hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計算機支援による細胞認識材料の構造決定と設計

当研究室で開発されたラクトース含有スチレンポリマー、PVLAは、肝細胞を特異的に認識し、高い細胞接着能を有し、細胞の分化/増殖機能制御可能である。また、ラクトースをマルトースに置き換えたPVMAは、極端に認識/接着能力が劣る。PVLAとPVMAは末端の糖の水酸基の向きと、糖の結合様式(PVLAはβ1→4、PVMAはα1→4)以外に構造式上の違いはない。そこでPVLAとPVMAの各モノマーについて気相におけるグローバルミニマムエネルギー構造を、計算化学の手法を用いて予測し,これら認識の違いの要因について考察した。今回行なった計算方法は、Amber/Homansの力場を用いて粗いエネルギー計算を行い候補を絞り、半経験的分子軌道法であるPM3法を用いて精密化を行なうというものだ。最終的に得られたVLAの最安定構造は、末端のガラクトースのCH基側とベンゼン環が向かい合うように、開環したグルコースのから折れ曲がった構造をとっており疎水的な空間を呈している。また23個の分子内水素結合により構造を安定化していることが認められた。一方VMAでは、末端のグルコースがVLAに比較して、離れており、かなり露出した構造をとっている。VMAもVLAと同様に数個の分子内水素結合が認められた。構造的には末端の糖とベンゼン環の位置関係において、大きく異なっており、これは、糖の結合様式の相違と、グルコースの開環によって増加した自由度に基づくものと考えられる。末端の糖が、一方は水酸基側だけを露出した構造をとり、一方は全体が露出した構造をとっていることは、興味深い。レセプターによるVLA、VMAの認識メカニズムは、基質の末端糖を識別しやすい構造になっていることから、特異的な認識が行われていると考えられる。
C型肝炎ウイルス遺伝子(NS5領域)の変異と癌化についての基礎的検討.

当院でインターフェロン治療を施行した157例の内、治療後に発癌したのは9例であった。これらの症例のC型肝炎(HCV)ウイルス遺伝子のNS5領域について解析した。まずHCV-RNAのNS5b領域のふたつの部分(Europian patent applocation No.6556-6596;NS5b-401と同No.6732-6956;NS5b-225)でのPCRによる陽性率をインターフェロン治療開始時と発癌時で比較した。慢性肝炎時では、NS5b-401・NS5b-225ともに8例(88.8%)と両者の陽性率に差は見られなかった。しかし発癌時での陽性率は、NS5b-401が4例(44.4%)であったのに対してNS5b-225は7例(77.8%)で、両者の陽性率に差が認められた。さらに、NS5b-401が消失した4例でNS5a領域のHCV遺伝子をPCRにより増幅したところ3例で陽性であった。このことより、発癌に伴うNS5b領域のNo.6556付近のHCV遺伝子変異の存在が示唆された。そこでこのことを確かめるため、先の発癌に伴ってNS5b-401が消失した4例でHCVの解析を試みた。NS5a領域の5'側のプライマーとNS5b領域の3'側のプライマーを使ってロングPCRを行ったところ1例で検出された。しかし、ダイレクトシークエンスによる塩基配列を決定するには検出されるバンドが弱く、現在PCRの条件を調整中である。また、他の3例についてもHCVが消失しているとは考えにくく、いくつかの部分に分割して検出可能か施行中である。
新規シグマ受容体分子イメージング剤による「痴呆の進行・治療指針予測」に関する研究

我々はアセチルコリントランスポーター(VAChT)分子イメ-ジング剤の開発のためにVAChTに高い親和性を示すベサミコールを基本化合物として多くの類似体について検討を行ってきた。その過程でベサミコールのパラ位にヨウ素のような小さい官能基を導入することにより、VAChT親和性が減少する一方、シグマ受容体に対して高親和性を示すことがわかった。そこで本研究はの目的は、ポジトロン核種であるC-11の導入可能なパラ位にメチル基を導入した[^<11>C](+)-P-チルベサミコール((+)-PMV)を設計し、[^<11>C]-(+)-PMVのPET用シグマ受容体分子イメージング剤としての可能性を検討することにある。本年はまず、ポジトロン核種であるC-11の導入を容易にするため、ベサミコールのパラ位にメチル基を導入した(+)-para-imethylvesamicol[(+)PMV]の合成を検討した。合成は、4-bromobenzaldehyde(1)を出発原料として、アルデヒドの保護、グリニヤー反応等により4-methylbenzaldehyde(2)を合成する。2から5工程でベサミコール誘導体合成の際の基本構造体である4-(4-metylphenyl)piperidine(3)を合成した。目的の(+)PMVは3か2工程で合成できた。最終的に出発原料1から10行程で目的の(+)PMVを通算収率2.5%で得ることができた、構造はNMR,質量分析、元素分析により確認した。次に、(+)PMVのシグマー1,2受容体及びVAChTに対する親和性を調べるためラット脳のP2分画を用いたインビトロ薬物阻害実験を行った。その結果、(+)-PMVの各受容体への親和性はσ-1受容体(Ki=3.0nM)、σ-2受容体(Ki=40.7nM)、VAChT(Ki=199nM)であり、σ-1受容体にのみ高い親和性を示した。C-11標識化のための前駆体であるトリブチルスズ体はp-iodovesamicolから合成した。[^<11>C](+)PMVはトリブチルスズ前駆体と[^<11>C]CH_3Iのクロスカップリング反応により、[^<11>C]CH_3Iに対し放射化学的収率38%、比放射能は11 TBq/mmol(EOB後30分)で合成した。以上、(+)PMVはシグマ受容体に選択的に高い親和性を持ち、トリブチルスズ前駆体から容易に[^<11>C](+)PMVを合成することができた。来年度は[^<11>C](+)PMVのPET用シグマ受容体分子イメージング剤として可能性を動物実験により検討する予定である。

以上、(+)PMVはシグマ受容体に選択的に高い親和性を持ち、トリブチルスズ前駆体から容易に[^<11>C](+)PMVを合成することができた。来年度は[^<11>C](+)PMVのPET用シグマ受容体分子イメージング剤として可能性を動物実験により検討する予定である。
調和解析,変分問題,偏微分方程式の解の研究とその応用

1.倉田は、次の研究を行なった。(1)特異的な磁場を持つSchrodinger作用素に対する一意接続性定理および解の零点集合の評価,(2) 2階の線形一様楕円型作用素に加藤classのpotentialを加えた作用素のessential spectrumより下にあるspectrumの有限性の研究,(4) Chern-Simons-Higgs理論に現れる偏微分方程式に対し、背景となる空間の計量が一般の場合に、non-topologicalな解の存在および解の球対称性を示した。また、Moving Sphere methodを応用して、幾何学におけるスカラー曲率方程式の解に対してKelvin変換に関する対称性を示した。4.村田は2階の放物型方程式の初期値問題の非負解の一意性を論じた。5.望月は、反応拡散系の簡単なモデル方程式系の大城解の存在、非存在に関する研究を行なった。6.石井は、曲面の時間発展と特異摂動問題の一種である微分方程式の均質化への応用を研究した。7.酒井はヘレショウ流れの初期領域の境界上に角がある場合の研究を行なった。1.特異的な磁場を持つSchrodinger作用素の解の振動関数の単調性を証明し、一意接続性定理および解の零点集合の評価を与えた。また、弱解の有界性、連続性も係数がKato classに属する場合に示した。2.超伝導のモデルであるGinzburg-Landau方程式の解が局在しない、という一種のLiouville型定理を与えた。また、ゲージ理論の1つであるChern-Simons-Higgs理論に現れる偏微分方程式を解析し、特に背景となる空間の計量が一般の場合に、non-topologicalな解の存在および解の球対称性を示した。3.Moving Sphere methodを応用して、幾何学におけるスカラー曲率方程式の解に対してKelvin変換に関する対称性を示した。この方法をChern-Simons-Higgs方程式にも応用した。4.重み付きFeffermann-Phongの不等式を示し、2階の楕円型偏微分作用素で非負のポテンシャルを持つものに対して、その基本解の評価を与え、Morrey空間等さまざまな空間上での不等式を与えた。また、負のポテンシャルを持つ場合でも、一般化Morrey空間上のRiesz型積分作用素の有界性を与え、摂動論を展開した。また対応する熱核の評価も与えた。5.分担者の神保は、Ginzburg-Landau方程式の安定な解の存在を論じ、田中はロトカーボルテラ型の非線型楕円型方程式の正値解の個数を論じた。また、村田は2階の放物型方程式の初期値問題の非負解の一意性を論じ、望月は臨界指数をもつ準放物型方程式の解の爆発を論じ、酒井は一般化された平均値の性質を調和関数が満たす領域について論じた。1.超伝導のモデルであるGinzburg-Landau方程式の解が局在しない、という一種のLiouville型定理を与えた。また、磁場の効果の入った非線形Schrodinger方程式のenergy最小のstandingwaveの存在を示し、その解の半古典極限でのprofileを調べた。2.分担者の西垣氏らと、非負のポテンシャルを持つSchrodinger作用素の基本解を積分核にもつ積分作用素の一般Morrey空間上での有界性評価を与え、さらに小さい摂動をくわえた作用素のmapping propertyを調べた。3. 2階の線形-様楕円型作用素に加藤classのpotentialを加えた作用素のessential spectrumより下にあるspectrumの有限性を調べた。2.また、正の多項式的なポテンシャルに負の小さい挾摂動ポテンシャルを加えたSchrodinger作用素を考え、対応するRiesz型積分作用素の一般化Morrey空間上の有界性を与え、その応用を研究した。4.分担者の神保は、Ginzburg-Landau方程式の安定な非定数解の存在およびその零点の位置を論じ、田中は非線型楕円型方程式の正値解の一意性、非退化性を論じ、multi-bump solutionの構成を行なった。また、村田は2階の楕円型方程式に対するMartin理論における半小摂動の概念を導入し、半小摂動の下での正値解の構造安定性及び半小摂動になるための判定条件を与えた。望月は、反応拡散系の簡単なモデル方程式系の大域解の存在、非存在に関し、べき状の非線形項について存在ー非存在の臨界指数の決定、臨界爆発、存在時間の評価、又大域解については、時間の経過に伴う漸近挙動を調べた。

石井は、ハミルトン・ヤコビ方程式に対する周期的領域上でのノイマン型とディリクレ型の境界値問題の均質化を扱い、ハミルトニアンと領域が周期的に振動するときの極限方程式を決定した。
ウシ分娩時の子宮と卵巣内の局所調節機構の新しい生体複合モデルによる解析

私達は、これまで発情周期中の黄体に対し、PGF2αを投与することで黄体退行を誘起した場合、PGF2α投与直後から黄体を取り巻く血管の血流が強く上昇することを明らかにし、この血流の増加が黄体退行の開始機構の一つである可能性を提唱してきた。しかし、発情周期中の黄体の自発的退行について詳細な検討は行われておらず、黄体への血流変化が自発的黄体退行現象においても存在するか不明であった。したがって、妊娠黄体の退行過程での黄体の局所環境の変化を調べるための予備的実験として、発情周期中の黄体の自発的退行過程における黄体の局所環境の変化を把握する必要があると考え、自発的黄体退行過程での黄体への血流および黄体内遺伝子発現の変化を調べた。その結果、血中の黄体ホルモン濃度が下がり始める時期(発情周期18日目)の1日前にあたる発情周期17日目に、子宮からのPGF2αの分泌と同調して黄体への血流が増加することが明らかとなった。また、その後、黄体内での血管収縮因子の遺伝子発現が上昇することが示された。この結果から、黄体退行に先立って黄体への血流が増加することが、黄体退行の開始機構として普遍的な生理現象であると考えられた。次に、分娩開始時の卵巣内血流および内分泌状況の変化、さらに子宮収縮(陣痛)開始を経時的に調べるために、分娩房内での頚静脈へのカテーテルおよび筋電図の装着条件の設定を検討した。現在、カラードップラー超音波撮影装置を用いた分娩直前の卵巣内血流の観察方法の改良を行っている。観察条件の設定後、本年度は、妊娠黄体の退行開始時期における黄体への血流の変化と内分泌状況の変化との関係を詳細に調べる。
界面精密構造制御による高性能（高分子/天然無機ナノチューブ）複合材料の創成

天然アルミノシリケートナノチューブの界面を精密構造制御し、新規な物性を示す(ポリマー/天然無機ナノチューブ)ナノハイブリッド創成のための基礎的知見を得ることを目的して研究し、次のような成果を得た。(1)ハロイサイトを精製し、内壁を疎水化、外壁を表面開始重合で双性イオンモノマーをグラフトし、無機ミセルを調製した。(2)ハロイサイト系高分子ハイブリッド材料を調製し、その構造と物性を解析した。(3)カチオン性高分子電解質表面修飾ハロイサイトを調製し分離材料への応用に成功した。(4)イモゴライトあるいはハロイサイトを表面修飾し無機ナノチューブを含むハイブリッドハイドロゲルの調製と特性解析を行った。1)ハロイサイトの原鉱石を精製しカルサイトや石英などの不純物を除去し、沈降法でストークス半径に基づくサイズ分別を行った。ハロイサイトを、走査電子顕微鏡(SEM)観察、SEM-EDXによる元素分析、赤外吸収(IR)スペクトル測定、透過電子顕微鏡(TEM)観察、広角X線回折に基づき同定した。2)生分解性樹脂であるポリグリコール酸に天然の中空無機ナノチューブであるハロイサイトを添加した高分子/無機ナノチューブ複合材料の電界紡糸繊維を調製し、分子鎖・結晶の配向状態と配向繊維の力学物性を評価したところ、ハロイサイトの核剤作用によるPGA結晶化度の増大、ハロイサイトの繊維軸方向への配向に誘起されたPGA結晶配向が観測され、繊維の力学物性が向上することが明らかとなった。3)ハロイサイト表面に表面開始重合開始骨格を導入し、制御ラジカル重合により双性高分子電解質であるポリスルホベタイン(PMAPS)をグラフト化した。表面修飾ハロイサイトに対する薬剤(抗ガン剤, CPT)の吸着/徐放特性を確認することができた。ハロイサイト表面へのポリスルホベタイン鎖の導入はグラフト鎖への薬剤の吸着も引き起こすため、吸着物質の選択性、徐放特性が低減する。ハロイサイト細孔内部の表面修飾による薬剤導入量の向上と、徐放特性制御を検討している。4)結晶性の生分解性高分子であるポリ乳酸(PLA)にハロイサイトナノチューブ(HNT)を核剤として添加した際の結晶化挙動を評価した。添加したハロイサイトナノチューブとして、未修飾HNTとポリエチレングリコール(PEG)で修飾(をグラフト)したHNT-PEGを用いた。溶融状態から種々の冷却速度で結晶化した試料の示差走査熱量(DSC)測定の結果より、1HNTの添加により結晶化速度の上昇、2DSC測定時の再配列結晶化温度の低下、3高融点の結晶の形成が確認され、顕著な添加効果を示すことが明らかとなった。天然アルミノケイ酸塩ナノチューブであるハロイサイト(HNT)は、サブミクロンサイズの中空管状構造を持ち、表面がSi-O-Si、表面/内壁の選択的表面修飾による相互作用制御に基づき新規(高分子/無機)ナノ複合材料を構築し、環境にやさしい生分解性高分子と組み合わせることで、環境負荷の少ない「グリーンナノハイブリッド」材料の開発することを目標に研究を行った。1)カチオン性高分子電解質とHNTの複合化により、HNT凝集ネットワーク構造を形成した選択的物質透過性を有する高分子複合材料を創製した。走査型電子顕微鏡観察により、HNTの凝集による粒子状複合体微粒子の形成を確認した。従来のHNT充填カラムと異なり、複合材料充填カラムは濾過物質の自重による低圧濾過が可能となった。また、複合体粒子が水中に安定分散せず、迅速に凝集沈殿するため、遠心分離やフィルター濾過が不要であり、分散液中で色素を吸着した複合体微粒子を容易に回収することができることを見いだした。定量的実験結果に基づき、HNTへの色素吸着のメカニズムを明らかにした。2).表面開始原子移動ラジカル重合により、親水性・防汚性・生体適合性を有する両性高分子電解質ブラシをHNT表面に化学修飾することで、HNTの表面特性を改質した。また、HNT内壁をアルキルリン酸により疎水化することで、内壁の疎水化、表面の親水化による無機ナノチューブミセルを設計した。ポリ(3-(N-2-メタクリロイルオキシエチル-N,N-ジメチル)アンモナートプロパンスルホナート)鎖を修飾したHNTは脱塩水中で凝集するのに対し、塩溶液中で分散することを見いだした。すなわち、塩濃度によるHNTの凝集状態制御を実現した。3)表面修飾HNTによるポリ乳酸の結晶化挙動を温度可変精密WAXDより検討した。HNTにくらべて表面修飾による結晶化の促進は顕著ではなく、α'相への転移温度の変化を見いだした。ハロイサイトの精製、ハロイサイトの表面開始重合による表面改質などは順調に進行している。PLAの結晶化の促進はそれほど良い結果が得られなかった。また表面就修飾ハロイサイトによる選択的物質透過性の発現は当初の予定には無い新規に派生した研究であった。イモゴライトやハロイサイトは、天然アルミノケイ酸塩ナノチューブであり、イモゴライトは内表面にSi-OH、外表面にAl-OH基、ハロイサイトは外表面にSi-O-Si、内孔壁にAl-OH基を有する。そのため表面を様々な官能基でに化学修飾可能であり、様々な高分子とのハイブリッド化が可能である。環境に優しいポリ乳酸(PLA)とハロイサイトのハイブリッドを調製した。

ハロイサイトの核剤としての特性を評価するために得られた試料の分子鎖凝集構造を温度可変広角X線回折により評価した。結晶系としてはα-, α'-型が観測された。分子量54300のPLAにおいてわずか47-56%のα'-型がα型に転移することを見いだした。回折強度の温度依存性によりこの転移は固相転移であることを明らかにした。天然由来の高分子とハロイサイトのハイブリッド系を調製した。メタクリル基修飾ヒアルロン酸を表面アクリル基修飾ハロイサイト(HNT)と光架橋しハイブリッドハイドロゲルを調製した。得られたハイドロゲルは高い力学的強度を示した。HNTを表面処理することによりハイブリッドハイドロゲルは未修飾HNTを用いたものに比べて高い力学物性を示し、優れた膨潤特性を示した。一方、イモゴライトとヒアルロン酸のハイブリッドゲルも調製した。アルキルジアミンを架橋剤とすることによりイモゴライトとヒアルロン酸がハイドロゲル化した。架橋点の存在によりハイブリッドハイドロゲルは安定にゲル化した。イモゴライトの存在により力学物性は向上しかつヒアルロン酸の酵素分解速度を抑制することが出来た。天然アルミノシリケートナノチューブの界面を精密構造制御し、新規な物性を示す(ポリマー/天然無機ナノチューブ)ナノハイブリッド創成のための基礎的知見を得ることを目的して研究し、次のような成果を得た。(1)ハロイサイトを精製し、内壁を疎水化、外壁を表面開始重合で双性イオンモノマーをグラフトし、無機ミセルを調製した。(2)ハロイサイト系高分子ハイブリッド材料を調製し、その構造と物性を解析した。(3)カチオン性高分子電解質表面修飾ハロイサイトを調製し分離材料への応用に成功した。(4)イモゴライトあるいはハロイサイトを表面修飾し無機ナノチューブを含むハイブリッドハイドロゲルの調製と特性解析を行った。ハロイサイトの精製、ハロイサイトの表面開始重合による表面改質などは順調に進行している。またハロイサイトによる生分解性結晶性高分子の核剤効果は当初の予定には無い研究であったが、結晶化促進効果が見いだされた。今後は小角X線散乱法や顕微手法を用いた精密な構造解析、コンポジット系の力学・熱物性評価を展開し、表面化学修飾の最適化を行うとともに、ハイドロゲルなどへも展開し新しい材料の設計へとフィードバックする。28年度が最終年度であるため、記入しない。高分子構造、高分子物性、複合材料、高分子界面科学今後は小角X線散乱法や顕微手法を用いた精密な構造解析、力学・熱物性評価を展開し、表面化学修飾の最適化を行うとともに新しい材料の設計へとフィードバックする。
高等学校物理実験に数学的活動を取り入れる教科横断的な実践研究

本研究の目的は,高等学校物理の探究活動の過程に数学的活動を取り入れた「一連の学習」を構成・実践し,物理の公式の意味の理解を深めることである。筆者は,物理の公式の意味の理解を深めるために,定性的な学習から定量的な学習への急激な移行の緩和と,理科と数学の教科横断的な指導の双方が必要だと考え,これらを具現化する「一連の学習」を構成・実践した。そして授業のプロトコル・生徒のワークシート・生徒の振り返りシートをもとに授業を分析し,物理の公式の意味の理解の深まりを捉えた。「一連の学習」は,授業進度に負荷をかけないよう2時間で設定し,実験(1時間目の授業)と発表・シェアリング(2時間目の授業)の間に自主探究(自宅学習)を加え,「実験→自主探究→発表・シェアリング」の3段階で構成した。実験の時間は,生徒に本物の経験的場面としてものづくりを経験させた後,自主探究の計画を立てさせた。自主探究は, 3日から5日の探究期間を確保した上で,昼休みと放課後に物理室を開放し,希望者に工具の貸し出しや探究の助言を行った。発表・シェアリングの時間は,自主探究の結果を班で発表・シェアリングするとともに,実測データを定量的に分析し,自らの考えを数学的に表現して議論する活動を組み入れた。実施にあたっては,「学習プロセス」を設定し,「一連の学習」の3段階に組み入れた。「学習プロセス」とは,高等学校学習指導要領解説理科編が示す探究の方法に, J. Deweyが示す問題解決のプロセスを組み合わせ,筆者が7段階に分類・整理したものである。その結果,非常に多くの生徒が物理の公式の意味の理解を深めたことが分かった。また,公式の意味の理解を深めるうえで,中学校までの定性的な学習から高等学校での定量的な学習への移行の緩和と,理科と数学の教科横断的な指導の双方が必要となることが明らかになった。
長時間分析窓を用いて得られる位相特徴による音声認識性能の改善に関する研究

これまでの音声認識技術において、音声の特徴量には、主として振幅スペクトルに基づく特徴量が用いられており、位相スペクトルに基づく特徴は無視されてきた。我々は、従来用いられてきた25ms程度の分析窓長よりも長い100200ms程度の分析窓を用いて求めた群遅延スペクトルを特徴量として音声認識を行うことで、振幅スペクトルに基づく特徴量と同程度に音声認識が可能であることを示し、また両特徴量を併用することで音声認識精度を改善できることを示した。同時に、位相スペクトルに基づく特徴量を有効に活用するために、深層学習に基づく雑音環境下音声認識のための音響モデルに関する研究を行った。音声認識に使われている音響特徴量は、振幅スペクトルに基づくものがほとんどであり、人間の聴覚特性が位相に鈍感であるという聴覚主観評価実験の結果に基づいて、位相スペクトルは特徴量としては無視されてきた。しかし、最近の研究で、位相スペクトルにも音声認識が可能となる情報が含まれていることが分かって来た。そこで、本研究では、従来無視されてきた位相スペクトルを効果的な特徴量として音声認識に用いる方法について検討を行っている。本年度は、先に提案した長時間窓を用いた群遅延に基づく特徴量(Long-Term Group Delay Cepstrum; LTGDC)を音声認識において効果的に用いるために、最近さかんに研究が行われるようになった深層学習(Deep Learning)を活用した隠れマルコフモデル、DNN-HMMに対してLTGDCを用いる検討を行った。DNN-HMMは、従来のガウス分布を用いて出力確率を計算するHMM(GMM-HMM)とは異なり、深層学習により学習されたニューラルネットワークであるDeep Neural Network(DNN)を用いて、HMM状態の確率を事後確率として求めることにより認識性能を改善するモデルである。DNN-HMMには、確率計算に用いられているのがニューラルネットワークであるため、GMMに比べて次元数の大きい特徴量を用いるのが容易であるという利点がある。本研究では、振幅スペクトルに基づく特徴量であるMFCCとLTGDCを組み合わせ、さらに長い音素環境(当該音素の前後に出現する音素)を考慮するために、複数の分析フレームをまとめてDNNの入力とすることで、性能改善を試みた。その結果、LTGDCは長い分析窓で分析された特徴量であるが、複数の分析フレームを結合することで、更なる認識性能の改善が得られ、位相特徴においても時間変化を用いることが効果的であることが分かった。音声認識に使われている音響特徴量は、振幅スペクトルに基づくものがほとんどであり、人間の聴覚特性が位相変化に鈍感であることから、位相スペクトルは特徴量としては無視されてきた。しかし、最近の研究で位相スペクトルにも音声認識が可能となる情報が含まれていることが分かって来た。そこで本研究では、従来無視されてきた位相スペクトルを効果的な特徴量として音声認識に用いる方法について検討を行っている。本年度前半は、海外の研究機関で研究できるという稀な機会を得たため、位相スペクトル特徴に関連して、実走行車内に設置した遠隔マイクロホンにより収録された音声に対する音声認識性能を向上させる目的で、その研究機関で行われていた聴覚特性を応用した音響特徴量を用いた頑健な音声認識について研究を行った。研究の結果、遠隔マイクロホンにより音声を収録することで伝達特性が変化してしまい、音声認識に悪影響が起きていることが分かった。当該機関で提案し使用されていた音響特徴量には伝達特性の補償がフレームワークに含まれていたが、これが有効に働いていないことが分かった。これに対して、対数スペクトル領域において伝達特性を補償するための演算を追加することで、悪影響が抑制され音声認識精度が改善されるという結果を得た。その後、本来の計画である位相スペクトル特徴の基本的な特性解析を行った。しかし、音声認識に対してどのような位相スペクトルの特性が有効に働いているのかという決定的な事実はまだ分かっていない。連続音声認識への適用については、振幅スペクトル特徴と併用することを検討した。孤立発声に対する音声認識の場合(単語単位の長いモデルを用いる場合)については効果が見られたものの、従来の隠れマルコフモデルに基づく音素単位の短い音響モデルでは期待通りに働かないという結果となった。音声認識に使われている音響特徴量は、振幅スペクトルに基づくものがほとんどであり、人間の聴覚特性が位相変化に対して比較的鈍感であるという聴覚主観評価実験の結果に基づいて、位相スペクトルは特徴量としては無視されてきた。しかし、最近の研究で、位相スペクトルにも音声認識が可能となる情報が含まれていることが分かってきた。そこで、本研究では、従来無視されてきた位相スペクトルを効果的な特徴量として音声認識に用いる方法について検討を行った。本年度は、昨年度までに行った研究から継続して、実環境大語彙連続音声認識において、位相特徴を用いる方法について検討を行った。音響モデルとしては昨年度検討を行ったDeep Neural Network (DNN)を用いたDNN-HMMを用いた。

しかしながら、昨年度までと同じような形で特徴量を統合しても、認識精度の改善はほとんど得られず、雑音環境下においては、むしろ位相特徴を用いることで認識精度が低下してしまう現象が見られた。これは、雑音環境下で正確に位相情報(群遅延)を求めることが難しいためであると考えられる。そこで、実環境下で頑健な認識が行えるように、方針を一部改めることとした。まず、DNN-HMMを用いた音響モデルによって、雑音環境下で頑健な音声認識を行うための特徴量入力手段を検討し、その後それに位相情報(時間情報)を追加するという方針である。DNN-HMMへの特徴量入力手段としては、スペクトルサブトラクションにより前処理を施して雑音を低減した音声特徴量と共に雑音情報を入力することで、DNN内部での雑音に対する頑健性を向上させ、認識精度を向上させることができた。位相は音声波形のエネルギーに関する時間情報を表すことが分かり、位相情報の追加方法として、時間領域ガンマトーンフィルタによる特徴抽出とDNNへの入力を試みたが、残念ながらこちらはまだ道半ばという状況である。音声言語情報処理位相特徴を上手く活用できる音響モデルの検討については、本年度の研究により、DNN-HMMに複数フレームを入力することで、振幅スペクトルとの併用と音素環境の考慮を同時に行うことができ、今後の研究でこれを利用できることが分かった。この点については特に遅れは生じておらず、順調に進捗している。しかし、位相特徴そのものの分析に関しては研究が遅れており、現在のところは、従来提案したLTGDCを使用し続けている状態である。本年度行った検討の中で、短時間窓によって得られるいくつかの新たな位相特徴の求め方を導入し比較・検討することで、位相の特徴を考察できる可能性は示唆されたものの、まだ不十分である。最終年度はこの点を重点的に研究していく必要がある。研究実績の概要に述べた通り、本研究では従来無視されてきた位相スペクトルを効果的な特徴量として音声認識用いる方法について検討を行う。本年度は、位相スペクトル特徴と分析窓長の関係、および、孤立単語音声認識において位相スペクトルが音声認識精度を向上させることができた理由についての基礎的な検討を行う予定であった。しかし、本年度前半を、海外の研究機関での聴覚特性を応用した音響特徴を用いたロバスト音声認識の研究に費やしたことで、本来の目的である位相スペクトル特徴のどのような性質が音声認識に対して有効かを突き止める研究がやや遅れている。もちろん、聴覚特性を応用した音響特徴を用いた音声認識の研究は無駄ではなく、研究最終年度や継続研究として行う予定であった音声認識に役立つ様々なアプローチからの音響特徴量の組み合わせの一部となるものであり、先の予定をやや先取りする形で行ったこととなる。この成果は最終年度に生かせると考えている。本年度行う計画であった、位相スペクトルに関する基礎的な検討(位相
細胞表面糖鎖を指標とする進化論的ならびに分化論的細胞分類

本研究課題では、「細胞表面糖鎖を指標とする進化論的ならびに分化論的細胞分類」を目的とし、種々の分離分析手段を組み合わせた、細胞表面糖鎖の大規模解析技術を開発するとともに、培養癌細胞表面に分布する糖タンパク質糖鎖の定量的比較解析を行った。平成17年度はアフィニティークロマトグラフィーと順相分配型アミノカラムを用いるHPLCを組み合わせて、細胞表面の発現糖鎖プロファイリングを行う方法を開発し、糖鎖を指標とする細胞の系統的な分類法を検討した。その結果、細胞の発現糖鎖プロファイルを糖鎖の基本骨格構造とシアル酸ならびにフコース残基数に基づいて比較すると、細胞種によらず普遍的に存在する糖鎖と、細胞の個性解析に有用な特徴的糖鎖が存在することがわかった。また、ポリラクトサミン型の糖鎖や高フコシル化糖鎖など癌マーカーとなりうる糖鎖も発見できた。平成18年度はヒト由来低分化型胃癌細胞MKN45中に大量に蓄積する遊離糖鎖の構造解析と蓄積機構の解析を行った。解析の結果、MKN45中に蓄積する遊離糖鎖はNeuAcα2-6Galβ1-4GlcNAcβ1-3Manβ1-4GlcNAcの配列を持つ遊離糖鎖であり、その原因がリソソームにおけるシアリダーゼの活性異常あるいはリソソームの機能不全によると考えられた。平成19年度は平成18年度研究で明かにした、MKN45中の遊離糖鎖の蓄積機構の解析を行い、MKN45での遊離糖鎖の蓄積はリソソームシアリダーゼあるいはリソソームの機能異常が原因であることがわかった。開発した技術は、糖鎖を網羅的に定量解析できるという優れた特性を持ち、細胞・組織間における比較グライコミクスを実現する技術として、診断マーカーの開発や癌や難治性疾患の治療法開発に向けた新たな展開も期待できる。細胞表面の糖鎖は様々な生体分子との相互作用を介し、細胞間接着や情報伝達に重要な役割を果たすことが明らかになりつつある。特に、癌においては悪性度によって糖鎖遺伝子の発現パターンが変化することからも、細胞表面における糖鎖構造の変化は細胞の癌化や転移性とも密接に関係していると考えられる。一方、細胞機能における糖鎖の役割を明らかにするためには、複合糖質の総和であるグライコームの解析を可能にする方法により糖鎖を網羅的に解析する必要がある。しかしながら、細胞表面に発現する糖鎖は多種多様であり、糖鎖の網羅解析の達成は容易ではない。以上のような背景から、本年度はセロトニンアフィニティークロマトグラフィーと順相分配型アミノカラムを用いるHPLCを組み合わせてN-結合型糖鎖を効率よく分離し、細胞表面の発現糖鎖プロファイリングを行う方法について検討し、糖鎖を指標とする細胞の系統的な分類法を検討した。セロトニンアフィニティークロマトグラフィーと順相分配型HPLCを組み合わせて細胞間の発現糖鎖を比較した結果、細胞膜タンパク質分画中の糖鎖には共通の糖鎖成分としてハイマンノース型糖鎖を多く含むことがわかった。一方、シアロ糖鎖ではモノシアロ、ジシアロおよびトリシアロ糖鎖分画に含まれる糖鎖の構造ならびにその含量が細胞間で著しく異なり、各細胞には4656種類のN結合型糖鎖が含まれることがわかった。また、MKN45、U937、ACHNおよびA549の4種類の細胞の発現

糖鎖プロファイルを、糖鎖の基本骨格構造とシアル酸ならびにフコース残基数に基づいて比較すると、細胞膜タンパク質分画中の糖鎖は細胞の種類にかかわらず普遍的に存在する糖鎖と、細胞の個性解析に有用な特徴的糖鎖が存在することがわかった。特に、U937で観察されるポリラクトサミン型の糖鎖やMKN45で観察される高フコシル化糖鎖は癌マーカーとしての利用が期待できると考えられる。細胞機能における糖鎖の役割を明らかにするためには、複合糖質の総和であるグライコームの解析を可能にする方法により糖鎖を網羅的に解析する必要がある。しかしながら、細胞表面に発現する糖鎖は多種多様であり、糖鎖の網羅解析の達成は容易ではない。我々は、本研究の初年度(平成17年度)にセロトニンアフィニティークロマトグラフィーと順相分配型アミノカラムを用いるHPLCを組み合わせてN-結合型糖鎖を網羅的に分離し、細胞表面の発現糖鎖プロファイリングを行う方法を開発した。本年度は開発した技術を利用して細胞表面のN結合型糖鎖のプロファイリングを継続して行ってきたが、その過程で幾つかの細胞においてN結合型糖鎖由来の糖鎖が遊離型糖鎖として大量に蓄積していることを見出した。特に、ヒト由来低分化型胃癌細胞MKN45および高分化型胃癌細胞MKN7では複合型のN結合型糖鎖由来と考えられる遊離糖鎖が大量に観察された。両細胞中に観察された遊離糖鎖を解析すると、MKN45ではNeuAcα2-6Galβ1-4GlcNAcβ1-3Manβ1-4GlcNAcの配列を持つ遊離糖鎖が全遊離糖鎖の約90%を占めた。一方、MKN7はMKN45に比べ遊離糖鎖の含量が高く、複合型のN結合型糖鎖由来と考えられる多種多様な糖鎖が観察された。また、MKN45の細胞内における遊離糖鎖の局在を調べたところ、リソソームと細胞質のいずれにも遊離糖鎖が観察されたが、リソソームに局在するはずの酵素活性が細胞質においても検出されたことから、胃癌細胞における遊離糖鎖の蓄積はリソソームの機能不全が原因であると考えられた。ゴーシェ病など糖鎖分解不全による糖鎖の蓄積を原因とする疾患が幾つか知られているが、MKN45およびMKN7で観察された遊離糖鎖の蓄積と胃癌の分化あるいは悪性度との関係についても興味が持たれる。本研究課題の平成17年度18年度において、N-結含型糖鎖を網羅的に分離し、細脚表面の発現糖鎖プロファイリングを行う方法を用いて、細胞表面のN結合型糖鎖の比較解析を進めた。その過程で、ヒト胃癌細胞に、N結合型糖鎖由来の遊離型糖鎖が大量に蓄積していることを発見した。特に、日本人由来の低分化型胃癌細胞MKN45および高分化型胃癌細胞MKN7では複合型のN結合型糖鎖由来と考えられる遊離糖鎖が大量に観察された。平成19年度ででは、両細胞中に観察された遊離糖鎖を詳細に解析し、MKN45中に特徴的かつ人量に観察されたNeuAcα2-6Galβ1-4GlcNAcβ1-3Manβ1-4GlcNAcの配列を持つ遊離糖鎖の細胞内局在とその生成メカニズムを明らかにした。遊離糖鎖の細胞内局在については、リソソームと細胞質のいずれにも遊離糖鎖が観察されたが、通常リソソームに局在する酵素活性が細胞質においても検出されたことから、リソソーム内に蓄積した遊離糖鎖が何らかの原因で細胞質へと漏れ出していると考えられた。また、遊離糖鎖蓄積の原因の一つと考えられる細胞質ならびにリソソームシアリダーゼ(Neu1およびNeu2)をMKN45に強制発現したところ、いずれのシアリダーゼ導入によっても、細胞質ならびにリソソーム中の遊離糖鎖量は劇的に減少した。以上の事実から、MKN45における遊離糖鎖の蓄積は、シアリダーゼの欠損あるいは機能低下により非還元末端側からの糖鎖の分解が停止することが原因であることがわかった。
性教育・エイズ教育に携わる専門職の性意識に関する質的研究

本研究では、性教育やHIV/AIDS予防啓発教育授業等(授業等)を職業として実施する立場にある医師、保健師、教師などの専門職が、授業等を実施する際に直面する困難の質を明らかにし、これらの専門職が困難を乗り越えるプロセスを明らかにしようと試みた。1983年以降に発表されたウェブデータベース上の文献研究の結果は、日本においては、授業等を扱う調査は2001年以降増えているが、実施者を調査した研究は少ないことが示された。また、職業として熱心に授業等を実施してきた専門職23名のインタビュー分析の結果、授業実施にあたっての個人の性意識の葛藤は強く意識化されていないことが示された。専門職が授業等に取り組もうとする熱心さは、児童・生徒や住民のニーズに応えようとする職業的な責任感を軸として、身近に尊敬できるロールモデルがいた、新しいことに取り組める環境(職場内、職場外)が整っていた、予算がついた、などの条件が加わって保たれていた。個人の思想信条が授業等に影響を与えたと答えた事例はなかったが、職業的責任感にジェンダー差が影響している可能性は示唆された。したがって今後、男性の専門職のインタビューを追加して、調査結果を再検討する必要があると考えられた。本研究は、性教育を実施している医師、保健師、教師、NGOスタッフなどの専門職が、性行為に関連して生じる各種の問題を他者に伝える際に直面する、価値の葛藤とその克服の過程を知り、将来の性教育を実施する人材育成に役立てようとするものである。この目的に即し、平成21年度は、過去の性教育に関する研究の傾向を知るために、1986年から現在までの、主として医学系論文をデータベース化している医学中央雑誌データベース(医中誌WEB)を用い、「性教育」「原著」「抄録あり」の論文397本の抄録から過去の研究傾向を調査した。その結果、過去の性教育の研究は、おおむね次のようなパターンに分かれた。1.学生を対象に授業や講座の効果を調べたもの、2.若者や母親を対象に、性教育のニーズや性に関連する意識や知識について調べたもの、3.性行動の実態について調べたもの、4.性教育の内容について調べたもの、5.性教育の人材育成や、性教育を実施する側の意識を調べたもの、6.特殊な事例研究、7.レビューや研究法などその他の研究。また397本のうち、2000年より以前の論文は40本で、ほとんどの論文はこの10年以内に発表されたものであった。この文献調査と並行して、医療福祉を学ぶ大学1年生男女6名に対して、今までに受けてきた性教育や、性に関することで自分が体験したり、考えたりしていることを自由に聞き取る予備的調査を実施した。この結果から、学生の性に対する意識や価値観は、経験的に学び取ったり、親子や友人関係の中で伝達されたりしたことの中で形成されており、学校での授業は意識面や価値観にはあまり影響を与えていないこと、また実際的な知識の面でも、学生に必要な情報が効果的には伝わっていない可能性が示唆された。この結果を受けて、当初の計画であった、伝える側の性に関わる意識よりも、伝える側が何を伝えようとしていたかを詳細に記述し検討する中で、効果的な性教育実践に必要なものを検討する方が、研究目的に照らした場合には重要と考えられた。本研究は、性教育・エイズ教育(以下、性教育等)を実施する立場にある医師、保健師、教師、NGOスタッフなどの専門職が、業務の中で直面する性行為に関連する価値の葛藤とその克服の過程を知ることで、将来の性教育を実施する人材育成に役立てようとするものである。この目的に即し、平成22年度は、1990年代頃から業務として性教育等に熱心に取り組んできた専門職19名(医師2名、行政関係4名うち保健師1名、養護教諭8名、専門職養成者2名、教師2名、NGOワーカー1名)よりインタビューを聴取した。前年度に実施した予備調査の結果を踏まえ、本調査のインタビューでは、伝える側の意図に注目しつつ、あらかじめ質問項目を定めないで(ガイドラインは作成)、インタビュー対象者の個性が反映されるような自由な語りを引き出すことを試みた。

その結果、性教育等に熱心に取り組む意欲や意志力、伝える側の意図の多様な変化を記述できるデータが得られた。対象者は、熱心さや意欲を保ち続けられた理由を、目の前のクライアント(生徒、患者、一般市民など)に対して、専門職として最善を尽くすという職業意識に意味づけて説明していた。そしてこのような職業意識の形成には、家族関係や成育歴、個人の性格などの個人要因と、ロールモデルとなる指導者や協力者との出会い、職場の同僚や家族の理解や支え、書籍や情報へのアクセシビリティなどの環境要因が複合的に影響していた。今後はこれらのデータを、話者が自身の経験をどのように解釈しているかに注目して整理・分析していく予定である。分析を深めることで、性教育等に取り組む熱意ある専門職を育成するために必要な条件整理が可能となると考えられた。しかし現在聴取済みのデータ19名のうち男性が3名と少ないため、さらに男性のインタビューデータを聴取して、意欲や熱意に対する意味づけ方に性差がみられるかどうかを検討する必要もあると考えられた。本研究の目的は、職業上HIV/AIDS予防啓発教育(性教育等)を担っている医師、保健師、教師などの専門職が、教育に携わる中で、自身の性行動に関連する規範意識や価値観(以下、性意識)と伝えるべき性意識との葛藤と克服のプロセスをたどっている可能性があることを仮説とし、この葛藤と克服のプロセスを明らかにすることで、性行動に関連する教育を担う人材を育成する際に必要な新たな知見を得ることであった。この目的のもとに実施した予備調査(初年度)の結果から、M-GTAによる概念生成よりも先に、対象の個性を詳細に把握する個性記述によって、対象に接近する必要があると判断された。そこで、分析方法をM-GTAからナラティブアプローチに変更し、より深いインタビューを行うため、調査のガイドラインを変更した。また、1983年以降に国内で発表された、性教育をタイトルに含む論文397編のシステマティックレビューを行い、性教育の研究動向を把握するとともに、性教育実施者を対象にした研究が少なく、質的研究においては、事例報告以上の論文がほぼないことを確認した。二年度には、変更後の条件を満たす協力者を募り、23名から承諾を得て19名にインタビューを実施した(医師2名、行政関係4名うち保健師1名、養護教諭8名、専門職養成者2名、教師2名、NGOワーカー1名)。このインタビュー分析から、次の結果が得られた。1)熱心に性教育等に取り組んできた専門職においては、性意識の葛藤と克服は意識化されていなかった。2)性教育等に対する熱心さは、対象となる児童・生徒や住民ニーズに応えようとする職業的な責任感を軸として、身近に尊敬できるロールモデルがいた、新しいことに取り組んだり学んだりできる環境(職場内、職場外)が整っていた、予算がついた、などの条件が加わっていた。3)個人の思想信条が性教育等に影響を与えていた事例は少なかった。4)性教育実施時の性意識のありようは、職業的専門性よりジェンダー差が影響している可能性が示唆された。以上のことから、研究開始時に想定していた仮説は棄却されたが、性教育等の実践者育成においては興味深い研究結果が得られた。
日本のハイテク産業におけるガヴァナンス構造

平成3年度の研究は、平成2年度に集められた文献や資料を精読し、そして、2ケ所で行なわれたプリテストのインタビュ-の内容をも吟味し、コオペラティヴ・インタ-アクションとコオペラティヴ・ガヴァナンスの理論を完成させた。これが、Yoshitaka OkadaとRogers Holling sworth共著の“Cooperative Sectoral Governance Structure of Japanese Semiconductor IndustryーFramework for Analysis"である。この概念をもとに質問表を作り、市場、クオザィ・インテグレ-ション、組織の違いを把握すべく本格的なインタビュ-を開始した。日本の大手半導体企業の6社へ協力をお願いし、販売、機械の購入、部品・材料の購入、研究開発の専門家4人の方々に質問表を答えていただくと同時に、1人約2時間、内容を掘り下げてインタビュ-を行なった。また、振興会や工業会のコオペラティヴ・カヴァナンスへの役割をはっきりさせるため、半導体振興会、日本半導体製造装置協会、半導体国際交流センタ-、日本電子機械工業会、日本電子工業振興協会、外国系半導体ユ-ザ-協議会、日本電子部品信頼性センタ-等でのインタビュ-を行った。これらのインタビュ-に相当量の時間を費やし、まだ終わっていない所も残っているが、今までのインタビュ-の記録を見ながら、再度理論に肉付けをしている。日本に多く見られる中間形態は、蓄積と継続のコストを計算に入れた合理的判断の基準が強く働いており、QCDSを満たすには、この理論を効率良く活用しなければならない。それ以上に、信頼関係をもとに将来の蓄積と継続を作り出す、よりリスク・テ-キングな活動をしなければ、このガヴァナンス構造の中では、企業は生き延びれない。すなはち、以前の理論に、新しく蓄積と継続の理論を導入しなければならないと考えている。平成2年度の研究は、平成3年度のフィ-ルド・リサ-チに向けての基礎固めに重点を置いた。主に理論的枠組みを確立するとともに、産業に関する歴史的資料の収拾を行った。ガヴァナンス、コ-ポラティズム、ネットワ-ク、トランスアクション・エコノミクス、インタ-アクション、ゲ-ム理論、コオペレ-ション、政府・企業や企業間関係に関する理論的文献と、半導体産業、半導体製造装置産業、バイオ産業に関する歴史的な文献の情報検索から始めた。その後、文献購入、国会図書館を始めとして東京都内の図書館での論文、年鑑、政府・財団・社団法人報告書の検索、コピ-等に多くの時間をさいた。また、個々の産業における政府・企業間や企業間関係の資料を収拾するために工業組合、通産省、政府研究所、各種社団・財団法人に足を運んだ。これらの文献や資料の精続を行うとともに、インタ-アクションの実状を知るためにプリテストとして2カ所のインタ-ビュ-をも行った。その結果、初期の論文"Analytical Framework of Sectoral Gorernance Structure"に書かれているインタ-アクションに関する分類だけでは実状の把握が不十分であり、日本のシステムそのものを説明する理論的展開が必要であることが判明した。日本における企業・政府や企業間関係をコオペラティブ・ガヴァナンスとして捕らえ、その概念を理論化させ、また、インタ-アクションの内容を把握するための詳細な枠組みを以前の分類をもとに発展された。その詳細な粋組みをもとにコオペラティブ・ガヴァナンスのバウンダリ-がどこまで広がりを見せ、また、どのような社会・経済的状況がそのバウンダリ-を作り出しているのか。そして、そのバウンダリ-の違いがどれだけウィリアムリン・シュミッタ-等が提案するガヴァナンスの規定要因により説明できるのかをフィ-ルドリサ-チで調べることにした。
ディジタルアーカイブによるイメージの視覚化プロセスの類型化と共通事項の標準的指導

本年度は研究最終年度として、以下の研究を進めた。1昨年度から引き続いて、教員を対象とする「〔共通事項〕教育の現状に関するアンケート」を実施した。また昨年度までに得られているアンケートの回答を併せて、過去5年間の集計および傾向分析を行った。その結果、現場の教員は共通事項において、特に彫刻などの形体教育を苦手としていることが明らかとなった。2共通事項に着目した指導案の作成および摸擬授業の実施。昨年度までに実施したアンケート調査で苦手傾向のあった形体教育について、教員の資質、児童生徒の資質によって教育効果が影響されにくい教材である「ユニバーサル教材」として、「風船を用いた可変鋳型を用いた流し込みによる成形」の指導案の作成と模擬授業を行った。また「ユニバーサル教材」の一環として、鑑賞教育で用いる複製作品教材の利用について、指導案の作成および摸擬授業の実施をおこなった。3作品および指導案の収集と整理については、前年度に引き続き作品の収集を進めるとともに、必要に応じて課題の作品を制作した。また作品のディジタルアーカイブ化を進めるため、ディジタルカメラ、ブックスキャナによる指導案、作品のディジタルデータ化を行った。4ディジタルアーカイブの作成と利用については、昨年度までに試作したディジタルアーカイブの改良と、3で収集した新たなデータの登録を行った。また作成したディジタルアーカイブを、共通事項の標準的指導法における年間計画の作成で利用することによって、共通事項の指導の連続性を確保する年間指導計画の作成手順を定めた。本年度は、以下の5点について研究を進めた。1日本における基礎造形教育の歴史と現状について、学習指導要領の変遷を中心に分析を行い、日本における高等専門教育としての基礎造形教育の成立と、図画工作科および美術科への波及について調査を進めた。また〔共通事項〕に関連した小学校図画工作科および中学校美術科の指導案などの資料の収集・分析を行った。2〔共通事項〕の教育に関する現状調査について、〔共通事項〕に関連した研究授業の参観と研究討議の参加を行った。また〔共通事項〕教育の現状に関する質問紙法のアンケートのフォーマットを検討・作成し、調査の準備を進めた。実際のアンケート調査については、平成27年度に実施する予定である。3基礎造形教育法の検討と再構築について、先行研究である「表現志向に考慮した造形メソッドの開発と、ディジタルアーカイブを用いた教育及び評価」で開発した基礎造形教育法の再検討を行い、〔共通事項〕の標準的指導法に共通して利用可能な項目の精選を進めた。4作品データの収集と整理について、作品を収集すると共に、必要に応じて課題作品の制作を行った。また作品に関しては、ディジタルアーカイブでの利用が可能となる様にディジタルデータ化を図り、記録・保存を行った。5ディジタルアーカイブの検討については、先行研究である「基礎造形教育法におけるディジタルアーカイブの利用と効果」において作成したディジタルアーカイブの改良を進めると共に、共通事項の標準的指導での利用についてインデックス・構造などの検討を進めた。本年度は以下の5点について研究を進めた。1〔共通事項〕の教育に関する現状調査について、昨年度に検討・作成したフォーマットを基に、教員を対象とした「〔共通事項〕に関するアンケート調査」を実施した。本年度は最初の調査ということもあり、少人数を対象に実施し、結果を質問紙にフィードバックするなど、調査の方法の改善に努めた。今後、平成28年度以降も引き続きアンケート調査を実施し、より調査件数を増やす計画である。2基礎造形教育法の検討と再構築について、小学校図画工作における〔共通事項〕の現状を、現在小学校で使用されている教科書から分析を行い、美術教育における基礎造形教育法の運用方法について検討を進めた。3現在まで蓄積されている指導案を基に、〔共通事項〕に着目した指導案の作成及び模擬授業を実施し、その過程を通して現れる課題の精査を行った。4ディジタルアーカイブに関する作品データの収集と整理について、作品を収集すると共に、必要に応じて課題作品の制作を行った。また収集した作品に関しては、ディジタルアーカイブでの利用が可能となるようにディジタルデータ化を図り、記録・保存を行った。5ディジタルアーカイブの作成について、File Maker Pro 12の「インスタントWeb公開」機能を用いて、スマートフォンのWebブラウザ上から使用できるディジタルアーカイブを作成した。また作品のアーカイブだけではなく、指導案のアーカイブ化の検討を進めた。昨年度、フォーマットの検討と作成に留まった「共通事項に関するアンケート」について、本年度は少人数ながら実施する事ができた。次年度以降も引き続き実施することで、調査数を増やす予定である。その他の「基礎造形教育法の検討と再構築」、「〔共通事項〕に着目した模擬授業の実施」、「ディジタルアーカイブに関する作品データの収集と整理」、「ディジタルアーカイブの作成」については、概ね研究計画通りに進展している。1教員を対象とする〔共通事項〕教育の現状に関するアンケートを実施し、必要に応じて個別の聞き取り調査を行った。結果、共通事項に関しては、「やや苦手」としている傾向が伺えるだけではなく、「やや得意」「得意」が極端に少ないことから特殊な意識を持っており、基礎造形の最大の問題である、基礎と専門の乖離が共通事項においても、同様の問題として存在していることが明らかとなった。また調査結果を「共通事項の現状と課題アンケートからみる共通事項の受容」としてまとめ、基礎造形学会にて口頭発表を行った。2基礎造形教育法の検討と再構築として、各題材について再検討を進めた。