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新感覚派文学における物理科学の受容と展開に関する総合的研究

(1)これまでの研究で得られた成果を引き継ぎ、必要な資料について調査・収集を進める。(2)前年度にまとめた研究成果をもとに、「近代」という時代精神を基礎づける思考の原理について、同時代の自然科学のパラダイム・チェンジの波が担った批評性を浮かび上がらせ、新感覚派作家の想像力の源泉を既存の文学史の中に明確に位置づける。(3)新感覚派作家たちの科学に対する探究心が、かたちを変えながらその後の純文学領域においても継承されていることを明らかにするため、影響関係のある後続の作品についても適宜検討を加える。以上を博士論文にまとめ、本研究における課題を達成・完了する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高分子溶液と非溶媒との接触による異方的材料創製原理の確立

材料科学においては材料の異方性の制御がしばしば重要となる。異方性のゲルを作製する方法の一つとして透析による方法がある。この方法はエントロピー的な利得とエネルギー的な利得を自動的にバランスさせて、分子配向性を持ちながら大量の溶媒を抱え込むことができる異方性ゲルを自己組織的に作製できる利点がある。その形成ダイナミクスは非平衡熱力学により解析できる。本研究では、このような液液接触系による異方性ゲルの作製条件、ゲル化のダイナミクスとゲル化メカニズムの関係を実験と理論により明らかにし、得られた作製原理を多様な実用的な系に応用することを試みた。濃厚高分子溶液と非溶媒を接触させると界面を通した溶媒の移動と接触界面の形に依存した対称性を持つ高分子の凝集構造が生じる。本研究課題では、高分子溶液と非溶媒との接触による自己組織化を、仮想の透析膜を介した物質の選択的透過を起点とした異方性構造の発現と捉え、その構造形成のメカニズムを明らかにするとともに、現象の普遍性と物質特異性を明らかにする事を目的とする。このプロセスを分類整理すると(i)透析外液と内液の分子拡散(不可逆)、(ii)透析内液から外液への分子拡散(不可逆)、(iii)(ii)による透析内液の変化による高分子の状態変化(可逆)、(iv)接触界面からの配向(可逆or不可逆)、(v)架橋(可逆or不可逆)の五つとなる。平成24年度は、いくつかの合成および天然高分子を用いて、試料の履歴を制御したうえで、相分離と物理ゲル化を起こす高分子+溶媒+非溶媒系の状態図の測定と(i)-(v)のゲル化に至るダイナミクスを実験的に調べた。また、この現象の特徴をとらえたMoving Boundary Pictureのもとに予測されるダイナミクスと実験結果との比較により、このPictureで表現できる系とできない系の分類を行い、できない系についてはこのPictureからのずれの原因がどこにあるかについて考察した。その結果、"このPictureにより表現される系によらない普遍性"と"系による特殊性"とが実在の系においてどのように現れるかという点において、ゲル化の駆動力となる化学ポテンシャル勾配と界面張力とのバランスが重要であることが示唆された。このプロセスは(i)透析外液と内液の分子拡散(不可逆)、(ii)透析内液から外液への分子拡散(不可逆)、(iii) (ii)による透析内液の変化による高分子の状態変化(可逆)、(iv)接触界面からの配向(可逆or不可逆)、(v)架橋(可逆or不可逆)の五つに分類され、本研究では、それぞれについて調べるとともに、それらのカップリングについても調べる。平成25年度は、理論的考察により、系の自由エネルギーを導き、熱力学的記述を完成させた。また、モデル系について、高分子鎖の運動性を支配する因子(ポリマーの種類と分子量、溶剤種、温度など)、接触によるクエンチの条件、得られる構造の関係を詳しく調べた。さらに、境界条件と初期条件、及びそれらと熱力学的条件とのカップリングが分子凝集体成長方向に及ぼす役割を明らかにした。一方、本研究で得られた理論はゲルの分子吸着にも応用できることが分かり、実験との比較検討を行った結果、吸着を特徴づけるパラメータを得ることができた。これまでに得られた基本原理に基づいて、不溶化反応法によるマイクロカプセル化に関する実験データの解析および湿式紡糸モデルにおける異方性発現に関する考察を行った。不溶化反応法によるマイクロカプセル化は高分子溶液の液滴を非溶媒に浸漬する工程により行った。数種の高分子溶液と非溶媒との組み合わせを用いて得られたマイクロカプセルの壁膜はクロスニコル下で光を通し異方性を持つことが確認された。また、異方性は温度、高分子濃度、非溶媒中のイオンまたは低分子濃度により制御できることが見出された。マイクロカプセルは壁膜に包まれた芯物質の保護と芯物質中の薬剤などの徐放性放出などのために用いられるが、壁膜の異方性は膜の気密性を変化させ、その結果放出速度などマイクロカプセルの機能そのものに影響を及ぼす。マイクロカプセルからの物質放出速度について、水を放出する場合、非水溶媒を放出する場合、高分子を放出する場合に分けて、マイクロカプセル作製条件との関連を調べた。また、それぞれの場合についてマイクロカプセルサイズ依存性を調べ、ゲル形成ダイナミクスのスケーリングを明らかにした。湿式紡糸は、一般に、本研究で取り扱った高分子溶液と非溶媒との接触が繊維軸の表面で起こり繊維軸に垂直な化学ポテンシャル勾配による溶媒交換と繊維軸方向の延伸とがカップリングする工程であると考えることができる。高分子の配向はほとんどの場合延伸方向となるが、溶媒交換速度と延伸速度の相対的関係によって繊維軸に垂直な成分を持つ配向が生ずることを実験により確認した。これまでの研究を、高分子を2成分以上含む3成分系に応用した。1.DNA水溶液とポリエチレングリコール水溶液との接触により、過渡的な配向ゲル化が観察された。これは、分子量の異なる成分が、それぞれの濃度勾配に従って異なる拡散速度を持って移動するために起きる現象である。

ゲル形成ダイナミクスおよび形成されたゲルの配向は、乾燥のダイナミクスと高分子溶液に架橋剤が流入してゲル形成される場合のそれらがカップリングして起きることが分かった。2.高分子溶液と高分子触媒(酵素)溶液が接触する場合には高分子のゲル形成の後、配向形成が起きることが分かった。この現象を拡散律速型とエネルギー律速型のゲル形成のカップリングによって表現することが検討された。3.高分子溶液として血漿、高分子に架橋を引き起こすクロスリンカー溶液としてカルシウムイオンの溶液を用いて接触によるゲル形成過程を検討した。これは、血液の凝固能を調べるための臨床検査に用いられる系の対照系として考えられる。実験および解析の結果、高分子溶液とクロスリンカー水溶液が接触することにより、高分子溶液中に含まれるクロスリンカー補足物質とクロスリンカーとのバランスにより高分子の状態変化が起こりゲル化する系のダイナミクスにより記述できることが示された。このことは、現在2種の液体を混合することにより凝固時間のみを抽出している臨床検査を接触系に変えることにより、より多くの血液凝固因子に関する知見を得ることができることを示唆している。4.ゲル化のダイナミクスの描像を吸着のダイナミクスなどへ応用する試みを行い、不可逆性の高い吸着の場合には適用可能であることを見出した。材料科学においては材料の異方性の制御がしばしば重要となる。異方性のゲルを作製する方法の一つとして透析による方法がある。この方法はエントロピー的な利得とエネルギー的な利得を自動的にバランスさせて、分子配向性を持ちながら大量の溶媒を抱え込むことができる異方性ゲルを自己組織的に作製できる利点がある。その形成ダイナミクスは非平衡熱力学により解析できる。本研究では、このような液液接触系による異方性ゲルの作製条件、ゲル化のダイナミクスとゲル化メカニズムの関係を実験と理論により明らかにし、得られた作製原理を多様な実用的な系に応用することを試みた。当初の予定通り、異方性ゲル作製に必要な相図の測定、異方性発現のメカニズムの検討、それらに基づく不溶化反応性によるマイクロカプセルの作製などへの応用を進めてきている。マイクロカプセル化と紡糸工程の解析については、さらに実験データを加えて解析する必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。高分子物理化学不足しているマイクロカプセル化と紡糸過程の実験データの取得とそれらに基づく解析を進める。状態図の作成に関する実験、配向形成のメカニズムに関する理論とも申請書の内容について研究を進められた。多糖類に関する興味深いデータが当初計画以上に蓄積された一方、合成高分子についてはさらなる実験が必要である。高分子鎖の運動性を支配する因子(ポリマーの種類と分子量、溶剤種、温度など)、接触によるクエンチの条件、境界条件、初期条件、及びそれらのカップリングが及ぼす影響を明らかにすることができた。一方、シミュレーションに関する解析は、現在も進行中である。紡糸工程とマイクロカプセル化の一部の解析の結果、さらに広い範囲の実験条件でデータを取る必要が生じたため。
MRIを用いた慢性血栓塞栓性肺高血圧症の新たな非侵襲的評価法の開発

慢性血栓塞栓性肺高血圧症に対して、バルーン肺動脈形成術(BPA)治療前後でMRIを撮像し、心機能、心室間同期不全を評価し、心臓カテーテル検査や採血データ、6分間歩行テストなどの臨床パラメーターとの関連を評価した。BPA前後で右室容積は減少し、肺動脈の低下と相関があった。MRIは非侵襲的に肺高血圧の改善を評価できる可能性があることが明らかになった。また、心室間同期不全の改善が左室拡張末期容積や一回拍出量の増加と相関することがわかり、BPA治療は右室のみならず左室機能も改善していること、およびその機序を明らかにした。慢性血栓塞栓性肺高血圧と診断され、加療を受ける予定の患者約50名の心臓MRI(phase contrast、cine、tagging)を治療前、治療後に撮像する予定としている。初年度は主にMRIの撮像による症例の蓄積を行い、現在まで20人程度のBPA前後のMRIの撮影、心臓カテーテル検査が完了できている。初期の結果として20名で、cineを用いて両心機能の変化を、taggingを用いて両心室間の同期不全の評価を行った。治療前後で、右室容積は減少し、左室拡張末期容積は増加、拍出量は増加することが分かった。また、心室間の同期不全の改善が拍出量の改善と相関することがわかり、心室間相互作用を介して、両心機能に好影響を与えていることが明らかになった。拍出量の増加や心室間同期不全の改善に関して、BPA前後の変化を明らかにしたのは、過去に報告がなく、新たな知見と考えられ、心血管画像動態学会で発表し、Young Investigator Awardに選ばれた。現在、一流英文誌に投稿中である。症例の蓄積に予想よりも時間がかかっている。カテーテル治療が複数回に及ぶため、終了までに1年近くかかる症例も多い。そのため、治療が完了した症例数が現時点では予想よりも少ない。前年度に引き続き、症例の蓄積を行いながら、解析を行った。新たな知見が得られたため、論文執筆、発表を行った。慢性血栓塞栓性肺高血圧と診断され、当院で肺動脈バルーン形成術(balloon pulmonary angioplasty: BPA)を受ける患者24名で心臓MRI検査と右心カテーテル検査が遂行できた。右心カテーテルでは肺動脈圧測定、肺血管抵抗の測定を行った。心臓MRIのcine画像を用いて両心室容積の変化を、tagging画像を用いて両心室間の同期不全の評価を行った。BPA後には肺動脈圧、肺血管抵抗は大きく改善していた。また、治療前後で、右心室容積は減少し、左心室拡張末期容積は増加、一回拍出量は増加することがわかった。右心室容積の減少は拡張末期容積、収縮末期容積ともに、肺動脈圧の低下と相関していた。さらに、心室間の同期不全の改善が左心室拡張末期容積や一回拍出量の増加と相関することがわかり、BPAは心室間相互作用を介して、両心室機能に好影響を与えていることが明らかになった。BPAが両心室機能を改善すること、それに心室間同期不全の改善が関係していることを明らかにしたのは、過去に報告がなく、新たな知見と考えられ、Internationl Journal of Cardiovascular Imaging誌に投稿し、受理された(Int J Cardiovasc Imaging (2017: 33; 229-239)。症例の蓄積と画像解析を同時に行いながら、得られた知見に関しては逐次国際学会で発表を行っていく。今後は治療が終了した症例も増えると予想されるので、本年度よりも順調に進行すると考えられる。本年度は治療成功群と不良群でのMRI測定値から、治療適応の指標や合併症のリスク因子の検索までを行いたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。循環器画像診断28年度が最終年度であるため、記入しない。
国連憲章第１０３条の法構造－－国際憲法論の観点から－－

本研究の目的は、国際憲法論の観点から、「国際連合加盟国のこの憲章に基く義務と他のいずれかの国際協定に基く義務とが抵触するときは、この憲章に基く義務が優先する」と定める第103条の法構造を検討することである。本年度はまず第103条の法構造を解明するため、(1)「優先する」の法的効果(2)優先の対象となる国際法規則の範囲、という二つの論点を検討した。(1)について、「優先する」が抵触する規範を無効にするという立場と抵触する規範は一時的に適用不能になるにすぎないという立場の対立が見られたため、国連における実行や条約法条約(1969年)の関連規定などを詳細に考察した。その結果、後者の立場が現在の国際社会で受け入れられている解釈であるとの結論に至った。この研究成果は大阪大学大学院国際公共政策研究科の紀要に論文として掲載された。(2)についての主な問題は、憲章上の義務が他の協定(条約)にのみならず慣習国際法にも優先するのかどうかである。学説は優先を否定する立場と肯定する立場に分かれているため、同条の起草過程に加えて、規範抵触に関する一般的原則や同条を実施する国連安全保障理事会決議などを詳細に分析し、検討を進めた。すでに考察は完成しており、平成24年度に発行される大阪大学大学院国際公共政策研究科の紀要に論文が掲載予定である以上の研究の意義は、第1に、国連憲章第103条の実証的かつ包括的な分析を、冷戦後の国連の新たな活動をふまえて行ったことであり、第2に、今後第103条の理論的検討を行う上での素材を提供することである。当初の計画で予定していた課題(第103条の優先の対象)の検討が予想よりも早く進み、平成24年度に扱う予定であった課題(優先の効果)もあわせて考察することができた。ただし、計画段階ではそれほど重視していなかった同条における法解釈上の他の論点が予想よりも難解なものであり、今年度以降重点的に取り組む必要があることが明らかになった。以上を総合的に勘案すると、おおむね順調に進展していると考えてよいと思われる。特別研究員を第1年度限りで離職し特別研究員奨励費も辞退することになったが、本研究課題に引き続き取り組み完成を目指す予定である。上述の通り、第103条の他の論点を詳細に検討する必要性が生じたため、平成24年度以降はこうした問題も当初の計画とあわせて重点的に扱うこととする。国連安保理のこれまでの実行に加えて、国際人権法と国連安全保障理事会の強制措置との抵触が問題となった国際的・国内的判例を素材として研究を行う予定である。平成25年度は、前年度までに得られた実証研究の成果を基礎に、国連憲章第103条の理論的な位置づけを行う。
植物寄生性線虫ー植物間コミュニケーションの実体解明

根粒菌などのバクテリアやカビ等の単細胞微生物と、植物との相互作用に関する分子メカニズムは、これまでに、植物病理学という文脈の中で研究が発展し、様々な知見が得られている。一方、多細胞動物-多細胞植物相互作用に関する分子遺伝学的研究は、研究に適した実験系が確立されていないこともあり、ほとんど行われていない。さらに、生物間相互作用時には、虫こぶの形成や毒素の生産開始等、植物は、特殊な形態変化や生理応答を引き起こす場合がある。このことから、生物間相互作用の研究は、生物間コミュニケーションの分子機構の解析のみならず、これまで未知であった植物の新しい遺伝子機能の解析も期待できる。一方、植物感染性線虫は、農業的に大きな被害を与えるために、これまでに、農学的研究が精力的に行われてきた。しかし、植物感染性線虫ー植物間コミュニケーションに関する知見はほとんどない。植物感染性線虫の植物の根への誘引課程は、多細胞動物-植物間相互作用に関わる分子基盤を確立するだけでなく、農業的な応用展開を推進するためにも極めて良い実験系であると思われる。そこで、本研究では、生物間コミュニケーションに焦点を当て、植物の線虫誘引・忌避物質の同定を目指し、以下の項目に関する研究を実施した。1、種子ムシゲルに含まれる植物感染性線虫誘引物質の同定について、フラックスシードを用いて、ムシゲルを分離し、そこから、様々なカラムで精製した結果、多糖を分離した。成分分析などの結果、RG-Iである可能性が示唆された。2,線虫誘引活性を持つ化合物を発見するために、ケミカルライブラリーのスクリーニングを行った。線虫の入ったプレートに化合物を1つずつ塗布し、そこに線虫が誘引されるか否かで、スクリーニングを行った。その結果、線虫誘引候補化合物として、ポリアミンが見いだされた。30年度が最終年度であるため、記入しない。
フォトクロミック反応に適したミクロ環境場の構築

フォトクロミック反応を、高効率にまた劣化させることなく行わせるミクロ環境バケットの構築をめざした。チオフェン環の様々の位置にメチル基を置換したジチエニルペルフルオロシクロペンテンの単結晶のフォトクロミック反応を検討し、トリメチル置換体は光反応性を示さないが、ジメチル置換体は結晶状態を維持したまま可逆なフォトクロミック反応を示すことを昨年報告した。分子構造と結晶光反応性との相関の一般則を明かにすることをめざして、下記の3種のジアリールエテンを合成し、それらの単結晶フォトクロミック反応性を検討した。この3種のジアリールエテンは、ヘキサン溶液中ではほぼ同じ吸収スペクトルを与え、また閉環/開環反応の量子収率も差が認められなかった。しかし、単結晶における反応には差が現れた。化合物1、3ではすみやかな光着色が認められたが、化合物2ではほとんど着色が進まなかった。結晶の着色強度を偏光顕微鏡下で測定した所、配向を保ってフォトクロミック反応していることが確認された。着色の温度依存性は認められず、閉環反応に活性化過程が含まれていないことが示唆された。化合物2は、光照射を続けると結晶破壊を起こし、また着色反応に温度依存性のあることが見いだされた。
ｐＨ調節タンパク質による硬組織形成細胞分化制御機構の解明と再生医学への応用

細胞のpH調節タンパク質の中でも、軟骨細胞に発現する炭酸脱水酵素9型(CA9)と骨芽細胞に発現するモノカルボン酸輸送体-1 (MCT1)の細胞分化における役割を解析した。CA9の発現はマウス成長板の増殖軟骨細胞層で高く、肥大軟骨細胞層では低かった。培養軟骨細胞でのCA9の発現抑制は肥大化分化を促進したことから、CA9は肥大化分化を抑制すると考えられた。マウス骨芽細胞におけるMCT1の発現抑制はアルカリフォスファターゼ(ALP)の発現抑制をもたらし、MCT1の基質である乳酸はALP発現を上昇させた。さらに、MCT1は骨形成因子-2刺激後のSmad1/5/8のリン酸化と核移行を正に制御した。細胞は、種々のpH調節タンパク質を用いてpHの恒常性を維持している。本研究の目的は、軟骨細胞や骨芽細胞などの硬組織形成細胞の分化におけるpH調節タンパク質の役割を解明することである。特に、炭酸脱水酵素(CA)とモノカルボン酸輸送体(MCT)の硬組織構成細胞分化における役割を解析することとした.本年度は、CAのアイソザイムのひとつであるCAIXが軟骨細胞肥大化分化を抑制していることを見出し、その詳細を論文として報告した(PLoS ONE 8 (2):e56984, 2013)。その概要は以下の通りである。1.マウス長管骨の成長板軟骨におけるCAIXの発現を解析した結果、CAIXは、静止軟骨細胞層から増殖軟骨細胞層に発現し、肥大軟骨細胞層では、著しく発現が低下していた。2.マウス肋軟骨細胞にCAIX遺伝子(Car9)のsiRNAを導入したところ、アグリカン遺伝子の発現とプロテオグリカン産生の低下が起こり、肥大軟骨細胞のマーカーである10型コラーゲン遺伝子(Col10a1)の発現が誘導された。一方、2型コラーゲン遺伝子の発現はCar9 siRNA導入の影響を受けなかった。3.CAIXの発現抑制により、低酸素応答性転写因子は転写レベルでHif-1alphaからHif-2alphaに変化した。本年度は、モノカルボン酸輸送体(MCT)の骨芽細胞分化における役割について解析した。MCTは形質膜に存在するH+依存性トランスポーターであり、乳酸やピルビン酸等の酸を膜輸送することで細胞内外のpHの調節に寄与していると考えられている。MCTファミリーは14種類のサブタイプで構成されているが、その中でもユビキタスに発現するMCT-1に注目し解析を行った。その結果の概要は以下の通りである。MCT-1はマウス頭蓋冠由来初代培養骨芽細胞および骨形成タンパク(BMP-2)で骨芽細胞様分化を誘導できる筋芽細胞株C2C12細胞の両者で豊富に発現していた。MCT-1の遺伝子発現を抑制するためにMct-1 siRNAを初代培養骨芽細胞およびC2C12細胞に導入したところ、BMP-2刺激によって出現するアルカリホスファターゼ(ALP)陽性細胞数が著しく減少した。また、Mct-1 siRNAを導入した細胞では、BMP-2刺激によって誘導されるALPのmRNA発現が強く抑制された。一方、他の骨芽細胞分化マーカー遺伝子の発現には有意な差を認めなかった。Mct-1 siRNAを導入したC2C12細胞では、BMP-2刺激後のSmad1/5/8のリン酸化と核移行が抑制された。さらに、培地中にMCT-1の主要な基質である乳酸を添加すると、BMP-2刺激後のC2C12細胞におけるALP陽性細胞数およびmRNA発現は乳酸の濃度依存的に増加した。以上の結果から、pH調節タンパク質であるMCT-1を介した乳酸の膜輸送はBMP-2依存性の骨芽細胞分化を正に制御することが明らかとなった。特に、炭酸脱水酵素(CA)とモノカルボン酸輸送体(MCT)の硬組織構成細胞分化における役割を解析することとした。本年度は、軟骨芽細胞株であるATDC5細胞の分化誘導系および前骨芽細胞株MC3T3-E1細胞の分化誘導系を用いて、種々の分化段階におけるCAサブタイプとMCTサブタイプの発現を解析した。ATDC5細胞を骨形成因子(BMP)-2で刺激し、分化を誘導すると未分化ATDC

5細胞が強く発現していたCA5bの発現が低下したのに対して、CA9の発現は一過性に上昇し、再び低下した。また、MCT-1、-4、-10、-13が未分化から分化したATDC5細胞で発現しており、MCT-2、-14は分化により発現が上昇した。これに対して、MCT-8は分化により発現が低下した。CA、MCT以外のpH調節タンパク質としては、SLC26A6およびNa-H exchangerの発現が分化により誘導された。MC3T3-E1細胞をBMP-2刺激することで、骨芽細胞様の分化を誘導したところ、MCT-1、-9、-14が分化程度に関わらず発現していた。また、分化によりSLC26A6、Na-H exchanger、H-ATPaseの発現が誘導された。これらのpH調節タンパク質の1つ、初代培養軟骨細胞にCA9 siRNAを導入したところ、肥大化マーカーであるCol10a1遺伝子の発現が強く誘導されることが明らかとなった。以上よりCA9は軟骨細胞の肥大化抑制因子の可能性が考えられた。また、MCT-1 siRNAの初代培養骨芽細胞への導入により骨芽細胞分化マーカーの発現が低下したことから、MCT-1は分化調節因子であることが示唆された。CAIXは、低酸素応答性の転写因子であるHif-1alphaによって発現が誘導される細胞膜結合型のCAである。Hif-1alphaは、成長板の静止軟骨細胞層から増殖軟骨細胞層で発現し、Sox9の発現を誘導することで軟骨細胞の増殖と形質の発現・維持に重要な役割を果たしていることが知られている。我々は、マウス長管骨の成長板軟骨におけるCAIXの発現を解析した。その結果、CAIXは、静止軟骨細胞層から増殖軟骨細胞層に発現し、肥大軟骨細胞層では、著しく発現が低下していた。CAIXの発現低下と肥大化分化の関係を解析するため、マウス肋軟骨細胞にCAIX遺伝子(Car9)のsiRNAを導入した。その結果、アグリカン遺伝子の発現とプロテオグリカン産生の低下が起こり、肥大軟骨細胞のマーカーである10型コラーゲン遺伝子(Col10a1)の発現が誘導されることを見出した。一方、2型コラーゲン遺伝子の発現はCA9遺伝子のsiRNA導入の影響を受けなかった。このことは、CAIXが静止軟骨細胞、増殖軟骨細胞の形質の一部の維持およびCol10a1遺伝子の発現抑制に必要であることを示唆している。我々はさらに、CAIXの発現抑制が低酸素応答性転写因子を転写レベルでHif-1alphaからHif-2alphaに変化させることを発見した。Hif-2alphaはCol10a1の発現を誘導することが報告されているが、Hif-2alpha遺伝子の発現とCol10a1の発現には、直接の関連はなかった。以上のように、我々は今年度、pH調節タンパク質のひとつCAIXが成長板軟骨細胞の肥大化分化の制御をしていることを世界で初めて報告することができ、研究目標を十分達成していると考える軟骨細胞の肥大化分化がCA9によって制御されることを発見したことは大きな進展で、現在、論文を作成中である。また、MCT-1は細胞のpHのみならず、エネルギー代謝の重要な調節因子である。エネルギー代謝調節、pH調節の観点から骨芽細胞分化を解析することで、メタボリック・シンドロームと骨代謝の関係に関する新しい解釈が可能になる可能性が考えられる。
中国近世北方系「家将もの」通俗文芸の普及に関する考察―構造形成期と量産期から―

本研究では、楊家将など北方の武将一族が数世代にわたり活躍する姿を描く「家将もの」文芸が、近世中国の文化・社会に普及した要因を考察した。まず、山西地方に残る文物(石碑や戯劇レリーフ等)調査を通して、「家将もの」文芸の物語構造の形成に実在の宗族が関わっていたことや、戯劇という視聴覚文芸が挿画付き出版物(「家将もの」文芸を含む「成化説唱詞話」など)の出現に連続性を持っていた可能性を示す知見を得た。また、この知見と新出資料の内府色絵本『楊文広征蛮伝』をあわせて検証することで、「家将もの」等の通俗文芸がビジュアル機能を活用して非識字層も取り込みつつ需要層を拡大した、という普及の一つの道筋を示した。本研究は、明清に量産された楊家将、狄家将、呼家将、薛家将等、世代累積型構造の北方系「家将もの」通俗文芸が、近世中国の文化・社会に影響力をもつに至った要因を体系的に考察する事を目指すものである。「家将もの」の形成には、山西地域が深く関わっていると推定される。そこで初年度(H25)は、9月に保徳、候馬、稷山、平遥など山西各地を巡り、未公開資料を含む唐、宋、金、元、明期の文物を、Hong Jee Hee氏(米国シラキュース大学准教授)、飯山知保氏(早稲田大学高等研究所准教授)らと共に調査した。結果、薛仁貴の子孫を名乗ると思しい薛氏唐代碑2基や、「衣錦還郷」の文字を有す金代墓碑など、特に薛家将形成に関わる文物を複数確認し得た。当該史料は、H26年度以降に推進予定の薛家将研究に資するものと考えられる。同時に、楊家将研究を進めるべく、楊家将故事形成に関与した播州楊氏を題材とする『征播奏捷伝』の挿絵研究を行った。明期の小説・戯曲の挿絵を網羅的に調査する手法により、本小説が楊氏一族や楊家将故事に関する情報をもつ金陵の書肆により刊行された蓋然性が高いという新知見を得た。本成果は、8月に上海復旦大学で行われた「第9回明代文学会」で「≪征播奏捷伝通俗演義≫的挿図与其出版背景」として口頭発表した。その後これに、9月に北京大学で行った『楊家府演義』の版本実見調査の結果を加え、解説論文「『征播奏捷伝通俗演義』の挿画」(『中国古典文学挿画集成』「小説集四」所収。2014年5月出版予定)として結実させた。また、北京大学での版本実見調査で得た知見は、二つの楊家将小説『北宋志伝』『楊家府演義』の編集時に用いられた「旧本」等について考察する論文「『北宋志伝』と『楊家府世代忠勇通俗演義伝』ーその編著者、旧本、前後関係について」(『名城大学人文紀要』105、2014年3月)を作成する際にも、不可欠なものとなった。本研究は、明清に量産された楊家将、狄家将、呼家将、薛家将などの世代累積型構造の北方系「家将もの」通俗文芸が、近世中国の文化・社会に影響力を持つに至った要因を、1唐明初の物語構造形成期、2明清の量産期、という二つの側面・時期から並行的に考察して行くものである。これら「家将もの」文芸のうち、北宋山西の英雄を題材に扱う楊家将は、2明清量産期において最も早く小説の体裁を得たものであり、後発の呼家将、狄家将、薛家将などにも強い影響を与えた先駆的・原点的な存在である。そこで、研究2年目のH26年度は、「家将もの」通俗文芸の俯瞰的考察を進めることを目的とし、その原点的立場から再検証することを試みた。具体的には、まず、楊家将文芸の中でも、世代累積型構造を最初期に提示した明の二つの楊家将小説『北宋志伝』『楊家府演義』のうち、『北宋志伝』の日本語翻訳を岡崎由美氏(早稲田大学文学学術院教授)と共同で行い、従来の原文確認だけでは見落とされていた楊家将の物語構造の再把握を進めた。これと同時に、楊家将文芸全体の検証を複数の目から進めるべく、楊家将のA構造形成期、B戯劇、C伝播・普及・版本他、などの問題について、計15人の中国文学・歴史学等の研究者(下記書籍著者紹介参照)と共同で論じた。本成果は、岡崎由美・松浦智子編著『楊家将演義読本』(勉誠出版、2015年5月25日発刊予定)として上梓予定であり、また、日本語翻訳作業の結果も岡崎由美・松浦智子共訳『楊家将演義』上下巻(勉誠出版、2015年5月25日発刊予定)として出版予定である。これらの成果は、日本ではまだ認知度の低い「家将もの」文芸に関わる研究結果を社会に還元する意味も持っていると言えよう。さらに、上記作業過程で得られた知見は、前年度(H25)に得たフィールド調査の成果と併せ、次年度以降の薛家将、呼家将、狄家将等の考察に反映していく予定である。

本研究は、明清期に多く出現した、楊家将、狄家将等の世代累積型の北方系「家将もの」通俗文芸が、近世中国の文化・社会に影響力をもつに至った原因を考察するものである。H27年度は、前年度に続き、「家将もの」文芸群の中でも原点的な位置にある「楊家将もの」について考察を進めた。具体的には、明代内府彩絵抄本と推定される『出像楊文広征蛮伝』(東洋文庫蔵)(1)の検証を行った。1は明代の二つの楊家将小説『北宋志伝』『楊家府演義』にはない重要な情節を持つが、国内外で研究が未着手状態にある。そこで、1の制作年代・出自を明らかにすべく、8月に中国国家図書館に赴き、上原究一氏(山梨大学准教授)と共に、明代内府彩絵抄本と推定される『大宋中興通俗演義』(2)と、着彩挿画をもつ世徳堂刊『大宋中興演義』(3)の調査を行った。結果、2の版形・体裁、彩絵の様式、23の顔料・着彩手法等が明清の内府抄本と同様のものであり、それらが1と酷似していること、清代で忌避される語が2作中に頻出することから2が明代の物であること、等を明らかにし、1が明代内府抄本であることを確認した。その後、3月には上原氏と共に東洋文庫で、明代内府彩絵抄本と推定される『外戚事鑑』(4)と1の追加調査を行った。これらの成果は、2016年9月に論文として発表予定である。また、これらと並行して進めた北京大学版『中華文明史』の翻訳作業では、明清時代の諸方面の文献を多数調査する機会を得、「家将もの」が量産された明清時代の文化・社会・歴史背景を総括的に把握し直すこととなった。本成果は、『中国の文明ー文明の継承と再生』明清近代上巻(潮出版社、2016年2月1日)として結実した。この他、8月には前年度までの研究成果の一部を第10回明代文学会で「明代両個宗族六合楊氏、代州楊氏和北虜ー“楊家将小説"形成的一個背景」として口頭発表する機会も得た。H27年度は、当該課題のそれまでの研究成果、とくに一群の「家将もの」文芸の中でも原点的な位置にある「楊家将もの」研究についての成果が、1岡崎由美・松浦智子編著『楊家将演義読本』(勉誠出版、2015年5月25日)、2岡崎由美・松浦智子共訳『楊家将演義』上下巻(勉誠出版、2015年5月25日)という二つの形で結実したため。さらに、「楊家将もの」だけでなく「家将もの」文芸全体にとって源泉的な話型をもちつつも、国内外で研究が未着手であった明代内府彩絵抄本『出像楊文広征蛮伝』(東洋文庫蔵)の研究を、版本研究の専家である山梨大学の上原究一氏と共同で進めることができ、これまで主に基層文化に属するとされてきた「家将もの」が、明の宮廷という上層にも影響を与えていたという新知見が得られたため。本研究は、明清期に量産された楊家将、狄家将、薛家将など世代累積型の北方系「家将もの」が、近世中国の社会・文化に影響力をもつに至った要因を、1唐明初の物語構造形成期と2明清の量産期という二つの側面・時期から、並行して考察するものである。1物語構造形成期については、初年度と最終年度に山西一帯で行った唐明の文物の実見調査を考察の主軸とした。調査では、物語形成との関連が推定される薛家の系譜を記す唐碑、狄家の系譜を記す元裨や、当該地域での戯劇文化の広がりを示す金墓の戯劇俑、元の戯台といった文物群より情報を複数取得した。現在、実在の宗族の伝承と通俗文芸の繋がりを考察する上で手がかりとなるこれらの情報を整理しながら、文献資料との照合検証を継続している。その成果は、今後順次発表する予定である。2明清量産期については、主に「家将もの」の先駆けである楊家将の明清資料群から考察を進めてきた。まず、初年度と翌年度は、楊家将故事形成に関与した播州楊氏を題材とする『征播奏捷伝』から、明後期の出版界における「家将もの」出版の背景を分析した。また、翌々年度と最終年度は、楊家将の新出資料である明内府彩絵抄本『出像楊文広征蛮伝』と、『大宋中興通俗演義』『明解増和千家詩註』他の明内府彩絵抄本との比較検証を行った。
非線形H_∞制御理論に基づく電気自動車の駆動制御

15年度自動車の駆動制御は,発進時のトラクションコントロールと停止時のブレーキコントロールとに大別でき,そのいずれに関しても制御理論の応用研究の1つとして幾つかの研究報告がある。しかし,非線形項であるタイヤと路面との摩擦係数の変動を積極的に考慮に入れておらず,より性能の高い制御システムを構築し,車の安全性,燃費を高めるためには,非線形項であるタイヤと路面との摩擦を積極的に考慮したシステムの構築が必要不可欠である。初年度は電気自動車の駆動部分を中心に数式モデルを導出し,安定性の面から特に良好な結果が得られたスライディングモード制御理論を用いて駆動制御システム設計を行った。16年度平成16年度の研究では,以下の研究を行った。(1)自動車の駆動制御において重要な要素であるタイヤと路面のスリップ率を評価関数としたリアプノブ関数を用いて非線形制御系を構築した。(2)従来からしばしば用いられてきた外乱オブザーバに関しての考察を行い,任意の外乱に対して適用可能な外乱オブザーバを考案した。(3)これらを併合した制御系の安定化の条件を示した。(4)シミュレーションにより有効性を確認した。17年度平成17年度の研究では,平成16年度に行った自動車の駆動制御システムを一般化した2慣性系の安定化制御システムの理論を新たに構築し,シミュレーション及び2慣性系の実験によりその有効性を確認した。さらに電気学会の論文誌(産業応用部門誌D)に,この成果をまとめた。18年度平成18年度の研究では,今までに構築した制御システム及び2慣性系簡易実験による結果を実車両に適用,制御効果の確認を行った。その結果,無制御時と比べて制御時には車体速度と車輪速度の問には良好な関係を保ちうることを確認した。自動車の加速或いは減速時には,タイヤと路面との摩擦係数が走行性能に大きく影響する。雨や雪の日には摩擦係数が小さくなり,タイヤが空転して加速できない,或いはブレーキをかけてもスリップして車体の減速ができないという現象が生じる。このようなタイヤの空転現象に対して,現在は運転者のテクニックで対応,或いはファジー制御や線形制御理論を用いて,すべりが少なくなるような制御装置を設計しているが,非線形項であるタイヤと路面との摩擦係数の変動を積極的に考慮に入れておらず,より性能の高い制御システムを構築し,車の安全性,燃費を高めるためには,非線形項であるタイヤと路面との摩擦を積極的に考慮したシステムの構築が必要不可欠である。一方,自動車の駆動制御には駆動トルク,車輪の回転速度,車体の対地速度が必要であるが,これら3つの状態変数のうち車体の対地速度を測定することは困難である。そこで,外乱オブザーバを用いた推定値が代わりに用いられることが多い。しかし,実際の対地速度の代わりに,この推定値を用いた場合の制御系の安定化は明らかにされていない。そこで,平成15年度の研究では,推定系の応答が十分に速いとき,制御系と推定系を分離できる変換行列を考案した。これは,外乱オブザーバの推定値をフィードバックした制御系において,従来困難であった制御系と推定系の分離を可能としたものであり,同様な制御対象への応用が可能である。本研究では,この結果を用いて,スライディングモード制御系を設計し,シミュレーションによりその安定化を確認した。

このようなタイヤの空転現象に対して,現在は運転者のテクニックで対応,或いはファジー制御や線形制御理論を用いて,すべりが少なくなるような制御装置を設計しているが,非線形項であるタイヤと路面との摩擦係数の変動を積極的に考慮に入れておらず,より性能の高い制御システムを構築し,車の安全性,燃費を高めるためには,非線形項であるタイヤと路面との摩擦を積極的に考慮したシステムの構築が必要不可欠である。一方,自動車の駆動制御には駆動トルク,車輪の回転速度,車体の対地速度が必要であるが,これら3つの状態変数のうち車体の対地速度を測定することは困難である。そこで,外乱オブザーバを用いた推定値が代わりに用いられることが多い。しかし,実際の対地速度の代わりに,この推定値を用いた場合の制御系の安定化は明らかにされていない。そこで,平成15年度の研究では,推定系の応答が十分に速いとき,制御系と推定系を分離できる変換行列を考案した。これは,外乱オブザーバの推定値をフィードバックした制御系において,従来困難であった制御系と推定系の分離を可能としたものであり,同様な制御対象への応用が可能である。本研究では,この結果を用いて,スライディングモード制御系を設計し,シミュレーションによりその安定化を確認した。自動車の加速或いは減速時には,タイヤと路面との摩擦係数が走行性能に大きく影響する。雨や雪の日には摩擦係数が小さくなり,タイヤが空転して加速できない,或いはブレーキをかけてもスリップして車体の減速ができないという現象が生じる。そこで,平成17年度の研究では,平成16年度に行った自動車の駆動制御システムを一般化した2慣性系の安定化制御システムの理論を新たに構築し,シミュレーション及び2慣性系の実験によりその有効性を確認した。さらに電気学会の論文誌(産業応用部門誌D)に,この成果をまとめた。
物体の表面被膜処理によるキャビテーションの抑制と流動抵抗低減に関する基礎研究

近年,液体を扱う流体機械において流動抵抗低減による効率向上とキャビテーションによる性能低下は解決すべき問題の一つとなっている.本研究は,近年,著しく発達してきた表面被膜材料の高質化と高度処理技術化を流体機械要素(とくに翼面)に応用して性能改善の可能性を探るとともに,利用上の問題点を明らかにすることを目的とし,まず,(1)流体機器実機を利用した,表面被膜処理が機器の全体性能に及ぼすマクロ的な影響調査を行って,その効果を確認したのち,(2)翼面被膜処理が物体周りの流れ構造に及ぼすミクロ的な影響調査を行うこととして研究を進めてきた,項目(1)について,対象機器の一つに低レイノルズ数での運転が余儀なくされる低落差用ダリウス形水車を上げ,その翼に市販の超撥水性・親水性被膜を施し,その性能比較を行った.その結果,被膜処理に伴う翼厚みの変化が性能に大きな影響を与え,被膜自体による流動抵抗低減とキャビテーション抑制の明確な効果は見出せなかった.さらに,常にキャビテーション伴った運転となるポンプインデューサを対象機器に上げ,光触媒法による超親水性被膜を施して調査した.その結果は,被膜処理前の性能と大差ないことが知られた.この原因を被膜の耐久性の面から調査したところ,回転数5000rpmという高速回転下での運転のため親水性機能が短時間で喪失することが知られ,被膜の効果が静止管内流において確認されているものの,回転する翼車への応用は未だ難しいことが明確となった.今後は,翼面での被膜処理と作動流体の物性処理の両技術の複合的活用について性能改善の可能性と処理の耐久性など利用上の問題点を明らかにしていく予定である.近年,液体を扱う流体機械は,その用途拡大に伴い様々な過酷な条件下での運転が余儀なくされ,その性能向上,とくにキャビテーション発生に伴う流動抵抗の増加や性能低下は解決すべき問題の一つとなっている.本研究は,近年,著しく発達してきた表面被膜材料の高質化と高度処理技術化を流体機械要素(とくに翼面)に応用して性能改善の可能性を探るとともに,利用上の問題点を明らかにすることを目的とし,(1)流体機器実機を利用した,表面被膜処理が機器の全体性能に及ぼすマクロ的な影響調査と(2)翼面被膜処理が物体周りの流れ構造に及ぼすミクロ的な影響調査に2面から探究している.研究の性格上,比較実験となることから,本年度は,被膜処理前の性能・流れ様相の調査に重点を置き,まず,項目(1)については,低レイノルズ数での運転が余儀なくされる低落差用ダリウス形水車とキャビテーション伴った運転となるポンプインデューサについて流れ場構造と性能との関係を実験計測するとともに被膜処理等による抗力低減が性能向上にもたらす効果を定量的に解析した.また項目(2)については,単独翼(NACA0012使用)試験装置を製作し,その流れ場とキャビテーション発生様相のデータ集録を行った.ついで,被膜には超撥水性と超親水性を持つものの2種類に分けられるが,超撥水性被膜としてHIREC^R100(NTT-AT製)を採用し供試翼面に処理して,被膜処理前と同様な実験計測を行い,現在,その結果の比較を行っている段階にある.今後は,超撥水性被膜による実験を速やかに完了させ,超親水性を含めた他種の被膜材料を用いた調査を行い,被膜処理による性能改善の可能性と利用上の問題点を明らかにしていく予定である.近年,液体を扱う流体機械において流動抵抗低減による効率向上とキャビテーションによる性能低下は解決すべき問題の一つとなっている.本研究は,近年,著しく発達してきた表面被膜材料の高質化と高度処理技術化を流体機械要素(とくに翼面)に応用して性能改善の可能性を探るとともに,利用上の問題点を明らかにすることを目的とし,まず,(1)流体機器実機を利用した,表面被膜処理が機器の全体性能に及ぼすマクロ的な影響調査を行って,その効果を確認したのち,(2)翼面被膜処理が物体周りの流れ構造に及ぼすミクロ的な影響調査を行うこととして研究を進めてきた,項目(1)について,対象機器の一つに低レイノルズ数での運転が余儀なくされる低落差用ダリウス形水車を上げ,その翼に市販の超撥水性・親水性被膜を施し,その性能比較を行った.その結果,被膜処理に伴う翼厚みの変化が性能に大きな影響を与え,被膜自体による流動抵抗低減とキャビテーション抑制の明確な効果は見出せなかった.さらに,常にキャビテーション伴った運転となるポンプインデューサを対象機器に上げ,光触媒法による超親水性被膜を施して調査した.その結果は,被膜処理前の性能と大差ないことが知られた.この原因を被膜の耐久性の面から調査したところ,回転数5000rpmという高速回転下での運転のため親水性機能が短時間で喪失することが知られ,被膜の効果が静止管内流において確認されているものの,回転する翼車への応用は未だ難しいことが明確となった.今後は,翼面での被膜処理と作動流体の物性処理の両技術の複合的活用について性能改善の可能性と処理の耐久性など利用上の問題点を明らかにしていく予定である.
非肥満者のメタボリックシンドローム（かくれメタボ）に関する大規模縦断研究

メタボリックシンドローム(メタボ)は中高年者の生活習慣病予防対策の中心となっている。しかし非肥満でありながら高血糖、血清脂質異常、血圧高値のうちの2つ以上を有している者(かくれメタボ)は予防対策の対象から外れている。本研究では「かくれメタボ」に注目し、15年間にわたって追跡されている無作為抽出された地域住民コホート、1989年から追跡されている15万人、延べ50万件以上の大規模健診コホートを対象として、「かくれメタボ」の患者数、将来患者数の推計を行うとともに、縦断的解析によるリスク要因を明らかにした。これらの結果は、日本人の「かくれメタボ」予防に役立つものとなることが期待される。メタボリックシンドローム(メタボ)は、特定健診の対象とされ中高年者の生活習慣病予防対策の中心となっている。しかし腹囲が男女の基準値以内でありながら高血糖、血清脂質異常、血圧高値のうちの2つ以上を有している者(かくれメタボ)は予防対策の対象から外れてしまっている。本研究では「かくれメタボ」に注目し、15年間にわたって追跡されている無作為抽出された一般住民コホート、1989年から追跡されている15万人、延べ50万件以上の大規模健診コホートを対象として、日本人の「かくれメタボ」の性・年代別頻度や将来患者数の推計を行うとともに、心血管性疾患のリスクとなることを確認し、遺伝子多型、食生活、運動などの発症要因を解明し、予防法を開発することを目指している。一般住民コホートのデータの整備を行うとともに、「かくれメタボ」の有病率を性・年齢別に求めた。日本人口推計を参考に日本人全体の患者数推計を行ったところ、「かくれメタボ」は40代、50代では男性の方が多かったが、女性では60代以降に多くなり、70代では男性の2倍以上であった。40歳以上の日本人全体では860万人と推計された。15年間にわたる縦断データの解析では、「かくれメタボ」は「メタボ」に比べて女性に多く、年齢が高く、喫煙者で、認知機能得点が高く、安静時代謝量が低く、身体活動量が比較的多く、骨格筋量が少なく、総エネルギー摂取量が少なく、18歳の頃に痩せていた者であることが分かった。死因解析では「かくれメタボ」で心臓病の死亡率が有意に高くなっていた。大規模健診コホートデータの縦断的解析では、脳卒中、心臓病は「メタボ」、「かくれメタボ」でリスクが高くなるが、特に心臓病は「かくれメタボ」でリスクが高くなっていた。早食い、夜食、朝食欠食などの食習慣の乱れは「メタボ」とは関連していたが、「かくれメタボ」との関連は弱かった。地域代表性のある2,400名の一般住民コホートデータ解析では、データ整理、記述統計、横断的予備解析を実施した。第7次調査を継続的に進めて、収集データの修正・整理を行い、「メタボ」と、肥満を伴わない「かくれメタボ」の有病率を性・年齢別求めた。日本人将来人口推計などを参考に日本人全体の患者数推計を行ったところ、「メタボ」推定人数は男性で多く、どの年代でも女性は男性の半数もしくはそれ以下であった。40歳以上の日本人全体では980万人と推計された。「かくれメタボ」は40代、50代では男性の方が多かったが、女性では60代以降に多くなり、70代では男性の2倍以上であった。「メタボ」の患者数は2030年頃まで、「かくれメタボ」の患者数は2035年頃まで増加するものと推計された。筋肉量は男女ともに「メタボ」で有意に多く、内臓脂肪、体脂肪率も「メタボ」で多かった。喫煙、飲酒、栄養摂取などの生活習慣は「メタボ」、「かくれメタボ」に影響しなかったが、歩数や身体活動は「かくれメタボ」よりも「メタボ」との関連が強かった。認知機能や抑うつ傾向などの心理的要因は「メタボ」、「かくれメタボ」との関連が弱かった。15万人の22年間にわたる大規模健診コホートデータの解析では、まず平成23年度分の23,793データのクリーンアップ及びデータベース化を実施した。平成23年度データの解析では、脳卒中、心臓病は「メタボ」、「かくれメタボで」リスクが高くなるが、特に心臓病は「かくれメタボ」でリスクが高くなっていた。

この22年間で「メタボ」の有病率は中年男性で増加していたが、女性ではむしろ減少していた。一方、「かくれメタボ」は、特に中年男女で減少傾向にあった。メタボリックシンドローム(メタボ)は特定健診の対象とされ、中高年者の生活習慣病予防対策の中心となっている。しかし腹囲が男女の基準値以内でありながら高血糖、血清脂質異常、血圧高値のうちの2つ以上を有している者(かくれメタボ)は予防対策の対象から外れている。本研究では「かくれメタボ」に注目し、15年間にわたって追跡されている無作為抽出地域住民コホート、1989年から追跡されている15万人、延べ50万件の大規模健診コホートを対象として、「かくれメタボ」の実態と要因を解明し、予防法を開発することを目指した。地域住民コホートのデータから日本人全体の患者数推計を行ったところ、40歳以上の日本人全体では914万人と推計された。15年間の縦断データ解析では、「かくれメタボ」は「メタボ」に比べて女性に多く、年齢が高く、喫煙者で、認知機能得点が高く、安静時代謝量が低く、身体活動量が比較的多く、骨格筋量が少なく、総エネルギー摂取量が少なく、18歳の頃に痩せていた者であることが分かった。死因解析では「かくれメタボ」で心臓病の死亡率が有意に高くなっていた。非肥満者がメタボとなる遺伝子多型を244,770のエクソーム解析結果から求めたところ、OR51G2遺伝子多型、UFM1遺伝子多型が得られた。非肥満者がメタボとなる生活習慣としては、喫煙している、体脂肪率が多い、腹腔内脂肪面積が大きい、下肢筋肉量が少ない、身体活動量が少ない、マグネシウムの摂取量が少ない、18歳の体重が少ない、18歳からの体重増加が多いことが影響していた。大規模健診コホートデータの縦断的解析では、脳卒中、心臓病は「メタボ」、「かくれメタボ」でリスクが高くなるが、特に心臓病は「かくれメタボ」でリスクが高くなっていた。早食い、夜食、朝食欠食などの食習慣の乱れは「かくれメタボ」とも関連していたが、関連の強さは「メタボ」の方が強かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。予防医学、栄養疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度までの研究として、一般住民コホート研究では、第7次調査の実施及びデータの修正・整理を行うこと、記述統計として、地域住民における「メタボ」、「かくれメタボ」の有病率を性・年齢別に明らかにすること、日本人将来人口推計などを参考に日本人全体の患者数の将来推計を行うこと、「かくれメタボ」の心臓病、脳血管障害リスク、「メタボ」での疾患リスクとオッズ比を求めること、「メタボ」、「かくれメタボ」と各種リスク要因との関連解析を行い、身体組成、栄養、身体活動、心理社会的素因との関連を明らかにすることを計画し、それらを網羅した研究を実施することができた。また、大規模健診コホート研究では、平成23年度及び平成24年度データのクリーンアップ及びデータベース化、心血管性疾患発症リスクを「メタボ」、「かくれメタボ」で比較すること、23年間の「メタボ」、「かくれメタボ」の頻度の変遷を年度ごとに性別、年齢別に明らかにすることのすべてを実施できた。さらに生活習慣と「メタボ」、「かくれメタボ」との関連についても明らかにできた。平成24年度の研究として、一般住民コホート研究では、第7次調査を継続的に進めるとともに、データの修正・整理を行うこと、記述統計として、地域住民における「メタボ」、「かくれメタボ」の有病率を性・年齢別に明らかにすること。
地域活性化と林業

このプロジェクトは、増大する木材需要に対して、木材の供給量の拡大とともに、地域の林業・林産業の活性化を進めるスコットランド林業クラスター(SFIC)の成果を分析したものである。また、長野県および全国で試みられている新生産システムモデル地域において、SFICのようなイノベーションの応用可能性を検討した。特にネットワークの形成と効率的な管理を促進し、国有林と民有林間の連携・協力的な生産体制を開発すること、サプライ・チェーンの組織形成を促進し、中間に位置する地域製材工場の縦横の連携を強化することも示唆された。成果は、査読ある専門的な学会誌等に掲載され、さらに「伊那谷林業活性化の研究会」,公開シンポジウムを開催・公表した。日本の国土の67%は森林である。それにも関わらず林業の経済効果は低い。先進林業地ではクラスター政策を通じて林業生産性とイノベーションを高め、林業における経済貢献を拡大させた。例えばスコットランドでは林業クラスターが設立された2000年以降、当地域の経済成長率は約2倍となり、林業界の利益率も増加した。長野県の森林面積はスコットランドとほぼ同じであり、この研究によってスコットランド林業のクラスター経営戦略とその7年間の実態を調査・分析し、持続可能性原理を林業イノベーションシステムに適用・発展させた具体的取り組みを明らかにしつつある。その第1として、長野県とスコットランドの森林資源、林産業の構成と連結機能を比較・検討し、クラスターマップを作成した。第2に、スコットランドの伐採-流通-製材-製品のサプライチェーン・マネジメントの改善点と生産性向上における原因を、当地の林産業クラスター関係者への面接および聞き取り調査をおこない、林業政策、経済補助金制度、林業経営、流通システム、建築デザイン、研究開発等について検討し、林業政策と実態との関係を明らかにしつつある。第3に、わが国において新たに取り入れられた林野庁の'新生産システム'について、スコットランドの林産業クラスターと比較・検討をおこない、それによって新生産システムの課題と問題点を明らかにしようとするもので、現在、岐阜広域地域新生産モデル地域で調査を継続している。これら国際クラスター理論とその実践活動の分析および国内の新たな林業活動を比較・検討することは、今後の日本林業の再生と支援策について提示することが可能となりつつある。この研究によってスコットランド林業のクラスター経営戦略とその7年間の実態を調査・分析し、持続可能性原理を林業イノベーションシステムに適用・発展させる取り組みを明らかにしつつある。第2に、スコットランドの伐採-流通-製材-製品のサプライチェーン・マネジメントの改善点と生産性向上に関する、当地の林産業クラスター関係者への面接および聞き取り調査をおこない、それに基づく論文を発表した。こうした研究成果は、林業政策、経済補助金制度、林業経営、加工・流通システム、建築デザイン、研究開発等の関連について徐々に明らかにしつつあり、長野県の林業・林産業の改善に向けて多くの示唆を得つつある。第3に、わが国における林野庁主導の'新生産システム'の導入について、スコットランドの林産業クラスターと比較・検討を行った。これは大分県の新生産システムを事例として取り上げ、新生産システムの課題と問題点を明らかにするとともに、加えて長野県での林産業クラスターの調査・分析を進めた。現在、これらの成果を整理しつつ、さらなる新生産モデル地域の調査・検討を行う予定である。これら国際クラスターの分析および国内の新たな林業活動を比較・検討することによって、今後の長野県および日本林業の再生の道筋について提示することが可能となると確信する。