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中国5世紀金銅仏の総合研究

45世紀の五胡十六国時代の金銅仏を調査した結果、基準となる作例を抽出し、それらが5世紀前半に制作されたことを確認した。また中国風の様式をもつ像やガンダーラの影響を強く受けた像があることも確認し、この時期、多様な造像活動が行われていた状況を明らかにした。また5世紀後半の北魏時代には、強力な統一国家のもとで、新たな西方文化を受容して五胡期とは全く異なる造像活動が行われていたことを、像の様式、製作技法、材質等の面から明らかにした。中国・日本に遺る五胡十六国時代に製作された所謂「古式金銅仏」の作例を約30点調査した。この古式金銅仏は、類型化が著しい小像であるが、それでも細部の形式や技法等の違いによって4つのタイプに分類できることが既に指摘されている。今回の調査ではこの4種の違いを確認するとともに、各グループに共通点が多く見られることも確認した。さらに、今回の調査では、この4分類以外の全く新しいタイプの作品も抽出できた。それは、高さが10cm以上ある大型の作品で、また台座部が低く、三日月型を呈する1群である。その代表は、西安市博物館蔵のソグド文字の銘を有する金銅坐仏である。これによって、五胡十六国時代に、西安周辺で新しいタイプの金銅仏が作られていたことが予想されるに至った。さらに、このタイプの金銅仏は、北魏前期の金銅仏とも共通する要素が見られ、今まで不明であった五胡十六国時代から北魏に至る金銅仏の変化を知る上での道筋が見えてきた。また五胡期金銅仏の顔貌や衣文表現の観察から、ガンダーラ要素が強いものと中国的に変化したものとの2種があることも判明した。従来、仏像の中国化は、5世紀末からの北魏の漢化製作の影響を受けて本格化したとされるが、実際は5世紀の早い時期に、仏像の中国化という現象が金銅仏に見られるのではないかと予想された。この点については、今年度以降も重要な研究課題として、引き続き調査を進めてゆきたい。平成22年度に引き続き、中国、日本にある5世紀を中心とした金銅仏の精査を実施した。とくに日本では京都大学人文科学研究所が所蔵するいままで未発表であった中国金銅仏を精査し、その結果、従来類例の少なかった大型の光背と多数の脇侍を備える五胡期金銅坐仏の遺例(断片)を抽出することができた。また、台座4面に小さな丸い記号を刻す五胡期金銅仏を発見し、類型化が著しいといわれるこの時期の金銅仏でも、細部では多彩な変化が見られることが推測された。また中国では、南京において近年出土した南朝の56世紀の金銅仏数点を実見した。南朝金銅仏は5世紀中国金銅仏を考える場合に常に問題となるが、遺例が少なくその特色については未だによく分かっていない。今回新出資料となる重要な作品を見ることができたが、その結果、従来いわれているほどに、南朝と北朝の金銅仏には違いはない、むしろ共通点の方が多いのではないかと推測できた。さらに日本に遺る5世紀から8世紀までの中国金銅仏約30件を蛍光X線分析で成分分析を実施した。その結果、五胡十六国から北魏時代にあたる5世紀から6世紀頃の金銅仏は銅が8090%、錫、鉛が数%という値であるのに対し、随唐時代7世紀以降になると、銅が7080%、錫と鉛が各々10数%という値を持つものが増えてくることが判明した。これにより、5世紀金銅仏が以降の金銅仏、また他の金工品とは異なる成分比であることがわかり、その独自性が次第に明らかになってきた。また鍍金を施している金銅仏では水銀が全く検出されない遺例が見つかり、水銀以外で金を塗る技法があったことが予想されるに至った。*アメリカの各博物館、研究機関が所蔵する5世紀金銅仏の精査を実施した。特に、五胡仏の中国化とガンダーラ風仏像の成立を考える上で最も重要な史料であるサンフランシスコアジアミュージアムの建武四年(338)銘坐仏とボストンフォッグミュージアムのガンダーラ風坐仏の二体を重点的に調査した。調査の結果、5世紀前半の五胡期金銅仏が、いずれも10cm内外の小像で、かつ前後二枚の単純な合わせ鋳型で製作されるのに対し、この二体はともに40cm近い大像であること、また大型の鋳造仏であるが故にスペーサーを使用するなど、五胡期金銅坐仏とは大きく異なることを確認した。

また建武四年銘像は、現在確認出来る中国最古の紀年銘をもつ作品であるが、衣文や頭髪に五胡期金銅仏とは異なる精細な表現が見られること、また像容に、5世紀中頃の北魏初期の金銅仏と共通性が見られることなどから、作品の真贋をより慎重に検討する必要があること、少なくとも建武四年という紀年銘をそのまま信用するのは危険であるとの結論に達した。一方、フォッグミュージアムのガンダーラ風坐仏は、建武四年像より古い可能性が指摘されていたが、台座の供養比丘像、獅子像、瓶花文様の様式から北魏5世紀中頃に製作された可能性のあることを確認した。また五胡期のガンダーラ風仏像については、京都国立博物館、藤井有鄰館蔵の作品も調査したが、これらはフォッグのものとはガンダーラの影響を受けた度合いに差が見られ、これによってガンダーラ仏は数次にわたって中国初期金銅仏に複雑な影響を与えていたことが予想されるに至った。また前年度に引き続き、中国金銅仏約10件を蛍光X線で成分分析を実施した。その結果、5世紀中頃、北魏前期に銅が8090%、錫、鉛が数%の作品と、銅が7080%、錫と鉛が各々10数%という値の作品が混在する状況であることが推定されるに至った。中国・日本で従来知られていなかった金銅仏を精査でき、また蛍光X線分析で大まかな傾向がつかめたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、関係諸機関の協力を得て中国・日本等に所蔵される5世紀を中心とする金銅仏の精査に努め、また可能なものは蛍光X線分析をおこなって、この時期の金銅仏の特色を美術様式、技法、成分分析の各面から明らかにしていきたい。
流動層における粉鉱石の還元モデルの開発(溶融還元製鉄法に関する基礎研究)

本研究で得られた主な研究成果は以下の通りである。1.熱天秤法を用いた粉鉱石単一粒子の還元速度の測定流動層還元モデルで使用する速度定数の決定法として、熱天秤を用いる方法を開発した。0.1g以下の粉鉱石を白金バスケットに乗せて還元すれば、単一粒子の還元速度が求まることが分かった。2.種々の銘柄の鉱石を用いた研究(粉鉱石の気孔率の影響)試料として、工業用のMBR鉱石とカラジャス鉱石および試薬ヘマタイト粉を使用した。調査の結果、気孔率が10-20%の工業用鉱石では、粒径0.15mmの微粒子でも粒子内拡散抵抗は無視できないことが分かった。3.流動層還元に及ぼす粉化の影響流動層還元に伴う粉化による粒子径の減少並びに粉の飛び出しを考慮した還元モデルを作成した。粉化が原因で見かけ上還元速度が早くなることが分かった。4.還元速度に及ぼす粉鉄鉱石の形状の影響の調査大粒子径試料(球状、板状、円柱状)を作製して還元実験を行い、還元率曲線を得た。そのデータを解析して得られた速度定数は形状係数の値によって変化し、従来の形状係数を用いた補正法が必ずしも解析に使用できるとは限らないことが判明した。5.粒子径分布を考慮した流動還元モデルの開発上記モデルを開発し、層内で粒子偏析が認められる場合に上記のモデルが有効であることを明らかにした。測定装置を完成させ、平成5年度予定の項目に付いて実験並びに検討を行った。主な成果は下記の通りである。1.粉鉄鉱石の粒度の影響の調査(1)鉱石試料の母集団の粒度分布を調査した結果、正規分布していることがわかった。(2)上記の結果を踏まえて、流動層の圧力分布の推定モデルを作製した。(3)鉱石母集団の粒度の標準偏差は小さく、還元速度解析には代表径を使用してもさしつかえないことがわかった。(4)鉱石微粉末を焼き固めて試料を作製した場合、焼成条件によっては、粒子が多孔質となり、細孔内ガス拡散の影響が無視できることもあることがわかった。2.粉鉄鉱石の形状の影響の調査(1)還元速度に及ぼす鉱石の形状の影響を明らかにするため、大粒子試料(球状、板状、円柱状)を作製して還元実験を行い、速度解析をして速度定数を得た。得られた速度定数の値は必ずしも形状係数に依存しておらず、未反応核モデルの適用性と併せて検討する必要があることがわかった。(2)流動化状態に及ぼす影響については、まず同じ形状の試料を作る必要があり、粉砕した鉄鉱石粉から同じ形状の試料を取り出す方法を考案した。形状係数と流動化開始時の層空隙率の関係を利用して、形状ごとに試料を分級する方法を考案した。(3)気泡径の推算式として、KATO-WENの式が使用できることを確認した。平成6年度予定の項目に付いて実験並びに検討を行った。主の成果は下記の通りである。1.鉱石の粉化に関する調査(1)未還元鉱石を流動化しただけでは粉化は少ない。また還元しただけでも粉化は少ない。(2)還元し、流動化することいよって粉化は促進される。(3)粉化量は、ガス流量、温度に依存する。(4)還元速度は粉化の影響をかなり受ける。2.粉鉄鉱石の形状の影響の調査(1)鉱石の形状の影響を明らかにするため、大粒子試料(球状、板状、円柱状)を制作して還元実験を行い、速度解析をして速度定数を求め、形状係数との関係を調査した。(2)形状係数を用いた球近似には限度があることがわかった。ガスの最大拡散距離を用いた整理法を検討した。

異種粒子径混合試料を用いた流動層還元(1)層全体が流動化し攪拌が十分な場合には気泡成長モデルを用いて比較的容易に還元速度解析ができるが、ガス流速がおそく攪拌が不十分な場合には、大粒子が層底付近に、小粒子が層頂付近に存在し、還元速度解析においては、その分析を考慮する必要があることがわかった。平成7年度の主な研究成果は以下の通りである。1.熱天秤法を用いた粉鉱石単一粒子の還元速度の測定流動層還元モデルでは粉鉱石単一粒子の還元モデル並びにその速度定数を必要とする。従来は、それらを決定するのに固定層法が用いられてきたが、粉鉱石の反応速度が速く、ガス供給律速になりやすいなどの問題があるため、固定層法は不適当であることが、実験で確認された。そこで、熱天秤を用いる方法を開発した。その結果、0.1g以下の粉鉱石を白金バスケットに乗せて還元すれば、単一粒子の還元速度が求まることが分かった。2.種々の銘柄の鉱石を用いた研究試料として、工業用のMBR鉱石とカラジャス鉱石を使用した。それぞれの気孔率は約10%及び約20%である。以下の結果が得られた。(1)粉鉱石の気孔率が10-20%では、粒径0.15mmの微粒子でも粒子内拡散抵抗は無視できないことが分かった。(2)これらの鉱石では粉化は少ないことが分かった。3.流動層還元に及ぼす粉化の影響流動層還元に伴う粒子の粉化による粒子径の減少並びに粉の飛び出しを考慮した還元モデルを作成した。粉化が原因で見かけ上還元速度が速くなることが分かった。4.反応管径の影響の調査コールドモデル実験で、気泡径に及ぼす反応管径の影響を調査した。その結果、気泡径の推算式としてMori-Wenの式が汎用的であることがわかった。
美麗食道虫症の自然伝播に影響する寄生虫の生物学的要因と宿主の生 態学的要因の研究

美麗食道虫(Gongylonema pulchrum Molin, 1857)は、さまざまな哺乳類の上部食道粘膜内寄生の線虫である。その分布は世界中に及ぶ。ウシ、シカ、ヤギ、ラクダ、ブタ、ウマ、シカ、クマ、ヒト等から記録されているが、その単一種性については長く議論されてきた歴史がある。国内各種動物(ウシ、シカ、サル等)およびイラン・ネパール・中国から得た当該種について、形態学的な観察を行うとともに、rDNAおよびcox-1遺伝子について詳細な検討を行い、生物群としての構成や伝播動態を探究した。本研究は、広域な哺乳動物の食道上皮内寄生線虫である美麗食道虫(Gongylonema pulchrum)を解析モデルとして、「宿主特異性」あるいは「自然伝播」を規定する要因を明らかにすることを目的として実施している。本年は、ウシならびにシカといった反芻類、イノシシ、ニホンザル、動物園リスザルなどの異なる宿主に寄生する美麗食道虫について、リボソームRNA遺伝子(rDNA)ならびにミトコンドリアDNAのCOI領域に注目し、宿主由来とそれから分離される美麗食道虫の遺伝子型について検討した。ウシとシカについては、地域差について検討するために全国的な材料収集とした。rDNAについては18S28Sにかけた6,100塩基対をそれぞれの動物種に寄生する美麗食道虫で明らかにし、ITS1ならびにITS2領域に変異が頻発することを確認するとともに、更に、これらの2領域を中心に異なる宿主由来をもつ虫体の遺伝子型の解析を進めた。この解析から、ウシ型(ウシ、動物園リスザル、外来動物キョン)とシカ型(シカ、イノシシ、ニホンザル)が区別された。ミトコンドリアDNAのCOI領域の解析から、ウシ型2タイプ(ウシ、リスザル)、シカ型8タイプ(シカ、イノシシ、ニホンザル)が確認された。以上の結果は、自然環境下では、家畜(ウシ)と野生動物(シカ、イノシシ、ニホンザル)との間で同一遺伝子型の美麗食道虫の感染環の共有がないことを広汎な材料収集を通して示している。また、ネパールの水牛に寄生する美麗食道虫について同様の検討を行ったところ、国内各種動物およびイラン産ウシに寄生する美麗食道虫とはかなり異なる、固有の遺伝子型をもつことが確認された。なお、形態学的な種鑑別は従来の基準に依る限りにおいて不可能であった。以上のそれぞれの遺伝子型の自然界分布(動物種分布)の偏りについて、科学的な説明を行うべく、中間宿主となる食糞甲虫の動物糞嗜好性について検討するとともに、異なる動物種食道上皮への侵入性評価を実験室解析を通して明らかにする予定である。本研究は、広域な哺乳動物の食道上皮内寄生線虫である美麗食道虫(Gongylonema pulchrum)を解析モデルとして、「宿主特異性」あるいは「自然伝播」を規定する要因を明らかにすることを目的として計画した。前年に引き続き、家畜(ウシ)ならびに野生動物(シカ、イノシシ、ニホンザル、動物園リスザル)から分離した美麗食道虫について、リボソームRNA遺伝子(rDNA)ならびにミトコンドリアDNAのCOI領域を詳細に解析し、宿主と美麗食道虫の遺伝子型の関係を探った。rDNA、特にITS1ならびにITS2領域でみられる変異から、ウシ型(ウシ、動物園リスザル、外来動物キョン)層とシカ型(シカ、イノシシ、ニホンザル)を区別し、更に、ミトコンドリアDNAのCOI領域の解析から、それぞれのグループ内でのハプロタイプとしてウシ型3タイプ(国内ウシで2型、イラン産牛とリスザルで1型)、シカ型8タイプ(シカ、イノシシ、ニホンザル)を区別し、その相互関係を明らかにした。ネパール産水牛から得た美麗食道虫について、そのrDNAならびにCOI mtDNA領域を検討し、その塩基配列が国内各種動物から得た美麗食道虫とは明確に区別されることを確認しているが、光学顕微鏡レベルでの形態観察では明らかな相違点を見いだせていない。走査電子顕微鏡を用いた頭端部超微形態観察から、その分類学的位置づけを探っている。しかしながら、今のところ、その位置づけは不定であり、更に検討を加える必要がある。内モンゴルのウシならびにヒツジから得た美麗食道虫について形態学的な観察を実施した。今回得た材料はすべてホルマリン固定されていたことから、さまざまなプライマーペアを用いて遺伝子増幅を繰り返し試みているが、芳しい結果は得られていない。遺伝子解析に適した追加材料の入手を検討中である。本研究は、広域な哺乳動物の食道上皮内寄生線虫である美麗食道虫(Gongylonema pulchrum)を解析モデルとして、「宿主特異性」あるいは「自然伝播」を規定する要因を明らかにすることを目的として実施した。

国内ではウシやシカといった反芻類、イノシシ、ニホンザル、動物園リスザルなどの異なる宿主に寄生する美麗食道虫について、リボソームRNA遺伝子(rDNA)ならびにミトコンドリアDNAのCOI領域に注目し、宿主由来とそれから分離される美麗食道虫の遺伝子型について検討した。ウシとシカについては、地域差について検討するために全国的な材料収集とした。rDNAについては18S28Sにわたる6,100塩基対をそれぞれの動物種に寄生する美麗食道虫で明らかにし、ITS1ならびにITS2領域に変異が頻発することを確認するとともに、更に、これらの2領域を中心に異なる宿主由来をもつ虫体の遺伝子型の相互関係について解析を進めた。この解析から、ウシ型(ウシ、動物園リスザル、外来動物キョン)とシカ型(シカ、イノシシ、ニホンザル)が区別された。ミトコンドリアDNAのCOI領域の解析から、ウシ型2タイプ(ウシ、リスザル)、シカ型8タイプ(シカ、イノシシ、ニホンザル)が確認された。以上の結果は、自然環境下では、家畜(ウシ)と野生動物(シカ、イノシシ、ニホンザル)との間で同一遺伝子型の美麗食道虫の感染環の共有がないことを明確に示していた。なお、イランや中国(内モンゴル)産の牛から分離した美麗食道虫の遺伝子型は、国内の牛寄生系統と重なる系統が確認された。一方、ネパールの水牛に寄生する美麗食道虫について同様の検討を行ったところ、これまでに確認した国内各種動物および中国・イラン産ウシに寄生する美麗食道虫とはかなり異なる固有の遺伝子型をもつことが確認され、地理的個体群もしくは宿主固有個体群として理解された。国内の各種動物(家畜・野生動物)に寄生する美麗食道虫をほぼ網羅的に分離し、そのrDNAならびにmtDNAのCOX-1領域から、国内での伝播状況については概ね把握できた。一方、同時並行して進める予定であった実験感染については、反復して材料の収集に努めたが、適切な感染材料の収集に至らず、実施できていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のように、実験材料を確保できるだけのシカからの美麗食道虫の分離が進まないことから、実験感染によって明らかにしようと考えた事項について、研究方法の見直しをしたい。海外からの自然感染材料を入手していること、これまでに確保した成虫材料の一部についてmRNAの確保が期待できることから、動物種ごとにみられる固有の寄生虫遺伝子型の周辺地域動物での保有状況の確認と、想定される上皮細胞層消化酵素の美麗食道虫での利用状況に焦点をあて、当初の研究目的に適う成果を得たいと考えている。
過疎地域・離島における若者の生活様式に関する研究

この報告帯は、過疎地域および離島の若者の生活様式を明らかにすることを目的とする。過疎地域および離島では、都市に比べて出生率が著しく高い。出生率との関連で、地域の若者の生活様式の特徴を浮き彫りにした。グローバル化に伴う市場原理の発達は、地域の生活世界を破壊したが、その程度に応じて、出生率は都市では低く、過疎地域や離島では高い。地域の連帯、役割、階層、社会心理、治安等の生活様式が、過疎地域や離島では維持されており、そのことが地域の出生率を高めている。1地域の連帯。過疎地域や離島では、親、親戚、隣近所、友人などの人間関係のネットワークが強くあり、地域の相互の助け合いが維持されている。2地域の役割。地域の自治会、青年団、文化団体などの参加や活動状況をみると、都市に比べれば多く、地域の役割活動はまだ維持されている。3地域の階層。学歴志向、職業選択、階層帰属意識、富豪、高級住宅地、名門及び名士、ブランド意識などにおいて、過疎地域や離島では地域の階層構造は弱く、そのことが生きることを容易にしている。4地域の社会心理。過疎地域および離島の若者は、社会の競争の激しさ、ストレスの強さ、社会不安、心の豊かさは、出生率に影響すると考えている。過疎地域および離島と大都市とを比べると、社会心理、治安において、過疎地域や離島の方がずっと良好であると、若者は判断している。1地域の連帯。2地域の役割。3地域の階層。4地域の社会心理。鹿児島県祁答院町の若者の生活様式・意識に関して、アンケート調査および聞き取り調査を行った。それを連帯、階層構造、社会心理の観点からまとめると以下のようになる。1.連帯連帯の観点から、若者の家族、家族意識、親戚、友人、地域の人間関係、自治会・青年団・趣味の会への参加状況、町への定住意識などのアンケート調査を行った。その結果、都市に比べて、親戚や地域の友人の数が多く、その関係も多様であることが分かった。また、近隣関係もその内容は多様である。自治会への加入や青年団への参加は減少傾向にはあるが、都市に比べればずっとその比率は高い。文化・趣味・スポーツ・娯楽などへの参加もかなりあり、若者の生活に潤いを与えている。地元への愛着は強く、今後の永住志向も高い。2.階層構造階層構造の観点から、若者の職業、出身階層、学歴、生活程度、収入、階層意識、地域内格差などに関するアンケート調査をおこなった。出身階層は第一次産業が多いが、若者の職業においても他の町村に比べて農業が多い。収入も都市に比べれば少なくても生活が可能である。地域の生活では学歴の重要性は低い。全体的に地域内の格差意識は少ない。3.社会心理地域の特徴(雰囲気、生活のテンポ、教育、文化、人間関係)、都市との比較(人間関係の希薄化、子供の連れ去り、引きこもり、非行・犯罪、家庭内暴力、ストレス、情緒の不安定さ、孤独感、時間に追われる、競争)などに関する意識調査をしたが、どの項目も都市より良好であった。鹿児島県西之表市の若者の地域の生活構造を連帯、階層構造、社会心理の観点から、アンケート調査および聞き取り調査を行った。また、西之表市、祁答院町および鹿児島市について、若者の文化活動に関する資料の収集を行った。1.連帯家族、家族意識、親戚、友人、地域の人間関係、自治会、青年団、趣味の会などの意識や活動においては、大都市に比べて、より連帯は強いが、祁答院町に比べると、少し地域の連帯は弱くなる。西之表市は離島ではあるが、祁答院町よりの人口も多く都市化が進んでおり、そのことが影響していると思われる。だが、まだ地域の連帯は維持されていることが分かった。今後の分析においては、西之表市と祁答院町との差異をより詳細に検討する。2.階層構造若者の職業、出身階層、学歴、生活程度、収入、階層意識、地域内格差などの関してみると、大都市に比べると、これらの各階層構造の側面は弱く、格差および格差意識は希薄である。

そのことが、若者の生きやすさの条件となっている。だが、祁答院町に比べると、階層構造の壁は少し厚く、ここにも都市化の影響がみられる。西之表市と祁答院町との階層構造の差異については、今後より詳細に検討を進めたい。3.社会心理地域特性(雰囲気、生活のテンポ、教育、文化、人間関係)、大都会との比較(人間関係の希薄化、子供連れ去り、引きこもり、非行・犯罪、家庭内暴力、ストレス、情緒の不安定さ、孤独感、時間に追われる、競争)などに関する意識調査をしたが、全体的には、大都市よりもずっと良好であったが、祁答院町に比べると少し劣っていた。今後は、この差異についてより一層の検討を進めたい。今年度は3年計画の最終年度であり、『研究成果報告書』の作成が目的であるので、そのために必要な、これまでの資料の補充を行い、報告書の完成に集中した。1.16年度に祁答院町のアンケート調査と聞き取り調査を行ったが、その補足調査を行った。2.17年度に西之表市のアンケート調査と聞き取り調査を行ったが、その補足調査を行った。3.両地域を検討するために必要な集落カードなどの資料を購入し、分析、検討を行った。4.これまでに収集した資料の不足箇所を補充したり、データーをより見やすくするために、データーの整理に努めた。地域には特有の生活様式がある。調査地の象徴的な一例を挙げると、西之表市のある種子島では、「付け乗りのできるタクシー」があるし、正社員であることをやめて、大都市等からサーファーとして300人程度の若者が移住してきている。「公共料金だけあれば生活できる」という、地域特有の人間関係がある。鹿児島県は、西之表市(離島)も、祁答院町も、あるいはその他の地方であっても、若者の出生率は大都市と比べても、また全国的にも高い。それは単に意識の問題だけではなく、地域が固有の生活様式をもっており、そのことが若者の生活様式として、子供を産むという行為を容易にしていることが分かった。地域の生活構造が若者の行為に重要な影響を及ぼしている。西之表市においても、祁答院町においても、地域の生活構造、具体的には、地域の社会心理、地域の連帯、地域の役割、地域の階層構造が、相対的に穏やかであり、そのことが若者の生活様式を強く特徴づけており、またそれが子供を産むという行為と相関している。数量的データに基づいて、地域の生活様式を明らかにした。
小員環化合物の不斉合成とその開裂反応に基づく生理活性物質の合成

本年度は、特に、キラルな錯体触媒による新規な触媒的不斉合成法の開発を目的として、研究を行った結果、以下のような成果が得られた。1対称なπ-アリルパラジウム錯体が形成されるように設計された双環状のアリル型エステルからの脱エステル化反応による共役ジエン合成に於いて、光学活性配位子を有するパラジウム触媒を用いたところ、エナンチオ選択的に脱離反応が進行した。軸不斉の二座のキラルホスフィン配位子を用いたところ、良いエナンチオ選択性で双環状ジエンが合成できた。また、ギ酸存在下では光学活性なモノエンが得られたが、これは始めにエナンチオ選択てきな脱離反応が進行し、続いて、共役オレフィンの還元が進行して生成していることを明らかにした。2 1位および5位に同一の置換基を有する1、3-ペンタジエニル型エステルとパラジウム錯体を反応させると形成するπ-アリルパラジウム錯体は2種類のエナンチオマーの混合物となる。この系でキラルな配位子を利用すればエナンチオ選択的な触媒反応の創出が可能となる。我々は、双環状の化合物を利用して高いエナンチオ選択性で不斉求核反応を実現できた。特に、窒素原子とリン原子の二座でシス配位をする光学活性なキレート配位子を用いたところ良好な結果が得られた。この反応はテルペン類などの合成に有用である。また、鎖状および環状の1、3-ペンタジエニル型エステルについても検討した。
視床皮質投射の層特異的な軸索枝分かれ形成における神経活動の役割

発生期に神経細胞は軸索末端で枝分かれを形成し、これにより結合のパターンや強度を変化させる。我々は視床-大脳皮質投射軸索の枝分かれ形成に着目し、分子メカニズムの解明を目指している。これまでの研究から視床皮質軸索は標的層(4層)特異的かつ神経活動依存的に枝分かれを形成することが明らかにされているが、その両方の特異性を制御するような分子は同定されていなかった。本研究では、標的層特異的、神経活動依存的にその発現量を変化させる遺伝子としてNetrin-4を同定した。大脳皮質内でのNetrin-4の遺伝子発現の発達による変化を調べたところ、netrin-4は大脳皮質4層を含む視床皮質投射の標的層で特異的に発現し、神経活動が活発になる生後2週目からその発現量が増加することが分かった。またスライス共培養法を用いてin vitroで再現した視床皮質投射内での軸索動態から、Netrin-4タンパク質に軸索枝分かれ形成を促進させる働きがあることがわかった。さらにnetrin-4ノックアウト動物の視床皮質投射を解析したところ、特異的マーカータンパク質5HTTの視床軸索末端での発現量が減少しており、軸索突起形成が減少している可能性が示唆された。(これらの研究結果については2009年神経科学大会においてポスター発表を行いました。)以上の結果から、神経活動がNetrin-4の遺伝子発現を介して視床軸索の層特異的な枝分かれ形成を制御することが示唆された。本研究で得られた実験成果は、可塑的な神経回路形成メカニズムに関して最も研究の進んだ実験系の一つである視床皮質投射系において、初めて神経活動依存的に軸索突起形成を制御する具体的な分子を明らかにすることが出来たという点で画期的な研究結果であると考えられる。ファミリータンパク質のNetrin-1は発生初期で軸索誘導因子として働くことが知られているが、今回同定したNetrin-4は発達後期において神経活動と連携して可塑的な神経回路形成にも関与していることを示せたという点でも非常に興味深い研究であると言える。脳神経回路形成時に神経細胞は軸索を伸長させ、標的領域内で枝分かれを形成し、標的細胞とシナプス結合する。軸索の枝分かれ形成は神経結合のパターンと強さを決定する非常に重要な過程である。軸索枝分かれ形成は標的領域で特異的に形成され、電気的活動によって変化するという性質を持つことが知られている。我々のこれまでの研究から、視床皮質投射において視床軸索の枝分かれ促進・抑制因子の分子発現が神経細胞の電気的活動によって制御されている可能性が示唆されたが、具体的にそれがどのような分子であるかまでは分かっていない。そこで本研究は標的層である大脳皮質4層特異的に発現し、かつ電気的活動に依存して遺伝子発現が制御される分子が枝分かれ形成を含む視床軸索の標的認識に関与しているかを明らかにすることを目的とした。ラットの視床と大脳皮質の組織片をメンブレン上で並べて培養することでin vitroで視床皮質投射を再現し、培養液中に電位依存性ナトリウムチャネル阻害剤TTXを加えることで神経細胞の電気的活動を阻害した。培養後に組織からRNAを採取し、定量PCR法を用いて通常状態と電気的活動を阻害した状態のmRNA量を比較したところ、標的層に発現するいくつかの分子のmRNA量が変化していることが明らかになった。我々はさらにその中でも軸索ガイダンス分子ネトリン-4に着目し、ネトリン-4にin vitroでの軸索枝分かれ形成を促進させる作用があることを明らかにした。以上の結果から、ネトリン-4の遺伝子発現を介して、電気的活動が視床皮質投射の軸索枝分かれ形成を制御している可能性が示唆された。

ファミリータンパク質のNetrin-1は発生初期で軸索誘導因子として働くことが知られているが、今回同定したNetrin-4は発達後期において神経活動と連携して可塑的な神経回路形成にも関与していることを示せたという点でも非常に興味深い研究であると言える。
軌道整列酸化物結晶における超高速光学応答と外場誘起電子相制御

軌道整列酸化物結晶として本研究で注目したNd_<1-x>Sr_xMnO_3結晶は、ドープ量0.63≦xではc軸が長い正方晶(I4/mcm)およびCタイプ反強磁性を示し、3d(3z^2-r^2)タイプの軌道整列の可能性が示唆されている。また、中性子回折実験より、高温で正方晶から擬立方晶(R3c)への構造相転移が報告されている。この構造相転移は軌道整列の消失を伴うことが期待されることから、本研究では、軌道整列の消失を電気抵抗変化から検証するため、高温領域の電気抵抗率測定を行った。その結果、高ドープ領域(x≧0.60)において構造相転移に対応した絶縁体-金属転移を見いだした。これは正方晶から擬立方晶へ構造相転移することによってd(3z^2-r^2)タイプの軌道整列が消失することにより、3次元的伝導が回復したためであると考えられる。また上記電気伝導の研究と平行して、超高速分光実験を行った。測定対象としたのは上記擬立方ペロブスカイト型マンガン酸化物に擬2次元性を導入した層状ペロブスカイト型マンガン酸化物(La_<2-2x>Sr_<1+2x>Mn_2O_7 x=0.33)である。光学応答は結晶のMnO_2面内における超高速時間分解反射率変化を測定した。その結果、光学応答が2成分からなることが分かった。1つは高速に立ち上がり(200fs),高速に緩和する成分(1ps)、もう1つは遅い立ち上がり時間を持ち(20ps),大きな温度依存性を持つ成分である。遅い成分は、キャリアから格子系へのエネルギー緩和によって生じた、格子系の非平衡状態を示す応答であると考えられる。
天然由来抗酸化色素によるぶどう膜炎軽症化の検討

6週齢ルイスラットにエキノクローム溶液0.1, 1.0, 10 mg/kg腹腔内投与し、エキノクローム投与群と非投与群とした。同時にリポ多糖(LPS)を皮下注射して、EIUを誘導した。24時間後、前房水の炎症細胞数はエキノクローム投与群で有意に減少し、かつ用量依存的であった。同様に前房水の蛋白濃度も投与群で有意に減少しており、かつその効果は用量依存的であった。前房水では炎症性サイトカインTNF-alphaも有意に低値であり、やはり用量依存的であった。免疫組織学的検討では、ぶどう膜の活性酸素は投与群で有意に減少しており、NF-kappaBの核内移行も抑制されていた。研究実施計画に則り、ラットにエンドトキシン誘導ぶどう膜炎(EIU)を惹起し、ウニ殻由来抗酸化色素エキノクロームを投与してその抗炎症効果を検討した。その結果、エキノクロームの投与時期、投与量、投与経路を変えて検討し、安全かつ有効な実験プロトコールを確定することができた。8週齢ルイスラット(180ー220g)に大腸菌由来リポ多糖(LPS)200 μgを300μlの溶媒に希釈して皮下に注射。エキノクロームはLPS投与と同時にPH7.4のPBSを溶媒として10, 1, 0.1 mg/kg(体重)を試験投与量とした。EIU誘導24時間後にラット前房水内の炎症細胞数を計測すると、エキノクローム投与10, 1, 0.1 mg/kg群ではそれぞれ115, 198, 3080千/mlであった。エキノクローム非投与群(陽性対象)では2880千/mlであった。無処置正常ラット前房水内(陰性対象)には炎症細胞はみられなかった。エキノクロームは有意にラット急性ぶどう膜炎モデルを軽症化し(p<0.01)、その効果は濃度依存的であった。続いて前房水中の炎症性サイトカインTNF-alphaの濃度も測定した。炎症細胞数の結果と同様にエキノクローム10, 1 mg/kg投与群で有意にTNF-alpha濃度が抑制されていた。さらにNF-kappaB核内移行、酸化ストレスシグナルも有意に減少することが明らかになり、英文原著論文として受理された(Mol Vis 20: 171-177, 2014)。8週齢ルイスラット(180ー220g)に大腸菌由来リポ多糖(LPS)200マイクログラムを300マイクロリットルの溶媒に希釈して皮下に注射。本年度の研究で、エキノクロームが急性ぶどう膜炎モデルを濃度依存的に軽症化させることがあきらかになった。有効濃度や投与条件が確定したため、今後さらに免疫組織学的炎症評価、炎症関連分子の解析を進める予定である。

エキノクロームはLPS投与と同時にPH7.4のPBSを溶媒として10, 1, 0.1 mg/kg(体重)を試験投与量とした。EIU誘導24時間後にラット前房水内の炎症細胞数を計測すると、エキノクローム投与10, 1, 0.1 mg/kg群ではそれぞれ115, 198, 30 80千/mlであった。エキノクローム非投与群(陽性対象)では2880千/mlであった。無処置正常ラット前房水内(陰性対象)には炎症細胞はみられなかった。エキノクロームは有意にラット急性ぶどう膜炎モデルを軽症化し(p<0.01)、その効果は濃度依存的であった。続いて前房水中の炎症性サイトカインTNF-alphaの濃度も測定した。炎症細胞数の結果と同様にエキノクローム10, 1 mg/kg投与群で有意にTNF-alpha濃度が抑制されていた。さらにNF-kappaB核内移行、酸化ストレスシグナルも有意に減少することが明らかになり、英文原著論文として発表した(Mol Vis 20: 171-177, 2014)。眼科学研究実施計画書に記載した計画は順調に遂行された。ウニ殻由来抗酸化色素エキノクロームの急性ぶどう膜炎モデルに対する有効性を確認、その分子奏功機序を明らかにして、英文原著論文として受理された。研究実施計画書に記載した初年度の計画をほぼ順調に遂行し、ウニ殻由来抗酸化色素エキノクロームの急性ぶどう膜炎モデルに対する有効性が確認された。ここまでの成果をふまえてエンドトキシン誘導ぶどう膜炎(EIU)でのフコキサンチンの効果、実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)におけるエキノクロームの効果の検討を、引き続き研究計画書に則り推進したい。今後は引き続き研究実施計画書に則り、まず今回有効性が示されたラットEIUモデルでエキノクローム投与によるぶどう膜炎抑制効果を、他の炎症性サイトカインや免疫組織学的検討により確認し、その分子的奏功機序をあきらかにしたい。実験手技・実験結果が安定し、順調に研究が推移した結果、当初予想より若干再現実験の回数を減らすことが可能であった。また、投稿論文も求められた追加実験が比較的少なかったため。次の実験でも引き続き実験用小動物、サイトカイン測定用キット、染色用抗体など消耗品を主体として使用する予定である。引き続き実験用小動物、サイトカイン測定用キット、染色用抗体など消耗品が主体である。
単語認知における視空間注意と視覚的熟知性(familiarity) :半球機能分化の観点から

被験者は矯正視力1.0以上の右利き大学生21名.課題は、半視野提示の語彙判断課題であった.実験計画: 2×2×3の3要因計画で、いずれも被験者内要因.第1の要因は刺激提示視野で左視野と右視野の2水準、第2の要因は刺激の視覚的熟知性で高い(例:おでん、カメラ)と低い(例:オデン、かめら)の2水準、第3の要因は刺激提示時間で、40ms、100ms、160msの3水準であった.刺激材料: YES反応用の刺激として、通常平仮名で表記される24語と通常カタカナで表記される24語の計48語を用いた.これらの語が熟知度の高い条件ではそのままの見慣れた表記で、一方熟知度の低い条件では表記の変化された見慣れない表記で提示された.手続き:ブザ-音に続いて注視点が視野中央に提示され、その後、仮名文字列が縦に、注視点から視角にして左あるいは右5°の位置に提示される.刺激提示時間は40ms、100ms、160msのいずれかで、被験者は、視野中央を凝視したまま、左あるいは右視野に提示される文字列が単語であるか(YES)否か(NO)の判断をできるだけ速くかつ正確に、ボタン押しによって行うことを求められた.結果:反応時間に関しては、視覚的熟知性の主効果、刺激提示視野×視覚的熟知性×刺激提示時間の3要因の交互作用が有意であった。正答率については、視覚的熟知性の主効果、刺激提示時間の主効果、視覚的熟知性×刺激提示時間の2要因の交互作用、刺激提示視野×視覚的熟知性×刺激提示時間の3要因の交互作用が有意であった。これらの結果は、仮説(高熟知性刺激の提示時間の効果には半球機能差は認められず、一方低熟知性刺激の提示時間の効果には半球機能差が認められる)を支持するものであった。
空軌道エンジニアリングによる電子輸送システムの構築

本研究は、申請者が最近見出した、「あるホウ素化合物が還元と再酸化により可逆にB-B結合を形成する」という知見に端を発する。この有機ホウ素特有の反応性の本質に基づくと、ホウ素の空軌道を重ね合わせたアレイを構築した場合、そこに注入された電子は、非常に小さな活性化エネルギーで移動する可能性が高い。このような観点から、モデル化合物として、ホウ素6置換ベンゼン誘導体を設計した。その前駆体化合物の合成検討中、偶然にも、全く新しい含ホウ素π電子系骨格形成反応を見出した。本反応の基質適用性は極めて優れており、他の手法では合成が困難な種々のπ電子系化合物を合成することに成功した。本研究では、有機物質における電子輸送の新しいメカニズムを提案し、有機ホウ素化合物を牙ンとした高性能n型有機半導体開発への展開を図る。この提案は、申請者が最近見出した「あるホウ素化合物が、還元と再酸化により可逆にB-B結合を生成する」という発見(JACS 2011, 133, 11058)に端を発する。このホウ素特有の反応性の本質に基づくと、ホウ素の空軌道を重ね合わせたアレイを構築した場合、そこに注入された電子は、非常に小さな活性化エネルギーで移動する可能性が高い。さらに、これを固体状態で実現すれば、優れたn型半導体特性が期待できる。このような観点から、平成26年度は、新規含ホウ素π電子系化合物の合成研究を行った。具体的には、ディスクリートな環状電子移動システムのモデル化合物として、ホウ素六置換ベンゼン誘導体を設計した。その前駆体化合物の合成検討中、偶然にも、全く新しい含ホウ素π電子系骨格形成反応を見いだした。本反応の基質適用性は良好であり、他の手法では合成が困難な種々の含ホウ素π電子系化合物を合成すことに成功した。今年度は、前年度に発見した、ホウ素が関与する全く新しいπ共役骨格構築反応について、集中的な検討を行った。本反応は、一段階目として(1)含ホウ素π共役五員環化合物であるボロール誘導体と種々のアセチレン誘導体との1,2-カルボホウ素化反応による含ホウ素π共役七員環化合物ボレピン生成、および二段階目として(2)ボレピン化合物の一電子酸化による脱ホウ素化/C-C結合形成反応により、アセチレン誘導体のbenzannulationが極めて効率的に進行する。上記、二段階の反応はワンポットで行うことができる。また本反応は、アセチレン上の置換基として、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、ハロゲン置換基、エステル基、ビニル基など、様々な官能基存在下でも効率的に進行した。一電子酸化剤としては、FeCl3やMnO2に加えて、AZADOなどのニトロキシルラジカル、アンモニウムイルカチオンなどの有機酸化剤、酸素ガスも使用可能であった。さらに、電気化学的な酸化によっても、ボレピン化合物の脱ホウ素化/C-C結合形成反応が進行した。本反応の適用範囲は極めて広く、複数のアセチレン部位を有する基質のbenzannulationも効率的に進行するほか、酸化剤として過剰量のFeCl3を用いることで、反応系中で同時にScholl環化反応が進行し、湾曲した分子骨格を有する多様な拡張π電子系化合物が高収率で得られた。上記成果は論文としてまとめ、学術誌に投稿中である。研究実績の概要にあるように、新しい含ホウ素π電子系化合物の合成反応を開発した。得られた種々の含ホウ素π電子系化合物は、n型有機半導体の基本骨格として期待できる。このように、当初の研究計画に加えて、新しい研究展開が進行しつつある。以上の理由から、本研究は「おおむね順調に進展している」と判断した。有機合成初年度に引き続き、含ホウ素π電子系化合物の合成と、ホウ素空軌道の集積化による様々なホウ素アレイを構築し、その電気化学的性質の検討を行う。これまでに合成した化合物を用いて、一次元三次元状のホウ素アレイを構築し、Time-of-Flight法や、非接触マイクロ波伝導度測定によって、電荷輸送特性を調査する。単結晶試料の場合には、あらかじめ結晶面を明らかにしたサンプルを用いて、ホウ素アレイ構造と伝導度の異方性の相関について検討する。
感性工学に基づく映像コンテンツの最適表示技術の開発に関する研究

近年の高画質ディスプレイの普及に伴い,映像コンテンツの需要は今後も拡大する傾向にある.このような市場の動向から,生産者側には映像コンテンツの効率的な制作が求められており,その対策の一つとして, 3DCG(三次元コンピュータグラフィックス)の分野では,カメラの自動制御技術に関する研究開発が進んでいる.しかし,従来までに提案されているシステムは, (A)小画面で観賞した際に迫力感を与える動的カメラワークを構成したが,その動きを大画面で観賞すると酔いや疲労感を生じさせる可能性がある, (B)反対に,大画面で観賞した際に迫力感を与える動的カメラワークを構成したが,その動きを小画面で観賞するとつまらなくなる可能性がある,といった課題を抱えており,安全面と品質面において更なる検討を必要としているのが現状といえる,本研究は,観賞時の視距離や画面サイズ(画角)をCGカメラの制御パラメータとして取込み,「観賞条件」と「映像表現上の意図/目的」に応じて, CGカメラを最適に自動制御できるアルゴリズムの開発を目的とする.本年度は,当初の計画通り,「演出効果」を高める制御方法を開発するため,運動知覚に関する評価実験を行った.その結果, (1)映像コンテンツの「演出効果」を高めると考えられるベクション(視覚誘導性自己運動感覚)は,思考を伴う注意によって阻害されること,(2)中心視付近では,周辺視付近に比べ,実際の微小な運動及びフレーザー・ウィルコックス錯視群の錯覚運動のどちらも知覚され難いこと,を明らかにした.また,当初の研究計画に加えて, (3)映像コンテンツの字幕の適切な表示方法は,画面サイズに応じて異なることを見出した.(抄録なし)近年の高画質ディスプレイの普及に伴い,映像コンテンツの需要は今後も拡大する傾向にある.このような市場の動向から,生産者側には映像コンテンツの効率的な制作が求められており,その対策の一つとして,CG(Computer Graphics)カメラの自動制御技術に関する研究開発が進んでいる.しかし,従来までに提案されているシステムは,(A)小画面で観賞した際に迫力感を与える動的カメラワークを構成したが,その動きを大画面で観賞すると酔いや疲労感を生じさせる可能性がある,(B)反対に,大画面で観賞した際に迫力感を与える動的カメラワークを構成したが,その動きを小画面で観賞するとつまらなくなる可能性がある,といった課題を抱えており,安全面と品質面において更なる検討を必要としているのが現状といえる.本研究は,観賞時の視距離や画面サイズ(画角)をCGカメラの制御パラメータとして取込み,「観賞条件」と「映像表現上の意図/目的」に応じて,CGカメラを最適に自動制御できるアルゴリズムの開発を目的とする.本年度は,コンテンツ依存性を考慮してCG映像の動的カメラワークを評価するために,CGの情景映像をランダムドット(RD)に変換するシステムを開発した.元のCG映像と変換したRD映像を比較し,コンテンツ依存性を考慮して映像の運動パタンを評価した結果,(1)酔いや疲労感は,楽しさや迫力感に比べて,「映像の運動パタン」,「映像の描画内容」,「観賞時の画角」の3要因が複合的に作用すること,(2)酔いや疲労感を与える動的カメラワークは,跳躍性眼球運動を通常よりも抑制し得ることを明らかにした.また,当初の研究計画に加え,(3)随従性眼球運動および固視時に雑音として計測される微小な眼振(固視微動)の個人差は非常に大きいうえ,固視微動は運動錯視の生起メカニズムと関係することを見出した.近年の高画質ディスプレイの普及に伴い,映像コンテンツの需要は今後も拡大する傾向にある.このような市場の動向から,生産者側には映像コンテンツの効率的な制作が求められており,その対策の一つとして, 3DCG(三次元コンピュータグラフィックス)の分野では,カメラの自動制御技術に関する研究開発が進んでいる.しかし,従来までに提案されているシステムは, (A)小画面で観賞した際に迫力感を与える動的カメラワークを構成したが,その動きを大画面で観賞すると酔いや疲労感を生じさせる可能性がある, (B)反対に,大画面で観賞した際に迫力感を与える動的カメラワークを構成したが,その動きを小画面で観賞するとつまらなくなる可能性がある,といった課題を抱えており,安全面と品質面において更なる検討を必要としているのが現状といえる,本研究は,観賞時の視距離や画面サイズ(画角)をCGカメラの制御パラメータとして取込み,「観賞条件」と「映像表現上の意図/目的」に応じて, CGカメラを最適に自動制御できるアルゴリズムの開発を目的とする.本年度は,当初の計画通り,「演出効果」を高める制御方法を開発するため,運動知覚に関する評価実験を行った.その結果, (1)映像コンテンツの「演出効果」を高めると考えられるベクション(視覚誘導性自己運動感覚)は,思考を伴う注意によって阻害されること,(2)中心視付近では,周辺視付近に比べ,実際の微小な運動及びフレーザー・ウィルコックス錯視群の錯覚運動のどちらも知覚され難いこと,を明らかにした.また,当初の研究計画に加えて, (3)映像コンテンツの字幕の適切な表示方法は,画面サイズに応じて異なることを見出した.研究計画で示した「コンテンツ依存性を考慮してCG映像の動的カメラワークを評価するために,映像の描画内容をランダムドット化する手法」を予定通りに開発し,この提案手法に基づいた実験を行っている.

その結果として,目的とするCGカメラの自動制御アルゴリズムを開発する上で有用な知見を得ると共に,当初の研究計画に加えて,運動の知覚/評価と眼球運動の関係について,新規性のある知見を明らかにしている.跳躍性眼球運動を抑制する動的カメラワークは,酔いや疲労感を与える可能性が明らかとなったが,この特徴の抽出や定量評価を実施する上で,固視微動の個人差が問題になることが明らかとなった.この新たに明らかとなった課題は,本研究を遂行する上で解決を必要とする重要なものといえる.その対応策として,固視微動の個人差の特徴を分析するための実験を行うと共に,眼振の計測値から跳躍性眼球運動を抽出するための個人対応型フィルタを開発する.その次に,当初の研究計画通り,本研究で明らかとなった実験結果と考察を踏まえて,目的とするCGカメラの自動制御アルゴリズムを開発する.(抄録なし)
不斉オキサゾリン配位金属錯体による環形成反応

不斉オキサゾリン配位子を十数種合成することに成功した。さらに、ルテニウムエチレン型オキサゾリン触媒を合成し、ステレンをはじめ数種のオレフィンとジアゾ酢酸エステルによる不斉シクロプロパン化を検討したところ、光学収率8097%を達成できた。さらに立体異性体であるトランス体とシス体の生成比を98:2と極限まで改良することに成功した。中間体である活性触媒の単離を試みたが失敗した。しかしながら、トリメチルシリルジアゾメタンを用いることにより、中間ルテニウム・カルベン錯体の単離に成功した。この錯体からのカルベン移動も成功した。不斉オキサゾリン配位子に種々置換基を導入し、遠隔電子制御された新規触媒反応を見いだした。反応速度、不斉収率ともに制限できることが分った。さらに、不安定化合物シクロペンテンからルテニウム・ビニルカルベン錯体が得られることを見いだした。ビニルカルベンの種類を変化させているが、ジフェニルビニルカルベン移動を不斉で行える事実も見いだした。
東西法文化と日本法の法系的地位-日本固有法と外国法の摂取

「どのような諸事情の連鎖が存在したために、他ならぬ西洋という地盤において、またそこにおいてのみ、普遍的な意義と妥当性をもつような発展傾向をとる文化諸現象が姿を現すことになったのか」(Weber)。逆に、非西洋という地盤においては、何故このような文化現象が生じなかったのであろうか?本研究は、かかる問題意識を出発点とし、日本法は西洋法化された法ではあっても西洋法ではないという認識を前提として、一法主体(超国家組織、国家、中間社会、下位集団)の多元的法秩序全体の文化的アーキタイプス(原型、古層、執拗低音)を摘出し、複数の「法文化圏」に類型化することにより、東西の法秩序の全体像を捉える試みである。西洋の比較法学者が東西の法秩序を俯瞰する場合、大陸法系および英米法系からなる西洋法文化圏は、細部までその射程に入りやすいが、非西洋法文化圏は見える範囲が自ずと限られてくる。その結果、アフリカ・オセアニア法文化、ヒンドゥー法文化、北東アジア法文化、イスラーム法文化などの把握が不十分になるのみならず、ともすると西洋法文化を一体として把握する視角にも欠けることになりかねない。他方、西洋法そのものも、近代社会を前提として成立した市民的法秩序から法の社会化に象徴されるボストモダン的法秩序へと変容を余儀なくされつつある。本研究は、かかる動向をも踏まえて、東西法文化の基底にある法の観念・意識・役割の基本的異同を分析し、非西洋法文化と西洋法文化を形成してきたと想定される諸要因を、法の構造および機能(執行・連用)の両面から考察したものである。より具体的には、「法文化圏」を「法系」の上位概念として構築し、法系と法秩序の間に「法族」の分類を採り入れ、個と全体の関係を立体的に明らかにすることにより、東西法文化の共生的対話を可能にする糸口を模索した研究である。東洋における「伝統社会」の法と西洋における「近代社会」の法との関係を論じ、東洋の伝統社会を含めたグローバルな視座に立って法系論を構築する場合、両極に対置される西洋法文化と東洋法文化(なかでも極東法文化)を特徴づけてきた「法の観念」ないし「法の役割」の基本的異同を究明することがきわめて重要となる。平成6年度は、この点を中国法文化、ヒンドウー法文化およびイスラーム法文化のそれぞれについて考察する予定であったが、後二者については注文した資料の入手がかなり遅れ、また未発刊のものもあるため、予定を変えて、本年度は、中国法文化、日本法文化およびオセアニア法文化に重点を置き、ヒンドウー法文化、イスラーム法文化およびアフリカ法文化については、平成7年度に主として行うことにした。平成6年度の研究成果は、日本の固有法の原型(古層)と外国法(律令法、大陸法およびアメリカ法)の継受との関係を、法化・非法化(Verrechtlichung)という視座から論じた「日本法と外国法:法継受論」、「権利のための闘争」と「礼による統治」、「法の支配」と「官僚制的法」とを対照化して論じた「東西の法観念:法文化論」、および、「法」と「慣習」という観点から見た「オセアニア法文化」の3本の論文にまとめ、北大法学論集第45巻6号以下に、順次発表する予定である。なお、平成7年度に予定されていた「西洋法文化」(大陸法文化および英米法文化)は、翌平成8年度に繰り越され、最後に、「法文化圏論」および「東西法文化における日本法の法系的地位」として、全体が総括されることになる。

その成果は、「東西法文化:旧中国法文化と西洋法文化」および「ヒンドウー法文化とイスラーム法文化-東西法文化の岐路」の2本の論文に纒め、北大法学論集第47巻2号以下に掲載する予定である。平成8年度は、前年度に引き続き、極東法文化圏(特に、その中の中国法族)、イスラーム法文化圏およびヒンドゥー法文化圏に関する文献学的考察をさらに行うとともに、西洋法文化(大陸法系と英米法系)、その法文化的淵源ともいうべきユダヤ法および、アフリカの固有法的慣習法についても、基礎的調査を試みた。過去3年間に亘る基礎的研究によって、これらの法文化圏を西洋法文化圏(大陸法系および英米法系から成る)と対置する「東西法文化」の構想がほぼ固まってきた、と思われる。その構想の基本的な枠組みについては、「比較法文化論」(教材)(未定稿であるが、参考資料として添付)を、ご覧いただければ幸いである。今後に残された仕事は、この東西法文化の中に日本法をどう位置づけるべきか、という点にある。