hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数値的半正直線束の極小特異エルミート計量と部分多様体近傍の複素幾何

今年度は,昨年度に得た射影平面の9点爆発を用いたK3曲面の貼り合わせ構成に関する研究を進めた.昨年度の時点では構成できたK3曲面について,クンマー曲面でないこと等のみが判明している状態であった.今年度は,上原崇人氏との共同研究により,構成したK3曲面の2-サイクルの適切な生成元(マーキング)の特定及びそれらの大部分に沿っての正則2-形式の積分値の具体的計算に成功した.これは概言すれば,構成したK3がK3のモジュライの中でどのような位置を占めるのかについて大きな情報を得たことになる.例えばその結果として,構成のパラメータを一般的にした場合のK3の非射影性が判明した.その他,小川竜氏との共同研究として,昨年度に引き続いての,複素葉層付き複素曲面の中のコンパクト葉近傍についての研究を行った.特に, Perez-Marco氏による一変数関数の線型不可能な中立的固定点近傍の複素力学系に関するHedgehog理論を応用することで,コンパクト葉が楕円曲線である場合について,それに沿ってのモノドロミーの一変数複素力学系的分類と,上田によるコンパクト部分曲線近傍の分類理論との間の関係を明確にした.さらに新たに,細野元気氏との共同研究として,変形空間(holomorphic motion)に対して,各ファイバーが擬凸であるという条件と,局所擬凸である(つまり,底空間の各点に対して,そのある近傍の逆像が擬凸である)という条件との関係についての研究を行った.各ファイバーが擬凸だが局所擬凸ではない例は大沢氏がよって挙げれたが,その一般化を,上田理論に基づく正則直線束の非半正性判定の応用として得た.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。複素多様体のコンパクト複素部分多様体近傍に関する研究を行った.特に,部分多様体の余次元が高い場合を扱った.まず,部分多様体の法束が平坦束である場合についての研究を行った.余次元が1である場合については,上田理論と呼ばれる先行研究がある.さらに,全空間が曲面で,部分多様体が閉リーマン面である場合については,詳細な研究がある.この意味で,上田理論の高(余)次元化が一つの大きな目標であった.この上田理論の高(余)次元化についての研究を行い,特に上田類とよばれる障害類の定義の自然な拡張を行った.さらにその障害類の言葉を用いることで,擬平坦近傍系の存在についての上田の定理の一般化を得た.その応用として,数値的半正直線束が半正曲率計量を持つための力学系的十分条件を新たに与えた.また東大数理の細野氏との共同研究として,上田理論の代わりに,部分多様体の法束が負である場合についてのグラウエルト理論などの活用により,ある種の直線束の例たちについて,その正値性の詳細を明らかにした.さらに,ヒルベルトの第14問題の永田型の反例を直線束の正値性の観点から考察する上で重要な,射影空間の9点爆発の例を扱った.この例の中の楕円曲線の適切な近傍を考え,その補集合を考える.そのような開複素多様体二つを適切に用意し,これらを貼り合わせることにより, K3曲面の新たな幾何学的構成法を与えた.その結果,特徴的なレビ平坦超曲面,及び複素平面からの特徴的な正則はめ込み射を持つようなK3曲面の存在を示すことに成功した.複素多様体のコンパクト複素部分多様体近傍に関する研究に於いて,余次元が高い場合の研究は重要性が高い.部分多様体の法束が平坦束である場合について,上田類とよばれる障害類の定義の自然な拡張ができ,結果上田理論の高余次元化に関する研究が進展したのは,順調に当初の計画が進んでいることを意味している.また,射影空間の9点爆発の例からの,貼り合わせの手法に基づく, K3曲面の新たな幾何学的構成法が得られたのは,当初の期待を超える成果といえる.今年度は,昨年度に得た射影平面の9点爆発を用いたK3曲面の貼り合わせ構成に関する研究を進めた.昨年度の時点では構成できたK3曲面について,クンマー曲面でないこと等のみが判明している状態であった.今年度は,上原崇人氏との共同研究により,構成したK3曲面の2-サイクルの適切な生成元(マーキング)の特定及びそれらの大部分に沿っての正則2-形式の積分値の具体的計算に成功した.これは概言すれば,構成したK3がK3のモジュライの中でどのような位置を占めるのかについて大きな情報を得たことになる.例えばその結果として,構成のパラメータを一般的にした場合のK3の非射影性が判明した.その他,小川竜氏との共同研究として,昨年度に引き続いての,複素葉層付き複素曲面の中のコンパクト葉近傍についての研究を行った.特に, Perez-Marco氏による一変数関数の線型不可能な中立的固定点近傍の複素力学系に関するHedgehog理論を応用することで,コンパクト葉が楕円曲線である場合について,それに沿ってのモノドロミーの一変数複素力学系的分類と,上田によるコンパクト部分曲線近傍の分類理論との間の関係を明確にした.さらに新たに,細野元気氏との共同研究として,変形空間(holomorphic motion)に対して,各ファイバーが擬凸であるという条件と,局所擬凸である(つまり,底空間の各点に対して,そのある近傍の逆像が擬凸である)という条件との関係についての研究を行った.各ファイバーが擬凸だが局所擬凸ではない例は大沢氏がよって挙げれたが,その一般化を,上田理論に基づく正則直線束の非半正性判定の応用として得た.

今後も引き続き,特に部分多様体の法束が平坦束である場合について,上田理論の高余次元化に関する研究を進める.同時に,部分多様体が特異部分を持つ場合も研究してゆく.また,射影空間の9点爆発の例からの,貼り合わせの手法に基づく, K3曲面の新たな幾何学的構成法について得られた結果は,当該研究に新しい視点を与えるものと考えられるので,この手法の活用をさらに盛り込みつつ,研究を推進する.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
電気生理学的多角的アプローチによる糖尿病の末梢神経変性・再生の病態解析

糖尿病性末梢神経障害の病態機序は病型によって異なるとされるが、未だ不明な点が多い。今回複数の電気生理学的手法を用いて大径・小径線維における器質的・機能的変化について多角的に検討した。対象は1型糖尿病患者22例、2型糖尿病患者32例、正常対照20例で、表皮内電気刺激法を用いた誘発電位検査、神経伝導検査および軸索機能検査を行った。2型群では1型群に比べ疼痛症状の頻度が高く、また潜時延長等の小径線維障害は2型群で特に強い変化を認めた。軸索機能検査では1型群で脱分極性変化を認め、これは罹病期間と相関した。病型により小径線維・軸索機能に違いが見られ、臨床症状・病態に関連している可能性がある。糖尿病性末梢神経障害は最も高率な糖尿病合併症で、神経障害性疼痛等を呈し日常生活を著しく障害するが、その病態機序は未だ不明な点も多く治療法も確立されていない。1型・2型糖尿病では疼痛等の臨床症状が違い、末梢神経障害の主体となる病態も異なるとされる。一方、神経障害性疼痛の病態を評価する有用な検査として小径神経線維や神経軸索機能レベルでの生理学的検査手法が注目されているが、1型糖尿病における検討はまだ少ない。今回、我々は上記知見に基づき、1型・2型糖尿病患者における末梢神経障害を病理学的背景(大径・小径線維)および神経機能(神経軸索の器質的・機能的障害)の視点から電気生理学的手法を用いて評価し、両型の糖尿病性末梢神経障害の病態機序を解明、病態に則した末梢神経障害の機能回復・進行予防や神経障害性疼痛の対症療法など新規治療創出の為の基盤を構築する事を目的とする。平成27年度においては、小径線維評価である疼痛関連誘発電位の検査系確立およびデータ収集を主たる業務として行った。神経伝導検査および軸索機能検査については、これまでも当施設での検査・研究で用いており検査系確立には問題なかったが、小径線維検査については今回研究より導入となった検査であり、検査の基盤構築・環境整備から着手、現状では周辺環境・周辺機器の確認・整備などの調整が必要であり、検査系の確立に当初の予定以上の時間を要した。最終的に、データ収集・実施に対応可能な検査環境の確認を行い、実際のデータ収集に移行している。現在、糖尿病患者7例でのデータ収集を行っており、引き続き症例蓄積を行っていく。本研究にて用いる検査のうち、神経伝導検査および軸索機能検査については、これまでも当施設での検査・研究で用いており検査系確立に問題なかったが、小径線維検査については今回研究より導入となった検査であり、通常の体性感覚誘発電位と比較して小径線維特有の性質から、刺激に対する慣れ現象・シグナルノイズ比・アーチファクト混入の影響などが大きく、当初検査データが安定して記録できず検査系の確立に予定外の時間を要した。これに対して、周辺環境・周辺機器の確認・整備などを繰り返し行い、現在データ収集・実施に対応可能な環境が確立されたことを確認、今後実際のデータ収集に移行していく予定である。平成28年度においては、昨年度に引き続き、1型・2型糖尿病患者における大径・小径線維検査および臨床評価などのデータ収集を主たる業務として行った。現在、1型糖尿病患者16例、2型糖尿病患者22例でのデータ収集を行っているが、当初の想定より各群での罹病期間・治療内容・合併症など背景因子の相違がみられ、更なる症例蓄積が必要な状況であり、引き続きデータ収集を行っていく。当初の想定より、各群での背景因子(治療内容・合併症など)に違いがみられ、研究目標達成のためには更なる症例数蓄積が必要である。糖尿病性末梢神経障害は神経障害性疼痛を呈し日常生活を著しく障害しうるが、その病態機序は未だ不明な点も多く、さらに糖尿病病型(1型・2型)によっても疼痛などの臨床症状や末梢神経障害の主病態が異なるとされる。神経障害性疼痛の評価として小径線維や神経軸索機能に関する検査手法が注目されているが、1型糖尿病における検討はまだ少ない。今回、上記知見に基づき、1型・2型糖尿病患者における末梢神経障害の特徴・病態を明らかにするために、生理学的背景(大径・小径線維)および神経機能(神経軸索の器質的・機能的障害)の視点から、多角的電気生理学的検討を行った。

対象は1型糖尿病患者20例、2型糖尿病患者33例、正常対照20例で、小径線維評価として表皮内電気刺激法を用いた疼痛関連誘発電位、大径線維評価として、神経伝導検査および軸索機能検査を行った。小径線維検査では、上下肢における小径線維(Aδ・C線維)に対する刺激閾値・誘発電位を評価し、大径線維検査では一側上下肢の神経伝導検査および同側上肢の軸索機能検査を評価、群間比較検討を行った。1型・2型糖尿病群での臨床症状に関しては、罹病期間・血糖・腎機能障害に有意差はなく、2型糖尿病群では1型糖尿病群に比べ疼痛等の神経症状を高頻度に認めた。小径線維評価では、2型糖尿病群で健常群に比べ、Aδ・C線維に対する刺激閾値上昇・誘発電位の潜時延長を認めたが、1型糖尿病群では変化に乏しかった。神経伝導検査では1型・2型糖尿病ともに下肢優位の軸索障害を認め、軸索機能検査では軽度の脱分極性変化を認めた。1型・2型糖尿病において大径線維障害の差異は目立たない一方、小径線維障害は2型糖尿病でより強い傾向にあり、疼痛症状に関連している可能性がある。糖尿病性末梢神経障害はさらに病期・合併症のなど多因子の影響も受けうるため、今後、病期などの層別解析やさらなる多症例検討が必要である。糖尿病性末梢神経障害の病態機序は病型によって異なるとされるが、未だ不明な点が多い。今回複数の電気生理学的手法を用いて大径・小径線維における器質的・機能的変化について多角的に検討した。対象は1型糖尿病患者22例、2型糖尿病患者32例、正常対照20例で、表皮内電気刺激法を用いた誘発電位検査、神経伝導検査および軸索機能検査を行った。2型群では1型群に比べ疼痛症状の頻度が高く、また潜時延長等の小径線維障害は2型群で特に強い変化を認めた。軸索機能検査では1型群で脱分極性変化を認め、これは罹病期間と相関した。病型により小径線維・軸索機能に違いが見られ、臨床症状・病態に関連している可能性がある。平成27年度の進行状況としては、当初予定より症例データ収集の遅れがみられており、技術面に関しては千葉大学神経内科(同検査導入済)からの技術・学術的指導を仰ぎ、症例数確保に関しては関連各科・施設(当院糖尿病内科など)への積極的な患者リクルートを務めていく予定である。当初予定に従い症例データ収集が進んでいるが、各群における背景因子(治療、合併症など)のばらつきが当初想定より大きく、更なる症例蓄積が必要と考えられる。ひきつづき、技術面に関しては千葉大学神経内科からの技術・学術的指導を仰ぎ、症例数確保に関しては関連部署(当院糖尿病内科など)への積極的な患者リクルートを務めていく予定である。電気生理学平成28年度までは主にデータ収集を主体に行っており、学会・論文発表などにおける支出が当初予定より少なかったことが要因のひとつと考えられる。本研究の遂行に必要な備品購入などに加え、本研究の成果発表としての学会発表・論文作成などに使用予定である。
固体触媒の担体と金属両方を活性種として用いる反応集積化

含浸法にて調整した酸化コバルト担持パラジウム触媒を用いて触媒反応を行った。パラジウムにより反応が触媒されることが知られている臭化アリルのアルコキシカルボニル化反応を行った。この反応は固体のパラジウム触媒では初めてである。さらにハロゲン化アリールのホルミル化反応がうまく進行することを見出した。この反応も固体触媒では初めてである。また、この反応は均一系のパラジウム触媒とコバルト触媒の二成分系の触媒が協奏的に機能して触媒活性が発揮されることが知られている系でもあり、固体触媒の担体と金属の両方を働かせることに成功した。さらに、担体および金属ナノ粒子のキャラクタリゼーションを行った。我々は、既に、金ナノ粒子触媒を用いる触媒反応をいくつか報告している。担体から活性種が出る反応として、酸化コバルト担持金ナノ粒子(Au/Co_3O_4)によるヒドロホルミル化やアミドカルボニル化、ヒドロアミノメチル化、フィッシャートロプシュ反応、Pauson-Khand反応、エポキシドのアルコキシカルボニル化などを見出している。また、金ナノ粒子そのものが選択的な水素化の触媒となる系も報告している。担体から活性種が出る機構として、金やパラジウムが活性化した水素が担体である酸化物上に移動するスピルオーバー現象を起こしたのちコバルトを還元し、発生した0価のコバルトが活性種として働くことを提唱している。そこでいくつかの触媒についてパラジウムおよびコバルトのXAFS測定を行った。標準試料であるPdOやPd(NO_3)_2とXANESスペクトルの形状や吸収端エネルギーが良く一致しているので焼成したサンプル中のパラジウムは2価で存在すると考えている。また、焼成後の触媒を水素加圧下で処理したサンプルは標準試料であるパラジウム箔とXANESスペクトルが良く一致し、パラジウムは0価に還元されていると考えられる。またCo-K端XANESスペクトルをみると、コバルトも0価になっていると考えられる。しかし、すべてではなく部分的な還元に留まっている。このパラジウムとコバルトが競争的に働いて触媒反応が達成できたと考えている。当初の目的であった固体触媒の担体と金属両方を活性種として用いる反応が達成できたほか,触媒のキャラクタリゼーションも進展し、パラジウム、コバルトの両活性種が発生していることが確認できたため。固体触媒の担体と金属両方を活性種として用いる反応として、アリールハライドのホルミル化だけでなくさらに他の反応を開拓すること。また、反応機構を明らかにするために、触媒のキャラクタリゼーションや速度論実験などをさらに進めること。酸化コバルト担持パラジウム触媒を含浸法にて調整した。まずパラジウムが触媒能を発揮するかどうかを調べるため臭化アリルおよびその誘導体のアルコキシカルボニル化反応を行った。この反応は均一系パラジウムでは報告があるが、固体のパラジウム触媒では前例がない。その結果、生成物が最高78%で得られ、パラジウムが触媒として機能することがわかった。次に、ハロゲン化アリールのホルミル化反応を試した。この反応は一般的な均一系パラジウム触媒では困難であるが、コバルトカルボニルを共存させると効率的に反応が進行することが報告されている。検討の結果、ホルミル化反応が効率的に進行し、パラジウムとコバルトの両者が触媒として機能することが分かった。我々は酸化コバルト担持金ナノ粒子(Au/Co_3O_4)がヒドロホルミル化やアミドカルボニル化、ヒドロアミノメチル化、フィッシャートロプシュ反応など、様々な反応の触媒として機能することを見出している。その機構として、金やパラジウムが活性化した水素が担体である酸化物上に移動するスピルオーバー現象を起こしたのちコバルトを還元し、発生したO価のコバルトが活性種として働くことを提唱している。まず、酸化コバルト担持パラジウムナノ粒子を調整し、パラジウムのXAFS測定を行った。含浸法によって調製したコバルト酸化物担持パラジウムを400°C、4時間で焼成したサンプルのPd-K端XANESスペクトルは標準試料であるPdOやPd(NO_3)_2とXANESスペクトルの形状や吸収端エネルギーが良く一致していた。これより焼成したサンプル中のパラジウムは2価で存在することが明らかになった。(Air-PdO/Co_3O_4)。また、焼成後の触媒を水素加圧下で処理したサンプルは標準試料であるパラジウム箔とXANBSスペクトルが良く一致し、パラジウムはO価に還元されていることも明らかになった(H_2-PdO/Co_3O_4)。

担体から活性種が出る反応として、酸化コバルト担持金ナノ粒子(Au/Co_3O_4)によるヒドロホルミル化やアミドカルボニル化、ヒドロアミノメチル化、フィッシャートロプシュ反応、Pauson-Khand反応、エポキシドのアルコキシカルボニル化などを見出している。また、金ナノ粒子そのものが選択的な水素化の触媒となる系も報告している。担体から活性種が出る機構として、金やパラジウムが活性化した水素が担体である酸化物上に移動するスピルオーバー現象を起こしたのちコバルトを還元し、発生した0価のコバルトが活性種として働くことを提唱している。そこでいくつかの触媒についてパラジウムおよびコバルトのXAFS測定を行った。標準試料であるPdOやPd(NO_3)_2とXANESスペクトルの形状や吸収端エネルギーが良く一致しているので焼成したサンプル中のパラジウムは2価で存在すると考えている。また、焼成後の触媒を水素加圧下で処理したサンプルは標準試料であるパラジウム箔とXANESスペクトルが良く一致し、パラジウムは0価に還元されていると考えられる。またCo-K端XANESスペクトルをみると、コバルトも0価になっていると考えられる。しかし、すべてではなく部分的な還元に留まっている。このパラジウムとコバルトが競争的に働いて触媒反応が達成できたと考えている。当初の目的であった固体触媒の担体と金属両方を活性種として用いる反応が達成できたほか,触媒のキャラクタリゼーションも進展し、パラジウム、コバルトの両活性種が発生していることが確認できたため。固体触媒の担体と金属両方を活性種として用いる反応として、アリールハライドのホルミル化だけでなくさらに他の反応を開拓すること。また、反応機構を明らかにするために、触媒のキャラクタリゼーションや速度論実験などをさらに進めること。
超音波映像の画質向上に関する研究

各種の物質の検査や医療診断の分野で超音波による非破壊検査が重要な役割をはたしてきている.特に医療分野においては,検査を手軽にしかも簡単に行えるとういことで,重要さが増してきている.この装置では,超音波照射して,これの反射波によって映像を形成する.検査上の各部分における不均一な媒質層のため,超音波波面が乱され,合焦特性が劣化し,ひいては再生画像の分解能が劣化する.このため再生画像の画質向上が必要不可欠である.反射波によって再生された画像にディジタル信号処理を行なうことにより,不均一媒質による影響を除去し,再生画像の画質を向上させるための研究に関連する事を行なったものである.信号をディジタル化し,この信号をディジタル的に処理をして画質を向上させることになる.このためディジタル的な処理を行なう前に信号に窓関数を乗ずる必要がある.本研究で行なった成果として,従来よりも分解精度の良い新しい窓関数を導びき出した.この窓関数は,従来FIRディジタルフィルタを設計するときに使うRemezの方法を使うことで容易に導びき出せることを示した.更にこの窓関数を使って信号等の分析を行なうと,従来よりも高精度の分析が行なえることも示した.次にDSPを使って行なうために, DSPを使う上での基礎的な検討に関する成果を得た.DSP上で各種の演算を行なうためには, DSP上で各種の初等関数を実現するアルゴリズムを検討し, DSP上でこれらを実現した.どのアルゴリズムが有用であるか,更にこれらのアルゴリズムで実現したときに,どの程度の誤差が生ずるか等についての検討を行ない, DSPを使う上での基本的な成果を得た.各種の物質の検査や医療診断の分野で超音波による非破壊検査が重要な役割をはたしてきている.特に医療分野においては,検査を手軽にしかも簡単に行えるとういことで,重要さが増してきている.この装置では,超音波照射して,これの反射波によって映像を形成する.検査上の各部分における不均一な媒質層のため,超音波波面が乱され,合焦特性が劣化し,ひいては再生画像の分解能が劣化する.このため再生画像の画質向上が必要不可欠である.反射波によって再生された画像にディジタル信号処理を行なうことにより,不均一媒質による影響を除去し,再生画像の画質を向上させるための研究に関連する事を行なったものである.信号をディジタル化し,この信号をディジタル的に処理をして画質を向上させることになる.このためディジタル的な処理を行なう前に信号に窓関数を乗ずる必要がある.本研究で行なった成果として,従来よりも分解精度の良い新しい窓関数を導びき出した.この窓関数は,従来FIRディジタルフィルタを設計するときに使うRemezの方法を使うことで容易に導びき出せることを示した.更にこの窓関数を使って信号等の分析を行なうと,従来よりも高精度の分析が行なえることも示した.次にDSPを使って行なうために, DSPを使う上での基礎的な検討に関する成果を得た.DSP上で各種の演算を行なうためには, DSP上で各種の初等関数を実現するアルゴリズムを検討し, DSP上でこれらを実現した.どのアルゴリズムが有用であるか,更にこれらのアルゴリズムで実現したときに,どの程度の誤差が生ずるか等についての検討を行ない, DSPを使う上での基本的な成果を得た.
パン酵母の発現系を用いた病原真菌の多剤排出システムの解析と排出ポンプ阻害剤の探索

今回は以下の結果を得た。2.排出ポンプ発現アゾール耐性酵母株と、微生物培養ろ液、既知物質またはCombinatorial libraryを用いて、アゾールに対して感受性化する物質をマイクロプレート法で検索した。その結果ミルベマイシンあるいはCombinatorial library由来のオクタペプチドが、それぞれ単独では菌の増殖を阻止しないが、アゾールとの併用によってABCポンプ発現株を感受性化し、低濃度のアゾール存在下でも耐性株の発育を阻止した。ミルベマイシンは特にMFSポンプ発現株および細胞膜[H^+]ATPase (Pma1p)の活性には無効であった。以上の結果から、ABC輸送体を特異的に阻害してアゾール剤の効果を高める物質が効率に検出された。
地域中小企業における暗黙知情報の組織同化とその戦略的展開に関する研究

本研究は、地域中小企業の成長事例を取り挙げ、その組織体の内部及び外部で発生する暗黙知情報の入手とその組織認識過程を解明して、経営情報としての暗黙知情報の組織同化とその戦略的活用に関して学術的かつ実証的に研究を進め、以下のような研究実績を得た。1.わが国中小企業の経営環境と諸外国のそれと対比することによる正確な状況把握のための文献・資料研究では、特に中小企業の面からドイツ、アメリカ合衆国について調査したが適切な対比による満足できる比較成果を得ることができなかったが、この点については今後継続してその独自性を研究する必要性がある。2.地域中企業の現状と地域住民への役割に関する調査(アンケート、ヒアリング調査を含む。)では、地域中小企業の現状を中小企業事業団等の調査資料並びに直接地域の中小企業を訪問してヒアリングを含め調査を行い、経営情報の中でも特に暗黙知情報の組織同化について究明し、その概念構造づくりに関して研究実績を得た。3.近年、成長著しい地域中小企業の組織体の内部及び外部で発生する暗黙知情報の入手とその組織認識過程を解析して、経営情報としての暗黙知情報の組織同化とその戦略的活用に関して解析を行い、概ね期待の研究成果を得ることができた。4.今後の研究目標として、経営情報としての暗黙知情報並びに経営情報の戦略的活用に関して地域産業振興との係りについて国内は当然のことながら、諸外国、特に、ドイツ、アメリカ合衆国、中華人民共和国などとの比較研究を行いたい。
特別支援教育における学習集団の指導方法と教材開発

本研究では、「特別な教育的ニーズ」のある子どもを含む学習集団への指導方法と教材開発について、日本の授業研究とともに、ドイツ教授学の文献研究をはじめ、日本の実践現場へのフィールドワークやドイツへの現地調査などから検討した。学習集団への指導方法としては、「つまずき」を生かした授業の再評価、学級での「ルール」づくりの過程、日常的に展開する集団づくり、が注目されていた。教材開発には、学習意欲を引き出す動機づけに向けて実感や他者との関係を伴う授業過程、教科のもつ文化的価値としての教材文化、教材の教科内容との適切な関係、という視点が求められる。本研究の目的は、「特別な教育的ニーズ」のある子どもを含む通常学級で編成される学習集団を、わが国の授業研究の動向とともに、教授学研究の盛んなドイツを中心に検討し、そうした学習集団への指導方法と教材を開発することである。初年度である2013年度は、国内外の関係図書・資料の収集をはじめ、小学校等の実践分析や教員が参加する研究会・サークルにおいても資料収集、意見交換を行った。また、ドイツ渡航において文献収集及び研究者・実践家との意見交換、フィールドワーク、授業観察等も行った。それらを分析・整理し、学会での発表や論文等にまとめた。具体的には、以下の通りである。1.「すべての子ども」を対象にした授業論の研究課題を、(1)集団の中で多様なかかわり合いをつくり出す指導の必要性、(2)授業づくりにおける個と集団の関係、(3)学習集団内の固定化した関係性を組み替えるための取り組みや実践的な視点、に整理した。2.学習集団の視点を整理し、一定期間継続して授業研究を行った小学校の授業記録等とその分析から、(1)授業の「見通し」について、問題をどう考えるかや「誤答」「つまずき」等を含めた多様な考え方を導く視点、(2)学習集団内の関係性の組み替えについて、共感的自己肯定感を育む視点、(3)学級活動でつくり出す関係性の恢復では、実践分析から集団意識、仲間意識をつくり出す視点、といった学習集団形成の視点を析出した。3.わが国の特別支援教育にみられる授業づくりの特徴を整理し、ドイツの特別教育の研究動向やインクルーシブ授業と比較検討することで、わが国の授業づくりについてドイツから示唆される課題をまとめた。本年度は、最終年度にあたり、前年度に実施した国内外の研究者との意見交換や収集した文献に基づいた理論的な視点と、実践分析や現場の教師が参加する研究会での意見交換で得た実践的な視点とを交差させながら、学習集団への指導方法と教材開発について検討した。具体的には次のとおりである。1.学習集団への指導方法の視点として、(1)発達障害児への支援に見られる授業の「わかりやすさ」の追求や「つまずき」の未然防止といった指導方法の課題を整理し、参加のあり方や「つまずき」を生かした授業づくりを考察した。(2)「特別ルール」について検討し、民主的な異議申し立ての仕方や「ルール」を共同決定し、活動し、点検し、「ルール」を変革していく機会としての意義を明らかにした。(3)教科教育と教科外教育との関係から日常的に展開する集団づくりを通して学級内の現実の人間関係を捉え直し、関係を組み替えることを検討した。2.教材開発の視点として、(1)学習意欲を引き出す動機づけから、教材に対する魅力とともに、課題解決過程や作業過程において子どもたちに「実感」を与えることを検討した。(2)教材文化について、教えたい内容の背景にある文化的価値をふまえる必要性や、子どもたちの発達ニーズに応じた教材の可能性を考察した。(3)教材と教具の違いとその使い方から、教材と教具の概念を区別したうえで、今日注目されているICT教育や学習材についても言及した。なお、教材開発においても、他者や集団との関係から開発する視点を再確認した。3.ドイツのインクルーシブ教授学を巡る議論から、個別の学びと共通の学びの意義や、差異性における相似性を整理した。これらの成果報告については学会をはじめ、実践現場の教師が参加する研究会などで発表し、意見交換を行うことで実践的な視点もふまえることができた。社会科学当初の計画通り、国内外の関係図書・資料を収集し、授業論を巡る研究動向やドイツのインクルーシブ教育における教授学・授業論を整理することができた。また、そうした文献研究とともに、一定期間継続して授業研究を行った小学校の授業記録等とその分析から、学習集団形成の視点を析出した。こうした検討をまとめ、実践的な視点を明確にする上で重要となる資料やデータ、さらには意見交換で得た知見をさらに深め、学会発表・活字化する準備を進めているところである。2014年度は、本研究の最終年度にあたっている。

このため、2013年度実施した国内の小学校や教員の研究会・サークルで収集したデータ・資料、授業分析や研究者及び実践家からの意見、さらにドイツ渡航で得た知見といった国内外のフィールドワークで明らかになった内容とともに、2014年度のフィールドワークの内容についても同様にまとめる。特に、授業研究を中心としたフィールドワークのまとめについては、整理し、文献研究で明らかになった理論とフィールドワークで分析した実践との比較検討を行う。また2013年度末のドイツ渡航でのフィールドワークの結果を整理し、わが国の授業研究・教育方法の課題に示唆的なドイツ教授学関係の文献を収集する。こうしたドイツの視点との交差とともに、前年度の分析内容を検証し、学習集団の指導方法と教材開発についての研究成果を各種学会・研究会や所属機関の紀要等で発表する。
シャンカラにおける術語の定義をめぐる研究

シャンカラ(8c.)というインドの哲学者はかれの著作の中で、多くの術語を定義している。一つの術語に対して多くの定義が与えられることもあり、それらを分析すると定義の方法や目的が異なる視点から定義が与えられていることが分かる。例えば、一般的な用法を報告している場合もあれば、限定的に特殊な定義を与えている場合もある。哲学において、定義は重要な問題の一つになるが、定義の内容の相違だけではなく、方法や目的の相違という点も考慮しなければならない。シャンカラの著作である『ブラフマ・スートラ註解』、『バガヴァッド・ギーター註解』、『ウパデーシャ・サーハスリー)』という三っの文献に基づき、術語の定義を網羅的に収集し、定義リスト(辞書)を作成する。そして、複数の定義が与えられている場合には、それらの定義の相違と方法と目的という点から考察し、どのような類型に分けられるのかを明らかにする。本年度はシャンカラ作『ブラフマ・スートラ註解』の研究に取り組んだが、その中で定義が与えられている重要な術語は、附託(adhyasa)、無の知識(abhavabuddhi)、無明(avidya)、不変の常住(kutasthanitya)、世界(jagat)、知識(jnana)、ダルマ(dharma)、変化する常住(parinamanitya)、知識手段(pranana)、ブラフマン(brahman)、解脱(moksa)、知(vidya)などであった。定義方法という観点から分析を加えると、「知識手段から生じる」と定義される知識、「無関心の手段」と定義される無の知識は、定義項と被定義項の両者を因果関係の枠で捉える発生的定義になる。さらに、無明は「附託」と定義されているが、これは同義語によって定義が与えられていることから、報告的定義と見なすことができる。また、ダルマは「天啓聖典と伝承聖典によって確立したもの」、解脱は「ブラフマンの状態」と定義されているが、このような定義はシャンカラが属するヴェーダーンタ学派の立場と深く関係するものであるから、規約的定義になると思われる。ブラフマンについては、「常住・清浄・知・解脱を本質とし、全知者であり、一切の力をもっている。何故なら、"brahman"という語を語源解釈すると、常住や清浄等の意味が理解されるからである。というのは、√<brh>という語根の意味(「拡がる」等)に一致するからである」と説明され、「常住・清浄・知・解脱」の部分は本質的定義されるが、「全知者・一切の力をもっている」の部分はそのようには考えられていない。そして、注目すべきは、常住等の本質的定義が"brahman"という語の語源解釈から導かれている点である。語源解釈から本質的定義を導くことができるのか、来年度以降はこの点を課題として、研究を進めていきたい。本年度はシャンカラ作『バガヴァッド・ギーター註解』の研究に取り組んだが,定義方法という観点からは,(1)性質(dharma)によって定義する方法,(2)結果によって定義する方法が多く見られた。(2)は,「XはYを生起する」「XはYによって生起される」等の文章の中で,Yを原因とし,そのYをXという結果によって定義するものであり,「発生的(genetic)定義」と呼ばれるものになる。ニヤーヤ・ヴァイシェーシカ学派の綱要書である『タルカサングラハ(Tarkasamgraha)』で認識を「あらゆる活動の原因」と定義する揚合がこの(2)にあたる。シャンカラにとって最も重要な概念の一つである無明(avidya)を例にとれば,(1)としては「消滅性(nivrtti)」(ad.ll,69)がある。(2)としては結果とされるものがさまざまであるが,「二元性(dvaita)」(ad.XIII,2),「行為(karman)」(ad。XVIII,17;48;67),「輪廻(samsara)」(ad.XIII,2),「無益なもの(anartha)」(ad.XIII,2),「老死(jaramarana)」(ad.XIII,2),「経験主体(bhoktr)」(XIII,18),「認識主体(upalabdhr)」(ad.II,12)がある。インド哲学において定義は「固有の性質(asadharanadharma)」とされることから,(1)の方法によって定義しようとするのは当然であり,おそらく,それが定義の方法としては最も重要なものになるだろう。しかしながら,注目すべきは,上述したように,(2)による説明が多く見られる点である。そもそも無明は根本原因と規定されるために,このような傾向があるにしても,(2)が定義方法[の中でどのような位置にあるのか,多くの嗣を集め,この点を考察することが今後の課題になる。

本年度はシャンカラの『ウパデーシャ・サーハスリー』の研究に取り組んだが、この作品は、『ブラフマ・スートラ注解』や『バガヴァド・ギーター注解』のような注釈文献ではなく、独立作品であるため、術語を明確なかたちで定義していることは少ない定義は表現方法の観点から「顕在的、(explicit)定義」と「潜在的(implicit)定義」に二分される。前者は一般に「XとはYである」という表現方法をとり、YがXの定義を述べていることが明瞭にわかる。一方、後者はこのような表現形式をとらずに、文脈の中で定義を述べるもので「文脈的定義(contextual definition)」と呼ばれることもある。『ウパデーシャ・サーハスリー』の場合には、この「潜在的定義」という方法で術語を定義していることになる。このような方法によって、アートマン(atman)は「それ自身を認識根拠にするもの(svapramanaka)」(1,18,203)「世界の原因であるもの(jagadbijabhuta)」(II,1,18)「それ自身で確立しているもの(svatahsiddha)」(II,2,93)など、天啓聖典(sruti)は「疑いのないもの(anatisankyatva)」(1,17,67)など、ブラフマン(brahman)は「有と知だけのもの(saccinmatra)」(I,11,7)などと定義される。これらの定義は他の注釈文献にも見出すことができるものであるが、定義の表現方法が明らかに異なっている。この相違点は、独立作品と注釈文献の相違に求めることもできるが、定義される術語の相違にも求めることができるように思われる。つまり、顕在的に定義した方が適切である術語と潜在的に定義した方が適切である術語に分けられる可能性がある。そして、術語が抽象的であれば顕在的方法で定義し、具象的であれば潜在的方法によって定義するという相違もある可能性もある。本年度は、『ブラフマ・スートラ註解』、『バガヴァッド・ギーター註解』、『ウパデーシャ・サーハスリー』というシャンカラの代表的な作品の中で与えられた定義を比較検討し、分析を加え、まとめることを研究の目的とした。原文と出典箇所を明示した上で、三作品に見られる定義の一覧表を作成したが、『ブラフマ・スートラ註解』と『バガヴァッド・ギーター註解』は註釈書であり、『ウパデーシャ・サーハスリー』は独立作品であるためか、説明を与えている術語や説明方法に相違が見られた。シャンカラが属するヴェーダーンタ学派において最も重要な術語であるブヲフマン(brahman)とアートマン(atman)を例にとれば、以下の通りである。『ブラフマ・スートラ註解』と『バガヴァッド・ギーター註解』では、ブラフマンに多くの説明が与えられているが、『ウパデーシャ・サーハスリー』では少ない。一方、アートマンについては、『ブラフマ・スートラ註解』よりも『バガヴァッド・ギーダー註解』と『ウパデーシャ・サーハスリー』で多くの説明が与えられている。作品自体の量は『ブラフマ・スートラ註解』の方がはるかに多いため、『バガヴァッド・ギーター註解』と『ウパデーシャ・サーハスリー』のおける説明の量の多さは注目に値すると思われる。『ブラフマ・「スートラ註解』は内容も専門的で、読者は限定されているという点が関係しているのかも知れない。説明方法という点からは、『ブラフマ・スートラ註解』と『バガヴァッド・ギーター註解』には、顕在的定義や報告的定義や内包的定義が多く、『ウパデーシャ・サーハスリー』では、潜在的定義や外延的定義が多い傾向がある。これも作品の性格が影響していると思われる。
児童養護施設入所児童の攻撃性への対処支援プログラムの構築に関する研究

本研究の目的は、施設入所をしている子どもたちの怒り、攻撃性、暴力の現状と課題を明らかにし、そのうえで、虐待を受けた子どもたちに見られる攻撃的行動(特に身体的・言語的暴力)に対する対処を検討することであった。本研究では、子どもたちの感情調整や養育者との関係構築をプログラムの中に取り入れている包括的養育者ー子ども関係性構築プログラム(「愛着臨床アプローチ」含む)を「養育者-子ども相互性」支援システムとして提案するに至った。本研究において作成したプログラムの適用を複数の施設で試み、その結果を、「養育者-子ども相互性」支援システムとして、養育者、子ども、養育者ー子どもの3つの観点から考察した。本研究の目的は、虐待を受けた子どもたちに見られる攻撃的行動(特に身体的・言語的暴力)に対する対処を考える際に、子どもたちの感情調整や養育者との関係構築をプログラムの中に取り入れている包括的養育者ー子ども関係性構築プログラム(「愛着臨床アプローチ」含む)が有効であるのかどうかを検証することである。1、包括的養育者ー子ども関係性構築プログラムの適用を3か所の施設で試みた。その結果、攻撃性のなかの反応性攻撃性は、対処可能となることが複数名の職員によって確認された。しかし、自己発現性攻撃性は、予測不能な側面もあり、また、深い情動的な「怒り」体験を伴うものであり、職員への対処プログラムとして修正が必要であることが示された。2、これらのことと援助者支援の観点から、特定支援の方略(アタッチメントの観点による関係性構築、「重要な他者」と位置づいた職員との情動調整)についても検討を行った。その結果、子どもの身体感覚への注目や身体に生じる情動への調整機能を促すことが技法上必要であることが示唆された。また、関係性構築については、子どもの中にあるボーダーライン心性に関する知識と対処技術が必要であることが考察された。以上から、メンタライジング、及び身体感覚への対処方略を促す技法を、プログラムに取り入れることが必要であることが示唆された。3、これらを踏まえた、暫定的な支援プログラムを、今後、複数の児童養護施設での研修で実施し、効果を測定することが必要であることが考察された。これらを通して、援助者支援を念頭においた子どもの攻撃性への対処プログラム(最終版)を作成することが必要であることが示唆された。包括的な養育者ー子ども関係性構築プログラムの標準化のための最終版に向けての修正が意識化できたと評価でき、今後の援助者支援に寄与できるものと考えられる。1、まず、包括的養育者ー子ども関係性構築プログラムの構築を試みた。そのなかで、攻撃性については、自己発現的攻撃性と反応性攻撃性があることが、レジデンシャルマップの分析から明らかになった。また、さらに、子どもの問題行動のアセスメントとして定着しているCBCLと被虐待児に特定的な問題行動のアセスメントシートである兆候チェックリストの標準化も行った。その結果、CBCLのすべての項目との相関が有意に高く、CBCLを補完するアセスメントシートとして活用できることが示唆された。2、これらのことと援助者支援の観点から、共感疲労、共感満足、バーンアウトリスクの評価、特定支援の方略についても検討を行った。バーンアウト領域では、マスラックらの研究を踏まえ、組織論的な支援体制の確立が必要であることを再確認し、それらが共感疲労や共感満足といった、子どもとのかかわりの中で起きてくる職員の疲弊や満足感とどう関連しているかを検討した。3、そのうえで、暫定的な支援プログラムを、複数の児童養護施設での研修で実施し、効果を測定した。これらを通して、援助者支援を念頭においた子どもの攻撃性への対処プログラムを作成し、包括的な養育者ー子ども関係性構築プログラムの標準化に向けて、暫定的なプログラムが構築できたと評価でき、今後の援助者支援に寄与できるものと考えられる。本研究の目的は、施設入所をしている子どもたちの怒り、攻撃性、暴力の現状と課題を明らかにし、そのうえで、虐待を受けた子どもたちに見られる攻撃的行動に対する対処を検討することであった。本研究を通して、子どもの攻撃性に対処するために、両者の相互性に注目する「養育者-子ども相互性」支援システムとして提案するに至った。1、本研究において作成したプログラムの適用を複数の施設で試み、その結果を考察した。こどもの攻撃性は、関わる職員によって異なる様相を呈し、多様な養育環境の中で、職員という社会的、人的環境が子どもたちの怒り感情をアフォードし(ギブソンのアフォーダンス概念の養育環境への適用)、そのことが子どもたちの施設における情動調整のきっかけになることが示唆された。

2、システムにとって、構成要素としての職員への対処プログラムが重要である。援助者支援の観点から、共感疲労、共感満足などの評価、特定支援の方略(アタッチメントの観点による関係性構築、「重要な他者」としての職員との情動調整、職員自身のFR行動への気づき)についても検討を行った。それらは、職員の内省だけでなく、子どもたちの内面を理解し、その世界を語ったり、身体的な内動によって理解していくことで、子ども自身のメンタライジング能力が助長され、次第に、怒りなどの情動を身体性を含めた言葉として理解し調整出来るようになっていくものと考えられた。3、これらを通して、援助者支援を念頭においた子どもの攻撃性への対処プログラム(最終版)を作成することが必要であることが示唆された。包括的な養育者ー子ども関係性構築プログラムの標準化のための最終版(「養育者-子ども相互性」支援システム)(メンタライジング、及び身体感覚への対処方略を促す技法含む)が構築できたと評価でき、今後の児童福祉施設における子ども支援、援助者支援に寄与できるものと考えられる。子ども家庭福祉本研究の目的は、虐待を受けた子どもたちに見られる攻撃的行動(特に身体的・言語的暴力)に対する対処を考える際に、子どもたちの感情調整や養育者との関係構築をプログラムの中に取り入れている包括的養育者ー子ども関係性構築プログラム(「愛着臨床アプローチ」含む)が有効であるのかどうかを検証することである。2年目の当該年度では、本研究の初年度において作成した包括的養育者ー子ども関係性構築プログラムの適用を3か所の施設で試みた。その結果、攻撃性のなかの反応性攻撃性は、対処可能となることが複数名の職員によって確認された。しかし、自己発現性攻撃性は、予測不能な側面もあり、また、深い情動的な「怒り」体験を伴うものであり、職員への対処プログラムとして修正が必要であることが示された。これらのことと援助者支援の観点から、共感疲労、共感満足、バーンアウトリスクの評価、特定支援の方略(アタッチメントの観点による関係性構築、「重要な他者」と位置づいた職員との情動調整)についても検討を行った。その結果、子どもの身体感覚への注目や身体に生じる情動への調整機能を促すことが技法上必要であることが示唆された。また、関係性構築については、子どもの中にあるボーダーライン心性に関する知識と対処技術が必要であることが考察された。以上から、メンタライジング、及び身体感覚への対処方略を促す技法を、プログラムに取り入れることが必要であることが示唆された。これらのことは、当初の目標にも合致することである。全体を通して、援助者支援の観点に立った子どもの攻撃性対処プログラムの作成は、順調に進んでいるものと判断する。本研究の目的は、虐待を受けた子どもたちに見られる攻撃的行動(特に身体的・言語的暴力)に対する対処を考える際に、子どもたちの感情調整や養育者との関係構築をプログラムの中に取り入れている包括的養育者ー子ども関係性構築プログラム(「愛着臨床アプローチ」含む)が有効であるのかどうかを検証することである。
起床後の覚醒度低下対策としての自己覚醒の精神生理学的検討

【研究目的】睡眠短縮(5時間睡眠)時において、自己覚醒が起床直後の睡眠慣性と日中の眠気に及ぼす影響を検討した。【研究方法】自己覚醒習慣のない労働者15名(平均年齢40.5歳,27-49歳)を対象に実験を実施した。実験は、参加者宅での3目間の生活統制(5時間睡眠)と1日の実験室実験からなっていた。生活統制期間は就床前と起床後に主観的・行動的眠気を測定した。また、実験室実験時は、1時間おきに主観的・行動的・生理的な眠気を測定した。なお、生活統制期間中は、毎朝目覚まし覚醒あるいは自己覚醒した。その後、再びもう一方の覚醒方法で自宅での3日間の生活統制と実験室実験を実施した。【研究結果】睡眠短縮により、起床直後や日中に強い眠気が認められた。一方で、自己覚醒すると、目覚まし覚醒した時と比べて、起床後や日中の覚醒度(ヴィジランスパフォーマンス)が高かった。このことから、自己覚醒は覚醒維持能力を高める可能性が示された。【意義】夜型化が進む現代社会において、人々の睡眠時間は減少している。特に労働者の中には、残業や交代制勤務などにより睡眠時間を十分に確保できない者も少なくない。そのようななか、睡眠不足はQOLの低下だけでなく,労働意欲の減退や就労場面での健康と安全を阻害する問題につながる。これに対して、本研究の結果から、自己覚醒は睡眠時間が短い場合でも睡眠慣性や日中の眠気予防に有効であることが示された。【研究目的】本年度は、自己覚醒が日中の眠気予防に有効であるかを検討することを目的に実験を実施した。【研究方法】自己覚醒習慣のない健常大学生・大学院生11名を対象に実験を実施した。参加者は自宅で1週間の生活統制を実施し、その後、実験室実験を行い、日中の覚醒度を測定した。なお、生活統制期間中は、毎朝強制覚醒あるいは自己覚醒した。その後、再びもう一方の覚醒方法で自宅での1週間の生活統制と実験室実験を実施した。【研究成果】自己覚醒習慣がない者でも1週間の自己覚醒訓練で80%が自己覚醒できたこと、また、自己覚醒をした方しが、日中の覚醒度が主観的にも行動的にも高くなっていたことが示された。このことから、自己覚醒は目中の眠気予防に有効であることが示された。【意義】日中の眠気は、学生であれば授業中の居眠りや集中力の散漫につながる。さらに勤労者であれば、作業効率の低下や交通事故・産業事故につながることが報告されている。本研究成果により、この日中の眠気を予防する手段として自己覚醒が有効であることを新たに示すことができた。【重要性】従来、日中の眠気予防の手段として、仮眠や高照度光照射などが有効であることが示されてきた。しかし、仮眠は学校や職場の環境によっては実施が難しく、また、高照度光照射は初期・継続費用がかかることなどの問題があった。一方、自己覚醒は、1週間の訓練で8割以上の者が可能となり、かっ日中の職場環境にとらわれず、費用もかからない手法である。このことから、本研究成果は誰でも可能である簡便な眠気予防法を確立したといえる。
大学の情報教育における多人数個別学習を成立させる評価システムの開発

多くの学生を対象とした個別学習を円滑に成立させるための評価システムを開発し、実運用と評価を行った。1.開発したシステムの概要(1)個々の進捗状況をリアルタイムで把握できる。(2)コンピュータ・ネットワークを活用し、評価が行える(3)学習意欲の喚起・持続のためのマルチメディアを利用したKR情報の提供ができる(4)学生・教師間の円滑なコミュニケーションが確立できる学生への評価の提示の方法として、文字だけでなくコンピュータ・ネットワーク上でマルチメディアを積極的に活用でき、学生のコンピュータの利用状況などの記録がとれるような機能を付加している。開発に際しては、ネットワークに関する専門的な知識やアドバイスを業者のSE等から吸収し、他のネットワークOSへの転用が図れるように留意しながら進めた。2.評価システムを利用した授業の実施個別学習をベースとした情報教育カリキュラムの中で、開発した評価システム利用し、学生の反応や利用した結果などをアンケート調査等で検証した。評価システムが学生の個別学習を支援し、有効に働いているか、学習の効果が上げられているか等の分析をおこなった。3.まとめ大きな特色は、自動化された個別学習ではなく、教員と多人数の学生間のコミュニケーションを大切にした中での個別学習における、評価システムである。学習の支援や、学生の意欲を喚起・持続させるための手法などを含み、それをコンピュータ・ネットワーク上でリアルタイムに行うことができるようにするすることができた。アンケートの結果などから、最初は尻込みしていた学生も、課題解決の面白さや達成後の成就感を味わうことで、次の課題に意欲的に取り組んでいることがわかった。
細胞周期におけるサイクリン分解制御因子の機能解析

サイクリンは細胞周期の進行を制御するサイクリン依存性キナーゼ(CDK)活性調節タンパク質である。M期サイクリン(サイクリンAとB)のユビキチン依存の分解によりCDKが不活性化し、細胞はG1期に移行する。サイクリンAとサイクリンBは共にユビキチン-プロテアソーム経路で分解されるが、分解時期とそのしくみは異なり、それぞれ特異的な分解調節制御を受けている。従ってM期サイクリンの選択的分解のしくみの解明は細胞周期進行制御における重要な研究課題となっている。本研究では、細胞周期のサイクリン分解をモデル系にして、アフリカツメガエルと出芽酵母を用いてUbL-UBAドメイン蛋白質XDRP1の機能と構造を調べ、以下の結果を得た。(1)アフリカツメガエル卵cDNAライブラリーからUbL-UBAタンパク質XDRP1の2種類のアイソフォームをクローニングした。両者(XDRP1LとXDRP1S)はUbLドメイン内の15アミノ酸配列が在る(XDRP1L)かない(XDRP1S)以外は互いに同じ配列を持っていた。(2)両生類卵抽出液を用いてポリユビキチン化したサイクリンA/BとUBAドメインの結合、プロテアソームとの結合を解析した。XDRP1LとXDRP1Sは共にポリユビキチン化したサイクリンAとBに結合した。一方、XDRP1Lはプロテアソームと結合するが、XDRP1Sその結合が著しく低下した。その代わり、UbLドメインを介してサイクリンAとBと結合した。(3)両生類卵抽出液を用いてXDRP1のサイクリンAとBの分解に対する効果を調べた。XDRP1SはCDK活性に依存したXDRP1S-サイクリンの結合に依存してサイクリンAとBの分解を抑制した。(4)卵成熟と胚発生におけるXDRP1の発現を解析し、XDRP1はMBT前の初期胚で高度にリン酸化されるリン酸化蛋白質であることが分かった。これらの解析を通して、細胞周期におけるサイクリン分解蛋の選択的制御機構に関わるUbL-UBA蛋白質による調節機構が明らかになった。ユビキチン-プロテアソーム経路で分解されるM期サイクリン(サイクリンAとB)は細胞周期で分解時期が異なり、それぞれ特異的な分解調節制御を受けている。このM期サイクリンの選択的分解のしくみの解明は細胞周期進行制御における重要な研究課題として位置付けられる。本研究では、細胞周期のサイクリン分解をモデル系にして、アフリカツメガエルと出芽酵母を用いてUBAドメイン蛋白質XDRP1/Dsk2の機能と構造を調べ、以下の結果を得た。(1)アフリカツメガエル卵cDNAライブラリーから2種類のXDRP1をクローニングして塩基配列を比較検討し、出芽酵母UBAドメイン蛋白質Dsk2のorthologであるXDRP1とUBLドメインに15アミノ酸が決失したXDRP1のアイソフォームが同定された。(2)両生類卵抽出液を用いてXDRP1のサイクリンAとBの分解に対する効果、ポリユビキチン化したサイクリンA/BとXDRP1(UBAドメイン)との結合、プロテアソームとの結合のキネティクスを解析した。XDRP1はサイクリンAの分解を抑制し、サイクリンBの分解を促進する選択的分解効果をもつことを明らかにした。また、ポリユビキチン化したサイクリンAとBに結合した。(3)細胞周期進行におけるXDRP1のリン酸化により、サイクリンBの分解促進効果が減少した。これらの解析を通して、細胞周期におけるサイクリン分解蛋の選択的制御機構に関わる因子とその分子機構を示した。