hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
弱結合条件下の荷電タンパク質間実効相互作用と相挙動における溶媒分子の役割

昨年度でほぼ終了しており、研究分担者1名の継続であったので、それほど大きな進展はしていない。クーロン相互作用が熱エネルギーより充分大きな領域での研究論文を中心に発表した。さらに、クーロン相互作用が熱エネルギーより充分大きな領域以外での電解質溶液中の荷電巨大分子間の実効相互作用およびその相挙動の理解を目指して研究を開始した。まず、液体の積分方程式理論を用いて同符号荷電巨大分子間の実効相互作用を計算した。モデルは荷電剛体球モデルを用いた。その結果、いわゆるDLVO理論とは異なった共イオン価数依存性がみられた。特に重要なのは、カウンター電荷のイオンの濃度を一致させると、実効相互作用は同符号荷電巨大分子間の実効相互作用はほとんど一致してしまう濃度および荷電領域が存在した。この場合、イオン強度は当然変化している。それにもかかわらず、同符号荷電巨大分子間の実効相互作用は互いに一致するのである。この結果は、その濃度および荷電領域では、共イオンが荷電巨大分子間から排斥されてしまい、静電遮蔽は主に対イオンによって行われているからであると予想できる。このアイディアは、電解質溶液中の膜間距離に関する実験結果の解釈と似ている。この研究の内容を論文にまとめてゆく過程で、相関関数の数値計算上のチェックに時間を要している。ごく小さな問題で実質的には問題にはならないと考えられるが、万全を期すためにプログラムのチェックを含めて数値チェックを行っている。本研究課題では巨大荷電分子が有限濃度の場合にも相関関数を計算しており、巨大荷電分子の二体相関関数を直接計算できる。その結果から小角散乱実験で得られるSeff(k)を評価できる。そこで、二体分布関数g(r)、実効相互作用W(r)、及び実効構造因子Seff(k)を用いて議論を進めた。今年度は特に共イオン効果に関する実験が筑波大学の菱田グループから出てきた事から、無限希釈の場合まで含めて現在我々が用いている積分方程式理論の評価を行った。共イオンの価数効果は、DLVO理論によるものもあるが、菱田らの実験結果はDLVO理論の予測と逆の価数依存性であった。予想外に計算に時間がかかったが、積分方程式理論の結果も菱田らの結果と定性的に一致しており、DLVO理論が弱結合の場合にも問題を抱えている事が示唆される結果にまとまりつつ有る。また、強結合の場合にもDLVO理論と逆の共イオン価数依存性が実験的に示されていたが、積分方程式理論の場合にも明瞭にその様なDLVO理論と逆の共イオン価数依存性が得られる事が分かった。この傾向は強結合から弱結合と連続的に繋がっているようである。ただし、Seff(k)のピークだけでは必ずしも観測しやすく無い事も分かった。予想を超えて進んでいるとは言えないが、関連する脇道に入った事でDLVO理論そのものをもう少し丁寧に検討し直す必要がある事がわかって来た。この事は、とても意義深い。非線形ポアソンーボルツマン方程式の解との比較を行う必要がある事がわかって来た。これらの点は大きく進んだと言える。一方で、調べるべき課題が増えてしまった事、平衡クラスターの存在量などについての計算は滞った事が不十分な事であった。これらに関しては早く追いつく必要が有る。この様な状況を考慮して、概ね順調としている。昨年度は、一昨年に研究室の院生が全員卒業してしまったことに伴う研究室の再立ち上げに時間を要することとなった。そのため、多くの研究を再立ち上げする必要があった。一つ一つ取り組み、積分方程式理論を用いて溶媒分子の効果を考慮した巨大分子の実効相互作用を計算した。そして、その実効相互作用に基づく統計力学理論計算を行い、相図の計算を進め論文を発表することができた。この統計力学理論は古典流体の密度汎関数理論と摂動論に基づいている。上記の手法を用いて荷電系についての計算も進めつつある。その最初の研究発表を仙台において行われた研究会で行うことができた。さらに、荷電系の実効相互作用について積分方程式理論を用いて、共イオン効果まで実験と矛盾しない形で再現できることも発見した。なお、この共イオン効果は、よく知られた線形のポアソンーボルツマン方程式の解を利用したDLVO理論とは逆の傾向を示しており、論文化する価値があると考えられる。この計算は実験的検証の際に意味を持つことになると考えている。また、この実効相互作用を元に粗視化シミュレーションを行った。このシミュレーションの立ち上げは、今後溶媒効果を考慮した場合のクラスター計算に役立つと考えられる。それらの結果は日本物理学会、生物物理学会などで発表した。現在論文を準備中である。派生的な研究として、剛体表面上での2成分剛体球系の分布関数を計算し、吸着の自由エネルギーや吸着量を計算する作業も行なっている。サイズによって選択的吸着が起こり、実験結果に近い結果を得ることができている。これも日本物理学会で発表を行った。昨年度前半は学生が全部入れ替わってしまったために、一時期非常に大きな遅れあるいは後退とも呼ぶべき状態が発生した。幸い、新たに所属した学生、博士研究員らと一つ一つ再立ち上げを行い、遅れをかなりの度合いで取り戻した。実際、論文を出版し、招待に当たる講演を含む研究発表を数多く行うことができた。また、実効相互作用に基づく相図の統計力学計算や粗視化シミュレーションを再スタートする事ができて多くの進展が見られた。これらはクラスターの計算につながる。

以上のことから『(2)おおむね順調に進展している。』とした。クーロン相互作用が熱エネルギーより充分大きな領域以外での電解質溶液中の荷電巨大分子間の実効相互作用およびその相挙動の理解を目指して研究を開始した。まず、液体の積分方程式理論を用いて同符号荷電巨大分子間の実効相互作用を計算した。モデルは荷電剛体球モデルを用いた。その結果、いわゆるDLVO理論とは異なった共イオン価数依存性がみられた。通常のDLVO理論では、イオン強度が同じであれば、共イオン価数を変えても同符号荷電巨大分子間の静電遮蔽の強さには変化がない。これは電気二重層斥力が線形化されたポアソンボルツマン方程式の解から求められているからである。しかし、少し電荷が大きくなり、また電解質濃度が高くなると線形近似では不十分になる。例えば、価数が大きくなることでその条件は不十分になる。その結果、実効相互作用の形状はよく知られた電気二重層斥力の形に似ているが、その遮蔽の強さは変化する。一方で、カウンター電荷のイオンの濃度を一致させると、実効相互作用は同符号荷電巨大分子間の実効相互作用はほとんど一致してしまう濃度および荷電領域が存在した。この場合、イオン強度は当然変化している。それにもかかわらず、同符号荷電巨大分子間の実効相互作用は互いに一致するのである。この結果は、その濃度および荷電領域では、共イオンが荷電巨大分子間から排斥されてしまい、静電遮蔽は主に対イオンによって行われているからであると予想できる。このアイディアは、電解質溶液中の膜間距離に関する実験結果の解釈と似ている。それらの実効相互作用を用いて電気二重層斥力で反発し合う巨大分子の作る"液体"構造を分子シミュレーションを用いて計算中でありいくつかのケースについては結果が得られつつある。共イオンの価数依存性の効果などの解釈は予想を超えて進んだ。また、シミュレーションとの組み合わせも進みつつある。一方で、相図の計算の進捗状況が思わしくない。しかし、良い方針が最近掴めたので、今後相図の計算および結果の論文化を進める予定である。昨年度でほぼ終了しており、研究分担者1名の継続であったので、それほど大きな進展はしていない。クーロン相互作用が熱エネルギーより充分大きな領域での研究論文を中心に発表した。さらに、クーロン相互作用が熱エネルギーより充分大きな領域以外での電解質溶液中の荷電巨大分子間の実効相互作用およびその相挙動の理解を目指して研究を開始した。特に重要なのは、カウンター電荷のイオンの濃度を一致させると、実効相互作用は同符号荷電巨大分子間の実効相互作用はほとんど一致してしまう濃度および荷電領域が存在した。
サルコイド-シスの病因解明におけるサルコイド-シス特異的モノクロ-ナル抗体の確立

研究実施計画にもとづき,本年度の研究をおこなった。すなわち,Kveinーsilizbach lot.2クバイム皮内反応テスト液にてBalb/cマウスを3回免疫し,その脾細胞とマウスミエロ-マ細胞株P3ーNS1ーAg4/1(NSー1)とを細胞融合することにより作製したハイブリド-マについてスクリ-ニングをおこなった。スクリ-ニングの方法は,Biotin Streptavidin method(BSA法)を用いた免疫組織化学染色法とし,サルコイドーシスおよび結核のホルマリン固定パラフィン包埋されたリンパ節切片に対し,各々のモノクロ-ナル抗体の反応性を検討することによりおこなった。なお,この方法論については,我々はこれまでにCHEST(1990:98:1255ー1258)およびAmerican Thoracic Society 1991 Annual Meeting(アメリカ胸部疾患学会,1991年5月)等にて発表してきたがとくに異論は出ず,妥当な方法であることが認められたものと考えられる。スクリ-ニングの戦略として,既に報告したサルコイド-シスおよび結核ともに反応を示すIHYー1型の抗体はすべて除外し,サルコイド-シスには反応するが結核には反応しないクロ-ンをみつけだすという方法を採用し,求めるクロ-ンが得られるまでスクリ-ニングを繰り返した。検索にはサルコイド-シス7例,結核20例を用いた。その結果,7種のモノクロ-ナル抗体が最終的な検討対象となり,C_4H_518,C_4F_816の2種の抗体はサルコイド-シスに対し,それぞれ6/7,5/7の高い陽性率を示した。結核に対してはいずれもすべて陰性であった。以上のように,サルコイド-シス特異的モノクロ-ナル抗体を確立するという研究目的は,本年度において達成されたものと考えられる。
米国の非行予防に関する教育的オルタナティブの研究―少年矯正と学校教育の連携－

本研究は、少年非行等のリスクを抱えた児童生徒の健全育成のために、学校を基点とした有効な多機関連携制度を明らかにすることをねらいとした研究である。学校というコミュニティからの離脱が、児童生徒の将来的な行動上、精神衛生上のリスク因子になりうることが、様々な研究から明らかにされつつある。学校を場として、各種関係機関が協働し、児童生徒の複雑・多様なリスクに応じた支援を行うことで、学校からのフェードアウトを抑止することにつながりうる。本研究では、米国カリフォルニア州のオルタナティブ教育制度に着目し、学校教育(特にオルタナティブ教育)と少年矯正等、各種関係機関との連携の現状の一端を明らかにした。継続教育校や郡コミュニティ・スクール、コート・スクールといったオルタナティブ学校の第一の特色として描き出せることは、非行や怠学、あるいは、虐待被害等、加害と被害といったリスクを抱える子どもに対して、その程度に応じて、義務教育の機会を保障できるように、さらには、その取り組みが行政のセクショナリズムを超え出るように、学校が多層に、かつ、そのリスクに応じられるよう「多機関的資源」(multi-agency resources)として制度設計されている点である。まさに、オルタナティブ学校は、その制度的枠組みにおいて、学校を基点とした関係機関の連携・協働があらかじめ内包されており、児童生徒の教育保障に関するセーフティネットの形成において重要な役割を果たしている。しかし、一方で、オルタナティブ学校は、社会からの抗いがたい負のラベルを引き受け続けており、制度的理念とは異なる事態を生んでいることも看過できない。セーフティネットとしてのパイプが、地域への定着、包摂としてではなく、排除として機能してしまう側面をどのように克服できるのか、大きな課題となって立ち現われている。米国カリフォルニア州におけるオルタナティブ学校(alternative schools)とCBO(Community based Organization)の連携による薬物乱用防止教育の制度と実践に関する制度的事例研究を実施した。米国のオルタナティブ教育(alternative education)は、歴史的に、児童生徒固有の特別なニーズへの配慮に基づき、一般の学校の校舎から分離されたクラス及び区画等で提供される非伝統的な教育制度を意味するものであった。しかし、徐々にその社会的な意味内容は変質し、現在では、とりわけ、怠学、薬物、早期妊娠、教師に対する挑戦的な行動等、「逸脱行動」とされる何らかの行動上の問題を抱えた児童生徒への教育を表すようになっている。米国は、現在に至るまで、その政策の成否には賛否両論あるものの、リスクを抱えた児童生徒に対するオルタナティブ教育制度を発展させてきた。そして、その制度的特徴は、地域の関係機関との連携を強調した「多機関的資源」(multi-agency resources)として、オルタナティブ学校を設計している点にある。本研究では、多様なリスクを抱えた児童生徒に対する学校を基点とした多機関連携制度研究として、オルタナティブ教育に着目し、研究を行った。とりわけ、ソノマ郡を対象にコミュニティ・スクールと密に連携しているCBOの一つであるDAAC(Drug Abuse Alternatives Center)について、その組織概要とともに、効果的とされている薬物乱用防止教育"Project SUCCESS"の実践を文献研究とDAACへのインタビュー調査結果をもとに検討した。それを踏まえ、カリフォルニア州のオルタナティブ教育と有効とされる連携に基づく薬物乱用防止教育の事例を通して、その制度的意義と課題について考察した。教育学研究課題の主要なテーマである米国オルタナティブ教育制度研究について、オルタナティブ学校を主に、複数の教育関係施設を参観することができ、その進度はおおむね順調に進展しているということができる。各種オルタナティブ学校で行われているリスクを抱えた児童生徒への指導・支援について、各種関係機関とどのように連携がなされ、児童生徒の回復が図られているのか、実態調査に基づき検討することができた。また、2013年度は、早稲田社会学会(2013年5月)、アメリカ教育学会(2013年9月)、日本生徒指導学会(2013年11月)で研究成果報告を行った。加えて、『アメリカ教育学会紀要』(2013年12月)、『社会学年誌』(2014年4月)、『日本特別活動学会紀要』(2014年4月)にて、論文を寄稿した。2014年度は、米国カリフォルニア州への訪問調査を実施するとともに、各種オルタナティブ学校に対する数量的調査を実施したい。数量的調査の目的は、各種オルタナティブ教育制度の社会的機能を明らかにすることである。指標としては、オルタナティブ学校に在籍している児童生徒の進路調査を試みたい。そのために、まずは、郡・学区レベルにおける非行対応系の多機関連携の取組や制度、推進されている代表的な教育的オルタナティブについて精査し、抽出する。そして、現地コーディネーターとの調整を経て、質問紙、インタビュー調査票とともに、調査日時等を確定する。確定後、質問紙を郵送・回収するとともに、補完的な訪問調査を実施する。

回収した質問紙調査と補足的に実施したインタビュー調査の質的資料をもとに、得られたデータを分析する。上記の調査をもとに、カリフォルニア州のオルタナティブ教育制度の社会的機能について検証したい。急遽、研究遂行上、ノートPCを用意する必要(これまで使用していた研究用PCの故障)等が発生したため、使用計画に変更が生じ、最終的に「次年度使用額」が4,206円発生した。直接経費として、米国への調査研究費(出張旅費)は45万円(交通費30万円、宿泊費15万円(8泊分))、研究成果発表費は10万円(交通費4万8千円、宿泊費5万2千円)、消耗品費は5万円(レーザープリンター・トナーカートリッジ、USBメモリ、ポータブルHDD等)、合わせて60万円の使用計画を立てている。上記の次年度使用額として、発生した4,206円は、主に消耗品費として、コピー用紙や複写費等に拠出をしたいと考えている。
ナメクジウオ類の体制確立に関わる分子機構

初期の発生と背側・頭部領域の確立の関係を明らかにするために、β-Cateninに注目して、免疫組織学的方法により、その分布パターンを未受精卵から初期原腸胚まで明らかにした。β-Cateninの細胞質内分布は第1分裂から非対称性が現れ、32細胞期まで確認された。その後、胞胚期では核内への移行が起こるが、脊椎動物と違い全細胞にそれが認められた。ところが、背側特異的遺伝子が発現する原腸陥入開始とほぼ同じ頃には、背側の細胞で高濃度の分布を示した。LiCl処理により、初期原腸胚期の核内β-Cateninの分布を動物極側に移動させることができた。それらの個体ではgsc, hlx3, otxの発現領域が動物極を中心とした放射相称に変わり、形態的にも放射相称的であるが、hnf3およびptxで確認した背腹、左右両軸は正常であった。これらの結果は、ナメクジウオでは発生の極めて早い時期から脊椎動物と違った分子機構が働いていることを示唆する。VegT関連遺伝子の単離については、原腸胚由来のcDNAライブラリーから得られた145個のT-box遺伝子クローンを解析したが、そのうち、T-brain/eomesodermin (T-br/eomes)が127個でTbx2/3/4/5が7個であった。さらに、ゲノムDNAおよびcDNAからPCR法によりVegT相当遺伝子断片の増幅を試みたが、増幅できなかった。現在未確認のT-box遺伝子クローンと思われるのが4個あるが、これまでの結果から、Branchiostoma belcheriではVegT関連遺伝子は存在しない可能性が高い。単離したT-box遺伝子の中で母性発現をするのはT-br/eomesのみで、このTドメイン内アミノ酸配列の中にはVegTと同じ機能領域が保存されている。Tbx2/3/4/5遺伝子はVegTに類似した配列を持つが、母性発現が無く中期原腸胚の原口縁腹側での発現が初めである。その後、原腸後端と尾端の外胚葉で発現が継続して、尾鰭の形成とともに尾鰭の伸長した外胚葉細胞で発現が認められ、鰭形成に関与していることが示唆される。また、脊椎動物で四肢の形成に重要なTbx4/5関連遺伝子断片の単離もPCR法により多数のプライマーで試みたが、いずれも増幅することができなかった。ホヤ類にもTbx4/5関連遺伝子は無い可能性があり、脊椎動物になって出現した可能性が高い。
肝炎ウイルス関連肝発癌における癌抑制遺伝子変異とテロメラーゼ活性との関連

テロメアとp53 mutation(p53 mut)に関連して、1995年、Shayらはp53mutを持つ細胞にヒトパピローマウイルスを感染させ、p53 mutを持っている細胞が不死化することを示した。また同年、HiyamaらはRB遺伝子およびp53遺伝子の異常をもつ肺癌ではテロメア長が有意に短いと、両者の関連性を報告している。これらの報告から細胞が遺伝子変異の蓄積に伴う選択増殖を繰り返した結果、テロメア長の究極的な短縮と共にテロメラーゼ活性を獲得し、不死化した可能性が考えられる。一方、Klingelhutzらはテロメラーゼの活性化とp53は無関係であると報告している。そこで我々は平成9年度には肝細胞癌(HCC)のテロメア長とp53 mutの有無との関係を、また平成10年度には非癌部でも同様の検討を行った。研究成果の概要を以下に述べる。正常肝4例、及び手術で得られたHCC患者25例の癌部、非癌部(肝硬変、慢性肝炎)より抽出した高分子DNAを用いSouthern blot法でテロメア長(terminal restriction fragment:TRF(kb))を求めた。またPCR-SSCP法及びdirect sequence法を用いて癌部、非癌部のp53mutをexon4-9について検討した。p53 mutは癌部でのみ8例について検出された。TRFは正常肝8.9±1.2kb、慢性肝炎6.9±1.8、肝硬変5.7±0.5、癌部4.8±1.1で、癌部でp53mutが検出された8例の癌部のTRFは4.8±1.0kb、検出されなかった17例の癌部のTRFは4.7±1.2kbで両群に差はなかった。さらにHBV感染、HCV感染グループに分けた上で検討したが、いずれのグループでも有意な結果は得られなかった。p53 mutの存在しない群よりもp53 mutの存在する群においてテロメア長が短ければp53 mutによって細胞増殖性の増した細胞でテロメア短縮が促進され、しかる後にテロメラーゼの活性を獲得して癌化する、あるいは癌細胞の増殖が起こるのではないかと考えられたが、肝発癌においては両者の間に関連はないことが示唆された。近年、癌の発生、進展について重要視されている癌抑制遺伝子とテロメラーゼの関連についてはいくつかの報告があり、1995年Hiyamaらは原発性肺癌においてテロメア長の有意な変化を示した症例はRB遺伝子およびp53遺伝子のヘテロ接合性の消失と有意に相関すると報告している。これらのことは細胞が遺伝子変異の蓄積に伴う選択増殖を繰り返した結果、テロメア長の究極的な短縮をきたしテロメラーゼ活性を獲得した細胞が不死化したのではないかと推測させる。しかし一方、Klingelhutzらはヒトのパピローマウイルスを用いた実験でテロメラーゼの活性化とp53は無関係であると報告している。そこで我々はまず肝細胞癌(HCC)のテロメア長(terminal restriction fragment:TRF)とp53mutの有無との関係を調べた。手術で得られたHCC患者15例の癌部より抽出した高分子DNAを用いてテロメア長を求めると共にPCR-SSCP法を用いてp53mutの有無をexon5-9について検討した。p53mutが検出された4例のTRFは4.5±1.0kb、検出されなかった11例のTRFは4.7±1.1kbで両群に差はなかった。TRFの短いものにp53mutが多ければp53mutで増殖性が増した細胞でテロメアが短縮し、その後テロメラーゼ活性を獲得して不死化するという考えが成り立つと思われたが、HCCにおいては現在までの検討ではテロメア長とp53mutとの関連は見られなかった。平成10年度はさらに検討する症例数を増やし、PCR-SSCP法で見つかったp53mutの種類を直接塩基配列決定法で確認すると共に、非癌部でも同様の検討を行い、平成9年度の結果と合わせてp53mutとテロメアの関連についてまとめる予定である。

TRFは正常肝8.9±1.2kb、慢性肝炎6.9±1.8、肝硬変5.7±0.5、癌部4.8±1.1で、癌部でp53mutが検出された8例の癌部のTRFは4.8±1.0kb、検出されなかった17例の癌部のTRFは4.7±1.2kbで両群に差はなかった。さらにHBV感染、HCV感染グループに分けた上で検討したが、いずれのグループでも有意な結果は得られなかった。p53 mutの存在しない群よりもp53 mutの存在する群においてテロメア長が短ければp53 mutによって細胞増殖性の増した細胞でテロメア短縮が促進され、しかる後にテロメラーゼの活性を獲得して癌化する、あるいは癌細胞の増殖が起こるのではないかと考えられたが、肝発癌においては両者の間に関連はないことが示唆された。
より簡易な足趾把持力向上方法の模索－介入効果検証とその維持方法の構築－

本研究は研究14から構成される。2年目である平成30年度は,研究3における「活動や参加状況により足趾把持力が保たれている人の運動習慣や運動頻度を明らかにする」の縦断研究の2年目データの取得を予定通り行うことができた。本研究は,加齢の影響により低下することが明らかになっている足趾把持力が同年代の方よりも優れている人や保たれている人の生活習慣,つまり活動や参加内容を把握,検証するために行うものである。この縦断研究の調査結果は,研究4の「向上した足趾把持力を維持するためのフットケアや具体的な運動有効性の検証」の指導法に活かせるものと考える。データ取得については,平成30年度9月3日9月7日までの間に滋賀県野洲市で実施し,この調査により,初年度の参加者を含む地域在住高齢者254名分のデータを収集することができた。データ収集内容は,最大歩行速度やTUG,大腿四頭筋筋力などの身体機能評価ならびに参加サークル,老研式活動能力指標,QOLなどの活動および参加状況である。現在,初年度(2017年)の278名の取得データと2年目(2018年)のデータとを参照,同一の対象者をマッチングしている最中であり,この作業を早急に進めたいと考える。また,令和元年度に同様の調査を実施し,3年間の追跡データとして,活用する予定である。なお,1年間の追跡データについては,各指標となる身体機能の加齢1年分の低下率を明らかにし,発信していきたいと考えている。平成30年度9月3日9月7日に滋賀県野洲市において縦断研究2年目のデータを収集することができた。現在,初年度参加者と2年目の参加者のマッチング作業を行っており,順調に進んでいる。2018年度においても滋賀県野洲市で体力測定会の実施が9/7日から1週間程度で決まっており,縦断研究3年目のデータも取得できる予定である。また,研究1の「足趾屈曲筋力向上のための介入」,「足趾把持力向上のメカニズムの解明」,「向上した足趾把持力を維持するためのフットケアや具体的な運動指導有効性の検証」については,施設側と調整,目途がついている。倫理委員会への申請,機器を購入し,適宜,実施する予定である。平成29年度は,縦断研究のベースライン調査の実施をしたものの,論文化はしていない。ただし,足趾把持力に関連するものとして以下を発表した。足趾・足底機能は,その重要性が指摘され,類似した筋肉により発揮されると推測される足趾把持力と足趾圧迫力に関する多くの報告が行われている。しかし,両者の関係について十分な検討が行われていないのに加えて,どちらがより身体機能を反映するか検討されていない。測定機器に焦点をあてると,足趾把持力および足趾圧迫力ともに自作しているものが多く,足関節固定ベルトの有無については統一されていない。そこで本研究では,足関節固定ベルトの有無における足趾把持力と足趾圧迫力を比較し,さらに身体機能との関連性を検討した。健常成人女性18名を対象とした。測定項目は,固定ベルトの有無の足趾把持力と足趾圧迫力と身体機能評価としての最大・快適歩行条件下の速度,歩幅,立脚相時間,両脚支持時間,Cross testにおける前後体重移動比・左右体重移動比,Functional Reachtestとした。二元配置分散分析の結果,測定要因とベルト要因で主効果が認められた。また,身体機能との関連は,足趾把持力では足関節固定ベルトの有無に関わらず同じ傾向を示したものの,足趾圧迫力では傾向が異なった。これらの知見から,足趾把持力の方が足趾圧迫力より高値を示し,足趾把持力と足趾圧迫力ともに足関節固定ベルト有りは,ベルト無しに比べ,有意に高値を示すことが示された。また,身体機能との関係からは,歩行能力,バランス機能との関連性を示すには足趾把持力の方が適していることが考えられた。平成29年度においては,第3研究の初年度として9月4日9日にS県S市において高齢者体力測定会を実施,278名の参加が得られた。参加者からは,基礎的情報(過去1年間の転倒歴の調査,運動習慣の有無とその頻度,具体的な実施時間や行っている余暇活動などの基礎的な情報の収集),認知機能評価(MMSE),心身機能評価(足趾把持力,大腿四頭筋筋力,片脚立位,TUG,5m歩行),活動と参加評価(老研式活動能力指標)などのベースライン調査をおこなった。データ入力も済んでおり,次年度以降の追跡調査に備えている状況である。

データ取得については,平成30年度9月3日9月7日までの間に滋賀県野洲市で実施し,この調査により,初年度の参加者を含む地域在住高齢者254名分のデータを収集することができた。データ収集内容は,最大歩行速度やTUG,大腿四頭筋筋力などの身体機能評価ならびに参加サークル,老研式活動能力指標,QOLなどの活動および参加状況である。現在,初年度(2017年)の278名の取得データと2年目(2018年)のデータとを参照,同一の対象者をマッチングしている最中であり,この作業を早急に進めたいと考える。また,令和元年度に同様の調査を実施し,3年間の追跡データとして,活用する予定である。なお,1年間の追跡データについては,各指標となる身体機能の加齢1年分の低下率を明らかにし,発信していきたいと考えている。平成30年度9月3日9月7日に滋賀県野洲市において縦断研究2年目のデータを収集することができた。現在,初年度参加者と2年目の参加者のマッチング作業を行っており,順調に進んでいる。平成30年度は,研究3の追跡調査を実施予定である。S県S市において高齢者体力測定会が9月3日7日までの日程で行うことが決まっており、研究分担者とともにその準備を進めている。また,研究1および2の足趾把持力向上のための介入研の予備実験を本年度中に行う予定であり,同時に対象者の選定を行なっていく。2018年度においても滋賀県野洲市で体力測定会の実施が9/7日から1週間程度で決まっており,縦断研究3年目のデータも取得できる予定である。また,研究1の「足趾屈曲筋力向上のための介入」,「足趾把持力向上のメカニズムの解明」,「向上した足趾把持力を維持するためのフットケアや具体的な運動指導有効性の検証」については,施設側と調整,目途がついている。倫理委員会への申請,機器を購入し,適宜,実施する予定である。国内旅費によるものが大きい。研究打ち合わせを直接,出向いて行うのではなく、メール,電話にて頻繁に行うことで済んだことによる。その分、研究分担者の村田氏の負担がおおきかったことが予想される。また,フールドワーク参加費に関しても2回に分けて行う予定であったが、1回で済んだためである。次年度は,研究打ち合わせを研究分担者の村田氏の負担に頼ることなく遂行する。滋賀県野洲市へのフィールドワーク参加費の旅費,宿泊代が当初予定よりも安価で可能になったことから,余剰金が発生した。今回発生した余剰金については,海外の学術誌発表のための英訳代として計上する。
根粒菌3型分泌系によるマメ科植物共生シグナルの活性化機構

網羅的遺伝子発現解析により、根粒菌Bradyrhizobium elkaniiの3型分泌タンパク質候補としてnopP等を含む複数の遺伝子を同定した。3型分泌系がダイズ根に誘導する遺伝子発現を解析した結果、ENOD40やNINなど既知の共生遺伝子を含む29遺伝子の発現上昇と、カロース合成遺伝子やChalcone synthaseなどの防御応答遺伝子を含む36遺伝子の発現低下がみられた。以上の結果から、マメ科植物との共生において、根粒菌3型分泌系は、共生シグナル活性化と、防御応答遺伝子抑制の二つの役割を担うことが明らかとなった。本研究ではダイズと根粒菌の共生系における根粒菌III型分泌機構(T3SS)の役割を分子レベルで解明することを目指している。今年度の成果の概要は以下のとおりである。(1)根粒菌Bradyrhizobium elkanii USDA61株は、ダイズとの共生においてT3SSを発現し、Nod-factor / Nod-factor receptor (NFR)の相互認証を介さない根粒形成を行うことができる。III型分泌タンパク質(エフェクター)がダイズの根粒形成シグナルを直接活性化することが予想されたことから、原因エフェクター同定のため、(i)B. japonicum USDA110株への相補試験、および(ii)RNA-Seq解析による網羅的遺伝子発現解析を行った。(i)については、USDA110株にUSDA61株のゲノムライブラリを導入し、nfr1変異ダイズへ接種したが、根粒形成を相補するものは得られず、エフェクターの同定には至らなかった。(ii)については、他の根粒菌でエフェクターとして同定されているNopP等を含む複数の遺伝子が検出された。今後これらのエフェクター候補遺伝子の破壊株を作成し、その共生形質を検討することで、根粒形成シグナルを活性化するエフェクターの同定を目指す。(2)根粒菌T3SSがダイズ根細胞に誘導する遺伝子発現をマイクロアレイにより解析した。T3SSはダイズ根の29遺伝子の発現を上昇させ、この中にはENOD40やNINなど、既知の共生関連遺伝子が含まれていた。一方、T3SSによりダイズ根において36遺伝子の発現低下がみられた。この中には、カロース合成遺伝子やChalcone synthaseなど、既知の防御応答遺伝子が含まれており、根粒菌T3SSは宿主共生遺伝子を直接活性化するとともに、防御応答遺伝子の抑制の両方の役割を担うことが明らかとなった。本研究では、根粒菌のタンパク質分泌系(3型分泌系)に着目し、特に根粒菌分泌タンパク質がマメ科植物の共生遺伝子発現をどのように活性化しているか明らかにすることを目的にしている。平成23年度は以下の研究を行った。(1)ダイズ根粒菌Bradyrhizobium elkanii USDA61株は、NFR1変異体ダイズに根粒を形成する能力をもつ。3型分泌系に変異を導入する根粒を形成できなくなることから、3型分泌タンパク質(エフェクター)が根粒形成開始のシグナル伝達を誘導する可能性がある。そこで、3型分泌系を保持するがNFR1変異体ダイズには根粒を形成できないB. japonicum USDA110株への相補試験により、エフェクター遺伝子の単離を試みた。USDA61株のゲノムライブラリをUSDA110株に導入し、NFR1変異体ダイズへ根粒を形成するものを検索した結果、共生能力を相補するコスミド候補が複数検出された。今後コスミド領域を詳細に検討することで、根粒形成シグナル活性化エフェクター遺伝子を同定する計画である。(2)3型分泌系により宿主側に引き起こされる遺伝子発現の網羅的解析を行った。具体的には、USDA61株または3型分泌系破壊株を接種したダイズの根を回収、RNAを抽出し、マイクロアレイによる発現解析を行った。その結果、USDA61株では、ENOD40やNINなど既知の共生遺伝子が多数含まれていたが、同時に病原菌に応答する防御遺伝子や機能未知遺伝子も含まれていることが明らかとなった。以上の結果より、根粒菌3型分泌系にダイズ細胞内により注入されるエフェクターが共生シグナルだけでなく、防御応答をも惹起することが明らかになった。Bradyrhizobium japonicum USDA110株への異種相補によるエフェクターの検索の結果、NFR1変異体ダイズへの共生能力を相補するコスミド候補を複数検出することができた。当該コスミドにはNod factor-Nod factor受容体からなる相互認証を経由せずに根粒形成を直接活性化するエフェクター遺伝子が存在している可能性があり、今後の解析によりエフェクター遺伝子を同定し、根粒菌エフェクターが如何に宿主側共生シグナルを活性化しているか解明できる可能性がある。一方、マイクロアレイ解析の結果、根粒菌3型分泌系により既知の共生遺伝子と、病原菌に応答する防御遺伝子が発現上昇することが明らかとなった。

今後詳細に解析する必要はあるが、根粒菌3型分泌系により共生シグナルが活性化されるという現象はこれまで報告されておらず、本成果の意義は大きい。引き続きダイズの根粒形成シグナルを活性化する根粒菌3型分泌蛋白質(エフェクター)の同定を行う。具体的には、平成23年度に得たコスミド領域を詳細に検討することで、エフェクター遺伝子の同定を試みる。エフェクターが同定できた場合は、以下の2つの実験を行う。(1)ダイズ細胞内へ輸送される分泌タンパク質の検出同定した根粒菌エフェクターが実際にダイズ細胞内へ注入されているのかを検討するため、エフェクターを蛍光や抗体で検出する系を開発する。具体的には、GFPやGSTなどの分子タグを付加したエフェクター遺伝子を作製して根粒菌に導入し、ダイズに接種して、エフェクターの組織・細胞内局在に関する情報を得る。また、エフェクターを認識するポリクローナル抗体作製のため、大腸菌内での発現系を構築する。(2)Pull downassayによる根粒菌エフェクターと相互作用するダイズ蛋白質の検索根粒菌エフェクターが、宿主ダイズ側のどのような蛋白質と結合するかをPull down assayにより検索する。実験1.で大腸菌内で発現させた分子タグ融合エフェクターをNFR1変異体ダイズの根細胞抽出液と混合してインキュベートし、相互作用する(結合する)蛋白質との複合体を単離する。この複合体をSDS-PAGEで分離したのち、ファーウェスタンブロッティングによって結合の再確認を行う。二次元電気泳動により複合体を分離した後、質量分析によりアミノ酸配列の決定を行い、データベースに照会して遺伝子の同定を目指す。以上の実験により、根粒菌エフェクターが宿主ダイズのどのタンパク質をターゲットにし、宿主側共生シグナルを活性化しているのか、その分子機構を明らかにする。研究を遂行するため、一般試薬類、遺伝子工学試薬類、免疫・蛍光試薬類、プラスチック器具類、ガラス器具類などの購入費用として研究費を使用する計画である。
飽和脂肪酸,または一価不飽和脂肪酸の摂取がエネルギー代謝と睡眠構造に与える影響

食生活由来の生活習慣病を予防するためには、摂取する脂肪の“量"とともに“質"が重要である。本研究では若年男性被験者を対象とし、高飽和脂肪酸食(高パルミチン酸)と比較し高一価不飽和脂肪酸食(高オレイン酸)の摂取が24時間の脂質酸化量を有意に増大させた。加えて、夕方から入眠初期(19:00-2:00)の深部体温を低下させ、睡眠第一周期の深睡眠を有意に増加させることを確認した。日常的な睡眠の質の低下は生活習慣病を引き起こすリスクファクターであると報告されている。そのため飽和脂肪酸の過剰摂取は脂質酸化量を低下させることに加え、睡眠の観点からもそれらの疾患誘発に拍車をかけている可能性が示唆された。本研究の最終目標は、24時間のエネルギー代謝と睡眠構造から生活習慣病のリスク低減に有効な脂肪摂取のエビデンスを確立することである。平成27年度は「高SFA食、または高MUFA食の摂取が24時間エネルギー代謝へ与える影響の検討」を実施した。本研究の遂行のためには、特定の脂肪酸を摂取させるための試験食を開発することが必須となる。我々は、小麦粉に脂肪酸組成の異なる油脂を練り込んだマフィン(176Kcal/個、PFC(%)=7:49:44)を作成することによって、被験者の摂取する負担を軽減させると同時に、油脂の差異による外観の違いにブラインドをかけた。そのマフィンを使用したSFAまたはMUFAを豊富に含む試験食をそれぞれ高SFA食、高MUFA食とした。健康な若年男性10名を対象に、高SFA食または高MUFA食を、朝、昼、夕と摂取させ、24時間のエネルギー代謝、自律神経活動および深部体温を測定した。高SFA食と比較し高MUFA食を摂取した群では、RQの有意な低下、および脂質酸化量の有意な増加を観察した。自律神経活動に関しては、高MUFA群において日中の交感神経の低値や夜間の副交感神経の高値を観察した。深部体温に関しては高SFA群において夕方から夜間にかけて有意な高値を観察した。これらの結果は、脂肪酸の摂取と生理的パラメータとの関連を報告する先行研究と概ね一致する結果となった。現在それらのデータをまとめ投稿論文を作成中である。本年度の研究活動により、「摂取することで食後のエネルギー代謝を変化させることができる試験食」を開発することに成功した。平成28年度は試験食摂取期間を延長し、中・長期的な介入による影響、さらに睡眠構造や生体リズム(時計遺伝子発現)測定を行う研究を計画している。研究課題の内容に関するダイレクトな論文は投稿できていないが、今後脂肪酸介入実験を実施する上で必須である「試験食」の作成は完了した。平成28年度はこの試験食を使用した睡眠構造および生体リズム測定を実施することが可能であり、研究課題で設定した計画を達成することができると考えている。近年、食生活由来の生活習慣病は摂取する脂肪の“量"ではなく“質"がより強く関係しているという報告がなされている。摂取する脂肪酸の“質"が肥満に関与する原因の1つはエネルギー代謝の変化である。具体的には、飽和脂肪酸と比較し一価不飽和脂肪酸の摂取は食後の脂質酸化量を増大させる。エネルギー代謝と睡眠は多くの分子内機構を共有しているため、本研究では異なる脂肪酸組成の食事摂取後のエネルギー代謝と睡眠構造を評価することで、生活習慣病のリスク低減に有効な脂肪摂取のエビデンスを確立することを最終目的とした。健康な若年男性を対象に2つの実験を行なった。実験1:「特定の脂肪酸を摂取させるための試験食」として、高パルミチン酸食(HPAD: high palmitic acid diet)および高オレイン酸食(HOAD: high oleic acid diet)を開発した。この試験食を摂取することでエネルギー代謝が変化し、HPAD群と比較しHOAD群において24時間の脂質酸化量が優位に増大した。実験2:実験1で作成した試験食を朝、昼、夕に摂取させ、HPADまたはHOADの摂取がエネルギー代謝と睡眠構造に与える影響を検討した。HPAD群と比較しHOAD群では、24時間の脂質酸化量が有意に増大した。また、HPAD群と比較しHOAD群において、深部体温は夕食後から入眠数時間後まで低値を示し、入眠後最初に出現する第一周期の深睡眠出現時間が有意に増加することを確認した。これらの結果は、食事の脂肪酸組成の差異がエネルギー代謝を変化させ、分子内機構を共有している深部体温の日内変動も変化させる。加えて、睡眠構造の変化をも引き起こす可能性を示唆した初めての報告である。平成27年度に作成した試験食を用いて、食事介入期間を延長し、測定項目を追加していく。具体的には、日中および睡眠時を含む体動の測定、睡眠状態の測定および時計遺伝子発現の測定を実施する。

平成27年度の研究によって、脂肪酸摂取に介入することにより、夜間エネルギー代謝に加えて自律神経活動や深部体温にも差異が観察された。この結果から、睡眠構造にも影響が現れていることが予測される。今後は脳波測定を行うことで睡眠を評価し、代謝と睡眠の両面から健康増進に有効な脂肪摂取方法を検討していく。エネルギー代謝平成27年度の直接経費交付額1,100,000円のうち、361,904円を平成28年度に繰り越した。理由は、平成28年度5月に、当初計画していなかった国際学会(The XIII International Congress on Obesity)にて、科研費で行っている研究についての発表を行うため旅費・参加費として400,000円程度が必要となったためである。計画段階ではアクチグラフ(モーションロガー時計型、サニタ商事:400,000円程度)を購入する予定であったが、研究協力者である筑波大学運動栄養学研究室徳山薫平教授の所持するアクチグラフを使用することが可能となったため、購入を取りやめ学会参加費として使用する。よってこの繰り越し使用によって本研究の遂行に影響がでることはない。また、The XIII International Congress on Obesityでは抄録(ポスター発表)がアクセプト済みであり、助成を受けた本研究の経過発表を行う。発表時に頂戴したご意見を今後の研究の発展に活かしていく。平成28年度には、平成27年度の結果を踏まえ、食事性脂肪酸介入期間を延長し、測定項目を追加していく。具体的には、日中および睡眠時を含む体動の測定、睡眠状態の測定および時計遺伝子発現の測定を実施する。よって、被験者への試験食、実験にともない必要な消耗品およびデータ解析費用が必要となるため、科研費を使用する。
左右遺伝子invのコンディショナルマウスの作製と繊毛依存性腎疾患における意義

体軸の左右決定遺伝子invの異常は内臓逆位とともに、嚢胞形成腎を合併するが、他に膵臓嚢胞、胆管形成不全などの表現型を呈することから、体軸回転に加えて、上皮細胞の機能制御にも関わる可能性がある。本研究では、インターフェロン誘導型プロモーターを用いたinvコンディショナルノックアウトマウスのtargetting vectorを作製、また、inv遺伝子改変動物および細胞を用いたinvの生理学的、病態生理的意義の検討を行った。1、コンディショナルノックアウトマウスの作製Cre-loxPシステムによるコンディショナルジーンターゲッティングの方法を用いた。従来の研究期間に作製していたコンストラクトをもとに最も表現型発現が確実と考えられるexon2を欠失させるinv遺伝子のターゲッティングベクターの構築をすすめた。コンストラクトは、ターゲットのexon2をはさむ位置にloxP siteを挿入し、PKG-neocasseteを方向マーカーとした。2、inv機能的遺伝子改変動物および細胞を用いたinvの生理学的、病態生理的意義の検討機能的遺伝子改変:RNAiの発現vectorおよびadenovirus vectorをHydrodynamic法によりマウス個体、また従来の遺伝子導入により培養細胞で発現させ、mRNA発現レベルを調節した。(1)マウス個体でのRNAi、およびadenovirusによる過剰発現:invに特異的なRNAiを発現vectorに組み込み、マウスの尾静脈より1ml volume(50-200・g plasmid)を急速静脈注入を行った。Adenovirusによる過剰発現も同様の方法にて急速投与することにより、従来の報告よりはるかに効率のよい腎臓発現が研究者らによりはじめて確認された。(2)培養細胞におけるRNAiおよびadenovirusによる過剰発現:同様のplasmidを従来通りのlipofectaminを用いたtransfectionをcell line(M1,MDCK,mIMCD3 cell)に行った。細胞の増殖ならびに細胞間結合のゆるみが観察された。1、コンディショナルノックアウトマウスの作製Cre-loxPシステムによるコンディショナルジーンターゲッティングの方法を用いて、従来の研究期間に作製していたコンストラクトをもとにexon2を欠失させたinv遺伝子のターゲッティングベクターを作製した。ベクターの構築を確認するために、PCRによるスクリーニングで、110fmol濃度のDNA量でのスクリーニングが可能かどうかの検討を行った。また最終的にはSouthernblottingによる構築の確認も行った。2、inv機能的遣伝子改変動物および細胞を用いたinvの生理学的、病態生理的意義の検討前年度と同等の実験を継続した。機能的遺伝子改変を目的に、RNAiの発現vectorおよびadenovirusvectorをHydrodynamic法によりマウス個体、また従来の遺伝子導入により培養細胞で発現させ、mRNA発現レベルを調節した。(1)マウス個体でのRNAi、およびadenovirusによる過剰発現:Hydrodynamic法により、invに特異的なRNAiを発現vectorおよびAdenovirusによる過剰発現を行った。腎臓でのinv遺伝子発現が抑制されたモデルおよび過剰発現したモデルが完成したため、関連遺伝子の検索を行うために、microarray法により検討した。(2)培養細胞におけるRNAiおよびadenovirusによる過剰発現:同様のplasmidをtransfectionをmIMCD3 cell lineに行った。細胞間結合のゆるみが観察され、それらの細胞の網羅的遺伝子解析を行った。1)コンディショナルノックアウトマウスの作製Cre-loxPシステムによるコンディショナルジーンターゲッティングの方法を用いた。従来の研究期間に作製していたコンストラクトをもとに最も表現型発現が確実と考えられるexon2を欠失させたinv遺伝子のターゲッティングベクターを構築した。今年度も継続してコンストラクトの作製を行い、完成された後、ES細胞に導入、Southern blotによるコンストラクトの構築の確認を行い終了した。2)inv機能的遺伝子改変動物および細胞を用いたinvの生理学的、病態生理的意義の検討機能的遺伝子改変:RNAiの発現vectorおよびadenovirus vectorをHydrodynamic法によりマウス個体、また従来の遺伝子導入により培養細胞で発現させ、mRNA発現レベルを調節した。a)マウス個体でのRNAi、およびadenovirusによる過剰発現:invに特異的なRNAiを発現vectorに組み込み、また、adenovirusによる過剰発現も同様の方法にて急速投与することにより、マウスでの検討を行った。肝臓、腎臓での遺伝子発現profileをmicroarrayで検討し、カドヘリンなどのEMT関連遺伝子の発現の差異が認められた。b)培養細胞におけるRNAiおよびadenovirusによる過剰発現:同様のplasmidを従来通りのlipofectaminを用いたtransfectionをcell line(M1,MDCK,mIMCD3 cell)で行った。同様の遺伝子発現の変化と、細胞形態の変化、細胞の遊離が観察された。
転倒・転落事故予防をめざす患者・家族と医療者による協働的リスク回避システムの開発

本研究の目的は、患者や家族自身にも転倒・転落の危険性と予防の重要性を理解し、医療者とともに医療に参画することで、自ら転倒・転落を回避し患者自身の安全への責任を医療者とともに共有することを促す両者の協働的な転倒予防システムを開発することである。平成21年度より、入院前から患者・家族への転倒予防に関する情報提供を行い、入院に必要な物品の適切な選択と入院生活で予測される危険動作について理解を促すシステムをつくった。そして、入院後も継続して患者自身が自分の安全性に注意できるように、日常生活に潜む危険な動作と場所についても写真や絵をとおして情報提供できるようにした。平成23年度は、新たに患者・家族へ自発的行動による転倒予防DVDを制作し絵や文字による情報提供から動画による情報提供へと進め、平成24年度は、自治医科大学附属病院全病室への病室内およびトイレ内に手すりを設置し大規模な改修工事を完了した。現在、介助者がいながら転倒した事例が少なくないことから「介助者用転倒予防DVD」を制作しほぼ完成している。これらの評価には、転倒率、自発的行動による転倒率、ナースコール使用状況などとした。その結果、患者の自発的行動による転倒率は若干軽減傾向にあり、また患者調査からナースコールが必要な患者のナースコール使用状況の改善と入院時に準備した履物について「スリッパ」は減少傾向になっていた。これらの傾向は、患者自ら転倒を予防しようとする行動への変化という点で一定の成果をあげることができた。本研究の目的は患者や家族自身にも転倒・転落の危険性と予防の重要性を理解し、医療者とともに医療に参画することで、自ら転倒・転落を回避し患者自身の安全への責任を医療者とともに共有することを促す両者の協働的な取り組みに関するシステムを開発することである。本年度の取り組みを以下に示す。(1)転倒・転落原因を分類整理した。(2)(1)の結果から患者の自発的行動による転倒が最も高かったことがわかった。そこで患者・家族に対するアプローチとして、患者の遠慮等の性格的特性や危険な姿勢や行動を中心に周知するパンフレットを作成し配布を開始した。さらに、院内会計窓口付近に転倒・転落の危険に関する映像を流し始めた。パンフレット等の効果を検討する目的とし、患者と医療者、看護補助者を対象に事前調査を行った。以降半年ごとにインシデント報告数等と共に縦断的に観察していく予定である。他方、転倒・転落原因を分類整理する中で、院内の環境的な問題点もわかった。そこで病棟を中心として理学療法士や医療安全対策部、医療安全学の教授等をメンバーとした多職種チームによる院内のラウンドの結果から、危険個所の抽出および患者の状況を考慮した環境改善の可能性にっいて検討した。その結果、最初の取り組みとして最も転倒していた病棟に焦点をあて「ハザードマップ」を作成し病棟内のトイレ等に掲示した。「ハザードマップ」の内容は、転倒の多い場所、日常の動作に関連して起きやすい転倒の状況等である。特にこのハザードマップは、患者・家族が転倒・転落に関して自分の問題として心に響く職種を検討した結果、整形外科病棟では理学療法士がモデルとなり作成している。以上これらの取り組みは、患者・家族自身が医療者とともに自ら危険を回避することの重要性を促すという点においてその意義は高いと考えられる。(1)平成21年度から開始した患者の性格的特性や危険な姿勢・行動を中心に周知するパンフレット配布

(2)自分を客観視する自己チェックシート配布、(3)外来部門での転倒・転落の危険に関する映像の放映、(4)病棟内転倒ハザードマップ.貼用、以上(1)(4)を継続し実施している。その取り組みの評価は、実際の転倒率、患者調査(取り組み前・6か月後・1年後)、職員調査(取り組み前・1年後)によって行った。これら(1)(4)の取り組みの結果、全体の転倒率は(1)(4)実施前1.79‰、実施後2.19‰であり、自発的行動による転倒率は実施前0.99‰、実施後0.57‰と減少傾向であった。取り組み6カ月後の患者調査では(平均年齢57.23±17.2歳)、患者からの転倒経験に関する情報提供状況は、12.9%から15.0%、転倒予防行動をした人は33.0%から33.5%、ナースコールが必要な人が実際に使用した頻度では、「必ずほとんど使用した」人は40.9%から44.2%、「あまり全くしなかった」人は44.1%から42.3%と若干改善傾向であった。職員調査(医師、看護師、リハビリスタッフ、検査技師、看護助手)では、自分が関わっているときに患者が転倒しそうになった経験は、看護師とリハビリスタッフでは80%を超え、次いで検査技師が70%を超える結果であった。そこで検査技師の転倒に関するインシデント経験の多さの実態を把握するためにヒヤリング調査を行った。その結果、転倒予防に関連する患者の移動・移乗方法について、基礎教育および卒後教育がないこと等が分かった。今後は患者・家族とともに職員への情報提供と技術教育の必要性が考えられた。本研究の目的は患者や家族自身にも転倒・転落の危険性と予防の重要性を理解し、医療者とともに医療に参画することで、自ら転倒・転落を回避し患者自身の安全への責任を医療者とともに共有することを促す両者の協働的な取り組みに関するシステムを開発することである。本年度の取り組みを以下に示す。(1)平成21年度から開始した患者の性格的特性や危険な姿勢・行動に関するパンフレット配布(2)患者・家族が患者の身体的状況を客観視する自己チェックシート配布、(3)外来部門での既存DVD放映、(4)病棟内転倒ハザードマップ貼用、以上(1)(4)を継続し実施している。これらの評価は、転倒率、患者調査(取り組み前・6か月後・1年後)、職員調査(取り組み前・1年後)とした。これらの結果、全体の転倒率は(1)(4)実施前1.79‰、実施後2.19‰であり、自発的行動による転倒率は実施前0.99‰、実施後0.57‰であった。取り組み6カ月後の患者調査では、患者からの転倒経験に関する情報提供状況は、12.9%から15.0%、転倒予防行動をした人は33.0%から33.5%、ナースコールが必要な人が実際に使用した頻度は、「必ずほとんど使用した」人は40.9%から44.2%、「あまり全くしなかった」人は44.1%から42.3%であった。これらより、ナースコールの使用は若干増加傾向とも考えられたが、毎年40%前後の患者は、ナースコールが必要とされても使用しない現状が明らかになった。これら40%の患者の転倒率を把握するとともに、院内での転倒場所のほとんどが病室内であることから、全病室内への手すりの設置の必要性が考えられた。23年度では、モデル病棟(1病棟)の病室への手すりの設置が終了した。以上の結果から、新たに患者・家族へ自発的行動による転倒予防DVDを制作し、全病室内へ手すりを設置する予定である。DVDは、病院内で放映および自治医科大学ホームページ上で公開していく。