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日本の社会階層と報酬格差構造の比較社会学的研究

本研究は国際比較、特に東アジア比較の観点を生かしつつ、日本における報酬格差の特徴を明らかにするとともに、さまざまな制度的条件がこれらの報酬格差に与えている影響を解明しようとするものである。研究期間の一年間の延長の結果最終年度となった平成27年度には、前年までの研究成果を整理・統合する過程で新たに検討の必要性が浮上した「報酬格差の正当化」のメカニズムと実態について考察を行い、国内外の学会において成果を報告するとともに、これまで4年間の研究成果のとりまとめを行った。具体的には、2005SSM調査データに基づく「適正所得水準」の実証分析を引き続き行い、現実社会に存在する報酬格差のうち、どのような格差がひとびとに「受容」され、どのような格差が「受容」されていないのかを検討した。本年度は「報酬格差の正当化」という側面を重視し、個々人の考える「望ましい報酬配分原理」の違いによって具体的な格差の受容/非受容を説明するという可能性を開いた点が大きな成果であったといえる。さらに「報酬格差の正当化」を可能とする条件は、個人のみならず、就業機会そのものにも備わっているという事実に着目し、「報酬格差は(個人にではなく)就業機会に結び付けられている」という視点に立った報酬格差の説明枠組みの構築を行った。このような説明は、日本社会における報酬格差を理解するうえで有用なものと考えられるが、近年では十分に試みられてこなかったものであり、その意義は非常に大きいと考えられる。また各メンバーは、各々が取り組んでいる格差研究を着実に進めた。これらの成果に基づき国内外の学会における報告や、論文・図書の刊行を行うとともに、本研究の成果をとりまとめた報告書(9論文所収、170p)を刊行し、関係者に配布した。国際比較、特に東アジア比較の観点から、日本社会における就業機会間の報酬格差の特徴をあきらかにし、労働市場の構造や人事慣行・雇用関係・社会政策等の制度的条件がこれらの報酬格差をどのように形作っているのか、その実態とメカニズムを社会学的視点から考察した。これにより、日本における就業機会間の報酬格差は、その存在を「正当化」するための規範と論理を備えたものが多く、それらが報酬格差の安定的な再生産に大きく資しているという事実等があきらかになった。初年度の共通基礎研究、二・三年目の班別研究、ならびにそれらに基づく各自の取り組み等によって、当初設定された課題は順調に達成されつつあり、本年度はその成果報告が国内外の学会・シンポジウムなどにおいて数多くなされた。具体的には、ISA横浜大会(5報告)のほか、ISAのRC28大会をはじめとする欧米で開催された国際カンファレンス(5報告)において、計10個の国際学会報告が行われ、「日本発の社会学研究の発信」という点でも大きな成果を得た。また北海道社会学会年次大会では、本研究の成果に基づいた特別セッション「『日本の不平等』を考えるあたらしいパースペクティブを求めて」が組まれ、本研究のよりまとまった形での成果報告も成すことができた。また本研究プロジェクトメンバーによる共同研究も複数立ち上がっており、順調にその成果がまとめられつつある。
養子免疫遺伝子療法における遺伝子改変T細胞の疲弊化および老化関連分子の解析

CD19特異的CARの臨床試験を遂行中である。患者Tリンパ球から作製したT細胞への遺伝子導入効率は健常人と同等だったが、OKT3とレトロネクチンの刺激による増幅効率が低下していた。7例の非ホジキンリンパ腫患者全例で輸注予定細胞を得ることが可能であった。3例に対しCAR-T細胞の輸注を行ったところいずれの症例も末梢血中のCARベクターのコピー数が一過性に上昇し、た。うち1例で臨床的な効果を認めた。しかし輸注したCAR-Tの長期の体内存続が得られておらず、CAR-Tの治療効果を高めるためには、CAR-Tに対する免疫反応や疲弊化などに対する何らかの工夫が必要と考えられる。1.臨床研究で用いる手法と同様の方法で前臨床の検討を行った。悪性リンパ腫患者の末梢血から分離したTリンパ球にキメラ抗原受容体(chimeric antigen receptor : CAR)を遺伝子導入した(CART)。患者Tリンパ球をOKT3およびレトロネクチン存在下にて3日間培養した後に、レトロネクチン法にてCAR遺伝子を導入し、10日間まで培養増幅した。この患者由来CART作成過程におけるCAR遺伝子導入効率とCARTの増幅を検討し、健常人のTリンパ球から作成したCARTのデータと比較した。その結果、導入効率については差を認めなかったが、細胞増幅能が患者由来細胞において有意に低下していた。この増殖能は各患者間においても差を認めたが、既治療や臨床検査データ等の臨床背景との関連性については明らかでなかった。また、CD19陽性リンパ腫細胞株Rajiを用いたin vitroにおける細胞傷害活性についても検討したところ、患者群と健常人群のCARTにおいて差を認めなかった。2.平成26年3月4日付けで厚労省より遺伝子治療臨床研究「CD19特異的キメラ抗原受容体発現Tリンパ球を用いた難治性B細胞性悪性リンパ腫に対する遺伝子治療臨床研究」が認可され、臨床研究が開始された。既に患者登録が行われている。患者Tリンパ球から作成したCARTについて品質試験を行ったところ、研究計画書に記載した基準を満たしていることを確認した。自治医科大学附属病院にて「CD19特異的キメラ抗原受容体発現Tリンパ球を用いた難治性B細胞性悪性リンパ腫に対する遺伝子治療臨床研究」を遂行中である。これまでに3例の非ホジキンリンパ腫患者を登録した。被験者の末梢血を採取し、院内の細胞プロセシング室にてCAR-T細胞を作製した。CAR遺伝子導入効率は、CAR遺伝子導入効率は50%で、全例で1 x10 e6/kgの輸注予定細胞数を得ることが可能であった。品質試験を行った後に、1例についてシクロフォスファミドによる前処置化学療法の後にCAR-T細胞の輸注を行った。輸注day14にQ-PCR法により末梢血中のCAR-T細胞を確認した。FDG-PETにより一時的な病変の縮小を認めたが、効果不十分と判断しかつ十分なCAR-T細胞が得られていたため、2回目の細胞輸注を行った。2回目の輸注ではday 5に末梢血中にday 28に骨髄中にそれぞれCAR-T細胞が確認された。研究計画書に基づき、採取した輸注前後の末梢血検体を調整し保存している。被験者の末梢血中のCAR-T細胞の動態をQ-PCRにてモニタリグを完了しており保存検体を用いた疲弊化および老化分子についての検討を行った。H27年11月に「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」に即した提供計画の提出に関する経過措置期間が終了した。我々は、新たに研究計画書を提出し、H28年2月25日に厚労大臣から同計画書の承認を得た。この間、臨床研究が中断となったため、解析対象の患者検体が十分に得られなかった。自治医科大学附属病院にて「CD19特異的キメラ抗原受容体(CAR)発現Tリンパ球を用いた難治性B細胞性悪性リンパ腫に対する遺伝子治療臨床研究」を遂行中である。これまでに6例の非ホジキンリンパ腫患者を登録した。被験者の末梢血を採取し、院内の細胞プロセシング室においてレトロウイルスベクターを用いてCAR-T細胞を作製した。以下に登録症例6例のCAR-T細胞に関する研究データを示す。年齢中央値は63歳(55歳68歳)、びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫2例、濾胞性リンパ腫からの形質転換2例、リンパ芽球性リンパ腫1例、遺伝子導入効率は49.7% (31.357.9%)、CAR-T作製後の細胞生存率は中央値87.4% (80.692.2%)、CAR-T機能をin vitroにおける細胞内IFN-γ産生能にて評価したところ中央値46.6% (27.6%59.6%)であった。全例で1 x10 e6/kgの輸注予定細胞数を得ることが可能であった。品質試験を行った後に、2例でシクロフォスファミドによる前処置化学療法の後にCAR-T細胞の輸注を行った。輸注した2例の末梢血中のベクターのコピー数をQ-PCRにてモニタリグした。1例では輸注後、コピー数の一過性の増加を認めた。ベクターコピー数の増加時には、CAR-T細胞が放出したと考えられる血清サイトカインの上昇とサイトカイン放出症候群の臨床所見を認めた。

研究計画書に基づき、輸注前後の末梢血検体を調整し保存し、体内におけるCAR-T細胞の動態と疲弊化および老化分子の関連性についての検討を行っている。H27年11月に「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」に即した提供計画の提出に関する経過措置期間が終了したため、改めて研究計画書を提出し、H28年2月25日に厚労大臣から同計画書の承認を得た。現在までに6例の非ホジキンリンパ腫患者の末梢血からCAR-T細胞を作製し、2例に研究計画書に基づいてCAR-T細胞の輸注を行った。種々の要因により、GMPグレードのCAR-T細胞作製過程が滞っており、臨床試験の遂行が遅れている。そこで、健常人ボランティア5例と上述の臨床研究対象患者とは別に非ホジキンリンパ腫患者7例の末梢血からCAR-T細胞を作製してin vitroにおける増殖能と腫瘍細胞との共培養による細胞障害活性能について検討を行った。今後、これらの検体も用いて、養子免疫遺伝子療法で用いる細胞における疲弊化および老化分子の発現の解析を行う。自治医科大学附属病院にて「CD19特異的キメラ抗原受容体(CAR)発現Tリンパ球を用いた難治性B細胞性悪性リンパ腫に対する遺伝子治療臨床研究」を遂行中である。これまでに7例の非ホジキンリンパ腫患者を登録した。被験者の末梢血を採取し、院内の細胞プロセシング室にてレトロウイルスベクターを用いてCAR-T細胞を作製した。以下に登録症例7例のCAR-T細胞に関する研究データを示す。年齢中央値は58歳(43歳68歳)、びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫3例、濾胞性リンパ腫からの形質転換2例、リンパ芽球性リンパ腫1例、遺伝子導入効率は49.5% (31.357.9%)、CAR-T作製後の細胞生存率は中央値89.5% (80.694.3%)、CAR-T機能をin vitroにおける細胞内IFN-γ産生能にて評価したところ中央値43.8% (27.6%59.6%)であった。検討した全例で1 x106個/kgの輸注予定細胞を得ることが可能であった。3例に対しシクロフォスファミドによる前処置化学療法後にCAR-T細胞の輸注を行った。うち1例では輸注後28日目に画像診断上、腫瘍量が50%以下まで減少するなど臨床的な効果を認めた。CAR-Tの輸注を行った3例における輸注前後の末梢血検体を調整・保存し、体内におけるCAR-T細胞の動態の検討を行ったところ、いずれの症例も末梢血中のCARベクターのコピー数が一過性に上昇し、その後検出限界値以下となった。本臨床試験の治療効果の評価は今後行われるが、輸注したCAR-Tの末梢血における長期の存続が得られておらず、CAR-Tの治療効果を高めるためには、何らかの工夫が必要と考えられる。CD19特異的CARの臨床試験を遂行中である。患者Tリンパ球から作製したT細胞への遺伝子導入効率は健常人と同等だったが、OKT3とレトロネクチンの刺激による増幅効率が低下していた。7例の非ホジキンリンパ腫患者全例で輸注予定細胞を得ることが可能であった。3例に対しCAR-T細胞の輸注を行ったところいずれの症例も末梢血中のCARベクターのコピー数が一過性に上昇し、た。うち1例で臨床的な効果を認めた。しかし輸注したCAR-Tの長期の体内存続が得られておらず、CAR-Tの治療効果を高めるためには、CAR-Tに対する免疫反応や疲弊化などに対する何らかの工夫が必要と考えられる。
メダカを用いた体細胞遺伝学：体組織レベルでの損傷応答機構解析系の確立

DNA損傷応答研究における今後の重要課題は、細胞レベルで明らかにされてきた損傷応答機構が、実際の個体内(体組織レベル)でどのように制御され、発がん等生体影響抑制につながっているのかを明らかにする事である。本研究ではメダカにおいてDNA損傷応答を体組織レベルで解析する系の樹立を目指した。損傷応答に関わる遺伝子のメダカ変異体を基盤に、Transgenic(TG)個体あるいはトランスポゾンベクターにより体細胞モザイクを作成し、遺伝子機能解析を行うのが基本戦略である。容易にゲノムDNA領域をクローニングでき、しかもメダカゲノムへの挿入を高効率に行なえるベクター系の樹立に成功した。損傷応答研究における今後の重要課題は、細胞レベルで明らかにされてきた損傷応答機構が、実際の個体内(体組織レベル)でどのように制御され、発がん等生体影響抑制につながっているのかを明らかにする事である。本申請ではメダカにおいてDNA損傷応答を体組織レベルで解析する系の樹立を目指す。既に樹立しているp53, ATM等損傷応答に関わる主要遺伝子のメダカ変異体,更に新たに作成する変異体を用い、Transgenic(TG)個体を作成し、赤外レーザによる遺伝子発現誘導あるいはトランスポゾンベクターにより体細胞モザイクを作成し、遺伝子機能解析を行うのが基本戦略である。遺伝的不安定性(突然変異生成)を損傷応答の指標として取り上げる。本年度以下の事を実施した。1)変異体の利用:DNA-PKcs等二重鎖切断損傷修復に関与する遺伝子変異体の樹立を行った。2)体細胞モザイクの作成:体細胞モザイク作成は,1piggyBacトランスポゾンベクターによる体細胞への高効率遺伝子導入法、2赤外レーザによる局所的遺伝子発現誘導系の2方法により行う。1piggyBacトランスポゾンベクターによる体細胞への高効率遺伝子導入法:トランスポゾンベクターを用いたBACクローン遺伝子導入法の確立を行った。2赤外レーザによる局所的遺伝子発現誘導系:本法では、メダカ体細胞においてCre/loxPによるゲノム編集をヒートショックで制御する系の樹立が必須である。本年度予算で赤外レーザ照射システムを導入した。透明メダカSTIIを用い系に樹立を行っている。3)体細胞での遺伝的不安定性同定(突然変異検出):突然変異検出は次世代シークエンサーにより行う。次世代シークエンサーによる解析には、変異細胞をクローン化する必要がある。個体レベルの前段階としてクローン化された培養細胞を用い、次世代シークエンサーによる検出系の樹立を行っている。申請者はp53, ATM等損傷応答に関わる主要遺伝子のメダカ変異体を既に作成している。これらの変異体を基盤に、Transgenic(TG)個体あるいはトランスポゾンベクターにより体細胞モザイクを作成し、遺伝子機能解析を行うのが基本戦略である。また、遺伝的不安定性(突然変異生成)を損傷応答の指標として取り上げる。本年度は以下の事を実施した。1)TALEN, CRISPR技術を確立し、損傷応答に関与する遺伝子及び本研究遂行の為に必要な遺伝子変異体を網羅的に作成している。2)マイクロサテライト不安定性を損傷応答の指標に、生殖細胞での遺伝的不安定性検出系を樹立した。3)化学発がん系を樹立した。4)トランスポゾンベクターにによる体細胞モザイクを作製系を確立した。DNA損傷応答研究における今後の課題は、細胞レベルで明らかにされてきた損傷応答機構が、実際の個体内(体組織レベル)でどのように制御され,発がん等生体影響につながっているのかを明らかにする事である。本申請では、メダカにおいてDNA損傷応答を体組織レベルで解析する系の樹立を目指す。既に作製している損傷応答のキープロセスに関わる主要遺伝子のメダカ変異体を基盤に、Transgenic (TG)個体あるいはトランスポゾンベクターにより体細胞モザイクをを作製し、遺伝子機能解析系を構築するのが基本戦略である。1)変異体の利用:樹立している損傷応答遺伝子変異体についての表現型チェックを行うとともに、昨年度に引き続きこれ等変異の透明メダカ系統STIIへの導入を行った。2)体細胞モザイクの作成:体細胞モザイク作成は,1piggyBac(PB)トランスポゾンベクターによる体細胞への高効率遺伝子導入法、2赤外レーザによる局所的遺伝子発現誘導系の2方法により行う。1昨年度来、PBベクターを用いたBACクローン遺伝子導入法の開発を行っている。この手法開発上の問題点は、Recombineering(RN)によるBACクローン操作の効率の悪さ、ベクター内のinsertの安定性の悪さ、極めて長いゲノム領域(>30kb)のベクターへの導入の困難さ、である。今年度はi)

RNの効率を上げる, ii) 30kb以上の長さのinsertをPBベクターに組み込む手法の開発によりこれ等問題点の解決を行なった。2昨年来、メダカ体細胞においてCre/loxPによるゲノム編集をヒートショックで制御する系の樹立を行なっている。最大の問題点は、非照射細胞でもCreが発現してしまうバックグラウンド(BG)の存在である。本年度は、この低減化を目指した。樹立した複数個のTGラインをスクリーニングし、低BGのラインを選別するとともに、BG細胞を特異的に除去する手法の開発を行なった。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子放射線生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の骨格は、1)変異体の利用、2)体細胞モザイクの作成、3)体細胞での遺伝的不安定性同定(突然変異検出)の3点から成る。各々についての達成度を以下に記す。2)体細胞モザイクの作成:piggyBacによる遺伝子導入法を確立している。体細胞モザイク作成に充分な頻度でゲノムDNAに外来遺伝子を導入する事が可能になっている(100%)。3)体細胞での遺伝的不安定性同定:放射線により遺伝的不安定性が増加する事をマイクロサテライトマーカーにより見いだし、遺伝的不安定性解析の方向性を確定できた。ただ予定していたレーザdissectionによる組織サンプル取得法は現在試行中であリ、確立には至っていない(90%)。以上の成果を総合して、(2)おおむね順調に進展している。と自己判定した。本研究の骨格は、1)変異体の利用、2)体細胞モザイクの作成、3)体細胞での遺伝的不安定性同定(突然変異検出)から成る。1)変異体の利用:TILLING法に加え、TALEN・CRISPR技術を確立し、網羅的な変異体作成を行っている。基本的には、損傷応答遺伝子を標的としているが、更に体色に関わる遺伝子についても試みている(100%)。2)体細胞モザイクの作成:トランスポゾンベクターによる体細胞モザイクの作成は昨年度確立し、実際に損傷応答遺伝子変異体に野生型遺伝子を導入し、解析を行っている(100%)。3)体細胞での遺伝的不安定性同定:マイクロサテライトを用いた生殖細胞での不安定性検出系は確立できたが、体細胞出は検討中である。次世代シークエンサーを用いた変異検出系を培養細胞をモデルに確立しようとしている(70%)。以上の成果を総合して、(2)概ね順調に進展している、と判断した。本研究の骨格である、1)変異体の利用、2)体細胞モザイクの作成、3)体細胞での遺伝的不安定性同定(突然変異検出)について、技術的問題点はほぼ確立できている。唯一残っているのは、「レーザdissectionによる組織サンプル取得」法の確立であリ、これを急ぎたい。
混合原子価分子物性の光スイッチングと界面分子配列による複合同期化

本研究では、アゾ共役錯体を創製し、弱刺激によって系全体が連動した状態・物性変化を発現し、光と電気のような複合刺激によって状態・物性変化を示すシステムを構築することを目的とした。研究の結果、特に、Cu(II)/Cu(I)の可逆なレドックスを示し、Cu(I)では四面体形構造、Cu(II)では平面四角形形構造をとり易いことが知られているビス(ビピリジン)銅錯体の特性とアゾ基の光異性化特性とをシンクロナイズさせた下記の二つの分子系を創製した。2,2'-ビピリジンの4位にアゾベンゼンを結合し、6,6'位をメチル基で置換した新規配位子、dmpABを2当量、無置換ビピリジンを2当量、Cuイオンを1当量混合した系の光異性化挙動を検討した。dmpABの銅錯体ではCu(I)の四面体形構造が配位子のメチル基同士のインターロッキング効果で安定化され、Cu(II)の平面四角形構造はメチル基同士の立体反発で不安定化される。したがって、系内にビピリジンを共存させると、Cu(I)では[Cu(dmpAB)_2]^+が主であり、Cu(II)では[Cu(bpy)_2]^<2+>が主となると予想される。実際に、電気化学測定からこの配位子交換が起こることが示された。紫外光照射による光異性化実験では、ビピリジンを共存させない場合に比べて、Cu(II)状態でのシス体の生成が促進されることが示された。その結果、Cu(II)/Cu(I)のレドックス変化と単一紫外光源を用いた可逆的トランス-シス異性化が実現した。2,2'-ビピリジンの6,6'位にアゾベンゼンを結合した新規配位子、oABとビピリジンおよび銅イオン(Cu(II)およびCu(I))を共存させた系の光異性化挙動を検討した。oABはトランス体ではインターロッキング効果でCo(I)に強く配位するが、シス体では配位力が弱まる。また、[Cu(oAB)_2]^<3+/2+>のレドックス電位は[Cu(bpy)_2]^<3+/2+>の電位より0.6V貴側にある。その結果、上記混合系において、紫外光照射によるトランス-シス異性化と青色光照射によるシス-トランス異性化で、oAB錯体とbpy錯体の比率が変わり、系の電位が可逆的に変化することが見出された。本研究では、光照射等によって可逆的に分子物性のスイッチすることができるアゾ共役錯体を創製し、さらにそれらを界面に配列集合させて、弱刺激によって系全体が連動した状態・物性変化を発現し、光と電気のような複合刺激によって状態・物性変化を示すシステムを構築する事を目的とした。アゾベンゼン共役ビピリジンazobpyが配位したCo錯体においては、[Co^<II>(azobpy)_3](BF_4)および[Co^<III>(azobpy)_3](BF_4)_3の両酸化状態の錯体とも空気中で単離ができる。両酸化状態の錯体のジクロロメタン溶液におけるπ-π^*バンド励起時の光異性化反応を調べたところ、光定常状態におけるcis体の存在率が異なることを見出した。そこで、この性質を利用して、単一波長光でのtrans→cisとcis→transの双方向の異性化を検討した。すなわち、Co(II)錯体で紫外光(366nm)を照射すると40%のcis体が生成するが、それを酸化したのち、同じ紫外光を照射いたところ、5%までcis体が減少した。このことはコバルト錯体の酸化状態変化を組み合わせることで、単一紫外光のみで可逆なtrans-cis異性化が制御できることを示している。アゾ共役メタラジチオレン系については汎用性の高い合成法を確立し、dppe-M錯体(M=Ni, Pd, Pt)錯体を新規合成した。これらの錯体はそれぞれ、405nmの光照射によるtans-to-cis異性化反応を、またPt、Pd錯体は310nm、Ni錯体については360nmの光照射によるcis-to-trans異性化反応をそれぞれ可逆に示すことが分かった。Pt、Pd、Ni錯体のcis体は、熱的異性化挙動を示す以外に、通常の有機アゾベンゼン化合物には見られないプロトンを触媒とした新規異性化経路を有していることを見出した。

dmpABの銅錯体ではCu(I)の四面体形構造が配位子のメチル基同士のインターロッキング効果で安定化され、Cu(II)の平面四角形構造はメチル基同士の立体反発で不安定化される。したがって、系内にビピリジンを共存させると、Cu(I)では[Cu(dmpAB)_2]^+が主であり、Cu(II)では[Cu(bpy)_2]^<2+>が主となると予想される。実際に、電気化学測定からこの配位子交換が起こることが示された。紫外光照射による光異性化実験では、ビピリジンを共存させない場合に比べて、Cu(II)状態でのシス体の生成が促進されることが示された。その結果、Cu(II)/Cu(I)のレドックス変化と単一紫外光源を用いた可逆的トランス-シス異性化が実現した。2,2'-ビピリジンの6,6'位にアゾベンゼンを結合した新規配位子、oABとビピリジンおよび銅イオン(Cu(II)およびCu(I))を共存させた系の光異性化挙動を検討した。oABはトランス体ではインターロッキング効果でCo(I)に強く配位するが、シス体では配位力が弱まる。また、[Cu(oAB)_2]^<3+/2+>のレドックス電位は[Cu(bpy)_2]^<3+/2+>の電位より0.6V貴側にある。その結果、上記混合系において、紫外光照射によるトランス-シス異性化と青色光照射によるシス-トランス異性化で、oAB錯体とbpy錯体の比率が変わり、系の電位が可逆的に変化することが見出された。
希土類へのキラリティ伝達システムの確立と円偏光発光性完全無機ナノ材料の創出

無機材料のみからなる円偏光発光ナノ材料の開発を目的とし、本研究では、超分子ナノテンプレートの有するキラリティをシリカを介して希土類イオンへと伝達する方法を提案する。本年度は、「グルタミン酸から誘導したカチオン性両親媒性化合物の集合体」をナノテンプレートとしたゾル-ゲル法によりナノシリカを調製し、テルビウム/ユウロピウムイオンのドーピングを試み、得られた希土類ドープナノシリカの光学特性について評価した。頭部基にアミノ基を有するグルタミン酸誘導両親媒性化合物(G-NH2)は、pH3の水中においてフラットリボン状集合体を形成した。これをテンプレートとした場合、得られた希土類ドープナノシリカは円二色性(CD)シグナルを示さなかった。一方、G-NH2にスルホローダミンB(SRB)を複合化すると、G-NH2ーSRBはツイストリボン状となり、またSRB部分はJ-会合を形成してその吸収波長域に大きなCDシグナルを示した。これは、SRBと複合化されたことによりG-NH2集合体のキラリティが増幅されたこと、またSRBがG-NH2集合体の表面上においてキラルな配向状態を形成していることを示している。このG-NH2ーSRBをテンプレートとすると、希土類イオンに由来するCDシグナルを示す希土類ドープナノシリカを得ることができた。このCDシグナルは、焼成温度が600ー900°Cまでは同程度の強度であったが、1000°C以上ではその強度は激減した。走査型透過電子顕微鏡観察の結果より、このCDシグナルの減少は、希土類イオンドープナノシリカのツイストリボン状の形態が1000°C以上で崩壊することに起因すると考えられた。得られたテルビウムドープナノシリカおよびユウロピウムドープナノシリカは、それぞれの各種エネルギー遷移に由来する緑色および赤色の蛍光を発することを確認した。当初計画の通り、本年度は「グルタミン酸から誘導したカチオン性両親媒性化合物の集合体」をテンプレートとした検討を詳細に行った。カチオン性両親媒性化合物単独をテンプレートとしても十分な結果は得られなかったが、色素と組み合わせることにより希土類ドープナノシリカに円二色性を誘起できることを見出だした。この成果より、テンプレート表面のキラリティがシリカを介した希土類イオンのキラリティ誘起に極めて重要であることが明らかとなった。得られた希土類ドープナノシリカの円二色性および蛍光の強度は、昨年度用いたジェミニ型界面活性剤をテンプレートとした場合と同程度であったため、予定を早めて次年度の計画であった「アニオン性両親媒性化合物の集合体」をテンプレートとした検討も本年度後半より進めている。次年度は当初計画通り、「アニオン性両親媒性化合物の集合体」をテンプレートとした検討を中心に進める。具体的には、頭部基にカルボン酸またはスルホン酸を有する両親媒性化合物をグルタミン酸から誘導し、その集合体をテンプレートとしたゾル-ゲル法によりナノシリカの調製、次いで希土類イオンのドープを試みる。アニオン性両親媒性化合物の場合、希土類イオンとイオン結合が可能であることから、キラリティが最も強いと思われるシリカ内壁に希土類イオンを集積させることができ、その結果、これまでのカチオン性界面活性剤を用いた場合よりも強いキラリティを希土類イオンに誘起できると期待している。また、次年度後半にはこれまでの成果もふまえ、円二色性および蛍光の強度に優れた希土類ドープナノシリカの調製条件を確立し、円偏光ルミネセンス特性の評価を実施する。本研究は、ナノスケールの無機材料のみからなる円偏光発光材料の開発を目的とする。これを達成するための戦略として、原子配向レベルでキラリティを有するナノシリカから希土類へキラリティを伝達する方法を提案する。本年度は、「酒石酸をカウンターイオンにもつカチオン性ジェミニ型界面活性剤のヘリカル集合体」をキラルテンプレートとしたゾル-ゲル法によりキラルナノシリカを調製し、テルビウムおよびユーロピウムイオンのドーピングを試み、得られた希土類ドープナノシリカの光学特性について評価した。紫外線照射下において、得られたテルビウムドープナノシリカ(SiO2:Tb)は緑色の、ユーロピウムドープナノシリカ(SiO2:Eu)は赤色の蛍光を発した。SiO2:Tbをテルビウム(III)の吸収ピークである230nmで励起すると、テルビウム(III)の各種エネルギー遷移に帰属できるシャープな発光ピークが現れ、SiO2:Euの場合もまた、260nmで励起することにより、ユーロピウム(III)の各種エネルギー遷移に帰属できる発光ピークを示した。これらの蛍光強度は、焼成温度が1000°Cのときが最大であった。SiO2:TbとSiO2:Euの拡散反射円二色性スペクトルを測定した結果、それぞれテルビウム(III)およびユーロピウム(III)の吸収極大波長付近にピークをもつ鏡像の円二色性シグナルが得られた。キラルナノシリカのみやアキラルなシリカに希土類イオンをドープしたものではこの波長付近にピークをもつ円二色性シグナルが見られなかったことから、これらのシグナルはテルビウムイオンおよびユーロピウムイオン由来であると考えられる。以上の結果より、無機物のみからなる材料では従来困難であったキラリティを有する希土類イオンの作製が、本手法によれば達成できることが明らかとなった。本研究の最大の課題は、キラルナノシリカへドープした希土類イオンの(1)円

二色性の発現と(2)円偏光発光特性の発現であり、これを達成するために、各種キラル有機テンプレートをキラル源として検討することを計画している。本年度は、当初計画の通り、「酒石酸をカウンターイオンにもつカチオン性ジェミニ型界面活性剤」を用いた検討を詳細に行い、第一の課題であった希土類イオンの円二色性の発現を達成し、さらにその強度が最大となる最適な調製条件を見出だすことができた。無機材料のみからなる円偏光発光ナノ材料の開発を目的とし、本研究では、超分子ナノテンプレートの有するキラリティをシリカを介して希土類イオンへと伝達する方法を提案する。本年度は、「グルタミン酸から誘導したカチオン性両親媒性化合物の集合体」をナノテンプレートとしたゾル-ゲル法によりナノシリカを調製し、テルビウム/ユウロピウムイオンのドーピングを試み、得られた希土類ドープナノシリカの光学特性について評価した。頭部基にアミノ基を有するグルタミン酸誘導両親媒性化合物(G-NH2)は、pH3の水中においてフラットリボン状集合体を形成した。これをテンプレートとした場合、得られた希土類ドープナノシリカは円二色性(CD)シグナルを示さなかった。一方、G-NH2にスルホローダミンB(SRB)を複合化すると、G-NH2ーSRBはツイストリボン状となり、またSRB部分はJ-会合を形成してその吸収波長域に大きなCDシグナルを示した。これは、SRBと複合化されたことによりG-NH2集合体のキラリティが増幅されたこと、またSRBがG-NH2集合体の表面上においてキラルな配向状態を形成していることを示している。このG-NH2ーSRBをテンプレートとすると、希土類イオンに由来するCDシグナルを示す希土類ドープナノシリカを得ることができた。このCDシグナルは、焼成温度が600ー900°Cまでは同程度の強度であったが、1000°C以上ではその強度は激減した。走査型透過電子顕微鏡観察の結果より、このCDシグナルの減少は、希土類イオンドープナノシリカのツイストリボン状の形態が1000°C以上で崩壊することに起因すると考えられた。得られたテルビウムドープナノシリカおよびユウロピウムドープナノシリカは、それぞれの各種エネルギー遷移に由来する緑色および赤色の蛍光を発することを確認した。当初計画の通り、本年度は「グルタミン酸から誘導したカチオン性両親媒性化合物の集合体」をテンプレートとした検討を詳細に行った。カチオン性両親媒性化合物単独をテンプレートとしても十分な結果は得られなかったが、色素と組み合わせることにより希土類ドープナノシリカに円二色性を誘起できることを見出だした。この成果より、テンプレート表面のキラリティがシリカを介した希土類イオンのキラリティ誘起に極めて重要であることが明らかとなった。得られた希土類ドープナノシリカの円二色性および蛍光の強度は、昨年度用いたジェミニ型界面活性剤をテンプレートとした場合と同程度であったため、予定を早めて次年度の計画であった「アニオン性両親媒性化合物の集合体」をテンプレートとした検討も本年度後半より進めている。本研究における次なる課題は、円偏光発光特性の発現である。これを達成するためには、ドープした希土類イオンにより強いキラリティを誘起する必要があると考えている。
フラクタル解析に基づく超高速研削砥石の開発

超高速ビトリファイド研削砥石を開発する場合,その幾何学的構造を最適に設計することが必要不可欠である.ところが,ビトリファイド砥石の構造は複雑かつ無秩序な様相を呈し,ユークリッド図形として表現することが極めて困難である,そのため現状では,砥石を試作し,その構造をSEM写真によって観察する試行錯誤の過程を経て,構造は決められている.このような著しく非能率的な状況を改善するために,砥石の構造モデリングの手法を確立することが強く要請されている.そこで,砥石の幾何学的構造をモデル表現するツールを開発し,それを用いた構造設計システムを構築することを,本研究の目的とした.まず,砥石構造の幾何学的特徴を把握するために,フラクタル解析を行い,目なおし過程や研削過程の砥粒,結合剤の脆性破壊により形成される砥石作用面の切れ刃形状の不規則性や複雑性,あるいは切れ刃分布の非一様性がフラクタルであることを確知した.また,このような砥石特有の幾何学的特徴が,砥石の構成要素や目なおし条件などの力学系に支配されて必然的に形成されることを,Group Method of Data Handling解析によって明確にした.これらの知見を基礎に,砥石作用面の幾何学的構造を非整数ブラウン運動を基本にするフラクタル図形生成法によって描くことを検討した.その結果,フラクタル図形の生成変数を適切に選択することにより,砥石の幾何学的構造に酷似するフラクタル図形の得られることを認めた.以上の成果を基に,フラクタル図形生成法を砥石作用面の幾何学的構造のモデリング法として採用する,計算機援用構造設計システムを構築し,超高速研削砥石を開発できる段階に到達した.超高速ビトリファイド研削砥石を開発する場合,その幾何学的構造を最適に設計することが必要不可欠である.ところが,ビトリファイド砥石の構造は複雑かつ無秩序な様相を呈し,ユークリッド図形として表現することが極めて困難である,そのため現状では,砥石を試作し,その構造をSEM写真によって観察する試行錯誤の過程を経て,構造は決められている.このような著しく非能率的な状況を改善するために,砥石の構造モデリングの手法を確立することが強く要請されている.そこで,砥石の幾何学的構造をモデル表現するツールを開発し,それを用いた構造設計システムを構築することを,本研究の目的とした.まず,砥石構造の幾何学的特徴を把握するために,フラクタル解析を行い,目なおし過程や研削過程の砥粒,結合剤の脆性破壊により形成される砥石作用面の切れ刃形状の不規則性や複雑性,あるいは切れ刃分布の非一様性がフラクタルであることを確知した.また,このような砥石特有の幾何学的特徴が,砥石の構成要素や目なおし条件などの力学系に支配されて必然的に形成されることを,Group Method of Data Handling解析によって明確にした.これらの知見を基礎に,砥石作用面の幾何学的構造を非整数ブラウン運動を基本にするフラクタル図形生成法によって描くことを検討した.その結果,フラクタル図形の生成変数を適切に選択することにより,砥石の幾何学的構造に酷似するフラクタル図形の得られることを認めた.以上の成果を基に,フラクタル図形生成法を砥石作用面の幾何学的構造のモデリング法として採用する,計算機援用構造設計システムを構築し,超高速研削砥石を開発できる段階に到達した.超高速ビトリファイド研削砥石の設計指針を得ることを目的に,平成6年度において,以下の研究を実施した.(1)砥石作用面の切れ刃構造のフラクタル解析切削機能を発現する砥石作用面の切れ刃構造は異方性と不均質性のゆえに,従来定量的評価が困難視されてきたが,本研究により,それが非整数次元で特徴づけられるフラクタルであることが認められた.そして,目なおしされた切れ刃が約1.6次元の極めて複雑な形状をしていること,それが目つぶれや目こぼれなどの損耗により,約1.3次元のやや単純化された形状になり,砥石の切削性能低下をもたらす構造的特徴が定量的に把握することができた.(2)切れ刃構造のフラクタル・イメージの生成計算機援用による砥石の設計過程において,切れ刃構造のビジュアル表現は重要なツールとなる.そこで,切れ刃構造のフラクタル性を踏まえ,フラクショナル・ブラウン運動を適用したフラクタル・イメージの作成を試みた.その結果,実際の切れ刃形状,切れ刃面積率及び切れ刃の不規則分布の砥石半径方向深さ依存性を満たす切れ刃構造のイメージが生成可能であることが明らかになった.超高速ビトリファイド研削砥石の幾何学的構造を設計するに当たり,必要となる基礎的資料の蓄積を,平成6年度に引き続き行った.その概要は以下のとおりである.前年度において,目なおし過程や研削過程における砥粒,結合剤の脆性破壊によって形成される砥石作用面の幾何学的特徴がフラクタルであること,それ故,非整数ブラウン運動を用いて随意に描くことができるフラクタル図形を,砥石作用面の幾何学的構造のモデルとして,設計過程に利用できることを明らかにした.ところが,作用面の構造が破壊によって確率的に形成されたものであるならば,構造を設計しようとすること自体が本質的に否定されることになる.そのため,砥石特有の切れ刃形状の不規則性や複雑性,あるいは切れ刃分布の非一様性が,砥石の構成要素や目なおし条件によって必然的に形成されたものかどうかを究明することが重要と考えた.そこで,作用面のフラクタル構造を特徴づける

次元と,その形成に関与すると考えられる要因との間に因果律が存在するかどうかを,Group Method of Data Handlingを適用して調べた.その結果,切れ刃の形状,分布に関する次元が砥粒粒度,結合度,組織,ドレッサ切込み,ドレッサ送りによって多項式近似されることが判明し,作用面のフラクタル構造がある力学系に支配された必然によって形成されるという結論を得た.以上のことから,非整数ブラウン運動によるフラクタル図形生成法を,砥石の幾何学的構造をビジュアルに表現するツールとして用いて,計算機援用による砥石の構造設計システムが構築できる見通しを得た.
生体肝移植ドナーの自尊感情安定を目指した看護モデルの構築

生体肝移植ドナーの受ける手術は侵襲が大きく、術後は身体的合併症のみならず、抑うつといった精神症状を発症する場合もある。そこで本研究は、周手術期のドナーの体験と自尊感情の変化を明らかにし、術後の精神症状発症予防を目的とした、看護支援を検討することを目的に行った。生体肝移植ドナーは、元来健常者であり、彼らにとって肝切除手術は想像を絶する体験であった。また術前高かった自尊感情は、術後では低下を示した。質的データの分析の結果、レシピエントを助ける意識が強いほど、術後は自分のことで精一杯となるギャップが自尊感情の低下に影響していることが示唆された。生体肝移植ドナーは周手術期において、ジェットコースターに乗っていると表現されるほど、想像をはるかに超えた体験をする。そのため術後の不穏や精神症状の発症率も高く、精神的問題への介入の必要性が重要視されている。本研究では、精神症状発症予防のため、また、周手術期の自尊感情の安定を目指した、看護モデルの構築を行うことである。研究1年目である本年は、先行研究から得た知見から、尺度項目の精選を行った。当初の計画ではRosenberg(1965)の自尊感情尺度を使用する予定であったが、この尺度は、評価的なフィードバックを与えても得点が変化しないという報告もあり、他の尺度の検索も行った。Kernis,Grannemann,& Barclay(1989)は、自尊感情を短期間で変動するものとして捉え、個人内の自尊感情の安定性を述べている。本研究と同様に、彼らも同一対象者に対して複数回の自尊感情尺度による測定を実施しているが、今回は期間が周手術期と限定した短期間であるため、実際に周手術期の生体肝移植ドナーへの参加観察を行い、それをもとに、尺度項目の測定実現可能性を考慮し、質問紙とまた具体的計画を再作成した。生体肝移植のドナーは手術侵襲も大きく、その周手術期に質問紙調査等を行うには、十分な倫理的配慮が必要である。今後さらなる検討を加え、倫理委員会に申請・データ収集をする予定である。生体肝移植(LRLT)は末期肝不全患者にとって唯一の救命的治療であるが、健康な家族員から肝臓の一部を提供してもらうという究極の利他的行為に頼っている治療でもある。そのため倫理的社会的課題も議論されている。しかし一方で、LRLTドナーの術後の精神的QOLや自尊感情は高値を示す報告もある(Schulz, K-H.et al, 2009)。ただ本邦でのLRLTドナーの自尊感情についての調査はまだない。また、健康なLRLTドナーにとって、肝切除手術は想像を絶する体験であり、その周手術期に有効な看護支援を行うことが、術後のLRLTドナーの精神状態に影響を与えることが予測される。そのため本研究では周手術期に焦点を当て、LRLTドナーの自尊感情の変化を測定した。LRLTドナー手術は侵襲も大きく、その時期に調査等を行うには、十分な倫理的配慮が必要である。そのため研究者は術前のICに同席し、対象者から研究参加の同意を得た上で、手術目的で病棟上に入院後、術前から術後を通して、対象者のベッドサイドを訪問し、データ収集を行った。自尊感情の測定には、Rosenberg (1965)の自尊感情尺度を用いた。Kernis, Grannemann, & Barclay (1989)らは、自尊感情を短期間で変動するものとして捉えている。本研究も彼らの研究を踏まえ、同一対象者に対して複数回の自尊感情尺度による測定を実施した。さらに今回の対象期間は周手術期とより限定した短期間であるため、尺度による数字のみでは顕著な結果が出ない可能性も考えられる。そのため、周手術期の生体肝移植ドナーへの参加観察を行い、それらを補完データとした分析も行っている。参加観察を用いたデータ収集には時間を要するため、現在までに収集した症例数は9例である。量的分析に耐えうるためにも、次年度さらに症例数を重ねる予定である。

そのため本研究では周手術期に焦点を当て、LRLTドナーの自尊感情の変化を測定した。自尊感情の測定には、Rosenberg (1965)の自尊感情尺度を用いた。Kernis, Grannemann, & Barclay (1989)らは、自尊感情を短期間で変動するものとして捉えている。本研究も彼らの研究を踏まえ、同一対象者に対して複数回の自尊感情尺度による測定を実施した。さらに今回の対象期間は周手術期とより限定した短期間であるため、尺度による数字のみでは顕著な結果が出ない可能性も考えられる。そのため、周手術期の生体肝移植ドナーへの参加観察を行い、それらを補完データとした分析を行った。15人を対象とした結果、自尊感情の平均値は術前31.6、術後28.5であった。術前は手術の不安よりもむしろ生体肝移植へこぎつけた安堵を示していることが明らかになった。また、術後は1週間での測定値であり、まだ自らも退院前の状況であること、レシピエントの回復も完全ではないことから、術前よりも低値を示した。生体肝移植は治療として確立してきたものの、一施設で行う年間症例数は限定されている。そのため本研究はまだ9例のデータ収集しか行われていないが、データ内容としては参加観察データも含め、豊富なデータが収集され、順調に進行している。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は年間症例数が限られているため、研究対象者の確保が課題である。しかし依頼した対象者からは概ね同意を得ることができており、次年度も引き続き研究を継続する。
Biodegradable DC patch の開発一開心術後afに対する除細動-

ヒアルロン酸とポリリジンからなるゲル膜と除細動リードからなるゲルパッドを作製した。成豚12頭を2群(CO群,CC群)各々6頭に分け検討した。CO群は開胸,CC群は閉胸状態で除細動可能かを検討した。ゲルパッドを全身麻酔下に胸骨正中切開して成豚の右,左房に留置し,Af誘発用ペーシングワイヤーを肺静脈に留置した。肺静脈をburstpacingし,Afを誘発した。その後,除細動を行い,0.5Jずつ除細動可能なエネルギーまで出力を上げていった。CO群:これを一頭につき5回施行した。CC群:同一出力で2回連続除細動可能であったエネルギーを除細動閾値とし,留置当日,閉胸状態で第1,3,5,7病日に行い除細動閾値とリード抵抗値を測定した。第10病日に除細動ワイヤーを抜去した。ゲルは任意期間留置ののち,分解性,消失性について肉眼的,病理学的評価を行った。除細動に要した全体的な平均エネルギー,リードインピーダンスは各々CO:CC=0.65±0.23:1.67±1.00J,97.6±5.52:75.9±13.3Ωであった。除細動リード抜去時の合併症は認められなかった。留置後1ケ月後のゲル分解性の肉眼的,病理学的評価では,ゲルパッドは菲薄しており,周囲組織との著名な炎症所見はみられなかった。開発したゲルパッドを用いた除細動治療は,心房細動に対して低出力による除細動が可能であり,また,ゲルパッドは生体内で分解され,リード抜去時の合併症を認めないことから従来法にかわる周術期不整脈治療法の一つとなりうることが示唆された。しかし,臨床応用にはゲルパッドに関する毒性試験や疼痛に関するさらなる評価を要すると考えられる。本研究は術後心房細動における新たな治療法の可能性を示した価値ある研究であり以下の論文,学会にて成果を発表した。1)ポリイオンコンプレックス法によるゲル膜の調整とその成型加工カルボキシル基を有する多糖(ピアルロン酸)とカチオン性ポリアミノ酸(ポサリジン)による混合水溶液を任意の形状の型に注入し、凍結乾燥させた。縮合剤を含むエタノール混和水に浸漬させ、ゲルを化学架橋した。この混和水により、多糖のカルボキシル基が活性化され、多糖に含まれる水酸基とエステル結合し、さらにカチオン化合物のアミノ基とアミド結合させ、不溶化させたゲルを作製した。2)ゲル膜の強度、心筋への接着性成豚を全身麻酔下にて胸骨正中切開し、心臓を露出する。心表面に1)にて調整したゲル膜を留置し、心拍動下でのゲル強度、心表面との接着性について検討した。3)成豚を用いた心房細動誘発後、除細動試験、分解、消失性評価。1)、2)にて調整したゲル膜と除細動リードを全身麻酔下に胸骨正中切開して心臓を露出した成豚の右房、左房に留置する。心房細動誘発用ペーシングワイヤーを肺静脈に留置する。留置当日、第一病日、第三病日、第五病日、第七病日に肺静脈をburstpacingし、心房細動を誘発し、その後除細動を行い(0-5Jずつ除細動可能なエネルギーまで出力を上げていく)、9除細動閾値とシステム全体の抵抗値を測定した。また、そのまま、ゲルを留置し、ゲルの分解性、消失性について肉眼的、病理学的評価を行った。結果:1)2wt%ピアルロン酸、ポリリジン(モル比、1:2)と除細動ワイヤーからなるゲルパッドを作製した。2,3)心房細動を誘発された成豚はすべて除細動可能であった。除細動に要した全体的な平均エネルギーは1.67±1.00J、リードインピーダンスは75.9±13.3Ωであった。除細動リード抜去時の合併症はなかった。留置後1ヶ月後のゲル分解性の肉眼的、病理学的評価では、ゲルパッドは菲薄しており、周囲組織との著名な炎症所見はみられなかった。除細動に要した全体的な平均エネルギー,リードインピーダンスは各々CO:CC=0.65±0.23:1.67±1.00

J,97.6±5.52:75.9±13.3Ωであった。除細動リード抜去時の合併症は認められなかった。留置後1ケ月後のゲル分解性の肉眼的,病理学的評価では,ゲルパッドは菲薄しており,周囲組織との著名な炎症所見はみられなかった。開発したゲルパッドを用いた除細動治療は,心房細動に対して低出力による除細動が可能であり,また,ゲルパッドは生体内で分解され,リード抜去時の合併症を認めないことから従来法にかわる周術期不整脈治療法の一つとなりうることが示唆された。しかし,臨床応用にはゲルパッドに関する毒性試験や疼痛に関するさらなる評価を要すると考えられる。本研究は術後心房細動における新たな治療法の可能性を示した価値ある研究であり以下の論文,学会にて成果を発表した。
TFTモニターによるPulsar視野とサイズ変調静的視野の有用性の検討

Pulsar視野とは近年開発された早期緑内障を検出することを目的とした新しい特殊視野検査法である。本研究では、Pulsar視野は従来の早期緑内障を検出することを目的とした特殊視野計や光干渉断層計と同等かそれ以上の診断能力を有していたことが明らかとなった。視標サイズの大きさを変えることによって、従来の視野検査と同様の視野検査をTFTモニターを使って行うサイズ変調視野は、従来の大型の機械で行う静的視野検査と同等の結果を示すことが明らかとなった。1早期から中期までの緑内障患者におけるPulsar視野の緑内障検出能力の検討では、中期の緑内障であれば確実に異常を検出できることが自験例から明らかとなったため、早期の緑内障に限って検討した。視野異常が出現する前の早期緑内障の検出能力は、光干渉断層計に劣るが、視野異常が僅かに出現している早期緑内障では光干渉断層計やFlicker視野と同等かそれ以上の検出能力を有していた。2サイズ変調静的視野24-2と通常の静的視野24-2の一致性の検討では、従来より使用されているHumphrey視野計と比較した結果、グローバルインデックスは相関係数0.8以上であり良好な一致性を示した。信頼性指標は偽陰性がサイズ変調視野の方が大きかったが、これは測定アルゴリズムの問題であり、サイズ変調が影響しているものでは無かった。各測定点の一致性は、固視点近傍ほど相関が低くなったが、これもサイズ変調が影響しているとは考えにくく、固視微動と神経節細胞の分布の影響と考えられた。3サイズ変調静的視野10-2と通常の静的視野10-2の一致の検討では、従来より使用されているHumphrey視野計と比較した結果、グローバルインデックスは相関係数0.8以上であり2の検討同様に良好な一致性を示した。信頼性指標や各測定点の一致性も2と同様の結果を示した。以上を踏まえると、TFTモニターをベースとするサイズ変調視野とPulsar視野どちらも臨床的有用性は高いと考えられた。1.早期から中期までの緑内障患者におけるPulsar視野の緑内障検出能力の検討では、データ計測も残り数例であり、2016年度に開催される国内および国際学会で発表予定であり、論文執筆(海外雑誌)も同時に進行している。年内には完結すると思われる。2.サイズ変調静的視野24-2と通常の静的視野24-2の一致性の検討では、2015年度の国内および国際学会で発表し、論文も海外雑誌に受理された。3.サイズ変調静的視野10-2と通常の静的視野10-2の一致の検討では、2015年度の国内および国際学会で発表し、論文も海外雑誌に投稿中である。TFTモニターをベースとするOCTOPUS600視野計には、M-Cell系を刺激し極早期緑内障を検出することを目的としたPulsar視野と、視標のダイナミックレインジを維持するために低輝度と高輝度領域において視標の大きさを変えながら計測するサイズ変調視野が搭載されている。Pulsar視野およびサイズ変調視野においては本邦における臨床データはなくその有用性は証明されていない。本研究では、Pulsar視野の早期緑内障検出力およびサイズ変調視野24-2と10-2の有用性を検証した。Pulsar視野の早期緑内障検出力は、同じくM-Cell系を刺激するFlicker視野および光干渉断層計と比較すると、通常の視野検査では異常が検出されない極早期緑内障では光干渉断層計よりも劣るものの、早期緑内障では光干渉断層計と同等かそれ以上であった。またPulsar視野と光干渉断層計の両方の結果を考慮して診断した場合、検出力はさらに向上することが明らかとなった。サイズ変調視野は、通常の静的視野検査のスタンダードであるHumphrey視野計の24-2および10-2と比較した。OCTOPUS600視野計とHumphrey視野計の24-2および10-2の比較においては測定アルゴリズムに違いがあるものの、その結果の一致性は高く、サイズ変調による測定の影響は少ないことが明らかとなった。以上の結果からモニターベースとする視野計の臨床的有用性が証明され、今後病院やクリニックでしか行えなかった視野検査がモニターを介して行える可能性が示唆された。1.早期から中期までの緑内障患者におけるPulsar視野の緑内障検出能力の検討では、残り数例ではあるがデータ計測、学会発表、論文執筆が残っているため早急に完結させる。2.サイズ変調静的視野10-2と通常の静的視野10-2の一致の検討では、論文受理まで到達していないため早急に完結させる。医学(眼科)視野解析ソフトHfa-Files(¥556,200)の購入予定であったが、論文校正費等(その他)の支出が予定をオーバーしてしまったため。次年度の費用が入り次第購入する。