hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内寄生性細菌に対する宿主反応の解析と細胞・遺伝子治療法の開発

1.細胞内寄生性細菌に対する宿主反応の解析顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)により誘導されたヒト単球由来マクロファージ(GM-Mφ)と、マクロファージコロニー刺激因子(M-CSF)により誘導されたヒト単球由来マクロファージ(M-Mφ)とは、M. tuberculosis結核菌に対する抵抗性という点ではっきりと区別される。これら両Mφ間の機能的相違に関係している分子の役割を解明するため、我々はマイクロアレイを用いて遺伝子発現プロフィールを調べた。FN1とFCGR2BはGM-MφならびにM-Mφにおいて、それぞれ最も発現の亢進した遺伝子であった。BCGで刺激した後、GM-Mφ-BCGと比較してM-Mφ-BCGは3種類のケモカイン遺伝子(Osteopontin (SPP1), CXC chemokine ligand 7 (CXCL7), CCL11の発現が高かった。GM-MφをSPP1もしくはCXCL7で刺激すると、M. tuberculosis H37Raに対する抵抗性の著明な増加がみられた。SPP1もしくはCXCL7で刺激したGM-Mφの活性酸素産生レベルは、刺激をしていないGM-Mφと比較して高かった。これらの結果より、SPP1ならびにCXCL7は、少なくともMφ内での活性酸素の産生を増加させるなど、抗酸菌に対する抵抗性に関して役割を担っていることが示唆された。2.細胞遺伝子治療法の開発難治性結核患者に対し、強力かつ抗原特異的なTh1の誘導を目的とした樹状細胞(dendritic cell : DC)を用いた細胞遺伝子治療が有用と考え、強力なIFN-γ産生の誘導を有する転写因子であるT-bet遺伝子を組み込んだセンダイウイルスベクター(SeV-Tbet)を用いて樹状細胞への導入を試みたが、コントロールと比較して有意なIFN-γ産生は見られなかった。今後、さらなる有用性の確認を行う必要がある。in vitroで作成した抗原感作樹状細胞を人体に投与すると宿主に強力な抗原特異的免疫反応が誘導されるが、近年これを悪性腫瘍や感染症の治療に利用する研究が進んでいる。我々はこの細胞免疫療法を結核の治療、予防に応用することを目的として、本年度次のような研究を行った。1.結核菌由来ペプチド感作樹状細胞を投与したマウスより脾臓のCD8陽性T細胞を採取し、これを同じペプチドで刺激を行ってIFN-γの産生能を調べた。TB2ペプチドおよびMPT64ペプチド刺激を行ったものは、抗原刺激を行わないもの(control)と較べて有意なIFN-γの産生がみられた。peptide25はCD4陽性T細胞からのIFN-γの産生が亢進することが知られているが、CD8陽性T細胞では有意なIFN-γの産生はみられなかった。TB2ペプチド感作樹状細胞を投与したマウスに対してBCGを経気道感染させたところ、3日および6日目に抗原特異的CD陽性8T細胞の出現が認められ、感染6日目の脾臓では有意なBCGの菌数の減少がみられた。以上の結果から、結核菌抗原感作樹状細胞を用いた細胞免疫療法は抗酸菌易感染性患者あるいは多剤耐性結核菌感染患者など難治性結核患者に対するワクチン療法として利用できる可能性が示唆された。2.強力なIFN-γ産生の誘導を有する転写因子であるT-bet遺伝子についてセンダイウイルスベクターを用いてマウス樹状細胞への導入を試みたところ、マウスの骨髄細胞へ直接導入した場合の導入効率は3040%であった。

培養時のT細胞や異種蛋白の除去により5080%まで導入効率を上げることができると考えている。T-bet遺伝子導入DCよる細胞遺伝子療法は技術的に十分可能であり、今後結核感染マウスモデルにおいてその有用性を検討する予定である。in vitroで作成した抗原感作樹状細胞を人体に投与すると宿主に強力な抗原特異的免疫反応が誘導されるが、近年これを悪性腫瘍や感染症の治療に利用する研究が進んでいる。我々はこの細胞免疫療法を結核の治療、予防に応用することを目的として、本年度次のような研究を行った。1.マウス骨髄細胞から樹状細胞を作成し、結核菌抗原であるMPT64ペプチド(MHC class Ia拘束性)およびTB2ペプチド(MHC class Ib拘束性)を感作した。ペプチド感作樹状細胞投与後、脾臓・肺・PECにおける抗原特異的CD8陽性T細胞の経時的変化を調べた。樹状細胞投与6日目に各臓器でMHC class IaおよびIb拘束性抗原特異的CD8陽性T細胞数がともにピークとなった。肺では投与9日目には抗原特異的CD8陽性T細胞が著明に減少したが、PECでは投与40日目でも持続してみられた。またペプチド感作樹状細胞投与から6日後にBCGを気道内および腹腔内感染させ脾臓・肺・腹腔内の生菌数測定し比較したところ気道内感染では腹腔内感染と比べて菌の排除が悪かった。2.マウス脾臓由来樹状細胞にSeV-Tbetを導入し機能解析をおこなった。SeV-Tbet導入脾臓由来樹状細胞では、CD40、CD86、MHCの発現が高まり、コントロールと比較して樹状細胞からのIFN-γ産生が上昇した。またMLRにおいてTbet-SPDCはコントロールと比べてalloreactive T cellをTh1に有意に誘導した。樹状細胞を用いた結核菌に対する細胞免疫療法について、結核菌抗原感作DC投与により抗原特異的CD8陽性T細胞が誘導され、さらに菌の排除が認められたことからワクチンとしての効果が期待できた。しかし菌の排除の程度は弱いため、別の結核菌抗原との比較やさらに強力に抗原特異的CD8陽性T細胞を誘導することができるスーパ樹状細胞の作製が不可欠であると考えられた。今後、骨髄由来樹状細胞にもSeV-Tbetを導入しその機能解析を行う予定である。
歯牙摩耗と人類の“正常咬合"

昨年度の、日本人における歯の咬耗パターンの時代変化の調査に引き続き、本年度は、咬耗の激しい集団(縄文時代人)における、咬耗の進行に伴う顎・歯列形態の変化、および様々な咬耗状態を示す5つの日本人集団(縄文、弥生、鎌倉、江戸、現代)の間での顎顔直形態の比較を通じて、以下の新知見を得た。1.縄文時代人の前歯部では、咬耗による歯の近遠心径減少に伴って生じるはずの隣接歯間空隙は、上下歯の舌側傾斜によって埋められる。つまり前歯は、歯列形成期当初では比較的前突した状態にあるが、これが舌側傾斜するため咬耗が激しくても隣接歯間空隙が生じず、歯列・咬合の調和が維持されている。2.縄文時代人の前歯部では、咬合面咬耗によるoverbiteの解消と、上記の舌側傾斜が下顎歯より上顎歯でより大きいことが主な原因となって、歯列形成期の鋏状咬合が序々に鉗子状咬合に推移していく。3.以上の知見は、咬耗の激しい縄文時代人においては、歯列・咬合形態というものは本来静的なものでなく、成人以降も咬耗による歯の外形変化に応じて動的に変化して行くものであると言うことを示している。4.以上のような、咬耗に伴って顎顔面形態が変化していく機構(咬耗に対する補償作用)は、現代人を含む弥生時代以降の日本人集団にも潜在的に保持されていることが、強く示唆された。5.以上から、人類はそもそも咬耗の激しい環境に適応しており、咬耗の進行を見越した補償作用を進化させ、これが現代人にも受け継がれていることが強く疑われる。これは、文明や産業の発達により、自ら急速に変化させてしまった環境に、人類がまだ適応できていないことの1つの重要な例であると考えられる。本研究では、縄文、弥生、古墳、鎌倉、室町、江戸、現代の各時代の古人骨資料を用いて、日本人における歯の咬耗パターンの時代的な違いを分析した。弥生時代人は北部九州・山口地方出土のいわゆる渡来系弥生時代人資料で、他は、主に関東地方を中心とする地域出土の資料である。本研究では、資料選定基準を十分に吟味した、大臼歯部だけでなく前歯も含む歯列全体の咬耗パターンを分析した、咬合面咬耗だけでなく隣接面咬耗についても分析したなど、咬耗パターンについてこれまで十分に検討されてこなかった側面を調査している。予備的分析の結果、以下のような新知見が得られた。1.大臼歯部の咬耗速度は、縄文時代人で最も速いが、弥生・古墳・鎌倉時代人も縄文時代人にひけをとらないぐらい速い。一方、江戸・現代では明らかに咬耗速度が減っている。2.縄文時代人では後歯だけでなく前歯の咬耗が非常に激しい。鎌倉時代人は、大臼歯の咬耗度に比べ、前歯の咬耗度は江戸や現代と殆ど違わない。弥生時代人は、縄文時代人と鎌倉時代以降の集団の中間的傾向を示す。3.隣接面咬耗についても、ほぼ前歯の咬耗パターンと一致した傾向が認められた。すなわち、縄文時代人で咬耗による近遠心系の損失が最も大きく、鎌倉時代以降の集団では小さく、弥生時代人は中間的である。4.以上の大まかな傾向には、若干の男女差が認められる。今後、より詳細な分析を行ってこれらの結果を確認するとともに、このような咬耗パターンの時代変化を生じた原因を検討する。
有機セレン化学種の異常原子価

本年度はセレンの生理作用に関連した以下の研究成果が得られた。セレンの異常原子価化合物としてのセレノキシドの生体における役割を評価するため,酵素系におけるセレン化合物の酸化反応モデル系として,pー置換セレノアニソ-ル(ArSeMe)/HRP/H_2O_2系を選び,セレノキシドへの酸化反応速度の置換基効果を検討した。HRPによるセレノアニソ-ルの酸化に対する触媒効果が認められ,置換基の電子効果と反応速度には一定の関係はなく,いずれも無置換体より反応性が低下していることが判明した。そらに,ArSeMeのサクリックボルタンメトリ-の測定を行った。半波電位E_<1/2>は,予想通りかなりp位の置換基によって,大きく変化しない。これは,セレンの軌道準位が高いため,酸化され易く,パラ位の置換基効果が伝わりにくくなっていることを示している。2.水酸基とセレンの分子内水素結合セレンの水素結合形成能を実験的に証明した。モデル系は,<trans>___ー2ーPhenylselenocyclohexanolである。各種スペクトルデ-タ(IR,NMR)より分子内水素結合の存在を確認し,その強さが5.32kcal/mol程度であることを証明した。また,2ーHydroxyethanesenenolをモデル系とし,4ー31G基底を用いた分子軌道計算による最適化構造のエネルギ-準位から推定した水素結合の強さは,2.13kcal/molであった。最適化構造では,OHの水素原子はセレンのvan der Waals球内にめり込んでおり,確かに結合があることを示している。また,OH結合ベクトルの方向はC(1)ーSeーH面に対し,セレン原子にほぼ90゚の角度をなしており,セレン原子が超原子価的になっていることを示唆している。
ピリジニウム塩型カチオン性中間体を用いる高官能基選択的な有機合成反応の開発

海洋天然物pectenotoxin-2(PTX-2)は、Fアクチン脱重合作用により強力な抗腫瘍活性を示すことが知られている。ヒト癌細胞の約半数で癌抑制遺伝子p53の変異や欠失が認められることが知られているが、PTX-2はそのような腫瘍細胞に選択毒性を有することが明らかとなっており、新規抗癌剤のリード化合物として近年注目を集めている。我々はPTX-2の構造活性相関に基づく新規抗癌剤の創成を目指し、その全合成を計画した。本年度はPTX-2の重要なユニットの1つで、4つの環状エーテルから構成されるCDEF環フラグメントの収束的合成法の開発を行った。CDEF環はpectenotoxin類に共通の構造で、活性発現に必須であると考えられていることから、その合成法の確立は最も重要な課題の一つであるといえる。当研究室では以前に、Evansアルドール反応を用いたCDEF環フラグメント合成を開発したが、本合成ルートは全合成の後半で不斉補助基の除去と後の化学変換に工程数を要するため、改善の余地を残していた。そこで合成の効率化を計り、新たな収束的合成ルートの開発を行った。結果、ビニルヨージドを有する1,4-ジエンを合成し、DEF環ユニットを含むアルデヒドとの不斉Nozaki-Hiyama-Kishi反応と、続くSharpless不斉エポキシ化-分子内環化ワンポット反応により、CDEF環を高立体選択的に構築することに成功した。本法は以前のEvansアルドール反応を用いた手法と比べ、環形成後の化学変換が容易かつ短工程となる。さらに、Sharpless不斉エポキシ化反応の際用いるキラルリガンドを変えることで2,5-cis、2,5-trans三置換THFを立体選択的に作り分けることができるため、種々の2,3,5-三置換THF合成にも応用苛能であることが明らかとなった。オキソニウムイオンは、炭素カチオンを隣接エーテル酸素原子の孤立電子対により安定化したカチオン種であり、そのものを用いた炭素求核種やヘテロ求核種との反応は医薬品や生理活性物質の合成に利用されるため、極めて重要な化学種として知られている。通常アセタールやその誘導体のエーテル酸素をルイス酸により活性化することでオキソニウムイオンを発生させるが、非常に短寿命なため求核種の存在下に行うのが定法とされている。それ故、酸に不安定な官能基を持つ化合物や求核種存在下では適用できないという潜在的な官能基選択性の問題を有していた。一方、我々はアセタールに、TESOTfとピリジン型塩基である2,4,6-コリジンを作用させると、弱塩基性、0°Cという非常に緩和な条件で、ピリジニウム塩型のカチオン性中間体が発生することを見出している。本中間体は、オキソニウムイオン様の求電子性を示し、発生させた後に改めて種々の求核種を作用させることで、対応する求核置換体を高収率で与える。さらに、酸に不安定な化合物も適用可能で、従来にない高い官能基選択性を有している。ところで、アセタールへの炭素求核種導入反応は、重要な炭素-炭素結合形成の一つであるが、通常ルイス酸により触媒されるため、酸に不安定な官能基を持つ化合物や求核種には適用できないという潜在的な官能基選択性の問題を有している。そのため従来にない官能基選択的なアセタールへの炭素求核種導入反応の開発は極めて意義深い。本年度は、ピリジニウム塩型カチオン性中間体を利用する、高官能基選択的な炭素-炭素結合形成反応の開発を行った。我々はピリジニウム塩型中間体に、エナミン、シリルエノールエーテル、シアニド、イソシアニドを作用させることにより、従来にない緩和で高官能基選択的な、アセタールへの炭素求核種導入反応を開発することに成功した。

さらに、Sharpless不斉エポキシ化反応の際用いるキラルリガンドを変えることで2,5-cis、2,5-trans三置換THFを立体選択的に作り分けることができるため、種々の2,3,5-三置換THF合成にも応用苛能であることが明らかとなった。
プラズマプロセシングによるカーボン材料の高機能化とその工業的利用に関する研究

低温アルカリ型燃料電池の酸素電極に使用されるカーボン材料に対し,電極性能の向上を目的として酸素プラズマ処理を行い表面改質されたカーボンの過酸化水素分解能力,電気伝導度,ぬれ性などの特性評価を行い,それらが電極性能にどのような影響をもたらすかを検討した.基質カーボン材料には市販のアセチレンブラック(ABと略記)を用いた.プラズマ処理は直流グロー放電による処理装置を考案・試作して行った.ABに対し酸素プラズマ処理をした結果,次のことが分かった.電極反応の重要なファクターとなる過酸化水素分解反応速度は処理により増加した.また,ABの水蒸気吸着量も処理出力の増大とともに増加し,ぬれ性が増すことが分かった.しかしながら,電気伝導度は処理出力の増大に伴い低下した.これは処理により導入された酸素を含む官能基の生成による表面パイ電子の減少やエッチング作用によって,AB粒子によって形成されているいわゆるストラクチャーが破壊・切断したと推定した.X線光電子分光分析とアルカリ吸着実験とから処理により導入された含酸素表面官能基は酸性官能基でフェノール性ヒドロキシル基,カルボニル基,カルボキシル基などであることが分かった.酸素プラズマ処理したABを原料とする酸素電極の電流-電位曲線から,酸素の電気化学的還元はプラズマ処理により著しく改善されることが分かった.これは処理による過酸化水素分解能の増大が,酸素電極反応の促進に寄与したこと,適度のぬれ性が反応場を増加させたことなどによると考えている.酸素電極反応については回転リングディスク電極法による解析を進めており2,3の知見を得ている.なお,現在,無電極放電の可能な誘導形プラズマ装置を設計・試作しており,これを用いるカーボン材料へのプロセシングを進めて行く計画も立てている.低温アルカリ型燃料電池の酸素電極に使用されるカーボン材料に対し,電極性能の向上を目的として酸素プラズマ処理を行い表面改質されたカーボンの過酸化水素分解能力,電気伝導度,ぬれ性などの特性評価を行い,それらが電極性能にどのような影響をもたらすかを検討した.基質カーボン材料には市販のアセチレンブラック(ABと略記)を用いた.プラズマ処理は直流グロー放電による処理装置を考案・試作して行った.ABに対し酸素プラズマ処理をした結果,次のことが分かった.電極反応の重要なファクターとなる過酸化水素分解反応速度は処理により増加した.また,ABの水蒸気吸着量も処理出力の増大とともに増加し,ぬれ性が増すことが分かった.しかしながら,電気伝導度は処理出力の増大に伴い低下した.これは処理により導入された酸素を含む官能基の生成による表面パイ電子の減少やエッチング作用によって,AB粒子によって形成されているいわゆるストラクチャーが破壊・切断したと推定した.X線光電子分光分析とアルカリ吸着実験とから処理により導入された含酸素表面官能基は酸性官能基でフェノール性ヒドロキシル基,カルボニル基,カルボキシル基などであることが分かった.酸素プラズマ処理したABを原料とする酸素電極の電流-電位曲線から,酸素の電気化学的還元はプラズマ処理により著しく改善されることが分かった.これは処理による過酸化水素分解能の増大が,酸素電極反応の促進に寄与したこと,適度のぬれ性が反応場を増加させたことなどによると考えている.酸素電極反応については回転リングディスク電極法による解析を進めており2,3の知見を得ている.なお,現在,無電極放電の可能な誘導形プラズマ装置を設計・試作しており,これを用いるカーボン材料へのプロセシングを進めて行く計画も立てている.低温アルカリ型燃料電池の酸素電極に使用されるカーボン材料に対し,電極性能の向上を目的として酸素プラズマ処理を行い表面改質されたカーボンの過酸化水素分解能力,電気伝導度,ぬれ性などの特性評価を行い,それらが電極性能にどのような影響をもたらすかを検討した.基質カーボン材料には市販のアセチレンブラック(ABと略記)を用いた.プラズマ処理は直流グロー放電による処理装置を考案・試作して行った.ABに対し酸素プラズマ処理をした結果,次のことが分かった.電極反応の重要なファクターとなる過酸化水素分解反応速度は処理により増加した.また,ABの水蒸気吸着量も処理出力の増大とともに増加し,ぬれ性が増すことが分かった.しかしながら,電気伝導度は処理出力の増大に伴い低下した.これは処理により導入された酸素を含む官能基の生成による表面パイ電子の減少やエッチング作用によって,AB粒子によって形成されているいわゆるストラクチャーが破壊・切断したと推定した.X線光電子分光分析とアルカリ吸着実験とから処理により導入された含酸素表面官能基は酸性官能基でフェノール性ヒドロキシル基,カルボニル基,カルボキシル基などであることが分かった.酸素プラズマ処理したABを原料とする酸素電極の電流-電位曲線から,酸素の電気化学的還元はプラズマ処理により著しく改善されることが分かった.これは処理による過酸化水素分解能の増大が,酸素電極反応の促進に寄与したこと,適度のぬれ性が反応場を増加させたことなどによると考えている.低温アルカリ型燃料電池の酸素電極に使用されるカーボン材料に対し,電極性能の向上を目的として酸素プラズマ処理を行い表面改質されたカーボンの過酸化水素分解能力,電気伝導度,ぬれ性などの特性評価を行い,それらが電極性能にどのような影響をもたらすかを検討した.基質カーボン材料には市販のアセチレンブラック(AB)を用いた.プラズマ処理は直流グロー放電による処理装置を考案・試作して行った.ABに対し酸素プラズマ処理をした結果,次のことが分かった.電極反応の重要なファクターとなる過酸化水素分解反応速度は処理により増加した.

また,ABの水蒸気吸着量も処理出力の増大とともに増加し,ぬれ性が増すことが分かった.しかしながら,電気伝導度は処理出力の増大に伴い低下した.これは処理により導入された酸素を含む官能基の生成による表面パイ電子の減少やエッチング作用によって,AB粒子によって形成されているいわゆるストラクチャーが破壊・切断したと推定した.X線光電子分光分析とアルカリ吸着実験とから処理により導入された含酸素表面官能基は酸性官能基でフェノール性ヒドロキシル基,カルボニル基,カルボキシル基などであることが分かった.酸素プラズマ処理したABを原料とする酸素電極の電流-電位曲線から、酸素の電気化学的還元はプラズマ処理により著しく改善されることが分かった.これは処理による過酸化水素分解能の増大が,酸素電極反応の促進に寄与したこと,適度のぬれ性が反応場を増加させたことなどによると考えている.酸素電極反応については回転リングディスク電極法による解析を進めており2,3の知見を得ている.現在,無電極放電の可能な誘導形プラズマ装置を設計・試作しており,これを用いるカーボン材料へのプロセシングも進めて行く計画を立てている.
CP非保存パラメータφ2の精密測定

Khan氏は平成15年11月24日に来日し、しばらくは環境を整えるのに時間を費やした。もともとBelle実験で博士号を取得したとは言え、当時は測定器の建設段階であり、数年間のブランクもあったので、現在は、Belle解析システムにも慣れ、φ2の測定に向けて研究をスタートさせた段階である。Khan氏は、来日前からネットワークを通じてBellenoteや論文を勉強して来ただけあって吸収は早く、Belleメンバーからφ2解析に必要なフレーバータグの方法やコンティニューム(bクォーク以外のクォークの生成)の抑制の改善版などのノウハウを身につけ、さらに改良可能かどうか試すことにしている。(終状態がありふれたπ中間子なので、コンティニュームからのバックグランドの抑制がとくに重要である。)当初の予定ではKhan氏はB中間子のρπ崩壊モードを中心に解析する予定であったが、別のメンバーがこのモードにりいて既にかなり解析を進めていたため、a_1πモードを主に解析してφ2測定に挑むことになった。現在、そのモードを抽出するプログラムを作成中である。a_1πモードは最終状態に4つのπ中間子を含み、その内の一つはπ^0であるので、さらに解析が困難であるが、どのくらいの感度が得られるかなどのモンテカルロスタデイも進めているところである。したがって、まだ結果を得るまでには至っていない。発表論文は、研究代表者他のこれまでのものであり、Khan氏が直接貢献した発表論文はまだこれからである。
シリコンナノギャップ電極の作製とシリコン-炭素共有結合性架橋分子の電気物性計測

ここ数年、単一有機分子を固体表面上に組織化してナノメートルスケールの電子デバイスを構築する研究が国内外で活発に行なわれている。単一分子計測を行なうにあたって、電極/単一有機分子/電極という構造を構築する必要がある。本研究代表者は、単一分子の電気特性を計測するための電極としてナノメートルスケールのギャップを有するシリコン電極の作製、およびシリコン-炭素共有結合を介して有機分子を架橋させる手法を提案し実験を行なっている。シリコン電極は、電子線リソグラフィを用いてSilicon-on-insulator(SOI)基板上に金属マスクを作製した後、KOH溶液中でSOIの上部シリコン層を異方性ウェットエッチングすることで作製した。KOHによるエッチングではSi(111)に対するエッチング速度がSi(100)の場合に比べて極めて遅いためエッチング後のシリコン電極表面はSi(111)となる。作製した電極を走査型電子顕微鏡で観察すると電極の縁には(111)面と思われる斜面が形成されていることを確認した。シリコン電極のギャップ間隔は電子線リソグラフィで作製する金属マスクパターンのギャップ間隔に依存すると考えられる。そこで、上部シリコン層の膜厚が約60nmのSOI基板を用いて金属マスクパターンを精度よく作製した結果、5nm程度の分解能でギャップ間隔を作り分け、最小で約5nmのギャップを有するシリコン電極が作製できた。現在、シリコン上にエッチングのためのマスク兼電極として金/クロムを用いているが、シリコンとクロムの界面ではオーミック接合が作れないため金/インジウムを用いている。インジウムは本研究のエッチングプロセスに耐えうる。作製したナノギャップ電極表面を水素終端し、その表面に反応させるためにC≡C三重結合を両末端にもつ約10nmの長さのオリゴチオフェンワイヤーによる架橋実験をした。そこで、上部シリコン層の膜厚が約60nmのSOI基板を用いて金属マスクパターンを精度よく作製した結果、5nm程度の分解能でギャップ間隔を作り分け、最小で約5nmのギャップを有するシリコン電極を作製することに成功した。現在、作製したナノギャップシリコン電極表面を水素終端し、その電極表面に反応させるためのC≡C三重結合を両末端にもつ約10nmの長さのオリゴチオフェンワイヤーによる架橋のための実験を開始している。
乳がん体験者とその配偶者のソーシャル・サポートと精神的・身体的状況との関連

研究目的本研究は、日本人乳がん体験者とその配偶者のプラスとマイナスの両側面を含めたソーシャル・サポートと健康を経時的に捉え、その実態と変容を知ること、また、関連を検討することである。研究方法乳がんの診断を受け治療とケアを受ける者とその配偶者に研究目的や方法、倫理的配慮に関する説明を行い、同意を得た者に手術前から手術後2年まで6回にわたり、ソーシャル・サポート質問紙、精神健康調査票によりデータを収集した。記述統計、t検定、ピアソン積率相関係数、重回帰分析、反復測定分散分析により分析を行った。結果と考察1.乳がん体験者とその配偶者のサポートは全期間を通し手術前が最も高く、配偶者よりも乳がん体験者が全期間を通し高い値を示し、西欧諸国の研究報告と一致した。2.ソーシャル・サポート・ネットワーク構成員は、乳がん体験者も配偶者も家族、親族、友人であった。3.乳がん体験者の精神的状況は、手術後1年経過し手術前の値に近づいたが、有意な変容が無かった。この結果は、検定力と対象者数を考慮し再検討が必要である。4.乳がん体験者の身体的状況は、手術後の時間経過とともに自覚・他覚症状無しとする者の割合が僅かに増加傾向を示した。しかし、身体的状況の平均値の比較では手術前と手術後に有意差を示し、手術前の身体的状況までに回復していないことを示した。5.乳がん体験者の精神的状況と身体的状況は、手術前、手術後3ヶ月、手術後6ヶ月、手術後1年において有意相関を示した。配偶者の精神的状況とコンフリクトは、手術前から手術後3ヶ月、手術後6ヶ月、手術後1年において有意相関を示した。6.乳がん体験者の精神的状況への影響する関連要因は、手術前では身体的状況とコンフリクト、手術後3ヶ月では、身体的状況とサポートであった。7.以上の結果を基に、医療者は乳がん体験者とその配偶者の精神的・身体的状況の維持・増進のためケア提供を行う必要がある。平成14年度の計画は、(1)文献検討とパイロットスタディを実施すること、(2)研究に関する情報・資料を収集すること、(3)データ収集を開始すること、(4)初期データを分析することであった。まず、前年度に提出した科学研究費補助金(基盤研究C)研究成果報告書「乳がん体験者のソーシャル・サポートと精神的・身体的状況との関連:手術前から手術後1年までの縦断的研究」を基に論文を作成し投稿、「日本がん看護学会誌」に掲載した。この研究論文をも含めた(1)の文献検討を行い、また、関連する研究会や学会に参加し(2)の研究に関する情報・資料収集を行った。このような情報・資料を基に(3)のデータ収集を某総合病院において開始し、(4)の初期分析を行いパイロットスタディとしてまとめた。これを抄録としてまとめて学会に提出し採択され、来年度4月に発表する予定である。この研究内容について以下に記述し、今年度の研究実績の報告とする。平成15年度は2年目となるが、年度計画としては上記の学会発表を行うこと、また、データ収集の継続、データ分析、研究成果としてまとめ発表準備を行うことである。この計画にそくして、さらに研究を遂行する予定である。平成15年度の計画は、1.初期データ分析の結果のまとめと学会発表、2.データ収集の継続、3.データ分析、4.研究成果のまとめと発表準備を行うことであった。それぞれの項目について、以下に記述する。2.データ収集の継続は、某総合病院において行っている。

現在、対象者数は、手術前の乳がん体験者100名となっている。また、手術後の経時的なデータ収集は、手術後3ヶ月、6ヶ月、1年、1年半、2年の時期に郵送法により行っている。3.データ分析は、乳がん体験者の手術前と手術後3ヶ月のソーシャル・サポート・ネットワークと精神的・身体的状況について比較相関を検討した。また、その他として、継続した文献検討をまとめ論文投稿し学会誌に掲載した。本研究に関連する研究会や学会に参加し、情報・資料収集を行った。平成16年度の計画は、1.データ分析の結果のまとめと学会発表、2.データ収集の継続、3.データ分析、4.研究成果のまとめと発表準備を行うことであった。それぞれの項目について、以下に記述する。1.データ分析結果をまとめ、以下の2つの学会において発表した。このような発表内容について、他研究者との意見交換を行った。2.データ収集は、某総合病院において継続遂行している。現在、対象者数は、手術前の乳がん体験者150名となっている。3.データ分析は、乳がん体験者の手術前のソーシャル・サポートと個人的要因を予測変数とし精神的・身体的状況を従属変数として重回帰分析の結果をまとめた。平成17年度の主な計画は、1.学会発表、2.データ収集(継続)、3.データ分析(継続)、4.論文作成・投稿、5.報告書作成であった。各項目について、以下に記述する。2.データ収集(継続):手術前データ収集(第1回目)は、某総合病院において行っていたが、4月の段階で終了とした。手術後フォッローアップのデータ収集(第2回目から6回目まで)は、郵送法で現在も継続している。3.データ分析(継続):報告書作成に向けてデータ分析(記述統計、t-tests、ピアソン積率相関係数、重回帰分析、反復測定分散分析)を行っている。5.報告書作成:上記3で行った分析結果を基に報告書を作成している。5月に提出する予定である。
粘液型脂肪肉腫におけるPCR法及びFISH法を用いた腫瘍特異的遺伝子異常の解析

粘液型脂肪肉腫はTLS/FUS-CHOP融合遺伝子を有している.本研究ではパラフィン包埋組織を用いたRT-PCR法およびFISH法を施行し,同遺伝子変異の検出感度を比較した結果,FISH法の方が再現しやすいことが示された.またFISH法では同一腫瘍内で形態学的に異なる部(粘液腫様部,白色脂肪部,褐色脂肪部並びに円形細胞部)毎に解析し,同変異遺伝子の局在性を検討した結果,各部において等しく再構成のシグナルが観察された.このことよりTLS/FUS-CHOP融合遺伝子は形態学的な形質発現に直接的に関与していない可能性が示唆された.粘液型脂肪肉腫はTLS/FUS-CHOP融合遺伝子を有している.本研究ではパラフィン包埋組織を用いたRT-PCR法およびFISH法を施行し,同遺伝子変異の検出感度を比較した結果,FISH法の方が再現しやすいことが示された.またFISH法では同一腫瘍内で形態学的に異なる部(粘液腫様部,白色脂肪部,褐色脂肪部並びに円形細胞部)毎に解析し,同変異遺伝子の局在性を検討した結果,各部において等しく再構成のシグナルが観察された.このことよりTLS/FUS-CHOP融合遺伝子は形態学的な形質発現に直接的に関与していない可能性が示唆された.ヒト軟部肉腫は発生頻度が低くかつ疾患の種類が多く,ひとつの疾患において組織亜型が多彩で,しばしば確定診断に難渋する.近年,多くの軟部肉腫において腫瘍特異的な遺伝子異常が知られており,それらを利用した分子病理学的診断の有用性が指摘されている.代表的な軟部腫瘍の一つである粘液型脂肪肉腫はt(12 ; 16)とこれに基づくTLS/CHOP融合遺伝子を有しており,本研究にて我々はホルマリン固定パラフィン包埋腫瘍組織を試料としてFISH法およびPCR法を行い,同遺伝子異常を検出すると共にいずれの方法が検出感度の点で優れているか比較検討することを主な目的としている.加えて, FISH法では同一腫瘍組織内で形態学的に異なる部(粘液腫様部,白色脂肪部,褐色脂肪部並びに円形細胞部)毎に解析し,同変異遺伝子の腫瘍内局在の状況を明らかとしたい.本研究遂行の過程は(1)対象症例の収集, (2)RT-PCR法によるTLS/CHOP融合遺伝子の有無の検索,(3)FISH法によるCHOP遺伝子再構成の有無の検索に分けられ,本年度は主に過程(1)と(2)を施行した.約20の対象腫瘍試料においてRT-PCRでは有効な長さ,質のtRNAの採取に成功したのは少数で,かつそれらにおいても融合遺伝子の存在を示唆するバンドは検出できなかった.本試料からのRT-PCRはTLS/CHOP融合遺伝子の検出には多くの場合不適と考えられる.腫瘍のホルマリン固定状況の良し悪し,低細胞密度なために採取細胞数が少ないことが検出不可の要因に挙げられる.次年度以降は過程(3)のFISHによる同遺伝子異常の検出を試み,検出感度がRT-PCRと比して優れ,再現しやすいことを示したい.ヒト軟部肉腫は疾患の種類が多く,しばしば確定診断に難渋する.代表的な軟部肉腫である粘液型脂肪肉腫はt(12 ; 16)とこれに基づくTLS/CHOP融合遺伝子を有しており,この遺伝子異常の検出は補助診断として有用である.現在まで同遺伝子異常の検出は新鮮凍結腫瘍材料でのみ可能であったが,本研究ではホルマリン固定パラフィン包埋材料を用いたRT-PCR法およびFISH法にて検出することを試み,いずれの方法が検出感度の点で優れているか比較検討することを主な目的とする.加えて,FISH法では同一腫瘍組織内で形態学的に異なる部(粘液腫様部,白色脂肪部,褐色脂肪部並びに円形細胞部)毎に解析し,変異遺伝子の腫瘍内局在の状況を明らかとする.本研究遂行の過程は(1)対象症例の収集,(2)RT-PCR法によるTLS/CHOP融合遺伝子の検索,(3)FISH法によるCHOP遺伝子再構成の検索に分けられ,研究1年目の昨年度は主に過程(1)と(2)を施行した結果,RT-PCR法での検出は成功せず,この方法は多くの場合不適と結論づけられた.研究2年目の本年度は過程(3)のFISH法を試み,ほとんどの症例でCHOP遺伝子再構成のシグナルが得られた.このことからFISH法は検出感度においてRT-PCR法より優れ,再現しやすいことが示された.来年度はFISH法を用いて同一腫瘍内で形態学的に異なる部におけるシグナル局在を観察し,遺伝子異常と形質発現の関係について考察する.ヒト軟部肉腫は疾患の種類が多く,しばしば確定診断に難渋する.代表的な軟部肉腫である粘液型脂肪肉腫はt(12;16)とこれに基づくTLS/CHOP融合遺伝子を有しており,この融合遺伝子の検出は補助診断として有用である。現在までこの融合遺伝子の検出は新鮮凍結腫瘍材料でのみ可能であったが,本研究ではホルマリン固定パラフィン包埋材料を用いたRT-PCR法およびFISH法にて検出することを試み,いずれの方法が検出感度の点で優れているか比較検討することを主な目的とする.加えて,FISH法では同一腫瘍組織内で形態学的に異なる部(粘液腫様部,白色脂肪部,褐色脂肪部並びに円形細胞部)毎に解析し,変異遺伝子の腫瘍内局在の状況を明らかとする.本研究遂行の過程は(1)対象症例の収集,(2)RT-PCR法によるTLS/CHOP融合遺伝子の検索,

(3)FISH法によるCHOP遺伝子再構成の検索に分けられ,研究1年目では主に過程(1)と(2)を施行した結果,RT-PCR法での検出は成功せず,この方法は多くの場合不適と結論づけられた.研究2年目では過程(3)のFISH法を試み,ほとんどの症例でCHOP遺伝子再構成のシグナルが得られた.このことからFISH法は検出感度においてRT-PCR法より優れ,再現しやすいことが示された.研究3年目の本年度はFISH法を用いて同一腫瘍内で形態学的に異なる部におけるシグナル局在を観察し,それらの各部において同一の融合遺伝子が検出された.この結果よりTLS/CHOP融合遺伝子は形態学的な形質発現に直接的に関与していない可能性が示唆された。
膜電位・細胞内カルシウム同時マッピングによる除細動後心室細動再発の機序解明

致死的不整脈である心室細動は電気的除細動が唯一有効な治療法だが、除細動後に心室細動再発を繰り返すと心肺蘇生失敗の原因となる。心室細動再発の機序をウサギの還流心を用いて調べた。除細動後、交感神経刺激時のみ不均一な活動電位持続時間(APD)の短縮が見られた。Ca2+過負荷を加えるとCaトランジェント持続時間(CaTD)が延長し、APD短縮部位でのAPD・CaTDの差異が増大、第3相早期後脱分極から心室細動から再発した。非虚血性のATP感受性K+電流(IKATP)活性化がはこのAPD短縮に関与し、IKATP阻害薬はAPD短縮を特異的に延長、心室細動再発を予防した。致死的不整脈である心室細動は電気的除細動が唯一有効な治療法だが、除細動後に心室細動再発を繰り返すことがあり心肺蘇生失敗の大きな要因となっている。本研究は心室細動再発における交感神経刺激の役割を解明すべく、ウサギの正常心を用いて、交感神経刺激時の除細動後活動電位持続時間(APD)短縮の分布・ばらつきや時間的推移、Ca2+トランジェント持続時間(CaTD)との差異と心室細動再発との関係を調べた。除細動後、交感神経刺激時のみ不均一なAPD短縮が観察された。さらにCa2+過負荷を加えるとCaTDが延長し、APD短縮部位でのAPD・CaTDの差異が増大し、第3相早期後脱分極から心室細動の再発が観察された。この除細動後のAPD短縮は一般的な抗不整脈薬が有する速活性型遅延整流性K+電流(IKr)の阻害では延長せず、ATP感受性K+電流(IKATP)阻害薬であるグリベンクラミドにより特異的に延長し、また心室細動再発が予防されることを見出した。本研究はランゲンドルフ還流下の実験で心室細動中の心筋還流は維持されており、冠静脈洞流出液の乳酸上昇が見られないことから、このIKATP活性化は虚血によるものではなく、心室細動中の高頻度興奮と交感神経刺激ストレスに伴うものと考えられた。生体位心では心室細動中には必ず虚血を伴うためさらなるIKATP活性化をきたすと思われ、IKATPが除細動後心室細動再発に大きく寄与していることが本研究により示唆された。この除細動後のAPD短縮はATP感受性K+電流(IKATP)阻害薬であるグリベンクラミドにより特異的に延長し、また心室細動再発が予防されることを見出した。本研究はランゲンドルフ還流下において実験を行うため心室細動中の心筋還流は維持されており、冠静脈洞流出液の乳酸上昇が見られないことから、このIKATP活性化は虚血以外の機序が想定された。

この除細動後のAPD短縮は一般的な抗不整脈薬が有する速活性型遅延整流性K+電流(IKr)の阻害では延長せず、ATP感受性K+電流(IKATP)阻害薬であるグリベンクラミドにより特異的に延長し、また心室細動再発が予防されることを見出した。本研究はランゲンドルフ還流下の実験で心室細動中の心筋還流は維持されており、冠静脈洞流出液の乳酸上昇が見られないことから、このIKATP活性化は虚血によるものではなく、心室細動中の高頻度興奮と交感神経刺激ストレスに伴うものと考えられた。生体位心では心室細動中には必ず虚血を伴うためさらなるIKATP活性化をきたすと思われ、IKATPが除細動後心室細動再発に大きく寄与していることが本研究により示唆された。循環器病学今回交付された助成金により、共通の対物レンズで記録してDichroic mirrorにて膜電位と細胞内Ca2+シグナルを分光するシステムを導入し、両シグナルの同軸撮影が可能となった。また高輝度・高安定なLED光源を助成金により購入し、良好なシグナルを得ている。これらの新システムを用いて上記の研究実績概要で述べた知見を得、成果を既に米国不整脈学会の機関誌であるHeart Rhythm誌に投稿し受理された。申請者の所属機関が所有している2台のカメラは垂直設置型で2方向から撮影を行っていたが、観察する光軸の角度が異なるため、それぞれのカメラで得られた膜電位と細胞内Ca2+のシグナル記録部位にずれが生じる。今回交付された助成金により共通の対物レンズで記録を行った後、Dichroic mirrorにて膜電位と細胞内Ca2+シグナルを分光するシステムを導入し、両シグナルの同軸撮影が可能となった。また従来、蛍光シグナルを励起する光源にCoherent社製緑色レーザーユニット(532 nm)を使用していた。しかし交付申請書にも述べたようにレーザー機器の不具合から現在使用不可となっており、再利用には多額のコストがかかることから、高輝度・高安定なLED光源を助成金により購入し、良好なシグナルを得ている。これらの新システムを用いて上記の研究実績概要で述べた知見を得た。正常ウサギ心を用いた実験では、Ca2+過負荷の状況を実験的に加えた場合のみ心室細動の再発が観察された。したがってより生理的な環境での心室細動再発における交感神経刺激およびIKATP活性化の役割は不明であり、本研究結果の意義や重要性に関わる問題と考えられる。そこで現在はウサギ心不全モデルをドキシルビシン間欠投与により作成しており、不全心において交感神経刺激および心室細動誘発・除細動を繰り返すことにより正常細胞外イオン環境下においても心室細動再発が再現されるという仮説のもと実験を行う予定である。心筋虚血以外の状況でIKATP活性化が起きる機序の同定のため、今後ウサギ心より得られた単離心筋細胞を用いてイソプロテレノール投与下に心室細動類似の高頻度パルスを一定時間与えた後に、同様のIKATPが再現可能か否か、海外の研究協力者に依頼し評価する予定である。また正常ウサギ心を用いた実験では、Ca2+過負荷の状況を実験的に加えた場合のみ心室細動の再発が観察された。そこで今後はウサギ心不全モデルをドキシルビシン間欠投与により作成し、不全心において交感神経刺激および心室細動誘発・除細動を繰り返すことにより正常細胞外イオン環境下においても心室細動再発が再現されるという仮説のもと実験を行う予定である。今後の研究推進方策で述べたように、より生理的な環境での心室細動再発における交感神経刺激およびIKATP活性化の役割を今後明らかにするため、ウサギ心不全モデルを用いて交感神経刺激および心室細動誘発・除細動を繰り返すことにより心室細動再発が再現されるという仮説のもと実験を行う予定である。次年度の研究費は主に実験動物や光学的マッピングで必要な試薬等の消耗品費に充てる予定。
固体表面におけるガス分子光誘起反応過程のSTM/STS観測

本年度は阪神大震災のため前半部分の大半を装置修理に費やしたが、その後修理は完了し、現在装置は震災前と変わらず稼動している。ただちに光触媒の高活性材料であるV_2O_5表面にUV光を照射し励起電子の振る舞い(エネルギー変化、空間分布)を原子レベル分解能で知るためSTM/STS観測を行った。UV照射時に表面電子状態の変化はI-V特性の変化しチャージキャリヤ密度の増加が観測されている。原子レベルの空間分布を得るためにUV光ON, OFF時でのトンネル電流差を得る計測法の開発を行った。その結果、UV光照射により吸着酸素上でのempty stateの密度増加が観測され、その空間分布も得られた。これはUV光照射により表面酸素の電子がバナジウムイオン側に励起され電化移動励起三重項状態となっているものと考えられる。また、V_2O_5(010)清浄表面の1×1構造のSTM観測に成功した。試料は超高真空中640°Cで加熱処理することで原子レベルでの平滑面となり、表面バナ-ル酸素が脱離する。その時の非占有状態のSTM原子像は最近接バナジウムイオン対に対応し各バナジウムイオン間隔は単位格子定数と一致した。酸素ガス分子はこのバナジウムイオンサイトに吸着する。
台湾南部の津波とセーフティネットの基礎研究

津波班は、蘭嶼島の海岸の石灰岩の形状と地形計測から50年に一度の台風波浪で動く可能性を明らかにした。津波の伝承調査は、蘭嶼島で、従来とは異なる伝承を採取した。台湾東海岸と蘭嶼島で地中レーダによる津波堆積物層を検出した。調査地点選定にドローンを用いたが、先行研究の大津波発生モデルを追認し、過去の大津波の襲来地域が北部に伸びる可能性を明らかにした。環境放射線班は、蘭嶼島の山上にある二つの湖の湖底から泥を採取し、1センチごとサンプルを採取して線量を測定し、バックグランドと同じであることを証明した。医療・老年学班は、前回の健康アンケート調査で、年配女性に骨粗鬆症が多かったので骨密度調査をおこなった。津波調査に関しては、極大波浪の遡上範囲を数値計算で再現・推定する方法を導入し、岩塊が波浪・津波のどちらの原因で移動したか見分ける手法を確立し、津波で移動した可能性の高い岩塊に付着する二枚貝・サンゴ化石の炭素14年代測定をおこなった。採取したサンプルから、イベント層に含まれる有孔虫(海生動物プランクトン)の生息環境を解析し、有孔虫の移動原因が波浪か津波かを明らかにし、これらイベント層各層の成因をそれぞれ解析した。これについては、関連する論文を発表している。健康調査に関しては、前回の健康アンケートの結果、既往症として骨粗鬆症に罹患した老人が多いことが判明したので、骨密度測定器による健康調査を実施した。調査は、測定希望者に健康アンケートを取り、総数61人のデータを取った。その内訳は年配の女性を中心に、比較の対象として若年層、男性の被験者を測定した。その結果、全般的に骨密度は正常値を示しており、閉経後の女性が急速に骨密度が減少すると判明した。環境放射線に関しては、山上にある湖2か所、およびバックグランドとして周囲の水芋畑から泥を採取し、そこに蓄積された放射性物質の測定を行った。測定に関しては、湖底にパイプを挿入し、そこで採取した泥を1センチごとに輪切りにし、それぞれのサンプルについて放射性物質の測定を行った。サンプルを解析したところ、核廃棄物貯蔵場の周辺での放射性物質の飛散はみられないという結果を得た。今年度は、平成27年8月25日から9月4日まで、台湾の台東県桃源村のブヌン民族村にて健康アンケート調査、同台東県成功鎮、および蘭嶼島にて地中レーダによる地層調査をおこなった。桃源村では、前年に蘭嶼島にて実施した健康アンケートを用いて、内陸部と離島とで、具体的にどのような差異があるかを比較する目的でアンケートを実施した。地中レーダによる地層調査は、平成27年3月に代表者の中生が東北大学の研究会で、東北アジア研究所の佐藤源之教授が地中レーダによる津波の地層研究の報告を聞き、研究分担者である琉球大学の中村衛教授と相談して、佐藤教授の手法による調査を、台湾南部の調査でも実践してみることにした。佐藤教授の紹介で、台湾の国立中央大学地球科学学系の陳浩維教授のグループ(学生4名)との共同調査が可能となり、成功鎮では、以前太田陽子グループがトレンチ調査により津波の痕跡と判定できる場所を、成功鎮の役場の関係者の案内で特定し、そこを地中レーダにより測定した。さらに、蘭嶼島では、陳浩維教授と学生1人が同行して、中村教授と共同で測定を行った。調査地点の設定で、地形的に津波の痕跡の測定ができそうな場所を中村、陳教授で検討のうえ決定すると同時に、中生教授が聞き取りから判明した、津波により消滅した集落の跡地も候補に挙げて測定を行った。いずれも、礫が多くあり、地中レーダによる地層調査は困難であるので、測定結果の分析の後、今後は掘削調査の必要性があることを討論した。健康アンケートに関しては、前回蘭嶼島での調査が順調にいき、その比較対象のため台湾の別の少数民族を対象に、同じ項目で行ったが、ブヌン族が居住する台東県桃源村での滞在時間が短く、蘭嶼島と対比できるだけの結果が集められなかった。蘭嶼島では、老人の健康促進のために考案した運動療法を、現地の介護スタッフと一緒に検討した。津波調査に関しては、従来の砂礫の調査に加えて、地中レーダでの測定を行ってみたが、調査地として砂礫が多い土壌で測定したため、解析の結果、予想されたデータが得られなかった。環境放射線の調査は、研究分担者が日程調整で今年度の参加が難しく、今年度は調査を見送った。環境放射線の研究に関連するサンプルを日本に持ち帰るだけであった。最終年度の研究は、津波の痕跡調査をした中村衛、および津波伝承の聞き取りをした中生勝美が実地調査をおこなった。津波の痕跡調査は、蘭嶼島の海岸に分布する石灰岩の岩塊が津波で移動したものか、それとも台風などの波浪によっても動きうるのか明らかにするため、現地で岩塊の形状および地形を計測し、それらを基に波浪遡上の数値計算を行った。その結果、これらの岩塊は50年に一度の台風波浪で容易に動きうることが判明した。つまり岩塊の存在が直ちに大津波襲来を意味するわけではない。ただしこれらの岩塊がある時期に大津波で打ち上げられた可能性は否定できない。また台湾東海岸で過去の津波痕跡を探すため、台湾東海岸および蘭嶼島にて地中レーダ(GPR)を用いた津波堆積物層の検出をおこなった。調査は台湾国立中央大学地球科学学系の陳浩維教授のグループと実施した。

成功鎮郊外の段丘での調査から、地下にあるサンゴ片を含む津波堆積物層が散乱体としてGPRプロファイルでイメージングされた。また蘭嶼島でのGPR調査では波浪か津波かは特定できなかったが、海岸沿いの中位段丘で砂丘堆積層の中に含まれる海浜起源の砂礫層を検出できた。これらの結果から、成功鎮付近での過去の大津波の襲来地域がさらに北部まで伸びる可能性があることが明らかになった。これは先行研究で提案されている海底地すべりによる大津波発生モデルと調和的な結果である。津波の伝承調査は、蘭嶼島で、これまで聞き取りをした集落とは異なる地域で、従来とは異なる伝承の聞き取りを行った。健康調査を分担した渡辺修一郎は、これまでのデータの分析をおこなった。環境放射線を分担した加藤洋は、台湾の研究協力者と共同して、住宅近くのコケの線量調査を行った。津波班は、蘭嶼島の海岸の石灰岩の形状と地形計測から50年に一度の台風波浪で動く可能性を明らかにした。津波の伝承調査は、蘭嶼島で、従来とは異なる伝承を採取した。台湾東海岸と蘭嶼島で地中レーダによる津波堆積物層を検出した。調査地点選定にドローンを用いたが、先行研究の大津波発生モデルを追認し、過去の大津波の襲来地域が北部に伸びる可能性を明らかにした。環境放射線班は、蘭嶼島の山上にある二つの湖の湖底から泥を採取し、1センチごとサンプルを採取して線量を測定し、バックグランドと同じであることを証明した。医療・老年学班は、前回の健康アンケート調査で、年配女性に骨粗鬆症が多かったので骨密度調査をおこなった。健康調査に関しては、各健康指標を検討する際の基礎資料として次の人口動態統計を把握する。出生・死亡による自然増減、転入・転出による社会増減、結婚・離婚による所属変化等の人口動態統計に関して、台湾大学医学部図書館にて、必要な統計数値の把握をした。現地での骨密度測定と、それに付随する健康アンケートは、100近くのサンプルを取得することができた。島民の疾病構造とその変遷を、有病率、受療率、死因別死亡率等を調査する予定であったが、骨密度測定に時間がかかり、前回の調査ではこの点が実施できなかった。今年度の調査で、この点を補充したい。環境放射線の調査は、サンプルの採取、持ち帰り、分析と順調に進んだ。健康アンケートに関しては、サンプルの少なかったブヌン族の調査は保留して、蘭嶼島での以前実施した健康調査の内容を補充するインタビュー調査に重点を置いていきたい。津波調査に関しては、前回の台東県沿岸を調査の中心地点とし、前回とは異なる砂浜が広がり砂礫のすくない海岸で、再度地中レーダによる地層調査と、今度は掘削調査を同時に行い、津波の痕跡に関する調査を続行したい。環境放射線は、今回重点的に調査を行うため、研究分担者に加えて、もう一人研究協力者を同行して、島全体の環境放射線の測定、池のそこの泥の放射線量測定をおこないたい。文化人類学津波調査に関して、台東県成功鎮の海岸で、太田教授のグループがトレンチ調査で津波の痕跡を発見したので、その点の痕跡を面として把握するため、電磁波を使った地層調査を実施したい。これは、東北大学のチームが開発した電磁波による地層探査の方法を応用し、以前、別の掘削調査で津波の痕跡が判明した場所で、その地層がどのレベルまで分布しているのかを解明する。また蘭嶼調査は、津波の痕跡が残る可能性のある地形についても、追加して調査する必要性が出てきて、リモコンのヘリコプターを使い、徒歩で近づけない海岸の地形を調べることを目標とする。