hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
被ばく量を大幅に軽減できるX線撮像装置の開発

特にヨウ素を用いた造影検査では、ヨウ素のK吸収端より少し大きなエネルギーのX線が効率良く影を作るので、同じコントラストを得るための被ばく量を軽減できる。昨年度出願した2件の特許は、このようなエネルギーの単色のX線を発生させる装置に関するものである。出願の際は、基本的なアイデアを示しただけだが、本年度は装置の細かなパラメータの最適化を行い、単色X線の発生効率を当初の1.5倍程度に高めることができた。また、単色X線以外の連続X線は、半分程度に軽減することができた。
プラズマチャンバー内における異常放電発生のリアルタイムモニタリング技術の研究

半導体製造工程のひとつに金属の円筒であるプラズマチャンバ内でのエッチング工程があり,その工程において異常放電が問題となっている.異常放電の発生箇所を推定することができれば適切なメンテナンス箇所や時期の決定につながるため有効である.本研究では,アレーアンテナを用いた到来方向推定技術を用いた放電箇所推定の可能性について検討している.直径650mmの金属製のチャンバーにおいて, 4素子半波長等間隔リニアアレーアンテナを用いた到来方向推定実験を行った結果,到来方向推定に基づく位置推定の実現が可能である見通しを得た.半導体製造工程のひとつに金属の円筒であるプラズマチャンバ内でのエッチング工程があり,その工程において異常放電が問題となっている.異常放電の発生箇所を推定することができれば適切なメンテナンス箇所や時期の決定につながるため有効である.本研究では,アレーアンテナを用いた到来方向推定技術を用いた放電箇所推定の可能性について検討している.直径650mmの金属製のチャンバーにおいて, 4素子半波長等間隔リニアアレーアンテナを用いた到来方向推定実験を行った結果,到来方向推定に基づく位置推定の実現が可能である見通しを得た.本研究は,プラズマチャンバー内で発生する異常放電の発生箇所を推定することを目的としている.発生箇所の数としては,同時に複数発生することを想定している.推定方式としては,2箇所の監視窓にそれぞれ4本のアレーアンテナを設置し,パルス状の放電信号を受信する.このとき,アレーアンテナを用いて到来方向推定を試みる.今年度はまず,準備段階として,屋内環境において電場の到来方向を推定し,端末の位置を推定する基礎実験を実施した.これは測定系の性能評価も兼ねている.また屋内のマルチパス環境において最適な到来方向推定手法を検証するために実験を実施した,実験は会議室で行った.このとき床面は金属である.この環境は実際のプラズマチャンバー内においても想定されるものである.実験の結果,部分的に位置推定を大きく誤る箇所があることが確認された.この原因を解析するためにレイトレースによる電磁界解析シミュレーションを行った.その結果,劣化の要因は,位置情報として重要な意味を持つ直接波が金属で構成される床面からの反射波により打ち消されていることであることがわかった.つまり床面からの反射波がフェージングを引き起こしている.このことを確認するために,床面の反射ポイントに電波吸収体を敷き,再度実験を行った.その結果.推定精度が大幅に改善されることを確認した.以上の実験結果により,マルチパス環境において到来方向推定を行う際に注意すべき項目が確認できた.次に,プラズマチャンバーを模擬した金属の箱を構築し,その内部での実験を行った.ウェハサイズとして300mmを仮定している.測定周波数は,プラズマチャンバー内での電波伝搬実験を行った文献を参考に,2GHzを想定している.つまり,波長λで正規化すると,ウェハの寸法は2λである.従って,作成した金属箱は円形であり,直径はウェハが入るよう3λとしている.現在,測定データを取得し,解析中である.本研究は,プラズマチャンバー内で発生する異常放電の発生箇所を推定することを目的としている.発生箇所の数としては,同時に複数発生することを想定している.推定方式としては,2箇所の監視窓にそれぞれ4本のアレーアンテナを設置し,パルス状の放電信号を受信する.このとき,アレーアンテナを用いて到来方向推定を試みる.プラズマチャンバーを模擬した金属の箱を構築し,その内部での実験を行った.ウェハサイズとして300mmを仮定している.測定周波数は,プラズマチャンバー内での電波伝搬実験を行った文献を参考に,2GHzを想定している.つまり,波長λで正規化すると,ウェハの寸法は2λである.従って,作成した金属箱は円形であり,直径はウェハが入るよう3λとしている.まず,正弦波で実験を行った.各アンテナの振幅及び位相の補正を行う.この補正値はパルスの実験において利用する.正弦波による実験により,一波源に対して良好に推定を行うことができた.次に,パルスによる実験を行う.パルスにおいても,振幅及び位相の補正を行う必要があるが,この場合の補正値は,正弦波の場合の値をそのまま用いる.その結果,パルスの場合も,正弦波同様に,良好に動作することが確認できた.今後は,複数波源を含めた解析を行ってく予定である.特に,最終年度は,実寸大のプラズマチャンバーを作成し,この内部における放電箇所推定実験を行う予定である.到来方向推定に基づく手法だけでなく,受信電力推定に基づく手法についても検討を行う.半導体製造工程のひとつにプラズマチンバ内でのエッチング工程がありにおいてプラズマ化されたエッチングガスによるマイクロアークと呼ばれる異常放電が問題となっている.異常放電の発生箇所を推定することができれば適切なメンテナンス箇所や時期の決定につながるため有用である.本研究では実験的にチャシバ内での異常放電の発生箇所を推定することを目指した.到来方向を推定する技術の1つとして, MUSIC (Multiple SIgnal Classification)法が挙げられる. MUSIC法とは,アレーアンテナの受信信号から相関行列を求め,その固有値,固有ベクトルを用いた方法で,高精度・高分解能に到来の方向を推定する手法である.しかしマルチパス伝搬に起因して到来波がコヒーレントの場合,複数の到来波を分離できないという欠点がある.本研究では実際にチャンバを作歳しチャンバ内での到来方向推定制度の評価を行った.マルチパス環境下での到来方向推定制度の評価を行った.
がん胎児性中性アミノ酸トランスポーター(LAT1)の発現と細胞のがん化機構と制御

ラットのC6グリオーマ細胞よりクローニングしたL-タイプアミノ酸トランスポーター1(LAT1)をもとにヒトLAT1を単離した。即ち1.ラットのLAT1とLAT2をもとにヒトの腸管と腎よりcDNAライブラリーを作成して、ヒトLAT1とLAT2を分子クローニングした。ツメガエル卵母細胞の発現系を用いて機能解析を行ったところ、hLAT1/4F2hcではLeu,Ile,Phe,Met,Tyr,His,Trp,Valの側鎖を有する分子の比較的大きい必須アミノ酸を含む中性アミノ酸を高親和性に輸送した。他方hLAT2/4F2hcはLAT1の基質に加入、Ala,Ser,Thr,Cys,Asn,Gln,Metなどの比較的小分子の中性アミノ酸をも含むより選択性の広い輸送特性を示した。2.ヒトの手術摘出がん組織でのhLAT1,hLAT2,4F2hcの発現の解析大腸がん、胃がんを中心に病理組織学的結果をhLAT1,hLAT2,4F2hcの各抗体による免疫組織化学染色の結果とをがん組織と非がん部分とに分けて検討した。異型性が強く、未分化像が明瞭な悪性度の高い組織にはhLAT1と4F2hcの染色は細胞膜上に強く検出され、hLAT2抗体による染色性は極めて弱かった。3.ヒト由来がん細胞を用いたin vitro及びin vivoの実験ヒト膀胱がん由来T24細胞はhLAT1/4F2hcを高発現しており、hLAT2の発現は認められなかった。このT24細胞を用いてin vitroの実験系とした。又in vivoの実験としてはICRマウスにマウスsarcoma由来S-180細胞を播種した実験系を用いた。Lタイプアミノ酸輸送の抑制物質のBCH(2-aminobicyclo-(2,2,1)-heptane-2-carboxylic acid)はT24細胞の増殖を強く抑制した。LAT1の特異性をより明確にする為にhLAT1のアンチセンスオリゴを作製して、T24細胞に加えると、増殖を強く抑制した。in vivoのICRマウスを用いたS-180の増殖による個体死はBCHの処置により有意に延命効果を示した。LAT1の機能が細胞の増殖を制御しているという単純明快な機構の存在が本研究により明らかにされた。この機構を利用して、がん組織の悪性度の診断並びにhLAT1/4F2hc系の特異的な抑制による新しいがん治療法の確立が期待される。
ニッチ細胞を用いた成体膵幹細胞の内分泌細胞への分化誘導

膵島移植での移植組織の不足を補うインスリン産生組織を得る為、組織内幹細胞を膵島へ分化転換させる新規培養法を開発する為の基礎的研究を行った。膵障害後の再生現象で、膵上皮系非内分泌細胞が膵島に分化する可能性が示唆されている。Sox9-GFP遺伝子改変マウスから分離した細胞を用い、培養条件下での細胞運動と極性の制御機構の解明を試みた。上皮細胞マーカーSox9で成体膵細胞をソートしたところ、約0.10.3%が分取でき、これらの細胞を、R-spondin1等を用いた3D培養法で継代培養させ、約6カ月間継続して増殖させることができた。増殖中の細胞を顕微鏡下で観察したところ、Sox9-GFPの発現輝度において細胞個体差を認めたが、GFP発現レベルは、培養容器内で観察できる細胞の増殖や、細胞運動と必ずしも一定の関連性を認めなかった。次に、これらの細胞を、GFPの発現レベルにおいて、強・弱のバッチに分け、分化培地内で立体培養したところ、分化培養後にインスリン産生の指標としてのmRNA発現を認めたが、当初予想したほどのGFPの減衰は観察されなかった。また、トランスウェル・チャンバー内に、これらの細胞を培養し、チャンバーの外側に、マウス膵から分離培養した間質系細胞を入れ、チャンバー内から下側(外側)に移動する細胞を確認する方法を用いて、細胞の運動を解析した結果、12%の細胞に移動が認められた。今後、直線培養坑道容器を用いた、細胞レベルの動態観察によって、分化状態と細胞極性・運動を制御するWntシグナル伝達との関連を検証していく。これにって、膵再生における細胞動態の姿を明確に把握できると考える。極性因子の発信源は血管と考えており、既に本研究に先行する知見として、膵島再生と成熟を促進する血管内皮細胞の応用法を知財化した。本研究課題の実施中、国外特許出願し、米国及びEUでは今年度中に成立する。成体膵に膵障害等の外的ストレスが与えられた場合、膵再生を促すプロセスの一つとして、膵間質細胞の増殖が惹起される。セルライン化したマウス膵間質細胞と膵上皮細胞の共培養法を用いて細胞間作用を解析した結果、間質細胞と膵上皮細胞両者の増殖が並行して起こることを確認した。また、トランスウェルによる細胞運動解析を行い、間質細胞が膵上皮細胞に対して、化学走性シグナルを与えていることを示すデータを得た。ケモカイン一種のみをリガンドとした場合よりも、間質細胞をターゲットとした場合の方が、上皮細胞の細胞走性が高かったことから、間質細胞の分泌するリガンドはブレンドとして存在することが示唆された。一方、ニッチ細胞より分泌される化学走性シグナルに誘引される上皮細胞の遺伝子発現解析から、膵形成に重要なPdx1と上皮系幹細胞の維持に関わるSox9を同時発現する細胞を認め、これらのニッチ組織側への移動が再生プロセスに重要であることが示唆された。次に、Sox9-GFPマウスからSox9陽性膵上皮細胞をソーター分離し、間質細胞との共培養実験を行った結果、Pdx1及びNotch1、Hes1等の発現の上昇を認め、これらのSox9陽性細胞が膵管上皮細胞の性質を維持しつつ増殖モードへと進展していることが解った。さらに、増殖中のSox9陽性細胞は、細胞運動傾向(motility)においてヘテロな細胞群を形成しており、その傾向がより低い上皮細胞は、近傍にある上皮細胞の運動を促すWntリガンドを発現することを示すデータを得た。

これらの結果から、上皮細胞群が間質細胞ニッチから放出されるケモカインブレンドの濃度勾配を辿って一律の動的反応を示すと共に、上皮細胞群内での近距離走性シグナルの授受を同時に行っていると考えられた。膵再生現象を担うニッチ細胞の同定と、ここで生じる細胞間作用(特に走化性)に着目し、膵上皮系幹細胞(Sox9陽性)の動態解析の基盤となるケモカインの作用が確認できていおり、解析対象となるエレメントは整ったという意味で、概ね順調に進展していると考える。研究計画の大きな変更はないが、Sox9陽性膵上皮細胞群自体が予測以上にヘテロであることから、表現型の詳細な定義は後で行うこととし、膵上皮系幹細胞をより確実に採取できる胎生期以降の若齢マウスからSox9陽性細胞をソートして用いるプロトコールを検討している。これにより、ターゲットとなる膵上皮系幹細胞の遺伝子発現とその分化動態をリアルタイムで解析することを前倒しにし、早期にマイクロウェル行路の実験デザインを整えたいと考えている。次年度の研究費使用計画は、ほぼ当初の計画に沿って行えると考える。
骨・カルシウム代謝における核医学手法の開発

代謝性骨疾患の骨・カルシウム代謝における核医学的手法の開発を目的とし,骨シンチグラフィ,骨ミネラル量測定,血液生化学検査,臓器シンチグラフィを長期透析中の患者93例について検索し,腎性骨異栄養症の病態生理の解明を試みた.腎性骨異栄養症の骨変化は多彩であり,局在性を有するため,標準化した骨シンチグラムによってA, C, D, Fの4型に分類した. F型は頭蓋及び全身骨へのRI集積が最も高く, A型は最も低下し, D型は骨軟化症に類似し, C型はほぼ正常であった.これらについての生化学的パラメーターは, D型は血中のリンが低く, F型はアルカリフォスファターゼが非常な高値を示し, PTHは, F型はN-assay, C-assay, M-assayのいずれにおいても高値を示し, A型は最も低値であった.シンチグラム上の病型と骨組織学的所見との対応は興味深いものであるが,現在引き続き検索中である.腎性骨異栄養症は骨減少,骨硬化を示すが,骨によってその状態は異なる.単一光子吸収法による前腕橈骨皮質骨量は透析期間の延長に従って減少したが,二光子吸収法による腰椎の骨塩量は透析歴10年以内にはむしろ著しい増加を示すものも認められたが, 10年以降にその多くは減少をしめした.二次性副甲状腺機能亢進症のものは,皮質骨量は例外なく減少したが,腰椎海綿骨量は,重症例にのみ減少が認められた.過形成を示した副甲状腺の局在診断には^<201>Tlシンチグラフィが有用であった.腎性骨異栄養症の病因は複雑であり,またその病態も多彩である.従ってそれぞれの病態に基づく治療法を早急に確立する必要があり,これは今後に残された課題である.代謝性骨疾患の骨・カルシウム代謝における核医学的手法の開発を目的とし,骨シンチグラフィ,骨ミネラル量測定,血液生化学検査,臓器シンチグラフィを長期透析中の患者93例について検索し,腎性骨異栄養症の病態生理の解明を試みた.腎性骨異栄養症の骨変化は多彩であり,局在性を有するため,標準化した骨シンチグラムによってA, C, D, Fの4型に分類した. F型は頭蓋及び全身骨へのRI集積が最も高く, A型は最も低下し, D型は骨軟化症に類似し, C型はほぼ正常であった.これらについての生化学的パラメーターは, D型は血中のリンが低く, F型はアルカリフォスファターゼが非常な高値を示し, PTHは, F型はN-assay, C-assay, M-assayのいずれにおいても高値を示し, A型は最も低値であった.シンチグラム上の病型と骨組織学的所見との対応は興味深いものであるが,現在引き続き検索中である.腎性骨異栄養症は骨減少,骨硬化を示すが,骨によってその状態は異なる.単一光子吸収法による前腕橈骨皮質骨量は透析期間の延長に従って減少したが,二光子吸収法による腰椎の骨塩量は透析歴10年以内にはむしろ著しい増加を示すものも認められたが, 10年以降にその多くは減少をしめした.二次性副甲状腺機能亢進症のものは,皮質骨量は例外なく減少したが,腰椎海綿骨量は,重症例にのみ減少が認められた.過形成を示した副甲状腺の局在診断には^<201>Tlシンチグラフィが有用であった.腎性骨異栄養症の病因は複雑であり,またその病態も多彩である.従ってそれぞれの病態に基づく治療法を早急に確立する必要があり,これは今後に残された課題である.慢性腎不全患者に合併する骨病変である腎性骨異栄養症の病態は多彩であり、その病因はまだ不明である。そこでその病態を明らかにするために透析期間3ケ月より9年に至る患者97名について、血液生化学像、全身骨シンチグラム及びX線CT法による腰椎の骨塩量との関係を検索し、併せて腸骨より得た骨組織像との関係を検討した。〈結果と考按〉:標準化した方法により得た骨シンチグラムを、その特徴によりA型;全身骨へのRI集積の極めて低下したもの、C型;ほぼ正常像を示すもの、D型;助軟骨、胸骨、頭蓋骨へのRI集積が増加するもの、F型;全身骨ことに頭蓋骨、下顎骨へのRI集積が著明に増加するもの、に分類した。これらの型での血中の生化学的パラメーターの特徴は、D型は低リン血をF型はアルカリフォスファターゼの非常な高値を示したことであり、血中PTH濃度は、F型はN端測定、M部分測定、C端測定のいずれの測定法においても高値を示し、それらの値はD型、C型の順に低下し、A型はいずれの系においても低い値を示した。X線CTで計測した骨塩量と病型との関係をみると、骨へのRI集積の高いもの程骨塩量の増加がみられた(r=0.77)。つまりRI集積の高いF型は正常人より骨塩量が多く、代謝活性はかなり高く、かつ骨塩量も多いことを示しており逆に骨へのRI集積の低いA型は骨塩量も低い、つまり骨の代謝活性は低下し、骨塩量も少ないことを示している。

シンチグラム上の病型分類と、組織学的所見との対応は、まだ充分な材料が得られていないが、A型は、いわゆる不活性な組織像を示すものが多くF型は破骨細胞、骨芽細胞が増加し、かつ骨量も多い組織像を示すものが多くみられた。これらは病態が異なる病型に属するか、単なるステージの違いなのかは、今後検討する必要である。
シナプス前終末内カルシウムストアによる中枢シナプス可塑性の調節機構

カルシウムイオンは、シナプス前終末からの伝達物質放出に必須であるばかりでなく、その活動依存的な調節機構にも重要な役割を果たしている。シナプス前部でのカルシウム動態を制御する因子のうち、細胞内カルシウムストアの役割に関しては不明な点が多い。本研究ではリアノジン受容体を介した細胞内カルシウムストアからのカルシウム放出機構がシナプス前終末内カルシウム動態の調節に関与する可能性について、海馬CA3野苔状線維シナプスを対象として検討を行った。苔状線維シナプス前終末における細胞内ストアからのカルシウム放出がシナプス可塑性の誘発に寄与しうるかについて検討するために、リアノジン受容体からのカルシウム放出を促進するカフェインの作用を検討した。苔状線維シナプス伝達はカフェイン投与により著明に亢進し、また、カフェイン除去後は長期抑圧を示した。リアノジン受容体が長期可塑性の誘発を直接的に制御しうることが示された。また、その機序を明らかにするために、光学的に苔状線維シナプス前部のカルシウム動態を測定した。リアノジン受容体を介した細胞内ストアからのカルシウム放出を阻害するTMB-8を投与すると、単発刺激によるシナプス前部でのカルシウム上昇にはほとんど影響を与えず、高頻度刺激によるカルシウム上昇を選択的に抑制した。苔状線維終末に発現するリアノジン受容体がカルシウム誘発性カルシウム放出(calcium-induced calcium release ; CICR)の機構を介して繰り返し刺激によるシナプス前部でのカルシウム動態を増幅する可能性が考えられた。シナプス前部でのカルシウム動態を制御する因子のうち、細胞内カルシウムストアの役割に関しては未だ不明な点が多い。本研究では、海馬CA3野苔状線維シナプスのシナプス前部においてリアノジン受容体を介した細胞内カルシウムストアからのカルシウム放出機構がカルシウム動態の制御に関与する可能性について検討を行った。マウス海馬スライス標本において、苔状線維の走行するCA3野透明層に蛍光カルシウム指示薬rhod-2 AMを局所的に注入し、軸素標識法により苔状線維のシナプス前部に選択的に蛍光カルシウム指示薬を負荷した。このような標本において、蛍光強度を指標にシナプス前部でのカルシウム動態を計測し、同時に電気生理学的にfield EPSPを測定した。また、CA3野錐体細胞からホールセルクランプ法による電流記録も行った。リアノジン受容体からのカルシウム放出を促すカフェインを投与すると、苔状線維シナプス伝達は著明に増大した。このとき、二発刺激促通は減少し、また、苔状線維終末に由来する微小EPSCの頻度が増加したことから、カフェインの作用はシナプス前終末からの伝達物質放出の促進によると推定した。また、上述した光学的測定法を用いて、カフェイン投与による終末内カルシウムレベルの増加を確認した。以上の結果から、苔状線維終末に機能的なリアノジン受容体が存在すると考えられた。苔状線維シナプスにおけるシナプス前性の長期増強・長期抑圧の誘発にシナプス前終末内カルシウムストアが寄与する可能性が示唆された。
特異な協奏機能反応場を形成する集積型固定化分子触媒の設計・創製

本課題は特異な協奏機能が発現する集積型の固定化分子触媒の設計・合成で、特にナノメーターサイズで形状・組成が制御された星型ポリマー表面に機能の異なる錯体を緻密に担持・集積化し、単独で見られない特異な協奏機能を発現する反応場の設計・創製を最終目標としている。初期はモリブデン触媒によるリビング開環メタセシス重合により、径の揃った分枝数の多い、溶媒可溶な星型ポリマーの合成と末端官能基化(表面修飾)に取り組み、反応条件の最適化の結果、分子量分布が比較的狭い、目的ポリマーの合成と末端官能基化(表面修飾)が再現性良く可能となった。本手法により表面官能基の相互作用による機能発現や各種配位子の導入に成功した。本課題は集積型固定化分子触媒の設計・合成と環境調和型の合成プロセスへの適用で、形状・組成が制御された星型・球状ポリマー表面に機能の異なる錯体を緻密に集積化・担持し、単独では見られない特異な協奏機能反応場の創製に基づく新規効率合成プロセスの開拓を最終目的としている。平成27年度の成果の概要は以下の通りである。Mo錯体触媒による環状オレフィンのリビング開環メタセシス重合(ROMP)による径の揃った星型・球状ポリマーの精密合成手法を基に、より分岐数の多い、分子量の揃ったROMPポリマー集積体の合成を検討した。溶媒やコア形成時の反応条件の最適化により、今までの手法よりも高分子量かつ分子量の揃った、かつ分岐数の多いポリマーの合成を達成し、再現性まで確認している(合成法の改良と再現性の向上)。この成果は本年度学会発表予定で、今後停止剤を替えることで、各種配位子や触媒の合成が可能になる。目的とする触媒材料(星型ポリマー)の合成法との改良と再現性の向上に取り組んでいるものの、所定の成果を達成しており、次年度に初期の成果を得ることが大いに期待される。本課題は集積型シングルサイト固定化触媒の設計・合成と環境調和型合成プロセスへの適用で、形状・組成が制御された星形・球状ポリマー表面に機能の異なる錯体を緻密に集積化・担持した触媒を設計・創製し、協奏機能効果により効率的な合成プロセスを開拓することを期間内の最終目的としている。特に申請者が最近報告・確立した末端官能基化(表面修飾)手法を基盤に、異なる複数の錯体を表面に集積化が可能で、その特徴(協奏機能効果)を活かして、効率的な合成プロセスを開拓したいと考えている。平成28年度の成果は以下の通りである。モリブデン触媒による環状オレフィンのリビング開環メタセシス重合(ROMP)による径の揃った星型・球状ポリマーの精密合成法を基盤に、より高い協奏機能効果の発現に向け、従来より分岐数のポリマーの合成と末端官能基化に取り組んでいる。より分岐数の多い星型ポリマーの合成については、既に末端官能基化の確認や実験の再現性も含めて、基盤となる技術は確立しており、所期の目的であった同時に複数の官能基の導入が可能となることも確認している。この成果については、昨秋の国際会議で成果発表に至っており、現在は目的反応に向けた触媒材料の精密合成に取り組んでいる。オレフィンメタセシスに関する今迄の知見を基盤に、海外研究機関との共同研究を行い、植物資源(植物油)の有効利用(効率的化学変換)に関する成果を得ている。次年度に向けての有用な知見が得られたと考えている。目的とする触媒材料(表面に官能基を導入・修飾した星型ポリマー)の精密合成(再現性の確認)に所定の成果を得て、国際会議での発表に至っており、二つ以上の官能基の導入も確認したことから、今後は触媒の同定と反応への適用に取り組める状況にある。本課題は集積型シングルサイト固定化触媒の設計・合成と環境調和型合成プロセスへの適用で、形状や組成が揃った星型・球状ポリマー表面に機能の異なる錯体を集積化・担持した分子触媒を設計・創製し、協奏機能効果により効率的な合成プロセスを開拓することを最終目標としている。平成29年度の成果概要は以下の通りである。代表者が確立したモリブデン錯体触媒による環状オレフィンのリビング開環メタセシスを基盤に、既報より分枝数の多い星型ポリマーの創製と末端官能基化手法の確立に取り組み、特に条件の最適により、分子量分布のより狭い、多分岐星型ポリマーの精密合成手法の確立に至った。この手法により複数の末端官能基を球状ポリマー表面に導入することに成功した。この成果は国際会議で発表し、担当学生は優秀発表賞を受賞している。この成果を基盤に、固定化チタン錯体の合成にも取り組み、同定と機能評価に取り組んでいる途上である。また、開始剤末端と導入した官能基(オリゴチオフェン)との相互作用による特異な発光現象についても、各種材料(共役鎖長や置換基の異なるオリゴチオフェン)の合成と機能評価を通じて、作用機構の解明に有用な知見を得ており、合成の結果とともに、学術論文の投稿を近日中に終えたいと考えている。既に得られたオレフィンメタセシスの知見を基に、海外研究機関との共同研究にも取り組んでおり、その成果(植物資源の有効利用)の一部も学術論文として投稿している。

初期はモリブデン触媒によるリビング開環メタセシス重合により、径の揃った分枝数の多い、溶媒可溶な星型ポリマーの合成と末端官能基化(表面修飾)に取り組み、反応条件の最適化の結果、分子量分布が比較的狭い、目的ポリマーの合成と末端官能基化(表面修飾)が再現性良く可能となった。本手法により表面官能基の相互作用による機能発現や各種配位子の導入に成功した。平成27年度の成果を基に、課題をさらに発展させるつもりである。特に異なる酸触媒の固定化や遷移金属触媒とアミンの固定化に基づく協奏機能の発現により、高活性・高選択性の発現を期待している。今迄の研究成果を基盤に、課題をさらに発展させるつもりである。既述の様に、再現性の確認も含めて、目的の触媒材料の合成・同定は達成しているので、今後は目的反応(高効率で回収・リサイクルが可能、かつ高活性で完納選択性に優れる触媒反応)に向けた触媒の合成と反応への適用を検討する段階にある。最終年度であることから、本年はこの課題に取り組み、独自性の高い学術論文として成果をまとめたいと考えている。触媒化学・合成化学
信号の時間遅延現象を用いるコーティング式触覚センサ

1次元のT型RC回路を用いた場合,幅の広いセンサのモデル化で大きな誤差が生じた。そこで新たに,T型RC回路が網目状に2次元的に接続されたモデルを提案し,より良い近似モデルとなることを明らかにした。さらに,円筒全面にセンサを塗布したセンサを試作し,センサとして機能することを実験により確認した。これにより,指全面にセンサを塗布することが可能であることがわかった。続いて,多点接触について検討を行った。接触タイミングが完全に同時である場合には位置検出は不可能であるが,現実的な接触を想定して,わずかな時間差を置いて複数点が接触する多点連続接触であれば位置検出ができることを確認した。試作したセンサでは,その時間差が1[μs]程度であれば位置検出が可能であることが明らかとなった。さらに,接触の速度について検討を行った。接触速度は,接触時の力の変化の周波数としてパラメトライズできる。実験ならびにシミュレーションの結果,本センサは接触速度によって応答特性が変化してしまうことがわかった。これを解決するために,新たに,センサの端子数を増やした3端子モデルとセンサ自体を増やした多層センサの2種類を提案し検討した。前者では,各出力端子へ信号が伝搬する速度を指標として応答特性の補正を試みたところ,誤差を±3[mm]程度とすることができた。一方後者では,抵抗膜を導電膜に変更して遅延が生じないようにした下層のセンサの出力で入力周波数を推定して位置の補正を試みた。シミュレーションにてその効果を検証し,誤差を±0.5[mm]以内に抑えられることを示した。最後に,逆伝達関数による位置推定法を検討した。この方法は,信号伝播特性を表す伝達関数の逆関数を用いて接触位置を推定する方法であり,最終的に,誤差を±1[mm]程度に抑えられることを示した。この手法は,センサの構造を変えることなく適用できるメリットがある。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本年は,まずコーティング式触覚センサの抵抗膜を均一に塗布するための検討を行った。まず,スプレーガンで均一に塗布するために,スプレーガンを一定速度で動かせるようにしたコーティング装置を作成した。作製した装置で塗布したところ,スプレーガンの進行方向の抵抗分布は多少のバラつきがあるものの,ある程度の均一性を確保できた。しかし,一部で抵抗分布の偏りが見られたため,塗布時に基材の配置を工夫するなどの工程上の改良を進め,最終的に,抵抗分布の偏りが抑制され,抵抗分布の均一性を向上させることができた。また,さらに抵抗分布均一化の向上を目指して,様々な塗布方法の中でも均一な膜厚を得やすいとされるスパッタリングで抵抗膜の塗布を試みた。過去にZnOによる高抵抗の膜を成膜した実績があったことから,抵抗膜の素材としてZnOを用いた。基板と圧電膜を塗布したSUS板に1時間スパッタしたところ,試料台の中心側の抵抗値が低く外側が高くなっており抵抗分布に大きな偏りが見られた。そこで,試料の配置を変えたりスパッタ時間を変化させて数度の試行を行ったが,結果として,抵抗分布のバラつきがスプレーガンで塗布した場合よりも大きかった。以上から,スパッタリングによる塗布実験では期待する結果を得ることができなかった。以上の検討から,今後の試料作成では,スプレーガン方式を使用することとした。ところで,当初使用していた抵抗膜材料は,時間の経過とともに抵抗値が大きく変化してしまうことが明らかとなった。そこで,新たに炭素系の抵抗膜材料を使用した試作を行った。その結果,安定した抵抗膜を得ることができた。当初想定していた手法が評価の結果不十分となり,新たな手法の開発を行わなければならないことも多々あるが,研究開発では通常のことであり,それらをひとつひとつ解決し,目標に向かって進捗している。センサのモデル化では1軸センサのモデル化を行った。RC分布定数回路からT型のRC集中定数回路へ近似し,センサのモデルを構築した。はじめに,抵抗膜の幅が8[mm]のセンサでモデル化を試み,シミュレーションを行ったところ,遅延時間について実験結果と大きく異なる結果となった。そこで,抵抗膜の幅を1.5[mm]にしたセンサを用いて再度モデル化を試みたところ,遅延時間について実験値との誤差が小さくなった。さらに,信号の計測に用いたオシロスコープの等価回路をセンサのモデルに加えることで,シミュレーション結果が実験結果にさらに近づくことが分かった。これら一連の検討により,最終的に1軸センサの基本的な回路モデルを構築することができたものと考えられる。続いて,車輪などの円筒曲面へ塗布したセンサの実現可能性について検討した。まず,円筒曲面に半周分塗布したセンサを試作し出力信号を確認した。平板センサと同様に時間遅延が生じ加圧位置によって遅延時間が変化したことから,本センサを円筒曲面に塗布させても位置検出センサとして機能することが示された。続いて,複数の平板センサを用いて円筒全周を塗布した場合を模擬して,センサの回路がループした状態での出力信号について検証した。ループ状態では接触点から出力端子へ直接伝搬する直接信号と,直接信号とは逆方向にある出力端子を通過し,迂回して伝搬する迂回信号が存在する。この状態での出力信号は直接信号と迂回信号が組み合わさった波形となる可能性が高いこと,迂回信号によって出力電圧比に影響を及ぼすことが分かった。

しかし,センサ全体の回路を十分に長くすることで迂回信号が減衰され,出力信号への影響を抑制できることが分かった。以上の実験より,車輪などの円筒曲面へ塗布したセンサの実現が可能であると考えられる。センサの1次元モデルの構築は成功し,また曲面への応用検討も順調に進捗している。一方,多点接触など2次元での接触の検知に関しては,1次元モデルの単純な拡張ではセンサ特性を正確に記述できないことが明らかとなり,現在その修正を行っている。これらの課題をひとつひとつ解決し,目標に向かって進捗している。1次元のT型RC回路を用いた場合,幅の広いセンサのモデル化で大きな誤差が生じた。そこで新たに,T型RC回路が網目状に2次元的に接続されたモデルを提案し,より良い近似モデルとなることを明らかにした。さらに,円筒全面にセンサを塗布したセンサを試作し,センサとして機能することを実験により確認した。これにより,指全面にセンサを塗布することが可能であることがわかった。続いて,多点接触について検討を行った。接触タイミングが完全に同時である場合には位置検出は不可能であるが,現実的な接触を想定して,わずかな時間差を置いて複数点が接触する多点連続接触であれば位置検出ができることを確認した。試作したセンサでは,その時間差が1[μs]程度であれば位置検出が可能であることが明らかとなった。さらに,接触の速度について検討を行った。接触速度は,接触時の力の変化の周波数としてパラメトライズできる。実験ならびにシミュレーションの結果,本センサは接触速度によって応答特性が変化してしまうことがわかった。これを解決するために,新たに,センサの端子数を増やした3端子モデルとセンサ自体を増やした多層センサの2種類を提案し検討した。前者では,各出力端子へ信号が伝搬する速度を指標として応答特性の補正を試みたところ,誤差を±3[mm]程度とすることができた。一方後者では,抵抗膜を導電膜に変更して遅延が生じないようにした下層のセンサの出力で入力周波数を推定して位置の補正を試みた。シミュレーションにてその効果を検証し,誤差を±0.5[mm]以内に抑えられることを示した。最後に,逆伝達関数による位置推定法を検討した。この方法は,信号伝播特性を表す伝達関数の逆関数を用いて接触位置を推定する方法であり,最終的に,誤差を±1[mm]程度に抑えられることを示した。この手法は,センサの構造を変えることなく適用できるメリットがある。基本的に,当初の計画に沿って研究を進める。今後は,センサモデルのさらなる精密化や,円筒面(センサがループ状となる)でのセンサ特性の把握など行い,本センサの実ロボットへの活用を目指す。今後は,センサモデルの2次元への拡張,多点接触に関する検討,移動ロボットへの適用などを進め,本センサの実ロボットへの活用を目指す。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘリウムプラズマ照射によるタングステンの物性変化と高密度プラズマとの相互作用

タングステンへのヘリウム照射時に金属粒子(イオン及び中性粒子)の堆積を同時に実施し,形成された巨大ナノ構造の詳細な観察を行った。巨大な繊維状ナノ構造の初期成長に着目すると,照射時間とともに指数関数的に増加し,厚さが時間の平方根に比例して増加する通常のタングステンナノ構造(ファズ)成長とは全く異なることが分かった。構造が巨大化し,シースの厚み程度に至ると,その成長速度は高さ方向にはおよそ飽和し,同等の成長速度で材料の面方向へと方向を変えて成長していくことが示された。面方向での巨大ナノ構造の成長は,ミリメートルの規模で常に同じ方向性を持っており,プラズマ流の方向と一致していることが明らかになった。プラズマの流れによりナノ構造がイオンドラッグ力により方向性が決められていることが示唆された。走査型電子顕微鏡(SEM)および透過型電子顕微鏡(TEM)分析により、巨大ナノ構造の観察を行うと,ヘリウムバブルを伴う膜状ナノ構造が多く観察され,常に数十nm程度の厚みを持っている様子が示された。詳細な観察より繊維状になった構造にタングステンが堆積し膜が形成される過程が理解された。さらに,Heの入射イオンエネルギーがファズ成長のしきい値エネルギー(20-30 eV)よりも低い場合でも、非常に多孔質の繊維状ナノ構造またはカリフラワー様構造が堆積層を構成することが明らかにされた。核融合炉においては,タングステンが再堆積する状況があるが,その際にはヘリウム照射効果が著しく変化する可能性があることが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ヘリウムプラズマ照射を行ったナノ構造タングステンの物性を明らかにするとともに,直線型装置NAGDIS-IIにおいて,間歇的な高密度プラズマとの相互作用を実験的に明らかにした。ヘリウム照射を行った金属ナノ構造材料の物性評価として,X線光電子分光法(XPS)を用いて仕事関数を計測した。その結果,ヘリウム照射に伴い,タングステンにおいて約0.5 eV程度上昇することが明らかになった。加えて,ヘリウム照射を行ったタングステンにおいては,仕事関数が表面酸化が起こっても変化(減少)しにくいことが明らかになった。加えて,ピコ秒サーモリフレクタンス法を用いてナノ構造Wの熱伝導率の計測を行った。具体的には,ナノ構造が形成されていない裏面から,加熱用と計測用の2種類のパルスレーザーを照射し,温度変化のロックイン位相信号を得て,その結果とモデル計算とを比較し,ナノ構造層の熱伝導率を評価した。その結果,空孔率を94%と仮定すると,熱伝導率は約2%程度になっており,ナノ構造化により熱伝導率が2桁程度減少していることが明らかになった。NAGDIS-IIにおいて,試料を400-500 V負にバイアスし,定常プラズマ照射を実施しアーキングの発生頻度,発生条件を明らかにした。その結果,アーク持続時間は10 ms以下であり,バイアス電圧が小さくなるにつれ,持続時間は短くなることが分かった。また,アーク電流の揺動のFFT解析を行ったところ,揺動のスペクトルにフラクタル的な性質があることが見出された。当初の計画通り進んでいる。ナノ構造の物性評価に関しては,仕事関数,熱伝導率の計測が進み,当初の予定以上に進展がみられている。当初予定をしていた高速分光計測に関しては,準備がほぼ終わりこれから実験に本格的に向かう段階まで来ている。プラズマガン装置NAGDIS-PGにおいて,パルス熱負荷の蓄積において,ナノ構造の形成の有無による違いを実験的に調べた。250 μsのパルスプラズマに応答するためにフォトディテクタを用いた高速応答の測定装置によって試料の温度を測定し,プラズマ照射時の試料の背面温度を計測することで流入熱流の評価を行い、表面変化との関係性を調査した。ナノ構造形成によってパルスプラズマ流入時の実効的な流入熱流の増加を観測した結果,流入熱流の増加分の約70%はナノ構造形成による表面のエネルギー反射係数の低下によるものであることが明らかになった。さらに,ナノ構造体の熱伝導特性を計測するために,ガラス基板上におよそ1 μmのWの薄膜を形成した試料を,直線型装置NAGDIS-IIにおいてヘリウムプラズマに晒し,ナノ構造W試料を作成した。ナノ構造の形成された表面からパルスレーザーを用いて加熱を行い,裏面からもう一台のパルスレーザーを用いてその反射率の変化から温度変化を計測し(FRモード),その時間発展から熱伝導率を評価した。その結果,熱伝導率1.5 (-0.6, +0.7) W/mK,熱拡散率9.2 (-3.5, +4.2) x 10e-6 m^2/sという値を得た。今回得られた値は,繊維状ナノ構造タングステン層の実際の平均熱伝導率に相当すると考えられ,ヘリウムプラズマ照射により,ナノ構造化が起こると熱伝導率が1%以下になることが明らかになった。おおむね計画通り進んでいる。ナノ構造の物性計測,さらにはプラズマ計測共に,予定通り進捗している。タングステンへのヘリウム照射時に金属粒子(イオン及び中性粒子)の堆積を同時に実施した。その結果,巨大な繊維状ナノ構造が形成されることが明らかになった。通常の繊維状ナノ構造の形成レートに比べて100倍から100000倍速いレートで形成が進むことが明らかになった。

系統的な照射実験を行い形成条件を明らかにし,形成条件は通常の繊維状ナノ構造が形成される表面温度,入射イオンエネルギー共に同等であることが分かった。粒子を堆積させるような環境下ではこのような繊維状ナノ構造の形成速度が増加することになる。メカニズムとしては,タングステンはナノ構造上部から供給されるため成長速度の低下が発生せず,さらに突出した個所はタングステンとヘリウムのイオンの集中を受け、更に成長速度を増すのだと考えられる。入射イオンエネルギーをパルス的に変化させる実験をNAGDIS-IIにおいて実施した。試料に印加するバイアス電圧をパルス的に変化させる手法をとった。定常照射ではナノ構造を形成しない20 eV未満のヘリウムフルエンスの一部がナノ構造成長に寄与することが明らかになった。また本実験では序盤は照射量の1/2乗に従い成長しているが0.5 μm程度で飽和した。ナノ構造形成閾値より低い入射イオンエネルギーでの照射は一部以外は成長に寄与せず、アニーリングの影響を大きくするために早い段階での飽和が見られたのだと考えられる。またより高い温度では定常照射ならば温度、フルエンス共に成長に十分な値であるにも関わらずナノ構造が成長しなかった。これは温度の上昇によりアニーリングの効果が強まったためだと考えられる。巨大なナノ構造の形成という当初予定していなかった発見があったことが大きい。タングステンへのヘリウム照射時に金属粒子(イオン及び中性粒子)の堆積を同時に実施し,形成された巨大ナノ構造の詳細な観察を行った。巨大な繊維状ナノ構造の初期成長に着目すると,照射時間とともに指数関数的に増加し,厚さが時間の平方根に比例して増加する通常のタングステンナノ構造(ファズ)成長とは全く異なることが分かった。構造が巨大化し,シースの厚み程度に至ると,その成長速度は高さ方向にはおよそ飽和し,同等の成長速度で材料の面方向へと方向を変えて成長していくことが示された。面方向での巨大ナノ構造の成長は,ミリメートルの規模で常に同じ方向性を持っており,プラズマ流の方向と一致していることが明らかになった。プラズマの流れによりナノ構造がイオンドラッグ力により方向性が決められていることが示唆された。走査型電子顕微鏡(SEM)および透過型電子顕微鏡(TEM)分析により、巨大ナノ構造の観察を行うと,ヘリウムバブルを伴う膜状ナノ構造が多く観察され,常に数十nm程度の厚みを持っている様子が示された。詳細な観察より繊維状になった構造にタングステンが堆積し膜が形成される過程が理解された。さらに,Heの入射イオンエネルギーがファズ成長のしきい値エネルギー(20-30 eV)よりも低い場合でも、非常に多孔質の繊維状ナノ構造またはカリフラワー様構造が堆積層を構成することが明らかにされた。核融合炉においては,タングステンが再堆積する状況があるが,その際にはヘリウム照射効果が著しく変化する可能性があることが明らかになった。ナノ構造金属層の物性評価に関しては,熱伝導計測に新たに,表面加熱/裏面計測を適用し,これまでに比べ精度を上げるとともに,電界電子放出特性の詳細な評価を行う。また,高速分光計測を導入し,本格的な実験を行う。加えて,アーキングに関しては,ロシア人の協力研究者との連携を強め,実験を行うとともに理論的な理解を推進していく。
退出段階の顧客接点におけるwaitingと技術受容性，満足に関する実証研究

この研究の目的は,情報技術をベースとしたサービス(技術仲介サービス)が顧客満足度や採用意向を高めるメカニズムを明らかにすることである。最終年度は,顧客の役割や目標・能力,サービスの特徴やデザイン,採用に至るメカニズムに焦点を当てた。研究成果は,2つの海外学会でのセッション主催と学会発表,国内学術雑誌での論文発表,海外書籍への論文収録である。これらの研究で分かったことは次の通りである。技術仲介サービスの顧客の利用は,採用にかかるコスト,採用の際に感じるリスク,現在の生活インフラなどとの両立困難性という「障壁」によって妨げられる。そして,1)多くの機能・高いパフォーマンスを提供するサービスと,2)顧客が求める機能や,パフォーマンスを顧客が求めるレベルに調整したサービスでは,障壁が利用意向を下げてしまう程度が異なることが分かった。顧客が持つ問題を解決する機能や,解決のためにパフォーマンスを最適化したサービスの場合,企業は資源の節約等によって導入コストを削減できるし,顧客にとっても導入コストや低いことや利益を理解しやすいというメリットがある。問題は,このようなサービスの場合,顧客はリスクをより感じてしまい,それによって採用意向が低くなるため,それを解消するサービス・デザインやコミュニケーションが必要になることが分かった。加えて,顧客が自分自身やサービスについての知識を持つ場合,よりリスクを感じてしまい採用が妨げられてしまうことも分かった。技術を導入することでサービス生産性を高めることと顧客満足を高めることを両立することは,学術的にも実務的にもサービスマネジメントの重要な課題である。これを達成するために,企業はサービス提供プロセスに技術を導入する。最終年度の研究成果から,1)顧客の特性や役割,2)サービスの機能やパフォーマンスの範囲,を考える方法を得ることができた。この研究課題では,企業が提供するサービスの「退出段階の顧客接点としての決済」における「顧客の待ち(waiting)」と「サービスに対する顧客満足度」の関係,その関係への「セルフレジへの期待」やセルフレジを使いこなすために必要となる「技術に対する能力」の影響を明らかにすることを目指している。2016年度の研究計画では,文献調査と研究モデルの構築を掲げている。研究計画と対応した実績として,次の2つを挙げることができる。1つ目は,「待ち」「顧客満足度」「選択肢」に関する文献調査と基本モデルの構築の完了である。まず,海外査読付き学術雑誌のJournal of Marketing Channelsへの論文掲載と査読者との議論を通して,「顧客が持つ選択肢の違いや数」「顧客の持つ技術に対する能力」という点が理論的に大きな問題となることが確認できた。これによって,「待ち」や「顧客満足度」「選択肢」に関して不足していた文献調査を行い,第1段階として目標に掲げていた基本モデルの構築が完了できた。2つ目は,顧客が一般的に持つ「期待」と「顧客の技術に対する期待」,そして実際の「技術の利用」に関する文献調査と基本モデルの構築の完了である。海外学会European Operations Management Associationにおける査読付き学会発表を通じて,顧客の技術利用に関する理論的な課題点として,「期待」の種類,もしくは技術における「自身の役割」の理解が挙げられることが確認できた。そこで,その理論的課題に基づいて文献調査を行い,第2段階として掲げていた応用モデルの構築が概ね完了できた。加えて,小売店舗のオペレーションや技術利用に関して,小売マーケティングを専門とする研究者と議論することやフィールド調査によって,上の2つの研究計画に対応する実績を得ることができた。2016年度は,1)待ちの評価と顧客満足度の関係は,顧客が持つ決済の選択肢によってどのように影響を受けるのか,1)待ちの評価と顧客満足度の関係は,顧客が持つ決済方法への期待によってどのように影響を受けるのか,という2段階の研究について,文献調査・フィールド調査と基本モデルの構築を計画していた。この2段階の研究計画の進捗はおおむね順調に進展している。第1段階の研究に対しては,Journal of Marketing Channelsへの掲載とその過程での査読者との議論が大いに貢献した。この議論を通して,理論的に「実際の顧客が有人レジとセルフレジという2つの決済手段を同時に持つ,またはどちらか片方しか持たないという状況」を想定しなければならない点が明確になった。これを基に,従来のサービス研究や決済に関する研究がどのような状況を想定していたのか,異なる状況では待ちの評価が満足度に与える影響がどのように変わるのか,についての追加的な文献調査が完了した。そしてフィールド調査では,実際に両方または片方だけの選択肢を持つということが起こり得るのか,それぞれどのようなサービス設計になっているのかを確認することができた。これにより,基本モデルの検討が概ね完了している。第2段階の研究に対しては,European Operations Management Associationにおける査読付き学会発表が大いに貢献した。この議論を通して,顧客が一般的に持つ期待や技術に対する期待といっても,理論的には細分化が必要であること,どのような状況での期待を扱うのかを特定しなければならない点が明確になった。さらに顧客の「役割知覚」が重要となることが確認できた。これを基に,マーケティング研究,消費者行動研究,サービスマネジメント研究における期待に関する文献調査を行い,応用モデルの検討が概ね完了している。2017年度は,質問紙調査,および実験室実験を実施し,2016年度に構築した「顧客の技術に対する期待や理解」,「自身の役割認識」,「技術の利用」に関する研究モデルを定量的に分析するためのデータを収集する計画であった。調査実施の前に,フィールド調査,およびデータ収集の際の測定尺度の特定とデータ収集方法の検討の際に追加で行った文献調査によって,新たに,顧客が持つ「目標」が技術利用に影響を与えることが明らかとなった。

そこで,「目標」概念を追加した研究モデルも構築し,調査を実施した。2017年度の計画と対応した実績は,データ収集の完了である。データ収集は,2つに分けて行った,1つ目は,「顧客の技術に対する期待や理解」,「自身の役割の認識」,「技術の利用」の包括的なモデルの検証に使用するデータの収集のための質問紙調査である。2つ目は,顧客の持つ目標別に包括的なモデルに含まれる概念間の関係の強さがどのように変わるのかを検討するために,シナリオ別に回答データを収集する実験室実験である。詳細なデータ分析および成果作成は2018年度の計画であるが,得られたデータを基に簡単な分析を行ったところ,2017年度に構築したモデルで想定した結果に近い結果が得られている。目標ついては,一部,概念間関係に差が認められたものの,想定通りの結果ではないことと,データ量の不足,測定尺度の再検討の必要性といった問題が発見され,測定尺度の修正に向けた詳細な検討,またはデータの追加収集が必要となることが分かった。2017年度は,1「顧客の技術に対する期待や理解」や「自身の役割の認識」が「技術の利用」に与える影響,2顧客が持つ「目標」が1の各概念や概念間関係に与える影響,について検証するデータの収集のため,測定尺度の整理・検討,データ収集方法の検討,そしてデータ収集を行うことを計画していた。この計画の進捗は,おおむね順調に進展している。データ収集の際に,マーケティング,サービス・マーケティング,消費者行動,認知心理,情報システム,イノベーションという,広い分野の文献,測定尺度およびデータ収集の方法を整理し検討した。1を定量的に検証するための質問紙調査が完了している。また,2を定量的に検証するためのデータの収集のために,認知心理学分野の研究者の助言を得て,アメリカ消費者を含めた実験室実験の実施を完了している。詳細な分析は2018年度に行う計画であるが,簡単なデータの確認の結果,1については,ほぼ想定通りの結果が得られる見通しである。また,2については,「顧客の技術に対する期待や理解」が「技術の利用」に与える影響は,目標によって差がある可能性が示唆されるものの,一部測定尺度の修正や,追加でのデータ収集が必要となることが分かった。その点で,「おおむね順調に進展している」と判断した。この研究の目的は,情報技術をベースとしたサービス(技術仲介サービス)が顧客満足度や採用意向を高めるメカニズムを明らかにすることである。最終年度は,顧客の役割や目標・能力,サービスの特徴やデザイン,採用に至るメカニズムに焦点を当てた。研究成果は,2つの海外学会でのセッション主催と学会発表,国内学術雑誌での論文発表,海外書籍への論文収録である。
多発性硬化症におけるオリゴクローナルバンドの病因的意義に関する研究

1.髄液オリゴクローナルバンドの測定法の違いによる陽性率の比較解析多発性硬化症患者59例(通常型39例、視神経脊髄型20例)の髄液中のオリゴクローナルバンドを当電点電気泳動法(IEF)と従来のアガロース電気泳動法(AGE)にて測定し、陽性率を比較したところ、AGEでは17%であった陽性率がIEFでは54%に上昇した。通常型ではIEFでは77%の陽性率があったのに対し、視神経脊髄型ではIEFを用いても陽性率は10%と低かった(J Neuroimmunol,2005)。日本人多発性硬化症でも高感度な測定法を用いれば、オリゴクローナルバンドの陽性率が高いことが判明し、特に通常型との関連が強いことが明らかになった。2.多発性硬化症の血清自己抗体の検索米国Mayo Clinicとの共同研究で多発性硬化症の血清中の自己抗体の検索を免疫組織化学法を用いて行った。視神経脊髄型12例中7例の58%に特異的な自己抗体の存在が示唆されたが、5例の通常型では認められなかった(Lancet,2004)。視神経脊髄型は髄液オリゴクローナルバンドが通常陰性であるが、血清中には特異的な自己抗体が存在することが判明し、通常型とは異なる病態を有する可能性を示唆した。3.髄液IgGのエピトープ検索髄液IgGの認識エピトープの検索をファージディスプレイ法を用いて行った。オリゴクローナルバンドが半数以上の症例で認められるHTLV-1関連脊髄症の髄液において、HTLV-1ウイルスの構成蛋白であるgp46に対するエピトープが患者間で共通して認められた(J Neuroimmunol,2004)。同様の手法を用いた多発性硬化症の髄液の検討において患者間で共通したエピトープを認めることはできなかった。1.等電点電気泳動法によるオリゴクローナルバンドの測定Amersham社製のPhastSystemを用いて髄液および血清の等電点電気泳動を行い、免疫固定および銀染色を施して高感度にオリゴクローナルバンド(OB)を測定した。多発性硬化症(MS)59例で等電点電気泳動法と従来のアガロースゲル電気泳動法での陽性率を比較し、アガロースゲル電気泳動法では16.9%の陽性率であったが、等電点電気泳動法では54.2%に陽性率が上昇した。MS髄液中のIgGサブクラスをELISA法にて測定し、通常型(CMS)、視神経脊髄型(OSMS)、正常対照でサブクラスの割合を比較検討した。CMSの髄液中ではIgG1の割合が上昇しており相対的にIgG2の割合が低下していた。IgG1 indexがIgG indexと有意な相関を示し、IgG1の上昇がIgG indexの上昇と関連していることを見出した。ウェスタンブロット法によりCMSのOBはIgG1によるものであることを証明した。OSMSの髄液中のサブクラスの割合は正常対照と差が無なく、この型ではIgG1反応の欠如がOBの陰性と関連していることが示された。CMSおよぴOSMSの髄液中の4種類のケモカイン濃度をELISA法で測定し、病型間で比較した。CXCL10およびCCL17濃度は正常対照との比較においてCMS、OSMSのいずれも有意に上昇していた。CCL11はTh2に関与していると考えられるケモカインであるが、CMSで正常対照と比較して有意に低下していたが、OSMSでは低下が見られなかった。CMSとOSMSとの間に有意な差を示すケモカインはなく、両者において多くの免疫病態ぽ共通しているものと考えられた。