hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受動的ストレッチングが骨格筋のIGF-Iおよびミオスタチンの発現に及ぼす影響

本研究では,足底筋を除神経し,さらに協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除するというモデルを利用して,足底筋に対し受動的ストレッチングを生じさせ,その時のIGF-I Ea, MGF,およびmyostatinの発現状態を調べることで,骨格筋に対する局所的な成長因子の筋量調節機構の一端について明らかにしようと考えた。実験動物として8週齢のWistar系雄性ラットを用い,1)偽手術のみを施したコントロールグループ(NNCN群)2)協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(NNOL群)3)除神経のみを施したグループ(NDCN群)4)除神経を施し,協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(NDOL群)5)下垂体摘出のみを施したグループ(XNCN群)6)下垂体を摘出し,協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(XNOL群)7)下垂体を摘出し,さらに除神経を施したグループ(XDCN群)8)下垂体摘出および除神経を施し,さらに協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(XDOL群)の計8つのグループを作成した。グルーピング1日後,3日後,3週間後に足底筋を採取した。IGF-I Ea mRNA, MGF mRNA,およびmyostatin mRNAの分析は,real-time PCR法を用いて行った。処置1日後において,NNOL群,NDOL群およびXDOL群のIGF-I Ea mRNA, MGF mRNAは,それぞれNNCN群,NDCN群およびXDCN群に対し有意に高い値を示し,処置3日後にはNNOL群,NDOL群,XNOL群,XDOL群のいずれにおいてもそれぞれのコントロールに対して有意に高い値を示した。myostatin mRNAは処置1日後,3日後ともNNOL群,NDOL群,XNOL群,XDOL群はそれぞれのコントロールに対して有意に低い値を示した。このように除神経+協働筋切除という受動的ストレッチングモデルにおいて,IGF-I EaとGFは発現量を増加させることにより,myostatinは発現量を低下させることにより筋量調節に関与していることが示唆された。また,受動的ストレッチング中の筋肥大に対して,IGF-I Ea, MGF, myostatinのいずれもGH-independentな機構のもと発現調節されていることが示唆された。本研究では,足底筋を除神経し,さらに協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除するというモデルを利用して,足底筋に対し受動的ストレッチングを生じさせ,その時のIGF-I Ea, MGF/IGF-I Eb,およびmyostatinの発現状態を調べることで,骨格筋に対する局所的な成長因子の筋量調節機構の一端について明らかにしようと考えた。実験動物として8週齢のWistar系雄性ラットを用い,1)偽手術のみを施したコントロールグループ(NNCN群)2)協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(NNOL群)3)除神経のみを施したグループ(NDCN群)4)除神経を施し,協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(NDOL群)

5)下垂体摘出のみを施したグループ(XNCN群)6)下垂体を摘出し,協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(XNOL群)7)下垂体を摘出し,さらに除神経を施したグループ(XDCN群)8)下垂体摘出および除神経を施し,さらに協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(XDOL群)の計8つのグループを作成した。本年度は,グルーピング3日後,3週間後に血清および足底筋を採取した。足底筋については,筋重量の測定,およびRNA抽出を行った。RNA抽出は,Trizol試薬を用いて行い,その後ゲノムDNAを除去するためにDNase処理を実施した。得られたRNAサンプルからReverse transcriptase反応を行い,1st cDNAを作成した。処置21日後において,NNOL群およびNDOL群の足底筋の筋重量はそれぞれNNCN群およびNDCN群に対し有意に高い値を示した。一方,下垂体を摘出したラットでは,XNOL群の筋重量はXNCN群に対し有意に高い値を示したが,XDOL群とXDCN群の筋重量に有意な差はみられなかった。体重当たりの筋重量では,NNOL群,NDOL群,XNOL群およびXDOL群のいずれにおいてもそれぞれNNCN群,NDCN群,XNCN群およびXDCN群に対し有意に高い値を示した。このように除神経+協働筋切除という受動的ストレッチングモデルにおいて,受動的ストレッチングが筋肥大を生じさせることが確認された。本研究では,足底筋を除神経し,さらに協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除するというモデルを利用して,足底筋に対し受動的ストレッチングを生じさせ,その時のIGF-I Ea,MGF,およびmyostatinの発現状態を調べることで,骨格筋に対する局所的な成長因子の筋量調節機構の一端について明らかにしようと考えた。実験動物として8週齢のWistar系雄性ラットを用い,1)偽手術のみを施したコントロールグループ(NNCN群)2)協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(NNOL群)3)除神経のみを施したグループ(NDCN群)4)除神経を施し,協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(NDOL群)5)下垂体摘出のみを施したグループ(XNCN群)6)下垂体を摘出し,協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(XNOL群)7)下垂体を摘出し,さらに除神経を施したグループ(XDCN群)8)下垂体摘出および除神経を施し,さらに協働筋である腓腹筋とヒラメ筋を切除したグループ(XDOL群)の計8つのグループを作成した。グルーピング1日後,3日後,3週間後に足底筋を採取した。IGF-I Ea mRNA,MGF mRNA,およびmyostatin mRNAの分析は,real-time PCR法を用いて行った。処置1日後において,NNOL群,NDOL群およびXDOL群のIGF-I Ea mRNA,MGF mRNAは,それぞれNNCN群,NDCN群およびXDCN群に対し有意に高い値を示し,処置3日後にはNNOL群,NDOL群,XNOL群,XDOL群のいずれにおいてもそれぞれのコントロールに対して有意に高い値を示した。myostatin mRNAは処置
サッカロミセス酵母の遺伝子相同組み換えを用いる遺伝子診断法の開発

酵母を研究に利用する方法には2つあり、1つは酵母を生きた試験管として利用する立場である。もう1つは、酵母の遺伝学的特徴を利用する立場で、DNA相同組換え能を利用した遺伝子の診断法がこれに当たる。酵母は、動物体細胞や大腸菌にはない高いDNA相同組換え能を有している。この特徴を利用すればRT-PCR産物と線状酵母発現ベクターを酵母に同時に導入するだけで、自動的にRT-PCR産物が酵母発現ベクターに組み込まれて環状プラスミドとなり蛋白が発現する。酵母のこれら2つの特質を利用することによって、two-hybrid法クローニングから遺伝子診断までを同一酵母内で一貫した行程で行うことが可能である。本研究では、両者の特徴を利用して次の結果を得た。1.APCcDNAの全長8.5kbをカバーする酵母アッセイ法を開発した。3.p53ホモローグであるp73癌抑制遺伝子の機能的変異検出法を開発した。4.新しい癌抑制遺伝子PTENの酵母アッセイ法を開発した。5.酵母two-hybrid遺伝子診断法を改変し、新しい癌抑制遺伝子のクローニングに成功した。我々は、単に遺伝子診断用の酵母発現ベクターを作製するだけでなく、口腔癌、乳癌、胃癌、大腸癌などの臨床材料を用いてその診断基準の作成も行った。
環境修復植物の根フェントン反応によるメタン、農薬、環境ホルモン類の高効率分解

植物フェントン反応によりアトラジン等が分解・消去できるかどうかを研究した。結果の要点は、以下の通りであった。1.キク科やゴマでH_2O_2が検出できたが、イネ科やキュウリでは検出されなかった。2.イネ科以外のほとんどの植物は、鉄欠乏状態で高い鉄還元能を示し、マリーゴールドで最も強く、次いでアメリカセンダングサ、シュンギク、キンセンカ、タウコギ、ゴマ、ゴボウ、キュウリ、ベニバナ、イネ、ヒマワリ、ダイズ、コムギ、トウモロコシの順であった。3.in vitro実験では、Fe(II)とH_2O_2によりフェントン反応が起こり、アトラジンが分解されたが、その程度はFeとH_2O_2濃度に依存した。4.鉄欠乏・完全前培養処理タウコギ、完全前培養マリーゴールドに第一鉄添加区で、アトラジンの有意な分解が認められた、また、完全前培養処理シュンギクやキンセンカでは、分解する傾向が認められた。5.ピコリン酸、クエン酸、NTA、腐植酸のFe(III)錯体を用いたin vitroフェントン反応で、アトラジンの分解が確認された。6.鉄欠乏前培養処理タウコギ、マリーゴールド、キンセンカ、完全前培養処理シュンギクにピコリン酸-Fe(III)を用いた時にも、アトラジンの分解する傾向が認められた。7.アトラジン分解産物として、より低毒性のプロパジンが検出された。以上の結果から、タウコギやマリーホールドが根フェントン反応でアトラジンを分解できること、適当な3価鉄キレートを使用することで、畑土壌でのフェントン反応が可能であることを、初めて明らかにした。また、リグニンや芳香族有害化合物では、根フェントン反応での重合反応によって沈殿消去できることも示唆された。(1)湿生植物タウコギによるメタン分解湛水ポット土壌中のメタン濃度は、各種湿生植物の中でヨシ、タウコギ植生によって大幅に低下し、イネ植生区よりも著しかった。土壌メタン濃度低下能の主因は、ヨシでは地上部からのメタン放出能であるのに対して、タウコギは根の強い酸化能であった。各種金属イオンと過酸化水素(H_2O_2)の共存するin vitroでの溶液溶存メタンの分解は、2価鉄イオン(Fe^<2+>)区で顕著であり、これは安息香酸やマニトール存在下で打ち消された。以上から、メタンはフェントン反応で産生する水酸ラジカル(・OH)によって分解される事が確認された。次に、タウコギ水耕苗を用い、メタン溶存溶液中メタンの分解を各種金属イオン共存条件で調べた結果、Fe^<2+>存在下で顕著な分解が認められた。そこで、タウコギ根に含まれるH_2O_2を調べた結果、アポプラスト中に高濃度認められた。結局、タウコギ根アポプラスト中の高濃度H_2O_2と、還元土壌中へ高濃度に溶出するFe^<2+>とのフェントン反応によって産生する・OHが根圏メタンを分解する事が明らかとなった。(2)タウコギによるアトラジン分解GC/MSにより、水耕苗タウコギはFe^<2+>共存条件でアトラジンをイネに比べて明らかに多量に分解できる事がわかった。分解産物の同定も行っている。(3)各種植物根のH_2O_2産生能根フェントン反応には高いH_2O_2産生能が必須要件である。そこで、アガロースゲル培地に放出されるH_2O_2をKI-デンプン法で検出した。その結果、幼植物、成長植物、根端、根基部からタウコギのみならず、各種の非湿生植物が多量のH_2O_2を放出する事がわかった。以上から、畑作物にも根フェントン反応を起こす要件を有する植物の存在することがわかった。(4)各種植物のFe^<3+>還元能鉄欠除前培養によって植物のFe^<3+>還元能が増大し、各種非湿生キク科植物で著しかった。以上から、畑作物の中には適当な鉄源があればFe^<2+>を生成できるものがある可能性が考えられると示唆された。6.鉄欠乏前培養処理

タウコギ、マリーゴールド、キンセンカ、完全前培養処理シュンギクにピコリン酸-Fe(III)を用いた時にも、アトラジンの分解する傾向が認められた。7.アトラジン分解産物として、より低毒性のプロパジンが検出された。以上の結果から、タウコギやマリーホールドが根フェントン反応でアトラジンを分解できること、適当な3価鉄キレートを使用することで、畑土壌でのフェントン反応が可能であることを、初めて明らかにした。また、リグニンや芳香族有害化合物では、根フェントン反応での重合反応によって沈殿消去できることも示唆された。
幼児の運動能力の現状と運動発達促進のための運動指導及び家庭環境に関する研究

最近の幼児の運動能力の現状の把握および取り組みの効果を検討するための基礎資料を得ることを目的として、全国の4-6歳の幼児を対象にMKS幼児運動能力検査を行った。その結果、1)運動能力の全体的な傾向は、年齢とともに直線的な増加を示していた。また、2008年から2016年にかけて少しずつ上昇傾向が認められた。2)幼児期の運動に関する家庭環境が直接運動能力の発達への影響は認められなかった。3)運動指導を受けていない幼児のほうが運動指導をうけている幼児よりも横断的にも縦断的にも運動能力が高いことが示された。本年度は、幼児前期の「運動に関する家庭環境」が幼児期の運動能力に及ぼす影響を明らかにするために、幼児前期の運動に関する家庭環境の調査を行った。対象は、全国の幼稚園・保育所・こども園の3歳児年少クラスの幼児で、65の協力園を通してその保護者に運動に関する家庭環境調査質問紙を配布した。配布した質問紙は3歳の幼児を対象にRodriguesらが作成した運動発達に及ぼす家庭環境のアフォーダンス(家庭環境が運動発達を刺激する機会)に関する質問紙の日本語版(Mori et al. 2013)に関して内容の妥当性や表記などを再検討して作成したもので、「運動をする屋外スペース」、「運動をする屋内スペース」、「運動に関する家庭での過ごし方」、「微細運動用のおもちゃの数」、「粗大運動用のおもちゃの数」の5つの下位尺度から構成されている。実施期間は、9月から12月に行った。調査の結果、全部で2004家族から調査用紙が回収された。男女の内訳は男児1045名、女児959名で、全体の平均年齢は、4歳1か月であった。5つの下位項目を4段階得点(4分位)に換算して得点化したところ、「屋外スペース」が、2.41点、「屋内スペース」が2.23点、「運動に関する家庭での過ごし方」が2.25点、「微細運動用のおもちゃ」が2.47点、「大筋運動用のおもちゃ」が2.42点であり、合計点が12.55点となった。この内、4歳児未満は、男児404名、女児374名の778家族で、「屋外スペース」が、2.35点、「屋内スペース」が2.20点、「運動に関する家庭での過ごし方」が2.28点、「微細運動用のおもちゃ」が2.38点、「大筋運動用のおもちゃ」が2.34点であり、合計点が12.36点であった。今回の結果を基に次年度は、調査を行った各幼児の運動能力測定を行い、今回の質問紙で得られた結果との関連を検討することで、幼児期の運動に関する家庭環境が運動能力に及ぼす影響を明らかにする予定である。調査園の数を当初は全国の幼稚園、保育所、子ども園の50園での調査を計画していたが、実際には65園の園で測定することが可能となり、結果として2004家族のより信頼性、妥当性の高いデータを回収することができた。本年度は、幼児の運動能力検査の全国規模の調査を行った。具体的には、北海道から沖縄にいたる全国の幼稚園・保育所・認定こども園の中から地域別の就園児数に基づき対象園・所を抽出し、調査を依頼した結果、106か所の幼稚園・保育所・認定こども園の承諾が得られた。承諾のあった園の4・5・6歳男児の3931人、女児3754人の合計7685人を対象に幼児の運動能力調査を行った。調査に関しては、全国を地区ごとのブロックに分け、各ブロックに調査内容を熟知した調査協力者を依頼し、調査対象となった幼稚園・保育所・認定こども園との調整・連絡をお願いした。調査内容は、「幼児の運動能力検査」、「幼稚園・保育所・認定こども園の園環境」、「家庭での遊びに関する調査」、「クラス担任調査」の4つを行った。「幼児の運動能力検査」は、東京教育大学体育心理学研究室作成の運動能力検査を改定したMKS幼児運動能力検査を実施し、検査結果をとおして、最近の幼児の運動発達傾向を明らかにすることを目的として行った。同時に、幼児の運動能力低下の背景にある日常的な運動習慣やそれに影響する生活環境要因を明らかにするために、各園・所と家庭近隣の遊び場などの物理的環境や幼稚園と家庭の教育方針などの社会・心理的環境や家庭での子どもの我慢強さについて「幼稚園・保育所・認定子ども園の園環境」及び「家庭での遊びの様子」の調査を行った。さらに、保育場面での運動指導の実態等に関して、各クラスの担任に「クラス担任調査」を行った。本年度は調査の結果、得られたそれぞれのデータを回収し、調査行った幼稚園・保育所・認定こども園に対して、今回の運動能力の全国平均と各園・所のそれぞれの結果に関して一次報告書を作成し、送付した。また、27年度に行った家庭環境調査の結果に関して分析を行い、日本発育発達学会でその結果を報告した。調査園の数を当初は全国の幼稚園・保育所・認定こども園の100か所程度で調査を計画していたが、実際には106園の園で実施することができ、男児・女児合わせて7685人の幼児の運動能力のデータを回収できた。また、調査結果に関しては、調査行った幼稚園・保育所・認定こども園に対して、今回の運動能力の全国平均と各幼稚園・保育所のそれぞれの結果に関して一次報告書を作成し、送付した。

また、27年度に行った家庭環境調査の結果に関しては分析を行い、その結果を日本発育発達学会で報告した。本年度は、主に以下の2点を実施した。1点目は4歳児から5歳児における1年間の運動能力の伸び率に運動指導の頻度が及ぼす影響を縦断的に検討し、幼児期の運動指導の有効性に関して検討を行った。2点目は昨年度までに実施してきた幼児の運動能力検査の結果及び本年度の結果をまとめるとともに報告書を作成した。1点目の運動能力に対する指導頻度の影響に関する縦断調査では、平成28年度に全国調査を行った幼稚園・保育所及びこども園の内、平成29年度の再調査の承諾が得られた園(48園)に在籍する年長児1581名(男児816名、女児765名)を対象に、再度、MKS幼児運動能力検査を行った。分析では、対象園の運動頻度を「全く行っていない」、「月に13回」、「月に4回以上」の3群に分け、平成29年度の運動能力の得点を従属変数、平成28年度の6種目合計点を共変量として指導頻度×性の共分散分析を行った。その結果、運動指導を「全く行っていない」園のほうが「月に13回」、「月に4回以上」の園に比べて有意に運動能力が高く、平成28年度の横断的研究と同様に、縦断的にみても「運動指導を行っていない」園のほうが「運動指導を行っている」園の幼児よりも運動能力が高かった。このことから、運動指導に取り組んでいる園において、その指導の効果が認められない傾向にあることが示唆された。2点目の研究のまとめに関しては、これまでに本研究で得られたデータに関して、全国的な規模で最近の幼児の運動能力の実態を解明するとともに、幼児の運動能力の発達を促進するために、効果的な運動指導の効果や運動発達に関与する幼児前期の家庭環境という視点を加えて分析、考察を行った。その結果に基づいた報告書として「幼児の運動能力の現状と運動発達促進のための運動指導及び家庭環境に関する研究」を作成し、運動発達促進のための提言をまとめた。最近の幼児の運動能力の現状の把握および取り組みの効果を検討するための基礎資料を得ることを目的として、全国の4-6歳の幼児を対象にMKS幼児運動能力検査を行った。その結果、1)運動能力の全体的な傾向は、年齢とともに直線的な増加を示していた。また、2008年から2016年にかけて少しずつ上昇傾向が認められた。2)幼児期の運動に関する家庭環境が直接運動能力の発達への影響は認められなかった。3)運動指導を受けていない幼児のほうが運動指導をうけている幼児よりも横断的にも縦断的にも運動能力が高いことが示された。今回の質問紙で得られた結果と次年度以降調査する運動能力との関連を検討することで、幼児前期の運動に関する家庭環境が幼児期の運動能力に与える影響を明らかにする予定である。また、低下傾向のみられていた幼児の最近の運動能力の現状を把握するために、北海道から沖縄にいたる約100か所の幼稚園・保育園・こども園を対象にMKS幼児運動能力検査を実施する。同時に、幼稚園・保育園・こども園の環境要因等及び家庭環境の調査を行い、幼児の運動能力低下の背景にある要因に関しても明らかにする。さらに、幼児の運動能力の発達を促進するために、幼稚園や保育所において、運動指導の内容や指導形態が、幼児の1年間(4歳児から5歳児)における運動能力の伸び率、幼児の行動傾向や動きの質に及ぼす影響を縦断的に検討し幼児期の効果的な運動指導を明らかにする。本年度は以下の3つのテーマを明らかにすることを目的とする。
すばるFMOSによるバリオン振動探査で探るダークエネルギーの起源

本研究の最終目的は、すばる望遠鏡の広視野近赤外多天体分光器FMOSを用いた赤方偏移が1より遠くの宇宙における大規模銀河分光探査「すばるFMOS宇宙論探査(FastSound)」を実現させ、宇宙最大の謎である宇宙加速膨張の起源に対し観測的に迫ることである。私は、FastSoundの実現のために次のような研究を行ってきた。FastSoundには、すばる望遠鏡で数十夜という前例が殆どないほど多くの観測時間が必要である。このため、効率的な観測を行うための綿密な観測計画が必要不可欠である。そこで、私は前年度に引き続きサーベイデザインの策定に関する研究を行ってきた。今年度は5夜に渡るFMOSを用いた分光ターゲット選択テスト観測を行い、実際にデータ解析を行うことにより、FastSoundにおける分光ターゲット選択方法の決定に大きく貢献してきた。また、FastSound計画を実際に観測提案した際には、観測提案書・追加の説明資料などの作成において大きく貢献し、その甲斐もあり、すばる望遠鏡における40夜の観測時間が与えられることとなった。現在、FastSoundは本観測が開始し、順調に観測データの取得が進んでいる。また、FastSoundの実際の観測では10万個もの銀河を分光観測する予定であり、FastSoundが実行されて得られる膨大なデータの解析を出来るだけ自動的に行う必要が生じてくる。特に、分光スペクトルから銀河のHα輝線を検出するのは大変な作業で、自動化が必要不可欠になってくる。そこで、私はFMOS解析画像から輝線を自動検出する解析ソフトウェアの開発を行った。このソフトウェアは、FastSoundのデータ解析において、輝線検出候補を系統的に見つける手段として非常に有用なものになっている。更に、FMOS装置開発チームの一員として、装置の性能評価・基礎データ解析ツール開発に関する研究も深く関わっており、FMOSユーザーに対する貢献も継続的に行っている。本研究の最終目的は、すばる望遠鏡の主焦点広視野多天体分光器であるFMOSを用いたバリオン振動探査を行い、現在の宇宙で最大の構成要素でありながら、その正体は全くの謎に包まれている『ダークエネルギー』の性質を、観測的に明らかにすることである。このすばるFMOSを用いたバリオン振動探査の実現に向けて、私は主に2つの方向で研究を行ってきた。まず一つは、すばるFMOSバリオン振動探査のサーベイデザインの見積もりに関する研究である。我々は、バリオン振動探査に用いられるような輝線銀河の基本的性質を探り、赤方偏移1付近の輝線銀河を分光ターゲットとして効率的に選ぶ方法について研究を行ってきた。この結果は、学会などで発表している。また、学会誌(PASJ)にも投稿しており、現在改訂中である。更に、すばるFMOSバリオン振動探査に特化した具体的なサーベイデザイン・バリオン振動の検出可能性・得られる宇宙論パラメータへの制限に関する研究も現在行っており、学会などで積極的に発表を行っている。この研究結果に関しても、現在、学会誌への投稿に向けて準備中である。もう一つは、すばるFMOSの試験観測への参加と試験観測データを用いたFMOS性能評価に関する研究である。すばるFMOSは、今年5月からの共同利用に向けて、実際の銀河を用いた試験観測を重ねている段階にあり、私は、この試験観測にFMOS装置開発チームの一員として参加している。現在は、FMOS試験観測のデータ解析を行っており、実際に得られた銀河スペクトルを用いて、FMOSの性能評価なども行っている。この結果は、学会などで発表を行っている。本研究の最終目的は、すばる望遠鏡の主焦点広視野多天体分光器であるFMOSを用いた赤方偏移1の大規模銀河分光探査を行い、現在、宇宙で最大の構成要素でありながら、その正体は全くの謎に包まれている『ダークエネルギー』の正体を、観測的に明らかにすることである。この探査の実現のためには、すばる望遠鏡で100夜程度という非常に多くの観測時間が必要であり、綿密な観測計画が必要不可欠になってくる。そこで、私は、すばるFMOSを用いた大規模分光探査のサーベイデザインに関する研究を中心に行ってきた。この探査では、遠方銀河から放射された水素の電離線であるHα輝線を検出し、その中心波長を測定することによって、銀河の赤方偏移を決定する。そこで、赤方偏移1のHα輝線の明るい銀河を分光ターゲットに選んで、サーベイの効率を上げることが重要な鍵となってくる。そこで、始めに、分光ターゲット選択の方法を構築した。次に、この方法で選んだターゲット銀河を、すばるFMOSを用いて実際に分光観測し、本観測に向けたテスト観測を行った。この観測データの解析結果は、学会などで積極的に発表しており、現在、学会誌への投稿に向けて、更なるデータ解析を進めているところである。また、本観測に向けた準備状況に関しては、昨年度「すばる戦略枠」でのプロポーザルを提出し、現在は、その採択結果が待たれるところである。また、すばるFMOS装置開発チームの一員としての活動も行っており、すばるFMOSの性能評価に関する研究についても、随時行っている。特に、すばるFMOSの観測データを用いた輝線検出に関する性能評価について深く関わっており、すばるFMOSユーザーに対しても貢献をしている。

FastSoundには、すばる望遠鏡で数十夜という前例が殆どないほど多くの観測時間が必要である。このため、効率的な観測を行うための綿密な観測計画が必要不可欠である。そこで、私は前年度に引き続きサーベイデザインの策定に関する研究を行ってきた。今年度は5夜に渡るFMOSを用いた分光ターゲット選択テスト観測を行い、実際にデータ解析を行うことにより、FastSoundにおける分光ターゲット選択方法の決定に大きく貢献してきた。また、FastSound計画を実際に観測提案した際には、観測提案書・追加の説明資料などの作成において大きく貢献し、その甲斐もあり、すばる望遠鏡における40夜の観測時間が与えられることとなった。現在、FastSoundは本観測が開始し、順調に観測データの取得が進んでいる。また、FastSoundの実際の観測では10万個もの銀河を分光観測する予定であり、FastSoundが実行されて得られる膨大なデータの解析を出来るだけ自動的に行う必要が生じてくる。特に、分光スペクトルから銀河のHα輝線を検出するのは大変な作業で、自動化が必要不可欠になってくる。そこで、私はFMOS解析画像から輝線を自動検出する解析ソフトウェアの開発を行った。このソフトウェアは、FastSoundのデータ解析において、輝線検出候補を系統的に見つける手段として非常に有用なものになっている。更に、FMOS装置開発チームの一員として、装置の性能評価・基礎データ解析ツール開発に関する研究も深く関わっており、FMOSユーザーに対する貢献も継続的に行っている。
施工性を考慮したコンクリート充填角形鋼管構造複合型柱脚の開発研究

一般に鉄骨系建築物の柱脚部は、中低層に用いられる「露出型柱脚」と、高層あるいは鉄骨鉄筋コンクリート構造等のコンクリートと鉄の合成構造建築に用いられる「埋込型柱脚」の2種類に大別される。前者は施工性が優れている反面、兵庫県南部地震において指摘されたように、力学的特性に不安がある。後者は力学特性に優れてはいるものの、施工性が非常に煩雑で、工期・コストともに増加する傾向がある。そこで、本研究は双方の特性を兼ね備えた「半埋込型柱脚」を提案し、柱部をコンクリート充填鋼管(以下、CFT)構造とした半埋込型柱脚の開発を行なった。本報告では、その埋込み長さと抵抗機構に着目した柱脚の水平力載荷実験を行ない、初期回転剛性、耐力および変形能力について検討した。得られた知見を以下に示す。1)鋼管の幅厚比が大きい場合、耐力および履歴挙動に及ぼす局部座屈の影響がほとんどない。2)試験体の履歴挙動は埋込長さが短い試験体ではスリップ型の傾向を示し、長い試験体は安定した紡錘型の傾向を示す。3)最大耐力は、アンカーボルトと柱埋込部の抵抗力の累加で評価できる。なお、RC部のコンクリートがコーン破壊を生じる場合は、その柱主筋の抵抗力を考慮する必要がある。4)初期剛性は、露出型メカニズム(アンカーボルトとベースプレートによる回転剛性)と埋込型メカニズム(柱の曲げ剛性と柱埋込部周囲のコンクリートの支圧抵抗の累加)の組合わせであると仮定し、双方のメカニズムによる変形を等値するモデルを作成した。5)4)のモデルを用いて計算した初期剛性は、実験値をほぼ評価した。本研究の全体的な目標は,施工性・力学特性に優れたコンクリート充填角形鋼管(以下CFTと呼ぶ)構造の複合型柱脚の開発である.ここで言う複合型柱脚とは,主に中低層の鉄骨構造に主に用いられている「露出型柱脚」と,高層鉄骨建築あるいは,SRC構造建築に用いられている「埋込み型柱脚」の両方の特性を合わせ持つ柱脚である.本年度は,この複合型柱脚のプロトタイプを設計し,模型試験体を用いて,その基本的性質を把握する目的で実験を行った.実験変数は,(i)コンクリート基礎はり部に埋込む柱の埋込み長さ,(ii)CFT柱とコンクリート基礎はり境界部のベースプレートおよびアンカーボルトの有無,(iii)CFT柱埋込み部分の主筋の有無とした.実験結果を結果を主に,最大耐力と初期剛性に着目して分析・考察を行った結果,以下の知見を得た.1)破壊形式は,柱のみが降伏,アンカーボルトのみが降伏,基礎はりに大きなひび割れを生じ,終局状態に到るもの3種に大別できる.2)繰返し載荷による履歴特性は,埋込み長さが,その柱脚が完全固定と見なせる長さに対する比で,0.25以下になると,スリップ型の性状を示すが,その他は安定した紡錘形で,良好なエネルギー吸収能力が期待できる.3)最大耐力の評価は,原則的にアンカーボルトとベースプレートによる抵抗機構,CFT柱の埋込み部分の抵抗機構の累加によって評価できる.ただし,基礎はり部がコーン破壊する物については,前者に柱主筋による抵抗を足し合せる必要がある.4)初期剛性は,ほぼ埋込み長さに比例して大きいが,その評価は,露出柱脚モデル,埋込み柱脚モデル(柱剛性,CFT柱埋込み部埋込み部コンクリート指圧抵抗,アンカーボルトおよびベースプレートによる剛性の累加)で精度よく評価できる.本研究の全体的な目標は,施工性・力学特性に優れたコンクリート充填角形鋼管(以下CFTと呼ぶ)構造の複合型柱脚の開発である.

ここで言う複合型柱脚とは,主に中低層の鉄骨構造に主に用いられている「露出型柱脚」と,高層鉄骨建築あるいは,SRC構造建築に用いられている「埋込み型柱脚」の両方の特性を合わせ持つ柱脚である.本年度は、昨年度行った実験結果の分析を中心に,この複合型柱脚の最大耐力と初期剛性に着目して分析・考察を行った結果,以下の知見を得た.1)最大耐力の評価は,原則的にアンカーボルトとベースプレートによる抵抗機構,CFT柱の埋込み部分の抵抗機構の累加によって評価できる.ただし,基礎はり部がコーン破壊する試験隊については,前者に柱主筋による抵抗を足し合せる必要がある.2)初期剛性の評価は,露出メカニズム(ベースプレートより上部の柱の曲げ剛性とアンカーボルトおよびベースプレートによる回転剛性の累加),埋込みメカニズム(CFT柱埋込み部埋込み部コンクリート支圧抵抗と埋込部分の柱の曲げ剛性の累加)にわけて考え,埋込み長さによってそれぞれが分担する剛性の比率を変化させるモデルを作成し,評価を行った.その結果,埋込み長さが変化しても,このモデルで初期剛性の評価を行うことができることが立証された.3)建物の柱脚の初期剛性の評価は建物の設計において非常に重要な設計指標となるので,今後より一般的な柱脚をも含めた初期剛性の評価式を提案する必要がある.一般に鉄骨系建築物の柱脚は,主に中低層の鉄骨構造に用いられている「露出型柱脚」と,高層鉄骨建築物あるいは,SRC構造等のコンクリートと鉄の合成構造建築に用いられる「埋込型柱脚」の2種類に大別される.前者は施工性が優れている反面,兵庫県南部地震において指摘されたように,力学特性に不安があり,後者は,力学特性に優れてはいるものの,施工が非常に煩雑で,工期・コストとも増加する傾向がある.本研究の全体的な目標は,コンクリート充填鋼管構造用の柱脚として「露出型柱脚」と「埋込型柱脚」の双方の特性を兼ね備えた複合型柱脚の開発である.本年度は,これまでに行った実験結果の分析を中心に,この複合型柱脚の初期回転剛性に着目して分析,考察を行った結果,以下のような知見を得た.1)初期剛性の評価は,露出型メカニズム(アンカーボルトとベースプレートによる回転剛性)と埋込型メカニズム(柱の曲げ剛性と柱埋込部周囲のコンクリートの支圧抵抗の累加)の組み合わせであるとし,双方のメカニズムによる変形を等値するモデルを作成し,評価を行った.その結果,埋込み長さによらず,初期剛性を評価することが可能であることが立証された.2)埋込み長さの増加にともなう初期剛性の増加は,柱の埋込み長さがCFT指針による完全埋込と見なせる長さの1/2以上では,実験的にも,剛性評価モデルによる検証においてもほとんど無いことが分かった.また,本年度は,これまでに行った複合型柱脚の開発研究全体の統括を行い,報告書のとりまとめを行った.
分裂酵母を用いた、細胞機能の系統的解析システムの開発研究

平成9年度研究実施結果:本研究の目的とするところは、分裂酵母のあらゆる変異を網羅する変異体ライブラリを用い、細胞機能をゲノム的に明らかにすることである。しかし、分裂酵母の全ゲノム配列が23年中に決定される事態を鑑み、まず正常細胞の全ゲノムDNAライブラリを用いた解析を先行させるべく、当初計画に若干の変更を加えた。すなわち、前年度に作成した高密度メンブレン化した単一遺伝子ライブラリを重点的に用いた発現ヒエラルキー解析である。まず、富栄養培地と合成培地の各々から増殖期にある酵母細胞を集め、poly(A)+mRNAを抽出精製した。全ゲノムDNAライブラリにはrRNAなど大量に発現される遺伝子から、極微量にしか発現されないもの、また、構成的に発現される遺伝子や条件依存的に発現される遺伝子をコードするクローンが含まれるが、上記2種類の精製mRNAを用い、発現レベルの違いに応じて系統的に分離したサブライブラリを構築した。このようなライブまた、シグナル伝達系のモデルとしてラリを準備することにより、ディファレンシャルに発現される全遺伝子をスクリーニングすることが可能になると同時に、各種の条件下を通じて共通に発現される遺伝子群をハウスキーピング遺伝子として正確に定義付け、それらの構造を明らかにすることができる。本年度の研究では上記2条件で共通に発現されるクローン群を選別し、そのうち100クローンについて部分配列の決定と相同性検索による性状解析を行った。さらに、細胞内情報伝達に関与するras1遺伝子に依存的に発現される遺伝子群のスクリーニングを行い、ras1依存的に発現する複数の新規遺伝子を単離した。平成8年度研究実施結果当初計画に従い、平成8年度においては下記の研究を実施した。主として本格研究のための準備が主な目的である。1.分裂酵母突然変異体ライブラリの構築。本研究では、分裂酵母の異なる接合型の各々に対してsaturation mutagenesisを行い、生じた突然変異体の集団を突然変異体ライブラリとする。それらに対してさまざなDNAライブラリーを導入し、実際に起きた変異と細胞機能との関連を追求する計画である。そのためにまず、平均1遺伝子、すなわち数kbのインサート長を持ち、重複度の高いライブラリを効率よくスクリーニングするシステムを構築した。現在、平均多重度が5、メンバー数が約15,000のライブラリをアレイ化しており、高密度メンブレン4枚を用いて効率よく分裂酵母全遺伝子のスクリーニングを行うことが可能になった。2.1.で作成したライブラリには、rRNAなど大量に発現される遺伝子から極微量にしか発現されないもの。また、構成的に発現される遺伝子や条件依存的に発現される遺伝子をコードするクローンが含まれる。今年度の研究では、上記ライブラリーを構成的発現レベルの違いに着目して系統的に分離し、発現レベル別のライブラリを構築した。このようなライブラリを準備することにより、ディファレンシャルに発現される全遺伝子をスクリーニングすることが可能になった。モデル実験として、細胞内情報伝達に関与するrasl遺伝子に依存的に発現される遺伝子群のスクリーニングを行った。結果については、解析が進行中である。cDNA発現ベクター系の開発。以下の条件を満たすベクターのデザインを行い、構築を開始した。条件依存的に誘導もしくは抑制が確実に行える分裂酵母のプロモーターを持つこと。cDNAライブラリ構築のため、ベクタープライマーの機能を持たせること。自律増殖能を持つことである。
耳管周囲組織をターゲットとした新しい耳管閉鎖障害モデル・治療戦略の確立

動物実験モデルについては、マウスでのモデル作成が困難であり、有意義な結果は得られなかった。臨床的検討として、耳管開放症患者に対する以下の検討を行った。1)内視鏡下耳管ピン挿入術の検討、2)内視鏡、CTを用いた耳管鼓室口、骨部の解剖学的検討、3)耳管ピン挿入術252耳の検討、4)弛緩部型真珠腫患者における耳管機能の検討、5)耳管CTと他の臨床、検査所見との相関性に関する検討を行った。いずれも耳管閉鎖障害における新しい知見を得ることが出来た。26年度は基礎的実験として、マウスに対して耳管機能検査の施行に取り組んだ。ラットやモルモットでは我々の施設においては、これまでも多数の耳管機能測定を行っており経験豊富で施行は容易であったが、今回の実験で用いるマウスに対しては、ラットやモルモットと比較し、外耳道の形状・長さ等が非常に異なるために測定プローブの大きさ・深さ等の問題があり、うまく測定プローブがフィットしなかったために耳管機能検査を安定して測定を行うことが困難であった。そのため当初計画を予定していた体重減少モデルを用いた耳管機能測定を予定通りに行うことが出来なかった。また、臨床的検討として耳症状を主訴としたハンセン病既往のある患者に対して耳管機能測定を施行した。ハンセン病既往のある患者では、耳管機能異常を呈する症例が約半数であり、既往のない症例と比較して耳管機能異常を呈する割合が多い傾向が認められた。その原因として、ハンセン病既往のある患者では、鼻腔形態異常並びに耳管咽頭口周囲の形態異常(主に粘膜萎縮並びに鼻中隔穿孔)を呈していいることが多く、特に鼻腔形態異常を呈している患者では、耳管機能不全(開放)を有する割合が、鼻腔形態異常(鼻粘膜萎縮ならびに鼻中隔穿孔)を呈していない患者と比較して優位に多い結果であった。このことは、鼻腔形態特に鼻粘膜萎縮ならびに鼻中隔穿孔が耳管機能に対して強い影響を与えることを示唆する所見と考えられた。今年度は前年度に引き続き動物実験並びに臨床検討を行った。動物実験については、ラットに比べマウスでは耳介並びに外耳道が狭く、安定的に測定可能なプローブの開発が困難であった。引き続き条件検討などを研究代表者を中心に研究分担者と緊密なミーティングを重ねながら検討を行っている。耳管に関する臨床検討においては、以下の検討を個なった。コンビームCTを用いた耳管開放症患者における耳管閉鎖距離の検討において、耳管開放症状(自声強聴・耳閉感・自己呼吸音聴取)と耳管閉鎖距離との有意な相関性は認められなかったが、鼓膜呼吸性動揺、耳管機能検査(TTAG並びにsonotubometry)の陽性所見と耳管閉鎖距離とに有意な相関関係を認めた。現在英文査読誌に投稿中である。また、耳管開放症難治例に対する耳管ピン挿入術の治療成績について検討を行った。これまで耳管開放症に対する手術的治療法の報告は20例程度の報告が殆どであったが、今回は252耳という多数の症例に関する検討を行った。従来タイプ耳管ピンと新型タイプ耳管ピンとの比較検討を行い、治療成績については両者に有意な差は認められなかったものの、咽頭口への脱落の合併症が優位に減少している結果であった。また、5年以上の長期に留置している症例であっても重篤な有害事象は認めなかった。こちらは英文査読誌に投稿準備中である。さらに中耳内視鏡並びにコンビームCTを用いた耳管鼓室口、耳管骨部の解剖の検討を行っている。マウスモデルの条件設定がうまく出来ていない。本年度は最終年度として、主にこれまでの基礎的、臨床的研究のまとめ並びに英文誌への投稿を行った。基礎的実験としてマウスを用いた新規耳管開放症モデル動物作成実験は手術操作の困難さから、残念ながら有意な所見は得られなかった。臨床的研究として、耳管開放症患者の臨床的検討を行い、以下のような知見を得た。1耳管開放症臨床所見、検査所見と座位耳管CT所見との相関関係の検討を行い、耳管検査所見(sonotubometry並びにTTAG)と耳管閉鎖隊距離との間に有意な相関があることが解明された。2耳管鼓室口の内視鏡所見とCT所見の検討を行い、主に3つのタイプに耳管鼓室口は分けれれることが分かった。またそれぞれのタイプについてCTを用いた計測を行った。3内視鏡を用いた新規耳管ピン挿入術の検討を行い、従来の手術に比べて内視鏡を用いて耳管骨部の観察を行うことによりより正確で合併症の少ない手術を行うことが可能となった。4耳管開放症症状スコアの新規作成(PHI10)を行い、その有用性について検討を行った。耳管開放症の重症度の分類並びに手術術後成績の評価に対してPHI10は非常に有用であることが示された。5これまでの耳管ピン挿入術についての手術成績について検討を行った。新型の耳管ピンでは旧型の耳管ピンに比べて合併症が減少している、特に咽頭への脱落が全くなくなったことが示された。それぞれ英文誌に投稿しいずれも受理された。

1)内視鏡下耳管ピン挿入術の検討、2)内視鏡、CTを用いた耳管鼓室口、骨部の解剖学的検討、3)耳管ピン挿入術252耳の検討、4)弛緩部型真珠腫患者における耳管機能の検討、5)耳管CTと他の臨床、検査所見との相関性に関する検討を行った。いずれも耳管閉鎖障害における新しい知見を得ることが出来た。今回の実験で用いるマウスに対しては、ラットやモルモットと比較し、外耳道の形状・長さ等が非常に異なるために測定プローブの大きさ・深さ等の問題があり、うまく測定プローブがフィットしなかったために耳管機能検査を安定して測定を行うことが困難であったため。引き続きマウスモデルの条件検討を行う。また結果の出ている臨床実験についての報告準備を行う。耳管現在、マウスに対する耳管機能測定用プローブを複数用意し、安定して測定が行えるように検討中である。測定が可能になり次第、体重減少モデルでの実験を開始する予定である。実験計画の遅れにより動物購入が予定よりも少なかったため。今年度の研究計画を効率的に遂行した為、また、実験用消耗品の消費を極力控えた為主に動物購入費に充てる予定である。次年度に跨がって実験を行う為、平成27年度請求額と合わせ、当初の計画どおり研究遂行に使用する
現代行政の多様な展開と行政訴訟制度改革

本研究は、個別行政領域の現状を検討することにより、行政訴訟制度改革のための具体的提言を得ようとするものである。4つのクラスター(集合的利益、訴訟類型の多様化、民事訴訟との役割分担、不服申立制度との関係)ごとに共同研究を行い、その成果を総合して上記の目的を達成しようとした。研究期間中に研究会等を頻繁に開催し、その結果として、上記4つのクラスターにつき多大の成果を上げることができた(詳しくは後掲研究業績を参照)。特に、集合的利益の研究は順調に進み、2014年7月に公開シンポジウムを開催し、その成果を2015年2月の「論究ジュリスト」誌に特集として公表することができた。本研究においては、憲法・行政法及び各個別法の現状を踏まえ、4つのクラスター(集合的利益、訴訟類型の多様化、民事訴訟との役割分担、不服申立制度との関係)ごとに共同研究を行い、その成果を総合して上記の目的を達成しようとしている。研究の初年度である本年度においては、研究活動の重点を研究分担者間での問題意識の共有と、個別法の研究におき、あわせて資料収集等の研究の準備を行った。研究会の活動としては、4月15日に研究打合せを行ったほか、行政訴訟制度に造詣の深い3氏を招いて研究会を開催した(9月21日高木光京都大学教授、10月19日深澤龍一郎京都大学准教授、2月21日山本隆司東京大学教授)。九州公法判例研究会(年4回)及び九州行政判例研究会(年9回)とも連携しており、例えば4月13日の公法判例研究会では、村上裕章が「客観訴訟の憲法上の位置付け」、村西良太が「多国間の政策決定と議会留保」について報告した。業績については「研究発表」に詳しいが、主なものを挙げると、集合的利益に関するものとして村上裕章「客観訴訟と憲法」、同「国・地方自治体間等争訟」(現代行政法講座IV所収)、勢一智子「泡瀬干潟埋立公金支出差止請求事件」、訴訟類型の多様化に関するものとして村上裕章「教職員国旗国歌訴訟(予防訴訟)」、民事訴訟との役割分担に関するものとして原田大樹「グローバル化時代の公法・私法関係論」、不服申立制度との関係に関するものとして原田大樹「行政法学から見た原子力損害賠償」、石森久広「情報公開の諸問題」(現代行政法講座IV所収)、全体に関わるものとして村上裕章「日本における行政事件訴訟法改正の動向」、原田大樹「行政法総論と参照領域理論」、同「行政救済法のグローバル化?」などがある。本年度は、各クラスターごとの研究を深化させ、その成果の一部を公表することができた(「研究発表」欄を参照)。研究会の活動としては、分担研究者間での随時の意見交換のほか、4月に本年度の活動についてメール会議を行い、7月26日(土)に次に述べるシンポジウムを開催し、9月6日(土)(村上裕章「司法制度改革後における行政判例の展開」)及び同月16日(火)(原田大樹「グローバル化と行政救済制度」)に研究会を行った。具体的な研究実績としては、上記4つのクラスターのうち、特に研究が進んでいた集合的利益につき、7月26日(土)、九州大学西新プラザにおいて、公開シンポジウム「団体訴訟の制度設計」を開催し、その成果を論究ジュリスト12号(平成27年2月刊行)に公表した。このクラスターに関係するその他の業績として、原田「集団的消費者利益の実現と法の役割」、勢一「都市環境と里山保全」などがある。そのほか、訴訟類型の多様化に関する業績として、村上・条解行政事件訴訟法5条、同「行政事件訴訟法の改正」、笠木「「福祉的」性格を有する労働」、勢一「行政計画の意義と策定手続」など、民事訴訟との役割分担に関する業績として、村上・条解行政事件訴訟法7条、石森「公有財産の随意契約による売却文書」など、不服申立制度との関係に関する業績として、村上ほか・行政法(行政不服審査法改正にかかる部分)、同「特定秘密保護法と情報公開」、笠木「関連諸法との関係からみる生活保護法」などがある。最終年度の本年度は、クラスターごとの研究を深め、その成果の一部を公表した(「研究発表」欄を参照)。研究代表者と研究分担者間で随時意見交換を行ったほか、4月18日(小島立「知的成果物の多様性を実現するための法の役割」)、1月30日(曽和俊文「公益と私益」)、2月13日(田中晶国「判例研究(最判平成27年6月12日)」)に研究会を行い、その詳細はホームページで公表した(http://pacoq.net/vbk/)。

4クラスターのうち、特に研究が進んでいた集合的利益につき、前年度にシンポジウム「団体訴訟の制度設計」を開催し、その成果を論究ジュリスト12号で公表したが、曽和教授を招聘した上記研究会でさらに検討を深め、研究代表者である村上が、「法的本質論を踏まえた非営利団体の地位と役割及び団体訴訟に関する比較法的総合研究」(基盤研究A、研究代表者:亘理格中央大学教授)の研究会において、「行政団体訴訟のあり方について」と題する総括的な報告を行った(2月19日)。集合的利益に関しては、原田「障害者差別禁止」、勢一「産業廃棄物処理業許可処分の無効確認等訴訟における周辺住民の原告適格」等もある。そのほか、訴訟類型多様化については、村上「日本における客観訴訟論の導入と定着」、同「司法制度改革後における行政法判例の展開」、民事訴訟との役割分担については、同「厚木基地第4次訴訟(行政訴訟)第1審」、渡辺「貸金業者の過払金返還債務と法人税の還付」、不服申立制度との関係については、村上「特定秘密保護法と情報公開」等の業績がある。本研究は、個別行政領域の現状を検討することにより、行政訴訟制度改革のための具体的提言を得ようとするものである。4つのクラスター(集合的利益、訴訟類型の多様化、民事訴訟との役割分担、不服申立制度との関係)ごとに共同研究を行い、その成果を総合して上記の目的を達成しようとした。研究期間中に研究会等を頻繁に開催し、その結果として、上記4つのクラスターにつき多大の成果を上げることができた(詳しくは後掲研究業績を参照)。特に、集合的利益の研究は順調に進み、2014年7月に公開シンポジウムを開催し、その成果を2015年2月の「論究ジュリスト」誌に特集として公表することができた。研究計画においては、本年度は4つのクラスターにおける研究の深化に充てることとしていた。しかし、全体として研究が想定していたよりも早く進展し、「研究実績の概要」に詳しく記載したように、本年度においてすでにかなりの研究業績を上げることができた。特に、4つのクラスターのうち、集合的利益に関する研究の進展が著しく、本科研が主催して、平成26年7月26日、公開シンポジウム「団体訴訟の制度設計」を実施することができた。同シンポジウムにおいては、まず、研究代表者である村上裕章が趣旨の説明と総括的な報告を行ったのち、島村健教授(神戸大学)による「環境法における団体訴訟」に関する報告、斉藤誠教授(東京大学)による「消費者法における団体訴訟」に関する報告がなされた。その後、宇賀克也教授(東京大学)、研究分担者である原田大樹教授(京都大学)、山本隆司教授(東京大学)によるコメントが行われ、その上でフロアを交えて活発な質疑が行われた。団体訴訟については、従来、環境法や消費者法といった分野ごとに検討が行われてきた。本シンポジウムは、本科研の特色を活かし、この問題について個別法横断的な検討を加えた点で、これまでにない画期的な意義を有する。その成果は論究ジュリスト12号(平成27年2月刊行)に、「特集」として掲載されている。その巻頭論文において、研究代表者である村上裕章が、シンポジウムにおける議論を踏まえ、包括的な論点の整理と、今後の議論の方向付けを行っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。行政法今後も、研究計画に従って研究を推進し、できるだけ早くその成果を公表する予定である。集合的利益については、具体的な団体訴訟制度の提案も視野に入れて、さらに検討を深めることとする。それ以外のクラスターについても、研究活動をいっそう促進し、成果の公表を急ぐこととしたい。
食道癌におけるｍｉｃｒｏＲＮＡを介した偽遺伝子による遺伝子制御機構の解明の解明

我々はPTENとその偽遺伝子であるPTENP1の発現が相関関係であることを確認した。また、食道扁平上皮癌でmiR-223は、癌抑制遺伝子FBXW7の発現を抑制し、癌の進展に寄与していることを報告した。この結果をもとに、FBXW7の発現を抑制するonco-miRを捕捉するsponge(囮)として、遺伝子の3'UTRを癌細胞に導入する治療法を考えたが、結合するmiRNAの発現変化、FBXW7自体の発現の変化、並びに癌の増殖にいずれも大きな変化はなく、治療として期待されたものではなかった。胃癌においてmiR-200bが、ZEB1、ZEB2の発現を抑制し、癌の上皮間葉転換に影響を及ぼすことを報告した。L. Polisenoらは、2010年にPTENの偽遺伝子(pseudogene)であるPTENP1が、microRNAを介して互いに制御し合っており、miRNAが本来結合する標的遺伝子の3'UTRと同様の遺伝子配列を偽遺伝子が持っていた場合、偽遺伝子はおとりとなり、対応する遺伝子と同様の生物学的役割を担うことを報告した(L. Poliseno et.al.Nature 2010)。我々は、この報告と上記の我々の研究の結果を元に、それぞれの遺伝子におけるmiRNAを介した遺伝子発現制御機構について現在検討中である。我々は、まず、癌抑制遺伝子PTENとその偽遺伝子であるPTENP1の発現解析を、食道癌を含む消化器癌細胞株54種類で、real time PCRにて検討した。その結果、PTENとPTENP1の発現は相関関係にあることが分かった。また、PTENをtargetとするmiRNAの中でmiR-19、21、26a、26bの発現を調べるとそれぞれのmiRはPTENの発現と逆相関関係にあることが分かった。我々はこれらの結果を元に食道扁平上皮癌臨床サンプルを用い、その発現を検討中である。また、癌抑制遺伝子FBXW7をmiR-223が制御していることを食道扁平上皮癌で証明したが、この結果を元に、FBXW7を用いた治療法について現在検討中である。また、癌抑制遺伝子FBXW7をmiR-223が制御していることを食道扁平上皮癌で証明したが、この結果を元に、癌抑制遺伝子の発現を抑制しているonco-miRを捕捉するsponge(おとり)として、遺伝子の3'UTRを癌細胞に導入する治療法を考えた。しかし、FBXW7 3' UTRを細胞株に導入し、結合していたmiRNAの発現変化、FBXW7自体の発現の変化、ならびに癌の増殖進展抑制の効果を検討したが、いずれも大きな変化はなく、治療効果として期待されたものではなかった。我々は、miR-21に関連したPTEN、偽遺伝子PTENP1の発現席魚機構の解明だけでなく、miR-223によって制御されるFBXW7のceRNAsによる遺伝子発現制御機構について研究を進め、FBXW7の発現再上昇を促す、従来の治療法とは異なる新しい治療法であるが、FBXW7のceRNAs導入によるFBXWの変化は認めず、仮説からの検討が必要である。

我々はこれらの結果を元に食道扁平上皮癌臨床サンプルを用い、その発現を検討中である。また、癌抑制遺伝子FBXW7をmiR-223が制御していることを食道扁平上皮癌で証明したが、この結果を元に、FBXW7を用いた治療法について現在検討中である。偽遺伝子の制御機構について報告したL. Polisenoらは、その後、miRNAが結合する遺伝子の3'UTRを共通に持つ遺伝子が、おとりとなってmiRNAを競合しあう制御機構をcompetitive endogenous RNAs(ceRNAs)と報告した(Leonardo Salmena at. al. Cell. 2011)。この仮説によると、miRNAを介したこの一連の遺伝子発現制御機構は偽遺伝子だけではなく、様々な遺伝子の発現制御ネットワークを形成しいるものと考えられる。この報告の結果、我々は、miR-21に関連したPTEN、偽遺伝子PTENP1の発現席魚機構の解明だけでなく、miR-223によって制御されるFBXW7のceRNAsによる遺伝子発現制御機構について研究を行っている。しかし、FBXW7のceRNAsの導入により、FBXW7の上昇が見られず、様々な導入法を検討中である。該当なし今回の消化器癌におけるmiRNAと標的遺伝子、偽遺伝子の制御機能の解明解明の研究においては、消化器癌の発現量の比較検討ではReal time PCR、免疫染色等を行う必要があり、候補遺伝子を絞り込み、その発現を確認するために多大な費用を要する。食道扁平上皮癌におけるtotal RNAの抽出、発現の解析をまずは行う必要性があり、その試薬購入や、microarrayの受託費用に研究費が必要である。