hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特異空間に対するスペクトル逆問題の新展開

本研究の結果次のような知見が得られた。(1)東北大学の三石史人氏との共同研究により、アレクサンドロフ空間の局所リプシッツ・ホモトピー構造が解明された。(2)リッチ曲率が一様に下に有界なリーマン多様体の極限空間は、その正則部分において、ある弱い意味で計量がリプシッツ連続である(最近のコールディングとネイバー両氏の研究)。この事実から、リッチ曲率が一様に下に有界なリーマン多様体の極限空間に対して、タタルの一意接続定理を拡張できる可能性が出てきた。(3)曲率がー∞に発散しつつ崩壊する曲面の上でシュレディンガー型作用素のスペクトル極限を考察することが、量子グラフの波動の研究に役立つことが分かった。8月に開催された研究集会「確率論と幾何学」(京都大学)と幾何学シンポジウム(東京工業大学)において、これまでの断面曲率と直径が一様に有界な閉リーマン多様体のなすモジュライ空間における多様体の崩壊とスペクトル逆問題に関する研究(Yaroslav Kurylev, Matti Lassas両氏との共同研究)について招待講演を行った。このときの討議などを踏まえ、この研究を断面曲率が下からのみ押さえられた閉リーマン多様体に拡張する問題を考察した。問題点の核心部分はTataru氏の一意接続定理をアレクサンドロフ空間に拡張することであり、空間の微分可能性の壁を打破するために、アレクサンドロフ空間を良いリーマン計量で近似する手法が可能かどうか検討した。来年度での継続課題である。またKurylev氏が9月に筑波大学を訪問した際に、今後の研究課題の進め方について議論した。その結果、断面曲率が一様に有界な完備非コンパクトリーマン多様体や、その極限空間において、熱核の局所スペクトルデータから空間を再構成することの可能性について大きな進展をみた。つまり、この場合ラプラシアンは連続スペクトルをもつにも関わらず、この逆問題を肯定的に解くことが可能であろう、ということが分かった。この方向での研究は、最終的には宇宙空間の数学的モデルである非コンパクト・ローレンツ多様体に対してスペクトル逆問題理論を構築したいが、それに向けた重要なステップになると思われる。今後のKurylev氏や他の専門家を交えた形で共同研究を進め細部を詰めて行きたいと考えている。東北大学理学研究科の三石史人氏(学術振興会特別研究員PD)との共同研究により、アレクサンドロフ空間の局所リプシッツ可縮性に関する結果を証明することができた。これによりアレクサンドロフ空間の幾何解析の手法の幅を広げる可能性が広がり、密度関数のリプシッツ性を判定する際の可能性が出てきた、とも言える。平成23年度に引き続き、断面曲率の絶対値と直径が一様に有界なリーマン多様体と正規化されたリーマン測度の対の成すモジュライ空間の、測度つきグロモフ・ハウスドルフ位相に関するコンパクト化集合におけるスペクトル逆問題を考察した(ヤロスラフ・クリレフ、マチ・ラサス両氏との共同研究)。本年度の研究で論文プレプリントがまとまり、アーカイブに掲載することができた。さらに3月下旬にストックホルムのミッタク・レフラー研究所に滞在し、クリレフ、ラサス両氏との討論において、スペクトル情報と空間崩壊の階層構造の関連が検討され、今後の更なる共同研究の方向性を打ち出すことが出来た。更にラプラシアンだけでなく曲率の収束による寄与を考慮した方がスペクトル逆問題の可能性が広がり得ること、など今後の重要な方向性が検討された。2月に筑波大学で開催した研究集会「リーマン幾何と幾何解析」における多くの研究者との情報交換は、今後の研究を進めて行く上で大変参考になった。本年度の研究により次のような重要な知見が得られた。・11月に本多正平氏(九州大学)を京都大学に招聘し、リッチ曲率が一様に下に有界なリーマン多様体の極限空間に関する数回の連続講演を実施した。その結果、このような極限空間は、その正則部分において弱い意味で計量がリプシッツであることが判明した。これは近年のコールディングとネイバーの仕事からの帰結である。これによりこのようなりッチ曲率が一様に下に有界なリーマン多様体の極限空間に対して、波動に関するタタルの一意接続定理を拡張する可能性が出てきた。・9月にヘルシンキ大学に10日間程滞在し、ラサス教授やクリレフ教授と共同研究を実施した。このときの議論により曲率の下限がー∞に発散するような特異的に崩壊していく曲面の上でシュレディンガー型作用素のスペクトル極限を考察することが、Comb-グラフに類似の量子グラフの分散的波動の伝搬に関する研究により、量子グラフに対応する弾性体モデルの数学的定式化が可能になることが分かった。これにより、曲率の下限がー∞に発散するような特異的な崩壊現象の解明が興味深い研究対象であることが判明した。微分幾何学

アレクサンドロフ空間に対するスペクトル逆問題についての進展という意味では、まだ時間が必要であるが、完備非コンパクトリーマン多様体に対するスペクトル逆問題の可能性など、本研究の構想に進展がみられており、おおむね順調に進展している、と思う。断面曲率の絶対値と直径が一様に有界なリーマン多様体と正規化されたリーマン測度の対の成すモジュライ空間の、測度つきグロモフ・ハウスドルフ位相に関するコンパクト化集合におけるスペクトル逆問題に関する本年度の研究で、論文プレプリントがまとまり、アーカイブに掲載することができた。(ヤロスラフ・クリレフ、マチ・ラサス両氏との共同研究)。さらにクリレフ、ラサス両氏との討論において、スペクトル情報と空間崩壊の階層構造の関連、ラプラシアンだけでなく曲率の収束による寄与を考慮した方がスペクトル逆問題の可能性が広がり得ること、など今後の重要な方向性が検討された。今後もTataru氏の一意接続定理をアレクサンドロフ空間に拡張する問題に対して、幾何解析的手法を駆使してその可能性を考察していく。また断面曲率が一様に有界な完備非コンパクトリーマン多様体や、その極限空間において、熱核の局所スペクトルデータから空間を再構成する逆問題の一意性や安定性の問題を数学的に解決する。さらに、3次元リッチ流の退化とラプラシアンとスカラー曲率の収束と、その逆問題の可能性にも挑戦したい。断面曲率の絶対値と直径が一様に有界なリーマン多様体と正規化されたリーマン測度の対の成すモジュライ空間の、測度つきグロモフ・ハウスドルフ位相に関するコンパクト化集合におけるスペクトル逆問題に関する論文を学術論文として国際誌に投稿することが当面の課題である。さらに来年度以降の課題として、クリレフ、ラサス両氏との共同研究において、スペクトル情報と空間崩壊の階層構造の関連を解明すること、ラプラシアンだけでなく曲率の収束による寄与を考慮した上で、スペクトル純問題・逆問題の突破口を開きたい。3月中旬に代表者がロンドンのUCL(University Colledge London)のKurylev氏を訪問して共同研究を実施する予定だったが、今年4月から代表者の所属が筑波大学から京都大学に変わることになり、転出のための準備もありロンドン出張を断念せざるを得なかった。今年度にロンドンUCLにKurylev氏を訪問して共同研究を実施する予定である。平成24年度の残額98,098円については、三石史人氏の筑波大学への出張2件(2/28-3/1 29,380円と3/6-3/7 29,580円)分が4月の支払いとなった。残る39,138円は、次年度へ繰越となるが、これは予定していた京都大学への出張が次年度に延期になった為である。次年度経費については、9月ごろ、ヤロスラフ・クリレフとマチ・ラサス両氏を筑波大学に招聘して、研究計画の突破口を開きたいと考えている。
アレルギー性鼻炎の病態生理における神経系と免疫系の相互作用の解析

本申請研究では、アレルギー性鼻炎における神経系と免疫・炎症系の相互作用を解析し、アレルギー性鼻炎の病態解明に寄与することを目的とした。後鼻神経切断術のモデル動物における鼻粘膜支配神経の切断に伴う粘膜の脱神経が、鼻炎の病態や鼻粘膜組織に及ぼす影響を組織学的・分子生物学的に解析した。鼻粘膜の主たる支配神経である後鼻神経を切断したモデル動物においては、鼻粘膜呼吸上皮の交感神経、副交感神経、三叉神経線維マーカーとして用いた各々の神経ペプチドの発現が低下し脱神経が起きていること、鼻汁量を減少させていることが認められた。このモデル動物にアレルギー性鼻炎を惹起させると支配神経の切断により知覚神経の多くは脱神経しているにも関わらず、くしゃみ反射や好酸球などの炎症細胞の浸潤等の過敏症状は抑制されなかった。本年度はこのモデル動物をベースにさらなる鼻粘膜における神経制御病態を解明すべく、交感神経、副交感神経、三叉神経のそれぞれの選択的な神経切断を行う動物モデルを作成に取り組んだ。まず後鼻神経切断モデル動物において経眼窩的に選択的に各神経を切断することを試みたが、これは困難であった。そのため交感・副交感神経節、三叉神経節の各神経節を摘出したモデル動物の作成に取り組んだ。これらの動物における各神経を脱神経をした鼻粘膜における神経マーカーの発現の解析とともに、腺細胞の変化や、炎症細胞およびTRPチャンネル等の発現解析を行った。
自己センシング可能な磁気粘弾性エラストマを用いたセミアクティブ防振ブッシュ開発

本課題では,センシング機能を振動制御のための信号取得に利用しつつ,圧縮方向の耐荷重性とせん断方向の柔軟性を静荷重支持と振動絶縁に応用し,実践的なアプリケーションとして防振ブッシュを開発する.ブッシュには,部材間の相対変位を規制しながらも,振動や衝撃を吸収するためにゴムが用いられるが,使用部位の性格上,センサの設置が困難な部材でもある.そこで,自己の歪みを検出し,自身の剛性を任意に変化させることのできる磁気粘弾性エラストマをブッシュに適用して,セミアクティブ振動制御への応用を目的とした検討を行った.まずは簡便な動特性試験装置で評価可能な大きさの積層型ブッシュの設計と試作を行った.おおむね予定通りの構造,動作を実現したが,積層する素材としての,個々のエラストマ層の厚さ,及び接着層の厚さを厳密にコントロールすることが難しく,製作過程に時間を要した.さらに,組み上げ後のブッシュの粘弾性特性を測定するために打撃試験を実施したが,粘性の影響が大きく十分な精度での動特性計測が困難であることが判明した.そこで,構成部品を一体化しコンパクトなブッシュを構成することをひとまず保留とし,矩形状の磁気粘弾性エラストマシートを積み重ねた積層エラストマと磁気回路とを別体で製作して,積層数及び印加磁場強度に応じた弾性率,粘性係数の変化特性の計測と,積層数に応じた特性の予測式を構成した.その結果,積層数によって無磁場時の基礎弾性率が低下することをはじめとして,粘性の影響についても積層数が増すほど小さくなり,ブッシュとして望ましい方向の特性が得られると予想された.以後は再び一体品としての積層型ブッシュの製作と評価を実施したいと考えている.研究実績の概要欄で述べたように,当初予定していたブッシュ構造の設計と製作を行った結果,予期に反して試作品の減衰が過大となり,振動を利用した動特性の計測が困難であったことから,ひとまず試作品の評価は保留とし,ゴム支持部と磁気回路とを別体として製作した評価装置に基づき,積層エラストマの動特性評価を行った.基礎的な構造での検証に戻ったが,他方では磁気粘弾性エラストマの物性に関するモデル式について検討を行い,論文化を進めている点も総合的に考慮して,進捗状況はやや遅れていると判断した.材料に予圧縮が掛からないような積層技術の高精度化,積層数の増加等によって減衰特性を改善し,再度,一体構造としてのブッシュ製作と評価を予定している.また,当初は簡易な計測での評価をもくろんでいたため,装置自体を小型で製作したが,製作のしやすさ,誤差の影響を軽減する目的で製作物をやや大型化したいと考えている.内定年度:2017本課題では,センシング機能を振動制御のための信号取得に利用しつつ,圧縮方向の耐荷重性とせん断方向の柔軟性を静荷重支持と振動絶縁に応用し,実践的なアプリケーションとして防振ブッシュを開発する.ブッシュには,部材間の相対変位を規制しながらも,振動や衝撃を吸収するためにゴムが用いられるが,使用部位の性格上,センサの設置が困難な部材でもある.そこで,自己の歪みを検出し,自身の剛性を任意に変化させることのできる磁気粘弾性エラストマをブッシュに適用して,セミアクティブ振動制御への応用を目的とした検討を行った.まずは簡便な動特性試験装置で評価可能な大きさの積層型ブッシュの設計と試作を行った.おおむね予定通りの構造,動作を実現したが,積層する素材としての,個々のエラストマ層の厚さ,及び接着層の厚さを厳密にコントロールすることが難しく,製作過程に時間を要した.さらに,組み上げ後のブッシュの粘弾性特性を測定するために打撃試験を実施したが,粘性の影響が大きく十分な精度での動特性計測が困難であることが判明した.そこで,構成部品を一体化しコンパクトなブッシュを構成することをひとまず保留とし,矩形状の磁気粘弾性エラストマシートを積み重ねた積層エラストマと磁気回路とを別体で製作して,積層数及び印加磁場強度に応じた弾性率,粘性係数の変化特性の計測と,積層数に応じた特性の予測式を構成した.その結果,積層数によって無磁場時の基礎弾性率が低下することをはじめとして,粘性の影響についても積層数が増すほど小さくなり,ブッシュとして望ましい方向の特性が得られると予想された.以後は再び一体品としての積層型ブッシュの製作と評価を実施したいと考えている.研究実績の概要欄で述べたように,当初予定していたブッシュ構造の設計と製作を行った結果,予期に反して試作品の減衰が過大となり,振動を利用した動特性の計測が困難であったことから,ひとまず試作品の評価は保留とし,ゴム支持部と磁気回路とを別体として製作した評価装置に基づき,積層エラストマの動特性評価を行った.基礎的な構造での検証に戻ったが,他方では磁気粘弾性エラストマの物性に関するモデル式について検討を行い,論文化を進めている点も総合的に考慮して,進捗状況はやや遅れていると判断した.材料に予圧縮が掛からないような積層技術の高精度化,積層数の増加等によって減衰特性を改善し,再度,一体構造としてのブッシュ製作と評価を予定している.また,当初は簡易な計測での評価をもくろんでいたため,装置自体を小型で製作したが,製作のしやすさ,誤差の影響を軽減する目的で製作物をやや大型化したいと考えている.
レジオネラ属菌感染リスク評価のためのアメーバ内動態と菌種間相互作用に関する研究

Legionella pneumophila以外のレジオネラ属菌の環境中の挙動は不明な点が多い。本研究では、アメーバ内のレジオネラ属菌種間の相互作用に着目し、種々のアメーバを用いた感染実験により生存能や増殖能を解析し、オミクス解析によるアメーバ内のレジオネラ属菌の挙動を分子レベルで明らかにする。さらに、ゲノムワイドな多株比較解析からレジオネラ属菌種間のゲノム上の可動性遺伝領域の構造比較や組換えの実態を明らかにすることで、生活環境下に存在するレジオネラ属菌が高病原性になるリスクを評価する。
EMアルゴリズムによるBernstein コピュラの推定

周辺分布が与えられた時に、順序統計量に基づく多変量分布の構築方法としてBaker分布が提案されている。その分布関数はBernsteinコピュラとして表現でき、有限混合分布として表せるため、Expectation-Maximization(EM)アルゴリズムを用いて有限混合分布のパラメーターを推定することを提案した。シミュレーションと実データで提案手法の実用性が確認されれ、よく使われるGaussianコピュラより、Bernsteinコピュラの柔軟性が高く、より良くデータに当てはまる同時分布を推定できる。与えられた周辺和を持つ多変量分布を構成する一つの方法としてBaker (2008)が提案した方法は,各周辺分布は仮想的に考えたn個の独立同分布データから構成される順序統計量からの一様サンプリングと考え,各周辺分布間のサンプリングに相関構造を組み込む方法である.例えば,二次元データの相関構造を表すのは,nxn行列である.このように得られた多変量分布は,各周辺分布が[0,1]上の一様分布の場合,Bernstein多項式を用いたBernsteinコピュラと一致する.すなわち,Bernsteinコピュラを推定するために,相関構造を表すパラメータ行列を推定する必要がある.平成26年度には,Bernsteinコピュラのモデルが有限混合分布の形をしていることに着目し,Expectation-Maximization (EM)アルゴリズムを用いたパラメータ行列の推定を行った.パラメータ行列に関して何の制約をおかない場合と,相関の高いデータについて効率よく推定するために,少ないパラメータで記述したモデルでBernsteinコピュラを推定した.その際,行列パラメータのサイズは情報量規準AICで決定した.これらのアルゴリズムのメリットは,連続的変量,離散的変量,連続と離散とも存在するミックスの分布でも利用できることである.本ワークショップでは,分布理論,相関構造,コピュラなどの専門家とコピュラの推定方法について詳しい討論を行った.多くの有益な助言をいただき,今後の高次元のモデル開発と応用にも役に立つと考えられる.周辺分布が与えられた時に、順序統計量に基づいて提案されているBaker分布はBernsteinコピュラとして表現できる。Bernsteinコピュラは任意の密度関数も近似できるような大きな柔軟性を持ち、乱数生成の簡単さから、金融工学などのシミュレーションや実際のデータ解析の応用上に大きな意義があり、広く利用できる。また、Bernsteinコピュラは有限混合分布として表現できる。本研究ではBernsteinコピュラの相関構造を表すパラメータ行列をEMアルゴリズムで推定する方法を提案し、そのEMアルゴリズムを開発した。シミュレーションによって推定方法の評価を終了し、データが3次元以上の場合でもBernsteinコピュラを推定可能であることも確認できた。また、周辺分布が連続の場合はもちろん、離散でも連続と離散のミックスの場合でも提案手法が利用可能である。よく使われているGaussianコピュラと比較し、Bernsteinコピュラの方が柔軟性が持ち、不規則なデータの構造をGaussianコピュラより良く表現出来ることも確認した。また、二次元と三次元の3つの実データセットにEMアルゴリズムを用いてそれぞれの同時密度推定を行った。これらの研究について、国内外の研究集会で発表した。論文も作成して、国際学術誌で発表した。また、平成27年度に早稲田大学で分布理論や相関構造の専門家であるPennsylvania State UniversityのDonald Richards先生を招聘しセミナーを行った。本研究に有益なアドバイスをいただいた。予想通り研究が進み、国内外での学会で発表し、論文も作成し、発表した。本課題はほぼ順調に終了した。周辺分布の密度関数はカーネル法で、分布関数を経験分布関数で推定する。また、二次元Bernsteinコピュラの場合はパラメーターのサイズはAIC, BICなどの情報量規準で決めることができるので、一般的なBernsteinコピュラを推定することができる。また、周辺分布が連続の場合だけでなく、離散および、連続と離散のミックスの場合も応用できる。提案するEMアルゴリズムは3次元以上でも問題なく働くことをシミュレーションと実データの同時密度推定で確認できた。また、様々な実データを用いて、EMアルゴリズムの有効性と実用性を確認した。また、シミュレーションによって、Gaussianコピュラと比べBernsteinコピュラが柔軟性が高く、より良い同時分布を推定できることも確認した。アルゴリズムの開発とプログラムの作成が達成するとともに,2次元のデータの使用許可もいただき,本年度の研究成果が得られた.最終の学会発表が予定されている。分布理論シミュレーションによって推定方法の評価,及びデータが3次元以上の場合の推定が可能かどうかを確認する。また,他のコピュラと比較し,Bernsteinコピュラの柔軟性を確認する。平成26年度では物品購入が少ないため,次年度使用額が生じた.平成27年度は計算機の購入が予定している.
二振動体乖離現象としての時差症候群研究とその治療の試み

1.視交叉上核における体内時計乖離現象の発見と時差ボケの機序の解明:我々は急激な明暗サイクルのシフト後、視交叉上核の腹外側部と背内側部でPer1遺伝子が異なる時間帯に発現することを示した。明期の開始時間を急に10時間遅らすと、ラットでも本来活動すべき暗期に、昼と同様の運動量が低下した時間が数日間にわたって生じる。すなわち、時差ボケがラットに生じたと考えられる。ここで、行動リズムとSCNの時計遺伝子の発現リズムの相関関係を検討した。新たな光周期に移った1日目からVL領域は再同調できたのにもかかわらず、光入力のないDM領域では、ゆっくりと一週間ほどかけて時計遺伝子の発現リズムは新たな光周期に同調していった。また、DM領域の再同調と行動リズムの再同調のパターンに強い相関関係を認めた。これはDMとVLの脱同調が時差ぼけの原因であることを示唆するものである。2.視交叉上核における網羅的遺伝子採取と体内時計の夜に発現する遺伝子群に共通する転写応答配列の発見:マウスの視交叉上核から取り出したRNAを用いて体内時計の夜を形作る遺伝子群を解明し、それを、ごく最近明らかになってヒトのゲノム配列と照らし合わせることによって、体内時計の夜の時間を作るのに重要な働きをする因子を世界で初めて明らかにした。3.トランスジェニックショウジョウバエを用いた哺乳類PER1タンパクの機能解析:ショウジョウバエの時計遺伝子ピリオド(Per)のマウス相同遺伝子mPer1,mPer2をショウジョウバエのper、timelessプロモーターの制御下においてショウジョウバエに導入し、行動の変化について検討した。mPer1,mPer2を導入したピリオド遺伝子欠失体(Per0)のうち、いくつかの系統にて、概日リズムの回復を認めた。また、mPer1を導入した系統と、mPer2を導入した系統では、その周期に優位な差が存在した。これは、Period遺伝子が種を越えて、同様の機能を持つことを示唆する。4.cAMP分解酵素の阻害によるPer1遺伝子発現増強の試み:主観的夜における光照射による位相変位の大きさがPer1の発現量に比例することを我々は以前に報告している。また、cAMPによって、Per1の発現が誘導されることも知られている。これに伴い、cAMPの分解を進めるphosphodiesterase阻害薬を用いてPer1の発現量を増加させることが可能かを検討した。夜間の光照射によってラットの体内時計の位相は変位する。同じ時間の光照射で時計遺伝子Per1は視交叉上核の腹外側部に発現し背内側部には誘導されなかった。Per1の誘導は位相変位のinitial, stepと考えられており、このようにPer1遺伝子が光照射後に限局した部位に発現することは視交叉上核に光反応性の時計と光には直接反応しない時計の2種類が存在することになる。2つの時計の存在を明らかにするため、急激な明暗サイクルのシフト後、視交叉上核の時計の位相をPer1の発現を指標として観察した。明暗サイクルのシフト後、ラットは特徴的な行動パターンを示した。光照射の時間帯を、数時間以上、前進あるいは後退させると、齧歯類の行動は、一日では、明暗のリズムに同調しない。行動の位相が徐々にずれて、約1週間をかけて、環境の(外界の)明暗周期に行動リズムが合ってくる。齧歯類は本来夜行性で夜間の殆どで旺盛な活動を示す。しかし、明暗サイクルを変位させて数日間は暗記でも4時間以上の休息期が生じる。この現象は、時差症候群(時差ボケ)のモデルとしてとらえることが可能である。急激な環境の明暗周期のシフト後、光受容部である腹外側部は1日で期待されるシフトをほほ終えるのに対して、光非受容部である背内側部は、環境の変化にはすぐに同調しない。位相が変化し、同調するのに約一週間を要した。この、背内側部の同調の遅れは、ラットの行動の位相変位の遅れと一致した。よって、ラットの時差ボケ様行動パターンは視交叉上核の背内側部が、環境のリズムの変化に急には同調できないことが原因であると考えられた。2.視交叉上核における網羅的遺伝子採取と体内時計の夜に発現する遺伝子群に共通する転写応答配列の発見:マウスの視交叉

上核から取り出したRNAを用いて体内時計の夜を形作る遺伝子群を解明し、それを、ごく最近明らかになってヒトのゲノム配列と照らし合わせることによって、体内時計の夜の時間を作るのに重要な働きをする因子を世界で初めて明らかにした。3.トランスジェニックショウジョウバエを用いた哺乳類PER1タンパクの機能解析:ショウジョウバエの時計遺伝子ピリオド(Per)のマウス相同遺伝子mPer1,mPer2をショウジョウバエのper、timelessプロモーターの制御下においてショウジョウバエに導入し、行動の変化について検討した。mPer1,mPer2を導入したピリオド遺伝子欠失体(Per0)のうち、いくつかの系統にて、概日リズムの回復を認めた。また、mPer1を導入した系統と、mPer2を導入した系統では、その周期に優位な差が存在した。これは、Period遺伝子が種を越えて、同様の機能を持つことを示唆する。4.cAMP分解酵素の阻害によるPer1遺伝子発現増強の試み:主観的夜における光照射による位相変位の大きさがPer1の発現量に比例することを我々は以前に報告している。また、cAMPによって、Per1の発現が誘導されることも知られている。これに伴い、cAMPの分解を進めるphosphodiesterase阻害薬を用いてPer1の発現量を増加させることが可能かを検討した。1.視交叉上核における体内時計乖離現象の発見と時差ボケの機序の解明:我々は急激な明暗サイクルのシフト後、視交叉上核の腹外側部と背内側部でPer1遺伝子が異なる時間帯に発現することを示した。明期の開始時間を急に10時間遅らすと、ラットでも本来活動すべき暗期に、昼と同様の運動量が低下した時間が数日間にわたって生じる。すなわち、時差ボケがラットに生じたと考えられる。ここで、行動リズムとSCNの時計遺伝子の発現リズムの相関関係を検討した。新たな光周期に移った1日目からVL領域は再同調できたのにもかかわらず、光入力のないDM領域では、ゆっくりと一週間ほどかけて時計遺伝子の発現リズムは新たな光周期に同調していった。また、DM領域の再同調と行動リズムの再同調のパターンに強い相関関係を認めたこれはDMとVLの脱同調が時差ぼけの原因であることを示唆するものである。2.視交叉上核における網羅的遺伝子採取と体内時計の夜に発現する遺伝子群に共通する転写応答配列の発見:マウスの視交叉上核から取り出したRNAを用いて体内時計の夜を形作る遺伝子群を解明し、それを、ごく最近明らかになってヒトのゲノム配列と照らし合わせることによって、体内時計の夜の時間を作るのに重要な働きをする因子を世界で初めて明らかにした。3.トランスジェニックショウジョウバエを用いた哺乳類PER1タンパクの機能解析:ショウジョウバエの時計遺伝子ピリオド(Per)のマウス相同遺伝子mPer1,Per2をショウジョウバエのPer、timelessプロモーターの制御下においてショウジョウバエに導入し、行動の変化について検討した。mPer1,Per2を導入したピリオド遺伝子欠失体(Per0)のうち、いくつかの系統にて、概日リズムの回復を認めた。
砂地盤の地震時における変形強度特性の原位置凍結試料による評価

N値の異なる数種類の地盤から原位置凍結サンプリングおよび通常のチューブサンプリングにより砂試料を採取して室内試験を行ない、不撹乱凍結試料に基づく原位置変形強度特性の把握、および通常のサンプリングにおける乱れの原因の解明と、乱れの評価手法の検討を行った。凍結試料の実験結果から、(1)相対密度が同じ試料でも、堆積方法又は堆積年代が異なると非排水せん断強度が大幅に異なること、(2)しかし拘束圧で補正した換算N値と非排水せん断強度の間には、一方が大きくなれば、他方も大きくなるという、良い相関関係のあることが確認された。又、実験結果から予測した原位置の液状化強度は、過去の液状化事例に基づいて推定した結果と良い対応を示した。一方、凍結試料とチューブ試料の試験結果を比較すると、(1)両者の静的排水強度には大きな差異が認められなかったが、(2)チューブ試料の非排水せん断強度は凍結試料の強度よりかなり小さく、又密度が高くなる程その傾向が顕著になっていること、(3)この相違は、サンプリングによる負のダイレイタンシー特性の変化に原因があることが分った。サンプリング時の試料の乱れの原因を明らかにするために、凍結試料と同様の動的特性を持つ試料を作成して、さらに実験を行った。その結果、(1)サンプリング中のせん断履歴が、砂の非排水せん断強度を低下させる主要因であるが、応力解放のみの影響は少ないこと、(2)せん断履歴を受けた試料の密度変化がほとんど認められない場合でも、非排水せん断強度が著しく低下する場合のあること、(3)試料の乱れによる非排水繰返しせん断強度の低下とせん断剛性の低下との相関が良いことが示された。この結果、通常のサンプリングで得られた試料の質評価を、初期せん断剛性を用いて行う可能性が示された。
火山噴出物起源の鉱物を対象とする新しいOSL年代測定法の開発

本年度は、前年度までの研究成果を踏まえ、実際の天然カンラン石試料を対象として、具体的な年代測定の手法の構築を目指した研究を行った。この過程では、カンラン石を純度良く抽出することがが問題となるが、磁気分離や重液分離、フッ化水素酸によるエッチングなど、様々な試料処理工程の条件を調整することで、十分な純化試料が得られることがわかった。次に、OSLと関係の深いTL信号の諸特性を明らかにした上で、まず、TL年代測定の評価を行った。その結果、カンラン石のルミネッセンス信号には、きわめて強いフェーディング特性があることがわかった。このため、天然カンラン石を対象としたルミネッセンス年代測定には、このフェーディングの影響評価を組み入れないと、実年代よりもかなり若い年代を示す可能性がある。この点を考慮した測定手法としては、カリ長石の場合に用いられるqvalueによる影響評価を援用することが考えられるが、現状では、q値が相当大きいために、実効性の高い年代測定手法とするには問題が大きいこともわかった。実際的な年代測定手法の確立のためには、今後、異なる検出波長、とくに赤色に近い長波長側の検出光の利用や、TLとOSL信号の関連性などについて、さらに研究を深める必要があると考えている。一方、火山噴出物起源の石英を用いたOSL年代測定に関しては、従来からの励起光・検出光の組み合わせにない測定を行うためには、光計測システムにおける波長分離をかなりの精度で実施する必要のあることがわかってきた。これまで、LEDやキセノンランプ光源と光学フィルターを組み合わせた各種の測定システムを試みてきたが、現状では、今回ターゲットとして想定していた波長領域の検出光を年代測定に応用できるレベルで感知するところにまでは到達できなかった。この原因は、試料とフォトマル検出窓との光学的な位置や、励起光波長特性の分離精度が不十分であったことが大きい。今後、レーザーや光ファイバーの利用などを考慮した新しい計測システムの構築を検討する必要があると考えている。本研究は、光ルミネッセンス(OSL)法による第四系年代測定法に新しい視点からの改良を加え、火山噴出物起源の鉱物をまじえた試料に適用可能な新しい年代測定手法の開発を行う。そしてその過程で、どの程度の精度・信頼性を有する手法が構築可能であるかを明らかにすることを目指している。初年度は、とくに紫外線と白色光による励起を中心に、これまでにない励起光と検出光の波長の組合わせを可能とするルミネッセンス計測機器の開発を目指して、関連部品の調達および計測機器の構築について、試行錯誤的に、基礎的な検討を進めた。しかしながら現状では、必ずしも十分な測定システム系の構築が完成した訳ではないので、次年度は、初年度の成果を踏まえ、安定的な計測機器の構築への改良を目指す予定である。一方、火山噴出物に含有される有色鉱物のルミネッセンス年代測定に関しては、テフラに含有されることのある有色鉱物の1種であるカンラン石を用いた基礎研究を進め、一部の成果がRadiation Measurementsに掲載された。OSLを含めたルミネッセンス年代測定は、測定試料として石英を用いることが多いが、この研究によって、石英を含まないテフラ試料の年代測定に向けた新しい視点を提示できたと考えている。なお今年度は、上記に加え、島根県三瓶火山周辺などで、未採取の火山噴出物サンプルも収集した。次年度以降の実験検討材料として、現在、試料処理を進めている。初年度と2年目を通して、とくに紫外線と白色光による励起を中心に、これまでにない励起光と検出光の波長の組合わせを可能とするルミネッセンス計測機器の開発を目指して、関連部品の調達および計測機器の構築について、試行錯誤的に、基礎的な検討を進めた。現在までに構築した測定システムを用いた励起光と検出光の組み合わせでは、必ずしも良好な測定結果を得るところまでには至っていない。これは、励起光と検出光の波長分離の精度・感度などが関係している可能性があるので、最終年度はこれまでの成果を踏まえ、更なる計測機器の改良を行いながら、新たな測定条件の開発を目指す。一方、火山噴出物に含有される有色鉱物のルミネッセンス年代測定に関しては、テフラに含有されることのある有色鉱物の1種であるカンラン石を用いた基礎研究を進め、天然試料の年代測定を試みるところにまで到達した。現段階では具体的な年代値を求めるところにまでは至っていないが、最終年度中には、天然試料の年代測定値を求める段階にまで到達できるよう、作業を進める。

この点を考慮した測定手法としては、カリ長石の場合に用いられるqvalueによる影響評価を援用することが考えられるが、現状では、q値が相当大きいために、実効性の高い年代測定手法とするには問題が大きいこともわかった。実際的な年代測定手法の確立のためには、今後、異なる検出波長、とくに赤色に近い長波長側の検出光の利用や、TLとOSL信号の関連性などについて、さらに研究を深める必要があると考えている。一方、火山噴出物起源の石英を用いたOSL年代測定に関しては、従来からの励起光・検出光の組み合わせにない測定を行うためには、光計測システムにおける波長分離をかなりの精度で実施する必要のあることがわかってきた。これまで、LEDやキセノンランプ光源と光学フィルターを組み合わせた各種の測定システムを試みてきたが、現状では、今回ターゲットとして想定していた波長領域の検出光を年代測定に応用できるレベルで感知するところにまでは到達できなかった。この原因は、試料とフォトマル検出窓との光学的な位置や、励起光波長特性の分離精度が不十分であったことが大きい。今後、レーザーや光ファイバーの利用などを考慮した新しい計測システムの構築を検討する必要があると考えている。
原子操作による多元素ナノ構造体の機能制御

多元素ナノ構造体の作成・組み替えを行い、局所状態の物性計測を行いながら、その機能を制御する手法を確立した。具体的には、非接触原子間力顕微鏡を用い、フォーススペクトロスコピーやフォースマッピングといった原子識別に利用できる相互作用力の定量測定技術等と局所電子状態測定との同時測定から、原子レベルで、ナノ構造体の構成元素と幾何学構造、局所状態の関係について明らかにできることを示した。1.多元素ナノ構造の原子レベル物性評価ナノ構造が発現する機能は構造(原子の種類と配置)と電子状態が密接に絡み合った結果であり、これらの特性を原子レベルで同時に測定することが重要である。そこで、原子を識別しながら、構造と局所電子状態を同時に評価できる手法を確立した。具体的には、これまで、独立に開発してきたフォーススペクトロスコピーやフォースマッピング(結合力や原子識別)、ARWSTM同時測定(凹凸と電子状態)を統合し、フォースマッピングと電流マッピングの同時測定(AFMISTMマッピング)を行えるようなシステムを構築した。また、STM以外の電子状態を測定できる方法としてケルビンプローブ力顕微鏡の手法を確立した。2.原子操作による多元素ナノ構造の組立多元素ナノ構造は周辺の原子種や個数によって構造が変化することが予想される。例えば、2次元のナノ構造の場合、格子不整合によって試料表面の周期構造が変化することがこれまでの申請者らの実験によってわかっている。クラスタやワイヤには安定原子数(マジックナンバー)が存在する。そこで、いくつかのモデルとなる材料系において、原子操作によって多元素ナノ構造を組み立てる条件を見いだす。さらに、原子操作によってナノ構造を作成しながら幾何学構造が原子レベルでどのように変化していくのかについての知見を得る。今年度は、室温で動作する現有の周波数変調方式原子間力顕微鏡(FM-AFM)を用いて、Si (111)-(7x7)上でクラスタ作成を試みた。3.多元素ナノ構造の安定測定を行うためのFM-AFM開発多元素ナノ構造の作成には、原子操作と画像観察を繰り返し行う必要があり、非常に時間がかかる。さらに、同じ領域(10nm^2)で長期間実験を行いたい。そこで、数日間極低温を保っことができるクライオスタットを新規に導入し、現有の極低温FM-AFMヘッドを開発した。昨年度は、原子間力顕微鏡(AFM)と走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて、構造と局所電子状態のマッピングを同時に評価できる手法を確立した。今年度は、それを具体的な実験に実施した。その結果、AFMとSTMでは、画像がもっとも綺麗に測定出来る探針-試料間距離に1から2オングストロームの差があることがわかった。さらに、AFMのノイズは長距離力成分によって増大されることがわかり、AFMの感度向上には探針の先鋭化が必要であることを実験的に示すことができた。2.能性表面における高分能画像測定とフォーススペクトロスコピー光触媒材料のTiO_2表面において、AFM測定とフォーススペクトロスコピーを行った。TiO2(110)表面にKを吸着し、ケルビンプローブカ顕微鏡で電荷移動について調べ、探針先端の状態によって、K上の局所接触電位差の符号が反転しうることを見出した。3.原子操作による3次元クラスターの作成多元素ナノ構造は周辺の原子種や個数によって構造が変化することが予想される。そこで、いくつかのモデルとなる材料系において、原子操作によって多元素ナノ構造を組み立てる条件を見いだした。具体的には、室温環境下において、Si(111)-(7×7)表面のハーフユニットせる内に種々の原子(銀や鉛など)を閉じ込めることに成功した。ハールユニットセルはポテンシャル障壁が大きいが、探針でそれを下げることで、隣接するハーフユニットセルから表面に蒸着した金属原子を連続して入れていくことが可能になった。その結果、ハーフユニットセル内では3次元のクラスタができることがわかった。1.TiO_2(110)表面にKを吸着し、ケルビンプローブ力顕微鏡で電荷移動について調べ、探針先端の状態によって、K上の局所接触電位差の符号が反転しうることを見出した。2.TiO_2(110)表面にAuを吸着し、蒸着量によるAuクラスタのサイズの変化を観察したo室温では、TiO_2(110)表面上でAuは容易にクラスタ化することが明らかになった。3.「「室温」で「基板の上に載った」多様な吸着子(吸着原子)を閉じ込めるナノ空間としてSi(111)7x7のハーフユニットセル(HUC)が最適であることを実験的に確認した。

4.Si(111)7x7のハーフユニットセル(HUC)のナノ空間に原子を出し入れするナノ空間の開閉方法として原子操作を発展させた「原子レベルのナノ空間開閉方法」を開発した。5.Si(111)7x7のハーフユニットセル(HUC)ナノ空間内に閉じ込められた室温の熱エネルギーで動き回る鉛、銀、金、スズ、シリコンなどの様々な吸着子をナノ空間から自由に出し入れすることに成功し、吸着子同士の相互作用と合体や解離の観察に成功した。6.室温でHUCナノ空間内に閉じ込め可能な原子種とその振る舞いを調べて、HUC内に原子数の確定した多様な原子クラスタを精密にまた自在に作成する方法を開発した。7.原子レベルのナノ空間開閉による吸着子の合体を利用して組み立てた「室温基板上に載った」原子数が決定されたナノ構造体原子クラスタのAFM/STM測定を行った。
東アジア型の経済発展と所得分配をめぐる対立-産業間対立のモデルの検討

所得分配をめぐる民間部門内の対立がどのように集約され、これに対して政府がどのような態勢で対応するかという問題を歴史的・比較論的に分析した。所得分配をめぐる対立に関する政府と民間とのインターフェイスは、国によって地域によって歴史的局面によって大きくことなる。戦後日本を代表とする東アジアでは人々の所得分配にかかわる要求は、産業別に組織され、政府の産業別「原局」が利害調整を行なった。こうしたインターフェイス上の特色は1980年代以降の東アジアにおいても、程度の差はあるものの、ある程度みられる。我々の調べた4カ国では、タイにおいて最も顕著であり、韓国ではきわめて微弱、台湾とインドネシアは中間的であった。他方、ラテンアメリカとくに我々が調べたブラジルでは人々の所得分配に関する対立は生産要素の所有すなわち階級関係によって代表される。政府は組合を労働者、使用者双方に組織させることによって階級間の利害の調整を行なった。以上のようなインターフェイスのちがいは、経済のマクロ安定は、産業政策の有効性および経済全体のガバナンスの点で、経済のパーフォマンスに大きな影響をもつ。戦後日本とブラジルの比較で言えば、経済のキャッチアップの過程では、日本くらべて階級間抗争に依存する。ブラジルでは、インフレ傾向に陥りやすく、また産業政策のコーディネーションがより困難である。また所得分配にかかわる対立の中での中産階級の立場はブラジルではより不安定であり、経済全体のガバナンスが不安定化しやすい。他方、経済のキャッチング・アップを終了した段階では、日本型の産業利害の調整に依存したシステムは別の困難に直面する、デフレ圧力、消費者とサービス消費財産業との対立、預金金融機関の非効率の問題などがこれである。マクロ的所得分配と政策決定にかかわる諸理論の検討をすすめる一方、東アジア諸国(韓国、台湾、インドネシア、タイ)における産業を軸とする所得分配に関する政府・民間のインターフェイスの比較検討を行った。まず、これらの国におけるインターフェイスの変化は、1980年代以前における縁故主義と官僚的統制から民間部門の台頭を前提とした集団的な利害関係の表明システムの発生、展開として把握される。この利害関係の表明システムは国ごとに大きな差異があり、産業を軸とする利害のシステムはタイにおいて最も顕著にみられ、韓国において最も弱いと考えられる。この強弱は、官民間の情報の流れ、産業間、産業内、企業内の所得とレントのシェアリングについての吟味を通じて判定された。ただし、企業内のシェアリングについては、労働組合運動、雇用制度、賃金制度などについての情報が十分でなく、暫定的判断にとどまっている。次に、こうした国別の差異の生じた理由として、(1)階級対立すなわち生産要素所得者間の利害対立と(2)農業の産業としての力、特に税収および外貨獲得の面での重要性、および(3)圧力団体との関係、イデオロギーおよびコントロールしうる資源の多寡から判断される政治の力、の3点を検討した。こうした諸理由によって、産業を軸とする所得分配に関する政府民間のインターフェイスの国別差異を一応説明することができたと思われる。伝統的に、所得分配をめぐる対立は専ら階級対立、すなわち地主と小作・農業労働者、資本家と労働者の対立の問題としてとらえられてきた。しかしながら、この図式はラテン・アメリカ(および、西欧の歴史的経験や日本の1950年代半ばまでの経験)には適用可能であっても、東アジアの現実には必ずしも合致しない。東アジアでは所得分配をめぐる対立は、階級間対立というより産業間対立の問題として処理されてきたとみる方がより適切である。日本の原局・審議会・業界団体という制度は情報の流れを通じるコーディネーションの機構であるとともに、所得分配をめぐる対立の調整の制度でもある。すなわち、各経済主体は産業ごとに結集し、業界団体等を通じて政治過程へ働きかけることにより、自己に有利な所得分配を実現すべく、競争したと考えられる。こうした産業間利害の調整メカニズムは、日本ほど明瞭でなくとも韓国・台湾・インドネシア・タイなどで幅広くみられる。

またこのメカニズムの下では、産業政策は一層運営が容易になり、またその場合、マクロ経済的安定も生じやすくなることを示唆した。東アジアにおける「適切な」政策の採用に関しては、従来、政治学者を中心として展開されてきた。「遮断仮説」とJ.サックスなどの経済学者の主張する「要素賦存仮説」がある。前者は官僚や政治的エリートが階級利害から遮断されてきたことが適切な政策採用につながったこと、後者は、東アジアでは資本や土地にくらべて労働の賦存量の大きいことが労働に有利な政策(たとえば開放的な貿易政策)の採用につながったことを主張する。しかし前者の仮説に関しては、官僚は他方で産業利害と密接なコンタクトを維持していること、後者の仮説については、労働の賦存量だけではなく、(企業固有の機能形戒などにもとづく)労働の低移動性と(内政的関税の理論で用いられている)投票コストの問題を考慮する必要があり、われわれの産業間利益のモデルは、この両仮説を一般化するものとなっている。以下の内容の本(英文)を出版することに努力の大半を費やした。この本はイギリスの出版社と出版交渉中であり、ほぼ年内出版の線でかたまりつつある。本のタイトルは「所得分配をめぐる対立と経済発展-アジアからの視点」であり、所得分配をめぐる民間部門内の対立がどのように集約され、これに対して政府がどのような態勢で対応するかという問題を歴史的・比較論的に分析した。所得分配をめぐる対立に関する政府と民間とのインターフェイスは、国によって地域によって歴史的局面によって大きくことなる。戦後日本を代表とする東アジアでは人々の所得分配にかかわる要求は、産業別に組織され、政府の産業別「原局」が利害調整を行なった。こうしたインターフェイス上の特色は1980年代以降の東アジアにおいても、程度の差はあるものの、ある程度みられる。我々の調べた4カ国では、タイにおいて最も顕著であり、韓国ではきわめて微弱、台湾とインドネシアは中間的であった。他方、ラテンアメリカとくに我々が調べたブラジルでは人々の所得分配に関する対立は生産要素の所有すなわち階級関係によって代表される。政府は組合を労働者、使用者双方に組織させることによって階級間の利害の調整を行なった。以上のようなインターフェイスのちがいは、経済のマクロ安定性、産業政策の有効性および経済全体のガバナンスの点で、経済のパーフォマンスに大きな影響をもつ。戦後日本とブラジルの比較で言えば、経済のキャッチアップの過程では、日本にくらべて階級間抗争に依存する。ブラジルでは、インフレ傾向に陥りやすく、また産業政策のコーディネーションがより困難である。また所得分配にかかわる対立の中での中産階級の立場はブラジルではより不安定であり、経済全体のガバナンスが不安定化しやすい。
ジャワ原人化石の野外調査および形態学的研究

野外調査中部ジャワのポロヨ地域において、平成11年度に新たに発見されたジャワ原人頭骨化石の出土層位を特定するための調査を行った。発見者のグループにインタビューしたところ、頭骨は川底からすくい上げられたとのことであった。現場でトレンチを掘り、付近の層序を確認した結果、頭骨は、最近川の上流から流されてきたものである可能性が高いと判断された。そのため、川の上流へ遡りながら、川岸の露頭を確認し、化石を包含する場所を探して、そうした地点をプロットした地図を作成した。同時に、各化石包含層の層序的関係を調べるための、地質調査を行い、頭骨化石と対比させるための、動物化石資料を多数発掘・収集した。今後のさらなる調査で、この頭骨化石の出土層位を絞って行く予定である。室内作業1.インドネシアの地質研究開発センターにて、1996年発見の人類の後頭骨化石について第一段階の形態分析を完了した。結果として、この化石が原人のものであることがほぼ確定した。2.地質研究開発センターにて、ジャワ原人の顎骨と歯の化石の形態学的研究を行った。この過程で、これまでジャワ原人のものと解釈されてきた遊離歯標本の一部は、実際にはオランウータンのものであることが判明した。ジャワ原人の時代の古環境については定説がなく、一部の研究者は、現在より乾燥して開けていた可能性が高いため、当時オランウータンはいなかったと主張している。今回の発見は、こうした当時の古環境復元の根本的再認識に一役買うものである。3.インドネシアのガジャマダ大学に赴き、新発見の頭骨化石の予備的形態観察と写真撮影を行った。4.サンギランのBukuran遺跡(1997年に原人の切歯出土)の凝灰岩資料の残留磁気分析した。この結果、Bukuran遺跡がカブー層の中部凝灰岩付近に予備的に対比された。1.インドネシア地質研究開発センター所蔵の原人化石について、全標本のリストを作成した上で精密模型を作成した。精密模型は1セットを日本に持ち帰ったので、今後国内でのより一層の詳細な形態分析が可能となった。2.1996年発見の人類の後頭骨化石について第一段階の形態分析を完了した。3.ジャワ島のサンブンマチャン地域を訪れ、新発見のジャワ原人頭骨化石の出土地点について確認した。4.1997年にサンブンマチャンから出土した人類の脛骨化石について、化石を構成する主要成分および少量・微量成分の多元素分析データを充実させた結果、この化石がジャワ原人のものである可能性が極めて高いことが判明した。5.インドネシア地質研究開発センター所蔵の人類化石のうち、多元素分析による年代判定用サンプルが未採取の標本から骨粉末資料を採取した。6.野外調査に適するインドネシアの乾期(夏)に調査予定地付近の政治情勢が悪化したため、本年度は現地での新たな年代測定用堆積物資料の採取は見合わせた。そこで本年度は、インドネシアの原人遺跡の年代を確定するために必要な以下の分析実験を進めた。(1)サンギランのBukuran遺跡(1997年に原人の切歯出土)の凝灰岩資料の残留磁気分析。(2)大阪湾海底堆積コア等における古地磁気層序の研究。

この結果、サンギラン地域で検出されているサンギラン・エクスカーションが、松山逆磁極期中期にある、約160万年前のイベントの上位に位置づけられることが示唆された。(3)サンギランから採取する予定の資料のアルゴン/アルゴン年代分析の準備として、エチオピア産年代既知凝灰岩資料の鉱物分離と原子炉照射処理を行った。野外調査中部ジャワのポロヨ地域において、平成11年度に新たに発見されたジャワ原人頭骨化石の出土層位を特定するための調査を行った。この頭骨は、中期更新世に属するものである可能性が高いが、この時期のジャワ原人化石資料の年代は不確かなものが多く、本調査で年代が特定できれば、大きな貢献となる。発見者のグループにインタビューしたところ、頭骨は川底からすくい上げられたとのことであった。現場でトレンチを掘り、付近の層序を確認した結果、頭骨は、最近川の上流から流されてきたものである可能性が高いと判断された。そのため、川の上流へ遡りながら、川岸の露頭を確認し、化石を包含する場所を探して、そうした地点をプロットした地図を作成した。同時に、各化石包含層の層序的関係を調べるための、地質調査を行い、頭骨化石と対比させるための、動物化石資料を多数発掘・収集した。今後のさらなる調査で、この頭骨化石の出土層位を絞って行く予定である。室内作業1.インドネシアのガジャマダ大学に赴き、新発見の頭骨化石の予備的形態観察と写真撮影を行った。2.インドネシアの地質研究開発センターにて、当センター所蔵のジャワ原人顎骨と歯の化石の形態学的研究を行った。この過程で、これまでジャワ原人のものと解釈されてきた遊離歯標本の一部は、実際にはオランウータンのものであることが判明した。ジャワ原人の時代の古環境については定説がなく、一部の研究者は、現在より乾燥して開けていた可能性が高いため、当時オランウータンはいなかったと主張している。今回の発見は、こうした古環境復元の根本的再認識に一役買うものである。3.先方の都合により、予定していたドイツにおける顎骨と歯標本の調査は延期した。ドイツでの作業は来年度に実施し、顎骨と歯の研究を一段落させる予定である。
アシル尿素誘導体からなる集積反応場の構築と特異的な分子識別

アシル尿素誘導体からなる集積反応場を利用する研究の結果から,より優れた集積反応場を構築するためには, 2つの因子-(1)「集積反応場の対称性」と(2)「特定の反応環境(特に水を含むメディア)」-が重要であると考えられる.これらの因子の重要性を解明するために,右図のような対になった会合性チオールIとIIを用い,その酸素酸化反応の選択性(非対称ジスルフィドと対称ジスルフィドとの生成比の1/2の自然対数,分子識別の尺度)を検討した.その結果,次のような知見が得られた.1.因子1に関連して、R^1とR^2が共にn-ペンチル基およびn-デシル基の時の選択性を、水-アセトニトリル混合溶媒[水のモル分率(χ_ω)=0.42]中種々の温度(20、35および50°C)で調べ、R^1がフェニル基(R^<2^=n-ペンチル基およびn-デシル基)の時の選択性と比較した。選択性は、温度に関係なく、R^<1>とR^<2>が同じ置換基の時に、いずれも大きくなることを見出した。2.因子2に関連して, R^1がn-ペンチル基とi-ペンチル基で, R^2がシクロペンチル基の場合について,水-エタノール混合溶媒中で水のモル分率を変えて選択性(35°C)を調べた.鎖状ペンチル基の識別は,一般に非水溶媒中よりも含水溶媒中で起り易くなることがわかった.3.分子識別における「溶媒分子の形」の重要性を解明するために, R^1がフェニル基でR^2がn-およびi-ヘキシル基の場合について,水-n-プロピルアルコールおよび水-i-プロピルアルコール(χ_ω=0.50)中での選択性を調べた.35°Cでの選択性は, R^2がi-ヘキシル基の時には水-i-プロピルアルコール中で高くなるが, n-ヘキシル基の時には逆に水-n-プロピルアルコール中で高くなることが明らかになった.アシル尿素誘導体からなる集積反応場を利用する研究の結果から,より優れた集積反応場を構築するためには, 2つの因子-(1)「集積反応場の対称性」と(2)「特定の反応環境(特に水を含むメディア)」-が重要であると考えられる.これらの因子の重要性を解明するために,右図のような対になった会合性チオールIとIIを用い,その酸素酸化反応の選択性(非対称ジスルフィドと対称ジスルフィドとの生成比の1/2の自然対数,分子識別の尺度)を検討した.その結果,次のような知見が得られた.1.因子1に関連して、R^1とR^2が共にn-ペンチル基およびn-デシル基の時の選択性を、水-アセトニトリル混合溶媒[水のモル分率(χ_ω)=0.42]中種々の温度(20、35および50°C)で調べ、R^1がフェニル基(R^<2^=n-ペンチル基およびn-デシル基)の時の選択性と比較した。2.因子2に関連して, R^1がn-ペンチル基とi-ペンチル基で, R^2がシクロペンチル基の場合について,水-エタノール混合溶媒中で水のモル分率を変えて選択性(35°C)を調べた.鎖状ペンチル基の識別は,一般に非水溶媒中よりも含水溶媒中で起り易くなることがわかった.3.分子識別における「溶媒分子の形」の重要性を解明するために, R^1がフェニル基でR^2がn-およびi-ヘキシル基の場合について,水-n-プロピルアルコールおよび水-i-プロピルアルコール(χ_ω=0.50)中での選択性を調べた.35°Cでの選択性は, R^2がi-ヘキシル基の時には水-i-プロピルアルコール中で高くなるが, n-ヘキシル基の時には逆に水-n-プロピルアルコール中で高くなることが明らかになった.