hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
与薬に関するヒヤリハットを防ぐ介入方法の開発

看護師を対象とした与薬に関するヒヤリハットを防ぐ介入方法を開発することがこの研究の目的であった。介入方法を開発するにあたり、今回の研究期間では、全国規模の介入はできなかったが1施設でパイロットスタディをおこなった。今後の課題として、介入期間の延長、対象数の増加、介入手段の検討があげられた。また、今回の研究期間で達成できなかった全国レベルでの介入の効果を測定することが必要である。本年度は前年度この研究のパイロットスタディとしておこなった研究をまとめ、本研究での介入方法の検討材料とした。埼玉県内の300床未満の医療施設1病院の看護師から研究参加者を募り、2008年4月から2009年3月にわたり介入をおこなった。研究参加者を、対照群と介入群の1対2で割り付け無作為に割り付けた。介入群には1ヵ月一回の講義による教育と資料配布による情報提供を1ヵ月に1回8ヵ月間おこなった。調査項目(調査時期)は、1)対象者の背景(介入前)、2)1ヵ月ごとのインシデント・アクシデント回数と項目(介入中1ヵ月ごと)、3)川村の「与薬事故防止習得しておくべき臨床知識・技術」の63項目の自己評価の修得項目数。内訳は、注射業務の手順・技術に関する17項目、注射薬の知識に関する33項目、内服に関する質問5項目、輸液・シリンジポンプに関する質問8項目(介入前と介入後)結果、研究対象者は51名の女性看護師であった。介入群は34名、対照群は17名であった。各月のインシデント回数及びアクシデント回数において、介入群と対照群では統計学的な有意差がみられなかった。介入前後での「与薬事故防止習得しておくべき臨床知識・技術」の63項目の自己評価の修得項目数の調査では、介入群18名、対照群6名が、介入前後で回答があった。介入群では、介入前の項目の合計は平均55.4±6.2項目、介入後の項目の合計は平均58.4±4.7項目であり、統計学的な有意差がみられた、対照群では、介入前の項目の合計は平均55.8±6.9項目、介入後の項目の合計は平均57.2±6.8項目であり、統計学的な有意差がみられた。8ヵ月間の介入をおこなったが、意味のある結果が得られなかった。今後の課題として、対象の状況にあわせた介入内容の検討、介入後の追跡期間の延長、対象数の増加、介入期間の延長が挙げられた。研究の目的:介入(与薬に関する講義のみ+与薬に関する情報の提供)の有効性を明らかにする。研究実施計画:平成20年度検討した介入方法(講義+情報提供)を行う。方法は、方法:与薬に関する情報提供を1ヶ月に一回行う。実施施設は、関東地域の300床未満の医療施設1施設で行なう。研究デザインは看護師を無作為に介入群と対象群の2群にわけ、検証力が一番高いとされているrandomized controlled trials(以下RCTとする)を採用する。アウトカム評価としては介入群と対象群で、1年間のヒヤリハット事例の件数及び発生場面を比較する。ヒヤリハット事例(回数・発生場面)の把握は1ヶ月ごとに対象者に往復葉書を郵送し、返送を依頼する。講義を実施するのは、応募者あるいは大学院生とする。研究の成果:本年度は計画通りにはできなった。介入の成果としてインシデントが減少しているFranklinらの研究では、11の薬剤の安全性に関する内容を看護師が自分の時間で、インターネット上で学べる介入方法をとっている。来年度の介入では、講義に勤務の都合上、出席できなかった対象者もいる可能性を考え、Yamagishiが交替勤務をしている看護師を対象に行なって有効性が示されているウェブベースの研修を用いるなどして、講義や情報提供の内容を看護師が自分の時間で学べる方法も検討する必要がある。研究実施計画:検討した介入方法(講義+情報提供)を行う。研究の成果:計画通り介入ができなかったが、ヒヤリハットの要因に関する文献検討をおこなった。その結果、看護師個人要因として、さまざま要因が明らかになった。勤務時にその看護師がどのような状態にあるかによってエラーが起こりやすい状態であるかどうかを推測でき、心身が疲労している状態では、思考の統合機能の働きが悪くなり、思い込みや不注意が起こりやすいことがわかっており、看護師の個人要因を減らすことができるような看護師個人での対策や組織的な対策が必要である。今回の結果では、年齢が要因として明らかになっている。年齢と経験年数が関連していると考えられる。経験年数が多い看護職ほど事故防止行動をとっているが、経験年数の浅い看護職は、単純な確認の怠り、知識不足、技術未修得、業務に不慣れの4つの要因からエラー回数が多くなっていることが知られている。また「心理的ストレス」や「身体的ストレス」が要因として明らかになっている。これらは、看護師の健康状態にも関連することが予想される。

研究者らが、病院勤務の女性看護師8328人を対象におこなった研究では、現在治療中の病気のある者は3614人(43.4%)であった。看護師の4割は治療中の病気のある者がおり、健康状態に関連する要因の影響は大きいと考えられる。この結果を踏まえ事前調査として、関東病院情報2012年に掲載されている病院の看護管理者に看護師を対象とした与薬に関するヒヤリハット防止のため効果的な介入方法に関する調査を行う。介入方法の十分な検討が必要だったことと、施設の開拓に時間が要したことが理由としてあげられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は介入方法の検討と、施設の開拓をおこなったので、平成24年度は介入の実施ができると考えられる。
冬虫夏草から抽出されるコルジセピンの多糖類とのシナジー効果による抗腫瘍性の促進

冬虫夏草が生産するコルジセピンやそのアナログは、HIVなどの感染症や白血病などの治療薬として研究が進められているが、通常の通気攪拌培養などの液体培養法では生産性が低く、各種生理活性試験を行うことが難しい。そこで、大量生産が容易な液体培養法によるコルジセピン生産について培養条件を検討した。また、簡便な精製方法についても検討した。液体表面培養法では、培養液組成の最適化によりグルコース濃度、酵母エキス濃度ともに80g/Lを超える高濃度の設定となっている。このため、オートクレーブ滅菌に伴うメイラード反応により生成するメラノイジンの、コルジセピン生産に及ぼす影響が無視できないレベルに高くなってきた。そこで、培地全体のろ過滅菌や培地成分の個別滅菌などを検討したところ、個別滅菌では更なる高濃度の設定が必要になり、特にグルコースの場合に溶液粘度が非常に高くなること、酵母エキスの溶解度が限界付近に有ることから実用的ではないことが明らかとなった。そこで、ろ過滅菌について検討したところ、操作性に問題は無く、実際に培養すると従来のオートクレーブ滅菌の30%以上高いコルジセピン濃度と生産速度が得られることが分かった。さらに、ろ過滅菌した培養液では生産するコルジセピンが高濃度になるため、培養液中のコルジセピンが結晶として沈殿することが明らかとなった。この沈殿を回収し種々の条件を検討したところ、再結晶することにより簡便に純度95%以上のコルジセピンを得ることが可能となった。冬虫夏草が生産するコルジセピンは抗腫瘍作用を示すことから、コルジセピンのアナログは、HIVなどの感染症や白血病などの治療薬として研究が進められている。一方、冬虫夏草が菌体内あるいは培養液内に生産する多糖類については、免疫賦活能力を有することが示唆されているが報告例は少なく、冬虫夏草が生産する多糖類の性質と抗腫瘍活性や免疫賦活活性などにっいては基礎的データが不足している。このような背景から、本研究では冬虫夏草が生産する多糖類の性質を明らかにすること、これに基づいて免疫賦活作用と多糖類の性質との関係を明らかにすることを目的として検討を進めた。コルジセピンは振盪培養法ではほとんど生産されず、液体表面培養法のみで生産されたが、多糖については、いずれの培養でも菌体内多糖と菌体外多糖の両方に免疫賦活作用が確認できた。得られた多糖の構成糖と分子量を測定したところ、菌体内多糖、菌体外多糖ともにグルコース、マンノース、ガラクトースから構成されていた。菌体外多糖はマンノース約70%、グルコース5-10%、ガラクトース約20%で構成されていたが、菌体内多糖ではマンノースが40-50%に減少し、グルコースとガラクトースはそれぞれ15-25%、20-35%に増加していた。また、GPCによる分子量分布の測定では、菌体内多糖は菌体外多糖に比べて高分子量成分が多い分子量分布を持つていた。免疫賦活活性は菌体外多糖に比べて菌体内多糖のほうが高い値を示したことから、分子量が高い画分、グルコースの含有率の高い画分が高い免疫賦活作用を示すと考えられる。現在、多糖成分を分画し、構造と免疫賦活成分の関係を詳細に検討しているところである。'冬虫夏草が生産するコルジセピンやそのアナログは、HIVなどの感染症や白血病などの治療薬として研究が進められているが、通常の通気攪拌培養などの液体培養法では生産性が低く、各種生理活性試験を行うことが難しい。そこで、大量生産が容易な液体培養法によるコルジセピン生産について培養条件の検討を行った。液体表面培養法では、アデノシンを添加した高濃度培地を用いた場合には30日間の培養で89g/Lのコルジセピン生産が可能であったが、液体振盪培養法では同じ培地を用いた場合にも0.5g/Lに満たないコルジセピンしか生産されない。この原因として、振盪による培養液の流動に伴う微生物への機械的ストレスと、気中菌糸の存在が考えられる。液体表面培養では培養液表面に増殖した菌糸体は、気体側に気中菌糸を発達させながら増殖するが、振盪培養などの深部培養法では糸体と気体との接触が無く気中菌糸は発達しない。このことが生産性低下の主要因と考えると、深部培養法による生産性向上は非常に難しい。一方、流動による菌糸体への機械的ストレスが生産性を低下させている場合には、これを取り除くことによって生産性向上が期待できる。この条件を満たすものとして、回転円板型培養器を用いたコルジセピン生産を検討したところ、5g/L程度のコルジセピン生産が可能であった。また、培養液の入れ替えによる反復回分培養も可能なことが明らかになった。現在、培養液からコルジセピンを単離精製する条件を検討しており、必要量が確保できた時点で、抗腫瘍性に関する多糖類とのシナジー効果について確認する予定である。

このため、オートクレーブ滅菌に伴うメイラード反応により生成するメラノイジンの、コルジセピン生産に及ぼす影響が無視できないレベルに高くなってきた。そこで、培地全体のろ過滅菌や培地成分の個別滅菌などを検討したところ、個別滅菌では更なる高濃度の設定が必要になり、特にグルコースの場合に溶液粘度が非常に高くなること、酵母エキスの溶解度が限界付近に有ることから実用的ではないことが明らかとなった。そこで、ろ過滅菌について検討したところ、操作性に問題は無く、実際に培養すると従来のオートクレーブ滅菌の30%以上高いコルジセピン濃度と生産速度が得られることが分かった。さらに、ろ過滅菌した培養液では生産するコルジセピンが高濃度になるため、培養液中のコルジセピンが結晶として沈殿することが明らかとなった。この沈殿を回収し種々の条件を検討したところ、再結晶することにより簡便に純度95%以上のコルジセピンを得ることが可能となった。
補助刺激分子の構造生物学的研究

ナイーブT細胞の成熟には、主要組織適合抗原(MHC)/T細胞受容体(TCR)複合体を介した抗原特異的なシグナルとB7/CD28複合体を介した補助刺激と呼ばれる抗原非特異的なシグナルの両方が必要である。我々は、前者のシグナル関わる分子として、MHCクラス2(Nature Immunology,2002),LFA-3(Proc.Natl.Acad.Sci.USA,1999)の構造解析を行った。また後者の補助刺激の構造を基にした知見を得るため、B7-1細胞外ドメインの構造(Immunity,2000)、及びB7-1/CTLA-4複合体の結晶構造(Nature,2001)を明らかにした。これらの分子は、T細胞と抗原提示細胞の接触領域に局在化し、細胞間の距離が140150Aの領域を形成する。この領域に局在化する蛋白質、及びIL-2/IL-2受容体(R)複合体及びIL-15/IL-15R複合体の構造解析を計画した。補助刺激分子の1つであるラット(r)CD48をLec3.2.8.1細胞により発現させて精製し、結晶構造解析を行った。rCD48と構造が既知であったrCD2の構造を基に、複合体のモデルを作成した。現在、論文の投稿準備中である。また、IL-15及びIL-15Rのα鎖の発現系を大腸菌を用いて作成した。これらの蛋白質は、His-tag修飾しているため、Niカラムを用いて初期精製を行った。Niカラムによる精製後の蛋白質は不純物を含むため、さらなる精製法の確立中である。さらに、T細胞と抗原提示細胞間の分子認識機構について、Nature Immunologyに総説を執筆した。
マイクロ秒分割分光装置を用いた蛋白質の折り畳み機構の解明

蛋白質の立体構造形成(折り畳み)機構を解明するためには、その折り畳みダイナミクスを明らかにする必要があり、これまでヘリックスを含む蛋白質の折り畳み機構に関する研究が進んできた。一方、蛋白質の立体構造の形を特徴付けるもう一つの二次構造であるβシートを含む蛋白質の折り畳み機構は未解明の問題として残されてきた。そこで、βシート構造を含む蛋白質である一本鎖モネリン(SMN)の、pH-jumpに伴う折り畳み過程をマイクロ秒分割X線小角散乱・円偏光二色性分光・蛍光・FTIRによって追跡した。その結果、時定数14msと1sの二相性の指数関数に加えて、300μ秒以内にコンパクトになった状態の存在が示唆された。この結果はSMNの折り畳み過程には少なくとも2つの中間体が存在することを意味する。初期中間体は最終的な構造である天然状態構造とよく似た形をしているものの、二次構造をほとんど形成していないことが明らかとなった。さらに、後期中間体は天然状態と同じ形と大きさを持つものの、βシートだけが未だに形成していない構造をとることがわかった。以上の結果から、βシートを含む蛋白質は、初期に特異的な収縮を起こし、収縮したドメインの中で正確な相互作用の相手を探索し、水素結合ネットワークを形成するという機構によって折り畳むことを明らかとした。この結果はMD計算による予測と良い一致を示している。今回の測定で明らかとした、「収縮・探索機構」はヘリックスのみから構成される蛋白質の折り畳み機構もよく説明することから、自発的に折り畳む蛋白質に共通の機構だと考えられる。本研究は2005年2月22日発行の米国科学アカデミーPNAS誌にて発表されている。時分割CD測定装置を用いて、pH-jump(13.0→9.4)によって開始された一本鎖モネリン(SMN)の二次構造形成を追跡した。その結果、時定数8.5msと99msの二相性の指数関数で近似することができた。いまのところ、中間体に関する構造情報は得られていない。次に折り畳み初期段階の二次構造情報を得るために、時分割CDスペクトルを測定したが、スペクトルの形状からはどのような二次構造が折り畳み初期段階で形成しているかはわからなかった。そこで折り畳み初期段階の構造を得るために時分割FTIR測定装置を用いて同様の実験を行った。始状態であるpD13.0ではピーク位置が1644cm^<-1>であったのに対し、反応開始から100μsのピーク位置は1640cm^<-1>に変化しており、これは1638cm^<-1>にバンドを持つ揺らいだヘリックスの形成を意味しているものと考えられる。また、1670cm^<-1>付近のバンドも変性状態と比較して大きくなっており、この位置はターンに帰属されることから、ターンも形成しているものと考えられる。100μsにおける1670cm^<-1>の吸光度は、変性状態や天然状態と比較して大きくなっており、一旦多くのターンを形成することを示唆していると考えられる。次に、時間変化を追跡すると、ピーク位置が徐々に低波数シフトを示すことから、揺らいだヘリックスおよびβ-シート構造が時間の経過とともに増加していることを示唆している。また、変性状態のスペクトルと1.2msまでの時分割スペクトルは等吸収点を1646cm^<-1>に持っていることから、折り畳み初期段階の変化は二状態的に進み、なんらかの中間体が形成されるものと考えられる。このことから、折り畳み初期段階で大きな構造変化が起こっていると考えられる。また、SMNのX線小角散乱測定も行った結果、球状とは異なる構造を取っていることがわかった。
視聴覚に関わる脈管系の維持に色素細胞は必須か？

神経冠(堤)に由来する色素細胞・メラノサイトの前駆細胞は高い移動能を持ち、皮膚だけでなくブドウ膜、内耳、心臓、脳、脂肪組織、肺等にも分布する。しかしながら皮膚以外のメラノサイトがどのような役割を果たしているか、多くは不明である。これらを明らかにすることは、メラノサイトの機能進化の解明だけでなく、色素異常に随伴する未知の疾病の発見につながり、また当該動物をヒトの疾患モデル動物として利用することを可能にする。メラノサイトを分化させられないマウスMitfmi-bwアレルを用いた形態学的また組織化学的解析は、ブドウ膜メラノサイトが当該領域の脈管系の構造に関わることを示唆する。神経冠由来のメラニン色素細胞であるメラノサイトは移動性の高い細胞で、様々な組織・器官に定着する。これらの領域中で、内耳血管条と眼球の外側に位置して眼球を取り巻く脈絡膜には多くのメラノサイトが集積し、発達した脈管系の周囲に位置取りする。本課題は、この血管系の構造構築と維持に、メラノサイトが必須か否か、マウス突然変異体を用いて、両領域の形態を比較解析することを第一義的な目的とした。さらには脈管形成にメラノサイトが及ぼす効果を培養下で再現できるか否か、その培養法の開発も試みることにした。Black-eyed whiteと呼ばれるように、Mitfmi-bwホモ接合体は黒眼白毛色を示し、メラノサイトの分化が認められない。この変異体と野生型の前記の両領域の形態観察から始めた。パラフィン切片上では、メラノサイトが無いと血管網の発達(配向)が充分ではない観察像が得られた。次に高次構造をより詳しくとらえるために、マイクロCTによって当該領域の観察を行うことにしたが、通常の造影剤では満足な結果が得られなかったため、置換型の物を使用し、固化させて後、この組織を摘出して観察することにした。改良すべき点が2点あった。それは当該造影剤の注入速度と容量である。このことに気づいたのは多くのサンプルでの試行錯誤の後であったので、今後も解析を継続する予定である。しかし通常の方法では得られない構築像がえられ、やはり変異体の血管網は未発達であることを強く示唆する結果を得た。血管条の観察はさらに困難であり、ようやく周囲の骨を脱灰したサンプルにおいて血管網の高次構造再構築像が得られるようになったところである。これも継続課題として解析したい。また血管培養系は、タイプの異なるコラーゲンを用いて培養条件の検討を昨年度に引き続き行っているところである。脈管系は視聴覚器官の機能維持にも必須であるが、本課題は、この血管系の構造構築と維持に、一見関係のない皮膚の色素細胞(メラノサイト)と由来を同じくする色素細胞(同じくメラノサイトと呼ばれる)が必須か否か、色素細胞を分化できないマウス毛色変異体と野生型を用いて、両者の血管系の形態比較から明らかにすることを第一義的な目的としている。さらには血管形成における脈管形成と血管新生にメラノサイトが及ぼす効果を培養下で再現できるか否か、その培養法の開発も試みる。まず完成された内耳血管条と脈絡膜における、脈管系とメラノサイト共局在構造を解析すべく、メラノサイトの有無によって当該組織の高次構造がどのような影響を受けるか、野生型およびメラノサイトを欠くMitf (Microphthalmia associated transcription factor)遺伝子座の突然変異体マウスMitfmi-bwについて、光学顕微鏡およびマイクロCTを用いて観察を開始した。マイクロCT像を得るために、何種類かの造影剤を用いて解析を行ったが、それぞれ一長一短があることがわかり、その特性を利用しながら解析を続けてきた。その結果、脈絡膜の脈管系の形態がメラノサイトの有無に影響を受けることを強く示唆する結果を得た。一方、内耳血管条における解析は、蝸牛管を覆う骨を脱灰する必要があり、光学顕微鏡による観察は比較的再現性良く行えるようになったが、マイクロCTによる解析はその方法で試行錯誤を行っているところである。また血管培養系は、タイプの異なるコラーゲンを用いて培養条件の検討を行っているところである。対象とした突然変異体の産仔数が少なく、その供給に努力を要したが、当初予定していた形態学的解析をほぼ計画通り進めることができた。高次構造解析におけるマイクロCT解析の有用性は高いが、マウスの脈絡膜や内耳等、狭い領域における脈管系構造の抽出を必須とする本研究で問題となった点は、利用する造影剤の特性である。解析領域が狭く、外部から容易にアクセスできる場所ではないので、非侵襲的なCT像の取得が困難で、試行錯誤の末、現状では当該領域を摘出して解析装置にセットしている。

その際、低粘度の造影剤では、解剖時に漏えいし特段の注意と手法が必要となったことである。また固化させる造影剤は高いCT値が得られるものの、細い脈管系へのデリバリーに問題がある。これらを勘案しながらも、得られた脈絡膜脈管系の再構築像は、その領域における当該構造にメラノサイトの関与を強く示唆するものであり、目指した観察像が得られた。内耳についてはさらに狭い領域である上に、骨に覆われているため、試行錯誤を行っているところである。当初の計画では、メラノサイトと脈管系の共局在の観察も開始する予定であったが、メラノサイトをトレースするためのマーカー遺伝子として利用を予定していたLacZ遺伝子をトランスジーンに持つマウスの個体数が揃わず、現在もその飼育に鋭意努力しているところである。何よりも解析対象とするマウス突然変異体が安定して利用できるように努力する予定である。脈絡膜脈管系の高次構造解析についてはさらに鮮鋭な構築像が得られるようにその手法を改良し、内耳蝸牛管の特に血管条における脈管系の解析については、脱灰手法との組み合わせの良い条件を見出すことに努力する予定である。当初予定どおり、平成25年度は24年度の計画を継続しながら、メラノサイトの初代培養系も立ち上げる予定である。当初期待していた当該マウスの産仔数が実際は少なく、使用匹数が少なくなった。この変異体は研究室の特産で他では購入できないため、年度の後期までこの状態が続いてしまい、マイクロCT像を得るために使用する高価な造影剤やそれに伴う消耗品類も当初見積もっていた数量を利用できなかった。すでに飼育ケージ数を増やし、当該マウス系統の母集団を増加させつつあるので、次年度は、初年度に使用予定であった消耗品類の購入も追加で必要となる。
タイ型HIV-1の分子疫学とそれを標的とする遺伝子免疫技術の開発

(1)東南アジア地域におけるHIV流行の分子疫学的解析タイにおける解析に引き続き,深刻なHIV流行の進行の憂慮されているミヤンマーにおけるHIVの分子疫学的研究を開始した。その結果、ミヤンマーにおいては、タイと同様、サブタイプE(タイA)とサブタイプ(タイB)の2種のウイルス株が流布していること。またサブタイプEは売春婦、STD患者などの性的接触による感染者に、サブタイプBは薬物乱用者(IDUs)に分布しており、この点におていもタイと全く同一の傾向があることを明らかにした。(2)サブタイプE HIV-1家族内感染例をモデルとした性的接触によるHIV-1感染の分子機構の解析HIV-1 subtype E(タイ型HIV-1 variant)をモデルとしたperson-to-person transmissionに関する研究を進めている。その結果、ウイルスの性的感染に際して、ウイルスの特定のサブセットが伝播する可能性を示唆する証拠を得た。(3)サブタイプE HIV-1のエンベロープgp160遺伝子のクローンニングと全塩基配列の決定日本で見いだされたHIV-1 subtype Eの家族内感染例をモデルとして、SIおよびNSI型ウイルスのエンベロープgp160遺伝子のクローンニングと全塩基配列の決定を行った。その結果、SI型ウイルスでは、V3ループに塩基性アミノ酸が増加するなど特徴的なアミノ酸置換が見られることなどの構造的特徴を明らかにした。(4)サブタイプE HIV-1のエンベロープ遺伝子の高度発現とそれによる免疫学的解析HIV-1 subtype EのSIおよびNSI型エンベロープ遺伝子のワクシニアウイルス(医科研ウイルス感染研究部との共同研究)および動物細胞を用いた発現系を構築した。これらの発現系を用い、HIV-1サブタイプEのSIおよびNSI型エンベロープ蛋白質の構造と機能の解析、単クローン抗体の作出による中和抗体エピトープの解析、CTLエピトープの同定・解析を計画している。またGene Vaccinationへの利用の可能性についても検討を始めている(日医大高橋博士との共同研究)。
中学校社会科歴史的分野における世界史内容に関する歴史的研究

本研究は日本の中学校社会科歴史的分野における世界史内容が持つ問題点を歴史的に解明することを目的とする。その結果、日本史として始まった中学校社会科の歴史教育は、歴史的分野の成立時に日本史と世界史を分けない歴史教育を目指して取り組まれ、当時の教師たちを中心としてあらゆる検討が進められたこと、しかし、1970年代以後に次第に歴史的分野は事実上において日本史を内容とするようになってしまって現在に至ること、その最大の要因は世界史内容が歴史の中で背景と位置づけられたことにあったこと、などを具体的に示した。そして、歴史教育とは何か、世界史の無い歴史教育とは何かという問題を提起した。本研究の目的は、中学校社会科歴史的分野における世界史内容がいかなる意味と課題を持ったものであるかを歴史的に解明することにある。そのため、中学校社会科の発足時から現在までの学習指導要領、教科書、教育理論、授業実践等を対象として、その中の世界史に関わる内容の形成、発展、変容、現状等を分析することで、中学校社会科歴史的分野における世界史内容の意味と課題を明らかにすることを目指している。研究初年度である2013年度においては、中学校社会科歴史的分野の教育の歴史的な展開に関わる全体的な枠組みの設定に対する検討、および1940年代後半から1950年代にかけての時期を中心とした中学校社会科歴史的分野の世界史内容に関わる各種資料の収集と分析を実施した。その結果、約1000冊の中学校社会科の教科書の発行状況を確認し、戦後教育の中の中学校社会科教育の動向や、戦後の世界史教育史における中学校社会科教育での世界史内容の性格を捉える視点を一定程度設定することができた。この中の教科書発行状況および戦後中学校の社会科教育における世界史内容の持つ性格の概要については、次年度に報告することを予定している。さらに、1940年代後半から1950年代にかけての中学校社会科の世界史内容について、教科書を中心に各種資料の収集を進め、分析を継続してきた。この時期は歴史的分野が形成される過程に当たる。日本史(国史)として出発点した中学社会科の歴史教育が歴史的分野に性格を改めていく点を教科書等から追跡した。そして、この時期に中学校教育を受け、後に中学・高校で社会科を担当した人物に聞き取り調査を実施し、そのまとめを報告した。加えて、この時期の中学校社会科の世界史内容に影響を及ぼしていた歴史研究や歴史教育、なかでも当時において先行して検討が進められていた高校世界史教育をめぐる状況については、得られた知見を報告した。研究2年目である2014年度においては、中学校社会科歴史的分野の中の世界史内容の歴史的展開をいかに捉えるべきかについて、特に歴史的分野の成立と展開に焦点を当てた全体的な枠組みを公表して批判を仰ぐとともに、195060年代以後の時期を中心とした中学校社会科歴史的分野の世界史内容に関わる各種資料の収集と分析を実施した。その結果、戦後中学校の社会科教育における世界史内容の持つ性格、すなわち当初は歴史教育の中で世界史内容が重要な意味を持つものと見なされていたのに対して、次第に日本史理解のための世界史内容が制度的に設定されてきたことを、歴史的展開の中でその概要を提示することができた。あわせて、この世界史内容の持つ性格は、日本のみならず「歴史」という枠組みでの自国史と世界史の歴史教育を設定している東アジア諸国の共通の課題であることを提起した。加えて、195060年代以後の中学校社会科歴史的分野の世界史内容について、教科書を中心に各種資料の収集を進め、分析を継続してきた。この時期は成立後の歴史的分野が模索を続けていたころに当たる。上記の枠組みが固まりつつも、様々な試みが教科書や授業実践において進行していた状況を追跡した。調査の過程で、この時期に中学校社会科を担当した人物に聞き取り調査を実施し、そのまとめを報告した。研究3年目である2015年度においては、中学校社会科歴史的分野の世界史内容に関わる各種資料の収集と分析を引き続き実施した。その際、その世界史内容がいかなる性格をもつものであるのかの検討を、その当時における高校社会科の世界史教育の実情から照らし出すことで推し進めることにも努めた。また、戦後の中学校社会科での歴史教育を担ってきた人物への聞き取り調査を継続した。

その結果、1955年前後からの中学校社会科歴史的分野の出発点における自国史と世界史の教育に対する模索が教科書の構成や授業実践において進められており、そこには今日の内容構成とは異なる様々な試みが含まれていること、義務教育である中学教育での在るべき世界史内容が自国史や自分の地域史の教育を含めて中学生の生活から構想されていたこと、一方で中学校社会科での世界史内容には、195060年代の当時の高校世界史教育が持つ課題や取り組みが反映されている側面と高校世界史とは別個の追究がなされた側面が存在すること、などが確認された。加えて、歴史教育の歴史的研究の中でも世界史教育については種々の理由によりいくつかの課題を抱えており、その解決が不可欠である点も提示した。本研究は日本の中学校社会科歴史的分野における世界史内容が持つ問題点を歴史的に解明することを目的とする。その結果、日本史として始まった中学校社会科の歴史教育は、歴史的分野の成立時に日本史と世界史を分けない歴史教育を目指して取り組まれ、当時の教師たちを中心としてあらゆる検討が進められたこと、しかし、1970年代以後に次第に歴史的分野は事実上において日本史を内容とするようになってしまって現在に至ること、その最大の要因は世界史内容が歴史の中で背景と位置づけられたことにあったこと、などを具体的に示した。そして、歴史教育とは何か、世界史の無い歴史教育とは何かという問題を提起した。2014年度に予定した時期の中学校社会科歴史的分野の世界史内容に関わる各種資料の収集と分析は、いまだ完成していない部分はあるが、上記の「研究実績の概要」で記したように、中学校社会科歴史的分野の中の世界史内容を歴史的展開において捉える枠組みについての論考を、韓国語と日本語で発表することができ、また、聞き取り調査のまとめも公表することができた。そのため、一定程度の達成がなされたものと考える。社会科教育最終年度の2015年度の研究においては、1970年代以降の中学校社会科歴史的分野における世界史内容に関わる資料の収集と分析とともに、本研究の全体のまとめを予定している。その際に、対象資料の設定が課題となる。すなわち時期により教科書、実践報告などの資料の収集の難易度が異なるため、ある程度の焦点化を検討しつつ、研究を進めていく。さらに、前年度のように聞き取り調査を継続して、その成果を活用する。また、実証的な教育史研究の成果が乏しい時期になるため、本研究に関わる一般的な教育史に対しても、可能な限り同時並行的に検討を加える必要がある。このような方策により本研究の目的達成に努めていく。2013年度においては、中学校社会科歴史的分野の教育の歴史的な展開に関わる全体的な枠組みの設定に対する検討、および1940年代後半から1950年代にかけての時期を中心とした中学校社会科歴史的分野の世界史内容に関わる各種資料の収集と分析を予定した。いまだ完成していない部分はあるが、上記の「研究実績の概要」で記したように、成果の一部は報告もしくは報告予定にあるため、一定程度の達成がなされたものと考える。聞き取り調査を予定した人物のご都合により年度内での実施が困難になったこと、公共機関・古書店等での所蔵・在庫の状況の偏りにより教科書資料の収集が予定より遅れているため。2014年度の研究においては、研究対象の時期を1960年代以降の中学校社会科歴史的分野に移行していくことを予定している。その際に、授業実践に関わる資料収集が課題となる。各地の実践報告等の収集に努めるとともに、前年度のように聞き取り調査を継続して、その成果を活用する。
サイトカインによる心筋機能抑制作用の分子機構

本研究の目的は、1)サイトカインによる心筋細胞機能抑制作用の分子機構を明らかにすること、2)心筋細胞における誘導型一酸化窒素(nitric oxide:NO)合成酵素(iNOS)発現の調節機構並びにiNOS発現の機能的意義を解明することであった。2.新生仔ラット培養心筋細胞におけるiNOSの発現調節機構:Lipopolysaccharide投与によるiNOS発現の分子機構をNorthern blot法、Wwstern blot法、Electrophoretic mobility shift(EMSA)法などを用いて解析した。その結果、iNOSの発現には複数の転写因子を介する情報伝達路が必要であり、特にNF-κB、IRF-1,CEBP/CREBなどの活性化が重要であることが示唆された。また、新生仔ラット心筋細胞においてはIL-6、TNF-αはそれぞれ単独ではiNOSの発現を誘導しなかったが、それは前者がNF-κB、後者がIRF-1の活性化をしないためであると思われた。3.iNOS発現の機能的意義:iNOSを過剰に発現させた培養心筋細胞においては、L-NMMAの前投与下に大量のL-arginineを加えると細胞内Ca^<2+>transient、細胞収縮ともに減弱し、iNOS発現が陰性変力及び変時作用をもたらす可能性が示唆された。
施設入所に至る障害者への支援に関する研究

本研究は施設入所に至る障害者の実態を探り、地域生活の継続ができなくなる要因の解明とその対応策を検討するものである。具体的には、1施設入所に至った障害者の状態像、2施設入所に至った障害者のサービス利用状況、3施設入所に至った障害者に対するケアマネジメント機関の支援状況の3点を明らかにする。
ブラキシズムに起因する歯痛の疫学的調査と診断ガイドラインの作成

本研究では、まず、ブラキシズムに起因する歯痛に関する共通の認識が歯科医師にあるかどうかを調べた。その結果、ブラキシズムに起因する歯の痛みがあると答えた歯科医師がほとんどであったにもかかわらず、これを患者に伝えていない歯科医師もおり、また明確な診断基準をもたない歯科医師も多く認められた。次に、歯痛発現のメカニズム解明のため、健康なコホートを募集して、被験者にくいしばりによる歯痛を誘発する実験を行い、痛みの発現が可能かどうかを観察した。あわせて、K7エバリュエーションシステムを用いて、くいしばりを行うとにより、筋活動電位、顎問距離、筋疲労にともなう筋周波数特性などが変化するかどうかを詳細に調べた。最後に、新しい試みとして、MRIを用いてブラキシズム患者のスクリーニングが可能かどうかを検証する目的で、筋疲労の前後におけるT2値の変化を観察した。今後は、ブラキシズム患者においてもT2値が高値を示すかどうかを検証する予定である。本研究の最終的な目的は、ブラキシズム診断と治療のガイドラインを完成することであったが、2つの教科書において、それぞれ「咬合性外傷」「ブラキシズムとその処置」の執筆という形でまとめた。すでに、歯周病科外来では、ブラキシズムの病態を患者に理解してもらうための説明文書を用意し患者教育に供している。外来にてK7エバリュエーションシステム【○!R】を用いて、簡便に筋活動電位と顎運動とを計測することができる環境も整え終わった。今後はさらにデータを蓄積して、より確度の高い診断ができるようにする予定である。本研究では、プラキシズムに起因する歯痛に関する共通の認識が歯科医師にあるかどうかを調べるとともに、歯痛発現の疫学調査を行う。患者へのアンケート調査と臨床診査に加えて、筋電計を用いた客観的データの採取と解析を行う。次に、歯痛発現のメカニズム解明と診断・治療のガイドラインの作成を行う。歯痛発現のメカニズム解明のため、健康なコホートを募集して、被験者にくいしばりによる歯痛を誘発し、痛みの経過を詳細に観察する。次に、シミュレーションによる咬合性外傷力の検証と咬合治療の効果判定を行う。本年度(平成18年3月31日)は、研究遂行に必要な機材として、カボ社製Protar半調節性咬合器、筋電センサにプリアンプを内蔵するマイクロキューブ社製コードレス筋電計を2セット、計測データの画像表示用ソフトとしてAVS/Expressなどを購入した。まず、外来を受診する患者の中から、ブラキシズムに由来すると思われる急性歯根膜炎の症状を有する患者と不定愁訴を訴える患者を抽出し、アンケート調査と臨床診査を行っている。また、近年、ブラキシズムの簡便な診断法として発売された、ロッキーマウンテンモリタ社製ブラックスチェッカーを用いたブラキシズムの診断と、申請者らが開発した小型ブラキシズム記録診断装置を用いての診断を比較し、診断法としての優位性を検証中である。さらに、ブラキシズムの診断が筋疲労によって可能かどうかを調べる目的で、放射線科と共同実験を開始した。MRIのT2出力を解析し、ブラキシズムにともなって特異な出力パターンが検出可能かどうかを調べた。興味ある知見が得られており、成果発表を平成18年度春季歯周病学会にて行う予定である。研究の最終段階では、ブラキシズム診断と治療のガイドラインを作成する。本研究は、ブラキシズムに起因する歯痛がどれくらい存在するかを知るとともに、ブラキシズム診断の必要性および他の歯痛との鑑別診断の重要性を証明する目的でおこなった。まず、プラキシズムに起因する歯痛に関する共通の認識が歯科学生や歯科医師にあるかどうかを調べた。「歯ぎしりやくいしばり」を主訴とする患者がどれくらいいるかを問うとともに、「歯ぎしりやくいしばり」に起因する歯の痛みを有する患者がどれくらいいるかをアンケート調査した。

その結果、ともに5-10%と回答する歯科医師が多かったが、「歯ぎしりやくいしばり」に起因する歯の痛みが20-30%に認められるとする歯科医師も数多く認められた。次に、ブラキシズムの診断をより簡便に行うことを目的として、筋疲労に着目し放射線科と共同実験を行った。MRIのT2出力を解析し、ブラキシズムにともなって特異な出力パターンが検出可能かどうかを調べた。その結果、クレンチングにより咀嚼筋のT2値は上昇し、疲労回復とともにT2値の回復を認めた。また、大臼歯咬みおよび前歯咬みにおいて、咀嚼筋の種類によりT2値の上昇が異なる傾向が認められた(平成18年度春季歯周病学会にて発表)。研究費補助金を利用して、研究遂行に必要な機材として、半調節性咬合器、筋電センサにプリアンプを内蔵するマイクロキューブ社製コードレス筋電計などを購入した。現在、患者へのアンケート調査と臨床診査に加えて、筋電計を用いた臨床データの採取に取り組んでいる。さらに、歯痛発現のメカニズム解明のため、健康なコホートを募集して、くいしばりによる歯痛の発現を調査し、経過を詳細に観察した。実験を総合的に進める目的で、K7エバリュエーションシステムを用いて、くいしばりが顎咬合系に影響を与えるかどうかを詳細に検討している。くいしばりによって安静位空隙の減少をきたすかどうかなどについても検索中である。
敗血症モデルラットにおける（プロ）レニン受容体阻害薬の有効性に関する検討

近年,組織特異的に発現調節されている組織レニン・アンジオテンシン系(RAS系)の存在が明らかとなっている.リポポリサッカライド投与によるラット敗血症モデルを作成し, (プロ)レニン受容体ブロッカー(PRRB)の投与実験を行い,PRRB投与群とcontrol群とを比較し,その有効性を検討した.尾静注および腹腔内投与によるラット敗血症モデルのいずれにおいても,PRRB投与による有意な生存率の改善は認められなかった.重篤な敗血症モデルにおいてはPRRB投与単独では循環中のRAS系を十分に抑制できない可能性があることや,PRRBの効果の発揮にはターゲットとなる臓器が必要である可能性が示唆された.1)生存分析(尾静注モデル)初めに7.5mg/kg尾静注モデルにて生存分析を行った.PRRB群(n=11)の生存期間平均値は113時間,Control群(n=12)は103時間で,両群間に明らかな有意差は認めなかった(p=0.68).同モデル作成後1週間後の生存率が60%であり,より重症なモデルとするため,10mg/kg尾静注モデルに変更し生存分析を行った.しかしPRRB群(n=8)の生存期間平均値は59時間,Control群(n=8)は50時間であり,両群間に有意差は認めなかった.同モデル作成後1週間後の生存率は28%であり,より重症な敗血症モデルの作成には至っていたが,急激な循環不全により早期に死亡する個体が多かった.2)生存分析(腹腔内投与モデル)以上の結果から、モデルの変更が妥当と考えられた.以前我々の研究で,PRRB投与により局所の炎症所見の改善が得られたことから,尾静注モデルから腹腔内投与モデルに変更し,予備実験の結果を踏まえ10mg/kg腹腔内投与にて生存分析を行った.PRRB群(n=12)の生存期間平均値は91時間,Control群(n=11)は71時間とPRRB群での生存率の改善傾向をみたが,現時点では両群間に統計学的な有意差は認めていない.同モデル作成後1週間後の生存率は43%であり,10mg/kg尾静注モデルよりやや軽症なモデルであった.本研究の目的は,敗血症性臓器不全における重傷病態モデルの作製及び(プロ)レニン受容体阻害薬(PRRB)による病態改善の検証である.敗血症モデルは, Sprague-Dawley(SD)ラット♂, 8週齢に大腸菌由来Lipopolysacchatide(LPS)を投与し作製した.PRRB投与群は,浸透圧ミニポンプを肩甲骨間に埋没し,PRRBを1 mg/kg/dayで1週間持続皮下注しておいた.Control群では,scramble peptideを用いて,それぞれ生存分析を行った.LPS7.5mg/kg尾静脈モデルでは, 1週間の生存率が60%であった.本モデルにおけるPRRB群投与による生存期間の平均は113時間(n=11),Control群では103時間(n=13)であり両群間に有意差は認めなかった(p=0.68).この結果を踏まえ,より重症なモデルを用いてPRRBの評価を行った.その結果, 10mg/kg尾静注モデルにおける1週間の生存率が28%であった.本モデルにおけるPRRB群投与による生存期間の平均は59時間(n=8),Control群では50時間(n=8)であり両群間に有意差は認めなかった(p=0.68).より重症な敗血症モデルの作製には至りPRRBによる一定の効果は認められたが,急激な循環不全により早期に死亡する個体が多かった.腹腔内投与モデルでは,予備実験の結果を踏まえ10 mg/kg腹腔内投与にて生存分析を行った.PRRB群(n=12)の生存期間平均値は91時間,Control群(n=11)は71時間とPRRB群での生存率の改善傾向をみたが,現時点では両群間に統計学的な有意差は認めていない.同モデル作製後1週間の生存率は43%であった.本研究の結果, PRRBは敗血症モデルにおける生存期間の延長に寄与することが示唆された.近年,組織特異的に発現調節されている組織レニン・アンジオテンシン系(RAS系)の存在が明らかとなっている.リポポリサッカライド投与によるラット敗血症モデルを作成し, (プロ)レニン受容体ブロッカー(PRRB)の投与実験を行い,PRRB投与群とcontrol群とを比較し,その有効性を検討した.尾静注および腹腔内投与によるラット敗血症モデルのいずれにおいても,PRRB投与による有意な生存率の改善は認められなかった.重篤な敗血症モデルにおいてはPRRB投与単独では循環中のRAS系を十分に抑制できない可能性があることや,PRRBの効果の発揮にはターゲットとなる臓器が必要である可能性が示唆された.当初施行したLPS尾静注モデル(7.5mg/kg)では生存率の有意な改善を認めなかった.また既存の文献と比較しやや生存率が高かったため,静注量を10mg/kgに増量しモデルの調整を行ったが,このモデルでは急激な循環不全により早期に死亡する個体が増加した.LPSの投与経路を変更し,腹腔内投与10mg/kgで同実験を施行したところ、PRRB群での生存率の改善傾向をみたものの,現時点では両群に統計学的有意差は認められなかった.モデル変更に伴い,国内外の文献を参考にその検討に時間を費やした.

医歯薬学腹腔内投与モデルに変更後,明らかな有意差は認めていないもののPRRB群での予後の改善傾向を認めており,更なる個体数の蓄積あるいはモデルの変更を検討している.特に組織レニンアンジオテンシン系を抑制するPRRB投与による炎症所見の改善のためには,ターゲットとなる臓器が必要である可能性があり,モデル変更が必要な可能性もあると考えられる.平成26年度は旅費,人件費・謝金を計上したものの,まったく使用しなかった.また平成26年度に購入した試薬,飼育機器を継続して使用することで,物品購入の節約が可能となり,次年度使用額135,840円が生じた.腹腔内投与モデルに変更後,明らかな有意差は認めていないもののPRRB群での予後の改善傾向を認めており,更なる個体数の蓄積あるいはモデルの変更を検討している.
理論上限を上回るダイレクトキャリアトラップ型次世代有機ＥＬ素子の実現

今年度は、エキサイプレックスを利用した高効率な有機ELデバイスの開発を目指した。一つ目に、高効率かつ低駆動電圧を両立する高性能青色有機EL素子を実現するためワイドギャップなエキサイプレックスの開発および設計指針の導出を行った。新規な高T1ドナーおよびアクセプター分子を設計・開発し、28種のドナー、アクセプターの組み合わせについてエキサイプレックス形成の検証を行い、14種の青色エキサイプレックスの開発に成功した。それらの化学構造と光電子物性の観点から、エキサイプレックスを形成するための設計指針を導出した。二つ目に、エキサイプレックスをホストとして用いた深い青色リン光素子の開発を行った。エネルギーギャップ3.29eV以上を有するSiDMAC:BPSPFからなる青色エキサイプレックスをFirpicよりも深い青色リン光錯体である(dfpypy)2Ir(acac)のホスト材料として応用し、素子を作製し、100 cd/m2時、3.04 V、電力効率31.8 lm/W、電流効率30.8 cd/A、外部量子効率17.0%を示す低駆動電圧と高効率を両立した有機EL素子の開発に成功した。最後に、エキサイプレックスのホスト分散による発光効率向上を目指した。従来の発光材料は、濃度消光を抑制するためホスト材料に分散させ高い発光量子効率が得られる。ドナー・アクセプターの二分子からなるエキサイプレックスに関しても、同様に発光効率の向上と凝集抑制による発光波長のブルーシフト化も期待できると考えられる。そこで、緑色エキサイプレックスを様々なホスト材料に分散させ検証したところ、発光効率の向上と同時に青色エキサイプレックスへ変換させるという、新しい手法を確立した。デバイス特性においてもホストを用いない素子に比べ、エキサイプレックス-ホスト系の素子では約2倍の大幅な向上が見られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、『理論上限を上回るダイレクトキャリアトラップ型次世代有機EL素子の実現』を目的とし、今年度は、下記の3つに関して研究を実施した。1.ダイレクトキャリアトラップ機構メカニズムの解明これまで開発してきたダイレクトキャリアトラップ型高効率緑色リン光素子の発光メカニズムを解明するため、発光層のドープ濃度を変化させたホールオンリーデバイスおよび電子オンリーデバイスを作製し、その電流密度-電圧特性結果から、ホール、電子共に発光材料へトラップされていることが明らかとなった。そのため、実際の素子系においてもホールと電子はゲスト材料に注入あるいはトラップされ、ダイレクトキャリアトラップ機構が支配的な駆動メカニズムであることを実証した。このようなオンリーデバイス作製によるキャリア注入機構の検証を行うことは、駆動メカニズムを明らかにするために重要な検証法である。2.フェナザシリン誘導体の開発と高効率橙色リン光有機EL素子高い耐熱性と良好なホール輸送特性を有するフェナザシリン骨格を用いた一連のホスト材料を開発した。フェナザシリン誘導体のを橙色リン光材料のホストとして用いて素子を作製したところ、100cd/m2時に外部量子効率26.4%という高効率を達成した。積分球により評価した発光量子効率から見積もられる外部量子効率の理論上限値は15.2%であり、実際の素子の最大外部量子効率は27.3%であるため、上限値を大幅に超える素子の作製に成功した。また、PCzPzを用いた素子でドープ濃度を変化させたところ、高ドープ濃度素子において1V以上の大幅な低電圧化が確認されたことから、ダイレクトキャリアトラップ機構であることが確認された。これより、フェナザシリン誘導体はホスト材料として有用であることが実証できた。3.エキサイプレックスからのエネルギー移動を利用した高効率かつ低駆動電圧青色リン光素子の開発ダイレクトトラップ機構を検証するなかで、別の素子系においてホール輸送層と発光層界面で形成されるエキサイプレックスからのエネルギー移動による発光メカニズムが示唆された。これに関して駆動メカニズムの検証実験を行った。エキサイブレックスをエネルギー移動の媒体として利用することで、従来のホスト-ゲスト間のエネルギー移動を利用した素子よりも、低電圧駆動かつ高効率な青色リン光有機ELデバイスが実現できることを明らかにすることができた。実施した研究内容の一つ目は、凝集誘起発光材料を用いた高効率有機ELデバイスの開発で、固体薄膜状態で高い発光量子効率(PLQE)を示す凝集誘起発光材料を開発し、PLQEから見積もられる理論上限値を上回る高効率有機ELデバイスの開発を行った。開発した凝集誘起発光材料の固体薄膜のPLQEは70%と高い値を示し、有機EL素子へ応用したところ、最大外部量子効率7.8%という理論上限の約1.5倍の高効率を達成した。凝集誘起発光材料は、ホスト材料からのエネルギー移動によるロスを無視できるダイレクトトラップ機構を最大限活用できる有用な材料である。二つ目はエキサイプレックスを利用した高効率かつ低駆動電圧白色リン光素子の開発で、ワイドギャップなエキサイプレックスをエネルギー移動の媒体として利用することで高性能な白色リン光有機ELデバイスを開発した。検証する中で、エキサイプレックス形成界面を増加させることで大幅な低電圧化につながることを見出した。開発した白色有機EL素子は、CIE色度座標が(0.35, 0.38)の白色発光を示し、1000 cd/m2時に駆動電圧3.13 V、電力効率39.6 lm/Wの高効率と低駆動電圧の両立に成功した。エキサイプレックス形成界面を増やすことは発光層全域にわたって効率的なエネルギー移動を可能にする有用な手法である。

三つ目はエキサイプレックスを利用した緑色TADF有機ELデバイスの高効率化で、緑色TADF材料として4CzIPNを用いて、発光層と電子輸送層界面で形成されるエキサイプレックスからのエネルギー移動による高効率化を図り、Ir(ppy)3を用いた緑色リン光素子と比較した。TADF材料を用いた素子の最大電力効率は98.9 lm/WとIr(ppy)3を用いた素子の最大電力効率114.4 lm/Wに迫る高効率を示した。今年度は、エキサイプレックスを利用した高効率な有機ELデバイスの開発を目指した。一つ目に、高効率かつ低駆動電圧を両立する高性能青色有機EL素子を実現するためワイドギャップなエキサイプレックスの開発および設計指針の導出を行った。新規な高T1ドナーおよびアクセプター分子を設計・開発し、28種のドナー、アクセプターの組み合わせについてエキサイプレックス形成の検証を行い、14種の青色エキサイプレックスの開発に成功した。それらの化学構造と光電子物性の観点から、エキサイプレックスを形成するための設計指針を導出した。二つ目に、エキサイプレックスをホストとして用いた深い青色リン光素子の開発を行った。エネルギーギャップ3.29eV以上を有するSiDMAC:BPSPFからなる青色エキサイプレックスをFirpicよりも深い青色リン光錯体である(dfpypy)2Ir(acac)のホスト材料として応用し、素子を作製し、100 cd/m2時、3.04 V、電力効率31.8 lm/W、電流効率30.8 cd/A、外部量子効率17.0%を示す低駆動電圧と高効率を両立した有機EL素子の開発に成功した。最後に、エキサイプレックスのホスト分散による発光効率向上を目指した。従来の発光材料は、濃度消光を抑制するためホスト材料に分散させ高い発光量子効率が得られる。ドナー・アクセプターの二分子からなるエキサイプレックスに関しても、同様に発光効率の向上と凝集抑制による発光波長のブルーシフト化も期待できると考えられる。そこで、緑色エキサイプレックスを様々なホスト材料に分散させ検証したところ、発光効率の向上と同時に青色エキサイプレックスへ変換させるという、新しい手法を確立した。デバイス特性においてもホストを用いない素子に比べ、エキサイプレックス-ホスト系の素子では約2倍の大幅な向上が見られた。ダイレクトトラップ機構を最大限に活用するために固体薄膜状態で効率的に発光する凝集誘起発光材料に着目し、理論上限を大きく上回る高効率な素子の開発に成功した。また、従来有機EL素子において効率低下の原因の一つと考えられているエキサイプレックスであるが、ワイドギャップなエキサイプレックスであればエネルギー移動の媒体として用いることで、高効率な白色リン光素子および緑色TADF素子を実現できることを実証した。さらにエキサイプレックス形成界面を増加させることで大幅な低電圧駆動を可能にするという画期的な手法を見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。