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生体内外環境制御による生体アパタイト配向化メカニズムの解明

これまで我々は生体アパタイト(Biological Apatite : BAp)c軸配向性は骨質関連因子の一つとして極めて重要であることを明らかにしてきた。つまり、BApは骨の強度を受け持つことから、既存の骨量(bone quantity)評価法のみでの骨強度評価には限界があり、新しい骨評価法である骨質(bone quality)中心の評価の重要性が注目されている。一方で、骨系細胞(bone cells)のカップリング(破骨細胞が担う骨吸収と骨芽細胞が担う骨形成)は骨代謝回転の基本現象であり、健全な骨量・骨質の維持と深く関連性があると考えられている。本研究では、カップリング現象に注目し、生体内環境制御による生体アパタイト配向化メカニズムを明らかにすることを目的とする。M-CSF(破骨細胞分化制御因子)欠損により大理石骨病を呈するop/opマウスに対し、人為的にM-CSFを投与することで、破骨細胞の形成と骨吸収を促進させ、骨量、ならびにBAp配向性に代表される骨質関連パラメータの解析および骨力学機能の解析を行った。その結果、M-CSFを投与した大理石骨病の改善が認められた。つまり、大理石骨病の典型的な特徴である骨髄腔内の石灰化部はM-CSFによる破骨細胞の出現によって骨吸収された。つまり、骨幹中央部を中心に明瞭な骨髄腔が現れ、皮質骨のみが観察されるようになった。また、骨長手方向におけるBAp配向性の距離依存性を解析した結果、対照群(M-CSF非投与群)に比べ、投与群は有意に配向性が上昇した。とりわけ、新たに出現した破骨細胞による骨吸収と骨芽細胞の活性によって、健全なカップリングを再構築し、BAp配向性の改善に繋がったものと考察された。つまり、生体内環境制御によって、骨力学機能を規定するBAp配向性を制御する因子としてM-CSFが重要な役割を果たしていることが示唆された。最近、我々の研究グループでは生体アパタイト(Biological Apatite: BAp)配向性とin vivo(生体内)応力の相関、BAp配向性に及ぼすin vivo応力の重要性と骨系細胞(bone cells)の役割を調べてきた。その結果、硬組織の評価および診断は、骨量に体表される骨密度(BMD)よりも、むしろ、骨質指標としてアパタイトナノ結晶のc軸配向の優先分布(配向性)により支配されることを明らかにした。本研究では、骨質を決定する極めて重要な因子であるカップリング現象(破骨細胞が担う骨吸収と骨芽細胞が担う骨形成のカップリング)に注目し、生体内環境制御による生体アパタイト配向化メカニズムを明らかにすることを目的とする。M-CSF(破骨細胞分化制御因子)欠損により大理石骨病を呈するop/opマウスに対し、M-CSFを投与することで、破骨細胞のレスキューし、骨量変化、ならびにアパタイト配向性に代表される骨質関連パラメータの解析を行った。その結果、rh-M-CSFを投与することで大理石骨病(Ostoepetrosis)の改善が認められた。例えば、μCTの解析結果、大理石骨病の典型的な特徴である骨髄腔内の右灰化はrh-M-CSFによる破骨細胞のレスキューによって吸収され、骨幹中央部でははっきりとした骨髄腔が現れ、正常骨並みの皮質骨が観察されるとともに、成長端近傍の骨梁も明らかに吸収されている様子が認められた。また、骨長手方向におけるBAp配向性の距離依存性を解析した結果、対照群(rh-M-CSF非投与群)に比べ有意に配向性が上昇する傾向が得られた。とりわけ、レスキューされた破骨細胞による骨吸収により骨芽細胞の骨形成も促進し、健全なカップリングの結果、BAp配向性の向上に繋がりがあると考えられる。つまり、生体内環境制御することで骨力学機能を規定するBAp配向性は骨代謝回転と極めて強い相関性があるものと結論された。M-CSF(破骨細胞分化制御因子)欠損により大理石骨病を呈するop/opマウスに対し、人為的にM-CSFを投与することで、破骨細胞の形成と骨吸収を促進させ、骨量、ならびにBAp配向性に代表される骨質関連パラメータの解析を行った。その結果、M-CSFを投与することで大理石骨病の改善が認められた。

とりわけ、新たに出現した破骨細胞による骨吸収と骨芽細胞の活性によって、健全なカップリングを再構築し、BAp配向性の改善に繋がったものと考察された。つまり、生体内環境制御によって、骨力学機能を規定するBAp配向性を制御する因子としてM-CSFが重要な役割を果たしていることが示唆された。これまで我々は生体アパタイト(Biological Apatite : BAp)c軸配向性は骨質関連因子の一つとして極めて重要であることを明らかにしてきた。つまり、BApは骨の強度を受け持つことから、既存の骨量(bone quantity)評価法のみでの骨強度評価には限界があり、新しい骨評価法である骨質(bone quality)中心の評価の重要性が注目されている。一方で、骨系細胞(bone cells)のカップリング(破骨細胞が担う骨吸収と骨芽細胞が担う骨形成)は骨代謝回転の基本現象であり、健全な骨量・骨質の維持と深く関連性があると考えられている。本研究では、カップリング現象に注目し、生体内環境制御による生体アパタイト配向化メカニズムを明らかにすることを目的とする。M-CSF(破骨細胞分化制御因子)欠損により大理石骨病を呈するop/opマウスに対し、人為的にM-CSFを投与することで、破骨細胞の形成と骨吸収を促進させ、骨量、ならびにBAp配向性に代表される骨質関連パラメータの解析および骨力学機能の解析を行った。その結果、M-CSFを投与した大理石骨病の改善が認められた。つまり、大理石骨病の典型的な特徴である骨髄腔内の石灰化部はM-CSFによる破骨細胞の出現によって骨吸収された。つまり、骨幹中央部を中心に明瞭な骨髄腔が現れ、皮質骨のみが観察されるようになった。また、骨長手方向におけるBAp配向性の距離依存性を解析した結果、対照群(M-CSF非投与群)に比べ、投与群は有意に配向性が上昇した。
高速2次元ピクセル検出器による時間・空間分解XAFS法の開発

高速・高空間分解能2次元型X線検出器を開発し、放射光実験でのX線吸収微細構造(XAFS)測定に応用した。ピクセルサイズは75μm×75μm、ピクセル数は512×1024ピクセルである。また、ダブルバッファリングにより24kHzでの高速連続露光測定を達成した。これは時間分解能として40マイクロ秒に相当する。本検出器を用いて標準試料による蛍光XAFSスペクトルを取得し、イオンチェンバーによる透過法の結果を高精度で再現することを実証した。本研究は、マイクロ秒オーダー間隔での連続計測が可能な高速・高空間分解能2次元型X線検出器を開発することをテーマの主軸とし、高い分解能をもつ時間・空間分解X線吸収微細構造分光法(XAFS法)を構築し、機能性物質・材料の一過性化学反応や、ナノメートルオーダーの3次元構造をもつ薄膜デバイスの相変化ダイナミクスを構造学的に解明することを目指す。基礎となる検出器技術はハイブリッド型ピクセル検出器で、微細電極化された半導体ピクセルセンサーと読み出し用集積回路をインジウムバンプで接合して形成する。センサー部には、320ミクロン厚の高抵抗n型シリコン単結晶の全空乏層型シリコンウエハーを用い、碁盤の目状に陰極電極が75ミクロン間隔でアレイ化されている。読み出し集積回路には国際研究協力協定を結ぶスイスのパウル・シューラー研究所(PSI)で開発されたEIGER検出器用ASICを用いる。ASIC製造には0.25ミクロンUMCプロセスを用いる。計画初年度の当該年度は、EIGER検出器用ASIC(256×256ピクセル)を1素子搭載したプロトタイプ検出器に実際にX線を照射し、シリコンセンサーの感度特性、回路の閾値機能のテスト、時間応用特性などの基本特性の評価を行い、12ビート読み出しで7.8kHz、8ビットで11.4KHz、4ビットで20.8kHzの連続露光測定を達成した。各露光間の不感度時間は約3マイクロ秒である。また、4素子を搭載して2cm×8cm(256×1024ピクセル)の大面積をカバーするモジュール型検出器の設計を行った。計画2年目の当該年度は、512×1024ピクセルのEIGER検出器実機製作し、その他、計測用研究に必要なハードウエアの整備を行った。XAFS法に関する計測環境は既に構築済みであり、最終年度になる次年度に高分解能時間・空間分解測定による実験を行う準備を完了させた。本研究は、マイクロ秒オーダー間隔での連続計測が可能な高速・高空間分解能2次元型X線検出器を開発することをテーマの主軸とし、高い分解能をもつ時間・空間分解X線吸収微細構造分光法(XAFS法)を構築し、機能性物質・材料の一過性化学反応や、ナノメートルオーダーの3次元構造をもつ薄膜デバイスの相変化ダイナミクスを構造学的に解明するための要素技術を確立することを目指した。基礎となる検出器技術はハイブリッド型ピクセル検出器で、微細電極化された半導体ピクセルセンサーと読み出し用集積回路をインジウムバンプで接合して形成されている。本検出器開発は国際研究協力協定を結ぶスイスのパウル・シューラー研究所の協力の下で実施し、最終年度となる今年度で512×1024ピクセルの実機第1号機を完成させた。時分割測定に必要なフレーム率は24kHzで、時間分解能としては40マイクロ秒に相当する。また、大型放射光施設SPring-8のXAFSビームラインBL14B2を用いての評価実験を実施し、深さ分解XAFS測定に於いて2nm以下の分解を達成するなど、目標性能をほぼ達成できていることを実証した。

本年度は本研究課題の最終年度となるが、本課題の成果を受け、今後、大型放射光施設SPring-8のXAFSビームラインに於いて一般ユーザーに本分析技術を提供する予定である。また、超高速X線回折測定やX線発光分光とその磁気円二色性研究などへの展開を計画しており、次世代放射光実験を推進する分析装置となることが期待される。本研究テーマの主軸である高速・高分解能2次元型X線検出器を製作し、目標性能を達成させた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度となる次年度はEIGER検出器を用いての時間・空間分解XAFS実験をSPring-8のBLO1B1ないしBL14B2で行い、機能性物質・材料の一過性化学反応や、ナノメートルオーダーの3次元構造をもつ薄膜デバイスの相変化ダイナミクスを構造学的に解明する新しい分析手法を開拓する。
穀物および医薬品を中心とする日本・カナダにおける商品流通形態の比較

カナダおよび日本における小麦・大麦の価格差とマ-ジンに関して調査・研究した。小麦と大麦に関して、これらの主要輸入国である日本と主要輸出国であるカナダとの間価格差が大きい。この差は、主として政府の政策、殊に日本での輸入制限と国内価格維持に帰し得るが、また他面、輸出/輸入の管理様式と業務指導をひき出した日本の市場および流通機構の構造と効率にも起因している。研究の目的は主として次の諸点におかれた。すなわち、(1)両国の穀物の市場システムにおける各段階(すなわち、生産者、卸売業者、加工業者、消費者等)で生じる価格差に関する資料収集、(2)価格差と政策との関係調査、(3)価格差発生源を調べるための穀物市場システムの構造と効率における差の分析。両国における穀物政策の変動時期としての1970年から1989年に至る期間の比較分析に重点をおいた。この分析の結果は、両国の政策立案者および穀物産業関係者にとって有用であろうと考えられる。なぜなら、カナダの独占的売手である輸出機関(カナダ小麦局)と日本の独占的買手である輸入機関(食糧庁)のすばらしい機能を理解する上で大いに貢献することになるからである。これらの調査結果は、両国が貿易交渉の結果として前向きの政策に直面している現時点において、殊のほか適切なものと考えるものである。カナダ製薬企業へのアンケ-ト調査等によると医薬品の流通ル-トは「企業→病院、薬局」のル-トと「企業→卸→病院、薬局」がほぼ6:4であった。日本では後者のル-トが90%ほどで、更に第2・第3卸、現金問屋等が介在する複雑な形態を採っている。その分価格がアップするのは否めない。カナダでは強制ライセンス法により、わずか4%(売上に対する)のロイアルテイを払うだけで新規特許医薬品を導入できるため良質な医薬品が安価に流通していることが判明した。しかしこのためカナダでは新薬を研究・開発するというインセンティブにかげりがきた。それを是正する意味でBill Cー22が制定され、特許有効期限を延長する施策を打ち出した。医薬品の売上げに占める研究開発費の比率は、一般に医薬品をめぐる規制が緩やかな英国、米国、オランダで高く、規制の厳しい日本、カナダ等では低くなっている。特にカナダでは低く、Bill Cー22により現行の率(6.9%)を1991年には8%、1996年には10%の伸びが期待されている。一方、特許薬価評価委員会(Patented Medicine Prices Review Board(PMPRB))を設置し、厳しく施行基準の遵守徹底を計っている。医薬品は研究、開発が他の商品以上に望まれ、特に薬価基準引下げのある日本では、スイス・西ドイツ等世界的に高水準にある国並み(対売上率20%)の投入が望まれる。現行の比率(7%)への逆算からして(0.2ー0.07)/0.07=1.84となり、現在の薬価全体のカサ上げ(1.84倍へ)が必要となる。カナダにおいてはその率は1.04倍であった。カナダは英国の影響下、国民皆保険制であるが、薬局における医薬品の価格算出方式は州によりまた薬局により異なっている。オンタリオ州の代表的な方式“コストx1.1+\8.99"を例にとれば、日本の方式“調剤基本料(310円)+調剤料+薬剤料"に比し、処方日数が少ない場合日本の方が割安で、多くなると後者が割安となる。この流通過程で問題となるのが薬価差で、カナダでは処方箋に記載されている医薬品の同種同効薬であれば代替調剤できるため、spread pricingという形で薬ザヤの大きい医薬品が選択される傾向にある。

カナダでは強制ライセンス法により、わずか4%(売上に対する)のロイアルテイを払うだけで新規特許医薬品を導入できるため良質な医薬品が安価に流通していることが判明した。しかしこのためカナダでは新薬を研究・開発するというインセンティブにかげりがきた。それを是正する意味でBill Cー22が制定され、特許有効期限を延長する施策を打ち出した。医薬品の売上げに占める研究開発費の比率は、一般に医薬品をめぐる規制が緩やかな英国、米国、オランダで高く、規制の厳しい日本、カナダ等では低くなっている。特にカナダでは低く、Bill Cー22により現行の率(6.9%)を1991年には8%、1996年には10%の伸びが期待されている。一方、特許薬価評価委員会(Patented Medicine Prices Review Board(PMPRB))を設置し、厳しく施行基準の遵守徹底を計っている。医薬品は研究、開発が他の商品以上に望まれ、特に薬価基準引下げのある日本では、スイス・西ドイツ等世界的に高水準にある国並み(対売上率20%)の投入が望まれる。現行の比率(7%)への逆算からして(0.2ー0.07)/0.07=1.84となり、現在の薬価全体のカサ上げ(1.84倍へ)が必要となる。カナダにおいてはその率は1.04倍であった。カナダは英国の影響下、国民皆保険制であるが、薬局における医薬品の価格算出方式は州によりまた薬局により異なっている。オンタリオ州の代表的な方式“コストx1.1+\8.99"を例にとれば、日本の方式“調剤基本料(310円)+調剤料+薬剤料"に比し、処方日数が少ない場合日本の方が割安で、多くなると後者が割安となる。この流通過程で問題となるのが薬価差で、カナダでは処方箋に記載されている医薬品の同種同効薬であれば代替調剤できるため、spread pricingという形で薬ザヤの大きい医薬品が選択される傾向にある。
自己炎症性疾患の臨床分子免疫病理学的研究

細胞内病原体受容体のNOD蛋白質の変異による自己炎症性疾患の病態を解析することで、炎症を制御するインフラマソームの機能を詳細に描き出すことができ、その制御の異常によって自己炎症性疾患が発症することが裏付けられた。今回の研究でインフラマソームの果たす炎症制御への役割が類推できたことで、炎症性疾患の予防や治療への応用が可能になると考えられる。平成18年度は、研究計画の概要に沿って、原因不明とされている炎症性疾患、肉芽腫形成性疾患について、NODs-ASCシグナル伝達系の異常が関与している、という仮説を検証した。その間、NODsに関して受理されていた論文が出版された(発表論文1,2)。本年度は、比較的切除標本の得やすい『クローン病』の患者様の生検材料、手術材料を使ったサイトカインアッセイを行った。切除された『クローン病』発症消化管粘膜、あるいは大腸癌の非癌部の正常粘膜を、短時間各種濃度の細菌構成成分と培養し、IL-1β,IL-6,IL-8,TNFα,IFNγを経時的に測定した。また、Western blot法によってASCの定量を経時的に行った。その結果、グラム陰性細菌の莢膜のリポ多糖(LPS)に対して、正常粘膜は容量依存的にIL-8,TNFαを産生し、10ngLPS/ml程度で極大を迎え、10ngLPS/ml以上の濃度では逆にサイトカインの産生が抑えられた。これは、病原細菌に対する過剰な反応が、正常粘膜では制御され、自身の組織破壊を防ぐように働くということで説明できる。一方、『クローン病』発症消化管粘膜では、無刺激でも相当量のIL-8,TNFαの産生が見られ、10ngLPS/mlを超える濃度でも抑制が見られなかった。予想外なことに消化管粘膜からのIL-1β,IFNγの産生は検出感度以下であった。これらの知見をまとめ、Biochemistry Biophysiology Research Communications誌、346巻、968-973頁に発表した(発表論文1)。その間、原因不明の肉芽腫形成性疾患患者の組織サンプルから抽出したDNAの解析をおこなったが有意な変異はいままでのところ得られていない。また、NOD刺激活性を持つ化合物は、変異NODの機能を解析するために必要であるので、その探索に関する研究にも参加し、ミシガン大学のグループと共同でNod1刺激因子に関する知見をJournal of Biological Chemistry誌(印刷中)に投稿し、受理されている(発表論文4)。また、本研究にとって必要なモノクローナル抗体、ポリクローナル抗体を作成しているところであるが、市販の良好な抗体を使った解析も先行して行っているところである。NODの最下流で働く活性化型カスパーゼ3の抗体を使った組織染色では、良好な結果が得られ、Clinical Cancer Research誌(印刷中)に投稿し、受理されている(発表論文6)。自己炎症性疾患の病態解明のためNOD蛋白質の解析を行っている。平成19年度は、研究計画の概要に沿って、NOD蛋白質に対する抗体を作成するためリコンビナント蛋白質の作成を行った。同時に自己炎症性疾患患者に関する臨床研究もおこなった。自己炎症性疾患の一つであるマックル・ウェルズ症候群(MWS)と診断され、信州大学医学部附属病院に治療のため入院した患者から分離した単核球を、IL-1βレセプター拮抗薬のアナキンラによる治療の前後で、短時間各種濃度のグラム陰性細菌の莢膜のリボ多糖(LPS)や細胞壁の構成成分であるムラミルジペブチド(MDP)などの細菌構成成分を加えて培養し、上清中のIL-1β,IL-6,IL-8,TNFα,IFNγ濃度を経時的に測定した。その結果、病態の理解に迫る新しい発見があった。健康なボランティアの3人から分離した単核球は、IL-1β,TNFαの分泌は通常ほとんどないが、MWSの患者から分離した単核球はIL-1βの産生が亢進しており、LPSやMDPの刺激に対して過剰な分泌を示した。驚いたことにTNFαの産生は低値のままで、LPSやMDPの刺激に対してもほとんど変化が認められなかった。アナキンラによる治療を開始後、IL-1βの産生は速やかに低下し、LPSやMDPの刺激に対する反応はコントロールとほぼ変わらないパターンになった。一方で、TNFαの分泌は低値で、LPSやMDPの刺激に対しても反応は見られず低値のままであった。このことは、MWSにおいて、原因遺伝子産物のNOD蛋白質であるcryopyrinを含むシグナル伝達複合体のインフラマゾームが活性化したままの状態であることを間接的に示している。しかし、IL-1βの過剰発現がみられなくなったことから、アナキンラの作用機序がIL-1βレセプターそのものだけでなく、インフラマゾームにも及んでいる可能性も考えられた。IFNγの産生は検出感度以下であった。これらの知見は、アメリカリウマチ学会の学会誌であるArthritis and Rheumatism誌、346巻、968-973頁に掲載され、(発表論文1)その巻のハイライトである"In this issue"に解説図入りで紹介された。

また、家族性地中海熱などの自己炎症性疾患に関する総説を執筆した。Cryopyrinの発現に関してはを昨年度の日本薬学会で発表した。昨年度から継続して自己炎症性疾患患者に関する臨床研究を行っている。自己炎症性疾患の一つであるBlau症候群(BS)と診断され、信州大学医学部附属病院に治療のため入院した患者から分離した単核球を、短時間各種濃度のグラム陰性細菌の莢膜のリポ多糖(LPS)や細胞壁の構成成分であるムラミルジペプチド(MDP)などの細菌構成成分を加えて培養し、上清中のIL-1β, IL-6, IL-8, TNFα, IFNγ濃度を経時的に測定した。その結果、病態の理解に迫る新しい発見があった。健康なボランティアの2人から分離した単核球は、IL-1β, TNFαの分泌に異常はほとんどないが、BSの患者から分離した単核球はIL-1βの産生においてTLRシグナルとNLRシグナルの相乗効果の欠落が見られた。これらの知見は論文としてまとめられ、アメリカリウマチ学会の学会誌であるArthritis and Rheumatism誌に受理され、現在印刷中である。
ペスタロッチア菌を用いる抗ガン性物質,タキソールの新規な生産法の開発研究

イチイ属樹木、キャラボクから見出したタキソール生産能の高いペスタロッチア菌を用いて、タキソールの生産のための培養条件等を検討し、以下の結果を得た。(1)菌の培養を静置培養から振とう培養、固定化培養に変えて検討したが、静置培養の約1/10であった。生合成前駆体としての糖(スクロースを基本)の組成および量を変化させて検討した結果、グルコースに少量のミオイノシトールを添加することによりタキソール生産量を1.3倍増加させることが出来た。また培地中に生合成阻害剤を添加してその生産量の増加を試みたが、生産量は増加しなかった。更に、培地中の窒素量を変更してタキソール生産におよぼす影響を調べた結果、窒素量を1/10倍にした場合に、タキソール生産量が1.3倍増加することを見出した。さらに、菌の培養によりタキソール以外に一種のタキサン化合物が生産されることを見出した。(2)菌を紫外線照射や化学試薬により変異処理したが、いずれの処理でもタキソール生産量は増加しなかった。また、細胞融合によりタキソール生産能の高い融合菌の作出を試みた。融合菌の培養によるタキソール生産量については検討中である。(3)菌の培養によるタキソール生産と固定化細胞を充填したバイオリアクターによるタキソール生産を併用すれば、タキソール生産量が大幅に向上する事も見出した。また、イチイ属樹木から新しく単離した数種の菌を用いて培養した結果、研究に用いた菌よりもタキソール生産能の高い菌を見出すことが出来た。また、イチイ属樹木、キャラボクの抽出成分およびタキソールの抗菌性、内樹皮に生息するスタロッチア菌が産出するタキソールと抗菌性が関連していることも見出した。イチイ属樹木、キャラボクから見出したタキソール生産能の高いペスタロッチア菌を用いて、(1)タキソールの生産のための最適培養条件を検討するとともに、その培養時に生合成前駆体等を添加して、タキソール生産性の向上について検討した。また、(2)ペスタロッチア菌のタキソール生産性を向上させるため、紫外線照射処理などによりタキソール生産能の高い菌の作出についても検討した。更に、(3)抗ガン性を有するタキソール及びタキサン誘導体を単離同定するとともに、イチイ属樹木、キャラボク以外のイチイ属樹木からタキゾール生産能力の高いペスタロッチア菌を探索することを試みた。(1)ペスタロッチ菌の培養条件を変化させ、タキソール生産量を調べたが、その生産量を増加させることはできなかった。しかし、糸状菌の成育に最適な条件を見出すことにより、その生産量を増加できるのではないかと考え、検討中である。しかしながら、タキサン誘導体の生産を向上させる培養条件を見出した。タキソール及びタキサン誘導体の生産量が同時に増加する培養条件についても検討中である。また、培養液抽出物中に数種のタキソール及びタキサン誘導体が存在することを確認し、その単離を進めている。(2)ペスタロッチア菌に紫外線照射を行い、よりタキソール生産能の高い菌の作出を試みたが、変異株は殆ど得られなかった。化学試薬によるタキソール生産能の高い変異株の作出について検討中である。(3)ペスタロッチア菌の培養時に生合成前駆体等を添加し、タキソール生産性の向上について検討した。生合成前駆体を少量添加すると、その生産量は向上するが、大量に添加すると生産量は無添加のものよりも低下した。最適添加量について検討中である。また、エリシター添加によるタキソール生産量の向上についても検討している。ペスタロッチア菌が生産したタキソール量をイムノアッセイ法で簡便に定量できることも見出した。

イチイ属樹木、キャラボクから見出したタキソール生産能の高いペスタロッチア菌を用いて、(1)タキソールの生産のための培養条件を検討するとともに、その培養時に生合成前駆体等を添加して、タキソール生産量増加上について検討した。また、この菌が生産するタキソール以外のタキサン化合物についても調べた。また、(2)ペスタロッチア菌のタキソール生産性を向上させるため、変異処理や融合菌の作出などによりタキソール生産量を増加させることを試みた。更に、(3)バイオリアクターを用いた固定化細胞培養を併用することによるタキソールの生産についても検討した。また、菌がタキソール以外のタキサンルをキャラボク以外のイチイ属樹木からタキソール生産能の高い糸状菌を単離することを試みた。(1)菌の培養を静置培養から振とう培養、固定化培養に変えて検討したが、タキソール生産量は静置培養の約1/10であった。生合成前駆体としての糖(スクロースを基本)の組成および量を変化させて検討した結果、グルコースに少量のミオイノシトールを添加することによりタキソール生産量を1.3倍増加させることが出来た。また、培地中に生合成阻害剤を添加してその生産量の増加を試みたが、生産量は増加しなかった。更に、培地中の窒素量を変更してタキソール生産におよぼす影響を調べた結果、窒素量を1/10倍にした場合に、タキソール生産量が1.3倍増加することを見出した。菌の培養によりタキソール以外に一種のタキサン化合物が生産されることを見出した。(2)菌を紫外線照射や化学試薬により変異処理したが、いずれの処理でもタキソール生産量は増加しなかった。また、細胞融合によりタキソール生産能の高い融合菌の作出を試みた。(3)菌の培養によるタキソール生産と固定化細胞を充填したバイオリアクターによるタキソール生産を併用すれば、タキソール生産量が大幅に向上する事も見出した。また、イチイ属樹木から新しく単離した数種の菌を用いて栽培した結果、研究に用いた菌よりもタキソール生産能の高い菌を見出すことが出来た。また、イチイ属樹木、キャラボクの抽出成分およびタキソールの抗菌性、内樹皮に生息するスタロッチア菌の抗菌性とが関連していることを見出した。
群の表現と付随する特殊関数の研究

本研究は、代数群、リー代数またはそれに関連する対称空間、概均質ベクトル空間やヘッケ環等の上で定義される様々な特殊関数を主に表現論の立場から研究したものであり、整数論、数理物理学等と関連した多くの成果が得られた。加藤はヘッケ環の表現を調べ、その「双対」がどの様に与えられるかを決定した。また、数理物理学にあらわれるR行列の新しい例をヘッケ環を用いて与え、これを使って可積分系のq類似である量子化されたクニズニク=ザモロヂコフ方程式を考察、この方程式とマクドナルド差分作用素の関係を明らかにした。斎藤は対称行列のなす概均質ベクトル空間の数論的研究を行い、そのゼータ関数を具体的に決定した。そしてそれらのジーゲル保型形式の研究への応用等を論じた。行者は概均質ベクトル空間の研究を表現論、D加群の理論と関連して研究した。特に一般化されたヴァーマ加群の既約性と概均質ベクトル空間のb関数の関係を調べ、代数群、リー代数の無限次元表現論の研究において概均質ベクトル空間の理論が有効に適用できることを示した。松木は表現の記述に必要な、代数群の旗多様対の対称空間に関連する軌道分解について研究し、また球部分群についても考察した。西山はリー超代数のユニタリー表現論を研究した。特にハウによる双対対の理論の超代数版を用いて、各種の古典的リー超代数の既約ユニタリー表現をフォック空間上に実現して、その性質を調べた。高崎は数理物理学にあらわれる微分方程式、非線型可積分系を研究した。特にそれら方程式、可積分系の対称性を考察の対象として、体積保存微分同型群、無限次元リー代数等との関わりを調べた。本研究では、代数群、リー代数その他の表現論、及びそれに対随する各種の特殊関数に対して、いろいろな角度から考察がなされた。現在までの研究の進展状況は次の通りである。加藤はヘッケ環の表現を調ベ、その「双対」がどの様に与えられるかを決定した。また、数理物理学にあらわれるR行列の新しい例をヘッケ環を用いて与え、これを使って可積分系のq類似である量子化されたクニズニク=ザモロヂコフ方程式を考察、これ方程式とマクドナルド差分作用素の関係を明らかにした。斎藤は対称行列のなす概均質ベクトル空間の数論的研究を行い、そのゼータ関数を具体的に決定し、また一般化されたガウス和を計算した。特に一般化されたヴァーマ加群の既約性と概均質ベクトル空間のb関数の関係を調ベ、代数群、リー代数の無限次元表現論の研究において概均質ベクトル空間の理論が有効に適用できることを示した。特にハウによる双対対の理論の超代数版を用いて、各種の古典的リー超代数の既約ユニタリー表現をフォック空間上に実現して、その性質を調ベた。特にそれら方程式、可積分系の対称性を考察の対象として、体積保存微分同型群、無限次元リー代数等との関わりを調ベた。

加藤は数理物理学にあらわれるR行列の新しい例をヘッケ環を用いて与え、これを使って可積分系のq類似である量子化されたクニズニク=ザモロヂコフ方程式を考察、この方程式とマクドナルド差分作用素の関係を明らかにした。この研究は、方程式の解の具体的表示、より一般的な組紐群への拡張その他を目指して現在継続中である。そのほか、量子化された一般線型群からヘッケ環が(古典的な場合のワイル群の構成と同様に)得られることを示した。齋藤は対称行列のなす概均質ベクトル空間の数論的研究を行い、そのゼータ関数を具体的に決定した。そしてそれらのジーゲル保型形式の研究への応用等を論じた。行者は概均質ベクトル空間の研究を表現論、D加群の理論と関連して研究した。特に一般化されたヴァーマ加群の既約性と概均質ベクトル空間のb関数の関係を調べ、代数群、リー代数の無限次元表現論の研究において概均質ベクトル空間の理論が有効に適用できることを示した。西山はリー超代数のユニタリー表現論を研究した。特にハウによる双対対の理論の超代数版を用いて、各種の古典的リー超代数の既約ユニタリー表現をフォック空間上に実現して、その性質を調べた。高崎は数理物理学にあらわれる微分方程式、非線型可積分系を研究した。特にそれら方程式、可積分系の対称性を考察の対象として、体積保存微分同型群、無限次元リー代数等との関わりを調べた。
国際人道活動の拡大・競合・対立：両大戦間期における赤十字国際委員会の活動を中心に

両大戦間期の赤十字国際委員会(ICRC)の人道活動を国際関係の中で考察するという研究課題を進めるために、本年度は、パリでの在外研究を行った。また、これまでの研究成果を論文並びに口頭発表で積極的に発信することに努めた。パリでは、ICRCの活動を国際関係の中に位置づけるために、国立図書館を拠点に、同時代の諸国家の人道問題への関与に関する刊行物及び研究書を網羅的に閲覧することに努めた。また、外務省文書館において、ロシア難民関連の史料収集を行った。本年度は国外(スイス・フリブール、フランス・パリ、ポルトガル・リスボン)で3回の異なるテーマでの発表を行った。いずれも第一次大戦からその直後の時期における捕虜を対象とした人道活動の役割及びその限界を分析したものである。それぞれ、大戦中にスイスに収容された西部戦線捕虜、終戦後のフランスにおけるドイツ人捕虜、東部戦線の捕虜帰還事業を扱い、捕虜の置かれた状況の多様性を明らかにするとともに、いずれの場面でも中立国や国際組織が人道的理由から介入し、捕虜の生活を一定程度改善する役割を果たしたことを示した。また、こうした活動が、関係国・組織の政治的思惑、とりわけ戦後の国際秩序の形成をめぐる国際政治に強く影響を受けていた点を考察した。本年度は、二本の論文を出版した。一本目は昨年度から準備していた「難民保護の歴史的検討:国際連盟の挑戦と「難民」の誕生」(『難民・強制移動研究のフロンティア』採録)、1920年から1951年までの難民問題の変遷と国際組織の対応を論じている。二本目としては、上述したフリブール大学でのシンポジウムを開催した学会が発行する雑誌『Relations internationales(国際関係)』に、発表内容を論文として大幅に加筆訂正したものを掲載した。26年度が最終年度であるため、記入しない。1863年の創設時からヨーロッパの人道活動の中心的役割を担ってきた赤十字国際委員会による両大戦間期の活動を通して、国際人道活動の拡大とそれに伴う競合・対立の発生に関する歴史的分析を行うことが本研究の課題である。その目的は、現代の国際政治において確固たる位置を占めつつも様々な論議の的にもなっている人道活動に関して、その発展期の拡大や定着の過程、政治的・外交的側面を明らかにすることで、当然視されがちな「中立性」や「普遍性」に疑義を挟み、人道活動を流動的な歴史的現象として理解することである。本年度は、ジュネーヴ及びパリでの在外研究を行った。とりわけ、ジュネーヴでは、赤十字国際委員会の史料館並びに図書館、そして国際連盟文書館で史料収集に努めた。第一次大戦の経験を経た赤十字運動が、新しい行動規範をどのように作っていったのかを、赤十字国際会議(1921年、1923年、1928年)の史料で辿ると同時に、戦争犠牲者のための国際法整備の過程(1929年の捕虜協定及び民間人犠牲者のための法整備案)についての文書を閲覧した。また、研究成果を論文並びに口頭発表で積極的に発信することにも努めた。『歴史学研究』に発表した「フランス抑留ドイツ人捕虜帰還を巡る国際世論の形成」は、赤十字国際委員会文書館・フランス外務省文書館・防衛省史料館及び新聞を含む同時代刊行物などの多様な史料に拠った実証研究である。『難民・強制移動研究のフロンティア』に採録された「難民保護の歴史的検討:国際連盟の挑戦と「難民」の誕生」では、1920年から1951年までの難民問題の変遷と国際組織の対応を論じた。国際シンポジウムでの発表では、大きなテーマの中に自身の研究結果を位置づける作業を通し、人道活動を国際関係史の中で解き明かすという本研究の課題をさらに進めることができた。

26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、赤十字国際委員会の活動が飛躍的に拡大する契機となった第一次世界大戦直後の主要な二つの問題、すなわち捕虜帰還問題と難民問題に関する史料調査を網羅的に行うことができた。さらにこれらの論点に関し、口頭発表並びに論文で成果を公にした。今年度以降は、対象時期を拡大し、1920年代以降の人道問題に関してさらに網羅的に史料を収集していくこと、席十国際委員会以外の国際組織あるいは人道組織の活動に関する文献や史料を収集していくことが課題である。多様化する人道問題や増大する組織の中で、どの事例を掘り下げることが、本研究の課題に最も適しているかを判断することが今後の研究を進める上で重要であるため、慎重に見極めていきたい。
高分解能衛星を利用した有毒アオコ発生予察に関する研究

アオコ形成シアノバクテリアの中には、哺乳動物に致死作用を持つ有毒化合物を生産する種類があり、人体への影響も懸念される。従って、アオコの発生をできるだけ初期の段階からモニタリングし、その発生を予測することは、その水界の富栄養化の進行を抑制する上で非常に有用でありまた不可欠な情報を提供することになる。本研究においては、衛星画像および航空写真によって、湖沼表面水の呈色変化をまず植物プランクトン全体の現存量の分布との関連で解析し、さらに、優占する植物プランクトンの違いが画像上にもたらす変化を解析することによってアオコ形成種の分布を把握しようとするものである。先ず、衛星画像および航空写真による湖沼表面水の呈色変化をまず植物プランクトン全体の現存量の分布との関連付けるため、付随光合成色素の分析法の検討後、検証データとして、アオコ発生湖沼おける湖沼調査を行い、クロロフィルa及び付随色素の分布および優占種および毒素の分布を把握した。本研究では純粋培養された植物プランクトンと現場の植物プランクトンの脂溶性光合成色素を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)により測定した。HPLCによって得た培養された各藻類綱のクロロフィルaと光合成色素のクロマトグラムからピークの比を求め,その比が同藻類綱では変わらないという仮定をした。その仮定のもとクロマトグラムピーク比から現場の植物プランクトン組成を見積もることができるかを考察した。現場の植物プランクトン組成は顕微鏡観察によって確認を行った。その結果,クロマトグラムのピーク比から植物プランクトンを定量的に見積もることはできなかった。クロマトグラムのピーク比は,各藻類綱につき1種のみの植物プランクトンから計算されたピーク比であるため,各藻類綱のピーク比として仮定するには適さなかった。また藍藻綱特有の水溶性色素であるフィコシアニンを測定し,クロロフィルaとの関係を考察した。その結果フィコシアニンとクロロフィルaとの間には良い相関が見られ,藍藻綱がダム湖において,かなりの割合を占めることが推測された。顕微鏡観察によっても藍藻綱の優占が確認された。一方、GISを用いて土地利用や社会・経済活動状況の変化が水質にどのような影響を及ぼすかを特定するため、総窒素・総リン流出負荷について,奥多摩湖流入負荷量と集水域の土地利用及び人間活動との関係について重回帰分析により評価した.アオコの発生要因とこれらのパラメータとの関係を特定し、衛星画像を用いて面的に拡張する予定であったが、代表者の逝去により両方の結果を付け合せた検討が出来なかった。本研究の研究対象地域を奥多摩湖とし、来年度の現場での調査と衛星画像での解析に向け、以下のような点において研究を進めた。(1)奥多摩湖でのアオコ発生原因を検討するため、流入河川流域の土地利用と栄養塩類(窒素、りん)との関係をリモートセンシング、地理情報システムを用いて行うためのデータを整理した。□データ収集・流域界(50mメッシュ)・水質でデータ(奥多摩湖水質管理年報(1997年)を試験的に利用)□数値モデルの作成・定常解による水循環モデル(今後、非定常モデルのキャリブレーション用に利用)数値モデルを用いた試算の結果、特に、河道流下に伴う物質の変化量の影響の推算精度の結果に及ぼす影響が大きいことがわかった。このパラメータの推算方法を検討を経た後、モデルによる解析に取り掛かる予定である。(2)衛星画像に表れる色調の変化と植物プランクトン組成の違いを対比させるため、まず植物プランクトンの持つ光合成色素の分析方法の検討をおこなった。複数のODSカラムを利用した高速液体クロマトによる分析で、良好な結果を得られる見通しとなった。奥多摩湖において、ほぼ1ヶ月に1回植物プランクトン量、種類組成、水質の変化を調査した。植物プランクトン中、特にアオコ形成種とその発達に伴う光合成色素組成の変化についても追跡した。また、奥多摩湖に流入する河川周辺の流域分析のため、土地被覆分類を行った。これにより、土地利用別に、人間活動によってもたらされた土地利用別のNH4^+、NO_<2^->、NO_<3^->、PO4^<3->関連パラメータの原単位を統計データから推計し、流域別に集計した。これらのパラメータを東京都庁水道局より提供された月別の各河川の奥多摩への流入口での水質観測結果と比較したが、人間活動の影響を十分説明できる結果は得られなかった。原単位が土地被覆単位で均一である事、森林からの窒素化合物およびリン酸も無視できない量である事、森林から排出される同パラメータの原単位および、物質循環過程での希釈率により左右される量である事が考えられ、これらのパラメータの影響評価を最終年度の課題とした。さらに、河川から流入する窒素化合物およびリン酸と奥多摩湖内での水質分布におよぼす影響評価のため、観測点の点情報を流体力学的なモデルで面的に拡張するための数値モデルを作成した。最終年度に向け、数値モデルにより推定された流域別の窒素化合物およびリン酸のパラメータが、奥多摩湖内でどのように拡散するかを予測できるようなモデルとして統合し、水質分布が、観測データと高分解能衛星IKONOSやASTERとの比較検証して行く予定である。

本研究においては、衛星画像および航空写真によって、湖沼表面水の呈色変化をまず植物プランクトン全体の現存量の分布との関連で解析し、さらに、優占する植物プランクトンの違いが画像上にもたらす変化を解析することによってアオコ形成種の分布を把握しようとするものである。先ず、衛星画像および航空写真による湖沼表面水の呈色変化をまず植物プランクトン全体の現存量の分布との関連付けるため、付随光合成色素の分析法の検討後、検証データとして、アオコ発生湖沼おける湖沼調査を行い、クロロフィルa及び付随色素の分布および優占種および毒素の分布を把握した。本研究では純粋培養された植物プランクトンと現場の植物プランクトンの脂溶性光合成色素を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)により測定した。HPLCによって得た培養された各藻類綱のクロロフィルaと光合成色素のクロマトグラムからピークの比を求め,その比が同藻類綱では変わらないという仮定をした。その仮定のもとクロマトグラムピーク比から現場の植物プランクトン組成を見積もることができるかを考察した。現場の植物プランクトン組成は顕微鏡観察によって確認を行った。その結果,クロマトグラムのピーク比から植物プランクトンを定量的に見積もることはできなかった。クロマトグラムのピーク比は,各藻類綱につき1種のみの植物プランクトンから計算されたピーク比であるため,各藻類綱のピーク比として仮定するには適さなかった。また藍藻綱特有の水溶性色素であるフィコシアニンを測定し,クロロフィルaとの関係を考察した。その結果フィコシアニンとクロロフィルaとの間には良い相関が見られ,藍藻綱がダム湖において,かなりの割合を占めることが推測された。顕微鏡観察によっても藍藻綱の優占が確認された。一方、GISを用いて土地利用や社会・経済活動状況の変化が水質にどのような影響を及ぼすかを特定するため、総窒素・総リン流出負荷について,奥多摩湖流入負荷量と集水域の土地利用及び人間活動との関係について重回帰分析により評価した.アオコの発生要因とこれらのパラメータとの関係を特定し、衛星画像を用いて面的に拡張する予定であったが、代表者の逝去により両方の結果を付け合せた検討が出来なかった。
医師コホートを用いた医師キャリア選択に対する社会経済的背景等の影響に関する検証

本研究では,二つの段階で研究を行った。まず、既存の医師コホートと大規模な疫学データを突合し、医師のキャリア選択の一つである専門医取得が診療アウトカムに与える影響を検証した。次に、既存の医師コホートに対しWeb調査を実施し社会経済的背景や,職業満足度等の医師の個人特性情報に関するアンケートを実施しそれらの因子が専門医取得等の医師のキャリア選択に与える影響を定量的に評価し,専門間の偏りが生じているメカニズムを明らかにし,国内の医療政策の向上に貢献すること,そして,国外に日本の医師キャリア選択過程を明らかにすることで,国外の医療制度設計に資する事を目的とし研究を実施した。本研究では,病院に所属する医師を対象とした中規模経年的なWebコンピュータ支援型自記式調査を実施し,社会経済的背景や,職業満足度等の医師の個人特性情報を伴ったコホートデータを作成し,それらの因子が医師の勤務地選択や,専門性選択,病院診療所などの職場選択,アカデミックキャリアの選択,リタイア等の,医師のキャリア選択に与える影響を定量的に評価し,国内における医師の分布や,専門間の偏りが生じているメカニズムを明らかにし,国内の医療政策の向上に貢献すること,そして,国外に日本の医師キャリア選択過程を明らかにすることで,国外の医療制度設計に資する事を目的とする。手法としては、病院勤務医師を対象としたWebコンピュータ支援型自記式調査を行う。調査では医師の社会経済的背景情報と医師特異的な個人特性を取得する。調査は,すでに構築され商用に公開された調査パネルを対象としたアンケートと、新たに取得するアンケートの二種類を実施する。また、公的調査情報も利用する。本年度は、主として論文整理を整理し、既存研究をReviewした。手法論に関しても、Random Response Technique等の手法をReviewし、プライバシーを保護したままアンケートを実施する調査票の作成に取り組んだ。また、コンピューター支援型自記式調査を行うにあたり必要となるシステムに関する情報を網羅的に収集し、自己開発・既存リソースの活用を含めて検討を行った。結論として既存リソースの活用で十分な成果を上げることが可能であるという確証を得た。本研究では、病院に所属する医師を対象とした中規模なwebコンピュータ支援型自記式調査を実施し,社会経済的背景や,職業満足度等の医師の個人特性情報を伴ったコホートデータを作成し,それらの因子が医師の勤務地選択や,専門性選択,病院診療所などの職場選択,アカデミックキャリアの選択,リタイア等の,医師のキャリア選択に与える影響を定量的に評価し,国内における医師の分布や,専門間の偏りが生じているメカニズムを明らかにし,国内の医療政策の向上に貢献すること,そして,国外に日本の医師キャリア選択過程を明らかにすることで,国外の医療制度設計に資する事を目的としている。本年度は、既存の大規模医師コホートデータである医師・薬剤師・歯科医師調査データを用い、脳外科専門医・脳血管専門医・神経内科専門医(Neurologist)が所属する医療機関の特性を明らかにした。さらに、当該研究では、種々のリスク調整手法を用いNeurologistが脳梗塞症例の30日死亡率に与える影響を検証し、Neurologistの人員配置が脳梗塞症例の30日死亡率を低減させることを明らかにした。研究の結果は、第26回日本疫学会学術総会にて報告し、現在国際誌に投稿中である。上記の結果は、疾患のアウトカムに専門性を有する医師の存在が影響することを示している。今後、専門性を有する医師にフォーカスを当て、キャリア選択に影響を与える因子を同定していく。当初予定していた調査対象との最終合意は得られなかったものの、他のデータソースを用いてアウトプットを出している。本研究では,既存の医師コホートに対しWebコンピュータ支援型自記式調査を実施し,社会経済的背景や,職業満足度等の医師の個人特性情報に関するアンケートを実施し,それらの因子が医師の勤務地選択や,病院診療所などの職場選択,専門医取得等の,医師のキャリア選択に与える影響を定量的に評価し,国内における医師の分布や,専門間の偏りが生じているメカニズムを明らかにし,国内の医療政策の向上に貢献すること,そして,国外に日本の医師キャリア選択過程を明らかにすることで,国外の医療制度設計に資する事を目的としている。医師のキャリアパスの構築は、近年様々な変化が生じていることは周知の事実である。例えば、2004年には初期研修が必須化され、医師の初期キャリアは大きな変化を迎えた。それに伴い医師のキャリア選択の選好も変化が生じ、大学病院の勤務医の減少などが生じたといわれている。初期研修受け入れ病院側の体制も大きな変化が生じた。2017年からは新専門医制度が始まる。これに伴い医師のキャリアパスもさらなる変化が生じると考えられる。しかし、医師の選好に影響を与える因子などは明らかとなっていない。今年度、複数の医師パネル提供会社を対象にヒアリングを行いコホートポピュレーション、研究遂行における倫理的課題とその解決プロセス、費用などを精査し、適切な調査を行うインフラとして妥当である点を確認した。これらの、医師コホートを用いて、今年度医師の専門医取得に対する選好とそれに影響を与える社会経済学的因子を同定する。研究を行うためのインフラの選定が完了し、実契約を行う段階にいたっている。当初予定より遅れているものの、今年度中での研究完了の目途がついている。また、専門医制度の導入時期も2017年度にずれ込んでいるため、適切な調査時期を設定し調査を行う。

本研究では,既存の医師コホートに対しWebコンピュータ支援型自記式調査を実施し,社会経済的背景や,職業満足度等の医師の個人特性情報に関するアンケートを実施し,それらの因子が医師の勤務地選択や,病院診療所などの職場選択,専門医取得等の,医師のキャリア選択に与える影響を定量的に評価し,国内における医師の分布や,専門間の偏りが生じているメカニズムを明らかにし,国内の医療政策の向上に貢献すること,そして,国外に日本の医師キャリア選択過程を明らかにすることで,国外の医療制度設計に資する事を目的とし研究を実施した。医師のキャリアパスの構築は、近年様々な変化に面している。特に2018年からは専門医制度が変更となる。すでに、医師の都市部への移動などの作用が指摘されているが、これに伴う医師のキャリア選択にも変化が想定される。今年度、医師パネル提供会社を介し専門医取得前医師に対するWebアンケートを行い、医師の有する社会経済的ファクターが専門医取得という医師の重要なキャリア選択に対し、どの様な影響を与えうるかを検証した。測定した社会経済的ファクターは、性別や年齢などの基本情報に加え、出身大学の種別や、配偶者や子供の有無、年収、居住地域の特性、医局所属の有無や、所属医療機関の特性などである。また、医師個人の持つリスクに対する態度(risk-behavior)がキャリア選択に対してどの様な影響を有するかも検討した。調査は東京大学医学部倫理委員会の登録を取得した上で実施し、専門医未取得の医師168名から回答を得た。本研究では,二つの段階で研究を行った。まず、既存の医師コホートと大規模な疫学データを突合し、医師のキャリア選択の一つである専門医取得が診療アウトカムに与える影響を検証した。次に、既存の医師コホートに対しWeb調査を実施し社会経済的背景や,職業満足度等の医師の個人特性情報に関するアンケートを実施しそれらの因子が専門医取得等の医師のキャリア選択に与える影響を定量的に評価し,専門間の偏りが生じているメカニズムを明らかにし,国内の医療政策の向上に貢献すること,そして,国外に日本の医師キャリア選択過程を明らかにすることで,国外の医療制度設計に資する事を目的とし研究を実施した。当初予定していた、調査対象と最終的な合意に至らなかったため、調査対象を再考していたため、調整に時間を要したため。今後、既存調査パネルへの調査依頼などを行い専門性を有する医師のキャリア形成過程とそれに影響を与える因子の同定を行う。今年度、上期に上記医師コホートに対しWebコンピュータ支援型自記式調査を実施する。対象者を特に専門医取得前医師に絞り込み、社会経済的背景や,職業満足度等の医師の個人特性情報に関するアンケートを実施し,それらの因子が医師の勤務地選択や,病院診療所などの職場選択,専門医取得等の,医師のキャリア選択に与える影響を定量的に評価する。臨床疫学・経済学調査対象を再考し、すでに構築された調査パネルを対象とした調査と、新たな参加病院を対象とした調査を行い、また、公的統計の集計データも利用し当初目標を達成する。当初予定していた対象集団へのアンケートが最終合意に至らなかったため、有料の既存医師パネルへのアンケートを実施予定である。
面発光レーザのスピン偏極電子密度制御に基づくベクトル変調技術の開発

コストや消費電力に厳しい要求が課せられる短距離光通信において、周波数利用効率の高いベクトル変調方式(光の振幅と位相を制御する方式)の導入が求められている。本研究では、面発光レーザに電流注入する電子のスピン偏極(上向きor下向き)を制御する特殊な変調法を活用することで、面発光レーザからベクトル変調光を直接生成する技術を開発する。また、本技術によって光通信と無線通信を融合させる手法を開発する。