hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オートファジーの生理・病態生理学的意義とその分子基盤

また、受精によって誘導される脂肪滴の選択的分解とオートファジーとの関連について解析した。一方、分子機構の解析はオートファジー始動複合体を中心に行った。計画研究の野田展生グループと共同で、複合体サブユニットのATG101-ATG13複合体の立体構造をX線結晶構造解析法により決定した。その結果、Atg101はAtg13のN末端領域と同様にHORMAドメイン構造を持ちAtg13とHORMA-HORMA複合体を形成すること、その反対面に特徴的なWFフィンガーをもち下流のATG因子の集積に重要であることを明らかにした。さらに、ULK1とATG13の結合の意義を解析した。予定されていたオートファジー関連モデル動物の作出と解析、オートファジー始動因子を中心とした分子機構の解析は順調に進んだ。ATG13ノックアウトマウス、WIPI4ノックアウトマウス、ATG101-ATG13複合体の構造解析などは論文発表に至った。その他のATGノックアウトマウスに関する研究についても、ATG101、VMP1ノックアウトマウス作出などが順調に進んでいる。STX17についてはES細胞からの作出に難航したが、方法を変更することで、約9ヶ月遅れて当初の予定のステップを完了することができている。合計して、原著論文6編、英文総説4編、和文総説1編を発表した。大学院生・学部学生などの若手の参画も多く、研究者育成も順調に進んでいる。本研究課題では、モデル動物を用いたオートファジーの生理学的解析と、その基盤となる分子機構の解析を行っている。平成28年度は、次の3点の研究を中心に行った。1.哺乳類細胞におけるオートファゴソームの成熟過程を解析し、オートファゴソームとリソソームの融合とそれに引き続くオートファゴソームの内膜の分解を初めて生細胞でとらえることに成功した。さらに、オートファゴソームのSNAREタンパク質であるSyntaxin17をマーカーとして用いることで、ATG結合系はオートファゴソームの閉鎖に必要であり、それによる外膜と内膜の切り離しがオートファゴソーム内膜の効率的分解に必要であることを示唆した。2.オートファジー活性(フラックス)を簡便かつ定量的に測定できる新規プローブGFP-LC3-RFP-LC3ΔGを開発した。本プローブを用いることで、培養細胞だけでなく動物個体内でもオートファジー活性を測定しえた。その結果、マウスやゼブラフィッシュの受精卵、水晶体などで高いオートファジー活性を認めた。さらに既承認薬ライブラリーから新規オートファジー誘導薬・阻害薬を同定しえた。今後、本プローブの利用によってオートファジーの基礎研究や疾患研究が進展することが期待される。本法は特許を出願した。3.オートファジー遺伝子Atg5欠損マウスは生後1日で死亡するが、神経細胞にのみAtg5遺伝子を再導入したマウスを作製したところ成獣まで生存できるようになった。よって、Atg5欠損マウスの新生仔期における死因は神経異常にあったことがわかった。さらにこのマウスは鉄吸収不全による貧血や性ホルモン低下を伴う性腺委縮を呈することから、オートファジーの新しい生理機能が示唆された。
金属錯体抗生物質・センサー蛋白質による遺伝子発現制御機構

センサー蛋白質BLMAとブレオマイシン(Bm)複合体の結晶を作製し、そのX線結晶構造解析を行なった。その結果、Bmの金属結合部位および2つの糖はlarge concavityに、リンカー部位およびビチアゾール部位はlong grooveに収容されていた。金属結合部位を構成するβ-aminoalanine,pyrimidyl propioneamideおよび糖部分のひとつguloseは、蛋白質分子と水素結合を形成し、安定化されていた。また、ビチアゾール部位は、片側からPhe33およびPhe38のスタッキングにより安定化されており、もう一方側からは、Pro101の疎水的相互作用により安定化されていた。一方、リンカー部位は蛋白質分子と相互作用しておらず、蛋白質にゆるく結合しているものと思われた。また、BmのN末端アミン部位は、電子密度図上で観測されず、非常にflexibleな構造をとっているものと推測された。複合体構造をBm非結合型BLMAと比較すると、両者の間で際立った構造変化は認められなかったものの、Ser100-Gly103からなるループがBm結合部位の方向へ数Åシフトしていることがわかった。この構造変化は、Pro101をBm分子に近づけ、ビチアゾール部位を疎水的相互作用により安定化するために重要であると考えられた。本複合体構造におけるBmは金属と配位していないものの、その金属結合部位は金属と配位できるコンフォーメーションをとっていた。また、Bmのβ-aminoalanine部位のα-アミノ基は、金属配位部位である平面の上方に位置しており、かつ、柔軟性を持った構造をとっていた。また、トランスポゾンTn5由来のセンサー蛋白質/Bmとの複合体におけるBmの結合様式は、BLMA/Bm複合体のそれとほぼ同じであった。
移植肝における長期連続血流および組織酸素飽和度モニタリング法の確立

「目的」さまざまな生理学的情報を収集するセンサーを体内のグラフト表面に装着できれば、術後のグラフト肝の微小循環不全、血栓症、ひいては拒絶反応の早期発見につながり、グラフト不全に至る重篤な合併症を未然に防げるものと考える。本研究では、体内埋め込み型複合極細径プローブを開発し、微小肝動脈血流と組織酸素飽和度の複合連続モニタリングをおこなうことによって、虚血再灌流から、肝再生、吻合血管合併症、拒絶反応の状態の定量的客観評価のできるシステムを構築することを目的とする。「平成17-18年度」赤外線酸素モニター、レーザー血流モニターの既存のセンサーを肝表面に安定して留置できるようセンサーの形状を変更したものを浜松ホトニクス株式会社(住所浜松市砂山町325-6番地)と株式会社アドバンス(住所東京都中央区日本橋小舟町5番7号)と共同開発した。ブタ5例に対し実験を行った。開腹後肝門において肝動脈と門脈を剥離し、肝表面に新たに開発したセンサーを留置し、肝動脈,門脈を交互にクランプ、及び開放し織酸素飽和度の低下が同時に起こることを確認し、そして連続モニタリングが可能なことを確認した。その後、どのようにそれぞれ記録されるか経時的に記録し比較した。「結果」赤外線酸素モニターは肝動脈完全クランプ後および、超音波血流計により肝動脈流入血量を50%に減少させても、肝表面の酸素飽和度が低下するのを鋭敏に感知可能であった。一方、レーザー血流モニターはセンサーが小さくリアルタイム血流測定に適するが、肝表面におけるセンサーの安定が悪く、さらに測定深度が浅いために、容易に測定異常してしまうことが確認された。(Journal of Investigative Surgery in press)。なお、新たに開発したセンサーは人体内に留置するときの安全性のために、完全にシリコンコーティングされた。そして、東京大学倫理委員会に申請し、承認を受けた。平成18年12月より、臨床応用を開始し現在8例の移植後肝の血流を良好に観察できることを確認している。現在データを集計中である。「平成17年度」赤外線酸素モニター、レーザー血流モニターの既存のセンサーを肝表面に安定して留置できるようセンサーの形状を変更したものを浜松ホトニクス株式会社(住所浜松市砂山町325-6番地)と株式会社アドバンス(住所東京都中央区日本橋小舟町5番7号)と共同開発した。これらのデータは集計中である。そして、倫理委員会に申請し、承認を受けた。

一方、レーザー血流モニターはセンサーが小さくリアルタイム血流測定に適するが、肝表面におけるセンサーの安定が悪く、さらに測定深度が浅いために、容易に測定異常してしまうことが確認された。(Journal of Investigative Surgery in press)。なお、新たに開発したセンサーは人体内に留置するときの安全性のために、完全にシリコンコーティングされた。そして、東京大学倫理委員会に申請し、承認を受けた。平成18年12月より、臨床応用を開始し現在8例の移植後肝の血流を良好に観察できることを確認している。現在データを集計中である。
脳低温が全脳虚血再灌流時のフリーラジカル消去活性に及ぼす影響

予防的脳低温下の脳虚血再灌流直後の活性酸素種(ROS)を、15分おき60分間までの4 stageで検索した所、全stageで正常脳音との間に有意な変化はなかった。再灌流8時間後のcaspase3は、正常脳温でのみ有意に発現していた。そのため、予防的脳低温による脳虚血再灌流後apoptosisに対する保護効果は、虚血再灌流直後のROSの増減ではなく、数時間以降に別の形で発揮されると考えられた。平成19年度は、正常脳温(37°C)群および予防的脳低温群(32°C)の2群について各ステージ7例ずつの再現性のある以下の知見が得られた。1正常脳温および予防的脳低温条件ともに、1st stageの減衰速度は速かった。2両脳温条件ともに、ステージの進行で減衰速度は徐々に遅延した。3予防的脳低温条件では、3rd stageおよび4th stageにかけての減衰速度は、正常脳温度条件よりも早まる傾向を示した。以上の事から予防的脳低温条件では、TGIR開始から30分経過以降のROS消去活性が正常脳温度よりも高かった。本結果は、申請者の所属するグループが以前に行った同脳温条件における脳血流量変化との時間的な関係が近似しており、その関連性が示唆された。本結果を踏まえて平成20年度は、治療的脳低温および脳高温に関する同様な検索を行ない、その理由について詳細な検討を加える予定である。平成20年度内に正常脳温(37°C)と比較した予防的および治療的脳低温(32°C)下一過性全脳虚血後再灌流時の(脳虚血再灌流直後15分おきの60分間以内の4stage)におけるradical oxygen speices (ROS)による酸化ストレスを検索したところ、各脳温度間で有意差が認められない、という当初の予想とは異なる非常に興味深い知見が得られた。本知見は脳低温による虚血再灌流性脳神経細胞障害に対する保護効果が、少なくとも虚血再灌流直後のROSの増減として発揮されるわけではなく、それ以降の数時間以内に発揮されている可能性を強く示唆しているが、その詳細は不明である。そこで、脳虚血再灌流開始後数時間以内に、脳神経細胞が致死的方向に向かう場合には増加し、保護的方向に向かう場合には増加しない物質として、近年注目されているcytochrome cを指標とし、その免疫反応性を正常脳温度または予防的脳低温条件下脳虚血と再灌流5、8時間後の時点で検索する事を計画し、免疫組織化学的検索に用いる試料の採取実験計画を立案し、同年度を終えた。
カイラル磁気効果の量子実時間ダイナミクス

カイラル量子異常と実時間粒子生成、それに伴う異常電流の発生の関係を明快にすることができた。これはカイラル磁気効果の長年のパズルに対する解決になっており、我々の主要な成果はPhysical ReviewLetters誌に掲載された。カイラル磁気効果は、有限のカイラリティを持った物質に外部磁場をかけると、磁場に沿って電流が発生する現象である。これはカイラル(ゼロ質量)粒子では、スピンの向きと運動量の向きがそろっているために発現する量子的な効果であり、高エネルギー原子核や物性分野で大いに興味を持たれている。問題はいかに有限のカイラリティを実現するか、ということで、アイデアの初期段階でカイラリティに対応する化学ポテンシャル(カイラル化学ポテンシャル)が導入された。カイラル化学ポテンシャルの導入は革新的なアイデアだったが同時に、非平衡状態の記述に、一見、平衡状態であるかのような定式化を与えてしまい、多くの混乱を生じさせる元にもなった。本研究ではカイラル化学ポテンシャルの代わりに互いに平行な電場と磁場と考え、シュインガー機構によってカイラリティが作られる実時間プロセスに注目した。カイラリティ生成率は、軸性ウォード恒等式によって書くことができるのだが、この恒等式には粒子の質量に比例した項が存在している。普通はゼロ質量極限でその項を落としてしまうのだが、我々は、質量に比例しているように見える項が、期待値を正しくとると、ゼロ質量極限でも消えないことを示した。そして我々は、この消えない項の寄与によって、実時間プロセスではよく知られたシュインガー機構の公式が再現され、また平衡状態では異常電流の答えがゼロになることを見出した。これは、カイラル磁気効果が本質的に非平衡プロセスであることを意味しており、カイラル化学ポテンシャルの場合と違って、平衡状態では正しくゼロになる。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。カイラル運動論の応用へと向けた理論整備に関して具体的な成果をあげることができた。相対論的重イオン衝突実験では、熱平衡状態に達したクォーク・グルーオン極限物質が生成された実験的観測データがある一方で、理論的な熱化プロセスはまだほとんど分かっていない。実際、熱化プロセスの完全に量子的な理解は、現代物理学の未解決問題である。古典統計シミュレーションなど様々な理論、数値的な研究があるなかで、最近では運動論を用いたアプローチが盛んに議論されている。運動論は粒子分布密度の小さいところで有効な手法であり、相互作用を摂動計算によって系統的に取り入れられるという利点がある。また、古典統計シミュレーションなどと違って、長時間シミュレーションの後、系が正しく熱化するという点も重要である。というのも、古典統計シミュレーションは半古典近似であるがゆえに量子的な性質が失われており、高エネルギー側の粒子分布関数の漸近的な振る舞いが指数関数的に減衰せず、従って全粒子数や全エネルギーが発散してしまうという深刻な問題をはらんでいる。本研究では、古典統計シミュレーションで盛んに議論された「乱流」的な振る舞いを、運動論で再検証することが重要であると考た。そこで我々は摂動の主要項だけを取り入れた運動論を用いて、その「固定点」の分類を行った。固定点は熱分布だけでなく乱流的なべき分布も含んでいる。先行研究では、すでにこれらの固定点の存在は知られていたが、固定点から別の固定点へのフローなど、大局的なフローダイヤグラムは全く議論されていなかった。本研究で大局的なフローダイヤグラムが初めて明らかとなり、さらに従来は見落とされていた新しい固定点(スケーリング解)を発見することにも成功した。当初の予定に基いて着実な成果が得られている。研究成果は随時、国際的な学術誌で発表しているほか、国際会議でも口頭発表することにより、成果を広く公表していると同時に、そこで得られるフィードバックを今後の研究計画にも柔軟に取り入れている。

これは、カイラル磁気効果が本質的に非平衡プロセスであることを意味しており、カイラル化学ポテンシャルの場合と違って、平衡状態では正しくゼロになる。現在は量子異常を取り入れた現象論および基礎研究を並行して進めている。現象論については、カイラル運動論を用いた回転するクォーク物質系の研究を行っている。また、基礎研究については、フェルミオンが有限質量を持つ場合の軸性ワード恒等式の性質について、平衡状態と非平衡状態との本質的な違いについて研究を進めている。どちらも予定通りに進捗しており、近く、論文としてまとめて発表する予定である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
現場変革に活かす新生児がリードするラッチングと母乳育児支援の効果検証

本研究の目的は、(1)新生児行動・母子相互作用行動分析により新生児がリードするラッチングプロセスを明らかにし、(2)その知見を含めた新生児がリードする母乳育児支援スタッフ教育プログラムと教育媒体を開発し、(3)教育プログラムの効果を検証することであった。開発した画像撮影システムを用いて上記の行動観察と分析を実施し、共通する授乳プロセスと授乳困難場面を特定して支援を考案した。その知見をもとに2時間セミナー(講義・作成DVD視聴・演習)・自己学習・1カ月後技法評価を含む産科スタッフ教育プログラムを開発し、29名の参加者に教育を実施し、自記式質問紙/他者評価を行った結果、セミナー前・後の知識、態度・価値各スコアは有意に上昇し、技法獲得率80%となり、プログラムの実用性と有効性が示唆された。本研究の目的は、1、新生児の哺乳行動・母子相互作用行動分析によって、新生児がリードするラッチングBaby-led latchingプロセスを明らかにする。2、新生児の神経行動学的・生理学的および母親の乳汁分泌生理学・心理学的エビデンスに基づいた新生児がリードする母乳育児のためのスタッフ教育および母親向け教育プログラムと教育媒体を開発する。3、新生児がリードするラッチング教育と臨床実践を取り入れた母乳育児支援の効果を検証することである。平成21年度は、新生児の出生直後の哺乳行動・母子の母乳育児相互作用を明らかにする目的で、出生直後および生後数日目の母乳育児相互作用場面のデジタルデータを収集・分析するための、画像機器システム・撮影場面の検討と選定、撮影時の配慮や留意点の検討、撮影手技習熟トレーニングを行った。その過程において、本研究の撮影パイロットテストであると位置づける「授乳場面の観察からみた母子相互作用、子どものCueと母親の反応性について」の研究を実施した。生後4日目の母子10組の授乳場面の撮影とNCAFS (Nursing Child Assessment Feeding Scale)を用いた観察を行った結果、NCAFS得点と下位尺度の得点、子どものcueと母親の反応性などの母子相互作用の特徴が明らかになり、生後早期にNCAFSが使用できる可能性が示唆された。同時に本研究の目的1.における撮影機器システムと録画手順への大きな示唆を得た。目的2.に関しては、録画画像を教育媒体として活用するための編集方法について確認することができた。平成22年度は、画像撮影システムを用いて、出生直後6例および生後1-2日目3例の授乳場面における新生児の行動と母親の動きを撮影した。撮影技術をさらに改良するとともに、新生児行動画像の分析方法に関して、Ransjo-Arvidson Aら.(2001)の項目を本研究目的に合わせて再検討し、分析の視点と分析項目、記録用紙等を確定した。新生児は母子接触から40分112分のうちに乳房に吸着した。6例の出生直後の母子のデータから、(1)子どもが自律的に吸着する、(2)母親が介助する、(3)スタッフが母親に助言する、という3パターンで授乳に至ることを確認した。自己吸着が困難なケースの行動を分析して適切な対応を検討することは、現場での支援にとって大変重要である。また、臨床において実効性のある支援を考案するためには、新生児・母親・スタッフの言動の相互性に着目することが不可欠であるため、それらを新たに分析項目に加えた。生後1-3日目の授乳場面において、新生児がリードするラッチングを実施できる環境、産科スタッフ、母親、新生児の準備性を検討した。これらを踏まえて、Baby-led latchingのプロセスを尊重したケアの在り方、具体的支援方法、留意点を検討し、環境調整を含めたケアのルールと手順を改良し、産科スタッフ用教育媒体、母親・家族用教育媒体作成開発の準備を行った。本研究の目的は、1.新生児の哺乳行動・母子相互作用行動分析によって、新生児がリードするラッチングBaby-led latchingのプロセスを明らかにする。2.新生児の神経行動学的・生理学的および母親の乳汁分泌生理学・心理学的エビデンスに基づいた新生児がリードする母乳育児のためのスタッフ教育および母親向け教育プログラムと教育媒体を開発する。3.新生児がリードする授乳に関する教育プログラムを実施し評価することである。平成23年度は、目的1.画像撮影システムを用いてさらに3例の母子の出生直後の動きを撮影した。

新生児・母親(父親)・助産師の相互作用に着目し、撮影ケース2例の言動を逐次的に記述し相互作用を明らかにした。その結果は、出生直後からの授乳支援内容と手順作成に活用した。目的2.産科スタッフ向け母乳育児支援教育プログラムの目的、教育目標、教育内容、展開方法、教案を作成した。Smillie,C.,Colson,S.,Ransjo-Arvidson,A.Genna,CW.,Morrison,B.らの文献検討結果に基づき、具体的支援方法を精選、洗練させ、教育プログラムで使用する視聴覚教育媒体「赤ちゃんがリードする母乳育児支援(仮称)」DVD(以下DVD)コンテンツ:画像場面、支援手順、シナリオを検討し決定した。DVD作成に当たっては支援場面の予備撮影を1回実施し、撮影方法とコンテンツの改定を行った。その後、(1)DVD出生直後編の画像撮影を実施し、(1)DVD出生直後編-PartI.支援方法概説:シーン115、PartII.パターン別支援のコツ:シーン111、PartIII.お宝映像(赤ちゃんの様々な様子・行動)約20種類、を作成し、内容検討を行い再編集した。次に、(2)DVD生後早期編(産褥入院中)コンテンツ:画像場面、支援手順、シナリオを決定した。これらは、安全・安心を担保した環境下での、新生児のリードする母乳育児支援の効果的な産科スタッフ用学習ツールとして活用が期待できる。本研究の目的は、1.新生児のlatchingプロセスを明らかにする。2.新生児がリードする母乳育児支援のためのスタッフ教育プログラムと教育媒体を開発する。3.作成した教育プログラムの効果を検証することである。平成24年度は、目的2の前年度作成した産科スタッフ向け教育プログラム教材DVDを改訂し、最終的にDVD「健康な正期産の赤ちゃんがリードする授乳への支援」:出生直後編(15項)、パターン別支援(10項目)、生後早期編(8項目)を作成した。また、赤ちゃんがリードする授乳支援教育プログラム(セミナー資料冊子を用いたPPT講義と支援技法演習を含む2時間セミナー、DVDとセミナー資料冊子を用いた自己学習、セミナー受講後技術確認セッション)を確定した。目的3として、教育プログラムの効果と効率的実施可能性を確認するために、都内一般病院産科スタッフ29名(平均年齢30.7歳、平均臨床経験年数7.0年)を対象にセミナーおよび技術確認セッションを実施し、セミナー前後と1カ月後の3時点に知識・態度に関する無記名自記式質問紙、加えて1カ月後に技術評価を実施し(大学倫理審委:2012-83、病院倫理審査:12-R119)得られたデータをSPSS Statistics20にて反復測定による一元配置分散分析を行った結果、知識の主効果(F=68.260. p< 0.001)、価値の主効果(F=16.734. P< 0.001)が認められスコアが上昇した。多重比較検定の結果1カ月目
側鎖にフルオロアルキル基を有するポリマーブラシの表面分子鎖凝集構造の精密制御

日本学術振興会特別研究員採用3年目に当たる本年度は、ポリマー主鎖のα位を塩素Clにて置換した新規短鎖ポリパーフルオロアルキルアクリレート薄膜の表面特性の改質を検討した。α位を塩素Clにて置換した短鎖ポリパーフルオロアルキルアクリレートはこれまで撥水撥油剤として使用されてきたが、近年環境や人体への影響が懸念されている長鎖フルオロアルキルアクリレートポリマーの代替ポリマーになりうる可能性のあるポリマーとして新規に開発されたものである。このため、この新規ポリマーの新たな有用性を示す本実験は、学術的また工業的な視点双方から重要な研究であると思われる。α位を塩素Clに置換した短鎖フルオロアルキルアクリレートポリマーは、ラジカル重合で合成し、スピンコート法により薄膜化した。その後、調製した薄膜の主鎖のα位を開始末端として制御ラジカル重合にてその薄膜再表面に電解質ポリマーを直接固定化した。その結果、表面修飾を施していない薄膜は高い撥水性を示したが、親水性ポリマーにて表面修飾を施した薄膜は親水性を示し、短鎖フルオロアルキルアクリレートポリマー薄膜の表面改質を達成した。さらに、α位を塩素Clに置換したポリマーと同数のフルオロアルキル基を有するアクリレートポリマーの共重合体薄膜において、上記ホモポリマー同様に親水性ポリマーを薄膜表面にグラフトした。その結果、共重合体ポリマーのガラス転移温度が室温より低いことに着目することで、グラフト後も室温大気中では高い撥水性を示すが、水中においては高い親水性を示す環境応答型フッ素薄膜を作成することに成功した。日本学術振興会特別研究員採用1年目に当たる本年度は,側鎖フルオロアルキル(R_f)期基の炭素数が異なる種々のアクリレートおよびメタクリレート系のポリマーブラシ薄膜を調製することに成功し,また,そのポリマーブラシ薄膜の分子鎖凝集構造評価を大型放射光施設内の表面X線回折測定装置を用いて行った.その結果,側鎖長の長さやポリマー主鎖の構造により分子鎖凝集構造が異なることが示唆された.また,X線の試料に対する照射角度を変化させてX線の試料への侵入深さを制御できることを利用し実験を行うことで側鎖R_f基の鎖長が8である{poly(perfluorooctyl)ethylacrylate}(PFA-C_8)ポリマーブラシ薄膜の最表面と基板近傍のポリマー鎖の分子鎖凝集構造が異なることが明らかとした.今回のように統計的にフッ素系のポリマーブラシ薄膜を調製した例はなく,今後分光エリプソメトリーや水平力顕微鏡観察、誘電緩和測定を用いて詳細な実験を行うことで,表面分子鎖凝集構造と表面物性の関係を解明する.また,米国のStony Brook大学との共同研究で次世代の新規な溶媒として注目されている超臨界二酸化炭素(scCO_2)中でのPFA-C_8ポリマーブラシ薄膜の分子鎖凝集構造を検討した.実験には中性子反射率測定法を用いた.その結果,CO_2の圧力増加に伴い,ポリマーブラシ薄膜の膜厚も増加し,測定した最大圧力時には通常時の約2.2倍にポリマー鎖が膨潤していることが明らかとなった.これまでバルク状態でCO_2が貧溶媒のポリマーで同様の実験をしている例は見られるが,CO_2と親和性の高いポリマーでの実験はなされておらず,新規性を有する結果である.今後,CO_2浸漬前後での凝集状態の評価を表面X線回折測定により行い,また,表面物性の評価を接触角測定や原子間力顕微鏡等を用いて行う.日本学術振興会特別研究員採用2年目に当たる本年度は、分子量分布が狭い側鎖R_f基の鎖長が8である{poly (perfluoro octyl) ethyl acrylate} (PFA-C_8)ポリマーブラシ薄膜を調製することにし成功し、また、そのポリマーブラシ薄膜の分子鎖凝集構造評価を大型放射光施設内の表面X線回折測定装置を用いて行った。これまでフッ素を有するポリマーブラシの調製を試みてきたが、その分子量分布を精密に制御することは困難であった。その打開策として、重合系にイミダゾール骨格のイオン液体をごく少量添加することにより、これまで2.0程度だった分子量分布を1.1程度まで狭めることが可能となった。また、調製したポリマーブラシ薄膜の分子鎖凝集構造の評価を大型放射光施設SPring-8の表面X線回折測定装置により行った。その結果、これまで分布が大きいサンプルでは側鎖R_f基が基板表面に対して垂直に充填している構造が確認されていたが、今回調製した分布が狭いポリマーブラシ薄膜中では、側鎖R_f基は基板に対して平行は凝集状態を示していることが明らかとなった。また、この分子鎖凝集構造の違いに起因して表面物理特性のひとつである撥水特性の検討を行ったところ従来の結果と異なっていることが確認された。また、側鎖R_f基の鎖長が8であるPFA-C_8以外に側鎖R_fの鎖長が4である{poly (perfluorobutyl) ethyl acrylate}の重合系に関しても、重合を行ったところPFA-C_8と同様に分子量分布が狭くなったことが確認できたため、側鎖長に関わらず、フッ素のアクリレート系ポリマーに対して適応が可能であることが示唆された。採用3年目にあたる平成23年度は、より詳細な凝集構造と表面特性発現の関連を検討するため、分光エリプソメトリーや水平力顕微鏡観察、誘電緩和測定を併用して実験を行う。

日本学術振興会特別研究員採用3年目に当たる本年度は、ポリマー主鎖のα位を塩素Clにて置換した新規短鎖ポリパーフルオロアルキルアクリレート薄膜の表面特性の改質を検討した。α位を塩素Clにて置換した短鎖ポリパーフルオロアルキルアクリレートはこれまで撥水撥油剤として使用されてきたが、近年環境や人体への影響が懸念されている長鎖フルオロアルキルアクリレートポリマーの代替ポリマーになりうる可能性のあるポリマーとして新規に開発されたものである。このため、この新規ポリマーの新たな有用性を示す本実験は、学術的また工業的な視点双方から重要な研究であると思われる。α位を塩素Clに置換した短鎖フルオロアルキルアクリレートポリマーは、ラジカル重合で合成し、スピンコート法により薄膜化した。その後、調製した薄膜の主鎖のα位を開始末端として制御ラジカル重合にてその薄膜再表面に電解質ポリマーを直接固定化した。その結果、表面修飾を施していない薄膜は高い撥水性を示したが、親水性ポリマーにて表面修飾を施した薄膜は親水性を示し、短鎖フルオロアルキルアクリレートポリマー薄膜の表面改質を達成した。さらに、α位を塩素Clに置換したポリマーと同数のフルオロアルキル基を有するアクリレートポリマーの共重合体薄膜において、上記ホモポリマー同様に親水性ポリマーを薄膜表面にグラフトした。その結果、共重合体ポリマーのガラス転移温度が室温より低いことに着目することで、グラフト後も室温大気中では高い撥水性を示すが、水中においては高い親水性を示す環境応答型フッ素薄膜を作成することに成功した。
Double Chooz検出器を用いた未解決領域でのステライルニュートリノ探索

本研究は、原子炉コアから約400 mと約1 km離れた2基のDouble Chooz検出器を用い、飛来する反電子ニュートリノのエネルギーを精密測定することでステライルニュートリノ探索を行うことを目的とする。平成27年から前置検出器の測定を開始し、当初の予定通りに約15ヶ月分の解析可能なデータの取得した。計算機とストレージの増強によるデータ処理、検出器性能やバックグラウンドの理解が完了し、期待される探索感度を見積もった。平成28年8月のICHEP国際会議等でこれら成果の発表を行った。残るは実データ解析のみであり、本研究により、探索結果をまとめて学術論文に投稿するための道筋をつけることに成功した。平成27年度前期は、年始より2基同時測定を開始したDouble Chooz検出器で取得されたデータの処理を、共同研究者らとともに行った。データ処理上の問題であった、刷新されたエレクトロニクスと新たに設置された検出器のためのツールアップグレード、及びデータ処理自動化などの課題解決を行った。申請者はオフラインツールデータ処理グループの代表者として本研究を主導し、3月に行われたMoriond国際会議に用いられた9ヶ月分のデータ処理を遂行した。平成27年度後期は、検出器性能やバックグラウンド理解またニュートリノ混合角θ_13の精密測定を共同研究者らと協力して行った。特に、検出器性能を理解する過程で、前置・後置検出器の液体シンチレータの減衰長パラメータの違いに由来するエネルギー応答の位置一様性について研究を行い、応答の違いを理解してMCシミュレーションを調整した。また、自ら混合角θ_13の振動解析ツールの開発を行い、θ_13測定結果を得ることに貢献した。得られた結果は、Moriond国際会議にて報告された。以上、当該年度はステライルニュートリノ探索の前段階であるニュートリノ混合角θ_13の精密測定を共同研究者と協力して達成した。来年度に予定しているステライルニュートリノ探索は、この解析手法を拡張して行うものであり、今後の探索に向けて重要なステップとなった。現在は、データの理解に基づいた測定感度の見積もりや擬似データを用いて、ステライルニュートリノ探索手法の堅牢性の評価を行っている。本研究申請時の計画通り、Double Chooz前置検出器は2015年始よりデータ取得を開始し、3月には9ヶ月分のデータが解析可能となった。当初、時間を要すると懸念されていたデータ処理・検出器性能やバックグラウンド理解も十分進み、ステライルニュートリノ探索の前段階であるニュートリノ混合角θ_13の精密測定が達成された。現在は、実データを用いたステライルニュートリノ探索を行う前に、最新の理解に基づいた測定感度の見積もりや擬似データを用いた振動解析手法の研究を行うことで、その堅牢性を評価している段階にある。近年明らかとなった原子炉ニュートリノの予測スペクトルに存在するレートの異常とスペクトルの歪みはステライルニュートリノ探索の障害となるため、引き続き慎重な研究を要するものではあるが、概ね順調に研究計画は進行している。本研究は、フランス・Chooz原子力発電所にて、原子炉から飛来する反電子ニュートリノのエネルギーを精密測定することでステライルニュートリノ探索を行うことを目的とする。反電子ニュートリノの検出器には、原子炉コアから約400 mと1 km離れた2基のDouble Chooz検出器を用いる。平成27年から前置検出器の測定を開始し、当初の予定通りに、これまで約15ヶ月分の解析可能なデータの取得に成功した。平成28年度前半までに、計算機とストレージの増強によるデータ処理・検出器性能やバックグラウンドの理解をすすめ、それらの評価から期待される探索感度を見積もった。懸念されていた原子炉ニュートリノスペクトルの歪みは、2基の検出器で観測されたエネルギースペクトルの比をとる手法を採用することで解決した。7月のニュートリノ国際会議・8月のICHEP国際会議などで、これら成果と今後の見通しについて口頭・ポスター発表を行った。平成28年度後半は、混合角θ13測定と共有している系統誤差の見積もりを行った。当初の予定よりそれらの見積もりに時間を要したため実データを用いたθ13解析に進めていなかったが、まもなく完了する段階にある。ステライルニュートリノ探索はθ13測定の拡張であり、最優先課題のθ13測定の論文がまとまり次第、本課題の実データ解析に進むことができる。このように平成28年度内に探索結果を得る道筋をつけることに成功した。今後ドイツグループと共同で探索結果を迅速にとりまとめて学術論文に投稿する見込みである。まず平成28年度前期は、これまでの測定で得られた検出器性能とバックグラウンドの理解を基に、測定感度の見積もりや擬似データを用いた研究をドイツ・Aachen大学のグループと協力して推進する。その際、近年明らかとなった原子炉ニュートリノの予測スペクトルに存在するレートの異常とスペクトルの歪みに留意する。

これは、ニュートリノ振動を起源とする歪みではないため、距離の異なる二基の検出器で共通する現象となる。感度の見積もりの際には、レートに依らないシェイプのみを用いた手法や、二基の検出器で共通する構造の歪みをキャンセルする手法などの開発・改良を行う。実データを用いた振動解析に入る前に感度見積もりや擬似データを用いたテストを行い、解析手法の堅牢性を評価する。平成28年度後期以降には、ステライルニュートリノ探索に十分な統計量となる約15ヶ月分のデータが使用可能となる。解析手法の堅牢性評価を十分に行った後、本研究で計画した未解決パラメータ領域でのステライルニュートリノの探索を遂行する。もし仮に、さらなる検討が必要であるという結論が得られたとしても、今後の方策について道筋をつける。ニュートリノ物理
妊娠高血圧症候群モデルマウスを用いた、妊娠予後の解析及び治療方法の開発

妊娠高血圧症候群は全妊婦の510%に関わり、悪化すれば母児の生命を脅かす。海外、特に発展途上国では母体死亡、周産期死亡の大きな原因となっている。近年になり妊娠高血圧症候群妊婦は予後に関し、高血圧、腎機能の悪化などが報告されている。我々の作成したモデルマウスのうち、高齢妊娠モデルマウスは妊娠中に高血圧を来すだけでなく、母獣の血管や脂肪の老化とも関連があることが分かってきた。その一方で上記高血圧、腎機能の悪化などは男女ともに高齢になるに従い発症しやすいものであることは周知の事実である。上記内容を考え合わせると妊娠高血圧症候群合併妊婦は妊娠中に血管、その他の組織の加齢が進行し、妊娠が終わった後も心血管系の疾患に罹患しやすい状態が続いていることが示唆される。またこの加齢の抑制が将来の妊娠高血圧症候群の予防、さらには分娩後の長期的予後の改善につながるかという新たな展望が見えてきた。その一方で、当初研究予定に挙げていた『高血圧,脳・心血管障害やメタボリックシンドローム,その他,腎疾患などに関する長期予後に関し、血管新生因子、降圧剤、あるいはスタチン等を用いて予防効果があるかの解析を行う。』という課題に関しては所属機関でのデータ集積を行っている。海外では大規模なコホートでのデータも出ているが、日本では使用例が少ないため、今後、所属機関の関連施設あるいは他の周産期センターなどにもデータの集積に関し協力を求めていくことも想定している。研究実績の概要と重なるが、高齢妊娠モデルマウスがさらにヒトの高年妊娠と近いことが分かった。妊娠高血圧症候群発症の鍵となるsFlt1の動向もヒトとモデルマウスで似ていることが分かった。』という課題に関しては海外においてヒトへの臨床研究が進められ、我々も少数齢ながら所属機関でのデータ集積を行っている。1)モデルマウスの予後の解析:平成30年度以降も長期予後の解析は継続する。特に高齢妊娠マウスを1度の妊娠でなく、複数回の妊娠をした場合の老化関連物質の変化を解析することにより、高齢妊娠の予後、及び妊娠高血圧症候群の長期的予後の解析につなげていく。2)スタチンに関しては大規模なヒトでの臨床計画につながるようにしていく予定である。』という課題に関しては海外においてヒトへの臨床研究が進められ、安全であることが徐々に判明してきており、マウスでの実験は海外でのヒトでの使用による問題点などが浮き彫りになった時、再度取り組むことが望ましいと思われ、現時点ではこの部分の実験を停止している状態である。研究実績の概要と重なるが、高齢妊娠モデルマウスは妊娠中に血管や脂肪で老化のマーカーとしてのp53の発現が、若年妊娠マウスと比較して上昇していることが分かった。このことから、高齢妊娠モデルマウスでは妊娠中に高血圧を来すだけでなく、母獣の血管や脂肪の老化を認めることが分かってきた。その一方で上記高血圧、腎機能の悪化などは男女背ともに高齢であれば発症しやすいものであることは周知の事実である。上記内容を考え合わせると妊娠高血圧症候群合併妊婦は妊娠とともに血管、その他の組織の加齢が進行し、妊娠が終わった後、10年後にまでに心血管系の疾患に罹患しやすい状態が続く、あるいは老化の積み重ねが起こっていることが示唆される。』という課題に関しては海外においてヒトへの臨床研究が進められ、安全で妊娠高血圧症候群の治療、予防に効果的であることが徐々に判明してきており、アメリカ食品医薬品局(FDA)においても我々の使用しているpravastatinは分類Xではなくなった。従って、不必要なマウス実験を差し控える点からも、資金の効率的利用の点からも現時点ではマウスでの実験は海外でのヒトでの使用による問題点を解決するためになされるべきと判断し、この部分の実験を停止している状態である。

海外、特に発展途上国では母体死亡、周産期死亡の大きな原因となっている。近年になり妊娠高血圧症候群妊婦は予後に関し、高血圧、腎機能の悪化などが報告されている。我々の作成したモデルマウスのうち、高齢妊娠モデルマウスは妊娠中に高血圧を来すだけでなく、母獣の血管や脂肪の老化とも関連があることが分かってきた。その一方で上記高血圧、腎機能の悪化などは男女ともに高齢になるに従い発症しやすいものであることは周知の事実である。上記内容を考え合わせると妊娠高血圧症候群合併妊婦は妊娠中に血管、その他の組織の加齢が進行し、妊娠が終わった後も心血管系の疾患に罹患しやすい状態が続いていることが示唆される。またこの加齢の抑制が将来の妊娠高血圧症候群の予防、さらには分娩後の長期的予後の改善につながるかという新たな展望が見えてきた。その一方で、当初研究予定に挙げていた『高血圧,脳・心血管障害やメタボリックシンドローム,その他,腎疾患などに関する長期予後に関し、血管新生因子、降圧剤、あるいはスタチン等を用いて予防効果があるかの解析を行う。』という課題に関しては所属機関でのデータ集積を行っている。海外では大規模なコホートでのデータも出ているが、日本では使用例が少ないため、今後、所属機関の関連施設あるいは他の周産期センターなどにもデータの集積に関し協力を求めていくことも想定している。研究実績の概要と重なるが、高齢妊娠モデルマウスがさらにヒトの高年妊娠と近いことが分かった。妊娠高血圧症候群発症の鍵となるsFlt1の動向もヒトとモデルマウスで似ていることが分かった。』という課題に関しては海外においてヒトへの臨床研究が進められ、我々も少数齢ながら所属機関でのデータ集積を行っている。1)モデルマウスの予後の解析:平成30年度以降も長期予後の解析は継続する。特に高齢妊娠マウスを1度の妊娠でなく、複数回の妊娠をした場合の老化関連物質の変化を解析することにより、高齢妊娠の予後、及び妊娠高血圧症候群の長期的予後の解析につなげていく。2)高血圧,脳・心血管障害やメタボリックシンドローム,その他,腎疾患などに関する長期予後に関しを降圧剤、あるいはスタチン等を用いて予防効果があるかの解析:進歩状況で記載したように、アメリカ食品医薬品局(FDA)においても我々の使用しているpravastatinは分類Xではなくなった。そのため、今後はスタチンを使った妊娠高血圧症候群に関する研究は加速すると考えられる。その一方でスタチンが妊娠高血圧症候群における老化の抑制に関わるかの解析はまだされていない。そこでスタチン投与により、高齢妊娠モデルマウスの老化、特に血管の老化を抑制するのかどうかを解析する予定である。さらに2度目、3度目以上妊娠をした場合の投薬歴により短期・長期(寿命含む)の予後がどう変化するかを解析する。3)海外からスタチンを妊娠高血圧症候群ハイリスク妊婦に投与する研究が複数報告されている。
凝集剤を使用しないケミカルフリーな粒子凝集技術の開発と資源リサイクルへの応用

5 20 Vという比較的低電圧の直流電場をアルミナスラリーに印加することによって,粒子をケミカルフリーで凝集させることができた.直流電場による凝集体形成において,印加する電圧にほぼ比例して粒子の沈降速度が上昇した.電場印加時間の影響を検討した結果,電場印加時間が長いほど凝集体が成長するが,その成長速度は徐々に遅くなっていくことが分かった.より効果的な凝集促進のためには,印加する直流電場の電圧を増加させるよりも,電極間距離を狭くすることの方が有効であることが分かった.5 20 Vという比較的低電圧の直流電場をアルミナスラリーに印加することによって,粒子をケミカルフリーで凝集させることができた.直流電場による凝集体形成において,印加する電圧にほぼ比例して粒子の沈降速度が上昇した.電場印加時間の影響を検討した結果,電場印加時間が長いほど凝集体が成長するが,その成長速度は徐々に遅くなっていくことが分かった.より効果的な凝集促進のためには,印加する直流電場の電圧を増加させるよりも,電極間距離を狭くすることの方が有効であることが分かった.アルミナスラリーに電場を作用させることで粒子を誘電分極させ凝集させるプロセス及び装置の開発を行った。粒子の凝集及ぼす電場の影響を検討するために直流及び交流電場をアルミナスラリーに作用させ、粒子の沈降の様子を観察した。スラリーの初期粒子濃度は、水処理等のスラリーを想定して希薄な0.1vol%以下とした。直流・交流共に電圧を種々変化させ、さらに交流においては、周波数についても変化させて実験を行った。比較のために電場を作用させないでスラリーを自然沈降させた場合の沈降挙動を合わせて観察し比較した。その結果、水系アルミナスラリーにおいては圧倒的に直流電場の方が粒子の凝集には効果的であることが示された。さらに粘土鉱物の一つであるベントナイトスラリーにおいても同様の結果が得られたため、今後は主に直流電場について検討していくこととした。直流においては、作用させる電圧が大きいほど(電界強度が強いほど)、粒子の凝集は促進されることが示された。アルミナスラリーのpHを変化させて酸側で良分散、及びアルカリ側で良分散の状態から同様の実験を行っても、等電点付近のスラリーと同様に粒子の分極による凝集が確認された。従って本研究で提案する電場を作用させることによる粒子のケミカルフリー凝集は、水系であれば、幅広い条件のスラリーに適用できる可能性が示された。また得られた凝集体は手撹拌程度の弱い剪断力では破壊されず、電場を切っても凝集がある程度保持されているということが示唆された。アルミナスラリーを用いて,矩形セル(スラリー処理槽)における実験から,電場による粒子凝集に及ぼす各種パラメータの影響を系統的に調査した.電圧を大きくする,電極間距離を狭める,いずれも電界強度が増加することになるが,粒子凝集には電極間距離を狭めることの方がより有効であることが分かった.電場の均一性が影響を及ぼしたためと考えられるが詳細は今後の検討課題である.スラリー条件に関しては,スラリーpHが電場による凝集に及ぼす影響を検討した結果,スラリーpHが粒子の等電点付近である方が容易に凝集可能である事が分かった.スラリーpHは粒子の表面電位に影響し,表面電位が大きい場合は粒子間に静電的な反発力が働くことが電場による凝集の妨げとなり,凝集効果が低下する傾向がある事が分かった.シリコン粒子を用いた実験から,粒子の表面電位,溶媒の粘度,イオン濃度が電場による凝集に及ぼす影響を考察した.シリコン粒子は金属粒子の1つであるが,表面は酸化物が形成されており,基本的にシリカ粒子と同じように電場による凝集効果が確認された.溶媒の粘度が高い場合は粒子が凝集しづらくなる傾向が見られた.これは粘度が高い溶媒中では粒子の拡散速度が遅くなるために粒子の接触回数(接触確率)が小さくなり,その結果粒子凝集効果が低下したためと考えられる.したがって,電場による粒子凝集が効果的である場合は,粒子の表面電位が高すぎないこと(等電点近傍),溶媒の粘度が高すぎないことが重要であることが明らかとなった.スラリーに電場を印加しケミカルフリーで液中微粒子を凝集させることを検討した.印加する電場の条件及びスラリーpHを変化させて,凝集に及ぼす影響を考察した結果,以下の事が明らかとなった.5 20 Vという比較的低電圧の直流電場をアルミナスラリーに印加することによって,粒子をケミカルフリーで凝集させることができた.交流電場の印加では粒子凝集効果がほとんど見られなかった.直流電場による凝集体形成において,印加する電圧にほぼ比例して粒子の沈降速度が上昇した.直流電場による凝集体形成において,電場印加中にスラリーを攪拌することは粒子の凝集には効果がなく,むしろ凝集体を破壊する結果となった.スラリーのpHを変えて同一条件で電場を印加した結果,スラリーpHが等電点から離れるほど,粒子間に作用する大きな静電反発力によって電場による粒子凝集が妨げられることがわかった.

電場印加時間の影響を検討した結果,電場印加時間が長いほど凝集体が成長するが,その成長速度は徐々に遅くなっていくことが分かった.より効果的な凝集促進のためには,印加する直流電場の電圧を増加させるよりも,電極間距離を狭くすることの方が有効であることが分かった.計画通り、基本的な操作条件の影響を系統的な実験から明らかにすることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。分極造粒により効果的に粒子を凝集させるための条件についていくつかの指針を見出すことが出来た.さらにバッチ式の装置での実験成果を生かして,スラリーを連続的に分極造粒,濃縮,回収する装置のプロトタイプを試作することができ,連続処理の可能性についても検討を開始できる状況になった.バッチ試験についてはおおむね当初の予定通り,連続試験の可能性の検証についてはやや前倒しで計画を実験できており,研究全体としてみてもおおむね順調に進展していると判断する.スケールアップを見据えた装置条件の影響を明らかにする実産業現場で用いられているスラリーで実証実験を行い本技術の有効性を確認する25年度が最終年度であるため、記入しない。分極造粒の応用のためには,現象の基礎的な理解が十分でなければならないが,粒子の物性や液の物性あるいはプロセス条件が粒子の凝集効果に及ぼす影響が定量的に解明できていない.そこで今後はまずバッチ試験に集中して,上記の粒子の物性,液の物性,プロセス条件が凝集効果に及ぼす影響を定量的に明らかにする.電場の計算が容易な矩形セルに平板電極を配置し,スラリー条件,電場印加条件を系統的に変化させて,粒子の凝集度合いを評価していく.
痴呆性老人のための音楽教育法・音楽療法に関する基礎的研究

音楽の療法的価値は、医学的矯正治療の諸方法に対して、音楽が独自の助力を提供できる点にある。しかし、依然として音楽療法の有用性については、あまり明確に論じられていない。そこで本研究では、医師、特に精神科医の助言のもとに、痴呆性老人に対して音楽療法を実施し、音楽療法の有用性を明らかにすることを目的として臨床実験を行い以下の成果を得た。a)老人医療における音楽の扱いとその問題点・可能性:多くの老人施設での音楽活動は想い出の曲を使って記憶を賊活させることを目的として行なわれている。しかし、音楽の取り扱いを間違うとマイナス効果をもたらす例を数多く観察できた。b)音楽療法の効果測定と評価基準:音楽療法制度が確立されていないわが国で、その確立のために努力している音楽療法家の手法だけを取り入れた音楽療法は、人格まで点数化してしまったり、客観性をもたせるために患者の微妙な反応を見落したりという、評価のための音楽療法になってしまう危険性をはらむ。それだけ評価は難しい。しかし、音楽療法を実施する際に必ず行なわなければならないことがある。それはアセスメント(査定評価)とドキュメンテーション(記録)である。c)教員養成大学での音楽療法に関連した授業の展開:無作為に選んだ人々の音楽に対する意識調査を行い、偏った音楽観しか持っていない教師によって受けた屈辱感,劣等感が原因で音楽恐怖症になったという多くの人々と出合う。音楽教育の見直しの必要性を感ずる。d)今後の音楽教育のあり方:老人医療や生涯学習の視座から考察を続けた結果、これからの音楽教育者が如何に幅広い音楽観をもたなければならないか、という結論を主張すべきひとつの方向性をみた。今年度は、釜瀬クリニック(松江市)で定期的に臨床実験をおこないながら、臨床現場に学生を参加させ、体験に基づいた研究発表の場を学内に設けた。また、この地域での音楽療法に関する情報交換を円滑にするため、山陰音楽療法研究会を結成し、資料収集・情報交換のため、日本臨床心理研究所(山梨)、東京音楽療法協会などを訪問した。その他、医療関係者などに対する音楽療法についてのアンケート調査を実施した。これらの作業を通して得られた、音楽療法を取り巻く現状、および将来展望に関する新たな知見は以下の4点である。1.医師が行っている音楽療法の多くは、概して医者中心となりがちで、患者の立場を無視していることが多い。患者中心主義に立って、たとえば患者の動きに対応して音楽を生み出すといったやり方が、特に音楽の専門家が関与できる領域であると思われる。2.「音楽療法士」の資格がないため、積極的に音楽療法に取り組んでいる介護スタッフが病院内で一段低くみられる傾向が強い。スタッフの人間関係が音楽療法の円滑な実施を阻んでいる側面が多々ある。3.老人対象ではないが、地元の養護学校教員が「うちの子どもたちは本物の音楽をわかっていないから先生に来ていただいても・・・」と語っていることに代表されるように、医師・看護婦など病院のスタッフが、「音楽」をかなり限定的に捉える傾向にあり、それも音楽療法の展開を妨げている要因である。大学の教員養成は、この考え方を改める方向を目指す必要があると思われる。4.現行の音楽療法のほとんどは集団療法であり、この方法は積極的でなかった人を巻き込んでいけるというメリットがある反面、個人差を無視せざるをえないというデメリットもある。方法論的研究をさらに深める必要がある。平成5年度は痴呆性老人に対する音楽療法の臨床実験をもとに、音楽療法の有用性を探りながら、音楽教育のあり方を中心に研究を進め以下の成果を得た。a)高齢者医療における音楽療法士の資質:音楽療法を実施するうえで最も大切なことは対象者の心理を理解することである。

高齢者の場合、彼らがかつてもっていた威信や地位の消失ということに他のいかなる人々よりも苦しいおもいをしていることを理解したうえで接しなければ、音楽療法とて時として害にすらなるという症例を見聞できた。b)教員員養成大学での音楽療法に関連した授業の展開:音楽科以外の学生と病院・施設などで働く職員を中心に音楽に対する意識調査を行い、音楽療法が一般社会に受け入れられるための課題を見出した。具体的な詳細は割愛するが、その多くは音楽の概念、およびその概念形成に及ぼす義務教育段階の音楽教育に関するものである。c)今後の音楽教育のあり方:老人医療や生涯学習の視座から考察を続けた結果、今までの音楽教育に欠落していたこと、これからの音楽教育に何が必要かについてひとつの方向性を見出せた。具体的には、従来の狭隘な音楽観・音楽概念の形成(あるいは注入)に陥りがちな教育課程の見直しを柱とする、抜本的な音楽科教育の再構築である。