hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属マーカーを用いない非侵襲的ハイブリッド型マーカーレス動態追尾照射の基礎的研究

経気管支鏡下に金マーカーを留置し、バイプレーン型X線透視にて体表マーカー・肺内金マーカーその他の動きを0分・10分・20分時点で撮影した。体表マーカーのみでの予測は困難であった。体外マーカー・横隔膜・胸郭の移動はいずれも肺内金マーカーの移動より遅れておりトリガーとして用いることはできないが、組み合わせで呼吸位相把握がより正確になると考えられた。時相が進むにつれ筋緊張緩和や上肢挙上の左右差による体幹部回旋が見られた。DRRと透視画像の比較では近い画像が得られたが完全に同一とはならなかった。本研究の目的は、現在開発中であるリニアック及びマルチリーフコリメーターを用いた動態追尾照射において、侵襲的な金マーカーを留置することなく動態追尾を達成するための基礎的データ収集を行うことである。初年度の平成25年度では、研究実施計画書に基づき、患者の同意を得た上で肺腫瘍の体幹部定位放射線治療症例に対して体外面より金マーカーを刺入し、バイプレーン型血管造影用X線透視装置を用いて体表マーカー・肺内金マーカーの動きを撮影する予定であった。しかし体外面からの刺入は気胸などの有害事象は発生するため侵襲的であり、同意された症例が長らく存在しなかった。そのため比較的侵襲の少ない経気管支鏡下に金マーカーを留置する方針に変更し、現在症例を集積中である。撮像は0分・10分・20分時点で各1分、秒間7.5フレームで動画/DICOM画像形式で取得した。現在画像の解析中である。本研究の目的は、現在は衣鉢中であるリニアックおよびマルチリーフコリメーターを用いた動態追尾照射において、侵襲的な金マーカーを留置することなく導体追尾を達成するための基礎的データ収集および解析を行うことである。初年度の平成25年度では、研究実施計画書に基づき、患者の同意を得たうえで肺腫瘍の体幹部定位放射線治療症例に対して金マーカーを刺入し留置を行う予定であった。しかし体外面からの刺入では気胸や出血などの侵襲が強く、同意された患者が存在しなかったため、比較的侵襲の少ない経気管支鏡下金マーカー留置術に方針を変更した。撮像は0分・10分・20分時点で各1分、秒間7.5フレームで動画形式で取得した。2年目は引き続き症例集積を継続し、画像の解析を行った。DRRと透視画像では秒間のフレームに開きがあり、また解像度の違いもあることより完全に同一な画像は得られなかった。また0・10・20分では照射中のずれ(intrafractional motion)を認めた。透視画像上では軟部陰影の形態に変化が生じており、筋緊張の程度による変化が示唆された。しかし集積症例数が少なく、特定の傾向を見出すことは困難であった。そのため比較的侵襲の少ない経気管支鏡下に金マーカーを留置する方針に変更した。DRRと投資画像では秒間のフレーム数に開きがあり、また解像度の違いもあることより完全に同一な画像は得られなかった。また0分・10分・20分では照射中のずれ(intrafractional motion)を認めた。しかし症例集積数が少なく、特定の傾向を見出すことが困難であった。3年目は症例集積に努めたが同意を得られた症例がおらず、これまでの画像解析を継続して行った。動態ファントム実験に移行する予定であったが、ワシントン型4Dファントムの動作に問題が生じており、補助事業期間を1年延長してファントム実験を行う方針に変更した。金マーカーを留置した患者で同意を得られた症例が本年度は存在せず、データ収集に支障が生じている。またワシントン大学型4Dファントムの動作に問題が生じており、動態ファントム実験が開始されていない。まず、臨床上マーカー留置が必要と判断された体幹部定位放射線治療症例について、患者の同意を得たうえで経気管支鏡下に金マーカーを留置し、バイプレーン型血管造影用X線透視装置を用いて体表マーカー・肺内金マーカーその他の動きを0分・10分・20分時点で撮影した。体外マーカーの移動は非常に小さく、体外マーカーのみで予測を行うことは困難であった。

体外マーカー・横隔膜・胸郭の移動はいずれも肺内金マーカーの移動より遅れており移動開始のトリガーとして用いることはできないが、組み合わせることで呼吸位相の把握がより正確になるものと考えられた。0分・10分・20分各時相での比較では体表マーカーを中心に照射中移動(intrafractional motion)を認めた。全体的には筋緊張緩和による沈み込みが中心で、また両上肢挙上の左右差による体幹部回旋も一部で見られた。次にDRRと透視画像の比較を行った。概ね近い画像が得られたが、秒間のフレーム数に開きがあり、また解像度の違いもあることより完全に同一な画像とはならなかった。さらに動態ファントム実験に移行する予定であったが、ワシントン型4Dファントムの時間軸動作に問題が生じており、研究期間内に実験結果を出すことはできなかった。しかし時間軸以外の動作に問題がないことは確認されたため、今後は既症例の臨床データを用いて動態ファントム実験を継続する予定である。経気管支鏡下に金マーカーを留置し、バイプレーン型X線透視にて体表マーカー・肺内金マーカーその他の動きを0分・10分・20分時点で撮影した。体表マーカーのみでの予測は困難であった。体外マーカー・横隔膜・胸郭の移動はいずれも肺内金マーカーの移動より遅れておりトリガーとして用いることはできないが、組み合わせで呼吸位相把握がより正確になると考えられた。時相が進むにつれ筋緊張緩和や上肢挙上の左右差による体幹部回旋が見られた。DRRと透視画像の比較では近い画像が得られたが完全に同一とはならなかった。1年次に認めた症例集積の遅延があり金マーカー留置形式を変更したが、その後も症例集積の遅れが予想よりも大きく、目標症例数を達成していない。症例集積については関連各科に依頼し積極的に同意を得るよう努め、症例集積とデータ解析を並行して行うが、予定を1年延長している状態であり集積できなかった時の対策を考える必要がある。横隔膜と腫瘍性移動の予測に関しては別途に臨床で行っている透視のデータを使用する、もしくは金マーカーなしの症例でバイプレーン型透視装置を用いて計測するなど、選択症例を別途に設定して症例数を増やし、腫瘍性移動と横隔膜移動の相関を導き出す工夫が必要かもしれないと思われる。また動態ファントムの修理を行い、ファントム実験への早期移行に努める。放射線治療研究開始後金マーカーを留置する症例が予想よりも少ないため、解析症例を減ずるか、場合によってはバイプレーンでのデータの他に既存の透視画像も用いる必要がある。また、次段階のファントム実験については引き続き並行して基礎実験を行う。体表面より金マーカー刺入に同意される症例が長らく存在せず、途中より気管支鏡を用いた金マーカー留置に方針を変更した。そのため症例の集積がやや不良であったため、本研究における呼吸移動の基礎データの取得が少々遅れている。動態ファントム実験に移行しておらず、ファントム関連の支出が行われていない。また最終解析に用いる器具やソフトを購入していない。症例集積と実験に遅れが生じたため、予定していた動態ファントムを購入していないため。動態ファントム実験が開始次第、必要物品の調達を行う。また解析に用いる器具は速やかに購入する。症例集積については当院呼吸器内科に積極的に紹介を依頼し、適応疾患について体幹部定位照射を積極的に行う方針とする。症例集積とデータ解析を並行して行い、達成度の遅れを挽回する。次年度予定のファントム実験も並行して行う。次年度に繰り越しの上、購入する予定。
神経－グリア－代謝クロストークの光操作による精神疾患の病態解明への挑戦

脳は主に神経細胞、グリア細胞、血管の3つの要素から構成されている。グリア細胞の一種であるアストロサイトは、神経細胞と血管の間に介在し、グルコースを乳酸に変え、細胞のエネルギー源として神経細胞に供給している。ところが近年、乳酸が単なるエネルギー代謝産物としてだけでなく、一種の神経伝達物質として働き、気分や情動といった脳の高次機能を調整している可能性が明らかになってきた。本研究では、アストロサイトの代謝を光操作することで、グリア細胞の担う脳内代謝の異常が多くの精神疾患の背景にあるのではないかという仮説を検証する。神経-グリア-代謝クロストークを明らかにすることで、精神疾患の病態解明を目指す。
オープンイノベーションにおける研究開発投資評価の実証研究

オープンイノベーションの様々な局面で行われる意思決定の質を、財務情報の効果的な活用によって高めることを目的に研究を進めている。今年度は、当面の研究対象である地域のオープンイノベーションを促進するためのコンソーシアムにおいて延べ約20時間にわたる参与観察・インタビューを行い、経験的証拠の収集を実施した。特に、平成31年2月と3月の2回に渡り、7つの組織の参加を得て実施した財務情報を用いた研究開発投資評価に関する意見交換会では、実務現場の意思決定の実態を明らかにする貴重な情報が得られるとともに、研究対象との信頼関係(ラポール)を深めることができた。併せて、次年度以降、順次展開していく予定の、コンソーシアムに参加している組織別の複数ケーススタディの準備を進めた。まず、オープンイノベーションの導入に伴う組織の課題を分析するための理論的枠組みの開発に取り組んだ。管理会計の領域を中心に、組織における技法・システムの変化を扱った先行研究を調査し、オープンイノベーション白書が指摘する問題や、これまでの調査結果を総合して、従来の導入研究などで見られる目的論的・規範的アプローチの欠点を明らかにし、進化論的アプローチを用いたモデルの導入を進めた。さらに、本研究の予備調査として行った質問票調査や、今年度新たに収集した情報から、個別のケーススタディで明らかにすべき問いを明確にし、その答えを得るために必要な分析単位を定めて関係者にインフォームドコンセントを行い、研究協力依頼の範囲を拡げた。個々の組織に調査協力を打診し、面接すべき人物、接触可能な情報源を特定する作業を進め、ケースプロトコル(手順)の作成に着手している。本研究は、オープンイノベーションにおける様々な局面での意思決定の質を高めたいという研究対象のニーズに合致し、極めて協力的に研究を進めることができている。コンソーシアムでは多くの参与観察の機会を与えられており、オープンイノベーションに取り組む個々の組織との関係も良好に築け、経験的証拠の収集も順調に進んだ。しかし、研究関心の中心はコンソーシアムそのものよりもコンソーシアムに参加する組織にあり、それらの組織の研究のための分析視角を得ることが今年度の大きな課題であったが、今年度の設備投資でツール、ソフトウエアが揃ったことで理論開発が進み、一定の目処がたったことで次年度への展望が開けた。最初のケーススタディの実施は次年度以降にずれ込んだが、代わりに、コンソーシアムでの情報・証拠の収集が充実し、個々の進捗を総合すると計画全体としては、概ね順調に進んでいる。次年度以降は、研究目的にそって分析単位をオープンイノベーション・コンソーシアムから個々の参加組織に落としていく。引き続き、コンソーシアムが研究の足場であることに変わりはないので、コンソーシアムの年間活動計画に本研究にかかわる事項を盛り込んでもらえるよう理解を得てゆく。同時に、慎重に個々のコンソーシアム参加組織との信頼関係を築き、ケーススタディへの協力を要請を行い、研究対象にあわせたケースの分析手順を準備する。以降、ケーススタディを進めていく過程で、今年度、開発した理論にフィードバックをかけてゆくとともに、執筆したケースを研究対象の協力者にレビューを受けて、研究成果の妥当性を高める予定である。論文等でのアカデミズムへの貢献に加えて、実務家へのセミナー等においても得られた知見を報告してゆく。

最初のケーススタディの実施は次年度以降にずれ込んだが、代わりに、コンソーシアムでの情報・証拠の収集が充実し、個々の進捗を総合すると計画全体としては、概ね順調に進んでいる。次年度以降は、研究目的にそって分析単位をオープンイノベーション・コンソーシアムから個々の参加組織に落としていく。引き続き、コンソーシアムが研究の足場であることに変わりはないので、コンソーシアムの年間活動計画に本研究にかかわる事項を盛り込んでもらえるよう理解を得てゆく。同時に、慎重に個々のコンソーシアム参加組織との信頼関係を築き、ケーススタディへの協力を要請を行い、研究対象にあわせたケースの分析手順を準備する。以降、ケーススタディを進めていく過程で、今年度、開発した理論にフィードバックをかけてゆくとともに、執筆したケースを研究対象の協力者にレビューを受けて、研究成果の妥当性を高める予定である。論文等でのアカデミズムへの貢献に加えて、実務家へのセミナー等においても得られた知見を報告してゆく。期末に行った研究調査のための旅費の精算処理が次年度にずれ込んだためのもので、次年度早々に処理される見込み。
遺伝子組換え型機能性アルブミンの設計とDDSへの応用

ヒト血清アルブミン(HSA)は、免疫原性や変異原性が少なく、長い血中滞留性を有するため、近年薬物のドラッグデリバリーシステム(DDS)の担体として期待されている。本研究により、HSAを用いた細胞保護・血管新生のシグナル分子である一酸化窒素(NO)の優れた生体内デリバリーに成功し、虚血再灌流障害での保護効果や抗癌効果も認められた。さらに、抗酸化タンパク質であるチオレドキシン(Trx)をHSAへ融合させ、高い血中滞留性と敗血症モデルマウスでの生存率改善を見出した。本知見は、担体としてのHSAの臨床応用を目指す上で重要な基礎資料になり得る。本研究は、当研究室において構築された遺伝子組換え技術を基に、高いリガンド結合能や血中滞留性などが付与された、安全性、有効性かつ経済性に優れた機能性アルブミンを設計し、ドラッグデリバリーシステム(DDS)へ応用することを目的とする。今年度は、新規NO補充療法を目指し、比較的長寿命で安定な新規S-ニトロソタンパク質の調製とその物性について検討した。すなわち、反応性に富むと思われる410番目のアルギニン(Arg)をCysに変異したHSA(R410C)に着目して、R410CをS-ニトロソ化させ、SNO-R410Cを作製した。その結果、以下の知見を得た。S-ニトロソタンパク質の中性溶液中や凍結乾燥状態における安定性は非常に高く、S-ニトロソタンパク質の乾燥状態での保存は可能であると考えられる。SNO-R410Cは高い抗菌活性を有し、数十nMという極めて低い濃度で菌の増殖を阻害した。抗アポトーシス活性に関しても、SNO-R410Cの高い活性が確認された。GS-NOは投与後素早く血中から消失し、投与10min後には検出できないのに対し、SNO-HSA、SNO-R410C投与後では、120min後においても十分検出できる範囲内であった。このことからも循環血中において、SNO-R410Cは十分に活性を示すことができる程の安定性のあることが示唆された。肝虚血再灌流障害モデルラットを作製し、in vivoにおける生物活性を検討した。R410C投与では認められなかった保護効果が、SNO-R410Cでは強く認められ、その効果は、SNO-HSAよりも高かった。このことは血中における安定性がこの保護効果に重要であることを裏付けるとともに、SNO-R410Cはin vivoにおいても非常に有効であることが確認された。本研究は、遺伝子組換え技術を基に、高いリガンド結合能や血中滞留性などが付与された、安全性、有効性かつ経済性に優れた機能性アルブミンを設計し、ドラッグデリバリーシステム(DDS)へ応用することを目的とする。1、高修飾SNOアルブミンの新規抗がん剤としての有用性の評価アルブミンのNO結合部位としてはCys34しか存在しない。そこで、イミノチオランにより新規にチオール基を導入し、高修飾NOアルブミンを調製した。その結果、この高修飾NOアルブミンはin vitroで種々の癌由来細胞に対してアポトーシスを引き起こすこと、さらにin vitroにおいて、顕著な抗腫瘍効果を発揮したことから、新規抗がん剤としての有用性が認められた。2.アルブミン融合技術を活用した次世代型チオレドキシンの有用性評価チオレドキシン(Trx)は細胞内外のレドックス機構の調節を行う重要なタンパク質である。これまでTrxは虚血再灌流や間質性肺炎など多くの酸化ストレス疾患に対して有益な作用を示す一方で、消失半減期が非常に短いことが問題であった。そこで、Trxをアルブミンと融合させ、Trxの有益な生理作用を保持しつつ優れた血中滞留性を有する新規タンパク質の作製を試みた。その結果、アルブミンとの融合タンパク質は、Trx特有の還元活性を失うことなく、native Trxと比べ、優れた血中滞留性を示し、さらにエンドトキシンショックモデルに対して有意な延命効果を示すことが明らかとなった。ヒト血清アルブミン(HSA)は古くから血漿増量剤として臨床現場で繁用されてきた一方で、生体分解性や免疫原性、変異原性が少なく、比較的長い血中滞留性を有しているため、薬物のドラッグデリバリーシステム(DDS)の担体としての可能性が追求されてきた。本研究は、近年、アルブミンのリガンド結合能や抗酸化能に着目して、アルブミン自身を医薬品に活用する新しい試みの一環として、当研究室において構築された遺伝子組換え技術を基に、高いリガンド結合能や血中滞留性などが付与された、安全性、有効性かっ経済性に優れた機能性アルブミンを設計し、DDSへ応用するとを目的としている。

検討の結果、HSAを用いた細胞保護・生存・血管新生のシグナル分子である一酸化窒素(NO)の優れた生体内輸送システム(NOトラフィックHSA)の構築に成功した。具体的には、Cysを導入した異型アルブミンの一つであるR410Cを用いた担体や化学的にSH基を導入したSH基高付加HSA、マンノース糖鎖修飾HSAやHSA二量体を用いた担体の作製後、S-ニトロソ化を行い、虚血再灌流障害に対する保護効果や癌細胞に対する抗癌効果がin vitro、in vivo共に認められた。一方融合タンパク質としての応用では、抗酸化タンパク質であるチオレドキシンをHSAに融合させたものを作製し、体内動態の解析結果から高い安定性と血中滞留性が、in vivoでの生物活性の解析から、敗血症モデルマウスでの生存率の改善が確認できた。今回得られた知見は、DDS製剤へのHSAの臨床応用を目指す上での重要な基礎資料になり得ると共に、更なる有用性を見出すため、より多くの病態モデルにて解析を行う予定である。
高ひずみパラアセノファンの合成とフォトクロミズムに関する研究

1.まずナフタレノファン(1)アントラセノファン(2)の合成をおこなった。これまでの本研究者のシクロファン合成法に基づき、まずベンゼンおよびナフタレン環が縮環したプロペレノンを合成し、これらを環縮小して、〔6.2.2〕プロペレンカルボン酸とした。ところが、これらは極めて不安定であったため、これ以降の合成反応を室温以下でおこなうことを必要とした。結局プロペレンカルボン酸を塩化リチウム存在下、四酢酸鉛を用いて脱炭酸すると、橋頭位塩化物がえられ、これを塩基処理することにより目的のパラアセノファン1,2を合成することに成功した。2.1,2の吸収スペクトルを測定したところ、1,4-ジエチル体に比べて各々28nm、22nmの長波長シフトを示しており、これは面外歪みの大きさを示すものである。3.二次元NMRを用いて1,2のNMRスペクトルにおける各プロトンの帰属をおこなった。その結果、1,2では芳香環とメチレン鎖との距離が、対応するベンゼノファンよりもかなり大きくなっていることがわかった。4.石油エ-テルから再結晶した2のX線構造解析をおこなった。芳香環は1,4位の結合角が小さいことを除いて、アントラセンそのものの構造と極めてよく一致しており、架橋によりπ骨格の結合次数が大きな影響をうけていないことがわかった。1,4位の折れ曲がり角は21.0°であり、対応するベンゼノファンよりも1.5°大きくなっている。一方メチレン架橋部の歪みはベンゼノファンに比べて小さくなっていることがわかった。つまり、π系の柔軟性が増加したことにより、π系はより大きく折れ曲がり、その分架橋部の歪みが減少したことが明らかとなった。1,2の反応性について現在研究をおこなっている。
地域ブランドの手法による地域社会の活性化

本研究では、地域価値の創造を通して地域の再活性化と振興を実現するための中心的手法として「地域のブランド化」を位置づけ、この手法の確立を研究目標として設定した。この目標を実現するために、長野県内の諸フィールドにおける調査と、先進地域の事例調査を並行して行った。研究結果によれば、地域の歴史、自然景観、文化景観等の文化資源は、地域のブランド性を高める重要な要素であること、また、これらの資源保存と資源活用を進めることが、地域振興にとって戦略的に重要であることが示唆された。長野県内の諸地域を主たる研究フィールドとして設定し、以下の三研究グループごとに調査を実施した。文化財発掘・評価グループ・・・王滝村を主たる研究フィールドとして設定し、王滝村の御岳神社の文書について調査を行い、中世から近世にかけての御岳信仰の形成過程について史料を整理した。この他に、松本の近代初期出版文化等についての資料調査を行った。地域社会調査グループ・・・主たる研究フィールドとして安曇野市を選び、安曇野市の地域ブランド形成にとって重要な資源となる景観を主題として、調査を実施した。安曇野市調査は、景観形成活動の聞き取り調査およびフィールド調査と、市民、観光業者、観光客を対象としたCVM法による景観意識調査を並行して行い、本年度の調査結果を報告書にまとめた。これに加えて、飯山市および飯田市のグリーンツーリズム、千曲市の棚田保全活動等、地域のブランド化につながる諸活動について調査を実施した。活性化手法検討グループ・・・主たる研究フィールドとして、安曇野市、塩尻市を選定した。安曇野市については、市民を対象として地域ブランド意識について郵送調査を行い、分析結果を調査報告書にまとめた。さらに、塩尻市の地域ブランド化の取り組みについて、調査を実施した。これらの長野県内をフィールドとして実施した調査と並行して、北海道庁および北海道市町村、青森県庁、大分県庁および大分県市町村を対象として、先進地域のブランド化過程と、行政の地域ブランド政策について、聞き取り調査を実施した。本年度の研究成果の一部は、論文として公表すると共に、年度末に中間報告会を開催した。長野県内の諸地域を主たる研究フィールドとして設定し、以下のグループごとに調査を実施した。文化財発掘・評価グループ・・・・王滝村の御岳神社の文書について昨年度よりの調査を継続して行い、中世から近世にかけての御岳信仰の形成過程について史料を整理した。この他に、松本高美書店の近代初期資料についての資料調査を行った。地域社会調査グループ・・・主たる研究フィールドとして安曇野市を選び、田園景観維持活動について農業者の意識調査を行うと共に、郵送法によって市民の景観意識、ブランド意識、生活意識等についての調査を実施し、本年度の調査結果を報告書にまとめた。これに加えて、飯山市および飯田市のグリーンツーリズム等の調査、千曲市の棚田保全活動調査を、昨年度に引き継いで実施した。活性化手法検討グループ・・・主たる研究フィールドとして、昨年度に引き続き安曇野市、塩尻市を対象とした調査を実施した。安曇野市については、地域社会調査グループと合同で地域ブランド意識等について郵送調査を行い、分析結果を調査報告書にまとめた。また、塩尻市の調査をもとにして、ブランド価値評価の方法論について、これまでの研究成果をまとめた。これらの長野県内をフィールドとして実施した調査と並行して、小樽市、伊達市、羽咋市、大分県、宮崎県および都城市を対象として、先進地域のブランド化過程と、行政の地域ブランド政策について、聞き取り調査を実施した。本年度の研究成果の一部は、中間報告書として公表すると共に、年度末に中間報告会を開催した。本年度は、3ヶ年にわたる研究をまとめることを意識して、以下のグループごとに研究を行った。文化財発掘・評価グループ・・王滝村の御岳神社の文書調査を昨年度より継続し、古文書および経典の所在目録を作成した。また、松本高美書店の近代資料については、概要調査と発送簿調査を継続して行うとともに、地域ブランドの学習プログラムの基盤を作り上げた。地域社会調査グループ・・・これまでに実施してきた安曇野市の田園景観調査、千曲市の棚田保全調査、飯山市及び飯山市の農業体験交流の調査、美瑛町の農業景観調査、小樽市のガラス工芸に関する調査等を継続して行い、これらの試みが地域ブランド形成と地域振興に及ぼす複合的効果について研究成果をまとめた。活性化手法検討グループ・・・安曇野市、小県郡青木村、北海道伊達市等で行ってきた調査を継続して実施し、成果の一部をまとめるとともに、地域ブランド戦略と地域作りについての理論的なまとめを行った。それぞれのグループごとに進めてきたこれらの調査成果をもとに、研究成果を最終報告書にまとめた。(『地域ブランドの手法による地域社会の活性化』2009年3月刊)同報告書の第二部において地域ブランド形成の諸事例を報告するとともに、第一部においては地域ブランド戦略と人口減少時代の地域作りについての理論的考察を集約した。また、3月には、研究成果の一端について報告会を開催するとともに、研究課題に係わるフォーラムを開催した。(2009.3.14日信州大学において開催)
モデル膜を使用した溶血性タンパク質の膜チャンネル(超分子)形成機構の研究

哺乳動物の赤血球に作用して溶血を起こすタンパク質が生物界には広範囲に分布する。本研究では,生体膜の表面におけるタンパク質超分子の形成反応を理解し,それを制御することをめざして,細菌,及び担子菌(キノコ)の溶血性タンパク質が膜チャンネル超分子を形成する機構を解析する。本年度は,緑膿菌Cytotoxin,及びエノキタケのFlammutoxinのチャンネル超分子の形成について報告する。緑膿菌Cytotoxinは,日和見感染菌である緑膿菌が産生する29kDaのタンパク質であり,ヒト白血球など種々の細胞に膜チャンネル(Pore)を形成して細胞崩壊を起こすが示唆された。本研究では,Cytotoxinが形成する膜チャンネルの分子構築を解明するために,膜に結合した毒素をドデシル硫酸ナトリウムで可溶化したのち,ウエスタンブロット法で分析した。その結果,Cytotoxinは,赤血球,及び膜タンパク質を含まないリポソーム(:赤血球膜の総脂質,あるいはリン脂質とコレステロールから調製したリポソーム)の表面で145kDaの複合体形成を形成し,膜の透過性を高進した。このオリゴマーが膜チャンネルとして作動すると結論した。Flammutoxinは,エノキタケの子実体に存在する31kDaのタンパク質であり,種々の哺乳動物の赤血球を溶血し,Ehrlich腹水癌細胞などに対して細胞障害作用を示す。本研究では,(1)Flammutoxinが赤血球膜に直径約4nmのチャンネル(Pore)を形成する結果,細胞内外の浸透圧平衡が崩れて溶血が起こること,(2)Flammutoxinが細胞膜の表面で集合して約200kDaのオリゴマーを形成すること,及び(3)このオリゴマーが外径約10nm,内径約5nmのリング状の形態を有するチャンネルの本体であることを明らかにした。
大脳基底核のドーパミン依存性競合プロセスに基づく動的な状態空間分割モデルの提案

大脳基底核線条体ニューロンを光遺伝学的に刺激したところ、光刺激終了後も脱分極と発火が持続し、刺激を繰り返すとその発火持続時間が徐々に延長するという現象を発見した。一度時間発展した持続発火は、20秒の刺激休止期間を経ても残存したことから、何らかの短期的な状態保持メカニズムが想定される。また、この現象をヒントにして新たな強化学習モデルを構築した。大脳基底核線条体は作業記憶を必要とする学習の成立に関与することが知られており、その時空間的性質を解明し、その生理的実態に基づいて学習モデルを確立することが必要である。本研究ではラット大脳基底核線条体ニューロンの持続的発火の時間的性質、入力側から見た空間的性質、ドーパミン受容体依存性およびカルシウム動態依存性を明らかにし、これらの結果をもとにTemporal Difference誤差(TD誤差)の計算をネットワークに依存しない新たな強化学習モデルを提案した。我々はWistar Thy1.2 promoter channelrhodopsin-2 Venus ratの線条体ニューロンに対して、青色光刺激を与えると光刺激終了後も発火を持続させ、刺激を繰り返すとその発火期間が徐々に延長する現象を見出した。一度時間発展した持続発火は、20秒の刺激休止期間を経ても残存した。成熟ラット線条体ニューロンのホールセルパッチクランプ実験より、この残存現象はゆっくりとした再分極過程に基づくものであることが示唆された。多点独立光刺激システムを構築し、大脳皮質ー線条体スライスにおいて大脳皮質の特定領域を刺激して線条体の時間発展を誘導した際の他の領域に対する応答性を調べたところ、応答が亢進する場合があることがわかった。また持続発火の時間発展はドーパミンD1作動薬によって増強されること、及び特定のカルシウムチャネルに依存している事が明らかとなった。これらの結果より個々の線条体ニューロンにおいてカルシウム依存性の20秒前後の持続的な状態保持機構が存在することが想定された。そこでこの状態保持機構を遅延報酬強化学習モデルにおける2つの短期的な記憶、すなわち適格度トレースと予測価値の時間差分(TD誤差)計算の生理的実態と仮定して、新たな強化学習モデルQTimerを提案した。(1)電気生理実験本年度は、チャネルロドプシン2発現ラットの大脳皮質-線条体スライスの作成・刺激手法の確立を行い、多電極計測を行った。その結果、大脳皮質2領域の刺激に対して、AND演算的及びOR演算的に応答する線条体ニューロンが見つかったのみならず、XOR(排他的論理和)的に応答するニューロンを発見した。このことは、大脳皮質-線条体経路において側抑制が有効に機能していることを示している。大脳皮質2領域の刺激に用いるパターン照射装置を開発した。DLPプロジェクターの開発ツールキットを用いて、MATLABから刺激パターン及び刺激タイミングをコントロールできるようにソフトウェア及び制御回路を開発した。現時点で知りうる限り、刺激タイミングをミリ秒単位で厳密にコントロール出来る国内唯一のオプトジェネティクス用のパターン照明装置である。また、1秒間の大脳皮質もしくは線条体への光刺激に対して、線条体ニューロンが刺激期間後も持続的に発火し、かつ、その持続期間が繰り返し刺激によって徐々に時間発展するという奇妙な現象を発見した。薬理実験の結果を加えた論文の投稿準備中である。(2)シミュレーション実験Izhikevichモデルベースの線条体Medium Spiny Neuronのモデルを元に、GABAB受容体によるシナプス前抑制モデルを構築し、追加学習能力及び弁別能力についてシナプス前抑制を除いたモデルと比較した。結果、シナプス前抑制が無い場合、それらの能力間にトレードオフの関係が見られたものの、シナプス前抑制が有る場合、トレードオフが解消されるという結果を得た。総合領域2入力に対してXOR演算的な発火パターン示すニューロンは、既に海馬培養スライスにおいて発見されているが、ミリ秒単位の瞬間的なものである。一方、我々の発見した現象は、1.5秒の刺激(A)と0.5秒の刺激(B)が同時に与えられたとき、同時刺激期間中の0.5秒のみ応答が消失し、AもしくはB単独の刺激では応答するという、強固なXOR演算の証拠である。これは、大脳皮質ー線条体回路に選択的な回路が存在していることを示唆しており、大きな発見である。また、線条体が持続的発火を示し、かつ、その持続時間が時間発展するという現象は、これまで知られている線条体におけるUPSTATE-DOWNSTATEとの関連が想定され、また、遅延報酬課題を実現するeligibility traceのメカニズムの候補にもなりうる。以上のように、大脳皮質ー線条体回路における相互抑制による競合や持続的発火に関する面白い現象が発見されたことから、これらの結果をもとに線条体の機能についてのチャレンジングな理論的および仮説的な研究を発展させることが可能である。大脳皮質ー線条体回路におけるXOR的演算が、いずれの抑制性の受容体に依存しているのかについて実験を進める。また、思いがけず発見した持続的発火の時間発展がどのようなチャネルおよび細胞内シグナリングに依存しており、また、どのような受容体による修飾を受けるのかを特定する。

引き続きシナプス前抑制モデルのシミュレーション実験を継続し、論文化を行う。他予算にて人件費の支出が可能となったこと等から、残額を次年度に繰り越すこととした。主に、実験補助及び解析補助人員を雇用するための人件費に充てる。
食道癌におけるp53癌抑制遺伝子欠失と放射線照射効果に関する基礎的臨床的研究

食道癌の癌遺伝子と放射線照射効果の関連について検討するために,とくに細胞周期に関係するp53癌抑制遺伝子を取り上げ,p53癌抑制遺伝子の欠失と食道癌の初期照射効果および予後との関連,ならびに放射線療法後の局所再発の予測に有用かどうか,臨床的に検討した.また,7種のヌードマウス移植ヒト腫瘍を用いて,遺伝子産物の解析,照射による影響について,動物実験を行い検討した.食道癌52例中,照射開始前で25/37例(68%),照射開始後で11/15例(73%)に,免疫組織化学的にp53タンパクの発現が認められた.臨床・病理学的諸因子による発現率の差は明らかではなかった.放射線治療による初期照射効果,予後ともに,照射開始前のp53タンパク発現の有無による差は認められなかった.放射線治療開始後でのp53タンパク発現例では,有意に予後が良好であり,放射線治療開始後のp53タンパク発現の有無は予後因子になりうると考えられた.照射開始前のp53タンパクの発現は,p53遺伝子の変異を反映しており,食道癌における放射線による細胞死はアポトーシスの関与よりも分裂死の関与の方が大きいものと考えられた.ヌードマウス移植ヒト腫瘍での検討では,上衣芽腫では,照射前p53の発現は陰性であったが,10Gy照射後に陽性細胞の顕著な増加が認められ,アポトーシスの出現とほぼ一致していた.他の6種は,照射前に陽性であり,小細胞癌,大細胞癌,扁平上皮癌で強陽性であった.照射後は6種ともに,照射前と同様であった.食道癌の癌遺伝子と放射線照射効果の関連について検討するために,とくに細胞周期に関係するp53癌抑制遺伝子を取り上げ,p53癌抑制遺伝子の欠失と食道癌の初期照射効果および予後との関連,ならびに放射線療法後の局所再発の予測に有用かどうか,臨床的に検討した.また,7種のヌードマウス移植ヒト腫瘍を用いて,遺伝子産物の解析,照射による影響について,動物実験を行い検討した.食道癌52例中,照射開始前で25/37例(68%),照射開始後で11/15例(73%)に,免疫組織化学的にp53タンパクの発現が認められた.臨床・病理学的諸因子による発現率の差は明らかではなかった.放射線治療による初期照射効果,予後ともに,照射開始前のp53タンパク発現の有無による差は認められなかった.放射線治療開始後でのp53タンパク発現例では,有意に予後が良好であり,放射線治療開始後のp53タンパク発現の有無は予後因子になりうると考えられた.照射開始前のp53タンパクの発現は,p53遺伝子の変異を反映しており,食道癌における放射線による細胞死はアポトーシスの関与よりも分裂死の関与の方が大きいものと考えられた.ヌードマウス移植ヒト腫瘍での検討では,上衣芽腫では,照射前p53の発現は陰性であったが,10Gy照射後に陽性細胞の顕著な増加が認められ,アポトーシスの出現とほぼ一致していた.他の6種は,照射前に陽性であり,小細胞癌,大細胞癌,扁平上皮癌で強陽性であった.照射後は6種ともに,照射前と同様であった.平成元年から平成6年の間に放射線療法を施行した食道癌24症例を対象として,変異型p53蛋白の発現と組織学的分化度,放射線治療成績の関連について検討した.変異型p53蛋白の発現は,p53癌抑制遺伝子の異常と相関するといわれており,ホルマリン固定後にパラフィン包埋された生検材料を用いて,免疫組織化学的染色を行った.抗p53モノクローナル抗体としては,DO-7(DAKO)を用いた.【対象の内訳】年齢は,平均67歳(4183歳)で,男女比は18:6であった.占居部位は,Ce:3例,Iu:5例,Im:10例,Ei:6例で,X線型は表在型:1例,隆起型:3例,潰瘍限局型:2例,潰瘍侵潤型:18例であった.病期(食道疾患取扱い規約)は,I度:1例,IIIII度:6例,IV度:17例(71%)であった.【評価法】免疫組織化学染色で,腫瘍細胞の50%以下が陽性であったものを1+,50%以上陽性であったものを2+,ほぼ100%陽性であったものを3+とした.組織学的分化度は,HE染色で評価した.【結果】1)p53蛋白の発現度は,1+:3例,2+:6例,3+:9例で,陽性率は75%(18/24)であった.組織学的分化度と比較すると,分化度の低いもので,強陽性となる傾向がみられた.

2)治療成績は,陰性群1+群と2+群3+群とにわけて比較した.1年,5年生存率は,前者が40%,30%,後者が61%,27%と明らかな有意差は認められなかったが,中央値はそれぞれ,4か月,9か月で,2+群3+群で延長していた.【まとめ】変異型p53蛋白の発現は,食道癌放射線治療における予後因子としては,組織学的分化度と同程度の因子であろうと推測された.癌抑制遺伝子の異常については,現在検討中である.食道癌の癌遺伝子と放射線照射効果の関連について検討するために,とくに細胞周期に関するp53癌抑制遺伝子を取り上げ,p53癌抑制遺伝子の欠失と食道癌の初期照射効果および予後との関連,ならびに放射線療法後の局所再発の予測に有用かどうか,臨床的に検討した.また,7種のヌードマウス移植ヒト腫瘍を用いて,遺伝子産物の解析,照射による影響について,運動実験を行い検討した.食道癌52例中,照射開始前で25/37例(68%),照射開始後で11/15例(73%)に,免疫組織化学的にp53タンパクの発現が認められた.臨床・病理学的諸因子による発現率の差は明らかではなかった.放射線治療による初期照射効果,予後ともに,照射開始前のp53タンパク発現の有無による差は認められなかった.放射線治療開始後でのp53タンパク発現例では,有意に予後が良好であり,放射線治療開始後のp53タンパク発現の有無は予後因子になりうると考えられた.照射開始前のp53タンパクの発現は,p53遺伝子の変異を反映しており,食道癌における放射線による細胞死はアポトーシスの関与よりも分裂死の関与の方が大きいものと考えられた.ヌードマウス移植ヒト腫瘍での検討では,上衣芽腫では,照射前p53の発現は陰性であったが,10Gy照射後に陽性細胞の顕著な増加が認められ,アポトーシスの出現とほぼ一致していた.他の6種は,照射前に陽性であり,小細胞癌,大細胞癌,扁平上皮癌で強陽性であった.照射後は6種ともに,照射前と同様であった.
免疫担当細胞を標的とした新たなＢＲＯＮＪ治療法の開発

ビスフォスフォネート系薬剤により発症する顎骨壊死(BRONJ)は、抜歯窩周囲の顎骨露出を伴う重篤な症状を呈する難治性の疾患である。本研究は、BRONJの発症機序の解明と抗炎症薬によるBRONJ予防の可能性について検討を行った。BRONJ発症マウスの解析により、免疫バランスの破綻と過剰な炎症反応の亢進によりBRONJが生じることが示唆された。また、抗炎症薬の投与により、BRONJ症状が軽減した。以上の結果から、抗炎症剤の投与によりBRONJ発症の予防もしくは症状を軽減させる可能性が示唆された。ビスホスホネート(BP)製剤服用者に発症する顎骨壊死(BRONJ)は、抜歯窩周囲の顎骨露出を伴う重篤な治癒不全を呈する疾患である。今のところ口腔外科学会のガイダンスでは、BP製剤投与中の患者に対して抜歯等の侵襲的処置を行う場合は、BP製剤の休薬が推奨されている。しかし、BP製剤の休薬がBRONJ発生を予防するという明らかな臨床的エビデンスは存在していない。そのため、BRONJの治療法あるいは予防法を確立することは、我々歯科分野に関わる者にとって重要な課題である。本研究では、すでに確立しているBRONJモデルマウスを用いて、BRONJ予防法を開発する目的で、消炎鎮痛剤であるアセチルサリチル酸がBRONJ発症にどのように作用するか検討を行なった。免疫不全マウスの尾静脈に、BRONJが発症するのに十分量のZometa(窒素含有の第3世代BP製剤)を静脈注入した後に上顎臼歯の抜歯を行なった。抜歯後にマウスを屠殺し、抜歯窩周囲に発症しているBRONJの重篤度について肉眼的あるいは組織学的に検討を行ない、BRONJ発症に対するアセチルサリチル酸の抑制効果について検討を行った。アセチルサリチル酸投与群では、非投与群と比較し、抜歯窩周囲における顎骨壊死範囲が縮小していた。また、血清中の炎症性サイトカインであるPGE2およびINF-γ濃度は、アセチルサリチル酸投与群では、非投与群と比較して減少していた。以上の結果から、アセチルサリチル酸によるBRONJ抑制効果は、アセチルサリチル酸によるPGE2の産生抑制によって、抜歯窩周囲の炎症作用の増強が抑制されたことにより、BRONJの発症が緩和されたもと推測された。本実験結果から、実際の臨床においてもアセチルサリチル酸の服用によってBRONJの発症を抑えられる可能性が高いことが示唆された。ビスフォスフォネート(BP)系薬剤の服用者に発症する顎骨壊死(BRONJ)は、抜歯窩周囲の顎骨露出を伴う重篤な症状を呈する難治性の疾患である。2003年にMarxによって報告されて以来、BP系薬剤とBRONJの関連性を示す報告が多くなされている。しかしながら、未だにBRONJの発症機序については不明なままであり、そのため、BRONJの治療法あるいは予防法については、統一的な見解は存在していない。本研究は、BRONJの発症機序の解明と抗炎症薬によりBRONJの予防が可能であるかについて、実験マウスを用いて検討を行なった。BP系薬剤のみ投与したマウスでは、抜歯窩は正常に治癒したが、卵巣摘出後にBP系薬剤と共に抗がん剤を投与した場合、抜歯窩が上皮で被服されず、歯槽骨が露出しているBRONJ様症状を発症した。BRONJを発症しているマウスを解析した所、胸腺の萎縮、血清中のIL-1α、IL-1β、IL-6、TNF-αなどのサイトカインの濃度の上昇、また、顎骨壊死組織周囲には好中球および顆粒球などの血球細胞の集積が認められた。以上の実験結果から、BRONJは免疫バランスの破綻と過剰な炎症反応の亢進によって引き起こされることが示唆された。そこで、抗炎症薬の投与によって抜歯窩周囲の炎症作用を抑制することで、BRONJの発症を緩和させることが可能であるかを確認したところ、肉眼的所見、軟X写真ならびに病理組織学的所見において、BRONJ症状が軽減していることが判明した。以上の結果から、ヒト臨床においても、抗炎症剤の投与によってBRONJ発症の予防もしくは症状を軽減させる可能性が示唆された。ビスホスホネート(BP)製剤服用者に発症する、抜歯後の顎骨壊死(BRONJ)は、歯科臨床において重大な懸案事項となっており、BRONJの治療法あるいは予防法を確立することは重要な課題である。そこで研究では、非ステロイド系の消炎鎮痛剤であるアセチルサリチル酸が、BRONJ発症を予防することが可能であるかを検討した。実験には第3世代のBP剤であるZometaを屠殺までの期間毎週1回、尾静脈から静注を行った。

Zometa静注開始一週間後に上顎臼歯(m1)の抜歯を行った、抜歯8週間後にアセチルサリチル酸投与群と非投与群で、以下の項目について検索を行った。1.抜歯窩の肉眼的所見、軟レントゲンを用いた抜歯窩の治癒状況の確認。2.脱灰後に薄切片を作成し、抜歯窩周囲の組織学的所見の検討。3.屠殺前に血液を採取、血清中のPGE2, INF-γ, TNF-α量をELISA法にて測定。抜歯8週後の抜歯窩の状況は肉眼的および軟レントゲン写真上において、アセチルサリチル酸投与群および非投与群では明らかな差を見られなかった。脱灰後に作成した上顎骨のHE染色切片では、アセチルサリチル酸投与群では非投与群と比較し、抜歯窩周囲において消失している骨細胞の数が減少していた。また、血清中のPGE2およびINF-γ濃度は、アセチルサリチル酸投与群では、非投与群と比較し減少していたが、TNF-αは投与群および非投与群ともに検出されなかった。以上の結果から、アセチルサリチル酸によるPGE2の産生抑制によって、抜歯窩周囲の炎症作用の増強を抑制され、BRONJの発症が緩和されたもと推測された。本実験結果から、アセチルサリチル酸の服用によってBRONJの発症を抑えられる可能性があることが示唆された。当初の研究計画に沿って順調に研究が進んでいる。さらに、昨年の時点と比較して新しい知見が得られており、今年度の実験を継続することでさらなる成果を上げられる可能性があると考えている。当初の研究計画に沿って研究が進んでいると思われる。さらに、新しい関連性のある知見が得られており、大きな成果を上げられる可能性が出てきている。次年度は、本年度同様に、BRONJモデルマウスを用いた実験の他に、実験動物で得られた情報に関して株化細胞を用いてアセチルサリチル酸によるBRONJ抑制効果のメカニズムに関して詳細に検討を行う予定である。BRONJ発症機構におけるアセチルサリチル酸の薬理学的作用について、骨芽細胞、間質細胞、マクロファージに対するBP剤の作用に関して検討を行う予定である。実際には、マウス骨髄細胞、頭蓋冠由来骨芽細胞様MC3T3-E1細胞、間質細胞ST2細胞ならびにマクロファージ様Raw264.7細胞を、一定期間共存培養した後に、BP剤を作用させ、培養後に細胞生存度assay、細胞増殖assay、BrdU assay等を行い、BP剤の培養細胞に対する影響を調べる。また、炎症性サイトカインの培養上清中への放出量やmRNA発現をそれぞれRT-PCR法やELISA法を行い定量し、BP剤に対する細胞応答について分子生物学的に検索を行なう予定である。今年度は、昨年同様に、BRONJモデルマウスを用いた実験の他に、実験動物で得られた情報に関して株化細胞を用いて細胞レベルで更に詳細に検討を行う予定である。BRONJ発症機構におけるアセチルサリチル酸の薬理学的作用について解明する予定である。1.骨芽細胞、間質細胞、マクロファージに対するBP剤の作用に関する実験。マウス骨髄細胞、頭蓋冠由来骨芽細胞様MC3T3-E1細胞、間質細胞ST2細胞ならびにマクロファージ様Raw264.7細胞を、一定期間共存培養した後に、BP剤を作用させる。培養後に細胞生存度assay、細胞増殖assay、BrdU assay等を行い、BP剤のそれぞれの細胞に対する影響を調べる。また、炎症性サイトカインの培養上清中への放出量やmRNA発現をそれぞれRT-PCR法やELISA法を行い定量し、BP剤に対する細胞応答について検索する。2.BRONJ発症に対するアセチルサリチル酸の作用に関する検討。
市場経済移行過程における経済・経営・税制・金融・会計に関わるロシア語語彙の変化

ロシア語における語彙は、ソ連邦崩壊後、市場経済移行の下で、特に経済、経営、税制、金融、会計における分野で著しく変化を遂げた。それは現在、英米語圏の政治、経済、社会、技術の動向に大きく影響されるという形で顕在化している。特にビジネスの世界共通語といわれる会計および、その関連分野でロシア語語彙は大きく変化している。市場経済移行のなかで実態としての会計制度自体が欧米を中心とする国際会計基準の影響を大きく受けていることも挙げられる.研究成果の概要は以下のとおりである。1.ロシアにおける経済,ビジネス語彙の内容まで踏み込んだ定義と研究2.同上,英語での考察。3.ロシア語による経営財務の正確な紹介。本研究は研究代表者の専門とするロシア金融インフラ確立の観点から特に会計、税制、銀行、務等に関わるロシア語語彙の概念と内容の変化を中心に研究を進めていくことに力点を置いた。いくつかの分かりやすい例を挙げると、従来英語のmanagementにあたるロシア語はなく、管理と経営が同じ意味で同じ言葉で使われていた。それが現在ではロシア語化してменеджментとなっている。また、監査auditという概念や言葉がなく、ロシアでは国家による検査проверкаがあるのみであったのが、ソ連邦崩壊以後、英語の監査がロシア語化してаудитとなっている。なお、残念であるが、諸般の事情で語彙集の完成は見送った。それに替わるものとして,ロシア語による正確な経営財務の紹介を行なった。ロシア語は1991年、ソ連邦崩壊後、市場経済への移行が進むなかで、特に経済、経営、税制、金融、会計における分野において、目覚しく、変化を遂げた。平成15年度は、特に移行経済におけるロシア語のそれらに関わる専門用語をできるだけに正確に紹介しながら、研究発表欄にあるように論文14本を執筆することができた。このなかで、留意をしたのは以下の諸点である。1)特にビジネスの世界共通語といわれている会計及びその関連分野において変化が著しい。それは、市場経済移行のなかで実態としての会計制度自体が、欧米化し、まさにビジネスの世界共通語であるが故に、語彙自体が社会主義時代のものと厳密に区別される必要があるからである。それゆえ、論文「ロシアにおける勘定プラン」、「現代ロシアにおける勘定プラン」では、新しい勘定科目表を正確に紹介した。2)移行経済期におけるロシア語語彙の変化という観点では社会主義経済へ移行した時代の研究も必要となる。それゆえ、本研究では、社会主義移行過渡期におけるネップ(新経済政策、1920年代)、及び農業集団化・工業時代(1920年代末期から1930年代半ばまで)の語彙研究も行った。それに関わる研究論文も会計学論文の形であるが、執筆した。3)金融インフラのなかでもいままで、だれも日本では研究していなかったロシアの保険について、語彙を検討し、ロシア語で論文を執筆した。4)平成15年度には一度、ロシアに出張し、現地で、資料収集や意見交換を行った。現地のロシア人研究者らからは、日ロの経済協力、及び日ロの友好のために、本研究の成果を大きく期待され、非常に協力的であったため、大きく成果を上げることができた。以上の成果を踏まえて、平成16年度は本研究を発展させ、市場経済移行期におけるロシア語語彙の変化について報告書にまとめていく。ロシア語における語彙は、ソ連邦崩壊後、特に経済、経営、税制、金融、会計における分野で著しく変化を遂げた。平成16年度は平成15年度の研究に基づき、以下の諸点に留意しつつ研究を進めた。1)特にビジネスの世界共通語といわれる会計および、その関連分野、また、現在発展の目覚しいITの分野でロシア語語彙は大きく変化している。前者は、市場経済移行のなかで実態としての会計制度自体が欧米を中心とする国際会計基準の影響を大きく受けている。

これについては日本会計研究学会、および環日本海学会、北海道大学スラブ研究センター等主催の研究会で報告し、注目を浴びた。後者については、新聞、雑誌や新しく刊行された、ロシア語による辞書、書籍などを中心に考察し、現在、研究の成果をまとめている。2)平成16年度はロシア語語彙への英米語の影響という観点の重要性に基づいて研究を行なった。そのため、国立国会図書館議会運営室等で、欧米の旧ソ連圏への経済援助の一環であるTACISの文献等も収集、精読し、研究を進めた。3)本研究は研究代表者の専門とするロシア金融インフラ確立の観点から特に会計、税制、銀行、財務等に関わるロシア語語彙の変化を中心に研究を進めていくことに力点を置いた。結果、1990年以降、特にそれらに関わる用語とIT関連用語が英語の影響を大きく受けたことがわかった。以上が本研究の要旨である。