hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エンドリデュプリケーションを制御する葉緑体に依存した情報伝達機構の解析

本研究では、特殊な細胞周期であるエンドリデュプリケーションの葉緑体による制御機構を明らかにすることを目的として、葉緑体関連遺伝子が過剰発現した結果、核相が増大した変異株の詳細な解析を行った。しかし、これら遺伝子が機能欠損した場合に核相の減少が明確に現れていないため、エンドリデュプリケーションとの生理学的な関連は得られていない。なお、この解析において、機能欠損のための新規RNAi法の開発に成功しており、論文として報告した。本研究では、葉緑体に依存したエンドリデュプリケーションの制御機構を明らかにすることを目的とし、昨年度までに単離された2種類の優性変異株(ilp2-Dおよびilp5-D)の解析を行った。本年度はこれら変異株の原因遺伝子について詳細な機能解析を行うために、機能欠損もしくは機能抑制した植物の作成を行った。昨年度までにILP5遺伝子のアンチセンス植物を作成し、核相が減少することを予備試験的に確認していた。しかし、この表現型の再現が得られにくいため、より強力な機能抑制が期待できるRNAi法を用いた機能抑制株の作成を行った。なを、この株の作成に当たり、新規のRNAiコンストラクト作成法を開発した。ILP2遺伝子の欠損変異株を単離したが、ほとんど表現型が見られなかった。シロイヌナズナのゲノムにはILP2の類似遺伝子(ILP2L)がもう一つあり、冗長性があると考えた。ILP2Lの欠損変異株も解析したが、やはり核相の減少が認められなかった。そこで、これら欠損変異をもつ二重変異株の作成を行った。これら遺伝子は同染色体に座乗しており、作出は容易ではなかったが、数個体の組換え体を得ることが出来た。ホモ接合体が確立でき次第、核相などの測定を行う予定である。ILP2タンパク質は葉緑体局在タンパク質であることから、光合成に着目した欠損変異株の解析も同時に行った。光合成に関連するいくつかの表現型について調べたところ、ILP2欠損変異株では、光化学系I循環的電子伝達に異常が認められた。ILP2タンパク質には膜貫通ドメインがあるため、様々な光合成関連タンパク質をチラコイド膜に繋留する役割があると考えている。そこで、ILP2タンパク質の一部欠失したタンパク質を発現させた植物を用いた機能解析を計画し、本年度は7種類の変異タンパク質を発現させた植物の作成を行った。本研究では、葉緑体の依存したエンドリデュプリケーションの制御機構を明らかにすることを目的とし、これまでに単離された2種類の因子ILP2およびILP5の解析を行った。本年度はこれら因子について詳細な機能解析を行うために、機能欠損もしくは機能抑制した植物の作成を行い、表現型について解析を行った。ILP2には類似遺伝子(ILP2L)があり、冗長性があると考え、二重変異株を作成し解析を行った。二重変異株では弱い生育遅延が認められており、現在のこの二重変異株における核相の変化を解析している。また、ILP2は葉緑体局在タンパク質であることから、光合成に着目した欠損変異株の解析も同時に行った。そこで、ILP2の一部欠失したタンパク質を発現させた植物を用いた解析を行った。その結果、膜貫通ドメインを欠失したタンパク質を発現させた場合、ドミナントネガティブの効果が得られた。この結果は、ILP2のチラコイド膜へのアンカーとしての機能を支持するものである。そこでタンパク質相互作用に関わるドメインを絞り込むとともに、相互作用する光合成関連タンパク質の探索も行う予定である。ILP5過剰発現により、暗所において光合成関連遺伝子の発現が活性化させることから、転写制御に関わる因子だと考えた。レポーターを用いたin vivotranscription assayを試みたが、転写を活性化能は認められなかった。今後、さらなるILP5の生化学的な機能解析を試みたい。本研究では、葉緑体に依存したエンドリデュプリケーションの制御機構を明らかにすることを目的とし、これまでに単離された2種類の因子ILP2およびILP5の解析を行った。本年度は、ILP5の生理学的な機能を明らかにするために、機能抑制した植物を作成し、これら形質転換植物の表現型について詳細な解析を行った。T-DNAなどの挿入による遺伝子欠損変異株がILP5には存在しなかったため、RNAi法を用いて機能抑制を試みた。独立した2種類のコンストラクトを作成したが、形態や核相に影響は認められなかった。これら機能抑制株ではILP5遺伝子の発現はある程度抑制されていた。しかし、表現型に異常を引き起こすには十分な遺伝子の抑制ではないことが考えられる。

そこで、より強力な抑制効果を得るために、それぞれ2つのコンストラクト由来の機能抑制株から、最も強い発現抑制を示す株同士を単離し、掛け合わせを行った。現在は、これら抑制遺伝子のホモ接合体の単離を行っている。ILP5の機能抑制を行うために新規RNAiコンストラクト作成法を開発した。本方法は、RNAi用に改変した特別なベクターや、PCRなどを介さずにRNAiに必要なinverted repeatを作成する方法で、従来の方法より簡便に作成が可能である。また、用いる標的遺伝子特異的配列も短いことから、従来の方法で危惧されていたOFF target効果も除くことが出来る利点も考えられる。本年度は、この手法の詳細について論文に報告した。
15世紀初期における多声ミサ曲の研究

本年度は、5つのミサ通常文楽章の中で、グロリアとクレド、サンクトゥスとアニュス・デイという2つのミサ楽章を対にして組ミサを構成することが15世紀初期に主流となった要因について検討した。まず典礼における式次第の構成との関係に着目して調査を行った。ローマ・カトリック教会におけるミサの式次第は時代によって拡大されたり縮小されたりしてきたが、カトリック教会の発展とともに典礼が体系化され、13世紀頃までには現代のミサとほぼ同じ形になった。すなわち、入祭唱からクレドまでの「言葉の典礼」(前半部分)と、奉献唱からイテ・ミサ・エストまでの「感謝の典礼」(後半部分)から構成された。グロリアは前半部分の冒頭、クレドは前半部分の最後に歌われ、これら2つの楽章が「言葉の典礼」の音楽を支える重要な枠組みを形成していたのではないかと考えられる。一方、サンクトゥスとアニュス・デイは典礼の後半部分で歌われ、ミサのクライマックスである聖体拝領へ向けて徐々に典礼を盛り上げるという点で同じ役割を担っていたと考えられる。15世紀初期のミサ曲の重要な特質のひとつとして、グロリアークレドとサンクトクスーアニュス・デイの対の音楽的関連性の度合いや質が異なるという問題がある。従来、音楽素材によるまとまりのない組ミサは、写本の筆写者が既存のミサ楽章を組み合わせて作ったもので、作曲者の意図を反映していないと考えられてきたため、肯定的に評価されることはなかった。しかし、上記の特質がミサ通常文聖歌の伝統に従って作曲あるいは編纂された当時の正統なミサ曲構成法のひとつであったという新たな視点に立って問題を捉え直してみると、その歴史的な意義が浮き彫りになることがわかった。また、音楽素材による楽章間の連関が生まれる過程で、まずサンクトゥスとアニュス・デイの聖歌に内包された類似性が多声ミサ楽章の作曲様式に影響を及ぼし、さらに15世紀初期になると、そもそも聖歌の段階で類似性のないグロリアとクレドにもそのような作曲様式が適用されるに至ったという仮説が導かれた。本研究は、これまで考察の対象から除外されてきた、音楽素材による統一手法を用いていない多数の組ミサやミサ・サイクルの例に着目することにより、初期多声ミサ曲の全体像を明らかにすることを目的とする。本年度は、近代の研究者達が用いてきた「組ミサmass pair」「ミサ・サイクルmass cycle」という用語の概念を整理し、15世紀初期にこれらの概念が存在したか否かについて調査を行った。これらの用語は、2つあるいは5つのミサ通常文楽章が連続して写本に筆写されている形態を示しているが、写本の構成上、離れた箇所に筆写されている場合でも、そこに明白な音楽素材による関連性が見出される作品は組ミサあるいはミサ・サイクルとみなされる。近代の研究者達は、音楽素材による統一手法を用いた作品に特に注目し、そのような統一手法を用いていない作品から区別した。前者を重視するあまり、時として後者は、連続して写本に筆写されているにもかかわらず正統な組ミサやミサ・サイクルとはみなされない場合もあった。それに対し、15世紀初期の音楽家達は、現存する写本の筆写状況から推察する限り、両者の間に特別な区分を設けてはいなかったと考えられる。これらはひとつの写本の中に混在して現れる場合が多く、しかも同等に扱われる傾向にあるからである。また、写本のインデックスおよび作品が筆写されているフォリオの冒頭部分において、両者を区別するような表記は見当たらなかった。さらに、写本や音楽理論書において「組ミサ」を示す当時の用語を見出すことはできなかったことから、当時の音楽家達が組ミサに対して今日とは異なる概念を抱いていた可能性があることが確認された。なお、平成17年7月にトゥール大学で開催された中世・ルネサンス音楽学会に参加し最先端の研究動向の把握に努めた。また、パリ国立図書館において写本の調査を行った。研究成果の一部は東京藝術大学音楽学部紀要に発表した。本年度は、15世紀初期の多声ミサ曲において、5つのミサ通常文楽章のうちグロリアとクレドおよびサンクトゥスとアニュス・デイという2つのミサ通常文楽章を対にして組ミサを構成することが主流となっていった理由について、ミサ通常文聖歌の伝統にたち返って検討を行った。14世紀の単旋律聖歌の写本には2つのミサ通常文聖歌が対になって連続して写本に収められている場合があり、その組み合わせは主にキリエとグロリアまたはサンクトゥスとアニュス・デイの二通りであった。サンクトゥスとアニュス・デイの聖歌の旋律には類似性が認められる場合が多く、それが多声による両者の組ミサの音楽的類似性に少なからず影響を与えているのではないかと考えられる。一方、グロリアとクレドの組み合わせは単旋律聖歌の写本には現れないことから、これらを組にする伝統はミサ通常文が多声化されてから生まれたものであると考えられる。これらの聖歌の旋律にはほとんど類似性がなく、それは多声による初期のグロリアとクレドの組ミサに音楽的類似性が希薄であることと決して無関係ではないだろう。

本研究の成果は、都内で開催されたキリスト教礼拝音楽学会第6回大会シンポジウム「1516世紀の聖務日課とミサ」(6月3日)、および北イタリアのブレッサノーネにあるノヴァチェッラ修道院にて開催された中世後期・ルネサンス初期国際音楽シンポジウム(7月38日)において口頭発表を行った。また、ボローニャ市立音楽文献資料館および大英図書館にて主要写本の調査と資料収集を行った。さらにケンブリッジ大学で開催された中世・ルネサンス音楽学会に参加し、本研究に関連する分野の最先端の知見を得てきた。本年度は、5つのミサ通常文楽章の中で、グロリアとクレド、サンクトゥスとアニュス・デイという2つのミサ楽章を対にして組ミサを構成することが15世紀初期に主流となった要因について検討した。まず典礼における式次第の構成との関係に着目して調査を行った。ローマ・カトリック教会におけるミサの式次第は時代によって拡大されたり縮小されたりしてきたが、カトリック教会の発展とともに典礼が体系化され、13世紀頃までには現代のミサとほぼ同じ形になった。すなわち、入祭唱からクレドまでの「言葉の典礼」(前半部分)と、奉献唱からイテ・ミサ・エストまでの「感謝の典礼」(後半部分)から構成された。グロリアは前半部分の冒頭、クレドは前半部分の最後に歌われ、これら2つの楽章が「言葉の典礼」の音楽を支える重要な枠組みを形成していたのではないかと考えられる。一方、サンクトゥスとアニュス・デイは典礼の後半部分で歌われ、ミサのクライマックスである聖体拝領へ向けて徐々に典礼を盛り上げるという点で同じ役割を担っていたと考えられる。15世紀初期のミサ曲の重要な特質のひとつとして、グロリアークレドとサンクトクスーアニュス・デイの対の音楽的関連性の度合いや質が異なるという問題がある。従来、音楽素材によるまとまりのない組ミサは、写本の筆写者が既存のミサ楽章を組み合わせて作ったもので、作曲者の意図を反映していないと考えられてきたため、肯定的に評価されることはなかった。しかし、上記の特質がミサ通常文聖歌の伝統に従って作曲あるいは編纂された当時の正統なミサ曲構成法のひとつであったという新たな視点に立って問題を捉え直してみると、その歴史的な意義が浮き彫りになることがわかった。また、音楽素材による楽章間の連関が生まれる過程で、まずサンクトゥスとアニュス・デイの聖歌に内包された類似性が多声ミサ楽章の作曲様式に影響を及ぼし、さらに15世紀初期になると、そもそも聖歌の段階で類似性のないグロリアとクレドにもそのような作曲様式が適用されるに至ったという仮説が導かれた。
方向転換能力発揮における股関節筋機能の有効性に関する研究

本研究の目的は,股関節筋機能が方向転換能力発揮にどのように関わるのかを1股関節筋機能と方向転換走のタイムとの関係,2股関節筋機能と方向転換時の動作変容との関係から検証することであった。その結果,股関節伸展及び外転の筋機能のうち,短時間での力発揮を示す筋力増加率(Rate of Force Development;RFD)は,方向転換能力発揮と関係している可能性が高いと考えられた。サッカーやバスケットボールなどの球技スポーツでは,素早く動作を開始し効率良く適切な方向へ移動できる方向転換能力を必要とする。この方向転換能力の発揮には,股関節周囲筋が中心的な役割を果たしている可能性が高い。しかし,股関節筋機能が方向転換能力にどのように関係しているのか明確にされていない。平成25年度は,股関節筋機能と方向転換時の動作変容との関係を検討した。被験者は,25名の大学サッカー経験者とし,股関節筋力と方向転換走の測定を行った。股関節筋力は,徒手筋力計で伸展および外転の等尺性筋力を2試行ずつ計測した。測定では,被験者に対して「全力かつできるだけ素早く力発揮」するよう指示した。両筋力測定から,最大筋力の他に単位時間当たりの筋力発揮の程度を示す力立ち上がり率(rate of force development; RFD)の最大値(RFDmax)を評価した。方向転換走は,180度の方向転換を1回行う5-5CODテストを2回実施した。試技は,デジタルビデオカメラを被験者の側面に設置して撮影した。撮影した映像は,動作解析ソフトを使用し方向転換動作時の接地から離地までの接地時間を測定した。さらに,接地時間を「停止局面」(接地から膝関節最大屈曲まで)と「加速局面」(膝関節最大屈曲から離地まで)に分け,各局面の時間も測定した。各局面における股関節・膝関節の屈曲角度の変化についても評価した。その結果,5-5CODテストの加速局面の時間は,伸展および外転のRFDmaxとの間に有意な負の相関関係を認めた。これらのことから,方向転換能力にはRFDのような素早く力発揮する能力が関係する可能性が高いと推察された。今後さらに,方向転換動作時の動作変容と股関節周囲筋の機能的特性について,詳細に検討していく必要があると考えられた。サッカーやバスケットボールなどの球技スポーツでは,方向転換能力すなわち素早く動作を開始し効率良く適切な方向へ移動できる能力が必要とされる。また,方向転換動作は,股関節周囲筋が中心的な役割を果たし下肢の運動を遂行していると考えられる。しかしながら,股関節筋機能が方向転換能力にどのように関係しているのか明確にされていない点が多い。本研究では,股関節筋機能と方向転換走のタイムとの関係(平成24年度),股関節筋機能と方向転換時の動作変容との関係(平成25年度)を検討し,方向転換能力と関係する股関節筋機能について明らかにすることを目的としている。今年度は,19名の大学サッカー経験者を対象に股関節筋力と方向転換走の計測を行った。股関節筋力は,徒手筋力計で伸展及び外転の等尺性筋力を2試行ずつ計測した。測定肢位は,股関節伸展が腹臥位で股関節屈曲伸展中間位(0°),膝関節伸展位,外転が側臥位で股関節内外転中間位(0°),軽度伸展位,内外旋中間位(0°)及び膝関節伸展位に設定した。方向転換走は,2回の180度の方向転換を行うプロアジリティテストと1回の180度の方向転換を行う5-5CODテストを2試行ずつ行った。それぞれ指標ともに2回のうちの良い方を評価値として採用した。また,伸展・外転筋力については,最大筋力(MVC)の他に単位時間当たりの筋力発揮の程度を表す力の立ち上がり率(rate of force development; RFD)の最大値(RFDmax)も評価した。その結果,外転筋力ではMVCに加えてRFDmaxでも5-5CODテストのタイムとの間に有意な負の相関関係を認めた。この結果から,方向転換能力には素早く力発揮する能力を反映するRFDも関係している可能性が高いと推察され,今後その機能的特性についてさらに検討する必要があると考えられた。今年度の検討から,方向転換能力発揮には,最大筋力だけでなく力の立ち上がり率(RFD)も関係することが推察された。しかしながら,上述の知見をより明確なものにするためには,被験者をさらに依頼して検討を積み重ねていく必要があると考えられた。そのため,今年度実施した実験(股関節筋力及び方向転換走の計測)については,次年度予定している実験計画と並行して,引き続き実施していくことを予定している。加えて,先行研究では力の立ち上がり率(RFD)の評価を最大値(RFDmax)だけでなく力ー時間曲線をもとに様々な観点から行っている。本研究でもRFDについてより多面的に解析を行い,この指標が有する機能的特性についてさらに解明していくことを考えている。

次年度(平成25年度)は,股関節筋機能と方向転換時の動作変容との関係について検討していく。股関節筋力は,伸展及び外転の等尺性筋力を徒手筋力計で計測する。方向転換走は,180度の方向転換を行うプロアジリティテスト及び5-5CODテストを行っていく。すべての試技は,デジタルビデオカメラを側方に設置して撮影する。試技実施時には,被験者の左右の肩峰・大転子・膝関節裂隙及び外果にマーカーを貼付し,各ランドマークが後日行う解析で分かりやすいようにしておく。解析は動作解析ソフトを使用して行い,方向転換動作を「停止局面」(接地から膝関節最大屈曲まで)と「加速局面」(膝関節最大屈曲から離地まで)の2局面に分け,接地時間とともに各ランドマークに貼付したマーカーをもとにして接地時の股関節・膝関節屈曲角度を評価する。さらに,体幹軸(肩峰から大転子)と地面のなす角度を体幹傾斜角度として局面ごとに評価する。なお,股関節伸展及び外転の等尺性筋力については,今年度の実験と同様に最大筋力(MVC)と力の立ち上がり率(RFD)の両面から評価を行っていく。本年度研究費から次年度使用額が生じた理由は,購入した研究機材(光電管(RaceTime2; MicroGate社製))が申請時の想定よりも安価で購入できたためである。また,「現在までの達成度」の項目にも記述したように,今年度実施した実験を継続して実施する必要性が生じた。そのため,次年度の研究費については,当初予定の使用計画とともにこの実験に協力していただける被験者への謝礼を考慮しながら執行することを考えている。
近世琉球芸能史研究―冠船芸能における演戯故事の史料的位置づけを中心に―

今年度は、1学会発表と研究論文の投稿2博士論文の執筆を行った。まず、学会発表および研究投稿を行った。学会発表は国内のみならず、中国の国際学会でも行った。発表内容として、本研究の基礎史料である演戯故事に記された組踊の演目(「花売の縁」、「銘苅子」)をもとに発表した。国内の学会発表では、演戯故事に記された組踊「銘苅子」を通して、従来の研究で儒教的表現が少ないとされてきた。しかし、演戯故事では『易経』などの表現を用いて組踊の内容を紹介していることから、王府は組踊を通して冊封使に対して、中国的な思想が琉球に浸透していることを指摘した。また、中国の国際学会では、組踊「花売の縁」をもとに発表した。発表内容では、従来の研究で王府が組踊を通して中国の冊封使に対して、儒教倫理観を強調したされてきた。しかし、「花売の縁」では主人公が近世琉球で社会問題となった無禄士族の身分である「屋取人」を題材としている。そのため、王府は中国の冊封使に対して、儒教倫理観の他に、琉球の実際の社会問題なども題材としながら組踊を創作・上演したことを述べた前述した研究成果をもとに、博士論文の執筆を行った。博士論文では演戯故事における漢文訳された組踊について、首里王府は冊封使への歓待芸能の中で、主体的に組踊を創作するにあたり、中国からもたらされた文化や儒教的要素を意識しながら、琉球独自の「故事」(乱世の按司同士の抗争や反乱、貧困や屋取人など)を題材として具体的に描き出している。それにより、王府は冊封使に対して「忠」「孝」を基軸に据えた「守礼を尽くす貧しい小国(属国)」のイメージづくりに意を尽くしており、冊封使に対し王府が組踊を通してイメージ戦略を行ったのではないかと結論づけ、研究成果をまとめることができた。本研究によって、琉球における冊封儀礼の中で演じられた組踊がどのような位置づけになるのかを明らかにできた。29年度が最終年度であるため、記入しない。まず、1冠船芸能で冊封使を歓待するために琉球側が示した冠船芸能の世界を演戯故事という史料を通して具体的に考察することについて、沖縄県那覇市歴史博物館所蔵の閲覧可能な演戯故事4冊に所収されている組踊11番の内容を翻刻し、現代語訳の作業を行い、演戯故事の内容と組踊台本との異同を明確化させるため、「演戯故事・組踊台本対照表」を作成した。これにより、琉球側が演戯故事により「儒教的倫理観」を強調された。それにより、王府は組踊を単なる演劇として冊封使に対して鑑賞させたのではなく、冊封体制下で中国に対して儒教倫理を受け入れる「恭順」な国であることを示そうとした意図があることなどを指摘した。これにより、従来の冠船芸能の研究にかかる蓄積をさらに深化させることができた。2日本の能との関係以外に、中国と琉球との間にある演劇交流がどのように行われたのかについて、中国北京市内及び福建省において調査を行った。その結果、清朝期琉球側の進貢使節が滞在していた北京と福州ではどのような演劇が行われていたのかなどの演劇交流の実態や中国国内での研究状況について詳しく把握することが出来た。さらに、東北大学附属図書館で清朝の宮廷演劇を管掌する昇平署の行政文書を閲覧し、琉球進貢使節に関係する史料の収集を行った。現在、演戯故事の具体的な内容にかかる考察を行っている。具体的な作業として、1演戯故事の翻刻および現代語訳、2組踊台本の翻刻および現代語訳と対照表の作成である。那覇市歴史博物館所蔵の閲覧可能な演戯故事4冊に所収されている組踊11番の内容を翻刻し、現代語訳の作業を行った。また、平成28年度は11番の演戯故事に記された組踊の翻刻及び現代語訳の作業を全て終了しており、現在校正段階に入っている。また、組踊台本の翻刻および現代語訳と対照表の作成については、演戯故事に記された組踊全11番に該当する組踊台本の収集と底本の選定を行った上で、演戯故事の内容と組踊台本との異同を明確化させるため、「演戯故事・組踊台本対照表」を作成した。現在、作成した対照表の校正をしながら、今後組踊11番の内容に関する差異などから冠船芸能におけるより深化した組踊研究を行うことにしている。上述した研究成果の一部として演戯故事と組踊台本の内容の異同に留意しながら、王府を中国の冊封使に対して組踊をどのように見せ、どのような演出効果を期待していたのかについて、藝能学会における研究報告および沖縄文化協会の学術雑誌、琉球大学国際沖縄研究所の紀要論文に投稿し、掲載された。今後とも作品毎に分析しながら随時、学術雑誌や紀要論文に投稿する予定である。また、中国・琉球間における演劇交流の実態を探るための史料調査を中国北京市内及び福建省において行い、中琉間における演劇交流の研究状況を把握できた。日本国内では、東北大学附属図書館で清朝宮廷演劇に関わる史料を閲覧し、嘉慶年間以降の琉球進貢使節が北京で鑑賞した宮廷音楽及び演劇の実態等を新たな知見として得ることができた。このため、現在はこれらの文献の読み込みや史料の分析を継続している。

よって、本研究に関してある程度進展が見られたため、おおむね順調に進展していると判断した。今年度は、1学会発表と研究論文の投稿2博士論文の執筆を行った。まず、学会発表および研究投稿を行った。学会発表は国内のみならず、中国の国際学会でも行った。発表内容として、本研究の基礎史料である演戯故事に記された組踊の演目(「花売の縁」、「銘苅子」)をもとに発表した。国内の学会発表では、演戯故事に記された組踊「銘苅子」を通して、従来の研究で儒教的表現が少ないとされてきた。しかし、演戯故事では『易経』などの表現を用いて組踊の内容を紹介していることから、王府は組踊を通して冊封使に対して、中国的な思想が琉球に浸透していることを指摘した。また、中国の国際学会では、組踊「花売の縁」をもとに発表した。発表内容では、従来の研究で王府が組踊を通して中国の冊封使に対して、儒教倫理観を強調したされてきた。しかし、「花売の縁」では主人公が近世琉球で社会問題となった無禄士族の身分である「屋取人」を題材としている。そのため、王府は中国の冊封使に対して、儒教倫理観の他に、琉球の実際の社会問題なども題材としながら組踊を創作・上演したことを述べた前述した研究成果をもとに、博士論文の執筆を行った。博士論文では演戯故事における漢文訳された組踊について、首里王府は冊封使への歓待芸能の中で、主体的に組踊を創作するにあたり、中国からもたらされた文化や儒教的要素を意識しながら、琉球独自の「故事」(乱世の按司同士の抗争や反乱、貧困や屋取人など)を題材として具体的に描き出している。それにより、王府は冊封使に対して「忠」「孝」を基軸に据えた「守礼を尽くす貧しい小国(属国)」のイメージづくりに意を尽くしており、冊封使に対し王府が組踊を通してイメージ戦略を行ったのではないかと結論づけ、研究成果をまとめることができた。本研究によって、琉球における冊封儀礼の中で演じられた組踊がどのような位置づけになるのかを明らかにできた。平成28年度において中国や日本国内における調査で収集した史料や論文の読み込みを行う。また、組踊11番の演戯故事に記された組踊の翻刻及び現代語訳の作業を全て終了しており、平成29年度は校正に取りかかる。また、組踊台本の翻刻および現代語訳と対照表の作成については、演戯故事に記された組踊全11番に該当する組踊台本の収集と底本の選定を行った上で、演戯故事の内容と組踊台本との異同を明確化させるため、「演戯故事・組踊台本対照表」の校正作業を行う。さらに、その内容を組踊台本や冊封使録以外にも琉球王国時代の周辺史料などを駆使して検討する。これらの作業から博士論文の執筆に加え、研究成果に関しては引き続き学術雑誌や紀要論文などに投稿する。それによって、近世琉球の冠船芸能における組踊の世界や琉球側が中国の冊封使に対して組踊を見せた意図などを究明したいと考えている。併せて、中国の演劇と宮廷との関係性等を通して中国演劇を考察することで、琉球使節が中国で実際に観劇した中国演劇とはどのような作品であり、中国演劇が琉球にどのような影響を与えたのかについて検証していきたい。以上の作業及び考察を通じて、博士論文では、1先行研究における日本の能・歌舞伎の影響以外に、中国演劇の琉球への影響と双方の交流について論じ、2冊封使に対して演じられた組踊の世界を明らかにしたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
環日本海経済圏時代における国際的地域連携の研究

本研究の結果、わかってきたことは従来の通説的理解であった、日本の技術と資本,韓国の中型技術と資本,中国の良質な労働力,ロシアと北朝鮮の天然資源の融合による環日本海地域の成長という図式とは異なる分析となったことである。このことは、2つの問題を孕んでいると考える。1つは対象地域が経済や産業構造が変化して図式的理解に齟齬をきたしたということである。2つめはもともと北陸地域という視点から考えた場合、国民経済中心の視点をそのまま用いていたという誤解である。このため、北陸地域から見た対岸地域との経済交流を正確に捉えることが難しかった。また、国家を構成する地域単位で対応させる場合、その交通結節地域として、大連、釜山、ウラジオストクをおいて北陸との経済交流を分析した。これは投資、貿易のゲートシティとしての位置づけの上で有効だった。結果的に、中国大連の日系企業依存型経済構造と東北三省の貿易拠点としての役割の中で、大連が基盤産業の育成につとめていること、釜山がソウル一極集中に対抗する中で、新都市建設、港湾建設を行い、映像を中心としたIT産業育成につとめていること、ウラジオストクが特段の誘致政策をもたず、また日本商社の不良債権処理も重なって遅々として投資が進まない実態が見えてきた。この結果を踏まえて、中国東北三省とは国有企業の改革とも関連して、日本語を話せる人材の有効活用や基盤産業育成への貢献北陸地域にとって基本政策となること、韓国とはIT技術の補完関係の構築と新港湾の有効利用にかんする研究が、韓国以外も含む海外貿易促進に有効なことがわかった。ロシア沿海州については、中小商社を中心とした食料、観光の促進、日本語を学んだIT技術者の有効活用などがわかってきた。この結果、従来の通説的枠組みは北陸地域から見れば、中国東北三省の日本を話せる人材と韓国の港湾機能とIT技術の有効活用、ロシア沿海州の人材活用という地域理解のほうが、有効な地域政策をたてやすいことがわかった。本年度は北陸経済圏の国民経済における位置づけと、対岸諸国(韓国や中国、ロシア)の地域構造分析を中心に研究を行った.北陸経済圏の分析では,構造不況業種が北陸経済圏の骨格を形成し,その中でも富山が重工業に特化している以外は,軽工業の比重が高いことがわかった(新潟は分析中).また,北陸に進出している先端技術型企業では,その輸送が神戸港など北陸地域以外からおなわれることが多く,地元の港湾利用が少ないこともわかった.この点から,産業と輸送をいかに結びつけるか,そして北陸全体を縦断的に結ぶ高速道路などを,どう有効活用していくかなどが課題として摘出された.沿岸諸国では特に中国全体の経済発展が目立つものの,東北地域(特に遼寧省)は相対的に成長速度が遅く,北陸地域との経済交流活発化が一つの活性策となりうることが地域調査からわかってきた.また韓国のプサンなどではハブ港化が進み,この利用を北陸経済圏としてどう位置づけていくかも課題として摘出できた.ロシアの極東地域は,経済的には自立が遅れており,産業基盤の形成と国際資本の導入が課題として残されている.以上のことより,北陸地域を含む沿岸国・地域が,国際経済圏を形成していくには,産業構造や交通インフラの面でまだまだ有機的に連携しているとはいいがたく,課題を多く残していることがわかった.次年度はこの点を踏まえて,アンケートなどを行いながら,より実態に迫っていく計画である.また,今年度の研究成果は「日本地理学会秋季学術大会」(秋田大会2001.9.29)のシンポジウム「日本海側の日本における地域産業・生活を再考する」にて「北陸地域と対岸諸国との経済交流の実態と課題」として柳井が報告した.本年度は、北陸経済圏と沿岸諸国地域との連携実態の研究を中心におこなった。そのため、北陸4県(新潟、富山、石川、福井)で企業活動を行い、沿岸諸国に直接投資を行っている企業や関係団体に対してアンケート分析や実態調査を行った。直接投資については企業進出年、業態、生産された製品や原料の現地調達の有無や部品の輸出や製品輸入など実態分析を行った。その結果によると中国への進出理由は、1990年代は現地の安い労働力を利用することが目的であったのが、1995年以降は現地市場を目的とする企業も進出理由に登場していることなどがわかった。また、韓国については北陸への直接投資が1990年代を通じて皆無であったことも報告している。また各県別の直接投資動向については、新潟がもっとも多く、北陸4県のJETRO事務所はじめ関係者の聞き取り調査では、中国とりわけ上海シフトが鮮明になっていることもわかった。貿易に関しては、敦賀港が関西市場のバックヤードとして機能していることや、新潟、直江津、富山伏木、金沢港などでの、貨物船の積荷ルートが、荷物の大小で寄航順が変わることなど、問題点の指摘も関係者よりなされ報告を行っている。日本、ロシアを中心とする環日本海地域の物流動向については、文献調査とロシア・ウラジオストックの国立海洋大学で物流問題専門家に対し、ヒアリング調査とウラジオストック港を中心とする現地見学調査を実施した。

2つめはもともと北陸地域という視点から考えた場合、国民経済中心の視点をそのまま用いていたという誤解である。このため、北陸地域から見た対岸地域との経済交流を正確に捉えることが難しかった。また、国家を構成する地域単位で対応させる場合、その交通結節地域として、大連、釜山、ウラジオストクをおいて北陸との経済交流を分析した。これは投資、貿易のゲートシティとしての位置づけの上で有効だった。結果的に、中国大連の日系企業依存型経済構造と東北三省の貿易拠点としての役割の中で、大連が基盤産業の育成につとめていること、釜山がソウル一極集中に対抗する中で、新都市建設、港湾建設を行い、映像を中心としたIT産業育成につとめていること、ウラジオストクが特段の誘致政策をもたず、また日本商社の不良債権処理も重なって遅々として投資が進まない実態が見えてきた。この結果を踏まえて、中国東北三省とは国有企業の改革とも関連して、日本語を話せる人材の有効活用や基盤産業育成への貢献北陸地域にとって基本政策となること、韓国とはIT技術の補完関係の構築と新港湾の有効利用にかんする研究が、韓国以外も含む海外貿易促進に有効なことがわかった。ロシア沿海州については、中小商社を中心とした食料、観光の促進、日本語を学んだIT技術者の有効活用などがわかってきた。この結果、従来の通説的枠組みは北陸地域から見れば、中国東北三省の日本を話せる人材と韓国の港湾機能とIT技術の有効活用、ロシア沿海州の人材活用という地域理解のほうが、有効な地域政策をたてやすいことがわかった。
細気管支病変の形態と機能に関する研究…(small airways diseaseの早期診断を目的として)

前年度は一秒量が正常な例について,末梢気道の形態計測と病変を定量した.今年度は一秒量が低下している例について,末梢気道領域の形態計測を行なって両者間の差異につき検討した.関連施設における肺切例を,術前の肺機能の成績によって,一秒量が予測値の95%の信頼限界内の群と, 95%の信頼限界以下の群に二分した.各群の切除肺をこれ迄と同じ方法で処理し,径2mm未満のMembranous Br. (MB)およびRespirtory Br. (RB)について,その数・内径・壁の厚さを測定し,次のような成績を得た. (1)FEV_1低下群において内径0.4mm未満のMB,および内径0.2mm未満のRBが有意に増加していた.(2)壁の厚さは, MBでは両群間において有意差を認めなかったが, RBでは内径0.2-0.6mmのものがFEV_1低下群において有意に厚くなっていた.これらに従来の成績を加味し,末梢気道における病変は, MBより早くRBにおける炎症性変化として始まり,次第に中等大のRBにfibrousな変化・壁の肥厚・narrowingおよび, Airflow Limitationをもたらし,ついにはFEV_1の低下を来すものと考えられる.もう一つのテーマである米国NIHのIPPBTrialの剖検肺については,以下のようにまとめ, IPPBTrialのPathological Studyの第4報として,現在AM REV RESPIR DISに投稿中である.すなわち,肺胞壁の破壊をDestructive Index(DI:Saetta etal)として評価し,従来の方法で評価された肺気腫の成績と比較して次のような成績を得た.(1)DIは肺気腫の評価法として有用である.特にmildな肺気腫の評価に優れていると思われる.(2)肺機能との相関は, DIの方がPaper法より弱い.(3)DIと末梢気道病変との間には,有意の相関を認めなかった.(4)DIは従来の方法に比して,時間と労力を要する様に思われた.しかし,今後CT所見との対比などを通して,肺気腫の早期診断に役立て得るものと考える.肺機能検査で頻用される一秒量と末梢気道の形態との関連は未だ明らかでない。そこで、一秒量が正常な症例の末梢気道における形態計測学的特徴を明らかにする目的で、次のような検討を行った。対象は、関連施設における肺切例のうち、術前の肺機能検査で一秒量が予測値の75%以上の症例である。これ迄と同じ方法で内径2mm未満のMembranous B1.(MB),Respiratory Br.(RB)につきその数・病変の程度を半定量的に検討し、以下のような成績を得た。末梢気道における病変は、MBより早くRBに炎症性の変化として始まり、次第にFibiousになっていく。しかし、この時期の病変を肺機能学的に検出する事は困難なようである。今後、Fibiousな変化・壁の肥厚・末梢気道のNarrowingおよび、Airflow Limitation等の関連につき明かにする予定である。もう一つのテーマである米国NIHのIPPBTrialの剖検肺については以下のように実施中である。現在の肺気腫の定義では"肺胞壁の破壊と過伸展に伴う気腔の拡大"との鑑別に困難なことがあるので、Destructive Index[DI](1985:Saettaら)を用いて両者の鑑別を試み、肺気腫の再評価を行った。対象はNIHのIPPB治療中に死亡した37名のCOPD患者の剖検肺である。原法に従ってDIを算出したのち、従来の方法で評価された肺気腫の成績と対比し次のような成績を得た。(1)DIはPaper ScoreとはS状カーブ、LmとはLmが0.5mm以下の所で上に凸の曲線を呈し、それぞれ有意の相関を示した。(2)【SA_5】とは負TICとは正の有意の相関を示した。(3)末梢気道病変、(4)肺機能との相関については検討中である。以上より、DIは肺胞壁の破壊が気腔の拡大より早い事および従来剖検肺の肉眼所見でなされていた肺気腫の評価が顕微鏡的にも可能なことを示唆し、今後、肺気腫の定義自体に大きな影響を与えるものと思われる。前年度は一秒量が正常な例について,末梢気道の形態計測と病変を定量した.今年度は一秒量が低下している例について,末梢気道領域の形態計測を行なって両者間の差異につき検討した.関連施設における肺切例を,術前の肺機能の成績によって,一秒量が予測値の95%の信頼限界内の群と, 95%の信頼限界以下の群に二分した.各群の切除肺をこれ迄と同じ方法で処理し,径2mm未満のMembranous Br. (MB)およびRespirtory Br. (RB)について,その数・内径・壁の厚さを測定し,次のような成績を得た. (1)FEV_1低下群において内径0.4mm未満のMB,および内径0.2mm未満のRBが有意に増加していた.(2)壁の厚さは, MBでは両群間において有意差を認めなかったが, RBでは内径0.2-0.6mmのものがFEV_1低下群において有意に厚くなっていた.

これらに従来の成績を加味し,末梢気道における病変は, MBより早くRBにおける炎症性変化として始まり,次第に中等大のRBにfibrousな変化・壁の肥厚・narrowingおよび, Airflow Limitationをもたらし,ついにはFEV_1の低下を来すものと考えられる.もう一つのテーマである米国NIHのIPPBTrialの剖検肺については,以下のようにまとめ, IPPBTrialのPathological Studyの第4報として,現在AM REV RESPIR DISに投稿中である.すなわち,肺胞壁の破壊をDestructive Index(DI:Saetta etal)として評価し,従来の方法で評価された肺気腫の成績と比較して次のような成績を得た.(1)DIは肺気腫の評価法として有用である.特にmildな肺気腫の評価に優れていると思われる.(2)肺機能との相関は, DIの方がPaper法より弱い.(3)DIと末梢気道病変との間には,有意の相関を認めなかった.(4)DIは従来の方法に比して,時間と労力を要する様に思われた.しかし,今後CT所見との対比などを通して,肺気腫の早期診断に役立て得るものと考える.
後期遷移金属と15および16族元素相乗作用によるπ共役分子の創製

チオカルバモイル基[C(=S)NR_2]を有するアルキンに対して、810族のルテニウム、ロジウムおよび白金触媒を作用させると、15および16族元素による共鳴効果により、環化が容易に起こり新たに(2-チエニル)カルベン錯体が発生する。フランやチオフェンの共存下、本反応を行うと、親電子的な(2-チエニル)カルベン中間体がフランやチオフェンの開環反応を引起こし、チォフェンの置換した共役ジエンを良好な収率で与えた。フラン、チオフェンの2位にはアルキル基、アルコキシ基、アミノ基の他、アリール基等様々な置換基を導入したものを使用することができる。チオカルバモイル基の高い求核性により環化反応が促進されている。この効果を利用して、異種複素環ダイマーの合成を試みた。複素環開環反応に用いたチオカルバモイル基を有するアルキンと2-プロモ-1-シクロヘキセンカルボアルデヒドの薗頭反応を行ったところ、カップリング反応の生成物ではなく、それの二重環化反応(環化異性化反応)が一気に進行したチエニルフランを良い収率で与えた。オカルバモイル基の高い求核性と薗頭反応に使用した銅触媒によりタンデム反応が進行したと考えられる。さらに、第一級アミンの存在下、薗頭反応を実施すると、アルデヒド基が同時にイミノ化をされることにより、対応するチエニルピロールを良好な収率で得ることができた。カップリング反応・二重環化反応のタンデム反応により得られる異種複素環ダイマーは、遷移金属触媒によるC-H結合の直接的アリール化反応を用いることにより、混合型複素環オリゴマー合成に利用できることも明らかにした。共鳴効果の期待できるチオカルバモイル基を新たに導入した二種類のアルキンを前駆体としてこれまで達成されていないビニルカルベンおよび(2-チエニル)カルベン錯体の発生とそれらを利用した新しい触媒反応を検討した。まず、チオカルバモイル基の転位によって発生するビニルカルベン錯体が鍵中間体となり進行するカルベン移動反応を利用して複素環の開環反応を検討した。その結果、全く反応が進行しない2級酢酸プロパルギルとは対照的にチオカルバミン酸0-プロパルギルでは効率的にフラン開環反応が進行した。一方、対応するカーバマートではその収率は中程度にとどまった。チオカルバモイル基の共鳴効果により硫黄の求核性が向上したこと、C=O結合の生成が駆動力となるため、チオカルバミン酸0-プロパルギルでは効率良く反応が進行したと考えられる。次に、種々の触媒を用いて2級チオカルバミン酸0-プロパルギルの反応を検討した。ルテニウム錯体の他、ロジウム、金、および白金錯体もフラン開環反応に活性があった。特に塩化白金触媒を使うと、種々の2級チオカルバミン酸0-プロパルギルが収率良くフラン開環生成物を与えた。次に、チエニルカルベン錯体の発生を検討した結果、ロジウムや金錯体を触媒に用いるとチオカルバモイル基を持つエンインから効率良く(2-チエニル)カルベン錯体が発生することを見出した。特に、酢酸ロジウム触媒が本反応に効果的であり、複素環の開環生成物が定量的に得られた。また、アルケンとの反応では、シクロプロパンが高収率で得られることもわかった。特にシクロプロパン化反応の場合、溶媒効果が顕著であった。極性溶媒による遷移状態の安定化が重要と思われる。このチエニルカルベン錯体の発生法は、既に見出しているフリルカルベン移動反応のほとんどの反応形式に応用できる。特筆すべきことに、カルボニル基とチオカルバモイル基を持つジエンインからフリルチオフェンが良好な収率で得られた。これをカップリング反応へと応用することによりフォトクロミズムを示す化合物群を容易に合成できた。

カップリング反応・二重環化反応のタンデム反応により得られる異種複素環ダイマーは、遷移金属触媒によるC-H結合の直接的アリール化反応を用いることにより、混合型複素環オリゴマー合成に利用できることも明らかにした。
ロイシンジッパー様配列を有するHIV-Ivpr蛋白の細胞分化と増殖に及ぼす影響

HIV-1vpr遺伝子産物はウイルス感染効率の上昇及び潜伏感染細胞でのプロウイルスの活性化を導くなど、AIDS発症のkey factorとして注目されている。本研究では、Vpr蛋白による細胞増殖抑制機構の解析した。HIV-1感染性DNAクローンpNL432由来のvpr遺伝子の野性型と欠失および点変異体を高度発現ベクターに挿入後、種々の細胞株に導入し過剰発現させた。HeLAおよびCOS1等の霊長類細胞の細胞周期はG2期でarrestされ、増殖能の低下が認められた。G2 arrest能の発揮には、蛋白質全体の高次構造、特にロイシンジッパー様配列の74位及び81位のIIeの保存が重要であった。また、N末端のアルギニンに富む領域の欠失変異体は、G2arrest能を消失しているにも関わらず細胞増殖抑制効果が観察された。この導入細胞を各種細胞周期マーカーを用いて染色した結果、G1 arrestによるアポトーシスであった。以上から、vpr遺伝子産物によって、異なる2つの細胞増殖抑制機構が誘導されることが明らかとなった。Vpr蛋白発現HeLa細胞の培養上清を、vpr非導入細胞に添加し細胞増殖に及ぼす効果を解析した。様々な細胞において〔^3H〕-thymidineの取り込み量がコントロールベクター導入細胞のそれより低かった。一方、Flow cytometryを用いて細胞周期を解析したところ、G2 arrestは認められなかった。HIV-1分離株間で保存されている、67位のLeu及び74位のIIeをAlaに置換した変異体(L67/I74A)をHeLa細胞に導入すると、野性型より強いG2 arrestを誘導したが、その培養上清は非導入細胞の増殖を抑制しなかった。以上のように、Vpr蛋白のG2arrest能はL67/I74A変異により増強するにも係わらず、培養上清を介する細胞増殖抑制活性は消失することから、Vpr蛋白発現細胞の培養上清を介する細胞増殖抑制はG2 arrestとは異なる機序を通じて発揮される可能性が示唆された。
強皮症モデルマウスを用いた免疫学的治療法の基礎的研究

○Tsk/+マウスへの骨髄幹細胞移入ヒト強皮症のモデルマウスであるTsk/+マウスにC57BL/6マウスの骨髄細胞1x10^7個投与した。前処置としてCyA(75mg/kg)投与した。末梢血中のCD25^+CD4^+regulatory細胞数、抗核抗体価、皮膚厚を指標に症状の改善を観察した。骨髄移入2週目までは末梢血中のCD25^+CD4^+regulatory細胞数は移入群、非移入群間に差は認められなかったが、移入4週目には骨髄細胞移入群で有意な増加が認められた。移入5ヶ月後の抗核抗体価は移入群で有意な低値を示した。また、皮膚厚に関しても改善傾向が認められた。しかし、肺症状は改善されなかった。○Tsk/+マウスへのα-GalCer投与による症状の改善α-GalCerの投与量は一匹当たり2μg、投与間隔を3週間とし、46回投与した。また、α-GalCerを添加した樹状細胞あるいは、樹状細胞のみを投与する群も検討した。α-GalCer投与で、皮膚症状と肺気腫の改善が認められた。α-GalCer添加樹状細胞の投与は、α-GalCer単独投与に比べ、皮膚症状、肺症状共に、より改善することが分かった。一方、樹状細胞のみを投与した群では、皮膚症状の一部改善は認められたが、肺への細胞浸潤を誘導し、Tsk/+マウスに悪影響を与えた。α-GalCer単独投与群、α-GalCer添加樹状細胞投与群では、脾臓細胞脾臓細胞中のIL-4産生細胞の減少とIFN-γ産生細胞の増加が認められた。一方、肺では、IFN-γ産生量が減少していた。以上のことからα-GalCer投与は、肺と全身の免疫応答に異なった作用を及ぼし、肺症状と皮膚症状の両者に有効に作用したと推測できる。しかし、肺症状は改善されなかった(第2回日本免疫治療学研究会(2003年12月)にて報告)。α-GalCer投与で、抗核抗体価の有意な低値が観察された。

一方、α-GalCer添加樹状細胞あるいは、樹状細胞のみを投与した群でも抗核抗体価の低値が観察されたが、この2群のマウスでは細胞質に対する自己抗体が産生された。α-GalCer単独投与群、α-GalCer添加樹状細胞投与群では肺症状の改善が認められたが、樹状細胞単独投与群、PBS投与群では症状の改善は見られなかった。また、α-GalCer単独投与群、α-GalCer添加樹状細胞投与群では皮膚症状の改善傾向が認められた。また、in vitroにおいてα-GalCer単独投与群、α-GalCer添加樹状細胞投与群の脾臓細胞を刺激培養した結果、コントロール群に比べIL-4産生細胞の減少とIFN-γ産生細胞の増加が認められた(第33回日本免疫学会学術集会(2003年12月)にて報告)。Tsk/+マウスへのα-GalCer投与による治療効果:ヒト強皮症のモデル動物であるTsk/+マウスに、α-GalCer単独あるいはα-GalCer付加樹状細胞を投与し、その治療効果を検討した。平成15年度には、α-GalCerの投与を3週間隔で行い、ある程度の治療効果を得ることができ、第33回日本免疫学会学術集会で報告した。本年度は、より有効な投与方法を検討した。その結果、Tsk/+マウスにα-GalCerを1週間隔で4回投与した後、34週間隔で投与することで、肺気腫症状の顕著な改善が得られることが分かった。また、α-GalCer単独投与に比べα-GalCer付加樹状細胞の投与で、より有効な治療効果が得られることが分かった。α-GalCer単独あるいはα-GalCer付加樹状細胞投与による治療により肺でのIFN-γ、TNF-α産生量が低下していた。IFN-γは肺気腫形成に関与しているとの報告もあり、これらのサイトカイン産生低下が、肺気腫症状の改善に関与しているのではないかと考えられる。一方、α-GalCer単独投与とα-GalCer付加樹状細胞の投与による症状改善の差は、治療後のNKT細胞数の差によるのではないかと考えている。Tsk/+マウスでは正常マウスに比べ、NKT細胞が増加していることが知られているが、α-GalCer付加樹状細胞による治療で、このNKT細胞数がほぼ正常マウスと同程度にまで減少した。しかし、α-GalCer単独投与ではNKT細胞数は高値を持続した。現在、このNKT細胞の機能を解析している。また、皮膚症状改善のメカニズムとして、脾臓におけるTh1反応の増加があげられる。α-GalCer投与により脾臓細胞中のIFN-γ産生細胞が増加していることが観察された。これらの結果は第34回日本免疫学会学術集会で報告した。また、α-GalCerを用いた治療後の肺での免疫応答と全身性免疫応答の違いが、何に起因するかを現在検討している。また、Tsk/+マウスの病体形成への樹状細胞の関与を明かにしたので、治療における樹状細胞の役割を検討していきたい。
外場に対し不連続的に応答する新規液晶材料の開発

液晶分子配列の外場に対する変化を急峻化することにより、液晶ディスプレイの性能を飛躍的に向上させることができる。本研究では、側鎖型液晶オリゴマーをネマティック液晶中に分子状に分散させ、分子配列の短距離秩序性を有効に制御し、液晶の外場に対する応答の顕著な急峻化を検討した。側鎖型液晶オリゴマーとして、重合度が3、12、40のポリシロキサン主鎖にシアノベンゾエ-ト系の液晶基が側鎖として結合したものを合成した。また、主鎖と側鎖をつなぐスペーサーの長さや、側鎖の組成比を種々変化させ検討した。低分子液晶として、一般的な室温表示用材料のシアノビフェニル系混合液晶であるE7を用いた。両者を混合し、その熱的挙動、相の同定、擬集構造を示差走査熱量測定、X線回折測定、偏光顕微鏡観察に基づき評価した。調製した試料を透明電極ガラスでサンドイッチし、電界印加に伴う液晶分子配列の変化を測定した。側鎖型型液晶オリゴマーは、ネマチック液晶であるE7中に分子状に分散し、スメクチック的短距離秩序性を誘起することが明らかとなった。偏光顕微鏡観察では、ネマチック液晶特有のシュリーレン組織を示すが、X線回折測定ではスメクチック層構造に由来するシャープな小角散乱を示した。すなわち、上気試料において、巨資的にはネマチック相であるが微視的にはスメクチック的秩序構造を有する特異な液晶相が確認された。スメクチック的短距離秩序性が増加するにつれて、液晶のベンドひずみとスプレイひずみの弾性率の比が減少し、電気光学応答特性の急峻性が著しく向上した。急峻性はオリゴマーの重合度が増大するにつれて向上した。以上により、側鎖型液晶オリゴマーをネマチック液晶中に分子状に分散させ、分子配列の短距離秩序性を制御することにより、液晶の外場に対する応答の顕著な急峻化が可能となった。