hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
商業交易と生活習俗の変容-比較社会史的考察-

それにともなって、作業の中心には、商人と物資の交流およびそれにともなう生活文化や習俗の変化について、それを現象として拾い出すことに力点が置かれた。まず商人の交易活動の実態に関して、それぞれの地域毎の特性、すなわち事例の現れ方や史料の残存状況に応じて、類別化する必要があった。例えば、日本の中世社会については、海賊の存在形態と商人の活躍が密接に結びついており、それらの事例を広範囲に摘出することから、海上交易圏を想定することができる。また、古代地中海世界については、多種多様な商人が史料のなかでどのような具体的事例と結びついているかを確認しなければならない。こうした類別化の課題には、まず多数の事例を可能なかぎり網羅的に列挙するという作業が不可欠であり、それをカード化し、その一部をコンピューターに入力することで分析の基礎を築くことになった。こうした基本的な作業とともに、それらの商人たちを通じてもたらされる物資や情報が古来の生活文化や習俗をどのように変容させたのか、が問われた。この視角からは、主として民衆の意識や思想の在り方に注目し、民間信仰や差別観の実態を究明することになった。こうした個別研究を踏まえて、商業交易と習俗文化の変容における歴史的な論理と必然性を探求する総合的な議論が展開されたのである。
契約の拘束力からの離脱に関する基礎的考察--損害軽減義務法理の観点から

契約が有効に成立した後、債務者の履行拒絶などにより、任意の契約実現が期待し得なくなった場合に、損害軽減の観点から、債権者においてあくまで本来的契約の強制的実現に固執するのではなく、他所での契約目的の達成を目差し、あるいはそれを断念して金銭的賠償で満足することが要請されるということはあり得るであろうか。契約の拘束力の原則をまさに俎上に載せる当該問題の検討にあたり、本研究では、より具体的な検討対象を履行期前の履行拒絶法理と損害軽減義務法理との交錯に設定し、比較法的検討を行なった。まず、それが最も詳細に論じられ、他の法体系へも強い影響を与えた英米法については、両法理の交錯から生ずる結論がイギリスとアメリカとでは異なっていること、この結論における差異が、履行期前の履行拒絶を契約の合意解除に向けた申込と擬製した19世紀中期のイギリスの判例法上の展開に由来すること、そしてこのような「選択理論」がイギリスではなお維持される一方で、アメリカでは損害軽減の観点から否定されるに到ったことを明らかにした。また、英米法と大陸法との対話の一つの成果ともいうべき国際統一売買法については、ハーグ統一売買法から国際動産売買ウイーン条約への移行過程において「事実の存在自体による解除」が放棄されたことにより、履行請求権と損害軽減義務との衝突が、履行期前の履行拒絶事例において顕わとなったことを明らかにした。そして、履行請求権の体系的優位性の原則をあくまで固守するドイツ法については、判例法として展開・確立した履行拒絶法理を、いわゆる三分体系との関係から体系的に位置付けるということが学説において論じられ、さらに履行請求権の体系的優位性から派生するところの、投機可能性への対処が、債務法改正に際しても問題となったことを明らかにした。こうした比較法的検討から得られるべき日本法に対する示唆に対する検討が、今後の課題である。
大規模神経活動イメージングによる皮質コラムの階層型情報変換機構の解明

皮質コラムの階層型情報変換機構をデータ駆動で解明するために,二光子顕微鏡で,マウスの後頭頂皮質(PPC)の2, 3, 5層の神経活動を多細胞同時計測した.神経活動計測は,マウスの音源定位課題中に実施した.同課題は,音刺激を連続的に提示する連続音条件と,断続的に提示する断続音条件を持つ.8匹のマウスで,PPCの皮質2,3,5層からそれぞれ,4155,4530,2895細胞の神経活動を計測した.この大規模神経活動データから,音源距離表現に寄与する細胞を,関連ベクトルマシンで抽出した.音源距離を表現する細胞の中で,連続音条件・断続音条件の両方の表現に寄与する細胞の割合は,皮質2/3層で,平均39.3 - 44.3 %だった.一方,5層では49.8 %で,2/3層に比べて有意に高かった.この結果は,皮質浅層から深層への投射経路で,神経細胞群は感覚刺激非依存的な状態表現を獲得することを示唆する.PPCでは,皮質1層の神経活動も計測した.同計測では,2, 3, 5層の神経細胞の樹状突起の活動を抽出できた.本研究は,新学術領域内での共同研究である. PPCの樹状突起は,音刺激提示後に,神経活動を増加させた.現在,国際的な学術雑誌に向けて論文を執筆中である.神経活動の多層同時計測で,前年度に購入したピエゾ素子を用いて,3次元神経活動計測装置を構築した.音刺激提示中のマウスPPCで,皮質3・5層,または2・3層の神経活動を多層同時計測した.本実験は,3・5層の合計8深度で,2417細胞の神経活動を計測した.この大規模データで,細胞間の相関を解析した結果,5層に比べて,3層の神経細胞群での相関が高かった.さらに,疎性を仮定したグレンジャー因果解析では,解剖学的知見と同様に,3層から5層への因果性・機能的結合を確認した.なお,本年度購入のマクロ蛍光顕微鏡・SCMOSカメラ・蛍光顕微鏡用光源を,脳スライスでの神経活動計測部位の同定に用いた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。マウスの音源定位課題を実施し,頭頂葉・二次視覚野の皮質1-5層の神経活動を,二光子顕微鏡走査法で計測した.二光子顕微鏡での神経活動計測のために,マウス頭部を固定し,マウスを顕微鏡下に設置した.12個のスピーカをマウス周囲に設置し,仮想音環境を作成した.音源定位課題で,マウスは,仮想環境上の音源に到達すると,報酬の水を得た.仮想環境で,音源からの音刺激を再現するために,マウスの歩行運動に応じて,刺激用スピーカ・音圧を変更した.本研究は,音源定位課題中の8匹のマウスから,神経活動を計測した.同計測では,蛍光カルシウムプローブのGCaMP6fを発現したアデノ随伴ウイルスを,頭頂葉・二次視覚野に打ち込んだ.二光子顕微鏡走査法で,皮質1,2,3,5層の細胞から,神経活動を計測した.これまでに,皮質2,3,5層の神経活動を解析した.頭頂葉の皮質2,3,5層では,それぞれ,8371,7108,4859個の細胞から,神経活動を計測した.一方,二次視覚野では,7788,7005,5900個の細胞の活動を計測した.合計41031細胞の超多次元データを取得した.皮質2,3,5層の神経細胞の活動は,音源までの距離に相関した.そこで,L1正則化の線形回帰(least absolute shrinkage and selection operator: LASSO)を用いて,神経細胞群の活動から,音源までの距離を推定(デコード)した.また,LASSOで,同推定に寄与する神経細胞を,スパースに抽出できた.今後,神経活動の流れを可視化するために,スパース性を持つ因果分析を実施する.なお,これまでの神経活動計測はすべて,皮質各層の神経活動を別々に計測した.複数層の神経活動を同時に計測し,皮質間の情報処理を調べるために,ピエゾアクチュエータを購入した.同装置のセットアップは,現在実施している.皮質コラムの階層型情報変換機構をデータ駆動で解明するために,二光子顕微鏡で,マウスの後頭頂皮質(PPC)の2, 3, 5層の神経活動を多細胞同時計測した.神経活動計測は,マウスの音源定位課題中に実施した.同課題は,音刺激を連続的に提示する連続音条件と,断続的に提示する断続音条件を持つ.8匹のマウスで,PPCの皮質2,3,5層からそれぞれ,4155,4530,2895細胞の神経活動を計測した.この大規模神経活動データから,音源距離表現に寄与する細胞を,関連ベクトルマシンで抽出した.音源距離を表現する細胞の中で,連続音条件・断続音条件の両方の表現に寄与する細胞の割合は,皮質2/3層で,平均39.3 - 44.3 %だった.一方,5層では49.8 %で,2/3層に比べて有意に高かった.この結果は,皮質浅層から深層への投射経路で,神経細胞群は感覚刺激非依存的な状態表現を獲得することを示唆する.PPCでは,皮質1層の神経活動も計測した.同計測では,2, 3, 5層の神経細胞の樹状突起の活動を抽出できた.

本研究は,新学術領域内での共同研究である. PPCの樹状突起は,音刺激提示後に,神経活動を増加させた.現在,国際的な学術雑誌に向けて論文を執筆中である.神経活動の多層同時計測で,前年度に購入したピエゾ素子を用いて,3次元神経活動計測装置を構築した.音刺激提示中のマウスPPCで,皮質3・5層,または2・3層の神経活動を多層同時計測した.本実験は,3・5層の合計8深度で,2417細胞の神経活動を計測した.この大規模データで,細胞間の相関を解析した結果,5層に比べて,3層の神経細胞群での相関が高かった.さらに,疎性を仮定したグレンジャー因果解析では,解剖学的知見と同様に,3層から5層への因果性・機能的結合を確認した.なお,本年度購入のマクロ蛍光顕微鏡・SCMOSカメラ・蛍光顕微鏡用光源を,脳スライスでの神経活動計測部位の同定に用いた.マウスの音源定位課題を実施し,皮質各層から神経活動を解析できた.また,各層の神経細胞群から,LASSOを用いて,音源までの距離に寄与する細胞を抽出できた.この解析結果は,国内外の学会で発表できた.皮質で,複数層の神経活動を多細胞同時計測できるピエゾアクチュエータを購入した.ただし,セットアップは完了していない.27年度が最終年度であるため、記入しない。ピエゾアクチュエータのセットアップを完了し,皮質の複数層の細胞で,神経活動を多数同時計測する.この実験と同時に,スパース性を持つ因果分析を開発し,神経活動に適用する.また,新学術領域内での議論を加速し,新規の解析手法開発につなげたい.得られた成果を,国内外の学会で発表し,国際的な学術雑誌に投稿する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
塩素処理副生成物の前駆体としての溶存態有機窒素の化学的描像

溶存有機物の包括的分画手法により,水道原水の特性解析を行なった。これらの画分からの消毒副生成物の生成ポテンシャルを測定し,対象物質が分子内に窒素を含むかどうかに関わらず,親水性画分または両性画分の寄与が大きいことを明らかにした。すなわち,溶存有機窒素のうち消毒副生成物の前駆体として重要なものは塩基性化合物よりもむしろ親水性酸や両性化合物(親水性と疎水性の中間)に分類されることを示した。水道原水中に含まれる溶存有機物,特に有機態窒素の化学的特性を分画技術と個別のアミノ酸の分析により解析する。次に,これらの各画分(疎水性,親水性,個別アミノ酸等)からの消毒副生成物の生成特性を把握する。消毒副生成物としては,ハロ酢酸,ハロアセトニトリル,およびN-ニトロソジメチルアミン(NDMA)の3種を取り上げる。これらの調査により,消毒副生成物の観点からみた場合に重要となる溶存態有機窒素の化学的描像を具体化する。また,重要であることがわかった化学構造(あるいは溶存態有機窒素の画分)の浄水プロセスにおける挙動を追跡し,これらの消毒副生成物からみた現在の浄水技術の改善点について提言を行うことを最終目的とする。平成20年度は,まず溶存有機物の分画手法の整備として,イオン交換樹脂など分画に用いる樹脂の洗浄方法に関する検討を行った。また,分析方法の自動化など平成21年度における本格的な調査の準備を行った。その結果,効率的な溶存有機物の分画・解析システムが構築できた。また,アミノ酸のキャラクタリゼーションについては,まず低濃度域での分析手法の検討を行った。その結果, HPLC-ポストカラム誘導体化法(蛍光検出)により数μg/Lの極低濃度であっても個別のアミノ酸が定量できることを確認した。この方法を用いて,下水処理水および湖沼水中のアミノ酸濃度を測定したところ,セリン,グリシンの濃度が相対的に高いこと,また下水処理水中のアミノ酸濃度の方が総じて高いことを明らかにした。まず,樹脂による溶存有機物の包括的分画手法を整備し,琵琶湖-淀川水系の水道原水を疎水性酸,疎水性中性,塩基性,親水性酸,親水性中性,両性の6画分に画分し特性解析を行なった。その結果,琵琶湖淀川水系では,上流よりも下流で疎水性画分の比率が高いこと,窒素を含む消毒副生成物やハロ酢酸の前駆体であると考えられている塩基性画分は10%程度であった。各画分を塩素処理した際の生成ポテンシャルに各画分のDOCの割合を乗じて,トリハロメタンおよびハロ酢酸の寄与率を比較した結果,トリハロメタンについては親水性酸画分が主で,ハロ酢酸については親水性酸および疎水性酸か区分が主要であった。一方で,塩基性画分は反応性は高いもののその寄与率は低かった。この傾向はN-ニトロソジメチルアミン(NDMA)についても同様でアンモニウムイオン存在下(すなわちクロラミン処理)での生成ポテンシャルは親水性酸で高く,疎水性画分で低いという結果になった。以上まとめるとこれら3種の消毒副生成物群についていずれの場合も,親水性酸の寄与が高く,フミン質に加えてイオン性の画分についても対応可能な処理プロセスを構築することでより高度に消毒副生成物を制御できる可能性を示した。あわせて,個別の遊離および結合アミノ酸についても調査を行った。琵琶湖-淀川水系では,遊離アミノ酸の濃度は低く,ほとんどが結合アミノ酸で存在しその総濃度は通常の原水で0.1mg/L程度であることを示した。また,突発的に窒素濃度が上昇する場合があり今後その原因について調査する必要があると考えられた。
痛みの脊髄抑制路におけるモノアミントランスポーター発現動態についての研究

本研究は、モノアミントランスポーター発現動態の解析を申心に、疼痛に関わる下行性抑制系神経におけるモノアミントランスポーターの役割と疼痛制御への関与について検討し、歯科領域で問題となっている神経因性疼痛の有効な治療法の開発基盤を得ることを目的とする。われわれはこれまでに、ヒトDAT(hDAT)およびヒトNET(hNET>には、末梢組織においてエクソン6を欠失する新規のスプライシングバリアントが存在することを見出してきた。さらに、今年度はこれらのバリアントの発現および機能調節について検討を行った。hDAT、hNETの野生型(FL)およびエクソン6欠失バリアント(-EX6)をCOS-7細胞にそれぞれ形質導入し、3^Hラベルした基質の取り込みにより基質輸送活性を、また、ウエスタンブロッティング法および免疫染色法にて細胞局在について検討を行った。さらに免疫沈降法によりFLと-EX6の相互作用についても検討を行った。hDAT-EX6およびhNET-EX6はいずれも、基質輸送活性が著しく低下しており、hDAT-EX6はコカインのアナログであるWIN35,428の特異的結合がみられなかった。また、ウエスタンブロッティングの結果より、両バリアントともに膜への移行が著しく低下しており、hDAT-EX6はFL-hDATよりも膜への移行が著しく遅いことが分かった。さらに、hDATについて免疫染色の結果より、FL-hDATはC末端領域が細胞内へ存在するが、hDAT-EX6はC末端領域が細胞外へ局在していることが示唆された。次に、FLと-EX6の相互作用について調べるため、FL-hDATとhDAT-EX6を共発現させた場合、基質輸送活性のVmaxが著しく低下し、km値も低下していた。また、膜への発現も低下しており、FL-hDATとhDAT-EX6は細胞内でヘテロ二量体を形成することが明らかとなった。以上の結果より、ヒトカテコラミントランスポーターのエクソン6欠失バリアントは野生型と結合して野生型の膜移行を制御し、発現・機能調節に関与していることが明らかとなった。神経伝達物質であるノルエピネフリンおよびドパミンの再取り込み機構をつかさどるNETおよびDATの発現調櫛がアイソマーム間の相互作用により制御されている可能性が示唆された。本研究は、ノルエピネフリントランスポーター(NET)発現動態の解析を中心に、疼痛に関わる下行性抑制系神経におけるNETの役割と疹痛制御への関与について検討し、またその他のモノアミントランスーポーター(ドパミントランスポーター(DAT)およびセロトニントランスポーター(SERT))についても併せて検討することにより、歯科領域で問題となっている神経因性疼痛の有効な治療法の開発基盤を得ることを目的とする。まず、ノルエピネフリン(NE)の再取り込み機構をつかさどるNETの発現調節がNETアイソフォニム間の相互作用により制御されている可能性を検討した。その結果、ヒトNETにおける3種のアイソフォームのうちNE輸送活性を有する2つのアイソフォームヒトNET1およびヒトNET2、いずれもC末端領域のエキソン(E)14領域がその機能発現のために重要な役割を果たしており、ヒトNET1および2いずれもE14に存在するER export signalがNE輸送活性発現のために必要であることがわかった。さらに、E16のER retention signalはE14のER export signalと相互作用してヒトNET2の細胞膜への発現に関わっている結果が得られた。以上のことから、ヒト'NETの機能発現にはC末端領域E14に存在するER export signalが重要であり、ヒトNETアイソフォーム間ではER export signalを修飾する機構が異なっていることが明らかとなった。ヒトDATにおいてもE6を欠失したスプライシングバリアントが存在し、このバリアントと野生型ヒトDATの相互作用についても検討した結果、E6欠失バリアントはそれ自身膜への移行性が悪く、野生型と共発現させた場合、野生型ヒトDATの膜への発現を制御していることが明らかとなった。現在さらに両者の相互作用について検討中である。

次に、FLと-EX6の相互作用について調べるため、FL-hDATとhDAT-EX6を共発現させた場合、基質輸送活性のVmaxが著しく低下し、km値も低下していた。また、膜への発現も低下しており、FL-hDATとhDAT-EX6は細胞内でヘテロ二量体を形成することが明らかとなった。以上の結果より、ヒトカテコラミントランスポーターのエクソン6欠失バリアントは野生型と結合して野生型の膜移行を制御し、発現・機能調節に関与していることが明らかとなった。神経伝達物質であるノルエピネフリンおよびドパミンの再取り込み機構をつかさどるNETおよびDATの発現調櫛がアイソマーム間の相互作用により制御されている可能性が示唆された。
安定な面不斉を有するヘテロ中員環化合物の化学

本研究では「安定な面不斉を有するヘテロ中員環化合物」の合成法を確立し,立体化学的挙動について精査した.また,面不斉ヘテロ中員環化合物を不斉合成素子,不斉塩基,不斉配位子として活用することに成功した.1)ラセミ体合成:3,7位にメチル基を有する9員環エーテル1a,および9員環アミド2aはネリルアセテートから4工程で合成した.その他の置換様式の9員環アミン類は入手容易な鎖状アミドから5工程で合成した.2)光学活性体の調製:ラセミ体の9員環アミンに光学活性カルボン酸を作用させると,エナンチオマーの分割を伴う塩形成が起こることを見出した.この分晶法により光学活性体(>90%ee)の大量調製が可能になった.一方,アキラルな鎖状アミドの環化を,光学活性な相関移動触媒の存在下に行うことで,光学活性なアミド2aを不斉合成することにも成功した3)不斉合成素子としての活用:面不斉エーテル1,およびアミン類2の分子間,分子内反応がいずれも立体特異的に進行することを見出した.この結果から,これら面不斉ヘテロ中員環化合物が種々の中心性不斉分子の不斉合成素子となることを明らかにした.4)不斉反応剤,不斉配位子としての活用:光学活性な9員環アミンをN-ジアルキル化することで,面不斉を有する四級アンモニウム塩を合成した.このアンモニウム塩はSchiff塩基のアルキル化における不斉触媒として有用である.一方,アミド2aを配位子とする白金,およびパラジウムの錯体の合成にも成功した.これらの錯体も安定な面不斉を有しており,従来にない不斉反応剤としての活用が期待される.先に、我々は9員環ジアリルエーテルが室温下、安定な面不斉を有していることを見出し,これが新しいキラルビルディングブロックとして有用であることを明らかにしている.そこで本研究では,9員環ジアリルエーテルと同様な骨格を有する9員環ジアリルアミンの合成とその面不斉現象について精査した.その結果,二つのアルケン部位にメチルが置換したアミンはnerol acetateから4工程で,一方,アルケン部位に置換基を持たないアミンは4-pentenoic acidから6工程で,それぞれ収率良く合成することに成功した.これらアミンをキラルカラムHPLCにより分析した結果,いずれも室温下,安定な面不斉を有していることが明らかになった.これは安定な面不斉を有する中員環アミンの初めての例である.さらにHPLC分取法によって光学活性なアミンを得ることにも成功した.この様にして得られた光学活性アミンの面不斉は中心性不斉に効率的に変換することが出来る.すなわち,光学活性な9員環ジアリルアミンにPd(II)触媒を作用させCope転位を行うと置換ピロリジンが,またBuLiを作用させると渡環型[2,3]-Wittig転位が進行し置換シクロヘキセンが、それぞれ用いたジアリルアミンとほぼ同等の光学純度で得られた.本研究ではさらに,9員環ジアリルアミンを光学活性体として得るためにラセミ体の分晶およびエナンチオ選択的環化反応による不斉合成についても検討し,良好な結果を得た.本研究では「安定な面不斉を有するヘテロ中員環化合物」の合成法を確立し,立体化学的挙動について精査した.また,面不斉ヘテロ中員環化合物を不斉合成素子,不斉塩基,不斉配位子として活用することに成功した.1)ラセミ体合成:3,7位にメチル基を有する9員環エーテル1a,および9員環アミド2aはネリルアセテートから4工程で合成した.その他の置換様式の9員環アミン類は入手容易な鎖状アミドから5工程で合成した.2)光学活性体の調製:ラセミ体の9員環アミンに光学活性カルボン酸を作用させると,エナンチオマーの分割を伴う塩形成が起こることを見出した.この分晶法により光学活性体(>90%ee)の大量調製が可能になった.一方,アキラルな鎖状アミドの環化を,光学活性な相関移動触媒の存在下に行うことで,光学活性なアミド2aを不斉合成することにも成功した3)不斉合成素子としての活用:面不斉エーテル1,およびアミン類2の分子間,分子内反応がいずれも立体特異的に進行することを見出した.この結果から,これら面不斉ヘテロ中員環化合物が種々の中心性不斉分子の不斉合成素子となることを明らかにした.4)不斉反応剤,不斉配位子としての活用:光学活性な9員環アミンをN-ジアルキル化することで,面不斉を有する四級アンモニウム塩を合成した.このアンモニウム塩はSchiff塩基のアルキル化における不斉触媒として有用である.一方,アミド2aを配位子とする白金,およびパラジウムの錯体の合成にも成功した.これらの錯体も安定な面不斉を有しており,従来にない不斉反応剤としての活用が期待される.
仮設デザインによる低未利用都市空間の暫定活用手法に関する実践的研究

本研究は、都市の縮退過程における空き地・空き家等の暫定活用に関する実践的研究である。人口減少に伴い、都市をコンパクト化する過程で、空き地・空き家など「スポンジ状」の低未利用空間が生じ、この状態が長期間続くことが予想される。低未利用空間を暫定活用する事により、都市空間の魅力を保ちつつ、時間をかけて、あるべき都市の姿を実現する必要がある。本研究では、仮設デザインの柔軟性に着目し、社会実験イベント等を通して、地方都市の中心市街地に生じた空き地や空き家等を「公的に」活用することで地域の活性化に寄与する。
リモートセンシング画像を対象とした画像理解に基づく知的インターフェイスの研究

本研究では、リモートセンシングを対象とした画像理解に基づく知的インターフェイスに関する研究を行った。1.リモートセンシング画像の領域分割多次元画像処理によるインターフェイスにおいて2次元濃淡画像の理解の基礎としてリモートセンシング画像に対する新しい尺度(複雑さ尺度)に基づく領域分割手法の確立を目指した。これはゲシュタルト心理学における「人間が画像の中に何らかの意味情報を見いだそうとするとき、なるべく簡単なパターンとして画像を捉える」という特性を利用したものである。本手法はこの視覚的な一心理量を定義し、その尺度をもとに画像の階層性を利用して領域分割を行うものである。その性質を実験的に調べ、従来手法の濃度ヒストグラムの比較を行った結果、従来手法よりエッジ輪郭が抽出しやすいことが確認された。これは画像の表現として濃度ヒストグラムでははっきりしなかった画像の領域に関する意味づけを行ったものである。2.画像と言語の共用に基づくインターフェイスリモートセンシング画像における画像情報に関連して一般的な地形情報に関する知識を記述する言語意味表現の研究を行った。言語と画像の双方で意味を表現する方法としてSD(Semantic-structure Description formula)式なる意味記述式を定義した。SD式は概念ラベル、機能項目、修飾子、結合子、及び句切り記号を要素記号とし、英語の基本文型に模した構文をとるものである。この図形と言語の共用に基づくインターフェイスとして場所及び地形に関する検索等について解析した。さらに、リモートセンシング画像を対象としての知識あるいは規則の体系化等の研究を行っている段階である。
有理ホモトピー論を用いたストリングトポロジーの研究

有理ホモトピー論の応用として,有理Gorenstein空間上のストリング作用素とその拡張を研究している.ストリング作用素とは,有理Gorenstein空間Mの自由ループ空間LMのホモロジーに入る代数的構造であり,特に「ループ積」と呼ばれる積と「ループ余積」と呼ばれる余積を含むものである.昨年度までの研究において,有理ホモトピー群が有限次元であるようなk連結空間Mと,k次元多様体Sに対して,写像空間Map(S,M)とMap(S#,M)のホモロジーの間に2つの線形写像「ブレーン積」と「ブレーン余積」を導入した.ここで,S#はSをそれ自身と連結和したものである.これらの作用素は,前述のループ積とループ余積の拡張となっている.本年度の研究においては,Sがトーラスの場合にブレーン余積とブレーン積の合成が非自明となっている例を発見した.これは,「ループ余積とループ積の合成が非自明となる例が存在するか」という未解決問題に対する一つの回答を与えている.さらに,ブレーン作用素がストリング作用素を越えて豊富な代数的構造を写像空間のホモロジー上に与えることを示唆している.さらに,MがPoincare双対性を満たす場合に,「非対称ブレーン余積」という新たな余積を構成した.これは,ループ余積の拡張ではなく,昨年度構成したブレーン余積とは異なっているが,両者を比較することで写像空間のコホモロジーにおけるカップ積のある種の消滅を得た.これは,Menichiによって自由ループ空間の場合に得られていた成果の拡張となっている.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Chas-SullivanやCohen-Godinにより,向き付けられた閉多様体に対して,その自由ループ空間のホモロジー上にループ積やループ余積などの作用素を定義した.これらを調べるのがストリングトポロジーである.ところが、Tamanoiによりループ余積はほとんど自明で,特にループ積との合成は常に自明であることが示された。そこでFelix-Thomasは、多様体からGorenstein空間と呼ばれる空間に一般化し、より広い範囲の空間に対してストリングトポロジーを行うことを考えた。このように一般化したことにより、Tamanoiの結果を超えて、ループ余積とループ積の合成が非自明であるような例が現れることが期待されている.ところが扱う対象が自由ループ空間という複雑な空間であるために、具体例の計算が容易ではないという問題点があり、現時点ではそのような現象が起こるかどうかは分かっていない。本研究では,有理ホモトピー論を道具として用いることでストリング作用素を調べている.以前の研究において、ストリング作用素を代数的に取り扱うことで、その具体的記述や自明性に関する成果が、semi-pure性などの代数的な仮定の下で得られていた。しかし、それは代数的であるが故に仮定が難しいという問題点があった。そこで,本年度の研究では,まずsemi-pure性について調べた.これにより、semi-pure性は本質的には不要であることが分かった。さらに、その応用として、自明性に関する成果を幾何的に記述することに成功した。有理ホモトピー論を用いることでストリング作用素を扱えることは知られていたが,その取り扱いの中で具体的記述が知られていない部分があった.当初の研究では,既存のpureという性質を拡張して,Sullivan代数にsemi-pureという性質を定義し,semi-pureなSullivanモデルに対してストリング作用素を帰納的に具体的構成をした.具体的に構成したことにより,ストリング作用素の性質が調べ易くなっている.実際,その構成の一つの応用として,semi-pure性などのいくつかの代数的な仮定の下で,ストリング作用素の自明性を証明した.この結果は,Tamanoiの結果の類似と,Felix-ThomasやNaitoの結果の拡張を含んでいる.しかし,semi-pure性を筆頭にこの「代数的な仮定」が難しいという問題点があった.そこで,本年度の研究では,まずsemi-pure性について調べた.それにより「単連結で有理ホモトピー群が有限次元な空間は,必ずsemi-pureなSullivanモデルを持つ」という定理が得られた。さらに,この定理の応用として,上述のストリング作用素の自明性のうち,Tamanoiの結果の類似とNaitoの結果の拡張について,「代数的な仮定」を完全に幾何的に記述することに成功した.実際,これらの成果は次のように述べられる.以下,Mを単連結で有理ホモトピー群が有限次元な空間とする.「もし,全空間がMで,底空間が奇数次元球面と有理ホモトピー同値な単連結空間であるようなfibrationが存在し,その有理ホモトピー完全列における連結準同型が自明であれば,Mに対するループ余積は自明である」「もし,Mの偶数次のホモトピー群の次元の総和が,奇数次のホモトピー群の次元の総和よりも小さければ,Mに対するループ余積は自明である」Chas-SullivanやCohen-Godinにより,向き付けられた閉多様体に対して,その自由ループ空間のホモロジー上にループ積やループ余積などの作用素が定義された.これらを調べるのがストリングトポロジーである.ところが,Tamanoiによりループ余積はほとんど自明で,特にループ積との合成は常に自明であることが示された.また,Felix-Thomasは,多様体からGorenstein空間と呼ばれる空間に一般化し,より広い範囲の空間に対してストリングトポロジーを行うことを考えた.

しかし,このような一般化にもかかわらず,Tamanoiの結果を越えてループ余積とループ積の合成が非自明であるような例は,未だに見つかっていない.そこで本年度の研究では,写像空間の定義域を円周(1次元球面)から,高次元球面へ拡張し,ストリング作用素をブレーン作用素と呼ばれるものに一般化した.ブレーン積はループ積と全く同様の手法で構成できるため,Sullivan-Voronovなどにより研究が既になされていた.ところが,ブレーン余積では写像空間の無限次元性が困難となり,構成すらされていなかった.そこで本研究では,Felix-Thomasの手法を深化させ,Gorenstein空間の枠組みで捉えることで写像空間を有限次元空間とみなすことで,ブレーン余積の構成に成功した.さらに,昨年度までの研究で得られていた,ストリング作用素の具体的記述をブレーン作用素にも応用することで,ブレーン積やブレーン余積の可換性,Frobenius恒等式を証明した.有理ホモトピー論を用いたストリングトポロジーの研究においては,ストリング作用素は自明となってしまう場合が多いことや,有理ホモトピー論を用いたストリング作用素のモデルは非常に複雑であることが問題となっていた.そこで,ブレーン作用素を導入することで,これらの問題への解決方策を与えることができた.実際,ブレーン作用素においては写像空間の定義域がストリング作用素よりも複雑であるため,非自明な作用素が多く現れることが期待される.また,ブレーン作用素においては,高次元のホモトピー群の可換性に由来する単純性があるため,ストリング作用素よりも有理ホモトピー論を用いたモデルが単純になると期待できる.これらの理由から,ブレーン作用素の研究はストリング作用素の研究においても,非常に有益なものであると考えられる.さらに,昨年度までの研究で得られていたストリング作用素の具体的記述をブレーン作用素にも応用することで,ブレーン積やブレーン余積の可換性,およびFrobenius恒等式を証明し,さらに,写像空間の値域が球面の場合など,いくつかの具体例においてブレーン作用素を計算した.これらはブレーン作用素を研究していく上で基礎となる,非常に重要な成果である.有理ホモトピー論の応用として,有理Gorenstein空間上のストリング作用素とその拡張を研究している.ストリング作用素とは,有理Gorenstein空間Mの自由ループ空間LMのホモロジーに入る代数的構造であり,特に「ループ積」と呼ばれる積と「ループ余積」と呼ばれる余積を含むものである.昨年度までの研究において,有理ホモトピー群が有限次元であるようなk連結空間Mと,k次元多様体Sに対して,写像空間Map(S,M)とMap(S#,M)のホモロジーの間に2つの線形写像「ブレーン積」と「ブレーン余積」を導入した.ここで,S#はSをそれ自身と連結和したものである.これらの作用素は,前述のループ積とループ余積の拡張となっている.本年度の研究においては,Sがトーラスの場合にブレーン余積とブレーン積の合成が非自明となっている例を発見した.これは,「ループ余積とループ積の合成が非自明となる例が存在するか」という未解決問題に対する一つの回答を与えている.さらに,ブレーン作用素がストリング作用素を越えて豊富な代数的構造を写像空間のホモロジー上に与えることを示唆している.
多細胞同時記録と光遺伝学的制御を用いた，適応行動を制御する神経回路機構の解明

本研究の目標は,脳が適応行動をとる場面で,どのように神経回路を即座に書き換え,行動を制御するのか解明することである.これまでに,ラットを用いて適応行動を評価する行動課題を確立し,この課題中に記録した腹側線条体(VS)ニューロン活動が,適応行動時に特異変化する現象を発見した.今後は,この現象を引き起こす神経回路メカニズムと行動制御との因果関係を証明する.1)VSへ直接入力をもち,行動の切り替えに重要と考えられている眼窩前頭皮質(OFC)ニューロン活動を記録する.2)適応行動時のOFC-VS間の協調的な局所脳波を記録する.3)光遺伝学的手法を用いてOFC-VS回路を人為的に抑制し,行動変化を見る.本研究の目標は,脳が適応行動をとる場面で,どのように神経回路を即座に書き換え,行動を制御するのか解明することである.これまでに,ラットを用いて適応行動を評価する行動課題を確立し,この課題中に記録した腹側線条体(VS)ニューロン活動が,適応行動時に特異変化する現象を発見した.今後は,この現象を引き起こす神経回路メカニズムと行動制御との因果関係を証明する.1)VSへ直接入力をもち,行動の切り替えに重要と考えられている眼窩前頭皮質(OFC)ニューロン活動を記録する.2)適応行動時のOFC-VS間の協調的な局所脳波を記録する.3)光遺伝学的手法を用いてOFC-VS回路を人為的に抑制し,行動変化を見る.
ヘパラネースによる細胞外マトリックス分解能の口腔癌転移予測診断への応用

本年度においては、昨年発表されたヘパラネース遺伝子のシークエンスをもとに、培養口腔癌細胞株および、患者から得られた口腔癌組織内におけるヘパラネースの発現について検索を行い、その転移能との相関についても調べた。さらに、研究計画どおり、培養扁平上皮癌細胞株におけるヘパラナーゼの活性とMMP2、9、MT-MMPの発現との相関も調べた。用いた培養細胞それぞれのヘパラネースmRNAの発現量は、活性レベルとほぼ相関していることがわかった。ヘパラナーゼの酵素活性を、定量PCR法を用いて、簡便に測定できることが示唆された。術前からリンパ節転移が存在した症例、原発が制御されても術後9ヶ月以内にリンパ節転移を確認した症例のなかでヘパラナーゼ陽性例数を見ると、前者には57.1%で陽性、また、後者では、100%陽性であった。また、発現レベルとともに転移率の上昇が見られた。以上より、ヘパラネースが、口腔癌において、リンパ節転移能と関連する重要なマーカーの1つになる可能性が期待できる。さらに、培養扁平上皮癌細胞株における、MMP2,MMP9,MT1-MMP,TIMP2の発現を定量し、そのヘパラネース活性とマトリジェルにおける浸潤能の相関についてしらべたところ、それぞれの細胞の浸潤能に対し、独立したMMPの発現レベルとヘパラネース活性を有しており、とくに大きな相関は見出されなかった。現在、昨年クローニングしたラットヘパラネースの抗体の精製を完了させ、また、in situハイブリダイゼーション法による、組織内のヘパラネース発現パターンを検索しており、マウス実験転移モデルと組み合わせて、がん転移機構における、ヘパラネースの機能の分析を続けていく予定である。研究計画どおり、口腔癌手術材料の採取と保存をおこなっていった。一方、ヘパラネースの精製と抗体の作成を進める中、Vlodavskyをはじめとするグループらにより、遺伝子クローニングが発表され(Nature Medicine,vol.5,1999)、研究計画の一部変更をおこなった。1)ラットのヘパラネース遺伝子クローニング前述のヒトヘパラネースに対し、今後in vivoの実験系を進めていく上で、動物実験モデルのヘパラネースの解析が不可欠となる。そこで、ラットのヘパラネースの遺伝子クローニングを行い成功し、さらに、GenBank Sequence Databaseへの登録をおこなった。(AAF04563(AF184967)heparanse,31-OCT-1999)2)口腔癌細胞株におけるヘパラネースの発現3)手術材料におけるヘパラネースの発現凍結手術材料口腔癌組織から、total mRNAを抽出し、ヘパラネース遺伝子の発現レベルを検索し、その悪性度と比較した。今後、症例数を増やし、悪性度との相関について、調べていく予定である。
ケトン体輸液は肝再生を保進するか

大量肝切除後の代謝変動を肝再生を指標とし、ブドウ糖およびケトン体を添加した輸液の効果をラットを用いて研究した。ケタラール麻酔下に雄性ラットに70%肝切除を行い、術直後より低濃度ブドウ糖投与群、高濃度ブドウ糖投与群、ブドウ糖にケトン体を添加したケトン体投与群の3群に分けて検討した。体重を測定し、肝再生の指標として肝重量/体重比、肝細胞のmitotic indexおよび抗BrdU抗体を用いたlabeling indexを用いて評価した。全身的な影響を体重の増加および血液生化学検査(トランスアミナーゼ、ビリルビン、血漿蛋白、尿素窒素、クレアチニン)にて評価した。また術後6時間目に肝細胞エネルギーチャージを測定した。術後早期のlabeling indexとmitotic indexを検討すると、低濃度ブドウ糖投与群とケント体添加群は高濃度ブドウ糖投与群と比較し良好であり、高濃度ブドウ糖投与は肝再生を抑制する傾向が認められた。一方その後の経過における体重増加率あるいは肝重量/体重比の増加率を検討すると、低濃度ブドウ糖投与群ではその増加が不良であり、高濃度ブドウ糖投与群およびケトン体添加群では良好であった。術後6時間目における肝細胞エネルギーチャージは各群間に差を認めなかった。大量肝切除後の術後管理では時期に応じた基質投与の変更を行う必要があり、これまで示唆されてきたようなブドウ糖中心の高カロリー輸液は肝細胞の再生に悪影響を及ぼす可能性が明らかとなった。ブドウ糖を加えたケトン体輸液は肝切除後早期のエネルギーシャージの変動からの検討では明らかな悪影響を及ぼさず、また肝再生と体重増加の点から術後早期におけるケトン体投与の有効性が示唆された。臨床上、術後の管理が重要である大量肝切除後の代謝変動を肝再生を指標とし、ブドウ糖およびケトン体を添加した輸液のラットを用いて研究した。本年度施行した研究はケタラ-ル麻酔下に雄性ラットに70%肝切除を行い、術直後より等張または高濃度ブドウ糖輸液を投与した2群とブドウ糖およびケトン体を添加した輸液を投与した群に分けて検討した。肝再生の指標として再生肝重量、肝重量/体重比、肝細胞のmitotic indexおよびS期の肝細胞核を染色するBrDU抗体を用いたlabeling indexを用いて評価した。全身的な影響を体重の増加および血液生化学検査(トランスアミナ-ゼ、ビリルビン、血漿蛋白、尿素窒素、クレアチニン)にて評価した。術後早期の肝再生の指標を検討すると、低濃度ブドウ糖投与群とケトン体添加群は高張ブドウ糖投与群と比較し良好であった。高張ブドウ糖投与は肝再生を抑制する傾向が認められた。一方その後の経過における体重増加率あるいは肝重量/体重比の増加率を検討すると、等張ブドウ糖投与群ではその増加が不良であり投与総カロリ-量の不足が考えられた。高張ブドウ糖投与群およびケトン体添加群では肝重量/体重比、体重増加率は良好であった。一般的な血液生化学検査においてはケトン体投与による著しい変動は認められなかった。大量肝切除後の術後管理では時期に応じた基質投与の変更を必要があり、これまで示唆されてきたような高カロリ-輸液は肝細胞の再生に悪影響を及ぼす可能性が明かとなった。しかしながら等張ブドウ糖輸液のみでは生体の必要とするエネルギ-量としては不十分であり新しい輸液組成を今後とも検討する必要があると考えられた。平成4年度はケトン体輸液の肝切除後早期に及ぼす影響を高エネルギ-燐酸化合物濃度の変動から検討する予定である。前年度の実験結果から、肝切除後早期のブドウ糖加ケトン体(モノアセトアセチン)輸液が肝再生ならびに体重増加の面からブドウ糖単独輸液に比して有利であると判断された。本年度にはさらに肝再生早期の肝細胞エネルギーチャージの面からケトン体投与の影響を検討した。

雄Wistar系ラットに対しHiggins-Andersonの方法で70%肝切除を施行し、同時に頚静脈カニュレーションを行いシーベルを用いた無拘束下IVHを行った。肝切除術後の輸液を生理食塩水投与群、高濃度ブドウ糖投与群、低濃度ブドウ糖投与群、5%ブドウ糖加モノアセトアセチン投与群(ケトン体投与群)の4群に分け実験を行い、各群ともケタミン腹腔内麻酔下に経時的に開腹し、液体窒素に浸した組織クランプを用いて肝組織を採取した。採取後直ちに液体窒素にて凍結後、過塩素酸溶液にてホモジナイズ、遠心し、中和後その試料を酵素法にて肝エネルギーチャージの測定を行った。各々の群における肝切除後6時間目の肝細胞エネルギーチャージを比較検討した。肝切除後6時間目における肝細胞エネルギーチャージは各群間に有意差を認めず、肝再生に直接影響を持つと考えられるエネルギーチャージの面からケトン体輸液は明らかな悪影響は及ぼさなかった。
遊牧と定住の共存：モンゴル支配期西アジアの財産保有と人間関係に着目して

本研究課題では、研究代表者のこれまでの研究を発展させ、チンギス・ハンの孫フレグが西アジアに建国したイルハン国成立をめぐる政治的背景を、当時のモンゴルと西アジア社会の財産保有と人的関係の慣習に着目して、分析した。また、イルハン国初期の主要史料である宰相ラシード・アッディーンが編纂したペルシア語年代記『集史』が、宰相のパトロンであるイルハン達、ガザンとオルジェイトゥの父祖の即位を正当化していることを論証した。平成25年度は、以下の作業を行った。(1)研究報告・論文:これまで進めてきた下記の課題の成果をまとめ、シンポジウムで研究報告を行うとともに、雑誌論文を執筆した。1:イルハン国の支配者フレグ家とモンゴル・トルコ系アミールの関係について、14世紀初頭に書かれた『集史』の記述に矛盾が存在することを指摘し、フレグによる西アジア遠征以前まで遡って考察した。そして西征以前にフレグが父祖より分与されたアミールと他王家に帰属するアミールが存在したことを指摘し、それらを特定した。そして後者のアミールがフレグ家に従属していく過程を示し、イルハン国の成立過程を明示した。またイルハン国衰退後に形成されたモンゴル系の独立政権の支配者が、前者のアミールの後裔であることを指摘した。2:フレグの西征直前とイルハン国確立後に人口調査が行われた地域を明らかにし、それに基づき形成された王侯の所領の分布・変遷について検討した。また従来の研究では7代イルハン、ガザンの改革により導入されたとされるイクター地がそれ以前より存在したと考えられることを指摘し、その実態を検討した。(2)関連資料の収集:1で言及したテーマに関連する国内外の研究文献と、本研究課題の主な分析史料である諸文書に関連するペルシア語刊行史料・資料を収集した。(3)文献調査:これまで収集してきたマムルーク朝下のシリア地方・エジプトなどで執筆されたアラビア語叙述史料におけるモンゴルについての情報の抽出・翻訳およびペルシア語をはじめとする諸言語のイルハン国史料との比較を進めた。また平成26年度以降にイランの地方で行う予定の現地調査の事前準備として、関連諸史料およびこれまで収集してきた地誌・地名事典などから、現地調査対象地域と隣接地域の地名を抽出する作業を進めた。さらに2で言及した資料の情報を確認する作業を進めた。平成26年度は、後述の成果について、報告と論文執筆を行い、関連資料の収集・分析を進めた。イルハン国の財政構造と王族による人材登用の特性を明らかにするために、公財(主に政庁が人口調査と税の割付を行った所領・民)と支配者イルハンに帰属する私財・私民の関係性・相違について、イルハン国期のペルシア語叙述史料・文書史料にもとづき検討した。具体的には、従来分析の進んでいないイルハンを含むモンゴル王族の私財・私民に着目し、その特質(所有者・内容の構成、獲得要因等)を整理した。また特にイルハンの私財・私軍の形成過程・相続経路・管理形態について、整理・分析を行った。なお分析の参考として、ペルシア語史料と東方のモンゴルの史料『元朝秘史』に見られる私財・私民の概念・特質を比較し、さらに元朝の財政構造と王侯の私財・私民の事例を参考として、イルハン国期に見られる私財の相続経路・管理形態の特徴・変化を呈示・解明した。これらの分析の結果、平成25年度までの研究成果の一部と合わせて、モンゴル帝国カーンが西アジアを直接支配した時期からイルハン国創設者フレグの子2代アバガ治世にかけて、フレグ家と対立した王家のイランにおける私財が実質的に減少していったこと、一方、アバガ治世後半に、イラン各地にアバガの私領が設定され、この私領が歴代イルハンにより継承され、イルハンの私財の基盤となっていったことがわかった。但し、これらの私財とは別に、各イルハンは即位前より彼個人に帰属する私財・私民を形成しており、即位後もそれらを維持した。それらは、彼の死後、次のイルハンの管理下に入る場合もあったが、故イルハンの子孫がその継承権を主張する事例や彼らの主張が承認されて実際に獲得に至る事例が多く確認されることより、親の私財を子孫が相続するというモンゴル古来の慣習が受け継がれていたと考えられる。平成27年度は、後述のとおり、研究課題に関連する資料の収集・分析を進め、論文執筆と学会報告を行った。(1)資料収集:ペルシア語・漢語・モンゴル語・トルコ語・欧米諸語の刊行史料・研究文献を収集し、分析した。(2)論文執筆:叙述史料にもとづき、イルハン国初期の君主が、親族・家臣に支配地と牧地を指定して駐屯させるとともに、そのような支配地・牧地の範囲内あるいは別の地方の一定地域を彼らに割当て、そこからの各年の税収を付与したことを明らかにした。また、親族の支配地や税の獲得権は、彼らの死後は原則的に子孫に分与される傾向が顕著に見られることも確認した。一定地域の税収を親族・家臣に付与する制度は、イルハン国の7代君主ガザンが14世紀初頭に軍隊に下賜したイクターおよび元朝の投下領に通じるが、この点については、今後、さらに検討する必要がある。

(3)学会報告:本研究課題の主要史料の一つである『集史』「モンゴル史」は、イルハン国の7代君主ガザンの命令により編纂された史書であるため、イルハン国の成立を正当化し、歴代君主の中でもガザンと彼の父祖について肯定的に叙述されたと推測されている。『集史』「モンゴル史」のこのような記述傾向(バイアス)の明確化と具体例の呈示は、本研究課題の遂行のために重要な作業である。そこで、『集史』「モンゴル史」とその典拠史料の一つ(あるいは同一の情報源にもとづく)と考えられる記録『モンゴルの諸情報』の記述を対照し、前者のバイアスを明確化するとともに、イルハン国初期の通史を再考した。その際、同時代の外交書簡や貨幣銘、ペルシア語・アラビア語・アルメニア語の地方史書や『集史』以降の史書なども参照した。体調不良により海外渡航が困難であったため、当初、計画していたイラン現地調査を平成28年度に延期することとし、代わりに現地で収集する予定であった刊行史料・文献を郵送により購入し、国際学会で予定していた報告を国内の学会で発表した。また、平成28年度に予定していた諸言語の刊行史料・文献の収集を今年度中に行った。平成28年度は、研究課題に関連するペルシア語・漢語・欧米諸語の史資料・研究文献を収集、検討した。具体的には、以下の5点について、深く考察した。(1)13世紀から14世紀西アジアのモンゴル政権イルハン朝のペルシア語史料を収集、検討した。特に、イルハン朝の政治史、同王朝とモンゴル帝全体を統括する大ハンであり元朝皇帝であった歴代カーン、中央アジア・ロシアのモンゴル王家(ジョチ家、チャガタイ家、オゴデイ家)の外交関係について考察した。(2)上述のペルシア語史料と、モンゴル語・漢語・アラビア語・アルメニア語・グルジア語・シリア語史料の記述を対照分析し、個々の史料の叙述傾向・特性を明らかにした。(3)上述の(2)で呈示した東西資料におけるモンゴル帝国初期、元朝・中央アジア・イルハン朝における遊牧地・軍隊・食邑などの財産分配、工匠・私有地などの私有財産の管理について対照し、モンゴル的な財産制度が西アジア・中央アジアの既存の制度に当てはめられ、両者が融合したしたと考えられることを、主にペルシア語史料にもとづき検討した。(4)上述の(2)に関連して、モンゴル以前の東アジアの王朝(北魏・唐・遼金)などの食邑制度、北元清代のモンゴル王侯の家臣集団の帰属性、現代モンゴルの土地制度に関する研究を収集、検討し、モンゴル帝国の制度との関係性を検討した。(5)13世紀から14世紀前半におけるモンゴル高原、中央アジア、ロシア、西アジアの貨幣銘を比較し、帝国全体を統轄する大ハンと地方君主ハンの政治的関係性の変遷を検討した。体調不良により、予定していた海外渡航、成果発表を平成29年度に延期することとした。代わりに、国内での研究活動に専念し、海外で収集する予定であった史資料を郵送・インターネット経由で購入した。研究課題である13-14世紀に遊牧民モンゴルがイラン地域に創建したイルハン国の行政・財政・政治動向について、まず、1海外で新たに出版された当時の地方史書・百科事典等を収集して関連情報を抽出し、他史料の情報との共通点や相互補完関係を確認して、新史料の妥当性と独自情報を特定した。そしてイルハン国初期の歴代君主の王位継承の背景・実情を再考し、初期イルハン国に関する先行研究における認識を改める論考を準備した。平成30年度内の出版を予定している。また、2海外と日本で出版された本課題の関連研究を収集し、論点を批評・分析し、先述の準備中の論考に反映させた。