hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多形性腺腫細胞株の樹立と同細胞株を用いた上皮間葉形質転換に関する検討

最も代表的な唾液腺腫瘍である多形性腺腫(PA)の組織起源や組織像の多様性を明らかにするために,本研究では不死化遺伝子導入によりPA由来細胞株樹立を試みた.本年度は1.前年度において株化に成功したPA由来細胞を継代増殖させるとともに,PA細胞のin vitroにおける細胞特性の解析を継続するとともに,2.ヌードマウスにPA由来細胞を移植し,in vivoにおける細胞の特性解析を解析した.その結果,1.PA細胞は継代を重ねても,PAの上皮性細胞や腫瘍性筋上皮細胞に特徴的なcytokeratin, lactoferrin, lysozyme, S-100 protein, vimentin, calponinを種々の程度に発現するとともに,腺上皮細胞間接着蛋白であるocculusinや水輸送に関係するaquaporinを発現していた。また,これらの蛋白の発現の多くは3次元培養系でも確認できた.2.FGF-1のPA細胞の増殖に対する影響をみたところ,ほとんど反応を示さず,FGFR-1の発現も弱かった。3.CAMPを加えることで,PA細胞の形態が変化し石灰化物の形成が観察された.4.マウスの皮下にPA細胞を移植し1及び6ヶ月後に組織学的に観察したところ,移植細胞はすべて吸収され、in vivoにおける細胞特性や組織分化を観察することはできなかった。以上のように,本研究で株化に成功した細胞はin vitroでPA構成細胞の特性を示しており,PAの組織起源や組織分化を検討する有用な細胞モデルとなることが明らかになったが,in vivoでの腫瘍形成や間葉様組織分化誘導のための条件についてはさらなる検討が必要であることが示された.以上の成果を取りまとめ,国際口腔病理学会にて発表した.不死化遺伝子導入により多形性腺腫(PA)由来細胞株樹立を試み、安定した細胞供給のもとに、上皮細胞から間葉細胞への形質転換が起こるかどうかを検討するため、申請書にある計画にそって研究を遂行した結果、本年度は以下の成果を得た。1.PA細胞の培養PD4の細胞にretrovirus vectorを用いてhTERT導入後、0.5μg/ml puromicinで12週間薬剤処理した細胞を1:21:8の割合で継代培養し、PD200を越えて維持できるPA不死化細胞株を得ることに成功した。2.hTERTの発現ならびにテロメラーゼ活性の確認hTERT導入細胞にはRT-PCRによりhTERTの発現が確認されるとともに、テロメラーゼの活性を検討するために行ったTRAPassayでは、original cellはテロメラーゼ活性を欠いているのに対して、hTERTを導入した細胞には高いテロメラーゼ活性が確認され、その活性は分裂を繰り返しても保れていた。3.PA細胞株の特性解析以上のように、本年度の検討により、代表的良性唾液腺腫瘍であるPAから不死化細胞株を樹立することに成功した。以上のように,本研究で株化に成功した細胞はin vitroでPA構成細胞の特性を示しており,PAの組織起源や組織分化を検討する有用な細胞モデルとなることが明らかになったが,in vivoでの腫瘍形成や間葉様組織分化誘導のための条件についてはさらなる検討が必要であることが示された.以上の成果を取りまとめ,国際口腔病理学会にて発表した.
国際化時代における稲作の技術革新のあり方に関する研究

1.日本では国公立の試験研究機関が稲の新品種の唯一の開発主体であった。主要農作物種子法及び種苗法の改正により,民間部門による新品種育成推進のための環境が整備され民間企業の種子産業への参入の経済的インセンティブが与えられたこと,また,バイオテクノロジ-を始めとする種苗関連の先端技術の著しい発展にともなう。稲育種に関する諸規制を一層緩和して,稲育種活動の活性化を図れば,米の種子産業の国際競争力の強化,そして米産業の国際化対応に役立つであろう。2.米の試験研究機関と普及機関との連携をより緊密にし,稲作農民の直面する問題や新技術に関する要望をより直接的に研究者に伝達する仕組みを形成し,技術や情報のル-プをより拡大し,新技術に対する需要と供給のミス・マッチをより少なくすることが望ましい。東北,北陸,北海道等の米所では,農業団体や農民が研究費,実験設備を公立試験場に提供し,当該地域の自然条件に適合する品種の育成を促進する例も見られるようになった。農民,農業団体がより一層試験研究に関わりを持ち,農民参加型の試験研究を推進することが望ましい。3.米過剰対策として一律減反を実施しているが,単収増加は減反面積の拡大と財政支出の増加をもたらすため,増収技術に対する社会的ニ-ズは弱くなり,増収技術の試験研究・普及も抑制された。この結果、国際的にみて日本の単収の相対的優位性はしだいに低下している。このことがアメリカと比べて日本の米生産費を割高にする一つの原因となっている。一律減反方式を見直し,増収技術を中心とする技術進歩を加速化させるような制度的,政策的な枠組みを構築することが日本の米産業の国際競争力を高めるための重要な課題といえる。
発掘調査成果の総合的な機械可読化に関する研究

発掘調査成果は、実測図・写真・文章から構成され、近年電子化が進んでいる。しかし、記録内容に対する十分な知識がないままに電子化され、再現性・保存性が低い情報のみが作成されることが見られる。本研究では、発掘調査成果の総合的な機械可読化の過程で必須でありながら、写真や文章と比べると検討が十分ではなかった、遺構実測図・遺物実測図の構成要素間の関係を記述し、それらのあるべき電子化・情報化について一定の見通しを得た。発掘調査の成果のなかで天きな部分を占める遺構実測図は、極めて重要な記録であるにもかかわらず、特に広域にわたる遺構図を接続して研究するといった領域では十分な活用がなされているとは言い難い面がある。それは、遺構実測図の電子化が、もっぱら美しい図に仕上げるという観点からなされていて、遺構図を構成する線などの要素の意味が正しく捉えられず、標準化もなされていない所に原因のひとつがあると考えられる。本研究では、発掘調査記録全般を適切に機械可読化することによって、発掘調査成果の共有・流通・活用を容易にすることを目的としており、その初年度として上記の遺構図の問題に取り組んできた。遺構そのものは、遺構検出面に対する高さの関係から、穴遺構・盛り上げ遺構・平面遺構に分類でき、それぞれの場合に分けて、実際の遺構を表現する線等のあり方を分析してきた。穴遺構の表現においては、検出した微地形の変換部分に引く線のみでは遺構を十分には表現できず、想定線や補助線といった解釈を含む線も合わせて表現しなくてはならないことが分かった。線種の厳密な決定が電子化に反映されなくてはならないが、それは単に線を分類するということではなく、それぞれの線種が意味によって結びつくものでなくてはならない。遺構図構成要素の大まかな分類は既存のGISソフトによって表現できるものの、オブジェクト指向に基づいた厳密な相互関係を取り扱うのは困難であることが判明した。よって理論的な部分と、一部を表現する実際的な部分とに分けて検討を進めている。発掘調査の成果のなかで遺物実測図は、遺構実測図と並び極めて重要な記録である。しかし、いかに美しい図に仕上げるという観点から描かれることもあり、実測図を構成する線などの要素の意味が正しく捉えられず、標準化もなされていないのが現状である。このため各地で出版される発掘調査報告書の図を統一的に理解することには困難が伴い、電子化されている図であっても図の構成要素から検索するといったことはできない。本研究では、発掘調査記録全般を適切に機械可読化することによって、発掘調査成果の共有・流通・活用を容易にすることを目的としており、初年度は遺構図の問題に取り組み、今年度は遺物実測図における表現要素と実際の遺物の状態との関係を分析してきた。土器の実測図においては、成形・調整・施文といった土器の製作段階と対応した観察結果の表現、土器使用時の痕跡に関する表現といった分類と、実測図の表現形式との間に機械可読可能な要素があるかどうかを検討してきた。遺構実測図と同様、遺物の実測図においても、図を構成するそれぞれの線種が意味によって結びつくものでなくてはならない。遺物実測図の構成要素は、遺構実測図の構成要素とは異なりGISソフトでの処理にはそのままではなじまない部分がある。研究の見通しについては、関係する学会(太平洋近隣友好協会)で発表した。GISソフトの増強が遅れたので、構成線を意味づけしてまとめていくようなオブジェクト指向的な処理の試行については、来年度の課題として残されることになった。昨年度に引き続き、遺物実測図の構成要素に着目して、表現型と意味との関係を追及した。これにより、コンピュータでの情報処理において、図の見た目だけではなく、意味を機械可読化する道筋が開けるのではないかと考えられるからである。例えば、弥生土器の実測図においては、土器製作時の流れの逆順に図としての表現を積み重ねていく。従って、それぞれの段階について図の電子化・機械可読化が必要になる。すなわち、成形、調整、施文、焼成、使用、廃棄の各段階である。図を構成要素に分解すると、そこに存在したはずであるが、その後の製作作業によって失われたものを表現する仮想線や想定線を、実際の線と統合して扱うことも分離して扱うことも可能なシステムが求められる。分析作業の中で、図の中に文字で情報を書き込んでいるものの扱いが課題となることが判明した。例えば土器の図で、表面の調整方法を、図として表現するのではなく、当該部分に「ケズリ」と表記するような場合である。図の中にベクトルデータ化になじまない、画や文字の情報が混じり込んでいる場合、それぞれを別の成果物として取り出して処理した上で統合するという処理を行わないと機械可読化が難しい。このような処理については研究期間中に方向性を示すことができなかった。実世界の複合的な情報を適切に処理できるGISソフトが未整備であることも原因のひとつである。こういった制約下であっても適切な機械可読化を進めることが、今後の課題である。
グリア産生因子からみたアルツハイマ-病因論の一側面

アルツハイマ-病ばかりでなく各種の神経変性疾患者脳の神経細胞死は、何らかの神経栄養・発育因子(NTF)の低下あるいは過剰産生によるものかもしれない。とくに神経細胞を保護するアストロサイトや軸索を取り巻くシュワン細胞から神経細胞に作用する多くの液性因子(NGF、BDNTF,CNTF)が産生されることが知られている。研究者はこれまで液性因子によるニュ-ロン・グリア相関の研究を進めるなかで、ヒトグリア性細胞が神経芽細胞の増殖と分化を促進する新しい神経発育因子(NGPE)を産生していることを見いだした。NGPFはフォンレックリングハウゼン氏病患者より得られた神経線維腫組織中に存在し、ヒト神経芽腫細胞(GOTO,TGW,NAGAI)に対し強いDNA合成を促進する活性を持つ。この因子は神経線維腫の抽出液より、熱(100°C、10分間)および酸(pH2.3)処理後、ゲル濾過(BioーGel Pー10、pH2.3)、逆相分取用カラム(LOPーODS)、陰イオン交換カラム(MonoーQ)、逆相系カラム(ODS)にかけ精製した。NGPFは熱・酸安定性の分子量4、400のペプチトで神経芽腫細胞に対し細胞増殖促進効果を示し、数nMでGOTO細胞のDNA合成を効約4倍に増強する。また正常ラット大脳神経細胞の神経突起伸長を促すが、ラット褐色細胞腫(PC12)には無効であった。化学構造的には、アミノ末端はブロックされているだけでなくペプチド鎖に直接他の化合物が結合している。現在、FABーMASやNMRを用いてNGPFの全構造を解析中である。mRNAを直接カエルの卵に刺入して、NGPFcDNAをクロ-ニングする操作を行ったが、ニ次クロ-ニングの段階で活性は同定出来なくなり、最初に得られたmRNAの自然分解のためと結論された。
重複障害者のコミュニケーションにおける環境知覚とメタ認知的特性の分析

本研究では,盲ろう者のコミュニケーションにおける知覚的・認知的特性,ならびにメタ認知的活動の特性を解明するため,観察・心理学実験・質問紙調査を組み合わせたマルチメソッドアプローチを試みた.またこれにもとづき,身体的な接触により達成される協働的認知の特性と,その支援のあり方について検討した.盲ろう者が環境や他者に対して主体的に関与し,自由に情報を摂取するためには,盲ろう者自身だけでなく,通訳介助者も含めたメタ認知的活動の支援,ならびにコミュニケーションデザインが必要であることが示された.平成24年度は,実践的な盲ろう者のコミュニケーション支援につながる知見を得ることを目標として,日常的な場面・文脈におけるコミュニケーションの知覚的・認知的特性,およびメタ認知的特性について検討を行った.(1)通訳介助活動における伝達情報の編集:盲ろう者支援機関の協力のもと,郵送法による質問紙調査を実施した.通訳介助者がふだん現場でどのような情報の編集を行っているのか,またどのような情報が伝達されないのかなど,介助者も含めたコミュニケーション支援のためのニーズを明らかにした.(2)日常生活音の注意と理解:健常者を対象として,日誌法によるフィールド調査を実施し,生活音の知覚と認知の特性について分析を行った.アラームや通知音のような明確な意味を内包する音だけでなく,周辺的な生活音も,日々の活動に密接に関係することを明らかにした.(3)リアルタイムドキュメンテーション(RTD)における感覚・文脈情報の編集:出来事や経験を記録・共有するための手段として活用されているRTDを題材として,現場での情報の編集・要約に焦点を当てた分析を行った.RTDの熟達者は,記号や図,絵などを多用しながら図解的に表現しており,また感覚情報や抽象度・主観性の高い内容については,編集をせずにそのまま記録していた.今後はさらに,盲ろう者の通訳介助者における情報編集との比較を行う予定である.(4)戦後盲ろう児教育に関する資料のデジタルアーカイブ構築:山梨県立盲学校に保管されている「戦後盲ろう児教育」に関する資料の一部(日誌)について,現物の電子化,およびコンテンツの抽出とデータベース化を遂行中である.さらに,当事者との面会や,関係者からの聞き取り調査にもとづき,盲ろう者のコミュニケーション方略の形成過程について分析を行っている.本研究では,盲ろう者のコミュニケーションにおける知覚的・認知的特性,ならびにメタ認知的活動の特性を解明するため,観察・心理学実験・質問紙調査を組み合わせたマルチメソッドアプローチを試みた.またこれにもとづき,身体的な接触により達成される協働的認知の特性と,その支援のあり方について検討した.盲ろう者が環境や他者に対して主体的に関与し,自由に情報を摂取するためには,盲ろう者自身だけでなく,通訳介助者も含めたメタ認知的活動の支援,ならびにコミュニケーションデザインが必要であることが示された.平成23年度は,盲ろう者のコミュニケーションにおける知覚的・認知的特性,ならびにメタ認知的活動を解明することを目的として,フィールド調査(研究1)と心理学実験(研究2)を実施した.さらに当初の計画には含まれていなかったが,盲ろう児教育に関する資料・文献等の調査,障害者施設の見学,当事者との対面調査(研究3)を実施した.【研究1】盲ろう者の日常的な活動場面のフィールド調査(観察):盲ろう者,通訳介助者,対話相手,環境・文脈的な情報等について,音声・映像データを収集した.会話分析の手法で発話データを分析したところ,盲ろう者のコミュニケーションにおいてはおもに通訳介助者がプロセスの監視と調整を行っており,盲ろう者自身による主体的な関与が生起しにくいこと,ならびに非言語的な情報(あいづち,笑いなど)の伝達量は通訳介助者によって大きく異なることなどが明らかになった.【研究2】問題解決課題を用いたコミュニケーション実験:盲ろう者-通訳介助者-健常者によるグループ2組が実験に参加し,問題解決における相互作用プロセスの特徴について分析を行った.ここでも,通訳介助者による会話展開の調整がみられたことから,会話におけるメタ認知的な活動の多くが協働的に達成されていることが明らかになった.【研究3】山梨県立盲学校における「戦後盲ろう児教育」の資料見学,および当事者との対面調査:戦後から1970年代にかけての,山梨県内における盲ろう児教育の実践記録を見学した.さらに,その教育を受けてきた当事者と面会し,現在のコミュニケーションや生活の状況について調査した.これらの記録・資料は,本研究が対象としている成人盲ろう者の,個々のコミュニケーション方略を理解するうえでもたいへん重要なものと考えている.フィールド調査(研究1)と心理学実験(研究2)の実施については,ほぼ当初の予定通り進行している.さらに研究3として,初期の盲ろう児教育に関する文献・資料調査を実施することができた.これらについて,今後さらに検討したい点は以下の通りである.研究1:身体的な配置,ジェスチャーに関する,数量的な位置データの取得・解析の可能性を検討すること.研究2:データ数(グループ数)を増やすこと.現状ではグループに固有の事例として取り上げている現象を,グループ間の比較を通じて,固有性/共通性の観点から整理するため.平成24年度は,質問紙調査(研究3)と心理学実験(研究4)を通じて,盲ろう者・通訳介助者の両方の視点からコミュニケーションにおける認知的な特性を解明し,「コミュニケーションと情報摂取の自由」の保障とQOLの向上につながる効果的な支援について検討する.【研究3】通訳介助活動における認知的特性に関する質問

紙調査:全国盲ろう者協会の協力を得て,通訳介助活動における認知的負荷について,調査を行う.情報の選択・編集・提示がどのような観点・基準により行われているのか,個々の通訳介助者の方略を明らかにし,通訳介助者も含めたコミュニケーション支援技術について検討する.【研究4】「感覚的情報の文脈」を操作するコミュニケーション実験:さまざまな非言語情報を触覚提示し相互作用プロセスの変化を分析することにより,対話の場の認識や文脈の共有を支えている要件について検討する.ここでも,通訳介助者に対する支援技術も含めて,より良いコミュニケーションについて考えていく.平成24年度は,おもに以下の4点について支出を予定している.(1)調査出張および成果発表旅費(2)実験協力者への謝金(盲ろう者,通訳介助者,実験補助者)(3)音声・映像の記録データ整理に関する謝金(4)大規模質問紙調査のための郵便費なお,記録用ハードウェア各種はすでに確保済みである.
COQ2変異に基づく多系統萎縮症の病態機序解明とサロゲートマーカーの開発

多系統萎縮症発症の遺伝的要因として見出されたCOQ2遺伝子変異について,ミトコンドリアの酸化的リン酸化機能を,フラックスアナライザーを用いて定量的に解析する方法を開発した.COQ2遺伝子を欠損する酵母細胞に,変異ヒトCOQ2 cDNAを導入し,フラックスアナライザーにより,酸素消費を測定した.孤発性多系統萎縮症に関連するV393A変異,家族性多系統萎縮症で病原性変異として見出されているM128Vについて,これらの変異が有意にCOQ2の機能障害をもたらすことを確認し,本疾患のsurrogate markerとして活用できることを示した.多系統萎縮症発症(multiple system atrophy, MSA)にかかわる遺伝的要因として,COQ2の変異が関わることを見出した.COQ2がcoenzyme Q10 (CoQ10)の合成に必須の酵素であり,本研究は,COQ2変異によってもたらされる病態機序をCoQ10の補充によって改善できるかどうかについて,ミトコンドリアの酸化的リン酸化機能を定量的に解析し,CoQ10の補充による臨床治験の感度の高いsurrogate markerを開発し,臨床治験の評価項目として応用することを目的としている.本年度,フラックスアナライザーを導入して,接着細胞を用いてミトコンドリア酸化的リン酸化能の測定系を確立した.すなわち,1ベースラインの酸素消費速度(OCR),2ATP合成酵素阻害剤oligomycin添加によるATP産生の評価,3脱共役剤FCCP添加による最大呼吸の評価,4ミトコンドリア複合体阻害剤antimycin, rotenone添加によるプロトンリークの評価をそれぞれ行うとともに,嫌気的解糖を反映する細胞外酸性化速度(ECAR)を測定した.予備実験の結果,解析に適した細胞数,およびoligomycinとFCCPの最適な濃度について検討した.測定を行う細胞として,COQ2遺伝子にR387X/V393A変異を複合ヘテロ接合性に有する多系統萎縮症患者と健常対照者を対象に,培養皮膚線維芽細胞と不死化リンパ細胞株を樹立した.まず,線維芽細胞を用いて上述の測定系によるフラックスアナライザーによるミトコンドリア酸化的リン酸化能の測定を行った.検討の結果,R387X/V393A変異を持つ患者では,対照と比べてベースラインのOCRが低下しており,ミトコンドリアの酸化的リン酸化能に障害があることを示すことができた.多系統萎縮症発症(multiple system atrophy, MSA)にかかわる遺伝的要因として,COQ2の変異が関わることを見出した.COQ2遺伝子がcoenzyme Q10 (CoQ10)の合成に必須の酵素をコードしており,本研究は,COQ2変異によってもたらされる病態機序をCoQ10の補充によって改善できるかどうかについて,ミトコンドリアの酸化的リン酸化機能を定量的に解析し,CoQ10の補充による臨床治験の感度の高いsurrogate markerを開発し,臨床治験の評価項目として応用することを目的としている.初年度,フラックスアナライザーを導入して,接着細胞(培養皮膚線維芽細胞)を用いて,フラックスアナライザーによりOCR (oxygen consumption rate,酸素消費能)を測定することにより,ミトコンドリア酸化的リン酸化能の測定系を確立した.COQ2変異の機能解析を行うために,本年度はCOQ2遺伝子を欠損する酵母細胞株を準備し,この酵母細胞株に対して,野生型ヒトCOQ2 cDNA,さらに,多系統萎縮症患者で見出されているV393A, M128Vなどについて変異COQ2 cDNAを作成した.これらの,変異cDNAをCOQ2遺伝子を欠損する酵母細胞にトランスフォーメーションにより導入して,酸素消費能を測定した.その結果,V393A, M128Vともに,有意に酸素消費が低下することを証明した.特に,V393Aについては,これまでの機能解析で,機能低下の証明が十分にはできていなかったが,今回の結果は,多系統萎縮症に関連するV393Aがミトコンドリア機能の低下をもたらすことを証明することできた.当初の計画に従い,フラックスアナライザーを導入して,接着細胞(培養皮膚線維芽細胞)を用いてミトコンドリア酸化的リン酸化能の測定系を確立した.すなわち,1ベースラインの酸素消費速度(OCR),2ATP合成酵素阻害剤oligomycin添加によるATP産生の評価,3脱共役剤FCCP添加による最大呼吸の評価,4ミトコンドリア複合体阻害剤antimycin, rotenone添加によるプロトンリークの評価をそれぞれ行うとともに,嫌気的解糖を反映する細胞外酸性化速度(ECAR)を測定した.初年度は,皮膚線維芽細胞を用いた酸素消費能の測定を行い,今年度は,COQ2遺伝子を欠損する酵母の細胞株に対してヒト変異COQ2 cDNAを導入することにより,任意のCOQ2変異の機能解析ができるようになった.この方法を用いて,多系統萎縮症に関連するV393A, M128Vが確かにミトコンドリアの酸素消費を低下させることを証明でき,順調に研究を進めることができた.多系統萎縮症発症の遺伝的要因としてCOQ2遺伝子を見出した.COQ2遺伝子がcoenzyme Q10 (CoQ10)の合成に必須の酵素をコードしており,本研究は,COQ2変異によってもたらされる病態機序をCoQ10の補充によって改善できるかどうかについて,ミトコンドリアの酸化的リン酸化機能を定量的に解析し,CoQ10の補充による臨床治験の感度の高いsurrogate markerを開発し,臨床治験の評価項目として応用することを目的としている.フラックスアナライザーを導入した.フラックスアナライザーは接着細胞での測定を行うため,酵母細胞を接着させることにより,測定を行い,最初に,酵母細胞の数を変化させ,測定されるOCRに直線性があることを確認した.

この条件下で,多系統萎縮症発症リスクを高めるV393A変異,さらに家族性多系統萎縮症で病原性変異として見出されているM128V, primaryCoQ10 deficiencyの病原性変異であることが知られているS146N変異について,解析を実施した.その結果,野生型COQ2:148.7 ±12.6, V393A: 103.4 ±17.6, S146N: 75.7 ±14.6, M128V: 98.7 ±24.7 pmol/minという測定結果が得られた.この結果より,V393A, M128Vを有するCOQ2活性が低下していることが確認できた.多系統萎縮症と比較して,より重症の臨床病型を示すprimaryCoQ10 deficiencyでは,COQ2活性の低下が,より著しく,genotype-phenotype correlationがあることが示され,フラックスアナライザーを用いて行う酵母のOCR測定の有用性を証明した.多系統萎縮症発症の遺伝的要因として見出されたCOQ2遺伝子変異について,ミトコンドリアの酸化的リン酸化機能を,フラックスアナライザーを用いて定量的に解析する方法を開発した.COQ2遺伝子を欠損する酵母細胞に,変異ヒトCOQ2 cDNAを導入し,フラックスアナライザーにより,酸素消費を測定した.孤発性多系統萎縮症に関連するV393A変異,家族性多系統萎縮症で病原性変異として見出されているM128Vについて,これらの変異が有意にCOQ2の機能障害をもたらすことを確認し,本疾患のsurrogate markerとして活用できることを示した.当初の計画に従い,フラックスアナライザーを導入して,接着細胞を用いてミトコンドリア酸化的リン酸化能の測定系を確立した.すなわち,1ベースラインの酸素消費速度(OCR),2ATP合成酵素阻害剤oligomycin添加によるATP産生の評価,3脱共役剤FCCP添加による最大呼吸の評価,4ミトコンドリア複合体阻害剤antimycin, rotenone添加によるプロトンリークの評価をそれぞれ行うとともに,嫌気的解糖を反映する細胞外酸性化速度(ECAR)を測定した.さらに,この測定法を用いて,COQ2に複合ヘテロ接合性の変異を有する多系統萎縮症患者由来の細胞で,ミトコンドリア酸化的リン酸化能を証明でき,順調に研究を進めることができた.酵母を用いた変異COQ2 cDNAについての機能解析が可能になり,今後,多系統萎縮症で見出される多くの変異についての機能解析を実施する.末梢血白血球,リンパ芽球細胞を用いた測定系の構築を進め,COQ2変異によるミトコンドリア酸化的リン酸化能の低下について定量的な解析を進める.さらに,CoQ10添加により,ミトコンドリア機能の回復が観察されるかどうかを検討し,CoQ10投与による治験において,surrogate markerとして使用できるかどうかの評価を進める.28年度が最終年度であるため、記入しない。
近代化の指標としての風邪薬の意味とその普及にみる明治期以降日本の地域的特質

本研究は、現代日本における課程配置薬(歴史的には売薬に相当する)の利用を効能別にみると、風邪薬がもっとも多いのに対し、幕末・明治期においては風邪薬の利用がきわめて乏しいとみられることに着目し、風邪薬を近代化の指標の一つと位置づけ、その後の風邪薬の地域的普及とのかかわりから日本における近代化の地域的特質を解明することを目的として設定した。先行研究において、他の指標から日本の近代化を論ずる物は多くあるが、上述の視点からの追求はまことに乏しく、本研究は日本近代化を生活史資料を指標として論述した成果として独自性の強いものということができることが確認された。このような乏しい先行研究のなかで、幕末・明治期の日本で風邪薬の利用とその基盤としての風邪薬の生産が若干は存在するが、全体としてきわめて少ないことが確認されたことは重要であるといえる。風邪薬は明治・大正期以降の風邪(インフルエンザを含む)大流行を受けて「新薬」として製造され、人々の間に広まったものであった。この「新薬」とは従前からの売薬の中心的存在であった和漢薬に対して西洋薬として導入されたもので、大和売薬生産地域(現、奈良県)はその導入が比較的早いとみられ、今後さらに精査するうえでの重要地域として指摘することができる。本研究は、現代日本における売薬(配置薬を含む合剤全般)では風邪薬の生産と利用がもっとも主軸であるのに対し、幕末・明治期の売薬では同上薬の生産と利用がきわめて乏しいと見られることに注目し、近代化との関わりからその後の風邪薬の普及とその日本における地域的特質を解明しようとするものである。研究全体は3年計画で行うなかで、平成15年度は、まず幕末・明治期を含む昭和戦前期までの日本の売薬の生産・販売状況の把握と、そのなかにおける風邪薬の実態の把握に力点を置いて調査を行った。研究および調査の方法として本年度は、先行研究において売薬の生産・販売が認められる地域における売薬の内容に関するより詳細な実態把握および民間療法に関する先行研究において風邪およびそれに類する病状に対する伝統的療法が存在すると見られる地域におけるその治療方法のより詳細な実態把握を、どちらも現地を探訪してのフィールドワークにより行った。結果として、幕末期の売薬については系統的な把握が困難で、明治期以降における官庁資料からの類推によるしか解明の手段が見出せないものの、明治期を含めた明示以前の日本では、風邪薬の生産と販売は売薬の他の効能のものに比べ、きわめて少ないという実態が、従前以上の精度によって確められたということができる。また、風邪薬の普及は大正期以降に強まることも、具体的資料とともにほぼ示しうるといってよい。それに対し、民間療法に関する風邪の治療法では、先行研究を行った多くの研究者が「風邪」という概念が日本で広く普及することが近代以降という認識に乏しく、そのため、風邪に関する民間療法の先行研究の多くは再検討を要することが判明した。本研究は、現代日本における売薬(家庭配置薬を含む合薬全体)を効能別にみると風邪薬の生産と利用がもっとも主軸であるのに対し、幕末・明治期の売薬では風邪薬の生産と利用がきわめて乏しいとみられることに着目し、風邪薬を近代化の指標の一つと位置づけ、その後の風邪薬の地域的普及のあり方から、日本における近代化の地域的特質を解明することを目的としている。上記の問題意識にもとづく先行研究はたいへん少ないため、本年度の研究および調査内容は、国内各地域における売薬の生産と利用およびその歴史的推移に関する実態の把握に重点を置いた。それとともに、国内各地域においていかなる種類の売薬の生産と利用がなされているかに強く影響を与えるとみられる各地域における民間療法についても、実態調査を進めた。具体的には、売薬の生産と利用に関しては県の衛生行政文書や郡役所文書および売薬懸場帳の調査を、また、民間療法に関しては地域在住の方々への聞きとり調査を主たる方法として進めた。結果として、これまでに十分に明らかにされていなかった明治昭和期における売薬の生産と利用に関する郡・町村・集落単位の情況が九州・中国・近畿・中部・関東の特定地域で明らかになり、風邪薬の生産と利用は大正・昭和期となって増加することが判明した。それに対し、明治期など時代がさかのぼると婦人薬や花柳病薬の占める比重が相対的に高く、風邪薬の比重は小さいといえる。

このように、日本の近代化は売薬需要の地域的変化を伴って進行したということができる。本研究は、現代日本における売薬(家庭配置薬をはじめとする合薬全体を指す)を効能別にみると風邪薬の生産と利用がもっとも中心的であるのに対し、幕末・明治期の売薬では風邪薬の生産と利用がきわめて乏しいとみられることに着目し、風邪薬を近代化の指標の一つと位置づけ、その後の風邪薬の地域的普及の様相から、日本における近代化の地域的特質を解明することを目的とした。このような問題意識にもとづく先行研究はたいへん少ないため、本研究においては売薬の効能別生産および効能別利用に関する資料の所在調査を行うことも重要な調査・研究のプロセスとなった。具体的には自治体の衛生行政文書や旧郡役所文書および売薬懸場張についての現地調査が重要なウエイトを占め、これを推進した。また、並行して国内各地域における民間療法についての調査・研究を進めることが不可欠であるため、フィールドワークにより国内主要地域における民間療法に関する実態調査をおこなった。結果として、これまでに十分に明らかにされていなかった明治期から昭和期における売薬の生産と利用に関する郡・市・町村・集落単位の情況が九州から東北地方にかけての具体的地域で明らかになり、風邪薬の利用は大正・昭和期に増加することが判明した。これは、風邪薬は日本在来の和薬としてよりも洋薬として受容されることが多く、そのため、日本近代化における洋法医薬業の普及と基盤が通底する生活洋風化の一指標となることが示されたと解釈することができる。
エアロジェルRICH検出器の開発研究

シリカエアロジェルを幅射体として用いたリングイメージング型チェレンコフ検出器(エアロジェルRICH検出器)に関して、従来の基礎研究成果をさらに発展させ、その実用化を目指した研究を行い、以下の成果が得られた。■シリカエアロジェルの光学性能の改善エアロジェルをRICH検出器の輻射体として使用するうえで重要となる透過率の改善を日指し、エアロジェル調合条件の最適化を行った。また、エアロジェル中での光の散乱効果を詳細に測定するテストベンチを製作し、表面での微小散乱の効果や屈折率の波長依存性を測定した。■チェレンコフ・フォトンを強磁場中で高感度で検出する光検出器の開発エアロジェルRICH用の光検出器として、12ch×12chのマルチピクセルHAPDの試作を行い、HAPD製作上の技術的諸問題に関する基礎的スタディーを行った。その結果、試作一号機が完成し、今後性能の安定化のために解決すべき問題点も明らかとなった。また、この12ch×12chHAPDの性能試験を行うためのテストベンチの整備を行った。■多重輻射体を用いることによる粒子識別性能の改善異なる屈折率のエアロジェル輻射体を用いた多重輻射体という新しいアイデアに基づいたテスト検出器のビームテストを行い、角度分解能を損なうことなく、光量を約50%増加できることを確認した。このアイデアによって、4GeV/cの運動量で5σに迫るK中間子とπ中間子の分離が可能となることが示された。シリカエアロジェルを輻射体として用いたリングイメージング型チェレンコフ検出器(エアロジェルRICH検出器)に関して、従来の基礎研究成果をさらに発展させ、その実用化を目指した研究を行い、以下の成果が得られた。■シリカエアロジェルの光学性能の改善エアロジェルをRICH検出器の輻射体として使用するうえで重要となる透過率や表面精度などの改善を目指し、エアロジェル調合条件の最適化を行った。また、エアロジェル中での光の散乱効果を詳細に測定するテストベンチを製作し、表面での微小散乱の効果を測定した。■チェレンコフ・フォトンを強磁場中で高感度で検出する光検出器の開発12ch×12chのマルチピクセルHAPDの試作を行い、HAPD製作上の技術的諸問題に関する基礎的スタディーを行った。その結果、良好な量子効率と高電圧耐性を有する試作一号機が完成した。また、今後この12ch×12chHAPDの性能試験を行うためのテストベンチの整備を行った。さらに、多チャンネル読出しASICチップのデザイン、性能試験を行った。
辺縁性歯周炎発症機序の解明(接着分子,ケモカインおよび血管内皮細胞の役割)

慢性炎症性疾患である辺縁性歯周炎の発症と維持の機構を解明するため、種々の検討を行い以下の知見を得た。1.NK細胞とT細胞の活性化におけるシグナル伝達とその制御機構:CD2架橋刺激はSykを介してShcとCblをリン酸化してGrb2,Crk-Lとの結合を誘導し、IL-2はShcをリン酸化してGrb2との結合を誘導し、両者のシグナルが協調的にNK細胞活性化を誘導する。また、NK細胞上のCD2によりチロシンリン酸化されたLATも、PI3K、Grb2,Crkなどと会合してCD2刺激によるシグナルを多方面に伝達しNK細胞を活性化する。2.単球およびリンパ球と血管内皮細胞との接着におけるfractalkineの機能:炎症性疾患においてfractalkineは、単球と血管内皮細胞との接着や組織浸潤に深く関与する。また、fractalkine receptor (CX3CR1)は、NK細胞、γδT細胞、CD8T細胞などのリンパ球や単球に発現し、これら細胞の傷害活性を有するサブセットを同定するマーカーになりうる。さらに、fractalkine刺激により活性化したNK細胞は、PI-3Kを介してIFN-γを産生した。即ち、炎症局所部位にfractalkineが発現すると、NK細胞が局所遊走してIFN-γ産生して炎症反応を進展させ、産生されたIFN-γはさらにfractalkineの発現を増強するという、positive-feed back loopが考えられた。3.Factalkineを介したNK細胞による血骨内皮細胞傷害:急性および慢性炎症巣において、TNF-αやIL-1により活性化を受けた血管内皮細胞はfractalkineを発現し、細胞接着の誘導と同時に内皮細胞自身が傷害を受けている可能性が示唆された。4.ヒト歯周組織におけるfactalkineとRANKLの発現:FractalkineとRANKLの発現と局在を、ヒト歯周組織を用いて免疫組繊化学的に検討した。ヒト口腔粘膜および歯肉組織の血管内皮にfractalkineおよびRANKLLが恒常的に発現しており、それぞれ歯周病病変の形成および歯槽骨の吸収に関与している可能性が示唆された。慢性辺縁性歯周炎はT細胞やNK細胞などの免疫担当細胞と、線維芽細胞との複雑な相互作用により歯周組織に炎症性病変を形成する慢性疾患である。我々はそれら免疫担当細胞の慢性炎症性病変発症と進展への関与を、(1)β_1-およびβ_2-インテグリンを介するPHA刺激T細胞と、細胞外マトリックス蛋白および線維芽細胞との接着に及ぼすケモカインの影響、(2)NK細胞増殖に対するIL-2とCD2架橋刺激による協調効果とそのシグナル伝達経路の解析について既に報告した(平成1011年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))研究報告書:慢性辺縁性歯周炎発症機序における接着分子とサイトカインの役割、など)。本年度は、新しいケモカインであるfractalkineの、β_1-およびβ_2-インテグリンを介しての接着分子としての機能をマクロファージ様細胞株:THP-1細胞を用いて検討し以下の結果を得た。(1)THP-1細胞はfractalkineのreceptorであるCX_3CR1の単一クラスを発現している。(2)THP-1細胞は血管内皮細胞株:ECV304細胞やTNF-α活性化ヒト臍帯血管内皮細胞

株:HUVECにfractalkine依存性に接着する。(3)可溶性fractalkineはその濃度依存性に、THP-1細胞及び単球のfibronectinとICAM-1に対する接着能を増強させる。以上の結果よりfractalkineは、接着能のみならずインテグリンのリガンドに対する活性化により、単球と血管内皮細胞の強固な接着を誘導することが考えられ、J.Immunol.,2000,164:4314-4320に発表した。辺縁性歯周炎の発症過程における免疫担当細胞と血管内皮細胞との相互作用は,重要な役割を担っている.我々は,単球系細胞株であるTHP-1細胞がインテグリン分子と同時に,フラクタルカインルセブターであるCX_3CR1を発現していること,および可溶性フラクタルカインはTHP-1細胞のICAM-1やファイブロネクチンに対する接着能を増強することを明らかにした(Immunol. Cell. Biol.79:289-302,2001).続いて,フラクタルカインのNK細胞活性に及ぼす影響と血管内皮細胞との相互作用について検討を行った.NK細胞は,フラクタルカインレセプターを発現し,固層化フラクタルカインに対して著明な接着能を示した.また,可溶性フラクタルカインは,NK細胞からの穎粒放出を濃度依存性に増強し,K562腫瘍細胞に対するNK細胞活性をも増強することを明らかにした.さらに,我々が作成したフラクタルカイン遺伝子導入ECV304細胞(血管内皮細胞株)およびHUVEC(胎児血管内皮細胞株)をtargetにNK細胞活性を検討したところ,フラクタルカイン発現血管内皮細胞は,コントロール血管内皮細胞に比べ著明に傷害されていた.これらの結果は,フラクタルカインが接着分子としてNK細胞と血管内皮細胞とを結合させているのみならず,NK細胞上のCX_3CRlがNK細胞活性化レセプターとして機能していることを示していると考えられた.すなわち,血管内皮細胞上でのフラクタルカインの発現は,CX_3CR1発現細胞の集積を起こし血管内皮細胞自身を傷害している可能性を示唆していると考えている(J.Immunol.164:4055・4062,2000,Trendsin Immunol.11:602-607,2001).慢性炎症性疾患である辺縁性歯周炎の発症と維持の機構を解明するため、種々の検討を行い以下の知見を得た。1.NK細胞の活性化におけるシグナル伝達とその制御機構:CD2架橋刺激とIL-2によるNK細胞活性化のメカニズムを検討した。CD2架橋刺激はSykを介しShcとCblをリン酸化してGrb2およびCrk-Lとの結合を誘導し、IL-2はShcをリン酸化してGrb2との結合を誘導した。この両者のシグナルが協調的にNK細胞活性化を誘導した。また、NK細胞上のCD2によりチロシンリン酸化されたLATも、PI3K、Grb2およびCrkと結合してCD2刺激によるシグナルを多方面に伝達し、NK細胞を活性化した。
幼児の言語理解に及ぼすワーキングメモリ容量の個人差・発達差 : 縦断的調査による検証

本研究では,同一個体群を複数年にわたって継続的に調査すること(縦断的調査)を通じ,ワーキングメモリ容量が発達することで特定の言語表現の理解の発達が促されるという因果関係の有無を明らかにすることを目的とした。研究の結果,幼児期のワーキングメモリ容量の発達は比較的ゆるやかであり,本研究で実施した12年の調査では大きな変化を示す幼児が少ないことが分かった。しかし,ワーキングメモリ容量の発達が認められる幼児に関しては,ワーキングメモリ容量の増加と特定の言語表現の理解の発達の間の関連性が認められ,縦断的調査により示そうとした因果関係を部分的にではあるが示すことができた。本研究の目的は,同一個体群を複数年にわたって継続的に調査すること(縦断的調査)を通じ,特定の言語表現の理解とワーキングメモリ容量との間の因果関係を明らかにすることにある。平成21年度は,縦断的調査の準備段階と位置付けられ,平成22年度より本格的に実施される縦断的調査の予備的検討及び準備が主となる取り組みであった。初年度である平成21年度には1)ワーキングメモリ容量測定のための非単語反復課題の作成,2)縦断的調査で用いる刺激の作成,3)予備調査を行った。また,予備調査の結果やこれまでに実施した調査結果のうち,述語前置とワーキングメモリ容量の影響に関するものを,日本言語学会第138回大会,電子情報通信学会・思考と言語研究会において発表した。なお,論文が,『電子情報通信学会技術報告(TL)』及び『九州大学言語学論集』に掲載された。これらの発表・論文によって得られた知見をまとめると次のようになる。まず,水本の一連の研究において,格助詞に基づく文理解を幼児ができない理由を,述語入力時までの格助詞の入力情報の保持の可否と捉えていた。この点に関し,格助詞の入力情報の保持負荷は生じさせないために述語を先行入力した環境を設定し,その状況でどのような言語理解が行われるかを調査したわけであるが,その結果,述語を先行入力し,格助詞の入力情報保持負荷を軽減することで,格助詞に基づく文の理解が可能となる幼児がいることを示すことができた。このことは,水本の一連の研究で論じている,格助詞に基づく文理解ができない原因が,述語入力時までの格助詞の入力情報の保持の可否によっているという主張を裏付けるものである。平成22年度以降は本格的な縦断的調査を実施し,格助詞に基づく文の理解を含めた様々な言語表現の理解とワーキングメモリ容量の因果関係の解明を行う。平成22年度は,縦断的調査の第一段階と位置付けられ,一年目の縦断的調査を実施した。また,前年度の予備調査の結果やこれまでに実施した調査結果のうち,関係節文と分裂文に関するものを論文として発表した。この論文によって得られた知見をまとめると次のようになる。この点を検証するために,節内の格助詞のみが異なる関係節文・分裂文の組合せを設定し,その状況でどのような言語理解が行われるかを調査し,さらに,得られた結果とワーキングメモリ容量測定のためのテストとの関係を論じた。その結果,ワーキングメモリ容量がある程度以上である幼児のみが2種類の構文において格助詞に基づく文理解ができていることが明らかにされた。しかし,その一方,関係節文と分裂文で異なる選好性が存在することもまた示された。この選好性に関してはさらに複数項目の調査を実施し、検討を行わなければならない項目の一つであると認識している。平成23年度は二度目の縦断的調査を実施し,格助詞に基づく文の理解を含めた様々な言語表現の理解とワーキングメモリ容量の因果関係の解明を行う。平成23年度は,二年目の縦断的調査を実施した。その結果,一年程度の経過でワーキングメモリ容量が著しく発達したという幼児が少数ながらいたこと,それらの幼児においては特定の言語表現の理解課題結果が向上していたことが確認された。ただし,あまりに対象となる幼児が少ないため,この結果を一般化することは難しいと思われる。そこで,今後さらに継続して研究を続ける,あるいは,課題自体に要するワーキングメモリ負荷をコントロールするような実験計画にすることなどが必要であると考えられる。また,一連のプロジェクトの中で実施した調査結果のうち,文脈による理解促進効果に関するものを論文として発表した。

Otsu(1994)以来,単独では幼児が理解することの難しい文であっても,その文を使用する適切な文脈とともに呈示されることによって理解が促進されるということが知られるようになった(文脈による理解促進効果)。この効果に関して,異なる現象をもとに検討したところ,必ずしもすべての幼児に認められるわけではないこと,現象によっては促進効果を示さないことを分裂文を用いた実験により示した。この点は,幼児の文理解における情報処理の質的問題として今後さらに探求の余地があると思われる。23年度が最終年度であるため、記入しない。
数理との協働による新しい大規模構造ヘルスモニタリングシステム技術の提案

本研究の目的は,数理分野での研究成果との協働により,簡便で高精度・高効率・高信頼性のある新しい大規模構造ヘルスモニタリングシステムを開発することである.研究実施計画では,本年度は,超音波伝播解析での高精度・高効率な数値計算スキームとプログラムの構築を試みることを実施項目のひとつとしていた.それゆえ,そのための準備として,昨年度は,構造部材に張り巡らせたセンサ網から,損傷の発生や進展などの必要な情報を,どのようにして速く精確に取得するのか,ということを数理的観点から検討するための基礎的研究を行っていた.これを受け,本年度では,主としてマルチエージェントシステムに着目することによりセンサ網の設計手法について考察を深めた.センサ網の一部が故障や停止をした場合でもセンサ網全体の故障にはつながらないなどといったシステムの安定性や堅牢性などは,より現実に即した実用性を有するヘルスモニタリングシステム構築において必要不可欠な性質である.これらについて,本年度の結果は有用な知見を与え,重要性をもったものとなっている.さらに,マルチエージェントシステムに着目したセンサ網の考察は,人間の災害時の避難行動の解析に応用できることが明らかになった.具体的には,建物火災時に避難行動に影響を及ぼす心理的要因を考慮に入れた避難者の行動を,マルチエージェントシミュレーションによって数理的に解析することができ,この解析結果を用いて建物火災時に避難時間を短縮し犠牲者をなくすために実効性のある対策を提案することができた.この結果は論文として公表した.また,この結果を得ることにより,本来のマルチエージェントシステムとセンサ網に関する理解も深めることができた.以上の本年度の成果は本研究の目的達成上重要なものとなっている.本年度は,研究実施計画に基づき,主としてマルチエージェントシステムに着目することによりセンサ網の設計手法について考察を深めた.さらにこの考察を建物火災時の避難行動の数理的解析に応用し,結果を論文として公表することもできた.これらはいずれも本研究目的達成上重要な内容である.よって本研究目的達成に向けて着実に成果を得ていると考えられるから.おおむね当初の予定通り本研究課題を進めていく.ただし,センサ網を数理的なネットワークとしてモデル化し,センサ網の数理的特性を把握する課題等が順調に進んでおり,さらに展開もみせているので,これらを活用した課題を前倒しで行うだけでなく,積極的な成果の公表も検討していく.本研究の目的は,数理分野での研究成果との協働により,簡便で高精度・高効率・高信頼性のある新しい大規模構造ヘルスモニタリングシステムを開発することである.本年度は,研究実施計画にもあるとおり,長距離伝播波の実現条件を詳細に検討するために,部材の形状が力学的特性に及ぼす影響を深く掘り下げることを行った.具体的には,形状の異なる孔をもつ種々のエポキシ樹脂を対象とし,形状の違いが強度および放熱特性に及ぼす影響を実験およびシミュレーションにより明らかにし,結果を論文として公表した.現実の構造物は一般に複雑な形状を有している.それゆえ,得られた結果は,より現実に即した実用性を有するヘルスモニタリングシステム構築のために有用な知見を与えるという意味で非常に重要である.一方,本研究では,構造物に多数のセンサを配置し,センサ網によって構造物に生じる異変を発見・監視する方法の開発も目的としている.本年度は,構造部材に張り巡らせたセンサ網から,損傷の発生や進展などの必要な情報を,どのようにして速く精確に取得するのか,ということを数理的観点から検討するための基礎的研究を行った.具体的には,センサ網を数理的なネットワークとしてモデル化して,マルコフ連鎖やグラフ理論,行列の理論などを中心にして,モデル化したネットワークの数理的特性について調べた.一般にセンサ網が大規模になるほど,必要な情報の探索は難しくなる.それゆえ,情報探索の高効率化は必須であるが,本年度の成果はこれにつながるものであり,本研究目的達成上重要なものである.本年度は,形状の違いが強度および放熱特性に及ぼす影響を実験およびシミュレーションにより明らかにし,結果を論文として公表した.また,センサ網を数理的なネットワークとしてモデル化して,センサ網の数理的特性について調べた.これらはいずれも本研究目的達成上重要な内容である.よって本研究目的達成に向けて着実に成果を得ていると考えられるから.本研究の目的は,数理分野での研究成果との協働により,簡便で高精度・高効率・高信頼性のある新しい大規模構造ヘルスモニタリングシステムを開発することである.研究実施計画では,本年度は,超音波伝播解析での高精度・高効率な数値計算スキームとプログラムの構築を試みることを実施項目のひとつとしていた.それゆえ,そのための準備として,昨年度は,構造部材に張り巡らせたセンサ網から,損傷の発生や進展などの必要な情報を,どのようにして速く精確に取得するのか,ということを数理的観点から検討するための基礎的研究を行っていた.これを受け,本年度では,主としてマルチエージェントシステムに着目することによりセンサ網の設計手法について考察を深めた.センサ網の一部が故障や停止をした場合でもセンサ網全体の故障にはつながらないなどといったシステムの安定性や堅牢性などは,より現実に即した実用性を有するヘルスモニタリングシステム構築において必要不可欠な性質である.これらについて,本年度の結果は有用な知見を与え,重要性をもったものとなっている.さらに,マルチエージェントシステムに着目したセンサ網の考察は,人間の災害時の避難行動の解析に応用できることが明らかになった.

具体的には,建物火災時に避難行動に影響を及ぼす心理的要因を考慮に入れた避難者の行動を,マルチエージェントシミュレーションによって数理的に解析することができ,この解析結果を用いて建物火災時に避難時間を短縮し犠牲者をなくすために実効性のある対策を提案することができた.この結果は論文として公表した.また,この結果を得ることにより,本来のマルチエージェントシステムとセンサ網に関する理解も深めることができた.以上の本年度の成果は本研究の目的達成上重要なものとなっている.本年度は,研究実施計画に基づき,主としてマルチエージェントシステムに着目することによりセンサ網の設計手法について考察を深めた.さらにこの考察を建物火災時の避難行動の数理的解析に応用し,結果を論文として公表することもできた.これらはいずれも本研究目的達成上重要な内容である.よって本研究目的達成に向けて着実に成果を得ていると考えられるから.おおむね当初の予定通り本研究課題を進めていく.ただし,センサ網を数理的なネットワークとしてモデル化し,センサ網の数理的特性を把握する課題等が順調に進んでいるので,これらを活用した情報検索システムの構築を前倒しで行うことも検討していく.おおむね当初の予定通り本研究課題を進めていく.ただし,センサ網を数理的なネットワークとしてモデル化し,センサ網の数理的特性を把握する課題等が順調に進んでおり,さらに展開もみせているので,これらを活用した課題を前倒しで行うだけでなく,積極的な成果の公表も検討していく.雑誌投稿料や旅費を工夫することで節約をすることができ,当初の予定より費用を抑えることができたことが次年度使用額が生じた主な理由である.物品費や旅費には変動するものもあり当初の予定より費用が上回る場合も想定されるので,そのような場合も含めて次年度使用額を有効利用したい.雑誌投稿料や旅費を工夫することで節約をすることができ,当初の予定より費用を抑えることができた.さらに,購入予定であった計算機について,計算機の価格や仕様,また研究の進捗状況などから総合的に判断をして購入を先送りにした.これらのことが次年度使用額が生じた主な理由である.研究費を有効利用するために知恵を絞った結果である.物品費や旅費には変動するものもあり当初の予定より費用が上回る場合も想定されるので,そのような場合も含めて次年度使用額を有効利用したい.