hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市における音環境と居住者の音意識との関連について

京都市内の山鉾町の中から調査対象として8ケ町を選び出した。その8ヶ町で音環境に関する質問紙調査と聞きとり調査を実施した。また、携帯用テ-プレコ-ダを用いて地区内の音を録音し、それを再生して地区内の音の音源を識別するとともに、その発生回数、エネルギ-寄与率を算出した。その結果、日常的な山鉾町の音環境は、自動車の走行音で支配されており、かつその騒音レベルは幹線道路、準幹線道路、路地といった道の種類により大きく異なる。道路の音が住居内の居住空間に到達するまでに減衰する騒音レベルは2040dBである。質問紙調査の結果から、居住者の騒音に対する不快感は、その住居の形態と高い相関があることが明らかとなった。これは、京都市内の大きな家屋や居住空間が道路から離れることによる。また、高層集合住宅の居住者は、聞こえる音の音源が木造低層住宅の居住者と異なることによる。道路交通騒音がうるさいと思う道路と交通量が多いと思う道路は一般に異なること居住者が音を聞いている範囲(音地平)が約200mの範囲であることも明らかとなった。音地平は、祇園祭の囃子に対する住民の意識にも反映され、さらに二階囃子の聞こえる範囲ともほぼ一致するものである。山鉾町の音環境は、日常と非日常によって大きく分節化され、画一的な科学的調査によっては把握することができないことが明らかとなった。ただし、非日常とは祇園祭の期間中のことである。
療養型病床群における高齢者の転倒予防:EBNに基づいた運動プログラムの作成

【研究目的】本研究は療養型病床群の脆弱な高齢者を対象に移乗・移動にともなう筋力および身体バランスを高め、かつ転倒予防への自信を高めるためにEvidence-based Nursing(EBN)に基づいた、病棟生活に取り入れ可能な看護師が実施する運動プログラムを作成することであった。【研究方法と成果】EBNに基づいて試作した運動プログラムの内容は、(1)静的ストレッチング、(3)筋力・筋持久力運動、(4)バランス運動(足指トレーニング、固有受容性神経筋促通法の活用)、(5)整理体操であった。試作した運動プログラムは書面により同意が得られた介入群16名(対照群14名)に導入し、3ヶ月間実施した。結果、運動プログラムは,介入群と対照群の年齢,性,運動機能,知的レベル,転倒リスクに差がない状態において,筋力は向上できなかったが,移乗・移動能力の維持,重心動揺の軽減,および転倒率を減少することができ,かつ運動による損傷や発症を引き起こすことがなかった点で療養型病床群の脆弱な高齢者に有効と考えられた。そして、試作した運動プログラムの修正課題は、下肢筋力向上、上肢筋力維持または向上、転倒自己効力感の向上、精神活動の維持・向上について挙げられた。それらを踏まえてプログラム内容を修正し、同意が得られた介入群21名(対照群19名)に3ヶ月間実施した結果、プログラムの課題であった下肢筋力は向上できなかったが、上肢筋力は維持でき、転倒自己効力感は向上できたため、ある程度の修正ができたと考えられた。【目的】本研究は、脆弱な療養型病床群の高齢者を対象にEBN(Evidence-Based Nursing)に基づいた、病棟生活に活用できる運動プログラムを作成するための3年間にわたるものである。本年度は、1、文献検討と専門家の意見を取り入れて運動プログラムを試作しプレテストを行うこと、および2、比較検討のため健康教室に参加している高齢者の筋力について転倒との関連を検討したことである。【方法】1、運動プログラム作成のための文献検索はコクランライブラリ、PubMed、CINAHL、医学中央雑誌を使用し、キーワードは転倒、予防、運動、高齢者を用いた。2、対象:本研究に同意が得られた地域高齢者75名(男性18名・76.3歳、女性57名・74.4歳)である。方法:過去1年間の転倒・損傷状況、日常生活状況、日常生活活動効力感および転倒恐怖感について調査し、身体機能として下肢筋力、握力、骨密度、重心動揺を測定した。調査期間:平成14年9月3日である。【結果】1、EBNに関連した文献は、コクラン5件、PubMed19件、CINAHL16件、医中誌15件がヒットし、その中で18件を活用した。文献検討から試作した運動プログラムは、(1)Warm Up、(2)Static Stretching Exercise、(3)筋力・筋持久力運動、(4)足指トレーニング、固有受容性神経筋促通法(PNF)、(5)整理体操であり、現在プレテストを実施している。また、その効果については転倒恐怖感の軽減など、心理面に対しても検討している。2、男性は人数が少なかったため比較できなかったが、女性は下肢筋力および握力に有意差がみられた。すなわち、75歳未満の膝屈曲筋力は転倒者が7.9±2.4kg、非転倒者が10.7±2.8kgであり、75歳以上の握力、(右)は転倒者が17.8±2.6kg、非転倒者が21.5±4.3kg、握力(左)は転倒者が17.3±5.4kg、非転倒者が20.9±4.7kgであった。骨密度および重心動揺はいずれも差はなかったが、骨密度は75歳以下の転倒者が24%と骨粗鬆症の危険域である25%より低かった。【考察】

以上のことから、転倒は身体機能のみならず心理面からも継続して検討していく必要が示唆された。【目的】本研究は、脆弱な療養型病床群の高齢者を対象にEBN(Evidence-Based Nursing)に基づいた、病棟生活に取り入れられ看護介入可能な転倒予防を目的とするための運動プログラムを作成するための研究である。本年度は、先行研究や専門家の意見を取り入れて試作した運動プログラムを実施し、評価した。【方法】対象:療養型病床群(医療型)で同意の得られた65歳以上の高齢者30名(男性6名(82.2±6.7歳)女性24名(85.3±6.1歳))であり、うち介入群(運動参加群)16名、対照群14名である。介入方法:試作した運動プログラムを14週間実施し、その効果を検証する。すなわち、運動プログラムとは(1)Warm Up、(2)Static Stretching Exercise、(3)筋力・筋持久力運動、(4)固有受容性神経筋促通法、(5)足指トレーニング、(6)整理体操であり、評価は機能自立度、下肢筋力、Timed-Up and Go Test、Functional Reach Test、転倒恐怖感、転倒に対する自己効力感などについて運動開始前・終了後・終了3ヶ月後に追跡調査することである。【結果】作成した運動プログラムの所要時間は10分程度であり、病棟のレクリエーション時間に実施できた。介入群の平均運動参加日数は35.4±15.6日であり、運動による医学的損傷は起こらなかった。運動負荷はインタビューにより確認したが、ボルグスケール(自覚的運動強度)において9-15点であった。運動プログラムの評価では、機能自立度は介入群に変化はなかったが、対照群は運動開始前と終了3ヶ月後(22.9±4.8 vs. 21.6±4.9、p<0.001)および運動終了後と終了3ヶ月後(22.5±4.7 vs. 21.6±4.9)p<0.05)に有意に低下していた。下肢筋力、Timed-Up and Go Test、Functional Reach Testはどの群にも差はなかった。転倒恐怖感は、介入群は運動終了後3ヶ月には5名(55.6%)が恐怖感を低下させていたが、対照群はほぼ変化はなかった。転倒についての自己効力感にはどの群にも差はなかった。【考察】作成した運動プログラムは運動機能の維持および転倒恐怖感の軽減に寄与できたと考えられた。しかし、対象数が少ないため、対象数を増やし、かつ運動プログラムを改良しさらに検討するが必要である。【目的】療養型病床群の脆弱な高齢者を対象にEvidence-Based Nursingに基づいて下肢筋力を中心とした運動プログラムを昨年度作成し実施した結果、移乗・移動能力などに効果はあったが転倒自己効力感などに改善がなかった。そこで本年度は、上肢を加えた全身運動のプログラム内容に改訂し、その効果を検証することを目的とした。【方法】対象は身体状態が安定し医師から許可がえられ、かつ対象・家族から本研究に書面により同意がえられた40名(83.9±9.1歳)、うち介入群22名、対照群18名である。運動期間は3ヶ月間で、改訂したプログラム内容は上肢の筋力運動の追加、大腰筋の運動強化、姿勢にかかわる部位や足部などストレッチング箇所の追加である。介入評価は運動前後に重心動揺、ファンクショナルリーチテスト、下肢筋力、握力、機能的自立度評価法による移乗・移動能力、足底・足趾の形状、転倒恐怖感、転倒自己効力感を調査した。
地域性に着目したバイオセメンテーションによる法面保護技術の開発

本研究の目的は,法面保護工の施工対象となる現場周辺の地盤に生息する微生物の地域性に着目し,バイオセメンテーションにより法面表層部を固化させる新しい法面保護技術を開発することである。本研究の独創性・新規性は,自然界で生物が作るバイオミネラルをセメント物質として利用すること,現地の微生物を利用するために微生物汚染が生じないこと,地盤の温度やpHなどの地域性に着目したバイオセメンテーションであること,地盤工学,コンクリート工学,微生物学,地質学,地球化学などの学際的研究であること,である。得られた成果は,安価で低環境負荷,そして景観に配慮した持続可能な新しい法面保全技術となることが期待できる。
臍帯及び羊膜上皮細胞を用いた培養表皮シートの作製

既に我々は、臍帯上皮では表皮に類似した分化関連蛋白の発現を認め、さらに臍帯から上皮細胞を分離培養し、高カルシウム培地を用いて気相下培養を行うことにより、重層化させることが可能であることを報告した。13年度は、コラーゲンゲルを用いた三次元培養系により臍帯上皮細胞の性状についてさらに検討を行った。その結果、線維芽細胞を埋没したコラーゲンゲル上で培地中のカルシウム濃度を1.8mMに上昇させ、空気暴露(気相下培養)させ分化を誘導することにより、臍帯上皮細胞は10層前後にまで重層化し、フィラグリン抗体陽性のケラトヒアリン顆粒様の顆粒状構造物を上層部の核周囲に認め、さらにその上層において核は消失し角質層様の構造を形成した。免疫学的検索では皮膚型ケラチンK1/10を発現し、上層部においてトランスグルタミナーゼ、インボルクリン、ロリクリン等のcornifiedcell envelope associated proteinの発現を認め、これらは表皮ケラチノサイトより作製した培養表皮シートと同様の発現パターンを示した。さらに単層培養した臍帯上皮細胞をヌードマウスの皮膚欠損部に移植したところ、気相下培養時と同様に重層化し生着した。これらの結果は、臍帯上皮細胞を用いて表皮シートを作製し、臨床応用することが可能であることを示すものである。さらに現在は、各種コラーゲン、インテグリン、ラミニン等の基底膜構成成分の経時的発現について検討を進めている。臍帯および羊膜上皮細胞を用いた表皮シートを作製するにあたり、まず各種分化マーカーに対する抗体を用いてin vivoにおけるこれらの上皮細胞のcharacterizationを行った。その結果、臍帯上皮では単純上皮型、及び粘膜型ケラチンK8/18、4/13に加えて皮膚型ケラチンK1/10の発現を認め、さらにその上層部においてはフィラグリン、トランスグルタミナーゼ、インボルクリン、ロリクリンといったcornifiedcell envelope associated proteinの発現をも認めた。一方、羊膜ではK8/18、K13の発現を認めたが、K1/10の発現は認めず、トランスグルタミナーゼの弱い発現を認めるにすぎなかった。これら分化マーカーの発現から、臍帯上皮は羊膜と表皮何れものポテンシャルをもった上皮であると考えられた。さらに我々は、臍帯から上皮細胞を分離し角化細胞用培地(KGM)を用いて培養を試みた。その結果、臍帯上皮細胞は、TypeI collagenをコートしたculture insert上で培地中のカルシウム濃度を1.8mMに上昇させ、空気暴露(気相下培養)させ分化を誘導することにより34層に重層化し、その上層部においてフィラグリン抗体陽性の顆粒を核周囲に認めた。さらに最上層部においては、核は消失し角層様の構造を形成した。これらの結果から、臍帯上皮細胞はin vitroにおいても表皮細胞同様に重層化することが示され、現在、コラーゲンゲルを用いた三次元培養系、及びヌードマウスへの移植についても検討中である。
自律神経系調節に伴う誘発筋電図F波および体性感覚誘発電位変化

本研究は、ヒトの骨格筋収縮調節に及ぼす自律神経系調節の影響について、誘発筋電図F波および体性感覚誘発電位(SEP)を用いて上位中枢および下位中枢による調節の両側面から明らかにすることを目的とした。最大下の掌握運動時には、心拍数、血圧、F波出現頻度は増加した。SEP振幅は違いがみられなかった。寒冷昇圧試験時には心拍数、血圧は増加したが、F波出現頻度、SEP振幅に違いがみられなかった。これらのことから、運動出力および感覚入力調節にに対する自律神経系調節の影響は少ないことが示唆された。本研究は、ヒトの骨格筋収縮調節に及ぼす自律神経系調節の影響について、誘発筋電図および誘発脳波を用いて明らかにすることを目的とした。平成27年度は、9名の健康な成人男性を対象として、等尺性掌握運動時における心拍数、心臓自律神経系調節、血圧、誘発筋電図F波(F波)、体性感覚誘発電位(SEP)の変化について検討した。測定条件は、最大随意収縮の10%、20%、30%強度条件下での右腕の等尺性掌握運動およびコントロール条件(0%条件)とした。測定項目は、心拍数、心臓副交感神経系調節、血圧、F波、SEPとした。左手の正中神経を手根部で最大上刺激にて経皮的に電気刺激し、その際のF波およびSEPを記録した。電気刺激幅は0.2ms、刺激頻度は2Hzとした。F波は、電気刺激と同側の短母子外転筋から導出した。SEPは刺激側の手の感覚領域であるC4電極(国際10-20法)の位置から2cm後方のC4'電極から導出し、120回分のデータを加算平均した。F波の分析項目は出現頻度とした。SEPの分析項目はN20振幅とした。平成27年度の主な知見は、1心拍数、血圧は0%条件と比較して掌握運動によって増加するが、心臓副交感神経系調節には変化がみられなかったこと、2F波出現頻度は掌握運動時に増加したこと、3N20振幅は変化がみられなかったことであった。平成27年度の知見から、掌握運動時には反対側の手のα運動ニューロンの興奮性が増大することが明らかになった。一方で、N20振幅に違いがみられなかったことから、筋力発揮時には全身的に脊髄α運動ニューロンの興奮性が増大するが、一次体性感覚野への感覚入力には変化みられないことが示唆された。平成28年度は寒冷昇圧試験に伴う交感神経系活動賦活化を設定条件として検討を行い、自律神経系調節の影響について更に検討を行う。当初計画していた実験1と実験2の順番の入れ替えが生じたが、初年度に予定した研究課題は概ね順調に遂行することができた。平成27年度は、9名の健康な成人男性を対象として、等尺性掌握運動時における心拍数、心臓自律神経系調節、血圧、誘発筋電図F波(F波)、体性感覚誘発電位(SEP)について測定を行った。主な知見は、1心拍数、血圧は0%条件と比較して掌握運動によって増加するが、心臓副交感神経系調節には変化がみられなかったこと、2F波出現頻度は掌握運動時に増加したこと、3N20振幅は変化がみられなかったことであった。得られた知見は、国内学会(日本体力医学会大会)で公表予定である。平成28年度は、寒冷昇圧試験時の変化について更に検討を行う。平成28年度の研究課題は、研究協力者と既に研究打ち合わせを済ませている。また、研究対象者にも研究参加の同意を得ている。これらのことから、計画通りに遂行できる予定である。本研究の目的は、ヒトの骨格筋収縮調節に及ぼす自律神経系調節の影響について、誘発筋電図および誘発脳波を用いて明らかにすることとした。平成28年度は、7名の健康な成人男性を対象として、寒冷昇圧試験時における心拍数、心臓自律神経系調節、血圧、誘発筋電図F波(F波)、体性感覚誘発電位(SEP)の変化について検討した。被験者は、水への手関節部までの浸漬を行った。水温条件は5°C条件および32°C条件とした。平成28年度の主な知見は、1心拍数、血圧は32°C条件と比較して5°C条件において有意に高値を示したが、心臓副交感神経系調節には変化がみられなかったこと、2F波出現頻度およびN20振幅は変化がみられなかったことであった。平成28年度の知見から、寒冷昇圧試験によって心拍数、血圧などの循環器系指標が応答する一方で、F波出現頻度、N20振幅に違いがみられないことが明らかになった。寒冷昇圧試験によって生じる自律神経系調節の変化と運動出力調節、感覚入力調節は連動しないことが明らかになった。

本研究は、ヒトの骨格筋収縮調節に及ぼす自律神経系調節の影響について、誘発筋電図F波および体性感覚誘発電位(SEP)を用いて上位中枢および下位中枢による調節の両側面から明らかにすることを目的とした。最大下の掌握運動時には、心拍数、血圧、F波出現頻度は増加した。SEP振幅は違いがみられなかった。寒冷昇圧試験時には心拍数、血圧は増加したが、F波出現頻度、SEP振幅に違いがみられなかった。これらのことから、運動出力および感覚入力調節にに対する自律神経系調節の影響は少ないことが示唆された。平成28年度は、寒冷昇圧試験時の変化について更に検討を行う。痛み刺激に伴う自律神経系調節の変動の影響を受けてF波やSEPなどの指標が変化するものとする仮説の検証を行う。健康な成人男性10名を対象(インフォームドコンセントの取得を実施し、同意が得られた者)とする。被験者は手掌部から手首までを水に浸けることとする。測定条件は冷水条件(4°C)および中立温条件(35°C)とする。測定項目、分析項目は平成27年度と同様とする。得られたデータを条件間で比較し、痛み刺激による自律神経系調節の変化が誘発筋電図F波および体性感覚誘発電位に及ぼす影響について検討する。得られた研究成果は、第72回日本体力医学会大会で公表し、評価を受ける。原著論文(査読あり)として学術雑誌に投稿する。所属先機関HP等を利用し、本研究の知見の普及に努める。本研究は、山口英峰准教授(吉備国際大学)、関和俊准教授(流通科学大学)、小野寺昇教授(川崎医療福祉大学)ならびに人間総合科学大学学部学生を研究協力者として遂行する。健康科学当初購入を予定していた測定機器の一部が生産中止となっていたため、物品費の支出額が大きく予定を下回った。また、解析専用コンピュータの購入についても初年度内に行うことができなかった。以上が次年度使用額が生じた理由である。平成28年度はまず解析専用コンピュータを購入することとする。実験で得られた心電図、血圧、筋電図、脳波などの波形解析専用コンピュータとソフトウェアを購入する。また、研究成果は第71回日本体力医学会大会で公表し、学術的な評価を受ける。そのための学会参加費ならびに旅費を計上する。学術雑誌に投稿し、本研究の知見を公表する。論文投稿に必要な経費(英文校正費,論文投稿料,論文別刷代など)を計上する。研究協力者(対象者および検者)に対する謝金を支払うための経費を計上する。
てんかんの焦点検索に有用な脳血管内脳波に用いる血管内導出電極の改良と臨床応用

てんかんの脳深部に存在する焦点の検索には、脳血管内脳波が重要な検査法となると思われるが、現在の問題点は専用の血管内導出電極がなく、ある種のマイクロガイドワイヤーを流用せざるを得ないため、脳波収集領域がピンポイントでない、単極誘導しかできないなどの欠点を克服できずにいた。本研究の目的はこれらの欠点を克服すべく、従来開発された脳血管内脳波に用いる血管内導出電極に改良を加え、より安全確実に目的とする脳血管内に留置可能な状態の血管内導出電極を作成し、動物実験にてその安全性と有効性を確認した後、臨床応用を行い、その有用性を検討することである。本研究として、新しい血管内導出電極を作成し、実験用ブタを用いて脳波記録を行った。新しい血管内導出電極は現在入手可能な最も細いマイクロカテーテルの表面に導線をコーティングする方法で作成した。先端部4極の血管内導出電極として作成したものを用い、実際にブタの大腿動脈から頭蓋底部血管内へと導入し脳波を測定した。同時に行った脳表からの脳波記録と比較し、血管内から脳波が記録されていることを確認した。我々は既に2,100例以上、本年度も200例近い症例に脳神経血管内治療を行い、技術的には新しい血管内導出電極の臨床応用は十分に可能であったが、近年は難治性てんかんの症例が無く、さらに研究代表者が施設に移動する可能性が出てきたりと、臨床応用に向けての動きを実現化することができなかった。最終目的である臨床応用は時間的制約から十分な結果を得るには到っていないが、今後十分なinformed consentを得た上での臨床応用に期待する次第である。我々は既にてんかんの深部焦点検索の目的で脳血管内脳波の臨床応用を行ったが、兵頭、吉井の属する琉球大学医学部脳神経外科では、これまで既に1,900例以上の症例に頭蓋内血管に対する超選択的カテテリゼーションを経験しており、これらの技術を背景とすれば、頭蓋内血管に対する超選択的カテテリゼーションを必要とする脳血管内脳波も、頭蓋内電極を用いた脳波記録と比較すれば、はるかに低侵襲で施行可能であり、その有用性は高い。本年度の研究として、新しい血管内導出電極を作成し、実験用ブタを用い、作成した血管内導出電極を頭蓋底部血管内へと導入し脳波記録を行った。新しい血管内導出電極は当初の研究実施計画からは若干変更し、現在入手可能な最も細いマイクロカテーテルの表面に導線をコーティングする方法で作成した。先端部4極の血管内導出電極として作成したものを用い実際にブタの大腿動脈から頭蓋底部血管内へと導入し脳波を測定した。この結果を基に、さらに来年度の研究につなげていく予定である。

てんかんの脳深部に存在する焦点の検索には、脳血管内脳波が重要な検査法となると思われるが、現在の問題点は専用の血管内導出電極がなく、ある種のマイクロガイドワイヤーを流用せざるを得ないため、脳波収集領域がピンポイントでない、単極誘導しかできないなどの欠点を克服できずにいた。本研究の目的はこれらの欠点を克服すべく、従来開発された脳血管内脳波に用いる血管内導出電極に改良を加え、より安全確実に目的とする脳血管内に留置可能な状態の血管内導出電極を作成し、動物実験にてその安全性と有効性を確認した後、臨床応用を行い、その有用性を検討することである。昨年度の研究として、新しい血管内導出電極を作成し、実験用ブタを用いて脳波記録を行った。新しい血管内導出電極は現在入手可能な最も細いマイクロカテーテルの表面に導線をコーティングする方法で作成した。先端部4極の血管内導出電極として作成したものを用い、実際にブタの大腿動脈から頭蓋底部血管内へと導入し脳波を測定した。同時に行った脳表からの脳波記録と比較し、血管内から脳波が記録されていることを確認した。これらの結果を基に、さらに本年度は実際の臨床応用に向けて学内倫理委員会の承認を得るなど、臨床応用に向けての準備を行い、難治性てんかんの症例に対し、十分なinformed consentが得られた場合に、作成した新しい血管内導出電極を用いて脳血管内脳波を行う予定であった。我々は既に2,100例以上、本年度も200例近い症例に脳神経血管内治療を行い、技術的には新しい血管内導出電極の臨床応用は十分に可能であったが、本年度は難治性てんかんの症例が無く、さらに研究代表者が他施設に移動する可能性が出てきたりと、臨床応用に向けての動きを実現化することができなかった。従って本年度は昨年度作成した血管内導出電極が実用化可能であることを実験的検討で行うにとどまった。
糖鎖認識抗体を利用した植物細胞壁の高次構造解析

多くの糖結合性レクチンが多糖や複合糖質の研究に利用されて来た。然し植物組織壁多糖などに広く分布するα-L-アラビノフラノース(α-L-Araf)を認識するレクチンは見出されていない。本研究では、細胞壁多糖の側鎖末端のα-L-Arafに特異的な蛋白質を抗体産生を利用して得ること、これをα-L-Araf系多糖の免疫化学および組織化学的研究に応用する事を目的とした。2.得られた抗血清は、α-L-Araf-BSA、BSAのほかアジバント物質中のα-D-Arafとも若干反応したので精製を行った。最終的には、α-L-Arafをリガンドとしたクロマトグラフィーにより単一なIgGとして精製し得た。此の抗体はα-L-Arafに特異的で、植物アラビノガラクタン,アラビノキシラン及び、化学合成的にα--L-Arafで枝をつけたアラビノグルカンと強く反応するが、反応の強さはα-Araf側鎖部分の分布、長さなどにより影響されることが示唆された。3.α-L-Araf抗体を植物細胞壁中のα-Araf多糖の組織化学的識別に応用した。すなわち、植物組織超薄切片を抗体で処理後、FITC又は酵素(Peroxidase)標識二次抗体を定着させ、顕微鏡下の観察に供した。大豆などの豆種子の子葉,米胚乳などの組織に応用した結果、α-L-Araf含有多糖の分布、局在を明確に識別し、細胞壁高次構造の研究に役立つ事が分った。4.現在、此の方法を発展させて植物細胞壁の重要な構成多糖であるキシログルカンの糖鎖認識抗体の研究展開中である。
大学政策に対する世論の構造と形成

本研究は、高等教育政策の世論の構造と形成機能を萌芽的に解明することにあり、全省庁の政策案件のパブリック・コメントデータベースをe-GOVを基に作成した上で、文科省に考察対象を絞り、局別のパブリック・コメントの構造を明らかにした。局により案件数や公募タイプ別の案件分布が異なり、意見数についても公募タイプの相違を超えて、局別の特性の存在が析出された。他方で、意見の反映状況は、行政手続法に基づく案件に限定されてしまい、意見のまとめ方も定型的なフォーマットが存在しておらず、マクロの量的な分析から得られる知見に一定の意義はあるものの、意見反映までを見据えた考察には限界があることも、改めて明らかとなった。初年度は、パブリックコメントの制度導入の歴史や背景、理論について基本文献を踏まえて押さえつつ、政治学や行政学分野での研究の進捗状況を把握した。また、総務省は2009年度まではパブリック・コメント制度の実施教状況について、概括的ながら毎年調査を実施してきたが、その後は調査を行っておらず、最近の動向を追えない。また省庁別のあるいは省内の局別の動向を考察できるデータの開示は進んでいない。そのため、2010年以降の動向を理解するためにも、パブリック・コメント制度の実情に関するデータの構築がまずは必要となる。そのため、電子政府の窓口(e-Gov)に掲載されたパブリックコメントの結果公示案件のデータベースを作成した。また特に文科省については、行政手続に基づく場合と任意の意見募集に基づく場合を対象に、結果の公示内容についても全ての資料収集を行った。さらに、局別の考察が行えるようなデータ構築作業を完了し、次年度に具体的な分析作業に入る予定でいる。日本のパブリック・コメント制度は米国と比べて優れている側面も持ちつつも、提出される意見数や意見に基づく修正頻度はあまり高くない。また、意見数が相対的に多いのは任意の意見募集であるが、意見の反映に関する結果公示を法的に求められていないため、意見の反映状況を分析することは容易でない。教育政策の形成にどの程度関与する可能性があるか、またどこまで機能し得ているか、初年度はそうした分析のための基盤の形成を行った。本研究は、高等教育政策の世論の構造と形成機能を萌芽的に解明することにあり、具体的には主に、1全省庁の政策案件のパブリックコメントデータベースを構築し、高等教育政策に対する世論・ステークホルダーの位置づけを重層的に俯瞰すること、2政策官庁としての世論形成機能の分析枠組みの礎を構築するために、複数官庁にまたがる政策案件を事例的に取り上げ、文科省の世論形成過程の比較考察すること、を目的としている。1年目に注力したデータベースの構築を受けて、今年度は文科省に対象を限定した上で、局別のパブリックコメントの構造を明らかにした。具体的には、文科省を構成する局によって、対象案件数自体や公募タイプ別案件(行政手続/行政手続き法39条4項該当/任意の意見募集)の分布が異なり、また寄せられた意見数も公募のタイプを超えて、局別に異なることが明らかとなった。ただし、意見の反映状況(所轄庁の受け止め方)は、行政手続法に基づく案件に限定されるため、また、意見のまとめ方のフォーマットはなく、その時々でまとめ方が異なっており、今回行ったマクロ分析には限界もあることも確認された。また、具体的な事例として、同様の案件に関する省庁による相違や世論の受け止め方の相違を検討するため、文科省の学士力案件と経産省の社会人基礎力案件に関する考察にも着手した。前者は補助金誘導による一過的、後者はグランプリ誘導による継続的取組であり、世論への影響も大きいと想定されるマスメディア上の扱われ方は、後者が前者を凌いでいることが明らかとなった。また後者は、各地域に経済産業局を有し、そこが地方のグランプリ開催等に関与しており、政策の浸透をめぐり、省による構造の相違も析出された。高等教育論研究実績の概要に示したように、初年度はパブリック・コメント制度を考察する上で基礎的な資料となるデータの構築を目的とした。作成した資料は、省庁間の比較、また文科省については局や課別の考察を案件別に行えるものとなっており、次年度の事例的な考察を行う準備が予定通り整った。今年度は、昨年度に構築したデータに依拠しつつ、文科省のパブリック・コメントの案件の概要を、局別、行政手続に基づく意見公募と任意の意見公募別に分けて考察し、まずは全体像を把握する。続いて、特定の事例について、パブリック・コメントがどのように、どの程度反映されているのか、その考察方法の開発にも留意しながら明らかにする。また、類似の案件にもかかわらず、省庁間で異同が認められるかについても、適切な事例を選定して考察を進める予定でいる。
固定資産宅地評価の統計的解析とその応用に関する研究

固定資産宅地評価モデルの構築および評価システムの構築を行った.従来から固定資産の土地価格評価に用いられてきた数量化理論I類に開する再考察を行い,重回帰分析に基づいた路線価式評価法を構築した.また,近年路線価評価に用いられて来たCox回帰分析も考慮し,土地価格を決定する要因を統計的に決定するための変数選択法に関する考察を行った.さらに欠損データの扱いと多変量解析による土地価格形成要因間の分析も行った.これらの分析を行うためのシステムを開発した.開発されたシステムは2種類であり,一つ目は不動産鑑定実務において日常的に用いられる表計算ソフトウェア上で実現されている,二つ目はWebベースのアプリケーションとなっている.詳細を下記に示す.(1)重回帰モデルによる路線価式の理論的考察:従来法である数量化理論1類は重回帰分析の特殊な場合として存在している.そこで,従来の数量化理論I類における手法を踏襲して,それを重回帰分析へと発展させた.これにより,数量化理論で各カテゴリー毎に設けていた制約を自然な形で内包したモデルを構築することが可能となった.さらに多変量解析を適用することで土地価格形成要因間の解析も行った.(2)Cox回帰分析による拡張:従来の方法を重回帰分析あるいはCox回帰分析へ発展させることにより,カテゴリー(説明変数)を減らすための変数増減法を利用することが可能となった.また,Cox回帰分析における欠損データの扱いとしてのEMアルゴリズムの開発を行った.(3)システムの開発:統計的手法に基づいた固定資産税路線価式評価法を不動産鑑定実務で日常的に用いられている表計算ソフトウェアで行うことができるシステムの開発を行った.また,Webベースのアーキテクチャを用いたアプリケーションの開発も行った.これによって,自治体が納税者へ説明する際の事務処理の簡素化,および現地調査から不動産評価へのすばやいフィードバックが可能となった.固定資産宅地評価モデルの構築および評価システムの構築を行った.従来から固定資産の土地価格評価に用いられてきた数量化理論I類に開する再考察を行い,重回帰分析に基づいた路線価式評価法を構築した.また,近年路線価評価に用いられて来たCox回帰分析も考慮し,土地価格を決定する要因を統計的に決定するための変数選択法に関する考察を行った.さらに欠損データの扱いと多変量解析による土地価格形成要因間の分析も行った.これらの分析を行うためのシステムを開発した.開発されたシステムは2種類であり,一つ目は不動産鑑定実務において日常的に用いられる表計算ソフトウェア上で実現されている,二つ目はWebベースのアプリケーションとなっている.詳細を下記に示す.(1)重回帰モデルによる路線価式の理論的考察:従来法である数量化理論1類は重回帰分析の特殊な場合として存在している.そこで,従来の数量化理論I類における手法を踏襲して,それを重回帰分析へと発展させた.これにより,数量化理論で各カテゴリー毎に設けていた制約を自然な形で内包したモデルを構築することが可能となった.さらに多変量解析を適用することで土地価格形成要因間の解析も行った.(2)Cox回帰分析による拡張:従来の方法を重回帰分析あるいはCox回帰分析へ発展させることにより,カテゴリー(説明変数)を減らすための変数増減法を利用することが可能となった.また,Cox回帰分析における欠損データの扱いとしてのEMアルゴリズムの開発を行った.(3)システムの開発:統計的手法に基づいた固定資産税路線価式評価法を不動産鑑定実務で日常的に用いられている表計算ソフトウェアで行うことができるシステムの開発を行った.また,Webベースのアーキテクチャを用いたアプリケーションの開発も行った.これによって,自治体が納税者へ説明する際の事務処理の簡素化,および現地調査から不動産評価へのすばやいフィードバックが可能となった.平成16年度はモデルの構築および評価システムの構築を行った.ここでは従来から固定資産の土地価格評価に用いられてきた数量化理論I類に関する再考察を行い,重回帰分析に基づいた路線価式評価法を構築した。また,近年路線価評価に用いられて来たCox回帰分析も考慮し,土地価格を決定する要因を統計的に決定するための変数選択法に関する考察を行った、さらにこれらの分析を行うためのシステムを開発した.開発されたシステムは,不動産鑑定実務において日常的に用いられる表計算ソフトウェア上で実現されている.具体的な成果は以下の通りである.(1)重回帰モデルに路線価式の理論的考察従来法である数量化理論I類は重回帰分析の特殊な場合として存在している.そこで,従来の数量化理論I類における手法を踏襲して,それを重回帰分析へと発展させた.これにより,数量化理論で各カテゴリー毎に設けていた制約を自然な形で内包したモデルを構築することが可能となった.(2)変数選択法従来の方法を重回帰分析あるいはCox回帰分析へ発展させることにより,カテゴリー(説明変数)を減らすための変数増減法を利用することが可能となった.特に,AICやBICなどのいくつかの統計的基準に基づいて,価格に対して影響を与える(あるいは与えない)要因を特定することで不要な説明変数の減少を行った.これにより,統計モデルとしての優位性が得られ,予測の精度も向上した.(3)システムの開発ここまでの成果である「統計的手法に基づいた固定資産税路線価式評価法」を不動産鑑定実務で日常的に用いられている表計算ソフトウェアで行うことができるシステムの開発を行った。

これによって,従来は評価者(地方自治体など)毎に,異なる評価法を用いて全く異なる価格を算出していた地域格差を軽減することができる.平成17年度も引き続き,固定資産宅地評価における統計モデルの構築および評価システムの構築を行った.特に,前年度に行った実績を引き継ぎ,モデリングにおける点では(i)欠損データの取り扱い,(ii)土地価格形成要因間の分析を行った.また,システム開発ではWebベースのアプリケーションとして再構築を行った.具体的な成果は以下の通りである.1.欠損データの取り扱い:固定資産路線価式宅地評価における現実的な問題として,標準地として選定された土地と,その他路線として統計モデルから価格が決定づけられる土地の価格形成要因を比較した場合,標準地として選定されたすべての土地が必ずしもすべての価格形成要因を備えているとは限らない,つまり欠損データからの推定が必要であった.これに対して,従来から重回帰分析では欠損値に対して他の関連要因からの平均によるあてはめが行われている.この手法は誤差分布を正規分布とする重回帰分析には良好な結果を与えるが,ここではCox回帰分析モデルにも適用可能な手法としてEMアルゴリズムによる手法を適用した.2.土地価格形成要因間の分析:一般的にこれまでの固定資産宅地評価では価格と要因に対する直接的な因果関係のみに着目した分析が行われてきた.しかしながら,昨今の市町村合併などにともなって,形成要因が形成要因へ与える影響を調査し,土地の価格変動も考慮した都市計画を行う要件が増えてきている.そのため,ここでは土地価格形成要因間の分析を行った.具体的には多変量解析の一部である主要因分析を行い,各土地の特徴を抽出する手法の確立を行った.3.Webアプリケーションの開発:前年度に開発した表計算ソフト上で動作するツールは,日常業務で利用している操作体系をそのまま利用できる点で優れたツールであるが,データの保全性と機密性が低くなる欠点があった.そこで,土地形成要因や評価額のデータを一元管理する目的でリレーショナルデータベースソフトMySQLを用いたDBを開発した.また,JavaによるサーブレットとJSPを利用したWebアプリケーションを作成し,クライアント側から通常のWebブラウザを用いて,統計分析が可能となった.これによって,自治体が納税者へ説明する際の事務処理の簡素化,および現地調査から不動産評価へのすばやいフィードバックが可能となった.
４Ｄ－ＭＲＩ撮影法の再構築と体幹部臓器の呼吸由来変位量のモデル化

本課題では,肺や肝臓など体幹部臓器について,4次元MRIを用いて呼吸由来変位量を求める方法およびその解析方法,医学的利用法について研究を行った.平成25年度は,大きく3つの内容について研究を進め,それぞれ成果を得た.要約して説明する.(1)横隔膜運動のCOPD(慢性閉塞性肺疾患)患者と健常者間の動きの比較:4次元MRIから横隔膜を抽出し,その動き(具体的には振幅や位相)を,COPD患者と健常者間で比較した.それぞれ10例以上のデータを解析し,有意な違いを得た.この過程で,これらの特徴量を安定的に算出するアルゴリズムを確立した.(2)4次元MRIのデータ収集時間の削減:従来30分程度かかっているデータ収集時間を短縮するために2つの方法を研究した.ひとつは収集時にリアルタイムに条件判断を行い,必要なデータが得られた段階でその収集を終了する方法であり,もうひとつは,データのスパース性を考慮して収集するデータ量自体を低減し,後段の再構成で高度な処理を行い,画質を維持する方法である.4次元MRIの実データに適用して,いずれの方法も時間短縮に効果があることを確認した.(3)胸腹部臓器の2点間の呼吸による相対的な動きの解析と利用:4次元MRIのデータを用い,臓器の任意の2点間の動き,および1点の動きから他点の動きを予測する方法について研究を行った.一定の推定精度で動き推定が可能であることを示した.この方法は,高速PETを用いた放射線治療時の腫瘍描出や,放射線治療計画などに利用可能になると考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。本課題では,肺や肝臓など体幹部臓器について,4次元MRIを用いて呼吸由来変位量を求める方法およびその解析方法,医学的利用法について研究を行った.平成25年度は,大きく3つの内容について研究を進め,それぞれ成果を得た.要約して説明する.(1)横隔膜運動のCOPD(慢性閉塞性肺疾患)患者と健常者間の動きの比較:4次元MRIから横隔膜を抽出し,その動き(具体的には振幅や位相)を,COPD患者と健常者間で比較した.それぞれ10例以上のデータを解析し,有意な違いを得た.この過程で,これらの特徴量を安定的に算出するアルゴリズムを確立した.(2)4次元MRIのデータ収集時間の削減:従来30分程度かかっているデータ収集時間を短縮するために2つの方法を研究した.ひとつは収集時にリアルタイムに条件判断を行い,必要なデータが得られた段階でその収集を終了する方法であり,もうひとつは,データのスパース性を考慮して収集するデータ量自体を低減し,後段の再構成で高度な処理を行い,画質を維持する方法である.4次元MRIの実データに適用して,いずれの方法も時間短縮に効果があることを確認した.(3)胸腹部臓器の2点間の呼吸による相対的な動きの解析と利用:4次元MRIのデータを用い,臓器の任意の2点間の動き,および1点の動きから他点の動きを予測する方法について研究を行った.一定の推定精度で動き推定が可能であることを示した.この方法は,高速PETを用いた放射線治療時の腫瘍描出や,放射線治療計画などに利用可能になると考えている.胸腹部の呼吸性動態を解析するために,被ばく無しに収集可能な4次元MRIは強力なデータベースとなり得る.われわれはこの収集技術を数年前に開発した.しかし,データ収集には30分程度を要するため,より一層の撮影時間短縮が必要となっている.現在の収集方法はレトロスペクティブなものであり,スライス位置ごとに自然呼吸下で1分程度の撮影を行い,これを20程度のスライス位置で行い,収集後にベストな呼吸周期を選択して採用している.これに対して,1分間データを収集するのではなく適当な基準を満たした段階で打ち切るプロスペクティブな方法を考案した.これを現有のデータに適用して時間短縮の程度を見積もったところ,およそ半分の時間で,ほぼ同等程度の画質をもつ4次元MRIが得られることがわかった.24年度は横隔膜の統計モデル作成も行った.胸腹部の4次元MRIから横隔膜を抽出し,その動きの統計モデルを構築する.異なる被験者間では横隔膜の形状も呼吸周期も異なるため,統計解析のために,まずこれらを正則化した.統計モデル化には一般化N次元主成分分析(GND-PCA)を利用した.10人の健常者データに対してleave-one-out法でモデル化と検証を行った.また,通常の主成分分析(PCA)の結果との比較も行った.この結果,通常のPCAでは,最初の3主成分で98%の寄与率が得られるものの,平均5.0mmのエラー(左肺)が観測される結果となった.一方,GND-PCAの場合は,エラーがおよそ1mmとなり,少ないサンプルからでも横隔膜の再構成が可能であることが示された.モデル化は順調に進んでいる.また撮影法としてプロスペクティブな方法について成果が得られている.

しかし,高低解像度併用法として挙げた方法については遅れているため,25年にペースを上げて進める.今年度4月より特任研究員を雇用して,研究を加速する.データ収集に関して,提供元との連絡を密にするようにしており,より多くの画像データの確保に努める.研究代表者自身もまた,本研究への時間配分を昨年に比べて増加させて,研究を進める.小テーマの一つに挙げていた,放射線治療計画への応用については,千葉大大学医学部附属病院放射線科の先生に連絡を取って,具体的な研究計画を立て,着実に進めたい.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
日本とその周辺の付加体中の古生代スーパープルーム起源超苦鉄質火山岩類

この研究では,既に国際学術誌に論文公表済みの多くの成果があった.Koizumi & Ishiwatari(2006)では丹波帯の付加体緑色岩が,ナップ基底部にまとまって産するものとメランジュ中にバラバラに産するものとの間で化学組成の多様性に大きな違いがあり,前者が海台,後者が通常の海洋底に由来すると結論した.Ichiyama et al.(2006)は丹波帯小浜地域の付加体緑色岩から,これまで日本ではほとんど報告がなかった,大規模火成岩区(LIP)に特徴的な鉄ピクライトを報告し,その成因を論じた.Ichiyama et al.(2007)は丹波帯の同じ緑色岩体から,顕生代では初めての大型スピニフェックス組織を示す玄武岩を報告し,同様の岩石を産するコラ半島ペチェンガ地域の原生代前期火山岩やズピニフェックス組織の再現実験結果と比較しながらその成因と地質学的意義を論じた.Ichiyama et al.(2008)は基底部緑色岩をTi含有量によって3種類に区分し,スーパープルームによるマグマ活動の一般的な時間的変化と対応づけてペルム紀海洋下におけるそれらの形成過程を論じた.このほか,この研究課題に関連する研究成果として,Ishiwatari et al.(2006)では小笠原前弧の母島海山にアダカイト質火山岩が産することを報告し,他の火山岩,斑れい岩,超苦鉄質岩の分布や岩石学的性質を検討して,太平洋プレート上の小笠原海台の沈み込みに関連してブロック状に隆起した前弧オフィオライト衝上岩体であるとするモデルを提出した.柳田ほか(2007)はマリアナ海溝南部の島弧側斜面からドレッジされた超苦鉄質岩を研究し,海洋底では初のMgカミングトン閃石を報告するとともに,原岩の鉱物化学組成や平衡温度,そして変成作用の特徴などから,この地域では前弧から背弧に至るマントル断面が,それらを横断するように形成された新しい海溝斜面に露出している可能性を示唆した.また,Ishiwatari et al.(2007)は世界的にも例の少ないざくろ石斑れい岩-超苦鉄質岩体をロシア北東部から報告した.この研究では,既に国際学術誌に論文公表済みの多くの成果があった.Koizumi & Ishiwatari(2006)では丹波帯の付加体緑色岩が,ナップ基底部にまとまって産するものとメランジュ中にバラバラに産するものとの間で化学組成の多様性に大きな違いがあり,前者が海台,後者が通常の海洋底に由来すると結論した.Ichiyama et al.(2006)は丹波帯小浜地域の付加体緑色岩から,これまで日本ではほとんど報告がなかった,大規模火成岩区(LIP)に特徴的な鉄ピクライトを報告し,その成因を論じた.Ichiyama et al.(2007)は丹波帯の同じ緑色岩体から,顕生代では初めての大型スピニフェックス組織を示す玄武岩を報告し,同様の岩石を産するコラ半島ペチェンガ地域の原生代前期火山岩やズピニフェックス組織の再現実験結果と比較しながらその成因と地質学的意義を論じた.Ichiyama et al.(2008)は基底部緑色岩をTi含有量によって3種類に区分し,スーパープルームによるマグマ活動の一般的な時間的変化と対応づけてペルム紀海洋下におけるそれらの形成過程を論じた.このほか,この研究課題に関連する研究成果として,Ishiwatari et al.(2006)では小笠原前弧の母島海山にアダカイト質火山岩が産することを報告し,他の火山岩,斑れい岩,超苦鉄質岩の分布や岩石学的性質を検討して,太平洋プレート上の小笠原海台の沈み込みに関連してブロック状に隆起した前弧オフィオライト衝上岩体であるとするモデルを提出した.柳田ほか(2007)はマリアナ海溝南部の島弧側斜面からドレッジされた超苦鉄質岩を研究し,海洋底では初のMgカミングトン閃石を報告するとともに,原岩の鉱物化学組成や平衡温度,そして変成作用の特徴などから,この地域では前弧から背弧に至るマントル断面が,それらを横断するように形成された新しい海溝斜面に露出している可能性を示唆した.また,Ishiwatari et al.(2007)は世界的にも例の少ないざくろ石斑れい岩-超苦鉄質岩体をロシア北東部から報告した.平成17年度は付加体緑色岩中とそれに伴う超苦鉄質火山岩及び小笠原前弧域の岩石について研究し,(1)西南日本内帯の美濃・丹波帯付加体中の大規模な緑色岩体は海台起源であること,(2)泥質メランジュ中の緑色岩は通常の海洋地殻起源であること,(3)大規模緑色岩に伴う超苦鉄質火山岩はスーパープルーム起源の特殊な化学組成をもつこと,(4)小笠原前弧の母島海山は陸上のオフィオライト岩体に最もよく類似することなどを明らかにし,裏面のような論文を国際誌に公表した(一部は印刷中).美濃・丹波帯の緑色岩には,各付加ユニットの基底部をなして数10km以上連続する大規模な緑色岩体と,泥質基質をもつメランジュ中に数m数100m大のブロックとして産する小規模な緑色岩体との2つの産状がある.

丹波帯小浜地域で大学院生の小泉一人と行った研究により,基底部緑色岩体の玄武岩は非常に均質なE型海嶺玄武岩組成を示すこと,メランジュ緑色岩はN型海嶺玄武岩から海洋島玄武岩までの著しい組成的多様性を示すことがわかった.美濃帯から丹波帯まで全延長数100kmに及ぶ基底部緑色岩の産状とその化学組成の均質性は,海洋底の巨大火成岩区である海台の付加を示唆する.一方,メランジュ中の緑色岩はN型海嶺玄武岩からなる通常の薄い海洋地殻とその上の海洋島玄武岩からなる小規模海山の付加を示唆する.美濃帯米原地域で学生の橋本直樹と行った研究でも緑色岩の著しい多様性と非常に未分化なアルカリ玄武岩の存在が明らかになった.また,大学院生の市山祐司と行った研究により,美濃帯舟伏山地域で発見したHFSEに富むピクライトや丹波帯小浜地域で発見した鉄ピクライトから,リサイクルした海洋地殻物質を含むマントル物質が5GPa程度の圧力のもとで溶融したマグマによるスーパープルーム火成作用が示唆される.さらに,大学院生の柳田祐樹及び東京大学海洋研究所と行った研究により,母島海山における詳細な岩石分布と,新発見のアダカイトを含む著しい岩石学的多様性および陸上のオフィオライトとの類似性が明らかになった.平成18年度は,美濃・丹波・足尾帯の付加体緑色岩中とそれに伴う超苦鉄質火山岩,ロシア極東地域のオフィオライト岩体,小笠原・マリアナ前弧域の岩石について研究した.(1)西南日本内帯の美濃・丹波帯付加体中の大規模な緑色岩体は海台起源であること,(2)大規模緑色岩に伴う超苦鉄質火山岩はスーパープルーム起源の特殊な化学組成をもつこと,(3)マリアナ前弧域の海溝斜面からドレッジされたかんらん岩類は前弧・島弧・背弧を横断するマントルの多様性を示す可能性が高いこと.(4)ロシア北東部チュコートカ自治区のペクルニー山脈に分布するざくろ石変斑れい岩・超苦鉄質岩体は厚い海洋地殻の断片である可能性が高いこと,が明らかになり,裏面のような論文を国際誌に公表した.大学院生の小泉一人と共同で行った研究により,美濃帯から丹波帯まで全延長数100kmに及ぶ基底部緑色岩の産状とその化学組成の均質性は,海洋底の巨大火成岩区である海台の付加を示唆することと(上記(1)),メランジュ中の緑色岩はN型海嶺玄武岩からなる通常の薄い海洋地殻とその上の海洋島玄武岩からなる小規模海山の付加を示唆することがわかった.足尾帯大子地域の「緑色岩」についても小泉一人・中江訓と共同で研究したが,それは付加体形成後に貫入した岩脈であることがわかり,和文論文として報告した.また,大学院修了生の市山祐司と行った研究により,美濃帯舟伏山地域で発見したHFSEに富むピクライトや丹波帯小浜地域で発見した鉄ピクライトから,リサイクルした海洋地殻物質を含むマントル物質が5GPa程度の圧力のもとで溶融したマグマによるスーパープルーム火成作用が示唆され(上記(2)),ペルム紀海洋LIP火成作用の復元,そして日本初のスピニフェックス組織を呈する玄武岩質火山岩の発見などの成果が得られた.さらに,大学院生の柳田祐樹及び東京大学海洋研究所と行った研究により,上記(3)の成果を得た.また,小泉一人,広島大学の早坂康隆,ロシア人共同研究者と行った調査により,上記(4)の成果を得た.平成19年度は,美濃・丹波帯の付加体緑色岩,マリアナ前弧域の岩石,ロシア極東地域のオフィオライト岩体について研究し,それらについての論文を公表した。Ichiyama, et. al.(2007)では丹波帯小浜地域の緑色岩体から発見した長さ20cmに達するかんらん石スピニフェックス組織をもつ玄武岩について記載し,それが原生代前期のコラ半島ペチェンガ地域の鉄ピクライト岩床上部の玄武岩によく類似し,ペルム紀海台の鉄やHFS元素に富む超苦鉄質火山活動によるとする考えを述べた。
高頻度サ-ボネブライザ-の開発

気管支喘息など気道の収縮を起こす疾患の発作治療法に、気管支拡張剤の吸入療法がある。この吸入療法に用いるネブライザ-には加圧式ネブライザ-、超音波ネブライザ-があるが、いずれのネブライザ-も、収縮した気道平滑筋を速効性に拡張させるために、気管支拡張剤を吸入し、また気道に湿気を与えるために用いられている。気管支平滑筋の収縮には迷走神経を介した神経性収縮機構がある。気道に存在する機械的化学的受容器であるイソタント受容器が刺激されると、反射性に気道の収縮を引き起こす。気道にはイソタント受容器の他、機械的受容器として肺伸展受容器が存在している。この受容器の活動は反射性に気道収縮を抑制する。本研究の目的はこの肺伸展受容器を刺激できるネブライザ-を開発し、神経性気道拡張作用を気管支拡張剤による拡張作用に加えようというものであった。基本的に反射性収縮を起こすイソタント受容器と拡張を起こす肺伸展受容器の機械的刺激に対する相異を調べた。その結果両受容器共高頻度陽圧刺激(HFI)に反応するが、イソタント受容器と、肺伸展受容器では周波数特性が異なり、20Hz以下ではイソタント受容器による効果が優位に作用し、30Hz以上では肺伸展受容器に対する効果が優位に作用することが、動物実験から明らかとなった。喘息のモデル動物となりうるであろう、アルテナソア感作ウサギにおいては、イソタント受容器による効果が強く出現したため、肺伸展受容器の効果を優位に引き出すには、50Hz以上の高い周波数のHFIが必要であった。10OHzの三角波状陽圧波を生み出すジェネレ-タ-をネブライザ-に組み込み、臨床的口喘息発作に有効であるかを検討したところ、気管支拡張剤単独の効果より優れていることが示唆された。特に重症発作の喘息患者で有効に働いたことは注目すべきことである。このネブライザ-を高頻度サ-ボネブライザ-と呼ぶ。現在まで種々のネブライザーが開発され、気管支喘息など、多くの呼吸器患者で、薬物の気道内噴霧法として使用されている。気管支喘息患者では気管支収縮が起こっている発作中に気管支拡張剤を噴霧し、気管支平滑筋を拡張させている。気管、および、気管支の収縮あるいは拡張は気道平滑筋自身の反応の他、神経性、あるいは、反射性に起こる場合がある。この反射性拡張を起こす系をネブライザーに組み込み、より効果的に気道の拡張を引き起こす方法を確立することを目的とした。気道には二種類の機械的受容器が存在している。一つはイリタント受容器であり、この受容器を介した反射は気道の収縮を起こす。他は肺伸展受容器であり、この受容器を介した反射は気道の拡張を起こす。したがって、肺伸展受容器の活動を高めれば、反射性に気道は拡張する。両受容器は機械的な刺激に反応するが、三角波状の高頻度空気振動によく反応することがわかった。また、それぞれの受容器は振動周波数により反応特性が異なることもわかって来た。イリタント受容器は30Hz以内の比較的低頻度の刺激に対して肺伸展受容器は50Hz以上の高頻度の刺激に対して優位に反応する。その優位性はウサギの腹筋から記録された呼息性活動にも現われ、高頻度刺激を加えると呼息活動の増大が認められる。しかし、低頻度では出現しない。この刺激頻度による両受容器の優位性は、すべての個体で同一ではない。