hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2型糖尿病における小胞体ストレス応答機構の解明

膵β細胞に対する翻訳抑制因子4E-BP1の細胞保護効果を明らかにするため、MIN6細胞において、小胞体ストレス応答と酸化ストレス応答を比較した。4E-BP1の発現及び活性化制御に違いが認められたが、その過程にJNKの活性化の違いが関与した。ATF6αの欠損マウスを用いてATF6αの糖代謝における役割を検討した。膵β細胞においては小胞体ストレスから細胞を保護するが、脂質異常やインスリン抵抗性を惹起する方向に働く。WFS1遺伝子欠損マウスに対する、DPP-4阻害薬・ビルダグリプチンの膵細胞保護効果を検討した。ビルダグリプチンが膵β細胞保護効果を有することを明らかにした。2型糖尿病患者における膵β細胞量の減少の原因として、小胞体ストレスや酸化ストレスによる細胞死が注目されている。本研究目的は、これらの機序を明ちかにし、膵β細胞を保護とした治療の実現に向けた研究を行うことである。・DPPIV阻害剤の膵β細胞保護作用Wfs1遺伝子欠損マウスは、小胞体ストレスによる膵β細胞脱落が起こり、糖尿病を呈する。GLP-1に代表されるインクレチンの関連薬は、インスリン分泌を促進する薬として臨床応用されている。GLP-1は膵β細胞保護効果を有することが指摘されているが、未だ解明されていない。Wfs1遺伝子欠損マウスに、インクレチン関連薬であるDPP-4阻害薬・vildagliptinを1日2回、4週間連日投与し,膵β細胞に対する保護効果を検証した。vildagliptin投与群では、非投与群と比較し、膵インスリン含有量が32%増加し、インスリン含有量の進行性の低下が軽減された。さらに、小胞体ストレス過剰負荷の特徴である膵β細胞の小胞体膨化が、vildagliptin投与によって軽減されていることが、電子顕微鏡によって観察された。本研究は、2型糖尿病の病態を反映したWfs1遺伝子欠損マウスを用いて、DPP-4阻害薬の膵β細胞保護効果を示した。本研究結果は、インクレチン関連薬を膵β細胞保護目的に早期から用いるという、新たな治療戦略を発展させ得る根拠を示したと考えられる。・膵β細胞特性からみた小胞体ストレス機構の解明膵β細胞での小胞体ストレス応答の解析のため、小胞体ストレス応答と酸化ストレス応答の特徴を、膵β細胞株であるMIN6細胞を用いて検討した。今年度、これらのストレス間で、4E-BP1の発現及び活性化制御に違いが認められたが、その過程にJNKという蛋白の活性の違いが関与することを発見し、セカンドオーサーとして今年度、英文雑誌に報告した。ATF6α欠損マウスを用いて、ATF6αの糖代謝における役割について検討した。ATF6α欠損マウスに高脂肪食を負荷すると、野生型マウスに比べ、耐糖能の悪化を認めた。一方、インスリン負荷試験を行い、インスリン抵抗性を評価すると、野生型に比べ、インスリン抵抗性が軽度であった。膵に強い小胞体ストレスがかかった状態であるAkitaマウスにおいてATF6αを欠損させと、膵β細胞障害がさらに進行した。食事誘因性肥満を呈したATF6a欠損マウスの肝臓では、糖新生に関わる転写因子の発現が亢進し、脂肪肝はより重度だった。同マウスの骨格筋では、insulinによるAkt及びS6のリン酸化がより亢進していた。ATF6aが欠損することにより個体レベルで耐糖能は悪化するが、ATF6a欠損が耐糖能に果たす役割は臓器間で異なる。膵B細胞においてはER stressから細胞を保護する方向に働き、肝臓においては糖新生に関わる転写因子の発現を抑制し、骨格筋においてはインスリン抵抗性を惹起する方向に働く。WFS1遺伝子欠損マウスは、膵β細胞における小胞体ストレス応答の障害により、膵β細胞が脱落し、糖尿病を来す。WFS1遺伝子欠損マウスに、DPP-4阻害薬であるビルダグリプチンを4週間連日投与した。その結果、腹腔内ブドウ糖負荷試験ではビルダグリプチン投与群で非投与群と比較し、インスリン初期分泌増加と耐糖能改善を示した。また、ビルダグリプチン投与群では、インスリン含有量の進行性低下が軽減され、膵β細胞にて、小胞体ストレスの指標である小胞体膨化が減少していた。しかしながら、ビルダグリプチンとともに、GLP-1のアンタゴニストであるexendin(9-32)の継続投与を行うと、膵β細胞保護効果が消失した。つまり、DPPIV阻害剤の膵β細胞保護効果は、GLP-1シグナルに寄与していることが確認された。
南北統合グローバル・グリーン犯罪学の生成と国際環境裁判所の創設に関する調査研究

本研究では、現在及び将来のグローバルな環境・エコ犯罪問題を正確に捕捉し、有効な解決策を創出するために、環境・エコ犯罪を北側先進国と南側途上国のグローバルなダイナミクスの中に位置づけ、多様な文化的、社会的、宗教的、政治的要因の影響、犯罪学的知見の階層的生産に埋め込まれた権力関係を解明し、北側先進国グリーン犯罪学の概念、理論、方法を脱植民地化し、南側途上国と北側先進国の両方の立場・視点を兼ね備え、正義にかなう公平・公正な「南北統合グローバル・グリーン犯罪学」を生成し、それに基づいて、天然資源等をめぐる多国間の争奪的紛争を解決する「国際環境裁判所」を創設するための基盤に関する研究を遂行する。
早期消化管癌組織のRNA発現解析によるリンパ節転移予測因子の探索

内視鏡的粘膜下層剥離術の普及により、消化器癌のうちリンパ節転移のない表層にとどまった癌(粘膜内癌)は外科的手術をせずに根治可能となった。癌が表層よりわずかに深層に及んだ癌(粘膜下層浸潤癌)に対する内視鏡治療の適応拡大が望まれるが、1030%に認められるリンパ節転移を正確に診断することが困難であり、適応症例の絞り込みが課題である。本研究では、粘膜下層浸潤癌患者由来の検体(病理組織、血液、尿)を用いた遺伝子解析を行い、リンパ節転移と相関性のある新規バイオマーカーを探索する。本研究の成果により、不要な手術治療をうけずに、内視鏡治療のみで根治が得られる粘膜下浸潤癌患者が増えることが期待される。
アルツハイマー病における神経再生機構の解明とその治療への応用

アルツハイマー病におけるneurognesisの分子メカニズムを明らかするため、培養系で、B-アミロイドによって発現変化する神経発生に関与する遺伝子郡の網羅的解析を行った。その結果、B-アミロイドによって、神経発生に関与する転写因子、Mash1の発現は誘導され、Olig2発現は抑制されることが明らかになった。これは、Mash1陽性/Olig2陰性の神経幹細胞の割合が増加していたためであった。次に、ADマウスモデル(APPswTg、Tg2576)でのMash1、Olig2の発現変化を調べたところ、15-21ヵ月齢マウスでは、Mash1(+)細胞はほとんど認められなかったが、Olig2(+)細胞の数は、APPswTgマウスで有意に減少していた。さらに、Mash1遺伝子とOlig2RNAiの共発現実験によって、2つの転写因子の発現変化が、細胞の運命をどのように変化させるのかを調べた。その結果、Olig2を発現している神経幹細胞でのMash1の過剩発現は、神経細胞への分化を誘導するのに対し、Olig2現を抑制された神経幹細胞でのMash1の過剩発現は、神経分化よりもむしろ神経幹細胞の死を導することがわかった。これらの結果から、神経幹細胞から神経細の分化には、Mash1とOlig2の協調作用が必要であり、B-アミロイドによって、Mash1陽性細胞でOlig2発現が抑制されると、分化から細胞死へとスイッチングされると結論づけた。アルツハイマー病における神経再生(neurogenesis)の会子メカニズムを明らかすることが、本研究の目的である。そこで、培養系を使った網羅的遺伝子発現解析によって、B-アミロイドが神経発生に関与する転写因子、Mash1とOlig2の発現を変化させること(Mash1の発現誘導とOlig2の発現抑制)を明らかにした。B-アミロイド無添加の培養系では、Mash1はnestin陽性の未分化細胞(神経幹細胞)で発現しており、大部分のMash1陽性細胞はOlig2を共発現していた。しかし、B-アミロイド添加によって、Mash1陽性/Olig2陰性の神経幹細胞の割合が増加していることがわかった。そこで、それら2つの転写因子の発現変化が、神経幹細胞から神経細胞への分化を誘導するのか、それとも神経幹細胞の死を誘導するのかを明らかにするために、培養神経幹細胞へのMash1遺伝子とOlig2 RNAiの共発現実験を行った。その結果、Olig2を共発現している神経幹細胞でMash1を過剰発現させると、神経幹細胞から神経細胞への分化が誘導されるのに対し、RNAiによってOlig2発現を抑制した神経幹細胞でMash1を過剰発現させると、神経分化よりもむしろ神経幹細胞の死を誘導することがわかった。また、EGFやFGF2などの成長因子を培地から除去することによってOlig2発現を抑制した場合にも、神経幹細胞の死が誘導された。これらの結果から、神経幹細胞から神経細胞の分化には、Mash1とOlig2の協調作用が必要であり、B-アミロイドによって、Mash1陽性細胞でOlig2発現が抑制されると、分化から細胞死へとスイッチングされると結論づけた。アルツハイマー病におけるneurogenesisの分子メカニズムを明らかすることが、本研究の目的である。培養系を使った網羅的遺伝子発現解析によって、ss-アミロイドが神経発生に関与する転写因子、Mash1の発現を誘導し、Olig2の発現を抑制させることが明らかになった。Mash1陽性細胞(神経幹細胞)の多くは、Olig2を共発現しているが、ss-アミロイドによって、Mash1陽性/Olig2陰性の神経幹細胞の割合が増加した。次に、ADマウスモデル(APPsw Tg、Tg2576)でのMash1、Olig2の発現変化を調べた。15-21ヵ月齢マウスでは、APPsw Tg、wildともに、Mash1(+)細胞はほとんど認められなかったが、Olig2(+)細胞は同月齢のマウスにも認められ、その細胞数は、APPsw Tgマウスで有意に減少していた。

つまり、AssによるOlig2の発現抑制は、in vivoでも起こっていた。2つの転写因子の発現変化が、細胞にどのような運命変化をおこすのか明らかにするために、Mash1遺伝子とOlig2 RNAiの共発現実験を行った。その結果、Olig2を共発現している神経幹細胞でMash1を過剰発現させると、神経幹細胞から神経細胞への分化が誘導されるのに対し、RNAiによってOlig2発現を抑制した神経幹細胞でMash1を過剰発現させると、神経分化よりもむしろ神経幹細胞の死を誘導することがわかった。また、EGFやFGF2などの成長因子を培地から除去することによってOlig2発現を抑制した場合にも、神経幹細胞の死が誘導された。これらの結果から、神経幹細胞から神経細胞の分化には、Mash1とOlig2の協調作用が必要であり、ss-アミロイドによって、Mash1陽性細胞でOlig2発現が抑制されると、分化から細胞死へとスイッチングされると結論づけた。
還流磁区の回転をビットとする高密度磁気記録方式実現への先導研究

ナノ平板粒子と磁場勾配を利用して、ナノ平板粒子内部に形成される還流磁化の回転方向を制御できるかどうかについて研究を行った。まずイオンスパッタリング装置を用いて直径50ないし200nmのパーマロイ平板粒子を作製した。この状態では粒子間には数nm以上の粒子間隔があり、粒子間をまたぐ還流磁化は存在しない。この試料をTEM試料位置で70度傾斜することにより面内方向に磁場を印加し、この状態から試料を引き抜くことで磁場勾配を作り磁化回転の方向を制御可能か検証した。約150個の粒子に対し、意図した方の回転方向を持つ粒子は20%多いが、必ず逆回転の粒子も存在した。また磁化回転の反転操作を行っても回転方向の変わらない粒子も存在した。反転操作を2回線り返すと反転する可能性のある粒子に対しては80%以上の確率で回転方向を制御でき、磁場勾配を平板試料に印加しその磁場を弱めていくことで磁化回転の方向を制御可能なことが判明した。意図とは反転の回転粒子が存在する1つの説明として、回転を促すほど磁場勾配がついていないと磁場がなくなったとき、返って反対の磁化回転が誘起されることをマイクロマグネティックスを利用した計算機シミュレーションによって明らかにした。面内、垂直磁気記録の方式を問わず、媒体のもつ磁化ベクトルそのものを記録ビットとする方式ではなく、粒子内の磁化回転を記録ビットとする磁気記録方式について以下の研究を行った。1)明確な磁壁を形成することなく還流磁区を形成する平板磁性粒子径の範囲を明らかにする。2)特定の回転をもつ還流磁区を意図的に形成できる磁場印可方式を確立する。走査ローレンツ電子顕微鏡により組織・構造と磁気構造とを同時観察・計測した。その結果、平板Fe粒子では、50200nm径の粒子で磁化回転が起きていた。150nmを超えると、粒子形状にもよるが、磁区を形成する粒子が出現した。TEM内の磁場を使って平板磁性粒子の磁化回転を制御することを試みた。すなわちTEM内で平板磁性粒子を+、-方向に75°回転し、ほぼ垂直の状態から試料ホルダーを引き抜くことで磁化の回転を制御した。これによると+傾斜の時、-傾斜に比べ右回転粒子は20%増加していた。傾斜方向を変えることで各粒子は85%以上の確度で回転方向が反転し、操作によって回転方向が特定できることがわかった。しかし意図と反対の回転をもつ粒子もあり、その原因について研究を進めているナノ平板粒子と磁場勾配を利用して、ナノ平板粒子内部に形成される還流磁化の回転方向を制御できるかどうかについて研究を行った。
共同注意の発達的意義に基づく社会性認知機能の解明：ウィリアムズ症候群との比較研究

ウィリアムズ症候群を持つ患児にみられる共同注意の遅れの実態とそのメカニズムについて検討することにより、ヒト乳児における社会性の認知の発達が言語発達にあたえる影響を検討することを本研究での第一の目的としている。当初の研究計画として、まず、ウィリアムズ症候群乳幼児と定型発達乳児において、共同注意を含む社会性認知の発達をチェックリストにより評価し、定型発達児との比較の元、ウィリアムズ症候群患児で共同注意の発達が遅れているか、それが始語の出現と関連するか否かを確認することを計画した。この点に関しては、ウィリアムズ症候群における共同注意の発達に遅れがある傾向をみとめ、さらに、それが始語出現時期の遅れに関連する傾向があることが確認されつつある。研究参加者の増加に伴い、最終的な統計処理を実施のうえ、成果発表の予定である。共同注意のメカニズムの解明に関連しては、注意シフトの異常性、特に「顔に対する注意をはずす(顔からの注意解放)能力」の発達異常の観点から客観的に検討することを試みてきたが、現時点では解析可能なデータの集積に至っておらず、実施方法の見直しを含め、再検討中である。ウィリアムズ症候群の共同注意の発達の遅れと語彙の獲得に関しては一定の成果が得られたが、新規研究参加者は当初の予定より少なく、さらなる研究期間を要した。また、被験者の注意を視線追跡装置により客観的に検討し、注意の解放と共同注意の関連を明らかにする点に関しては、進捗状況は思わしくない。当該実験においては、いったんあるものに向けた注意をどのように解放するかを検討する必要があるが、ウィリアムズ症候群患児らにおいては注意の転動が激しく、あるものにいったん安定した注意を向けることが、実験課題以外の外因(周囲の雑音などー研究実施の建物周辺の工事や周辺施設業務の想定外の作業動線の影響をうける環境にあったー)による影響もあり困難な場合が多く、安定した正確な計測を実施することが困難であった。現在、実施方法について再検討中である。共同注意と注意の解放との関連を視線追跡装置を用いて客観的に計測を試みるうえで、注意の転動の影響を受けにくい方法、注意に影響する外因を避ける具体的方法を検討する。実施課題の見直しを図り、課題の簡略化などを検討するとともに、場合により、実施場所の変更も考慮する。ウィリアムズ症候群乳幼児において、共同注意を含む社会性認知の発達と語彙発達を調査する検討は引き続き実施し、被験者数を極力増やすことを目指す。27年度研究計画のうち、ウィリアムズ症候群(WS)患児に対する社会性の認知の発達ならびに言語表出の縦断的検討を実施した。社会性の認知についてはearly social communication scales (1987 Mundy et al)を改変した指標を用い、言語表出状況の確認についてはマッカーサー言語発達質問紙(語と身振り)を用いた。WS患児の日本語語彙獲得においても、定型発達児での言語獲得におけると同様共同注意の発達が言語表出に必要である可能性が示唆された。また、当初の研究計画に加えて以下を実施した。数語以上の発語がすでにあり、定型発達における36か月の言語表出レベルに至るまで数か月ごとに言語表出の記録をしえたWSの幼児7名を対象に言語表出が36か月レベル時点での各言語領域の表出を定型発達と比較した。その結果、「位置と場所」、「時間」の表出言語が他の領域に比して有意に低値であり、WSにおける初期の日本語の言語表出においても、欧米言語と同様、視空間認知障害を反映する「位置と場所」に関わる語彙の表出が遅れていることが明らかとなった。また、「時間」の語彙に関わる観察は新知見であり、WSにおいて指摘されている頭頂葉機能の障害を反映する可能性があると考えられた。以上の研究成果については適宜学会発表を行い、論文発表も予定している。当初予定した視線追跡装置による、注意シフト・注意解放(顔VS非顔)の検討については、高額ながら課題作成に必須の解析ソフトを購入するにとどめた。解析ソフトによる課題作成を含めた視線追跡装置の使用の技術サポートが購入後1年間に限定されている(延長には1年ごとに25万円必要)ため、サポートを有効利用するためにサポート期間を27年度3月から28年度2月の間とし、課題作成、視線追跡実験の稼働を後ろ倒しとした次第である。視線追跡装置による、注意シフト・注意解放(顔VS非顔)の検討を28年度を中心に行うことに変更したためである。解析ソフトによる課題作成を含めた視線追跡装置の使用の技術サポートが購入後1年間に限定されている(延長には1年ごとに25万円必要)ことが購入のやり取りの中で初めて明らかとなった。当初は27年度に購入し課題作成、プレリミ実験を行う予定であったが、サポートを有効利用するために、比較的集中して本課題に集中できる27年度3月から28年度2月の間をサポート期間とし、課題作成、視線追跡実験の稼働を後ろ倒しとした次第である。ウィリアムズ症候群(以下WS)においては表出言語は比較的流暢とされるが、その初期発達は遅れる。初期の言語発達と社会性の発達やその他の認知発達の関係を知るうえで、視空間認知障害が強いこと、「過度のなれなれしさ」とも表現され社会性の認知特性を示すとされるWSを対象に初期言語発達を検討することは意義深いと考え、本研究を実施している。昨年度までの研究では日本語においても欧米同様に視空間に関わる語彙の獲得が遅れることを36カ月レベルの語彙発達を示すWS患児について明らかにした。

本年度はより年少児を対象に理解語彙、表出語彙の両面についてその発達を認知特性との比較のもとに検討した。研究協力の同意が得られたWS乳幼児の保護者にマッカーサー言語発達質問紙(語と身振り版)の記入を依頼。定型発達における18か月の言語理解レベルに至るまで数か月ごとに理解・表出語彙の記録をしえたWSの幼児15名(女児7名)を対象に、理解語彙が18か月レベルとなった時点での各言語領域の理解語彙、表出語彙を定型発達と比較した。その結果、理解語彙においては「位置と場所」に関わる語彙の獲得が定型発達と比して有意に遅れていた。また、表出語彙においては「日課と挨拶」「体の部位」に関わる語彙の獲得が定型発達児よりも有意に進んでいた。以上のように、より初期の日本語言語理解語彙においても、表出語彙におけると同様、WSにおいては視空間認知を反映する「位置と場所」に関わる語彙の獲得が遅れていた。また、より初期の日本語表出語彙に関して「日課と挨拶」に関わる言葉の獲得が定型発達に先んじていることは新知見であり、WSにおいて指摘されている「過度のなれなれしさ」とも表現される社会性の認知発達の特徴を反映するものと考えられた。WSにおける語彙発達の検討は順調に経過しているが、言語発達に関係すると思われる社会性の認知発達を客観的指標を用いて検討することを目指して計画した視線追跡実験に遅れが認められる。初期の言語発達に共同注意の発達が強く関与していることは知られているが、その前提として、児があるものから別のものへ視線を移す過程を視線追跡装置で測定することを試みている。しかしながら、当初の予定よりも想定された年齢のWS患児の参加が得られなかったこと(現在2名)、実験場所周辺の工事の雑音などにより、実験デザイン以外の音に参加者の注意が向いてしまい安定した結果が得られないことなどにより、報告できる結果を得るに至らなかった。ウィリアムズ症候群(以下WS)においては表出言語は比較的流暢とされるが、その初期発達は遅れる。WSの認知特性としては、視空間認知障害が強いこと、「過度のなれなれしさ」とも表現される社会性の認知特性を示すことが知られている。初期の言語発達と社会性の発達やその他の認知発達の関係を知るうえで、上記特性を持つWS患児を対象とすることで言語発達のメカニズムにより迫ることができると考え、当研究は企画された。大きく分けて二つの検討に分かれる。1.言語獲得途上にある幼児においてはその認知発達が語彙獲得に影響することが知られている。独特の認知特性を持つWS患児においてその初期語彙発達を客観的に評価することにより、認知分野ごとの発達と語彙発達の関連をより明確に確認しうる。2.定型発達児における始語の出現には共同注意(JA)の発達が必須であると考えられる。WSでの始語の遅れもJAの発達の遅れが影響していることを我々は臨床的に観察している。視線追跡装置を用い顔からの注意の外し方とJAの発達の関連を調べ、それらが語彙発達に影響しているか否かを比較検討することで、より客観的な検討を行う。昨年度までの検討で、上記1.に関連して、日本語においても欧米同様に視空間に関わる「位置と場所」に関する項目の語彙の獲得が遅れることが確認され、さらに、「日課と挨拶」に関わる表出語彙の獲得が語彙発達レベルを一致させた定型発達児よりも有意に進んでいたことが明らかとなった。
しつけと虐待の境界に不安をもつ母親への支援研究

しつけと虐待の境界に不安を持つ母親を対象にインタビューを行い、その境界の様相を明らかにした。その様相として特に【母親が感情的になると無意識に押し付けてしまう子どもへのパワー】、【子どもの属性で異なるしつけ】が抽出された。またこれらの結果を4コママンガを用いたパンフレットとして作成し、母親と育児支援者への活用を検討した。育児支援には特に感情や体験をイメージできる4コママンガのパンフレットが有効であり、感情や体験に焦点を当て教育媒体として活用することが有効であることが示唆された。本研究の目的は、学童前児童を養育する母親が、子どもへのどのような養育行動をしつけもしくは虐待と認知するのか、その境界を記述することで、育児不安をおこす養育行動をあぶり出し、リーフレットで広く周知することで、母親を支援する示唆を得ることである。本研究は2部構成となっており、研究1では「しつけと虐待の境界の記述的研究学童前児童を養育する母親から語られる育児体験から」を行い、学童前児童を養育する母親に対し、しつけと虐待の境界について、物語られる育児行動に着目して分析し、明らかにすることを目的としている。同時にこれらの結果は育児を行うすべての母親に広く周知する必要があることから、研究1の結果を踏まえて研究2として「しつけと虐待の境界リーフレットの作成とその評価」を実施する予定である。研究2で作成したリーフレットは冊子体およびインターネットを用いたPDFによる無料配布を行い、広く周知する予定である。研究1はH2627年度に実施予定であるため、まずは研究1の倫理審査を学内倫理委員会に提出し、受理された。本年度は初年度であり、研究1の「しつけと虐待の境界の記述的研究学童前自動を養育する母親から語られる育児体験から」を実施した。研究計画書に従い、無作為に抽出した関東地区の保育施設50か所に研究参加依頼のポスターを送付し、研究協力者を募った。同時に育児サークルでのポスター配布や学童前児童を持つ母親のサークルを通して参加協力を依頼した。インタビューは当初30名の予定で、現時点では26名のインタビューを終了した。インタビューは1時間から1時間半程度、半構造化面接によって個別に行い、しつけと思っているが虐待ではと迷ってしまう経験の語りや、母親のしつけと虐待の定義など、インタビューガイドに沿って行った。なお参加者には全員、口頭と文書による研究説明を行い、倫理的な配慮を怠っていない。平成26年度に研究1の大学内倫理審査を経た後、平成26年10月16日より平成27年4月2日を研究期間として、学童前児童を養育する母親26名を対象として調査を行った。対象者は無作為に選定した首都圏の50の幼稚園・保育園にポスターで対象者を募り、連絡を頂いた母親およびその友人等の雪だるま抽出法を用いた。研究者が対象者の希望の場所、日時に赴き、しつけと虐待で迷った事柄について半構成的面接を行い、ICレコーダーに録音し逐語録に起こした後、M-GTAを用いて分析した。倫理的配慮として対象者には研究の趣旨と匿名性の保持、自由意思での参加、結果の公表等について書面と口頭で説明し、同意を得た。分析の結果、学童前の児童を養育する母親は、【しつけに対する他者評価の優位性】を強く感じ、周囲や自分自身の<理想の母親像の呪縛>を受け、<理想とする育児への疲弊>が蓄積し【しつけの閾値を下げる母親の理想像と疲弊】を起こしていた。母親は【無意識下に存在する母親から子どもへのパワー】と【子どもの属性で異なるしつけ】を背景にしつけを行っていた。しつけは感情の押し付けと捉えられる内容を行ってしまうことで葛藤する母親が多かった。しつけに影響する因子として【しつけに影響する周囲の力と母親の能否】が抽出された。母親は自分自身の評価よりも他者評価の優位性を認識していた。また母親は無意識下に存在する子どもへのパワーを持ち、時に感情の押し付けを行い子どもの持つ属性によってしつけを変化させていた。周囲の力を育児の力に変えられるかどうかは、母親自身の能否やサポート力によって異なるが、どの母親も自身が思い描く理想の母親増になろうともがき、疲弊していたことが示唆された。研究1の「学童前児童を養育する母親のしつけと虐待の境界の様相」は平成28年3月に行われた日本助産学会学術集会(京都)で口頭発表を行った。当初の予定通り、研究1の実施・分析・発表を終えた。データの回収は予定通り行えた。分析を共同研究者と修正を重ねたため、やや時間がかかったが、現在までに学会発表を終え、学会誌への投稿を行うための原稿はほぼ出来上がっている状態である。5月中には投稿する予定である。また研究1から得られた研究結果を基に、パンフレットを作成し、研究2を開始している。パンフレットは概ね作成が終了しており、現在は大学内倫理委員会での審査準備中である。研究1で行った「乳幼児を養育する母親のしつけと虐待の境界の様相」について論文化した。論文は乳幼児を養育する母親のしつけと虐待の境界の様相を明らかにすることを目的とし、母親26名にしつけと虐待の境界と思われた体験を中心に半構造化面接を行い、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて質的に分析した。

【母親が感情的になると無意識に押し付けてしまう子どもへのパワー】、【子どもの属性で異なるしつけ】、【しつけに対する他者評価の優位性】、【理想の母親像や母親としての責任感から蓄積する疲弊】、【周囲の支援や母親自身の力によって変化する心の余裕】の5つのカテゴリーが抽出された。しつけと虐待の境界の様相では、感情優位となった時に子どもへのパワーが生じること、境界は子どもの属性で異なることが明らかになった。母親は他者評価を重視し、理想や責任感から疲弊していた。また母親の余裕はサポートや母親自身の力によって左右されたことが明らかになった。日本看護科学学会に原著論文として投稿し、採択された。同時に研究2として「しつけと虐待の境界モデルの実践的活用」として、大学倫理委員会に申請し、研究を実施した。研究2で「乳幼児を養育する母親のしつけと虐待の境界の様相」で得られた知見が、育児を行う母親やその周囲にとって、育児不安に対する解消の契機となるか、実践での活用性について考察することを目的とした。パンフレットを保育園児を養育する母親とその家族に配布し、その有効性について自記式質問紙を用いてデータ収集を行った。現在までにデータ収集を終え、現在分析中である。研究1の論文化が終了し、現在は研究2の分析・論文化に取り組んでいる。本研究課題は2つの研究から形成される。研究1では「乳幼児を養育する母親のしつけと虐待の境界の様相」として、乳幼児を養育する母親のしつけと虐待bの境界に焦点をおいた。研究は26名を対象にインタビューを行い、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより質的に分析した。結果は、しつけと虐待の境界に関連する様相として【母親が感情的になると無意識に押し付けてしまう子どもへのパワー】,【子どもの属性で異なるしつけ】が抽出された.その他に【しつけに対する他者評価の優位性】,【理想の母親像や母親としての責任感から蓄積する疲弊】,【周囲の支援や母親自身の力によって変化する心の余裕】が示された。これらの結果は日本看護科学学会誌に原著として掲載された(2017)。研究2では研究1で得られた結果をもとに4コママンガを用いたパンフレットを作成し、「育児支援における4コママンガの活用しつけと虐待の境界に焦点を当てて」として研究を進めた。この研究ではパンフレットが母親および母親の支援者の近くにどう反映され、育児支援につながるかを検討した。母親16名とその父親を含む支援者10名を対象に、自由記述によるNVivoを用いた質的内容分析を行った。母親からは【しつけと虐待の境界への理解】、【育児経験への共感】、【母親を取り巻く環境と支援の重要性】、【今後に望む育児支援】の4つのカテゴリーが抽出された。支援者からは【妻に対する理解といたわりの知覚】、【責任を自覚しつつ育児を遠巻きに眺める】、【今後に望む育児支援】の3つのカテゴリーが抽出された。今後は感情や体験に焦点を当て、視覚で訴えることのできる4コママンガを作成し、教育媒体として活用することが有効であると示唆された。研究2についてもすでに原著論文として投稿している。しつけと虐待の境界に不安を持つ母親を対象にインタビューを行い、その境界の様相を明らかにした。その様相として特に【母親が感情的になると無意識に押し付けてしまう子どもへのパワー】、【子どもの属性で異なるしつけ】が抽出された。またこれらの結果を4コママンガを用いたパンフレットとして作成し、母親と育児支援者への活用を検討した。
脳腫瘍におけるHGFAとHAIの発現とその役割の解析

1)脳腫瘍手術摘出標本である低分化型神経膠腫(LGA)5例、退形成神経膠腫(AA)4例、神経膠芽腫(GBM)25例、髄膜腫27例、神経鞘腫16例、正常脳組織及び脳腫瘍細胞株8株におけるHGFA、HAI-1、HAI-2のmRNAレベルの発現をRT-PCR法にて調べた.HGFAは、神経膠腫では一様に発現しているが、悪性度の異なる腫瘍間に明らかな発現の相違は見られず、一方で髄膜腫及び神経鞘腫においては全例にて発現していた.HAI-1は、神経膠腫ではほとんど発現がなく、一方で髄膜腫及び神経鞘腫では全例で発現していた.HAI-2は、正常脳組織およびLGAにおいて強く発現し、膠芽腫およびglioma細胞株ではほとんど発現していなかった。一方で髄膜腫及び神経膠腫では全例で発現した。2)次に、上記手術摘出標本を用いて、HAI-1、HAI-2の発現を免疫組織化学的に検討した.HAI-1は正常脳組織、神経膠腫ではほとんど染色されなかったが、髄膜腫及び神経鞘腫では腫瘍細胞の膜表面に強い染色性を示した.HAI-2は、正常脳組織、LGAではneuron及びglia細胞を含めてびまん性に発現していたが、GBMでは低下しており、組織学的悪性度の逆相関していた.一方、髄膜腫及び神経鞘腫では腫瘍細胞の細胞質に発現しており、HAI-1との局在が全く異なっていた。3)神経膠腫の組織学的悪性度間でのHAI-1、HAI-2mRNAの発現量を定量化するためにNoerthern blotを行った。HAI-1は神経膠腫の手術摘出標本、細胞株において1例を除いて全く発現していなかったが、髄膜腫および神経鞘腫では各々4例(15例中)、6例(7例中)で発現がみられた.HAI-2は正常脳組織、LGAにて強くは発現していたがAA、GBMおよび細胞株では全く発現せず、RNAレベルにおいても組織学的悪性度の逆相関していた。一方、髄膜腫および神経鞘腫においては全例で発現していた。
動的非対称ジブロック共重合体の秩序・無秩序状態における協同運動性に関する研究

動的非対称の大きな高分子によるブロック共重合体において、無秩序状態(相溶状態)におけるガラス転移挙動の協同運動性やその運動セグメントサイズに関して研究した。おもに電子スピン共鳴法(ESR)による高分子のガラス転移のセグメントサイズに関する知見を得た。結晶性単一高分子は、結晶などの存在により、非晶部においても構造は不均一であり、それゆえ動的不均一は存在する。この非晶部の分子運動性を評価した。結晶性高分子においても、ガラス転移温度は高分子の屈曲性の指標であるkuhnを基準にした局所体積中の互いの組成に支配されことがわかった(Macromolecules 38,4737,2005)。また選択的ESRスピンラベル法を用い,ミクロ相分離構造を形成するブロック共重合体(ポリスチレン(PS)-b-ポリアクリル酸メチル)の界面部位の分子運動(擬似的な無秩序状態)を観察した。さらに一成分にのみ溶解する高分子(PS、ポリシクロヘキシルメタクリレート(PCHMA)がPS相に溶解)をブレンドした場合の、界面の動的不均一の変化にも注目した。ブレンドによりPS相のガラス転移温度は変化するが、PMA相のガラス転移温度は普遍であり、片方の相のみに相溶化したことを確認した。界面の運動転移転は両相の中間的な温度であることがわかっている。PS相のガラス転移温度の減少は、界面の分子運動転移転の減少を予測させるが、実際はブレンド比率に依存しなかった。これは一般に界面厚みは数nmといわれ、本研究でのESR法で観測できる運動領域はまさに数nmオーダーでありほぼ一致することによると考えた。つまり検出できる界面領域へのPS鎖およびPCHMA鎖の進入が起こらないことを意味すると結論付けた(J.Phys.Chem.110,4073,2006)。動的非対称である二成分系無秩序状態として、ポリシクロヘキシルアクリレートとポリシクロヘキシルメタクリレートのブレンドのガラス転移挙動の不均一性を観測した。互いの高分子の独立観測により、異なるガラス転移挙動が見いだされた。相溶性ブレンドのガラス転移温度は高分子の屈曲性の指標であるkuhn長を基準にした局所体積中の互いの組成に支配される。つまり局所的には自身の濃度が高くなる(自己濃縮)ことで説明できる。ESRスピンラベル法で観測した分子運動サイズは約kuhn長の三乗程度であることが見積もれた(Macromolecules 37,6061,2004)。その効果は、高分子の末端と内部セグメントでは異なり自己濃縮効果は末端近傍で減少することを明らかにした(Macromolecules 37,8612,2004)。また選択的ESRスピンラベル法を用い単一成分の高分子ポリメチルメタクリレートの鎖末端と内部セグメントのガラス転移温度の分子量依存性を詳しく調べ、運動セグメントサイズがkuhn長の三乗程度であることを明らかにした(Macromolecules 38,832,2005)。高分子ブレンドおよびブロック共重合体の相溶状態の動的不均一性を温度変調示差走査熱量計を用いて詳しく評価した。動的非対称性が大きな組み合わせではガラス転移挙動が二成分的に観察される。ブロック共重合体(ポリスチレン-b-ポリn-ブチルアクリレート)においても同様であり、すべて自己濃縮効果によりその無秩序状態における動的不均一性を説明できることを明らかにした(Macromolecules 38,2355,2005)。
安定同位体呼気検査による気分障害におけるセロトニンーキヌレニン仮説の検討

うつ病のモノアミン及びキヌレニン仮説に基づき、安定同位体でラベルしたフェニルアラニン(Phe)やトリプトファン(Trp)服用後の呼気ガス検査(13C-PBT及び13C-TBT)の有用性を検討した。対象は18人の大うつ病、15人の統合失調症、21人の健常者である。13CPhe 100mgまたは13CTryp 150mg摂食後、呼気中13CO2/12CO2比を測定した。13C-PBTにおいては、いずれの指標においても有意差はなかった。13C-TBTにおいては累積回収率(CRR)について3群間に有意差があった。以上から13C-TBTはうつ病と統合失調症を生物学的に鑑別診断するために有用な検査である。本研究は、非侵襲的検体検査として注目されている呼気ガス検査を活用し、安定同位体である13C-トリプトファンを用いて、その主要代謝経路であるキヌレニン経路の活性を推定し、気分障害や統合失調症の診断指標/バイオマーカーとしての有用性を検討することを目的とする。国立精神・神経医療研究センター病院において治療中の気分障害(大うつ病、双極性障害)患者、統合失調症患者、および健常者に対して、研究について口頭及び文書にて説明を行い、書面で同意を得た。本年度は、うつ病13名、統合失調症6名、健常者8名について呼気検査及び血中トリプトファン濃度測定のための採血を行った。患者に対しては、家族歴や既往歴、身体疾患の病歴などの詳細な臨床情報に加えて、気分障害に対してはハミルトンうつ病評価尺度(グリッド版)とヤング躁病評価スケール、統合失調症患者に対しては陽性・陰性症状評価尺度(PANSS)による症状評価を行った。健常者については、精神疾患簡易構造化面接法(MINI)に基づいた面接を行い、精神疾患の既往や罹患、及び炎症性疾患の既往がないことを確認した。肝機能検査で異常がみられた者などを除外し、診断別の呼気ガス検査値を比較、トリプトファンと呼気検査の相関について検定した。呼気ガス所見と臨床データ(重症度、薬物)との関連についても解析した。その結果、健常者と比較してうつ病で呼気検査のインデックスが低下する傾向がみられた。また、健常者において、血中トリプトファン濃度と呼気検査の間に負の相関を示す傾向がみられた。トリプトファン呼気検査実施者数は順調に増えているが、今年度は躁うつ病の被験者が少なかったため、次年度はこの点に留意して、検査を実施していく。得られたデータ及び文献を参照し、研究にひろがりが得られた。本研究は、非侵襲的検体検査として注目されている呼気ガス検査を活用し、安定同位体である13C-トリプトファンを用いて、その主要代謝経路であるキヌレニン経路の活性を推定し、気分障害や統合失調症の病態解明に役立てることを目的とする。本年度は、気分障害に関する仮説を基に動物実験を試みた。悪性腫瘍患者の約半数に不安、抑うつ等何らかの精神症状があり、15-20%にうつ病が合併しているといわれている。一方、腫瘍局所におけるIDOの活性上昇とそれに伴うトリプトファンの枯渇は、T細胞やNK細胞の増殖抑制や制御性T細胞の活性化をもたらして腫瘍免疫回避の機序に関与するとされ、トリプトファンーキヌレニン経路のIDO/TDOは腫瘍免疫との関係について多数報告されている。したがって、うつ病と悪性腫瘍の間にはトリプトファン代謝パターンの変化が共通の病態としてあり、13C-トリプトファン呼気検査によりそれが観察可能なのではないかと考えた。DMBA(dimethyl benz-(α)-anthracene)誘発性乳がんモデルラット14匹、コントロールラット13匹について13C-トリプトファン呼気検査を行った。しかし両者の呼気検査インデックス(AUC)の間に有意な差は認められなかった。

今後、うつ病モデルラットの13C-トリプトファン呼気検査のデータや、DMBA誘発性乳がんモデルラットから得られた腫瘍組織の病理診断結果のデータを追加して、さらに比較・検討する必要があると考えられた。うつ病のモノアミン及びキヌレニン仮説に基づき、安定同位体でラベルしたフェニルアラニン(Phe)やトリプトファン(Trp)服用後の呼気ガス検査(13C-PBT及び13C-TBT)の有用性を検討した。対象は18人の大うつ病、15人の統合失調症、21人の健常者である。13CPhe 100mgまたは13CTryp 150mg摂食後、呼気中13CO2/12CO2比を測定した。13C-PBTにおいては、いずれの指標においても有意差はなかった。13C-TBTにおいては累積回収率(CRR)について3群間に有意差があった。以上から13C-TBTはうつ病と統合失調症を生物学的に鑑別診断するために有用な検査である。次年度は、トリプトファン呼気検査実施者数をさらに増やしていく。さらに、キヌレニン代謝産物の測定系のパイロット実験を行っていく。精神医学当初の計画より、トリプトファン試薬の支出が抑えられたため、次年度使用額が生じたと考えられる。13Cトリプトファン試薬に残があったため、購入の必要がなかった。次年度は、さらにトリプトファン呼気検査の被験者を増やす予定であるため、トリプトファン試薬の代金として使用する予定である。13Cトリプトファン試薬の購入。
植物トリテルペノイド生合成制御の分子機構解明

植物トリテルペノイドの生合成制御機構を明らかにすべく、マメ科カンゾウ(甘草)が生産するグリチルリチンおよびマメ科植物全般が生産するソヤサポニンに注目し、先に同定していた生合成酵素(β-アミリン合成酵素、CYP88D6およびCYP93E3)遺伝子の発現制御に関わるプロモーター単離ならびに候補転写因子の遺伝子単離を行った。選抜した9種の候補転写因子について上記3種の生合成遺伝子プロモーターに対する転写活性化能を解析し、1種がソヤサポニン生合成に関わるCYP93E3(β-アミリン24位水酸化酵素)遺伝子プロモーターからの転写を30倍以上活性化することを明らかにした。本研究は、植物トリテルペノイドの代表格であり、漢方原料植物であるマメ科カンゾウ(甘草)が特異的に生産するグリチルリチンおよびマメ科植物全般が生産するソヤサポニンに注目し、申請者らが先に同定している、これらの生合成酵素遺伝子の発現制御に関わるシス因子および転写制御因子の同定を目的とする。平成26年度は、1)グリチルリチン「低含量」および「高含量」系統それぞれからの生合成遺伝子プロモーターの単離と配列比較、2)プロモーター::GUSレポーター導入シロイヌナズナを用いたプロモーター活性評価、3)カンゾウおよびモデルマメ科植物タルウマゴヤシのトランスクリプトームデータを用いた候補転写因子の選抜を進め、さらに、4)レポーター/エフェクターコンストラクトのコ・トランスフェクションによる転写因子機能解析に着手した。グリチルリチン「高」含量系統とグリチルリチン「低」含量系統における遺伝子発現プロファイルを比較した結果、グリチルリチン生合成に関わる3つの酵素(β-アミリン合成酵素、β-アミリン11位酸化酵素、およびβ-アミリン30位酸化酵素)遺伝子の発現量はグリチルリチン「高」含量系統において顕著に高いことを見出した。β-アミリン合成酵素およびβ-アミリン11位酸化酵素(CYP88D6)の2遺伝子について、両系統からプロモーター断片を単離した。系統間でプロモーター配列に多型が見られたが、これらのプロモーター断片をGUSレポーター遺伝子に連結したコンストラクトを作成しプロモーター活性を比較したところ、系統間でのプロモーターGUSの発現に顕著な量的・質的な差は認められなかった。このことから、系統間での生合成遺伝子の発現レベルの違いは、プロモーター配列中の多型よりも両遺伝子の発現制御にかかわる転写制御因子の発現レベルの違いに起因する可能性が示唆された。本研究は、植物トリテルペノイドの代表格であり漢方原料植物であるマメ科カンゾウ(甘草)が特異的に生産するグリチルリチンおよびマメ科植物全般が生産するソヤサポニンに注目し、申請者らが先に同定しているこれらの生合成酵素(β-アミリン合成酵素、CYP88D6およびCYP93E3)遺伝子の発現制御に関わるシス因子および転写制御因子の同定を目的とする。平成27年度は、平成26年度中に選抜した計8種の候補転写因子について全長コード領域を含むcDNA断片の単離ならびに各候補転写因子を構成的プロモーターであるCaMV35Sプロモーターの下流に連結したエフェクターコンストラクトの作製と上記トリテルペノイド生合成酵素遺伝子プロモーターに対する転写活性化能の解析を行った。タバコBY-2培養細胞由来プロトプラストへのレポーター/エフェクターコンストラクトのコ・トランスフェクションによる転写活性化能解析の結果、8種の候補転写因子のうち2種がβ-アミリン合成酵素およびCYP93E3遺伝子プロモーターからの転写を有意に活性化することが判明した。さらに、β-アミリン合成酵素およびCYP93E3遺伝子プロモーターを5`上流側から段階的に欠失させたディリーションコンストラクトを作製し同様の実験を行うことで上記の候補転写因子が作用すると推定されるシス領域を特定した。上記の実験と並行して、グリチルリチンおよびソヤサポニンと同じくβ-アミリンから派生するオレアノール酸の生合成に関わる新規酵素の探索を進め、CYP716Aサブファミリーに属するシトクロムP450酸化酵素を同定するとともに、その遺伝子プロモーターを単離した。本酵素はグリチルリチンおよびソヤサポニン生合成経路と拮抗する経路に関わる酵素であるため、β-アミリン以降の生合成経路の分岐を転写制御因子がどのように制御しているのかを解析する上で重要な発見である。平成26年度中に選抜した計8種の候補転写因子についてBY-2プロトプラストを用いた転写活性化能の評価を行い、2種の候補転写因子がβ-アミリン合成酵素遺伝子およびCYP93E3遺伝子プロモーターからの転写量を有意に増高させることを確認した。また、候補転写因子が作用すると推定されるプロモーター領域を特定できたことから当初の予定よりも順調に進展している。さらに、これらの転写因子を高発現する、あるいは、転写抑制ドメインを融合したキメラリプレッサーを発現する形質転換カンゾウ毛状根を作出すべく、アグロバクテリウム法による遺伝子導入/毛状根作出に必要となるバイナリーコンストラクトをすでに構築し、遺伝子導入条件の最適化に着手している。さらに、当初の計画以上の成果として、グリチルリチンおよびソヤサポニンと同じくβ-アミリンから派生するオレアノール酸の生合成に関わる新規シトクロムP450酸化酵素を同定するとともに、その遺伝子プロモーターを単離した。これにより、本遺伝子プロモーターに対する候補転写因子の活性化能の評価も可能となった。以上のことから、研究全体は概ね順調に進展している。本研究では、植物トリテルペノイドの生合成に関わる新規生合成酵素の同定、および、生合成遺伝子の組織

特異的・外部シグナル応答性の遺伝子発現制御に関わる転写因子の同定を目指した。植物トリテルペノイドには重要生薬の主活性成分として知られる化合物が含まれていることから、植物トリテルペノイドの生合成がどのような機構で制御されているのかを明らかにすることで生合成をより促進するような栽培条件の確立、成分含量の高い優良系統の選抜育種などに有用な情報が得られることが期待できる。さらには、生合成制御においてキーとなる転写因子を同定し、それを高発現する培養組織を作出することで有用トリテルペノイドの代謝工学への展開が期待できる。平成27年度中に、マメ科カンゾウ(甘草)が生産するグリチルリチンおよびマメ科植物全般が生産するソヤサポニンに注目し、先に同定していた生合成酵素(β-アミリン合成酵素、CYP88D6およびCYP93E3)遺伝子の発現制御に関わるプロモーター単離ならびに候補転写因子の遺伝子単離を行った。平成28年度は、選抜した9種の候補転写因子について上記3種の生合成遺伝子プロモーターに対する転写活性化能を解析し、1種がソヤサポニン生合成に関わるCYP93E3(β-アミリン24位水酸化酵素)遺伝子プロモーターからの転写を30倍以上活性化することを明らかにした。また、カンゾウ培養組織において高く発現しオレアノール酸およびベツリン酸生合成に関わる新規P450(β-アミリン28位酸化酵素、CYP716A179)を同定した。さらに、キキョウの根(桔梗根)に含まれるトリテルペノイド配糖体の生合成に関わる新規P450を同定すべくトランスクリプトーム解析を行い、根において高く発現するP450遺伝子の選抜と機能解析を行うことにより新規P450(β-アミリンβ16位水酸化酵素、CYP716A141)を同定した。植物トリテルペノイドの生合成制御機構を明らかにすべく、マメ科カンゾウ(甘草)が生産するグリチルリチンおよびマメ科植物全般が生産するソヤサポニンに注目し、先に同定していた生合成酵素(β-アミリン合成酵素、CYP88D6およびCYP93E3)遺伝子の発現制御に関わるプロモーター単離ならびに候補転写因子の遺伝子単離を行った。選抜した9種の候補転写因子について上記3種の生合成遺伝子プロモーターに対する転写活性化能を解析し、1種がソヤサポニン生合成に関わるCYP93E3(β-アミリン24位水酸化酵素)遺伝子プロモーターからの転写を30倍以上活性化することを明らかにした。グリチルリチン「低含量」および「高含量」系統それぞれからの生合成遺伝子プロモーターの単離と配列比較、ならびに、GUSレポーター遺伝子を用いたプロモーター活性の解析により、系統間での生合成遺伝子の発現レベルの違いは、プロモーター配列中の多型よりも両遺伝子の発現制御にかかわる転写制御因子の発現レベルの違いに起因する可能性を示唆することができた。そこで、これら生合成遺伝子の転写制御にかかわる転写制御因子の探索を進めた。マメ科モデル植物のタルウマゴヤシの培養細胞を用いた実験では、トリテルペノイド生合成遺伝子の発現量がメチルジャスモン酸を処理した場合に上昇し、一方、酵母抽出物エリシターを処理すると低下もしくは変動しないことが知られている。
道路課金政策と道路・都市施設の再配置による都心エリアマネジメント

本研究課題は,ロードプライシングの実施において,課金エリア内の市街地を衰退させることなく,むしろ持続的に発展させるための政策実施方法を明らかにすることを目的とする.ロードプライシング実施による社会的便益の最大化を念頭に,自動車交通量の削減によって転用可能となった空間を活用したLRTの導入や,課金収益の最適な社会還元システムとしての高速道路や鉄道利用料金の割引などについて評価を行った.その結果,交通状況や効率性の視点から想定したパケージ施策は有効であると判断できたが,公平性の視点からは更なる検討が必要であることが明らかになった.また,環境負荷の削減と市街地エリアの衰退防止するための方策として,交通利便性を上げることを目的としたコミュニティサイクルシステムに関する基礎的分析や居住地を都心部へ集約した場合の移動後の交通手段選択についても分析を行ったその結果,コミュニティサイクルシステムは公共交通機関と競合する可能性や居住地の集約政策では移動前の交通手段の影響により環境負荷の削減効果が影響を考慮しない場合より低くなる可能性が示唆された.本研究課題は,ロードプライシングの実施において,課金エリア内の市街地を衰退させることなく,むしろ持続的に発展させるための政策実施方法を明らかにすることを目的とする.ロードプライシング実施による社会的便益の最大化を念頭に,自動車交通量の削減によって転用可能となった空間を活用したLRTの導入や,課金収益の最適な社会還元システムとしての高速道路や鉄道利用料金の割引などについて評価を行った.その結果,交通状況や効率性の視点から想定したパケージ施策は有効であると判断できたが,公平性の視点からは更なる検討が必要であることが明らかになった.また,環境負荷の削減と市街地エリアの衰退防止するための方策として,交通利便性を上げることを目的としたコミュニティサイクルシステムに関する基礎的分析や居住地を都心部へ集約した場合の移動後の交通手段選択についても分析を行ったその結果,コミュニティサイクルシステムは公共交通機関と競合する可能性や居住地の集約政策では移動前の交通手段の影響により環境負荷の削減効果が影響を考慮しない場合より低くなる可能性が示唆された.地球環境改善が急務の課題となった昨今において,環境に優しい都市交通の実現には道路課金政策(ロードプライシング)の実施が有効であることが実証されつつある.しかし,新たな課金に対する負担感や課金エリア内の経済活動の衰退への懸念から,社会的受容性は低く,本格実施に至らない失敗事例も多い.本研究の目的は,ロードプライシング実施において,課金エリア内の活気を衰退させることなく,むしろ持続的に発展させるための政策実施方法を明らかにすることである.具体的には,受容性や公平性に配慮した新たなロードプライシングであるPDS(駐車デポジットシステム)実施による社会的便益の最大化を念頭に,自動車交通量の削減によって転用可能となった空間を活用した都市・交通機能の再配置(路面電車導入や自転車道整備など),課金収益の最適な社会還元システム,課金額・課金エリアの調整や社会還元タイミングなどの政策実施プロセス,を提示することを目指す.本年度は研究代表者が描くロードプライシングを軸とした今後の都市像や交通体系の将来ビジョンを整理するとともに,名古屋都市圏と対象とした詳細な交通需要予測モデルの構築,PDSの返金システムによる公平性の改善効果分析,パッケージ施策メニューに挙げられるLRT(次世代路面電車)の導入評価,最適なロードプライシング手法に関する検計を行った.地球環境改善が急務の課題となった昨今において,環境に優しい都市交通の実現には道路課金政策(ロードプライシング)の実施が有効であることが実証されつつある.しかし,新たな課金に対する負担感や課金エリア内の経済活動の衰退への懸念から,社会的受容性は低く,本格実施に至らない失敗事例も多い.本研究の目的は,ロードプライシング実施において,課金エリア内の活気を衰退させることなく,むしろ持続的に発展させるための政策実施方法を明らかにすることである.具体的には,受容性や公平性に配慮した新たなロードプライシングであるPDS(駐車デポジットシステム)実施による社会的便益の最大化を念頭に,自動車交通量の削減によって転用可能となった空間を活用した都重・交通機能の再配置(路面電車導入や自転車道整備など),課金収益の最適な社会還元システム,課金額・課金エリアの調整や社会還元タイミングなどの政策実施プロセス,を提示することを目指す.本年度は研究代表者が描くロードプライシングを軸とした今後の都市像や交通体系の将来ビジョンを整理するとともに,現実と理想との差異を議論するために最適な交通手段分担や課金額を算出するモデル構築し,名古屋都市圏と対象としてパッケージ施策メニューに挙げられるLRT(次世代路面電車),高速道路通行料金や鉄道運賃割引の導入評価を行った.また,ロードプライシングの課金収益を高速道路通行料金割引と公共交通運賃割引に割当る効率的な比率を算出するる評価システムを構築し,総合的なロードプライシング運営手法に関する検討を行った。地球環境の改善が叫ばれる昨今において,環境に優しい都市交通の実現には,道路課金政策(ロードプライシング)の実施が極めて有効であることが示されつつある,しかしながら,この政策の実施により発生する,エリア内での経済活動の衰退もまた明らかとなりつつある.本研究課題は,ロードプライシングの実施において,課金エリア内の市街地を衰退させることなく,むしろ持続的に発展させるための政策実施方法を明らかにすることを目的とする.平成23年度は,環境負荷の削減と市街地エリアの衰退防止するための方策として,次の2つの研究を実施した.(1)居住地を都市部へ集約させる政策を実施した場合の交通にかかる環境負荷の削減効果(2)都心部の利便性を上げることを目的として自転車のシェアリングシステムを導入した場合の個人の行動に関する研究