hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フラストレーションによる整合-非整合遷移

1. AKLT模型と整合-非整合(C-IC)遷移S=1 bilinaer-biqudratic(BLBQ)鎖で、C-IC遷移はちょうどAKLT模型に対応する点で起きる.このメカニズムを構造因子の複素平面での特異点の融合-分裂として説明し、数値計算を精度良く説明することに成功した.2.次近接相互作用のある古典1次元イジングモデル(1D NNNI)での有限温度でのC-IC遷移!D NNNIモデルでの有限温度のC-IC遷移を考察し、C-IC遷移の理論を発展させた.3体相互作用のある2次元3角格子上の6状態クロックモデルの相転移大塚氏(首都大学東京)との共同研究で、3体相互作用のある2次元3角格子上の6状態クロックモデルの相転移を扱った.このモデルでは低温の秩序相と高温の無秩序相の間に、準長距離秩序を持つ中間相(c=2CFT)がある。まず自由境界条件の有限系でエッジ状態のtriplet-singletエネルギーギャップのサイズ変化を数値的に調べた。次にSorensen-Affleckらの論を用いてグリーン関数とtriplet-singletエネルギーギャップの関連づけをした。さらに2003年に提案した解析的現象論からの複数の候補のうち、最も妥当なものを数値データから出した。これにより、Fath-Sutoらの提案した解析的現象論は否定された。2.S=1 BLBQスピン鎖からの非整合振動の除去(文献2)エッジ状態のtriplet-singletエネルギーをClebsch-Gordan係数の重みを付けて平均して非整合振動が除去される事を確認した.これは文献1で用いたSorensen-Affleckの議論の妥当性を別の面から裏付けた事になる。3.海外共同研究者との打ち合せa.アーヘン工科大学のSchollwock教授との研究打合せを行なったDMRGで相関関数を計算して別個に予想cite{Nomura2003}を確認する。S=1/2NNNの場合Sorensen-Affleckの議論がそのままでは使えないので、DMRGで相関関数を計算する必要がある。動的構造因子の計算b.アーヘン工科大学のSelke教授と議論し、古典のANNIモデルへの応用の可能性について議論した。c.Wuppertal大学のKluumper教授と研究打合せを行ない、磁場中での整合-非整合遷移(ベーテ仮説で彼が厳密解を出した)の関連を議論した。本年度は次近接相互作用のある古典1次元イジングモデル(1D NNNNI)で有限温度での整合-非整合(C-IC)遷移を扱った。これまで、我々は1次元量子系の温度0(古典系では2次元有限温度の系に対応)でのC-IC遷移を扱ってきたが、1D NNNNIモデルを扱うことで、次元が異なる場合にC-IC遷移の理論を拡張することができた。T特にID NNNNIモデルでは相関関数が転送行列で厳密にもとまる。その結果、今まで有効理論として用いられてきたRPAでは説明できない項があることを示した。構造因子の複素平面での極の融合一分裂として-IC遷移が説明できるが、非対称行列のジョルダン標準形からの摂動でもC-IC遷移が説明できることを示した。この成果は、高次元のANNN Iモデルの考察や、1次元量子スピン系で磁場中で有限温度で朝永ラッティンジャー流体的な領域から常磁性的な領域へのクロスオーバーなどへの理解にも寄与する。次近接相互作用のある古典1次元イジングモデル(1D NNNI)で有限温度の整合非整合(C-IC)遷移を扱い、C-IC遷移の理論を拡張した。構造因子の複素平面での極の融合一分裂として-IC遷移が説明できるが、非対称実行列のジョルダン標準形からの摂動でもC-IC遷移が説明できることを示した。この成果は、高次元のANNNIモデルや、1次元量子スピン系で磁場中で有限温度で朝永ラッティンジャー流体的領域から常磁性的領域へのクロスオーバーなどの理解にも寄与する。また、大塚氏(首都大学東京)との共同研究で、3体相互作用のある2次元3角格子上の6状態クロックモデルの相転移を扱った.このモデルでは低温の秩序相と高温の無秩序相の間に、準長距離秩序を持つ中間相(c=2CFT)がある。この中間相に関して、対称性を考慮して有効理論(ベクトルサインゴルドンモデル)を構築し、解析的に繰り込み群の計算を行い、数値計算で求めた転送行列の固有値と比較した.
血管平滑筋細胞のthromboxane A_2に対する反応の検討

血管平滑筋細胞のthromboxane A_2(TxA_2)への反応を見るために、血小板での反応をまず検討した。TxA_2のanalogueであるU46619を刺激物質として用い、血小板のCa^<++>反応、凝集能、分泌能を測定し、それらに対するdihydropyridine系のCa拮抗剤nisoldipineの影響を、thrombinにて刺激した場合と比較検討した。Ca^<++>濃度は、FuraIIAMを使用し、excitation 340nmと380nmの比より算出した(emission wave length:510nm)。また、凝集能は透光度法にて測定、分泌能はβ-thromboglobulinおよびplatelet factor4の放出量を測定した。U46619に対するCa^<++>反応、凝集能、分泌能は、すべてnisoldipineにより抑制されたが、thrombinに対する反応はnisoldipineにより抑制されなかった。以上のことより、血小板の外液よりCa^<++>流入経路は、U46619刺激時とthrombin刺激時において異なった経路であることが示唆された。次に、牛大動脈と牛冠動脈よりの平滑筋をexplant法により培養し、平滑筋細胞のCa^<++>反応を、U46619刺激とthrombin刺激に対して測定した。Ca^<++>濃度測定は、二次元細胞内カルシウム画像解析システム(ARGUS500)にて、FuraIIAMを使用し測定した。U46619に対する反応は、細胞内の部位による差が観察され核の周囲は他の細胞質部位に比べ、約1.5倍強い傾向が見られた。これは特に、冠動脈平滑筋に顕著な傾向を示した。しかし、これは単にbase-lineのCa^<++>濃度の差による可能性は残る。Thrombinに対する反応は、細胞自体の問題もあったと思われるが、全体に弱かった。U46619に対するCa^<++>反応が核の周囲に強い事は、これが単にFuraIIの細胞内分布によるものか、実際にthromboxane A_2に対する細胞内Ca^<++>分泌機構が、核の周囲にあるのかの検討が今後の課題である。I)細胞は牛冠動脈、大動脈中膜より平滑筋細胞をExplant法により培養した。8割方のExplantからSMCの遊出が認められるが、時に全く認められない時があった。原因は大動脈の新鮮度や不顕性感染等の影響と思われた。II)細胞内Ca^<++>濃度の上昇の測定(ARGUS500二次元細胞内カルシウムイオン画像解析システムによる)1)細胞を5μM furaIIAMと45分間37°Cにてincubationを行う。2)細胞内の残存furaIIAMを生食にてwash outする。4)このときのexcitation340nmの380nmの比を、ARGUS500を用いてカラー表示する(emission wave length:510nm)。現在、Ca^<++>上昇反応が以上の系で得られているが、細胞の状態により必ずしも一定してはいない。次に、牛大動脈と牛冠動脈よりの平滑筋をexplant法により培養し、平滑筋細胞のCa^<++>反応を、U46619

刺激とthrombin刺激に対して測定した。Ca^<++>濃度測定は、二次元細胞内カルシウム画像解析システム(ARGUS 500)にて、FuraII AMを使用し測定した。U46619に対する反応は、細胞内の部位による差が観察され核の周囲は他の細胞質部位に比べ、約1.5倍強い傾向が見られた。これは特に、冠動脈平滑筋に顕著な傾向を示した。Thrombinに対する反応は、細胞自体の問題もあったと思われるが、全体に弱かった。U46619に対するCa^<++>反応が核の周囲に強い事は、これが単にFuraIIの細胞内分布によるものか、実際にthromboxane A_2に反応する細胞内Ca^<++>分泌機構が、核の周囲にあるのかの検討が今後の課題である。次に、牛大動脈と牛冠動脈よりの平滑筋をexplant法により培養し、平滑筋細胞のCa^<++>反応を、U46619刺激とthrombin刺激に対して測定した。しかし、これは単にbase-lineのCa^<++>濃度の差による可能性は残る。U46619に対するCa^<++>反応が核の周囲に強い事は、これが単にFuraIIの細胞内分布によるものか、実際にthromboxane A_2に対する細胞内Ca^<++>分泌機構が、核の周囲にあるのかの検討が今後の課題である。
発達障害児の性発達支援プログラム開発に関する研究

1.発達障がい児デイサービス利用者の中高生16名の子どもを対象として、プログラムを開発した。内容は大人になるからだ、プライベートゾーン、わたしの場所とみんなの場所、恋愛、安心できる距離等で構成した。実施時間は2時間程度でピア・エデュケーションを応用した。視覚教材やロールプレイを用いたことが有用であった。職員もプログラムに参加することで,教育方法がわかり,プログラム内容を記載した学習ノートを渡すことで,学習の継続が図られた。2.発達障害児の性発達を支援するためのネットワーク作りのために、「長崎“障がい児・者の性"を考える教育研究会」を平成22年9月に発足し、その成果をHPと通信で発信した。発達障害児・者に関わる専門職者(作業療法士、教師、臨床心理士)の研究会を立ち上げ2年が経過した。毎回20-30人の参加者があり性発達を支援するシステムの構築について検討しているが保護者の参加が多く、専門職者の参加を促す必要がある。またHPを立ち上げ情報発信を行っている。今後もネットワーク構築のための検討を継続する。プログラム開発では低学年向けの小グループ活動によるプログラムはほぼ完成しており、その評価が必要である。またH24年度は中・高校生向けのプラグラム開発を行い試行的に実践した。特別な支援を必要とする子ども達で遠方から通うことが困難なため,寄宿舎に入舎している児童がもいる。寄宿舎で児童が共同で生活を送る中では,性に関する問題行動も発生してきており,性教育が必要となる。しかし,寄宿舎の指導員にとって,性教育は方法がわからない,どこまで教えたらよいのかわからないなど困難を感じることもある。そのためA県において特別支援学校寄宿舎における性教育プログラムを開発し,実践・評価した。その結果、対象者は性教育を肯定的に捉えられ,実践できそうだという意識の変化がみられた。一方で、性教育実施の困難についても述べられており、今後も指導員とともにプログラムを再検討しながら教えていく必要がある。1.平成23年度の計画は発達障害児・者のための性発達支援プログラムに対する情報収集及びプログラムの検討であり、1)諸外国における発達障害児に対する性教育プログラム、教材を具体的に検討し、我が国で応用可能な部分を抽出する。発達障害児のセクシュアリティ介入を行っている国内外研究者との交流2)小グループ用プログラムは、1)に加えてこれまで試行的に実践してきたピア・エデュケーションプログラムから応用可能な部分を抽出する。またプログラムには本学で開講している子ども用遺伝教育プログラムの一部も応用することとしていた。そのため、オランダにおける障がい児・者の性発達支援センター(nvvs)を訪問し、研究交流を行い、教材に関する情報収集を行った。医師、心理士による個人的治療は行われていたが、小グループ活動はなされていなかった。また教材の多くがオランダ語であり、英語による翻訳の計画はないとのことであったため、今後英語圏の教材に関する情報収集を行う予定である。さらに日本国内の研究者・教育者との研究交流も行い、特別支援教育における性教育実践に関する情報収集、セミナー・講演会を実施した。2.H26年度に3年間の成果をもとに「発達障害児に関わる専門家のための研修会、研究会を開催し、保護者会、特別支援学校、養護学校他との連携による発達障害児の性発達を支援するためのネットワーク構築について検討し、検討会を立ち上げる。」としていたが、情報収集及びプログラム開発のためには初年時より研究会を組織したほうが良いと判断したため、「長崎障がい児・者の性を考える研究会」を発足させ、ネットワーク構築のための基礎作りを行った。またHPも立ち上げた。3.プログラム開発応用のための遺伝教育プログラムの開発発達障害看護学思春期学本研究の目的は発達障害児の性発達支援プログラムを開発するとともに、専門家が彼らの性発達をサポートできるためのネットワーク作りをすることである。そのためH24年度はHPを立ち上げ、それによる専門家への情報発信を行った。また保護者、施設職員、教員を対象とした研究会を開催し、発達障害児の性発達における問題行動やその支援方策について検討した。さらに障がい児デイサービス施設と連携して、学校以外で行う性教育プログラムの検討を行い、主に中学生・高校生を対象としたプラグラムの開発と試行的実践を行った。情報収集、研究交流はおおむね順調に進んでいるが、英語圏の教材についてまだ十分な情報収集ができていない。当初研究会の発足、HPでの情報発信は最終年度に計画していたが、より多くの研究者の情報交換及び保護者との交流が必要と考え、H23年度に計画変更し、研修会、講演会を企画することができ、研究計画推進のためのネットワークつくりも始まった。そのため研究費もH23年度は1,100,000の予算であったが、500,000円の前倒し請求を行なって研究を遂行した。

開発したプログラムの試行的実践を継続する。今年度はピア・エデュケーションによる小グループプログラムと特別支援学校寄宿舎での性教育開発を試みる。またこれまで開発したプログラムの評価を行う。試行プログラムの作成:作成は研究代表者、分担者で行なう。1)個人対応のプログラムの作成2)小グループプログラム(ピア・エデュケーション)の作成3)遺伝教育プログラムからの抽出諸外国の性教育教材購入、研究交流・情報収集のための旅費、障がい児性教育エキスパートへの謝金として使用予定請求額:600,000円(旅費300,000学会発表、研究交流旅費)(謝金・人件費300,000円研修会謝金、データ処理アルバイト謝金等)
複雑液体における異常緩和現象の非線型誘電スペクトロスコピーによる研究

複雑液体の線型誘電緩和については現在まで多くの研究がなされ,異常緩和と言われる特徴的な緩和現象が見出されている.これに対し,非線型誘電率の測定例は少なく,複雑液体の非線型緩和についてはほとんどわかっていない.一般的に複雑液体は非線型性が強いと考えられるので,非線型誘電率にも複雑液体に特有な特徴が観測され,さらには非線型誘電率の研究により線型の異常緩和の起源が明らかとなる可能性がある.本研究では,100Hzから100kHzまでの周波数にわたり非線型誘電率の測定できるシステムを開発し,これを用いて液晶および過冷却液体の非線型誘電緩和の研究を行った.本年度の研究により,線型誘電率ではほぼ同じように振る舞う強誘電性液晶と過冷却状態のトリメチレングリコールが3次の非線型誘電率では全く異なることがわかった.つまり,前者においては3次の非線型誘電率の実部が周波数ゼロの極限で有限値に留まるのに対し,後者においてはゼロになった.この実験結果より,前者の非線型性の起源がポテンシャルであり,後者では散逸であることがわかった.ポテンシャルの非線型は通常の相転移において重要であることは良く知られているが,過冷却液体のようにグラス転移をする物質においては本研究により散逸の非線型が重要な役割を担っていることが明らかとなった.複雑液体の線型誘電緩和については現在まで多くの研究がなされ,異常緩和と言われる特徴的な緩和現象が見出されている.これに対し,非線型誘電率の測定例は少なく,複雑液体の非線型緩和についてはほとんどわかっていない.一般的に複雑液体は非線型性が強いと考えられるので,非線型誘電率にも複雑液体に特有な特徴が観測され,さらには非線型誘電率の研究により線型の異常緩和の起源が明らかとなる可能性がある.本研究では,100Hzから100kHzまでの周波数にわたり非線型誘電率の測定できるシステムを開発し,これを用いて液晶および過冷却液体の非線型誘電緩和の研究を行った.本年度の研究により,線型誘電率ではほぼ同じように振る舞う強誘電性液晶と過冷却状態のトリメチレングリコールが3次の非線型誘電率では全く異なることがわかった.つまり,前者においては3次の非線型誘電率の実部が周波数ゼロの極限で有限値に留まるのに対し,後者においてはゼロになった.この実験結果より,前者の非線型性の起源がポテンシャルであり,後者では散逸であることがわかった.ポテンシャルの非線型は通常の相転移において重要であることは良く知られているが,過冷却液体のようにグラス転移をする物質においては本研究により散逸の非線型が重要な役割を担っていることが明らかとなった.
グルコース測定法で誤差を生じる薬剤の調査とその回避法の開発

研究目的血中グルコース濃度は、糖尿病の診断は、血中グルコース濃度がわずかにずれるだけで、「糖尿病型」、「境界型」、「正常型」の診断が変わることがあるので、その測定には、他の検査項目と比較して、より高い正確性と精密性が求められている。申請者は、今まで報告事例がなかった薬剤(ハイドロキシウレア)でグルコース電極測定法に影響を与えたと考えられた事例について経験した(2014年臨床化学会学術集会にて発表)。また,今回の検討では、ハイドロキシウレアの分子量の低さ、高い還元性が、このような測定系に与えた要因と考えた。そして、グルコース電極測定法に影響を与える可能性のある様々な薬剤についても検討を行い、最終的には、それらの薬剤の測定系に対する影響の回避法の開発につなげることを本研究の目的とした。研究方法グルコースオキシダーゼ電極法における薬剤の影響ついて、以下の検討を行った。1、ハイドキシウレア標準物質をグルコース液に添加し、グルコース濃度を測定することで測定系への影響の程度を調べた。2、ハイドキシウレア標準物質を人の血清に添加し、グルコース濃度が変化するかを調べた。3、ハイドキシウレア投与中の患者検体を別法(ヘキソキナーゼ法)とグルコース電極測定法とで比較した。4、簡便なハイドキシウレア濃度の測定法の確立した。(HPLC-UV法)5、4の測定法を利用しグルコースオキシダーゼ電極法におけるハイドキシウレアの影響の要因を検討した。研究成果申請者の開発したHPLC-UV法を用いて、測定系に用いられている酵素膜をハイドキシウレアが通過する現象を確認した。そして酵素膜孔の大きさを調整する事によりグルコース測定系にハイドキシウレアの影響を回避できる可能性を見出した。また、グルコース測定系に影響を与えうるその他薬剤は認められていない。
動的インバースフォールディングと統計法則

蛋白質のフォールド能力は進化の歴史上でいつどのように獲得されたのであろうか?近年の理論的研究は残基間の相互作用におけるフラストレーションを極小化することがフォールド能力を持つ配列を選択するための必要条件であることを示してきた。しかし、可能な配列数は莫大で、生物の進化史的な時間の範囲内に広大な配列空間をくまなく探して最適化することは不可能であるように思われる。もし、広大な配列空間の一部だけから現存の蛋白質が選ばれてきたとしたら、それはどのような仕方によってであろうか?この問題を考えるために1)スピングラス模型、2)ランダムエネルギー模型、3)経験的ポテンシャルを用いた模型、4)格子模型を用いた次の4つの理論的アプローチを試みた。その結果、機能を持つ配列を選択するだけでフォールド能力を持つ配列が自然に選ばれる、というシナリオの妥当性が示唆された。また、機能を持つ全体構造は非常に多数存在し、その一つがゆらぎによって偶然選ばれること、選ばれた全体構造を最安定化するように配列は進化せず、機能を保持できる範囲の多数の配列の間を中立的にゆらぐこと、この2つの理由により、全配列空間の網羅的探索なしでも、実際的な時間内でフォールド能力を持つ配列が選択されうることが示された。さらに、配列空間の構造とフォールディングファネルとの相関を分析することにより、蛋白質における進化的側面と物理化学的側面の関係を明らかにしていけるのではないかと、将来の研究の可能性が予想される。
着心地評価のための被服間隙量測定および動作に伴う変化予測

本研究は、衣服の着心地、具体的には適合性の評価手法として、被服間隙量による評価が可能かどうかを検討しようとする。すでに我々は体幹部を被う筒方の衣服、つまり胴部原型を人台に装着させたVOXELAN法計測により被服間隙量の三次元計測の示唆を得ている。しかし本格的な適合性評価を目指すならば、生体での被服間隙量測定を行う必要がある。そこで生体での計測可能性を探り、着用感と被服圧との対応さ関係を追求することを目指した。平成11年度には非接触三次元形状計測機器導入を配分予算の範囲内で検討し、同時にVOXELANで予備的な計測を行った。平成12年度には、着用感の官能評価と被服圧測定の検出特性を検討した。まず、スカートのウエスト寸法を対象として、これら2種類の検出特性と対応関係に知見を得た。またスラックス型紙の後ろ股上線の傾斜角度の違いを官能評価し、ゆとり感の違いとして感知される型紙差の限界に知見を得ることが出来た。同時に「わずかな型紙形状の差」を、人台+VOXELAN法により他との共同研究で調べ知見を得た。生体に装着した被服の間隙量測定には、人台使用では問題とならない生体の無意識的動揺が大きな問題として立ちはだかる。そこで生体の動揺特性を把握した。またその防止手段を案出し、さらに衣服装着で隠されてしまう生体と衣服のマッチングに、一手法を提案した。しかし現在、部分ごと、ヌードと着衣と言うように数度に分けてデータを採らざるを得ない。解析ソフトの充実を含めて、当初の予想を上回る困難のため、目的に至るには問題が残される結果となっている。被服間隙量は運動機能と被服内気候の両面から衣服の着用感評価に関わる。本研究では被服間隙量測定の手法を開発し、運動機能との関わりを主として検討し、各種アパレル製品の着用感評価の実用手法へ結びつけようとしている。本年度分の研究としては、現在のところ最も信頼性が高いと考えられる非接触3次元計測システム「VOXELAN」と解析ソフト「3D-Rugle」を使用し、円筒状下衣を例とした被服間隙量測定およびそのデータ解析ソフトの整備を行い、被服一般の間隙量測定のための基礎的かつ共通な問題の検討や条件整備を行った。具体的には、成人女子用下衣(タイトスカート)を例とし、腰囲90cmの成人女子人台の装着し、人台の中心を計測基準点に合わせて設置した静止状態において計測した。この条件下では、各種設計法の違い(型紙の違い)による間隙量(cm^2)分布の差異や、ゆるみ量水準を変化させた場合の間隙量(cm^2)の変化が、2面計測オプションで把握可能であり再現性にも優れていることが確認された。しかし対象衣服の体積が大きい場合やドレープのある場合には、4面以上の張り合わせが必要で、その場合には現有測定器およびソフトの適用で新たな検討を要することが明らかになった。さらに動作による間隙量変化の把握には生体またはこれに代わるダミー等での測定を行うが、本年度の予備的計測では、生体による測定の再現性は限られたものとなった。一方、被服の着用感と間隙量の関係を官能評価と被服圧の両面から追求しようとしているが、本年度は新規に購入した被服圧測定システムによる予備的計測とデータ解析を行い、また評価動作と部位の検討を行った。前年度は、被服間隙量が、動きのなく、しかもドレープのない衣服型であるかぎり、非接触型三次元形状計測装置の2面計測で計測可能であることが確認された。これをうけて、本年度は生体における被服間隙量の測定法を確立することをめざし、各種の試行を繰り返した。その結果、衣服の開口部とその対応する人体部分に基準点を設け

その3次元的位置を計測し記録することで、生体における被服間隙量の測定が可能であること、また、運動時の被服間隙量の測定でもこの方法の適用可能性が示唆され。運動時の被服間隙量と着用感の関係を検討した。具体的には、スカートのウエスト寸法を変えた場合、ダーツの取り方を変えた場合のそれぞれについて、衣服間隙量測定、歩行と階段昇降時の着心地の官能評価、イスへの着座とイスからの直立を行った時の被服圧の測定などを行った。ウエスト寸法の差は官能評価で差異が明確に検出された。一方、ダーツの取り方では、被服間隙量とその分布では明らかな差が認められ、また適合の外観判定にも顕著な差があった。しかし着用感の官能評価では差がみられず、被服圧にも差がなかった。これらは、実験条件の差が、評価の閾値に対してやや小さかったためと思われ、今後の課題となった。着用感に対する被服用素材(毛・綿・綿ウレタン混)の違いによる影響が確認された。本研究は、衣服の着心地評価の一手法として被服間隙量による評価が可能かどうかを検討しようとするもので、被服間隙量の測定を非接触三次元形状計測によって行うことを特色とするものである。平成10年度には、衣服の形や着衣基体の形による評価の可否について検討し、少なくとも人台を使用した場合において体幹部を被う筒方の衣服では再現性が確認され、一定範囲内における評価の可能性が示唆された。平成11年度には、生体における被服間隙量の測定法を検討した。すなわち、まず、生体特有の無意識的動揺の被服間隙量把握への影響を観察した。また型紙の違い、つまりゆとり分布の差の把握をスカートで試みた。さらに被服間隙量と着用感、被服圧など他の測定値との関連性の検討を行った。型紙の差つまるゆとり分布の差は静止状態では把握され、官能評価の差異とも対応した。しかし動作時の衣服間隙量の把握は現有機器では困難であった。平成12年には平成11年と同様の観点からスラックスでの検討を行った。スラックでも型紙のは差は衣服間隙量の差ととして捉えられ、同時に着用による官能評価値ともおおむね対応した。動作を行った状態での人体の測定には、現有の三次元測定機器で補足可能な範囲でのみ一応の測定が可能であった。さらに本研究全体の結果を取りまとめた。
熱処理プロセスによる生体内分解性材料の特性制御法の開発

ポリ(L-ラクチド)(M_v=4.0×10^5)を塩化メチレンに溶解し、キャストすることにより得たフィルムを減圧下にて以下の3つのプログラムで熱処理した。Process A:そのまま、任意の温度(T_a)および時間(t_a)で結晶化させる。Process B:200°Cで3分間融解後、任意のT_aおよびt_aで結晶化させる。Process C:200°Cで3分間融解後、0°Cにてquenchし、T_aおよびt_aで結晶化させる。以下では、以上の処理を行ったフィルムを順にFilm A,Film B,およびFilm Cと名付け、DSC測定と偏光顕微鏡観察を行った。得られた結果は、以下の通りである。Film BとCは球晶から構成されているが、Cの場合はquenchingの際に高密度の球晶核ができるためにFilm Cに比べて球晶半径が小さい。Film Bでは、T_aを高くすると球晶半径が増大した。Film Cでは、quenchingの際に高密度の球晶核ができるため全体の結晶化はt_aが10分以内で終了した。これらの結果よりフィルムのモルホロジーは、Process、T_a、およびt_aにより制御できることが明らかとなった。力学特性のprocess依存性は小さく、熱処理を行った試料の強度および弾性率は、as-castフィルムまたはmelt-quenchしたフィルムよりも高くなった。また、Film BとC間にはモルホロジー的には差異が認められるが、熱的・力学的特性にはほとんど差異が認められなかった。しかし、Film Bで半径の大きな球晶が生成する場合には、力学的強度低下が認められた。Film A,Film B,およびFilm Cの平衡融点は、それぞれ、181,211,及び212°Cであった。Film Aの場合には、castingの際に形成された構造の熱処理による再構築は困難であった。以上の結果より、モルホロジー、結晶サイズ、および結晶化度については、Process、T_a、およびt_aを変えることにより厳密な制御が可能であることが明らかとなった。現在、作成した試料のin vitro分解試験を行っている。
心疾患治療に向けた革新的次世代メカノ組織工学・再生医療の創生

心臓再生医療において、力学的・機械的刺激(メカニカルストレス)を用いた新しい技術を開発するために研究活動を行った。まず、心臓機能障害の動物モデルを作出するためにin vivoでECGを記録しつつラット冠状動脈左前下行枝(LAD)を結紮する実験を行った。組織学的解析の結果、LAD支配領域に心筋壊死による梗塞巣が形成されていることが確認された。計画段階において、心機能障害のモデルとして心筋梗塞モデルと右心不全モデルの作出を想定していたが、心筋梗塞モデルの作出は達成された。細胞培養による移植細胞の作出実験に関しては、3次元培養用の培養装置の開発を行い、これを用いた細胞培養を開始した。新生児ラットの単離心筋細胞およびラット心筋細胞株を用いた実験により、ゲルを足場にして細胞が3次元的に生育あるいは増殖することを確認した。この成果により、ずり応力およびストレッチによる機械的刺激を細胞に負荷する環境が確立された。またOxford大学客員教授のPeter Kohlを招聘し、メカニカルストレスによる心臓再生医療の開発に関しディスカッションを行った。さらにメカノバイオロジーの世界的な権威が集う国際学会International Symposium on Mechanobiology 2014に研究者を参加させ、関連研究領域の情報収集を行った。また3次元プリンタのワークショップにも研究者を参加させ、細胞培養用の培養器開発の実務的知見を取得させた。本研究の内容を包括する基盤研究(S)「メカノメディスン:メカノ医工学を駆使した再生医療・生殖医療への展開」の交付決定に伴い、本研究課題を終了しこれに引き継ぐこととした。26年度が最終年度であるため、記入しない。
戦略的状況下における集団意思決定に関する実験分析

複数の利害関係者による単一の意思決定は、社会経済のあらゆる場面で観察できる意思決定の重要な形態であり、その特徴やプロセスを解明することは社会科学全般における重要な課題である。本研究は、戦略的状況下で、集団が個人とは異なる様々な性質を見せる背後にあるメカニズムを明らかにしていく。集団の選好が個人の選好と比べてどのように変質するのかを、利己的選好か利他的選好かという社会的選好に関するドメイン、どの程度のリスクを許容し好むのかというリスク選好のドメイン、の二つのドメインについてまとめた論文を査読雑誌に投稿したところ、集計ルールによって結果が異なりうるとの指摘を受けた。そのような指摘に対応するため、集計ルールとしてあらたに中央値となった人の選択が採用されるという中央値ルールの実験を実施して、結果を論文に取り入れて、現在論文を査読雑誌へと投稿中である。短期的な利害と長期的な利害のどちらを重視するのかという時間選好のドメインに関する実験結果も論文としてまとめ、査読雑誌へと掲載された。また、集団間の調整問題やジレンマの問題を人々が解決できるのかを明らかにするような研究も実施しており、こちらは論文を執筆中である。この他、集団意思決定のルールによって、各人の選好がどのように変質するのかを明らかにする実験も行い、投票ルールによって個人の選好が変化することが確認された。当該結果は論文としてまとめられており、査読雑誌へと投稿中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、心理学などで提案されている集団意思決定のモデルを利用することにより、戦略的状況下で、集団が個人とは異なる様々な性質を見せる背後にあるメカニズムを、モデル構築と実験による検証を通じて明らかにしていく。戦略的状況の特色を踏まえて、選好・他者への信念・他者からの信念、という3点から集団は個人と比べてどのように変質をするのかに注目する。さらに、利害の異なる個人から構成される集団の意思決定についても同様の手法で明らかにしていく。26年度は、集団が個人の選好・信念を集約し意思決定へと至る仕組みを明らかにするため、集団内の個人となることにより、個人の選好がどのように変化するのかを調べるような実験デザインについて検討した。集団になることによる選好の変化について把握することにより、集団が個々人の選好をどのように集約するのかを明らかにすると考えられる。集団の選好が個人の選好と比べてどのように変質するのかを、利己的選好か利他的選好かという社会的選好に関するドメインと、どの程度のリスクを許容し好むのかというリスク選好のドメインの、二種類について明らかにする。これらを明らかにするための実験課題について検討するため、多数決により利他的分配案を決定するような実験と、リスク課題に関する予備的な実験を行った。27年度は、集団の選好が個人の選好と比べてどのように変質するのかを、利己的選好か利他的選好かという社会的選好に関するドメインと、どの程度のリスクを許容し好むのかというリスク選好のドメインの、二種類について明らかにするような実験をデザインし、実施した。実験の結果、個人にそもそも備わっている利他性やリスク回避度をコントロールしたとしても、個人は他者と利益を共有するというただそれだけで、より利己的に、よりリスク回避的になることが確認できた。本結果は英文学術雑誌に投稿する準備をしている段階である。この他、集団と個人のリスク下における意思決定を比較する研究の一環として、相手が攻撃してくるかもしれないという恐怖から、防衛的な先制攻撃をするかどうかを検討するような課題において、集団から個人への先制攻撃の頻度が、個人から個人、集団から集団、よりも有意に頻繁に観察されることを明らかにした。当該研究はPLoSONEに掲載されている。27年度は、集団内の個人は、単なる個人として振る舞うときと、選好そのものが変化している可能性を明らかにするような実験を実施した。実験結果は論文としてすでに纏められている。計画に微修正はあったものの、順調に進んでいるといえる。

28年度は、集団の選好が個人の選好と比べてどのように変質するのかを、利己的選好か利他的選好かという社会的選好に関するドメインと、どの程度のリスクを許容し好むのかというリスク選好のドメインの、二種類について明らかにするような実験を引き続き実施すると同時に、新たに集団と個人とで時間選好がどの程度異なるのかを明らかにするような実験も実施した。現在、実験結果をまとめているところである。この他、集団が利己的な選択と利他的な選択のどちらを選択するのか、選択傾向は個々人に割り振られた役割や他の集団の選択に対する予想にどのように影響されるのか、を調べるよう研究が論文としてまとめられ、海外査読誌(Sustainability Science)に掲載されることとなった。また、集団意思決定のルールによって、各人の選好がどのように変質するのかを明らかにする実験も行い、投票ルールによって個人の選好が変化することが確認された。当該結果は、現在論文としてまとめているところである。28年度は、集団内の個人は、単なる個人として振る舞うときと、選好そのものが変化している可能性を明らかにするような実験を、新たに時間選好に注目して実施した。その他、集団意思決定のルールが個々人の選好にどのような影響を与えるのか確認する実験を行った。現在2本の論文が投稿準備中、2本の論文が執筆準備中であり、順調に進んでいると言える。複数の利害関係者による単一の意思決定は、社会経済のあらゆる場面で観察できる意思決定の重要な形態であり、その特徴やプロセスを解明することは社会科学全般における重要な課題である。本研究は、心理学などで提案されている集団意思決定のモデルを利用することにより、戦略的状況下で、集団が個人とは異なる様々な性質を見せる背後にあるメカニズムを、モデル構築と実験による検証を通じて明らかにしていく。集団の選好が個人の選好と比べてどのように変質するのかを、利己的選好か利他的選好かという社会的選好に関するドメイン、どの程度のリスクを許容し好むのかというリスク選好のドメイン、の二つのドメインについてまとめた論文を査読雑誌に投稿したところ、集計ルールによって結果が異なりうるとの指摘を受けた。そのような指摘に対応するため、集計ルールとしてあらたに中央値となった人の選択が採用されるという中央値ルールの実験を実施して、結果を論文に取り入れて、結果をまとめているところである。H28年度より実施していた短期的な利害と長期的な利害のどちらを重視するのかという時間選好のドメインに関する実験結果も論文としてまとめているところである。また、集団間の調整問題やジレンマの問題を人々が解決できるのかを明らかにするような研究も実施している。この他、集団意思決定のルールによって、各人の選好がどのように変質するのかを明らかにする実験も行い、投票ルールによって個人の選好が変化することが確認された。当該結果は論文としてまとめられており、査読雑誌へと投稿準備中である。計画通りに実験を実施し、論文を執筆していく。また、被験者数の観点から本学だけで実験が完結できないような際には、早稲田大大学、京都産業大学、関西大学の実験室に協力を要請する予定である。
単孔ホールノズル内キャビテーションと微粒化促進機構の解明

ノズル内キャビテーションによる液体噴流の微粒化促進機構を解明するために、光学系に工夫を施した2次元ノズル可視化・計測実験装置を作成し、ノズル内キャビテーション挙動と液体噴流界面変形過程の同時高速度撮影及びノズル内液相速度計測を行った。また、キャビテーションと液体噴流挙動に及ぼすノズル幾何形状の影響を調べ、様々な形状のノズルにおいてキャビテーションの発達を予測できる無次元数を調べた。次に単孔ホールノズル内キャビテーションによる微粒化促進機構を解明するために、2次元ノズルを用いて得た知見に基づき、キャビテーションは側面から、噴流界面は正面から同時に撮影する実験装置を作成し、両者の同時高速度撮影を行った。また、界面追跡モデル、気泡追跡モデル、多流体モデル、ラージ・エディ・シミュレーションに基づく3次元混相乱流数値計算プログラムを作成し、ノズル内キャビテーションの数値予測が可能か検討した。その結果、以下の結論を得た。1.2次元ノズル内でキャビテーションが発達すると、ノズル出口付近においてキャビテーション気泡群が放出され、その崩壊跡に生じる強い組織的乱れが噴流界面における液糸形成を誘起し、微粒化を促進する。2.ノズルの幾何形状がキャビテーションの厚さ及び発達に及ぼす影響を明らかにした。3.様々な形状のノズルにおいてキャビテーションの発達を予測できる無次元数を明らかにした。4.単孔ホールノズル内でもキャビテーション気泡群の放出・崩壊跡に液糸が形成される。5.ノズル内キャビテーションの3次元数値シミュレーションを実現できる見通しを得た。ノズル内キャビテーションによる液体噴流微粒化促進機構を解明するために,2次元ノズルと工夫を凝らした光学撮影系を構築し,キャビテーション発達時のノズル下流域におけるキャビテーション気泡群の放出・崩壊過程および液体噴流界面での液糸形成過程の同時高速度ビデオ撮影を行った.また,キャビテーション気泡群が断続的に通過する領域における画像の平均輝度値のパワースペクトルを求め,気泡群放出・崩壊挙動の周波数特性を調べた.さらに,ノズル出口直上における液相速度のLDV計測を行い,液相速度のパワースペクトルをもとに液相乱れの周波数特性を調べ,気泡群の放出・崩壊挙動,ノズル内液相乱れ,噴流界面での液糸形成の関係について調べた.さらに,ラージ・エディ・シミュレーション(LES),気泡追跡法,界面追跡法に基づくノズル内キャビテーション流れのハイブリッド数値計算モデルの原型を作成した.その結果,以下の結論を得た.1,2次元ノズル内キャビテーションと液体噴流界面の同時高速度撮影により,キャビテーション発達下においてキャビテーション気泡群放出・崩壊跡がノズル出口から噴出した際に,液体噴流界面に液糸が形成されることが分かった.2,キャビテーション発達時のキャビテーション気泡群の放出・崩壊周波数領域と同じ周波数領域において,ノズル出口直上における液相速度の変動エネルギは顕著に増加することが分かった.この結果,キャビテーション発達時には,気泡群の放出・崩壊に誘起される強い組織的な液相乱れによって液体噴流界面に液糸が形成され,微粒化が促進されることが分かった.3,LES,気泡追跡法,界面追跡法に基づくノズル内キャビテーション流れの数値計算モデルにより,キャビテーションの初生から発達過程にあるノズル内キャビテーション流れを数値予測できる可能性がある.ノズル内キャビテーションによる液体噴流の微粒化促進機構を解明するために、光学系に工夫を施した2次元ノズル可視化・計測実験装置を作成し、ノズル内キャビテーション挙動と液体噴流界面変形過程の同時高速度撮影及びノズル内液相速度計測を行った。

その結果、以下の結論を得た。1. 2次元ノズル内でキャビテーションが発達すると、ノズル出口付近においてキャビテーション気泡群が放出され、その崩壊跡に生じる強い組織的乱れが噴流界面における液糸形成を誘起し、微粒化を促進する。2.ノズルの幾何形状がキャビテーションの厚さ及び発達に及ぼす影響を明らかにした。3.様々な形状のノズルにおいてキャビテーションの発達を予測できる無次元数を明らかにした。4.単孔ホールノズル内でもキャビテーション気泡群の放出・崩壊跡に液糸が形成される。5.ノズル内キャビテーションの3次元数値シミュレーションを実現できる見通しを得た。
ダウン症をもつ青年の障がい認識と家族のレジリエンスを引き出す支援構築

1.ダウン症を持つ青年の思いダウン症を持つ青年自身の障がいや生活に対する思いを明らかにすべく、4名(女性2名、男性2名)を対象としてグループインタビューを行った。また、本人の希望により、女性1名を個別にインタビューを実施した。対象者の了解を得た上で、録音したデータをKJ法を用いて分析した結果、5つのテーマ:1)仕事に対する思い;2)友人の存在;3)障がいの意味;4)親の態度;5)将来の夢が得られた。ダウン症を持つ青年は、仕事に対しての楽しみを見つけていくことはできるが、一般の仕事の場で友人を得ることは難しい。また、一人暮らしは望むものの、それぞれの状況によりなかなか実現は難しいようであった。ダウン症を持つ青年の将来に対する夢は、結婚や一人暮らしなど同世代の青年と同様であった。2.ダウン症をもつ者のきょうだいダウン症をもつ者のきょうだいで大学生以上であり、きょうだい会の実現に興味関心のある3名(女性2名、男性1名)を中心にきょうだい会のあり方について検討した。取り掛かりとして、相互に仲よくなれる機会を作るべく、親の会の協力を得て小学生までのきょうだいに声をかけ、一緒に遊ぶ機会を設けた。子どもたち同士が相互に知り合うきっかけとなったこと、また3名ではあるが、年上の同じ状況にあるお兄さん、お姉さんの存在を知る機会となった。今後の課題として、すでに大学生以上の年齢のきょうだいが参加したいと思うような会をどのようにするか、継続していくための工夫など今後の課題となった。ダウン症を持つ青年を対象にグループインタビュー、あるいは個別のインタビューを実施し、5名ではあるが、彼らの思いを明らかにできた。きょうだい会については、会自体としては初期の段階ではあるが、きょうだい自身が自主運営をしていくきっかけとなった。ダウン症を持つ青年のインタビューは、言葉を選ぶ必要があり、さらに内容を深めていくうえで、対象を増やすこと及び再度の機会を設けることを計画している。また、きょうだい会については、会のあり方について、きょうだいや親の会の協力を得て、きょうだい自身の納得のいく会となるよう検討すると同時に、保健師等地域の専門職の協力を呼びかけていく。最終成果は冊子にまとめるだけでなく、当初の予定通り研修会を開催してひろめていく。ダウン症児のきょうだいを対象としたインタビューから、きょうだいの思いとして以下の事柄が明らかになった:1)ダウン症の同胞と生活する中で、障害を持っているということをいちいち気にしていられない、2)同胞の年齢不相応な行動や同胞の理解が及ばないことにイライラしたりすることもある、3)同胞のありのままを認め、ヒトは皆、利点も欠点もあるのが当たり前であると理解していく、4)社会の"障害"に対する態度と、自身の捉える"障害"との違いに、社会に対しての憤りを抱く、5)一緒に遊んでいたきょうだいは、年齢が長じてくると同胞に対して保護者目線になってくる。また、きょうだいの会として、試みに小さいときから知り合いになった方が良いであろうということから、社会人及び大学生のきょうだいが中心となり、年長小学生を集め、一緒に遊ぶ機会を設けた。今後定期的に行っていく予定。父親の体験を次世代にどのようにつなげていくかを検討するための一環として、2018年3月にサウス・オーストラリアにある父親の会"Foundation 21"を、日本ダウン症協会の山梨県支部の会員である父親2名、きょうだい1名と訪ね、会長と意見交換・情報収集を行った。また、会員の集いにも参加し、意見交換と今後の交流について検討した。その結果、参加した父親自身の意識が高まったことも大きな収穫となったが、今後についても積極的に取り組む姿勢が見られるようになったことである。さらに、Foundation 21のメンバーと交流を深めることで、当事者も含め、会員の視野も広がることが予想される。オーストラリアの父親の会を訪問する時期が、先方の都合により年度末になってしまい、その後の検討が不十分となってしまっている。

ダウン症を持つ青年を対象にグループインタビュー、あるいは個別のインタビューを実施し、5名ではあるが、彼らの思いを明らかにできた。きょうだい会については、会自体としては初期の段階ではあるが、きょうだい自身が自主運営をしていくきっかけとなった。父親の体験をどうつなげるかについては、オーストラリアでの体験及び情報を、会員の中で共有する機会を設け、父親が会に係わりやすくなるような方策、あるいは新しく親になる方々、ことに父親に対しての情報の発信方法など検討していく。きょうだい支援に関しては、中核となるきょうだいとともに、きょうだい会としてのあり方、継続するための方策など検討していく。当事者の思いをまとめていく。ダウン症を持つ青年のインタビューは、言葉を選ぶ必要があり、さらに内容を深めていくうえで、対象を増やすこと及び再度の機会を設けることを計画している。また、きょうだい会については、会のあり方について、きょうだいや親の会の協力を得て、きょうだい自身の納得のいく会となるよう検討すると同時に、保健師等地域の専門職の協力を呼びかけていく。最終成果は冊子にまとめるだけでなく、当初の予定通り研修会を開催してひろめていく。オーストラリアで活動しているダウン症を持つ子どもの父親の会の訪問が遅くなったため、その後の父親との活動自体に遅れが生じてしまったこと、及び当初28年度で終了予定の科学研究費での冊子作成などで、当初の予定より、きょうだいの会の進行のインタビュー・準備にも多少の遅れが生じ、予定回数をこなせなかった。研究成果発表及び情報交換・収集のために国際学会に参加(現在、いくつか口演と話し合いのためオファーが来ている)。また、父親の会で、具体的にどのような活動をしていくかを話し合い、実施していく。そのための、人件費ならびに必要物品の購入に充てる予定である。ダウン症を持つ青年の思いの部分の成果発表を計画していたが、対象者の都合等によりインタビュー実施が当初の計画より遅くなったため、国際学会での成果発表を次年度に回したこと、及び対象者の状況にあわせ研究内容を深めるために、インタビューの実施を次年度に継続、そのための分析費用等に入用なため。
学校間国際交流と異文化理解に利用する通信ホストシステムの開発研究

ホストシステムの構築武庫川女子大学のネットワーク内コンピュータに学校間国際交流と異文化理解の授業に利用する通信ホストとして、電子掲示板システムを構築した。初年度(平成6年度)はこのホストに対する学外からの接続は公衆電話回線によるものであったが、平成7年度春から、大学のネットワークがインターネット接続を果たし、インターネット接続も可能となった。また、インターネットへの電子メールも発信できるものとなった。研究協力校の設定とシステム内情報の充実小・中・高等学校の研究協力校に通信モデムと通信費用を提供して、海外の学校との交流プログラムをスタートさせた。平成6年度の研究協力校は各校種2校としたが、中学・高校では、教科が英語に偏る傾向があり、目標設定が困難な点が見られたため、平成7年度は、国際交流と英語教育に主眼をおいた中学校一校以外は何れも小学校を研究協力校とした。電子掲示板内にはそれぞれの交流の様子を他校にも公開し互いの参考にした。またシステムへの要望を汲みながら改良を行い、交流拠点として使い易いシステムづくりを目指した。掲載情報の日英翻訳海外の学校からの交流希望(英文)をホスト上に掲載すると同時に、本学英文学科の学生の協力によりこれを翻訳したものも掲載した。現在、海外からの紹介メールとその日本語訳のデーターはおよそ200校にのぼっている。言葉の問題は交流を始めるとネックとしてクローズアップされる。これを解決するため小学校の交流では、英文科学生が外国と日本の子供の間にたち、互いの交流の翻訳の仲立ちを行う支援システムとした。これにより小学校教員は交流の中身にのみ指導の力点をおくことができる。これはまた、子供の作文教育の指導の観点などに反映できることにもなった。今後の発展協力校の努力を得て、交流しやすいホスト構築が行え、交流データーも蓄積することができた。これを足掛かりとして、広く一般にも公開できるシステムとしたい。また次のシステム開発の目標として、交流の仲立ちとしての英文科学生などによる翻訳支援システムを考えている。本学ネットワーク内に日本と海外双方からのメールを転載するメニュー形式のホストシステムを構築し、研究協力担当教員すべてにIDを設定するとともに、研究協力校から電話回線で参加できるようにした。国際通信を利用した海外交流教育についての支援を行うフォーラムを開き、参加校から互いの交流の進展が交歓できる形式とした。小・中・高等学校における海外通信を使った新しい授業交流のための資料を、コンピュサーブおよびカリフォルニア州バ-クレイのホロネックトを利用して、IECCおよびKidsphereからのメールを収集し、ホストシステムに定期的にインターネットから転載している。研究協力者はこの中から自校の活動に適した相手校などの情報を選択する。研究協力校において、教員がネットワークの利用が初めてである教員も存在する。利用についての、教員への研修を行うとともに、初心者にとって利用しやすいメニュー形式に改善すること、オンライン上で質疑が行えるメニューにすることの2点の改善を10月に行った。基本ホストシステムの構築に予想以上の時間を取られたため、協力校への具体的な情報提供が若干おくれた。今回の阪神大震災により、ホストコンピュータのインターネット接続が大幅に遅れたため、研究校が直接インターネットメールを出せる時期が、次年度5月以降にずれこんだ。研究者自身の研究室と自宅が被害に会い、データ集積していたコンピュータ、データ集積したフロッピ-ディスクが破損、交流に利用するかなりのデータが失われた。研究者自身の転居、研究室の復元、データ用フロッピ-の整理などに時間がとられたが、3月に入り残った部分の修復を行ったので、何とか次年度の研究の基本を回復した。

武庫川女子大学のネットワーク内コンピュータに交流用ホストシステムとして、電子掲示板を構築し、初年度(平成6年度)は、海外インターネットとは電話回線接続をし、データを取り込んでホスト上に掲載する方式で、平成7年度春から、大学ネットワークがインターネット接続を果たしたのを利用して、ネットワーク経由で情報を取り込んで掲載する方式で、交流拠点としてのホスト作りを行った。海外の学校と交流をすでに行っているまたはこれから行う計画のある小・中・高等学校の研究協力校に通信モデムと通信費用を提供して、海外の学校との交流プログラムをスタートさせた。平成6年度の研究協力校は各校種2校としたが、中学・高校においては、教科とのかかわりにおいて、交流目標設定が困難な点がみられ、英語に偏る傾向があるため、平成7年度は、国際交流をとおした英語教育に主眼をおいた中学校一校以外は何れも小学校を研究協力校として交流ホストの構築を続けた。また、ホストコンピューターが、平成7年4月にインターネット接続されたのを機に、小・中学校が直接インターネットメールを送受信できるシステムとなった。交流上の問題として大きいのは、言葉の問題である。このため小学校の交流においてはこれを解決するための支援として、英文科学生による翻訳フォーラムをつくり、外国と日本の子供の仲立ちを行うシステムとした。すなわち日本の小学校は、交流相手への日本語メッセージを掲示板に掲示し、これを学生が翻訳し、海外に転送する。逆のメールも英文を専用掲示板に掲載し、さらにそれを学生が日本語訳をし、掲示板に掲示すると同時に、各学校がダウンロードするシステムとした。これにより小学校教員は交流の中身にのみ指導の力点をおくことができる。そして、結果として一つの学校の交流が他校からも見えるものになり、当該交流校だけでなく、他校に参考になるシステムとなった。また、子供達の文章の曖昧さを学生と教員が連絡し、明確にすることをとおして、子供の作文教育の指導の観点などに反映できることにもなった。現在、海外からの紹介メールとその日本語訳のデーターはおよそ200校にのぼっている。国際交流そのものの手法が現場の学校では未成立であること、教員のパソコン通信に関する技能が未熟で、その有用性についての認識が乏しいことなどのハンデを乗り越えるため、教育の情報活用能力の研修を行い、ホストへの要望を汲みながら使い易いホストシステムづくりを目指した。協力校の努力を得て、交流しやすいホスト構築が行え、交流データーも蓄積することができた。これを足掛かりとして、広く一般にも公開できるシステムに発展させたい。
腸炎ビブリオの耐熱性溶血毒の病原性に関する研究

腸炎ビブリオおよび類似ビブリオの産生する耐熱性溶血毒(TDH)の病原的役割を明らかにする為に、以下のような順序で研究を進め、それぞれに示したような成果を得た。1.腸炎ビブリオはTDHのみならず、類似する溶血毒(TDHーrelated hemolysin,TRH)も同時に産生する可能性があるので、TRHを特異的に検出するDNAプロ-ブを用いて、TRHを産生する能力のある菌株とない菌株を区別した。2.患者から分離された神奈川現象陽性分離菌株は、TDHをコ-ドする遺伝子を2コピ-持つ(tdh1およびtdh2)。その代表菌株として、TRH産生能力のないAQ3815株を選出した。3.AQ3815株のtdh1遺伝子をin vivo recombination法によって変異遺伝子置換して、不活化したところ、殆ど溶血活性の低下が認められなかった。従ってtdh1遺伝子は殆ど発現されず、むしろtdh2遺伝子が菌の溶血活性を担っていると考えられた。4.AQ3815株のtdh2遺伝子のみをsuicide vectorを利用して不活化したところ、溶血活性は殆ど無くなったが、感度の高いELISA法でTDHの産生を測定したところ、残存するtdh1遺伝子の発現によって、野生型菌の産生するTDHの約5%に相当するTDHが産生されていることが明らかになった。5.AQ3815株の2コピ-のtdh遺伝子の両者の不活化し、TDHをまったく産生しないisogenic mutantを作製した。この変異株と野生型AQ3815の培養上清を、ウサギの腸管粘膜上皮をUssing Chamberにマウントた実験系で比較した。その結果、培養上清中のTDHは粘膜上皮のイオンの透過性を変化させており、腸管内の分泌作用に影響を及ぼしている可能性が示唆された。