hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Per1形質導入動物を疾患モデルとした概日リズム障害発症機構及び治療薬の解析

生物には概日リズムとよばれる、行動や生化学的活動を支配する24時間に近い周期を持つ活動リズムが見い出される。哺乳類の場合、概日時計中枢は脳視床下部の視交叉上核(SCN)に存在し、SCNの日周性を伴った神経活動出力、或いは、液性因子の分泌により末梢組織を支配して概日リズムを形成している。リズム障害の発症機構の詳細な解明と治療法や治療薬の開発には、(1)概日時計中枢と末梢組織の計時情報の細胞レベルでの簡便な計測系、及び、(2)ヒトの概日リズム障害の有用な疾患モデルの利用が必須であると考えられる。哺乳類の時計遺伝子Period1(Per1)の転写翻訳産物量は、マウスSCNで明暗及び恒暗条件下、明期で高く暗期に低い自律的な日周変動を示した。そこでPer1の発現をin vivoでモニターするためにPer1::luc融合遺伝子のトランスジェニックマウスとラットを作製した。得られたPer1::luc動物のSCNスライス培養系では、liciferase活性が約2ヶ月間約24時間の周期で発現振動した。また、いくつかの末梢組織(肝臓や筋肉)の培養系でも、それぞれの時計計時位相を忠実に反映したluciferase発現日周リズムが2-6周期保たれた。次に、Per1を強力なプロモータにより強制発現させたトランスジェニック動物を作製したPer1形質導入体の行動及び体温リズム周期は、長周期型または無周期型になり、さらに光同調性を失っていた。また分子レベルでは、SCN及び末梢組織でのPer1及びPer2の発現が抑制されていた。本年度は、Per1::luc ; NSE::Per1変異体SCN及び各種末梢組織のlucifirase活性日周振動(周期長、振動周期数、相対的位相等)に影響を与える分子の検索を行った。
24時間心保存におけるRho-kinase inhibitorの心保護作用

Rho kinase inhibitor(RKI)は近年虚血再灌流障害に対する有用性が報告され、注目されている。心筋保護液に投与したRKIが虚血再灌流障害を軽減し、心機能が改善されるか否かを検討した。家兎摘出心臓をUW液中に24時間保存後、血液交差灌流にて再灌流し、RKI投与群と非投与群間で心機能の比較を行った結果,RKI投与群において良好な心機能を有する傾向がみられ、長時間心保存後の虚血再灌流障害を軽減する可能性が示唆された。心移植時の摘出心臓の長時間心筋虚血は,再灌流後の心機能回復や生存率の危険因子と報告されており,長時間虚血耐性の心筋保護液の開発は,移植後心不全の回避と遠隔予後の改善に寄与すると考える.心移植後急性期の心機能低下の原因の1つに,虚血再灌流障害がある.近年,Rho及びRho-kinaseを介する経路が虚血再灌流障害に関与しており,Rho-kinase inhibior(RKI)の投与による臓器保護効果が報告されている.RKIを含む心筋保護液投与後に心摘出を行い,24時間保存後に血液交差灌流回路を用いて心機能評価を行い,再灌流障害に対するRKIの有用性を検討した.体重3.1±0.1kg,日本白色種家兎を使用.九州大学式心筋保護液(KU)にて心停止後,UW保存液(UW)を投与し,24時間1°CでUW中に保存した.R群(n=8)では,RKIをKUに0.1mg/kg,UWに0.1mg/kg,24時間保存のUWに0.5mg/kg投与し,RKI非投与群をC群(n=8)とした.血液充填したLangendorff回路(貯血家兎n=8)に,Support家兎(n=16)を用いて血液交差灌流し,120分間再灌流を行った.再灌流後の心機能をFrank-Starling曲線で評価し,冠動脈流量(CBF),摘出心臓の心拍数を2群間の比較検討を行った.再灌流後60分,120分での摘出心臓の心機能は,R群において有意に良好であった(p<0.01,p<0.01).再灌流後120分でのCBFは,R群で103.6±18.5ml/min,C群で56.7±35.Oml/min(p<0.01)であった.今後,血液サンプルより,CK-MB等の生化学検査や,病理組織標本での評価,また,RKIの有効性を証明するために,Myosin Light chainのリン酸化の程度の評価が必要であると考えられる.心移植後急性期の心機能低下の原因の1つに,虚血再灌流障害がある.近年, Rho及びRho-kinaseを介する経路が虚血再灌流障害に関与しており, Rho-kinase inhibior(RKI)の投与による臓器保護効果が報告されている.RKIを含む心筋保護液投与後に心摘出を行い, 24時間保存後に血液交差灌流回路を用いて心機能評価を行い,再灌流障害に対するRKIの有用性を検討した.体重3.1±0.1kg,日本白色種家兎を使用,九州大学式心筋保護液(KU)にて心停止後, UW保存液(UW)を投与し, 24時間1°CでUW中に保存した, R群(n=8)では, RKIをKUに0.1mg/kg, UWに0.1mg/kg, 24時間保存のUWに0.5mg/kg投与し, RKI非投与群をC群(n=8)とした.血液充填したLangendorff回路(貯血家兎n=8)に, Support家兎(n=16)を用いて血液交差灌流し, 120分間再灌流を行った.再灌流後の心機能をFrank-Starling曲線で評価し,冠動脈流量(CBF),摘出心臓の心拍数を2群間の比較検討を行った.再灌流後60分, 120分での摘出心臓の心機能は, R群において有意に良好であった(p<0.01, p<0.01).再灌流後120分でのCBFは, R群で103.6±18-5ml/min, C群で56.7±35.0ml/min(p<0.01)であり,心拍数は, R群で197.3±44、8bpm/min, C群で133.5±50.6bpm/min(p<0.05)でありR群において良好であった. KU及びUWに投与したRKIによる24時間虚血再灌流後の心保護効果を認めた. R群において,再灌流後の有意なCBFがみられ,冠血管内皮機能の改善が心保護効果に関与している可能性が示唆された.
種間雑種細胞における染色体脱落に関する分子生物学的研究

マウス・ラット雑種細胞内のヒストン量比は染色体の数比とほゞ比例し、染色体数の優性な種のヒストンが多く含まれていた。そこで、染色体脱落機構を調べるために、主に2種の雑種細胞を用いて調べた。NG108-15は双方のヒストンを約半量ずつ含み、140-3ではマウスヒストンのみを含んでいる。1)ヒストンの化学修飾の中で最も著しいHIのリン酸化はNG108-15細胞内で種特異的にリン酸化されており、親細胞におけるHIのリン酸化と同様にマウスHIでは常に高く、ラットHIでは低く保たれていた。そして全体としては両親細胞の中間の値を示した。一方、140-3はマウス親細胞とよく類似していた。2)ヒストン遺伝子はマウス・ラット双方の親細胞間で著しく異っていたので種特異的なバンドを指標として調べた。NG108-15では双方の遺伝子を保持し、140-3ではマウスヒストン遺伝子のみであった。しかし、それらの遺伝子のパターンは親細胞の場合と必ずしも同一ではなかった。3)ヌクレオソーム構造はマウス・ラットおよび雑種細胞間で識別できなかったが、ヌクレオソームコアを取りまく約200塩基対のDNAはHIが結合するリンカーを含み、マウスの方がやゝ小さかった。リンカーを含まない約150塩基対においては不変であった。雑種細胞のヌクレオソームはいずれもマウスの場合と同様に小さかった。4)細胞増殖率はNG108-15はきわめて低く、反対に140-3では親細胞よりやゝ高かった。本研究によって、マウス,ラットヒストンの種特異的分子構造が保持され、それによるクロマチン構造はNG108-15ではモザイク構造をしていると推測される。染色体脱落機構の決定的要因の解明には致らなかったが、染色体を構築する種特異的なヒストンおよびDNA間又はヒストン-ヒストン間で不和合性が生じ、細胞分裂回数を重ねるうちに、染色体の複製に支障が生じ、その不和合性の大きい染色体から脱落していくという説明が現在、最も妥当であると思われる。
空間的注意と知覚意識の関係を探る

Change Blindnessの事態を利用して、注意を向けないでもどこまて周辺の変化が検出できるかを見た。被験者は、凝視点に90msごとに提示された仮名に混じった英字あるいは数字を読み取るように要請され、このターゲット提示と同期して周辺の12ヶ所の絵(動物)が変化した。変化の条件は、Objectの属性あるいはそれらの配列の仕方のいずれかであった。結果はObjectの属性は白黒のObjectの置換、色がなくなる、Objectの消失の3つの場合以外の変化(カラーのObjectの置換、白黒のObjectがカラーになる、位置がずれる)と、配列の変化は、高い成績で検出でき、変化の検出に注意が不要であると判明した。注意と像の消失の関係を調べる目的で、背景刺激(+)に埋もれたターゲット(/あるいは\)を、ターゲットが主観的に消失する潜時と同程度の潜時(約10秒前後)で実際に消失させ、これに対する検出反応時間を測定した。課題としては、単純検出と位置の同定課題の2種類を別々に実験した。得られた結果は、2つの課題とも従来の空間的注意の実験と相同で、注意を向けた側でターゲットの消失が起こったvalid条件での検出反応時間が向けなかった側でそれが起こったinvalid条件での反応時間に比べ促進していた。この結果は、従来の空間的注意実験と注意による像消失現象との方法論的相違点(1.注意を長時間にわたり特定の視野の部位に向けている、2.手がかりの有効性が50%で、被験者は能動的に注意を特定の部位に向けておくようにと要請されていただけで、そうすることによるなんらの利得がない)にも関わらず、得られた。従って、この結果は、予備実験で得られた注意によるターゲットの主観的消失現象が空間的注意の働きによるとする解釈により明確な根拠を与えるもとと考えられる。現在、注意による像の消失効果を再度確認するために、眼球運動の監視をしながら、背景条件を変え(背景要素の有無、ターゲットのpop-outの有無)た上で実験を行っているところである。今年度は、change blindness事態を利用して、注意がない(別の部位に向けられている)状態でどのような刺激特徴を検出可能かを調べた。change blindnessとは、フリッカーする刺激布置で、布置の一部に変化が生じてもその変化になかなか気づかないことから、そう呼ぼれている。つまり、change blindnessでは、注意を変化の生じた場所に向かない限りその変化は検出されにくい、とされている。しかし、この研究で、そうした検出の困難さは、刺激布置を単純化した場合には注意を一点にむけるように別課題を課しても、特定の条件でしか見られないことを見出した。つまり、注意がある一点に向けれていても、なおかつOBJECTの置換、位置の変化、構図の変化などは容易に高い正確さで検出できた。このことは、注意によらない刺激の自覚が可能であることを示している。
一病息災を実現するヘルスツーリズム情報環境の研究

万歩計や体重計などの健康管理機器のサービスとしてパーソナルヘルスレコード(以下PHR: Personal Health Record)ビジネスが提案されている。現在のPHRシステムは、健康状態を継続記録する動機付けに欠けている。本研究では動機付けにゲーミフィケーションを応用し、積極的にユーザの日々の詳細な運動記録を活用するヘルスツーリズムの提案とそれらと連動する情報環境の開発を目指す。本研究の2年間の範囲では、特にウォーキングイベントを対象として、目標歩行量を達成することをルールとするゲームを設定し、ゲームによって参加者に運動するという意識変容をおこさせることの可能性を検討した。研究課題1"ヘルスツーリズムに関するユーザの実態調査"については、インターネット上で運動意識に関する調査を実施した。5000名のスクリーニングで、年齢と性別、運動状況をチェックし、その結果を基に300名にして調査を実施した。研究課題2"観光地での行動記録と分析"について、iOSとAndroidを搭載したスマートフォンに対応した運動計測ソフトウェア、ならびに、それらの携帯端末から運動情報を収集し、その結果を提示するサーバーソフトウェアを開発し、複数のユーザの情報を自動的に収集するシステムを開発した。研究課題3"観光のゲーミフィケーション化Phase1"、課題4の"ゲーミフィケーションの効果検証phase1"として、滋賀県長浜市と協力して、社会実験を実施した。研究目的では観光旅行をターゲットとしているが、長期での実施よりも、多くのユーザの同時実施によるゲーミフィケーション効果を計ることを優先することを考え、短期的なイベントとしての実施を行った。結果として、450名の参加者を得て、それぞれの参加者が10日間の運動計測とその結果を元にしたゲームを体験することができた。今回設計したゲームでは、運動することを直接の目的とするのでは無く、より運動することで、所謂ポイントの様なものをより獲得できること、そして、そのポイント数をグループとして競うこと、さらには、競った結果として賞品を与えること、参加費を自分で負担することを特徴としている。ゲームとしてポイントを稼ぐことと、結果として賞品が得られるというルールは、いわば正の報酬として、ユーザに働きかける。一方で、自分で参加費を支払うと言うことは、ゲームをクリアできなければ、賞品を獲得する機会を逸すると言うことを意味し、いわばマイナスの報酬と言える。これに、グループとしての共同参加、あるいは、強制力を導入することが、本手法の特徴である。個人の日常の運動を収集するスマートフォン用ソフトウェアと、これに連携する連携するソーシャルネットワークシステム(SNS)を開発し、これを滋賀県長浜市と共同して実施するウォーキングイベントに導入して、実証試験を実施した。システムは、期間中の運動結果をスマートフォンによって自動的に計測し、サーバに送信する。さらに、参加者は自身の歩行の結果をソーシャルネットサービスとして簡単に確認出来る仕組みを提供した。また、昨年の実証実験では、参加者の相当数を占める高齢者が、スマートフォンの利用が困難であることが課題となった。そこで、スマートフォンの利用が困難な参加者に対しては、一般的な歩数計を用いて参加できる仕組みを開発した。採用した歩数計はNFCによる近距離無線通信が可能な機器であり、長浜市内の3箇所に設置したNFCリーダに歩数計をかざすことで、データがスマートフォンでの参加者と同様にサーバに記録され、結果をインターネット経由で何処からでも閲覧できるよう設計した。今回実施したウォーキングイベントでは、10日間のトライアル期間に、ある歩行距離を目標として設けるが、ここでは特に、参加者が友人や家族としてグループを構成してイベントに申し込み、各個人の達成距離ではなく、グループとして200kmの歩行離を達成する(隣保制度)ことをルールとしたゲームを設定した。また、各参加者は600円の参加費を支払い、上記の歩行距離を達成できた場合に抽選で賞品があたるルールも導入した。歩行距離を達成できない場合は、抽選の権利を失うこととなり、この正負の報酬が、参加者の運動に対する大きな意識付けとなる。最終的には3回ののべで1036名(複数回参加者を考慮した実数で708名)の参加者があった。最終的な達成結果は図Dに示すように全体で91%の参加者が、一人あたりにすると40kmを10日間で歩くゴールを達成できた万歩計や体重計などの健康管理機器のサービスとしてパーソナルヘルスレコード(以下PHR: Personal Health Record)ビジネスが提案されている。当該年度にはゲーミフィケーションシステムの基本部分の開発を完了し、滋賀県長浜市において社会実験を実施した。アンケートの結果において、社会実験の前後において、運動の意識を計る設問において、日常から運動することを心がける設問での運動意識向上を示す結果が得られた。また全国的なアンケートと比較しても、長浜市での運動意識傾向は一致しており、本手法が広く応用できる可能性が高いと判断した。来年度には、当該年度の結果をもとにこのシステムと手法を拡張し、再度の社会実験を実施する予定である。情報学当該年度に実施した社会実験によって、システムとしての課題、データ収集の運用に関する課題、さらには、実際に生活の中で利用するための課題を、それぞれ得ている。これらの課題を解決するための手段を研究し、再度の社会実験においてその効果を検証する。

また、アンケートによって得られた結果を受け、設計したゲーミフィケーションの効果が見られた部分と見られなかった部分が明らかになっている。これらの結果を、次年度に実施する実証実験に反映させ、より運動する行動意識を喚起し、その意識を継続させるための手段を調査する。スマートフォンの仕様が困難な高齢者向けに、社会実験に必要な機材の一部を通信機能付き歩数計に変更するため、その消耗品の調達にあてるため。通信機能付き万歩計30台(単価5000円)と、通信の為に必要なNFC受信装置とネットワーク機器の購入を行う。その他、報道発表あり
前シナプスに局在しPHドメインを持つhiclタンパク質の解析

神経機能の中心はシナプスにある。しかし、シナプスの発生・分化や、神経活動に伴う可塑的な形態変化等を制御する分子機構に対しての理解は未だ僅かである。われわれは、シナプス末端に存在する情報伝達経路上の分子をショウジョウバエの遺伝学を用いて同定したので報告する。still life(sif)遺伝子はショウジョウバエのエンハンサートラップ系統の中から選択された活動性低下変異株の解析により同定された。この遺伝子のコードするSIFタンパク質はDH、PDZ、PHドメインを持ち、rho類似GTPaseを活性化するグアニンヌクレオチド交換因子であることが予想される。また抗体染色により、SIFタンパク質はシナプス特異的に存在し、シナプス末端内の膜近傍の限られた領域に局在することが明らかとなった。このタンパク質の機能を調べるために、N端を欠失させたSIFタンパク質をヒトの肺癌由来のKB細胞に導入して発現させると、F-アクチンが局所的に蓄積し細胞膜のrufflingが引き起こされる。また、ショウジョウバエ個体中の神経細胞で発現させると、軸索伸長および運動神経末端の発達が阻害されることがわかった。以上の結果は、SIFタンパク質がシナプス末端内でrho類似GTPaseを活性化することによりアクチン骨格系を制御し、シナプス末端の分化・形態を調節していることを示唆している。発生時期のシナプス形成だけでなく、神経活動にともなう構造的なシナプスの可塑性に対する関与が期待され、今後これらの観点から解析をすすめて行く必要がある。
水素結合型構造相転移の動的機構に関する新視点の確立

1.水素結合型構造相転移をする代表的物質であるKH_2PO_4の相転移機構をめぐって,それまで世界的に受け入れられてきた水素のトンネリング・モデルと,我々の提出したH_2PO_4双極子の秩序無秩序相転移モデルとの間でしばらく論争があった。この班の研究により(1)中性子非干渉性(非)弾性散乱を用いると,水素の運動についてトンネリングと(後者で帰結される)確率的運動の区別ができることが気付かれ,実験が行われた。その結果前者が否定され,散乱スペクトルは他の手段で得られる緩和時間と定量的にも矛盾なく,我々のモデルでよく説明されることが解った。(2)前者の証拠とみなされていた高温相でのラマン散乱のスペクトルの再測定が,同じ領域の振動数を測定できるハイパーラマン,遠赤外反射の測定を併せて,KD_2PO_4や同形の結晶も含めて広い温度範囲で,高圧下を含めて行われた。その結果は我々の立場,即ち臨界緩和モードと,秩序無秩序型であることによる局所的な対称性の低下でこれらのスペクトルがよく説明されることが解った。2.0次元水素結合系と言えるM_3H(D)(XO_4)_2(X=S,Se)系の相転移が発見され,その相転移機構の研究が3次元系であるKH_2PO_4との対比で進んだ。その結果,我々の提唱していた幾何学的同位元素効果-水素結合の長さO-O距離と相転移温度が関係-だけでなく,周囲の原子の幾何学的配置がH→D置換,圧力で変化することが整理されてきた。更にはHとDで,水素結合上の電子分布に有意の差が在ることも確認された。問題は新たに電子,水素と格子の結合系を解くという課題となった。3.いくつかの水素結合結晶において,H→D置換や高圧印加により新しい相が出現すること,およびその相転移温度が大きく変化することが発見された。1.研究班としての今年度の最大の活動は,11月に札幌で開催した第1回研究会である。共通の問題点の確認と今後の具体的な研究の打ち合せを行った。ちょうど日本滞在中のこの分野のdiffraction関係での最大の競争相手であるR.J.Nelmes(連合王国Edinburgh大)を招待して英語で講演討論を行い,欧州に我が国の研究の現状を伝えることが出来た。この他研究班以外の関係若手研究者も招待して討論に参加して貰い有益であった。2.興味ある物質の研究がdiffractionグル-プから示された。M_3H(XO_4)_2(M=K,Rb,Cs;X=S,Se)に於て,H塩ではT=0まで相転移しないのに,D塩では100K周辺に相転移温度T_Cが上昇する。その差は結晶構造的には小さいが,HとDの周辺の電子の密度が2倍程度異なることが発見された。我々の課題である同位元素置換効果の研究の新しい展開といえる。この物質はH(XO_4)_2が1つの双極子単位を結成しており,水素結合networkのない0次元とも言える構造をしていること,Hの無秩序配置がT=0まで成立しているかどうか等の点で興味深々で,研究班での1つの攻撃目標となった。強弾性体となるTlH_2PO_4,反強誘電体となるNH_4H_2PO_4及びRS塩で水素以外にorderーdisorder構造をとる分子基の存在がdiffractionで検証された。

3.spectrumグル-プは典型的物質KH_2PO_4系統の物質での低周波数領域のモ-ドのassignmentを進め,歴史的に水素のtunnelingモデルの証拠とされているspectrumの解釈は否定されるべきであることを確定した。これ以外の水素結合型物質での臨界緩和モ-ドの存在も確認された。4.誘電測定グル-プはプロトンglassと呼ばれる非平衡な相での誘電分散の測定を氷,Rb_<1ーX>NH_<4X>H_2PO_4で行った。これは研究班には新しい問題を提供している。理論家はこれらの結果の検討に入っている。1.本年度の最大の収穫は,この研究班の目的の1つである水素のtunnelingの存在の可否を決定する原理的に優れた方法が提案され,実験結果が得られたことにある。高エネルギ-物理学研究所の池田らを中心としたグル-プが中性子非干渉性(非)弾性散乱を用いると,tunnelingと確率的運動の区別が可能であることに気が付き,直ちにKH_2PO_4とK_3H(SO_4)_2で実験された。結果は我々の予想通りtunnelingの存在は否定された。2.spectrumグル-プは,KDP型の結晶での赤外,Raman,hyper-Ramanの自ら測定したdataを揃え,中性子非干渉性非弾性散乱の結果も併せて各モ-ドのassignmentの最終版をまとめている。特に1のtunnelingモデルの否定,つまり臨界緩和モ-ドの存在が基本でありという立場で,全て矛盾なく説明できそうで,この点も当初の期待に答えが出つつある。3.構造解析グル-プの研究ではM_3H(D)(XO_4)_2 (X=S,Se)系で系統的な整理が進んだ。水素結合の長さ○-○距離と相転移温度との関係ー我々の提唱した幾何学的同位元素効果ーだけでなく,周囲の原子の幾何学的配置がH→D置換,圧力で変化することが整理されてきた。問題は水素(またはD)と電子と結晶格子の系のダイナミクスという難しい問題に帰着されつつあり,理諭家の課題となった。4.研究会の開催;研究班としての打ち合せ会を9月終わりに札幌で,研究会を11月終わりに箱根で開いた。研究会では当初予定通り強誘電体及び固体の相転移一般の関係者を招待して講演を依頼して,研究班の課題を深めると共に,班員外からの研究班への批判をいただいた。1.昨年度の研究で池田らは中性子非干渉性弾性散乱を用いて,水素の運動がtunnelingか確率的運動かをKH_2PO_4で実験した。その結果は我々の予想通りでありtunnelingの存在は否定された。今年度は次いで非弾性散乱が測定され,そのspectrumの幅から求められる確率的運動の緩和時間が,これまで得られていたH_2PO_4双極子の誘電緩和時間と,定量的に一到することが確かめられ,我々のmodelが一層確実になった。2.spectrumグループは,KH_2PO_4型の結晶での赤外,Raman,hyper-Ramanの自ら測定したdataを揃え,中性子非干渉性非弾性散乱の結果も併せて各モードのassignmentの最終版をまとめた。特に1のtunnelingモデルの否定,つまり臨界緩和モードの存在が基本であるという立場で,全てを矛盾なく説明できることが解った。3.O次元水素結合系M_3H(D)(XO_4)_2(X=S,Se)系の研究が進んだ。これまでの誘電的研究・構造解析での研究に加えて,我々研究班得意の動的研究が開始された。3次元水素結合系KH_2PO_4と異なり,水素以外の(XO_4)_2の無秩序相での振舞いは平均構造ではない可能性も示唆する結果が得られている。1で述べたKH_2PO_4での水素の運動と同様な測定と併せて今後の発展が待たれる。
インフルエンザウイルス進化予測理論のブレークスルー

本課題では,ウイルスの多様な系統の集団「亜型」の進化動態を,メタR0という指標を用いて予測する理論を発展させた.また,多次元尺度法で埋め込また低次元空間上でのウイルス進化軌道についての理論的な研究を進展させたウイルス亜型の抗原進化の年次変化を(a)特定のウイルス株の流行,(b)宿主の集団免疫獲得によるウイルス株に対する適応度地形の変化,(c)免疫エスケープ突然変異体の定着とその流行という3つのプロセスの連鎖で表現するマルコフモデルを構成し,進化軌道の直線性や方向転換の原因やその生起条件を理論的に解明するとともに,次年度流行タイプの予測をベイズ更新過程として表現した.インフルエンザウイルスの新しい系統が出現し,流行が始まると,宿主集団にそのウイルス系統に対する免疫が広がり,ウイルスのとって次第に宿主個体間の伝播が難しくなる.この宿主の集団免疫獲得の過程がウイルス系統の適応度の時間変化を決める最も重要な要因であることは疑いないが,従来の理論研究では,突然変異で生成される多数のウイルス系統の適応度を疫学動態と宿主免疫の時間変化の動態で定義するという複雑性により,ウイルス抗原連続変異の法則性を解明し,ウイルスの進化予測に繋げることが困難であった.この理論的な困難を打開するために,本年度はウイルス系統集団の集団遺伝学動態の定式化を,新系統が突然変異で出現してからの経過時間(系統の年齢)で適応度を定義するというアイデアから試みた.この新しい数理モデルは,宿主免疫系とウイルス抗原型の共進化という複雑な現象のモデルであるにもかかわらず,解析的な取り扱いが可能で,ウイルスの進化速度や多様性,系図学的な特性と,疫学・集団遺伝学的パラメータとの関係について多くの知見んが得られた.この研究成果は2014 7/28-8/1に開催される日米数理生物学会合同大会で発表する予定である.疫病に対する政策決定において最も基本的で重要な課題は病原体の基本再生産数R0を推定する事である。インフルエンザウイルスのように抗原を急速に変えて持続的流行を行う病原体において推定されるR0は、それぞれの流行年において、たまたま宿主集団の免疫から突然変異によってエスケープに成功した抗原をもつウイルス変異体が、宿主集団免疫が上昇するまでの間の一時的な感染者数増加率から推定されるものであり、その年に限った疫学動態予測や防除政策に役立つものである。しかし、長期間にわたり持続的流行を続けるウイルスのサブタイプ(インフルエンザA香港型、Aロシア型など)の進化的・長期的な疫学・進化動態は、この特定年の特定抗原タイプのR0では決まらない。本年度の研究では、抗原の多様性を包括するウイルスのサブタイプ(インフルエンザA/H3H2など)を単位とした「サブタイプ基本再生産数」を理論的に再定義し、疫学パラメータ・遺伝学的パラメータへの依存性を明らかにして、宿主のウイルスに対する長期的な戦略や、長期的な公衆衛生政策への応用について議論することを試みた。具体的には、各抗原タイプのウイルス株の流行と宿主集団の免疫獲得過程を、そのウイルス株が出現してからの「年齢」に依存する動態として記述することで、突然変異による新しいエスケープ株の出現と、ウイルス集団の多様化を含めたサブタイプ疫学・進化動態を理論化することに成功した。このサブタイプ動態のなかで、サブタイプの消長を特徴づける「メタR0」を定義でき、それが「ローカルR0」(各抗原タイプのR0)や、突然変異率にどう依存するかを明らかにすることができた。さらに抗原サイトの進化速度、サブタイプ内の系統多様性についても理論的に明らかにすることができた。結果は国際誌への投稿を準備中である。インフルエンザウイルスの抗原進化予測については、過去に流行したウイルス変異体の間のアミノ酸配列に基づく距離情報が、多次元尺度法によって低次元空間上の単純な進化軌道として表現されることが指摘されて以降(Smith et al. 2004)、新たな展開を見せている。A香港型ヘマグルチニン遺伝子のアミノ酸配列2000本の距離関係に多次元尺度法を適用することにより(1)1968年以降のA香港型のヘマグルチニン配列の進化の軌跡が、2002年頃に大きく方向を転回する直線状の軌道として埋め込まれること(2)埋め込み次元数については2次元まででウイルス系統間の距離情報の9割程度を説明できること(3)最初の何年分かの配列データのみを用いて多次元尺度法で埋め込んだ軌道の進行方向の先に、その後に出現する配列データの埋め込み点が落ちること(予測可能性)(4)埋め込まれた進化軌道の大きな方向転換が系統樹の主要な枝(クレード)の絶滅に対応することを見出した。さらに、インフルエンザ亜型の抗原進化の年次変化を(1)特定のウイルス株の流行、(2)宿主の集団免疫獲得によるウイルス抗原タイプに対する適応度地形の変化、(3)免疫エスケープ突然変異体の定着とその流行という3つのプロセスの連鎖として表現するマルコフモデルを構成することにより、進化軌道の直線性や方向転換の原因やその生起条件を理論的に解明するとともに、次年度流行タイプの予測をベイズ更新過程として表現することができた。多次元尺度法も用いて抽出されたインフルエンザウイルス抗原進化の4つの特徴:(1)1968年以降のA香港型のヘマグルチニン配列の進化の軌跡が、2002年頃に大きく方向を転回する直線状の軌道として埋め込まれること(2)埋め込み次元数については2次元まででウイルス系統間の距離情報の9割程度を説明できること(3)最初の何年分かの配列データのみを用いて多次元尺度法で埋め込んだ軌道の進行方向の先に、その後に出現する配列データの埋め込み点が落ちること(予測可能性)

(4)埋め込まれた進化軌道の大きな方向転換が系統樹の主要な枝(クレード)の絶滅に対応することは、配列の系統解析だけでは分からなかった特徴であり、多次元配列空間上の複雑な進化が、多次元尺度法という分析手段によって抽出されたものである。これをさらに2次元抗原空間上のマルコフ連鎖モデルとして表現することにより、進化軌道の直進性や予測可能性について理論的な結果を得たことは大きな前進である。インフルエンザウイルスの抗原進化予測については、過去に流行したウイルス変異体の間のアミノ酸配列に基づく距離情報が、多次元尺度法によって低次元空間上の単純な進化軌道として表現されることが指摘されて以降(Smith et al. 2004)、新たな展開を見せている。本年度は、多次元尺度法で埋め込また低次元空間上でのウイルス進化軌道についての理論的な研究を進展させた。具体的には、インフルエンザ亜型の抗原進化の年次変化を(1)特定のウイルス株の流行、(2)宿主の集団免疫獲得によるウイルス抗原タイプに対する適応度地形の変化、(3)免疫エスケープ突然変異体の定着とその流行という3つのプロセスの連鎖として表現するマルコフモデルを構成した。このモデルを用いることにより、進化軌道の直線性や方向転換の原因やその生起条件を理論的に解明するとともに、次年度流行タイプの予測をベイズ更新過程として表現することが可能になった。ウイルスの新しい亜型が出現した最初の年には、宿主に免疫がないため、新しい高原を持つ突然変異体の定着確率は、野生株からの免疫学的距離だけで決まる。このため、2世代目の抗原タイプは、野生株の抗原から一定の免疫学的距離の離れた等方的なドーナツ状の抗原空間上の領域からランダムに選ばれる。しかし、3年目の流行タイプは、1年目と2年目の流行タイプのどちらからも遠い方が免疫をエスケープして定着する確率が高くなるため、2年目の流行タイプから特定の角度方向に偏った領域で生起確率が高くなる。つまり2年目以降の進化軌道に特定の方向性が生じ、進路予想先の出現確率密度の雲が次年度流行タイプの予測域を限定する。この一定の方向性は3年目以降も維持される傾向が強かった。これが、抗原空間での進化軌道の直線性と進化予測可能性の原因であると示唆された。本課題では,ウイルスの多様な系統の集団「亜型」の進化動態を,メタR0という指標を用いて予測する理論を発展させた.また,多次元尺度法で埋め込また低次元空間上でのウイルス進化軌道についての理論的な研究を進展させたウイルス亜型の抗原進化の年次変化を(a)特定のウイルス株の流行,(b)宿主の集団免疫獲得によるウイルス株に対する適応度地形の変化,(c)免疫エスケープ突然変異体の定着とその流行という3つのプロセスの連鎖で表現するマルコフモデルを構成し,進化軌道の直線性や方向転換の原因やその生起条件を理論的に解明するとともに,次年度流行タイプの予測をベイズ更新過程として表現した.ウイルス各系統と特異的宿主免疫の共進化動態という、非常に複雑な現象を、各系統を「個体」、突然変異によるエスケープ突然変異体の出現を「出生」ととらえた「齢構成モデル」の枠組みでとらえることに成功した。
骨格筋幹細胞を主点とした骨格筋を含む多臓器ネットワークの解明

申請者は、骨格筋幹細胞である筋衛星細胞の未分化性維持機構に注目し、不均一な筋衛星細胞の集団から、一部の真の幹細胞を単離/同定し、その分子的な背景を明らかにすることを目的とした。同定された骨格筋幹細胞およびその分子背景を元に、骨格筋幹細胞の未分化性維持と筋肥大・筋萎縮との関連を明らかにし、最終的な骨格筋幹細胞を主点とした骨格筋と他臓器との相関を明らかにする。平成28年度は、平成27年度において同定した、骨格筋幹細胞の未分化性維持機構および分化促進機構に関係するターゲット候補遺伝子群の詳細な解析をin vitroにおいて行った。これにより、ターゲット候補遺伝子群が骨格筋幹細胞の未分化性維持機構・分化促進機構においてどのような機能を有しているか検討した。ターゲット候補遺伝子群を主にgain-of-functionにより解析した結果、ターゲット候補遺伝子のいくつかは骨格筋幹細胞の未分化性維持機構に寄与している可能性が示唆された。今後はこれらのターゲット遺伝子をknockdownした細胞を免疫不全マウスであるNOD-Scidに移植することで、ターゲット遺伝子の機能をin vivoにおける解析を行う必要があるだろう。またターゲット遺伝子を欠損した遺伝子改変マウスを作成することで発生学的な解析を行い、骨格筋幹細胞の未分化性維持と筋肥大・筋萎縮との関係を明らかにする。それにより、最終的な骨格筋幹細胞を主点とした骨格筋と脂肪・肝臓細胞を含む他臓器との相関関係の解析へとつなげる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。申請者は骨格筋幹細胞である筋衛星細胞の未分化性維持機構に注目し、不均一な筋衛星細胞の集団から、一部の真の幹細胞を単離/同定し、その分子的な背景を明らかにすることを目的とした。申請者は骨格筋幹細胞を単一筋線維単離法もしくはFluorescence-activatedcell sorterにより調製し、アセトキシメチルエステル体蛍光色素を用いて、細胞内エステラーゼ活性を主点としたより上位の骨格筋幹細胞分離法を確立した。これらの細胞の性質をin vivoで評価するため、細胞内エステラーゼ活性の違いにより分離した筋衛星細胞の移植効率を解析した。その結果、細胞内エステラーゼ活性が低い骨格筋幹細胞のみが、非常に多くの筋線維を形成することがわかった。このことから、骨格筋幹細胞の未分化性と細胞内エステラーゼ活性との間に相関性があることがわかった。また、細胞内エステラーゼ活性の違いにより分離した各骨格筋幹細胞の分子的な背景をゲノムワイドな網羅的遺伝子発現解析およびマイクロRNA解析により明らかにした。その結果、細胞内エステラーゼ活性が上がるにつれ、骨格筋幹細胞の分化が促進されていることがわかった。同時に、細胞内エステラーゼ活性の違いにより制御され、その未分化性維持機構および分化促進機構に関係するターゲット遺伝子群を同定した。初年度はアセトキシメチルエステル体蛍光色素を用いて骨格筋幹細胞を分離し、その細胞のin vivoでの評価およびその分子背景の解析を目的とした。当初の目的どおり、分離した細胞をマウスに移植する事でin vivoでの評価を行い、また分離した細胞のゲノムワイドな網羅的遺伝子発現解析およびマイクロRNA解析を行った。これらの結果から細胞内エステラーゼ活性が上昇するにつれて、骨格筋幹細胞の分化が促進されること、およびその未分化性維持機構および分化促進機構に関係するターゲット遺伝子群を同定したため、同研究計画はおおむね順調に進展している。次年度は、gain-of-functionもしくはloss-of-functionにより、同定されたターゲット遺伝子が筋衛星細胞の未分化性維持においてどのような機能を有しているか検討する。またgene knock down細胞、過剰発現細胞を免疫不全マウスであるNOD-Scid、もしくは筋ジストロフィーモデルマウスであるmdxマウスに移植することで、その機能をin vivoにおいても検討する。

また移植細胞により形成された筋を解析することにより、筋衛星細胞の未分化性維持と筋肥大・筋萎縮との関連を明らかにする。必要に応じ、同定された遺伝子を欠損した遺伝子改変マウスを用いることで、ターゲット遺伝子の発生段階からの機能を解析する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
対称空間の対蹠集合の拡張と応用

古典型コンパクトLie群の商群の極大対蹠部分群の分類を得た。この成果を利用して古典型コンパクトLie環の自己同型群の極大対蹠部分群も分類した。複素旗多様体の二つの実形の離散的交叉が対蹠集合になることを示し、これを利用して二つの実形のLagrangian Floerホモロジーを決定した。これはコンパクト型Hermite対称空間の実形の交叉に関する以前の成果の一般化である。有向実Grassmann多様体の極大対蹠集合に組合せ論的対象を対応させ、これを利用して階数5の対蹠集合の濃度を評価した。さらに基本的な極大対蹠集合の系列を構成し、これによって今までに得た極大対蹠集合の系列を再構成した。コンパクト型Hermite対称空間が既約ではない場合も実形を分類し、それらの交叉が既約の場合に帰着することを1番目の論文で示した。対称三対を利用した実形の交叉が離散的になるための必要十分条件および離散的な場合の交叉の対称三対に関するWeyl群の軌道としての記述を3番目の論文で発表した。階数5の有向実Grassmann多様体の極大対蹠集合の評価を行い、最大値を与える極大対蹠集合を決定し2番目の論文で発表した。新たにコンパクトLie群の極大対蹠部分群に関する共同研究を田中真紀子氏と始めた。古典型コンパクトLie群の商群の極大対蹠部分群を分類し、これを利用して古典型コンパクトLie環の自己同型群の極大対蹠部分群の分類も得た。これは古典型コンパクトLie環の互いに可換な対合的自己同型の極大集合を分類したことにもなる。例外型コンパクトLie群G_2と対称空間G_2/SO(4)についてもそれらの極大対蹠集合を分類できた。複素旗多様体内の二つの実形の交叉については、交叉が離散的になるための必要十分条件の対称三対による記述、交叉が離散的な場合に交叉が一般化された対蹠集合になり、対称三対に関連するWeyl群の軌道として記述できることなどを得た。複素旗多様体内の二つの実形の交叉に関するFloerホモロジーを求める際に有効になると思われる対合的正則等長変換の構成もでき、このFloerホモロジーを求める準備がかなり整った。これらの研究は入江博氏、奥田隆幸氏、井川治氏、酒井高司氏との共同研究であり、現在研究成果を論文にまとめているところである。有向実Grassmann多様体の極大対蹠集合については、階数5の場合の評価を2番目の論文で発表し、組合せ論のこの方面の発展を促した。さらに、階数4以下の分類結果を応用して低次元のスピノル群の極大対蹠部分群の分類を荒井祐介氏と共同で行った。古典型コンパクトLie群の極大対蹠部分群の分類は当初の研究計画にはなかったが、Chen-長野の導入した極地と中心体に関する結果を利用すると分類を完成させることができた。これにより、コンパクトLie環の自己同型群の極大対蹠部分群の分類もできた。このことは、コンパクトLie環の互いに可換な対合的自己同型写像の極大集合の分類にもなる。さらに古典型コンパクト対称空間をCartan埋め込みによってコンパクトLie群に埋め込むことにより、古典型コンパクト対称空間の極大対蹠集合の分類にも応用できる可能性がある。実際ある場合には、この手法がうまく働くことを確認できているので、おおくの場合に極大対蹠集合の分類を完成させることが期待できる。有向実Grassmann多様体の極大対蹠集合については、階数4以下の場合の分類に現れた極大対蹠集合の系列を一般化して、階数5以上の場合の極大対蹠集合の系列を構成した。さらにこれらの系列を組み合わせることにより、階数4以下の場合の分類で個別に見つけていた極大対蹠集合がある系列の特別な場合として記述できることがわかった。これらの成果は論文にまとめて投稿し受理された。前年度に始めたコンパクトLie群の極大対蹠部分群の分類に関する田中真紀子氏との共同研究の成果を論文にまとめて投稿し受理された。この分類結果は古典型コンパクト対称空間の二重被覆の極大対蹠集合の分類に利用できることがわかった。この研究は現在進展中である。前年度に始めた例外型コンパクトLie群G_2と対称空間G_2/SO(4)の極大対蹠集合に関する田中真紀子氏との共同研究は、保倉理美氏も加わりG_2の八元数の自己同型群としての実現を利用して、G_2とG_2/SO(4)の極大対蹠集合を具体的に記述できた。さらにこの研究は現在進展中である。複素旗多様体内の二つの実形の交叉については、井川治氏、入江博氏、奥田隆幸氏、酒井高司氏と共同で研究を進めた。当初は複素旗多様体の一般化された点対称を使って対蹠集合の概念を定式化していたが、Lie群論的な定式化に置き換えた。これにより、実形の交叉が離散的な場合に対蹠的になることの別証明が得られた。交叉の対蹠性の証明は三種類得られたことになり、今後この性質をより広範囲で考える際に証明の方針の選択肢が増えたことにもなる。

さらにいくつかの基礎的事項について定式化や対応関係を明確にしながら、研究成果を論文にまとめているところである。前年度に研究を始めたコンパクトLie群の極大対蹠部分群の分類は当初の研究計画にはなかったが、この分類を完成させた。さらにこの分類の応用としてコンパクト対称空間の二重被覆の極大対蹠集合を調べることが可能になった。この手法は当初の研究計画ではまったく想定していなかった。そのため、計画以上の広い範囲の研究成果が得られると思われる。これまでに、有向実Grassmann多様体の極大対蹠集合の分類を組合せ論の対象の分類に帰着させ、これを利用して階数4以下の場合の分類を完成させ、階数5以上の場合の極大対蹠集合の系列をいくつか構成した。さらにこれらは縦糸と横糸とみなせる集合として記述でき、この観点から新しい極大対蹠集合の系列を構成できた。コンパクト対称空間の多くはコンパクトLie群内に極地として埋め込むことができる。これを利用してコンパクト対称空間の対蹠集合の性質をコンパクトLie群の対蹠集合の性質に帰着させる。コンパクトLie群の対蹠集合について田中真紀子氏との共同研究で得た成果を適用することで、コンパクト対称空間の対蹠集合の性質を詳しく調べることができた。コンパクトLie群に極地として直接埋め込むことのできないコンパクト対称空間も、その対合的自己同型写像によるコンパクトLie群の半直積に極地として埋め込むことができ、これを利用して対蹠集合の性質を調べることができた。前年度までに行った例外型コンパクトLie群G_2とその対称空間G_2/SO(4)の極大対蹠集合に関する田中真紀子氏、保倉理美氏との共同研究は、これらの極大対蹠集合とMorse関数の臨界点集合の関係の研究に進んだ。この研究は現在進展中である。複素旗多様体内の二つの実形の交叉の性質とその応用について、井川治氏、入江博氏、奥田隆幸氏、酒井高司氏との共同研究をこれまで進めてきた。実形を定める二つの対称対の対合的自己同型写像が可換な場合には、コンパクト型Hermite対称空間で得た我々の研究成果全体をほぼ拡張できた。以前の研究では対称対を利用するところを対称三対に置き換える、点対称の作用を使った議論は対合的複素正則等長変換を繰り返し作用させる議論に置き換える等の工夫によりコンパクト型Hermite対称空間での議論を複素旗多様体での議論に拡張できた。古典型コンパクトLie群の商群の極大対蹠部分群の分類を得た。この成果を利用して古典型コンパクトLie環の自己同型群の極大対蹠部分群も分類した。複素旗多様体の二つの実形の離散的交叉が対蹠集合になることを示し、これを利用して二つの実形のLagrangian Floerホモロジーを決定した。これはコンパクト型Hermite対称空間の実形の交叉に関する以前の成果の一般化である。有向実Grassmann多様体の極大対蹠集合に組合せ論的対象を対応させ、これを利用して階数5の対蹠集合の濃度を評価した。さらに基本的な極大対蹠集合の系列を構成し、これによって今までに得た極大対蹠集合の系列を再構成した。古典型コンパクト対称空間の極大対蹠集合の分類については、Cartan埋め込みによってコンパクトLie群に埋め込むことにより、コンパクトLie群内の極大対蹠部分群の分類を利用する。ただし、Cartan埋め込みは局所同型にはなるが同型になるとは限らないので、被覆写像を通して対蹠集合を考察する必要もある。この場合にもコンパクトLie群の極大対蹠部分群の分類に利用した極地と中心体を利用する手法が有効になると思われる。他の研究課題についてはおおむね当初の研究計画通りに進んでいるので、これらについては当初の研究計画に沿って研究を進める。
コミュニティ防災の国際比較研究～日本の地区防災と中国の社区防災～

30年度の研究実績としては、過去の研究業績をまとめた単行本、査読論文、博士論文等計7本の書籍・論文を発表している。また、地域社会学会、関東都市学会、関東社会学会、地区防災計画学会等で、計7回の学会報告を行った。その中では、報告者の身近にある地区防災計画づくりの事例やモデル事業の対象となったいくつかの事例を踏まえて考察を行った。また、参与観察と組み合わせて、日中の地域コミュニティの関係者約20人に対する半構造化面接法によるインタビュー調査によってデータ収集を行った。収集したデータの分析に当たっては、最近日本で開発された新しい質的な分析手法であるSCAT(Steps for Coding and Theorization)及び客観的科学的な計量テキスト分析手法である共起ネットワーク分析・頻出語分析を併用して分析を行った。また、報告者が一番頻繁に参与観察を行った北九州市小倉南区志井校区の事例を起点として、以前から報告者が研究対象としてきたマンションのコミュニティを含む内閣府のいくつかのモデル地区と比較しつつ、最終的に報告者の出身地である中国重慶市の一般の社区(防災模範社区)及びマンションの社区の事例と比較した。なお、比較に当たっては、各事例を、対象範囲が校区(一般の社区)かマンションか、被災経験があるかないか、モデル地区か否か、の3つの区分から類型化した。上記の結果、日中の都市コミュニティにおける地区防災計画づくりの分析を通じて、本研究で紹介した地区防災計画づくりに取り組んでいる地区では、専門的な知識を有する住民のリーダーのほか、学識経験者、行政関係者、NPO等の外部資源が防災活動の活性化のための重要な要素となっていることが判明した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。29年度の研究実績としては、11本の学術研究論文(うち査読論文1本)、9本の学会発表、1冊の図書(単行本)がある。これらは、研究実施計画にしたがって、大きく1地域社会学における国内外の地域コミュニティの基層組織についての文献調査に基づく研究実績と、2日中の地域コミュニティの住民・行政官へのインタビュー調査に基づく研究実績に分けることができる。主なものをあげると1については、熊本地震を踏まえた地域コミュニティの防災活動について海外向けに紹介する中で、町内会等の地域社会学的な地域コミュニティの基層組織の在り方について考察を行った『福岡大学法学論叢』223号に掲載された論文(Nishizawa, Jin, 2017 “, A Study of the Kumamoto Earthquake and Disaster Prevention 4.0")や国内外の伝統的な地域コミュニティの基層組織の歴史を踏まえつつ、災害対策の観点から、その現代的な変容について考察を行った日本社会学会第90回大会報告「地域社会学的災害研究から見た熊本地震と地区防災計画」等をあげることができる。また、2については、日本国内のコミュニティについては、『専修人間科学論集社会学編』8巻2号に掲載された北九州市小倉南区志井校区の地区防災計画づくりに関する査読論文(金, 2018,「北九州市の地区防災計画に関する地域社会学的研究ー半構造化面接法によるインタビュー調査及びSCATによる質的データ分析ー」)をあげることができる。また、海外関係では、中国の地域コミュニティである社区の防災計画づくりの地域社会学的な意味について考察を行った単著(金思穎, 2017,『日中のコミュニティにおける防災活動の実証的比較研究』地区防災計画学会)をあげることができる。本研究は日中のコミュニティの共助による防災活動の役割を地域社会学的に分析するものであり、2年間で、日中両国の1町内会等の一般的なコミュニティの防災活動に対する調査、2企業(法人)等多様な主体と連携したコミュニティの防災活動に関する調査、3ICTを活用したコミュニティの防災活動に関する調査を予定している。初年度(29年度)は、本研究全体に係る地域社会学的な基礎的な文献の渉猟を行い、学会報告・論文発表を行ったほか(研究実績1参照)、1に係る一般的なコミュニティに関する調査として、福岡県北九州市小倉南区志井校区、熊本県熊本市中央区砂取校区、中国重慶市銅梁県等で半構造化面接法に基づくインタビュー調査(質的調査)を地域住民や担当行政官等を対象に実施し、比較的新しいテキストデータの分析法であるSCAT(Steps for Coding and Theorization)を利用してテキスト分析を行い、学会報告・発表を行っており(研究実績2参照)、当初予定よりも多くの地域を対象に研究が進行中であるほか、学会報告や論文発表数も当初の予定を上回っている(29年度研究実績は、11本の学術研究論文(うち査読論文1本)、9本の学会発表、1冊の図書(単行本))。そして、1970年代以降に町内会のつながりを中心に展開されてきた自主防災組織における防災活動やコミュニティ活動に関する伝統的な地域社会学における先行研究を渉猟しつつ、地区防災計画づくりでは、都市計画における地区計画づくりと同じように、計画の対象範囲を地域住民等が自ら設定できるという特色があり、その特色をいかして、地域性と共通の関心(価値観、習慣等)を持つ住民が集まって防災活動に関する合意を行うきっかけとなっていることを明らかにした。以上から、本研究は、初年度終了時点で、当初の計画以上に進展しているといえる。

また、参与観察と組み合わせて、日中の地域コミュニティの関係者約20人に対する半構造化面接法によるインタビュー調査によってデータ収集を行った。収集したデータの分析に当たっては、最近日本で開発された新しい質的な分析手法であるSCAT(Steps for Coding and Theorization)及び客観的科学的な計量テキスト分析手法である共起ネットワーク分析・頻出語分析を併用して分析を行った。また、報告者が一番頻繁に参与観察を行った北九州市小倉南区志井校区の事例を起点として、以前から報告者が研究対象としてきたマンションのコミュニティを含む内閣府のいくつかのモデル地区と比較しつつ、最終的に報告者の出身地である中国重慶市の一般の社区(防災模範社区)及びマンションの社区の事例と比較した。なお、比較に当たっては、各事例を、対象範囲が校区(一般の社区)かマンションか、被災経験があるかないか、モデル地区か否か、の3つの区分から類型化した。上記の結果、日中の都市コミュニティにおける地区防災計画づくりの分析を通じて、本研究で紹介した地区防災計画づくりに取り組んでいる地区では、専門的な知識を有する住民のリーダーのほか、学識経験者、行政関係者、NPO等の外部資源が防災活動の活性化のための重要な要素となっていることが判明した。今年度(平成30年度)は、前年度の研究結果を踏まえつつ、地区防災計画づくりを実施している地域コミュニティでインタビュー調査を実施し、現在の地域コミュニティの防災活動について、都市型、住商混在型、郊外型、農村型等に類型化して分析を行う。また、上記2の観点から、企業(法人)等多様な主体との連携が行われている神奈川県よこすか海辺ニュータウンの企業(法人)等多様な主体の関係者と中国四川省成都市又は重慶市の商業地区の社区の関係者に対してインタビュー調査を実施し、企業(法人)等の多様な主体と地域コミュニティの連携によるコミュニティ防災の可能性について考察を行う。また、3の観点から、ICT(情報通信技術)の積極的な活用が行われている熊本市等のICTを活用した被災地区の住民や中国重慶市等のICT活用社区の住民に対してインタビュー調査を行い、進歩の著しいICTを活用したコミュニティ防災の現状と課題、ICT活用の利点、ICTを活用する上での住民の問題点、ICTリテラシーの向上の工夫、ICT設備への投資の問題等を明らかにする。なお、インタビュー調査の分析に当たっては、新しいテキスト分析の手法である共起ネットワーク分析やSCAT(Steps for Coding and Theorization)を用いることとし、その調査方法論について、伝統的なテキスト分析手法であるKJ法やGTA(Grounded Theory Approach)とも比較しつつ、検討を行う。なお、これらの研究の成果については、信山社及び九州大学出版会から30年度内に出版予定であるほか、日本社会学会、地域社会学会、関東社会学会、関東都市学会、地区防災計画学会等での報告・論文掲載が予定されている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。