hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライブセルイメージにおける特定オルガネラ領域の自動認識システムの開発

細胞生物・分子生物学にとって、画像解析によるオルガネラの定量分析は極めて重要だが、大量かつノイズが多い画像において、画像解析の前処理として欠かせない領域抽出を実現することは難しく、研究のボトルネックとなっている。本研究では、研究者が注目するオルガネラの画像特徴を自動解析し、その特徴に適した領域抽出アルゴリズムを自動選択するシステムを開発した。これによって、時間変化する大量画像から注目対象を精度よく自動抽出できるようになった。抽出結果によって、オルガネラ領域の3次元観察、体積・表面積の計測などが容易に可能となり、よりスムーズな研究発展に大きく寄与することが期待されている。ライブセルイメージング技術により取得した細胞の4次元ボリュームデータから、核、Golgi、mitocondria、Earlyendosome、Late endosome、Lipid Dropletの計6つのオルガネラと、tubulin、actinの2つの細胞骨格系の画像領域抽出法について検討した。また、細胞内の各オルガネラや細胞骨格系の相対的位置も細胞形態理解の上で重要な情報であることから、細胞質外形の自動抽出法についても検討した。上記の目的のため本年度行った主な研究内容は1.ノイズリダクション、2.画像特徴の検討、3.識別手法の検討である。1のノイズリダクションは生細胞の撮影データを取得する場合、画像データは極めてノイズが多くなることから、Non-Local Mean Filter等を使用した撮影物の構造を考慮するノイズ除去法を用いた。2の画像特徴の検討については、特に共焦点顕微鏡ではない装置から取得したデータは、画像特徴として輝度に注目しただけでは自動抽出がうまくいかないことから、局所的なテクスチャ特徴などを用いた領域抽出法について検討した。3の識別手法の検討については、今年度は実装が簡単なK-nearest neighborを用いた教師付き識別やK-meansによるクラスタリングを用いて抽出精度を比較した。以上の検討から上記全ての対象について、複数タイムラプスの自動抽出結果を得ている。この結果は所属研究室の研究員が検討している幾何学的レジストレーションの手法により1つに纏められ、ライブセルモデルとして3月に公開予定である。現在のライブセルイメージング技術では、上記に挙げたオルガネラを一度に観察することは不可能であることから、コンピュータ内に構築されるこの仮想ライブセルは今後の細胞生物学の研究に大いに役立つと考えている。なお、申請者が検討している自動抽出法は、現段階では対象により使用する画像特徴や識別器が異なることから、今後はそれらの自動選択について検討する必要があると考える。本研究課題では、共焦点レーザー顕微鏡で撮影した細胞の2次元4次元時空間画像から、観察の対象とする細胞内オルガネラ及び細胞骨格の領域を自動抽出するシステムの基本設計及びプロトタイプ開発を行った。システムは、エンドユーザーが提示した時空間画像内の抽出ターゲット(教師データ)の画像特徴を解析し、システムにあらかじめ用意された複数個の抽出アルゴリズムの抽出精度スコアを算出する。その後、トップスコアを算出したアルゴリズムを用いて大量の時空間画像からターゲット全体の領域抽出を実現するものである。前年度までの研究によって、画像やターゲットに応じて、適宜アルゴリズムを選択する必要があることが明らかになり、本年度は主に、アルゴリズム選択に用いる評価関数の検討を行った。特に我々は、特徴間距離と輪郭形状間距離の2つの尺度の線形結合によって構成される評価関数が、エンドユーザーが示した教師データにより近い抽出を実現できる可能性があることを示した。この結果は現在IEEE国際学会の発表に向け投稿中である。なお、システムは極めて計算量が膨大となることから計算並列化の基本設計・実装も行った。現在までにLinuxクラスタマシン及び理研スーパー・コンバイド・クラスタ・システム(RSCC)によるテストランを完了している。これらの実現により、時間や場所ごとに変化する細胞内のオルガネラや細胞骨格を、大量の画像から自動抽出することが可能となる。抽出結果を用いることにより、抽出対象を自由視点から観察することのみならず、体積や表面積の計測、他のオルガネラとの位置相関関係などの定量解析が可能となる。また、システムは我々のみならず、細胞生物学者にも使いやすいシステムであるように設計しているため、細胞生物学分野発展の一躍を担えると確信している。
プロテインCインヒビター遺伝子の肝および生殖系細胞における発現調節機構の研究

プロテインCインヒビター(PCI)は血液凝固制御因子の活性化プロテインC(APC)に特異的な血漿阻害因子で、α1アンチトリプシンなどと相同な構造を有する血漿セリンプロテアーゼインヒビター(SERPIN)ファミリー蛋白質の1つである。また、PCIは精漿中に血漿中の約40倍も高濃度に存在し、男性不妊症患者精漿中では著しく低下していること、また精子の突体にも存在し、卵との受精に関わっていることが示唆されている。昨年度は本奨励研究の補助の基、PCI遺伝子の肝臓における発現調節領域としては、ヒトPCI遺伝子の5'上流領域(約1.6kb)中のSp1、2個のAP2および1個の逆向きのAP2結合部位を含む転写開始点の上流450bpの領域が重要であることをルシフェラーゼ(Luc)をレポーター遺伝子として明らかにした。本年度はこの研究をさらに発展させた結果、PCIの肝臓における発現の主要なプロモーター領域はSp1結合部位であり、2個のAP結合部位のうち、Sp1結合部位より上流側のAP2結合部位はエンハンサーとして機能し、下流側のAP2結合部位はサイレンサーとして機能することから明らかになった。さらに逆向きのAP2結合部位は機能していないこと、PCI遺伝子のSp1結合部位より上流には、少なくとも2個のサイレンサー領域が存在することが明らかになった。また、このSp1結合部位に対する肝細胞核蛋白質の結合もゲル移動度シフトアッセイにより確認された。以上の結果から、肝細胞核由来のSp1様の蛋白質がこの領域に結合することによりPCIの肝臓における発現を調節していることが明らかになった。現在、PCIを発現する生殖臓器由来の株化細胞や腎臓由来の株化細胞を検索し、それらを用いて同様の解析を行い、PCI遺伝子上の組織特異的発現調節領域の同定を試みている。
国際商取引紛争へのADRの利用可能性とその実効性確保に関する抵触法的研究

国際仲裁を中心として、国際的な民商事紛争をADRによって解決する場合の問題を、国際私法・国際民事訴訟法理論との整合性を念頭におきつつ、比較法的見地から、総合的に研究した。具体的には、仲裁手続準拠法や仲裁契約準拠法の決定について、「仲裁地」を連結点とする場合の問題点や仲裁地の解釈、実体判断の準拠法、知的財産紛争の解決に仲裁を利用する可能性、ADRによって得られた結果を国際的に執行する場合の問題点等について検討した。また、わが国において、新仲裁法のもとで国際仲裁の利用を活性化する一つの具体的方策として、法学部・法科大学院における仲裁等のADR教育の重要性を確認し、その内容や手法について検討するための実践的試みとして、内外の実務家や仲裁研究者を招聘して連続セミナーを開講し、受講生からのフィードバックを得た。さらに、わが国における国際仲裁の法的規整について、諸外国に向けた情報発信を行うため、英語による論文を発表した。国際私法の領域においては、非国家法が国際取引紛争の解決基準として機能しうることを明らかにするとともに、近く成立が見込まれる改正国際私法の内容を批判的に検討し、とりわけ契約及び不法行為準拠法の決定について、新法が将来の国際取引実務に及ぼす影響について意見を述べた。国際民事手続法の領域においては、管轄合意・仲裁合意・準拠法選択合意という三種の合意の相互的関係・統一的規整の可能性について従来の研究を継続して英語による論文を公表した。また、財産所在地の国際裁判管轄に関するドイツ判例の展開をフォローし、日本の解釈論への影響について考察した。これらの研究成果に基づき、わが国における国際仲裁や裁判による国際取引紛争の規整について、内外でのいくつかの場を借りて研究報告を行った。2003年8月に新仲裁法が成立し、2004年3月1日から施行される運びとなったことから、本年度は、仲裁契約準拠法、仲裁可能性の準拠法、仲裁手続準拠法など、国際仲裁の規律をめぐる抵触法問題について、従来の議論を振り返るとともに、諸外国での規律方法を参照しながら、新仲裁法の解釈を検討する作業を行った。研究報告欄にあげたもののほか、2003年10月に日韓国際民訴法共同研究会にて「日本の新仲裁法について」、同9月に神戸大学CDAMSワークショップにて「国際私法的側面から見たLex Mercatoria-国際仲裁・国際私法・非国家法」というタイトルで報告を行った。また、いくつかの座談会に参加し(JCA50巻10号18頁、同11号2頁、判例タイムズ1135号140頁)、他分野の研究者や実務家と意見交換を行った。これらの作業の中で、仲裁合意の規律は、管轄の合意や準拠法選択の合意など、他の国際私法・国際民事訴訟法上の合意とパラレルに考えるべき点が多いことに気づかされたことから、目下、この三者を比較検討する作業を行っており、3月末に関西国際私法研究会、5月に国際私法学会において研究報告を行う予定である。また、2003年3月5月、米国においてAAA、CPRといったADR機関、及びいくつかのロースクールを訪問する機会を得て、民間ADR団体におけるADR振興への取り組みや大学におけるADR教育の一端を知ることができた。これについては、わが国における対応が極めて遅れているということもあって、なお幅広い調査研究を要するところであり、次年度以後、より力を入れて継続的に検討してゆきたいと考えている。昨年度から引き続き、国際仲裁の法規制を中心として研究を行った。まず、新仲裁法下での仲裁合意準拠法につき解釈論的検討を加え、2004年5月の国際私法学会シンポジウムで報告し、JCAジャーナル誌に論文を発表した。新仲裁法と国際私法の関係一般については、従来からの研究成果をふまえ、ジュリスト誌の座談会において手続法学者や実務家と意見交換を行った。

また、新仲裁法下での国際仲裁の規整を諸外国に紹介すべく、"International Commercial Arbitration Under the New Arbitraton Law of Japan"と題する英語論文を執筆した。(The Japanese Annual of International Law, No.46に掲載予定)。これら一連の研究の成果として、国際仲裁合意の法規制に関して、国際裁判管轄合意、準拠法合意との相関関係があることに思い至り、2003年6月の神戸大学「市場化社会の法動態学」研究センターシンポジウムにおいて、この3者を整合的に扱う必要性とその限界について提言した。また、国際仲裁でUNIDROIT国際商事法原則をはじめとする非国家法の適用が広く認められつつある原因について考察し、訴訟における非国家法の準拠法適格性を認めない日本の通説を批判した。さらに、わが国における国際仲裁の利用活性化のために、法科大学院教育における仲裁・ADRの実践的教育プログラムの構築が急務であるとの認識から、2004年6月、神戸大学大学院において、仲裁に関する連続セミナーを実験的に行うとともに、同11月には、韓国・オーストラリアの仲裁専門家、日本の仲裁実務家を招いて国際ワークショップを開催した(詳細につき参照、http://www.cdams.kobe-u.ac.jp/archive/20041106.htm)。また、知的財産権紛争におけるADRの利用可能性についても、基礎的な検討作業を開始し、2004年9月、韓国における日韓知的財産権法・国際私法共同セミナーにおいて、「知的財産権紛争とADRについて」というタイトルで研究報告を行った。他方、国際調停の利用可能性については、未だ十分な研究準備が整わず、次年度に向けての課題とせざるをえない。国際仲裁を中心として、国際的な民商事紛争をADRによって解決する場合の問題を、国際私法・国際民事訴訟法理論との整合性を念頭におきながら研究した。具体的には、仲裁手続準拠法や仲裁契約準拠法の決定について、「仲裁地」を連結点とする場合の問題点や仲裁地の解釈、実体判断基準の準拠法、知的財産紛争への仲裁の利用可能性、ADRによって得られた結果を国際的に執行する場合の問題点等について検討した。知的財産権の仲裁可能性、仲裁財産権事件の国際裁判管轄については、2005年、2006年に早稲田大学において開催された国際シンポジウムにおいて報告を行った。法学部・法科大学院における仲裁等のADR教育の手法や内容について検討するための実践的試みとして、実務家や仲裁研究者を招聘して連続セミナーを開講し、受講生からのフィードバックを得た。さらに、わが国における国際仲裁の法的規整について英語による論文を発表した。国際私法の領域においては、近く成立が見込まれる改正国際私法の内容を批判的に検討し、とりわけ契約及び不法行為準拠法の決定について、将来の国際取引実務に及ぼす影響について意見を述べた。国際民事手続法の領域においては、管轄合意・仲裁合意・準拠法選択合意という三種の合意の相互的関係・統一的規整の可能性について従来の研究を継続して英語による論文を作成し、シンガポールにおいて公表した。また、財産所在地の国際裁判管轄に関するドイツ判例の展開をフォローし、日本の解釈論への影響について考察した。
イネ2本鎖RNAの複製機構の解析及びその植物RNAベクターへの応用

イネ2本鎖RNAの複数機構を研究するため、イネ懸濁培養細胞よりマイクロソーム画分を調整し、2本鎖RNAの複製酵素活性を[α-32P]UTPの取り込み活性を指標に解析した結果、2本鎖RNAを保持する細胞のマイクロソーム画分には特異的な取り込み活性が検出された。この反応産物を電気泳動により同定した結果、イネ二本鎖RNAの分子量と同じ約14kbの位置に優先的な取り込み産物が観察され、経時的にその取り込みが増加した。ノーザンハイブリダイゼーション解析より、この反応産物は、イネ2本鎖RNA中にコードされているRNA依存RNA合成酵素(RdRp)による複製産物である事が示された。このRdRp活性は、マグネシウムおよびヌクレオチド三リン酸要求性であり、アクチノマイシンDやαアマニチンといったDNA依存RNA合成酵素の阻害剤に非感受性であった。Protease Kとデオキシコール酸を用いた実験からは2本鎖RNAの複製複合体が、ベクシル状の膜に包まれている事が示唆された。また細胞内でプラス鎖同士がランダムに繋がった分子が存在していることが明らかとなった。この分子はin vitroの複製反応において急激に増加したことから、イネ内在性2本鎖RNAの複製反応に関与する中間産物であると推測された。界面活性剤によるマイクロソーム画分からのRdRpの可溶化と、グリセロール密度勾配分画を行うことによりさらにRdRpを精製し、外から加えたRNAを鋳型としてin vitro複製反応を行った。その結果、精製した2本鎖RNAが複製に必須な因子との結合能を持つものの、複製に対しては不活性であり、複製活性を持つのは一本鎖のRNA分子であることが示唆された。さらに、マイナス鎖の3'末端、約410bの配列中にプラス鎖合成の際の複製必須領域が含まれている事が示唆された。以上、本年度は、RdRpの諸性質や複製必須流域が明らかとなるなど、イネ2本鎖RNAの植物RNAベクター応用にむけ十分な成果が得られた。イネ2本鎖における複製に必須な領域を決定するため、野生イネ(Oryza rufipogon)より検出される2本鎖RNA(W-dsRNA)の塩基配列(13,936塩基対)および部位特異的ニックの位置を決定し、既に決定している栽培イネ(日本晴品種)より検出される2本鎖RNA(J-dsRNA)との比較を行った。その結果、どちらの2本鎖RNAも巨大なオープンリーディングフレーム(ORF)を1つコードしており、RNA依存RNA合成酵素の保存モチーフが検出される領域は、アミノ酸レベルで95%以上の相同性が検出され最も保存性が高かった。後述する生化学的解析と合わせて、イネ2本鎖の複製におけるRNA依存RNA合成酵素の重要性が示唆された。また、コーディング鎖の5'末端領域には2つのステム・ループ構造が保存されており、部位特異的ニックの位置とその周辺領域の2次構造も保存されていた。このことは、5'末端領域のステム・ループ構造および部位特異的ニック構造が、イネ2本鎖の複製機構に果たす重要性を示唆している。逆にW-dsRNAの3'末端の配列には18塩基のデリーションが検出され、保存性は高くなかった。イネ2本鎖RNAは、葉、茎、根等すべての組織より検出され、細胞あたり100コピーに制御されているが、培養細胞、花粉で10倍以上コピー数が増加する。この性質は、野生イネおよび熱帯日本型イネでも保存されていた。花粉でコピー数が増加する事が、95%以上の高い花粉電播率や、水平感染しない2本鎖RNAが、野生イネを含めた多くのイネ品種に存在する事の一因となっているに違いない。コピー数が増加し複製酵素活性も上昇していると考えられる培養細胞より、ショ糖密度勾配遠心法を用いて粗分画した画分より、RNA依存RNA合成酵素活性を検出した。また、この活性は、2本鎖RNAに特異的であった。

その結果、精製した2本鎖RNAが複製に必須な因子との結合能を持つものの、複製に対しては不活性であり、複製活性を持つのは一本鎖のRNA分子であることが示唆された。さらに、マイナス鎖の3'末端、約410bの配列中にプラス鎖合成の際の複製必須領域が含まれている事が示唆された。以上、本年度は、RdRpの諸性質や複製必須流域が明らかとなるなど、イネ2本鎖RNAの植物RNAベクター応用にむけ十分な成果が得られた。
CFTAの簡易合成法の開発と高精度絶対構造決定試薬としての応用

不斉合成では常に,生成物のee値や立体を,いかに簡便かつ正確に知るかという問題がある.これ迄比較的普及しているMosher法では,精度や反応性等の面で問題が生じる例も見られ,より良い方法が求められていた.このような状況下,研究代表者は,多重官能性炭素中心をデザインしたCFTA(α-cyano-α-fluoro-ρ-tolylacetic acid)の開発に成功した.これをキラル誘導化剤とするCFTA法はキラル識別能や反応性の面で,Mosher法など既存のいかなる手法をも超えており,その利用を拡大し信頼できる方法として確立するため,CFTAの合成,光学分割法の改良,そしてCFTA法の適用範囲と機構の検証を試みた.酵素による手法,キラル補助基を用いたジアステレオマー法を検討し,光学的に純粋なCFTAを得る新しい三経路を開発した.このCFTAに種々の光学活性二級アルコール,α-重水素置換ベンジルアルコール,一級アミン,アミノ酸エステルを縮合させCFTAエステルまたはアミドを調製し,各ジアステレオマーのNMRからCFTA部位がもたらすδ値の差(Δδ)を求めた.^1H NMRにてΔδ_Hの正負の符号と絶対配置との間に一貫した相関があり,絶対値は新Mosher法による値を上回った.^<19>F NMRでは化合物群により相関に高低があった.さらにCFTA法の信頼性をab initio計算で検証した.CFPAエステルの安定配座を求めたところ,F-C-C=Oがsynperiplanarに並ぶ構造が最安定であるという結果を得た.これはX線結晶構造解析で得られた構造とも合致した.CFPAアミドではF-C-C=O,O=C-N-Hがantiperiplanarに並ぶ構造が,計算,X線解析によって安定配座として示された.これらの配座はNMRの結果を良く説明しており,CFTA法の信頼性を合理的に解釈するものであった.不斉合成では常に,生成物のee値や立体を,いかに簡便かつ正確に知るかという問題がある.これ迄比較的普及しているMosher法では,精度や反応性等の面で問題が生じる例も見られ,より良い方法が求められていた.このような状況下,研究代表者は,多重官能性炭素中心をデザインしたCFTA(α-cyano-α-fluoro-ρ-tolylacetic acid)の開発に成功した.これをキラル誘導化剤とするCFTA法はキラル識別能や反応性の面で,Mosher法など既存のいかなる手法をも超えており,その利用を拡大し信頼できる方法として確立するため,CFTAの合成,光学分割法の改良,そしてCFTA法の適用範囲と機構の検証を試みた.酵素による手法,キラル補助基を用いたジアステレオマー法を検討し,光学的に純粋なCFTAを得る新しい三経路を開発した.このCFTAに種々の光学活性二級アルコール,α-重水素置換ベンジルアルコール,一級アミン,アミノ酸エステルを縮合させCFTAエステルまたはアミドを調製し,各ジアステレオマーのNMRからCFTA部位がもたらすδ値の差(Δδ)を求めた.^1H NMRにてΔδ_Hの正負の符号と絶対配置との間に一貫した相関があり,絶対値は新Mosher法による値を上回った.^<19>F NMRでは化合物群により相関に高低があった.さらにCFTA法の信頼性をab initio計算で検証した.CFPAエステルの安定配座を求めたところ,F-C-C=Oがsynperiplanarに並ぶ構造が最安定であるという結果を得た.これはX線結晶構造解析で得られた構造とも合致した.CFPAアミドではF-C-C=O,O=C-N-Hがantiperiplanarに並ぶ構造が,計算,X線解析によって安定配座として示された.これらの配座はNMRの結果を良く説明しており,CFTA法の信頼性を合理的に解釈するものであった.1.ラセミ体CFTAの簡易合成法の開発と異性体識別能の検索市販のp-キシリルシアニドを原料として短工程,高収率でCFTAを得た.これをCFTA塩化物とした後,キラル中心が反応点から離れたキラル求核剤と縮合してCFTA誘導体とし,^1H NMRおよび^<19>F NMRにおけるジアステレオマー間の化学シフト差を測定し,CFTAがCFPAと同等の,すなわちMTPAに比べて格段に高い異性体識別能を有することを明らかにした.2.光学活性CFTAの簡易入手法の検討CFTAの高純度かつ大量合成を念頭に,種々の光学活性アルコールやアミンを用いるCFTAの簡便分割法を検討したが,現在までの所,酵素法に勝る分割法の開発には至っていない.卓上凍結乾燥システムの導入によって,酵素法におけるCFTAの抽出効率が大幅に改善された.3.絶対配置決定法の検討CFTA誘導体は他の類似試薬に比べて1桁大きな化学シフト差を与えるため,明確な安定配座をとっている可能性が非常に高い.そこで,CFTA構造に関して立体配座を調べるため実験と計算を行って,以下の結果を得た.i)絶対構造既知の2級アルコールとのCFTAエステルの^1H NMRおよび^<19>F NMRにおけるジアステレオマー間の化学シフト差を測定したところ,アルコールの絶対配置との相関が観察された.ii)CFTA誘導体のab initio計算により,基底状態における安定配座とそれらの間のエネルギー差を求めた.

その結果,F-CαとC=Oの関係がsyn-periplanarになっているsp配座とanti-periplanarになっているap配座の2つの安定配座が存在し,^1H NMRの結果を説明できるsp配座の方が安定であることを明らかにした.iii)低温でのNMRを測定したが,ピークのブロード化が起こり,配座異性体のピークの分離を観察するには至らなかった.今後,測定溶媒の検討が必要である.1.光学活性CFTAの簡易入手法の検討CFTAの高純度かつ大量合成を念頭に,種々の光学活性アルコールやアミンを用いるCFTAの簡便分割法を検討した。その結果,カレンジオールとアミノインダノールを用いた場合に容易にジアステレオマーの分離ができることが分かった。2.CFTA法のアミンおよびアミノ酸の絶対配置決定への適用i)絶対構造既知の1級アミンやアミノ酸エステルとCFTAとのアミドの^1H NMRにおけるジアステレオマー間の化学シフト差を測定したところ,1級アミンやアミノ酸エステルの絶対配置との相関が観察された。これらの結果より,^1H NMRを用いるCFTA法が1級アミンやアミノ酸エステルの絶対配置決定に利用できることが明らかになった。ii)絶対構造既知の1級アミンやアミノ酸エステルとCFTAとのアミドの^<19>F NMRにおけるジアステレオマー間の化学シフト差を測定したところ,アミノ酸エステルでは絶対配置との相関が観察されたが,1級アミンでは相関は観察されなかった。従って,^<19>F NMRを用いるCFTA法はアミノ酸エステルの絶対配置決定には利用できるが,1級アミンの絶対配置決定には利用できないことが明らかになった。3.NMRの結果の理論的裏付けi)CFPAアミドのadinitio計算により,基底状態における安定配座とそれらの間のエネルギー差を求めた。その結果,F-C_αとC=Oの関係がanti-periplanarになっているap配座とsyn-periplanarになっているsp配座の2つの安定配座が存在し,^1H NMRの結果を説明できるap配座の方が安定であることを明らかにした。ii)フェネチルアミンのCFTAアミドのX線結晶解析を行い,結晶状態ではF-CとC(O),C(O)とC_α-Hがそれぞれanti-periplanarになっていることを明らかにした。不斉合成では常に,生成物のee値や立体を,いかに簡便かつ正確に知るかという問題がある.これ迄比較的普及しているMosher法では,精度や反応性等の面で問題が生じる例も見られ,より良い方法が求められていた.このような状況下,研究代表者は,多重官能性炭素中心をデザインしたCFTA(α-cyano-α-fluoro-p-tolylacetic acid)の開発に成功した.これをキラル誘導化剤とするCFTA法はキラル識別能や反応性の面で,Mosher法など既存のいかなる手法をも超えており,その利用を拡大し信頼できる方法として確立するため,CFTAの合成,光学分割法の改良,そしてCFTA法の適用範囲と機構の検証を試みた.酵素による手法,キラル補助基を用いたジアステレオマー法を検討し,光学的に純粋なCFTAを得る新しい三経路を開発した.このCFTAに種々の光学活性二級アルコール,α-重水素置換ベンジルアルコール,一級アミン,アミノ酸エステルを縮合させCFTA
海・陸両域対流圏エアロゾル特性の解明-地球規模の大気環境解析システムの構築-

衛星データを用いて,全地球規模での大気エアロゾル特性導出システムを開発した.本システムの特徴は偏光の取り扱いが可能という点である.衛星搭載偏光センサデータ解析が可能である.実際に,フランスCNESが運用するPOLDERセンサデータを利用しエアロゾル推定を全球規模で行った.解析実施期間はADEOS/POLDERが稼働した,1996年11月1997年6月,及びADEOS-2/POLDER-2が稼働した2003年3月2003年10月である.同期間のPOLDER-1/-2全レベル1データ(約6TB)を入手,解析を行い,全球におけるエアロゾル光学特性(波長0.55μmにおける光学的厚さ,オングストローム指数)を導出した.衛星データからの導出プロダクトは全地球規模で展開されたAERONET地上観測値と比較検証を行った.検証結果よりRMS誤差で0.1の精度で光学的厚さが導出されている.本導出結果より,特に中央アフリカ,インド北部,中国大陸において定常的に人為起源によるエアロゾル(焼畑燃焼,工業由来による小粒子)が大量に排出されていることが確認された.和歌山県白浜,長崎県福江島,大阪府東大阪の3カ所にて放射計を設置し地上からのエアロゾル観測を実施した.特に白浜及び大阪は米国NASAが管轄するAERONETデータとして準リアルタイムに取得データがWebで公開されている.また福江のデータはSKYNETのデータとして,千葉大学のWebにて公開されている.本研究で取得する放射計データは,NASA/GSFC,及び,ハワイ島マウナロア山,マウイ島ハレアカラ山にて絶対検定を実施しており,その精度を0.01以下の誤差となっている.平成14年度の成果は次のようにまとめられる.1.全球大気エアロゾル特性の導出精度向上衛星搭載偏光センサーデータを用いて,全地球規模での対流圏エアロゾル粒子特性導出を行なった.陸域エアロゾルを導出する際に,推定精度向上のため地表面による偏光の考慮を行なった.IGBP土地分類とNDVI値を組合わせ,16種類の偏光状態を再現した結果,推定誤差が光学的厚さにおいて推定誤差が50%以内となった.2003年4月より,ADEOS-2衛星が稼動する.平成15年度以降,下記の項目2,3などの衛星同期検証実験によるデータを用いてアルゴリズム改良を図り,推定精度の向上を行なう.2.大気エアロゾル観測和歌山県白浜(AERONET),東大阪(AERONET, SKYNET),長崎県福江島(新規SKYNET),石川県柳田村(AERONET臨時サイト)の4ヶ所にて放射計を設置・運用を行い,エアロゾルの連続観測を実施した.観測結果は,NASA/AERONET(白浜,能登東大阪),SKYNET(福江,東大阪)としてWeb上でデータが公開が行なわれている.3.地表面偏光観測今後予定する国内外における地表面偏光観測の予備的実験として,千葉大学のラジコンヘリコプターに偏光放射計を搭載し,冬季に苫小牧北大演習林上空の地表面偏光データを取得した.4.全球エアロゾル特性データの提供衛星データから得た全球規模のエアロゾル特性情報を,東京大学気候システム研究センター,総合地球環境学研究所へ提供した.各機関にて全球における気候変動エアロゾル-雲粒子の相互作用などの研究に用いられている.5.本研究費による新規設備導入ADEOS-2/GLI, POLDER, Terra/MODIS等のデータ・アーカイブのため,53TB格納可能な磁気テープライブラリシステムを導入した.また,AERONET機器による放射計データがリアルタイムに米NASA/GSFCへ送信が可能となるGOES/GMS衛星への送信設備を導入した.平成15年度の成果は次のとおり.1.衛星データを用いた全球大気エアロゾル特性の導出精度向上基本的な導出アルゴリズムは,2波長における偏光放射輝度データを利用する.また,地表面により生じる偏光輝度を,2方向偏光輝度分布関数を導入することで改善を実施.エアロゾル推定精度検証のため,衛星稼動と同時期のAERONET放射計による地上観測データを用いる.衛星及び地上観測結果より求められる光学的厚さ及びオングストローム指数の検証を行った結果,波長0.55μmにおける光学的厚さのRMS誤差は約0.10である.なお,本研究の目標としてはRMS誤差で0.05を目指しており,今後も継続して精度向上を検討する.2.地上大気エアロゾル観測網を用いた定点観測網の維持2003年はAPEX-E3集中観測が実施された.同期間中を含め,和歌山県白浜,能登半島,長崎県福江島の3ケ所にて放射計を設置し,エアロゾルの連続観測を実施した.2003年の黄砂観測日数は各地の地上観測結果より2001年,2002年と比べて非常に少ないことを示している.晩春の5月にはロシア・バイカル湖付近で起こった森林火災による煙が観測された.解析の結果,森林火災特有の微小粒子の割合が非常に大きく,また5月21日における一回散乱アルベドの値は0.92であった.いずれのサイトのデータもAERONET(NASA),SKYNET (千葉大学・東京大学)データとしてWeb上で公開を行なっている.衛星データを用いて,全地球規模での大気エアロゾル特性導出システムを開発した.本システムの特徴は偏光の取り扱いが可能という点である.衛星搭載偏光センサデータ解析が可能である.

実際に,フランスCNESが運用するPOLDERセンサデータを利用しエアロゾル推定を全球規模で行った.解析実施期間はADEOS/POLDERが稼働した,1996年11月1997年6月,及びADEOS-2/POLDER-2が稼働した2003年3月2003年10月である.同期間のPOLDER-1/-2全レベル1データ(約6TB)を入手,解析を行い,全球におけるエアロゾル光学特性(波長0.55μmにおける光学的厚さ,オングストローム指数)を導出した.衛星データからの導出プロダクトは全地球規模で展開されたAERONET地上観測値と比較検証を行った.検証結果よりRMS誤差で0.1の精度で光学的厚さが導出されている.本導出結果より,特に中央アフリカ,インド北部,中国大陸において定常的に人為起源によるエアロゾル(焼畑燃焼,工業由来による小粒子)が大量に排出されていることが確認された.和歌山県白浜,長崎県福江島,大阪府東大阪の3カ所にて放射計を設置し地上からのエアロゾル観測を実施した.特に白浜及び大阪は米国NASAが管轄するAERONETデータとして準リアルタイムに取得データがWebで公開されている.また福江のデータはSKYNETのデータとして,千葉大学のWebにて公開されている.本研究で取得する放射計データは,NASA/GSFC,及び,ハワイ島マウナロア山,マウイ島ハレアカラ山にて絶対検定を実施しており,その精度を0.01以下の誤差となっている.
俳優の動画像解析に基づく個性的な演技の生成

コンピュータグラフィックス(CG)の分野では,近年ますます実写に近い映像が制作されてきている.これに伴いCG内の人物の動きもリアル性が求められている.人間の動作をリアルに実現するには,実際の人間の動作を真似るのが近道である.人間の動作を測定する装置として,モーションキャプチャ等が市販されている.しかし,これらは人体にマーカーや特殊な装置を装着することが多く,演技者の自然な演技を阻害している.本研究では,カメラからの動画像を使って人体に接触することなく動作を測定する.したがって,過去の俳優の動作も残された映画から復元でき,時間と空間を超えて俳優をCG映像内で共演させることが可能である.本年度の成果は次の通りである.(1)多重拘束に基づく動作測定:正確な動作測定を行うために,従来からの動画像拘束とキーフレーム拘束の他に,シーンから人体に加わる拘束を考慮した.例えば,ドアを開閉するとき手先の動きはドアノブの動きに拘束される.あらゆる拘束を用いることにより正確な追跡を行うことができた.(2)過去の映画から俳優の動作測定:女優として,映画「風と共に去りぬ」からビビアン・リ-(スカ-レット役)が相手役のレスリ-・ハワード(アシュレ-役)を殴打する動作を測定した.一方,男優として映画「フランケンシュタイン」からボリス・カ-ロフ(フランケンシュタイン役)が動き回る動作を測定した.(3)俳優の共演CGの作成:ビビアン・リ-とボリス・カ-ロフが共演するCGを作成した.互いに独立した演技の共演であるため,2つの動作シーケンスの同期が必要になる.動作シーケンスの時間シフト,動作の速度を調整するタイムワープ,動作の強度を調整するモーションワープ等を組み込んだ共演ソフトを作成した.コンピュータグラフィックス(CG)の分野では,近年ますます実写に近い映像が制作されてきている.これに伴いCG内の人物の動きもリアル性が求められている.人間の動作をリアルに実現するには,実際の人間の動作を真似るのが近道である.人間の動作を測定する装置として,モーションキャプチャ等が市販されている.しかし,これらは人体にマーカーや特殊な装置を装着することが多く,演技者の自然な演技を阻害している.本研究では,カメラからの動画像を使って人体に接触することなく動作を測定する.したがって,過去の俳優の動作も残された映画から復元でき,時間と空間を超えて俳優をCG映像内で共演させることが可能である.本年度の成果は次の通りである.(1)多重拘束に基づく動作測定:正確な動作測定を行うために,従来からの動画像拘束とキーフレーム拘束の他に,シーンから人体に加わる拘束を考慮した.例えば,ドアを開閉するとき手先の動きはドアノブの動きに拘束される.あらゆる拘束を用いることにより正確な追跡を行うことができた.(2)過去の映画から俳優の動作測定:女優として,映画「風と共に去りぬ」からビビアン・リ-(スカ-レット役)が相手役のレスリ-・ハワード(アシュレ-役)を殴打する動作を測定した.一方,男優として映画「フランケンシュタイン」からボリス・カ-ロフ(フランケンシュタイン役)が動き回る動作を測定した.(3)俳優の共演CGの作成:ビビアン・リ-とボリス・カ-ロフが共演するCGを作成した.互いに独立した演技の共演であるため,2つの動作シーケンスの同期が必要になる.動作シーケンスの時間シフト,動作の速度を調整するタイムワープ,動作の強度を調整するモーションワープ等を組み込んだ共演ソフトを作成した.
ウイルス感染時のインターフェロンと細胞死の使いわけ機構の解析

高等哺乳動物は、ウイルスの感染の初期においては抗ウイルス作用のあるI型IFNを産生したり、あるいは細胞死を誘導したりすることでウイルスに対抗する。これら二つの抗ウイルス応答はウイルス排除に貢献するため感染個体にとって有益である一方、皮肉にも状況によっては生体にダメージを与え有害となるという"矛盾"を抱えていることも分かっている。我々は最近、MAPKKKのASK1とASK2がウイルス感染に対するI型IFN産生と細胞死誘導を使い分けることでその"矛盾"を回避出来る可能性を報告した(Okazaki et al., Science Signaling, 2015)。しかしながら、ASK1とASK2どのようにI型IFN産生と細胞死誘導を使い分けるかはわかっていない。我々はASK1/ASK2の結合因子であるIPS1に注目し、その翻訳後修飾を網羅的に調べたところ、ASK1/ASK2の有無で変化する可能性のある修飾を複数同定した。現在その修飾部位に変異を導入し、機能変化が観察されつつある。また、修飾酵素の機能解析も進めており、修飾酵素の発現操作を行うと修飾部位の変異と同様の機能変化が観察される可能性を見出している。更に、IPS1の修飾によってなぜIPS1の機能が変化するのかにもついても精力的に研究を進めている。IPS1の結合因子に注目することにより、修飾に伴うIPS1の機能変化を説明しうる因子を探索している。修飾を特異的に認識する抗体作製に予想より時間がかかったが、検出方法の改善により高感度の検出が可能になった。1.修飾酵素の発現を変化させ、ウイルス感染に対する宿主応答を観察する。2.修飾変化が機能変化を引き起こすメカニズムを調べる。
多成分化学反応を考慮した地下水中における物質輸送モデリング

近年の地下環境汚染に関し,農薬,肥料等の物質は、土壌や地下水中における種々の鉱物、腐食物質などの影響下で、多用な化学的作用を受ける状況にある。良質な水資源として、地下水への依存度の高い地域においては水質管理の点から、これらの物質が地下環境へどのような物理化学的過程を経て輸送されるかについての検討が急務となる。本研究では、地下水中における複数の化学種の化学的な相互作用を考慮した物質輸送解析のための数値モデルについて新たに検討を加え、この数値モデルの妥当性について、室内実験結果との比較により検証を行った。従来の単一化学種を対象とした解析ではなく、複数の化学種が相互に影響しあう化学反応系の物質輸送解析という点に、これまでにない特徴がある。まず、数値モデル構築のための基礎理論展開においては、陽イオン交換反応を主に取り上げ検討を加えた。数値モデルの妥当性については、攪乱土壌を用いた室内実験への適用およびび現地を想定して、畑地で採取した不攪乱土壌中でのカリウムの輸送機構について検討した。実験結果と数値解とは、ほぼよく一致し、本モデルの妥当性を確認した。また、化学反応項の空間分布を求め、化学的な輸送過程を、数理的に明らかにした。実験結果からは、液相と固相のイオン交換を支配する選択係数が、カリウムの場合固相の吸着濃度に依存して変化することを明らかにし、これを、数値モデルの中に新しく組み込むことを提案した。本研究では,地下水中における多成分化学反応を考慮した物質輸送の数値解析モデルの提案を行い,その妥当性について,解析解および実験結果との比較により検討を加え,以下の成果を得た。1)移流分散方程式中の分散項は差分法により,移流項は特性曲線法により数値解析し,移流分散方程式中に含まれる未定の非線形パラメータである化学反応項の推定には,非線形最小自乗法を適用する計算アルゴリズムを新しく構築した。2)土壌カラム中への高濃度カリウム溶液連続注入実験に対して,本数値モデルを適用した結果、各イオン濃度の空間分布の実測値と計算値はよい一致を示した。また,提案した数値モデルにより算定した塩素イオン濃度の数値解と、解析解とはほぼよく一致することを確認した。以上のことから,ここでの数値計算アルゴリズムは妥当であると考える。3)多成分化学反応過程を考慮した解析を行うことによって,個々の可動陽イオンの時間変化や空間分布がそれぞれ異なっていることを実証した。この各可動陽イオンの空間分布形状の相違は,溶液や固相に含まれる各化学成分の濃度や土壌化学的パラメータ,例えば,選択係数や陽イオン交換容量に強く依存していることを明らかにした。これは,本研究で提案する地下水中における流れと化学反応との結合によりはじめて明らかにできるものであり,今後,地下水中での物質輸送機構をさらに検討する上で,極めて有効な解析法になると考える。近年の地下環境汚染に関し、農薬、肥料等の物質は、土壌や地下水中における種々の鉱物、腐食物質などの影響下で、多用な化学的作用を受ける状況にある。数値モデルの妥当性については、撹乱土壌を用いた室内実験への適用および現地を想定して、畑地で採取した不撹乱土壌中でのカリウムの輸送機構について検討した。

実験結果からは、液相と固相のイオン交換を支配する選択係数が、カリウムの場合固相の吸着濃度に依存して変化することを明らかにし、これを、数値モデルの中に新しく組み込むことを提案した。
有機電界発光素子の動力学解析のための超高感度過渡吸収測定装置の開発

本年度は、開発中の超高感度過渡吸収測定装置の性能をさらに改善するために、モニター光源の検討を行った。0.00001吸光度以下の過渡吸収測定を可能とするためには、モニター光の強度と安定性が重要な鍵である。本研究では、強発光性試料や紫外域の過渡吸収スペクトル測定を行うために、Xeアークランプ光源をパルス増強して得られる高輝度白色光をモニター光に用いている。しかし本装置のパルス増強周波数は1Hzであるため、スペクトル測定に数時間も要するという問題があった。そこでパルス増強回路を改良して、最大100V-300Aの電圧矩形波を10HzでXeランプに印可できる装置を新たに開発した。さらにXeランプを10Hzでパルス増強する際、プラズマアークが不安定になりやすいことが判明したので、国内3社の150Wのランプについて比較した結果、L2274が最も良好であることが判った。有機ELの代表的なリン光材料であるIr(ppy)3の薄膜中での光励起状態について、発光測定と過渡吸収測定により検討を行った。Ir錯体の約200nm厚の蒸着膜を光励起すると、Ir錯体の精製方法や蒸着条件によって緑色発光を示す場合と黄色発光を示す場合がある。緑色発光の励起子は寿命が6ナノ秒と短く、当過渡吸収測定装置の時間分解能以下であるために有意なスペクトルが測定できなかったが、20ナノ秒の寿命をもつ黄色発光の励起子は、Ir(ppy)3とは異なる過渡吸収スペクトルを示した。また黄色発光励起子は緑色発光励起子からのエネルギー移動で生じていることから、膜中の不純物由来であると考えられる。DPAとPtOEPの混合薄膜中での三重項消滅アップコンバージョンにおいて、PtOEPからのエネルギー移動から生じるDPA三重項の生成収率と膜中での拡散速度を決定し、アップコンバージョン効率を決定している原因について検討した。本研究では、有機薄膜中の三重項状態やイオン種の濃度や生成量の直接観測を可能とするため、紫外近赤外領域において10^-6以下の吸光度変化が検出可能な超高感度過渡吸収測定装置を開発することを目的としている。現在、数マイクロ秒以下の時間領域における測定精度は10^-5であり、まだ1桁程度精度が不足しているので、さらに光源の安定性やセンサーについて改良が必要である。さらに、Xeランプ光源のパルス増強を行っているためにランプの寿命が短く、本装置に適したXeランプの入手が困難になっていることなど深刻な問題がある。また、本過渡吸収測定装置の時間分解能は20ナノ秒であるが、実際に固体薄膜中での過渡種の観測を行った結果、もう少し時間分解能を高くする必要があることが判った。Xeランプ光源のパルス増強装置については、今年度改良に成功したので、広帯域超低雑音光センサーを新たに開発して、当初予定していた検出感度10^-6レベルで時間分解能5ナノ秒以下の装置性能の実現を目指す。本装置に適したXeランプについては入手が容易なものから代替品を探していく。有機薄膜中での非発光性の励起状態のダイナミクスについて、過渡吸収分光法を用いた定量的な解析を可能にするために、紫外近赤外領域においてナノ秒時間領域の微小な吸光度変化を検出可能な超高感度過渡吸収測定装置の開発を行った。29年度は光センサーと信号増幅器の改良、データ処理方法についての検討を行い、比較的少ない積算回数でも10-5レベルの過渡吸収変化が観測可能になった。また薄膜中での励起状態の時間変化について、過渡吸収と発光の二次元的な情報を同時に得ることができるように装置を改良した。有機薄膜の作成方法について、これまで行ってきたスピンコート法に加えて、真空蒸着法による膜作成を行うために、ベルージャ型真空蒸着装置を購入し、蒸着速度の自動制御のための検討を行った。開発した高感度過渡吸収測定装置を用いて、DPAとPtOEPの混合薄膜中での三重項消滅アップコンバージョンについて検討した。有機薄膜の光励起後の高感度過渡吸収スペクトルを測定し、その強度から非発光性のDPA三重項の生成濃度を決定した。また、生成量の励起光強度依存性や減衰速度の解析から、薄膜中でのDPA三重項状態の拡散速度を決定した。さらにアップコンバージョン過程のDPA三重項とDPA一重項の減衰を初めて同時観測して、アップコンバージョン過程についての理論の検証を行った。有機電界発光素子のリン光発光材料として用いられているイリジウム錯体の蒸着薄膜について光励起後の高感度過渡吸収スペクトル測定を行ったところ、発光性の励起状態の他に、薄膜の発光量子収率を低下させる一因である非発光性の励起状態の観測に成功した。超高感度過渡吸収測定装置の検出感度については、29年度に行った改良によって、これまでよりも1桁程度良くなったが、まだ目標としているレベルには到達できていない。

そこでパルス増強回路を改良して、最大100V-300Aの電圧矩形波を10HzでXeランプに印可できる装置を新たに開発した。さらにXeランプを10Hzでパルス増強する際、プラズマアークが不安定になりやすいことが判明したので、国内3社の150Wのランプについて比較した結果、L2274が最も良好であることが判った。有機ELの代表的なリン光材料であるIr(ppy)3の薄膜中での光励起状態について、発光測定と過渡吸収測定により検討を行った。Ir錯体の約200nm厚の蒸着膜を光励起すると、Ir錯体の精製方法や蒸着条件によって緑色発光を示す場合と黄色発光を示す場合がある。緑色発光の励起子は寿命が6ナノ秒と短く、当過渡吸収測定装置の時間分解能以下であるために有意なスペクトルが測定できなかったが、20ナノ秒の寿命をもつ黄色発光の励起子は、Ir(ppy)3とは異なる過渡吸収スペクトルを示した。また黄色発光励起子は緑色発光励起子からのエネルギー移動で生じていることから、膜中の不純物由来であると考えられる。DPAとPtOEPの混合薄膜中での三重項消滅アップコンバージョンにおいて、PtOEPからのエネルギー移動から生じるDPA三重項の生成収率と膜中での拡散速度を決定し、アップコンバージョン効率を決定している原因について検討した。本研究では、有機薄膜中の三重項状態やイオン種の濃度や生成量の直接観測を可能とするため、紫外近赤外領域において10^-6以下の吸光度変化が検出可能な超高感度過渡吸収測定装置を開発することを目的としている。現在、数マイクロ秒以下の時間領域における測定精度は10^-5であり、まだ1桁程度精度が不足しているので、さらに光源の安定性やセンサーについて改良が必要である。さらに、Xeランプ光源のパルス増強を行っているためにランプの寿命が短く、本装置に適したXeランプの入手が困難になっていることなど深刻な問題がある。また、本過渡吸収測定装置の時間分解能は20ナノ秒であるが、実際に固体薄膜中での過渡種の観測を行った結果、もう少し時間分解能を高くする必要があることが判った。超高感度過渡吸収測定装置の検出感度の更なる向上のため、光源の強度や安定性などの検討を行い、目標としている感度に到達できるよう検討する。Xeランプ光源のパルス増強装置については、今年度改良に成功したので、広帯域超低雑音光センサーを新たに開発して、当初予定していた検出感度10^-6レベルで時間分解能5ナノ秒以下の装置性能の実現を目指す。本装置に適したXeランプについては入手が容易なものから代替品を探していく。
近代日本美術界における楽浪受容―六角紫水の楽浪漆器研究を中心として

今年度は、辞退により3か月のみの実績報告となるが、本年度は昨年に引き続き『日本漆工会雑誌』を調査することで、近代日本工芸界における朝鮮漆器研究や漆工史の構築過程を研究した。明治期の日本漆工会では会ごとに名品の鑑賞会や黒川真頼ら研究者による講演会が開かれ、主に文献史料に基づく漆芸の歴史を知ること、名品鑑賞によって漆芸制作の質を高めようとする動きがあった。また、明治後期の日本漆工会雑誌には幕末明治の大家について、本人や弟子にインタビューしてその半生をふりかえらせる「名家訪問記」というコーナーが有り、この時期から現存作家より語られる幕末明治の漆芸界の様相を伝記する試みがあったことは、特筆すべきことである。一方で、のちの吉野富雄や六角紫水が担ったような、古作品の意匠や形態など、モノを対象とした様式研究などは確認できなかった。また、西洋における漆器の好みなどについては高い興味をしめすものの、韓国併合後の大正期に至っても、朝鮮の漆器についての研究は少ない状況が明らかとなった。作品調査に就いては、多く調査できなかったものの、東京芸術大学にて大正期の六角紫水関連資料を調査し、作品制作過程や交友にまつわる情報を得た。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は近代工芸家による朝鮮受容においては、朝鮮の工芸がひとつの手本(規範)とされたという状況を考慮し、その背景を明らかにしようとするものである。具体的には日本人工芸家六角紫水による「楽浪」受容を中心に、いかに日本人工芸家がアジアの工芸を受容し、それを日本を中心とする『東洋漆芸史』に組み込んでいったのかを研究するものである。本年度は本研究のために、雑誌資料調査、作品調査、研究成果の共有に取り組んだ。具体的には、1雑誌資料調査を複数回行い、明治大正期の近代日本漆芸界の朝鮮漆芸史研究の実態についての基礎的な資料を得た。特に今年度は1900年-1920年までの『日本漆工会雑誌』、大正期昭和初期の『東京美術学校校友会月報』を通覧することで、東京を拠点とした漆芸家、研究者の活動、六角紫水の研究活動の背景について知見を得た。また、近代平壌を拠点として「楽浪」モチーフの工芸品を朝鮮美術展覧会に出品した松井民治郎に注目し、雑誌新聞記事と作品資料からその生涯の活動内容を明らかにした。2六角紫水修理の楽浪漆器、六角紫水日記の実見調査を実施し、知見を得た。3タイ実地調査と日本所在の資料を用いて、近代タイ王室のお雇い外国人であった漆芸家三木栄の活動に関する調査を行った。スブサン・サンワチラピバン先生らにインタビューを行い、三木栄のタイにおける教育活動と研究活動を明らかにすることで、六角紫水の朝鮮漆芸研究と指導活動の比較材料を得た。4六角紫水と朝鮮総督府博物館の関わりについて明らかにし、その成果を雑誌『民族藝術』に投稿した。また、六角紫水の大正期の活動について国外で口頭発表し、意見交換を行った。雑誌資料調査が進み、六角紫水、松井民治郎、三木栄など近代アジアで活動した漆芸家、美術史家の活動についての重要な資料を多く得ることができた。朝鮮総督府博物館訪問者の訪問記や紀行文も多数蒐集したが、一方、当初目的としていた朝鮮総督府博物館の展示内容と訪問者の所感が記された資料は思いのほか少なく、今後調査対象の雑誌を増やすか、別媒体を探すなどの対策が必要となった。楽浪漆器の実見調査は予定通り行うことができ、紫水の漆器修理や国内での楽浪漆器の所在について重要な知見を得た。また、当初韓国での資料調査を行う予定であったが、国内で当該資料が入手できることが判明したため中止し、国内調査を行った。一方、従来の予定になかったタイ調査を行い、タイ王室で勤務してタイ工芸を研究した三木栄の活動を明らかにすることができた。今後は引き続き雑誌資料を蒐集し分析すること、作品の実験調査を行うことで戦前期の日本人のアジア工芸研究についての研究を進める。特に次年度は六角紫水作品の実見調査にも取り組みたい。

また、六角紫水と朝鮮総督府博物館の活動を中心としつつ、紫水と交友のあった研究者、近代朝鮮で活躍した作家をさらに調査することで、それぞれの場の特質を明らかにしたい。また、これらの成果を論文にすることをめざす。29年度が最終年度であるため、記入しない。