hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな国際経済環境下での東アジア経済・金融の安定性に関する研究

本研究は、中国経済の減速、資源価格の低迷、米国の金融政策の転換などの国際経済環境の変化が、東アジア新興国のマクロ経済や金融システムの安定性に及ぼす影響について包括的に検証するとともに、政策対応の指針を示すことを目的としている。具体的には、1機械学習の手法を活用したより精度の高い危機発生予測モデルを構築し、東アジア新興国経済の脆弱性を評価すること、2米国の金融市場環境の変化が東アジア新興国の銀行システムに及ぼす影響について、個別銀行の財務データに基づいて詳細に分析すること、3新たな国際経済環境の中で東アジアにおける地域金融協力が直面する課題を明らかにし、その改善策を示すこと等の取り組みで学術的な貢献を果たそうとするものである。これらのうち本年度は、主に1と2に重点を置いた取り組みを行った。まず1に関しては、機械学習の手法を活用した新興国等の通貨危機および銀行危機を予測するモデルをそれぞれ開発し、その結果を2編の論文にまとめて査読付国際学術誌に投稿し、採択・刊行された。次に2に関しては、米国の金融ストレス・ショックが新興国等の銀行システムに及ぼす影響に関して、当該国の法制度の質や外国資本銀行の役割等に着目しつつ、個別銀行の財務データを用いて分析を行った。その結果は論文にまとめて査読付国際学術誌に投稿し、採択・刊行された。そのほかに、ラオスを訪問して中央銀行のスタッフと同国のマクロ経済安定の現状と課題について意見交換する機会があり、途上国経済の脆弱性や金融安定の課題について、理解を深めることができた。以下の理由により、研究計画にしたがって、研究目的の達成が概ね順調に進展していると考えられる。すなわち、1研究計画の第一段階に位置付けられていた東アジア新興国の経済的脆弱性およびそれを取り巻く国際経済環境の変化に関する実態把握を相当程度行うことができた。2さらにその結果を踏まえて、研究計画の第二段階に位置付けられていた危機予測モデルの開発や金融ストレスショックの国際的な波及に関する実証分析に着手し、その最初の成果を3編の論文として公表できた。第2年度以降も引き続き、研究計画に従って、東アジア新興国の経済的脆弱性およびそれを取り巻く国際経済環境の変化に関する実態把握、機械学習等の先端的な手法を活用した経済危機予測モデルの開発、金融ストレス・ショックの国際的な波及が新興国等の金融セクターの安定性に及ぼす影響の実証分析などを進める。そのために必要なデータベース・計量分析ソフトウェアの購入や海外現地調査の実施を中心に研究支出を行う計画である。月単位で購入しているデータベースの利用期間が予定より短かったため、物品費の支出が計画を下回った。次年度は、データベースの利用期間を長くすることを検討している。
触媒反応を光スイッチや分子スイッチで制御できる環境修復酵素の構築

シトクロムP450は、ベンズピレンやアフラトキシンなどの強力な環境汚染発ガン化学物質、地下水汚染のハロメタン、又、多くの薬物の毒性・薬物活性化に関係する一方で、それらの代謝・分解にも深く関わっている。故に、シトクロムP450による環境汚染物質の代謝・分解を効率良く活用することができれば良い環境修復酵素を構築できる可能性がある。一方、電子の導入、光照射、カルシウムイオン、CO,NO,O_2のような小分子(ガス)や発ガン化学物質の結合により、タンパク質は物理的刺激を感じる(センスする)。その刺激がタンパク構造の変化を誘発し、その変化が光スイッチや分子スイッチ(シグナル)になって触媒活性を制御している酵素やタンパク質も知られている。これらはセンサー酵素・タンパク質を呼ばれ、センサー(シグナル受容器)がスイッチになり、酵素反応やDNA結合反応(転写)がon/offされる。本研究では、まず、カルシウムセンサー酵素でもあるNO合成酵素の電子移動やタンパク-タンパク相互作用について研究した。又、同時に、NO合成酵素のカルシウムセンサードメインとシトクロムP450の活性部位ドメインとのキメラ酵素を構築し、分子スイッチの効率性を調べた。この新規に構築されたキメラ酵素は触媒反応を分子(イオン)スイッチで十分に制御できる環境修復酵素のモデルになることが示唆された。さらに、ヘムの酸化還元(電子移動)センサー酵素であるEc DOSの構造と機能の関係を詳細に調べた。Ec DOSはCO,NOなどのガスによっても反応がスイッチされる分子センサー酵素であることも示唆された。ヘムセンサー酵素である可能性のあるSOULについてもそのヘム周辺構造と反応機構について詳細に調べた。チトクロムP450は薬物代謝のもならず環境汚染化学物質も1原子酸素添加反応で酸化、、代謝するヘム酵素である。この反応の促進には電子が必要であり、NADPH-P450還元酵素から電子を取り入れて、P450の反応は進行する。この反応必須の電子を供給する還元酵素とP450が1分子上に融合した酵素P450BM3も知られている。一方、NO合成酵素(NOS)は生体にとって極めて重要なNOを合成する酵素である。NOSはP450と同じヘム活性部位を保持する酸化反応ドメインとNADPH-P450還元酵素ドメインとから成る融合酵素である。このドメイン間の電子移動反応はカルモデュリンで制御されカルシウムの存在/非存在で反応のon/offはが行なわれる。我々は、分子スイッチとしてカルモデュリンがこのP450の反応に利用できないかと考えて、NOS/P450BM3のドメインを交換したキメラ酵素を4種類構築してその反応を調べた。P450BM3の酸化反応ドメインとNOSの還元酵素ドメインとから成る融合キメラ酵素を3種類構築した。その結果、基質結合力はP450BM3への値と変化しないが、電子移動反応はカルモデュリンを分子スイッチとして制御できる系を構築することができた。即ち、酸化反応、チトクロムC還元反応、NADPHによるヘム還元反応のいずれもカルモデュリンの添加により促進された。この結果についてはいくつかの国際会議で発表しており、予備的な結果については、Biochemical Soc. Trans.に発表した。又、現在まとめた結果をJ. Inorg. Biochem.に投稿中である。シトクロムP450は肝臓において睡眠薬や麻薬などの各種の薬物を代謝する。この酵素はペンブピレンやアゾ色素などの環境汚染化学物質も代謝するヘム酵素である。この反応の促進に必要な電子は、NADPHにより供給され、P450還元酵素を解してO450のヘムに導入される。このP450還元酵素はP450とは別の酵素である。しかし、P450還元酵素とP450が1分子上に融合した酵素P450BM3も知られている。

一方、NO合成酵素(NOS)じゃ生体にとって極めて重要なNOを合成する酵素である。NOSはP450と同じヘム活性部位を保持する酸化反応ドメインとNADPF-P450還元酵素ドメインとから成る融合酵素である。このドメイン間の電子移動反応はカルモデュリンで制御されカルシウムの存在/非存在で反応のon/offが行われる。我々は、分子スイッチとしてカルモデュリンがこのP450の反応に利用できないかと考え、NOS/P450BM3のドメインを交換したキメラ酵素を4種類構築してその反応性、基質結合性、及び電子移動速度などを調べた。その結果、基質の結合性は野生型には及ばなかった。又、NOSのヘムドメインと還元酵素ドメインを遺伝子工学的手法を用いて別々に発現と精製をし、それらよりなり再構成系を構築して反応活性や電子移動速度を調べた。その結果、ドメインと単離すると、カルモデュリンは、野生型で観測された電子移動を促進して、NO合成活性を上昇させることはなかった。ドメインと単離すると、電子移動速度はカルモデュリンによって促進はされず、NO合成活性は逆に著しく低下した。以上の結果により、ドメイン間の電子移動、酸素添加活性などは、ドメインを交換したキメラ体を作成しても、又、ドメインを単離しても野生型のそれには及ばないことが示唆された。今後、ドメイン間の相互作用や電子移動速度についてさらに解明する必要がある。一酸化窒素合成酵素(NOS)は、シトクロムP450と同様なヘムにチオールが配位した活性部位を保持している。NOSの酸素分子活性化は、基本的にはシトクロムP450と類似しているが、いくつかの大きな違いがある。1つは二量体が活性体である。2つはカルモデュリンの結合が酸素活性化に必須な電子導入に必要である。3つは、テトラヒドロビオプテリンH4Bが酸素分子の活性化に不可欠である。この2のカルモデュリンは、分子スイッチとして電子移動反応をon/offする。酸素分子の活性化を詳細に調べるには、酸素分子の活性部位への結合のキネティックスを調べなければならない。しかし、その実験には高価な機器と高等なテクニックを必要とする。今回、我々は、酸素分子の換わりに、酸素分子と同様にヘムに結合するシアンとCOの活性部位への結合を調べた。その際、基質結合部位の変異体への結合についても調べた。その結果、基質に類似した阻害剤がそれらの結合速度や平衡に影響すること、又、基質結合アミノ酸を変異した変異体は基質の影讐を受けないことが判明した。又、基質結合部位にあり良く保存されたヴァリンの変異体を作成してその反応活性を調べた所、このヴァリンが基質結合に重要な役割を果たしていることがわかった。ヨーロッパとの共同研究として、H4Bが酸素の活性化重要な役割をすることを改めて低温スペクトルや常磁性磁気共唱スペクトルを用いて明らかにした。さらに、細胞陥没部位に存在する重要なペブチドであるカヴェオリンが電子移動スイッチになり、分子内及び分子間電子移動を調節し、細胞におけるNO合成の調節に重要な役割を果たしていることが示唆された。
統合失調症とその家族をまるごと支援するリカバリー志向の心理教育の構築

本研究は,地域生活支援である統合失調症とその家族をまるごと支援するリカバリー志向の心理教育により,両者に与える変化と効果的実践方法の意義性を臨床的リカバリーとパーソナルリカバリーの評価から明らかにする。また,各々のリカバリー体験を共に支える社会心理教育プログラムを実証的に構築することでプログラムの実施・普及の基盤を作る。さらに,リカバリーを支援する専門職の支援態度にどのような影響を与えるかを実証的に示すことである。
被介護者・介護者の会話の観察に基づき適切な作業支援を行う介護支援ロボットの開発

本研究では、従来のボタン操作による操作法に加えて、音声を使って操作することができる介護リフトを試作する。音声操作は、操作性向上に貢献すると考えられる一方で、特に介護支援において一般的と考えられる被介護者・介護者の会話がある環境において誤認識の可能性があるなど安全性確保に関して新たな問題が生じる。本稿では試作した音声操作可能な介護リフトの概要について紹介するとともに、その安全利用に必要な対策について考察する。本研究は、介護場面において介護者を補助するロボットの知的能力を向上させ、より効率の良い作業支援を実現しようというものである。ロボットの知能化を推し進めることで、これまでその操作を担当していた複介護者の存在を不要にする技術を開発する。本年度においては、本研究のベースとなるロボットの知能を学習・評価するための典型的な介護作業において取り交わされる人間同士のコミュニケーションの収集、および、典型的な介護作業における複介護者によるロボット操作履歴の収集するための実験環境の整備のために、介護ロボット本体の構築を行なった。また、上記知見に基づく省略された指示を補完して理解する人工知能の開発のための推論エンジンの作成を行なった。介護ロボットは一般に発売されている介護用リフトを利用した低コストで実現可能なものであり、本年度の作業によって会話収録に必要な環境作りを完成させる事ができた。現在は、実験を行なうために必要な安全対策を施す作業を行なうとともに制御用のPCを接続する事でリフトをロボット化する実験を進めている。本年作成した推論エンジンは音声認識・音声合成機能やロボットの各制御機能とのインターフェースを持ち、プロダクションシステムモデルに基づくスクリプトを簡易なXMLの形式で記述・実行する事ができる。本推論エンジンの完成により、推論機能を使った様々な実験をする事が可能になった。本年度においては、外部発表として今回新規開発した推論エンジンに関して2件の学会発表を行ない、様々なフィードバックを得る事ができた。また、本研究とともに様々な関連研究をまとめた論文がSpringerの書籍として出版された。介護の場面においては、介護者が二人一組で作業を行なうことが基本である。一人の介護者が被介護者を持ち上げると同時に、もう一人の介護者がそれを補助することで、被介護者の安全を確保する。ロボットを導入した以後においても、一人の介護者(以降、主介護者と呼ぶ)が被介護者の体を抑えつつ、ロボットの操作を担当するもう一人の介護者(以降、複介護者)が被介護者の体を持ち上げるという二人一組での作業が基本であった。どちらの場合でも二人以上の介護者を確保する必要があり、これまで2人以上の被介護者を確保することが難しい一般家庭においては、ロボット技術が使われることは少なかった。本研究の目的は、ロボットの知能化を推し進めることで、これまでその操作を担当していた複介護者の存在を不要にする技術を開発することである。当該年度は、介護者を補助するロボットの知的能力向上のために以下の項目を実施した。1.典型的な介護作業において取り交わされる人間同士のコミュニケーションの収集・解析2.典型的な介護作業における複介護者によるロボット操作履歴の収集3.項目1の知見に基づく省略された指示を補完して理解する人工知能の開発4.項目1の知見に基づく介護ロボットへの組込みに適した音声認識・音声合成機能の開発本研究を通して得られた成果のうちソフトウェア部分は国際会議CIRA2009において査読付き論文として発表した。統合したロボットしての初期実装に関して計測自動制御学会SI2009にて発表した。ロボットを導入した以後においても、一人の介護者(以降、主介護者と呼ぶ)が被介護者の体を抑えつつ、ロボットの操作を担当するもう一人の介護者(以降、副介護者)が被介護者の体を持ち上げるという二人一組での作業が基本であった。本研究の目的は、ロボットの知能化を推し進めることで、これまでその操作を担当していた副介護者の存在を不要にする技術を開発することである。1.典型的な介護作業において取り交わされる人間同士のコミュニケーションの収集・解析2.典型的な介護作業における複介護者によるロボット操作履歴の収集3.項目1の知見に基づく省略された指示を補完して理解する人工知能の開発4.項目2の知見に基づくロボットの作業支援プログラムの作成5.項目34の機能を統合した介護支援ロボットの試作・評価被験者

安全性の観点からロボットシミュレータを用意し、ボタン操作及び音声操作条件(省略ありなしの2条件)における15人規模の模擬操作データを収録した。また、人工知能部分の開発を行い、国際会議SIMPAR2010や国内会議SI2010で発表するとともに開発したソフトウェアを公開した。
植物発現系によるサイトカイン製剤の開発と家畜疾病制御への応用

本研究の目的は植物発現系で活性のある動物生理活性蛋白質を発現させ、その活用の道を開発することにある。そこで植物形質転換技術と植物ウイルスベクター系により外来遺伝子の植物での発現を試みた。まず、アグロバクテリウムによる形質転換技術により人インターフェロン(INF)α2bおよびIFN8cDNAをジャガイモに導入し、遺伝子発現をノーザンブロットおよび抗INFモノクローナル抗体による酵素抗体法により確認した。INFα8cDNA導入個体については、10-500国際単位/gのIFN活性が検出され、生物学的活性を保持した分子の発現が確認された。牛白血病をモデルとして病態にサイトカインが関与するのかを解析、ウィルス血症の制御にはTNFαが深く関与していることを明らかにした。獣医領域のワクチン開発の素材となる分子として、ダニ唾液腺抗原遺伝子、セリンプロテアーゼ遺伝子、牛小型ピロプラズマ原虫表面抗原遺伝子のクローニングを行った。今後これらの分子を発現する植物体を開発することにより、有効な動物疾病制御法が開発できるものと思われる。クローバー葉脈黄化ウイルスゲノムに対するcDNAを、35S植物転写用プローモーターの下流に連結して、感染性を保持する大腸菌プラスミドをpClYVVとして植物ウイルス発現ベクターとし構築した。このベクターで外来遺伝子(Green Fluorescent Protein:GFP)遺伝子を組み込み、その発現を確認した。さらに、本ウイルスベクターにIFNα8cDNAを組み込み、感染性ウイルスを作製し、ソラマメに感染させ、導入遺伝子発現をELISAで検討したが、陰性であった。回収されたウイルスの遺伝子解析の結果、組み込んだINFcDNAが脱落しており、本遺伝子が植物ウイルスベクターに安定的に保持されないことが判明した。今後、導入遺伝子の安定性を高めたベクター開発が必要となろう。まず、アグロバクテリウムによる形質転換技術により人インターフェロン(INF)α2bcDNAをジャガイモに導入した。薬剤耐性獲得個体48個体について、導入遺伝子の発現をノーザンブロットおよび抗INFモノクローナル抗体による酵素抗体法により確認した結果、12個体での発現が確認できた。水疱性口内炎ウイルスに対する感染阻止能を指標にした生物活性は検出できなかった。今回数個体の形質転換体が得られたが、いずれの個体でも酵素抗体法で測定した発現量は約100国際単位/gであり、生物活性証明に十分な発現レベルに達しなかったこと、植物中の非特異的細胞障害物質を除去する過程での活性の消失などが考えられた。クローバー葉脈黄化ウイルスゲノムに対するcDNAを、35S植物転写用プローモーターの下流に連結して、感染性を保持する大腸菌プラスミドをpCIYVVとして植物ウイルス発現ベクターとし構築した。このベクターにGreen Fluorescent Protein (GFP)遺伝子を組み込み、植物に導入したところ、GFPによる蛍光が確認され、機能を保持した産物が植物体内で発現できることが確認できた。したがって、本ベクターを植物での外来遺伝子発現系に活用する系が確立できた。まず、前年度に得られた人インターフェロン(INF)α2bおよびINF8cDNA導入ジャガイモで酵素抗体法およびノーザンブロットによりINF発現が確認された個体について、水疱性口内炎ウイルスに対する感染阻止能を指標にした生物活性の検出を行った。INFα2bについては陽性個体は確認できなかったが、INFα8cDNA導入個体では、10-500国際単位/gのINF活性が検出された。ジャガイモの葉には細胞障害性の分子が含まれるため、イオン交換など各種クロマトグラフィー、限外濾過など種々の方法を試した結果、透析により、INF活性に影響を及ぼすことなく、細胞障害性分子を除去することが可能であった。

サイトカインを家畜疾病防除に応用するには、どの様なサイトカインが疾病に関与しているかを解析することが重要である。そこで牛白血病をモデルとして発症にサイトカインが関与するのかを解析した。その結果、ウイルス血症の制御にはTNFαが深く関与していることが明らかとなった。また将来、獣医領域のワクチン開発の素材となる分子を探索する目的で、ダニ唾液腺抗原遺伝子、セリンプロテアーゼ遺伝子、牛小型ピロプラズマ原虫表面抗原遺伝子のクローニングを行った。クローバー葉脈黄化ウイルスベクターにIFNα8cDNAを組み込み、感染性ウイルスを作製し、ソラマメに感染させ、導入遺伝子発現をELISAで検討したが、陰性であった。回収されたウイルスの遺伝子解析の結果、組み込んだINFcDNAが脱落しており、本遺伝子が植物ウイルスベクターに安定的に保持されないことが判明した。今後、導入遺伝子の安定性を高めたベクター開発が必要となろう。
プロテオミクスによる病原微生物迅速同定法の構築・臨床応用

従来、コロニーからの細菌同定には形態学的・生化学的手法が用いられてきたが、長時間を要し、操作が煩雑で熟練を要するなどの難点があった。質量分析法では1菌種約6分ときわめて短時間に正確な同定結果が得られる。本法により、血液培養陽性ボトルからの直接迅速同定検査の確立およびStaphylococcus aureusのメチシリン感受性株(MSSA)とメチシリン耐性株(MRSA)の鑑別システムを構築した。細菌感染症の原因菌を確実かつ迅速に同定することは早期に有効な治療を開始するために必須である。従来、コロニーからの細菌同定には形態学的・生化学的手法が用いられてきたが、長時間を要し(平均24時間)、操作が煩雑で熟練を要するなどの難点があった。近年、プロテオーム解析技術の進歩が目覚ましい。最近、質量分析法による細菌のプロテオーム解析が細菌の種レベルの同定に有用であることを確認した。本法は1菌種約6分ときわめて短時間に正確な同定結果が得られる。本法により同定検査だけでなく、薬剤感受性試験、血液培養陽性ボトルの迅速同定検査、尿路感染症では培養なしに直接尿検体からの同定検査への応用を目的としている。25年度はS. aureusのメチシリン感受性株(MSSA)とメチシリン耐性株(MRSA)を同定するデータベースはMALDI Biotyperdatabaseに登録されていないため、独自のデータベースを構築する必要がある。当院検査部細菌検査室に保存してあるMSSA及びMRSAを各50株使用してデータベースを構築した。24年度は血液培養陽性ボトルから直接細菌のタンパク質抽出法の安定性、再現性を確認した。その後臨床検体100検体を使用して従来法及び16S rRNA解析との相関を確認し、良好な成績が得られた。本法により同定検査だけでなく、薬剤感受性試験、血液培養陽性ボトルの迅速同定検査、尿路感染症では培養なしに直接尿検体からの同定検査への応用を目的とする。26年度はStaphylococcus aureusのメチシリン感受性株(MSSA)とメチシリン耐性株(MRSA)の迅速同定を試みた。従来の薬剤感受性試験は最新の自動分析装置を用いたとしても平均約24時間と長時間を要する。質量分析計を用いることで約5分で結果が得られ、適切な抗菌薬で早期治療が可能となる。S. aureusのメチシリン感受性株(MSSA)とメチシリン耐性株(MRSA)を同定するデータベースはMALDI Biotyperdatabaseに登録されていないため、独自のデータベースを構築する必要がある。まず当院検査部細菌検査室に保存してあるMSSA及びMRSAを各50株使用してデータベースを構築した。その後ルーチン検査で分離された臨床分離株60株使用して構築したデータベースを前向きに検証した。24・25年度は、血液培養陽性ボトルの迅速同定検査、尿路感染症では培養なしに直接尿検体からの同定検査を構築し、臨床応用を可能にした。臨床検査医学細菌感染症の原因菌を確実かつ迅速に同定することは早期に有効な治療を開始するために必須である。

本法により同定検査だけでなく、薬剤感受性試験、血液培養陽性ボトルの迅速同定検査、尿路感染症では培養なしに直接尿検体からの同定検査への応用を目的としている。25年度はS. aureusのメチシリン感受性株(MSSA)とメチシリン耐性株(MRSA)を同定するデータベースはMALDI Biotyperdatabaseに登録されていないため、独自のデータベースを構築する必要がある。当院検査部細菌検査室に保存してあるMSSA及びMRSAを各50株使用してデータベースを構築し、計画が順調に進展していると考えている。細菌感染症の原因菌を確実かつ迅速に同定することは早期に有効な治療を開始するために必須である。従来、コロニーからの細菌同定には形態学的・生化学的手法が用いられてきたが、長時間を要し(平均24時間)、操作が煩雑で熟練を要するなどの難点があった。近年、プロテオーム解析技術の進歩が目覚ましい。最近、質量分析法による細菌のプロテオーム解析が細菌の種レベルの同定に有用であることを確認した。本法は1菌種約6分ときわめて短時間に正確な同定結果が得られる。24年度は血液培養陽性ボトルから直接細菌のタンパク質抽出法の安定性、再現性を確認した。その後臨床検体100検体を使用して従来法及び16S rRNA解析との相関を確認し、良好な成績が得られているため、計画が順調に進展していると考えている。今年度の達成度はおおむね順調であった。25年度にS. aureusのメチシリン感受性株(MSSA)とメチシリン耐性株(MRSA)を同定するデータベースを構築した。26年度は臨床分離株100株使用して検証する。また特徴的なタンパク質・ペプチドを同定する。最終的には、薬剤感受性試験、血液培養陽性ボトルの迅速同定検査、尿路感染症では培養なしに直接尿検体からの同定検査を当院細菌検査室においてルーチン検査として取り入れるように目指している。次年度は尿路感染症を起こしている尿検体から直接細菌のタンパク質抽出法の安定性、再現性を確認する。その後臨床検体100検体を使用して従来法及び16S rRNA解析との相関を確認する。平成26年度には、S. aureusのメチシリン感受性株(MSSA)とメチシリン耐性株(MRSA)を同定するデータベースを各50株使用して構築する。その後臨床分離株100株使用して検証する。質量分析計による薬剤感受性試験、血液培養陽性ボトルの迅速同定検査、尿路感染症では培養なしに直接尿検体からの同定検査を当院細菌検査室においてルーチン検査として取り入れるように目指している。MRSA及びMSSAの特異的抗体が海外手配になり、購入に時間がかかり、次年度の購入になったため、747,106円を繰り越した。MRSA及びMSSAの特異的抗体の購入。次年度使用金額として1,710,000円を繰り越している。これは所属が千葉大学から麻布大学になり、研究計画の一部が遅れたからである。次年度以降は当初の計画に沿って使用していく。
江戸前中期における本草学知の動態的研究　－　日本的博物誌形成史の再検討

本年度は研究の最終年度として、次のとおり研究および成果報告を行った。まず、前年度までに分析・検討をすすめていた『庶物類纂』の編集経緯について、考察をさらに深めた上で、「『庶物類纂』編纂史の再検討」と題して口頭報告した。これは、稲若水が加賀藩の下で行った前半の編集と、丹羽正伯が幕府の下で行った後半の編集とを、従来のように切り離して見るのでなく、一貫した政策・事業として捉え検討することの妥当性と意義とを指摘したものである。本報告の内容の一部は、論文「稲若水と『庶物類纂』の編集」として公表した。次に、前年度までに調査した本草・博物関係資料群の書誌データを整理し、特に学者同士の交流関係に焦点を置いて分析した上で、「正徳・享保期の本草家たちー師弟・交友関係を中心に」と題して口頭報告した。分析は必然的に中心地である江戸・京都の本草学統を追跡する結果となったが、同時に、そうした追跡のみでは捉えきれない独自の特色ある本草家が、各地域に点在することも改めて浮き彫りとなった。この点をさらに理解するべく、陸奥国伊達郡に活躍した医家である緒方蘭皐・小野隆庵の2名に特に着目し、東北大学附属図書館において両者の著作資料を調査した。上述の調査研究を通じて、最終的に、江戸前中期における本草・博物学史上の大きな転換は、物産研究の意義が国を益することにあると明言した稲若水、および『本草綱目』の会読によって関連知識の授受・共有を図った松岡恕庵という2名の本草家の学問姿勢に端的に象徴されるのではないかという見通しを得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は研究の初年度として、まず、本研究が対象とする「江戸前中期における本草学知」の概要を掴むべく、医薬・本草分野において特に重要な文庫を蔵する次の5機関(国立公文書館[内閣文庫]、国立国会図書館[白井文庫・伊藤文庫]、武田科学振興財団杏雨書屋、内藤記念くすり博物館、西尾市岩瀬文庫)を訪れ、当該年代に属する関連資料の所在確認と通覧とに努めた。これによって主要著者およびその著作資料の大要を確認し得たものの、本草学知の変容を具体的に描出するには調査はいまだ予備段階にあるといわざるをえず、次年度以降も、さらに対象を絞りながら同様の書誌調査を継続する予定である。この大掴みな調査と併行して、当該年代を代表する本草・博物誌資料として、稲(稲生)若水が編纂を開始し、丹羽正伯が続修・増補して完成させた一大博物事典『庶物類纂』1000巻(増補54巻)に注目し、その読解と周辺史資料の調査とを行なった。読解については若水のいまひとつの重要な仕事である『本草綱目』新校正和刻本を比較材料に用い、さらに若水を援助した加賀藩の関連史料(金沢市立玉川図書館加越能文庫)も調査することによって、稲若水の本草学について通説とは異なる新たな見解を得ることができた。得られた見解の一部は学会において口頭で発表した。これにより、もっぱら丹羽正伯による続修・増補作業にのみ博物史的価値があるとされてきた従来の『庶物類纂』評価に再考を促すと共に、本研究が射程とする江戸時代前中期の本草学知において、同書がその当代的水準を示す資料として重要な位置を占めるものであることを確認できた。次年度以降はさらにこの点を深め、若水を引き継いだ丹羽正伯についても調査研究を行なうことによって、『庶物類纂』を包括的に理解することを目指したい。本年度は前年度に引き続き、(1)対象資料の網羅的書誌調査、(2)稲若水・丹羽正伯編『庶物類纂』の読解とその史的意義の検討、という二つの側面から研究を行った。前者では、国立国会図書館、国立公文書館、内藤記念くすり博物館、西尾市岩瀬文庫、名古屋市鶴舞中央図書館、金沢市立玉川図書館を訪れて調査を行った。これに各機関が提供する電子画像での調査・閲覧をあわせれば、本研究が対象とする〈寛文安永間に成された本草博物誌資料〉の把握と通覧は、おおむね完了したといえる。得られたデータの整理はなお継続中である。後者では、前年度にすでに着想を得ていた稲若水本草学の特色と『庶物類纂』に関する新見解をより明確なものとするべく、関連史資料の精読と追加調査を行った。これにより、若水が加賀藩へ出仕し、藩主前田綱紀の支援のもとで『庶物類纂』の編集に取り組むようになった経緯を明らかにすると共に、その内容的特色が次の3点に集約されるものであることを確認した。(1)『庶物類纂』1000巻は、国内に産出し、かつ正確な漢名を持つと稲若水が判断した自然物を集め、それに関する漢籍記事を集載したものである。(2)漢名が明らかであっても国内に産しない物や、あるいは逆に国内に産しても漢名を持たない物は、本書から除かれている。(3)〈国産品を漢名で記す〉というこの編集方針は、若水の没後に編集の継続と増補とを担った丹羽正伯にも継承され、その結果、特に増補54巻は将軍吉宗が主導した薬種国産化政策を色濃く反映したものとなっている。『庶物類纂』に関するこれらの成果はすでに論文としてまとめており、次年度での投稿・公表を予定している。

本年度は研究の最終年度として、次のとおり研究および成果報告を行った。まず、前年度までに分析・検討をすすめていた『庶物類纂』の編集経緯について、考察をさらに深めた上で、「『庶物類纂』編纂史の再検討」と題して口頭報告した。これは、稲若水が加賀藩の下で行った前半の編集と、丹羽正伯が幕府の下で行った後半の編集とを、従来のように切り離して見るのでなく、一貫した政策・事業として捉え検討することの妥当性と意義とを指摘したものである。本報告の内容の一部は、論文「稲若水と『庶物類纂』の編集」として公表した。次に、前年度までに調査した本草・博物関係資料群の書誌データを整理し、特に学者同士の交流関係に焦点を置いて分析した上で、「正徳・享保期の本草家たちー師弟・交友関係を中心に」と題して口頭報告した。分析は必然的に中心地である江戸・京都の本草学統を追跡する結果となったが、同時に、そうした追跡のみでは捉えきれない独自の特色ある本草家が、各地域に点在することも改めて浮き彫りとなった。この点をさらに理解するべく、陸奥国伊達郡に活躍した医家である緒方蘭皐・小野隆庵の2名に特に着目し、東北大学附属図書館において両者の著作資料を調査した。上述の調査研究を通じて、最終的に、江戸前中期における本草・博物学史上の大きな転換は、物産研究の意義が国を益することにあると明言した稲若水、および『本草綱目』の会読によって関連知識の授受・共有を図った松岡恕庵という2名の本草家の学問姿勢に端的に象徴されるのではないかという見通しを得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。書誌調査(フィールドワーク)に関しては、当初の想定よりも時間がかかってしまい、計画していた7機関のうち5機関のみでの調査となった。ただし、その調査結果から発展し、『庶物類纂』という今後の研究において軸となる資料を確認し得たことは、想定を超えた大きな収穫であった。資料調査とデータ整理に時間をとられ、成果を活字化するまでには至らなかった。当初は国内調査の大概を初年度のうちに終え、次年度以降は国外の資料所蔵機関をも視野に入れて調査を進める計画であった。しかし、主要機関での調査をひととおり終えた結果、必要であるのは調査範囲の拡大ではなく、同機関における調査の反復と、それによる調査結果の精度の向上であると認識を改めるに至った。したがって、次年度以降も国内機関を中心に積極的にフィールドワークを続ける方策を採る。併せて、『庶物類纂』を初めとする最重要資料群の精読作業を行う。今後は、これまで2年間にわたって採取・蓄積してきた書誌データを整理・分析し、本研究が主題とする日本的博物誌の形成過程を具体的に描出することをめざす。資料によっては追加調査が必要となるであろうが、大部分の研究時間をこれまでに得たデータ・文献の分析にあてる。
熟練看護師の視線計測を用いた高齢患者の転倒防止のための移動援助モデルの構築

本研究は、医療施設内における高齢患者の転倒事故防止に向けて、高齢者が移動する際の熟練看護師の援助の実際を分析することにより、熟練看護師の「わざ=観察眼・技術」を移動援助モデルとして構築することが目的である。観察眼の評価として視線計測を行い、移動援助する時の看護師の観察する視点を分析していく。看護師の高齢者に対する移動援助は、高齢者のできる力を支援することを念頭に転倒の防止に注意を向け、「見守り」という援助を実施している。その「見守り」を行う視点を、客観的指標をもとに明らかにすることは看護師のわざを具体化することに繋がると考える。初年度は、計測を実施する準備として、実施する場面や高齢者が移動する時に観察されている点について、測定項目の条件を整理することを目的に文献検討を行った。その結果、先行文献では、移動について分析された看護援助場面は、排泄(動作の過程)、車いす移乗、歩行(術後の離床)であった。観察点は、神経症状、移動時のバランス、姿勢、コミュニケーション内容、手すりなどのつかむ物、靴の履き方、ルート・ドレーン類の配置などであった。移動援助が多いとされる排泄について、高齢者の排泄動作の過程を分析した研究は、動作場面は座位までであり、排泄後から歩行に至るまでの観察点は具体的に明らかにされていなかった。また、観察点は転倒の内的要因である高齢者の身体機能をはじめ、外的要因である物品の配置、履物に関する項目が主であった。これらの内容を踏まえ、今後は計測する場面の設定と文献検討から明らかとなった観察点の項目を分析視点に取り入れ、計測に向けた内容を調整し実施へとつなげる予定である。主任研究者が所属する学部で統括する担当チーム体制が変更となり、当初計画していた研究体制ではなくなった。今後は、計測実施に向けてのマンパワーの確保に努め、計画を進めることが課題である。文献検討の結果については、2019年6月に日本老年看護学会第24回学術集会(仙台市)において発表する予定である。文献検討を踏まえ、高齢者の移動時における観察点を整理し、実施場所の選定を行い、初学者と看護師を対象とした視線計測を実施する予定である。計測の実施を来年度以降としたため、実施時に必要とする人件費・謝金を使用することはなかった。次年度使用額の計画としては計測を実施するにあたり、計測補助者への人件費と参加者への謝金として、2018年度分の繰り越し予算額と合わせ使用する予定である。
保型形式の周期と保型エル函数の特殊値

Boecherer予想とは、次数2のジーゲル尖点形式のスピノルL函数の函数等式の中心における特殊値に関する予想である。本研究は、この予想及びその一般化の相対跡公式による証明を目的としている。研究期間中に、基本補題のヘッケ環全体への拡張を証明し、論文を出版した。その応用として、第一の相対跡公式の版を証明し、その論文を学術雑誌に投稿した。Bocherer予想に関連した相対跡公式に関して,主要項に関する基本補題をヘッケ環の単位元からヘッケ環全体に拡張することに,Kimball MartinとJoseph Shalikaとの共同研究によって成功した.手法は,以前から行ってきた,両辺のヘッケ環の任意の元に対する軌道積分を,Fourier反転公式を用いて,組み合わせ論的に決定される一般化されたKostka数を係数とする,単位元に関する退化軌道積分の1次結合として表示し比較するというものである.基本補題のヘッケ環への拡張によって,研究を次の段階に進展させることができた.また,我々の手法はそれなりの一般性を持つものであり,他の同様な相対跡公式の基本補題のヘッケ環への拡張についても役立つのではないか,と期待される.その他にも,我々の手法はKowalski, Saha and Tsimermanの研究に見られるように,解析数論的な問題にも有用であると期待される.我々自身の研究の次の段階としては,smooth matchingの証明が考えられるが,これについての研究を開始した.具体的には軌道積分のパラ-メーターに関する漸近挙動を調べることによって,軌道積分の張る空間を特徴付けることを目指している.この他に,大学院生の森本和輝との共同研究によって,準分裂ユニタリー群GU(2,2)のShalika周期の非消滅とtwisted exterior square L函数のs=1における極の存在の同値性について証明することができた.また,森本との共同研究では,有理数体上definiteな2次形式に関する特殊直交群とGL(2)のテンソル積L函数の特殊値の代数性について,unbalanced caseと言われる場合の一つについて証明することができた.次数2のジーゲル保型形式のスピノルL函数の,函数等式の中心における特殊値に関するBoechererの予想及びその一般化を証明すべき相対跡公式について,基本補題のヘッケ環への拡張を,第一と第三の相対跡公式について成功し,その証明を記した論文のMemoirs of the AMSへの掲載が決定した.また,拡張された基本補題を用いて,第一の相対跡公式について,ある条件下においてsimple relative trace formulaを証明した.論文は完成し,現在投稿中である.制約条件は強いが,有限体上のGSp(4)の複素表現に関する指標表を用いて,確かにその条件を満たす実例が存在することを示すことができた.これは,Boechererの予想を満足する例となっており,予想の成立を支持する強い証拠として大きな意義がある.前者はKimball Martin,Joseph Shalikaとの共同研究であり,後者はKimball Martinとの共同研究である.上記の研究と並行して,森本和輝との共同研究も行った.一般ユニタリー群GU(2,2)についてShalika periodを考察し,それとtwisted exterior square L函数のs=1における極との関係について証明した論文は,Proceedings of the AMSに掲載が決定した.この結果は,GU(2,2)に付随する志村多様体の幾何に関連して興味深い結果である.また,GL(2)と定符号の特殊直交群のテンソル積L函数の特殊値の代数性に関する結果を得,論文を完成し投稿した.これはその特殊な場合として,Rankin triple L函数のunbalancedとよばれる場合のある場合を含んでいる.今後,特殊値の数論的性質の研究に役立つことが期待される.次数2のジーゲル尖点形式のスピノルL函数の,函数等式の中心における特殊値と,Fourier係数の有限和を関連付ける明示公式を与えるBoechererの予想,及びその一般化を証明することを究極の目標とする相対跡公式,についての研究を引き続き行った.第一と第三の相対跡公式についての基本補題の,Hecke環全体への拡張を証明する論文の電子版は,2013年2月に公開された.この論文は,Kimball Martin, Joseph Shalikaとの共著である.また,この結果の応用として,Martinとの共同研究として考察した,第一の相対跡公式のsimple relative trace formula versionについて,前年度に得られた結果よりも,制約条件を大幅に緩めることができた.これに関しては,Martinの夏期2ヶ月間にわたる,大阪市立大学への滞在が大変有益であった.この結果の共著論文を完成し,投稿した.上記の研究と並行して,森本和輝との共同研究を,前年度に引き続き行った.

GL(2)と定符号の特殊直交群のテンソル積L函数の特殊値の代数性,に関する結果について,特殊直交群の無限素点での表現の任意有限次元表現への拡張,及び,代数性の他のcritical pointでの値への拡張について,考察した.進むべき方向性が明確になったので,研究を完成させ,近日中に論文としてまとめる予定である.前者の研究成果については,2013年1月の京都大学数理解析研究所での研究集会において発表した.後者の研究成果については,2012年7月にインドのプネで開催されたPan Asian Number Theory Conferenceにおいて発表した.国外の研究者達にも関心を持ってもらえたのではないかと思う.基本補題のヘッケ環への拡張を第一と第三の相対跡公式に証明し,その論文がMemoirs of the AMSに掲載決定した.また,第一の相対跡公式について,拡張された基本補題を用いて,simple relative trace formulaを証明することに成功した.おおむね順調に,研究の最終目標とするBoechererの予想への歩みを進めることができた.24年度が最終年度であるため、記入しない。軌道積分のsmooth matchingを証明することが,次に解決すべき研究課題であると考えられる.Arthur-Selberg trace formulaの場合のWaldspurger等の研究や相対跡公式の場合のJacquetによるGL(n)のquadratic base changeの場合の研究やWei Zhangによるユニタリー群の場合の研究が多いに参考になると考えられる.また,軌道積分の漸近挙動や芽展開を考察することも必要であると考えている.Smooth matchingに成功したならば,それを用いて,simple relative trace formulaの条件を緩和することも考察したいと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
硫黄架橋パラジウム錯体をベースとするパラジウムナノクラスターのボトムアップ構築

本年度は、1と各種含硫化合物の反応性を調査し、スルフィド架橋化合物の合成を目指した。残念ながら、本年度中に目的化合物の単離には至らかなかったが、ピリジン類との反応により、錯体1のマクロサイクルの変換挙動を確認したので、その反応機構と置換基効果について詳細に調査した。錯体1と過剰量のpyを水中で反応させることにより、橙色結晶(2)を得た。単結晶X線構造解析の結果、錯体2は、1の3分子のD-penのうち2分子がN,Sキレート型へと変化し、空いた配位サイトにpyridine (py)が配位したC1対称の硫黄架橋三核錯体([Pd3(D-pen)3(py)2])であることが判明した。反応溶液の1H NMRスペクトル追跡から、錯体2は二段階の反応を経て形成されることが分かった。また、pyのメチル誘導体を用いて類似の反応追跡を行ったところ、3,5位あるいは4位にメチル基がある場合は、pyと同様の二段階の変換反応が起こることが分かった。一方で、2位にメチル基がある場合は反応が一段階目で終了し、2,6位にメチル基がある場合は反応が起こらなかった。さらに、錯体1と2-pyridinethiol (Hpyt)を水中で反応させたところ、速やかに赤橙色結晶(3)が析出した。錯体3はPdII四核錯体H3[Pd4(D-pen)4(pyt)3]であり、4つのD-penは全てN,Sキレート配位していた。3分子のpytのうち2分子はS単座でPdII中心に配位し、もう1分子のpytはチオラト基とピリジン基で2つのPdII中心を架橋していた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
人工光受容体によるアブシジン酸シグナルの局所的且つ局時的制御

アブシジン酸(ABA)は受容体PYLと結合後,PYLの配座を不活性型(gate opened)から活性型(gate closed)に変化させる。活性型配座のPYLはABAシグナル伝達の負の制御因子PP2C(ホスファターゼ)と結合し,その酵素活性を阻害することで下流のシグナル伝達をONにする。本研究では,PYLの配座変化がABAシグナル伝達のOFF/ONと連動している点に着目し,光による立体構造の変化によってPYLの配座を活性型/不活性型にする化合物の設計・合成に取り組んでいる。本年度は,光照射によってPYLアゴニスト/アンタゴニスト活性の切り替えが可能かどうかを検討するために,6-amino-1-tetraloneを出発物として,8ステップ,総収率0.6%でtetralone-ABAにアゾベンゼンを混み込んだ化合物LIAP(Light-activated Agonist of PYL)/iLIAP(LIAPのantagonist型)を合成した。シロイヌナズナ種子発芽試験により活性を確認したところ,単独処理では弱いABA様活性(発芽阻害活性)を示し,ABAとの共処理ではABA拮抗活性を示した。Z体がPYLアゴニスト,E体がアンタゴニストとして機能した結果,このような生物活性を示したと予測しているが,今後in vitro試験により各異性体の活性を確認する必要がある。また,光によるE→Z異性化およびZ体の安定性(熱によるE体への異性化)について調べたところ,DMSO溶液中では365 nmの光を100分照射すると90%以上がZ体となり,Z体は暗所下で徐々にE体に戻っていくものの,100時間の時点では約50%がZ型であることを確認した。既知のPYLアゴニストであるtetralone-ABAにアゾベンゼンを導入したLIAP/iLIAPの合成は達成したものの,in vitro試験における活性確認には至らなかった。E/Z混合物(E/Z=8:2)の状態でシロイヌナズナ種子発芽試験に供したところ,ABAとの共処理においてABA拮抗活性を示したことから,E体がPYLアンタゴニストとして機能することは間違いないと思われる。一方,Z体がPYLアゴニストとして機能するかどうかを現時点で判断することは難しい。発芽試験において,LIAP/iLIAP(E/Z混合物)は単独処理で弱いABA様活性を示したものの,その活性が本当にZ体に由来するものであることを検証する必要がある。そこで今後,光照射によってZ体として後,それを用いてin vitro試験を行う。In vitro試験に用いるPYL受容体(PYR1とPYL5)およびPP2C(HAB1)の異種発現系は既に構築出来ていることから,次年度は問題なく遂行できると考えている。一方,LIAP/iLIAPを合成する際に,tetralone-ABAを母骨格とした構造類縁体を数種類合成し,PYLアンタゴニストの構造活性相関を追求した。この研究成果をまとめて,第53回植物化学調節学会で発表した。以上の進捗状況より統合的に判断して,研究はやや遅れていると評価した。今年度実施できなかったin vitro phosphatase assayを行い,LIAP/iLIAPのPYLに対するアゴニスト/アンタゴニスト活性を評価する。Z体(LIAP)に関しては,上記のように,365 nmの光照射によりE→Z異性化を行うことで調製する。In vitro試験によりLICAP/iLICAPがPYLと共有結合するかどうかを調べる。活性の濃度依存性からPYLと共有結合している可能性が高いと考えられた場合には,トリプシン消化後にLCMS/MS分析を行って,ラベル化の有無とラベル化位置を明らかにする。共有結合の形成が確認されなかった場合は,設計を見直し,アルデヒド基の導入位置を変えたLICAP/iLICAPを合成し,同様の実験を行う。アブシジン酸(ABA)は受容体(PYL)と結合時に,PYLの配座を不活性型から活性型に変化させる。活性型配座のPYLはABAシグナル伝達の正の制御因子SnRK2を負の制御因子PP2Cから開放することによってABAシグナル伝達をONにする。本研究では,PYLの配座変化がABAシグナル伝達のON/OFFと連動している点に着目し,光異性化による立体構造変化と連動してPYLの配座を活性型/不活性型にする化合物を創出し,高い時間・空間分解能でABAシグナル伝達を解析する新たな実験手法の開発に取り組んでいる。本年度は先ず,異なる波長の光でE/Z互変異性化するアゾベンゼンをABAの環部分に導入したLICAP(LIght-activated Covalently-linked Agonist of PYL)/iLICAP(LICAPのantagonist型)の設計,合成方法の確立に取り組んだ。PYLアゴニストとして報告されているtetralone ABAをリード化合物として,芳香環の先にアゾベンゼンを導入した化合物(LICAP)をデザインし,6-amino-1-tetraloneからの合成方法を検討した。現在までに,アゾベンゼンおよびABAの側鎖部分を導入した合成中間体のまでの合成方法を確立した。また,合成中間体を用いて予備的な光異性化実験を行い,365 nmの光照射によってアゾベンゼンのE→Z異性化が数秒で速やかに進行することを確認した。今後は,LICAP/iLICAPの合成を進めると共に,in vitro試験により合成した化合物の光スイッチ機能を検証する。

当初の合成スキームでは,6-amino-1-tetraloneのアミノ基を保護した後,ABA側鎖部分をはじめとするPYLアゴニストとして必須の官能基を導入し,最後に保護基を外してアゾベンゼンを導入する予定であったが,アミノ基の保護反応がなかなか上手くいかなかった(収率の低さ等)ため,予想外に時間を取られてしまった。保護基の種類や反応条件を複数検討したが,上記問題を解決することが出来なかったため,最終的には合成スキームを見直してアゾベンゼンを最初に導入することで中間体までの合成方法を確立した。一方,アゾベンゼンの光異性化に関しては,平成30年度以降に,光照射によるiLICAP(E型)からLICAP(Z型)への異性化条件,およびLICAPの暗所下でのiLICAPへの異性化速度を検討する予定でいたが,本年度,合成中間体を用いて一部検討した。その結果,導入したアゾベンゼンのE→Z異性化はTLC用のハンディランプを用いた光照射においても数秒で速やかに進行し,Z型は暗所下で徐々にE型に戻っていくものの,24時間の時点では約40%がZ型であることを確認した。しかし,本年度は最終化合物までの合成には至らず,学会等で研究成果発表を行うことが出来なかったことを踏まえて進捗状況を総合的に判断すると,研究はやや遅れていると評価した。アブシジン酸(ABA)は受容体PYLと結合後,PYLの配座を不活性型(gate opened)から活性型(gate closed)に変化させる。活性型配座のPYLはABAシグナル伝達の負の制御因子PP2C(ホスファターゼ)と結合し,その酵素活性を阻害することで下流のシグナル伝達をONにする。本研究では,PYLの配座変化がABAシグナル伝達のOFF/ONと連動している点に着目し,光による立体構造の変化によってPYLの配座を活性型/不活性型にする化合物の設計・合成に取り組んでいる。本年度は,光照射によってPYLアゴニスト/アンタゴニスト活性の切り替えが可能かどうかを検討するために,6-amino-1-tetraloneを出発物として,8ステップ,総収率0.6%でtetralone-ABAにアゾベンゼンを混み込んだ化合物LIAP(Light-activated Agonist of PYL)/iLIAP(LIAPのantagonist型)を合成した。シロイヌナズナ種子発芽試験により活性を確認したところ,単独処理では弱いABA様活性(発芽阻害活性)を示し,ABAとの共処理ではABA拮抗活性を示した。Z体がPYLアゴニスト,E体がアンタゴニストとして機能した結果,このような生物活性を示したと予測しているが,今後in vitro試験により各異性体の活性を確認する必要がある。また,光によるE→Z異性化およびZ体の安定性(熱によるE体への異性化)について調べたところ,DMSO溶液中では365 nmの光を100分照射すると90%以上がZ体となり,Z体は暗所下で徐々にE体に戻っていくものの,100時間の時点では約50%がZ型であることを確認した。既知のPYLアゴニストであるtetralone-ABAにアゾベンゼンを導入したLIAP/iLIAPの合成は達成したものの,in vitro試験における活性確認には至らなかった。