hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地震発生帯の不均質構造と広帯域地震動伝播に関する研究

(1)地殻内地震断層周辺の不均質構造のモデル化本年は、熊本地震の余震などの地殻内地震の最大振幅分布の周波数・距離変化を詳細に解析することで、強震動の空間分布に関する重要な知見を得た。解析対象とした九州中部の地域は、熊本地震を引き起こした断層があるとともに、多くの火山に囲まれている。火山下の不均質構造は強震動を引き起こす高周波数地震動に大きな影響を与えることから、火山の多い地域、少ない地域と震源位置によってデータをグループ化して解析を行った。すると、火山の多い地域において最大振幅分布が理論的に予想される四象限型のパターンから大きく崩れることがわかった。火山下の散乱または減衰構造が強震動に大きく影響していることが示唆されたので、3次元構造を仮定した模擬的な地震動シミュレーションによりその影響を確かめた。シミュレーションの結果、火山下に強い散乱構造を仮定することで観測された最大振幅分布を再現できる可能性があることがわかった。(2)プレート境界の構造的特徴南海トラフの巨大地震発生域の浅部延長で発生する浅部超低周波地震について、陸域の広帯域地震観測網F-netと現実的な3次元地下構造モデルを仮定して作成したGreen関数を用いたCMT解析手法を考案し、紀伊半島南東沖に適応した。浅部超低周波地震は、プレート境界付近に存在する低速度層にトラップされた流体が鍵をにぎると考えられており、その位置や規模を知ることはプレート境界周辺の構造的特徴を知るためには重要である。今回作成した手法により海域観測がなされている期間以外についても正確な位置と規模の推定が可能となった。熊本地震の周辺地域は、活断層、火山などの構造により強い不均質が存在することが予想され、中国地方などで行ってきた従来の一様な短波長速度不均質構造によるモデル化では不十分なことが明らかとなった。とくに、地震の震源域周辺に火山がある場合、火山下の不均質構造が強震動の強さの分布に大きく寄与していることを明らかにできた。上記の成果について、研究集会と日本地震学会秋季大会において発表を行うことができた。これまで、海底地震計などの海域観測の記録がなく、陸域の記録のみで海域のすべり現象を把握するのは困難であった。大型計算機による地震動伝播計算が必要となるが、3次元構造を考慮した解析を行うことで、高い精度で海域の地震活動が把握できることがわかった。海域の地震活動と地下構造の関係を明らかにしていくことで、地震発生帯(巨大地震発生域であるプレート境界)の構造的特徴の解明が進むと期待される。英語論文誌1篇、日本地球惑星科学連合合同大会1件、日本地震学会秋季大会1件、AOGS annual meeting 1件において成果を発表することができた。上記のように地殻内地震およびプレート境界地震の地震発生帯に関する多くの研究を進めることができた。地震の震源域周辺に火山がある場合、火山下の不均質構造が強震動の強さの分布に大きく寄与していることを明らかにできたが、今後はより多くのシミュレーションを行うことで、火山下に局在する不均質構造のモデル化を行う。その上で、可能であれば、火山下の不均質構造を考慮したシミュレーションに、さらに断層破砕帯などの不均質性を地震断層周辺に仮定することで、地震発生場がどのような不均質性であるかを明らかにする。また、沈み込む海洋プレートが関連する地震についても波形解析の手法を開発し、海洋プレート周辺の不均質構造の把握を目指す。本研究では、防災科学技術研究所の基盤的地震観測網により観測された地震波の伝播特性に着目し、主に地殻内の不均質構造と震源断層近傍に局在する特徴的不均質構造が地震動伝播に与える影響を調べ、地震動シミュレーションにより観測された地震動の特徴をモデル化することで、地震発生帯構造不均質を明らかにし、強震動を含む広帯域地震動シミュレーションの高度化に資することを目的とする。本年は、中国地方を対象として、地殻内地震の最大振幅とその方位角変化の周波数・距離変化の特徴と地震動シミュレーションにより、中国地方の地殻内の数km以下の地震波速度の不均質と内部減衰のモデルパラメータを推定した。これらのモデルパラメータは震度を含む、広帯域地震動伝播を説明する上で、非常に重要である。推定したパラメータの妥当性を検討するため、それらを用いた強震動シミュレーションを行った。シミュレーションの結果、中国地方で発生した地殻内地震の最大振幅分布、最大振幅の距離減衰とS波コーダの特徴を再現することに成功し、強震動予測への応用可能性を示した。地殻内の短波長速度不均質構造の地域差や断層近傍不均質の影響を調べるために、余震活動を含め地震活動の活発な2016年熊本地震の震源域で発生した地震について、最大振幅とその方位角変化の周波数・距離変化を解析した。観測記録の解析の結果、熊本地震の震源域では中国地方に比べて、地震波伝播が複雑であり、強い不均質構造が存在していることが明らかとなった。これらの不均質構造は従来の地震動シミュレーションでは考慮されてこなかったため、その影響の調査やモデル化手法の提案が今後の重要な課題となる。これまでの中国地方の地殻内地震による検討を推し進め、地殻内の平均的な短波長速度不均質構造および内部減衰のモデルパラメータの推定に成功した。推定の際に、従来まで広く持ちられてきた簡便な手法ではなく、地震動シミュレーションを活用して推定したことは、世界中を見ても例がない。

また、推定したモデルパラメータを全国1次地下構造モデル(Koketsu et al. 2012)の地殻内に一様に付与した強震動シミュレーションでは、観測された地動最大速度振幅、距離減衰および地震波形エンベロープ形状をよく再現することに成功し、広帯域地震動伝播のモデル化手法の基礎を完成させた(Takemura et al. 2017)。Takemura et al. (2016, 2017)の中国地方での検討を熊本地震の震源域周辺に拡張した。2016年熊本地震の震源域周辺で発生した地震の解析では、中国地方と比べて最大振幅分布の周波数・距離変化特性が崩れやすい傾向にあり、不均質構造の地域差が示唆された。地殻構造に一様な短波長速度不均質を付与したモデルによる地震動シミュレーションでは、熊本地震の震源域で観測された観測記録の特徴を再現することができず、一様な地殻構造と短波長速度不均質構造のモデル化に限界があることがわかった。試験的な計算により、震源断層近傍にのみ強い不均質を与えることで、観測との不一致が改善することがわかった。また、近年海域に発達した地震観測網(DONETやS-net)により、海域の地震において複雑な地震波が観測されている。この観測記録の原因が、海域特有の不均質構造(海水、海洋堆積物、海底地形と海洋性スラブ)と地震が発生するプレート境界周辺の不均質構造の影響であることがわかっており、海域の地震についても断層近傍不均質の調査が必要であることがわかった(Takemura et al. 2018)。(1)地殻内地震断層周辺の不均質構造のモデル化本年は、熊本地震の余震などの地殻内地震の最大振幅分布の周波数・距離変化を詳細に解析することで、強震動の空間分布に関する重要な知見を得た。解析対象とした九州中部の地域は、熊本地震を引き起こした断層があるとともに、多くの火山に囲まれている。火山下の不均質構造は強震動を引き起こす高周波数地震動に大きな影響を与えることから、火山の多い地域、少ない地域と震源位置によってデータをグループ化して解析を行った。すると、火山の多い地域において最大振幅分布が理論的に予想される四象限型のパターンから大きく崩れることがわかった。火山下の散乱または減衰構造が強震動に大きく影響していることが示唆されたので、3次元構造を仮定した模擬的な地震動シミュレーションによりその影響を確かめた。シミュレーションの結果、火山下に強い散乱構造を仮定することで観測された最大振幅分布を再現できる可能性があることがわかった。(2)プレート境界の構造的特徴南海トラフの巨大地震発生域の浅部延長で発生する浅部超低周波地震について、陸域の広帯域地震観測網F-netと現実的な3次元地下構造モデルを仮定して作成したGreen関数を用いたCMT解析手法を考案し、紀伊半島南東沖に適応した。浅部超低周波地震は、プレート境界付近に存在する低速度層にトラップされた流体が鍵をにぎると考えられており、その位置や規模を知ることはプレート境界周辺の構造的特徴を知るためには重要である。今回作成した手法により海域観測がなされている期間以外についても正確な位置と規模の推定が可能となった。熊本地震の周辺地域は、活断層、火山などの構造により強い不均質が存在することが予想され、中国地方などで行ってきた従来の一様な短波長速度不均質構造によるモデル化では不十分なことが明らかとなった。
堆積物中セルロース酸素同位体比分析による古気候復元

泥炭中に残されている植物遺骸のセルロースの酸素同位体比を分析することにより,降水の酸素同位体比に関する情報を得る手法を確立した.植物遺骸を8種類前後に形態別に分け,それぞれについてリグニン分解を行い,セルロースを精製し,その酸素同位体比を測定した.ミズゴケの酸素同位体比は3000年前から2000年前にかけて負方向にシフトし,降水酸素同位体比が軽くなったことが示唆された.植物片とミズゴケの酸素同位体比の差は,2000年前でもっとも大きく,相対湿度が低かったことが示唆された.これらの結果は花粉組成から推測される環境変化と調和的であった.泥炭中に残されている植物遺骸のセルロースの酸素同位体比を分析することにより,降水の酸素同位体比に関する情報を得る手法を確立した.植物遺骸を8種類前後に形態別に分け,それぞれについてリグニン分解を行い,セルロースを精製し,その酸素同位体比を測定した.ミズゴケの酸素同位体比は3000年前から2000年前にかけて負方向にシフトし,降水酸素同位体比が軽くなったことが示唆された.植物片とミズゴケの酸素同位体比の差は,2000年前でもっとも大きく,相対湿度が低かったことが示唆された.これらの結果は花粉組成から推測される環境変化と調和的であった.本研究では,土壌,泥炭,湖沼堆積物中に残されている植物遺骸のセルロースの酸素同位体比を分析することにより,降水の酸素同位体比に関する情報を得る手法を確立する.本年度は堆積物から植物編を集めてセルロースのまま熱分解同位体質量分析計で測定する方法を検討した.研究の途中で,セルロースと間隙水の酸素同位体比を比較することがセルロースの酸素同位体比を解釈するうえで大いに役立つことに気がついた.間隙水と植物遺骸をセットで分析するために,間隙水に留意した方法で利尻南浜湿原泥炭コアをピートサンプラーを用いて新たに採取し,アラスカ泥炭試料(表層部のみ)についても園芸用はさみを用いて新たに採取した.泥炭を構成する植物の種類を同定し,記載した.泥炭コア2本から計200試料を選び,間隙水の抽出を行った.含水率から1m深前後に地下水面があることが明らかになった.また,植物遺骸を8種類程度に形態別に分け,それぞれについてリグニン分解を行い,セルロースの精製を進めた.間隙水の抽出方法としては遠心分離による方法がもっとも適切であることが分かった.植物遺骸を集める方法を検討した結果,ピンセットを用いて,肉眼で識別しながらピックアップしてゆく方法が,時間がかかるが,最も確実であることが分かった.セルロースの精製方法については,樹木年輪分析で従来から用いられた方法が適用可能であることが確かめられた.また,セルロースを分解し,糖に変える反応につき検討を始めた.本研究では,土壌,泥炭,湖沼堆積物中に残されている植物遺骸のセルロースの酸素同位体比を分析することにより,降水の酸素同位体比に関する情報を得る手法を確立する.堆積物から植物片を集めてセルロースのまま熱分解同位体比分析計で測定する方法を検討した.研究の途中で,セルロースと間隙水の酸素同位体比を比較することがセルロースの酸素同位体比を解釈する上で重要であることに気がつき,利尻島南浜湿原で泥炭コアをピートサンプラーを用いて採取した.泥炭を構成する植物の種類を同定し,記載した.泥炭コア2本から計200試料を選び,間隙水の抽出を行った.含水率から1m深前後に地下水面があることが明らかになった.また植物遺骸を8種類前後に形態別に分け,それぞれについてリグニン分解を行い,セルロースを精製し,その酸素同位体比を測定した.ミズゴケの酸素同位体比は3000年前から2000年前にかけて負方向にシフトし,降水酸素同位体比が軽くなったことが示唆された.植物片とミズゴケの酸素同位体比の差は,2000年前でもっとも大きく,相対湿度が低かったことが示唆された.これらの結果は花粉組成から推測される環境変化と調和的であった.植物片とミズゴケを分離してセルロース酸素同位体比を分析することにより,降水酸素同位体比と相対湿度の復元を行うことができることが期待された.手法上の成果としては,間隙水の抽出方法としては遠心分離による方法がもっとも効率的であった.植物遺骸を集める方法としては、ピンセットを用いて肉眼で観察しながらピックアップしてゆく方法が,時間はかかるが,最も確実であった.セルロースの精製方法については,樹木年輪分析で従来から用いられている方法が有用であった.この方法は水溶液中で煮込むので,そのさい不純物を取り除くこともでき,泥炭試料分析に向いていることが分かった.古気候学泥炭試料から,植物遺骸をピンセットでよりわけて集めるのが最も適切であることが分かり,その方法で進めている.分析補助員を一名雇用し,1日5時間程度かけて,この作業を進め終了した.この作業に予想よりも時間がかかったため,計画全体では2ヶ月程度の遅れが生じている.分離した植物片のセルロース精製を終了し,その酸素同位体比を測定する.間隙水の酸素同位体比を測定する.両者を比較し,セルロースの酸素同位体につき,高等植物とミズゴケの差に着目しながら解釈を行う.この知見をとりまとめ論文を作成する.

また,セルロースの糖への分解反応の検討を進め,分解および誘導体化のさいに生じるかもしれない同位体比の変化を明らかにし,糖を経由した分析方法の妥当性と将来性を検討する.分析補助員の給与4ヶ月分(2013年12月ー2014年3月分)を前倒しで申請した.しかし前倒しが可能になったのが1月末であったため,1月分の給与を本研究予算から支払うことができず,他予算から支払った.このため給与約1月分の予算を残すことになった.分析補助員の今年度の給与として使用する予定である.
音声認識手法の高度化に関する研究

本研究の目標は、1.文章を朗読した音声を認識対象とした連続音声認識システム(日本語Dictationシステム)の作成2.音声学的見地からの既存の音声認識の枠組みの見直し3.既存の音声認識手法の見直しの3つである。以下に研究成果を述べる。1.日本語Dictationシステムこのシステムは話者適応部、音響処理部、音素認識部、統語処理部からなる。話者適応部では、教師無し高速話者適応化法を開発した。この方法では、入力音声の内容は未知でよく、かつ4秒程度の音声があれば十分機能する。音素認識部では、修正LVQ2法と最適音素系列選択法による高精度音素認識法を開発した。不特定話者単語音声(男性3名、女性2名)に対して、音素認識率86.5%、脱落率1.7%、付加率9.0%、多数話者連続音声(男性2名、文節単位)に対して、音素認識率86.1%、脱落率3.9%、付加率7.7%を得た。統語処理部では、一般的な日本語を対象とした言語情報処理システムを開発した。具体的には、文節オートマトンに基づく構文駆動型連続DP法と構文意味情報を利用した統語処理法である。音素認識率85%を仮定したシミュレーション実験の結果、文認識率62.5%、文節認識率79.8%を得た。最後に、日本語Dictationシステムのプロトタイプを作成した。このシステムの語彙(異なり語数)は、実質語(名詞、動詞、形容詞など)853語、付属語(助詞、助動詞など)281語である。多数話者連続音声へ適用したところ、文認識率32.6%、文節認識率73.2%を得た。2.音声学的見地からの既存の音声認識の枠組みの見直しでは、東北地方における方言音と標準音の関係を明らかにした。さらに自動音声認識の立場からの音素の再定義も試みた。3.既存の音声認識手法の見直しでは、DPビームサーチによる認識アルゴリズムの計算量低減のための効率の良い技刈法を提案するとともに、確率に基づいたネットワーク素子を用いた音素認識法を開発した。
文化遺産としての大衆的イメージ-近代日本における視覚文化の美学美術史学的研究

本研究は、大正期に流通していた大衆的な視覚表象に関する2つの課題を、豊かな対話関係において、遂行するものである。すなわち、第1の課題は、大衆的な視覚表象が果たしていたメディア的な機能の多様性を、可能な限り広範な資料に基づいて、美術史学的に明らかにすることである。第2の課題は、「文化遺産」の概念を鍛え上げることによって、何らかの大衆的イメージが後世に継承される/るべきさいの条件・方法などを、美学的に考察することである。本研究は、大衆的な視覚表象(イメージ)を文化遺産の観点から美学・美術史学的に考察することを目的とする。具体的には、まず、日本において「大衆」がはじめて成立した大正期に流通していた紙媒体の視覚文化に注目し、可能な限り詳細かつ広範囲な資料調査に基づいて、その全体像(注文・生産・流通・消費過程を含む)を明らかにすることを目指す。そのうえで、当該期の視覚文化を構成する大衆的イメージが「文化遺産」として継承されるとするなら、いったいどのような範囲のモノが、どのような形態で、いかなる理由によって、何を記念するものとして選ばれるべきかについて考察することを課題とする。そのために、研究代表者・研究分担者・連携研究者、ならびに研究協力者は、それぞれの研究分担に応じて、個別的に、美学・美術史学的な問題を提起し、解決することを試みるとともに、次の2つの種類の共同プロジェクトを行うものとする。(1)第1に、国内の研究者が個別的な研究成果を、主として「大正イマジュリィ学会」のシンポジウムにおいて、相互に確認し、総合化すること。(2)第2に、国内と海外の研究者が、「文化遺産としての大衆的イメージ」公開講演会を国際シンポジウムとして開催し、日本の内と外から、大衆的イメージの文化遺産としての価値を議論することである。本研究の第一の目的は,従来ハイカルチャーに使われていた「文化遺産」の概念を,ローカルチャーに拡大適用する可能性を探ることであり、第二の課題はローカルチャーを文化財として保存するとき発生する諸問題を予め解明する点にある。前者の課題について、金田は文化「財」概念の根底にある「価値」の意識を、近世(17世紀)ヨーロッパの価値概念に遡ることで考察している。加藤と島本は、それぞれ文化財の保存が取る「アーカイブ」および「コレクション」形式について研究を進めている。また前川はベンヤミンの「写真小史」を使って、1920年代の写真イメージの背後に潜む「存在論」に考察を進めている。石田あゆうは、戦時下にあって日本の女性誌が「女性動員のための宣伝メディア」と「美的なイメージ」という互いに矛盾する二機能を同時に達成した事実に、大衆的イメージ固有の構造を見ようとしている。以上の「価値、評価、アーカイブ、コレクション、雑誌メディア」などから成る概念枠は、まだ統一には至ってないが、意見交換によって徐々に輪郭をなしつつある。第二の課題について述べる。本研究は「大衆的イメージに文化財概念を適用する」という前例の乏しい試みであるが、モデルを日本の大正時代前後にとって問題点を明確化する方針をとる。すなわち研究分担者及川は、近代日本における神話伝説的図像の研究により、神話が含む大衆化機能を明らかにする。岸は同志社大学蔵の「団扇下絵」(昭和10年代)の大衆性を、注文、生産、流通、受容、コンテキスト等のアスペクトで考察し、古書店リーチの所有する200点に及ぶ商業ポスターを分析するとともに、研究分担者山田と協力しつつ大正から昭和初期のコレクターの動向調査を推進している。以上の研究情報は科研メンバーの集まり、および対象イマジョリー学会との合同学会を通じて共有されている。平成21年度は、研究代表者・研究分担者・連携研究者、ならびに研究協力者が、それぞれ個別的に、美学・美術史学的な問題を提起し、解決することを試みるとともに、次の2つの共同プロジェクトを行った。第1に、第2回「文化遺産としての大衆的イメージ」公開講演会(平成22年2月19日、於同志社大学)として、「コレクションの欲望-松浦武四郎とフレデリック・スタール」を開催し、コロンビア大学教授ヘンリー・スミス(海外研究協力者)、岸文和(研究分担者)、加藤哲弘(同前)、佐藤守弘(同前)が、明治から大正時代にかけて、どのようなモノが、誰のために、どのようにして、なぜ収集/展示されたのかについて、発表と議論を行った。

また第2に、第7回大正イマジュリィ学会全国大会(平成22年3月7日、於碧南市藤井達吉現代美術館)の一環として、シンポジウム「大正の<小美術品店>」を行い、山田俊幸(研究分担者)、中谷伸生(連携研究者)、熊田司(研究協力者)が、大正時代における「小芸術」(非/反アカデミズム)の流通プロセスの実態について、発表と議論を行った。本研究は、大衆的な視覚表象(イメージ)を文化遺産の観点から美学・美術史学的に考察することを目的とする。具体的には、まず、日本において「大衆」がはじめて成立した大正期に流通していた紙媒体の視覚文化に注目し、可能な限り詳細かっ広範囲な資料調査に基づいて、その全体像(注文・生産・流通・消費過程を含む)を明らかにすることを目指す。そのうえで、当該期の視覚文化を構成する大衆的イメージが「文化遺産」として継承されるとするなら、いったいどのような範囲のモノが、どのような形態で、いかなる理由によって、何を記念するものとして選ばれるべきかについて考察することを課題とする。平成22年度は、研究代表者・研究分担者・連携研究者、ならびに研究協力者が、それぞれ個別的に、美学・美術史学的な問題を提起し、解決することを試みるとともに、次の2つの共同プロジェクトを行った。第1に、第3回「文化遺産としての大衆的イメージ」公開講演会(国際シンポジウム、平成22年6月12日、於同志社大学)として、「表象・流通・蒐集-近代日本の視覚/物質文化を再考する」を開催し、佐藤守弘(研究分担者)、鈴木廣之(連携研究者)が、ヘンリー・スミス(コロンビア大学教授)、ジョルダン・サンド(ジョージタウン大学准教授)、ミカエル・リュケン(フランス国立東洋言語文化研究所准教授)とともに、19世紀の終りから20世紀の前半におけるさまざまなモノと表象-鉄道車輌、家具、絵画、仏像、納札-の生を追うことによって、マスカルチャー勃興期における視覚文化と物質文化について、発表と議論を行った。また第2に、第8回大正イマジュリィ学会全国大会(平成23年3月26・27日、於同志社大学)の一環として、島本浣(研究分担者)、山田俊幸(同前)、岸文和(同前)、佐藤守弘(同前)が、「大正イマジュリィ辞典」の可能性について、報告と討議を行った。具体的には、まず、日本において「大衆」がはじめて成立した大正期に流通していた紙媒体の視覚文化に注目し、可能な限り詳細かつ広範囲な資料調査に基づいて、その全体像(注文・生産・流通・消費過程を含む)を明らかにすることを目指す。平成23年度は、研究代表者・研究分担者・連携研究者、ならびに研究協力者が、それぞれ個別的に、美学・美術史学的な問題を提起し、解決することを試みるとともに、最終年度のプロジェクトとして、「研究成果報告書」の刊行を行った。収録されているのは、もっぱら「文化遺産」の理論的アスペクト(価値と保存)に定位したものとして、金田千秋「物質の批評可能性ーチェーザレ・ブランディの『修復の理論』」、加藤哲弘「ルーモールと中世美術ー文化財保存における価値判断の問題」がある。
「協同的な学び」を通した子ども期にふさわしい男女共同参画社会意識の芽生え

本年度は研究目的達成のため次のような研究を実施した。1.男女共同参画社会の先進地域であるスウェーデンの幼児教育施設を訪問し、保育者・保護者に聞き取り,調査を行った。その結果、わが国と男女共同参画に関する意識の明確な乖離は認められなかった。ただ、わが国と比して男女箕詞参画社会実現のための制度が充実しており、今後はわが国でも制度の検討が重要であると考えられる。2.研究対象園において男女共同参画をテーマにした研究保育を実施し,研究に参加している教員と保育の検証を行った。教員自身が、男女共同参画社会についての正しい理解をすることが重要であることが確認された。教員の意識が変わることは、保育スキルの変化をもたらすものである。3.男女共同参画についての研修会に参加の教員の保育を通して,園児が性別役割分業意識をどのように感じているか,具体的にはどのような行動があったか等を検証し、園児への男女共同参画に係る意識の芽生えを確認することができた。ただその芽生えは確定的なものではなく、園児のその後の、環境・保護者・小学校教員とのかかわりに大きく影響されると考えられる。今後も、男女共同参画社会実現のためには、制度面及び子どもに係る大人の男女共同参画社会推進に足る意識の涵養が必要であると考える。男女協同参画社会意識は,子ども期より形成されるジェンダー観と大いにかかわるものである。子どもは,家庭のみならず幼稚園においても,他の子どもや教師とさまざまな相互作用を営みながらジェンダー観を形成していく。本研究の第一の目的は,子どものジェンダー観形成に影響を有する幼稚園教師のジェンダーにかかわる認識を明らかにし,男女共同参画社会推進に足るジェンダー観を涵養することである。第二の目的は,教師が有する男女共同参画社会推進に足るジェンダー観を「協同的な学び」を通して,意図的に子どもに伝えることである。第三の目的は,子どもに「協同的な学び」を通した男女共同参画社会意識の芽生えを定着できたかを明らかにすることである。本年度は,上記の目的を達成するために第一,第二の目的について,以下のような研究を行った。【第一の目的】子どもにかかわる幼稚園教師・保護者・保育者養成校の学生を対象に,現状のジェンダー観及び男女共同参画社会についてのアンケートを実施した。アンケートをもとに幼稚園教師の有するジェンダー観の問題点を顕在化し,ジェンダーについての定義の誤解の解消に努め,恣意的運用・解釈が行われないように啓発を行う研究会を実施した。【第二の目的】「協同的な学び」についての幼稚園での実践例を調査・収集することにより,「協同的な学び」の概要・ねらいと内容を研究者と研究に参加する幼稚園教諭が共有することができたと考える。具体的には,幼稚園教師を対象に「協同的な学び」の研究会を実施した。
青色パルス光の非視覚的作用に関する生理人類学的研究

青色パルス光の非視覚的作用を明らかにすることを目的として研究を行った。パルス幅0.52 μsの極短時間の青色光照射でも非視覚的作用である縮瞳が生ずること,放射照度とパルス幅の積が等しい条件でも,放射照度が高くパルス幅が小さい条件の方が縮瞳が大きいことが示された。青色パルス光の単独照射時より青色+緑色同時照射時で縮瞳が抑制され,α波減衰係数も青+緑<青となり,光の劣加法性が明らかとなった。各色パルス光を照射した時の網膜電図の陰性成分(PhNR)は,光子密度が同じでも青色で他の色より大きいことが明らかとなった。今年度はまず光制御同路および光提示システムを見直し,新たに製作した。パルス光の発生および制御はファンクションジェネレータ(GWINSTEK製AGF-3000),直流安定化電源,および自作回路を用いた。光提示は直径45cmの積分球を製作し用いた、積分球内にピーク波長458nmの青色発光ダイオード(LED)を6個配置した。実験は暗室ブース内で実施した。被験者は色覚正常で健常な青年10名であった。被験者は積分球開口部から45cmの顎乗せ台に頭部を固定し,積分球から15cmの距離に設置した拡散板を注視した。パルス光のパルス幅は0.5,1.0,2.0,4.0,8.0,16.0μsおよび10msの7条件であった。光の放射照度は被験者の眼の位置で2μW/cm^2に設定した。実験は暗室内で40分間安静にした後に開始し,3分間の安静,光刺激(10s間隔で20回)時の瞳孔径測定,主観評価を条件毎に行った.光条件の順序はカウンターバランスを取った。この結果,すべの条件で縮瞳が確認された。パルス幅10msでは,平均1.6mm縮瞳し,他のすべての条件より有意に縮瞳は大きかった。16μsでは0.7mm縮瞳し,0.2mmの0.5μs条件および0.3mmの1.0μs条件より有意に大きかった。パルス幅(X)に対する縮瞳量(Y)の関係は,Y=0.22+0.151n(X)(R^2=0.71)と有意な回帰が得られた。主観評価では,「青み」感は0.5,1.0,2.0μs条件は弱く,4.0,8.0,16.0μs条件はやや弱く,10ms条件では強いことが示された。以上のように,青色(458nm)パルス光のパルス幅を調整し,縮瞳の量的・時間的な特性を検討し,ごく短い発光時間でも縮瞳が誘発されることを明らかにした。本年度は青色パルス光と同時に緑色光を照射したときの脳波、瞳孔径等の反応を明らかにすること、網膜電図により青色パルス光の非視覚的作用を明らかにすることを目的として実験を行った。1.成人男性11名を被験者として、積分球から放射照度10(弱)、15(中)、20(強) μW/cm2の青色光、緑色光を単独または2色同時(青+緑)にパルス幅1 msで照射し(計9条件)、瞳孔径などを測定した。その結果、いずれの放射照度条件でも、青色光照射時(青)の縮瞳は緑色光(緑)より有意に顕著であり、特に強条件では青+緑の縮瞳は青よりも有意に減弱することが示された。さらに、放射照度20 μW/cm2、パルス幅1 msの青色光、緑色光を単独または2色同時に100 Hzで15分間連続的に照射したときの脳波等を測定した。その結果、α波帯域率の変化率は青+緑>緑であり、α波減衰係数は青+緑<青となり、2倍の放射照度にも関わらず同時照射によって覚醒度が低下することが示された。本研究はパルス光照射により光の劣加法性を初めて明らかにしたものである。2.成人男性10名を被験者として、積分球から藍色、青色、緑色、赤色、白色を光子密度8(弱)または16(強)E14 photons/cm2/s、パルス幅は弱条件では0.5 ms、強条件では0.25 msとして光量子量を統一した光を各60回照射した。両目の下5 mmに皮膚電極を装着し、誘発反応記録装置で網膜電図(ERG)を測定した。その結果、コンタクトレンズ型電極と同様のERGが得られ、光刺激後65-120 msに現れる過分極電位(PhNR)を中心に解析した。

弱条件より強条件で有意にPhNRは大きいこと、強条件で青色が他の色より振幅が大きいことが示され、PhNRが非視覚的作用に関わる内因性光感受性網膜神経節細胞(ipRGC)によって誘発されている可能性が示唆された。青色パルス光のパルス幅,放射照度等を詳細に検討し,視覚的作用を抑えた上で非視覚的作用を引き起こす青色光の特性を明らかにすることを目的として,青色パルス光を照射したときのヒトの瞳孔径,脳波等の生理反応測定,および主観評価を行った。被験者は正常な色覚を持つ健常な男子学生10名であった。基準光には白熱電球(放射照度15μW/cm2),刺激光には青色と白色の発光ダイオード(LED)を光源として用い,青色パルス光(放射照度30, 15, 7.5 μW/cm2;パルス幅200, 100, 50 μs)と白色光(放射照度15μW/cm2)を交互に点灯させた。青色パルス光の発光周期は1000 Hzとした。刺激光には青色光の量(放射照度とパルス幅の積)が等しい3条件と,青色光のパルス幅が等しい3条件を設定した。被験者は各刺激光条件下で9分間安静にした後,主観評価を3分間行った。5分間の休憩をはさみ,ランダムな条件の順序で試行を繰り返した。その間,瞳孔径,脳波(α波帯域率)の測定を行った。また,関西学院眠気尺度(KSS)を用いて眠気,Visual Analog Scale法を用いて集中力及び青みスコアを測定した。中放射照度(15μW/cm2)の100μs条件では,低放射照度(7.5 μW/cm2)の200μs条件よりも有意に縮瞳することが認められ,高放射照度(30 μW/cm2)の100μs条件では低放射照度の200μs条件よりも縮瞳する傾向が認められた。高放射照度の50μs条件では,低放射照度の200μs条件よりも主観的な集中力が有意に増加した。青みの知覚は,青色光の量が最大・最小の条件間でのみ有意な差が認められた。網膜電図測定については本年度に皮膚電極での測定が可能な誘発反応記録装置ピュレックを導入し,測定実績を蓄積した。光制御回路および光呈示システム(積分球)などの実験システムを完成し,実験を実施することができた。特にパルス幅10μs以下の非常に短時間の発光においても縮瞳が誘発されることを見い出したことは意義深いと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度に完成した光制御回路及び光呈示システムを用い,本格的な実験を実施することができた。パルス幅を50200μs,放射照度を7.530μW/cm2に設定し,青色光の量(放射照度とパルス幅の積)が等しい条件でも,放射照度が高い(パルス幅は狭い)方が有意に大きく縮瞳することが明らかになったこと,その場合,主観的な青み知覚には差が認められないことなど,興味深い知見が得られた。また,網膜電図測定に関して非侵襲的な測定法が確立できたことも大きな前進である。23年度に得られた結果を精査すると共に,24年度は完成した実験システムを用いてパルス幅条件に加えて,視野条件,放射照度条件等についても検討する予定である。脳波,視覚誘発電位についてはすでに測定手法を確立しているが,網膜電図測定については23年度には調査段階は終了し,24年度に測定法を確立,実施することを計画している。本年度に得られた成果を検討すると共に,青色光と同時に緑色光を呈示した時の生理反応にも注目し,さらに実験を推進していく予定である。網膜電図については本年度に蓄積された結果を踏まえ,本格的な実験を行い,青色光の非視覚的作用の機序を明らかにすることを計画している。
ＴＭ領域を介した膜タンパク質相互作用による浸透圧応答シグナル伝達機構の解明

出芽酵母は高浸透圧ストレスにさらされるとHog1 MAPキナーゼ細胞内情報伝達経路を活性化し、生存に不可欠な様々な浸透圧適応反応を引き起こす。本研究では、浸透圧センサーである4回膜貫通型タンパク質Sho1の多量体構造を部位特異的クロスリンク法で決定し、その浸透圧による多量体内部構造の変化や他のタンパク質との相互作用変化を明らかにした。さらに、共浸透圧センサーMsb2(あるいはHkr1)が膜アンカータンパク質Opy2や細胞質の足場タンパク質と特異的かつ動的に結合することがHog1キナーゼの活性化に必須であった。これらの結果から、高浸透圧がHog1 MAPKを活性化する機構の詳細を明らかにした。酵母の浸透圧センサーSho1は4個の膜貫通(TM)領域を持ち、膜中で多量体化する。前年度までに、Site-directed Cysクロスリンク法により、Sho1がTM1/TM4接合面により二量体化しTM2/TM3接合面により三量体化すること、それらの接合が繰り返されることによって多量体を構成することなどを明らかにした。本年度は、システイン間のジスルフィド結合や長さの異なる一群の化学クロスリンカー(chemical ruler)を利用して、より詳細なSho1分子間相互作用マップを作成した。さらに、そのマップを利用しSho1のTM領域の複数箇所において浸透圧によって大きな構造変化が起こることを明らかにした。浸透圧刺激によってSho1分子の構造が変化すると同時に、Sho1の細胞質領域とアダプタータンパク質Ste50との結合が誘起されることが分かった。この結合により、Ste50に結合しているSte11とSho1に結合しているPbs2との間でリン酸化反応が起こり、Pbs2が活性化される。したがって、この反応はSho1による浸透圧検出の中心的な機構だと考えられる。浸透圧によるHog1活性化には、Ste50とSho1との相互作用の他に、Opy2とHkr1との結合も必須であることがわかった。この結合には、Opy2の細胞外領域にある、8個のシステインの規則的な配置を特徴とするCysteine rich (CR)領域が関与していた。真菌類で高度に保存されているCR領域の機能はこれまで不明であったが、本研究により、タンパク質結合機能をもつことが明らかになった。Msb2を介したシグナルにはBem1が必要であることを前年までに明らかにしたが、本年度はHkr1を介したシグナルに必要な因子を探索した。Hkr1に結合するタンパク質を質量分析法で調べたところ、これまでに機能の知られていない細胞質タンパク質がHkr1に特異的に結合することが明らかになった。Sho1の浸透圧センサー機能には多量体構造の浸透圧による変化が密接に関与していると考えられるので、まずSho1多量体の構造を決定した。具体的には、4個の膜貫通(TM)領域の個々のアミノ酸残基を一個ずつシステインに置換した一連の変異体を作成した。それらを化学試薬によりクロスリンクすると、数多くのシステイン変異体がホモ二量体化することがわかった。すなわち、それらの変異体のシステイン残基は多量体中で比較的近い位置にあることがわかった。さらに、2個のシステイン変異を同時に持つSho1変異体のクロスリンクにより、Sho1がTM1/TM4接合面により二量体化しTM2/TM3接合面により三量体化すること、それらの接合が繰り返されることによって多量体を構成することなどを明らかにした。浸透圧ストレスによるSho1経路の活性化には、高度に糖化修飾されたムチン様膜タンパク質Hkr1とMsb2とが関与する。いずれか一方があれば充分であることは以前報告したが、それぞれの機能については不明点が多かった。Sho1経路活性化に関与する新たな因子の探索を行ったところ、Msb2によるシグナル伝達には細胞質タンパク質Bem1が必須であることが分かった。また、Msb2を介したシグナルにはアクチン繊維が重要であることも分かった。Bem1は、Cdc42やSte20と結合することでシグナル伝達の足場として働くと同時にアクチン重合の制御にも関与する。したがって、Msb2による浸透圧変化の検出機構には細胞骨格の変化が密接に関与していると予想される。酵母の浸透圧センサーSho1は4個の膜貫通(TM)領域を持つ。前年度までに、Site-directed Cysクロスリンク法を用い、Sho1がTM1/TM4接合面により二量体化しTM2/TM3接合面により三量体化すること、それらの接合の繰り返しによって多量体を構成することを明らかにした。

また、浸透圧刺激によってSho1分子の構造が変化することにより、Sho1の細胞質領域とアダプタータンパク質Ste50との結合が誘起された。この反応がSho1による浸透圧シグナル経路活性化の中心的な機構だと考えられる。本年度はSho1浸透圧センサーの作用機構についてさらに詳しく検討した。膜の構造とイオン透過性に大きな影響を与える抗真菌剤Nystatinが、浸透圧そのものにはほとんど影響のない濃度でもSho1浸透圧センサーを活性化することから、Sho1浸透圧センサーが膜の構造変化、特に膨圧変化に応答するという結論を得た。酵母では、Sho1の他に、一回膜貫通型タンパク質Msb2とHkr1も浸透圧センサーとして働くことがわかっている。本年度はMsb2がいかにして浸透圧変化を検出するかを検討した。浸透圧によるHog1活性化には、膜アンカータンパク質Opy2とMsb2との結合が必須であり、この結合にはOpy2の細胞外領域Cysteine rich (CR)領域が関与している。変異体の生化学的解析の結果、CR領域の8個のシステインが4組のジスルフィド結合により規則的な2次構造をとることがわかった。また、この構造とMsb2のHMHドメインとの特異的結合が高浸透圧ストレスにより変化をうけることなどが明らかになった。したがって、Opy2-Msb2複合体が浸透圧検出機能を持つと考えられる。今後の課題としては、二種類の浸透圧センサー(Sho1とMsb2)の機能分担や相互作用などを解明する必要があろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。Sho1のホモ多量体構造の決定は予定通りに進んでいる。Opy2とSho1、Opy2とHkr1、Hkr1とSho1のそれぞれの相互作用についても、順調に解析が進んでいる。Opy2とSho1の結合は構成的であることがわかり、浸透圧ストレスにより誘導されるであろうという可能性は否定された。他方、浸透圧ストレスによりSho1とSte50アダプタータンパク質との結合が誘導されることがわかり、浸透圧による細胞内シグナル生起機構について大きく解明が進んだ。全体としておおむね順調に進展している。浸透圧応答に関与する他のシグナル因子(Opy2、Hkr1、Msb2、Ste20、Ste11、Ste50など)の機能解析についても、新たな変異体(構成的活性化型変異体や特定の活性のみを失った変異体)の作出などを含め順調に進んでいる。活性化型Ste11を特異的に認識する抗体の作出は不成功であったが、これまで分かっていなかったHkr1とMsb2との機能の違いを明確にするなど、計画以上の進展もあった。全体として、順調に進展しているといえる。昨年度までの実績をもとに、浸透圧によるSho1の構造変化をさらに詳細に検討する。シグナル伝達に影響を与えるような様々なSho1変異体が得られているので、それらの変異が浸透圧刺激によるSho1の構造変化やSho1-Ste50相互作用に与える影響を解析する。
リーマン面の正則族のモノドロミーの大域的研究

リーマン面の正則族のモノドロミーの大域的な研究に関連して、研究代表者は次のような研究成果を得た。(2)上の(1)の結果を一般の次元に拡張することができた。これに関する論文は、Journal of Knot Theory and Its Ramificationsに掲載されることが決まっている。(3)リーマン面の正則族(M,π,S)に対して。2次元複素多様体Mの普遍被覆空間M^^の形を決定する問題を考察した。主結果としては,(i)M^^は強擬凸領域と双正則同値にならない、(ii)M^^は一般には多重円板と双正則同値にならず,また多重円板と双正則同値になるための必要十分条件も与えたことが挙げられる。この成果はKodai Math. J.に投稿中である。(4)負型の擬周期写像が任意に与えられたとき、それをモノドロミーを持つ穴開き単位円板Δ^*={0<|t|<1}上のリーマン面の正則族(M,π,Δ^*)を構成する問題を考察した。構成できることはMatsumotoとMontesinosによって証明されているが、そのようなもの全部を統一的に構成する方法が得られた。主に,リーマン面の正則族とそのモノドロミーに関連することを研究した.(g,n)型のリーマン面の正則族(M,π,S)はタイヒミュラー空間τ_<(g,n)>の中に表現することができる.すなわち,底空間Sの普遍被覆をω:S^^→Sに対し,正則写像Φ:S^^→τ_<(g,n)>が存在して,任意の点T∈S^^上のリーマン面X_<ω(τ)>=π^<-1>(ω(τ))はΦ(τ)の表すリーマン面と双正則同値になる.つまり,Φ(τ)=[X_<ω(τ)>,Σ_<ω(τ)>]となる.ここで,Σ_<ω(τ)>はリーマン面X_<ω(τ)>のマーキングである.底空間Sの基本群をπ_1(S,t_0)とし,タイヒミュラー・モデュラー群(写像類群)をMod_<(g,n)>とするとき,表現写像Φは群の準同型写像(モノドロミー写像)Φ_*:π_1(S,t_0)→Mod_<(g,n)>を定める.本研究の主結果の一つは,モノドロミーΦ_*(γ)∈Mod_<(g,n)>の分類である.得られた主結果は,ある種の正則族に対して,Φ_*(γ)のBersとThurstonによる分類の型を閉曲線γの幾何的な情報から完全に決定できるというこである.特に次の2つの重要な正則族について考察した.一つはM={(x,y,z)|x,y,z∈S,x≠y,y≠z,z≠x}とするとき,(M,π,S×S\Δ)であるり,γを組み紐群の言葉で述べて,Φ_*(γ)の分類がなされた.もう一つは,小平曲面から定まる正則族である.もう一つの主結果は,リーマン面の正則族(M,π,S)に対して,2次元複素多様体Mの普遍被覆空間M^^の形を決定したことである.そのうちの主なものとしては,(i)M^^は強擬凸領域と双正則同値にならない,(ii)M^^は一般には多重円板と双正則同値にならず,また多重円板と双正則同値同値になるための必要十分条件も与えたことが挙げられる.リーマン面の正則族のモノドロミーの大域的な研究に関連して、研究代表者は次のような研究成果を得た。まもなく論文を投稿の予定である。(3)リーマン面の正則族(M,π,S)に対して,2次元複素多様体Mの普遍被覆空間M^^の形を決定する問題を考察した。主結果としては,(i)M^^は強擬凸領域と双正則同値にならない、(ii)M^^は一般には多重円板と双正則同値にならず,また多重円板と双正則同値同値になるための必要十分条件も与えたことが挙げられる。この成果は論文執筆中である。
白血病ウイルスの増殖・内在化・遺伝子発現

ウイルスのライフサイクルに沿い、研究の概要を説明する。(1)感染前のウイルス粒子:HIVとMLVを混合し温度或いは紫外線処理を行い、それぞれのアッセイ系でプラック測定をする方法によりHIVはMLVよりも遙かに温度(5070度)に抵抗性である事を見いだした。HIVが従来レトロウイルスとして用いられてきたウイルスと異なり、水平感染を起こす事を考えると進化上当然とも考えうる(吉倉)。(2)細胞内プロウイルス合成:HIVの逆転写はMLVやALVより35倍error proneである(竹内)。(3)ウイルス遺伝子発現:Mo-MLVのgag-pol間に存在するストップコドンUAGはGluとして読まれる。このコドンを挟み、ウイルスRNAはsten-loop構造を取りうる。変異を導入し当構造が不安定となるようにすると、ウイルスの増殖が低下する。UAGをセンスコドンのCAGに変えるとgag-polのプロセッシング不良となり、感染粒子が出来ない(口野、吉倉)。HIV調節遺伝子vprの機能はまだ明らかでない。vprに4bpの挿入変異を入れると、ウイルスは複製されるが細胞のCPEの出現が遅れる(足立)。(4)宿主との相互作用:Fv-4のプローブを用い、75%のhomologyでhybridしない条件で色々なマウスのDNAを調べるとMLV抵抗性とは独立に分離するFv-4によく似た遺伝子が見出された(池田)。MLVのLTR内にテラトカルシノーマ細胞に特異的に存在する蛋白と結合する部位を検出した。MLVの発現の当細胞でのnegative regulationに関わるシーゲンスと考えられる(丹羽)。RSVでtransformしたXC細胞が形態的にflip-flopする。これがコレラトキシンによるadenylate cyclaseの活性化レスポンスと連動し、ゲノムのメチル化と関係がある(吉倉)。
一般大学における聴覚障害学生教育支援と専門資格取得支援用ｅラーニング教材開発

本研究では,一般大学でも聞こえの不自由な学生の円滑な受け入れと教育実施のための教育環境構築を目指し,その一つとして,授業風景を撮影・編集を行い,そのコンテンツを公開することで,聞こえの不自由な学生の自己学習用として活用できる方法を提案した.また,卒業後の自立や社会進出をサポートするために3次元CAD専門資格であるCATIA認定技術者資格に対し,資格取得支援用eラーニング環境構築と教材開発を行った.本研究では、1聴覚・視覚障害者のみを受け入れる大学以外の大学(以下、一般大学)でも聞こえの不自由な学生(以下、聴覚障害学生)の円滑な受け入れと教育実施のための教育環境構築、2卒業後の自立や社会進出をサポートするための専門資格取得支援用eラーニング環境構築と教材開発を目的とする。本年度も昨年度同様、聴覚障害学生が音声認識ソフト搭載ノートPCを持参し授業を受ける際の状況を想定した実験を行い、講師の音声がリアルタイムでテキストに変換できることを検証すると同時に本研究で提案している授業風景の録画映像に授業内容のテロップを加えた動画などの活用の有効性を確認した。本年度まで、機械系および情報系科目授業風景を12科目(1科目当たり約13回)収録した。次に、「機械系学生のための3次元CAD専門資格取得支援用eラーニング環境構築と教材開発」の研究を遂行した。本課題で取りあげる3次元CAD専門資格は「CATIA認定技術者」資格で、本年度は「Assembly Design Specialist」について実際の操作画面などをキャプチャーし、解説などのテロップを付加した動画テキストを製作し、本学学習支援システムのWebClassに公開した。また、「Part Design Specialist」については「CATIA認定技術者」資格特有の試験形式を充実に再現した模擬試験コンテンツを完成しWebClassに公開した。さらに、「情報系学生のための専門資格取得支援用eラーニング教材開発」に着手した。最後に、今後開発される専門資格取得支援用eラーニング教材を学外公開のための準備も行った。本研究では、1聴覚・視覚障害者のみを受け入れている大学以外の大学(以下、一般大学)でも聞こえの不自由な学生(以下、聴覚障害学生)の円滑な受け入れと教育実施のための教育環境構築、2卒業後の自立や社会進出をサポートするための専門資格取得支援用eラーニング環境構築と教材開発を目的とする。本年度も昨年同様、聴覚障害学生が音声認識ソフト搭載ノートPCを持参し授業を受ける際の状況を想定した実験を繰り返し行った。講師の話す速度や教室の音響システムの状態によって、講師の音声からテキストへの変換率にかなりのばらつきが発生することが確認された。次に、「機械系学生のための3次元CAD専門資格取得支援用eラーニング環境構築と教材開発」の研究を完結した。本課題で取り上げる3次元CAD専門資格は「CATIA認定技術者」資格で、本年度も学内機械系学生を対象に「CATIA認定技術者」資格取得講座を開催した。8月5日9月13日の間、21日間に及ぶ講習と本課題で開発したeラーニング教材を活用した結果、パート・デザインスペシャリストでは196名、アセンブリ・デザインスペシャリストでは112名と合計308名が3次元CAD専門資格を取得した。今後、本課題で作成したeラーニング教材を聴覚障害者・学生への公開する予定である。最後に、聴覚障害者・学生を対象に、本学部コンピュータ演習室で資格取得講座の開催を想定し、実際に行う講習形式で実験を行った。講師の説明をテキストに変換し、その内容を中間モニターやコンピュータ演習室に備え付けのプロジェクターに映しながら実際の講習を再現した。また、講師を手伝うアシスタントにはタブレット端末を首にぶら下げて受講者の質問にも対応できるように配慮した。この実験は順調に終わり、今後本学部で行う予定の3次元CAD専門資格取得講座に大いに期待する。本研究では,一般大学でも聞こえの不自由な学生の円滑な受け入れと教育実施のための教育環境構築を目指し,その一つとして,授業風景を撮影・編集を行い,そのコンテンツを公開することで,聞こえの不自由な学生の自己学習用として活用できる方法を提案した.また,卒業後の自立や社会進出をサポートするために3次元CAD専門資格であるCATIA認定技術者資格に対し,資格取得支援用eラーニング環境構築と教材開発を行った.本研究では、(1)聴覚・視覚障害者のみを受け入れる大学以外の大学(以下、一般大学)でも聞こえの不自由な学生(以下、聴覚障害学生)の円滑な受け入れと教育実施のための教育環境構築、(2)卒業後の自立や社会進出をサポートするための専門資格取得支援用eラーニング環境構築と教材開発を目的とする。本年度は、聴覚障害学生が音声認識ソフト搭載ノートPCを持参し授業を受ける際の状況を想定した実験を行い、講師の音声がリアルタイムでテキストに変換できることを検証した。しかし、講師の音声から変換されたそのテキストでは、授業内容を理解するのが困難であり、理解度を上げるためには、本研究で提案している授業風景の録画映像に授業内容のテロップを加えた動画などを活用するのがとても効果的であることも分かった。授業風景の具体的な撮影・編集(テロップ付き)作業は次の手順で行なった。(a)授業風景を撮影、(b)同時に音声をテキストに変換するシステムを利用し、講師の音声をリアルタイムでテキストに変換、(c)テキスト修正後、撮影した映像にテロップ付加、(d)テロップ付き動画を映像配信に適したファイル形式(MPEG-4)に変換する。本年度は機械系5教科について収録を行なった。次に、「機械系学生のための3次元CAD専門資格取得支援用eラーニング環境構築と教材開発」に着手した。本課題で取りあげる

3次元CAD専門資格は「CATIA認定技術者」資格で、本年度は「Part Design Specialist」について実際の操作画面などをキャプチャーし、解説などのテロップを付加した動画テキストを製作し、本学eラーニングサーバーのWebClassとMoodleに公開した。また、「CATIA認定技術者」資格特有の試験形式を充実に再現した模擬試験システムをWebClassに公開した。当初予定している研究計画通り研究課題を遂行する予定であります。(a)講師の音声からテキストへの変換率が思ったより良くなかったので、授業風景を撮影した映像にテロップを加える作業に大変苦労をした。また、授業内容のテロップを付加した映像(動画)をWebサーバーに公開予定で、その準備の段階でテストを行なったが、容量が少ない映像については、再生に問題はなかったが、容量が大きい(500MB以上)映像は円滑な再生ができなかった。(b)テロップ付き動画を映像配信に適したファイル形式(MPEG-4)に変換する(以下、エンコード)のに時間がかかり過ぎた(映像1時間分当り約20時間程度)。その他の課題については、当初予定している計画・方法通り遂行できた。容量が大きい(500MB以上)映像の円滑な再生に向けた対策としては、現行のWebサーバーからストリーミング配信サーバーに変更する予定である。映像配信専用のサーバーを導入することにより大容量の動画(授業風景映像)も円滑な再生が期待できる。また、映像のエンコード作業の効率化を図るためにハードウェアエンコードボードを導入する。その他の課題については、当初予定している計画・方法通りに遂行する。今後、開発される専門資格取得支援用eラーニング教材を学外専用公開のための機材購入を行います。また、研究成果発表を1回と、学術雑誌に研究成果を掲載する予定であります。そして、聴覚障害者・学生との意思疎通を図るための音声認識ソフトや諸ソフトを購入する予定であります。最後に、研究成果をホームページに公開するための諸ソフトを購入する予定であります。テロップ付き動画をストリーミング配信に適したファイル形式(MPEG-4)に変換するのに、時間がかかりすぎる(映像1時間分当り約20時間程度)ので、作業効率を上げるためにハードウェアエンコードボードの購入を検討する。また、5時限、6時限の授業撮影にはより明るいレンズでの撮影が望ましいことも分かったので、レンズの購入も検討する。