hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オープンソースソフトウェア開発組織におけるイノベーションプロセスに関する研究

本研究は、インターネットを利用してオンラインで行われている開発プロセスの記録を調査するとともに、公示資料及びインターネット上に分散する関連情報の調査を通じて行った。本研究に明らかになったイノベーティブな組織プロセスには次のようなものがあることが明らかになった。1.さまざまな動機付けによる自発的参加地理的に隔絶された開発者たちが足並みをそろえて開発プロジェクトに参加している。彼らに共通するのは自発的にプロジェクトに参加していることだけで、参加の動機はさまざまである。純粋に開発のプロセスを楽しむものもあれば、自分がほしいと思うソフトウェアを開発したいと考えるものもある。ほとんどの開発者はソフトウェアの開発を職業としながら、参加しているのでプロジェクトへの貢献を自らの評判を向上したいとするものが多いと想定したが、このような動機によるものは実際には多くなかった。2.二重の知識創造プロセスソフトウェア自身、一種の知識であるから、ソフトウェア開発は知識創造のプロセスである。オープンソースでは、優秀なプログラマが作業の中心をになうが、開発作業の周辺では彼らのソフトウェア開発の進め方、意思決定の基本などを見よう見まねで習得するものがいる。これは、知識創造がうまく機能している企業組織でも見られる実践共同体の一種と見ることができる。3.営利活動とのユニークな関わりオープンソースは非営利活動であるが、インストールキットの販売や保守などの関連ビジネスがあった。最近では、営利企業が自らの戦略的地位構築のためにオープンソースに取り組んだり、企業システムをオープンソースとして開発したりする事例も出てきた。後者の場合、オープンソースであることから、オープンな企業ネットワークを成立させる基盤となっている。昨年度までの研究成果をもとして、知識創造過程としてオープンソースソフトウェア開発を整理するとともに、公共財としてのオープンソースソフトウェアを可能にするライセンス文書の位置づけを整理してきた。また、今年度の新たな取り組みとしては、ビジネス組織とオープンソースソフトウェア開発組織との間での協働による価値の創造を明らかにするとともに、プロセスアセスメントを中心とする経営品質活動に対する、オープンソースソフトウェア開発プロセスの考え方を適用する可能性を検討してきた。オープンソースソフトウェアの周辺での支援ビジネスから始まった企業との関係は、開発そのものへの投資を通じて、企業戦略の一部として取り組むなど、革新を遂げていることが明らかになった。特に、IBMのLinuxへの投資の事例からは自社の戦略的ポジションの獲得・維持に貢献し、ニユートーキヨーの食材発注システムセルベッサをオープンソースソフトウェアとして開発した事例からは、業務システム開発の新たな形態の発生とオープンソースソフトウェアが企業間取引グループ形成の新たな仕組みとなっていることが明らかになった。経営品質の向上のためには、定義されたプロセスが要求されるが、オープンソースソフトウェアの開発では臨機応変の非定型プロセスが取られ、高品質な成果が得られている。企業においても特に立ち上げ期などでは、必ずしも定義されたプロセスを持たなくとも、高い経営品質を持ちうることを指摘した。これらの研究は、主に既存の出版物とインターネット上にある資料素材をもとにすすめてきた。特に、インターネット上で開発の進められるオープンソースソフトウェアの場合、インターネット上の資料が重要な研究材料になる。研究成果の一部は、論文のほか、経営情報学会、日本経営品質学会の研究発表大会で報告し、そこでのコメントを参考に研究の充実に生かしてきた。

ほとんどの開発者はソフトウェアの開発を職業としながら、参加しているのでプロジェクトへの貢献を自らの評判を向上したいとするものが多いと想定したが、このような動機によるものは実際には多くなかった。2.二重の知識創造プロセスソフトウェア自身、一種の知識であるから、ソフトウェア開発は知識創造のプロセスである。オープンソースでは、優秀なプログラマが作業の中心をになうが、開発作業の周辺では彼らのソフトウェア開発の進め方、意思決定の基本などを見よう見まねで習得するものがいる。これは、知識創造がうまく機能している企業組織でも見られる実践共同体の一種と見ることができる。3.営利活動とのユニークな関わりオープンソースは非営利活動であるが、インストールキットの販売や保守などの関連ビジネスがあった。最近では、営利企業が自らの戦略的地位構築のためにオープンソースに取り組んだり、企業システムをオープンソースとして開発したりする事例も出てきた。後者の場合、オープンソースであることから、オープンな企業ネットワークを成立させる基盤となっている。
地層処分事業への物理探査手法の適用に関する技術マネジメント的研究

今後の社会的重要な問題として、原子力発電に伴って発生する高レベル放射性廃棄物の地層処分問題がある。わが国では、地層処分の事業化に向け、実施主体である原子力発電環境整備機構の設立、処分地の選定方法が規定された。今後は、地質環境上の要件を示した検討項目に基づき、処分地としての適性が検討され、最終処分地が決定される。地質環境に関する議論の場合、不確実かつ予測困難な要素も含まれているため、技術的、専門的な判断が必要である。そこで本研究では、ESL(Evidential Support Logic)に基づき、処分地としての適正評価を行う際の判断ロジックを明示し、各証拠および事業全体の不確実性を定量化したモデルとPublic Acceptance形成を目的としたモデルの2点で解析を行った。ESL手法の場合、技術的な判断根拠の内訳、プロセスを明示、不確実な割合や支持できない割合の明確が従来の手法との違いであり、調査を行った技術者や結果を評価する専門家、事業者自身を守る術という点が非常に革新的である。また、個々のみでなく全体が問題ない、健全であるということを保証するための予防医学的な技術論理であり、Public Acceptanceの形成は付属的でなく最大目標であることが従来方法との決定的な違いである。そして、マネージメントにおいてどの調査の精度を上げれば全体の精度が上がるかという感度評価が可能であり、調査計画に有効であると同時に、専門分野を横断して全体を指揮する技術者の視点が広まると考えられる。ESL解析を行った結果、ロジックツリーの最終解として処分地適正評価の支持、不支持、不確実の割合を区間確率で求めることができた。また、感度解析を行い、ESL解析を処分事業のマネージメント利用が可能であることが示せた。Public Acceptanceに関しては、過度に複雑なESLの提示は行わず、本質的に重要な論点を、整然と正しく明示することが重要である。以上のことから、地層処分事業に関するESL解析の適用性検討が処分地選定の安全評価に有用性が大きいことが判明した。今後の社会的重要な間題に,高レベル放射性廃棄物の地層処分問題がある.法律上は人間界に永久に影響を及ばさない場所に廃棄物を捨てることとされているが,この考え方では社会の理解が得にくくなっている.このため処分地のモニタリングも求められるようになってきており,物理探査法技術はこのための重要なモニター技術であると言える.しかし何をモニターし,その場所がどのような状態になった時に問題があるかを決めること自体が容易ではなく,そこで本研究では,技術マネジメント的観点から,高レベル放射性廃棄物の地層内処分問題を対象に以下のような調査研究を行った.高レベル放射性廃棄物の地層内処分における法律や関連団体による処分事業の関連報告書の課題を探査技術適用のモニタリングの観点から精査した.前提である永久処分に対し,社会的理解が得られなくなっており,モニタリングの概念を導入し,これまでの論理を整理することは極めて重要であるとの考えから,法律に定められている地層処分のフローを法律に則して論理的な整理を試みた.一方,社会の理解の得るためのパブリックアクセプタンスの視点からは,どのような調査フロー,意志決定フローが適切であるかどうかを論じるため,市民的視点からの処分地決定フローを考案し,その意義を検討した.この際,意思決定支援ツールであるESL(Evidence Support Logic)法を用いて論理の整理を行い,不確定性の評価を併せて行った、また並行して米国,欧州の主たる国々における原子力関連機関ならびに関連実験サイトの調査,廃棄物処分事業の事例調査,技術理論の精査を実施した.これら一連の結果,ESLは地層処分に係る緒技術の限界と効用を不確定性を含む事象の意思決定論の観点から見て論理の整理手法として有効であり,さらには,どのような調査を行うべきかなどを検討する方法論としても有効な手法となりうるであろうことが判明した.今後の社会的重要な問題として、原子力発電に伴って発生する高レベル放射性廃棄物の地層処分問題がある。

また、感度解析を行い、ESL解析を処分事業のマネージメント利用が可能であることが示せた。Public Acceptanceに関しては、過度に複雑なESLの提示は行わず、本質的に重要な論点を、整然と正しく明示することが重要である。以上のことから、地層処分事業に関するESL解析の適用性検討が処分地選定の安全評価に有用性が大きいことが判明した。
過冷却液体ならびにアモルファスの応力下におけるダイナミックスと力学的挙動

Zr-Ni系アモルファスならびに液体合金の引張変形についての分子動力学シミュレーションを行った.液体急冷により作成したナノサイズのZr_<67>Ni_<33>アモルファス合金ロッドを,引張軸のみ周期的境界,他は自由表面の条件で,定歪速度・一定温度で一軸引張変形させた.初期には弾性変形し,その後,均一塑性変形,不均一塑性変形する.このような粘性流動的挙動は,実験的においても,アモルファス合金破面のベインパターンとして観察されている.変形の各過程における,個々の原子の運動状態を動画により解析すると,塑性変形時における原子のダイナミックスは,静的な状態でのアモルファスならびに液体とも異なることがわかる.塑性変形時の流動応力は,アモルファスから平衡液体までの広い温度領域にわたって,温度の一次の関数であり,アモルファス状態での弾性係数は温度に依存しない.また,液体の相分離の分子動力学シミュレーションを,Lennard-Jonesポテンシャルを用いて行った.相分離により生成した不均一構造においては,サイトポテンシャルエネルギーは界面で大きく,ドメイン内部では小さい.スナップショットでみた場合の界面構造は,シャープであるが,サイトポテンシャルエネルギーでみられる界面構造は,約1.2nmの厚さを有する.ドメインのサイズが小さい場合には,界面間の相互作用が働くために,ドメインサイズによって成長則が変化する原因となる.原子レベルでの応力エネルギー分布は,垂直応力ならびにせん断応力の各成分とも,ドメイン構造との相関は認められない.しかしながら,応力エネルギーテンソルの不変量であるvon Mises表記は,界面において小さくドメイン内部においては大きな値を示し,相分離界面近傍においては,液体としての原子の振舞が抑制されていることを示している.Zr-Ni系アモルファスならびに液体合金の引張変形についての分子動力学シミュレーションを行った.液体急冷により作成したナノサイズのZr_<67>Ni_<33>アモルファス合金ロッドを,引張軸のみ周期的境界,他は自由表面の条件で,定歪速度・一定温度で一軸引張変形させた.初期には弾性変形し,その後,均一塑性変形,不均一塑性変形する.このような粘性流動的挙動は,実験的においても,アモルファス合金破面のベインパターンとして観察されている.変形の各過程における,個々の原子の運動状態を動画により解析すると,塑性変形時における原子のダイナミックスは,静的な状態でのアモルファスならびに液体とも異なることがわかる.塑性変形時の流動応力は,アモルファスから平衡液体までの広い温度領域にわたって,温度の一次の関数であり,アモルファス状態での弾性係数は温度に依存しない.また,液体の相分離の分子動力学シミュレーションを,Lennard-Jonesポテンシャルを用いて行った.相分離により生成した不均一構造においては,サイトポテンシャルエネルギーは界面で大きく,ドメイン内部では小さい.スナップショットでみた場合の界面構造は,シャープであるが,サイトポテンシャルエネルギーでみられる界面構造は,約1.2nmの厚さを有する.ドメインのサイズが小さい場合には,界面間の相互作用が働くために,ドメインサイズによって成長則が変化する原因となる.原子レベルでの応力エネルギー分布は,垂直応力ならびにせん断応力の各成分とも,ドメイン構造との相関は認められない.しかしながら,応力エネルギーテンソルの不変量であるvon Mises表記は,界面において小さくドメイン内部においては大きな値を示し,相分離界面近傍においては,液体としての原子の振舞が抑制されていることを示している.
トンネルの設計・施行におけるエキスパートシステムの開発

トンネルの設計の概念はNATM(New Austrian Tunneling Method)の出現によって大きな変革を受け,施工においても導入する機械,設備,作業手順等が一新された.NATMの本質は,調査ー設計ー施工の各過程を有機的に関連させて管理運用していくことにある.NATMの設計施工に対する考え方は工学者・技術者の経験を総合していながら,かつ極めて論理的である.土木学会でもNATMを標準工法として位置付けており, NATMによるトンネル施工は増加の一途を辿るものと考えられる. NATMがより経済的かつ合理的なトンネル施工法として発展していくためには,これまでの,そして今後の経験を蓄積し,設計法の妥当性検証,設計変更手順の確立,適切な管理値の設定法の開発,より有効な理論,数値解析法の開発等を計る必要がある.そのためには,総合化されたNATMの設計施工およびデータ収集システムの構築が必要と考えられる.このようなシステムは経験的なものを取り込むと同時に,常に最新の技術を吸収して発展していく機構が必要であり,人工知能の概念を用いたエキスパートシステムがこれに適している.本年度は61年度に実施した作業分析に基づいて, DEC/VAX station IIシステム上でエキスパート構築シェルOPS5によってNATM設計用第一期システムを構築した.現在までに作成されたシステムは,ルール数で約500,プログラムステップで約10,000行(内FORTRAN部2,000行)である.また,このエキスパートシステムに入力するデータを既存のトンネル施工データから参照するために,マイクロコンピュータ(PC9800)上でつぎの3種のデータベースシステムを構築し,各種の文献よりデータを入力した:(1)トンネルデータベース(既存のトンネルの概要),(2)支保データベース,(3)地質データベース.次年度は,現場データによって本システムの確証作業を実施し,システムの改良を計るものである.トンネルの設計・施工の概念はNATM(New Austrian Tunneling Method)の出現によって大きな変革を受けた。NATMの本質は、吹付けコンクリートとロックボルトを単に支保部材として利用することにあるのではなく、調査,設計,施工,施工管理の各過程を総合的・有機的に管理,運用していくことにある。この新しいトンネルの設計・施工の考え方は、工学者・技術者の経験を総合しながら、かつ極めて合理的であり、したがってエキスパートシステムの構築に適している。エキスパートシステムを作成するためには、現状分析を極めて精密に実施する必要がある。殊に、本年度では土木学会の山岳トンネル標準示方書が全面的に改訂され、NATMが標準工法と位置付けられたために、その詳細な分析から作業を開始した。しかしながら、当該示方書は概説的であり、具体的な設計・施工の手順が示されていない。このため、委員会のメンバーが分坦して、主として各種の設計手法の具体的な手順・入力データを調べ上げると共に、各種手法相互の位置付けを明らかにし、システムとして組み込むべきルーチンの分析を終えた。委員会は分坦毎のワーキンググループの会合も併せて10回程開催され、最終的に設計システムに関する報告書が取りまとめられた。また,スーパーミニコンピュータDEC/Station【II】システムとエキスパート構築システムOPS5も導入されたため、上記の分析結果に基づいたシステム作成を順次進めているところである。トンネルの設計および施工は、極めて広範囲の経験が総合した,そしてまたその理論的な統合の計られていない分野であることが、本年度の分析作業を通じて更めて痛感させられた。裏返せばこれは人工知能的な手法なくしてトンネル設計施工のシステム化が不可能であることを示していよう。62年度はプロトタイプシステムが作成される。トンネルの設計の概念はNATM(New Austrian Tunneling Method)の出現によって大きな変革を受け,施工においても導入する機械,設備,作業手順等が一新された.NATMの本質は,調査ー設計ー施工の各過程を有機的に関連させて管理運用していくことにある.NATMの設計施工に対する考え方は工学者・技術者の経験を総合していながら,かつ極めて論理的である.土木学会でもNATMを標準工法として位置付けており, NATMによるトンネル施工は増加の一途を辿るものと考えられる. NATMがより経済的かつ合理的なトンネル施工法として発展していくためには,これまでの,そして今後の経験を蓄積し,設計法の妥当性検証,設計変更手順の確立,適切な管理値の設定法の開発,より有効な理論,数値解析法の開発等を計る必要がある.そのためには,総合化されたNATMの設計施工およびデータ収集システムの構築が必要と考えられる.このようなシステムは経験的なものを取り込むと同時に,常に最新の技術を吸収して発展していく機構が必要であり,人工知能の概念を用いたエキスパートシステムがこれに適している.本年度は61年度に実施した作業分析に基づいて, DEC/VAX station IIシステム上でエキスパート構築シェルOPS5によってNATM設計用第一期システムを構築した.現在までに作成されたシステムは,ルール数で約500,プログラムステップで約10,000行(内FORTRAN部2,000行)である.また,このエキスパートシステムに入力するデータを既存のトンネル施工データから参照するために,マイクロコンピュータ(PC9800)上でつぎの3種のデータベースシステムを構築し,各種の文献よりデータを入力した:(1)トンネルデータベース(既存のトンネルの概要),(2)支保データベース,(3)地質データベース.次年度は,現場データによって本システムの確証作業を実施し,システムの改良を計るものである.
HIVの新規感染阻止エピトープの探索と感染阻止抗体の開発

HIVの新規感染阻止エピトープを探索するために、HIVがCD4+T細胞に感染する際に細胞膜上に形成するHIV envelope (env)-CD4-ケモカイン受容体膜融合中間複合体と、可溶化CD4を高親和性抗体産生マウスに免疫し、モノクローナル抗体を作製した。抗CD4抗体R275はCD4上のドメイン3の新規エピトープを認識しHIV-1の感染を阻止した。膜融合の動的エピトープを認識し、新たな感染阻止の標的を明らかにすることが出来る、抗膜融合複合体抗体ライブラリーを樹立した。HIV-1envエピトープの探索と中和抗体の開発に関しては、広範囲にHIV-1ウイルスサブタイプの感染阻止に有効な抗原エピトープを認識する特異抗体を樹立するために、ウィルスがCD4陽性細胞に膜融合で感染する際のHIV-1 envelope (env)とCD4の融合複合体を免疫抗原とすることとした。env発現293FT細胞とCD4発現293細胞(29B-CD4)の共培養で生じる細胞膜融合をsplit-GFPにより可視化し、膜融合中間体が生成する至適条件を決定した。現在、高親和性抗体を産生することが可能なGANP Tgマウスに膜融合中間体を免疫しており、今後追加免疫を数回行った後に抗体クローンの樹立を行う予定である。宿主CD4に対するHIV-1感染阻止抗体の開発においては、293-CD4細胞上のCD4細胞外領域を認識する抗CD4抗体を9クローン樹立した。その内、R275抗体はin vitroのHIV-1感染実験において顕著に感染を阻害する活性を有していた。R275抗体はenv発現細胞とCD4発現細胞の共培養による細胞膜融合を抑制した。大腸菌システムで作製した三次元構造が保持されていないリコンビナントCD4タンパクに殆ど反応しないことから、R275抗体の認識するエピトープは従来の報告のそれとは異なる新たな立体構造部位である事が示唆された。感染阻止作用の詳細を明らかにする為に現在R275が認識する抗原エピトープの決定を行っている。HIV-1 envelope (env)エピトープの探索と中和抗体の開発に関しては、昨年度までにウイルスがCD4陽性細胞に膜融合で感染する際に形成されるenv-CD4融合複合体を膜融合中間状態で固定する至適条件を検討し、このenv-CD4膜融合中間体を高親和性抗体の産生が可能なGANP Tgマウスに免疫した。本年度は、膜融合中間体特異的に反応する抗体を78クローン樹立した。現在、反応性の高い15クローンを中心に、抗体の中和能と認識エピトープの解析を進めている。また、これらの抗体は膜融合過程で出現するエピトープを動的に追跡できるツールとして利用可能であるかを検討中である。膜融合機序の解明に役立つものと期待される。宿主CD4に対するHIV-1感染阻止抗体の開発においては、昨年度までに293-CD4細胞上のCD4細胞外領域を認識する抗CD4抗体を9クローン樹立した。R275抗体はin vitroのHIV-1感染実験において顕著に感染を阻害する活性を有することを明らかにした。またR275抗体はenv発現細胞とCD4発現細胞の共培養による細胞膜融合を抑制した。本年度は、種々の抗CD4抗体との競合結合実験から、R275抗体はOKT4抗体エピトープの近傍の立体構造を認識することを明らかにした。R275抗体は、未報告のHIV感染阻止エピトープを認識する新規抗CD4抗体であることが示唆された。R275抗体のエピトープとHIV感染阻害機序の詳細を明らかにするために、米国の研究グループと共同研究で結晶化構造解析を進めている。
遠心加速度負荷による前庭神経系の応答特性に関する研究

本研究で用いられた直径3mの遠心加速機ではハムスターにとって殆んどコリオリー効果は除外してよいことから遠心加速度のみが負荷出来る。比較的長い時間(10分以上)遠心加速度を負荷した際に生ずる前庭-自律系の反応が刺激の大きさと呼吸,心拍,心拍出量の変化との相関で調べられた。ハムスターの様な四足動物は通常の生活で重力のかゝる方向は-Gxの背中から腹方向への負荷がもっとも耐性が強く、先ず心機能に対する影響から見ると、本実験の最大加速度である10gの加速度に対しても、心拍数については顕著な変化を示さなかった。しかし、心拍出量は加速度変化に敏感であり2gから減少し、負荷加速度の大きさにほゞ比例した減少率を示した。これに対して、ヒトの直立のような、+Gz方向の頭から尾へ向う加速度負荷に対しては、最も耐性が弱く4gでほゞ40%の動物は房室ブロックを起し、心不全の状態に落ち入る。しかし、尾から頭方向への加速である-Czの負荷に対しては耐性は強く、4gでは全例に心臓の障害は生じなかった。心拍出量の変化は、-Gxに比較しても大差のない減少率を示しており、頭部への体液移動に対しては脳への循環が良く保たれていることから、心機能に大きな影響を与えないものゝ、+Gzの様に頭からの虚血の現象は脳の機能に短時間の傷害を与え急激に心機能への影響を与える。更に心臓の腹部方への移動は構造的に機械的な影響を受けやすいことを示している。呼吸の変化は心機能とよく平行しているが、-Gxにおいても加速度負荷大きさと比例した呼吸数、呼吸量の減少を示しており、より機械的な影響を受けやすい系であることを示唆している。以上、遠心加速度を動物の各体軸方向に負荷することによって起る自律系の応答について明らかにした。
北宋慶暦以降の思想状況と道学の形成

北宋の慶暦年間におこった新たな思想運動の性格とその展開、更にその中で道学がいかにして一つの学派として形成されていったかが本研究の主題であったが、二年にわたる研究作業により以下の成果が得られた。1、慶暦の思想運動の立役者の一人に欧陽脩がいるが、従来より彼の思想史上の位置は今ひとつ明らかでなかった。今回、彼の著作の全面的検討により、そのオピニオンリ-ダ-としての性格と役割り、ひいては慶暦の思想運動そのものの思想史上の意義が明確になった。2、道学が形成された時代、道学と類似の思想が各地に存在した。陳襄ら古霊四先生もその一つであるが、これらの思想家たちを広く調査することによって、今まで道学の特色とされていたものが必ずしもそうとは言えないこと、また道学者たちが当時どのような形で自己主張をしたのかが明らかになった。それとともに、道学形成史における程頤の存在の重要性があらためて確認された。3、道学形成期の思想界の王者は王安石の学問であったが、王安石の主著の輯佚作業と彼の批判資料の収集作業を行ないつつ、その学問の来歴と性格を究明した。そして王学(王安石の学問)と対比することによって、道学者たちの議論にこめられている含義を堀りおこすことができた。4、その他、仁宗、英宗、神宗、哲宗、徽宗朝の思想文献の渉猟によって、この時期の思想動向への展望が得られた。北宋に宗朝,慶暦の新政に代表される中央の新たな潮流に呼応して,それまで民間ではぐくまれてきた思想が講学という形で各地で名乗りをあげた.道学者たちも,福建における古霊四先生も,そのような存在であった.本年度は,陳襄をはじめとする古霊四先生やその他の講学者たちの実態を調査することによって,道学草創期にあっては道学以外にも道学と類似した思想が各地に存在したことを確認し,最終的に道学が中央にくいこむことができ,他が淘汰されていった原因を追求した.また,道学の中では特に程頤が中央の文教政策に積極的にかかわろうとし,その際,中央の問題意識と議論方式を大幅に取り入れたことが,更に明らかになってきた.それと共に,道学と対立する王安石の学問が当時の思潮の一つの帰結という性格を持つことがわかり,道学と王学の共通項が一層具体的に把握できるようになった.当時の輿論の指導者として広大な影響力を持ちながら位置づけが曖昧だった欧陽脩の思想も,道学や王学との対比によってその性格が明確になり,北宋慶暦以降の思想史の見取図が固まってきた.これらの成果は,書籍の購入を広範囲に行なうことができ,文庫や図書館所蔵の資料の焼付も手に入れられたため,資料の幅が従来より格段に拡大できたことにより得られたものである.また海外での研究成果もまとめて収集できたため,研究の進展が一層加速してきている.本年度は、慶暦年間に端を発した思想運動がいかに展開していったかを、王安石の学問とその対立者たちの思想を中心に検討した。まず、王安石の主著である『周官新義』の内容を調べ、彼の経学の基本姿勢が慶暦の新義の延長線上にあり、その点では彼の批判者たちと同じ立場にあることを確認した。王安石の経学方面での著作についての専論は、中国の学者による輯佚作業以外、今まで驚くほど少なかったが、その理由の一つに資料上の問題がある。『周官新義』も完本は現存せず、輯佚作業を通してしかその内容を伺いえないが、その事情は同じく主著である『字説』も同じである。本年度は従来より手薄であったこの『字説』の輯佚作業も試みたが、これについては更に継続していくつもりである。

ただこの『字説』をなりたたせているのが文字の体系への信頼であり、その体系のつかみ方に王安石の秩序観と経学の方法論があざやかに浮き出ていることが具体的に知られた。今後はこれをもとに、王安石の経学の本質と思想史上の位置を更に追求していくことになろう。なお、当時の王安石経学批判の資料も収集したが、この作業も更に継続していくことになろう。道学は、王学(王安石の学問)と自らを対比することによって個性を輝かせたが、その個性の内容を具体的に明らかにできた。両者は共通の問題意識をもち、そのうえで互いに各々の特徴を顕示したといえる。個々の議論の底に潜む共通の問題意識を掘りおこし、そのうえでそれぞれの自己主張の合意を明らかにする研究方法は、道学の形成を北宋思想史の脈絡の中に位置づける作業に大いに有効であったと考える。
有機性廃棄物の炭化による高度資源化技術に関する研究

有機性副産物の「ゼロエミッション化」を推進するためには,炭素循環プロセスの構築が必要である。難リサイクル有機性副産物を従来のように埋立や焼却処分することなく,炭素材料に変換した場合,材料中の炭素含有量に相当する二酸化炭素の排出量を低減させることができる。また,機能化複合材料の製造に用いる炭素材料に対しては,従来の炭素材料に比べて脱臭性能が優れているなど,別の機能を有する新材料が望まれる。本研究においては,有機性副産物から低コスト条件で炭素材料を製造し,新たな機能性炭素材料への変換利用について検討した。食品産業由来の副産物(オカラ)から種々の炭化条件下で炭素材料を製した。400700°Cの比較的低温領域で,特に薬品類を使わず,オカラを制御条件下で炭化した場合,得られた炭素材料はユニークな表面物性を有することが判った。また,600°Cで炭化したオカラ由来炭素の水蒸気吸着特性は,相対湿度90%での吸着量が36.5%,湿度5%では10.3%となった。その差26.2%は調湿性能の指標となり得る。さらに炭化条件の最適化を求め検討した結果,調湿性能50%以上の炭素材料をも製することができた。炭化条件を制御せずに行う通常の炭化法では,調湿性能が15%程度と低値を示した。市販活性炭の調湿性能はさらに7.2%と低く,本研究で得られたオカラ由来炭素の調湿性能が他の炭素材料のそれに比べて顕著に優れていることが判明し,家屋の調湿材に利用可能なことを見い出した。オカラ以外の有機性副産物への適用も試みており,良好な成果を得ている。一方,悪臭物質であるアンモニアの脱臭性能についても検討し,時間経過に伴うアンモニア濃度を求めたところ,市販の活性炭に比べ,オカラ由来炭素材料がその脱臭性能においても優れていることが認められた。
対人関係の調整から見たポライトネスの研究：自然会話を用いて

「対人関係の調整」を自然に生じた会話のデータに基づいて記述し分析するという課題に基づき,以下のような口頭発表を行った.[1]では,雑談において生じる「冗談」が,その直後の位置に笑いやさらなる冗談を誘発するという記述を通じて,参与者の会話の場に対する関与(Goffman 1966)を高め,対人関係の調整に影響することを論じた.[2]では,知識に属することがらには知識があれば言及することができるが,経験を語るにはそれを経験しているという事実に基づく権限が必要であるという知見(Sacks 1992)を踏まえ,ある特定の話題について経験を有しない参与者が,経験を有する参与者の言及の直後というタイミングでなら言及が可能であるという記述を行った.これにより,特定の種類の発話を行うタイミングが,参与者の会話の場における立場を変化させるという対人関係的機能を持つことを示した.[3]では,雑談における演技的発話について分析した.演技的発話は単独では生じにくく,なんらかのエピソードや人物の振る舞いに関する記述的な発話がなされた直後の位置で生じやすいことを示した.この議論を踏まえて現在,演技的発話は,記述的な発話をより「面白く」言い換える方法であるという分析を行い,「面白さ」という雑談の動機を対人関係的側面から示す論文を準備中である(2016年4月現在,査読中).参考文献27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,相互行為的観点から対人関係の調整行動について明らかにすることである.相互行為的な観点とは,人々が会話やそのほかの「やりとり」を行う際,参与者のどのような行動によってその直後の行動が可能になったか,またどのような立ち位置でやりとりに参加しているか,といったことに主眼をおき,参与者にとって理解/利用可能な要素を記述し,やりとりの諸相を分析することである.こうした手法をとることにより,性別・年齢・国籍などの外面的な要素を前提とせず,当事者にとって何が重要であるかを追うことができる.対人関係はしばしばそのような外的要因ではなく,局所的な関係に関わるアドホックな位置取りが関わっており,こうした観点は有効である.このような問題意識に基づき,2014年度には新たに,継続的に活動する非公式なサークルのデータ収録を開始し,すでに30時間程度の映像データを蓄積した.このデータを用いた研究として,第35回社会言語科学会研究大会(2015/3/14-15,東京女子大学)において研究発表を行った.この発表において申請者は.多人数の会話が行われる状況において,ひとりの説明者が「説明」を行っている時,それに応接して別の参与者が「冗談を言うこと」の相互行為的機能を分析した.申請者はこうした「冗談」は,それに続く位置においてさらに別の参与者の「関与」を呼び込む機能があると分析し,こうした「関与」が可能になることや実際に行われることが場のラポール形成に影響しているとの考察を行った.「対人関係の調整」を自然に生じた会話のデータに基づいて記述し分析するという課題に基づき,以下のような口頭発表を行った.[1]では,雑談において生じる「冗談」が,その直後の位置に笑いやさらなる冗談を誘発するという記述を通じて,参与者の会話の場に対する関与(Goffman 1966)を高め,対人関係の調整に影響することを論じた.[2]では,知識に属することがらには知識があれば言及することができるが,経験を語るにはそれを経験しているという事実に基づく権限が必要であるという知見(Sacks 1992)を踏まえ,ある特定の話題について経験を有しない参与者が,経験を有する参与者の言及の直後というタイミングでなら言及が可能であるという記述を行った.これにより,特定の種類の発話を行うタイミングが,参与者の会話の場における立場を変化させるという対人関係的機能を持つことを示した.[3]では,雑談における演技的発話について分析した.演技的発話は単独では生じにくく,なんらかのエピソードや人物の振る舞いに関する記述的な発話がなされた直後の位置で生じやすいことを示した.この議論を踏まえて現在,演技的発話は,記述的な発話をより「面白く」言い換える方法であるという分析を行い,「面白さ」という雑談の動機を対人関係的側面から示す論文を準備中である(2016年4月現在,査読中).参考文献2014年度にはほぼ予定通りのデータ収録が行えたほか,アイディアと方針の蓄積がある程度行えたため,2015年度の研究成果公表に対して十分な足がかりが形成できたと考える.27年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度には2014年度と同様にデータの収録を進めていくほか,すでに蓄積のあるデータと着想に則って研究成果の公表を進める.また昨年度から蓄積したデータにより,それ以前から従事している起業コンサルテーション場面の分析に対しても洞察を得ることができるものと考えられるため,並行して分析を進め,研究成果の公表を行う.27年度が最終年度であるため、記入しない。
モルヒネの高次中枢作用におけるノルアドレナリン神経系の役割の分子薬理学的解析

モルヒネの作用点であるμオピオイド受容体は、脳内青斑核ノルアドレナリン神経に非常に強く発現している。青斑核ノルアドレナリン神経は大脳皮質、海馬、扁桃体などの学習・記憶や情動あるいはストレス反応に重要である脳領域に広汎に投射していることから、モルヒネのもつ多幸感惹起作用やオピオイド神経系を介したストレス反応調節にノルアドレナリン神経系が重要な役割を果たしていることが考えられる。しかしながら、情動などの高次脳機能やストレスl丈応におけるモルヒネの薬理作用の物質的基盤あるいは内在性のオピオイド神経系の役割に関しては、ノルアドレナリン神経系との関連を含め、ほとんど明らかにされていない。そこで、本研究では、モルヒネをはじめとするオピオイド類の高次中枢作用の物質的基盤および分子機構を明らかにするため、特に、ノルアドレナリン神経系に発現するμオピオイド受容体に焦点を絞り研究を行った。本研究では、まず、ノルアドレナリン神経特異的プロモーターであるDBH (dopamine-β-hydroxylase)プロモーター下にμオピオイド受容体を発現するトランスジェニックマウスとμオピオイド受容体ノックアウトマウスをかけ合わせることにより、ノルアドレナリン神経のみでμオピオイド受容体を発現する遺伝子改変動物を作製した。次に、作製した遺伝子改変動物を活用した行動薬理学的解析により、ノルアドレナリン神経系に発現するμオピオイド受容体がストレス応答に重要な役割を果たしている可能性を示した。また、μオビオイド受容体ノックアウトマウスを用いた研究により、拮抗性鎮痛薬ブプレノルフィンの鎮痛作用の大部分がμオピオイド受容体介したものであることを明らかにした。青斑核ノルアドレナリン神経は大脳皮質、海馬、扁桃体などの学習・記憶あるいは情動反応に重要である脳領域に広汎に投射していることから、モルヒネのもつ多幸感(euphoria)惹起作用や薬物依存に関連する記憶形成にノルアドレナリン神経系が重要な役割を果たしていることが考えられるが、情動や学習・記憶などの高次脳機能に対するモルヒネの作用の物質的基盤あるいは分子機構に関しては、ノルアドレナリン神経系との関連を含め、ほとんど明らかにされていない。そこで、本研究では、特に、ノルアドレナリン神経系に発現するμオピオイド受容体に焦点を絞り、モルヒネの高次中枢作用の物質的基盤および分子機構を明らかにすることを目的とする。ノルアドレナリン神経特異的プロモーターであるDBH (dopamine-β-hydroxylase)プロモーター下にμオピオイド受容体を発現するトランスジェニックマウス(TGマウス)とμオピオイド受容体ノックアウトマウスをかけ合わせることにより、ノルアドレナリン神経のみでμオピオイド受容体を発現する遺伝子改変マウスを作製し、これを活用して研究を進める。平成14年度は、TGマウス作製を行い、DBHプロモーター下にμオピオイド受容体を発現する4系統のマウスを作製した。うち一系統は、μオピオイド受容体ノックアウトマウスとのかけ合わせも完了し、現在、μオピオイド受容体の発現を、インジツハイブリダイゼーション法およびリガンド結合実験により確認しているところである。また、TGマウスに関して、モルヒネの急性および反復投与の効果を検討しつつある。

青斑核ノルアドレナリン神経は大脳皮質、海馬、扁桃体などの脳領域に広汎に投射していることから、モルヒネのもつ多幸感(euphoria)惹起作用や薬物依存に関連する記憶形成にノルアドレナリン神経系が重要な役割を果たしていることが考えられるが、高次脳におけるモルヒネの作用の分子機構に関しては、ノルアドレナリン神経系との関連を含め、ほとんど明らかにされていない。そこで、本研究では、特に、ノルアドレナリン神経系に発現するμオピオイド受容体に焦点を絞り、モルヒネの中枢作用の分子機構を明らかにすることを目的とした。ノルアドレナリン神経特異的プロモーターであるDBH(dopamine-β-hydroxylase)プロモーター下にμオピオイド受容体を発現するトランスジェニックマウスとμオピオイド受容体ノックアウトマウスをかけ合わせることにより、ノルアドレナリン神経のみでμオピオイド受容体を発現する遺伝子改変マウスを作製した。本遺伝子改変マウスにおいてモルヒネの有意な鎮痛作用は認められなかった。一方、tail-suspension法を用いた解析において、μオピオイ受容体ノックアウトマウスで観察される行動量の増加が、μオピオイ受容体をノルアドレナリン神経特異的に発現させることにより野性型と同等のレベルまで減少していた。Tail-suspension法における行動量はストレス応答と関連していることが知られていることから、ノルアドレナリン神経系に発現しているμオピオイ受容体がストレス応答の調節に関与していることが示唆された。
自然界におけるインフルエンザウイルスと水禽の共生メカニズムの解明

インフルエンザウイルスは、自然宿主であるカモなどの野生の水禽においては腸管内で増殖し、病気を発症することはない。長年にわたるインフルエンザウイルスと水禽の共生関係を考えると、本ウイルスが自然界において知られざる役割を有することは自明である。そこで本研究では、インフルエンザウイルスと水禽との共生が、水禽の腸内環境に与える影響を調べるため、腸内微生物叢のメタゲノム解析を行う。また、本ウイルスとの共生が、水禽の免疫系や生命活動に及ぼす影響を明らかにする。さらに、カモなどの水禽類のゲノムにおけるインフルエンザウイルス由来の遺伝子配列の網羅的検索を行う。インフルエンザウイルスとの共生が、水禽の腸内環境に与える影響を調べるため、腸内微生物叢のメタゲノム解析を行う。これまでに、共同研究先である米国ウイスコンシン大学において、マガモを用いた感染実験を行った。鳥インフルエンザウイルスA/Mallard/New York/6750/78 (H2N2)株を感染させたグループ、および非感染グループから、糞便サンプルと直腸スワブを経時的に採取し、腸内微生物叢解析を行なっている。不顕性感染のメカニズム解析を行うにあたり、不顕性感染モデルであるマガモを用いて、感染実験を行なった。鳥インフルエンザウイルスA/Mallard/New York/6750/78(H2N2)株を感染させた動物から経時的に呼吸器や腸管などの各種臓器を採取した。各臓器におけるウイルス増殖性を調べたところ、結腸で最もウイルスタイターが高かった。感染カモにおける宿主応答を調べるため、結腸から抽出したRNAを用いて、RNAseqを行い、現在はデータ解析を進めている。またアフリカ・シエラレオネ共和国において、コウモリから臓器サンプルを採取し、核酸抽出を行なった。今後、次世代シークエンス解析を行い、バイローム解析を試みる予定である。本研究では、インフルエンザウイルスと水禽との共生が、水禽の腸内環境に与える影響を調べるため、腸内微生物叢のメタゲノム解析を行う。カモを用いた感染実験を行ない、非感染群と感染群から採取した糞便サンプルを用いて腸内細菌叢解析を行なっている。また不顕性感染のメカニズム解析を行うにあたり、不顕性感染モデルであるカモを用いて、感染個体の腸における宿主応答解析を行なっている。さらに野生動物のバイローム解析用に、アフリカ・シエラレオネのコウモリから臓器サンプルを採取した。今後、次世代シークエンス解析によって、新規ウイルスの探索を試みる。以上の結果が得られたことから、本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。今後も引き続き、感染実験したカモから採取した糞便サンプルを用いて、腸内微生物叢のメタゲノム解析を行う。インフルエンザウイルスを保有している個体と保有していない個体における腸内微生物叢の違いを調べる。また、それぞれの個体における、免疫系や代謝系などの生体機能の違いを調べるために、感染後の免疫応答などの宿主応答解析(トランスクリプトーム解析)や生体中の内因性代謝物を調べるメタボローム解析を行う。さらに国内外において、引き続き水禽や野生動物からのサンプリングを続け、新規ウイルスを探索するためのバイローム解析を行う。また不顕性感染のメカニズムを解析するため、鳥インフルエンザウイルスを、不顕性感染モデルと顕性感染モデルに感染させ、比較解析を行う。平成28年度は、北方から日本列島に渡り鳥が飛来する時期(10月12月)に、国内3ヶ所の湖沼において、カモ類の糞便サンプルを採取した。北海道稚内市大沼において242個、宮城県伊豆沼・内沼において6個、鹿児島県出水市において189個の糞便サンプルが得られた。続いて、糞便サンプルからのDNA抽出方法の条件検討を行ったところ、糞便の性状や抽出キットが、DNAの収量やクオリティに影響を及ぼすことが分かった。もっとも条件の良い方法で、DNAを抽出したのち、選択したDNAサンプルのシークエンス解析を行った。平成29年度には、得られたシークエンス情報を基に、カモの腸内細菌叢の解析を行う予定である。平成28年度は、北方から日本列島に渡ってきたカモ類の糞便サンプルを採取し、腸内微生物叢のメタゲノム解析に着手した。解析に用いるサンプルの調整方法などを最適化することができたため、次年度からの解析をスムーズに行うことが可能となった。また一部のDNAサンプルを用いて、メタゲノム解析のための次世代シークエンスを行なった。

以上の結果が得られたことから、本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。インフルエンザウイルスは、自然宿主であるカモなどの野生の水禽においては腸管内で増殖し、病気を発症することはない。長年にわたるインフルエンザウイルスと水禽の共生関係を考えると、本ウイルスが自然界において知られざる役割を有することは自明である。そこで本研究では、インフルエンザウイルスと水禽との共生が、水禽の腸内環境に与える影響を調べるため、腸内微生物叢のメタゲノム解析を行う。また、本ウイルスとの共生が、水禽の免疫系や生命活動に及ぼす影響を明らかにする。さらに、カモなどの水禽類のゲノムにおけるインフルエンザウイルス由来の遺伝子配列の網羅的検索を行う。インフルエンザウイルスとの共生が、水禽の腸内環境に与える影響を調べるため、腸内微生物叢のメタゲノム解析を行う。本年度は、平成28年度に日本国内の湖沼で採取した水禽の糞便サンプルのメタゲノム解析を行った。しかし、野外で採取した糞便においては、インフルエンザウイルス陽性サンプルが得られなかった。そのため、カモを用いた感染実験を行い、非感染群および感染群より糞便サンプルを採取した。今後メタゲノム解析を行う予定である。不顕性感染のメカニズム解析を行うにあたり、新しい顕性感染モデル(ハムスター、マイクロミニピッグ、マーモセット)を確立した。また2017年に中国で人から分離された高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスの感染によって、顕性モデル動物であるマウス、フェレット、サルは症状を示すことが分かった。アフリカ・シエラレオネ共和国において、水禽の糞便サンプルを採取した。鳥インフルエンザウイルスの分離中であるが、現在までのところウイルスは分離されていない。今後は本サンプルを用いたバイローム解析を試みる予定である。本研究では、インフルエンザウイルスと水禽との共生が、水禽の腸内環境に与える影響を調べるため、腸内微生物叢のメタゲノム解析を行う。平成29年度は、これまでに採取した糞便サンプルのメカゲノム解析を行った。しかし、野外で採取したサンプルからはインフルエンザウイルスが分離されなかったため、カモを用いた感染実験を行なった。今後、非感染群と感染群から採取した糞便サンプルのメカゲノム解析を行う予定である。また不顕性感染のメカニズム解析を行うにあたり、新しい顕性感染モデルを確立した。今後の研究に大いに役立つことが期待される。さらに野生動物のバイローム解析用に、アフリカ・シエラレオネの水禽から数百個の糞便サンプルを採取した。今後、次世代シークエンス解析によって、新規ウイルスの探索を試みる。
リンパ浮腫に対するリンパ節皮弁移植術の作用機序解明

リンパ浮腫は癌治療に続いて発症することが多い難治性の慢性疾患であり、現在においても根本的な治療法の確立には至っていない。当然ながら、有効なリンパ浮腫治療法の確立にはリンパ浮腫の病態を解明することが必要条件であり、そのため申請者は特にリンパ管の研究に従事してきた。申請者は、下肢の二次性リンパ浮腫に対する治療として、両側のオトガイ下部からリンパ節皮弁を採取し、患側の足関節および大腿部にそれぞれ移植するリンパ節皮弁移植術を行い、それが下肢の重度リンパ浮腫に対して有効であること、さらには移植したリンパ節がリンパ節内のリンパ管静脈吻合を介して静脈へリンパ液を還流させることを証明した。また、リンパ節皮弁移植術は、患肢に貯留したリンパ液を還流させ周囲径を縮小させ、患肢の皮膚の緊張を軽減させるだけでなく、感染のリスクを減少させることから、現在ではリンパ浮腫に対する最も有効な治療法であると考えられている。他方で、移植されたリンパ節がリンパ浮腫を改善するメカニズムの詳細については未だ解明されていない。本申請における具体的な研究計画の項目は、1ラットを用いた動物リンパ浮腫モデルの作成、および2リンパ浮腫に対するリンパ節皮弁移植術の作用機序の解明、の2点である。これらの研究により、リンパ浮腫の病態解明を大きく前進させることができ、リンパ浮腫の根治療法の確立に向けた礎の形成に直接に寄与しうるものと考える。本年度はまず、1に挙げたラットのリンパ浮腫モデルの作成に従事した。ラットの片側の鼡径リンパ節と膝窩リンパ節を切除し、さらにその周囲の脂肪組織とリンパ管を切除・結紮し、後肢にリンパ浮腫を引き起こした。
耐腐蝕大電力高周波窓

高電力高周波(マイクロ波も含む)用の真空シール窓は、普通高出力真空管の出力窓等に用いられ、大気または超高真空という条件下で安定に働くよう、設計製作技術として確立されている。しかしながらこれらの条件の特徴は、化学的腐蝕が無視できることである。一方反応性プラズマを発生させる装置に高周波窓を用いる場合従来の窓では、プラズマから来る反応性のイオンやラジカルのため、表面の腐蝕が起こり、(1)装置の寿命が短く、(2)プラズマへの不純物の混入が著しい。耐蝕性物質で表面を覆うことによってこの困難を克服しようとするのが本研究の発想である。耐蝕性物質の候補としてCr_2O_3とTiNを取り上げ、Cr_2O_3はAr-O_2混合プラズマの存在下でCrをマグネトロン・スッパターさせることによって、またTiNは窒素の高周波プラズマの存在下でTiを蒸発させて、窓表面(無酸素銅およびアルミナ)に堆積させた。厚みは3000Å程度であった。両者の化学的組成はXPS観察で確かめてある。ECR酸素プラズマ発生装置のマイクロ波導入窓として2.45GHzのマイクロ波を500W投入して100時間実施した。その性能の変化は、プラズマ照射の前と後で、同軸線路としての特性を測定して調べた。因みに本研究で試験した窓は、NTT規格39D(外導体の内径φ39、内導体の外径φ16、特性インピーダンス50Ω)を基本にして、真空シールと高周波伝搬にアルミナ板を使用し、アルミナの内外導体との接触面をメタライズして銀鑞付けしたものである。定在波比および挿入損失の測定より、照射前後での特性変化は認められず、また視察によっても損傷は見当たらなかった。従って、当初の着想は正しく、反応性プラズマに対して安定な窓を開発するのに成功したと言える。大電力用の高周波窓は、普通大気圧と超高真空とを仕切り、数kW/cm^2程度の高電力密度で高周波を通過させるように設計されている。プラズマ生成・加熱用としては、核融合領域で使用されるものがあるが、これは水素(重水素、三重水素含む)プラズマを対照としているため、金属やセラミックスは腐蝕を受けることはない。近年半導体の分野でプラズマ・プロセシングが盛んになってきたが、こヽでは化学的に活性の高いガス等(F,Cl,O_2)が用いられるので、従来の設計のまヽでは腐蝕によって極めて短時間の間に破壊が起きる。本研究では、化学的に安定度の高いCr_2O_3薄膜に着目し、これを従来使用されている高電力高周波窓に付着させて耐腐蝕性を大巾に増そうとする着想をテストする。核融合の放電洗浄用として筆者が確立した同軸窓(NTT企画39D同軸線路用)をテスト・サンプルに選んだ。アルゴン・酸素混合プラズマ存在下でクロムをマグネトロン・スパッタし、同軸窓表面にクロム酸化物薄膜をつけた。予備実験からの推定では膜圧は約3000Åであり、XPS分析によれば、化学構造はCr_2O_3となっている。予備的なプラズマの照射テストは酵素のECRプラズマ生成装置を用いて行なった。従来のCr_2O_3膜の被覆をしない場合は、窓の寿命は約10時間であったのに比べ、被覆したものは約60時間照射の後も表面に何等の変質も認められず、安定に作動した。現在尚次の作動ラストを行なっており、本研究の予想は略々的中していると言えよう。平成4年度は平成3年度に準備したテスト用窓を実際の反応性プラズマで照射してその耐久性を試験することが課題である。窓の基本的な構造は、

(1)NTT規格39D同軸線路;外導体内径φ39、内導体外径φ16特性インピーダンス500Ωを採用し、(2)真空シールと電磁波伝播の役割を演ずるアルミナの同軸壁に銀鑞付けを可能とするため同軸線路は無酸素銅の薄板で製作する。この窓をそのまヽで反応性プラズマを照射すると、例えば密度が10^<10>cm^<-3>程度の酸素プラズマの場合、約10時間後には無酸素銅部分が完全酸化して破損するに至る。酸素プラズマに対して化学的に安定と考えられる材質として酸化クロム(Cr_2O_3)と窒化チタン(TiN)2種類を採りあげ、これらで、プラズマに対向する壁面をコートすることヽした。Cr_2O_3のコーティング:アルゴンと酸素の混合ガスをマイクロ波放電させ、このプラズマの存在下で、クロムをマグネトロン・スパッタリングさせ、窓のプラズマ対向壁に堆積させる。TiNのコーティング:窒素の高周波放電プラズマの存在化で、チタンを蒸発させ、いわゆるイオン・プレーティング法でコーティングを行なった。耐久テストは次の手順で実施した。(1) 2.45GHzにおける反射率と、伝送損失を測定する。(2)1×10^<10>cm^<-3>のマイクロ波酸素プラズマ発生装置のアンテナ部にテスト窓を装置して100時間の照射テストを行なう。(3)再び(1)と同じテストを行なう。この結果、これら2種類のテスト用窓は、100時間の酸素プラズマテストの前後で、観察による表面変化が認められず、またマイクロ波伝送特性にも変化が見られず、予想通り、安定な窓が製作できることヽなり、特許を申請した。