hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性ホウ化物前駆体からのホウ化チタン粉末の固相合成と評価

本年度は、チタン源として金属チタンまたは水素化チタンを、ホウ素源として非晶質ホウ素を用い、活性前駆体およびホウ化物の生成過程を検討し、次の成果を得た。1.金属チタンと非晶質ホウ素からのホウ化チタン粉末の合成:チタンとホウ素との混合粉末を、アルゴン気流中で600°C,60min前処理すると、低結晶性の少量のTiB_2が生成した。前処理試料を900ー1500°Cでアルゴン気流中で加熱処理することにより、粒子内部に空洞を含んだ粒径15ー20μmのTiB_2粉末が生成した。前処理による低結晶性のTiB_2前駆体の生成が、急激な発熱反応によるTiB_2溶融塊の生成を抑制したものと考えられる。2.水素化チタンと非晶質ホウ素からのホウ化チタン粉末の合成:B/Ti=2.0組成の混合粉末を、水素とアルゴンとの混合気流中で、600°C,60min前処理すると、TiH_2が生成した。続いて700ー800°Cで加熱処理すると、TiH_2の分解を生じ、水素を固溶したチタンが生成した。この生成物を1000°Cで加熱処理すると、TiB_2の生成量が処理時間の増大とともに増大し、360minの処理で空洞のない単一相TiB_2粉末が得られた。水素を固溶した活性なチタンの生成により、TiB_2前駆体が生成し急激なTiB_2生成反応を制御したものと推察される。以上の結果に基づき、さらに効果的なTiB_2生成反応の制御法を開発し合成粉末の焼結性の評価をおこなう予定である。ホウ化チタン(TiB_2)は、高融点・高硬度であり、化学的安定性に優れ、電気伝導性をもつので、その焼結体は耐摩耗材料、電極材料、耐食容器材料への応用が期待されている。TiB_2の生成反応熱は極めて大きいので、固相反応により易焼結性の微細な活性粉末を合成するためには、TiB_2生成反応の制御が必要である。本研究では、出発原料の適切な選択と雰囲気前処理によりホウ化物前駆体を形成し、これを加熱処理して急激なTiB_2生成反応を制御した。さらに、合成粉末からホットプレスによりTiB_2単相焼結体を作製し、その焼結性を評価した。1.金属チタンと非晶質ホウ素からのTiB_2粉末の合成:金属チタンと非晶質ホウ素との混合粉末をAr気流中で600°C、60minの前処理すると、低結晶性の少量のTiB_2が生成した。この試料をAr気流中で900-1500°Cの加熱処理することにより、粒径15-20μmのTiB_2粉末が生成した。合成粉末は、粒子内部に空洞を含み、焼結には適していなかった。2.水素化チタンと非晶質ホウ素からのTiB_2粉末の合成:B/Ti=2.0組成の混合粉末を、H_2+Arの混合気流中で600°C、60min前処理するとTiH_2が生成した。続いて700-800°Cで加熱処理するとTiH_2が分解し、水素を固溶したチタンが生成した。これを1000°C、360minの条件でさらに加熱処理すると空洞のない単一相TiB_2粉末が得られた。3.窒化チタンと非晶質ホウ素からのTiB_2粉末の合成と焼結体の評価:粒径0.5-3μmのTiN粉末と非晶質ホウ素粉末をB/TiN=2.2の組成で混合し、Ar雰囲気中で、1400°C、360min加熱処理すると、TiB_2生成反応が適度に制御されて、微細な活性TiB_2粉末が合成できた。合成粉末(TiB_2+0.2B)に10mo1%の金属Ti粉末を添加した定比組成の混合粉末を20MPa、1800°C、30minの条件でホットプレスすると、相対密度98%、ビッカ-ス微小硬度2850kg/mm^2のTiB_2単相焼結体が得られた。
生態学的現象学による個別事例学の哲学的基礎付けとアーカイブの構築

計画の2年目として、「対話と思考」「身体動作」「アート」「発達」「ソーシャルワーク」「技術・技能」の各分野でそれぞれに研究を行うとともにH30年度は以下の共同研究・共同作業を行った。1)基礎理論と方法論の構築:本研究の主題は、事例アーカイブを構築し、エコロジカルアプローチに基づいた「促進行為場」の分析を行い、それによって個別事例学を科学として成立させることにある。そのための基礎理論と方法論を、河野、染谷、田中が哲学と心理学の立場から実施する。科学哲学系の学会(日本科学哲学会、SOCIETY FOR SOCIAL STUDIES OF SCIENCE 2018 Sydneyなど)や心理学系の学会(日本心理学会など)、あるいは、自主シンポジウムで基礎理論についての研究成果を公表した。2)事例アーカイブの具体化:事例アーカイブのための基本アプリケーションが完成し、研究代表者、研究分担者間で使用方法を共有した。それに基づき、「対話と思考」、「身体動作」、「アート」、「発達」、「ソーシャルワーク」、「技術・技能」の各分野で必要な基本アプリの調整を行い、そのアプリケーションを使った事例分析を試験的に導入した。事例アーカイブを試験的に構築しはじめた。また、年度中に7月と3月に2度、例会を開催してそれぞれの成果を共有し、9月の日本心理学会で個別事例学の理論とその実用例についてシンポジウムを行った。3月の例会ではアプリケーションの具体的な使用例を提示できた。3)共著の出版の準備:東京大学出版会に生態学的現象学の単著シリーズ「知のエコロジカル・ターン(仮題)」を提案して、受諾され、執筆陣とスケジュール、それぞれのタイトルと概要、目次が決定した。次R元年度に草稿が集まり、編集を経た後に、R元年度中ないしR2年度の前半にて出版する予定である。1)事例アーカイブのためのアプリケーションの開発がほぼ終了し、それぞれの研究分担者が個別事例のアーカイブを適用できる段階になっている。年度末の例会でも、適切な運用事例が報告できた。2)生態学的現象学をテーマとする研究分担者の全員を含めた(他に執筆者もいる)単著シリーズを刊行する出版社が決定し、スケジュールが確定した。3)それぞれの研究分担者の研究活動は活発であり、業績数も優れている。R元年度以降も当初の計画通りに、以下のように進める。1)事例アーカイブの構築:昨年度に事例アーカイブを作成するためのアプリケーションソフト開発がほぼ終了し、計画の3年目以降では、「対話と思考」「身体動作」「アート」「発達」「ソーシャルワーク」「技術・技能」の各分野で、それぞれに必要な基本アプリケーションの調整を行い、アプリケーションの改善を実施すると同時に、それぞれの方法で事例アーカイブの構築を開始する。日本心理学会などで発表を行うと同時に、年2度の例会を実施する。2)基礎理論と方法論の構築:本研究の主題は、事例アーカイブを構築し、エコロジカルアプローチに基づいた「促進行為場」の分析を行い、それによって個別事例学を科学として成立させることにある。科学哲学系の学会(国際理論心理学会、国際東アジア哲学会、科学基礎論学会)や心理学系の学会(日本心理学会、国際生態心理学会など)、あるいは、自主シンポジウムで基礎となる哲学的考察と方法論の提示を行う。R元年度には、生態学的現象学「知のエコロジカル・ターン(仮題)」:本研究の成果の一環として、河野、三嶋、染谷、田中が編者となり、東京大学出版会より現象学と生態心理学を基礎とした単著シリーズ全12巻を執筆し、年度内ないし次年度前半に出版する予定である。本シリーズは、生態学的現象学の発想のもとに、生態心理学の諸概念(生態学的情報、アフォーダンスなど)を用いながら、それぞれの分野を再記述することで浮かび上がる、人間の生の個別の模様を各テーマのもとに提示し、望ましい生の形成を展望することを目指す。5年間の研究の初年度としてH29年度は以下のことを行った。1、基礎理論と方法論の確立:各人が「対話と思考」「身体動作」「アート」「発達」「ソーシャルワーク」「技術・技能」の各分野でそれぞれに研究を行うとともに、個別事例をどう記述し、どのようにして科学的な研究対象にするかに関して、理論的考察を共同で行った。7月の国際生態心理学会(知覚と行為に関する国際会議)、8月に研究代表者が主催した国際理論心理学会における複数のシンポジウム、日本心理学会における発達に関する促進行為場の記述に関するシンポジウムなどで行った。とくに、国際理論心理学会では、代表者の河野が全体のオーガナイズを行い、Keynoteスピーチや、大会企画実行委員の主催のシンポジウムやワークショップなどで、本研究の趣旨が反映した研究発表を企画した。2、例会における事例ライブラリの具体化に向けた検討:事例ライブラリを作成するための映像アプリケーションを開発し、それの具体的な使用法や分析方法に関して、7月、1月、3月に例会を開催した。ソフト開発業者と調整しながら、アプリケーションの基礎部分を構築できた。とりわけ、「対話と思考」分野、「ソーシャルワーク」分野を基本的な設定に考え、事例を個別のままで科学的な客観性を保ちながら記述し分析する新しい学問の方法論について議論した。3、個別事例学に関する出版計画:分担者による単著を一連のシリーズとして発表する計画を出版社と協議した。

今年度は、(1)基礎理論と方法論の確立、(2)例会における事例ライブラリの具体化に向けた検討、(3)個別事例学に関する出版計画の三つのタスクにおいて、予定通りの学会発表や論文執筆がなされ、全体としても十分に業績をあげることができた。個別事例学の方法論を担うツールである画像分析アプリケーションも基本形を構築でき、30年度は事例ライブラリの作成に向けて、それぞれの分野での研究事例を蓄えられる。順調に計画を推進できていると言ってよい。計画の2年目として、「対話と思考」「身体動作」「アート」「発達」「ソーシャルワーク」「技術・技能」の各分野でそれぞれに研究を行うとともにH30年度は以下の共同研究・共同作業を行った。1)基礎理論と方法論の構築:本研究の主題は、事例アーカイブを構築し、エコロジカルアプローチに基づいた「促進行為場」の分析を行い、それによって個別事例学を科学として成立させることにある。そのための基礎理論と方法論を、河野、染谷、田中が哲学と心理学の立場から実施する。科学哲学系の学会(日本科学哲学会、SOCIETY FOR SOCIAL STUDIES OF SCIENCE 2018 Sydneyなど)や心理学系の学会(日本心理学会など)、あるいは、自主シンポジウムで基礎理論についての研究成果を公表した。2)事例アーカイブの具体化:事例アーカイブのための基本アプリケーションが完成し、研究代表者、研究分担者間で使用方法を共有した。それに基づき、「対話と思考」、「身体動作」、「アート」、「発達」、「ソーシャルワーク」、「技術・技能」の各分野で必要な基本アプリの調整を行い、そのアプリケーションを使った事例分析を試験的に導入した。事例アーカイブを試験的に構築しはじめた。また、年度中に7月と3月に2度、例会を開催してそれぞれの成果を共有し、9月の日本心理学会で個別事例学の理論とその実用例についてシンポジウムを行った。3月の例会ではアプリケーションの具体的な使用例を提示できた。3)共著の出版の準備:東京大学出版会に生態学的現象学の単著シリーズ「知のエコロジカル・ターン(仮題)」を提案して、受諾され、執筆陣とスケジュール、それぞれのタイトルと概要、目次が決定した。次R元年度に草稿が集まり、編集を経た後に、R元年度中ないしR2年度の前半にて出版する予定である。1)事例アーカイブのためのアプリケーションの開発がほぼ終了し、それぞれの研究分担者が個別事例のアーカイブを適用できる段階になっている。年度末の例会でも、適切な運用事例が報告できた。2)生態学的現象学をテーマとする研究分担者の全員を含めた(他に執筆者もいる)単著シリーズを刊行する出版社が決定し、スケジュールが確定した。3)それぞれの研究分担者の研究活動は活発であり、業績数も優れている。H30年度は以下の研究を実施する。1)個別事例学の理論的基礎については、生態現象学が質的研究とどのように異なるのか、事例の存在論的位置付けとは何か、行動科学の客観性とはどのように保証されるのか、法則性と事例の関係といった科学哲学的問いや方法論についての理論的考察を進める。本研究の主題は、事例アーカイブを構築し、エコロジカルアプローチに基づいた「促進行為場」の分析を行い、それによって個別事例学を科学として成立させることにある。
保型表現の分岐則

池田保氏(京都大)との共同研究において、Gross-Prasad予想の精密化を行った。Gross-Prasad予想は、直交群の保型形式を部分直交群に制限した時、その消滅性とある種の保型L関数の特殊値の消滅性が同値であることを主張する。本研究において、直交群の保型形式の制限を、保型L関数の特殊値、行列係数の積分によって定義される局所的な因子、群のベキ指数から定まる定数、測度の正規化から定まる定数、そして2のベキを用いて具体的に表す予想の定式化に成功した。特に、予想が矛盾なく定式化されていることを示すために、加藤・村瀬・菅野の不分岐新谷関数の明示公式を準分裂な直交群に対して拡張し、不分岐行列係数の積分を局所L因子で表す公式を証明した。さらに、緩増加保型表現に対しては、2のベキをArthur予想と関連づけた。Arthur予想は保型表現の重複度の公式を与えるが、その中でS群と呼ばれる有限群が非常に重要な役割を果たす。本研究において、Gross-Prasad予想に表れる2のベキをS群の位数を用いて表す予想の定式化に成功した。また、Gross-Prasad予想が前年度までの研究における計算例、つまりエルミートMaassリフトのSiegel上半空間への制限の公式や、斎藤・黒川リフトの対角への制限の公式と矛盾しないことを確かめた。さらにBoecherer・古澤・Schulze-Pillotの結果を拡張し、不分岐吉田リフトの対角への制限の公式を与えた。この場合、現れる2のベキは自明なものではないが、これをS群の位数を用いて表す予想と矛盾しないことを確かめた。有理数体上のGross-Prasad予想の研究を行った。これはSO(n)上の保型形式のSO(n-1)上の周期積分とL関数の特殊値に関する予想で、緩増加な保型表現に対して定式化されている。緩増加ではない場合に対しても予想を拡張することを目標とし、次の2つの場合(n=6とn=5)に対して具体的に実例を与えた。池田保氏(京都大)との共同研究において、SL(2)からSO(4,2)へのテータリフト(Hermitian Maassリフト)に対し、そのSO(3,2)上の周期積分を3重L関数の特殊値を用いて具体的に表す公式を証明した。また、この公式の応用として、Harris-Kudlaによる3重L関数の特殊値の代数性に関する結果を精密化した。この結果は既に論文にまとめ、現在雑誌に投稿中である。SL(2)からSO(3,2)へのテータリフト(齋藤・黒川リフト)に対し、そのSO(2,2)上の周期積分について考察した。この場合に現れる周期積分は、齋藤・黒川リフトの対角への制限になり、これを2つの尖点形式から構成される、ある種の次数6のL関数の特殊値を用いて具体的に表す公式を証明した。この公式は、池田リフトの対角への制限とL関数の特殊値に関する池田保氏による予想の、特別な場合になっている。また、この次数6のL関数の特殊値の代数性は今まで知られていなかったが、応用としてこの公式から従うことを示した。つまり、Garrett, Boechererによる、Siegel Eisenstein級数の対角への制限の公式から、Siegel尖点形式のスタンダードL関数の特殊値が導かれることの、拡張となっている。Gross-Prasad予想の研究を行った。前年度、緩増加ではない保型表現に対し、n=5,6の場合に周期積分の計算を行った。池田保氏(京都大)との共同研究において、この計算結果を詳しく分析し、大域的な場合のGross-Prasad予想を一般に定式化した。この定式化では、周期積分を周期積分の比、L関数の特殊値をL関数の比の特殊値で置き換えることが、本質的である。局所的な場合の予想は、不分岐の場合でも大きな困難があることが分かり、まだ定式化には至っていない。また、緩増加な保型表現に対して予想を証明するため、ユニタリ群の相対跡公式について考察を行い、実験的な計算を行った。周期積分、特に保型形式のPetersson内積をL関数の特殊値で表す公式は、保型形式の合同関係式など、数論への応用を考える上で非常に重要である。GSp(2n)上の正則保型形式に対しては、Garrett, Boechererによって、スタンダードL関数の特殊値を用いてPetersson内積を表す公式が知られている。nが2以上の場合は非正則保型形式で数論的に非常に重要な役割を果たすものがあるが、これらのPetersson内積については、今までほとんど何も知られていなかった。今年度の研究において、n=2の場合に対して考察を始め、ある種の非正則保型形式のPetersson内積を、アジョイントL関数の特殊値を用いて表す公式を証明した。この結果は、古澤・Shalikaによる相対跡公式を組み合わせると、吉田によるアジョイントL関数の特殊値のモチーフを用いた解釈とも整合することが分かった。

本研究において、直交群の保型形式の制限を、保型L関数の特殊値、行列係数の積分によって定義される局所的な因子、群のベキ指数から定まる定数、測度の正規化から定まる定数、そして2のベキを用いて具体的に表す予想の定式化に成功した。特に、予想が矛盾なく定式化されていることを示すために、加藤・村瀬・菅野の不分岐新谷関数の明示公式を準分裂な直交群に対して拡張し、不分岐行列係数の積分を局所L因子で表す公式を証明した。さらに、緩増加保型表現に対しては、2のベキをArthur予想と関連づけた。Arthur予想は保型表現の重複度の公式を与えるが、その中でS群と呼ばれる有限群が非常に重要な役割を果たす。本研究において、Gross-Prasad予想に表れる2のベキをS群の位数を用いて表す予想の定式化に成功した。また、Gross-Prasad予想が前年度までの研究における計算例、つまりエルミートMaassリフトのSiegel上半空間への制限の公式や、斎藤・黒川リフトの対角への制限の公式と矛盾しないことを確かめた。さらにBoecherer・古澤・Schulze-Pillotの結果を拡張し、不分岐吉田リフトの対角への制限の公式を与えた。この場合、現れる2のベキは自明なものではないが、これをS群の位数を用いて表す予想と矛盾しないことを確かめた。
一貫指導プログラム作成に向けたハンドボール戦術の分析に資する評価指標の構築

本研究ではDLT法による三次元画像解析手法を用いて算出される選手の位置情報を基にして、ハンドボールのゲーム中に使われる戦術行動について定量化することを目的として行った。平成18年度及び19年度の研究実績としては、次のような2つの分析段階について実施し、ねらいどおりの成果を得た。第一段階として、昨年度並びに今年度算出した三次元座標データを基に、ハンドボール戦術の分析に関する客観的評価パラメーター(攻防の推移を表す各チームの代表点の移動距離と速度等)を構築し、分析システムの開発を目指した。第二段階として、小学生、中学生・高校生について1/3秒ごとに得られる選手及びボールの三次元座標データから選手やボールの移動距離と移動速度を算出した。さらに、上記の新たに開発した客観的評価パラメーターを用いて、各年代で行われているゲームを分析し、ハンドボール競技における新たな一貫指導プログラム作成に必要な知見を得ようとした。その結果、小学生は移動距離(X=4901.2m)の不足はみられず、成人(X=4765m)に近い値を示した。しかし、ゲームの実態は速攻に対して消極的で、遅攻においても特定のプレーヤーの能力に頼った単純な攻撃に終始していた。中学生では、ミスの多さから攻防の切り換えが頻繁に行われ、速攻・ミス・帰陣の繰り返しにより、移動距離(X=6229.0m)同様平均移動速度(X=1.47m/s)についても高まる傾向がみられた。高校生では、グループ戦術を主体に功撃し、全体的なミスが減少し、またシュートの決定力が高くなり、移動距離(X=5931.9m)が抑えられたゲーム様相を示した。移動速度に関しても、プレーの合目的化により緩急のある動きを行う傾向にあり、平均移動速度(X=1.46m/s)は中学生と比較しても低いものとなった。本研究では、DLT法による三次元画像解析手法を用いて算出される選手の位置情報を基にして、ハンドボールのゲーム中に使われる戦術行動について定量化することを目的として行った。平成18年度の研究実績としては、次のような2つの作業・分析段階について実施し、目論見どおりの成果を得た。第一段階として、各世代で実際に行われた公式試合(小学生;第19回全国小学生ハンドボール大会女子決勝、中学生;第15回JOCジュニアオリンピックカップハンドボール大会女子決勝、高校生;平成18年度全国高等学校総合体育大会ハンドボール大会女子決勝)について、同期された4台のビデオカメラを用いて撮影した。第二段階として、まず小学生を分析対象として、1/3秒ごとに得られた選手及びボールの三次元座標データ(一次データ)から、移動距離や移動速度を比較できる二次データとして算出した。その結果、30分間のゲームにおいて、選手の移動距離は、コートプレーヤーが2543±37m、ゴールキーパーが1254±97mであった。成人との試合時間が違うため疑問は残るが、ゲーム中に発揮される移動特性は、小学生も成人と同様の傾向を示していることが明らかになった。また、最高移動速度について見てみると、サイドプレーヤーが6.26±0.38m/s、ポストプレーヤー5.75±0.02m/sの順となった。これは、他のポジションに比べ、移動距離が最も長く、かつ移動ポジション選択が単純なため、全力に近い形で走れたためと考えられる。平成19年度の研究実績としては、次のような2つの分析段階について実施し、ねらいどおりの成果を得た。

第一段階として、昨年度並びに今年度算出した三次元座標データを基に、ハンドボール戦術の分析に関する客観的評価パラメーター(攻防の推移を表す各チームの代表点の移動距離と速度等)を構築し、分析システムの開発を目指した。第二段階として、昨年度は小学生だけであったことから、中学生・高校生についても1/3秒ごとに得られる選手及びボールの三次元座標データから選手やボールの移動距離と移動速度を算出した。さらに、上記の新たに開発した客観的評価パラメーターを用いて、各年代で行われているゲームを分析し、ハンドボール競技における新たな一貫指導プログラム作成に必要な知見を得ようとした。その結果、小学生は移動距離の不足はみられず、成人に近い値を示した。しかし、ゲームの実態は速攻に対して消極的で、遅攻においても特定のプレーヤーの能力に頼った単純な攻撃に終始していた。中学生では、ミスの多さから攻防の切り換えが頻繁に行われ、速攻・ミス・帰陣の繰り返しにより、移動距離同様平均移動速度についても高まる傾向がみられた。高校生では、グループ戦術を主体に攻撃し、全体的なミスが減少し、またシュートの決定力が高くなり、移動距離が抑えられたゲーム様相を示した。移動速度に関しても、プレーの合目的化により緩急のある動きを行う傾向にあり、平均移動速度は中学生と比較しても低いものとなった。
民俗芸能の保存をめぐる文化財政策の研究

本研究は、国の文化財保護政策下における民俗芸能の継承の実態を明らかにし、民俗芸能の保護に新たな提言を加えることを目的としている。したがって、複数の民俗芸能を継続的に調査することを前提としており、1年次(平成15年度)と2年次(平成16年度)を通して、継承状況を明らかにするための現地調査(継承者等関係者へのインタビュー、録音・録画、資料収集等による)を行った。また特に2年次においては、国の文化財政策関連の調査(文化財保護関連機関等へのインタビュー、資料収集等による)も行っている。3年次にあたる本年度は、以上の民俗芸能の現地調査と文化財政策研究を併せて検証し、文化財政策の視点から民俗芸能の保護のあり方を検討する博士論文(『民俗芸能の保護をめぐる文化財政策の研究』)の執筆に重きを置き、3月に学位を取得した。また、論文執筆のための追加調査として、1年次より調査を行ってきた民俗芸能の中から、特に「大江の幸若舞」(福岡県山門郡瀬高町)、「能郷の能・狂言」(岐阜県本巣市根尾/旧本巣郡根尾村)、「水海の田楽能舞」(福井県今立郡池田町)、「松山能」(山形県飽海郡松山町)、「上町法印神楽」(宮城県登米市豊里町/旧登米郡豊里町)について重点的に調査を行い、保存会、世襲制の状況、後継者の育成、伝承方法、舞台化、観光化等の継承の現状をデータとしてまとめ、分析を行った。また国の文化財政策関連の調査に関しても、さらなる資料収集を随時行い、法制、組織体制、施策及び事業を柱として整理した。本研究は、国の文化財保護政策下における地方行政の役割および民俗芸能の継承の実態を明らかにし、民俗芸能の保護に新たな提言を加えることを目的としている。従って三年間の継続的な現地調査は必須であるが、今年度は特に「早池峰神楽」、「松山能」、「椎葉神楽」、「大江幸若舞」、「水海の田楽能舞」、「能郷の能・狂言」、「上町法印神楽」等の継承者を対象とした現地調査に重点を置いた。具体的には継承者へのインタビュー、収集資料をもとに保存会、世襲制の状況、後継者の育成、伝承方法、舞台化、観光化等の継承の現状をデータとしてまとめ、分析を行った。その結果、市町村合併が民俗芸能の継承へ及ぼす影響、および後継者育成における学校教育の重要性が新たに浮上したため、これらは詳細を調査すべき事項として、次年度以降の調査課題に加える予定である。また、デジタルビデオによる動画とデジタルカメラによる静止画撮影により、各芸能を映像記録としてまとめ、次年度以降の分析の準備とした。研究発表については、雑誌『文化経済学』において論文発表(「文化財政策における民俗芸能の継承にかかわる課題についての研究-「大江の幸若舞」「水海の田楽能舞」「能郷の能・狂言」を事例として-」)を行い、また次年度投稿予定の3論文(「民俗芸能の「保護」の戦前の系譜-『青年』と『民俗芸術』を中心に-(仮)」、「後継者の育成事業の事例研究-「上町法印神楽」と「松山能」を事例として-(仮)」、「市町村合併による町指定民俗芸能の継承への影響-「上町法印神楽」を事例として-(仮)」)についても資料収集、および執筆を行った。従って三年間の継続的な現地調査は必須であるが、今年度は特に「水海の田楽能舞」、「能郷の能・狂言」、「上町法印神楽」、「仁比山神社の御田舞」等の継承者を対象とした現地調査(継承者へのインタビュー、収集資料をもとに保存会、世襲制の状況、後継者の育成、伝承方法、舞台化、観光化等の継承の現状のデータ化)に重点を置いたほか、昨年度と今年度に得た映像記録・音声記録をDVD及びMDに編集し、分析を行なった。また、国の政策研究にも着手し、文化庁および国の関連機関として国際交流基金および社団法人全日本郷土芸能協会へのヒアリングや資料収集等を行なった。研究発表については、昨年度の研究により特に詳細を調査すべき事項として浮上した課題(市町村合併が民俗芸能の継承へ及ぼす影響、および後継者育成における学校教育の重要性)に関して、更に研究を深化させ、日本民俗音楽学会第18回七尾大会(平成16年9月19日)において口頭発表(発表題目「宮城県登米郡豊里町に伝わる上町法印神楽の継承」)を行なったほか、雑誌『民俗音楽研究』において論文発表(論文題目「宮城県登米郡豊里町に伝わる上町法印神楽の継承」を行なった。また、今年度行なった政策研究に基づき、第6回文化資源学会(平成16年10月16日)において口頭発表(発表題目「民俗芸能をめぐる国際文化交流事業-文化財保護の視点から-」)を行なったほか、雑誌『文化資源学』において論文発表(論文題目「文化財政策における民俗芸能の保護の再検討-国際文化交流事業の展開の過程から」)を行なった。

また特に2年次においては、国の文化財政策関連の調査(文化財保護関連機関等へのインタビュー、資料収集等による)も行っている。3年次にあたる本年度は、以上の民俗芸能の現地調査と文化財政策研究を併せて検証し、文化財政策の視点から民俗芸能の保護のあり方を検討する博士論文(『民俗芸能の保護をめぐる文化財政策の研究』)の執筆に重きを置き、3月に学位を取得した。また、論文執筆のための追加調査として、1年次より調査を行ってきた民俗芸能の中から、特に「大江の幸若舞」(福岡県山門郡瀬高町)、「能郷の能・狂言」(岐阜県本巣市根尾/旧本巣郡根尾村)、「水海の田楽能舞」(福井県今立郡池田町)、「松山能」(山形県飽海郡松山町)、「上町法印神楽」(宮城県登米市豊里町/旧登米郡豊里町)について重点的に調査を行い、保存会、世襲制の状況、後継者の育成、伝承方法、舞台化、観光化等の継承の現状をデータとしてまとめ、分析を行った。また国の文化財政策関連の調査に関しても、さらなる資料収集を随時行い、法制、組織体制、施策及び事業を柱として整理した。
自律的負荷均衡機能を有するデペンダブルなGRID・P2P構築の為の基盤技術

本研究の目的は,空間P2P/GRIDシステムに対し,効率の良い検索と負荷分散の手法を取り入れることである.これにより,既存の空間P2P/GRIDシステムの問題である負荷の集中や応答の遅延といった問題を解決し,デペンダブルなシステムを構築することが可能となる.1.検索手法の提案空間P2P/GRIDシステムにおける効率的な検索を実現するため,P2PR-treeと呼ぶインデックス木を提案した.P2PR-treeはR木を拡張したデータ構造で,木の構築や維持は完全に非集中で行うことができるため,スケーラブルである.また,P2PR-treeに対するクエリは空間密度に基づいたヒューリスティクスにより,適切なサーバ(ピア)に転送される.性能実験の結果はP2PR-treeが空間P2P/GRIDシステムに適したものであることを示している.2.負荷分散手法の提案空間P2P/GRIDシステムにおける負荷分散は,次の手順によって行う.まず,同一LAN上に属するノードからなるクラスタを作成し,システム全体をクラスタの集合と見なす.これにより負荷分散の問題をクラスタ内とクラスタ間で分けて考えることができる.次に,検索要求の頻度の高いデータを他のノードに動的に複製することで負荷を分散する.この時,複製する先は検索要求がもっとも多かったノード,またはその近傍とする.性能実験の結果,提案した負荷分散技術は空間P2P/GRID環境におけるspatial joinなどの複雑なクエリに対して,大幅に処理速度を向上させることができる.また,検索手法・負荷分散手法のいずれにおいても,ノードの不均一性,スケーラビリティ,動的性能(個々のノードが常に利用可能とは限らないため)について,総合的に検討を行った.本研究完了後の課題として,提案手法のモバイルコンピューテイング環境への適用を考えている.(1)1つの統合R木インデックスを用いて、複数の空間関係を持つオブジェクトを管理する手法の開発たとえば地理情報においてホテル、ショッピングセンター、レストランなど異なった種類のデータを管理する場合、「この地域のホテル」「この周辺のレストラン」のような空間範囲検索と属性検索を合わせた問い合わせ(これをkNWクエリと呼ぶ)が頻繁に行われる。これに高速にこたえるため、従来はそれぞれの種類ごとに別々のR木を作成して管理していた。これに対し、1つの統合R木を用いてkNWクエリにより高速にこたえることが可能なkNR-treeを提案した。(2)P2Pシステム/GRIDsでの負荷均衡手法の開発P2PやGRIDのようなネットワーク分散システムでは、特定のノード/ピア(peer)にアクセスが集中して通信性能が極端に低下することがある。そこで問い合わせが集中するノード上のデータを他のノードに複製し、問い合わせをその複製ノードに転送することにより、負荷の均衡をとる(load balancing)手法を開発した[2,3,5]。また、GRID環境下で負荷均衡を保った空間結合(spatial join)を行う新しい戦略も提案した。P2Pシステムでは、ユーザが要求するデータを持っていて、かつネットワーク上で近くに存在するピアを発見する必要がある。従来はピアのインデックスを中央で管理するインデックスサーバを利用する手法(たとえばMC-Rtree)が用いられており、このインデックスサーバに問い合わせが集中して通信ボトルネックになるという問題があった。そこで、近隣のピアの所在情報もピアに保存し、伝播することで、インデックスサーバを必要としないP2PR-treeインデックス手法を提案した。本研究の目的は,空間P2P/GRIDシステムに対し,効率の良い検索と負荷分散の手法を取り入れることである.これにより,既存の空間P2P/GRIDシステムの問題である負荷の集中や応答の遅延といった問題を解決し,デペンダブルなシステムを構築することが可能となる.1.検索手法の提案空間P2P/GRIDシステムにおける効率的な検索を実現するため,P2PR-treeと呼ぶインデックス木を提案した.P2PR-treeはR木を拡張したデータ構造で,木の構築や維持は完全に非集中で行うことができるため,スケーラブルである.また,P2PR-treeに対するクエリは空間密度に基づいたヒューリスティクスにより,適切なサーバ(ピア)に転送される.性能実験の結果はP2PR-treeが空間P2P/GRIDシステムに適したものであることを示している.2.負荷分散手法の提案空間P2P/GRIDシステムにおける負荷分散は,次の手順によって行う.まず,同一LAN上に属するノードからなるクラスタを作成し,システム全体をクラスタの集合と見なす.これにより負荷分散の問題をクラスタ内とクラスタ間で分けて考えることができる.次に,検索要求の頻度の高いデータを他のノードに動的に複製することで負荷を分散する.この時,複製する先は検索要求がもっとも多かったノード,またはその近傍とする.性能実験の結果,提案した負荷分散技術は空間P2P/GRID環境におけるspatial joinなどの複雑なクエリに対して,大幅に処理速度を向上させることができる.また,検索手法・負荷分散手法のいずれにおいても,ノードの不均一性,スケーラビリティ,動的性能(個々のノードが常に利用可能とは限らないため)について,総合的に検討を行った.本研究完了後の課題として,提案手法のモバイルコンピューテイング環境への適用を考えている.
島嶼GISの構築と脆弱性指数からみた島嶼空間の変容-奄美・沖縄を事例として

本研究は,奄美・琉球諸島を対象に,その島嶼空間が高度経済成長期以降,どのように変容・再編成していったのかを,脆弱性という視点から計量的に実態を把握し、その構造を考察することを研究目的としている。1985, 1995, 2005年の経済、社会、環境に関する諸指標をデータベース化した上で島嶼GISを構築した。次に,経済的な変数を用いて,島嶼における脆弱性指数を算出して,島嶼の構造を考察した。また,奄美・沖縄の離島における脆弱性の諸相を現地調査から明らかにした。本研究は,奄美・琉球諸島を島レベル、市町村レベル、字レベルで経済、社会、環境に関する諸指標をデータベース化した上で島嶼GISを構築し、それをもとに各島の脆弱性指数を算出して島嶼における脆弱性の空間構造を考察するものである。国土の南西縁辺部に位置する奄美・沖縄の島々を対象とするのは、日本本土周辺の島嶼とは異なる自然環境下にあり、孤立島が多いこと、経済状況が低いことなどから脆弱性が強いことが予想されるからである。本年度は研究の導入として、脆弱性概念の検討と島嶼データベースの作成をおこなった。まず、脆弱性概念の検討については、各自が先例研究を読み込み、理論的検討をおこなった。また、脆弱性指数算出のための指標の選定方法を検討した。特に脆弱性概念は海外の島嶼国に関するものが多いので、これを日本の島嶼にどのように適応するのがよいのか検討した。日本地理学会沖縄大会のシンポジウム(2009年10月25日於琉球大学)では本研究担当者全員がオーガナイザーとなり、脆弱性を含めて新しい離島の動きを議論した。また、島嶼データベースの作成においては、8月、9月に総務省統計局で国勢調査小地域集計結果を対象地域分収集した。また、過去の統計は日本統計協会からCD-ROMなどを購入して整備した。それらをもとに、島別、市町村別、字別に経済、社会、環境に関する指標を取り込み、データベースソフトに入力をした。これにより、脆弱性の空間的な構造を時系列的に考察できることに加えて、それぞれの指標の変化も島レベル、または必要に応じて市町村レベルあるいは字レベルで考察することが可能になる。このデータベースは来年度研究する予定の島嶼GISを作成する基礎データとなる。本研究は,奄美・沖縄離島を島レベル、市町村レベル、字レベルで経済、社会、環境に関する諸指標をデータベース化した上で島嶼GISを構築し、それをもとに各島の脆弱性指数を算出して島嶼における脆弱性の空間構造を考察するものである。本年度は昨年度から継続している島嶼データベースの完成,それをもとにした島嶼GISの作成,そして脆弱性の概念や脆弱性指数の検討および現地調査を行った。まず,島嶼データベースであるが,奄美・沖縄の市町村ごとに老年化指数,財政力指数,生活保護率,自治会組織化率,可能耕地面積率,船舶航空欠航率,廃棄物処理率,上下水道整備率など経済,社会,環境に関する指標を取りこみ,それを沖縄の本土復帰後1975年以降5年おきに2005年まで時系列的にデータベース化した。昨年度作成した字別基本統計データベースと合わせて,島嶼データベースが完成した。これにより今後脆弱性指数を算出する基礎となるとともに,様々な離島に関する統計分析が可能になる。島嶼GISについては,奄美・沖縄離島に関する地形図をはじめ,空中写真や画像データなどのラスターデータを準備し,スキャナなどを利用してGISソフトに取り込みはじめた。これは最終年度に完成する予定である。現地調査については,奄美大島,粟国島,大東島,伊江島において,特に海上交通が欠航した場合の物流面の脆弱性について,海運業者や卸売・小売業者など流通業者に聞き取り調査を実施した。研究成果については,脆弱性の概念について英語圏の先例研究を参照し,3月に行われた日本地理学会で報告した。また,奄美・沖縄離島の経済構造の変容を脆弱性の視点を加味して考察した論文を「島嶼研究11号」に発表した。本年度は昨年度から継続している島嶼GISの作成,そして脆弱性指数の算出を行った。また,建設業における脆弱性について検討した。まず,島嶼GISは奄美・沖縄離島に関する地形図をはじめ,空中写真や画像データなどのラスターデータをスキャニングしてGISソフトに取り組んだ。「地形図は大正9年測図の5万分の1地形図と2万5千分の1地形図と最新の地形図を使用した。空中写真や画像データは最新のものを使用した。レイヤー機能を利用することで,同一地域の新旧の地形図の比較や,地形図と空中写真などを重ね合わせることができ,地域変化を検討するベースを提供することが可能となった。

また,地形図を背景に,昨年度までに作成した島嶼データベースの統計を結合することで,GISの画面上から字別,島別,市町村別に各種統計が閲覧できるようになった。この島嶼GISは今後一般に公開する予定で,地理教育などでの活用が期待される。脆弱性指数については,島嶼データベースの統計を用いて,市町村,および島を地域単位として算出した。今回求めた脆弱性指数は,社会・経済に関する脆弱性の程度を表すもので,人口,観光化指数,航空路の欠航率,航路の欠航率などの指数を組み合わせて算出した。産業の脆弱性に関して,公共事業が減少期にある建設業を対照に事業者へのアンケート調査や聞き取り調査を行い,離島の建設業者が公共事業縮減に脆弱である一方,農業分野への進出など建設業以外の新分野進出が盛んであることが明らかとなり,その結果を沖縄地理11号で論文発表した。
チンパンジー二足歩行個体発達の運動力学的研究

本年度は3頭の幼年チンパンジーを訓練して平地歩行を行わせ、その個体発達過程を調べた。比較資料として昨年度までに得られた同一個体の発達過程および若年,成年個体の実験結果とを用いた。これらにより歩行開始時より成年にいたるまでの半縦断的発達過程資料を得ることができた。幼年のうち2個体からは自発的二足歩行の記録を求められた。他の個体については訓練者の指示により二足歩行を行わせた。足底力測定と運動の画像解析とにより運動学的分析を行った。チンパンジーの発達過程をすでに発表しているヒトの二足歩行発達過程と比較し、ヒトの直立二足歩行獲得過程についての考察を行った。チンパンジー1歳齢の自発二足歩行は横方向の安定がよく、前後方向に安定の悪い高速歩行より始った。これは横方向の安定に多大の力を用いる低速歩行から始まるヒト幼児の発達過程とは異なるものである。ヒト成人の二足歩行は体重心の位置エネルギーを運動エネルギーに変換して続く効率のよい歩き方である。これにより定常的かつ長距離の二足歩行をうまく行うことができる。チンパンジーの成年ではこのような歩行がある程度可能である。チンパンジー発達過程で位置エネルギーの効率よい利用が常にできるようになるのは2歳齢ごろからである。チンパンジーの2歳齢とは運動能力が急速に発達し、四足歩行においてもギャロップ,クラッチなどを本格的に行いはじめる時期である。ヒトと類人猿の共通祖先は現在の類人猿と同様に容易に二足歩行を行っていたであろう。そのなかで日常のロコモーションのレパートリーが柔軟性に富み、重心位置エネルギーに関し効率のよい二足歩行を行っていたものは、直立二足歩行を獲得することが比較的容易であったであろうと、これまでの研究より考察できる。
励起分子の関与する精密構造認識と機能発現

オワンクラゲの発光蛋白質エクオリンの生物発光に関して,大橋,辻は共同してセレンテラミドアナログとアポエクオリンの相互作用を追求し,従来セレンテラミドアニオンからの発光とされていた発光種が中性分子からの発光である可能性を示唆した。辻はエクオリン分子中のC末端プロリン残基を変えることで生物活性が激減すること,またトリプトファン残基が高次構造の安定化に寄与し,86Trp残基をPhe残基に置換することにより発光スペクトルが変化することを明らかにした。大橋はセレンテラジンアナログ30種の化学発光機構を解析し,中性励起分子生成が系の水素イオン濃度とアニオン種の蛍光寿命により支配されることを示した。磯部は熱帯の発光昆虫およびキノコについて調査し,タイ産発光昆虫の発光スペクトルおよび固定化ルシフェラ-ゼによりLーL反応の測定結果によりルシフェリンはホタルと同一であることを証明した。シンガポ-ルやマレ-半島に棲息する発光カタツムリの発光器から緑色蛍光物質をメタノ-ル抽出し,515nmの最大波長を示す蛍光物質を部分精製した。蛍光挙動や酸化挙動に基づきイソアロキサジン発色団を有することが明らかとなった。斉藤は光励起種の反応性を利用して,遺伝子DNAの特定位置で光切断する分子システムを開発しているが,前年度のーGGー配列特異切断につづいてーA^<Br>uー配列で光切断する系の開発に成功した。中山はL型Caチャンネルの代表的リガンドである1,4ージヒドロピリジンにカルベン前駆体を組み込んだ新規光アフィニティラベル用試薬を合成した。この試薬が既存のものより遥かに優れた性質を示すと共に,これを用いて骨格筋Caチャンネルのリガンド結合部位がチャンネル孔の入口部であることを初めて明らかにした。
子どもの自己制御機能の発達に対する養育者との相互作用の影響

子どもの自己制御機能の心理的道具である、自己に向けられた発話(private speech)に関して、幼稚園の3歳児20名(3.674.50歳、平均4.14、SD.209)を対象に認知的課題中の発話の観察と、教師評定による行動制御特性を測定し、両者の関連を検討することを目的とした。認知的課題として、絵カード分類課題を2試行(各5分程度)、単独試行として行い、遂行時の行動及びPSはビデオカメラ及びICレコーダーによって記録された。第2試行の課題は、練習効果による容易感を相殺するため、第1試行より困難度の高いものとした。したがって、両試行における困難感は同程度であると操作的に定義された。教師評定は、持続性、活動性、がまん、目標指向性、転導性の項目についてなされた。行動制御特性(教師評定)とprivate speechの関連としては、活動性と第2試行のprivate speech量の間にのみ有意な正の相関が示され、活動性が高いほど、発話の音声化傾向が高いことが見出された。活動性の高い幼児にとっては、単独課題場面において課題状況に対して注意を維持することは容易ではなく、注意の維持のための心理的道具として、自己に向けられた発話の増量が示されたと考えられる。また、第1試行と第2試行の成績の差と発話量の差との間の相関を検討したところ、有意な正の相関が示された。すなわち、第1試行と第2試行にかけて発話が増加した幼児では、成績も向上した。この結果もまた、private speechの注意維持機能を表すものと考えられる。
無電極大気圧高純度プラズマの実用化研究

(1)有限要素法を用いた共振器解析結果に基づいて,プラズマガスの流れを考慮し,かつプラズマ生成部の電界強度を強化できるダブルボア放電管型マイクロ波誘導プラズマを製作し,極微量元素の発光分光分析を行った.(2)ド-ナツ形状のヘリウム誘導結合プラズマ(ICP)を生成するためには旋回気流の強化が必要である事を初めて示し,旋回気流強化型ト-チを用いて溶液試料の導入時にも安定なプラズマを生成できるヘリウムICPを製作した.(3)ヘリウムICPのプラズマ温度および電子密度の空間分解測定を行い,アルゴンICPとは異なった特性を持つことを明かにした.(4)旋回気流強化型ヘリウムICPを用いて質量分析装置を製作し,バックグラウンドスペクトルやマッハディスクの位置などの基本特性の測定を行った.(5)ヘリウムICP質量分析装置を用いて,励起エネルギーが高いために従来のアルゴンICP-MSでは高感度分析が困難であった希ガスの分析を行い,高い検出感度が得られることを示した.(6)気流によるプラズマの安定化を考慮した,石英製放電管によるガス絶縁プラズマ装置を製作し,大気圧下でトーラス形状の大型プラズマを初めて生成することに成功した.(7)光ファイバアレイとCCDカメラを用いて,1台の分光器で波長分解と空間分解測定を同時に行うことのできるプラズマ分光測定システムを構成し,大気圧無電極トーラス形状プラズマの測定を行った.(8)トーラスプラズマを用いてベンゼンの分解実験を行い,大気圧プラズマが廃棄物処理に有望であることを示した.(9)大型の大気圧プラズマの生成方法の確立を目的に金属放電管製作し,石英放電管と同様な大気圧トーラスプラズマの生成に成功した.(1)有限要素法を用いた共振器解析結果に基づいて,プラズマガスの流れを考慮し,かつプラズマ生成部の電界強度を強化できるダブルボア放電管型マイクロ波誘導プラズマを製作し,極微量元素の発光分光分析を行った.(2)ド-ナツ形状のヘリウム誘導結合プラズマ(ICP)を生成するためには旋回気流の強化が必要である事を初めて示し,旋回気流強化型ト-チを用いて溶液試料の導入時にも安定なプラズマを生成できるヘリウムICPを製作した.(3)ヘリウムICPのプラズマ温度および電子密度の空間分解測定を行い,アルゴンICPとは異なった特性を持つことを明かにした.(4)旋回気流強化型ヘリウムICPを用いて質量分析装置を製作し,バックグラウンドスペクトルやマッハディスクの位置などの基本特性の測定を行った.(5)ヘリウムICP質量分析装置を用いて,励起エネルギーが高いために従来のアルゴンICP-MSでは高感度分析が困難であった希ガスの分析を行い,高い検出感度が得られることを示した.(6)気流によるプラズマの安定化を考慮した,石英製放電管によるガス絶縁プラズマ装置を製作し,大気圧下でトーラス形状の大型プラズマを初めて生成することに成功した.(7)光ファイバアレイとCCDカメラを用いて,1台の分光器で波長分解と空間分解測定を同時に行うことのできるプラズマ分光測定システムを構成し,大気圧無電極トーラス形状プラズマの測定を行った.(8)トーラスプラズマを用いてベンゼンの分解実験を行い,大気圧プラズマが廃棄物処理に有望であることを示した.(9)大型の大気圧プラズマの生成方法の確立を目的に金属放電管製作し,石英放電管と同様な大気圧トーラスプラズマの生成に成功した.1.アルゴンガス大気圧のトーラス放電の生成は安定に得られている。プラズマの温度密度について分光測定により測定することが出来た。放電形成に必要な電圧、電力についての知見について電気学会論文誌に投稿中である。2.ヘリウムガスについても、試みたがヘリウムでの大気圧放電は得られていない。放電電流の熱的ピンチが熱伝導の良さの為か多くの電力損失を起こしていると推測される。次年度に引き続き行う。3.マイクロ波による大気圧放電はアルゴン、ヘリウムで安定に得られている。これは新開発の電界強化型キャビティーの効果である。4.今年から始めたRFによる誘導トーチ(ICP)は、世界でもあまり例の無い40MHzを採用し、ヘリウムの安定放電が得られている。ヘリウムの動粘性係数の大きさ故に旋回流の効果的な発生が不可能であったのが原因でこれをヘリウム用の旋回流ノズルを付けることによって解決した。5.1のトーラス形矢状大気圧放電管中にベンゼン環を含む物質(ベンゼン)を入れてPCBをシミュレートしたが、アセチレンが検出されるなど物質分解の可能性が確認できた。6.これらの大気圧プラズマの電子温度、密度を分光測定により調べ、比較することが出来たがどれも同じような値で、プラズマへの入力によって決まるものと考えられることがわかった。1アルゴンプラズマによる大気圧トーラスプラズマの生成についての報告がプラズマ核融合学会論文誌に掲載された。(平成5年11月)2トーラスプラズマにベンゼンを導入し、99.85%の分解率を示した。3ヘリウムICPプラズマを安定に得ることが出来た。資料を導入しても安定なヘリウムICPは、始めてのことである。塩素イオンに関して従来のアルゴンプラズマICPの73倍の感度であることがわかった。4ヘリウムICPの成功は旋回流の強化によるもので、旋回流と構造の関係について気流の可視化技術を駆使して検討した結果である。新構造のICPトーチについては特許を出願している。

5光ファイバアレイとCCDカメラを用いて、1台の分光器で波長分解と空間分解測定を同時に行うことのできるプラズマ分光測定システムを考案し、石英放電管のトーラス形状大気圧ガス絶縁プラズマの測定を行った。6その結果、不純物の混入のない、高純度のプラズマが生成されていることを確認している。また、励起温度はアルゴンの排気口付近で高いにもかかわらず、アルゴンの発光強度は吸気口付近で大きいことを明らかにし、その原因について検討した。7金属放電管トーラス形状ガス絶縁プラズマでは放電管中心軸上プラズマの発光強度と励起温度の時間変化および電子密度を測定し、石英放電管とほぼ同等のプラズマであるとの測定結果を得ている。強力な高周波発信器と磁気的にトランス結合された放電管によりトラ-ス形状の大気圧プラズマが実現された。(1)アルゴンによる大気圧力トラ-ス形状プラズマの生成は安定して出来るようになった。(2)ヘリウムガスでは、ガスの熱伝導の良さによる熱損失と、動粘性係数の小ささから得られないと推測された。しかしICPにより旋回流を強化した場合、安定にプラズマを維持できる事がわかった。(3)この旋回流強化のICPプラズマは、ヘリウムにおいて資料の水を投入しても、安定であった。これはまた40MHzの高周波を使用したことによる成果で、世界でもはじめてのことである。(4)トラ-ス形状のアーク光源は電極消耗がなく、かつ高純度な光を発し、多方面からその応用が期待されている紫外光源になることがわかった。(5)プラズマの高温をもって、物質の分解・を行い、とくに不活性ガス中での有害物質の分解は、環境問題とからんで大いに重要な問題であり、大気圧無電極トラ-スプラズマがそのために最適であることがわかった。プラズマ応用特に大気圧プラズマの多方面の応用分野が明らかになったので本成果を公開した。
アジア及び南米諸国に於ける高安動脈炎の比較研究

高安動脈炎(大動脈炎症候群)は本邦では若い女性に好発する大型血管炎である。その病因は依然として不明であり、難病である本症に対しわが国では厚生省の難病研究班、文部省の研究班が組織され、全国的な統計、研究がなされてきた。また本症は他のアジア諸国、韓国、中国、タイ、インド、パキスタン、イスラエル、さらに南米諸国においても好発するが、文献により報告があってもまとまった研究報告はない。我々は本症の遺伝要因に注目し、HLAと本症発症との相関について検討したところ、HLA-B52ならびにB39との強い相関を認めた。HLA-B52陽性高安動脈炎患者は陰性例に比し炎症所見が強く、またHLA-B39陽性例では有意に腎動脈病変が多いことを今回明らかにした。またインド、中国の患者にも日本、韓国と共通したHLA抗原が本症と強く結びついていることを示した。またHLA遺伝子近傍にあるMICA遺伝子との相関を多型を用いて検討したところ、MICA1-2ならびに1-4との相関を認めた。次に本症の臨床症状を検討したところ、本邦では脈なしや大動脈弁閉鎖不全といった大動脈弓周囲の血管炎が多いのに対し、インドなどの南アジアでは腹部血管の障害が多く、高血圧などの症状を初発症状とすることが多いことがわかった。これらの理由は現時点では不明である。本研究経費のサポートにより開催された高安動脈炎国際会議において新たに高安動脈炎の血管炎分類を提唱し、これに沿った血管炎分類を実施しているところである。本研究の援助により、高安動脈炎の病因と病態、診断、治療に関し2回の国際会議をメキシコ市ならびに日本で開催することができ、proceedingとして成果を別途報告した。高安動脈炎はアジア諸国及び中南米諸国に頻度の高い慢性非特異性血管炎であり、その成因は未だ不明である。しかし、その種族差の特徴から本病態に遺伝要因が関わると想定し、HLA検索を試みたところ、HLA A 24-B52-DR2のハプロタイプが浮かび上がってきた。そこで高安動脈炎の病態の国際比較を試みたところ、わが国では上行大動脈より大動脈弓及びその領域に本血管炎が多発してくるのに対し、中南米及び東南アジア地域ではむしろ腹部大動脈を中心として病態が主である特徴が浮かび上がってきた。そこで、あらためて、血管造影所見をI、II_a1、II_b、III、IV、V型に国際分類し、その病変の特徴を多くの患者について検討しつつある。本年度は日本とインドの症例について比較検討したところ、日本では前述した特徴を示すI、IIP_a、II_b型が多いのに対し、インドではIII型(胸腹型)、IV型(腹部大動脈の病変)が多く、従って、日本では大動脈弁閉鎖不全症が重大な合併症として、インドでは腎血管性高血圧症が主病態としてクローズアップされてきている。HLA検索では、インド、韓国でHLA A24-B52がやはり有意な相関を示す結果が得られ、本ハプロタイプと連鎖不均衡にある遺伝要因が強く示唆された。一方、同時にわが国では、HLA B39が有意の相関を示していたが、絶対数がB52に比し少ないのに対し、中南米ではB39を有する患者が多く、中南米における高安動脈炎患者との相関が注目された。B52は日本人によく出現するHLAタイプであるのに対し、アメリカインディアンをはじめとする中南米民族ではB39の出現頻度が高く、中南米に本病患者の出現頻度が高いことから、今後の追求すべきポイントの1つと考えられる。高安動脈炎についてはわが国では厚生省の難病研究班、文部省の研究班が組織され、全国的な統計、研究がなされてきたが、他のアジア諸国、韓国、中国、タイ、インド、パキスタン、イスラエル、さらに南米諸国ではいくつか文献により報告があってもまとまった研究報告はない。