hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病原細菌における宿主細胞侵入機構の解析

本研究では、代表的な宿主細胞侵入病原細菌である赤痢菌を用いて、病原菌の細胞侵入機構の解析を行った。赤痢菌が宿主細胞への侵入を果たすには、III型分泌装置とそれにより分泌されるエフェクターと呼ばれる蛋白質が必須である。腸管上皮細胞へと到達した赤痢菌はエフェクターにより低分子料G蛋白質Rhoファミリーに属し、アクチン骨格制御と細胞運動に深く関与しているRac1を活性化させ、アクチン骨格の再構築を誘導し腸管上皮細胞にラッフル膜を形成する。赤痢菌はラッフル膜を誘導、収束させることにより効率よく細胞内への侵入を果たす。今年度の研究において、赤痢菌が宿主細胞への侵入後、ラッフル膜収束を行うためにエフェクター蛋白質IpgB2とユビキチン-プロテアソーム系によるラッフル膜誘導エフェクターIpgB1の分解という二つの方法を用いていることを明らかとした。IpgB2の過剰発現細胞に赤痢菌を感染させると、侵入効率が減少した。またIpgB1によるRac1の活性化が抑制されたことからIpgB2はRac1の活性化を抑制することで、ラッフル膜の収束に関わっていることが示された。一方、IpgB1がユビキチン-プロテアソーム系により分解されるかを検討するために、IpgB1発現細胞にプロテアソーム阻害剤であるMG132で処理を行ったところ、細胞内のIpgB1量が増加した。次に、IpgB1が宿主細胞内でユビキチン化されるのかを検討するために宿主細胞内にIpgB1とユビキチンを過剰発現させ免疫沈降法を行った結果、IpgB1のユビキチン化が観察されたことからIpgB1は宿主細胞へ分泌されラッフル膜の誘導を行った後に迅速に分解されることが判明された。以上の結果から、赤痢菌は自ら誘導したラッフル膜を巧妙な方法を用いて収束させることが明らかとなった。
ウイルスハンティングに有用なインターフェロン伝達因子阻害細胞株の樹立

IFNシグナル伝達系が阻害された細胞株を樹立することでウイルスの感染、増殖、生存が容易である環境を作り、特に分離が困難な新興・再興感染ウイルスハンティングへの道を開くことを目的とした。IFNシグナル伝達系を阻害するためにその経路に重要な種々の伝達因子のdominant negative変異体や特異的なshRNAを作成し293 T細胞を用いてその効果を確認したが最終的に目指しているのはiPS細胞を用いた系である。iPS細胞を使用することで、一旦IFNシグナル伝達系が阻害された安定株が得られればいろいろな組織に分化させることにより組織指向性の高いウイルスの分離に威力を発揮するからである。現在、IFNシグナル伝達経路の欠失した安定株を得る努力を続けているので近い将来、臨床の現場にウイルスハンティングに有用な細胞株を提供できると考えている。最初に京都大学物質-細胞融合システム拠点iPS細胞センターから供与を受けたヒトiPS細胞が当研究室での培養条件においても未分化性を維持していることをアルカリフォスファターゼ染色で確認した。次にウィルス感染時に誘導されるインターフェロンのシグナル伝達を中心とした細胞防御因子の抑制分子(PKR,RNaseL, IRF3, IRF7, IRF9等のDN:ドミナントネガティブ変異体)を作成し、遺伝子導入後もiPS細胞で安定に発現させるため各種プロモーターの比較解析を行い、最終的にハウスキーピング遺伝子の一つであるEF1プロモーターを選択した。その下流に上記の目的遺伝子及び、IRES-GFPをつなぎ、目的遺伝子の発現をGFPの蛍光で簡便にモニターできるようにした(EFlα-目的遺伝子-IRES-GFP)。さらにPGKのプロモーターの下流にPuro^r(ピュロマシン耐性遺伝子)をつなぎ、安定株の薬剤選択ができるようにした(PGK-Puro^r)。プラスミドを用いた一過性発現実験でこれらのプロモーターがiPS細胞内で機能することを確認した。これらのデータを踏まえ、安定株作成のためのウィルスベクター構築を行った。これらのプロモーターがウィルスベクター内在性のプロモーターと競合することなく使われるようにレトロウィルスベクターの内在性のプロモーターを不活化するコンストラクト(クローンテック社のpQC)を基にしてプラスミドを構築しパッケージング細胞にトランスフェクトして、ヒト培養細胞に感染性のあるレトロウィルス液を調製後、iPS細胞に感染させ、安定株を得ているところである。3)抗ウイルス作用を担うISGの阻害:PKR,RNaseLそれぞれのコンストラクトは各標的分子の作用を特異的に抑制することを、293FT(ヒト胎児腎臓細胞)に一過性に発現させ確認した。次にそれらのコンストラクトをiPS細胞に遺伝子導入して安定株の樹立を試みたが、一過性の発現は得られたもの安定株の樹立ができなかった。そこで、一過性の発現ではなく、効率よく安定株を樹立できるプラスミド・コンストラクトを検討した。EGFP、ピュロマイシン発現ユニットの位置、ウイルスLTRの有無等を変え、293FT細胞、及びインフルエンザ感染実験でよく用いられるA549(ヒト肺胞上皮細胞)を使って、これらのshRNA, DNニュータントを発現する安定株の樹立をおこなった。shRNAの発現に関しては、U6プロモーター-shRNA/PGKプロモーター-ピュロマイシン耐性遺伝子のみを発現させる最小限の構造が最も効率良く、安定株を得ることができた。DNミュータントの発現に関しては、全体のユニットをレトロウイルス由来のLTRで挟み、iPS細胞でも強力な発現活性を維持できるEF1-□プロモーター-DNミュータント-IRES-GFP/PGKプロモーター-ピュロマイシン耐性遺伝子とつないだコンストラクトが、より効率よく安定株を作成できた。現在、これらのコンストラクトをiPS細胞に導入して安定株を作成中である。インターフェロン(IFN)シグナル伝達系が阻害された細胞株を樹立することでウイルスの感染、増殖、生存が容易である環境を作り、特に分離が困難な新興・再興感染ウイルスハンティングへの道を開くことを目的とした。IFNシグナル伝達系を阻害するためにその経路に重要な種々の伝達因子のdominant negative変異体や特異的なshRNAを作成し293 T細胞を用いてその効果を確認した。また最終的な目標であるiPS細胞を用いた系への応用を図った。2)EF1&#61537;プロモーターを使って作成したこれらのDN変異体プラスミドを一過性にiPS細胞に導入し、iPS細胞内で機能することを確認した。3)一般の培養細胞(HeLa細胞、293T細胞等)で効率よく安定株を樹立できるDN変異体発現プラスミドshRNAプラスミドが構築できたので現在、これらの発現プラスミドのiPS細胞への導入を行っている。

iPS細胞で一旦IFNシグナル伝達系が阻害された安定株が得られればいろいろな細胞に分化させることにより細胞指向性の高いウイルスの分離に威力を発揮するので今後もこの研究を継続していく予定である。現在までウイルスの検出、及びIFNの産生の阻害の4種、IFNによるIFN-stimulated genes (ISGs)の誘導阻害の2種、抗ウイルス作用を担うISGの阻害の2種計8種のコンストラクトが完成しその阻害作用の検定も終了していることは、当初の計画以上に抗ウイルス作用を担うインターフェロン系シグナルの各種レベルでの阻害が可能になってきたことから(1)と評価した。一方、ヒトiPS細胞への導入による安定株の樹立は予想以上に困難であり、まだ樹立した細胞株がないことからやや遅れているの(3)と評価した。これらを総合して全体的な達成度はおおむね順調に進展しているの(2)と評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はiPS細胞の安定株の樹立を目指す。ただ現在のコンストラクトを全て同時に入れるためにはそれぞれ固有の薬剤選択マーカーのカセットに入れ替える必要がある。一方、iPS細胞株の樹立が研究計画の間に達成できない可能性もあるので、並行して既存の種々の組織由来の細胞株に作成したコンストラクトを導入する計画である。特に期待されるのが、すでにこれまでウイルスハンディングに用いられてきたVero細胞である。この細胞に更なる抗ウイルス作用を担うインターフェロン系シグナルの各種レベルでの阻害が達成できれば、世界中でこの細胞がウイルスハンティングに用いられるようになると期待できる。
アブラナ科植物におけるアロ認識機構の解明

アブラナ科植物のアロ認識は、花粉表層のリガンドSP11と乳頭細胞膜上の受容体型キナーゼSRKを介した自他識別によりおこる。本研究では、SP11-SRK相互作用の下流で、いかにして自己の花粉の吸水・発芽が特異的に阻害されるのかを明らかにするために、自家不和合性シロイヌナズナを作出し、受粉時のCa2+イメージングを行なった。その結果、自家受粉時特異的な乳頭細胞内Ca2+上昇を見出し、乳頭細胞プロトプラストによるin vitroアッセイ系により、この上昇が花粉側不和合因子SP11単独で誘起され、SRKのキナーゼ活性依存的であること、この上昇には細胞外からのCa2+流入が必須であることを明らかにした。被子植物の多くは、自家不和合性として知られるアロ認識機構を有し、遺伝的に異なる同種異個体と選択的に受精することで、種の遺伝的多様性を維持している。申請者は、アブラナ科植物において、このアロ認識が花粉表層のSP11リガンドと雌ずい乳頭細胞膜上のSRK/MLPK受容体複合体との相互作用を介して行われていることを明らかにしてきた。さらに最近、自家受粉時の乳頭細胞内で、Ca^<2+>濃度の急激な上昇とアクチンの脱重合が起きることを明らかにした。そこで、本研究では特にCa^<2+>シグナリング系に着目し、乳頭細胞内にSRK/MLPK受容体のリン酸化という形で伝えられた自己花粉の情報がいかにしてCa^<2+>濃度の上昇を引き起こすのか、またこの上昇がいかにしてアクチンの脱重合を引き起こし、自家花粉の吸水・発芽を阻害するのか、アブラナ科植物のアロ認識機構の全貌を明らかにすることを目的とする。本年度は、生理学的解析を進めるために、自家不和合性シロイヌナズナを用いて小胞体や細胞壁などのCa^<2+>モニタリング系とアクチン・Ca^<2+>同時モニタリング系の構築を行った。和合・不和合受粉時の動態を比較した結果、小胞体については、和合時に大きく変動して花粉管周辺に集積するものの、そのCa^<2+>濃度は和合時でも不和合時でも常に高く保たれていること、細胞壁については、受粉前には遊離のCa^<2+>濃度は低く、和合受粉後にのみ上昇することが示された。また、Ca^<2+>動態にかかわる輸送体分子の性状解明のために、乳頭細胞へのマイクロインジェクションやプロトプラスト解析系を構築した。現在これらのモニタリング系と解析系を組み合わせることにより、和合・不和合受粉過程の解明を進めている。被子植物の多くは、自家不和合性として知られるアロ認識機構を有し、種の遺伝的多様性を維持している。申請者は、アブラナ科植物のアロ認識が花粉表層のSP11リガンドと雌ずい乳頭細胞膜上のSRK/MLPK受容体複合体との相互作用を介して行われていることを明らかにしてきた。さらに、自家不和合性のシロイヌナズナを利用したバイオイメージング系を構築して、アロ認識時の乳頭細胞で[Ca^<2+>]上昇とアクチン崩壊という現象が誘導されることを見いだした。同様の現象はケシ科植物の自家不和合性でも見られ、ホヤのアロ認識にもCa^<2+>輸送体の関与が示されたことから、動植物のアロ認識に共通する機構としてCa^<2+>シグナリング系の関与を提案している。本年度は、膜アンカー型のイエローカメレオンモニタリングや、乳頭細胞プロトプラストによる[Ca^<2+>]モニタリングを新たに行ない、アロ認識時には細胞膜表面ではなく細胞内部で[Ca^<2+>]上昇が起きることや、アロ認識時にはSP11リガンドが単独で[Ca^<2+>]上昇を誘導することを明らかにした。現在薬理学的解析により、[Ca^<2+>]上昇に関わる輸送体分子の性状解析を進めている。さらに、[Ca^<2+>]上昇に関わる分子を探索するために、自家不和合性シロイヌナズナの雌ずいパラフィン切片からマイクロダイセクション装置により乳頭細胞のみを採取してRNAを抽出し、花粉管通導組織などとの比較マイクロアレイを行い、乳頭細胞特異的発現遺伝子の探索を行った。その結果、乳頭細胞特異的発現遺伝子として約400個の遺伝子が同定された。これらの中には、Ca^<2+>輸送体やシグナル伝達に関わる分子が含まれており、現在これらの分子とアロ認識との関連を調べている。

被子植物の多くは、自家不和合性として知られるアロ認識機構を有し、遺伝的に異なる同種異個体と選択的に受精することで、種の遺伝的多様性を維持している。申請者は、アブラナ科植物において、このアロ認識が花粉表層のSP11リガンドと雌ずい乳頭細胞膜上のSRK/MLPK受容体複合体との相互作用を介して行われていることを明らかにしてきた。さらに最近、自家受粉時の乳頭細胞内で、Ca^<2+>濃度の急激な上昇とアクチンの脱重合が起きることを明らかにした。Ca^<2+>濃度の上昇とアクチンの脱重合はこれまで異なるアロ認識機構を持つとされてきたケシ科植物の自家受粉時の花粉内でも観察されており、さらに本領域代表者の澤田らにより原索動物ホヤのアロ認識にもCa^<2+>の関与が見出されたことから、申請者は動植物のアロ認識に共通する機構としてCa^<2+>シグナリング系の関与を提案している。そこで、本研究では特にCa^<2+>シグナリング系に着目し、乳頭細胞内にSRK/MLPK受容体のリン酸化という形で伝えられた自己花粉の情報がいかにしてCa^<2+>濃度の上昇を引き起こすのか、またこの上昇がいかにしてアクチンの脱重合を引き起こし、自家花粉の吸水・発芽を阻害するのか、アブラナ科植物のアロ認識機構の全貌を明らかにすることを目的とする。今年度までの研究により、自家不和合性を付与したシロイヌナズナを利用して、乳頭細胞特異的発現遺伝子群や和合・不和合受粉時特異的発現遺伝子群を同定した。また、新規の乳頭細胞Ca^<2+>モニタリング系や、乳頭細胞プロトプラストによる薬理学的解析系の構築に成功した。その結果、自家受粉時には、SRKとSP11との相互作用により乳頭細胞内でCa^<2+>濃度上昇が引き起こされることと、Ca^<2+>濃度上昇が直接自己花粉の拒絶を誘導することを示唆した。被子植物の多くは、自家不和合性として知られるアロ認識機構を有し、自殖を抑制することで種内の遺伝的多様性を維持している。申請者は、アブラナ科植物において、このアロ認識が花粉表層のSP11リガンドと雌ずい乳頭細胞膜上のSRK/MLPK受容体複合体との相互作用を介して行われていることを明らかにした。しかし、SRK/MLPK受容体のリン酸化後に誘導される自家花粉の吸水・発芽の抑制機構は明らかではなく、アブラナ科植物アロ認識機構の全貌は明らかではない。申請者は、これまでに、自家受粉時の乳頭細胞内で、Caイオン濃度の急激な上昇とアクチンの脱重合が起きることを明らかにしている。そこで、本研究では自家不和合性を付与したArabidopsis thaliana C24を作出して、乳頭細胞内にSRK/MLPK受容体のリン酸化後に誘導されるCaイオン濃度の上昇のメカニズムを解明し、自家不和合性の全容を明らかに明らかにすることを目的とした。Caイオン濃度の上昇に関わる輸送体を探索するために、レーザーマイクロダイセクション・マイクロアレイ解析から乳頭細胞特異的発現遺伝子群や和合・不和合受粉時特異的発現遺伝子群を同定した。その結果、すでに報告されているCa輸送体ファミリーの中で、乳頭細胞で特異的に発現する分子種が見出された。次に、Caイオンセンサータンパク質を発現させた乳頭細胞のプロトプラストを作製し、Caイオン濃度上昇がSP11特異的に生じることを示し、薬理学的解析と電気生理学的解析により細胞膜に存在するCaチャネルの性状解析を行なった。さらに、A. thaliana C24では、タグラインなどの遺伝子破壊株が完備されていないため、逆遺伝学的解析ツールとして、C24株Tillingリソースを作製し、候補遺伝子の遺伝子破壊株を選抜して、SP11特異的なCa上昇に関わる分子種を特定した。
石灰質有孔虫細胞内のカルシウムイオンの定量と挙動のリアルタイム観察

本研究では炭酸カルシウムを主成分とする殻を持つ,海洋に生息する原生生物である石灰質有孔虫の石灰化過程とカルシウムの取り込みについて検討した.市販されているカルシウムプローブ(Fluo-3AM)を海産無脊椎動物に初めて応用し,細胞内のカルシウムイオン分布を観察した.その結果,細胞内に取り込まれた海水からカルシウムを取り込んでいることが示唆された.また,チャンバー形成時にはカルシウムイオンが細胞質と共に石灰化部位に輸送される様子が明らかになった.本研究では炭酸カルシウムを主成分とする殻を持つ,海洋に生息する原生生物である石灰質有孔虫の石灰化過程とカルシウムの取り込みについて検討した.市販されているカルシウムプローブ(Fluo-3AM)を海産無脊椎動物に初めて応用し,細胞内のカルシウムイオン分布を観察した.その結果,細胞内に取り込まれた海水からカルシウムを取り込んでいることが示唆された.また,チャンバー形成時にはカルシウムイオンが細胞質と共に石灰化部位に輸送される様子が明らかになった.本申請課題では,石灰質有孔虫細胞内のカルシウムイオンを蛍光プローブを用いて可視化,更に定量を可能にし,有孔虫類の石灰化過程におけるカルシウムの挙動を明らかにすることである.本年度は、1)これまでに開発したカルシウム蛍光プローブFluo-3AMを用い、有孔虫細胞内におけるカルシウムイオン分布の観察、および2)カルシウムイオン濃度を定量するために、レシオメトリー法が適応できるカルシウム蛍光プローブFuraファミリーの取り込み、観察条件の最適化を行った。Fluo-3AMによる観察結果によれば、底生有孔虫・浮遊性有孔虫の多くの種で、細胞内にカルシウムが貯蔵されている様子を確認した。カルシウム分布の様子やその量は種によって異なるが、その定量には至っていない。浅海性底生有孔虫Ammonia beccariiを用いた、Fluo-3AMを用いた細胞内カルシウム観察手法の確立と、石灰化中の細胞内カルシウム分布の時系列観察は、方法の独創性と興味深い観察結果が高く評価され、米国地球物理学会のオンラインジャーナルGeochemistry Geophysics Geosystermsに掲載された。また、これまで得られた知見を集約し、有孔虫の石灰化モデルを構築し、欧州微古生物学会春期有孔虫円石藻合同研究集会でポスター発表したところ、手法の新規性に加え、観察内容の重要性、モデルの先進性が評価され、最優秀ポスター賞を受賞した。別のカルシウム蛍光指示薬Furaファミリーを用いた観察では、Fluo-3AMでは難しかった、細胞内カルシウムの定量が可能になると期待している。これまでに、Fura-2を用いて、細胞内への取り込み条件、観察条件の最適化を行った。新年度には、検量線を得て、細胞内カルシウムイオン濃度の定量を始める予定である。これまでに研究代表者は,蛍光試薬を使ってい孔虫細胞内のカルシウムスオン・pH環境を可視化する手法を確立した上で,有孔虫が行う石灰化の検討を行ってきた.有孔虫は単細胞でもあるにもかかわらず,複雑で精緻な殻を沈着するため,バイオミネラリゼーションを研究する上で興味深い研究対象である.まずは生きた有孔虫細胞内の微小領域におけるカルシウムイオン,pHの空間分布を特異的に染色する蛍光試薬を応用した観察する手法を確立し,殻構造の異なる有孔虫種を対象に観察を行った(Toyofuku et al., 2008 : de Nooijer et al. 2008).観察の結果,有孔虫は殻形成をしていないときでも,常に海水を飲み込み,カルシウムを含まない海水を排出していた.この観察からは有孔虫細胞がカルシウムを取り込んだ残渣を排出していることが示唆される.殻形成をいていないときには,細胞内のpHを低く保たれており,炭酸塩が自生しないように制御しているものと思われる.殻形成が始まると細胞内にpHの上昇が認められる.特に殻形成部位に特異的に高pH環境が観察された.高pHの部位では,海水中の重炭酸イオンを炭酸イオンに変え,石灰化を駆動していることが示唆される(de Nooijer et al., 2009).観察される細胞内環境の変化はガラス質有孔虫,陶器質有孔虫の間で,殻構造によらず類似であり,さらに多細胞生物(二枚貝,サンゴ)の石灰化過程にも共通する点が多数見られる.一方で,有孔虫の場合はカルシウムの貯蔵とpHの変化は細胞内の小胞が担っており,単細胞生物ならではの機構も明らかになった.今後は,カルシウムの局在やpHの細胞内分布がどのような細胞内小器官の働きによるのかについても検討をすすめ,有孔虫によるバイオミネラリゼーションを解明する.
走査型トンネル顕微鏡による電荷密度波の並進運動の観測

本発明の目的は、低温用走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて擬一次元導体における電荷密度波(CDW)相の電子構造を明らかにすること、及び電荷密度波の並進運動を試料表面において直接観測することである。今年度は、STMを用いた電子トンネル分光測定を重点的に行い電荷密度波相での電子構造の詳細を明らかにすることをめざした。電解法で作成したK_<0.3>MoO_3(ブルーブロンズ)単結晶試料を用い、劈開面においてSTM測定を行った。トンネル電流の検出にロックインアンプに加えその前段に同調型アンプを用いることにより、ノイズは大幅に低減した。室温ではゼロバイアス付近のトンネル微分コンダクタンスは有限であり、金属相であることが示唆される。しかしながら、コンダクタンスカーブは通常の金属のように平坦ではなく、ゼロバイアスにくぼみを持つ構造が見られた。CDW転移温度(180K)以下の77Kでは、コンダクタンスはゼロバイアス付近でほとんどゼロにまで減少した。コンダクタンスカーブの形状はギャップ端のはっきりしないV字型をしており、従来金属の超伝導相で見られるようなBCS状態密度とは大きく異なっている。これは一次元系で揺らぎが大きいことに起因すると考えられる。今後はNbSe_3など他の擬一次元導体においてもSTM分光測定を行い、電子状態密度の形状と一次元性との関連について考察していきたい。また、コンダクタンスに見られるV字型のバックグラウンドは高温超伝導酸化物においてしばしば観測されてきた。高温超伝導酸化物とブルーブロンズは同様に層状構造をとることから、V字型コンダクタンスとの関連性が示唆される。層状構造をとるTaS_2などにおいても測定を行い、V字型コンダクタンスと結晶構造との関連も明らかにしていきたい。
授業記録の再構成と授業諸要因の抽出に関する実験的研究

【研究目的】本研究は、教授・学習活動の諸現象を叙述する記号ないしコードを開発し、それにもとづいた授業諸要因を抽出する分析手順と解釈方法および解釈に伴う諸問題を明らかにすることを目的としている。特に次の4の具体的な課題を解明することによって、上記の目的を達成する。1)記号の開発と可逆性による記号の妥当性の検証、2)要因の抽出と顕在化による記号の機能の検証、3)解釈に伴う諸問題の解明、4)国際比較による記号の標準化。【記号の整理と新しい記号の開発】事例に即して開発してきた40の記号を論理的に整合性があるように整理した。関係性、概念、例示、付帯などの観点から40の記号を8のグループに分類した。それを基礎に、2007年度には、特定の概念に関する個人間のズレを表すために、次の新しい記号を開発した。『A』/(W)[B〕説明:『A』という特定の概念に(/)ついて、(W)という人物が〔B〕という意味ないしイメージを込めている。【可逆性の検証】記号の妥当性については、記号による記述から現象をどの程度再現できるか、その可逆性によって検証した。単純な記号の場合に、可逆性の幅が広いことが示された。【叙述の可能性】他の教育研究の方法と比較すると、中間項(記号)を使用する点で、カテゴリー分析の方法と類似している。叙述の記号の開発は、教育現象を記述する可能性を示している。【研究目的】本研究は、教授・学習活動の諸現象を叙述する記号ないしコードを開発し、それにもとづついた授業諸要因を抽出する分析手順と解釈方法および解釈に伴う諸問題を、1)記号の開発と可逆性の検証、2)要因の抽出と顕在化による記号の機能の検証、3)解釈に伴う諸問題の解明、4)国際比較による記号の標準化を通して、明らかにすることを目的としている。【成果】実験授業の計画・実施・分析、および調査研究により次の成果が得られた。1)多様な活動の表れる授業計画・実施と記録の収集:日本に関しては「インコの劇」(表現活動)、「消防署の仕事」(調査活動)、「水溶液」(実験活動)等の授業記録を作成し、ドイツに関しては「Die Verkehrsregelung durch enen Polizi」など5点の授業記録を作成し、中国に関しては「揚子江」など2点の授業記録を作成し、分析の基礎資料を蓄積した。2)授業研究の開始には研究者と実践者(学校)のコラボレーションの構築が、授業現象の録画には、現象学が、記録のトランスクリプションには会話分析が、授業記録の処理には中間項の設定が、要因の命名には社会的構築主義が、分析の発表形式にはエスノグラフィが関与している。3)新しい記号の開発を必要とする子どもの発言には、これまでに開発された記号では把握できなかった思考様式が含まれていることが予測できた。しかし、今年度にはその典型例を発見できなかった。4)記号の標準化には、授業分析手法の普及が基盤になる。しかし、グローバリゼーションと文化的アイデンティティの両方を考慮する必要があり、さらなる討論が必要である。5)事物や概念を示す記号は、思考の概念に関する要因を表している可能性が大きく、関係を示す記号は精神活動ないし認知的活動に関わる要因を表している可能性が大きい。6)中間項で処理された文章の可逆性を検証する実験を一部実施したが、不十分であった。2005年度に実施する予定である。研究の目的:本研究は、教授・学習活動の諸現象を叙述する記号ないしコードを開発し、それにもとづいた授業諸要因を抽出する分析手順と解釈方法および解釈に伴う諸問題を、以下の4点の解明を通して、明らかにすることを目的としている:1)記号の開発と可逆性による記号の妥当性の検証、2)要因の抽出と顕在化による記号の機能の検証、3)解釈に伴う諸問題の解明、4)国際比較による記号の標準化。

1・実験授業の計画実施、および新しい記号の開発:調査・飼育活動(生活科)、実験活動(理科)、読み取り・音読活動(国語)、表現活動(音楽)、討論活動(道徳)を実施し、授業記録を作成した。しかし、新しい形式を必要とする事例は、現在の段階では、発見できていない。2・発言と要因の命名の関係の吟味:記録、発言の再構成、そして要因の抽出という段階において、発言を再構成する記号の形式性に、要因を命名するレベルがある。つまり、(概念)、[事例]、〔構想〕のレベルがある。また、WN( ),( )のような記号と記号の関係を示す形式性に認知レベルの要因がある。しかし、記号を用いて発言を再構成する段階で、要因を抽出する先取りとしての解釈が含まれることが明らかになった。3.外国の授業の収集と発言の再構成:アメリカ、中国、ドイツの授業を観察記録し、算数(中国)、政治教育(ドイツ)の記録を作成した。発言の再構成は文法にのみではできなく、発言の意図、背景、前後の関係の解釈を必要とする。研究の目的:本研究は、教授・学習活動の諸現象を叙述する記号ないしコードを開発し、それにもとづいた授業諸要因を抽出する分析手順と解釈方法および解釈に伴う諸問題を、以下の4点の解明を通して、明らかにすることを目的としている:1)記号の開発と可逆性による記号の妥当性の検証、2)要因の抽出と顕在化による記号の機能の検証、3)解釈に伴う諸問題の解明、4)国際比較による記号の標準化。1・実験授業の計画実施:調査・飼育活動(生活科)、実験活動(理科)、読み取り・音読活動(国語)、表現活動(社会)、討論活動(道徳)を実施し、授業記録とその後の教員による反省会の記録を作成した。さらに、発言者が作品の中の登場人物の考えを想像して発言する場合には、〔構想〕が二重になり、その区分をする必要がある。3.外国の授業の収集と発言の再構成:中国、ドイツの授業を観察記録し、算数(中国)の授業分析をおこなった。4.行動を中間項に変換する理論的考察をおこなった。すなわち、中間項によって変換された記述を可逆的に行動の記述内容に再び変換することが可能かどうかを、実験し、その再変換の幅を考察した。その結果、単純なほど幅が大きく、複雑な変換ほど少なかった。本研究は、教授・学習活動の諸現象を叙述する記号ないしコードを開発し、それにもとづいた授業諸要因を抽出する分析手順と解釈方法および解釈に伴う諸問題を明らかにすることを目的としている。【新しい記号の開発】調査・飼育活動(生活科)、実験活動(理科)、読み取り・音読活動(国語)、討論活動(道徳)を実施し、授業記録を作成した。その記録に基づいて、要因を抽出する過程で、次のことを見出した。すなわち、特定の概念について、通常はその概念は社会的に一定程度共通の理解があり、流通性と汎用性を有していると思われているが、特定の概念が授業の中で子どもが使用する場合には、そこに込められている意味やイメージに若干のズレがある。特定の概念に関する個人間のズレを表すために、新しい記号を開発した。『A』/(W)〔B〕説明:『A』という特定の概念に(/)ついて、(W)という人物が〔B〕という意味ないしイメージを込めている。【外国の授業の収集と分析】
「小芝居」における音楽演出の研究―近代歌舞伎の多様性をめぐって―

資料調査:松竹大谷図書館所蔵の杵屋花叟旧蔵付帳(音楽演出を記した演奏家の覚書)コレクションの調査・整理を行った。付帳ごとに年代・上演演目・劇場・丁数など15項目のデータベース化作業を完了した。音楽分析:小芝居(大劇場より格下とされた大衆劇場)における上演の音楽演出の解明として、1大歌舞伎(大劇場における歌舞伎)との比較、2小芝居で活躍した女役者、中村歌扇の舞台の実態の解明を行った。分析により、大歌舞伎に倣いながらも、独自の音楽演出も展開する小芝居の実態が明らかになった。26年度の実績は以下の12のとおりである。1大谷図書館が所蔵する杵屋花叟の付帳コレクションのデータベース化(請求番号・外題・劇場名・上演年月・俳優・場名・丁数など15項目のデータの入力)。当該年度の作業により、杵屋政之助(別名稀音家政之助・稀音家鏡歌)が記した付帳369冊・その他杵屋政之助が記した詞章本や句集など88点・杵屋栄二が旧蔵していた付帳162冊(付帳の記述は栄二以外の演奏家による)の計619点のデータ調査を終えた。政之助の付帳は大歌舞伎のものも含まれるものの小芝居のものを主とする貴重なコレクションである。また栄二旧蔵の付帳群も多くの付師による付帳を含み、時代的にも劇場的にも拡がりのあるコレクションであった。今後は栄二自身が記した付帳の調査へと進み、27年度中には図書館での調査を終える予定である。その後は、他の上演資料と照合しながら、年代や劇場などの特定を行っていく。2音楽分析(女役者中村歌扇の出演作品)(A)歌扇が何度も演じた『伽羅先代萩』、『恋女房染分手綱』、『三人吉三』について、音楽演出(竹本(義太夫節)と黒御簾音楽)の分析を行った。その結果、歌扇による歌舞伎が男の歌舞伎役者が演じる歌舞伎と類似する点が多いということ、黒御簾音楽の使い方に特徴がみられることなどを明らかにした。この研究成果は、国際伝統音楽学会(ICTM)東アジア研究分科会(MEA)にて口頭発表した。(B)上記のうち、『伽羅先代萩』と『恋女房染分手綱』の竹本についてさらに調査を進めてみると、歌扇の舞台における竹本は、大歌舞伎に比べて人形浄瑠璃のテクストに基づいている部分が多く、上方の演出を取り入れている点なども見つかった。この研究成果は論文にまとめており、今年度中に『楽劇学』に投稿予定。1.付帳資料の整理・データベース化昨年度にひきつづき、松竹大谷図書館が所蔵している「杵屋花叟旧蔵付帳コレクション」の調査整理とデータベース化をおこなかった。当該年度は100冊611作品について調査を行った。2.音楽演出の分析については以下の二点に分けて行った。●女役者、中村歌扇の録音にみる音楽演出の分析:中村歌扇が録音したSPレコードから、歌扇が当たり役として演じた『伽羅先代萩』と『恋女房染分手綱』における竹本(義太夫節)の詞章を明らかにし、それを現行の歌舞伎や当時の大歌舞伎と比較した。その結果、1SP録音は現行歌舞伎と比べると大幅に省略されているが、録音上の制限によるものと思われること、2省略部分を除くと、現行と共通する箇所が多いこと、3『先代萩』については、人形浄瑠璃のテクストと一致する箇所が多いこと、4クドキなどにおける竹本とセリフの掛合には、現行や当時の大歌舞伎の役者による録音との違いが見られること、5歌扇は大歌舞伎に倣ったオーソドックスな演出を主としていたようであること、6『恋女房染分手綱』の幕切の演出に上方歌舞伎の影響を思わせる演出見られたことなどを明らかにした。この検証結果は『日本伝統音楽研究』(京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センター紀要)に発表する予定である。●新派の音楽演出の分析:堅田喜三代師が所蔵しておられる新派の付帳(音楽演出の覚書)の整理を行った。また併せて、1.で整理した大谷図書館の「杵屋花叟旧蔵付帳コレクション」に含まれる小芝居の新派の付帳を選び出し、翻刻を行った。これにより、新派の音楽演出の分析に向けての準備が整ったことになる。付帳の調査整理およびデータベース化については、ほぼ順調に進んでいると言えよう。ただ、当初わかっていたよりも資料の数が多く、また上演情報についても不記載のものが多いため、今後のデータベースの公開に向けての準備はやや難航する可能性がある。音楽分析に関しては、女役者の音楽演出について論文を書けたことが大きな成果である。その分、新派についての研究成果は若干の遅れがあると言わざるを得ないが、28年度に充分取り戻せる程度のものと考えている。そのため、おおむね順調に進展していると考えた。資料調査:松竹大谷図書館所蔵の杵屋花叟旧蔵付帳について、残りのデータベース化を完了した。付帳ごとに年代・上演年目・劇場・丁数・出勤俳優・場名などについて入力した。音楽分析:小芝居における上演の音楽演出の解明として、大歌舞伎との比較、女役者中村歌扇の舞台の実態の解明を行った。前者については、『三人吉三』の「大川端の場」を大正として、大歌舞伎および小芝居の付帳と、SPレコードの録音から、音楽演出の比較を行った。その結果、劇場や役者による違いが明らかになった。

前者についての研究成果は、本研究は、Conference of Meeting of East Asia Study Group (MEA) in International Committee of Traditional Music (ICTM)(奈良教育大学2014年8月)において、"The Musical Direction in Kabuki Performances by Onna-yakusha"と題して発表し、さらに調査を進めたものを、演劇学会大会(大阪大学2016年7月)における「女役者、中村歌扇が生きた近代ー観客の視点からー」として発表した。後者については、中村歌扇の芸歴を詳細に調査し、また義太夫狂言における竹本(義太夫節)とセリフについて大歌舞伎との比較を行った。大歌舞伎との違いだけでなく、浄瑠璃本文との類似性、上方歌舞伎との類似性などが明らかになった。後者についての研究成果は、京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センターの『伝統音楽研究』13号(2016年6月)に「SPレコードに遺された小芝居の実態をめぐる一考察ー中村歌扇の録音における義太夫節(竹本)とセリフを例にー」と題して発表した。資料調査:松竹大谷図書館所蔵の杵屋花叟旧蔵付帳(音楽演出を記した演奏家の覚書)コレクションの調査・整理を行った。付帳ごとに年代・上演演目・劇場・丁数など15項目のデータベース化作業を完了した。音楽分析:小芝居(大劇場より格下とされた大衆劇場)における上演の音楽演出の解明として、1大歌舞伎(大劇場における歌舞伎)との比較、2小芝居で活躍した女役者、中村歌扇の舞台の実態の解明を行った。分析により、大歌舞伎に倣いながらも、独自の音楽演出も展開する小芝居の実態が明らかになった。大谷図書館における付帳調査については順調に進められている。中村歌扇の音楽演出についても、分析を行い、口頭発表にて成果を発信することができた。口頭発表に加えて論文発表を行う予定だったが、それが実現できなかった。次年度に達成したい。1.付帳の調査整理については、引き続き行う。一方で、公開に向けての準備にもしっかりと時間を割いていく必要がある。2.新派の音楽演出に関する検証を進める。新派の代表作ともいえる『婦系図』の音楽演出が定着していく様相を、新聞・雑誌記事や付帳の変遷から追う。そのうえで、小芝居における新派と大劇場における新派の比較を行う。また、小芝居と大歌舞伎との歌舞伎作品の比較も行い、小芝居ならではの特徴を明らかにしていきたい。日本音楽史付帳調査については引き続き同様に進めていく。中村歌扇が演じた歌舞伎における竹本(義太夫節)についての論文はほぼ執筆を終えているので、黒御簾音楽についての分析も深めて論文にまとめたい。さらに、27年度の大きなテーマである新派について分析を進める。
欠損補綴と食事指導が高齢者の栄養状態に与える影響-バイオマーカーによる評価ー

本研究の目的は,無歯顎患者を対象として全部床義歯新製に加えた簡便な食事指導が与える,食品・栄養素摂取や抗酸化能に対する効果を検討することを目的に無作為化比較臨床試験を行った.すべての参加者に対して通常の全部床義歯を製作し,義歯新製+食事指導群には,パンフレットを用いた食事指導,一方義歯新製群には.ダミー指導として義歯のケアに関する指導を行った.本研究全ての過程を終了した62名の結果を解析したところ,義歯新製+食事指導群は義歯新製群と比較して,タンパク質摂取量,ミネラル類,ビタミン類,肉類,油脂類,調味料の摂取量が有意に多かった.一方で,抗酸化能については有為な差はみとめられなかった.本研究の目的は,無歯顎者を対象とする無作為化比較臨床試験により,全部床義歯の製作時に食事指導を行う群と行わない群を設定し,食品摂取状況と栄養状態,特にバイオマーカーの一つである抗酸化能,欠損補綴と食事指導が栄養状態に与える効果を明らかにすることである.研究計画の内容は100名の全部床義歯の新製が必要な上下無歯顎患者100名を50名ずつ全部床義歯製作中に食事指導を行う群(介入群)と全部床義歯製作のみ行う群(コントロール群)の2群に割り付け,食品摂取状況,血液検査による栄養状態(静的栄養指標,動的栄養指標や抗酸化能),客観的咀嚼能力評価,自記式質問票による主観的評価をアウトカムとして,術前,義歯装着3ヶ月後,6ヶ月後に評価を行う.全部床義歯新製に加えて簡便な栄養指導を行うことにより,無歯顎高齢者の栄養状態を改善し,それが簡便な栄養指導による影響であると明らかにすることが可能となれば,日常臨床の場においても簡便な栄養指導を行い,患者の栄養状態の改善を図り,無歯顎高齢者のQOL向上に貢献することが可能となると考えられる.また,本研究では簡便な栄養指導を行う際に,農林水産省・厚生労働省が提唱している『食事バランスガイド』を基にして栄養指導を行うため,栄養に関する専門的な知識を有さない歯科医師でも応用が可能であると考えられ,より多くの歯科医師が全部床義歯治療に加えて栄養指導を行うことで,患者の健康増進に寄与し,将来的な医療費の削減に繋がる可能性があると考えられる.今年度は,無作為化比較試験を実施するにあたって必要な綿密な研究プロトコルの作成,広告を媒体とした参加者の募集のため,広告を作成し参加者の募集を開始した.また採用基準を満たした参加者に対して,食品摂取状況,客観的咀嚼能力評価,自記式質問票による主観的評価などのベースライン時の調査を行った.義歯の製作時に食事指導を行う群と行わない群を設定し,食品摂取状況と栄養状態,特にバイオマーカーの一つである抗酸化能,欠損補綴と食事指導が栄養状態に与える効果を明らかにすることである.研究計画の内容は100名の全部床義歯の新製が必要な上下無歯顎患者100名を50名ずつ全部床義歯製作中に食事指導を行う群(介入群)と全部床義歯製作のみ行う群(コントロール群)の2群に割り付け,食品摂取状況,血液検査による栄養状態(静的栄養指標,動的栄養指標や抗酸化能),客観的咀嚼能力評価,自記式質問票による主観的評価をアウトカムとして,術前,義歯装着3ヶ月後,6ヶ月後に評価を行う.全部床義歯新製に加えて簡便な栄養指導を行うことにより,無歯顎高齢者の栄養状態を改善し,それが簡便な栄養指導による影響であると明らかにすることが可能となれば,日常臨床の場においても簡便な栄養指導を行い,患者の栄養状態の改善を図り,無歯顎高齢者のQOL向上に貢献することが可能となると考えられる.また,本研究では簡便な栄養指導を行う際に,農林水産省・厚生労働省が提唱している『食事バランスガイド』を基にして栄養指導を行うため,栄養に関する専門的な知識を有さない歯科医師でも応用が可能であると考えられ,より多くの歯科医師が全部床義歯治療に加えて栄養指導を行うことで,患者の健康増進に寄与し,将来的な医療費の削減に繋がる可能性があると考えられる.今年度は,参加者への介入を行い.義歯作成後の3ヶ月,6ヶ月調査を行った.調査内容は,baseline時の調査同様,食品摂取状況,客観的咀嚼能力評価,自記式質問票による主観的評価などとした.3ヶ月調査のみ採血検査を行った.被験者の確保が予定よりも遅れているが,予定人数に到達する目処がついている.また介入後の評価時期の遅延も見込まれるが,目標期限内には終了させる予定である.近年の研究により,無歯顎高齢者の栄養素摂取状態改善には,全部床義歯新製に加えて栄養士による食事指導を行うことの必要性が明らかになっている.しかし,すべての無歯顎患者に対して栄養士が食事指導を行うことは,歯科臨床の中では困難ある.そこで我々は,歯科医師も応用可能なパンフレットを用いた簡便な食事指導の効果を検討することを目的に無作為化比較臨床試験を行った.参加者を無作為に義歯新製+食事指導群と義歯新製群の2群に割り付け,すべての参加者に対して通常の全部床義歯を製作し,さらに,義歯新製+食事指導群には,『高齢者向け食事バランスガイド』(農林水産省発行)を用いた指導,また義歯新製群には.ダミー指導として義歯のケアに関する指導を行った.指導時期は,試適および新義歯装着時の計2回とした.

アウトカムは,簡易型自記式食事歴質問票(BDHQ)から得られた栄養素,食品摂取量と血液検査から得られた抗酸化能として,サンプルサイズは60名で,ドロップアウトを考慮して,全部床義歯新製が必要な上下無歯顎者70名を本研究の参加者とした.研究終了までに8名がドロップアウトとなり,本研究全ての過程を終了した62名の結果を解析した.義歯新製群と比較して義歯新製+食事指導群のタンパク質摂取量が有意に多かった.その他,ミネラル類,ビタミン類の摂取量も同様に義歯新製+食事指導群が有意に多かった.また,義歯新製+食事指導群は,肉類,油脂類,調味料の摂取量が有意に多かった.また,抗酸化能については有為な差はみとめれなかった.本研究では,無歯顎高齢者の栄養素摂取状態を改善するためには,全部床義歯新製により咀嚼能力を改善するのみでなく,食事指導を行うことによる食習慣の変容が重要であり,栄養士による食事指導だけでなく,歯科医師による簡便な食事指導も食習慣の変容に有効な手法であると明らかとなった.本研究の目的は,無歯顎患者を対象として全部床義歯新製に加えた簡便な食事指導が与える,食品・栄養素摂取や抗酸化能に対する効果を検討することを目的に無作為化比較臨床試験を行った.すべての参加者に対して通常の全部床義歯を製作し,義歯新製+食事指導群には,パンフレットを用いた食事指導,一方義歯新製群には.ダミー指導として義歯のケアに関する指導を行った.本研究全ての過程を終了した62名の結果を解析したところ,義歯新製+食事指導群は義歯新製群と比較して,タンパク質摂取量,ミネラル類,ビタミン類,肉類,油脂類,調味料の摂取量が有意に多かった.一方で,抗酸化能については有為な差はみとめられなかった.被験者の確保が予定よりも遅れているが,予定人数に満たすことができるように対策を考え,すでに実施している.今後は,介入後の予後調査を主に行っていく予定である.追跡調査時のドロップアウト人数を最小限に減らすようにしていく.歯科補綴学引き続き被験者の募集を行い,またすでに集まっている被験者に対してベースライン調査,介入,予後調査を行っていく予定である.今年度は被験者のリクルートと介入,介入後の追跡調査に時間をかけた.次年度は介入後の調査がメインとなってくるため,調査費用と参加者への謝金の使用目的のため,次年度の使用額が生じた研究計画立案に時間をかける必要性があっため,今年度は主に研究計画立案に時間をかけた.研究の施行は主に次年度がメインとなってくるため次年度のための使用額が生じた.参加者に対して行う食品摂取状況,血液検査による栄養状態(静的栄養指標,動的栄養指標や抗酸化能),客観的咀嚼能力評価への使用と,追跡調査の完了した参加者のみへの謝金に対する使用を計画している.使用計画は,参加者に対して行う食品摂取状況,血液検査による栄養状態(静的栄養指標,動的栄養指標や抗酸化能),客観的咀嚼能力評価に使用していく予定である.
外ケーブルを有する多径間連続合成桁橋の経時挙動に関する研究

本研究では、まず、応力法を用いて外ケーブルの配置形状に関する検討が加えられ、効果的な外ケーブル配置が決定された。ついで、経時挙動解析のための基礎式であるコンクリートのクリープおよび乾燥収縮現象の応力ひずみ関係式が誘導された。さらに、持続曲げモーメントおよび軸方向力を受ける合成桁のコンクリート床版および鋼桁の分担断面力とその変化量の算定式が求められた。外ケーブルを有する連続合成桁の構造全体の解析には、外ケーブルの偏心結合を考慮した剛性マトリックス法が適用された。一方、解析法の妥当性を検証するため、比較的大型の2径間連続合成桁の供試体(5m+5m)が製作され、外ケーブルによるプレストレスの導入試験、ならびに約1年にわたる経時挙動試験が実施された。本研究により得られた主な成果は、次のとおりである。1).外ケーブルを用いて合成桁へのプレストレスの導入は容易に行なえる。2).本解析法により、合成桁の経時挙動が比較的精度よく評価できる。3).多径間連続合成桁橋の経時挙動は、全体系を解析することなしに4径間連続桁の解析結果を用いて推定することが可能である。4).クリープおよび乾燥収縮によるプレストレス力の損失量は、設計上無視できる程少ない。本年度は,先ず,連続合成桁における外ケーブルの配置形状に関する解析的検討を行った。10種類の外ケーブル配置形状を設定し,主として曲げモーメントの分布状態について検討した。その結果,持続荷重状態において最もよい曲げモーメントの分布状態が得られるケーブルの配置形状を選択することが出来た。これらの結果は,平成7年度の土木学会全国大会で発表された。次に,上で選定された外ケーブル配置を有する2径間連続合成桁(40+40m)を対象に,クリープおよび乾燥収縮解析を実施した。持続荷重状態としては,後死荷重+プレストレスとした。解析の結果,中間支点反力および外ケーブル張力の変化量に及ぼすクリープの影響は少なく,むしろ乾燥収縮による中間支点反力への影響が支配的となることが解った。これらの成果は,第3回合成構造の活用に関するシンポジウムで報告された。更に,経時挙動の測定を行うために模型桁が製作された。模型桁は,製作精度と実測データの信頼性を高めるため,当初計画よりも大きなもの(5+5m)を用いることにした。プレストレスの導入試験が,まず実施され,当初の応力状態が確認された。この結果は,平成8年度土木学会関西支部年次学術講演会で発表する予定である。目下,同試験体を用いて,経時挙動の測定が行われている。上記の実績の他,この分野の専門書の1つとして,単行本を共同で執筆し,出版した。本年度は,昨年度から開始した外ケーブルを有する2径間連続合成桁(スパン長5^m+5^m)のクリープ・乾燥収縮試験を継続し,経時データを収集するとともに,それらのデータ整理を実施した。約1ケ年にわたる測定データを回帰分析し,解析値と比較検討した結果,両者は比較的よい一致を示した。その結果,本研究で開発された経時挙動の解析手法は,実挙動をかなり精度よく評価できることがわかった。この研究成果は,第51回(平成8年度)土木学会年次学術講演会にて発表された。一方,2径間から6径間までの連続合成桁橋を対象に,クリープおよび乾燥収縮解析を実施し,経時挙動の解明が行なわれた。解析手法としては,剛性マトリックス法が用いられ,ケーブルの偏心結合を組み入れた剛性マトリックスが新たに誘導された。数多くの数値計算の結果,次のことが明らかになった。1)クリープ・乾燥収縮によるプレストレス力の損失はなく,むしろ数パーセントの張力増加が見られる。このことは,外ケーブル工法の有利性を明確に証明している。2)3径間以上の連続合成桁では,側径間のみにクリープ・および乾燥収縮の影響が見られるだけで,内側径間の性状は全て同じとなる。したがって,多径間連続合成桁橋の経時挙動は,4径間程度の解析によりその性状が推定できる。終りに,本研究で得られた成果は,約120ページの報告書としてまとめ上げられた。
変革的人材のマネジメント-適応パースペクティブからの探求-

組織において変革をもたらす人材がいかに育成されうるのかについて、個人の組織適応(社会化)の観点から探求した。若手従業員個人の役割レベルでの変革に注目した結果、(1)社会化戦術の作用は従来の仮説に反して見られず、(2)むしろ社会化過程で学習された知識の内容(とりわけ自己イメージ)が作用しうること、(3)組織文化の内容は必ずしも重要ではない可能性があること、(4)所与の個人特性として自己効力感に注目すべきこと等が示された。本研究の目的は、組織変革をもたらす個人がいかに育成されうるのかについて、個人の組織適応という観点から、明らかにすることである。本年度は、(1)研究枠組みの構築のためにリーダーシップ開発や組織心理学に関する文献を含んだ広範な文献サーベイ(2)(1)に基づいたデータの分析(3)1)に基づく新たな調査の実施とデータ分析を行なった。(1)については、分析の枠組みを完成させ、(3)でその一部について質問票調査を実施した。また(3)の調査は現在進行中で行なわれており具体的なデータ分析と向時進行中である。文献サーベイの結果についても、現在レビュー論文の形で成果とすべく執筆を行なっている。具体的成果は08年度中を予定している。(2)については、(1)の枠組みの一部に基づき、組織における仕事場面において個人の成長を促す経験(フロー経験)が、どのような条件の下で経験されるのか、またこの経験が変革志向の人材の要件と目される職務熟達にどのように影響を与えるのかについてサーベイの結果をまとめ学会・論文の形にまとめた。(3)については、個人の組織適応に影響を与える育成方針(社会化戦術)と、当該組織の組織文化との関連について調査を行い、現在分析中である。研究の上で(1)はもちろん重要であるが、(2)(3)によって、個人の組織内での変革的志向に影響を及ぼすと思われる職務要件や経験、育成のあり方、及び文化を初めとする組織のマクロ要因などの効果について、実証的な裏づけを得ることができる。同時に、文献サーベイに基づく国際的な基準の測定ツールを用い、わが国での実効性や妥当性を検討し、より適切な測定ツールを確立する上で必須の取り組みである。本年度においては、1、これまでの研究成果の整理2、上場企業277社へのアンケート調査とテータ分析3、それら成果の公表・発表を行なった。1では、従来の「社会化戦術→個人の態度変化」という分析枠組みに対し、(1)社会化過程で学習される内容を媒介変数として組み込み、(2)しかもその内容を、個人を取り巻く環境に関するものと、従来見過ごされてきた個人特性の自覚など内的学習に区分した。(3)その結果、社会化戦術ではなく、むしろその働きかけによって個人に学習された内容こそが職務態度に影響を及ぼしており、とりわけ(4)環境に関する学習内容は、従来どおりに役割を遂行する行動に、(5)自己に関する学習は役割変革活動に影響を及ぼしていたことが示唆された。これら一連の結果は、従来の刺激→反応という枠組みに対する批判的前進であると同時に、変革的行動の規定要因として自己学習の重要性を示唆するものである。2においては、分析の枠組みのさらなる精緻化に向けて、社会化戦術と態度変容との間のモデレータ変数として、組織文化が作用しうるか否かを検討すべく、ます、わが国企業組織の文化次元の同定を行なった。この結果4つの文化次元が同定され、さらに、これら文化次元と社会化戦術との関連性が分析・検討された。つまり、変革的人材の育成要因として、変革行動を促す組織文化の影響が当然ながら検討されなけれはならないが、従来の研究ではそれら文化の内容がどう作用するのかについては見過ごされてきていた。本取り組みではこの問題について正面から取り組み、1必すしも文化次元は強い作用は見られなかったが、2文化の根幹をなす経営理念の浸透度は社会化戦術のあり方に対し一定の影響を及ぼしていることが示された。新人に対して行われる組織からの一連の教化施策を社会化戦術と言う。先行研究では、与えられた役割を従順に遂行する人材の育成には制度的な社会化戦術が有効であり、手順に工夫をこらしたり、役割自体を変えてしまうような変革的人材を育成しうるのは、個人的社会化戦術であるとされてきた。OGAWA(2009)では、しかし、社会化戦術より、むしろどのような知識を教え込まれるのかが重要なのではないかという仮説を検討した結果、やはり、そこで学習された内容こそが関係していることを見出した。研究者は特に学習される組織文化に注目し、まず企業の組織文化を測定・同定することを試みた。なお、組織文化とはある組織の成員によって共有されている価値観である。小川・大里(2010a)では、上場企業への調査から、進取性等の6次元の組織文化を見出し、これらと社会化戦術との関連を実証した。

この結果、物事に積極的、行動的に働きかけることをよしとする価値観(進取の文化)を重視する企業では、制度的社会化戦術が用いられやすいことなどが見出された。つまり、変革志向性を含意する進取の文化ゆえに、企業は社員を積極的に教育するが、同時に、そのような企業では制度的な社会化戦術が採用される傾向にあり、結果として保守的な人材が育成されてしまう可能性があるというジレンマが見出された。なお、社会化戦術と従業員の役割反応との関係を組織文化(進取性)がどのように左右するのかについては、今後の取り組むべき課題として残っている。一方で、そもそも変革志向の人材はその性格特性に適合的な組織を選択するのではないかという仮説に基づいて、特性的自己効力感(自分が環境に働きかけることができると感じている感覚)の高低と会社の選択との関係に取り組んだのが小川・大里(2010b)であり、自己効力感の高い学生は自身に適合的な社風の組織を希求する傾向にあることが見出された。