hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
花粉培養系を用いたアブラナ科作物の新しい育種技術と新機能の開発

上記研究課題について、以下の4つのサブテーマを設けて研究を行った。1.半数体育種技術の開発:花粉からの植物体再生能の高い日本型のハクサイならびにカンランの育成を試み、高再分化系統を作出した。また、この両種について病害抵抗性及び晩抽性系統の育成を花粉培養を用いて試み、育種素材として有望なDH系統を得た。花粉由来胚の貯蔵システムの開発を試み、ABA処理と低温貯蔵することで、胚の貯蔵と大量のプラグ苗の育苗の可能性が示された。2.胚発生の遺伝因子ならびに発生機構の解明:花粉由来胚発生のステージに従い、硝酸態窒素同化経路の酵素遺伝子が発現し、従属栄養から独立栄養へと変化することが明らかとなった。ナタネ、ハクサイについてダイアレル分析を行い、胚発生能の遺伝的要因を調査した。両種とも胚発生能は遺伝子の相加的効果が大きく、遺伝率も高いことが明らかとなった。また、ナタネの胚発生能に連鎖する3つのRAPDマーカーを見出し、それらのマーカーは胚発生に関して相加的効果を持っていた。3.遺伝的変異の拡大と新機能の開発:ナタネ、ハクサイの花粉胚発生における紫外線の影響を調査し、LD50を明らかにした。また、黒腐病菌と軟腐病菌の培養濾液が花粉胚形成に抑制的に働くことから、耐病性の選抜に利用できる可能性が示唆された。切り花培養へのγ線照射の影響を調査し、卵細胞期から受精期が最も感受性が高いことを明らかにした。ナタネの花粉培養系を用い形質転換を行い、低頻度であるが遺伝子導入の可能性が示された。導入遺伝子の確認として、簡易抽出DNAを用いたPCR法を開発した。4.半数体育種法の評価:RAPDマーカーを指標としてDH系統の固定度を調査した。DH系統は両親に比べて固定度は高かったが、系統内に多型を有していた。その他、本研究グループの情報交換を目的として、ニュースレター「Brassica talk」13号を発行した。このニュースレターは、本研究終了後も引き続き発行していくこととなった。表記研究題目について以下の4つのサブテーマを設けて研究を行った。1.半数体育種技術の開発:ハクサイについては、晩抽性系統を育成するため、日本型ハクサイと低温感応性のないツケナ安濃3号のF1の花粉由来植物から晩抽性個体を選抜した。ナタネでは、B.junceaより高リノール酸を導入し無エルシン酸高リノール酸系統を育成した。一方、ABA処理乾燥法により初期子葉胚でも乾燥貯蔵できることが明らかとなった。2,胚発生の遺伝因子ならびに発生機構の解明:胚発生の機構については、胚発生時の窒素同化に着目し、硝酸還元酵素の活性が心臓型胚のステージから発現され始めることを明らかにし、本酵素の遺伝子の単離に成功した。遺伝因子の解析については、カンラン1添加型ダイコンを用いた実験で、aおよびf添加型系統でのみ不定胚が得られ、これらの染色体の胚発生に対する効果が示された。また、ナタネの胚発生能に関する遺伝要因の解析のため、異なる系統間でダイアレル交配を行い、現在F1を養成中である。

3.遺伝的変異の拡大と新機能の開発:ナタネの花粉におけるγ線および紫外線の影響を明らかにし、最適突然変異処理条件(γ線16Gy、紫外線0.182mW/cm15s)を明らかにした。本法により耐塩性個体を選抜し、このM0個体はin vitroのリ-フデイスク培養で耐塩性を示した。4.半数体育種法の評価:半数体育種法の評価については、ハクサイ、ナタネを用い、それぞれF1を作成し、現在親系統のDNAマーカーの選抜ならびにF1個体を養成中である。その他、本研究グループの情報交換を目的として、ニュースレター(Brassica talk」第1号を発行した。上記の研究題目について以下の4つのサブテーマを設けて研究を行った。1.半数体育種技術の開発:ハクサイ及びカンランについて、花粉からの再分化能を導入した日本型ハクサイならびに黒腐病抵抗性カンランの育成を継続し、花粉培養を使い農業形質の改良を行った。ナタネでは、B.junceaより高リノール酸を導入した無エルシン酸高リノール酸系統について、形質の安定性を図るため花粉培養を用いて固定化を図っている。2.胚発生の遺伝的要因ならびに発生機構の解析:胚発生の機構については、胚発生時の窒素同化に着目し、特に初期胚発生に焦点をあて調査している。分裂誘導のステージにはグルタミンが必須であること、加えてこの時期からグルタミン合成酵素が発現していることが明らかとなった。また、ナタネの胚発生能に関する遺伝的要因の解析のため、異なる系統間でダイアレル交配を行い、F1の花粉胚発生を調査したところ胚発生能は優性の遺伝因子によって支配されていることが明らかとなった。3.遺伝的変異の拡大と新機能の開発:ハクサイの花粉胚発生における紫外線の影響を調査し、LD50は10秒の照射であることを明らかにした。また、花粉胚形成に対して黒腐病と軟腐病菌の培養濾液が抑制的に働くことを明らかにし、耐病性の選抜に利用できる可能性が示唆され、現在選抜を行っている。切り花培養へのγ線照射の影響を調査し、卵細胞期から受精期が最も感受性が高いことを明らかにした。4.半数体育種法の評価:B.campestrisを用い、花粉培養により得られたDH系統の遺伝的固定度をRAPD法で調査した。DH系統の固定度は高かったが、DH系統内にも遺伝的変異が存在した。またDH系統を用い、根こぶ病抵抗性等の有用形質と連鎖したRAPDマーカーの探索を試み、いくつかのマーカーを得た。上記の研究課題について、以下の4つのサブテーマを設けて研究を行った。1.半数体育種技術の開発:ハクサイ及びカンランについて、花粉からの植物体再生能の高い日本型系統の育成を継続し、高再分化能系統に日本型系統を交配した後代のDH系統について、再分化及び農業形質の改良を行った。また、DH系統を用い根こぶ病抵抗性及び黒腐病抵抗性系統の選抜を行った。2.胚発生の遺伝的要因ならびに発生機構の解析:ハクサイの胚発生能に関する遺伝的要因の解析のため、胚発生能の異なる系統間のF1の花粉胚発生に基づきダイアレル分析を行った。胚発生能は遺伝子の相加的効果が大きく、遺伝率も高いことが明らかとなった。また、ナタネの胚発生能に連鎖する3つのRAPDマーカーを見出し、それらのマーカーは胚発生に関して相加的効果を持っていた。野生種Moricandia arvensisの染色体を添加した大根の花粉培養の結果、4種類の添加型系統の胚発生が高まった。3.遺伝的変異の拡大と新機能の開発:ナタネの花粉および花粉由来胚をターゲットとしてアグロバクテリウム法およびパーティクルガン法による形質転換を行った。
波浪エネルギーを利用した沿岸域における貧酸素化防止策に関する研究

平成20年度はOne-Way Pipeの実用化のため,平成19年度の成果を基にっば型One-Way Pipeによる一方向性流れの生成メカニズムを解明することを目的とした室内実験を行った.その結果,1.往復流場につば型One-Way Pipeを設置した場合,つば近傍,および後方には発達した乱れが発生し,その空間分布は位相が変わっても大きく変化しない.2.つば後方において剥離渦が発生し,その結果低圧部を形成して流れが加速される.一方,逆流時にはつばが突き出し管路として作用して入口損失を増大させて流れを妨げ,管に流入する流速が減少する.結果として管路内に正の残差流速が生成されることが明らかとなった.以上の結果を踏まえて,次につば型One-Way Pipeの最適なつばの形状を明らかにするために様々な波浪条件のものでつば高さおよびつばの設置位置を変化させた実験を行った.その結果,粗度型One-Way Pipeの場合管路長1と波の波長Lの比がL/1=2となるときに管路の入口付近と出口付近の流速が常に逆位相となって互いに打ち消しあうため,管路内の残差流の生成能力が小さくなっていたが,つば型One-Way Pipeにおいてはそのような傾向は見られず,L/1=1.1以外のすべてL/1の値において残差流量は正の値をとり,L/1=3.5(周期T=1.2sec)のとき最大値となった.しかしながらL/1>3.5になると残差流量は減少するため,L/1=23.5の条件を満たす必要があることが明らかとなった.また,波形勾配H/Lが0.023≦H/L≦0.040の範囲において最大の残差流量を得るためにはつば高さδhおよびつば設置位置δ1を0.4<δh/d,0.5<δ1/d≦1.0とすればよいことが明らかとなった.本研究は、自然界において人類の生産活動や社会活動により傷っいた自然環境を蘇生・再生させるために、自然エネルギーの一部を利用して流れや物質輸送の新たな創出や制御を可能にしようとするものである。成層状態は閉鎖性の内湾など潮流の弱いところに発生し、底層が貧酸素化することが多い。非対称構造物を管路内壁に複数個取り付け、流れの方向により管内抵抗が異なるパイプ(以下0ne-Way Pipeと呼ぶ)を波の下の往復流場である海底に設置すると、管内で一方向流れが創成されることが期待される。このOne-Way Pipeを貧酸素水塊力溌生して停滞しやすい領域に設置することにより、その領域から流れと混合力の強い外の海域まで自然エネルギーである波のエネルギーの一部を使って貧酸素水塊を取り出し、貧酸素水の問題を解決しようとするものである。平成19年度の主な成果は以下の通りである。(1)室内実験を行い、波浪残差流が最も大きくなるOne-Way Pipe内設置粗度の形状、間隔、大きさ等の最適諸元を決定した。次にパイプの出入口部にラッパ状の形状を付けた場合の残差流生成能力について検討を行った、更に風レンズの原理を応用して、出口付近にツバ状の突起物を取り付けた場合の残差流生成能力についても同様に検討した。(2)波長とパイプ長の比に対する波浪残差流の生成量を求め、波長に対する最適パイプ長比を決定した。(3)実験により波長に対する最適すきま間隔、またそのときにパイプから次のパイプに手渡される水の輸送量の評価を行った。特に2個、3個、4個と数を増やして連続設置した場合の効果も定量的に把握した。また、パイプとパイプが直線でなく角度をもつ場合(輸送経路を曲線にするためにも必要)の連結機能についても定量評価を行った。平成20年度はOne-Way Pipeの実用化のため,平成19年度の成果を基にっば型One-Way Pipeによる一方向性流れの生成メカニズムを解明することを目的とした室内実験を行った.その結果,1.往復流場につば型One-Way Pipeを設置した場合,つば近傍,および後方には発達した乱れが発生し,その空間分布は位相が変わっても大きく変化しない.2.つば後方において剥離渦が発生し,その結果低圧部を形成して流れが加速される.一方,逆流時にはつばが突き出し管路として作用して入口損失を増大させて流れを妨げ,管に流入する流速が減少する.結果として管路内に正の残差流速が生成されることが明らかとなった.以上の結果を踏まえて,次につば型One-Way Pipeの最適なつばの形状を明らかにするために様々な波浪条件のものでつば高さおよびつばの設置位置を変化させた実験を行った.その結果,粗度型One-Way Pipeの場合管路長1と波の波長Lの比がL/1=2となるときに管路の入口付近と出口付近の流速が常に逆位相となって互いに打ち消しあうため,管路内の残差流の生成能力が小さくなっていたが,つば型One-Way Pipeにおいてはそのような傾向は見られず,L/1=1.1以外のすべてL/1の値において残差流量は正の値をとり,L/1=3.5(周期T=1.2sec)のとき最大値となった.しかしながらL/1>3.5になると残差流量は減少するため,L/1=23.5の条件を満たす必要があることが明らかとなった.

また,波形勾配H/Lが0.023≦H/L≦0.040の範囲において最大の残差流量を得るためにはつば高さδhおよびつば設置位置δ1を0.4<δh/d,0.5<δ1/d≦1.0とすればよいことが明らかとなった.
重症心不全に対する免疫吸着療法の開発

拡張型心筋症の終末像は薬物治療抵抗性の心不全である。心機能低下に関与しうる抗心筋自己抗体を除去するという免疫吸着療法を、薬物抵抗性心不全患者に実施し、その有効性・安全性について検討した。7例に本治療を行い、高度の低血圧・低心拍出・肺うっ血患者においても有害事象なく治療することができた。本治療により抗β1受容体抗体価や、抗心筋自己抗体を多く含むIgG3分画の有意な減少効果が示され、3例に心不全症状の改善効果が認められた。諸検査指標の解析において左室駆出率、心拍出量、酸化ストレスレベルの早期改善効果が認められた。平成19年度中,2名の重症心不全患者に免疫吸着療法を実施した。第1例目患者は3回の吸着療法中すべてにスワンガンツカテーテルを用いた詳細な血行動態評価を行った。吸着療法施行中はスワンガンツカテーテル検査指標の悪化は認めなかった。また,治療後の感染症,出血傾向の問題もなく,心臓移植の他に有効な治療法のない重度の心不全患者において本治療が安全に施行できることが示唆された。本症例は自覚症状の明らかな改善は認めなかったが,血漿BNP値は治療前1909pg/mlから治療2週後1213pg/mlに,抗β1受容体抗体価は13.4から6.6に低下,LVEFは23%から29.5%に改善を示し,本療法の短期的有効性が期待できる結果であった。第2例目は大動脈内バルーンパンピング(IABP)から離脱できない末期心不全患者に本療法を施行した。欧米での本治療プロトコールの多くは連日計5回の吸着を行うものであるのに対し,我々はより安全性を重視し週1回,計3回のプロトコールで本研究を開始したが,1例目の経験を生かし,第2例目のプロトコールを週2回,計3回に変更し実施した。本療法施行後IABPの離脱に成功し,本治療の有効性が示唆された。また,日本アフェレシス学会学術大会シンポジウムにて,慢性心不全患者におけるβ1受容体抗体と心臓交感神経機能について,心不全患者における抗β1受容体抗体価と心筋MIBG指標との関連を調べた我々のデータを提示するとともに,本施設第1例目の重症心不全に対する免疫吸着療法の症例報告を行った。現在まで7例に本治療を行い、高度の低血圧・低心拍出・肺うっ血(及びペースメーカーやICD植え込み術後状態)患者においても有害事象なく治療することができた。本治療により抗β1受容体抗体価(前27.3±11.3,後17.7±12.3, p<0.01)や抗β1受容体抗体などの抗心筋自己抗体を多く含むとされるIgG3分画の(前74.5±38.2,後16.0±8.8, p<0.01)有意な減少効果が示され、3例に心不全症状の改善効果が認められた。7例の諸検査指標の解析において左室駆出率(前22.8±6.2,後29.1±9.1, p<0.05)、心拍出量(前1.71±0.40,後1.97±0.41, p<0.05)の早期改善効果が認められた。さらに、免疫吸着前後でdROMtestにて酸化ストレスレベルを測定したところ、有意な酸化ストレスレベルの改善を示し(治療前393±45U. CARR,治療後314±58U. CARR, p<0.05)この酸化ストレスレベルは左室駆出率(R=-0.601, P=0.02)および肺動脈楔入圧(R=0.668, P<0.02)と良好な相関を示した。本治療が安全かつ有効であるとのデータが得られ、加えて、免疫吸着療法による酸化ストレス改善効果が観察された。この酸化ストレスレベルの変化は免疫吸着療法自体の効果なのか、あるいは心機能改善に伴う二次的な効果なのかは明らかではない。更に症例を重ねるとともに、この酸化ストレスマーカーと各種サイトカインとの関連についても検討をしていきたい。そしてどのような患者にこの治療がより有効であるのか、この治療が新たな心不全治療法として確立できるよう、治療効果を予期できる指標を探っていく予定である。
確率的イベントストリームにおけるパターンマイニングのための索引構築に関する研究

研究目的として3つの課題それぞれに取り組む.以下,各課題において実施予定の項目について述べる.1.確率的イベントストリームからのモデル(有限オートマトン)抽出:離散確率分布の系列である確率的イベントストリームを,有限オートマトンとしてモデル化する.2.有限オートマトンからの正規表現索引の構築:抽出した有限オートマトンから,確率的イベントストリームにおけるパターン検索に利用可能な正規表現索引を構築する.3.システムとしての実装及び評価:提案手法をシステムとして実装し,処理時間や精度の性能を評価する.研究目的として3つの課題それぞれに取り組む.以下,各課題において実施予定の項目について述べる.1.確率的イベントストリームからのモデル(有限オートマトン)抽出:離散確率分布の系列である確率的イベントストリームを,有限オートマトンとしてモデル化する.2.有限オートマトンからの正規表現索引の構築:抽出した有限オートマトンから,確率的イベントストリームにおけるパターン検索に利用可能な正規表現索引を構築する.3.システムとしての実装及び評価:提案手法をシステムとして実装し,処理時間や精度の性能を評価する.
車載制御システムの脆弱性検出手法に関する研究開発

本研究では,自動車のセキュリティ強化技術の一環として,新たな脆弱性を発見するための方法について検討し研究を進めている.ここ数年,ホワイトハッカーや研究者らが市販されている自動車に対して様々な脆弱性が存在することを指摘し,今後販売される自動車には様々なセキュリティ強化技術が適用されることが予想されている.しかしながら,その一方で,現在までに発見されていない未知の脆弱性を見つける方法についてはあまり議論されていないのが現状である.このため,本研究では,以下の3つの課題に分割し取り組んだ.1)車載制御ネットワークに対する攻撃手法の整理と分類として,既存する脆弱性情報を整理し,ある自動車メーカーで発生する脆弱性が設計の異なる他の自動車メーカーの車両でも発生するかを検証する手法について研究した.2)車載制御ネットワークに対するファジング手法の研究として,今後セキュリティ対策された自動車に対する出荷前に行うファジングテストに関して,効率的な手法を研究した.3)次世代の車載制御ネットワーク向けの脆弱性検証手法の研究として,次世代のプロトコルに対するファジングを中心とするテスト手法について検討している.これらの研究を通じて,出荷前の自動車に対するセキュリティテストの確立と効率化を検討した.結果的に,研究課題1と2については試行錯誤し完了した.研究課題3については今後も継続的に研究開発が必要である.より具体的には,制御システム向けのセキュリティテスト手法として,実機上での評価手法としては完了したものの,仮想環境等を利用した更なる評価手法の効率化を検討する必要がある.本研究では,自動車のセキュリティ強化技術の一環として,新たな脆弱性を発見するための方法について検討し研究を進めている.ここ数年,ホワイトハッカーや研究者らが市販されている自動車に対して様々な脆弱性が存在することを指摘し,今後販売される自動車には様々なセキュリティ強化技術が適用されることが予想されている.しかしながら,その一方で,現在までに発見されていない未知の脆弱性を見つける方法についてはあまり議論されていないのが現状である.このため,本研究では,以下の4つの課題に分割し取り組んでいる.1)車載制御ネットワークに対する攻撃手法の整理と分類として,既存する脆弱性情報を整理し,ある自動車メーカーで発生する脆弱性が設計の異なる他の自動車メーカーの車両でも発生するかを検証する手法について研究している.2)車載制御ネットワークに対するファジング手法の研究として,今後セキュリティ対策された自動車に対する出荷前に行うファジングテストに関して,効率的な手法を研究している.3)車載制御ネットワークに対する新たな攻撃手法の研究として,既存する攻撃手法から新たな攻撃手法を作り出せるかを検討している.4)次世代の車載制御ネットワーク向けの脆弱性検証手法の研究として,次世代のプロトコルに対するファジングを中心とするテスト手法について検討している.これらの研究を通じて,出荷前の自動車に対するセキュリティテストの確立と効率化を目指している.平成28年度は,研究課題1と2を終わらせる予定として進めており,概ね順調に実施している.各研究課題の観点では,研究課題3と4に着手しながら,研究課題1と2のまとめを進めている.研究課題1についてはまとめを行っている.研究課題2と4のファジングツールの研究については,一般的な情報システム向けに広く使用されているbeSOTRMを用いて,自動車向けの通信ネットワークであるCANやCAN-FDへのファジングテストを行うツールを設計開発した上で実行効率を測定した.現在は,ツールの機能拡張を進めている.また,高い安全性が要求される自動車の制御システムでは,効率的に回帰テストを行う手法が要求されており,自動車のプロセスに適合するようなテスト手法が求められている.このため,開発したツールの実行効率などは評価を行っているものの,より実行効率を上げるためには,テストパターンを削減する方法が必要と考えている.この理由から,尚,効率的にテストパターンを生成するジェネレータなどが必要になっている.このため,今後はテストパターンの生成技術について注力していくことを予定している.本研究では,自動車のセキュリティ強化技術の一環として,新たな脆弱性を発見するための方法について検討し研究を進めている.ここ数年,ホワイトハッカーや研究者らが市販されている自動車に対して様々な脆弱性が存在することを指摘し,今後販売される自動車には様々なセキュリティ強化技術が適用されることが予想されている.しかしながら,その一方で,現在までに発見されていない未知の脆弱性を見つける方法についてはあまり議論されていないのが現状である.このため,本研究では,以下の4つの課題に分割し取り組んでいる.1)車載制御ネットワークに対する攻撃手法の整理と分類として,既存する脆弱性情報を整理し,ある自動車メーカーで発生する脆弱性が設計の異なる他の自動車メーカーの車両でも発生するかを検証する手法について研究している.2)車載制御ネットワークに対するファジング手法の研究として,今後セキュリティ対策された自動車に対する出荷前に行うファジングテストに関して,効率的な手法を研究している.3)車載制御ネットワークに対する新たな攻撃手法の研究として,既存する攻撃手法から新たな攻撃手法を作り出せるかを検討している.4)次世代の車載制御ネットワーク向けの脆弱性検証手法の研究として,次世代のプロトコルに対するファジングを中心とするテスト手法について検討している.これらの研究を通じて,出荷前の自動車に対するセキュリティテストの確立と効率化を目指している.平成28年度までに,研究課題1と2を終わらせ,概ね順調に実施していた.平成29年度は,研究課題3と4に着手しながら,研究課題1と2のまとめを進めていた.しかしながら,研究課題3と4を進める中で新たな評価項目を追加したため,進捗がやや遅れている.まず研究課題

3と4に共通する項目として,ファジングテスト手法である.民生用のネットワークプロトコルの多くが,脆弱性を検出する手法として,ファジングテストを採用しており,今後は車載制御通信プロトコルとして広く採用されているController Area Network (CAN)でもファジングテストの採用が検討されている.しかしながら,これらのテストの多くが膨大な時間を要することが前提となっており,効率的なテスト手法が検討されていない.このため,本研究では,効率的なファジングデータの生成手法について検討した.本研究の提案手法では,車載制御システムの設計情報を生かしたグレーボックステスト手法を検討している.本手法の特徴は,設計情報を活用することにより,無駄なテストケースを減らすことが可能である一方,設計者が考え付かないようなデータの組み合わせを作成することにより,制御システム上の物理的な制約を超えたテストデータを生成することが可能である.現在,これらの手法の評価を実施している.さらに新たな追加の項目として,車載制御システム相当の評価環境での評価を追加した.より具体的には,当初検討していたファジングテストは,評価対象となる1台の電子制御ユニット(Electronic Control Unit, ECU)に対して実施することを想定していたが,車両組付け後の複数台のECUが接続される環境でもファジングテストを実施する場合が想定される.その場合の評価環境(仮想的な車両環境)を用意し手法の評価を実施している.本研究では,自動車のセキュリティ強化技術の一環として,新たな脆弱性を発見するための方法について検討し研究を進めている.ここ数年,ホワイトハッカーや研究者らが市販されている自動車に対して様々な脆弱性が存在することを指摘し,今後販売される自動車には様々なセキュリティ強化技術が適用されることが予想されている.しかしながら,その一方で,現在までに発見されていない未知の脆弱性を見つける方法についてはあまり議論されていないのが現状である.このため,本研究では,以下の3つの課題に分割し取り組んだ.1)車載制御ネットワークに対する攻撃手法の整理と分類として,既存する脆弱性情報を整理し,ある自動車メーカーで発生する脆弱性が設計の異なる他の自動車メーカーの車両でも発生するかを検証する手法について研究した.2)車載制御ネットワークに対するファジング手法の研究として,今後セキュリティ対策された自動車に対する出荷前に行うファジングテストに関して,効率的な手法を研究した.3)次世代の車載制御ネットワーク向けの脆弱性検証手法の研究として,次世代のプロトコルに対するファジングを中心とするテスト手法について検討している.これらの研究を通じて,出荷前の自動車に対するセキュリティテストの確立と効率化を検討した.結果的に,研究課題1と2については試行錯誤し完了した.研究課題
分子極性チューニングに基づく光応答性機能材料の創成

本研究では、生体色素分子ビリルビンの最小構成単位であるジピリノンを基盤とした、新しい光応答性分子ユニットの新規開発を行った。まずは、種々のジピリノン誘導体を合成し、その光化学的性質の追跡を行った結果、エトキシカルボニル基を導入したジピリノン誘導体が高い異性化率を示す事を明らかにした。さらにこの分子は、クロロホルム中とメタノール中において光照射後に得られる異性体の熱安定性が大きく異なることを見いだし、溶媒によって熱可逆的なT型と熱不可逆的なP型との間で切り替えができる新しい光応答性分子として振る舞うことを明らかにした。本研究は、生体内色素分子であるビリルビンの構成単位であるジピリノンを基盤とした新しい光応答性分子ユニットの新規開発ならびにその分子ユニットの光照射に伴う極性チューニングを利用した集合構造および機能制御を行うことを目的としている。平成26年度は、種々のジピリノン誘導体を合成し、その光化学的性質の追跡を行った。特に本研究では、ジピリノンのピロールアルファ位に様々な置換基を導入した誘導体の合成を行い、クロロホルム中におけるZ体からE体への光異性化率について400 nmの可視光照射を行い検討した。その結果、ベンジルなどの電子供与性部位を導入したジピリノン誘導体では、光異性化率が低かったのに対し、アセチル基やエステル基のような非芳香族性の電子吸引基を導入する事で、58%まで光異性化率が大幅に向上する事を見出した。この光異性化率はこれまでに報告されているジピリノン誘導体の中で最高の値であった。また、エステル置換体はクロロホルム中において、光照射によって生じたE体からZ体への熱戻り反応が起こることを見出し、熱可逆的なT型の光応答性分子であることが明らかとなった。さらに興味深いことに、エステル置換体のメタノール中における、光異性化挙動についても追跡したところ、Z体からE体への光異性化率が71%まで向上した。熱戻り反応についても追跡したところ、メタノール中においては、光照射によって生じたE体はZ体への熱戻りが起こらなかった。一方、紫外光を照射することで、E体からZ体への逆異性化反応を引き起こすことができ、可視光と紫外光を交互に照射することで、Z体とE体間の相互変換を繰り返し行う事にも成功した。このように、エステル体はメタノール中において、熱不可逆的なP型の光応答性分子としてふるまうことを見出し、溶媒によってT型とP型が変換可能な新規な光応答性分子を開発することができた。本研究では、生体内色素分子であるビリルビンの構成単位であるジピリノンを基盤とした極性チューニングが可能な新しい光応答性分子ユニットの新規開発を行った。まずは、種々のジピリノン誘導体を合成し、その光化学的性質の追跡を行った。その結果、アセチル基やエトキシカルボニル基のような非芳香族性の電子吸引性基を導入する事で、58%まで光異性化率が大幅に向上する事を見出した。また、エトキシカルボニル体はクロロホルム中において、光照射によって生じたE体からZ体への熱戻り反応が起こることを見出し、熱可逆的なT型の光応答性分子であることが明らかとなった。一方、エトキシカルボニル体のメタノール中における、光異性化挙動についても追跡したところ、光照射によって生じたE体はZ体への熱戻りが起こらなかった。しかし、紫外光を照射することで、E体からZ体への逆異性化反応を引き起こすことができ、可視光と紫外光を交互に照射することで、Z体とE体間の相互変換を繰り返し行う事にも成功した。このように、エトキシカルボニル体はメタノール中において、熱不可逆的なP型の光応答性分子としてふるまうことを見出し、溶媒によってT型とP型の変換可能な新規な光応答性分子を開発することができた。また、このエトキシカルボニル体と種々のカルボン酸との相補的水素結合形成能についても検討し、Z体からE体へと光照射を行うことでカルボン酸が放出できる光応答性分子システムの構築も行った。過去にジピリノンに関する光異性化挙動についての報告が殆ど無いため、種々のジピリノン誘導体を合成し、最も高いパフォーマンスを示すジピリノン誘導体に関しての設計指針を得ることが本研究の第一段階であるが、平成26年度の研究により、エステル基やアセチル基などの非芳香族性の置換基を導入する事で、高い光安定性および高い異性化率を示すジピリノン骨格を得る鍵となることを見出した。

また、このような構造最適化に留まらず、当初の計画では予想していなかった結果として、溶媒によって異なる光応答性挙動を示すデュアルモード型の光応答性といった新しい現象を発見することも出来た。すなわち、光異性化によって生じた速度論的生成物であるE体は、クロロホルム中では熱平衡により熱力学的に安定なZ体に戻るのに対し、メタノール中では、E体は速度論的に安定化されており、Z体には戻らないことを見出した。溶媒によって逆反応の速度が制御可能であることから、これは任意のタイミングで異種の溶媒を添加することなどで、能動的に色調の精密制御が可能であることを示しており、今後、新規な色素材料開発などの実用面での応用も期待される。化学これまでの研究により、種々のジピリノン誘導体を合成し、その光応答性について検討した結果、ピロールアルファ位にエステル基を導入する事で、高い光安定性および高い光異性化率を示すといった新たな知見を得る事ができた。今後は、生体内色素分子であるビリルビンを模倣し、ジピリノン誘導体とカルボン酸との結合の有無について探索する。Z体の無置換のジピリノン分子に関しては、二分子が向かい合い、相補的な水素結合を形成することが、またジピリノン一分子はカルボン酸分子と水素結合を形成することが知られている。そのため、今後は合成したジピリノン誘導体のうち、特に異性化率の高かったエステル基に関して、溶媒に依存した溶液中におけるカルボン酸との会合の強さをNMRスペクトルやUV-Visスペクトルなどの各種分光測定を用いて定量的に評価する。始めは、安息香酸などの最も単純なカルボン酸について検討する予定である。また、二つのNHプロトンが逆方向を向くE体では同方向を向くZ体よりも、カルボン酸の捕捉能は低いと予想されるため、それぞれの会合定数を比較することで確認する。また、カルボン酸存在下においても同様に高い異性化率が保持され、光照射前後で疎水性と親水性が変換可能な目的の極性変換型の分子モジュールとして働くのかを確かめる。さらには、ジピリノン部位に自己集合を誘起する色素部位などを導入し、超分子構造を形成することで、光応答性材料としての可能性を探索する。次年度は、本研究を遂行するにあたり重要な過程である、ジピリノン誘導体の合成の効率化を図る上で有用な自動精製装置を購入予定のため、次年度使用額が生じた。繰越し額と次年度予算とを合算することで、自動精製装置を購入予定である。これにより、ジピリノン誘導体合成の際の精製時間の大幅な短縮が見込まれ、効率的な研究遂行が可能になると期待される。
大規模分散ネットワーク網における効率の良い情報通信技法に関する研究

並列・分散ネットワーク環境での最も基本的な要求は,データパケットを目的のノードまで正しく,高速に伝達することである.本研究の目標は,2次元メッシュ網,3次元メッシュ網,ハイパーキューブ網,そのような規則正しい構造を部分構造として持つような大規模ネットワーク網を対象にして,効率の良いパケット移動経路選択アルゴリズム(ラウティングアルゴリズム)の設計とその実用化技術の開発を行うことであり,以下のような結果を得た.1.3次元メッシュ結合網の直径がΩ(N^<1/3>)であるにも関わらず,単純な経路選択アルゴリズムでは,少なくとも0(N^<2/3>)のラウティング時間を必要とすることを示した.この結果は,Journal of Algorithmsにおいて公表した.2.無情報ラウティングに対して,送信制御無情報方式の有効性について検証した.2次元メッシュ結合網におけるラウティングに対して,それぞれのノードが一度に保持できるパケットのサイズを定数にした場合の0(N^<3/4>)時間のアルゴリズムを示した.また,3次元メッシュネットワーク網に対して,1.16N^<1/2>+o(N^<1/2>)時間の上限を示した.この結果は,Journal of Graph Algorithms and Applicationsにおいて公表した.3.送信制御無情報方式の改善を行った.2次元メッシュ結合網上で,各ノードの近傍情報用いることにより,最適な0(N^<1/2>)時間のラウティングアルゴリズムを開発した.この結果をJournal of Algorithmsにおいて公表した.4.2次元メッシュバス通信網上でのラウティングに関しては,送信制御の際に確率を利用することが有効であることを示し,Theoretical Computer Scienceにおいて公表した.1.無情報ラウティングの問題の洗い出しを行った.格子点上にノードを並べて,それぞれの上下左右との間にリンクを張った,規則正しい構造を持つメッシュ型ネットワーク網は,次元を大きくしていくのに従い,モデルとしての能力も高くなっていくというのが一般的な常識となっている.しかし,基本的なネットワーク演算の一つである無情報ラウティングに伝達経路に制限を加えた問題に対して,Nをノードの総個数とした場合,3次元メッシュ型ネットワークの直径はO(N^<1/3>)であるにも関わらず,少なくともO(N^<2/3>)のラウティング時間を必要とすることを示した.この結果は,Journal of Algorithmsにおいて公表予定である.2. 2次元メッシュネットワーク網における無情報ラウティングに対して,それぞれのノードが一度に保持できるパケットのサイズを定数にした場合のO(N^<3/4>)時間のアルゴリズムを示した.従来の自明なO(N)時間の上限を本質的に改良した最初の結果である.また,3次元メツシュネットワーク網に対して,1.16N^<1/2>+o(N^<1/2>)時間の上限を示した.この結果は,Journal of Graph Algorithms and Applicationsにおいて公表予定である.3. 2次元メッシュネットワーク網における無情報ラウティングに対して,送信制御無情報方式の有効性を調べた.各ノードの近傍の情報を用いることにより,2.954N^<1/2>の通信時間ですべてのパケットの伝達が可能であるようなアルゴリズムを開発した.さらに最適アルゴリズムの開発を継続中である.これらの結果は,ACMのParallel Algorithms and Architectures(SPAA2000),及びWorkshop on Algorithm Engineeringas a New Paradigmにおいて発表を行った.並列・分散ネットワーク環境での最も基本的な要求は,データパケットを目的のノードまで正しく,高速に伝達することである.本研究の目標は,2次元メッシュ網,3次元メッシュ網,ハイパーキューブ網,そのような規則正しい構造を部分構造として持つような大規模ネットワーク網を対象にして,効率の良いパケット移動経路選択アルゴリズム(ラウティングアルゴリズム)の設計とその実用化技術の開発を行うことであり,以下のような結果を得た.1.3次元メッシュ結合網の直径がΩ(N^<1/3>)であるにも関わらず,単純な経路選択アルゴリズムでは,少なくとも0(N^<2/3>)のラウティング時間を必要とすることを示した.この結果は,Journal of Algorithmsにおいて公表した.2.無情報ラウティングに対して,送信制御無情報方式の有効性について検証した.2次元メッシュ結合網におけるラウティングに対して,それぞれのノードが一度に保持できるパケットのサイズを定数にした場合の0(N^<3/4>)時間のアルゴリズムを示した.また,3次元メッシュネットワーク網に対して,1.16N^<1/2>+o(N^<1/2>)時間の上限を示した.この結果は,Journal of Graph Algorithms and Applicationsにおいて公表した.3.送信制御無情報方式の改善を行った.2次元メッシュ結合網上で,各ノードの近傍情報用いることにより,最適な0(N^<1/2>)時間のラウティングアルゴリズムを開発した.この結果をJournal of Algorithmsにおいて公表した.4.2次元メッシュバス通信網上でのラウティングに関しては,送信制御の際に確率を利用することが有効であることを示し,Theoretical Computer Scienceにおいて公表した.
ランタニド錯体単分子膜による偏光発光発現と制御

本研究は、高効率な分子内エネルギー移動を組み込んだランタニド錯体を用い、その偏光発光発現と制御を目的としている。本研究課題を遂行した3年間で合成したフェナントロリンにアルキル鎖を導入したアンテナ分子は、界面活性剤としても機能し、また金属イオンに対しては配位子として錯形成する。この配位子を用いたユーロピウムEuを含むLB膜の作製を試みた。この膜は、配位子のππ*遷移とEuのff発光を示した。さらにこのff発光は偏光性を伴っている。光アンテナとなる芳香族部位の発光の偏光角とEuのff発光の偏光角の違いから、エネルギー移動と遷移モーメントの相関について新たな課題を見出した。ユーロピウムのステアリン酸錯体のLB膜を媒体として、膜累積時に光アンテナ分子を取り込む独自の方法により、本来等方的であるff発光に偏光性を持たせる。これまでは、平面性の高い光アンテナ分子を用いてきたが、20年度は、ランタニドの周辺に巻きつくような多座配位子(ジャイロ型錯体)の合成とその膜取り込みおよびその基盤となる光化学現象を考察した。このテーマについては現在各種学会での口頭発表により国内外の専門家と議論を重ねており近日中に論文として発表できる段階である。これを基盤とし、LB膜内に取り込みジャイロ型が与えるランタニドからのff発光の偏光性に関する知見を得る。膜化したランタニド発光の挙動は、高分子表面に付着させた場合によっても重要な知見を与える。昨年度は、特にポリビニルアルコール(PVA)膜を用いた実験を精力的に行い、これについて2報の論文をまとめた。特に、放射光EXAFSを用いた実験では、PVA膜表面の錯体のEXAFSの測定法の確立により、LB膜での構造解析・解釈が難しい部分を捕捉できる方針を見出すことができた。最終的な構造決定には至っていないが、十分なデータである。LB膜に関する報告は、オーストリア化学会Monatsh Chem (Springer)にレビューとしてまとめたところ、カバーページとしてまとめの図が採択された(印刷中)。21年度は、この偏光発光の輝度あるいは量子収率を向上させるため、アンテナ分子を組み込んだ界面活性型配位子の開発に取り組み、その合成に成功した。現段階では、この錯体の粉末におけるユーロピウム錯体の発光評価を行っている段階であるが、この状態での発光強度が非常に強いため、特許申請に至っている。また、同様の光アンテナとなる芳香族性部位を導入した界面活性型の配位子および一連のランタニド錯体の合成にも成功している。これについては希土類討論会での発表に至っている。さらに、LB膜を累積する基板の種類にも分子配向性に影響があるものと考えられるので、石英基板だけでなくサファイアなど結晶性の高い基板上での錯体分子の累積についても検討を行ってきた。特に構造解析については、特殊なアタッチメントを用いた短時間でのX線回折測定のため、SPring-8での実験を行っている。これらのアンテナ部位を組み込んだ界面活性分子によるLB膜の構造解析に関わる課題は、文部科学省の重点ナノテク課題として採択された。本研究課題を遂行した2年間で合成することができた新規化合物phen-C18は、フェナントロリンにアルキル鎖を導入したアンテナ分子である。Phen-C18は、界面活性剤として機能し、また金属イオンに対しては配位子として錯形成する。Phen-C18は、ユーロピウムに対して2:1の化学量論比で錯形成し、紫外光照射により目視できるほどの明るい赤色発光を示す。Phen-C18のユーロピウムを含むラングミュアブロジェット(LB)膜の作製は、これまでの方法と同様に行った。すなわち、phen-C18のユーロピウム錯体とステアリン酸をクロロホルムに溶解し、この溶液を大気/水界面に滴下することで単分子膜を作製した。この時の成膜条件として、20mN/m程度の表面圧が必要であることが分かった。この膜を石英基板上に複数層累積させ、このLB膜の発光スペクトルの測定を行ったところ、配位子であるphen骨格に由来するππ*遷移とユーロピウムのff発光が観測された。偏光発光スペクトルの測定を試み、光アンテナとなる芳香族部位の発光の偏光角とユーロピウムのff発光の偏光角の違いから、エネルギー移動と遷移モーメントの相関について現在考察を行っている段階である。2010年5月には希土類討論会でのシンポジウムで依頼講演を行い、ユーロピウム錯体の薄膜化による発光の偏光現象について議論を行った。

また、同9月の錯体化学討論会International Sessionで有意な議論を行った。同11月および12月には、国外の国際会議で招待講演を行っている。この実験過程で得られた技術と知識をもとに、論文を共著で作成した。
アントレプレナーシップ教育における協業コスト最適化効果の計測

本研究は日本の教育現場に適したアントレプレナーシップ教育の提案を目的とし、同教育の重要な構成要素のひとつであるグループワークに注目、グループワークにおける時間・コミュニケーションを含む各種のコスト構造の把握およびそれらの最適化による作業プロセスやアウトプットの効用最大化を追求する。その際、研究代表者の、グローバルアントレプレナー育成促進事業に参画する東工大のアントレプレナー教育教員としての立場を最大限に活かし、(1)日米欧および新興国の関連大学との交流を通じた最新アントレプレナーシップ教育のトレンドの把握、(2)イノベーション創造に関わる事例をベースとしたリファレンスモデルの開発および同モデルの教育現場での適応およびデータ収集・解析、(3)(2)の解析結果を基にグループワークプロセスの最適化モデルの開発、および(4) 3年間の教育現場での試行によるデータ収集・解析・フィードバックのサイクル構築を試みる。以上を経て、独自のアントレプレナーシップ教育プログラムを、グループワークのあり方を中心に提案することとしている。3年間の研究を通じて、日本およびエジプトを中心とした海外訪問などにより、関連大学の教員および企業家との連携を推し進め、アントレプレナー教育連携体制を構築した。また既存研究サーベイおよびフィールド実験を基に構築したモデルのプロトタイプをベースに、アントレプレナー教育への同モデルの活用試行をすべく、東工大およびエジプト日本科学技術大学(E-JUST)でのアントレプレナーシップ教育の実践を行った。ただし、以上の実践は行えたものの、E-JUSTにおけるPBL形式講義の参加者不足等の理由によりモデルの十分な効用の検証には至らなかったため、グループワークプロセスの最適化モデルの開発および教育現場での活用・データ収集・解析・フィードバックの好循環サイクルの構築は途上となった。本研究は日本の教育現場に適したアントレプレナーシップ教育の提案を目的とし、その焦点として、同教育の重要な構成要素のひとつであるグループワークに注目し、グループワークにおける時間・コミュニケーションを含む各種のコスト構造の把握およびそれらの最適化による作業プロセスやアウトプットの効用最大化を追求する。その際、研究代表者の、グローバルアントレプレナー育成促進事業に参画する東工大のアントレプレナー教育教員としての立場を最大限に活かし、まずは、(1)日米欧および新興国の関連大学との交流を通じた日本の最新アントレプレナーシップ教育のトレンドを把握、(2)イノベーション創造に関わる産官学の事例をベースとしたリファレンスモデルの開発および同モデルの教育現場での適応およびデータ収集・解析、を同時並行的に行うこととしている。3年計画の1年目となる本年は、まず研究体制の構築のため、東工大およびエジプト日本科学技術大学(E-JUST)におけるアントレプレナーシップ教育の機会を最大限活用するとともに、日本およびエジプトを中心とした海外訪問などにより、関連大学の教員および企業家との連携を確認し、研究体制の構築を行った。また情報収集・分析として、グローバルアントレプレナー育成促進事業選定機関を中心に、日本の最先端アントレプレナーシップ教育の概要把握および欧米の研究機関のスキルの活用過程についてサーベイを行った。さらに、アントレプレナーシップ教育の状況把握のため、東工大およびE-JUSTでのアントレプレナーシップ教育の実践および状況サーベイを行い、あわせてデータの収集を実施した。本研究の研究目的に照らし、概ね計画通りに進んでいると考える。研究体制の構築としては、グローバルアントレプレナー育成促進事業に参画する東工大のアントレプレナー教育教員としての立場を活かし、東工大およびE-JUSTにおけるアントレプレナーシップ教育の機会を計画に提示した通りに得ることができた。また、それぞれにおいて関連分野の大学教員との交流および企業からの講師の招聘による状況把握の深化に務めることができた。並行的に行うモデル開発に関しては、イノベーション創造に関わる産官学のプロジェクトマネジメント事例をベースにした独自のリファレンスモデルの開発を目的に、日本の代表的企業においてリファレンスモデルの開発・適用に関わった研究者との交流・共同研究体制の構築を進めており、こちらに関しても順調に進んでいるものと考える。3年計画の2年目となる本年は、1年目に構築した研究体制の深化を図るため、日本およびエジプトを中心とした海外訪問などにより、関連大学の教員および企業家との連携を引き続き推し進めた。またグローバルアントレプレナー育成促進事業選定機関を中心に、日本の最先端アントレプレナーシップ教育の概要把握および欧米の研究機関のスキルの活用過程についてサーベイを行った結果を基に、収集したデータを基にシステムダイナミックスの手法によるシミュレーションを行い、モデルの構築を行った。以上の結果を念頭に、東工大およびE-JUSTでのアントレプレナーシップ教育の実践を行った。

また、それぞれにおいて関連分野の大学教員との交流および企業からの講師の招聘による状況把握の深化に務めることができた。並行的に行うモデル開発に関しては、イノベーション創造に関わる産官学のプロジェクトマネジメント事例をベースにした独自のリファレンスモデルの開発を目的に、日本の代表的企業においてリファレンスモデルの開発・適用に関わった研究者との交流・共同研究体制の構築を進め、共同で国際学会発表を行った。本研究は日本の教育現場に適したアントレプレナーシップ教育の提案を目的とし、同教育の重要な構成要素のひとつであるグループワークに注目、グループワークにおける時間・コミュニケーションを含む各種のコスト構造の把握およびそれらの最適化による作業プロセスやアウトプットの効用最大化を追求する。その際、研究代表者の、グローバルアントレプレナー育成促進事業に参画する東工大のアントレプレナー教育教員としての立場を最大限に活かし、(1)日米欧および新興国の関連大学との交流を通じた最新アントレプレナーシップ教育のトレンドの把握、(2)イノベーション創造に関わる事例をベースとしたリファレンスモデルの開発および同モデルの教育現場での適応およびデータ収集・解析、(3)(2)の解析結果を基にグループワークプロセスの最適化モデルの開発、および(4) 3年間の教育現場での試行によるデータ収集・解析・フィードバックのサイクル構築を試みる。以上を経て、独自のアントレプレナーシップ教育プログラムを、グループワークのあり方を中心に提案することとしている。3年間の研究を通じて、日本およびエジプトを中心とした海外訪問などにより、関連大学の教員および企業家との連携を推し進め、アントレプレナー教育連携体制を構築した。また既存研究サーベイおよびフィールド実験を基に構築したモデルのプロトタイプをベースに、アントレプレナー教育への同モデルの活用試行をすべく、東工大およびエジプト日本科学技術大学(E-JUST)でのアントレプレナーシップ教育の実践を行った。ただし、以上の実践は行えたものの、E-JUSTにおけるPBL形式講義の参加者不足等の理由によりモデルの十分な効用の検証には至らなかったため、グループワークプロセスの最適化モデルの開発および教育現場での活用・データ収集・解析・フィードバックの好循環サイクルの構築は途上となった。現在までに、1アントレプレナーシップ教育に関する先行事例・関連テキストおよび日米欧新興国の教育機関に蓄積されたノウハウなどの関連情報を包括的に収集、および2フィールドサーベイを含む、実地検分を通じた定性的、定量的なデータの収集を行った。今後も同様に、アントレプレナーシップ教育に関する研究・事例のサーベイを引き続き進めるとともに、実地検分を通じた定性的・定量的なデータ収集を行う。
訪問看護師の「問題状況自己診断スケール」と診断の手引きの開発

本研究は、訪問看護師が知覚する看護実践上の問題を客観的に明らかにし、問題状況改善に役立つスケール開発を第1の目的とする。また、訪問看護師が看護実践上の問題を自律的に診断・改善するための指針となる診断の手引きの開発とその普及を最終目的とする。平成27年度から28年度にかけて、先行研究にて収集した訪問看護師が直面する問題に関するデータを分析した。しかしながら、分析結果を産出するには至らなかった。平成29年度には、訪問看護師が直面する問題の質的帰納的分析を一旦終了し、この結果に基づき訪問看護師の問題状況診断尺度の作成に取り組んだ。平成30年度は、平成29年度に引き続き訪問看護師の問題状況診断尺度の作成を進めたが、尺度の形態をスケールからチェックリストに変更することが適切ではないか、という課題が生じ、現在検討中である。本研究の期限は、平成27年度から平成30年度までであったが、スケール開発が遅れてしまったため、1年の研究期間延長の下、スケール開発の完了を目指している。本研究は平成27年度に訪問看護師が知覚する看護実践上の問題を客観的に明らかにすることを計画していた。また、翌平成28年度には、その成果に基づきスケール開発を進め、平成29年度に調査の実施、平成30年度に成果報告を予定していた。しかし、当初予定していた「訪問看護師が直面する問題」の明確化に3年を要してしまったため、研究の進度として遅れている。また、この結果に基づき訪問看護師の問題状況診断尺度の作成に取り組んだが、診断尺度の形態をスケールからチェックリストに変更することが適切ではないか、という課題が生じ、現在検討中である。平成30年度から、「訪問看護師が直面する問題」を基に、訪問看護師の問題状況診断尺度の作成に取り組み、現在、診断尺度の形態をスケールからチェックリストに変更することが適切ではないか、という課題が生じ、検討中である。本研究の期限は、平成27年度から平成30年度までであったが、スケール開発が遅れてしまったため、1年の研究期間延長の下、本年度中にスケール開発の完了を目指している。本研究の目的は、訪問看護ステーションに就業する看護師が、自律的に問題解決し、さらにその問題解決力を向上させることを可能にする「訪問看護師の問題解決力向上システム」を開発し、その普及に向けてシステムの有効性を検証することである。この目的を達成するために、平成27年度は、次の計画に沿って研究を推進した。平成27年度の研究推進計画は、「訪問看護ステーションに就業する看護師が直面する問題の全貌の解明」であった。具体的には、1.訪問看護ステーションに就業する看護師が直面する問題について、質問紙調査を実施し、全貌を解明するためのデータを収集する、2.訪問看護師が直面する問題を看護教育学における内容分析を用いて質的帰納的に分析するという2点であった。平成27年度の成果として、上記1のデータ収集を推進するにあたり、前段階として実施した研究の既存データを分析する必要が生じた。そのため、データ収集に先立ち、既存データの分析に取り組んだ。また、研究計画の推進にあたり、既存データの分析、その結果の文章化、結果を基盤とした不足データ数の明確化、データ収集計画の修正、必要数のデータ収集の実施に向けた研究計画の倫理審査申請、審査承認後のデータ収集、データ分析の予定であった。現在、既存データの分析中であり、おおよその追加データ数の確認に至っている。また、並行的にその結果を踏まえての倫理審査申請に臨むための計画書修正に取り組んでいる。平成27年度の進捗状況として、上記1のデータ収集を推進するにあたり、前段階として実施した研究の既存データを分析する必要が生じた。既存データの分析は、質的帰納的方法を用いて行うため、相当の時間を要し、計画進行の遅れにつながった。しかし、既存データの分析が遅れていることと、おおよその追加データ数を含めた研究計画書を倫理審査委員会に提出したが、再審査となっているため、倫理審査から提示された課題のクリアが必要になっている状況にある。本研究の目的は、訪問看護ステーションに就業する看護師が、自律的に問題解決し、さらにその問題解決力を向上させることを可能にする「訪問看護師の問題解決力向上システム」を開発し、その普及に向けて、システムの有効性を検証することである。この目的を達成するために、平成28年度は、次の計画に沿って研究を推進した。平成28年度の研究推進計画は、前年度に引き続き「訪問看護ステーションに就業する看護師が直面する問題の全貌の解明」であった。