hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の摂食・嚥下機能改善訓練用補助装置のデザイニング

嚥下時に舌は、特に前方部と側方部の舌圧を食品性状に合わせて変化させ、円滑な嚥下運動が遂行されるよう働いていることが明らかとなった。また舌接触補助床における嚥下運動の改善においても、舌の前方部と後方部の口蓋への接触が重要であることが示唆された。今年度は計測システムの確立を主目的とし、実験用PAPを用いて以下の2項目について測定を行った。1.基準となる舌圧の発現状態の観察:健常有歯顎者5名を対象に口蓋の5カ所に測定点を有するシート型センサ(スワロースキャン)による舌圧測定を行った。被験食品はプリン10g,水10mlとし,実験者の指示によって嚥下させた。得られたデータから各チャンネルにおける舌圧データ(初期接触時間,持続時間,最大舌圧,舌圧積分値)を求め,被験食品の違いによる変化について検討を行った。食品性状に関わらず,舌圧は正中前方部から発現し,側方部,後方部と続いて観察され,持続時間は正中前方部で有意に長かった。最大舌圧は,すべてのチャンネルにおいて,水に比べプリン嚥下時で,有意に増大した。舌圧積分値は,正中前方部において,プリン嚥下時に増大する傾向が観察された。左右差は特に認められなかった。2.嚥下内視鏡(VE)による観察:鼻咽喉ファイバースコープを舌根部と咽頭部が見える位置で固定した.VEを行いながら,2種類の被験食品(白色・緑色の2色米飯,白色・緑色の2色ういろう各12g)を咀嚼回数を変化させ嚥下を指示した,得られた映像よりホワイトアウトを基準に3つの画像を取り出した。白色・緑色2色の被験食品を同時に咀嚼し,嚥下する直前の咽頭内の食塊の2色の混和程度(画像で映し出された食塊全体中の白色以外の色の割合)を食塊混合度(食塊中の白色部分以外の面積÷食塊の全面積×100)とし,補正後の画像から計測した.両試験食品ともに咀嚼回数が増えるにつれて,食塊混合度が増加する傾向が見られたがういろうの方が咀嚼回数による食塊混合度の変化が大きい傾向が観察された。以上より今回規定した食塊混合度を用いたVE検査の有効性が示唆された。1.目的脳血管障害等により舌機能が低下した患者においては,舌の口蓋への接触が適切に行えず,摂食・嚥下障害が惹起されることが多い.そのような患者に義歯を装着する場合には,咬合高径を可及的に下げることや,舌接触補助床(PAP)の適用が推奨されることも多い.しかし,咬合高径や口蓋の形態が嚥下時舌機能に与える影響については,明らかになっていないことも多い.そこで,健常有歯顎者を対象に咬合高径と口蓋の形態を変化させ,シート型舌圧センサを用いて嚥下時の口蓋に対する舌接触の変化の検討を行った.2.方法被験者は健常有歯顎者3名とした.実験に先立ち,咬合挙上用スプリントおよび実験用口蓋床を作製した.舌圧の測定には,口蓋の5か所に測定点を有するシート型センサ舌圧測定システムを用い,市販の義歯安定剤にて口蓋へ貼付し測定した.被験食品は水10ml(37°C)を用い,非装着時,咬合挙上用スプリントのみ装着時,実験用口蓋床のみ装着時,両者とも装着時の計4つの実験条件にて測定を行った.得られたデータ(初期接触時間,持続時間,最大舌圧,舌圧積分値)から,各条件における変化について検討を行った.3.結果と考察最大舌圧は非装着時以外の条件下で減少する傾向が見られた.舌圧積分値は非装着時と比較して,スプリントのみ装着時,口蓋床のみ装着時,両者装着時でどれも減少する傾向が見られた.口蓋床のみ装着時の舌圧積分値減少は、舌機能が口蓋の形態に左右されることによると考えられた.非装着時以外の条件下では,本来嚥下に必要とされる正しい力と接触パターンを生成することができず,口蓋床装着については必ず馴化を行う必要があると考えられた.以上より,嚥下時舌圧は咬合高径など固有口腔の形態に影響を受けることが示唆された.1.目的脳血管障害等により舌機能が低下した患者においては,舌の口蓋への接触が適切に行えず,摂食・嚥下障害が惹起されることが多い.そのような患者には咬合高径を可及的に下げることや,機能改善を目的とした舌接触補助床の適用が推奨されている.しかし,それらの適応による咬合高径や口蓋形態の変化が嚥下時舌機能に与える影響については,十分には明らかになっていない.

そこで,本研究の目的は、実験的に咬合高径を挙上した場合、およびそれに対して舌接触補助床を想定した実験用口蓋床の適応した場合の嚥下時の口蓋に対する舌接触パターンの変化を分析し、舌接触補助床の補綴設計を検討することである.2.方法被験者は健常有歯顎者10名とした.咬合挙上用スプリントおよび実験用口蓋床作製し、1)両者非装着、2)咬合挙上用スプリントのみ装着,3)実験用口蓋床のみ装着,4)両者とも装着時の計4実験条件を設定した.被験食品は水10mlとプリン10gとした。測定には,口蓋の5か所に測定点を有するシート型センサ舌圧測定システムを用い、各実験条における舌圧の変化を測定した.得られたデータから,各条件における舌圧発現順序,持続時間,最大舌圧,舌圧積分値変化について検討を行った.3.結果と考察舌圧発現順序は一部の被験者を除き、おおよそ前方から後方へと接触していく正常パターンを認めた.持続時間,最大舌圧,舌圧積分値は咬合挙上用スプリント装着時に値が減少する傾向が見られた.またスプリント装着時に比較して両者とも装着時には値が増大する傾向を認め,特に舌接触正中前方部および正中後方部において顕著であった.これは咬合挙上用スプリント装着により増大した固有口腔容積を、実験用口蓋床装着により補えたものと考えられた.以上より,舌接触補助床における治療においては舌前方部および後方部の厚さに留意して製作する必要があることが示唆された.
エストゲンレセプターの協同的ステロイド結合に対する調節因子の研究

化学的架橋剤dithiobis(succinimidylpropionate)(DSP),銅イオン,亜鉛イオンの処理によりエストゲンレセプター(ER)のステロイド結合にどのような影響を及ぼすかについて検討した.1.DNA結合性ERの調整段階において,従来必要とされていたリガンド(ホルモン)が存在しない状態でもERはtransformされた.さらに,DSP処理したERを[^3H]tamoxifenaziridineでラベルし,還元剤を用いない方法でSDS-PAGEを施行し解析したところ,分子量は134kDaであり二量体を形成していることが判明した.2.DSP処理した二量体DNA結合性ERのエストロゲン結合に対する特性を検討するためにequilibrium binding assayを施行し,Scatchard及びHillの方法で解析したところ,ER濃度1nM以上ではHill係数が1.3以上とpositive cooperativityを示していたが,DSP処理後のHill係数は1.07と有意に(p<0.001)positive cooperativityは消失していた.3.DSP処理後と同様の結果は100μMの銅イオンを添加した場合にも認められたが,亜鉛イオン添加の際には影響を及ぼさなかった.以上の結果より,DSP処理による化学的架橋により共有的に結合した二量体DNA結合性ERは,低濃度のホルモン存在下においても高親和性の状態で安定していることが明らかとなった.また,化学的架橋および銅イオンによって処理されたERではpositive cooperativityが消失していたことより,銅イオンはERとステロイドとの結合の際にみられるpositive cooperativityの調節に関与する因子のひとつであることが示唆された.化学的架橋剤dithiobis(succinimidylpropionate)(DSP),銅イオン,亜鉛イオンの処理によりエストゲンレセプター(ER)のステロイド結合にどのような影響を及ぼすかについて検討した.1.DNA結合性ERの調整段階において,従来必要とされていたリガンド(ホルモン)が存在しない状態でもERはtransformされた.さらに,DSP処理したERを[^3H]tamoxifenaziridineでラベルし,還元剤を用いない方法でSDS-PAGEを施行し解析したところ,分子量は134kDaであり二量体を形成していることが判明した.2.DSP処理した二量体DNA結合性ERのエストロゲン結合に対する特性を検討するためにequilibrium binding assayを施行し,Scatchard及びHillの方法で解析したところ,ER濃度1nM以上ではHill係数が1.3以上とpositive cooperativityを示していたが,DSP処理後のHill係数は1.07と有意に(p<0.001)positive cooperativityは消失していた.3.DSP処理後と同様の結果は100μMの銅イオンを添加した場合にも認められたが,亜鉛イオン添加の際には影響を及ぼさなかった.以上の結果より,DSP処理による化学的架橋により共有的に結合した二量体DNA結合性ERは,低濃度のホルモン存在下においても高親和性の状態で安定していることが明らかとなった.また,化学的架橋および銅イオンによって処理されたERではpositive cooperativityが消失していたことより,銅イオンはERとステロイドとの結合の際にみられるpositive cooperativityの調節に関与する因子のひとつであることが示唆された.1.DNA結合性ERの調整段階において,従来必要とされていたリガンドが存在しない状態でも,ERは尿素によりtransformされることが明らかになった.4.DSP処理した二量体DNA結合性ERのE_2結合に対する特性を検討するためにequilibrium binding assayを施行し,得られた結果をScatchard及びHillの方法で解析した.ER濃度1nM以上では,Hill係数1.40±0.06とpositive cooperativityを示していたが,DSP処理後のHill係数は1.07±0.03とpositive cooperativityは有意に(p<0.001)減少或いは喪失していた.しかし,Kd値はDSP処理前4.31±1.98nM,DSP処理後3.23±1.16nMと有意差なく,親和性には影響を及ぼさなかった.さらに,Hill係数とKd値についてはDSP濃度により影響を受けなかったが,最大結合数についてはDSP濃度が高くなるほど減少する傾向が認められた.以上の結果より,DSP処理による化学的架橋により共有的に結合した二量体ERはアロステリック効果を示さず,低濃度のホルモン存在下においても高親和性の状態で安定していることが明らかとなった.ヒト子宮エストロゲンレセプター(ER)が,銅イオン(Cu(II))および亜鉛イオン(Zn(II))の添加により,親和性,最大結合数,positive cooperativityに対してどのような影響を及ぼすかについて検討した.4.DNA-ER<1nMでは,CuSO_4添加により濃度依存性に親和性は低下し,最大結合数は減少した.しかし,還元剤DTTの添加により,親和性,最大結合数ともに回復した.
理想配列メタルホールメンブレンの作製と固液界面センシングへの応用

理想細孔配列を有する陽極酸化ポーラスアルミナを出発材料とする2段階の鋳型プロセスにより,細孔が500nmの間隔で三角格子状に配列したNiホールメンブレンを作製した.この光透過特性は,細孔周期近くの550nmにピークを有するバンドパス特性を示した.細孔径の異なる試料を作製し光透過特性を比較したところ,透過スペクトルの長波長側の遮断波長が細孔径に比例することがわかった.これは,個々の細孔が導波管(電磁波を誘導する導体からなる管であり,細孔径に比例し長波長の電磁波を遮断する)として機能することを示している.導波管は高周波領域で使用されているが,本研究で可視光領域に対応した導波管の作製が確認された.[K.Nishio et al., Jpn.J.Appl.Phys., 42,L83(2003)]Niホールメンブレンに純水を満たし,細孔内の媒質の屈折率を変えて光透過特性を測定すると,大気中で得られた透過スペクトルを長波長側に拡張したスペクトルが得られた.更に,純水に硫酸ナトリウムを加えることにより屈折率を細かく変えて透過スペクトルを測定したところ,屈折率の増加に従い,透過スペクトルが直線的に長波長側にシフトすることがわかった.細孔を満たした媒質の屈折率と透過スペクトルのピーク波長から検量線を作成したところ,波長1nmのピークシフトで検出できる屈折率の変化量は2.4×10^<-3>であった.メタルホールメンブレンをAu,Agで作製し光透過特性を比較したところ,それぞれの誘電率に依存した表面プラズモン共鳴によりピーク位置及び透過率の変化が生じたが,導波管特性は金属の種類(誘電率)に依存せず,細孔サイズにより決定されることが確認された.これらのメタルホールアレーの導波管特性を利用することにより,細孔での電気化学反応とその場で生じた屈折率変化の検出を,目的に対応した金属で実施することが期待される.電子ビーム描画装置により三角格子状の微細突起配列(突起間隔500nm)を作製し,この突起配列をアルミニウム表面にインプリントすることにより,アルミニウム表面に三角格子状のくぼみの配列を形成した.これを陽極酸化することにより,窪みの配列に対応して細孔がサブミクロンスケールで理想配列したポーラスアルミナを得た.これを出発構造として2段階の鋳型を行うことにより,細孔が理想配列したメタルのホールメンブレンを得た.陽極酸化ポーラスアルミナの細孔のサイズを変化させることによりメタルホールメンブレンの細孔サイズの制御を行い,それぞれの試料について大気中での透過スペクトルを測定したところ,細孔周期の1.01.2倍に極大ピークを有する可視域のバンドパススペクトルが得られ,また,長波長側の透過の立ち上がりは細孔のサイズに依存することが確認された.細孔に屈折率約1.5の樹脂を充填して同様に透過スペクトルを測定したところ,透過する波長帯域が屈折率に応じて長波長側にシフトすることがわかった.これは,電磁波が細孔内でその屈折率に応じて短波長化し,大気中におけるメタルホールメンブレンの光透過とは異なる現象が生じたものと考えられる.細孔内に更に光屈折率の媒体を充填することにより,より長波長の光を細孔内で伝搬させることが可能となると考えられる.理想細孔配列を有する陽極酸化ポーラスアルミナを出発材料とする2段階の鋳型プロセスにより,細孔が500nmの間隔で三角格子状に配列したNiホールメンブレンを作製した.この光透過特性は,細孔周期近くの550nmにピークを有するバンドパス特性を示した.細孔径の異なる試料を作製し光透過特性を比較したところ,透過スペクトルの長波長側の遮断波長が細孔径に比例することがわかった.これは,個々の細孔が導波管(電磁波を誘導する導体からなる管であり,細孔径に比例し長波長の電磁波を遮断する)として機能することを示している.導波管は高周波領域で使用されているが,本研究で可視光領域に対応した導波管の作製が確認された.[K.Nishio et al., Jpn.J.Appl.Phys., 42,L83(2003)]Niホールメンブレンに純水を満たし,細孔内の媒質の屈折率を変えて光透過特性を測定すると,大気中で得られた透過スペクトルを長波長側に拡張したスペクトルが得られた.更に,純水に硫酸ナトリウムを加えることにより屈折率を細かく変えて透過スペクトルを測定したところ,屈折率の増加に従い,透過スペクトルが直線的に長波長側にシフトすることがわかった.細孔を満たした媒質の屈折率と透過スペクトルのピーク波長から検量線を作成したところ,波長1nmのピークシフトで検出できる屈折率の変化量は2.4×10^<-3>であった.メタルホールメンブレンをAu,Agで作製し光透過特性を比較したところ,それぞれの誘電率に依存した表面プラズモン共鳴によりピーク位置及び透過率の変化が生じたが,導波管特性は金属の種類(誘電率)に依存せず,細孔サイズにより決定されることが確認された.これらのメタルホールアレーの導波管特性を利用することにより,細孔での電気化学反応とその場で生じた屈折率変化の検出を,目的に対応した金属で実施することが期待される.
超低損失ダイヤモンドパワーデバイス開発のための基盤研究

ダイヤモンドは、次世代パワーデバイス材料として最も高い省エネ効果が期待されている半導体材料である。本研究は、その材料・プロセス技術の高度化を行うことで、超省エネ化実現のための革新的デバイス特性を創出することを目的とした。本研究で、高品質なp型ダイヤモンド膜の成長技術の開発、超低抵抗率のδドープダイヤモンドの実現、そして、高品質なAl2O3/ダイヤモンド界面を有するダイヤモンドMOS構造の作製に成功した。本年度は、ダイヤモンド(111)膜の高品質化とδドーピング制御に関する研究を重点的に行った。高品質化に関する研究では、p型ダイヤモンド(111)膜の移動度を800cm^2/V・s@室温以上を目標とした。我々は、マイクロ波プラズマ化学気相堆積法を用いてダイヤモンド(111)ホモエピタキシャルラテラル成長をオフ角オフ方向制御した基板上で行うことで、表面平坦性の高い高品質なダイヤモンド(111)厚膜の成長を可能にした。その成長条件とホウ素ドーピングを組み合わせ、高品質なp型ダイヤモンド(111)厚膜の成長技術を開発した。また、その厚膜をレーザーカットにより自立化させ、p型半導体のCVDダイヤモンド(111)自立基板を開発した。その自立基板の移動度は、室温で830cm^2/V・sを示し、研究課題の目標を達成した。しかし、市販の単結晶ダイヤモンド基板上に成膜したダイヤモンド(111)薄膜では、その半分以下の移動度しか得られておらず、今後は薄膜でも目標の達成を目指す。δドーピング制御に関する研究では、高キャリア濃度と高移動度の両立を目指し、δホウ素ドープ層の高濃度化と薄膜化技術の開発を行った。その結果、半値幅4nm以下のホウ素濃度10^<20>atoms/cm^3のδ層を実現した。その多層δドープダイヤモンド(111)構造は、室温のホール効果測定において、キャリア濃度10^<16>cm^<-3>、移動度240cm^2/V・sを示した。今後は、δ層の更なる薄膜化とホウ素の高濃度化を行うことで、キャリアの更なる高濃度化及び高移動度化を目指す。本年度は、前年度の課題に加えて、ダイヤモンドMOS構造に関する研究を開始した。ホウ素ドープダイヤモンド(111)膜上に原子層堆積法(ALD)によるAl2O3膜を用いたMOSダイオードを作製し、良好な絶縁特性が得られた。また、ダイヤモンド表面を一般的に用いられている熱混酸処理と我々が提案するウェットアニールにより、それぞれ酸素終端化及びOH終端化し、それらの表面上にALD-Al2O3膜を堆積したMOSキャパシタを作製した。その電気的特性の結果から、ウェットアニール処理を用いたMOSキャパシタは熱混酸処理を用いたMOSキャパシタよりも低い界面準位密度及び固定電荷密度となった。前年度からの継続課題であるダイヤモンド膜のδドーピング制御に関して、昨年度よりも更なる高濃度ホウ素δドーピングに成功し、室温のキャリア濃度は前年度よりも2桁以上高い10^18 atoms/cm^3を超えるδドープダイヤモンドを実現した。しかし、移動度は20 cm^2/V・s程度であり、更なる改善が必要である。本研究の目的は、次世代パワーデバイス材料として最も高い省エネ効果が期待されているダイヤモンド半導体を用いて、その材料・プロセス技術の高度化を行うことで、超省エネ化実現のための革新的デバイス特性を創出することである。本年度は、前年度の課題に加えて、ダイヤモンドFETの作製を行った。前年度までに得られた我々独自のOH終端ダイヤモンド(111)表面を用いることにより、ショットキー接触、オーミック接触を作り分け、それぞれをゲート、ソース・ドレイン構造に適用した。デバイス特性としては、ゲートリーク電流が大きいものの、ノーマリーオン動作のFET特性が得られた。今後は、前年度得られた高品質なAl2O3/ダイヤモンド構造を用いたノーマリーオフ動作・低オン抵抗・高耐圧のダイヤモンドMOSFETの実現を目指す。前年度からの継続課題であるダイヤモンド膜のδドーピング制御に関して、一様なドーピングを行ったダイヤモンド膜に対して同一のホウ素不純物濃度で比較すると、室温の抵抗率が約一桁低い低抵抗δドープダイヤモンド膜が得られた。今後は、更なる高移動度かつ高キャリア濃度を持つ超低抵抗δドープダイヤモンドの実現を目指す。本研究で得られた成果を組み合わせ、ダイヤモンドFETに応用することで、超低損失ダイヤモンドパワーデバイスの実現が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。半導体物理、表面科学、結晶成長26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、マイクロ波プラズマCVD装置の導入及び立ち上げ作業もあったが、ほぼ計画通りに進んでいる。δドーピングを行っていたダイヤモンド成長装置が故障したため、一部の課題の進行が遅れたが、ほぼ計画通りに進んでいる。当初の計画通りに進める。基本的には当初の計画通りに進めるが、故障したダイヤモンド成長装置を修理することが必要であり、並行して他のダイヤモンド成長装置でのδドーピング技術の開発も目指す。
齲蝕原性連鎖球菌の迅速で簡便な同定手法の研究開発

ヒトの歯垢中より得たミュータンスレンサ球菌と考えられた多数の分離菌をMAb a-21、MAb b3-22、MAb f-89、MAb s3-9、MAb h-448等のモノクロン抗体を使用した酵素免疫測定法にて診断しその結果、分離菌株の同定には、結果の判定の安定性、迅速性および簡便性のすべての点において、菌種特異性を有するモノクロン抗体を使用したEIAによる同定法が、発酵試験、分解性試験、バシトラシン感受性、菌体外多糖体産生能、溶血性等の性状試験を実施して同定する従来法に比べて優れていることを示唆した。また、MAb f-89を用いた酵素抗体法は、今後改良を加えることにより齲蝕活動性試験として充分臨床応用できるものと考えられた。さらに、ミュータンスレンサ球菌の中S.mutansのみに反応するモノクロン抗体MAb f-77(エピトープの主たる構造単位がN-アセチルグルコサミン)が、急性糸球体腎炎患者より分離したS.pyogenesの全菌体とEIAにおいて反応するとともに、その反応をN-アセチルグルコサミン(濃度20.0μmol/ウェル)が100.0%阻害した。さらに免疫電顕法により、本抗体と反応する抗原物質がS.mutansおよびS.pyogenesの菌体表層上に存在することを確認した。これにより、研究の主目的とは異なるが、本研究遂行過程において、S.mutans菌体表層上にS.pyogenesと共通のGlcNAc残基が存在していることが世界ではじめて明らかになった。しかもS.mutans罹患率を測定することは、ヒトの心疾患、腎疾患の予知につながることが充分考えられた。ミュータンスレンサ球菌を含めた口腔内に存在する種々の標準菌株との反応性を検討した結果、MAba-21,MAb b3-22,MAb f-89,MAb s3-9,MAb h-448がそれぞれS.cricetus(a血清型)、S.rattus(b血清型)、S.mutans(c,eおよびf血清型)、S.mutans(e血清型)、S.sobrinus(d,g血清型)の同定試薬として使用可能であることが示唆された。徳島大学歯学部学生の歯垢中より得たミュータンスレンサ球菌と考えられた分離菌株、前述の5種類のモノクロン抗体を使用した酵素免疫測定法と、ミティスサリバリウス寒天培地上で培養した後に、種々の糖類の分解性試験、バシトラシン感受性、菌体外多糖体産生能、溶血性、発育能、グラム染色性等により総合的に調べた結果を比較すると分離菌株の同定には、結果の判定の安定性、迅速性および簡便性のすべての点において、菌種特異性を有するモノクロン抗体を使用したEIAによる同定法が、後者の従来法に比べて優れていることが示唆された。本年度実施計画はほぼ100%達成されたが、調査していない菌種あるいは菌株の中には、同一のあるいは類似したエピトープの存在によりこれらのモノクロン抗体と反応することも予測できる。また例えばS.mutansの中にも血清学的亜形が存在し、今回使用したモノクロン抗体とは反応しないことも考えられる。現在上記以外の数種のモノクロン抗体を作製し、これら加えたEIAの結果と、発酵試験、分解性試験等の総合判定により同定した結果とを、次年度の計画であるDNA-DNAハイブリダイゼーションによる遺伝学的方法により同定した結果と比較検討する準備を進めている。本年度および次年度の結果より、煩雑な同定操作を必要としない迅速で簡便な齲蝕原因菌に対する新しい同定法の確立が期待される。

ヒトの歯垢中より得たミュータンスレンサ球菌と考えられた多数の分離菌をMAb a-21、MAb b3-22、MAb f-89、MAb s3-9、MAb h-448等のモノクロン抗体を使用した酵素免疫測定法にて診断しその結果、分離菌株の同定には、結果の判定の安定性、迅速性および簡便性のすべての点において、菌種特異性を有するモノクロン抗体を使用したEIAによる同定法が、発酵試験、分解性試験、バシトラシン感受性、菌体外多糖体産生能、溶血性等の性状試験を実施して同定する従来法に比べて優れていることを示唆した。また、MAb f-89を用いた酵素抗体法は、今後改良を加えることにより齲蝕活動性試験として充分臨床応用できるものと考えられた。さらに、ミュータンスレンサ球菌の中S.mutansのみに反応するモノクロン抗体MAb f-77(エピトープの主たる構造単位がN-アセチルグルコサミン)が、急性糸球体腎炎患者より分離したS.pyogenesの全菌体とEIAにおいて反応するとともに、その反応をN-アセチルグルコサミン(濃度20.0μmol/ウェル)が100.0%阻害した。さらに免疫電顕法により、本抗体と反応する抗原物質がS.mutansおよびS.pyogenesの菌体表層上に存在することを確認した。これにより、研究の主目的とは異なるが、本研究遂行過程において、S.mutans菌体表層上にS.pyogenesと共通のGlcNAc残基が存在していることが世界ではじめて明らかになった。しかもS.mutans罹患率を測定することは、ヒトの心疾患、腎疾患の予知につながることが充分考えられた。
歴史的コーパスを利用した社会言語学的文体論研究

平成18年度、19年度に引き続き、英語の史的コーパスを利用しながら、言語使用者の社会的要因を手がかりに言語変化のメカニズムを明らかにするという方法で研究を進めた。平成20年度は研究計画の最終年度に当たることもあり、3年間の研究の成果をまとめていく作業にも力を入れた。すでに中英語後期の『パストン家書簡集』の調査を通して、言語使用者の社会的地位、性別、生活環境などが言語使用に影響を与え、特にこの傾向が古い時代にはきわだっていることお明らかにしたが、このような単一の資料では、否定構文の発達、非断定形の発達、というような具体的で個別の現象についての調査では例文数が限られる傾向があることもわかった。したがって、20年度は、大規模な史的コーパスとしてThe Oxford English Dictionaryの例文データの調査に研究の重点を置いた。業績の欄にも示すように、否定的な意味合いをもつ動詞、たとえばpreventやdenyなどの史的発達の傾向を明らかにするにあたっては、The Oxford English Dictionaryの例文データは極めて有効であり、それぞれの動詞が取る構文が歴史的に変化していく様子を、文体との関連も含めて明確に示すことができた。歴史的コーパスの先駆けであるヘルシンキコーパスが一般公開されてから今日までの15年間にコーパス言語学の方法にも変化が起こり、近年の史的コーパス言語学では、二つの点において顕著な特徴が見られる。一つは大量のデータを扱うことにより、これまで以上に通時的変化を追いやすくなってきたことであり、もう一つは、特定の時代のデータに焦点を当てることで、これまで一まとまりとして捉えていた言語の性質をさらに詳細に分析することが可能になってきたことである。本研究は、このうち後者を、実際の文献の分析を通して例証していくことを目的として、調査・分析を行ってきた。研究計画の初年度にあたる平成18年度においては、中英語後期の主要文献であり著者(書簡の差出人)の詳細がわかっている『パストン家書簡集』の分析を中心に研究を進めた。特に、否定構文とも関連している非断定形(any, everなど)の分析を行い、その調査結果を業績表に挙げたTextual and Contextual Studies in Medieval English : Towards the Reunion of Linguistics and Philologyの1章として発表した。分析は、社会言語学的方法論に基づくものである。パストン家の書簡を、差出人の性別や社会的地位を基準に分割し、社会的要因による言語の違いが観察できるかどうかを分析した。調査の結果、『パストン家書簡集』の女性の差出人は、男性の差出人に比べて言語的に古い傾向を示していることがわかってきた。書簡集には、生年の異なる複数の差出人の書簡が含まれているが、時代の違いよりも性別の違いの方が際立っているようである。現段階の調査は、言語の一側面に限られているので、平成19年度以降は、非断定形とは異なる言語的特徴についても調査を拡げていきたいと考えている。昨年度に引き続き、英語の史的コーパスを利用しながら、社会言語学的手法に基づいて、言語変化と言語使用者との関係を明らかにするための研究を遂行した。本年度は、すでに昨年度より着手している、中英語後期の『パストン家書簡集』の調査を進めるとともに、The Oxford English Dictionaryの例文データをコーパスとして利用し、言語変化と文体とのかかわりを分析した。その結果、たとえば多重否定の衰退の進度が、著者の社会的地位および性別と密接に関わっていることなどが明らかになった。特に性別による違いは大きいようで、言語変化の速度が速かった後期中英語から初期近代英語にかけて、その保守性・革新性に性別が関わっていたことが推測できる。The Oxford Englih Dictionaryを利用した研究では、著者の社会的地位や性別といった問題を扱うことは容易ではなかったものの、文学作品というジャンルの資料を通して、言語変化全般をどのように論じることが可能であるかという観点から、示唆的な成果を得ることができた。具体的には、平成19年度は、preventという動詞の発達を分析し、動名詞のみの構文と前置詞のfromを取る構文が歴史的にどのように競合してきたかを明らかにした。
理論と実践をつなぐリフレクションを可能にする実習指導者教育プログラムの開発

本研究は,臨地実習教育の一端を担う実習指導者のリフレクションを基盤にしたプログラムを開発することを目的とする.先行研究から明らかにされた実習指導者の課題である「アセスメントの言語化や説明能力」「経験を教材化する能力」に対し,理論と実践をつなぐことを可能にするリフレクションを中心に据えた継続的なプログラムを開発する.これを実現するためにKorthagenのリアリスティックアプローチを参考にしながら,大学教員と臨床教育担当看護師との協働によるアクションリサーチの手法をとる.これにより,実習指導者は「経験から学習する実践者」として長期的な人材育成に資することが可能となる.本研究は,臨地実習教育の一端を担う実習指導者のリフレクションを基盤にしたプログラムを開発することを目的とする.先行研究から明らかにされた実習指導者の課題である「アセスメントの言語化や説明能力」「経験を教材化する能力」に対し,理論と実践をつなぐことを可能にするリフレクションを中心に据えた継続的なプログラムを開発する.これを実現するためにKorthagenのリアリスティックアプローチを参考にしながら,大学教員と臨床教育担当看護師との協働によるアクションリサーチの手法をとる.これにより,実習指導者は「経験から学習する実践者」として長期的な人材育成に資することが可能となる.
重い電子系物質における新規量子物性の熱膨張による研究

本申請研究によるCePt_3Siの超伝導の研究から,超伝導状態における比熱の残留電子比熱係数γsが約34 mJ/K^2 molと多結晶試料(γs200 mJ/K^2 mol)に比べ非常に小さくなっており,試料の純良度の大幅な向上に成功した.育成に成功した単結晶における比熱の反強磁性転移と超伝導転移によるピークは,これまでの結果と比較し非常にシャープであった.平成20年度は超伝導状態における残留電子比熱係数sが真に有限なのか,あるいは試料の純良性をさらに向上させればゼロに近づくのか否かを,微小単結晶試料(10 mg)を用いた比熱測定により研究した.電気抵抗測定による残留抵抗比から純良度を判断した.その結果,試料の純良度をさらに向上させた場合,超伝導転移や反強磁性転移による比熱のピークは若干鋭くなるものの,残留電子比熱係数に関しては大きな変化は観測されなかった.このことはCePt_3Siの超伝導状態では本質的に残留状態密度が存在することが明らかとなった.本申請研究によるCePt_3Siの超伝導の研究から,超伝導状態における比熱の残留電子比熱係数γsが約34 mJ/K^2 molと多結晶試料(γs200 mJ/K^2 mol)に比べ非常に小さくなっており,試料の純良度の大幅な向上に成功した.育成に成功した単結晶における比熱の反強磁性転移と超伝導転移によるピークは,これまでの結果と比較し非常にシャープであった.平成20年度は超伝導状態における残留電子比熱係数sが真に有限なのか,あるいは試料の純良性をさらに向上させればゼロに近づくのか否かを,微小単結晶試料(10 mg)を用いた比熱測定により研究した.電気抵抗測定による残留抵抗比から純良度を判断した.その結果,試料の純良度をさらに向上させた場合,超伝導転移や反強磁性転移による比熱のピークは若干鋭くなるものの,残留電子比熱係数に関しては大きな変化は観測されなかった.このことはCePt_3Siの超伝導状態では本質的に残留状態密度が存在することが明らかとなった.2004年にBauerらによって発見されたCePt_3Siの超伝導は,結晶構造に空間反転対称性がなくてもスピン3重項の超伝導が実現しているかもしれないということで,それまでの超伝導に対する認識に新たな問題点を提起した.平成18年度は反転対称性が破れた物質で発現する超伝導に関する詳細な研究を行うため,CePt_3Siの単結晶試料における詳細な比熱測定を行った.比熱に現れる反強磁性転移と超伝導転移によるピークは,これまでの結果と比較し最もシャープであった.特に注目すべき点は超伝導状態における残留電子比熱係数聡が約34mJ/K^2molと多結晶試料係(γ_s200mJ/K^2mol)に比べ非常に小さくなっており,試料の純良性の向上を示していると思われる.また超伝導状態におけるC/Tは温度に比例する温度変化を示し,超伝導ギャップにラインノードが存在することを支持する結果が得られた.これらの結果は日本物理学会欧文誌に発表した.またCePt_3Siと同様に結晶構造に空間反転対称性を持たないCeIrSi_3の圧力下の物性測定を行った結果,加圧とともにネール温度が減少し,反強磁性が弱まった約1.8GPaから反強磁性が消失したと思われる3.5GPaの広い圧力領域で超伝導を発見した.電気抵抗の温度依存性も興味深く,2.5GPaでは約18Kからフェルミ液体のT^2則ではなく,Tに比例して減少しT_<SC>=1.6Kで超伝導になることが明らかとなった.RRhIn_5(R:希土類元素)の単結晶試料の育成に成功した.磁化容易軸の[001]方向に磁場を印加するとR=Nd,Tb,Dy,Hoで2段のメタ磁性転移が観測された.これらの磁気転移はIsing型磁気交換相互作用を仮定した解析でよく説明されることを明らかにした.2004年にBauerらによって発見されたCePt_3Siの超伝導は,結晶構造に空間反転対称性がなくてもスピン3重項の超伝導が実現しているかもしれないということで,それまでの超伝導に対する認識に新たな問題点を提起した.平成19度は反転対称性が破れた物質で発現する超伝導に関する詳細な研究を行うため,CePt_3Siの単結晶試料における詳細な比熱測定を行った.比熱に現れる反強磁性転移と超伝導転移によるピークは,これまでの結果と比較し最もシャープであった.特に注目すべき点は超伝導状態における残留電子比熱係数γ_sが約34mJ/K^2molと多結晶試料(γ_s200mJ/K^2mol)に比べ非常に小さくなっており,試料の純良性の向上を示していると思われる.結晶構造に反転対称性を持たない重い電子系物質であるCePt_3Siは常圧下で,また同様に結晶反転対称性を持たないCeIrSi_3は圧力下で超伝導を示す.一方これらの物質と同じ結晶構造を持つ参照物質であるLaPt_3SiとLaIrSi_3も常圧で超伝導を示すことがわかっているが,その詳細は調べられていなかった.本研究ではこれらの超伝導特性を電気抵抗測定,比熱測定で調べた.電気抵抗測定から,LaIrSi_3の超伝導相図を決定した.

この結果からLaIrSi_3は第2種超伝導体として理解できることがわかった.またフェルミ面の分裂による特異性はLaIrSi_3では観測されなかった.本申請研究によるCePt_3Siの超伝導の研究から,超伝導状態における比熱の残留電子比熱係数γ_S、が約34mJ/K^2molと多結晶試料(γ_S200mJ/K^2mol)に比べ非常に小さくなっており,試料の純良度の大幅な向上に成功した.育成に成功した単結晶における比熱の反強磁性転移と超伝導転移によるピークは,これまでの結果と比較し非常にシャープであった.平成20年度は超伝導状態における残留電子比熱係数γ_Sが真に有限なのか,あるいは試料の純良性をさらに向上させればゼロに近づくのか否かを,微小単結晶試料(10mg)を用いた比熱測定により研究した.電気抵抗測定による残留抵抗比から純良度を判断した.その結果,試料の純良度をさらに向上させた場合,超伝導転移や反強磁性転移による比熱のピークは若干鋭くなるものの,残留電子比熱係数に関しては大きな変化は観測されなかった.このことはCePt_3Siの超伝導状態では本質的に残留状態密度が存在することが明らかとなった.また,量子臨界点近傍に位置するYbCu_2Si_2の重い電子状態を研究する目的で,単結晶試料を育成し,熱膨張測定と比熱測定により電子状態を調べた.その結果,YbCu_2Si_2の4f電子は高温では局在しYb^<3+>の磁化率を示すが,降温とともに遍歴し始め,低温では電子比熱係数γ=150mJ/K^2molの重い電子系へと変貌することが明らかとなった.Ceを含む重い電子系と最も異なる点は熱膨張の温度変化にあることが明らかとなった.すなわち,YbCu_2Si_2の熱膨張は降温と共に減少するが,約40Kで極小値を示した後増加に転じ,降温と共に体積が著しく増加することが明らかとなった.
摂食行動を制御する味覚回路とその情報処理機構

各種の外界情報は感覚受容器を介して特定の神経回路を活性化させ、個体に感覚の認知(ex味覚)および合目的な行動(ex摂食行動)を誘導する。本研究では、味覚情報伝達への関与が推定されるニューロン(中枢神経系の責任領域)をERK(MAPキナーゼ)のリン酸化を指標に可視化し、甘味および苦味刺激では異なるニューロン群が興奮することを明らかにした。また、脳内のドパミンニューロンを易興奮性にさせると、摂食行動が亢進することを見出した。感覚の質に特異的な神経回路の可視化およびその細胞群の摂食行動への関与について解明することを目的として本研究を開始し、当該年度は以下の結果を得た。1.温度感受性Trpチャネル(TrpA1)、チャネルロドプシン(ChR2)、ナトリウムチャネルを甘味受容細胞へ異所性に発現させたトランスジェニック動物を作製し、30°Cの温熱刺激、吻部光刺激などにより味細胞を活性化させた後、脳を摘出してERKリン酸化(pERK)およびFOS発現を指標(=免疫組織化学的)に活性化したニューロンの同定を試みた。TrpA1を発現させ、温熱刺激を与えた群で甘味受容細胞の投射先である食道下神経節においてpERKの免疫活性が観察できたが、単一細胞の同定が可能な強いシグナルではなかった。2.甘味または苦味受容細胞、ドパミンニューロンでそれぞれ特異的にナトリウムチャネルを過剰発現させたトランスジェニック動物を作製し、一晩絶食させた後、各種味溶液に対する摂食量について解析をおこなった。甘味受容細胞またはドパミンニューロンでナトリウムチャネルを過剰発現させた場合、5mMスクロース水溶液の摂取量が対照群と比較して有意に上昇した。一方、苦味受容細胞で過剰発現させた場合は対照群と有意差は見られなかった。さらに、キニーネ混合スクロース溶液に対する摂食量はいずれのトランスジェニック動物群においても対照群と差はなかった。これらの結果は、感覚受容ニューロンの活動性およびドパミンニューロンの興奮性が摂食量を調節していることを示唆している。1.ラットの上顎臼歯間部に矯正用エラスティックを挿入して持続的な側方圧(機械)刺激を加えると、三叉神経脊髄路核尾側亜核のII/III層に存在する神経細胞の一部で、一過性のExtracellular Signal-regulated Kinase(ERK)のリン酸化およびFOS蛋白の発現が観察された。また、これらの細胞の一部はneurokinin-1(NK1)受容体を発現していたことから、標識された細胞は侵害情報の伝達に関わる細胞群であることが明らかになった。さらに、FOS蛋白の発現量はMEK阻害剤の前投与により有意に減少したことから、FOSの発現誘導はERKにより制御されていることが明らかになった。以上の結果から、ERKの活性化(リン酸化)およびFOSの発現が特定の感覚神経回路の可視化に利用できる可能性が示唆された。2. UAS-GAL4システムを用いて、甘味または苦味受容細胞で特異的にTrpA1を異所性発現させたトランスジェニック動物を作製し、温熱刺激したのち経時的に脳を摘出してERKのリン酸化およびFosの発現を免疫組織化学的に解析した。その結果、味受容細胞の軸索が投射する食道下神経節内においてpERKの免疫活性が観察された。このpERK陽性細胞の分布が味質により異なるか否かについては今後詳しく検討していく。一方、現時点において、同一刺激条件下でFos陽性細胞は検出されていない。感覚モダリティ特異的な神経回路の可視化およびその細胞群の摂食行動への関与について解明することを目的として、本研究を開始した。温度感受性Trpチャネル(dTrpA)を味受容細胞へ異所性発現させたトランスジェニック動物を作製し、30°Cの温熱刺激により味細胞(甘味または苦味細胞)を活性化させると、脳の食道下神経節においてERKのリン酸化が起こることを免疫組織学的に明らかにした。現在、味細胞特異的にTrpA1を発現させた動物の温熱刺激群と非刺激群から頭部を単離し、発現が変動する遺伝子群についてマイクロアレイによる解析をおこなっている。一方、味覚情報の伝達にかかわるニューロン群の同定の一環として、各種のエンハンサートラップラインを用いて、神経活動性変調や神経回路異常の誘導を試みてきた。poxn(成虫の化学感覚受容器および中枢神経系で発現することが知られている転写因子)のエンハンサートラップラインを用いて細胞接着分子Dscamの過剰発現をおこなったところ、楕円体ニューロン(EB)を始めとする中枢神経系ニューロン群において神経突起の伸長が阻害されることが明らかとなった。現在、同トランスジェニック動物に摂食行動異常が起こるか否かについて解析をおこなっている。

また、複数のニューロンにおいて異常が生じていることから、モザイク動物を作製して個々のニューロンにおける形態異常についても解析をおこなうため、準備中である。神経生物学味細胞特異的な外来刺激では脳内におけるFOS蛋白の発現を誘導することができなかった(少なくとも免疫組織化学的に検出できるレベルには至らなかった)ことから、FOS-GFPラインの作製は一次中断とした。その代替実験として、マイクロアレイ解析により神経活動依存的に発現量が増加する分子の同定を試み、現在順調に進行中である。また最近、ドパミンニューロンの神経活動誘導実験をおこない、このニューロン群の中の少なくとも一部が、摂食量の調節に関与している可能性を見出し、味覚依存的な摂食行動に関連する神経回路の足がかりを得た。本研究は3年計画で提案した。初年度に予定した組換体コンストラクトの作製に予想以上に時間を要しているため、解析の順序を一部変更して研究を進めた。このため、当初の計画とは順序が異なる結果となったが、計画全体からみれば、現時点において概ね良好な進行状況にあると考えている。1.脳内に散在するドパミンニューロンのサブセットがスクロース溶液の摂食量を増加させる上で重要か否かを明らかにするため、一部のドパミンニューロン特異的にはたらくドライバーを複数準備し、UAS-GAL4システムによりナトリウムチャネルを異所性発現させたトランスジェニック動物を作製して摂食行動(摂食量と味弁別行動)を解析する。そして、脳内のどの領域に存在するドパミンニューロンが摂食調節に関与しているかを明らかにする。2.神経細胞特異的ドライバー(elav-Gal4)でTrpA1を異所性発現させたトランスジェニック動物に温熱刺激を与えたのち、脳を摘出してmRNAを調製する(対照群として温熱刺激なしの動物からもmRNAを単離しておく)。両群から得られたmRNAを異なる蛍光物質(Cy3, Cy5)を用いて標識し同一マイクロアレイで競合的ハイブリダイゼーションをおこない、蛍光輝度を測定、比較することで神経活動依存的に発現が誘導される遺伝子群を網羅的に同定する。同定された遺伝子の上流領域のシークエンスを比較して、保存性の高い転写調節領域が見つかれば、その配列をサブクローニングして活動依存的にはたらくドライバーとして使用する。味受容細胞に温度感受性イオンチャネル(TrpA1)を異所性発現させたトランスジェニック動物を温熱刺激することにより、特定の神経細胞群でERKの活性化が観察できたがFos蛋白の発現は観察できなかった。温熱刺激の条件が最適化できているか更なる検討の余地はあるものの、この結果はFos遺伝子の上流領域が活動依存的にはたらくドライバーとして適さないことを示唆している可能性もある。そこで今回、以下に示す2つの実験を新たに追加計画した。1.オプトジェネティクスによる味覚神経回路の可視化TrpA1の代わりに、チャネルロドプシン(ChR2)を発現させたトランスジェニック動物を作製し、吻部の光刺激により特定の味受容細胞の活性化を試みる。このシステムにより、中枢神経系でFos蛋白の発現が免疫組織化学的に検出できるようであれば、TrpA1を用いる計画をしていた実験をこのシステムに移行して進めていく。2.マイクロアレイを用いた活動依存的に発現が誘導される遺伝子群の検索(Fos遺伝子の代替としての新たな候補遺伝子検索)
無菌性の膿疱性疾患の包括的病態解明と新規治療戦略の開拓

各種治療薬によるIL-36受容体拮抗因子欠損症(Deficiency of interleukin-thrty six receptro antagonist:DITRA)モデルマウスの病態への影響を解析し、効果の優劣を検討した。Il1f5のコンベンショナルKOマウス(Il1f5-/-マウス)背部にに5%イミキモド含有クリームを塗布した。皮膚所見、病理所見、免疫組織化学、フローサイトメトリー(FCM)、ELISAにより、皮膚におけるIL-36sの産生、好中球数、マクロファージ数、などの炎症細胞プロファイルを検討した。FCMは脾臓から得た浸潤細胞について検討した。野生型への誘発薬剤塗布群との比較も実施した。Il1f5-/-マウスにイミキモドを塗布すると、野生型と比較して、皮膚は紅斑鱗屑を来した。病理組織学的には、表皮の肥厚が顕著になった。免疫組織化学では、マクロファージがより浸潤していることが明らかになった。皮膚組織ではケモカインCXCL1CXCL13が有意に上昇していた。脾臓では、B細胞が有意に増加していた。上記のイミキモド誘発DITRAモデルマウスに、抗ILー1β抗体、抗TNF-α抗体、抗IL-17A抗体、CXCR2阻害薬などにによる治療実験を実施した。上記で述べた解析方法を用いて評価した。いずれの治療薬でも、治療効果があった。特に、抗IL-17A抗体、CXCR2阻害薬での効果が優れていた。さらにIl-1f6、Il-1f8、Il-1f9をそれぞれ、もしくは2つの組み合わせでil1f5+/-またはil1f5-/-マウスの耳に注射し、皮膚所見の誘導を試みたが、どのサイトカインでも皮膚所見の誘導をすることができなかった。以上の結果から、CXCR2阻害薬がDITRAに有効であることを提唱した。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。まずはじめに、GPPの新たな病因遺伝子としてLDHAを同定した。従来はGPPの病因遺伝子はIL36RN、CARD14、A1PS3が知られていたが、第4の病因遺伝子を同定した。Il1f5(ヒトIL36RNに相当)+/-マウスを作成し、Il1f5-/-マウスを作成し、DITRAモデルマウスを作成した。DITRAモデルマウスはLPSを皮下注することで皮下膿瘍と肝膿瘍を来した。これらの病変は、TLR4阻害薬で治癒した。興味深いことに、フローサイトメトリーでの解析で所属リンパ節では、B細胞が郵送していることを発見した。また、LPSをIl1f5-/-マウスの足底に皮下注することで、付着部炎を来すことに成功した。この付着部炎もTLR4阻害薬で治癒した。Il1f5-/-マウスにイミキモドを塗布することにより皮疹を作成した。このモデルでは、IL-17抗体あるいはCXCR2アンタゴニストで治癒した。このことより、このモデルでは好中球の関与があることが明らかになった。そのほかに、毛孔性紅色粃糠疹をtypeIからtypeVまでの5型に分けて、総数22例についてCARD14遺伝子変異解析を施行した。この結果、毛孔性紅色粃糠疹typeVの症例ではすべてCARD14遺伝子のcoiledcoil領域の変異を有していた。これに対して、そのほかの臨床型ではCARD14遺伝子のcoiledcoil領域の変異は有していなかった。以上より、「毛孔性紅色粃糠疹typeVはCARD14遺伝子のcoiledcoil領域の変異が病因である疾患である。」という説を提唱した。さらに日本人のIL36RNの新規遺伝子変異を発見し報告した。日本人のIL36RN遺伝子変異は創始者変異2つを含む4つの遺伝子変異が知られていたが、5番目の遺伝子変異となる。着実に論文発表という形で成果を出しているから。各種治療薬によるDITRAモデルマウスの病態への影響を解析し、効果の優劣を検討した。私たちはIl1f5のコンベンショナルKOマウス(Il1f5-/-マウス)片側の耳に5%イミキモド含有クリームを塗布した。皮膚所見、病理所見、免疫組織化学、フローサイトメトリ(FCM)、ELISAにより、皮膚におけるIL-36sの産生、耳の厚さ、好中球数、マクロファージ数、などの炎症細胞プロファイルを検討した。イミキモドを塗らなかった耳を対象とした。その後、より病変部を広い範囲で観察するために、背部にイミキモドを外用する方法に変更した。皮膚組織ではケモカインのCXCL1、CXCL13が有意に上昇していた。

上記のイミキモド誘発DITRAモデルマウスに、抗ILー1β抗体、抗TNF-α抗体、抗IL-17A抗体、CXCR2阻害薬などにによる治療実験を実施した。上記で述べた解析方法を用いて評価した。いずれの治療薬でも、治療効果があった。特に、抗IL-17A抗体、CXCR2阻害薬での効果が優れていた。さらにIl-1f6、Il-1f8、Il-1f9をそれぞれ、もしくは2つの組み合わせでil1f5+/-またはil1f5-/-マウスの耳に注射し、皮膚所見の誘導を試みたが、どのサイトカインでも皮膚所見の誘導をすることができなかった。モデルマウスによる病態の解析と治療研究を予定通り進めることができているため。各種治療薬によるIL-36受容体拮抗因子欠損症(Deficiency of interleukin-thrty six receptro antagonist:DITRA)モデルマウスの病態への影響を解析し、効果の優劣を検討した。Il1f5のコンベンショナルKOマウス(Il1f5-/-マウス)背部にに5%イミキモド含有クリームを塗布した。皮膚所見、病理所見、免疫組織化学、フローサイトメトリー(FCM)、ELISAにより、皮膚におけるIL-36sの産生、好中球数、マクロファージ数、などの炎症細胞プロファイルを検討した。FCMは脾臓から得た浸潤細胞について検討した。野生型への誘発薬剤塗布群との比較も実施した。Il1f5-/-マウスにイミキモドを塗布すると、野生型と比較して、皮膚は紅斑鱗屑を来した。病理組織学的には、表皮の肥厚が顕著になった。免疫組織化学では、マクロファージがより浸潤していることが明らかになった。皮膚組織ではケモカインCXCL1CXCL13が有意に上昇していた。脾臓では、B細胞が有意に増加していた。以上の結果から、CXCR2阻害薬がDITRAに有効であることを提唱した。DITRAモデルマウスを使用して、膿疱性乾癬の病態解明と新規治療標的の同定の研究を推し進めていく。以下の実験を予定している。1.Il1f5 +/-とIl1f5 -/-マウスを用いて膿疱性疾患に併発する重症内臓障害の病態を解明する。2.Il1f5 +/-とIl1f5-/-マウスを用いて無刺激の状態での皮膚の遺伝子発現を網羅的に解析する。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。