hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
迅速な安全確保行動の誘発を促す災害・避難情報のビジュアル化とパーソナル化

自然災害による被害の発生が予見される際には、対象地域の住民に避難勧告や避難指示などの避難情報が発令される。しかし避難情報が発令されても避難など安全確保のための行動を行わない住民も多く、犠牲者の出るケースが後を絶たない。そこで本研究では、迅速な安全確保行動の誘発を促す災害・避難情報のビジュアル化とパーソナル化について検討を行う。平成30年度は、災害・避難情報のビジュアル化に関して、以下の観点から基礎的な検討を行った。1災害時のSNS情報の分析:災害時(「平成30年大阪北部地震」「平成30年7月豪雨」「平成30年台風第21号」)にTwitterに投稿された情報の分析を行った。特に、「絵文字」「ハッシュタグ」に注目して分析を行ったほか、共起ネットワークによる注目キーワードの可視化や気象情報(降水量や台風の位置)と共起ネットワークを同時に描画するシステムのプロトタイプを実装した。2災害情報をビジュアル化して提供するシステムのプロトタイプの実装:ユーザの現在地に基づいて発表されている避難情報や警報・注意報、浸水想定区域などをわかりやすく提示し、避難を促すスマートフォン向けアプリケーションのプロトタイプを実装した。3Twitterをベースとしたリアルタイム災害情報共有システムの開発:迅速な安全確保行動を誘発するためのシステム開発の一環として、住民同士がリアルタイムに災害関連情報を投稿・共有できるシステムを開発した。本システムはTwitterをベースとしており、投稿された情報はリアルタイムに地図上にプロットされる。以上13の研究成果に関しては、学会発表によって世間に広く公表した。SNS情報の分析や可視化、災害情報・避難情報のビジュアル化とそれを提供するシステムのプロトタイプ、Twitterをベースとしたリアルタイム情報共有システムの開発は当初の想定以上の成果を挙げることができた。一方で、実施計画にあった社会システム工学や心理学の観点からのビジュアル化に関する検討については成果を挙げることができなかった。1災害・避難情報のパーソナル化に関する検討(零話元年度):避難情報の内容は属性(年齢、避難行動要支援者が家族に含まれるか否か等)や現在地(自宅か外出先か、河川や崖、海岸のそばにいるのか否かなど)に応じて変化させるべきである。例えば、大雨降雨時かつ洪水が想定される際の安全確保行動は、避難行動要支援者や高齢者の場合は避難所への避難よりも自宅二階等への垂直避難の方が適切である場合も想定される。そこで、属性情報や現在の状況に基づいて災害・避難情報をパーソナル化する方法について検討する。パーソナル化の方針策定に当たっては、自然災害による被害の発生が想定される地域の住民を対象としたアンケート調査(郵送、インターネット回答)や自治体への聞き取り調査などを実施し、その分析結果を参考にすることとする。2災害・避難情報配信システムの構築(令和2年度前半):リアルタイムに災害・避難情報をビジュアル化・パーソナル化する方法を検討し、スマートフォンやスマートウォッチなどのモバイル端末に配信するシステムを実装する。実装に当たっては、ユーザの利用端末に応じて最適化されたコンテンツを自動生成する方法を検討する。また、チャットボットの活用などについても併せて検討する。3大学近隣自治体との連携による一般住民参加型実証実験の実施(令和2年度後半):大学COC事業で東海大学と連携関係にあった自治体(神奈川県平塚市、秦野市、伊勢原市、東京都港区など)の協力のもと、一般住民を動員した実証実験を実施し、提案システムの有用性の検証を行う。

例えば、大雨降雨時かつ洪水が想定される際の安全確保行動は、避難行動要支援者や高齢者の場合は避難所への避難よりも自宅二階等への垂直避難の方が適切である場合も想定される。そこで、属性情報や現在の状況に基づいて災害・避難情報をパーソナル化する方法について検討する。パーソナル化の方針策定に当たっては、自然災害による被害の発生が想定される地域の住民を対象としたアンケート調査(郵送、インターネット回答)や自治体への聞き取り調査などを実施し、その分析結果を参考にすることとする。2災害・避難情報配信システムの構築(令和2年度前半):リアルタイムに災害・避難情報をビジュアル化・パーソナル化する方法を検討し、スマートフォンやスマートウォッチなどのモバイル端末に配信するシステムを実装する。実装に当たっては、ユーザの利用端末に応じて最適化されたコンテンツを自動生成する方法を検討する。また、チャットボットの活用などについても併せて検討する。3大学近隣自治体との連携による一般住民参加型実証実験の実施(令和2年度後半):大学COC事業で東海大学と連携関係にあった自治体(神奈川県平塚市、秦野市、伊勢原市、東京都港区など)の協力のもと、一般住民を動員した実証実験を実施し、提案システムの有用性の検証を行う。研究成果のジャーナル投稿が年度内に間に合わなかったため、未使用額を次年度のジャーナル投稿掲載料や英文校正料に充てる予定である。
脂肪組織由来幹細胞を用いた三次元腸管組織再生法の開発

腸管再生に関する研究として、ラットの小腸にシリコンチューブおよびバイクリルメッシュを挟み吻合する腸管再生モデルに、脂肪組織由来間葉系幹細胞(MSC)を投与することにより多中心的・三次元的腸管再生がおこると仮説を立て研究した。結果は、ラットで腸管再生モデルの作成に成功し、8週目に完全な腸管の再生が確認できた。vicryl meshを用いたモデルの作成にも成功した。しかし、vicryl meshモデルにMSCを投与したが有意な腸管再生の延長は得られなかった。小児短腸症候群の予後改善に向け、腸管再生に関する研究がなされているが、臨床応用には至っていない。2008年にS. C. Jwoらは、新たなモデルとしてラットの小腸にシリコンチューブを挟み吻合、チューブ内の完全な腸管再生を報告している。一方、脂肪組織由来間葉系幹細胞(MSC)は新たな幹細胞資源として期待され、すでに心疾患領域では臨床応用が展開されている。そこで我々は、JwoモデルにMSCを投与することにより多中心的・三次元的腸管再生がおこり、再生能力促進、機能獲得が得られると仮説を立て、腸管再生における臨床応用を目指し、MSCの有用性について研究する。平成25年度は、1.ラット腸管再生モデル(Jwoモデル)の作成を確立し、腸管再生の追試を行い、これをコントロール群とする。2.この腸管再生ラットモデルで、シリコンチューブの代わりに穴あきシリコンチューブと生体吸収性素材(vicryl mesh)をscaffoldにして、ここへrMSC(ラット脂肪由来間葉系幹細胞)を投与し、腸管の再生を確認する計画であった。結果としては、ラットでJwoモデル(空腸を切離し、肛門側空腸を空腸瘻とし、3cmのシリコンチューブを挟み吻合、チューブ周囲に腸間膜を置く方法)の作成に成功した。そして、12週目に完全な腸管の再生が確認できた。さらに、現在、vicryl meshチューブを用いて同様のモデルの確立を行っている。これをコントロール群として、腸管延長の程度のデータを作成している。さらにシリコンチューブの代わりにvicryl meshを用いたモデルの作成にも成功した。1.ラット腸管再生モデル(Jwoモデル)の作成を確立し、腸管再生の追試を行い、これをコントロール群とする。結果としては、ラットで投函再生モデルの作成に成功した。12週目に完全な腸管の再生が確認できた。これをコントロール群として、さらにシリコンチューブの代わりにvicryl meshを用いたモデルの作成にも成功した。

しかし、vicryl meshモデルにMSCを投与したが有意な腸管再生の延長は得られなかった。ラットのJwoモデル作成およびvicryl meshを用いたモデルの手術を確立(生存させる)させるのが難しく、当初の予想より時間を要したため。消化器外科この腸管再生ラットモデルで、vicryl meshのモデルを用い、ここへrMSC(ラット脂肪由来間葉系幹細胞)を投与し、腸管の再生をコントロール群と比較し検討する。次にヌードマウスで同様のモデルを作成する。この腸管再生ヌードマウスモデルで、シリコンチューブの代わりに穴あきシリコンチューブと生体吸収性素材(vicryl mesh)をscaffoldにして、ここへhMSC(ヒト脂肪由来間葉系幹細胞)を投与し、腸管の再生を確認し、投与方法、量による再生の変化を確認する。ラットのJwoモデル作成の手術を確立(生存させる)させるのが難しく、当初の予想より時間を要したため。今後の推進方策:この腸管再生ラットモデルで、シリコンチューブの代わりに穴あきシリコンチューブと生体吸収性素材(vicryl mesh)をscaffoldにして、ここへrMSC(ラット脂肪由来間葉系幹細胞)を投与し、腸管の再生を確認する。計画書作成時より若干計画の遅れがあるため次年度への繰越額は消耗品に使用予定である
将来における金属資源の安定確保戦略に資する動的リスク分析フレームの構築

金属資源の安定確保リスク評価に関する従来の研究では、資源需給の将来変化や一次資源および二次資源中に共存する複数資源の関係性が十分に考慮されていないという問題がある。本研究では、それらの要素を考慮して将来にわたる金属資源の安定確保リスクの新たな評価・管理手法を開発することを目指す。これにより、より実際の資源供給制約に即した将来における資源の安定確保リスクの評価フレームを構築し、我が国の今後の安定的な資源確保戦略の策定に貢献できると期待される。
滞留水域のコアンダ効果を利用した新たな湧昇流発生法による水質浄化に関する研究

H26年度は提案する湧昇流発生法の概念が妥当である事を均質流の実験と数値計算の実施によって検証した.H27年度は提案する手法が現地においても効果的である事を検証するため,現地の事例として野村ダムを取り上げたうえで,水質が悪化しやすい夏期の成層条件を実験的に再現して湧昇流の挙動を明らかにした.また,成層場を再現した数値計算を実施し,実験結果と数値計算結果が良く一致することを明らかにした.これにより,実験技術上は測定困難な湧昇流の諸量を数値計算により明らかにすることが可能となった.また,野村ダムの水質が悪化しやすい夏期で,かつ流入河川流量が少ない条件下において提案する手法によって誘起される湧昇流が水表面まで到達して上下層混合効果,引いては水質浄化効果が期待されうることが明らかにされた.なお,提案した原理を利用した湧昇流発生手法には様々な工学的手段が考えられる.本研究ではコスト面でより実用的であると考えられる湧昇流発生塔による手法を提案した.そして,提案した湧昇流発生塔の有用性を無次元指標の導入により野村ダムの現地条件を再現した実験より検証した.さらに,広範囲な水理条件での実験を実施して湧昇流が水表面まで達する限界の条件を示す曲線(水質浄化限界曲線)を示した.本研究における実験および数値計算によって提案する手法の有用性は検証されたと考える.しかし,現地において提案する手法を使用する場合の上下層混合の程度の定量的把握および水質浄化効果についての定量的な評価については残された課題である.本研究は自然エネルギーを利用した低コストの新たな湧昇流形成法の効果を検証しようとするものである.平成26年度は,先ず,実験と数値流体解析ツール「Open FOAM」を使用した数値計算によって提案する手法が期待通りに機能することを検証した.そのために斜放出壁面噴流(θo=30°),壁面噴流,自由噴流の流況の比較のための均質噴流実験と数値計算を実施した.その結果,壁面噴流,斜放出壁面噴流に比較して自由噴流は拡がり幅が大きく流速の低減が強いために目的とする湧昇流形成には不適である事が分かった.一方,壁面噴流,斜放出壁面噴流は同様に拡がり幅が小さく流速が早いが,湧昇流として使用するためには斜放出壁面噴流を使用する方がコアンダ効果による流れの安定効果が期待できるので有利である事が明らかにされた.提案する湧昇流形成の工学的手法を現地で応用するためには無次元パラメータの導入が必要となるが,本研究では放出口における密度フルード数Fdo,長さのスケールに放出口から水表面までの距離を使用した密度フルード数FdoS,長さのスケールに放出口から密度界面までの距離を使用した密度フルード数FdoBの三種のパラメータを導入した.また,提案する手法の有効性を検証するための現地として野村ダムを選択し,再現実験を実施した.その結果,湧昇流の密度界面を貫通しての水表面への到達,水表面からの落下時の密度界面混合,下層水の連行量の推算などより,提案する手法が効果的であることが検証された.以上の検討によって提案手法の妥当性の概略は明らかになったと考える.さらに,本手法の活用法の一例として上流の小型副ダムから湖水中に設置する円筒状の湧昇流発生装置に導いて湧昇流を発生させる手法の合理性について模型実験による検討を実施し,概略の妥当性を検証した.H26年度は提案する湧昇流発生法の概念が妥当である事を均質流の実験と数値計算の実施によって検証した.H27年度は提案する手法が現地においても効果的である事を検証するため,現地の事例として野村ダムを取り上げたうえで,水質が悪化しやすい夏期の成層条件を実験的に再現して湧昇流の挙動を明らかにした.また,成層場を再現した数値計算を実施し,実験結果と数値計算結果が良く一致することを明らかにした.これにより,実験技術上は測定困難な湧昇流の諸量を数値計算により明らかにすることが可能となった.また,野村ダムの水質が悪化しやすい夏期で,かつ流入河川流量が少ない条件下において提案する手法によって誘起される湧昇流が水表面まで到達して上下層混合効果,引いては水質浄化効果が期待されうることが明らかにされた.なお,提案した原理を利用した湧昇流発生手法には様々な工学的手段が考えられる.本研究ではコスト面でより実用的であると考えられる湧昇流発生塔による手法を提案した.そして,提案した湧昇流発生塔の有用性を無次元指標の導入により野村ダムの現地条件を再現した実験より検証した.さらに,広範囲な水理条件での実験を実施して湧昇流が水表面まで達する限界の条件を示す曲線(水質浄化限界曲線)を示した.本研究における実験および数値計算によって提案する手法の有用性は検証されたと考える.しかし,現地において提案する手法を使用する場合の上下層混合の程度の定量的把握および水質浄化効果についての定量的な評価については残された課題である.H26年度の研究によって研究計画通り,数値計算手法の妥当性が検証されるとともに,密度界面の形成法・下層補給連行流量の設定・計測方法などの実験技術が確立された.実験と数値計算より斜放出壁面噴流(θo=30°)によって効果的に湧昇流が形成されることが明らかになった.また,研究においては現象整理のための無次元パラメータを提案するとともに,現地を念頭に置いた密度流実験を実施して湧昇流に伴う諸現象を明らかにした.これらの検討によって提案した手法の有効性を明らかにした.

さらに,僅かではあるが研究計画を超え,現地に応用するための工学的手法を提案するとともに,同手法についての基礎実験を実施した.平成27年度以降においては平成26年度に続いて提案する手法の効果をより定量的に明らかにすることを目標とする.具体的には提案した無次元パラメータと湧昇流の強さの関係をより明らかにする.そのために定点の塩分濃度の経時変化,鉛直塩分濃度の変化などの計測結果より湧昇流効果の具体的評価法について検討・確立する.また,湧昇流による水質浄化効果の定量的評価法について検討・確立する.さらに,提案する湧昇流発生法の現地での応用法(設置法)と水質浄化効果の評価法について検討・確立した上で,現地において実用性が高い湧昇流発生法を提案する.未使用額が,15,370円となった.無理して使用せず次年度により有効に使用することとした.本年度の未使用額は次年度に次年度配分額に合算して使用することとする.未使用額が,15,370円と多額ではないので,使用計画は変更なしとする.
任意の屈折率分布を持つガラス材料創製のための拡散理論を用いたプロセス予測

ガラス中のイオンを交換することによって屈折率分布を形成し,平板レンズや光導波路など微小光学部品を作製する技術がある.技術のkey pointは,目的とする屈折率分布を得るためのイオン交換条件を見出すことにある.イオン交換過程をシミュレーションして,それらの条件を知ることが最良と考えるが,開発現状はその段階にない.したがって,基礎科学と開発研究を橋渡しする夢をもって,研究を計画した.本研究では,拡散理論に基づいてイオン交換式を誘導し,イオン交換中の濃度分布を逐次計算できること,そして,実験的にも検証してシミュレーションの信頼性を確認することを目的とした.そして,分布設計の自由度を上げ,実用的観点も重視して,(1)銀を多量に含むガラス系の開発,(2)3種イオン間の交換過程の取扱いを計画の基本においた.その結果,実験試料に銀含有ホウリン酸塩系ガラスを開発し,交換イオンとしてNa^+,K^+,Ag^+を選んだ.誘導したイオン交換式から交換時間による濃度分布を計算するため,差分法を用いた計算プログラムを作成した.計算に必要な拡散係数は放射性同位元素を用いて求めた.一方,計第に用いた条件と同一条件で実際にガラスのイオン交換を行い,EPMAを用いた定量分析からその濃度分布を測定した.計算と実験における濃度分布の一致の程度は理論計算の信頼性のバロメーターとなる.ガラスと溶融塩,ガラスとガラスの間のイオン交換について実施し,両者を比較した.その結果,実験したすべての組み合わせにおいて,両者の濃度分布は議論の余地がないほどよく一致した.そして,濃度分布から屈折率分布に変換する計算も可能にした.さらに,本方法による予測は妥当であるとの結論を得たので,屈折率分布デバイス開発を支援するためのいくつかの計算シミュレーションを行い,屈折率分布を形成するためのイオン交換プロセス条件を見出す有効な手段であることをデモンストレーションした.ガラス中のイオンを交換することによって屈折率分布を形成し,平板レンズや光導波路など微小光学部品を作製する技術がある.技術のkey pointは,目的とする屈折率分布を得るためのイオン交換条件を見出すことにある.イオン交換過程をシミュレーションして,それらの条件を知ることが最良と考えるが,開発現状はその段階にない.したがって,基礎科学と開発研究を橋渡しする夢をもって,研究を計画した.本研究では,拡散理論に基づいてイオン交換式を誘導し,イオン交換中の濃度分布を逐次計算できること,そして,実験的にも検証してシミュレーションの信頼性を確認することを目的とした.そして,分布設計の自由度を上げ,実用的観点も重視して,(1)銀を多量に含むガラス系の開発,(2)3種イオン間の交換過程の取扱いを計画の基本においた.その結果,実験試料に銀含有ホウリン酸塩系ガラスを開発し,交換イオンとしてNa^+,K^+,Ag^+を選んだ.誘導したイオン交換式から交換時間による濃度分布を計算するため,差分法を用いた計算プログラムを作成した.計算に必要な拡散係数は放射性同位元素を用いて求めた.一方,計第に用いた条件と同一条件で実際にガラスのイオン交換を行い,EPMAを用いた定量分析からその濃度分布を測定した.計算と実験における濃度分布の一致の程度は理論計算の信頼性のバロメーターとなる.ガラスと溶融塩,ガラスとガラスの間のイオン交換について実施し,両者を比較した.その結果,実験したすべての組み合わせにおいて,両者の濃度分布は議論の余地がないほどよく一致した.そして,濃度分布から屈折率分布に変換する計算も可能にした.さらに,本方法による予測は妥当であるとの結論を得たので,屈折率分布デバイス開発を支援するためのいくつかの計算シミュレーションを行い,屈折率分布を形成するためのイオン交換プロセス条件を見出す有効な手段であることをデモンストレーションした.熱的,化学的性質,光学的性質などにおいて幅広い組成選択が可能であるリン酸塩系のガラスを取り上げ,後年度における拡散実験に供するためのガラス組成について探索し,基本物性を調べた.1.ガラス組成の探索リン酸塩ガラスは一般のガラスには見られないユニークな性質をもっているが,反面,耐水性に乏しいことが大きな問題である.したがって,実用ガラスの基礎組成という側面から,広いガラス化領域をもち,かつ比較的耐水性の高い系を目標に探索した.その結果,亜鉛を含む系,ホウ素を含む系が有望であることが分り,R2O-ZnO-B2O3-P2O5系のガラスを基本組成に選んだ.2.ガラスの溶融リン酸塩系のガラスは溶融時にるつぼを激しく侵食するので,その容器材料の選定が重要である.この研究では1価成分の一つに銀を用いるので,るつぼの侵食に加えて溶融中における銀イオンの還元を避けるための原料,るつぼ材の選択,そして溶融条件や雰囲気の適正化について検討した.その結果,(1)原料バッチを100300°Cで十分反応させることが重要であり,(2)アルミナ製,石英ガラス製,白金ロジウム製,それぞれのるつぼでの溶融は侵食を招き,結果として銀イオンの還元や結晶化を引き起こす.したがって,検討した材料のうちで唯一,白金るつぼのみが使用可能であることが明らかとなった.(3)最適温度(実験した系では1,100°C付近)での溶融.3.熱物性測定熱膨張測定装置を用いて熱膨張係数,ガラス転移温度を求めた.各物性の組成依存性の結果について,ホウ酸含有量の増加とともに単調に熱膨張係数は下がり,ガラス転移温度は上がった.これはホウ酸の導入によりガラスが熱的に安定化していることが分る.

4.耐水性試験50°Cに保った100mlの蒸留水中で一定時間ガラス試料を保持して,ガラスの水への溶出した試料重量の変化によって耐水性を評価した.その結果,ホウ酸量の増加に対して耐水性は必ずしも単調に増加せず,10mol%付近で耐水性が最もよかった.この原因についてリン酸塩ガラスの構造研究に関する文献調査を行い,ホウリン酸塩ガラスにおけるさまざまな構造単位の構成比率が組成によって変化し,ある組成で化学的に安定な組織をとることによると推定した.その他,必要に応じて化学分析,各種分光スペクトル測定を行って,各種結果の考察に役立てた.ガラス中のイオンを交換することによって屈折率分布を形成し,平板レンズや導波路など光学部品を作製する技術がある.作製技術のkey pointはイオン交換条件を見出すことにあり,そのために多成分拡散理論に基づいたイオン交換式によって交換過程をシミュレートして,それらの条件を知る方法が最良であると考えられる.本研究では,3元系のイオン交換式を拡散理論に基づいて誘導し,交換イオンの濃度分布を計算するための偏微分連立方程式を導いた.一方,前年度までに実験に供するためのガラスを探索し,銀を多量に含むホウリン酸塩系ガラスを開発した,交換イオンとしてAg^+,Na^+,K^+の3種を選んだ.そして,実際に濃度分布を計算するためには,交換イオンの自己拡散係数値が必要であるので,それらは放射性同位元素を用いたトレーサー実験によって求めた.そのとき,拡散係数の濃度依存性が非常に大きいことが予想されたので,交換イオン比率の異なる19種の試料について測定し,係数の濃度依存性を考慮した計算が可能となる準備をした.そして,それぞれのイオンの自己拡散係数は,2成分組成の変数による3次式で表わし,計算に供した,濃度分布の計算方法について種々検討し,差分法による数値計算が一般的であると判断して,いくつかの交換条件に適用できる計算プログラムを作成した.また,理論に基づく計算結果が実際の交換濃度分布をどの程度反映しているかを検証するために,計算に用いた初期条件,境界条件などと同条件で実際にイオン交換実験を行った.イオン交換後のガラス試料断面を拡散方向にEPMAによって定量分析し,濃度分布を求めた.分析に当って分析条件の検討や新しい定量補正法を確立して,非常に高い精度での分析値を得ることができた.実験値と計算値の一致の程度は,理論計算の妥当性および信頼性のバロメーターとなる.上記の計算と実験の準備を整えた上で,ガラスと溶融塩,あるいはガラスとガラスとの間のイオン交換についていくつかの組み合わせを実施し,結果を比較した.その結果,すべての揚合においで両者の濃度分布は議論の余地がないほどよく一致した.そして,濃度分布から屈折率分布に変換する計算も可能にした.また,3成分系イオン交換の特徴を明らかにするために,種々の条件下における交換の計算実験を行い,検討した.本方法によるイオン交換過程の予測は妥当であるとの結論を得たので,屈折率分布デバイス開発を支援するための計算シミュレーションを意識した計算をいくつか実施し,例えば,平板レンズ作製条件や2段階のイオン交換処理によって埋め込み型の光導波路形成の可能性を例示して,ガラス内に屈折率分布を形成するためのプロセス条件を見出すのに有効な方法であることを確認した.
発達障害にみられる社会適応不全の分子機構解明と診断治療法の開発

発達障害モデルであるmotopsin欠損マウスの社会刺激に対する海馬の応答性の異常は嗅覚刺激に対する応答性の異常と関連していることが明らかになった。また、motopsinはsez-6と相互作用することでニューロンの突起進展を制御している可能性が培養細胞を用いた実験で示された。Motopsin欠損マウス海馬膜蛋白質の網羅的な同定を行い、いくつかのmotopsin基質候補分子を同定した。これらにより発達障害の診断治療法開発の基盤知見が得られつつある。Motopsin欠損マウスおよび野生型の成体マウスより切り出した海馬の抽出液を用いて蛍光二次元電気泳動によるプロテオーム解析を行った結果、いくつかのスポットについて違いを見いだした。5スポットについてMS/MSによる同定を試みたところ、βアクチン、アルブミン、ミトコンドリアATPシンターゼ、およびαチューブリンが同定された。が、これらは報告されている局在や機能からはmotopsin欠損に基づく行動異常に関わる可能性が低いと考えられることから、motopsinが最も強く発現する生後10日齢のマウスや社会刺激を付与したマウスなどを用いるなどの条件検討を行い、詳細に解析を進めていく。これまでの行動学的試験の結果よりmotopsin欠損マウスは異常に亢進した社会的関心を持つことが示唆されているが、学習障害については示唆するデータが得られていない。そこで試行回数を減じてMorris水迷路テストを行った。この場合においても、学習障害は検出されなかったが、統計学的に遺伝子型と学習能との間に交互作用が明らかにされ、motopsinが弱いながらも学習に関与していることが示唆された。さらに、神経機構を明らかにするために、社会行動および学習行動を行った後に神経活性化の指標となるCREBのリン酸化動態について海馬ニューロンにおいて検討を行った。その結果、いずれの行動刺激においても野生型マウスでは海馬CA1領域のニューロンでCREBのリン酸化が観察されたが、motopsin欠損マウスでは著しくCREBのリン酸化が減弱しており、motopsinが海馬の機能に重要な役割を担っていることが示唆された(論文投稿中)。1. Motopsinの基質および発達障害マーカー蛋白質の探索Motopsinはプロテアーゼであるので、motopsin欠損マウスではmotopsinの基質蛋白質が過剰に存在していると予想される。そこで野生型マウスとmotopsin欠損マウスの脳抽出蛋白質を二次元電気泳動したのち、比較して異なるスポットについてMASS-spectrum解析を行った。その結果、motopsin欠損マウスで増加している蛋白質をmotopsinの基質候補として同定を試みた。その結果、βアクチンとαチューブリンは野生型マウス脳内で増加しており、ミトコンドリアATPシンターゼがmotopsin欠損マウス脳内で増加していることが示唆された。2. Motopsin相互作用蛋白質Sez-6の機能解析Motopsinとニューロンの膜蛋白質sez-6との相互作用の意義を明らかにする目的で、膜移行性GFPと両者を共発現する発現ベクターを作製した。このベクターを神経芽細胞腫に導入したところ、一部の細胞でmotopsin,sez-6,GFPの3遺伝子を発現することを確認した。今後、motopsin、sez-6単独および両者が共発現した場合での細胞の形態変化を検討していく。また、sez-6については細胞外ドメインに存在する11カ所の糖鎖付加部位に変異を加えて糖鎖を欠く変異体を作製したところ、この変異体は細胞内では膜へ移行せずに細胞内に蓄積した。現在、一部の糖鎖を付加して、sez-6の細胞内輸送や機能に関する糖鎖の影響を検討している。1)マススペクトル解析による精神遅滞マーカー候補の探索;Motopsin欠損マウスと野生型マウスの脳より終出した不溶性蛋白質をSDS-PAGEによって分画した。ゲルを高分子量側から低分子量側に5mmごとにスライスし、各ゲル片に含まれるペプチドをLC-MS/MSによって同定・比較した。現在までに両遺伝子型間で存在量が異なる蛋白質を数種類見出しており、さらに解析を進めている。2)Motopsin相互作用蛋白質Sez6の機能解析;MotopsinとSez6の相互作用の生物学的意義を明らかにする為に、両者をneuro2aに単独あるいは共発現させて細胞形態を観察した。Motopsinを単独で発現させると突起の数と長さ、および分枝数とも有意に増加したが、Sez6の単独発現ではなんら効果は認められなかった。しかし、motopsinとSez6を共発現させるとmotopsinによる突起の伸展・分枝の促進活性が抑制された。以上より、motopsinとSez6の相互作用がニューロンの形態形成に影響を及ぼす可能性が示唆された。3)組換えmotopsin調製法とmotopsin測定系の確立;MotopsinのサンドイッチEHSA系の構築を目的として抗motopsinモノクローナル抗体の取得を試みている。Balb/cバックグランドのmotopsin欠損マウスに大腸菌で産生した組換えmotopsinを定法に従って免疫した。

血清を採取し、組換えmotopsinを発現させたneuro2a細胞への反応性を免疫化学的に検討したところmotopsinへの反応性が認められた。現在このマウスより調製した脾細胞をミエローマと細胞融合して得られたクローンの産生している抗体についてスクリーニングを行っている。
核融合応用に向けた二ホウ化マグネシウム超伝導線材の高性能化

昨年度の研究成果として、Mg_2Cu化合物を用いたCu添加MgB_2/Ta超伝導線材において従来よりも格段に低い温度での合成に成功し、ナノスケールのMgB_2相が生成した。結果、8Tで100A/mm^2以上の臨界電流密度を実現し、中低磁場領域における大幅な特性改善を達成した。また、Taシースとの界面反応が見られず、多芯線材としてのバリア材の見通しを得た。低誘導放射化特性に有利なMgB_2とTaによる線材化が可能である事が示唆された。19年度はこれらの結果を元に、工業的な長尺化及びコイル化を検討した。12mmφのMgB_2/Ta/Cu複合体から、途中断線無く最終線径1.2mmの線材化に成功し、工業的な生産が可能であることが示唆された。この長尺線を用いて小型コイルを作製した。4.2K中でのコイル通電試験の結果、短尺試料と比較して約90%のコイル電流が可能で、長尺線長手方向の特性が均一である事が示された。以上の結果から、本研究で開発されたMg_2Cu相によるCu添加MgB_2超伝導線材は、中低磁場領域で大きな優位性を持ち、工業的に生産可能な段階であることが分かった。昨今、地球温暖化対策に向けたエコロジーが叫ばれており、温暖化ガスを発生しないエネルギー開発が盛んになっている。石油・石炭に変わる代替源として液体水素が注目されている。液体水素は20Kの沸点温度であるが、MgB_2超伝導線材はすでにその温度では超伝導状態であることから、液体水素とMgB_2超伝導線材のハイブリッドエネルギー供給が可能である。従って、本線材の20K下での超伝導特性の把握は今後の応用に重要であるので、4.2K以上の温度領域下での超伝導特性を調査した。測定温度の上昇に伴って臨界電流値は低下したが、20K及び1Tの外部磁場の条件下で100A以上の臨界電流値が得られた。水素化社会に対応した電力送電ケーブルの線材として十分な特性を有している事が示された。本研究ではMg基化合物と硼素の反応によるMgB_2超伝導相の生成において一般的なプロセスであるパウダーインチューブ法(金属管に原料を組み込み線材化する方法)線材の超伝導特性改善を目的に、Mg基化合物をCu添加源とした場合における超伝導特性や組織について検討した。Mg基化合物としてMg_2Cu化合物を使用した。これはMg_2Cuの融点は568°Cであり、金属マグネシウムの650°Cよりも格段に低いことから、より低温での生成が可能になり、微細なMgB_2結晶粒が得られる。また、同時にMg_2CuからMgCu_2へ相変態し、ナノサイズのMgCu_2がMgB_2超伝導コア中に分散することで磁界中での超伝導特性を向上させるピンニングセンターになる可能性もある。一方、MgB_2超伝導線材の核融合応用を検討する場合、MgB_2超伝導体自体は低誘導放射化特性に優れており有利であるが、線材シース材によってその特性は依存する。従って、低誘導放射化特性の他に加工性、コスト、非磁性、耐中性子照射特性などを考慮する必要があると考えられる。そこで、本年度はMg_2Cu化合物と金属Mgの混合原子比で1at%Cuから10at%CuのCu添加したMgB_2/Ta(タンタル)、Cu(銅)及びFe(鉄)シース単芯前駆体線材を作製した。作製した線材のT_cは金属シース材の種類に関係なく、Cu添加量に対応して向上する傾向が見られ、最大のT_cで36.5Kが得られた。これはMg_2CuからMgCu_2に相変態する過程において清浄なMg成分が放出され、高いT_cのMgB_2相が生成した為と考えられる。磁場中でのJ_c特性は低磁場から中磁場領域(2Tから8T)でより大きな特性改善が見られた。これは高いT_c特性をもつMgB_2相が生成した為と考えている。一方、高磁場領域(10T以上)では、SiC添加試料と同等の特性になり、MgCu_2相がピンニングセンターとして作用していることが分かった。以上のことからMg_2Cu化合物によるCu添加はMgB_2相の超伝導特性を向上させる効果があることが明らかになった。また、最適熱処理条件は金属シース材によって違いが見られ、Taシースにおいて低温生成が良い結果となった。

12mmφのMgB_2/Ta/Cu複合体から、途中断線無く最終線径1.2mmの線材化に成功し、工業的な生産が可能であることが示唆された。この長尺線を用いて小型コイルを作製した。4.2K中でのコイル通電試験の結果、短尺試料と比較して約90%のコイル電流が可能で、長尺線長手方向の特性が均一である事が示された。以上の結果から、本研究で開発されたMg_2Cu相によるCu添加MgB_2超伝導線材は、中低磁場領域で大きな優位性を持ち、工業的に生産可能な段階であることが分かった。昨今、地球温暖化対策に向けたエコロジーが叫ばれており、温暖化ガスを発生しないエネルギー開発が盛んになっている。石油・石炭に変わる代替源として液体水素が注目されている。液体水素は20Kの沸点温度であるが、MgB_2超伝導線材はすでにその温度では超伝導状態であることから、液体水素とMgB_2超伝導線材のハイブリッドエネルギー供給が可能である。従って、本線材の20K下での超伝導特性の把握は今後の応用に重要であるので、4.2K以上の温度領域下での超伝導特性を調査した。測定温度の上昇に伴って臨界電流値は低下したが、20K及び1Tの外部磁場の条件下で100A以上の臨界電流値が得られた。水素化社会に対応した電力送電ケーブルの線材として十分な特性を有している事が示された。
凍結組織の保存・加温過程における氷結晶の再結晶化の時系列ミクロ構造

生体組織の凍結保存や凍結手術と関連する基本現象の一つとして、凍結組織内の微細氷結晶の再結晶化の時系列ミクロ挙動を初めて詳細に調べ、加温速度、一定保持温度、処理水溶液の影響を明らかにした。平成13年度:急速冷却(冷却速度100°C/min,最低到達温度-50°C)後の生体組織(代表的な細胞膜透過型凍結保護物質であるジメチルスルホキシド(DMSO)2.0Mで前処理された新鮮な鶏の胸筋)の緩速加温(加温速度0.1°C/min,1.0°C/min)過程において、1)共焦点レーザー走査顕微鏡と蛍光色素を用いた実時間・三次元計測法の初めての適用により、微細な氷結晶や組織細胞の形態の時系列変化を画像計測する方法を確立した。2)1)の画像データから氷結晶のサイズを定量化し、その頻度分布・平均値・標準偏差、氷結晶の個数や総量などの統計的特性の時系列変化を求めるデータ解析方法を確立した。平成14年度:前年度に確立した計測・データ解析方法を、さらに、以下の条件に適用した。1)急速冷却後の組織(DMSOで処理)の一定温度保持(保持温度-14°C,-17°C,-19°C)過程2)急速冷却後の組織(DMSO未処理)の緩速加温(加温速度0.1°C/min,1.0°C/min)過程3)急速冷却後の組織(DMSO未処理)の一定温度保持(保持温度-5°C,-14°C)過程加温過程では、DMSO処理の有無によらず、氷結晶の総数は単調に減少し、サイズの小さい氷結晶の頻度の減少と大きいサイズの氷結晶の頻度の増加により、サイズの平均値は増加するが、極大値の後・融解現象が支配的になるため減少する。氷結晶の総量は、再結晶化の初期の段階で熱的非平衡性の緩和により熱平衡の場合の値に漸近的に増加し、さらなる温度上昇に対してほぼ熱平衡の状態に沿って単調減少する。加温速度の遅い方が、再結晶化現象は盛んに進行する。DMSO処理の場合の方が、温度に対する液相線の変化が緩やかになるため、広い温度範囲に渡って再結晶化が進行する。一方、一定温度保持の場合、時間経過に対して、氷結晶の総量は初期段階での平衡状態の値に漸近的に増加するが、氷結晶のサイズの平均値は増加し続ける。DMSO処理の場合の方がより低温領域の広い温度範囲で再結晶化が進行する。生体組織やバイオ人工組織の凍結は・凍結保存や凍結手術と関連して、医療、農林、水産、畜産、食品などの広い分野で利用されると共に、凍結の利用対象と条件の拡大、技術としての信頼性の向上が望まれる。本研究課題では、組織の凍結に関わる基本現象の一つとして、凍結組織内の微細氷結晶の再結晶化の時系列ミクロ挙動を、実時間・三次元計測法の初めての適用により、実験的に調べ、その統計的特性を初めて詳細に明らかにする。

さらに、実験的知見に基づいて、同現象をシュミレートするための数値解析ツールを構築し、当該プロセスの最適設計に資する知見を得る。平成13年度には、急速冷却(冷却速度100°C/min,最低到達温度-50°C)後の生体組織(代表的な細胞膜透過型凍結保護物質であるジメチルスルホキシド2.0Mで前処理された新鮮な鶏の胸筋)の緩速加温(加温速度0.1°C/min,1.0°C/min)過程において、以下の点が明らかにされた。1)共焦点レーザー走査顕微鏡と蛍光色素による実時間・三次元計測法の初めての適用により、微細な氷結晶や組織細胞の形態の時系列変化を画像計測することができた。2)1)の画像データから氷結晶のサイズを定量化し、その頻度分布、平均値、標準偏差、氷結晶の個数や総量などの統計的特性の時系列変化を明らかにした。筋繊維内の氷結晶の数は加温過程で単調に減少する。温度上昇による再結晶化のために、頻度分布に関してはサイズの小さい氷結晶の頻度の減少と大きいサイズの氷結晶の頻度の増加により、サイズの平均値は増加するが、ある温度で極大値をとる。それ以上の温度では融解現象が支配的になるため平均値は減少する。氷結晶の総量は、再結晶化の初期の段階で熱平衡の場合の氷結晶量の値に漸近的に増加し、さらなる温度上昇に対してほぼ熱平衡の状態で単調減少する。3)2)の特性に対する加温速度の影響に関しては、加温速度の遅い方が、温度上昇に対する氷結晶の数の減少、サイズの平均値の増加が著しく、その極大値も大きく、熱的非平衡性の緩和による氷結晶の総量の増加割合も大きく、より明確な再結晶化現象を示す。生体組織の凍結保存や凍結手術と関連する基本現象の一つとして、凍結組織内の微細氷結晶の再結晶化の時系列ミクロ挙動を初めて詳細に調べ、加温速度、一定保持温度、処理水溶液の影響を明らかにした。平成13年度:急速冷却(冷却速度100°C/min,最低到達温度-50°C)後の生体組織(代表的な細胞膜透過型凍結保護物質であるジメチルスルホキシド(DMSO)2.0Mで前処理された新鮮な鶏の胸筋)の緩速加温(加温速度0.1°C/min,1.0°C/min)過程において、1)共焦点レーザー走査顕鏡と蛍光色素を用いた実時間・三次元計測法の初めての適用により、微細な氷結晶や組織細胞の形態の時系列変化を画像計測する方法を確立した。2)1)の画像データから氷結晶のサイズを定量化し、その頻度分布、平均値、標準但差、氷結晶の個数や総量などの統計的特性の時系列変化を求めるデータ解析方法を礁立した。平成14年度:前年度に確立した計測・データ解析方法を、さらに、以下の条件に適用した。1)急速冷却後の組織(DMSOで処理)の一定温度保持(保持温度-14°C,-17°C,-19°C)過程2)急速冷却後の組織(DMSO未処理)の緩速加温(加温速度0.1°C/min,1.0°C/min)過程3)急速冷却後の組織(DMSO未処理)の一定温度保持(保持温度-5°C,-14°C)過程加温過程では、DMSO処理の有無によらず、氷結晶の総数は単調に滅少し、サイズの小さい氷結晶の頻度の滅少と大きいサイズの氷結晶の頻度の増加により、サイズの平均値は増加するが、極大値の後、融解現象が支配的になるため滅少する。氷結晶の総量は、再結晶化の初期の段階で熱的非平衡性の緩和により熱平衡の場合の値に漸近的に増加し、さらなる温度上昇に対してほほ灘平衡の状態に沿って単調滅少する。加温速度の遅い方が、再結晶化現象は盛んに進行する。DMSO処理の場合の方が、温度に対する液相線の変化が緩やかになるため、広い温度範囲に渡って再結晶化が進行する。一方、一定温度保持の場合、時間経過に対して、氷結晶の総量は初期段階での平衝状態の値に漸近的に増加するが、氷結晶のサイズの平均値は増加し続ける。
対象化・省察をしながら継続的に授業を改善する若手教師の力量形成過程の研究

教員の大量退職・大量採用,学校小規模化や教員の多忙化により,校内職員研修の在り方が問題視されている。こうした現状を踏まえた本研究の目的は,若手教師が授業を対象化・省察をしながら継続的に授業を改善する自己研鑽法を開発することである。研究の方法は,指導観の意識化を促す学習指導案の作成,オン・ゴーイング法と対話リフレクションなどの活動を融合した授業分析と内省的記述,メンタリングなどを組み合わせた自己研鑽法を開発し,その自己研鑽法による継続的な若手教員の実践を質的な方法で分析する。なお,本研鑽法の一部は,教育実習生対象にも実践し,教育実習プログラムとしての効果も検証する。開発した自己研鑽法は,授業観や授業を参観して学ぶ力,学習指導力,教材研究力の育成を意図し,主に次の活動で構成される:授業DVDを用いた自己分析,目的を定めた授業参観及び授業者との対話リフレクション,オン・ゴーイング法と対話リフレクションの活動,指導教員との定期的なメンタリング,熟練教師と共同での教材開発と実践及び分析その結果,次の4点が明らかになった:1学習指導観と授業分析力には相乗性があり,双方からのアプローチにより教科指導力が高まる, 2「理想の授業」の具現を意識し,他者や自己の授業を観ることで分析力は高まる, 3同年代の教員の職能成長は自己の授業改善を目指す動機づけとなりうる。4オン・ゴーイング法と対話リフレクションの活動は時間的制約に厳しいが, ICTの活用でその課題を克服する可能性は高まる。開発した本研鑽法は,指導教員の負担を軽減しつつも,効果的な若手教員の教科指導に係る職能教育プログラムに繋がる可能性が高い。
明治日本の軍隊と近代中国のナショナリズムの形成

近代日本に留学した中国人留学生が近代中国のナショナリズムの思想形成と運動の展開に重要な一翼を担っていた。留学生たちは、ナショナリズムが興隆していた日本において、西洋の近代的知識を受容し、天下国家から近代的ネイション・ステートへの意識転換を実現した。そして、学生たちの近代的ネイション意識を表しているものの一つは軍国民思想であった。軍国民思想は、最も早い時期のナショナリズム運動を支える理念として、そして、近代中国の政治変動方向に大きな影響を与えた思想として、清末民初に大きな影響力を持っていた。本研究は、これまできわめて不十分だった軍国民思想に関する研究の空白を埋めたものである。1、アメリカスタンフォード大学に所蔵する『蒋介石日記』に関する資料調査を実施した。また、ハーバード大学で近代中国に関する研究を確認し、資料調査を行った。2、台湾中央研究院近代史研究所を訪れ、黄克武所長、黄自進研究員に対してインタビューを行い、蒋介石研究について意見交換をした。また、黄克武氏に来年度日本で開催する予定のワークショップで報告することを要請し、快諾をしてもらった。それから、近代史研究所で資料収集を行った。3、中国全国各地の図書館に散在する『武学』雑誌(日本陸軍士官学校の中国人留学生が作った雑誌)をかき集め、一部を除いて現存するものをほぼ揃えた。4、中国東北師範大学の韓東育教授を招聘し、研究会を開催して、「東アジア世界の自他構図と表現の難しさ」と題する報告をしてもらった。近代東アジアのナショナリズムの相剋について議論をした。5、連携研究者飯田泰三氏、研究協力者小林共明氏と議論を重ね、「軍国民思想と近代中国民族主義の形成」と題する論文を著し、2013年4月に中国の浙江大学蒋介石研究センターで開催される「蒋介石と近代中国」シンポジウムでの報告に臨んだ。この論文は、従来、ほとんど研究されてこなかった近代中国ナショナリズムの重要な流れの一つであった「軍国民」思想について分析し、その特質を明らかにしたとともに、「軍国民」思想の最初の唱道者が日本陸軍士官学校の中国人留学生であり、彼らが「軍国民」思想を唱道したのは、同時代の尾崎行雄や徳富蘇峰から大きな影響を受けたのであることを実証した。近代中国のナショナリズムの形成は、近代日本をぬきにして語れない。本研究は若い中国留学生や知識人たちに対する明治日本の影響を明らかにすべく、近代日本に留学した軍関係の中国人留学生の言論と行動を中心に考察し、日中間のナショナリズムの連鎖・対立関係の一端を明らかにしようとするものである。今年度は、これまで収集した資料を読み込んだ。それから、北京、上海、杭州、広州など各地に散在している陸軍士官学校の留学生が発刊していた雑誌『武学』の収集に努め、現存するもののほとんどを入手した。研究の成果は、まず、2013年4月14日に、中国浙江大学蒋介石研究中心主催の国際シンポジウム「蒋介石と近代中国」で報告をした。それから、2014年1月11日に、神奈川大学留学生研究会との共催で、本研究プロジェクト最終年度の公開シンポジウム「中国人留学生と近代日本」を神奈川大学で開催した。中国から近代中国留学生研究の専門家尚小明教授(北京大学歴史学部)、胡連成准教授(華僑大学日本語学部)を招聘した。両氏はそれぞれ「青柳篤恒ーある埋没された袁世凱の高級スパイ」、「光と影ー近代中日留学生と外交ー」と題する報告を行った。研究代表李暁東は、「中国人留学生と軍国民思想」と題する報告を行った。そのほかに、大里浩秋教授(神奈川大教授)は「中国人留学生と日本」、見城悌治(千葉大学教授)は「近代日本の工芸教育と中国留学生」、川崎真美(中国研究所)は「留日学生派遣のススメー張之洞への面会者たち」、胡頴(神奈川大学大学院博士課程)は「清末留学生の経費問題ー『官報』を素材に」を報告した。孫安石、周一川、王雪萍諸氏はそれぞれコメントを行った。留学生専門家が多く集まったため、充実した議論ができた。現在、シンポジウムでのコメントを受けて、報告原稿を修正しており、2014年度中に投稿する予定である。1.打ち合わせ、研究会:連携研究者飯田泰三氏、研究協力者小林共明氏と北京大学教授尚小明と打ち合わせを重ねて、留学生関係史料と研究の現状を把握できた。さらに、2月に島根県立大学で研究会を開き、中央大学教授深町英夫、小林共明が報告を行った。研究会での議論を通じて、近代日本の軍隊と中国のナショナリズムの形成の関係がより明らかになった。また、陸軍学生が創った雑誌『武学』の研究分析は重要な課題として浮かび上がった。2.海外史料調査:雑誌『武学』は、中国各地の図書館に散在しており、その収集に努めた。まず、清華大学所蔵の雑誌は確保できた。

杭州図書館所蔵の雑誌は現地の研究者に依頼中。広州中山図書館所蔵の雑誌は図書館の引越のため、複製できなかった。なお、南京第二档案館で、陸軍留学生だった閻錫山に関する史料を発見したが、やはり電子化作業中につき、複製に至らなかった。今年度に期したい。3.研究成果:(1)論文など:「『改良派』梁啓超の『革命』」(『中国ー社会と文化』第26号、2011年7月)、「『福沢問題』をアジアの課題へ」、『福沢年鑑<小特集福沢研究の課題>』38、福沢諭吉協会、2011年12月)(2)報告:「権威主義与法治之間ー論厳復民初的政治思想」(清華大学日本研究中心『従世界史的角度看中国社会変化与日本ー辛亥革命100周年国際学術研討会』2011年9月)、「中国における近代的アイデンティティの歴史的形成ー『革命』論の展開を手掛かりに」(成蹊大学アジア太平洋研究センター共同研究プロジェクト「多元的世界の構築におけるアイデンティティの創生ーアジア・中国の磁場から」第二回シンポジウム、2012年3月)、「近代中国立憲政治観の性格」(第10回日本・韓国政治思想学会国際学術会議「東アジアの歴史と思想」、2011年9月)。以上の論文や報告はいずれも近代中国や、日本のナショナリズムと関連したものである。研究の目的は、近代日本に留学した中国人留学生や知識人に対する明治日本の軍隊の影響を明らかにすることである。年度中に予定通りに資料調査や研究調査を行い、研究対象を具体的に特定した。資料を調査し読み込む作業を進む過程で、「軍国民」思想という概念の重要性に気づくようになり、「軍国民」をキーワードに、それを誰が、いつ、最初に唱えたのか、そして、留学生たちが日本で誰の、何の書物や文章の影響を受けて「軍国民」を唱道するようになったのか、などについて考察し、それら明らかにして、論文にした。年度内に研究成果を発表できなかったが、新年度の初めの4月に中国で開催されるシンポジウムで報告する予定である。よって、研究はおおむね順調に進展しているのである。1.先行研究の勉強、研究会の開催は順調に進展している。その成果の一端として、上記のように、ナショナリズムに関連した論考を発表し、国内外の学会やシンポジウムで報告を行い、勉強、研究の成果を公表している。先行研究の勉強と中間成果報告の面では、計画以上に進展していると言って良い。2.史料収集の面では、中国国内の図書館の移転(移転そのものが済んだが、史料の開封作業が遅れている)や、史料館の電子化作業など予期せぬ事情のため、予想したほど順調ではなかった。以上の状況を総合して、全体的にはおおむね順調に進展しているといえよう。1、前年度の研究成果を海外や、日本国内で報告し、専門家と意見交換をする。2、「軍国民」思想をキーワードに、蒐集した『武学』雑誌を分析し、陸軍士官学校の中国人留学生の思想の特質及び日本の影響を明らかにしていきたい。3、研究成果をまとめるために、必要に応じて追加資料調査を行う。関連資料や図書を購入する。4、日本国内でワークショップを開催し、中国大陸、台湾から関連分野の学者を招聘して、議論を深めるとともに、研究成果を公開する。
ウィルス感染と宿主小胞体ストレス応答-ウィルスの増殖と細胞死との分岐点の解析

ウィルスが感染した細胞では小胞体ストレス応答機構を介して、小胞体の恒常性維持(ひいてはウィルスの増殖促進)に働く遺伝子(小胞体に存在する分子シャペロン等)と細胞死を誘起する遺伝子(転写因子CHOP)の両方が活性化されており、生と死を指向するシグナルが小胞体から同時発信していると考えられている。このような視点から、小胞体ストレス応答とアポトーシスとの関連をより明確にすることが重要と考え、一酸化窒素処理によるマクロファージのアポトーシス誘導の解析を行って、以下の結果を得た。このモデルシステムにおいて、我々が単離した小胞体膜結合性転写因子ATF6が確かに活性化されて核移行型ATF6が産生されており、アポトーシスにおいて重要なミトコンドリアからのチトクロームCの放出に先立ってCHOPが転写レベルで誘導されることを見いだした。このマクロファージに膜結合性ATF6、核移行型ATF6、CHOPを導入するとアポトーシスが誘導された。この誘導されたアポトーシスはCHOPのドミナントネガティブ体で抑制された。さらに、CHOPを欠損するマウスから調製したマクロファージは一酸化窒素処理に対し抵抗性を示した。以上の結果から、このモデルシステムにおいては小胞体ストレス応答機構を介した転写因子CHOPの転写誘導が、アポトーシスに極めて重要な役割を果たすことが明らかとなった。今後、小胞体からの情報伝達を人為的に操作してウィルス感染細胞のみにアポトーシスを起こさせることが可能か検討したい。