hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
未破裂脳動脈瘤のリスクと心理的ストレスによる生活の質低下の定量化

生命予後のみならず機能予後も組み込むことが可能であるマルコフモデルを用いることには大きな利点があった。モデルの作成に当たっては、動脈瘤の部位や形状などを含むあらゆる条件を組み込むことが理想ではあるが、それは一方では非現実的でもある。仮定の不確実性も増加するため、いたずらにモデルが複雑化する可能性も高い。ある程度の簡略化は不可避として、年齢と動脈瘤サイズが最も大きな因子となることは今までの多くの疫学データなどが明らかにしているところでもある。現在、このモデルを用い年齢別のサイズ依存性QALY loss曲線を作成中であるがこれも概ね順調に推移できている。それぞれの患者が感じている主観的QALY lossと現実の理論的QALY lossの差を計算することで認識の解離を定量評価する予定である。これまでの検討では特に小型未破裂脳動脈瘤を有する患者において解離が大きく、リスクを過大評価している傾向があることが判明している。逆に大型動脈瘤に起きては非常に高いリスクを正しく受け止めていない傾向もあるようであり、さらに詳細な検討をおこなう予定である。SGおよびTTOは患者自身が感じる身体的・精神的深刻度を数値化して表すものとして臨床医学では頻用されているもので、他の疾患で行われた同様の検討との比較を可能と予想している。今後は臨床データに関しての計画を中心に進める予定である。本研究における臨床データの解析では、未破裂瘤を有する患者の主観的quality of life (QOL)低下の指標として、standard gamble(SG)およびtime trade-off(TTO)の2つを用いる。SGおよびTTOは患者自身が感じる身体的・精神的深刻度を数値化して表すものとして臨床医学では頻用されているものである。それぞれの説明文をわかりやすく作成し、図示を交えたコンピューター呈示と回答を試みている。これらの検査を未破裂瘤存在の告知を受けた患者にアンケートを実施している。現在までに得られたデータではSGでは10%程度、TTOでは20%程度の主観的QOLの低下を感じていることが判明してきた。これらはもちろん身体的、精神的そしてその他のすべての要因をふくんだ患者の自己評価である。しかし無症候性未破裂瘤の患者では身体機能や認知能では通常異常を認めないため、心理的不安スケール(動脈瘤のリスクをどの程度深刻にとらえているか)と考えることができる。これは科学的に算出された当該患者の未破裂瘤のリスクの大きさにおおよそ合致するものでなくてはならないはずである。この点に関しての矛盾が生じていないかを実際の未破裂脳動脈瘤患者を対象に検証する。本研究実施のために複数の研究者が共同して解析を進めるための専用パーソナルコンピューターシステムと数学モデル作成のためのソフトウェアが必要となる可能性がある。また、資料収集のための研究旅費や研究補助のための経費も必須となる。更に、数学モデルを用いての解析は、膨大な計算量を必要とするため、補助研究者が必要となる。
磁気コンプトン散乱による、ネオジム磁石のスピン・軌道磁化の定量解析

ネオジム磁石の、スピンと軌道モーメントの定量解析およびその保磁力を測定することが本研究での目的である。また、その温度依存性(高温)を測定することも本研究での目的としている。そこで、昨年度はスピン・軌道モーメントの分離測定手法である磁気コンプトン散乱の測定を行った。用いた磁石は、商用ネオジム磁石である。測定は、SPring-8 BL08Wで行った。エネルギーが182keVの円偏光X線を試料に入射し、散乱角を178°にして測定を行った。磁場は、±2.5Tの領域を用いて行った。まず、磁気コンプトン散乱の磁場依存性を利用したスピン磁化測定を室温で行い、スピン磁化の保磁力測定を行った。その結果、スピン保磁力が約1.58 Tである結果を得た。また、この測定の最中にX線のサイズを小さくして、測定する場所を変更すると、若干保磁力が変化することを観測した。特に表面付近で測定すると保磁力が大きく変化することがわかった。これは、機械加工や研磨による表面の劣化が原因であると考えられる。そこで、小さな10μmのビームサイズのX線を利用して保磁力の深さ分解測定を行った。その結果、再表面付近では、1.2T程度の保磁力になり、深くなるにつれて保磁力が大きくなることを観測した。また、保磁力は、表面から中になるにつれて大きくなっていき最大の保磁力を示した後に保磁力が低下することも観測している。これは、反磁界の影響により、内部付近では保磁力が低下したのではないかと考えている。今回測定した保磁力の深さ分解測定は、保磁力の発源機構を解明する上で非常に重要であると考えている。また、深さ依存測定の温度依存性を測定することも保磁力の発源機構の解明につながる可能性があるため、今後はその測定も行う予定をである。ネオジム磁石の磁気コンプトン散乱を利用した保磁力測定を行い、またその深さ特性をえることに成功していため。また高温測定を行うための準備も整いつつあるため。高温測定を行う装置は、ほぼ完成しており、次年度には測定が行えるようになる予定である。そこで高温でのスピン磁化測定を行う予定である。また、高温での保磁力の深さ依存性測定も行う予定である。昨年度中に高温装置を導入する予定を立てていたが、ビームライン装置の関係で装置の導入ができなかった。そこで次年度に高温装置を導入する計画をたてている。
最低ランダウ準位射影と非可換空間上のゲージ理論

2次元空間にはその位相的性質の特殊性に起因して3次元空間では起こり得ない特有な現象が存在する。例えば、磁場中で電子は磁束と結合してボ-ズ粒子(複合ボソン)に転換される。この結果、電子は単独で凝縮可能になり、分数統計を持つ粒子も存在できる。量子ホール状態はその様な単独電子の凝縮状態である。分数量子ホール状態を正しく扱う為に最低ランダウ準位射影を行った。この結果、電子の持つ自由度は重心座標のみになる。射影後の重心座標はx成分とy成分が非可換([x,y]=i)になり、場の理論はW_∞代数によって支配される。量子ホール系に於いてはゼーマン・エネルギーが存在しない場合でも電子のスピンは自発的にある方向を向く。SU(2)対称性の自発的破れに伴う量子位相現象としての強磁性の発生である。この現象を複合ボソン描像に立脚して解析した。この系を支配する代数はW_∞×SU (2)である。2層量子ホール系はスピンの自由度を持つ1層量子ホール系にマッピングできる。この事を用いてキャパシタンス・エネルギー項とトンネル相互作用項の物理的意味を解析した。1層量子ホール系との類似からこれらの効果が大きくても層間量子位相が発生し安定に存在することが分かる。これらの量子位相状態にはポリトリヤ-ギン数で分類される位相的励起が存在する。これはスカ-ミオンと呼ばれ、分数電荷と分数統計を持つ粒子である。この励起の研究を行い、この励起はホール電流分布を測定する事によって検出できる事を導いた。また、W_∞×SU(2)代数の背景には無限個の保存量の存在がある。この代数の性質と無限個の保存量の研究も行った。
N―ヒドロキシアミンの特性に基づく官能基選択的反応の開発

ヒドロキサム酸は天然物にも含まれる比較的安定な官能基として知られています。その性質は、カルボン酸誘導体としては生体内に遍在するアミド基と類似の反応性を有しており、有機合成化学においてはLossen転位が特有の反応として知られています。本研究課題では、ヒドロキサム酸およびその誘導体が示す特有の反応性に着目し、他の官能基共存下で選択的に変換できる反応の開発を目的とし、その活用法の開拓を目指します。
慢性骨髄性白血病の急性転化進展に関与する転写因子Ikarosの解析

我々はヒト造血器腫瘍において転写因子Ikarosの解析を行い、慢性骨髄性白血病(CML)急性転化でIkarosのdominant-negative isoformと思われるIk-6の過剰発現を17例中5例に確認し報告した。慢性期の症例にIk-6の過剰発現が認められなかったことより、急性転化進展に転写因子Ikarosの関与が示唆される。Ik-6の転写制御機構の解析Ik-6トランスフェクタントにおけるアポトーシス抵抗性標的遺伝子の同定デキサメサゾンによりアポトーシスが誘導されるFDH-1において、親株とアポトーシス抵抗性となるIk-6トランスフェクタントとをアレイ解析により比較検討し、アポトーシス抵抗性に関与する標的遺伝子の同定を試みたところ、bcl-2familyであるBfl-1/A1の過剰発現を確認した。Ik-6過剰発現マウスにおける造血器腫瘍の解析Ik-6をレトロウイルスにより導入する骨髄移植モデルを用いてIk-6過剰発現マウスを作製したところ、骨髄移植後早いもので約4ケ月でT細胞性白血病を発症した。
航空輸送における規制政策の展開と産業組織の国際比較研究

本研究は、航空輸送における規制政策の展開と産業組織について、理論的側面と制度的側面の両面から分析しようとするものである。具体的な基本目的は、第1に、日米の国際比較を通して、航空輸送の産業組織的特質を究明し、併せて、その日本的構造の特徴と問題点を明らかにすること、第2に、航空輸送における規制政策の展開と産業組織の相互関係を明らかにした上で、現在の政策の可能的条件と問題点を検討し将来の政策の展望と課題を探ることにある。本年度の研究は、全般的には研究計画にそって、産業組織論の命題・方法の検討を前提に航空政策の動向のパターンと産業組織の基本的特質との相互関係についての理論的検討を行なうとともに、主として、米国の学会動向に照らし規制・規制緩和のレビューを行なった。この点では、比較指標を類型・整理し検討した上で航空輸送の産業組織の一般的特質を明らかにするとともに、産業組織面に対する規制の影響・評価についての所見をある程度、系統的に整理することができた。後半では、規制政策の転換期を確定し、日米の規制統制下における規制政策の諸相、および規制政策と産業組織の相互関係について実証的な検討を試みた。この点に関しては、とりわけ規制政策と市場構造との相互関連についての実証的分析に重点を置いた。これによって日本では、政策の介入による市場調整が伝統的に行なわれ産業組織面に大きな影響を与えてきたこと、規制政策の展開と市場構造との関連では、日米間では大きな隔たりがあることが分った。後半の研究では、規制政策の形成・展開のプロセスと産業組織の変化を一定程度、動的に把握することができたことは収獲であった。今後は、各種指標、統計資料などの再検討によって産業組織的分析の有効性とその限界・問題点を解明して理論的分析を補足し、実証的分析の内容を精緻化させたい。
腸内細菌による病原細菌の病原性発現抑制機構の解明と応用

腸内常在菌叢を構成する主要な菌種であるBacteroides thetaiotamicron (BT)は、Clostridium difficile (CD)の細胞毒性を抑制する。このメカニズムを明らかにするため、BTにおいてトランスポゾン(Tn4351)挿入変異ライブラリーのスクリーニングを行い、CDの細胞毒性に対する抑制作用を消失した変異株を検索した。その結果、莢膜多糖合成や糖加水分解酵素の遺伝子にトランスポゾンが挿入した変異株では抑制効果が消失することを明らかにした。この結果はBTの糖代謝産物がCDの細胞毒性に対する抑制作用に関与している可能性が考えられた。BTのCDの細胞毒性に対する抑制効果がin vivoでも認められるか否かを検討するため、無菌マウスの腸管にBTとCDを同時に定着させ、マウスの死亡率、盲腸内Toxin Bの定量、および盲腸内容物のグラム染色像を比較した。その結果、BTの野生株とCDを共感染させた群では80%が生存したのに対し、莢膜多糖PS-4の欠損株を投与した群の生存率は20%であり、BTのCDの細胞毒性に対する抑制効果がin vivoにおいても認められた。この結果は、また、莢膜多糖PS-4がこの抑制作用に関与していることを示している。これらの群において盲腸内でのToxin B量をELISA法により定量した結果、BTの野生株とCDを共感染させた群のToxin B量はPS-4欠損株とCDを共感染させた群と比較して有意に低かった。盲腸内のグラム染色像を比較すると、BTの野生株とCDを共感染させた場合、CDはグラム陽性に保たれる菌体が多く、PS-4欠損株と共感染させた場合にはCDの多くの菌体がグラム陰性に染色された。このことは、BTのPS-4がCDの自己融解を抑制することにより毒素の遊離を抑えていると考えられた。腸内フローラにおける優勢菌種であるB. thetaiotaomicronの培養上清を添加した培地でC. difficileを培養するとToxin AによるHT29細胞の変性作用およびToxin BによるVero細胞の変性作用がともに抑制されることをこれまでの研究で明らかにしてきた。また、トランスポゾンを用いた本抑制作用の責任遺伝子の探索の結果、同定された大部分の遺伝子は糖代に関連するものであり、莢膜多糖、糖加水分解酵素や糖鎖輸送担体構成分子であるGcpEなどがリストアップされた。特に莢膜多糖PS-4合成遺伝子の挿入変異による抑制活性の低下が顕著であり、本多糖が、C. difficileの細胞毒性に対する抑制効果の主たる要因ではないかと考えられた。そこで、本年度は、どのような糖が本細胞毒性抑制効果に関与しているのかを推測するため、13種類の糖をそれぞれ0.5%濃度になるようにC. difficileの培養液中に添加し、細胞増殖および毒素産生量を比較した。その結果、添加する糖により、C. difficileの培養上清中のHT29細胞毒性に差異が生じ、Glucose, Xylose, FructoseおよびMannoseは細胞毒性抑制効果が認められた。また、Glucose, Xylose, Fructose, Mannose, GlucosamineおよびFucoseのC. difficileの増殖に対する影響を調べた結果、Fucoseは陰性対照と同様に溶菌を示すOD590の低下が認められたが、その他の糖についてはOD590の低下が認められず、溶菌が抑制されていると考えられた。したがって、B. thetaiotaomicronの産生する菌体外多糖の構成糖がC. difficileの溶菌を抑制することにより、本菌の細胞障害性毒素の遊離を抑えていることが示唆された。これら莢膜多糖の構造解析により、C. difficile関連下痢症の治療薬の開発につながる知見が得られるものと考えられる。本研究はヒト腸内常在菌であるBacteroides thetaiotaomicron (BT)が偽膜性大腸炎の起因菌であるClostridium difficile (CD)の毒素産生を抑制するメカニズムを明らかにすることを目的としている。CDはエンテロトキシンであるToxin AとサイトトキシンであるToxin Bを保有し、それぞれHT-29細胞とVero細胞特異的に細胞変性効果を示す。CDとBTを混合培養し、得られた混合培養上清をHT-29細胞またはVero細胞に接種して細胞毒性を評価した結果、BTはCDの両細胞に対する細胞毒性を減弱させた。したがってBTはCDのToxin AおよびToxin B両毒素による細胞毒性を抑制する因子を保有することを明らかにした。CDの細胞内で合成された両毒素は、TcdEタンパク質による自己溶菌作用によって細胞外へ放出される。混合培養時におけるCDのグラム染色像をみるとBTとの混合培養においてのみ溶菌が抑制されていたことから、BTがCDの溶菌を阻害することで細胞外への毒素の放出を抑制していると考えられた。またBTの培養上清中には溶菌抑制作用だけでなく、CDの毒素合成を阻害する作用をもつ生理活性物質が存在することも見出している。加熱あるいは分子量に基づき分画したBTの培養上清でCDを培養した結果、BTのToxin A抑制因子は耐熱性であり、抑制活性の大部分は100 kDa以上の分画に存在していた。次に、我々が開発した改良形質転換法を用いてBTのトランスポゾン挿入変異ライブラリーを作製し、責任遺伝子群を同定することを試みた。このトランスポゾン挿入変異ライブラリーを用いてスクリーニングを行った結果、これまでにCDのToxin Aによる細胞毒性を抑制できなくなった14のクローンを同定することができた。

本研究の目的は腸管内常在菌であるBacteroides thetaiotaomicronがClostridium difficileの細胞毒性を抑制するメカニズムを解明するため、その作用の責任遺伝子の探索を行うものである。トランスポゾンをゲノムにランダムに挿入した変異株のスクリーニングにより、Bacteroides thetaiotaomicronの糖代謝を担う遺伝子群がClostridium difficileの細胞毒性抑制作用に関与していることを明らかにすることができたことから、研究計画はおおむね順調に進展していると考える。本年度の研究計画においてはBTのCD毒素産生抑制作用について生化学的な検討を行うとともにBTのトランスポゾン挿入変異ライブラリーをスクリーニングし、CD毒素産生の抑制作用を消失したクローンを検索すること目標としていた。本年度の研究成果により、毒素産生抑制因子がBTの培養上清中に存在し、耐熱性で、その分子量は100 kDa以上であることを明らかにした。現時点で14個ものトランスポゾン挿入変異株が得られており、次年度においてこれら候補遺伝子の解析を進めることによりBTのCD毒素産生抑制作用のメカニズムを解明することができると考えられ、本研究はおおむね順調に進展している。今後はBTのCDの細胞毒性に対する抑制作用のメカニズムをさらに詳細に解析するため、抑制作用に関わるPS-4の構造決定を行う。BTは7種類の莢膜多糖を合成することが知られているため、PS-4以外の6種の莢膜多糖の合成遺伝子領域を欠損させた変異株を作製する。この変異株より莢膜多糖を精製し、その構成糖や構造を決定する。PS-4のClostridium difficileに対する自己融解阻害作用やCD毒素の自己分解誘導作用の有無についても検討を進め、研究の推進を図る。次年度においてはトランスポゾン挿入変異ライブラリーのスクリーニングを継続するとともに、本年度に得られた14個の候補クローンの詳細な解析を行う。同定された14個のクローンにおいてゲノム上でのトランスポゾン挿入部位を決定することにより、どのような機能を担う遺伝子がBTのCD毒素産生抑制作用に関与しているのか明らかにしていく。また、候補遺伝子が機能未知の場合には、当該遺伝子産物がどのようなタンパク質と相互作用するのか、yeast two-hybridsystemを用いた解析を行い、同定タンパク質の機能から目的遺伝子の機能を推定していく。これらの研究により、BTのCD毒素産生抑制作用のメカニズムを明らかにしていく。次年度はPS-4以外の莢膜多糖の欠損株を作製するための制限酵素などの試薬や多糖の精製に要する消耗品の購入に重点的に費用を使用する。また、精製多糖のin vivoでの効果を評価するための無菌マウスの購入費用等に充てる。研究計画の最終年度であるため、成果発表を行うための学会参加のための旅費にも充当する。
高粘性溶液における協同的分子運動の研究

i)テトラプロピルアンモニウムブロマイド(nーPr_4NBr)の水溶液について広い濃度,温度範囲で, ^2Dおよび^<13>Cスピン格子,スピンースピン緩和時間,およびWNOEを測定した。αおよびβー_<13>CのT_1,T_2,NOEの1015^。の小角のはやい内部回転と,nーPr_4N^+イオンの等方的な回転運動を仮定することによりおおむね説明できた。一方この水溶液の示差熱分析の結果から,nーPr_4NBrのモル分率が0.080.02の間で,少なくともガラス転移温度(200K)付近での液一液相分離が示された。このような溶液状態と, ^2D, ^<13>の緩和から得られた,水分子,nーPr_4N^+イオンの回転運動は,次のように関連づけられた。nーPr_4N^+イオンが互いに接しているようなnーPr_4N^+イオンの集合体中でのnーPr_4N^+イオンの回転運動の活性化エネルギ-は,nーPr_4N^+イオンが水分子にとりかこまれている状態(疎水性水和)に比べて小さい。これは疎水性水和における水分子間の水素結合の発達に関連づけられる。ii)tーグチルアルコ-ルと水の混合系において,様々のモル分率でtーBuOHを含む水溶液の^2D, ^<17>O, ^1H, ^<13>CのNMR,T_1,T_2を測定した。結果を総合的に解析することにより,tーBnOHのモル分率0.05付近から急激にtーBuOH分子の会合が起こることが明らかとなった。このtーBuOHの会合は,tーBu基間の疎水的相互作用による接触のみならず,水酸素どうしの水素結合が重要な働をはたしていることが示された。
脂肪組織由来幹細胞とスタチン製剤を用いた間質性肺炎マウスに対する治療効果の検討

脂肪組織由来間葉系幹細胞(AdSC)移植とスタチン製剤を併用し、ブレオマイシン誘発IP(BLM-IP)モデルマウスにおいて機能的な抗炎症・抗線維化作用を検討した。シンバスタチンPLGAナノ粒子抱合AdSC(SimNP-AdSC)は、50 ug/50000細胞のシンバスタチン濃度において、AdSCの遊走能を最も促進し、有意差を持ってAdSCの生存率を向上させた。AdSCの増殖は増やさなかった。次に、C57BL/6マウスにBLMを1週間osmotic mini pumpで持注することで作成したBLM-IPマウスに対する移植実験を行った。AdSCはBLM持注終了後(day 7)に尾静脈より単回投与した。治療群は以下の様に設定した:1)コントロール(BLM-IP単独), 2) NP-AdSC (細胞数25000) 3)SimNP-AdSCs (細胞数25000)移植群。BLM開始4週間後に肺組織を評価したところ、コントロールと比較して、SimNP-AdSC移植群で炎症細胞(Tリンパ球、マクロファージ、好中球)の浸潤と肺の線維化が有意に抑制されていた。肺組織における炎症性サイトカイン(IL-4, IFN-γ, TNF-α)と線維化因子(COL1A1, TIMP1)の遺伝子発現は、コントロールと比較して、SimNP-AdSC移植群で有意に抑制されていた。以上の結果より、SimNPは、AdSCの細胞の機能を高め、IPモデルマウスに対する治療効果を増強させる効果があることを示した。スタチンナノ粒子を抱合させた脂肪幹細胞(AdSC)は、その細胞機能が高まる事が評価できた。シンバスタチンPLGAナノ粒子抱合AdSC(SimNP-AdSC)を間質性肺炎モデルマウスに移植したところ、無治療群と比較して治療群で有意に肺の炎症・線維化が抑制されており、Vivoによる治療効果を確認できた。また、炎症細胞の免疫染色、定量PCRの手法を用いることで、肺組織におけるSimNP-AdSCの抗炎症及び抗線維化効果を確認した。AdSCが産生する抗炎症因子を、in vitroでスタチンを併用する群としない群で比較検討する。B6をバックグラウンドとしたβ-ガラクトシダーゼを発現するトランスジェニックマウス(Rosaマウス)を既に飼育している。Rosaマウス由来のmAdSCはβ-ガラクトシダーゼを組織学的に免疫染色することで、肺組織へのmAdSCの集積と関与が解析できる。こちらも、シンバスタチンPLGA粒子抱合mAdSC移植群と通常のmAdSC移植群で比較検討する。今年度はvivoの動物実験が主であり、研究仮説通りに実験が進行できたため、当初の必要額を下回ったことが考えられた。

次年度には、治療効果を蛋白レベルで解析する予定であり、ELISA用の抗体の購入、Rosaマウスの購入・継代など当初予定を上回る費用を要すると考えている。また、得られた結果を国際学会で発表を予定しており、次年度に費用を多く検討している。
新しいキメラベクターとコンビネーション癌遺伝子治療法の開発

<研究目的>癌の根治を目指した新しい癌遺伝子治療法の開発を目的とする。l.高率な遺伝子導入と、長期の遺伝子発現を可能とする新しいキメラベクターの開発を行う。2.申請者らが開発してきたアデノウイルスベクター(ADV)による自殺遺伝子のヘルペスウイルス・チミジンキナーゼ(HSV-tk)と種々のサイトカイン遺伝子のコンビネーション癌遺伝子治療に加え、「癌の浸潤・転移の阻止も加えた新しい癌遺伝子治療の開発」を行う。<研究実績の概要>1.レトロウイルスの構造遺伝子を発現するアデノウイルスベクターを作製した。2.簡易、短期間で作製可能な高力価レトロウイルスの作製法を開発、確立した。4.アゴニステイック作用をもつ抗Fas抗体、あるいはエンドトキシンの投与により、in vitro及びin vivoで肝細胞のアポトーシスを誘導し、HGFの抗アポトーシス作用、及びその分子機構を調べた。HGFがBcI-xL分子の発現誘導を介してcaspaseのシグナル伝達を阻止し、強い抗アポトーシス作用示すことを見いだした。<今後の方針>1.キメラベクターの疾患モデルでの有用性を検討していく。2.CD9 faamily分子の癌の浸潤抑制効果が、癌遺伝子治療に有用かin vivoの癌モデルにて検討する。3.HGFアンタゴニスト遺伝子治療の有用性を検討していく。
自殺行動における解離状態の関与を確かめ,解離性向が自殺危険因子であるかを検証する

(1)自傷行為中に解離状態が生じている、(2)自傷行為中の解離状態が強いほど自傷は重症になる、(3)解離性向が強いほど自傷を起こしやすい、という3つの仮説を立て、これらを検証することが本研究の目的である。対象は精神科患者であり、自傷行為歴、自傷行為歴があった場合にはその行為中の解離度、そして普段の解離性向について、面接ならびに質問紙法によって情報収集を行った。解析方法は、仮説(1)に対して、自傷行為時に解離状態を呈した者の割合を調べる。仮説(2)に対しては、自傷行為中の解離度を質問紙(Peritraumatic Dissociative Experiences Questionnaire)で測定し、その程度と身体重症度との相関を調べる。仮説(3)に対しては、普段の解離性向を質問紙(Dissociative Experience Scale;DES)で測定し、自傷行為群と非自傷行為群の間でその得点を比較する。うつ病性障害の患者200名、精神分裂病患者50名が現在解析可能な段階にある。その他の疾患群では情報収集を続けてきたが、十分な解析に耐えうる数がまだ集まっていない。うつ病性障害では、上記の仮説3つとも支持される結果が得られた。精神分裂病では、仮説(1)、(2)は支持されたが、仮説(3)は支持されなかった。この解釈として、精神分裂病患者は解離性向に無関係に強い覚悟の上の自殺念慮によって自傷行為を起こすと考えられる。つまり、彼らの自殺念慮の高まりには解離はあまり関係せず、一旦強い自殺念慮を抱くと、解離性向に関係なく実行する(「覚悟の上の自殺」と考えられる)。しかし、DESの質問事項の一部が精神分裂病症状に近似しているものがあるため、これらの項目の扱いを再検討して解析することも予定している。本研究から、うつ病性障害では、希死念慮プラス強い解離性向が自殺の危険因子であることが示唆された。平成12年度の実績は、主に対象者からのデータ収集とその入力作業である。研究デザインに変更はなく、精神科患者から自殺行動の既往を聴取することと、解離性向測定用紙(Dissociative Experience Scale)の実施、そして自殺未遂歴のある者に自殺未遂時の解離状態測定用紙(Peritraumatic Dissocoative Experience Questionaire)を実施している。現在のところ対象者数は約250名得られた(うつ病圏約150名、分裂病圏約50名、その他の疾患約50名)。本研究の目的は、自殺未遂歴のない群とある群で解離性向(DES)を比較することと、自殺未遂歴のある群で自殺未遂時の解離状態を調べることである。前者の比較に際しては、性、年齢、自殺の家族歴など、解離ならびに自殺行動に影響すると思われる要因をある程度統制する必要があり、この統計解析に耐えうるためにさらに対象数を増やす必要がある。現在、引き続きデータ収集を行っている。データ入力はExcelを用い、まず1次データの整理を行っている。現時点までの解析にはJMP(統計ソフト)を用い、性・年齢のみを統制した比較では作業仮説を支持する結果が得られている。今後、SPSSまたはSASの統計ソフトを用いて、さらに詳しい検証を行う予定である。平成12年度の発表論文については、本研究の仮説検証には直接関係はないが、臨床医として自殺というテーマを扱う関係上、その予防への意識がさらに高まり、自殺予防に関する論文が産まれたことを付言しておく。
切断指再接着の予定化手術化を目指した実験的研究

切断肢指の再接着可能時間の延長に有効な保存条件として、最近注目されている生鮮食品保存法である氷温技術を応用し、ラット保存切断肢の筋肉、皮膚などのより有効な保存条件の解明を試みた。本実験では再接着直後の血管機能を評価し保存条件の判定を試みた。すなわち、脱神経された移植組織の血流はおもに血管内皮細胞から分泌される血管平滑筋作動物質であるendothelium-derived relaxingfactor(EDRF)が調節していると考えられるので、組織移植を成功させるには血管内皮機能、その内でも特に血管拡張機能を温存することが重要である。そこで本研究では、ラット切断肢への新鮮血液による体外循環回路を用い、切断肢内のEDRF作用の有無により切断肢内の血管内皮細胞の血液調節機能評価を試みた。適正血流量にてノルエピネフリンを投与すると切断肢灌流圧は196±43mmHgとなった。これにアセチルコリンを投与すると、灌流圧は117±53mmHgまで減少した。ノルエピネフリン投与により新鮮切断肢の上昇した灌流圧がアセチルコリン投与により56%に減少したという結果より、ラット後肢の末梢血管系にもEDRFが存在することが明かとなった。保存条件による血管内皮機能の変化については、われわれの実験では、保存時間の延長とともにEDRFの血管拡張機能の低下がみられ、室温9時間保存ではEDRFの血管拡張機能は完全に消失した。これらより、阻血時間が延びると再還流時のEDRF拡張機能は消失することは明かである。一方、低温保存によるEDRFの血管拡張機能の変化については、4や-1で3時間保存するとEDRFの血管拡張機能が完全に消失した。この事実は、低温保存がEDRF機能の温存には不適当であることを表わしている。
視覚世界安定化の神経機構の解明

我々は1秒に3回も眼を動かしているのに、周囲の世界は安定している。脳はいかにして視覚世界を安定化しているのか。本研究ではこの問いに、ヒトとサルを対象とした行動実験、ヒトを対象として脳活動計測、サルを対象としたニューロン活動の計測、を通じて答えることを目的として研究を行った。その結果、腕と眼球の運動制御や学習に脳は背景を基準とした背景座標系を使っていること、さらに、背景座標系が大脳ネットワークの中枢的な位置を占める楔前部に存在することも明らかにしました。長年にわたり、デカルトを始めとする偉大な先人たちが問うてきた問題の神経基盤の一端を明らかにすることに成功しました。我々は1秒に3回も目を動かしているのに周囲の世界は安定している。我々はこの問題を、1)網膜像の流れが知覚されないのはなぜか、と2)眼球運動の前後で異なる網膜像をどのようにして空間的に統合するのか、の2つの問題に分けて、解明を目指している。平成25年度においてはそれぞれについて以下の研究を行った。網膜像の流れが知覚されないのはなぜか2頭のニホンザルの、MT野、MST野とその周辺領域から記録を行い、我々の作業仮説(中和説)を支持する応答変化(サッケード直前に選好方向と180度反対の反選好方向の刺激に対する応答の相関の増加)を示す細胞群が存在することを示した。眼球運動の前後で異なる網膜像をどのようにして空間的に統合するのか我々は、背景から抽出された特徴的な構造を手がかりとして統合が行われているという「背景座標系仮説」の検証を目指している。本年度は、ヒトを対象とした行動学的研究を行い、手を伸ばす運動における目標の位置が、背景を基準として表現されることを示す結果を得た。この結果を論文化して出版した(Uchimura and Kitazawa, 2013, Journal of Neuroscience)。さらに、非侵襲脳活動計測を行い、「背景座標系」が存在する可能性のある脳領域を特定することに成功した。我々は1秒に3回も目を動かしているのに、周囲の世界は安定している。この問題は1)網膜像の流れが知覚されないのはなぜか、と2)眼球運動の前後で異なる網膜像をどうやって空間的に統合するのか、という二つの独立した問題から成っている。1.網膜像の流れの知覚の「抑制」メカニズムの解明動き逆相関法を改良して使い、サッケード前から後まで動き選択性がどのようなダイナミクスで変化するかを詳細に調べた。本年度は選好方向と反選好方向に加え、直交する2方向も動き刺激として提示し、MT野とMST野からの記録・解析を行った。その結果、MST野ではMT野に比較して動き選択性の変化が有意に大きいことを示唆する結果を得た。2.背景座標系仮説の検証a)ヒトの心理物理実験:昨年度までに開発したプリズム順応を用いた実験系では、四角い「枠」を背景として用いた。本年度は、一般的な風景画像が「背景」として機能しうるかどうかを検討し、風景画像も「背景」として機能しうることを示した。b)ヒトのfMRI実験の解析:ヒトを対象として行ったfMRI法を用いた非侵襲脳活動計測の結果を詳細に解析して、「背景座標系」が右の楔前部に表現されていることを強く示唆する結果を得た。楔前部を含む領域が損傷を受けたときに生じるBalint症候群の主症状は視野を全体として捉えることができないことであると報告されている。「視野を全体として捉える」という漠然とした表現は「背景座標系で対象を表現すること」と明解に換言できる。c)サルのfMRI実験系の立ち上げ:ヒトを対象として行ったfMRI法を用いた非侵襲脳活動計測法を、サルに対して適用するためのセットアップを完了した。d)サルの神経生理学的研究:ヒトの楔前部に相当するサルの脳の領域から神経活動の記録を開始した。流れ知覚の抑制問題に関しては、動き検出細胞の活動の抑制で説明できると信じられてきたが、大脳皮質の発火頻度は余り変化しない。そこで我々は、サッケード中には、様々な選好方向を持つニューロン群が総体として同じレベルの活動をすることによって動きの情報を「中和」しているという「動き中和仮説」を提案し、検証している。空間統合問題に関しては、運動学習の研究で得た新知見に基づいて、網膜像から抽出される「背景」を基準に統合されるという「背景座標仮説」を提案し検証している。本年度は以下の成果を挙げた。1.動き中和仮説の検証:本年度は動き逆相関法のパッチサイズを拡大して、サッケード時の網膜像の動きに近い状況を作った。その結果、サッケード期間中には4方向に対する刺激応答がバランスすることを示した。2.背景座標系仮説の検証(1)サルの心理物理実験:サルにおいても背景の「枠」が座標系として機能することを確認した(Inoueら2015 Behav Brain Res)。(2)サルのfMRI

実験:サルを対象としたfMRI法を用いた非侵襲脳活動計測を行い、覚醒したサルから視覚応答を記録することに成功した。(3)サルの神経生理学的研究:サルの楔前部領域の150個のニューロンから記録を行い、背景座標系仮説から予測される活動を示すニューロン8個を見出した。背景座標系が存在することを示す大きな成果と考える。本年度はサルの神経生理学的研究で、動き中和仮説を支持する結果を得た。さらに、楔前部からの記録で、背景座標系を表現するニューロンの存在を示すことができた。当初の計画より早期に背景座標系ニューロンを発見することができたことから、当初の計画以上に進展していると判断した。我々は1秒に3回も目を動かしているのに、周囲の世界は安定している。脳はいかにして視覚世界を安定化しているのか。この問題は(1)網膜像の流れが知覚されないのはなぜか、と(2)眼球運動の前後で異なる網膜像をどうやって空間的に統合するのか、という二つの独立した問題から成っている。(1)網膜像の流れが知覚されないのはなぜか我々は、動きに応じるニューロンの半数が方向選択性を逆転させることによって動きの情報が「中和」されるという仮説の検証を進めてきた。その結果、サルMST野の動きに応じるニューロンは、サッケード中に選好方向を逆転するニューロンと、しないニューロンの2群に分かれることが明らかとなった。さらに、動き逆相関法を使ったサッケード開始前後の選好方向の変化に関しては、サッケード開始前に選好の特異性が失われて「中和」されることが明らかとなった。(2)眼球運動の前後で異なる網膜像をどうやって空間的に統合するのか我々は、脳が網膜像を背景を基準とする外部座標系(背景座標系)で統合しているという仮説の検証を進めてきた。(a)ヒトの心理物理実験サッカード眼球運動においても、背景座標系を基準として外部の対象の位置を素早く表現して運動制御に用いていることを明らかにした(Chakrabarty et al., 2017)。(b)サルの神経生理学的研究サルの楔前部領域から527個のニューロンの活動を記録して、網膜座標系、頭部座標系、背景座標系のそれぞれで表現される情報量を比較した結果、網膜座標系ニューロン(78個)、頭部座標系ニューロン(41個)、背景座標系ニューロン(25個)のいずれもが混在することが明らかになった。楔前部において、網膜座標系から頭部座標系を経て背景座標系への座標変換が行われている可能性が示唆された。我々は1秒に3回も眼を動かしているのに、周囲の世界は安定している。本研究ではこの問いに、ヒトとサルを対象とした行動実験、ヒトを対象として脳活動計測、サルを対象としたニューロン活動の計測、を通じて答えることを目的として研究を行った。その結果、腕と眼球の運動制御や学習に脳は背景を基準とした背景座標系を使っていること、さらに、背景座標系が大脳ネットワークの中枢的な位置を占める楔前部に存在することも明らかにしました。長年にわたり、デカルトを始めとする偉大な先人たちが問うてきた問題の神経基盤の一端を明らかにすることに成功しました。1.網膜像の流れの知覚の「抑制」メカニズムの解明に関しては、選好方向と反選好方向に加え、直交する2方向も動き刺激として提示することで、反選好方向に対する正の応答がサッケード前の特定のタイミングでMST野に生じることを明快に示す結果を得た。
解離ダイナミクスにおける化学結合切断の選択性への影響に関する研究

本研究の目標は、部分重水素置換したアンモニア分子などの小分子に対して実現されてきた、振動励起+電子励起の2段階励起による選択的な化学結合切断の発現機構を明らかにするとともに、より大きな、一般的な分子に対する実現可能性を探ることである。1、部分重水素置換した水分子HODに対して、OD伸縮高振動(5ν_<OD>)状態からの243nm紫外光分解を利用することで、OD結合のみをほぼ完全に(OD結合切断/OH結合切断比>12)切断できることが分かった。また、分解生成したD原子の速度・角度分布から、(1)OD結合切断は電子励起した後、数100fSより短い時間内に進行していること、(2)余剰エネルギーの95%が並進エネルギーとして消費されていること、が判明した。これらの結果から、OD結合切断は直接的に進行し、OH部分はOD結合切断にほとんど関与していない、と考えられる。さらに、量子波束計算を行うことで、高い選択性発現の原因が、(1)5ν^<OD>状態がローカルモード的な振動状態であること、(2)2段階励起のエネルギーが電子励起A^状態のポテンシャル曲面上の鞍点位置より低いこと、にあることを明らかにした。以上の結果から、2段階励起による選択性は、OD結合部分に繋がる置換基部分の形状や大きさに依存しないと推測され、大きな置換基がOD結合に繋がった場合でも、同様の高い選択性が現れる可能性がある。2、部分重水素置換したアンモニアNHD_2およびNH_2Dに対して、振動励起スペクトルを解析することで、NHおよびND伸縮高振動(5ν_<NH>および5ν_<ND>)状態の分子構造を決定した。NHおよびND伸縮振動励起によって、NHおよびND結合がそれぞれ0.09および0.08Å程度伸びると同時に、結合角度が24°程度小さくなっていることが分かった。この結合角度の変化が、アンモニアにおける選択性の低下に寄与している可能性がある。本研究の目的は、部分重水素置換したアンモニア分子(NH_2DおよびNHD_2)などの小分子に対する、振動励起+電子励起の二段階励起による選択的な化学結合切断の発現機構および光分解ダイナミクスを明らかにすることで、より一般的な分子に対する二段階励起手法の有効性を検討することである。二次元イオン画像観測を用いて、解離生成した分子種の速度・角度分布を測定する。二次元イオン検出器の設計および装置発注を行い、さらに既存の真空反応装置のイオン検出部を改造し、二次元イオン検出器を設置する準備を進めている。また、部分重水素置換した水分子HODの選択的OD結合切断の実験を行った。これまでに、OH伸縮振動励起状態(4v_<OH>)の紫外光分解により、OH結合のみがほぼ100%の確率で切断されることが知られている。一方、OD伸縮振動状態(3v_<OD>)の紫外光分解では、OD結合がOH結合よりも23倍多く切断されることが報告されているが、OD結合のみの切断は未だ実現されていない。そこで、これまでに実験されたOD伸縮振動状態より、さらに高い振動状態(5v_<OD>)からの紫外光分解の実験を行った。真空装置内に試料ガスをパルスバルブを用いて導入し、785nm付近の波長を持つ近赤外レーザー光を照射することでHODをOD伸縮振動励起した後、243.1nmの紫外レーザー光で紫外光分解した。生成したHおよびD原子は、共鳴(2+1)光子イオン化し、飛行時間型質量分析装置で質量選別して検出した。その結果、D原子の生成は確認されたが、H原子は観測されなかった。イオン信号のノイズ強度を考慮して、OD/OHの結合切断比を>12と決定した。この結果から、5v_<OD>振動状態からの紫外光分解で、OD結合のみを9割以上の高確率で切断できることが分かった。本研究の目的は、部分重水素置換したアンモニア分子(NH_2DおよびNHD_2)などの小さい分子に対して観測されている、振動励起+電子励起の2段階励起による選択的な化学結合切断の発現機構を明らかにし、より大きな、一般的分子に対する有効性を検討することである。分子サイズに関する情報を得るために、アンモニアより小さな分子系である、部分重水素置換した水分子HODに対して研究を行った。昨年度、HOD分子のOD伸縮高振動状態(5v_<OD>)からの243nm紫外光分解の実験を行い、OD結合がOH結合の12倍以上の確率で切断されることを見出している。この系に対する量子波束計算を行うことで、選択的OD切断の発現機構について検討した。OD結合方向に広がった振動状態を、比較的長波長の光で電子励起することで、OD切断のみが起こる領域への励起が起こり、その結果、高い選択性が発現していることがわかった。さらに、分解生成したD原子の共鳴多光子イオン化スペクトルのドップラー線形を解析して、OD切断ダイナミクスに関する情報を得ることで、HODについて観測された高い選択性が、より大きな、一般的分子系に対して発現するかどうか、その可能性について検討した。OD結合切断は非常に短時間で進行し、また、生成するOHラジカルはほとんど振動・回転励起していないことがわかった。即ち、OH結合部分は、OD切断過程にほとんど関与しておらず、OD結合部分だけでOD切断が進行していることになる。

従って、今回観測された高い選択性は、OD結合部分に繋がる置換基の形状に依存しないと考えられ、大きな置換基がOD結合に付いた場合でも、同様の高い選択性が得られる可能性があることを示している。本研究の目標は、部分重水素置換したアンモニア分子などの小分子に対して実現されてきた、振動励起+電子励起の2段階励起による選択的な化学結合切断の発現機構を明らかにするとともに、より大きな、一般的な分子に対する実現可能性を探ることである。1、部分重水素置換した水分子HODに対して、OD伸縮高振動(5ν_<OD>)状態からの243nm紫外光分解を利用することで、OD結合のみをほぼ完全に(OD結合切断/OH結合切断比>12)切断できることが分かった。また、分解生成したD原子の速度・角度分布から、(1)OD結合切断は電子励起した後、数100fSより短い時間内に進行していること、(2)余剰エネルギーの95%が並進エネルギーとして消費されていること、が判明した。これらの結果から、OD結合切断は直接的に進行し、OH部分はOD結合切断にほとんど関与していない、と考えられる。さらに、量子波束計算を行うことで、高い選択性発現の原因が、(1)5ν^<OD>状態がローカルモード的な振動状態であること、(2)2段階励起のエネルギーが電子励起A^状態のポテンシャル曲面上の鞍点位置より低いこと、にあることを明らかにした。以上の結果から、2段階励起による選択性は、OD結合部分に繋がる置換基部分の形状や大きさに依存しないと推測され、大きな置換基がOD結合に繋がった場合でも、同様の高い選択性が現れる可能性がある。2、部分重水素置換したアンモニアNHD_2およびNH_2Dに対して、振動励起スペクトルを解析することで、NHおよびND伸縮高振動(5ν_<NH>および5ν_<ND>)状態の分子構造を決定した。NHおよびND伸縮振動励起によって、NHおよびND結合がそれぞれ0.09および0.08Å程度伸びると同時に、結合角度が24°程度小さくなっていることが分かった。この結合角度の変化が、アンモニアにおける選択性の低下に寄与している可能性がある。
Ｍ・ブーバーにおけるヘブライ語聖書に根差した精神的シオニズム

2014年2月から8月までハイデルベルグ大学Hochschule fuer Juedische Studienにおける客員研究員として受け入れられ、当研究所と神学部、哲学部、社会学部マックス・ヴェーバー研究所、大学総合図書館における資料を収集した。ハイデルベルク大学ユダヤ学研究所がMartin Buber-Gesellschaftの新たな部会である神学聖書学部門の中心地になったため、この部会の主要メンバーとして企画運営に関わることとなった。この研究所図書館では、ブーバー/ローゼンツヴァイクなどドイツ語圏の研究者がこれまで用いてきたドイツ語訳のミドラシュ文献を収集した。この研究所で達成した研究成果は『Martin Buber-Studien』第2巻と『宗教研究』第381号への論文投稿によって報告している。前者では、本論文集の第2巻がブーバーのヘブライ語聖書翻訳を主題に刊行されるものであるため、自身の専門領域と研究課題に関する論文を投稿し、研究成果をドイツの学術世界へと発信する機会を得ることができた。後者では、2名の査読者による審査の結果、「若干の改稿後、掲載可」との回答を1月後に受け、学会誌へ掲載することができた。ハイデルベルクでは、神学部寮Oekumenisches Wohnheimに滞在し、毎週火曜日夜の合同講演会、エキュメニズムに関する研修ツアーに参加した。2015年ブーバー/ローゼンツヴァイクメダル授賞式と受賞者講演会に参加し、メダル受賞者であるアウグスブルク大学のHanspeter Heinz教授による講演を聞き、受賞した講演者や出席した研究者と、研究上の情報交換を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.京都哲学会誌『哲学研究』の594号と595号に投稿自身の研究課題である精神的シオニズムにおける聖書翻訳の意義を明らかにし、研究課題のイントロ部分を論文という形でまとめた。2.イスラエルのキブツ・デガニアにおけるフィールド調査活動研究実施計画にて訪問予定だったキブツ・デガニア博物館において、初期シオニストであるA・D・ゴードンのキブツ設立理念や、キブツ設立に際する思想的影響に関する「情報収集」をおこなった。3.イスラエル・ヘブライ大学での国際ワークショップに参加し、イスラエルのブーバー研究者と交流メンデス・フロール名誉教授とハービー名誉教授の研究発表を聞き、質問や討議に参加し、シカゴ大学において自身の領域やテーマで研究をしている学生と研究課題について議論する機会を持った。4.日本宗教学会第71回学術大会における口頭発表イスラエルでの資料収集の成果報告を行った。5.日本基督教学会第60回学術大会における口頭発表イスラエルでの資料収集の成果報」を行った。約40名の口頭発表者の中から3人の優秀者に選ばれた。6.ドイツ・ヘッペンハイムにおける「ブーバー学会の学術大会に参加」し、現地の研究者と交流ドイツのブーバー研究者と交流し、研究課題についての意見を仰いだ。7.ヘッペンハイムにおけるブーバー博物館での「ブーバー聖書翻訳50周年記念式典」に参加式典に参加。展示会が開かれ、研究計画で記載した資料収集の達成o8.ハイデルベルグ大学の「ブーバー聖書翻訳50周年国際学会」に参加し、論文の執筆依頼ハイデルベルグ大学で開かれた国際学会に参加し、ここでの発表を基に刊行される著作に論文を執筆する依頼を受けた。9.ドイツ・ハイデルベルグ大学のユダヤ学研究所に訪問3月より本研究所に客員研究員として受け入れられ、自身の研究課題を深めている。1.ドイツ・ハイデルベルグ大学のユダヤ学研究所に訪問(2013年4月)ハイデルベルグ大学は、ドイツにおけるブーバー研究の中心地の一つであり、図書館に豊富な資料を持っている。3月より本研究所に客員研究員として受け入れられ、自由に資料を閲覧し、自身の研究課題を深めている。現地では下記の論文を執筆した。2.ドイツ・ハイデルベルグ大学の神学部に訪問(2013年5月)ハイデルベルグ大学は、ドイツにおける神学研究の中心地であり、神学部図書館にて研究課題を遂行するに当たって、必要な資料を収集することができた。3.ブーバー学会の学術大会に参加し、現地の研究者とディスカッション(2013年6月)ドイツの「ブーバー学会」(MartinBllberGesellshaft)によって年間3回開催される学術大会の「心理学部門」に参加。学会ドイッのブーバー研究者と交流し、研究課題についての意見を仰いだ。4.ヘッペンハイムにおけるリーディングセミナーに参加(2013年7月)5.論文投稿研究課題の結論部分をなす「ユダヤ教におけるメシアニズムの理解」を、ブーバーによる第ニイザヤ書解釈によって展開させた。これはシオニズムが、政治的民族独立という目的とは異なる、聖書解釈に基づくものであることを証明するものである。シオニズムが、シオンの丘に帰り、終末時にそこで諸民族の共生社会が実現されるという聖書思想に根差していることを、論文で執筆することができた。6.国際学会と著作刊行ハイデルベルグ大学で開かれた国際学会では、世界からブーバー研究者が訪れ、研究発表が行われた。またここでの発表記録を元に、ドイツで論文集を著作として刊行する(2013年度出版予定)のだが、わたくしは本学会テーマの専門研究をしていたため、本著作に論文を執筆する依頼を受けた。「ドイツ語の著作への論文投稿」を機会に、自らの研究課題を海外へと発信する予定である。

2014年2月から8月までハイデルベルグ大学Hochschule fuer Juedische Studienにおける客員研究員として受け入れられ、当研究所と神学部、哲学部、社会学部マックス・ヴェーバー研究所、大学総合図書館における資料を収集した。ハイデルベルク大学ユダヤ学研究所がMartin Buber-Gesellschaftの新たな部会である神学聖書学部門の中心地になったため、この部会の主要メンバーとして企画運営に関わることとなった。この研究所図書館では、ブーバー/ローゼンツヴァイクなどドイツ語圏の研究者がこれまで用いてきたドイツ語訳のミドラシュ文献を収集した。この研究所で達成した研究成果は『Martin Buber-Studien』第2巻と『宗教研究』第381号への論文投稿によって報告している。前者では、本論文集の第2巻がブーバーのヘブライ語聖書翻訳を主題に刊行されるものであるため、自身の専門領域と研究課題に関する論文を投稿し、研究成果をドイツの学術世界へと発信する機会を得ることができた。後者では、2名の査読者による審査の結果、「若干の改稿後、掲載可」との回答を1月後に受け、学会誌へ掲載することができた。ハイデルベルクでは、神学部寮Oekumenisches Wohnheimに滞在し、毎週火曜日夜の合同講演会、エキュメニズムに関する研修ツアーに参加した。2015年ブーバー/ローゼンツヴァイクメダル授賞式と受賞者講演会に参加し、メダル受賞者であるアウグスブルク大学のHanspeter Heinz教授による講演を聞き、受賞した講演者や出席した研究者と、研究上の情報交換を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定では、年間2本の論文発表と年間2本のレフェリー付き専門誌(学会誌など)への投稿を目標に研究活動に従事する予定でいたため、その目標を怠りなく達成することができた。京都哲学会の『哲学研究』への二度にわたる投稿、日本宗教学会での学術大会での口頭発表。また日本基督教学会学術大会での口頭発表では、優秀発表者に選ばれたとのことである。それによって来年度の日本基督教学会誌への執筆依頼を受け、研究成果が目に見える形で評価された。最後に、当初から予定していた海外研修も、イスラエルとドイツの両方へ行くことができ、それぞれの地で国際学会に参加し、研究成果を世界へと発信したため。今年度の研究計画の中で、ハイデルベルク大学へ研究滞在し、現地で共著を出版することが最大の目標であったため、先ずはそれを確実にこなした点を評価したい。ハイデルベルク大学では、ユダヤ学研究所における資料収集に加え、現地のMartin-Buber-Gesellshcaft学会や、ヘッペンハイムで開かれたリーディングセミナーに参加し、研究課題を大いに深めることができた。このように半年に渡るドイツ滞在の中で研究を進めると同時に、帰国後その成果を日本の学会で公表した点も評価に値するものである。日本基督教学会の『日本の神学』と、京都大学基督教学会の『基督教学研究』における2本のレフェリー付き学会誌上に論文が掲載された点は、研究成果を目に見える形で世間していると言えよう。