hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国の財政制度と経済成長

操作変数法を用いたパネルデータの実証分析により、地方分権化が経済成長に与える効果が先行研究ほど大きくないことを明らかにした。さらに、数値データだけでは十分に捉えきれない中国経済の特徴について、文献研究によりそれらを要約することができた。制度が経済成長に与える効果を正しく推定するには、同時方程式の形でモデルを定式化し、分析を行う必要がある。その際、推定に用いられる説明変数が、直接に一人当たりGDPの水準に影響を与えるのか、制度への効果を通じて一人当たりGDP水準に影響を与えるのかを明示的に区別する必要がある。本研究では、制度の内生性を考慮した分析を計画している。そのために、まず研究期間の前半では、先行研究のサーベイによってそこで用いられている推定式を精査し、それらの文献で用いられている入手可能なデータを調べる必要がある。後半では、モデルを設定し、実証的な研究を試みる。さらに、そこから得られた結果が十分な説明力を持たない場合には、関連する理論研究やフィールド・ワークによって得られた情報をヒントにさらに精緻なモデルの設定を考えている。本研究は財政制度の内生性を考慮することによって,財政制度の変化が一成当たりGDP水準に与える効果を正確に推定することを目的としている.つまり,中国の地方分権制度を扱っている上記の先行研究では適切な推定方法が取られていないことになるが,その問題に対して,中国の財政制度が一成当たりGDPに与える効果を同時方程式モデルで分析する際にも,操作変数の候補として地理的条件や過去の社会状況などが利用可能であろうという結論が本年度の研究から得られた.この結果は,推定式を設定し,操作変数法あるはGMMで推定を行うという今後の研究を進める上で重要な具体策を示しているといえる.本研究は財政制度の内生性を考慮することによって,財政制度の変化が一人当たりGDP水準に与える効果を正確に推定することを目的としている.そのために,平成21年度は次のように研究の実施を行った.前年度に行ったHall and Jones(1999),Zhang and Zou(1998),Lin and Liu(2000),Jin et al(2005)でなどの先行研究のサーベイに基づき,本研究において原型となる推定式の定式化を試みた.入手した中国統計年鑑のデータをもとに,中国の各省別の地域内総生産および財政支出を整理・加工した.財政分権化の指標については,各省ごとの支出のうち地方政府による支出が占める割合と定義し,計算を行い,それらのデータを用いて通常の最小二乗法と操作変数法により推定を行った.推定を行う際,操作変数として過去の財政分権化の指標を用いた.これは過去の変数は現在の被説明変数から影響を受けないという性質を利用している.推定の結果,最小二乗法による推定結果と操作変数による推計結果の間には大きな係数の差があることを確認した.これは当初の予想通り財政分権化と経済成長の間には相互依存の関係があることを示唆していると考えられる.また,以上の研究を九州経済学会において報告した際に,中国の研究者から,中国の格差は豊かな地域には多くの財政支出が行われるため,より豊かになり,豊かでない地域には財政支出があまり行われないため,地方の格差はより拡大する傾向があるという実状について,今後の研究に活かせる助言を得た.本研究は中国における財政制度の変化が経済成長の代表的な指標である一人当たりGDP水準に与える効果を推定することを目的としている。そのために、平成22年度は次のように研究の実施を行った。前年度までに行った先行研究のサーベイ、原型となる推定式の定式化、そのモデルを利用しての実証分析では十分にとらえることができない社会的な事象についての文献調査および中国人研究者との議論を行った。これまでの推定結果では中国における経済発展プロセスの質的変化を十分に研究にとりいれることができなかったが、文献調査により民間部門の活用や経済特区の設定など市場経済化に向けた中国政府の経済政策や取り組みを理解することができ、今後はこのような質的な要素をとらえるモデルの構築が必要であることを確認した。その他、研究会における中国人研究者との議論から既に経済発展を遂げている西洋諸国や東アジアの国々と比べて、中国経済の特異性を知ることができ、それを実証分析でとらえるためには中国経済を分析する上で特徴となる要因を明らかにし、それを分析に導入することでより精度の高い実証結果が得られるという着想に至った。今年度は学会発表など研究成果をまとめ、それを公表する機会を持つことができなかったが、それを研究成果として発表するための準備は行うことができた。本研究は中国における財政制度の変化が経済成長の代表的な指標である一人当たりGDP水準に与える効果を推定することを目的としている。そのために、平成23年度は次のように研究の実施を行った。前年度までに行った先行研究のサーベイ、原型となる推定式の定式化、そのモデルを利用しての実証分析では十分にとらえることができない社会的な事象についての文献調査を行った。これまでの推定結果では中国における経済発展プロセスの質的変化を十分に研究にとりいれることができなかったが、文献調査により民間部門の活用や経済特区の設定など市場経済化に向けた中国政府の経済政策や取り組みを理解することができた。

特に改革開放前と改革開放以降に行われた経済政策の転換や90年代に行われた税制の改革などが中国の所得格差と経済成長率に与えた影響を知ることができた。中国では共産党体制が確立しているため政策による経済の主導という面が強いので、政策がどのような状況で変更されるのかという政治的な問題を考慮しなければならないと考えられる。そのような点まで実証分析に導入することができれば,より精度の高い実証結果が得られるという着想に至った。その他、中国史の研究者との議論から中国経済の歴史的特異性を知ることができた。中国民族特有の経済観や格差に対する考え、および中国経済の制度が歴史的にどう変化してきたのかを知ることも重要であるという点についても認識することができた。今後は以上のような点も考慮してさらなる分析上の改善を求めていきたい。
Lipophorinの生化学:LipophorinとAdipokinetic hormone

この研究の主要の目的は、昆虫の長距離飛行の分子的メカニズム、とくにリポホリンとアデイポキネティックホルモン(AKH)の関係を明かにすることにある。トノサマバッタにペプチドホルモンの一種であるAKHを注射すると、リポホリンによる脂肪体からのジグリセリド(DG)の積み込みが増大し、その結果、リポホリンの密度は1.21g/mlから1.065g/mlへ低下し、そのサイズは大となり、さらに分子量約2万のアポリポホリンーIII(アポーIII)が、新たにリポホリンに結合することを我々は先に明らかにした。しかしながら、この生体で観察されたリポホリンに対するAKHの作用を生体外で再現させることは、AKHのリポホリンに対する作用機構を解明するために、必須の研究である。本研究の主要部分はこのために計画された。そして、幾多の失敗のあと、最近に至って、漸く所期の目的を達成することができた。すなわち、精製されたリポホリンとアポーIIIを試験管内で、脂肪体とインキュベートするという基本的手法に様々の工夫を加え、上記のAKHによって誘導されるリポホリン分子の変化を、試験管内で完全に再現する実験システムを確立することができた。その結果、次のことが明らかとなった。1.リポホリンに対するAKHの作用には、脂肪体とCa^<2+>の存在が必須である。2.酸素の連続供給が必要である。3.リポホリン1分子に対して、最低9分子のアポーIIIの存在が必要である。この再現系の確立によって、アポーIIIの役割りなどもふくめ、昆虫の長距離飛行の分子的メカニズムの解明は大きく前進するものと期待される。なお、上記の他に、リポホリンに関する研究成果として、1.リポホリン分子の自動凝集反応の発見、2.リポホリンのアポタンパク質ーI及びIIに結合する糖鎖構造の決定、3.アポーIIIの脂肪体における生合成などがある。Adipokinetic Hormone(AKH)の作用として、次のことが明かとなった。1)AKHをバッタに注射すると、Lipophorinのジグリセリド(DG)の含有量は約3倍に増加し、密度は1.12g/mlから1.065g/mlへとシフトする。但し、密度の均一性は変らない。2)Lipophorinのサイズは直径145Åから217Åへ増加する。そしてサイズは不均一となる。3)AKHを与えると、分子量約2万のアポタンパク質(Apo-【III】)が非共有的にLipophorinと結合する。4)上記3つの変化はすべて可逆的であり、AKH注射後24時間以内で、Lipophorinの密度・サイズは元の状態に戻り、Apo【III】もLipophorinから分離する。以上のAKHのLipophorinに対する作用のうち、密度の均一性の維推と、サイズの不均一性との間に存在る矛盾は、AKHの注射によって、Lipophorin分子が分子間融合をするという作業仮説によって説明される。続いて、上記のApo-【III】の精製をバッタの血液から行い、それを達成した。硫安塩析、Ultro-gel AcA44によるカラムクロマトグラフィー及びDEAEイオン交換カラムクロマトグラフィーによって、Apo【III】を精製した。その結果、Apo【III】には3つの分子種が存在することが明かとなった。Apo-【III】-a,Apo【III】-b,Apo-【III】-cと命名された。

これら3つのApo【III】はSDS-PAGE,アシノ酸組成、免疫化学的には、互いに区別できない。しかしそれぞれ異った等電点をもっているため、Native-PAGE,Urea-PAGEによって区別し得る。これら3つのApo【III】の分子量は約19500前後であり、血液内ではモノマーとして存在する。また、Apo【III】は糖タンパク質であり、フュコーズ、マンノーズ、グルコサシンを含む。AKH投与によって、Lipophorin1分子当たり、2分子のApo【III】-a,6分子のApo【III】b,1分子のApo【III】-cが結合する。昨年度までの研究によって、バッタにAdipokinetic hormone(AKH)を注射すると、リポホリンに多量のジグリセリドが積みこまれ、同時に血液中にフリーの状態で存在しているapo-【III】(分子量2万)がリポホリンに結合すること(リポホリン1分子に9分子のapo-【III】が結合する)を明らかにした。そして、さらにapo-【III】精製が達成され、その方法が確立した。そこで、本年度は、精製されたリポホリン、精製されたapo-【III】、AKH、と体外にとり出したバッタの脂肪体とを試験管で反応させ、生体内で観察された上記のAKHの、effectをin vitroで再現させ、AKHの作用機構の解明へ一歩前進を試みた。しかしながら、in vivoで発現したAKHの作用をin vitroで再現することは、予期に反して、はなはだ困難で、期待した結果はなかなか得られなかった。たとえば、リポホリン,apo【III】,AKH,脂肪体をインキュベートした後、密度勾配遠心法で調べても、リポホリンの密度はあまり変化せず、またapo-【III】のリポホリンへの結合も判然としなかった。幾多の失敗の後、インキュベーションのシステムに過剰の酸素を送ることを考え、これをテストした結果、in vivoでのAKHの作用ほど顕著ではないが、明らかにAKHの作用を確認することができた。すなわち、リポホリンの密度は低下し、ジグリセリドの量は増加し、apo-【III】の結合が見られた。しかも、このAKHの作用にはCaイオンが必須であることも示すことができた。今後は、この系に改良を加え、in vitroのシステムを確立する。なお、本年度は、以上の研究の他、リポホリンの採血時における凝集、リポホリンの糖鎖構造の解析、apo-【III】の生合成なども研究した。特に、apo-【III】の生合成の開始は、バッタの長距飛行の開始と一致することを明らかにした。一昨年度までの研究によって,バッタにAdipokinetic hormone(AKH)を注射すると,リポホリンに多量のジグリセリドが積み込まれ,その密度が低下し,同時に血液中にフリーの状態で存在しているapo-IIIがリポホリンに結合すること(リポホリン1分子に9分子のアポIIIが結合する)ことを明かにした.そして,さらにapoIIIの精製法も確立した.そこで,本年度(昨年度より継続して)は,精製されたリポホリン,精製されたapoIII,AKHと体外に取りだしたバッタの脂肪体とを試験管内でインキュベートし,生体内で観察された上記のAKHの作用をin vitroで再現させ,KIHの作用機構の解明へ一歩前進を試みた.昨年度は,この試みは不成功に終ったが,本年度に至って,漸くこの実験に成功し,AKHの作用をin vitroで再現することができた.
思春期女性のやせ願望是正を考慮した骨粗鬆症予防栄養教育方法の確立

【目的】女子大生を対象に体脂肪量とエストロゲン、レプチン、および腸管からのカルシウム吸収を調節している遺伝素因別に骨密度に及ぼすCa摂取の効果を検討した。【対象と方法】女子大学生38名を対象とし、BIA法による体脂肪率測定(タニタTBF-102)、QDR-2000を用いた腰椎骨密度測定を行い、BMIと体脂肪率からやせ(18人)隠れ肥満・肥満(20人)をVDR遺伝子型別に分類した後、更にCa摂取量600mg以上群(A群)と600mg以下群(B群)にわけた。B群には、毎日の食事で必ずCa所要量600mgを充足するために、天然珊瑚ミネラルを主成分とした市販のCa剤(Ca:Mg=2:1、Ca600mg)を毎日摂取させた。Ca負荷食摂取後7月、及び1月の2回測定を行いCa摂取の効果を検討した。【結果】(1)隠れ肥満・肥満群ではやせ群に比し、踵骨骨密度、及びレプチン濃度は有意に高く、逆にE2濃度は有意に低かった。(2)VD-hSIF1領域の多型はWT型15人(17.6%)、MT型(30.5%)、ヘテロ型(51.9%)であった。(3)hVD-SIF1多型別に踵骨骨密度を比較するとやせ群ではWT型>ヘテロ型>MT型の順で有意に高かったが、隠れ肥満・肥満群では差がなかった。(4)hVD-SIF1多型別の踵骨骨密度とレプチン濃度の関係は、やせ/MT型群、普通/MT型群では踵骨骨密度とレブチン濃度有意に正の相関を示したが、隠れ肥満/MT型群と肥満/MT型群では有意な関連が見られなかった。(5)hVD-SIF1多型別にCa負荷食摂取後の踵骨骨密度の変化を比較すると統計的有意差はみられないもののやせ群ではWT型>ヘテロ型>MT型の順で高かったが、隠れ肥満・肥満群では差がなかった。【結論】やせ体型の若年成人女性においてはレプチンによる骨密度の維持効果が期待出来ないため、腸管からのCa吸収の遺伝的影響を強く受けるが、食事からのカルシウム摂取量を十分確保することにより、骨密度の低下を抑制できる可能性が示唆された。【目的】骨粗鬆症の予防には、思春期より自らの健康に関心を持ち、好ましい生活習慣を身につけ意識的に最大骨塩量(PBM)を高め・維持することが重要である。しかし、近年女子高校生の80%以上がやせ願望をもち、BMIでやせの者が21%と高率である。脂肪細胞ではエストロゲンが合成されるため、特に閉経後女性では体脂肪量の多い者程骨密度が高値である。また脂肪細胞ではレプチンも合成分泌されている。そこで本研究では女子大生を対象に骨密度に及ぼす体脂肪量とエストロゲン、レプチンの影響を検討した。【対象と方法】女子大学生38名を対象とし、BIA法による体脂肪率測定(タニタTBF-102)、QDR-2000を用いた腰椎骨密度測定を行い、BMIと体脂肪率からやせ・普通・隠れ肥満・肥満に体格を分類した。血中エストラジオール(E2)、レプチン、骨型アルカリフォスファターゼ(b-ALP)、非カルボキシル化オステオカルシン(ucOC)濃度はRIA法により測定した。また、現在の栄養摂取量・運動習慣調査、ダイエット経験の有無、牛乳摂取習慣調査を行った。【結果】(1)対象の体格別の頻度はやせ10人(26.3%)、普通肥満15人(39.5%)、隠れ肥満12人(32.2%)、肥満1人(2%)であった。(2)隠れ肥満群ではやせ群、普通群に比し、腰椎骨密度、及びレプチン濃度は有意に高く、逆にE2濃度は有意に低かった。(3)b-ALP、ucOC濃度、及び現在の栄養摂取量は体格群間で有意差は見られなかった。(4)若年成人女性においては腰椎骨密度とレプチン濃度は有意に正の相関を示した(r=0.37,p=0.09)。【結論】やせ体型の隠れ肥満の若年成人女性においては、脂肪細胞におけるレプチンが骨密度の維持に寄与していることが示唆された。そこで本研究では女子大生を対象に骨密度に及ぼす体脂肪量とエストロゲン、レプチンの影響と腸管Caの吸収について検討した。【対象と方法】女子大学生58名を対象とし、BIA法による体脂肪率測定(タニタTBF-102)、アキレスA-1000を用いた踵骨骨密度測定を行い、BMIと体脂肪率からやせ・普通・隠れ肥満・肥満に体格を分類した。血中エストラジオール(E2)レプチンはRIA法により測定した。

また、ダイレクトシークエンス法を用いてVD-hSIF1領域の多型解析を行なった。【結果】(1)対象の体格別の頻度はやせ15人(26.3%)、普通肥満23人(39.5%)、隠れ肥満18人(32.2%)、肥満2人(2%)であった。(2)隠れ肥満群ではやせ群、普通群に比し、踵骨骨密度、及びレプチン濃度は有意に高く、逆にE2濃度は有意に低かった。(3)VD-hSIF1領域の多型はWT型15人(17.6%)、MT型(30.5%)、ヘテロ型(51.9%)であった。(4)hVD-SIF1多型別に踵骨骨密度を比較するとやせ群、普通群ではWT型>ヘテロ型>MT型の順で有意に高かったが、隠れ肥満群と肥満群では差がなかった。また、hVD-SIF1多型別の踵骨骨密度とレプチン濃度の関係は、やせ/MT型群、普通/MT型群では踵骨骨密度とレプチン濃度有意に正の相関を示せいたが、隠れ肥満/MT型群と肥満/MT型群では有意な関連が見られなかった。【結論】やせ体型、および普通体型の若年成人女性においては腸管からのCa吸収の遺伝的影響を強く受けるが、隠れ肥満の若年成人女性においては、脂肪細胞におけるレプチンが骨密度の維持に寄与していることが示唆された。【目的】女子大生を対象に体脂肪量とエストロゲン、レプチン、および腸管からのカルシウム吸収を調節している遺伝素因別に骨密度に及ぼすCa摂取の効果を検討した。【対象と方法】女子大学生38名を対象とし、BIA法による体脂肪率測定(タニタTBF-102)、QDR-2000を用いた腰椎骨密度測定を行い、BMIと体脂肪率からやせ(18人)隠れ肥満・肥満(20人)をVDR遺伝子型別に分類した後、更にCa摂取量600mg以上群(A群)と600mg以下群(B群)にわけた。B群には、毎日の食事で必ずCa所要量600mgを充足するために、天然珊瑚ミネラルを主成分とした市販のCa剤(Ca:Mg=2:1、Ca600mg)を毎日摂取させた。Ca負荷食摂取後7月、及び1月の2回測定を行いCa摂取の効果を検討した。【結果】(1)隠れ肥満・肥満群ではやせ群に比し、踵骨骨密度、及びレプチン濃度は有意に高く、逆にE2濃度は有意に低かった。(2)VD-hSIF1領域の多型はWT型15人(17.6%)、MT型(30.5%)、ヘテロ型(51.9%)であった。(3)hVD-SIF1多型別に踵骨骨密度を比較するとやせ群ではWT型>ヘテロ型>MT型の順で有意に高かったが、隠れ肥満・肥満群では差がなかった。(4)hVD-SIF1多型別の踵骨骨密度とレプチン濃度の関係は、やせ/MT型群、普通/MT型群では踵骨骨密度とレブチン濃度有意に正の相関を示したが、隠れ肥満/MT型群と肥満/MT型群では有意な関連が見られなかった。(5)hVD-SIF1多型別にCa負荷食摂取後の踵骨骨密度の変化を比較すると統計的有意差はみられないもののやせ群ではWT型>ヘテロ型>MT型の順で高かったが、隠れ肥満・肥満群では差がなかった。【結論】やせ体型の若年成人女性においてはレプチンによる骨密度の維持効果が期待出来ないため、腸管からのCa吸収の遺伝的影響を強く受けるが、食事からのカルシウム摂取量を十分確保することにより、骨密度の低下を抑制できる可能性が示唆された。
超音波浮揚による無容器プロセシングの研究

本研究は、強力な超音波の音響放射圧によって重力の存する地上で材料を浮揚し、非接触の加熱・融解等の処理を可能にする無容器プロセシングの実現を最終の目的としている。超音波浮場は、電磁力のように対象が導電体に限定されず、多様な材料を扱える点に大きな特徴がある。本研究ではます、無容器プロセシングのための超音波浮揚システムについて、炉芯管内に形成される超音波音場の計算機シミュレーションを行った。本研究者が独自に開発した有限要素法プログラムを用いて、試料が炉芯管内を移動したときの固有周波数と音圧分布の変化を調べた。試料表面におげる速度ポテシシャル分布から、試料に作用する放射圧とベルヌイの負圧を求めて、浮揚力の特性を評価した。次に、従来の室温でのシミュレーションに加えて、炉芯管内雰囲気ガスの流速分布と試料の加熱に伴う温度分布を求めるための差分法プログラムを開発して、音誓の有限要素法プログラムと結合させることによって、より実際に即したシミュレーションを実現することができた。シミュレーションの結果を分かりやすく表示するためコンピュータグラフィックスについても、検討を加えた。これらの研究を通して、超音波浮揚システムの音源や音場、装置の構成等の最適化のための基礎データを蓄積することができた。本研究は、強力な超音波の音響放射圧によって重力の存する地上で材料を浮揚し、非接触の加熱・融解等の処理を可能にする無容器プロセシングの実現を目指す。超音波浮揚は、電磁力のように対象が導電体に限定されず、多様な材料を扱える点に大きな特徴がある。本年度は、無容器プロセシングのための超音波浮揚システムについて、炉芯管内に形成される超音波音場の計算機シミュレーションを行った。本研究者らが独自に開発した3次元モデルによる有限要素法プログラムを用いて、炉芯管内を球形試料が軸方向、及び径方向に移動したときの固有周波数と音圧分布の変化を調べた。試料表面における速度ポテンシャル分布から、試料に作用する放射圧とベルヌイの負圧を求めて、浮揚力の特性を評価した。これらのシミュレーションを通して、最適な超音波浮揚システムを構成するための基礎データを蓄積することができた。さらに、試料の加熱に伴う炉芯管内雰囲気ガスの温度分布を求めるための差分法シミュレーションのプログラムを開発した。来年度は、これを音場の有限要素法プログラムと結合させることによって、より実際に即したシミュレーションを実現する計画である。またシミュレーション結果の実験による検証も試みる予定である。無容器プロセシングのための超音波浮揚システムについて、炉芯管内に形成される超音波音場の計算機シミュレーションを、昨年度に継続して行なった。本研究者らが独自に開発した有限要素法プログラムを用いて、試料が炉芯管内を移動したときの固有周波数と音圧分布の変化を調べた。本年度は従来の室温でのシミュレーションに加えて、炉芯管内雰囲気ガスの流速分布と試料の加熱に伴う温度分布を求めるための差分法プログラムを開発して、音響の有限要素法プログラムと結合させることによって、より実際に即したシミュレーションを実現することができた。シミュレーションの結果を分かりやすく表示するためのコンピュータグラフィックスについても、検討を加えた。
C末端標識によるタンパクの高感度かつ高精度LC-MS法と脱アミド化評価法の開発

生体試料中タンパク質分析への応用前年度までに本誘導体化の基礎検討及び再現性、定量性について確認を行った。また基礎検討を行った本誘導体化法を用いて、生理活性ペプチドやヒトインスリンを対象としたヒト血清分析へ応用した。当該年度ではさらに発展すべくアミロイドβタンパク質やアミロイドβ前駆体タンパク質分析へ応用した。前年度ではV8プロテアーゼによりヒトインスリンの断片化を行い、本法を用いてカルボキシル基を誘導体化し、LC-MSにて定量した。本研究では、トリプシンにより対象としたタンパク質を断片化し、得られた断片化ペプチドに対し本法を用いてカルボキシル基を誘導体化し、LC-MSにて定量した。対象としたタンパク質の標準品を用いて、本法の再現性及び定量性について確認することができた。現在、生体試料中分析への適用を試みている。脱アミド化評価の機能性確認前年度までは、LC-UVを用いた脱アミド化評価法の開発を行っていたが、当該年度ではLC-MSを用いた脱アミド化評価法の開発を試みた。カルボキシル基への誘導体化として、より反応効率を高めるため、エチルアミンによる誘導体化を行った。前年度までと同様に既知の濃度比で調製したアスパラギンとアスパラギン酸やグルタミンやグルタミン酸及びこれらを含む短鎖ペプチドを用い、得られた結果より算出した濃度比が調製した濃度比とどれほど一致するか確認した。その結果、標準偏差内で一致したことが確認でき、LC-MSを用いた脱アミド化評価法の有用性を実証した。誘導体化に関する基礎検討と機能評価(1)アミノ酸や短鎖ペプチドを用いた誘導体化試薬の選定;本誘導体化に最適な誘導体化試薬を選定するため,タンパク質の基本構造となるアミノ酸や28残基のペプチドを用いて検討を行った。モデルペプチドとしてアンジオテンシン類やニューロテンシン,ブラジキニンなどを用いた。カルボキシル基に対する誘導体化は,検出応答部位としてピリジン骨格,ピリミジン骨格等,LC-MS検出に対して応答性が高いものを用い,対象物との反応部位には,アルキルブロモやアミノ基などカルボキシル基に対して反応性を持つものを用い,LC-MSへの感度と分析対象物への反応性の両方の側面から最適な誘導体化試薬を選定した。(2)分析法バリデーションに関する研究;前項(1)で選定した誘導体化試薬について,誘導体化反応条件やLC-MS分析条件など各種条件の最適化を行い,感度や操作性だけでなく,分析法の信頼性(真度,再現性)も検討した。(3)脱アミド化評価の機能性確認;脱アミド化評価の機能性を確認するため,既知の濃度比で調製したアスパラギンとアスパラギン酸やグルタミンやグルタミン酸及びこれらを含む短鎖ペプチドを用いて検討を行う。前項で選定した誘導体化試薬と最適化条件を用いて誘導体化を行いLC-MS分析をし,得られた結果より算出した濃度比が調製した濃度比とどれほど一致するか確認し,脱アミド化評価の有用性を実証した。一年目に予定していた基礎検討が概ね完了したため生体試料中短鎖ペプチド(6アミノ酸13アミノ酸)定量への応用前年度は短鎖ペプチドをモデル化合物として本誘導体化の基礎検討及び再現性、定量性について確認を行った。当該年度は、基礎検討を行った本誘導体化法を用いて、短鎖ペプチド(6アミノ酸13アミノ酸)を対象とした生体試料分析へ応用した。アンジオテンシン14、ブラジキニン、ニューロテンシンを分析対象とし、ヒト血清分析を行った。対象とした短鎖ペプチドはいずれは本法によりカルボキシル基が誘導体化され、LC-MS分析における高感度化が確認された。そのため特別な濃縮操作、前処理等を用いずに血清中に含まれる微量のペプチドを定量することが可能であった。また、同位体希釈質量分析法を使って本法の生体試料を対象とした定量性における妥当性評価を行った結果、精確な定量が行えていることが確認できた。以上の結果より、本法は生体試料中の微量な短鎖ペプチド及びアミノ酸の定量において有用であることを示すことができた。タンパク質分析への応用前年度、当該年度までに短鎖ペプチドを対象とした誘導体化法を開発し、生体試料中分析へ応用した。本法をさらに発展すべくタンパク質分析へ応用した。タンパク質を対象とする場合は、消化酵素を用いて断片化した後に、本法を用いてカルボキシル基を誘導体化し、LC-MSにて定量することとした。本研究のモデル化合物としてヒトインスリンを選択し、V8プロテアーゼにより断片化を行った。得られた断片化ペプチドは、短鎖ペプチドと同様に本法によりカルボキシル基が誘導体化され、LC-MS分析における高感度化が確認された。今後は、短鎖ペプチドと同様に生体試料中分析が可能かどうかを検討する。申請書に記載した通り、二年目に予定していた基礎検討、応用実験が概ね完了したため生体試料中インスリン定量への応用前年度までには短鎖ペプチドをモデル化合物として本誘導体化の基礎検討及び再現性、定量性について確認を行い、基礎検討を行った本誘導体化法を用いて、アンジオテンシン14、ブラジキニン、ニューロテンシンを対象としたヒト血清分析へ応用した。当該年度ではさらに発展すべくインスリン分析へ応用した。インスリンなどの大きなペプチドやタンパク質を対象とする場合は、消化酵素を用いて断片化した後に、本法を用いてカルボキシル基を誘導体化し、LC-MSにて定量することとした。本研究ではV8プロテアーゼにより断片化を行った。

得られた断片化ペプチドは、いずれも短鎖ペプチドと同様に本法によりカルボキシル基が誘導体化され、LC-MS分析における高感度化が確認された。また、同位体希釈質量分析法を使って本法の生体試料を対象とした定量性における妥当性評価を行った結果、精確な定量が行えていることが確認できた。以上の結果より、本法は生体試料中の微量なインスリンの定量において有用であることを示すことができた。脱アミド化評価の機能性確認前年度までに既知の濃度比で調製したアスパラギンとアスパラギン酸やグルタミンやグルタミン酸及びこれらを含む短鎖ペプチドを用い、得られた結果より算出した濃度比が調製した濃度比とどれほど一致するか確認し、脱アミド化評価法の有用性を実証した。当該年度ではさらに発展すべく、ウシ血清アルブミンを対象とし、加速劣化試験などを行い脱アミド化度の程度を本法を用いて評価した。その結果、良好に脱アミド化度をモニターすることができた。以上の結果より、本法はバイオ医薬品などの劣化程度を評価するのに有用であることを示すことができた。申請書に記載した通り、三年目に予定していた基礎検討、応用実験が概ね完了したため生体試料中タンパク質分析への応用前年度までに本誘導体化の基礎検討及び再現性、定量性について確認を行った。また基礎検討を行った本誘導体化法を用いて、生理活性ペプチドやヒトインスリンを対象としたヒト血清分析へ応用した。当該年度ではさらに発展すべくアミロイドβタンパク質やアミロイドβ前駆体タンパク質分析へ応用した。前年度ではV8プロテアーゼによりヒトインスリンの断片化を行い、本法を用いてカルボキシル基を誘導体化し、LC-MSにて定量した。本研究では、トリプシンにより対象としたタンパク質を断片化し、得られた断片化ペプチドに対し本法を用いてカルボキシル基を誘導体化し、LC-MSにて定量した。対象としたタンパク質の標準品を用いて、本法の再現性及び定量性について確認することができた。現在、生体試料中分析への適用を試みている。脱アミド化評価の機能性確認前年度までは、LC-UVを用いた脱アミド化評価法の開発を行っていたが、当該年度ではLC-MSを用いた脱アミド化評価法の開発を試みた。カルボキシル基への誘導体化として、より反応効率を高めるため、エチルアミンによる誘導体化を行った。前年度までと同様に既知の濃度比で調製したアスパラギンとアスパラギン酸やグルタミンやグルタミン酸及びこれらを含む短鎖ペプチドを用い、得られた結果より算出した濃度比が調製した濃度比とどれほど一致するか確認した。その結果、標準偏差内で一致したことが確認でき、LC-MSを用いた脱アミド化評価法の有用性を実証した。一年目の基礎検討をもとに今後は、より長鎖のペプチドやタンパク質へと応用する。タンパク質を対象とした更なる基礎検討、応用実験を行う。使用計画通りに使用した結果、生じた端数だと考えている。前年度より引き続き研究を行っていたため、計上したほど消耗品等を必要としなかったため。今回生じた使用額を物品費として使って行きたいと考えている。
分散形態論に基づく形容詞化現象の実証的研究

本研究では、形態的機構の仕組み及び統語的機構との相互関係の解明を目的として、形容詞化表現を規則的に生成するメカニズムを明らかにする。そのために、「派生形容詞及び複合語形容詞はレキシコンに貯蔵されるものとされないものとに区分される」を含む計7つの作業仮説を設置し、計画通りに、以下の各ステップを踏んで仮説の検証を行った。第一のステップとして、LehnertのReverse Dictionary of Present-Day English及び先行文献や筆者が収集した実例に基づいて、「形容詞的(現在)分詞」「現在分詞形容詞」「両者の複合語」「-ive形容詞及び複合語」「名詞由来の-ed形容詞」及び「N-ful/-ous/-y形容詞」のリストを作成した。第二に、hapax legomenonの形容詞化表現のリストを作成した。具体的には、ステップ1で作成したリストの各語彙項目をThe British National Corpusで検索し、hapaxの形容詞化表現を選別した。またBYU-BNCコーパスのwild cardの検索機能を使って、上記の検索を補った。第三にコーパスの検索を行った。ステップ2で作成したリストの各語彙項目をBNCで順次検索し、上記の作業仮説に照らし合わせて必要な形態・統語的情報を、丹念に記録した。最後にデータ解析を行い、作業仮説を検証した。その際に、複数のインフォーマントによる文法性のチェックによってコーパスに基づく検証を適宜補った。本研究の目的は、形態的機構の仕組み及び統語的機構との相互関係の解明を目的として、形容詞化表現を規則的に生成するメカニズムを明らかにすることにある。平成29年度は、「形容詞的受身」「過去分詞形容詞」「両者の複合語」及び「-able形容詞・複合語」について、調査を行った。平成30年度は、「形容詞的現在分詞」「現在分詞形容詞」「両者の複合語」「-ive形容詞及び複合語」「名詞由来の-ed形容詞」及び「N-ful/-ous/-y形容詞」について、調査を行った。平成31年度/令和1年度は、これまでの研究の総括として、以下の研究活動を行う。第一に、大規模コーパスの検索に基づく英語の形容詞化に関する広範な事実観察の結果を、整理・分類する。とりわけ、各種の形容詞化現象の特性群を列挙した後で、各形容詞化現象の共通点を抽出する。第二に、各種の先行研究を再読した後で、上述の事実観察に照らし合わせて、一連の先行研究の問題点を列挙する。第三に、先行研究の問題点を踏まえ、詳細な言語観察による各作業仮説の検証に基づいて、英語の複雑語形成メカニズムに関する経験的・理論的に妥当な原理(言語事実に合致し、しかも一般性の高い原理)を提案する。具体的には、反語彙主義の形態理論である、分散形態理論の観点から関連する語形成システムの規則・原理を提示する。最後に、広範な事実観察及び理論的分析を、学会・研究会・フォーラムで発表し論文にまとめることによって公表する。本研究は、子供による言語の獲得、とりわけ語彙の獲得の説明ー子供が短期間に大量の語を獲得できるのはなぜかーを最終目標とする。本研究では、「分散形態論」の文法モデルを基盤として、形態統語的現象の中心である形容詞化のプロセスを対象として研究を着実に推進してきた。具体的には、下記1-3の調査によって形容詞化の創造的・普遍的側面を浮き彫りにすることを試みてきた。1.大規模コーパスに見出される日英語の形容詞形hapax legomenonを調査することによって、形容詞化表現の創造的な側面を明らかにする。2.収集された日英語の形容詞化の語形を精査することにより、語形決定の規則性を明らかにする。3.形容詞化に関する日英語の句の包摂の事例を収集・分析することによって、形容詞化の主要なプロセスが談話的文脈に依存して統語機構で行われることを示す。上記の研究成果を公表するために、Artemis Alexiadou et al. (eds.), The Syntax of Roots and the Roots of Syntax, Oxford University Press, 2014の批評を公表した。対象本は主に分散形態論を中心とする反語彙主義の立場から書かれたものであるが、その概要を紹介し、論評を加えた。具体的には、大規模コーパスから得られる豊富なデータを使用して、反語彙主義の各システムの長所及び短所を例証した後、システムの改善点を示唆した。また、5th International Conference on Grammar and Textにて、"Discursive Morphological Extension: Agentive and 'Unagentive' Derivatives in English and Japanese"という題目で研究発表を行った。第一のステップとして、LehnertのReverse Dictionary of Present-DayEnglishを利用して「形容詞的受身」「過去分詞形容詞」「両者の複合語」及び「-able形容詞及び複合語」のリストを作成した。具体的には、ステップ1で作成したリストの各語彙項目を“The British National Corpus "で検索し、hapaxの形容詞化表現を選別した。またBYU-BNCのwild cardの検索機能を使って、上記の検索を補った。

第三に、ステップ2で作成したリストの各語彙項目をBNCで順次検索し、上記の作業仮説に照らし合わせて必要な形態・統語的情報を、丹念に記録していった。最後にデータ解析を行い、作業仮説を検証した。本研究では、形態的機構の仕組み及び統語的機構との相互関係の解明を目的として、形容詞化表現を規則的に生成するメカニズムを明らかにする。そのために、「派生形容詞及び複合語形容詞はレキシコンに貯蔵されるものとされないものとに区分される」を含む計7つの作業仮説を設置し、計画通りに、以下の各ステップを踏んで仮説の検証を行った。第一のステップとして、LehnertのReverse Dictionary of Present-Day English及び先行文献や筆者が収集した実例に基づいて、「形容詞的(現在)分詞」「現在分詞形容詞」「両者の複合語」「-ive形容詞及び複合語」「名詞由来の-ed形容詞」及び「N-ful/-ous/-y形容詞」のリストを作成した。第二に、hapax legomenonの形容詞化表現のリストを作成した。具体的には、ステップ1で作成したリストの各語彙項目をThe British National Corpusで検索し、hapaxの形容詞化表現を選別した。またBYU-BNCコーパスのwild cardの検索機能を使って、上記の検索を補った。第三にコーパスの検索を行った。ステップ2で作成したリストの各語彙項目をBNCで順次検索し、上記の作業仮説に照らし合わせて必要な形態・統語的情報を、丹念に記録した。その際に、複数のインフォーマントによる文法性のチェックによってコーパスに基づく検証を適宜補った。本研究の目的は、形態的機構の仕組み及び統語的機構との相互関係の解明を目的として、形容詞化表現を規則的に生成するメカニズムを明らかにすることにある。平成29年度は、「受動的動詞由来形容詞」について調査を行った。平成30年度は、「能動的動詞由来形容詞」及び「名詞由来形容詞」について調査する。具体的には、最先端言語理論に基づき一連の仮説を設定した後で(平成29年度のものと同一の7つの作業仮説を仮定する)、各種の形容詞化表現に関して、大規模コーパスとインフォーマントチェックによって詳細な事実観察を行いながら、作業仮説について各ステップを踏んで検証していく。第一のステップとして、LehnertのReverse Dictionary of Present-DayEnglishを利用して、「形容詞的(現在)分詞」「現在分詞形容詞」「両者の複合語」「-ive形容詞及び複合語」「名詞由来の-ed形容詞」及び「N-ful/-ous/-y形容詞」のリストを作成する。第三にコーパスの検索を行う。ステップ2で作成したリストの各語彙項目をBNCで順次検索し、上記の作業仮説に照らし合わせて必要な形態・統語的情報を、丹念に記録していく。
肥満高血圧の減量による降圧機序と栄養・運動因子-特にインスリン抵抗性と血清レプチン濃度-

【目的】肥満が齎す高インスリン血症は高血圧発症因子の一つと考えられ、インスリンと関連の強い血清Leptinが降圧に関与している可能性が報告されている。本研究では、肥満是正と血圧ならびに関連因子の関連をLeptin、Fat-mass、腹部脂肪、インスリン抵抗性、交感神経を中心に検討した。【対象と方法】対象は年齢47.0±0.9歳の女性102名で、BMI29.5±0.5kg/m^2であった。栄養・運動による減量指導を3ヵ月行い、開始時(0M)と3ヵ月(3M)後に日本コーリンBP8800を用いて深呼吸後の血圧を連続3回測定し、早朝空腹時に安静臥床30分後の採血を行った。0M、3MにMRIにより腹部脂肪を測定し、75gOGTTならびに24時間蓄尿(24hU)を行った。開始時の血圧により、米国合同委員会の基準にもとづき収縮期(SBP)130以上または拡張期(DBP)85mmHg以上の高値正常血圧者及び高血圧者をHT群:31名とし、SBP130未満かつDBP85mmHg未満をNT群:71名として2群に分け群間比較を行った。【結果と考察】(1)減量前の年齢、BMI、腹部全脂肪・内臓脂肪、Σインスリン(ΣIRI)、HOMA指数、PRA、24hUノルエピネフリン(NE)は群間に差を認めず、LeptinはHT群で有意に高値を示した。(2)3ヵ月指導後、体重は平均3.3kg、Fat-mass、腹部脂肪も共に有意に減少し減少率は両群間に差を認めなかった。(3)血圧はHT群で144±2.2/84±1.4から130±2.3/77±1.9mmHgへ有意に低下した。NT群では変化を認めなかった。(4)減量によりLeptin、ΣIRI・HOMA指数、PRAは両群共に有意に低下し、24hUNEはHT群でのみ有意に低下した。(5)SBPとDBPはΣIRIの変化率との間に有意な相関を認め、ΣIRIとLeptinの変化率との間に、LeptinとFat-mass変化率に有意な正相関を認めた。(6)HT群では、SBP・DBPとLeptinの変化率の間に有意な正相関を認めた。(7)重回帰分析により、減量によるMBPの変化率には、全員ではΣIRIと24UNEの変化率が、HT群ではLeptin変化率のみが正に回帰され、ΣIRI・24hUNEとの関連は消失した。【結語】肥満高血圧者の減量に伴う降圧には、Leptinの減少を伴う降圧機序が示唆された。【結語】

肥満高血圧者の減量に伴う降圧には、Leptinの減少を伴う降圧機序が示唆された。【目的】肥満是正に伴う降圧には、インスリンと交感神経の関与が見られることを報告してきたが、本研究では、インスリンと関連の強い肥満Ob遺伝子血清レプチン濃度(Leptin)が血圧ならびに血圧関連因子に及ぼす影響について検討した。【対象と方法】対象は年齢46.3歳の女性72名(BMI:29.5kg/m^2、V/S比:0.35)である。栄養・運動による減員指導を3力月間行い、開始時(OM)、3カ月(3M)後に日本コーリンBP8800を用いて血圧を測定し、早朝空腹時に安静臥床30分後の採血を行った。OM、3MにMRIにより腹部脂肪を測定し、75gOGTTならびに24時間蓄尿(24hU)を行った。OMの血圧により、JNC-VIの基準にもとづき、SBP:130以上またはDBP:85mmllg以上の高値正常血圧者及び高血圧者を高血圧群(HT群:22)、それ以外を正常群(NT群:50)とし比較した。【結果】(1)減量前(OM)の年齢、体重、腹部脂肪、ΣIRI、PRA、24hUノルエピネフリン(NE)は群間に差を認めなかった。LcptinはHTで高い傾向を示したが有意差はなく、内臓脂肪、ΣIRI、年齢で補正後も有意でなかった。(2)3Mで体重は3.1kg減少し減少率に群間の差を認めなかった。(3)HT群でのみSBP・DBPともに有意に低下した。(4)LeptinはHT群、NT群ともに有意に減少した。(5)HT群のΣIRl/ΣBG、PRA、24hUNEはいずれも3Mで有意に低下した。(5)HT群のSBP-DBPとLeptin(各3M/OM)の間に正相関を認め、SBP・DBPとΣIRI/ΣBG(各3M/OM)の間に相関は認めなかった。LeptinとΣIRI/ΣBG(各3M/OM)の間にHT群で正相関を認めた。Leptinと内臓脂肪の各変化率に有意な相関はなく、体重変化率との間に正相関を認めた。(7)SBP・DBPとLeptin(各3M/OM)との関連は、ΣIRI/ΣBG・24hU-NE(3M/OM)で補正後もr=0.513、r=0.553と有意であった。他方、SBP・DBPとΣIRI/ΣBG・24hU-NE(3M/OM)との関連はLeptin補正後には消失した。【結語】減量に伴う降圧にはLeptin抵抗性の改善が関わっており、インスリン・NEと血圧の関連はLeptinを介していることが示唆された。【目的】肥満是正に伴う降圧には、インスリンと関連の強い肥満Ob遺伝子血清レプチン濃度(Leptin)が血圧ならびに血圧関連因子に及ぼす影響について検討した。【対象と方法】対象は年齢47.0歳の女性102名(BMI:29.5kg/m^2)である。栄養・運動による減量指導を3ヵ月間行い、開始時(OM)、3カ月(3M)後に日本コーリンBP8800を用いて血圧を測定し、早朝空腹時に安静臥床30分後の採血を行った。0M、3MにMRIにより腹部脂肪を測定し、75gOGTTならびに24時間蓄尿(24hU)を行った。OMの血圧により、JNC-VIの基準にもとづき、SBP:130以上またはDBP:85mmHg以上の者を高値血圧群(HT群:31)、それ以外を正常群(NT群:71)とし比較した。【結果】(1)減最前(OM)の年齢、体重、腹部脂肪、ΣIRI、PRA、24hUノルエピネフリン(NE)は群間に差を認めず、血清LeptinはHT群で有意に高値を示した。OMのLeptinとBMI、内臓脂肪、Fat-massの間に有意な正相関を認め、SBP・DBPとの関連はなかった。(2)3Mで体重は3.3kg、Fat-massは2.2kg減少し、減少率に群間の差を認めなかった。(3)HT群でのみSBP・DBPは有意に低下し、24hU-NEも有意に低下した。(4) LeptinはHT・NT群ともに有意に低下した。
ジアミノプロパントランスアミナーゼによるポリアミンのγ-脱離反応

Arthrobacter sp. TMP-1株の1,3-diaminopropane (DAP)に作用し,ピルビン酸をアミノ基受容体とするaminotransferaseについて特にポリアミンをアミノ基供与体としたときの反応を検討した。主要な結果は以下のとおりである。2.アミノ基供与体としてnorspermidineを用いて酵素反応させると,単純なアミノ基転移の生成物(N-3'-aminopropy1-3-aminopropionaldehyde)の他に,脱離反応生成物DAPとacroleinが生成した。両化合物の生成は反応初期から観察され,この反応は酵素によって触媒されるものと判断できる。3.DNP, acrolein,およびL-alanineを酵素触媒下で反応させたとき,norspermidineの生成(脱離・アミノ基転移反応の逆反応)がおこった。4.ピルビン酸を加えず,norspermidineのみを反応させると,脱離反応により,DAPとallylamineが生成した。またDAPとallylamineからnorspermidineが生成した(逆反応がおこった)。5.spermidineをアミノ基供与体とした場合,aminobutyl側のアミノ基がaminopropylのアミノ基の2倍の速度で転移した。予想される脱離反応生成物putrescineは反応液中に蓄積しなかった。その理由はこの化合物の基質となるため,と考えられる。6.spermineをアミノ基供与体とした場合norspermidineの場合と同様な脱離がおこった。以上の結果を証明できる,反応液の明瞭な薄層クロマトグラム,単離した反応生成物のC^^<13>-NMRスペクトル等を整備した。現在2報の論文にまとめており,第1報はほぼ完成した。
３次元物体の形状に着目したカテゴリカル知覚の発達とその脳機能に関する実験的研究

本研究は、三次元物体認識における形状に着目したカテゴリカル知覚の発達を検討するために人工的に三次元物体(3つの顔と3つの靴)を作成し、乳児を対象にした行動実験と脳活動計測実験を行った。乳児が顔と靴を知覚学習できるかどうかをテストした。結果をカテゴリ間で比較したところ、カテゴリ間において三次元物体認識学習は異なることが示された。次に、顔の学習において学習すべき顔の視線方向の効果を検討した。顔の視線が乳児を直視していれば、顔の学習が促進されることが示された。これらから、顔の学習において視線の情報が重要であることが示唆された。本研究の目的は、乳児を対象に、3次元物体認識の形状に着目したカテゴリカル知覚の実験的に検討することである。人工物体を用い、成人やサルを対象に3次元物体認識メカニズムの研究はこれまでに多くあるが、乳児を対象とした3次元物体認識の形状に着目したカテゴリカル知覚は検討されていない。しかしながら物体を安定して知覚する為には欠く事のできない能力である。本年度は、様々な変動要因を統制する為にコンピュータグラフィックスで人工的に3次元物体としての顔を作成し、顔同士を弁別させる行動実験と脳活動計測実験により、カテゴリ内の認識の発達過程の検討を行った。その結果、3次元物体としての顔を学習する際、学習すべき顔の視線が観察者(乳児)を直視している場合には、視線がそれている場合よりも顔の学習が促進されることが明らかになった。さらに、乳児にとって学習すべき顔の視線が観察者(乳児)を直視している場合よりもそれている場合で脳活動が上昇することを明らかにした。これらの知見から、3次元物体としての顔の学習において、視線が乳児にとって重要な役割を果たすことが示された。このことは、国際学術雑誌Vision ResearchやNeuroReportに投稿、掲載され、海外では乳児を対象とした幅広い分野の研究者が集まるICIS(International Conference on Infant Studies)、国内では、日本神経科学学会などいくつかの学会で発表された。本年度は、3次元物体の知覚発達解明を目的として、日常的に見る物体の見えに対する行動実験を行った。成人において、物体に対して正面からの視点よりも斜めからの視点において、物体の視点の変化に感度が鈍いこと、さらに斜めからの視点に対する好ましさの評定が高いことが示されている(Niimi et al., 2008, 2009)。これをふまえて乳児を対象に、3次元物体における正面付近および斜めからの視点変化に対する感度と、斜めからの視点による画像の選好度を検討した。結果は、8ヵ月児では成人と同様の傾向が見られたが、6ヵ月児では見られなかった。このことから日常的に見る物体の見えに対する成人同様の知覚は生後6ヵ月頃から8ヵ月の間に現れ始めるということが明らかになった。さらにカテゴリによる知覚への影響を検討したところ、生物と無生物といったカテゴリに関係性があること、またそれは乳児がどの程度普段慣れ親しんでいたかが影響を及ぼすということが示唆された。このことはすでに国際学会で報告され、学術雑誌Journal of Visionに掲載済みである。本研究では、乳児を対象に、3次元物体認識の形状に着目したカテゴリカル知覚の実験的研究を目的とする。人工物体を用い、成人やサルを対象とした3次元物体認識メカニズムの研究はこれまでに多くあるが、乳児を対象とした3次元物体認識の形状に着目したカテゴリカル知覚は検討されていない。しかしながら物体を安定して知覚する為には欠く事のできない能力であることから、本研究では次の2点を明らかにする。行動実験と脳活動計測実験により、1).物体の形状に着目したカテゴリ形成のメカニズム、と、2).カテゴリ内およびカテゴリ間の認識の発達過程、を明らかにする。実物体や写真では、極めて多くの要因が重畳した複雑な多様性を呈しているため、形状に着目したカテゴリカル知覚の検討には不向きである。そこで、本研究では、様々な変動要因を統制する為にコンピュータグラフィックスで人工的に3次元物体を作成し、形状に着目したカテゴリカル知覚の実験的研究を進めている。平成23年度には、既に、コンピュータグラフィックソフトによる物体の作成を終えている。さらに、カテゴリ内の認識の検討において、三次元物体として顔と靴を作成し、乳児における行動実験としてカテゴリ内弁別課題を行った。靴刺激は、静止画として呈示されても、奥行き方向の回転運動をしている動画として呈示されても学習が成立した。一方、顔刺激は、静止画として呈示された場合のみ学習が成立した。これにより、顔と顔ではない物体の三次元物体認識学習は異なることが示唆された。このことは、国際学術雑誌Journal of Visionに投稿、掲載済みである。乳児を対象とした3次元物体のカテゴリ内、カテゴリ間の認識の発達過程を検討をすることが本研究の目的であり、本年度は、カテゴリ内の認識の発達過程を検討するための行動実験を行った。

さらに、昨年度のうちに近赤外分光法(NIRS)の使用についてトレーニングしていたため、同一刺激を用い、脳活動計測を平成24年度中に行うことができた。平成25年度実施予定のカテゴリ間の認識の発達過程を検討するための行動実験に取り組んでおり、おおむね順調である。カテゴリ内、カテゴリ間の検討をするために、平成23年度には行動実験・脳活動計測で呈示する刺激として物体を作成する必要があった。既に、コンピュータグラフィックソフトによる物体の作成を終えている。本研究では平成24年度にNIRSによる脳活動計測を予定している。近赤外分光法(NIRS)の使用についてトレーニングしており、順調に脳活動計測に取り掛かることができる状態である。また、平成24年度の計画にあるカテゴリ内、カテゴリ間の行動実験について既に取りかかる準備ができている。平成24年度の成果をもとに行動実験を続けて行い、カテゴリ内、カテゴリ間の認識の発達メカニズムを明らかにする。当初の計画にそっておおむねスムーズに進行しており、既にカテゴリ間の認識の発達過程を検討する行動実験が終わり次第、論文として投稿し学会等で発表予定である。平成23年度の成果をもとに、近赤外分光法(NIRS)を用いた研究と行動実験を続けて行い、カテゴリ内、カテゴリ間の発達メカニズムを明らかにする。当初の計画にそっておおむねスムーズに進行しているため、平成25年度に予定していた近赤外分光法(NIRS)による実験を平成24年度に開始する予定である。おおむね順調に進んでおり、成果を論文として発表するため投稿準備中であったが、11月下旬に就職が決まった。そのため、論文を英文校閲に出す時期が遅れた。論文を投稿、掲載する際の費用を予定していたが、時期が遅れたことにより繰越金が発生した。平成24年度繰越金は、先述の論文掲載費として使用予定である。7月にはアジア圏の視知覚研究者が集うAsia-Pacific Conference on Vision (APCV 2013)で現段階での成果を発表予定である。他、国際学会発表登録の要旨、国際誌への論文投稿の際に、英文校閲のための謝金を計上する。1年目に購入を予定していたPC(繰越金)については、データ解析に使用することを予定としていたため2年目に計画している脳活動計測に応じて購入する。本研究に関する最新の研究動向の調査および成果発表のため旅費を計上する。6月には乳児に関する研究を行っている世界中の研究者が集まる国際学会で、9月には日本の神経科学学会で、現段階での成果を発表予定である。また、論文執筆を視野に入れているため、文献収集を目的として書籍の購入を予定している。