hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DR5遺伝子の発現機構解析と、それを用いた癌の新しい分子標的予防法の開発

DR5は癌抑制遺伝子p53の下流遺伝子であり、DR5の発現調節薬剤の探索は新たな分子標的予防薬の開発につながる可能性がある。そこで、DR5遺伝子プロモーターをクローニングし、プロモーターを介した発現調節薬のスクリーニングを試みた。スクリーニング薬剤としては衛生学的に重要な食物由来産物を中心に行った。酪酸は食物繊維の代謝産物で癌予防効果を持つと考えられている。酪酸がDR5の発現をプロモーターを介して増加させることを見い出した。TRAILはDR5のリガンドとして知られており、酪酸とTRAILの併用は白血病細胞に非常に強くアポトーシスを誘導した。しかしながら、健常人から採取した血球細胞にはほとんど毒性を示さなかった。また、酪酸はヒストン脱アセチル化阻害剤(HDACI)として働く事が報告されている。他のHDACIであるトリコスタチンAやSAHAでも同様にDR5の発現を増加させることを見い出した。実験に用いた白血病細胞はp53が欠失しているので、HDACIによるDR5発現誘導効果はp53非依存的に起こっていると考えられた(論文投稿中)。フラボノイド類は植物由来の食物によく含まれる成分であり、癌予防効果を持つことが知られている。フラボノイドの一種がDR5の発現を誘導させることを見い出した。このフラボノイドは癌細胞にアポトーシスを誘導することがすでに知られていたが、そのメカニズムはあまりわかっていなかった。TRAILとDR5の結合を阻害することで、このフラボノイドによるアポトーシス誘導が減弱したことから、このフラボノイドによる癌抑制効果にDR5が関わっていることが示唆された(論文投稿中)。また他のフラボノイドもDR5発現誘導することを見い出した。食用貝類に含まれるカロテノイドもDR5の発現を誘導することを見い出し、より詳細に解析を進めてる。DR5 (Death Receptor 5)は癌抑制遺伝子p53の下流遺伝子の一つであり、DR5の過剰発現は種々の癌細胞にアポトーシスを誘導することができる。そこでDR5を分子標的とした新たな発癌予防薬を開発するため、DR5遺伝子の発現を活性化する薬剤及び遺伝子産物のスクリーニングを行った。DR5遺伝子のプロモーター領域をルシフェラーゼ遺伝子の上流に結合させたレポータープラスミドを癌細胞株に導入し、このレポーターを活性化させる薬剤及び遺伝子産物をスクリーニングした。衛生学的に重要な癌予防性食物成分(カロテイド、フラボノイドなど)をはじめ、アポトーシス誘導剤、抗発癌物質、新規化合物など約55種類を用いてDR5遺伝子プロモーターを活性化する薬剤をスクリーニングした。その結果、癌予防性食物成分のうちカロテノイド類で1種類、フラボノイド類で5種類の薬剤がDR5遺伝子プロモーターを活性化した。また、抗発癌物質では2種類の薬剤がDR5遺伝子プロモーターを活性化した。遺伝子産物を用いてスクリーニングを行った結果、2種類の転写関連遺伝子産物がDR5遺伝子プロモーターを活性化した。今後これらの薬剤と遺伝子産物が、内在性DR5遺伝子の発現を活性化させることができるか、またDR5遺伝子の発現を活性化することで癌細胞にアポトーシスを誘導できるかどうか検討する。さらに、その活性化がどのようなメカニズムによるか解析していく予定である。他にもDR5遺伝子の発現を活性化する薬剤及び遺伝子産物があると考えられるので、スクリーニングをさらに続けて行く。
Tollファミリー分子(TLR)によるLPS認識と獲得免疫発動機構の解明

自然免疫機構において、病原体認識のメカニズムは明らかではない。Toll-like receptors (TLRs)が病原体を認識してシグナルを伝達するが、その認識機構は分子レベルでの理解には至っていない。本研究ではグラム陰性菌の膜糖脂質であるエンドトキシン(LPS, Lipopolysaccharide)の認識に焦点を絞り、その認識機構の分子レベルでの解明を目的とする。LPSの認識にTLR4が必須であることはTLR4ミュータントマウスのLPS低応答性から明らかである。しかしながらTLR4は単独ではLPSを認識できない。我々はTLR4の細胞外ドメインに会合する分子MD-2を発見し、この分子がLPS認識に重要な役割を果たしていることを細胞株で示してきた。本年度は、個体レベルでのLPS応答におけるMD-2の役割を明らかにするために、MD-2ノックアウトマウスを作成し、そのLPS応答性を検討した。その結果、MD-2を欠損したB細胞、マクロファージ、樹状細胞などの免疫担当細胞はLPSにまったく反応せず、LPS投与による血中のサイトカイン産生はまったく認められなかった。MD-2欠損マウスはグラム陰性菌であるネズミチフス菌の感染に高い感受性を示し、またエンドトキシンショックには逆に抵抗性であった。これらの表現系はTLR4ミュータントマウスに類似しており、個体レベルにおいてもTLR4-MD-2複合体がLPSを認識していることが明らかになった。さらに我々はTLR4に対するMD-2の役割についても検討した。MD-2の欠損した線維芽細胞ではTLR4はゴルジ体に停滞しており、MD-2と会合してはじめて細胞表面に出られることを明らかにした。つまりMD-2がTLR4の細胞内での分布を制御していることを明らかにした。今後はMD-2のLPS認識における役割を明らかにする必要がある。グラム陰性菌の膜成分であるリポ多糖(LPS)は病原体由来糖脂質の中でもっとも強力に免疫機構を活性化する。LPSを免疫機構が認識するメカニズムについて我々は解析を進めている。これまで、LPSはToll-like Receptor 4(TLR4)とTLR4会合分子MD-2による複合体TLR4/MD-2によって認識されることを我々は報告している。本年はMDタンパクの機能解析を進め、以下の成果を得た。1.TLR4/MD-2に類似している分子にRP105/MD-1がある。昨年度のRP105ノックアウトマウスに続いてMD-1ノックアウトマウスを作成し、その解析を行った。RP105欠損B細胞はLPS低応答性を示すが、MD-1欠損B細胞も同様なLPS低応答性を示した。MD-1欠損B細胞の細胞表面でのRP105、MD-1の発現を調べてみると、MD-1ばかりでなく、RP105の発現も検出できなかった。すなわち、MD-1がRP105の細胞表面への発現に必須の分子である事が明らかになった。2.MD-2の機能解析としてlipid A誘導体を用いた実験を行った。Lipid IVaはLipidAの誘導体であり、マウスにはアゴニストとして、ヒトにはアンタゴニストとして作用する。この種特異的な薬理作用がTLR4によって規定されるのか、MD-2によって規定されるのか検討するためにマウスTLR4/ヒトMD-2のキメラ複合体を発現する細胞株を確立し、LipidIVaに対する応答性を検討したところ、ヒトと同様にLipidIVaは拮抗剤として作用した。この結果はTLR4によるLPS認識の微妙な特異性がMD-2によって影響されることを示しており、TLR4のエンドトキシン認識にMD-2が直接関わっていることを示唆している。
ラット視交叉上核でのバゾプレッシン合成・分泌と生体リズム連関の解明

バゾプレッシン(AVP)-eGFPトランスジェニックラットの視交叉上核において遺伝子発現のサーカディアンリズムを測定し、時差ぼけ(位相変化)および光刺激に対する遺伝子発現の反応性を検討した。eGFP遺伝子発現はサーカディアンリズムを有しており、位相変化および光刺激に対して鋭敏に反応することを明らかにした。また、その反応性はAVP mRNAの変動より大きい可能性が示唆された。本年度はバゾプレッシン(AVP)-eGFPトランスジェニック(Tg)ラットを用い、暗期における光刺激に対する視床下部の遺伝子発現の反応性を検討した。また、蛍光観察によるeGFP蛋白発現のサーカディアンリズムを測定した。Tgラットは明期12時間(7:0019:00)、暗期12時間(19:007:00)の環境下で飼育した。明期開始時刻をZT0とし、ZT15に光暴露(600Lux, 30min)を行い、90分後に脳を採取した。脳の薄切切片を作成し、視床下部視交叉上核においてeGFPmRNA、AVP mRNA、Per1 mRNA、Per2 mRNAおよびAVP hnRNAをin situハイブリダイゼーション法で定量化し、光暴露を行わないコントロール群と比較した。その結果、光暴露によりAVP hnRNAおよびGFP mRNAの発現は抑制され、Per1mRNAおよびPer2mRNAの発現は増強された。AVP mRNAの発現に変化は見られなかった。また、ZT1、ZT9、ZT17において灌流固定を行い、視交叉上核のeGFP蛍光観察を行ったところ、サーカディアンリズムを示す蛍光強度の変化が観察された。これらのことからAVP-eGFP Tgラットにおいて視交叉上核のeGFP遺伝子発現は光刺激によって位相が変化する可能性があることを明らかにした。また、eGFP蛋白発現はサーカディアンリズムを有しており、リズムの変動を見る上で有用な指標になると考えられる。
佐賀藩の反射炉築設・鉄製大砲鋳造技術に関する研究

佐賀藩が諸藩に先駆けて反射炉を築設した要因の解明のために、佐賀藩が翻訳した翻訳書を検討した。膨大な原書の中から必要な事項を翻訳していることから、高度の蘭学力と鉄融解の知識を保持していたことが判明した。反射炉が構築された佐賀、安心院、六尾、韮山について、反射炉跡地出土の鉄を収集しX線吸収微細構造(XAFS)、中性子放射化分析(NAA)などで行った。佐賀藩築地反射炉で鋳造された鉄が砂鉄か鉄鉱石であるかが議論されていることから、分析の結果は鉄鉱石と判断された安心院、六尾、韮山では砂鉄が使われたわれたことが判明した。戸栗美術館蔵の鉄製大砲を中性子放射化分析(NAA)法で行った。この鉄製大砲はアメリカ製とする見解が出され議論になっている。この見解の検討でもあった。奥出雲のたたら製鉄について調査した。たたら炉では水分を取り除くために炉の基礎部分には細かい技法が使われていた。鹿児島藩の反射炉でも水分を除くために、基礎部分堅牢な石組みがなされている。佐賀藩と韮山の反射炉の鋳坪調査は行われたが、基礎構造までは調査されていないけれども、たたら炉の基礎造りが用いられたとみなされる。19世紀後半期における中国の鉄製大砲鋳造技術の調査を桂林で行った。広州師範大学博物館に鉄製大砲が保管されていた。製造年も明記されており、堅牢な造りであった。太平天国記念館には太平天国軍が使った鉄製大砲が展示されていた。小型で粗悪であった。佐賀藩は諸藩に先駆けて反射炉を築設して鉄製大砲を鋳造した。従来の製鉄はたたら炉・古式炉によるものであったので、鉄製大砲の鋳造は困難であった。佐賀藩は鉄製大砲鋳造に関する蘭書を翻訳し、それをもとに反射炉を築設し、鉄製大砲を鋳造した。日本で最初の事業であった。佐賀藩の反射炉築設の技術は鹿児島藩・島原藩・水戸藩・幕府に伝えられた。この佐賀藩の技術を在来知の視点で文理融合型の共同研究で分析し、幕末期の科学技術の水準を解明する。小型で粗悪であった。1、反射炉跡出土の鉄塊合析反射炉があった佐賀、鹿児島、大分安心院、韮山、島根六尾に行き、反射炉跡地出士の鉄塊を収集した。これらの資料を蛍光X線による非破壊方法で分析した。分析結果は、文献や史料で得られたこれまでの見解と相違するものが出てきた。文献・史料により見解では、鉄製大砲の質材は砂鉄であるとされてきた。理工学的分析結果は岩鉄であった。今後の検計課題になった。文献・史料によって得られた見解との相違は、この分野においても文理融合型による研究の有効性を示すこととなった。1、長崎港外湾にある四郎島の石垣調査四郎島砲台は佐賀藩が防備体制を強めるために築設した。いま海岸に面して築設されている石垣が崩落しかけている。石垣の構造、築設方法などの調査を行うための予備調査を行った。予備調査からしても、緊急な保存体制を講じる必要性が確認された。1、上田市の旧家老牧野家での調査信州小藩の幕末期の様相を調べるために同家を調査した。藩政、海防対策、他藩関係などで貴重な史料があり、必要なものをデジカメに収録した。1、アムステルダムでの調査と共同研究の検討「オランダ研究者との共同研究推進のためにアムステルダムに行き、ライデン大学、軍事研究所、博物館の研究者に会い、共同研究について検討した。2009年秋に佐賀でシンポジュムを行うことになった。鉄記念館などを訪れ、器物調査を行った。1、研究誌の刊行

科学研究費による研究成果を公開するために研究誌「幕末佐賀科学技術史研究」第3号を発刊し発送した。1、研究会の開催「幕末佐賀科学技術史研究会」を5回開催した。1,佐賀藩反射炉の所在確認のために地中レーダ探査を行った。反射炉本体に関するものは得られなかったが、水路とみられる反応があった。2、佐賀藩が反射炉を築設する折りに活用したのがU,Hugueninの“Het Gietwezen ins rijks Ges chutgieterj te Luik"の翻訳書であった。翻訳は佐賀藩士が行った。現在佐賀藩翻訳書には4種類ある。反射炉築設に際して用いられた翻訳書が宮内庁書陵部蔵本であることを確定し、その一部を「幕末佐賀科学技術史研究」4号に掲載した。3,各地の反射炉跡地から出土した鉄片の蛍光X線分析を行い、その内容を上記研究誌に掲載した。佐賀藩反射炉の鉄片の成分分析をシンクロトロン光を用いて行った。4,佐賀藩精煉方の測量調査を行った。敷地はほぼ当時の状況なので、記録しておく必要があり、測量調査を行い、測量図を作成した。4,小田原台場の調査を行い、佐賀藩の警備体制との比較を行った。青銅製大砲の配備であり、佐賀藩との差を確認した。1、平成20年度までに収集した築地と安心院の反射炉跡地で出土した鉄片の分析をXPS及びX線吸收分析法を用いて行った。分析結果は、いずれも鉄製大砲の材料とは言い難いと結論された。史料分析で佐賀藩鋳造の鉄製大砲の原料について和鉄説と洋鉄説があり、史料分析のみでは結論が出せないでいたので、一つの解明がなされた。しかし、分析資料が限定されていたことから、更なる調査と分析が必要とされている1、佐賀市が実施した世界遺産登録を目指しての築地・多布施両反射炉・佐賀藩海軍所精煉方跡地の発掘に際して色々と助言した。築地反射炉跡地では、鉄滓の層、多布施反射炉では鋳坪が出土した。これらは佐賀藩が推進した鉄製大砲の鋳造・蒸気船の建造について貴重な資料であるので、理工学的分析と文献資料の解明を平成22年に集中的に行う体制を整えた。1、小田原・富山生地・長崎四郎島・品川の砲台跡地の調査を行い、規模・機能・保存状況などを検討した。1、佐賀県・佐賀市と共同して行った世界遺産シンポジュムでは、築地・多布施両反射炉の分析結果を報告した。理工学的分析結果について関心が集まった。1、『幕末佐賀科学技術史研究第5号』を刊行し、築地・多布施両反射炉の鉄片の分析・四郎島台場の建設過程についての論稿を掲載した。1、中国社会科学院世界経済政治研究所と清華大学工学系・人文系の研究者と共同研究会を北京で開催し討論した。平成22年度について19世紀後半期の大砲鉄の分析を行う段取りを定めた。1、幕末佐賀科学技術史研究会を6回開催し、佐賀藩が幕末期に遂行した諸事業について解明を進めた。佐賀地域での佐賀藩台場の発見・幕末期佐賀藩の台場絵図の分析・熊本実学党と佐賀藩士との交流などが報告された。1、戸栗美術館保管の24ポンド鉄製大砲の成分分析この大砲に関しては佐賀藩製とアメリカ製とする説が出されている。この課題の解明のために携帯蛍光X線分析器で分析をした。結論は他の資料との比較が必要であり、継続的に調査を進め留段取りをとっている。1,佐賀藩製砲弾の成分分析神社に保管されていた佐賀藩製砲弾と明治中期に鋳造された砲弾の成分分析を佐賀県立九州シンクロトロン光研究センターとSpring-8で分析した。1,出雲のたたら炉製鉄の田部家とたたら炉遺跡の調査
イメージ課題によるADHD児のワーキングメモリ検査とその訓練ツールとしての可能性

本研究では、ADHD児と定型発達児のワーキング能力に相違があるのか否かを検討することが目的である。この目的達成にイメージ統合課題を用いた。イメージ統合課題とは、操作と保持が相互依存的に働くことによって達成されるワーキングメモリ課題である。これまでのワーキングメモリ課題とは、記銘した情報を保持しながら同時に別の処理を実験参加者に求めるものであり、それぞれ独立した課題達成の遂行が求められた。平成30年度では、イメージ統合課題を用いてADHD児(精神障害の診断と統計マニュアルに基づき診断された児童)と定型発達児のワーキングメモリ能力を比較検討した。実験に参加したADHD児(平均年齢10.2歳)と定型発達児(平均年齢10.3歳)はそれぞれ25名であった。ADHD児は混合型ADHD児と不注意優勢型ADHD児であった。両群の児童は実験前の知能検査において知能指数が85以上であることが確認されている。イメージ統合課題に加え、視覚短期記憶課題も実施した。実験の結果は、視覚短期記憶の成績に統計的な差は認められないことを示した。この結果により、本研究に参加したADHD児の記銘および一時的保持に問題はなく、注意能力は定型発達児と相違はないと考えられる。ゆえに、イメージ統合課題における両群の成績の違いが認められた場合には、不注意による記銘と保持の弱さではなくワーキングメモリ能力の違いであると言える。実際に、イメージ統合課題におけるADHD児の成績は定型発達児よりも統計的に低い結果であった。これにより、操作(処理)と保持が相互依存的に働くことによって達成されるワーキングメモリの能力は、ADHD児の方が弱いと考えられる。本研究で得られたこの新たな知見は、ADHD児の創造的思考に必要となる相互依存的に機能する視覚イメージの操作と保持が定型発達児より弱いことを示しており、彼らの教科学習成績の低さに影響を及ぼしている可能性がある。平成30年度では、ADHD児と定型発達児のワーキングメモリ能力を正確に測定することが目的であり、この目標は達成されている。今後の研究では、ADHD児のワーキングメモリ能力を向上させるパソコン用トレーニングプログラムを完成させる。このプログラムはイメージ統合課題をトレーニング用に改良したものになる。トレーニング期間は、6か月から8か月間を考えている。トレーニングは福井県にある平谷こども発達クリニックで実施する予定である。すでにクリニックの院長である平谷美智夫先生の許可を得ている。また、ADHD児および定型発達児の選定および実際のトレーニングスタッフの確保も行っていただく予定である。注意欠如多動性障害を抱える児童のワーキングメモリ能力は低い。ワーキングメモリとは、保持内容に心的操作を加え、その操作結果を保持するという保持と操作の連続作業を担う能力である。このワーキングメモリ能力の低さは、彼らの算数や理科の学習力の低さに関連する可能性が指摘されている。本研究では、彼らのワーキングメモリ能力を直接的に検証可能な“イメージ統合課題" (本研究代表者が以前に考案)の改良型を用いて明確に理解することである。そして、簡便な検査ツールとしてのイメージ統合課題を開発し、その利用可能性を確認した上で、注意欠如多動性障害児の教科学習トレーニングを構築する。先行研究では、実験参加者に計算などの処理をさせながら、別の呈示情報を保持させ、その保持と処理の能力を検討してきた。ワーキングメモリ能力が高い人ほど、処理による保持への妨害を抑制することができると考えられている。本研究では、ワーキングメモリを、情報を保持し、その保持内容自体に操作を加え、その操作結果を保持するという一連の認知作業を遂行する能力と考える。ADHD児のこの能力が定型発達児よりも低いのか否かを検討する。この検討後にワーキングメモリと算数・理科の成績の関連性を探り、簡便な検査ツールとしてのイメージ統合課題を開発し、その利用可能性を確認した上で、注意欠如多動性障害児の教科学習トレーニングを構築する。平成29年度では、ADHD児および定型発達児に対するイメージ統合課題の改良および信頼性と妥当性の検討を行ってきた。イメージ統合課題とは、パソコン画面上に提示された情報を心的に保持しながら、別の処理として心的操作を行うという課題である。現在、ADHD児および定型発達児に対してこの検討を継続して行っている。平成29年度では、主にイメージ統合課題の利用可能性を検討してきた。特に、刺激図形の呈示速度の調整と呈示速度の確認を繰り返し予備実験として実施してきた。やや遅れている理由は、この課題をパソコン上で実施することから、修正のつど、プログラムの変更が必要だからである。この検討については、平成30年度の5月末までには終了する予定である。さらに、平成29年度では、本実験に参加していただく児童の募集を終了する予定であった。現在、本実験に参加していただくADHD児の募集は終了しているが、定型発達児においてはあと数名の募集を継続して行う予定である。平成29年度では、実験に参加していただくすべての参加児童に知能検査(WISC-IV)を受けてもらう予定であった。ADHD児の知能検査は終了している。しかし、定型発達児の検査は継続中である。平成30年度5月中には終了する予定である。平成29年度の2月より本実験を実施する予定であったが、その時点でイメージ統合課題の妥当性・信頼性の検証が終わっておらず、実験開始が少し遅れている。実験補助者のスケジュールの調整も終えていることから、6月上旬より本実験を開始する予定である。

本研究では、ADHD児と定型発達児のワーキング能力に相違があるのか否かを検討することが目的である。この目的達成にイメージ統合課題を用いた。イメージ統合課題とは、操作と保持が相互依存的に働くことによって達成されるワーキングメモリ課題である。これまでのワーキングメモリ課題とは、記銘した情報を保持しながら同時に別の処理を実験参加者に求めるものであり、それぞれ独立した課題達成の遂行が求められた。平成30年度では、イメージ統合課題を用いてADHD児(精神障害の診断と統計マニュアルに基づき診断された児童)と定型発達児のワーキングメモリ能力を比較検討した。実験に参加したADHD児(平均年齢10.2歳)と定型発達児(平均年齢10.3歳)はそれぞれ25名であった。ADHD児は混合型ADHD児と不注意優勢型ADHD児であった。両群の児童は実験前の知能検査において知能指数が85以上であることが確認されている。イメージ統合課題に加え、視覚短期記憶課題も実施した。実験の結果は、視覚短期記憶の成績に統計的な差は認められないことを示した。この結果により、本研究に参加したADHD児の記銘および一時的保持に問題はなく、注意能力は定型発達児と相違はないと考えられる。ゆえに、イメージ統合課題における両群の成績の違いが認められた場合には、不注意による記銘と保持の弱さではなくワーキングメモリ能力の違いであると言える。実際に、イメージ統合課題におけるADHD児の成績は定型発達児よりも統計的に低い結果であった。これにより、操作(処理)と保持が相互依存的に働くことによって達成されるワーキングメモリの能力は、ADHD児の方が弱いと考えられる。本研究で得られたこの新たな知見は、ADHD児の創造的思考に必要となる相互依存的に機能する視覚イメージの操作と保持が定型発達児より弱いことを示しており、彼らの教科学習成績の低さに影響を及ぼしている可能性がある。平成30年度では、ADHD児と定型発達児のワーキングメモリ能力を正確に測定することが目的であり、この目標は達成されている。実験開始がやや遅れてはいるが、実験プログラムもほぼ完成していることから、平成30年度6月より本実験を開始する予定である。実験場所である平谷子ども発達クリニックの協力もいただいており、実験環境も問題はない。また、実験補助者のスケジュールにも問題はない。ADHD児の募集は終わっているため、まずこのADHDグループから実験を行う予定である。なお、実験者は研究代表者である成本、研究分担者2名が主として行う予定である。研究者間での実験実施スケジュールの調整も問題はない。今後の研究では、ADHD児のワーキングメモリ能力を向上させるパソコン用トレーニングプログラムを完成させる。このプログラムはイメージ統合課題をトレーニング用に改良したものになる。トレーニング期間は、6か月から8か月間を考えている。トレーニングは福井県にある平谷こども発達クリニックで実施する予定である。
エンドセリンによるアポトーシス制御調節に関する細胞内情報伝達および分子機構

培養血管内皮細胞は増殖因子除去によって容易にアポトーシスを起こすが、我々はETが血管内皮における血清除去後アポトーシスのオートクリン・パラクリン生存因子であることを見出した。この作用は血管内皮に発現しているET_Bレセプターを介している。線維芽細胞では血清除去後アポトーシスはc-Myc遺伝子の過剰発現によって起こるが、diploidの培養線維芽細胞においても同様にアポトーシスは誘発され、ETは低容量にて著明なアポトーシス抑制作用を示した。線維芽細胞における血清除去後アポトーシスは内因性c-Myc遺伝子の片方のコピーをジーン・ターゲテイング法にてノックアウトして得たヘテロ細胞では著明に減少することからc-Myc依存性であり、さらにETによるアポトーシス抑制作用はc-Myc依存性アポトーシスに対する作用であることが明らかとなった。線維芽細胞での作用はET_Aレセプターを介していた。血管内皮細胞におけるアポトーシスは血清除去刺激のみならず、一酸化窒素(NO)やNa利尿ペプチドなどETに拮抗的に作用する血管作動性因子によっても惹起され、ETはそれらの作用をも抑制することからETは多くのアポトーシス誘発刺激からの生存因子であることが明らかとなった。血管内皮細胞ではET類似のアポトーシス抑制作用が、降圧性ペプチドであるアドレノメデュリンによってもみられた。ETによる抗アポトーシス作用は血管内皮細胞と線維芽細胞では異なるレセプターを介した作用であるが、それぞれの細胞内情報シグナルについても異なる経路を介していることが明らかになった。すなわち、ET_Aレセプターを発現した線維芽細胞ではETの作用はMAP kinase kinase-1の特異的阻害薬やdominant negative mutantを用いて阻害することにより消失することからp42/p44 MAP kinaseを介した作用であったが、血管内皮細胞ではp42/p44 MAP kinaseは関与していなかった。申請者らはこれまでエンドセリンの病態生理学的役割、エンドセリンによる細胞増殖作用とその細胞内機序などを研究してきた。本研究により、エンドセリン-1などの血管作動物質が血管内皮細胞においてオートクリン/パラクリン・アポトーシス生存因子であることを見いだした。培養ラット血管内皮細胞、線維芽細胞を用い、種々の方法([i]NP-40lysis法によるnucleosomal ladderの検出[ii]抗single-stranded DNA抗体による免疫組織化学[iii]TUNEL法[iv]propedium iodide染色によるFACS解析)にてアポトーシスを評価した結果、以下の成績を得た。分化した動物細胞におけるジーンターゲティング法(promoterless neo法)により作成したc-myc欠失細胞株を用いて、c-myc遺伝子がpreproendothelin-1遺伝子を2相性に制御することを見出した(Endocrinology1997:138;4584-4590)。血清除去後アポトーシスは血管内皮細胞においてもc-myc依存性である。一酸化窒素などの血管拡張性因子も血管内皮・血管平滑筋におけるアポトーシスを惹起する。また、エンドセエリン、アドレノメデュリンは内皮細胞のアポトーシスを強力に抑制する(Circulation 1998 in press;Endocrinology1997;138:2615-2620)。エンドセリン-1は血管内皮細胞における強力なオートクリン/パラクリン・アポトーシス生存因子である(Hypertesion1997:30;1198-1203)。その作用はET_B受容体を介する(J Cardiovasc Pharmacol 1998 in press)。

培養血管内皮細胞は増殖因子除去によって容易にアポトーシスを起こすが、我々はETが血管内皮における血清除去後アポトーシスのオートクリン・パラクリン生存因子であることを見出した。この作用は血管内皮に発現しているETBレセプターを介している。線維芽細胞では血清除去後アポトーシスはC-Myc遺伝子の過剰発現によって起こるが、diploidの培養線維芽細胞においても同様にアポトーシスは誘発され、ETは低容量にて著明なアポトーシス抑制作用を示した。線維芽細胞における血清除去後アポトーシスは内因性c-Myc遺伝子の片方のゴビーをジーン・ターゲティング法にてノックアウトして得たヘテロ細胞では著明に減少することからc-Myc依存性であり、さらにETによるアポトーシス抑制作用はc-Myc依存性アポトーシスに対する作用であることが明らかとなった。線維芽細胞での作用はETAレセプターを介していた。血管内皮細胞におけるアポトーシスは血清除去刺激のみならず、一酸化窒素(NO)やNa利尿ペプチドなどETに拮抗的に作用する血管作動性因子によっても惹起され、ETはそれらの作用をも抑制することからETは多くのアポトーシス誘発刺激からの生存因子であることが明らかとなった。血管内皮細胞ではET類似のアポトーシス抑制作用が、降圧性ペプチドであるアドレノメデュリンによってもみられた。ETによる抗アポトーシス作用は血管内皮細胞と線維芽細胞では興なるレセプターを介した作用であるが、それぞれの細胞内情報シグナルについても異なる経路を介していることが明らかになった。すなわち、ETAレセプターを発現した線維芽細胞ではETの作用はMAP kinase kinase-1の特異的阻害薬やdominnant negative mutantを用いて阻害することにより消失することからp42/p44 MAP kinaseを介した作用であったが、血管内皮細胞ではp42/p44 MAP kinaseは関与していなかった。
機能性トライボ分子膜のナノ流動特性の計測および解析

トライボ分子膜の機能を定量的に解明するために,高い潤滑性能をもつフッ素系高分子液体(PFPE)を対象として,単層から数層までの分子膜が表面エネルギーの低い領域から高い領域へ流動するナノ流動現象に着目する.このようなトライボ分子潤滑膜のナノ表面流動現象を直接可視化するために,リニーク型マイケルソン顕微干渉法に位相シフト法を適用することによって干渉縞画像を位相画像に変換して,潤滑膜の表面形状を三次元画像として測定する方法を開発した.これまでに得られた結果を要約すると以下のとおりである.(1)空間分解能を向上するために,測定面側と参照面側にそれぞれ対物レンズを配置したリニーク型顕微鏡を用いた.しかし,対物レンズ特性の差異によって,干渉縞の変形が生じ,測定誤差となる.このような縞変形は画面に固定されているために,ディスク表面上に存在するうねりや面粗さと等価と見なせる.そこで,あらかじめ縞変形の大きさを同定しておき,これを測定値から差し引く方法を導入した.これにより,測定精度の向上を実現した.(2)観測された潤滑膜厚さから実際の厚さを換算するための較正曲線を定式化するとともに,磁気ディスクの前面反射を利用する場合には大幅に感度が低下するが,透明ディスクの背面反射を利用すれば,感度の低下がほとんど生じないディスク構造が存在することを見出した.(3)測定感度が最も高くなる構造をもつ透明ディスクを作成し,それを用いた背面反射を利用し,厚さ約10nmの段差状潤滑膜の境界からの表面流動特性を実測した.その結果,エリプソメトリーを用いた測定結果と一致しており,本手法により潤滑膜の表面流動をナノメートルの精度で可視化できることを確認した.トライボ分子膜の機能を定量的に解明するために,高い潤滑性能をもつフッ素系高分子液体(PFPE)を対象として,単層から数層までの分子膜が表面エネルギーの低い領域から高い領域へ流動するナノ流動現象に着目する.このようなトライボ分子潤滑膜のナノ流動現象を直接可視化するために,マイケルソン顕微干渉法に位相シフト法を適用することによって干渉縞画像を位相画像に変換して,潤滑膜の表面形状を三次元画像として測定する方法を開発した.これまでに得られた結果を要約すると以下のとおりである.(1)光源として低コヒーレンスの白色光を用い,白色の球面光を,準単色光の平行光に変換する光学系を構成した.これにより,コントラストの高い干渉縞を形成し,散乱光や迷光に起因する干渉ノイズを効果的に抑圧して,干渉縞画像のSN比を飛躍的に向上させた.(2)リニーク型マイケルソン干渉系において,参照ミラーを平行板ばねによる平行駆動を行う超高精度のピエゾアクチュエータに搭載して,参照ミラーを平行微小駆動することにより,干渉縞画像内において均一な位相シフトを可能とする干渉測定系を実現した.(3)位置検出素子PSD(position sensitive detector)を用いて縞位置を検出し,その出力により参照面に取り付けたピエゾアクチュエータをフィードバックするフリンジフォローイング制御を導入して,外界振動や測定系の熱変形に起因する干渉縞の乱れを抑圧した.(4)フリンジフォローイングとPSDの微小送り機構を併用することにより,高精度な位相シフトを実現し,位相送り誤差に起因する測定誤差を最小化した.(6)透明ディスクを用いて,背面のダイヤモンドライクカーボン膜上に段差状の潤滑膜を塗布し,段差境界からの表面流動現象を実測して,本手法により三次元測定が可能であることを確認した.トライボ分子膜の機能を定量的に解明するために,高い潤滑性能をもつフッ素系高分子液体(PFPE)を対象として,単層から数層までの分子膜が表面エネルギーの低い領域から高い領域へ流動するナノ流動現象に着目する.このようなトライボ分子潤滑膜のナノ表面流動現象を直接可視化するために,リニーク型マイケルソン顕微干渉法に位相シフト法を適用することによって干渉縞画像を位相画像に変換して,潤滑膜の表面形状を三次元画像として測定する方法を開発した.これまでに得られた結果を要約すると以下のとおりである.(1)空間分解能を向上するために,測定面側と参照面側にそれぞれ対物レンズを配置したリニーク型顕微鏡を用いた.しかし,対物レンズ特性の差異によって,干渉縞の変形が生じ,測定誤差となる.このような縞変形は画面に固定されているために,ディスク表面上に存在するうねりや面粗さと等価と見なせる.そこで,あらかじめ縞変形の大きさを同定しておき,これを測定値から差し引く方法を導入した.これにより,測定精度の向上を実現した.(2)観測された潤滑膜厚さから実際の厚さを換算するための較正曲線を定式化するとともに,磁気ディスクの前面反射を利用する場合には大幅に感度が低下するが,透明ディスクの背面反射を利用すれば,感度の低下がほとんど生じないディスク構造が存在することを見出した.(3)測定感度が最も高くなる構造をもつ透明ディスクを作成し,それを用いた背面反射を利用し,厚さ約10nmの段差状潤滑膜の境界からの表面流動特性を実測した.その結果,エリプソメトリーを用いた測定結果と一致しており,本手法により潤滑膜の表面流動をナノメートルの精度で可視化できることを確認した.
海岸防災林の津波減災機能向上のための生物・物理モデルの開発と森林管理手法の評価

本研究は、生物・物理モデルを組み合わせ、津波に対して最適な防潮機能を発揮する海岸防災林の姿を提示し、同時にそれを実現させるための森林管理方法を解明する。対象樹種としては、我が国の海岸林造成主要樹種であるクロマツを中心に成長予測を実施して研究を進める。更に、この結果を踏まえて海岸林の津波抵抗性を評価する力学モデルと津波減衰効果を評価する流体モデルを用いて、海岸防災林の防潮機能を評価する。
増殖因子による細胞分化と形態形成の制御

筋細胞の分化誘導システムを用いて増殖と分化の選択機構を解析し、次の結果をえた。1)これまで知られていたbFGFに加えてLPA(Lyso-phosphatidic Acid)がGiを介してシグナルを細胞内へと伝達することによって筋芽細胞の増殖を促進し、分化を抑制することが明らかになった。bFGF存在下ではMyoDの発現がなく、弱いmyf5の発現が観察されるのみであったが、LPA存在下、あるいは血清存在下ではMyoD、myf5は発現しているがmyogeninの発現誘導は観察されない。即ち、bFGFはMyoDの発現を抑制することによって、又、LPA、血清はMyoDによるmyogeninの発現誘導を抑えることによって分化を阻害していると推定された。2)bFGF存在下では強制発現したMyoD蛋白は核に局在しているが細胞は増殖を続け、内在性のMyoDの発現を誘導できない。おそらく、bFGFはMyoDの発現のみならず、MyoD蛋白による自己誘導活性、myogeninの発現誘導活性など、MyoD蛋白の機能も阻害していると推定される。一方、LPA存在下では外来性のMyoDの発現誘導により内在性のMyoDの発現が誘導され、細胞は筋管細胞へと分化した。しかし、血清存在下ではLPA存在下より多量のMyoDを発現しているにも関わらず筋管細胞へと分化しなかった。LPAと血清は様々な共通の性質をもつが血清存在下ではId1、Id2、Id3が多量に発現しており、血清存在下で分化が抑制された要因の一つであると推定される。3)bFGF存在下では細胞密度を極度に上昇させ接触阻害を誘導しても細胞は分化せず、MyoDの発現は抑制されたままでDNA複製を継続する。一方、血清、LPA存在下ではmyogeninの発現誘導がおこり、細胞は分化する。また、血清存在下で強く発現していたIdの発現も激減し、サイクリンD1の発現抑制とP21の発現誘導が観察された。4)今回の結果から、異なる性質をもつ増殖因子によって性質の異なる筋芽細胞が生ずること、また、MyoDの発現抑制と機能阻害の2つの作用点があること、細胞密度の上昇がもたらすシグナルはLPA、血清からの分化抑制シグナルを打ち消すことができることが明らかとなった。
設計解パターンに基づく概念設計のマスカスタマイゼーション

前年度までの研究においては、マスカスタマイゼーションの概念が有効である製品分野を検討し、その設計生産プロセスを分析して、機能要求に対応する概念設計から生産システムに対する影響を考察し、概念設計の整備によるマスカスタマイゼーションの可能性を分析した。以上の成果を基に本年度は、製品利用者の設計への参画の可能性などを中心に、マスカスタマイゼーションの有効性を事例に基づき評価して、計算機支援方式の実装を中心に必要な技術を具体的に検討した。(1)多分野技術の統合によるマスカスタマイゼーションカスタマイゼーションが望まれる製品は、機械的、電気・電子的、制御的およびソフトウェア的な要素からなり、カスタム化の設計支援のためには、これらのさまざまな知識を統合して扱えるような枠組みが必要となる。利用可能な枠組みとしてSysMLを検討し、その有効性を検証した。マスカスタマイゼーションのためには、製品要求にしたがって、機械的な構成部分を電子機器とソフトウェアに置き換えるなど、技術領域を超えた製品構成の変更が必要であり、そのようなマスカスタマイゼーションに固有の要求に対して記述方式の評価を行った。(2)マスカスタマイゼーションのための設計支援フレームワーク前述の考え方に従い、具体的に設計支援システムを考察するために、携帯電話を例にとって事例研究を行った。マスカスタマイゼーションのためには、設計作業のリードタイム短縮、コスト削減および効率向上のために、多分野にわたる既存設計知識の効率的な再利用が肝要となる。設計解パターンの考え方に基づく、製品要求の体系的な記述、あるいは多分野の設計知識の効率的な収集および利用が重要である。本研究においては、マスカスタマイゼーションの設計支援フレームワークの考え方を確立し、実現のために必要となるシステム記述技術や計算機支援技術について具体的に検討した。製品生産のグローバル化や情報技術の導入により安価で高品質な製品が容易に入手できるようになり、また一方では、地球環境に配慮した無駄の少ないものづくりが強く要求されている。設計生産の基本方式は、旧来の大量生産大量消費方式から、利用者の要求に適合した製品を適量生産する方式へと変革が求められている。このためには、大量生産による高い生産効率を維持しながら、注文生産に匹敵する製品のカスタム化を可能として、利用者の満足度を向上させ(製品の無駄な廃棄を減少させ)ようとする方式は有効であり、マスカスタマイゼーションと呼ばれている。本研究では、マスカスタマイゼーションを実現するためには製品の概念設計が重要であることを主張し、設計対象物や設計過程を類型化する設計解パターンを導入して設計知識の再利用性を高め、設計効率の向上や製品利用者の設計への参画の可能性などを追求する。具体的には、自動車、家電、情報機器などを取り上げ、その設計生産プロセスを分析して、設計解パターンの定義と役割を明確にし、マスカスタマイゼーションのための生産システム構築支援の研究を進めた。機能要求に対応する概念設計から生産システムに対する影響を考察して、概念設計の整備によるマスカスタマイゼーションの可能性を分析した。設計知識の再利用性を重視して、設計対象物や設計過程を類型化する設計解パターンの定義を考察し、マスカスタマイゼーションのための設計手法を詳細に調査した。さらに、設計プロセス分析に基づき、抽象度の高い基礎的な設計解パターンを基に、階層的に設計解を組み上げることにより、マスカスタマイゼーションのための設計解パターンを抽出する手法を考察し、いくつかの例題に適用して有効性を評価した。本年度は、対象分野の設計生産プロセスの分析を基にして、設計解パターンの抽出手法やその抽象度レベルを詳細に考察した。設計解パターンの抽出については、設計プロセス分析に基づき、抽象度の高い基礎的な設計解パターンを基に、階層的に設計解を組み上げることにより、マスカスタマイゼーションのための設計解パターンを抽出する手法を考察し、メカトロニクス製品に適用して評価した。設計解パターンとの対応により、マスカスタマイゼーションに適した生産システムの構造を考察し、利用者要求による製品変動に影響されにくいシステムの体系を検討した。設計解パターンによる概念設計と併せて、シミュレーションにより、利用者の要求に適合した製品を適量生産するマスカスタマイゼーション方式の効果を考察した。

以上の成果を基に本年度は、製品利用者の設計への参画の可能性などを中心に、マスカスタマイゼーションの有効性を事例に基づき評価して、計算機支援方式の実装を中心に必要な技術を具体的に検討した。(1)多分野技術の統合によるマスカスタマイゼーションカスタマイゼーションが望まれる製品は、機械的、電気・電子的、制御的およびソフトウェア的な要素からなり、カスタム化の設計支援のためには、これらのさまざまな知識を統合して扱えるような枠組みが必要となる。利用可能な枠組みとしてSysMLを検討し、その有効性を検証した。マスカスタマイゼーションのためには、製品要求にしたがって、機械的な構成部分を電子機器とソフトウェアに置き換えるなど、技術領域を超えた製品構成の変更が必要であり、そのようなマスカスタマイゼーションに固有の要求に対して記述方式の評価を行った。(2)マスカスタマイゼーションのための設計支援フレームワーク前述の考え方に従い、具体的に設計支援システムを考察するために、携帯電話を例にとって事例研究を行った。マスカスタマイゼーションのためには、設計作業のリードタイム短縮、コスト削減および効率向上のために、多分野にわたる既存設計知識の効率的な再利用が肝要となる。設計解パターンの考え方に基づく、製品要求の体系的な記述、あるいは多分野の設計知識の効率的な収集および利用が重要である。本研究においては、マスカスタマイゼーションの設計支援フレームワークの考え方を確立し、実現のために必要となるシステム記述技術や計算機支援技術について具体的に検討した。
日本農業の耕作方式と再生産過程に関する農村システム論的研究

最終年度である本年度において代表者・分担者は引き続きそれぞれの分担課題について,日本の農法を上部構造・下部構造の見地から,また国際比較の観点をも考慮して分析した。総じて,耕作方式と再生産過程の変化および維持には,非農業的部門をも含む広義の農村的要素が密接に関連していることが明らかとなり,農村システム論的研究の有効性を証明した。3年間の研究成果の報告書として代表者は『日本農業の耕作方式と再生産過程に関する農村システム論的研究』を出版した。研究成果は,水稲栽培,牧畜,園芸農業,農山村の経済・社会,農法の全国的動向,そして外国研究に大別できる。稲作の農法・再生産過程は,都市化や農業人口減少にともなう地域社会の農業維持基盤の弱体化,個別農家の経営基盤の多様化によって急速に変貌した。全体的には粗放化し,再生産過程から排除された農地も増えつつある。一方では経営基盤の変容に対応した新たな農法・再生産過程を模索して経営維持・展開を図る動きも確実なものであった。地力の維持のために土造り,交換耕作などに力を入れる事例がみられた。こうした,農村の地域的システムの変容がひきおこす,農法の多様化と模索は,牧畜・園芸農業といった経営部門別にも明らかであり,また農村・山村・都市近郊といった社会経済的地域別にみても明らかとなった。地域資源の複合的利用は,中核農家を中心に個別経営体をこえ,あるいは部門どうしで,また,農業・非農業部門どうしで,さまざまな地域スケールで展開し,地域農業の再生産を支持していた。そのことが農村地域コミュニティの維持に結びついている事例がみられた。海外の事例においても農村の地域的システムと農業の維持可能性については密接な関連があることが明らかとなった。研究成果は、前述の分担課題にそって多岐にわたるが、ここでは研究代表者と研究分担者田林の成果を上げておく。研究代表者は、東京北郊において花卉栽培の盛んな鴻巣市寺谷集落を調査した。その結果、元荒川の自然堤防上に位置する寺谷集落では、後背地水田の収穫量を補填する意味で戦争直後にパンジ-の栽培が始まった。花卉は次第に花野菜、アザレア、サイネリア、シクラメンなどの鉢物花卉栽培に変わった。また、近年ではゴールデンシプラスなどの新種やヒット商品の栽培に力を注いでいる。産地形成の過程で農民はオート三輪の導入、ビニールハウスの建築などほぼ5年毎に花卉栽培を続けるか撤退して兼業化をはかるかという意志決定を迫られた。なかでも、水稲の委託栽培と高冷地への花卉の山上げ栽培は、花卉栽培の持続的栽培にとって重要な契機となった。ここで、伝統的米麦2毛作と商業的花卉栽培システムを対比して農業の持続性を考えると、両者の空間的意味あいが大きく異なることが判明した。すなわち、米麦2毛作システムでは灌漑用水を含めても生産システムは農家内および村落内で完結していたのに対し、商業的花卉栽培システムでは鉢や土壌、苔などの生産手段や山上げ栽培を通じて関東地方内だけに留まらずより広域的になることが判明した。ヒット商品や新商品の開発などは、花卉栽培が世界と結ばれていることを意味するものであろう。研究分担者の北陸地方の村落組織とコミュニケーションの調査を通じ、持続的農村システムを維持して行くのには、生産過程というよりも上部構造の村落組織の分析が不可欠であることを明らかにした。研究成果は、前述の分担課題にそって多岐にわたるが、ここでは研究代表者と若干の研究分担者の成果を上げておく。

研究代表者は、東京北郊において花卉栽培の盛んな鴻巣市において施設園芸の維持機構・再生産過程について調査した結果、花卉施設の専門化・多様化とともに水稲の委託栽培、花卉の山上げ栽培など支持基盤の広域化および土鉢から石油化学製品の鉢への移行など支持基盤の多様化、工業化傾向が進展していることが判明した。研究分担者の田林は集落組織に注目して北陸地方や関東の平地農村を調査し、地縁組織や自治組織、生活組織などの側面から農村社会における集落の維持機構を解明した。また、研究分担者の山川、五味はそれぞれ阿武隈山地、能登地方の農村を調査し、農業集落の維持には中核農家の存在が重要であることを指摘している。さらに長島は、岡山県の農村を調査し、農業の再生産には土造りが要であることを明らかにした。これは都市近郊の農村犬井の結論とも一致するものであろう。本研究は、世界的に求められている持続可能な農業および持続的農村システムに焦点を当てつつ,日本農業の耕作方式と再生産過程の農村システム論的な解明を試みた。3年間の研究の結果,研究代表者および分担者は以下に概括する実績をあげた。すなわち学会誌等へ20本の論文が発表された。関連して,学会における口頭発表が17本行われ,学会誌以外の出版物によって29本の成果が公表された。また,関連論文は43本公表された。また,本研究の研究代表者および一部の研究分担者を日本側の中心メンバーに据えた国際会議"The Tsukuba International Conference on the Sustainability of Rural Systems"が行われ,この会議において研究代表者と多くの研究分担者のが口頭発表を行った。同会議の成果は514ページにのぼる書物"Geographical Perspectives on the Sustainability of Rural Systems"として刊行されたが,同書収録の52論文中12論文を研究代表者もしくは研究分担者が執筆した。これらも本研究の成果といえよう。代表者および各分担者は、全国にわたる農業地理学のエキスパートによる総合研究を目指し,各自の課題に沿って日本の農法と農村を,上部構造と下部構造から,また,国際比較の観点をも考慮して,分析した。具体的には,日本の伝統的農法の利点を再認識しつつ,現在の標準化し機械化・化学化した科学農法の問題点と利点とを探った。そのために中核農家の農業再生産過程ばかりでなく、兼業脳か等をも含む、農村集落の維持機構としての農村システムの解明を,重要な観点に据えた。中核農家の経営自立は,他の農家を含めた村落組織の中でとらえられるべきであることが再確認された。土造りに代表される伝統的農法や逆に現代の科学農法の地域性についても研究を行った。
急性冠症候群患者のコントロール感とアウトカムとの関連について日米比較

米国の研究者が産休・育休取得中に臨床協力者が退職し、その後臨床での協力を得ることが困難になった。米国の病院では入院期間が24時間以内のことが多く、状態が改善したらすぐ退院になるため、調査が非常に困難であり、米国では入院中の10名のデータのみしか得られていない。日本の1つの病院では予想より対象入院患者が少なく、1年間調査期間を延長したが、2018年度はさらに減少し対象となる患者の入院がなく、新たに対象となった患者がおらず、31名のままである。日本の他の2つの病院では合計104名の患者のデータが得られた。新たな対象患者の参加協力依頼は2019年2月に終了し、現在基礎情報、3か月後、6か月後のデータを収集中である。今後すべてのデータ収集が完了したら全対象のデータを分析し、論文執筆後投稿の予定である。目的:急性冠症候群患者のコントロール感について日米の患者で違いがあるかどうか比較し、急性冠症候群患者の入院中のコントロール感と入院から6ヶ月以内の合併症、死亡、6ヶ月後の不安、うつ、そして健康関連Quality of Life (QOL)との関連を明らかにする。日本の病院では倫理委員会承諾後2015年12月より調査を開始し、現在15人の患者から承諾を得て、現在3ヶ月目のアンケートが回収され始めている。6か月後はまだ回収されてない。急性冠症候群と診断された患者のうちプロトコールで除外基準に該当する患者を除き、すべての適応患者に研究の依頼をしている。参加を拒否した対象者は今のところないが、死亡の転帰をとった患者、高齢のためアンケートの記入ができない患者、合併症が多く対象にならなかった患者等除外されている。患者数は例年に比べて少ない傾向があり、別の病院にも調査を依頼する予定である。この病院では年間心臓カテーテル数が300例程度であり、今後対象者の増大は望めると考える。しかし、初診時は大学病院で治療を受けているが、外来は他の病院でフォローされる患者もあり、3ヶ月後以降のデータの入手が困難になる可能性があるため、そのような場合は返信用の切手を貼った封筒を配布するなどの工夫が必要であると考えている。米国の1つの病院では8人の患者が調査に同意し、3人が3か月の調査を終了した。6か月後の調査はまだ誰も終了していない。もう1つの病院でも調査を開始するために倫理委員会と調整中である。特に有害事象や想定外の出来事は起きていない。対象病院の倫理委員会の承諾を得てデータ収集を開始した。しかし、対象患者が予想に反してやや少ないことが判明した。目的:急性冠症候群患者のコントロール感について日米の患者で違いがあるかどうか明らかにし、入院中のコントロール感と入院から6ヶ月以内の合併症、死亡、6ヶ月後の不安、うつ、そして健康関連Quality of Life (QOL)との関連を明らかにし、日米で比較する。日米の患者においてコントロール感の違いが明らかになれば、日本の文化的背景を考慮した看護援助を考えることが可能になる。また、急性冠症候群患者のコントロール感と健康関連QOLを含むアウトカムとの関係が明らかになれば、看護ケアによってコントロール感および健康関連QOLを上昇させるための看護ケアを考案して患者のアウトカムを向上し、看護学の学問としての発展に貢献できる可能性がある。実施状況:27年度昭和大学病院での対象患者が予想より少なかったため、28年度より東京医科歯科大学医学部附属病院も対象病院とし、倫理委員会の承諾後、10月より調査を開始した。その後半年の期間で対象者25名の同意が得られ、3か月後の調査は11名、6か月後の調査は4名から回収されている。東京医科歯科大学医学部附属病院では入院中の説明時に入院時の調査票のみならず、3か月後、6か月後の調査票、後納郵便にて返信するよう説明している。入院からおおよそ3か月後及び6か月後にリマインダの電話を行っているが、連絡がつかない場合や、回答するという返事があっても回答されない場合がある。昭和大学病院では、医師、外来師長が協力し、現在合計51名の同意が得られ、3か月後の調査は16名、6か月後は7名から回収されている。3ヵ月後の調査は3か月後の外来受診時に外来時に、6か月後は6か月後の外来受診に合わせて回答してもらっているが、回収ボックスに入っていない場合が少なからずある。米国では10名の同意が得られ、退院後の調査は3か月後が回収率100%、6か月後は80%である。1年間の調査において、日米各130名、合計260名の調査を行うという目標であったが、日本76名、米国で10名合計86名の同意が得られているのみであり、予定より大幅に遅れている。3か月後の調査は日本で27名、6か月後は11名のみである。米国では入院期間が非常に短いため、対象者の同意を得るのが困難な状況がある。急性冠症候群患者のコントロール感について日米の患者で違いがあるかどうか明らかにし、入院中のコントロール感と入院から6ヶ月以内の合併症、死亡、6ヶ月後の不安、うつ、そして健康関連Quality of Life (QOL)との関連を明らかにし、日米で比較する。