hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
U仮説に基づく吃音の類型的診断と予防に関する研究

結果の分析には,筑波大学早坂研究室に設置したApple Power Macintosh 8500/180並びに付属機器を活用した。2)以下のような結果が得られた。a.吃音群(20名),吃音high risk群(33名),吃音low risk群(533名)となった。%は吃音群:1.5%,high risk群:38.4%,low risk群:60.1%となり,従来の結果と同様であった。ただ,high risk群38.4%は今後重要な分析課題となろう。b.親子言語関係診断尺度項目の因子分析から,3因子が抽出された。第1因子は規範性の因子,第2因子:受容性の因子,第3因子:過保護性の因子と推定された。内須川がかねてから主唱している「吃音の言語関係に関する環境仮説」が支持された。3)「U-1;A-2」に属する事例収集のためには,high risk群に関する分析が重要となる.更に多角的に簡易テストの開発が次年度への課題となろう.本年度の実施計画に基ずいて研究に取り組んだ結果以下の如き成果を得た。1)本年も昨年に引き続き筑波大学早坂研究室の協力に依って,収集資料の吃音highrisk群(33名)と吃音low risk群(533名)合計566名について,情報を分析した。情報は既に標準化されている「親子言語関係診断テスト」(拙著)のなかから抽出され調査項目について,両群に関連する領域が「U-1;A-2」に属する事例収集の分析に有効か検討することを目的としたが、残念ながら確とした資料はえられなかった。a.親子言語関係診断尺度項目の因子分析から,3因子が抽出された。第1因子は規範性の因子,第2因子:受容性の因子,第3因子:過保護性の因子と推定されたが,抽出調査項目数が不足したこと。項目数の増量が必要と判断された。b.内須川がかねてから主唱している「吃音の言語関係に関する環境仮説」は支持されるが,これに加えて他の臨床的方法を付加的に使用する工夫が求められた。3)「U-1;A-2」に属する事例収集のためには,high risk群に関する更に精密な分析が重要となること。更に長期的アプローチが必要になろう。また、精度の高い多角的な簡易テストの開発と臨床的方法のマッチングが次年度への課題となろう。平成8年度11年度に至る4年間の研究計画では,全国4カ所に拠点を設けてコンピュータを設置し,各拠点で収集した臨床データを分析検討する予定であったが,資金面及び研究並び資料収集スタッフの両面に於いて困難なことが判明したので,研究計画を縮小して昭和女子大学内須川研究室と筑波大学早坂研究室の2拠点にコンピュータを設置し,スタッフ相互に研究体制が漸く完成した。当面モデル研究を推進することになった。しかし予想以上につぎの点に難関があった。資料の収集の困難の問題である:「吃音の発生予防研究」では,吃音に進展の予想される症例入手が必須にも拘わらず事実上極めて困難である。吃音には現在まで"自然治癒"現象が約40-45%存在し,そのメカニズムも不明のままである。また,吃音児の第1発見者である"母親"自身が吃音への意識も予期もなく,吃音進展が或程度増悪化して初めて専門機関を訪れる状況である。従って如何にして,将来吃音へと進展する吃音予備症例を何処で発見するかの課題が重要である。吃音の発生が幼児期(34・5歳代)にあることは確認ずみなので,どのような方法で,どこで把握すかに係っている。現在までの研究で以下の諸点が判明した。1)わが国の有用な乳幼児検診制度を活用して,3歳検診時に大幅な言語調査を実施して,臨床例を収集した結果,筑波地区で約2000例(正常児,吃音児,疑似吃音児群)の分析から研究の方向性が見えてきたこと。
敵討ち物実録の流布および他ジャンル文芸への影響と、実録の「事実」性に関する研究

本研究は、敵討ち物実録を複写物等を通じて収集し、内容分析を行うことにより、従来知られていなかった敵討ち物実録の内容を把握することができ、解題(未公開)サンプル数を充実させることができた。また、この作業を通じて、敵討ち物実録には多くの「創作」と認められるものが存在することや、それらの中には、すでに他の実録にもみえる数々の趣向を巧みに利用し、ストーリーを作り上げているものもあることがわかり、実録の作られ方のひとつの方法を見つけることができた。この他、実録が読本や歌舞伎と影響関係がある事例を見出してもいる。平成25年度は、昨年度作成した未発掘敵討ち物実録のリストに基づき、敵討ち物実録の収集と内容分析を中心とする活動を行った。収集面においては、弘前市立図書館岩見文庫の所蔵する実録に、これまであまり注目されていなかった敵討ち物実録が多数所蔵されることにより、国文学研究資料館が所蔵するマイクロフィルムからの複写を行い、収集した。その中の実録には、読本との影響関係を伺わせるものもあることを確認できた。他に、当初の調査予定には無かったが、姫路市文学館の金井寅之助文庫や個人の研究者が、やはり未発掘の敵討ち物実録を所蔵することがわかったため、調査・写真撮影を行っている。また、前年度から行っていた、島根大学図書館堀文庫蔵浮世草子『敵討会稽錦』の翻刻を行い、今年度は巻1部分を発表した。本年度は、まず未発掘の敵討ち物実録のリスト作成に着手した。敵討ち物実録に関連するキーワードを複数設定し、国文学研究資料館の「日本古典籍総合目録データベース」を中心とした目録類から敵討ち物実録作品を検索し、未見のものをチェックしていった。加えて、実録以外の敵討ち物についても、実録との関連する可能性のあるものについては、同じくチェックしている。敵討ち物実録と他ジャンル文芸との関係については、「七北田の敵討ち」を題材とした実録に注目し、それを素材にした絵本読本『絵本誠忠伝』との比較を通じ、絵本読本がどのように工夫して実録の内容を改めているかを分析した。さらに「七北田敵討ち」の実録と、歌舞伎「敵討安永録」の内容上の共通点を明らかにし、この歌舞伎が実録を素材としていることを指摘し、実録と他ジャンル文芸との関わる事例をあらたに加えた。これらについては『鯉城往来』第十五号(平成24年12月刊・広島近世文学研究会)にて発表している。このほか、これまで作品名のみ知られていながら、所在のわかっていなかった敵討ち物の浮世草子『敵討会稽錦』の書誌的事項を調査して、翻刻を行った。この作品は実録とは異なるが、実際の事件をモデルにした可能性も考えられること、吉文字屋本浮世草子の研究は浮世草子研究の領域では手薄であり、『敵討会稽錦』を含め、伝本所在不明のものがまだ残されていることから、翻刻紹介の意義があると考えている。この作品の翻刻は、近日発表予定である。また、調査の過程で「久留米騒動物」の実録に注目し、本文のバリエーションがあることを明らかにし、本文系統の整理と内容分析を行っている。同様に、調査の過程ではこれまで明治期の活字本でしか存在がわからなかった「大岡政談・鯨論」の写本を見つけ出し、内容上の特色について論じた。平成26年度は、昨年度につづき、平成24年度に作成した敵討ち物実録のリストに基づき、敵討ち物実録の収集と内容分析を行った。だが、収集については、調査先との日程調整の都合がつかなかったことにより、現地調査よりも、マイクロフィルム等の閲覧・複写収集の方が主となった。なお、昨年度新たに加えた調査先である姫路市文学館所蔵の敵討ち物実録については、今年度も引き続き調査収集を行った。内容分析においては、これまでに収集している敵討ち物実録の中で、実説の事件にたどり得ない、明らかに創作とみなせるもののストーリーの作られ方に注目し、とくに『荒川武勇伝』という実録を視点として、その作られ方の特徴を考察、学会で口頭発表を行った。また、『誠顕常陸帯』と題する敵討ち物実録と読本『現過思之柵』との影響関係を見いだし、発表論文において指摘している。この他、昨年度につづき、島根大学図書館堀文庫蔵の浮世草子『敵討会稽錦』の翻刻を行い、巻2、巻3部分を発表した。最終年度は、収集した実録の内容分析に基づいた、解題を執筆を行う活動を中心とした。とくに、弘前市立図書館が所蔵する敵討ち物実録については、国文学研究資料館のマイクロフィルム資料に収められていないものが相当数あることが判明し、現地でのデジタル撮影を行った。解題原稿については、弘前市立図書館所蔵のものを中心とし、今年度は、20点の解題を作成した。未報告ではあるが、これらの中には、相似した筋立てを持ちながら、内容を少し変え、異なる書名を持つ実録もみつけることもでき、実録の筋立てを作る方法を考えるうえで、今後の参考になった。また、敵討ち物実録のうち、事件そのものを創作してしまっている事例に注目し、とくに昨年度に学会での口頭発表を踏まえ、『荒川武勇伝』を典型例として、悉皆的調査を行いつつ、物語中にみえる趣向を分析して、敵討ち物実録の創作の方法について、ひとつの見解を論文にて報告することができた。この他、一昨年度より行っていた『敵討会稽錦』の翻刻のうち、今年度は巻四・巻五について翻刻し、完成をみている。

本研究は、敵討ち物実録を複写物等を通じて収集し、内容分析を行うことにより、従来知られていなかった敵討ち物実録の内容を把握することができ、解題(未公開)サンプル数を充実させることができた。また、この作業を通じて、敵討ち物実録には多くの「創作」と認められるものが存在することや、それらの中には、すでに他の実録にもみえる数々の趣向を巧みに利用し、ストーリーを作り上げているものもあることがわかり、実録の作られ方のひとつの方法を見つけることができた。この他、実録が読本や歌舞伎と影響関係がある事例を見出してもいる。平成26年度は本来最終年度として、計画を達成させるべきであったが、資料の調査先との日程調整がつかなかったことと、申請者の体調不良の事情があり、研究に従事できない期間があったため、遅れが生じてしまった。その反面、敵討ち物実録のうち、実説にたどり得ない、創作の敵討ち物実録の作り方について、ひとつの考えをまとめることができ、学会で口頭発表できたことや、他ジャンル文芸である読本と影響関係があると言える実録を一例加えることができたことなど、研究目的を達成させるための歩は確実に進んでおり、平成27年度は、ひとつの成果を出すことができるものとの感触を得ている。近世文学本年度が最終年度ということで、研究活動の総括的な一年とする。これまでに収集した敵討ち物実録の資料を分析し、とくに創作と考えられる敵討ち物実録の類型を抽出し、論文として発表することを計画している。また、未発表状態であった敵討ち物実録の解題集を作成することを考えている。平成25年度の目標は、前年度作成のリストに基づいた資料収集が中心であり、いくつか調査できなかった所はあるものの、おおむね順調に行うことができた。当初、計画外であった調査箇所があらたに見つかったことは、未発掘の敵討ち物実録のデータが増えることとなり、収穫であったといえる。また、収集した敵討ち物実録の解題作成に着手したが、資料収集の方に時間が取られ気味であり、やや遅滞していることは否めない。しかし、その途上で、他の敵討ち物実録と相似するものや他ジャンル文芸との影響関係をうかがわせるものなどがあらわれ、研究が拡がる手応えを得ている。本研究の今年度の目標は、基礎資料の整備であり、未発掘の敵討ち物実録のリスト作成を中心として、さらに、そのリストに基づいた実地調査、データ入力・梗概作成、他ジャンル文芸との比較・検討、内容吟味を行うというものである。これらのうち、リスト作成については、確実にチェックしておくべき機関の目録・データベースの類からの摘出はほぼ終えており、次年度はさらなる情報の収集につとめたいと考えている。いっぽう、実地調査・データ入力・梗概作成については、今年度は基礎資料の整備を優先したことや調査先との日程調整が難航したため、やや遅滞している状況である。他ジャンル文芸との比較検討、実録の内容吟味については、「七北田の敵討ち」を題材とした実録をもとに行うことができ、ある程度の達成はできた。だが、他の事例も加えられる方が望ましく、今後も新たな事例の発掘をしていきたい。以上の状況を総合すると、おおむね順調に進展していると考えられる。前年度に引き続き、今年度も実録写本の調査を予定していたが、いくつかの調査先との日程調整がつかず、今年度の調査を断念せざるを得なかったことと、研究代表者が体調を崩してしまい、その期間の調査・研究を中断しなければならなかったために、次年度使用額が発生した。平成26年度は、すでに収集している複写資料の分析が中心となる。
微生物代謝効果から読み解く温泉堆積物のミクロスケール縞状組織の生成プロセス

本研究は約38億-5億年前に海洋で堆積した縞状鉄鉱層とストロマトライトの生成過程を明らかにするために,現世の類似した温泉堆積物について研究を行った.インドネシアスマトラ島の2つの温泉と,鹿児島県霧島市の温泉を対象とし,温泉堆積物について水分析・堆積物観察・微生物観察等を行った.それらの結果を総合的に検討し,各温泉堆積物に発達する縞状組織の生成過程を明らかにした.H26年度は,昨年度に調査をしたインドネシアスマトラ島にあるSipoholon温泉の調査と分析を引き続き行った.Sipoholon温泉には3つの主な湧水孔があり,それぞれの流路に炭酸塩を主成分とする温泉堆積物が堆積し,全体で約5万平方キロメートルほどの大規模な温泉堆積物が分布している.これまでの研究で,流下経路における堆積物表面の色の変化は,水温,流速,栄養源などの水質の変化に応答した微生物相に対応していることがわかっている.また,温泉堆積物の内部にはミクロスケールの縞状組織が発達し,微生物の活動を反映した日輪である可能性が高い.本年度は,温泉水の生成過程について検討を行った.水温は約61°C,pHは6.48と中性を示し,カルシウムイオンと硫酸イオンを多量に含むのが温泉水の特徴である.陰イオンの組成から温泉水は天水起源の地下水に地熱貯留層から分離した蒸気により加熱され,その蒸気のみが混入して生成したと考えられる.温泉水の酸素安定同位体比は-9.25パーミルであり,調査期間中に降った雨の酸素安定同位体比(-2.6パーミル,-10.0パーミル,-12.3パーミル),付近の河川の値(-8.3パーミル)と近い値を示し,温泉水は天水起源であることを支持する.Sipoholon温泉は標高1000m付近に位置し,同位体の高度効果のため,赤道付近の値より軽い値になると考えられる.炭素安定同位体比は+1.2パーミルとマグマ起源ガスの値(-5-4パーミル)より重い値を示す.この値は温泉水の生成過程や断層が発達していることを考慮すると,マグマ起源の脱ガスを反映していると考えられる.これらの研究成果はいつかの学会で発表を行っている.インドネシア・スマトラ島の北部のDolok TingiRajaにある炭酸塩堆積物(トラバーチン)が発達している温泉を調査した.トラバーチンには縞状組織が見られる部分がある.これまでの研究では,酸素発生型光合成細菌の関与が指摘されてきたが,本調査地ではシアノバクテリアは検出されなかった.代わりに非酸素発生型光合成細菌群集が検出され,それらが縞状組織を形成していると考えられる.このモデルは酸素濃度が低い太古代のストロマトライトの生成過程に応用できる.また,鹿児島県霧島市の塩浸温泉の調査を開始した.塩浸温泉の湯元には縞状鉄質堆積物,下流には表面が緑色のバイオマットで覆われた縞状トラバーチンが見られる.湯元付近に見られる鉄質堆積物は非常にもろく,フェリハイドライトで構成されているある.フェリハイドライトは幅10ミクロン程度のフィラメント状で,樹枝状に分岐し伸びている.樹枝状フェリハイドライトが繰り返し成長し,幅200-500ミクロンの縞状組織を形成している.また,フェリハイドライトの中に,幅n単位の有機物のようなフィラメントが確認できた.これらのことから,鉄沈殿が微生物により引き起こされたことを示唆する.下流のトラバーチンはアラゴナイトが主体である.アラゴナイトは細粒な結晶をベースとして大きな結晶が成長し,それが繰り返して幅100-500ミクロンの縞状組織を形成している.結晶間には微生物の代謝生成物であるEPSが多く見られる.さらに,バイオマットを蛍光顕微鏡で観察すると,シアノバクテリアの自家蛍光を示した.おそらく,トラバーチンの縞状組織にはシアノバクテリアの光合成が関与していると考えられる.スマトラ島Dolok TingiRajaの温泉および塩浸温泉のこれまでの研究成果はいくつかの学会で発表している.インドネシア・スマトラ島Dolok TingiRajaにある温泉について,水-鉱物-微生物の関係性を明らかにし,トラバーチンの新しい生成過程を示した.これは古代ストロマトライトの生成過程にヒントを与えるものである.鹿児島県塩浸温泉については,水質・堆積物の基礎的な情報を得ることができ,堆積物の沈殿や縞状組織に微生物が関与していることが判明した.本年度は鹿児島県霧島市にある塩浸温泉の堆積物について研究を進めた.1)湯元に見られる鉄質堆積物:昨年度までの研究において,鉄質堆積物の沈殿過程に微生物の代謝が関与していることが示唆されていた.そこで,本年度は遺伝子解析次世代シーケンサー(Miseq)によりその微生物群集の特定を行った.その結果,プロテオバクテリア門が最も多く検出され(約68 %),次にアクウィフェクス門が多くなっている(約20 %).プロテオバクテリアの約95 %はベータプロテオバクテリアであった.ベータプロテオバクテリアにはGallionella ferruginea,Leptothrix ochraceaなどの鉄酸化細菌が属しているため,塩浸温泉では鉄酸化細菌により鉄沈殿が起きた可能性が高い.鉄酸化細菌の中には低い溶存酸素濃度・中性環境を好む微好気性細菌がおり,塩浸温泉の湯元の環境特徴に適合する.2)下流に見られる炭酸塩堆積物:微生物群集の遺伝子解析の結果,シアノバクテリアが最も多く検出され,蛍光顕微鏡観察結果と一致する.

炭酸塩堆積物は堆積面に対して垂直に成長した結晶と堆積面に平行な細粒バンドで構成される幅数100ミクロンの縞状組織を示す.細粒バンドの部分にはトルイジンブルー染色により細胞外多糖類(EPS)が多いことがわかった.おそらく縞状粗組織はシアノバクテリアの光合成周期を反映した日周期であると考えられる.塩浸温泉は流路によって炭酸塩鉱物種が異なっている.塩浸温泉の物理・化学的特徴はカルサイトの沈殿を示すが,実際はアラゴナイトが優勢に沈殿している.EPS染色は,アラゴナイトの部分ではEPSが多く,カルサイトの部分はEPSが少ないことを示した.よって,シアノバクテリアの代謝生成物により炭酸鉱物種が支配されいてることが判明した.これらの結果は,地球惑星科学連合および地質学会で発表を行っている.本研究は約38億-5億年前に海洋で堆積した縞状鉄鉱層とストロマトライトの生成過程を明らかにするために,現世の類似した温泉堆積物について研究を行った.インドネシアスマトラ島の2つの温泉と,鹿児島県霧島市の温泉を対象とし,温泉堆積物について水分析・堆積物観察・微生物観察等を行った.それらの結果を総合的に検討し,各温泉堆積物に発達する縞状組織の生成過程を明らかにした.本年度の水質に焦点を当てた研究は,温泉堆積物の生成過程を明らかにする上で,基礎的かつ重要である.インドネシアSipoholon温泉について水質,堆積物組織,微生物群集の情報が揃い,堆積物中に見られるミクロスケールの縞状組織について,総合的に検討できた.鹿児島県塩浸温泉の堆積物について研究を進める.平成27年度は水質や基礎的な堆積物の観察を終えたので,今後は堆積物に見られる縞状組織の成因や周期を明らかにする.具体的には,堆積物の沈殿や縞状組織に関与していると考えられる遺伝子解析による微生物群集の特定や,その微生物群集を培養し,代謝様式を検討する.数物系科学国内の縞状温泉堆積物に焦点を当て,研究を進める.予察的研究を終えているが,フィールド調査にて改めて水質や堆積物組織などの基礎情報を取得する.次に縞状組織の成因を明らかにするために,遺伝子解析により堆積物中の微生物群集の特定を行う.さらに,FISH法(蛍光プローブ法)で微生物の空間分布を把握し,縞状組織と微生物代謝様式の関連性について明らかにする.物品購入において,想定されたよりも安価に購入することができたため.インドネシアSipoholon温泉調査に行き,その分析を優先的に行った.そのため,本年度立ち上げる予定だった実験装置の準備が進まなかった.分析に必要な消耗品の購入や調査・学会発表等の旅費として使用する.また,最終年度であるため,論文投稿・英文校閲に充てる予定である.研究費は,物品費として水試料や堆積物試料の分析や遺伝子解析に用いる消耗品に使用する.また,国内旅費として大分県鶴の湯,秋田県奥々八九郎温泉の調査や学会発表に使用する.
大規模フラクタル系の動力学,特にベクトル・フラクトン励起に関する実証的研究

統計平均的な意味でフラクタル性を有するパ-コレ-ション系は、アモルファス材料、ゲル、磁性合金、半導体の不純物伝導など多くの異なる対象に対して適用できる基本的な模型である。フラクトンと呼ばれるこの系特有の局在振動励起は、ランダムな系の動的性質を理解する上できわめて重要であり、多くの研究が行われている。しかし、フラクトンに関する理論的研究のほとんどがスカラ-変位のフラクトンを扱っており、実際上重要なベクトル変位のフラクトンの性質は殆どわかっていなかった。本研究では、ス-パ-コンピュ-タおよび我々が開発した並列計算向きアルゴリズムを用いて10^6個のサイト数を有する巨大パ-コレ-ション系のシミュレ-ションを行なった。最初に2次元および3次元規則格子上にサイト数が10^6を越える巨大パ-コレ-ション・クラスタ-をモンテ・カルロ法を用いて作った。次に周期的外力による共鳴を利用した並列計算向きアルゴリズムを用い、これによりベクトル変位を持つパ-コレ-ション・クラスタ-の振動状態密度および、モ-ド・パタ-ンをス-パ-コンピュ-タで数値計算した。これにより、現実の物質内で励起されるベクトル・フラクトンの状態密度およびモ-ド・パタ-ンを計算し、ユニバ-サリティ-・クラス、局在性など、スカラ-・フラクトンとの差異を明確にすることができた。すなわちベクトル・フラクトンの状態密度及びモ-ド・パタ-ンがスカラ-・フラクトンのものとどの様に異なるかを明らかにし、実験と比較することができた。さらに計算されたモ-ド・パタ-ンから直接動的構造因子を求め、実験的に得られるフラクトン励起の特性を計算機上で明らかにした。フラクタル構造の中でも特にパ-コレ-ション・ネット(浸透網)は、格子上に確率pで粒子を置き、隣合う粒子間をボンドで結合するという極めて単純な作業により作られる。アモルファス材料やシリカ・エアロゲル、高分子架橋体等の現実に存在する多くのランダム構造を持つ物質は、あるスケ-ルで自己相似性を持っており、パ-コレ-ション・モデルでよく記述される。パ-コレ-ション・ネットの動的性質の研究から、フラクタル系一般に新しいたタイプの局在励起が存在することが明かとなった。この励起状態はトポロジカルに乱れた構造の動力学に対し極めて重要な役割を担う。光または中性子の非弾性散乱実験により直接得られる励起状態に関する物理量は、動的構造因子S(q,ω)(q,ωは各々波数シフトと振動数シフト)である。動的構造因子は質量密度の振動励起による変化成分の相関関数のフ-リエ変換であり、この関数の波数または振動数依存性を調べることで励起状態の特性を知ることができる。我々は700×700の正方格子上に臨界濃度のパ-コレ-ション・ネットを作り、その上に多数のフラクトンを励起させS(q,ω)を直接計算した。動的構造因子の波数依存性はピ-ク値のqより下ではq^<2.7>、それより上ではq^<-2.7>の依存性を持ち、平均波動関数を用いた計算や有効媒質近似による結果とは異なる結果を得た。この事は、従来の近似方法がフラクトン波動関数の持つ特徴を十分に捕らえていないことを物語っている。次年度の計画ではS(q,ω)のω依存性やパ-コレ-ション濃度pに対する依存性、次元依存性を大規模シミュレ-ションにより明らかにする計画である。さらにこれらの結果からフラクトン・モ-ドの有効波動関数を求める。これによりフラクトンと他の素励起との相互作用を理論的に計算することが可能となり、フラクトンが関与する様々な物理現象を議論することができるようになる。

本研究の目的は、ランダムおよびフラクタル構造に固有な動的諸性質を、ス-パ-・コンピュ-タを用いた大規模シミュレ-ションにより解明することである。フラクタル構造、特にパ-コレ-ション系ではフラクトン次元d_fが、その動的性質を記述するうえで重要な役割を担う。これまで我々は、ランダム・フラクタル構造のDOS,分散関係,局在等の動的諸性質をスパコンを用いた大規模シミュレ-ションによって明らかにしてきた。上記のようなランダム系の動的性質に関する正しい知見を得るためには、出来るだけ多くのサイト数を有する系を扱うことが必要である。我々は、平成3年度において、10^6個のサイト数を扱えるアルゴリズム(強制振動法)を開発し、また得られた結果の精度の評価法を確立した。このアルゴリズムは、極めて高い汎用性を有し、簡単な拡張で任意のエルミ-ト行列の固有値問題を扱うことが可能である。また平成3年度においては、パ-コレ-ション系の動的構造因子の大規模計算を行ない、一応の成果を上げた。動的構造因子S(q,ω)の計算の重要性は、散乱実験により直接観測出来るということばかりでなく、ランダム・フラクタル構造に対して極めて重要な概念であるSLS(single length scaling)仮説を明確に実証できる物理量でもあるからである。
血液線溶系活性因子の循環器疾患の発症とその再発に及ぼす影響について -特に組織プラスミノーゲンアクチベータおよびインヒビター1-

当初に計画した平成8年度の研究計画については、ある程度の遅れはあるものの、相応に進行している。さらに試料の追加を行っているので現在までの結果を記載することとする。症例については、発症調査などに臨床からの協力を得て、脳卒中および心筋梗塞発症者の調査を行い、既知の循環器疾患のリスクファクターとされる因子について測定、調査をおこなった。発症例は100例以上を得ることが出来たのでそのうち50-60才代の男性を抽出し、地域、年齢をマッチさせ、症例対対照を1:3に抽出し、t-PA抗原量および酵素活性を、またPAI-1抗原量の測定を行った。測定法はサンドイッチELISA法により、96穴プレートにて2重検定法にて測定した。その結果、対照群の集団内でt-PAとPAI-1の相関、中性脂肪、肥満度、喫煙、アルコール摂取量との相関が見出され、また、症例群内においても同様の傾向が見られた。さらに症例群と対照群を比較すると、t-PA抗原量、PAI-1抗原量ともに有意差を認めることが出来た。また、PAI-1抗原量の多量が脳卒中の再発に関与している可能性については、再発あるいは死亡例について線溶系因子の測定を行い、検証を試みた。その結果、少数例ではあったが、最初の発症時より時間が経過するにつれ、t-PA抗原量、PAI-1抗原量ともに上昇傾向にあることが観察された。わが国において、このよう疫学的結果はほとんど報告されていないが、さらに例数を増やし検討を継続する予定である。当初に計画した平成7年度の研究計画は、ほぼ順調に進んでいる。食生活を含む生活環境の異なる地域集団における5069才男性について、午前中空腹時に血漿採血を行い、循環器疾患の既知のリスクファクター(総コレステロール、HDLコレステロール、血圧、肥満度、中性脂肪、フィブリノゲン)の測定を行い、喫煙、アルコール摂取量の調査を行った。(これを対照群とする。)症例においては、発症調査などに臨床からの協力を得て、脳卒中および心筋梗塞発症者についての調査を行い同様の項目について測定、調査をおこなった。(これを症例群とした。)発症例の採血数は100例以上を得ることが出来た。そのうち50-60才代の男性を抽出し、地域、年齢をマッチさせ1:3に抽出し、t-PA抗原量および酵素活性を、またPAI-1抗原量の測定を行った。さらに症例群対対照群としては、t-PA抗原量、PAI-1抗原量ともに有意差を認めることが出来た。わが国においてこのような疫学的結果はほとんど報告されていない。
神経膠芽腫の浸潤性増殖の機構解析-PARTII

平成17年度は神経膠芽腫新集学的治療の基盤解析を行い、Aktを標的とする集学的治療の理論的背景の樹立とカルシウム透過性AMPA受容体を介するシグナル伝達機構の細胞間ネットワークの解明を目的とした。前年度のAkt脱リン酸化・新集学的治療の基盤解析に基づいて平成18年度はnude miceによる前臨床試験を行い臨床応用する際の最適なmodalityの特定を行った。前臨床試験に使用する疾患モデルは研究代表者が独自に樹立したCGNH-89を用いた。皮下移植モデル腫瘍による前臨床試験解析結果脳内移植モデル腫瘍による前臨床試験解析結果control群、AMPAantagonist投与群のみ試行した。各群10匹で行いcontrol群では30日以内に全例死亡したがAMPAantagonist投与群では60日以上半数が生存し、病理学的にもapoptosisの増強とMIB-lindexの低下を認め腫瘍抑制効果が認められた。以上よりAktの脱リン酸化を目的とする集学的治療の理論的背景を確立しAMPAantagonist単独投与群においては皮下移植モデル、脳内移植モデルとも腫瘍抑制効果を認め臨床試験へ進む基盤的データを取得できた。解析結果概要。1.AMPA受容体拮抗薬、チロシン・キナーゼ拮抗薬は神経膠芽腫の浸潤性増殖に重要な役割を果たすAktのSer473に対し脱燐酸化を促進する。2.Aktの組み換えアデノウイルスー構成活性遺伝子組み込みアデノウイルス(Akt-HA)導入細胞では腫瘍細胞の遊走を促進する。逆に優性阻害遺伝子組み込みアデノウイルス(Akt-AA)導入細胞では腫瘍細胞の遊走は阻害される。3.放射線(X-線、重粒子線)照射にてin vitroにおける遊走抑制効果を認めるものの、照射直後より3日目まではtime-lapse microscopyにて追跡すると逆に遊走性が亢進することが観察された。4.遊走性が亢進している放射線(X-線、重粒子線)照射細胞はAktのSer473が燐酸化している。したがってAktのリン酸化が細胞の増殖・遊走に促進的に働くばかりでなく、放射線治療抵抗性にも関与する可能性が示唆された。5.AMPA受容体拮抗薬を照射直前の1hr投与後に放射線(X-線、重粒子線)照射を行うと殺細胞効果と遊走性の抑制効果が亢進する。以上よりAktの脱リン酸化を目的とする集学的治療の理論的背景を確立した。各群10匹で行いcontrol群では30日以内に全例死亡したがAMPAantagonist投与群では60日以上半数が生存し、病理学的にもapoptosisの増強とMIB-1indexの低下を認め腫瘍抑制効果が認められた。
環状有機カチオンへの求核付加における立体化学逆転現象の機構解明と不斉合成への応用

ヘテロ原子を有する環状化合物の立体選択的な合成法の進化と発展は生命科学や医薬品開発において非常に重要である。なかでも、ヘテロ原子のα位炭素カチオンを鍵中間体とする反応は最も汎用される分子変換法である。申請者らは自らが開発した「インダイレクトカチオンプール法」を用いて、ピペリジン由来のN-アシルイミニウムイオンの立体配座をNMRではじめて直接観測することに成功するとともに、求核剤の違いにより真逆な立体化学をもつ化合物が高選択的に生成する非常に不思議な現象を見出した。本研究では、1この現象のメカニズム解明と一般性の探索、2これを利用した多置換環状アルカロイドの簡便不斉合成を主眼に研究を行う。
慢性疼痛患者におけるフェンタニルパッチの忍容性に影響を及ぼす要因の検討

【研究目的】2010年1月より、経皮吸収型徐放性鎮痛薬のフェンタニルパッチが非癌性疼痛に適応拡大され、慢性疼痛緩和治療薬の一つとしてその効果が期待されている。当院においても、非癌性疼痛患者に対してフェンタニルパッチが処方されるようになったが、期待する効果が得られない、または副作用発現により多くの患者が投与中止となっている。そこで本研究では、フェンタニルの有効性および副作用発現やフェンタニルが無効となる危険因子を検討することによって適正使用に貢献することを目的とした。【研究方法】2010年1月より、当院にてフェンタニルパッチが処方されているすべての患者のうち、悪性腫瘍に罹患していない者を対象患者とした。対象患者を投与継続群と投与中止群の2群に分け、電子カルテなどから、患者背景・薬剤状況・検査値・疼痛指標などをレトロスペクティブに調査し、両群間に差がないか検討した。【研究成果】この調査検討により、精神疾患の併発が副作用の発現に影響を及ぼす可能性が示唆されたが、危険因子の断定には至らなかった(第21回日本緩和医療薬学会年会にて発表)。その理由として、薬剤師による詳細な薬剤説明を、外来診療ではフェンタニルパッチ導入時の一度しか実施していなかったこと、疼痛指標がカルテ調査からでは不明なことが多かったことが考えられた。今後は、コンプライアンスの確保と疼痛指標の調査を目的に、薬剤師による服薬指導を定期的に実施し、引き続き調査を行う予定である。
自己類似腸内細菌に対する末梢性免疫寛容の生体ライフスパンとその破綻

我々は免疫難病IBDが永続的に難治化する要因としてIBD免疫病態のプロトタイプを記憶した腸炎惹起性CD4^+メモリーT細胞の永続的潜在性が原因であることを本年度研究計画最終年に解明してきた。(2)腸炎惹起性CD4^+メモリーT細胞の潜在には、驚くべきことに、腸内細菌の存在は必須ではなく、恒常性サイトカインであるIL-7によって、IL-7が存在する全身臓器により維持されており、IBD治療の根本に抗生剤投与の無効性を指示する証明を行なった(Nemoto Y, Kanai T, et al. J Immunol.2009)。●腸内細菌の腸炎惹起性CD4+細胞の維持への役割●腸内細菌とIL-7の腸炎惹起性CD4+細胞の維持への役割慢性大腸炎発症に腸内細菌が必須であることは明らかとされている。しかし、腸内細菌が成立した腸炎惹起性CD4+細胞の維持に必要であるかは不明である。SPF環境下にてC3H-SCIDマウスCD4+CD45RB^<high>T細胞移入慢性大腸炎マウスを作製し、腸炎マウス大腸粘膜内CD4+細胞を分離し、再度、SPF化または無菌化(GF)C3H-SCIDマウスに移入した。SPFでは大腸炎を発症したがGFでは発症しなかった。しかし、GF環境化に6週間維持したのち、SPF環境化へ移行すると再び大腸炎を発症した。さらに、GF環境化における腸炎惹起性CD4T細胞の維持にIL-7が必須であることをIL- 7KO_xRagKOマウスを用いて明らかとした。このことは、腸炎惹起性CD4+T細胞はメモリー化し、IBDにおける疾患永続性に免疫記憶が成立することを示唆するデータと言える(J Immunol. in revision)。●腸炎惹起性CD4+細胞の免疫学的加齢に伴う免疫寛容の獲得の追求我々はCD4+CD45RB^<high>T細胞移入慢性大腸炎マウスより分離した大腸粘膜内リンパ球をSPF化SCIDマウスへ移入を繰り返す腸炎惹起性CD4+細胞の個体間継代を確立している。しかし、7継代後より腸炎の再現性を失う。このことは広く臨床医学的に知られている自己免疫疾患の高齢化に伴う病勢軽減モデルとして極めて有用である。平成20年度の成果として、継代された加齢腸炎惹起性CD4+T細胞は腸炎惹起能を失うばかりではなく、自らin vivoにおいてCD4+CD45RB^<high>T細胞大腸炎を抑制することを明らかとした(Eur Immuno1 2008)。
対外開放下のミャンマー農村における人口停滞と社会経済構造の変容メカニズム

本研究は、対外開放下のミャンマー農村における人口停滞と社会経済構造の変容の特質とメカニズムについて、1960ー90年代に都市化を遂げたアジア諸国との差異に着目しつつ解明することを目的とする。そのため、文献および統計資料を分析し、先行して都市化を遂げたアジア諸国と、現在のミャンマーの農村の社会経済構造の変化について比較を行う。そのうえで、代表者が過去に調査を実施した2村落(都市近郊農村および遠隔村)において、村落調査及び世帯悉皆調査を実施する。同一村同世帯の二時点のデータを収集し、ミャンマー農村における社会経済構造の変化を分析し、そのメカニズム解明を試みる。
c-mycアンチセンスDNAによる癌治療の試み

大腸癌切除標本におけるNorthern Blot Hybridizationの検討により、大腸癌のおよそ85%の癌部で非癌部に比較しc-myc遺伝子のm-RNA発現増大がみられた。さらに癌遺伝子としてのc-mycと協調的に働くと考えられているmax遺伝子のmRNA発現を大腸癌切除標本において検討したが、これは癌部、非癌部ともに一定であり、c-myc遺伝子の機能はc-myc遺伝子そのものの発現量により決定されると考えられた。また継代大腸癌培養株COLO320DMが特異的にmRNAレベルでの発現増大がみられることを確認し、このCOLO320DMに対し、c-mycタンパク質翻訳開始部位に対応するアンチセンスoligo DNAによる増殖抑制の検討は有意な結果を得られず、その効果は明らかではなかった。我々は、c-mycアンチセンスの検討と平行して、細胞増殖に直接関与すると考えられ細胞周期制御遺伝子であるCDK Inhibitor CIP1/WAF1のmRNA発現を大腸癌にて検討したが16例全例に癌部における発現低下を見い出すことができた。このCIP1/WAF1のmRNA発現低下が高度であるほど進行症例が多く、またCIP1/WAF1のmRNA発現はwild-type p53により、誘導されると考えられているが、mutant p53が検出された大腸癌ではその発現低下はより著しかった。以上より、CIP1/WAF1遺伝子はc-myc遺伝子以上に腫瘍細胞増殖に関与している可能性があり、この発現コントロールにより、有用な癌治療法が開発される可能性がある。大腸癌切除標本におけるNorthern Blot Hybridizationの検討により、大腸癌のおよそ75%の癌部で非癌部に比較しc-myc遺伝子のm-RNA発現増大がみられた。また肝細胞癌においては肝切除の因子が加わらなければ癌部で非癌部に比較しc-myc遺伝子のm-RNA発現増大がみられた。さらに癌遺伝子としてのc-mycと協調的に働くと考えられているmax遺伝子(Blackwood EM,Science,251:1211-1217)のmRNA発現を大腸癌切除標本において検討したが、これが癌部、非癌部ともに一定であり、c-myc遺伝子の機能はc-myc遺伝子そのものの発現量により決定されると考えられた。また継代大腸癌培養株COLO320DMが特異的にmRNAレベルでの発現増大が見られることを確認した。大腸癌培養株COLO320DMに対し、c-mycタンパク質翻訳開始部位に対応するアンチセンスoligo DNAによる増殖抑制は、現在のところ明らかではない。我々はアンチセンスoligo DNAの標的部位として、癌部における特異的c-myc転写開始部位を見い出すことを目的として、ヒト大腸癌におけるc-mycの転写開始部位をS1マッピングにて検討したが、癌部、非癌部で転写開始部位(P1,P2)の特異性は見られなかった。しかしヒト大腸癌においてc-myc遺伝子は転写レベルで亢進していることを見い出しており、c-mycタンパク質翻訳開始部位のみならず、P1,P2プロモーター領域に対するアンチセンスoligo DNAの効果も検討し、これらを比較検討していく方針である。大腸癌切除標本におけるNorthern Blot Hybridizationの検討により、大腸癌のおよそ85%に癌部で非癌部に比較しc-myc遺伝子のm-RNA発現増大がみられた。また特異的にc-myc遺伝子のmRNAレベルでの発現増大が見られる継代大腸癌培養株COLO320DMに対し、c-mycタンパク質翻訳開始部位に対応するアンチセンスoligo DNAによる増殖抑制の検討は有意な結果を得られず、その効果は明らかではなかった。今年度はc-mycアンチセンスの検討と平行して、より腫瘍増殖に関与する遺伝子を検索する目的で細胞周期制御遺伝子であるCDK Inhibitor CIP1/WAF1のmRNA発現を大腸癌切除標本を用いて検討した。対象とした大腸癌16例全例で非癌部に比較し癌部における発現低下を見い出すことができた。

また、同標本より、DNAを抽出し、PCR-SSCP法により、p53遺伝子変異の検出を試みたが、16例中6例にp53の遺伝子変異を検出し、検出例ではより発現低下は著しかった。以上より、大腸癌細胞ではCIP1/WAF1遺伝子はmRNAレベルで抑制されており、細胞周期にブレーキがかからない状態となっており、これにより、細胞増殖能を獲得しているものと考えらた。また、CIP1/WAF1遺伝子はc-myc遺伝子以上に腫瘍増殖に関わっている可能性があり、この発現をコントロールすることにより、より有用な治療法が開発されうる可能性が示唆された。
凝固の促進と抑制効果を有する熱伝導体による蓄熱システムの高効率化

本研究は近年普及してきた氷蓄熱システムの熱効率向上を図る一手法として,熱伝導体を用いた蓄熱の促進及び抑制方法を提案し,定格出力の小さな氷凍機でより多くの氷蓄熱を行なうための基礎資料を得る目的で行なった.凍結速度の促進・抑制には伝熱面との間に隙間を有する平板熱伝導体を用い,実験と解析によりその効果を調べ,以下の知見を得た.1.解析手法の確立および解析結果と実験結果との比較凍結を促進させる目的においては,平板熱伝導体のピッチは10mm程度かそれ以上で十分であり,従って従来報告されているような,熱伝導体と凍結層の等価熱伝導率を用いる簡便な解析手法は適用できない.本解析においては,まず平板熱伝導体とそれに直角に位置している伝熱面との伝熱量を数値計算により求め,それらの位置関係と伝熱量との関係式を導出した.その結果を用いて準定常法により解析した結果,非定常凍結過程および定常状態の凍結量は実験結果と良く一致する結果が得られ,ピッチが大きい場合の解析手法を提案した.2.定常状態における凍結量促進と抑制の限界条件平板熱伝導体と伝熱面との隙間を変化させることにより,平板熱伝導体がない場合に比べて凍結量が促進されるか抑制されるかの限界条件を明らかにした.また限界条件は,ピッチが小さくなるかまたは熱伝導体の厚みが増加すると抑制され易くなること,さらに材質や熱伝導体長さの影響は小さいことを明らかにし,平板熱伝導体を用いる場合の最適寸法および最適位置関係を明らかにした.3.蓄熱熱効率の検討平板熱伝導体を適当な位置に設置すると,凍結速度が一定となることを見い出した.また,この一定凍結速度においては,蓄熱効率も一定に保たれ,熱伝導体のない場合に比べて,一定で小さな冷凍負荷となることを明らかにした.以上により得られた知見は,冷凍機の定格出力の小さなものでより高い蓄熱効率が得られることを意味しており,蓄熱システムの高効率化につながる基礎資料を得た.本研究は近年普及してきた氷蓄熱システムの熱効率向上を図る一手法として,熱伝導体を用いた蓄熱の促進及び抑制方法を提案し,定格出力の小さな氷凍機でより多くの氷蓄熱を行なうための基礎資料を得る目的で行なった.凍結速度の促進・抑制には伝熱面との間に隙間を有する平板熱伝導体を用い,実験と解析によりその効果を調べ,以下の知見を得た.1.解析手法の確立および解析結果と実験結果との比較凍結を促進させる目的においては,平板熱伝導体のピッチは10mm程度かそれ以上で十分であり,従って従来報告されているような,熱伝導体と凍結層の等価熱伝導率を用いる簡便な解析手法は適用できない.本解析においては,まず平板熱伝導体とそれに直角に位置している伝熱面との伝熱量を数値計算により求め,それらの位置関係と伝熱量との関係式を導出した.その結果を用いて準定常法により解析した結果,非定常凍結過程および定常状態の凍結量は実験結果と良く一致する結果が得られ,ピッチが大きい場合の解析手法を提案した.2.定常状態における凍結量促進と抑制の限界条件平板熱伝導体と伝熱面との隙間を変化させることにより,平板熱伝導体がない場合に比べて凍結量が促進されるか抑制されるかの限界条件を明らかにした.また限界条件は,ピッチが小さくなるかまたは熱伝導体の厚みが増加すると抑制され易くなること,さらに材質や熱伝導体長さの影響は小さいことを明らかにし,平板熱伝導体を用いる場合の最適寸法および最適位置関係を明らかにした.3.蓄熱熱効率の検討平板熱伝導体を適当な位置に設置すると,凍結速度が一定となることを見い出した.また,この一定凍結速度においては,蓄熱効率も一定に保たれ,熱伝導体のない場合に比べて,一定で小さな冷凍負荷となることを明らかにした.以上により得られた知見は,冷凍機の定格出力の小さなものでより高い蓄熱効率が得られることを意味しており,蓄熱システムの高効率化につながる基礎資料を得た.
メガシティーを対象とした水害タイムラインの構築とハザードマップの高度化

集中豪雨がさらに巨大化,先鋭化し,高度に多層化した大都市中心部を襲った際には,建物が林立した地上では道路が河川に変貌し,地下空間はことごとく浸水し,人的・物的両面からの被害の大きさは計り知れないものとなる。本研究は,巨大化,先鋭化する集中豪雨下での,メガシティー中心部で起こり得る水害リスクの詳細を数値シミュレーション解析,水理実験解析から明らかにしたうえで,被害軽減のための今後の対応策を掘り下げて議論し提案しようとするものである。特に,メガシティーに焦点をあてたタイムライン,ハザードマップの高度化といったソフト対策に力点を置く。
NASH 肝細胞癌の発がんメカニズム解明及び治療標的分子の同定

マウスを用いた実験において肝腫瘍の検体が予定どおり得られており、プロテオーム解析などのマウスの検体を用いた実験を主に行っている。今後ヒト検体を用いたプロテオーム解析を行い、それらをあわせて検討することで、治療標的分子となりうる候補蛋白質を同定することにつながるものと考えている。非アルコール性脂肪肝炎(NASH: nonalcoholic steatohepatitis)は、メタボリックシンドロームの肝臓における表現型とされ、肝細胞癌の発生母地となりうることが明らかとなっている。今回、メタボリックシンドロームモデルマウスであるTSODマウスおよび対照であるTSNOマウスを用いてNASHにおける肝腫瘍発生メカニズムについて検討を行った。TSODマウスでは、12ヶ月齢および14ヶ月齢ともに、肝臓の線維化は目立たなかったが、肝細胞への脂肪滴沈着、肝細胞壊死や小葉間への炎症細胞浸潤などのヒトNASHに類似した組織所見が認められた。TSODマウスではヒトNASH様の組織変化を背景として多数の細胞巣(TSOD:12ヶ月齢、14ヶ月齢;72%、81%、TSNO:12ヶ月齢、14ヶ月齢;0%、0%)及び肝腫瘍(TSOD:12ヶ月齢、14ヶ月齢:67%、81%、TSNO:12ヶ月齢、14ヶ月齢;20%、0%)の発生が認められた。細胞増殖およびアポトーシスは、TSODマウスの細胞巣と肝腫瘍ではTSNOマウスの非腫瘍部と比較して有意に増加していた。8-OHdG陽性率は、TSODマウスの細胞巣ではTSODマウスの非腫瘍部に比較して有意に上昇していた。QSTAR-Elite LC-MS/MS及びIngenuity pathway解析を用いて12ヶ月齢の非腫瘍部の肝組織のプロテオーム解析を行ったところglutathione S-transferase, pi 1やacyl-CoA oxidase 1の発現上昇が認められ、上流調節因子の解析ではインスリン伝達経路、レプチン受容体経路、catenin beta 1やtranscription factor 7-like 2の活性化が認められた。これらがNASHの発生に関与している可能性が示唆された。引き続き、NASH-肝細胞癌モデルマウスの検体を用いたプロテオーム解析を継続する。ヒト肝細胞癌の病理組織学的検討およびプロテオーム解析を行う。プロテオーム解析で同定された蛋白質を免疫染色法で組織における発現量や局在を確認し、Real-time Quantitative PCR等を用いて発現mRNAと比較検討する。発がんプロテオーム解析による候補蛋白質の同定が終了しておらず、免疫染色に用いる抗体やReal time PCRに用いるprobesなどの選定の途中であるため。プロテオーム解析に使用するiTRAQ試薬やLC-MS/MS用プロテイン解析キットが必要である。さらに、プロテオーム解析で同定された候補蛋白質の確認のため、免疫染色や遺伝子解析を行うための抗体、試薬や各種消耗品が必要である。また、研究発表のための旅費及び論文の投稿等にそれぞれの費用が必要となる。
地方自治体における生涯学習推進の基礎システム構築にむけての調査研究-行政セクター・民間セクター・民間営利セクターの関係構造の実態解明-

平成9年度は、平成8年度に引き続き、生涯学習関連の事業領域において、事業の企画立案から実施に至る一連の過程で、地方行政が地方公社が民間の事業にどのように関わっているのかを自治体の実態調査を通じて分析し、生涯学習推進のシステム関連事業についての行政の関与形態と責任範囲の理論的枠組みを提示することを目的とした。そのために、都道府県内(教委-首長部局)、都道府県-市町村の機構的機能分担・連携に加え、公と民間の機能分担・連携に着目し、公行政がどこまでの範囲をどのように関わっているかを実態調査を通して明らかにした。具体的には、地方自治体・公社・民間事業の3者関係が比較的明確に見て取れる都市を調査対象とし、以下の項目について研究調査を遂行した。1実態調査のための資料収集と地方自治体の訪問調査の実施(1)岩手県教育委員会を訪問し、行政セクター、民間公益セクター、民間営利セクターの関係構造について情報交換を行い、同県の生涯学習センター、地方事務所に生涯学習ボランティア・センター、(財)スポーツ振興事業団、(財)スポーツ振興事業団、(財)文化振興事業団などの施設の生涯学習事業の展開と実態について訪問調査を行った。(2)青森県県民カレッジ、総合社会教育センター、(財)スポーツ振興事業団などの生涯学習施設の事業展開について実態調査を行った。(3)関東地区の栃木県の(財)生涯学習振興財団、(財)総合文化センター、総合教育センター、県民カレッジ及び茨城県の水戸、鹿行、県西、県南の四つ生涯学習センター、(財)教育財団、県民大学などの生涯学習施設の事業展開について訪問調査を行った。(4)そのほかに、水沢市、ひたちなか市、大泉市、前沢市、鹿沼市などの市町村との意見交換を行い、生涯学習事業を遂行しようとしている自治体では行政と民間の事業連携・協力において何か難しい課題を抱えているかどうかについて聞き取り調査を行った。2学会発表実態調査の中間報告として、「生涯学習推進体制における行政の責任と住民意向の反映-地方公共団体の実態調査を通じて-」という題目で平成9年11月15、16日に東北大学教育学部で開催された日本教育制度学会において共同研究発表を行った。3報告書の作成:平成8年度、9年度の調査研究成果は、報告書の形で公開する。平成8年度は,生涯学習関連の事業領域において、事業の企画立案から実施に至る一連の過程で、地方行政が地方公社や民間の事業にどのように関わっているのかを自治体の実態調査を通じて分析し、生涯学習推進の基礎システム関連事業についての行政の関与形態と責任範囲の理論的枠組みを提示することを目的とした。具体的には、地方自治体・地方公社・民間事業の3者関係が比較的明確に見て取れる都市を調査対象とし,以下の項目について研究を遂行した。1実態調査のための資料収集と地方自治体の訪問調査の実施(1)北海道江別市教育委員会を訪問し,行政セクター,民間公益セクター,民間営利セクターの関係構造について情報交換を行い,江別市セラミックアートセンター,江別市情報図書館,江別市民民体育館,(財)江別市スポーツ振興財団,(財)北海道生涯学習協会などの施設の生涯学習事業の展開と実態について訪問調査を行った。(2)愛媛県生涯学習課と社会教育課を訪問し,同県の生涯学習センター,総合科学博物館,歴史文化博物館などの生涯学習施設の事業展開について実態調査を行った。(3)沖縄県教育庁生涯学習振興課及び那覇市教育委員会を訪問し,同県の市町村・地方公社・民間の事業連携・協働について,生涯学習セクションとの意見交換を行い,生涯学習事業を遂行しようとしている自治体では行政と民間の事業連携・協力において何か難しい課題を抱えているかどうかについて聞き取り調査を行った。2学会発表江別市に関する実態調査の中間報告として,「地域自治体における生涯学習推進の構造-北海道江別市事例-」(発表者代表:研究協力者の東北大学教育学部大学院生背戸博史)という題目で平成9年3月2日に東北大学教育学部で開催された東北教育学会において研究発表を行った。

(3)関東地区の栃木県の(財)生涯学習振興財団、(財)総合文化センター、総合教育センター、県民カレッジ及び茨城県の水戸、鹿行、県西、県南の四つ生涯学習センター、(財)教育財団、県民大学などの生涯学習施設の事業展開について訪問調査を行った。(4)そのほかに、水沢市、ひたちなか市、大泉市、前沢市、鹿沼市などの市町村との意見交換を行い、生涯学習事業を遂行しようとしている自治体では行政と民間の事業連携・協力において何か難しい課題を抱えているかどうかについて聞き取り調査を行った。2学会発表実態調査の中間報告として、「生涯学習推進体制における行政の責任と住民意向の反映-地方公共団体の実態調査を通じて-」という題目で平成9年11月15、16日に東北大学教育学部で開催された日本教育制度学会において共同研究発表を行った。3報告書の作成:平成8年度、9年度の調査研究成果は、報告書の形で公開する。