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対話の時間性　－　「機」の諸相について　－

「死者との対話」や「神との対話」について、「機」に即したこれまでにない哲学的・文学的ー心理学的・実証的な「対話現象学」という立脚点の獲得ができた。すぐれて実践的な場面(心理学実験も含む)にすでに織り込まれている見えない成分を、垂直性という空間性格と「機」という時間性格に基づいて取り出し、さらに対話を支える主体の「肉体」の担う働きを明確にするという点で、本研究はいわゆる「コミュニケーション論」や「応用倫理学」に対してもこれまでにない実存的対話研究の地平を開き得た。禅語としての「挨拶」にも見られるように、〈己のいま・ここ〉という特殊な時間性(や所在性)を重んじる禅の領域では、時間的要素を重んじる人ー言葉の緊張関係の典型があの臨済禅の「喝」ー刹那の一瞬に解き放たれる語(喝)による己の真の現在への復帰ーにおける現在的時間性や緊張感に見出せた。「問答」という対話形式がこの臨済禅で重要視されるのも、もとはといえば己の現在へと立ち返るべく言葉に最大限の負荷をかけるためだったともいえるだろう。さらに遡って考えるなら、はじめから言葉を大きく使う密教思想にあっては、みずからの言葉には常に最大限の負荷がかかっており、そのことによって自分自身の存在にも常に最大限の負荷がかかっている。はじめからいわばより大きな言葉の重力場に住み続けることによって、日頃から知らぬうちにあの〈筋力〉を鍛えることになっている、ということである。すでに「ハルモニアー」という概念を通じてしられていることであるが、ギリシアの初期哲学が周知のごとくその後にソクラテスープラトンによる対話形式の言語形態へと移ったのも、次第に薄れ行く言葉における実質や緊張感の維持・奪回という点では同種の背景的事情があったのかもしれない。とくに、言葉からこうした時間的緊張感ー或る種の当事者感や臨場感ーを抜き取るかのように働く現代のネット社会やサイバー空間が、同時に、失われ行くその時間的緊張感をむしろみずから取り戻さんとするかのような仕組み(チャット、ツイッター、ライン等)によって拡大して行く様は興味深い。以上の点で、本年度の研究は「言葉における機」という時間的要素をさらに宗教的次元にまで拡大解釈しえた。遅れをとらぬよう先読みする一種の計算によって、かえってそのつどの好機を先送りし、上滑りして空回りする弛緩した言葉のやりとりでは、言葉も事も宙に浮き、宙に浮く仕方で一切が台無しになるーこうしたことを、従来の言語哲学では取り上げられることのほとんどなかった「機」すなわち「対話の時間性」という一種の実存的性格に着眼して解明することが本研究の第一の、そして最大の特色である。まずはこのことが、とくにその実存性という見地から、論文「続・活撥撥地」(『モラリア』19号)によって解明された。もともと対話の成立する高度に垂直的な成分は、そのあまりの超越性あるいは非日常性(場合によれば神秘性)のゆえに、通常の社会科学的対話論や言語哲学的コミュニケーション論ではそれとしては主題になりにくい。ましてや、この高度な垂直成分の発効条件としての「機」という時間的・実存的成分となると、その体系的な研究は従来の言語哲学や対話研究ではほとんど見られない。本論文は、かかる極度に超越的にして垂直的な次元が日常的・水平的次元にもその時間性の影を落としていることの哲学的概念形成を、文学的歴史研究と心理学的身体性研究との相互補完という仕方で図る本研究の諸成果を踏まえて書かれた。また、極端に、哲学的・形而上学的な存在と、その対極にある心理学的・科学的実証とを、日本語による時空認識の表現史的考究と協同させるという点で、一種の実存的対話研究ともいい得る本研究は、さらに、論文「己の而今」(『今を生きる』東北大学出版会)において、より一般的な視点から論究されることととなった。これにより、「機」の多様な性格がより広範な観点から研究できる視野が開かれた。1〈先行的枠組みの線上に位置しながらもこれには納まらないもの〉として、主観と客観の中間としての「気」という概念の特徴付けがなされた。さらに、この「気」が「機」と同義であることから、高度垂直性の次元の発動する瞬間のタイミングつまり「機」の問題が「気」の問題と連動する、ということが理解された。そしてこの「気」が中世日本の精神性と深い係わりを持つことが詳細にわかることにより、そこから、「機」つまり「気」を重視する対話の観念が日本独自の精神性を反映するものであることが理解された。2「機」の成分が、心理学での感情研究における実験的手法ー「集合法」や「個別配布・個別回収形式による質問紙調査」を用いた確率論的手法や統計学的手法ーで用いられる「状況選定」や「シナリオ作成」にも寄与すること、このことが確認された。

さらに、心理学における感情や身体性の研究において「機」という隠れた有効性が抉り出されることによって、結果として、従来のコミュニケーション論では不可通約的とされた異種分野間対話(たとえば科学と禅)にも、身体情報を基にした新たなる通約性が見いだされた。3「死者との対話」や「神との対話」についても、「機」に即したこれまでにない哲学的・文学的ー心理学的・実証的な「対話現象学」という立脚点が獲得できた。すぐれて実践的な場面(心理学実験も含む)にすでに織り込まれている見えない成分を、垂直性という空間性格と「機」という時間性格に基づいて取り出し、さらに対話を支える主体の「肉体」の担う働きを明確にするという点で、「コミュニケーション論」や「応用倫理学」に対してもこれまでにない実存的対話研究の地平を開き得た。哲学当初の「機」の発動理由を今年度は大きく宗教の次元にまで拡大できたことで、「垂直性」から「機」へとつながってきた我々の対話研究に、これまでにも増して新たな視野が開けたように思われる。その視野とは、「機」の宗教性が禅思想に、また「機」の身体性が密教思想にそれぞれ見て取ることができたことに表れている。また心理学ポストからの寄与も、当初の予定に加えて、「復興の狼煙ポスター」に基づく「顔」の研究という視座が加わり、これからの研究課題におおきな弾みがついた。文学ポストからの寄与では、「顔」のなかに過去、現在、未来の時間性を読み取ることのできる中世日本文学のテクスト上の視点が加わり、この点でも予定の研究範囲を生産的な方向へと向けて拡大することができた。〈先行的枠組みの線上に位置しながらもこれには納まらないもの〉として、主観と客観の中間としての「気」という概念の特徴付けがなされることが予想され、さらに、この「気」が「機」と同義であることから、高度垂直性の次元の発動する瞬間のタイミングつまり「機」の問題が「気」の問題と連動する、ということが理解されると予想されたが、この点が解明できつつある。そしてこの「気」が中世日本の精神性と深い係わりを持つことが詳細にわかると、そこから、「機」つまり「気」を重視する対話の観念が日本独自の精神性を反映するものであることが理解されるとの予想から、新たな論拠が展開できた。「機」の成分が、心理学での感情研究における実験的手法ー「集合法」や「個別配布・個別回収形式による質問紙調査」を用いた確率論的手法や統計学的手法ーで用いられる「状況選定」や「シナリオ作成」にも寄与すること、このことが確認できた。さらに、心理学における感情や身体性の研究において「機」という隠れた有効性が抉り出されることによって、結果として、従来のコミュニケーション論では不可通約的とされた異種分野間対話(たとえば科学と禅)にも、身体情報を基にした新たなる通約性が見いだされ得るという、さらなる見通しが具体化した。「対話の時間性」が宗教の次元にまで拡大できたこれまでの流れを、今後はさらに身体的な要素を加味して、世界や身体感覚の秘める隠れたポテンシャルにつなげて解明してゆきたい。心理学ポストにおける「顔」の研究が、我々の研究テーマである「機」と深く結び付くことが見えてきたので、この方向へも研究の注意を注ぎたい。また、そのためには、日本文学研究からの言語的知見と、心理学研究からの感情についての科学的知見とが、これまでよりも一層融和して協働しなければならないと考える。したがって、日本文学ポストからは中世日本語の時間性格をより広範に研究・提供してもらいつつ、心理学ポストからは「顔」および感情の時間的特徴をより個別事例に即して研究・提供してもらわねばならないと考える。
メス特異的なニューロンのスクラップ&ビルドによる魚類の脳の性転換機構

我々は最近、メダカの脳内に、体内の性ステロイド環境に応じて可逆的に出現・消失するメス特異的なニューロンを見出し、そのニューロンこそが、魚類の脳の性分化と性転換を司ることを示唆する知見を得た。しかも、これまでに得られたデータは、そのニューロンのスクラップ&ビルドがそのメカニズムの中核であることを示していた。そこで本研究課題では、そのニューロンがスクラップ&ビルドされる過程でどのような形態変化が起きるかの全体像を把握するために、そのニューロンの形態を解析した。重複制限によって本研究課題は6月で廃止となったため、まとまったデータを得るところまでは至らなかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。
喉頭気管粘膜傷害からの修復促進機序の解明

マウスならびにラットでの動物実験を行い、喉頭気管粘膜傷害からの修復促進機序に関する研究、特に組織再生に関する研究を行っている。骨髄内骨髄移植や放射線照射を用いた研究については様々な要件から現時点で施行できていない。現在はヒト由来のiPS細胞から分化誘導した気道粘膜上皮の作成および同細胞のヌードラットでの気管損傷モデルにおける移植・生着の確認。ラットの気道上皮の線毛の極性維持機構の解明。ラット気管への種々の成長因子を含浸させたコラーゲンスポンジによる再生機序の比較。マウス内視鏡下声帯障害モデルをもちいたマクロファージの分布などに関する研究を遂行している。いずれの研究においても一定の成果が得られており、これらを応用発展させていくことが次の目標となる。初期立案通りではないが、目標としている研究が遂行できている。気管については上皮再生、足場と成長因子を用いた再生を施行している。一方、マウス・ラットにおける傷害モデルを作成し、傷害による局所環境の変化や恒常性の維持機構について解析を進めている。今後もラット・マウスなどの動物実験をおこない、気管・喉頭の傷害を通して組織の維持修復機構の解明ならびに組織再生に関する研究を遂行する。長期的に臨床につながる研究を目指していく予定である。旅費支出が少なかったため、次年度使用額が生じた。積極的な発表活動を行いたい。
地理情報システムを応用した熱帯自然環境の変容と昆虫媒介感染症の動向に関する研究

本研究では、インドネシア・ロンボク島およびソロモン諸島国ガダルカナル島のマラリアとインドネシア・スラバヤ市のデング熱を対象に、自然地理環境と蚊媒介感染症の動向の関係を検討し、環境変化に伴う蚊媒介感染症の増減を予測するとともに、適正技術を活用した持続性のある対策法を開発するためにGIS(地理情報システム)の応用を試みた。1)ロンボク島ではGISおよびRS(リーモートセンシング)を応用した媒介蚊幼虫密度の推定モデルの開発を試みた。マラリア媒介蚊幼虫密度と幼虫生息に強く関連する環境因子を変数に、モデルを作成した。これらの結果から幼虫密度の推定が示唆され、幼虫対策への情報を提供した。2)ソロモン諸島国のマラリア対策への人材や機材の配置にGIS応用を試みた。蚊帳の配布と感染者の管理で成果を上げていたが、1998年末からガダルカナル島で島民間の紛争が始まり、1999年にはガダルカナル島全域および他の島にも飛び火したためマラリア対策は中断し、本調査も継続が不可能となった。結局、島民間紛争の解決は2000年末まで待たされ、1999年および2000年のソロモン諸島国での調査は中断されたため、当初の計画は大幅に変更となった。3)インドネシアの都市部では周期的にデング熱が流行し、スラバヤ市衛生局にはデング熱感染者が登録される。既存資料を利用してデータベースとし、季節消長、標準化罹患率、地域集積性を検討した結果、周期的な感染者の集積性が観察され、行政当局へ媒介蚊対策への情報として提供した。4)タイ国のマヒドン大学コンケン大学チェンマイ大学、中国の中国予防医学科学院との共同研究でマラリア、デング熱、腸管寄生虫症の資料を収集した。東南アジアからオセアニア島嶼国地域に流行するマラリアやデング熱の地理空間的な解析を目的に,平成9年度はインドネシア・ロンボク島およびソロモン諸島・ガダルカナル島のマラリアと,インドネシア・スラバヤ市のデング熱を対象とした。1)インドネシア・ロンボク島の植生とマラリア分布:インドネシア・ロンボク島の4つの集落を対象に1992年よりマラリア免疫学調査を5年間実施した。調査は住民のマラリア感染と発生源のマラリア媒介蚊の幼虫を調査したもので,マラリア感染と媒介蚊の発生量を今年度新しく開発したプログラムで空間解析し,伝播危険地域を推定した。2)ソロモン諸島・ガダルカナル島住民の行動様式とマラリア対策: 1990年よりガダルカナル島タディンボコ地区の集落を対象にマラリア調査および対策を実施している。マラリア伝播には媒介蚊への供給源となる学童の生殖母体保有者の分布がカギとなるため,調査地内の小学生との居住家屋と感染状況を地図上に描画し,学童の行動様式の調査を開始した。学童の住居環境,行動習慣,マラリア感染を解析し,より効率的なソロモン諸島国におけるマラリア対策法の確立を目指す。3)インドネシア・スラバヤ市のデング熱の帰節消長とデング熱対策:スラバヤ市では季節変動はあるものの継続的なデング熱の流行が視察されている。スラバヤ市のすべての症例はスラバヤ市衛生局に登録されており,今回はその写しを取り寄せ,経時的に解析した。東南アジアおよびオセアニア島嶼国に流行する蚊媒介感染には対策が急務なマラリアとデング熱がある。その対策には決定的な方法はなく、現状ではプライマリ・ヘルスケアの一環として早期診断と治療が実用的な手段であるため、これら感染症の流行予測が対策のポイントである。本研究は野外での調査成績やリモートセンシング情報を地理情報システムを応用し空間解析し、蚊媒介感染症の動向を予測するものである。

本期間中はソロモン諸島国ガダルカナル島のマラリア、タイ中央部ミャンマー国境付近のマラリア、インドネシア国ロンボク島のマラリアおよびスラバヤ市近郊のデング熱の野外での成績を収集し解析を試みた。ロンボク島での主要マラリア媒介蚊はAn.subpictusで、その生息とマラリア伝播に強く関連する要因である土地被覆に占める水分の割合、気候(季節)、地理的条件(沿岸からの距離)を共変量としたモデルを作成した。土地被覆に占める水分の割合は衛星画像(JERS-1)のミクセル分解から得られる土地被覆中の水分割合でクラス化し、季節は雨期と乾期に、地理条件は成虫蚊の飛翔距離を考慮し沿岸から1.5kmで集落を分類して、回帰分析でモデルを想定した。野外での測定値と想定モデルの予測値との当てはまり度合は良好で、季節および地理的条件と有意であり、衛星画像および地図情報からマラリア動向予測の可能性が示唆された。さらに、ソロモン諸島国ガダルカナル島およびタイ中央部ミャンマー国境で、熱帯熱マラリアMSP1多型性の頻度分布から東南アジアおよびパプアニューギニア、ソロモン諸島国に分布する熱帯熱マラリア原虫の関連性を検索した。東南アジアおよびオセアニア島嶼国に流行するマラリアやデング熱/出血熱など蚊媒介感染症は流行国の病気負担が多大で対策が急務である。しかし、対策の決定的な方策はなく、現状ではプライマリヘルスケアの一環として迅速診断と早期治療(患者管理)が実用的な手段であるため、これら感染症の流行予測が対策のカギとなる。本研究は野外調査で得られた感染者・媒介昆虫・病原体の情報をデータベースにリモートセンシング画像や自然地理情報を含め、地理情報システム(GIS)を応用した空間解析から媒介昆虫や感染の動向予測を試みるものである。本研究期間はソロモン諸島国マライタ島、タイ国ミャンマー国境でのマラリア、インドネシア国スラバヤ周辺のデング熱/出血熱、タイ国メコン川流域の腸間寄生虫症を対象疾患と対象地域として調査を継続した。昨年まで調査を継続していたソロモン諸島国ガダルカナル島では部族間緊張が高まり、襲撃占拠事件が頻回に勃発したためガダルカナル島での調査では不可能と判断され、マライタ島に調査地を変更した。マライタ島では島民の帰還により人口が1.5倍に増加し、人口圧力によるマラリア対策を含む医療サービスの破綻が懸念され、関連資料を収集した。インドネシア国ロンボク島では、すでに作成した媒介蚊幼虫の推定数値モデルのロンボク島全域へ応用を試みる計画であったが、同国の宗教紛争が飛び火したため来年度に延期した。データベース資料として、スラバヤ近郊でのデング熱/出血熱での調査、タイ国メコン川流域の小学生を対象に寄生虫感染者にみる行動生活様式、タイ・ソロモン諸島国・パプアニューギニアの熱帯熱マラリアMSP1多型性の頻度分布を解析し、東南アジアおよびオセアニア島嶼国にみる感染症のデータベースを作成した。平成12年度はソロモン諸島国のマラリア、インドネシア・スラバヤ市のデング熱、タイ・ミャンマー国境のマラリアおよび中国南部でのマラリアとデング熱に関する資料を収集した。1)ソロモン諸島国のマラリア調査:1999年より激化したガダルカナル島におけるガダルカナル先住者とマライタ島移住者との間の紛争は収拾されず、2000年6月にはガダルカナル島全域での武力衝突によりソロモン諸島国在住の外国人は全員退去した。10月には両武力勢力間の和解が成立した報告を受け、11月と12月に予備調査し、2002年2月から調査チームを派遣した。
概日時計-生理機能連関におけるREV-ERBα/βの細胞内制御機構

核内受容体REV-ERBα, REV-ERBβは代謝や免疫機能、神経機能などの様々な生理機能に関わる遺伝子の発現を制御する転写制御因子である。その発現には明瞭な概日リズムが見られ、概日リズム自体の形成にも関わる重要因子であると考えられている。しかし、REV-ERBα単独欠損の解析は多く報告されているが、REV-ERBα/βの二重欠損は個体での致死性が報告されており、REV-ERBβも含めた機能欠損の影響は詳しく調べられていない。本研究ではマウスES細胞を用いてREV-ERBα/βの二重欠損ES細胞を作製し、REV-ERBα/βによる概日時計および細胞生理機能の制御機構を解明することを目的とする。特に、REV-ERBα/βの概日時計の発振機構および出力系における役割に着目し、細胞内で概日リズムを様々な生理機能へとつなぐ鍵因子としての役割を明らかにする。初年度はCRISPR/Cas9システムによって作出したREV-ERBα/βの二重欠損ES細胞を分化させた系を用いて概日リズム解析を行った。分化28日後にデキサメタゾン処理により概日リズムを同調させ、経時的なRNAサンプルの調製を行い、RNA-seqによる網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、発現振動を示す遺伝子セットが野生型とREV-ERBα/β二重欠損株で大きく異なっていた。一方で、Per2 Cry1などの時計遺伝子のmRNA発現リズムは野生型とREV-ERBα/β二重欠損株で同等であった。これらの結果は、REV-ERBα/βの概日時計出力系としての機能の重要性を示していると考えられる。CRISPR/Cas9システムによって作出したREV-ERBα/β二重欠損ES細胞を胚様体形成法により分化させた後、経時的サンプルを用いた網羅的遺伝子発現解析を予定通り行い、データを得ることができた。発現リズムを示す遺伝子群の変化から、REV-ERBα/βの概日時計出力因子としての重要性が示唆された。データセットのさらなる解析からREV-ERBα/β標的遺伝子についての新たな知見が得られることも期待される。また、REV-ERBα/β二重欠損によってPer2などの時計遺伝子の発現リズムに大きな影響は見られなかった。このことは、REV-ERBα/βが概日時計形成に必須ではなく、むしろ出力系として重要な働きを担っていることを示唆している。今後は網羅的遺伝子発現解析で得られたデータ解析から、REV-ERBα/βが下流の遺伝子発現を概日性に制御するメカニズムを明らかにしたいと考えている。直接的な制御あるいは他の転写因子を介した制御など、REV-ERBα/βによる遺伝子発現制御機構の可能性を探る。さらに、神経などへ分化の方向付けを行ったときの遺伝子発現リズムについて、野生型とREV-ERBα/β二重欠損株との差異を明らかにし、組織特異的なREV-ERBα/βの機能を調べる。

直接的な制御あるいは他の転写因子を介した制御など、REV-ERBα/βによる遺伝子発現制御機構の可能性を探る。さらに、神経などへ分化の方向付けを行ったときの遺伝子発現リズムについて、野生型とREV-ERBα/β二重欠損株との差異を明らかにし、組織特異的なREV-ERBα/βの機能を調べる。今年度の使用は主にRNA-seq解析にかかる費用であったが、予定より負担額が少なかった。残額は次年度以降の分子生物学的解析に使用する予定である。
法科大学院時代の行政法理論:実務・教育に対する有用性を志向した学際的再構築

最初の2年間(平成15年度及び16年度)の研究調査の成果は,次のとおりである。第1に,行政法の伝統的な教育が,主として行政官(すなわち国の行政職員)を念頭に,国法体系及びその執行を教授するものであったこと,またそれを克服しようとして提唱された新しい行政法教育が,主として地方行政職員の視点にたつものであったことを踏まえて,法科大学院においては,こうした行政機関の視線ではなく,法曹の視線から行政法教育を行う必要性があるという観点から従来の行政法教育を組み替えるための基礎的研究を行った。第2に,行政訴訟と民事訴訟の通約可能性,憲法論と行政法理論との共通言語化作業、民刑事実体法と行政法(個別法の仕組み)の間の共通言語化作業を行って異なる領域をシームレスに考察するための理論的環境整備である。最終年である平成17年度においては,これらの理論的成果を法科大学院における教育に応用するべく,教材として成果を結実させた。すなわち,法科大学院・における公法系の「実務と理論の融合」のための教育教材案を作成し,授業で試用した。その教材は,政上の紛争が実際に生起し,解決されるプロセスに即して,教材を組み立てて授業を行うというものである。この教材においては,とりわけ,紛争の発端における原告側及び被告側の弁護士の役割及び裁判所の役割という視点を明確に分けて,それぞれの立場において,憲法や民事訴訟とあわせて,行政法・行政訴訟の理論がどのように実務家にとって有効であるのかを示したものである。同時に,実務への導入教育ともなっている。平成18年度においては,この試用経験をもとに,さらに教材案を改定した。学際的構築として、今年度は、民事訴訟と行政訴訟の共通性の探求、および行政訴訟における憲法論のあり方について検討を行った。(1)民事訴訟と行政訴訟について。日本法においては、両者の異質性が強調される傾向が強いことに鑑み、おそらくこれと好対照なものとして、アメリカ行政訴訟の素材とし、民事法(契約法や不法行為法)の訴訟と、行政活動を争う訴訟(司法審査訴訟)の本案と訴訟要件の仕組みが、どこまで共通であるのかを検討した。アメリカ法いわゆるレメディー構成、原告適格の考え方、判例法と制定法上の訴訟の関係などについて検討したことを通して、アメリカ法では、民事法と行政訴訟とが、仕組みとしては同じ本案・訴訟要件の構造となっていることを指摘した。この理解をもとにアメリカ行政訴訟の種々の問題の理解の仕方について、これまで日本での紹介に相当の誤りがあることも指摘した。(2)行政訴訟における憲法論について。この点でもアメリカ行政訴訟を素材に検討をしたところ、上記のように、民事訴訟と行政訴訟とは本案と訴訟要件の仕組みが同じであり、違いは単に、本案上の救済資格(なんらかのレメディを求める資格。日本式に言えば、請求権の要件にあたる)が、憲法(法の支配)から導かれるのが行政訴訟であり、そうでないものが民事訴訟であるというだけであることが判明した。わが国でも、行政訴訟は法治主義の要請であるとされるから、その意味ではアメリカ行政訴訟と共通のはずである。しかし、法治主義の理解がなお形式的であるため、実際には両国がまったく違う展開過程を見せていることに注意する必要がある。法治主義概念の憲法論的解析は、次年度に行う予定である。学際的構築として、昨年度基礎研究を行った「民事訴訟と行政訴訟の共通性の探究」を,平成17年6月に改正行政事件訴訟法が成立したことに鑑み,その今後の実務的運用のあり方の探究というレベルに展開させた。(1)改正行政訴訟法における当事者訴訟について。当事者訴訟のうち,給付と確認の訴えの具体例について,これまでの判例分析と,アメリカ行政訴訟との比較を通じて,どのように活用できるかを探究した。

(2)改正行政訴訟法のもたらす理論的課題について当事者訴訟の検討を通じて,抗告訴訟と当事者訴訟の峻別の揺らぎ,さらには,行政訴訟(抗告訴訟)と民事訴訟の峻別の揺らぎについての考察を進めた。その結果は,これまでの行政訴訟像を大幅に変更するインパクトを持ちうることの指摘となった。(3)改正行政訴訟における原告適格論こうした抗告訴訟と当事者訴訟の峻別への懐疑の一方で,原告適格論については,行政訴訟の独自性を主張すべきことについても,指摘をした。すなわちこれは,個別法の解釈問題であり,訴訟の形態が,民事訴訟であるか行政訴訟(抗告訴訟)であるかには,関わらない問題であるところ,これまでは,そのところの取り違えがあったまま,行政法教育がなされてきたことを指摘した。(4)法科大学院における実践以上のような研究成果に立ち,神戸大学法科大学院における行政法の授業でも,民事訴訟における原告適格論と行政訴訟における原告適格論の移相の違い(つまり,本来,同じことを論じているわけではない,別の議論であるということ),請求の趣旨の考え方の違い,等々について,両者を同時に視野にいれて教育することを試行的に行った。(5)また,民事訴訟と行政処分(行政訴訟ではない)の交錯というテーマも取り扱い,その具体例として,知的財産侵害物品の関税における取締りと,侵害訴訟との関係を取り上げた。昨年度の成果を踏まえ,民事訴訟と行政訴訟の共通性の探求について,一応のまとめを行った。当事者訴訟を民事訴訟との共通性を強調するとともに,抗告訴訟を,従来の学説とは異なりその「不服の訴え」である点を強調して理論構成をするアプローチをとった。このことにより,これまでもっとも異質と思われていたアメリカ行政訴訟との間に,逆に,大きな共通性を見出すことに成功したと考えている。また,民事事件における訴訟構造と,行政事件における訴訟構造の基本的な共通性を見出すことにもなった。また,行政実務における紛争の発生の仕方から見た,行政実務と裁判実務の連動について改めて視線をあてて,筆者の行政指導に関する研究の展開を試みた。ここでは,民事的紛争がいかに行政的紛争として転化しているかに意を用いた分析を行った。以上の研究成果を公表したことを踏まえて,それを教育用に転化し,法科大学院にふさわしい行政法教育の新しいあり方を探るため,民事事件・民事訴訟との共通性,そして裁判実務への有用性を意識した教材開発を試み,事例とそれについての質問,そして分析方法を学生に学ばせるための原稿を,適宜,法曹実務家との打ち合わせを行いつつ作成した。2005年度の授業において,この教材を試行的に用い,その経験を踏まえて,改訂版を作成したところである。行政法の授業であるが,全体として,民事事件における民事訴訟の構造を強く意識し,かつ実務における行政紛争の置き方を具体的に把握することに力点をおいたものとなっている。
マルチスケール解析による長大橋の主塔・主桁間の衝突を考慮した耐震性能評価

昨年度の研究において,横浜ベイブリッジのマルチスケールモデルを構築し,2011年東北地方太平洋沖地震で観測されたウインド沓-ウインドタング間の衝突応答およびタワーリンクのボルト破断といった局部損傷を再現した.さらに大地震を想定したレベル2地震動を用いた動的解析を行い,衝突によりウインドタング基部に延性損傷が発生すること,ウインドタング損傷後にはタワーリンクの上側のピンがリンクブラケットから抜ける可能性があることを明らかにした.本年度ではレベル2地震時においてウインドタングが損傷してもタワーリンクの脱落にまで発展しないような対策を提案することを目的とし,ウインドタングを補強した骨組みモデルを用いて動的解析を行った.その結果,ウインドタングを増設した場合には,無対策時と同様にウインドタングの耐力を上回る衝突力が発生し,ウインドタングの損傷は免れない可能性があることが明らかになった.一方,コンクリート充填時およびコンクリート充填とウインドタング増設を併用した場合にはウインドタングが降伏するものの,剛性の低下は小さく,損傷が抑制されることを示した.さらに,補強を考慮したマルチスケールモデルを用いた動的解析により,タワーリンクが脱落する可能性があるレベル2地震時にコンクリート充填時には無対策時に比べてタワーリンクの変位を約66%抑制することを示した.一方,横梁の損傷に遷移する可能性があるため,ウインドタングの補強と併せて横梁の補強を行う必要があることを示した.本研究結果により,タワーリンクの脱落など供用性を低下させ,復旧に時間を要する重大な損傷を防ぐための具体的な対策を示すことができたといえる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震において,横浜ベイブリッジで桁の橋軸直角方向の変位を制限する機構であるウインドタングとウインド沓の間で衝突が観測された.この地震ではウインドタングの損傷は見られなかったものの,タワーリンクの一部のボルトが破断する被害が発生した.衝突によりウインドタングが損傷した場合,橋軸直角方向の拘束力が低下し,タワーリンクの脱落が発生する恐れがある.脱落後を想定した耐震補強がなされているものの,一旦脱落が生じれば,恒久的な補修や速度制限が必要で,長期間の交通機能の低下は免れない.また,実際に発生したボルト破断のメカニズムの解明にも至っていない.そこで,本研究では,横浜ベイブリッジを対象に,橋梁全体を三次元骨組みモデル,衝突部をシェル・ソリッド要素から成る局所モデルで構築して組み合わせることにより,全体応答と局所的な応答の双方を現実的な計算コストで再現可能なマルチスケールモデルを構築した.二次部材やタワーリンクの剛性を図面に基づいて決定することで,観測データを用いることなく実際に観測された衝突による固有振動数の変化を再現するとともに,観測に基づいた要素別レイリー減衰の適用により時刻歴応答も再現した.動的解析結果に基づいてタワーリンクの詳細モデルを用いた静的解析を行い,実際に発生したタワーリンクのボルト破断のメカニズムを明らかにした.全体応答および局部損傷を再現した上で,将来の大地震を想定した動的解析により,大地震時の応答を分析した.その結果,レベル2地震時にウインド沓-ウインドタング間の衝突によりウインドタングの基部が損傷し,ウインドタング損傷後にはタワーリンクが脱落する可能性があることを示した.本研究の結果に基づきタワーリンクの脱落など供用性を低下させ,復旧に時間を要する重大な損傷を防ぐための具体的な対策の検討が可能となると考えられる.今年度の研究計画では,まず全体応答および局部応答を評価可能なマルチスケールモデルを構築することが課題であり,予定通り構築することができた.さらに,実際に観測された衝突による固有振動数の時間変化,衝突による瞬時的な加速度応答を再現することに成功した.また,観察されたタワーリンクのボルト破断といった局部損傷の発生メカニズムも明らかにすることができた.これにより,全体応答および局部損傷を再現可能な信頼性の高いモデルを構築することができた.さらに,構築したマルチスケールモデルに対して,将来の大地震を想定した地震応答解析を行い,ウインドタングの損傷状態およびウインドタング損傷後におけるタワーリンクの脱落可能性を明らかにしており,当初予定していたウインドタング損傷後も含めた被害の予測を行うことができた.昨年度の研究において,横浜ベイブリッジのマルチスケールモデルを構築し,2011年東北地方太平洋沖地震で観測されたウインド沓-ウインドタング間の衝突応答およびタワーリンクのボルト破断といった局部損傷を再現した.さらに大地震を想定したレベル2地震動を用いた動的解析を行い,衝突によりウインドタング基部に延性損傷が発生すること,ウインドタング損傷後にはタワーリンクの上側のピンがリンクブラケットから抜ける可能性があることを明らかにした.本年度ではレベル2地震時においてウインドタングが損傷してもタワーリンクの脱落にまで発展しないような対策を提案することを目的とし,ウインドタングを補強した骨組みモデルを用いて動的解析を行った.その結果,ウインドタングを増設した場合には,無対策時と同様にウインドタングの耐力を上回る衝突力が発生し,ウインドタングの損傷は免れない可能性があることが明らかになった.一方,コンクリート充填時およびコンクリート充填とウインドタング増設を併用した場合にはウインドタングが降伏するものの,剛性の低下は小さく,損傷が抑制されることを示した.

さらに,補強を考慮したマルチスケールモデルを用いた動的解析により,タワーリンクが脱落する可能性があるレベル2地震時にコンクリート充填時には無対策時に比べてタワーリンクの変位を約66%抑制することを示した.一方,横梁の損傷に遷移する可能性があるため,ウインドタングの補強と併せて横梁の補強を行う必要があることを示した.本研究結果により,タワーリンクの脱落など供用性を低下させ,復旧に時間を要する重大な損傷を防ぐための具体的な対策を示すことができたといえる.これまでの研究において,レベル2地震時における衝突によるウインドタングの損傷状態および,ウインドタング損傷後にタワーリンクの脱落が発生する可能性があることを明らかにしてきた.そこで,今後の研究では発生する被害を軽減する対策について検討を行う.衝突によりウインドタングが損傷した場合,タワーリンクが脱落することで交通機能に支障が出る.このような被害を防ぐ対策の例として,ウインドタングが損傷した後にタワーリンクが脱落するほどの大変位が発生しないように,振動を抑制するダンパーを設置することが考えられる.本研究では,構築したマルチスケールモデルに耐震対策としてダンパーをモデル化し,動的解析によりウインドタング損傷後におけるダンパーの設置位置およびその効果について検討を行う.レベル2地震時にウインドタングが損傷してもタワーリンクが脱落しないダンパーのパラメータを明らかにし,現実的な対策を提案する.これらの解析はこれまでの成果に基づくものであり,今年度中に実施できる状況である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
サルコペニアの発症とGSK3‐βシグナル伝達経路の関連性の解明

本研究ではサルコペニア発症機構を解明するため、骨格筋の負の制御因子であるGSK-3βの活性化とサテライト細胞の分化能力について検討した。GSK-3βの活性は老齢マウス由来のサテライト細胞で増加していたが、分化能力は維持されていた。GSK-3βの阻害剤により成獣および老齢マウス由来のサテライト細胞の分化が促進され、その効果は両者間で同程度であった。したがって、本研究の結果から、GSK-3βの活性を阻害剤で制御することによってサルコペニアの症状を軽減させる可能性が示唆された。サルコペニア(加齢性筋肉減少症)とは、老化に伴い骨格筋量の減少と筋力低下が生じる現象であり、高齢者のQuahty of Life (QOL)の低下をきたすものである。サルコペニアは、老化に伴う骨格筋の委縮や損傷に対する自己修復能力の低下(筋サテライト細胞の増殖、self-renewal、分化能力の低下)によって顕在化すると考えられる。筋サテライト細胞の機能に影響すると考えられる細胞内シグナル伝達経路はこれまで数多く報告されている。本研究の目的は、Glycogen Synthase Kinase-3β(GSK-36)/β-cateninシグナル伝達経路の関連に着目して、サルコペニア発症メカニズムの一端を明らかにすることが目的である。平成22年度は以下のことが明らかになった。1.独自に開発したin vivo筋力測定装置を使用して四肢の筋力を測定した結果、老齢マウスの筋力は成獣マウスの筋力と比較して、およそ40%減少していることが明らかとなった。2.凍結切片を作成し光学顕微鏡下で観察した結果、老齢マウスでは委縮した筋線維や肥大した筋線維が混在しており、筋線維径の大小不同が顕著であった。また、筋線維間や血管周囲の結合組織の増加が観察された。中心核をもった再生筋の増加も観察された。成獣マウスではこのような変化はほとんど観察できなかった。3.遺伝子発現の解析の結果、老化に伴い特徴的な遺伝子の変化が観察された。酸化ストレスに関連する遺伝子(GADD45α,p21など)、筋委縮に関連する遺伝子(Atrogin-1,Muscle-specific RING finger protein 1など)、筋再生に関連する遺伝子(MyoD,myogeninなど)に変化が認められた。サルコペニア(加齢性筋肉減少症)とは、老化に伴い骨格筋量の減少と筋力低下が生じる現象であり、高齢者のQualityofLife(QOL)の低下をきたすものである。本研究の目的は、グリコーゲン合成酵素キナーゼ-3(glycogen synthase kinase-3;GSK-3)シグナル伝達経路の関連に着目して、サルコペニア発症メカニズムの一端を明らかにすることが目的である。GSK-3βはWnt/β-catenin経路の構成単位としてよく研究されており、筋サテライト細胞の増殖やself-renewalが促進されることが報告されている。しかしながら、老化による骨格筋のGSK-3βの活性制御機構については不明な点が多い。平成23年度は以下のことが明らかになった。1.平成22年度に老齢マウスの四肢の筋力の低下および筋繊維の委縮を報告した。これは、収縮タンパク質が老化に伴い失われていることを示唆する。そこで収縮タンパク質(ミオシン重鎖とアクチン)量を比較したところ、幼若と成獣マウス間には差が認められなかったが、老齢マウスでは40%(ミオシン重鎖)、10%(アクチン)の減少が見られた。2.GSK-3の活性制御は複雑であるが少なくとも以下のように行われていると考えられている。Akt/PKBやMAPKによりSer21位(GSK-3α)あるいはSer9(GSK-3β)がリン酸化を受け、GSK-3の活性は抑制される。骨格筋においてもGSK-3αとGSK-3βが発現している。特にGSK-3βは骨格筋細胞の分化や肥大に対し負の制御に関与していると考えられている。幼若マウスと比較して成獣マウスで10%、老齢マウスで60%程度GSK-3βのSer9のリン酸化レベルが低下していた。つまり、老化により骨格筋のGSK-3βの活性は上昇している可能性が示唆された。本研究ではサルコペニア(加齢性筋肉減少症)発症機構の一端を解明するため、骨格筋の負の制御因子であるグリコーゲンシンターゼキナーゼ-3β(GSK-3β)に注目した。GSK-3βはAkt/PKBによりリン酸化され、その活性が抑制される。これまでの研究によって、老齢マウス骨格筋のGSK-3βのリン酸化レベルの低下が明らかになり、その活性の制御機構に何らかの調節障害が起きていると考えられた。平成24年度は、GSK-3βの活性を阻害した時のサテライト細胞のin vitroでの分化能力について検討した。

成獣および老齢マウスの腓腹筋から単核細胞を単離し、細胞の接着性を利用した方法でサテライト細胞を分離した。高濃度牛胎児血清を含む増殖培地でこれらの細胞を培養したところ、老齢マウス由来のサテライト細胞は成獣マウスのサテライト細胞よりも増殖能力が低かった。そこで、両マウス由来の細胞数が分化誘導をかける前にほぼ同じになるように播種して、増殖培地で培養した後、分化誘導したところ、GSK-3βのリン酸化レベルは老齢マウス由来のサテライト細胞でわずかに低下していたものの、両者に明確な分化能力の差は認められなかった。さらに同じ条件でGSK-3βの阻害剤であるリチウムを分化培地に添加して分化能力を調べた。GSK-3βの阻害剤により成獣および老齢マウス由来のサテライト細胞の分化はさらに促進され、その分化促進効果は両者間で同程度であった。これらの結果から、加齢に伴うGSK-3βの活性化とサテライト細胞の分化能力の関係についてはさらなる検討が必要であるが、GSK-3βの活性を阻害剤等で制御することによってサルコペニアの症状を軽減させる可能性のあることが示唆された。あらかじめ幼若・成獣・老化マウスの骨格筋を大量に採取・保存していたため、サンプリング調整が容易であった。したがって当初の計画通りに進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度では老齢マウスでGSK-3βのSer9のリン酸化レベルが低下していることを明らかにした。今後は、GSK-3βの活性を制御していると考えられるAkt/PKBやMAPK等の活性化レベルをイムノブロット解析により明らかにする。また、GSK-3βのターゲット分子についても検討し、老化した動物の骨格筋におけるGSK-3βの役割について検討する。
現代韓国語自動形態素解析のための辞書構築とその応用

本研究では,オープンソース形態素解析エンジン「MeCab(めかぶ)」を利用して現代韓国語を解析するための辞書を構築し,それを研究・教育に活かすためのツール開発および公開を行った.本研究では,約10万5千の登録項目からなる形態素解析用辞書を構築した.構築した辞書は,オンラインのツールを通じて利用することができ,またオープンソースソフトウェアとしてインターネットで公開している.本研究では,オープンソース形態素解析エンジン「MeCab(めかぶ)」を利用して現代韓国語を解析するための辞書を構築し,それを研究・教育に活かすためのツール開発および公開を行った.本研究では,約10万5千の登録項目からなる形態素解析用辞書を構築した.構築した辞書は,オンラインのツールを通じて利用することができ,またオープンソースソフトウェアとしてインターネットで公開している.計画の初年度である本年は,主としてMeCab用形態素解析辞書の項目補充を行った.また,韓国語学習者向けの読解補助ツールを作成,公開した.以下,具体的に述べる.まず,計画の開始前に構築された辞書の項目は約61,000項目である.この辞書をベースに,本年は固有名詞などを中心に項目の追加を行った.研究代表者および入力補助のアルバイト学生で作業を分担し,インターネット上で公開されている資料やウィキペディアの項目などを中心に,大韓民国の行政区域名,鉄道駅名,高速道路,大学,官公庁,朝鮮半島の観光名所,外国の地名・人名などの項目を追加した.項目数は現在76,395項目であり,従来の解析用辞書と比べ15,000ほどの項目を追加することが出来た.また,構築した解析用辞書の応用として,韓国語読解補助ツールの開発を進めた.既に開発したツールを改訂・補充する形で作成し,研究代表者の管理するウェブサイト上で公開している.このツールは,韓国語学習者が自由に文章を入力,あるいはウェブページなどからコピー・アンド・ペーストする形で利用することができる.ツールの機能は大きく2つに分けられる.1つ目は,入力された韓国語の文章を解析し,その基本形や語彙の学習レベルなどを表示する機能である.2つ目は,ハングルで書かれた韓国語の文章のうち,「学生」や「教室」など,漢字表記の可能な項目について,全て漢字表記に変換を行う機能である.特に2つ目の機能は,これまでの学習補助ツールなどで見られなかった機能であり,またこれまで開発されてきた形態素解析ツールで実現できなかったものである.このツールについて,本年9月に発行された学術誌『韓国語教育』(韓国:国際韓国語教育学会)に論文を投稿,掲載された.計画の最終年度である本年も,主としてMeCab用形態素解析辞書の項目補充を行い,また品詞体系の見直しを行った.前年度終了時点での登録項目数は76,395項目であったが,本年は105,905項目まで,約3万項目を追加した.主に地名や動詞,形容詞,語根の項目補充を行った.地名についてはアルバイト学生の作業により項目をピックアップし,追加した.また,同時に学習用コーパスの補充も行った.本年の作業では2,200文からなるコーパスを作成した.これまでは評論文などを中心にコーパスを作成してきたが,本年は新聞記事を2割程度含めた.名詞で文章が終わるなど,新聞の文体が通常の文体とは異なるためである.このコーパスを用いて,上記の項目数から成る形態素解析用辞書を構築した.本年の成果発表として,韓国辞書学会第26回学術大会にて口頭発表を行った.なお,本研究の成果である形態素解析用辞書をオープンソースで公開するため,プロジェクト用ウェブサイトを作成した.言語学辞書項目の追加について,本年は目標を2万項目としたが,結果は約1万5千項目で,目標の達成にやや及ばなかった.しかし,未達成の場合でも辞書を構築し,使用することが可能であり,計画全体の遂行に特段の支障はないと思われる.辞書項目の拡充を行う.特に,新聞記事などの解析に利用することができるよう,略語や会社名,組織名などを中心に項目の補充を行う予定である.また,現在構築している解析用辞書は,語彙の学習レベルを考慮しているため,項目の解析にムラがある.例えば「勉強する」という項目は学習用語彙として扱われており,全体で1項目として解析されるが,「応用する」の場合はそうではなく,「応用」と「する」とに解析される,と言った具合である.こうした解析は計量研究において問題が生じると見られるため,語彙の学習レベルを含めず,解析の単位を均一にした解析用辞書の開発を検討している.なお,開発した辞書は,オープンソース・ソフトウェアとして公開を予定している.研究室で現有のノートパソコンが数台あり,アルバイトが使用するデータ入力用パソコンを1台しか購入しなかったため,物品費の支出が計画通りとならなかった.また,アルバイトの雇用期間についても計画通りとならず,支出がやや不足した.人件費・謝金については計画通り支出を行い,物品費の繰越分と合わせて入力用ノートパソコンを購入する.
機能性精神病の成因と病態における大脳半球統合機能の役割に関する研究

機能性精神病の病因と病態に,大脳半球の機能分化と統合の障害がどのように関与し,どのような役割を示しているかを明らかにするために,多施設で多面的な方法を用いて本研究を行なった.このうち,鳥居は鏡像書写やage di sorientationを,鹿島は新修正WCSTを用いて分裂病者の特徴を神経心理学的に明らかにした.また,大熊は分裂病者や躁うつ病者の滑動性追跡眼球運動を調べ,高橋(良)はアイカメラや連続視覚課題を用いて分裂病者の病態を検討した.高橋(三)は分裂病者の発語先行CNVを,また丹羽や町山は分裂病者や躁うつ病者の事象関連電位を測定し,半球間の統合機能を研究した.さらに,山口は分裂病と感情障害の局所脳血流量を,稲永は分裂病脳のMRI-CTを調べた.これらの結果を脳の左・右,前・後,上・下の関係から考えてみたところ,まず左右の問題という視点からみると,分裂病に左半球機能障害の存在を示唆する知見が多く得られた.しかも,妄想型と非妄想型で半球優位性が異なるなど,症状や予後によって変動する可能性が示唆された.一方,前後の関係についてみると,分裂病の前頭葉機能障害説が広くいわれてきたが,本研究においては,分裂病の障害と前頭葉機能障害を直ちに結びつけることを疑問とする報告が目立った.さらに,上下の関係をみると,分裂病における皮質下の機能の重要性も示唆された.また,検査結果に対して薬物がどのように影響しているかを明らかにすることの必要性も示された.このように3年間にわたる本研究の結果は,機能性精神病の解明に大きく寄与するものと考える.機能性精神病の病因と病態に,大脳半球の機能分化と統合の障害がどのように関与し,どのような役割を示しているかを明らかにするために,多施設で多面的な方法を用いて本研究を行なった.このうち,鳥居は鏡像書写やage di sorientationを,鹿島は新修正WCSTを用いて分裂病者の特徴を神経心理学的に明らかにした.また,大熊は分裂病者や躁うつ病者の滑動性追跡眼球運動を調べ,高橋(良)はアイカメラや連続視覚課題を用いて分裂病者の病態を検討した.高橋(三)は分裂病者の発語先行CNVを,また丹羽や町山は分裂病者や躁うつ病者の事象関連電位を測定し,半球間の統合機能を研究した.さらに,山口は分裂病と感情障害の局所脳血流量を,稲永は分裂病脳のMRI-CTを調べた.これらの結果を脳の左・右,前・後,上・下の関係から考えてみたところ,まず左右の問題という視点からみると,分裂病に左半球機能障害の存在を示唆する知見が多く得られた.しかも,妄想型と非妄想型で半球優位性が異なるなど,症状や予後によって変動する可能性が示唆された.一方,前後の関係についてみると,分裂病の前頭葉機能障害説が広くいわれてきたが,本研究においては,分裂病の障害と前頭葉機能障害を直ちに結びつけることを疑問とする報告が目立った.さらに,上下の関係をみると,分裂病における皮質下の機能の重要性も示唆された.また,検査結果に対して薬物がどのように影響しているかを明らかにすることの必要性も示された.このように3年間にわたる本研究の結果は,機能性精神病の解明に大きく寄与するものと考える.本研究班は、眼球運動を用いた研究,神経心理学的研究,脳血流・MRI-CTを用いた研究,事象関連電位による研究に分けられる。大熊は分裂病患者と幻覚・妄想をもつ躁うつ病患者の追跡眼球運動において、右方向追跡時に、視標に対して眼球の相対的進みが見られることを確め、これらの患者の左半球障害を示唆した。高橋良は分裂病者に見られる連続視覚作業時の眼球運動の障害が、注意障害と関連し、分裂病の重症度を反映すると報告した。また、てんかん患者に横S字型の図を見せたときの眼球運動を調べ、脳波で左側頭焦点を有する者が右側に比して、その障害が強いことを認めた。鳥居は分裂病にみられるage disorientationの特徴を調べ痴呆との関係から詳しく検討した。また保崎は分裂病の前頭葉機能を調べるために、Wisconsin Card Soxting TestとWAISを用い分裂病群,前頭葉損傷群,前頭葉以外の脳損傷群を調べ、慢性分裂病の前頭葉機能障害を積極的に示唆する結果は得られなかった。山口は133×2吸入法を用いて感情病患者の局所脳血流量を調べ、双極性うつ病では、半球平均血流量が対照群より有意に低下し、単極性うつ病で左前頭中心領域の相対的血流低下を認めた。稲永は慢性分裂病患者脳のMRI-CTを記録し、分裂病群の前頭葉内側面の平均値が対照群より大きく、頭頂葉内側面が対照群より有意に小さいことを認めた。高橋三郎は発語に先行するCNVを調べ、その右側優位性が分裂病の重症度を反映すると報告した。また町山は標的音検出パラダイムを用い、うつ病,分裂病のERPを調べ、うつ病者の値は正常者と分裂病者の中間に位置することを認めた。丹羽は健常者を対象にダイコティク・シラブル弁別課題遂行時のERPを記録し、注意関連電位(Nd)と目標音検出時のP300成分の正常値の標準化を試みた。
イオン液体を反応場とするビタミンB12触媒の反応特性評価

イオン液体は常温・常圧で液体であり、蒸気圧がほとんどゼロであることから、環境調和型溶媒として様々な反応系に利用されている。本研究では、天然酵素の活性中心に数多く存在するテトラピロール構造を利用して、イオン液体を反応場とする物質変換触媒の開発を行った。人工のテトラピロール化合物であるポルフィセン(ポルフィリン構造異性体)を基本骨格として用い、イオン液体タグを導入したポルフィセン光増感剤の開発を行った。テトラピロール系光増感剤として、可視部に大きな光吸収帯を有するポルフィセンに焦点を絞り、イオン液体に対する溶解性を向上させるためアルキルイミダゾリウム基を化学修飾したイオン液体タグ導入ポルフィセンを合成した。イオン液体タグ導入ポルフィセンはbmimXおよびemimX系イオン液体に高い溶解性を示した。さらにイオン液体中での各種光物理化学的パラメータを測定したところ、アセトニトリル中と比較して、蛍光量子収率および蛍光寿命に大きな差がないものの、励起三重項寿命は増大しており、これに起因して酸素による消光速度定数は約2倍に増大していた。実際に本光増感作用(一重項酸素の生成)を利用した触媒反応を行ったところ、1,5-ジヒドロキシナフタレンの酸化反応が効率良く進行し、5-ヒドロキシ-1,4-ナフトキノンを与えた。イオン液体タグ導入ポルフィセンはイオン液体に安定に溶解担持されているため繰り返し利用が可能であり、3回繰り返し用いても同様に光増感型酸化反応が効率良く進行した。本例は、イオン液体中での一重項酸素による繰り返し酸化反応を行った世界初の例である。また触媒を担持する能力にも優れ、触媒のリサイクル法としても有用である。本研究では、天然酵素の活性中心に数多く存在するテトラピロール構造に着目し、イオン液体を反応場とする物質変換触媒の開発を行った。テトラピロール型触媒としては、コリン構造を有するビタミンB12と、人工ポルフィリノイドであるポルフィセンを基本骨格として用いた。ビタミンB12型錯体は電解触媒として用い、ポルフィセンは光増感剤として用いた。ビタミンB12型錯体のCo(I)種は超求核性を示すため、有機塩素化合物に対し高い反応性を示し、塩化物イオンの形で脱塩素化が進行した。さらにビタミンB12錯体が、ジクロロジフェニルトリクロロエタン(DDT)および1, 1-ビス(4-クロロフェニル)-2, 2-ジクロロエタン(DDD)の脱塩素化に対し優れた電解触媒となることを見出した。この反応加速効果の詳細を明らかにするため、ビタミンB12触媒機構を3段階に分け、各素過程に対するイオン液体の効果について精査した。具体的には、(1)活性Co(I)種の生成をCo(II)/Co(I)の酸化還元電位より、(2)Co(I)の反応性を溶媒の極性パラメータ値より、(3)中間体であるコバルトアルキル錯体の反応性(Co-C炭素結合の強度)をラマンスペクトルにより評価した。これらの相乗効果により、イオン液体中ではビタミンB12型錯体の反応性が向上することを明らかにした。