hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
渦鞭毛藻の生産する巨大分子の構造解析研究・巨大分子の機能解明へ向けて

天然物化学本課題の対象分子は非常に巨大で複雑なため、高感度プローブによるNMRスペクトル測定やMS/MS解析から構造情報があまり得られない可能性もあったが、アンディジェノールAおよび新たに単離できたアンディジェノールE-Gの解析結果やそれらのスペクトルとの比較をしながら解析した結果、一方の炭素鎖末端構造を中心に部分構造が推定できた。特に、新規に単離したアンディジェノール類のデータと比較できた点が研究の進展に貢献した。一方、化学分解の条件検討は、当初予定していた経路での反応が現在までに予想通りは進行しなかったため、反応条件の精査が必要である。化合物の直接の解析が想定以上に進行した一方、分解反応を用いた解析が想定ほどは進んでいないため、トータルとしては当初の想定程度の分量での課題進展であると判断する。化合物の断片化による部分構造の解明と、その後の分子プローブ化のために、化学分解反応の条件確立に注力する。特に、何らかの反応は進行するもののその進行が遅い、グラブス触媒を用いたアリルビシナルジオール部の開裂反応について、反応温度や濃度、添加剤等詳細な検討を行う。また、他の一般的な炭素結合開裂反応なども実施することを考える。化合物の直接解析について、二次元NMRスペクトル測定を、測定条件を変更しながら行ってより多くの構造情報を得る。MS/MS分析について、現在はESIマススペクトルにより実施しているが、MALDIマススペクトルでも実施をする。質量分析で化合物を観測しやすくするため、必要に応じて、目的巨大分子の化学修飾も行う。目的分子の機器分析が予想より順調であり、分析機器使用時間、回数が減少したため。目的分子の化学分解反応を用いた構造解析において、分解反応が現在のところ適切に進行していないことから、反応後の分析等を行うことができなかったため。目的分子の分析をさらに継続して行うための分析機器利用料として使用する。化学分解反応の条件を確立するため、これまでより広範な試薬等を使用して反応の検討を行う。そのための薬品費、消耗品費として使用する。また、反応後の分子構造解析、分析等も行う。本課題の成果について、論文発表、学会発表等を行うため、その関連費用として使用する。
卵巣摘出動物における口腔顔面領域での疼痛感受性変化の解明

卵巣摘出および眼窩下神経結紮したラットにエストロゲンを低用量(LE)と高用量(HE)に分けて短期投与したところ、眼窩下神経結紮7日後および14日後ともに触刺激に対する逃避閾値がLE群に対してHE群で有意に低下することが確認できた。一方、熱刺激に対する逃避閾値では有意な差はみられなかった。また、免疫染色においてもLE群に比べHE群でpERKの発現が有意に高かった。これらの結果よりエストロゲンは眼窩下神経結紮による神経障害性疼痛に対し、痛みをを増強すると考えられた。雌性SDラットでの疼痛感受性実験に先立ち、雄性SDラットを用いて眼窩下神経結紮(ION CCI)を行い神経障害性疼痛を発症させ機械的刺激および熱刺激により神経障害性疼痛発症時期等を検討した。続いて雌性SDラットを用いて卵巣摘出(OVX)した1週間後、眼窩下神経結紮(ION CCI)により神経障害性疼痛を発症させるモデルを確立した。さらにこれらの(OVX+ION CCI)モデルラットを2群に分けて眼窩下神経結紮1週間後にβ-Estradiolを低濃度群(LE群)と高濃度群(HE群)に分けて2日間短期投与し3日目にβ-Estradiol血中濃度を測定しLE群で(5.71±4.572pg/ml)、HE群で(101.8±33.45pg/ml)となっていることを確認した。これらは雌性ラットの生理周期のdiestrus期とproestrus期のEstradiol血中濃度に相当し、他のホルモンの影響を除外した上でより生理的なβ-Estradiolの神経障害性疼痛(慢性疼痛)に対する影響を検討するためのモデルを確立したと考える。現在、これらの(OVX+ION CCI+LE)群と(OVX+ION CCI+HE)群にβ-Estradiol投与から3日目に機械的刺激および熱刺激により神経障害性疼痛発症を確認した後、三叉神経II枝領域(眼窩下神経領域)にCapsaicinを投与し、β-Estradiolが疼痛感受性の与える影響について免疫染色を用いて検討中である。[目的]男性と比較して女性は痛みに対する感受性が高く、その違いには女性ホルモンが関係していると考えられているが、その影響や正確な作用機序に関する報告は一定ではなく、特に口腔顔面領域の神経障害性疼痛に関する報告は認められない。今回、我々は女性ホルモンの中でエストロゲンが眼窩下神経に発症させた神経障害性疼痛に対してどのように影響を与えるかを検討した。[方法]雌性SDラット( 10週齢)を深麻酔下で両側卵巣を摘出( OVX )し、OVX7日後に左側眼窩下神経を結紮して神経障害性疼痛を発症させた。OVX12および13日後にラットを二群に分け、17-βEstradiolを低用量群( LE群)には4μg、高用量群( HE群)には40μgそれぞれ単回投与した。OVX14日後、眼窩下神経支配領域にカプサイシン刺激した後還流固定し、ラット脳幹におけるpERKの発現を免疫組織学的に検討した。また、OVX直前、7、14日後にそれぞれvon Freyfilamentによる機械刺激についても検討した。[結果]OVX7日後、機械刺激に対する有意な変化は認められず、OVX14日後の機械刺激に対する疼痛閾値はLE群よりもHE群で低下する傾向が認められた( p=0.2 )。また、三叉神経脊髄路核尾側亜核( Vc )でのpERKの発現はLE群と比較しHE群で有意に増加していた(p=0.02 )。10週齢の雌性SDラットに両側卵巣摘出(OVX )を施行し、7日後に左側眼窩下神経を全部結紮(ION-CCI)した。さらに5日後および6日後にEsを低用量群(LE:4μg)と高用量群(HE:40μg)にわけて2日間各々単回投与し、7日後に麻酔下で10mM Capsaicin20μlを左側口髭パッド部(眼窩下神経領域)に皮下注した後還流固定した。また、OVX前(Control)、ION-CCI直前(O7)、還流前(O7C7)の計3pointでVon Freyfilamentを用いた触刺激および熱刺激装置を用いた熱刺激による疼痛閾値の変化を確認した。その結果、O7ではLE群・HE群とも疼痛閾値の低下は認められなかったが結紮側ではO7C7においてLE群・HE群とも疼痛閾値の有意な低下がみられた。さらに、LE群と比較してHE群において有意な疼痛閾値の低下が認められた。非結紮側においてはO7・O7C7いずれのpointにおいても疼痛閾値の有意な低下は認められなかった。熱刺激に対する反応時間はLE群・HE群ともにO7C7において有意に短縮していたが両群間に有意差は認められなかった。還流固定後の脳幹部を用いて免疫染色を行い、pERKの発現をみた。その結果、obexから-3.5mmまでいずれもLE群と比較してHE群において有意にpERKの発現が高かった。また、HE群においてobex-2.0mmで最もpERKの発現が高く、-1.0から-3.0まで広く発現していた。

これらの結果より、神経障害から7日後の時点ではEsが神経障害性疼痛を増強する可能性があり、三叉神経の隣接領域での疼痛閾値低下にも関与している可能性があると考えられたが、今後より時間が経過した慢性期(神経障害から14日以降)についても検討していく必要があると考えられた。卵巣摘出および眼窩下神経結紮したラットにエストロゲンを低用量(LE)と高用量(HE)に分けて短期投与したところ、眼窩下神経結紮7日後および14日後ともに触刺激に対する逃避閾値がLE群に対してHE群で有意に低下することが確認できた。一方、熱刺激に対する逃避閾値では有意な差はみられなかった。また、免疫染色においてもLE群に比べHE群でpERKの発現が有意に高かった。これらの結果よりエストロゲンは眼窩下神経結紮による神経障害性疼痛に対し、痛みをを増強すると考えられた。研究者の妊娠出産のため実験中断を余儀なくされたため。医歯薬学論文作成のため必要なだけ実験を継続し、ラットのn数を増やすとともに、熱刺激についても検討を行う予定である。モデルの確立および刺激強度の決定に時間を要したが、1年間でモデルはほぼ確立しており現在順調に進行しているため確実にモデルを確立したことは意義があったと考える。主任研究者の妊娠出産に伴い、実験中断したため。実験動物・実験試薬の他、学会発表にかかる旅費および論文校正にために使用する予定である。
経皮的コルドトミーによる呼吸不全の予防-CTスキャンの応用-

経皮的コルドトミー(PCC)は、脊髄の前側索に位置する痛覚伝導路の遮断術で癌性疼痛に有用であるが、前索から前側索の腹側部に位置する呼吸伝導路が障害され呼吸不全を起こす場合があることが報告されている。今回細い電極針で選択的が凝固巣で鎮痛を得る事により呼吸不全の発生が予防できるか調査した。PCC施行64例で、呼吸器合併症および施行前後での呼吸機能検査を行い、PCCの呼吸機能に及ぼす影響を調べた。64例中片側PCC施行症例が53例あり、両側が10例あった。64例中片側PCCを予定していた1例および両側施行を予定していた1例では電気刺激時に呼吸困難になり、中止した。片側施行例では軽度の呼吸機能低下(%VCが術前66.2±23.5%から60.4±21.3%)が認められたが、両側施行例では呼吸機能の低下は無かった。片側および両側施行いずれも呼吸器合併症は無かった.脊髄の組織変化は主に前側索の背部にあり、前索には及んでいなかった。電気刺激で呼吸困難を起こした2例はいずれも施行前に両側に胸水および瀰漫性の肺内病変が有り、術前に多呼吸があった。以上より細い電極針により選択的な凝固巣の作成ができ、PCCによる呼吸機能低下は軽微であり臨床的に問題ならないことが判った。ただ、術前に多呼吸などの呼吸障害徴候のある例はPCCの適応にならない。この64例中3例でCTを使用しPCCを行った。ハブの部分がプラスチック製の20G9cm脊麻針を使用した。針刺入時にCTスキャンを随時施行し、脊髄と針の位置を調べ、針先の位置を調節した。CT法では脊髄と針の関係が視認することができ、呼吸伝導路を避けて選択的な凝固巣ができるので呼吸不全の発生を回避できると推察された。CTを利用した経皮的コルドトミー法の確立:5cmに切断した血管造影用カテーテルを乳様突起の尾側頸部に貼り、CTスキャンで針刺入部を決定する。ガイド針(21ゲージ10cm脊椎穿刺針、ハブがプラスチック製)を、CTスキャンガイド下に、脊柱管の中央でくも膜下腔を穿刺するように導く。造影剤をくも膜下腔に注入し脊髄を描出し、ガイド針尖端を脊髄前側索に向くように誘導する。その後は今までの方法と同じように行う。経皮的コルドトミー用針の開発:CTスキャンで針によるハレーションを少なくするために、できるだけ金属を少なくし、また電極針の脊髄への刺入の深さを調節できるような針の開発を行っているところである。臨床例:2症例に3回施行した(片側1例、両側1例)。従来のレントゲン透視の方法に比べて施行が容易であった。またいずれの症例も優れた鎮痛効果があり、呼吸障害、運動麻痺などの合併症はおこらずこの方法が優れていることを示している。研究1.CTを利用したPCC法の開発CTを利用した方法では、金属針によるハレーションによる画像の乱れが問題になる。そのためにガイド針はハブの部分がプラスチック製の金属部分が少ない20G9cm脊麻針(八光商事特注)を使用した。痛みの反対側の乳様突起の尾側の側頚部にCTの位置決め用のメルクマールをつけ、CTスキャンを行いガイド針の刺入部位および方向、深さを決める。

ガイド針がくも膜下腔に達したならば、イオトロラン(イソビスト240)5mlをくも膜下腔に注入し、CT画面に脊髄がはっきりと描出できるようにする。ガイド針が脊髄前側索に向く様に調節し、電極針を脊髄に挿入する。これ以降の操作は従来の透視法と同じである。研究2.CTを利用したPCC法の有用性の検討CT法によるPCCを3名の患者に延べ5回施行した。いずれも良好な鎮痛効果が得られ、また運動および呼吸障害は認められなかった。両側PCCを施行した1名では剖検を行い脊髄のPCCによる組織変化を調べたが、CT画面上で推定していた部位に一致して脊髄の前側索に電極針の形状を大きくした凝固巣が確認された。またCT法で、第1-第2頸椎間での脊髄は形状、大きさにかなりの個人差があり、また仰臥位では脊柱管の中央に位置しているのではなく、少し尾側に位置し、首の回旋で脊髄と脊椎管との相対的な位置が変わり、脊髄へ刺入された電極針で脊髄が押されて位置が変わることが判った。以上このことよりCT法では脊髄との関係が明瞭にわかるので、成功率が上がり、合併症を少なくすることができることが明らかになった。学会発表
気圧負荷によるラットBlood-Brain Barrier機能の変化

脳損傷モデル(rt-MCA閉塞モデル)における圧環境変化の影響を検討するため250-300gの雄性Long-Evans Rat(生後4週間)を用い右中大脳動脈閉塞モデルを作成した。観血的にカテーテルを用いrtMCA閉塞させた後、60分で再還流を行い。再還流後1時間より1ATA(コントロール)、0.5、2、3ATAで外気温24度で管理し48時間後に屠殺し大脳を摘出し梗塞域の計測をTTC染色を用いて行った(梗塞領域の判定)。免疫組織染色として神経細胞(Nissle染色)、マイクログリア細胞(イソレウチン染色)、アストロサイト細胞(抗GFAP抗体染色)を行い密度を両側海馬(CA-1)、梗塞周囲でそれぞれ計測した(グリア細胞の活性化、神経細胞の傷害度の判定)。(結果)梗塞範囲は、減圧、高圧負荷をかけることにより縮小した。梗塞内の組織学的所見は、コントロールと違いは見られなかったが、梗塞周囲、および両側海馬のマイクログリア様細胞の増加がみられた。神経細胞などについてはコントロールとの違いは認められなかった。圧環境が虚血性脳損傷の梗塞範囲の縮小に影響を与える可能性が示唆された。その機序として、初年度の実験結果よりBBBの機能変化を介しての機序が考えられた。(BBBモデルの作成)Rat(生後2日間)を断頭し無菌操作にて大脳を摘出し、灰白質を培養液(MEN)に分離する。コラゲナーゼ、トリプシン処理し,遠心分離し細胞成分を培養する継代培養し,血管内皮細胞を電気抵抗測定用のコラーゲンコートしたtranspore(96穴)に播く。培養液は、上部はMEN、下部はACMとMENとし、膜の電気抵抗が約48時間で50Ω以上になるのを確認した.また、血管内細胞の確認は、第8因子抗体を用いて染色し確認した.(圧負荷実験等)自作の圧調整チャンバーにBBBモデルのtranswell dishを入れ0.5,,1,2,3ATMでそれぞれコンピューター制御で空気加圧を徐々に加えた。コントロールのほか傷害モデルとしてLPS、IL-6,8,TNF-α,TxA2,PGI2を培養液に負荷する群も同様に空気加圧おこなう。各実験系で経時的に電気抵抗を計測しBBBの機能評価とした。また,12、24時間の圧負荷後、transporeの上下の培養液を採取しTNF-α、IL-6、TxB2、PGF1αを測定した.(結果)今回作成した実験系で,圧負荷,TNF,TXB2によりBBB機能低下が疑われたが,統計学的有為差は見られなかった.その原因として作成したBBBモデル膜の電気抵抗のばらつきが大きく,また,BBBの機能の再現として不十分であった可能性がある.来年度は,新たに作成しているチャンバーを用いて圧環境の変化が、脳損傷においてどのような役割を果たすか、in vivoラットの右中大脳動脈閉塞モデルを用いて検討する。
昭和ノスタルジーのメディア論的考察

戦後昭和の生活文化を懐かしむ「昭和ノスタルジー」は、メディアによってどのように表現されてきたか。書籍・雑誌・テレビ・映画・博物館などにおける戦後昭和の描かれ方を分析した。そこには過去を懐かしむ「ノスタルジー」と過去を発見する「レトロ」というふたつの態度が混在していた。両者とも1980年代のオタク文化とサブカルチャーに起源を持ち、交配を繰り返しながらひとつの集合的記憶を作り上げたのである。「昭和ノスタルジー」がメディアを通じてどのように集合的記憶化されているかを考察する本研究では、当該メディア資料の選別・収集・通読・検討の作業が大きな比重を占める。本年度はその作業に多くの時間を費やした。書籍については、国立国会図書館MDL-OPAC等を用いて関連する書籍の年別、キーワード別の刊行状況を調査し、2005年を画期としてその数が飛躍的に増加していることを明らかにした。また、それらの書籍の中からなるべくテーマが重複しないように270冊を選びすべて通読し、内容分析の準備をおこなった。雑誌についてはディアゴスティーニ刊『週刊昭和タイムズ』(全64巻)、DVDは講談社刊『昭和ニッポン』(全25巻)をそれぞれ通覧し、内容分析の準備(キーワードや共通して取り上げられる事象の抽出等)を実施した。これとは別に、昭和レトロ的な表象の起源を探るため1980年代後半から90年代初めにかけての雑誌記事や音楽・映像・写真作品などを調査したが、まとまった結果はまだ出ていない。さらに、戦後昭和に関する社会学を中心とした先行研究を整理・検討して、「戦後」を記述するための立脚点が現在どのように理論化されているかを調べた。現在は戦後史や戦後思想史をどう評価するかという論点が中心で、イメージとしての戦後を考察するものは少ない。ただしここ1年のあいだに『マス・コミュニケーション研究』76号特集「「昭和」の記憶とメディア」など、いくつかの研究成果が出始めており、本研究のような大規模な量的アプローチはそれらの研究に具体的なレベルで接続可能であることが確認できた。本研究は、戦後昭和の生活文化を懐かしむ「昭和ノスタルジー」が、メディアによってどのように表現されているかを具体的に整理・分析することで、その特徴と要因を考察するものである。関連する書籍約300冊、各種雑誌・新聞記事、博物館等の施設、映画・テレビ番組などを横断的に分析した結果、ノスタルジーの主題が「子ども時代・小学校」「メディア」「モノ」「風景」「総合」「有名人の自分史」という6つのカテゴリーに分類できることが分かった。また、各カテゴリーで取り上げられる対象には強い偏りがあり、イメージがステレオタイプ化されている状況が浮き彫りになった。さらに詳しくみていくと、実体験に基づいて昔を懐かしむ「ノスタルジー」と、実体験の有無に関わらず、昔の表象に現在的な意味(笑える、味わい深いなど)を付与して愛好する「レトロ」のふたつの傾向があり、両者が複雑に絡み合っていることが分かった。両者の起源をたどっていくと、ともにその発生を1980年代中盤90年代前半に定められる。ノスタルジーの起源は子どものころに見たアニメや特撮ヒーローなどについて語りを蓄積させる「オタク」であり、レトロの起源は雑誌『宝島』などを中心にした「サブカル」と、6070年代的表象をオシャレに消化した「渋谷系」である。ノスタルジーとレトロは交配を繰り返しながらも独立して発展してきたが、00年代初頭からクロスオーバーが強まって最終的にノスタルジーがクリティカル・マスとなった。これは団塊世代の定年やテレビ50年など、複数の要因から結果的に導かれたものだ。戦後日本がメディア情報とモノにあふれた時代だったことで、共有可能な対象が多くなり、世代内での内輪なコミュニケーションが濃厚になる。またレトロという変数が含まれていることで、下の世代にも共有可能になる。こうした要因は戦争記憶など他の集合的記憶と質的に異なる点であり、戦後日本に固有の集合的記憶の事例を示すことができた。
神経細胞における鉄排出システムの補完作用と亜鉛による調節効果の解析

抗酸化作用のある亜鉛について培養細胞の鉄排出系における亜鉛の効果を検討した。その結果、亜鉛が鉄トランスポーターのフェロポルチンの安定化をすること、また細胞外へ排出された鉄がトランスフェリンに結合する際にその安定化と結合促進に作用することを明らかにした。また、亜鉛トランスポーターZnT10がマンガンを輸送することを見出した。亜鉛は鉄代謝異常の改善を図る治療法に結びつく可能性がある。我々はセルロプラスミン(CP)遺伝子の変異により、脳を含む全身に過剰な鉄沈着をきたす無CP血症を見出し、貧血、糖尿病に加え、脳への過剰な鉄沈着に対応する不随意運動、運動失調、認知症などの神経症状を発症することを明らかにしてきた。そして、ヒトの鉄代謝調節では、鉄酸化活性を持つCPによる細胞内から細胞外への鉄放出が重要であることを示した。また、無CP血症の体内鉄代謝では、鉄放出を抑制する蛋白質ヘプシジンの産生が肝臓で低下していることを示した。一方、脳の鉄代謝系では、グリア細胞、神経細胞にCPと同様の鉄酸化活性を有するヘファエスチン(HEPH)、あるいはアミロイド前駆体蛋白質APPが存在しており、無CP血症では脳のCP欠失をこれらの蛋白質が補完していることが予想される。そこで今回は、細胞の鉄排出に関連する鉄トランスポーター、フェロポルチン(FPN)とその抑制蛋白質、ヘプシジンとCPとの相互作用、CP類似蛋白質のヘフェスチン(HEPH)などの補完作用について、無CP血症の剖検脳で検討した。この結果、中脳黒質におけるドパミン神経細胞ではHEPHがCPに対して補完的に増加していた。また、アストロサイト、ミクログリアなどで産生されるにおけるFPNの機能を抑制するヘプシジンが減少していることを明らかにした。また、2名の無CP欠症患者において、臨床的には亜鉛の内服によって神経症状の進行が抑制、あるいは不随意運動が軽減していることを確認した。我々はセルロプラスミン(CP)遺伝子の変異により、脳を含む全身に過剰な鉄沈着をきたす無CP血症を見出している。無CP血症では、貧血、糖尿病などの症候に加え、脳への過剰な鉄沈着に対応して不随意運動、運動失調、認知症などの神経症状を発症することを明らかにしてきた。今回、過剰鉄による細胞障害のメカニズムを明らかにする中で、脳のみならず全身臓器での亜鉛の減少を発見した。そこで、過剰鉄による細胞毒性に対し、何らかの作用を亜鉛がきたすという仮説のもと、その作用について検討した。その結果、過剰鉄による細胞障害に対し亜鉛が防御的に作用することを明らかにした。一般的に沈着鉄は水酸化第二鉄(Fe(III))といわれており、ヘモジデリン化合物と考えられている。この化合物の中央部はジオキソ架橋二核鉄(III)種からなり不溶性であるが、pH7の環境でアミノ酸、ペプチド、クエン酸などのキレート化合物を加えるとオキソイオンが消失して水溶性になる。キレートされた鉄錯体(Fe(III)-chelate)は水溶性と沈着状態との平衡関係にある。これに過酸化水素が作用すると(オキソ)(パーオキサイド)架橋二核鉄(III)種が形成される。これは強力な酸化力を有しており細胞傷害を引き起こす。(オキソ)(パーオキサイド)架橋二核鉄(III)種は周辺のタンパク質や核酸と反応し、酸化・分解してジオキソ架橋二核鉄(III)種となり沈殿する。無CP血症では、アミノ酸やクエン酸などをキレートとした水溶性鉄(III)キレートから(パーオキサイド)架橋二核鉄(III)種が生成されて細胞傷害をきたし、同時にオキソ架橋鉄(III)重合体・鉄沈着により鉄を無毒化することが観察されている。この無毒化の過程を亜鉛イオンが促進することを明らかにした。無CP血症をモデルにして、神経変性症における病期の進行に微量金属代謝がどのように関わるかを明らかにし、次に神経変性の過程における新たなターゲットを見出し、治療を開発に繋げることが今回の研究の目的である。その意味において、今回の亜鉛による鉄の細胞毒性に対する抑制効果の発見は、新たな治療を開発する上でひとつのアプローチとなる可能性を示した。更には、培養細胞での鉄関連蛋白質の相互作用に対する亜鉛の作用、特に鉄とアポトランスフェリンの結合、あるいはヘプシジンと鉄トランスポーターであるフェロポルチンとの相互作用に対する亜鉛の効果を明らかにする予定である。セルロプラスミンはその鉄酸化作用により細胞内から細胞外への鉄の輸送に関与している。鉄トランスポーターの膜タンパク質、フェリポルチンにより輸送された2価鉄は細胞外のセルロプラスミンにより酸化されて3価となり、鉄輸送タンパク質のトランスフェリンに結合して輸送される。無セルロプラスミン血症はセルロプラスミン遺伝子の変異による機能喪失のため全身の組織に鉄が沈着する常染色体劣性遺伝の疾患である。成人発症の網膜変性、糖尿病、鉄不応性貧血、神経症候を呈する。本疾患では、過剰鉄により酸化ストレス、脂質過酸化が亢進して臓器障害をきたす。今回の研究では、中枢神経系において重要な役割を果たす鉄以外の微量元素、銅、亜鉛、マンガンなどのニューロメタルに着目した。なかでも抗酸化作用のある亜鉛について、患者の血液および剖検脳、各臓器の組織濃度を測定し、培養細胞の鉄排出系における亜鉛の効果を検討した。その結果、患者血中の亜鉛濃度は低下しており、剖検脳および各臓器(腎臓を除く)においても減少していた。

また、亜鉛がフェロポルチンの安定化に関与すること、また細胞外へ排出された鉄がトランスフェリンに結合する際にその安定化と結合促進に作用することを明らかにした。また、本疾患の脳では、銅の増加、マンガンの増加も認められた。そこで、鉄、亜鉛のトランスポーターについて検討したところ、亜鉛トランスポーターZnT10がマンガンを輸送することを見出した。鉄排出の異常による鉄過剰蓄積が起きる場合、他のニューロメタルとのクロストークがあると考えられ、鉄代謝異常の改善を図る治療法に結びつく可能性が考えられる。抗酸化作用のある亜鉛について培養細胞の鉄排出系における亜鉛の効果を検討した。その結果、亜鉛が鉄トランスポーターのフェロポルチンの安定化をすること、また細胞外へ排出された鉄がトランスフェリンに結合する際にその安定化と結合促進に作用することを明らかにした。また、亜鉛トランスポーターZnT10がマンガンを輸送することを見出した。亜鉛は鉄代謝異常の改善を図る治療法に結びつく可能性がある。無CP血症の剖検脳における、鉄関連蛋白質の発現と局在については、1例の剖検脳においておおよその傾向を見ることができた。更に2例の剖検脳でこの傾向が共通して存在しているのかを確認する必要がある。そして、次には培養細胞での鉄関連蛋白質の相互作用、補完作用について、CPをノックダウンすることにより鉄負荷に対する各蛋白質の動的な変化を経時的に観察する予定である。神経細胞腫瘍由来のSCCH-26細胞、比較的鉄沈着をきたしやすいドパミン作動系神経細胞、ドパミン系と密接に関連するコリン作動系神経細胞、および対照にグリア細胞腫瘍由来のC6細胞、ヒトアストロサイト培養細胞を用い、CPをノックダウンすることによる鉄の細胞毒性の発現とそれに対する亜鉛の効果をみる。また、3価鉄とアポトランスフェリンの結合について、そのまま2つを混在させても結合反応が起こらないないことから何らかの介在が必要と考えられている。既に我々は、亜鉛がこの結合に不可欠であることを見出しており、そのメカニズムについて、表面プラズモン共鳴法を用いて分子レベルで明らかにする。神経内科学神経細胞腫瘍由来のSCCH-26細胞、比較的鉄沈着をきたしやすいドパミン作動系神経細胞、ドパミン系と密接に関連するコリン作動系神経細胞、および対照にグリア細胞腫瘍由来のC6細胞、ヒトアストロサイト培養細胞を用い、CPをノックダウンすることにより、HEPH、APPの発現、FPN活性を測定し、補完作用と鉄放出能について剖検脳の結果と比較する。また、CPにHEPH、APPを組み合わせてノックダウンした細胞、ヘプシジン添加によるFPNを抑制した細胞での鉄酸化蛋白質の補完作用、鉄放出能について検討する。
オーラル・ヴィジュアル叙述における戦時上海(1937-1949)の話劇・映画

本研究は中国話劇史(1945-1949)の空白を埋め、話劇と映画、日中戦争期と内戦期を結びつけ、オーラル・ヴィジュアル及び観客の目線を導入し、上海文化の原風景を明らかにした。これを基に喜劇とドタバタ劇の流を浮上させたと同時に重要な芝居やキーパソンと日本、中国、共産党、国民党及び文化を受容する大衆との絡み合う関係の解明により歴史の複雑さと豊富さを呈示し、「忠」「奸」を基準とする定説を打ち破ったのである。本研究の目的である中国話劇史(1945-1949)の空白を埋め、戦時期(1937-1949)を一本化する新しい上海文化史を作って二十世紀の戦争期における文化活動の働きと効果を検証し、その意義を浮かび上がらせるために、21年度は次の通りに一次資料を調査・収集した。1東京大学東洋文化研究所などで『申報』を中心に、1945年8月から1947年まで逐日追って、話劇の演目、上演時間を調査し、同時に劇評・映画評論などを収集した。2春に北京に出張し話劇人の劉厚生(89歳)氏にインタビューした。3夏休みに、上海に出張し、映画・話劇人の洪謨(96歳)氏、胡導(94歳)氏にインタビューした。上海図書館で資料調査、収集した。また、台湾中央研究院などで資料調査、収集した。国際会議にて研究結果を発表した。1 4月、北京大学20世紀中国文化研究中心が主催する「五・四と中国現当代文学」国際シンポジウムに参加し、「家破国碎思家国ー四十年代の上海話劇と"五四"精神」を発表した。2 11月、中国現代文学館、中国現代文学学会が主催する「中国現代文学新史料の発掘及び研究」国際シンポジウムに参加し、「日中戦争期の上海話劇研究(1937-1945)ー『申報』の広告及びオーラル・ウィシュアル叙述を中心に」を発表した。本研究の目的である中国話劇史(1945-1949)の空白を埋め、戦時期(1937-1949)を一本化する新しい上海文化史を作って二十世紀の戦争期における文化活動の働きと効果を検証し、その意義を浮かび上がらせるために、22年度は次の通りに資料を調査・収集した。1東京大学東洋文化研究所などで『文献』を調査し、劇評・映画評論などを収集した。2夏休みに、上海、南京に出張し、資料を調査、収集した。また映画・話劇人の洪謨(96歳)氏、胡導(94歳)氏に書き上げた『抗日戦争上海話劇史』についての疑問点を確認し、チェックしてもらいました。3春休みに香港電影資料館で、上海電影人が内戦期に香港で製作した映画を調査した。国際会議にて次の研究成果を発表した。1 9月、中国東北大学・日中人文社会科学学会の主催する「融合,共同,互動」国際シンポジウムに参加し、「吼えろ、中国」を発表した。2香港浸会大学が主催する「伝奇・性別・系譜張愛玲誕生九十周年」国際シンポジウムに参加し、「女装・時装・更衣記・愛一張愛玲と恩師許地山」を発表した。本研究の目的である中国話劇史(1945-1949)の空白を埋め戦時期(1937-1949)を一本化する新しい上海文化史を作って二十世紀の戦争期における文化活動の働きと効果を検証し、その意義を浮かび上がらせるために、23年度は次の通りに資料を調査・収集した。1東京大学東洋文化研究所などで『申報』(1948-1949)を調査し、話劇・映画の上映状況を収集した。2東京フィルムセンターなどで日本戦時の関係ある資料を調査、収集した。3夏休みに香港電影資料館で、上海電影人が内戦期に香港で製作した映画を調査した。4戦時上海映画界のキーパソンである川喜多長政の映画に関する政策を解明し、論文を纏め、平成24年5月に刊行する予定。5著書『抗日戦争時期上海話劇人訪問録』を上梓した。6著書『上海抗戦時期の話劇』を上梓した。7国際会議にて次の通り研究結果を発表した。紹興文理学院で中国文芸理論学会が主催する「文学と政治」国際シンポジュームに参加し、「"行く人""留まる人"-占領地上海の住民に関する政治」を基調講演した。1上海档案館や南京大学図書館などで国民党の文化政策や、税収政策などに関する資料を調査、収集した。また、東洋文庫など国内の図書館で新聞を調査し、資料を収集した。2日中戦争期と内戦期(1937-1949)の話劇、映画の年表を一本化した。

3上海電影人が戦後香港で製作した映画『花街』を中心に内戦期と日中戦争期の話劇、映画及び「小市民」(都市底辺の民)と政治、政党との関係を明らかにして論文をまとめた。4論文「日中戦争期における『吼えろ、中国!』の公演をめぐって」を公表した。論文は歴史の当事者の各側面ー公演を許可した日本陸軍報道部、主催側の汪兆銘政府指導下の「中華民族反英美協会」、中日双方の責任者、俳優、観客、輿論メディア及び公演の現場、公演後の反応について具体的かつ詳細に考察、分析を行い、多方面から事実そのものの複雑性を呈示した上、当該芝居の中国話劇史におけるマイナスの評価を覆し、新たに位置付けをした。2冊の著書により、日中戦争期における話劇・映画の状況と政治との関係をはっきりさせた。残りの部分は内戦期である。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヴィジュアル資料については、香港映画資料館にあったものの、コピーが許可されなかったので、論文などに組み込むのは難しい。
野外ミュージアムの特質を踏まえたデジタルマーケティング手法の実践的研究

ソーシャルメディア等のデジタル技術の普及にともなって、予算・人材不足に悩む野外ミュージアムにおいても狭義のマーケティングに取り組めるようになったが、価値創造といった広義のマーケティングには議論が及んでいなかった。本研究では、野外ミュージアムの特質を踏まえたデジタルマーケティング手法の開発とその効果的な適用フレームワークの構築を目指す。具体的には、研究者が現場の活動に「介入」しながら現場の課題解決に関する知見を得てゆくアクションリサーチの研究アプローチにより、岩手県内の野外ミュージアムをフィールドとした実践的研究として取り組む。
繊維強化型ハイブリッド義歯に関する研究

本研究では,比剛性,比強度に大変優れているガラス繊維強化プラスチック(Grass Fiber Reinforced Plastics,GFRP)を用いて義歯を補強するため,歯科の床用材料として使用されているポリメタクリ酸メチル(PMMA)にGFRPを挿入したPMMA/GFRP/PMMAハイブリッド強化材を試作した.具体的には,シランカップリング剤により表面処理されたガラス繊維(クロス材)を4枚積層して,これを金型の中にセットし,PMMAに含浸させて熱硬化させることによって,PMMA/GFRP/PMMAハイブリッド材を作製した.なお試験片の厚さ(mm)は,PMMA/GFRP/PMMA=0.6/0.6/0.6とした.力学的特性について明らかにするため,インストロン万能試験を用いて曲げ試験を行った.またスキン層であるPMMAとコア層であるGFRPの接合が完全であり,スキン/コア界面において,ひずみが連続的であると仮定した場合の材料力学における複合はり理論により,PMMA/GFRP/PMMA材の弾性率の理論値を算出した.さらには有限要素法(Finite element method,FEM)により,PMMA/GFRP/PMMA材の曲げ特性を予測した.このようにPMMA/GFRP/PMMAハイブリッド材の力学特性について実験,解析両面から検討した結果,以下のような知見が得られた.(1)曲げ試験の結果,PMMA単体材料の曲げ弾性率は1.74GPa,曲げ強度は54.13MPa,また強化材であるGFRPの曲げ弾性率は14.13GPa,曲げ強度は409.67MPaであった.この二種類の材料を組み合わせたPMMA/GFRP/PMMA材の曲げ弾性率は2.95GPa,曲げ強度は126.39MPaであり,PMMAにGFRPを挿入したPMMA/GFRP/PMMAハイブリッド材は従来のPMMAと比べて,曲げ弾性率は1.7倍,曲げ強度は2.3倍向上した.このことからPMMAの特質(成形の操作性,色調など)を維持して,弾性率や曲げ強度の高い材料を開発することができた.(2)完全接合を仮定した複合はり理論より算出された弾性率の理論値(2.13GPa)およびFEMを用いて得られた弾性率の解析値(2.18GPa)と,実験値(2.95GPa)を比較することによって,本研究で試作したPMMA/GFRP/PMMA材の接合度合いが良好であるとともにハイブリッド化の有効性についても確認できた.本研究は比剛性、比強度に大変優れている繊維強化プラスチック(Fiber Reinforced Platics,FRP)を用いて義歯を補強することを目的としており、まず義歯を補強するために用いるFRPの特性を調べるため、FRP積層板の繊維配向角が曲げ特性におよぼす影響について検討した。また積層板特有の現象であるカップリング効果について、実験結果および汎用有限要素法による解析結果からその影響についても検討を加えた。炭素繊維を強化材とし、熱硬化性であるエポキシレジンをマトリックスとする単位層厚さが0.125mmのCF/EP一方向プリプレグを24枚ハンドレイアップし、一方向CFRP積層板を作製した。繊維配向角は0°、15°、30°、45°、60°、75°、90°の一方向積層板を作製した。CFRP積層板の力学的特性を調べるために行った曲げ試験は(1)JIS規格で規定されている曲げ試験法(ロングスパン)(2)実際義歯などを補強することを考慮に入れたアスペクト比で設定した曲げ試験法(ショートスパン)の2通りの方法で行った。曲げ弾性率は(1)、(2)ともに0°材が最も大きく((1)132.8GPa,(2)118.1GPa)、繊維配向角が増加するに従いその値は低下し、90°材が最も小さい結果((1)10.0GPa,(2)10.2GPa)となった。また各繊維配向角における曲げ弾性率の変化も同様の傾向を示した。カップリング効果の影響を受ける一方向材の15°から75°材においては繊維配向角が正方向と負方向の場合の垂直変位の値は異なることが実験的に分かった。また3次元有限要素法(Finite Element Method,FEM)解析結果より、繊維配向角の増加に伴い、一方向材のカップリング効果によるねじり変形と曲げ変形の混合モードが大きくなり、45°材がこれらの様子が最も大きくなることが明らかになった。本研究では,比剛性,比強度に大変優れているガラス繊維強化プラスチック(Grass Fiber Reinforced Plastics,GFRP)を用いて義歯を補強するため,歯科の床用材料として使用されているポリメタクリ酸メチル(PMMA)にGFRPを挿入したPMMA/GFRP/PMMAハイブリッド強化材を試作した.具体的には,シランカップリング剤により表面処理されたガラス繊維(クロス材)を4枚積層して,これを金型の中にセットし,PMMAに含浸させて熱硬化させることによって,PMMA/GFRP/PMMAハイブリッド材を作製した.なお試験片の厚さ(mm)は,PMMA/GFRP/PMMA=0.6/0.6/0.6とした.力学的特性について明らかにするため,インストロン万能試験を用いて曲げ試験を行った.またスキン層であるPMMAとコア層であるGFRPの接合が完全であり,スキン/コア界面において,ひずみが連続的であると仮定した場合の材料力学における複合はり理論により,PMMA/GFRP/PMMA材の弾性率の理論値を算出した.

さらには有限要素法(Finite element method,FEM)により,PMMA/GFRP/PMMA材の曲げ特性を予測した.このようにPMMA/GFRP/PMMAハイブリッド材の力学特性について実験,解析両面から検討した結果,以下のような知見が得られた.(1)曲げ試験の結果,PMMA単体材料の曲げ弾性率は1.74GPa,曲げ強度は54.13MPa,また強化材であるGFRPの曲げ弾性率は14.13GPa,曲げ強度は409.67MPaであった.この二種類の材料を組み合わせたPMMA/GFRP/PMMA材の曲げ弾性率は2.95GPa,曲げ強度は126.39MPaであり,PMMAにGFRPを挿入したPMMA/GFRP/PMMAハイブリッド材は従来のPMMAと比べて,曲げ弾性率は1.7倍,曲げ強度は2.3倍向上した.このことからPMMAの特質(成形の操作性,色調など)を維持して,弾性率や曲げ強度の高い材料を開発することができた.(2)完全接合を仮定した複合はり理論より算出された弾性率の理論値(2.13GPa)およびFEMを用いて得られた弾性率の解析値(2.18GPa)と,実験値(2.95GPa)を比較することによって,本研究で試作したPMMA/GFRP/PMMA材の接合度合いが良好であるとともにハイブリッド化の有効性についても確認できた.
ニューロトロフィン受容体によるNF-kBの核移行制御機構の研究

NF-κBは通常は細胞質に存在しており、細胞が活性化されると細胞質から核に移行して転写因子としての機能を発揮し、適切な細胞応答を誘導することが知られている。そこで、NF-κBのサブユニットの一つであるp50の前駆体蛋白質p105とGFPのキメラ蛋白質(GFP-p105)をラット副腎髄質褐色細胞腫(PC12細胞)に安定発現させ、腫瘍壊死因子(TNF-α)刺激に伴うNF-κBの細胞質から核への移行を観察することを試みた。その結果、TNF-αを添加すると、約10分のlag-timeの後、細胞質に局在していたGFP-p105が徐々に核移行し始め、45分後には核移行がほぼ飽和に達することが分かった。また、PC12細胞は神経成長因子(NGF)存在下で培養すると交感神経細胞に分化するが、神経細胞に分化したPC12細胞の方が分化していない細胞よりもNF-κBの核移行が効率よく起こることが分かった。一方、分化していないPC12細胞をTNF-αとNGF、または、TNF-αと脳由来神経栄養因子(BDNF)で共刺激すると、いずれの場合にもGFP-p105の核移行が著しく増強されることが分かった。PC12細胞にはニューロトロフィン受容体としてTrkA(NGFと結合)とp75NTR(NGFおよびBDNFと結合)が発現しているが、TrkB(BDNFと結合)は発現しておらず、これらの結果からp75NTRがTNF受容体を介したNF-κBの核移行を増強していると推察された。また、GFP-p105は核内ではGFP-p50となっていることや、プロテアソーム阻害剤のlactacystinの前処理で核移行が抑制されることから、GFP-p105はプロテアソームによる分解を受けてGFP-p50となって核に移行していると考えられた。申請者らは、NF-κBのサブユニットの一つであるp50の前駆体蛋白質p105とGFPのキメラ蛋白質(GFP-p105)をラット副腎髄質褐色細胞腫(PC12細胞)に安定発現させ(PC12-NF2細胞)、腫瘍壊死因子(TNF-α)刺激に伴うNF-κBの細胞質から核への移行を観察した。この核移行はプロテアソーム阻害剤のlactacystinを前処理によりほぼ完全に抑制された。また、PC12細胞は神経成長因子(NGF)存在下で培養すると交感神経細胞に分化するが、神経細胞に分化したPC12-NF2細胞の方が分化していない細胞よりもNF-κBの核移行が効率よく起こることが分かった。一方、分化していないPC12細胞にTNF-αとNGFの共刺激を与えると、核移行効率が増大することも分かった。このことから、PC12細胞の分化に伴って細胞膜上への発現量が増大するニューロトロフィン受容体のp75NTRがNF-κBの核移行に関与していると考えられた。次年度は、p75NTRがTNF受容体のシグナル伝達に対してどのように作用してNF-κBの核移行を制御しているかを明らかにし、p75NTRによるNF-κBの核移行の制御機構を解明することを目的とする。

また、GFP-p105は核内ではGFP-p50となっていることや、プロテアソーム阻害剤のlactacystinの前処理で核移行が抑制されることから、GFP-p105はプロテアソームによる分解を受けてGFP-p50となって核に移行していると考えられた。
広帯域地震観測によるグリーンランド氷河地震の発生過程の解明

研究計画期間中には、毎年夏季にグリーンランド氷床観測点ICESGで観測点維持作業を実施した。グリーンランド氷床上では冬季に太陽電池パネルを埋める程度の規模で降雪があり、観測を継続するための観測維持作業が必須となる。観測点では太陽電池パネルや衛星電話用のアンテナ等を十分高い位置に露出させ、観測を継続できるようにした。グリーンランド氷床で発生する氷河地震のメカニズムを研究するために、その背景にある氷河流動変動を解析するために広帯域地震計の上下動成分を用いた地震波干渉法解析を行い、冬季の積雪による圧力の増加が氷床底部の圧力融解を引き起こし、地震波速度の低下をもたらした可能性があることが分かった。国際的なグリーンランド地震観測計画であるGLISN計画は平成23年度より地震観測点の設置が進んでおり極地研究所と米国地震観測網IRISおよびデンマーク地球物理研究所との共同により、平成23年度に氷床上の地震観測点を設置した。この観測点のデータは一部リアルタイムで伝送されているが、すべてのチャンネルの連続波形記録は観測点まで行き回収する必要がある。平成24年度は、夏季の安全な時期に観測点まで行き、このデータ回収と観測点維持のための機器点検を行った。観測された地震計記録はノイズも少なく良好な記録が得られることが分かった。また、冬季には太陽電池による電源は使用できないが、夏季に充電した電池の容量が十分なので、冬季における連続観測が安定して行えることを確認した。この記録についてアメリカ地球物理学連合秋季大会においてポスター発表を行った。平成24年度は、さらに過去にグリーンランド周辺で発生した地震を集めた地震カタログに基づき、地震活動の時間変化について調べた。具体的にはETASモデルを用いた統計的解析手法により、20世紀後半と21世紀における地震活動の時間変化について検討を加えた。その結果、21世紀の地震活動が有意に増大していると考えられることが分かった。このことはグリーンランド周辺の地震活動および氷床内で起きる氷震は氷床の氷量変化と関連する可能性があることを示唆している。この結果は論文としてまとめ、専門誌に投稿予定である。平成25年度は、夏季の安全な時期に観測点まで行き、このデータ回収と観測点維持のための機器点検を行った。また、スウェーデンで開催された国際地震学及び地球内部物理学協会総会に参加し、これまでの成果をポスター発表し、併せて関連研究者と情報交換を行った。平成25年度は、さらに過去にグリーンランド周辺で発生した地震を集めた地震カタログに基づき、地震活動の時間変化について調べた。この結果は論文としてまとめ、専門誌に投稿した。平成26年度は、夏季の安全な時期に観測点まで行き、このデータ回収と観測点維持のための機器点検を行った。これまでは、この連続地震記録を1 spsまでダウンサンプリングした長周期データを8時間毎に転送していた。平成26年度の観測では、機材の積雪対策がほぼ完了し、通年観測に十分で安定な電力供給が見込めたこと、ファームウェアの更新により機材同士の通信トラブルを解決したこと等により、イリジウム衛星通信の最大転送速度300 B/s近くまで転送容量をアップさせ、氷床上にある地震観測点すべてで20 spsの広帯域データのリアルタイム転送が可能とした。観測点に設置されたGPSを用いて2013年から2014年における観測点の移動を定量的に見積もった。その結果、氷床の流動方向と一致する南西方向に約5m移動していることが分かった。移動の時間変化は少なく、ほぼ一様に流動していることも分かった。国際的なグリーンランド地震観測計画であるGLISN計画は平成23年度よりグリーンランド島内への地震観測点の設置が進んでおり、極地研究所と米国地震観測網IRISおよびデンマーク地球物理研究所との共同により、平成23年度に氷床上の地震観測点を設置した。この観測点のデータは平成26年度から20spsの広帯域地震記録をリアルタイムで転送しているが、すべてのチャンネルの連続波形記録は観測点まで行き回収する必要がある。

さらに、平成23年度から4年間が経過し、冬季の積雪により地震計が埋没しており、平成27年度は地震計の再設置をする必要があった。そのために、夏季の安全な時期に、米国地震観測網IRISの担当者と共同で観測点まで行き、地震計の回収及び再設置を実施した。地震計は深さ約5mの雪中に埋没しており、人力で掘り出し、深さ40cmの場所に再設置した。再設置後の地震計は正常に動作しており、地震波形の連続観測を安定して再開することが出来た。平成27年度は、これらの広帯域地震計記録の上下動成分を用いて地震波干渉法解析によってレイリー波を検出し、氷床と地殻を含むグリーンランドの浅部構造を調べ、さらに微動生成源を推定することを試みた。解析には2015年1月1日4月20日のデータを用いた。1000 kmを越える長距離を伝播するレイリー波を検出するため、連続記録は長さ600秒のセグメントに分割し、前処理としてイベント波形や異常値の除去、機器応答特性補正、白色化、二値化を施した。この結果から、微動生成源は、卓越風の強風域とよく対応していることが明らかとなった。この解析結果は、日本地震学会秋季大会およびアメリカ地球物理学連合秋季大会においてポスター発表を行った。平成23年度に設置した氷床上の広帯域地震観測点について、観測点の維持が予定通り行えており、観測記録も蓄積されている。今年度は、埋没した地震計の回収と再設置を順調に実施することが出来た。研究期間内に蓄積された氷床上の広帯域地震計連続記録を用いた地震波干渉法解析も進んでいる。氷河地震の成因については、氷床端における崩壊によるものとの研究結果が海外の研究者から発表されているが、氷床底面でのすべりによるものがどの程度の頻度で起きているかはさらに解析する必要があり、この点についてはやや当初目標から遅れている。国際的なグリーンランド地震観測計画であるGLISN計画は、平成23年度よりグリーンランド島内氷床上への広帯域地震観測点の設置が進んでいる。我々は、国立極地研究所と米国地震観測網IRISおよびデンマーク地球物理研究所との共同により、平成23年度から広帯域地震観測を開始している。平成26年度より一部の地震観測記録は衛星回線によりリアルタイムで収集しているが、すべてのチャンネルの連続波形記録は現地で回収する必要があり、今年度も観測点に行き連続波形記録を回収した。昨年度から、広帯域地震計記録の上下動成分を用いた地震波干渉法解析を行っており、今年度も引き続き解析を進めた。地震波干渉解析ではレイリー波を検出し、グリーンランドの氷床と地殻浅部構造を調べ、微動生成源と氷河地震発生源との関連性などを調べている。昨年度同様に長距離を伝播するレイリー波を検出するためにイベント波形の除去、機器応答特性補正などの処理を施した。その結果、地震波速度構造の時間変化が特定の地域に見られること、その変化は氷床底部の融解に起因する可能性があることが分かった。
都市的生活様式の普及と日本人死生観の変遷についての社会史的研究

明治30年代以降、告別式や神前結婚式に代表される宗教式結婚式など、近代的な人生儀礼の様式が次々考案された。これらは日本を文明するという機運、簡素化・合理化の主張としての風俗改良運動、社会教育における宗教の役割といった時代の問題と関係していた。その一方で日本の伝統的宗教習俗の多くは、文明に反する迷信として排除の対象となったが、「家」に関連する部分(たとえば「祖先教」など)は天皇制との関係で残された。近代的な人生儀礼は、都市的な生活様式に適合するものであるとともに、「家」的なイデオロギーと密接に結びついていたといえる。当初一部インテリ階級のみによって実行されてきた告別式や神前結婚式は、昭和になってから都市市民、特に戦後の高度経済成長期以後には、地方全国に広がった。1970年には、それまで大会社しかおこなっていなかった「社葬」を、創業者の葬儀のために中小企業においてもおこなうようになり、「村」-「家」に擬制したような企業間の贈答関係が成立し、葬儀は華美なものとなった。その一方で少子高齢化、核家族化によって「家」制度は徐々に壊れ、1990年代には継承者いらない墓地、散骨(自然葬)等々の運動が起こった。これらの運動の主題は「どう葬るか」ではなく「どう葬られるか」にあり、従来の葬儀慣習が強制力をなくし、葬儀のあり方が多様化していることを示している。それによって人々の葬儀や死に対する考え方は個人化し、葬儀の社会儀礼としての意味づけが弱められてきている。平成13年度には、明治以降の都市的な生活様式の普及によって、伝統的な死の対処のあり方、慣習がどのような変化を被ったか、それにともなって死や生についての意識がいかに変遷してきたかを明らかにすることを目的として、当時の新聞雑誌等の活字資料の資料と収集と分析をおこなった。中江兆民の葬儀に関する論(『続一年有半』等)と実際におこなわれた葬儀(最初の「告別式」)の事例について分析を加え、当時の啓蒙的な葬儀改革論やそれに対する新仏教運動など当時の仏教界の対応等について詳しくみた。中江兆民は仏学者、政治家、実業家、社会運動家としてよく知られており、癌を告知されて執筆した生前の遺稿『一年有半』『続・一年有半』は非常によく読まれた。中江の末期が、そこに著された無神論的な死生観の通りのものとなるかについても非常に注目された。中江は自らの葬儀が遺稿の通り行われることに執着したが、周囲の改革的考えを持つ者達の中にさえ、それを中江の「わがまま」ととらえる見方があった。明治30年代において、「告別式」をはじめとする中江の葬儀に対する考え方は、生活改善を目指す一部の人々には受け入れられたが、一般大衆にまでは受け入れられなかった。中江の葬儀は「告別式」の口嚆矢であるばかりでなく、1970年代以降に一部の医学関係者たちによって説かれるようになり、1990年代以降には一般の人々にも徐々に広まりつつある、「葬儀を自己の生の最終表現としてとらえる考え方」の嚆矢でもあったことが指摘できる。以上の分析については、『東京大学宗教学年報』19号(2002年4月刊行予定)に論文として発表した。平成14年度は、前年度に引き続き、新聞や仏教およびキリスト教系宗教団体の機関誌を資料として、明治から大正にかけての伝統的な死の対処のあり方や慣習の変化、それにともなう死や生についての意識の変遷について分析した。特に明治中期以降に盛んになった「風俗改良」運動、明治民法成立から公園型霊園にかけての墓地の位置づけ、戦後の社葬の流行にみられるような「死者顕彰の大衆化」傾向等について、歴史的な流れを追った。