hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生殖系列でのメチル化インプリント初期化機構の解明

マウス胚発生過程では、着床前胚と始原生殖細胞(PGCs)形成過程でゲノム全体のDNAシトシンのメチル化が劇的に減少する。この時期のPGCsゲノムでは、初期胚では決して起きないメチル化インプリントの消去が起き、生涯最も初期的な状態に戻る。我々は、マウス胚性幹細胞ESCsとESCsから分化誘導したPGC様細胞をそれぞれのモデルとして、山中4因子以外の初期化因子の同定を目指している。PGC様分化細胞で、ESCsにはないヘテロクロマチン領域における5-ヒドロキシメチル(5hmC)化現象を見いだした。よって、PGCsでは、固いヘテロクロマチンの性質を緩和する機構が最初に働くと考えられる。1.研究実施内容:エピジェネティクスを制御している酵素群がその機能を発揮するには様々な要因があり、酵素自体の活性制御だけでなく、ターゲットとなる染色体領域のクロマチン構造も重要である。DNAは分裂中期には高度に凝縮した染色体構造をとり、転写活性の高いG1期やDNA合成がおきるS期には脱凝集される。我々は、初期胚発生における核のリプログラミングや細胞周期を介したターゲット領域側のクロマチン構造の緩和が、DNAメチル化(5mC)酵素や5mCを5-ヒドロキシメチルシトシン(5hmC)に変換するTet酵素の働きを制御している可能性を見いだしている。しかし、我々が用いている染色体の免疫染色法はDNA修飾の局在性を判定できるが、量的評価には向いていない。そこで、我々は、in vitro分化誘導によって異なる発生段階のマウス胚性幹細胞(ES細胞)から染色体標本とDNAサンプルを回収し、染色体上の5hmCの局在性の可視化すると同時に定量的解析を行った。2.結果:マウスES細胞では、分化誘導により生じたクロマチンの緩和状態に応じて5hmC変換領域の著しい拡大と5hmCの量的増加が対応してみられることを確認した。3.意義:このクロマチン緩和と5mCから5hmCへの変換制御との密接な関係性を利用すると、初期胚では5hmC領域変化からクロマチン状態を予測できる。また、強制的にクロマチンの緩和を誘導することによって維持されている潜在的5mCを5hmC化によって可視化することが可能となる。4.重要性:安定で固定化された遺伝情報と考えられてきた5mCであるが、幹細胞では細胞の状態や細胞周期によって局在性や量が大きく変動していることが明らかになれば、現在主流になっているエピジェネティクの網羅的な解析は、不均質な細胞集団における5mC化および5hmCパターンの平均値を示すことを認識できる。1.研究実施内容:哺乳類の胚発生過程では、ゲノム全体のDNAシトシンのメチル化(5mC)やヒストン修飾が劇的に消去される時期が2回あり、リプログラミングと呼ばれる。この5mCの消去は、5mCを酸化するTet酵素により5-ヒドロキシメチルシトシン(5hmC)変換されることに起因する。しかし、5hmC変換領域の制御や5hmCがシトシンに戻る機構など全容は不明である。そこで我々は、マウスES細胞で5mCから5hmCの変換制御機構を解析した。ネガティブコントロールとして3種のDNAメチル化酵素(Dnmt)を欠損し5mCを持たないES細胞を用い、DNAドットブロットによる5mCと5hmC量解析、定量性RT-PCRによるTet発現解析、各種抗体を用いた染色体上の5hmC変換領域の同定を行った。2.結果:マウスES細胞では、遺伝子活性の高いユークロマチン領域(ヒストンH3K4me2/3陽性、R-band、S期早期複製領域)で5mCから5hmCへの変換が起きていた。一方、ヘテロクロマチン領域(ヒストンH3K9me3、G-band、S期中から後期複製領域)では、5hmC変換が起きず5mCが維持されていた。3.意義:1)マウスES細胞では、Dnmtによる5mC化とTetによる5hmCへの連続変換が常におき、一定のメチル化パターンを維持していることを明らかにした。2)ヘテロクロマチン領域にTet酵素が働けないよう制限されることで、5hmCのユークロマチン局在性が制御されている可能性を示した(Kubiura, M et al., 2012論文発表)。4.重要性:これまで不活性型ヒストン修飾酵素とDnmtが協調的に作用し5mC領域を積極的に制御していると考えられてきた。我々の結果は、ES細胞の5mCパターンは、5hmC非変換領域として間接的に制御されていることを示した革新的なものである。エピジェネティクスは遺伝子発現を制御する化学修飾である。マウス胚発生過程では、ゲノム全体のDNAシトシンのメチル化(5mC)が劇的に減少する時期が2回ある。

着床までの初期胚と11-12日齢胚の始原生殖細胞(PGCs)で起きるこの現象は、エピジェネティックリプログラミングと呼ばれる。この時期のPGCゲノムでは、初期胚では決して起きないメチル化インプリントの消去が起き、生涯最も初期的な状態に戻る。このインプリント消去関連因子の報告はあるもののPGCs特異的ではなく、未だ初期化の全体像は明らかになっていないと言える。我々は、初期胚細胞のモデルとしてマウス胚性幹細胞ESCsを、PGCsのモデルとしてESCsから誘導したPGC様分化細胞を用い、山中4因子として知られるリプログラミング因子以外の新たなPGCs型初期化因子同定を目指している。我々は、ESCsはTet酵素活性をもつがユークロマチン領域特異的に5mCの5-ヒドロキシメチル化(5hmC)するよう制御されていることを見いだした。H24-25年度には、ESCsには5hmC化によるDNAの脱メチル化領域を新たに5mC化する高いDNAの再メチル化活性があることを見いだした。このDNAの再メチル化酵素とその特性を見いだす目的で、1ターゲット領域特異性、2活性を持つ細胞周期、3その他の因子との相互作用に注目して詳細に解析した。H26年度には、ESCsから誘導したPGC様分化細胞において、5mC、5hmCやヒストン修飾特異的抗体を用いた免疫染色、定量解析、遺伝子発現解析を実施し、ヘテロクロマチン領域が5mCの5hmC化される現象を見いだした。よって、PGCsには、クロマチン構造の緩和により2次的にゲノム全体の5mC消去を誘導する機構とDNAの再メチル化を抑制する機構をスタートさせるPGCs特異的初期化因子があると考えられる。エピジェネティクス当初の実験計画・方法の概要で、以下の研究項目を掲げている:1始原生殖細胞由来EG細胞を用いて脱メチル化機構を明らかにする;2インプリント消去に関わる初期化因子を同定する;3EG細胞/ES細胞/Dnmt TKO ES細胞(5mCのないES細胞)を比較し、5hmC化、Dnmts活性制御、塩基除去修復等の関与を検討する。昨年度は3に関して論文発表した。本年度は、マウスES細胞での5hmC変換後の再メチル化に関わる酵素の活性制御機構を解析した。この過程で、これまで予想してきたことと異なるDnmtの性質を見いだした。この新たな知見は大変重要であるため、これを証明するため新たにDnmt強制発現細胞を用いた実験を開始した。その詳細については非公開とし、最終年度の評価として報告したい。5mCから5hmCへのスイッチングは生体では主に初期胚と始原生殖細胞でおきているため、当初目的の発展的研究と位置づけ出来る。当初の実験計画・方法の概要で、以下の研究項目を掲げている:1始原生殖細胞由来EG細胞を用いて脱メチル化機構を明らかにする;2インプリント消去に関わる初期化因子を同定する;3EG細胞/ES細胞/Dnmt TKO ES細胞(5mCのないES細胞)を比較し、5hmC化、Dnmts活性制御、塩基除去修復等の関与を検討する。H24年度は、3の解析をほぼ修了し、論文発表をした。分裂能の高い未分化細胞では、a)5mCから5hmCへの早い変換、b)細胞分裂による5mCおよび5hmCの稀釈、c)新たな5mC化が連続して起きている。このa)
膜プロトンセンサーの細胞内イオンセンサーとの相互作用による活性制御機構の解明

心臓では、高血圧や糖尿病などのストレスによって心肥大が生じ、その適応が破綻すると心不全が起こる。心臓に発現する膜輸送センサー蛋白質や細胞内Ca^<2+>センサー蛋白質の遺伝子改変動物を用いた解析や分子細胞生理学的研究によって、心臓の病態進行にセンサー蛋白質の時間的・空間的なモーダルシフトが密接にリンクしていることが明らかになった。本研究は膜プロトンセンサーであるNa^+/H^+交換輸送体(NHE)が細胞内イオンセンサー蛋白質との相互作用によって生理機能を発揮する機構を明らかにすることを主眼とする。また、関連の深いセンサー蛋白質(NCS-1, CHP, TRPV2)の新しい生理機能を見出すことも視野に入れる。(1)Na^+/H^+交換輸送体(NHE, SLC9)の新規結合タンパク質の同定に関して。まず、HAタグ標識NHE1と未標識NHE1を安定に発現する細胞株を樹立した。これらの細胞を界面活性剤で溶解し、抗HA抗体樹脂を用いてNHE1を精製する方法を確立した。NHE1とともに既知のCHP1が精製されてくることがわかった。シプロルビー染色によってNHE1とCHP1の量比を定量したところ、NHE1一分子あたり一分子のCHP1、すなわちNHE1ダイマー当たり二分子のCHP1がサブユニットとして常に結合することが判明したが、CHP1以外の1:1で強固に結合しているタンパク質は検出されなかった。またNHE1のN末アミノ酸配列を解析したところ、LQLSP...という配列が出現し、形質膜に発現するNHE1はGly36とLeu37の間で切断されることがわかった(論文執筆中)。なお、CHP1以外の結合タンパク質を同定するため、ゲルからバンドを切り出しLC-MS/MS解析を行ったところ、少なくとも3個の新規(未報告)の結合タンパク質が発見された。これに関しては現在解析を進めている。(2)活性化型NHE1を心臓特異的に高発現するトランスジェニック(Tg)マウスに関して。NHE1のCaM結合阻害ドメインを心筋α-ミオシン重鎖プロモータ制御下に心臓に高発現するTgマウスのラインを完成させた。興味深いことに、このマウスは心肥大を経て心不全になり、心機能の著明な低下をまねき早期に死亡することがわかった。これらの心機能低下は、NHE1の特異的阻害剤カリポライド投与により抑制された。Tgマウスから取り出した単離心筋細胞は、高い細胞内pH、Na^+濃度を示し、細胞内Ca^<2+>過負荷が起こること、そのCa^<2+>濃度上昇が心肥大・心不全発症に大きく関与することがわかった(論文執筆中)。(1)Na+/H+交換輸送体(NHE,SLC9)の新規結合タンパク質の同定に関して。まず,HAタグ標識NHE1と未購識NHE1を安定に発現する細胞株を樹立し,NHE1とともに共精製されてくるタンパク質を同定する試みを行った。その結果として,NHE1と等モルの必須サブユニットCHP1が共精製されること,これに付随して新しい結合蛋白質を数個見出した。そのうちの一つはCa^<2+>依存性蛋白質脱リン酸化酵素カルシニュリン(CaN-AB複合体)であった。NHE1の細胞質ドメインにはCaNによるNFATの脱リン酸化反応に必須の結合モチーフ(PxIxIT)と相同性の高い部分が含まれており,このモチーフが両者の結合に必要であることが明らかになった。興味深いことに,PxIxIT配列は脊椎動物由来のNHE1に広く保存されているが,哺乳類の形質膜に発現するNHE1-NHE5の中ではhouse-keeping型NHE1にしか存在しない。このことから,CaNとNHE1との相互作用によって何か普遍的に重要な生理機能が制御されていることが予想される。恒常的活性化型NHE1を心臓に高発現するTgマウスのラインを完成させた。このマウスは心肥大を経て心不全になり,心機能の著明な低下をまねき早期に死亡することがわかった。これらの心機能低下は,NHE1の特異的阻害剤カリポライド投与により抑制された。Tgマウスから取り出した単離心筋細胞は高い細胞内pH,Na^+濃度を示し細胞内Ca^<2+>過負荷が起こること,Ca^<2+>濃度上昇に伴って心肥大シグナルであるCaMKII,CaNの活性化,およびそれらの下流のHDAC,NFATシグナル分子が活性化され,心肥大・心不全発症に大きく関与することがわかった。(1)活性化型Na^+/H^+交換輸送体(NHE1)を心臓特異的に高発現するトランスジェニック(Tg)マウスの解析。Tgマウスは心肥大を経て心不全になり、心機能の著明な低下をまねき早期に死亡することがわかった。

Tgマウスからの単離心筋細胞では生理的にはNa^+濃度上昇に伴って細胞内Ca^<2+>過負荷が起こること、Ca^<2+>濃度上昇に伴って心肥大シグナルであるCaMKII、CaNの活性化、およびそれらの下流のHDAC、NFATシグナル分子が活性化され、心肥大・心不全発症に大きく関与することが判明した。(2)Ca^<2+>センサー蛋白質NCS-1の心臓での機能に関して。心臓でのNCS-1の発現量は幼弱時および心肥大時で上昇しており、また細胞内発現パターンは形質膜、核膜周辺および筋小胞体に集積する。遺伝子改変マウスや遺伝子発現実験を用いた詳しい検討から、Ca^<2+>センサーNCS-1が、形質膜や核膜周辺に存在するイオンチャネルなどの興奮性制御タンパク質との相互作用を介して心筋Ca^<2+>シグナルを調節し、様々な細胞応答、特に心臓の収縮機能、ストレス下における心筋サバイバル、また心肥大の誘発に重要な役割を担っていることが示唆された。(3)NHE1の新規結合タンパク質カルシニュリン(CaN)に関して。NHE1の細胞質ドメインにはCaNによるNFATの脱リン酸化反応に必須の結合モチーフ(PxIxIT)と相同性の高い部分が含まれており、このモチーフが両者の結合に必要であることが判明した。NHE1はマイクロドメインと呼ばれる微小領域に局在し、NHE1の活性化がCaNシグナルを増幅する機構が存在すると考えられた。(4)Ca^<2+>透過チャネルTRPV2は筋ジストロフィーなどの筋変性疾患の際に形質膜に移行し活性化され、筋細胞死を引き起こす過剰なCa^<2+>流入を惹起すると考えられている。今回内在性TRPV2活性を抑制するドミナントネガティブ変異体を高発現したTgマウスを作成することにより、TRPV2の活性化が筋ジスの病態を増悪化させる主要な要因であることが判明した。(1)平成20年度までの研究で、Na^+/H^+交換輸送体(NHE1)の活性化が心肥大・心不全を起こすCa^<2+>シグナルを惹起するのに充分であることを報告した。心疾患時、ME1はホルモン等によって活性化を受けるが、これまでそのメカニズムの詳細はほとんど明らかでなかった。PKCの強力な活性化剤phorbol esterが強くNHE1を活性化することから、30年以上にわたってホルモンによるNHE1活性化はPKCによって起こると信じられてきた。しかしNHE1分子はPKCによってはリン酸化されない。今回常識に反して、NHE1はphorbol esterおよび内在性セカンドメッセンジャーDAGのターゲットであることが判明した。NHE1の活性化はPKCではなく、これら脂質の直接的相互作用、それに引き続くNHE1脂質センサードメインと形質膜との相互作用増強によるNHE1の構造変化の結果として起こると考えられた。(2)Ca^<2+>センサーNCS-1の心臓での機能に関して。NCS-1が特に幼弱期の心臓に高発現していることから、今回、幼弱期におけるNCS-1の役割について焦点を絞り解析を行なった。その結果、野生型およびNCS-1欠損(KO)マウスを用いた心エコー測定により、幼弱期のKOマウスでは特に収縮期における心機能および心拍数の低下が認められたが、成体ではこのような差は認められなかった。
超並列計算機のプロトタイプ開発と試作

本年度の研究成果は以下のとおりである。1.超並列システム・ソフトウェア開発支援環境の構築平成4年度から平成6年度まで行われた重点領域研究、および、本試験研究の成果である、超並列向き相互結合網Recursive Diagonal Torus(RDT)と、超高速入出力システム(STAFF-Link)を使って、通常のワークステーション上に分散共有メモリ環境を構築し、超並列計算機システムのソフトウェア開発を可能とするハードウェア・システムを開発した。2.疑似フルマップディレクトリによるコヒーレンス制御方式の改良RDTに対応した疑似フルマップ(階層化マップ)方式における、不必要なマルチキャスト・メッセージを削減する方式として、枝刈りキャッシュ方式を提案し、その有効性を検証した。3.大規模ファイル・システムの試作各々4台のディスク・サブシステムを備えた16台のワークステーションをSTAFF-Linkで結合し、64台のディスクを並列駆動する超高速ディスク・システムの開発を行った。ワークステーション間の通信は、STAFF-Linkが提供する仮想的な双方向FIFO機能により、ノード間距離に依存する通信遅延を隠蔽し、最大転送速度140Mbpsを達成した。4.超並列向き高密度実装方式の検討1024台構成を実現するため、システムをCPU基板、クラスタ基板、およびマザ-ボードで構成するための実装方式を検討し、実基板を作成することで、その実現可能性の検証ならびに動作確認を行った。本年度は,平成5年度までの重点領域研究の成果を基に,超並列プロトタイプ・マシンの基本システムの試作を行った.具体的な研究成果は以下の通りである.1.市販の高速マイクロ・プロセッサと,重点領域研究で提案した2次キャッシュを接続するためのキャッシュ・コントローラならびにバスチップ,メモリシステムの中心をなすメモリ・ベースト・プロセッサ,それぞれの仕様を確定し,LSIを用いた実現を行った.2.重点領域研究の成果として提案したRecusive Diagonal Torusネットワーク上で,パケット・ルーティング,階層マルチキャストならびに階層的なACK収集を実現するRDTル-タLSIを作成した.RDTル-タは,0.5μmBiCMOSゲート・アレイ(約9万ゲート)のビット・スライス・チップ2個を用いて,60MHz動作,36bit幅の通信リンクを提供する.3.超並列計算機を実際に運用する際に必要な,メンテナンスおよびモニタリングの2つの機能を提供する運用監視装置を開発した.前者の機能としては,電源投入後におけるハードウェア資源の初期化およびシステム異常時における対処といった管理・監視処理を行う.また,後者の機能としては,ハードウェアに関する状態収集,ソフトウェア開発時におけるデバッグ支援のための情報収集,性能評価に使用する動作統計データの情報収集および収集データの可視化などを行う.4.全体システムの構成,実装設計を行うとともに,各分担研究者が行った設計を統合し,プロトタイプ・システムとして総合的な開発を行った.本年度の主な研究成果は以下の通りである.1.超並列システム・ソフトウェア開発支援環境の構築平成4年度から平成6年度まで行われた重点領域研究,および,本試験研究の成果である,超並列向き相互結合網Recursive Diagonal Tours(RDT)と,超高速入出力システム(STAFF-Link)を使って,通常のワークステーション上に分散共有メモリ環境を構築し,超並列計算機システムのソフトウェア開発を可能とする,ハードウェア・サブシステムを開発した.2.疑似フルマップ・ディレクトリによるコヒーレンス制御方式の改良RDTに対応した疑似フルマップ(階層化マップ)方式における,不必要なマルチキャスト・メッセージを削減する方式として,枝刈りキャッシュ方式を提案し,その有効性を検証した.3.大規模ファイル・システムの試作各々4台のディスク・サブシステムを備えた16台のワークステーションをSTAFF-Linkで結合し,64台のディスクを並列駆動する超高速ディスク・システムの開発を行った.ワークステーション間の通信では,STAFF-Linkが提供する仮想的な双方向FIFO機能により,ノード間距離に依存する通信遅延を隠蔽し,最大転送速度140Mbpsを達成することができた.4.超並列向き高密度実装方式の検討1024台構成を実現するため,システムをCPU基板,クラスタ基板,およびマザ-ボードで構成するための実装方式を検討し,実基板を作成することで,その実現可能性の検証ならびに動作確認を行った.
インド洋における海洋性双翅目昆虫の分散と進化

本研究では、海洋性双翅目昆虫が、淡水から海水へ進出した起源地の可能性のあるインド洋に焦点を絞りその多様性について解明することが目的である。分布調査は、マダガスカル、モーリシャス、レユニオン、マヨット、セイシェル、モルディブ、オマーン、カタールで行われた。その結果、マダガスカルからCymatopus属の既知種2種と未記載種2種、マヨットから2未記載種、レユニオンから3未記載種、モーリシャスから1未記載種を発見した。また、C. madagascarensisの雌を初めて発見した。アラビア半島、セイシェル、モルディブからはThambemyia属が初めて採集され、その分布が確認された。海洋性双翅目昆虫が、淡水から海水へ進出した起源地の可能性のあるインド洋に焦点を絞り、本グループの起源地、分散経路、種分化、多様性について解明することが目的である。全球レベルでの海洋性双翅目昆虫の分散と進化について解明する過程で、南米大陸とインド洋周辺が未調査であり、分散経路を推定する上で欠かせない地域であるインド洋を対象とした。今年度はドイツのポツダムで開催された第8回国際双翅目会議に出席し、「イソアシナガバエ族の生物地理」について口頭発表を行った。現在、DNA解析を進めており、イソアシナガバエ族の14属75種についてミトコンドリア遺伝子ND5、CO1、12S、及び核の28Sの部分領域について塩基配列の解析を行った。これらの分子系統解析の結果、海岸に生息するイソアシナガバエ族は単系統群として確認された。イソアシナガバエ族のなかで比較的初期に分化したニュージーランドの固有属Abatetiaについて検討を行ったところ、従来1種Abatetia robusata (Parent, 1933)のみが記録されていたが、7新種いることが判明し、既知種を含め8種がニュージーランドに分布していること明らかにした。さらに、これらのAbatetia属の種について外部形態を詳細に観察したところ、後脚腿節の形状により大きく2グループに分かれることがわかった。分子系統解析の結果からも、本属が大きく2系統に分かれることが示され、外部形態によるグルーピングとも一致した。また、本属の姉妹群はインド洋から太平洋の熱帯地域に広域分布するミナミイソアシナガバエ属Cymatopusとなり、ニュージーランドの干潟に生息するScorpiurus属ではなかった。また、日本昆虫学会の日本昆虫目録編集委員会が編纂した日本昆虫目録第8巻双翅目のなかで、日本産アシナガバエの目録執筆し、そのなかで海洋性アシナガバエの日本産リストも公表した。今年度は、マダガスカル,マヨット、レユニオン、モーリシャスにおいて調査を行った。これらの地域に固有な種(未記載を含む)を多数採集できた。平成27年度は、インド洋周辺のマダガスカル,マヨット、レユニオン、モーリシャスにおいて調査を行った。アシナガバエ科のCymatopus属の既知種2種も含め未記載種3種も採集することができた。また、平成28年度に現地調査を予定している国の研究者とも連絡をとり調査手続きを進めている。現時点での研究の進展具合はおおむね順調だと思われる。海洋性双翅目昆虫が、淡水から海水へ進出した起源地の可能性のあるインド洋に焦点を絞り、本グループの起源地、分散経路、種分化、多様性について解明することが本研究の目的である。全球レベルでの海洋性双翅目昆虫の分散と進化について解明する過程で、インド洋周辺が未調査であり、分散経路を推定する上で欠かせない地域であるインド洋を対象とした。今年度はオマーン,カタール、セイシェル、モルディブにおいて調査を行った。特に今回の野外調査により、オマーンから海浜性のCymatopus属2未記載種とThambemyia属1未記載種、塩性湿地性のThinophilus属1未記載種が採集された。カタールではこれら海浜性のグループは採集されなかった。

セイシェルからはCymatopus属2未記載種とThambemyia属1未記載種、砂浜のカニの穴を利用するArgyrochlamys属1未記載種、モルディブからはCymatopus属2未記載種とAsydentus属1未記載種が採集された。アラビア半島、セイシェル諸島、モルディブからイソアシナガバエ亜科のCymatopus属とThambemyia属の分布が初めて確認された。Thambemyia属はインド大陸での分布は記録されていたが、それより西の地域からの報告はなく、今回初めて分布が確認された。これらは新種の発見と共に分類学的に価値のある成果であった。本研究では、海洋性双翅目昆虫が、淡水から海水へ進出した起源地の可能性のあるインド洋に焦点を絞りその多様性について解明することが目的である。分布調査は、マダガスカル、モーリシャス、レユニオン、マヨット、セイシェル、モルディブ、オマーン、カタールで行われた。その結果、マダガスカルからCymatopus属の既知種2種と未記載種2種、マヨットから2未記載種、レユニオンから3未記載種、モーリシャスから1未記載種を発見した。また、C. madagascarensisの雌を初めて発見した。アラビア半島、セイシェル、モルディブからはThambemyia属が初めて採集され、その分布が確認された。平成26年度は、南半球に広域分布し、インド洋周辺からも記録されているアシナガバエ科のCymatopus属について検討できた。また、現地調査を予定しているマダガスカルの研究者とも連絡をとり調査手続きを進めている。現時点での研究の進展具合はおおむね順調だと思われる。国際会議の際に調査をよていしている地域の研究者らと打ち合わせを行い、現地の情報について有用な情報を入手することが出来た。次年度の現地調査は、インド洋に位置するセイシェル、モルディブ、ドバイを予定している。現地調査にかかる旅費が多く使われる予定である。また、調査に必要な採集道具や保存用のエタノール、DNA解析に必要な試薬なども購入する予定である。生物学次年度の現地調査は、インド洋に位置するマダガスカル、セイシェル、モーリシャスを予定している。(理由)平成27年度は、実験の回数が予定より少なく試薬の購入頻度が低かったため。平成26年度は野外調査をしなかったので、旅費の使用額が少なかったため。平成28年度はセイシェル、モルディブ、ドバイなどのインド洋周辺の地域での調査を予定している。平成27年度はマダガスカル、セイシェル、モーリシャスなどのインド洋周辺の地域での調査を予定している。
梯子型格子を持つ系の超伝導-その物性の解明と新しい系の探索

梯子格子とは、S=1/2のスピンからなるハイゼンベルグ鎖が複数本梯子状に結合したものである。Dagotto,Riceらが梯子格子系において超伝導の可能性を指摘して以来、梯子格子型を持つ物質が注目を集めている。我々は、日本足梯子格子を持つ物質Sr_<14-X>Ca_XCu_<24>O_<41>にキャリアをドープすることにより高圧下で超伝導を生成することに成功した。超伝導の特性をより調べるために我々は大型単結晶の作成に成功し、その単結晶を用いて超伝導の特性及び磁気的性質を調べた。得られた結果は次のように要約される。1.圧力をかける以前のキャリアは、ほぼ一次元的と言えるほど異方的であるが、圧力下で超伝導が出てくる領域ではほぼ準二次元的ともいえる様相を示している。このことは一次元から二次元へのクロス・オーバーが圧力下で起こっていることを示しており、この超伝導は異方的ながら二次元系を舞台に起こっていることが示された。2.常圧下での非弾性中性子散乱実験によると、Caの濃度如何にかかわらず、スピン・ギャップの値はほぼ30meVであることが判明した。更にCa濃度x=11.5の領域では梯子方向の交換相互作用の大きさは90meVであり、それに垂直な横木方向は65meVであることが判明した。3.2.で述べた結果によると、この系はスピン液体状態であると思われていたが、比熱、磁気測定及び中性子散乱の実験結果から基底状態は、T_N=3Kにネール点を持つ反強磁性構造であることが判明し、中性子回折の結果から反強磁性磁気構造が決定された。三年前、我々は梯子格子を持つ物質Sr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>、を高圧下で超伝導化することに初めて成功した。本科研費ではこの新しいタイプの超伝導体の単結晶を作成し、詳細な物性測定を行うとともに、新たな梯子格子を持つ物質の開発を進めている。本年度得られた結果は次のように要約される。1.最近の理論によると梯子型格子はキャリアがドープされていない状態ではスピン液体状態であり、有限のスピンギャップが存在すると考えられている。我々は中性子回折法および、NMR法を用いてスピンギャップのキャリア依存性を測定した。理論からの期待とは異なりキャリア濃度に対してスピンギャップの値は一定値であるという興味ある結果が得られた。2.我々は同時に低エネルギー領域で磁気秩序を観測し(T_<N^->-=2.1K)、その磁気構造を中性子回折法を用いて決定した。この反強磁性秩序が高圧下でどのように変化しているかを現在測定中である。3.高圧下で電気抵抗を測定し、超伝導移転点の圧力変化を測定した。電気低効率の異方性からこの系が一次元から二次元へのクロスオーバーを示しており、異方性が少なくなったところで超伝導が出現することが判明した。4.攻在、超伝導の異方性を、高圧下で測定中でおる。Dagotto、Riceらが梯子格子系において超伝導の可能性を指摘して以来、梯子格子型を持つ物質が注目を集めている。我々は、二本足梯子格子を持つ物質Sr_<14-X>Ca_XCu_<24>O_<41>にキャリアをドープすることにより高圧下で超伝導を生成することに成功した。

1.圧力をかける以前のキャリアは、ほぼ一次元的と言えるほど異方的であるが、圧力下で超伝導が出てくる領域ではほぼ準ニ次元的ともいえる様相を示している。このことは一次元から二次元へのクロス・オーバーが圧力下で起こっていることを示しており、この超伝導は異方的ながら二次元系を舞台に起こっていることが示された。2.常圧下での非弾性中性子散乱実験によると、Caの濃度如何にかかわらず、スピン・ギャップの値はほぼ30meVであることが判明した。更にCa濃度x=11.5の領域では梯子方向の交換相互作用の大きさは90meVであり、それに垂直な横木方向は65meVであることが判明した。3.2.で述べた結果によると、この系はスピン液体状態であると思われていたが、比熱、磁気測定及び中性子散乱の実験結果から基底状態はT_N=3Kにネール点を持つ反強磁性構造であることが判明し、中性子回折の結果から反強磁性磁気構造が決定された。
ベトナムのハンセン病(元)患者および家族の状況分析と社会復帰支援に関する研究

ベトナムのハンセン病専門治療施設などに滞在する患者・元患者(以下(元)患者)を対象に、その生活実態や身体障害発生状況などの調査を行った結果、身体障害や後遺症の発生が社会復帰の支障となっていることが判明した。また(元)患者を親に持つ子どもたちの57. 5%が何らかの被差別経験を持つという結果となった。(元)患者家族への支援策として農業や養豚などの自立支援プログラムが行われているが、今後その処遇向上につながる支援が必要である。ベトナムにおいて多剤併用療法が導入される以前にハンセン病に罹患した患者の場合、重度の身体障害や後遺症がしばしばみられ、社会復帰が実現せずハンセン病村などに長期滞在しているケースが多い。しかし、こうした患者への生活向上を図る支援は乏しく、多くの患者はハンセン病専門治療施設やハンセン病村といった施設などでの長期滞在を余儀なくされている。本研究はこうした事情に鑑み、ハンセン病治療を受けた患者(元患者を含む)とその家族の生活状況および身体障害発生の程度を調査によって把握し、その結果から必要な生活支援のあり方について検討することを目的とする。平成20年8月にベトナムのハンセン病治療施設2箇所にて治療を受けている患者に対して実態調査を実施、42名から回答を得た。その結果、ベトナムに多剤併用療法(Multi-drug Theory,以下MDT)が導入された1983年以前に発病した群と83年以降に発病しMDTを受けた群を比較してみた場合、前者において障害程度が有意に高く後遺症の治療期間が長期化しているということが分かった。前者の群は高齢化し障害の程度も重いことから社会復帰が困難となっており、結果としてハンセン病村や病院内の障害者棟での生活を余儀なくされているという事実が発見された。それに対し、早期に発見され治療を受けた群は、スティグマ化につながりやすい可視的な身体障害の発生が少なく、社会復帰の面においても大きな支障は認められなかった。現在ベトナムにおけるハンセン病の新規患者発生率は1万人あたり0.07(2006)となっており、WHOの定めるハンセン病削減目標値をクリアーしている。しかし本調査によって明らかになったように、ハンセン病村に在住する元患者の処遇問題が取り残されており、今後の課題となっている点が明らかとなった。また、元患者の子どもたち20名に対して調査を行い、その結果、対外的な関係において自分がハンセン病元患者の子どもであるということから、学校や職場において何らかの被差別経験を有するということが明らかになった。平成21年8月にベトナムの国立ハンセン病治療施設にて治療を受けている患者に対して実態調査を実施した。しかし本調査の結果によって、ハンセン病村に在住する元患者の処遇問題が改善されておらず今後の課題として存在していることが明らかとなった。また、同施設に附設されているハンセン病村在住の子どもたち21名に対して調査を行い、その結果、対外的な関係において自分がハンセン病元患者の子どもであるという事実をどう周囲に打ち明けるかという精神的な葛藤を有するとともに、学校や職場において何らかの被差別経験を有するということが明らかになった。平成22年8月にベトナムの国立ハンセン病治療施設にて治療を受けている患者に対して実態調査を実施した。

しかし本調査の結果によって、ハンセン病村に在住する元患者の処遇問題が改善されておらず今後の課題として存在していることが明らかとなった。また、同施設に附設されているハンセン病村在住の子どもたち21名に対して調査を行い、その結果、対外的な関係において自分がハンセン病元患者の子どもであるという事実をどう周囲に打ち明けるかという精神的な葛藤を有するとともに、学校や職場において何らかの被差別経験を有するということが明らかになった。本研究の対象とするベトナムではハンセン病の感染率は人口一万人あたり0.06人(2006)とWHO(世界保健機構)の制圧目標を達成しているが、ハンセン病専門治療施設やハンセン病村では身体障害や後遺症などによって社会復帰が困難となったハンセン病元患者が多数存在している。そのため、平成23年度8月にベトナムのハンセン病専門治療施設2ヵ所においてハンセン病元患者の生活の質(Quality of Life)に関する調査を実施した(N=65)。対象者の平均年齢は57.6歳で衣服の着脱や入浴など身辺自立は高く、また100メートル程度の歩行は可能であるが、階段の上り下りなど上下の移動に困難を感じているという結果となった。現在の健康状態については対象者の53%が「健康である」と回答しているが、将来の健康状態については全体の63%が悪くなると感じている。全体の4割以上が活力を感じているが、精神的な問題によって日常活動が妨げられていると感じている割合も一定数存在していた(35%)。健康上の理由による人間関係の制限があったとする回答は全体の22%程度である。以上の結果から、ベトナムの元ハンセン病患者の場合ある程度の身体的自立は維持されているが、少し重いものが持ち上げられないなど身体障害や後遺症などの影響で身体能力が制限されている面がみられた。また将来の健康に対する不安が高いこと、常時ゆううつさを感じていると推測される層が一定数存在することから、精神的面および将来の健康不安に対するサポートが必要であると考えられる。
「符号化変動性仮説」に基づく複数メディアによる相乗効果の検討

本研究の目的は、複数メディアによる相乗効果を、符号化変動性仮説に基づいて検証することである。実験を行い、単一メディアと複数メディア提示後の態度を比較した。動画提示後にWebを提示した方が、もしくは印刷広告提示後にWebを提示した方が、Webを単独で提示するよりも購買意図が高まるという相乗効果が確認された。続いて企業発信のコミュニケーションと第三者発信のコミュニケーションに着目した。広告とネガティブな製品レビューの組み合わせにおいて、相乗効果および提示順序による違いが確認された。本研究では、複数メディアによる相乗効果の生じるメカニズムを検証する。取り組むべき課題は二つである。(1)「符号化変動性仮説」が説明する記憶促進のメカニズムを検証すること、(2)「符号化変動性仮説」に基づく情報処理プロセスモデルを検討することである。なお、妊娠、出産のため、研究計画を変更した。産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い、平成24年12月10日から平成26年3月15日までの予定で研究を中断する。本年度は課題(2)について取り組んだ。本課題においては、それぞれのメディア接触段階ごとの効果を細かく見る必要がある。さらに平成23年度の成果として、最初に接するメディアによって、その後に接するメディアへの広告態度形成に影響を与える「順序効果」の存在がわかっている。そこで、各メディアへの広告態度を高める先行要因を細かく検討、特定することが重要であるため、先行要因の一つとして「メディア・エンゲージメント」の概念に注目した。メディア・エンゲージメントとは、メディアに対する「オーディエンスの心理的な短時間の引きつけ効果(石崎2009)」のことである。過去に行った共同研究では、新聞および雑誌のメディア・エンゲージメントが高いビークルやコンテンツに広告を露出すると、広告態度、ブランド態度、購買意図が高まることを明らかにしている。本研究ではウェブサイトも対象としているため、同様の効果が生じるかについて検証した。その結果、ウェブサイトに対するエンゲージメントも広告態度やブランド態度を高めることが確認された。その成果は2012月7月の日本ダイレクトマーケティング学会にて発表した(中野・松本・五十嵐・石崎2012)。今後は、複数メディアを組み合わせた場合の情報処理プロセスにおいて、接触メディアの広告態度ごとに先行要因としてメディア・エンゲージメントを取り入れ、モデル構築を行う。平成24年12月10日から平成26年1月6日まで、産前産後の休暇および育児休業を取得しため、研究を中断し、平成26年3月16日に研究を再開した。そのため、本年度はほとんど研究を進めることができていない。本研究では、複数メディアによる相乗効果の生じるメカニズムを検証するため、記憶に関する「符号化変動性仮説」に注目する。取り組むべき課題は大きく二つに分けられる。(1)「符号化変動性仮説」が説明する記憶促進のメカニズムの検証、および(2)「符号化変動性仮説」に基づく情報処理プロセスモデルの検討である。「符号化変動性仮説」はStammerjohan et al. (2004)が複数メディアによる相乗効果を説明する説の一つとして提示した。もとは心理学の理論で、Midigan(1969)とMelton(1967;1970)によって提唱された。分散効果を説明する理論の一つが符号化変動性仮説であり、記憶時の符号化の手がかりが多いためとされる。本年度に取り組んだ内容は以下のとおりである。課題(1)については、「符号化変動性仮説」を中心に、心理学における記憶について文献研究を行った。研究代表者の専門領域はマーケティングであり、心理学領域の文献研究の蓄積がないため、これらの文献研究の意義は大きい。課題(2)については、複数メディアの情報処理プロセスモデルを検討するため、過去に調査したデータを用いて、メディア接触の段階別反応を取り入れたモデルの構築を行った。その成果は、2011年7月の日本広告学会関東部会にて発表し、その内容を2011年7月に論文「接触順序を考慮したクロスメディア情報処理モデルの検証ーマス広告からウェブサイトへの誘導ー」『Direct Marketing Review』(日本ダイレクトマーケティング学会)(中野・松本2011)としてまとめた。これらの研究から得られた知見は、接するメディアの順序効果が存在すること、および最初に接したメディアの違いによって情報処理プロセスが異なること、の2点である。本研究では、このモデルを精緻化し、情報処理プロセスモデルの構築を行う予定である。メディアとメッセージの関係を明らかにするうえで役立つ、有名人広告の効果に関する論文『有名人の起用期間による広告効果ー短期起用CMと長期起用CMの比較ー』を執筆した。当該論文では、有名人の起用期間に焦点をあて、期間による効果の違いを明らかにしている。論文内のレビュー部分においては、有名人による広告効果の先行研究を概観し、主要な4つのモデルを説明した。そのうち、特にマッチアップ仮説が本研究に関連している。マッチアップ仮説とは、有名人のイメージによって伝わるメッセージと、製品メッセージを一致させるべきという考え方である。メディアとメッセージに着目した理由は、メディアおよび記憶の分散効果に関する文献研究の結果、複数メディアの相乗効果を測定するためには、刺激物となる「メディア」と「メッセージ」の2変数の検討が必要だと考えたためである。Dahlen(2005)によれば、メディア自体が暗黙的にメッセージを伝達するという。メディアは広告反応に影響を与えるコンテクストを提供するという指摘もある(Calder at el. 2009)。そこで、メディアの効果を見るにはメッセージも切り離せないと考え、メディアとメッセージとの関係を明らかにすることが必要である。

上述したマッチアップ仮説について、Dahlen(2005)はこの考え方を拡張し、メディア自体がメッセージを伝達するためには、ブランドとメディアを調和させるべきだと主張している。そうすると、ブランド連想や広告評価を高めるという。そこで、本研究においては、この点も考慮し、メディアとメッセージの関連を明らかにするための調査設計を行いたい。具体的には、メディア、ブランド、および広告メッセージに関連がある場合の方が、関連のない場合よりも効果が高いことを想定している。複数メディアを組み合わせた順序効果を明らかにし、情報処理プロセスのモデル構築に向けた予備調査を2015年5月に実施し、その結果を日本広告学会全国大会にて発表した。調査対象のメディアにはスマートフォンのウェブサイト、スマートフォン上の動画、印刷広告(チラシ)を用いた。調査素材には食品のオンラインショップを用いた。ブランドの選択条件は、1調査対象者である学生の関与が高い製品カテゴリー、2CM(動画)とウェブサイトを有しているブランド、3事前のブランド認知が低いブランド、4CM(動画)のクオリティが高いブランド、の4点である。192名の調査対象者をメディアの接触順の違いによって5群に分けた。A群はウェブサイト閲覧後に動画を視聴させ、B群は動画視聴後にウェブサイトを閲覧させた。C群はウェブサイト閲覧後に印刷広告を閲覧させ、D群は印刷広告閲覧後にウェブサイトを閲覧させた。E群は統制群として、ウェブサイトのみを閲覧させた。測定尺度は、メディア別の広告態度、ブランド態度、クチコミ意向、検索意向、購入意向、ブランドの事前知識、当該製品カテゴリーに対する関与、などである。メディアの接触順序によってブランド態度や購入意向に違いがあるかを検証するため、動画とウェブサイトに焦点を当て、A群(Web→動画)、B群(動画→Web)、E群(Web)を対象に一元配置分散分析(被験者間計画)を行った。その結果、ブランド態度と検索意向では有意な差がみられなかった。購入意向には有意差がみられ、多重比較の結果、E群(Web)よりもB群(動画→Web)の方が高い結果であった。予備調査の結果からは、メディアの接触順序による「順序効果」は明確に確認されなかったが、単独のメディアより複数メディアに接した方が、効果が高まる「相乗効果」は確認された。今後は、印刷広告も対象に分析を行い、第2回予備調査と本調査を行いたい。研究と育児との両立が難しく、遅れている。2017年2月にインターネット調査とCLT(会場テスト)を行った。2015年に実施した予備調査の課題を修正し、以下の点に留意した。
アシュアランスネットワーク一般設計方法論に基づいたMANETシステムの強化

アシュアランスネットワーク一般設計方法論を構成する一般ネットワーク分割構造自律構成技術の具体化と一般リアルタイム自己組織化制御技術の具体化について検討した。一般ネットワーク分割構造自律構成技術の具体化として、車両間の無線通信により車両が隊列を組んで走行する動的なコンボイ形成手法を提案した。車両がノードに対応し、コンボイがサブネットワークに対応させると、一般ネットワーク分割構造自律構成技術が適用できる。コンボイの自律構成には、形成、合併、分離、離脱の4種類の変化が必要となる。これらの変化に対する条件を示し、車両台数、車両速度、コンボイ形成条件の違いによるコンボイを自律構成する最適な車両数についてシミュレーション実験により評価した。一般リアルタイム自己組織化制御技術の具体化として、MANETにおいてトークンを用いたIsarithmic制御を提案した。従来のIsarithmic制御は、各サブネットワークのデータパケット総数に上限を設けることにより、サブネットワーク内の輻輳を制御するものである。しかしながら、MANETでは各サブネットワークが変動するため、提案法ではサブネットワークの代表ノードがノード数とトークン数を管理し、各ノードにトークンを再分配する点に新規性がある。シミュレーション実験により、データパケット到達成功数の増加と経路検索失敗数の減少を確認した。上述の検討結果に加えて、Bluetoothによる高速コネクション確立手法をノードに実装したMANETシステムを開発し、基本的なフィールド実験を実施した。この実験では、メッセージ及び静止画による災害情報が伝搬できることを確認している。ノード数と変動率に基づいて多様なノード移動シナリオを導出可能な移動モデルとその評価、並びに、Bluetooth MANETシステムにおけるデッドロックの緩和については、国際会議ADSN 2018で発表した。MANETにおいてトークンを用いたIsarithmic制御については国内シンポジウムHISS 2018で発表した。Bluetoothによる高速コネクション確立手法をノードに実装したMANETシステムを開発し、基本的なフィールド実験を実施した。このように順調に進んでいる。一般ネットワーク分割構造自律構成技術及び一般リアルタイム自己組織化制御技術の具体化を先行して研究を推進したが、今後はこれらの技術の具体化をさらに推進するとともに、これらの技術の抽象化・一般化も検討し、外部発表の準備を行う予定である。また、これらの技術の有効性を検証するため、MANETシステムを開発し評価する予定である。アシュアランスネットワーク一般設計方法論について検討した。その結果、局所的な変動情報に適応してサブネットワークの規模を上限と下限の間に収めるようにサブネットワークの構造を変化させることにより、リアルタイムにサブネットワークを部分最適化する一般リアルタイム自己組織化制御技術と、サブネットワークの代表ノード間で変動情報を交換し、ネットワーク全体からそれぞれのサブネットワークに収集された変動情報に基づいて上限と下限を変更することにより、ネットワーク全体を最適化する(強化すると呼ぶ)一般ネットワーク分割構造自律構成技術で構成できる見通しを得た。また、一般ネットワーク分割構造自律構成技術の具体化について検討し、その方法の骨格を得た。この方法をMANETに適用するために、変動情報の変動を特徴づけるノード密度の変動率を定義し、ノード数と変動率に基づいて多様な端末移動シナリオを導出可能な移動モデルを提案した。また、ノード移動の類似度を導入することにより、提案した移動モデルから導出したシナリオではノードが時間的にも空間的にも偏在することを示した。強化したMANETをフィールド実験で評価するために、MANETシステムのノードに実装するソフトウェアを開発した。MANETシステムでは、すでに提案済みのClassic BluetoothとBluetooth Low Energy (BLE)を組み合わせた通信手法を改善し、BLEのコネクションレス型片方向通信を利用した高速なClassic Bluetoothのコネクション確立手法を提案した。この改善により、コネクションの切断が頻繁に発生する環境におけるデータ伝搬時間をさらに短縮できた。ノード数と変動率に基づいて多様な端末移動シナリオを導出可能な移動モデルについては、アシュアランスシステム研究会で発表した。しかしながら、アシュアランスネットワーク一般設計方法論を構成する一般ネットワーク分割構造自律構成技術について考案結果を得ているが、移動モデルによる最適化の効果の違いなど検討すべき内容が残っているため、外部発表には至っておらず、計画より遅れている。MANETシステムについては、アシュアランスシステム研究会、ネットワークソフトウェア研究会などで発表済みであり、Classic BluetoothとBluetooth Low Energy (BLE)を組み合わせた改善手法をAndroid端末とRaspberry Piに実装するなどフィールド実験環境の構築は計画より進んでいる。

この実験では、メッセージ及び静止画による災害情報が伝搬できることを確認している。ノード数と変動率に基づいて多様なノード移動シナリオを導出可能な移動モデルとその評価、並びに、Bluetooth MANETシステムにおけるデッドロックの緩和については、国際会議ADSN 2018で発表した。MANETにおいてトークンを用いたIsarithmic制御については国内シンポジウムHISS 2018で発表した。Bluetoothによる高速コネクション確立手法をノードに実装したMANETシステムを開発し、基本的なフィールド実験を実施した。このように順調に進んでいる。アシュアランスネットワーク一般設計方法論を構成する一般ネットワーク分割構造自律構成技術について外部発表するための準備を進める。また、もう一つの構成技術である一般リアルタイム自己組織化制御技術について検討する。具体的には、ネットワーク環境が急激に変動する場合にも適応可能とするために、変動情報の予測機構、制御機構、診断・回復機構等について検討する。さらに、このような技術の有効性を検証するため、MANETに基づいた災害情報伝搬システムを開発し、シミュレーション実験、フィールド実験によって評価したいと考えている。一般ネットワーク分割構造自律構成技術及び一般リアルタイム自己組織化制御技術の具体化を先行して研究を推進したが、今後はこれらの技術の具体化をさらに推進するとともに、これらの技術の抽象化・一般化も検討し、外部発表の準備を行う予定である。また、これらの技術の有効性を検証するため、MANETシステムを開発し評価する予定である。総務省戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE)地域ICT振興型研究開発「アシュアランスシステム設計原理に基づいた草の根災害情報伝搬システムの研究開発」(フェーズII)の研究分担者としてその研究開発費の一部を活用したため。次年度使用額は、アシュアランスネットワーク一般設計方法論に基づいたMANETシステムの開発と評価のために使用する予定である。総務省戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE)地域ICT振興型研究開発
硬組織内における磁化移動現象の研究

生体組織は一般に水を含む生体高分子系で,骨や歯牙などの硬組織とそれ以外の軟組織に分類される。高磁場NMRによるこのような系の緩和過程においては,交差緩和なる現象,すなわち磁化移動現象(分子間スピン拡散)を考慮することが重要である。これまでに軟組織におけるこれらの研究は進められてきたが,硬組織についてはほとんど行われていなかった。今回申請者は,マウスの歯牙組織を用いて,硬組織内の磁化移動現象について研究した。〔実験材料と方法〕硬組織のサンプルとしてddYマウスの歯牙組織を用い,歯髄を含んでいるもの,歯髄を除去したものをそれぞれ測定した。軟組織の対照として,その水晶体を用いた。測定装置は,500 MHz ^1H-NMRスペクトロメーターを使用した。NMRパラメータは,縦緩和時間(T_1),分子間交差緩和時間(T_<1S>)を用いた。T_1は,inversion recovery法を用いT_<1S>値はAkasaka法のinversion recovery法を用いた。また各組織の含水量も同時に測定した。〔結果と考察〕マウスの歯牙組織における含水量は,歯髄を含めたものが16.78±2.28%(n=9),除去したものが15.15±1.87%(n=4)であり,ヒトの歯牙組織におけるセメント質に近い含水量を示した。磁化移現象については,生体内軟組織と同様に,歯牙組織においても,構成成分から水分子へと分子間スピン拡散が生じていることが示唆された。また歯髄を除去した硬組織だけでも,同様に分子間スピン拡散が生じていることが示された。したがって,硬組織内においても磁化移動現象が生じていると考えられ,この現象を臨床用MRI装置に利用することによって,硬組織の新しいMRイメージングの可能性もあると考えられた。