hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超解像イメージング技術をもちいて真骨魚類のアンモニア排泄機構を解明する

今年度は,優れた酸性耐性を示すウグイを中心的な実験魚種として用い,アンモニアの排泄・H+の排出・Na+の取り込みをつかさどるトランスポーター群について調べた.従来より,ウグイの鰓の塩類細胞においてNa+/H+交換体(NHE3)とNa+/HCO3-共輸送体(NBC1)が共局在するという酸性順応モデルが提唱され多くの研究者に受け入れられてきたが,本研究において,まずnhe3とnbc1のmRNAレベルを定量PCRによって測定したところ,酸性環境においてnhe3の発現量は増加したがnbc1の発現量に変化はみられなかった.つぎに,抗ウグイNHE3抗体と抗ウグイNBC1抗体をもちいて同時多重免疫蛍光染色をおこなったところ,ウグイの塩類細胞はNHE3陽性細胞とNBC1陽性細胞の2種に明確に区別され,NHE3とNBC1は決して同一の塩類細胞に共局在しないことが明らかとなった.ウグイのNHE3陽性細胞とNBC1陽性細胞はそれぞれ,ティラピアのIII型およびII型塩類細胞と似た特徴を呈した.また,酸性環境において,ウグイの塩類細胞は集合して頂端部を共有し濾胞状構造をとることが明らかにされていたが,濾胞状構造の構成細胞の大多数はNHE3陽性細胞であること,さらに,個々のNHE3陽性細胞の頂端膜が大きく陥入して外部環境と不完全に隔離されたmicro environmentを形成していることが明らかとなった.優れた酸性耐性を示すウグイについて超解像イメージングを行うことにより,酸性耐性の低いニジマスやタイセイヨウサケでは観察されることのなかったNHE3陽性細胞の頂端膜のinfoldingを発見することができた.このinfoldingによって形成される外部環境と不完全に隔離されたmicro environmentは,アンモニアの排泄・H+の排出・Na+の取り込みが共役しているというRh-NHEメタボロンモデルの存在を裏付ける大きな証拠となりうる.ウグイについては,抗ウグイNHE3抗体と抗ウグイNBC1抗体が使用可能だが,現在のところ,アンモニア排出機構のかなめとなるRhcg1をタンパクレベルで検出することができない.よって次年度はウグイRhcg1の特異抗体の作成を目指す.NHE3陽性細胞に局在すると予測されるRhcg1に加えて,Rhcg2とRhbgに対する抗体も作成する.研究代表者の所属大学の共通機器室にZeiss LSM800 with Airyscanが導入される予定であり,デコンボリューションソフトウェア(SVI Huygens Essential)を組み合わせることによって高度な超解像イメージングが可能となる.今年度は,優れた酸性耐性を示すウグイを中心的な実験魚種として用い,アンモニアの排泄・H+の排出・Na+の取り込みをつかさどるトランスポーター群について調べた.従来より,ウグイの鰓の塩類細胞においてNa+/H+交換体(NHE3)とNa+/HCO3-共輸送体(NBC1)が共局在するという酸性順応モデルが提唱され多くの研究者に受け入れられてきたが,本研究において,まずnhe3とnbc1のmRNAレベルを定量PCRによって測定したところ,酸性環境においてnhe3の発現量は増加したがnbc1の発現量に変化はみられなかった.つぎに,抗ウグイNHE3抗体と抗ウグイNBC1抗体をもちいて同時多重免疫蛍光染色をおこなったところ,ウグイの塩類細胞はNHE3陽性細胞とNBC1陽性細胞の2種に明確に区別され,NHE3とNBC1は決して同一の塩類細胞に共局在しないことが明らかとなった.ウグイのNHE3陽性細胞とNBC1陽性細胞はそれぞれ,ティラピアのIII型およびII型塩類細胞と似た特徴を呈した.また,酸性環境において,ウグイの塩類細胞は集合して頂端部を共有し濾胞状構造をとることが明らかにされていたが,濾胞状構造の構成細胞の大多数はNHE3陽性細胞であること,さらに,個々のNHE3陽性細胞の頂端膜が大きく陥入して外部環境と不完全に隔離されたmicro environmentを形成していることが明らかとなった.優れた酸性耐性を示すウグイについて超解像イメージングを行うことにより,酸性耐性の低いニジマスやタイセイヨウサケでは観察されることのなかったNHE3陽性細胞の頂端膜のinfoldingを発見することができた.このinfoldingによって形成される外部環境と不完全に隔離されたmicro environmentは,アンモニアの排泄・H+の排出・Na+の取り込みが共役しているというRh-NHEメタボロンモデルの存在を裏付ける大きな証拠となりうる.ウグイについては,抗ウグイNHE3抗体と抗ウグイNBC1抗体が使用可能だが,現在のところ,アンモニア排出機構のかなめとなるRhcg1をタンパクレベルで検出することができない.よって次年度はウグイRhcg1の特異抗体の作成を目指す.NHE3陽性細胞に局在すると予測されるRhcg1に加えて,Rhcg2とRhbgに対する抗体も作成する.研究代表者の所属大学の共通機器室にZeiss LSM800 with Airyscanが導入される予定であり,デコンボリューションソフトウェア(SVI Huygens Essential)を組み合わせることによって高度な超解像イメージングが可能となる.抗ウグイRhcg1,Rhcg2,Rhbg抗体について,ユーロフィンジェノミクス社のペプチド合成・抗体作製サービスを予定していたが,複雑な抗原デザインのため,今年度中の発注が不可能となった.次年度の出来るだけ早い時期に発注を計画している.
無機/有機複合超格子の電子・フォノン輸送制御による高熱電性能化

無機有機複合超格子の常温熱電特性をさらに向上させるためには超格子の構成層であるTiS2層の熱電特性を上げることが必要なことが、昨年度までの研究で明らかになった。そこで、本年度はTiS2にAgSnSe2を複合化することによる性能アップの可能性を実験的に検討した。少量添加したAgSnSe2が部分的にTiS2へインターカレーションすることにより、熱伝導率を大幅に下げられること(1.0 W/mK @ 700 K)、またキャリア濃度の増加により導電率は上昇することが分かった。さらに、キャリアの不純物散乱が高温で顕著に起こることによってゼーベック係数が増加することが判明し、パワーファクター(出力因子)は700 Kにおいて1.55 mW/mK2を達成した。最終的に無次元性能指数ZT0.8 @ 700 Kが得られた。この値はこれまでに得られていた記録の約2倍に相当する極めて高い値である。この結果は、高性能なTiS2-AgSnSe2コンポジットを無機層に適用することにより無機有機複合超格子の熱電特性を更に向上できることを示唆している。TMDCの代表格であるMoS2及び最高熱電性能を誇るSnSeについても有機分子のインターカレーションの可能性を検討した。いずれも2次元層状構造を取り層間はファンデルワールス力等で弱く結合していて、有機分子のインタカレーションが着実に起こることを実験的に突き止めた。熱電特性等を含めて詳細は今後の研究を待たねばならないが、複合超格子の拡大展開が期待できることを示すことができたと考えている。今年度は、TiS2/有機複合超格子熱電変換材料の高性能化のため、先ずは高誘電率極性分子のインターカレーションを検討した。これまで最高性能を発現した水(静誘電率80)から更に高誘電率(190)のN-メチルフォルムアミド(NMF)に変えて検討を始めたが、TiS2結晶にへキシルアミン(HA)を挿入したのちにNMF溶媒に分散させた途端、TiS2結晶が層間剥離してしまうことを見出し、これまでの方法では複合超格子結晶の合成が不可能であることが判明した。そこで視点を変え、層間剥離で生成するTiS2ナノシートが分散したNMFコロイド溶液を真空乾燥してナノシートを回収しようとしたところ、NMFの蒸発に伴ってナノシートが自己組織化し、超格子構造を持つTiS2(HA)(NMF)のフィルムないしフォイルが自然に形成されることを偶然見出した。このフォイルの熱電特性を調べたところ、熱電出力因子はTiS2単結晶に比べて低下するが、熱伝導率の低下がそれを上回るためにZTが室温で約0.1まで上昇することが観測された。さらに、このフォイル、フィルムは力学的にフレキシブルであることが分かった。そこで、上記の方法は常温・常圧のマイルドな条件下で大面積フィルムを作製できる低コストな溶液プロセスであることを提案し、LESAプロセス(Liquid Exfoliation & Self-Assembly Process)と命名した。このLESAプロセスで作製したn型フィルムと別に作製したp型導電性高分子フィルムを用いてフレキシブルπ型熱電薄膜モジュールを試作し、フレキシブルモジュールとしては世界最高の発電密度(2.5 W/m2@ΔT=70K)を達成した。LESAプロセスの発見は当初予期していなかった。溶液プロセスで大面積フィルムを簡単に作成できるこのプロセスは、他のTMDCなどにも適用が可能な低コストの画期的プロセスである。これを用いて作製したπ型熱電薄膜モジュールは世界最高の発電密度を持つことを示すことができた。今年度は、TiS2/organicsハイブリッド超格子の熱電性能向上のためのキャリア濃度制御法の開発を目指して研究を行った。まず、これまで用いてきた電気化学的インターカレーションにより有機カチオンをフルに挿入した後、電極の向きを変えてデインターカレーションする方法を試みた。XRD測定による構造変化とHall効果測定によるキャリア濃度変化およびゼーベック係数変化を同時追跡することにより検討した結果、電気化学的デインターカレーションでキャリア濃度を制御することは事実上困難であることが分かった。そこで、2種類の有機カチオンをフルにインターカレーションした試料を高温真空中でアニールすることにより、熱安定性の低い有機カチオンを優先的にデインターカレーションして熱安定性の高い有機カチオンを残留させる方法を試みたところ、キャリア濃度の最適化が可能であることが判明した。この方法でキャリア濃度を最適化した複合超格子材料は、室温出力因子(パワーファクター)が約900 W/mK^2に達し、これまで我々が報告したn型フレキシブル熱電材料の最高値450 W/mK^2の2倍に相当する性能を実現した。また、デインターカレーションにより有機層が部分的に消滅して無機/有機交互積層構造が若干崩れるため、in-plane熱伝導率は元より逆に大きくなったものの、性能指数ZTは室温で0.24、140°Cで0.33と、フレキシブル熱電変換材料としては世界最高レベルの性能実現に成功した。今後は、この熱的インターカレーション法をLESAプロセスで作製したフィルムに適用して、フィルム材料の熱電性能向上に繋げることが必要である。室温性能向上のためキャリア濃度の制御を目指していたが、熱的デインターカレーション法を開発できたことにより、世界最高レベルの熱電性能を実現できた。

そこで、本年度はTiS2にAgSnSe2を複合化することによる性能アップの可能性を実験的に検討した。少量添加したAgSnSe2が部分的にTiS2へインターカレーションすることにより、熱伝導率を大幅に下げられること(1.0 W/mK @ 700 K)、またキャリア濃度の増加により導電率は上昇することが分かった。さらに、キャリアの不純物散乱が高温で顕著に起こることによってゼーベック係数が増加することが判明し、パワーファクター(出力因子)は700 Kにおいて1.55 mW/mK2を達成した。最終的に無次元性能指数ZT0.8 @ 700 Kが得られた。この値はこれまでに得られていた記録の約2倍に相当する極めて高い値である。この結果は、高性能なTiS2-AgSnSe2コンポジットを無機層に適用することにより無機有機複合超格子の熱電特性を更に向上できることを示唆している。TMDCの代表格であるMoS2及び最高熱電性能を誇るSnSeについても有機分子のインターカレーションの可能性を検討した。いずれも2次元層状構造を取り層間はファンデルワールス力等で弱く結合していて、有機分子のインタカレーションが着実に起こることを実験的に突き止めた。熱電特性等を含めて詳細は今後の研究を待たねばならないが、複合超格子の拡大展開が期待できることを示すことができたと考えている。当初の予定通り、無機/有機複合超格子の組成・構造制御により高ZT化を実現するため、低分子量有機カチオンの導入と波状超格子の形成による熱伝導率の低下、2種の有機カチオンの導入によるキャリア濃度の最適化などの研究を進める。さらに、H28年度に開発したLESAプロセスを適用して、高性能の薄膜モジュールを実現していきたいと考えている。H28年度に開発したLESAプロセスにより作製したフィルム(薄膜、フォイル等)の性能向上のために、熱的インターカレーション法を適用してキャリア濃度を制御・最適化する。これをn型フレキシブル熱電素子とし、新たに開発するCNTコンポジットのp型フレキシブル熱電素子用いてフレキシブル薄膜熱電モジュールを構築することを目指す。物品費に関しては、所属機関の研究費から支出できたため、科研費を使用するのを控え次年度(平成30年度)に異動する予定だった現所属機関での研究経費として繰り越した。また、旅費については、当初予定していた国際会議等への参加を健康上の理由により一部控えたため、全額が執行できなかった。最終年度である30年度は、新しい所属機関において研究推進する予定であるが、中国、韓国、サウジアラビアの大学等との国際共同研究を積極的に進めて成果を上げていきたいと考えている。
性ステロイドフィードバックの性分化を制御する脳内プログラミング機構の解明

成熟したメスラットにおいて、卵胞の成熟に伴いエストロジェン分泌が上昇すると、そのポジティブフィードバックにより視床下部からの性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)、下垂体からの黄体形成ホルモン(LH)の大量分泌(LHサージ)が誘起され、排卵に至る。一方オスラットでは、メスとは異なり、外因性に高濃度のエストロジェンを投与しても、LHサージが引き起こされることはない。このようなポジティブフィードバックの有無の性差は、成熟後における性ステロイド環境に影響されないことから、胎児期から新生時期にかけて、性ステロイドにより脳が不可逆にプログラミングされることによって形成されるとの仮説をたて、これに基づき、以下の実験を行った。ラットを用い、成熟後の雌ラットでは、強いGnRH/LH放出能を持つメタスチンニューロンの細胞体が前腹側室周囲核(AVPV)に多数存在すること、およびAVPVにおけるメタスチンニューロンの発現はエストロジェンにより促進されることを明らかにした。一方オスではこの部位にペプチド免疫陽性が、エストロジェンの有無にかかわらず、殆ど存在しないことを明らかにした。さらに、生後24時間以内に精巣除去した雄ラットにおいて、成熟後のエストロジェン処理によりAVPVのメタスチンの発現およびLHサージ誘起が認められたこと、および出生直後の雌ラットにエストロジェン処理するとAVPVメタスチンニューロンおよびLHサージが消失することを明らかにした。これらの結果により、新生時期にかけて分泌される精巣由来のアンドロジェンが、エストロジェンに芳香化されて不可逆的作用し、AVPVメタスチンニューロンを不可逆的に消失させることを示唆し、雌雄の遺伝的バックグラウンドの違いによらず、この時期のエストロジェンが、特定のニューロンに対し不可逆な脳のプログラミングを引き起こすことを強く示唆した。成熟したメスにおいて、卵胞の成熟に伴いエストロジェン分泌が上昇すると、そのポジティブフィードバックにより視床下部からの性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)、下垂体からの黄体形成ホルモン(LH)の大量分泌(LHサージ)が誘起され、排卵に至る。一方オスでは、メスとは異なり、外因性に高濃度のエストロジェンを投与しても、LHサージが引き起こされることはない。このようなポジティブフィードバックの有無の性差は、成熟後における性ステロイド環境に影響されないことから、胎児期から新生時期にかけて、性ステロイドにより脳が不可逆にプログラミングされることによって形成されると考えられるが、この機序については未だ不明である。申請者らはラットを用い、脳内ペプチドであるメタスチンとその受容体GPR54が、メスにおけるエストロジェンによるLHサージ誘起を仲介することを明らかにした。さらに、成熟後の雌ラットでは、メタスチンニューロンの細胞体が前腹側室周囲核(AVPV)に多数存在すること、およびAVPVにおけるメタスチンニューロンの発現はエストロジェンにより促進されることを明らかにした。さらに、胎児期から新生時期にかけて分泌される精巣由来のアンドロジェンが、エストロジェンに芳香化されて不可逆的作用し、メタスチンニューロンが発現する部位に性差をもたらすことを明らかにした。このように、雌雄の遺伝的バックグラウンドの違いによらず、この時期の性ステロイド環境によって、不可逆な脳のプログラミングが引き起こされることを強く示唆した。
Brn−3，1欠損マウス（有毛細胞ノックアウト動物）を用いた耳石生成機構の解明

Brn-3は感音難聴の原因遺伝子のひとつと考えられており、Brn-3ノックアウト・マウスでは、蝸牛および前庭器の有毛細胞が欠落していることが知られている。このノックアウト・マウスでは、感音難聴のほかに平衡失調様の回旋運動が見られることがわかっている。一方、正常マウスの前庭耳石器の有毛細胞はosteopoietinのmRNAを発現することが報告されており、有毛細胞が耳石の生成・代謝に関与している可能性が指摘されている。本研究では、有毛細胞の欠損するBrn-3欠失マウスにおいて、前庭器の耳石膜が形成されているかどうかを検討するために、耳石器の形態学的観察を行った。Brn-3欠失マウスのhomozygote6匹と、対照としてのwild typeマウス4匹について実験を行った。これらの動物はエーテル麻酔下に断頭し、速やかに摘出された側頭骨を2.5%グルタルアルデヒドで固定し、まず実体顕微鏡下に球形嚢の耳石膜を観察した。さらに取り出した試料を1%オスミウム酸で後固定し、走査型(SEM)および透過型(TEM)電子顕微鏡にて観察することとした。実体顕微鏡およびSEMによる観察では、耳石膜の大きさや個々の耳石膜の形状には、homozygoteとwildtypeの間で差異は認めなかった。この観察により、有毛細胞を欠くBrn-3欠失マウスでも、耳石膜は形成されていることが明らかになった。今後、耳石膜と感覚上皮の関係について、TEMによる観察で検討していく予定である。
Web教材の汎用化および教材作成の自動化支援システムの開発

本研究の目的は、現在、多くの研究が行われているWeb教育支援システムが利用する固有のWeb教材の汎用化と個別学習者に対する学習教材の自動的作成システムに関する開発研究であり、非常に不足しているWeb教材の効果的な利用方法に関する研究である。Web教育支援システムを介して、個別に作成したWeb教材を他の学習教材として再利用可能なように、動的に再構築するためのデータベース構造設計と再構築を支援するシステムを開発した。また、個別学習者の効果的な学習を支援するために、個別学習者の学習目標と学習能力に沿って、学習のさなかに動的に学習内容を再構築するための機能と、効果的な学習を支援するための仮想能力別クラス編成機能やスケジュール機能を開発した。それらの機能は、Web学習のような自主学習を効果的に支援するシステムとしての学習効果があることを複数の実験で示すことができた。ただ、現在のネットワークシステムがWeb2.0、データベースがXMLDBへ移行しつつあり、今後、それに対応させる必要もあると考えるが、それを考慮しても、個別学習者の学習能力に沿って、予定された学習目標に到達するために効果的な学習を支援することができるものと自負している。しかし、著作権や教授者固有のWeb教材の利用方法の相違などがあり、汎用的な学習教材として実用段階での解決すべき問題も残されており、今後は広く本システムの提供を促進し、それらの問題を解決する努力をすべきであると考える。現在、それらの成果をまとめ、論文等で公開する準備を進めている。本年度は、「Web教材作成支援システム」の基盤であるWebネットワークシステムの構築とシステムが必要とする機能全般について、また学習推論アルゴリズムおよび動的なWeb学習教材の開発を実施した。これらの機能が開発されることにより、次年度の実用化に向けた開発作業を進めることが可能となる。以下に、具体的な項目について箇条書きで示す。(1)Webネットワークを介した「Web教育支援システム」(サーバー、クライアント、DBMS)を実現するためのハードウェア・システムの構築を行った。(2)Webネットワークを用いた教育支援システム、Webサーバー(Tomcatを使用)、Webブラウザ付加機能、Web教材と教材部品DBを管理するDBMSなどのネットワークを介してシステム開発をするために、必要とされるソフトウェア・システムの開発を実施した。(3)実験に用いる動的なWeb教材を開発した。そのためには、Web教材をテキスト、画像、音声、動画などの教材部品コンテンツに分解し、DBMSが管理するDBに保存し、XML言語を用いたWeb教材(XML)を作成する。また、学習者の理解度に沿って動的にWeb教材を再構築することができるように、動的知識DB(XML)によつて教材部品からWeb教材を動的再構築が可能な構造を完成した。(4)また、学習者の理解度を推論するために、汎用的なWeb教材と動的知識(XML)機能を持いて自動推論メカニズムの開発実験を実施した。(5)さらに、開発したWeb教育支援システムが現場の教育機関等で効果的に機能するために、受講者の情報教育に関する学習意欲の調査、実際の授業の中での学習心理学実験によるWeb教授法の開発を試みた。本年度は、複数の動的Web教材を作成し、教材部品DBを構築するためにそれらのWeb教材を汎用化する作業を実施した。また、個別学習者の学習課題に対する理解度を推論するために、複数の学習実験の結果から「自己モニタリング学習指導による仮想能力クラス編成」という独自の学習指導方略と学習理解度の推論アルゴリズムを決定した。さらに、英語Web教材を用いた学習実験を実施し、その実験結果から次年度のWeb教育支援システムの構築に向けての準備を実施し、次年度の実用化システムに向けた開発作業を推進した。(1)汎用的なWeb教材の構築に向けて:複数のWeb教材の開発とそれら教材の汎用化(教材部品化)・情報処理基礎Web教材と関連するWeb教材(初級シスアド問題集、基本情報問題集など)・英語関連Web教材の作成:個別学習者の能力を考慮した英検Web教材とWebコーパスの統合(2)実用的な学習能力判定推論アルゴリズムの開発:自己モニタリング

学習指導方略と仮想能力クラス編成による能力別クラス判定アルゴリズムの構築・実験授業「電子計算機概論」の自己モニタリング学習指導と仮想能力クラス編成による学習実験・実験授業「日本語ワープロ」における演習系授業の自己モニタリング学習指導と仮想能力クラス編成による学習実験システムの開発(3)Webサーバー上での教材部品DBの構築と動作実験・多量に構築した情報処理関連のWeb教材と教材部品におけるWeb教材の配送実験・教材部品からWeb教材を構築するための効率的なアルゴリズムの開発構築実験など、次年度のシステム構築実験に向けた準備を実施した。本研究の目的は、現在、多くの研究が行われているWeb教育支援システムが利用する固有のWeb教材の汎用化と個別学習者に対する学習教材の自動的作成システムに関する開発研究であり、非常に不足しているWeb教材の効果的な利用方法に関する研究である。平成17年度から18年度において、情報処理技術者試験対策Web教材「初級シスアド」・「基本情報処理技術者」Web教材を作成し、Web教材の汎用化の試みとしてWeb教材の部品化DBを開発し、それをもとに動的なWeb教材構築アルゴリズムを完成した。また、複数のDBに構築されている異なった形式のDBからXML形式DBに変換するXMLアルゴリズムを開発し、汎用的なWeb教材DBを開発した。しかし、著作権や教授者固有のWeb教材の利用方法などがあり、汎用化されたWeb教材を利用するには、さらに効果的・効率的な利用が可能なアルゴリズムを組み込むことが必要となり、平成19年度では、汎用的なWeb教材を効果的に利用する教授法アルゴリズムの開発が必要とされた。そこで、本研究ではそれらの要望にも応え、「自己モニタリング学習アルゴリズム」、「仮想クラス編成アルゴリズム」を開発し、上記のWeb教材支援システムに組み込んだ。そして、「英語検定試験対策Web教材」、「英語学習Web教材」を1つの汎用化DBに構築し、そのシステムを活用したWeb教材の試験的な実験を試みた。その結果をまとめ、論文等で発表した。今後、これらの開発した研究成果を実用的なレベルで提供することを努力するつもりである。
プリン塩基代謝がウシ胚発生に及ぼす影響とそのメカニズムの解明

本研究ではプリン誘導体のウシ胚発生に及ぼす影響について検討した。de novoプリン合成を抑制したところ、ウシ胚の胚性ゲノム活性化以前(8細胞期前)では胚発生に影響を与えなかったが、胚性ゲノム活性化後は胚発生が著しく低下した。さらに、この抑制効果はプリン誘導体(アデニン、ヒポキサンチン)の低下により回復することが示された。以上の結果から、胚性ゲノム活性化後はde novoプリン合成は胚発生に必要であることが示唆された。しかしながら過剰なプリン誘導体の存在は発生に悪影響を及ぼす(特にアデニン)ことが明らかとなった。さらに過剰なアデニンは核の断片化を誘起することが示された。ウシ初期発生胚の培養法(低グルコース・低酸素等)は非常に特殊である。ウシ胚培養系の改善のため、さまざまな物質のウシ胚における代謝が明らかとなっているが、核酸の主要構成成分である塩基については未解明な点が多い。本研究ではプリン塩基に注目し、ウシ胚におけるこの物質代謝を明らかにすることでウシ胚培養系の改良に新規の情報をもたらすとともに、プリン塩基のウシ胚発生に及ぼす影響のメカニズムについて検討する。本年度はアデニンサルベージ経路のウシ胚発生に及ぼす影響について検討した。ウシ胚1細胞期から8細胞期または8細胞期から胚盤胞期の培養液にアデニンサルベージ酵素であるアデニンホスホリボシルトランスフェラーゼ阻害剤である9-エチルアデニンをアデニン存在あるいは非存在下で添加し、胚の発生率を調べた。1ー8細胞期において阻害剤の添加により有意に発生は低下し、その効果はアデニン存在下でより大きかった。8細胞期ー胚盤胞期胚においても、阻害剤の添加により発生率は有意に低下したが、アデニンの存在によりその効果が高まる傾向はなかった。また、この阻害剤添加は1ー8細胞期において8細胞期ー胚盤胞期胚よりもより低濃度で発生を阻害した。本年度はウシ胚の発生を著しく阻害するアデニンがウシ胚(特に1細胞期胚)の核相変化に与える影響について検討した。ウシ授精後18時間から培養液に1mMのアデニンを添加すると、初期卵割は有意に抑制される。初期卵割が抑制されたウシ1細胞期胚を固定し、酢酸オルセインで染色したところ、明瞭な前核や染色体は見受けられず、凝集した染色質が観察された。さらにこれらの胚の核膜の存在を明らかとするために、Lamin A/C抗体を用いて免疫染色するとともに、DNAをDAPIで染色した。その結果、卵割停止胚では核の断片化が生じており、これが発生停止の原因であることが示唆された。また同じプリン誘導体であるオロモウシンを同時期の胚培養液に添加すると、アデニンの場合と同じく初期卵割を著しく抑制するが、免疫染色観察の結果、アデニン添加に見られる核の断片化は見られなかった。本年度は1.ウシ胚培養液へのプリン塩基の添加がその発生に及ぼす影響、2.プリン塩基サルベージ経路の遮断がウシ胚発生に及ぼす影響の検討を行った。ウシ1細胞期から8細胞期胚にかけてアデニンまたはヒポキサンチン存在下で培養を行ったところ、アデニンでは1mM添加で有意に発生を抑制したがヒポキサンチンでは発生の抑制はみられなかった。8細胞期杯から胚盤胞期胚の発生培地に添加したところ、アデニンでは1mMで顕著な発生の抑制がみられたが、ヒポキサンチンでは5mMまで発生の抑制はみられなかった。次に胚発生に影響を及ぼさなかった1mMのヒポキサンチン存在下でそのサルベージ酵素ヒポキサンチンホスホリボシルトランスフェラーゼの阻害剤(6ーメルカプトプリン)を添加したところ、1ー8細胞期胚、8細胞期胚ー胚盤胞期胚の両発生において濃度依存的に発生を抑制した。以上の結果から、プリン誘導体の胚培養環境への添加は胚発生を抑制し、それはその代謝産物ではなくプリン誘導体自体が胚発生へ直接影響する可能性が示唆された。

プリン誘導体の添加やプリン誘導体サルベージ酵素の阻害剤のウシ胚発生に与える影響について予定通り実験を実施し、プリン誘導体2種それぞれについて各胚発育ステージに及ぼす影響の差を明らかにした。またサルベージ酵素阻害により胚発生が抑制することを明らかとし、プリン誘導体添加による発生停止はその代謝産物によるものではなく、誘導体そのものが胚発生に何らかの影響を及ぼすことが示された。以上の結果は当初の実験計画と合致しており、研究は順調に進んでいる。当初の計画では23年度に1.ウシ胚培養液へのプリン塩基の添加がその発生に及ぼす影響、2.プリン塩基サルベージ経路の遮断がウシ胚発生に及ぼす影響の検討について実験を行うこととなっており、ほぼ計画通り実験が遂行した。しかしながら2.においてアデニンのサルベージ酵素の阻害実験を行うことができなかった。その理由としてその酵素の阻害剤の報告が少なく、文献検索の結果、1つの物質が有効であることが明らかとなったが、市販が中止されており入手出来なかった。その後の調査で試薬を合成することが可能となり、24年度にはその実験を追加して行うことにしている。これまでの結果からプリン誘導体の添加はウシ胚発生を有意に阻害し、プリン誘導体サルベージ酵素の阻害によっても胚発生が抑制されることから、プリン誘導体の代謝産物が発生を阻害するのではなくそのもの自体が胚発生に悪影響を及ぼすことが明らかとなった。次年度は計画通り発生停止が細胞分裂周期のどの時期に生じているのか、またそのメカニズムについて明らかにする。今年度は前年度積み残したアデニンサルベージ酵素阻害のウシ胚発生に与える影響を行うとともに、当初予定していたプリンde novo生合成抑制がウシ胚発生に及ぼす影響の検討とウシ各発育ステージでのプリン塩基サルベージ経路の関わる酵素量(活性)の測定を行う予定である。平成25年度配分額のうち、30万円をウシ卵巣採材経費、15万円を実験補助員の賃金、10万円を学会発表のための旅費、65万円を一般試薬・消耗品費に用いる予定である。また昨年度末食肉センターでのと殺が減少したため、卵巣購入数が見込みよりも少なかったため繰越金92,838円が発生したが、今年度に一般試薬費として使用する予定である。平成23年度に試薬合成の必要が急遽発生し、その実験を平成24年度に行う必要が生じたため研究費の一部を繰り越した。平成24年度はその繰り越した予算を元に試薬合成を行い、平成23年度行えなかった実験を行うとともに、当初通りの研究を同時に行う。試薬合成に持ち越し分30万円を使用し、平成24年度配分額のうち、40万円をウシ卵巣採材経費、20万円を実験補助員の賃金、20万円を学会発表のための旅費、60万円を一般試薬・消耗品費に用いる予定である。
産後うつと血中ω3系多価不飽和脂肪酸に関するコホート内症例対照研究

30年度に入ってから産後における抑うつ群と対照群の選定作業を開始した。当初、症例(産後うつ)とその対照(年齢(±1歳)、学歴、収入でマッチング)を400名程度と見積もっていたが、実際には症例(n=424)と対照(n=424)で全体として848名となった。サンプルサイズの増加のために試薬や人件費等に想定以上の費用が必要となり、前倒し請求を行って対応した。脂肪酸の測定に関しては分担研究施設である麻布大学生命・環境科学部で、ガスクロマトグラフィーを使って測定している。なお、分析途中で何か問題が起こっていないかを確認するため、定期的に検討会を開き進捗状況・対象者の除外規定などについての検討を行ってきた。平成31年3月31日時点で、およそ600検体程度までの測定が終了しており、今後も分析途中で何か問題が起こっていないことを確認しながら、測定を進めて行く予定である。予定していたサンプル数(n=400)よりも多くのサンプル(n=848)の脂肪酸を測定することとなり、進捗がやや遅れる結果となった。令和元年夏頃までには脂肪酸測定を終える予定でいるが、データのクリーニング・固定化が終了し次第、症例群と対照群の脂肪酸を比較する。また、共変量(喫煙の既往/登録時の喫煙習慣の有無/同居者の喫煙の有無/両親の家族歴/家族構成/葉酸・ビタミンD等の摂取量/経済状態/妊娠期間/出産回数/教育/BMI/採血の時期/児の性別/児の出生児体重/妊娠中の合併症等の有無について)で調整したロジスティック回帰分析を行い、オッズ比等を求める。さらに、年齢・教育年数・世帯年収などで層別化解析等を行い、どの集団において、よりω3系多価不飽和脂肪酸の影響が強いのかを探索的に調査する。また、このような成果は、論文および関連学会等で発表するとともに、一般の方にもわかりやすいように本学のホームページ等を利用して発信していく予定である。我々は以前、妊婦(妊娠前期)を対象とした横断研究を行い、抑うつになる危険率と血清ω3系多価不飽和脂肪酸(以下ω3)とに有意な関連があることを報告した(Transl Psychiatry. 2016 Feb 16;6:e737.)。しかし、同様の横断研究を中後期で行ったが、関連は認められなかった(Prostaglandins Leukot Essent FattyAcids. 2016Nov;114:21-27)。本研究では、産後うつと血清ω3との関連について調査行う予定であるが、それに先だって、ワンポイント(出産時)における血清ω3との関連をみるべきか、あるいは前期・中後期から出産時にかけての血清ω3の“変化"をみるべきか、判断するために既存のセット(前期と中後期の生体試料と情報)を利用して予備実験を行った。アウトカムを中後期の抑うつとし、暴露を前期から中後期への血清ω3の“変化"とした。中後期のセットで抑うつ群71名中前期でも血清が保管されている参加者は59名、対照群142名中129名であった。抑うつ症状のオッズ比はロジスティック回帰分析にて算出した(共変量:喫煙状況・妊娠前BMI・就業の有無・出産歴・身体活動・婚姻状況・アルコール摂取状況・つわり・内服歴)。なお、(すでに血清脂肪酸のデータはあったが)測定条件をそろえるために、すべてガスクロで再測定した。結果としては、特に抑うつ群と対照群で血清ω3の変化には有意差はなく、またオッズ比にも有意な関連は認められなかった。変化が大きいほど(血清ω3の減少が大きいほど)抑うつとの危険率が高いという仮説を立てたが関連は認められなかった。これらの結果より、本課題の暴露の血清ω3については、“変化"ではなくワンポイント(出産時)の血清ω3を使用することとした。現在、産後における抑うつ群と対照群の選定作業が進められており、30年度の頭頃より脂肪酸の測定を開始する予定である。これが終了し次第、統計学的な解析に入る予定であり、おおむね計画通りに進んでいると考えられる。

脂肪酸は分担研究施設である麻布大学と共同で行うが、分析途中で何か問題が起こっていないかを確認するため、富山大学あるいは麻布大学で定期的に検討会を開き、進捗状況・対象者の除外規定などについての検討を行う。令和元年夏頃までには脂肪酸測定を終える予定でいるが、データのクリーニング・固定化が終了し次第、症例群と対照群の脂肪酸を比較する。また、共変量(喫煙の既往/登録時の喫煙習慣の有無/同居者の喫煙の有無/両親の家族歴/家族構成/葉酸・ビタミンD等の摂取量/経済状態/妊娠期間/出産回数/教育/BMI/採血の時期/児の性別/児の出生児体重/妊娠中の合併症等の有無について)で調整したロジスティック回帰分析を行い、オッズ比等を求める。さらに、年齢・教育年数・世帯年収などで層別化解析等を行い、どの集団において、よりω3系多価不飽和脂肪酸の影響が強いのかを探索的に調査する。また、このような成果は、論文および関連学会等で発表するとともに、一般の方にもわかりやすいように本学のホームページ等を利用して発信していく予定である。予備実験にかかる費用が予定よりも低く抑えられたため、次年度使用額が生じた。次年度は主に脂肪酸測定のための試薬や人件費、定期的に行われるミーティングのために使用する予定である。30年度はサンプルサイズの増加に伴い試薬や人件費等に想定以上の費用が必要となり、前倒し請求(50万円)を行って対応した。最終的には次年度使用額が生じているが、当初の計画から比べれば、むしろ当該年度は予定よりも多くの費用が生じている。次年度は脂肪酸測定のための試薬や人件費、定期的に行われるミーティングのために使用する予定である。
低温適応能を有する魚類NK細胞の特定とその特色

報告者は、非免疫状態でもウイルス感染細胞や腫瘍細胞等を傷害するナチュラルキラー(NK)活性を有する細胞群が、コイでは低温適応能を有しており、変温動物である魚類の免疫系では特に注目に値するものであることを明らかにし(Aquaculture,129,421-424;1995)、本研究でその細胞の特定に成功した。従来、魚類のNK細胞としてはアメリカナマズで特定されている小型無顆粒リンパ球(NCC)が知られていたが、コイでは好中球がNK細胞としての働きをしていることが明らかになった。本成果は、魚類では種によってNK活性を有する細胞が異なることを初めて明らかにしたものであり、Developmental and Comparative Immunologyに受理された。以下に、コイで特定されたNK細胞の特徴を列記した。【.encircled2.】電子密度の高い棒状のコアを有する顆粒が細胞内に多数存在する。【.encircled3.】標的細胞への強い接着と強い細胞傷害能を有する。【.encircled4.】K562細胞をはじめとする数種のヒト腫瘍細胞株を傷害するが、Yac-1やP815細胞などのマウス腫瘍細胞株に対してはほとんど傷害能を示さない。
平安時代公家故実の史的意義－装束を中心として－

平安時代摂関期から院政前期の貴族の日記(古記録)において、公卿や殿上人の集団の中で、弁官の職にある者だけが他の官人と異なる装束を着ている場面が散見する。このような他とは異なる弁官の装束が、いかなる意味を持つのかを研究課題として検討した。弁官は実務官僚として重視されていたため、官職任命その他の利益を求めて権勢者に追従するというような行為は、軽々しいものであり、本来的に好ましくないことと見做されていたことが古記録から推定できる。それに関連して服装についても、遊興的性格を持つ軽装の布衣(狩衣)はふさわしくないものとされていた。特に院政前期、院や摂関・大臣の催しに参加する時に、弁官は他の同階層の官人たちよりも、より公的な装束を着る傾向がある。それは、『中右記』記主の藤原宗忠によれば、弁官としての「礼法」に叶う着用法であったが、そのような他と異なる弁官の服装は「故実」として認識されていた。つまりある程度、慣習と化した着用法であったことが分かる。また弁官の装束は形状も、他の官人とは異なる特徴を有していた。ところで、「礼法」に叶ったあり方をするべき、という意識は、特に弁官のトップである大弁に対して強く、また大弁自身も、特にその意識を持っていたように思われるが、これは少々意外な特徴である。弁官としての実務は、主に中弁以下によって担われてきて、それも院政前期ともなると、史によって処理されるようになっていたことが先行研究で指摘されている。それほど弁官としての任務をこなさない大弁に対して特に、弁官としてのふさわしいあり方が求められていたことになる。つまりある官職のトップとは、その官職の性格を視覚的に体現する役割を持っていたことが想定できる。そのような役割ゆえに、大弁の公的な服装が「故実」、つまり貴族社会内の一定の共通認識で、あるべき姿が期待されるものになっていったのだと考えられると結論付けた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、装束を中心とする公家故実について、バラエティ豊かな史資料をもとに政治史・制度史的分析を行い、変遷する歴史の中に組み込んでその史的意義を解明することである。当該年度は、院政前期の貴族装束について、特定の装束が着用される場面の特徴と、そこに表れている政治的・社会的意味を考察した。特に重要な問題であったのは「装束が着用される空間」である。院政前期の貴族社会において、里内裏と平安宮内裏がどのような位置付けにあるのかを明らかにすることが必要となった。当該年度の研究成果の具体的内容は、従来の研究では、院政前期の平安宮内裏は天皇が居住しなくなり、王宮としての機能・権威を低下させたと評価されていた。この評価に対し、摂関期から院政前期までの平安宮内裏と里内裏について、史料に基づき様々な視点から検証した結果、平安宮内裏は天皇の在・不在に左右されず、天皇の「御本所」として認められるようになったのであり、これは新たな権威の獲得であると評価できる、という独自の見解を提示した。8月に新潟県で開催された古代史サマーセミナーで報告を行い、報告後の質疑応答で指摘された課題をさらに検討し、論文にまとめた。論文は学術雑誌への投稿の準備を進めている。当該年度の研究の意義・重要性は、従来の研究では十分に進められて来なかった、里内裏の史的意義についての考察を行い、独自の見解を示したことである。貴族装束に関して、どの場面でどの装束を着用するかということが問題になる時、多くの場合に先例や故実が参照されるが、それらはもともと法による規制ではなく、様々な貴族の個人的な主義・主張が蓄積したものという側面がある。それならば、当該期の平安宮内裏・里内裏についての貴族たちの考え方を明らかにすることは、今後貴族装束についての検討を進めていく上で不可欠であり、基盤となる研究であるといえる。当該年度は、平安貴族装束についての史料を収集するとともに、研究対家である平安貴族社会についての理解をより深めるため、平安時代の「天下」概念と穢れ思想の一種である「天下触臓」についての検討を行った。具体的内容は以下の通りである。政治的理念としての「天下」概念は、先行研究において、その指し示す範囲が実効的支配領域、つまり国内なのか、夷独まで含むものなのかが議論されてきた。しかし平安時代の史料に表れる「天下」は、本来的な「国」という意味だけではなく、「京内」や「貴族社会」という意味でも用いられることが判明した。また、「世間」という語も同様の使われ方をすることが分かった。その「天下」に関わる観念として、「天下触椴」の実態や意義についても検討した。その結果、「天下触穢」は穢れに対する通常の対応ができない状態になった時、全ての人を触穢人として行動を規制し、穢れの更なる展転を防ぐ処置であり、神を穢れから守ることを目的としたものであると分かった。摂関期から院政期にかけて、穢れを忌避する意識が「肥大化」することは先行研究で指摘されてきたが、今回の検討の中でその起点を、凶事の頻発で神の崇りに対する恐れがより強まったと推定される後朱雀天皇朝に設定した。

そして、神を決して穢させないための措置である「天下触穢」は、このような穢れ観念の「肥大化」が進む中で発生したと考えた。「天下触穢」と「世間触穢」の「天下」「世間」とは、神に対して責任をもつ範囲のことであり、平安時代の「天下」は、これまで議論されてきた政治的理念としての「天下」概念とは同一に論じられないことを指摘した。当該年度の研究の意義・重要性は、平安時代の「天下」概念の内容や、「天下触穢」の実態とその発生、穢れ思想の画期としての後朱雀朝など、議論の進んでいなかった問題を提示・解明し、平安貴族社会の一特質を明らかにしたことにある。平安時代摂関期から院政前期の貴族の日記(古記録)において、公卿や殿上人の集団の中で、弁官の職にある者だけが他の官人と異なる装束を着ている場面が散見する。このような他とは異なる弁官の装束が、いかなる意味を持つのかを研究課題として検討した。弁官は実務官僚として重視されていたため、官職任命その他の利益を求めて権勢者に追従するというような行為は、軽々しいものであり、本来的に好ましくないことと見做されていたことが古記録から推定できる。それに関連して服装についても、遊興的性格を持つ軽装の布衣(狩衣)はふさわしくないものとされていた。特に院政前期、院や摂関・大臣の催しに参加する時に、弁官は他の同階層の官人たちよりも、より公的な装束を着る傾向がある。それは、『中右記』記主の藤原宗忠によれば、弁官としての「礼法」に叶う着用法であったが、そのような他と異なる弁官の服装は「故実」として認識されていた。つまりある程度、慣習と化した着用法であったことが分かる。また弁官の装束は形状も、他の官人とは異なる特徴を有していた。ところで、「礼法」に叶ったあり方をするべき、という意識は、特に弁官のトップである大弁に対して強く、また大弁自身も、特にその意識を持っていたように思われるが、これは少々意外な特徴である。弁官としての実務は、主に中弁以下によって担われてきて、それも院政前期ともなると、史によって処理されるようになっていたことが先行研究で指摘されている。それほど弁官としての任務をこなさない大弁に対して特に、弁官としてのふさわしいあり方が求められていたことになる。つまりある官職のトップとは、その官職の性格を視覚的に体現する役割を持っていたことが想定できる。そのような役割ゆえに、大弁の公的な服装が「故実」、つまり貴族社会内の一定の共通認識で、あるべき姿が期待されるものになっていったのだと考えられると結論付けた。26年度が最終年度であるため、記入しない。公家故実、特に貴族装束の研究は着実に進展しているが、その研究成果は、論文にまとめ学術雑誌に掲載されることで一応の完成をみるものであると考え、その作業が進行中であるため(2)とした。今回は「天下」や「触穢」といった「概念」から平安貴族社会の特質を明らかにしたが、この研究を貴族装束という「秩序」の視点からの研究と結び付け、平安貴族社会へのより深い理解を得ることが次の目標であり、その作業が進行中であるため2とした。奈良時代から平安時代にかけて、貴族装束がいかにして成立したかを研究する。この研究と、院政前期の貴族装束についての研究をまとめ、古代から中世にかけての、貴族装束の変化の過程とその意義を明らかにする。平安前期から甲期にかけての貴族装束の成立、甲期から後期にかけての貴族装束の変化の過程とその意義を明らかにし、これと今までの「里内裏」や「内裏」、「天下」概念と「天下触穢」についての研究を結び付け、平安貴族社会の全体を見通す研究としてまとめる。
責任根拠としての「意思的関与」に関する研究

契約関係が存在していないが、それが存在するのと同様の法律効果が発生する場合、その責任根拠として意思的関与が必要である。意思的関与とは、第1の場面である表見法理では、無権限者による行為に対する権利者ないし本人の認容である。また、第2の場面である多角的法律関係では、取引に関する基本関係を形成する合同行為的な意思表示である。本研究は、民法上、法律行為が存在していないにもかかわらず、それが成立していると同様の法律効果が発生するとされている場面を素材として、その際の責任根拠とされている「意思的関与」が法律行為論・意思表示論との関係でどのように位置づけられるべきかを理論的に明らかにすることを目的としている。本年度は、前年度の研究成果、すなわち、民法上に点在する表見法理の責任根拠である帰責性の内容は、無権利者の行為についての真の権利者の「認容」であると統一的に理解できることをふまえて、各場面における認容の内容をより一層明確に定義するとともに、これまで伝統的な法律行為論ないし意思表示論の下で認容概念が明確に位置づけられてこなかった原因を明らかにして、認容概念を法律行為論・意思表示論上明確に位置づけることを目指した。まず、各場面における認容の内容に関しては、民法94条2項類推適用、民法478条類推適用、表見代理の適用・類推適用の場面を取り上げ、沿革的考察および比較法的考察によって、真の権利者の責任根拠の本質およびそれと認容との関係を検討した。その結果、認容は、1無権利者の行為に対する認識・容認であること、2自らそれを作出したか否かは問題でないこと、したがって、3認容は、準法律行為よりは消極的な自己発現行為であること、4認容の存否は事実認定の問題であり、意思表示規定の類推適用はないというべきであることを明らかにした。また、認容と法律行為論との関係に関しては、表見法理およびその拡大は、いずれも無権利者である他人により法律行為がなされた場合の本人へ法律効果帰属法理であり、無権利者が無権限で行った法律行為が誰の名で行われたか、また誰の名かに関心なく行われたたかの違いに対応していることを明らかにし、認容概念は、他人による行為に関する民法の不備を補充するものとして体系的に位置づけられることを明らかにした。本研究は、民法上、法律行為が存在していないにもかかわらず、それが成立しているのと同様の法律効果が発生するとされる場面を素材として、その際の責任根拠とされる「意思的関与」が法律行為論ないし意思表示論との関係でどのように位置づけられるべきかを理論的に明らかにすることを目的としている。本年度は、3年間の研究の最終年度にあたるので、これまでの研究を総合して結論をまとめ上げることをめざした。まず、本研究の第一の場面である表見法理については、前年度までに、民法上の各表見法理における帰責根拠が真の権利者ないし本人の「認容」にあることを明らかにしえたので、本年度は、代表的な表見法理である表見代理について、ドイツとわが国の理論研究を分析・検討し、表見代理では、認容(Duldung)こそが本人の帰責根拠であると理解されていることを明らかにするとともに、わが国における表見法理全体の帰責根拠も「認容」の観点から統一的に理解できることを明らかにした。この研究成果は、来年度中に『表見法理の帰責構造』として刊行されることが決定している。また本研究の第二の場面である多角的法律関係については、前年度までに、多角的法律関係が全体システム(取引の構造)と個別システム(個別契約)との重層的関係により基礎づけられることを明らかにしたうえ、全体システムが当事者による取引共同体の形成であるという点で団体法的な側面があることから、当事者の意思表示には、個別契約を締結する意思表示以外に、全体システムとしての基本契約を形成するための「合同行為的な意思表示」が含まれていると構成できることを明らかにし、それに関する論文を収めた『多角的法律関係の研究』を共編者として刊行したので、本年度は、その具体的な応用場面として、保証取引およびファイナンス・リースを取り上げ、これらを多角的な法律関係として位置づける必要性と有用性を主張した。本研究は、民法上、法律行為が存在していないにもかかわらず、それが成立していると同様の法律効果が発生するとされている場面を素材として、その際の責任根拠とされている「意思的関与」が法律行為論ないし意思表示論との関係でどのように位置づけられるべきかを理論的に明らかにすることを目的としており、本年度は、研究の初年度として、表見法理における責任根拠である真の権利者の「帰責性」及び、複合契約関係における責任根拠である取引当事者の「システム参加」が法律行為論ないし意思表示論の観点からどのような内容を有するものであるかを実証的に明らかにすることを目指した。まず、表見法理に関しては、これまでの自己の研究を再整理・再検討することによって、帰責性の内容は、無権利者の行為に対する真の権利者の「認容」として統一的に理解でき、これによって第三者に対する責任を基礎づけることができることを明らかにした。

また、複合契約関係に関しては、従来の研究による法律構成の限界を指摘するとともに、今後は、多数の当事者によって一つの多角的法律関係が形成されているという視点に立つことの必要性を説き、取引に参加する当事者の「合同行為的な意思」によって、個別的な契約関係とは別に取引共同体的な法律関係が形成されており、これらの重層的な関係によって、契約関係にない者の間においても一定の法律効果が発生することを基礎づけることができることを明らかにした。同時に、これらの「認容」及び「合同行為的な意思」は、従来の法律行為論ないし意思表示論においては明確に位置づけることが困難であることも明らかとなった。本年度は、表見法理の各場面における認容の内容をより一層明確に定義することと、認容概念の法律行為論・意思表示論上位置づけることを目指したが、前者については、認容とは、無権利者の行為に対する消極的自己発現行為である認識・容認であり、その存否は事実認定の問題であることを明らかにでき、後者については、認容概念が他人による法律行為が無権限で行われた場合に関する民法の不備を補充することを明らかにできたので、研究計画はほぼ予定通り実現できた。本年度は、表見法理における帰責性の具体的内容と、複合契約関係におけるシステム参加の具体的内容を判例・学説に照らして実証的に明らかにすることを目指したが、前者についてはそれが「認容」であり、後者においてはそれが「合同行為的な意思」であることを明らかにできたので、研究計画はほぼ予定通り実現できた。次年度は、本研究の最終年度であるため、これまでの研究成果を総合して、表見法理に関する裁判例の実証的研究、表見法理規定の沿革的研究、類似の表見法理に関する比較法的研究、法律行為論とくに他人による行為論に関する理論的研究を行うことにより、認容概念を組み込んだ新たな法律行為論・意思表示論を提案し、研究をまとめた成果を公表する。次年度は、本年度の研究で得られたキーワードである「認容」及び「合同行為的意思」が従来の法律行為論ないし意思表示論においては明確に位置づけることに限界があることを明らかにするとともに、わが国及びドイツ法の法律行為論、フランス法及び英米法の契約基礎理論における新たな研究動向を参考に、法律行為論ないし意思表示論の中に意思的関与ないしそれに類似する態様を取り込むことができる理論的可能性を検討する。最終年度は、前年度までの実証研究、比較法研究、理論研究を総合して、意思的関与の基礎理論上の意義・内容及び実用法学上の運用基準を提示する。次年度への繰越額は、本年度までに時間的に入手することができなかった重要文献・資料を補充するために使用する。入手することが困難な資料等については、他大学その他の機関が保有する資料を探索・収集する。また、次年度の研究費は、上記と同様に重要文献・資料の収集に充てるとともに、本研究がこれまでの法律行為論に大幅な補充を行おうとするものであることから、その再構成に必要な新たな発想ないし知見を得るために、本研究に対する他の研究者の意見を収集するために使用する。わが国、ドイツ法、フランス法、英米法における法律行為論・意思表示論、契約基礎理論に関してできるだけ最新の重要文献を購入するために使用する。次年度への繰越額はこの一部に充てる。購入することができない重要資料につき、他大学の所蔵する資料を探索・収集するとともに、法律行為論ないし意思表示論に関するわが国の研究者から本研究の発想、成果に対する意見を収集し、研究の進展に有効な知見を得るための旅費に使用する。短期間、収集した資料を整理するためのアルバイトの謝金に使用する。