hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語教師のための協働的内省ツールの開発：個人と組織の相乗的発展を目指して

当該年度は、1)当該科研でのワークショップに関する研究発表、2)より現場の体制を反映させた教師のふり返りワークショップの開催、3)ワークショップの担い手育成を行った。第一に、タイのコンケン大学日本語教育課程における実習生を対象とした初等・中等教育機関でのチームティーチング内省ワークショップ(2017年度実施、38名)の実践報告を行うとともに、そこでの実習生による内省の様相を示した。分析の結果、KPT(Keep, Problem, Try)チャートを用いてチームごとに内省することにより、実践の課題と今後の目標が構造的に可視化されていたことがわかった。一方、Problemに挙げられた事柄のうち、Tryの具体的な目標につなげられていないものもあり、課題の整理をワークショップの中でより体系的に行う必要性も見出された。なお、本研究はベネチアで開催された日本語教育国際大会で報告済みである。第二に、上述のフィールドにおいて、初等・中等教育機関でチームティーチングを行う先輩教員と実習生が協働で実践を内省するワークショップを10月に行った。これまでのワークショップでは、実習生間のみでの内省で、彼らの認識を派遣先の教育機関に発信したり、そこでの教育改善に生かすことに若干の困難があった。そこで、彼らの指導を務めながら共に授業運営を行う現地の教員にもワークショップに参加してもらい、現場のチームティーチングに関わる多様な教員がともに内省する場を創造した。データとして収集した彼らのふり返りは、これから分析していく。第三に、上述のワークショップで、研究協力者であるコンケン大学の教員2名が中心となって進行を行った。事前に提供したPPT資料などワークショップで使用する資料をたたき台として、打ち合わせ時に協議して修正を加えてより現地のニーズに合ったものに改良した。事後のふり返りレポートを今後分析していく。国外での協働的内省のワークショップ実施およびその分析に想定した以上に時間を要し、またデータの量も多いため、国内でのワークショップ実施に至っていない。また、国外においても、計画では10月に加え2月に代表者が渡航して行うことになっていたが、双方の学事暦等の事情により実現できなかった。ただし、研究協力者によってワークショップは実施されたため、データの共有と分析は今後行っていく。国外でのワークショップについては、その枠組みが整いつつあるため、引き続き担い手育成とともに進めていく。国内については、本科研では少数のデータ収集にとどめることにしたい。当初は、個々人の教師が自らの実践をふり返るティーチング・ポートフォリオ(以下TP)のワークショップ実施及びデータ収集を国内外2か所のフィールドで計画していたが、国外(タイ・コンケン)に絞った。その代わりに、2年目に予定していたチームティーチングでの実践をそこに関わる教師らが共にふり返るKPT(keep, problem, keep)ワークショップを実施し、データ収集も行った。これにより、同フィールドの同対象者に対し、多様なふり返りの方法を経験する機会を提供でき、個人及びチームでのふり返りの有機的な結び付けを図ることが可能となった。具体的には、2017年8月、コンケン大学教育学部日本語教育課程において、日本語教育実習実習生を対象に第1回ワークショップを開催した。ここでのワークショップでのふり返りは、日本語教育実習の担当教員(研究協力者:高橋美紀氏、マノバン=アモンラット氏)と連携して企画し、日本語教育実習での実践の改善を図る位置づけで実施したものである。2018年2月には、日本語教育実習終了直前のふり返りの場として第2回ワークショップを実施した。以上、日本語教育実習開始直後と実践を経た終了直前の2回のワークショップにおいてデータ収集を行った。収集したデータは、ワークショップ中のふり返りシートとワークショップ後のふり返りレポート(38名分;いずれも8月及び2月)、ワークショップ担当教員(代表者及び研究協力者)間のワークショップに対するふり返りの対話(8月)、そして4名を対象とした半構造化インタビューの文字化資料(2月)である。担当教員によるワークショップのふり返りと改善の提案を2017年12月に協働実践研究会で発表した。日本語教育実習生のふり返りについては、2018年日本語教育学会国際大会で発表予定である(採択済み)。タイ・コンケンにおいては、2年目に予定していたワークショップ実施及びデータ収集ができたが、国内ではフィールド選定に苦慮し、2017年度は実施を見送った。当初は代表者または分担者の実践の場におけるワークショップ実施を計画していた。しかし、科研前に行ったワークショップを通じ、ふり返りが一定の自己開示を伴うこと、ふり返る際の対話の相手や文脈によっては実践の改善を目指す内省が難しい場合があることなどから、フィールドや対象者の選定を慎重にする必要があることが分かった。以上が国内フィールドでの研究が行えなかった理由である。

なお、本研究はベネチアで開催された日本語教育国際大会で報告済みである。第二に、上述のフィールドにおいて、初等・中等教育機関でチームティーチングを行う先輩教員と実習生が協働で実践を内省するワークショップを10月に行った。これまでのワークショップでは、実習生間のみでの内省で、彼らの認識を派遣先の教育機関に発信したり、そこでの教育改善に生かすことに若干の困難があった。そこで、彼らの指導を務めながら共に授業運営を行う現地の教員にもワークショップに参加してもらい、現場のチームティーチングに関わる多様な教員がともに内省する場を創造した。データとして収集した彼らのふり返りは、これから分析していく。第三に、上述のワークショップで、研究協力者であるコンケン大学の教員2名が中心となって進行を行った。事前に提供したPPT資料などワークショップで使用する資料をたたき台として、打ち合わせ時に協議して修正を加えてより現地のニーズに合ったものに改良した。事後のふり返りレポートを今後分析していく。国外での協働的内省のワークショップ実施およびその分析に想定した以上に時間を要し、またデータの量も多いため、国内でのワークショップ実施に至っていない。また、国外においても、計画では10月に加え2月に代表者が渡航して行うことになっていたが、双方の学事暦等の事情により実現できなかった。ただし、研究協力者によってワークショップは実施されたため、データの共有と分析は今後行っていく。1年目に行えなかった国内でのワークショップについては、分担者(金孝卿氏)と相談し、希望参加者を募る形でのワークショップ実施を検討している。また、国外(タイ・コンケン)においては、研究協力者によるワークショップ進行を実現し、ふり返りの場を担う教師の育成を図る。国外でのワークショップについては、その枠組みが整いつつあるため、引き続き担い手育成とともに進めていく。国内については、本科研では少数のデータ収集にとどめることにしたい。国内フィールドでのワークショップ実施及びデータ収集を行わなかったことで、次年度使用額が生じた。2018年度実施の際に使用する。先述した通り、国内でのワークショップ実施、並びに国外での教育実習終了時ワークショップへの出張が当該年度行えなかったため、次年度使用額が生じた。次年度においては、国内での小規模ワークショップを実施するとともに、国外フィールドで収集・蓄積されたデータ分析のために出張する旅費などに使用する。また、ワークショップで用いる内省枠組みのソフト開発を検討中である。
摘出血管平滑筋におけるNO合成酵素誘導に及ぼす揮発性麻酔薬の影響

血管系には二つのtypeのNO合成酵素(NOS)が存在する。一つは血管内皮に存在するcalcium/calmodulin依存性のconstitutive NOSである。他の一つは血管平滑筋細胞において、endotoxinおよびcytokineにより蛋白合成系を経て誘導されるcalcium/calmodulin非依存性のinducible NOSである。これが誘導されると長時間にわたりguanylate cyclaseを刺激し、cyclic GMP(cGMP)の増加による血管拡張を引き起こす。halothaneは蛋白合成阻害作用を有することが知られている。今回、血管平滑筋におけるNOS誘導に対するhalothaneの影響を検討した。3)IL-1βを5時間暴露することにより、内皮除去ラット大動脈平滑筋内c-GMP濃度は有意に上昇した。IL-1βとhalothane(2%)の同時5時間暴露は平滑筋内c-GMP濃度上昇を抑制した(p<0.05)。4)以上の結果よりhalothaneは血管平滑筋においてIL-1βによるNOS誘導を阻害することが示唆される。
パーソナル地図に基づく中途失明者向け双方向ウェアラブルナビゲーション装置の研究

視覚障害者の安全な単独歩行を支援するために,個人ごとに必要な情報を付加したパーソナル地図を構築し、パーソナル地図を用いてナビゲーションを行った.さらに,双方向情報伝達機能として,キー入力による階の応答要求,次のランドマークの距離の応答要求,応答確認をシステムに実装した.双方向の情報伝達機能を備えることによって,一方的に装置から誘導案内を伝達するだけでなく,使用者からシステムへ尋ねることを可能とした.産前産後休暇および育児休業の取得に伴い,平成25年3月11日から平成26年3月21日まで研究を中断した.視覚障害者の安全な単独歩行を支援するために,個人ごとに必要な情報を付加したパーソナル地図を構築し、パーソナル地図を用いてナビゲーションを行った.さらに,双方向情報伝達機能として,キー入力による階の応答要求,次のランドマークの距離の応答要求,応答確認をシステムに実装した.双方向の情報伝達機能を備えることによって,一方的に装置から誘導案内を伝達するだけでなく,使用者からシステムへ尋ねることを可能とした.本研究では,中途失明者を対象として,安全に単独歩行を支援するシステムを研究開発する.中途失明者はメンタルマップの確立が困難であったり,不安や恐怖から単独歩行ができない場合が多い.また,視覚経験や障害の程度などにばらつきが多く,必要とする支援情報も異なるため支援が難しい.本研究では,パーソナル地図を用いて個人ごとに必要な情報を付加し,使用者に適したナビゲーションを行う.さらに,双方向の情報伝達機能を備えることによって,一方的に装置から誘導案内を伝達するだけでなく,使用者によるランドマークの登録や使用者からシステムへ現在位置を尋ねることを可能とする.本年度は,パーソナル地図の構築について検討,システムへの実装と評価を行った.カメラとレーザレンジファインダで得られた情報を用いて,ナビゲーションに有用なランドマークとして階段を自動的に検出した.検出したランドマークを各階の通路情報に加えて地図を構築した.システムに実装し,ナビゲーションに有用であることを確認した.今後は,通路情報にランドマークを加えた地図に個人ごとに必要とする情報を付加してパーソナル地図を構築する.さらに,マイクロフォンと入力デバイスを用いて音声またはスイッチ入力によって装置に対して現在位置の通知を要求可能にする.さらに,使用者の好みによって案内方法を切り替えられるように複数種類の案内方法を実装する.産前産後休暇および育児休業の取得に伴い,平成25年3月11日から平成26年3月21日まで研究を中断した.本研究では,視覚障害者の安全な単独歩行を支援するために,個人ごとに必要な情報を付加したパーソナル地図を用いてナビゲーションを行う.さらに,双方向の情報伝達機能を備えることによって,一方的に装置から誘導案内を伝達するだけでなく,使用者によるランドマークの登録や,使用者からシステムへ現在位置を尋ねることを可能とする.本年度は,使用者ごとにランドマークを登録する機能を検討し,システムに実装した.ランドマーク登録の効率を向上するために,使用する単語を限定し,ツリー構造のデータベースを構築することによって,入力の効率を改善することを検討した.さらに,前年度までに構築した地図情報と登録された使用者ごとのランドマーク情報を用いてパーソナル地図を作成した.作成されたパーソナル地図の確認と評価を行った.双方向情報伝達機能として,キーボード入力による階の応答要求,次のランドマークの距離と方向の応答要求,応答確認をシステムに実装した.またシステムの確認実験と評価を行った.さらに,本システムではこれまで初期位置の特定,もしくは使用者による入力が必要であった.この点を改善するために,周囲環境の判別方法についても検討した.使用時を考慮して,判別にかかる処理時間についても考察した.画像処理産前産後休暇および育児休業の取得に伴い,平成25年3月11日から平成26年3月21日まで研究を中断したため.本研究の目的であるパーソナル地図の構築について核となる機能の検討,システムへの実装と評価を行った.直線のみで構成された屋内の廊下環境で実験を行い,構築した地図がナビゲーションに有用であることを確認した.さらに,環境の複雑度やすれ違う人の数(人の往来)によって地図構築の難易度が大きく変化するが,研究開発の初期では人の往来を管理できる実験環境を設定し,人の往来に対応する場合の問題点と解決策を検討した.解決策をシステムに実装し,解決策の効果を検証しながら環境の複雑度や人の往来を段階的に変えていくことによって,様々な環境に対応していく.平成25年度実施予定の研究内容を平成26年度に行う.次年度は,ナビゲーション機能の実装と双方向情報伝達機能の実装,システムの評価を行う.ナビゲーション機能では,パーソナル地図の特徴を利用して安全な誘導経路を計画する.さらに,複数種類の案内方法を実装し,使用者の好みによって切替られるようにする.双方向情報伝達機能では,音声またはスイッチ入力によって個人レイヤに使用者が情報を登録できる機能を実装する.評価実験では,ナビゲーションのタイミングや稼働継続時間,重量などの評価を行う.さらに,研究成果を学術講演会や国際会議で発表し,システム全体のみではなく,要素技術についても広く発信していく.産前産後休暇および育児休業の取得に伴い,研究を中断したため.購入予定であったデータベース,コンバーチブルコンピュータ,触覚ディスプレイ付き入力デバイスは,必要な機能が搭載された機種を購入するため,次年度の研究費として使用する.平成24年度購入予定であったデータベース,コンバーチブルコンピュータ,触覚ディスプレイ付き入力デバイスは,必要な機能が搭載された機種を購入するため,次年度の研究費として使用する.また,妊娠中および産前休暇のため,予定していたシンポジウムおよび国際会議への参加を断念した.シンポジウムおよび国際会議へは次年度に積極的に参加していく.
時間分解X 線構造解析・分光法によるカロテノイドの光保護分子メカニズムの解明

紅色光合成細菌Rhodobacter sphaeroides2.4.1由来の光反応中心複合体の1.95Åの高分解能X線結晶構造解析に日本で初めて成功した。その結果、光合成光保護メカニズムに関与すると考えられるカロテノイドの結合長の変位を検出するためには2.5Å以上の高分解能が必須であることがわかった。また分解能を左右するクライオプロテクションなどの操作を改良することにより、従来よりも小さい光を透過する結晶でも高分解能を得ることに成功した。紅色光合成細菌Rhodobacter sphaeroides 2.4.1由来の光反応中心複合体の1.95Åの高分解能X線結晶構造解析に日本で初めて成功した。本年度は、まず、天然体である紅色光合成細菌Rhodobacter sphaeroides 2.4.1の光反応中心(RC)色素蛋白複合体の良質の回折像が得られる結晶の大量調製を試みた。結晶生成の歩留まりが非常に悪いため、大きいゲルろ過カラムを導入することにより蛋白質の大量精製を図り、一回に結晶化を仕込む蛋白質量を増やしたこと、またシッティングドロップ型の結晶育成井戸から結晶をピックアップしてX線回折測定用のループですくい上げ、クライオプロテクション処理を行うという一連の作業技術の向上が図れたことにより、卓上型X線回折測定装置を用いて3.Åを切る分解能が得られる結晶を一度に1520個程度調製し、凍結保存することに成功した。また、構造精密化の専門家を1ヶ月間招聰し、X線回折生データの取得から構造精密化までの技術を取得することができた。この際、上記のRC結晶について分解能1.952.1Åという世界最高の分解能のデータを複数得ることに成功した。これらの詳細な解析及びデータの比較により、これまであまり注目されていなかった、蛋白質のふらつきの多い部分、蛋白質表面に存在する水分子、界面活性剤分子、脂質分子の挙動について様々な知見が得られると考えて解析を進めている。また、カロテノイド部位の電子密度は非常に濃いが、数10分の1Å程度の構造変化を議論するためには2.5Åを切る高分解能の結晶を用いる必要があることがわかった。更に、共役二重結合鎖の短い合成カロテノイド3,4,7,8,5',6'-ヘキサヒドロ-7',8'-ジデヒドロスフェロイデン(n8)を再構成したn8RCの結晶を得て分解能3.5ÅのX線回折像を得た。詳細な解析の結果、得られた結晶中にはn8カロテノイドは結合していない可能性が高いことがわかり、カロテノイドの結合を確認する目的でも3.0Å程度の分解能が必要であることがわかった。本年度は,昨年度に引き続いて天然体である紅色光合成細菌Rhodobacter sphaeroides2.4.1の光反応中心(RC)色素蛋白複合体の結晶の大量調製を行うかたわら,カロテノイドを持たない変異株であるRhodobacter sphaeroidesR26.1のRCに,別途抽出・精製したカロテノイドであるスフェロイデンを再構成したRCの結晶化を行った[カロテノイドの純度確認などに用いる高速液体クロマトグラフを購入]。特に再構成RCの結晶生成の歩留まりは非常に悪く,一度に精製する量を増やすと再構成効率が落ちるという問題が浮き上がってきた。クライオプロテクション及びシッティングドロップ型の結晶育成井戸からの結晶のピックアップには,リソグラフの技術を応用して開発された新しいループを採用して作業技術の向上を図った。また,昨年度取得したデータの構造精密化を最初から最後まで自身で行った。この際,上記のRC結晶について分解能1.952.1Åという世界最高の分解能のデータを複数得ることに成功した。これらの詳細な解析及びデータの比較により,これまであまり注目されていなかった,蛋白質のふらつきの多い部分,蛋白質表面に存在する水分子,界面活性剤分子,脂質分子の挙動について様々な知見が得られた。また,カロテノイド部位の電子密度は非常に濃いが,数10分の1Å程度の構造変化を議論するためには2.5Åを切る高分解能の結晶を用いる必要があることがわかり,歩留まりが悪い現在の状況では更なる大量生産を続けなければならないことが明らかになった。また,結晶の一部分の赤外吸収スペクトルを測定することにより,カロテノイドの有無を瞬時に判定できる赤外顕微システムを用いることを検討した[赤外顕微鏡及び観察型顕微ATRを購入]り,結晶を液体窒素温度に保ったままレーザーで励起できるシステムを考案し[液体窒素クライオスタットを購入],結晶そのものの分光学的観測を行える環境を整備中である。前年度までの研究により、カロテノイド部位の電子密度は非常に濃いが、数10分の1A程度のカロテノイドの構造変化を議論するためには2.5Aを切る高分解能の結晶を用いる必要があることが判明したが、これまでは直径250μm400μm、長さ1mm程度の大きな六角柱状の結晶でしか高分解能のX線回折像を得る事ができなかった。しかしながら光を用いた均一な励起を行なうためには少なくとも透過する光の波長が存在することが必須となる。本年はこの本質的問題について最終的な検討を行なった。

天然体である紅色光合成細菌Rhodobacter sphaeroides 2.4.1の光反応中心色素蛋白複合体の結晶の大量調製を行い、得られた結晶について、(1)様々な形状・大きさ(小ささ)の結晶について大阪市大のX線発生装置(R-AXIS)を用いて分解能を確認すること、(2)実際にX線測定に供する結晶の透過率の波長依存性を調べて透過(励起)可能な波長を決定することに焦点を当てた。R-AXISを用いたプレ測定を繰り返し行なう間に、結晶の選択(結晶の仕込みか照測定までの時間や、実体顕微鏡による観察で結晶に割れ目、すじ、しわ、ゆがみなどが見照れるかどうか)、結晶の前処理(シッティングドロップのウェルからすくい上げるフィッシング操作、クライオプロテクション処理)で疑問を感じた場合にはほとんど高い分解能が得照れないということが明らかになった。これは結晶の大きさにはあまり関わりが無かったため、今回、実体顕微鏡観察でかろうじて光の透過が目視できる程度の大きさの結晶に焦点を絞り、繰り返し測定を行なうことにより、直径120μm150Fm、長さ400μm1mmの小さい六角柱状結晶についてR-AXISで3A程度の回折像を得ることに成功した。これを用いて近日中に、ビームラインにおいて時間分解測定を行なう予定である。
看護キャリアモデル構築につながる大学生への体験交流型教育の試みと有効性の検討

保健医療分野の発展に伴い、看護職の活躍の場は、ますます拡大しつつある。その中で、看護職が生涯にわたり着実にキャリアを積み上げるには、学生時代からのキャリア教育が必要である。本研究では、看護系大学生を対象に「体験交流型キャリア教育」を実施し、その有効性を検討した。分析の結果、「体験交流型キャリア教育」は、モチベーションが高い学生へ実施した場合、キャリアへの準備性が高まり、特に計画性が高まることが示された。キャリア教育へのモチベーションを高めたうえで「体験交流型キャリア教育」を実施することの重要性が示唆された。本研究は、看護系の大学生を対象に、入学時からの段階的・継続的な「体験交流型キャリア教育」を実施し、その有効性を検討することを目的としている。今年度は、研究初年度のため、新入生を対象に研究の説明会を行い、研究対象者を募集した。最終的に研究対象者は32名(介入群18名、非介入群14名)となった。その後、対象者全員に対し、キャリアへの意識に関するベースライン調査を行いさらに、介入群に対しては、キャリア教育についての専門家による講義を実施した(第1回目の介入)。ベースライン調査における、属性およびキャリアへの意識に関する項目について、介入群と非介入群に有意差は認めなかった。本研究は、看護系の大学生を対象に、入学時からの段階的・継続的な「体験交流型キャリア教育」を実施し、介入の有効性を検討することを目的としている。今年度は介入群13名に対し、夏季休暇を利用してキャリア教育の介入を実施した。具体的には、学生が、様々な看護職(例:職能団体に勤務する看護職、起業している看護職、僻地で働く看護職、議員として働く看護職等)の職場を訪問し、業務の説明を受け、実際の仕事を見学・体験した。実施後の自由記載アンケートでは、「これまでは病院の看護師や自治体の保健師しか考えていなかったが、視野が広がった」「就職までまだ2年もあるので、どんな仕事に就きたいかをしっかり考えようと思った」等、介入への肯定的意見がほとんどであった。また、昨年度実施したベースライン時の基礎的調査で、職業キャリアレディネスや社会人基礎力と性格傾向との関連を解析したところ、職業キャリアレディネスや社会人基礎力は、外向性、勤勉性、協調性等の性格傾向と有意な関連があることがわかった。今後の予定としては、来年度に2回目の介入を実施後、非介入群と比較して、職業キャリアレディネスや社会人基礎力に有意差を認めるか否かについて解析していく予定である。計画通りに、昨年度は介入群にキャリア教育を実施できた。概ね順調に進展していると評価できる。本研究の目的は、看護系の大学生を対象に、入学時からの段階的・継続的な「体験交流型キャリア教育(介入)を実施し、その有効性を検討することである。今年度は、介入群に第3回目の介入を実施し、さらに最終年度となるため、介入最終評価のための質問紙調査を実施した。具体的な介入は、看護の知識を活かしながらその活躍の分野を拡げている様々な看護職(例:起業している看護職、僻地で働く看護職等)の職場を学生が訪問し、看護職との直接的交流を深めながら、実際の仕事を体験することである。質問紙調査の内容は、キャリアの準備性(職業キャリアレディネス尺度、進路選択に対する自己効力感尺度)、社会人基礎力および自己のキャリア展望についての自由記述とした。分析の結果、介入後はキャリアへの関心が高まる傾向が認められ、自由記述では「看護職の活躍の場は広いと思った」「将来、自分の仕事に誇りをもって働けるように、やりたい仕事・叶えたい夢を見つけていきたい」等、キャリア展望が拡がっていることが確認された。本研究の3年間の総括として以下のことが示唆された。職業キャリアレディネスは、元々の個人の性格傾向が関連しており、「外向性」「勤勉性」の高い学生がキャリアレディネスも高いことが示された(第48回中国・四国学校保健学会にて発表)。「体験交流型キャリア教育」は、看護職の活躍の場が病院や自治体等だけでなく多岐に渡っていることに気付く契機となっており、キャリアレディネスを高め、キャリア展望を拡げていくことにつながっていた。以上より、キャリア教育の一手法として「体験交流型キャリア教育」の有効性が示唆された。予定通り、介入研究の対象者を募集し、決定し、研究を開始することができた。ベースライン調査や介入の日程がやや遅くなってはいるが、概ね順調に進展していると評価できる。今年度は、第3回目の介入を実施する予定である。昨年度、数施設から介入の協力が得られているので、今年度も協力はスムーズに得られると考えている。学生の夏季休暇中の予定と介入実施時期の調整が昨年度は難航したので、今年度はスケジュールを早めに決定していく予定である。看護教育来年度は、第2回目、第3回目の介入を実施する。

現在、体験交流型キャリア教育の介入先に、研究協力の依頼をしている段階である。学生の夏季休暇中に、介入が実施できるように、準備をすすめていきたい。並行して、全国の看護系大学約200校を対象に、キャリア教育についての実態調査を行うことを予定している。キャリア教育実態調査を、本来26年度に実施する予定であったが、カリキュラム等の関係で、来年度の実施となった。その分の経費が繰越となった。キャリア教育実態調査に関する経費:質問紙印刷料、質問紙郵送費、データ入力・宛名書きラベル作成等の業者委託料
悪性腫瘍における血管新生および腫瘍微小環境因子の発現解析と抗血管新生療法の開発

本研究は、悪性腫瘍を対象に腫瘍血管新生・リンパ管新生のKey RegulatorであるVEGF/VEGF receptor familyを中心に腫瘍微小環境因子の発現バランス解析を行い、予後および各種抗腫瘍療法・抗血管新生療法の腫瘍効果予測因子としての意義を検討するものである。悪性腫瘍における抗腫瘍療法による細胞増殖抑制効果とVEGF/VEGF receptor familyおよび腫瘍微小環境因子の発現変動に関して臨床検体を用いた解析を中心に行った。また乳癌細胞株(ホルモン感受性、非感受性株)を用いた検討で、内分泌治療薬や抗腫瘍剤が腫瘍細胞に及ぼす影響についてRT-PCR及びELISA法を用いて検討した。実験系では血管新生関連因子の発現はホルモン受容体の発現状況とホルモン治療により大きく変動する知見が得られている。大腸癌・乳癌組織を用いた解析ではVEGF/VEGF receptor familyおよび腫瘍微小環境因子の発現と、臨床データを比較し予後因子としての意義、抗癌剤・内分泌療法に対する治療効果予測因子としての意義を検討した。(1)予後因子としてのVEGF-A,VEGFR-2の意義が確認された。また術前治療された症例に対する解析ではVEGF-A,soluble VRGFR1の発現は抗がん剤および内分泌治療の効果予測因子として有用であった。(2)VEGF-C,VEGF-D,VEGFR-3の発現はリンパ節転移状況と相関性を認めたが、予後因子としては有意ではなかった。(3)他の微小環境因子としてHER2,Akt/PTEN経路と内分泌治療の効果に関連を認めた。現在得られたデータの解析および検討結果の発表を予定している。H18年度は悪性腫瘍における抗腫瘍療法による細胞増殖抑制効果とVEGF/VEGF receptor familyおよび腫瘍微小環境因子の発現変動に関して臨床検体を用いた解析を中心に行った。乳癌細胞株(ホルモン感受性、非感受性株)を用いた検討で、内分泌治療薬や抗腫瘍剤が腫瘍細胞に及ぼす影響についてRT-PCR及びELISA法を用いて検討した。血管新生関連因子の発現はホルモン受容体の有無とホルモン治療により大きく変動する知見が得られている。当施設の原発性乳癌約200症例に対し腫瘍組織を用いてVEGFA, C, D, soluble VEGFR-1, VEGF-R1, -R2, -3および腫瘍微小環境因子について免疫組織化学的手法を用いて発現を解析した。現在臨床データと比較し予後因子としての意義、および抗癌剤・内分泌療法に対する治療効果予測因子としての意義を検討中である。今後、得られたデータをもとに、血管新生関連のみならずマトリクスメタロプロテナーゼ等、他の環境因子の発現解析や、新たな症例の組織を用いてプロスペクティブに治療効果予測因子に関する検討および、検討結果の発表を予定している。
多様な学生層への対応が必要な大学全入時代の為の、理解度把握教育手法の開発

各大学が均質な学生の確保ができず、大学教育が難しくなっている現在において、『ネットワークを介した情報提示とリアルタイムオンライン確認テストを講義中に随時実施する講義スタイル』の提案・開発・運用・評価を行つた。情報学部と看護学部の学生に対する運用と印象評価アンケート結果から、「完全な理解度」の把握は難しいものの、「講義への参加姿勢」の把握は可能である点、また、他の教育機関においても利用可能な汎用性を有していることを確認した。本研究では「教室内での講義」「オンライン教材」「学生の自主学習」といったものを独立したものと考えるべきでは無いとの仮説に基づき、教育手法のあり方を模索している。平成19年度の具体的な成果は、リアルタイムオンライン試験システムの基本システムの開発である。本システムの開発においては、20名弱のクラスにおいて動作実験をおこない、動作実験時のシステム動作ログの分析と、各学生ごとの回答データのチェック等の検証を通して、信頼性・安定性の向上をはかるプロセスを踏んだ。また、動作実験に参加した学生に対するヒアリングを通して、本システムに付随する機能に対する印象も把握した。なお本システムは、研究代表者の所属変更にともなうネットワーク関連の変更により、本報告書執筆時現在では動作ができない状況にある。平成20年度の早い段階で、新しいネットワークシステムへの適応作業を行う予定である。本システムで用いる教材や試験問題の製作に関しては、一定のボリュームに達し、1つの講義にて利用実験を行えるボリュームにはなったが、こちらも研究代表者の所属変更にともない、新しい教育分野における教材/試験問題作成を、平成20年度に改めて行う予定である。本研究の最終目標は、オンライン教材により「教示」と「試験」を細かいスパンで繰り返す講義スタイルにより、各教示毎の全ての学生の理解度把握が可能な教育システムの開発である。(平成20年度の達成目標)これにより、教員一人では全学生に目が届かない多人数の講義における、学生全員の理解度の把握を行うことが可能となり、また教員の教え方や教材に対する評価が可能な教育システムの開発が成果として得られることを予想する。各大学が様々な人試方式を実施するようになり均質な学生の確保かできす、大学教育が難しくなっている現在において、ITを用いた教育システムを模索した。「教室内での講義」「オンライン教材」「学生の自主学習」といったものを独立したものと考えるべきでは無いとの仮説に基づき、『ネットワークを介した情報提示とリアルタイムオンライン確認テストを講義中に随時実施する講義スタイル』の提案・開発・運用を行った。具体的には通常の講義との比較を目的に、講義の前半(第18回)は、2、3週間講義を行いまとめて小テストを実施する通常の講義的な形式で講義実施し、講義の後半(第913回)では、本システムの特徴を感じられる、90分間の講義において解説とそれに対するリアルタイムオンラインテストを繰り返し実施する形式で講義実施した。また、この2種類の講義スタイルを体験した学生から本システムに対する印象をオンラインアンケートを通して取得した。結果、情報学部と看護学部の学生に対する運用と印象評価アンケート結果から、本講義システムが実際に運用に耐えうることを確認し、また、他の教育機関においても利用可能な汎用性を有していることを確認した。また本講義システムでは学生の理解度の把握を目的としていたが、本講義システムの中核となる「講義中に随時実施するリアルタイムオンライン試験結果と、各種指標の相関関係」を求めた結果、「現状の本講義システムで把握できているのは学生の講義への参加姿勢」であるとの知見を得た。以上の成果はIT技術を、実際の講義の場における教員と多人数学生の質の高いコミュニケーションに役立てる仕組み作りになったといえ、教員からの一方的な教示になりがちな多人数学生向けの講義科目のあり方を考える上で、学術的な意義のあるものになったといえる。
X染色体遺伝子多型を用いた歯原性腫瘍・唾液腺腫瘍のclonalityの検討

Ameloblstomaは歯原性腫瘍で最も発生頻度の高いもので、良性腫瘍に分類されている。しかしながら局所ではdestructiveな増殖を示し、極めて稀であるが転移を来すこともあり、必ずしも良性とは言い切れない性格を有している。X染色体上に存在するアンドロジェンレセプター遺伝子のエキソン1には、同一3塩基が複数回出現する部位が存在し、このリピートの回数は高度に多型的であることが知られている。9割以上の女性で二つあるX染色体上のアンドロジェンレセプター遺伝子がヘテロである。今回の研究の目的はこの遺伝子に多型を有する女性患者の腫瘍組織を用いてameloblastomaがclonalな増殖か否かを検討することである。女性に生じたameloblastoma 9例(いずれもfollicular type)のパラフィン切片から腫瘍実質を切出し、Protenase-K消化によりDNAを抽出してアンドロジェンレセプター遺伝子エキソン1の多型部位を含む部分をPCR増幅した。PCR産物をポリアクリルアミドゲルで電気泳動し、銀染色によりバンドを得た。9例中6例の正常組織で2本のバンドが得られ、多型の存在を確認した。さらに抽出したDNAをHpaIIで消化後、同様に泳動パターンを検索した所、6例全てに2本のバンドが得られ、今回の検索においてはameloblastomaはpolyclonalな病変であると判定された。さらに症例を増やして検討するには、間質細胞の混入を避け腫瘍細胞のみを単離する方法の開発が必要と思われた。またclonalityの判定を困難にする非特異的バンドを減少させるために、nested PCRの導入やPCR条件のoptimizationが必要と思われた。9割以上の女性で、二つあるX染色体上のアンドロジェンレセプター遺伝子がヘテロである。従って、女性の病変から得られたDNAが1種類のアンドロジェンレセプター遺伝子を持てばその病変はモノクローナルであり、二つの長さの異なるアンドロジェンレセプター遺伝子が得られれば、ポリクローナルな病変であることが確認できる。今回、パラフィン切片を材料として、PCRによりアンドロジェンレセプター遺伝子、エキソン1の3塩基リピートのpolymorphismが検出可能か、基礎実験を行った。女性から摘出された病理検体10例について、正常組織の10ミクロン厚のパラフィン切片を作製し、プロテネースK消化、フェノール・クロロフォルム法によりDNAを抽出した。これをテンプレートとして、3塩基リピートを含むアンドロジェンレセプター遺伝子が増幅されるように設計したプライマーを用い、PCRを行った。PCR産物をポリアクリルアミドゲルで電気泳動し、ゲルを銀染色してバンドを確認した。その結果、いずれの検体においても増幅バンドが得られなかった。原因としては、パラフィン切片からのDNA抽出があまりにも微量であった、あるいはプライマーの設定が不適切であった、などが考えられ、現在地のプライマーセットを用いて追試を行っている。

女性に生じたameloblastoma9例(いずれもfollicular type)のパラフィン切片から腫瘍実質を切出し、Protenase-K消化によりDNAを抽出してアンドロジェンレセプター遺伝子エキソン1の多型部位を含む部分をPCR増幅した。PCR産物をポリアクリルアミドゲルで電気泳動し、銀染色によりバンドを得た。9例中6例の正常組織で2本のバンドが得られ、多型の存在を確認した。さらに抽出したDNAをHpaIIで消化後、同様に泳動パターンを検索した所、6例全てに2本のバンドが得られ、今回の検索においてはameloblastomaはpolyclonalな病変であると判定された。さらに症例を増やして検討するには、間質細胞の混入を避け腫瘍細胞のみを単離する方法の開発が必要と思われた。またclonalityの判定を困難にする非特異的バンドを減少させるために、nested PCRの導入やPCR条件のoptimizationが必要と思われた。
う蝕活動性診断を目的とした臨床用小型pHセンサーの開発

申請者らは、pHイメージング顕微鏡(SCHEM-100、堀場製作所製)を用い、抜去歯の切断象牙質における健全およびう蝕罹患部、急性および慢性う蝕の識別が各々可能であることを報告してきた(Kitasako et al.,2002)。また、従来までのう蝕診断方法との比較検討として、同pH値とX線透過性との関連性について報告した(Hiraishi et al.,2003)。さらに、う蝕象牙質表層における元素分析を試みたところ、う蝕表層から深部にかけてCaならびにP濃度が上昇し、Mg濃度は低い事が判明した(Nakajima et al.,2004)。しかしながら、pHイメージング顕微鏡は、サイズ上口腔内直接計測が不可能である。そこで、堀場製作所との共同研究のもと、新たに小型pHセンサーを開発し、ヒト抜去急性および慢性う蝕象牙質表層pHの識別について検討を加えた(村上ら,2005)。小型pHセンサーは、ISFET (Ion Sensitive Field Effect Transistor)と呼ばれるもので、センサー面が平滑で、かつ0.75mm×0.75mmと小さい点が特徴である。う窩中央部を通る様抜去歯を半切後、pHイメージング顕微鏡ならびに小型pHセンサーを用いて、表層pHを測定した結果、高い相関性を認めた(к=0.78)。また、測定面・小型pHセンサー間にスポンジを介在する事で、半切前の窩洞内面表層pH測定を試みたところ、前述の測定結果と比較して高いpH値を示した。さらに、全ての測定方法において、急性および慢性う蝕の識別が可能であった一方、センサー部分の大きさや、センサーの測定面への接触方法など、更なる改良点も挙げられた。しかしながら、本小型pHセンサーは、歯牙一本単位のう蝕活動性評価を行えるため、今後のう蝕診断の一助や、MIコンセプトに基づくう蝕処置に役立つものと期待される。田上ならびに二階堂は、う蝕を有するヒト抜去歯を、う蝕活動性(急性または慢性)によって分類し、pHイメージング光走査型化学顕微鏡を用いてpH分布の違いを測定し、更に同一う蝕病巣におけるX線透過性および細菌叢について分析し、個々に得られたpH値の特性について検討を加えた。その結果、急性ならびに慢性う蝕間における最小pH値に有意差を認めた。また、急性う蝕におけるpH値とX線透過性に有意な相関性が認められたものの、慢性う蝕ではその相関性が認めらなかった。これは、慢性う蝕ではう蝕活動性が低下し、無機成分の再沈着などによって、その脱灰が抑制されていたためと思われる。更に、最小pH値を示した1mm ×1mm ×1mmサンプルからPCR法を用いて細菌検出を行った結果、低pH値領域でもう蝕活動性をもつmutans Streptococciが、う蝕活動性に関係な<観察された。中島は、う蝕罹患部におけるう蝕病巣内における元素分布をEPMA(X線マイクロアナライザー)を用いて測定し、上記pH値測定で得られたpH値との相関性について検討を加えた。その結果、う蝕進行に伴う結晶崩壊度は同一で、う蝕罹患部のCaおよびP,濃度は健全部とほとんど変わらず、Mg濃度はほとんど検出されず、上記う蝕原因菌によって産出された酸による影響でMgが溶出した可能性が示唆された。

野村ならびに中西は、pH緩衝能と粘度を極少量の唾液で測定することが可能であれば、その結果からう蝕活動性を知ることができることから、微量流路中に唾液を流し込み、その時の流路抵抗による粘度測定と酸を加えた時のpHの低下量を、微細加工技術(MEMS技術)の一つであるガラスとSiの直接接合方法(陽極接合)を用いて微小流路の封止実験を行った。その結果、陽極接合装置を用いて微細流路の形成が可能と判り、流路中に液体を流すことも十分可能なことが判った。田上ならびに二階堂は、う蝕を有する抜去乳歯のう蝕活動性について、pHイメージング光走査型化学顕微鏡を用いて、そのpH分布を調べた。その結果、乳歯う蝕象牙質における最小pH値は、成人急性および慢性う蝕象牙質における、各々最小pH値の中間値を示し、臨床的にう蝕が重度であれば最小pH値も低くなる傾向を示した。しかしながら、歯根吸収の程度とう蝕象牙質最小pH値に関する明瞭な関連性は得られなかった。北迫は、成人う蝕象牙質中における、最小pH値を示した1mm×1mm×1mmサンプルから、PCR法を用いて各種う蝕原因細菌(S. mutans, S. sobrinus, Lactobacilli)の検出を行った。その結果、う蝕象牙質最小pH値部より、Lactobacilliが高頻度に検出され、同う蝕原因細菌がう蝕象牙質におけるう蝕活動性(最小pH値)に大きく関与する可能性が示唆された。中島は、う蝕象牙質に対する各種接着性レジンボンディングシステムの微小引張り強さについて検討し、いずれの接着システムでもう蝕罹患部の方が有意に低い接着強さを示した。野村ならびに中西は、小型の計測装置を得る上で必要な、MEMS(Micro Electrical Mechanical Systems)を用いた2つのセンサー:口腔内pH直接測定用ISFETセンサーおよび唾液性状測定用小型センサーを試作した。口腔内pH直接測定用ISFETセンサーは、う蝕部を含む抜去歯スライス表面にイオン交換水を滴下し、試作した小型pHセンサーと手製の比較電極を接触させ、pH値の信号が得られることがわかった。また、スライス内の健全部、う蝕部にそれぞれ小型pHセンサーの測定部を接触させたところ、pH値の差に有意差があることが確認できた。測定上の問題点として、センサー面と比較電極液絡部をスライス面へ同時に接触させる操作に手間がかかる上、再現良く接触が達成できていないことから、今後センサー形状の更なる改良が必要であると思われる。また、センサー形状の更なる小型化も、口腔内直接測定としては必要条件である。一方、唾液性状測定用小型センサーは、陽極接合を用いて、シリコンとガラスの接合から形成した唾液粘性測定用センサーを試作した。シリコンウエハをエッチングして溝を堀り、ガラスを接合するという単純なものであるが、これまで粘度測定では標準法と考えられている、キャピラリーへの液体吸上げとほぼ等価な測定を実現した。ヒト抜去う蝕象牙質表層のpH変化を、新たに開発された小型pHセンサーを含む、複数のpH測定法で評価し、これら測定法間における相関性、および各測定法における、急性および慢性う蝕象牙質表層pHの識別について検討を加えた。すなわち、う窩表層pHをイオン交換水を含んだスポンジを介して小型pHセンサーにて測定するDirect法、う窩中央部を通る様抜去歯を半切後、その切断面をpHイメージング顕微鏡にて測るImaging法、小型pHセンサーを用いて同切断面を測るSlice法の3種法を用いてpH測定を行った。小型pH
非線形統計量を用いた店舗内における消費者購買行動の幾何学的モデリング

本プロジェクトでは一貫して顧客動線の幾何形状から消費者購買行動を探る研究の方向性を掲げてきた。最終年度では前年度までに得られた研究成果を基に、さらに内容を発展させ消費者行動モデルの分析を深めることを目的として研究を遂行した。まず顧客の売場巡回のスケーリング指数の分布を、デモグラフィック属性を考慮して詳細に調べた。スケーリング指数は男女間で有意な違いがあると結論付けられる一方で、年齢では有意な違いはないという結果となった。そして、構築した消費者行動モデルから売場レイアウトと指標との関連を考察すると、例えば酒売場では、動線を複雑化させることによる購買の促進は期待できないことがわかった。従って直進的な動線で顧客を誘導する施策が有効だと考えられる。動線の複雑度を指標化することで、マーケティングの実務に貢献できる洞察が得られることを確かめた。また、前年度までの顧客動線研究を拡張し、隠れマルコフモデルで顧客の売場滞在時間が購買行動に与える影響を調べる研究を行った。購買確率と購買数量を別々にモデル化し、売場滞在時間がそれぞれの結果変数に与える影響を推定した。滞在時間の長さが購買結果に結びつかない場合の消費者行動を提案モデルから推定することで、顧客別に売場巡回中のどの段階で購買のスイッチが入るのか判別することができる。このように本プロジェクトは、データを基にしたマーケティング研究に、幾何学や数理モデリングの果たす役割が大きいことを一連の研究成果から示すことができた。本研究の目的は、RFIDを使って収集した小売業の店内顧客動線データから動線の幾何構造の特徴を表す非線形統計量を算出し、消費者の購買と顧客動線の幾何構造との関係を明らかにする消費者購買行動のモデルを構築することである。本年度は動線の幾何形状の複雑さを象徴する指標としてフラクタル次元に注目し、フラクタル次元を説明変数とする購買行動のモデル化を行った。顧客動線研究では、クラスタリングやTSP、ベイジアンネットワークなど数々の数理アルゴリズムの導入が既に提案され、優れた分析手法として有効性が確認されているが、顧客動線の幾何構造については着目されておらず十分な検討がされているとは言い難い。小売店舗は売場レイアウトという明確な空間構造を持ち、時間帯によって各売場への顧客の訪問も変わってくるため、時空間的な幾何構造の解明は売場レイアウトの最適化を考慮する上で、学術的及び実務的にも重要な意義を持つものと考えられる。平成28年度は分析対象を顧客1,000人に絞りそれぞれの顧客動線のフラクタル次元を求め、顧客を次元の中央値で2つのグループに分割し、売上やバスケットサイズとの関係性をt検定で調べた。また各売場での購買の有無に対して、ロジスティック回帰のモデルを構築しフラクタル次元の有効性を検証した。結果として、フラクタル次元の高い顧客グループは売上、売場滞在時間、バスケットサイズ、売場訪問数のいずれも高くなる傾向にあることを発見した。またモデルの分析から野菜や鮮魚、精肉といった素材の売場ではフラクタル次元が有意に購買に影響を及ぼすことを明らかにした。次年度以降は分析対象の顧客数をさらに拡大し、非線形統計量を顧客の購買行動の複雑性を表す普遍的な指標として確立するべくモデルに組み込むことを計画している。平成28年度は顧客動線の可視化システムの開発と非線形統計量の算出、モデルの開発に取り組んだ。可視化システムについては、従来の2次元マップの可視化に加え、時間軸の表示も可能にした3次元の可視化を新たにシステムに実装した。システムには動線の表示を2次元と3次元で選択できるオプションを追加した。非線形統計量については、顧客1,000人を対象にそれぞれのフラクタル次元を算出し、基礎的な統計量の確認を行った。さらにフラクタル次元の近い集団同士の性質を明らかにするために、Median-splitで顧客集団を二つの群に分け、t検定でマーケティング戦略に重要な指標との関連性を調べた。結果として、売上やバスケットサイズといった重要なマーケティング指標は、次元の高い顧客群とより強く関連していることが明らかとなった。そしてロジスティック回帰で顧客の購買行動を分析した結果、野菜、鮮魚、精肉の商品カテゴリーではフラクタル次元が高くなるほど顧客は商品を購入しやすくなることがわかった。野菜、鮮魚、精肉といった素材を購入する主婦層に対しては、商品の陳列や告知を工夫するなどして、売場巡回を促す経営施策が有効と考えられる。このように平成28年度は顧客動線の幾何構造を考察する上で基礎となる重要な研究成果を上げることができた。本年度の研究実績は以下に掲げる三点に集約される。(1)顧客動線データの3次元可視化システムの開発、(2)顧客動線のスケール性を考慮した状態空間モデルの構築、(3)顧客動線の幾何形状の複雑度を含む購買モデルの構築、の三点である。(1)は完成した可視化システムを国際学会KES及び論文で発表した。本研究を遂行する以前は、顧客動線は2次元で定義されるものという認識だったが、本研究では時間軸を含めて3次元で定義できることを示し、さらに可視化システムとしてアプリケーションに実装することで実務における有用性まで示すことができた。(2)では(1)で明らかとなった時間軸の重要性を考慮し、顧客の売場訪問を、時間軸を含めた系列データとして扱うことで、顧客の売場間の流動をマルコフ確率場でモデル化し状態空間モデルに組み込む研究を実施した。

本モデルでは時間と空間のスケールの連関がマルコフ確率場で表現されるが、これは動線のスケール性を集計モデルの中で回復させるものであり、非線形科学の意味合いを含めて店舗内消費者行動のモデルを提唱することに成功した。(3)では購買選択のモデルにデモグラフィック変数と顧客動線のフラクタル次元を含め、フラクタル次元の代わりに売場滞在時間を採用したモデルと予測精度を比較し、提案モデルが同等以上の性能を持つことを示した。(1)から(3)までの実績から、本年度は実務家向けの可視化システムの提案から購買行動モデルの構築まで順調に研究計画を達成した。本プロジェクトの研究計画では、平成29年度までに、顧客動線の3次元可視化システムの開発、顧客動線の非線形統計量(フラクタル次元)の導出、計量行動モデルの構築まで進んでいる必要があったが、それぞれ国際学会と論文で成果を発表し、実際にこれらの研究目標は達成されている。本年度は開発した可視化システムに加え、デモグラフィック変数とフラクタル次元を含んだ購買行動モデルや集計データの状態空間モデルまで構築し、成果を国際学会及び誌上で発表することができたため、進捗は順調に進展していると判断できる。本プロジェクトでは一貫して顧客動線の幾何形状から消費者購買行動を探る研究の方向性を掲げてきた。最終年度では前年度までに得られた研究成果を基に、さらに内容を発展させ消費者行動モデルの分析を深めることを目的として研究を遂行した。まず顧客の売場巡回のスケーリング指数の分布を、デモグラフィック属性を考慮して詳細に調べた。スケーリング指数は男女間で有意な違いがあると結論付けられる一方で、年齢では有意な違いはないという結果となった。そして、構築した消費者行動モデルから売場レイアウトと指標との関連を考察すると、例えば酒売場では、動線を複雑化させることによる購買の促進は期待できないことがわかった。従って直進的な動線で顧客を誘導する施策が有効だと考えられる。動線の複雑度を指標化することで、マーケティングの実務に貢献できる洞察が得られることを確かめた。また、前年度までの顧客動線研究を拡張し、隠れマルコフモデルで顧客の売場滞在時間が購買行動に与える影響を調べる研究を行った。購買確率と購買数量を別々にモデル化し、売場滞在時間がそれぞれの結果変数に与える影響を推定した。滞在時間の長さが購買結果に結びつかない場合の消費者行動を提案モデルから推定することで、顧客別に売場巡回中のどの段階で購買のスイッチが入るのか判別することができる。このように本プロジェクトは、データを基にしたマーケティング研究に、幾何学や数理モデリングの果たす役割が大きいことを一連の研究成果から示すことができた。複数顧客の非線形統計量を導出するアルゴリズムの開発を進める。フラクタル次元については、現状では2次元マップ上に動線を描画した後、一人ずつボックスカウント法で算出する計算方法を採用している。しかしこの場合、数千から数万人規模の複数顧客に対しては、データ処理の人的負荷が大きい。負荷を低減し作業を効率化するため、一連の計算を大規模データ処理システム「MUSASHI」を使い自動化させるためのアルゴリズムを開発する。そして、より大規模の顧客群について非線形統計量を算出し、その分布を調べる。
RA患者における超音波診断装置による生物製剤治療の有効性に関する臨床検査学的研究

【目的】関節リウマチ(RA)治療において、サイトカインをターゲットとした分子標的治療が行われ、抗TNF関連薬剤が中心となり炎症性サイトカインの抑制を目的とした生物製剤が用いられている。EULAR-2009(欧州リウマチ学会)ではDrug freeをめざした早期診断、早期治療が提唱され、RAの寛解治療が現実なものとして、我が国でも受け入られている様になってきた。国内では5種類の生物製剤が保健認可され、それぞれ特徴のある薬効が期待されているが、効能が低下する二次無効症例も存在する。申請者は治療過程において、関節内の炎症の度合いを新しく開発された3Dイメージ超音波診断装置(3DUS)で可視化することにより、治療有効性の判断に成り得るかを目的とした。【方法】2011年4月から2012年3月までに主治医を通じて同意書(岐阜大学医学部倫理委員会承認)が得られた患者で、従来の抗リウマチ剤(DMARDs)を投与されていた症例25例と生物製剤投与された症例10例について関節の変化を測定した。手指関節にエコー検査専用ゼリーを2ml塗布する。高周波音波(12MHz)発振3D専用プローブを用いて患部に接触させ関節局所表層より180度域の情報を収集する。同様に両手指の第一関節と第二関節の8ヶ所のデーターの総和の平均値を数値化する。患者活動指数(DAS28-ESR)、CRP,従来の2D超音波グレード(0、G1,G2,G3)について3DUS標示(Voxel数)として検討した。【結果】従来の2D法と3D法の相関はr=0.857(p<0.0001)と良好であった。従来の2DUSグレードを3DUSで数値化した平均値(Voxel数)は(0=16、G1=1230、G2=7711、G3=26838)グレードの変化に伴い上昇していた。また患者活動指数DAS28-ESRと相関(r=0.40,p<0.001)が認められた。一方、炎症の指標であるCRP,ESRとは相関は認められなかった。【考察】3DUSでRA患者の手指関節の血流量を評価した。同一検者での測定再現性、検者間における測定再現性はともに良好であった。手指8関節での3DUSによる血流量はRAの疾患活動性をある程度反映することが窺われた。今後、他の関節の評価、同一関節の経時的評価を検討し、効果判定等のツールとしての有効性を評価する必要があると考える。