hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複雑な３次元形態を有する器官発生における組織変形動態の解析手法の確立

発生・再生現象における3次元形態構築過程は自由度が極めて高い多階層システムにより実現されるため、その理解を目的としたシステムモデル構築のためには実験データに基づいてシナリオを絞り込む必要がある。本研究では、中でも組織レベルの動態に着目し、その理解の最大のネックとなっている計測技術の限界を補完すべく、ベイズ統計モデルに基づき、低分解能データから正確に3D組織変形写像を推定するための手法を構築し、ニワトリ前脳発生データへと提案手法を応用することでその妥当性を示した。これらの結果はNature communications誌に掲載された。発生・再生現象における3次元形態の構築過程を理解するためには、組織-細胞-分子の各階層における動態を定量化して階層間の相関関係を理解することが不可欠であるが、分子・細胞動態と比べて、組織レベルでの変形動態に関する情報は著しく欠如している。本研究では、組織変形動態の理解の最大のネックとなっている計測技術の限界を補完すべく、[1]ベイズ統計に基づき低分解能データから正確に3D組織変形写像を推定するための手法の構築、および[2]ニワトリ脳発生データを用いた提案手法の有効性の検証を行うことをその目的としている。課題[1]に関して、新しいデータ解析手法の構築に成功した。具体的には与えられた多様体に対して、任意の座標系で記述されたランドマーク情報からの変形ダイナミクスの推定を可能にする方法を提案した。これは自身の先行研究の拡張であるが、大きな改善点は選んだ座標系に合わせて、データに乗るノイズを座標系に固有に計算される誘導計量によって補正を加えたことである。これにより、解析する側が選んだ座標系によって推定結果が不変となるような手法が完成した。提案手法の有効性は人工データを用いることで確認された。この結果を現在論文にまとめて投稿準備中である。課題[2]の実験への応用に関しては、ニワトリ胚を用いた脳初期発生過程において、量子ドットを用いた組織のラベリングとその軌道追跡に関するデータを蓄積しているところである。データが蓄積され次第、上記で構築したデータ解析手法を適用する。発生・再生現象における3次元形態の構築過程を理解するためには、組織-細胞-分子の各階層間の相関関係を理解することが不可欠であるが、分子・細胞動態と比べて、組織レベルでの変形動態に関する情報は著しく欠如している。課題[1]に関しては、昨年度に新しいデータ解析手法の構築に成功した。具体的には与えられた多様体に対して、任意の座標系で記述されたランドマーク情報からの変形ダイナミクスを推定を可能にする方法を提案した。今年度はこの結果を" Reconstructing 3D deformation dynamics for curved epithelialsheet morphogenesisfrom positional dataof sparsely-labelled cells"のタイトルの論文としてまとめ、現在投稿中である。課題[2]の実験への応用に関しては、ニワトリ胚を用いた脳初期発生過程において、量子ドットを用いた組織のラベリングとその軌道追跡に関するデータが追跡され、限られた数のラベルされた細胞軌道から正確に組織変形写像を再構築することに成功した。上述のように、主要課題2つのうちの1つである新しいデータ解析手法の構築が完成し、論文としてまとめて投稿することができたため。発生・再生現象における3次元形態の構築過程は自由度が極めて高い多階層システムにより実現されるため、その理解を目的としたシステムモデル構築のためには実験データに基づいてシナリオを絞りこむ必要がある。そのためには、組織-細胞-分子の各階層における動態を定量化して階層間の相関関係を理解することが不可欠であるが、分子・細胞動態と比べて、組織レベルでの変形動態に関する情報は著しく欠如している。具体的には、与えられた多様体に対して、任意の座標系で記述されたランドマーク情報からの変形動態の推定を可能にする方法を提案した。これは自身の先行研究の拡張であるが、大きな改善点は選んだ座標系に合わせて、データにのるノイズを座標系に固有に計算される誘導計量によって補正を加えたことである。また、この手法を課題[2]にある実験への応用として、ニワトリ胚を用いた脳初期発生過程のでデータへ適用し、その有効性を明らかにした。これらの結果は、Nature communications誌で発表した[Morishita, et al., Nature Communications, 2017]。

発生・再生現象における3次元形態構築過程は自由度が極めて高い多階層システムにより実現されるため、その理解を目的としたシステムモデル構築のためには実験データに基づいてシナリオを絞り込む必要がある。本研究では、中でも組織レベルの動態に着目し、その理解の最大のネックとなっている計測技術の限界を補完すべく、ベイズ統計モデルに基づき、低分解能データから正確に3D組織変形写像を推定するための手法を構築し、ニワトリ前脳発生データへと提案手法を応用することでその妥当性を示した。これらの結果はNature communications誌に掲載された。上述のように、研究課題のうち主要課題2つのうちの1つである新しいデータ解析手法の構築が完成したため、研究計画は順調に進展している。今後は様々なPerturbationを与えて形態異常が生じた個体に対して同様の解析をすることで、組織レベルでの形態異常メカニズムを明らかにし、論文としてまとめていきたい。理論生物学、発生生物学データ解析手法が完成したので、ニワトリ胚における脳初期発生に関するデータを蓄積し、手法を応用する。これにより提案手法の妥当性の検証を行う。研究協力者の雇用期間、形態について計画と差が生じたため。現在投稿中の新しいデータ解析手法を検証するための実験データ取得(試薬購入等)へと使用予定である。2つある主要な研究課題のうち、新規データ解析手法の提案が予定よりもスムーズに完成したため、残りの期間をもう一つの課題である、提案手法の実験データを用いた検証、へより多くの時間を割く計画をしている。次年度使用額分は、実験データ取得のための試薬購入等へ割り当てる予定である。
運動に宿る身体表現仮説のロボットによる検証

自律ロボットやペットロボットなどの,環境変化を無視できない機械が注目されている.したがって,巨大で複雑なシステムの制御の必要性が高まっている.一つの制御器で全体を制御することは困難であるため,制御器が多様性や柔軟性などを有することが重要である.そこで,我々はビヘイビアアプローチに注目し,運動データから制御手法を探索することにした.本研究では,ロボットのセンサ・アクチュエータデータの特徴量を導出・分析し,それぞれの特徴量が歩行運動に与える役割を調査した.本研究では,我々が開発した多点的な運動データを取得可能な四脚ロボットを用いて,運動のデータをオンラインで取得した.そして,自己符号化器を用いて特徴量を抽出し,運動データを3つまたは,4つの特徴に分解した.また,一つの運動データから異なる複数の歩容パターンが抽出されることを見出した.例えば,ウォークの運動のみを学習したのにも関わらず,トロットやギャロップなどの動きのパターンが抽出されたのである.この結果は,ハードウェアを介した運動データが様々運動パターンから成り立っていることを示唆される.また,ロボットはこれらの生成された動きで歩行することはできないが,本研究は未学習の運動が誘発される可能性を示唆することを示すものである.実機実験,および計算機による学習結果を通じて,ロボットのセンサとアクチュエータのデータから特徴量をして解析し,それぞれの特徴量が歩行運動に与える影響について検討した.ウォーク,トロットからそれぞれ異なる複数の歩容パターンが抽出されることを発見した.ウォークの運動データのみを学習したのにも関わらず,ペース,トロット,ギャロップのパターン運動の要素が抽出された.本結果は,ハードウェアを介した運動データが様々な歩容パターンからなることを示唆しており,ロボットが未学習の運動を生成可能であることを示唆している.近年,データ計測技術の発展に伴い,人工物や生物における物質や情報の流れを幾何学的に表象し,その成り立ちを調査する研究が盛んに行われている.とりわけ,それらのネットワークは,リンクがランダムな構造ではなく,むしろモジュラー構造を有していることが明らかになってきた.ここで,モジュラー構造とは,モジュール内の密な繋がりとモジュール間の疎な繋がりを示す幾何学的構造の特徴であり,モジュラー構造を有するネットワークは一般的にモジュラーネットワークと呼ばれている.モジュラーネットワークが果たす機能的役割が示唆されつつも,その成り立ちや進化動態は明らかになっていない.人工物設計では,モジュールの追加や削除といったシステム拡張(scalability),新規モジュールの追加を許容する選択可能性(optionality),およびサブシステムがパッケージ化されたことによるモジュールの流用がもたらす経済性(economic efficiency)を期待し,設計者が意図的にモジュール方式をネットワーク設計に導入することが多い.一方で,生物システムにおけるモジュラーネットワークは,ネットワーク構造全てを観測できる設計者が不在という点で,人工物設計とは異なる成り立ちを暗示している.我々は,モジュラーネットワークの進化動態を探求することは,自律的なネットワーク形成理論を構築する上で有益であると考えている.本研究では,隠れノードを含むモジュラーネットワーク進化モデルを提案する.提案するモデルは,各ノードにおける非線形的ノイズ低感度の実現が,隠れノードの符号的な振る舞いを助長することを進化シミュレーションによって示すとともに,ノイズ低感度設計の副産物として,モジュラーネットワークが進化し得ることを示した.H28年度では,線形ネットワークから非線形ネットワークにおけるモジュラー構造の進化に関しての理論分析が進んだ.現在,それらの理論をロボット制御への適用を試みている,特に四脚ロボットの機構系内部力学モデルをモジュラー構造ネットワークで表現することに焦点をあてている.本研究では四脚ロボットの歩容パターン遷移を実現する制御器を構築することを目標としている.平成29年度では,四脚ロボットの歩容におけるセンサデータを多点的かつオンラインで取得する実験システムを開発した.開発した実験システムでは,様々な歩容実現に特化した単純な4自由度ロボット,および,脚を模倣した8自由度ロボットを選定し, FPGAを使用した四脚ロボットにおける身体に加わる内力,及び環境の力学的相互作用をオンラインで計測することが可能であることを確認した.四脚ロボットの運動では,制御と各種センサ値を10[ms]毎に取得する実験システムを設計・開発した.さらに,オートエンコーダとよばれるニューラルネットワーク用いて,入出力関係を機械学習により分析する,ビヘイビアアプローチによって自然かつ柔軟な理論的枠組みを構築した.ビヘイビアアプローチ基づく機械学習に関する研究として,人の運動軌道に着目した例があるが,本研究では,軌道のみならず,センサとアクチュエータから,力・速度情報をオンラインで同時取得可能なハードウェアを開発し,ビヘイビアアプローチにより新しい歩容パターン生成の可能性を検討する.さらに,四脚歩行ロボットの歩容パターンを,運動データからの機械学習に基づく特徴量を抽出するシステムを構築した.上記の研究成果は,国内会議にて2件発表済みである.四脚ロボットの設計・制作について:運動を精密に調査するためには,実機は多様な歩容パターンを実現し,高速でモータ制御,センシング能力を持つハードウェアが必要である.我々の研究用途に特化したハードウェアを設計・開発した.本研究ではFPGA(後述)を用いパラレル・オンライン制御および内部状態を計測可能な制御ボードを用い,これを実装し歩容パターンを実現可能,四脚ロボットの多点的な情報取得可能な実機を開発した.FPGAを用いたオンライン計測・制御システムの開発について:本研究では,四脚ロボットの歩容におけるセンサデータを多点的かつオンラインで取得する実験システムを開発してきた.現在,ロボットの歩容実験における,足裏ひずみゲージセンサ値,各関節の角度・角速度・角加速度,アクチュエータの電流値,およびメインボディのジャイロ・加速度センサ値の全てを,計測するとともに,アクチュエータへの運動目標値指令を同時にパラレル制御するシステムをFPGAボードを用いてverilog言語にて開発をした.

機械学習の実装について:本研究では,データの特徴を抽出するのに用いるオートエンコーダを使用した.オートエンコーダでは,中間層にて,ロボットの運動データの特徴量を少ない特徴量で表現することが期待できる.自律ロボットやペットロボットなどの,環境変化を無視できない機械が注目されている.したがって,巨大で複雑なシステムの制御の必要性が高まっている.一つの制御器で全体を制御することは困難であるため,制御器が多様性や柔軟性などを有することが重要である.そこで,我々はビヘイビアアプローチに注目し,運動データから制御手法を探索することにした.本研究では,ロボットのセンサ・アクチュエータデータの特徴量を導出・分析し,それぞれの特徴量が歩行運動に与える役割を調査した.本研究では,我々が開発した多点的な運動データを取得可能な四脚ロボットを用いて,運動のデータをオンラインで取得した.そして,自己符号化器を用いて特徴量を抽出し,運動データを3つまたは,4つの特徴に分解した.また,一つの運動データから異なる複数の歩容パターンが抽出されることを見出した.例えば,ウォークの運動のみを学習したのにも関わらず,トロットやギャロップなどの動きのパターンが抽出されたのである.この結果は,ハードウェアを介した運動データが様々運動パターンから成り立っていることを示唆される.また,ロボットはこれらの生成された動きで歩行することはできないが,本研究は未学習の運動が誘発される可能性を示唆することを示すものである.実機実験,および計算機による学習結果を通じて,ロボットのセンサとアクチュエータのデータから特徴量をして解析し,それぞれの特徴量が歩行運動に与える影響について検討した.ウォーク,トロットからそれぞれ異なる複数の歩容パターンが抽出されることを発見した.ウォークの運動データのみを学習したのにも関わらず,ペース,トロット,ギャロップのパターン運動の要素が抽出された.本結果は,ハードウェアを介した運動データが様々な歩容パターンからなることを示唆しており,ロボットが未学習の運動を生成可能であることを示唆している.本研究では,飽和的振る舞いを示すノードの活性関数の非線形性とノイズに対する低感度設計に着目し,隠れノードを含むモジュラーネットワーク進化モデルを提案した.提案したモデルでは,各ノードにおける非線形的ノイズ低感度の実現が,隠れノードの符号的な振る舞いを助長することを進化シミュレーションによって示した.本研究で用いたネットワークモデルは,極めてシンプルであるにも関わらず,モジュラーネットワーク進化が観察され,ノイズに対するロバストネスとネットワーク進化の関係に関してより良い理解へつながることを期待している.本研究のモデルは,ネットワーク進化におけるノイズが果たすポジティブな役割を示唆している.
ELCグラフ文法によるMap生成系とその応用の研究

本研究ではMapと云われる族のグラフを形式的に扱うために文字列の形式文法の類似の理論であるグラフ文法を利用することにして、その性質を調べる。研究の段階を追って説明すると次のように進めることができる。(1)Mapの特徴を調べクラスとしての定義を定める。Mapは平面グラフであり応用範囲は広いが、このままでは族として小さく特徴も少ない。それで高次元への拡張を考慮することにする。その際はもはやMapというより胞体と云う言葉が適切である。(2)(1)で定めた族に対してこれに適した生成グラフ文法の族を求める。平面のMapの場合はELC文法とL-システムを併用したものが適切であることが分るが、高次元胞体の場合はこのままでは適切とは云えない。(3)次に幾つかの実験を試みる。公理(開始グラフ)を長方形として(2)で定めた文法の詳細な性質を調べる。例えば、ラベル数と生成されるグラフの同値類の関係などを調べる。平面のMapの場合はある程度の性質が分って来たが、高次元胞体の場合はこのままでは記述法が複雑になりすぎて、よい文法とは云えない。胞体の場合を配慮して文法の定義からやり直す必要がありそうである。(4) Mapの構文解析法とその計算の複雑さの研究もこの種の研究には重要なテーマである。(5)更にこの理論を適用してコンピュータで実際にMapを生成する実験をして実用化を試みる。今年度の段階では平面のMapについては(3)の段階まで実験を続けた。これを数学的に定式化するのが次の課題である。(5)についてはある程度定式化できた所で実験可能であるが(4)(5)とも今後の研究を続ける予定である。
特別活動のカリキュラム評価に関する基礎的研究

この研究課題の目的は、特別活動の改善に資する評価方法の開発だった。第一年次は国内外の文献を参照し、理論的に検討した。第一年次の末に東日本大震災が発生したため、以後の研究計画を修正した。第二年次は、教科「自由研究」から「特別教育活動」(中)や「教科以外の活動」(小)への課程化について、史料を収集した。第三年次は、戦後の教科外活動に成果を残した宮坂哲文に注目し、父〓宗の影響を考察した。この研究は、学校の教科外活動、とりわけ特別活動の改善に資する評価方法を開発するという目的をもつ。そのために、研究代表者が研究してきたカリキュラム評価の方法論を、特別活動にも応用できるよう検討するものである。第一年次は基礎的作業の遂行にあたり、主な課題は、「特別活動(教科外教育)の評価に関する理論的な検討を、国内外の文献を用いて行う」だった。具体的には、プランゲ文庫等の諸データベースや先行研究の記載を利用し、関連文献のリストを作成して、文献収集に努めた。その結果、次の事実を新たに発見した。すなわち、当時の文部官僚木宮乾峰が月刊教育雑誌『教材研究』に多数の論考を発表し、日本の教科外活動の成立(1951年版学習指導要領(試案))に重要な役割を担ったという事実である。関連して、彼の履歴から、木宮乾峰、ヘーゲル研究に名を残す日高乾峰、日高一二三の三者が同一人物であり、戦前期の文部行政にも関与した事実を改めて確認した。これらは学会発表1件、学術雑誌論文2件として公にした。今後も木宮と教科外活動との関係について、検討を進める予定である。もう一つの課題は、「カリキュラム評価の方法論を特別活動に適用するための予備的考察を行う。とくにチェックリスト法を中心とする」だった。この課題については、学会発表1件、学術雑誌論文1件として公にした。第一年次の研究を遂行した結果、被占領期の文献に関し、望外の充実ぶりが明らかとなった。特に、教科「自由研究」から「特別教育活動」(中学校)ないし「教科以外の活動」(小学校)への課程化(curricularization)の進行、それにともなう評価論の変化は、基礎的かつ研究開始当初の見込みを超えた肥沃な研究領域と目される。第二年次は、実践への適用を射程に入れつつ、これらのテーマについて引き続き検討を続ける。第1年次の研究の結果、教科外活動に関する被占領期の史料について、その望外の充実ぶりが判明した。ところが2011年3月に東日本大震災が発生し、所属先を含む広い地域が被災したため、第2年次以降の研究計画のうち、チェックリスト法の現地化(localize)や、学校の協力を得て進めるアクションリサーチに関する部分を、大幅に見直さざるをえなくなった。そこで、申請時の第2年次に関する研究計画を、次の通り、一部修正した。すなわち、第2年次は、1947年に設置された教科「自由研究」から、その後の「特別教育活動」(中学校)や「教科以外の活動」(小学校)への課程化(curricularization)、およびそれにともなう評価論等の変化について、史料にもとづき検討することとした。その結果、これまで未検討だった『小学生の自由研究』、『たのしい図画工作』(ともに株式会社技報堂刊)といった教育雑誌を、「再発見」できた。それらの雑誌の実物や「プランゲ文庫」マイクロ複写物にもとつぎ、戦後の新教科「自由研究」と「図画工作」との関連性をある程度確認できた。さらに、戦後の教科外活動の淵源を、戦中、とくに国民学校期との連続性において理解する必要性を見出した。如上の研究成果は、国内外の招待講演を含む学会発表、および査読付き学術雑誌論文等として公にした。また、研究の過程で確認できた諸史料にもとづき、複数の検索データベースの運営者に、掲載情報の修正を依頼した。さらに、希少な雑誌『禅の生活』を筑波大学中央図書館に寄贈し、研究情報の公開および充実に努めた。第2年次に引き続き、第3年次はこれまでの研究関心を維持しつつ、戦後の教科外活動に多大な貢献を果たした教育学者、宮坂哲文(みやさかてつふみ1918-1965)に注目し、検討を進める予定である。第三年次はこれまでの研究関心を維持しつつ、戦後の教科外活動に多大な貢献を果たした教育学者、宮坂哲文に注目し、検討した。得られた主な研究成果は、次の2点である。まず、宮坂哲文の父、宮坂喆宗(てっしゅう)に注目する必要性を指摘した。喆宗は禅僧として知られていたが、学校教育との関わりは詳細が不明だった。そこで主に公刊資料を渉猟したところ、3点の著作、および20件以上の記事類を発見した。これらは禅に加え、成蹊学園や「錬成」に関する内容も、豊富に含んでいた。喆宗の履歴および著述活動については、学会発表1件、学術論文1件として公にした。

この成果から、哲文の教科外活動の研究過程には喆宗の影響がありうるという、新たな仮説を提起できる。次に、3年間の研究成果の一端として、『日高一二三、日高乾峰、木宮乾峰文献目録』を作成した。第一年次、第二年次の研究成果として既述した通り、三者が同一人物であると確認できた。そこで三者の名義による著書等30件超、および雑誌記事類140件以上について、できるかぎり著作物を確認しつつ、書誌情報を整理した。戦中から戦後にかけての教科外活動・特別活動の歴史を検討する際、基礎的な研究資料として、活用が期待される。本研究課題の3カ年の成果は、次の通り公開された:1国内外の学術学会での研究発表、2国内の大学図書館および研究者への成果報告書送付(計約80件)、3国内外の学術雑誌等への掲載論文(うち7件は査読有)。さらに、研究の過程で入手した希少な雑誌類を、筑波大学中央図書館に寄贈することにより、研究情報の充実や公開に努めた。交付申請所に記載した「研究の目的」は、東日本大震災により、第2年次の研究計画の見直しを余儀なくされた。見直し後の研究は順調に進展し、新しい史料や事実の発見等、望外の成果を着々と挙げつつある。これらの状況を総合的に判断し、自己点検による評価を「おおむね順調に進展している」とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策は、第2年次で大幅に見直した研究計画の方向性を維持しつつ、最終年度の第3年次で成果を総括的にまとめることにある。具体的には、収集した諸史料の整理と公表、たとえば木宮乾峰(日高一二三、日高乾峰)関連文献目録等の作成および配布が挙げられる。また、特別活動の評価が、とくにその方法面で心理学的な様相を呈するに至った経緯を探るべく、引き続き史的検討を進める。
制御系のためのマトリクス・リッカチ方程式の研究

1.理論的解析:連続時間システムに対する代数方程式、FP+PF^T-PRP+Q=0ただしR=R^T,Q=Q^T【greater than or equal】0,について理論解析と数値実験を行なった。H_∞制御では一般にR=H^T_1H_1-γ^<-2>H^T_2H_2の形式をとり、γ→∞の極限ではR【greater than or equal】0となって従来のLQG問題の場合に帰着する。逆にγ→0、すなわちR【less than or equal】0の場合について詳細な理論解析を行なった。すなわち、可安定解や反可安定解、その他の解の存在条件が必要十分条件として得られ,全体の解のラティス構造などを明らかにした。一部の結果は離散時間システムの場合の代数方程式、および連続時間周期係数システムの場合の微分方程式に対して拡張した。一般のR行列に対して、可安定な半正定および正定解の存在のための必要条件を導びいた。この条件は、R【greater than or equal】0およびR【less thanor equal】0の場合に適用すると、いずれも必要十分条件に一致した。しかし十分性の証明は今後の課題である。以上の研究において、固有値分解法やニュートン法による解の数値計算アルゴリズム、および解の存在条件に現れるH_∞ノルムを計算する方法をソフトウエア化し、数値実験に2.成果の集大成:マトリクス・リッカチ方程式に関する研究成果を集大成し、単行本として出版すべく原稿の作成を行なった。内容的には、すでに結果の確立しているLQG制御問題における式、および連続時間システムの場合を中心に基礎から応用まで記述した。H_∞制御問題、および離散時間システムの場合については、一部章を追加する。読者にはシステム制御分野の研究者や学生、および制御技術者を想定している。出版社については、システム制御情報学会のシステム情報ライブラリーの一環として、朝倉書店から出版の予定になっている。1。H_∽制御理論におけるマトリクス・リッカチ方程式について以下の論理解析と数値実験を行った。(1)連続時間システムに対するFP+PF^THP+GG^T=0について詳細な理論解析を行なった。すなわち、可安定解,可安定半正定,正定解,反可安定解,反可安定正定解の存在条件が必要十分条件として得られ,またその他のすべての半正定解の導出法や大小関係,解の個数に関する結果を導きそのラティス構造を明かにした。得られた結果は、国際会議を含む計3回の学会発表とリサーチレポートにより公表し,また論文誌投稿を行った。(2)上のような解の存在条件に含まれる、システムのH〓ノルムを計算するアルゴリズムについて検討した。すでに提案されている二分法による計算法について検討し、図形表示委能を含むプログラムを作成、数値実験を行った。(3)離散時間システムに対する式P=PHI[P+PH^T(I-HPH^T)^<-1>HP]PHI^T+GG^Tの解析を行ない,予備的結果を得た。すなわち、幾つかの仮定の下に可安定解、反可安定解の存在のための必要十分条件を導びいた。得られた結果を学会発表した。2。マトリクス・リッカチ方程式に関する研究成果を集大成し,単行本として出版すべく準備を進めた。既発表の総合報告や解説をベースに、目次構成と各内容概要、執筆分担を決定した。資料の整理、コンピュータへの原稿入力を行っている。出版社については、システム制御情報学会のシステム情報ライブラリーの一環として,朝倉書店から出版依頼を受けている.1.課題1(H_∞制御理論におけるマトリクス・リッカチ方程式の解析)(1)連続時間システムに対する式

FP+PF^T-PRP+GG^T=0について理論解析を行なった。ここでRは任意の対称行列であり、H_∞制御問題の場合はR=H^T_1H_1-γ^<-2>H^T_2H_2の形式をとる。なお、R=H^TH【greater than or equal】0は従来のLQG問題に相当し、R=-H^TH【less thanor equal】0の場合は5年度で詳しく調べた。この一般のR行列に対して、可安定な半正定および正定解の存在のための必要条件を導びき、結果を国際会議にて発表した。この必要条件は、R【greater than or equal】0およびR【less thanor equal】0の場合に適用すると、いずれもすでに知られている必要十分条件に一致した。また平行して固有値分解法による解の数値計算プログラムを作成し、数値実験による検討を行なった。その結果、得られた条件はほぼ十分性をも満足するようであるが、厳密な証明は未完成であり引続き研究を進めたい。(2)5年度で理論解析を行なったR=-H^TH【less thanor equal】0の場合に対して、ニュートン法による解の数値計算アルゴリズムを導びいた。数値実験を行ない良好な結果を得た。また周期係数系の場合の理論解析、および離散時間システムに対する式P=Φ〔P+PH^T(I-HPH^T)^<-1>HP〕Φ^T+GG^Tの解析も進め、それぞれ一部の結果を学会発表を行なっている。2.課題2(著書執筆)マトリクス・リッカチ方程式に関する研究成果を集大成し,単行本として出版すべく執筆を継続した。これは、システム制御情報学会のシステム情報ライブラリーの一環として,朝倉書店から出版依頼を受けたものである。主要部分の原稿のコンピュータ入力はほぼ終了し、今後は一部内容の追加および推敲が残されている。全体に遅れているがこの8月には脱稿の予定である。
半導体3次元微小光共振器を用いた単一光子による量子位相変調の研究

現在の計算機で数10億年もかかる因数分解が数分で解けてしまう可能性があるとの衝撃的なアナウンスメントから,量子計算が脚光を浴びている。その動作には制御ノット操作が必要であるが,制御光子1つが存在したときのみ,信号光子の位相が180度変化するような「量子位相ゲート」を構築できればこの動作が可能である。これまで研究代表者らは(001)GaAs基板上に成長したZnSピラミッドによって3次元微小光共振器の研究を進めてきた。これまでのピラミッド共振器はGaAs基板上に成長したZnSピラミッドからなっていたが,共振波長の400nm付近ではGaAsが吸収媒質となることから,これを透明媒質からなる分布反射ミラーとすることによって特性の向上が図れないか検討を加えた。その結果,分布反射ミラーが95%くらいの高い反射率を有していても,ZnSピラミッドとの反射位相が適当な条件にならないと,位相関係によって反射率が低下する課題が生じた。この問題を理論的に検討したところ,分布反射ミラーの周期を2030周期に増して,反射率もさらに増大すれば,位相関係によらず高い反射率を維持し,ピラミッド共振器の特性が向上することがわかった。また別の方法として,GaAs基板を選択的にエッチングして除去し,ZnSよりも低い屈折率を持つ誘電体薄膜に置き換える方法を開発し,共振モードを確認している。このような微小共振器に単一の光子を導入する準備として,単一量子ドットから発生する光子が一つずつ発生していることを,いわゆるHBT相関測定系を用いた2次の光子相関測定におけるアンチバンチング特性から確認した。この測定系を用い,昨年度から検討を進めているソリッドイマルジョンレンズによるピラミッドに入射する光との結合効率の向上をはかった。これらを組み合わせて,ピラミッド内部に挿入した量子ドットによる反射スペクトル測定に成功した。今後単一光子の吸収飽和を利用した量子位相変化の検討を進めていく。Turchetteらは大きさ56μmの微小共振器にCs原子を入れて,光子一つで他の光子の位相を16度変化させることに成功した。今後共振器構造の微小化と振動子強度の大きな材料の選択により電子-光子の結合強度を増大すれば,この量子位相変化を180度に近づけることも可能である。今回,ピラミッド内部に挿入した量子ドットと共振モードをより強く結合することを目指して,ピラミッド型3次元微小光共振器の時間領域差分法(FDTD)解析を進め,ピラミッド内部における共振モードの電磁界分布ならびに共振Q値の理論的検討とそのさらなる増大の検討,さらにピラミッド型3次元微小光共振器と外部平面波との結合に関する解析と光入出力に関する結合量子効率の増大など,共振器特性の理論的な解析を進めた。この解析からわかったこととして,3次元ピラミッド内部の共振モードは,簡単な光線近似では予想できないような複雑なモードも存在すること,横モード次数が大きいすなわちピラミッド底面への入射角度が大きいほど高い共振Q値を持つことがわかった。またピラミッドでの量子ドットと共振モードの結合による位相変化を効率よく測るためには,ピラミッドに入射する光との結合効率を改善する必要がある。この目的のためにソリッドイマルジョンレンズによる結合効率の向上を検討した。

この測定系を用い,昨年度から検討を進めているソリッドイマルジョンレンズによるピラミッドに入射する光との結合効率の向上をはかった。これらを組み合わせて,ピラミッド内部に挿入した量子ドットによる反射スペクトル測定に成功した。今後単一光子の吸収飽和を利用した量子位相変化の検討を進めていく。
ブランド態度における感情の役割についての実証研究

本研究の目的は、悪い口コミなどの否定的な情報を参照してもあまり影響を受けない「強い」ブランド態度が、どのようにして形成されるのかを明らかにすることであった。一連の実験研究により、ブランド態度の構造は「憧れ」「機能性」「愛着感」の3次元から成るが、その中で「愛着感」に基づく態度が最も変化しにくいことが分かった。その理由として、「愛着感」は消費者の主観に依存し、直接経験に基づくためであることが指摘された。インターネットが普及し、ロコミを参照してから購買を行う消費者が一般的になった今日において、企業にとっては悪いロコミや噂が発生してもダメージを受けない「強い」ブランドを構築することがますます重要な課題となっている。本研究はこのような問題に対して、実証的な手法を用いた研究を行い、具体的な回答を提供することを目的としている。本研究は3年計画で実施されるが、初年度は「否定的なロコミによってダメージを受けにくい強いブランドとはどのようなものか」を明らかにするため、実際に悪いロコミを消費者に提示して、ブランドに対する態度がどのように変化するかを観察する実験を実施した。実験では、実在のブランドを4つの商品ジャンルから5つずつ、合計20種類程度取り上げ、この中からランダムに1人あたり5ブランドを割り当ててブランド態度を測定した。1回目のブランド態度測定から数週間空けた後、それらのブランドに対する悪いロコミを提示して再度ブランド態度を測定し、悪いロコミの提示前と後でブランドに対する評価がどう変化したかを分析した。その結果、消費者のブランド態度は、「機能性」、「愛着感」、「憧れ」の3次元から構成されており、中でも「愛着感」が高いブランドは、悪いロコミを見せてもブランドイメージが低下しにくいということが示された。ブランドに対する愛着感の重要性は、従来から「ブランド・コミットメント」や「ブランド・アタッチメント」等の概念を用いて指摘されてきた。本研究は、実験という実証的手法を用いて消費者のブランド態度構造の詳細を明らかにすると共に、従来の議論の妥当性をデータによって裏付けることに成功し、ブランド研究の発展に貢献した。本研究課題の2年目にあたる本年度には、以下の2つの成果を上げた。(1)昨年度の研究成果から明らかにされた新たな課題に対処するための追試実験の実施、および、(2)来年度の会場実験に向けた予備実験の実施と実験素材の作成、である。昨年度の実験結果からは、消費者のブランドに対する評価は、「機能性」「憧れ」「愛着感」の3つの困子から成り、このうち、悪い口コミなどのネガティブな情報を参照すると、「機能性」や「瞳れ」に対する評価は低下する一方、「愛着感」の評価はほとんど変わらないことが分かった。しかし、この成果が実験で用いた口コミの内容に依存するという代替説明が考えられることから、口コミの内容を変更して2つの追試実験を行った。その結果、「愛着感」に基づくブランド態度は悪い口コミによって影響を受けにくいという知見が再度確認されたが、「機能性」に基づく態度については口コミの内容に依存することが新たに明らかになり、悪い口コミの影響プロセスとブランド態度の頑健性について総合的な考察を行った。以上の研究成果より、「愛着感」に基づくブランド態度が、最も頑健であることが示唆された。すなわち、新規にブランドを立ち上げる際には、「機能性」や「瞳れ」よりも、「愛着感」を訴求していくことが有効であり、「強い」ブランドを構築できる可能性が高いと言える。来年度(最終年度)には、未知のブランドの広告や商品を実際に消費者の手に取らせてブランド態度を構築させ、「愛着感」が重要であることを検証する会場実験を計画しているが、本年度はそこで用いる広告「機能性」「憧れ」「愛着感」のそれぞれを訴求するもの3種類)を作成するための予備実験も実施し、実験素材を準備するとともに、仮説を支持する結果を得た。本研究の目的は、「強い」ブランド態度の構造を明らかにし、その構築のための戦略を提言することであった。前年度までの研究によって、消費者のブランドに対する評価は、「機能性」「憧れ」「愛着感」の3つの因子から成り、このうち、悪いクチコミなどのネガティブな情報を参照すると、「機能性」や「憧れ」に対する評価は低下してしまう一方、「愛着感」の評価はほとんど変わらないことが示された。それではなぜ「愛着感」は「機能性」や「憧れ」の評価よりも頑健なのであろうか。「愛着感」とは自己とブランドとのつながりであり、他の評価に比較して、主観に依存するためであろうと本研究では予測した。「機能性」や「憧れ」は客観的事実や他者の評価によって支えられているため、新しい事実の提示や状況変化によって影響されやすい。一方、「愛着」は自らの個人的経験や感情に基づくがゆえに、周囲の評価とは独立なのだろう。実験では、未知のブランドの広告を見てブランド評価をする場合と、実際に商品の実物を使用してからブランド評価をする場合で、悪いクチコミを読んだ後の態度の持続性を比較した。

その結果、直接経験を通じて「愛着感」を形成した消費者のみが悪いクチコミを読んでも態度変化を起こさないということが分かった。上記の実験を含めた3年間にわたる一連の研究結果は、いずれも「愛着感」に基づくブランド態度の頑健性を明らかにしており、新規にブランドの構築を目指す場合、「機能性」や「憧れ」よりも「愛着感」の評価を高める戦略が有効であることが示された。また、その際には直接経験の場を提供することが重要であることも示唆された。自己とブランドの心理的つながりが重要であること自体は、既存研究においても議論されてきているが、本研究の成果は、その主張を実験によって証明することに成功し、また、製品の使用経験が重要な要因であることを明らかにした点であろう。当初の計画通り、2年目にあたる本年度に、1年目の研究成果の問題点に対処しながら、最終年度の大規模な会場実験の準備まで進めることができた。研究仮説もおおむね支持されており、大幅な研究計画の修正なく最終年度の研究を実施することができる。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、最終年度である来年度には、新規のブランド構築という課題に取り組む。具体的には、実験参加者を都内の会場に集め、未知のブランドの広告や商品を提示する会場実験を実施する。この成果は、年度内に学会等で成果を発表する。また、これまでの研究成果をまとめる作業にも力を入れる予定であり、年度内に論文を執筆し査読付学術雑誌に投稿する予定である。
高齢者の視覚支援のための新規な明視性向上照明技術の構築

平成28年度に予定通り完成しなかった光幕輝度モデルを作成した。実験では、コンピュータディスプレイに均一輝度の背景を呈示し、その背景に輝度コントラストが種々異なる視標を提示した。被験者は、視標が見えたかどうかを評価することにより、輝度コントラストの閾値を求めた。つぎに被験者の視野内にグレア光源を提示してその光源が生じる光幕によりどの程度輝度コントラストの閾値が上昇するかを求めることによって光幕輝度を特定した。この光幕輝度モデルは、国内学術誌に論文として掲載された。また、先の実験に参加していただいたお年寄りの被験者にも光幕輝度実験に参加していただき、高齢者のための光幕輝度モデルも作成した。一方、印刷文字の読み易さ実験については、より多くの高齢の被験者のデータを追加した。実験では、100文字程度の日本語文章の文字寸法・輝度コントラスト・背景輝度を種々変化させた条件下で、被験者に印刷文字の読み易さを評価していただいた。この追加実験の結果を用いて昨年度作成した文字の読み易さモデルを改良した。既に、読み易さの程度は個人のコントラスト感度との相関が高いことを明らかにしている。そのため、その読み易さモデルに基づいて、個人のコントラスト感度と網膜輝度画像から得た文字と背景の条件に応じて背景輝度と輝度コントラストを最適化する輝度条件最適化アルゴリズムを構築した。これを実用化するためにシステムを試作した。計画した通り、読み易さモデルに基づいて、個人のコントラスト感度と網膜輝度画像から得た文字と背景の条件に応じて背景輝度と輝度コントラストを最適化する輝度条件最適化アルゴリズムを構築したため。また、光幕輝度モデルについては論文として投稿することができたため。平成29年度に試作した輝度コントラスト強調照明技術の有効性を明らかにするために、実験評価ができる機能モデルを制作し、実証実験を行う。本研究を始めるにあたり、若年齢者の読みやすさモデルを構築した原直也教授(関西大学)から指導を得て、高齢者の個人差を把握するためには、計画していたコントラスト感度関数(CSF)だけでは不十分であり、眼の光学特性を測定する必要があるとの指摘を受けた。本学医学部稲谷教授に協力を得て研究体制を整え、本学医学部倫理委員会から研究内容の承認を得た。今回、(1)視覚特性の測定、(2)光幕輝度モデルの構築、(3)読み易さモデルの構築を行った。(1)視覚特性の測定では、60歳80歳の高齢者18名(男性14名、女性10名)と20歳24歳の若年者6名(男性3名、女性3名)の協力を得て、視力、屈折異常、瞳孔径、水晶体濃度、コントラスト感度を測定し、網膜画像を撮影した。。(2)光幕輝度モデルの構築では、既往研究を用いて年齢をパラメータとして高齢者の眼球内の散乱光により生じる光幕輝度をモデル化した(光幕輝度モデルの妥当性を実証する実験はまだ終了していない)。さらに、同じ被験者に眼球内散乱光を生じる点光源と面光源により生じる眩しさの程度を評価していただいた。被験者の視覚特性と評価結果とを比較した結果、眼の水晶体の混濁度が高いほど眩しさが許容できる限界輝度が低いこと(つまり、眩しさを感じやすいこと)を明らかにした。(3)読み易さモデルの構築では、視標提示装置を用いて実験した。視標提示装置を用いて均一背景の上に日本文の視標を提示した。実験では視標の文字寸法、輝度コントラスト,背景輝度が種々異なる条件下で被験者は視標の「読みやすさ」と「眩しさ」の評価をした。読み易さの評価結果を解析するにあたり、高齢者と若年者の明視3要素別に、また、読み易さレベル毎に累積頻度分布を求めた。特に「苦労せずに読める」の尺度に着目し、高齢者と若年齢者の50パーセンタイル評価値を求めることにより、読み易さモデルを構築した。当初の実験計画に比較して(1)の項目を加えることにより、より実用的価値の高い研究成果を得ることを目指した。特に、研究者の助言により、CSFだけでなく被験者の視覚特性も把握する必要があるとの指摘を得たため、本学附属病院(及び医学部)の稲谷教授と青木助教の協力体制を構築すること、医学部の倫理委員会の承認を得ることに、予想以上の時間を費やした。そのために、光幕輝度モデルの実証のための実験について、当初の予定よりやや遅れを生じている。

既に、読み易さの程度は個人のコントラスト感度との相関が高いことを明らかにしている。そのため、その読み易さモデルに基づいて、個人のコントラスト感度と網膜輝度画像から得た文字と背景の条件に応じて背景輝度と輝度コントラストを最適化する輝度条件最適化アルゴリズムを構築した。これを実用化するためにシステムを試作した。計画した通り、読み易さモデルに基づいて、個人のコントラスト感度と網膜輝度画像から得た文字と背景の条件に応じて背景輝度と輝度コントラストを最適化する輝度条件最適化アルゴリズムを構築したため。また、光幕輝度モデルについては論文として投稿することができたため。まず、遅れている光幕輝度モデルを実証するための実験を行い、その実験結果と視覚特性(特に水晶体の混濁度)との対応関係を調べ、光幕輝度モデルを検証・構築する。その後、平成29年度の計画通りに、光幕輝度モデルに基づき、網膜輝度画像を算出するアルゴリズムを開発する。同時に読み易さモデルに基づき、個人のCSFに応じて視対象の輝度条件を最適化するアルゴリズムを開発する。例えば、20ポイントの大きさで輝度コントラスト0.28の文字を順応輝度20 cd/m^2の条件下で見ると「多少読みにくいが読める」レベルである。それを「苦労せずに読める」レベルに向上させるためには、従来の照明システムでは700 cd/m^2の輝度が必要であった。これを実現するためには35倍の照明エネルギーを要した。今回、輝度コントラストを直接高められるプロジェクション・マッピング技術を用いることにより、輝度コントラストを0.57に高めることにより、「苦労せずに読める」レベルに改善できる。これにより照明エネルギーは増えないことになる。このことを実験的に実証する計画である。平成29年度に試作した輝度コントラスト強調照明技術の有効性を明らかにするために、実験評価ができる機能モデルを制作し、実証実験を行う。当初の実験計画に比較して被験者の視覚特性の測定の項目を加えることにより、より実用的価値の高い研究成果を得ることを目指し、本学附属病院(及び医学部)の稲谷教授と青木助教との研究協力体制構築と医学部倫理委員会の承認に時間を費やしたため、当初計画より若干の遅れが生じた。これに伴って高齢者の視覚支援のための明視性向上照明システムの試作準備のために購入を予定していた実験装置制御用コンピュータ(15万円)、短焦点液晶プロジェクタ(20万円)、直流安定化電源(36万円)の購入と、光幕輝度モデルの妥当性の評価のための被験者の謝金(20万円)を次年度に回した。なお、当初購入予定のコントラスト感度測定器(ESV3000)(160万円)は、後継機の価格上昇のために、計画より減額された研究費では購入できなかった。そのため、グレア内蔵型コントラスト感度測定器(CSV-100HGTi)(100万円)を購入した。昨年度の試作品を作る段階では、購入を計画していた制御用コンピュータとプロジェクターは実際には購入せずに手持ちのもので代用した。しかし、平成30年度に機能モデルを制作する時にはこれらの機器を購入する必要がある。そのために、次年度使用額は平成30年度に使用する。昨年度にできなかった光幕輝度モデルの妥当性の検証のための実験を行うために、それに参加いただく被験者の謝金(20万円)は8月までに支払う計画である。
携帯型端末による発達障害児の生活支援ツールの開発と評価

本研究では、自閉症児を主とした発達障害児の日常生活を支援するための携帯型生活支援ツールを設計・実装し、その評価を行う。ツールは携帯電話で動作し、自宅、学校、外出先などどの場所にいても利用できる日常生活に根付いたツールとして設計した。さらに、パーソナルコンピュータでも同じユーザインターフェースと同じ機能で動作するアプリケーションを提供した。本研究では、このツールを実装し、これを用いて次の2点について研究を行った。平成16年度平成17年度は、発達障害児の生活支援ツールの設計・実装を行った。まず発達障害児に有効なインターフェースを提案し、XMLをベースにシステム設計した。ツールとしては、タイマー機能、スケジュール機能、カレンダー機能、絵カード機能の4つの機能を実装した。平成17年度平成18年度は、ツールによる自閉症児を中心とした発達障害児への実験を行った。臨床応用では、様々なタイプや程度の発達障害および生活シーンにおいて適用を行った。知的障害の特別支援学校では、PCでタイマーやスケジューラを表示し、学級での活用を行った。その結果、指示待ち状態にあった自閉症児が自発的に活動に着手したり、一つ一つの活動遂行に時間がかかっていた知的障害児や自閉症児が所定の時間内に活動を終えることが可能になったりするなどの成果が得られた。また、他児の遂行と自分のそれを比較するようになったり、タイマーを使っていない場面での活動への着手・遂行も能動的になったりするなどの効果も見られた。家庭での応用では、朝の支度や下校後の活動支援を行った。その結果、朝がなかなか起きられなかった高機能自閉症児が短時間で自ら起床するようになったり、宿題が通常の何倍もかかっていた高機能自閉症児が平均的な時間で宿題を終えるようになったりするなどの効果が見られた。1、基礎設計開発については、まず、複数の発達障害児、特に自閉症(高機能自閉症を含む)のWindows PC、Tablet PC、携帯電話、PDA(Handheld PC)での機能設計およびユーザインターフェース設計を行った。機能については、XMLをベースに設計を行うことで、利用者の用途に合わせたシンボル構成を可能とした。2、利用講習会については、8回にわたり、発達障害児の保護者6名に対して、RAINMAN Toolkitの利用説明会を行った。利用説明と同時に、家庭等において利用を行うことで、システムの有効性・問題点の検証を行った。その結果、それぞれの発達障害児の不適応行動等に対して有効であるという有意な結果を得た。また、本ツールが、介助者と発達障害児のコミュニケーションを支援するツールである側面を鑑みて、ツールを利用することによる擁護者の負担軽減の程度を評価した。また、以上の結果は、国内の学会(電子情報通信学会福祉工学研究会)および海外の学会(CSUN2005)において発表を行った。また、ツールは開発中のβ版を含め愛媛大学のWebページで公開しており、平均で12件/日程度のダウンロード数(総数600件程度)となっている。また、利用者と研究者(開発者)との連絡を密にするため、オンラインでのニュースレターを定期発行(3ヶ月に1回程度)しており、現在3号まで発行した。平成17年度の実績をまとめると次の通りである。(1)XMLデータベースでは、障害児がこだわる情報(たとえば、利用するキャラクター、フォント、画像、画像のキャプションなど)をXMLで表現した。同時に、携帯型支援機器のユーザインターフェースの情報(ボタン配置、ボタンの色、タップ時間の長さ、動作音の有無や音源、隠しボタンの有無、エラー時の対処など)をXMLで表現した。これらのXML情報は、XMLスキーマをあらかじめ準備することで、他の同類のアプリケーションでも利用することができるようになった。(2)オブジェクト指向による携帯型端末アプリケーションの設計を行った。

オブジェクト指向により、発達障害児の利用という視点からクラスを設計し、共通化すべきユーザインターフェースを親クラスに、区別すべきユーザインターフェースを子クラスとする。各クラスの属性は、上記のXMLスキーマによりXMLデータより必要なものを取得することができるようになった。(3)上記の設計の応用のひとつとして、携帯型端末で動作する自閉症児の生活支援ツールを実装した。携帯型端末としては、本年度は、携帯電話(BREW)、および携帯型NOTEパソコンを対象とした。生活支援ツールは後述の4つの機能からなるが、これら4つの機能は互いに連携している。これらが矛盾なく、かつXMLからの情報に応じて動作するようなオブジェクト設計に基づいてシステムの実装を行った。ただし、BREWについては、KDDIとの契約が必要であるため(現在契約手続き中)、本年度はエミュレータ上での開発にとどまった。(4)本研究で開発したシステム利用した実験を、愛媛大学附属養護学校において行った。実験は、知的障害児および高機能自閉症児を対象として行った。本システムによる介入前後において、行動の改善が見られた場合と見られなかった場合があり、これらについての検証を行った。本研究では、発達障害児のための日常生活支援ツールの開発と基礎実験を行った。ツールはWindows上で動作し、シンボルの編集機能、カレンダー機能、スケジューラ機能を有する。ツールの実装にはFLASHを用いており、全てのシンボルの追加・変更・削除が視覚的に行われる。また、スケジュールはシンボル表示をベースとした階層構造で表現されており、たとえば「ようごがっこう」でのスケジュールが「げたばこ(での靴の履きかえ)」、「ランドセル(をいつもの場所に置く)」、「(作業服への)着替え」などの手順になることを視覚的に示すことができる。予定が急遽変更した場合には、マウス操作によりシンボルを入れ替えることで、利用児の目の前で予定の変更を確認しながら行える。以上に加えて、ツールを発展させ、ネットワークを介してツールが利用するデータ(シンボル、サウンド、予定など)を同期するネットワーク対応型のシステムを開発した。PC版で作成したシンボル・サウンドやスケジュールは、ネットワークを介してサーバに自動保存される。これにより、利用者(障害児・者)やその支援者(養育者)は他のPCで同じシンボル・サウンドやスケジュールを利用することができる。また、本ツールはユーザの利便性を高めるために、スケジュールをグループ内で共有することができる。したがって、同じグループ(学校であれば一つの学級など)内で同じ予定を共有することが可能である。ツールを用いて高機能自閉症児を対象として臨床実験を行ったところ、数日で効果が確認できた。今後は、このツールの正しい利用方法についてのガイドラインを作成する予定である。