hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しいホモロジー探査法の開発と免疫系及びシグナル伝達系の進化への応用

最近コンピュータによるホモロジー探査法が確立し,類似の配列を持つタンパク質が次々と発見されるに至った.ここで用いられる主要な方法はドットマトリックス法であるが,この方法はたまたま近縁な配列か,タンパク質全体にわたって保存的である場合は有効な方法であるが,例えばIgのように配列がdivergeしたタンパク質には有効でない.本研究では局所的に強く保存された配列をプローブにしてホモロジーを探査する方法を開発した(ローカルサーチ法と呼ぶ).本研究で開発された方法の最大の特徴はプローブ中にギャップが挿入出来,且つその長さが一定区間可変である点にある.このことにより保存配列が広い領域にわたって分散しているようなプローブを作ることが出来,従って確実な探査が可能になる.ローカルサーチで検出されたホモロジーはさらに従来のドットマトリックス法で再度確認し,アライメントの後,偶然による類似性を排除するための統計的検定を行う.計算に要する時間はドットマトリックス法に比べ,比較にならないほど短かく,おそらく5000種ほどの配列を持つデータベースに対してもマイコン程度で十分探査可能と思われる.この方法により, fms, PDGFレセプターの細胞外ドメインはIg様配列を持つことが明らかになった(投稿中).さらにそれらを加えたアライメントからプローブを再構築することにより,他の神経系タンパク質にIg様配列が検出された(投稿準備中).検出力の向上を計るため, NBRFデータベースには未収録の,最近発表された配列を約600種収集した.その結果,核タンパクに新たにホモロジーが検出された(投稿準備中).現在シグナル伝達系に関与するタンパク質(src族83種,ロドプシン族31種, Gタンパク族53種,チャネルタンパク8種, ATPアーゼ7種)のアライメントが完了し,プローブを作ってホモロジーの探査中である.またそれぞれのタンパク質族の進化系統樹も推定した.最近コンピュータによるホモロジー探査法が確立し,類似の配列を持つタンパク質が次々と発見されるに至った.ここで用いられる主要な方法はドットマトリックス法であるが,この方法はたまたま近縁な配列か,タンパク質全体にわたって保存的である場合は有効な方法であるが,例えばIgのように配列がdivergeしたタンパク質には有効でない.本研究では局所的に強く保存された配列をプローブにしてホモロジーを探査する方法を開発した(ローカルサーチ法と呼ぶ).本研究で開発された方法の最大の特徴はプローブ中にギャップが挿入出来,且つその長さが一定区間可変である点にある.このことにより保存配列が広い領域にわたって分散しているようなプローブを作ることが出来,従って確実な探査が可能になる.ローカルサーチで検出されたホモロジーはさらに従来のドットマトリックス法で再度確認し,アライメントの後,偶然による類似性を排除するための統計的検定を行う.計算に要する時間はドットマトリックス法に比べ,比較にならないほど短かく,おそらく5000種ほどの配列を持つデータベースに対してもマイコン程度で十分探査可能と思われる.この方法により, fms, PDGFレセプターの細胞外ドメインはIg様配列を持つことが明らかになった(投稿中).さらにそれらを加えたアライメントからプローブを再構築することにより,他の神経系タンパク質にIg様配列が検出された(投稿準備中).検出力の向上を計るため, NBRFデータベースには未収録の,最近発表された配列を約600種収集した.その結果,核タンパクに新たにホモロジーが検出された(投稿準備中).現在シグナル伝達系に関与するタンパク質(src族83種,ロドプシン族31種, Gタンパク族53種,チャネルタンパク8種, ATPアーゼ7種)のアライメントが完了し,プローブを作ってホモロジーの探査中である.またそれぞれのタンパク質族の進化系統樹も推定した.
韓国の社会的企業育成政策の成果と課題に関する実証研究

渡航先研究機関の釜山大学を拠点として、韓国における社会的経済政策にかかる文献資料の収集および、社会的企業経営者、中間支援組織、研究者等へのインタビュー調査を行った。社会的企業経営者のインタビュー調査では、政府補助の効果や限界、起業時から現時点までの経営活動の状況や課題、社会的経済関連制度に対する評価等について調査を行った。中間支援組織については、韓国社会的企業振興院、ソウル市社会的経済支援センターおよび各区社会的経済支援センター、社会的企業研究院などについて視察及びヒヤリングを行った。また社会的企業の経営実態に関する実証分析を行うために、研究協力者と韓国社会的企業研究所の協力を得て、社会的企業の運営実態に関するデータ(経営公示情報、経営実態報告書など)を入手し、社会的企業の社会的・経済的成果の実態及び影響要因について実証分析を行った。研究計画とおりに渡航先研究機関を拠点としてフィールドワーク及び経営実績データの分析などに取り組むことができ、投稿論文の執筆や学会報告などを行うことができた。勤務先の夏休みと春休み期間を利用して、渡航先研究機関を拠点として追加調査を行う予定である。特に自治体レベルの社会的企業支援に焦点をあて、ソウル市における社会的経済関連条例や支援制度などに関するフィールドワークを予定している。また、諸政策の効果や制度間ネットワークに関する実証分析のためのアンケート調査を計画している。内定年度:2017渡航先研究機関の釜山大学を拠点として、韓国における社会的経済政策にかかる文献資料の収集および、社会的企業経営者、中間支援組織、研究者等へのインタビュー調査を行った。
総義歯装着者の咀嚼時咬合力と咀嚼筋筋電図の関係 -圧電性高分子シートの応用-

総義歯装着者の咀嚼機能を客観的に評価する方法として,咀嚼能率の測定,咀嚼筋筋電図の分析,咬合力の測定,咀嚼運動の分析などが行われ多くの成果を上げていると思われる.しかし,このうち咬合力の測定については,総義歯にとっては噛みにくい咬合力計やロードセルを用いたクレンチング時の静的咬合力の分析が多く,また機能時の咀嚼時咬合力を分析している場合は咀嚼筋筋電図の積分値により変換している場合が多く必ずしも充分な評価法は得られていない.咀嚼運動は等張性の要素と等尺性の要素を含むため,咀嚼筋筋電図の積分値による咬合力への変換法では,咀嚼時の噛みしめ速度が積分値に大きく影響を及ぼすことが考えられ,正確な咬合力との相関は得がたい.そこで,圧力負荷により電荷を発生する菲薄な圧電性高分子シートを総義歯人工歯に組み込み,咀嚼時の圧電性高分子シートからの出力電圧より咬合力を測定し,同時に導出される咀嚼筋筋電図との関係を明らかにすることを目的とし,以下の結果を得た.1.圧電性高分子シートを総義歯左右側小臼歯部および大臼歯部に組み込むことにより,人工歯部に加わる力積を定性的に計測することができた.2.咀嚼時の上下顎人工歯の接触関係は平衡側に続き,作業側の順となり,人工歯に加わる力積をそれぞれの側で咬合接触前後に分割し,咀嚼筋の等張性および等尺性の要素において筋電図波形と比較することが可能となった.3.咀嚼時筋電図分析より,咀嚼筋筋放電時間は咬合接触前が咬合接触後より持続時間は長く,それに伴い積分電位も咬合接触前で増大していることが明かとなった.以上より,咬合力を筋電図積分電位より換算するには咀嚼スピードに表される等張性要素の影響を大きく反映していることが明かとなり,今後人工歯に加わる力積を定量的に分析を加えることで咬合力と咀嚼筋筋電図との関係をより詳細に考察できるものと考える.総義歯装着者の咀嚼機能を客観的に評価する方法として,咀嚼能率の測定,咀嚼筋筋電図の分析,咬合力の測定,咀嚼運動の分析などが行われ多くの成果を上げていると思われる.しかし,このうち咬合力の測定については,総義歯にとっては噛みにくい咬合力計やロードセルを用いたクレンチング時の静的咬合力の分析が多く,また機能時の咀嚼時咬合力を分析している場合は咀嚼筋筋電図の積分値により変換している場合が多く必ずしも充分な評価法は得られていない.咀嚼運動は等張性の要素と等尺性の要素を含むため,咀嚼筋筋電図の積分値による咬合力への変換法では,咀嚼時の噛みしめ速度が積分値に大きく影響を及ぼすことが考えられ,正確な咬合力との相関は得がたい.そこで,圧力負荷により電荷を発生する菲薄な圧電性高分子シートを総義歯人工歯に組み込み,咀嚼時の圧電性高分子シートからの出力電圧より咬合力を測定し,同時に導出される咀嚼筋筋電図との関係を明らかにすることを目的とし,以下の結果を得た.1.圧電性高分子シートを総義歯左右側小臼歯部および大臼歯部に組み込むことにより,人工歯部に加わる力積を定性的に計測することができた.2.咀嚼時の上下顎人工歯の接触関係は平衡側に続き,作業側の順となり,人工歯に加わる力積をそれぞれの側で咬合接触前後に分割し,咀嚼筋の等張性および等尺性の要素において筋電図波形と比較することが可能となった.3.咀嚼時筋電図分析より,咀嚼筋筋放電時間は咬合接触前が咬合接触後より持続時間は長く,それに伴い積分電位も咬合接触前で増大していることが明かとなった.以上より,咬合力を筋電図積分電位より換算するには咀嚼スピードに表される等張性要素の影響を大きく反映していることが明かとなり,今後人工歯に加わる力積を定量的に分析を加えることで咬合力と咀嚼筋筋電図との関係をより詳細に考察できるものと考える.
地中水循環システムの総合的認識とその変化に関する研究

地中水循環を浸透・涵養から流出までをつなぐ水循環システムの一部としてとらえ、総合的な視点から理解することが本研究の目的である。研究対象地域としては千葉県下総台地と中国河北平原を取り上げ、流域単位の水収支と水文素過程の解明を試みた。前者は東京大都市圏郊外の洪積台地に位置する都市化流域、後者は地下水の過剰利用が及ぼす水・食糧問題が懸念されている地域である。異なる空間スケールを対象にして、複数の手法を用いた調査・解析を行ってきたが、研究期間中に3つの対象に関する研究を試みた。1)試験流域における水循環プロセスの解明地中水循環が主な水循環プロセスとなっている洪積台地における水文素過程の観測。典型的な台地流域である千葉市緑区の越智流域において1年以上のデータ蓄積を行うことができた。また、蒸発過程に関してはリモートセンシングによる推定に関する研究を行った。2)データベースによる水文情報の総合化千葉県公共用水域水質測定結果を地理情報システム上でデータベース化した。また、典型的都市化流域である真間川を選択し、様々な地理情報を重ね合わせて河川水質分布の説明を行った。また、上記1)の越智流域を含む千葉市を対象として、過去100年間の土地利用変化データベースを作成し、水循環モデルの境界条件として使用した。3)中国河北平原における水収支・水循環プロセスに関する研究世界の食糧安全保証に影響を及ぼすとされている河北平原(黄河の北側の平原部)において、総合的な視点から水収支・水循環に関する観測ネットワークを構築した。その結果、ほぼ1年間のフラックスデータ、その他の地中水水文情報を得ることができた。地中水循環を浸透から涵養までをつなぐ水循環システムの一部としてとらえ、総合的な視点から理解することが本研究の目的である。地中水循環の三次元的な動態を明らかにするとともに、人間のインパクトによる時間変化を同時に捉えることを試みる。研究対象地域としては千葉県下総台地を取り上げ、流域単位の水収支、特に地下水の涵養・流動・流出プロセスの理解と地表面現象との関係、および土地被覆変化による水循環の量的、質的変化を明らかにする。異なる空間スケール、手法を用いた調査、解析を行っているが、平成10年度は下記の作業を行った。1)試験地の設置(局地スケール):千葉市土気地区の典型的な侵食谷を試験地として設定し、流出量、地下水位の継続観測を行うとともに、地形測量、土層調査を行った。観測用の測器、センサーを本科研費で購入。2)流域水文モデルの構築(広域スケール):千葉市内を流れる都川流域を対象にして、地下水流動、河川流出、蒸発散の各素過程を統合した数学モデルを構築し、水循環システム総体としての水収支を検討した人間のインパクトの評価については、下記の作業を行った。3)土地利用変化の地図化:旧版地図(1903年)と衛星データ(1972年以降)を組み合わせて、過去100年間の土地利用の変化を地図化した。4)水文データベースの構築:湧水、地下水、河川について、水位、流量、水質等のデータ収集、デジタル化の作業を行った。特に過去データの収集に重点を置き、人間活動の影響を評価する体制を整えた。概ね、予定に従って研究は進行しており、2年目において初期の目的を達成できると思われる。異なる空間スケール、手法を用いた調査、解析を行ったが、研究期間中に3つの手法を試みた。1)試験流域における水循環プロセスの解明

地中水循環が主な水循環プロセスとなっている洪積台地における水文素過程の観測。典型的な台地流域である千葉県土気の越智流域では1年以上のデータ蓄積を行うことができた。また、蒸発過程に関してはリモートセンシングによる推定に関する研究を行った。2)データベースによる水文情報の総合化千葉県公共用水域水質測定結果を地理情報システム上でデータベース化した。また、典型的都市化流域である真間川を選択し、様々な地理情報を重ね合わせて河川水質分布の説明を行った。また、上記1)の越智流域を含む千葉市を対象として、過去100年間の土地利用変化データベースを作成し、水循環モデルの境界条件として使用した。3)中国河北平原における水収支・水循環プロセスに関する研究世界の食糧安全保証に影響を及ぼすとされている河北平原(黄河の北側の平原部)において、総合的な視点から水収支・水循環に関する観測ネットワークを構築した。その結果、ほぼ1年間のフラックステータ、その他の地中水水文情報を得ることができた。
冷却型CCDカメラを用いたIV-DSAシステムの基礎的研究

即ち、CCDの温度-ノイズ特性や信号電荷の蓄積効果などシステムの基本的な特性をより吟味し、冷却型CCDカメラの有する優れた濃度分解能を利用して、まず試作した血管ファントムを用いた基礎的実験を踏まえた上で、動物によるIV-DSAの研究を行い臨床への適用を検討した。動物としては家兎(日本白色種)を用い、脳・胸郭および腹部のIV-DSAを行った。その結果、血管ファントムによる実験では、従来のDSA装置による画像に比べ濃度分解能に優れた画像を得ることができた。しかし、我々の現在までのシステムの限界から空間分解能は残念ながら同等と思われた。また、家兎による動物実験では、当初目論んだ頭蓋の動脈は明瞭には認識できなかったが、経静脈的な造影剤の投与により、胸部・腹部の大動脈をはじめ、頚部を含めた主要分枝が明瞭に描出され認識できた。これらの結果は体重で約20倍の人体における血管の太さを考慮すれば、脳動脈や四肢動脈の描出も充分可能であることが示唆された。これらの結果から、本システムは臨床的に大いに有用であることが示唆される上、従来のDSA装置に比べ価格的には約1/10以下となることが試算されるのみならず、著しく小型でもあることから、更なる研究・開発の結果によれば、開発途上国への援助や緊急災害時での活躍も期待されると考えられた。1.オプチカルユニットの開発(1)使用CCDの分光特性に相関し、かつ高解像度な特性を有するスクリーンの入手を図った。試作スクリーンはおよそ700nmにピーク値を持つ連続的な発光スペクトルを有し、その結果CCDカメラの出力特性として解像度特性を劣化させることなく、感度特性をおよそ2倍ほど向上させることができた。(2)100万画素へのCCDチップの交換、高速コンピュータの導入、メモリ増設、そしてソフトの改良を含めたシステムの再構成を行った。その結果、CCDカメラシステムの出力特性は感度で4倍、解像度でナイキスト周波数を2倍に改善、また画像取得時間を1/30secに短縮化と取得画像枚数10倍に増加を成し遂げた。2.血管ファントムおよび循環ポンプの製作(1)人体等価物質内に模擬血管を走行配置させたファントムで、かつ血流が任意の速度で循環できる血管ファントムの製作を行った。IV-DSAを想定した造影剤希釈濃度1/21/50の溶液を循環ポンプで注入し、画像積算時間を210secに設定して画像を取得し冷却型CCDカメラの蓄積効果特性を測定した。(2)循環ポンプは、血流が10200mm/secに相当する速度に可変できるものとした。血管ファントムに接続し、各種造影剤濃度および各種速度、そして各種積算時間における画像を取得し、その画像評価とサブトラクション画像の構築を行った。現在のところ1/5の希釈、50mm/secの流速、5secの積算時間で鮮鋭度の優れた画像が観察されているが、これらは進行中の研究であり、詳細については論文で報告する。平成10年度には既に開発したIV-DSA装置を改良し、新たに開発した血管ファントムを用いて、下記のごとく描出能の向上に向けた検討を行った。1.水とX線透過性のビニールチューブを使用した循環器系ファントムを製作した。チューブの壁厚は0.5mm、直径は25mm、全長1000mmとした。水槽にアクリル板を横たえ、チューブを適当に走行させ配置した。2. IV-DSAを想定し、造影剤(オム二パアク350)を1/21/100に希釈して循環ポンプで注入した。注入時間は1060secとし、CCDチップ上でその間の信号蓄積を行い、希釈濃度と蓄積効果の関係を測定した。造影剤の循環速度は100500mm/secに可変でき、任意の速度を設定し、血管ファントムに接続した。3.各造影剤希釈濃度、各造影剤流速度、そして各蓄積時間における画像からサブトラクション画像を取得した。

4.各組み合わせで実験を行った結果、現在までのところ、造影剤希釈濃度が1/21/5、その流速が150mm/sec、30secの蓄積時間において、最も鮮鋭度の良い画像が構築できた。本法とフィルムによる画像の比較においてもほぼ同様の結果が得られた。平成11年度は、実際のDSA装置との画像比較を検討し、本システムの完成を目指す予定である。我々に慨に、冷却型CCDカメラ、増感紙、X線発生装置に、パーソナルコンピュータからなるDSAシステムを組み立て、メモリやディスプレイ装置を装備したうえで、種々の血管ファントムを作成し、これを用いて以下のような実験を行ってきた。即ち、種々の濃度の造影剤を循環ポンプで注入し、CCDチップ上でその間の信号蓄積を行い、希釈濃度と蓄積効果の関係を測定した。造影剤の循環速度間における画像からサブトラクション画像を取得し比較検討した結果、造影剤希釈濃度が15060mgI、流速が150mm/sec、30secの蓄積時間において最も鮮鋭度の良い画像が構築できた。これらの結果を踏まえた上で,11年度には臨床応用を見据えながら、新たに作成した径の異なる4種類のチューブかなる血管ファントムに、150mgI/dIの造影剤を、1/2,1/4,1/8,1/16,1/32,1/64,1/124、1/248,1/512,1/1024にそれぞれ希釈し、シーメンス社製ハイコーシステムによるDSA像を撮像し、この画像と、同じく我々のシステムでの撮像像を、比較検討を重ね、システムの改良に努めた。尚、血管ファントムは生体を想定して19cm厚のアクリル板の上に載せ撮像した。DSA像は、水を満たした状態から各種濃度の造影剤を各々手押しで注入に、FID85cm、63Kv20mAsで撮像しサブトラクションした。CCD像はマスク像撮像後にライブ像を得てサブトラクションした。その結果、時価約1億円のDSAシステムで得られたものと、勝るとも劣らない画像が、我々の高々数百万円の装置でも得られる可能性が認められた。
行動スイッチを引き起こす分子と神経回路の解析

1)細胞内シグナル伝達と転写制御によるシナプス制御機構の解析、記憶分子の特定:ジアシルグリセロール(DAG)の役割について集中的に解析した。DAGとの結合により蛍光強度が低下するDownward DAG2プローブをASER味覚神経に発現させたところ、前シナプスマーカーとよく一致する局在を示した。塩濃度刺激を与えつつ共焦点顕微鏡で蛍光の変化を測定したところ、ASER神経の前シナプス部におけるDAGの量は、塩濃度の上昇により上昇し、塩濃度の低下により低下することがわかった。さらに、線虫に飢餓を与えたあとに同じ測定を行ったところ、餌を与えられた線虫と比べ、DAGレベルの変化が小さいことが分かった。ASER神経におけるDAG量が上昇、低下する突然変異体はそれぞれ高塩濃度、低塩濃度に向かう傾向が強くなることから、今回観察されたDAGレベルの変化は可塑的な塩走性をよく説明でき、DAGが記憶の一端を担っていると考えられた。2)シナプス伝達の反転の機構の解明:過去に曝された塩濃度の違いにより、同じ感覚刺激に対してASER味覚神経からのシナプス伝達が逆転する現象を見出しているので、そのしくみを調べるため、まず関わる神経伝達物質を特定することを試みた。伝達物質の変異体を用いてカルシウムイメージングの実験を行うことにより、関与する伝達物質を検討した。3)運動回路の同定と回路ダイナミクスの定量化:微小流路チップに線虫を固定し、頭部先端に塩濃度変化の感覚刺激を与えつつ、九州大学の4Dイメージングシステムを用いて頭部の全神経の活動をYCカメレオンの蛍光を指標に測定した。結果を我々が開発した細胞認識プログラムとトラッキングプログラムで画像解析し、各神経の輝度情報を神経活動時系列として取得した。結果の数理的な解析を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。
海底岩盤の非定常掘削に関する研究

ショベル、バックホウ、クラムシェル等にみられるように、実際の建設機械の掘削機構は、掘削深さの変化する非定常掘削が多くを占めている。そこで本研究では、軟岩を対象とした非定常掘削実験を行い、基礎的な解析・考察を加えた。種々の実験結果を基礎として、まず,刃先作用力と刃先の変位の関係を総合的に評価し,次にこれらの結果に基づき刃先作用力と掘削土量について解析を展開した。また、弾塑性構成式に基づく大変形有限要素解析を実施し、実測値との整合性や刃先周辺岩盤の破壊パターンなどについて検討した。最終的には、現在稼動している実機へ以上の実験・解析より得られた関係諸式を適用し、実験の妥当性を確かめた。本研究で用いたパラメータは、すくい角、掘削距離、鉛直貫入力、軟岩のせん断強度であるが、このうち、すくい角、掘削距離、鉛直貫入力は、掘削機械のディメンジョンで定まるものである。よって、(1)軟岩の力学特性が得られれば掘削抵抗および刃先の軌跡が算出できる実験式とプログラムを確立すること、同時に、(2)それらが実機に対して有益な設計指針を与えるものであるか否かを確認することが本研究の主要な目的であった。実験で用いる軟岩は、本来なら天然のものを現場から採取してくるのが最良であるが、自然に存在する軟岩は様々な物理的および化学的作用を受け、亀裂・層理等が存在するため、基礎的な掘削実験には好ましくない。そこで、本研究は亀裂・層理等のない軟岩供試体を設計・製作し実験を行った。海底の軟弱な岩盤に対するグラブバケットによる非定常掘削の機構を解明するために、単軸圧縮強度60kgf/cm^2に至る3種類の軟岩供試体を作成し、掘削刃のすくい角をー20度から10度おきに60度まで、鉛直貫入力を344kgf/cmまで種々に変化させて掘削実験を行なった。その結果、水平掘削抵爾は掘削開始直後に増大するが掘削距離の増加とともにほぼ一定値で推移している。一方、鉛直掘削力は掘削直後に一度極小値を取った後鉛直貫入力の値にまで回復することがすべてのすくい角に対して確認された。また、水平・鉛直掘削力を掘削距離、軟岩のせん断強度,鉛直貫入力,及びすくい角の関数として定式化することができた。次に、非定常掘削特有の掘削刃の軌跡を左右する掘削刃先端に作用する食い込み抵抗の大きさを決定する貫入抵抗係数について考察し、この係数がすくい角の2次関数で表現できることを明らかにしている。また、いずれの岩石供試体に対しても貫入抵抗係数はすくい角10度において最小値となることが判明した。さらに、刃先の軌跡より掘削土量を算定した結果、掘削バケットの大きさを一定とすると、掘削土量は各すくい角に対して軟岩のせん断強度、鉛直貫入力(バケット自重)の関数として定式化することができた。なお、現在軟岩の掘削時の破壊メカニズムについては、FEM解析によって解析を行なっており、最適なグラブバケットの形状,寸法,及び重量を総合的に判断して、最適な施工能率及び掴み効率を決定するために解析を行なっている。また、現地におけるグラブバケットの施工能率試験を実施する計画であり、特に掘削土量とサイクルタイムとの関連を調査し、単位時間当たりの作業効率の算定方法について提案する予定である。軟岩の非定常掘削が.せん断型あるいは亀裂型のいずれの破壊パターンによって行われるのかを解析的に明らかにすることを目的として.有限要素法による解析を行った。この解析では.非定常掘削現象を平面ひずみ場における弾塑性・大変形問題として取り扱った。圧縮側の降状条件はDruker-Prager条件を.引張側は圧裂引張,一軸圧縮のモール円の放物線包絡線を使用した。刃物角30度の平刃にてすくい角は-

2030度の6通り.鉛直貫入力は10.18kgf/cm.軟岩のせん断強度は0.96.1.56kgf/cm^2を対象にした。解析手順としては.鉛直貫入力を付加した後.掘削刃に水平方向に強制変位を与えた。要素形状は3節点三角形要素であり.節点数約300.要素数約540である。この解析の結果.以下のことが判明した。1)すくい角が小さくなるにしたがって.またせん断強度が小さく鉛直貫入力が大きいほど.初期貫入深さが増大する。2)掘削距離2cmまでの刃先の軌跡より算定した貫入抵抗係数は.すくい角10または20度で最小となり.このとき刃先が最もくい込みやすい。また.せん断強度が小さいほど貫入抵抗係数が小さくなる。これらのことは.実測値と定性に一致する。3)いずれのすくい角においても.せん断型の破壊パターンを示す。軟岩は進行性破壊の傾向を示し.すなわち刃先直下より掘削刃に面した要素が破壊した後.刃先からの距離に比例して深さ方向.前方向ともに破壊が進行していく。掘削距離1cmのときのせん断破壊領域は.刃先より深さ47cm.前方79cmに及ぶ三角形を形成する。このとき.すくい角の影響はほとんどなく.せん断強度が小さく鉛直貫入力が大きいほど.破壊領域は広くなる。
低容量抗癌剤と樹状細胞局所投与による新規免疫化学療法の開発

再発頭頸部がんに対する新規治療法としての低容量抗がん剤併用樹状細胞療法の開発およびその安全性、完遂率、効果について解析を行った。当院の細胞プロセッシング施設において対象患者よりアフェレーシスで回収した末梢血単核球からGM-CSFとIL-4刺激により樹状細胞を誘導した。回収率は1.08-16.7%であった。cyclophospamide内服およびdocetaxel点滴による副作用はほとんど見られなかったが5例中4例にOK432局注後に38.5°C以上の発熱を認め、一例は敗血症性ショックを呈した。予定されたコースを完遂できた3症例について1例で局注部位のSD, 2例が局注部位のPDであった。当該年度の研究内容は、5種類の頭頸部扁平上皮癌細胞株(SAS, HSC4, Ca9-22, Gun-1,KUMA1)を用いたin vtroでの研究が中心であった。まずp53 mutationを確認した。LA-taqを用いて、1362bpのp53のPCR産物を作製しTAクローニングを行い、plasmid DNAを回収、シークエンスを調べた。既存の報告でHeLa細胞はwild type p53であることが分かっており、今回のシークエンスで変異が入っていないことを再確認。SASではA198V、HSC4ではR248Q、Ca9-22ではR248W、Gun-1ではR273H、KUMA1ではR249Sといずれもp53 mutationを確認できた。これらの中で、HSC4、Ca9-22、Gun-1細胞のp53 mutationはミスセンス変異であった。RNAスプライシング調節タンパク質であるESRP1およびそのターゲット因子であるCD44v isoformはp53 mutationをもつ細胞株でその発現が上昇していることが分かった。CDDP, Taxotelの抗癌剤感受性の変化にESRP1がどう影響しているかを確認した。まずSAS、HSC4、Ca9-22細胞にESRP1に対するsiRNAを用いてknockdownを行った。細胞増殖に関して有意差はなかった。SASおよびHSC4細胞を48hかけてESRP1をknockdown、その後IC50の濃度でCDDPおよびTaxotelで細胞を処理し、24h後の生細胞をクリスタルバイオレット法で調べたが、ESRP1 knockdownの有無でいずれの抗癌剤への感受性には有意な変化がなかった。当該年度の研究内容は、第一相臨床治験として当科で執り行われている進行頭頸部扁平上皮癌患者を対象とした低用量抗癌剤による化学療法と樹状細胞局所投与による癌免疫化学細胞療法にエントリーをした2症例を通して、細胞調整室(cell processing center:CPC)内での樹状細胞回収プロトコールの確認、回収効率の検討を行った。それに加えて臨床的因子(患者背景、進行度、Performance Statusなど)、臨床的治療効果判定および有害事象を中心に検討を行った。まずCPC内での操作ではプロトコールに沿った作業で、細菌のcontaminationを含めた目立ったトラブルはなく、無菌状態のまま培養・回収ができた。回収された樹状細胞を含んだ分画は4回合計で5584×106個とPBMCの13.5%回収できていた。一般的に樹状細胞の分画はPBMCの1%未満という報告も散見おり、回収効率は比較的良好と考える。続いてday1-7とday22-28でのCyclophosphamide 50mg経口投与、day 6, 27でのDocetaxel(30 mg/m2)の点滴静注では一般的に言われている骨髄抑制や出血性膀胱炎などの抗癌剤に付随する副作用は認めなかった。樹状細胞を局所投与する際の疼痛はあったものの、局所投与してからの血圧、脈拍、SATにおいて治療介入をするような変化はなかった。ただDC局注翌日のOK-432局注後、当日から3日以内に38度を超える発熱を認めた。しかしながらこちらも自然解熱の経過を辿った。治療効果については、肉眼的・画像的に非局注部病変の増大に比して局注部病変はSD判定であった。第一相臨床治験として当科で執り行われている進行頭頸部扁平上皮癌患者を対象とした低用量抗癌剤による化学療法と樹状細胞局所投与による癌免疫化学細胞療法に1症例が追加となった。樹状細胞回収プロトコールに基づいて回収した樹状細胞は細菌のcontaminationなど目立ったトラブルはなく培養・回収ができた。樹状細胞を含んだ分画は1回目136M、2回目112Mと十分量回収できていた。

回収した樹状細胞は右頸部リンパ節転移巣周囲へ直接皮下注し、その翌日にOK432を5KE同部位に皮下注した。治療1回目後の発熱は37.8°C、2回目後の発熱は38.2°Cであったが自然解熱したものの、3回目DCを含む分画960M個回収でき右頸部リンパ節周囲へ皮下注し、OK432を皮下注した翌日に40°Cの悪寒を伴う発熱があり一時血圧低下も見られた。点滴補液および抗生剤加療を行ったところ解熱傾向となったが4回目は医師判断で危険であると判断し治療は終了となった。本有害事象はOK432の可能性が非常に高いと推測された。しかしながら治療前後での右頸部リンパ節径は増大を認めずSDであり治療経過中の腫瘍増大はなかった。さらに腫瘍免疫抑制作用をもつ因子の一つであるTGF-bの頭頸部癌の抗がん作用に与える影響をin vitroで調べた。SAS細胞、HSC4細胞、HSG細胞をTGF-b1を添加した培地で24時間前処置を行い、その後DocetaxelおよびCDDPを添加するとcontrol細胞に比べて有意にTGF-β1前処置細胞で抗がん剤耐性となっており、TGF-βによりEMT転写因子である扁平上皮癌ではSlugが、腺癌ではSnailが有意に上昇していた。以上からがん組織中のTGF-β1は抗がん剤耐性に寄与する因子である事が示唆され、頭頸部癌がん免疫療法における治療ターゲットになりうることがわかった。今年度は予定通り、in vitroでの抗がん剤感受性アッセイの系を立ち上げる事が出来た。さらに当科にある頭頸部扁平上皮癌細胞株におけるp53変異プロファイルを解析できた。ただ25年度においては第一相臨床治験として当科で執り行われている進行頭頸部扁平上皮癌患者を対象とした低用量抗癌剤による化学療法と樹状細胞局所投与による癌免疫化学細胞療法にエントリーをした患者がいなかったため臨床データの収集ができていない。今年度は予定通り、癌免疫療法症例の臨床的因子、治療効果判定、有害事象の検討に加え、CPC内でのプロトコール確認、樹状細胞の回収効率の検討までできた。またそれぞれの症例から樹状細胞局注前後での採血検体も保存できている。治療による有害事象も発熱のみであり、効果判定も非局注部に比べて局注部病変のSD判定が得られた点を考慮すると、この低用量抗癌剤を用いた樹状細胞局注癌免疫療法は安全性も高く、延命効果につながる可能性が見出せたと考える。今年度は、免疫療法の適応となる症例数が少なく、また適応となった症例も直前で亡くなられたりしている。免疫学的解析はある程度症例が蓄積してから行う予定であるため未使用金が発生した状況である。引き続き症例を重ね、免疫学的パラメーターの解析を行う予定である。そこで、flowcytometry、ELISPOT assay、Immunohistodhemistryのための抗体や試薬の購入を予定している。
Alpha-synuclein分解におけるミクログリア-LRRK2の機能解析

本研究課題によって、LRRK2遺伝子を持たないミクログリアではalpha-synucleinの分解が促進しており、特に細胞内への取り込みを行うエンドサイトーシスが異常な亢進状態になっていることが明らかになった。一方でalpha-synucleinの引き起こすミクログリアの炎症反応は、LRRK2遺伝子を持たないミクログリアでは低下しており、その炎症反応経路がToll様受容体4を介することが明らかになった。本研究課題によって、LRRK2の新たな機能が明らかになったと同時に、alpha-synucleinとミクログリアを軸としたパーキンソン病病態メカニズムの可能性が示唆された。平成25年度における本研究は概ね計画通りに実施することができた。25年度の研究計画であった初代培養ミクログリアの樹立や、それらの細胞を用いた実験系の確立は概ね遂行できた。現時点で初代培養ミクログリアは、およそ96%の純度で安定的に作製することができている。また、パーキンソン病の脳内環境に大きく影響するalpha synucleinの分解機能に関して興味深い研究結果が得られた。LRRK2 KOマウスとWTマウスからそれぞれ分離したミクログリアの培養液中にalpha synucleinを加えたところ、LRRK2 KOミクログリアにおいてalpha synucleinの分解が亢進していた。この結果はLRRK2がalpha synucleinの分解を負に制御していることを示唆しており、ミクログリアLRRK2が脳内のalpha synucleinの蓄積に関与することが明らかになった。その一方で、alpha synucleinによって引き起こされるミクログリアの活性化はKOミクログリアで低下していた。この結果はalpha synuclein由来の炎症反応がLRRK2によって正に制御されていることを示唆している。これらの結果を統合すると、ミクログリアLRRK2のノックアウトは、神経細胞にとって保護的な作用と傷害的な作用の正反対の作用を引き起こすことが明らかになった。26年度は、25年度に明らかにした現象が具体的にどのようなメカニズムによって引き起こされているのかを明らかにする予定である。現在まで、パーキンソン病の研究は神経細胞に焦点を当てたものが主流であったが、このように新たな側面からパーキンソン病発症メカニズムを明らかにすることで、パーキンソン病発症機序の解明に新たな知見を与えることができる。さらには新規治療の開発にも大きく貢献できるものと考えられる。平成26年度は25年度の結果を受け、LRRK2ノックアウトミクログリアにおけるalpha-synuclein(aSYN)分解亢進のメカニズムを明らかにすることを目的とした。前年度に確立した初代培養ミクログリアを用いて、野生型、LRRK2ノックアウトのミクログリアがどのような細胞機能変化を起こしているかを解析した。aSYNの取り込みに関与するエンドサイトーシス関連分子に着目し、解析を行った結果、ノックアウトミクログリアではRab5陽性エンドソームが増加していることが明らかになった。また、Rab5陽性エンドソームはaSYNと共染色され、共染色されたエンドソームの数もノックアウトミクログリアでは増加していた。加えて、細胞膜からの小胞形成を行うdynamin1とRab5の共局在率もノックアウトミクログリアで増加していることが明らかになった。すなわち、LRRK2は早期エンドサイトーシスを負に制御しており、LRRK2ノックアウトミクログリアではこれらのブレーキ機構が破綻し、aSYN分解が促進していたものと考えられる。前年度に明らかになったLRRK2ノックアウトミクログリアにおける炎症性サイトカイン分泌低下のメカニズムを明らかにするため、関与が疑われたTLR4の拮抗阻害剤を用いた解析を行った。その結果、aSYN誘導性のノックアウトミクログリアにおけるサイトカイン分泌低下は、TLR4受容体を介していることが確認できた。本研究成果によって、パーキンソン病関連分子LRRK2のミクログリアにおける新たな機能が明らかになった。同時にaSYNとミクログリアを軸とした新たなパーキンソン病病態メカニズムの可能性が示唆された。これらの研究成果は新規治療や新薬開発に新たな知見を与えることができると考えられる。神経変性疾患平成25年度の研究計画に記載していた初代培養ミクログリアの作製は、既報の文献を参考にし、非常に高い純度でマウスから分離することができた。安定した細胞の作製方法を樹立した結果、当初の研究計画を円滑に進めることができ、順調にデータを得ることができた。平成26年度はLRRK2 KOマウスにおけるalpha synucleinの分解低下の詳細な分子メカニズムを明らかにするために、初代培養ミクログリアの分子取り込み機構に着目して研究を展開していく予定である。同時にalpha synucleinに起因するミクログリアの活性化がどのようなシグナル経路を活性化させるのかを明らかにする。平成25年度末に試薬を購入する予定であったが、国内在庫切れのため、翌年度に持ち越すこととなった。平成25年度末に購入することのできなかった試薬を購入する。
再堆積層の水素バリアを活用した水素吸蔵と水素リサイクリングの制御

2018年度に実施した高温壁の能動的壁制御により、壁温を200度まで上げて実験を行い、これまでの壁温120度を超える上壁温120度程度、下壁温150度近傍でも1時聞を超える長時間放電が実現できた。この温度差は上側のみ冷却水を通水することで積極的に温度差をつけることで実施した。この放電ではトロイダル磁場を反転させることでイオンドリフトの方向を上側から下側に変更しており、下側に設置された3台のクライオポンプによる粒子排気の高効率化の効果が考えられる。また、放電途中から上下のダイバータ板背面での水素分圧に大きな上下非対称性(下側が高く、上側が低い)が観測されており、効果的な粒子排気に必要な粒子圧縮が観測された。これはイオンドリフト方向の反転と下側高温壁の温度が高かったことによるリサイクリング率上昇効果の相乗効果が想定される。放電中に通水することでプラズマ対向壁の温度を下げることでリサイクリング率を変化させる実験を行い、部分的に成功した。リサイクリング率を変化させることには成功したが、通水時の温度変化による不純物のプラズマへの混入により放電の長時間化には成功しなかった。論文執筆については1)プラズマ領域、真空領域、壁領域と相互作用の効果を含めたモデリングに関する論文、2)放電直後の粒子放出から壁への粒子束と再結合係数を含む係数を実測する方法について記載した論文の2編を執筆した。また、共同研究者による据え置き試料の水素吸蔵特性に関する論文等が執筆された。特に1)の論文ではモデル計算から放電停止に至る放出ガスの時間変化が得られたので、今後の粒子バランスの崩れに関する研究が進むものと考えられる。2018年度はセンタースタック表面の改修を行い、センタースタック部の粒子吸蔵等に関するデータの取得が可能となったことに加えて、センタースタック部の冷却も可能となった。平成28年度に実施した壁温制御による1時間を超える長時間放電に引き続き、トロイダル効果と再堆積層の上下不均一性による中性粒子分布の上下非対称性を活用して、中性粒子をクライオポンプが3台(上側は1台)設置されている下側で圧縮して排気効率を高める実験を実施し、上側壁温120度、下側壁温150度で1時間を超える放電に成功した。下側のダイバータ板背面で10倍近い粒子圧縮が観測された。この粒子圧縮の原因として、トロイダルドリフトの方向とプラズマ対向壁の上下非対称が考えられる。平成31年度にはより明確に粒子圧縮の効果を確認するために、トロイダルドリフトの向きを反転させて同様の実験を行う予定であり、研究は順調に進んでいる。モデル計算から、長時間放電を停止させる粒子バランスの崩れについて定量的な評価を行うことができた。この粒子放出の原因を今後解明することでさらなる長時間化に挑むことが可能となる。また、壁のモデリングを行う際に重要となる壁への粒子束や表面再結合係数を放電直後のアウトガスから実機で計測することが可能となったために、随時、壁の状態を確認して実験を行うことができるようになった。これは実験の不確定性を低減することに大きく貢献すると考えられ、今後の研究の効率化が図れることになる。平成31年度は、平成30年度に確認された粒子圧縮の効果の原因を確認するために、上下の壁温が異なる状況での長時間放電を、トロイダルドリフトが反転した状態で行う。この放電により、トロイダルドリフトの効果と上下の壁温差の効果を切り分けて検討することが可能となる。また、現在進めているモデリングをポイントモデルから1次元モデルに発展させることで、上下の差の効果を取り込んだ計算を行う予定である。平成31年度には高速試料搬送装置を稼働させて局所的な動的リテンションの計測を実施する予定である。局所的な動的リテンションの計測は、実機でのリサイクリングと壁の状態の関係を調べる基礎実験として重要であり、モデリングの精度向上に欠かせないデータを得ることができると考えられる。また平成31年度に高温壁の壁温を400度近くまで上げる実験を計画中である。実際の核融合炉の壁温に近い状態での長時間放電や粒子バランスの計測は、多くの新たな知見を生み出すと考えられる。能動的壁制御により、壁温を200度まで上げて実験を行い、1時間を超える放電を実現した。昨年度は、1)実機実験による水素バリアモデルの検証、2)試料による水素バリア形成効果の軽水素、重水素の比較と実機プラズマ対向壁材料の決定、3)再堆積層膜厚分布計測、4)壁管理による再現性改善と実機昇温脱離計測を行い、1)では1時間を超える放電の水素吸蔵特性の時間変化を水素バリアモデルで解析可能であることを確認した。また、その壁温依存性が主に表面再結合係数の変化で説明できることを検証した。2)については、SUS316Lについては検証を行ったが、その他の金属材料、特にタングステンについては実施中である。3)については開発したカラーメータと他の膜厚計測の比較を行い、精度を検証した。結果として弱磁場側真空容器の上下非対称性、及びAPS-Wでは表面の凹凸のイオン入射側とその反対側での非対称性が確認された。また、プラズマ電流を反転させることでイオンの入射方向を逆にした場合には水素吸蔵量や不純物の発生量が変化することが分かった。4)については実機での昇温脱離実験を200度までの範囲で行い、脱離ピークが存在することを確認した。

これらの結果をまとめて、国際原子力機関の国際会議で報告した。再堆積層の水素吸蔵特性とバリア効果を試料実験で行った。核反応法により再堆積層内の水素濃度の測定と透過実験による拡散係数の評価からバリアを透過する水素を評価して、その差から再堆積層と母材間のギブスの自由エネルギー差を評価することに成功した。ギブスの自由エネルギー差には温度依存性があり、エントロピーとエンタルピー成分を測定した。この手法の開発により、金属母材と再堆積層間に生じるバリア効果を定量化できる。この成果は当初の計画を上回っていると判断できる。1時間を超えるプラズマ放電も実現し、能動的壁制御の効果が確実に表れていることから、当初の計画を上回っていると判断できる。2016年度に実施した高温壁の能動的壁制御により、壁温を200度まで上げて実験を行い、壁温120度で実現した1時聞を超える長時間放電について1 )実機実験による水素バリアモデルの検証について、および2)再堆積層膜厚分布計測について論文を執筆した。QUESTの実験で得た知見から壁モデルを作成し、通常使用される壁での完全反射モデルとQUEST壁モデルを組み込んだ粒子バランス計算を実施し、QUEST壁モデルと完全反射モデルで電子密度の時間発展や到達電子密度に差があることを示した。定常状態での電子密度の差が生じる理由について、壁モデルの差によって真空領域に存在する水素原子と分子の密度に差が生じることにより、荷電交換によるプラズマからの流出束が異なることが原因であることを見出した。このような差が将来の核融合炉でも現れるかどうかを、現在統合コードを用いた計算で検証中である。能動的壁制御を放電中に実施するために真空容器内に取り付けた上側の高温壁の水冷配管を接続した。1時間を超える放電で現れた水素のバルマー線強度の上下非対称性の原因を解明するために、来年度は上側のみ冷却水を流すことで壁温度を下げる実験を行う予定である。動的リテンションを実測するために高速試料搬送装置を組み上げ、試料による動的リテンションの実測および再堆積層の膜厚や成分によるリテンション量の比較等を行うことで、水素バリア形成効果を定量化し、実機プラズマ対向壁で起こる水素リサイクリングを予測できるようにする。平成28年度に実施した壁温制御による1時間を超える長時間放電に引き続き、トロイダル効果と再堆積層の上下不均一性による中性粒子分布の上下非対称性を活用して、中性粒子をクライオポンプが3台(上側は1台)設置されている下側で圧縮して排気効率を高める実験を行う予定であったが、平成29年度は、クライストロン管の不調により、長時間放電の実験は実施できなかった。来年度の実験のための準備として上側高温壁の温度制御のための水冷配管の真空容器内および真空容器外の接続を実施した。この結果、高温状態から放電中に壁温度を下げることが可能となり、平成29年度中にクライストロン管の整備が終了したため、平成30年度には実機では世界で初めてとなる壁温制御による能動的壁制御の実験が可能となる。将来の核融合炉での壁モデルの粒子バランスに与える影響を評価するために、QUEST実機の粒子バランスを、壁モデルを使って再現した。通常使用される完全反射モデルとの比較を行い、壁モデルの影響が電子密度に大きな影響を与えることを見出した。
民事訴訟の証拠調べにおける当事者公開主義の保障内容の解明

憲法は「裁判を受ける権利」を保障しており、その内容は、訴訟当事者に、手続経過を知り、意見を述べ、証拠を提出する機会を保障する「公正な裁判」を意味すると考えられる。これを受けて、民事訴訟の当事者が訴訟上いかなる権利を保障されるかを明確にしておく必要がある。本研究は、民事訴訟の証拠調べにおける個別具体的な場面で、当事者に保障されるべき権利の内容を解明するため、これまで包括的な研究がなされてこなかった、民事訴訟の手続原則である「当事者公開主義」と憲法上の基本権である「法的審尋請求権」を考察の軸として、先行研究を網羅的に分析し、一般的に適用できる判断基準を確立しようとするものである。
社会ジレンマアプローチに基づく交通機関選択分析:公共のための協力的交通行動の誘発に向けて

70年代以降,社会ジレンマとして社会問題を捉えるアプローチが大きな関心を集めている.社会ジレンマとは,社会構成員の全員が自らにとって合理的な選択行動(非協力行動)を行うと,社会的and/or長期的には,全員が公共利益のための選択行動(協力行動)を行った場合よりも個々人の利益が低くなる様な社会状況を指す.その典型的な例が,交通機関選択問題である.交通におけるジレンマについては,欧州の一部では研究がなされているが,我が国や米国等の非欧州諸国ではあまり研究がなされていないのが実状である.また,過去の交通ジレンマ研究は,交通工学,計画学の研究者というよりはむしろ,社会心理学者によるものであり,道路網上での混雑現象や多様な運転者特性等の交通問題の固有性を十分に反映したものとはなっていない.この認識のもと,本研究は,社会ジレンマの研究の中で提案されてきた理論的ジレンマ解消方略(orジレンマ管理方略)を基盤として,実務的に実行可能であり,かつ,より効果的な交通政策を見いだすための基礎的な実証分析を行うものである.この分析を通じて,合理的選択モデルによる行動理解に基づいた交通政策の行き詰まりの出口を見いだし,新たな交通計画の方向性を探ることが,本研究の究極的な狙いである.その中で,本研究では,人々にコトバで語りかけることによって,より協力的な行動が誘発されることを実証的に確認した.70年代以降,社会ジレンマとして社会問題を捉えるアプローチが大きな関心を集めている.社会ジレンマとは,社会構成員の全員が自らにとって合理的な選択行動(非協力行動)を行うと,社会的and/or長期的には,全員が公共利益のための選択行動(協力行動)を行った場合よりも個々人の利益が低くなる様な社会状況を指す.その典型的な例が,交通機関選択問題である.交通におけるジレンマについては,欧州の一部では研究がなされているが,我が国や米国等の非欧州諸国ではあまり研究がなされていないのが実状である.また,過去の交通ジレンマ研究は,交通工学,計画学の研究者というよりはむしろ,社会心理学者によるものであり,道路網上での混雑現象や多な運転者特性等の交通問題の固有性を十分に反映したものとはなっていない.この認識のもと,本研究は,社会ジレンマの研究の中で提案されてきた理論的ジレンマ解消方略(orジレンマ管理方略)を基盤として,実務的に実行可能であり,かつ,より効果的な交通政策を見いだすための基礎的な実証分析を行うものである.この分析を通じて,合理的選択モデルによる行動理解に基づいた交通政策の行き詰まりの出口を見いだし,新たな交通計画の方向性を探ることが,本研究の究極的な狙いである.70年代以降,社会ジレンマとして社会問題を捉えるアプローチが大きな関心を集めている.社会ジレンマとは,社会構成員の全員が自らにとって合理的な選択行動(非協力行動)を行うと,社会的and/or長期的には,全員が公共利益のための選択行動(協力行動)を行った場合よりも個々人の利益が低くなる様な社会状況を指す.その典型的な例が,交通機関選択問題である.交通におけるジレンマについては,欧州の一部では研究がなされているが,我が国や米国等の非欧州諸国ではあまり研究がなされていないのが実状である.また,過去の交通ジレンマ研究は,交通工学,計画学の研究者というよりはむしろ,社会心理学者によるものであり,道路網上での混雑現象や多様な運転者特性等の交通問題の固有性を十分に反映したものとはなっていない.この認識のもと,本研究は,社会ジレンマの研究の中で提案されてきた理論的ジレンマ解消方略(orジレンマ管理方略)を基盤として,実務的に実行可能であり,かつ,より効果的な交通政策を見いだすための基礎的な実証分析を行うものである.この分析を通じて,合理的選択モデルによる行動理解に基づいた交通政策の行き詰まりの出口を見いだし,新たな交通計画の方向性を探ることが,本研究の究極的な狙いである.その中で,本研究では,人々にコトバで語りかけることによって,より協力的な行動が誘発されることを実証的に確認した.
科学言説と探偵小説のトランスナショナルな移動と交差をめぐる 文化研究

近代日本における西洋近代科学受容についてはすでに多くの研究があるが、そのほとんどは専門家の言説に焦点化したものであった。しかし、近代科学が大衆化する過程に関わったのは専門家だけではなかったし、そうした大衆レベルでの科学受容が近代日本社会の重要な部分を構成している。本研究では特に、科学言説と日本探偵小説との交差を問題とし、さらに戦前日本の植民地であった台湾や韓国においてどのように浸透していったかを検討した。アジア圏における多言語的な受容形態を踏まえた欧米探偵小説移入史の再構築と日本およびアジアにおける創作探偵小説形成期の再検討のために、台湾国立中興大学の台湾文学・トランスナショナル文化研究所と新興メディア研究センター及び北海道大学大学院文学研究科映像・表現文化論講座との連携を深め、幾つかの活動を行った。まず、5月29日に北海道大学札幌校舎で開催された日本台湾学会第十二回学術大会の分科会「推理小説と台湾の異文化接触」に、押野武志氏(北海道大学)と共にコメンテーターとして参加。この文科会では中興大学の高嘉励氏、陳国偉氏が発表、同じく中興大学の朱恵足氏が司会を担当した。前日の5月28日には同じく北海道大学で開催されたシンポジウム「越境する探偵小説日本と台湾の異文化接触」に参加。台湾側日本側それぞれ2本の研究発表があり、北海道在住のミステリ作家・柄刀一氏を囲んでの意見交換を行った。後者は探偵小説研究会編著「CRITICA」第5号に掲載された。2011年3月12日(土)には台湾台中市の中興大学で開催された「犯芸翻訳犯意:台日推理小説国際ワークショップ」に参加。台湾側日本側それぞれ5本の研究発表があり、台湾在住のミステリ作家・藍霄氏、寵物先生氏を招いての意見交換を行った。また、大衆向け科学雑誌の研究を進めるために、2011年2月27日に工学院大学新宿校舎で「科学神話の時代-ポピュラーサイエンスから読みとく-」というタイトルの公開研究会を開催。横山尊氏(九州大学大学文書館百年史編集室)、原克氏(早稲田大学教育学部)にご講演いただき、今後の指針を得た。大衆文化のトランスナショナルな移動の様態を探るための基礎作業として日本発のNinja表象の起源を探るべく「忍者文化研究会」を立ち上げ、2010年度内に5回の研究会を行い、末國善己氏(評論家)に「忍者小説の系譜」という題でご講演いただくなどした。本研究の目的は科学言説と文学言説を中心とする他の言説群との相互関連性を問題とし、文学研究の内側に止まることなく新たな文化研究の可能性を模索し、また国内外の研究者と協力体制を構築して、これまでの一国主義・一言語主義的な文学研究・文化史研究の枠におさまらない研究領野を開拓することであるが、その具体的な展開をはかるべく、アジア圏における多言語的な受容形態を踏まえた欧米探偵小説移入史の再構築と日本およびアジアにおける創作探偵小説形成期の再検討を継続した。その成果の一端は、2012年4月に韓国ソウル市の高麗大学で開催される東アジア文化交渉学会でのパネルセッション「推理小説〓政治文化」および2012年11月に台湾新北市の輔仁大学で開催される国際シンポジウムで発表予定であるが、植民地主義と深く結びつく形で展開した戦前日本の探偵小説が一方では経済恐慌による予測不可能な暴発を契機としている点など、従来とは異なる視角から探偵小説ジャンルの生成要因を考究している。また、大衆文化のトランスナショナルな移動の様態を探るために、昨年来「忍者文化研究会」をもっているが、昭和30年代以降の高度成長期の忍者ブームを牽引した五味康祐、司馬遼太郎、柴田錬三郎、村山知義、山田風太郎らの小説作品を解読し、その社会的文化的背景を調査することで、日本固有にみえる忍者物というジャンルが実はアジア的な想像力を基層として持ち、多層的な文化的交差の可能性を秘めていることが明らかとなってきた。その成果の一端を、2012年5月12日に韓国ソウル市の高麗大学で開催された東アジア文化交渉学会のパネルセッション「推理小説と政治文化」での発表