ可能性を有する。今後、本研究で得られた新規化合物の分子錯体の物性の研究を行う積もりである。そして、錯体の構造と機能性の解明より、更に、優れた電導物質の設計を行う予定である。
YES/NO判定装置適応レベルの最重症神経筋疾患者に対する作業療法支援の開発

近赤外分光法を用いた脳血流量測定タイプのYes/No判定装置の正答率向上に対し、脳血流量聴覚フィードバック装置を開発し全身の随意運動が完全に困難となったTLS患者の日常生活における生活機器の使用の可能性を、Yes/No判定装置と環境制御装置の接続から検討した。結果、脳血流量聴覚フィードバック装置システムの有用性および聴覚フィードバックの脳血流コントロール効果が示唆され、生活機器との接続の可能性も高まった。TLS患者においても、残存機能を適切に評価し環境改善を行うことで、作業能力向上へ繋がる可能性が明らかになった。筋萎縮性側索硬化症(ALS)に代表される運動神経疾患患者は、運動麻痺が進行し、全身の随意運動が完全に麻痺した状態(TLS)になると、意思伝達も困難となる。本研究は、TLS患者の能力を最大限に活用し、近年、飛躍的に進歩している脳科学関連領域の先行研究で明らかになった方法でタスクをかけYes/No判定正答率の向上を図ることが目的である。さらに環境制御装置と連動させ、システム構築から作業療法支援を開発する。本年度は、脳血流量測定センサシステム、データ解析プログラム・Yes/No判定法、脳機能の自己コントロールとタスク、Yes/No判定時間の短縮および環境制御装置との連動について、商品化されている近赤外光血流測定装置および試作センサから検討した。結果、以下の可能性および問題が示唆され、試作センサの改良と測定装置の開発を行った。1.短時間測定では有用なデータ収集が困難であることが判明し、長時間測定およびアナログ・デジタル双方のデータ取得が可能な測定装置を開発した。2.ラボビュー制御を利用した単一LED測定システムを試作したところ、発光出力・センサ設置位置・受光データからマルチセンサシステムの有用性が示唆された。3.上肢運動と脳血流量変化フィードバックの関連性が示唆された。しかし、センサ設置が不安定なため確実なデータが得られない問題が生じた。4.Yes/No判定時間の短縮化に至らず手動による連動装置を開発した。今後は、これらにもとづき、光ファイバーおよびアバランシェフォトダイオード使用を試み、有用なマルチセンサを開発する。マンマシーンインターフェイス・解析プログラム・作業療法・病態生理と異なる分野の専門技術を多角的に用いて、研究を進めTLS患者の実生活応用へ繋げる。平成22年度は、前年度から引き続き全身の随意運動が完全に麻痺した状態(TLS)である最重症神経筋疾患者の意思伝達向上に向け、脳血流量測定センサシステム、データ解析プログラム・Yes/No判定法、脳機能の自己コントロールとタスク、商品化されている近赤外光血流測定装置および試作センサから検討を行った。1.脳血流センサシステム。近年、近赤外光を用いたヘモグロビン酸素飽和度の測定の開発が進み、透過型の測定装置は臨床現場で広く使用されている。我々は、散乱型の測定法による脳の血流量や酸素消費測定を実施している。臨床応用を視野に入れ、測定精度を向上させるためには、ヒト赤血球を用いた散乱ヘモグロビン酸素飽和度の測定が必要である。特に測定可能な到達可能深度と範囲を求めるためには、ヒト赤血球からの直接測定との比較が必須とならざるをえない。この為、本年度は、赤十字血液センターより輸血に利用できない赤血球濃厚血液の譲渡を受け、血中酸素濃度のキャリブレーションを試行した。また、半導体製造技術を応用した近赤外光散乱型測定装置を開発し、オキシ・デオキシヘモグロビン変化測定を行った。2.データ解析プログラム・Yes/No判定法。サンプリング周波数を、数ヘルツから40ヘルツおよび200ヘルツまで上げ、血流量測定に最適な周波数が40ヘルツ前後であることを発見した。3.脳機能の自己コントロールとタスク。脳血流量自己コントロール向上に対し、脳血流量の結果をタイムリーに音へ変換し被験者へフィードバックを行う、脳血流量音フィードバック装置を開発した。今後は、これらの技術を統合し、Yes/No判定精度の向上および環境制御装置との連動を行い、TLS患者の実生活応用へ繋げる。本年度は、前年度に開発した、脳血流量の結果を測定と同時に音へ変換し被験者へフィードバックを行う脳血流量音フィードバック装置で、全身の随意運動が完全に麻痺した状態(TLS)の最重症神経筋疾患者が使用しているYes/No判定装置の基礎データとなる脳血流量変化に対し、健常者にてコントロールの効果を検証した。聴覚フィードバックの有無から、手指屈曲時のOxy-Hb変化量を求めた。結果、製作した脳血流量聴覚フィードバック装置は脳血流量コントロールに有用であり、特に、手指屈曲のタスク効果が低い場合にOxy-Hbコントロールに効果的であることが明らかとなった。この筋収縮を伴う手法による脳血流量コントロール法は、全身の筋が麻痺したTLS患者にそのまま適応することはできない。しかし、TLSの状態となっても脳機能は保たれるとされており、運動を行うという指令を出すことは可能であると考えられる。

この他に、聴覚フィードバックは、脳血流量の増減のみならず周波数をも変化させる可能性があることが判明した。脳血流量の増減のみならず周波数スペクトルも捉えた判定法を用いることで、脳血流量Yes/No判定装置の処理スピードが向上する可能性が見出された。また、センサの感度に差があるという問題点も明らかになった。本年度は得られたデータを、毎回手動にて修正することで対応したが、自動化することは今後の課題である。さらに、Yes/No判定装置と環境制御装置との連動には、Yes/No判定装置の処理スピードを向上させることの他、シーケンシャルにてリレー選択される選択肢の数を減らすこと、Yes/No判定装置より出力された信号をバッファしておき最終的に環境制御装置に対応する信号としてから環境制御装置に転送することも有効であることが示唆された。
渡りと遺伝的分化に着目したアホウドリの保全単位の解析

同じ繁殖地で繁殖する海鳥個体群でも非繁殖期の利用海域が異なる個体がおり、こうした個体間で遺伝的分化が進んでいることがある。アホウドリ(Phoebastria albatrus)はわが国にだけ繁殖する絶滅危惧種で、遺伝的に鳥島系統・尖閣系統の二つの系統が知られている。鳥島で繁殖する個体の母系系統および帰属集団を明らかにし、バイオロギングで非繁殖期の利用海域を調べた。非繁殖期の利用海域は、鳥島系統はベーリング海、尖閣系統は主にオホーツク海で少数がベーリング海だった。非繁殖期において異なる環境・人為的ストレスにさらされる可能性があり、保全上分けて考えることを検討する必要がある。アホウドリは絶滅危惧種であり,我が国の鳥島と尖閣諸島にだけ繁殖する海鳥である。近年の遺伝学的研究により,鳥島タイプと尖閣タイプに隔離されていることがわかったため,その保全単位を生態学的側面からも明らかにする必要がある.本研究は,海鳥の種分化機構の一つである、越冬海域の分断とそこでの海洋環境の季節性の差がもたらす繁殖時期の分断機構に着目し、鳥島で同所的に繁殖する両タイプの越冬地,繁殖期への到来時期,越冬期間中の栄養段階を明らかにすることを目的としている.平成28年23月に鳥島で野外調査を実施し,繁殖個体を再捕獲し,昨年に装着したジオロケーターの回収,血液と羽根のサンプリング,餌のサンプリング,求愛行動の観察を行った.さらに,別の繁殖個体にジオロケーターを装着した.鳥島タイプ1個体,尖閣タイプ2個体から2年間の移動軌跡のデータを得た.その結果,両タイプは非繁殖期を異なる海域で過ごすことが示唆された.尖閣タイプ2個体はいずれも,2年ともオホーツク海で非繁殖期を過ごした.一方,鳥島タイプ1個体は2年とも非繁殖期のはほとんどの期間をベーリング海で過ごしていた.繁殖期においては,両タイプとも小笠原列島周辺から北海道周辺海域を利用していた.個体数が少ないため,繁殖時期の検討や安定同位体比の分析は28年度実施予定の野外調査終了後におこなう予定である.また,アホウドリ類を含む我が国の海鳥の現状について取りまとめやアホウドリで実施予定の海鳥の羽根の水銀と安定同位体比のレビューをおこない,それぞれ学会で報告した.越冬海域については、サンプル数は少ないものの昨年度装着個体から期待通りの傾向が得られた.また組織サンプルを得ることができた.今年度はそれぞれ3個体に装着できた.鳥島に繁殖する2系統のアホウドリ個体の系統を血液DNAから特定した上で、越冬海域を明らかにし、その保全に役立てることを目的とし、鳥島における野外調査をH29年2月10日から3月5日まで実施した。昨年、一昨年にアホウドリ12個体に装着したジオロケーター12台のうち、8台を回収した。血液のDNAタイプの解析を実施したところ、5個体は尖閣タイプ、3個体は鳥島タイプであることがわかった。さらに、越冬海域における食性に関連した情報を、体組織の安定同位体比よって得るため、それぞれの個体から、越冬海域で生え変わったと推定される羽の一部を採取した。回収したジオロケーター6台からデータをダウンロードし、予備的な解析を行ったところ、尖閣タイプ3個体のうち1個体はベーリング海で、2個体はオホーツク海で非繁殖期(6ー10月)を過ごしていた。鳥島タイプ3個体はいずれもベーリング海で非繁殖期を過ごした。残り2台について、データダウンロードを業者に依頼している。昨年と合わせると、鳥島タイプ3個体はいずれもベーリング海で、尖閣タイプ5個体のうち4個体はオホーツク海、1個体がベーリング海を利用した。また、2年以上追跡した5個体(尖閣タイプ4個体、鳥島タイプ1個体)のデータによると、同じ個体は毎年同じ海域で非繁殖期を過ごすことが明らかとなった。H28年10月6日北大東京オフィス大会議室において、成果報告会を実施し、問題点お洗い出しと取りまとめに向けての打ち合わせを行った。予定通り、尖閣、鳥島二つのタイプの個体から、昨年度と合わせると、必要最低限のサンプルを得ることができた。予想通り二つのタイプの越冬海域は概ね異なっていることがわかったので、繁殖地帰還日と安定同位体比の分析を予定通り進める。アホウドリは、伊豆諸島鳥島と尖閣諸島でのみ繁殖し、総個体数は約4,300羽で絶滅危惧種に指定されている。本種は、保全上一つのユニットとして扱われてきたが、遺伝子解析から1000年以上前に鳥島系統と尖閣系統に分化したことが明らかとなった。鳥島では、これら2系統が同所的に繁殖する。本研究は、同所的種分化のメカニズムの一つとして非繁殖地分断仮説を検証することを目的としており、最終年度である29年度はそのまとめを行なった。20142017年の間、14個体にジオロケータを装着し、10個体の移動軌跡を1年ないし2年分得た。非繁殖期(610月)の利用海域は、鳥島系統3個体ではいずれもベーリング海であり、尖閣系統では5個体がオホーツク海で2個体がベーリング海だった。2年以上追跡できた個体は、毎年同じ海域で非繁殖期を過ごした。一方、非繁殖海域離脱タイミングは、個体によって異なり、2系統間で明らかに異なる傾向は認められなかった。また、利用海域の違いにより餌が違うかの可能性を見るため、越冬地で換わる風切羽の窒素・炭素安定同位体比を分析した結果、尖閣系統と鳥島系統では明瞭な差は見られなかった。

したがって、非繁殖海域は2系統で異なる可能性があるが、非繁殖期利用海域への渡来・渡去時期やその原因となる環境要因については、さらなる研究が必要である。また、29年度の追加調査では新たに3個体からジオロケーターを回収しており、さらに解析を進める予定である。同じ繁殖地で繁殖する海鳥個体群でも非繁殖期の利用海域が異なる個体がおり、こうした個体間で遺伝的分化が進んでいることがある。アホウドリ(Phoebastria albatrus)はわが国にだけ繁殖する絶滅危惧種で、遺伝的に鳥島系統・尖閣系統の二つの系統が知られている。鳥島で繁殖する個体の母系系統および帰属集団を明らかにし、バイオロギングで非繁殖期の利用海域を調べた。非繁殖期の利用海域は、鳥島系統はベーリング海、尖閣系統は主にオホーツク海で少数がベーリング海だった。非繁殖期において異なる環境・人為的ストレスにさらされる可能性があり、保全上分けて考えることを検討する必要がある。予想通り,両タイプの越冬地が異なることが示唆されたので,その食性や生活史にも差があることが期待される.血液のDNAを使った系群解析,血液や羽根の安定同位体比の解析による食性の推定をおこなう。またサンプル数が少数なのでさらに野外調査を継続し,越冬地と食性に関するサンプル数を増やす.回収したロガーは後半作動してないものがあり,特に,繁殖地への帰還タイミングの情報が不十分であったので,この点に留意しデータを収集する.予想通りタイプにより越冬海域が概ね異なることがわかったので、回収した全てのジオロケータのデータを再度詳細に分析し、タイプ(尖閣タイプvs鳥島タイプ)と越冬海域(オホーツク海vsベーリング海)の関係を正確に明らかにする。その上で、タイプ間の生殖隔離の鍵となる、繁殖地到着時期をジオロケーターのデータから明らかにする。また各個体から採取した羽の安定同位体値を測定し、越冬海域での環境暴露(餌)について考察する。鳥島タイプについてはややサンプル数が少ないので、これまでの衛星追跡個体の中で利用できるものがあればそれも利用する。以上をとりまとめ、二つのタイプの越冬地を含めた空間利用、渡り時期、餌の差を明らかにし、学会発表、学術雑誌への投稿などの取りまとめを行う。海洋生態学安定同位体比測定準備が整わず,その消耗品を購入しなかった.都合により安定同位体比分析が実施できなかった。安定同位体比測定のための消耗品購入に充てる.安定同位体分析を2年分まとめて実施する
J-PARCの速中性子を用いた天体核物理研究

目的本研究では、最近、オランダで開発された高性能のBrilLanCe(LaBr_3)を用いた高感度γ線検出器系を製作する事、「すばる望遠鏡」等で観測され大きな問題となっている金属欠乏星内での重元素合成に関わる鉛核等の中性子捕獲反応断面積を測定する事、そして恒星内の重元素合成模型構築に寄与する事を目的とする。研究成果製作した原子核による中性子捕獲反応からの即発γ線を測定する反同時計測型BrilLanCe(LaBr)検出器の性能試験を行った。先ず、東京工大のペレトロン加速器で7Li(p,gamma)8Be反応で生成される最大エネルギーが約17MeVのガンマ線を検出してこの検出器系の時間分解能を測定した。その結果、約2.5ナノ秒と極めて高い時間分解能を得た。これは、従来我々が使用してきたNaI(T1)検出器の3.5ナノ秒を上まわるものであった。又、製作した遮蔽体は、上記ガンマ線を効果的に減衰できている事が分かった。そのため、今後、keV中性子を用いた実験で、中性子エネルギーが高精度で決められる事になり、実験感度が向上すると期待できる。尚、従来は、17MeVガンマ線を減衰させるためにシャドーバーと呼ばれる鉛遮蔽をセットする必要があったが、本装置ではそれが不要であった。次いで、上記加速器で7Li(p,n7Be反応で生成したkeV中性子を用いて、試料位置に試料をセットしないで、LaBr_3検出器系の中性子遮蔽能力を調べるためバックグランドの測定を行った。何度も試行錯誤をした結果、製作した遮蔽体に更にボロン入りポリエチレンを追加した結果、バックグランドを激減できた。そこで、研究目的の鉛-204のkeV中性子捕獲断面積を測定を行った。その断面積の絶対値は、既にその断面積が精度良く測定されている197Au(n,gamma)198Au反応を用い、相対測定で決定した。実験は、成功し204Pb(n,gamma)205Pb反応からの即発不連続ガンマ線を世界で初めて測定できた。得られた結果の解析を行っている。目的:本研究では、BrilLanCeを用いた高感度γ線検出器系を製作、J-PARCの高強度中性子を用い、最近「すばる望遠鏡」等で観測され大きな問題となっている金属欠乏星内での重元素合成に関わる鉛及びNi核の中性子捕獲反応断面積を測定し恒星内の重元素合成模型構築において核物理が関わる問題点を解明する。研究成果:中性子・原子核反応からの即発γ線を高感度・高検出効率で測定するため反同時計測型BrilLanCe(LaBr)検出器を製作した。この即発γ線は、中性子捕獲原子核固有のため不定性無く反応断面積を決定でき、又固有の電磁気的性質を持つためこのγ線検出は中性子捕獲反応機構及び核構造の理解に重要な情報を提供する。γ線の高感度測定には、反同時計測検出器系を優れた中性子遮蔽能力を有するシステム構築が不可決である。本研究では高いエネルギー分解能を持つ3.5位インチ直径で長さが4インチのBrilLanCeを購入、その周囲は既存の厚さが2インチのBGO検出器で囲った。試料で散乱されるkeV中性子束を遮蔽し減衰すべく10cm厚のボロン入りポリエチレンを使用した。(keV中性子捕獲反応で放出される即発γ線を大きく減衰する事のない様に厚さを決定)。keV中性子はポリエチレン中の水素で減速され熱エネルギーで極めて大きな断面積を持つ^<10>B(n, ^4He)^7Liにより吸収される。γ線はBGO検出器の外側には5cm厚の鉛を巻く。実験室内で散乱された中性子が検出器周辺の物質に捕獲されてバックグランドγ線を放出しBrilLanCe検出器に入射するのでそれを減衰させる。BGO検出器もこのγ線遮蔽の役目を果たすので5cm鉛で良い。鉛の外側には、ボロン入りポリエチレンを10cm厚程度巻きBrilLanCe検出器に入射する散乱中性子を減衰させる。^<10>B(n, ^4He)^7Li反応で478keVγ線が発生するがPbで十分減衰する。検出器全体は軽量性と強固さを勘案してアルミニウムで筐体を囲む検出器系には架台を製作、実験コースにセットした。

尚、従来は、17MeVガンマ線を減衰させるためにシャドーバーと呼ばれる鉛遮蔽をセットする必要があったが、本装置ではそれが不要であった。次いで、上記加速器で7Li(p,n7Be反応で生成したkeV中性子を用いて、試料位置に試料をセットしないで、LaBr_3検出器系の中性子遮蔽能力を調べるためバックグランドの測定を行った。何度も試行錯誤をした結果、製作した遮蔽体に更にボロン入りポリエチレンを追加した結果、バックグランドを激減できた。そこで、研究目的の鉛-204のkeV中性子捕獲断面積を測定を行った。その断面積の絶対値は、既にその断面積が精度良く測定されている197Au(n,gamma)198Au反応を用い、相対測定で決定した。実験は、成功し204Pb(n,gamma)205Pb反応からの即発不連続ガンマ線を世界で初めて測定できた。得られた結果の解析を行っている。
MgO結晶中の原子クラスターの構造と物性の研究

本年度は最終年度として、これまでのMgO中の金属クラスターとの比較のため、MgO単結晶膜上に担持したクラスターの動的現象、特に構造の安定性について詳しく調べた.今回、高感度TVカメラを備えた高分解能電子顕微鏡に高温ステージを取り付けた観察装置とデジタルフレームメモリ画像処理装置のシステムを本科研費によって建ち上げ、0.2nm以下の点分解能を持つ1/60秒毎の像(フィールド像)でクラスターの構造変化、分裂過程及び接合過程を直接捉えることができた.試料はNaCl劈開面上に作製したMgO単結晶膜上に金、銀、タングステンなどを平均膜厚数nm真空蒸着したものである.この試料を用いて、MgO極細ロッド上に固定された2nmの直径の金クラスターが動的変動をする過程で、構造の持続状態の経過時間から各構造の安定性とそれに及ぼすMgOとの界面の効果をはじめて議論することができた.またMgO上の直径1nmの金クラスターの分裂過程を観察した.クラスターの分裂過程は自由空間中を飛行するクラスターでは“クーロン分裂"としてよく知られているが、実空間で直接観察したのは世界ではじめてである.また、同様の方法で作製した試料で、金結晶上の1-2nmの大きさのMgOのクラスターの動的変動を世界ではじめて観察した.MgOは共有結合的要素を持つイオン結晶であるが、上記の金クラスターなどと異なり、構造変化は全く起こさず、電子顕微鏡観察中に回転と表面ステップの移動、及び表面原子の脱離を起こしただけであった.タングステン(W)/MgOの試料では、直径数nm以下のW-クラスターがMgO(001)表面上に吸着した試料が得られた.MgO極細ロッド上に固定された数nmのタングステンクラスターはA-15型構造を示した.MgO表面上に吸着した単原子に近いクラスターは観察中に表面を2次元的に拡散しその過程を連続的に記録した.常温から400°Cの基板温度でのクラスターの「飛躍距離」の測定からこの表面拡散過程の活性化エネルギーを電子顕微鏡観察から世界ではじめて求めた.本年度は最終年度として、これまでのMgO中の金属クラスターとの比較のため、MgO単結晶膜上に担持したクラスターの動的現象、特に構造の安定性について詳しく調べた.今回、高感度TVカメラを備えた高分解能電子顕微鏡に高温ステージを取り付けた観察装置とデジタルフレームメモリ画像処理装置のシステムを本科研費によって建ち上げ、0.2nm以下の点分解能を持つ1/60秒毎の像(フィールド像)でクラスターの構造変化、分裂過程及び接合過程を直接捉えることができた.試料はNaCl劈開面上に作製したMgO単結晶膜上に金、銀、タングステンなどを平均膜厚数nm真空蒸着したものである.この試料を用いて、MgO極細ロッド上に固定された2nmの直径の金クラスターが動的変動をする過程で、構造の持続状態の経過時間から各構造の安定性とそれに及ぼすMgOとの界面の効果をはじめて議論することができた.またMgO上の直径1nmの金クラスターの分裂過程を観察した.クラスターの分裂過程は自由空間中を飛行するクラスターでは“クーロン分裂"としてよく知られているが、実空間で直接観察したのは世界ではじめてである.また、同様の方法で作製した試料で、金結晶上の1-2nmの大きさのMgOのクラスターの動的変動を世界ではじめて観察した.MgOは共有結合的要素を持つイオン結晶であるが、上記の金クラスターなどと異なり、構造変化は全く起こさず、電子顕微鏡観察中に回転と表面ステップの移動、及び表面原子の脱離を起こしただけであった.タングステン(W)/MgOの試料では、直径数nm以下のW-クラスターがMgO(001)表面上に吸着した試料が得られた.MgO極細ロッド上に固定された数nmのタングステンクラスターはA-15型構造を示した.MgO表面上に吸着した単原子に近いクラスターは観察中に表面を2次元的に拡散しその過程を連続的に記録した.常温から400°Cの基板温度でのクラスターの「飛躍距離」の測定からこの表面拡散過程の活性化エネルギーを電子顕微鏡観察から世界ではじめて求めた.
遺伝情報の解析

相同な遺伝子の進化的系統関係を明らかにするため、最尤法あるいはそれの一般化であるAICによる解析法を開発した。この方法で特に重要なことは、得られた系統樹がほかの系統樹にくらべてどの程度有意なものであるかを示す指標が得られることである。さらに、これまで適用範囲が塩基配列データに限られていたのをアミノ酸配列データにも適用できるようにすると共に、進化速度の不均一性を考慮した解析法を開発した。最尤法の抱える問題の1つに計算時間が非常にかかるということがある。そのためにこれの補助的な方法として、もっと簡便な節約配列法を開発し、シミュレーション実験により方法の有効性を評価した(長谷川、舘野)。シグナル伝達系のレセプターとGたんぱく質の分子系統樹を解析した。ロドプシンでは、哺乳類、魚類、昆虫、軟体動物のそれぞれの系統で独立に色覚を進化させた可能性が高いことが明らかになった。EBウィルスの糖たんぱくとリンクプロテインが免疫グロブリン様配列をもつことを見出した。またDNA複製エラーが分子進化に寄与する突然変異の主要因であるとの仮定のもとで、オスとメスの生殖細胞の分裂回数に差があると、突然変異率が染色体間で異なることを示した。同義座位での進化速度はこの考え方に一致するものであった(宮田、林田、安永)。世界各地の患者から単離されたヒトエイズウイルス(HIV)とアカゲザル、アフリカミドリザルなどのサルエイズウィルス(SIV)の塩基配列データから分子系統樹を推定し、これらのウィルスの進化的系統関係を推定した(五條堀、安永)。たんぱく質データベースJIPIDに配列の変化(人工変異、天然変異、近縁種間の変化)を入力する方法を考察し、それに伴うたんぱく質の生物活性の変化を入力するデータファイルを作成した(次田)。
口腔顎顔面領域での細胞遺伝子治療による骨再生療法の確立

歯科領域では腫瘍や骨壊死による顎骨の部分的骨切除は少なくない。骨欠損を伴う種種の疾患に対する新しい骨再生療法として、骨原性細胞を用いた細胞移植法と遺伝子治療法の二つが注目されている。骨再生のための遺伝子治療はいまだあまり進展していないのが現状であるが、十分に安全性の高い遺伝子治療用ウイルスベクターが開発されれば、骨再生へも応用されることが期待できる。しかし、現時点で現実的に優れた骨再生療法を開発するためには、非骨原性細胞である皮膚線維芽細胞などに骨誘導能を有する生理活性物質を持続的に発現させるか、あるいは未分化ながらも細胞増殖旺盛で、骨芽細胞への分化能を有する細胞にRunx2などの骨芽細胞特異的な転写因子を発現させることで、半ば強制的に骨芽細胞に分化誘導させるのも一つの選択肢である。まずは、成長マウスの大腿骨に直径1.2mmの骨欠損を形成し、アデノウイルスでBMP-2を感染させた歯肉線維芽細胞を担体(PGS)に付着させ、骨欠損部に移植した。コントロールと比較すると、移植したものは骨芽細胞が誘導され骨再生がみられた。経時的に骨量も増加しており、骨再生療法の有効な手段の一つとして現在も実験継続中である。またこのことは、欠損部に骨再生をもたらすだけでなく、歯科領域でのインプラントの応用にも関係してくるのではないか。歯肉線維芽細胞を用いないでできないかと考えた場合、欠損部をインプラント体で補填し、同時に骨誘導が可能にならないかを検討した。担体を、様々な生理活性物質をコーティングさせたプラスチック製のインプラント類似物質に代替し、欠損部に埋入し経時的に観察することで、骨再生療法を伴ったインプラント埋入が可能であると思われる。現在、フィブロネクチンのコーティングインプラント埋入を行っているが、良好な結果が得られている。これは、歯科の今後の発展に繋がると思われる。
分割蛍光タンパク質再構成法を用いた生理機能イメージングの実践応用研究

研究課題1では,平成25年度に作製したトランスジェニックゼブラフィッシュを用いて,アポトーシス細胞のイメージングを行った.実体蛍光顕微鏡下でゼブラフィッシュを観察したところ,コントロールに対してUV照射したゼブラフィッシュからは,多くの緑色の輝点が観察された.この輝点が死細胞であることを確認するために, TUNEL法によりアポトーシス細胞の存在を確認した.TUNEL法により染色された細胞とプローブの緑色蛍光の局在が良い一致を示したことから,緑色蛍光輝点が確かに死細胞をしめしていることが解った.ゼブラフィッシュ生体の局所をUV刺激すると,生きたゼブラフィッシュで死細胞を確認できることを実証した.研究課題2では,Bak凝集体を超解像で可視化検出するために,紫外線を照射してから細胞を固定し全反射蛍光顕微鏡で観察を行った.細胞内のミトコンドリア上で多くのBak凝集体を示す点状蛍光が観察された.得られた画像の空間分解能を点状蛍光の半値全幅(FWHM)で評価したところ,通常のイメージング法では330 nmであったのに対し,本分析法では79 nmであった.次に本分析法で得られた超解像画像を用いてBak凝集体のサイズ評価を行ったところ,直径が100-1000 nm,凝集体あたりのBak分子数が50-1700と広い分布を示した.この結果から,ミトコンドリア上で形成されるBak凝集体の7割以上が光学限界以下の直径であり,それらのうちの多くが100 nm程度と非常に小さいサイズであることが明らかとなった.さらに,アポトーシスを引き起こすBak凝集体に含まれるBak分子数はこれまで70-250程度と考えられてきたが,実際にはより多くのBak分子が凝集体を形成していることが明らかとなった.その分子密度はBak分子数にかかわらず一定であることを実証した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題1では,2分割蛍光タンパク質の自発的再構成反応を利用したアポトーシスイメージング法の開発を行った.アポトーシス過程におけるミトコンドリアからのSmacタンパク質の放出を,2分割GFPで蛍光検出するactivatableプローブを開発し,培養細胞レベルで可視化できることを実証済みである.平成25年度は,Smac-GFPopt11およびGFPopt1-10を恒常的に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュを作製した.プローブの発現は,genotypingおよびwestern blotにより確認した.研究課題2では,アポトーシスに重要なミトコンドリア膜上でのBakクラスター形成を解析対象とした.Bak凝集体を超解像可視化検出するために, Bakに蛍光タンパク質mEos3を標識した遺伝子(mEos3-Bak)を凝集体プローブとして内在性Bak欠損マウス胚性繊維芽細胞(MEF Bak-/-)にレトロウイルスを用いて導入した.その後,アポトーシス刺激応答性および細胞形態が野生型MEFと同様である単一クローンを限界希釈法により単離した.単離した凝集体プローブ発現細胞株のプローブの発現をウエスタンブロット法及び蛍光観察により確認した.次に,functionalな凝集体の形成にはBakの活性型への構造変化が必要であることから,活性型Bak特異的抗体を用いた免疫染色法によりBak凝集体プローブがfunctionalな凝集体を特異的に検出するかどうか検証した.その結果,プローブによるBak凝集体のシグナル(点状のmEos3蛍光)が活性型Bak特異的抗体のシグナル(抗体に標識されたAlexa647の蛍光シグナル)と完全に一致した.開発したBak凝集体プローブのfunctionalな凝集体への特異性を確認した.上記細胞をBakクラスター解析のための資料とした.研究課題1では,平成25年度に作製したトランスジェニックゼブラフィッシュを用いて,アポトーシス細胞のイメージングを行った.実体蛍光顕微鏡下でゼブラフィッシュを観察したところ,コントロールに対してUV照射したゼブラフィッシュからは,多くの緑色の輝点が観察された.この輝点が死細胞であることを確認するために, TUNEL法によりアポトーシス細胞の存在を確認した.TUNEL法により染色された細胞とプローブの緑色蛍光の局在が良い一致を示したことから,緑色蛍光輝点が確かに死細胞をしめしていることが解った.ゼブラフィッシュ生体の局所をUV刺激すると,生きたゼブラフィッシュで死細胞を確認できることを実証した.研究課題2では,Bak凝集体を超解像で可視化検出するために,紫外線を照射してから細胞を固定し全反射蛍光顕微鏡で観察を行った.細胞内のミトコンドリア上で多くのBak凝集体を示す点状蛍光が観察された.得られた画像の空間分解能を点状蛍光の半値全幅(FWHM)で評価したところ,通常のイメージング法では330 nmであったのに対し,本分析法では79 nmであった.次に本分析法で得られた超解像画像を用いてBak凝集体のサイズ評価を行ったところ,直径が100-1000 nm,凝集体あたりのBak分子数が50-1700と広い分布を示した.この結果から,ミトコンドリア上で形成されるBak凝集体の7割以上が光学限界以下の直径であり,それらのうちの多くが100 nm程度と非常に小さいサイズであることが明らかとなった.

さらに,アポトーシスを引き起こすBak凝集体に含まれるBak分子数はこれまで70-250程度と考えられてきたが,実際にはより多くのBak分子が凝集体を形成していることが明らかとなった.その分子密度はBak分子数にかかわらず一定であることを実証した.26年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題1では,ミトコンドリアからのSmac放出可視化プローブを,ゼブラフィッシュ個体に発現するトランスジェニック体を完成させており,蛍光イメージングのための試料作成は概ね順調に進行している.また,研究課題2では,BakノックアウトMEF細胞にmEos3連結Bakを安定発現させる細胞クローンを取得し,その発現量がwild typeと殆ど同じであることを確認した.細胞内局在や細胞死誘導などについても詳細な解析を行い,作成した細胞はwild typeと機能的にかわらないことを立証した.また超解像蛍光イメージング画像の取得ができることまでを確認しており,実験は概ね計画通りに進展している.研究課題1では,UV照射により,発生段階のゼブラフィッシュから,死細胞が蛍光シグナルとして検出できることを検証する.蛍光性細胞の出現から消滅までの時間,個体内における空間解像度,自家蛍光に対するシグナル強度などを解析し,顕微鏡システムとしての観察条件の最適化を行う.生きたゼブラフィッシュから,死細胞を非侵襲的にイメージングできることを実証する.また,新たな分割赤色蛍光タンパク質を開発し,生物個体イメージングへの応用可能性を検討する.研究課題2では,作成したBak-mEos3発現細胞にUVを照射してBak複合体形成を促した後, PALM法によりBak複合体とミトコンドリア外膜の超解像イメージングを行う.具体的には,蛍光顕微鏡(全反射顕微鏡)下で405 nm光(活性化光)/488 nm光(EYFPの励起光)/561 nm光(PAmCherryの励起光)を同時に照射しつつ,蛍光を2台のEM-CCDカメラで取得する.次に,Bak-mEos3発現MEF細胞を用いて,同様に超解像イメージングを行う.UV刺激により形成されるBakクラスター中の,Bak分子数を求める.Smac放出とBak分子数との関係を明かにする.さらに, Bakクラスターの超解像イメージング画像とミトコンドリア電子顕微鏡画像とを重ね合わせ,クラスターの局在とミトコンドリア構造体との関係について,ナノスケールで解析する.26年度が最終年度であるため、記入しない。
神経インパルスのパターン解析とニューレグリンの役割

神経細胞には電気的な活動があり、神経活動にはパターンが存在する。我々は、この神経活動パターンを解析し制御することにより、脳情報処理システムの基本原理に迫り、更には治療へ応用できないかと考えてきた。上記目標を達成する上で重要な主な点は、1、脳の可塑性制御に必要な電気的情報が何であるかを解読すること、2、どこを刺激するべきか神経回路網を把握することであり、これまでこれらの柱のもと解析を行ってきた。その結果、機能的活動パターンを抽出する試みとして、分子生物学的手法を用いる方法がかなり有効ではないかと考えるに至り、現在、分子の挙動と神経活動パターンとの関係を、網羅的に解析する手法と深く掘り下げる方法の二方向から解析中である。これまでに、神経細胞に様々なパターンの電気刺激を与えて、分子の挙動を観察するための培養細胞用電気刺激装置の開発を行ってきた。その装置を用い、様々な神経活動のパターンを強制的に与えることにより分子の挙動との関係を網羅的に明らかにし、重要なパターンを抽出してきた。そのなかでも特に神経栄養因子であるニューレグリンはパターン制御において重要な役割を果たしている。本年度は、ニューレグリン分子を用い、遺伝子発現と蛋白のプロセッシングと神経活動パターンの関係を明らかにし、発生段階を追った小脳スライスでの神経活動パターンと照らし合わせることにより、神経活動パターンのもつ意義を類推することに成功した。また、神経回路網の解析として小脳苔状線維の小脳核から小脳皮質までの投射を網羅的に解析し、三次元的なマップの構築を行った。その結果、顆粒細胞の苔状線維からの投射の組み合わせは小脳部位により異なることが明かとなり、神経活動パターンのもつ意味合いが部位により異なることが明かとなった。
オンライン空間における消費者のコミュニケーションとアイデンティティに関する研究

本研究では,オンライン空間における消費者の情報探索・情報発信・消費者間の関係の構築というコミュニケーション行動と消費者が製品を購買や所有・使用することによるアイデンティティ形成との関係を明らかにした。また,消費によるアイデンティティ形成に関する理論的な精緻化を進め,消費によるアイデンティティ形成様式の類型化を行った。本年度は,研究代表者が本年度以前に収集したデータを再分析することを通じて,消費者のオンライン空間での製品に関わる情報交換と消費者間の関係の構築という行動に関する研究成果を公表した。まず,オンライン・コミュニティを情報交換の内容によって類型化し,その類型ごとに参加動機やそこから受ける影響に違いが出ることを明らかにし,消費者が購買後に形成するコミュニティに対する重要性を検討した。このことにより,消費者はなぜオンライン空間で関係を形成するのかということに対するより本質的な動機に迫ることができた。さらに消費者間の関係により深く焦点を当て,消費者がアイデンティティ形成のためにオンライン空間で関係を形成するとことを実証的に明らかにした。そこでは,消費者のオンライン・コミュニティでの行動を,アイデンティティ形成のための自己イメージの構築と自己・他者との相互作用という視点からとらえ,そうした行動が実在するということ,さらにアイデンティティ形成動機の高い消費者はコミュニティにおける他者との関係性意識も高く持つということを明らかにした。以上の研究を通じて,消費者はオンライン・コミュニティへなぜ参加するのかということ,消費者はオンライン・コミュニティでなぜ関係を構築するのかということの一端を明らかにすることができた。また,成果の公表までに至っていないものの当該研究の目的に沿ったアンケート調査を実施した。これについては,次年度以降に公表する予定である。本年度は,研究課題の中でも,消費者のアイデンティティ形成という行為そのものを掘り下げる研究を行った。携帯電話や衣服という現代人の誰もが体験する消費において,消費者はいかにしてアイデンティティを形成するのかということを検討し,それが消費者の購買行動,とりわけ情報探索に与える影響を実証した。論文「消費者のアイデンティティ形成意識と製品評価」では,携帯電話の消費を通じて消費者はどのようにアイデンティティを形成するのかということを主眼に研究を行い,消費者のアイデンティティ形成には4つのスタイルが存在すると言うことを明らかにした。また,そのスタイルによって,消費者の携帯電話に対する製品評価が異なるということを明らかにしている。さらに,未発表論文では,先に明らかにした4つのアイデンティティ形成スタイルを衣服の消費に適用し,衣服によるアイデンティティ形成スタイルの違いが,消費者の衣服の購買における情報探索,属性評価,購買業態の選択に差異をもたらすということを明らかにしている。この研究については,学会にて報告を行い,その成果をもとに現在執筆中である。本年度の研究の成果は,消費者のアイデンティティ形成には4つのスタイルが存在するということが明らかとなり,消費によるアイデンティティ形成という行為をより精緻にとらえることができるようになったことである。また,アイデンティティ形成意識のあり方によって購買行動が異なってくるということが明らかになったことも成果の1つであると考えている。本年度は,4つの視点から研究をすすめた。まず消費者のオンライン空間における消費者のアイデンティティ形成とコミュニケーション行動については,消費者のアイデンティティ形成様式を選考研究から4つに類型化したうえで,その実証を試みた。衣服の消費をとりあげ,衣服の消費を通じたアイデンティティ形成過程においてインターネット上での行動を含む情報探索行動や購買店舗の選択,また属性の評価行動が,消費者のアイデンティティ形成様式の違いによって異なることを明らかにした。2つめに消費者のアイデンティティ形成行動の理論的探究を深めることを目的に衣服の廃棄行動に着目し,消費者が自らの人生経験を衣服に投影する意識と廃棄行動との関係を検討した。そこでは衣服に人生経験を投影する意識の高い消費者の方が,衣服の廃棄時に思い出の希薄化や嫌な思い出の存在を強く意識すること,廃棄方法も永久的に廃棄するより,保管やリフォームすることを望んだり,手放すとしても,楽しみ目的でフリーマーケットなどに出品するといった意識を持つことを明らかにした。3つめに,廃棄物を再生した製品とファッションの関係について調査し,海外では我が国よりもよりファッション性を重視したビジネスが登場していることを確認した。今後,廃棄物とファッションに関する国際的な比較研究も研究の課題として考えられることが示唆として得られた。4つめに,消費者のデジタルカメラ購入とロコミ情報の参照とアイデンティティ形成意識との関係について調査を行った。
高齢者の身体的状況および日常的活動度が住空間評価の軸形成に及ぼす影響

空間評価における個人差に関する研究の一環として,身体的状況や生活経験に基づく個人差が大きい高齢者に着目し,面接法による写真エレメントの分類による心理実験を試み,同時に生活実態把握のための調査を実施した。被験者は60歳70歳の男性9名,女性12名計21名である。心理実験では,身体的状況による影響を明確に捉えることを意図し,公共建築物へのアクセスのしやすさを視点とする写真エレメント16枚を用いた。分析の結果得られた知見は,以下に要約される。1.総合評価の評価傾向は,情緒性重視群と機能性重視群に二分された。2.典型評価パターンとして,以下の5つが抽出された。(以下,評価軸としてのディメンジョンをDで表示)(1)パターンI(D1=明るさ,寄与率91%)(2)パターンII(D1=親近感,寄与率43%,D2=空間の広さ,寄与率20%,D3=個人的関心,寄与率10%)(3)パターンIII(D1=明るさ,寄与率46%,D2=段数,寄与率22%,D3=建物の用途,寄与率13%)(4)パターンIV(D1+D2=段数,寄与率75%,D3=好感度,寄与率8%)(5)パターンV(D1+D2=段数,寄与率60%,D3=建物の外観,寄与率17%)3.5つのパターンと外出頻度にみる活動度および体力・健康への自信の程度との関連を検討した結果,高齢化に伴う体力的な衰えが顕著でない場合には,本来の情緒性重視の評価傾向が保たれていた。外出頻度が低下すると,その影響は,ディメンジョンウェイトの低下として表れはじめ,さらに,体力や健康への自信が失われていくと,評価軸としてのディメンジョンの形成に,直接的に影響が及ぶ傾向がみられた。