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磁性流体の光学的挙動と応用

磁性流体は磁力に対して強い吸引反応を示す流体であるが,その一方において光に対してもきわめて特異な偏光特性を示すことが知られていた.そこで,本研究にあっては,まず磁性流体を一枚の透明ガラスでサンドイッチすることによって薄膜状とし,これを磁場中においた.すると磁性流体中の微粒子の配列12方向性が生じることが確認され,これに伴って偏光性が発生することが見出された.そこで試作した横ゼーマンレーザから発する直交二成分光をここに照射したところ,磁性流体膜を透過したビームには偏光による偏光面の旋回が生じ,その結果として二成分光の間には位相差が大きく生じた.流体の組成による差はあるものの, 2000ガウス程度の磁場中にあって,偏光面は数10度から180度位まで回転していることが判明した.これは極めて大きな値であるが,この測定にあたってはΛテロダイン法によって高精度な計測を行うことによって確認をはかっている.次にこうした特性の応答性を調べるために,磁場に変調を加えることにより周波数応答を測定した.その結果5KHz程度の時間的変動に対しては十分な応答性を示した.たゞし,これ以上の速さに対しては使用したマグネットの特性上,その応答性を確認することが不可能であった.しかし,この範囲であれは,その偏光性を利用したいくつかの応用が考えられる.その一つは可動部をもたない光スイッチである.透過性にやゝ難はあるものの一つの応用例となしえた.また,次には光分岐素子を試作し,ビームを二つの方向へと任意により分けることを試みた.磁場の変化に応じて,設定した二つの方向へ強度〓で98対2位までの割合でビームを任意12に分岐することが可能となった.また光アイソレータとしての応用も十分な可能性があるために,今後もトライをつづける予定である.磁性流体は磁力に対して強い吸引反応を示す流体であるが,その一方において光に対してもきわめて特異な偏光特性を示すことが知られていた.そこで,本研究にあっては,まず磁性流体を一枚の透明ガラスでサンドイッチすることによって薄膜状とし,これを磁場中においた.すると磁性流体中の微粒子の配列12方向性が生じることが確認され,これに伴って偏光性が発生することが見出された.そこで試作した横ゼーマンレーザから発する直交二成分光をここに照射したところ,磁性流体膜を透過したビームには偏光による偏光面の旋回が生じ,その結果として二成分光の間には位相差が大きく生じた.流体の組成による差はあるものの, 2000ガウス程度の磁場中にあって,偏光面は数10度から180度位まで回転していることが判明した.これは極めて大きな値であるが,この測定にあたってはΛテロダイン法によって高精度な計測を行うことによって確認をはかっている.次にこうした特性の応答性を調べるために,磁場に変調を加えることにより周波数応答を測定した.その結果5KHz程度の時間的変動に対しては十分な応答性を示した.たゞし,これ以上の速さに対しては使用したマグネットの特性上,その応答性を確認することが不可能であった.しかし,この範囲であれは,その偏光性を利用したいくつかの応用が考えられる.その一つは可動部をもたない光スイッチである.透過性にやゝ難はあるものの一つの応用例となしえた.また,次には光分岐素子を試作し,ビームを二つの方向へと任意により分けることを試みた.磁場の変化に応じて,設定した二つの方向へ強度〓で98対2位までの割合でビームを任意12に分岐することが可能となった.また光アイソレータとしての応用も十分な可能性があるために,今後もトライをつづける予定である.
非確率論的な不確定性モデルに基づく構造物のロバスト設計パラダイムの開発

構造物を設計する際に,種々の不確定性に対するロバスト性をもたせることは重要である.しかし,不確定性が大きい場合に構造物のロバスト性を保証するための方法論は明らかでないし,ロバスト性という言葉自体が多義的に用いられているためにロバスト設計の概念も自明ではない.本研究では,不確定なパラメータの統計量が十分には得られない場合を想定して非確率論的な不確定性モデルをとりあげ,構造物のロバスト性の評価とロバストな設計のための一貫した方法論を提示した.構造物を設計する際に,種々の不確定性に対するロバスト性をもたせることは重要である.しかし,不確定性が大きい場合に構造物のロバスト性を保証するための方法論は明らかでないし,ロバスト性という言葉自体が多義的に用いられているためにロバスト設計の概念も自明ではない.本研究では,不確定なパラメータの統計量が十分には得られない場合を想定して非確率論的な不確定性モデルをとりあげ,構造物のロバスト性の評価とロバストな設計のための一貫した方法論を提示した.本研究課題の大きな目標は,非確率論的な不確定性を仮定した構造系に対して,「モデル化法,解析,評価,設計」という一貫した方法論を提示することにある.不確定な構造系を扱う理論や数値手法としては様々な提案がなされているが,本研究の大きな特徴は,「任意の大きさのばらつき」を破綻なく扱える不確定性解析およびロバスト設計の理論と数値手法を開発することにある.平成20年度は,以下に示すように,不確定性やロバスト性を扱う種々の概念・手法を収集・整理することで,研究目標に掲げる方法論を構築するための展望を与えた(後述の[学会発表]の1件目).次に,この展望を踏まえて,「任意の大きさのばらつき」に対する数値手法として,(1)外力および剛性の不確定性を考慮した構造物の静的な応答量の不確定性解析法,および,(2)不確定な外力に対する塑性崩壊荷重を考慮した構造物のロバスト最適設計法,を提案した.このうち,(1)の手法は,半正定値計画法と呼ばれる数理計画法に基づく手法であり,既往の手法と比べて,大きなばらつきに対しても応答量のばらつきを精度よく予測できること,静的な荷重を受ける一般の線形弾性構造物に適用可能であること,などの特長がある.また,(2)の手法ではインフォ・ギャップ理論に基づいて塑性崩壊荷重の最悪値によって構造物のロバスト性を評価しているが,ロバスト性の定量的な指標を線形計画問題を解くことで容易に得られることを示した点が,重要な貢献である.この研究課題の目標は,非確率論的な不確定性を仮定した構造系に対し,「モデル化法・解析法・設計法」という一貫した方法論を提示することにある.不確定な構造系を扱う理論や数値手法には様々な提案があるが,本研究の大きな特徴は,「任意の大きさのばらつき」を破綻なく扱える不確定性解析およびロバスト設計の理論と数値手法を開発することにある.平成21年度は,「任意の大きさのばらつき」に対する数値手法として,(1)調和外力を受ける構造系の不確定性解析の具体的な手法を開発し,(2)離散構造物の位相(トポロジー)を考慮したロバスト最適設計法を提案した.このうち,(1)の手法は,半正定値計画法と呼ばれる数理計画法に基づく手法であり,入力が大きくばらつく場合にも構造物の応答(振幅や位相)のばらつきを精度よく予測できるという特長がある.また,既存の手法ではあまり取り上げられてこなかった調和外力の不確定性を扱っている.次に,(2)の最適設計法はトラスの位相最適化問題を扱っている.不確定性を考慮したロバスト最適設計においては,最適化の過程での位相の変化は,これまで考慮されていない.これに対して本研究では,離散変数を導入するなどの工夫を行い,ロバスト最適化におけるトラスの位相の変化を厳密に考慮している.本研究課題の大きな目標は,非確率論的な不確定性を仮定した構造系に対して,「モデル化法・解析法・設計法」という一貫した方法論を提示することにある.本研究の大きな特徴は,「任意の大きさのばらつき」を破綻なく扱えるロバスト性の解析と設計の理論と解法を開発することにある.平成22年度は,「任意の大きさのばらつき」に対応できる数値手法として,(1)剛性の制約に対する構造物のロバスト性解析の具体的な手法を開発し,(2)ロバスト性を制約とした構造物の最適設計法として大域的な方法と局所的な方法の二つを提案した.このうち,(1)の手法は半正定値計画と呼ばれる最適化手法に基づく方法である.剛性の指標としてコンプライアンスを用いる場合,適当な仮定の下で,インフォ・ギャップ理論にもとづくロバスト性の定量的な指標を計算する方法を開発した.その結果,二つの設計解のロバスト性を合理的に比較することが可能となる.次に,(2)のロバスト最適設計法として,二つの相補的な数値手法を提案した。つまり,整数計画を用いて厳密な解を求める大域的な手法と,非線形計画を用いた局所的な手法の二つである.大域的な手法の適用範囲は小規模な問題に限られるが,得られた最適解からロバストな設計の性質を考察したり,局所的な手法の性能の評価するために有用である一方,局所的な手法で得られる解は一般に局所解であり大域解である保証はないが,一般の非線形計画のアルゴリズムが適用可能であるため,大域的な手法よりも規模の大きな問題に適用可能である.
神経修復の許容時期に関する研究

神経損傷後の神経修復術に関して、損傷から修復術までの期間、神経の縫合回数、神経移植の段階数が結果に与える影響について検討した。実験1.時期の検討ラット脛骨神経を下肢中央部で切断し,再び切断部を縫合した。縫合の時期を切断直後から3ヶ月後まで変化させた。実験2.再縫合の検討ラット脛骨神経を下肢中央部で切断し、再縫合した。閉創後、待機期間(13ヶ月)をおいて開創し、同一部位で切断し、再縫合した。実験3.神経移植法の検討ラット脛骨神経を切断し,切断端間に長さ1cmの同側腓腹神経を移植した。A群では、一期的に縫合し、B群では、近位部のみ縫合し,遠位部は1ヵ月後に縫合した。各実験(n=10)とも対側を対照として、2ヶ月の時点で組織学的、電気生理学的な評価を行った。(結果)1.時期の検討誘発電位の出現率は、3ヶ月後縫合群で有意に減少した。筋収縮力は3ヶ月後縫合群では対照の1/5以下にまで減少した。有髄神経線維数において、3ヵ月後縫合群での減少が特に顕著であった。2.再縫合の検討誘発電位は3ヶ月後再縫合群でも80%という高い出現率を示した。筋収縮力は3ヶ月後再縫合群でも32%を保ち、2ヶ月後再縫合群との間に大きなgapを生じることはなかった。3.神経移植法検討群誘発電位出現率は一期的神経移植群では60%、二期的神経移植群では50%と差を認めなかった。筋収縮力、有髄神経線維の数・直径、筋湿性重量、筋線維直径とも両群の間に有意差は認めなかった。(結論)1.神経縫合を、受傷後3ヶ月を過ぎて行うと、機能回復が著しく不良であった。待機期間としては2ヶ月以内が望ましい。2.脱神経性萎縮の防止法としての一時的神経縫合は、3ヶ月以上神経再生が遅れる場合に有用である。3.神経移植における一期的縫合と二期的縫合との間に有意の差は見出されなかった。以下の実験モデル(nは各10)を作成した。(A)ラット脛骨神経を大腿中央部で切断し、切断端間に同側の長さ約1cmの腓腹神経を移植する。左側は近位部のみ縫合し、遠位端は筋肉内に埋没、右側では近位部、遠位部ともに縫合する。2週後に左側のみ開創し、筋肉内に埋没した遠位端と脛骨神経とを縫合する。(B)ラット脛骨神経を大腿中央部で切断し、同じ部位で神経縫合を行ったが、縫合時期を右側では切断直後に行い、左側では1ヶ月後あるいは2ヶ月後に縫合時期を遅らせた。両モデルのラットに対し、実験終了後1ヵ月後に大腿部を開創し、脛骨筋からの誘発電位の有無を確認した。また、神経移植部あるいは縫合部より遠位で脛骨神経を採取し、トルイジンブルー染色を行った。左右で結果を比較し、神経再生状態を検討した。

(A)群では、誘発電位発現率は神経縫合を二期的に行った左側で80%、右側で70%であった。有髄線維の直径の平均値は左右で有意の差は認められなかった。(B)群では、誘発電位の発現率は右側では100%であったが、左側は1ヶ月後で80%、2ヶ月後で50%であった。有髄線維の直径の平均値は、1ヶ月後で右側は左側の67%、2ヶ月後で42%であった。以上に結果からは、まだ本研究の目的である神経切断端の再生能力の持続時間、一期的神経縫合と二期的神経縫合の差に関しての結論は出せない。今後、実験数を増やすとともに、評価期に変化を加えてより厳密な検討を加えてゆく予定である。前年度の実験結果を踏まえ、以下の実験モデル(nは各々10)を作成した。(A)ラット脛骨神経を大腿中央部で切断し、切断端間に同側の長さ約1cmの腓腹神経を移植する。左側は近位部のみ縫合し、遠位端は筋肉内に埋没、右側では近位部、遠位部ともに縫合する。2ヶ月後に左側のみ開創し、筋肉内に埋没した遠位端と脛骨神経とを縫合した。(B)ラット脛骨神経を大腿中央部で切断し、同じ部位で神経縫合を行う。縫合時期を右側では切断直後に行い、左側では3ヶ月後に遅らせる。両モデルのラットに対し、実験終了後1ヶ月後に大腿部を開創し、脛骨筋からの誘発電位の有無を確認した。また、神経移植部あるいは縫合部より遠位で脛骨神経を採取し、トルイジンブルー染色を行った。画像解析装置にて有髄神経維線の密度、直径を測定し、左右を比較し、神経再生状態を検討した。(A)群では、誘発電位の発現率は左側で80%、右側で90%であった。有髄神経の直径の平均値は左右で有意の差は認められなかった。(B)群では、誘発電位の発現率は右側で100%であったが、左側で10%であった。有髄神経の直径の平均値は、右側は左側の32%であった。以上の結果から、神経縫合は一期的に行っても二期的に行っても結果に大きな違いはないことが示唆された。また、神経縫合は切断縫合は切断後3ヶ月を経過すると効果があまり期待できないことが明らかとなった。今後は、評価方法を変えて、結論の確証を得てゆく予定である。以下の実験モデルを作成した(nは各10)。I:ラットの脛骨神経と腓骨神経を大腿中央部で切断し、脛骨神経の末梢側断端に腓骨神経の中枢側断端を縫合した(A群)。ラットの腓骨神経を大腿中央部と膝部の二ヶ所で切断し、大腿中央部のみ縫合した。1ヵ月後、脛骨神経を膝部で切断し、腓骨神経の膝部切断近位端と縫合した(B群)II:ラット脛骨神経を大腿中央部で切断し、再縫合した(A群)。さらに1ヶ月おいて同一部位で再び切断・縫合した(B群)。各群のラットにおいて、実験終了後時より1ヵ月後大腿部を開創し、腓骨筋からの誘発電位を測定した。また、神経移植部あるいは神経縫合部より遠位で腓骨神経を採取し、トルイジンブルー染色を行った。IA群では、誘発電位の発現率は80%、IB群では70%であった。腓骨神経の有髄神経線維の数、直径の平均値に両群の間に差は認められなかった。IIA群では、誘発電位の発生率は90%、IIB群では50%であった。IIB群では腓骨神経の有髄線維数はIIA群の54%、有髄線維直径の平均値はIIA群の42%であった。以上の結果からは、長い神経再生距離を経た再生軸索と神経縫合部を経てきた再生軸索との間にmotor sourceとして有効性については有意差がないこととなった。また、同一個所での神経縫合を2度繰り返すと、その神経の機能回復能力は半分以下に減弱することが示唆された。これにより、顔面神経麻痺に対する遊離筋肉移植術の術式としての一期的再建の妥当性が示される一方、babysitter法の適用については慎重であるべきという見解が導かれた。
コンクリートの劣化に及ぼす界面活性剤の影響

本研究は,界面活性剤を含んでいる各種類の家庭用洗剤や自動車窓用洗浄液を用いてコンクリート供試体に凍結融解実験を行い,界面活性剤が凍結融解作用下において,コンクリートの劣化に及ぼす影響を実験的に調べることを目的としたものである。また,塩分が存在する環境下を想定し,各種洗剤や自動車窓用洗浄液にある濃度の塩分を加えて,凍結融解実験を行い,各種洗剤等に含まれる界面活性剤と塩分との複合劣化の影響についても調べた。実験の結果,水に1%の洗剤を加えた溶液を用いた場合の凍結融解作用時におけるコンクリートの総スケーリング量は,水道水単独の場合の総スケーリング量と変わらないものもあるが,洗剤によっては,その約11倍になるものもあることがわかった。また,自動車窓用洗浄液の中には,極めて希薄な濃度であっても塩分が加わることにより,その溶液を用いた凍結融解作用時におけるコンクリートの総スケーリング量を顕著に増大させるものがあることがわかった。特に劣化が著しかった自動車窓用洗浄液の濃度は,0.3%のものであった。この理由としては,界面活性剤特有の界面張力の低下および塩分の存在による浸透圧と水の凍結による膨張水圧との総圧が最も高くなったためであるのではないかと考えられる。さらに,濃度3%の塩水に1%の洗剤を加えた場合の凍結融解作用時におけるコンクリートの総スケーリング量は,塩水単独のスケーリング量と比べ,スケーリング量が逆に抑制されるものあることがわかった。界面活性剤によってコンクリートがどのように劣化するのか確認するため,一般に家庭用で歯磨発泡剤、自動車洗浄剤等に使用されているラウリル硫酸ナトリウム(陰イオン),洗濯,住宅用洗剤等に使用されている直鎖型アルキルベンゼンスルホン酸(陰イオン),石鹸,シャンプー等に使用されているポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸ナトリウム(陰イオン),液体洗剤に使用されているジメチルラウリルアミンオキサイド(両イオン),台所用洗剤に使用されているポリオキシエチレンラウリルエーテル(非イオン)の5種類を使用してコンクリートの浸漬実験を行った.界面活性剤濃度は55ppm,1%,5%,10%,15%および20%を使用し,溶液ごとにコンクリート供試体(φ100mm)を3体浸漬させ,30日間,質量の変化および形状寸法,目視観察を行った.その結果、陰イオン系界面活性剤に浸漬させた供試体のみに質量の減少がみられ、非イオンと両イオンの界活性剤面においては質量減少の傾向は見られなかった。陰イオン系界面活性剤は、濃度が高い程、コンクリートの質量減少の傾向も大きくなり、その中でも直鎖型アルキルベンゼンスルホン酸が最も質量減少が大きかった。陰イオン系界面活性剤水溶液中にコンクリート供試体を浸潰した場合、透明であったその水溶液は全て白く濁り、供試体表面には白い物質が析出した。その析出量は、界面活性剤濃度が高い程、多く析出する傾向が見られた。それらの解析を行った結果、白く濁った溶液からはカルシウムイオンが、析出物からは炭酸カルシウムがそれぞれ検出された。この結果から、コンクリート供試体は、界面活性剤の影響により脱カルシウム化現象が起きたものと考えられる。本実験結果では、特に直鎖型アルキルベンゼンスルホン酸に劣化の傾向がみられたが、これは強酸のため、酸による劣化の可能性もあったことから、今後、pHを中性にした場合の実験を行う予定である。昨年度の研究により、界面活性剤、特に直鎖型アルキルベンゼンスルホン酸にコンクリートを劣化される傾向が見られた。しかし、これは強酸のため、酸による劣化の可能性が考えられたことから、本年度は、酸の影響を受けない、中性および弱アルカリ性の家庭用洗剤(界面活性剤)を用いて、コンクリートの劣化に及ぼす界面活性剤の影響を調べる実験を行った。使用した界面活性剤は、中性A(アルキルグルコシド)、中性B(脂肪酸アルミドプロピルエタン)、弱アルカリ性A(アルキルベンゼンスルホル酸)、弱アルカリ性B(高級アルコール)、ウインドウオッシャー液(ポリオキシエチレン硫酸エステル塩)の5種種類。水セメント比60%、圧縮強度30N/mm2、空気量4.2%のコンクリートにより角柱供試体(100x100x400mm)を作成し、それを厚さ20mmにスライスした。各種界面活性剤1%溶液に浸せきさせたコンクリート片のうち、弱アルカリA液に浸せきしたコンクリート表面には白い析出物が付着した。この析出物はコンクリートの骨材部分には付着せず、モルタル部分にのみ付着していた。この析出物の分析を現在継続中であり、次年度結果を明らかにできる予定である。スライスしたコンクリート片の表面上の4端辺にシリコンにより堤をつくりプール状にし、その中に5種類の表面活性剤を1%濃度(溶剤として3%のNaClを用いた)の溶液にして入れて、汎用大型冷蔵庫と20°Cの恒温恒室を利用して凍結融解試験を行った。その結果、ウインドウオッシャー液を除いて、他の界面活性剤を用いた場合の総スケーリング量はNaCl(3%)水溶液単独の場合よりも減少することが分かった。ウインドウオッシャー液の場合はNaCl単独の場合よりもスケーリング量が1.1倍に増加することが分かった。そこでウインドウオッシャー液の濃度を0.1%から3%の範囲で変えてコンクリートの劣化量を調べた結果、0.1%から1%の範囲で最も劣化することが明らかになった。

そこでさらにその劣化する濃度の範囲を特定するために0.05%から1%間での間で実験を行った結果、最も凍結融解によりコンクリートのスケーリング量が極大となるのはウインドウオッシャー液の濃度が0.3%であることを明らかにした。その時のスケーリング量はNaCl(3%)水溶液単独の場合の1.53倍であった。このようにウインドウオッシャー液の濃度がかなり低くても塩分と混ざってコンクリート表面に存在すると、凍結融解により塩分単独の場合よりも大きく劣化が進行することを明らかにできたことは重要な知見であると言える。このような現象が生じた原因については現在検討中であるが、現在のところ、この濃度0.3%程度で最もコンクリートと溶液との界面が活性化され水がコンクリート内部に滲透しやすくなったためではないかと考えている。本研究は,界面活性剤を含んでいる各種類の家庭用洗剤や自動車窓用洗浄液を用いてコンクリート供試体に凍結融解実験を行い,界面活性剤が凍結融解作用下において,コンクリートの劣化に及ぼす影響を実験的に調べることを目的としたものである。また,塩分が存在する環境下を想定し,各種洗剤や自動車窓用洗浄液にある濃度の塩分を加えて,凍結融解実験を行い,各種洗剤等に含まれる界面活性剤と塩分との複合劣化の影響についても調べた。実験の結果,水に1%の洗剤を加えた溶液を用いた場合の凍結融解作用時におけるコンクリートの総スケーリング量は,水道水単独の場合の総スケーリング量と変わらないものもあるが,洗剤によっては,その約11倍になるものもあることがわかった。また,自動車窓用洗浄液の中には,極めて希薄な濃度であっても塩分が加わることにより,その溶液を用いた凍結融解作用時におけるコンクリートの総スケーリング量を顕著に増大させるものがあることがわかった。特に劣化が著しかった自動車窓用洗浄液の濃度は,0.3%のものであった。この理由としては,界面活性剤特有の界面張力の低下および塩分の存在による浸透圧と水の凍結による膨張水圧との総圧が最も高くなったためであるのではないかと考えられる。さらに,濃度3%の塩水に1%の洗剤を加えた場合の凍結融解作用時におけるコンクリートの総スケーリング量は,塩水単独のスケーリング量と比べ,スケーリング量が逆に抑制されるものあることがわかった。
環境経営意思決定手法と業績評価の連携構築に関する研究

本研究の目的は,環境経営戦略遂行のための環境マネジメント・コントロール・システムの設計について,意思決定と業績評価の両面から情報利用に焦点を当てて検討することであった。今年度は,マテリアルフローコスト会計(MFCA)を導入する企業を対象に,MFCAを利用した意思決定と,環境経営にサプライチェーンで取り組む際の企業間の調整について主に研究した。研究対象の企業では,MFCAを用いて企業間での資源生産性の向上に取り組もうとしていた。企業間で協働を行う際には様々な利害の対立が見られるが,調査対象企業ではMFCAを活用して企業間でウィンウィンになる状況を購買部門などと協力してMFCA情報を用いてシミュレーションし,その成果を用いて環境サプラチェーンマネジメントを促進しようとしており,MFCAの利用が企業間の調整に役立つことを示した。本研究成果は,論文として投稿中である。また業績評価の視点からは,昨年に続いて温室効果ガス(GHG)情報に焦点を当て,GHG排出量に関わる指標の違いが情報利用(フィードバックとフィードフォワード)にどのような影響をもたらすかについて,過去に実施した質問票調査を用いて分析を行った。その結果,GHG排出量の絶対値指標はフィードバックにもフィードフォワードにも利用されていることが明らかになったのに対して,GHG排出量を経済規模で除した相対値(原単位)指標は,フィードバックにもフィードフォワードとも有意な結果を得られなかった。このことから,絶対値指標を重視する企業ほど,その指標を業績管理指標として活用しようとする姿勢が現れていることがうかがえた。この研究成果は, International Congress onSocialand Environmental Accounting Researchにて報告を行った。過去に実施した質問票調査の回答企業のうち,長期的に環境目標を設定してその実現に取り組む企業にインタビュー調査を実施する予定であったが,多くの企業にインタビューを受けていただくことができなかった。そこで,調査対象企業を拡大して,今年度改めてインタビュー調査を行うことを計画している。Science Based Targetの要請に沿って温室効果ガス排出量削減の長期目標を掲げる企業に対して,長期目標の達成にどのように取り組もうとしているのかについて,業績評価の観点からインタビューを行う。これまで行ってきたインタビューと合わせて,その成果を11月に開催予定の国内学会,もしくは国際学会で報告する予定である。研究期間の第1年度である平成28年度は,環境経営推進のための意思決定手法と業績評価の連携を研究するための研究課題の精緻化を行うことを目的に,環境もしくはサステナビリティを経営戦略に統合しようとする企業のマネジメント・コントロール・システムを対象とした研究をレビューした。この分野は,Gond et al. (2012)を契機に研究が盛んになっているが,既存のマネジメント・コントロール・システムとサステナビリティ・コントロール・システムの統合の形は多様であることがわかる。また,戦略において環境やサステナビリティが統合されるプロセスで,インタラクティブ・コントロールが注目されている。特に,ステイクホルダーとのインタラクションを通じて,彼らの意見を戦略に反映させ,それに基づいて業績評価指標を構築したり,ステイクホルダーとのインタラクションにおいてサステナビリティ報告書を利用するなど,ステイクホルダーとのインタラクションがこの領域の大きな特徴である。また部門間の水平的インタラクションについて言及する研究も多く存在するが,トップマネジャーによる垂直的なインタラクションはあまり考察対象となっていないようである。しかしながら,環境やサステナビリティに取り組む実践においては戦略におけるサステナビリティの統合,あるいはそれを推進するための既存のマネジメント・コントロール・システムとサステナビリティ・コントロール・システムの統合は容易ではない。そこには短期志向と長期思考など様々な緊張関係やトレードオフが指摘されており,こうした課題を企業がどのように認識しているか,また解決しようとしているかを考察することも重要である。主要先行研究のレビューを行うことができ,研究課題がより明確になってきたので最低限のことはできた。しかし,パイロット調査を含めて企業へのインタビューを進めることができなかったので,平成29年度はこの点に注力していきたい。本研究の目的は,環境経営戦略遂行のための環境マネジメント・コントロール・システム設計について考察することである。長期的な環境経営戦略を実現するための仕組みについて,特に業績指標の選択と利用について明らかにすることに焦点を当てている。平成29年度は,過去に実施した質問票調査から得られた情報に基づいて,温室効果ガス(Greenhouse Gas: GHG)削減に取り組む企業によるGHG指標の利用の影響する要因と,GHG指標の利用がGHGパフォーマンスに与える影響を分析した。ここでは,GHG情報の利用について情報フローに注目し,フィードバック単独モデルと,フィードバックとフィードフォワードの統合モデルの2つを想定した。分析の結果,影響要因として想定したステイクホルダー,経済的動機,経営者の関与はいずれもフィードバック利用には直接的影響が見られなかったが,フィードフォワードを考慮したモデルにはステイクホルダーと経営者の関与の影響が見られた。戦略的にGHG削減に取り組むためには,従来のフィードバック利用だけでなく,戦略の見直しを含むフィードフォワードの利用が想定されるが,そうした企業はステイクホルダーの影響を重視していることがうかがえ,またそのような情報利用を行うためには経営者がGHG削減について積極的に関与することが重要と考えられる。また情報利用がGHGパフォーマンスに与える影響については,フィードバックモデルおよびフィードフォワードを考慮した統合モデルの両方で有意な影響が見られた。しかし,GHG排出量を用いたGHGパフォーマンスに与える影響についてはモデルの決定係数が低く,先行研究と同様の結果が見られた。GHGパフォーマンスをどのように測定するかについては今後の課題である。研究現状は当初の予定よりやや遅れている。

研究目的として長期的な環境経営戦略に取り組む企業のマネジメント・コントロール・システムを明らかにすることをあげたが,長期的な取り組みを分析するためのフレームワークの構築に時間を要した。これが研究の進捗が遅れている最大の要因である。しかしこれまでの研究によって,パラドックス理論を用いた分析フレームワークの構築を進めており,ある程度の目処がついた。今年度はパラドックス理論に基づき,特に長期志向と短期志向の間でトレードオフなどが生じる場合に,長期的戦略をどのように維持・遂行するかに焦点当ててインタビュー調査を実施する予定である。本研究の目的は,環境経営戦略遂行のための環境マネジメント・コントロール・システムの設計について,意思決定と業績評価の両面から情報利用に焦点を当てて検討することであった。今年度は,マテリアルフローコスト会計(MFCA)を導入する企業を対象に,MFCAを利用した意思決定と,環境経営にサプライチェーンで取り組む際の企業間の調整について主に研究した。研究対象の企業では,MFCAを用いて企業間での資源生産性の向上に取り組もうとしていた。企業間で協働を行う際には様々な利害の対立が見られるが,調査対象企業ではMFCAを活用して企業間でウィンウィンになる状況を購買部門などと協力してMFCA情報を用いてシミュレーションし,その成果を用いて環境サプラチェーンマネジメントを促進しようとしており,MFCAの利用が企業間の調整に役立つことを示した。本研究成果は,論文として投稿中である。また業績評価の視点からは,昨年に続いて温室効果ガス(GHG)情報に焦点を当て,GHG排出量に関わる指標の違いが情報利用(フィードバックとフィードフォワード)にどのような影響をもたらすかについて,過去に実施した質問票調査を用いて分析を行った。その結果,GHG排出量の絶対値指標はフィードバックにもフィードフォワードにも利用されていることが明らかになったのに対して,GHG排出量を経済規模で除した相対値(原単位)指標は,フィードバックにもフィードフォワードとも有意な結果を得られなかった。このことから,絶対値指標を重視する企業ほど,その指標を業績管理指標として活用しようとする姿勢が現れていることがうかがえた。この研究成果は, International Congress onSocialand Environmental Accounting Researchにて報告を行った。
特殊ホロノミー群と超対称サイクルの数理

特殊ホロノミー多様体の幾何学として重要なミラー対称性に関連する研究として,Hirzebruch曲面F_2およびそれをblow upして得られる代数曲面に対して局所ミラー対称性を適用すると,S^1上にコンパクト化した5次元超対称ゲージ理論のプレポテンシャルを導く楕円曲線の族が得られることを示した.この結果により,超対称ゲージ理論のプレポテンシャルのインスタントン展開に関するミラー対称性からの新しい見方が得られた.また,この結果は5次元超対称ゲージ理論が,有理楕円曲面の幾何学や楕円型単純特異点の理論と深い関係があることを示している.特殊ホロノミー多様体の幾何学のなかでM理論から4次元および3次元のN=1超対称性を得ることができるという理由から,例外型のホロノミー群であるG_2とSpin(7)の重要性が増している.例外型ホロノミーをもつ計量の構成に関する研究を行った.具体的には,等質空間SU(3)/U(1)を主軌道とする余等質性1のリーマン多様体を仮定しSpin(7)計量を構成した.この計量は,物理的にはSpin(7)多様体内に超対称サイクルとして実現されているCP^2がつぶれて出来る孤立錐上特異点近傍の計量を記述していると期待されるものである.特に無限遠で漸近的に有限半径の円周S^1が残る新しいタイプの計量を見つけた.さらにSpin(7)計量としての変形の可能性をベキ級数展開の範囲で議論した.これらの計量は4次元重力インスタントンにおけるTaub-NUT計量やAtiyah-Hitchin計量の高次元化に相当するものでありM理論のコンパクト化への応用が期待できる.特殊ホロノミー多様体の幾何学として重要なミラー対称性に関連する研究として,Hirzebruch曲面F_2およびそれをblow upして得られる代数曲面に対して局所ミラー対称性を適用すると,S^1上にコンパクト化した5次元超対称ゲージ理論のプレポテンシャルを導く楕円曲線の族が得られることを示した.この結果により,超対称ゲージ理論のプレポテンシャルのインスタントン展開に関するミラー対称性からの新しい見方が得られた.また,この結果は5次元超対称ゲージ理論が,有理楕円曲面の幾何学や楕円型単純特異点の理論と深い関係があることを示している.特殊ホロノミー多様体の幾何学のなかでM理論から4次元および3次元のN=1超対称性を得ることができるという理由から,例外型のホロノミー群であるG_2とSpin(7)の重要性が増している.例外型ホロノミーをもつ計量の構成に関する研究を行った.具体的には,等質空間SU(3)/U(1)を主軌道とする余等質性1のリーマン多様体を仮定しSpin(7)計量を構成した.この計量は,物理的にはSpin(7)多様体内に超対称サイクルとして実現されているCP^2がつぶれて出来る孤立錐上特異点近傍の計量を記述していると期待されるものである.特に無限遠で漸近的に有限半径の円周S^1が残る新しいタイプの計量を見つけた.さらにSpin(7)計量としての変形の可能性をベキ級数展開の範囲で議論した.これらの計量は4次元重力インスタントンにおけるTaub-NUT計量やAtiyah-Hitchin計量の高次元化に相当するものでありM理論のコンパクト化への応用が期待できる.高次元ゲージ理論のインスタントン解と超対称サイクルの幾何学に関する研究を行った.特殊ホロノミー群をもつリーマン多様体の具体例として4次元A_1型ALE空間の自然な高次元化と考えられる8次元多様体を扱った.この多様体はSpin(7)ホロノミーをもつがその上で8元数的インスタントン方程式の球対称解の構成を行った.しかし,一般論から期待される超対称サイクルとの関係については,新しい結果は得られず,今後の課題として残った.また,関連する話題として,局所ミラー対称性を用いて5次元超対称ゲージ理論の研究を行った.特に,Hirzebruch曲面F_2およびそれをblow upして得られる代数曲面に対して局所ミラー対称性を適用して得られる楕円曲線の族を考えるとS^1上にコンパクト化した5次元理論のプレポテンシャルが導かれることを示した.この結果により,超対称ゲージ理論のプレポテンシャルのインスタントン展開に関する新しい見方が得られた.5次元超対称ゲージ理論は,有理楕円曲面の幾何学や楕円型単純特異点の理論と深い関係があることが期待される.研究分担者の梅原は,極小曲面に関する研究を行った.また,大阪大学の後藤竜司氏を講師として招き,特殊ホロノミー群を持つ多様体のミラー対称性に関するセミナーを開いた.安井はSpin(7)ホロノミーをもつ多様体の幾何学の研究を進めている.また斎藤は楕円型リー代数の表原論の研究を行っているが,これは楕円有理曲面の幾何学と深い関係があるものと期待している.特殊ホロノミー多様体の幾何学のなかでM理論から4次元および3次元のN=1超対称性を得ることができるという理由から,特に例外型のホロノミー群であるG_2とSpin(7)に関する研究が,今年度に入って非常に精力的に行われるようになっている.このような背景のもとで,高次元重力インスタントンとしての例外型ホロノミーをもつ計量の構成に関する研究を行った.

具体的には,研究分担者の安井との共同研究で,等質空間SU(3)/U(1)を主軌道とする余等質性1のリーマン多様体を仮定しSpin(7)計量を構成した.これは複素射影平面CP^2上のSpin_c束あるいはCP^2のtwistor空間Flag_6上の直線束上のリッチ平坦計量を与えており,物理的にはSpin(7)多様体内に超対称サイクルとして実現されているCP^2がつぶれて出来る孤立錐上特異点近傍の計量を記述していると期待されるものである.特に無限遠で漸近的に有限半径の円周S^1が残る新しいタイプの計量を見つけた.さらにSpin(7)計量としての変形の可能性をベキ級数展開の範囲で議論した.これらの計量は4次元重力インスタントンにおけるTaub-NUT計量やAtiyah-Hitchin計量の高次元化に相当するものでありM理論のコンパクト化への応用が期待できる.また分担者の粟田は,関連する超弦理論・M理論の数理構造に関する研究を進め,太田は特殊ホロノミー多様体の幾何学として重要なミラー対称性に関してシンプレクチック幾何学サイドからの研究成果をあげた.
オレフィン類のアミノリチオ化を基盤とする含窒素複素環の効率的合成

含窒素複素環は生理活性化合物に数多く見られる構造であり、その効率的構築法の開発は有機合成化学上重要な課題の一つである。分子内の適当な部位に配置した窒素原子と炭素原子の間で自在に結合形成が出来れば、種々の含窒素複素環が構築可能となる。炭素一炭素多重結合のヒドロアミノ化反応はこの要求を満たす格好の反応であり、また同時に化学的な観点からも非常に興味深い。すなわち、元来電子豊富で求核的なアミンが、同様に電子豊富なオレフィン類に付加するという点で、電子不足な炭素中心に対するアミン類の一般的な求核反応とは一線を画している。本研究では、リチウムアミドのオレフィン類への付加を基盤とし、一般性の高い含窒素複素環構築法の開発を目的とする。付加反応で繰り返し生成するアニオン種を利用した、多段階連続反応への展開、更には不斉配位子法を用いた多不斉点の立体選択的一挙構築法の開発も行う。平成22年度はアミノリチオ化を開始反応とするタンデム型結合形成反応として、アミノリチオ化-アリール化連続環化反応を検討した。リチウムアミドの分子内オレフィンへの付加反応によって生じるリチウムカルバニオンを、分子内ハロゲン化アリールに対する芳香族求核置換反応へと利用することで、三環性含窒素複素環を効率よく合成できることを見出した。また、キラル配位子制御によるリチウムアミドのα,β-不飽和エステルへの不斉共役付加-タンデムダブルアルキル化によるcis-2,3-置換ピペリジンの高立体選択的合成法を開発した。炭素-炭素多重結合のヒドロアミノ化反応はこの要求を満たす格好の反応であり、また同時に化学的な観点からも非常に興味深い。平成21年度はアミノリチオ化-カルボリチオ化連続結合形成反応の高効率化のため、アミノリチオ化受容体、およびカルボリチオ化受容体であるオレフィンの置換基のスクリーニングを行った。その結果、フェニルチオ基をオレフィン末端に導入すると、アミノリチオ化、カルボリチオ化の各段階で生じるカルバニオンが隣接スルフィド基によって安定化され、連続環化反応が効率的に進行することを見出した。また、外部配位子制御によるリチウムアミドの不飽和エステルへの不斉共役付加-タンデムアルキル化を不斉4級炭素構築に適用した。さらに本反応を鍵とする(-)-Aspidospermidineの不斉全合成を達成した。
超音波とマイクロバブルの相互作用を利用するバイオセンサの開発

超音波とマイクロバブルの相互作用を利用するバイオセンサの作成と,その性能を評価する計測システムの構築を目指した.バイオセンサとしての動作が期待される抗体固定化マイクロバブルの前駆体の作成に成功した。一方、バイオセンサの感度や精度に関わるマイクロバブルの共振特性を計測する手法として、レーザドプラ振動計を用いた計測システムを構築し、直径50. m以上のバブルにおいて計測に成功した。超音波とマイクロバブルの相互作用を、「特定の生体分子を"非接触"かつ"リアルタイム"に計測するバイオセンシング技術」として利用することを目指す。具体的には、特定の生体分子が特異的に付着するマイクロバブルを作成し、生体分子の付着により起こるマイクロバブルの音響特性(共振特性)の変化を計測することで、生体分子の検出を行うものである。平成22年度では、安全性の面から生体に適用しても問題の無いリン脂質、ポリ乳酸を膜物質として使用し、平均粒径3μm以下のマイクロバブルの作成に成功した。作製したマイクロバブルの共振特性を計測する手法として二種の計測システムの構築を行った。一つは、マイクロバブルによる超音波減衰の周波数特性を計測することにより、共振周波数を測定するものである(音響的計測)。もう一つは、レーザドップラ振動計(LDV)を用いてバブル振動を直接計測するものであり、測定対象のバブルサイズを変化させることにより共振半径を評価するものである(光学的計測)。当初の計画では高速度ビデオカメラを用いて光学的に計測する計画であったが、撮影システムの空間・時間分解能の問題からLDVを用いる手法に変更した。LDVを用いる光学的手法は、音響的手法と比較して詳細な共振特性を調べる手法として有用である。音響的計測では、作製したマイクロバブルの共振周波数の測定に成功した。光学的計測では、膜物質を持たず粒径が大きいマイクロバブルで検証実験を行い、理論計算結果と比較することで詳細な評価が可能であることを示した。尿や血液中に存在する生体関連物質(バイオマーカ)を人体外から非接触かつリアルタイムに計測する手法の確立を最終目標としている。当核研究では、超音波とマイクロバブルの相互作用を利用するバイオセンサを提案し、センサとして利用できるマイクロバブルの製作、測定感度・精度等のセンサとしての基礎的特性の評価を行うことを目指した。提案手法では、抗原(バイオマーカ)が特異的に付着する抗体固定化バブルをバイオセンサとして利用する。抗原の抗体への特異的吸着により変化するマイクロバブルの音響特性(共振周波数)を測定することで抗原の検出が期待できる。当核年度では、下記の二点について実行した。(1)バイオセンサとして動作が期待できる抗体固定化マイクロバブルの前駆体の作成抗原をアビジン・ビオチン結合によりマイクロバブルに固定化された抗体に吸着させることを計画している。ビオチンが組み込みこまれたリン脂質薄膜に内部気体が覆われた構造のマイクロバブルを作成した。(2)バイオセンサとしての感度・精度を評価するための測定システムの構築抗原がマイクロバブルに吸着すると、抗原の質量によりマイクロバブルの共振周波数が僅かに変化すると考えられる。この変化量を定量評価するためには、計測精度に優れた観測システムを構築する必要がある。マイクロバブル振動を精度よく観測できるシステムとして、レーザドプラ振動計を用いた計測システムを提案した。また、この観測システムを用いてマイクロバブルの共振周波数の評価が可能であることを実証した。
光誘起力によるナノ物質中量子状態の観測・計測技術

本研究課題では,光照射下でナノ物質に印加される光誘起力を通じてナノ物質中量子状態を観測する力学的顕微分光の原理を理論的手法によって探った。最終年度は,これまでに構築した光誘起力の計算手法を用い,具体的なモデル計算により光誘起力顕微分光の可能性を示した。主な成果を以下に述べる。1.量子ドット配列構造を試料とみなし,試料とは異なる光学特性を有するナノ微粒子を探針とみなしたモデル計算を行った。試料を光励起し,探針を試料直上で走査しながら印加される光誘起力を測定すれば,選択励起された試料中集団励起状態の波動関数の空間分布を観測できる可能性があることを解明した。本原理はナノ材料の量子力学的特性評価における新しい選択肢を与えるものである。2.カーボンナノチューブや非対称な構造の有機高分子に共鳴光を照射した場合に生じる輻射力が有意な値を持ち,かつ選択的に印加され得ることを明らかにした。得られた結果はカーボンナノチューブや有機ナノ材料を対象とした光誘起力顕微分光に繋がる重要な知見を与えるものである。3.ナノ物質中の電子系に共鳴するラゲールガウスビームをナノ物質に照射すれば,選択的に軌道角運動量を転写して回転運動を制御できる可能性があることを示した。また,励起光の偏光と物質の対称性により選択的に輻射力を印加できることも示した。これらの結果は,光源の条件により光誘起力の性質を変化させて,多角的にナノ試料中励起状態の情報を抽出できる可能性を示唆するものである。4.金属コートされたプローブと半導体薄膜が付されたカンチレバーが光共振器を形成する場合を想定し,カンチレバーの運動制御可能性を探った。光共振器によって増幅された輻射力により,運動制御に十分なカンチレバーの共振周波数の変調が得られる可能性を示唆した。この機構は,力学的顕微分光における検出感度向上などにも繋がると期待される。光誘起力を利用したナノ物質中量子状態の観測技術の可能性を探索する第一歩として、本年度は共鳴光照射下でプローブとナノ構造体の間に誘起される粒子間輻射力の配置依存性や光源の条件に対する依存性を理論的手法により調べた。特に、1)観測対象が持つ量子力学的構造の抽出可能性の探索とその分解能、S/N比等の評価2)任意形状のナノ物質中に閉じ込められた電子系波動関数の計算手法の開発などに着目して研究を実施した。1)励起子を閉じ込めた量子ドット(QD)をプローブおよび試料とみなし、その間に生じる粒子間輻射力の光周波数スペクトルと、プローブQDを試料QDの上部で水平走査した際に得られる実空間マップの間の関係を、ローレンツカの方程式から導出した輻射力の解析的表式をベースとした数値計算により系統的に調べた。特に、プローブー試料間に形成される電磁気学的結合状態に対応するピーク周波数の光で励起すると、各励起状態の対称性を反映した特徴的なマップが得られることが分かった。また、水平空間分解能はプローブ半径とほぼ同じことも分かって来た。S/N比に関しては環境等の条件も加味した考察が必要であり完全な理解には至っていないが、本研究で得られた粒子間輻射力は常識的な励起光強度でもフェムト(10-15)Nオーダーであり、力学的顕微鏡の検出限界であるアト(10-18)Nより十分大きな値が得られており、実験系の工夫により観測可能と期待される。2)隣接サイト間の相互作用が双極子相互作用で取り扱える場合について、様々な形状のナノ物質やその配列構造とプローブの間に誘起される粒子間輻射力を評価できる計算手法の基礎を構築した。この手法を用いれば、様々な対称性を持つ集団励起状態の多準位効果まで含めて粒子間輻射力の性質を評価でき、現在、量子ドット配列構造中や有機高分子配列構造中における励起状態の波動関数の観測可能性を探っている。

これらの結果は,光源の条件により光誘起力の性質を変化させて,多角的にナノ試料中励起状態の情報を抽出できる可能性を示唆するものである。4.金属コートされたプローブと半導体薄膜が付されたカンチレバーが光共振器を形成する場合を想定し,カンチレバーの運動制御可能性を探った。光共振器によって増幅された輻射力により,運動制御に十分なカンチレバーの共振周波数の変調が得られる可能性を示唆した。この機構は,力学的顕微分光における検出感度向上などにも繋がると期待される。
フレキシブルマニュファクチュアリングシステムの設計と評価に関する基礎的研究

本研究では、多品種少量生産にも耐えられるように構成された自動化生産システム、いわゆるフレキシブルマニュファクチュアリングシステムの性能を理論的に評価するためのモデルの開発を行い、以下の結果を得た。1.複数台の端末機械から有限バッファをもつ1台の中央機械にジョブが流れるいわゆる中央サ-バ-モデルと、バッファのない並列処理機械モデルとの間にある双対関係があることを証明した。すなわち、中央サ-バ-モデルにおける処理待ち中の端末台数と並列処理機械モデルにおける作業中の機械台数が、確率過程として等価であることを示した。バッファのない並列処理機械モデルは、通信トラフィック理論における電話交換機のモデルとして従前より様々な拡張と一般化が行われており、この双対関係を用いることで、中央サ-バ-モデルに対しても対応する拡張と一般化を改めてモデルを解き直すことなしに直ちに得ることが可能となった。以上の成果は、1991年7月16日18日に軽井沢で開催された第26回Summer Seminar on Operations Researchおよび日本OR学会1991年度秋季研究発表会で報告され、論文“Duality between the M/G/s/s and GI/M/I/s/s Queues"として雑誌Computer & Mathematics with Applications,Vol.22(1992)に掲載される予定である。2.交付申請書中の研究計画に記載した有限バッファをもつマニュファクチュアリングセルの近似解析モデルとして、有限待合い室をもつM/G/s待つ行列の定常状態確率に対する近似式を導出した。この近似式を用いることで、ブロッキング確率を所与の値以下に設定するための最適バッファサイズ等の特性量に対する明示的な公式を導出する事ができた。以上の成果は、日本OR学会『待ち行列』研究部会(1991年10月・東京工大)および同学会関西支部『応用確率論』研究部会(同年12月・関西大)で報告され、現在論文にまとめている。
インクルーシブビジネスの制度的繋がりと組織間協力：途上国での日欧米現地企業の比較

インクルーシブビジネス(IB)は、貧困層を市場原理の中に包括し、貧困を削減し、持続可能な発展に貢献するビジネスである。経営手法に加え、社会課題解決に向けた世界の制度的発展や貧困層社会の制度への理解が必須で、いかに社会課題解決と利益創出活動を融合するかが要となる。制度とは、繰り返される人間の行動パターンにおけるゲームのルールとそのパターンを強化する仕組みなので、貧困層を先進国のビジネス制度の中に取り込むのか、企業が貧困層の制度の中に入り込みビジネスを構築するのか、ビジネスモデルと成果に多きく違いが出てくる。後者であれば、境界横断型組織間協力や現地密着型経営手法のような「制度的繋がり」が重要となる。また、この両極端を融合した、何らかの中間形態も存在するのかもしれない。7名の研究員が、2016年度科研補助金にてインド7社とアフリカ4社の計11社、2017年度補助金にて、インド5社とアフリカ8社の計13社を調査した。加えて、インド2社とアフリカ1社において、現地パートナーの調査が許可されず未完成となった。それらを含めると2017年度は、計16社となる。ただ、インド人研究者による2社の遅れとインド国ダージェリンとケニアでの政情不安により、インド4社とケニアの後に予定していたガーナ1社の調査を、2017年度繰越金を申請し延期せざるを得なかった。しかし、ガーナ1社に関しては、企業数が足りないインドでの調査に変更し、2017年度繰越金にて、インドで5社を調査した。結果、計画していた24社の調査を2017年度補助金で達成し、未完成の3社を含めると27社になった。2018年度実施予定のアフリカ1社を含めると、全部で28社となる。岡田が調査した内の6社は、3社が成功、3社が失敗している企業であった。対比すると、理由は異なるが、「制度的繋がり」が大きな違いを作り出していると分かってきた。数々の状況が重なり、予定に遅れが生じてきた。(1)平成29年8月に予定されていたインド国ダージェリンでの企業訪問の予定が、6月に独立運動派によるテロが発生し、現地受け入れ先から平成30年8月まで延期の要請があった。(2)インドチームの2人が、平成30年1月に米系と現地企業を訪問する予定が、企業の要請で延期となった。(3)ケニア国では、平成29年9月に企業を訪問する予定が、7月に大統領選挙に不正があったとして、反対派が暴徒化し、治安が悪化、海外協力者の協力が得られなくなり、調査を平成30年2月まで延期した。結果、その時期に予定していたガーナ国での1社の調査を平成30年9月まで延期せざるを得なくなった。これらの予定の変更が、計画を遅らせ、2017年補助金繰越申請をせざるを得なくなった。予定を変更したインド、ケニア、ガーナでのインタビュー調査を平成30年9月までに完了させる。2018年度補助金にて、調査を終了したケースを分析し、それらをもとに、アジア経済研究所(IDE-JETRO)と共同でJETROにて国際会議を開催する。その後、ケースの出版を目的とした執筆を実施し、できれば、データ構築のために(1)質問票IDの統制、(2)個人情報保護法に抵触しそうな情報の書き換え、(3)データのデバッギング、(4)質問票の企業ごとの統合をできるだけ早く実施したい。これらの段階をえて、初めてDEDOOSEによる分析段階に入れる。但し、データ構築は全質問票が揃わないと実施できないので、その段階になって初めて、最終分析をいつ実施できるかが分かる。ただ、企業調査が遅れているため、2018年度の終わりまでに、どこまで実施できるかが見通せず、2018年度も繰越申請をしなければならないと思っている。制度とは、人的交流に関するゲームのルールとその仕組みなので、貧困層を先進国のビジネス制度の中に取り込むのか、企業が貧困層の制度の中に入り込みビジネスを構築するのか、後者であれば、境界横断型組織間協力や現地密着型経営手法のような「制度繋がり」が重要となる。初年度の、特に2件の成功例と1件の失敗例から、「制度的繋がり」の影響が大きいと理解した。IBにて(1)現地パートナーを使う、(2)現地人従業員だけを使う、(3)現地従業員を使い、ビジネスと社会貢献の要素を共振させる、という三つの形態を見出した。(1)のある一社は、素晴らしい現地パートナーの働きと現地ニーズに合った製品で成功しているが、ある1社は、現地パートナーとの「制度繋がり」の構築に失敗し、その関係がリスクとなり、撤退した。(2)は、多くの企業が実施するが、ある企業は、製品が現地ニーズに合っていながら、貧困層に利益志向であると判断され、発展できないでいる。貧困層との「制度繋がり」の問題である。(3)は、これらの問題を克服している医薬品企業の場合で、ビジネスと社会貢献を別々にし、前者にてコストと値段を極力下げBOPビジネスを実施し、後者にて社会貢献として、ビジネスに関係なく貧困層の健康増進のため活動している。