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大学連合とフランス原子力庁による次世代型軽水炉の研究開発に関する炉物理の共同研究

京都大学臨界集合体実験装置(KUCA)で共同利用研究を行う日本の大学連合(JUA)とフランス原子力庁(CEA)とが研究協力協定に基づき、次世代型軽水炉等の炉物理に関する研究開発を双方で独自に推進しつつ、日仏セミナーを開催して研究成果を交流する中で適宜共通のテーマを設定する形で共同研究を行い、核計算と炉物理実験手法の高度化を図った。その結果、中性子の共鳴吸収反応の取扱い、超ウラン元素の核データ評価、各種反応率分布測定や未臨界度測定等々における精度が向上した。(1)京都大学原子炉実験所を中心とする日本の大学連合とフランス原子力庁による次世代型軽水炉の研究開発に関する炉物理の共同研究を、日仏研究協力協定に基づき、プルトニウムの有効利用に重点を置いて、炉物理計算法及び実験技術の高度化を目指して遂行する。(2)具体的な研究課題として、(1)共鳴吸収効果計算法、(2)燃焼に伴う超ウラン元素蓄積量評価法、(3)実験に基づく核計算評価法、(4)実験手法等の高度化に関連したものを設定し、日仏セミナ-を開催して双方の成果に関する討議を行いつつ、適宜研究課題の見直しを行って設定することにより共同研究を遂行する。本研究は、平成1518年度基盤研究(A)「大学連合とフランス原子力庁による次世代型軽水炉の物理に関する共同研究」(課題番号15206113)に替わって、平成18年度から開始したものであり、基本的には、(1)共鳴干渉効果を含む自己遮蔽計算法の開発及び検討、(2)燃焼及びドップラー反応度計算におけるリム効果及び径方向温度分布を考慮した計算法の開発と検討、(3)燃料格子の感度係数計算法の開発及び検討並びに誤差伝播の検討、(4)マイナーアクチニドのリサイクル及び超ウラン元素の炉物理の確立、(5)格子計算時の漏洩評価モデルの開発及び検討並びに検証、(6)加速器駆動未臨界炉を含む次世代炉の開発研究に必要な炉物理実験技術の高度化、をテーマとした日本の大学連合とフランス原子力庁(CEA)の共同研究である。今年度は、京都大学原子炉実験所における加速器駆動未臨界炉実験の計画に合わせ、上記(6)の課題に重点を置いて日本で日仏セミナーを開催し、双方の研究成果を持ち寄って発表・討論を行うとともに、今後の研究の進め方について協議を行う予定であったが、諸般の事情で加速器駆動未臨界炉実験の開始が延期されたため、持ち越しとなった。共同研究テーマについては、日仏双方において研究が進展して成果が生み出されており、その一部は炉物理国際会議PHYSOR2006で双方から独自に発表されているが、共同研究の進展に伴って学術誌への投稿が可能な段階に近づいているものについては、共同論文の形に纏める作業を加速することで双方の合意が成立している。また、平成5年に大学連合とCEAの間で締結し、その後2回の期間延長を行った日仏研究協力協定が、CEAにおける延長手続きが遅れたため、平成16年度に期限切れとなっていることについては、従来の研究協力協定の内容を踏襲した5年間の新たな研究協力協定を締結して共同研究を継続することとして作業が進められ、後は調印を残すのみという状況にあり、平成19年度の早い時期に調印を行うこととして日程調整を行っている。なお、次回の日仏セミナーは加速器駆動未臨界炉実験の進捗状況を睨みつつ、平成19年度の下半期に日本で開催する方向で準備を進めている。本研究は、平成1518年度基盤研究(A)「大学連合とフランス原子九庁による次世代型軽水炉の物理に関する共同研究」(課題番号15206113)に替わって、平成18年度から開始したものであり、基本的には、1)共鳴干渉効果を含む自己遮蔽計算法の開発及び検討、2)燃焼及びドップラー反応度計算におけるリム効果及び径方向温度分布を考慮した計算法の開発と検討、3)燃料格子の感度係数計算法の開発及び検討並びに誤差伝播の検討、4)マイナーアクチニドのリサイクル及び超ウラン元素の炉物理の確立、5)格子計算時の漏洩評価モデルの開発及び検討並びに検証、6)加速器駆動未臨界炉を含む次世代炉の開発研究に必要な炉物理実験技術の高度化、をテーマとした日本の大学連合とフランス原子力庁(CEA)の共同研究である。平成19年度は、京都大学原子炉実験所における加速器駆動未臨界炉実験の計画に合わせ、上記6)の課題に重点を置いて共同研究を進めることとしていたが、諸般の事情で加速器駆動未臨界炉実験の開始が延期されたため、平成20年10月末にフランスで日仏セミナーを開催し、双方の研究成果を持ち寄って発表・討論を行うとともに、今後の研究の進め方について協議を行った。共同研究テーマについては、日仏双方において研究が進展して成果が生み出されており、その一部は既に国際会議等の場において双方から独自に発表されているが、共同研究の進展に伴って学術誌への投稿が可能な段階に近づいているものについては、共同論文の形に纏める作業を加速することになった。

また、平成5年に大学連合とCEAの間で締結し、その後2回の期間延長を行った日仏研究協力協定は、CEAの事情で延長手続きが遅れたため、平成16年度に期限切れとなっていたが、基本的には従来の研究協力協定の内容を踏襲した5年間の新たな研究協力協定を締結して共同研究を継続することになり、平成20年10月末の日仏セミナー開催時に双方が署名して成立した。なお、次回の日仏セミナーは加速器駆動未臨界炉実験の進捗状況を見定めつつ、平成21年度の適当な時期に日本で開催することとなった。本研究は、平成1518年度基盤研究(A)「大学連合とフランス原子力庁による次世代型軽水炉の物理に関する共同研究」(課題番号15206113)に替わって平成18年度から開始したものであり、基本的には、1)共鳴干渉を含む自己遮蔽計算法の開発及び検討、2)燃焼及びドップラー反応度計算におけるリム効果及び径方向温度分布を考慮した計算法の開発と検討、3)燃料格子の感度係数計算法の開発及び検討並びに誤差伝播の検討、4)マイナーアクチニドのリサイクル及び超ウラン元素の炉物理の確立、5)格子計算時の漏洩評価モデルの開発及び検討びに検証、6)加速器駆動未臨界炉を含む次世代炉の開発研究に必要な炉物理実験技術の高度化、をテーマとした日本の大学連合とフランス原子力庁(CEA)の共同研究である。平成20年度は、京都大学原子炉実験所における加速器駆動未臨界炉実験の計画に合わせ、上記6)の課題に重点を置いて共同研究を進めることとしたが、諸般の事情で加速器駆動未臨界炉実験の開始が平成21年3月に延期されたため、平成20年10月末にフランスで日仏セミナーを開催し、双方の研究成果を持ち寄って発表・討論を行うとともに、今後の研究の進め方について協議を行った。共同研究テーマについては、日仏双方において研究が進展して成果が生み出され、その一部は既に国際会議等の場において双方から独自に発表されていることから、この形を継続するとともに、共同論文の形に纏める努力を強化することになった。本研究は、平成1518年度基盤研究(A)「大学連合とフランス原子力庁による次世代型軽水炉の物理に関する共同研究」(課題番号15206113)に替わって平成18年度から開始したものであり、基本的には、1)共鳴干渉を含む自己遮蔽計算法の開発及び検討、2)燃焼及びドップラー反応度計算におけるリム効果及び径方向温度分布を考慮した計算法の開発と検討、3)燃料格子の感度係数計算法の開発及び検討並びに誤差伝播の検討、4)マイナーアクチニドのリサイクル及び超ウラン元素の炉物理の確立、5)格子計算時の漏洩評価モデルの開発及び検討並びに検証、6)加速器駆動未臨界炉を含む次世代炉の開発研究に必要な炉物理実験技術の高度化、をテーマとした日本の大学連合とフランス原子力庁(CEA)の共同研究である。平成21年度は、京都大学原子炉実験所における加速器駆動未臨界炉実験の実施計画に合わせ、上記6)の課題に重点を置いて共同研究を進めることとした。
巨大な外場応答を示す柔らかな分子結晶の開発

生体関連物質に学び、優れた機能を有する動的な分子集合システムを設計・開発することは物質化学における重要な研究課題である。しかし、分子集合体の機能を設計する技術はまだ十分には開拓されていない。我々は、分子集合体の化学の発展と、将来の分子デバイスへの応用の観点からダイナミックな機能を有する分子結晶の開発を進めている。ダイナミック特性を有する物質開発のためには、優れた機能を設計するだけでなく、スイッチング機構を持つ分子を機能性物質中に導入する必要がある。本研究では分子の構造変化によりメカニカル特性、磁性がスイッチするダイナミック分子結晶の開発を目指して研究を行い、エントロピー溜として作用するアルキル鎖を導入することにより、可逆で巨大な結晶変形と磁性のスイッチング特性を示すコバルト錯体を開発することに成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では分子配向の変化やナノスケールレベルの分子の変位・回転がマクロな機械的機能に変換されるダイナミックな分子性固体・分子結晶アクチュエーターを開発することを目指し検討を行った。その結果、ニッケル錯体[NiII(en)3](ox) (en = ethylenediamine, ox2-; = oxalate anion)が強弾性相転移を示し、相転移温度で異方的な結晶伸縮を示すことを見出した。結晶構造解析により、b軸とc軸方向は相転移温度で正の熱膨張を示すのに対し、a軸方向は負の熱膨張を示すことがわかった。また、分子結晶中でシュウ酸イオンの分子回転が協同的に誘起されるため、回転に基づくサブナノメーターの変化が増幅し、数十ミクロンオーダーのダイナミックな結晶伸縮が観測されることが分かった。c軸方向の結晶伸縮の大きさは結晶サイズの約5%であった。物質合成で当初やや遅れが出たが、最終的にシュウ酸ニッケル錯体がシュウ酸イオンの90°回転に基づく異方的結晶伸縮を示すことを見出すことができた。シュウ酸ニッケル錯体の誘導体の合成とその物性評価を行う。また、新しいメカニズムに基づくメカニカル物質の開発を行う。
CERNの大型加速器を用いたウィークボゾン等に関する新現象の実験的・理論的調査研究

現在の素粒子論では,クォーク・レプトンを物質の基本単位とし,その間の強い相互作用,弱い相互作用,電極相互作用はゲージ・ボゾンによって媒介されるゲージ理論が正しいとされている.ウィーク・ボゾンは1983年,CERNのPP衝突型加速器SPSによって,ほぼ理論の予言通りの質量のところに発見されたが,実験グループはさらに励起されたウィークボゾンや超対称性理論の予言する粒子の存在を示唆するような新現象も見い出し衝撃を与えた.これらについての情報収集や理論的解明を目指すことは日本の高エネルギー物理学の進展にとって重要である.本課題の目的はCERNのPP衝突型加速器SPSを用いてUA1及びUA2により発見された新現象についての調査・研究であるが,現在SPSによる実験の関心はむしろ重い原子核ー原子核反応に向けられており,ウィーク・ボゾンの関与する素粒子の基本理論についての精密な実験的検証は1989年夏に稼動が予定されているe^+e^-衝突型が速器LEPを持つ他はないという状況である.他方わが国ではTRISTANが動いており,そのデータ解析に必要な理論計算には膨大な蓄積がなされており,これらをLEPのエネルギー領域に適用することも重要である.このためLEP4実験グループのうち,OPAL,ALEPH,L3のデータ解析の責任者と多数回にわたって会合を持ち,日本で開発したO(α)の輻射補正,ハドロンのシミュレーション,計算機によるファイマン・グラフの生成など計算プログラムの移植,計算方法についての議論を重ねた.その結果,現在我々のプログラムを用いた解析準備を進められており,LEPに対しても大きな貢献が出来るようになった.純理論的な面では,O(α^2)の輻射補正の効果が,とくに〓のピーク付近で問題となって来ており,vertex補正については既に日・欧で計算されている.しかしboxグラフについては計算法すら分らない状況であったので,ある種の展開法によって任意の近似的な表式を得るための手法を開発した.これはQEDに対しては確立したが,とくにウィーク・ボゾンを含む場合への拡張は重要である.これについては現在も研究が続行中である.以上のように,TRISTAN実験のために開発して来た,種々の理論計算プログラムがLEP実験にとっても貴重なものとなりつつあり,今後もこの方向に沿っての活発な研究対流を確保することは,世界的規模での素粒子研究の進歩にとって非常に重要であると考える.現在の素粒子論では,クォーク・レプトンを物質の基本単位とし,その間の強い相互作用,弱い相互作用,電極相互作用はゲージ・ボゾンによって媒介されるゲージ理論が正しいとされている.ウィーク・ボゾンは1983年,CERNのPP衝突型加速器SPSによって,ほぼ理論の予言通りの質量のところに発見されたが,実験グループはさらに励起されたウィークボゾンや超対称性理論の予言する粒子の存在を示唆するような新現象も見い出し衝撃を与えた.これらについての情報収集や理論的解明を目指すことは日本の高エネルギー物理学の進展にとって重要である.本課題の目的はCERNのPP衝突型加速器SPSを用いてUA1及びUA2により発見された新現象についての調査・研究であるが,現在SPSによる実験の関心はむしろ重い原子核ー原子核反応に向けられており,ウィーク・ボゾンの関与する素粒子の基本理論についての精密な実験的検証は1989年夏に稼動が予定されているe^+e^-衝突型が速器LEPを持つ他はないという状況である.他方わが国ではTRISTANが動いており,そのデータ解析に必要な理論計算には膨大な蓄積がなされており,これらをLEPのエネルギー領域に適用することも重要である.このためLEP4実験グループのうち,OPAL,ALEPH,L3のデータ解析の責任者と多数回にわたって会合を持ち,日本で開発したO(α)の輻射補正,ハドロンのシミュレーション,計算機によるファイマン・グラフの生成など計算プログラムの移植,計算方法についての議論を重ねた.その結果,現在我々のプログラムを用いた解析準備を進められており,LEPに対しても大きな貢献が出来るようになった.純理論的な面では,O(α^2)の輻射補正の効果が,とくに〓のピーク付近で問題となって来ており,vertex補正については既に日・欧で計算されている.しかしboxグラフについては計算法すら分らない状況であったので,ある種の展開法によって任意の近似的な表式を得るための手法を開発した.これはQEDに対しては確立したが,とくにウィーク・ボゾンを含む場合への拡張は重要である.これについては現在も研究が続行中である.以上のように,TRISTAN実験のために開発して来た,種々の理論計算プログラムがLEP実験にとっても貴重なものとなりつつあり,今後もこの方向に沿っての活発な研究対流を確保することは,世界的規模での素粒子研究の進歩にとって非常に重要であると考える.
メダカのグロビンおよび孵化酵素遺伝子からみた硬骨魚の遺伝子進化

メダカグロビン遺伝子の遺伝子座では,αGbとβGb遺伝子がぺアーとなってhead-to-headの向きに並んでいること,約1Kbという短い5'上流域に時期特異的,部域特異的発現を制御しているcis-調節領域が存在すること,極めて多様な遺伝子が2つの染色体に2つの群(クラスター)として存在することを明らかにした。また,分子系統学的研究から,現在知られている硬骨魚全体のGb遺伝子は4つのグループに種分けでき,メダカではその4つの遺伝子を全て持っており,他の魚類で成体型Gbとして機能している遺伝子が,メダカでは偽遺伝子化していることを明らかにした。一方,我々は,メダカ孵化酵素をモデル分子として,約30種の硬骨魚の孵化酵素遺伝子を同定しその進化を調べた。カライワシ上目の魚類の孵化酵素遺伝子が先祖形を保っていること,その後分岐したであろうニシン、骨驃類と正真骨魚では,それぞれ,2種類の孵化酵素に多様化したことを明らかにした。特に,正真骨魚の孵化酵素HCE遺伝子は「系統依存的かつ段階的にイントロンが消失」によって進化していた。グロビンと孵化酵素をモデルタンパク質として硬骨魚の進化を見てくると,それらは,多様な環境に生息し,多様な環境に適応して進化してきたであろうと考えられる硬骨魚の特徴をよく表していた。I:硬骨魚グロビン遺伝子の進化。メダカグロビンの遺伝子は極めて多様で、分子系統学的解析により成体型グロビン遺伝子クラスターA1と胚型グロビン遺伝子クラスターE1の、2つのクラスターとして存在していた。A1、E1はそれぞれLG19とLG8の染色体上にあった(Maruyana et al.,2004)。ゼブラフィッシュ、フグのデータベースより、それぞれのグロビン遺伝子を検索して解析すると、それらのグロビン遺伝子は、メダカのA1、E1に相当するクラスター構造をとっていた。また、E1クラスターの境界にはprotein14の遺伝子があり、そのイントロンの中には、ヒトαグロビン遺伝子座のエンハンサーとして機能しているHS40と相同の配列が存在し、GFPを用いた遺伝子導入実験より、メダカでも強力なエンハンサーとして機能しうることが分かった。硬骨魚の進化の過程でグロビン遺伝子は、遺伝子重複、転座、偽遺伝子化等、複雑な道筋を経ていることが明らかとなった(Maruyama et al.,2004)。II:硬骨魚孵化酵素遺伝子の進化。本年度は、ウミメダカFundulus heteroclitusの孵化酵素の単離・精製、酵素学的性格付け、および、遺伝子の構造を調べた。Fundulusの孵化酵素はメダカと同様にHCEとLCEの酵素系である。メダカとFundulusを用い、相互に卵膜分解を観察すると両HCEは特異性がなく両卵膜を膨潤するが、LCEは自種の膨潤卵膜のみを特異的に分解し、他種の卵膜には作用しないことがわかった。このことはLCEが卵膜の種特異的変異に応じて変異した結果であろう(Kawaguchi et al.,2005)。Fundulus HCEとLCEの遺伝子構造も、メダカと同様、前者はintron-less,multicopy遺伝子であり、後者は8-exon/7-intron構造をもつ単一遺伝子であった。ウナギ、ゼブラフィシュにはLCE遺伝子がなくHCE遺伝子のみであり、そのHCE遺伝子も前者は8-exon/7-intron、後者は3つのイントロンがない5-exon/4-intronの構造であった。すなわち、HCE遺伝子のイントロン消失は、ゼブラフィシュを含むOtocepharaでは段階的に、メダカやFundulusなどを含むAcanthopteygiiでは全てのイントロンが一挙に消失したと考えられる。

A1、E1はそれぞれLG19とLG8の染色体上にあった(Maruyama et al,2004)。ゼブラフィッシュのゲノムデータベースを検索すると、グロビン遺伝子は極めて複雑なクラスター構造をとっているが、それらは、メダカのA1及びE1クラスターと相同なクラスターとしてまとめられる。また、同様にフグを調べてみると、この場合もメダカのA1、E1に相当するクラスター構造をとっているが、メダカやゼブラフィッシュに比較して極めて単純で、しかも、β遺伝子は一個だけが確認できた。祖先クラスターから、フグでは遺伝子が消失する方向に、ゼブラフィッシュでは多様化複雑化する方向に進化したことが分かる。これらの過程で、遺伝子重複、転座、偽遺伝子化等、複雑な変化の起こったことが明らかとなった(Maruyama et al,2004)。II:硬骨魚孵化酵素遺伝子の進化。硬骨魚27種の艀化酵素遺伝子全てをクローニングした。それらのタンパク質部分の情報を用いて系統樹を作製すると、アロワナ上目やカライワシ上目はただ1つのタイプの孵化酵素を持っていた。一方、カライワシ上目から側系統的に分岐したニシン・骨鰾類および正真骨類の孵化酵素は、それぞれ、別々に、2つのタイプのあることを明らかにした。それぞれをグループAとグループB(ニシン・骨鰾類)、および、HCEとLCE(正真骨類)と呼んでいる。この事実を根拠に、本研究では、カライワシ上目が分岐した後で孵化酵素遺伝子の多様化が起こり、さらに、正真骨類でHCEとLCEの遺伝子が生じたことを予想した。また、ニシン・骨鰾類内でさらに分岐したコイ・カラシン類からはグループAの遺伝子のみしかクローン化されず、コイ・カラシン類ではグループBの遺伝子を失ったものと予測した。孵化酵素遺伝子からみた進化の道筋は、ミトコンドリアDNAから作られた系統樹をよく反映していた。現在、これらの遺伝子のエクソン/イントロンの構造を詳しく調べている。I:硬骨魚グロビン遺伝子の進化。メダカGb遺伝子と、フグおよびゼブラフィッシュのGb遺伝子の構造を比較すると、メダカのLG19染色体のad.α1-ad.β1-ad.α2遺伝子座と、フグのα3-β-α4遺伝子座の間には、遺伝子の相同性、系統関係の相同性、遺伝子の並び方の相同性から、共通の由来を持つ遺伝子群であることが明らかになった。また、ゼブラフィッシュのゲノム上でGb遺伝子は極めて多様であったが、メダカのLG19と相同なGb遺伝子クラスターが、ゼブラフィッシュのLG12染色体に存在していた。これらの遺伝子は、染色体全体として、少なくとも1億5千万年以前からconservativeであるといえる。II:硬骨魚孵化酵素遺伝子の進化多様性と環境適応。卵胎生魚であるクロソイ胚に孵化酵素を同定し、単離し、精製して、生化学的性質を調べた。アスタシン・ファミリーに属する金属プロテアーゼとしての性質を備えていた。また、cDNAを調整して、遺伝子をクローニングすると、メダカ孵化酵素HCEと相同な酵素は発現していたが、メダカLCEと相同な遺伝子は偽遺伝子化しており発現していなかった。このLCE遺伝子の偽遺伝子化は、母親の胎内で、いわば守られた環境で孵化するという、クロソイの環境適応の結果であるといえる。事実、クロソイ胚の孵化酵素の基質である卵膜はメダカのそれに比べて極めて軟弱な構造であることも確かめられた。
脳アミロイドアンギオパチー関連炎症の病態機序の解明とバイオマーカーの確立

脳アミロイドアンギオパチー関連炎症(CAA-ri)患者は、多発大脳微小出血(mCMBs)と広範な大脳白質病変を伴うAD患者と比較し、有意に髄液抗Aβ抗体価、IL-8、髄液/血清アルブミン比、IgG indexが高値であった。一方で、mCMBs合併・非合併AD患者間では、これらのマーカーに有意差はなかった。以上よりCAA-riは類似の画像を呈するADとは異なる病態機序を有すると考えられた。今後CAA-riと鑑別上問題となる他の疾患においても抗Aβ抗体を測定し、比較検討する。CAA-riはこれまで確定診断には脳生検による病理組織診断を必要としていたが、より侵襲の少ない髄液検査で診断が可能となる可能性がある。これまでの研究により、抗Aβ抗体価の測定系を確立し、抗Aβ抗体、Aβ40、Aβ42、IL-8がCAA-riのバイオマーカーとなりうる可能性を見出したこと、CAA-ri患者の抗Aβ抗体の特徴として、QAlbとの相関性やサブクラスおよびエピトープを明らかにしたこと、IL-8が上昇することなど、今後CAA-riの病態機序の解明につながる結果が得られ、進行状況は概ね順調と考えられる。本年度、脳アミロイドアンギオパチー関連炎症(CAA-ri) 9名、アルツハイマー型認知症(AD)58名、軽度認知機能障害21名、非アルツハイマー型認知症(non-AD)17名、非認知症28名の髄液を用い、抗Amyloid β(Aβ)抗体価,Aβ40,Aβ42,pTau181の値を測定し、それぞれの患者間で比較検討した。髄液抗Aβ抗体価はその他疾患と比較し、CAA-riで有意に高値であった。またCAA-riでは、髄液Aβ42値がnon-ADおよび非認知症と比較し、pTau181値がADおよびnon-ADと比較し有意に低値であった。次にROC曲線を用い、髄液抗Aβ抗体価のCAA-riの診断マーカーとしての有用性を検討した。9.17unitをcut off値として感度100%、特異度97.5%という結果が得られ、抗体価が同疾患の診断マーカーとして有用であることを確認した。ちなみに血清抗Aβ抗体価は、985.5unitをcut off値として感度87.5%、特異度70.8%という結果であった。次に、CAA-riと類似する画像所見を示す多発大脳微小出血(mCMBs)と広範な大脳白質病変を伴うAD患者の中に、CAA-riの患者が含まれている可能性を想定し、CAA-ri患者およびmCMBs合併・非合併AD患者間において、抗Aβ抗体を含む髄液所見を比較検討した。mCMBs合併AD患者は全例広範な大脳白質病変を合併した。CAA-ri患者では、その他の患者と比較し有意に抗Aβ抗体価, IL-8,髄液/血清アルブミン比, IgG indexが高値であった。一方mCMBs合併・非合併AD患者間において、これら髄液マーカーの値に有意差はみられなかった。以上よりCAA-riは、mCMBsと広範な大脳白質病変を伴うAD患者とは、異なる病態機序を有する疾患であると考えた。65歳以上の高齢患者全体としてはほぼ予定通り症例が蓄積してきている。しかしCAA、CAA-ri患者の蓄積は当初の予定よりもやや遅れている。侵襲をともなう検査である髄液検査への同意が得にくいことが影響していると考えられる。またCAA-riがまれな疾患であることや、現時点では病理組織学的な診断を必要としていることと関連していると考えられる。しかし、徐々に症例は集まってきておりH27年度中は昨年度同様に症例の蓄積を進めていくことで、期間内には目的の症例数が集まると見込んでいる。H27年度は髄液マーカーの測定に加えて、サイトカインの測定を予定通り行うことができると考えている。また統計処理はまだ行っていないものの、現在までに集まっている症例での検討においても既に、CAA-riにおける髄液抗Aβ抗体価は他群に比較して有意に高い傾向がみられていることから、症例が蓄積していくにつれて確実な結果が得られると考える。以上からおおむね順調に進展していると考える。今後、CAA-riの診断に有用な髄液抗Aβ抗体価のカットオフ値を確立するために、さらに症例数を増やし検討する必要がある。そのためにも病理学的に確認された診断確実例の髄液抗Aβ抗体価を測定する必要があると考える。認知症CAAはアルツハイマー型認知症の合併が多いため、まずはADを含めた認知症患者を多く集めることで、その中に含まれるCAA患者を抽出していくのがよいと考える。認知症症例をより多く集めるためには関連施設とも協力を進めていく。CAA、CAA-ri患者における各種髄液所見と、臨床(神経心理検査)および画像所見(微小出血、白質病変)との関連性について検討していく。

また、先行研究においては病理学的に診断されたCAA-ri患者の髄液中において抗Aβ抗体の上昇以外にはIL-2、IL-6、IL-8、IL-10、IFN-γなどの上昇が指摘されていることから、本研究においても前述のものを含む髄液中のサイトカインを測定し、免疫療法による推移や臨床ならびに画像所見との関連性について検討する。さらにCAA-riの病態において抗Aβ抗体以外の血管壁構成分子に対する自己抗体の関与についても検討する必要がある。ヒト大脳微小血管内皮細胞もしくはヒト脳血管平滑筋細胞を抗原とする免疫沈降法を用いて、CAA、CAA-ri患者の血清に含まれる新規自己抗体の検出と同定を行う。また、同定された自己抗体の特異性や病態との関わりについて検討する。
木造住宅の分別解体および廃棄物処理の適正化に関する研究

戸建て住宅における解体工事および廃棄物処理について,実際の解体工事物件を調査することで,適切な方法を確立するための検討を行った。本研究から,工程ごとの必要時間,廃棄物種類と発生量,有害物がある場合の処理の手間,ならびに解体工事以降の処理によって生じる環境負荷を求めた。これより,有害物処理を考慮に入れた解体工事や廃棄物処理のマネジメントに必要な基礎資料が得られた。本年度は,有害物質除去と再資源化を考慮した適切な木造戸建て住宅の解体手法に関する検討を目的に,実際に業務を行っている解体リサイクルシステム協同組合協力の下で,以下に示す2通りの解体実験・調査を行った。1、詳細解体実験:築2040年程度の木造戸建て住宅3棟について,解体工事現場に調査員が常駐し,解体工事人工,解体方法,廃棄物発生量等を記録し,その結果から,具体的な解体工事の周辺環境,解体方法等の違いが,人工数や廃棄物発生量に及ぼす影響について検討した。2、簡易解体調査:調査項目は,詳細調査と同様であるが,作成した調査票の統一フォーマットをもとに,解体工事業者に対する解体工事30棟分のアンケート結果から,解体作業工程ごとの作業時間およびマニフェストによる廃棄物発生量等のデータを収集し,検討した。これらの結果,以下のことを明らかにした。・当該建物の周辺環境など敷地条件や石綿含有建材の有無によって人工や廃棄物処理に係わる量やコストが変化する。・石膏ボードの再資源化を考慮した丁寧な解体方法を実施した場合の作業増加時間を明らかにした。・解体物件の延べ床面積,内周長,外周長,体積および部屋数等を因子とすることで,解体工事に要する作業人工および廃棄物発生量の予測が可能であり,これをもとに直線一次式による簡易で適当なコスト予測が可能である。・より精度の高いシステムとするため,異なる工法の建築物についても次年度以降に検討を行う。また,解体工事以降の最終処分場までの環境負荷についての調査が課題として残された。本年度は,有害物質除去と再資源化を考慮した適切な木造戸建て住宅の解体手法に関する検討を目的に,実際に業務を行っている解体リサイクルシステム協同組合協力の下で,解体実験・調査を行った。実験・調査の対象は,築30年程度の木造戸建て住宅2棟とした。それぞれ,解体工事現場に調査員が常駐し,解体工事人工,解体方法,廃棄物発生量等を記録し,その結果から,具体的な解体工事の周辺環境,解体方法等の違いが,人工数や廃棄物発生量に及ぼす影響について検討した。また,昨年度実施した3棟の解体実験・調査のデータと合わせて,石綿含有建材がある場合と,無い場合の解体工事手法の違いや,建設廃棄物の処理の違いなどについて分析を行った。一方,本年度は解体工事現場から発生した建設廃棄物のその後の処理フローについても調査を行った。これは,解体実験・調査において取得したマニフェスト(廃棄物管理台帳)のデータをもとに,約40社の中間処理施設へ,その後の廃棄物処理の方法,再資源化率および処理の際の環境負荷についてアンケート調査を実施した。これらの結果については現在分析中であるが,回収率が低いことから次年度も引き続き,本件に関する調査検討を引き続き実施する予定である。さらに,本研究の研究目的として解体工事において発生する環境負荷の算出がある。そこで,使用する重機のエネルギー消費とともに大きな要素として建設廃棄物の輸送があり,昨年までに得られたマニフェストの分析,すなわち解体工事現場と中間処理施設の立地情報および使用された廃棄物運搬車の調査結果をもとに,建設廃棄物の輸送について詳細な検討を行った。その結果,建設廃棄物の種類ごとの平均的な輸送距離を明らかにするとともに,実際の建設廃棄物の移動フローからCO2排出量を予測した。建設廃棄物の中間処理施設における処理行為による環境負荷ならびに最終処分までの環境負荷などは明らかにできておらず,これらの課題については次年度に追加アンケートを実施することなどによって調査する予定である。本年度は,有害物質除去と再資源化を考慮した適切な木造戸建て住宅の解体手法に関する検討を目的に,昨年度までに実施した約50棟の解体実験・調査から,石綿含有建材の有無が解体工事や廃棄物処理に及ぼす影響について検討を行った。また,昨年度実施した建設廃棄物のその後の処理フローの調査結果を踏まえ,実際に廃棄物が持ち込まれた中間処理場へのアンケート調査を行った。調査内容は,受入廃棄物種類およびその量,処理に必要なエネルギー(電力,燃料等),場内使用している重機種類と稼働時間,リサイクル施設・最終処分場への持ち込み量およびそれら施設への搬出状況などである。これら調査・分析の結果,次のことがわかった。(1)石綿含有建材のある物件の作業時間は,石綿含有建材が含まれない物件に対して,総労時間で約1.3倍程度かかるが150m2以上の大型の物件では影響が小さい。(2)石綿含有建材の有無での内外装材撤去時間への影響は,内装ではあまり影響はないが,外装では約1.62倍の影響がある。(3)石綿含有建材の有無によって,木造戸建て住宅の物件の廃棄物量にはあまり差がない。(4)中間処理以降の廃棄物ごとの環境負荷の大きさは,木材,コンクリート,繊維くず,廃プラスチック類の順である。

また,本研究3年間の成果としては次のことが挙げられる。(1)木造戸建て住宅の解体以降の環境負荷を求めると,現場:輸送:処分=10:5:5の割合である。(2)解体工事にかかるコストを建物の床面積等の情報から予測することが可能である。(3)有害物が存在する場合には,解体工事の時間が若干増加すること,廃棄物処理が特異であることから工事費は若干増加する。(4)有害廃棄物が存在する場合でも既存の分別解体をしっかり行えば,他の廃棄物処理・リサイクルに及ぼす影響は小さい。昨年度までに実施した3棟の詳細な解体実験・調査に,本年度2棟の追加実験を行い,合計5棟の詳細解体実験・調査を実施した。また,建設廃棄物の処理の追跡調査として,中間処理施設へのアンケートも実施できている。これらデータはおおむね当初の計画通りであり,本研究の目的を達成する上で十分な取得できている。ただし,中間処理施設へのアンケート調査の回収率が低い点を次年度において改善する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究を推進するためには,実際の解体工事や廃棄物処理に携わる業者に対して,成果を公表し,適正処理に向けた啓発を実施する必要がある。そこで,全国解体工事連合会や建設廃棄物処理協会などに,研究成果を公表していく。それによって,これらの協会等からさらなる追加データを取得することも可能となる。本研究の特徴は,実際の解体工事・廃棄物処理を対象とした実データを分析していることである。問題点として,中間処理施設へのアンケートの回収率が低いことがある。回収率が低いままでは,特定の解しか得られず,汎用性の低いデータとなってしまう。そこで,建設廃棄物処理に関しては一般解を求めることとし,次年度は全国の中間処理施設へのアンケート数百件を実施し,回収率が低くい場合でもデータ数を増やす工夫をする。
1920年から30年代の日本における表現主義受容

日本国内およびドイツにおける文献学的調査と個別作品分析を通して、192030年代の日本における表現主義受容の全般的傾向と各作家におけるさまざまな受容のアスペクトを明らかにした。具体的には、当時の新聞、雑誌記事を主な資料として、大正期の日本における表現主義受容・紹介の傾向とその変化を明らかにした。更に、上述の調査で得られた資料を織り込みつつ、表現主義の「叫びの美学」が日本の新劇シーンでそのように受容されたかを明らかにした。個別研究の分野では、村山知義の初期戯曲に関する論考を完成させた。今年度は、まず、当時の新聞、雑誌記事を主な資料として、大正期の日本における表現主義受容・紹介の傾向を考察した。その際、すでに叢書の形で集成されている資料を補足するため、近代日本文学館及び東京芸術大学図書館で資料の調査と収集を行った。収集した資料には順次分析を加えているが、その結果、「表現主義」という概念に様々な解釈が施されていた様子が明らかになってきた。また、受容の傾向が、紹介・事項に即した記述から、共感へと変化しているような印象も得られた。しかし、当初予想していた以上に関係資料の分量が多く、内容も多岐にわたるため、この分析結果をまとめるのは来年度以降になる予定。個別研究の分野では、村山知義の初期戯曲に関する論考を完成させるため、彼のベルリン滞在中の劇場体験を精査した。まず、帰国後に発表された村山の雑誌記事から、彼のベルリン体験を再構成した。更に、村山自身の記述を検証するため、ベルリン国立図書館・新聞部門で1923年当時の主な新聞の文化欄を調査した。この結果、これまで村山のベルリン体験を論じる際、唯一の典拠とされてきた自伝の記述に修正を迫るような資料も発見された。現在、この調査結果を踏まえて、村山の初期戯曲に関する論考を執筆中。今年度はまず、昨年度、ベルリン国立図書館・新聞部門で調査・収集を行った資料を整理した。それによって、当該資料は、これまでの研究が村山のベルリン体験を論じる際、ほぼ唯一の典拠となっていた自伝の記述に修正を迫るような資料を含んでいることが確認できた。更に、この調査結果を裏付けるため、共立女子大学所蔵の北村喜八旧蔵図書の調査を行った。この研究成果を取り込んで、村山の初期戯曲に関する論考を完成させ、「東京外国語大学論集」81号に発表した。本論文では、初期の村山の戯曲に見られる、特異な表現主義受容のあり方を、日本におけるプロレタリア文学の発展過程と関連させながら論じた。また、昨年に引き続き、当時の新聞、雑誌記事を主な資料として、大正期の日本における表現主義受容・紹介の傾向を考察した。収集した資料には昨年の研究を引き続かたちで順次分析を加え、大正期における「表現主義」の紹介・受容の一般的傾向が明らかになってきたのだが、関係資料が非常に多く、内容も多岐にわたっていたため、今年度は分析を行うにとどまった。この研究成果は来年度以降、論文の形にまとめたい。上述の研究の他に、表現主義や同時代のモダニズムの視覚芸術(絵画、写真、映画など)の日本における受容についても調べていた。この研究を応用する形で、京阪神におけるモダニズム写真家たちが撮影した、1940年代に神戸に滞在していたユダヤ人亡命者たちの写真を取り上げ、1910年9月に、ドイツ文化会館で行われたシンポジウムで発表を行った。この発表原稿は来年度に出版予定である。
ナノ空間で発現する特異な界面粘度を制御した次世代光硬化性液体の創製

本研究の目的は、光ナノインプリントによる次世代の高分子ナノ成形に向けた、界面分子科学からのアプローチによるナノ空間での光硬化性液体の界面粘度の制御である。二つの表面間のナノ空間中に閉じ込められた液体モノマーの粘度増加を界面分子科学の観点から制御し、ナノ空間での低粘度化を図る。高分子の一桁ナノ成形に資するナノ空間での界面粘度を制御した次世代光硬化性液体を創製する。
肝移植と移植片対腫瘍効果を応用した進行肝癌に対する治療法の確立

本邦でも、肝癌症例に対する肝移植が全肝摘出による主腫瘍の完全摘出と肝移植による肝機能の改善をもたらすことができる有効な治療手段として定着しつつある。しかし、肝移植時に全肝摘出を行っても、肝外に顕微鏡的な癌胞巣が残存する可能性がある。本研究では、遺残するmicro metastasisに対して、ドナー造血幹細胞の移入を同時に行い、graft versus tumor effectによって効果的な再発予防が行えないか検討する事を目的とした。本治療法の臨床応用には、末梢血幹細胞移植の時期と量、キメラ確立の為のプロトコール作成、graft versus host disease(GVHD)に対する対策、抗腫瘍効果の判定法など解決しなければならない課題が数多く存在する。本研究では、まず動物モデルを作成し、肝細胞癌に対する造血幹細胞移植の有効性を検討し、造血幹細胞移植単独で抗腫瘍効果が確認された後に、肝細胞担癌動物に肝移植を行い、肝内腫瘍を除去後、造血幹細胞移植を行い、肝外に残存した腫瘍に対する効果を検討する予定であった。しかし、担癌ラットにおける骨髄細胞移植の条件設定は非常に難しく、安定したキメラ状態を得る事が不可能であった。肝移植後のアロ骨髄細胞の静注は、一過性のキメリズムを生じるが、速やかにキメラ細胞は血中から消失し、抗腫瘍作用を確認するに至らなかった。本研究では、肝細胞癌症例に対して、全肝摘出による主腫瘍の完全摘出と肝移植による肝機能の改善のみならず、遺残するmicro metastasisに対して、ドナー造血幹細胞の移入を同時に行い、graft versus tumor effectによって効果的な再発予防が行えないか検討する事を目的とした。今後は、長期間安定な骨髄移植条件を設定すること、抗腫瘍効果を得る為にはどの程度の期間キメリズムが必要かを検討する必要がある。本研究では、まず動物モデルを作成し、肝細胞癌に対する造血幹細胞移植の有効性を検討し、造血幹細胞移植単独で抗腫瘍効果が確認された後に、肝細胞胆癌動物に肝移植を行い、肝内腫瘍を除去後、造血幹細胞移植を行い、肝外に残存した腫瘍に対する効果を検討する予定であった。
白色腐朽菌を用いるダイオキシン類等有害有機塩素化合物の新分解処理法の開発

固定化した白色腐朽菌を用いた排水処理の検討Coriolus versicolor株を木材由来のセルロースを含む特殊なウレタンフォームに固定化し、排水処理への適用を検討した。菌が産生するラッカーゼについて、通常の液体培養と固定化して培養したものの産生量を測定した結果、培養22目目に液体試料36.2unit/ml、固定化試料99.6unit/mlとなり、3倍程度高いラッカーゼ活性が見られた。これは、リグニン分解酵素が酸素の供給に大きく左右され、使用したウレタンフォームは通気性が高く、カワラタケが液面近くで増殖したことで、ラッカーゼが多く産生されたと考えられる。これより菌の固定化および固定化による菌への影響については知見を得、プラント化の可能性を見出した。白色腐朽菌を用いた難分解性有機物の分解機構に関する検討Phanerochaetechrysosprium株およびCoriolus versicolor株による低塩素化ダイオキシン、アントラセン、アゾ染料数種の分解実験を行った。低塩素化ダイオキシンの分解については、培地に含まれる爽雑物質による阻害が顕著で測定の精度が低下したため、再測定を継続している。PAHに属するアントラセンと模擬着色排水としてアゾ染料の分解実験を行い、良好な結果を得た。低濃度(10mg/l)の試料においては3週間程度で半減または測定下限値まで分解が行われた。さらに、アゾ染料においては、分解過程において変色がみられ、これにより分解機構を推測することができた。この結果、白色腐朽菌が産生したリグニン分解酵素は、対象物質の構造における内部にて作用し、ヒドロキシルラジカル等で見られる脱塩素のような構造外部の反応が主ではないことが確認された。また、それを裏付ける結果としてESRによるラジカル測定において、ヒドロキシルラジカルやスーパーオキサイドではない有機ラジカルを確認した。白色腐朽菌の選定4種の白色腐朽菌(Phanerochaete chrysosprium、Pleurotus ostreatus、Coriolus versicolor、Pycnoporus coccineus)を用いて、産生されると考えられているリグニンペルオキシターゼ、マンガンペルオキシターゼ、ラッカーゼの各酵素を測定した結果、リグニンペルオキシターゼおよびマンガンペルオキシターゼを最もよく産生していたのはPhanerochaetechrysosprium株であり、ラッカーゼを最もよく産生していたのはCoriolus versicolor株であった。また、酵素の前駆体であるALAを添加した実験では、各酵素の産生量が増加し、ALA添加による効率向上についても知見を得た。白色腐朽菌を用いる排水処理の検討ラッカーゼを最もよく産生していたCoriolus versicolor株を用いてアゾ染料をモデル排水とした分解実験を実施した。これより初期のグルコース濃度設定を行うことで、菌体の成長、酵素の産生時期、酵素の産生量をコントロールする事がある程度可能であると考えられ、アゾ染料の分解も効率よく行われた。現在、ダイオキシン類を用いて同様の検討を行っている。分解機構の検討リグニンペルオキシターゼおよびマンガンペルオキシターゼを最もよく産生していたPhanerochaete chrysosprium株を用い、電子スピン共鳴装置(ESR)にてラジカルの測定を行った。その結果、培養後の試料にはフェントン反応を阻害する物質がある事がわかり、菌の産生物質にはOHラジカルの発生を抑制し、基質を効率よく酸化するという機構の存在が明らかとなった。これより、難分解性有害物質はOHラジカルによる直接的分解ではなく、基質がフリーラジカルとなり間接的に分解すると考えられる。
腫瘍組織血管内皮細胞をパルスした樹状細胞による新規癌免疫法の開発

癌細胞そのものではなく,癌組織部位の血管内皮細胞を標的とした新規癌免疫療法の開発を行った。具体的には、腫瘍細胞の馴らし培地で血管内皮細胞を培養したものを腫瘍組織血管内皮細胞として抗原とし、これを樹状細胞にパルスしたものを免疫することによって、抗腫瘍効果が見出されるか検討した。結果、通常の培地で培養した正常組織血管内皮細胞をパルスした樹状細胞の免疫では、抗腫瘍効果は観察されなかったが、癌細胞の馴らし培地で培養した血管内皮細胞をパルスした樹状細胞の免疫では、顕著な抗腫瘍効果が観察された。また他の癌種(結腸癌colon26)の馴らし培地で培養した血管内皮細胞をパルスした樹状細胞免疫によりメラノーマ(B16)への抗腫瘍効果が認められたことから、腫瘍組織血管内皮細胞には共通の抗原が発現していることが推察された。この抗腫瘍効果のメカニズムを解明することを目的に、マウスから単離した脾細胞を用いて、CTL assayを行ったところ、腫瘍細胞に対するCTL活性は認められず、腫瘍組織血管内皮細胞に対するCTL活性が認められた。またマウスに抗CD4抗体、抗CD8抗体を前処置して、それぞれのT細胞を枯渇させたところ、両者とも抗腫瘍効果が減弱した。本結果から、抗腫瘍効果に細胞性免疫、体液性免疫の両方が寄与していることが示唆された。またdorsal air sacチャンバー法にて、腫瘍誘導の血管新生を検討したところ、癌細胞の馴らし培地で培養した血管内皮細胞をパルスした樹状細胞の免疫により、腫瘍誘導の血管新生が顕著に阻害された。以上の結果より腫瘍組織血管内皮細胞を標的とした免疫療法の有効性を示すことができた。【目的】腫瘍細胞ではなく,腫瘍組織部位の血管内皮細胞を標的とした新規癌免疫療法の有効性を検討した.本法の利点として以下の3点が挙げられる.1)腫瘍組織内の細胞構成は,血管内皮細胞:癌細胞が約1:約100であることから,1つの内皮細胞の死は100個の癌細胞死が誘導されることが考えられ,極めて効率が良い.2)血管新生部位は主に腫瘍部位に限られるため,副作用が低い.3)癌細胞から影響を受けた血管内皮細胞であり,それらは共通の抗原を発現していると考えられ,種々の癌種に適応可能である.そこで樹状細胞(DC)を用いた癌免疫療法として,腫瘍組織血管内皮細胞を抗原として樹状細胞にパルスし,その抗腫瘍効果を検討した.【方法】ヒト臍帯静脈由来,ウシ大動脈由来またはマウス肝類洞由来の血管内皮細胞を,マウス黒色腫B16細胞の馴らし培地を用いて培養したものを腫瘍組織内皮細胞(TEC)のモデルとして用いた.TECをDCにパルスし,マウス皮内投与1週間後,B16細胞を尾静脈注射した.一定期間後,肺に転移したB16のコロニー数を計測した.【結果・考察】TECをパルスしたDCの投与により,コントロール群と比較してB16の肺転移数が顕著に抑制された.しかし,DCのみ,または通常の培地で培養した血管内皮細胞をパルスしたDC投与群には有意な抗腫瘍効果は認められなかった.本結果より,癌細胞の馴らし培地で培養することによる腫瘍組織血管内皮細胞の特異抗原が発現していることが推察された.またCTL assayにより,B16ではなくTECに対するCTLが誘導されていることが明らかとなった.さらに皮下包埋チャンバー法により,腫瘍細胞誘導の血管新生が阻害された.以上のことから,本療法の作用点は腫瘍の誘導した血管であり,腫瘍組織血管内皮細胞を抗原とした癌免疫療法の有効性が示唆された.癌細胞そのものではなく,癌組織部位の血管内皮細胞を標的とした新規癌免疫療法の開発を行った。
実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎の研究

BALB/cヌードマウスの腎皮膜下に異種であるF344ラットの胎仔胸腺を移植しておくと同マウスの免疫能が獲得される(TGヌード)。TGヌードの70%にぶどう膜網膜炎が発症する。この病変はぶどう膜や網膜の血管周囲にリンパ球の浸潤、肉芽組織の形成、網膜の杆状体錐状体層と外顆粒層の破壊・消失、杆状体錐状体層や色素上皮細胞に対するIgG抗体の出現により特微付れられる。エフェクター細胞はCD4陽性のTリンパ球であることを明らかとした。この病変の対応抗原は光受容器間結合蛋白(IRBP)であることをウエスタン法とELISAにより同定した。つぎに抗原蛋白のペプチドを合成し、TGヌードマウスの脾リンパ球を用いてリンパ球増殖試験を行うことにより、エピトープおよびアグレトープの同定を試みた。その結果TGヌードマウスのリンパ球はペプチド1182-1194に強い増殖反応を示した。このことはLEWラットに対するIRBPのエピトープと同様の部位をTGヌードマウスのTリンパ球もエピトープとした認識していることを示している。さらにペプチド1182-1194特異的T細胞株(CD陽性でTCRVβ6を発現している)を樹立し、この株を用いてペプチド1182-1194とその置換ペプチドによる競合試験を行い、このペプチドのアグレトープの同定を試みた。その結果、1182(W)および1194(P)がアグレトープであることが明らかとなった。BALB/cヌ-ドマウスの腎皮膜下に異種であるF344ラットの胎仔胸腺を移植しておくと同マウスの免疫能が獲得される。(TGヌ-ド)。しかしながら、TGヌ-ドの肝臓や腎臓には異常が認められないが、甲状腺や眼等約10の臓器に炎症反応の多発がみられる。眼の炎症はぶどう膜にリンパ球に浸潤があり、網膜に肉芽組織の形成がみられ、網膜の杆状体錐状体層と外顆粒層が消失する病変である。この病変は胸腺の移植後2か月から慢性の経過をとる病変として認められるようになり、生後一年で約70%のTGヌ-ドに発病した。この眼病変は同病変を発症しているTGヌ-ドの脾リンパ球でもって無処置ヌ-ドマウスに高率にトランスファ-するこができた。そして有効な細胞はThyー1.2およびL3T4陽性、Lytー2陰性のリンパ球であることを明らかにした。この眼病変の発症に伴い、血中には正常マウスの網膜の杆状体錐状体層および色素上皮細胞と特異的に反応するIgG抗体が蛍光抗体間接法により検出できた。これらの所見から、TGヌ-ドに発症する眼病変は自己免疫病であると判断した。さらに抗原蛋白を同定するために牛網膜より蛋白を精製分離し、ウエスタン法により眼病変をもつTGヌ-ドの血清と反応させたところ、140Kdの蛋白とのみ反応することが明らかとなり、光受容器間結合蛋白(IRBP)が対応抗原である可能性が強く示唆された。そこで、牛網膜よりIRBPとS抗原を精製分離し、ELISA法にてTGヌ-ドの血清と反応させたところ、眼病変をもつマウスの血清のみがIRBPとのみ強く反応することが明らかとなり、IRBPが眼病変の対応抗原であると同定できた。現在IRBPを構成するペプチドを多数合成し、抗原のエピト-プおよびアグレト-プの検索をするとともに、エフェクタ-細胞の表面抗原の同定を行っている。この病変の対応

抗原は光受容器間結合蛋白(IRBP)であることをウエスタン法とELISAにより同定している。つぎに抗原蛋白のペプチドを合成することにより、エピトープおよびアグレトープの同定を試みた。そのためにまずLEWラットに強化免疫することにより病原性が確認されているウシIRBPのアミノ酸配列1179-1191位を中心に8種類のペプチド(1169-1191、1173-1188、1173-1191、1173-1194、1179-1191、1179-1194、1182-1191および1182-1194)を合成した。これらのペプチドと眼病変をもつTGヌードマウスの脾リンパ球のサスペンションを用いて、リンパ球増殖試験を行った。その結果TGヌードマウスのリンパ球はペプチド1182-1194、1179-1194および1173-1194に強い増殖反応を示した。このことはLEWラットに対するIRBPのエピトープと同様の部位をTGヌードマウスのTリンパ球もエピトープとして認識していることを示している。さらにリンパ球増殖能の強いペプチド1182-1194の1182(W)、1192(A)、1193(V)および1194(P)のアミノ酸それぞれ一個を(G)に置換し、リンパ球増殖反応を検討した。さらにペプチド1182-1194特異的T細胞株(CD4陽性でTCRVβ6を発現している)を樹立し、この株を用いて置換ペプチドによる競合試験を行い、このペプチドのアグレトープの同定を試みた。その結果、1182(W)および1194(P)がアグレトープであることが明らかとなった。