hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音高認知の成立過程と音楽能力の変容との関連に関する実証的研究

音楽実技調査(課題は連続する3つの音高に限定された聴奏と視奏)と音楽練習とを併行して実施した。特に,音高に関する音楽能力が低い14名に注目した。調査や練習における彼らの変容をより的確にとらえるために「聴奏・視奏システム」を開発した。彼らの変容から,音高の同定・再生に必要な心の働きに関する次の3点を推察した。彼らは, (1)音高の記憶機能が正常に作動していない。(2)誤った聴奏をした直後から,音高に関する心の働き全体がしばらく混乱する。(3)音楽能力が向上するとき, 3つの音高の違いを相対的に把握し始める。本年度の研究は、(1)音高認知の成立過程にまつわる諸相に関する何らかの新たな知見を得ること、(2)音高認知が未熟な人を改善できるエクササイズ実践開発に向けた有益な知見を得ること、の2点を目的として行った。7月9月:音高に関する音楽能力に何らかの問題を有する可能性がみられる教員養成系大学1年生12名を対象者として、同一課題による3回の調査および音高に関する音楽能力を伸長するための3回のエクササイズ実践を行い、音高に関する音楽能力の変容がわかる量的データと、音高認知機能の状況を探索できる質的データとを入手し分析した。結果、音高に関する音楽能力向上が未だ途上にある大学生は、音高の知覚・弁別機能は正常に機能していると認められるが、音高の記憶機能には問題が認められる。つまり、音高に関する音楽能力に問題を有する人は、音高の記憶機能の不完全によるものと推測できる、という知見を得た。10月3月:音高に関する音楽能力を体系的に測定できる「聴奏・視奏システム」を開発した。これは、オルフ木琴にPCを接続し、被験者の聴奏力・視奏力という音楽能力を計測できるものである。さらに、音高に関する音楽能力を向上させる自己学習器としても応用できるものである。来年度は、このシステムを用いて調査を行うことにより、客観性のある量的データの入手が可能である。2月3月:広島市内A幼稚園園児78名に対して、歌唱力と聴奏力を課題とする調査を実施した。現在、そのデータは集計・分析中である。今後は、これまでの調査で得た、児童・大学生の音高に関する音楽能力等のデータと照らし合わせ、音高認知の成立過程にまつわるそれぞれの成長段階での差異について検討を進めるつもりである。本年度(2010年度)は,(1)対象者の音高の能力を自動的に測定・記録・集計する調査機器であると同時に,学習者が音高の能力を向上させるための自主学習に活用することを可能とする聴奏・視奏システムを開発し,(2)2009年のエクササイズ実践において音高の能力の伸長が認められなかった大学1年生I・J・K・Lの4名を対象者として,聴奏・視システムを用いたエクササイズ実践と事前事後の2回の音楽実技調査を行った。(1)について聴奏・視奏システムは,改造したオルフ木琴(ザイロホーンNAX-16)とA/Dコンバーター(Sensor-USBI/F)と小型CPU(10型TFT)とを接続したシステムであり,小型CPUには,自習・テストアプリケーションソフトが内蔵されている。大量に長期的に聴奏力・視奏力という音楽能力を測定し,記録し,分析するために開発したものであり,《刺激の提示→反応の記録→集計》を一貫した手順で体系的に効率よく行うことができる。(2)について(i)音高の能力が低い人の音高の記憶機能に関する主要な問題は,短期記憶機能には認められなかった。長期記憶機能か検索・抽出機能かに絞ることが妥当であろう。コメントからは,検索・抽出機能に問題が存在すると察せられた。(ii)音高の能力が低い人が,複数の音高の関係性,もしくは相対性をとらえられるようになれば,音高に関する音楽能力は改善の方向に向かうことがうかがわれる。さらに,ある音高を絶対的にとらえられるようになると,より改善に向かうと察せられた。今後,さらなる検証が必要であるが,これらの知見は,初心者の学習プログラム開発にとって有益な示唆となるものである。本年度(2011)は,音高認知機能に問題を有すると推察される者,つまり聴奏・視奏の能力が著しく低い者を学習者として,独自に開発した「聴奏・視奏システム」を用いながら,学習者が聴奏・視奏の能力を習得する過程,別言すれば提示される聴奏課題・視奏課題の誤再生が減少する過程に注目し,その過程における学習者の聴奏・視奏の変容と言語報告を分析・検討し,聴奏・視奏の能力を育成する音楽教育プログラムの開発に寄与する何らかの知見を得ることを目的とした。

聴奏課題も視奏課題も,C4・D4・E4の3音からなる音パターン(4分音符3つと4分休符1つからなる)10個を,それぞれ聴奏と視奏とで再生させるものであった。第1次調査では,31名の大学生を対象として実施し,その中から著しく課題遂行が困難であった2名を学習者として抽出した。その後,第2次調査および実践(9月11月)を実施した。調査および実践における2名の学習者の課題遂行回数は延べ39回に及んだが,「聴奏・視奏システム」の導入により,39回の課題遂行状況を瞬時に把握しながら進めることができた。つまり,2名の課題誤再生数の推移がより明確になり,その推移と学習者の言語報告とを重ね合わせることにより,聴奏課題・視奏課題の誤再生が減少する過程に注目できた。結果,(1)2名の誤再生数の推移をみると,誤再生数は明らかに減少した。3つの音高をていねいにゆっくり繰り返し学習させたことが効を奏した。このことは,反復学習が聴奏・視奏の能力を強化することを追認している。(2)2名の言語報告により,それぞれの内面で未熟だった音高認知機能が,変化・向上したことが認められる。特に,小畑などが言う内的フィードバックが出現する過程を示した。本年度の研究は,上記2点を,「聴奏・視奏システム」を用いた実践によって,より端的に明確に示している。「聴奏・視奏システム」を用いた実践が,音の高低を聴き分ける能力が著しく未熟な人を改善する有効な方法となり得る可能性を示唆している。
フェムト秒レーザー励起非共鳴多光子イオン化法を用いた内殻励起中性脱離反応の研究

内殻励起脱離反応のダイナミクスを多角的に解明するため、昨年度整備した軟X線放射光とフェムト秒レーザーとを組み合わせた内殻励起中性脱離種の検出・同定実験手法を用いて、イオン脱離で顕著な内殻共鳴励起依存性を示すポリメチルメタクリレート(PMMA)高分子薄膜や、メチルエステル修飾した自己組織化単分子膜(SAM)およびその末端重水素置換体で中性脱離種測定を行い、イオン脱離測定との対比からその内殻励起脱離反応のメカニズムを検討した。実験は広島大学放射光科学研究センターのビームラインBL13で行った。軟X線放射光照射により脱離した中性種を超短パルスレーザーで非共鳴的にイオン化し、飛行時間型質量分析器(TOF-MS)を用いることで直接脱離したイオン種や残留ガス成分と区別しながら効率良くまた高感度に測定することができた。PMMAの場合、イオン脱離に比べ様々な種類の中性種が脱離していることがわかった。酸素内殻励起によるイオン脱離反応の場合、特定の共鳴励起でCH_3^+やCH_2^+、OCH^+イオンが選択的に脱離するが、中性脱離の場合はどの脱離種も吸収スペクトルと一致する励起状態依存性を示すことがわかった。このことから、中性脱離反応ではサイト選択的な内殻励起の特徴は必ずしも反映されておらず、イオン性の結合解離過程がその特徴を明示するのに重要な役割を担っていることがわかった。メチルエステルSAMの場合もPMMAとほぼ同様の結果を示しており、試料が単分子膜であることや配向していることは脱離反応の大勢を左右していないことがわかった。しかし、PMMAでは水素付加して脱離していた中性種(例えばHCOOCH_3やCH_4など)がSAMの場合では観測されておらず、SAMではCOOCH_3やCH_3といった末端官能基由来の中性種が直接的に脱離していることが明らかになった。本研究では内殻励起脱離反応のダイナミクスを多角的に解明するため、軟X線放射光とフェムト秒レーザーとを組み合わせることにより、内殻励起中性脱離種の検出・同定のための実験手法を確立し、イオン脱離計測との対比からそのメカニズムの詳細を検討することを目的とした。軟X線照射により脱離した中性種を、超短パルスレーザーでイオン化し、飛行時間型質量分析器(TOF-MS)を用いることで直接脱離したイオン種や残留ガス成分と区別しながら効率良くまた高感度に測定する必要がある。そのための実験環境を整えるため、必要となる光学部品、真空部品、電子部品を整備した。次にこれら整備した装置でのフェムト秒レーザーイオン化検出効率を評価するため、水やメタン、フッ化メタン、トルエン、メチルイソブチレートといった有機分子を用いて気相でのイオン化検出実験を行い、分子種によってイオン化効率やフラグメンテーションの起こりやすさが異なることや、非共鳴多光子イオン化とトンネルイオン化のいずれが優位に起こっているかを調べた。続いてこれらの情報をもとに放射光との併用実験での各種条件設定を行い、低温凝縮水分子の酸素内殻領域での脱離中性種検出実験を行った。これに平行してイオン脱離反応の測定を行うことにより、イオン脱離と中性脱離の比較評価も行った。凝縮水分子ではイオンとは異なって親分子の中性脱離が多く、光による直接的な脱離ではなくサーマルな脱離を起こしていると考えられる。また、イオン化しきい値以上の高エネルギーになるに従って親分子としての中性脱離量が減少することから、shake-upやshake-offイオン化による多正孔状態生成により、親分子としての中性脱離が抑制されていると考えられる。更に、ポリメチルメタクリレート(PMMA)高分子薄膜の酸素内殻領域での脱離中性種検出実験を現在までに進めており、イオンとは異なる様々な解離中性種が脱離していることが分かった。

しかし、PMMAでは水素付加して脱離していた中性種(例えばHCOOCH_3やCH_4など)がSAMの場合では観測されておらず、SAMではCOOCH_3やCH_3といった末端官能基由来の中性種が直接的に脱離していることが明らかになった。
歴史的固定堰の親水空間としての可能性についての研究

本研究の目的は、地域の利水施設として継承されてきた歴史的固定堰に生じる親水活動に着目し、堰の空間形態と空間利用者の行為との対応関係を明らかにすることで、堰の親水空間としての可能性を考究し、親水空間のデザインにも新たな知見を得ることである。具体的には、桂川一の井堰と仁淀川八田堰を対象として、簡易測量や図面資料による空間形態の把握、および、4季8日の現地観察調査による空間利用実態の把握を行った。同様の調査を事前に実施した吉野川第十堰の結果を加え、3堰間での空間形態や空間利用についての比較考察を行った。空間形態では、堰体の幅が狭く常に越流のある一の井堰、幅が広く常に越流のある八田堰、幅が広く季節や場所により越流のない第十堰という違いがわかった。利用実態では、水に対して間をとる行為が目立つ一の井堰に対し、接水性の高い八田堰という違いが浮上した。第十堰の場合は、双方の特徴が認められる一方、釣りや魚介とり等の採集活動の存在が特徴である。利用実態の違いは、水のかからぬ通路に利用が集中する一の井堰、水面下に堰体が浅く広がる八田堰、季節や場所で様々な空間が出現する第十堰という違いに起因すると考えられる。空間と行為の対応を断面でとらえると、岸からのアクセス性、足元の状態、水面までの距離という堰自体に関することに加えて、河床の状態、水深、流速という隣接水域に関することが、親水空間の要因として浮上した。岸からのアクセス性や足元の状態では、特に越流の有無が鍵で、大半の行為を左右する。水に直接関わる行為では、水面との距離が重要である。これらの要因は、新たに親水空間を整備する際にも参考となる。以上を総合すると、歴史的固定堰には親水空間として、1)河川のアプローチ、2)大河川の真中にあるオープンスペース、3)水際の余暇空間、4)接水性の高い親水空間、としての可能性がある。今年度は、京都嵐山・一の井堰の親水空間としての可能性を明らかにするために、堰および周辺の図面および測量調査を行い空間の特徴を把握するとともに、来訪者の行動観察調査を、2005年夏季、秋季、2006年冬季の平日と休日1日ずつ計6日行い利用実態を把握した。(2006年5月予定の春季調査をもって、4季8日の調査が完結する。)6日の調査で堰両岸への来訪者計4751人の行動データを得た。来訪者の大半が写真撮影や眺望という景観資源としての利用を示した一方で、両岸から河道内の堰本体へ入込んだのは、来訪者全体の1.6%にあたる74人、そのうち51人が夏季における入込みであった。堰本体での平均滞在時間は、夏季22分、秋季6分、冬季4分と、夏季が相対的に長い。各季とも10分未満の滞在がほとんどだが、最長1時間20分の利用も認められた。利用内容は、水辺・河川に関係する行為として、水あそび(8)、水中観察(18)など水に直接関わりをもつ行為、眺望(15)や撮影(10)という景観資源を利用する行為、堰や水門を管理する行為(13)。水辺・河川でなくてもいい行為としては、会話をはじめ様々な行為が認められた。

利用される堰空間は両岸に接続する通路部分や魚道の側壁がほとんどであった一方、越流部分への入込みは、維持管理作業時にのみ認められた。一方、高知・八田堰の現地予備調査を行い、比較対照のために来年度実施する測量調査および行動観察調査の実施計画を策定した。今年度は、高知県仁淀川・八田堰の親水空間としての可能性を明らかにするために、堰および周辺の図面および測量調査を行い空間の特徴を把握するとともに、来訪者の行動観察調査を、2006年春季、夏季、秋季、2007年冬季の平日と休日1日ずつ計8日行い利用実態を把握した。8日の調査で堰両岸への来訪者計213人の行動データを得た。来訪者の大半が河川敷の利用に終始した一方で、両岸から河道内の堰本体へ入込んだのは、来訪者全体の12.7%にあたる27人、そのうち24人が夏季における入込みであった。春季および冬季に入込みは観察されなかった。堰本体での平均滞在時間は、秋季が5分だったのに対し、夏季が1時間8分と極端に長かった。夏季における特定の長時間滞在者の存在がその要因である。3時間12分が最長であった。利用内容は、水辺・河川に関係する行為として、水泳(35件)、水あそび(39件)、ボート(33)などの水に直接関わりをもつ行為が認められた。堰本体への入込みが夏季に限られたこと、および、夏季には接水性の高い親水活動が認められたという空間利用の特徴については、堰本体の断面および平面形状、両岸からのアクセス可能性、全調査日で本体全域に越流があったこと、上流側が静水域であることが主な要因として考えられる。
抗老化を目的としたヒト卵巣における新規酸化ストレス経路の解明

Nrf2とその調節因子Keap1が、酸化ストレス経路を介して卵巣のステロイド分泌の制御および抗酸化作用を制御するメカニズムを初代培養ヒト卵巣顆粒膜細胞を用いて解明した。Nrf2をsiRNA法でノックダウンしても、卵巣ステロイド合成系には影響なかったが抗酸化作用が減弱することから、Nrf2は顆粒膜細胞における酸化ストレス耐性機能を有することが示された。Nrf2の下流因子として抗酸化因子SOD1, CatalaseとDNA損傷応答因子であるOGG1を同定した。Nrf2のユビキチン・プロテアソーム系による分解を抑制するジメチルフマル酸によりNrf2の抗酸化作用が強く維持されることが明らかとなった。本研究は、生体の酸化ストレス防御システムにおいて中心的な役割を果たす転写因子Nrf2およびその調節因子Keap1が、卵巣における酸化ストレス経路を介してヒト卵巣顆粒膜細胞の細胞増殖、ステロイド分泌の制御をどのように調節しているかを明らかにするものである。平成27年度は、主にヒト卵巣顆粒膜細胞の初代培養系を用いて、ヒト卵巣顆粒膜細胞でのNrf2およびKeap1による酸化ストレス制御機構を検討し以下の点を明らかにし、Nrf2がヒト顆粒膜細胞において機能的であることを証明している。1)ヒト卵巣の病理組織切片を用いて免疫組織化学染色法にてNrf2の発現を検討したところ顆粒膜細胞にNrf2が存在することを示した。また卵巣顆粒膜細胞初代培養系を用いて、内在性Nrf2をsiRNA法によりノックダウンすると、代表的な抗酸化ストレス因子であるSOD1とCatalaseの発現が同時に減少することが判明した。2) Nrf2をsiRNA法によりノックダウンしても細胞数は減少していなかったため、Nrf2は短期的な細胞増殖状態には影響しないことを明らかにした。3)ヒト卵巣の組織切片を用いて免疫組織化学染色法にてNrf2とKeap1の発現を検討したところ、卵巣顆粒膜細胞において両者が発現していることが明らかとなった。4)Nrf2の細胞内ステロイド合成および増殖分化に対する影響を検証している。現在までのところ、細胞内のコレステロールトランスポートに重要なStARがNrf2の発現状態と一致しているため、Nrf2による遺伝子的発現制御の可能性を考えている。1Nrf2およびKeap1がヒト初代顆粒膜細胞での性ステロイド合成(エストロゲンおよびプロゲステロン)にいかに関与しているかどうか調べる。またNrf2を活性化する試薬もあるため、その効果も検討する。2ヒト卵巣で、様々な段階の発育卵胞および黄体でのNrf2およびKeap1の発現の発現パターンを解析する。3体外受精を行う患者における、顆粒膜細胞のNrf2発現量と血中および卵胞液中の性ステロイド濃度の相関を調べる。といった予定を立てていたため、アッセイの内容、結果を加味すると予定通りの進捗である。本研究は、転写因子Nrf2およびその調節因子Keap1が、酸化ストレス経路を介してヒト卵巣顆粒膜細胞のステロイド分泌の制御および増殖をどのように調節しているかを明らかにするものである。ヒト卵巣顆粒膜細胞の初代培養系を用いて、ヒト卵巣顆粒膜細胞でのNrf2およびKeap1による酸化ストレス制御機構を解明している。Nrf2およびKeap1が卵巣顆粒膜細胞に存在していることを免疫組織化学法にて明らかにし、ヒト卵巣顆粒膜細胞の初代培養系においてNrf2発現が酸化ストレスにより上昇することから、Nrf2が生理的に機能することを明らかにした。またNrf2をsiRNA法によるノックダウンした場合の細胞のステロイド合成経路に関しては、明らかな影響を認めることは出来なかったものの、酸化ストレス応答因子Catalase、SOD1、およびDNA修復に関与するOGG1の発現がNrf2発現と正に相関することから、Nrf2の機能が酸化ストレス防御的に機能していることを明らかにした。予定されていたin vitroにおける検討は順調に進んでおり、現在マウスモデルの実験へと移行を検討している。ヒト卵子数は胎生期に最大となり、以降閉経期に至るまで指数関数的に減少すると考えられている。30代後半に至ると生殖能力の低下が顕著となる疫学的事実から、卵子数の減少すなわち卵巣の老化現象を抑制できれば、近年の社会情勢を鑑みてもその臨床的有用性が高いことが考えられる。本研究は、転写因子Nrf2およびその調節因子Keap1が、酸化ストレス経路を介して卵巣のステロイド分泌の制御および増殖をどのように調節しているかを明らかにするものであった。この目的で、ヒト卵巣顆粒膜細胞でのNrf2およびKeap1による酸化ストレス制御機構を解明した。1)ヒト卵巣顆粒膜細胞初代培養系を用いて、Nrf2を強制発現あるいはsiRNA法によるノックダウンした場合の細胞のステロイド合成および増殖分化に対する影響を検証した。Nrf2の発現レベルはステロイド合成系にはほぼ影響がみられなかったが、Nrf2発現のノックダウンすると細胞内抗酸化作用が大きく減弱することから、顆粒膜細胞におけるNrf2の重要性が明らかとなった。2) Nrf2の発現レベルに影響される因子としてSOD1, Catalaseという抗酸化因子とDNA損傷応答因子であるOGG1を同定した。3)Nrf2のユビキチン・プロテアソーム系分解を抑制するジメチルフマル酸という薬があり、既に多発性硬化症治療薬として臨床応用されている。ジメチルフマル酸によりNrf2の抗酸化作用が強く維持されることが明らかとなった。ジメチルフマル酸の臨床応用を目指してマウスなど小動物を用いた実験の量を決定する予備実験をおこなった。

Nrf2とその調節因子Keap1が、酸化ストレス経路を介して卵巣のステロイド分泌の制御および抗酸化作用を制御するメカニズムを初代培養ヒト卵巣顆粒膜細胞を用いて解明した。Nrf2をsiRNA法でノックダウンしても、卵巣ステロイド合成系には影響なかったが抗酸化作用が減弱することから、Nrf2は顆粒膜細胞における酸化ストレス耐性機能を有することが示された。Nrf2の下流因子として抗酸化因子SOD1, CatalaseとDNA損傷応答因子であるOGG1を同定した。Nrf2のユビキチン・プロテアソーム系による分解を抑制するジメチルフマル酸によりNrf2の抗酸化作用が強く維持されることが明らかとなった。Nrf2の細胞内ステロイド合成および増殖分化に対する影響を明らかにすることが目標である。細胞内のコレステロールトランスポートに重要なStARがNrf2の発現状態と一致しているため、StARの発現を制御するプロモーター領域にNrf2が結合する可能性が考えられるため、レポーターアッセイ、ChIPアッセイなどの、Nrf2が転写因子として作用するメカニズムについての検討を進めている。これらが明らかになると、Nrf2の活性を促進する試薬がヒト卵胞の維持に有用である可能性が示唆される。多発性硬化症の治療に用いられているBG-12がNrf2発現を促進することから、この試薬お有用性も検討課題となってくる。マウスモデルにおいて、Nrf2活性化薬であるBG12(Tecfidera)の卵巣に対する薬効を検討することと、Nrf2ノックアウトマウスにおけるBG12の役割についても検討を進める予定である。産婦人科学当初予定よりは、担当者の実験進捗が予定よりは捗っていないことが主な理由である。実験実務を担当しているものは、分子生物学的実験の未経験者であり、手技を教えるべき同僚もいなかったことから実験の手技や条件設定にやや難航したことが主たる理由である。細胞の調子が悪いことが多く、アッセイの条件でやり直しをすることが頻回にあったため、基礎的な条件検討のみにある程度時間を費やされた。本研究を担当する者が分子細胞生物学的手技に習熟してきたこと、条件設定などの手法に習熟してきたことや、実験実務を担当する者が増員されたことも有り、今年度は予定通り消費する。平成29年度においてはマウスを用いた実験系が見込まれており、またBG12により遺伝子発現が変化するものを、Chip-seqまたはRNA-seqなどで検討することも予定しているため、相当な支出を要するものと判断している。
「生命金属科学」分野の創成による生体内金属動態の統合的研究

生体に極微量存在する様々な金属・半金属元素(生命金属と定義)は、全ての生物において、その生命維持に必須である。そこで、生命金属が関連する研究分野のすべてを統合した生命金属科学を確立し,生命金属動態について分子から細胞・個体レベル間に至るまで解明する。総括班では、連携研究推進・人材育成・社会発信という3つの主な役割を通じて、生命がある金属を活用する原理・原則,すなわち、生命の金属元素戦略を理解するという本領域の大目標の達成に貢献する。特に、領域全体で共有する研究項目を総括班が設置し、その進捗状況を含めた調整を行うことで、異分野研究者間の連携を強力に推進する。
ルネサンス期におけるフィレンツェ聖史劇とローマ受難劇の比較研究

3年目にあたる当該年度では、4つの主要研究のうち「2受難劇のテクスト分析」に集中して取り組んだ。これまで再構成が遅滞していたローマ受難劇について、その際だった特徴は昨年度までにピックアップされており、その各特徴について、通時的かつ共時的に関連するテクストと紐づけられる可能性の検討を試みた。まず、すでに入手済みである以下の上演時テクストの読解を継続して進めた。つまり「I1496年初版ジュリアーノ・ダーティ版」と「II1517年初版のヒエロニムス・シニクス版」である。読解の結果、IとIIでは重なる箇所も多分にあるものの、やはり反ユダヤ主義や残酷な言語表現が後者では抑制されていることは、上演時テクスト全編をとおして明確に指摘できる。このことと、1517年にゴンファローネ兄弟会が上演した際の制作記録に残る「生肉で作った衣装」との齟齬については、昨年度に考察した。並行して、ジョルジョ・アガンベンの著作『オプス・デイ』の読解と検討を勧めた。歴史的存在としてのイエスと秘跡的存在としてのイエスのそれぞれを同時に再現することの困難と意義を解き明かした同書は、本研究を完遂に導く補助線としてきわめて有効である。それによると、カトリックの教父と正教会の師父、それぞれの伝統に、上記ふたつの存在の分節を理論的に裏づけようと試みた跡が認められる。前者であればアウグスティヌスやクレメンス、後者であればクリュソストモスなどである。一連のテクスト群が執行する操作は、イエスの表象において重心を歴史的存在から秘跡的存在へとズラすことであった。それをふまえた本研究では、聖務をめぐるこのキリスト教の伝統を、ローマ受難劇は少なからず更新する役割を果たしたという仮説を掲げることにしたい。「生肉スーツ」という道具立ての過剰さも、トマス・アクィナスが言うところの道具的存在としてのイエス役を浮き彫りにするのである。上述の主要研究項目にかんして、表象文化論学会全国大会(於神戸大学)の懇親会にて、京都大学の岡田温司氏をはじめとする当該領域の優秀な研究者と討議することができた。また、研究代表者である杉山によって本研究の重要な補助線であるアガンベン『オプス・デイ』の翻訳が完了し、2019年5月に以文社より邦訳が刊行される運びともなっている。以上のことから、「おおむね順調に進展している」と評価しうる。4つの主要研究のうち「2受難劇のテクスト分析」として、聖務と秘跡の伝統におけるローマ受難劇の系譜学的位置づけを進めるため、関連テクストの読解を進める。また「4演劇と図像の照応関係の考察」として、受難劇と図像という比較軸に加えて、司祭と図像という評価軸を設定し、ふたつの「イエス役」の表象の差異をあらためて分析対象とし、本研究の総括を進めていく。1年目にあたる当該年度では4つの主要研究のうち「1フィレンツェ聖史劇とローマ受難劇の接点の確認」に取り組んだ。15世紀聖史劇から16世紀受難劇への影響関係を歴史資料によって裏づけることを目指した。それにあたって、すでに入手済みであるラウレンツィアーナ図書館(フィレンツェ)とバチカン教皇庁文書館(ローマ)の兄弟会関連資料の読解、ならびに、未入手のコロンブス協会文書館(セビージャ)に伝わる受難劇テクストの入手を進めた。後者については現地在住の専門家と共同調査を進め、無事入手することができた。15-16世紀のイタリア語とラテン語の資料を読解した結果、以下の4点が判明した。(1)受難劇テクストには3つのバージョンがあり、最初の1496年初版のテクストはラテラーノ大聖堂聴罪司祭ジュリアーノ・ダーティ作である。このダーティはフィレンツェ出身である。(2)2番目の1517年初版のテクストはヒエロニムス・シニクス作であり、記録に残る同年の上演はこの版がもちいられた可能性が高い。(3)ダーティ版とシニクス版ではテクスト上共通する箇所も多く、後者は前者を参考にしていた可能性が高いが、反ユダヤ主義と残酷な言語表現が控えめになるなど示唆的な変化も見られる。(4)シニクス版が上演された1517年の時点で、上演団体であるゴンファローネ兄弟会の祝祭監督に就いていたのはルドヴィコ・ジーノ・カッポーニである。カッポーニは、メディチ家出身の教皇レオ10世の財務担当として鳴らした銀行化である。以上の4点から、聖史劇と受難劇のあいだに有機的な影響関係の存在を指摘することができる。受難劇は反ユダヤ主義と残酷描写という突出した二極のあいだで揺れ動いた演劇表象であったが、その揺らぎに都度、フィレンツェという参照項が大きく機能したことはたしかである。上述の主要研究項目にかんして、表象文化論学会全国大会(於立命館大学)にて発表し、充実した内容であるとコメンテータと司会から評価を受けた。フロアとの質疑応答も充実したものとなり、研究の方向性は適切であると判断できた。そのため「おおむね順調に進展している」と評価しうると考える。2年目にあたる当該年度では、4つの主要研究のうち「2受難劇のテクスト分析」と「3受難劇の衣装と舞台装置の検討」のそれぞれ一部に取り組んだ。これまで再構成が遅滞していたローマ受難劇について、その際だった特徴のいくつかをピックアップすることを目指した。

まず、すでに入手済みである以下の受難劇テクストの読解を進めた。つまり「I1496年初版ジュリアーノ・ダーティ版」と「II1517年初版のヒエロニムス・シニクス版」である。読解の結果、IとIIでは重なる箇所も多分にあるものの、一部、反ユダヤ主義や残酷な言語表現が後者では抑制されていることがあきらかになった。このことと、1517年にゴンファローネ兄弟会が上演した際の制作記録に残る「生肉で作った衣装」との齟齬について考察した。この齟齬については、受難劇上演の前後に実施された宗教行列の様相と重ね会わせることで、理解できることがあらたに分かった。すなわち、セリフ上の描写から残酷性が減衰することと、視覚上の演出で残酷性が増大ずることは、密接にリンクしているということである。宗教行列の際に、みずからの背中を鞭打ちながら進むゴンファローネ兄弟会の会員たちがながす血は、象徴的に、イエス役が拷問の場面で着込む生肉製の衣装の肉片に収斂していく。この相補性のもと、血が帯びる象徴的意義はますます強くなっていったと考えられる。ここでひとつ、留保が必要な点がある。それは、イエス役が着込む衣装のために解体される家畜の件である。換言すれば、この家畜はイエスの受難を再現するための供犠という位置を占める。しかしキリスト教はユダヤ教からスピンアウトする際に、みずから供犠を放逐した。このことと、宗教行列のルートがわざわざローマのユダヤ人街を選んでいることは、示唆的なひとつの布置を為している。この点にかんする検討は、次年度の課題としたい。上述の主要研究項目にかんして、表象文化論学会全国大会(於アーツ前橋)の懇親会にて、京都大学の岡田温司氏をはじめとする当該領域の優秀な研究者と討議することができ、研究の方向性は適切であると判断できた。そのため「おおむね順調に進呈している」と評価しうると考える。3年目にあたる当該年度では、4つの主要研究のうち「2受難劇のテクスト分析」に集中して取り組んだ。これまで再構成が遅滞していたローマ受難劇について、その際だった特徴は昨年度までにピックアップされており、その各特徴について、通時的かつ共時的に関連するテクストと紐づけられる可能性の検討を試みた。まず、すでに入手済みである以下の上演時テクストの読解を継続して進めた。読解の結果、IとIIでは重なる箇所も多分にあるものの、やはり反ユダヤ主義や残酷な言語表現が後者では抑制されていることは、上演時テクスト全編をとおして明確に指摘できる。このことと、1517年にゴンファローネ兄弟会が上演した際の制作記録に残る「生肉で作った衣装」との齟齬については、昨年度に考察した。並行して、ジョルジョ・アガンベンの著作『オプス・デイ』の読解と検討を勧めた。歴史的存在としてのイエスと秘跡的存在としてのイエスのそれぞれを同時に再現することの困難と意義を解き明かした同書は、本研究を完遂に導く補助線としてきわめて有効である。それによると、カトリックの教父と正教会の師父、それぞれの伝統に、上記ふたつの存在の分節を理論的に裏づけようと試みた跡が認められる。前者であればアウグスティヌスやクレメンス、後者であればクリュソストモスなどである。一連のテクスト群が執行する操作は、イエスの表象において重心を歴史的存在から秘跡的存在へとズラすことであった。
地域の歯科保健拠点施設における保健事業が及ぼす長期的影響に関する研究

本研究は、兵庫県佐用郡(旧)南光町歯科保健センターが実施してきた20年間に及ぶ歯科健診活動の記録をもとに、当センター活動が受診者の年間喪失歯数に及ぼす影響について分析を行った。また、過去の口腔内状態が、現在の健康状態や生命予後に及ぼす長期的な影響についてのコホート分析を行った。その結果、当センターが提供する歯科保健サービス利用と年間平均喪失歯数との関連がみられた。また、1997/1998年における歯科健診受診時における現在歯数、および年間の平均喪失歯数は、10年後の健康状態、および死亡率と関連があることが示された。すなわち、1997/1998年当時に現在歯数が小さい者では、歯数が大きい者と比較して、10年後の死亡している者の割合が大きかった。地域における歯科保健拠点施設の活動が、良好な口腔状態の保持を通じて、将来の健康状態や生命予後に寄与する可能性が示された。地域における歯科保健拠点施設が行う保健事業を評価することを目的として、タイ国バンコク都における保健拠点施設が行う保健事業と、南光歯科保健センターが行う保健事業の実績を比較した。その結果、両保健拠点施設ともに、妊産婦に対する歯科保健活動、乳幼児に対する歯科保健活動、および健康教育などの地域歯科保健活動を行っていた。しかしながら、バンコク都における保健拠点施が行う保健事業は、成人・高齢者に特化した事業が含まれていなかった。わが国の歯科保健拠点施設の特徴のひとつとして「成人・高齢者歯科保健事業」があげられた。兵庫県N町歯科保健センターが実施、保管していた昭和58年から平成10年までの歯科健診票をもとに、受診者の口腔内状態に関する基礎データを作成した。さらに、受診者本人が、歯科保健センターにて歯科健診後のフォローアップ事業として実施してきた個別の口腔保健相談、ブラッシング指導、あるいは歯石除去を受診したかどうかの項目を加えることにより、歯科保健センターが実施する予防事業の効果を分析した。分析は、歯科保健センターにて5年以上フォローができた742名について実施した。その結果、年間の平均喪失歯数は、予防事業を「01回」受診した者で0.53本、「24回」受診した者で0.35本、「5回以上」受診した者で0.27本であった。年間の平均喪失歯数は、45歳未満、4554歳、5564歳、および65歳以上のいずれの年齢階級においても、予防事業の受診回数区分が大きくなるにつれて、小さかった。受診者の口腔衛生状態は、DI、およびCIにて測定した。年間の平均喪失歯数は、受診者の初期の口腔衛生状態が「良」、「不良」の状態のいかんに関わらず、予防事業の受診回数区分が大きくなるにつれて、小さかった。この結果は、いかなる年齢階級の受診者であっても、あるいはいかなる口腔衛生状態であっても、長期にわたる歯科保健拠点施設が行う予防事業は、歯牙喪失予防において重要な役割を有していることを示している。本年度に作成した基礎データをもとに、今後、全身の健康状態との関連について分析をすすめることを予定している。現在、兵庫県N町の協力を得ながら、老人保健法にて実施されている基本健康診査のデータとの突合作業をすすめているところである。なお、本分析では、個人の健康情報を扱うため、個人情報の保護には十分な配慮を行うと共に、長崎大学歯学部倫理委員会への説明を行い、既に倫理委員会からの承認を得ている。兵庫県N町歯科保健センターが、平成16年度に老人保健法にて実施された基本健康診査、および口腔内診査の結果をもとに、受診者の口腔内状態と白血球の関連について分析を行った。対象者は、歯牙を有しており、かつ白血球数を測定した425名であった。CPI診査基準をもとに、歯周疾患の程度を判定した。

歯周組織の炎症が「ない」あるいは「歯肉炎」の者は135名、中等度の歯周疾患の者は223名、重度な歯周疾患の者は67名であった。歯周疾患の程度別に白血球数を比較したところ、歯周疾患の程度が進むにつれて白血球数が増加する傾向が示された。白血球数は、喫煙の状況と関与することから、受診者の年齢、および喫煙の有無を調整して白血球数(推定値)を比較したところ、歯周組織の炎症が「ない」あるいは「歯肉炎」の者は5.89(10^3/mm^3)、中等度の歯周疾患の者は6.32(10^3/mm^3)、重度な歯周疾患の者は6.66(10^3/mm^3)であり、歯周疾患の程度が進むにつれて有意に高値を示した。これらの結果は、歯周疾患の罹患が、低レベルの炎症反応を呈していること示唆している。過去の疫学調査からは、白血球数などの炎症の検査指標が虚血性心疾患の発症と密接な関連を有することが報告されており、歯周疾患の罹患は、虚血性心疾患のリスク要因となる可能性を示唆している。最終年度である来年度は、過去に口腔診査を受診した者に対する訪問調査を通じて、過去の口腔内状態と現在の身体状態との関連についての縦断調査を計画している。なお、本分析では、個人の健康情報を扱うため、個人情報の保護には十分な配慮を行うと共に、長崎大学歯学部倫理委員会への説明を行い、既に倫理委員会からの承認を得ている。基本健康診査にあわせて兵庫県N町が実施した1997年/1998年の歯科健診結果にもとづき、その後の健診受診者の健康状況について調査を行った。受診者における現在の健康状況については、N町住民課の協力を得て、死亡の年月日とあわせて死亡の状況について情報収集した。死亡に関する情報は、N町職員が直接に収集・管理を行い、個人情報の流出がないよう配慮した。なお、本調査については、長崎大学歯学部倫理委員会の承諾は得られている。1997年/1998年の歯科健診を受診したものは630名であった。平成18年12月現在においてN町から転居しており、現在の健康状況が把握できなかった24名を除く606名について分析を行った。また、受診者の年間の平均喪失歯数を計算するため、初回時の歯科健診結果と照合した。観察期間における年間の平均喪失歯数については、観察期間においてN町立歯科保健センターにおいて予防を目的とした受診を行った者において有意に小さかった。1997年/1998年の歯科健診時における現存歯数区分による死亡者の割合は、60-69歳、および70歳以上の年齢区分において、「0-9本」で最も大きく、「20本以上」で最も小さかった。また、観察期間における年間の平均喪失歯数区分による死亡者の割合は、60-69歳、および70歳以上の年齢区分において、「0.5本/年以上」で最も大きく、「0本(喪失なし)」で最も小さかった。地域の歯科保健拠点施設が行う予防を目的とした保健事業を受診することにより、年間の平均喪失歯数が小さく、高齢者における歯の保持につながる可能性が示された。また、歯を保持することは、その後の死亡の状況に影響を与えることが示唆された。
琵琶湖の水温構造と水理・水質環境の季節変動予測法に関する研究

本研究は,主として琵琶湖の水理・水質環境を把握する上で最も基本となる湖水の水温構造の年間を通した形成過程を再現可能な数値予測モデルを作成することを目的としている.まず,簡易的な鉛直一次元水温成層モデルを用いて琵琶湖水温の年間変化解析を行ない,水温の観測結果との比較および数値モデルの改良について検討した.月平均の気象データを用いて,定数の渦動粘性係数,拡散係数を用いた0-方程式モデルと水温成層を考慮したk-εモデルの二通りで水温鉛直分布の再現を試みた.その結果,0-方程式モデルを用いて,年間を通した長期間の水温分布を概ね再現できるが,強い成層化を再現するにはk-εモデルを用いる必要があることが示された.簡易モデルではある水深の湖水密度がそれより上層の平均密度より小さい場合,流体力学的不安定のため生じる熱対流現象を模擬するため,上層水温を上層の平均水温に置き換える操作を施している.そこで,熱対流の発生機構と水温分布形成過程に及ぼす影響を考察するために,三次元Navier-Stokes方程式を用いて熱対流混合を再現し,混合・流動機構および鉛直水温分布の変化過程について考察した.その結果,熱対流の下降流が成層界面で上昇流になるときに下層流体を上層に輸送し,上層水温を一様化するとともに,成層界面を下降させる機構を明確にした.さらに,湖水の混合現象に寄与する素過程として重要と考えられる風応力の変化によって生じる内部静振について,水温成層を考慮したk-εモデルを用いた数値解析を行ない,内部静振の発生が鉛直水温分布および鉛直混合量に及ぼす影響について考察した.本研究は,主として琵琶湖の水理・水質環境を把握する上で最も基本となる湖水の水温構造の年間を通した形成過程を再現可能な数値予測モデルを作成することを目的としている.まず,簡易的な鉛直一次元水温成層モデルを用いて琵琶湖水温の年間変化解析を行ない,水温の観測結果との比較および数値モデルの改良について検討した.月平均の気象データを用いて,定数の渦動粘性係数,拡散係数を用いた0-方程式モデルと水温成層を考慮したk-εモデルの二通りで水温鉛直分布の再現を試みた.その結果,0-方程式モデルを用いて,年間を通した長期間の水温分布を概ね再現できるが,強い成層化を再現するにはk-εモデルを用いる必要があることが示された.簡易モデルではある水深の湖水密度がそれより上層の平均密度より小さい場合,流体力学的不安定のため生じる熱対流現象を模擬するため,上層水温を上層の平均水温に置き換える操作を施している.そこで,熱対流の発生機構と水温分布形成過程に及ぼす影響を考察するために,三次元Navier-Stokes方程式を用いて熱対流混合を再現し,混合・流動機構および鉛直水温分布の変化過程について考察した.その結果,熱対流の下降流が成層界面で上昇流になるときに下層流体を上層に輸送し,上層水温を一様化するとともに,成層界面を下降させる機構を明確にした.さらに,湖水の混合現象に寄与する素過程として重要と考えられる風応力の変化によって生じる内部静振について,水温成層を考慮したk-εモデルを用いた数値解析を行ない,内部静振の発生が鉛直水温分布および鉛直混合量に及ぼす影響について考察した.平成9年度には、研究を遂行するための基本となる水域の流れを解析するための3次元数値モデルの開発を行っている。特に、成層流中の内部波や熱対流による鉛直循環など、流体力学的不安定に起因する現象に対する、数値モデルの再現性に留意して研究を進めている。現在とのころ、せん断不安定現象を再現するための基本モデルとして非線形k-εモデルを考え、基本的な流れ場で3次元的な渦運動および交換密度流の計算を行い、モデル・パフォーマンスの検討を行い、現象の再現性を確認できた。その際、渦動粘性係数にストレイン・パラメータの影響を考慮する事の必要性を指摘している。ようやくこの3次元モデルを琵琶湖の湖流解析に適用できる段階に到達したので、まず密度が一様な場での風によって生じる流れの解析プログラムを作成している。水温・濁度の現地観測に関しては、月に1回の定期的な観測を行っており、4月の成層形成期において水深の深いところに成層ができ、時間の経過とともに成層界面が上昇する過程をとらえる事ができた。成層破壊期の水温分布の変形過程については、今後の観測結果を検討する必要があるが、数値モデルの検証用データは収集されつつ有る。前年度の成果から、水温の長期予測のために3次元解析モデルを簡略化する必要性が指摘された。そこで、大規模な3次元の湖流と水温解析を行う前に、平成10年度には、基礎式を簡略化した場合の予測精度の検討を行った。すなわち、レイノルズ応力の構成則に非線形k-εモデルなどの乱流モデルを組み込む必要性、冷却期の熱対流を忠実に再現するために考慮されている鉛直方向運動方程式を省略する簡易法とその予測精度について考察した。水面での年間を通した熱収支を考慮して、上記の簡略法で年間を通した水温の鉛直分布を計算した結果、水温(密度)の逆転を強制的に一様化する方法で冷却期の熱対流による水温変化をほぼ再現でき、長期予測のために鉛直方向の運動方程式を無視できる可能性があることが指摘された。しかし、定数の拡散係数では成層期の密度成層領域の水温分布形が十分に再現ず、乱流モデルを組み込んだ場合の水温分布の予測精度向上について考察を行っている。
TNF-αおよびDXRの一側肺漕流法を用いた転移性肺腫瘍治療に関する実験的研究

対象および方法:雄性F344ラットの左肺を用いてcisplatin(CDDP)、5-fluorouracil(5-FU)およびmitomycin C(MMC)によるILPおよびPAを施行後、左肺および血清薬剤濃度を測定し静注群との比較検討を行った。ILPでは左肺動静脈遮断後、肺動脈より0.5ml/分で10分間薬液の灌流、引き続き生理食塩水による5分間の灌流を行った後に肺動静脈を縫合し遮断を解除した。PAでは肺動脈のみを遮断し0.2ml/分で1分間薬液を注入、20分間の血流停止後遮断を解除した。いずれの群も遮断解除5分後に左肺および血液を採取した。結論:ILPおよびPAにより全身毒性を抑制しつつ局所に高濃度の薬剤投与が可能であることが示された。平成7年度は主として手術の習熟に重きを置き実験を行いました.は予想どうり高度の技術が必要でありましたが,数を重ねることによって生存例が増加しようやく本来の実験系になりました.50mg/kgのpentobarbitalを腹腔内投与し,16-guage静脈カテーテルを気管内挿管し,Harvard model 683人工呼吸器で呼吸を維持する.左第4肋間で開胸し肺動脈,肺静脈を剥離し中枢側にmicrovascular clampをかけ,肺動脈にはPE50/PE10 catheter(Clay-Adams、Parsippany,NJ)を挿入し薬液を所定の量で注入する.肺静脈は切開し,あふれ出てくる血液を持続的にローラーポンプの脱血側に吸引し左肺動脈へ再度還流させる.薬液による左肺分離還流は10分間行い,その後生理食塩水1ml/min.の量で左肺を5分間還流する.還流が終了したら肺動脈,肺静脈を9-0Nylon糸にて縫合閉鎖する.その後は,麻酔から覚醒させ飼育ケージに戻す.この生存実験糸を確立するために6カ月以上を要しました.本実験施行にあたっては,非常に高度のmicrosurgeryの技術が必要でありましたが,ようやく実験体系が確立し,現在は,転移性肺腫瘍実験モデル作製に移っています.従って,TNF-αやdoxorubicineを用いた左肺分離還流法による治療成績は平成8年度以降に報告できると思います.TNF-α、DXRを用いた一側肺灌流法(isolated lung penfusion、ILP)は実験開始時既に報告されていたため、使用薬剤を変更し下記の実験を行った。また実験に用いる細胞株の選択についても、教室における転移性肺腫瘍例の実態を反映させ結腸癌肺転移モデル(ACL-15)としたが、実験方法は計画書申請通りに行った。対象および方法:実験には200250gの雄性F344ラットを用いた。投与薬剤にはcisplatin(CDDP)を使用しILPおよびその応用手技であるpulmonary artery perfusionwith bloodflow ocdusion(PA)を施行、各処置後の肺および血清薬剤濃度を測定し静注群との比較検討を行った。ILPでは左開胸後肺動静脈を露出、遮断後肺動脈より0.5mg分で10分間薬液の灌流、引き続き生理食塩水による5分間の灌流を行った後に肺動静脈を再建し遮断を解除した。PAでは肺動脈のみを遮断し0.2ml分で1分間薬液を注入、20分間の血流停止後遮断を解除した。結語:ILPは静注と比較し局所のみに高濃度の薬剤を投与し得る優れた投与法であることが確認された。またPAも手技の繁雑なILPと同等に有効であると考えられた。今後は現在ACL-15細胞を用いて作製している結腸癌肺転移モデルにより抗腫瘍効果を確認し、臨床例に応用して行く予定である。
拘束条件の自己形成・実時間選択による感覚運動情報統合モデルと移動ロボットへの応用

本年度は制御対象をヒューマノイドロボットの二足歩行制御に設定した.歩行運動指令生成器(コントローラ)は,位相振動子の結合系と,その位相に基づいて各脚の関節軌道を一意に決定する(本研究では,この冗長自由度を制約するための情報を「拘束条件」と呼んでいる)ための運動学的パラメタ(歩幅,路面の傾斜角度,以降では軌道パラメタと呼ぶ)で構成される.この歩行制御モデルに基づいて制御されるヒューマノイドロボットが,環境の変化(たとえば路面の仰角変化など)に適切に対応して歩行運動を継続するためには,「環境を認知」し,身体自由度を適切に拘束する「拘束条件を想起」する必要がある.つまり,環境との能動的かつ力学的な相互作用の結果として観測される感覚フィードバック情報の文脈(時系列)に基づいて,過去に獲得して記銘された拘束条件が適切に想起できるように構造化されている必要がある.ここでは,軌道パラメタを非線形力学系のアトラクタとして記憶するために,リカレントニューラルネットワーク,ならびにk-最近傍クラスタリング法を用いる手法を提案した.この動的環境認知モデルでは,逐次的に観測される床反力情報から床反力の中心点を求め,その時間軌道を用いてヒューマノイドの姿勢の安定性を評価し,拘束条件を切り替えている.提案手法を動力学シミュレータ上に実装されたヒューマノイドロボットモデルの歩行シミュレーションに適用し,様々な環境状況下で,二足歩行運動を継続的に実現することが可能であることを確認した.本年度は特に研究計画の1)「感覚運動情報の時系列入力に基づく拘束条件の実時間選択モデル」について実施した.制御の対象を周期運動に限定した上で,トルク運動指令生成器(コントローラ)を非線形振動子の結合系として記述し,そのパラメタ(時定数および定常入力)を適切に定めることで,周期運動を実現することを試みた.その結果,(長さが異なるために)固有振動数が異なる3種類の単振子について,振れ幅を大きくする励振運動を実現するCPGパラメタを探索的最適化法により同定した.ここで同定されたCPGパラメタは,それによって生成される運動指令パターン(時系列)を低次元化したシンボルと考えることができる.そこで,本研究では,この3種類のCPGパラメタ群をアトラクタとする連想記憶装置を運動生成モデルに導入し,「感覚運動情報の時系列入力に基づく拘束条件の実時間選択モデル」を実現した.ここでは,CPGパラメタを非線形力学系のアトラクタとして記憶するために,リカレントニューラルネットワークを用いた.提案モデルでは,環境との相互作用の文脈に基づいて拘束条件(CPGパラメタ)が選択される.したがって,システムの状態は感覚刺激の時系列入力により決定される.選択された拘束条件は身体自由度を拘束して周期運動を生成することで外部環境に対して力学的な変更を加える.さらに環境の変化は感覚器を通してシステムの力学系に摂動を加える.本モデルは,環境属性の変化(摩擦係数やリンク長の変化)に対し,まず「1.CPG(非線形振動子)が持つ引込み特性で適応」する.そこで適応が実現されない場合(すなわち,予想される運動軌道が実現されない場合)には,「2.CPGパラメタを変更することで適応」する.本モデルはこの2重の適応ループを自律的に判断・学習・記憶する動的運動予測モデルを形成する.さらに提案手法を,3リンクマニピュレータのクランク回転運動制御に応用した.本年度は制御対象をヒューマノイドロボットの二足歩行制御に設定した.歩行運動指令生成器(コントローラ)は,位相振動子の結合系と,その位相に基づいて各脚の関節軌道を一意に決定する(本研究では,この冗長自由度を制約するための情報を「拘束条件」と呼んでいる)ための運動学的パラメタ(歩幅,路面の傾斜角度,以降では軌道パラメタと呼ぶ)で構成される.この歩行制御モデルに基づいて制御されるヒューマノイドロボットが,環境の変化(たとえば路面の仰角変化など)に適切に対応して歩行運動を継続するためには,「環境を認知」し,身体自由度を適切に拘束する「拘束条件を想起」する必要がある.つまり,環境との能動的かつ力学的な相互作用の結果として観測される感覚フィードバック情報の文脈(時系列)に基づいて,過去に獲得して記銘された拘束条件が適切に想起できるように構造化されている必要がある.ここでは,軌道パラメタを非線形力学系のアトラクタとして記憶するために,リカレントニューラルネットワーク,ならびにk-最近傍クラスタリング法を用いる手法を提案した.この動的環境認知モデルでは,逐次的に観測される床反力情報から床反力の中心点を求め,その時間軌道を用いてヒューマノイドの姿勢の安定性を評価し,拘束条件を切り替えている.提案手法を動力学シミュレータ上に実装されたヒューマノイドロボットモデルの歩行シミュレーションに適用し,様々な環境状況下で,二足歩行運動を継続的に実現することが可能であることを確認した.