hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトT細胞白血病ウイルスI型感染シェーグレン症候群発症予知の遺伝子診断と発症阻止

まず、IL-10の遺伝子多型解析では、IL-10プロモーター領域の特定の遺伝子多型がSSの発症年齢や免疫異常と関連することを明らかにした。しかし、HTLV-I感染の有無とIL-10プロモーター領域の遺伝子多型との関連は見出すことはできなかった。HTLV-I感染はT細胞にアポトーシス抵抗性を惹起するが、この作用機序の1つとして、HTLV-I Tax蛋白によるBcl-xL発現誘導が重要であることを明らかにした。HTLV-I感染で惹起されるHAM患者の末梢血CD4^+T細胞はIFN-γ、IL-12を産生し、IL-12受容体を高発現し、Th1細胞へ傾いていた。また、HAM患者末梢血CD4^+T細胞はFas陽性標的細胞をFas依存性にアポトーシスを誘導することができた。さらに、HAM患者末梢血CD4^+T細胞はBcl-xLを高発現し、エトポシド誘導性アポトーシス抵抗性を示した。唾液線細胞をグランザイムBで酵素処理した蛋白がSS血清と反応することを見出し、この蛋白はSS-B/La抗原であることを証明した。ウイルスを含めた微生物感染の受容体であるtoll-like receptor(TLR)のTLR2、TLR3、TLR4が小唾液線組織に発現し、培養ヒト唾液線細胞株にもその発現が検出された。培養ヒト唾液線細胞株のTLRは機能的発現であり、リガンド添加でMAP kinase superfamilyを活性化して、副刺激分子CD54発現とIL-6産生を誘導した。以上の結果から、SSの発症には疾患遺伝子と同様にHTLV-1をはじめ感染症が重要な役割を果たしていることが明らかになった。SSの病態形成においては、唾液線組織へのリンパ球浸潤、T細胞のアポトーシス抵抗性、唾液線細胞障害、自己抗体産生などの多くの段階にHTLV-I感染が関与していることが明らかになった。今後、HTLV-I感染とSSとの関連がさらに明らかになるに従って、自己免疫疾患の病因・病態の究明や新しい治療法の開発が、さらに発展することが期待される。Sjogren症候群患者の発症におけるIL-10遺伝子多型の関与を明らかにすることを目的として、Sjogren症候群患者57例および健常人107例を対象として、IL-10プロモーター領域(-1082A/G、-819C/T、-592A/C)遺伝子多型を、ゲノムDNAを用いたPCRの後、ABI3100による直接シークエンス法またはRFLP法で解析した。以上のことから、IL-10遺伝子プロモーター領域における遺伝子多型が、Sjogren症候群の発症に関与することが示唆された。昨年度シェーグレン症候群患者においてIL-10の遺伝子多型を解析し、ACC haplotypeがシェーグレンの発症、特に40歳以下での発症と負の相関があることを報告した。また、HTLV-1抗体陽性者はACC haplotype carrierの頻度がHTLV-1抗体陰性者に比べ低い傾向があったが、有意差はなかった。本年度は各症例の病態との関連について検討した。シェーグレン症候群患者では、ATA haplotypeが増加傾向にあるが、血清IgGが高値の症例ではATA/ATA genotypeやATA haplotypeの頻度が有意に高く、唾液腺生検でもリンパ球浸潤の多い症例はATA/ATA genotypeに多かった。

以上のことから、IL-10遺伝子多型はシェーグレン症侯群の病態へも関与している可能性が示唆された。シェーグレン症候群患者においてTh1-inducer cytokineであるIL-18はIL-12とともに増加し、唾液腺細胞の破壊に関与していることが報告されており、次にこのIL-18の遺伝子多型について解析したが、有意に増加しているものはなかった。目的方法HTLV-Itax遺伝子導入細胞であるJPX-9細胞を用い、種々のアポトーシス刺激を加え、HTLV-Itaxの抗アポトーシス分子機序をDNA断片化、caspase活性化、ミトコンドリア膜電位低下、Bcl-2関連蛋白発現の検討で評価した。結果考察HTLV-I taxはT細胞の活性化誘導型細胞死を抑制し、この事象はサイトカインや自己抗体の産生を促すことでSSの発症に関与すると考えられた。HTLV-Itaxはミトコンドリアに作用するが、今回の検討では標的分子を同定することはできなかった。今後はcDNA arrayでの標的分子のin vitroでの同定やSS症例血球細胞を用いての評価を行い、HTLV-I感染SSの発症に関与する遺伝子群の同定を試みる。
末梢におけるT細胞トレランスの解析

T細胞の自己寛容(トレランス)は免疫系が自己抗原に反応しないことを保証するために重要な現象である。そのメカニズムが崩れることは様々な自己免疫疾患などの誘導につながる。本研究においては新たに開発したモデル動物系を用い、末梢における自己寛容のメカニズムを細胞免疫学的、分子生物学的に解析することを目的として研究を進めた。オス特異的なHY抗原を認識するT細胞受容体を発現するHY-rag-2^<-/->マウスやHY-rag-2^<-/->-1prマウスのメス由来の末梢T細胞をオスのB6-Ly5.2-rag-2^<-/->マウスに静注し、経時的にレシピエントマウスのドナー由来の末梢T細胞を解析した。細胞数はレシピエントの体内で一時的に増加し、HY-rag-2^<-/->のメス由来の末梢T細胞を用いた場合には細胞数はその後減少し、検出限界以下になってしまった。一方、1pr変異を持つマウスのメス由来の末梢T細胞を用いた場合には予想どうりFas/Fasリガンドによる細胞死がないために細胞数の減少は見られなかった。しかし、細胞数は静注後1週間ぐらいから定常状態になりそれ以上に増加しなくなった。ドナー細胞数が減少しないためこのマウスからは10^7単位のドナー由来T細胞を回収することが可能であった。このような細胞は抗原に対する反応性を失っているが、細胞を再びメスに戻して、しばらくすると反応性が回復する。今後、レシピエントマウス中に増加してくる無反応状態にある細胞を取り出し、フローサイトメトリーによる表面抗原の解析やTCRを介したシグナル伝達を特にCD3ζのリン酸化状態やMAPキナーゼ経路の活性化状態などに注目して検討する予定である。自己寛容の中心となるのは胸腺において自己反応性のT細胞を除去するネガティブセレクションであるが、胸腺においては検出できない抗原に対する末梢における寛容の成立にはアナジーと呼ばれる無反応状態の誘導が重要であると考えられる。通常の末梢の静止期のT細胞を活性化する際にはT細胞受容体(TCR)を介したシグナル伝達以外に,CD28分子を介した第二のシグナル伝達が必要であり、CD28のリガドンであるB7分子ファミリーを発現していない細胞によって自己抗原が提示された場合には細胞はインターロイキン2を生産できずにアナジーに追い込まれる。本年度はこのようなアナジー誘導のシグナル伝達に関して以下の知見を得た。1.アナジーを誘導するTCRシグナルのみの活性化ではMAPKスーパーファミリーメンバーの中のMAPKのみが活性化されるが、TCRとCD28のシグナルを共に受けてインターロイキン2を生産する場合にはMAPK,SAPK,p38の3つのMAPKスーパーファミリーメンバーが活性化される。2.SAPKとp38の活性化はインターロイキン2の生産に対して相加的に作用することからSAPKとp38は等価と考えられるが、MAPKはこれらのキナーゼと相乗的に作用する。現在トランスジェニックマウスを用いてin vivoで誘導したアナジー状態のT細胞について解析を始めたところであり、来年度にはin vivoでのアナジーの分子機構を詳細に解析する予定である。

オス特異的なHY抗原を認識するT細胞受容体を発現するHY-rag-2^<-/->マウスやHY-rag-2^<-/->-1prマウスのメス由来の末梢T細胞をオスのB6-Ly5.2-rag-2^<-/->マウスに静注し、経時的にレシピエントマウスのドナー由来の末梢T細胞を解析した。細胞数はレシピエントの体内で一時的に増加し、HY-rag-2^<-/->のメス由来の末梢T細胞を用いた場合には細胞数はその後減少し、検出限界以下になってしまった。一方、1pr変異を持つマウスのメス由来の末梢T細胞を用いた場合には予想どうりFas/Fasリガンドによる細胞死がないために細胞数の減少は見られなかった。しかし、細胞数は静注後1週間ぐらいから定常状態になりそれ以上に増加しなくなった。ドナー細胞数が減少しないためこのマウスからは10^7単位のドナー由来T細胞を回収することが可能であった。このような細胞は抗原に対する反応性を失っているが、細胞を再びメスに戻して、しばらくすると反応性が回復する。今後、レシピエントマウス中に増加してくる無反応状態にある細胞を取り出し、フローサイトメトリーによる表面抗原の解析やTCRを介したシグナル伝達を特にCD3ζのリン酸化状態やMAPキナーゼ経路の活性化状態などに注目して検討する予定である。
内水氾濫の発生要因の実験的解明と雨水貯留施設による浸水軽減効果に関する研究

近年頻発している内水氾濫による浸水被害を精度よく予測するための数値解析モデルの開発を目的として、室内実験により得られたデータとの比較を通して、地上と下水道システム間の流量、および下水道システム内の水位を高精度で再現するモデルを開発することができた。また、内水氾濫対策として進められている各種貯留施設による浸水被害の軽減効果を評価するため、下水道管渠から貯留施設に分流する流量を精度よく評価する解析モデルとその流量係数を決定した。(1)地上の雨水排水過程の定式化と実験模型装置の作成京都大学防災研究所宇治川オープンラボラトリー内にある流体力測定装置を改修して、地上の氾濫水が地下の排水システムに流下する過程について実験を行った。この実験結果を用いて、氾濫水の排水流量を推定するモデルとしてオリフィス公式に基づいたモデルを提唱した。つぎに、同じく宇治川オープンラポラトリー内にある内水氾濫実験装置を用いて、さまざまな条件の下で下水道管渠の開水路流れ、満管流れ、地上の氾濫を伴う流れを発生させた。そして、下水道管渠の各断面における水位、ピエゾ水頭、および地上の各地点の氾濫水位を計測した。この実験結果を再現するため、研究代表者らが従来から用いてきた地上氾濫と下水道管渠流れを結合したモデルを改良したモデルを適用した。モデルの改良点は、雨水ますを結合する側溝をサブモデルとして組み込んだこと、ならびに前述の実験から得られたオリフィス公式に基づく排水モデルを、各サブモデル間に組み込んだことである。この改良したモデルを適用することによって、従来モデルでは過大に評価されていた地上から下水道への排水流量および下水道から地上への逆流流量について、流量係数を操作することなく実験に近い結果を得ることができた。(2)実領域における氾濫解析データの作成、貯留施設の情報収集大阪市の中浜排水区における下水道管渠、ならびに排水機場に関する諸元データを収集し、それを解析に用いることができるよう加工・整理した。また、対象地域の地上の標高データも収集し、地上の地物にしたがって分割した氾濫解析格子の標高値を決定した。さらに、中浜排水区内に設置されている雨水対策貯留施設についてもデータを収集した。マンホールを含む下水道管渠の実験において、マンホールと下水道管渠との接続部分でのエネルギー損失を考慮した再現計算を行い、数値解析モデルによって実験結果を適切に再現できることを確認した。その再現においては、マンホール内と下水道管渠の水位の関係によって、接続部が水没しているか否かの判断が極めて重要であることがわかった。実領域での氾濫解析においては、大阪市中浜処理区内の下水道管渠網および排水機場・抽水所のデータを取得し、これを整理して数値解析を行った。これによって、過去の短時間集中豪雨に対して浸水域をある程度再現できることが可能になったが、浸水実績データよりも浸水域を過大評価してしまう傾向があることがわかった。これには、下水道データが実際の状況を適切に表現しているか、さらに具体的な確認が必要である。大阪府寝屋川流域に実在する雨水貯留施設を対象として、その詳細構造に関する情報を収集した。これは下水道管渠がある一定以上の水位に達すると堰を越流して、管渠内の雨水の一部が貯留施設に流入していく構造になっていることがわかった。この構造を実験室内の模型で再現し、下水道内を流れる雨水が堰を越流する流量を精度よく予測するための数値解析モデルの構築を試みた。その結果、堰の高さを一定にして堰の長さをいくつか変えた実験から、堰を越流する流量の実験データを取得した。さらに、堰を越流する流量の基本公式の流量係数を同定することができた。これによって、下水道から雨水貯留施設への越流流量を適切に推定することが可能になった。(1)地上の雨水排水過程の定式化:京都大学防災研究所宇治川オープンラボラトリー内の内水氾濫実験装置を用いて行った非定常の内水氾濫実験の再現計算において、数値解析モデルの改良を試みた。オリフィス公式・堰の流量公式の適用と、雨水ますを結合する側溝のモデル化に加えて、下水管渠の流入部、流出部におけるエネルギー損失を考慮することで、管渠各地点でのピエゾ水頭を精度よく再現することができた。その結果、地上での氾濫についても、最大の浸水位、浸水深の時間変化の波形、浸水開始時刻などの再現精度が向上した。(2)マンホールを有する下水道管渠網の定式化:京都大学防災研究所宇治川オープンラボラトリー内に、1ヶ所のマンホールによって3本の下水道管渠が結合している管渠網模型を作成し、数値解析モデルの検証データを取得した。上流端からの流入流量、側方管上流端からの流入流量、下流端の水位をさまざまに変化させたほか、マンホールの平面形状(円・正方形)、合流角度(45°、60°、90°)も変化させ、これらの要素を組み合わせて定常実験を行った。実験で得られた管渠の各地点での水位やピエゾ水頭を検証データとして、数値解析を行ったところ、流入部、流出部、マンホール部での各エネルギー損失を考慮することで、実験結果を良好に再現することができた。

(3)実領域における氾濫解析:前年度に収集した対象領域のデータを解析可能な形に加工することで、内水氾濫の解析が実行可能な状況となった。地上氾濫と下水道管渠流れの相互作用のモデル化について、予定通りに進めることができている。また、解析モデルを現地流域に適用するためのデータ整備がほぼ終わっている。25年度が最終年度であるため、記入しない。地上氾濫と下水道管渠流れの相互作用の予測モデルについて改良を行い、下水道管渠の圧力水頭の予測精度がかなり向上したため地上氾濫の最大浸水深や氾濫開始時刻の予測精度も向上した。また、マンホールを有する下水道管渠網における水位予測については、実験水路の作成・実験の遂行から予測モデルの開発および検証まで進んでいる。さらに、大阪市中浜排水区への適用については、データを整理することで内水氾濫の解析が可能な状況になっており、おおむね予定通りに進めることができている。模型実験の再現計算において、まだ良好に実験結果を再現できていない部分があるので、数値解析モテルを改良するとともに、実験結果を詳細に分析して、地上、側溝、下水道の水位・ピエゾ水頭の間でどのような相互作用が起こっているのか考察する。また、合流部やマンホールを含む下水道管渠の流れについて模型実験を行い、そこでのエネルギー損失を適切に表現することのできる数値解析モデルの開発に取り組む。さらに、これまで開発してきた内水氾濫解析モデルを大阪市中浜排水区に適用し、解析を行う。マンホールを含む下水道管渠流の模型実験の再現計算において、実験結果の考察と数値解析結果との比較がまだ十分に行われていないので、数値解析モデルを改良する。また、これまで一連の研究を通して得られた都市水害モデルの各パーツを組み合わせて、大阪市中浜排水区に適用し、内水氾濫の再現計算とその精度向上について検討する。そして、この地域において雨水貯留施設の設置による浸水被害軽減効果についても検討する。
超解像イメージングを用いたＭｉｅａｐによるミトコンドリア品質管理機構の解析

がん抑制遺伝子p53はがんで最も普遍的に異常が見られる抑制因子であるが、これまでがん抑制メカニズムの全貌は解明されていなかった。本研究ではp53の新規機能であるMieapによるミトコンドリア制御機構の解明を、独自に開発したミトコンドリア単離法及び機能解析法を用いて行う。本研究は、p53標的遺伝子であるMieapが、がん特異的に見られるミトコンドリア機能障害・細胞死抑制を修復することで関与しており、このような品質管理機構が損傷を受けた細胞に対する細胞生存か細胞死誘導の決定機序であることを示唆するものである。これにより長らく議論されてきたがん抑制メカニズムの全貌解明に貢献できると考えている。
ヒト遅発性神経細胞死におけるアポトーシスおよび関連蛋白Bax,Bcl-2の発現

一過性脳虚血の後、ある一定時間を経過したのち神経細胞死をきたすことが知られており、特に海馬、中でもCA1と名づけられた領域において、この現象が顕著に観察され、遅発性神経細胞死と呼ばれている。近年、様々な疾患、病態におけるapoptosisの関与が明かにされつつあるが、特に最近ではapoptosisを促進する働きのある蛋白Bax及びapoptosisを抑制する働きのあるBcl-2の検索がapoptosisを理解する上で重要視されている。Bax,Bcl-2の発現を、ヒト病理解剖の検体を使用して死亡前の神経機能の状態、痴呆の有無などと対比させながら検討することを目的として、研究を計画した。Bax,Bcl-2の中枢神経系における発現は、ラットなどの齧歯類では、明かとなっているが、高次神経系を持つヒトにおける発現の報告はないため、先ず、(1)ラット、ヒトそれぞれにおけるBax,Bcl-2の発現分布の共通点、および相違を免疫組織学的に検討した。apoptosisに関与する重要な蛋白であるBax,Bcl-2の発現分布はラット、ヒトにおいて多くの共通点を認める一方、ヒトにおいては、虚血に対して弱いとされている海馬神経細胞および小脳プルキンエ細胞において強いBaxの発現および極めて弱いBcl-2の発現を認めた。次に(2)脳神経系に二次的に脳虚血を来す重要な病態であるクモ膜下出血の原因でわる脳動脈瘤の成因におけるapoptosisの関与をヒト病理解剖の検体を使用して、TUNEL法によるDNA fragmentation及びapoptosis関連蛋白、Bax,Bcl-2の発現をあきらかとした。現在、研究はさらに進行中であり、様々な疾患、病態における遅発性神経細胞死とapoptosisの関係についてヒト病理解剖の検体を使用しての検索を行っている。遅発性神経細胞死、apoptosiとヒトの神経機能、痴呆との関係を考察していくには、ヒト病理解剖の検体においての検討がぜひとも必要であると考える。
線維柱帯細胞の貪食作用に対する生理活性物質の影響とその調節機構の解明

眼圧は房水の産生と流出により調節されているが、その均衡が破錠し房水流出抵抗が増加すると眼圧が上昇し、緑内障の発症および進行のリスクとなる。房水流出の主経路を構成する線維柱帯細胞は貪食作用を有しており、線維柱帯組織の異物を除去し正常な房水流出の維持に寄与していると考えられている。緑内障眼では細胞外基質の異常な蓄積による房水流出抵抗の増加が認められており、線維柱帯細胞の貪食能低下もその一因と考えられる。本研究ではアクチン細胞骨格に影響を与えるROCK阻害剤や、緑内障との関連が報告されている各種サイトカインの線維柱帯細胞の貪食作用への影響について検討を行い、その貪食作用を調節する分子メカニズムを明らかにすることで、線維柱帯細胞の貪食作用が関与する房水流出機構の解明を目指してきた。本年度も昨年度より継続してRho-ROCKシグナルの線維柱帯細胞の貪食作用に対する作用を中心に検討を行った。RhoAを活性化させるリゾフォスファチジン酸(LPA)刺激により、線維柱帯細胞の貪食能は有意に低下するが、Rho阻害剤の添加やsiRNAによるRhoAのノックダウンによりLPAの貪食能低下が有意に抑制されることを明らかにした。さらにRhoのエフェクター分子であるROCKの阻害剤であるY-27632の添加によってもLPAによる貪食能低下を抑制できることを明らかにした。また、ステロイドであるデキサメサゾン刺激により線維柱帯細胞の貪食が低下することが報告されていたが、Y-27632はデキサメサゾンの貪食抑制作用を有意に抑制することを明らかにした。ROCK阻害剤はすでに眼圧下降剤として臨床で使用されているカテゴリーの薬剤である。本研究から、線維柱帯細胞の貪食能の低下にRhoーROCKシグナルが関与していることが示唆され、臨床で使用されている薬剤により線維柱帯の機能改善が期待できる可能性が示された。眼圧は房水の産生と流出により調節されているが、その均衡が破たんし房水流出抵抗が増加すると眼圧が上昇し緑内障の発症および進行のリスクとなる。房水流出の主経路を構成する線維柱帯細胞は貪食作用を有し、線維柱帯組織の異物を除去し、正常な房水流出の維持に寄与している。緑内障眼では細胞外基質の異常な蓄積による流出抵抗の増加が認められており、線維柱帯細胞の貪食能の低下もその一因と考えられている。本研究ではアクチン細胞骨格に影響するROCK阻害剤やN-WASP阻害剤、緑内障との関連が報告されている各種サイトカインの線維柱帯細胞の貪食作用への影響について検討を行い、その貪食作用を調節する分子機構を明らかにすることで、線維柱帯細胞の貪食作用が関与する房水流出調節機構の解明を目指す。本年度はRho-ROCKシグナルの線維柱帯の貪食作用に対する影響を中心に検討を行った。Rhoを活性化することが報告されているリゾフォスファチジン酸刺激による貪食への影響を検討した結果、刺激1時間後の線維柱帯細胞において貪食能の有意な低下が認められた。またデキサメサゾンは貪食能を低下させることが報告されているが、我々の検討でも貪食能の低下を示すデータを得た。以前の我々のデータでデキサメサゾン刺激によるRhoの活性化が認められたため、ROCK阻害剤の有無によるデキサメサゾンの貪食への影響を検討した結果、デキサメサゾンによる線維柱帯細胞の貪食能の低下に対してROCK阻害剤は有意な改善効果を示さなかった。Rho-ROCKシグナルと線維痛体細胞の貪食に関するデータを順調に創出することができている。さらに、貪食能評価を顕微鏡画像解析からセルソーターを使用する系へ変更することで評価のスピード化を図ることができた。眼圧は房水の産生と流出により調節されているが、その均衡が破綻し房水流出抵抗が増加すると眼圧が上昇し、緑内障の発症および進行のリスクとなる。緑内障眼では細胞外基質の異常な蓄積による房水流出抵抗の増加が認められており、線維柱帯細胞の貪食能の低下もその一因と考えられている。本研究ではアクチン骨格に影響を与えるROCK阻害剤やN-WASP阻害剤、緑内障との関連が報告されている各種サイトカインの線維柱帯細胞の貪食作用への影響について検討を行い、その貪食作用を調節する分子機構を明らかにすることで、線維柱帯際細胞の貪食作用が関与する房水流出調節機構の解明を目指す。本年度はRho-ROCKシグナルの線維柱帯細胞の貪食作用に対する作用を中心に検討を行った。リゾフォスファチジン酸(LPA)およびcalpeptinは種々の細胞でRhoAを活性化させることが報告されている。我々の検討でもLPAおよびcalpeptin刺激30分および1時間後で有意にRhoAが活性化されることを確認した。LPAおよびcalpeptin添加1時間後の線維柱帯細胞に蛍光標識されたbioparticleを貪食させたところ、刺激なしの細胞と比べ有意な貪食能の低下が確認された。Rho阻害剤をLPAおよびcalpeptinとともに添加すると、LPAおよびcalpeptinの貪食能低下は有意に抑制された。さらにsiRNAを用いたRhoAのノックダウンを行った線維柱帯細胞をLPA刺激すると、LPAによる貪食能低下は認められなかった。

これらの結果から、RhoAの活性化が線維柱帯細胞の貪食能を低下させることが明らかとなった。セルソーターを使用した評価系への変更により、データの精度および取得効率が改善できた。そのため線維柱帯細胞におけるRho-ROCKシグナルと貪食能との関係について順調にデータを収集することができ、このデータを使用し学会発表することもできた。眼圧は房水の産生と流出により調節されているが、その均衡が破錠し房水流出抵抗が増加すると眼圧が上昇し、緑内障の発症および進行のリスクとなる。房水流出の主経路を構成する線維柱帯細胞は貪食作用を有しており、線維柱帯組織の異物を除去し正常な房水流出の維持に寄与していると考えられている。緑内障眼では細胞外基質の異常な蓄積による房水流出抵抗の増加が認められており、線維柱帯細胞の貪食能低下もその一因と考えられる。本研究ではアクチン細胞骨格に影響を与えるROCK阻害剤や、緑内障との関連が報告されている各種サイトカインの線維柱帯細胞の貪食作用への影響について検討を行い、その貪食作用を調節する分子メカニズムを明らかにすることで、線維柱帯細胞の貪食作用が関与する房水流出機構の解明を目指してきた。本年度も昨年度より継続してRho-ROCKシグナルの線維柱帯細胞の貪食作用に対する作用を中心に検討を行った。RhoAを活性化させるリゾフォスファチジン酸(LPA)刺激により、線維柱帯細胞の貪食能は有意に低下するが、Rho阻害剤の添加やsiRNAによるRhoAのノックダウンによりLPAの貪食能低下が有意に抑制されることを明らかにした。さらにRhoのエフェクター分子であるROCKの阻害剤であるY-27632の添加によってもLPAによる貪食能低下を抑制できることを明らかにした。また、ステロイドであるデキサメサゾン刺激により線維柱帯細胞の貪食が低下することが報告されていたが、Y-27632はデキサメサゾンの貪食抑制作用を有意に抑制することを明らかにした。ROCK阻害剤はすでに眼圧下降剤として臨床で使用されているカテゴリーの薬剤である。本研究から、線維柱帯細胞の貪食能の低下にRhoーROCKシグナルが関与していることが示唆され、臨床で使用されている薬剤により線維柱帯の機能改善が期待できる可能性が示された。さらにRho-ROCKシグナルの貪食への影響をさらに検討するため、線維柱帯細胞へ活性型Rhoの導入やRho阻害剤の貪食能の検討を予定している。また、Rho-ROCKシグナル以外についても当初の当初の研究計画に従い研究を進める。RhoAの活性化が貪食能の低下につながることは確認できたので、その下流であるROCKやmDiaへの影響について検討を進める。また、他のサイトカインについても当初の研究計画に従い検討を進める。
レーザー冷却における原子のダイナミクスの解明

原子の極低温への冷却では、工学的な技術開発だけでなく科学の飛躍的進歩が重要な役割を果たしている。原子が極低温まで冷却される過程は、原子の運動量がゼロへ向かっていく、言わば、非定常な過程である。このような非定常な過程のダイナミクスを明らかにすることは、従来の統計物理の枠組みを超えた研究であり、物理の新たな研究分野の開拓に繋がる挑戦的な研究である。本研究では、subrecoil laser coolingにおける原子の冷却過程を記述する確率モデルを用い、冷却されている原子のダイナミクスを解明することを目的としている。2018年度では、運動状態とその持続時間がカップルした確率過程における、無限測度(形式的な定常解が規格化できない関数)の役割を詳細に解析した。無限測度は、非定常な過程における普遍的な測度であると考えられてきている。この新しく提案したモデルは、通常のエルゴード性が破れており、非定常な過程の典型的なものである。このモデルにおいて、密度の時間発展(プロパゲーター)を厳密に求め、非自明な無限測度を解析的に厳密に求めることができた。また、この無限測度を基にして、様々な観測関数の長時間平均の分布極限定理を分類することに成功した。これらの成果は、日本物理学会第74回年次大会で発表を行っており、提案した研究体制の下、海外の共同研究者と着実に研究を進めている。こ湖までの研究成果は、論文の草稿としてまとめており、投稿に向けて、準備を行っている。研究計画通り、確率モデルの解析計算が進んだため。これまでの成果を論文としてまとめ、投稿する。そして、これまでの研究成果を具体的なレーザー冷却モデルへの応用を進め、レーザー冷却のダイナミクスの非定常性や無限測度の存在を明らかにする。研究打ち合わせとして、外国旅費を計上していたが、日程調整が難航したため、スカイプ等で代替することになった。研究を円滑に進めるため、ドイツ及びイスラエルへの出張旅費を今年度計上する。
細胞培養標準化に向けた細胞培養基板の分子レベル評価及びナノ制御された表面の構築

再生医療の実現には、細胞ソース、培養方法、分化誘導方法、大量培養方法など未だ解決すべき問題がある。特に、細胞培養は再生医療の研究開発で最も重要な技術であり、中でも細胞培養用マトリックスは細胞の増殖や分化誘導に決定的な影響を及ぼすことが知られている。従って、標準化された培養基剤と細胞基質(ディッシュ表面)が不可欠で有り、系統的に評価する必要があると認識する。今回、ディッシュ表面に、我々が設計・開発してきたキメラ型抗体E-カドヘリン-Fc(E-cad-Fc)タンパク質をコーティングし、その表面の吸着状態・機能発現等について解明し、基板コート標準化材としての可能性を評価する。
セラミックス繊維強化高靭性タングステン材料の開発

タングステンは核融合炉におけるダイバータ、第一壁材料として期待されているが、特に中性子照射環境下で脆くなることが懸念される。また、タングステンの融点は非常に高いものの、1000°C程度の再結晶温度以上になると、靱性は低下してしまうため、使用上限温度が制約を受けてしまう。本研究では、タングステンに対してセラミックス長繊維での強化という、セラミックス複合材料の破壊力学を取り入れた全く新しい手法により、中性子照射環境下、また再結晶温度を超えるような温度域においても優れた破壊靱性を得られる材料の開発を行なった。タングステンは核融合炉におけるダイバータ、第一壁材料として期待されているが、特に中性子照射環境下における脆化が懸念される。また、タングステンの融点は非常に高いものの、1000°C程度の再結晶温度以上では靱性は低下してしまうため、使用上限温度が制約を受けてしまう。本研究では、タングステンに対してセラミックス長繊維での強化という、セラミックス複合材料の破壊力学を取り入れた全く新しい手法により、中性子照射環境下、また再結晶温度を超えるような温度域においても優れた破壊靱性を得られる材料の開発を目的とした。タングステン原料として、粉末または箔のタングステンを用いた。強化繊維として、SiC繊維等を用いホットプレス焼結を行った。焼結条件は10001800°C、20MPa以下の条件で試料を作製した。SiC繊維では、C被覆を施した繊維も用いた。作製した試料は強度評価し、微細組織、強度試験の破面は電界放射形電子顕微鏡等により観察を行った。SiC繊維で強化した材料で、0.6μmのタングステン粉末を用いた場合、繊維束内にもタングステンが含浸し、比較的緻密な組織を形成したが、SiC繊維とタングステンの反応も進み、強度評価において、繊維の引き抜けによる延性効果を得ることができず脆性破壊挙動を示した。5μmのタングステン粉末を用いた場合、繊維束内へのタングステンの含浸が制限され、繊維とタングステンの過度な反応が抑制されたため、繊維の引き抜け効果を得ることができ、延性破壊挙動を示した。C被覆SiC繊維を用いた材料やタングステン箔を用いた材料に関しても、同様に引き抜け効果による延性挙動が得られた。実用化する上での製作性、タングステン自身の強度等の観点から、特にタングステン箔とSiC繊維を積層した材料を中心に開発を進め、タングステンの再結晶温度以上でアニールしても延性挙動を示す材料の開発に成功した。本研究では、タングステンに対してセラミックス長繊維での強化という、セラミックス複合材料の破壊力学を取り入れた全く新しい手法により、中性子照射環境下、また再結晶温度を超えるような温度域においても優れた破壊靭性を得られる材料の開発を目的とした。タングステン原料として、0.6μm、5μmの粉末またはタングステン箔を用いた。強化繊維として、C繊維、SiC繊維を用いホットプレス焼結を行った。焼結条件は1000-1800°C、20MPa以下の条件で試料を作製した。作製した試料は引張試験で強度を評価し、微細組織、強度試験の破面は電界放射形電子顕微鏡等により観察を行った。C繊維で強化した材料は、界面において強固な結合が形成されたものの、冷却時の亀裂の発生及び進展が起こり、本研究で用いた焼結条件では、健全な材料が得られなかった。SiC繊維で強化した材料においては、0.6μmのタングステン粉末を用いた場合、繊維束内にもタングステンが含浸し、比較的緻密な組織を形成したが、SiC繊維とタングステンの反応も進み、強度評価において、繊維の引き抜けによる延性効果を得ることができず脆性破壊挙動を示した。5μmのタングステン粉末を用いた場合、繊維束内へのタングステンの含浸が制限され、繊維とタングステンの過度な反応が抑制されたため、繊維の引き抜け効果を得ることができ、擬延性破壊挙動を示した。本研究では、タングステンの再結晶温度を超える環境や、中性子照射環境下においても延性挙動を示すセラミックス繊維強化タングステン複合材料の開発を目的としている。平成24年度は比較的緻密な材料を作製し、繊維とマトリックスの界面強度が高すぎて、延性挙動を示さないときには、界面の反応制御を行い調整し、繊維などの原料条件などの絞込みを目標としていた。

それに対して、非常に緻密な材料を作製した場合に、当初懸念されたように、延性挙動を示さないため、界面の強度を制御する方法として、繊維被覆、タングステン粉末原料サイズの調整、タングステン箔の使用等の延性を出すための条件を導き出し、実際に作製温度が再結晶温度を超える条件においても、繊維の引き抜け効果により延性挙動を示す材料の開発に成功した。基礎となる作製条件と基礎データが得られたため、特許出願を行い、すでに成果が学会発表も行うことができたため、当初の計画以上に進展していると考えられる。これまでに得られた結果により、延性挙動を示す材料を得るためには、緻密な材料を得ることではなく、繊維とマトリックスの界面の結合を抑制することが重要であることが明らかになった。作製条件としては、繊維被覆を行うか、比較的大きい原料粉末を用いるか、箔を用いるかに条件は絞られた。強度特性を向上させるためには、理論的には界面の結合の強度を十分に低くした上で、マトリックスの強度を高めることが有効であると考えられ、これらの観点に基づき材料の最適化を行っていく。これまでに得られた繊維の引き抜け挙動では、繊維1本ごとの引きぬけによる延性効果よりは、繊維束としての引きぬけによる効果が顕著に見られるため、繊維1本の界面強度評価ではなく、よりマクロな界面挙動の評価を行うことが重要であり、強度評価に関しても、単繊維の押し込み試験ではなく、複合材料全体の引っ張り挙動、せん断挙動の評価に重点を置くこととする。本材料は1,000°C以上においても室温と同様な延性挙動を示すタングステン材料の開発を目指しているため、1,000°C以上においてアニールした材料において、破壊挙動の確認を行い、これらの条件でも延性を持つセラミックス繊維強化タングステン複合材料を開発する。物品費として、タングステン、SiC等の原料、試料を作製するためのホットプレス等の試料作製関連消耗品、1,000°C以上にアニールするのに必要な炉の消耗品、強度評価を行うための冶具やひずみゲージ等の消耗品の計上を予定している。50万円以上の備品の計上は予定していない。関連する情報を収集するため、および成果を発表するための旅費の計上を予定している。その他の経費として、作製した試料および強度試験等を行った試料の分析を行うために、電子顕微鏡等の分析機器類の施設利用料の計上を予定している。
大気取出し陽子線を用いた2次元元素マッピングSPECT-PIXE分析法の開発

マイクロビームラインを有しないビームラインにおいてマイクロビームPIXEと同程度以上の位置分解能のPIXE2次元元素マッピングができる可能性を有する新しいPIXE分析技術(SPECT手法を併用したPIXE分析法:以下SPECT-PIXE分析法と呼ぶ)の開発と確立を目指す。このために、(1)CdTe検出器によるPIXE測定が可能であること、なおかつ、(2)大気取出しした陽子線で測定が行えることを確かめる。(3)SPECT法を用いた測定器配置、ピンホールコリメータの設計のためにモンテカルロシミュレーションを行う。(4)コリメータの製作と性能評価を行った後、最適条件を決定する。これまでにCdTe検出器アレイを模擬したX線カメラを作成し測定シミュレーション行ってきた。実際のPIXE測定が実現した際にモニターとして用いる予定である。改良により初年度の500倍の感度向上が得られている。また、現在の手法による分解能は検出器表面において140μmの位置分解能が確認された。この値は、10:1の拡大率を持つピンホールコリメータを用いたときには、X線の位置分解能として14μmを与えることを確かめている。しかしながら、CdTe検出器のエネルギーの分解能は2keV程度で期待していた分解能より悪く、ショットキー型のCdTe検出器またはSi-ピンフォトダイオードの検出器アレイに変更する必要があることが示唆された。CdTe検出器の代わりとしてより分解能に優れたSi-ピンフォトダイオードを用いた大気取り出しした陽子線を用いた大気PIXEをすすめた。Si-ピンフォトダイオードでは、十分な分解能が得られ土壌の元素分析を行った。またこの結果京大原子炉で行った放射化分析の結果を比較し、陽子線を用いた大気PIXEが十分に行えることを確認した。これらのことより、Si検出器アレイを利用し10:1程度のピンホールコリメータを利用することで20μm程度の分解能で元素マッピングができることが分かった。更に分解能を上げるためにはフレネルゾーンプレートなど利用すれば分解能の向上が期待できる。続いて(3)SPECT法を用いた測定器配置、ピンホールコリメータの設計のためにモンテカルロシミュレーションを行う。最後に(5)試験機の装置の製作、性能試験に取りかかる。本研究年度においては、イメージインテンシファイアーを併用したCCDカメラを用いてX線カメラの作成を行った。このX線カメラは、CdTe検出器アレイを模擬した検出器の測定シミュレーションに利用するとともに、実際のPIXE測定が実現した際のモニターとして用いる可能性もある。測定試験の結果検出器表面において90μmの位置分解能が確認された。この値は、10:1の拡大率を持つピンホールコリメータを用いた際には、X線の位置分解能として9μmを与えることに相当する。

また、モンテカルロシミュレーションを用いたピンホールコリメータ設計の第1段階として、1mmφの円筒形検出器をアレイ状に配置し、Fe-KX線を仮定した模擬計算を行った。5:1の拡大率を持つピンホールコリメータで、X線源の形状としてリング状、線状、円状を用いて計算を行った結果、アレイ検出器上において確かにX線源を反映したプロファイルが得られることが確認された。得られたX線源画像を用いて分解能とコリメータ径の関係を求めたところコリメータ径は、0.1mm以下が必要と考えられる。マイクロビームラインを有しないビームラインにおいてマイクロビームPIXEと同程度以上の位置分解能のPIXE2次元元素マッピングができる可能性を有する新しいPIXE分析技術(SPECT手法を併用したPIXE分析法:SPECT-PIXE分析法)の開発と確立を目指す。本研究年度においては、昨年作成したX線カメラの改良を行った。このX線カメラは、CdTe検出器アレイを模擬した検出器の測定シミュレーションに利用するとともに、実際のPIXE測定が実現した際にモニターとして用いる予定である。画像積算器を追加することにより、昨年のおよそ500倍の感度の向上が得られた。分解能は検出器表面において140μmの位置分解能が確認された。この値は、10:1の拡大率を持つピンホールコリメータを用いたときには、X線の位置分解能として14μmを与えることに相当する。また、実測によるCdTe検出器の性能評価を行った。1mmφの鉛ピンホールコリメータを作成し、^<241>Amからの59.5keVγ線を用いて、線源像が得られることを確めた。しかしながら、検出器のエネルギーの分解能は2keV程度で期待していた分解能より悪く、ショットキー型のCdTe検出器に変更する必要があることが示唆された。モンテカルロシミュレーションを用いたピンホールコリメータ設計を行い現検出器で実現可能の条件を調べた。その結果、0.5mmφ、許容角53度のピンホールコリメータを用いた場合、広大原医研PIXE分析装置と同程度の収量を170μmの位置分解能の画像として得られると見積もられた。現在の検出素子サイズは1mm角であるが、特性X線の測定では、更に素子サイズを小さくでき、この大きさは直接画像の位置分解能に反映される。今後、更に位置分解能を向上させる条件を探求して行く。マイクロビームラインを有しないビームラインにおいてマイクロビームPIXEと同程度以上の位置分解能のPIXE2次元元素マッピングができる可能性を有する新しいPIXE分析技術(SPECT手法を併用したPIXE分析法:以下SPECT-PIXE分析法と呼ぶ)の開発と確立を目指す。このために、(1)CdTe検出器によるPIXE測定が可能であること、なおかつ、(2)大気取出しした陽子線で測定が行えることを確かめる。(3)SPECT法を用いた測定器配置、ピンホールコリメータの設計のためにモンテカルロシミュレーションを行う。(4)コリメータの製作と性能評価を行った後、最適条件を決定する。これまでにCdTe検出器アレイを模擬したX線カメラを作成し測定シミュレーション行ってきた。
糖尿病性創傷治癒障害における血清由来Nanoparticleの役割の解明

初め、糖尿病で低下するAdiponectinが血清由来Nanoparticleの生成・分解を通じて創部におけるCa2+動態について与える影響について調査を試みたが、Adiponectin蛋白の精製に難渋したため、創部のイオンチャネルについても同時に研究を進めた。Transient Receptor PotentialチャネルのうちTRPC3が肥厚性瘢痕創部において発現上昇していた。皮膚線維芽細胞に反復伸展刺激を与えるとTRPC3の発現が上昇した。さらにTRPC3過剰発現線維芽細胞に伸展刺激を与えるとCa2+濃度が上昇、NFκBがリン酸化されFibronectinの発現が上昇した。かつて極めて微小な病原体、あるいは生命体の祖先ではないかと議論となっていたものにNanobacteriaがある。近年これは蛋白やカルシウムイオン(Ca2+)といった血清に由来する物質が結晶化した血清由来Nanoparticleであることが解明された。Nanobacteriaに病原性があると思われていたことから、血清由来Nanoparticleは何らかの生理作用を有するものと考えられる。本研究の目的は、そのような血清由来Nanoparticleの役割や作用について、創傷治癒、特に糖尿病性創傷治癒遅延の病態との因果関係の観点から調査することである。(研究実績)Nanoparticle(以下NP)形成・分解条件の検討としてNP作成の際にMediumの酸化度合いを変化させることで産生されるNPの形態的・性質的変化が生じることを確認した。NPの簡易定量法の確立として吸光度計を用いてのNP濃度測定はこれまでのところ成功していないが、伝導率から間接的に濃度を測定する方法についてはある程度の再現性があり、これまで10cm Dish内でconfluentになったNPを一定量の溶媒で希釈したものを1単位としていたものと比べるとより厳密に測定できるようになった。Adiponectin蛋白の大量作成系の確立としてGST結合Adiponectin蛋白をIPTGinductionした大腸菌から作成することを試みた。大腸菌のWhole Lysateを,抗Adiponectin抗体を用いたWestern Blot法にて調べたところExpected size(Adiponectin+GST)にバンドが見られ蛋白は作成されていることが確認された。しかしながら次にGST結合カラムを用いて精製を試みているもののまだ成功していない。血清由来Nanoparticle(以下NP)は血清中の蛋白、核酸などにCa2+などのイオンが凝集したものであり、その分解・凝集能によって局所のCa2+動態を調節することで、線維芽細胞など創傷治癒過程に関わる細胞のセカンドメッセンジャーとしてのCa2+取り込みを変化させ、創傷治癒に影響を与えると考えられる。当初の計画として、糖尿病で減少するAdiponectin蛋白を用いてNPを作成し(Adiponectin蛋白はカルシウム結合蛋白と結合するためNPのcoreとなり得る)、皮膚全層欠損創を作成した糖尿病マウスへの投与実験を行い、その創傷治癒過程を観察することを目的としていた。しかしながらGST結合Adiponectin蛋白を用いた大量精製がうまくいかず、この方法では研究が進まなかった。このため、創傷治癒過程のCa2+動態としてイオンチャネルの研究も同時に進めた。Transient Receptor Potential (TRP)チャネルは外部環境情報を感知し、その情報をCa2+等のカチオン流入に変換するセンサー分子である。TRPCsubtypeのうちTRPC3が皮膚創部、特に肥厚性瘢痕創部において発現上昇していた。肥厚性瘢痕は関節などの反復する刺激を受ける部位に好発する。このため線維芽細胞に反復伸展刺激を加えたところ、TRPC3の発現が上昇していた。さらにTRPC3過剰発現線維芽細胞を作成し、創傷治癒との関わりについて調査した。この結果、機械的伸展刺激によりTRPC3を通じてCa2+の細胞質内濃度が上昇、NFκBがリン酸化され、Fibronectinの発現が上昇することを突き止めた。また、TRPC3を過剰発現させた細胞とコントロール細胞では、伸展刺激を与えて得たconditioned mediumで作成されるNanoparticleの量に大きな変化があった。このうちTRPC3が皮膚創部、特に肥厚性瘢痕創部において発現上昇していた。肥厚性瘢痕は関節などの反復する刺激を受ける部位に後発することから、線維芽細胞に反復伸展刺激を加えたところ、TRPC3の発現が上昇していた。

この結果、機械的伸展刺激によりTRPC3を通じてCa2+の細胞質内濃度が上昇、NFκBがリン酸化され、Fibronectinの発現が上昇することを突き止めた。初め、糖尿病で低下するAdiponectinが血清由来Nanoparticleの生成・分解を通じて創部におけるCa2+動態について与える影響について調査を試みたが、Adiponectin蛋白の精製に難渋したため、創部のイオンチャネルについても同時に研究を進めた。Transient Receptor PotentialチャネルのうちTRPC3が肥厚性瘢痕創部において発現上昇していた。皮膚線維芽細胞に反復伸展刺激を与えるとTRPC3の発現が上昇した。さらにTRPC3過剰発現線維芽細胞に伸展刺激を与えるとCa2+濃度が上昇、NFκBがリン酸化されFibronectinの発現が上昇した。初年度から取り組んできたAdiponectin蛋白の大量精製がうまくいかないため、方向性を変えてみたところ、当初の予定とはやや異なる方向ではあるが、カルシウム動態が創傷治癒に与える影響として成果を得ることができた。Nanoparticleの主要な構成要素であるカルシウムは、様々な生物機能に関わっている。Nanoparticleは創部局所で生成・分解を通じて局所カルシウムホメオスタシスを制御すると考えられる。創傷治癒過程におけるカルシウム動態の解明が本研究の骨子であり、研究は概ね順調に進んでいると考える。形成外科引き続き、TRPC3過剰発現線維芽細胞を用いて、創傷治癒過程におけるカルシウム動態についての研究をカルシウムイメージングなどを用いて行う。また、これらの細胞を用いて作成したConditioned medium中に生成されるNanoparticleの性質を調査することで、細胞内の変化だけでなく、細胞外基質への影響(石灰化の起きやすさや、酸化ストレスへの影響など)についても研究を進める。血清由来Nanoparticleの生成方法や測定などは成功しており、またマウスへの投与実験でも創傷治癒が促進し、機能的なNanopartcleの産生についても成功している。Transformationした大腸菌にIPTGを用いてのアディポネクチン蛋白作成はSmall scaleでは成功している。GSTタグ付きAdiponectin蛋白を用いて、Nanoparticleを作成し、糖尿病モデルマウスに投与して創傷治癒を観察する予定であったが、蛋白の大量精製が困難であった。蛋白作成段階で足踏みしていたため、予定額を使用しなかった。大腸菌により目的の蛋白は作成されているが、カラム精製段階による大量作成系の確立に難渋している。
英語教師の成長に関する枠組みの総合的研究

2010年度は(1)ヨーロッパ言語共通参照枠についての意識調査、(2)言語教育履修生のための日本ポートフォリオ(J-POSTL)の教育現場への文脈化の試みと(3)現職教員調査を実施した。2011年度は、(1)J-POSTL第1期径年調査、(2)初任者研修における調査と(3)現職英語教員のためのポートフォリオ(J-POTL)作成に向けて調査を行った。2012年度は、(1)現職英語教員の授業力に関する意識調査と(2)J-POSTL第2期径年調査を行った。新学習指導要領に記述されている「英語の授業は英語で行うこと」のできる教師養成と「教職実践演習」にある「履修カルテ(2)」の自己評価シートの項目特定は、認定大学における喫緊の課題である。本研究の目的は、この課題に対する継続可能な具体的枠組みを提案することにある。今年度はまず前年度に開発した自己評価100項目の統合、精選、見直しを行った。ついで、様々な言語教育学会で自己評価リストの第一次案とヨーロッパ言語参照枠(CEFR)の日本の英語教育への応用を提案し、参加者と議論した。8月には言語教育履修生のためのヨーロッパ・ポートフォリオ(EPOSTL)作成者のニュービー教授(オーストリア、グラーツ大学)を招き、日本での普及の課題を探った。まず、英語・独語・仏語合同シンポジウムを早稲田大学で開催し、「CEFRの日本への文脈化を考える」というトピックで議論した。次に大学英語教育学会夏季セミナーで同じ主題を追求した。9月から、言語教育履修生のための日本ポートフォリオ(J-POSTL)の教育現場への文脈化の試みを開始した。全国の900名ほどの英語教育課程履修生に上記のポートフォリオを配布した。目的は、履修学生が教職課程や実習で学んだことを継続的に記録し、自分の成長に役立てることである。同時に成長の課程を自己評価する質問紙を配布し、今年度末と来年度末に回収する径年度調査に入った。海外調査としては、11月初めにアイルランドのトイリニティ・カレッジ、イングランドのケンブリッジ大学、2月初めにオーストリア、グラーツ市のヨーロッパ現代語センターへ赴いた。面談調査のみならず、現地の初等・中等学校訪問も実現し、授業参観をすることができた。次の3点の研究を行なった。1.「言語教育履修生のためのポートフォリオ(日本版)」(J-POSTL)第1次経年調査目的:J-POSTLを複数の大学で使用してもらい、学生及び指導者が本ポートフォリオを有効利用できるような具体的方策を探ることであった。対象者:英語教職課程を履修している3年次の学生で、教育実習が終わる4年次まで。結果:教育実習の履修前と後では、全項目において意識の向上が見られた。2.初任者研修における意識調査目的:初任者研修期間中の成長を考察する。J-P0STLの項目を自己評価のチェック・リストとして使用し、どの点が成長し、どの点が成長しないかを測定した。対象者:1つの県の6名結果:J-POSTLのCan-do記述文を授業の力量を評価するものとして肯定的に捉えていた。教授法では、スピーキングとライティング指導に意識の向上が見られた。実践を積むことで自信が生まれることが分かった。3.現職英語教員のためのポートフォリオ(J-P0TL)-授業力Can-doリスト作成のための予備調査目的:現職英語教員の授業力を明らかにするために、2012年度に全国調査あをするための予備調査である。本研究会でまとめた授業力に関するCan-do記述文78項目の妥当性を検証する。対象者:現職の英語教師と指導主事結果:多くの修正意見が寄せられた。それらを反映すべく記述文の修正作業を進めている。2010年度は、(1)ヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)についての意識調査、(2)言語教育履修生のための日本ポートフォリオ(J-POSTL)の教育現場への文脈化の試みと(3)現職教員調査を主に実施した。(1)の調査により、CEFRが、Can-doリスト、言語共通参照レベル、そして、複言語、複文化主義の認知にとどまっていることが明らかとなった。2)の目的は、J-POSTLの記述文を、実際の教育現場で受容できるように、可視化、透明化しようとした試みである。3)の調査は英語科教員の振り返り、成長のためのベンチマークを作成する目的で実施した。2011年度は、(1)J-POSTL第1期径年調査、(2)初任者研修における調査と(3)現職英語教員のためのポートフォリオ(J-POTL)作成に向けて授業力Can-doリスト作成のための予備調査を行った。(1)の目的は、J-POSTLを複数の大学で使用してもらい、本ポートフォリオを有効利用できるような具体的方策を探ることであった。(2)は初任者の自己評価チェックリストとしてJ-POSTLが適当かどうかを1つの県の協力を得て実施した。

(3)は、本研究会でまとめた授業力Can-doリスト78項目を現職教員に配布し、回答を得た。2012年度は、(1)現職英語教員の授業力に関する意識調査と(2)J-POSTL第2期径年調査を行った。(1)は全国の全ての中等教育機関16,500校に送付し、5,658件の有効回答数という大規模な調査となった。その目的は、現職英語教員の「授業力の目安」を開発することである。この調査結果に基づき、最終案の作成に入ることとなった。(2)は、昨年度調査同様、全項目において、意識が有意に向上し、100項目が教育実習生の成長を図る目安として、一定の妥当性が担保されたと考えられる。当初の予定を確実に消化し、次年度の研究計画につなげることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度には次の2点の研究を行う。1.「言語教育履修生のためのポートフォリオ(日本版)」(J-POSTL)第2次経年調査を開始する。2.現職英語教員のためのポートフォリオ(J-POTL)-授業力Can-doリスト作成のための全国調査を行う。全国の中学・高校約1万7千校の英語教員を対象にアンケート調査を行う。