hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表現型可塑性の至近要因と究極要因の解明。

近年報告されている表現型可塑性は、自然選択の対象となり、多様な環境変化への生物の適応的反応と解釈されている。北海道に生息する有尾両生類エゾサンショウウオでは、その幼生期間に頭部顎軟骨が著しく肥大した可塑的形態Broad-headed morphが誘導される。この形態の誘導要因はエゾサンショウウオ幼生にとって大型餌動物である同種幼生やエゾアカガエル幼生の高密度化である。この事実はBroad-headed morphが大型餌動物の効率的捕食への適応的反応であることを示している。したがって、集団間での選択圧の違いがBroad-headedmorph発生率の変異を引き起こすことは容易に推測される。事実、異なる幼生密度の集団間でBroad-headed morph発生率が大きく異なっており、幼生密度が高い集団ほどBroad-headed morph発生率が高いことを示した。しかし、同時に卵サイズを調べ解析した結果、Broad-headed morph発生率は卵サイズに依存したものであった。すなわち、Broad-headed morph発生率の集団間変異は、卵サイズの変異に依存したものであった。卵は多くの母性因子を含むことから、そのサイズがエピジェネティック発生過程を通じて後の形質発現に大きな影響を与えることが知られている。本研究では、卵サイズと可塑的形質がエピジェネティック発生過程を通じて強く相関しているため、可塑的な反応性に制約がもたらされることを初めて示した。この研究結果については、投稿中を含め学会誌に3報、学会発表に3回報告した。本研究は表現型可塑性の至近要因及び究極要因の解明を目的として、エゾサンショウウオ幼生の形態的表現型可塑性broad-headed morphをその解明の手がかりとしているものである。以下の2点が明らかになった。形質相関やその可塑性に関する研究は進化生物学の中でも最重要課題である。エゾサンショウウオの卵サイズとbroad-headed morphの2形質の関係を集団内と環境の異なる集団間で比較した。大きい卵サイズほどbroad-headedmorphの発現率が高くなり、卵サイズの大きい集団ほどbroad-headed morphの発現率が高くなった。また、集団内のその相関関係は集団間で変化しなかった。これは進化的時間においてその関係が適応的ではあるが制約されていることを示している。しかし、その関係は実験幼生密度の変化に対しては可塑的に変化した(形質相関の可塑性)。一般に形質相関は適応と制約という2面性をもつ。自然条件下では環境は常に変化しているため、その関係が常に最適であることは少ない。形質相関の可塑性は、進化的に制約された関係に対して一時的な環境の変化に対する適応的な反応と考えられる。この結果は欧文専門誌に投稿中である。エゾサンショウウオ幼生のbroad-headed morphはその被食者であるエゾアカガエル幼生の高密度化で誘導される。この被食者の認知機構についてまったく新たな知見が得られた。水生動物の捕食者-被食者相互関係においては、以前から特定の化学物質(例えばカイロモン)が相手の存在を知るうえでの重要な手がかりとして知られてきた。例として、被食者は捕食者から分泌される化学物質を手がかりにして対捕食者防御形態(可塑的形質)を発現させる。ところが、エゾサンショウウオ幼生はエゾアカガエル幼生の尻尾が揺れることによって発生する震動でその存在を認知していることが判明した。止水系に生息する動物にとって、震動は化学物質と同様に相手の存在を知るうえで信頼性のある手がかりとなりうることを示した。
母親の自覚に基づく母乳育児確立のアセスメントツールの開発

本研究の目的は,母親の自覚する母乳育児確立の概念や構成を明確にし,それを評価するためのアセスメントツールを作成,検証することである。方法は次の3段階である。まず母乳育児を継続している母親を対象に半構成的インタビューを行い,質的帰納的に母乳育児確立の段階を明らかにする。次にその結果をもとに質問項目を作成し,母親の自覚に基づく母乳育児確立のアセスメントツールを作成する。最後に,作成したアセスメントツールの信頼性・妥当性を検証する。しかし文献検討の結果から調査実施前に,わが国における母乳育児確立の概念を明確にしておく必要があると考え,Rodgersの手法を用いて分析を行った。その結果,先行要件として【母の身体的要件】,【母の心理的要件】,【母の学習要件】と【児の身体的要件】,【母子の環境要件】の5つのカテゴリーを,属性として【母乳分泌量が児の必要量に達している】,【母乳栄養で児の体重増加が順調である】,【母乳育児を継続している】,【母乳育児に自信がある】の4つのカテゴリーを,代用語として【調査時の母乳率が高い】,【完全母乳率】,【調査時の栄養方法が母乳である】の3つのカテゴリーを抽出した。このことから,わが国における母乳育児確立を「直接授乳ができ,母乳栄養で児の体重増加が良好であること。また母親が自信をもって母乳育児を継続していること(混合栄養を含む)。」と定義した。考察から,医療者と母親の間には母乳育児確立の認識に違いがある可能性が考えられ,本研究の必要性が示唆される結果となった。次に,生後4か月から6か月までの乳児を持つ母乳育児を継続している母親17名を対象に半構成的インタビューを実施した。母乳育児をやっていけると感じた場面について,母親の感覚や自覚した内容を,可能な限り詳しく聞き取った。現在分析中であるが,調査結果をアセスメントツール作成につなげていく予定である。本研究の目的は、母親が自覚する母乳育児確立の段階を明確にし、それに基づいたアセスメントツールを作成することである。過去の文献検討から、わが国における母乳育児確立の概念はあいまいに使用されていると考えられたため、平成27年度はRodgersの概念分析の手法を用いて概念の明確化を試みた。その結果、先行要件として母子にわたって5つのカテゴリーが抽出された。また代用語から、わが国では母乳育児確立は母乳率として捉えられることが多いと考えられた。属性として4つのカテゴリーが抽出され、わが国における母乳育児確立は栄養方法が母乳栄養であることだけでなく、自信などの母親の自覚が重要であることが示唆された。本研究のテーマは概念や定義に関わるものであり、現在使われているあいまいな概念や定義を明確にしておく必要があると考え、調査の前に概念分析に取り組んだ。本研究は、これまで明確ではなかった母乳育児確立の概念や構成を明確にし、母親の自覚を取り入れて母乳育児確立の指標(アセスメントツール)を作成することである。その第1段階として、母親の自覚に基づく母乳育児確立の段階を、質的帰納的に明らかにする予定である。次に、その結果を踏まえて、「母親の自覚に基づく母乳育児確立のアセスメントツール」を作成し、その信頼性・妥当性の検証を行う予定である。平成27年度は文献検討の結果、質的調査の前に、これまでわが国で経験的に語られていた「母乳育児確立」の概念を整理する必要があったことから、Rodgersの概念分析方法を用いて、その概念を明確にすることに取り組んだ。その結果、わが国の母乳育児確立を「直接授乳ができ、母乳栄養で児の体重増加が良好であること。」と定義できた。平成28年度は、この成果を「わが国における母乳育児確立の概念分析」として論文にまとめ、学会に投稿した。また第1段階である、母親の自覚に基づく母乳育児確立の段階を質的帰納的に明らかにするために、「母親の自覚に基づく母乳育児確立の質的研究」として研究計画書を作成し、母親へのインタビュー調査を開始した。インタビュー調査は、現在も進行中である。同時に、次年度以降のアセスメントツールの開発に向けて、尺度の開発方法に関する情報収集を行った。第1段階である質的調査の前から取り組んでいた、「わが国における母乳育児確立の概念分析」の結果をまとめることに時間がかかり、質的調査の開始時期が遅れた。

その結果,先行要件として【母の身体的要件】,【母の心理的要件】,【母の学習要件】と【児の身体的要件】,【母子の環境要件】の5つのカテゴリーを,属性として【母乳分泌量が児の必要量に達している】,【母乳栄養で児の体重増加が順調である】,【母乳育児を継続している】,【母乳育児に自信がある】の4つのカテゴリーを,代用語として【調査時の母乳率が高い】,【完全母乳率】,【調査時の栄養方法が母乳である】の3つのカテゴリーを抽出した。このことから,わが国における母乳育児確立を「直接授乳ができ,母乳栄養で児の体重増加が良好であること。また母親が自信をもって母乳育児を継続していること(混合栄養を含む)。」と定義した。考察から,医療者と母親の間には母乳育児確立の認識に違いがある可能性が考えられ,本研究の必要性が示唆される結果となった。次に,生後4か月から6か月までの乳児を持つ母乳育児を継続している母親17名を対象に半構成的インタビューを実施した。母乳育児をやっていけると感じた場面について,母親の感覚や自覚した内容を,可能な限り詳しく聞き取った。現在分析中であるが,調査結果をアセスメントツール作成につなげていく予定である。平成28年度は平成27年度で得られた結果を参考にインタビューガイドを作成して母乳育児を継続している母親にインタビューを実施し、質的帰納的に母親の自覚する母乳育児確立の段階を明らかにする予定である。平成28年度から開始したインタビュー調査を、目標としている対象者数に到達するまで継続する。さらに得られた結果を分析し、母親の自覚に基づく母乳育児確立の段階を質的帰納的に明らかにする予定である。また次年度のアセスメントツールの作成に向けて、母乳育児確立に関連する尺度の情報収集と分析を行う予定である。平成27年度に質的帰納的に母乳育児確立の段階を明らかにする予定であったが、まずわが国における母乳育児確立の概念分析を行い、その結果を基にインタビューガイドを作成することにした。計画を変更したため、未使用額が生じた。平成27年度に計画していた質的研究に取り組む前に、文献に基づく概念分析に取り組んだことから、旅費などに未使用額が生じていた分に引き続き残額が生じた。質的帰納的に母乳育児確立の段階を明らかにすることを次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てる予定である。平成29年度は海外学会や母乳育児支援にかかわる最新の情報を得るための研修会に参加する予定であり、そこに未使用額を充てる予定である。
２次元格子システムに対する部品の近接性を考慮した信頼性評価方法の開発

本研究課題の目的は,信頼性を考慮した2次元格子システムの最適設計を行うことである.具体的には,主に寿命の観点から2次元格子システムを比較し,長寿命を保証するシステム構成パラメータを特定することで,最適なシステム構成の決定を行う.システムの比較にはsignatureと呼ばれる確率ベクトルが利用可能であるが,多くの場合,膨大な計算量が必要になるため,signatureの算出は困難であることが知られている.2018年度は,当初の計画に基づき,2次元格子システムに対するsignatureの効率的な算出方法を提案し,実用的な時間で計算可能なアルゴリズムの開発を行った.提案したアルゴリズムにより,短時間でsignature得られたことで,signatureの利用範囲は飛躍的に拡大し,その結果,最適なシステム構成の決定が可能となった.更に,予定を前倒しして2次元格子システムの最適構造問題の定式化を進め,システム寿命だけでなく,部品コストも考慮したシステム構造の比較を行った.現在,この成果を査読付き英文論文誌に投稿中である.来年度に行う予定である“最適構造問題"と“最適配置問題"を組み合わせた統括的なシステム最適設計を行うため,最適配置問題の求解アルゴリズムの開発にも取り組んだ.アルゴリズムの内部では,システム信頼度が繰り返し算出されていることに着目し,特定の値を記憶し,その値を利用することが効率的に最適配置を求めるためには有効であると考えた.このアイデアを組み込んだアルゴリズムを開発し,数値実験により,短い時間で最適配置が得られることを確認した.この成果は英文論文誌に投稿中である.更に,システムが特定の条件を満たす場合には,単純なシステムに帰着可能であることに着目し,特定の条件を満たす場合におけるアルゴリズムの開発を行った.この研究結果は英文論文誌に採択された.2018年度において,本研究課題を進めていく上で不可欠な2次元格子システムに対するsignatureの効率的な算出方法は予定通り完成した.更に,システム寿命だけでなく,部品コストも考慮したシステム比較を行い,最適なシステム構成の決定を可能にした.この内容を学術論文としてまとめ,現在,投稿中である.また,予定を前倒しして,2次元格子システムの最適配置問題の求解アルゴリズムの開発を進め,その内容は査読付き英文論文誌に採択済みである.研究成果としては,第一著者として査読付き学術論文2件,国際会議2件,国内学会2件の発表を行い,APIEMS2018(国際会議)ではBest Practice Paper Awardを受賞した.更に,共著者としてシステムの保全方策に関する研究成果の発表を行った.一方で,部品の近接性を考慮したadjacent signatureの算出方法はまだ完成していないため,2019年度に実施する予定である.以上のことから,本研究課題はおおむね順調に進展していると判断した.2018年度は,本研究課題を進めていく上での核となる,2次元格子システムに対するsignatureの効率的な算出方法を完成させることができた.また,予定を前倒しして,2次元格子システムの最適構造問題の定式化及び最適配置問題の求解アルゴリズムの開発を進めることができた.2019年度は,2018年度に得られた知見を利用し,部品の近接性を考慮したadjacent signatureの効率的な算出方法の開発に取り組む.また,“最適構造問題"と“最適配置問題"を組み合わせることで現実のシステム設計に役立てられると考えている.そこで,得られた結果に基づき,両者の関係について考察する.本研究課題における信頼性を考慮した2次元格子システムの最適設計の手順は以下の通りである.まず,主に寿命の観点から2次元格子システムを比較し,長寿命を保証するシステム構成パラメータを決定することで,最適なシステム構成を得る.次に,そのシステムに対して最適配置を導出する,すなわち,システム信頼度が最大となる部品の配置を求める.この手順で得られたシステムが考えうるすべてのシステムの中で最も高いシステム信頼度を持つことを確認するため,数値実験を用いてその検証を行う.更に,システム構造の特徴を活かした最適な保全方策についても検討を行う.研究成果は,2件の国内学会(日本経営工学会や電子情報通信学会など)と3件の国際会議で公表し,英文論文誌に投稿する予定である.本研究課題の目的は,信頼性を考慮した2次元格子システムの最適設計を行うことである.具体的には,主に寿命の観点から2次元格子システムを比較し,長寿命を保証するシステム構成パラメータを特定することで,最適なシステム構成の決定を行う.システムの比較にはsignatureと呼ばれる確率ベクトルが利用可能であるが,多くの場合,膨大な計算量が必要になるため,signatureの算出は困難であることが知られている.2018年度は,当初の計画に基づき,2次元格子システムに対するsignatureの効率的な算出方法を提案し,実用的な時間で計算可能なアルゴリズムの開発を行った.提案したアルゴリズムにより,短時間でsignature得られたことで,signatureの利用範囲は飛躍的に拡大し,その結果,最適なシステム構成の決定が可能となった.更に,予定を前倒しして2次元格子システムの最適構造問題の定式化を進め,システム寿命だけでなく,部品コストも考慮したシステム構造の比較を行った.現在,この成果を査読付き英文論文誌に投稿中である.来年度に行う予定である“最適構造問題"と“最適配置問題"を組み合わせた統括的なシステム最適設計を行うため,最適配置問題の求解アルゴリズムの開発にも取り組んだ.アルゴリズムの内部では,システム信頼度が繰り返し算出されていることに着目し,特定の値を記憶し,その値を利用することが効率的に最適配置を求めるためには有効であると考えた.

このアイデアを組み込んだアルゴリズムを開発し,数値実験により,短い時間で最適配置が得られることを確認した.この成果は英文論文誌に投稿中である.更に,システムが特定の条件を満たす場合には,単純なシステムに帰着可能であることに着目し,特定の条件を満たす場合におけるアルゴリズムの開発を行った.この研究結果は英文論文誌に採択された.2018年度において,本研究課題を進めていく上で不可欠な2次元格子システムに対するsignatureの効率的な算出方法は予定通り完成した.更に,システム寿命だけでなく,部品コストも考慮したシステム比較を行い,最適なシステム構成の決定を可能にした.この内容を学術論文としてまとめ,現在,投稿中である.また,予定を前倒しして,2次元格子システムの最適配置問題の求解アルゴリズムの開発を進め,その内容は査読付き英文論文誌に採択済みである.研究成果としては,第一著者として査読付き学術論文2件,国際会議2件,国内学会2件の発表を行い,APIEMS2018(国際会議)ではBest Practice Paper Awardを受賞した.更に,共著者としてシステムの保全方策に関する研究成果の発表を行った.一方で,部品の近接性を考慮したadjacent signatureの算出方法はまだ完成していないため,2019年度に実施する予定である.以上のことから,本研究課題はおおむね順調に進展していると判断した.2018年度は,本研究課題を進めていく上での核となる,2次元格子システムに対するsignatureの効率的な算出方法を完成させることができた.また,予定を前倒しして,2次元格子システムの最適構造問題の定式化及び最適配置問題の求解アルゴリズムの開発を進めることができた.2019年度は,2018年度に得られた知見を利用し,部品の近接性を考慮したadjacent signatureの効率的な算出方法の開発に取り組む.また,“最適構造問題"と“最適配置問題"を組み合わせることで現実のシステム設計に役立てられると考えている.そこで,得られた結果に基づき,両者の関係について考察する.本研究課題における信頼性を考慮した2次元格子システムの最適設計の手順は以下の通りである.まず,主に寿命の観点から2次元格子システムを比較し,長寿命を保証するシステム構成パラメータを決定することで,最適なシステム構成を得る.次に,そのシステムに対して最適配置を導出する,すなわち,システム信頼度が最大となる部品の配置を求める.この手順で得られたシステムが考えうるすべてのシステムの中で最も高いシステム信頼度を持つことを確認するため,数値実験を用いてその検証を行う.更に,システム構造の特徴を活かした最適な保全方策についても検討を行う.研究成果は,2件の国内学会(日本経営工学会や電子情報通信学会など)と3件の国際会議で公表し,英文論文誌に投稿する予定である.
免疫調節漢方製剤「十全大補湯」の薬効発現における多糖成分の役割の解明

漢方処方の一つである十全大補湯は、免疫系を調節することにより病態を改善しているが、その薬効発現に対する多糖成分の役割については明らかとなっていない。本研究では十全大補湯のペクチン様多糖の経口投与による抗体産生系への影響について検討し、十全大補湯の薬効発現に対するペクチン様多糖の役割について以下の結果を得た。1.十全大補湯のペクチン様多糖(F-5)を正常マウスに経口投与した結果、ヒツジ赤血球に対する抗体産生能が増強されたが、その作用は弱いものであった。2.十全大補湯は免疫系の抑制された病態に用いられることから、T細胞機能が減退した加齢マウス及びマクロファージ機能の低下したモデルマウスの抗体産生系に対するF-5の経口投与の影響について検討を行った。その結果F-5は両マウスの抗体産生系を正常レベルにもどし、helper T細胞並びにマクロファージ機能を回復させることが明らかとなった。3.広く抗癌剤として用いられているシスプラチンの免疫抑制作用に対するF-5の軽減効果について検討を行い、F-5がシスプラチンの抗体産生抑制作用を軽減することを明らかとした。更にシスプラチンは腎毒性などの重篤な副作用を有しているが、F-5はスプラチンの腎毒性を軽減することも明らかとした。
所得不平等, 出生と経済発展に関する考察：途上国と先進国において

途上国における男女格差(家事と賃金格差、そして、結果としての教育格差)がいかに経済発展を阻害するかを理論的に分析し、実証分析により理論を検証する。理論モデルにおいて、男女の違いを明示的に考える。パネル分析を行い、男女の教育格差が経済発展にどの程度マイナス効果を及ぼすか調べる。また、効率フロンティアを利用した実証分析を行う。男女の教育格差がフロンティアからの乖離に有意であるかを検証する。この研究により、Gender gapの解消が経済発展において、重要な役割を果たすことを理論的・実証的に示す。途上国の出生において、Gender Inequalityは大きな影響を与えている。よって、gender inequalityがどのように出生、教育、そして、経済発展を阻害するかを理論モデルと実証分析によって考察する。途上国を捉えるため、子供の高い死亡率、つまり、生存する子供の数に関する不確実性と児童労働を考慮する。gender inequalityは、賃金格差と子育て負担格差により捉える。これらのもとで、gender inequality,出生、教育、そして、経済発展を包括的に分析する研究は、これが初めてであると思われる。経済発展を、男女とも教育を受けてない段階、男性が先に教育を受ける段階、女性も教育を受けれる段階と3段階によって捉える。これら3段階は、賃金格差により内生的に出てくる。分析により、賃金格差、そして、子育て負担格差いずれのgender inequalityも発展を阻害することが示せた。さらに、父親の賃金が高いことと子育て負担が低いことは、より発展を阻害することも有り得ることも示した。加えて、世銀データとBarro and Leeの教育データを用いたパネル分析によって、男女の教育格差の経済発展への影響を調べた。推定結果により、教育格差の解消は、出生率を下げ、男女とも教育をさらに促し、結果、経済発展を促すことが分かった。この研究は、"Gender Gaps and Economic Development"というタイトルでDPにした。2015年度中に初稿をDPにした。そして、海外大学におけるシンポジウムにおいて発表した。下記論文において、途上国における所得格差、出生率、児童死亡率の相互依存関係をもとに、経済発展を理論分析する。子供の死亡確率を明示的に考え、家計の期待効用最大化問題を解く。つまり、子供の死亡リスクを考慮する。また、児童労働の存在も考慮する。所得格差のもと、子供の死亡確率を考慮する研究は、この研究がはじめてである。Hideki Nakamura (2016) Cana Decline of Child Mortality Help Poor People Escape Poverty?この論文を改訂しJournal of Population Economicsに投稿した。現在審査中である。下記論文において、途上国における男女格差(家事と賃金格差、そして、結果としての教育格差)がいかに敬愛発展を阻害するかを理論的に分析し、実証分析により理論を検証する。この論文においては、男女の違いを明示的に考える。さらに、子供の死亡確率と児童労働のもと、家計の期待効用最大化問題を解く。男女格差のもと子供の死亡確率を考慮するのはこの研究がはじめてである。Hideki Nakamura (2017) "How Gender Gaps Disrupt Economic Development"。現段階の実証分析は、パネル分析であるが、もう少しサンプルサイズが増やせることが分かり、さらに、効率フロンティアを利用した実証分析を行う。実証の改訂後、投稿する。2016年度に国際ジャーナルに1本投稿し、現在審査が続いている。そして、2017年度に、もう1本投稿することができる。所得格差のもと、子供の死亡確率を考慮する研究は、まだ少ない。Hideki Nakamura (2018) Cana Decline of Child Mortality Help Poor People Escape Poverty?現在この論文を改訂しており、後に投稿する。下記論文において、途上国における男女格差(家事と賃金格差、そして、結果としての教育格差)がいかに経済発展を阻害するかを理論的に分析し、実証分析により理論を検証する。さらに、パネル分析を行い、男女の教育格差が経済発展にどの程度マイナス効果を及ぼすか調べる。この論文により、Gender gapの解消が経済発展において、重要な役割を果たすことを理論的・実証的に示す。Hideki Nakamura (2018) "How Gender Gaps Disrupt Economic Development"。そして、日本の所得格差を考慮し、出生を議論する新しい研究にも着手する。

具体的には、所得や雇用への不安を考慮して出生を分析し、政策的インプリケーションを考える。2016年度に投稿した論文(所得格差と経済発展に関する研究)が採択の方向にいけば、男女格差と経済発展の研究に専念し、国際ジャーナルに投稿、そして、採択を目指す。しかし、現在投稿中の論文が棄却されれば、改訂のもと、別ジャーナルに投稿する。その際には、男女格差と経済発展の研究は、大きな改訂をせず(場合によっては実証分析を外し理論研究にとどめる)、並行して投稿、そして、採択を目指す。経済発展自身の研究打合せや他大学セミナーへの出張は十分行った。他大学から研究者を招聘してのセミナーも一度行った。よって、残高はわずかである。昨年に引き続き、自身の研究打合せと他大学セミナーのために使用する。今年度は、さらに他大学からの研究者招聘に力を入れたい。
宿主抗原提示細胞を介するGVLを保持したGVHD制御機構の解析

SAHAは宿主抗原提示細胞の機能を抑制することが明らかとなった。In vitroにてSAHAは、抗原提示細胞のサイトカイン産生能を低下させ、また、アロ抗原に対するMLR;リンパ球混合試験における増殖能が低下していた。In vivoのマウスGVHDモデルにおいて検証した結果、SAHAを投与した群でGVL効果を保持したGVHD抑制効果を認めた。次にSAHAで処理した宿主抗原提示細胞の表面抗原を解析した結果、補助シグナルが低下しアロ抗原提示能が低下していた。このSAHAで処理した宿主抗原提示細胞をつかってIn vivoのマウスGVHDモデルにおいて検証した結果、GVL効果を保持したGVHD抑制効果を認めた。この結果、SAHAはドナーT細胞を抑制するだけでなく、宿主抗原提示細胞の機能を抑制することによってGVL効果を保持したGVHD抑制効果を発揮することが判明し、新たな治療戦略が示唆された。現在論文投稿中である。抗腫瘍効果GVLを保持したGVHDの制御を目的にLymphopenia-induced proliferation of donor T cells(LIP)を解析した。移植後のホストは前処置によってリンパ球の減少したLymphopeniaの状態にある。Lymphopeniaの状態にあるホスト内でリンパ球は定常状態を保とうと増殖する。このLIP細胞の機能を解析した結果、CTL活性は保持されている一方で、アロ抗原に対するMLR;リンパ球混合試験における増殖能が低下していることが判明した。このLIP細胞をIn vivoのマウスGVHDモデルにおいて検証した結果、GVL効果を保持したGVHD抑制効果を認めた。論文は2007年に発表した。慢性GVHDのメカニズムはいまだ明らかとなっていないがヒトの組織を使い単球が浸潤しておりケモカインCX3CR1を介して集積した可能性が示唆された。宿主抗原提示細胞からのアロ抗原提示によってドナーリンパ球の急漱な増抑と、それに続く体内でのサイトカインの急激な上昇により、移植片対宿主病(GVHD)が発症する。GVL効果を保持したGVHD制御には、この急激なドナーリンパ球の増殖を抑えることが重要であると考えられる。我々は、リンパ球が減少したSCIDあるいは放射線後のマウスの体内でホメオスターシス増殖したLymphopenia induced proliferation(LIP)T細胞のin vitroでの特性を検討した。LIP T細胞は、フローサイトメトリーでの解析の結果、CD44 highのmemory T細胞の表面抗原マーカーを示し、アロ標的細胞に対するCTL活性は緋持されており、GVL効果が保持されていると考えられた。一方、LIP T細胞は、アロ刺撒による細胞増殖能が抑制されていることがリンパ球混合試験で明らかとなった。従って、LIP T細胞は、体内においても宿主抗原提示細胞からのアロ抗原捉示によるリンパ球の急激な増殖が抑えられていると仮定し実験を行った。結果、マウスin vivoでLIP T細胞は、増殖が抑えられサイトカイン鍾生が低く、GVHD誘導能が低いことが明らかとなった。RegulatoryT細胞も、リンパ球が減少したSCIDあるいは放射線後のマウスの体内でホメオスターシス増殖したLIP T細胞のなかに存在すると考えられるが、定常状態のマウスとCD25+CD4+陽性細胞の比率に有意差は無かった。LIP T細胞からCD25+CD4+陽性細胞を除去したT細胞で、同様にGVHD誘導能の実験を施行したところ、再びGVHD誘導能が低いことが明らかなり、LIP T細胞によるGVHD制御はRegulatorv T細胞のよるものではなく、増加したmemory様のT細胞によるためと考えられた。実際に、LIP T細胞からCD44 highとCD44 lowの分画に分けた喝合、後者にくらべ前者にGVHD制御能があることが明らかとなった。

以上から、LIP T細胞は、GVL効果を保持したGVHD制御につながると考えられた。宿主抗原提示細胞からのアロ抗原提示によってドナーリンパ球の急激な増殖と、それに続く体内でのサイトカインの急激な上昇により、移植片対宿主病(GVHD)が発症する。GVL効果を保持したGVHD制御には、この急激なドナーリンパ球の増殖を抑えることが重要であると考えられる。我々は、リンパ球が減少したSCIDあるいは放射線後のマウスの体内でホメオスターシス増殖したLymphopenia induced proliferation (LIP) T細胞のin vitroでの特性を検討した。LIP T細胞は、フローサイトメトリーでの解析の結果、CD44 highのmemory T細胞の表面抗原マーカーを示し、アロ標的細胞に対するCTL活性は維持されており、GVL効果が保持されていると考えられた。一方、LIP T細胞は、アロ刺激による細胞増殖能が抑制されていることがリンパ球混合試験で明らかとなった。従って、LIP T細胞は、体内においても宿主抗原提示細胞からのアロ抗原提示によるリンパ球の急激な増殖が抑えられていると仮定し実験を行った。結果、マウスin vivoでLIP T細胞は、増殖が抑えられサイトカイン産生が低く、GVHD誘導能が低いことが明らかとなった。RegulatoryT細胞も、リンパ球が減少したSCIDあるいは放射線後のマウスの体内でホメオスターシス増殖したLIP T細胞のなかに存在すると考えられるが、定常状態のマウスとCD25+CD4+陽性細胞の比率に有意差は無かった。LIP T細胞からCD25+CD4+陽性細胞を除去したT細胞で、同様にGVHD誘導能の実験を施行したところ、再びGVHD誘導能が低いことが明らかなり、LIP T細胞によるGVHD制御はRegulatory T細胞のよるものではなく、増加したmemory様のT細胞によるためと考えられた。実際に、LIP T細胞からCD44 highとCD44 lowの分画に分けた場合、後者にくらべ前者にGVHD制御能があることが明らかとなった。最後にTh2サイトカインであるIL-4, IL-5, IL-9とIL-13すべてをノックアウトした(QKO)ドナーT細胞がGVHDを発症するか検討した。QKO T細胞はアロ反応が増強し、より強いGVHDが発症することが明らかとなった。
宇宙ステーション搭載用ガンマ線パースト偏光度検出器の基礎開発

ガンマ線バーストは現在宇宙物理学の分野の中で中心的な課題の一つであるが、そのエネルギー発生メカニズムや対応天体は不明のままである。エネルギー発生メカニズムを解明するためには、偏光度の観測が非常に重要となるため、我々は一番S/N比が高いと思われる硬X線領域で偏光を測定できる検出器を現在開発している。我々が計画している偏光度検出器は、セグメント化された散乱体(プラスチックシンチレーター)とその周りを囲む吸収体(Zの大きいシンチレーター)に64チャンネルマルチアノードPMTを取り付けたものを単位としている。そしてこれを数多く並べたものである。前年度の基礎実験を踏まえ、今年度は16チャンネルのマルチアノード光電子増倍管を用いたプロトタイプ検出器と偏光度発生装置を製作して、本検出器が実際に偏光を測定できるかを測定した。その結果、プロトタイプ検出器が確かに偏光を測定する事ができるという事を実験的に確認できた。またマルチアノードの光電子増倍管の間で光のクロストークが起こる事や、それに対する改善策を発案した。この結果は2002年秋に開かれたCOSPARシンポジウムや日本物理学会で発表を行った。また64チャンネルのマルチアノード光電子増倍管を使った気球搭載用の検出部の製作が現在ほぼ終了し、基礎実験を行うに至っている。そしてこの64チャンネルマルチアノード光電子増倍管を用いた1つのユニット検出器を平成15年度の気球実験でテストする段階まで現在来ている。ガンマ線バーストは現在宇宙物理学の分野の中で中心的な課題の一つである。現在電波から高エネルギーガンマ線のエネルギー領域に渡り、その時間変動やエネルギースペクトルを通して研究が行われているが、まだそのエネルギー発生メカニズムが解明されていないばかりか、どの様な天体がガンマ線バーストになるかもはっきり分かっていない。我々が計画している偏光度検出器は、セグメント化された散乱体(プラスチックシンチレーター)とその周りを囲む吸収体(Zの大きいシンチレーター)にマルチアノードPMTを取り付けたものを単位としている。この検出器の性能は、散乱体でどの程度の低いエネルギーまで検出できるかによって決まる。そこで大きさや表面状態を変えたプラスチックシンチレーターを数種類用意して、どの程度まで低いエネルギーまで読み出すことができるかを実験的に調べた。その結果、シンチレーター表面を鏡面研磨した場合に一番良い結果が得られる事を発見した。また0.5cm×0.5cm×4cmのプラスチックシンチレーターで、6keVのエネルギーデポジットを80%程度の検出効率で捕らえる事に成功した。この結果をコンピューターシュミレーションに入れて、現在考えている検出器のフルシュミレーションを行った。その結果、20cm四方の有効面積でも、10秒間継続する10Crabのガンマ線バーストを十分検出できる事が分かった。
中性子散乱による酸化物超伝導体中の銅原子の振動モ-ドの研究

酸化物超伝導体の中性子散乱研究は主に低いエネルギ-(100meV以下)で行われてきた。これらの研究をもとにして、色々な理論が現在提案されている。しかし、まだ決め手になる理論が確立されていないのが現状である。最近、池田等はeV中性子を用いて酸化物超伝導体のなかの各エレメントの平均運動エネルギ-の測定に成功し、これらのなかの銅原子の運動が異常であるという新しい実験事実を示した(KEK Preprint 88ー40 september 1988)。この実験結果によると、酸化物超伝導体中の銅原子の振動モ-ドは100meVをこえる高エネルギ-(約150meV程度)まで存在する可能性があることになる。この銅原子の高エネルギ-励起の真偽をeV中性子分光器又は通常の非弾性中性子散乱装置によって確認するのが本計画の目的である。本計画の特徴は、銅原子が関与する振動モ-ドを明瞭に識別するために銅のアイソト-プ(Cuー63、Cuー65)を使うことである。二つのアイソト-プの中性子散乱断面積はそれぞれ約5バ-ン、約15バ-ンであり約3倍の違いがある。このことから、Cuー63及びCuー65それぞれからなる超伝導の性質の全く同じそれぞれの酸化物超伝導体試料を作り、それぞれについて中性子散乱実験を行えば、二つの中性子散乱の差から、酸化物超伝導体中の銅原子が関与する振動モ-ドだけが測定されることができるのである。上記の実験を実現するために、アイソト-プCuー63およびCuー65をそれぞれを用いて酸化物超伝導体YBaCuOを東北大学及び北海道大学で作製した。それぞれの超伝導転移温度は約90度Kで殆ど同じであった。これらを用いてeV中性子散乱実験を行った結果、計画どおり銅原子が関与する運動だけを取り出すことに成功した。この結果は現在解析中であるが、他の原子からの散乱の影響を受けない信頼性の高いデ-タと考えられている。
全光学的光ルーティングシステムの研究

全光学的信号処理に基づく光ATM通信の実現可能性を検証するために、光アドレス信号によって光データを直接ルーティング制御するシステムの動作実証を行うことを目的として、次の2項目について研究を行った。1.伝送されてきた光信号(アドレス+データ)からアドレス情報を光信号のまま抽出する方法。2.抽出した光アドレス情報を使って、これを電気信号に変換することなく時間軸上で多重化された光データの経路・行き先を制御し、ルーティングする交換システムの構成。その結果、現行のATMと同じセルフォーマットを想定し、アドレスビットの先頭に2ビットのヘッダビットを付加することによって、伝送されてきた光信号からアドレスビットを抽出することが可能であること、アドレスおよびデータビットのビット間隔Tに対してヘッダビットの間隔を1.5Tとすることが目的に合致した最適な伝送セルフォーマットであることを明らかにした。また、このビット構成でアドレスビットの抽出を行う光回路を考案し、長距離光ファイバ通信で用いられる波長1550nm帯においてその動作確認を行った。さらに、抽出したアドレスビットを用いて、ルーティング用光スイッチを全光学的に制御する信号を生成する光回路を考案し、その動作実証を行った。いずれの光回路も、約8Mbit/secの伝送速度で原理確認のための動作実証を行ったが、実験結果をもとに本研究で考案した光回路の動作速度の上限を見積った結果、全光学的スイッチとして非線形ループミラーを利用して約240Gbit/secのビットレートまで対応できるとの結論を得た。全光学的信号処理に基づく光ATM通信の実現可能性を検証するために、光アドレス信号によって光データを直接ルーティング制御するシステムの動作実証を行うことを目的として、次の2項目について研究を行っている。1.伝送されてきた(アドレス+データ)からアドレス情報を光信号のまま抽出する方法。このうち、今年度研究を行った項目1について、研究成果を要約する。固定長アドレスビットを想定した場合、アドレスビットの先頭に2ビットのヘッダビットを付加したセルフォーマットを用いることによって伝送されてきた光信号からアドレスビットを抽出するためことが可能であることと、アドレスおよびデータビットのビット間隔Tに対してヘッダビットの間隔を1.5Tとすることが目的に合致した最適な伝送セルフォーマットであることを明らかにした。また、このビット構成からアドレスビットの抽出を行う光回路を考案し、長距離光ファイバ通信で用いられる波長1550nm帯においてその動作確認を行った。光で直接光信号をスイッチングする素子として、100mW程度の光パワーで動作する非線形ループミラー(NOLM)を波長変換ならびに制御パルスによるアドレスビット抽出部分で利用し、約8Mbit/secの伝送速度で良好な動作実証を行った。その結果、現行のATMと同じセルフォーマットを想定し、アドレスビットの先頭に2ビットのヘッダビットを付加することによって、伝送されてきた光信号からアドレスビットを抽出することが可能であること、アドレス及びデータビットのビット間隔Tに対してヘッダビットの間隔を1.5Tとすることが目的に合致した最適な伝送セルフォーマットであることを明らかにした。

いずれの光回路も、約8Mbit/secの伝送速度で原理確認のための動作実証を行ったが、実験結果をもとに本研究で考案した光回路の動作速度の上限を見積った結果、全光学的スイッチとして非線形ループミラーを利用して約240Gbit/secのビットレートまで対応できるとの結論を得た。
代謝センサー分子AMPKに着目した統合失調症治療薬誘発エネルギー代謝異常発現機序

非定型抗精神病薬オランザピン(OLA)は統合失調症治療において有用であるが、代謝性有害作用が頻発することが問題となっており、発現機序解明が急務である。本研究では代謝センサー分子AMPKに着目し、以下の成果を得た。(1)OLAは視床下部AMPKの活性化および摂食関連神経ペプチドを介して、食欲増進、体重増加作用を示す。(2)OLAは肝グリコーゲン分解促進および合成阻害により高血糖を惹起する。(3)OLAによる脂質増加作用にはAMPK-SREBP経路が関与している。これらの成果はOLA誘発代謝性有害作用回避対策を構築する上で、重要な基礎情報を提供するものである。統合失調症治療の中心は非定型抗精神病薬へとシフトしている。治療の成否は頻発するエネルギー代謝異常(食欲増進・肥満・糖尿病・脂質異常症など)の管理が鍵となる。その発現機序については様々な報告があるが、発症の核となる機構は明らかではない。本研究では、エネルギー代謝センサー分子AMPK(AMP活性化プロテインキナーゼ)に着目し、血液脳関門におけるAMPK活性化逆転モデルを提唱し、抗精神病薬による代謝性副作用発現機序の全体像を明らかにすることを目的とする。本年度の成果は以下のとおりである。1.雌性ラットへのオランザピン2mg/kgの2週間投与により、有意な体重増加、摂食量増加が認められた。この時の視床下部リン酸化AMPK量は有意に増加していた。また肝臓、骨格筋でのAMPK活性は低下していた。2.脂肪細胞3T3-L1に対するオランザピン処理により、インスリン非依存性(GLUT1)のグルコース取り込み量が低下した。GLUT1 mRNA量、タンパク量には変化はなかった。オランザピンは細胞内ATP量を増加させており、これによりAMPK活性低下さらにはGLUT1機能低下が惹起されている可能性がある。3.肝細胞HepG2のグリコーゲン代謝に対して、オランザピンは分解促進作用を有することが分かった。以上、オランザピンの体重・摂食量増加には視床下部でのAMPK活性上昇が関与していることが示唆された。一方末梢ではAMPK活性低下を惹起しており、血中グルコース濃度上昇の成因となる可能性がある。1.マウス視床下部細胞GT1-7に対するオランザピン処理により、リン酸化AMPK量、ACC量の上昇が認められた。これは昨年度のラットでのin vivoの成果を支持するものである。またこのとき摂食亢進神経ペプチAGRP、NPYのmRNA発現量が増加し、摂食抑制神経ペプチドPOMC、MC4RのmRNA量は減少していた。2.肝HepG2細胞に対するオランザピン処理により、細胞内脂質蓄積が惹起された。この時のリン酸化AMPK量は減少し、さらに脂質合成酵素の転写因子であるSREBPのタンパク質量が増加していた。以上、オランザピンの体重・摂食量増加には視床下部でのAMPK活性上昇が関与しており、摂食関連神経ペプチドの発現量バランスが摂食亢進側へ傾いている可能性が示唆された。また、オランザピンは脂質蓄積作用を有しており、これにはAMPK活性低下およびSREBP量増加が関与していることが示唆された。
平等院ガラスはどこから来たか－オンサイト蛍光Ｘ線分析による古代和ガラスの起源解明

文化財のオンサイト分析用ポータブル蛍光X線分析装置を開発し、国内外の遺跡・社寺・美術館等において、出土ガラスや収蔵ガラスのその場分析を行い、日本の古代ガラスの組成的変遷を解明した。また、西アジアから東アジアまでのユーラシア大陸各地のガラスの組成と比較し、古代世界におけるガラスの西から東への流通について考察した。顕著な成果は、日本のガラス工芸の最高傑作である東大寺法華堂不空羂索観音菩薩の宝冠(国宝)のガラスの全容を解明し、日本の古代ガラスの変遷から宝冠を理解できたことと、今まで、未解明であったキルギス、ラオス、カンボジアのガラスを現地で分析し、日本のガラスとの関連を明らかにできたことである。大型ガラス資料を大気中で非破壊で分析したり、複雑なモザイクガラスの特定の微小部を蛍光X線分析できる分光ヘッド部を新規に開発し完成した。原理は、X線管球にポリキャピラリーを組み合わせることで、200マイクロメートルの微小領域にX線を照射できる。試料とはマイラー膜を隔てて分光ヘッド内は真空引きし、SDD検出器はMoxtek製ポリマー窓とし、NaやMgなどの軽元素を分析を実現した。電源とコントローラは従来装置を利用し、現場に新型と従来型と両方の分光ヘッドを持って行き、対象に応じて使いわけることができる。本装置を用いて、天理参考館および平山郁夫シルクロード美術館で大型ガラス容器やモザイクガラスの分析を行い、初期の目的を達成する性能を確認した。本成果は2011年10月のX線分析討論会で発表し、2012年6月にウイーンで開催されるX線分析の国際会議EXRSで口頭発表する予定である。日本の古代ガラスの分析では、熊本県装飾古墳館、佐賀県鳥栖市役所、熊本市立博物館、茨城県ひたちなか市埋蔵文化センターで、熊本県、佐賀県、茨城県の古墳出土ガラスを分析し、九州と類似した組成のカリガラス、ソーダ石灰ガラス、アルミナソーダ石灰ガラスが茨城県の古墳から出土しており、古墳時代に九州から関東まで、広くガラスが流通している様子が推察された。国内美術館・博物館での西アジアのガラスの分析に加え、海外分析調査では、2011年12月にルクソール王家の谷の王墓から出土した新王国時代のガラス、2012年1月にインドのインダス文明期のファイアンス、同年3月にカンボジアのBC5-AD7世紀のガラスの分析を行った。本研究テーマと直接関係する和ガラスの起源としては、カンボジアで分析した資料の中にスズ酸鉛によって着色された黄色ガラスが認められ、これらのガラスの化学組成を日本のものと比較した結果、微量元素も含め類似していることが明らかとなり、日本のガラスの起源につながる大きな発見となった。日本の古代ガラスの組成的変遷をアジアとの関連で明らかにすることを目的として、研究を進めた。西アジアから東アジアの各地の出土ガラスの定量分析と顔料の特性化を行い、日本の古代ガラスの化学組成と比較することで、物質移動を解明した。その成果は、東京理科大学近代資料館の企画展「古代文化財の謎をとく」(11月5日12月14日)で総合報告し、一般市民に対して研究成果を分かりやすく紹介した。1シルクロードの重要拠点である、中央アジア・キルギスのガラスの分析が念願であったが、実現することができた。キルギスのビシュケクにある国立歴史博物館で63点、オシュにあるスライマントー博物館で55点、ガラスの収蔵品の分析を行うことができた。ビシュケクのAD 2-4Cのガラスのほとんどは、植物灰ガラスであった。赤色ビーズは、ムチサラで日本と類似し、起源はインドが考えられた。オシュのガラスはAD 1-4Cで、カリガラス7点が認められた。日本との関連では、アルミナソーダ石灰ガラス1点、カリガラス2点が組成的に類似していた。ビシュケクでは、植物灰系のソーダ石灰ガラス製のライオンの頭をもつ国宝級のガラス容器を分析できた。2海外調査でのもう一つの大きな成果は、インドの古代ガラスの分析が実現したことである。南インドのケーララと、ボンベイ近郊のデカンカレッジで分析し、特に後者では、NEVASA遺跡出土の典型的なインドパシフィックビーズの分析ができたことが、重要な成果である。これらは、日本の古墳出土の資料と同一の起源と考えられる。そのほか、トルコのボアズキョイ遺跡のAD 2-4Cの出土ガラスを分析した。典型的なローマガラスで、西のガラスのレファレンスとすることができた。3日本国内では、北海道の古代ガラスを分析できたことが大きな成果で、ガラスの国内移動について知見が得られ、これらの成果を元に日本の古代ガラスの起源を議論した。日本の古代ガラスの組成的変遷をアジアとの関連で明らかにし、宇治の平等院で見つかった平安後期のガラスがどこから来たかを解明することを本研究の最終目的として、交付申請書に以下の1),2)の実施計画を立案した。

1)日本の古代ガラスの流入ルートと国内における伝搬に関する研究2)日本の古代ガラスの起源の解明1)では、交付申請書に平成24年度の最大の分析目標資料とした、東大寺の国宝・不空羂索観音立像の宝冠のガラスについて、東大寺ミュージアムで2回にわたって分析調査が実現できたことが最大の研究実績で、全国の主要新聞各誌にカラーで紹介された。宝冠は、ガラス玉を主体に1万数千個の宝玉類で装飾された奈良時代のガラス工芸品の最高傑作とされる作品である。分析の結果、鉛ケイ酸塩ガラスとアルカリガラスの2種類があった。全体の2/3が奈良時代に日本で製造が始まったとされる鉛ケイ酸塩ガラスで、平等院ガラスの1割と同タイプであった。一方、1/3がアルカリガラスで、さらに3種類の異なる組成タイプに分類できることがわかった。これらの組成タイプは、弥生、古墳時代の古墳出土ガラスに特徴的で、それらは西アジア、東南アジア、中国から搬入されたとされている。国内の古墳出土ガラスでは、新たに茨城県つくば市の古墳と、宮崎県の古墳のガラスの分析を実施し、関東と九州で流通したガラスの違いを明らかにした。2)では、東南アジアのガラスの分析調査が実現し、ラオスおよびベトナムで、現地の国立博物館等にポータブル蛍光X線分析装置を持ち込んで、遺跡出土ガラスの分析を実施した。その結果、日本の古代ガラスとの組成的類似性が明らかになり、日本とのつながりが認められ、本研究の目標実現に大きく近づいた。起源解明の手法とし、鉛同位体比分析が最も重要であるが、二重収束ICP-MSを使った分析手法を確立し当研究室で行えるようになった点も大きな進展である。装置開発において、初期の目標性能を達成する実用的世界最高性能の蛍光X線分析装置を開発できたことは大きな成果である。平等院では、我々の平等院ガラスの分析結果をもとに再現されたガラスの特別展「浄土の瑠璃」が10月1月に開催され、社会に対しても本研究成果を発信できた。また、3月に行った海外調査で、今まで分析されたことがないカンボジアの古代ガラスを分析でき、日本の古代ガラスとの関連を示唆する画期的な成果が得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。計画通り、東大寺の国宝、宝冠の分析が実現し、画期的な成果が得られたことが非常に大きい。また、西アジアのガラスの分析では、大英博物館、MIHO MUSEUM、大原美術館、平山郁夫シルクロード美術館で分析が実現し、多くの成果を得た。そして、平成25年3月9日から6月9日の期間、MIHO MUSEUMで春季特別展「古代ガラスー色彩の饗宴ー」が開催され、ほとんどすべてのガラスが我々の分析した成果をもとに展示がなされ、引き続き岡山オリエント美術館で7月6日9月1日開催される予定である。本科研費による研究成果が学術的な成果の他に、このような形で広く一般市民に対してもアピールできたことで、計画以上に進展していると言えるであろう。日本の古墳時代に多数出土するアルミナソーダ石灰ガラスはインドが起源と考えられているが、実証されたことはない。2012年度の目標として、海のシルクロードの重要拠点である南インドのガラスの分析調査を実現できるかどうかが大きな課題である。
新規な銅含有酸素添加酵素の精密モデル化とそれを用いた多糖類の酸化的分解反応

リグノセルロース系バイオマスは、バイオ燃料の原料として地球上に最も豊富に存在する原材料であり、主に、セルロースやヘミセルロースと芳香族系の高分子(リグニン)で構成されている。このリグノセルロース系バイオマスは、再生可能エネルギーの原料としてのみならず、化学製品の材料としても大きな可能性を秘めている。本研究では、最近発見された新しい銅含有酸素添加酵素であるPolysaccharide Monooxygenase(PMO)に着目し、酵素活性中心の精密なモデル化と、それを用いた反応機構の解明、および多糖類の酸化的分解反応系の開発を行う。
男女共同参画社会における女子体育教師の役割について-戦前の女子体育教師との比較-

本研究では、女子体育大生への調査、関東地方高等学校への調査、文部科学省の教員統計から男女共同参画社会における女子体育教師の役割を、戦前の役割と比較しながら考察した。女子体育大生中、約2割の学生が高校時代に女子体育教師の授業を全く受けていなかった。女子体育教師担当の一位はダンス(72.6%)で、戦前の状況と変わっていない。戦前の女子体育教師像に対して同意する点は、1位「身体のことを相談しやすい」、2位「生理の時に話しやすい」、3位「女子らしい柔軟な美しい動きは女子体育教師が指導すべきである」などであった。女子の精神や身体そのものに関係するところに女子体育教師の役割はあるとみることができる。高校に対する調査では、1校平均専任体育教師数は女子1.31人、男子4.85人、合計6.16人であった。女子体育教師が皆無の高校が14.9%あった。近年、女子体育教師の数は減少している。高等学校教師が考える女子体育教師数減少の理由には、「家事・育児等のため」等従来からの理由と男女共同参画社会での男女平等カリキュラムでの選択制導入から生じた理由がある。「女子体育教師は男子生徒の指導が困難」、「女子はダンスの時代ではない」と必ずしもダンスが選択されなくなったこと、『「女子体育は女子の手で」の考えの減少』という理由が加わった。男子体育教師のみでの担当割合が高い種目は、柔道93.3%、剣道81.6%、ラグビー75.0%、サッカー65.9%、女子体育教師のみでの担当割合が高いのは、ダンス71.8%のみであった。戦前から続く慣習が残る。共学高校での女子体育教師の61.6%は、男女共修の授業を中心に、男女生徒を担当している。男女共修の授業が女子体育教師の受け持ちを男子生徒に広げた。「女子らしい柔軟な美しい動きは女子体育教師が指導すべき」と過半数の体育教師が思わない点などと共に、女子体育教師の役割が変化したことを示す。本年は、二つの調査を行った。一つは女子体育大生への調査、他は高等学校の校長先生、保健体育科主任、女子体育教師への調査である。前者の概要を述べる。高校3年生時の1校平均体育教師数は合計6.8人、女子1.9人(SD1.4)、男子4.9人(SD2.5)であった。女子体育教師は最少0人(10.5%)、最多8人、男子体育教師は最少0人、最多19人であった。女子体育教師がいない女子高もあった。約2割の学生が高校時代に女子体育教師の授業を全く受けておらず、男女体育教師に同じ割合で受け持たれたものは約2割であった。女子体育教師担当の一位はダンス(72.6%)で、他と大きな開きがある。戦前の「女子体育教師数の少なさから、女子体育教師は行進遊戯のみを教えねばならない状況」が今日も変わっていない。戦前の女子体育教師像に対して「大変そう思う」と「まあそう思う」の回答の合計が多い順に1位「身体のことを相談しやすい」、2位「生理の時に話しやすい」、3位「女子らしい柔軟な美しい動きは女子体育教師が指導すべきである」などであった。この調査の結果からみる限り、男女共同参画社会における女子体育教師像は戦前のそれと大きく変わっていない。高校時代に女子体育教師に授業を受けたことや高校時代に尊敬できる女子体育教師に出会ったことが、女子体育教師の役割形成に対して影響を及ぼしている。