hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
完全WKB解析による団代数および位相的漸化式の研究

・量子曲線のVoros係数と位相的漸化式の自由エネルギーについて.小池達也氏(神戸大)と竹井優美子氏(神戸大)との共同研究により、超幾何微分方程式およびその合流方程式を位相的漸化式による「スぺクトル曲線の量子化(量子曲線)」として実現し,さらにそのVoros係数と位相的漸化式の自由エネルギーの関係を定式化・証明することに成功した.応用として, Voros係数の性質を通じて,自由エネルギーを記述する明示的な公式を導くことにも成功した.結果は2編の論文にまとめ,それぞれ現在投稿中である.・I型Painleve方程式の2-パラメータ解の構成について.第I型のPainleve方程式の一般形式解(2-パラメータ解)を,位相的漸化式を用いて構成することに成功した.具体的には,楕円曲線に対して位相的漸化式を適用して得られる分配函数を,周期について離散Fourier変換することてでI型Painleve方程式の2-パラメータτ-函数を構成した.応用として,幾つかの予想を仮定した上でPainleve方程式に付随する等モノドロミー系のStokes係数を明示的に記述することに成功した.これらの結果についてまとめた論文も現在投稿中である.申請時点での一つの目標であった「Voros係数と位相的漸化式の関係」について一定の成果が出たので、おおむね順調であると言える.その自然な延長線上にある「I型Painleve方程式の2-パラメータ解の構成」に関する成果は申請時点では想定していなかったものであった.今後は他のPainleve方程式についても2-パラメータ解の構成に取り組む予定である.位相的漸化式と完全WKB解析の関係において,神戸大学の小池達也氏,竹井優美子氏との共同研究で「位相的漸化式の自由エネルギーと完全WKB解析におけるVoros係数の関係」を,調和振動子の場合に定式化し,証明することにも成功した.この結果の拡張は今後の課題である.さらに,トロント大学のMarco Gualtieri氏らとの議論を通じ,「Gaiotto-Moore-Neitzkeのabelianizationの完全WKB解析による定式化」に対し,ある一定の結果を得ることができた.特に, Spectral networkにおけるpath-lifting ruleがWKB解に対するVorosの接続公式そのものであることを示した.当初の目標の1つであった「位相的漸化式とPainleve方程式との関係」に関する結果が得られたので、おおむね順調に研究は進行していると言える.今年度は主に位相的漸化式と完全WKB解析の関係についての研究を行った。藤博之氏(香川大),真鍋征秀氏(Max Planck)および佐竹郁夫氏(香川大)との共同研究で,量子コホモロジーが定めるFrobenius構造に付随した微分方程式(量子微分方程式)と,位相的漸化式による量子化との関係について研究した。具体的には,量子コホモロジーの定義関係式をスペクトル曲線の定義方程式と見なし,位相的漸化式を適用して量子化を行うと,量子微分方程式が得られることを示した。副産物として, CP1の同変量子コホモロジーに付随する量子微分方程式のStokes構造において, Gaiottoらによる壁越え構造が存在することも示した。これらの結果はプレプリント(arXiv:1708.09365)にまとめ,現在投稿中である。また,小池達也氏(神戸大)、竹井優美子氏(神戸大)との共同研究で、近年急速に発展している量子曲線のテクニックを用いた位相的漸化式によるWKB解の構成を援用し、完全WKB解析におけるVoros係数と位相的漸化式の自由エネルギーの間の明示的な関係式を導くことに成功した。位相的漸化式の自由エネルギーを、あるパラメータの方向に差分を取ることで様々なサイクルに付随したVoros係数が得られることが分かり,さらにその関係式から自由エネルギーの具体的表示を導くことにも成功した。これらの結果は現在準備中の論文にまとめる予定である。この関係式は、Painleve方程式のタウ関数の構成において重要な役割を果たすと期待している。位相的漸化式の自由エネルギーとVoros係数の関係を見出せたので、本課題のテーマの一つであるクラスター代数と位相的漸化式の間に架け橋がつながった。しかし、高階方程式のVoros係数の理論の整備と,そのクラスター代数との関係に関する研究はまだ未着手である。・量子曲線のVoros係数と位相的漸化式の自由エネルギーについて.小池達也氏(神戸大)と竹井優美子氏(神戸大)との共同研究により、超幾何微分方程式およびその合流方程式を位相的漸化式による「スぺクトル曲線の量子化(量子曲線)」として実現し,さらにそのVoros係数と位相的漸化式の自由エネルギーの関係を定式化・証明することに成功した.応用として, Voros係数の性質を通じて,自由エネルギーを記述する明示的な公式を導くことにも成功した.結果は2編の論文にまとめ,それぞれ現在投稿中である.・I型Painleve方程式の2-パラメータ解の構成について.第I型のPainleve方程式の一般形式解(2-パラメータ解)を,位相的漸化式を用いて構成することに成功した.具体的には,楕円曲線に対して位相的漸化式を適用して得られる分配函数を,周期について離散Fourier変換することてでI型Painleve方程式の2-パラメータτ-函数を構成した.応用として,幾つかの予想を仮定した上でPainleve方程式に付随する等モノドロミー系のStokes係数を明示的に記述することに成功した.これらの結果についてまとめた論文も現在投稿中である.申請時点での一つの目標であった「Voros係数と位相的漸化式の関係」について一定の成果が出たので、おおむね順調であると言える.

その自然な延長線上にある「I型Painleve方程式の2-パラメータ解の構成」に関する成果は申請時点では想定していなかったものであった.今後は,位相的漸化式による非摂動的なPainleve方程式の解(2-パラメータ解)の構成にも取り組みたい.また,昨年度に取り組めなかった「高階の微分方程式の完全WKB解析の理論の整備」も重要な課題として残されている.次年度は3階以上の高階線形方程式のStokesグラフの変異を詳しく調べ、それを元にクラスター構造の研究にも着手したい。また、種数が高いスペクトル曲線に対する位相的漸化式とWKB解析の関係性を定式化することも課題である。今後は他のPainleve方程式についても2-パラメータ解の構成に取り組む予定である.Painleve方程式の2-パラメータ解に関する研究が、申請時点に想定していた内容と比べて大きく進展したので、研究計画を変更したことにより次年度使用額が生じた。次年度使用額は、今年度取り組むことができなかったクラスター代数の研究に対する経費とする予定である。
抗ストレス食品成分が神経活動を介して生体に与える影響

本研究は、抗ストレス食品成分摂取が神経活動を介して生体に与える急性影響を明らかにすることを目的とする。そのために、腎交感神経に電極センサ、腹部大動脈に圧力センサを装着して試験動物の体内に留置し、直接、無麻酔・無拘束状態の神経活動および動脈圧を測定、記録するテレメトリー法を用いる。また、ストレス性内分泌物質であるカテコールアミンレベルの変化でも生体への影響を評価する。抗ストレス食品成分には、γ-アミノ酪酸(GABA)、テアニン、アセチルコリン(ACh)、D-ラクトイルコリン(LCh)、ケルセチン配糖体(イソクエルシトリン)、ゲニポシド酸(GEA)を用い、サンプル濃度10^-6 mol/kg(b.w.)で正常血圧のスプラーグ・ドーリーラット(SDR)への単回経口投与試験を実施し、生体への影響を評価した。テレメトリーセンサの圧力センサ部を右大腿動脈から腹部大動脈に挿入、左背部を切開し神経電位センサ部を腎交感神経に装着、センサ本体をラットの腹腔内に留置し、サンプリング周波数1kHzでデータを収集した。現時点では、腎交感神経活動の有意な低下は見られていない。血圧では、ACh投与で、収縮期血圧、拡張期血圧共に有意な低値を示した。SDRにおいて、抗ストレス食品成分の効果は限られている可能性がある。今後はヒトの本態性高血圧モデルである高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて同様の試験を実施し、SDRとの抗ストレス成分摂取による感受性などの差異を検証する。雄性11-16週齢の正常血圧SDRに、イソフルランおよびペントバルビタール併用麻酔下でKaha社製のテレメトリーセンサ(TRM56SP)装着手術を行った。まず右大腿動脈から腹部大動脈に圧力センサ部を挿入した。その後左背部を切開し神経電位センサ部を腎交感神経に装着し、センサ本体はラットの腹腔内に留置した。回復期間1日以上をおいた後、微量給水瓶を用いて6種類の抗ストレス成分GABA、ACh、LCh、テアニン、イソクエルシトリン、GEAおよび純水(コントロール)を、微量給水瓶を用いて、ラット活動期開始時(午後6時)に投与した。投与濃度は10^-6 mol/kg(b.w.)とした。データのサンプリング周波数を1kHzに設定、腎交感神経活動は、得られた活動電位を時定数積分20 msで曲線下面積を算出し、血圧は、得られた動脈圧波形のトップを収縮期血圧、ボトムを拡張期血圧とした。投与の影響を受けると考えられる投与後30分間のデータを除き、その後の1時間毎の平均収縮期血圧、拡張期血圧および神経活動面積を22時間まで算出した。また、投与前30分間を基準とした変動値も求めた。収縮期血圧は、純水投与と比較してGABA、テアニン、イソクエルシトリン、GEA投与では有意な差は見られなかったが、ACh投与で9.5時間後の収縮期血圧変動値が有意な低値を示し、その後も低下傾向を示した。LCh投与も低下傾向を示し、12.5時間後で最低値を示した。拡張期血圧でも、ACh投与9.5時間後に変動値が有意な低値を示した。腎交感神経活動は、GABA、テアニン、イソクエルシトリン、LCh投与で低下傾向が見られたが、純水投与と比較して有意な差は見られなかった。また、ストレス性内分泌物質のカテコールアミンレベルも、今のところ大きな変動は確認されていない。テレメトリーセンサのデザインが新しくなり、テレメトリーセンサ装着手術の技術習得に時間を要したが、現在では問題なく試験を実施できるようになった。来年度は、予定通りSHRへの抗ストレス食品成分の影響をテレメトリー法で評価し、カテコールアミンレベルを測定する。SHRは病態モデルであるため、手術の成功率低下や神経活動測定の不具合が懸念されるが、研究分担者の協力を得てこれらの課題を解決する。また、本年度実施したSDRへの抗ストレス食品成分投与試験結果の再現性についても検討する。

今後はヒトの本態性高血圧モデルである高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて同様の試験を実施し、SDRとの抗ストレス成分摂取による感受性などの差異を検証する。雄性11-16週齢の正常血圧SDRに、イソフルランおよびペントバルビタール併用麻酔下でKaha社製のテレメトリーセンサ(TRM56SP)装着手術を行った。まず右大腿動脈から腹部大動脈に圧力センサ部を挿入した。その後左背部を切開し神経電位センサ部を腎交感神経に装着し、センサ本体はラットの腹腔内に留置した。回復期間1日以上をおいた後、微量給水瓶を用いて6種類の抗ストレス成分GABA、ACh、LCh、テアニン、イソクエルシトリン、GEAおよび純水(コントロール)を、微量給水瓶を用いて、ラット活動期開始時(午後6時)に投与した。投与濃度は10^-6 mol/kg(b.w.)とした。データのサンプリング周波数を1kHzに設定、腎交感神経活動は、得られた活動電位を時定数積分20 msで曲線下面積を算出し、血圧は、得られた動脈圧波形のトップを収縮期血圧、ボトムを拡張期血圧とした。投与の影響を受けると考えられる投与後30分間のデータを除き、その後の1時間毎の平均収縮期血圧、拡張期血圧および神経活動面積を22時間まで算出した。また、投与前30分間を基準とした変動値も求めた。収縮期血圧は、純水投与と比較してGABA、テアニン、イソクエルシトリン、GEA投与では有意な差は見られなかったが、ACh投与で9.5時間後の収縮期血圧変動値が有意な低値を示し、その後も低下傾向を示した。LCh投与も低下傾向を示し、12.5時間後で最低値を示した。拡張期血圧でも、ACh投与9.5時間後に変動値が有意な低値を示した。腎交感神経活動は、GABA、テアニン、イソクエルシトリン、LCh投与で低下傾向が見られたが、純水投与と比較して有意な差は見られなかった。また、ストレス性内分泌物質のカテコールアミンレベルも、今のところ大きな変動は確認されていない。テレメトリーセンサのデザインが新しくなり、テレメトリーセンサ装着手術の技術習得に時間を要したが、現在では問題なく試験を実施できるようになった。来年度は、予定通りSHRへの抗ストレス食品成分の影響をテレメトリー法で評価し、カテコールアミンレベルを測定する。SHRは病態モデルであるため、手術の成功率低下や神経活動測定の不具合が懸念されるが、研究分担者の協力を得てこれらの課題を解決する。また、本年度実施したSDRへの抗ストレス食品成分投与試験結果の再現性についても検討する。研究分担者の協力を来年度に集中するため、本年度の研究分担者への配分を繰り越しとする。来年度、高血圧ラットへのテレメトリーセンサ装着手術を予定しているが、病態モデルであり、より高度な準備や技術を必要とするため、専門家の協力が特に必要となる。
髄鞘再生におけるonion-bulb形成の病態解明-動物実験モデルの作製-

onion-bulbは軸索周囲に同心円状に並ぶSchwann細胞の細胞質であり、その形成は遺伝性脱髄性ニューロパチーの代表的疾患であるCharcot-Marie-Tooth病(I型、III型)や慢性脱髄性多発根神経炎、糖尿病性ニューロパチーの末梢神経病理を特徴付けるものであり、臨床的にも実験的にも慢性的な脱髄と髄鞘再生を繰り返す病態で見られることは知られていた。本研究で明らかになったことは、1)挫滅病変やVitamin B6欠乏下でのisoniazid中毒による軸索変性後の2次性脱髄過程において生じる変性ミエリンはある部分、macrophage scavenger receptor(MSR)を介する経路で貪食され、処理されると考えられるが、その処理機構が障害されると正常な髄鞘再生が妨げられ、onion-bulbを形成する。2)挫滅病変やVitamin B6欠乏下でのisoniazid中毒による軸索変性後の2次性脱髄過程において生じる変性ミエリンは酸化phoshatidylcholineを含んでいる。以上の2点はいままでに報告されたことはなく、本研究で初めて示された。phosphatidylcholineが酸化される機構や他のMSR(CD36、SRBIなど)が酸化phoshatidylcholineの処理に関与しているどうかは今後の検討課題である。抹消神経の軸索変性に伴う2次性脱髄後に生じる変性ミエリンは、Schwann細胞や侵入してきたマクロファージなどに取り込まれ、一部は軸索の再髄鞘化に利用されると考えられているが、変性ミエリンがどのように再利用されるかについての詳細は不明である。近年、動脈硬化の研究分野において、酸化LDLを主とする変性LDLをリガンドとするマクロファージスカーベンジャー受容体(MSR)の役割が注目されているが、我々は、MSRを介する酸化LDLの処理機構が変性ミエリンの処理/再利用にも関与しているのではないかという仮説をたて、Macrophage type1 and type2 class-A scavenger receptors(MSR-A)のホモノックアウト(MSR-A-/-)マウスを作成し、挫滅後の再生・回復過程において正常と異なる変化を示すかどうかを病理学的に検討した。その結果、MSR-A-/-群の挫滅3週間後において挫滅部位に一致して、1・2層から成るsmall onion-bulbが多数みられ、しかも抗酸化phosphatidy1-choline抗体陽性のミエリンやmyelin ovoidが多数観察された。phosphatidy1-cholineはミエリンを構成する主要リン脂質であり、その酸化物はMSR-Aのリガンドの1つと考えられている。MSR-A欠損により酸化脂質をスカベンジする機能が低下し、正常な髄鞘再生が妨げられ、その結果onion-bulbが高頻度に出現したと考えられた。本研究はMSR-Aノックアウトマウスを用いることにより、一回の挫滅病変で末梢神経にonion-bulbを高頻度に形成させる系を確立するとともに、onion-bulb形成の機序を考える上で重要な示唆を与えている。野性型(MSR-A+/+)およびA/Jマウスにはごく軽度の軸索変性が見られるのみであった。一方、MSR-A-/-7匹のうち4匹には軸索径に比べて薄い髄鞘を持つ有髄線維が多数みられ、onion bulb(OB)も散在し、神経内膜内の浮腫も伴っていた。これらの4匹においてはOBは抗S-100抗体に陽性で抗酸化phosphatidylcholine(PC)抗体は神経内膜内をび慢性に染色し、特に髄鞘の外縁を濃染した。元来マウスにはINH中毒による末梢神経障害は報告されておらず、INHの代謝酵素であるacetylatorの活性が低いストレインであるA/Jマウスでも軽度の軸索変性のみであり、MSR-A-/-に見られたこれらの所見はMSR-Aの存在意義を示すものと考えられた。さらに圧迫病変に示された酸化リン脂質がINH中毒でも出現したことは、軸索変性後の生体膜変化としての酸化過程の普遍性を示すものと考えられた。本研究はINH中毒による末梢神経障害でonion bulbを形成させた最初の実験系でありonion bulbの形成を考える上で重要な示唆を与えている。
ナノグラフェンのエッジ状態の解明を指向した縮合多環芳香族化合物の設計・合成・物性

まず、ナノグラフェンのエッジ状態の起因について知見を得るべく、クォーターアンテンの物性評価を行った。クォーターアンテンは4つのアントラセン環がペリ位方向へ縮環した分子である。X線単結晶構造解析にて明確になったその分子構造は、これまでに合成してきたビスアンテン・ターアンテンと比較して、確かに基底状態における開殻性の増大を支持するものであり、エッジ上に強く不対電子が局在化するのに妥当な骨格を有していた。磁化率測定から、S-Tギャップが他のアンテン類と比較して格段に減少していることが明らかとなった。室温近傍で大きな磁化を持つ化合物であることが明らかとなり、不対電子の強いエッジ上での誘起ならびに局在化をつよく示唆する結果となった。さらに、吸収スペクトルの解析から、第一励起状態が二電子励起状態であることを示唆する結果が得られ、二光子吸収測定から実験的にその遷移の帰属を行った。二電子励起蔵体の安定化はエッジ状態に由来する電子の局在化に由来するものと考えられる。一連の研究を通じて、アンテン類の系の伸張に伴う基底電子構造の変化を明確にした。段階的な系の伸張に伴い、エッジ状態の性質が顕在化していく挙動が捉えられた。クォーターアンテンという"分子"でエッジ状態の発現が明確に捉えられたことは、GNRsのエッジ状態についてより精緻な理解、ならびに将来の応用に対しその設計指針を与えるものと期待される。つづいて、アンテン類の改良合成法の開発ならびに化学反応性について評価を行った。先の研究からアンテン類は本質的にエッジ状態を有するナノグラフェンの分子セグメントであることが明らかとなった。酸化剤・ルイス酸・ブレンステッド酸を組みあわせた改良Sholl反応で1段階でアンテンが合成できるようになった。さらに、そのBay領域における付加環化反応を利用して、π共役系を伸張させることが出来た。これらの合成法は多彩な構造・大きさを有するペリアセン類の合成法へ展開出来ると期待される。アンテン類を簡便に合成し、その分子構造・物性を明確にし、エッジ状態の要因ならびにその性質を分子レベルで解明できたため。最小のポリアセンであるアンテンを用いることで、実験的にグラフェンナノリボンの電子構造を明らかにすることが出来た。残るは、より現実系に近い分子の合成と評価である。実際のグラフェンナノリボンでは、マルチスピンの誘起が予測されている。この基底状態を分子レベルでも発現させるために、種々の形状・大きさのペリアセン類を合成・評価する必要がある。本研究の第一の目的であるナノグラフェンのエッジ状態の起因について知見を得るべく、クォーターアンテンの合成・単離ならびにその物性評価を行った。クォーターアンテンは4つのアントラセン環がペリ位方向へ縮環した分子であり、量子化学計算からは基底状態でほぼ開殻一重項を取ることが予測されている。合成はジフェニルメタンから全11段階で達成し、脱気封管中、メシチレン-1,2-ジクロロベンゼン溶液から再結晶することで良好な単結晶を得た。X線単結晶構造解析にて明確になったその分子構造は、これまでに合成してきたビスアンテン・ターアンテンと比較して、確かに基底状態における開殻性の増大を支持するものであった。また、クォーターアンテンは極めて酸素に対して不安定であり、空気中その溶液を放置すると半日程度で分解した。実際に酸素分子がそのBay領域に付加した分解物の単離にも成功し、開殻性の増大が分子自身の安定性の低下にも大きく寄与していることを明らかにした。一般に開殻性の増大は急激なHOMO-LUMOギャップの低下を伴うが、酸化還元電位の解析の結果、クォーターアンテンのHOMO-LUMOギャップはターアンテンと比較して、若干の低下が見られるだけであった。一方、磁化率測定の結果から、S-Tギャップが他のアンテン類と比較して格段に減少していることが明らかとなった。これららの結果は同一の系においては、開殻性の増大にS-Tギャップの減少が支配的な寄与を与えることを示唆するものとして興味深い。さらに、吸収スペクトルの解析から、第一励起状態が二電子励起状態であることを示唆する結果が得られた。開殻性の増大が基底状態だけでなく、励起状態にもどのように影響を与えるのか、共同研究者とともに理論・実験の面から検討を行っている。

段階的な系の伸張に伴い、エッジ状態の性質が顕在化していく挙動が捉えられた。クォーターアンテンという"分子"でエッジ状態の発現が明確に捉えられたことは、GNRsのエッジ状態についてより精緻な理解、ならびに将来の応用に対しその設計指針を与えるものと期待される。つづいて、アンテン類の改良合成法の開発ならびに化学反応性について評価を行った。先の研究からアンテン類は本質的にエッジ状態を有するナノグラフェンの分子セグメントであることが明らかとなった。酸化剤・ルイス酸・ブレンステッド酸を組みあわせた改良Sholl反応で1段階でアンテンが合成できるようになった。さらに、そのBay領域における付加環化反応を利用して、π共役系を伸張させることが出来た。これらの合成法は多彩な構造・大きさを有するペリアセン類の合成法へ展開出来ると期待される。クォーターアンテンは極めて不安定であるが、その合成・物性評価はほぼ達成しており、またその精製・単離方法も確立しているため。アンテン類を簡便に合成し、その分子構造・物性を明確にし、エッジ状態の要因ならびにその性質を分子レベルで解明できたため。今後の方策として、以下の2点を検討している。1、第一励起状態の電子構造の実験的解明。二光子吸収を測定し、第一励起状態が二電子励起状態出ることを決定する。2、アンテン類の簡便合成の開発。アンテン類は小さなHOMO-LUMOギャップを有し、適切な置換基を導入すれば安定であり、分子素子として適した分子であるといえる。しかし、現在の合成法では大量合成に即さず、またその適応範囲も非常に狭いものである。アンテンの可能性開拓のため簡便合成法を開発する。最小のポリアセンであるアンテンを用いることで、実験的にグラフェンナノリボンの電子構造を明らかにすることが出来た。残るは、より現実系に近い分子の合成と評価である。実際のグラフェンナノリボンでは、マルチスピンの誘起が予測されている。この基底状態を分子レベルでも発現させるために、種々の形状・大きさのペリアセン類を合成・評価する必要がある。
前近代東方イスラーム世界における都市とその社会

我々T班は、昨5月にはじめての会合を持ち、1年間の活動計画について話しあった。その結果以下の2つの方針を確認した。(1)本班独自の大規模な研究会を年に少なくとも1度開催する。(2)他班の研究会に積極的に出席し発言する。1年間を振り返り、この2つの基本方針に基づいた我々の研究活動はある程度の成果を挙げたものと考える。(1)については89年1月に京都橘女子大学で3名の方々による本格的な研究発表と討論の会を開催した。前近代イスラーム世界の東半に特徴的なトルコ・モンゴル系遊牧民と都市との関係に焦点を絞った研究会で今後の我々の研究にとって極めて有意義なものであった。発表者と題目は次の通りである。久保一之「ティムール朝時代のヘラートにおける文化活動とその背景」杉山正明「モンゴル帝国の首都と首都圏」濱田正美「Satuq Bogra Homのマザールをめぐって」・30名を越える出席者と発表者の間で活発な議論が交わされたが、研究発表自体とこの討論の記録は目下整理編集中で来年度早々には刊行の予定である。また次回研究会は明6月に開催されることが既に決定しており、今後は年2回のペースで研究会を組織する予定である。第2の目的については、羽田がD班のシンポジウムに報告者として出席し、高橋は総括班主催国際セミナーで発表を行ない、山内は総括班とK班共催の国際セミナーでレポーターとして発言するなど、各自が種々の研究会に参加し知見を深めた。これらの研究会によって得られた新しい着相や知見は、いずれ各自が論文の形で公にする予定である。
電解液中放電処理を用いたチタンへの薄膜セラミックスコーティング

本実験では電解液中放電現象を用いて,チタン表面にハイドロキシアパタイト(HAP)の薄膜コーティングを目的として,処理条件の検討を行った.クエン酸/リン酸水溶液にリン酸三カルシウム粉末を過飽和に溶解させた電解液中でチタン板を陽極に,白金板を陰極に対向させ,試作電源でVp:450Vの電圧を印加し,放電現象により陽極処理を行った.次に極性を反転させチタン板を陰極に設置し,Vp:400Vの電圧を印加し放電現象により陰極処理を行い電解液成分のコーティングを行った.電解液中のリン酸濃度を0.4,0.6,0.8,1.0%として,陽極処理時間10秒,陰極処理10秒で処理を行い,X線回折パタンを比較すると,いずれの処理でもHAPが確認できるものの,リン酸濃度0.4,0.6%では,副産物としての水酸化カルシウムが認められたが,さらにリン酸濃度を大きくしていくと,0.8,1.0%では共に水酸化カルシウムは確認されなかった.SEMによる観察から,チタン表面に一様にコーティングが施され,断面SEM像からコーティング層は5μm程度であり,間隙もなく母材に良好に密着している像が確認された.処理後のチタン板を0.9%NaCl水溶液に浸漬すると,コーティング層は浸漬初期に著しく減少し,その後は変化が少なくなり,28日後においてもX線回折によりHAPが存在していることが確認された.本法によるHAPコーティングでは,リン酸濃度を増加することにより副産物を減少させ,また印加電圧を十分に上昇することができるため,チタン表面で放電現象による電界や熱により,熱処理などの後処理を行うことなく,短時間で厚さ5μm程度のHAP薄膜コーティングが可能であった.浸漬実験から28日後の試験片表面においても,HAPが確認されたことから,今後動物実験などに応用可能であると考えられる.本実験では電解液中放電現象を用いて,チタン表面にハイドロキシアパタイト(HAP)の薄膜コーティングを目的として,処理条件の検討を行った.クエン酸/リン酸水溶液にリン酸三カルシウム粉末を過飽和に溶解させた電解液中でチタン板を陽極に,白金板を陰極に対向させ,試作電源でVp:450Vの電圧を印加し,放電現象により陽極処理を行った.次に極性を反転させチタン板を陰極に設置し,Vp:400Vの電圧を印加し放電現象により陰極処理を行い電解液成分のコーティングを行った.電解液中のリン酸濃度を0.4,0.6,0.8,1.0%として,陽極処理時間10秒,陰極処理10秒で処理を行い,X線回折パタンを比較すると,いずれの処理でもHAPが確認できるものの,リン酸濃度0.4,0.6%では,副産物としての水酸化カルシウムが認められたが,さらにリン酸濃度を大きくしていくと,0.8,1.0%では共に水酸化カルシウムは確認されなかった.SEMによる観察から,チタン表面に一様にコーティングが施され,断面SEM像からコーティング層は5μm程度であり,間隙もなく母材に良好に密着している像が確認された.処理後のチタン板を0.9%NaCl水溶液に浸漬すると,コーティング層は浸漬初期に著しく減少し,その後は変化が少なくなり,28日後においてもX線回折によりHAPが存在していることが確認された.本法によるHAPコーティングでは,リン酸濃度を増加することにより副産物を減少させ,また印加電圧を十分に上昇することができるため,チタン表面で放電現象による電界や熱により,熱処理などの後処理を行うことなく,短時間で厚さ5μm程度のHAP薄膜コーティングが可能であった.浸漬実験から28日後の試験片表面においても,HAPが確認されたことから,今後動物実験などに応用可能であると考えられる.
強非線形シミュレーション技術による波浪災害の予測と防止法

波浪災害の予測と防止法について,研究レベルの現状把握と長期的な研究目標の設定を行うために,(1)流体力学に関する強非線形シミュレーション技術に関する調査,(2)構造・流体連成問題の解析技術に関する調査,(3)強非線形水波現象に関する実験技術の調査をグループに分けて行い,各グループ間での情報交換,今後の研究方法の討議を行った。その概要は以下のとおりである。1)水波と浮体の強非線形相互作用に関する数値シミュレーション法については,気相・液層・固層を同一の方程式で統一的に解くことができるCIP-CUP法や,メッシュ生成を一切必要とせず,流体運動を粒子でモデル化してラグランジェ的に計算を行うMPS法(あるいはSPH法)による研究が精力的に行われている。その結果,青波による波浪衝撃を伴う強非線形現象に対しても,3次元浮体の波浪中運動シミュレーションができるようになっている。ただし,計算法の本格的な検証はこれから行われると言う状況である。研究課題としては,長時間のシミュレーションでも正確で鮮明に異相境界面を捉えることができる界面捕捉法を確立,計算時間の短縮などである。2)有限要素法による構造解析の現状は,流体解析によって圧力分布の情報を提供してもらうという一方通行の解析にとどまっており,真の構造・流体連成解析ではない。それを解決する一つの方法は,流体・構造を連続体として考え,数値"流体"力学の手法によって統一的に計算することであるが,実際そのような研究が行われ始めており,更なる発展が期待できる。3)強非線形水波現象に関する実験は,海水打ち込みに関する海上技術安全研究所での実験,最近九州大学応用力学研究所で行った大振幅波浪中を動揺しながら航走する模型船の甲板上での圧力計測実験以外,余り多く行われているとは言えない。数値計算と水槽実験の連携した共同研究が必要である。4)移動境界まわりの強非線形流れ解析に関する国際研究集会を2006年1月に開催し,日頃の学会の枠を超えた研究情報の交換を行った。この情報交換は大変有意義であり,今後も継続して行う予定である。
呼気一酸化窒素日内変動測定の喘息増悪抑制における有用性

本研究の目的は、呼気一酸化窒素(FeNO)の日内変動に基づく喘息治療の調整が、喘息増悪の予防に有用であるかを検証することである。現在FeNO+ACQ群は3名、ACQ単独群は2名が1年間のフォローを終えたところだが、全身ステロイドを要する増悪や入院は両群ともゼロであり、臨時受診のみACQ単独群で1回みられている。治療調整に関しては、FeNO+ACQ群でステップアップ計2回、維持計10回、ステップダウン計0回であり、ACQ単独群ではステップアップ計0回、維持計7回、ステップダウン計1回であった。なお各群ともに1名ずつ途中で御本人から中止の希望があり中止した。現時点でFeNO+ACQ群は2名、ACQ単独群は1名が現在研究進行中で随時新規参加患者を集めているところではあるが、予定より大幅に研究参加者が少ない状況であり、今後研究機関の延長を要する可能性が高いと思われる。臨床試験への参加条件を充分に満たした患者が予想よい少なく、また研究への参加の同意がなかなか得られない。人員の移動などもあり人手不足で、研究の説明や参加登録をいつでも行える状況にない。引き続き新規登録患者を増やしていく。研究の説明を行える人員をなるべく増やす。研究期間を延長する。当施設における倫理委員会の申請および承認を済ませ、研究開始前に未調整の状態であった携帯型呼気一酸化窒素測定器(NO breath)3台を修繕に出し、2018年1月より患者登録を開始した。なお当初の予定では6台を使用する予定であったが、3台は1年間当研究に使用できない可能性があったため、修繕を見送った。これまで、登録基準を満たし同意の得られた患者のうち、FeNO日内変動+ACQ群は3名、ACQ群は2名が登録された。そのうちFeNO日内変動+ACQ群は2名、ACQ群は1名が3か月後の治療調整を迎えたが、ACQ群の1名は3か月後の時点で薬剤による副作用(筋肉の痙攣)により研究中止の希望があり、中止となった。登録時から3か月後にかけてのFeNO日内変動の測定に関しては、割り振られた患者は現在のところ全員問題なく機器を使用し測定できており、データの欠落等はない。初診時の治療調整では、FeNO日内変動+ACQ群はSTEP↑が2名、STEP→が1名であり、ACQ群は2名ともSTEP↓であった。3か月後の治療調整では、FeNO日内変動+ACQ群の2名はどちらもSTEP→となった。本研究の増悪の定義を満たすイベントは、両群ともにいまだみられていない。現段階ではまだ1年経過した登録患者はおらず、主要評価項目である1年間の増悪頻度、1年後のコントロール状態、呼吸機能などはいまだ2群間で比較はできていない。未調整であったNO breathの修繕の台数に関して、3台が当施設、3台が個人の所有のため、何台修繕するかに2017年10月以降の人事を待つ必要があり、実際の登録開始が2018年1月からになってしまったため。また条件に合致し了承を得られる患者数が予想よりも少なかったため。引き続き患者登録に努める。また2017年度に登録条件に合致し了承の得られる患者数が予想より少なかったため、研究計画の段階ではフルチカゾン/サルメテロール(FP/SM)のみに限定していた吸入治療薬を、フルチカゾン/ホルモテロール(FP/FM)、ブデソニド/ホルモテロール(BDP/FM)の3種類に増やし、登録患者数の増加をはかる方向で倫理委員会へ申請中である。研究期間を延長する。NObreathの修繕が当該年度は3台分しかできなかったため、次年度使用額が生じた。翌年度ではNObreathの修繕を6台すべてで行う予定であり、翌年度の助成金と合わせた金額の大部分が修繕で使用される予定である。研究参加患者が想定より少なかったため、FeNO測定機器であるNo breathの実稼働数が少なく、結果測定機器の消耗も少なく、1年毎の修理が安価に済んだため。また研究結果が国内、海外で発表に至るほど集まらず、旅費がかからなかったため。次年度は測定機器をより頻回に使用し、データも集め、国内・海外での発表の機会を増やす。
プラズマ後進波発振器におけるマイクロ波出力増大に関する研究

(1)遅波導波管の設計・製作研究に使用する遅波構造をもつ導波管をアルミニウムを鋳造する方法で製造した。寸法は平均半径5.0,周期長3.2,振幅1.4cmで設計し,±0.5mmの精度で製造された。(2)分散関係の測定小電力のマイクロ波発振器を用い製作された遅波導波管の分散関係をプランジャー法により測定した。TM_<01>モードおよびTM_<02>モードマイクロ波通過域である2.33.3GHz,4.45.8GHzにおいて共振モードが現れ,分散関係を求めることができた。数値計算による理論値と比較して,最大誤差約2%の精度であることを確認した。(3)マイクロ伝搬特性の測定本研究で使用する導波管では,周波数2.73.4GHzにおいてマイクロ波は表面波として伝搬することが知られている。針アンテナと円板アンテナを用いることにより導波管内部での電界分布を変え,透過マイクロ波出力を測定することにより,5π/8π共振モードの間で表面波になることを明らかにした。本研究の一部の成果については現在投稿準備中である。
酸化的ストレスにより障害されたタンパク質の心臓および血管内皮細胞における再生機構

本研究では、心臓、血管系の酸化的ストレス防御機構に焦点をあて、培養血管内皮細胞、心臓組織を対象として基礎的研究を行なった。その結果、チオレドキシン/チオドレキシン還元酵素などのタンパク質チオール/ジスルフィド交換酵素が、酸化的障害蛋白質の再生・修復機構として、心臓、血管系における酸化的ストレス防御機構の一端を担っていることが明らかになった。平成6および7年度の知見は以下の通りである。1.酸化的に障害されたタンパク質の再生・修復反応にチオレドキシン、チオレドキシン還元酵素、グルタレドキシン、プロテインジスルフィドイソメラーゼなどのタンパク質チオール/ジスルフィド交換酵素が関与していることを明らかにした。2.酸化的に障害されたモデル酵素の再生生反応において、チオレドキシンとグルタレドキシンの基質特異性の違いを明らかにした。4.各種の酸化的ストレスによりこれらの酵素があらたに誘導されることを心臓や培養血管内皮細胞で明らかにした。5.ヒトグルタレドキシンのcDNAをクローニングした。6.細胞内の主要な活性酸素発生部位であるミトコンドリアにもチオレドキシン、チオレドキシン還元酵素が存在することを確認し、ウシ心筋のミトコンドリア分画、細胞質分画よりそれぞれチオレドキシンおよびチオレドキシン還元酵素を精製した。7.精製したミトコンドリアおよび細胞質チオレドキシン還元酵素について、酵素キネテイクス、ペプチドマップ、部分アミノ酸配列などを比較し、両者の異同を検討中である。ミトコンドリアのチオレドキシン/チオレドキシン還元酵素系は、一酸化窒素(NO)によるミトコンドリアの呼吸活性(コハク酸脱水素酵素)の阻害に対して、防御的に機能していることを明らかにした。本研究では、心臓、血管系の酸化的障害に対する細胞防御機構の一つとして、酸化的障害をうけたタンパク質の再生・修復機構に焦点をあて、細胞レベルでの再生機構の基礎的研究と循環器疾患の成立との関わりについて検討しているが、平成6年度に行なった実験及び明らかになった知見は以下の通りである。1.チオレドキシン、チオレドキシン還元酵素、グルタレドキシン、プロテインジスルフィドイソメラーゼをウシ肝臓およびそのほかの組織より精製し、それぞれに対する抗体を調製した。また、既知のアミノ酸配列より合成したペプチドに対する抗体も調製した。2.精製した酵素について、酸化剤で失活したモデル酵素の再生を指標としてin vitro系における再生反応を検討し、チオレドキシンとグルタレドキシンの再生反応における基質特異性の違いを明らかにした。3.酸化的に障害されたタンパク質の再生反応にチオレドキシンなどのタンパク質チオール/ジスルフィド交換酵素が関与していること、また、各種の酸化的ストレスによりこれらの酵素があらたに誘導されることを心臓や血管内皮の培養細胞で明らかにした。4.ヒトグルタレドキシンのcDNAクローニングした。以上の成果をふまえて、今后、これらの酵素のcDNAクローニング、ノーザンブロティングやRT-PCRによるmRNA発現の解析、Over-expressionやKnock-outによる細胞内での機能解析など遺伝子工学的手法を用いた研究を進めて行く予定である。本研究では、心臓、血管系の酸化的障害に対する細胞防御機構の一つとして、酸化的障害をうけたタンパク質の再生・修復機構に焦点をあて、細胞レベルでの再生機構の基礎的研究と循環器疾患の成立との関わりについて検討しているが、平成7年度に行なった実験及び明らかになった知見は以下の通りである。1.細胞内の主要な活性酸素発生部位であるミトコンドリアにもチオレドキシン、チオレドキシン還元酵素が存在することを確認した。

2.ウシ心筋のミトコンドリア分画、細胞質分画よりそれぞれチオレドキシンおよびチオレドキシン還元酵素を精製した。3.ミトコンドリアおよび細胞質のチオレドキシン還元酵素の酵素キネテイクス、部分アミノ酸配列について比較した結果、NADPHに対する親和性やVmax、リジルエンドペプチダーゼによるペプチドマップには両者に差がみられたが、部分アミノ酸配列については現在までのところ同一であった。4.ミトコンドリアのチオレドキシン/チオレドキシン還元酵素系は、一酸化窒素(NO)によるミトコンドリアの呼吸活性(コハク酸脱水素酵素)の阻害に対して、防御的に機能することを明らかにした。5.ミトコンドリアおよび細胞質のチオレドキシン還元酵素に対する抗体を調整し、両者の免疫学的差異、イムノブロッテイングによるタンパク質レベルでの誘導について検討している。
形態小変異からみた成長・地域差・時代差

頭蓋形態小変異の出現要因を特定するためには、様々な時代や地域、年齢層の集団を対象とした調査が必要である。しかし、従来の頭蓋形態小変異の研究資料は成人骨に偏っており、発育変化という視点からの研究があまり行われてこなかった。そこで、本研究では日本列島各地の縄文時代から現代までの314例の未成人骨を調査し、23の頭蓋形態小変異について観察が可能になる年齢や系統差の有無を検討した。異なる年齢層や時代のグループを比較した結果、未成熟個体の頭蓋形態小変異には成長による変化が大きくかかわっているものの、縄文系、弥生系といった系統間の違いも含まれている可能性が示唆された。今後もさらなる調査が必要である。本研究の目的は、日本列島各地の縄文時代と弥生時代の遺跡から出土した人骨のうち、これまでほとんど研究対象とされてこなかった小児人骨資料の頭蓋形態小変異を調査し、発育変化や集団差を明らかにして、それらを引き起こした要因を特定することである。頭蓋形態小変異とは前頭縫合や頬骨横縫合残存、眼窩上孔の有無、舌下神経管二分、顎舌骨筋神経溝骨橋形成といった、一般的に骨計測法では表現しにくい形態について、その有無で分類する局所的な変異の総称である。先行研究では、頭蓋形態小変異の出現率に人類集団間で地域差があることや、環境的な要因だけではなく、遺伝的な要因も強く関わっている可能性が示唆されている。そのため、頭蓋形態小変異から日本列島住民のポピュレーション・ヒストリーを解明しようとする試みが数多く行われてきた。しかし、これらの研究のほとんどは、成人骨を対象としたものであり、頭蓋形態小変異の成長・発育における変化や、小児人骨における集団差について、ほとんど明らかにされてこなかった。小児人骨を対象とすることで、これまで曖昧なまま残されてきた頭蓋形態小変異の成長・発育変化を明らかにし、どの頭蓋形態小変異が系統を論ずるのに相応しいのかを見極めたい。頭蓋形態小変異の研究では出現頻度の比較を行うため、可能な限り数多くのデータを収集する必要がある。そのためには、古人骨資料が収蔵されている全国各地の大学や博物館、埋蔵文化財センター等の研究機関で調査を行わなければならない。2013年度は東京大学や京都大学、国立科学博物館、伊達市噴火湾文化研究所に収蔵されている縄文時代の小児人骨資料のデータ収集を重点的に行った。遺跡から出土した古人骨は遺存状態が悪いものが多いため、比較資料として近現代の小児人骨資料の調査も併せて行った。埴原の二重構造モデルでは、特に縄文時代から弥生時代にかけて日本列島のポピュレーション・ヒストリーにおいて重要な変化が起こったとされている。本研究の目的は、この時期の古人骨のうち、ほとんどこれまで研究の対象とされてこなかった未成人骨資料の頭蓋形態小変異を調査し、発育変化も考慮した集団差を明らかにして、それらを引き起こした要因を特定することである。頭蓋形態小変異とは、一般的に頭蓋計測では表現しにくい形態について、その有無で分類する局所的な変異の総称である。未成人骨を対象とすることで、これまで曖昧なまま残されてきた頭蓋形態小変異の成長・発育変化を明らかにし、どの頭蓋形態小変異が系統を論ずるのに相応しいのかを見極めたい。2014年度は2013年度に引き続き、全国の縄文時代の未成人骨資料のデータ収集を行ったが、それに加え、弥生時代人骨資料の調査も開始した。古人骨の頭蓋形態に関する先行研究によって、縄文時代から弥生時代にかけて、日本列島住民の形質は大きく変化したことが知られている。しかし、これらの研究の大半は成人骨を対象としたものであり、成長・発育過程におけるそれぞれの形質の変化や、小児人骨における地域差や集団差については、ほとんど明らかにされてこなかった。本研究の目的は、日本列島各地の縄文時代から弥生時代までの未成人骨資料で頭蓋形態小変異を調査し、発育変化も考慮した地域差、時代差を明らかにして、縄文時代から弥生時代にかけて起こった変化とその要因を特定することである。頭蓋形態小変異とは、眼窩上孔や舌下神経管二分など、頭蓋計測では表現しにくい形態について、その有無や発達の程度で分類する局所的な変異の総称である。先行研究では、頭蓋形態小変異の出現率に人類集団間で地域差があることや、生育環境だけではなく、遺伝的な要因も強く関わっている可能性が示唆されている。そのため、頭蓋形態小変異は日本列島住民の形成過程を解明しようとする試みにも応用されてきた。

本研究では未成人骨を対象とすることで、これまで曖昧なまま残されてきた頭蓋形態小変異の成長・発育変化を明らかにし、様々な小変異の中でもどれがより遺伝的な要因を強く反映しているのか、すなわち系統を論ずるのに相応しいのかについても考察を深めたいと考えている。古人骨資料は全国各地の大学や博物館、埋蔵文化財センター等の研究機関に分散して収蔵されているため、それらを一つ一つ回って調査を行わなければならない。これまでに縄文、弥生と、比較のための現代の未成人骨データを収集してきたが、2015年度も引き続き、データ集めを行った。頭蓋形態小変異の研究では、保存状態があまりよくない、計測に適さないような資料からもデータが集められる場合が少なくないため、比較的データの収集が容易だが、一方で、精度を高めるためには多くの資料を観察する必要がある。しかし、2015度は調査に十分な時間を確保できなかったため、当初の予定より研究がやや遅れている。縄文時代人骨については2015年度にも富山県の小竹貝塚の人骨調査を行い、既にある程度まとまったデータが得られている。2016年度の早い時期に弥生時代人骨についてもデータの充実を図り、研究のまとめにかかりたいと考えている。頭蓋形態小変異の出現率には生育環境だけではなく、遺伝的な要因も強く関わっている可能性が先行研究で示唆されている。そのため、頭蓋形態小変異は日本列島住民の形成過程を解明しようとする試みにも応用され、成人頭蓋を対象とする研究では縄文時代と弥生時代の間に様々な小変異で出現頻度に大きな違いがあり、弥生時代以後は現代まで変化が小さいことが明らかにされている。本研究では、これまであまり研究対象とされてこなかった未成人骨を調査することで、今まで曖昧なまま残されてきた頭蓋形態小変異の成長・発育変化を明らかにし、小変異の中でもどれがより遺伝的な要因を強く反映しているのか、すなわち系統を論ずるのに相応しいかを検討した。2013年度から4年をかけて日本各地の研究機関に収蔵されている019歳までの縄文/続縄文時代人骨146個体、弥生/古墳時代人骨74個体、現代日本人骨98個体の調査を行った。保存状態が比較的良い現代日本人のデータで年齢別の出現頻度を比較した結果、05歳までは年齢ごとに様々な小変異で出現率に大きな変化がみられたが、611歳と1219歳の間では、ほとんど差がみられなくなることが明らかになった。そこで、集団ごとに619歳のデータを一括して先行研究の成人データと主要5項目(眼窩上孔、舌下神経管二分、内側口蓋管、頬骨横縫合、顎舌骨筋神経溝骨橋)について比較を行った。その結果、弥生/古墳時代集団では現代人との間に大きな違いは認められなかったものの、成人とやや傾向が異なり、縄文/続縄文集団との間でも大きな違いが認められなかった。一方、縄文/続縄文集団と現代日本人の間では、成人と同様に大きな違いが認められた。分析結果についてはさらなる検討が必要だが、本研究によってこれまで形態小変異の研究でデータから除外されてきた未成人骨についても、分析資料として使える可能性が示唆された。頭蓋形態小変異の出現要因を特定するためには、様々な時代や地域、年齢層の集団を対象とした調査が必要である。しかし、従来の頭蓋形態小変異の研究資料は成人骨に偏っており、発育変化という視点からの研究があまり行われてこなかった。
連合国のアジア戦後処理に関する宗教学的研究：海外アーカイヴ調査による再検討

太平洋戦争での敗戦、連合国による日本占領改革とアジアの戦後処理の過程と現状について、宗教学・社会学の専門家による共同研究である。日本及び海外(米、英、韓、露、蘭、インドネシア)の関係公文書を調査し、天皇制や日本宗教に対する連合国間の大きな方針の相違を確認し、GHQによる占領政策の困難や混乱の要因を解明した。戦後処理では、激戦地であった沖縄諸島と奄美・本土での戦争体験や戦後復興の相違と多様性が明らかになり、また戦没兵士の遺骨収集における太平洋諸島と沖縄などでの差異と課題、豪州の日本人兵士墓地の存在など忘却されていた歴史・人々を再発見できた。この戦後処理が今日の諸ナショナリズムの素因と言えよう。研究分担者、研究協力者、海外共同研究たちとの研究組織を立ち上げ、7月に第1回の打合会を國學院大学で行った。海外からもマーク・マリンズ氏(ニュージーランド)、アンネ・メッテ氏(イギリス)も参加し、本研究に関する現状認識と問題関心の共有を行い、今後の課題、進め方等について論議した。下記の戦争社会学会との連携など、アーカイブ調査と併せて、戦争の記憶や慰霊の問題からの分析・解釈の重要性を認識しながら本研究を進めていくことを確認した。公開研究会は、11月に「戦争社会学会」との共催の研究会を東京大学を会場に行い、2015年3月に「日本占領と宗教」に関する優れた業績を表した岡崎匡史氏を招待して、第2回目の公開研究会を創価大学にて開催した。研究代表者・中野、および分担者・粟津は、沖縄での調査を行った。沖縄県立公文書館での占領期史料を再調査するとともに、米軍占領後の沖縄において戦前の宗教団体法が存続している事実を確認し、それが奄美を含む南西諸島全体に及んでいたことを史料から裏付けた。また沖縄の主要神社を訪問調査し、米占領期の神社界の苦労、課題と変容が明らかになった。粟津はさらに沖縄戦における戦没者遺骨の発掘作業に従事し、慰霊祭等に参加した。分担者・小林はオランダの国立戦争・ホロコースト・ジェノサイド研究所(NIOD)を訪問し、アーカイブ調査を行った。インドネシアでの植民地時代のアーカイブ整備が格段に進んでいること、それを用いた研究の重要性が明らかになった。研究協力者・白恩正が韓国ソウルでの米占領期の文書、研究論考の予備調査を行い、海外共同研究者の田村恵子は日本およびオーストラリアでの調査を、マーク・マリンズが合衆国における複数のアーカイブ調査を行った。本科研総体の活動としては、9月4日から創価大学にて開催された日本宗教学会第74回学術大会での公開シンポジウム「宗教の未来宗教学の未来」および関連パネルを後援、開催した。英国ウォーリック大学のベックフォード名誉教授、米国ジョージタウン大学のカサノヴァ教授を招き、国家と宗教、戦後世界の公共空間と宗教との関係という、本研究にも重要な分析視角について論議した。打ち合わせ会、研究会を開催したほか、分担者等は分担テーマに即した調査、資料収集を行った。中野は沖縄、宮城を訪問調査し、特に宮古島の戦跡や神社の復興について新たに知見を得た。石井は宗務課が戦後実施した調査の一覧、明治以降の宗務行政が刊行した文献の一覧を作成した。西村はマリアナ諸島のチャモロ人の戦争と戦後の記憶を論じたカマチョ著の翻訳、関連する太平洋諸島における戦中・戦後の宗教状況に関するデータの収集に努めた。またIAHRに参加し発表した。粟津は国会図書館および北海道大学での資料調査、北海道の護国神社の訪問調査を行った。また各種シンポジウムに参加し発表した。平良は琉球列島米国民政府の宣撫政策における宗教との関連事項について、沖縄公文書館で資料収集、当時の様子を知る世代へのインタビュー調査を行った。小林はオランダおよびインドネシアのアーカイブ調査を継続した。井上は戦後日本の占領政策と関連するアメリカ文化人類学の影響について資料収集し、同種の研究に従事している人類学者等の研究動向を整理した。協力者の白は韓国国立中央図書館にて韓国の米軍政期における政治、宗教、教育、法律と関連ある資料を収集し、米軍政期の学校での宗教政策について日本との比較研究を行った。宮川はロシアのアーカイブの基礎情報を収集した。海外分担者のマリンズは米国のマッカーサー記念館等のアーカイブ調査を行い、アンネメッテは沖縄や英国公文書館所蔵の占領関連史料を調査した。9月に開催した国際シンポジムの準備などで、予想を超えて時間と労力がかかったことが最大の要因と考える。その後、その成果や知見を生かして、資料の収集、海外アーカイブの調査を各分担者・協力者が精力的に推進した。不十分な面は、2016年度に遂行予定である。本年度は2回の全体研究会を開催。7月に英国のフィスカーネルソン氏とニュージーランドのマリンズ氏を招いて、前者から英公文書館の日本占領史料の保管状況と調査結果を、後者から米国アーカイブ調査の成果とGHQとキリスト教との密接な関係について報告を受けて論議した。2017年3月にはオーストラリアから田村恵子氏を招いて、日本人捕虜とカウラ日本人墓地について報告を受けた。分担者等の主な活動は以下の通りである。中野毅は米国を再訪問して、NY滞在中の井上大介とともに米国公文書館、コロンビア大学での占領軍文書調査を行った。戦後の宗教政党に関する新史料、ルースベネディクト関連文書、またバトラー図書館のオーラルヒストリー文書からベアテ・シロタ関連の情報を収集した。粟津賢太は韓国および沖縄での資料収集と整理、単著執筆に従事した。