hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境中物質と好酸球関連蛋白遺伝子の相互作用解明によるアレルギー疾患の予防

喘息難治群のT2497CのTとT2563CのCの多型頻度が、非難治群のそれに比べ、有意に高いことが認められた。これらの対立遺伝子の多型頻度は、非難治群と対照群では有意な差は認められなかった。CCR3のT51CとCCL26のT2563Cを単独で用いたときの遺伝子診断を、組み合わせて用いたときの遺伝子診断と感度、特異度について比較した。CCR3の遺伝子多型T51Cは喘息症の発症との関係が、CCL26の遺伝子多型T2563Cは喘息症の難治化との関係が示唆された。喘息の難治化の発症機序には、CCR3遺伝子とCCL26遺伝子の相互作用によって引き起こされる可能性が示唆された。また、スギ花粉症患者に関する相関解析の結果、スギ花粉症と有意な関連が認められた遺伝子座はCCL26の2497T/G,2563T/Cであった。変異型であるCCL26の2497Gアレルはスギ花粉症患者群に対して有意に多く、またCCL26の2563Cアレルは対照群に対して有意に多かった。ハプロタイプ解析の結果、スギ花粉症患者におけるハプロタイプT-Gの出現頻度は、対照群と比較して有意に高かった。CCL26の2497T/G,2563T/CのSNPsはCCL26 exon4中の3'-UTR(非翻訳領域)に存在することからEotaxin-3/CCL26の2497G変異により転写産物の安定化が引き起こされた結果、アレルギー反応が亢進したと想定された。アレルギー性疾患における環境と遺伝の相互作用の解明によってオーダーメード予防法を新たに提示するために、本年度では単球、繊維芽細胞、血管内皮細胞、平滑筋細胞などから、LPS、IL-1、TNF-α等の炎症性刺激を受け産生されるMonocytechemoattractant protein-1(MCP-1, CCL2)の遺伝子多型について気管支喘息における患者対照研究を実施した。相関解析の結果、MCP-1遺伝子のT901CとC1543Tの多型頻度には有意な差はなかったが、気管支喘息重症群のA-2518GにおけるGのAllelle頻度80.6%は、健常群の55.0%に比し有意に高いことが認められた。また、重症群と軽症群は、いずれも健常群と比較して有意に低い血清MCP-1値を認めた。A-2518GのGGおよびA/Gを呈する人の血清MCP-1値は、A/Aの人のそれより有意に低い値であることも認められた。したがってアレルギーの重症化におけるMCP-1の臨床的な意義も証明された。また、環境化学物質除去を目的として非晶鉄および活性炭を含む除去フィルターを新たに開発し、このフィルターでディーゼル排気粒子(Diesel exhaust particulate, DEP)を含む水をろ過し、アレルギーモデルマウスに投与し、気管支喘息の予防効果および軽減効果を検証した。そのフィルターによるDEP中に含まれるアレルギー促進物質の除去を試み、マウスへ投与を行ったところ、肺への好酸球および抗中球の浸潤が有意に抑制され、ダニ抗原特異的IgGl抗体価も有意に下がった。病理標本上からも肺の炎症が抑制されていることがわかった。以上より新たに開発したフィルターが環境化学物質の除去によってアレルギーの発症を予防できることを示すことができた。
仏教用語の『日英基準訳語集』構築に向けての総合的研究

本研究により、仏教用語の『日英基準訳語集』の構築に向け、その方法と具体的な成果をもたらすことができた。その方法は、素材としてのテキストによってもやや異なるが、具体的な定義文や主要な用例を根拠として提示し、その文脈の中で当該の術語がいかなる意味をもつかを考察し、基準となる現代訳を確定するというものである。そして、これをもとにXML(拡張可能なマーク付け言語)を用いてとりまとめたのが『『倶舎論』を中心とした五位七十五法の定義的用例集』(2011年2月刊)であり、併せてWeb上での公開も行った。(1)本研究は、二千四百年を越える歴史を刻み、アジアを中心とする世界に広く伝播した仏教の経典および論書を対象とし、そこに用いられる主要な術語の意味をそれぞれの文脈において再検証し、その上で、学界の衆知を結集して、これらの術語を現代語として蘇生させ、仏教思想のより適確な理解に資することを目的とする。(2)具体的には、インドにおいて成立した主要な経論-および中国、チベット、日本における撰述文献の一部-を取りあげ、そこに採用される術語の定義-あるいは主要な用例-を抽出し、比較考察を加えるとともに、それらの基準的な訳語を日本語と英語とで確定し、その研究成果をもって、学界における本格的な検討に向け、実質的な問題提起をなすことにある。本年度は7月と3月に全体研究会を行い,研究目的と方法の再確認,分担テーマの調整と確認,ならびに具体的な作業手順に関する意見交換と調整を行った。これら2回の研究会では研究分担者の丘山新が「文と質-中国における翻訳論争」と題して,また久間泰賢が「仏教論理学関連の訳語をめぐって」と題して研究発表を行った。さらに,研究代表者の斉藤明は,12月のインド思想史学会において「現代版『翻訳名義大集』の構築に向けて」と題する講演を行い,本研究の趣旨と計画の概要を説明し,種々の意見,情報交換を行った。また,研究代表者の斉藤と研究分担者の渡辺章悟は,9月に開催された第38回国際アジア,北アフリカ研究会議(アンカラ)において,それぞれ関連する研究発表を行った。今年度はまた,研究代表者および各研究分担者は,それぞれの所属機関における当該研究に関する研究環境を整えるため,書籍を含む備品の整備を行い,具体的な研究に着手した。それらの成果の一部は,本年度開催された国内外の学会,研究会等で公開された。これと並行して研究代表者は,研究協力者の支援も得て,ヴァスバンドゥ(世親)作の『倶舎論』Abhidharmakosabhasyaを中心として,基準訳語を作成する必要があると考えられる主要な仏教術語をリストアップし,次年度以降それぞれに相応しい和訳と英訳とを討議し,それぞれ術語が実際に使用される定義的あるいは主要な用例を精査,提示するための準備的な作業を行った。本年度は7月、12月、および3月に全体研究会を開き、分担テーマの調整と確認、具体的な作業に関する意見交換ならびに研究発表を行った。また、5月には第53回国際東方学者会議(ICES)において「仏典翻訳の過去・現在・未来-『日英基準訳語集』構築に向けて-」と題するシンポジウムを開催し、本研究の研究代表者、分担者1名、連携研究者4名に加え、関連研究者1名をパネリストとして、種々の観点から当該問題を論じ、意見・情報交換を行った。この成果は『東方学会報』94, 2008. 7、ならびにTransactions of the International Conference of Eastern Studies, 53, 2008に報告された。なお、上記の全体研究会では、室寺義仁分担研究者が「十二支縁起説の場合:伝承・教科書・根本頌・大乗経における諸説を巡って」(7月)と題する研究発表を行った。また、12月の全体研究会では、横山紘一立教大学教授を招聴し、「仏教用語の現代語訳をめぐる諸問題-『唯識・仏教辞典』の刊行を目指して-」と題する研究発表と関連討議を行った。さらに、研究代表者の斉藤明と研究協力者の高橋晃一は、6月にアトランタで開催された第15回国際仏教学会において研究成果の一部を発表した。また、研究代表者は、7月にソウル大で開催された第22回国際哲学会議、および10月に北京人民大学で開かれた第3回中日彿学会議に出席して、関連発表を行った。今年度はまた、研究代表者および各研究分担者は、それぞれの所属機関における当該研究に関する研究環境を整えるため、必要機器・書籍を含む備品の整備を行い、大学院生等の協力も得て、本格的な作業に入った。これらの成果の一部は、本年度開催された国内外の学会・研究会等で公開された。

本年度は7月および3月に全体研究会を開き、分担テーマの調整と確認、具体的な作業に関する意見交換ならびに研究発表を行った。また、研究代表者は、5月に北海道印度哲学仏教学会第81回研究例会(於北海道大学)において「仏教思想は甦るか-『日英基準訳語集』および『定義的用例集』の構築に向けて-」と題する発表を行い、7月に高野山大学密教文化研究会にて関連発表を行った。9月に京都大学で開催された第14回国際サンスクリット学会では、研究代表者は"Santideva and Siksamuccaya"と題するパネルを主宰し、5人の関連研究者を海外から招聘した。また、本学会では、この他に複数の研究分担者、連携研究者、研究協力者がそれぞれに本研究成果の一端を発表した。また、研究代表者は9月に開催された日本印度学仏教学会・第60回学術大会(於大谷大学)において発表を行い、本研究に関わる研究成果の一部を公にした。3月の全体研究会では斉藤班、榎本班、室寺班、久間班が本年度の研究成果をそれぞれ発表するとともに、研究の最終年度である次年度に向けた取り組みについて種々の意見交換を行った。なお、同研究会では、斉藤研究班が作成中の、電子テキスト(『倶舎論』における五位七十五法の定義集[仮題])のデモンストレーションを行った。本研究の最終年度にあたる本年度は7月および3月に全体研究会を開催し、各研究班の具体的な成果を検証し、研究成果のとりまとめとその公表に関して意見交換を行った。この間の3年間の成果をふまえ、9月に開催された日本印度学仏教学会・第61回学術大会(於立正大学)において「仏教用語の現代語訳と定義的用例集(バウッダコーシャ)の構築に向けて」と題して研究代表者、研究分担者および研究協力者をパネリストとするパネル設け、研究成果の一端を紹介するとともに、今後の本格的な研究プロジェクの創始に向け、忌憚のない意見・情報交換を行った。また研究代表者は、5月に第55回ICES(国際東方学者会議)、8月に国際チベット学会(UBC)、9月に日本印度学仏教学会、10月に中国蔵学研究中心(北京)におけるワークショップ、翌2月に密教文化研究所第6回研究会において、関連研究の成果をそれぞれ発表した。また、本研究の成果の一部として2月に研究代表者および研究協力者の共編著により『『倶舎論』を中心とした五位七十五法の定義的用例集』(Bibliotheca Indologica et Buddhologica 14)山喜房佛書林,2011年2月を刊行するとともに、Web上での公開を行った。
金融危機下のマクロ経済政策の計量分析

DSGE、DSGE-VAR、時変VAR、マルコフスイッチングなどのマクロ計量モデルの改良と日本のマクロデータへの応用を行い、学会等で報告を行うと共に査読付き学術誌に論文を公表した。特に時変VARモデルに関しては、MCMCを用いた厳密なパラメータの推定法や変数の順番の選択法を開発した。その他、ゼロ金利下における長期デフレの原因、量的緩和期における為替介入と金融政策の関係、不動産バブルの早期検出方法などの研究も行った。平成22年度は、DSGEモデルやVARモデルの改良とそれらを用いた計量分析を行い次の成果を得た。(1)DSGEモデルのサーベイと日本のマクロデータへの応用を行い、日本経済学会2010年度春季大会(千葉大学)のチュートリアルセッションや内閣府経済社会総合研究所で報告するとともに、論文を『経済研究』に掲載した。(2)DSGEモデルから事前分布を選択して状態空間モデルをベイズ推定する新たな方法を提案し、日本のマクロデータに応用した。これはCFE10(University of London)、マクロ計量分析研究会(一橋大学)で報告した。(3)日本のデータを用いた開放経済DSGEモデルのベイズ推定の作業を進め、政策研究大学院大学、富山大学、マクロ計量分析研究会などで報告して有意義なコメントを得た。また、英文論文を日本語訳したものを年度末にTCERワーキングペーパーとして発刊した。(4)開放経済DSGEモデルの理論研究を進め、その成果の一部を『経済研究』に掲載し、別の一部の成果を日本金融学会のパネル討論で報告した。(5)可変パラメータVARモデルとそのMCMCを用いた推定法を開発し、日本のマクロデータに応用し記入政策の効果の時期による違いを分析した。この論文は査読付き学術誌に投稿しminor revisionになったので、改訂版を再投稿した。(6)日本においてリーマンショックがなぜ大きな影響を生産・輸出に対して持ったのかに関する研究を、自動車産業を主な対象として行った。ここでも可変パラメータVARの手法を駆使した。この成果は日本銀行ワーキングペーパーとした。また、一橋大学グローバルCOEプログラムと共催で、海外の大学や中央銀行などで活躍する日本人研究者を招聘し、2月19日-20日に一橋大学にて「マクロ計量分析研究会」を開催した。この研究会では、研究代表者の渡部、分担者の塩路、福重、連携研究者の各務が報告を行い、今後の論文の改訂・発展のために有益なコメントを得た。さらに、一橋大学経済研究所の『経済研究』Vol.62,No.1でMacroeconomic Modeling特集を企画し、渡部と塩路が論文を掲載した。本研究のもう一つの柱であるDSGEモデルに関しては、渡部が、浅子・渡部編著『ファイナンス・景気循環の計量分析』に掲載された論文において、DSGEモデルとDSGE-VARモデルを日本のマクロデータに応用した。その他、塩路は、リーマンショック時において日本の生産・輸出に起きた構造変化に関する論文を全面改訂したうえで英文化し、コロンビア大学でのセミナーで報告した。渡辺は、ゼロ金利下における長期デフレの原因、物価計測誤差、金融政策の効果などの研究、中央銀行の外為介入が為替相場に及ぼす影響や,量的緩和期における介入と金融政策の関係などの研究、不動産バブルの早期検出方法の研究を行った。浅子と福重は投資関数の研究を行った。連携研究者の各務は、「地域間所得分布と所得収束仮説」では,所得収束仮説が確認できないことを明らかにした。この結果は地域毎に経済は異なる状態にあり,マクロ金融政策が地域にあたえる影響は地域毎に異なる可能性を示唆するものである。平成24年度は時変VARモデルを用いた研究において以下の成果を得た。(1)時変VARモデルを日本のマクロデータに応用し、パラメータ一定の通常のVARモデルよりマクロ変数の予測精度が高いことを示した。(2) Reversible Jump MCMCを用いた時変VARモデルの変数の順番の選択方法を開発した。この論文は、国際学会で報告した後、査読付き学術誌に投稿した。VARモデルにおいて変数の順番を選ぶ統計的手法は無かったので、この研究成果は重要である。(3)主にリーマンショック時における外需ショックに対する日本の輸出・生産の反応を分析した英語論文を執筆した。(4)公的投資が生産や民間投資に与える影響に関する英語論文を改訂した。(5)平成24年度終盤以降進行した急激な円安が国内物価に与えるだろう影響を分析した論文を新たに執筆した。時変VARモデルは近年注目を集めているが、日本のマクロデータへの応用は少ないため、これらの研究成果は重要である。その他、外為介入の効果を計測する手法の開発、日米中の3国の株価のバブルの発生・膨張・崩壊プロセスの実証分析、マクロ経済政策の影響を考慮した地価の変化についての分析を行った。これらはいずれも査読付き学術誌に掲載された。平成25年3月1日-3日に一橋大学にて国際コンファレンス“Frontiers in Macroeconometrics"を開催した。海外から13名の研究者を招聘し、本プロジェクトからは、渡部(研究代表者)、塩路(研究分担者)、各務(連携研究者)が報告を行った。

渡部は、単純なマルコフスイッチングモデルを日本の景気一致指数に応用すると、リーマンショックと東日本大震災のショックが大き過ぎて景気の転換点を推定できないが、確率的ボラティリティ変動モデルを加えるとうまく推定できることを示した。DSGEモデルやDSGE-VARモデルに関する研究が若干遅れているが、VARモデルに関する研究は計画以上に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は遅れているDSGEモデルやDSGE-VARモデルに関する研究を進める。また、平成24年度は最終年度なので、年度後半に海外からこの分野の著名な研究者を招聘し、そこで研究成果を報告し、コメントをもらう。そのコメントに従って論文を改訂し、査読付き学術誌への掲載を目指す。
金属シリサイド・シリコン界面の電子状態の計算

本研究は、金属半導体界面における原子配置まで取り入れた精密な電子構造を第一原理から非経験的に計算し、界面の電子物性を明らかにしようとするものである。具体的には局所電子密度近似法の枠内で、LMTOーASA法を用いて、NiSi_2やCoSi_2の金属シリサイドとSiの界面だけでなく、YSi_2とSiの界面やCaF_2のような絶縁体との界面につていも、ス-パ-セルの方法で電子構造の計算を行なった。(1)実験的にはNiSi_2/Si(111)界面のNi原子は7配位構造をとり,AタイプとBタイプが実現でき、ショットキ-障壁(pタイプ:E_Fー価電子帯の上端)の実験値は7A構造で0.47eV、7B構造で0.33eVである。局所密度近似による計算値は、7A構造が0.34eV、7B構造が0.19eVで、障壁の値そのものは実験値より小さくなっているがAタイプとBタイプの違いはよく一致する。(2)CoSi_2/Si(111)では、Hamannが全エネルギ-の計算に基づいて提案した8配位構造が最も確からしい。ショットキ-障壁の高さを計算すると7A、7B構造で0.29、0.07ev、8A、8B構造で0.37,0.25eV、T4構造を仮定すると0.49eVであった。CoSi_2/Si(111)界面のショットキ-障壁の実験値は0.40.5eVであるから、NiSi_2と同様、局所密度近似のために0.10.15eV小さい値になっていると考えられる。YSi_2/Si界面のショットキ-障壁の計算値は0.56eV、実験値は0.73eVであるからこの場合も同様である。(3)CaF_2/Si(111)では、作製時には界面準位には界面準位によってフェルミ準位がピニングされるが、アニ-ルするとフェルミ準位ピニングが解除される。このような事情も計算によって非常に良く説明されることが分かった。
脂肪細胞の増殖・分化における局所調節因子としてのアンジオテンシンIIの分子機構

AT1a欠損マウスの代謝変化には他の受容体サブタイプが関与している可能性が想定されるため、AT1a欠損マウスにAT1受容体拮抗薬を投与することにより交感神経活動におけるAT1bの関与を検討した。またAT2欠損マウスに肥満の誘導を試み、表現型を解析した。8週齢雄性AT1a欠損マウスと野生型C57BL/6マウスに通常食下でAT1受容体拮抗薬であるバルサルタンを2週間投与した。AT1a欠損マウスの体重は、バルサルタン投与群、非投与群の間で経過中に有意差を認めなかった。野生型マウスの収縮期血圧は、バルサルタンの投与により有意な低下を認めた。AT1a欠損マウスは野生型マウスと比較して著しい血圧低下を認めたが、バルサルタンの投与によりさらに低下傾向を認めた。AT1a欠損マウスの尿中カテコラミン排泄は、非投与群では野生型マウスと比較して有意な増加が認められたが、バルサルタン投与群では非投与群と比較して有意に減少していた。以上より、AT1a欠損マウスで認められる交感神経活動亢進の少なくとも一部はAT1bを介している可能性が示唆された。6週齢雄性AT2欠損マウスと野生型C57BL/6マウスに8週間の通常食あるいは高脂肪食負荷により肥満の誘導を試みた。通常食の場合には、AT2欠損マウスと野生型マウスの間に体重の明らかな差を認めなかった。高脂肪食負荷により、野生型マウスでは体重と脂肪組織重量の著しい増加が認められたが、AT2欠損マウスでは増加が有意に抑制された。直腸温は、通常食、高脂肪食のいずれにおいても両者の間に明らかな差を認めなかった。AT2欠損マウスでは、野生型マウスと比較して呼吸商の低下が認められ、脂肪利用の亢進が示唆された。以上より、AT2もエネルギー代謝調節に関与していることが示唆された。従来、レニン・アンジオテンシン系は、血圧や水電解質代謝調節に関与することが良く知られているが、レニン基質であるアンジオテンシノーゲンが脂肪組織において産生されること、肥満に伴って脂肪組織におけるアンジオテンシノーゲンの産生が増大することが明らかになり、肥満やメタボリックシンドロームにおけるアディポサイトカインとしてのアンジオテンシンII(AII)の病態生理的意義が注目されている。本研究では、AIIのエネルギー代謝調節作用の分子機構を明らかにするために、1型アンジオテンシン受容体欠損マウス(AT1a-KOマウス)を用いて、高脂肪食負荷における摂食量とエネルギー代謝の変化を検討した。AT1a-KOマウスでは、野生型マウスと比較して高脂肪食負荷により誘導される体重あるいは体脂肪量の増加が著しく抑制されていた。AT1a-KOマウスでは野生型マウスと比較して、尿中カテコラミン排泄量の増加に伴う直腸温、酸素消費量、褐色脂肪組織におけるUCP-1遺伝子発現の増加が認められ、交感神経活動亢進によるエネルギー代謝の亢進が示唆された。更に、AT1a-KOマウスより得られるマウス胎性線維芽細胞を用いた検討では、AIIの添加あるいは非添加にかかわらず同程度の中性脂肪蓄積が観察され、脂肪細胞分化に明らかな変化を認めなかった。一方、野生型マウスより得られた成熟脂肪細胞においてAIIはレプチンとアディポネクチン遺伝子発現には影響を与えなかったが、MCP-1やIL-6遺伝子発現を誘導し、これはAT1受容体拮抗薬によりほぼ完全に抑制された。以上より、AT1a-KOマウスでは高脂肪食負荷による肥満の発症が著しく抑制されることが明らかになり、肥満やメタボリックシンドロームの発症・進展におけるAT1の病態生理的意義が示唆された。

AT2欠損マウスでは、野生型マウスと比較して呼吸商の低下が認められ、脂肪利用の亢進が示唆された。以上より、AT2もエネルギー代謝調節に関与していることが示唆された。
行動文法の生成規則と発展様式の定量的理解

昨年度までの研究成果を踏まえて、多層的・時系列的な行動データを分析する手法をさらに発展させ、今年度はTwitter以外のオンラインデータにも適用して実験を行なった。まず、Twitterの時系列からの個人属性の予測課題では、アンケート調査を行い、個人属性の正解ラベルを得た上で、階層的なニューラルネットワークを用いてTwitterの書き込みのみからどのぐらい個人属性を予測できるのかを実験した。その結果、昨年度の実験で用いた性別、年齢層、職業の基本属性だけでなく、飲酒するか否か、Facebook上の友人の多寡、専門書を読むかどうかなど、多様な個人属性が6割以上の正答率で予測できることが明らかになった。ツイートの時間順序をランダマイズすると、正答率の平均自体は下がらないものの、分散が大きくなることがわかった。さらに、性別予測を例として、どのような情報を手掛かりとして、階層的ニューラルネットワークが識別を学習しているのかを調査したところ、男性も女性も使用する共通単語のうち性別と意味的に関連するものが重要な役割を果たすことがわかった。次に、ファクトチェッキング団体が公表しているニュースとフェイクニュースを入力として、同様のアプローチを用いて実験したところ、やはり6割以上の精度で正解できることがわかった。ただし、これは英語のニュース記事のみの結果なので、今後、日本語のニュース記事でも同様の精度になるかを検証しなければならない。これら2つの研究の成果については、人工知能学会、WiNF2018、計算社会科学研究会で報告をおこなった。マルチレイヤー・ネットワーク(Multilayer Networks)やテンポラル・ネットワーク(Temporal Networks)などの複雑ネットワークの生物行動への応用に関する文献や先行研究を調査し、行動文法をモデル化しプログラムとして実装するために必要な数理的枠組みとアルゴリズムについて基礎的な研究を行なった。また、海外の研究機関の2名の共同研究者のもとに短期滞在し、California Thrasher(オオムジツムギモドキ)、Black-headed Grosbeak(チャバライカル)、Bengalese finch(ジュウシマツ)などの鳥類のさえずりのデータを入手して、音声系列の基本構造をネットワーク分析した。今後は、動物行動のデータだけでなく、電子化された記録に残るビッグデータ等の人間行動も分析対象とすることで、より広いクラスの行動文法を研究の対象とする。複雑ネットワークの生物行動への応用に関する文献や先行研究を調査し、行動文法をモデル化しプログラムとして実装するために必要な基礎を研究した。特に、マルチレイヤー・ネットワーク(Multilayer Networks)やテンポラル・ネットワーク(Temporal Networks)の研究は本研究と密接に関わるため、理論やアルゴリズムだけでなく、実データ分析に応用する際のメリットとデメリットを検討した。また、カリフォルニア大学ロサンゼルス校のCharles Taylor教授およびニューヨーク大学ハンター校のOfer Tchernichovski教授の研究室に短期滞在し、野外や飼育下の鳥類のさえずりのデータ(California Thrasher、Black-headed Grosbeak、ジュウシマツなど)を入手して、Sound Analysis ProおよびKaleidoscopeを用いて音響分析を行い、さえずりの音声系列の基本構造を調査した。昨年度の基礎研究の成果を踏まえて、多層的かつ時系列的な行動データを分析する手法を実装し、今年度はオンラインの行動データに適用して、その精度や改善点を検討した。取り組んだ実験は、SNSの時系列データからの個人属性予測とソーシャルボットの検出である。SNSのTwitterのデータを用いて実験を行ったところ、どちらの課題においても、提案手法を既存の手法よりもよい精度が得られることがわかった。具体的には、Twitterの時系列からの個人属性の予測課題では、ツイートをword2vecでベクトル化し、階層的ニューラネットワークと既存の機械学習手法との個人属性(性別、年齢層(デジタルネイティブとデジタル移民)、職業10種)の予測精度の比較をおこなった。この成果については、国際会議IEEE Big Data 2017と第2回計算社会科学ワークショップで発表した。さらに、Twitterの時系列からソーシャルボットの検出課題を行ったところ、ランダムフォレストモデルをベースとする提案手法は、やはり高い予測精度が得られることがわかった。この成果についても、第2回計算社会科学ワークショップで発表した。一方、パラメータの設定にまだ改善の余地があることもわかったため、今後は、さらに多様な実データを用いた実験とパラメータに関する研究を進める必要がある。Twitter上で著名なユーザー120名のデータを収集し、実装した階層的ニューラネットワークと既存の機械学習手法との個人属性(性別、年齢層、職業)の予測精度の比較をおこなった。その結果、どの予測課題においても、提案手法はサポートベクトルマシンと同程度かそれ以上の予測精度が得られることが明らかになった。さらに、ランダムフォレストモデルを改変した手法で、ソーシャルボットの検出課題を行ったところ、やはり提案手法は高い予測精度が得られることがわかった。

さらに、性別予測を例として、どのような情報を手掛かりとして、階層的ニューラルネットワークが識別を学習しているのかを調査したところ、男性も女性も使用する共通単語のうち性別と意味的に関連するものが重要な役割を果たすことがわかった。次に、ファクトチェッキング団体が公表しているニュースとフェイクニュースを入力として、同様のアプローチを用いて実験したところ、やはり6割以上の精度で正解できることがわかった。ただし、これは英語のニュース記事のみの結果なので、今後、日本語のニュース記事でも同様の精度になるかを検証しなければならない。これら2つの研究の成果については、人工知能学会、WiNF2018、計算社会科学研究会で報告をおこなった。今年度の基礎研究の成果に基づき、マルチレイヤー・ネットワーク(Multilayer Networks)やテンポラル・ネットワーク(Temporal Networks)の手法をされに洗練させ、実データに応用できるようにプログラムとして実装する。さらに、具体的な行動文法の事例として今年度はさえずりの音声系列を用いたが、ソーシャルメディアにおけるコミュニケーションも行動文法の一種であるため、今後、動物行動のデータだけでなく、電子化された記録に残る人間行動も分析対象とする。これによって、より広いクラスの行動文法を対象とすることが可能になる。上記2つの課題において、提案手法を既存手法よりも良い精度が得られることがわかったものの、パラメータの設定の最適化には検討の余地があることも明らかになった。今後は、実データによる検証実験を増やしつつ、最適なパラメータの設定に関する研究も行う。学会発表よりもデータ分析の作業を優先したため、次年度使用額が生じた。論文出版のための費用として、次年度に繰り越したため若干の違いが生じた。今年度は学会発表を予定しているため、予定通りに予算を使用する。
途上国でのChild to Childによる子どものエンパワメントの可能性と課題

本研究では、ケニア及びバングラデシュのChild to Child(CTC)アプローチを用いた健康・環境増進活動を対象として、CTCによる活動の実態と特徴、活動の成功・阻害要因、活動による子どもや教師のエンパワメントの可能性を明らかにした。その結果、CTCの活動は、2つの国において、学校の環境衛生の改善等に寄与し、さらに、子どもの創造力や社会性、リーダーシップ等を養う活動として認識されていることが分かった。課題としては、具体的な活動方針を提示するガイドラインの策定、活動時間の確保、担当教員以外の教員や地域住民の巻き込み、活動資金の確保、水やトイレ等の施設の充足といった点が確認された。近年、開発途上諸国では、子どもから子どもへと健康に関する知識や技術を普及させる教育手法であるChild to Child (CTC)アプローチを用いた健康増進・環境改善活動が進められている。本研究では、1CTCアプローチを用いた健康・環境増進活動の実態と特徴(成功事例の収集と課題の集約)、2成功要因および阻害要因、3CTC活動による子どもや教師のエンパワメントの可能性を明らかにすることで、4CTC活動の可能性と課題を明らかにすることを目的とした。平成26年度は、ケニア及びバングラデシュ(ニジェールでは治安の問題があり、調査を延期した)を対象として調査を行い、1文献検討、2文献収集、3各国の政府関係職員及びパイロット活動を行っている学校で聞き取り調査を行い、CTC活動の各国の実態と特徴(対象、活動内容、評価方法、成功事例と共通課題、CTC活動がより効果的に進められるための諸条件(活動の成功要因及び阻害要因)、CTC活動を通して得られる子どもや教師へのインパクト(教育的意義の検討)を検討した。その結果、ケニアでは複数の支援団体が、CTCアプローチを用いて健康増進・環境改善活動を行っていることが明らかになった。しかしながら、各団体がそれぞれの方法で、特定の地域を対象として活動行っていた。また、政府職員に対する聞き取り調査では、CTC活動の有効性を認識しているものの、国家の学校保健戦略の中では、その具体的な方針は明示されていないことが分かった。一方、バングラデシュでは、国家の取り組みとして、教育省及び保健省の協力のもとでCTCアプローチを用いたプロジェクトが進行していることが分かった。学校での調査からは、子どもの創造力や社会性、リーダーシップなどを養う活動としてその活動の重要性が認識されていた。また、調査の結果、今後の課題として具体的な活動の方針を提示するガイドライン等の策定が求められていることを明らかにた。近年、開発途上諸国では、子どもから子どもへと健康に関する知識や技術を普及させる教育手法であるChild to Child(CTC)アプローチを用いた健康増進・環境改善活動が進められている。本研究では、1CTCアプローチを用いた健康・環境増進活動の実態と特徴(成功事例と課題の集約)、2成功・阻害要因、3CTC活動による子どもや教師のエンパワメントの可能性を明らかにすることで、4CTC活動の可能性と課題を明らかにすることを目的とした。平成27年度は、CTC活動の中で、子ども保健クラブを取りあげ、その推進状況を評価するツールを開発した。さらに、ケニアの農村部において、子ども保健クラブの活動(以下、保健クラブ)を行っている学校(45校)の担当教員に質問紙調査を行い、保健クラブの活動状況、活動上の課題、活動を通して得られる子どもへのインパクトを明らかにした。その結果、保健クラブの活動の目的については、44.4%の学校が学校の衛生状況の改善を目的とし、31.1%の学校が子ども達の衛生と健康に関する意識の向上を目的としていることが分かった。一方、子どもたちの社会性の向上を目的としている学校は極めて少なかった。さらに、実施されている活動としては、教室の清掃やトイレの清掃は、全ての学校で実施されており、その他には、実施割合が多い順に、水の消毒が97.8%、校庭の清掃が93.3%、ごみ処理が84.4%、歯磨きが82.2%、そして、水汲みが80.0%の学校で実施されていることが分かった。一方、靴の着用の確認、爪の衛生、学校菜園等の活動は、実施している学校が少ないことが分かった。また、保健クラブの活動を通して、子どもの創造力や社会性、リーダーシップ等が養われていることが分かった。保健クラブの活動上の課題としては、活動時間の確保、担当教員以外の教員や地域住民の協力、活動資金の確保、水源やトイレなどの衛生施設の充足が求められていることが明らかになった。27年度に予定していた2か国目の調査を行うことができ、さらに、本研究の調査の結果を踏まえて、12月に行われたアジア地域の行政官を対象とした学校保健研修の中で、CTC活動の活性化をテーマに講演とワークショップを行った。さらに、アジア地域でのネットワークの構築にも成功した。環境教育本年度は、ニジェールでの治安の安定の状況を鑑みつつ調査を行っていきたいと考えている。

状況の改善が期待できない場合は、アジア地域またはアフリカで適切な調査地を検討し、継続調査を行っていく予定である。また、引き続き、アジア及びアフリカの学校保健関係のネットワークで調査結果の報告を行い、ネットワークの構築を図っていく予定である。また、WHO本部、関連領域の国際レベルでの学会等において、これまでの調査の結果の共有及び最新の知見の収集を行っていく予定である。当初の計画で見込んだよりも安価で研究が遂行できたため治安の回復状況を見ながら、平成27年度の請求額とあわせ27年度の調査旅費として使用する。
薬剤耐性化が進むK1大腸菌の系統解析とワクチン標的分子の探索

大腸菌のK1莢膜多糖体は乳児髄膜炎・敗血症の主要な病原因子だが、K1莢膜保有大腸菌(K1大腸菌)の分子疫学的解析は十分でない。われわれは小児腸管由来大腸菌で、K1大腸菌の基質拡張型βラクタマーゼやAmpC型βラクタマーゼ遺伝子獲得を見出し、薬剤耐性大腸菌による髄膜炎・敗血症のリスクが高まっている。近年抗菌薬療法が困難となる中、妊婦の移行抗体による乳児K1大腸菌感染症を予防するワクチン開発が期待されるが、K1莢膜多糖体は免疫原性がなくワクチン標的分子にならない。本研究では、便・血液・髄液由来のK1大腸菌株の分子疫学解析、系統解析、病原性を検討しK1莢膜以外のワクチン標的分子を明らかにする。
角膜混濁の成因に関する組織学的研究(サブスタンスPと核酸について)

計画通りに角膜混濁の成因の研究をおこない2年間で得られた実験成績を以下に記述する。1.幼若ラットの皮下にカプサイシン注射をおこなった投与群に起こる角膜混濁は、カプサイシン投与前後の6ーOHDA投与群に比較し、重度であった。2.カプサイシン投与群と6ーOHDA投与群とのそれぞれの角膜混濁の臨床症状に応じ神経伝達物質あるいは修飾物質サブスタンスP(SPと略)の存在を間接蛍光抗体法で検索したところ、カプサイシンのみの投与群に比べて、6ーOHDA群ではSPの減少が少なかった。このことから角膜混濁にはSPの存在が大きく関与し、角膜神経線維の減少と一致していることが示唆された。3.SPの定量を行ったところ、コントロ-ル群(5.80±2.43ng/g)に対して6ーOHDA投与群(4.13±0.18ng/g)であり、カプサイシン投与群(4.96±1.28ng/g)よりもSPの減少が有意に少なかった。4.カプサイシンによる角膜混濁の発現時の混濁抑制にはノルエピネフィリンの減少が大きく関与していることが分かった。このことから臨床的な角膜混濁にはエピネフィリン、およびノルエピネフィリンが関与していることが示唆された。5.臨床症状に応じて角膜上皮の核酸(DNA)の定性・定量をおこなったところカプサイシン投与後、角膜混濁の出現初期(投与後3週目)頃にtotal DNA合成が低下しており、神経線維の減少時期にほぼ一致していた。混濁の著明となる投与後4週目にtotal DNAを定量をおこなうと増加していることが分かった。基底細胞の核分裂が盛んとなる時期に一致しており、その後、抹消神経線維がどんどん発芽してくることが分かった。当初の計画通りに研究をおこなっている。今まで得られた実験成績を以下に記述する。1.幼若ラットおよび成熟ラットの皮下にカプサイシンとその投与前後に6-OHDAを1回注射し、角膜混濁の臨床症状に応じて神経伝達物質あるいは修飾物質サベスタンスPの存在を間接蛍光抗体法で検察したところ、カプサイシンのみの投与群にくらべて、6-OHDA群にサブスタンスPの減少は少なかった。即ち角膜混濁の発現にはサブスタンスPの存在が大きく関与し、角膜神経線維の減少と一致してサブスタンスPが減少している。2.角膜混濁の発現にはノルエピネフィリンの減少が関与していないが、混濁抑制にはノルエピネフィリンの減少が大きく関与していることがわかった。カプサイシンを幼若マウスに投与後4週めに角膜混濁がひどく発現するが、この時期にノルエピネフィリンの減少が著明であった。3.臨床症状に応じて角膜上側の核酸(DNA)の定性、定量をおこなったところ、カプサイシン投与後、角膜混濁が増し始める3週め頃から上皮基底細胞の分裂は減少し、DNAの合成が低下した。神経線維数の減少する時期とほぼ同一時期に合致していた。DNAの合成が再びみられ始めたのは上皮再生が組織学的にみられ始めた7週めのときであった。神経線維の再生より1週間程早かった。これらのことから角膜神経線維の再生よりも上皮再生時DNAの合成は活発となってくることが示唆された。
超臨界法によるナノDDSキャリア創製プロセス設計へ向けた薬剤吸着挙動の定量的把握

本研究では,モデル吸着剤をMCM-41,モデル薬剤を難水溶性非ステロイド性抗炎症物質であるイブプロフェン及びケトプロフェンとして,超臨界法によるナノDDS(ドラッグデリバリーシステム)キャリア創製へ向けた薬剤吸着挙動の基礎的検討を行った.温度313343 K,圧力15.0 MPaの条件にて薬剤の担持・吸着実験を実施したところ,メソポーラスシリカ細孔内へのイブプロフェン導入量は温度増加に伴い増加した.この温度依存性は,超臨界二酸化炭素中における薬剤溶解度及び薬剤と競争吸着する二酸化炭素の吸着平衡の影響によるものと考えられ,これらを考慮することで本プロセスの効率的設計が可能になると予想される.平成28年度は,超臨界二酸化炭素法によるメソポーラスシリカへの薬剤の担持・吸着装置を開発した上で,モデル担体を最も汎用的に用いられているメソポーラスシリカであるMCM-41,モデル薬剤をドラッグデリバリーシステム(DDS)への応用が望まれている代表的な難溶性の非ステロイド性抗炎症物質であるイブプロフェンとして,本研究課題の目的である超臨界法によるナノDDSキャリア創製プロセスの設計へ向けた基礎的検討を行った.担持・吸着実験装置は,研究代表者らが既に報告している超臨界二酸化炭素中における金属錯体の回分式担持・吸着実験装置をベースに開発を行なった.開発した装置により,モデル担体をメソポーラスシリカMCM-41,モデル薬剤をイブプロフェンとして,温度333 K,圧力15.0 MPaの条件にて薬剤の担持実験を行なったところ,熱重量分析(TGA)による解析からイブプロフェンのメソポーラスシリカ細孔内への担持・吸着を示唆する結果が得られた.今後は,メソポーラスシリカ種及び薬剤種を変化させ,担体の細孔構造や比表面積及び薬剤物性が担持・吸着状態に与える影響についての詳細な検討や,他の分析手法(窒素吸着法及びSEM,TEM等)による多角的な実験結果の解析が必須であると考えている.また超臨界二酸化炭素中における薬剤の溶解度及び吸着特性の把握を行うことで,本プロセスの定量的な理解及び効率的な設計が可能になると予想される.当初の計画通り,超臨界法による薬剤担持・吸着装置の開発及びモデル担体及びモデル薬剤を用いた検討まで行うことが出来たため,概ね順調に進展していると考えている.平成29年度は,前年度に引き続き,超臨界二酸化炭素法によるメソポーラスシリカへの薬剤の担持・吸着装置を用いて,モデル担体を最も汎用的に用いられているメソポーラスシリカであるMCM-41として,本研究課題の目的である超臨界法によるナノDDS(ドラッグデリバリーシステム)キャリア創製プロセスの設計へ向けた基礎的検討を実施した.まず,モデル薬剤をドラッグデリバリーシステムへの応用が望まれている代表的な難水溶性の非ステロイド性抗炎症物質であるイブプロフェンモデルとして,温度313343 K,圧力15.0 MPaの条件にて薬剤の担持・吸着実験を行った上で熱重量分析(TGA)による定量を実施したところ,メソポーラスシリカ細孔内へのイブプロフェン導入量は約12 hで飽和に達し,温度増加に伴い薬剤導入量が増加することが明らかになった.またイブプロフェンと同様の難水溶性非ステロイド性抗炎症物質であるケトプロフェンについても検討を実施したところ,類似した薬剤導入量の温度依存性を確認した.この温度依存性は,超臨界二酸化炭素中における薬剤溶解度,及び薬剤と競争吸着する二酸化炭素の吸着平衡という2つの因子の影響によるものと考えられる.今後は他の操作条件における検討も含めて詳細に考察した上で,超臨界二酸化炭素中における薬剤の溶解度及び吸着特性をモデル化することにより,本プロセスの定量的な理解及び効率的な設計が可能になると予想される.本研究では,モデル吸着剤をMCM-41,モデル薬剤を難水溶性非ステロイド性抗炎症物質であるイブプロフェン及びケトプロフェンとして,超臨界法によるナノDDS(ドラッグデリバリーシステム)キャリア創製へ向けた薬剤吸着挙動の基礎的検討を行った.温度313343 K,圧力15.0 MPaの条件にて薬剤の担持・吸着実験を実施したところ,メソポーラスシリカ細孔内へのイブプロフェン導入量は温度増加に伴い増加した.この温度依存性は,超臨界二酸化炭素中における薬剤溶解度及び薬剤と競争吸着する二酸化炭素の吸着平衡の影響によるものと考えられ,これらを考慮することで本プロセスの効率的設計が可能になると予想される.今後は,研究実績の概要においても述べたとおり,担体種・薬剤種が担持・吸着状態に与える影響の評価を様々な分析手法を駆使して行うとともに,関連するバルク・局所物性の定量的な把握によるプロセス設計に向けた指針獲得を目指す計画である.超臨界流体工学,基礎物性,吸着分離実験装置の組み立てるための継ぎ手・バルブの価格が当初の想定よりも安かったため.次年度使用額については,薬剤や担体の等消耗品の購入に当てる計画である.
人工的なナノサイズの微細構造を有する周期的下地膜上に作製された薄膜の面内構造制御

ディッピング法により作製されたナノ粒子配列膜を用いた下地層の上に、ヘテロエピタキシャル成長を利用してスパッタ製膜された膜の面内構造の制御法について検討を行った。微細構造の形成には、はじめにトップダウン的手法で可能性を探り、次にボトムアップ的手法で大面積化を目指した。微細構造の基礎となるナノ粒子配列膜と、その構造を反映できる薄膜作成手法の開発がポイントとなった。粒子配列膜の作製には、ナノ粒子の粒子間相互作用を制御や基板の前処理など形状以外の課題も多く、十分に解決できていない。薄膜作製に関しては、下地層の構造を反映した微細構造を維持できる手法として、斜め製膜が有望であることを見出した。本研究課題では、ディッピング法などにより作製されたナノ粒子配列膜を用いた下地層の上に、ヘテロエピタキシャル成長を利用してスパッタ製膜された膜の面内構造の制御法について検討を行うことを目的とする。1)微細構造を形成には、はじめにトップダウン的手法により,下地層の材料や構造によって、その上の膜の構造の変化を観察し、制御性のよい条件や組み合わせを見出す。次にボトムアップ的手法により、ナノ粒子配列膜を用いた規則性を持った配向制御層を導入し、人為的な面内構造制御の可能性を探索するともに大面積化を目指す。2)トップダウン的手法では、電子ビーム描画により微細パターン化されたごく小面積な下地膜を用いる。下地層からのヘテロエピタキシャル成長の効果により、上部の層の膜面内構造を制御するためには、結晶質の下地層が候補として考えられる。3)ボトムアップ的手法では、ディップコーターの導入により、ナノ粒子を利用した大面積な面内構造制御を目指している。好ましい形状(ドットの大きさ、ドット間のスペーシングなど)が形成できるナノ粒子を選択し、ディスク基板へ塗布をディッピング法により検討している。3次元的なナノ構造の制御は、エレクトロニクス材料だけでなく、光学、環境、エネルギー、医療などを含めた様々な分野への応用が想起されるが、当面は、ハードディスク媒体の面記録密度4Tbit/inch2(配列ピッチ10nm程度)を越える高密度化を目指した磁性記録層の作製手法の確立を目標とする。ディッピング法などにより作製されたナノ粒子配列膜を用いた下地層の上に、ヘテロエピタキシャル成長を利用してスパッタ製膜された膜の面内構造の制御法について検討を行う。微細構造を形成には、はじめにトップダウン的手法により,下地層の材料や構造によって、その上の膜の構造の変化を観察し、制御性のよい条件や組み合わせを見出す。トップダウン的手法には、電子ビーム描画により微細パターン化されたごく小面積な下地膜を用いる。下地層からのヘテロエピタキシャル成長の効果により、上部の層の膜面内構造を制御するためには、結晶質の下地層が候補として考えられ、この手法に適した下地材料を探索している。また、ディップコーターの導入により、次年度から予定していたボトムアップ的手法でのナノ粒子を利用した大面積な面内構造制御を目指した検討も開始した。SEMにより表面の形状観察を行い、粒子配列膜への条件出しを行っている。本研究課題は、ディッピング法などにより作製されたナノ粒子配列膜を用いた下地層の上に、ヘテロエピタキシャル成長を利用してスパッタ製膜された膜の面内構造の制御法について検討を行うことを目的とした。微細構造を形成には、はじめにトップダウン的手法で可能性を探り、次にボトムアップ的手法で大面積化を目指すこととした。最終的には、微細構造の基礎となるナノ粒子配列膜と、その構造を反映できる薄膜作成手法の開発がポイントとなった。好ましい形状(ドットの大きさ、ドット間のスペーシングなど)が形成できるナノ粒子の探索には非常に困難を極めた。目標とする最大値となる20nm程度の均一な粒径を有するナノ粒子を作製することができず、入手したものも分布が大きく使えなかった。

成長方向は傾斜したものにはなるが、ヘテロエピタキシャル関係を保って成長することを確認しており、下地層の構造をきれいに反映している。さらには、磁気的な特性の制御の可能性も観測されている。3次元的なナノ構造の制御は、エレクトロニクス材料だけでなく、光学、環境、エネルギー、医療などを含めた様々な分野への応用が想起される。将来的には、シングルナノスケールで制御された微細構造基板上に、面内構造制御された薄膜を作製する手法のひとつして有用であると思われる。薄膜材料大きな原因は、好ましい形状が形成できるナノ粒子の選択ができていないことである。また、ウェットプロセスでのナノ粒子の取り扱いにもかなり時間がかかり、材料の選択などを含めて再度見直しを行っている。試行錯誤の中で、基板の前処理などにも工夫が必要であることが分かり、オゾン洗浄装置の導入を行い、徐々に成果が出始めている。装置の導入などの関係もあり、トップダウン的手法(電子ビーム描画による微細パターン)からスタートしたが、いろいろな問題点があり、あまり進展しなかった。それも踏まえて、予定よりも遅れたが、導入されたディップコーターを用いたボトムアップ的手法(ナノ粒子を利用した粒子配列膜)でも前倒しで検討を開始した。経験のあるドライプロセスによる薄膜作製と比べると,ウェットプロセスでのナノ粒子の取り扱いにかなり時間がかかり、材料の選択などから再度見直しを行っている段階である。最終年度に入り、ボトムアップ的手法で、ナノ粒子を利用した大面積な面内構造制御を目指した検討を継続する。実施計画にある通り、(6)ナノ粒子選択、(7)塗布,(8)製膜、(9)TEM観察を順次行い、フィードバックをかけながら,(10)機械特性、(11)磁気特性調整、(12)記録再生特性の課題へとつなげていきたい。ただし、(9)のTEM観察には時間と労力の考慮して、外部機関での試料作成と観察を予定している。特に、ナノ粒子配列膜については、温度、速度、雰囲気、時間などを検討するとともに、外部機関との連携やそこからのサンプル提供なども計画している。本年度は予定通りに進めたい。すなわち、ボトムアップ的手法で、ナノ粒子を利用した大面積な面内構造制御を目指した検討を行う。実施計画にある通り、(6)ナノ粒子選択、(7)塗布,(8)製膜、(9)TEM観察を順次行い、フィードバックをかけながら,最終年度へ(10)機械特性、(11)磁気特性調整、(12)記録再生特性の課題へとつなげていきたい。ただし、(9)のTEM観察にかなりの時間がかかるので、当所は、SEM観察で十分対応でき、取り扱いが比較的容易な、やや大きめの50nm程度のナノ粒子を用いて粒子配列膜を作製する予定である。ナノ粒子配列膜の検討が長引いたことで、当初予定していたスパッタターゲット材料およびバッキングプレートなどの購入を次年度に伸ばしたことが大きな原因である。ディップコーター用治具。ディップコーティングに使用する各種器具。粒子径の揃った各種ナノ粒子。界面活性剤。溶媒材料。スパッタターゲット材料およびバッキングプレート、ガラス基板。TEM観察のための外部機関への装置使用料。調査・研究費、成果発表(国内・海外)、論文投稿。
文化の多様性にひらかれた大学教師とその授業に関する研究:日米の日本語教育

米国では多文化教育の研究成果は膨大にあるが、(1)多文化的な感受性(multi-cultural sensitivity)を有し、文化の多様性に柔軟に対応できる教師は極めて少数であり、(2)そうした少数の教員の文化に対する態度がいつ、どこで、何を契機に形成され、周囲のどんなサポートを得てそれを維持し続けているのか、(3)彼らの学生は日本をどのようにイメージし、日本語学習に何を求めているのかを明らかにすることは、日米両国の学術交流やグローバル時代の人材育成・教員養成のあり方を模索する上で有益である。そこで本研究では、前の科研で実施した国内での調査結果を踏まえ、米国の大学で日本語教育に携わる教師に対する民族誌的インタビュー、授業観察、学生への質問紙調査を実施し、(1)文化中心主義に基づく偏見やステレオタイプ形成の危険性を認識し、文化の多様性に柔軟に対応できる教師が、いつ、どこで、何を契機にそのような態度を獲得し、(2)現在どのような職場環境の中でそれを維持しているのか分析した。一方、本研究では、フィールドワークの過程、及び結果分析の段階(調査対象者に対するインタビュー、授業観察、学習者に対する質問紙・面接調査の過程やデータ分析の段階)において、いかに調査者の背景、哲学、価値観が分析・考察に反映しているかをより鮮明にするために、研究協力者と研究者が相互にインタビューを行い、お互いの背景や文化観、価値観がどのようなものであるのか、研究者自身の認知枠や文化観及びその背景を明らかにするための新しい研究手法として「3者間インタビュー」を考案し、その第一段階の施行を試みた。本研究は質的研究におけるより有効な手法を開発・提案すると言う点においても創発的であり、研究領域を超えた新しい研究方法の開発は、学術的にも大きな意味をもつものと考えられる。多文化主義、多文化教育が盛んであると言われているアメリカにおいても、ステレオタイプな文化観の危険性を認識し、多文化に対する気づきをもち、文化の多様性に柔軟に対応できる教員はきわめて少数であり、そうした少数の教員たちの文化に対する態度がいつ、どこで何を契機に形成、獲得されたものなのか、背景要因とのかかわりを詳細に解明した研究成果がないため、それを解明すること、さらに文化の多様性にひらかれた教師たちの大学における教育実践がどのようなもので、それが学習者にどんな影響を与えるのかを明らかにすることは、日米両国の教育現場において、多文化化の時代にふさわしい人材育成・教員養成のあり方を考える上で、きわめて重要である。本研究では、アメリカの大学で日本語教育に携わる教員を対象とする。アメリカの大学教員を対象にインタビューや観察を実施するのは、多文化教育や民族・人種問題の経験が豊かな米国や米国の高等教育における取り組みから、学ぶべきものがあるかどうかを探究するためである。また、日本語教師に特化した研究を行うのは、彼らが、教員の中でも日常的なレベルで外国人との接触が多く、外国人学習者に対して少なからぬ影響を及ぼす立場にありながら、自文化中心主義的な傾向が強いとされ(吉野1997)、教師の中でもとりわけ文化の多様性に対する柔軟な対応が火急に求められる存在だからである。研究実施計画のとおりで、平成19年度は、海外調査を伴う3年間の研究の初年度にあたり、文献やインフォーマントからの情報に基づいた研究対象者の抽出、及び、海外でのフィールドワークの立案、及び準備期間にあたり、具体的な研究成果というものをここで示す段階ではないが、研究協力者との折衝で準備が進んでいる。本研究の目的は、日本の教育現場が、多文化教育や民族・人種問題の経験の豊かな米国の高等教育における取り組むから、学べるものがあるのか否か、あるとすればそれは何なのか、文化の多様性に対応できる人材育成・教員育成はいつどこでどのように行われるべきかを明らかにするもとである。とりわけ、本研究では特に多文化的な感受性を有し、静態的な文化の捉え方に対してクリティカルな視点を身につけている極めて少数の大学教員を文献などから抽出し、彼らの文化に対する態度がいつ、どこで、何を契機に形成されたものなのかをエスノグラフィック・インタビューの手法で解明することを目的としている。2008年度に関しては、研究代表者の倉地(サバティカル制度により1年間アメリカに滞在)と研究協力者(海外共同研究者)の久保田はアメリカの大学で日本語教育に従事する大学教員が執筆した論文・著書、学会発表などから研究対象者を抽出した。研究力者の久保田が、年度内にアメリカからカナダの大学に転出したため、研究計画を変更し、研究対象者へのインタビューは、研究代表者の倉地が単独で実施することになつた。またアメリカ国内で研究協力者を探し、理解・協力を得なければならなかった。また研究代表者の1年間の研究機関となったコロンビア大学では、外部者が研究代表者となり、大学教員と学生を対象とした査研究についての許可を得るのは至難の業で、研究資格を得るための研究の倫埋規定などについての知識を間うテスト準備や申請の承認などに長い時間を要し、なかなかデータを開始することができなった。当初は長期的に室で参与観察を行い、VTR, MDで音声・画像収集するつもりであったが、結局当該大学の許可を得ることができなかった。上記のような想定の出来事によって、研究計画に大幅に変更を加えなければならず、2009年の後半も引き続きデータ収集を継続しなければならない状況になり、授業中の教師の発話や学生とのやりとりを分析するという当初の計画を変更し、協力校で学生への質問紙調査を実施し、日本語教師が置かれている教室環境の実態を把握することに力点を置くことになった。