hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯科矯正力が小児期顎骨のリモデリングに及ぼす影響

我々は小児期ラットを用いて、口蓋拡大時のリモデリング率と骨塩量の動態を検索することにした。我々は生後6週齢と8週齢の成長期Wistar系のラットを使用した。正中口蓋縫合部拡大のための急速拡大装置を作成、ラット前歯に装着し、拡大群は1回あたりの拡大量が0.3mmと0.5mmの2群を設定し、それぞれ3回拡大した。同時にカルセインおよびテトラサイクリンを投与することで、生理的成長および急速拡大時の口蓋縫合部でのリモデリングの2重ラベリングを行った。屠殺後口蓋縫合部を採取し、ビラヌエバ染色を行った後、樹脂包埋を行い、研磨切片標本を作成した。共焦点レーザー顕微鏡を用いて類骨層を伴う第2次骨単位の形成を観察した。さらに骨塩量の動態を観察するため、三次元的手法によるp-QCT骨密度測定装置にてラット前上顎縫合部の切歯先端から中央部間を計測した。縫合部相当する部分を共焦点レーザー顕微鏡で観察すると、幼若な骨組織は黄緑色の層となって表現される。こうした部分はp-QCTにおいて赤く表現される、比較的幼若な石灰化組織の部分とほぼ一致していることがわかった。p-QCTの結果から、骨塩量に関し、6週齢ラットは0.3mm拡大群に比べ(0.5mm拡大群が有意(p<0.01)に多く、8週齢ラットでも同じ事がわかった。しかし両群とも対照群とは有意差は見られないが拡大群のほうが多かった。しかし皮質骨密度、皮質骨断面積において差は見られなかった。以上から拡大群では拡大部位へ骨塩量の集中量に差がみることがわかった。骨塩量の集中が見られることは、拡大された部分への石灰化が行われつつあることを示していると考えられる。拡大群では矯正力により口蓋縫合部で吸収と添加が行われ、第2次骨単位の増加、形成面の増加により骨リモデリングの活性が増加していると考えられる。これらは2003年度日本小児歯科学会において、発表する予定である。歯の移動による骨吸収や骨添加、形成を組織動態として計測するため一連の研究を行った。平成15年度には前年度に行われた研究の結果である成長期の実験群では矯正と言う外部の力の作用により第2次骨単位の増加により骨のリモデリング活性が増加することを日本小児歯科学会において発表した。また前年度と同様ラットを使用し6週齢と8週齢のラットに加え6週齢ラットに拡大装置を装着し、飼育期間を3週間に延長させた群を加えた。また拡大装置にも更なる改良を加え、ラット上顎切歯がなるだけ歯体移動が可能になるような全く新しい装置を考案し研究を行った。またこれまでの研究でテトラサイクリンを投入してきたが、これまでの研究で使用されてきた静脈注射用のテトラサイクリンが入手困難になったため溶媒に溶かして使用したが、この方法ではテトラサイクリンの発色が弱く蛍光顕微鏡では観測しにくいことが明らかになった。そのため今年度はカルセインのみを用いた染色が行われている。拡大されたラット前口蓋縫合部の病理組織標本を非脱灰、脱灰標本を作成し、観察したところ実験群において骨細胞の活発な活動が観察された。またp-QCTによる分析によれば3週間飼育された群は明らかに縫合部における骨塩量の集約に有意の差がある結果が得られたが1週間の飼育では前回同様の結果が見られた。蛍光顕微鏡、レーザー共焦点顕微鏡などによる観察などから画像処理を行い平均的な骨成長量を測定し総合的な評価を行っている。また乾燥骨から含まれる元素量の差の測定も現在進行中である。以上の結果から有意義な結果と考察が得られるものと考えている。これらの結果は平成16年度に論文として報告する予定である。
腸内の過酸化物を迅速に分解するプロバイオティックス乳酸菌の開発

過酸化脂質分解力の強い菌株であるLactobacillusplantarum P2株より、2個の過酸化脂質分解酵素を精製し、その遺伝子のクローニングと発現系の構築に成功した。この酵素を大量精製後、それを用いて酵素解析を行った。本酵素は過酸化脂質から迅速に対応するアルコールを生成するため、安全性は証明できた。この反応解析の過程で、本酵素が電子供与体としてNAD(P) Hのみを要求し、補助タンパクと他の補欠分子属が不要のため、従来にない新酵素であることが示唆された。そこで、具体的目標として、タンパク結晶を作製し立体構造解析が必須となった。本申請の最終目標は、生きて腸内に到達し、腸内の過酸化脂質と過酸化水素を迅速に分解する乳酸菌株の機能開発である。プロバイオティックス分野で、多種の乳酸菌開発が報告されているが、菌体外の過酸化物を分解する菌株開発の報告は、一般微生物界においても見いだせなかった。従って本申請では、目的株の分離からスタートし、既に過酸化脂質分解菌(L. plan. P2株)と過酸化水素分解菌(P. pent. Be1株)を分離後、本年度は分解関与の各過酸化物還元酵素系を精製を試み、両株の全関与酵素完全精製に成功した。P. pent. Be1株は、Mg-catalase, NADH peroxidase, NADH alkylperoxide reductase, NADH oxidaseを有し、L. plan. P2株は、NADH peroxidase, 2種のNADH alkylperoxide reductase, NADH oxidaseを有していた。各精製酵素の反応解析(反応生成物、Km, Vmax)の結果、過酸化水素分解力の強いP. pent. Be1株は、2個の強力な過酸化水素分解酵素を持ち、過酸化脂質分解力の強い菌L. plan. P2株は、2個の強力な過酸化脂質分解酵素を持っていた。次年度は、過酸化物分解反応安全性確認のための、遺伝子のクローニングと発現系の構築、それを用いた腸内条件(嫌気環境)における発現解析が具体的目標となる。生菌体による過酸化物分解反応の安全性確認には、反応の要となる酵素の反応解析が最も有効である。また、過酸化物の中で、過酸化脂質は特に不安定なため、迅速に安定なアルコール体が還元生成するかが安全性確認の鍵となる。この実験を遂行するためには多量の精製酵素が必要となる。そこで本年度では、まずlactobacillus plantarum P2株由来の2過酸化脂質還元酵素遺伝子をクローニングし、その発現系を大腸菌で構築する。本過酸化脂質還元酵素は、沈殿しやすく多量発現で封入体を形成しやすいため、発現型構築後の大量培養系と多量精製法開発も行いたい。そこで本年度では、Lactobacillus plantarum P2株由来の2過酸化脂質還元酵素遺伝子をクローニングし、その発現系を大腸菌で構築する。この大腸菌を大量培養し、発現酵素の大量精製を試み、各精製酵素を用いた酵素反応解析(反応生成物の同定と、Km,Vmax値の測定、反応機構解析)を行う。
脳損傷患者の体幹運動機能回復訓練支援システムの開発とその促通的運動療法への応用

脳卒中などの脳損傷患者において体幹運動障害を回復させることは,立位保持,歩行のために極めて重要である.本研究の目的は,坐位バランス訓練および体幹筋維持・強化訓練などにおいて体幹運動を頻回に反復できる訓練・検査装置を開発して,臨床応用に供することである.開発した訓練・検査装置は,被験者が椅子状の装置に足部を浮かせた状態で坐り,体幹を前後,左右に傾けて重心を移動するものである.患者の重心はディスプレーに呈示されるので,患者はそれを確認して,自動運動を行う.重心の移動データは記録され各種の評価値が算出される.初年度は訓練・検査システムのハードウエアー開発を行い,最終年度である本年度はシステム運用のためのソフトウエアー開発と総合的な性能確認に重点をおいた.開発した訓練・検査システムを鹿児島大学医学部附属病院霧島リハビリテーションセンターに設置して,説明と同意を得た脳卒中患者に対して体幹運動機能回復訓練を行った.その結果以下の知見を得た(1)開発した訓練・検査システムは,所期の性能が得られていた.(2)片麻庫患者に関して,左屈と右屈の可動範囲を調べた結果,ほとんどの患者で麻痺側の可動域は健側の可動域より小さいことが判明した.(3)体幹運動のコントロール能力を,体幹の重心移動検査における軌道実現の正確さで評価した場合,本装置による訓練により体幹運動のコントロール能力を有意に向上させる場合が多いことが判明した.(4)本装置による訓練・検査データから評価値が容易に計算でき,それを使って訓練プロセスを評価できることが期待できる.脳卒中などの脳損傷患者において体幹運動障害を回復させることは,立位保持,歩行のために極めて重要である.本研究の目的は,坐位バランス訓練および体幹筋維持・強化訓練などにおいて体幹運動を頻回に反復できる訓練・検査装置を開発して,臨床応用に供することである.開発した訓練・検査装置は,被験者が椅子状の装置に足部を浮かせた状態で坐り,体幹を前後,左右に傾けて重心を移動するものである.患者の重心はディスプレーに呈示されるので,患者はそれを確認して,自動運動を行う.重心の移動データは記録され各種の評価値が算出される.初年度は訓練・検査システムのハードウエアー開発を行い,最終年度である本年度はシステム運用のためのソフトウエアー開発と総合的な性能確認に重点をおいた.開発した訓練・検査システムを鹿児島大学医学部附属病院霧島リハビリテーションセンターに設置して,説明と同意を得た脳卒中患者に対して体幹運動機能回復訓練を行った.その結果以下の知見を得た(1)開発した訓練・検査システムは,所期の性能が得られていた.(2)片麻庫患者に関して,左屈と右屈の可動範囲を調べた結果,ほとんどの患者で麻痺側の可動域は健側の可動域より小さいことが判明した.(3)体幹運動のコントロール能力を,体幹の重心移動検査における軌道実現の正確さで評価した場合,本装置による訓練により体幹運動のコントロール能力を有意に向上させる場合が多いことが判明した.(4)本装置による訓練・検査データから評価値が容易に計算でき,それを使って訓練プロセスを評価できることが期待できる.脳卒中などの脳損傷患者の体幹運動機能障害を回復させることは,患者のADL, QOL向上のために極めて重要である.リハビリテーション医療現場では,体幹運動機能回復訓練として,座位バランス訓練,体幹筋強化訓練などを医師やセラピストが徒手的に行っているが,人的ならびに時間的制約のために十分な訓練の量と質とを確保することが困難である.本研究の目的は,座位バランス訓練および体幹筋促通訓練における運動パターンの頻回な反復を可能にする体幹運動機能回復訓練支援システムを開発し,体幹運動機能回復を促進する新しい運動療法の発展につなげることである.本年度は訓練支援システムのハードウエアーの開発に重点をおいて以下の検討を行なった.1座面荷重分布と体幹姿勢立位重心測定床反力計を使用して,種々の座位体幹姿勢における重心位置を測定し,重心移動の評価を行なった.2体幹バランス訓練運動パターンの検討体幹バランス機能を効果的に回復させるための訓練運動を検討し,徒手的訓練によって訓練運動パターンを設定し,訓練計画を作成した.3座位式体幹運動機能回復訓練支援システムのハードウエアーの設計および製作ロードセルにより荷重を測定し、それより重心移動を計測するシステムを設計・製作した.4健常者によるフィージビリティーテストの実施と評価健常者によるテストを上記体幹バランス訓練運動パターンについて実施した.重心測定は十分な精度が得られることが判明した.訓練運動パターンについては,実施シーケンスの検討を行ないおおむね良好な結果が得られた.また,転倒防止のための介助装置,適切な他動的姿勢負荷装置など,次年度改良を加えなければならない幾つかの問題点のあることが判明した.脳卒中などの脳損傷患者の体幹運動障害を回復させることは,立位保持,歩行のためには極めて重要である.本研究の目的は,坐位バランス訓練および体幹筋維持・強化訓練などにおける体幹運動を頻回に反復できる訓練・検査装置を開発して,臨床応用に供することである.

開発した訓練・検査装置は,被験者が椅子状の装置に後足を浮かせた状態で坐り,体幹を前後,左右に傾けて重心を移動するものである.患者の重心はディスプレーに呈示されるので,患者はそれを確認して,自動運動を行う.重心の移動データは記録され,各種の評価値が算出される.本年度は訓練・検査システムの運用のためのソフトウエアーの開発と総合的な性能確認に重点をおいた.開発した訓練・検査システムを鹿児島大学医学部附属病院霧島リハビリテーションセンターに設置して,説明と同意を得た脳卒中患者に対して体幹運動機能回復訓練を行った.その結果以下の知見を得た.(1)片麻痺患者に関しては,左屈と右屈の可動範囲を調べた結果,ほとんどの患者で麻痺側の可動域は健側の可動域より小さいことが判明した.(2)体幹運動のコントロール能力を,体幹の重心移動検査による軌道実現の正確さで評価した場合,訓練前後で有為に差あり,本訓練装置による訓練は,体幹運動のコントロール能力を向上させる場合の多いことが判明した.(3)本装置による訓練・検査データから評価値が容易に計算でき,それを使って訓練プロセスを評価できることが期待できる.
発育不全児の神経学的予後を評価しうる血液、超音波、および胎盤病理所見に関する研究

臍帯異常におけるFetal thrombotic vasculopathy(FTV)の頻度が高いことを明らかすることを目的とした。重症発育不全児の胎盤を臍帯付着部異常、単一臍帯動脈(SUA)、過捻転の有無がFTV所見と関連するか後方視的に検討した。対象78例のうち、臍帯異常31例(過捻転19例、辺縁付着7例、卵膜付着6例、SUA3例;重複有)と異常のない47例において、死産の頻度は38.7%と10.6%(p<0.01)、FTVの所見は60%と33.3%と臍帯異常を認めた症例に多くみられた。臍帯異常症例にFTVの所見が多い傾向から、慢性的な循環障害が起こりやすいと考えられた。a)出生体重が-1.5SD以下であったCase、およびそれ以上であったControlにおける臍帯静脈流量(UV flow)の基準値を作成した。b)妊娠20週と36週のUV flowを測定し、その増加量が少なかった症例とそうでなかった症例の予後を比較した。c)分娩時のUV flowが10%tile未満の症例と10%tile以上で分娩予後を比較した。対象と方法:対象はすべて単胎。子宮内胎児死亡、染色体異常、および形態異常は対象から除外した。a)妊娠22週以降に分娩した症例で、妊娠20週以降、12週ごとにUV flowを測定した。Caseは出生体重SD値が-1.5SD未満、ControlをCaseの2倍の数で妊娠36週以降に分娩した-1.5SD以上とした。臍帯異常の有無によってUV flowが増減していたのか検討した。b)妊娠36週以降に分娩した症例を対象に、妊娠20週および妊娠36週でUV flowを測定し、(妊娠36週のUV flow-妊娠20週のUV flow)が10%tile未満のCaseとそれ以上のControlで予後を比較した。c)妊娠36週以降に分娩入院した際のUV flowを測定し、10%tile未満をCase、それ以外をControlとして分娩予後を比較した。成績:a)妊娠経過とともにUV flowは増加した。CaseにおけるUV flowは正常発育群に比較して減少しており、出生体重SD値が低いほどUV flowはより減少していた。臍帯異常合併では、合併しなかった場合に比べ、UV flowは低い傾向を認めた。b)Caseでは、臍帯過捻転の頻度が高く、出生体重(SD値)が有意に低く、Light-for-date児が有意に多かった。c)CaseとControlでは出生体重(SD値)は差がなかったが、Caseにおいて胎児機能不全の頻度が有意に頻度が高かった。当初の目的であった胎児の長期神経学的予後を予知可能であると考えられていたFetal thrombotic vasculopathy (FTV)という胎盤病理所見を病理専門医3人に相談し、その診断基準を作成し、統一したプロトコルで全国的にFTVの診断を確立することが可能であると考えていた。しかし、過去にRedlineらが報告したFTVの所見について、経験ある病理医でも経験した症例が少なく、所見があいまいなものであるとの意見をいただき、前向きに胎児発育不全、胎児機能不全、臍帯異常を合併した症例の胎盤病理を見ているが、診断基準を作成できるほど、過去に報告があるFTVの所見の頻度が少なく、基準作成は現段階で困難な状況である。今後も、胎盤の病理学的検査を幅広く行い、FTVの所見を認めた症例を重ねることにより、FTVの診断基準作成が進行すると考えられる。臍帯異常による急性および慢性の循環障害が起きたとき、胎児-臍帯-胎盤系の循環血液量は減少しているのではないかと仮説をたて、胎盤から胎児へ流入する臍帯静脈の血流量に着目し、臍帯静脈流量の多寡の評価が胎児well-beingの評価につながると考えた。臍帯静脈径: r (cm)は臍帯静脈が超音波画面の80%程度まで拡大し、臍帯静脈壁に対して超音波ビームが垂直に当たるようにしたうえでon-to-onで測定した(図2-1)。臍帯静脈流速: UV (cm/s)は、臍帯静脈径同様に拡大し、Sample volume 2mm、入射角30度以内で測定した(図2-2)。rおよびUVは3回測定した平均値を用いて、以下の式で算出した。妊娠20週以降、2-4週ごとの超音波検査により臍帯動脈流量と推定体重を測定した。出生体重が出生時体格標準値6の-1.5SD未満のLight-for-date児をLFD群とし、妊娠36週以降分娩した同じく-1.5SD以上の児を正常発育群として以下の検討を行った。1)正常発育群における臍帯静脈流量の基準値2)LFD群における臍帯静脈流量と基準値との比較Case 40例とControl 98例において、1)正常発育群における臍帯静脈流量について、各週数の10、50、および90%tile値の近似式はそれぞれ、436.8-36.7×W+0.9×W×W、319.7-30.7×W+1.0×W×W、-9.5+4.4×W+0.5×W×Wであった(W=測定週数)。

2)それらの近似曲線にLFD群における臍帯静脈流量の推移を比較すると正常発育群のおおむね50%値以下であった。臍帯異常におけるFetal thrombotic vasculopathy(FTV)の頻度が高いことを明らかすることを目的とした。重症発育不全児の胎盤を臍帯付着部異常、単一臍帯動脈(SUA)、過捻転の有無がFTV所見と関連するか後方視的に検討した。対象78例のうち、臍帯異常31例(過捻転19例、辺縁付着7例、卵膜付着6例、SUA3例;重複有)と異常のない47例において、死産の頻度は38.7%と10.6%(p<0.01)、FTVの所見は60%と33.3%と臍帯異常を認めた症例に多くみられた。臍帯異常症例にFTVの所見が多い傾向から、慢性的な循環障害が起こりやすいと考えられた。対象疾患は頻度が少ないので28年度も27年度に引き続き同様の画像および胎盤病理のデータの収集を続ける。その中から、胎児発育不全が予測される母体背景や超音波および胎盤病理所見を持ち、倫理委員会の規定に基づいて文書によって同意が得られた症例に対し、血液検体の採取を行う。胎児発育不全を発症した症例20例を目標に、神経学的予後が不良であった症例の超音波および胎盤病理所見を評価し分析を行う。妊娠1113週以降に10 mLの採血を行い、7mLはEDTA採血管に、残りはPAXgene Blood Tube (Quiagen)に採取する。EDTA採血管で採血したサンプルは、3000rpmで遠沈し、上清を分取して再度遠沈し、血漿として1mLずつマイクロチューブに分注して凍結保存する。PAXgeneBlood Tubeは、室温で3時間放置後、そのまま凍結保存する。分娩後の胎盤においては、病理学的な検討を行い、超音波所見と比較し、超音波所見の意義について検討を行う。胎盤早期剥離症例では、胎盤後血腫があり早期剥離していたと考えられる部分と後血腫を認めない剥離していないと考えられた部分を別々に採取し、凍結薄切標本の作製用に包埋し、凍結・保存する。1)胎盤病理所見:日本人の出生時体格基準値により、出生体重が平均の-1.5SD以下の症例の胎盤をホルマリンに浸し、固定する。一定時間固定した後、病理診断教室の病理学専門医によって児の神経学的予後(胎児死亡、新生児死亡、脳性麻痺、発達障害)と関係すると報告があるFetal thrombotic vasculopathy (FTV)の所見の有無を診断する。出生体重が-1.5SD以上の症例の胎盤病理所見との比較を行うこと、また、臍帯異常の有無により、FTVの頻度に違いがあるのかを分析する。周産期平成27年度は胎児発育不全の発症予測、またその予測に関連の強い、妊娠1113週に計測した絨毛胎盤体積、臍帯動静脈血流、子宮動脈血流波形の超音波所見を認めたそれぞれの頻度、および予測精度を明らかにし、予測に使用可能な画像所見を蓄積した。さらに、インフォームドコンセントのもと、母体血漿を採取し、凍結保存を行う予定だったが、血漿保存する検体が少なかったことがその理由の一つである。また、胎盤の病理学的評価を行うための染色法や診断基準の作成が遅れており、染色のための試薬の購入ができていないことが、研究費の使用が滞っており、次年度使用額が生じた理由の大きな要因である。対象疾患は頻度が少ないので27年度に引き続き同様の画像および胎盤病理のデータの収集を続ける。その中から、胎児発育不全が予測される母体背景や超音波および胎盤病理所見を認めた症例に対し、血液検体の採取を行う。
不登校児のソーシャルサポートと社会的スキルに関する研究

〈目的〉本研究は、中学生の不登校児と登校児とを比較して、以下のことを検討した。1.周りから得ているソーシャルサポートと、自分から周りに与えているソーシャルサポートの種類の違い2.もらうサポートと与えるサポートとのバランス関係が対人関係の満足度とどのような結びつきがあるか3.社会的スキルの違い〈方法〉被験者は、登校している中学生生徒135人と、不登校状態ではあるが相談所やフリースクールなどの集団に所属している中学生39人を対象とした。調査形式は質問紙形式で行った。〈結果〉ソーシャルサポートの内容として、父親、母親、友達、先生というサポート源及びサポート対象によって、もらうサポートも与えるサポートも内容が異なることがわかった。登校児と不登校児の主な違いは、もらうサポートだけでなく与えるサポートも量的に不登校児の方が低いこと、特に父親からもらうサポートに対しての満足度が低いことが明らかになった。しかし特に、父親にしてもらいたいという具体的な要求がないことや、サポートの量が多ければ必ずしも満足するという関係も見られないという興味深い知見が得られた。母親に対してもサポートを求めているが具体的に何を望んでいるのかは登校児と異なり不明瞭であった。また、友達に対しては友達にサポートを与えることよりも友達からもらうことを望む傾向が強かった。先生に対しては、登校児よりも多くのサポートを得ており、量が多ければ満足する傾向が認められた。登校児よりも教師と生徒という枠にこだわらない交流を望んでいることもわかった。社会的スキルについては、具体的に友達の輪に入るときにどのようにするかや、会話を続ける工夫などを自由記述で求めたが、結果の詳細については、分析中である。
卵巣明細胞癌の予後改善を目指したプロテオミクス解析を用いた検討

石岡、梅村は、卵巣明細胞癌細胞株のうちTaya株がTaxane系に対して比較的耐性であるが、新規プラチナ製剤Oxaliplatinに対して感受性を示し、そのメカニズムとしてアポトーシスが関与することを示した。石岡は、RTPCRを用いた検討により、この明細胞癌細胞株で脂肪組織より分泌されるサイトカインであるアディポネクチンの受容体が発現していることを見出した。血中アディポネクチン濃度と子宮体癌の予後に相関があることが近年報告され、アディポネクチンが癌の発育にも関与することが考えられている。そこで、まず梅村は臨床手術検体を用いて明細胞癌組織でアディポネクチン受容体が発現しているか検討した。1990年以降2000年までの50例の明細胞癌組織の約40%でアディポネクチン1ないし2受容体が発現しており、アディポネクヂン2受容体発現患者で予後がよい傾向にあることを見出した。アディポネクチンはいくつかの細胞でアポトーシスを誘導することがしられており、我々は、アディポネクチン受容体を発現している明細胞癌患者では、抗癌剤に対してアディポネクチンを介したア求ト曽シスを引き起こしやすく、予後良好の一因となっていると考えた。一方、抗癌剤耐性はアポトーシス耐性と関連し、そのアポトーシス抑制の機構として、以前より抗アポトーシス蛋白Bag-1の役割に注目していたが、Bag-1に対するアンチセンス・オリゴの投与により抗癌剤耐性が回復することを見出した。更にその機構として、プロテインアレイを用いた検討たより、PTENを中心としたMAPK系への関与が示された。明細胞癌で普遍的にその機構が制御され抗癌剤耐性を示すのか、そしてそこへのアディポネクチンの関与につき、今後検討を進めていきたい。石岡、梅村は、卵巣癌における主要な組織型の種類別の細胞株を収集し、それぞれに対して、現在の主要な化学療法剤であるTaxene系及び新規プラチナ製剤Oxaliplatinの感受性を検討した。石岡は、まず現在卵巣癌に最も用いられている抗癌剤であるTaxane系抗癌剤に対して感受性のある明細胞癌以外の細胞株、それらに対する耐性株を用いて、これら細胞株に一定時間、Taxane系抗癌剤及びOxaliplatinを暴露し、その投与前後における遺伝子群発現のパターンの変化を主にアポトーシス関連遺伝子に注目して、cDNAアレイテクニックを用いて検討し、各種抗癌剤効果発現、耐性獲得におけるアポトーシス関連遺伝子群の変化を検討した。梅村は、同様に明細胞癌細胞株を用いてTaxane系抗癌剤及びOxaliplatinを投与して、その前後の遺伝子群発現のパターンの変化をcDNAアレイを中心とした方法により検討し、他組織型のTaxanne系抗癌剤感受性株、耐性株での遺伝子発現パターンとの比較をおこなった。そしてこれらのデータをもとに、薬剤毎、組織型毎に薬剤感受性、耐性に関連する遺伝子群を選定した。ミトコンドリア系アポトーシス関連遺伝子Bad,Bag-1、SMAC/DIABLOなど、ストレス反応関連遺伝子、GADD45,JNKなどが薬剤耐性に関連するアポトーシス関連遺伝子として同定された。今後、これらを基本としたアレイを作成するとともに、石岡、梅村は蛋白レベルでの発現との違いを検討するために2次元電気泳動を施行し2-Dマップを作製、薬剤毎、抗癌剤感受性毎にデータベース化する。こうしたDifferential proteomic displayにより、質量分析計あるいはシークエンサーにて同定する予定である。これにより、各薬剤毎に薬剤感受性、耐性に関与する蛋白、特にアポトーシス関連蛋白を選定し、最終年度の同蛋白に対する抗体の作製、及び同抗体の抗癌剤感受性及び耐性に及ぼす影響の実験の基礎とする。

石岡、梅村は、卵巣明細胞癌細胞株のうちTaya株がTaxane系に対して比較的耐性であるが、新規プラチナ製剤Oxaliplatinに対して感受性を示し、そのメカニズムとしてアポトーシスが関与することを示した。石岡は、RTPCRを用いた検討により、この明細胞癌細胞株で脂肪組織より分泌されるサイトカインであるアディポネクチンの受容体が発現していることを見出した。血中アディポネクチン濃度と子宮体癌の予後に相関があることが近年報告され、アディポネクチンが癌の発育にも関与することが考えられている。そこで、まず梅村は臨床手術検体を用いて明細胞癌組織でアディポネクチン受容体が発現しているか検討した。1990年以降2000年までの50例の明細胞癌組織の約40%でアディポネクチン1ないし2受容体が発現しており、アディポネクチン2受容体発現患者で予後がよい傾向にあることを見出した。アディポネクチンはいくつかの細胞でアポトーシスを誘導することがしられており、我々は、アディポネクチン受容体を発現している明細胞癌患者では、抗癌剤に対してアディポネクチンを介したアポトーシスを引き起こしやすく、予後良好の一因となっていると考えた。そこで、こうしたメカニズムによるアポトーシスが起きているのか、Taya株を用いた検討を始めた。Taya株に対してアディポネクチン添加下と非添加下における抗癌剤(Taxane及びOxaliplatin)誘導アポトーシスにおけるアポトーシス関連発現の違いを、プロテインアレイを用いた検討を開始している。本年度までの検討で明細胞癌の予後にアディポネクチン及びその受容体が重要な役割を果たすことを見出し、現在基礎及び臨床面より検討中である。一方、抗癌剤耐性はアポトーシス耐性と関連し、そのアポトーシス抑制の機構として、以前より抗アポトーシス蛋白Bag-1の役割に注目していたが、Bag-1に対するアンチセンスオリゴの投与により抗癌剤耐性が回復することを見出した。更にその機構として、プロテインアレイを用いた検討により、PTENを中心としたMAPK系への関与が示された。
大清帝国の国制としての八旗制の基礎的研究

八旗制は、(1)階層組織体系に基づく軍事=行政組織、(2)王家による支配権の独占とそれによる麾下の分有、(3)左右翼制、(4)君主の親衛隊の存在、といった、遊牧軍隊とその国家組織にみられる特徴を有しており、そのような点で中央ユーラシア的政治=軍事組織のマンジュ(満洲)的形態であるということができる。そして旗人は文武官の人材供給源となり、帝国全体の統治を担った。それゆえ、八旗こそは大清帝国の国家組織そのものであったといえよう。本研究は、マンジュ(満洲)人皇帝が君臨し大清を国号として名乗る王朝を、最後の中華王朝「清朝」としてではなく、ユーラシア東方の広域・複合国家「大清帝国」として捉え、その支配体制の根幹をなす八旗制に焦点を当てて、八旗制、ひいては帝国全体の国制を解明しようとするものである。研究初年度である本平成20年度は、そのためにまず史料蒐集・分析に重点を置く予定であったが、主たる史料所蔵機関である中国・北京の中国第一歴史档案館の史料公開状況が著しく悪化したこと、また支配構造について論じる機会に恵まれたことなどのために、新規史料調査よりも現時点での八旗制・帝国国制に関する私見の総合・提示を中心に進めることとした。即ち、八旗は中央ユーラシアの遊牧国家の軍制・国制と本質的共通性を具有した組織であり、かつその特質は制度面・人事面の双方において帝国全体の支配体制にも浸透し、その根幹をなしていたということができる。そしてその下で、漢人社会における科挙・儒教の尊重やモンゴル・チベットにおけるチベット仏教保護など、在地の体制・慣行を最大限維持するとともに融合・利用を図ったのである。このような帝国の支配のあり方は、八旗という強固な組織に支えられた“固い"原則と、それさえ受け容れれば状況に合せて柔軟に対応する“柔らかい"運用であったと表現することができよう。このような八旗制度像・帝国像はこれまでの「清朝」像を大きく塗り替えるものであり、次年度以降、その精緻化を重ねるとともに、史料蒐集・事例研究を進めることで、巨視的・微視的双方からの研究深化を図る。2年目に当たる本平成21年度は、主たる史料所蔵機関である中国第一歴史档案館(北京)の史料公開状況が好転していないこと、また支配構造について論じる機会に恵まれたことなどのために、前年度に引き続いて、新規史料調査よりも現時点での八旗制・帝国国制に関する私見の総合・提示を中心に進めることとした。すなわち、八旗制は階層組織体系・旗王制(一族分封・領主制)・左右翼制・親衛隊制によって特色づけられる中央ユーラシア国家的体制をその本質としており、これによって支えられる大清帝国の政治秩序は、権力の中核たる皇帝に向かう求心性をその核心とするものであった。一方で、八旗には明快・厳格な制度体系と慣習法的な支配構造とが並存しており、また帝国全体においても、皇帝はむき出しのマンジュ的支配を行なうのではなく治下のさまざまな地域・社会から正統性を調達しており、このような多重的・複合的なしくみが、広域・多様な帝国の長期にわたる安定的統治を可能としていたということができる。このような八旗制度像・帝国像はこれまでの「清朝」像を大きく塗り替えるものであり、本年度は、この見通しを論文・概説として公表した。最終年度に当たる次年度は、その精緻化を進めるとともに、史料蒐集・事例研究と総合して、巨視的・微視的双方からの研究の完成をはかる。最終年次に当たる本平成22年度は、本研究によって得られた八旗制・帝国国制に関する私見の総合を中心に進めた。

このような八旗制度像・帝国像はこれまでの「清朝」像を大きく塗り替えるものであり、これまでの日本語論文・概説での公表に加え、本年度は、中国における国際学会でも報告・論文提出した。一方で、主たる史料所蔵機関である中国第一歴史〓案館(北京)の史料公開状況は研究期間中結局好転せず、史料蒐集には課題が残ったままとなった。新規の史料蒐集・分析は、今後継続すべき課題である。
磁気的な直接結合定数を利用した構造解析法の開発と微量天然物への応用展開研究

液晶NMR法の構造解析法としての展開を計ることが本研究の目的であるが、本年は、まず、従来の^1H-NMRの他に^<13>C-NMRの検討を行った。その結果、^<13>CについてのMAS/NMAS液晶NMR法の開発を行うことができた。即ち、固体NMR法の基本手法であるマジック角試料回転(MAS)法およびそれの改良型であるNMAS法を液晶NMRに導入することは、複雑な天然生理活性物質の膜類似環境下の構造解析のために重要であることを考え、^<13>C-NMRをベースとしてこの方法を2-Vinyloxypyridineなどに適用しその構造決定を行うと共に、この方法の特徴を次のように明らかとした。(1)^<13>C-NMRではスペクトルは^1Hより単純であるが、^1Hが高次分裂を示す場合は^<13>Cにもその影響が表れるので、MAS/NMAS法による検討が必要である。(2)^<13>C液晶NMRは、^1H液晶NMRに比べれば構造や配向バラメータの精度は落ちるが、より簡単に重要な基本構造を決定するには大変好都合である。(3)^<13>C-NMRはパターンが単純であるため、スペクトル解析に任意性が表れる恐れがあり、これを避けるため基本構造を考慮しながらの解析が必要となる。次に、上の液晶NMR法で確認された2-Vinyloxypyridineの平面構造を通常の溶液中で確認するため、^1H選択緩和実験を行った。その結果、これによっても平面構造が確認出来た。以上のように、本年は^<13>C液晶NMR法の開発を行い、2-Vinyloxypyridineに適用しその平面構造を実証でき、C-H型プロトンの分子内水素結合を確認した。今後は、このような分子内水素結合を多くの天然物について見つけると共にその役割を明らかとすること、および、方法論的には、ネマティックコレステリック液晶のような光学活性な溶媒環境を利用した液晶NMR法の展開が目標である。
免疫染色やリキッドバイオプシーによる頭頸部癌の腫瘍免疫能と放射線治療の解析

近年、ヒトパピローマウイルス関連の頭頸部癌が増加しており、特に中咽頭癌で顕著である。HPV陽性の中咽頭癌は放射線治療の感受性が良好で予後良好と考えられている。しかし、このメカニズムについては未解明の部分が多い。我々のグループではこれまで各種の癌において、DNA損傷修復蛋白発現と放射線治療成績が相関することを報告してきた。そこで本研究ではこれらの成果を発展させ、中咽頭癌を主とした頭頸部癌の腫瘍免疫関連蛋白の発現と放射線治療成績の相関を解明し、臨床応用に結びつけることを目的とする。具体的には、癌細胞の腫瘍免疫関連蛋白を用いた放射線感受性予測法の臨床応用と個別化放射線治療の実用化を目指す。
自動粒度分析機によるシーケンス層序の流体力学的解析

水中に堆積した堆積物を沈降法によって解析するすることは,堆積時の流体力学的環境を知るために欠かすことができない.堆積物を沈降管を用いた沈降法解析を行う際には,試料粒子が沈降する際に沈降管内の水および管壁と流体力学的相互作用するが,この相互作用を定量的に捉えることができれば,堆積物の流体力学的解析のために極めて有効である.沈降管の内径が小さければ小さい程,相互作用が大きいので内径8mmと内径12mmの沈降管を作成し,4箇所に設置した光路において沈降堆積物粒子の遮光量を測定し,AD変換器からRS232C回線を通して計算機に測定値を送り,Windows98で定量的な処理をおこない,測定中に4光路におけける遮光量の変更を図形表示することに成功した.試料投入による流体力学的乱れは,上部10-20cm程度で解消し,管壁と水との定常的な流体力学的相互作用になることから,沈降管長を持ち運びし易い75cmとした.沈降管の内径は流体力学的相互作用に大きな影響を与えることから,同一試料について異なった内径の沈降管によって相互作用を定量的に得ることができれば,より良い流体力学的解析が可能になる.そこで内径12mmの沈降管に遮光量測定部を設け,12mm沈降管による測定を可能にしておき,その中に内径8mmの沈降管を挿入することによって,8mm沈降管の測定も可能にした.シーケンス層序の典型と言われている長野県の北部フォッサマグナ地域の新第三紀海成堆積物中から砂岩試料を信州新町において採取し,宿所に持ち込んだ測定機器による測定を行ったところ,流体力学的相互作用が層準とともに変化することが測定でき,本装置の有効性が確認された.これでシーケンス層序の流体力学的解析の道が開かれた.全く新しい発想に基づくこの装置について,信州大学・島根大学・東京大学海洋研究所・日本地質学会の堆積学専門家と討論を行い,分析法・解析法の改良を行った.既存の自動粒度分析機についての情報を集めるとともに,それぞれの特徴と問題点を検討し,沈降管中を落下する堆積物粒子量を計測するために,複数箇所における種々の波長の光透過量,および圧力素子による水圧変化を計測する方法を採用することとした.シーケンス層序を確立するに当たって用いられている岩相層序とその粒度組成について検討するために,長野県犀川流域の新第三系について野外調査および予察的試料採取を行った.また銚子半島において実施された陸上学術ボーリング試料についても流体力学的解析を実施するために,掘削試料から分析用試料を採取作業に立ち会い,試料の配分を受けた.これまで,種々の機器の自動制御に計算機を使用してきたが,それらは16ビットのMS-DOS上において駆動している.1996年以降,パーソナル計算機は32ビットのWindows95を標準に搭載するようになり,新たに入手できる計算機を制御に使用できなくなっている.野外調査の宿舎において用いる自動粒度分析器用の計算機は,入手が容易で置き換え可能であることが最も重要である.そこで,Windows98搭載計算機の販売を待って購入し,自動粒度分析器用のソフトウエア開発に着手した.自動粒度分析器における計測・操作部にっていは汎用性と実績があるGPIBを使用することとした.GPIBによる基本操作についてのWindows98用ソフトを確立するとともに,計測結果を数値解析して画像表示するソフトウエアの開発を行った.この種の計算機処理に関して,Windows95と98の間には障害になる基本的差異がないことが確認された.これらの基本要素が確立されたので,今後,自動粒度分析器に用いられる種々の組み合わせや解析法に対応することが可能になった.Windows98を用いた測定の基本操作についての開発に基づき,定常測定用ソフトウエアの開発を実施した.最大の難点であった繰返し測定値受領を行っていると受領時間間隔が次第に増大する問題は,Windows98上の入出力欄の使用と関係していることが判明し,回避することに成功した.RS232C通信の確立,図形表示の基本の確立を行い,定常測定操作に必要な要素の作成に成功した.MS-DOSによる制御に比較して測定値受領速度が遅く,測定結果の印刷に難点が存在するが,予期せぬ計算機の停止を起こさず定常測定の制御機として充分使用できることが確認できた.長野県の北部フォッサマグナ地域の新第三紀海成堆積物中から砂岩試料を信州新町において採取すると共に,宿所においては測定機器を持ち込んで使用する条件を検討した.沈降法を用いる粒度分析機を調査地域の宿所に携帯する場合に,最大の問題となるのは,装置そのものの大きさである.電子機器や計算機は容易に携帯できる大きさに収まるが,粒度分析を行う沈降管をどの程度の直径と長さにするかの検討を開始した.沈降管の中を砂粒子が沈降する場合に砂粒子の回りにカルマンの渦などの乱流が起こるが,これらが粒子間や管壁と相互作用をして沈降速度が変化すれば,粒度分布測定の基本となる沈降速度一定とする仮定が保証されなくなり,測定誤差の原因となるとされ,1970年に発展したこの分野は停止状態に追い込まれてしまった.しかし,沈降管の中を流体力学的相互作用しながら降下する様子は,堆積物粒子群が堆積した時の流体力学的状態を反映すると考えられ,相互作用のある沈降実験の方がより流体力学的状態を読み出すために適しているという結論に達した.この結論に従って,最終年度は粒度分析機の試作にとりかかる計画である。

水中に堆積した堆積物を沈降法によって解析するすることは,堆積時の流体力学的環境を知るために欠かすことができない.堆積物を沈降管を用いた沈降法解析を行う際には,試料粒子が沈降する際に沈降管内の水および管壁と流体力学的相互作用するが,この相互作用を定量的に捉えることができれば,堆積物の流体力学的解析のために極めて有効である.沈降管の内径が小さければ小さい程,相互作用が大きいので内径8mmと内径12mmの沈降管を作成し,4箇所に設置した光路において沈降堆積物粒子の遮光量を測定し,AD変換器からRS232C回線を通して計算機に測定値を送り,Windows98で定量的な処理をおこない,測定中に4光路におけける遮光量の変更を図形表示することに成功した.試料投入による流体力学的乱れは,上部10-20cm程度で解消し,管壁と水との定常的な流体力学的相互作用になることから,沈降管長を持ち運びし易い75cmとした.沈降管の内径は流体力学的相互作用に大きな影響を与えることから,同一試料について異なった内径の沈降管によって相互作用を定量的に得ることができれば,より良い流体力学的解析が可能になる.そこで内径12mmの沈降管に遮光量測定部を設け,12mm沈降管による測定を可能にしておき,その中に内径8mmの沈降管を挿入することによって,8mm沈降管の測定も可能にした.シーケンス層序の典型と言われている長野県の北部フォッサマグナ地域の新第三紀海成堆積物中から砂岩試料を信州新町において採取し,宿所に持ち込んだ測定機器による測定を行ったところ,流体力学的相互作用が層準とともに変化することが測定でき,本装置の有効性が確認された.これでシーケンス層序の流体力学的解析の道が開かれた.全く新しい発想に基づくこの装置について,信州大学・島根大学・東京大学海洋研究所・日本地質学会の堆積学専門家と討論を行い,分析法・解析法の改良を行った.
レーザ差動干渉法による管内を伝播する圧縮波の非定常境界層の遷移現象に関する研究

1.現有の衝撃波管の隔膜部に本研究室で開発したゲート型急速開口バルブを取り付け,広範囲の強さや波面の幅を持つ圧縮波を発生させることができた。その結果、形成された圧縮波の圧力上昇値、波面の最大圧力勾配および波面の長さと急速開口バルブの作動圧力や開口速度との関連を明らかにした。2.現有の偏向レーザービーム干渉装置を改造し、標準大気密度の千分の1以上の高分解能及び伝播する圧縮波の密度の変化を検出できる高応答性を得ることができた。3.本研究で作成した圧縮波発生装置を用いて圧縮波を管内に伝播させ、その背後に非定常境界層を発達させた。その非定常境界層内の微小密度変動を上記のレーザ差動干渉法により測定した。4.非定常境界層内の密度の時間変化測定より、境界層内の密度分布に密度の偏曲点が遷移開始点で、遷移領域の幅は圧縮波の強さが強くなると短くなる。また、波頭から遷移領域までの長さは、従来測定されている、弱い衝撃波の非定常境界層と比べて、2倍程度長いことがわかった。5.衝撃波背後の層流及び乱流の非定常境界層に対して、Mirelsの理論を用いて計算した。その計算結果は、層流、乱流ともに圧縮波の実測値とよく一致した。6.圧縮波の非定常境界層の遷移は波面の圧力勾配が大きくなると、境界層の遷移の始まりが早くなるが、遷移領域の時間幅にはあまり影響を与えないことが分った。7.圧縮波の遷移レイノルズ数は圧縮波の強さが大きくなるにつれてわずかに増加する傾向がある。これは圧縮波の立ち上がり時間の影響であると考えられる。8.非定常境界層内の密度の流れ方向の密度差を測定し、その波形の周波数解析を行うことにより境界層の遷移を検出できることが分った。高速・高分解能のレーザ差動干渉法を圧縮波の非定常境界層内の微小な密度測定に適用する。本年度の研究では、まず一本のレーザービームを用い非定常境界層の層流から乱流への遷移現象を解明する。本研究によって得られた研究成果は次の通りである。1.現有の衝撃波管の隔膜部に本研究室で開発したゲート型急速開口バルブを取り付け、広範囲の強さや波面の幅を持つ圧縮波を発生させることができた。その結果バルブ板の運動は作動室の圧力で決まり、作動圧力が大きい程開口時間は減少し、一定値に漸近する傾向があり、圧縮波の形成距離はほぼ管経の12倍程度であることがわかった。また、形成された圧縮波の圧力上昇値、波面の最大圧力勾配および波面の長さと急速開口バルブの作動圧力や開口速度との関連を明らかにした。現有の偏向レーザービーム干渉装置を改造し、標準大気密度の千分の1以上の高分解能及び伝播する圧縮波の密度の変化を検出できる高応答性を得ることができた。その非定常境界層内の微小密度変動を上記のレーザ差動干渉により測定した。

前年度の研究により、圧縮波の非定常境界層の基本的な遷移現象が解明され、平成6年度は以下のような研究結果を得た。(1)前年度の圧縮波により誘起される非定常境界層の測定結果と比較するために、衝撃波により誘起される非定常境界層を測定した。まず、薄膜破膜装置を作成し、現有の衝撃波管に取り付け、形成された衝撃波の圧力上昇値、と高圧室の初期圧力、薄膜材質及び厚さとの関連を明らかにした。(2)衝撃波により誘起される非定常境界層を測定した結果と圧縮波により誘起される非定常境界層の測定結果と比較した。その結果非定常境界層に対する計測値は、衝撃波についても同様に成り立つことが分った。(3)衝撃波背後の層流及び乱流の非定常境界層に対して、Mirelsの理論を用いて計算した。その計算結果は、層流、乱流ともに圧縮波の実測値とよく一致した。(4)実験結果によれば、非定常境界層の遷移は壁面から始まる傾向があることが分った。また、波面の圧力勾配が大きくなると、境界層の遷移の始まりが早くなるが、遷移領域の移管幅にはあまり影響を与えないことが分った。(5)圧縮波の遷移レイノルズ数は圧縮波の強さが大きくなるにつれてわずかに増加する傾向がある。これは圧縮波の立ち上がり時間の影響であると考えられる。(6)非定常境界層内の密度の流れ方向の密度差を測定し、その波形の周波数解析を行うことにより境界層の遷移を検出できることが分った。
乳酸発酵処理が引き起こす豆乳中の成分変化が脂質代謝改善作用に及ぼす影響

本年度は、メタボローム解析によりLactobacillus delbrueckii subsp. delbrueckii TUA4408L株で発酵した乳酸発酵豆乳が高い脂質代謝改善作用を示すのは、乳酸発酵によりイソフラボンアグリコン量の増加するだけではなく、ざまざまなポリフェノールのアグリコン量の増加やオルニチン量の増加が関与している可能性があることを論文にまとめた。また、TUA4408L株で発酵した乳酸発酵豆乳はメタボローム解析において、豆乳と比べてオルニチン量が430倍に増加したため、HPLC(アミノ酸分析計)を用いてアミノ酸量の定量を行った。オルニチンはアルギニンから合成されるが、TUA4408L株が特異的に豆乳中のアルギニンをオルニチンに変換する能力が高いのかどうかを確認をするため、TUA4408L株と同じ乳酸菌種で菌株の異なるイソフラボンのアグリコン化能力の低いLactobacillus delbrueckii subsp. delbrueckii TUA4404L株乳酸菌で発酵した乳酸発酵豆乳、TUA4408株で発酵した乳酸発酵豆乳、原料豆乳のアルギニン量、オルニチン量を定量した。TUA4408株で発酵した乳酸発酵豆乳はオルニチン量が原料豆乳の445倍となり、アルギニン量は原料豆乳の640分の1となった。また、TUA4404株で発酵した乳酸発酵豆乳のオルニチン量も原料豆乳の43.6倍であったが、オルニチンの生成能力はTUA4408LがTUA4404Lの約10倍高いことが明らかとなった。本年度は、Lactobacillus delbrueckii subsp. delbrueckii TUA4408L株を用いた豆乳の乳酸発酵により、豆乳中の成分がどのように変化するかを論文にまとめた。また、平成31年に実施予定であった豆乳、乳酸発酵豆乳中のオルニチン量について検討を行った。平成30年度に実施予定であったイソフラボンの酸化安定性の実験に関しては、HPLCのメンテナンスに予定以上の時間を要したため、平成31年度に検討予定である。平成31年度(令和元年度)は、イソフラボンアグリコンの酸化安定性に関与する乳酸発酵豆乳中成分について検討を行う。また、オルニチンがヒト肝がん由来HepG2細胞の脂質代謝関連遺伝子発現に及ぼす影響について平成32年度(令和2年度)から本格検討を行うため機器の整備などの準備を開始する予定である。本年度と次年度で研究の遂行順を変更したため、差額が生じた。差額は次年度の研究遂行に使用する予定である。
新興国における立地選択行動とダイナミックLOF

本研究課題の中心的な目的は新型ダイナミックLOF(Liability of Foreignness=外国企業であることによって被る不利益)の再検討ならびに改良にある。企業は距離=LOFを勘案しながら立地選択を行う。立地選択研究でも根本的な仮定として据えられてきたLOFは、Zhou&Guillen(2014)によって本国からの距離でなくホームベースからの距離として再定義され、進出先国のみならず事業経験を蓄積してきた国の組み合わせを考慮し、ホームベースと進出先国の間の距離が企業の国際拡張につれて変化する動態的な概念として捉え直さるようになってきた。この新型ダイナミックLOFを改めて丹念に検討する計画であった2018年度の成果の1つとして、国際両利きの視点が本研究課題をより興味深いものにすることを発見したことが挙げられる。March(1991)の探索・活用フレームワークをベースに、明示的に国際両利き概念を導入したPrange&Verdier (2011)は探索的国際化と活用的国際化のどちらも国際化パフォーマンスの向上には必要であると論じている。技術的な後れや本国の未発達な制度といった特徴を持つ新興国多国籍企業に限らず、企業の国際化は既存の優位性の活用によってのみドライブされるのではなく、グローバル競争力を強化したり長期的なパフォーマンスを向上するような経営資源の探索によってもドライブされる。新型ダイナミックLOFを検討するうえで、とりわけパフォーマンスへの影響を検討する際、この国際両利きの視点(国際化の動機ならびに戦略)を取り入れる必要があるだろう。加えてLavie&Rosenkopf (2006)の探索・活用の3つのドメイン(価値連鎖活動、構造、属性)からは新型ダイナミックLOFを改良する際の経験を考慮するうえでヒントを得ることができた。【研究実績の概要】で述べたように、2018年度の計画の1つであるダイナミックLOFに関する研究の網羅的なレビューについては、国際両利き研究まで範囲を広げながら一定の成果があった。たとえば、Deng,Liu,Gallagher&Wu (2018の3つの両利き国際化戦略、順次的国際両利き1(活用→探索)、順次的国際両利き2(探索→活用)、構造国際両利き(探索と活用を同時に行う)、のうちのどの戦略を採用するかによって立地選択行動も違ってくると予想される。そして、この両利き国際化戦略はわれわれが想定している改良型の新型ダイナミックLOFと立地選択行動の関係にも影響を及ぼすと考えられるのである。また、Huang&Cantwell(2017)は、従来の立地選択研究は立地意思決定を不確実性回避とベネフィット最大化として理論化してきたが、将来の不確実性に対処できるのは立地両利きの高さであると論じている。ある立地が提供する柔軟性を把握すべく提唱された新しい立地特性である「立地両利き」も本研究課題にとって興味深い概念の1つといえよう。引き続き、新型ダイナミックLOFの再検討と並行して国際両利き概念についても検討を加えていくが、そのことが2018年度の計画の1つであったデータベースの構築作業の遅れにつながったことは否定できない。事業経験の内容、経験の積み方、経験の減耗や忘却の可能性、立地選択の際に参照の対象となる側の企業の属性などを考慮した改良型の新型ダイナミックLOFのモデルづくりを進めるとともに、データベースの構築を進める。【現在までの進捗状況】で述べたように、2018年度後半の計画の1つであるデータベースの構築作業の遅れを取り戻すとともに、2019年度以降の計画として示してあった構築したデータベースを用いた大規模サンプルによる実証分析を行い、早ければ研究の成果を論文や学会発表の形で世に出していく(担当:齋藤・竹之内)。データベースの構築作業は市販のデータを単に入力するのではなく、各社ホームページ情報や日経テレコン等と照らし合わせる確認作業も伴うため非常に時間と手間がかかるので、作業補助者に協力してもらいながら丁寧に進めていく。