hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューメディア利用による教授法の改善に関する研究

本研究は,大学教育の活性化を行うため,ニューメディア利用による教授法の改善を探究することを目的に調査研究を行った。その調査研究として,北海道大学及び琉球大学の教官・学生に対して,ビデオ教材等メディア利用状況等の実態調査を実施したところ,利用状況については必ずしも良好な結果は得られなかったが,今後の授業において活用への高い期待が寄せられていることが明らかになった。また,3年間の研究成果を「授業におけるビデオ教材等の活用に関する研究」と「高等教育の地域社会への還元についての研究」に大別し,それぞれ次のテーマ毎にまとめた。・「授業におけるビデオ教材等の活用に関する研究」(1)北海道大学・琉球大学アンケート調査の概要(2)北海道大学の状況(3)琉球大学医学部の状況(4)琉球大学理学部の状況(5)学習環境としてのマルチィ・メディア・「高等教育の地域社会への還元についての研究」(1)メディアと公開講座(2)北海道4都市における大学公開講座の実態についての事例研究(3)開かれた大学と地域社会本研究においては、大学授業におけるニュ-メディア活用に関する調査、高等教育機関の研究成果等の地域社会への還元に関する調査、地域社会での学習ニ-ズに関する調査を実施した。大学授業におけるニュ-メデア活用に関する調査は、北海道大学及び琉球大学の教官、学生を対象に「授業におけるビデオ教材等の活用に関する調査」、「ニュ-メデアの教育利用状況調査」のアンケ-ト調査を実施した。その内容は、放送大学、放送利用公開講座、海外の公開大学の放送教材、教官自らが撮影した教材等が、大学授業においていかに利用されているかを尋ねるとともに、その学習効果等についての評価を行っている。更に、新しい情報媒体が教育利用されている場合は、その具体的内容についても尋ねている。また、高専の学生を対象にニュ-メデア利用の実験授業(通信衛星利用)を実施し、その効果等のアンケ-ト評価も行った。そして、双方のアンケ-トの結果については、集計作業がほぼ一段落し、現在分析中である。高等教育機関の研究成果等の地域社会への還元に関する調査、地域社会での学習ニ-ズに関する調査については、北海道及び沖縄県を対象に実態調査を実施した。北海道では、留萌市、北見市、帯広市、函館市、旭川市の現地調査を行った。また沖縄県では、平良氏、宮古郡下地町、宮古郡伊良部町、石垣市、八重山郡竹富町、那覇市、糸満市、名護市、中頭郡読頭村の現地調査を行った。高等教育機関の研究成果等の地域社会への還元については、主として「大学公開講座」の実施状況及び沿革について調べた。また、地域社会でのニ-ズについては、公民館、図書館、博物館を初めとする社会教育施設や、更に勤労青少年ホ-ム、働く婦人の家等の社会教育類似施設の利用状況を中心として、地域住民の学習ニ-ズについての調査を行った。1多媒体教育の大学へのフィ-ドバック及び教授法改善については,コンピュ-タ通信による個別指導,ビデオによる卒業論文指導,通信衛星回線の利用による大学院授業及び放送大学教材の授業活用等について訪問調査を行い,私立大学における授業へのニュ-メディア利用の先端状況を把握できた。さらに,大学教授法の改善研究の一環として,ロ-ルプレイの導入による学生参加型授業の実際[関西学院大学夏季集中講義(『理論社会学の理論と実践』担当講師,山中速人放送教育開発センタ-助教授]を映像に記録し,映像教材及びドキュ-メント教材に編集するとともに受講生に対する授業評価を実施し現在分析作業を継続中である。なお平成2年度に実施した北海道大学及び琉球大学におけるニュ-メディア利用の実態調査並びに教官及び受講生に対する意識調査をまとめ報告書『ニュ-メディア利用による教授法の改善に関する研究ー授業におけるビデオ教材等の活用に関する研究ー』として刊行した。これにより映像教材等の利用については学部間や科目間で大きな差異があり,国立大学におけるメディア環境の一端も明らかになった。2高等教育・大学公開講座に関する地域のニ-ズ調査3既存の高等教育機関の地域への社会還元に関する調査に関しては,北海道及び沖縄をフィ-ルドとする地域学習の実態調査についての分析作業を進め,北海道については地域の学習状況調査として報告書の作成を終わっている。沖縄については継続中である。なお調査を予定していた九州地区に関しては資料収集のための予備調査に留まった。平成4年度は、研究会等の開催を中心に、3年間における調査研究活動のまとめを行った。そのひとつは、「授業におけるビデオ教材等の活用に関する研究」として、次のテーマで報告書の作成を行った。(1)北海道大学・琉球大学のアンケート調査の概要(谷口明執筆)(2)北海道大学の状況(高田誠二執筆)(3)琉球大学医学部の状況(平山清武執筆)(4)琉球大学理学部の状況(金城昭夫執筆)(5)学習環境としてのマルチィ・メディア(北村正直執筆)もうひとつとして、「高等教育の地域社会への還元についての研究」として、次のテーマで報告書の作成を行った。(1)メディアと公開講座(谷沢明執筆)(2)北海道4都市における大学公開講座の実態についての事例研究(谷沢明執筆)(3)開かれた大学と地域社人(沖縄県)(須藤護執筆)なお、本研究の総括は、若松茂が中心になって行った。

また,3年間の研究成果を「授業におけるビデオ教材等の活用に関する研究」と「高等教育の地域社会への還元についての研究」に大別し,それぞれ次のテーマ毎にまとめた。・「授業におけるビデオ教材等の活用に関する研究」(1)北海道大学・琉球大学アンケート調査の概要(2)北海道大学の状況(3)琉球大学医学部の状況(4)琉球大学理学部の状況(5)学習環境としてのマルチィ・メディア・「高等教育の地域社会への還元についての研究」(1)メディアと公開講座(2)北海道4都市における大学公開講座の実態についての事例研究(3)開かれた大学と地域社会
孤発性プリオン病の再現-液相分離から感染性アミロイドを作成する

ヒトプリオン病の大半は孤発性で、正常型プリオン蛋白が感染性アミロイドのプリオンに構造変換することで発症する。プリオンを振盪する事で人工アミロイドを作成できるが、生理学的活性である感染性を失う。これを解決するために、タンパク質の液相分離に着目した。この現象はタンパク質が生理学的活性を持ったまま液相として振舞う現象である。液相分離を介してアミロイドを形成することにより、生理学的活性の感染性をもったアミロイドが作成可能ではないかと考えた。液相分離から感染性アミロイドの作成を目指し、自然発生型の孤発性プリオン病の謎を解く。
切削・仕上げ同時加工による表面性状向上と内部組織微細化技術の開発

アディティブ・マニュファクチャリング技術の一種である指向性エネルギー堆積による造形と、切削加工のように工具を用いた仕上げ加工を同時に実施することで、造形物表面性状を向上させると同時に、工具により与えられる攪拌作用や塑性ひずみによって造形物内部組織の等粒状・微細化を実現する加工技術を開発する。提案加工法を実施するための実験機を製作する。加工試験を実施し、造形物の金属組織や機械的特性、形状精度を評価する。
オンマシン用ゾーンプレート干渉計の開発

実在の球面原器の代わりに、ゾーンプレートから発生する回折波面を形の基準とする形状測定装置(ゾーンプレート干渉計)を二機種開発した.これらはいずれも加工された金属鏡を加工機上で測定することができる装置である.これまでのゾーンプレート干渉計は,Fナンバーが2までのミラーしか測定できないものであった.新しく開発する干渉計は,(0,0)次回折光と(1,1)次回折光の干渉を利用し,Fナンバーが0.65まで測定可能である.この干渉計は,次の特長を持つ.オンマシンで形状測定できる.非球面度のミラーが測定できる.開口数の大きい明るいミラーを測定できる.絶対測定ができる.検査ミラーの中心にへそや穴がある場合にも測定ができる.本年度は,これまでの干渉計をもとにオンマシン用ゾーンプレート干渉計を2機種設計した.一機種は本年度製作が完了した。これは,これまでの干渉計を改良したものである。もう一機種は,正確なゾーンプレートの位置の調整手順を考案して,より小型の干渉計にした.光学定盤の上で実験を行い,実現可能であることを確かめているが,まだ設計段階である.光学部品や機械電子部品はすでに購入したので,来年度完成をめざす予定である.実在の球面原器の代わりに、ゾーンプレートから発生する回折波面を形の基準とする形状測定装置(ゾーンプレート干渉計)を二機種開発した.これらはいずれも加工された金属鏡を加工機上で測定することができる装置である.これまでのゾーンプレート干渉計は,Fナンバーが2までのミラーしか測定できないものであった.新しく開発する干渉計は,(0,0)次回折光と(1,1)次回折光の干渉を利用し,Fナンバーが0.65まで測定可能である.この干渉計は,次の特長を持つ.オンマシンで形状測定できる.非球面度のミラーが測定できる.開口数の大きい明るいミラーを測定できる.絶対測定ができる.検査ミラーの中心にへそや穴がある場合にも測定ができる.本年度は,これまでの干渉計をもとにオンマシン用ゾーンプレート干渉計を2機種設計した.一機種は本年度製作が完了した。もう一機種は,正確なゾーンプレートの位置の調整手順を考案して,より小型の干渉計にした.光学定盤の上で実験を行い,実現可能であることを確かめているが,まだ設計段階である.光学部品や機械電子部品はすでに購入したので,来年度完成をめざす予定である.
苦難の体験からの解放に関する社会学研究 ～総合的パースペクティブから

家族内の虐待や学校における生きづらさの問題、加えて精神的疾病等の苦難の人生においてどのように自己を恢復させていくかということに関して、社会学調査・研究をおこなった。まず学会報告として、下記の二報告をおこなった。1社会学では未開拓分野であるが、言語にならない気持ちをいかに表現できるか、そのことによってどのように癒されていくかということを、精神科病院外来作業療法科をフィールドとして調査し、その調査結果は展覧会におけるコニュニケーションをおこなっている動画を用いた報告も含めて、「精神科病院造形教室において表現するということ自由な表現、「居場所性」、他者とのコミュニケーションを中心に」というタイトルで日本社会学会で学会報告をおこなうなかで示した。苦難の体験を自由な表現のなかであらわすことで患者は恢復し、それは病院の造形教室のなかにおける居場所的環境、展覧会時の他者とのコミュニケーションのなかで可能となるプロセスを実証した。2上記のテーマは臨床心理学分野及び精神療法分野との境界領域に存在しているため、描画テスト・描画療法学会において学会報告として「A病院外来作業療法科における絵画表現による自己の変化」をおこない、絵画表現の変化と自己快復の変化の考察をおこなった。また研究論文として、日本社会臨床学会の学会誌『社会臨床雑誌』に「非行の親の会における自助グループ機能について」の執筆をおこなった。内容としては、若者の生きづらさと家族や学校との関係を明らかにする目的で、家族と学校が重層的に作用していることを、不登校、ひきこもり現象、非行問題をとりあげ、非行の親の会を調査・研究することで論述した。苦難の人生とそこからの解放をテーマとしている本研究課題に関して、進捗状況がおおむね順調に進展している理由として、プライバシー等の問題が存在するため、調査研究が極めておこないにくい非行の親の会の調査協力が得られた点、同様にプライバシー問題が存在する精神科病院における調査協力が得られたことが主要な点である。また他分野に属する描画テスト・描画療法学会において研究報告をすることができて、他分野からの意見交換のなかで、貴重な発見をすることもできたことも、研究がおおむね順調に進展している要因である。今年度は本研究課題の最終局面であるため、他分野に属する臨床分野との交流をおこないながら、本研究における学際的研究を発展させ、その結果を示すために、苦難の人生を抱える人々への社会臨床的アプローチを発展させる。それに関しては、日本社会臨床学会における学会報告及び、社会学会における学会報告を予定している。また4年間の研究成果をまとめて、単行本として発行することを計画している。平成28年度は、人々の苦難の体験という主観的意味世界を重視した理論研究や調査研究をおこなうことが目的であったため、調査研究としては、表現活動をおこなっている臨床的場において、詳細に児童虐待、強迫神経症患者の生活史や作品分析をおこなった。特に宮城県大川郡にあるA特定非営利活動法人のB美術館、就労継続B型の活動について、さおり織り、絵画、詩の活動に関して調査をおこない、同上美術館における強迫神経症を抱える精神科通院患者の絵画展に対して、地域に人々がどのようにかかわっているのかの研究をおこなった。家族からの児童虐待を受けた生育史をもつ人々が、身近で親しむべき家族から虐待を受けるという精神的に受け入れがたい虐待体験を表現することで、どのように自己の変化をもたらしているか、作品にはそれがいかなる過程を経て表現されているのかを中心に、調査結果内容を、第52回日本臨床心理学会(於:明治大学駿河台校舎)にて「苦しさを描くことによる自己の変化」という題で学会報告をおこなった。また、作品分析の観点からの苦難の体験からの解放のプロセスを主とした研究をおこない、多くの絵画作品の分析をおこない、日本描画テスト・描画療法学会の学会誌『臨床描画研究』31号に「「生」をよみがえらせる描画」という執筆をおこなった。社会学が専門の私自身にとって、心理学や描画研究などの、他分野横断的な口頭報告、論文発表等の報告の場をもつように努力をおこない受け入れられ、学際的な研究が行えたことは、本研究の目的に沿うものであった。平成28年度は、当初の計画通り、おおむね順調に進展している。その最も大きな理由として、苦難の体験をテーマとする本研究にとって、調査対象者の協力が必要不可欠であるが困難な面が多いが、本年度は、A特定非営利活動の協力がスムーズに得られ、また聞き取り調査に関しても、同様に地域社会の人々との交流に関しても地域の交流が得られたことを挙げておきたい。また公表の段階でも、専門の社会学会以外における他分野、すなわち心理学系の学会報告や論文発表は困難な面があるが、その点に関しても口頭報告、論文報告が同様にスムーズに受理されたことも、研究の進展が順調に進展している理由の一つである。平成29年度は、苦難の生活史のなかで、さまざまな精神症状をもつに至った患者に関して、それを他者に伝え他者と交流をおこなう際に、言語以外の表現媒体を用いている人々に注目して、どのような表現をおこなって苦難から解放されるという自己変化をとげているか、その表現をおこなう環境の「居場所性」を中心に、日本社会学会における「アートベースリサーチの可能性と実践部門」において学会報告「精神科通院患者の造形活動における自己表現と他者との関わり」をおこない、それをもとにして、論文「精神科病院の造形教室において表現すること自由な表現、表現の変化、教室の「居場所性」を中心に」の執筆をおこなった。

同じく報告として、「精神科病院の患者のアートによる自己表現」という題で、韓国、アメリカの研究者と共に、国際研究集会「越境体験:境界を揺さぶるアート(於:成城大学)」において招待講演をおこなった。苦難の体験をどのようにもつにいたるのかという人間の経年的プロセスを知るために、人々の生活史初期に長時間を過ごす家族や学校の問題を中心に、児童虐待、いじめ、ひきこもり、非行、発達障害、貧困等の問題に関して、当事者の会や親の会を中心に比較研究をおこない、また共通した視覚から横断的に調査をおこなった。また苦難の体験をもつ当事者が形成するさまざまなグループを調査し、なかでも、不登校・ひきこもり現象を集中的に調査し、特に青少年のひきこもり現象に加えて、近年問題となっている50-80問題(子供が50代、親が80代)も調査対象にして、「市民の会エスポワール」を当事者や支援者と共に立ち上げて参与観察をおこなった本研究課題の進捗状況について、平成29年度におこなう計画であったことがらは実行することができ、当該年度に予定していた調査内容、苦難の体験をどのようにもつにいたるのかという人間の経年的プロセスの把握をおこなえた。その理由としては、プライバシーに関係する内容、特に人々の生活史初期に長時間を過ごす家族や学校の問題を調査が可能となり、そこには「市民の会エスポワール」等の当事者の会や親の会の調査協力が得られた点が大きかった。それらの研究成果発表においても、日本社会学会のなかに、今年度はテーマ部会として、「アートベースリサーチの可能性と実践部門」が立ち上がり、そこにおいて報告がおこなえたり、韓国、アメリカの研究者と共に、国際研究集会において議論をすることができたことも実りある進展につながった。家族内の虐待や学校における生きづらさの問題、加えて精神的疾病等の苦難の人生においてどのように自己を恢復させていくかということに関して、社会学調査・研究をおこなった。まず学会報告として、下記の二報告をおこなった。1社会学では未開拓分野であるが、言語にならない気持ちをいかに表現できるか、そのことによってどのように癒されていくかということを、精神科病院外来作業療法科をフィールドとして調査し、その調査結果は展覧会におけるコニュニケーションをおこなっている動画を用いた報告も含めて、「精神科病院造形教室において表現するということ自由な表現、「居場所性」、他者とのコミュニケーションを中心に」というタイトルで日本社会学会で学会報告をおこなうなかで示した。苦難の体験を自由な表現のなかであらわすことで患者は恢復し、それは病院の造形教室のなかにおける居場所的環境、展覧会時の他者とのコミュニケーションのなかで可能となるプロセスを実証した。2上記のテーマは臨床心理学分野及び精神療法分野との境界領域に存在しているため、描画テスト・描画療法学会において学会報告として「A病院外来作業療法科における絵画表現による自己の変化」をおこない、絵画表現の変化と自己快復の変化の考察をおこなった。また研究論文として、日本社会臨床学会の学会誌『社会臨床雑誌』に「非行の親の会における自助グループ機能について」の執筆をおこなった。内容としては、若者の生きづらさと家族や学校との関係を明らかにする目的で、家族と学校が重層的に作用していることを、不登校、ひきこもり現象、非行問題をとりあげ、非行の親の会を調査・研究することで論述した。
ヒト少量血液からの対象ゲノム領域クローニング新手法の開発

本年度は以下の成果を得た。1)血液からのDNA抽出法の検討昨年度はDNA抽出法を中心に検討し、多くの研究室で使用されるQuiagen社のDNA抽出キットに比べ、膜を利用したDNA抽出器は操作時間が約5-10分/検体と非常に短時間ですみ、一年程度冷蔵保存の血液からでも50-100KbのDNAを回収できた。本年度はこれを実践的に応用し、研究室のメンバー10人で再現性のよい結果を得た。医の倫理委員会ですでに承認を受けた研究計画について患者群のDNAについても今後検討する。2)クローニング条件の検討件については、昨年度、大腸菌のETクローニング法におけるクローニング条件の検討し、大腸菌株の選定を行った。当初、非常に期待していた方法であったが、この方法は対象領域が10Kb以上になってくると組換え率が非常に低くなることが判明した。これではETクローニング法のよさが活かせないため、次いで非対称的なcohesive末端を生じる制限酵素を用いる方法をモデルゲノムとして酵母を対象に検討した。約10KbまでのDNA断片について、ゲノムからのdirect cloningを試みたところ、回収したクローンはほぼ全例目的の領域を含んでいた。ヒトゲノムの際はcomplexityが高いため、分子量によるDNA分画等を行わねばならないと思われるが、極めて期待が持てる方法と言える。以上をもとに、今後ますます実用化への道を目指したい。本研究は、ヒト疾患に関わる遺伝子領域をマウス等のモデル動物で実証しようとする際に、疾患患者の遺伝子領域が必要となるが、通常の遺伝子ライブラリー作成では時間も手間もかかり,何よりも多量の試料を必要とする点を克服するために、主として3つの方法(大腸菌のETクローニング法、特殊制限酵素を用いる方法、酵母のTAR法)の最適条件を検討し、少量の血液から対象遺伝子の領域を簡便かつ迅速にクローニングする手法を開発することを目的としている。1)血液からのDNA抽出法の検討Quiagen社のDNA抽出キットに比べ、膜を利用したDNA抽出器は操作時間が短縮でき(約5-10分/検体)、回収量、品質も優れていた。回収量はロットごとに最大4倍程度の差があり、また、濃縮による回収量の低下が見られた。一年程度冷蔵保存の血液からでも50-100KbのDNAを回収できることが判明し、当該遺伝子領域のクローニングには量、質ともに十分であることが判明した。2)クローニング条件の検討については、まずA.の大腸菌のETクローニング法におけるクローニング条件の検討し、Electroporation法をDH10B大腸菌株を用いて行うことが最適であることを見出した。この方法ではほぼ10分子に1分子の割合で菌体にDNAを導入できる。またET法はBACをもつ箘体があればhomology armを持つベクターを導入するのが最も効率的で、500bp程度のhomologyを持たせればほぼ100%の確率で目的のクローンが得られる技術を確立した。患者検体では今後co-electroporationなどの方法を応用していく必要がある。一方B.の制限酵素を用いる方法も関節リウマチに関与する候補遺伝子について、予備実験が進行中である。以上より、本年度の計画の90%は達成できたと考える。
民主主義の危機。ガヴァナンス及び主権の分散を訂正するための方法論の研究

本研究では、開発途上国の民主化という観点から民主的ガヴァナンスの法理論あるいは指針がそのような問題において果たす役割、機能の検討に重点が置かれている。特に、ミャンマーにおける民主化と人権の擁護のための国際協力の枠組みを検討することを念頭に置きつつ、本研究では、国連による国際的または国内的なガヴァナンスの促進活動をつうじて、国内の民主化を促進するためにどのような役割を果たしうるかを目的としてきた。2008年度中も、国連大学の研究員としてまた中央大学の外国人客員研究員として種々の研究調査活動にあたってきた。それらの活動はおよそ次の3つである。1.民主制およびグローバル・ガバナンスの危機に関する文献の渉猟および調査、2.国連大学のグローバルセミナー、ワークショップへの参加、3.ガバナンス問題や開発に関連する国際会議に出席することにより、民主制の危機を回避し、民主制を回復するための諸国家間のアプローチの違いについて比較・検討を行ってきた。また、外国での調査の期間中に研究者とのインタビュー、意見交換の実施および関連する学術的セミナーや会議への出席に参加した。これらの研究成果は、"Law and Development Study"というタイトルの単行本として近く刊行する予定である。当人の研究は、ミャンマーの民主化にとって重要な意義を有している。しかし、現下のミャンマーの軍事政権下においては、2009年4月に帰国後の研究の継続に関しては大きな困難を覚悟しなければならない状況である。帰国後の本人の安全と活躍が保障されるよう切望される。平成19年度は、主として民主制、ガヴァナンスの危機からの解放について研究、調査を行ってきた。特に、ミャンマーにおける民主主義を促進していく際に、どのような国際協力が可能であるかについて注目してきた。この目的のために、国連開発計画(UNDP)、国際協力機構(JICA)などの国際組織の成果に関する調査研究をミャンマー、シンガポールおよびオーストラリアで行い、他の参加者、関係者とのインタビュー、口頭報告、討議および資料調査を実施してきた。その結果をまとめたものとして、平成19年3月には慶應義塾大学の法学雑誌に論文を提出した。同論文は、現在印刷中であり、2008年10月ころの刊行が予定されている。また、2007年12月にオーストラリア国立大学(キャンベラ・オーストラリア)で行われた国際東南アジア研究会において2本のワーキングペーパーを提出した。それらは、2009年初頭に公刊される予定である。他に、6月には中央大学においてミャンマーの人権状況に関するセミナーで報告を行い、また、横浜国立大学および慶應義塾大学における「法と開発」に関するセミナーに参加して、口頭報告を行った。これらの諸研究活動は、ミャンマーにおける民主化の不可欠の部分であるジェンダー・ジャスティスに関する今後の研究活動の導入的な要素となっている。ジェンダー・ジャスティスの達成は、ミャンマーにおける民主化を促進するための重要な要素であり、今後の研究はこの概念の分析とその達成の方法に関する研究を目標として掲げるつもりである。
障害者の社会参加を目的とした音楽活動における音楽形態に関する研究

本研究は、障害者とそうでない者が参加する音楽活動において、物理的環境、社会文化的背景、人的リソース等の関連からどのように即興音楽の形態が生み出されているのかを調査・分析するものである。国内外の障害者を含む芸術活動を行う団体を視察した結果、複層的に価値観が存在できるような具体的な環境設定の方法や即興表現形態を見出すことができた。こうした障害者の関わる表現は、芸術か福祉かという二項対立的な観点からしばしば議論されるが、即興による音の対話という側面が、そうした二項対立を超えて、倫理的観点と美的観点の双方を往復しつつ、支援と共にある障害者の主体的表現を生み出すことを可能としていることが見出された。本研究「障害者の社会参加を目的とした音楽活動における音楽形態に関する研究」は、障害者とそうでない者が参加する音楽活動において、物理的環境、社会文化的背景、人的リソース等の関連からどのように音楽形態が選択、あるいは創造されているのかを調査・分析し、具体的な音楽活用の手法を検討・提案につなげることを目的とする。音楽が多様な価値観を包含するコミュニティを創成する上で果たす役割は大きいが、技術や価値観の差を超えて共同で音楽活動を円滑に進めるための具体的な音楽的方法は確立されていない。本研究は、社会的弱者を含むコミュニティにおけるアートによる可能性を、具体的に提案しようとする試みであり、障害者の社会参加の道を模索する現在のわれわれの社会において大きな意義があるものと考えられる。本研究は、1障害者を含むコミュニティにおいて用いられている様々な表現形態について、コミュニティのあり方やその地域の社会文化との関連から詳細に観察・分析し、2そこで得られた知見をもとに、新たなコミュニティを考える際の具体的な方法論を検討し、提案することを目的とする。平成27年度は、国内の障害者を含む即興音楽を主な表現形態とする芸術活動を行う団体を視察し、障害者が主体的に芸術活動に参加できる場のあり方について、「演奏がひろげる人のつながり」というタイトルでまとめた。また、「音遊びの会」と「おとあそび工房」の二つの障害のある人を含む会を主宰し、前者の活動については、芸術、福祉、教育などの領域を超えたコラボレーションや、障害の有無のみならず年齢や国籍も超えた出会いを可能にする音楽づくりについて論文等にまとめた。また、カナダで開催されたコロキアムと、フィリピンで開催された「第10回アジア・アーツマネジメント会議」で事例報告を行った。本研究の最終目標は、障害のある人とない人が技術や価値観を超えた方法で対等な立場で共に文化を創出する場を作るための具体的な方法論を検討し、提案することである。そのため、様々な事例調査と共に、実践研究を進めていく必要がある。現在、国内の事例調査は集まりつつあるが、国外の先進的事例との比較研究は途上である。実践研究からは、「おとあそび工房」の活動から、「生の表現」と形容されることの多い障害者のアートを「演じる」という新たな視点から捉える視点が生まれた。理論的考察に関しては、「関係性の音楽」という観点から、音楽学、障害学、美術批評における議論と交差させて概念化を進めている。前年度に実施した国内の障害者を含む芸術活動を行う団体の視察の結果から、そうした活動の際には、音楽とは何か、技術の異なる人が共演する際にどのようにしたら良いのか、と言う対話を行い、そこから生まれる価値観の更新が、批評の固定化を避けて障害者を含む一人一人の主体性を確保するために重要であることが明らかになった。この成果を、共著「障害のある人の創作活動実践の現場から」の一節「演奏が広げる人のつながり」において発表した。研究対象としている筆者が主宰する「音遊びの会」と「おとあそび工房」においては、前者の活動を共著「ソーシャルアート障害のある人とアートで社会を変える」の一節「異質な価値観を楽しむ即興音楽音遊びの会(神戸市)」においてまとめ、即興による音の対話が障害者を含む新たな関係性を考えるための社会実験の場となっていると結論づけた。平成28年度は、引き続き活動を続ける中で調査・研究を実施し、「おとあそび工房」については、プロのアーティストに頼らずに参加者自らが考えて実施する公演を行った。その活動については、次年度に引き続き継続し、参加者と外部の実践家・研究者を交えて開かれたディスカッションの場を設定し、こうした活動のあり方を考えていく予定である。後者の活動「音遊びの会」においては、お笑いという「言葉」を取り入れた他団体とのコラボレーションによる新たな試みを実施したが、対話の場が不足した原因によって関係者が主体性を持てない状況が生まれ、組織運営の方法を再考する結果となった。こうした活動から生まれた音楽形態は、YouTubeにて公開された講演「美しい音楽とは?」(TEDxKOBE 2016)を含め、様々な講演やワークショップを通じて、特別支援学校の教員や障害者施設職員等を含む一般の多くの人々に還元する活動を行った。前年度に行った調査研究に加え、実践研究と理論研究の総合的な研究により、最終的な目標である障害者の社会参加を目的とした音楽活動における音楽についてまとめることの素材を整えることができた。研究計画としては、新たなコミュニティを創成することを考えていたが、参加者の出入り自由な現在の形態をそのまま続けていくことが研究を促進する上で重要と考え、引き続き現存のコミュニティのなかで様々な音参加者との対話を行い、音楽形態を模索することとした。

最終年度では、これまでの研究成果をもとに、引き続き障害者を含む人々による即興表現ワークショップを実施し、関連活動の調査によって検証を行いつつ、研究成果をまとめ、学術大会、論文執筆、及び一般公開での対話の場を設けることによって成果を発表した。まず、前年度までの障害者を含む芸術活動の研究成果から、即興音楽の形態について、3つの即興演目を取り上げて障害のある人とない人の関係性について「第1回共創学会年次大会」及びインドネシアで開催された「URP Forum」にて発表を行い、社会包摂との関連から「15th World Congress of Music Therapy」で発表した。また、共生の美学という観点から即興表現の成り立ちについて考察した内容を、「日本音楽即興学会誌第2号」に『動いている音楽ージル・クレマンの庭の体験から』というタイトルでまとめた。理論面については、コミュニティ音楽療法の理論的基盤である「健康ミュージッキング」の再検討を行い、臨床哲学の議論を参照した議論を『臨床音楽学研究試論:「音遊びの会」の事例を通して』という題目で「日本音楽療法学会誌」に投稿した。この研究成果は、「日本音楽療法学会第16回近畿学術大会ラウンドテーブル」及び「日本音楽療法学会第16回近畿学術大会講習会」においても発表した。また、「健康ミュージッキング」の理論に関わる重要な文献として、『絆の音楽性』の第16章「コミュニカティヴ・ミュージカリティとコラボレイティヴ・ミュージキングのはざまでーコミュニティ音楽療法からの展望」を単訳した。さらに、即興表現ワークショップの調査研究においては、前年度においては組織運営上の課題が浮かび上がったが、その成果に基づき対話活動を重視したところ、こうした活動に独特の価値観が浮かび上がった。この成果は、今後の課題として引き続き著書及び論文としてまとめる予定である。本研究は、障害者とそうでない者が参加する音楽活動において、物理的環境、社会文化的背景、人的リソース等の関連からどのように即興音楽の形態が生み出されているのかを調査・分析するものである。国内外の障害者を含む芸術活動を行う団体を視察した結果、複層的に価値観が存在できるような具体的な環境設定の方法や即興表現形態を見出すことができた。こうした障害者の関わる表現は、芸術か福祉かという二項対立的な観点からしばしば議論されるが、即興による音の対話という側面が、そうした二項対立を超えて、倫理的観点と美的観点の双方を往復しつつ、支援と共にある障害者の主体的表現を生み出すことを可能としていることが見出された。実践上の課題として、障害のある人とない人が共に表現のあり方を楽しむ場を模索する「おとあそび工房」の活動について、参加者と研究者が意見交換をする場を設け、こうした活動のあり方や意味について多角的に議論を進めると共に、活動内容の充実化を図る。この活動から得られた資料をもとに、具体的な方法論をまとめていきたい。前年度までの研究成果をまとめる作業を行い、学会での口頭発表、論文執筆を行う。また、実践研究においては、研究者と実践家を交えた公開のミーティングを実施し、研究テーマについて引き続き考察を続ける。音楽療法著書を購入の予定であったが、残額が足りなかったため、次年度予算とした。研究会を開催予定であったが、今後の計画を実施するうえで次年度に行うのが適切と考え、次年度執行のために生じた。
遺伝子組換え乳酸生産酵母の代謝フラックス解析

本研究では,豊田中央研究所において作製された数種類の遺伝子組換え乳酸生産酵母(Saccharomyces serevisiae)の代謝フラックス解析を行った。具体的には,乳酸以外の発酵副生成物を低減し,乳酸収率を高めることを目的に作製されたPDC(ピルビン酸デカルボキシラーゼ)1/5遺伝子破壊株(Ishida, et. Al.,Biosci.Biotechnol.Biochem.,70,p1148-1153(2006)),LDH(ラクテートデヒドロゲナーゼ)多コピー発現株(Saitoh, et. Al.,Applied and Environmental Microbiology,71,2789-2792(2005).)などの解析をおこなった。これら解析の対象とした組換え酵母は,乳酸発酵が高収率になるにつれ顕著な生育阻害が観察されている。これらの株を好気条件および微好気条件で培養し代謝フラックス解析を実施した結果,増殖速度遅延は一部の代謝経路の滞りによる代謝中間体の供給不足や細胞内のレドックスバランスの不均衡によるものであることが示唆された。今後はこのフラックス解析の結果を裏付ける細胞の形質変化や遺伝子発現変化を定量的に示すことで,より詳細な生育遅延の原因究明とこれを改善した株の作製を進める。エタノールを生産せず増殖速度も低下しない酵母を作製できれば,産業利用に極めて有用なプラットフォームとなり得る。化石資源を原料にした化学工業プロセスを、植物由来バイオマスを原料にした微生物発酵プロセスに転換するための試みが注目されている。ポリ乳酸の原料となる乳酸を微生物発酵プロセスで生産するために、豊田中央研究所では乳酸生産遺伝子であるLDHを導入した遺伝子組換え乳酸生産酵母(Applied and Environmental Microbiology,71,2789-2792(2005))を作製し、また更に生産性を向上させるために、副産物であるエタノールを代謝工学的なアプローチで低減させたピルビン酸デカルボキシラーゼ(PDC)1/5遺伝子破壊株(Biosci.Biotechnol.Biochem.70,p1148-1153(2006))などを作製してきた。しかしエタノール生産をシャットアウトした酵母では、同時に増殖速度の大幅な遅延が観察されている。上述の株に代謝工学的改良を加え増殖速度を改善させることを大目的として、本課題では代謝フラックス解析技術による代謝解析に焦点を絞り研究を実施し、上述の菌株に代謝工学的改良を加えるための指針を得ることを目的とした。平成18年度は遺伝子組換え乳酸生産酵母の代謝フラックス解析を行なうための前段階として、フラックス解析に用いる実験データ取得法の確認を実施した。具体的には当該株のケモスタット培養を行い定常状態を作り出し、この培養サンプル中の糖、有機酸、菌体乾燥重量、DNA量、RNA量、タンパク質量、脂質量、炭水化物量などを精度良く定量する方法について検討した。平成19年度には得られた実験データを用いたフラックス解析の実施により前述の大目的を達するための指針を得る。平成19年度は研究成果の発表も積極的に行ないたい。
地震および噴火に先行する地震群の研究

1.研究の目的地震および噴火に先行する地震群を広域でとらえ、前兆現象としての特性を把握することに重点を置きつつ、地殻応力場の状態を知る手法の確立と、群発地震活動の時間的変化を地域の特徴を踏まえつつ予測する方法を得ることを目的とした。2.研究の成果(1)地震波形の観測と解析火山地域(例えば御岳山)において集中的な地震観測を実施し精密な波形記録を得た。また、群発活動の盛衰に伴なう波形の変化と活動パターンの変化を系統的に調べることによって群発活動の各段階における特徴を明らかにした。大量のデータによる解析を今後も継続することが必要である。(2)地震群の活動様式の研究日本海中部地震などの大地震前数年間にわたって、震源域を取りまく広い地域で群発地震が次々と発生し、その発生は広域のテクトニクスを反映していることがわかった。また、巨大地震などが発生すると、日本列島規模の広い範囲で応力の再配分が行われ、地震活動の地域性に明瞭な変化が発生することがわかった。この変化は列島の活構造に深く関係している。大地震前の前震群のように応力レベルの高い所で起こる群発的活動はトリが一作用で発生する場合が多い。地殻応力場が臨界状態であることを知る一つの手がかりとなる現象である。(3)研究会の開催統計数理研究所と協力して、地震前兆現象の定量的解析手法を確立することを目的とした研究会を開催し、当研究組織以外の各分野の研究者を含めた総合的討論が行われた。特に統計数理学の研究者との共同研究が今後必要である。
肝臓内 NK 細胞の膵島移植に対する細胞傷害活性制御法の開発

1型糖尿病に対する根治的治療法として期待されている膵島移植の成績向上の為に、肝臓内に存在するナチュラルキラー(NK)細胞の細胞傷害活性を制御することを目的とした研究を行った。サイトカイン刺激により活性化したNK細胞の細胞傷害活性を、生理活性物質であるプロスタグランディンE2、TGFβにより抑制できることが確認できた。膵島移植後のグラフト生着率が不良である原因を「膵島が移植される肝臓の特殊な免疫環境のため」と仮説を立て、膵島を肝臓内に移植することで膵島グラフトに対するレシピエント肝臓内Natural Killer (NK)細胞の細胞傷害活性が増強し、グラフト傷害が誘導されることをマウスモデルで証明した。本研究は、膵島移植の成績向上のために、膵島グラフトに対する肝臓内NK細胞の細胞傷害活性を抑制するための新しい免疫抑制療法の開発を目的とする。平成23年度研究計画1.NK細胞の細胞傷害活性抑制シグナルを増強する因子の検討免疫細胞の活性を抑制する生理活性物質のNK細胞に対する影響を検討するために、Concanavalin A刺激によるリンパ球幼若化反応を、生理活性物質であるPGE2、TGF-βで抑制できるかフローサイトメトリーを用いて検討した。PGE2、TGF-β存在下にNK細胞の分裂増殖と同時に、活性化分子であるCD69や細胞傷害分子であるTRAILの表出が抑制されていたことから、活性化NK細胞が生理活性物質によって制御できる可能性が示唆された。これを踏まえ、様々な生理活性物質を効率よく持続的に産生すると報告されている間葉系幹細胞を用いた活性化NK細胞の抑制効果についても検討を開始している。2.抑制因子刺激NK細胞の膵島に対する細胞傷害活性抑制効果の確認膵島への細胞傷害活性を検討する前に、IL-2やIL-12などの炎症性サイトカインで活性化されたNK細胞の細胞傷害活性が生理活性物質によって抑制されるか検討した。結果として、サイトカイン刺激肝臓内NK細胞の活性が間葉系幹細胞との共培養下で抑制されることをフローサイトメトリーで確認できた。同時に、培養上清を保存しており、サイトカイン、ケモカイン濃度を測定して主要な抑制因子を同定する。また、膵島に対する細胞傷害活性を検討するためのアッセイの確立中である。膵島移植は膵臓移植に比べて非侵襲的である反面、グラフト生着率は5年で10%以下と不良であり早急な改善が求められている。原因として移植時の膵島機能低下、移植直後の膵島グラフトへの血流障害等が考えられるが、申請者は、膵島が移植される肝臓が有する特殊な免疫環境が影響していると仮説を立てた。これまでに、膵島を肝臓内に移植することで膵島グラフトに対するレシピエント肝臓内Natural Killer(NK)細胞の細胞傷害活性が増強し、グラフトの機能障害が誘導されることをマウスモデルで証明した。本研究では、臨床膵島移植の成績向上のために膵島グラフトに対する肝臓内NK細胞の細胞傷害活性を抑制するための新しい免疫抑制療法の開発を目的とする。H23年度に、間葉系幹細胞(MSC)によりIL-2刺激NK細胞の活性化が抑制されることを確認できたことから、H24年度は、MSCによるNK細胞細胞傷害活性抑制効果のメカニズム解析を中心として行ってきた。MSCが産生する抑制因子に注目し、肝臓内NK細胞抑制効果の確認を行うこととした。NK細胞抑制因子として、TGF-β、PGE2を同定し、活性化NK細胞の細胞傷害分子(TRAIL)や活性化マーカーの表出がこれらの因子により抑制されることを確認した。また、これらの抑制因子によりNK細胞の細胞傷害活性が抑制されることを細胞傷害性試験で確認した。NK細胞の細胞傷害活性を抑制する可能性のある生理活性物質の検討を引き続き行っているが、臨床に応用する際の効率性の向上、持続性を考慮して、間葉系幹細胞を用いた活性化NK細胞抑制効果の検討も始めた。これにより、効率的なNK細胞の活性抑制が期待できることが判明した。今後は、この間葉系幹細胞が産生する生理活性物質、ケモカインの解析を本研究と並行して行うことで、効率よくNK細胞活性抑制に重要な因子の検討が可能になると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。生理活性物質による活性化NK細胞抑制効果があることが、今までの研究期間で明らかとなった。今後は、この抑制効果が効率よく確実に得られるための検討を行うと同時に、in vivoでの実験を早急に開始する予定である。また、NK細胞を含めた免疫細胞に対する抑制効果が報告されている間葉系幹細胞を用いることで、抑制効果の向上を図り、どのような液性因子が活性抑制に影響しているかを効率よく検証することが可能になると考えている。最終印には、本研究での計画通りに、抑制因子による移植膵島グラフトの生着延長効果について確認していく予定である。
慢性硬膜下血腫における脂質組成に関する研究

これまで血腫内の脂質分析から慢性硬膜下血腫の誘因として脂質過酸化反応が関与していることが示唆された。患者の赤血球の膜リン脂質における過酸化脂質が血腫と被膜形成や増大に影響を及ぼしていることが想定されたので、赤血球膜のリン脂質とくにPE(ホスファチジィールエタノールアミン)のプラズマローゲン(PIasmalogen)に注目した。このプラズマローゲンはFree Radical発生初期にスカベンジャー作用として働き、多価不飽和脂肪酸の過酸化を阻止している。そこで赤血球のPE中のプラズマローゲン量と多価不飽和脂肪酸量を比較検討した。患者より採血した血液はヘパリン処理し血球を遠心分離しBligh-Dyer法で脂質を抽出した。総脂質は薄層クロマトグラフィーにてPEを分離し塩酸メタノールでメタノリーシスし、plasmalogen由来のdimethylacetalとester結合したPEから産生される脂肪酸メチルエステルをGLC分析した。PEのエステル結合している脂肪酸ではアラキドン酸が約23%、オレイン酸18%、パルミチン酸17%とコントロールと比較して有意差はないが、dimethylacetal(aldehyde)はnormalは12%に対して患者9%と有意に減少していた。慢性硬膜下血腫の患者血球では膜リン脂質であるPEの中でスカベンジャー作用をもつplasmalogenの減少していることは、生体内で健常人と比較してより多くのラジカルのストレスに曝されている可能性を示唆した。このような状態(患者)が軽微な外傷を受けると脳表面の小出血の血餅周囲も容易に過酸化反応が進行し慢性硬膜下血腫形成され、血腫増大を生来したと考えられた。55例の慢性硬膜下血腫の内、血腫再発群5例と治癒群50例の間で脂質の総脂肪酸の相違をGLCで分析した。慢性硬膜下血腫の患者より手術で採取した血腫を3000回転15分で遠心し、細胞成分を取り除き上澄みの液性成分を1mlとりBligh-Dyer法でクロロホルム-メタノール-血腫(1:2:0.8,by volume)で震盪し30分で室温に放置後、クロロホルム-メタノール-水(1:1:1,by volume)に成るようにクロロホルムと蒸留水を加え良く震盪後、遠心する。下層のクロロホルム層を蒸発乾固し総脂質(1-2mg)を得る。リン脂質やコレステロール、トリアシルグリセロールにエルテル化している脂肪酸を含む総脂肪酸の分析のため2mlの5%塩酸メタノールを加え85°C、3時間煮沸し、冷却後4mlのヘキサンを入れ良く震盪し、ヘキサン層の脂肪酸メチルエステルを抽出する。これをガスクロマトグラフィー(GLC)で測定した。55症例の慢性硬膜下血腫の内、最初の血腫除去で50例が治癒したが、5例で再度出血が起きた。主な脂肪酸組成はオレイン酸、リノール酸、パルミチン酸、ステアリン酸から構成されているが、再発血腫では総脂肪酸の内リノール酸が占める割合が38.6±3.1%で、治癒血腫ではオレイン酸が26.4±3.2%と最も多く含まれた。ω-6系のリノール酸はアラキドン酸と同じ系列でありエイコサノイドやラジカルなど生物学的活性物質を産生する可能性を示唆し、今後血腫再発についてどの脂質分画にリノール酸が多く含有するか検討し、さらに血腫被膜に対する生物学的活性を眼球結膜の血管新生で観察する。
クリプトファンの合成とアキラルおよびキラル分子に対する分子認識

ジメチレン架橋クリプトファン(アンチ-1aとシン-1b)を1、5-ビス[(4-ヒドロキシメチル)-2-メトキシフェノキシ]-3-オキサペンタンの直接3量化、またはバニリルアルコールからの段階法により合成した。シン-異性体(1b)はアンチ-異性体(1a)と比較すると、セシウム、テトラエチルアンモニウムおよびトリエチルメチルアンモニウムイオンに対し高い選択性で包接能が認められた。また、芳香環架橋クリプトファンも同様に合成した。アンチ体のρ-キシレン架橋クリプトファン(2a)はα,α'-ビス〔4-ヒドロキシメチル-2-メトキシフェノキシ〕-p-キシレンの直接3量化により合成した。ο-キシレン架橋クリプトファン(アンチ-3a)は直接法およびバニリルアルコールからの段階法により合成した。さらに、ο-〔4,5-ビス(メトキシカルボニル)〕キシレン架橋クリプトファン(アンチ-4aとシン-4b)もバニリルアルコールより段階法により合成した。アンチ-キシレン架橋クリプトファン(2aと3a)は1級、2級,3級および4級アンモニウムイオンのうち4級アンモニウムイオンのみを包接し、トリメチルエチルアンモニウムイオンに対し最も高い選択性を示した。ο-キシレン架橋クリプトファン(アンチ-3a,アンチ-4a,シン-4b)のテトラメチルアンモニウムイオンに対する包接能の検討結果より、アンチ-3aとシン-4bは包接能を有するのに対し、アンチ-4aは包接能の無いことを見いだした。また、ホスト分子1、2、および3のアルカン(炭素数6、7および8)に対する包接能を検討したところ、それらの炭素数および形状(枝別れの差)により選択的分子認識能を持つことも明らかになつた。本年度はジエチレンオキシ架橋クリプトファンのシンおとびアンチ体を合成し、^1H-NMRを用いた各種アンモニウムカチオンに対するホスト分子としての機能を研究し、以下の知見を得た。各種アンモニウムカチオンに対する包接能(210K)を検討し次の結果が得られた。210Kにおけるn-Pr_3EtN^+,Et_4N^+,Et_3MeN^+,Et_3NH^+,EtMe_3N^+およびMe_4N^+に対するシン体およびアンチ体の包接におけるΔG(Kcal/mol)値は各々、2.07,3.06,3.04,2.89,2.95および1.80,2.87,2.73,2.72,2.72、2.84であつた。また、シン体およびアンチ体いずれも1級および2級アンモニウムカチオンに対しては包接能が認められないのに対し、3級、4級アンモニウムカチオンに対しては包接が認められたことから、クリプトファンの内部空孔に対する球状アンモニウムカチオンへの選択性が見いだされた。シンおよびアンチ体の包接能はほぼ同様の傾向であり、Et_4N^+カチオンに対し最も高い包接能を示し、それより小さくなるに従い包接能は低下したが、Me_4N^+カチオンでは再び高くなる。これはMe_4N^+が対称性のよい球形になると思われる。一方、アンチ体の包接能がシン体に比べ全体的に小さいのは、アンチ体における窓の歪みがシン体のそれに比べゲストカチオンを取り込みにくくしていると考えられる。ホスト分子の内部空孔よりも大きいn-Pr_3EtN^+に対する包接能は急激に減少したが、それ以下のサイズのカチオンに対しては、包接能にわずかな違いしか認められなかつた。

これは架橋鎖がねじれることにより、ホスト分子がゲストカチオンのサイズに合わせて自らその構造を変化させ、小さいカチオンにも適合するようになるためと考えられる。本年度は昨年度の成果を引き継ぎ、5種類のキシレン架橋クリプトファン(シンおよびアンチ体)を合成し、^1H-NMRを用いた各種アンモニウムイオンと炭素数68のアルカンの異性体に対するホスト分子としての包接能および包接時における熱力学的パラメータ(ギブスの自由エネルギー、エンタルピー、およびエントロピー)を検討し、以下の知見をえた。キシレン架橋クリプトファンのアンモニウムイオンに対する包接能は昨年度に研究したジエチレン架橋クリプトファンと比較すると、4級アンモニウムイオンにのみに選択的包接能をもつこと、およびそれらのゲスト分子のなかでもホスト分子の空孔経により適合性の高いものに対し包接能が大きいことが明らかとなつた。これはゲスト分子を包接するときホスト分子の架橋部がより固定されているため、その空孔の大きさが変化できないことと架橋部にジエチレン架橋クリプトファンには存在したゲストイオンに対し強い相互作用をもつ酸素原子が存在しないことに起因していると考えられる。次いでジエチレン-およびキシレン架橋クリプトファンのアルカンに対する包接能を検討したところ、後者は前者と比較し、より高い選択的包接能を示すこと、シン体はアンチ体よりもより高い包接能を示すとと同時にアルカンの大きさと形状による分子認識能が増大することを見い出した。これらの結果は、それらの沸点や融点などが非常に接近しているため、その分離が困難な同数の炭素をもつアルカン異性体や炭素数の非常に近いアルカン異性体の分離法として重要な発展が期待される。