hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代イラン社会運動史の研究

本研究では、19世紀後半以降のイランにおける社会運動の系譜を念頭に置きながら、おもに立憲革命(1905-1911)とジャンギャリー運動(1915-1921)を研究対象とした。とりわけ後者に関する未公刊のペルシア語および英語の原文書を現地の文書館などで収集し、それらを読解・翻訳した。またロシア語文書も利用して、ジャンギャリー運動末期に成立した「イランソヴィエト社会主義共和国」(通称「ギーラーン共和国」)に関して研究成果を公表した。本研究の目的は、20世紀初めにイランで生じた立憲革命とジャンギャリー運動という2つの民衆主体の運動を取り上げ、1.それらの前後に起こった全国運動を、いわば運動の系譜学として考察する、2.それらを従来の政治・事件史視点からのみではなく、社会運動の方法論で読み直すことであり、本年度は上記2の面について、とくにジャンギャリー運動関連文書史料集編纂に向けて基盤整備を行い、同時にペルシア語文献の収集にも力を注ぐことを目的とした。すでに収集していた文書史料の解読の点では、これら2つの運動に関与した革命家へイダル・ハーンの事績にまつわるペルシア語、ロシア語文書を中心に整理・解読作業を進展させるとともに、ジャンギャリー運動前期(191520)に関連するペルシア語文書を解読し、次年度以降に本格的に体系化するためのデータの蓄積を行った。8月末から9月前半の2週間、イランに文書史料、および立憲革命やイラン近代史関係文献の収集を目的に出張を行い、イラン国立文書館・図書館やイラン外務省文書・研究サービスセンターなどの主要な研究拠点において文書史料の調査収集を実施し、加えて近年刊行された多数のペルシア語文献の収集を行ない、研究基盤の整備に務めた。これらの研究活動の成果の一部は、「ヘイダル・ハーンの事績再考」と題する論考に結実し、ペルシア語をはじめロシア語、ドイツ語文書史料の利用によって、従来ヴェールに包まれていた彼と彼をめぐる歴史的文脈を解明することを試みた。また、イランの歴史的展開を実例として、現代のイスラーム主義のありようを探る短い論考も公表した。本研究は20世紀初頭にイランで生起した2つの運動、立憲革命とジャンギャリー運動を取り上げ、それらの運動とその前後との系譜的な連続・非連続を考察し、政治史・事件史的解明に加えて社会的な側面にも照明を当てることを目的としている。本年度の研究の成果は以下の通り。1.イラン外務省から公刊されたジャンギャリー関係文書集、およびイラン人大商人アミーノッザルブがギーラーン州の土地管理人たちと交わした書簡通信文集を精読・翻訳しデータとして蓄積した。2.アメリカの代表的文芸批評家ダバシによるイラン近代史の野心的な大著『イラン、背反する民の歴史』(邦訳)を社会運動史的観点から論評し、公表した。3.研究手順の都合上、当初予定していたイギリスでの調査を変更して、3月にイランでの文献・文書の調査・収集のための出張を行った。立憲革命、ジャンギャリー運動を中心に近刊ペルシア語文献を収集した。4. 1月に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所が開催した国際ワークショップ「イランとコーカサスにおけるエスニシティと国家」においてコメンテーターを務めた。3月にはイラン研究会年次大会において、いわゆる「ギーラーン共和国」初期に関する研究発表を行った。1.前年度にイランへの調査出張で収集したイランの主要日刊紙「イラン」、「ラアド」など各紙に掲載されたジャンギャリー運動の記事を系統的に整理・翻訳しデータとして蓄積するとともに、同運動関係基本史料集の完成に向けた基盤を築いた。2.平成21年12月に、前年度に変更したイギリスへの調査出張を実施した。主としてThe National Archiveに所蔵されているイギリス外務省未公刊公文書ファイルを閲覧し(1919-1921年分)、約600枚分の複写を入手した。それらの一部は解読中である。また、出張中に立憲革命を含む近代イラン社会運動史関係の英語文献の収集に努めた。3.平成22年2月に、東北大学東北アジア研究センターが主催したシンポジウム「歴史の再定義」において研究発表を行った。これは主に近年公開されたロシア語公文書に基づいて、1920年成立の「ギーラーン共和国」におけるコムニストたちの動向とその後の彼らの論争を詳細に扱ったものである。4.本年度末までに「イランソヴィエト社会主義共和国(「ギーラーン共和国」)におけるコムニスト政変:その歴史の再構成と歴史認識の変遷」と題する論文を完成させた。同論文は本年中に東北大学東北アジア研究センター出版物に掲載される予定である。また朝倉書店発行予定の図書では、とくにイラン人の箇所でナショナリズムの系譜的な考察を行った。
外来性DNAを用いた雌雄ゲノムにおけるインプリント領域制御機構の解析

ゲノムインプリンティングは、生殖細胞形成過程で雌雄ゲノム特異的なエピジェネティック修飾が付加されることで確立される。雌雄ゲノムの違いは、受精後にゲノムがグローバルにリプログラミングされる間も維持されるが、そのメカニズムについては不明な点が多く残されている。24年度は、引き続きH19ICRインプリント領域をメチル化・非メチル化状態で雌性前核に注入することで、受精後のメチル化制御機構について解析を行った。雄性前核の時と同様に、メチル化状態のものを用いて作製したマウスではメチル化が維持され、非メチル化状態のものを注入した際にはメチル基が付加されていた。ただ、非メチル化H19ICRの結果を雌雄で比較すると雄性注入では雌性注入よりメチル化が高い傾向にあった。この傾向はメチル化ICRを用いることで減少し、またCTCFが結合できない変異ICRを用いた場合にも減少した。これらのことから、雌雄ゲノムにおける受精後のメチル化調節にはCTCF結合配列が重要な役割を果たすことが明らかとなった。また上記システムでは、インプリント遺伝子のリアルタイムなメチル化追跡系の構築が困難だったため、同じくインプリント遺伝子として知られるXistの発現を可視化できるマウスの作製と解析を新たに立案し25年度に計画を延長した。すでに可視化可能なマウスが作製できており、受精後に始まるXistの発現制御機構の解析を進めることで、受精後におけるインプリント遺伝子のメチル化制御機構の解明につながると期待できる。(抄録なし)哺乳動物では、同じゲノムであってもその働きが雌雄で異なることが知られている(ゲノムインプリンティング)。この違いは、主に生殖細胞形成過程でDNAメチル化を含むエピジェネティックな修飾が付加されることで確立され、受精後にゲノムがグローバルに脱メチル化される間も維持される。我々はこれまでに、外来性人工遺伝子をメチル化して受精卵の雌雄前核に注入することで、任意のDNA配列の脱メチル化に対する感受性を、雌雄前核のもつ特異的な脱メチル化能を利用して解析できる系を確立している。今年度は、H19インプリント領域に着目し、そのメチル化修飾がどのような機構で受精後雌雄ゲノムで起こるグローバルな脱メチル化の波を免れるのかについて解析した。まず、H19 Differentially methylated region (DMR)を用いてメチル化解析プラスミドを作製した。次にこのプラスミドをメチル化したりしなかったりした後、雄性前核に注入し、そのメチル化状態についてBisulfite sequencingにより解析した(マイクロインジェクションおよびBisulfite sequencing解析に必須なマニピュレーターとPCR Thermal cyclerを備品として購入した)。その結果、メチル化状態のものを用いた場合は、雄性前核に存在する脱メチル化活性を逃れメチル化が維持されていた。また非メチル化状態のものを注入した際にはメチル基が付加されていた。インプリント領域以外の外来性人工遺伝子をメチル化した後雄性前核に注入した際には脱メチル化されるという結果を得ていることから、雄性前核内では、インプリント領域のDNA配列を認識することで、そのメチル化を維持するか否かといった調節がなされていることが示唆された。H19 DMRの雄性前核への注入と解析を通して、インプリント領域のメチル化維持機構の発端が見えた。今後、H19 DMRの雌性前核への注入や他のインプリント領域の解析を通し、インプリント領域のメチル化修飾が、受精後雌雄ゲノムで起こるグローバルな脱メチル化の波をどのような機構で免れて維持されるのか明らかにする。(抄録なし)
疾患に関わる代謝経路の制御と理解を実現する合成生物学の新技術

本研究課題は,細胞の「代謝反応」を,有機小分子を加えて人為的に制御するケミカルバイオロジー,合成生物学の新手法を開発し,代謝の変化と細胞機能の変化の関係性を明らかにする新たな方法論を確立することを目的として進められてきた.具体的には,(1)酵素の基質,補酵素に摂動を与える方法,(2)酵素の機能自体に摂動を与える方法,の両面からの方法論の開発をおこない,「代謝を制御する」ことの可能性とその意義を示す研究成果が複数得られ,今後この研究分野が大きく発展していく端緒を本研究期間中に得ることができた.本研究は,癌における(A)アミノ酸,(B)脂質,(C)補酵素の3つの代謝過程を,秒分単位で大きく変化させる実験系を開発することを目指すものである.前年度の検討より,これらのプロトタイプとなるシステムを立ち上げ,一連の実験系の確立に向けた予備検討を完了した.以下に具体的な内容を述べる.(A)癌におけるアミノ酸代謝に対する摂動系の開発:glycine代謝系に摂動を与える実験系において,これに関わる酵素のはたらきを明らかにすることができた.ここで見出された酵素のはたらきは,癌において高活性が観察されるものであり,癌における代謝異常を理解する重要な知見となることが期待される.(B)脂質代謝物産生系の制御:脂質加水分解酵素Phospholipaseの細胞内局在を有機小分子によって制御する仕組みを確立し,期待どおり,10秒以内という時間スケールで細胞内膜上にPhospholipaseを局在させることができることを確かめた.(C)細胞内メチル化酵素活性の制御法の確立:SAM依存型酵素であるprotein L-isoaspartyl methyltransferaseの活性を利用してS-adenosylmethionine(SAM)の濃度を評価する仕組みを確立し,これと利用して,どのような基質を用いることで細胞内のSAM濃度に摂動を与えることができるかをin vitroで調べる研究を進めてきた.これと関連して,当初予想しなかった新たな知見として,細胞の密度や細胞外の特定の代謝物濃度などの細胞の周辺環境に依存して細胞内のSAM濃度が大きく影響を受けるという興味深い知見が得られたことから,そのメカニズムの理解を目指した研究を展開し,SAM濃度の活性検出系の開発と併せてこれらの成果を論文投稿した.上述のとおり,研究の初年度の段階で,(A)アミノ酸,(B)脂質,(C)補酵素の3つの代謝過程に摂動を与える実験系の作成において,それぞれ最低1つずのプロトタイプの実験系の確立に成功し,そのうちの1つの研究成果に関しては成果をまとめて論文投稿する段階まで歩を進めた.次年度以降は,これらの摂動系によって観察される事象の詳細な理解を進めると共に,生化学,構造生物学,システム生物学,メタボロミクスなどの多様な分野の研究者との共同研究を展開しつつ,より多様かつ高度な摂動系の開発に精力を注いでいくことができると期待され,本研究期間中に,本研究の目標に掲げた「代謝過程に摂動を与える研究の方法論」の確立をおこなうことが十分に可能であると予想される.本研究では,代謝過程の担い手である酵素の機能を,機能性の有機小分子とタンパク質の組み合わせを利用して秒分の単位で制御する合成生物学のツールを開発し,代謝経路の異常によって疾患が引き起こされるまでの代謝ダイナミクスの理解を実現する.具体的には,(A)癌におけるアミノ酸代謝に対する摂動系の開発,(B)脂質代謝物産生系の制御,(C)細胞内メチル化酵素活性の制御法の確立の3つのテーマに沿って,実用的な新技術の開発とこれによる疾患関連代謝異常の理解の促進を目指している.前年度は,これらの実験系のうちのいくつかについて実際に系を確立し,そのパイロット実験を進めると共に,端緒となる成果について,特許出願,論文発表などをおこなった.以下に具体的な内容を述べる.(A)癌におけるアミノ酸代謝に対する摂動系の開発:これまでに,癌におけるエネルギー代謝系に関わる酵素のはたらきを,基質の添加によってコントロールし,その応答を調べる実験系のモデル系の開発に成功した.更には,これを利用したスクリーニング系を開発し,特許出願をおこなった(PCT/JP2016/84669).(B)脂質代謝物産生系の制御:酵素PLA2を細胞膜上にリクルートする実験系を開発し,細胞内膜上にこれをリクルートした際に,特徴的な表現型が見られることを,蛍光イメージング実験より明らかにした.(C)細胞内メチル化酵素活性の制御法:細胞内のメチル化酵素活性の評価法を確立すると同時に,鍵となる酵素のはたらきを制御する化合物の開発までを完了し,論文報告をおこなった(Angew. Chem. Int. Ed. 2017, 56, 153-157. ).上述のとおり,本年度は特に,(A)アミノ酸,(C)補酵素の2つの代謝過程に摂動を与える実験系の作成において,それぞれ最低1つずつのプロトタイプの実験系の確立に成功し,それぞれ成果を特許出願,論文発表する段階まで研究を進めた.更に,それぞれの研究を単発の成果で終わらせるだけでなく,これを一般化した手法とするため,他のアミノ酸代謝,補酵素の代謝を制御する手法の確立へと一般化を目指した研究に入ることが出来た.特に,アミノ酸の代謝を制御する手法は,pathway-

oriented screeningという新しい概念の提案に繋がり,癌において重要な代謝系である解糖系やTCA回路,グルタミン代謝などを制御する実験系開発の端緒となる成果が得られており,これらのうち,解糖系の制御に関する研究成果は,本年度中に論文投稿を予定する段階まで研究が進んでおり,全体として,予想以上の進捗が得られていると判断した.本研究では,代謝過程の担い手である酵素の機能を,機能性の有機小分子とタンパク質の組み合わせを利用して秒分の単位で制御する合成生物学のツールを開発し,代謝経路の異常によって疾患が引き起こされるまでの代謝ダイナミクスの理解を実現する新たな方法論を確立することを目的として進められてきた.この目的の下,(1)酵素の基質に摂動を与える方法,(2)酵素の機能自体に摂動を与える方法の両面からの方法論の開発をおこなった.(1)については,細胞外基質濃度の変化に対する細胞の応答の様子から生細胞の代謝活性の違いを明らかにするpathway-oriented assay法という概念を確立し,これを用いて癌細胞で亢進の見られる代謝活性を複数見出すことに成功した.本手法の応用は,癌特異的な代謝経路の発見だけにとどまらず,これを高スループットのスクリーニング系へと展開し,癌特異的代謝経路を制御する新たな抗癌剤候補化合物の取得にも成功した.これらの方法論の一部について特許出願をおこない,また,現在得られた主要な成果をまとめて論文投稿準備中となっており,代謝に基づく疾患の理解と制御に広く利用可能な本概念・手法の確立は,少なからぬインパクトを与えるものであると期待される.(2)については,有機小分子を利用したタンパク質の局在変化を可能とする実験系を用いて,様々な物質代謝に関わるタンパク質の細胞内挙動を変化させる実験を開発し,各種摂動が細胞に与える影響について観察をおこなった.これらのうちから,特に癌における物質代謝の変化について,細胞内の代謝反応の局所性の変化が強く関わっていることを示唆する非常に興味深い知見が得られた.今後,この知見を,新学術領域研究「分子夾雑の生命化学」公募研究へと引き継ぎ,癌の代謝異常の本質的な理解を目指す研究へと展開していく.本研究課題は,細胞の「代謝反応」を,有機小分子を加えて人為的に制御するケミカルバイオロジー,合成生物学の新手法を開発し,代謝の変化と細胞機能の変化の関係性を明らかにする新たな方法論を確立することを目的として進められてきた.具体的には,(1)酵素の基質,補酵素に摂動を与える方法,(2)酵素の機能自体に摂動を与える方法,の両面からの方法論の開発をおこない,「代謝を制御する」ことの可能性とその意義を示す研究成果が複数得られ,今後この研究分野が大きく発展していく端緒を本研究期間中に得ることができた.本年度は現在までに観察されている事象の詳細な理解を進め,より応用性,汎用性の高い実用的な実験系の開発へと繋げることを目指す.(A)癌におけるアミノ酸代謝に対する摂動系の開発:glycine代謝系に摂動を与える実験系において,見出された酵素のはたらきのより詳細な理解を進める.また,これと合わせて,実際にglycine代謝系に摂動を与えた結果として観察される種々の代謝物のはたらきを抑える薬剤をスクリーニングにより取得し,抗癌剤の候補として評価をおこなうことを目指す.(B)脂質代謝物産生系の制御:Phospholipaseの細胞内局在に伴い,興味深い細胞の挙動が観察されたことから,本年度は,このフェノタイプにどのような脂質シグナル分子が関わっているかを明らかにする研究を進めていく.(C)細胞内
運動による健康影響の科学的解析

本研究では、運動の健康影響を、活性酸素に焦点を絞り、解析した。ヒト並びにラットを対象とした実験研究を行った。ヒトを対象とした研究では、嫌気運動あるいは好気運動という、運動の種類が、生体にどのような影響を及ぼすかを検討した。インフォームド・コンセントを得たのち、体育系の大学院生を2群に分け、嫌気運動と好気運動を、自転車エルゴメーターで負荷し、血液・尿の活性酸素関連指標の変化を検討した。負荷運動量は両群で同じとした。運動時の酸素摂取量は、好気群が嫌気群の約2.7倍であった。しかし運動直後の酸化的損傷はいずれの群でも増加しなかった。嫌気群では、運動3及び9時間後の尿酸、並びに運動24時間後の酸化的DNA損傷が増加した。好気運動ではそのような変化は観察されなかった。これらの結果から、酸素摂取量の増加が直ちに酸化的損傷を誘発するのではないこと、同じ運動量の運動でも、運動の種類により生体影響が異なること、本研究で負荷した好気運動では、酸化的損傷が誘発されないことが明らかとなった。ヒトを対象とした実験研究では、個々人の日頃の運動量の影響が出現する、負荷運動量が限られる、長期間の研究では、多大な拘束を課すため、長期間の運動実験はラットを対象に行った。本実験研究では、長期間の習慣的運動が活性酸素関連指標にどのような影響を及ぼすかを検討した。ヒトを対象とした実験研究で好気運動が望ましいという結果が得られたため、ラットに好気運動である水泳を課した。水泳時間は15分から漸増し60分とし、週5回、10週間・半数のラットにはより多くの運動量を課すため体重の5%に当たる錘を前胸部に装着した。習慣的運動は、酸化的損傷を誘発しなかった。さらに抗酸化酵素を誘導し、酸化ストレスの影響を緩和する結果が得られた。本研究結果から、習慣的運動は酸化ストレス耐性を増強させ、活性酸素関連疾病を予防する可能性が示唆された。運動は健康維持増進に不可欠と考えられているが、一方では運動により体内に過剰の活性酸素が発生し、健康障害を誘発するという考えもある。また、運動により筋肉・骨・靱帯に損傷が誘発されることも知られている。活性酸素は老化やがんをはじめとした多くの健康障害の原因並びに進展因子と考えられている。この研究では、健康と関連の深い活性酸素に焦点をあて、運動の種類・運動の程度がどのような身体影響を及ぼすかを明らかにすることを目的としている。1.細胞内の活性酸素発生量の定量解析を行うため、活性酸素と反応し蛍光を発する試薬DCFHを用い細胞内活性酸素の解析を行った。DCFHは活性酸素の定量的解析を行うために広く用いられている。しかし我々の解析の結果、DCFHは活性酸素のみでなく、励起光でも容易に蛍光を発する物質に変化すること(光反応)が明らかとなった。我々はこの光反応を抑制する方法を考案し、蛍光顕微鏡下高精度な細胞内活性酸素解析を可能にした。2.運動によりどの程度の活性酸素が発生し、生体内でどの程度の酸化的損傷が誘発されるかを検討するための指標として用いる尿中F2-isoprostanesの測定を行い、測定に必要な条件を決定した。またDNAの酸化的損傷の指標となる8-ヒドロキシグアニン(80HdG)のHPLCを用いた測定系も確立し、細胞内80HdG測定を可能にした。

3.鹿屋体育大学の学生から本研究参加へのインフォームドコンセントをいただいたのち、嫌気的運動と好気的運動をしてもらい、運動前並びに運動後24時間にわたり、血液並びに尿を採取した。現在これらの試料を用い、運動による活性酸素産生量や酸化的DNA損傷の誘発を解析中であり、次年度にはその結果をえるとともに、その結果をもとに運動強度と生体影響について研究を進める予定である。昨年度は11名の大学院生を対象に、同一の仕事量の嫌気運動と好気運動が生体に及ぼす影響を検討するため、血清・血球・尿を採取した。本年度はそれらの試料を解析した。指標には、活性酸素産生の指標と考えうる尿酸(血清・尿)、活性酸素による損傷(酸化的損傷)の指標である、F2-isoprostanes(F2IP、酸化的脂質損傷産物、随時尿・一日尿で測定)並びに8-hydroxydeoxyguanosine(8OHdG、酸化的DNA損傷産物、白血球で測定)、筋肉損傷の指標であるCPK(血清)を用いた。また運動負荷時には、仕事量の計算並びに酸素摂取量の測定も行った。解析の結果、嫌気運動群では好気運動群に比べ酸素摂取量が少ないにも関わらず、運動24時間後8OHdGが運動前に比べ有意に増加した。嫌気運動群では運動直後、運動24時間後ともに全員の8OHdGが運動前に比べ増加したが、好気運動群では運動により8OHdGが増加する者、低下する者が混在し、運動後有意に8OHdGが増加することはなかった。運動前値に対する増加率で表した血清尿酸増加率は、嫌気運動群が好気運動群より有意に高かった。しかしF2-IPは随時尿・一日尿とも両群に有意差は認めなかった。血清CPKは運動により増加せず、また両群間でも有意差を認めなかった。嫌気運動では負荷仕事量が制限されしまうため、大きな仕事量の運動を負荷することができなかった。また被検者は日頃から運動を行う大学院生であったため、今回の運動負荷は彼らにとっては過大な負荷とはならなかった。しかし、今年度の研究により、同じ仕事量の運動を行っても、運動の種類により誘発される損傷量が異なることが明らかとなり、好気運動群では酸素摂取量が増大したにも関わらず、損傷の有意な増加がないということが明らかとなった。ヒトでの検討は負荷できる運動量の制限や運動習慣の影響を受けるため、今年度は運動量を調整しやすいラットを用い、習慣的な運動(水泳)が酸化指標や酸化ストレスに対しどのような影響を及ぼすかの実験を行い、その試料を得た。来年度はそれらの試料における、活性酸素関連指標を解析・検討し、健康保持増進に果たす運動の役割を解析する予定である。習慣的な運動が健康に与える影響を、活性酸素関連指標に焦点を当て解析した。ラットを2群に分け、1群には15分間から漸増し60分間、週5回、10週間、体重の5%に当たる錘を付け、水泳を行わせた。6週まではすべてのラットが錘を付けて泳ぐことができたが、7週目からは、約半数が錘を付けて泳ぐことが出来なかったため、半数は錘を外して泳ぐことにした。他群には水泳を行なわせなかった。自由摂食、自由摂水とし、水温は33°Cに設定した。10週間の水泳、あるいは飼育後、各群半数のラットには、活性酸素を発生し腎がんを誘発する鉄ニトリロ三酢酸(Fe-NTA)を、残りのラットには等量の生理食塩水を腹腔内に投与し、1時間後にと殺した。
エストロゲンによる肥満抑制の分子機構の解析

急速に進行する高齢化社会にあって、閉経後女性に増加する動脈硬化と密接に関連する虚血性心疾患、骨粗鬆症に対し、ホルモン補充治療(Hormone Replacement Therapy:HRT)が注目されている。われわれは、マウス脂肪細胞3T3-L1を用いて、エストロゲン受容体(ER)遺伝子を安定導入することにより、ERを構成的に発現した変異株3T3-L1-ERを樹立し、細胞生物学的解析ならびに、脂肪合成に関わる律速酵素であるlipoprotein lipase(LPL)のエストロゲンによる発現調節に関する研究を行った。これらの研究成果はHomma et al.,J.Biol.Chem.(in press,2000)にて公表の予定であるが、その要旨は以下の通りである。1.ERを構成的に発現している変異株3T3-L1-ERにおいて、分化誘導時、エストロゲン添加により非添加時と比較して著明な脂肪蓄積の抑制ならびに、細胞内トリグリセリド量の減少が観察された。2.LPL遺伝子mRNAは3T3-L1-ER細胞にエストロゲンを作用させると約1/8に抑制される事が観察された。3.LPL遺伝子転写開始点より上流1980bpまでをCATレポーター遺伝子に接続し、ER発現ベクターと共に3T3-L1細胞に導入し、エストロゲンによる転写活性を測定したところ、LPL遺伝子の転写活性は約1/6に抑制され、LPL遺伝子は、転写レベルにおいて、エストロゲン依存性の抑制を受けていることが明らかとなった。4.3で述べた転写レベルでの抑制に関わるシスエレメントを種々のミュータントLPLプロモーター_-CAT遺伝子を用いることにより、_-1856/_-1850のCTGAATTCの配列であることを示した。また、この配列に特異的に結合する核内蛋白質の存在を明らかとした。エストロゲンによる肥満抑制のメカニズムを解明することは、閉経後女性の肥満防止という観点からも重要な課題である。我々は、脂肪合成の律速酵素の1つであるlipoprotein lipase(LPL)の転写がエストロゲンでどのように制御されているのかという観点からこの課題に取り組み、COS細胞を用いた実験系でエストロゲンによるLPL遺伝子の転写抑制の責任領域を同定した。この領域はLPL遺伝子の-1625から-1573bpの間に存在する53bpで、gel mobility shift assayではこの部分に結合する核蛋白も観察された。この遺伝子配列は、今までに報告されている種々の遺伝子とは相同性がみられず、新しいエストロゲン応答領域であろうと思われた。しかし、この結果は本来の脂肪細胞での結果ではなく、多分に人工的な系での結果であるという重大な欠点がある。そこで、同様なLPL-CAT遺伝子とそのdeletion mutantsを脂肪細胞に導入することを試み、すでに転写制御を解析するのに十分な効率で遺伝子導入が可能であることを確認した。さらに、この脂肪細胞においてもエストロゲンがLPL遺伝子の転写を抑制することも確認した。今後はこの脂肪細胞の系を用いて、LPL遺伝子のエストロゲン応答領域の同定と、それに働く転写因子の解析を進める予定である。我々は、脂肪合成の律速酵素の1つであるlipoproteinlipase(LPL)の転写がエストロゲンでどのように制御されているのかという観点からこの課題に取り組み、今年度は脂肪細胞の細胞株である3T3L1細胞を用いた実験系でエストロゲンによるLPL遺伝子の転写抑制のメカニズムを明らかとしつつある。

(1)脂肪細胞にエストロゲン受容体を安定的に発現させ、エストロゲンを作用させると明らかに脂肪の蓄積が抑制されるとともに、LPL遺伝子の発現量の減少がおこった。(2)LPL遺伝子の-1625から-1573bpの間に存在するAP-1様の遺伝子配列がエストロゲンによるLPL遺伝子の転写制御に必須であることを明らかとした。(3)この遺伝子配列が確かにAP-1 siteとしての機能をもち、さらに、この配列をprobeとするgel mobility shift assayでこの部分に特異的に結合する核蛋白が存在することも明らかとした。(4)さらに、ステロイドホルモンを含む多くの細胞内情報伝達機構のco-activatorであるcyclic AMP binding protein bindingprotein(CBP)を過剰発現させると、このエストロゲンによるLPL遺伝子の転写抑制を解除することも明らかとした。この遺伝子配列は、今までに報告されている種々の遺伝子とは相同性がみられず、新しいエストロゲン応答領域であろうと思われた。急速に進行する高齢化社会にあって、閉経後女性に増加する動脈硬化と密接に関連する虚血性心疾患、骨粗鬆症に対し、ホルモン補充療法(Hormone Replacement Theraapy:HRT)が注目されている。われわれは、マウス脂肪細胞3T3-L1を用いて、エストロゲン受容体(ER)遺伝子を安定導入することにより、ERを構成的に発現した変異株3T3-L1-ERを樹立し、細胞生物学的解析ならびに、脂肪合成に関わる律速酵素であるlipoprotein lipase(LPL)のエストロゲンによる発現調節に関する研究を行った。これらの研究成果はHomma et al.,Biol.Chem.(in press2000)にて公表の予定であるが、その要旨は以下の通りである。1.ERを構成的に発現している変異株3T3-L1-ERにおいて、分化誘導時、エストロゲン添加により非添加時と比較して著明な脂肪蓄積の抑制ならびに、細胞内トリグリセリド量の減少が観察された。2,LPL遺伝子mRNAは3T3-L1-ER細胞にエストロゲンを作用させると約1/8に抑制される事が観察された。3.LPL遺伝子転写開始点より上流1980bpまでをCATレポーター遺伝子に接続し、ER発現ベクターと共に3T3-L1細胞に導入し、エストロゲンによる転写活性を測定したところ、LPL遺伝子の転写活性は約1/6に抑制され、LPL遺伝子は、転写レベルにおいてエストロゲン依存性の抑制を受けていることが明らかとなった。4.3で述べた転写レベルでの抑制に関わるシスエレメントを種々のミュータントLPプロモーター-CAT遺伝子を用いることにより、-1856/-1850のCTGAATTC配列であることを示した。また、この配列に特異的に結合する核内蛋白質の存在を明らがとした。
歯垢による感染性心内膜炎発症の実験的検証

歯垢が深部臓器の感染源であることを実験的に検証するために、ヒトの歯垢を直接用いてラットを用いた感染性心内膜炎発症実験を行い、その発症頻度、感染部位および血液から回収される菌の分離、同定、ならびに病理組織学的検索を行った。3種類のヒト歯肉縁上プラーク(A、B、C)を用いて感染性心内膜炎誘発実験を行ったところ、ラットの生存率はそれぞれ25.0%(12匹中3匹)、57.1%(7匹中4匹)、100%(8匹中8匹)、計55.6%(27匹中15匹)であった。生存ラットにおいて感染疣贅の形成率は、それぞれ100%(3匹中3匹)、100%(4匹中4匹)、87.5%(8匹中7匹)、計93.3%(15匹中14匹)であった。検索した感染疣贅(14サンプル)全てからStreptococcus oralisが検出された。播種したヒト歯肉縁上プラークと異なり、感染疣贅中の菌の構成はきわめて単純化していた。感染疣贅から回収されたS.oralis(10^6 CFU/ラット)を用いて再び感染性心内膜炎誘発実験を行ったところ、その誘発率は100%であった。感染疣贅を認めたラット、およびカテーテル挿入後にヒト歯肉縁上プラークを播種して死亡したラットの大動脈弁部にフィブリン様の血栓が認められ、その内部には好中球の浸潤をともなった細菌塊が存在した。好中球はさらに大動脈弁や近接する大動脈壁に浸潤していた。心筋内には膿瘍が存在していた。死亡したラットの腎臓には膿瘍が認められた。以上よりカテーテル挿入後にヒト歯肉縁上プラークを播種して死亡したラットの死因は感染性心内膜炎と敗血症による心不全と診断された。ラット実験モデルにおいてヒト歯肉縁上プラークが感染性心内膜炎を誘発したことより、ヒト歯肉縁上プラークの潜在的病原性が確認された。今年度は、ヒトデンタルプラークそのものが感染性心内膜炎誘発能をもつかどうかをラット実験モデルを用いて検証し、さちに心内膜炎誘発に関係する菌の同定を行った。方法:口腔清掃を48時間停止させた健康な成人から採取した歯肉縁上プラーク(1×10^7CFU)を、右頚動脈から挿入されたカテーテルによって大動脈弁に損傷を与えられたWistarラット(雄、体重350400g)に尾静脈より注入し、デンタルプラークの注入から3日後、全身麻酔下にて心臓と動脈血を採取した。弁部の疣贅を摘出、ホモジナイズした後、ビタミンB_6を添加したコロンビアCAN5%ヒツジ血液寒天培地、およびGAM寒天培地上で嫌気培養した。Rapid ID 32 StrepAPIとRapid ID 32 AAPIにて菌種を同定した。デンタルプラーク懸濁液と採取した動脈血でも同様に細菌培養、菌の同定を行った。結果および考察:カテーテル挿入により弁に損傷を加えたラットの内、ヒトデンタルプラークを血液内に注入したものは全て感染性心内膜炎を発症していた。

感染性心内膜炎を発症したラットの疣贅および血液から検出された菌は、Streptococcus oralis、Streptococcus mitisなどの特定の数種に限られていた。一方、カテーテル挿入による弁の損傷のみのラットでは感染性心内膜炎の発症は認められなかった。デンタルプラークそのものが誘発した感染性心内膜炎のラットから検出された菌は、臨床において感染性心内膜炎患者から高頻度に検出される菌と一致しており、健康なヒトのデンタルプラークには、感染性心内膜炎の病原因子が含まれることが示唆された。今年度はラット実験モデルにおけるヒト歯肉縁上プラークの感染性心内膜炎誘発能の検討、実験モデルにおいて感染疣贅から高頻度に検出された菌を用いての再感染実験、感染疣贅を認めたラット、およびカテーテル挿入後にヒト歯肉縁上プラークを播種して死亡したラットの病理組織学的検索を行った。3種類のヒト歯肉縁上プラーク(A、B、C)を用いて感染性心内膜炎誘発実験を行ったところ、ラットの生存率はそれぞれ25.0%(12匹中3匹)、57.1%(7匹中4匹)、100%(8匹中8匹)、計55.6%(27匹中15匹)であった。生存ラットにおいて感染疣贅の形成率は、それぞれ100%(3匹中3匹)、100%(4匹中4匹)、87.5%(8匹中7匹)、計93.3%(15匹中14匹)であった。検索した感染疣贅(14サンプル)全てからStreptococcus oralisが検出された。播種したヒト歯肉縁上プラークと異なり、感染疣贅中の菌の構成はきわめて単純化していた。感染疣贅から回収されたS.oralis(10^6 CFU/ラット)を用いて再び感染性心内膜炎誘発実験を行ったところ、その誘発率は100%であった。感染疣贅を認めたラット、およびカテーテル挿入後にヒト歯肉縁上プラークを播種して死亡したラットの大動脈弁部にフィブリン様の血栓が認められ、その内部には好中球の浸潤をともなった細菌塊が存在した。好中球はさらに大動脈弁や近接する大動脈壁に浸潤していた。心筋内には膿瘍が存在していた。死亡したラットの腎臓には膿瘍が認められた。以上よりカテーテル挿入後にヒト歯肉縁上プラークを播種して死亡したラットの死因は感染性心内膜炎と敗血症による心不全と診断された。ラット実験モデルにおいてヒト歯肉縁上プラークが感染性心内膜炎を誘発したことより、ヒト歯肉縁上プラークの潜在的病原性が確認された。
CA貯蔵の進展と果樹栽培地域の再編成ーーカキ栽培を中心に

CA貯蔵法とは、炭酸ガスの濃度を高めることによって果実の呼吸量を抑制し、果実の鮮度を保持する手法である。このCA貯蔵法は、1980年代からカキ(柿)栽培地域にも普及した。しかし、それは簡易CA貯蔵法というものであった。つまり、収穫したカキの果実をポリエチレンフィルムに密封することによって、果実の呼吸そのものによって、酸素8%、炭酸ガス濃度2-5%というCA貯蔵条件に近づけることが可能となった。本研究の目的は、「技術革新と農業地域の再編」の一環として、カキ栽培を中心にしてCA貯蔵の進展が果樹栽培地域の再編成にいかなる影響を与えているかを解明することである。具体的には、筑後川中流域を事例として、カキ栽培農家におけるCA貯蔵の普及と伝播、冷蔵カキ実施状況の地域差を調査した結果、以下のことが明らかになった。1福岡県は1980年わが国最大のカキ産地に成長した。その核心地域は筑後川中流域の朝倉町・把木町、吉井町、浮羽町の4町であり、ここで全県の80%を生産する。この生産量の拡大は、山地斜面の開墾によるカキ園の造成と水田転作によって達成された。転作田には早生種のカキが栽培され、富有とともに出荷の長期化がはかられた。この面積の増大は果実の東京出荷によって達成されたものである。2 CA貯蔵の冷凍カキの採用と遅れた出荷は、従来の販売方式に乗る形でなされたが、それが高価格で販売できたこともあり、中核農家に即座に採用され急速に普及した。CA貯蔵法の冷凍カキの採用によって福岡県のカキは半年に渡って出荷されることが可能となった。このことがカキ産地の再編成を迫り、東北日本での凋落、伝統的カキ産地である岐阜、和歌山、奈良の停滞をもたらした。
呼吸が中枢神経系の情報処理に及ぼす影響

本研究では,ヒトの律動的な脳活動が内在的なデフォルト・モード・ネットワークをも含めて,呼吸リズムによって何らかの影響を受けているではないかという仮説を検証するために,呼吸相や呼吸様式の違いが中枢での触覚や痛覚などの体性感覚情報処理あるいは運動機能に及ぼす影響をヒトで非侵襲的に捉えて解析するものである。
PVD被覆材料の界面強度評価手法の開発

PVD(Physical Vapour Deposition)法に代表されるセラミックコーティングは,塑性加工等で使用される金型グイス・工具の長寿命化,摩耗低減のための必須な技術となっており,また最近では,構造物等にもこの種のセラミックコーティングが使用されている。しかし,その力学特性はスクラッチ試験社度であり,非破壊定垂評価にいたっては皆無といって良い程に研究されていない。本研究は,PVD被覆材料の界面強度評価手法の確立と種々のPVDセラミックコーティング材料への適用を試みた。本研究を通じて提案,開発してきた超音波スペクトロマイクロスコピー法は,(1)超音波反射係数の絶対測定機能とそれを用いた界面剥離の評価(数μmオーダでの破壊起点のオンライン測定),(2)コーティング膜固有の分散解析からの第3相の析出などによる破壊前段階のコーティング組織の非破壊的同定,(3)多層近似によるコーティング材の弾性特性推定と力学特性評価,(4)分散特性への音弾性の影響評価によるコーティング膜内部の残留応力分布の測定およびPVDコーティング条件の影響評価,(5)5紳独立制御により弾性ならびに塑性異方性の評価と材料組織構造の音響診断などに,特徴がある。上記の5つの特性は,X線法(X線応力解析を含む)・レーザークマン法などの手法では実現できないユニークな方法論をうみ出すものであり,本研究で開発した評価手法は,今後の研究によっては,薄膜材料,表面改質材料(窒化,炭化など,イオン注入材料)など,表面の材料組織構造がその材料の力学的特性を決する場合に,無二な手法として,その威力を発揮すると思われる。WC/Co系サ-メットに代表される超硬合金は,塑性加工における工具材料・構造材料として使用され,その長寿命化・高機能化のために表面にTiN、TiCあるいはTi(CN)等のセラミック層をPVD,CVDにてコ-ティングする方法がとられる。このコ-ティングではタ-ゲット材料に物理的な打込みあるいは化学的な熱拡散で気化/イオン化したセラミック層を蒸着するため,コ-ティング界面には力学的・冶金的影響を与え,コ-ティング材料全体の強度に大きな影響を与える。本研究は,非破壊的測定方法と解析手法とを総合して,母材料・コ-ティング材料の評価を含む被履材料強度推定を最終目的とする。本年度は,評価のための超音波スペクトロマイクロスコピ-装置を試作し,(1)モデル材料(溶融石英ガラス上にAu蒸着)を用いて,2層積層を仮定して得た推定反射係数分布と計測デ-タとを比較し,本計測手法の定量的妥当性を確認するとともに,2層構造材料の超音波伝播構造を考察した,(2)PVD・CVD・MT-CVD3通り,TiN・TiC・Ti(CN)3通り,コ-ティング膜厚を4種類変化させて系統的な評価実験を行い,固有な周波数分散特性の比較,検討するとともに,2層積層下での推定反射係数分布との比較からコ-ティング材の弾性特性を推定した,(3)母材料に関して,Co重量比ならびにWC粒子軽を変化させ,その表面波速度に与える影響を評価し,SEM観察より得られる粒径分布・Co凝集組織との関係を考察した。以上の知見により,超音波スペクトロマイクロスコピ-法は被履材料評価方法としてきわめて有効であり,単に各層の弾性特性のみを求めるだけでなく,力学特性と組織との関係を明確にとらえることができると考えられる。初年度で作製した超音波スペクトロマイクロスコピー(以下ASMと略記する)をさらに拡張し、その場で4点曲げ試験が可能となるステージおよび2/3次元マッピング(光学顕微鏡により測定範囲を定め、同一視野で超音波スペクトロマイクロスコピーを行う方法)のためのステージを作製するとともに、周波数帯域・超音波入射中心角度が異なるレンズ系を開発して、非破壊定量材料評価の基本的測定システムを構築した。測定対象としては、PVD/CVD法によるセラミックコーティング・WC/Co

サーメットならびに窒化/A1イオン注入を用いた表面改質Ni/Ni基合金を用い、1)WC/Co基材における内部組織変化とヤング率の分散特性との関係評価,2)PVD/CVD法によりコーティングしたTiN材料の弾性特性評価,3)TiNコーティング材料内部の残留応力分布測定,4)PVDによるTiNーTi(CN)積層コーティングの熱処理効果に関する非破壊評価を行った。1)に関しては、1次元マッピングによる詳細測定・評価により、320MHzまでの分散特性が観測され、Co凝集によるヤング率の分散挙動が明かとなった。すなわち、均質組織ーCo凝集からなるWC/Co組織に対応して1つのヤング率分散曲線が測定されることから、分散曲線からWC/Coの内部組織変化を推定できそうである。2),3)に関しては、膜厚の増加にともなって明確な分散曲線の変化が観測され、基材とコーティング間の界面が完全であるとの仮定に基礎をおく、2層近似による解析から、ヤング率の低下を推定した。これより圧縮の残留応力が推算できる。最後に、4)に関しては、熱処理温度の差異により、分散曲線が大きく変動することが観測され、500ー700°Cでの熱処理が残留応力緩和に適していることが推定された。PVD被覆材料の界面強度評価手法の開発研究は本年度が最終年度であり、最終的に評価手法の確立と種々のPVDセラミックコーティング材料に対して本手法の適用を試みた。研究者らが提案、開発してきた超音波スペクトロマイクロスコピー法による非破壊定量材料評価法は、大別して5つの特徴を有しており、それらを用いて、コーティング材質特性、コーティング-基材界面強度に関する音響診断が可能となる。第1は、超音波の反射係数の絶対測定機能とそれを用いた界面剥離の評価であり、4点曲げ・引張試験を内臓した超音波スペクトロマイクロスコピーにより、オンラインでも破壊起点を数μmのオーダーで測定することも可能である。第2は、スペクトロスコピーによるコーティング膜固有の分散特性であり、コーティング条件のみに依存する分散曲線から、第3相の析出(TiC膜の場合のC,Co拡散相)などによる破壊前段階のコーティング組織不整を非破壊的に同呈することが可能である。第3は、測定される分散曲線から多層近似を利用してのコーティング材の弾性特性推定であり、これにより組織的に、各コーティング条件におけるコーティングの力学特性をもとめることができた。第4は、分散特性への音弾性の影響評価であり、従来のX線解析(sin^2θ法あるいは垂直ひずみ法)では得られないコーティング膜内部の残留応力分布が測定でき、かつPVDコーティング条件の影響(バイアス電圧・保持温度)を評価することもできるようになった。なお、測定精度に関しては、引き続きレーザーラマン顕微鏡などを併用して検討している。第5は、開発した超音波スペクトロマイクロスコピー装置が、分散特性測定のためのθ方向の制御に加えて、これと独立に、回転方向(φ方向)およびx,y,z座標軸方向に超音波レンズを制御できる機能を有し、実測表面波速度にして数m/s以下の精度での制御が可能であるので、上記の特性を対象材料の組織構造に応じて活用できることである。特にコーティング断面における詳細測定、解析からは、スパッタリング時のイオン注入条件に応じて生じる内部構造と音響特性との関連を論じることが可能となった。
がん関連抗原GD3の発現調節機構および生物学的機能の解析

1.がん細胞におけるGD3の発現調節機構の解析(1)ヒトメラノーマをはじめとした種々の株化された神経外胚葉由来のヒトがん細胞を用いてGD3の発現とGD3合成酵素活性を調べた。その結果、GD3の発現とGD3合成酵素活性の強さは相関があることが分かった。さらにがん細胞においてGD3合成酵素が転写レベル、翻訳レベルあるいは翻訳後修飾等のどのレベルで遺伝子発現が調節されているかを明らかにするためにGD3合成酵素のmRNAの発現量と抗GD3合成酵素ペプチド抗体を用いたタンパク質の発現量の解析を行っている。(2)in vitroにおける細胞のがん化とGD3の発現調節機構の解析ラット3Y1細胞にアデノウイルスE1A遺伝子を導入し、形質転換したCY1細胞においてGD3ガングリオシドの発現が上昇することがSanaiらにより、報告されている。本研究では、形質転換したCY1細胞では実際にGD3合成酵素活性が上昇していることを明らかにした。また、がん化に伴うGD3合成酵素の転写レベルでの発現調節機構を解析するために、3Y1細胞とCY1細胞からmRNAを抽出し、ラットGD3合成酵素cDNAをプローブとしたノーザンブロティングを試みた。2.腫瘍マーカーとしての抗GD3合成酵素抗体の臨床応用の可能性の検討悪性度の異なるメラノーマ、ニューロブラストーマなどのがんの病理組織および正常組織の免疫組織染色を行い目的でGD3合成酵素に対する抗体作製を行うために抗原とするGD3合成酵素タンパク質の大腸菌における大量発現系を作製した。GD3合成酵素タンパク質はGST-融合タンパク質として発現させ、アフィニティー精製後、GST部分から切り離して、GD3合成酵素タンパク質を得ることができた。現在、ウサギに免疫中である。
オランダ企業のアニュアル・リポート分析

本年度の研究計画はデータベースの構築作業までなので、データの解析作業は現在進行中であるが、これまでに解明された諸点を以下に簡潔に要約する。財務情報、記述情報、画像情報の内容や量については、基本的に変更ないものの、EC第4号指令への調整法である改正民法が1984年1月1日に開始される会計年度から適用された結果、とくに開示される財務情報の均一化がすすんだ。これらによって、これまで企業の自主的な会計方針によって維持されてきた多面的な開示が、制度的規制に適合するレベルまで引き下げられるケースが一部見られた。しかし、厳密に標準化された具体的な規制がないことから、細部の会計処理については依然として企業毎に一様ではなく、専ら読者側の作業によってやっと比較可能性を確保できる程度の非加工データしか開示されないことが多い。連結会計情報、資金情報、セグメント情報の開示はほぼ一般化している。また付加価値や雇用関係情報などの社会関連情報について言及されることも多く、制度的規制の対象外の情報開示については、記述情報だけでなく画像情報や財務諸表内での開示例も見られた。第7号、第8号のEC指令の履行にともなって、改正されたばかりの民法に、再三、部分的な改正が行われている。また、それを先取りしたと思われる開示レベルの向上が見られるが、この点は法の改正案に大きく依存しており、議会での審議内容の検討を通じて、その性格と内容を明らかにする必要がある。とくに連結年次決算書については、1988年末に大幅な改正作業が完了しており、その影響について今後継続的な分析が必要である。
モバイルデバイスによる学習環境の変化に関する研究：　電子辞書から辞書アプリへ

電子辞書やスマートフォンなどに代表されるテクノロジーの発達による辞書の形態の多様化が、英語学習者の辞書に対する意識をどのように変化させているかを調査するとともに、その辞書の形態変化が英文読解時の学習行動と学習効果にどのような影響を与えているのかを、モバイルディバイスに焦点を当て、量的、質的手法を用いて調査する。また、辞書の形態に起因する言語情報の検索行動が学習効果につながっていない場合、その要因(たとえば、デバイスやコンテンツに関わる辞書使用行動、語彙力や文法力などの英語習熟度、学習動機など)を探索することを目的としている。
糸状菌培養プロセス制御用画像処理システムの開発

Monascus sp.を用いた黄色色素生産プロセスにおける、ペレット形状と密度を自動的に測定することが可能な、画像処理装置の構築を試みた。3本の蛍光灯と乱反射板を用いて、サンプルに光を均一に投射することが可能な投影台を作成した。これを用いて、透過光によりペレット画像をCCDカメラで取得するシステムを構築した。さらに、ペレット形状を抽出する画像処理ソフトウエアをNIHImageを用いて開発した。開発したシステムは、個々のペレットを象として抽出することが可能であり、各ペレットの面積、外周長、最小階調値、最大階調値、および、平均階調値を求め、ディスクに記録した。また、画像内のペレット数とサンプルの希釈率より、バイオリアクター内のペレット密度を算出した。画像処理により得られた各ペレットの特徴値を基に、バイオリアクター内の細胞密度が、Σ{109(平均階調値/最大階調値)}に比例する事が、判明した。作成した画像処理システムは、プロセスの動的な変化と比較して十分に短い時間で、バイオプロセスで重要なプロセス変数である細胞密度を測定することが可能であった。糸状菌培養プロセスの例として、Monascusを用いた色素生産プロセスを取り上げて実験を行った。糸状菌の形成するペレット形状に影響を与える因子として、前培養と撹拌回転数を選択し、これらを様々に変化させて実験を行った結果、以下の知見を得た。前培養として、回転培養、往復振盪培養および、回転培養を行って得られた菌体を高剪断場で破砕したものを用いて、植菌を行った。回転培養の場合には様々な大きさのペレットと菌糸状の細胞が混在しているのに対し、往復振盪培養したものを植菌した系では、生産に適していると考えられる12mm前後のペレットのみが得られた。また、高剪断により破砕した細胞を植菌した培養では、ペレットは観察されず、菌糸状の増殖を示した。本培養における撹拌回転数を100600rpmの範囲で変化させて培養を行ったところ、回転数が高いほど、ペレットの形状が小さくなり、色素生産も向上していることが認められた。今後、本年度購入したCCDカメラを使用した画像処理システムを構築し、ペレット形状の測定を自動化し、撹拌回転数とペレット形状の関係を用いて、ペレット形状の制御を試みる。
K-理論の位相的研究

K理論は,元来代数幾何学におけるベクトル束の分類から生じたものであるが,今日では,線型作用素の一般的理論として,位相幾何学,作用素論等数学の多くの分野において巾広く研究されている.本研究計画では,位相的方法と代数的方法,特に表現論に,研究の重点をおき,また,解析的方法による成果を併用することにより, K理論の深化,発展を期したものである.本研究計画では,研究手段及び研究対象に応じて,研究代表者,研究分担者を次のグループに分け,各グループでの専問的な研究結果を,年度後半においてグループ相互間の討論と研究連絡によって更に発展させた.1.位相的方法による研究グループ(西田,戸田,足立,河野)このグループは, K理論の微分多様体論への応用,リー群論及びホモトピー論の研究を行なった.2.代数的方法による研究グループ(永田,上野)このグループは,代数的K理論に関連した代数的多様体,複素多様体の研究を行なった.3.解析的方法による研究グループ(溝畑,山口,池部,楠)このグループは作用素論の立場から,偏微分方程式,位相解析,力学系の研究を行なった.本年度研究計画の成果としては, 1のグループにおけるホモトピー論及びリー群論の研究(〔雑誌論文〕の1と2)と, 2のグループにおける代数多様体の研究(〔雑誌論文〕の3と4)が著しい.以上のように,本研究計画は着実にその成果を挙げており),将来さらに成果の発表が期待されている.K理論は,元来代数幾何学におけるベクトル束の分類から生じたものであるが,今日では,線型作用素の一般的理論として,位相幾何学,作用素論等数学の多くの分野において巾広く研究されている.本研究計画では,位相的方法と代数的方法,特に表現論に,研究の重点をおき,また,解析的方法による成果を併用することにより, K理論の深化,発展を期したものである.本研究計画では,研究手段及び研究対象に応じて,研究代表者,研究分担者を次のグループに分け,各グループでの専問的な研究結果を,年度後半においてグループ相互間の討論と研究連絡によって更に発展させた.1.位相的方法による研究グループ(西田,戸田,足立,河野)このグループは, K理論の微分多様体論への応用,リー群論及びホモトピー論の研究を行なった.2.代数的方法による研究グループ(永田,上野)このグループは,代数的K理論に関連した代数的多様体,複素多様体の研究を行なった.3.解析的方法による研究グループ(溝畑,山口,池部,楠)このグループは作用素論の立場から,偏微分方程式,位相解析,力学系の研究を行なった.本年度研究計画の成果としては, 1のグループにおけるホモトピー論及びリー群論の研究(〔雑誌論文〕の1と2)と, 2のグループにおける代数多様体の研究(〔雑誌論文〕の3と4)が著しい.以上のように,本研究計画は着実にその成果を挙げており),将来さらに成果の発表が期待されている.