hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Nano-SIMSをもちいた太古代付加体の年代学と海洋化学組成の経年変化の推定

これまでに行ってきたNanoSIMSを用いたジルコン/メルト間のREE分配係数の推定に関する研究成果を6月にスイス・ダボスで行われたゴールドシュミット国際会議で発表し,海外の研究者と結果や分析手法,装置特有の問題などに議論を行った.また同研究は9月に広島大学で行われた日本地球化学会では口頭で発表し,非常に好意的なコメントを頂くなど好評であった.この内容は,論文として発表するために投稿準備中である.2010年1月からは,日本学術振興会優秀若手海外派遣事業へ応募が受理された為,米国ウィスコンシン大学マディソン校で2ヶ月半ではあるが,海外の研究室での研究活動を行った.ウィスコンシン大学では,二次イオン質量分析計を用い,太古代ジルコンの高精度局所酸素同位体分析を行った,二次イオン質量分析計による分析はもちろんのこと,高精度分析には欠くことのできない試料作製法や,分析前後の電子顕微鏡による試料観察など,同研究室で行われている一連の流れを包括的に理解し体験することができた.また,分析結果については,受け入れ教官であり,ジルコンの酸素同位体に関しても著名なJohn Valley教授と議論を行った.更なる分析が必要性,また当初予定していたリチウム濃度および同位体測定も合わせて行うのかなどに関して,現在議論を進めている.今回,得ることのできた太古代ジルコンの酸素同位体比については,これまでの研究を支持する結果を示してしており,現在,論文としてまとめる準備を行っている.初年度である今年度は、研究課題を遂行する上で必要不可欠な高二次元分解能二次イオン質量分析装置(NanoSIMS)をもちいた分析法を習得するため、分析実験を中心に研究を行った.まず、はじめにウラン-鉛年代測定法を習得のため、西オーストラリア・ピルバラ地塊から得られた鉛の濃度が高く、比較的測定が容易な太古代の年代を示すジルコンをもちいた.得られた結果は、LA-ICP-MSで得られていた結果と調和的であった.次に高空間分解能でのNanoSIMS分析をおこなう必要のあるコロンビア・ゴルゴナ島産の細粒なジルコンの年代測定を約5μmのビームスポット径で行った.その結果、幅広い年代を示すジルコンが含まれていることが明らかになり、地殻物質のリサイクルが行われている可能性を示唆した.次に、ソロモン諸島から得られたジルコンの年代測定を行った.得られたジルコンのU-Pb年代は、従来報告されている34Maを中心に、ある程度の年代幅を示すことが明らかとなった.また、ウランの量が少ないためU-Pb同位体年代測定が難しいアパタイトについても、NanoSIMSによるU-Pb年代測定法開発を行った.これまでにSHRIMPによる年代が報告されてる試料をもちいて、NanoSIMSによるU-Pb年代測定の結果を評価した.NanoSIMSによる年代測定は、SHRIMPで報告されているものよりも小さい、約20μmのスポット径で測定をおこなうことができ、得られた年代は、誤差範囲で従来報告されているものと一致する.一方、新たな試みとしてNanoSIMSによる微小領域での希土類元素組成の分析法開発を行った.これまでの分析手法を効果的に組み合わせることにより、前述のソロモン諸島産ジルコンの希土類元素組成分析を行った.その結果、年代差によって、それぞれ希土類元素パターンが異なることが明らかにした.二年目である今年度は,初年度に習得した高二次元分解能二次イオン質量分析装置(Cameca NanoSIMS 50)によるU-Pb年代測定を中心に研究を行う一方で,新たにセシウム一次イオン源を用いたハロゲン元素および水素,硫黄の定量分析の分析手法の開発を行った.これまでに行ってきたアパタイトのU-Pb年代測定の結果と,所属研究室である佐野研究室でこれまでに行われてきたNanoSIMSによるモナザイト,ジルコンの年代測定をまとめ,5月に千葉・幕張で開催された日本地球惑星科学連合2008年大会で公表した.また,著者が研究を行ったNanoSIMSによるアパタイト年代測定に関しては,7月にカナダ・バンクーバーで開催されたゴールドシュミット会議で発表され海外の科学者とも議論された.また,中国三峡地域から産する約6億年前のアパタイトからなる胚化石およびSmall Shelly Fossils(SSFs)のU-Pb年代測定を,東工大・小宮研究室と共同で行った結果,SSFsから600Ma付近の年代を得ることができた.また,ジルコン中のガラス包有物のREE測定を行った結果,全岩組成を用いて推定されていたジルコンとメルトとの分配係数を,より正確に求める事ができた.この結果は2009年6月にスイス・ダボスで開催されるGoldschmidt会議で発表される予定である.またその他にも,ジルコンおよびバデリアイトのNanoSIMSによるU-Pb年代測定を共同で行った.一方で,火山岩から過去の火山ガス成分の定量的な見積もりを行うため火山岩中のガラス包有物に注目し,NanoSIMSによる元素分析を試みる共同研究も行った.常圧炉およびピストンシリンダーを用いて作成したガラススタンダードを用いて,水素,炭素,フッ素,硫黄および塩素それぞれに対して検量線を作成することができた.これまでに行ってきたNanoSIMSを用いたジルコン/メルト間のREE分配係数の推定に関する研究成果を6月にスイス・ダボスで行われたゴールドシュミット国際会議で発表し,海外の研究者と結果や分析手法,装置特有の問題などに議論を行った.また同研究は9月に広島大学で行われた日本地球化学会では口頭で発表し,非常に好意的なコメントを頂くなど好評であった.

この内容は,論文として発表するために投稿準備中である.2010年1月からは,日本学術振興会優秀若手海外派遣事業へ応募が受理された為,米国ウィスコンシン大学マディソン校で2ヶ月半ではあるが,海外の研究室での研究活動を行った.ウィスコンシン大学では,二次イオン質量分析計を用い,太古代ジルコンの高精度局所酸素同位体分析を行った,二次イオン質量分析計による分析はもちろんのこと,高精度分析には欠くことのできない試料作製法や,分析前後の電子顕微鏡による試料観察など,同研究室で行われている一連の流れを包括的に理解し体験することができた.また,分析結果については,受け入れ教官であり,ジルコンの酸素同位体に関しても著名なJohn Valley教授と議論を行った.更なる分析が必要性,また当初予定していたリチウム濃度および同位体測定も合わせて行うのかなどに関して,現在議論を進めている.今回,得ることのできた太古代ジルコンの酸素同位体比については,これまでの研究を支持する結果を示してしており,現在,論文としてまとめる準備を行っている.
ホウ素－窒素原子間結合の特徴を活かした高機能性高分子の創成

申請者はホウ素化合物の高分子系への導入による、優れた機能性材料の創成を目的とした研究テーマを計画し、1、2の研究において、すでに以下のような成果を得ている。1近赤外光吸収性ヘテロ五員環縮環型BODIPY含有高分子の合成ヘテロ五員環縮環型BOOIPYを含有した共役系高分子を合成し、その光学特性を吸収スペクトル測定や発光スペクトル測定を用いて詳細に評価した。その結果、得られたポリマーは優れた近赤外吸収性高分子であることが明らかになり、低HOMO-LUMOギャップ型のホウ素錯体をホモポリマー化することは優れた近赤外吸収特性の発現に有効な設計指針であることを明らかにした。また、本研究で得られたポリマーは優れた近赤外吸収特性を示すことから、有機薄膜太陽電池等への応用が強く期待できる。2ケトイミンホウ素錯体含有共役系高分子の合成とその共役的性質の制御互変異性構造を持つケトイミンホウ素錯体のポリマーやモデル化合物をそれぞれ合成し、紫外可視吸収スペクトル測定やサイクリックボルタンメトリーによってその電子状態を解明することで、ホウ素錯体化による互変異性構造の固定化による主鎖共役への影響を調査した。その結果、ホウ素錯体化することで主鎖共役の拡張が確認され、互変異性ユニットのホウ素錯体化によって主鎖共役が制御可能であることが明らかになった。したがって、本研究によって、互変異性体ユニットが主鎖共役の制御ユニットとして有効に働くことを初めて明らかになった。(抄録なし)申請者はホウ素化合物の高分子系への導入による、優れた機能性材料の創成を目的とした以下の三件の研究テーマを計画し、(1)、(2)の研究において、すでに以下のような成果を得ている。(1)高輝度近赤外発光性ヘテロ五員環縮環型BODIPY含有高分子の合成ヘテロ五員環縮環型BODIPYを含有した共役系高分子を合成し、その光学特性を吸収スペクトル測定や発光スペクトル測定を用いて詳細に評価した。(2)ケトイミンホウ素錯体含有共役系高分子の合成とその共役的性質の制御互変異性構造を持つケトイミンホウ素錯体のポリマーやモデル化合物をそれぞれ合成し、紫外可視吸収スペクトル測定やサイクリックボルタンメトリーによってその電子状態を解明することで、ホウ素錯体化による互変異性構造の固定化による主鎖共役への影響を調査した。(3)ホウ素-窒素結合を有する三配位型有機ホウ素ポリマーの合成と光照射による主鎖共役制御現在、目的化合物を合成中。上記の研究テーマ(1)や(2)については、既に当初から期待していた成果が得られており現在論文を作成中である。研究テーマ(3)については、当初の予定から本年度中に行う計画であり、「本研究の目的」はおおむね順調に進展していると考えている。当初の予定通り、本年度は研究テーマ(3)についての研究を行い、目的化合物の合成及び物性の評価を行う予定である。(抄録なし)
わが国の監査品質の測定の枠組みに関する研究

本研究は、従来、外部から把握することができないとされてきた「監査の品質」について、監査人に各種の測定指標の開示を義務付けようとする海外の動向を背景として、監査の品質に関する測定指標の枠組みについて、理論的及び実証的に検討し、わが国の監査環境において適用可能な監査品質の測定の枠組みのあり方を検討することを目的としている。研究代表者は、平成26年度及び平成27年度に、挑戦的萌芽研究として、「わが国及び海外における監査時間の実態調査」に取り組んできたが、監査時間もまた、監査の品質に関する有力な測定指標の1つである。本研究は、挑戦的萌芽研究で取り組んできた監査時間の研究を監査の品質に関する測定指標全体に広げて、研究の進展を図ってきた。本研究では、研究期間を通じて、以下のような研究を進めてきた。まず、主に文献考察を通じて、監査の品質に関して、先行研究において監査品質の代理変数(サロゲート)として利用されている測定指標や先のPCAOBを含む各国の公的機関等から提唱されている測定指標を網羅的に取り上げ、それらの指標が示された理論的及び制度的背景、ならびに、先行研究における結論等を整理するとともに、監査というサービスの品質について、経済学等のサービス論を援用して、監査品質の測定の基礎となる枠組みの検討を行った。これらの成果は、学会報告や論文及び著書として公表した。また、上記の検討を踏まえて、監査品質に関する各種の測定指標が、監査の品質を高めることに有用であるのか、あるいは、わが国の監査の制度や実務において適用可能なものであるのかどうかの検討を進めるために、国内外の監査法人及び監査人に対する意識調査を実施し、内外の監査環境の相違や各種の監査品質の測定指標の実態の把握を進めてきた。これらについても、一部を論文として公表してきた他、現在も、主に英文の論文として執筆を進めている。研究代表者は、平成26年度及び平成27年度において、挑戦的萌芽研究として、「わが国及び海外における監査時間の実態調査」に取り組んできたが、監査時間もまた、監査の品質に関する有力な測定指標の1つである。本研究は、挑戦的萌芽研究で取り組んできた監査時間の研究を監査の品質に関する測定指標全体に広げて、研究の進展を図るものである2016年度は、まず、主に文献考察を通じて、監査の品質に関して、先行研究において監査品質の代理変数(サロゲート)として利用されている測定指標や各国の公的機関等から提唱されている測定指標を網羅的に取り上げ、それらの指標が示された理論的及び制度的背景、ならびに、先行研究における結論等を整理することから始める。同時に、監査というサービスの品質について、経済学等のサービス論を援用して、監査品質の測定の基礎となる枠組みの検討を進めてきた。その焦点は、監査品質に関する各種の測定指標が、監査の品質を高めることに有用であるのか、あるいは、わが国の監査の制度や実務において適用可能なものであるのかどうかを考察することにある。本研究は、次の手順によって進めていくことを計画している。すなわち、1各種文献及び公表データを利用しての監査の品質に関する各種指標の検討、2同様に、海外の制度及び先行研究の現状の把握、3わが国の監査法人及び監査人等へのヒアリングによる実態調査、4海外(アメリカ、英国、フランス、ドイツ)の会計事務所及び監査人等へのヒアリング等による実態調査、5わが国の監査法人及び監査人等へのアンケート調査、及び6上記の15を踏まえた、わが国の監査環境に適する監査の品質の指標及び枠組みの検討である。このうち、2016年度は、当初計画としいて、1から4までを予定していたが、4において海外のヒアリングの実施が一部の国に限られたことを除いて、概ね順調に進めることができた。まず、1及び2の文献考察については、監査の品質に関して、先行研究において監査品質の代理変数(サロゲート)として利用されている測定指標やアメリカのPCAOBから公表されている監査品質指標等を網羅的に取り上げ、それらの指標が示された理論的及び制度的背景、ならびに、先行研究における結論等を整理した。同時に、監査というサービスの品質について、経済学等のサービス論について文献考察によって検討し、今後の監査品質の測定の基礎となる枠組みの構築の端緒とするべく考察を進めた。また、3及び4のヒアリング調査では、そうした理論的な考察を背景として、監査品質に関する各種の測定指標が、監査の品質を高めることに有用であるのか、あるいは、わが国の監査の制度や実務において適用可能なものであるのかどうかを検討すべく、内外の監査事務所及び監査人に対するインタビューを実施した。海外での調査は、アメリカと英国に限られることとなり、ドイツとフランスは次年度へ繰り越すこととなったが、実施したアメリカと英国については、予定していたヒアリング項目は実施することができた。

本研究は、挑戦的萌芽研究で取り組んできた監査時間の研究を監査の品質に関する測定指標全体に広げて、研究の進展を図るものである。研究初年度の2016年度には、主に文献考察を通じて、監査の品質に関して、先行研究において監査品質の代理変数(サロゲート)として利用されている測定指標や先のPCAOBを含む各国の公的機関等から提唱されている測定指標を網羅的に取り上げ、それらの指標が示された理論的及び制度的背景、ならびに、先行研究における結論等を整理するとともに、監査というサービスの品質について、経済学等のサービス論を援用して、監査品質の測定の基礎となる枠組みの検討を行った。これらの成果の一部は、学会報告や論文及び著書として公表してきている。続く2017年度においては、上記の理論的な考察を背景として、監査品質に関する各種の測定指標が、監査の品質を高めることに有用であるのか、あるいは、わが国の監査の制度や実務において適用可能なものであるのかどうかの検討を進めるために、国内外の監査法人及び監査人に対する意識調査を実施し、内外の監査環境の相違や各種の監査品質の測定指標の実態の把握を進めてきている。本研究は、3年間にわたり、次の手順によって進めていく計画となっている。すなわち、1各種文献及び公表データを利用しての監査の品質に関する各種指標の検討、2同様に、海外の制度及び先行研究の現状の把握、3わが国の監査法人及び監査人等へのヒアリングによる実態調査、4海外の会計事務所及び監査人等へのヒアリング等による実態調査、5わが国の監査法人及び監査人等へのアンケート調査、及び6上記の15を踏まえた、わが国の監査環境に適する監査の品質の指標及び枠組みの検討である。このうち、2016年度においては、1から4を実施した。1及び2については、先行研究において監査品質の代理変数(サロゲート)として利用されている測定指標や先のPCAOBを含む各国の公的機関等から提唱されている測定指標を網羅的に取り上げ、それらの指標が示された理論的及び制度的背景、ならびに、先行研究における結論等を整理するとともに、監査というサービスの品質について、経済学等のサービス論を援用して、監査品質の測定の基礎となる枠組みの検討を行った。また、3及び4については、パイロットテストとして、アメリカ及び英国、ならびに、わが国におけるヒアリング調査を行っている。続く2017年度においては、4の続きとして、フランス及びドイツの監査人に対するヒアリング、並びに、5のわが国の監査法人等に対する意識調査を実施してきた。これらの調査では、2016年度の理論的な考察を背景として、監査品質に関する各種の測定指標が、監査の品質を高めることに有用であるのか、あるいは、わが国の監査の制度や実務において適用可能なものであるのかどうかの検討を進めてきたところである。本研究は、従来、外部から把握することができないとされてきた「監査の品質」について、監査人に各種の測定指標の開示を義務付けようとする海外の動向を背景として、監査の品質に関する測定指標の枠組みについて、理論的及び実証的に検討し、わが国の監査環境において適用可能な監査品質の測定の枠組みのあり方を検討することを目的としている。
遷延性意識障害患者への看護介入内容と効果の測定から客観的・定量的評価指標の確立

遷延性意識障害患者は、治療法や看護ケア方法が十分確立していない。特に大きな問題は、患者が治療に対する反応を示さないため、介護家族、看護者にも過大な精神的負担をかける。一方、小数例ではあるが看護ケアによって意識レベルが回復する研究報告もある。そこで、口腔ケア、音楽等を中心とした癒し系の看護介入を行い、脳波の測定、表情の画像解析、唾液IgA測定他代謝物質の一斉分析による新規マーカーの探索も実施する。これらを統合し、1)「QOLを改善する看護介入の特定」、2)「患者と介護者間のコミュニケーション支援方法」の確立を行い、遷延性意識障害患者の看護介入を客観的・定量的に評価する手法を確立する。
高強度化セメント硬化充填材を使用したリサイクル指向コンクリートの実用化研究

本研究は、建築構造用コンクリートに使用する高品質再生骨材を製造する過程で発生するセメント系微粉末に対し、適切な改質処理を施し、水和性の回復を図ることで、水硬性を有する新しい建築材料としての実用化を目的とした。なお当該年度の研究計画は、前年度研究計画における(1)高強度化セメント硬化充填材の開発および、(2)高強度化セメント硬化充填材を用いたモルタルの諸物性の確認(前半)に続いて、(3)各種廃棄微粉末を使用した高強度化セメント硬化充填材を用いたモルタルの諸物性の確認(後半)を実施することである。次に具体的な研究成果の概要を示す。砕砂及び廃ガラス人工軽量骨材成分が混入したコンクリート系微粉を用いて、結合材型、セラミック型という2つの方法で供試体を作製し、骨材種とその混入量、加熱温度、粒度及び成分調整の有無等を実験要因として水和後の強度発現への影響を検討した。その結果、骨材成分が混入したセメント系微粉を製造し、加熱処理によりセメントの水和性回復作用およびガラス質骨材成分の焼結作用を発現させることで、強度発現性が回復し、新たな結合材としての利用可能になることを示した。以下に結果の一部を具体的に示す。1.高品質再生骨材製造時に発生するセメント系微粉末は、骨材混入量が体積比で30%程度であれば、700°C前後の加熱により、普通ポルトランドセメントとほぼ同程度の強度発現性を確保することができる。2.セメント系微粉末の粒度が細かいほど結合材として使用する際の強度発現性は大きくなるが、加熱による改質処理により流動性が低下し、反応状態に関しても、瞬結・偽凝結を起こす場合がある。3.軽量骨材コンクリートの場合、軽量骨材中のガラス成分含有率により焼結効果によるセラミック型の強度発現効果が期待できる。なお当該年度の研究計画は、(1)高強度化セメント硬化充填材の開発および、(2)高強度化セメント硬化充填材を用いたコンクリートの諸物性の確認(前半)である。(1)に関しては、コンクリート塊から再生骨材を製造する過程で排出されたセメント系微粉末を模擬した低水セメント比型および高水セメント比型のセメント系微粉末を製造し、粉砕処理(150μm以下)を施した後に、電気炉を使用して、全4温度域の高温環境(3001100°C程度)で所定時間暴露させる改質処理を行なった。この各種改質微粉を使用して、ペーストの力学特性を評価したところ、700°C加熱の試料が普通ポルトランドセメントによる比較試料の7割程度の強度を発現(28日強度)し、化学組成も普通ポルトランドセメントに近似されるようになる傾向が確認された。加熱改質による水和性の回復が図られたといえる。また改質処理後の化学組成を適切に調整することにより、新たな結合材として実用が期待できるといえる。(2)に関しては、上記(1)の改質処理により得られた粗粒分を、焼成により生じた脆弱部分を差別化する分級処理を行ない、強化部として残った高強度化セメント硬化充填材(0.52.5mm)を細骨材として位置づけた改質セメント砂を製造した。強度レベルの異なるモルタルを製造し、力学特性を中心とした物性評価を実施したところ、300°C程度の加熱により骨材性能が向上(密度増加、吸水率低減)し、これを用いたモルタルは強度増進が認められたため、適温での加熱改質により、セメント砂を細骨材代替として使用することが可能であると考えられた。

2.セメント系微粉末の粒度が細かいほど結合材として使用する際の強度発現性は大きくなるが、加熱による改質処理により流動性が低下し、反応状態に関しても、瞬結・偽凝結を起こす場合がある。3.軽量骨材コンクリートの場合、軽量骨材中のガラス成分含有率により焼結効果によるセラミック型の強度発現効果が期待できる。
ケイ素により活性化されたアザジエンの開発と複素環合成への応用

ケイ素官能基を有するアザジエンを開発し、ケイ素の特性を活用する新しい複素環合成や官能基変換を展開した。また、シリルアザジエン類の特性を解明する上で不可欠な基礎研究として、シリル基をもつイミン類についても反応性を明らかにし、複素環合成への応用法を確立した。1.N-シリルアザジエンが合成困難なN-無置換アザジエンの等価体として有用であることを解明した。ケテンや酸クロリドとの反応では1.4-付加によるN-無置換ピリドン誘導体が、またエステルエノラートとの反応では1.2-付加体であるN-無置換アルケニル-β-ラクタムが合成できた。2.N-無置換-β-ラクタムは化学修飾が容易で、例えば窒素原子をアルケニル化してビスアルケニル体とし、二塩化硫黄で処理することにより新規な含硫ビシクロ-β-ラクタムであるチアノナナム誘導体に導くことに成功した。3.N-シリルメチルイミンが熱的なシリル基の転位によりアゾメチンイリド中間体となり、立体選択的にcis体のN-シリルアジリジンに転位することを見出した。またイリド中間体の分子間シクロ付加も明らかにした。4.N-シリルメチルアザジエンが熱的に容易にN-シリルピロリンに変換されることを明らかにした。本反応の中間体であるアザジエン系を含むアゾメチンイリドをマレイミドなどの親双極子で捕捉することにより多官能含窒素5員環の形成が可能になった。さらにN-シリルメチルイミンおよびアザジエンのケテンとのシクロ付加で多官能β-ラクタムの合成法を開拓した。5.N-シリルメチルアミドが互変異性によってイミンに移行することを利用し、シリル基の酸素原子への熱転位による新しいアゾメチンイリド発生法を開発した。この1,3-双極子のシクロ付加によるピロール,ピロリン系化合物の合成を展開し、新規な複素環合成法を確立した。
非正規雇用労働をめぐる社会的格差の調査研究-若年世代のキャリア形成に着目して

本研究は,現代社会における社会的格差を,量的社会調査を実施することで実証的に解明することを目的とした.そこで,東京都西東京市でランダムサンプリングに基づく郵送調査を実施した(有効回収数760人,有効回収率64.0%).就職,転職,健康,食生活,恋愛,結婚といったライフスタイルの多様性に焦点をあてて,社会階層がどのように社会的格差を生み出すのかを検討した.分析の結果,家族,友人,同僚などのソーシャル・キャピタルが重要な役割を果たすことを明らかにした.本研究は,現代社会における社会的格差を,量的社会調査を実施することで実証的に解明することを目的とした.そこで,東京都西東京市でランダムサンプリングに基づく郵送調査を実施した(有効回収数760人,有効回収率64.0%).就職,転職,健康,食生活,恋愛,結婚といったライフスタイルの多様性に焦点をあてて,社会階層がどのように社会的格差を生み出すのかを検討した.分析の結果,家族,友人,同僚などのソーシャル・キャピタルが重要な役割を果たすことを明らかにした.平成21年度は,次年度の調査にむけて,準備を行った.まず,SSM調査データを再分析して,初職をえるときに入職経路がどのような影響をもつのかを検討した.そのために,初職の職業威信スコア,継続年数,転職した場合は離職理由を従属変数とした分析を行った.入職経路は,従来の研究を踏襲して,個人的紐帯,血縁関係(以上がネットワーク),学校関係,直接参入の4分類を用いた.その結果,日本での初職の就職において,ネットワークはマッチングの効果をもつことが明らかになった.とくに,その中心は血縁関係が担い,男性に顕著に見られた.さらに,学校を経由した制度的連結は女性の地位を押し上げる役割を果たした.これを踏まえて,調査票の検討を行った.今回は郵送調査であることから,質問は最小限として,20ページ以内に納めることとした.そのため,意見や態度については原則として質問しない.インタビューを行った結果,現在の社会的格差はキャリア形成だけでなく,人びとの生活にひろく影響して,とくに食生活と健康格差に現れていることが分かった.そこで,食生活と健康についての文献を調査して,質問項目を検討した.基本属性として,性別,年齢,学歴,職業,キャリア,収入,家族構成などを質問する.食生活については,食品群別の摂取頻度,外食,好き嫌い,食生活への意識,食費などを質問する.健康については,疾病歴,慢性病,メンタルヘルス,主観的健康感,ヘルスリテラシー,定期健康診断,運動,飲酒,喫煙,医療費などを質問するべきことが分かった.平成22年年度は,若年世代における社会的格差の実態を解明するために,アンケート調査を実施した.調査地域を東京都西東京市に限定することで,全国調査より深い分析をすることを目指した.そこで,母集団は西東京市在住の男女とした.7月に西東京市役所にて選挙人名簿から1200人をランダムサンプリングをして,調査対象者とした.8月に郵送調査を実施した.平成21年度におけるインタビュー調査から,現代日本ではキャリア形成だけでなく,ひろくライフスタイルにおいて格差が顕著になっていることが示唆されていた.そこで,教育,家族構成,職業,キャリア,収入,意識に加えて,ライフスタイルについて詳しく質問した.計画標本1200人のうち760人から有効回収できた(回収率64.0%,ただし住所不明による返送13人を母数に含まない).郵送調査では通常,回収率が24割となる.今回はかなり上回っているので,正確な分析が期待できる.母集団と比較して,年齢,教育などのゆがみはなかった.探索的な分析を行った結果,ライフスタイルのうちとくに食生活と健康において,格差があることがわかった.食品群別の摂取頻度,外食,好き嫌い,食生活への意識といった食生活が,教育や収入に影響されていた.さらに,疾病歴,慢性病,メンタルヘルス,主観的健康感,ヘルスリテラシー,定期健康診断,運動,飲酒,喫煙といった健康指標への媒介変数となっていた.このメカニズムは,年齢や家族構成で統制しても残った.成果は,日本社会学会,数理社会学会で発表された.食生活が社会的格差の視点から分析されたことは,これまでなかった。1研究成果の具体的内容本研究は,現代社会における社会的格差を,若年層への社会調査を実施することで実証的に解明することを目的とする.前年度に調査を実施したので,本年度はデータ分析と成果発表をおこなった.とくに,転職,健康,食生活,恋愛といったライフスタイルの多様性に焦点をあてて,社会階層がどのように社会的格差を生み出すのかを検討した.その結果,友人,同僚,家族などのソーシャル・キャピタルが重要な役割を果たすことを明らかにした.2意義これまで教育,職業,収入といった社会経済的地位については,地位達成モデルなどによって社会的格差の産出メカニズムが明らかにされてきた.しかし,ライフスタイルのようにそこから漏れることがらについては未解明であった.とりわけ,食生活,恋愛における社会的格差について,これまで事例研究は存在したが,統計的な研究は本研究がはじめてである.3重要性現代の日本は経済的に豊かになったので,今後ますますライフスタイルが多様化すると予想できる.そのため,もし趣味や価値観が機会の不平等に起因して偏ることがあれば,多くの人びとにとって望ましい状況といえないであろう.本研究は,一見自由にみえる個人のライフスタイルが,社会構造の影響を強く受けていることを実証的に示した.他方,本研究では郵送調査を実施し,回収率64%を実現した.一般に郵送調査の回収率は低いとされている.このように比較的高くなったのは,本研究で様々なノウハウを蓄積し実行したためといえるだろう.
動きのアナロゴンの観点を取り入れた体つくり運動の教材開発～キンボールを通して～

本研究では主運動(ボール運動)に意欲的に取り組むことが出来るように,キンボールを通して,「ボールの落下点に素早く入り込みキャッチする」というボール操作の基本的な技能を習得することを大きな目的とした。今年度は小学校5年生を対象に検証授業を行った。授業では,ソフトバレーボールを「弾く」動きを正確に行うために,ボールの真正面に入ることや落ちてくるボールに対してボールの真下に自分の体を入れてキャッチすることに視点を当てて授業を進めていった。小さなボールであるソフトバレーボールを弾く時に,しっかり正面でボールをとらえることが出来ず,対面でレシーブを行っても, 10回以上ラリーが続いたチームは20組中2組だけであった。そこで,キンボールを用い,「できるだけ落とさないように素早くボールの下に入る」を課題にゲームを行った。キンボールは大きく滞空時間が長い。また,一人では扱うことが出来ないので,必ず2人でペアになりキャッチすることになる。ボールの真下に入るという感覚,動き出しのタイミングがつかみにくい子どもも,ペアの友だちにタイミングをあわせることで上達していき,夢中になって運動していた。その後,ソフトバレーボールを使って対面でレシーブを行うと10回以上ラリーが続いたチームは20組中15組まで増えていた。ラリーがだいぶ続くようになったので, 3段攻撃で効果的に攻めることを視点に,ソフトバレーのゲーム形式で授業を進めていった。ゲームを行っても,ファーストレシーブでボールの落下点に入れずに床に落ちるというシーンはほとんど見られなかった。トスの部分はしっかりアタックにつなぐことが出来るように,キャッチを入れたが,「レシーブ→トス(キャッチ・投げあげ)→アタック」のリズムでゲームを行い,どのチームもラリーを続けながら,ゲームを楽しむことが出来ていた。このことから,ソフトバレーボールに必要なレシーブの動きに必要な「ボールの落下点に入ってキャッチする」ことを意識しながらキンボールを用いて類似運動を経験させたことにより,レシーブの技能が向上し,ソフトバレーボールのおもしろさでもある『ラリーを続ける』『三段攻撃』に挑戦し,ゲームを行うことができていたと考える。今年度は,「有効空間を見つけて攻撃をする」という,ゴール型のゲームにつながる視点では検証授業を行うことが出来なかった。次年度以降の課題としたい。
オンライン英語語彙学習力診断テストの開発と検証

平成30年度は,効果的な英語語彙学習を促進する語彙学習力(vocabulary learning ability: VLA)を測定するオンライン診断テストの開発を目指して,VLAの主要な構成要素である英語接辞テスト(Word Part Levels Test: WPLT)と文脈からの推測テスト(Guessing from Context Test: GCT)のオンライン化を試みた。まず,テストのオンライン化にあたり,利用料金,カスタマイズ性,データ管理の安全性,トラブル発生時のサポート体制などを総合的に判断して,オンラインテストを構築するプラットフォームを検討した。また,事前調査として合計1,000名以上を対象にWPLTとGCTを実施し,項目応答理論を用いて各項目のパラメータ値の推定を行った。さらに,事前調査で得られたデータにラッシュ分析を行い,各項目のラッシュモデルへの適合度を吟味することによりテストの質を検討した。そこで修正が必要であると判断された項目については,各選択肢を選んだ回答者の傾向を分析するなどして問題のある箇所の修正を行った。こうして作成されたWPLTとGCTおよびそのパラメータ値をコンピュータ適応型テスト(computer adaptive testing: CAT)のプラットフォームに適合するように整理しコード化する作業を行い,オンラインテストの構築を行った。事前調査の準備,実施およびデータ分析を行ったが想定以上の時間を要したため,オンラインテスト完成にもう少し時間がかかる見通しである。平成31年度は,オンラインテストを実際に構築し,その効果検証を行う。各テストについて,CAT版とPBT版を同一受験者に実施し,比較検証を行う。比較検証については,解答に要した時間,信頼性係数,推定能力値(ability measure),推定能力値の標準誤差(standard error)の分析,および受験者へのアンケート調査をもとに多角的に分析する。本研究成果については,英語教育関連分野の国内外の学会や学術誌を通して発表する。本研究は,オンライン上で学習者の英語語彙学習力を測定し,学習者に診断フィードバックを提供することにより,効果的な英語語彙学習を支援するシステムを構築することを目的としている。語彙学習力とは,語彙学習を容易にする知識や技能を指し,効果的な語彙学習を行うのに重要な役割を担っていると考えられる。本研究ではとくに,その主要な構成要素とされる英語接辞の知識,および知らない単語の意味を文脈から推測する能力に焦点を当て,これらの知識・技能を多面的に測定する。代表研究者のこれまでの研究により,紙媒体でのみ利用可能な接辞テスト(Word Part Levels Test)と文脈からの推測テスト(Guessing from Context Test)の開発および妥当性の検証が行われてきたが,本研究ではこれらのテストをオンライン上で受験できるようにすることを目指す。平成29年度は,平成30年度以降に行う開発研究の準備段階として位置づけられる。まず,オンラインテスト開発に必要となるコンピュータ等の設備備品の購入と設定を行った。また,テストシステムに組み込む項目応答理論やコンピュータ適応型テストなどに関する資料整理・文献調査をも行った。オンラインテスト構築において必要となる項目難度等のパラメータ値に関しては,代表研究者の博士論文や「外国語としての英語学習力の発達と指導の効果」と題する平成26ー28年度科研費若手研究(B)(課題番号:26770190)においてすでに収集したデータを基に分析を行った。予定していた次年度以降の準備を行うことができた。平成30年度は,オンラインテストを実際に構築する。具体的には,コンピュータ適応型テストのプラットフォームに適合するようにデータを整理しコード化する。さらに,オンラインテストが正しく動作するか,また提供されるフィードバックは適切かなどを調べることを目的とした予備調査を行い,それに基づいてテストに改良を加える。今年度予定していた統計解析ソフト一式の購入を次年度に行うため。当該年度実施予定であったCATの構築が遅れており,次年度に行う予定であるため。
高圧水中レーザーアニールによる窒化ガリウム超臨界水低温酸化手法の創出

次世代半導体パワーデバイス用材料として有望視されている窒化ガリウム(GaN)において,良好な金属-絶縁体-半導体構造を形成すべく,GaNを酸化することにより酸化ガリウム(GaO)を形成する手法を検討した.GaNの直接酸化によりGaOを形成する手法に加えて,超臨界水処理によって形成する手法を検討した.超臨界水処理による直接酸化でGaOを形成するのは困難であるが,熱酸化により形成したGaOに対して超臨界水処理を行うことで,絶縁膜を改質できることが分かった.ワイドギャップ半導体である窒化ガリウム(GaN)は次世代半導体パワーデバイス用材料として有望視されている.GaNを用いたAlGaN/GaNヘテロ接合型電界効果トランジスタパワーデバイスを実現する上で,良好な金属-絶縁体-半導体(MIS)界面の開発が鍵となっている.GaNにおいてMIS界面形成手法のひとつとして,GaNを直接酸化し酸化ガリウム(GaO)を形成する手法が挙げられる.本研究では,これまで種々の研究が行なわれてきたGaN熱酸化によるGaO形成に加えて,独自に考案した「高圧水中レーザーアニールによる超臨界水処理」により,GaNを酸化させ良好なGaO/GaN界面を形成すること,および他の方法で形成したGaO/GaN界面の特性を改善することに取り組んだ.まず,高圧において水中レーザーアニールを行うため,装置の設計・作製から取り組んだ.水の超臨界状態の実現に必要となる圧力を印加した上で,GaN試料に対して,深紫外レーザーの照射を可能とするチャンバーの作製を行った.また,実際にGaN試料を導入しレーザーアニールを実施した.GaN試料に対する高圧水中レーザーアニールの効果については,現在検討中である.また,レーザーアニール装置の作製と並行して,レーザーアニールではなく,通常の加熱加圧装置によって超臨界状態を実現し,GaN試料へ超臨界水処理を行いその効果の検討を行った.この実験は,最終的にレーザーアニールによる超臨界水処理を実現した場合において,その効果の比較検討を行うにあたって必須のものである.すでに報告されている内容と異なり,超臨界水処理によって,GaN上へ直接GaOを形成するのは困難であることが分かった.また,熱酸化により形成したGaO/GaN構造に対して,超臨界水処理を行うことで,界面および絶縁膜を改質する効果があることが分かった.次世代半導体パワーデバイス用材料として有望視されている窒化ガリウム(GaN)において,良好な金属-絶縁体-半導体構造を形成すべく,GaNを酸化することにより酸化ガリウム(GaO)を形成する手法を検討した.GaNの直接酸化によりGaOを形成する手法に加えて,超臨界水処理によって形成する手法を検討した.超臨界水処理による直接酸化でGaOを形成するのは困難であるが,熱酸化により形成したGaOに対して超臨界水処理を行うことで,絶縁膜を改質できることが分かった.半導体工学
ソヴィエト的主体形成における所有と交換：　スターリン期の公式文学研究

本研究は、新経済批評の観点から、「交換」の概念を基軸に、(当初の計画を拡大し)1920年代から1970年代のソヴィエト文学の重要作品を分析し、交換形式と「ソヴィエト的主体」の変容がどのように連動しているかを検討するものである。具体的には、A.プラトーノフ、M.ショーロホフ、A.ソルジェニーツィン、Yu.トリーフォフらの作品を同時代の政治・経済状況や経済的言説のなかに位置づけ、ソ連においては政治に従属したはずの経済的領域が、実際にはソヴィエト的主体性の形成に深くかかわっていたことを論じた。今年度は、ソ連のNEP期(1921-27年)と上からの革命期(1920年代末30年代前半)の作品における貨幣の表象に特に着目して研究を進めた。貨幣経済が活発化するNEP期に、貨幣に対する嫌悪・否定が小説テクストにどう表象され、それがソヴィエト的主体形成とどう関係しているかを考察した。こうした文化テクストは、西欧近代的主体や資本主義の否定に基づくものであるため、ソ連を議論するための準備作業として、西欧近代における貨幣経済・商品経済の発展と理性的主体の誕生の相関性についても調べた。またこの時期の文学作品についての当時や現代の批評等、周辺言説を調査するため、モスクワのロシア国立図書館と東京大学図書館で文献収集を行った。モスクワ滞在期間中には、ソ連時代の知識人の言論活動や、資本主義化が進み中産階級が生まれつつある現在のロシアの状況について、数人のロシア人社会学者のインタビュー調査を行った。また他の社会主義文化の研究者との共同研究に参加、モスクワとミンスクで第二次世界大戦にまつわる記憶の痕跡(記念碑、博物館、ユダヤ人虐殺跡地等)をたどり、現地の歴史学者のレクチャーを受けた。その他、演劇研究者との共同研究では、1930年代半ばのソ連の文化領域(特に演劇界)における国家テロルの言説を調べ、その一部を翻訳公開、またソヴィエト社会・文化研究の先駆的著作であるアンドレイ・シニャフスキー『ソヴィエト文明の基礎』の共訳作業に加わり、同書の意義とソヴィエト文化研究の現況に関する解説論文の共同執筆も行った。これらの共同研究は、本研究の問題意識の多層化、より広い射程における研究対象の把握をもたらしており、本研究自体の進展につながっている。NEP期(1921-27年)の文学における所有と交換の問題を扱った今年度は、主に、プラトーノフ『チェヴェングール』(1927-1928年)において、新しい非所有の共同体・人間主体を構築する企図と、その実現の困難がどう描かれているかを考察し、あわせて、NEP期の急進的ユートピア・イデオロギーがその後1930年代にどう変容していくのかを検討した。この研究の途中経過を、スラヴ・ユーラシア研究東アジア学会で報告した(題名“Property and Body in Early Soviet Literature")。上記発表においては、家族・女性・異性愛への嫌悪が、非所有のイデオロギーと強く結びついていることに触れたが(異性愛は私有性・個人主義の基盤になるとして否定的に捉えられた)、それと関連して、1920年代から30年代にかけての女性排除の問題についてのこれまでの自分の研究を再考して論文化した(題名“Уничтожениe телавраннейсоветскойлитературе: женщины, казаки, ибольшевикив《ТихомДоне》")。これは2013年度に北海道大学発行の研究報告集に掲載される予定である。また、1920年代から30年代にかけての家族、所有、ソヴィエト的主体をテーマにマカレンコとオストロフスキーの作品を論じた論文を推敲して完成させた。これは共著の論集として刊行された(「顔と所有ースターリン体制下の文学にみる個人と親密圏」『講座ユーラシア世界越境と変容の場第4巻公共圏と親密圏』所収)。今年度は、上からの革命期(1920年代末30年代前半)から盛期スターリン時代(1933-40年)にかけてのソヴィエト文学を経済的観点から考察し、また、20世紀初頭からスターリン期にかけての経済思想の変遷を把握した。学会報告では、社会主義体制創出期の文化表象において、経済体制の転換と認識主体の変容がどのように関係づけられているかという問題を、ソヴィエト文学を対象に論じた。また、所有の問題と関連し、20年代から30年代にかけての家族、異性愛、身体表象を扱った論文を手直しして完成させた(2015年度刊行予定の論文集に掲載される)。このパネルにおいて寄せられた意見をもとに、年度後半には、ロシア革命前から1920年代のマルクス主義における交換理論や商品フェティシズム論について調べ、それがスターリン統治期前半のソ連文学に与えた影響を、A・プラトーノフを中心に検討した。また、スターリン期ソ連の公式文学のカノンとなったM・ショーロホフ『静かなドン』についてのロシア語の論文を発表した。当初計画では、今年度はスターリン期後半の文学を検討する予定だったが、ICCEES世界大会における成果発表に際して、スターリン期前半の経済思想について有益な示唆が得られたため、この時期に関する調査を継続しておこない、補助事業期間を延長することとした。

まず、6月の岩波ロシア革命論集研究会における発表(「再始動する批判的知性ーポスト・スターリン期の文学と社会」)で、スターリン時代とそれ以後(後期ソ連時代)の社会・経済がどのように変容していったのか、それが同時代の文学テクストの主題や経済表象にどのような影響を与えたのか(経済問題が、転換期の文化表象においてどのように重要と言えるのか)を論じ、またそれに先立って、これらの時代に関する現代の研究の基本的動向をまとめて報告した。この発表では、主に歴史学の専門家から多くの助言をもらい、それを受けて、「交換」の概念を軸に論文「テロルから日常へーポスト・スターリン期の文学と社会」を執筆した(2017年度刊行予定)。また、12月にはシンポジウム「社会主義リアリズムの国際比較」において、「社会主義リアリズムにおけるリアルー表象、欲望、存在」と題し、スターリン時代の、イデオロギー統制を受けた文学のナラティヴや文化表象と、その外部の問題について論じ、特に、「ソヴィエト的主体」形成(とその破壊)を促す論理について詳しく説明した。またそうした文化表象が形成されるにいたる歴史的な諸段階について、経済政策と表象の関係性に焦点を置きつつ整理した。個人報告のあと、他の地域や専門分野の研究者とのラウンドテーブルにも参加し、知見を広げることができた。さらに、この研究の問題関心の延長にあたるものとして、ソ連崩壊後のロシアで高まるソ連ノスタルジーにおいて、後期ソ連とともにスターリン時代への回帰現象が見られること(その経済的側面を好意的に見る傾向も生じていること)、ソヴィエト的主体性の概念がソ連崩壊後の人々によって再獲得されていることなどが、注目に値する。今後の研究につなげていきたい。本研究は、新経済批評の観点から、「交換」の概念を基軸に、(当初の計画を拡大し)1920年代から1970年代のソヴィエト文学の重要作品を分析し、交換形式と「ソヴィエト的主体」の変容がどのように連動しているかを検討するものである。具体的には、A.プラトーノフ、M.ショーロホフ、A.ソルジェニーツィン、Yu.トリーフォフらの作品を同時代の政治・経済状況や経済的言説のなかに位置づけ、ソ連においては政治に従属したはずの経済的領域が、実際にはソヴィエト的主体性の形成に深くかかわっていたことを論じた。2014年度に行った学会報告について、これを論文化する作業が完了しておらず、成果発表が十分にできなかった。理論面での補強や周辺状況の把握といった準備作業に時間がかかり、また他の共同研究にも時間を割く必要があったため、遅れが出た。ただ今年度は、理論面や思想的背景について集中的に取り組み、本研究の対象とする時代全体にわたっての一応の筋道をつけたので、来年度の研究がやりやすくなったと考えている。2016年度には、スターリン期前半のA・プラトーノフの作品を分析した論文を完成させる予定である。また、後期ソ連文学に関して論文を書く予定にしており、スターリン期後半以降の文学において所有と交換の表象がどのように変化したかを検討する。ロシア文学2015年度には、国際学会での報告が予定されている。ここでの成果発表と研究交流に向けて、研究を進めていきたい。2013年度は、モスクワのロシア国立図書館を中心に文献収集を行い、20-30年代の貨幣表象について考察するという点に関しては、予定通りの作業ができたと考える。ただ、他の共同研究がいくつか重なったこともあり、この科研の研究に関しての口頭・論文発表ができなかった。しかし、それらの共同研究もすべて本研究に直接的に関係しているので、それらから得た知見もあわせて、本研究の内容を深め、2014年度以降に発表していきたい。
膵癌に対するMDA7/IL-24を用いた新規遺伝子治療の開発

樹立したハムスター膵癌細胞株を用いハムスター膵癌実験モデルを確立し、MDA7/IL-24を発現するadeno-associated virus(AAV)ベクターを作製した。新規遺伝子治療とgemcitabineによる膵癌治療の相乗効果を検討したところ、遺伝子治療群や併用群では生存期間が延長し、高度な有害事象も認めなかった。今後、さらなる検討が必要であるが、膵癌治療の新たな選択肢として期待される。【目的】膵癌に対する新規治療法としてMDA7/IL24を用いた遺伝子治療開発し、Gemcitabineとの相乗効果により膵癌の治療成績を向上させることを目的としている。【実施計画】1.複数のルシフェラーゼ発現ハムスター膵癌細胞株(PGHAM-1/Luc))の樹立、およびハムスター膵内移植膵癌モデルの確立、2.発現効率の良好な治療用AAVベクターの作製と最適な投与法の確立、3.PGHAM-1/Luc細胞に対する治療用飴VベクターとGemcitabineの抗腫瘍効果、および相乗効果の検討。【研究成果】1.本施設で確立されたハムスター膵癌細胞株(PGHAM-1)よりクローニングにより3種類の膵癌細胞株を樹立し、本実験に用いた。レンチウイルスにてルシフェラーゼ遺伝子を導入し、ルシフェラーゼ発現膵癌細胞株(PGHAM-1/Luc)の樹立に成功した。次にPGHAM-1/Luc細胞(4×106個/μ1)をハムスター膵脾葉に移植し、膵癌実験モデルを作製しIVISにて経時的に観察した。膵脾葉への癌生着率は75%で、移植1週後よりIVISにて確認された。移植4週頃より原発巣とともに肝転移巣が確認され(50%)、腹膜播種が20%にみられた。全例が3か月以内に癌死した。2.治療用AAVベクターを作製し、筋肉内・静脈内・門脈内の投与別、AAVのtype1-12別に発現効率を検討した。AAV-8ベクター・筋肉内投与群で用量依存性・経時的に良好な血清中IL24の増加がみられた。3.GemcitabineによるPGHAM-1/Luc細胞への抗腫瘍効果を検討し、抗腫瘍効果を期待できる至摘投与濃度が決定された。現在、ハムスター実験膵癌モデル(in vivo)における治療用AAVベクターやgemcitabineによる腫瘍抑制効果、転移抑制効果などを検討中である。またこれらの相乗効果も検討する予定である。【目的】膵癌に対する新規治療法としてMDA7/IL24を用いた遺伝子治療を開発し、Gemcitabineとの相乗効果により膵癌の治療成績を向上させることを目的としている。【実施計画】1.複数のルシフェラーゼ発現ハムスター膵癌細胞株(PGHAM-1/Luc))の樹立、およびハムスター膵内移植膵癌モデルの確立、2.発現効率の良好な治療用AAVベクターの作製と最適な投与法の確立、3.PGHAM-1/Luc細胞に対する治療用AAVベクターとGemcitabineの抗腫瘍効果、および相乗効果の検討、4.複数のヒト膵癌細胞株に対する治療用AAVベクターとGemcitabineの増殖抑制・アポトーシス誘導効果の検討、および相乗効果の検討。【研究成果】1.本施設で確立されたハムスター膵癌細胞株(PGHAM-1)よりクローニングで3種類の膵癌細胞株を樹立し、本実験に用いた。次にPGHAM-1/Luc細胞(4x10^6個/μ1)をハムスター膵脾葉に移植し、膵癌実験モデルを作製しIVISにて経時的に観察した。移植4週頃より原発巣とともに腹膜播種が20%にみられた。以上のように膵内移植膵癌モデルを確立した。2.治療用AAVベクターを作製し、筋肉内・静脈内・門脈内の投与別、AAVのtype1-12別に発現効率を検討したところ、AAV-8ベクター・筋肉内投与群で用量依存性・経時的に良好な血清中IL24の増加がみられた。3.GemcitabineによるPGHAM-1/Luc細胞への抗腫瘍効果およびアポトーシス誘導効果を検討し、in vitro,in vivoにおける至摘投与濃度が決定された。同時に複数のヒト膵癌細胞株に対するGemcitabineのin vitroにおける至摘投与濃度も決定された。【目的】膵癌に対する新規治療法の試みとしてMDA7/IL24を用いた遺伝子治療を開発し、膵癌の標準化学療法であるgemcitabineとの併用により膵癌の治療成績を向上させることを目的としている。【実施計画】1.ルシフェラーゼ発現ハムスター膵癌細胞株(PGHAM-1/Luc)の樹立、およびハムスター膵内移植膵癌モデルの確立、2.高発現の治療用AAVベクターの作製と投与方法の確立、3.PGHAM-1/Luc細胞に対する治療用

AAVベクターとgemcitabineの抗腫瘍効果、ならびに相乗効果の検討。【研究成果】1.当施設で樹立されたPGHAM-1からクローニングで得られた3種類の細胞株にレンチウィルスにてルシフェラーゼ遺伝子を導入し、PGHAM-1/Lucの樹立に成功した。PGHAM-1/Lucをハムスター膵脾葉に移植し、膵癌実験モデルを確立した。膵脾葉への癌生着率は75%、移植1週間後よりIVISにて確認された。4週間後より肝転移が出現し(50%)、その後20%に腹膜播種を認めた。3か月以内に全例死亡した。2.高発現の治療用AAVベクターの作製に成功した。AAVのtype1-12別に発現効率を検討し、AAV-8ベクターを治療用ベクターに決定した。筋肉内・静脈内・門脈内で検討したところ、筋肉内投与で用量依存性・経時的に良好な血清中IL24の上昇を認めた。3.まず、in vitroで抗腫瘍効果を期待できるgemcitabineの至摘投与濃度が決定された。次にin vivoにおけるgemcitabine、および治療用AAVベクターの抗腫瘍効果をそれぞれ検討したところ、両者ともプラセボ群に比し生存期間の改善する傾向が認められ、高度な有害事象はみられなかった。今後はin vivoの実験結果の再現性を確認するとともに、併用投与による相乗効果についても検討する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、ハムスター膵癌細胞株およびヒト膵癌細胞株に対するIL-24とGemcitabineのin vitroにおける増殖抑制・アポトーシス誘導の相乗効果を検討する予定である。さらに、実験膵癌モデル(in vivo)における治療用AAVベクターやgemcitabineによる腫瘍抑制効果、転移抑制効果、そして相乗効果などを検討し、ルシフェラーゼ発現ヒト膵癌細胞株を樹立後、ヒト膵癌細胞を用いたin vivoの治療実験を施行する予定である。