hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
咀嚼嚥下における誤嚥防止手技の確立

披裂間切痕の閉鎖を早期から行うことができるため,誤嚥防止手技は咀嚼嚥下での嚥下前食塊咽頭進行に対する嚥下手技として有用であると考えられた.軽く発声(ハミング)させながら食させる方法では,嚥下反射が起こる前に食塊が下咽頭に達する例は認めなかった.これらは開鼻声による口腔と軟口蓋の閉鎖が嚥下前食塊咽頭進行を遅らせている可能性が示唆された.また,これらの誤嚥防止手技は,摂食・嚥下障害患者における誤嚥防止嚥下法として応用できる可能性が示唆された.披裂間切痕の閉鎖を早期から行うことができるため,誤嚥防止手技は咀嚼嚥下での嚥下前食塊咽頭進行に対する嚥下手技として有用であると考えられた.軽く発声(ハミング)させながら食させる方法では,嚥下反射が起こる前に食塊が下咽頭に達する例は認めなかった.これらは開鼻声による口腔と軟口蓋の閉鎖が嚥下前食塊咽頭進行を遅らせている可能性が示唆された.また,これらの誤嚥防止手技は,摂食・嚥下障害患者における誤嚥防止嚥下法として応用できる可能性が示唆された.Supraglottic swallow(SGS)やSupersupraglottic swallow(SSGS)などの嚥下手技は液体の命令嚥下で一定の効果が確認されている.しかし,咀嚼嚥下(chew swallow:CS)に応用した報告はない.CSでは食塊の嚥下前咽頭進行があり,咽頭期にはより確実な声門閉鎖機能が必要で嚥下手技の効果が期待される.前年度に通常の食事形態にて食事を摂取している健常男性5人(平均年齢30.8±4.8歳)を対象とし,自然な咀嚼嚥下(Standard chew swallow:Std-CS),SG-CS,SSG-CS,さらに軽く発声(ハミング)させながら食させる方法(Humming chew swallow:H-CS)を加え,これらの嚥下手技がCSに応用できる可能性を認めた.本年度は臨床的に,頭部外傷後の摂食・嚥下障害患者にH-CSを中心とした誤嚥防止手技の導入を行った.症例は21歳女性,入院時は水分誤嚥レベル,開口・舌運動障害,咀嚼や食塊形成・送り込みの不良のため固形物の摂取は困難であった.中間評価で喉頭内侵入や咽頭残留はあるものの,誤嚥は認めなかった.依然咀嚼は拙劣で,咀嚼嚥下時の誤嚥が残存していた.その後,H-CSを導入したことにより,凝集性の高い形態であれば誤嚥や喉頭内侵入を認めず咀嚼嚥下が一部可能となった.これらの嚥下手技は,CSにおける誤嚥防止嚥下法として臨床的にも応用できる可能性が示唆された.
フォトクロミック過程の超短時間パルスレーザーによる多光子反応制御

フォトクロミック反応は、光照射により分子内の化学結合の変化が起こる異性化反応であり、結合様式の変化に伴い吸収スペクトルや多くの物性が変化する。我々は逐次的な多光子吸収によって高位電子励起状態に励起された場合に、最低励起状態では非常に小さい反応収率しか持たないフォトクロミック分子系(ジアリールエテン類やフルギド系)が、非常に効率よく(50%から100%、あるいは定常光照射の数十倍から約千倍)異性化反応を行う結果を見出した。本研究ではこのような多光子励起による反応のダイナミックスを(1)ピコ秒、フェムト秒分光によって詳細に測定し、(2)励起光強度、波長、パルス幅(フェムト、ピコ、ナノ秒)と反応収率の関係、反応を司る電子状態の性質を明らかにすることを目的とし、以下の結果を得た。1.一光子短波長励起と二光子励起による反応性の違い:ジアリールエテン誘導体では、可視二光子励起の場合には効率の良い開環反応が促進されるが、一方、同程度のエネルギーを持つ紫外一光子励起では、高位励起状態からの開環反応は促進されない。この違いについて、分子の対称性の低いフルギド誘導体の反応ダイナミクスをナノ、ピコ、フェムト秒レーザー測定によって実験的知見に基づき比較検討した結果、波動関数の対称性を基本とした光学遷移の禁制、許容により上記のような反応性の違いが現れていることが明らかになった。2.分子振動の位相を制御した多光子反応ダイナミックス:フェムト秒パルスにより励起分子のコヒーレント振動の位相を選択した二光子吸収過程の観測のための光学系を新たに光学部品を購入して構築し測定を行った。その結果、分子の振動の位相に同期した多光子開環反応の収率の変調を確認できた。また、数種の系に対して測定を行った結果、コヒーレントな大振幅振動と分子構造に対する実験的な知見を得た。平成16年度のピコ秒パルスレーザーを用いた多光子反応のインコヒーレント制御、及び2段階励起によるピコ秒多光子反応ダイナミックスの結果を含め、レーザー多光子フォトクロミック反応制御に関する基礎的な知見を得た。フォトクロミック反応は、光照射により分子内の化学結合の変化が起こる異性化反応であり、結合様式の変化に伴い、吸収スペクトルや多くの物性が変化する。最近、我々は逐次的な多光子吸収によって高位電子励起状態に励起された場合に、最低励起状態では非常に小さい反応収率しか持たないフォトクロミック分子系(ジアリールエテン類やフルギド系)が、非常に効率よく(50%から100%、あるいは定常光照射の数十倍から約千倍)異性化反応を行う結果を見出した。1.ピコ秒パルスレーザーを用いた多光子反応のインコヒーレント制御ピコ秒レーザー励起による時間分解過渡吸収分光法を中心とした測定を行い、反応効率の詳細な励起光強度依存性、また実験値に対するコンピューターシミュレーションを行い高位励起状態からの反応収率等に関する定量的な知見を得た。

簡便なパラメトリック波長変換装置を作成し、励起波長効果を検討した。これらの結果、ピコ秒532nmの波長での励起条件でジアリールエテン誘導体の高位励起状態からの開環反応(閉環体→開環体)収率は、50%と定量的に決定できた。2.2段階励起によるピコ秒多光子反応ダイナミックスの測定新たに光学部品を購入しピコ秒パルスを、同じ出力を持つ2つのパルスに分割し、時間差をとって系に照射することによって、2番目の光子の吸収に対する遷移始状態が、S1状態であることを決定した。また、フルギド系ではこの始状態の他に、レーザーパルスのコヒーレント効果によってより効率の良い多光子効果が観測できた。フォトクロミック反応は、光照射により分子内の化学結合の変化が起こる異性化反応であり、結合様式の変化に伴い、吸収スペクトルや多くの物性が変化する。最近、我々は逐次的な多光子吸収によって高位電子励起状熊に励起された場合に、最低励起状態では非常に小さい反応収率しか持たないフォトクロミック分子系(ジアリールエテン類やフルギド系)が、非常に効率よく(50%から100%、あるいは定常光照射の数十倍から約千倍)異性化反応を行う結果を見出した。本研究ではこのような多光子励起による反応のダイナミックスを(1)ピコ秒、フェムト秒分光によって詳細に測定し、(2)励起光強度、波長、パルス幅(フェムト、ピコ、ナノ秒)と反応収率の関係、反応を司る電子状態の性質を明らかにすることを目的とし、以下の結果を得た。1.一光子短波長励起と二光子励起による反応性の違いジアリールエテン誘導体では、可視二光子励起の場合には効率の良い開環反応が促進されるが、一方、同程度のエネルギーを持つ紫外一光子励起では、高位励起状態からの開環反応は促進されない。この違いについて、分子の対称性の低いフルギド誘導体の反応ダイナミクスをナノ、ピコ、フェムト秒レーザー測定によって実験的知見に基づき比較検討した結果、波動関数の対称性を基本とした光学遷移の禁制、許容により上記のような反応性の違いが現れていることが明らかになった。2.分子振動の位相を制御した多光子反応ダイナミックスフェムト秒パルスにより励起分子のコヒーレント振動の位相を選択した二光子吸収過程の観測のための光学系を新たに光学部品を購入して構築し測定を行った。その結果、分子の振動の位相に同期した多光子開環反応の収率の変調を確認できた。また、数種の系に対して測定を行った結果、コヒーレントな大振幅振動と分子構造に対する実験的な知見を得た。平成16年度のピコ秒パルスレーザーを用いた多光子反応のインコヒーレシト制御、及び2段階励起によるピコ秒多光子皮応ダイナミックスの結果を含め、レーザー多光子フォトクロミック反応制御に関する基礎的な知見を得た。
妊婦末梢血中に存在する胎児由来の浮遊DNAを用いた早産予知についての研究

母体血漿中の胎児由来DNA濃度が妊娠合併症の影響をうけて変動することが最近示されている。胎児が21-トリソミーの場合、胎児DNA濃度が増加することが報告されている。また、我々は、妊娠中毒症、癒着胎盤、前置胎盤を合併した場合、母体血漿中胎児DNA濃度が有意に増加することを報告している。また、羊水過多症の場合にも胎児DNA濃度が上昇することも報告されている。今回、妊娠経過に伴う母体血漿中DNA濃度の変化を正常妊娠で測定した。180例の男児を妊娠している妊娠16-41週の妊婦から血漿を採取し、DNAを抽出し、胎児DNA濃度をY染色体特異的遺伝子であるDYS14およびSRYを標的にして定量した。その結果、胎児DNA濃度は妊娠経過に伴って緩やかに増加していくことがわかった。また、各週数毎にmultiple of median(MoM)を求め、臨床的に異常のあった症例で胎児DNA濃度が正常の何倍高いかを表示するための基礎データをえた。このデータを基に、切迫早産・早産例について胎児DNA濃度を測定し、早産例において胎児DNA濃度が増加するかどうかの基礎的な比較を行った。その結果、陣痛が実際ある症例においては胎児DNA濃度が高値を示すことが示されたが、現状でその患者の早産のリスクを予知するには限界がありそうである。来年度は現在収集している切迫早産患者の血漿を症例数を増やして評価し、早産に至るまでの日数なども加味した検討を予定している。胎児が21-トリソミーの場合や妊娠中毒症、癒着胎盤、前置胎盤を合併した場合、母体血漿中胎児DNA濃度が有意に増加することが報告されている。今後、このデータを基に、現在検体を収集中の切迫早産・早産例について症例を重ね、分析して、この基礎データとの比較を行うことで早産例において胎児DNAが増加するかどうかの評価を行いたいと考えている。さらに、切迫早産で入院した際の血液で血漿中胎児DNA濃度を測り、その結果が実際の早産に繋がるかどうかの予測に有用かどうかの検討も予定している。今年度の成果は、来年度以降の異常症例の検討に必要なデータであり、われわれの研究にとっては非常に重要な基礎データになる。
腫瘍におけるホルモンなどの活性物質の産生とその診断・治療への応用

がんの発育における成長因子、そのレセプターなどの役割を明らかにし、更にその後の増殖段階におけるブドウ糖輸送担体(GT)の腫瘍における意義を検討した。肝がんにおいてはIGF-1レセプターが存在し、かつIGF-1の産生が見られ、すでに明らかにしたEGFととにも自己調節系として働いていることが明らかとなった。また甲状腺がんにおいてもEGFレセプターの発現を認めたが、その親和性は低下しており、EGFはある条件下で腫瘍発育を抑制することを観察した。次に成長因子作用後の増殖機構としてGTについて検討した。HepG2細胞からクローニングされたH/E型GTは正常肝では発現せず、胎盤、消化管脳で発現していた。そこで我々は肝よりGTのクローニングを行い、肝型GTの構造を明らかにした。そこで、H/E-GTとL-GTの発現を調べたところ、L-GTは正常肝、肝がんでともに発現していたが、その他のがんでは陰性であった。一方H/E-GTは肝がん、膵がん、消化器がんなどで陽性であった。肝がんではIGF-1を作用させるとH/EGTのmRNAが増加した。そこで、H/EGTのC端部に対する抗体を作製して調べると、正常肝、慢性肝炎では陰性であったが、肝がんでは細胞膜、一部細胞質に陽性であり、また肝硬変においても結節部に陽性であった。このH/EGTに対する抗体は肝がんの増殖を抑制した。以上の事実からH/EGTは腫瘍でよく発現され、増殖に関連したGTであると考えられた。次に甲状腺がんの診断を目標として確立した単クローン抗体TCM9の抗原について検討した。この抗体は正常サイログロブリン(Tg)とは反応しなかったが、DTTで処理したTgとは反応し、正常Tgと立体構造が異なるものと考えられた。この抗体と反応する物質は甲状腺がん血中で増加傾向を示したので、診断に応用できる可能性がある。
50HzプラズマCVDによるSiOx膜のGaAs表面保護膜低温形成基礎研究

GaAsは、高周波デバイス用材料として重要な位置を占めている。しかし、デバイスプロセスにおける高温アニールなどによってAsがGaAs中から脱離し結晶欠陥やキャリア濃度分布の異常などを起こす。このため熱処理プロセスとデバイス形成後の表面保護に大きな問題が残っている。これに対して、全く熱処理プロセスのないデバイス形成法は、現在のところ無く、プラズマCVD法においても300°C以上の加熱が必要で、室温までの低温化が期待されている。この低温薄膜形成に着目し我々が、これまで行ってきた50Hz低周波プラズマCVD法によりGaAs表面保護膜生成が可能であるかについて実験的に検討した。得られた結果は、(1)SiOx/GaAsにおいて堆積直後のXPSによるGa、AsのスペクトルからGa_2O_3ピークが含まれず、As層の存在と合せてSiOx膜堆積時の界面反応が生じていないことが得られた。従って、基板表面からのAsの脱離と堆積中の表面反応には、基板温度が最も大きな要因となっていることが示唆された。(2)950°C/20秒のRTA(Rapid Thermal Annealing)処理後のスペクトルから、RTA中にGa酸化物が生成していないことも明かとなった。(3)更に、850°C/15分間のFA(Furnace Annealing)後では、ほとんどAs層が消滅し、多量のGa酸化物が生成していることが観測された。これは、長時間の熱処理中にSiOx膜の微少欠陥等を通してAsが界面から脱離し、As酸化物、単体Gaを含むSiOx/GaAs界面遷移層をソースとして界面反応が進行した結果と考えられる。以上の結果より、50Hz低周波プラズマCVD法によるSiOx膜の低膜堆積は、GaAsの保護膜生成プロセスとして非常に有効なものと考えられる結果を得る事が出来た。
未治療・医療中断の精神障害者と家族に対する保健師の判断及び援助に関する研究

今年度は、主に(1)未治療・医療中断者の精神障害者及び家族への援助について都内公的機関に勤務する保健師9名からインタビューした10事例に対し、保健師の判断及び援助について分析の継続、(2)(1)のデータを補足する位置付けで、研究者と保健師数名による未治療・医療中断の精神障害者及び家族に援助した4事例についての事例検討を行った。(3)さらに、かつて未治療・医療中断をしていたが現在は保健師をはじめとした精神保健福祉支援システムに安定して繋がっている3家族へのインタビューを行い、(1)(2)の保健師の行った援助から抽出された分析結果についての検証を行った。以上の3点を主に実施した。保健師からのインタビューデータ及び事例検討の内容の現時点での分析では、保健師は、未治療・医療中断者への援助について、過去の体験の受け止め、本人や家族が援助場面に登場してきたときにタイミングを逃さず関わること、関係が切れないように必ず次回に繋げる援助を提供していることなどを大切にしていることが挙げられた。過去の医療体験がその精神障害者や家族にとって外傷体験となっている場合には、上記の点について特に重点が置かれていた。また保健師がケアを提供する際、家族に代わってどこまで代行するのか、本人の気持ちと家族の気持ちが異なっている場合に保健師としてどちらの側に添った援助を展開していくのかについては、本人や家族状況をアセスメントする力、保健師自身の信条、職場のフォロー体制などの要因に影響されることが伺われた。家族へのインタビューの結果からは、家族の疾患に対する知識や医療者に対する気持ちなどが、本人の受療状況に影響しており、本人だけでなく家族に向けても、気持ちや理解について確認し、早期から教育的に関わっていく必要性があると思われた。今後も、さらに整理をしていくため、データの分析について継続していく予定である。今年度は、主に地域精神保健福祉領域、精神看護領域での、未治療・医療中断者の援助についての文献検索から、インタビューの構造、および分析の方向性についての検討を行い、未治療・医療中断の精神障害者・家族への援助について、都内公的機関に勤務する保健師9名より10事例についてのインタビューを実施した。インタビュー対象となった保健師の平均経験年数は約19年であった。語られた事例の特徴は、10名のうち未治療が6名、医療中断者が4名、疾患名は全員が統合失調症、女性が6名、平均年齢は40.7歳(21歳61歳)、推定発病年齢からのインタビュー時点までの平均年数は11.6年(3年20年)、医療中断者4名のインタビュー時点までの入院回数は平均3.7回であった。また9事例が家族と同居、他の家族員も統合失調症である等なんらかの精神科的なエピソードを有する家族は7件であった。ほとんどの事例において保健師は本人及び家族に対して援助を行っていた。これらの事例が、未治療・医療中断となっていた理由をインタビュー内容から分析すると、(1)本人に精神症状や問題行動があっても、家族とのコミュニケーションがある程度保たれており、他人に迷惑をかけることがなく、今のままでも「なんとかやっていける」と家族が感じている。(2)かなりの精神症状や問題行動があっても、家族のうちの誰かが、本人の生活が破綻しないようになんとか補っている。(3)本人だけでなく家族各々が生活上困難な障害や問題を抱えており、本人の精神症状や問題行動が大きくても、キーパーソンとして相談行動を起こすことができない、の3点が挙げられた。またこの様な状況になる背景としては、(1)以前の入院体験で本人・家族が医療に良い感情を持っていない、(2)以前の病院、保健所、警察等への相談体験から、相談機関は自分の家族のニーズには応えてくれないと感じている、(3)本人や家族に統合失調症の症状や治療について偏った認識がある、(4)家族同士が問題解決の方向に動いていけない関係性がある、(5)家族にも精神疾患や認知の障害を持つ人がいる、などが挙げられ、保健師がこれらの理由・背景を捉えながらどの様に援助を展開しているのか等について、次年度分析を継続していく予定である。

また保健師がケアを提供する際、家族に代わってどこまで代行するのか、本人の気持ちと家族の気持ちが異なっている場合に保健師としてどちらの側に添った援助を展開していくのかについては、本人や家族状況をアセスメントする力、保健師自身の信条、職場のフォロー体制などの要因に影響されることが伺われた。家族へのインタビューの結果からは、家族の疾患に対する知識や医療者に対する気持ちなどが、本人の受療状況に影響しており、本人だけでなく家族に向けても、気持ちや理解について確認し、早期から教育的に関わっていく必要性があると思われた。今後も、さらに整理をしていくため、データの分析について継続していく予定である。
神経因性膀胱機能障害患者に対する内視鏡下電気刺激法の開発-排尿障害診断・治療とその機序解明に関する研究-

ケタミン筋注およびネンブタール静注による麻酔下に下腹部生中切開で膀胱を露出し、経尿道的に膀胱内圧モニタリング用カテーテルを膀胱内に留置した後、電気刺激を開始した。ウサギ膀胱は膀胱壁が薄く、刺激電極で容易に穿孔し、膀胱内圧測定が困難であり実験の中断を余儀なくされた。石英ファイバースコープによる経尿道的膀胱粘膜刺激をウサギを用いて同様の麻酔下に電気刺激を試みようとしたが、ウサギ尿道には内視鏡の径が太く挿入が困難であったことと、ウサギの尿がもともと白色に混濁しているため、例え膀胱洗浄を行っても長時間の観察に耐えられないことが判明し断念した。ブタを用いた腹腔鏡下膀胱排尿筋直接電気刺激法を行った。全身麻酔下に腹腔鏡操作により膀胱側壁の2時、10時の排尿筋に刺激電極を刺入した後、石英ファイバースコープを経尿道的に膀胱内へ挿入した。操作用チャンネルより約100mlの生理食塩水を注入して刺激電極が膀胱壁を穿孔していないことを確認してファイバースコープを抜去した。経尿道的にカテーテルを挿入して膀胱内圧測定を開始した。この時点で膀胱排尿筋収縮が起きていないことを確認して電気刺激を開始した。排尿反射誘発のための至適条件決定のため、刺激頻度、刺激pulse時間、刺激電流、刺激持続時間をパラメーターとして各種条件下で電気刺激実験を行った。排尿反射誘導の至適条件は刺激頻度20Hz、刺激pulse時間2.5sec、刺激電流70mA、刺激持続時間15secであった。神経因性膀胱機能障害患者に対する内視鏡下電気刺激法の開発、排尿障害診断・治療とその機序の解明に関する研究。従来より、脊髄損傷患者などの神経因性膀胱機能障害による排尿障害・尿失禁に対する治療法として電気刺激療法が報告されている。刺激経路として、経膣式電気刺激や経皮的電気刺激、脊髄神経への電気刺激の報告は多いが、内視鏡を用いた経尿道的膀胱粘膜下電気刺激あるいは体腔鏡を用いた骨盤神経への電気刺激については実績がない。本年度は経尿道的膀胱電気刺激を目的とした内視鏡と新しい電気刺激装置を開発した。内視鏡は従来品と異なり、石英ファイバーで構成されており、視野の確保に優れ、外径4mmに対して操作用チャンネルの口径が2mmである。これにより刺激電極の挿入が容易かつ確実となる。また内視鏡の柔軟性も向上し、膀胱内を自由に観察できることが予想される。一方、電気刺激装置は水晶発振器を使用した3チャンネルの電気刺激用として使用しうる短形波信号発生装置を試作した。3チャンネルの信号発生は各チャンネルで独立して指定でき、完全非同期の信号発生が可能である。3台のアイソレーターの接続が可能で、多岐にわたる電気刺激が可能となる。以上の装置を用いて動物実験を開始する予定である。排尿障害治療に対する電気刺激療法には様々な方法がこれまで報告されている。脊髄神経に電極と挿入し、直接神経刺激を行う方法、女性では経膣的にタンポン型刺激用probeを挿入して行う方法、また経皮的に刺激用probeを置く(例えば大腿部皮膚や会隠部皮膚に)方法などが報告されている。我々の目的は従来の方法とは異なり、内視鏡を用いた一時的電気刺激により排尿障害の改善がはかれないかを検討するものであり、内視鏡の使用法としては、腹腔鏡ないし経尿道的操作を考案している。昨年開発した電気刺激装置を用いて排尿反射誘発に対する実験を計画した。当初正常ブタによる実験を計画したが、動物管理に問題があり、腹腔鏡的電気刺激法は困難と判断し、経尿道的膀胱電気刺激法の開発に主眼をおくこととした。ブタでの実験を諦めウサギによる実験に計画を変更した。

経尿道的膀胱電気刺激を行うための前段階として、正常ウサギを用いて、膀胱外より膀胱を刺激して誘発される排尿について至適刺激条件を決定するべく実験を行っているが、現時点では確定できていない。排尿反射を誘発するために膀胱体部のどの部位を刺激するのが適当か決定することが先決で、それにより刺激条件を決定したいと考えている。動物実験の進行が遅れているため、臨床応用としては平成12年度中は見通しが立っていない。更に膀胱外からの刺激実験を継続した後、細径のファイバースコープを用いた内視鏡的刺激実験に移行したいと考えている。膀胱への電気刺激による排尿反射の誘発について検討した。兎による電気刺激は膀胱が小さく、開腹による侵襲が大きくかつ膀胱内圧測定のモニタリングがうまくいかなかったため、実験データとして得るものは残念ながら無かった。また、当初予定していた石英ファイバーによる内視鏡を用いた経尿道的電気刺激実験は兎では、ファイバースコープの径が大きすぎるため使用できなかった。そこで再度実験計画を変更しブタを用いた膀胱への電気刺激を行うこととした。ブタによる実験は1頭のみの施行となった。刺激経路については、膀胱璧外からの刺激法として、開腹による方法、腹腔鏡下での方法があり、一方、膀胱粘膜側からの刺激法として石英ファイバースコープを用いた経尿道的膀胱電気刺激があげられる。兎での経験を踏まえて刺激法として今回は腹腔鏡下膀胱筋層刺激とした。刺激電極は腹腔鏡操作により、膀胱側壁2時と10時に埋め込み、膀胱内に予め約100mlの生理食塩水を注入した。石英ファイバースコープを経尿道的に挿入し、刺激電極が膀胱内に出ていないことを確認した後、膀胱内圧測定用カテーテルを経尿道的に挿入した。排尿反射誘導の至適条件は刺激頻度20Hz、刺激pulse時間2.5msec、刺激電流70mA、刺激持続時間15secであった。この条件により100cmH2Oの膀胱排尿筋収縮を確認できた。刺激電流50mA以下では、排尿筋収縮は得られず、100mAでも70mAと同様の結果であった。刺激頻度を100Hzとするとブタの体が激しく振動したため、膀胱内圧測定ができない状態となり、実験中死亡した。当初、電気刺激ど数日飼育した後屠殺して膀胱を摘出し、early appearing proteinなどについて免疫組織学的に検討する予定であったが、施行不能となった。本研究は3年間で臨床応用を目指すのもであったが、今後に課題を残す形で終了した。
旧制高等学校の入学試験制度と受験準備教育機関(予備校)の歴史

今年度の研究成果は、論文として執筆したものは別記の通りである。これら以外のものとして、1919(大正8)年に官立の高等学校として設立された山口高等学校について、『防長新聞』と入学試験結果からその存在意義を検討した論文を『地方教育史研究』(全国地方教育史学会)第24号に投稿し、現在審査中である。また、1918(大正7)年の改正高等学校令にともなって導入された四修に関して、大正後期の中学校長会議や高等学校長会議での議論や新聞雑誌上における議論と1925(大正14)年に文部省普通学務局が行った四修についての調査結果をもとに四修の存続理由を検討した論文を『大学史研究』(大学史研究会)第19号に投稿し、こちらも現在審査中である。本年度は史料収集に研究の重点を置いた。学校文書については、前年度に引き続き収集を進めた。直接訪問と取り寄せをあわせて、今年度は信州大学、名古屋大学、京都大学、九州大学、熊本大学より史料を収集した。また、静岡大学も訪問し、史料を閲覧した。学校文書以外では、鹿児島県立図書館にて第七高等学校造士館関係史料を収集した。これに並行して入学試験問題講評の収集も行い、1927(昭和2)年以降の入学試験問題の講評が掲載されている『文部時報』の該当部分を1936(昭和11)年度分まで収集した。また、平成12年度より進めてきた『高等学校高等科入学者選抜〔試験〕ニ関スル〔諸〕調〔査〕』に掲載されている統計資料のデータベース化については、今年度でそのすべてが完了した。
栃の実の薬効に関する研究 ―抗炎症作用とDNA損傷抑制作用―

栃の実の50%アルコール抽出物(HCSE)を用いて以下の実験,分析を行った。1)Polyphenol : HCSE中のPolyphenolは21.3mg/gであり,このことから栃の実はおよそ13mg/gと多量のPolyphenolを含有していることが確認された。2)収斂作用:メチレンブルー吸着法によって収斂作用が認められ,タンニン当量は0.9mg/mlであった。3)抗酸化作用:リノール酸自動酸化抑制作用,DPPHラジカル消去作用,スーパーオキサイド消去作用が認められた。4)抗炎症作用:クロトン油による耳介腫脹試験によって抗炎症作用が確認された。5)炎症関連酵素に対する作用:シクロオキシゲナーゼに対する抑制作用が認められた。しかし,リポキシゲナーゼおよびフォスフォリパーゼA2抑制作用は認められなかった。以上の結果から,栃の実は収斂作用,抗酸化作用,抗変異原性作用および抗炎症作用を有することが確認され,抗炎症作用は主にシクロオキシゲナーゼの抑制によるものと考えられた。現在抗シクロオキシゲナーゼ活性を指標として栃の実に含まれている抗炎症物質の分離・同定を進めている。栃の実の50%アルコール抽出液およびその凍結乾燥粉末(HCSE)を用いて以下の実験,分析を行った。3)抗酸化作用:リノール酸自動酸化に対するIC50は,抽出液で0.6%,乾燥粉末で0.5mg/mlであり,高濃度域ではほぼ完全に酸化を阻止した。4)ラジカル消去作用:DPPHラジカル消去作用が認められ,EC50から推定した消去活性は,抽出液で11.5μmol/ml,乾燥粉末で41.7μmol/gであった。5)SOD様作用:亜硝酸法によってSOD様作用が認められ,スーパーオキサイド消去のEC50は0.20mg/mlであった。6)抗炎症作用:クロトン油による耳介腫脹試験によって抗炎症作用が確認された。しかし,尾根部打撲試験では有意な作用は認められなかった。7)炎症関連酵素に対する作用:シクロオキシゲナーゼに対する抑制作用が認められた。以上の結果から,栃の実は高い抗酸化活性ととともに抗炎症作用を有することが確認され,この抗炎症作用はシクロオキシゲナーゼの抑制によるものであることが示唆された。
白血病の分化誘導療法に関する基礎的研究

遺伝子組換え型ヒトGーCSFおよび抗腫瘍剤のMitoxantrone(MIT)のマウス骨髄単球性白血病細胞WEHIー3Bの分化に及ぼす影響についてin vitroにおいて検討し,以下に示すような両者の作用機構の異同および併用効果について知見がえられた.GーCSFによるWEHIー3B細胞の分化誘導はその直接作用ではなく,細胞の増殖が刺激され細胞濃度が高くなることによって,二次的に出現する分化自己誘導の結果であることが判明した.MITによる分化誘導は,分化自己誘導の影響を除外した低細胞濃度においても,その分化誘導作用が観察されることが判明し,GーCSFによる分化誘導とは作用機構が異なり,その直接作用によるものと考えられた、血清の影響を除外した無血清無蛋白の条件下による検討を行ったところ、GーCSF,MITいずれも単独では,WEHIー3B細胞のNBT還元能を誘導することはできなかったが,両者を共培養することにより、著明なNBT還元能が誘導され,また形態学的にも両者併用時に細胞に最終分化がみられることが示され,分化誘導作用機構の異なるこれら2種の分化誘導因子には分化誘導併用効果のみられることが判明した.急性非リンパ性白血病患者由来白血病細胞に対する,MITの分化誘導作用についても検討してところ,FAB分類のM2,M5の由来白血病細胞では,MITによる分化傾向は観察されなかったが,3例のM4(骨髄単球性白血症)患者由来白血病細胞では,MIT添加によりマクロファ-ジ様細胞への分化誘導が認められた,以上よりMITはマウスおよびヒトの骨髄単球性白血病細胞に対して,比較的,普遍性のある分化誘導因子であることと,マウス白血症細胞では,MITと作用機構の異なる分化導因子GーCSFと併用することにより分化誘導増強効果のみられることが明らかにされた.遺伝子組換え型ヒトGーCSFおよび抗腫瘍剤のMitoxantrone(MIT)のマウス骨髄単球性白血病細胞WEHIー3Bの分化に及ぼす影響についてin vitroにおいて検討し,以下に示すような両者の作用機構の異同および併用効果について知見がえられた.GーCSFによるWEHIー3B細胞の分化誘導はその直接作用ではなく,細胞の増殖が刺激され細胞濃度が高くなることによって,二次的に出現する分化自己誘導の結果であることが判明した.MITによる分化誘導は,分化自己誘導の影響を除外した低細胞濃度においても,その分化誘導作用が観察されることが判明し,GーCSFによる分化誘導とは作用機構が異なり,その直接作用によるものと考えられた、血清の影響を除外した無血清無蛋白の条件下による検討を行ったところ、GーCSF,MITいずれも単独では,WEHIー3B細胞のNBT還元能を誘導することはできなかったが,両者を共培養することにより、著明なNBT還元能が誘導され,また形態学的にも両者併用時に細胞に最終分化がみられることが示され,分化誘導作用機構の異なるこれら2種の分化誘導因子には分化誘導併用効果のみられることが判明した.急性非リンパ性白血病患者由来白血病細胞に対する,MITの分化誘導作用についても検討してところ,FAB分類のM2,M5の由来白血病細胞では,MITによる分化傾向は観察されなかったが,3例のM4(骨髄単球性白血症)患者由来白血病細胞では,MIT添加によりマクロファ-ジ様細胞への分化誘導が認められた,以上よりMITはマウスおよびヒトの骨髄単球性白血病細胞に対して,比較的,普遍性のある分化誘導因子であることと,マウス白血症細胞では,MITと作用機構の異なる分化導因子GーCSFと併用することにより分化誘導増強効果のみられることが明らかにされた.遺伝子組換え型ヒトG-CSF(以下rhG-CSF)に対するマウス骨髄単球性白血病細胞WEHI-3B-Y1のclonal responseについて無血清軟寒天培養系(Ham'sF-12培養液、0.3%agar、250μg/ml human trans-ferrin、1% BSA)を用いて検討した。rhG-CSF添加により濃度依存性にWEHI-3B-Y1コロニ-数の著明な増加傾向がみられ、1,000単位/ml添加時には約185%の増加が認められた。また、培養皿内のWEHI-3B-1細胞を段階的に増加させ、さらにrhg-CSF(1,000単位/ml)添加によりコロニ-数を増加させるに従い、培養皿内のコロニ-数が2.700個以上では、構成細胞のmigrationが誘導され拡散型コロニ-の割合が約80%まで増加した。拡散型コロニ-の構成細胞では形態学的分化傾向(esterase二重染色、orcein染色にて確認)が認められた。しかしながら培養皿内にWEHI-3B-Y1細胞が100個の培養条件下では、rhG-CSFを100単位/mlから5,000単位/mlの濃度まで添加しても分化型コロニ-は観察されなかった。われわれは血清の影響の除外し、造血因子単独の作用をみるために無血清軟寒天培養系による検討を行った。培養皿内のWEHI-3B-Y1細胞が100個の培養条件下では、rhG-CSFを5,000単位/mlの濃度まで添加しても分化型コロニ-は観察されず、WEHI-3B-Y1細胞の分化誘導は認められなかった。しかしながら、培養皿内のコロニ-数が増加するに従い、分化型コロニ-の増加が認められた。今回の検討結果より、遺伝子組換え型ヒトG-

CSFによるWEHI-3B-Y1細胞の分化誘導は、その直接作用ではなく、G-CSFによるWEHI-3B-Y1由来コロニ-数の増加に伴う二次的な分化自己誘導の結果であることが示された。anthraquinone系の抗腫瘍剤mitoxantrone(MIT)および造血因子の遺伝子組換え型ヒトGーCSF(rhGーCSF)のマウス骨髄単球性白血病細胞株WEHIー3B(D+)に対する分化誘導作用機序の異同について検討した。液体培養系(血清含有培養系および無血清培養系)で,WEHIー3B(D+)の細胞濃度にかかわらず,MITによりWEHIー3B(D+)細胞の成熟顆粒球様細胞への分化傾向が認められ,nitroblue tetrazolium還元能の誘導およびASD chroloacetate esteraseの染色性の増強傾向がみられた。既に無血清培養系において直接作用ではなく二次的な分化自己誘導により分化誘導活性を示すことが,平成元年度の研究結果より判明しているrhGーCSFでは,WEHIー3B(D+)細胞が低細胞濃度の場合には分化誘導作用は認められなかった。WEHIー3B(D+)細胞の細胞濃度が1×10^5/ml未満の低細胞濃度の条件下でもMITによる分化誘導が観察されたことより,GーCSFによる分化誘導とは機序が異なり,MITの直接作用であることが示された。MITの急性非リンパ性白血病患者由来白血病細胞に対する殺細胞作用,増殖抑制作用および分化誘導作用について検討した。液体培養系で,FAB分類のM2,M5由来白血病細胞では,MITによる分化傾向は観察されなかったが,3例のM4(骨髄単球性白血病)患者由来白血病細胞では,MIT添加によりマクロファ-ジ様細胞への分化誘導が認められた。以上のマウスおよびヒトにおける実験結果よりMITは骨髄単球性白血病細胞に対して,比較的,普遍性のある分化誘導因子であることが示唆された。遺伝子組換え型ヒトGーCSFと抗腫瘍剤のMitoxantrone(MIT)による分化誘導併用効果について検討した.無蛋白培養系におけるWHEIー3BーY1細胞の増殖・分化の検討では,Ham's Fー12培養液に2×10^4/mlのWEHIー3BーY1細胞を浮遊させ,MIT(1×10^<-5>1×10^<-14>M)またはGーCSF(110,000units/ml)を添加,あるいは両者を添加し液体培養した.培養は37°C,5%CO_2を含む培養器の中で行われた.培養終了後,Cytospin標本を作製し,WrightーGiemsa染色を行い形態学的分化の有無について検討した.またesterase二重染色を行い,その染色性の増強の有無についても検討した.GーCSF,MIT添加時のWEHIー3BーY1細胞の形態学的検討では,無蛋白培養条件下においては,GーCSF(110,000units/ml)の単独添加で,細胞の形態学的分化誘導は観察されなかった.培養6日目まで検討したが,無蛋白で低細胞濃度の条件下においては,GーCSFによる分化誘導は認められなかった.MIT単独添加時には,培養3日目には主として後骨髄球様細胞までの形態学的変化が認められ,これは5×10^<-8>Mにおいて最も強く認められた.GーCSF(1,000units/ml)およびMIT(5×10^<-8>M)の両者添加時には,培養3日目には主として成熟顆粒球様細胞までの形態学的分化誘導が認められ,ASD chroloacetate esteraseの染色性の増強傾向も認められた.
正常上皮細胞と変異細胞間の相互作用における細胞膜ドメインの関与

がん発生の初期において体内の正常上皮組織に最初の変異が生じたとき、新たに生じた変異細胞は周りの正常細胞との相互作用によって上皮細胞層から管腔側へ逸脱すること(apical extrusion)が明らかになった。しかし、お互いがどのような分子機構によって認識し合い、この現象が起こるのかはほとんど明らかになっていない。本研究では、変異細胞と正常上皮細胞間の相互作用にCav-1およびCaveolaeがどのように関与するのかについて研究を実施した。興味深いことに、正常細胞に囲まれた変異細胞内のCav-1はapicalおよびlateral membrane domainに濃縮して局在することが観察された。また、Caveolaeを破壊する試薬を用いたところ、変異細胞の管腔側への逸脱は抑えられる一方、基底膜側への突起形成が増加することが明らかになった。この結果はCaveolaeが変異細胞の運命を制御することを示唆している。さらに、正常細胞に囲まれた変異細胞内で特異的にCav-1と結合する分子としてアクチン結合タンパク質EPLINを同定することに成功した。本研究では、(i)正常細胞に囲まれた変異細胞内のEPLINが細胞間接着部位だけでなく細胞質にも局在および濃縮すること、(ii) EPLINがCav-1の局在を制御していること、(ii) EPLINがmyosin-IIおよびPKAの活性をpositiveに制御していること、(iV) EPLIN濃縮が正常細胞内のfilaminの変異細胞側への集積と互いに制御しあうこと、を世界で初めて明らかにした(Ohoka et al., 2015, Journal of Cell Science)。これらの研究をさらに発展させ、EPLINを介するシグナル伝達経路および隣接する正常細胞との相互作用をより詳細に解明することによって、正常細胞に囲まれた変異細胞を特異的にターゲットとする副作用のない新しいがん治療薬の開発に繋がるものと期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。
先駆現象に注目した斜面の不安定化の評価に関する研究

1要因別採点法による斜面の安定性評価方法は多くの機関で採用されているが,その元となる多変量解析に用いたアイテムもカテゴリー区分も,各機関まちまちである.従って点数制の評価法を横ならびにしてみると,夫々類似のアイテムを使いながら,皆独自のものになっている.之等の評価法のうち入手できたもの10ケースについて相互の比較を試みた.自然斜面について云えば,他形に関するアイテム,とりわけ平均勾配,ついで斜面の縦断面・横断面形状と斜面上部の平担面等が崩壊の発生に重要な要素であり,植生も崩壊に対する寄与率が高い.地質は多くのアイテムに対して間接的な要因になるが,単独なアイテムとしての寄与率は低い.切土斜面では,表層の土質,層厚,防護工,のり肩状況,降雨時の湧水の寄与率が高い.総じてほとんどすべてのケースで全国的な視野から妥当なアイテムが用いられているが,類似したアイテムでもその重みは地域毎にまちまちである.之は, 1つには強い地域性の反映であるが,アイテムの具体的な表現方法によって崩壊に対する寄与率が異なってカウントされることにもよる.2多変量解析では,崩壊前の不安定化の徴候はほとんどカウントされない.地すべり性崩壊の多発する中越地方の丘陵で前徴的地形変化を調査した所,尾根部に多くの割れ目が発見された.長野市西北方の地附山では,地すべり後背の小起伏面縁辺に開口割れ目を伴うリニアメントが認められた.しかし不安定化のタイムスケールにはまだ多くの問題を残している.3崩壊発生の実時間的予測には梢広域の雨域,雨量,雨量強度変化の予測が先行しなければならない.この目的で,栃木県茂木地方の崩壊について,レーダーアメダス雨量合成図を用い, 5×5kmの範囲毎の降雨量の経時変化を求めた所,崩壊発生時間の予測に十分役立つ情報を提供することがわかった.1要因別採点法による斜面の安定性評価方法は多くの機関で採用されているが,その元となる多変量解析に用いたアイテムもカテゴリー区分も,各機関まちまちである.従って点数制の評価法を横ならびにしてみると,夫々類似のアイテムを使いながら,皆独自のものになっている.之等の評価法のうち入手できたもの10ケースについて相互の比較を試みた.自然斜面について云えば,他形に関するアイテム,とりわけ平均勾配,ついで斜面の縦断面・横断面形状と斜面上部の平担面等が崩壊の発生に重要な要素であり,植生も崩壊に対する寄与率が高い.地質は多くのアイテムに対して間接的な要因になるが,単独なアイテムとしての寄与率は低い.切土斜面では,表層の土質,層厚,防護工,のり肩状況,降雨時の湧水の寄与率が高い.総じてほとんどすべてのケースで全国的な視野から妥当なアイテムが用いられているが,類似したアイテムでもその重みは地域毎にまちまちである.之は, 1つには強い地域性の反映であるが,アイテムの具体的な表現方法によって崩壊に対する寄与率が異なってカウントされることにもよる.2多変量解析では,崩壊前の不安定化の徴候はほとんどカウントされない.地すべり性崩壊の多発する中越地方の丘陵で前徴的地形変化を調査した所,尾根部に多くの割れ目が発見された.長野市西北方の地附山では,地すべり後背の小起伏面縁辺に開口割れ目を伴うリニアメントが認められた.しかし不安定化のタイムスケールにはまだ多くの問題を残している.3崩壊発生の実時間的予測には梢広域の雨域,雨量,雨量強度変化の予測が先行しなければならない.この目的で,栃木県茂木地方の崩壊について,レーダーアメダス雨量合成図を用い, 5×5kmの範囲毎の降雨量の経時変化を求めた所,崩壊発生時間の予測に十分役立つ情報を提供することがわかった.
単一分子近接場光ピンセット法の確立と光機能性分子配列の創出

個々の原子・分子を固体基板上に自在に配置し、デザインした機能を発現させる事は基礎科学のみならず応用を見据えた研究展開においても重要な課題である。本研究では、分子固有の光物性が保存されている絶縁体超薄膜上に吸着した分子に対して単一分子に対し制御良く光圧を印加する方法を確立し、単一分子近接場光ピンセット法を完成させる。また、近接場光ピンセット法で分子一つ一つをつまむように動かし構築した分子配列において、発現する機能を量子光学・近接場光学の手法を用いて詳細に評価する。
培養海馬ニューロンの膜形成における糖脂質の機能の解析

糖脂質がニューロンの膜形成を制御する場合、少なくとも2つの可能性が考えられる。ひとつは生合成された糖脂質が特定のタンパク質の輸送を制御する可能性であり、もうひとつは細胞間相互作用などを介して細胞外から糖脂質が分化を制御する場合である。前者の可能性については最近腎臓上皮由来の培養細胞であるMDCK細胞を用いて、先端面のタンパク質であるGPIアンカーされたタンパク質と糖脂質とがゴルジ体でドメインを形成していることが示唆された。上皮細胞のもうひとつの形質膜ドメインである側底面のタンパク質はこのようなドメインを形成しない。培養ニューロンを用いた最近の実験結果は、ニューロンの軸索と上皮細胞の先端ドメイン、またニューロンの樹状突起と上皮細胞の側底ドメインとは類似した膜の構成を持っていることを示しており、糖脂質が軸索形成に重要な役割を果たしている可能性が考えられる。我々はMDCK細胞の実験結果を重視し、先端タンパク質としてインフルエンザウイルスのHAタンパク質をマーカーに用い、MDCK細胞でHAタンパク質がゴルジ体に輸送された時初めて界面活性剤に不溶性となるような界面活性剤のスクリーニングを行った。その結果CHAPS(3-[(3-コ-ルアミドプロピル)ジメチルアンモニオ]-1-プロパンスルホン酸)が非常に効果的であることがわかった。CHAPS不溶性画分にはセレブロシドとGM3がきわめて高濃度濃縮されており、これらの糖脂質が上皮細胞やニューロンなどの極性細胞の膜形成に重要であることが示唆された(Biochemistry32,6365(1993))。また我々はラット胎仔海馬ニューロンの初代培養細胞での蛍光標識セラミドを用いた糖脂質の輸送機構の解析を開始している。
高病原性鳥インフルエンザＨ５Ｎ１のヒト呼吸器上皮細胞に対する感染メカニズムの解明

H5N1ウイルスがヒトに病気を示さない鳥インフルエンザウイルス(従来より鳥でのみ流行しているウイルス)と比較してヒト呼吸器上皮細胞に高率に感染する機序を解析した。双方のウイルスは、細胞内侵入後の膜融合を起こすためのHAの機能に違いがあることがわかった。また宿主側に着目すると双方のウイルスに広く感受性を示す細胞は細胞内エンドソーム環境がウイルスに感受性の低い細胞と比較して異なっていることがわかった。以上から、H5N1ウイルスと従来型鳥インフルエンザウイルスのヒト呼吸器上皮細胞に対する感染様式の違いはウイルス膜融合時のHAの機能の違いと、細胞内エンドソーム環境の両者が関与していると考えられた。本研究では高病原性鳥インフルエンザウイルスH5N1 (H5N1-Flu)の人に対する感染のメカニズムを宿主側、ウイルス側の両面から解析していくことを主たる目的としている。具体的にはH5N1-Fluがヒトに低病原性の鳥インフルエンザウイルス(low pathogenic avian influenza virus: LPAIV)と比較してヒト呼吸器上皮細胞に高率に感染するのに必須な細胞内イベントを解析し、同時にそれに関わるウイルス遺伝子を同定することを目的としている。これら感染性の違いを生むメカニズムを明らかにするためA/Crow/Kyoto/53/2004 (H5N1)[H5N1-Flu]およびA/Duck/Hong Kong/820/80 (H5N3)[LPAIV]の細胞表面への吸着の程度について評価を行ったところ、細胞表面に吸着しているウイルス粒子の数は両ウイルス間で差はなかった。さらに蛍光標識したウイルスを用い、ウイルス粒子が細胞に侵入していく過程を共焦点レーザー顕微鏡にて継時的に評価を行ったところ、両ウイルスともに一定時間内に細胞内に完全に取り込まれることがわかった。以上のことからヒト呼吸器上皮由来細胞株に対しA/Crow/Kyoto/53/2004 (H5N1)[H5N1-Flu]、A/Duck/Hong Kong/820/80 (H5N3)[LPAIV]の間で感染性の差を生んでいるメカニズムは細胞侵入後の膜融合以降の過程にあることがわかった。現在はその詳細について解析を行っている。数種類のヒト呼吸器上皮由来細胞株に対し、A/Crow/Kyoto/53/2004 (H5N1)およびA/Duck/Hong Kong/820/80 (H5N3)を感染させ16時間後の抗原陽性率を評価したところ、A/Crow/Kyoto/53/2004 (H5N1)は多くの細胞クローンに高い感染性を示す一方でA/Duck/Hong Kong/820/80 (H5N3)においてはその中の一部の細胞クローンにのみ感染性を示す傾向があることがわかった。この感染性の違いはH5N1-FluとLPAIVの人での病原性の違いを反映していて意義深い。現在上記以外のH5N1-FluおよびLPAIVのウイルス株を用いて検討を行っている。また一方でこれら感染性の違いを生むメカニズムを明らかにするため細胞表面にH5N1-Flu、LPAIVが結合する程度について評価を行っている。さらに蛍光標識したウイルスが細胞に侵入していく様式を現在、共焦点レーザー顕微鏡にて評価を行い、ウイルスの細胞侵入時の過程に差があるかどうかについて解析を行っている。これら感染性の違いを生むメカニズムを明らかにするため複数株のH5N1ウイルス、ならびにLPAIVのHA遺伝子をMDCK細胞に発現させFusion Assayにて細胞侵入後のウイルス膜-エンドソーム膜の膜融合時のpH閾値について評価を行った。現在流行しているH5N1ウイルスのHAのpH閾値は従来よりトリで流行しているLPAIVの閾値よりも高くそのことがウイルスの感染性に関与していることが示唆された。

また一方で、細胞内エンドソーム内のpHについても測定を試みた結果、LPAIVに感受性の良い細胞ではLPAIVに対して感受性の悪い細胞と比較してそのエンドソーム内pHが低いことが明らかとなり、このことはウイルスの感受性に関与している細胞側の因子であると考えられた。以上の結果より、H5N1ウイルスと従来よりトリの間で維持されている鳥インフルエンザウイルスのヒト呼吸器上皮細胞に対する感染様式の違いはウイルスHAのpH閾値と細胞エンドソーム内pHの両者により生じることが示唆された。ウイルス学A/Crow/Kyoto/53/2004 (H5N1)とA/Duck/Hong Kong/820/80 (H5N3)で感染性の差を生んでいるメカニズムが細胞侵入後、膜融合以降の過程にあることが明らかとなり、メカニズム解析のための焦点が絞れたため。交付申請書に記載した「研究の目的」はH5N1-Fluの人に対する感染のメカニズムを宿主側、ウイルス側の両面から解析していくことであり、平成24-25年度においては宿主側からそのメカニズムを解析していくこととなっている。その意味においては上記"研究実績の概要"にあるように使用したウイルス株はまだ少ないものの、H5N1-Flu、LPAIVのヒト呼吸器上皮細胞に対する感染性に違う傾向があることがわかり、またそのメカニズムについて評価するための実験条件も確立し、現在評価中であるので"おおむね順調に進展している"と言えよう。現在、解析を進めている細胞表面にH5N1-Flu、LPAIVが結合する程度、および蛍光標識したウイルスの細胞侵入の様式については引き続き評価を行っていくこととする。そしてこれらの実験については使用するウイルス株をさらに増やして解析を進めていく予定である。また一方で今後はウイルスが細胞侵入後、細胞エンドソームと膜融合を起こす過程についても評価を行っていくことを計画している。当初の予定よりも実験がうまくいったので消耗品の購入量が若干減少したため。上記で生じた額は次年度の研究遂行に必要な物品費として使用する予定である。研究遂行に必要な物品費に800,000円、旅費に150,000円、人件費・謝金に100,000円その他に350,000円を計上している。前年度の未使用分の111,1171円については主に物品費および人件費・謝金に計上している。