hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイヤモンド単結晶による次世代型Ｘ線干渉望遠鏡の開発

近年、光学理論の展開と放射光による追従実験から、X線の「横滑り」という新しい概念の光物理現象が発見された。X線が歪んだ単結晶にブラッグ角度付近で入射すると、「ベリー位相」の効果による巨視的な伝搬を経て結晶の縁から出射する。横滑り現象を駆使すれば、反射や屈折など従来の光学系では成し得ない、新たなX線の光路や干渉計、望遠鏡を実現できる可能性がある。そこで、本研究にて同現象の本質的な理解に踏み込み、確実かつ高いS/Nで信号を引き出す手法を開発し、新たなX線導波技術としての基礎を築いた。歪んだ単結晶にBragg角度付近で入射したX線は、Berry位相の効果で結晶中を大きく伝搬する。これはX線の「横滑り現象」と呼ばれ、日本の大型放射光施設SPring-8で2010年に発見された。本研究では、(1)まず横滑り現象の物理に対する理解を深め、(2)これを全く新しいX線制御技術として磨き上げ、(3)さらにX線の干渉効果を利用して天体の大きさを測定する将来的なX線望遠鏡への応用可能性を見極める事を目的とする。初年度となる本年度は、おもに目的(1)と(2)に取り組んだ。まずは再現性の高い手法で横滑り現象を発生させるため、専用の薄膜結晶マウントを製作した。結晶マウントにはピエゾ素子を組み込み、結晶の歪みを動的に制御することを可能にした。次に、SPring-8のBL29XULビームラインで歪み制御を試みた結晶にX線をあてて、安定した出力が確保できる事を確認した。横滑りして出射したX線の角度成分を調べ、入射した光の波面が大きく崩れない事を実証した。結果、先行する理論予測が正しい事を証明して、さらに横滑り現象を利用すればX線の光軸を平行移動できる事がわかった。また、ピエゾ素子に任意の電圧を与える事で能動光学を作り上げ、出射光の位置や強度を微調整する事も可能となった。これを応用することで、500Hzの簡易的なX線スイッチとして作動させる事に成功した。単結晶の材質による応答の違いにも着目し、サンプルとしてシリコン単結晶の他に超高純度の人工ダイヤモンド単結晶を製作した。これらを利用して放射光実験を行い、材質や結晶の厚みにおける出力の強度依存性を調べた。本研究では、(1)まず横滑り現象の物理に対する理解を深め、(2)これを全く新しいX線制御技術として磨き上げ、(3)さらにX線の干渉効果を利用して天体の大きさを測定する将来的なX線望遠鏡への応用可能性を見極める事を目的とした。最終年度となる本年度は、全ての目的に向けて取り組んだ。まず、昨年度に開発したサンプルを保持するための薄膜結晶マウントをさらに改良した。実験における高い再現性を確保しつつサンプルの安全性にも配慮を加え、より多様な条件で横滑り現象を発生させる事が可能となった。また、ピエゾ素子を用いた高速加振機も導入し、結晶の歪みを動的かつより高速に制御する事が可能となった。SPring-8のBL29XULビームラインにて歪みの制御を試みた結晶に対してX線照射実験を行い、これまで通りの安定した出力の確保に加え、kHzを超える高速制御にも成功した。結晶の材質による応答の違いにも着目し、シリコン単結晶・人工ダイヤモンド単結晶を用いて材料や結晶の厚みにおける出力の強度依存性を調べた。さらに、X線が実際に結晶中を伝搬する様子も、蛍光を横から観測する事で高ノイズ環境下ながら示唆が得られた。以上全ての結果は先行する理論予測と矛盾が無いことを確認し、結果として本研究により新たな光物理を応用したX線導波管の基礎を築くことができた。これら結果の一部を論文として投稿し、さらにX線制御の新しいアイデアとして将来の光科学・天文学を見据えた応用可能性について研究会で発表した。本年度は設定した目的に対しておおむね期待通りの進展があった。理論予測をサポートする実験結果から横滑り現象の物理に対する新たな知見が得られ、さらに装置開発を進めてこれまでに無い手法でX線を制御する事に成功した。これらの結果をまとめ、ひとつの論文として投稿できた。X線天文学当初の計画に従い、最終年度である次年度はさらに横滑り現象によるX線制御技術に磨きをかけて、将来的にX線望遠鏡の光学装置として応用できるかどうか検討を進める。実際に実験を進めていくなかで、当初は予測できなかった点も含めて様々な課題も見えてきた。

まず、X線の吸収を抑えて出力の効率を上げるために結晶を可能な限り薄く製作したが、予想に反して結晶にある程度の厚みを持たせた方がより多くのX線を取り込んで伝搬できる事がわかった。また、サンプルとなる結晶が薄膜ゆえ取り扱いが難しく、歪み制御装置の誤作動も相まって実験中にダイヤモンド単結晶が破損してしまうトラブルにも見舞われた。さらに、横滑り現象でX線干渉計を作る場合には結晶の縁の部分による回折がノイズとして悪影響を及ぼすため、これを軽減する工夫も必要となる。これらの課題を着実に解決して全目的の達成を目指す。実験を進めていくなかで結晶の厚みと出力効率に対する挙動が当初の予想と異なる事が判明したため、本研究の最重要構成要素かつ高額なダイヤモンド単結晶を本年度の結果を踏まえてから製作した方がより効果的に研究が進むと判断して、次年度に分配金の一部を持ち越した。持ち越した分配金は予め次年度分として請求した助成金とあわせ、実験装置の購入・加工、データ解析用の計算機・ソフトウェア、論文投稿費、学会発表の旅費・参加費に使用する計画である。
Shear-thinning 性を有する粘弾性流体中における気泡運動の数値解析

粘弾性流体に対するChilcott-Rallison(FENE-CR)モデルとShear-thinning性に対するCarreauモデルを融合したハイブリッド・モデルを構築し,非ニュートン流体気液二相流れに対する三次元数値解析コードを開発する.粘弾性流体系での気泡・液滴の上昇運動および粘弾性流体系剪断場における液滴の変形・分裂現象の解析を行った.解析結果よりShear-thinning効果と弾性効果の両非ニュートン効果が気泡・液滴運動に及ぼす影響が明らかにされた.粘弾性流体に対するChilcott-Rallison(FENE-CR)モデルとShear-thinning性に対するCarreauモデルを融合したハイブリッド・モデルを構築し,非ニュートン流体気液二相流れに対する三次元数値解析コードを開発する.粘弾性流体系での気泡・液滴の上昇運動および粘弾性流体系剪断場における液滴の変形・分裂現象の解析を行った.解析結果よりShear-thinning効果と弾性効果の両非ニュートン効果が気泡・液滴運動に及ぼす影響が明らかにされた.いくつかの気泡運動に対するテスト解析を経て,Shear-thinning特性を有する粘弾性流体中を上昇する気泡運動の解析を行った.本研究系における気泡上昇運動解析では,調べるべき物理パラメータが非常に多くなるが,非ニュートン特性に関しては,典型的な下記の4パターンを設定した:(1)Shear-thinning効果が強い-弾性効果が強い(2)Shear-thinning効果が強い-弾性効果が弱い(3)Shear-thinning効果が弱い-弾性効果が強い(4)Shear-thinning効果が弱い-弾性効果が弱い比較的大きな気泡(Eo数が大)から解析を行い,条件(1)および(3)に対する解析結果を得た.解析結果よりShear-thinning効果と弾性効果の両非ニュートン効果が気泡上昇運動に及ぼす影響が明白になった.特に,ニュートン流体系,純粘性Shear-thinning流体系,粘度一定粘弾性流体系での解析結果との比較は,Shear-thinning特性を有する粘弾性流体系の特徴を理解する上で有用であった.数値解析は,実験的に観察・測定できない運動気泡の周りの非ニュートン性を明白にできるため,Shear-thinning特性を有する粘弾性流体中を上昇する気泡運動の詳細メカニズムを考察する上で,不可欠であることが再確認できた昨年度に開発した粘弾性流体に対するChilcott-Rallison(FENE-CR)モデルとShear-thinning特性に対するCarreauモデルを融合したハイブリッドモデルに基づいた三次元数値解析コードを用いて,粘弾性流体系での気泡上昇運動を広範囲の物理条件下で調べた.小気泡(低Eotvos数条件)から大気泡(高Eo数条件)までを対象とした.解析結果よりShear-thinning効果と弾性効果の両非ニュートン効果が気泡上昇運動に及ぼす影響が明白になった.特に,Shear-thinning性による粘度減少は,気泡形状を大きく変形させる効果があり,気泡上昇運動に非常に大きな影響を与える.弾性効果に関しては,Deborah数とバネ定数に大きく依存してその影響が現れることを示した.一旦,弾性効果が顕著になると,弾性効果により特徴的なCuspが気泡下部に形成されるが,本数値解析結果は,Shear-thinning特性の影響を大きく受けた状態下での弾性特性の効果を明らかにした.すなわち,気泡運動への両特性の相乗効果が解析結果により詳細に示された.気泡上昇運動問題に加えて,剪断場における液滴・気泡運動解析を行うためのテスト解析を実施した.基本系として,上下壁が逆方向に移動する単純剪断場での液滴・気泡の変形分裂を考え,Shear-thinning性を有する粘弾性流体系での解析が可能であることを確認した.次年度は,本問題を主とした解析を行う予定である.まず,基本となるニュートン流体系の剪断場における液滴の変形・分裂運動の解析を行った.これらの系はすでに既研究で多く報告されている.Reynolds(Re)数とCapillary(Ca)数が重要な無次元数となるが,幾つかのRe数とCa数条件で解析の再現性を確認した.次に弾性効果だけを明白にするためにChilcott-Rallison(FENE-CR)モデル流体系の剪断場における液滴の変形・分裂ダイナミクスの解析を行った.弾性効果が大きく出現するように緩和時間を大きくした解析を行い,明らかにニュートン流体系とは異なった変形・分裂現象となることを明らかにした.変形液滴の先端部分に高弾性応力がかかるために,Cusp形状が形成されるのが大きな特徴である.また,ニュートン流体系では分裂に至った現象でも,FENE-CR流体系では分裂せずに伸び続け,解析領域が不足するこことなった.これも,液滴周りに形成される高弾性応力の影響であると考えられる.ハイブリッドモデル流体系での解析も開始したが,十分に評価できるところまで行っていない.ただし,粘度減少効果と弾性効果が相乗的に液滴の変形・分裂ダイナミクスに関与していることは明らかになった.その他として,ハイブリッドモデル流体系を上昇する液滴運動解析を行い,気泡上昇運動とは異なった運動となることを示した.粘度減少および弾性効果の影響は液滴の方がよりはっきりとした形で出現する.また,付随した解析としてShear-thickening流体中の気泡上昇運動の解析を行い,粘度増大効果を明白にした.
民間非営利組織の会計情報の有用性に関する実証的研究

これまでわが国では民間非営利組織の会計情報の有用性に関する実証的研究はほとんど行われていなかった。本研究では、民間非営利組織として特定非営利活動法人(NPO法人)に焦点を当て、NPO法人の会計情報と寄付の受領との関連性について分析を行った。そこでは、寄付受領の有無は、事業費比率、助成金比率と有意に関連していることなどが判明した。寄付者は、寄付する団体や金額の意思決定において、会計情報を利用しているという証拠を提示できた。・平成22年7月20日に公表されたNPO法人会計基準の策定プロセスについて、理論的に考察して、その意義を評価するとともに、今後の実効化にむけた課題を提示した。具体的には、この会計基準が普及するには、現段階では、所轄庁による何らかのエンフォースメントが必要であることを、海外のNPO会計の歴史的経緯や現状などを根拠に主張した。・NPO法人会計基準の策定にともない、会計実務の現場で必要とされる「実務担当者のためのガイドライン」の作成を行った。・NPO法人の寄付金や助成金の受領額と会計情報の関連性を分析するために、NPO法人が提出している会計報告(紙ベース)の電子入力を行った。具体的には、広島県のNPO法人約600団体について、平成18年度、平成19年度、平成20年度の会計報告をデータベース化した。これらのデータの一部は、「大阪大学NPO研究情報センターNPO法人財務データベース」に提供した。・広島県のNPO法人の会計報告をもとに、NPO法人の資金調達動向、経済的規模、経済効果等について分析を行った。○具体的内容・米国で行われている非営利組織(NPO)の会計情報と寄付金に関する実証分析の先行研究をレビューして、分析モデル、分析サンプル、使用データ、分析に用いた統計的手法等について検討した。・広島県に提出されている特定非営利活動法人(NPO法人)の会計報告書について、データベース化を行った(2006年度から2008年度分)。・作成したデータベースをもとに、NPO法人の会計情報と寄付金との関連性について、寄付金受領の有無(1,0)を被説明変数とするプロビット分析を行った。・その結果、説明変数として、事業費比率(;事業費/総経常支出額)、正味財産比率(=正味財産/総経常収入額)などが寄付金の有無と大きく関連していることが明らかとなった。・さらに、次年度に実施を予定している実験的研究のための予備調査を行った。○意義・重要性企業会計研究の分野においては、資本市場でのプライシングと会計情報の関連性に関する実証分析が積み重ねられ、多くの知見を得ている。一方、わが国の非営利会計研究の分野においては、会計情報の有用性に関する本格的な実証分析はまだ実施されていない。本研究は、分析対象が広島県内のNPO法人だけというパイロットテストではあるが、寄付者の意思決定において会計情報が利用されている可能性が高いという「証拠」を提示できた。すなわち、非営利会計研究の分野においても実証分析を積み重ねて、新たな知見を獲得できる可能性があることを示すことができた。本研究では、民間非営利組織として特定非営利活動法人(以下、NPO法人)に焦点をあてて分析を行った。NPO法人の主な資金源は、会費、寄付金、事業収入、助成金、補助金、借入金などである。『寄付白書2010』によれば、2009年に個人や企業からNPO法人に対して直接寄付された金額は451億7,300万円となっている。寄付者は、寄付をするNPO法人の選択や金額など、どのような情報をもとに意思決定をしているのであろうか。そもそもNPO法人の会計情報は、寄付者の意思決定において利用されているのであろうか。もし、利用されているとするならば、寄付者の意思決定に影響を与えているのはどのような情報内容であろうか。本研究では、NPO法人の会計情報と寄付金受入の関連性について実証研究を行った。そこでは、寄付金を得ている団体は、民間財団等からの助成金も受け取っている割合が高いことが明らかとなった。また、事業費比率と正味財産比率が高い程、寄付を得られる可能性が高いことも示唆された。研究計画通りに、平成23年度にNPO法人の会計情報と寄付金に関する実証分析ができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に記したように、今年度は、NPO法人の会計情報と寄付等に関する実験的研究を実施したい。
難治性口腔粘膜疾患の免疫学的研究

1。口腔粘膜症患の臨床統計研究:1981年から1988年までの8年間の口腔粘膜症患1882例の臨床統計分析を行った。その症患別分類は口腔扁平苔癬幹17.1%,ベ-チェット病を含めた再発性アフタが14.3%,口腔白板症11.7%,シェ-グレン症候群を含む口腔乾燥症が7.4%などが多数を占めていた。2。口腔扁苔癬:口腔扁平苔癬症例322例のうち約2年後に扁平上皮癌が発生した症例が1例みられ、悪性化率は0.31%であった。免疫組織学的にランゲルハンス細胞の増加、T細胞の浸潤に対応する部分の扁平上皮細胞におけるMHCのclassII抗原の発現と共に、上皮由来サイトカインや、ICAMー1やLFAー3をはじめ細胞接着因子の発現や調節発現機構の解析などの点で今後一層の研究が望まれる。3。再発性アフタ-とベ-チェット病:ベ-チェット病を含む再発性アフタ270症例のうちベ-チェット病と診断されたものは19例、7%であり、アフタの症型では大アフタ型の占める割合が増大していた。再発性アフタの症例のなかから将来ベ-チェット病を発症する可能性の高いグル-プは大アフタ型であると推測されるが、今後より長い間にわたる臨床的観察の研究が必要と考えられる。4。口腔白板症:口腔白板症220例の内、悪性化して扁平上皮癌に移行した症例が4例あり、悪性化率は1.8%であった。部位は舌3例、口底1例で、症型別の悪性化率はspeckledtypeで18.2%,homogenons typeで1.2%であった。5。シェ-グレン症候群および口腔乾燥症:口腔乾燥症は140例あり、そのうちシェ-グレン症候群と診断されたのは51例で、女性が96.1%であった。各種自己抗体の出現や血清アミラ-ゼでの異常所見の出現は、口腔乾燥症からシェ-グレ-ン症候群への移行を予知し、あるいはその可能性を示唆する一つの所見と考えられる。6。口腔粘膜癌:口腔粘膜癌について、患者由来未梢血リンパ球、所属リンパ節細胞、腫瘍局所浸潤リンパなどをIL2と共に培養して、キラ-細胞の誘導と活性についての研究を行うとともに、抗CD3抗体とIL2により試験管内で誘導したLAK細胞による養子免疫療法法について研究した。口腔癌の養子免疫療法としては、動脈内投与での有田性が示唆された。1。2。3。4。5。6。口腔粘膜疾患の臨床統計および難治性口腔粘膜疾患の臨床病態分析を一部で開始した.

たとえば口腔白板症については,教室における過去22年間の口腔白板症252症例において扁平上皮癌への悪性化が11人12病変にみられ,部位別では舌8例,口底2例,頬粘膜および口蓋が各1例であった.白板症の1次治療よる悪性化までの平均は5年9ヶ月で,最短2年1ヶ月,最長17年であった.臨床病型でみるとhomogeneous type178例中2例(1.1%),Speckled type 74例中9例(12.2%)が悪性化した.口腔粘膜疾患の兔疫遺伝学的研究は兔疫が関与すると考えられる疾患と兔疫応答遺伝子や兔疫抑制遺伝子を含むと考えられるHLAとの相関について文献的考察を行った.ベーチェット病ではHLAーB51との相関が報告され,DR5やDRW6との相関もいわれているが,眼症状型と皮膚粘膜型との相異や人種差もおることから,再発性アフタでどのようなタイプがベーチェット病に移行しやすいか検討の必要がある.シェーグレン病の免疫血清学的検索では,高IgG値が高率にみられ,RA陽性80%,抗SSーA抗体,抗DNA抗体を高率であった.インターロイキン2(IL2)活性化キラー細胞の抗原認識レセプターを解析する目的で,特異的なアロキラーCTLクローンおよびMHC抱束性のないAKクローンを樹立した. CTLクローンはWT31^+CD3^+のT_<αβ>であったが,AKクローンはT_<αβ>と共にWT31^-CD3^+のTγδもみられた.CTLクローンとT_<αβ>AKクローンではWT31,OKT3の添加で作用は抑制されたが,非感受性標的細胞では逆にキラ作用が増強した. TγδAKクローンではWT31では影響なく,OKT3で抑制あるいは増強した.またAK活性は抗LFAー1抗体によって顕著に抑制された.口腔粘膜疾患の臨床統計および難治性口腔粘膜疾患の臨床病態分析の一部をつづけている。口腔扁平苔癬で発症し、経過観察数年中に口腔扁平上皮癌が発症した症例もあり、全体の口腔扁平苔癬の母集団の数との関係で悪性化の頻度をさらに検討する予定である。昨年度に引き続き、シェーグレン病ないしその予備軍とも考えられる口腔乾燥症患者について免疫血清学的検査を行った。シェーグレン病10例中IgG高値80%、抗核抗体陽性70%、抗平滑筋抗体陽性60%、抗SSーA抗体陽性60%、RA陽性60%、血清補体価上昇50%などがみられたが、口腔乾燥症ではその陽性率は低く、血清補体価上昇50%、抗平滑筋抗体陽性44%、IgG高値30%、抗核抗体陽性22%などであったが、RA陽性はなく、抗SSーA抗体陽性もみられなかった。したがって、口腔乾燥症状があり、これらの免疫血清学的反応に異常値がみられる症例では、現在はシェーグレン病の診断基準を満していなくても、今後シェーグレン病を発症する可能性が高い群ではないかと考えられた。とくに抗SSーA抗体の出現は特に特異性が比較的高いと思われる。インターロイキン2(IL2)によって誘導される、MHC拘束性のあるCTLクローンとMHC拘束性のないAKクローンについて、昨年度に引きつづきこれらT細胞レセプター(TcR)の抗原認識への関与、キラー活性発現に関わる細胞膜上の機能分子につき検討した。抗CD3抗体、抗TcRαβ(WT31)抗体添加によりCTL活性、AK活性共に抑制されたが、抗CD4あるいは抗CD8抗体添加ではCTL活性のみが抑制され、また抗CD2ではAK活性が強く抑制された。Tαβ、Tλδ共にTcRーCD3を介した抗原認識が働いていること、また特異的と非特異的活性発現の間にはCD3を介したシグナル伝達に感受性に差があり、そのシグナル調節にCD2抗原の関与が示唆された。シェ-グレン症候群および口腔乾燥症患者に対し、Lーシテインエチル塩酸塩を臨床使用した。症状別改善頻度ではシェ-グレン群に比べ、口腔乾燥症群で良好な成績を示した。
piRNAによる染色体構造制御機構の解析

piRNAは、相補的な配列を持つレトロトランスポゾンの発現を負に制御する生殖細胞特異的な機能性小分子RNAである。私たちはpiRNAの生合成経路及びサイレンシング機構に関して、piRNA生合成経路が保存されたショウジョウバエ卵巣体細胞由来培養細胞株(ovarian somatic cell:OSC)を用いて生化学的な解析を進めてきた。1.核内Piwi複合体構成因子の同定:Piwiに対するモノクローナル抗体を用いた共免疫沈降により、核内Piwi複合体の構成蛋白質としてSpindle-EとMaelstromを同定した。また、Piwiと直接結合する因子としてhistone H1を同定し、histone H1がPiwi-piRNA複合体によって標的遺伝子領域へガイドされ、転写抑制を引き起こすというモデルが示唆された。2.人工piRNAを用いたde novo silencing解析:OSCにおいて、任意の配列を持ったpiRNAを生成することができる発現ベクターを作製し、OSCで発現している内在遺伝子を標的としたpiRNAを人工的に生成することで遺伝子発現が抑制されるかどうかを調べた。本研究では、krimper遺伝子を標的遺伝子のモデルとして解析を行った。遺伝子領域内の翻訳領域と非翻訳領域を標的とする人工piRNAを発現させたが。標的領域によって抑制の効率に違いがあることが分かった。クロマチン免疫沈降法による解析から。krimperの発現はH3K9トリメチル化を伴う転写レベルでの抑制であることが示された。また、これらの知見を基として、その他の遺伝子についても人工piRNAによる発現抑制に成功した。以上のことから人工piRNAのpiRNA経路によるサイレンシングを任意の標的遺伝子に対して構築できることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。piRNAは,相補的な配列を持つレトロトランスポゾンの発現を負に制御する生殖細胞特異的な機能性小分子RNAである.私たちはpiRNAの生合成経路及びサイレンシング機構に関して,piRNA生合成経路が保存されたショウジョウバエ卵巣体細胞由来培養細胞株(ovarian somatic cell:OSC)を用いて生化学的な解析を進めてきた.1.核内Piwi複合体構成因子の同定Piwiに対するモノクローナル抗体を用いた共免疫沈降により,核内Piwi複合体の構成蛋白質としてSpindle-EとMaelstromを同定した.OSCにおいて、任意の配列を持ったpiRNAを生成することができる発現ベクターを作製し,OSCで発現している内在遺伝子を標的としたpiRNAを人工的に生成することで遺伝子発現が抑制されるかどうかを調べた.本研究では,krimper遺伝子を標的遺伝子のモデルとして解析を行った.遺伝子領域内の翻訳領域と非翻訳領域を標的とする人工piRNAを発現させたが,標的領域によって抑制の効率に違いがあることが分かった.クロマチン免疫沈降法による解析から,krimperの発現はH3K9トリメチル化を伴う転写レベルでの抑制であることが示され,人工piRNAのpiRNA経路によるサイレンシングを任意の標的遺伝子に対して構築できることが分かった.piRNAは、相補的な配列を持つレトロトランスポゾンの発現を負に制御する生殖細胞特異的な機能性小分子RNAである。核内Piwi複合体の構成因子としてSpindle-EとMaelstromを同定した.また,OSCにおいて人工piRNAを発現させ,相補的な配列を持つ標的遺伝子の転写レベルでの発現抑制に成功した.人工piRNAによる任意の遺伝子の発現抑制法を確立したことは,本研究の目標であるサイレンシング機構の理解にとって重要な成果であると考えている.核内Piwi複合体の構成因子としてSpindle-EとMaelstromを同定したが,これらのサイレンシングにおける機能は不明である.今後,その他の複合体構成因子の探索を進めるとともに,これらの因子の機能解明を目指す.本研究で確立した人工piRNAによる標的遺伝子発現抑制システムを用いて,標的遺伝子領域においてどのような過程でヘテロクロマチン形成に至るのか,クロマチン免疫沈降法などの手法により明らかにする.
多文化主義時代における文化伝播をめぐる情報・文化産業と大衆文化の相互依存関係研究

本研究の目的は、文化産業が、大衆音楽の分野において、異なる文化の文化情報の伝播に関して、文化産業や情報産業がどのような役割を果しているかを研究するものであった。そして、複数の文化の共存を文化摩擦や社会紛争の要因としてみるのではなく、新たな文化創造の契機としてとらえ、日本の多文化主義の可能性を探ろうというものであった。以上の目的に沿って、初年度に資料収集を行い、第二年度には、具体的に大衆音楽の分野での国際的な情報伝播の在り方についての検討を行うとともに、いくつかの事例研究を試みた。特に、沖縄については、数回の現地調査を行った。最終年度にも、前半では沖縄での現地調査を継続し、後半でこれらの研究、調査の取りまとめを行った。本研究を通じて、国際市場を通じた文化伝播だけに着目する方法の限界があきらかになった。異なる文化間の文化伝播、とくに大衆音楽の分野では、音楽産業による国際的な市場の形成、マスメディアによる情報伝達、地域の若者文化やサブカルチャーの形成などを複合的に検討することが不可欠である。また、特に、沖縄の現地調査では、多文化主義の現実的な問題が明らかになった。複数の文化の地域的共存と、それらの文化が人々に共有されている状態とは別の事柄であること、とくに、米軍基地と米軍政下にもたらされた米兵の娯楽としてのロック音楽については、それらが沖縄の大衆音楽として根付くためには、いったん本土の音楽資本によるロックの商品化という経路を経なければならず、地元の沖縄の音楽的伝統との融合は、決してみかけほど進んでいるとはいえなかった。復帰後の沖縄中部地域におけるロックを中心とした地域振興政策等の意義と問題点を検討する中で、真に多様な文化が共有される条件を形成するためには、音楽文化をとりまく社会的、政治的な環境そのものが重要な意義をもつという点も、明らかになった。研究の初年度として、必要な資料収集を行いながら、先行研究についての整理を行った。多文化主義については、近年極めて多くの研究があるが、この点を具体的にポピュラー音楽および音楽産業に焦点をあてて行われた研究はそれほど多くはない。従来の研究のなかで、特に、Roger Wallis and Krister Malmによる一連の研究(このうち初期の研究成果であるBig sounds and small peoplezが昨年岩村沢也氏他によって翻訳された)や、Richard A.Peterson and Bergerによるヒット曲と音楽資本の新規参入についての研究などを中心に、先行研究についての整理を試みた。これらの文献は、私の研究目的でもある文化伝播に関する市場と非市場システムの双方に関わり方についていくつかの示唆的な問題提起がなされている。しかし、異文化間の伝播という課題については必ずしも明確な視点がなく、この点についてはGeorge Lipsitzらのカルチュラル・スタディーズが参考になったが、逆にカルチュラル・スタディーズでは社会科学的な分析に弱さがあることもはっきりしている。したがって、これら両者を相互に補いつつ新たな視点を提示する必要がある。これらの点をふまえつつ、マルチメディアとインターネットによるあらたな多文化的ななかで音楽産業と文化伝播についてさらに次年度以降研究を続けることになる。なお、以上については、「研究発表」にあるとおり研究発表が予定されている。今年度は、具体的に二つの地域に絞って、研究と調査を行った。第一に、97年の返還を控えた香港を対象に、ポピュラー音楽および音楽産業と中国の伝統文化との接触がどのような状況を生み出してきたかについて、概括的な検討を行った。この成果の一端は、香港の社会文化と中国返還に関するシンポジウム(97年2月8日東京にて開催)において、香港の音楽産業に関する発題者としての報告で発表した。第二に、沖縄における戦後のポピュラー音楽の展開について、実地調査を行った。

沖縄のポピュラー音楽については、オキナワン・ポップおよび島唄については先行研究がかなりあるが、ロックなど米国文化との関わりについては、まだ十分ではない。とくに返還以降のハードロック衰退期のなかで、どのように文化的な定着がみられるのかについて、マスメディアや地域の行政の対応等の調査は十分ではない。3月9日から16日まで沖縄にな滞在して、この点を中心に調査した。復帰前の米軍キャンプなどで演奏していたロックやジャズのミュージシャンの方達、沖縄最大のロックのイベントですでに14回続いているピ-スフル・ロックフェスティバルの主催側関係者、琉球放送などマスコミ関係者、タウン誌など若者文化のオピニオンリーダーの方達などあわせて11名の方達に個別にインタビューおよび面接による調査を行った。また、那覇市立図書館、沖縄県庁、中部広域事務組合(沖縄市)等での資料収集を行った。また、96年12月21日から23日にかけて慶応大学アートセンターが開催したシンポジウムにおいても、本研究費に基づく調査・研究をふまえて、多文化主義と音楽の関係について報告を行っている。今年度は、7月に、昨年度に引き続き、沖縄の現地調査を行った。とくに、沖縄市で行われた「ピ-スフル・ラブロックフェスティバル」についての調査を行った。このフェマスティバルは、沖縄中部の市町村が協賛して行われているいわゆる地域おこしの一環である。戦後の沖縄にアメリカ軍が駐留することによって、いわば外在的にもたらされたアメリカの大衆文化が、まったくことなる文化的な伝統をもつ沖縄でどのように受容され、定着したのか、また、逆に受容にはとのような限界があるのかを考察するうえで、すでに15年も続いているこのフェスティバルは重要な意味をもっているといえる。この沖縄での現地調査をふまえて、97年度の日本ポピュラー音楽学会の金沢大会で、本研究に一端を報告した。この報告では、とくに、沖縄におけるアメリカの大衆音楽の受容は、一見すると文化的な多様性を実現しているようにみえるが、実は、かならずしもそうとはいえず、復帰前までは、特にライブハウスでのロック音楽は米兵中心であり、沖縄現地の人々とロックとの接点は極めてわずかしかなく、それが70年代になり、日本国内のレコード会社によるオキナワン・ロックのりリ-スと「紫」「コンディション・グリーン」といったバンドのヒットによって、本土経由でオキナワン・ロックが逆輸入されるといった傾向があったことなど、文化伝播における音楽産業の機能について、報告した。本年後半は、沖縄現地でのインタビュー、資料等を整理し、最終報告書作成を行った。
新規フラーレンクラスター微粒子の創製と電気化学特性

一連のフラーレンー直鎖ジアミン分子との付加体微粒子の合成を行い、その微粒子の生成機構について検討した。その結果、フラーレンージアミン付加体微粒子の粒径を制御する目処を得た。フラーレンージアミン付加体微粒子にアルキル鎖を導入し、疎水性溶媒に可溶化することに成功した。可溶化されたフラーレンージアミン付加体を有機薄膜太陽電池のn型半導体材料として用いたところ、光発電能を示した。また、フラーレンージアミン付加体は固体表面でその場作製することも可能であり、同様にn型半導体材料として用いることができた。さらに、アミノ基を持つポルフィリンとC60から生じる複合体が光電変換に寄与することを見いだした。本研究では、フラーレン-ジアミン付加体微粒子の反応機構の解明と粒径・形状・組成制御、付加体微粒子およびその集積体の構造と特性の相関の明確化、これらの新材料のデバイス応用を目的としている。これらのうち、平成22年度では特に付加体微粒子の反応機構の解明や、形状制御・組成制御に注力して検討を進めた。また、既に作成条件と付加体微粒子の形状などの相関が明確となっているフラーレン-ジアミン付加体微粒子を用いて、微粒子の集積体形成条件の探索を行った。フラーレン類へのジアミン分子の付加により、種々のフラーレン-ジアミン付加体微粒子を得た。これらの形状や諸特性の評価を行い、続くデバイス応用に適した微粒子を得るための萌芽的な知見を得る事が出来た。その反応機構を解明するため、平成22年度の本研究費で購入した分光装置と光ファイバーを組み合わせて、反応系中の吸収波長変化を反応容器内外から追跡可能な測定系の構築を進めた。さらに、機能性色素としてアミノ基を備えたポルフィリンを用い、フラーレンとの付加反応の可否について検討を行った。得られた微粒子の形状・組成や光化学特性からポルフィリン-フラーレン複合体微粒子の生成が示唆される結果を得た。これらの微粒子の物性を評価するための手法として、透明電極表面に微粒子を担持する方法について検討を行った。具体的には、π電子系高分子との複合化や電場印加による電極への吸着などの方法が、電気化学特性を評価する方法として適していることが示された。これらのうち、平成23年度は、これまでに得られた知見を基に、より多様な構造・組成を持つフラーレン-ジアミン付加体微粒子を得るための反応条件の探索を行った。また並行してフラーレン-ジアミン付加体微粒子を薄膜化する手法の探索・検討と、その光電変換デバイスへの適用を行った。フラーレン類と種々のジアミン分子またはアミノ基を備えたポルフィリン色素との、付加体または複合体微粒子を得た。これらの形状、微細構造、光化学特性などの評価を行った。特に、フラーレンーアミノポルフィリン複合体微粒子については、非共有結合性の相互作用によってゆるやかな複合化が進行した結果生じたと考えられる結果を得た。また、フラーレンーエチレンジアミン付加体微粒子の微細構造評価の結果、この微粒子を構成する分子の密度が部位によって異なることが強く示唆される結果が得られた。この知見は、今後のデバイス応用に際して極めて重要な知見である。一方、フラーレンージアミン付加体微粒子の薄膜化については、電場吸着による集積化、付加体微粒子と導電性高分子材料との複合化、付加体微粒子の可溶化などの検討を進めた。特に、付加体微粒子の可溶化プロセスを経れば、フラーレンージアミン付加体微粒子由来の薄膜がスピンコート法によって簡便に得られることが明らかとなった。この手法を応用して有機薄膜太陽電池を試作したところ、光電変換機能を備えていることが明らかとなった。このことは、今後の有機電子デバイス関連への応用についての礎となる知見といえる。本研究では、フラーレン-ジアミン付加体微粒子の反応機構の解明と粒径・形状・組成制御、付加体微粒子およびその集積体の構造と特性の相関の明確化、これらの新材料のデバイス応用を目的として検討を進めてきた。これらのうち、平成25年度は、これまでに得られた知見を基に、1)フラーレンージアミン付加体の構造と半導体特性の相関、2)フラーレンージアミン付加体のフィルム状集積体の作製条件の探索と評価、を中心とした研究を行った。

まず、1)については、a)ジアミン鎖長によってフラーレン間の距離が制御された付加体を可溶化し、有機薄膜太陽電池を構成するn型有機半導体材料として適用可能であること、b)可溶化剤として用いたアルキル酸クロリドの構造によって付加体の製膜性が大きく影響されること、等を見いだした。これらの材料の電気化学測定や電子デバイス特性を基に、付加体の構造と製膜後のモルフォロジーと光電変換特性の相関など興味深い知見を得た。2)については、昨年度までの成果に加えて、a)界面を利用したフラーレンージアミン付加体薄膜の形成、b)フラーレンージアミン付加体の均一溶液からのソルベントアニーリングによる製膜、などが可能であることを見いだし、特に後者は有機薄膜太陽電池の構成部材として機能することを実証した。それぞれ学会・シンポジウムなどでの報告を行うとともに、学術論文として投稿中あるいは投稿準備中である。本研究では、フラーレンージアミン付加体微粒子の反応機構の解明と粒径・形状・組成制御、付加体微粒子およびその集積体の構造と特性の相関の明確化、これらの新材料のデバイス応用を目的としている。これらのうち、平成24年度は、これまでに得られた知見を基に、1)フラーレン間の距離を系統的に変化させたフラーレンージアミン付加体微粒子の合成と構造評価、2)フラーレンージアミン付加体微粒子の可溶化条件の最適化とn型有機半導体材料としての特性評価、3)アミノ基を備えたポルフィリン色素とフラーレンからなる複合粒子の作製と光電気化学素子への応用、4)フラーレンージアミン付加体微粒子の生成反応条件に基づく逐次的な超薄膜作製、を中心とした研究を行った。それぞれ、1)ジアミン鎖長によってフラーレンージアミン付加体微粒子中のフラーレン間距離が制御可能であること、2)可溶化されたフラーレンージアミン付加体微粒子は、有機薄膜太陽電池を構成するn型有機半導体材料として適用可能であること、3)フラーレンージアミン付加体微粒子の生成条件同様に、常温での溶液混合プロセスで、ポルフィリンーフラーレン複合粒子が作成可能であり、この複合粒子が光電変換に応用可能であること、4)簡便な浸漬プロセスによって膜厚が制御されたフラーレン集合体薄膜が形成可能であること、などの成果を得た。それぞれ学会・シンポジウムなどでの報告を行うとともに、学術論文などでも報告を行った。本研究の第一の目的である、フラーレンージアミン付加体微粒子の反応機構の解明と、その粒径・形状・組成制御の実現については、ほぼ予定通り研究が進捗している。第二の目的である付加体微粒子およびその集積体の構造と特性の相関や、各種光電変換素子などへの応用についても、予定通り研究が進捗している。特に、フラーレンージアミン付加体微粒子の有機薄膜太陽電池への適用が可能であることについては、研究計画当初の想定よりも年度単位で早めに得られた成果であり、今後の研究推進を加速する知見であると期待している。25年度が最終年度であるため、記入しない。また、他の目的である付加体微粒子およびその集積体の構造と特性の相関や、各種光電変換素子などへの応用についても、同様にほぼ予定通り研究が進捗している。フラーレンージアミン付加体微粒子の有機薄膜太陽電池への適用が可能であることは当初計画よりも前倒しで得られた成果である。また、フラーレンージアミン付加体薄膜の浸漬プロセスによる形成については本研究で得られた知見に基づく、当初の計画を上回る成果であると言える。
破壊問題における亀裂形状の影響に関する数理解析と数値解析

十年以上前から、破壊現象の数理解析を行い、準静的線形破壊力学については数理的枠組みを作ることができた。とくに、申請者の提案した一般J積分の概念により、準静的破壊現象を統一的に捉えることの可能性が示されている。今回の科学研究補助金を用い、広島大学の大学院生に手伝ってもらい、破壊力学関連の研究状況を調査した。その副産物として、ル-マニアの数学者Constantinescu,-A.-A.の1990年の論文において、申請者の初期の研究が発展させられていることが分かった(American Math.Review.♯92i:73075)。上記に述べた一般論を具体的に適用するには、亀裂先端の弾性場の構造を知る必要がある。とくに、弾性場の特異項の係数であるK値を知ることは大切である。K値は弾性体形状、負荷、亀裂形状に大域的に依存することが分かっている。今年度は、弾性体形状とK値の依存関係を表現する式を導いた。その結果を、1994年夏における数理解析研究所「弾性体方程式の数値計算とその周辺」において“Sensitivity Analysis of Stress Intensity Factors in Elasto-Static Plates"、応用数学合同研究集会において「破壊問題における物体形状に対するK値の感度解析」という題名で講演した。今後は、基礎論理だけでなく、一般J積分の応用についてもまとめると共に、K値の物体形状、亀裂形状などにおける幾何量との関連を研究し、体系化したいと思っている。研究集会等では研究成果を発表しているが、論文としてまとめるのが非常に遅れているのが問題であると感じている。是正するよう努力したいと思っている。
個別要素法とＣＦＤを融合させた津波作用時の木造住宅の倒壊解析手法の開発

本研究では、個別要素法による倒壊解析手法と、CFDによる外力のモデル化手法を融合させた新たな数値解析手法の開発を行った。既開発の倒壊解析プログラムを基にして、津波荷重を想定した外力を考慮した解析プログラムの開発を行った。津波荷重には、津波避難ビルで提案されている静水圧に基づく外力をはじめ、CFDを用いた外力算定の検討を行った。また、開発した解析プログラムを用いて、建物全体の津波作用時の崩壊シミュレーションを行った。本研究で開発した解析手法によって、崩壊に至る外力の大きさを算定可能であることがわかった。今後、実際の津波の被害調査結果と整合するため、解析の精度を挙げることが課題として挙げられる。本研究課題では木造建築物の津波作用時の損傷・倒壊過程を明らかにすることを目的として、個別要素法と流体力学を融合させた新しい数値解析手法の開発を行う。建物側は、研究代表者が開発した倒壊解析プログラムを発展させて用い、外力は計算流体力学(以下、CFD)を用いて詳細なモデル化を行う。25年度の各サブテーマごとの研究内容は下記のとおりである。1津波荷重を考慮した外力を想定可能な解析プログラムの開発:既開発の倒壊解析プログラムを基にして、津波荷重を想定した外力を考慮した解析プログラムの開発を昨年度に引き続き行った。今年度は津波の波力が建物の構造部分に作用する状況を可視化できるように、ベクトルで表示する機能を追加した。2接合部、部材の強度実験データ収集:木造住宅の金物、仕口のせん断方向の耐力の実験データを収集を、昨年度に引き続き行った。学会、論文等で公表されている試験データに加え、土台のアンカーボルト接合部がせん断破壊、引張破壊する場合について終局耐力の計算を行った。3建物全体の津波作用時のシミュレーションの実施、被害調査結果との比較:1で開発した倒壊解析プログラムを用いて、耐力が高い正方形の平面プランの2階建て木造住宅の解析モデルに対して、外力を与えるシミュレーションを行った。今年度は時間経過によって変化する外力に対して検討を行ったところ、外力が大きくなるにつれて、建物が転倒崩壊を開始する波力等を推定することが可能であることがわかった。24年度の各サブテーマごとの研究内容は下記のとおりである。1津波荷重を考慮した外力を想定可能な解析プログラムの開発:既開発の倒壊解析プログラムを基にして、津波荷重を想定した外力を考慮した。解析プログラムの開発に着手した。津波荷重には、被害調査から予測される静水圧を用いた水平波力が生じるものと仮定し、建物の高さ方向に変化する水平力として外力の入力を行う計算プログラムとした。2接合部、部材の強度実験データ収集:木造住宅の金物、仕口のせん断方向の耐力の実験データを収集を、学会、論文等で公表されている試験データを用いて行った。また解析プログラムで利用できる型に変換を行った。終局耐力は、短期許容耐力に、終局強度比を乗ずることで算定を行った。3建物全体の津波作用時のシミュレーションの実施、被害調査結果との比較:1で開発した倒壊解析プログラムを用いて、建築基準法に規定される必要壁量と同じ長さの壁量を持った2階建て木造軸組構法住宅の解析モデルに対して、建物の高さ方向に変化する外力を与えるシミュレーションを行った。その結果、建築研究所で行った被害調査の際に見られた、滑動によって木造住宅が崩壊する挙動や、アンカーボルトのせん断破壊によって木造住宅が崩壊する現象を本シミュレーション手法によって再現可能であることがわかった。26年度の各サブテーマごとの研究内容は下記のとおりである。今年度は粒子法を元にしたプログラムの改良を行い、水柱の崩壊によって津波が建物に作用する過程を再現する数値解析プログラムの作成を行った。

学会、論文、補助事業報告書等で公表されている試験データを元に引張、回転バネの荷重変形関係の整理を行った。3建物全体の津波作用時のシミュレーションの実施、被害調査結果との比較:1で開発した粒子法プログラムを用いて、2階建ての開口を有する建築物に対して、津波が作用する過程を再現するシミュレーションを行った。そのシミュレーションによって得られた外力を用いて建物の倒壊過程シミュレーションを行ったところ、建物が転倒崩壊を開始する波力等を推定することが可能であることがわかった。木質構造当初予定していた25年度の研究計画に沿って、概ね研究を実施することができた。当初予定していた24年度の研究計画に沿って、概ね研究を実施することができた。今後、CFDの計算プログラムの実装と、引き続き種々の平面プランによる木造住宅のモデル化を中心に研究を進めていく。今後、CFDの計算プログラムの開発と倒壊解析プログラムへの実装と、種々の平面プランによる木造住宅のモデル化を中心に研究を進めていく。今年度残高は旅費での使用を予定している。
人間の想像が同時代の科学文化に及ぼす影響を探究するための､日本SFの科学史的研究

一九六〇年代を中心に我が国のSFの発展を跡づける作業をしている内に、SF史だけに限定するのではない、より広範な視点が必要だということが分かってきた。SFは、同時代の他分野の文学・芸術活動と陰に陽に繋がっているからである。そして、その過程で、いわゆるSF作家と呼ばれる人々よりも広いカテゴリーにある作家たちの調査を始めた。そしてその中で、単なるSF作家とはいえず、戦後文学の重要な一画をなし、まだ充分な研究が進んでいない安部公房の存在の大きさを改めて認識するようになった。そのため、安部公房の全作品を集め、現在入手可能な安部公房論、また海外の安部公房並びにその周辺に関する文献群をすべて集めた。こうして、資料体的には完璧な準備が進んだので、現在改めてゆっくりと評論と作品自体を通読しているところである。もうかなりの量は読破したので、年度末、つまりこの研究の完成する頃には或る程度の目安がついているはずだ。というわけで現在は、安部公房を中心とした文学評論の執筆を目指して努力しているところである。まず資料体の確定作業を綿密に行い、重要文献は邦語、英語を問わずほぼすべてを集めた。作品はもちろん全集を用い、実際にかなりの読み込み作業を開始している。あとは、安部公房の明らかにSF的な作品と、それを超える思想的な作品群との関係の分析、全体を通して見えてくる幾つかのテーマの確定のために努力をしているところだが、おおむね順調な作業が継続されている。上記のように資料体の確定は済んだのであとは、それを可能な限り綿密に読破し、分析し、重要なテーマを浮上させるための努力を続けるだけである。いまのところは、特に安部公房の四〇歳以前の独創的な短篇群の緻密な読解、そしてSF的作品と見なされる『第四間氷期』のような作品の関係づけ作業を手がけている。彼は最晩年若干創作力が衰えたが、それでも『方舟さくら丸』など、現代文明の根幹の問題点に触れる物も残しているので、その分析を急ぎたい。今年は基本的には課題完遂のために日本、並びに海外の主要なSF文献、並びにSF史に関する文献群を大量に手に入れるという作業をまずは前提的に実施した。そしてその基本資料収集はほぼ順調になし終えたと考えている。ただ、今年は調査の過程でもともとは一九六〇年代初頭の我が国における日本SF史の嚆矢についての歴史的調査を徐々に始める予定であったが、その後微妙な方針転換があった。それは、SF史の発展の背景となる、科学文明全体への省察という観点を掘り下げる過程で、まさに戦後の核文明や冷戦構造がいかにSF的な想像力を活性化させているのかという事実に気づいたというところからくる。そのため、改めて一九三〇年代以降の原爆開発、並びに原爆投下、そして戦後の水爆開発という負の歴史を細かく見る作業に多くの時間を費やした。そして、我が国は被爆国なので、それに対応した原爆文学がどのような歴史をもつものなのかを細かく見る作業も同時並行的に進めた。具体的には証言派の古典、原民喜、大田洋子などの諸作品、さらにはその証言派から若干離れ、社会的問題や芸術的彫琢にそれぞれの才能を発揮した阿川弘之、井上光晴や福永武彦などの作品群を細かく検討することを実施した。これらの作業は、この研究本来の日本SF史の構築過程にとっても、重要な周辺調査になると信じている。具体的な作品群としては『夏の花』『半人間』『魔の遺産』『地の群れ』『死の島』などの作品群である。現在それに関連した長大な論攷を準備中である。上記のように、若干の方向修正はあった。しかしそれも、全く逸脱したものではなく、本来の日本SF史の展開にとっての前提条件的な調査に関わることなので、充分に意味があるものだと思っている。事実、戦後の冷戦構造や核文明一般への省察を全く度外視したSF的想像力が存在するはずはないからである。

それらの想像力は、一種の危機意識と、それでもなお、科学的創造性が作りうる未来社会への期待との狭間の中で構成されていったものだからである。上記のように資料体の確定は済んだのであとは、それを可能な限り綿密に読破し、分析し、重要なテーマを浮上させるための努力を続けるだけである。いまのところは、特に安部公房の四〇歳以前の独創的な短篇群の緻密な読解、そしてSF的作品と見なされる『第四間氷期』のような作品の関係づけ作業を手がけている。彼は最晩年若干創作力が衰えたが、それでも『方舟さくら丸』など、現代文明の根幹の問題点に触れる物も残しているので、その分析を急ぎたい。まずは上記のように現在執筆中の長大な原爆文学関連の論攷を完成させる。それは、私が編纂する『昭和後期の科学思想史』(勁草書房)に掲載される予定であり、その締め切りは今年秋なので、実際の刊行は2016年になる予定である。そしてその後、より直接的な課題である日本SF史の掘り下げに到達する予定だ。ただ、初めは小松左京などのいわゆる正統派のSF作家を中心に見る予定だったが、いまでは、それから微妙に位置をずらした作家、つまりSF的想像力と戦後派文学、純文学との中間地点的な定位をすることが可能な作家、例えば安部公房などの掘り下げに集中していこうか、と考えている。
小児心臓移植・肺移植の臨床応用に関する総合的研究

3年度にわたり以下の研究課題を各分担研究者が分担し、研究した。小児心・肺移植の手術術式・保存法の検討については、肺保存においてステロイド投与が肺胞の水輸送能を保存すること(藤村)、superoxide産生阻害剤OPC-6535が心臓の再潅流障害に有効であること(安井)、呼吸停止による停止心の再生にnicorandilが有用であること(佐野)、ブタ生体肺葉移植時の肺動脈再建へのハイブリッド人工血管の応用を検討(和田)、生体肺葉移植の検討(海外での成績、肺動脈分枝の解析、実例紹介)(三好)した。小児心・肺移植適応基準の検討については、小児循環器学会のアンケートをもとに、先天性心疾患の適応症例を検討しfailedFontan/unreachedFontan症例等が適応であり、予後不良であること(岡田)、自施設及びアンケートの心肺移植・肺移植の適応症例を検討し、先天性心疾患に伴う肺低形成、肺動脈低形成、肺高血圧、肺動静脈瘻症例が心肺移植の適応と考えられること(松田)、川崎病後心筋症では心筋梗塞に伴う左室機能低下症例が心臓移植の適応と考えられること、BNPの高い心筋症の予後が小児例でも不良であること(越後)、が判った。小児脳死判定基準の検討については、他施設の小児脳死症例の検査結果の検討(満留)、九州地方における小児脳死症例の予後・診断法の検討(松石)を行い、年齢に応じた判定基準が必要であることが判った。また、適応基準を考える上で、本邦における小児心肺・肺心臓移植患者の実態調査を行うことが重要であると考え、日本小児循環器学会などの各種学会・研究会の行っている調査と協調した形で、心筋症(先天性心疾患に伴うものを含む)(加藤、門間)、肺高血圧の全国調査(プロスタサイクリンの使用例も検討)(佐地)、海外渡航小児心・肺移植患者の調査並びに海外での成績の検討(小林)を行い、本邦に適応症例が多数いることが判明した。最後に、小児ドナープールを拡大する目的で、新生児ヒヒへのブタ心移植を行い、遅発性拒絶反応にアポトーシスが関与することが判った(川内)。本総合的研究を始めるにあたり、第1回班会議において、本邦において小児の心臓移植・肺移植の臨床応用を実現するため検討項目について討議され、各分担研究者の研究課題を決定し、研究を開始した。小児心・胚移植の手術術式・保存法の検討については、肺保存においてEp4液が肺胞の水輸送能を保存すること(藤村)、Lazaroid類似物質が心臓の再潅流障害に有効であること(安井)、出血による停止心のviabilityの評価法として再潅流装置が有効であること(佐野)、ブタ生体肺葉移植後に肺葉の成長があまり認められないこと(和田)、生体肺葉移植の肺葉摘出法を気管支分枝様式から検討し中葉の合併切除の必要な症例があることが判明し、術前の分枝様式の評価が重要であること(三好)などのが判明した。