hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋分化システムに働くスプライシング因子の同定とその調節メカニズムの研究

筋分化などの臓器の最終分化過程における劇的な細胞構造の変換には、一般に多数の分子種を効率的に変換する制御機構が必要である。本研究の目的は、筋分化システムにおける選択的スプライシングを調節する具体的なスプライシング調節因子を単離しその機能を解析することである。我々はこれまで、ATP合成酵素γサブユニット遺伝子の筋特異的な選択的スプライシングを再現するin vitro系を構築し、筋特異的なエキソン除外に働くシス配列(muscle-specific exonic splicing silencer)を同定した。本年度は、ATP合成酵素γサブユニットmRNA前駆体を基質としてin vitrosplicing系やシスエレメント(MS-ESS)をプローブとしたノースウエスタン法、アフィニティカラム法などを用いて、HeLa細胞核抽出液から構成的スプライシング因子を、また筋特異的スプライシング誘導を示す酸性刺激後のHT1080細胞核抽出液から選択的スプライシング因子を精製した。さらに、これらのサンプルを二次元電気泳動法や質量分析法(TOF-MS Finger Print法)によりタンパク質の一次配列を決定し、スプライシング調節の候補トランス因子を複数同定した。それらはいずれもRNA結合モチーフを持ち、RNA結合蛋白質と予測される。現在、これらのcDNAのクローン化を試みており、これらのスプライシング調節活性をin vivo splicing系にて検定する予定である。一部cDNAの結果では、シスエレメント依存的に働く因子群と、非依存的に働く因子群とに分類できている。今後、得られたタンパク質を網羅的に解析し、筋特異的なスプライシング制御の全体像の検討を試みる予定である。
補体抵抗性グラム陰性菌の抵抗機作の解析

R100因子のTraT遺伝子を含むプラスミド断片を挿入したpUC19プラスミドをE, coli, K12, W3110に導入した株を東京大学応用微生物研究所大坪栄一教授の御好意により得た.この株は, W3110に親プラスミドpUC19のみを導入した対照株に比べて補体抵抗性であった. TraT蛋白のアミノ酸配列から(8699)ペプチド断片を化学合成したものをペプチド研より入手し,これをKLHに化学結合したものを免疫原として,マウスモノクローナル抗体を作製した.得られた抗体は, SPS-PAGEのTraT蛋白をWesternblot法によって認識したが,生菌上や膜標品中のTraT蛋白とは反応しなかった.しかしこの抗体により抗原の検出が可能となり膜標品からTraTの分離精製が追跡出来る様になり,この様にして精製したTraT蛋白を抗原として更にモノクローナル抗体を作製し, 6種の抗TraTモノクロナール抗体を得た.これらの抗体は, Westernblotのみでなく生菌上や膜標中のTraT蛋白とも反応した.これらの抗体は,今後,補体抵抗性腸内細菌の分離同定に大きな効果を挙げるものと期待出来る.更に,これらの抗体を用いてRadioimmunoassayを考案し,それを用いてTraT蛋白の精製法を再検討し,膜標品をオクチルグリコシドで可溶化し, DE52及びCM59セルロースカラムを用いるイオン交換クロマトグラフィーを行なうことによりTraT蛋白を精製する方法を考案した.精製TraTを用いて,今後,補体活性化経路の如何なる段階に如何にTraTが抑制効果を発揮するかを追及して行きたい.R100因子のTraT遺伝子を含むプラスミド断片を挿入したpUC19プラスミドをE, coli, K12, W3110に導入した株を東京大学応用微生物研究所大坪栄一教授の御好意により得た.この株は, W3110に親プラスミドpUC19のみを導入した対照株に比べて補体抵抗性であった. TraT蛋白のアミノ酸配列から(8699)ペプチド断片を化学合成したものをペプチド研より入手し,これをKLHに化学結合したものを免疫原として,マウスモノクローナル抗体を作製した.得られた抗体は, SPS-PAGEのTraT蛋白をWesternblot法によって認識したが,生菌上や膜標品中のTraT蛋白とは反応しなかった.しかしこの抗体により抗原の検出が可能となり膜標品からTraTの分離精製が追跡出来る様になり,この様にして精製したTraT蛋白を抗原として更にモノクローナル抗体を作製し, 6種の抗TraTモノクロナール抗体を得た.これらの抗体は, Westernblotのみでなく生菌上や膜標中のTraT蛋白とも反応した.これらの抗体は,今後,補体抵抗性腸内細菌の分離同定に大きな効果を挙げるものと期待出来る.更に,これらの抗体を用いてRadioimmunoassayを考案し,それを用いてTraT蛋白の精製法を再検討し,膜標品をオクチルグリコシドで可溶化し, DE52及びCM59セルロースカラムを用いるイオン交換クロマトグラフィーを行なうことによりTraT蛋白を精製する方法を考案した.精製TraTを用いて,今後,補体活性化経路の如何なる段階に如何にTraTが抑制効果を発揮するかを追及して行きたい.1.Esherichia coliのB株およびK12株の種々の変異株を用いて、補体による殺菌作用に対する感受性を検定する方法を検討し、種々の培養條件および反応条件下での殺菌反応を、生存菌の集落計測法およびマイクロタイター法により簡便・迅速に検定出来る方法を確立した。2.補体低抗性をE.coliに与えることがわかっているF因子やR因子プラスミドのTra T遺伝子産物の影響をしらべるために、東京大学・応用微生物研究所の大坪栄一教授の協力を得て、Tra T遺伝子を含むプラスミド断片をpUC19プラスミドに挿入した種々のプラスミドを、E、coli B株およびK12、W3110株に導入し、これらの菌株と、それぞれの親株にpUC19を導入したものについて、補体に対する感受性をしらべ、Tra T遺伝子導入株では補体感受性が低下していることを確かめた。3.上記の菌株を用いて、種々の精製ヒト補体成分(C3,C8,C9等)を【^(25)I】標識したものを加えたヒト補体血清で処理し、菌体へのこれら成分の結合を解析中である。4.更に、Tra T産物(多分、菌体外膜蛋白)を分離、精製して、この成分の補体活性化途上での抑制制御機構をしらべる為に、現在、菌体膜成分の分離、溶解を試みている。5.尚、グラム陽性菌に対する補体によるオプソニン作用に対する抵抗機構についても、Streptococcus pyogenesのA群菌を用いて菌体表層に存在するM蛋白の補体の活性化に対する制御機構を検討中である。
解架橋能を有する光硬化樹脂の合成と犠牲材料への応用

365nm光照射で架橋・硬化するが、254nm光照射あるいは254nm光照射とそれに続く加熱により架橋構造が解裂し、溶解除去する事が可能な解架橋性光硬化樹脂を設計・合成し、その光架橋・硬化特性や分解特性を明らかにした。さらに、これらの樹脂を犠牲材料に応用する立場から、光インプリント用複製樹脂モールドの作製に必要なテンプレート材料としての利用を検討し、高性能な犠牲材料である事を明らかにした。光により架橋・硬化する高分子は、不溶・不融であり、塗膜材料、接着剤、エレクトロニクス用材料、汎用構造材料などとして極めて多くの分野で使われている。一方、解体可能な硬化樹脂は殆ど開発されおらず、新しい機能や環境調和の視点から興味深い。本研究では、光あるいは熱的刺激により架橋構造が分解し、溶剤除去が可能な、解架橋性光硬化樹脂を設計・合成すると共にこれら樹脂の犠牲材料への応用を検討した。H21年度は以下の3項目について研究を行った。(1)多官能モノマーの分子設計と合成:1分子中に複数個のメタクリルユニットを有し、かつ各メタクリルユニットをコア部分と解裂可能な第3級カルボン酸エステルやヘミアセタールエステル結合でつないだモノマーを合成した。これらのモノマーは光照射で硬化し、加熱で分解・可溶化し、解架橋型樹脂として利用できることを示した。(2)ネットワーク形成過程の解析とポリマーの特性評価:メタクリル系多官能モノマーの光重合は、光ラジカル重合開始剤と光酸発生剤を含む系で行った。重合反応はフォトDSCを用いて解析した。硬化樹脂を分解し、可溶成分の重合連鎖長を解析することで架橋構造の形成過程を明らかにした。(3)光ナノインプリントリソグラフィーへの応用:本研究で合成した樹脂について、光インプリント実験を行い、光硬化樹脂の性能を評価した。多官能モノマーの構造を最適化することで、インプリントパターン形成時の縦方向の収縮率が1%程度の小さいものを開発した。インプリントモールドに樹脂片が付着してもモールドを損傷することなく、硬化樹脂を分解し、溶解除去できることを示した。また、解架橋型の樹脂を用いて、樹脂モールドのレプリカの作製に成功した。光により架橋・硬化する樹脂は、全て不溶・不融であり、その機械的特性や耐化学的性能に視点をおいて開発されている。本研究では、365nm光照射で硬化するが、254nm光あるいは254nm光と熱の併用により架橋構造が解離し、溶剤で除去する事が可能な、解架橋性光硬化樹脂を設計・合成すると共にその光硬化特性や光・熱分解特性を検討した。さらに、これら樹脂の犠牲材料への応用を検討した。本研究の構成は、基礎研究と応用研究からなる。基礎研究では、熱または光により解離する基を分子内に有する新規多官能モノマーを合成し、それらの光重合挙動解析および架橋構造の形成・熱解離挙動を解析した。応用研究では、当該の光硬化樹脂材料を光ナノインプリント用材料への応用を検討した。解架橋能を有した光架橋・硬化樹脂であり、かつ光硬化時の体積収縮が小さいことが期待されるアクリル等量の大きい、メタクリル型2官能モノマーを分子設計し、合成した。これらのモノマーは、365nm光で架橋・硬化するが、254nm光で可溶化させることができた。さらに、光架橋・硬化時の重合挙動を解析する立場から、硬化樹脂の分解物を解析する手法を確立し、重合連鎖長の解析を行った。さらに、合成した多官能モノマーを用い、光ナノインプリント用石英モールドのプラスチックレプリカを作製するためのテンプレート製造のための犠牲材料として利用できることを見出した。光により架橋・硬化する高分子は、塗膜材料、接着剤、エレクトロニクス用材料、汎用構造材料などとして極めて多くの分野で使われている。硬化樹脂は全て不溶・不融であり、その機械的特性や耐化学的性能に視点をおいて開発されている。本研究では、365nm光照射で硬化するが、一方、254nm光あるいは254nm光と熱の併用により架橋構造が解離し、溶剤で除去する事が可能な、解架橋性光硬化樹脂を設計・合成すると共にその光硬化特性や光・熱分解特性を検討した。基礎研究では、熱または光により解離する基を分子内に有する新規多官能モノマーを合成し、それらの光重合挙動解析および架橋構造の形成・熱解離挙動を解析することを目指した。応用研究では、当該の光硬化樹脂材料を光ナノインプリント用石英モールドのプラスチックレプリカモールド作製のためのテンプレート材料として利用し、その性能を評価した。新規モノマーとして、高重合性、低粘度、光硬化時の体積収縮が小さいことが期待される、チオール/エン化合物からなる分解型光硬化系の分子設計と合成を行った。当該樹脂を用いた光インプリントでは、転写パターンの高さ方向の収縮率が1.5%以下のものを得ることができた。

本研究対象である架橋樹脂は容易に分解・可溶化できるので、GPC法による可溶化ポリマー成分の分子量及び分子量分布を測定し、重合連鎖長を解析する方法を確立した。光重合条件により、重合連鎖長や分子量分布が変化するが、これらの因子は硬化樹脂の収縮率に影響を与えることがわかった。
MIDIを用いたパーキンソン症候群のためのテンポ可変式歩行支援装置の開発

昨年度、パーキンソン病患者の歩行訓練用聴覚刺激として作成したMIDIによる音楽ペーシング音を用いて、健常被験者に対し追加実験を行った。実験結果は、昨年同様、歩行時の速度変化を検出する機能として、作成した音楽ペーシング音は、メトロノーム音に匹敵するものであった。これを、パーキンソン病患者の歩行リハビリテーションに応用するため、患者毎に、また患者の病態に応じた、至適歩行ペーシングテンポを求める方法を検討した。患者の至適歩行速度は、投薬からの経過時間等により、日内変動が生じている。したがって、音楽歩行ペーシングのテンポも、これに合わせて変化させなければならない。この至適ペーシングテンポを簡便に推定する方法として、指タッピング速度に着目した。これは、歩行速度と指タッピング速度に相関があるとされている先行研究による物である。まず、指タッピング速度の検出方法であるが、示指の屈曲および伸展に関わる筋の、表面筋電図から推定することを考えた。この実験を健常被験者に対し行ったところ、浅指屈筋よりも示指伸筋の方が検出し易いことが判明した。次のステップは、患者さんに対する臨床実験である。研究協力病院である国立病院機構宮城病院の倫理委員会の審査を経て、宮城病院に入院あるいは通院しているパーキンソン病患者さんに対し、研究協力患者の募集を行った。倫理委員会の審査に時間がかかり、研究期間内に応募者が現れなかったため、患者に対する実験を行うことが出来なかったが、今後も研究を継続していく予定である。本年度は、まず、パーキンソン患者の歩行訓練用聴覚刺激として、音楽ペーシング音をMIDIデータにより製作した。音楽ペーシング音作成にあたっては、音楽の時間的継起の基本単位であるbeat拍をメトロノーム音の速度提示に代わるものとして利用した。これを用いて、健常者12名(男性4名、女性8名、平均年齢30.1±2.4歳)に対し歩行実験を行った。歩行ペーシングを次の3条件について行った。条件A「ドラム・ベースパートを消去してビートを極少にした音楽を使用(ビート無し音楽)」、条件B「ドラム・ベースパートを強調してビートを明確にした音楽を使用(ビート有り音楽)」、条件C「メトロノーム音を使用(メトロノーム)」。各条件共に、歩行途中で音楽の速度が4回変化するよう設定し、被験者が音楽の速度変化に応じてステップを調整する時間を計測した。実験の結果、速度認知が最も効率よく短時間で行われたのは条件C(メトロノーム)であったが、条件B(ビート有り音楽)もペーシング音としての機能を十分果たし、メトロノームの機能に匹敵するものと考えられた。音楽をペーシング音として使用することの利点は、変化に富んだ音色と音列が聞き手の集中力を持続させることにある。パーキンソン病患者のリハビリテーションでは、機能維持の他に、うつ傾向になりがちな心理面をサポートし、集中力、持続力が減退しないようにすることも重要な目標であり、歩行訓練でのペーシング音楽の使用は、この点においても有効であると考えられる。本年度の健常人における実験結果から、MIDIによる音楽ペーシングの有効性が確認できたため、平成18年度は、パーキンソン病患者の歩行支援に関する実験を行う予定である。
実用セラミックス材料の高温度下での衝撃強度に関する研究

代表的な実用セラミックス(SSA,SiC,YTZ)を用い、高温度下での衝撃試験法を確立する目的で基礎的な研究を行った。現在までに得られた結果をまとめると次のようになる。【i】)アルミナ試験片を用い、室温,低速度下(0.050.5cm/分)並びに高速(5m/秒)で引張試験を行った。結果は強度のバラツキが大きく、低速及び高速度下での強度の差異を決論づけるには至らない。【ii】)高温度下で衝撃試験を行う際、荷重測定棒の試験片取付部が高温にさらされる為、棒中に著しい温度勾配が生じ、これによって棒中に弾性定数の勾配が生じる。この為、この勾配を考慮した弾性波の伝ぱの解折なしには、荷重一変位関係を正確には決定できない。この問題を解決する為、一次元弾性波理論を用いて解折を行って、実用に供する際の問題点を明らかにした。【iii】)高温下での3点曲げ衝撃試験用装置を製作し、2,3の実験を行った。室温と同じように、高温においても実験を行い得ることを確認した。【iv】)上で述べたように、試験片間の強度のバラツキが大きい為、強度について充分な議論を行うには、大量の試験を行う必要がある。この為、円柱棒状試験片の側面を円筒に接着し引張試験を行う方法を採用した。【v】)高温度下での簡便な引張試験を行う為、圧縮荷重を負荷して、荷重軸と直角方向に引張破断させる方法を試みた。この方法は極めて良好、且つ簡便な試験法となり得ることが判った。現在【i】)と【v】)の方法によって得られる強度測定値の差異の厳密な検討、【iv】)【v】)の試験法の確立、及びこれらを超高温度下で遂行することを計画中である。
人の感覚と空間に関する研究:インターフェィスの調査分析と実験的設計制作による検証

本研究は、人の感覚と空間に関する関係性を明らかにし、今後の幅広い分野のデザインに応用していくための基礎資料(デザイン指針)を作成することを目的としている。今年度は、3つの段階を踏まえ、調査・研究を実施した。第1段階として、本研究においてインターフェイス(装置)に該当する国内外のサンプル調査・選定を行い、計423を対象に昨年度設定した評価軸((1)人の感覚に刺激を与える外的効力、(2)人の感覚の分類)に基づき評価をし、外的効力と各感覚との影響関係(単一的影響関係/複合的影響関係)について定式化の上、整理・分析を行った。その結果、「人の感覚と空間に関するインターフェイスの関係」について、最もサンプル数の多いものは光と視覚の単一的な関係性に基づくものであり、一方、複合的関係性に基づくものは、各要素が他の外的効力と感覚を補う関係で成立していることが示された。第2段階として、インターフェイスの大きさと人との間(距離感)における相関、及び時間軸という視点から各サンプルをチャート化(図表化)し、整理・分析を実施した。その結果、「インターフェイスの大きさと人との間」では、下記(1)(5)の現状における分布傾向が明らかとなった。(1)光と視覚・聴覚、風と視覚の間に比例関係が存在する。(2)光と触覚、水と視覚・触覚、風と触覚の関係には中間要素が欠けている。(3)中間要素のみの関係として水と聴覚がある。(4)複合化の要素が占める関係として光と聴覚・触覚、風と聴覚・触覚がある。(5)現代的な要素が占める関係として風と聴覚・触覚がある。なお、時間軸からの視点では、光と視覚との関係が各時代に分布していることは示されたが、詳細の分析は今後の課題である。第3段階として、上記の結果を考慮し、23タイプのインターフェイスの実験的試案を制作した。そして以上の結果と内容を、人の感覚と空間に関するデザイン指針の基本フレームとしてまとめた。本研究は、人の感覚と空間に関する分析方法・デザイン資料としての指針を得ることを目的とし、本年度はサンプルの調査と選定、評価軸の設定、分析、考察を行った。サンプルの調査と選定では、1:文献等調査(インターネットと書籍)、2:現地調査(日本、海外)、により段階的に収集し(過去のサンプルも含む)、地域・作家・分野・年代別に分類・選定を行った。そして各サンプルを明確に表すためのチャート(図表)を作成した。また評価軸の設定では、1:人間の感覚器官に与えられる刺激としての外的効力、2:人の感覚の要素、についての設定と定義を行った。サンプルに対する評価軸の分析においては、1:各サンプルに対する外的効力(光(影)、水、風(空気))に関する分類、2:人の感覚に対応した軸を設定し、さらに1:外的効力の要素が各感覚に影響を与えるもの、2:感覚に影響を及ぼす各外的効力、について単一的な各要素との比較と、重複的な各要素との比較をそれぞれに対して行った。またサンプルの分類傾向と、影響を与える感覚についての関係性を読み取るため、単一的な相互関係「外的効力→感覚」から構成されるインデックス(索引)の設定とそれに該当する分類・分析を行った。その結果、1:建築・家具・サイン・アートなどの既存のカテゴリーの分類を、空間に関する装置として捉えなおし、外的効力と感覚との相互関係に対して並列的に分析できる方向性を示唆することができた。2:各インデックスに対応したサンプルの分析から、人の感覚と空間の関係性について複合的影響関係における定式化への可能性を導くことができた。3:各インデックスに対応したサンプルの数と分類の分布から、その目的と手法の傾向を示すことができた。

第3段階として、上記の結果を考慮し、23タイプのインターフェイスの実験的試案を制作した。そして以上の結果と内容を、人の感覚と空間に関するデザイン指針の基本フレームとしてまとめた。
シェ-グレン症候群における組織浸潤T細胞の認識するレトロウイルス抗原の解析

シェ-グレン症候群の病因として、潜在性または持続性感染をひきおこすウイルスの関与が提唱されているが、とりわけ、近年、レトロウイルスとの関連を示唆するいくつかの知見が報告されている。しかしながら、本疾患においてレトロウイルスが果たして直接的な病因的意義を有するのか否かという設問に対して、まだ、いかなる解答も提出されてはいない。そこで、我々は、この疑問を解決するための手段として、シェ-グレン症候群の唾液腺より、分子生物学的手法を用いてレトロウイルスの検出を試みると同時に、本疾患の病変局所よりT細胞ないしT細胞クローンを分離し、これを用いて、既知のレトロウイルスであるHIV-1、HTLV-1、さらに、組織より検出されるレトロウイルスに対するT細胞免疫応答の検出を試みた。本研究において我々の行なった病変組織よりのT細胞分離とその機能解析の方法は、自己免疫疾患の病態研究の分野においてユニークであり、病因抗原を病変組織T細胞の免疫応答の観点から追求する上できわめて有用であると考えられた。また、これにより検索が可能となった浸潤T細胞のサイトカインのprofileから、Th1優位の免疫応答の存在が明らかとなった。さらに、今回、病因ウイルスの候補として、レトロウイルスの可能性に着目したが、病変局所から逆転写酵素活性ならびにpol領域のRNAは検出されず、またT細胞の特異的免疫応答も陰性であったことから、本疾患の主要病変局所における炎症の惹起と組織破壊には、おそらく、レトロウイルスの少なくともpermissive infectionは関与していないことが強く示唆された。本年度の研究計画に基づき、シェ-グレン症候群患者よりlip biopsyにより小唾液腺を採取し、PHA活性化ヒト臍帯血単核球とともに培養を行ない、逆転写酵素活性を測定した。すなわち、培養3日および7日の上清を超遠心(12000rpm×2h)し、ペレットをNPで処理しテンプレートを含む反応疫(dXTP, Mg^<2+>)を加え、37°C1h反応させ、合成された核酸量を、取り込まれた^3H-tyhmidineの量で測定した。これまで検索した限りにおいては、、培養上清中の逆転写酵素活性は検出されていない。従って、現段階では、シェ-グレン症候群唾液腺におけるレトロウィルスのreplicationの存在は否定的である。しかしながら、逆転写酵素をコードするpol遺伝子をもたない不完全ウイルスの形で唾液腺の宿主DNAに組み込まれている可能性をも考える必要があり、他の方法により、すなわち、レトロウイルス抗原の一部が局所浸潤T細胞を感作しているか否かを検討する方法により、レトロウイルスの病因への関与を調べるっことを考案した。そこで、病変部組織局所に浸潤したT細胞の、レトロウイルス抗原に対する反応性を検索するための前段階として、シェ-グレン症候群患者より採取した小唾液腺より、抗T細胞抗体とIL2を用いてT細胞を分離し、多数のT細胞クローンを得ることができた。また、それぞれの自己の(autologous)末梢血単核球よりT細胞をナイロンウ-ルカラムにより分離し、これにHTLV-1持続感染細胞株MJ由来HTLV-1ウイルスを混合培養により感染させ、それぞれの、レトロウイルス感染autologous T細胞を作製した。これらを用いることになる次年度の研究計画であるレトロウイルスに対する細胞性免疫応答の検索につないで行く方針である。本研究は、自己免疫疾患のプロトタイプの一つであるシェ-グレン症候群におけるレトロウイルスの病因論的関与の有無について、T細胞とりわけウイルス特異的T細胞免疫応答の観点から追求し、自己免疫の成因のメカニズムを明らかにしようとするものである。1シェ-グレン症候群患者および対照者から採取した小唾液腺より、IL2を用いて局所浸潤T細胞を分離増殖させ、既知のレトロウイルスであるHIV-1ならびにHTLV-1抗原で患者末梢血単核球を感作し、それに対するautologousの唾液腺浸潤T細胞の反応性を測定した。現在のところ有意な反応性は観察されていないが、さらに測定を進めている。

2シェ-グレン症候群患者および対照者より小唾液腺を採取し、レトロウイルスの存在を検出するため、PHA刺激ヒト単核球とともに混合培養し、(1)小唾液腺培養上清中のウイルス粒子内の逆転写酵素活性(RT)を検索。上清をPBSで希釈し、15000rpm,4°C,1h遠心後、ペレットをRT測定用バッファーに溶解し活性を測定。(2)培養細胞内のRT活性を調べるため、細胞ペレットにRT測定用バッファーを加えて溶解し、遠心後、上清中の活性を測定した。またさらに、念のため、遠心後のペレットも再溶解してRT活性を調べた。測定系そのものは鋭敏であると考えられたが、シェ-グレン症候群患者の小唾液腺培養系に有意に高値のRT活性は認められなかった。しかし、一部、negative controlの3倍以上の活性を示した検体があり、現在、これをさらに培養して多量の上清を採り濃縮して再測定する予定である。また、一方、ELISAによるRT測定法を開発、現在、測定を急いでいる。
混合原子価酸化物鉱物の合成

1.酸素分圧制御下におけるJacobsite(MnFe_2O_4)ーHausmannite(Mn_3O_4)固溶体の相平衡状態図の作成酸化物ならびに共沈ゲルを出発物質とし,Fe_2O_3ーFe_3O_4の混合粉末をバッファ-として用い,HausmanniteーJacobsite間の固溶体を合成した。さらに,この固溶体が低温において起こす2相分離領域の化学組成範囲を決定した。これらの相平衡関係について,Mn^<2+>,Fe^<2+>,Mn^<3+>,Fe^<3+>イオン間の相内イオン分配平衡,さらに,平衡酸素分圧とMnの価数および格子欠陥の関係について熱力学考察を加えたことにより,従来不明確であったこれらの相互作用を明確にした。2.高温粉末X線法によるパイロル-ス鉱(betaーMnO_2)の熱分解過程の観察示差熱分析によればパイロル-ス鉱は650°C付近で1本の吸熱ピ-クを示すものと2本の吸熱ピ-クを示すものとの2種が知られていたが,その原因は明らかではなかった。本実験では高温粉末X線法を用いることにより,これら2種の相違について熱分解機構を明らかにした。すなわち,後者のものではパイロル-ス鉱の一部がgammaーMn_2O_3およびMn_5O_8へ変化し,しかるのちにbixbyite(alphaーMn_2O_3)を晶出することが明らかとなった。この事実は,これらのパイロル-ス鉱ではその生成時に既に酸素の欠損を含むものであったことを示唆するものであり,生成環境の相違を反映している。3.クリプトメレ-ン(A_xMn_8O_<16>・nH_2O,A=K,Na)の熱転移についてクリプトメレ-ンはトンネル構造を持ち,トンネル内にK,Na原子を含む。700°C付近ではその一部がbixybiteへ変化すると同時に他の部分は正方晶系から単斜晶系へ転移しクリプトメレ-ンの状態のままで安定化する。結晶構造解析の結果,この現象は鉱物の一部の分解に伴って,構造中のK,Na原子がトンネル内を移動し,これに伴ってMn^<3+>イオが増加し秩序化することにより説明された。4.ビスマステルル酸塩におけるテルルの原子価挙動大気圧下におけるBi_2O_3ーSroーTeO_2系,Bi_2O_3ーPboーTeO_2系においては,Teの価数は化学組成及び結晶構造に依存する。すなわち,ホタル石に関連した構造において,無秩序相では4価,超周期構造を有する秩序相においては6価の原子価を有する傾向が認められた。以上の実験結果から,混合原子価酸化物鉱物の挙動を結晶化学的並びに熱力学的に考察した結果,特に,低温度領域における混合原子価の挙動が明らかとなり,本研究の目的は達成された。

4.ビスマステルル酸塩におけるテルルの原子価挙動大気圧下におけるBi_2O_3ーSroーTeO_2系,Bi_2O_3ーPboーTeO_2系においては,Teの価数は化学組成及び結晶構造に依存する。すなわち,ホタル石に関連した構造において,無秩序相では4価,超周期構造を有する秩序相においては6価の原子価を有する傾向が認められた。以上の実験結果から,混合原子価酸化物鉱物の挙動を結晶化学的並びに熱力学的に考察した結果,特に,低温度領域における混合原子価の挙動が明らかとなり,本研究の目的は達成された。混合原子価酸化物鉱物合成用の電気炉、真空封入装置を作成後、主として、MnO_2-Mn_2O_3-Fe_2O_3系について以下の研究を行った。予め高温炉にて合成しておいたHausmannite(Mn_3O_4)とFe_2O_3の粉末混合物を石英の2重カプセルの内側に入れ、その外側にFe_2O_3とFe_3O_4の混合粉末を入れ、これを酸素分圧バッファ-としてJacobsite(Mn^<+2>Fe^<+3>_2O_4)合成した。次に、このJacobsiteを用いてHausmannite-Jacobsite間の固溶体を作成した。従来、この固溶体については、平衡酸素分圧が確認されていないが、今回の実験で酸素分圧が10^<-11>気圧700°Cで安定に存在することが明らかとなった。ただし、両相間では結晶構造が異なるので2相領域が存在するが、詳細な検討はできていない。また、Iwakiite(Mn^<2+>〔Mn^<3+>,Fe^<3+>〕_2O_4)は合成できず、安定な鉱物として存在できるか否かの検討は来年度行うことにしている。本鉱物の構造式から予想されるSi含有量よりも大きいSi含有量を持つBrauniteがしばしば報告されていたが、原因が不明であった。天然鉱物においてはMgやCaが相当量含まれることを考慮して、本研究では部分的に2Mn^<3+>=Mg^<2+>Si^<4+>の置換の可能性を考え、この型で置換されたと考えられる部分固溶体の合成に成功した。本鉱物は、この種の置換によりSi含有量が理想式よりも増加しているものとみなされる。Siは高圧力型鉱物において、より6配位を取り易い性質があることから、興味のある現象である。3.酸化マンガン鉱物の中・低温度下での合成状態図に安定領域を持たない準安定な鉱物を合成し、その生成条件を検討するためには、中・低温度下での合成研究が必要である。しかし、これを可能にするには適当なフラックス、気相を用いて反応を活性化させることが必要となる。本年度は低温融液法、気相法、水熱法等によりハロゲンガス、Na_2B_4O_7、NH_4Fを用い予備実験を行ってみたが、現在のところは最適な方法を発見するには至っていない。1.酸素分圧制御下におけるJacobsite(MnFe_2O_4)ーHausmannite(Mn_3O_4)固溶体の相平衡状態図の作成酸化物ならびに共沈ゲルを出発物質とし,Fe_2O_3ーFe_3O_4の混合粉末をバッファ-として用い,HausmanniteーJacobsite間の固溶体を合成した.さらに,この固溶体が低温において起こす2相分離領域の化学組成範囲を決定した.これらの相平衡関係について,Mn^<2+>,Fe^<2+>,Mn^<3+>,Fe^<3+>イオン間の相内イオン分配平衡,さらに,平衡酸素分圧とMnの価数および格子欠陥の関係について熱力学考察を加えたことにより,従来不明確であったこれらの相互作用を明確にした.2.高温粉末X線法によるパイロル-ス鉱(βーMnO_2)の熱分解過程の観察示差熱分析によればパイロル-ス鉱は650°C付近で1本の吸熱ピ-クを示すものと2本の吸熱ピ-クを示すものとの2種が知られていたが,その原因は明らかではなかった.
物質循環・環境負荷を考慮したリサイクラブルチタン系材料開発

チタンは、比強度、耐食性に優れた材料であるが、酸素との親和力が非常に強く数%の酸素の溶解によって金属材料としての使用は不可能になる。これまで、チタンからの脱酸素は不可能であり、リサイクルの妨げになっていた。アルミニウムによる脱酸素を前提にして、リサイクル性の良いチタン系合金新材料を開発することを目的にしている。特殊電子ビーム溶解によって高アルミチタン合金の製造と脱酸素の実験を行った。作成した合金からテストピースを切り出し、ビッカース硬さ試験、常温、高温での引張試験を行い、機械的性質に及ぼすアルミニウム濃度、酸素濃度の影響について評価した。脱酸素可能な高アルミ合金の製造電子ビームを熱源とした真空溶解において、純チタンからの脱酸は困難であるため、A1添加による脱酸を行い除去できることがわかった。また、アルミチタン合金からは容易に脱酸することがわかった。そこで均一なアルミチタン合金を製造するために以下のような実験を行った。純チタン線材および純アルミニウム線材をそれぞれ40gずつ秤量し、角型の水冷銅るつぼに交互に重ね合わせるようにセットし、圧力2×10^<-3>Pa、溶解温度2073K、溶解時間は300120、120、120secの計4回を毎回試料を裏返しながら溶解を行った。アルミニウム濃度は平均値39.4mass%±1.5mass%であり、ほぼ均一のTi-Al合金の製造が可能である。酸素濃度は、溶解前の500ppmから平均値16ppmまで減少し酸素を除去しながら組成を制御できることがわかった。機械的性質に及ぼすAl濃度の影響マイクロビッカース硬度計を用いて各試料の硬さを測定した。酸素濃度を約1330-1660ppmの試料を作成してTi-4.6%Alでは319HvTi-10.6%Alでは319Hv、Ti-15.2%Alでは319Hvとアルミ濃度の増加に伴って硬さは大きくなった。引張破断強度に及ぼす酸素含有量の影響Al濃度を1011%一定で、酸素濃度を1002400ppmまで変えて試料を作成して、その引張破断強度を調べた。酸素濃度が100ppmの試料の強度は413MPaで伸びが0.23%、2400ppmの試料の強度は162MPaで伸びが0.12%であった。酸素濃度が増加するにつれて引張強度および伸びの低下がみられた。酸素濃度をさらに低下することで同じAl濃度の試料でも引張強度および伸びの性質を向上することができると考えられる。
総当たりリーグ戦の数理的構造の解明と公平なスケジュールの効率的作成手法の開発

本研究では,ホームゲームまたはアウェーゲームの連続(ブレイクという)が各チーム1回となるような公平な総当たりリーグ戦の数理的構造の解明と,スケジュールの効率的作成手法の開発を目的とした.まず,計算機による数え上げと理論的考察により,スケジュール作成が容易となる条件がリーグ戦のブレイク間隔の最大値を指標として表されることがわかった.更に,チーム数の増加とブレイク間隔の最大値の関係を計算機および数え上げ的手法で調べることにより,チーム数の増加とブレイク間隔の最大値の増加の関係を明らかにした.最後に,この関係を組合せ論的手法を巧みに組み合わせることにより証明した.本研究では,ホーム・アウェーの区別がある総当たりリーグ戦の数理的構造の解明と,公平なスケジュールの効率的作成手法の開発を目的としている.特に,ホームゲームまたはアウェーゲームの連続をブレイクとよぶが,本研究では各チームのブレイクが1回となるリーグ戦(公平なリーグ戦という)の構造解明とスケジュール作成を主要な対象としている.公平なリーグ戦のスケジュールが作成可能(実行可能という)であるための必要条件はブレイク間隔列が満たす組合せ論的な不等式で記述できるが,中でもブレイク間隔の最大値がスケジュール作成の容易さに深く関わっていることを計算機による数え上げと理論的考察により,24年度の研究で明らかにした.25年度は引き続き,理論的な検討を行い,「ブレイク間隔の上限値は,チーム数が2のk乗のときに1増加し,その後一旦元に戻り,チーム数が2のk乗+2の(k-2)乗のときに再び1増加し,その後一旦元に戻り,チーム数が2のk乗+2の(k-2)乗+2の(k-4)乗のときに再び1増加,・・・ということを繰り返す」ことを組合せ論的な手法で証明した.この上限値は,チーム数が2のk乗のときと2のk乗+2の(k-2)乗のときは実際に最大値であるが,その他の場合は個別に示す必要がある.以上の結果から,ブレイク間隔の最大値については主要な結果が得られたことになる.更に,ブレイク間隔の最大値が5以下のリーグ戦を数え上げ手法で分類し,42チーム以下で分類を完成させた.このようなリーグ戦は30チーム以下および34チームから38チームでは存在せず,ブレイク間隔列のcyclic rotationの違いを除くと,32チームで1つ,40チームで28個,42チームで12個存在する.これについては,25年度中に論文として発表した.この結果は計算機による数え上げおよび理論的な結果と整合している.本研究では,ホームゲームまたはアウェーゲームの連続(ブレイクという)が各チーム1回となるような公平な総当たりリーグ戦の数理的構造の解明と,スケジュールの効率的作成手法の開発を目的とした.まず,計算機による数え上げと理論的考察により,スケジュール作成が容易となる条件がリーグ戦のブレイク間隔の最大値を指標として表されることがわかった.更に,チーム数の増加とブレイク間隔の最大値の関係を計算機および数え上げ的手法で調べることにより,チーム数の増加とブレイク間隔の最大値の増加の関係を明らかにした.最後に,この関係を組合せ論的手法を巧みに組み合わせることにより証明した.本研究では,ホーム・アウェーの区別がある総当たりリーグ戦の数理的構造の解明と,公平なスケジュールの効率的作成手法の開発を目的としている.特に,ホームゲームまたはアウェーゲームの連続をブレイクとよぶが,本研究では各チームのブレイクが1回となるリーグ戦(公平なリーグ戦という)の構造解明とスケジュール作成を主要な対象としている.公平なリーグ戦のスケジュールが作成可能(実行可能という)であるための必要条件はブレイク間隔列が満たす組合せ論的な不等式で記述できるが,中でもブレイク間隔の最大値がスケジュール作成の容易さに深く関わっていることを24年度の研究で明らかにした.具体的に述べると,ブレイク間隔列が実行可能であるための必要条件を満たすような公平なリーグ戦とそのブレイク間隔の最大値を列挙するプログラムを作成し,ブレイク間隔の最大値の増加の様子を計算機で調べた結果,このようなリーグ戦のブレイク間隔の最大値は,チーム数に対してゆっくりと増加し,チーム数が2のk乗になるときに1増加し,その後一旦元に戻り,チーム数が2のk乗+2の(k-2)乗のときに再び1増加することが64チーム以下のリーグ戦で観察された.特に,チーム数が2のk乗のときは,ブレイク間隔の最大値を与え,かつ実行可能であるための必要条件を満たす公平なリーグ戦は1つしかなかった.これらの事実を理論的に検討した結果,「チーム数が2のk乗のとき,ブレイク間隔の最大値を与え,かつ実行可能であるための必要条件を満たす公平なリーグ戦は1つしかなく,実際にスケジュールを作成可能である」ことを証明した.スケジュール作成に関しては,一般に,2nチームの公平なリーグ戦のスケジュールから,4nチームの公平なリーグ戦のスケジュールでブレイク間隔の最大値が1増加するようなものを構成する手順を発見した.本研究では,ホーム・アウェーの区別がある総当たりリーグ戦の数理的構造の解明と,公平なスケジュールの効率的作成手法の開発を目的としている.特に,ホームゲームまたはアウェーゲームの連続をブレイクとよぶが,本研究では各チームのブレイクが1回となるリーグ戦(公平なリーグ戦という)の構造解明とスケジュール作成を主要な対象としている.

公平なリーグ戦のスケジュールが作成可能(実行可能という)であるための必要条件はブレイク間隔列が満たす組合せ論的な不等式で記述できるが,中でもブレイク間隔の最大値がスケジュール作成の容易さに深く関わっていることを計算機による数え上げと理論的考察により,24年度の研究で明らかにした.25年度は引き続き,理論的な検討を行い,「実行可能な公平なリーグ戦のブレイク間隔の最大値は,チーム数が2のk乗のときに1増加し,その後一旦元に戻り,チーム数が2のk乗+2の(k-2)乗のときに再び1増加し,その後一旦元に戻り,チーム数が2のk乗+2の(k-2)乗+2の(k-4)乗のときに再び1増加,・・・ということを繰り返す」ことを組合せ論的に示す方法を考案した.更に,ブレイク間隔の最大値が5以下のリーグ戦を数え上げ手法で分類し,42チーム以下で分類を完成させた.この結果は計算機による数え上げおよび理論的な結果とも整合している.26年度は25年度に開発した手法を厳密に解析し,主要な結果の証明を完成させた.この証明は組合せ論的な手法を巧みに組み合わせるものである.実行可能な公平なリーグ戦のブレイク間隔の最大値は,チーム数が2のk乗のときと2のk乗+2の(k-2)乗のときは実際に最大値であるが,その他の場合は現時点では個別に示す必要がある.今後の課題として,公平なリーグ戦が実行可能であるための必要条件が十分条件であることの証明,スケジュールの効率的作成手法の一般化が挙げられる.代数学ブレイク間隔の最大値の研究は,以前に考察した開幕条件,閉幕条件を満たす公平なリーグ戦の分類およびスケジュール作成から発展したものである.開幕条件,閉幕条件は人工的な条件であるが,分類およびスケジュール作成を容易にする大きな要因であった.これらの条件がブレイク間隔の最大値に関係していることに24年度中に気付き,ブレイク間隔の最大値を増加させたときの公平なリーグ戦の分類を40チーム以下のリーグ戦で手作業で行い,更にプログラムを作成して,64チーム以下のリーグ戦に対して計算機を用いて調べた.これらから観測された事実の一部については24年度中に証明できた.25年度になって,必要条件の不等式をうまく組み合わせることにより,チーム数2nを具体的に与えれば証明できることがわかった.しかも,その手法で66チーム以上の場合を手作業で調べることにより,更に詳しい事実が観測された.一般のnに対する証明は簡単ではなかったが,個別のnに対する証明を詳しく検討し,数学的帰納法的な証明に持ち込むことにより,当初より精密化された形で証明を完成させることができた.これらの結果は,研究計画を立てた当初は予測していなかった極めて大きな進展であり,研究の方向として正しく進んでいると考えられる.本研究の大きな目標として,「公平なリーグ戦が実行可能であるための必要条件は十分条件でもあるだろう」(宮代-岩崎-松井の予想)の証明があるが,これに関しては今のところ具体的な進展がない.また,連続する対戦相手がもたらす持ち越し効果を考慮したスケジュール作成や多様な制約に対応したリーグ戦のスケジュール作成についても,25年度は時間的に検討する余裕がなかった.以上のように,予想を超えて大きく進展している部分と検討が遅れている部分とがあるが,3年間の研究としてはおおむね順調に進展していると判断できる.ブレイク間隔の最大値の研究は,以前に考察した開幕条件,閉幕条件を満たす公平なリーグ戦の分類およびスケジュール作成から発展したものである.開幕条件,閉幕条件は人工的な条件であるが,分類およびスケジュール作成を容易にする大きな要因であった.
棘皮動物のプルテウス幼生形態の収斂進化をもたらした分子機構の解明

ウニやヒトデなどの棘皮動物は、プルテウス型幼生とオーリクラリア型幼生の2つの形態に分かれており、両者の大きな違いは、プルテウスが発達した幼生骨片の持つ事である。本研究では、プルテウス型の幼生形態の進化の重要なステップである幼生骨片の獲得機構を明らかにする事を目的としている。これまでの研究で、ヒトデ幼生では発現していないが、ウニの幼生では骨片形成に必要不可欠な遺伝子として、転写因子Alx1とVEGFシグナルのリガンド、受容体をコードする遺伝子を発見した。したがって、これらの因子が幼生期に発現することが、幼生骨片の獲得に関与することが示唆されたた。本年度は、それらの因子をそれぞれまたは同時に、イトマキヒトデ幼生に強制的に発現させた際に、どのような遣伝子発現の変化があるのかを検討すべく、次世代シーケンサーによるRNAseqのデータ解析を行なった。既にAlx1単独では、少数ながら遺伝子発現の変化があることがわかっていたが、VEGFリガンドと受容体の強制発現でも多くの遺伝子の発現レベルが変化することが示唆された。一方で、Alx1とVEGFシグナルの活性化の試みでは、遺伝子発現の変化は認められるものの、ミネラルの形成といった表現型レベルの変化は認められなかった。これは幼生骨片の獲得はこれら2因子の幼生発現だけでは不十分である可能性を示唆する。そこで、上記2因子と同様にヒトデ幼生では発現していない骨片形成因子をスクリーニングし、新たな幼生骨片獲得因子の候補を絞るべく、ヒトデ幼生と成体、および幼生骨片をもつクモヒトデ幼生と成体のトランスクリプトームの解析に着手した。イトマキヒトデとスナクモヒトデの幼生を飼育し、各3ステージの幼生からRNAを抽出し、次世代シーケンサー(Illumina Hiseq2000)によるRNAseqを行なった。今後のデータ解析により、新たな候補遺伝子の絞り込みが期待できる。(抄録なし)棘皮動物のプルテウス型幼生形態の進化機構を解明する上で鍵となる、幼生骨片の獲得機構の研究を行っている。先攻研究で、幼生骨片の獲得には転写因子Alx1と、vegfシグナルに関わる遺伝子が幼生期に発現することが必要であることがわかっている。2011年度は、幼生骨片を持たず、これらの発現がみられないイトマキヒトデ胚を用いて、alx1遺伝子の強制発現や、vegfシグナルの活性化を行う試みと、その影響の評価を行ってきた。まず、イトマキヒトデ胚においてalx1遺伝子の強制発現を行った。その結果、表現型に影響がみられなかった。目に見える形態に変化がなくとも、遺伝子発現のレベルでは何らかの変化が起きていることも考えられるため、次世代シーケンサーを用いて、発現量比較解析を試みた。現在解析中である。また、イトマキヒトデ胚におけるvegfシグナルの活性化を試みた。vegf受容体は大きな遺伝子のため、強制発現のための全長クローニングが困難であった。そこで、大腸菌において報告されているような、細胞内ドメインのみの導入による活性型vegfrがウニでも働くかどうかを試みたが、活性を確認することができなかった。そこで、現在、ウニvegfrの全長クローニングを試み、vegfリガンド遺伝子とともに強制発現することでの活性化を目指している。さらに、実証的にこれらの因子の幼生骨片進化への関与を示すために、ヒトデ幼生内で、ウニの骨片マトリクス遺伝子のシス調節領域の活性化が起こるかどうかを指標にする。具体的には、ウニの骨片形成遺伝子のシス調節領域とGFPをつなげたコンストラクトを、alx1およびvegfシグナルを強制発現したヒトデ胚に導入し、GFPの発現を確認する。本年度は、cyp1、sm27、Cara7LAといった遺伝子のゲノム上流領域をクローニングし、GFPとつなげたコンストラクトを作成した。棘皮動物のプルテウス型幼生形態の進化機構を解明する上で鍵となる、幼生骨片の獲得機構についての研究を行っている。これまでの研究で、骨片形成に重要な転写因子Alx1と、vegfシグナル遺伝子が幼生骨片を持たないヒトデ幼生には発現していないことから、幼生骨片獲得にはこれらの因子が幼生期に発現することが必要であることがわかっている。そこで本研究では、alx1やvegfリガンド、vegf受容体をヒトデ幼生に強制発現させることで、幼生骨片獲得に必要であったと考えられる進化的ステップを再現し、その過程で何が起こるのかを検討した。イトマキヒトデ胚にmRNAを導入することにより、alx1遺伝子の幼生期強制発現を行ったが、表現型には影響がなかった。しかし、何らかの遺伝的変化は起きているのではと考え、次世代シーケンサーを用いたRNAseqを試みた。その結果24個の遺伝子の発現変動が検出され、ウニで骨片形成細胞に特異的に発現することが知られているp19やp16遺伝子と類似した配列を持つ遺伝子が発現上昇していることがわかった。次に、発現変動が検出されたもののうち、p19とp16を含む10の遺伝子について、骨片形成機能との関わりを調べるべく時空間的発現パターンを調べた。すると、p19とp16は骨片を含む組織での発現が見られたため、骨片形成への関与が示唆された。また、alx1強制発現胚では、誘導されたp19の発現は中胚葉細胞でのみ確認でき、幼生骨片を持つウニのp19の発現と同様のパターンを示した。

以上の結果より、ヒトデ初期幼生におけるalx1の強制発現は、規模は小さいが、幼生骨片獲得に関係のありそうな遺伝子発現の変化を引き起こすことがわかった。またこれらの変化は、表現型には影響を与えないため、進化的には少なくとも中立なであったと考えられる。従って、alx1の幼生発現は、単独では骨片形成を引き起こすことは出来ないものの、更なる変化を許容できるために、複合的な形質の進化の一部として働きうることが示された。ウニやヒトデなどの棘皮動物は、プルテウス型幼生とオーリクラリア型幼生の2つの形態に分かれており、両者の大きな違いは、プルテウスが発達した幼生骨片の持つ事である。本研究では、プルテウス型の幼生形態の進化の重要なステップである幼生骨片の獲得機構を明らかにする事を目的としている。これまでの研究で、ヒトデ幼生では発現していないが、ウニの幼生では骨片形成に必要不可欠な遺伝子として、転写因子Alx1とVEGFシグナルのリガンド、受容体をコードする遺伝子を発見した。したがって、これらの因子が幼生期に発現することが、幼生骨片の獲得に関与することが示唆されたた。本年度は、それらの因子をそれぞれまたは同時に、イトマキヒトデ幼生に強制的に発現させた際に、どのような遣伝子発現の変化があるのかを検討すべく、次世代シーケンサーによるRNAseqのデータ解析を行なった。既にAlx1単独では、少数ながら遺伝子発現の変化があることがわかっていたが、VEGFリガンドと受容体の強制発現でも多くの遺伝子の発現レベルが変化することが示唆された。一方で、Alx1とVEGFシグナルの活性化の試みでは、遺伝子発現の変化は認められるものの、ミネラルの形成といった表現型レベルの変化は認められなかった。これは幼生骨片の獲得はこれら2因子の幼生発現だけでは不十分である可能性を示唆する。そこで、上記2因子と同様にヒトデ幼生では発現していない骨片形成因子をスクリーニングし、新たな幼生骨片獲得因子の候補を絞るべく、ヒトデ幼生と成体、および幼生骨片をもつクモヒトデ幼生と成体のトランスクリプトームの解析に着手した。イトマキヒトデとスナクモヒトデの幼生を飼育し、各3ステージの幼生からRNAを抽出し、次世代シーケンサー(Illumina Hiseq2000)によるRNAseqを行なった。今後のデータ解析により、新たな候補遺伝子の絞り込みが期待できる。alx1の強制発現の影響がでない、vegfシグナルの活性化につまずくといった予想外の障壁があったため、本年度はやや遅れが生じた。しかし、本年度で実験の準備が整いつつあり、次世代シーケンサーの利用といった新たな方策も導入したため、次年度以降多くのデータが出ることが期待できる。alx1の強制発現によって、わずかながらも骨片形成の兆しが見られたため、目的としている進化の再現が一部達成できていると言える。既知の必要因子である、VEGFシグナルについても同様に解析を進めているため、当初の目的としていた2因子の強制発現とその効果の検証は達成できそうである。vegfrの全長クローニングを行い、リガンドとともにヒトデ胚に強制発現し、その影響を調べる。またalx1との共発現も行う。強制発現の影響は次世代シーケンサーによるRNAseqで評価する。次世代シーケンサーのデータの解析は基礎生物学研究所の協力のもと行う予定である。
高度経済成長期の社会保障政策をめぐる政治と行政-内閣・政党・官僚・関連団体-

戦後日本の社会保障政策の展開において、それに影響を与えた重要なアクターである日本農業協同組合(農協)と民主社会党(民社党)の利害、思想、政治的行動などを検討した。農協については、国民年金制度との関連で、彼らがそれと競合する私的年金制度を発達させていたことが、国民年金制度の形成・発展に消極的な原因となったことを主張した。民社党については、その思想的背景である社会民主主義の形成過程を、同党ブレーンである関嘉彦を中心に論じた。本研究の課題は、1960年代について,高度経済成長という大きな経済的繁栄を実現しながらその果実を成長にともなう分配というかたちでしか配分できず、好調なマクロ経済実績が国民生活を支える社会保障支出を増大させる方向に向かわなかった理由を、社会保障政策をめぐるアクターの動向を詳細に跡づけ、その相互の関連性を解明することによって、明らかにすることである。そのために、平成20年度は以下の15の作業を実施した。1、本研究課題に関連する内外の先行研究を収集し、分析を行った。それにより、先行研究の成果を抽出すると同時に、先行研究の限界を整理した。2、本研究課題に関連する内外の公刊史料(主として、官庁、関連団体の社史や、)を収集し、分析を行った。3、立命館大学図書館にて関連する資料が収められているマイクロフィルムを閲覧し、必要に応じて複写を行った。4、年度内の複数回にわたって東京に出張し、国立公文書館、友愛労働歴史館、国立国会図書館等にて資料の閲覧を行った。この際、必要に応じて資料の複写を行った。5、これらの資料をもとに研究を進め、12月に、日本比較政治学会2009年度大会における発表を行うべく申請を行い、幸い採択された。6、研究の発展として、1950年代にも視野を広げ、社会保障制度及びその代替的機能を有する制度構築において、これまで余り着目されていない団体の圧力行動についても研究を進めており、研究会にて発表を行った。来年度は2年目に当たるため、本年度の成果を踏まえつつ、学会報告のほか、研究論文として成果をあげるべく努めたい。平成21年度は2年目・最終年度として以下の(1)(5)の作業を実施した。(1)本研究課題に関連する内外の公刊史料(主として、官庁、関連団体の社史や、)を収集し、分析を行った。(2)立命館大学図書館にて関連する資料が収められているマイクロフィルムを閲覧し、必要に応じて複写を行った。(3)年度内の複数回にわたって東京に出張し、国立公文書館、友愛労働歴史館、国立国会図書館等にて資料の閲覧を行った。(4)上述の研究成果として、6月、日本比較政治学会2009年度大会にて「」と題する研究報告を行い、公的年金制度充実の過程で最大の受益者集団である農業従事者の圧力団体である農協が消極的であった理由について、農協自身が有する私的保険制度の存在を指摘した。(5)上述の報告をもとに論文を執筆中であり、完成後、査読誌に投稿予定である。