hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リンゴ「ふじ」と芽条変異体「弘前ふじ」の日持ち性の違いに関する分子機構

そこでそれらの未知遺伝子を探る目的でサブトラクション法により差次的発現を示すcDNAの解析実験を行った。サブトラクティブ・バイブリダイゼーション法は2種類のmRNAグループを比較し、一方のグループの特異的発現遺伝子をクローン化できる極めて有効な方法である。サブトラクティブ・ハイブリダイゼーション法はいくつか異なる方法が知られているが、本実験では,PCR-SelectTM cDNA Subtraction Kit(CLONECH社)のプロトコールに従って行った。それぞれ収穫適期14日前の`ふじ'、`ひろさきふじ'からサブトラクションライブラリーは作製された。作製した大腸菌コロニー、153個からプラスミドを抽出しcDNAクローンのシーケンシングを行った。ESTはBlastプログラムを使用し、GenBankデータベース比較によって同定された(表1)。α-Mannosidase、Metallothioneinlike、Calmodulin、Copper chaperone、Thaumatin-like、ER6、Ubiqutin ACCoxidase、Xyloglucanendotransglycosylase、Ripening-associatedは果実完熟に関わる遺伝子のコードタンパクとして、Glutathione S-transferase、PhospholipasePLDb2は槙物の老化に関わる遺伝子のコードタンパクとして報告されているものだった。また、リボソームRNAの混入が見られるが、これはオリゴ(dT)による逆転写の際にポリA付加RNAと同時にリボソームRNAも転写されたと考えられる。
ハンセン病療養所入所者におけるライフレビュー

本研究は、ハンセン病療養所で生活する高齢の入所者を対象に、人生の語りを傾聴することを通して、高齢者自身の経験の意味づけによる人生の受け入れの促進と、聞き手の精神的成長の可能性について探ることを目的とした。5カ所の療養所を訪問し、入所者の方、職員の方々から話を聞く中で、以下のことが明らかとなった。1困難な人生の受け入れには個人差があり、療養所での生活、人間関係によって大きな違いが見られた。2終末期の対応において、個人の生き方への理解は重要である。3困難な看護・介護を通して、職員は多くのことを学んでいた。平成25年度は、国内のハンセン病療養所施設の一つである邑久光明園を訪問した。施設の見学、園長および看護師長との情報交換、入所者との会話に加えて、学生ボランティアによる入所者との交流会にも参加させて頂いた。邑久光明園は今回の研究対象ではないが、研究を進めるにあたって多くの示唆を頂くことができた。また、本研究の対象である多磨全生園では語り部の方の話を複数回にわたって伺った。そして今後の研究に向けてスタッフと顔合わせを行い、平成26年度の所内勉強会への参加の承諾を得た。本研究会は、入所者の終末期医療においてどのように心理的な支援を行ってゆくかを検討するものであり、我々の研究の目的と合致するものである。さらに、依頼を受けて機関誌である「ふれあい福祉便り第11号」に、「経験を知恵として後世に伝えるために」を長田久雄・長田由紀子の連名で投稿した。ハンセン病療養所等の入所者は高齢化しており、寝たきり状態や認知症、認知症のリスクの高まった人も多い。本研究は、ハンセン病療養所入所者にライフレビュー(人生の回顧)を中心とした面接を行い、人生の語りを受け止め共感的に寄り添うことを通して、1)大きな葛藤を経験した人が過去と和解し人生を意味づけることを援助する、2)経験の「意味づけ」のプロセスを明らかにする、3)入所者の現在の希望や対応すべき課題を明らかにする、4)入所者の心の安寧と認知症の予防に向けて、傾聴活動を用いた具体的支援方法を検討する、5)傾聴を通しての聞き手の成長について考察することを目的としている。研究初年度にあたっては、研究者および共同研究者、研究補助者等、次年度からの面接に携わる者がハンセン病についての理解を深める期間とした。具体的には、勉強会の開催、資料館の見学、「語り部」として活動している方の話を聞く、映画や書物から情報を得る、などである。文献に関しては、書物のほかに、国内を中心とした関連研究についてレビューを行った。また、全国の療養所職員の研修会において、心身の加齢変化と高齢者にとっての回想(ライフレビュー)の意味についての話題提供の機会を得たので、併せて研究計画について説明し、今後の研究への協力を依頼した。参加した職員からは関心を得ることができ、研究に対する期待の声も寄せられた。以上の活動を通し、これからの研究対象者となる方々との会話や職員との会話の中から、あらためて本研究の難しさと意義を確認することができた。その結果、今後の研究に、職員を対象とした調査や、学生などを対象にハンセン病と恢復者に対する知識や理解のための啓発の方法を検討するなど、本年度の準備から得られた情報に基づき、建設的かつ発展的な変更を加えることを計画している。本研究の目的は、ハンセン病療養所の入所者に人生の回想(ライフレビュー)を中心とした面接を行い、人生の語りを受け止め共感的に寄り添うことを通して、1)大きな葛藤を経験した人が過去と和解し人生を意味づけることを援助する、2)経験の「意味づけ」のプロセスを明らかにする、3)入所者の現在の希望や対応すべき課題を明らかにする、4)入所者の心の安寧と認知症の予防に向けて、傾聴活動を用いた具体的方法を検討する、5)傾聴を通しての聞き手の成長について考察することであった。平成24年度は、研究協力者を交えて勉強会を開き知識を共有すること、語り部として公に活動している方の話を聞くこと、文献と通してハンセン病の理解を深めた。平成25年度は、いくつかのハンセン病療養所を訪問し、職員および入所者からの聞き取りを行う一方で、調査の可能性を検討した。平成26年度は、引き続き各地の療養所への訪問を行った。その中で、1療養所においては1年間継続して施設内の研究会に参加し、職員が抱える終末期の問題を共に考える機会を得た。また、1療養所において入所者への調査を実施し、7名の方からライフレビューを伺うことができた。さらに、職員への個別面接を実施した。

以上を通して明らかになったことは、1入所者の方がどのように自分の人生をとらえるかの個人差は非常に大きいこと(療養所のあり方、そこでの生活、人間関係等によって、大きく異なる)、2超高齢化する各療養所において、終末期への取り組み方が手探りで行われており、そこには「個人の生き方」への理解が欠かせないこと、3施設で働く職員は、容易にはいかない看護・介護活動の中で入所者から多くのことを学んでいること、であった。協力者・協力施設は徐々に広がっており、入所者・職員へのインタビューは今後も継続して行う予定である。臨床心理学本研究では、ハンセン病療養所入所者に人生回顧(ライフレビュー)を中心とした面接を行い、人生の語りを受け止め共感的に寄り添うことを通して、1)大きな葛藤を経験した人が過去と和解し人生を意味づけることを援助する、2)経験の「意味づけ」のプロセスを明らかにする、3)入所者の現在の希望や対応すべき課題を明らかにする、4)入所者の心の安寧と認知症の予防に向けて、傾聴活動を用いた具体的方法を検討する、5)傾聴を通しての聞き手の成長について考察することを目的としていた。研究を進めていく中で、入所者の高齢化が進み予想以上に対象者が限られていること、施設内でも同様の研究計画が進んでいることがわかり、共同して研究活動をしてゆくことがより効果的な研究につながることがわかった。そこで、勉強会への参加を通して交流をはかり、無理の無い形で長期的に研究をしてゆくことが必要と思われた。さらに、実際の活動の中では所内のさまざまな部署での承諾が必要である。こうしたことに一つ一つ丁寧に対応してゆく必要があるため、研究計画の見直しをしつつ研究を進めている。本研究では、現場との信頼関係を重視し現場の意向を尊重して進めてゆくことは、必須の条件であると考えている。本年度の目標は、ハンセン病について研究者自身が理解を深め、併せて研究対象施設との関係を強めることであった。ハンセン病恢復者の方々は、長い間の偏見や理不尽な対応に苦しんできたことから、外部者が関わることを歓迎しない人も少なくない。したがって、時間をかけてゆっくりと信頼関係を気づいてゆくことが、研究を進める上で必須であると思われた。最初に研究代表者と研究分担者が恢復者の会の責任者に挨拶に訪れた際、懐疑的と思われる様子が見られた責任者の方も、たびたび顔を会わせる中で友好的・協力的な態度を示して下さるようになってきた。また、全国の療養所職員の研究会でライフレビューの意義を説明したことから、職員の研究に対する理解は促進されたと思われる。個々の対象者の募集は今後の課題であり、個々の人との信頼関係構築は容易ではないことは予想されるが、研究の可能性と限界を見据えつつ、方針の変更を含め柔軟に対処し、可能な限り研究を進めていく予定である。平成26年度は、所内の研究会に定期的に参加し、現場スタッフとともに入所者の終末期医療について意見を交換し合う。研究会は、入所者の終末期に向けての心理的サポートが一つの課題となっているので、その中で、共同研究の可能性を検討する。また、入所者のライフレビューを聞くという活動を通して生じる現場スタッフ側の変化についても、調査していきたいと考えている。これは、本研究の本来の目的の一つでもある。平成25年度は、療養所入所者に対する調査の実施を予定している。そのために必要な手続きとしては、1具体的な調査計画に基づき本学倫理委員会に申請書を提出し承認を得る。2同時に調査協力者を募集する(思うように協力者が集まらない場合は、語り部として活動されている方や、既に顔見知りとなっている方を対象とする)
テンサイＯｗｅｎ型細胞質雄性不稔性に働く新規花粉稔性回復遺伝子の研究

テンサイOwen型細胞質雄性不稔性(CMS)には複数の花粉稔性回復遺伝子(Rf)が関わるが、その遺伝子クローニングはRf1を除いてなされていない。Owen型CMSに対するRfが複数あるのならば、それはいかなる機能を持つ遺伝子であるのか、また、いかなる機構により花粉稔性を回復させるのか興味深い。申請者はRf1とは異なる、花粉稔性回復に寄与する単一の遺伝因子Rf2を遺伝学的に同定している。Rf2の分子的実態を明らかとし、その機能および作用機序を解明することを目的としている。平成26年度は、前年度同定したRf2候補ORFであるORF8の機能を明らかとするため、CMV35Sプロモーターに連結した構成的発現コンストラクトを作製したが、なぜか形質転換体が得られなかった。それゆえ、熱ショックタンパク質のプロモーターに連結し、高温ストレス下でのみ強発現するコンストラクトを導入し、形質転換体を得た。また、ORF8ゲノム断片を形質転換したCMSテンサイは、春化処理の後開花させた。RT-PCRにより花芽での導入ORFの発現を確認したが、稔性回復は確認できなかった。形質転換系統は稔性回復への応答が小さい事が事前に明らかであり、Rf2の応答性が高い系統と掛け合わせにより後代種子を得た。今後、この集団の稔性調査を行う。また、Rf2による稔性回復機構の調査のため、正常葯、不稔葯、Rf1およびRf2稔性回復葯を用いてRNA-seqにより全葯転写産物の発現を比較解析した。すると、Rf1回復葯は正常葯に似ておりRf2回復葯は15個の転写産物を除き不稔葯に似ていた。この結果はRf2の稔性回復機構がRf1とは異なる事およびRf2による回復に必要な遺伝子を絞り込んだ事を示唆する。Rf2の作用とこれら15個の遺伝子の直接的な関係の解明が今後の課題となったが、もし明らかとなればCMS現象の分子機構の理解に近づくだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。テンサイOwen型細胞質雄性不稔性(CMS)には複数の花粉稔性回復遺伝子(Rf)が関わる事は多くの研究者により指摘されてきたが,その遺伝子クローニングはRf1を除いてなされていない.Owen型CMSに対しRfとして採用される遺伝子が複数あるのならば,それはいかなる機能を持つ遺伝子であるのか,また,いかなる相互関係にあるのか興味深い.申請者はRf1とは異なる,花粉稔性回復に寄与する単一の遺伝因子を遺伝学的に同定しており,Rf2と命名している.テンサイOwen型CMSに対するRf2の分子的な実態を調査するため,どのような遺伝子をコードするのか明らかとし,その機能を解明することを目的としている.平成24年度は,まず,Rf2を保持するテンサイ個体から作成したBACライブラリを用いて,Rf2座の塩基配列の決定と,新規のDNAマーカーの作出を試みた.クロモソームウォーキングによりRf2座の30のBACクローンの整列化を行った.BACクローンは次世代シーケンス解析とサンガーシーケンス解析により塩基配列を決定し,およそ2Mbの塩基配列情報を得た.また,BACクローンの配列情報より,Rf2座に新たに14個のDNAマーカーを作出した.同時に,Rf2を分離する1,178個体から成る新規分離集団を用いて,RIE2領域の詳細な絞り込みを行った結果,Rf2座はおよそ1Mbの領域に絞り込まれた.多数の個体が現在育成中であるため,今後更なる絞り込みが期待される.1Mbの塩基配列は遺伝子予測プログラムに基づく解析や,塩基配列相同性解析を行い,候補領域内には既知の遺伝子と相同性を持つ遺伝子が49個予測された.この中にRf2が含まれている可能性が高い.現在,これらの遺伝子をはじめ,予測プログラムによって推定された遺伝子様配列は稔性回復個体の花で遺伝子発現しているかどうかをRT-PCR法により解析中である.テンサイOwen型細胞質雄性不稔性(CMS)には複数の花粉稔性回復遺伝子(Rf)が関わることは多くの研究者により指摘されてきたが、その遺伝子クローニングはRf1を除いてなされていない。Owen型CMSに対するRfが複数あるのならば、それはいかなる機能を持つ遺伝子であるのか、また、いかなる相互関係にあるのか興味深い。申請者はRf1とは異なる、花粉稔性回復に寄与する単一の遺伝因子を遺伝学的に同定しており、Rf2と命名している。テンサイOwen型CMSに対するRf2の分子的な実態を明らかとし、その機能および作用機序を解明することを目的としている。平成25年度は、まず、前年度作出した詳細マッピング用の分離集団の表現型を評価し、候補領域を狭めた。BACライブラリの補完のため、新規にfosmidライブラリを作成し、候補領域の物理地図を作製した。塩基配列を決定し400kbの配列が得られた。遺伝子予測プログラムと塩基配列相同性解析および発現解析により、17個の遺伝子が確認された。Rf2個体とrf2個体の葉と花芽より抽出したRNAを用いたRT-PCRによる発現比較で、ORF8と命名した遺伝子がRf2個体特異的に発現した。

また、ORF8をGFPに結合してパーティクル・ボンバードメンド法によりネギ表皮細胞での細胞内局在を観察すると、ミトコンドリア局在であった。ORF8はRf2候補遺伝子として、上流2kbと下流1kbを含むゲノム断片としてバイナリーベクターに組み込み、アグロバクテリウム法によりCMSテンサイに形質転換した。また、ORF8をCMV35Sプロモーターに連結した強制発現コンストラクトを作成し、同様にCMSテンサイに導入した。現在、ORF8ゲノム断片を導入したCMSテンサイは相補性の検定のために育成中である。また、ORF8強制発現のCMSテンサイを用いて、その作用機序を解析中である。テンサイOwen型細胞質雄性不稔性(CMS)には複数の花粉稔性回復遺伝子(Rf)が関わるが、その遺伝子クローニングはRf1を除いてなされていない。Owen型CMSに対するRfが複数あるのならば、それはいかなる機能を持つ遺伝子であるのか、また、いかなる機構により花粉稔性を回復させるのか興味深い。申請者はRf1とは異なる、花粉稔性回復に寄与する単一の遺伝因子Rf2を遺伝学的に同定している。Rf2の分子的実態を明らかとし、その機能および作用機序を解明することを目的としている。平成26年度は、前年度同定したRf2候補ORFであるORF8の機能を明らかとするため、CMV35Sプロモーターに連結した構成的発現コンストラクトを作製したが、なぜか形質転換体が得られなかった。それゆえ、熱ショックタンパク質のプロモーターに連結し、高温ストレス下でのみ強発現するコンストラクトを導入し、形質転換体を得た。また、ORF8ゲノム断片を形質転換したCMSテンサイは、春化処理の後開花させた。RT-PCRにより花芽での導入ORFの発現を確認したが、稔性回復は確認できなかった。形質転換系統は稔性回復への応答が小さい事が事前に明らかであり、Rf2の応答性が高い系統と掛け合わせにより後代種子を得た。今後、この集団の稔性調査を行う。また、Rf2による稔性回復機構の調査のため、正常葯、不稔葯、Rf1およびRf2稔性回復葯を用いてRNA-seqにより全葯転写産物の発現を比較解析した。すると、Rf1回復葯は正常葯に似ておりRf2回復葯は15個の転写産物を除き不稔葯に似ていた。この結果はRf2の稔性回復機構がRf1とは異なる事およびRf2による回復に必要な遺伝子を絞り込んだ事を示唆する。Rf2の作用とこれら15個の遺伝子の直接的な関係の解明が今後の課題となったが、もし明らかとなればCMS現象の分子機構の理解に近づくだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度はRf2候補遺伝子の絞り込みまでを目的としていた.候補領域は遺伝距離からの推定よりも長い物理距離を有していたが,BACクローンの整列化を遅滞無く遂行することが出来た.また,遺伝学的な詳細な絞り込み解析にはテンサイの生育に必要とされる時間から1年弱はかかる事が予測されていた.以上を踏まえて,絞り込みが進行しつつ,塩基配列が決定されRf2座に位置する遺伝子群の特徴付けが進んでいる現状は,期待が持てる進捗状況であると言える.平成25年度はRf2候補遺伝子の形質転換テンサイの花粉稔性評価とそれを用いた作用機序の解析までを到達目標としていた。しかし、絞り込まれた候補領域が既存のBACライブラリで完全にカバーできない事が問題となった。この点に関して、新規にfosmidライブラリを構築する事で克服したが、計画と比べて進捗状況に差が出てしまった。
内向き整流カリウムチャネルの細胞内物質によるゲーティング機構の解析

心筋細胞の内向き整流カリウムチャネルであるI_<K1>チャネルの内向き整流特性は、心筋細胞特有の持続時間の長い活動電位を形成する。この内向き整流特性は、チャネルの活性化ゲートと細胞内Mg^<2+>による外向き電流のブロックで生じる。ところがこの二つの機構は互いに排反的に作動し、この排反性がI_<K1>チャネルの生理的な外向き電流抑制の特性を決定している。活性化ゲートは、最近の我々の報告(Yamada,M.& Kurachi,Y.(1995)J.Biol.Chem.270,9289-9294)などから、細胞内ポリアミンによるチャネルのブロックで生じることがわかってきた。そこで、活性化ゲートとMg^<2+>の排反性は、ポリアミンとMg^<2+>のチャネル分子上の同じ部位に対する拮抗的結合によって生ずるのではないかと推測し、実験的に観察される外向き電流の抑制がこのモデルで予測できるかどうかを検討した。l_<K1>チャネルチャネルに相当する内向き整流カリウムチャネルクローン(IRK2)をヒト胎児腎臓由来の細胞株(HEK293T)に過剰発現し、マクロインサイドアウトパッチを作製した。このパッチ内側にMg^<2+>およびポリアミン(スペルミン)を単独に投与すると、Mg^<2+>は瞬時的、ポリアミンは時間依存的に外向き電流をブロックした。この結果からMg^<2+>、ポリアミンのチャネルに対する結合、解離速度定数を個別に求め、上記モデルを用いて両者共存下における外向き電流の抑制を予測した。するとこのモデルは、Mg^<2+>、ポリアミン共存下で実験的に観察される外向き電流抑制の時間、膜電位依存性をほぼ正確に予測した。したがって、I_<K1>チャネルの内向き整流特性が、ポリアミンとMg^<2+>間のアンタゴニズムで形成されることが解かった。この結果は近日J.Physiol(London)に発表される予定である。
内在性線維芽細胞・基質複合体被覆下における移植腱マトリクス再構築機序の解明と制御

(目的)自家移植腱マトリクスを内在性線維芽細胞・基質複合体で被覆することにより腱マトリクス再構築に与える効果を明らかにすること。(方法)成羊40頭を2群に分けた。I群は前十字靱帯を切除し、自家半腱様筋腱を移植した。II群では内在性線維芽細胞・基質複合体で移植腱を被覆した。術後4および12週にて屠殺し、力学的・組織学的評価を行った。(結果と考察)膝安定性は、II群がI群に比べて有意に低値を示した。断面積はII群が有意に高値であった。固有知覚受容器および血管数は、II群がI群より有意に高値を示した。本研究は、内在性線維芽細胞・基質複合体による被覆が移植腱の再構築過程を促進させる可能性を示唆した。(目的)1)内在性線維芽細胞・基質複合体被覆下において移植腱に浸潤する内在性線維芽細胞の動態を、in vivo光イメージングにより明らかにする。2)内在性線維芽細胞・基質複合体被覆下における移植腱マトリクスの再構築現象の評価(方法)1)日本白色家兎20羽を用いる。I型コラーゲンおよびオステロネクチンに対する発光および蛍光抗体プローブを、この動物モデルの前十字靱帯に注入して内在性線維芽細胞を標識する。その後、凍結解凍処理(無細胞)自家腱を、前十字靱帯(内在性線維芽細胞・基質複合体)の中を貫通させて移植し、術後2、4、7、14日において移植マトリクスへ浸潤する内在性線維芽細胞の発光活性をルミノメータで定量的に測定し、発光量の変化は連続発光測定装置クロノスを用いてリアルタイムに観察する。2)実験には成羊(サフォーク種)10頭を用い、24年に開発した手術を行う(被覆群)。左膝関節はコントロールとする(非被覆群)。術後4週で屠殺し、6頭を生体力学的および組織学的評価へ、4頭をPCR解析に供する。(結果)1)内在性線維芽細胞・基質複合体によって被覆される家兎自家腱移植モデルの開発に取り組んだが、成羊モデルに比較して検体が小さいために再現性のあるモデルの作成に難渋した。2)生体力学的評価:移植腱の断面積は、被覆群が有意に大きかった。脛骨前後方向移動距離は、被覆群が非被覆群に比べて有意に低値を示した。大腿骨-移植腱-脛骨複合体の構造特性に関して両群間に有意差はなかった。組織学的評価:被覆群では、遺残組織と移植腱の間に連続性を認めたが、実質部中央部では、両群で無細胞領域が観察された。機械的刺激受容器は、被覆群では正常に近い数が観察されたが、非被覆群では少なく有意に低値を示した。(考察)本研究結果は、内在性線維芽細胞・基質複合体による被覆が移植腱の再構築過程において力学的強度回復および機械的刺激受容器再生に寄与する可能性を示唆した。(目的)凍結解凍処理自家腱を内在性線維芽細胞・基質複合体によって完全に被覆されるように移植できる羊自家腱移植モデル開発と、その環境下における移植腱マトリクスの再構築現象の評価(方法)雌成羊サフォーク種10頭を用い、5頭ずつ以下の2群に分けた。I群では前十字靱帯(ACL)を切除し、半腱様筋腱を用いて自家腱移植を行った。II群では、ACLを中央部にて完全に切離後、半腱様筋腱を移植し内在性線維芽細胞・基質複合体にて被覆した。両群とも移植腱はEndobuttonおよびstapleにて40Nの初期張力下に固定した。各群とも術後12週に屠殺して力学的評価に供した。評価は、30,60および90度における+/-50N負荷時の脛骨前後方向移動距離を計測した後、標本を大腿骨-移植腱-脛骨複合体として、断面積はVideo dimension analyserを用いて測定した。引張試験は、万能試験機を用いて50mm/minの速度で複合体を破断させた。統計学的解析にはt検定を用い、有意水準は5%とした。(結果と考察)1)断面積はII群がI群に比べ有意に大きかった。(p=0.01) 2)脛骨前後方向移動距離:いずれの角度においてもII群がI群に比べて有意に低値を示した。(p<0.02)3)最大破断荷重と線形剛性:II群(394N, 96N/mm)はI群(301N, 92N/mm)に比べ高い傾向を示したが、有意差はなかった。

以上の結果は、内在性線維芽細胞・基質複合体による被覆が移植腱の再構築過程における力学的強度回復に寄与する可能性を示唆した。(目的)(1)VEGF、BMP-7などのサイトカインの投与が内在性線維芽細胞による移植腱マトリクス再構築過程に与える効果を、生体力学的および分子生物学的に明らかにする。(2)内在性線維芽細胞・基質複合体被覆下における移植腱マトリクスの再構築現象の評価を継続する。(方法)成羊10頭を用い、また24年度に開発した方法を用いて実験・評価を行なう。術前に凍結解凍処理した半腱様筋腱マトリクスを前十字靱帯組織の中を通して移植し、20microgramのrecombinant human TGF-beta 1をフィブリンとともに投与する(被覆群)。左膝関節は前十字靱帯組織を切除して同様の手術を行いコントロールとする(非被覆群)。術後12週で屠殺し6頭を生体力学的および組織学的評価へ、4頭をPCR解析に供する。(結果)(1)TGF投与群は、非投与群に比べて大腿骨ー移植腱ー脛骨複合体の最大破断荷重および線形剛性が有意に高値であった。脛骨前後方向移動量、移植腱の長さおよび断面積、細胞密度に関しては両群に差はなかった。(2)術後12週の脛骨前後方向移動量に関して、被覆群は非被覆群よりも有意に低値であった。術後4週および12週における被覆群の断面積は、非被覆群に比べて有意に高値であった。術後4週および12週における構造特性に関しては両群に差はなかった。術後4週および12週における機械的刺激受容体および血管数に関して、被覆群は非被覆群よりも有意に低値であった。(考察)本研究結果は、内在性線維芽細胞・基質複合体による被覆が移植腱の再構築過程において力学的強度回復および機械的刺激受容器再生に寄与する可能性を示唆した。移植・再生医療すべての研究者のラボは同一キャンパスにあるため、研究者間の連携は堅密である。この研究グループはすでに実質的な研究を行なっており、本研究計画はその中で多角的に検討されて決定されたため、おおむね順調に進展している。すべての研究者のラボは同一キャンパスにあるため、研究者間の連携は堅密である。VEGF、BMP-7などのサイトカインの投与が、上記の内在性線維芽細胞による移植腱マトリクス再構築過程に与える効果を、生体力学的および分子生物学的に明らかにする。(1)内在性線維芽細胞・基質複合体被覆下において移植腱に浸潤する内在性線維芽細胞の動態を、発光・蛍光プローブを用いたin vivo光イメージングにより明らかにする。(2)内在性線維芽細胞・基質複合体被覆下における移植腱マトリクスの再構築現象を生体力学的、および分子生物学的に明らかにし、非被覆下におけるそれとの比較によってその機序を明らかにする。(3) VEGF、BMP-7などのサイトカインの投与が内在性線維芽細胞による移植腱マトリクス再構築過程に与える効果を、生体力学的および分子生物学的に明らかにする。平成26年3月に購入した物品については、平成26年4月に支払いが行われたため未使用額残が発生した。平成26年3月に購入した物品については、平成26年4月に支払いが行われた。平成25年3月に購入した物品については平成25年4月に支払いが行われたため未使用額残が発生した。
日本企業の管理職昇進システムとやる気に関する実証分析

本研究の目的は、管理職昇進世代に対する独自のアンケート調査を用いた実証分析を通して、男女の管理職昇進のタイミングと昇進の要因を明らかにし、それがやる気に与える影響を分析することを目的としている。そのため、独自のアンケート調査を実施し、そのデータを利用した分析を行ってきた。今年度は、このアンケート調査を利用し、2つの分析を中心に行ってきた。一つ目は、育児休業の取得と女性の仕事のやりがいに対する満足度に関する研究である。独自アンケート調査では、昇進した女性のサンプルが豊富であること、異時点間の情報が得られることから、育児休業取得月数の長さによって、仕事のやりがいに対する満足度が異なるのかを分析している。これは、育児休業の上限が最長1年6か月から2年に延びたことを受けている。育児休業を取得した女性が復帰後、よりよく働くためには、どれくらいの育児休業の取得が望ましいのかを考えるきっかけになる。専門雑誌に投稿したところ、秋に回答をもらい、大幅に改訂の必要ありとのことであったため、現在改訂中である。もう一つの研究は、配置転換や職能経験が昇進に影響を与える可能性についての分析である。アンケート調査では、管理職精進前後の配置転換、職能経験の情報が得られるために、特に配置転換の経験の違いが男女の昇進格差の原因ではないかとの予測のもと分析を行っている。秋に研究会で報告し、その際に受けたコメントを受けて、現在改訂中である。初年度は、既存の集計データを利用した分析を中心に行った。賃金構造基本統計調査の男性一般労働者の集計データを利用し、「昇進による賃金上昇率」や「昇進確率」が労働者の努力水準の代理変数としての労働時間にプラスの影響を与えるのかを分析し、大学の紀要論文とした。同時に、株式会社インテージに、独自のウェブアンケート調査を依頼した。その際、アンケート調査票の設計は、先行研究の内容を吟味し、分析に必要な情報が得られるものを設計した。特に、「やる気」を尋ねる項目として主観的な努力水準を尋ね、複数時点における「やる気」の変化も回答させた。アンケート調査は2015年11月20日から2015年11月24日にかけて行われた。対象は、1都3県(東京都・埼玉県・神奈川県・千葉県)の30歳から59歳までの会社員の男女で、アンケートの有効回答者数は、4901人であり、その内訳は、現在の会社で課長以上への昇進のない男性1333人、同じく女性1441人、現在の会社で課長以上の昇進有りの男性1734人、同じく女性393人となっている。過去のアンケート調査では、女性管理職のデータがほとんど入手できずに、女性管理職の分析に制約があったが、今回は女性管理職についても多くのデータが得られている点は、特筆すべきである。独自アンケート調査に基づく分析結果は、論文にまとめ、日本経済学会の秋季大会に応募した。申請時の初年度の計画の柱は、次の二つになっている。1)既存の集計データを利用した分析を中心に行う。2)アンケート調査会社にウェブアンケート調査を依頼する。1)については、「集計データからみる昇進のインセンティブ」というタイトルで、2016年の金沢学院大学紀要第14号(pp.33-43)に掲載済みである。2)については、株式会社インテージに独自のアンケート調査を依頼し、2015年11月20日から2015年11月24日にかけてウェブアンケートが実施されている。アンケートの個票データもすでに入手済みである。このデータを利用して分析を行った論文は、4月が締切であった2016年日本経済学会秋季大会に応募済みである。以上2点から、おおむね、計画通りに進んでいるといえる。独自アンケート調査により、昇進可能性や賃金上昇率が労働者のやる気に影響を与えるのか、また男女で差があるのかについて、実証分析を行い、その結果を日本経済学会で報告した。研究結果より、昇進可能性は労働者のやる気にプラスの影響を与えていることの他に部下の育成に積極的な上司の存在も、やる気にプラスの影響を与えることが示された。この研究は、コメンテーターからのコメントを踏まえ、現在論文を改訂中である。加えて、労働者のやる気に関連し、現在議論されている、育児休業の延長の是非に関連して、育児休業取得月数の長さと女性の仕事に対する満足度との関係に焦点を当てた分析も行い、平成29年度の春の日本経済学会にて報告する。また、独自アンケート調査では、男女の職場経験についても詳しい情報が得られることから、これまで十分に分析しきれなかった男女のキャリアと昇進についての分析も並行して行っている。まず、独自アンケート調査結果を概観するため、職場でのキャリアの男女の違いについて、集計値を基に分析した論文を、3月の金沢学院大学紀要に掲載した。この研究では、男女で、職場経験は明らかに異なるものの、女性の努力水準は男性よりも高いという傾向が示された。さらに、女性の職場でのキャリアと昇進との関係についても分析をおこなった。この結果は、平成29年度の春の日本労務学会にて報告する。ここでは、男性と女性では、管理職になった者の配置転換など職場経験は異なることから、企業では、女性の昇進については男性とは異なる基準を設けていることが示唆されている。以上、管理職の労働意欲に関する研究に軸を置きつつも、科研費で行った独自アンケート調査を活用し、昇進に関わる他の研究も並行して進めている。

平成28年度は、独自アンケート調査の結果をもとに、昇進可能性や賃金上昇率が労働者の労働意欲に与える影響について分析を進めることを目的としており、学会での報告を1回、紀要論文が1つ掲載された、という実績を残した。学会論文は、コメントを受けて現在改定中である。雑誌への投稿には至っていない点がやや問題であるが、平成29年度には必ず投稿したい。一方、独自アンケート調査の特徴を活かし、平成29年度の学会で、2つの論文を報告することがすでに確定している。独自アンケート調査を出来る限り活用して、複数の研究を同時に進行しているという点では、おおむね順調に進展しているといえる。平成29年度が最終年度となるが、学会報告にとどまらず、雑誌投稿・掲載をめざして研究を進めていきたい。本研究では、管理職昇進世代に対する独自のアンケート調査あを用いた実証分析を通して、男女の管理職昇進のタイミングと昇進の要因を明らかにし、それがやる気に与える影響を分析することを目的としている。研究1年目には独自アンケート調査の実施を行い、2年目には分析と学会報告を行い、順調に研究を行ってきた。3年目である平成29年度は、新たに2つの学会報告を行い、これらの改訂やアンケート調査を利用した新たな論文作成を行い、紀要に掲載した。研究内容は次の通りである。今後の昇進の可能性や自身の職場における相対的な昇進スピードが、労働者の努力水準に影響を与えるかどうかを分析した。インセンティブ理論では、昇進や昇進に伴う昇給が労働者のインセンティブを高めることが知られているが、同じ役職に昇進している場合でも、今後の昇進の可能性や現在の昇進スピードによってインセンティブに違いがあるかについては、実証分析がない。分析結果より、1)現在の昇進可能性は努力水準を有意に高めること、2)現在の職場に役職付きでない一般社員として入社した課長では昇進可能性や昇進スピードが努力水準を有意に高めること、3)現在の職場に一般社員として入社した部長では昇進可能性や昇進スピードは努力水準を有意に高めないことが示された。また、本人の年齢が職場の平均昇進年齢よりも低いほど主観的な昇進可能性が高くなることも示され、インセンティブ理論のいう、日本の遅い昇進が労働者のインセンティブとなるという点と整合的であった。学会報告を行った2つの研究、「育児休業取得期間と女性労働者のやる気」と「管理職昇進の決定要因」の改訂も平行して行っている。この2つの論文については改訂後に雑誌に投稿し、公表することを予定している。3年目には、研究成果を国内外の雑誌に投稿、掲載を目指す予定であったが、論文の執筆は進めているものの雑誌掲載は紀要に1つのみである。紀要論文は、「昇進と努力水準ー独自データに基づく実証分析ー」とのタイトルで、今後の昇進の可能性や自身の職場における相対的な昇進スピードが、労働者の努力水準に影響を与えるかどうかを分析した。現在改訂中の論文は2つあり、二つとも学会で報告済みの論文である。1つ目は、平成28年度に日本経済学会で報告した論文で、女性の育児休業取得と仕事に対するやりがいとの関係を分析しているもの、もう一つは、日本労務学会で報告した論文で、男女の昇進に影響を与える要因の分析である。この論文のテーマは、当初のやる気とはややずれるが、アンケート調査の性質から分析が可能である。
日本の稲作開始期における水田雑草の誕生プロセス解明についての分子生態遺伝学的研究

日本の水田雑草の多くは、稲作とともに渡来した史前帰化植物に由来すると考えられてきた。しかし、史前帰化植物として典型的なタイヌビエであっても、その一部は日本に自生していた野生種からの水田適応(雑草化)によって誕生した可能性が申請者らの研究によって示されたが、稲作の渡来以前でのタイヌビエの生育場所は謎であった。最近、半直立型の草型を持つタイヌビエが東北地方で発見され、野生種の生き残りのである可能性が推察された。本研究では、半直立型の生態的特性や生育環境を栽培実験や探索調査、分子マーカを用いた地理的変異の解明から、半直立型が稲作渡来以前の日本で生育できたことを示す。さらに、日本のタイヌビエは、史前帰化と日本での雑草化の両方で誕生したとする新説を実証する。本年度は、半直立型を北海道、東北地方南部、新潟県で収集し、それらの染色体数や草型を確認し、半直立型が東日本の広域に分布していることを明らかにした。また、それらの生育環境は水田、水田畦畔、放棄水田(乾田)、路傍(山際)、ガレ場、放棄畑であることも把握した。交雑実験では、新たな組み合わせで半直立型とタイヌビエとの雑種を作った。現在、F1個体の分析を進めている。DNAマーカによる分析では、半直立型とタイヌビエを比較し、半直立型内にも変異があることを確認した。フローサイトメトリーによるDNA量の比較では、半直立型とタイヌビエとでやや異なっていることも明らかにした。計画した実験や調査がすべて実施できた。半直立型の東日本での分布や生育環境が明らかにできた。交雑試験では半直立型と普通型のF1が得られ、それが不稔であることが判明した。また、DNA量でももやや異なっていることが示され、予期せぬ成果も得られた。分子マーカやフローサイトメトリーで他のヒエ属植物から半直立型を識別する方法が確立できた。本研究の目的を達成する上で重要な成果が得られたため、順調に進捗していると判断した。栽培実験や西日本での探索調査、地理的変異の分析を継続し、半直立型のタイヌビエの実態の解明、さらには半直立型が稲作渡来以前の日本で生育できたこと、日本のタイヌビエは、史前帰化と日本での雑草化の両方で誕生したとする新説の実証を進める。半直立型と普通型ではF1は不稔になったが、他の組み合わせを試す。得られた成果を論文としてまとめ、成果の公表に務める。しかし、史前帰化植物として典型的なタイヌビエであっても、その一部は日本に自生していた野生種からの水田適応(雑草化)によって誕生した可能性が申請者らの研究によって示された。しかし、その場合、稲作の渡来以前でのタイヌビエの生育場所は謎であった。平成29年度の探索調査では、東北地方の青森県、岩手県、秋田県、宮城県の計16ヶ所で半直立型と考えられる個体を新たに見つけた。また、それらの生育場所は、水田畦畔、放棄水田(乾田)、路傍(山際)、ガレ場、放棄畑などであり、水田よりはやや乾いた環境であった。交雑実験では、半直立型と普通型のF1個体を作った。F1個体は順調に出芽し、成長した。また、半直立型と普通型の中間的な特徴を示した。しかし、雄性不稔であることが判明した。比較栽培実験では、半直立型は、畑地、水田、その中間でも問題なく生育した。しかし、半直立型は、普通型に比べて生育の初期から株が開くことが確認された。また、茎は赤くなり、暑い日には十分に灌水されているのにもかかわらず、葉が巻いた。やや遮光されるような環境を好んでいるように考えられる結果が得られた。さらに、分子マーカによって半直立型と普通型が識別できること、フローサイトメトリーによって半直立型が4倍体であると判別できることを明らかにした。半直立型の東北地方での分布や生育環境が明らかにできた。半直立型と普通型のF1が得られ、それが雄性不稔であることが判明し、予期せぬ成果も得られた。また、分子マーカやフローサイトメトリーで半直立型を識別する方法が確立された。

しかし、史前帰化植物として典型的なタイヌビエであっても、その一部は日本に自生していた野生種からの水田適応(雑草化)によって誕生した可能性が申請者らの研究によって示されたが、稲作の渡来以前でのタイヌビエの生育場所は謎であった。最近、半直立型の草型を持つタイヌビエが東北地方で発見され、野生種の生き残りのである可能性が推察された。本研究では、半直立型の生態的特性や生育環境を栽培実験や探索調査、分子マーカを用いた地理的変異の解明から、半直立型が稲作渡来以前の日本で生育できたことを示す。さらに、日本のタイヌビエは、史前帰化と日本での雑草化の両方で誕生したとする新説を実証する。本年度は、半直立型を北海道、東北地方南部、新潟県で収集し、それらの染色体数や草型を確認し、半直立型が東日本の広域に分布していることを明らかにした。また、それらの生育環境は水田、水田畦畔、放棄水田(乾田)、路傍(山際)、ガレ場、放棄畑であることも把握した。交雑実験では、新たな組み合わせで半直立型とタイヌビエとの雑種を作った。現在、F1個体の分析を進めている。DNAマーカによる分析では、半直立型とタイヌビエを比較し、半直立型内にも変異があることを確認した。フローサイトメトリーによるDNA量の比較では、半直立型とタイヌビエとでやや異なっていることも明らかにした。計画した実験や調査がすべて実施できた。半直立型の東日本での分布や生育環境が明らかにできた。交雑試験では半直立型と普通型のF1が得られ、それが不稔であることが判明した。また、DNA量でももやや異なっていることが示され、予期せぬ成果も得られた。分子マーカやフローサイトメトリーで他のヒエ属植物から半直立型を識別する方法が確立できた。本研究の目的を達成する上で重要な成果が得られたため、順調に進捗していると判断した。栽培実験や探索調査、地理的変異の分析を継続し、半直立型のタイヌビエの実態の解明、さらには半直立型が稲作渡来以前の日本で生育できたこと、日本のタイヌビエは、史前帰化と日本での雑草化の両方で誕生したとする新説の実証を進める。半直立型と普通型ではF1は不稔になったが、他の組み合わせを試す。得られた成果を論文としてまとめ、成果の公表に務める。栽培実験や西日本での探索調査、地理的変異の分析を継続し、半直立型のタイヌビエの実態の解明、さらには半直立型が稲作渡来以前の日本で生育できたこと、日本のタイヌビエは、史前帰化と日本での雑草化の両方で誕生したとする新説の実証を進める。他の研究費などで旅費の一部が賄え、また、学会の開催が、3月ではなく4月であったため、次年度使用額が生じた。次年度は、物品費、旅費とその他費でおもに使用する。他の研究費などで旅費の一部が賄え、節約できた。USAからの遺伝資源の送付が、政府機関閉鎖の影響で遅れたため、平成31年度に分析が繰り越された系統が生じた。それらの理由によって、次年度使用額が生じた。次年度は、繰り越された系統の分析を急ぎ、物品費、旅費とその他費を使用する。
海水準変動によるマングローブ生態系の立地変動予測

地球の温暖化に伴う海面の急激な上昇に対して、潮間帯の上半部という限られた土地条件に依存するマングローブ生態系が如何なる応答を行うかについて、自然・人為作用の分析をもとに考察し、その立地の変化を予測するのが目的である。具体的には、過去に生じた海面変動とその立地変動、地形・植生システム、人為圧のタイプと強度、関連の自然環境要素の総合的な分析を、土地に即して行うことで、立地変動地図をも作成する。タイ・マレーシア両国での現地調査の結果、現在の立地は、2,000年前の海面低下期以降の緩慢な海面上昇に伴ってハビタットを形成拡大してきたが、特に最近1,000年間の安定的な海水準環境下で、そのレベルを潮間帯中部から上部へと「かさ上げ」してきた。この結果、潮差の大きい地域では、IPCC(1995)の見積もり平均値50cm/100年程度の海面上昇量では、マングローブ群落内の森林構造が激変するが、立地自体は海面上昇に拮抗して存続し得ることが明らかになった。一方、潮差の小さい地域は海面上昇の影響が大きく作用する。潮差が1m以下では、50cm/100年であっても、林はほぼ壊滅する。地球の大方の沿岸は2m内外の潮差であることを勘案すると、平均値程度の海面上昇であれば、マングローブ林の壊滅的な減少は免れると同時に、そこが有機物を蓄積する(シンク)として作用することが想定された。マングローブ生態系に対する評価は従来の「脆弱な守られるべき対象」から、二酸化炭素を蓄積し、環境悪化を緩和する「ミティゲ-タ」へと評価が一変する。ただし、海面上昇速度が最大値に近づけば、大方の林は溺れて消滅する。その場合、これまで蓄積してきた有機物が分解・流亡して、大気中二酸化炭素の増加に寄与する(ソース)としての役割を演ずることも予想される。マングローブ生態系は、海面上昇速度如何で、地球環境変化を抑制し、促進する、「地球環境の振り子」的な生態系である。本研究は、近未来に予測される急激な海面上昇に対して、潮間帯の微妙な水位に依存するマングローブ林とその立地基盤が、如何なる応答を行うかについて、過去の立地変動と現在の環境変化傾向の分析を通して解明することを目標とする。本年は、調査初年度に当たるため、調査結果は中間報告とならざるを得ない。1、調査地域:タイ南西部サトウン、クロントム、タツタオ、マレーシア東部クアラクママン及びサラワク州バコ、セマタンの各地域。2、項目毎の調査概要:(1)ハビタットの立地変動:森林の発達と維持は海水準変動との関係で規定される。現在の森林は過去2千年以降の形成で、起源は新しい。人為改変を無視すれば、まさに現在の森は完新世で最大規模にある。局所的には、完新世中期以前の海進時のマングローブ堆積物が見いだされ、森林立地は歴史的に大きく変動した。(2)群落構造解析:人為的に強いインパクトを被った調査地の群落であっても、林分の種構成と土地条件とは、自然の場合のそれとほぼ類似の関係が見いだされた。マングローブ林の2次林化や再生可能性を考える上で極めて示唆的である。

(3)更新機構解析:萌芽再生、種子散布や発芽機構の現地調査を、タイ南部で実施し、特に、森林伐採跡地での伐採年次毎の定量的なデータ収集が可能となった。(4)海水準変動分析:完新世の高海水準を示すデータはない。現在の所、本地域の海面は、完新世中期までに現海面に達し、その後はほぼ安定した状態にある。(5)海岸低地の地形発達分析:複数の海岸平野の地形分析によって、デルタ型の地形発達過程と、沿岸低地型の地形発達のタイプが存在する事が明らかになった。(6)浅海域の堆積傾向分析:堆積環境は、陸源物質、マングローブ有機物、浅海底起源物質の混合物構造で、数種類の堆積環境に類型化できることようである。(7)マングローブ生態系の環境利用分析:炭焼きによる共存型の森林利用が図られていたが、現実には強い伐採圧力で森林の蓄積量は減少しつつある。今年度は重点的な聞き取り調査が必要となった。3、今後の研究展開:初年度の調査は、順調に経過したが、きめ細かなデータが十分に完備されたとは言えない。調査最終年度にあたる次年度は、地図化の基礎が確立されたタイ南西部、マングローブハビタットにおける群落構造の形成過程の実証が可能と思われる調査地が発見されたサラワクの両地域を重点的に調査する。地球の温暖化に伴う海面の急激な上昇に対して、潮間帯の上半部という限られた土地条件に依存するマングローブ生態系が如何なる応答を行うかについて、自然・人為作用の分析をもとに考察し、その立地の変化を予測するのが目的である。具体的には、過去に生じた海面変動とその立地変動、地形・植生システム、人為圧のタイプと強度、関連の自然環境要素の総合的な分析を、土地に即して行うことで、立地変動地図をも作成する。タイ・マレーシア両国での現地調査の結果、現地の立地は、2,000年前の海面低下期以降の緩慢な海面上昇に伴ってハビタットを形成拡大してきたが、特に最近1,000年間の安定的な海水準環境下で、そのレベルを潮間帯中部から上部へと「かさ上げ」してきた。この結果、潮差の大きい地域では、IPCC(1995)の見積もり平均値50cm/100年程度の海面上昇量では、マングローブ群落内の森林構造が激変するが、立地自体は海面上昇に拮抗して存続し得ることが明らかになった。一方、潮差の小さい地域は海面上昇の影響が大きく作用する。潮差が1m以下では、50cm/100年であっても、林はほぼ壊滅する。地球の大方の沿岸は2m内外の潮差であることを勘案すると、平均値程度の海面上昇であれば、マングローブ林の壊滅的な減少は免れると同時に、そこが有機物を蓄積する(シンク)として作用することが想定された。マングローブ生態系に対する評価は従来の「脆弱な守られるべき対象」から、二酸化炭素を蓄積し、環境悪化を緩和する「ミティゲ-タ」へと評価が一変する。ただし、海面上昇速度が最大値に近づけば、大方の林は溺れて消滅する。その場合、これまで蓄積してきた有機物が分解・流亡して、大気中二酸化炭素の増加に寄与する(ソース)としての役割を演ずることも予想される。マングローブ生態系は、海面上昇速度如何で、地球環境変化を抑制し、促進する、「地球環境の振り子」的な生態系である。
新規ホスフィン－オレフィン配位子を用いた触媒的不斉反応の開発

遷移金属触媒を用いた末端アルキンの不飽和結合への付加反応は、原子効率が高く炭素ー炭素結合を作るための重要な方法の一つである.当研究室ではこれまで,ロジウム触媒を用いた不斉アルキニル化反応について研究を行ってきたが,最近コバルト触媒がいくつかの不斉アルキニル化反応を進行させることを見出した.1)シリルアセチレンのα.β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物への不斉1.6付加反応遷移金属触媒を用いたα,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物に対する求核剤の付加反応では,しばしば1,4付加反応と1,6付加反応が競合し,その選択性の制御が難しい.私は,コバルト/(S,S)-Duphos触媒と亜鉛存在下,α,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物とシリルアセチレンを反応させたところ,1,6付加生成物が非常に高い位置およびエナンチオ選択性で得られることを見つけた.なお,ロジウムはこの1,6付加反応に触媒活性を示さなかった.2)シリルアセチレンの1.1-二置換アレンへの不斉付加反応遷移金属触媒を用いた末端アルキンのアレンへの付加反応は,様々な生理活性物質に見られる共役エンインを直接合成できる優れた方法である.不斉反応としては,これまでロジウム触媒を用いた1,1-二置換アレンの不斉アルキニル化反応が報告されているものの,収率良く付加体を得るためにはホスフィニル基で置換されたアレンを用いる必要があった.我々は,新規に合成したJosiphos型の配位子をコバルト触媒と亜鉛存在下用いることで,アリール基で置換された1,1-二置換アレンの不斉アルキニル化反応が進行し,高いエナンチオ選択性でexo体が選択的に得られることを見出した.研究実施計画にあるように新規光学活性ホスフィン-オレフィン配位子の開発を行い,ロジウム触媒による末端アセチレンを用いたイサチン誘導体の不斉アルキニル化反応に関する研究を行った.末端アセチレンを用いたアルキニル化反応は原子効率の高い重要な反応であるが,高エナンチオ選択的なイサチン誘導体の不斉アルキニル化反応はいまだ達成されていない.様々な不斉配位子を合成し反応に用いた結果,収率は中程度ながらも高いエナンチオ選択性で目的の付加体を与えるフェロセン骨格をもつホスフィン-オレフィン配位子を見出した.またコバルト触媒によるα,β-不飽和ケトンの共役アルキニル化反応の開発に取り組んだ.当研究室から以前,かさ高い配位子である(R)-DTBM-segphosを用いたロジウム触媒による不斉共役アルキニル化反応を報告した.この反応は高収率かつ高エナンチオ選択的に目的化合物を与える優れた反応であるが,ロジウムは高価であるため,より安価な金属触媒を用いた反応が望まれる.本研究員はコバルト/dppe触媒と亜鉛存在下反応を行うことで、様々なα,β-不飽和ケトンの共役アルキニル化に成功した,また,(S,S)-bdppを不斉配位子として用いることで反応の不斉化も行った.さらに,コバルト触媒を用いたオキサベンゾノルボルナジエン類の不斉アルキニル化反応の開発に取り組んだ.遷移金属触媒を用いたメソ体のバイサイクリックオレフィンに対する求核剤の不斉付加反応は,複数の不斉中心を一度に構築できる有用な反応である.これまで,酸素,窒素,炭素求核剤を用いた反応が報告されてきたが,末端アセチレンを求核剤として用いた報告例は限られている.本研究員はコバルト/(R,R)-QuinoxP*触媒が高収率かつ高エナンチオ選択的に目的物を与えることを見出した,遷移金属触媒を用いたオキサベンゾノルボルナジエン類に対する求核付加反応は,架橋酸素原子の開環を伴う反応が多いが,本反応では開環を伴わない付加生成物が得られた.遷移金属触媒を用いた末端アルキンの不飽和結合への付加反応は、原子効率が高く炭素ー炭素結合を作るための重要な方法の一つである.当研究室ではこれまで,ロジウム触媒を用いた不斉アルキニル化反応について研究を行ってきたが,最近コバルト触媒がいくつかの不斉アルキニル化反応を進行させることを見出した.1)シリルアセチレンのα.β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物への不斉1.6付加反応遷移金属触媒を用いたα,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物に対する求核剤の付加反応では,しばしば1,4付加反応と1,6付加反応が競合し,その選択性の制御が難しい.私は,コバルト/(S,S)-Duphos触媒と亜鉛存在下,α,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物とシリルアセチレンを反応させたところ,1,6付加生成物が非常に高い位置およびエナンチオ選択性で得られることを見つけた.なお,ロジウムはこの1,6付加反応に触媒活性を示さなかった.2)シリルアセチレンの1.1-二置換アレンへの不斉付加反応遷移金属触媒を用いた末端アルキンのアレンへの付加反応は,様々な生理活性物質に見られる共役エンインを直接合成できる優れた方法である.不斉反応としては,これまでロジウム触媒を用いた1,1-二置換アレンの不斉アルキニル化反応が報告されているものの,収率良く付加体を得るためにはホスフィニル基で置換されたアレンを用いる必要があった.

我々は,新規に合成したJosiphos型の配位子をコバルト触媒と亜鉛存在下用いることで,アリール基で置換された1,1-二置換アレンの不斉アルキニル化反応が進行し,高いエナンチオ選択性でexo体が選択的に得られることを見出した.平成23年度,本研究員は様々な新規ホスフィン-オレフィン配位子の合成を行い,ロジウム触媒によるイサチン誘導体の不斉アルキニル化反応において,収率は中程度ながら高いエナンチオ選択性で目的化合物を与える配位子を開発することに成功した.さらに,コバルト触媒によるα,β-不飽和ケトンの共役アルキニル化反応,オキサベンゾノルボルナジエンの不斉付加反応の開発に成功した.以上の理由により,おおむね順調に進展していると評価する.ロジウム触媒によるイサチン誘導体の不斉アルキニル化反応において,高いエナンチオ選択性で目的化合物を与えるホスフィン-オレフィン配位子の開発に成功したものの,その収率は中程度である.さらなる配位子の検討を行うことで,高収率かつ高エナンチオ選択的に目的化合物を与える配位子の開発を目指す.具体的には,配位子が配位した遷移金属錯体のX線結晶構造解析などを利用することで知見を深め,配位子の最適化を行っていく.また研究計画にあるように,カルボニル化合物のアリール化,アルキル化反応を行った後,他反応への本配位子の適用を行っていく.