hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
黒潮暖水塊の挙動特性と物質輸送に果たす役割

黒潮暖水塊の挙動特性と物質輸送に果たす役割を明らかにすることを目的とし、黒潮・親潮続流域を対象に既往資料の解析と現場観測を実施した。衛星海面高度の解析から、黒潮暖水塊を含む各種中規模渦の分布および力学特性を定量的に示した。また、渦中心付近の鉛直プロファイルを精査し、黒潮暖水塊の上層に存在する暖水核の下部には、低温・低塩分の冷水核が存在することを明らかにした。黒潮暖水塊を含む中規模渦の特性を定量的に明らかにするため、衛星海面高度および既往の現場観測データの解析を行った。勢力の強い高気圧渦は、黒潮続流の北側に多く分布し、この高強度帯は日本海溝および千島カムチャツカ海溝に沿って北側に延伸していた。また、亜寒帯前線付近にも比較的勢力の強い高気圧渦が分布していた。高気圧渦の平均移動速度は、黒潮続流の北側では西向きに1-5cm/s、46゚Nより南側の海溝域では北北東向きに1-2cm/s、亜寒帯前線では北東向きに0.5-1cm/sと見積もられた。海面高度から検出された高気圧渦の中心付近のプロファイルを解析した結果、黒潮・親潮続流域には上層に高水温・高塩分の中核水を保持する暖水性高気圧渦が高気圧渦全体と、低水温・低塩分水を保持する冷水性高気圧渦の両方が存在することがわかった。暖水性高気圧渦は黒潮続流から海溝の最深部に沿って多く分布していたのに対し、冷水性高気圧渦は海溝の縁辺部と千島列島沖合に多く検出された。35-50゚N、140-155゚Eの範囲では高気圧渦全体の約85%が暖水性、15%が冷水性であった。暖水性高気圧渦の多くは、上層の高水温・高塩分核の下、ポテンシャル密度26.70σθ付近に低温・低塩分の偏差を有する2重核構造を持っていた。北太平洋の外洋域ではポテンシャル密度26.70σθは通常海面に露出しないことから、上層の黒潮系暖水渦と中層のオホーツク海系冷水渦がalignment過程により鉛直的に結合していることが示唆された。黒潮暖水塊の物質輸送特性を明らかにするため、既往プロファイリングフロートデータの解析と現場観測を行った。フロートは2003年9月に親潮域に投入されたが、同年10月には暖水塊に取り込まれてその後2004年10月まで暖水塊と共に亜寒帯域を北上した。暖水塊はフロートと共に冷水を取り込んだ時に劇的に低温化・低塩分化したほか、2003年11月から2004年11月までの準定常的な局面でも構造と水塊特性に一定の変化があった。ポテンシャル密度26.6σθより上層は周辺より高温・高塩分で、冬季には300mを超える混合層が発達した一方、春季夏季には表層が成層して亜表層に密度一様層を形成していた。26.6σθより下層には渦位の低い低温・低塩分水が保持されており、上層とは対照的に観測期間中は海面に露出していなかった。2003年11月から2004年11月までの準定常的な期間、26.6-26.8σθ等密度面は1年間に約50mの割合で浅化していた。これらの等密度面は周辺より100-200m深かったことから、暖水塊の粘性減衰時間は数年スケールであると推定された。また、これらの層には非常に低温で厚さの大きい水塊が時折観測されており、オホーツク海系水の影響が示唆された。現場観測は2009年8月に釧路沖の暖水塊を対象に実施した。暖水塊内部で水温・塩分・乱流強度の観測を実施し、流動を調べるための漂流ブイを3系とプロファイリングフロートを投入した。これらの観測から、暖水塊の上層で強い渦流が維持されていること、流速が弱くなる800m付近で乱流強度が上昇していることが明らかとなった。
高次元極限を用いた高次元重力理論におけるブラックホールダイナミクスの理論的研究

本研究の目的は、申請者が共同研究者と共に開発した次元数Dを十分に大きいものとする高次元極限、または1/Dを小パラメータとして展開する高次元近似を用いて、高次元ブラックホールのダイナミクスを解析的に明らかにすることである。これまでの研究により、ブラックホールホライズンがある程度緩やかな曲面から構成される場合には、高次元極限においては、ブラックホールのダイナミクスが有効的な膜の運動方程式に帰着することがわかった。ところが、一部に激しい勾配をもつ場合(例えば非常に小さいくびれを持つブラックストリングなど)については、高次元近似の有効性はよくわかっていない。このような高勾配をもつ解の解析は数値解析においても一般に困難であるため、高次元近似を用いた解析的手法を確立することができれば非常に有用である。申請者は上記の重要性を鑑み、研究計画2「高勾配自由度の研究」の一環として、コンパクト化された時空における解空間上のブラックストリング・ブラックホール転移について、高次元近似を用いた解析を優先して行った。従来の高次元近似とは異なるスケーリング極限を用いた結果、細くくびれたブラックストリングが錘状(cone)のくびれを持つ臨界解を経てブラックホールの列へと解空間において連続変形していく様子が、簡易な解析解によって記述されることがわかった。また、同様の解空間上のトポロジー転移の様子は、より一般には、幾何学においてよく知られているリッチフロー方程式によって記述されることを発見した。この結果は高次元近似の適用範囲を大きく広げるものであり、多くの拡張や応用が考えられる。本結果は論文として発表予定である。研究計画2を優先したため、その他の計画については当初の計画通り進んでいないが、研究計画2については大きな成果が得られたため、概ね順調と言える。研究計画2についてはさらなる成果を求めつつ、その他についても今回の結果を取り入れて着実に進めていきたい。今年度のホライズンのトポロジー転移に関する結果は、広い応用可能性を持っている。今後は従来の研究計画を進めると同時に、以下のような関連課題についても考えていきたい:(1)今回の結果をブラックリング・ブラックホール転移の解析に適用することで、研究計画1「高次元近似による対称性の低い高次元ブラックホールの研究」を大きく進めることができる。(2)今回の結果は静的な場合にとどまるが、時間依存性を含める拡張を研究することで、研究計画2の残りの項目の解明に努める。(3)トポロジー転移の臨界解の前後では非常に勾配の激しい部分が存在するため、高次曲率項が存在すればそのトポロジー転移への影響は非常に大きいものと考えられる。今回の結果を高次曲率理論に拡張することで、研究計画3「高次元近似を用いた高次曲率重力理論の研究」についても、当初の計画以上の結果が期待できる。。。

今年度はスペインバルセロナ大学への異動に伴い、想定よりも研究打ち合わせや学会への参加が少なくなった。次年度は積極的に学会参加をしていきたい。
無機ナノ構造体を基盤とする共役ポリマーの階層構造制御

導電性を持つ高分子に代表される共役ポリマーをサブミクロンからナノメートルレベルで微細加工あるいは階層構造の精密制御することは、次世代の光・電子材料への展開を進める上で、必要不可欠な科学技術である。本研究では、無機ナノ構造体(無機ナノチューブ、無機ナノ粒子など)を巧みに利用することで、共役ポリマーの形態および階層構造の制御を行い、新規な機能性材料の作製法の一つとなる方法を提案することができた。本研究では、無機ナノ構造体(無機ナノファイバー)を基盤として、共役ポリマーの形態および階層構造制御を行い、新規機能性材料の画期的な作製法を開発することを目的とする。本年度は無機ナノ構造体(アルミノシリケートナノファイバー)表面と相互作用可能な官能基を有する小分子、ポリマー、共役ポリマーを用いた組織体の構造制御を検討した。無機ナノ構造体(アルミノシリケートナノファイバー)の会合形態に関する知見を得ることから研究を着手した。赤外分光測定、X線回折測定、透過電子顕微鏡観察等の結果、有機リン酸系化合物を用いることで、凝集構造を大きく変化させることが可能であることを明らかとした。透過電子顕微鏡観察において、通常イモゴライト単体からはイモゴライトのファイバー状の形態が複雑に絡み合った網目状構造が観察されるが、有機リン酸系化合物で修飾されたナノファイバーが膜状の形態をとっている様子が観察された。X線回折測定の結果から有機リン酸系化合物がイモゴライト分子のバンドル間に入り込み吸着することでイモゴライト表面からアルキル鎖が伸びた状態になり、さらにアルキル鎖の分子間相互作用によりイモゴライトが配列したために2次元的な積層構造を形成したことが考えられ、階層構造制御の方向性の一つが示された。また、リン酸基を有するモノマーをナノファイバーに吸着させ、それらのモノマーを基点として重合を行うことで、ポリマーとナノファイバーの複合系の構築に成功した。さらに、側鎖にスルホン酸塩骨格を有する共役系ポリマーとナノファイバーの複合体は3次元のネットワーク構造を形成し、ゲルを生成することを見出した。無機ナノファイバー・と共役ポリマーにより3次元的構造体が得られた興味深い例であり、今後、詳細を検討していく計画である。本研究では、無機ナノ構造体(無機ナノファイバー、ナノ粒子、シルセスキオキサンなど)を基盤として、共役ポリマーの形態および階層構造制御を行い、新規機能性材料の画期的な作製法を開発することを目的とする。今年度は、無機ナノ構造体としてシルセスキオキサン誘導体、金属酸化物ナノ粒子を用い、種々の高分子マトリクス中における凝集・分散状態について検討し、表面修飾を行うことで分散性が向上することを明らかとした。また、共役系オリゴマーの階層構造についてX線回折測定を用いてキャラクタリゼーションを行うことに成功し凝集状態の決定を行った。無機ナノファイバー系に関しては、側鎖にスルホン酸塩骨格を有する共役系ポリマーとナノファイバーの複合体は3次元のネットワーク構造を形成しゲルを生成することを昨年度に見出したが、この複合対形成に関して、さらなる階層構造制御を検討した。具体的には、無機ナノファイバーと共役ポリマーの比率を変えることで、無機ナノファイバー表面への共役ポリマーの吸着を制御し、無機なのファイバーを鋳型としたアスペクト比の異なる共役ポリマーの構造体を形成することに成功した。また、スルホン酸塩骨格を有する共役系ポリマーとナノファイバーの交互吸着法に基づく階層構造の構築を試み、共役ポリマーの段階的な階層構造形成を確認した。さらに、リン酸基やホスホン酸基を有する共役オリゴマー、共役ポリマーの合成にも成功した。今後、これらの誘導体と無機ナノファイバーとの複合化に関しても、詳細を検討していく計画である。前年度までに無機ナノファイバーであるイモゴライトがスルホン酸、リン酸などの官能基と相互作用することを明らかとしてきた。例えば、イモゴライト表面と共役ポリマー側鎖のスルホン酸基との相互作用により、複合体が形成されたことが示された。今年度は、イモゴライトとスルホン酸基を側鎖に有するポリパラフェニレン誘導体(WS-PPP)を1ayer-by-layer法(LBL)およびspin-assisted layer-by-1ayer法(spin-assembly)により交互積層化を行い、これらをナノレベルで積層することに成功した。積層回数の増加に伴って膜厚およびWS-PPPに由来する吸光度が直線的に増加することが明らかとなった。WS-PPP以外のスルホン酸基を有する共役ポリマーを用いても同様の現象が観測された。さらに、spin-assembly法で調製した薄膜は、原子間力顕微鏡観察の結果、ファイバー状の構造体が基板の中心から放射状に配向している特徴的な表面構造を有していることが明らかとなった。共役系ポリマーの光学特性は、イモゴライトの存在により失われることはなく、ファイバー状の組織体を階層的に積層できることが示された。

さらに、これらの光学特性に関しては、A03班の研究グループとの共同研究を進めており、階層構造を制御したWS-PPPの偏光測定を行っている段階である。また、無機ナノ構造体としてシルセスキオキサンを用いて、ポリマー修飾シルセスキオキサンの合成を行い、未修飾のシルセスキオキサンとの凝集・分散特性に関する比較を行い、構造制御が可能であることを明らかにした。前年度までに無機ナノファイバーであるイモゴライトがスルホン酸、リン酸などの官能基と相互作用することを明らかとし、これらの官能基を有する共役ポリマーとイモゴライトのハイブリッドはファイバー状の組織体を与え、階層的に積層できることを示した。今年度は、共役系オリゴマーであるオリゴチオフェン誘導体(HT3P)を分子設計・合成し、イモゴライトとの相互作用を検討した。イモゴライト上へのHT3Pの固定化は、赤外吸収スペクトル測定により確認した。イモゴライト表面に固定化されたチオフェン誘導体は、ナノファイバーによって構造制御されることが期待される。実際にHT3Pの吸収および蛍光スペクトル測定を行った結果、複合化により蛍光スペクトルの最大蛍光波長は445nmから515nmへとシフトが確認され、吸収スペクトルでは最大吸収波長が367nmから322nmへのシフトが観測された。このことから、ナノファイバー上でHT3PはH会合体を形成していることが示唆された。HT3Pを単独で分散した場合と比較して、イモゴライト表面に固定化した場合は、イモゴライト表面で会合体を形成した状態で溶液中に分散しているため、吸収および蛍光スペクトルにおいてこのようなシフトが観測されたと考えられる。さらに、ホスホン酸基を有するポリチオフェン誘導体(PTP)を合成し、イモゴライトとの組織化を検討した。LBL法により作製された積層膜では、スルホン酸基を有する共役ポリマーの場合と同様に、逐次的に高分子組織体を形成できることが明らかとなった。その他、無機ナノ構造体としてシルセスキオキサンを用いて、様々な官能基を有するシルセスキオキサンのポリマー中での凝集・分散特性に関する比較を行い、無機ナノ構造体の分子設計によりハイブリッド薄膜の構造制御が可能であることを明らかにした。
エピゲノムワイド関連解析に基づき膵がん高危険群を捕捉する研究

先行事業“難病・がん等の疾患分野の医療の実用化研究事業"で全国の協力施設から収集された血液検体のうち、膵がんを発症した患者142件と性別・年齢階層を一致させた対照276件において、Infinium Human Methylation 450KBeadChipを用いてゲノム網羅的DNAメチル化解析を行った。前年度までに実装した血球成分組成予測パイプラインを用い、各検体の血球成分組成を予測し、予測された血球成分組成に基づいてDNAメチル化率データを補正した。この補正値を用い、多重検定に対する補正後に症例-対照間でDNAメチル化率が有意に異なる46,924CpG部位を同定した。他方では、前年度までに、非膵がん症例手術材料より得られた正常膵組織22検体と浸潤性膵管がん91検体においてInfinium解析を行っていた。正常膵組織と膵がんの間で多重検定に対する補正後DNAメチル化率が有意に異なるのは、100,495CpG部位であった。血液検体と組織検体の双方でDNAメチル化率が異なる(すなわち膵がん組織検体におけるDNAメチル化異常を膵がん発症前の血液検体において検出し得る)CpG部位のうち、そのDNAメチル化異常が遺伝子の発現異常に帰結し得ることが公共データベースの探索で確認されたCpG部位に特に着目している。着目した遺伝子群には、幹細胞性・細胞増殖・細胞接着等に寄与する遺伝子や既知のがん関連遺伝子が多数含まれていた。本知見より、1環境要因・遺伝素因の影響で長年月の間に血球細胞を含む全身の細胞に惹起されたDNAメチル化異常が、末梢膵管上皮においては発がん促進的に作用し、膵がんの発症に至る可能性がある、2末梢膵管上皮において発がん促進的に働くDNAメチル化プロファイルは、発症前から血球細胞にも成立しているので、血液検体のDNAメチル化検査で発がんリスクを診断し得る、と考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、エピゲノムワイド関連解析(epigenome-wide association study [EWAS])を基盤とし、検診等の血液検査で難治がんである膵がん発症の高危険群を捕捉するためのリスク診断法を開発することを目的とする。質の高い問診情報・診療情報等の付随した充分数の末梢血検体におけるゲノム網羅的DNAメチル化解析結果を基に、質の高い臨床病理情報の付随した前がん段階にある組織検体におけるエピゲノム解析結果を参照し、血液細胞組成の影響を排除し、DNAメチル化率の精密定量結果に基づいて適切な診断閾値を設定することにより、リスク診断基準を策定する。適切なリスク診断基準が策定できれば、高危険群に集中して高精度画像診断法等を適用し、治癒切除可能な超早期段階での診断を可能にできると期待される(二次予防)。本研究で確立するリスク診断法は、将来の生活習慣改善や化学予防等の介入予防の実現にも資すると期待される(一次予防)。具体的には、平成28年度に、組織検体のゲノム網羅的DNAメチル化解析に基づき、膵がんの発生母地となる末梢膵管上皮に前がん段階から惹起され発がんに寄与するDNAメチル化異常を示すCpG部位を明らかにする。平成29-30年度に、このCpG部位のDNAメチル化異常が、同じ発がんの内的・外的要因の影響下にある同一患者の末梢血細胞にも検出され、末梢血細胞において発がんリスク段階にあることを診断するためのサロゲートマーカーとなることを示す。マーカーCpG部位のDNAメチル化率の精密定量により適切な診断閾値を設定し、末梢血検体を用いて膵がん高危険群を捕捉するためのリスク診断基準を策定する。膵がんリスク診断法の信頼性を検証コホートで検証する。また、国内外の分子疫学コホートとも連携して前向き検証を開始する。当初計画通り、国立がん研究センター中央病院において、膵浸潤性導管がんのために膵切除を受けた手術材料より、非がん膵組織(膵がんの発生母地になった末梢膵管上皮を含み、前がん段階にある可能性がある)・膵浸潤性導管がん組織を解析に供した。比較のため、ファーター乳頭部がん・肝外胆管がん等非膵腫瘍症例の手術材料より得られた正常膵組織を同様に解析に供した。上記検体において、全ゲノム上の48万CpG部位のDNAメチル化率データを、1塩基解像度で定量性に優れたInfinium HumanMethylation450 Bead Array (Illumina社)により取得した。膵がん症例より得られた前がん段階にある膵組織において正常膵組織においてDNAメチル化率が有意に変化し、傾向性検定でその変化が膵がんに継承されるか膵がんにおいて更に亢進する、膵組織における発がんリスクマーカーとなる候補CpG部位を同定した。この際、開発するリスクマーカーの汎用性を高めるため、そのDNAメチル化率が性別・年齢の影響を受けない候補CpG部位を選択した。加えて、共同研究機関と協議し、各機関の倫理審査委員会において研究承認を得た。また、解析対象とすべき血液検体の選定・移送準備等を共同研究機関において順調に進めたので、概ね計画通りの進捗と考える。

質の高い問診情報・診療情報等の付随した充分数の末梢血検体におけるゲノム網羅的DNAメチル化解析結果を基に、質の高い臨床病理情報の付随した前がん段階にある組織検体におけるエピゲノム解析結果を参照し、血液細胞組成の影響を排除し、DNAメチル化率の精密定量結果に基づいて適切な診断閾値を設定することにより、リスク診断基準を策定する。適切なリスク診断基準が策定できれば、高危険群に集中して高精度画像診断法等を適用し、治癒切除可能な超早期段階での診断を可能にできると期待される(二次予防)。本研究で確立するリスク診断法は、将来の生活習慣改善や化学予防等の介入予防の実現にも資すると期待される(一次予防)。平成29年度には、平成28年度に組織検体の網羅的解析で同定した前がん段階から末梢膵管上皮で異常を示すCpG部位のDNAメチル化率を、学習コホート血液検体においてパイロシークエンス法等で精密定量している。並行して血液検体においてInfinium解析によってスクリーニングを行うため、PLoS One 11: e0147519, 2016に記載された方法に基づく血球成分組成に関する補正パイプラインを、R言語を基盤として作成し実装した。さらに、模擬データを用い、同パイプラインの性能が十分であることを検証した。血液検体で既に取得したInfinium解析データに、同パイプラインを適用中である。愛知県がんセンターにおいて研究分担者伊藤等が収集した検証コホートの血液検体については、慶應義塾大学における受け入れのための倫理審査を完了し、研究代表者金井の研究室に移送した。平成28年度末時点で、平成29年度の実施予定項目として挙げていた、先行事業で取得した膵がん142検体-対照277検体のデータの継承と、血球成分組成に関する補正パイプラインの作成と実装、を完了したため。別の多目的コホート(JPHC study)による膵がんを伴わない対照症例の血液検体のInfiniumデータは、予定通り随時参照しつつ解析を進めている。さらに、検証コホート552検体を確保し、信頼に足る結論を得られる見通しが立った。先行事業“難病・がん等の疾患分野の医療の実用化研究事業"で全国の協力施設から収集された血液検体のうち、膵がんを発症した患者142件と性別・年齢階層を一致させた対照276件において、Infinium Human Methylation 450KBeadChipを用いてゲノム網羅的DNAメチル化解析を行った。前年度までに実装した血球成分組成予測パイプラインを用い、各検体の血球成分組成を予測し、予測された血球成分組成に基づいてDNAメチル化率データを補正した。この補正値を用い、多重検定に対する補正後に症例-対照間でDNAメチル化率が有意に異なる46,924CpG部位を同定した。他方では、前年度までに、非膵がん症例手術材料より得られた正常膵組織22検体と浸潤性膵管がん91検体においてInfinium解析を行っていた。正常膵組織と膵がんの間で多重検定に対する補正後DNAメチル化率が有意に異なるのは、100,495CpG部位であった。血液検体と組織検体の双方でDNAメチル化率が異なる(すなわち膵がん組織検体におけるDNAメチル化異常を膵がん発症前の血液検体において検出し得る)
軟X線分光によるイオン液体中の分子の電子状態研究

1.大気圧下の吸収分光測定セットアップ29年度にHiSORのビームラインに組み込んだHeパス装置を用い固体粉末、イオン液体、液体と一通りの試料測定は行えていたが、He空間内部が狭く時にフォトダイオード検出器を壁にぶつけて故障させるトラブルがあった。そこで試料、検出器を設置する空間を大きくする改良を行った。真空チャンバーの概念にとらわれずアルミBOXを用いる事で四角い内部空間を広く確保し、かつBOX中に空気分子が混入しないことも確認できた。この改良後、更に光強度の強いNewSUBARUビームラインにてテスト測定を行い、揮発性の高い物質、液体試料の高SNな吸収スペクトル測定に成功した。2.酢酸系イオン液体、溶媒和イオン液体酢酸系イオン液体[C4mim][AcO]が二酸化炭素を吸収した際に観測された吸収スペクトルの形状変化がどんな分子種由来かを調べるため、CO2がC4mim、AcOそれぞれに結合したモデル分子を作り、量子化学計算により理論吸収スペクトルを算出した。その結果、CO2の結合角度によってはどちらの分子でも観測スペクトル形状を再現できることが分かった。そこで検証実験として次の事を行った。C4mimにCO2が結合した場合C4mimからH+が外れ、その結果中性酢酸分子が生成されると考えられているため、[C4mim][AcO]に直接純酢酸を混合した溶液の吸収測定を行った。しかし得られた軟X線吸収スペクトル形状はCO2を含有した場合とスペクトル形状が一致しなかったため、酢酸中性分子がスペクトル変化の原因ではないことが確認できた。溶媒和イオン液体についてはLiTFSAに混合するGlymeの濃度変化測定を行い、錯形成率が上がるとGlyme単体でのHOMOのピーク強度が下がっていたため、錯体形成することによりGlymeのHOMOレベル低下が示唆される実測結果を得ることができた。平成29年度は研究計画のうちの「大気圧下の液体測定用セットアップの構築と酢酸系イオン液体・溶媒和イオン液体の電子状態観測」を行った。1.大気圧下の吸収分光測定セットアップHeパスを利用した軟X線吸収分光測定セットアップを組み上げ、広島大学の放射光施設において動作確認を行い、液体試料の吸収測定まで行えることを確認した。当初の設計では垂直に立てた銅板に溝を掘り、粘性の高いイオン液体をそこに保持する構造となっていたが、より容易に試料設置ができるよう、液体の保持構造を改良した。またセットアップ内に酸素濃度計を設置することで、試料室内のHeへの置換状況をリアルタイムに確認できるようにした。これにより、試料入れ替えの時間短縮とHeの使用量節約ができた。一般的な粉末試料から粘性の高いイオン液体、水と幅広い試料の吸収測定に成功した。2.酢酸系イオン液体、溶媒和イオン液体二酸化炭素を吸収する酢酸系イオン液体[C4mim][AcO]について軟X線分光測定を行った。純粋なイオン液体の状態と二酸化炭素を吸収させた後のイオン液体の吸収分光測定を行ったところ、純液体では酸素領域の吸収スペクトルは酢酸イオンの状態を示す鋭いπ*ピークが観測されたが、二酸化炭素を吸収させたイオン液体ではこのπ*ピークがブロードニングしており新たな分子種が生成していることが示唆された。今後この形状変化を起こす要因について解明していく。またLi二次電池の電解液として研究が進められている溶媒和イオン液体[Li(Gly)][TFSA]についても軟X線分光測定を行った。Glyme分子が選択的に励起される照射光エネルギーを探し、混合液中のGlymeのみの電子状態抽出を行った。発光分光測定の結果、Glyme純液体の場合に比べて溶媒和イオン液体中のGlymeはHOMOレベルが低エネルギー側へ大きくシフトしていることが示唆された。初年度実施予定であった「大気圧下の液体測定用セットアップの構築と酢酸系イオン液体・溶媒和イオン液体の電子状態観測」について計画通り進めることができており、研究目的を達成する上でおおむね順調に進展している。

溶媒和イオン液体についてはLiTFSAに混合するGlymeの濃度変化測定を行い、錯形成率が上がるとGlyme単体でのHOMOのピーク強度が下がっていたため、錯体形成することによりGlymeのHOMOレベル低下が示唆される実測結果を得ることができた。平成30年度は当初の予定通り、測定セットアップの改良と得られた軟X線分光スペクトル解釈のための量子化学計算を研究協力者と進めていく。1.大気圧下の吸収分光測定セットアップ検出器につなぐプリアンプの故障や不調により吸収スペクトルが乱れることが多かったため、予備品としていくつかストックしておくために、より安価に入手できるアンプを組み込んでいく。2.酢酸系イオン液体、溶媒和イオン液体29年度の測定結果から、二酸化炭素吸収後のイオン液体中の酢酸分子は中性分子とも陰イオンとも異なる電子状態に変化していることが分かった。30年度はこのイオン液体中で生成する可能性のある分子種の理論吸収スペクトルを全て算出し測定結果と比較することで生成分子を突き止めていく。溶媒和イオン液体に関しては、今後濃度変化測定も行うことで、シフトしているピークがGlymeのHOMO由来の発光であることを実証していく。消耗品費が予定より少額で済んだため次年度使用額が生じた。その額は少額であるため、次年度の消耗品費に繰り越して使用する予定である。
初期石灰化と多層膜構造物(リン脂質)に関する微細構造学的研究

脂肪滴(中性脂肪)の分解産物の1つとして,長鎖脂肪酸(FA)は,界面下で各分子が極性をもって配向し,層状構造を呈する。オレイン酸純品を用いた予備実験から,アルカリ性領域では多層膜構造,酸性域では油滴構造を呈することが確認された。一方,リン脂質はpH域に係わらず安定したlipid bilayer構造をとることが確認されている。これら凍結技法,超薄切片法を用いた結果は,両者が酸性域において異なる形態学的特徴をもつことが鑑別点であることを示している。以上の結果を踏えて出生直後のマウス頭頂骨を用い,多層膜構造物(MLS)-油滴(OD)相互の形態学的関係について,主として超薄切片法にて検索した。1.摘出試料をグルタールアルデヒド(pH7.3)にて前固定ののち,pH6.0に調整した緩衝液(25°C,2時間)でインキュベートを行った。その後フェロシアン化カリウム混合オスミウム酸にて後固定を行なった。これにより細胞内,細胞膜上にODが高頻度で観察された。2.摘出試料は同様に直ちに前固定(タンニン酸を含む,pH7.3),インキュバート,後固定を行なった。これにより,細胞外には大小の周囲を多層膜構造で固まれた空胞が観察された。細胞内ではODは認めがたかった。3.摘出試料は直ちに酸性下にあるグルタールアルデヒド(pH6.0)で前固定,同様のインキュベート,後固定を行なった。これにより,細胞外にまれにODならびにミエリン状の膜構造が観察された。決して細胞内にMLSは観察されなかった。以上の所見から,細胞外で観察されたODは先の報告にあるアルカリインキュベート時に観察された典型的なMLSがpH変化によりODに変化したものを観察したものと推察した。従って,この構造物の本体が,脂肪酸を主体とするものであると考えられた。一方,酸性条件下でも観察された膜構造はリン脂質と推察される。最後に骨芽細胞と脂質代謝,および石灰化との関係が新たに注目される。本研究の最も独創的な点は、リン脂質を固定するためにタンニン酸(pemta-m-digalloyl-glucose)を用いたことであるが、このタンニン酸は試料作製中のどの過程で用いるかによって、固定、染色又は媒染効果をもたらすことができる。本研究では、グルタ-ルアルデヒドとともにタンニン酸を用い、しかもオスミウム固定の前に用いることにより、これまで試料作製中にそのほとんどが流失していたと思われるリン脂質成分を多層膜構造物(MLB)として可視化させることができた。このMLBはホスファチジルコリンを主成分とするもので、リン脂質-糖-タンパク複合体であることが推察された。このMLBの起源については、細胞内小器官とくにゴルジ複合体や小胞体の膜成分との連続性がみられることから、既存の膜成分と非常に近い構成成分を持つことが推察された。発育中の頭蓋冠を用いたin vivo検索では、MLBは骨形成細胞の細胞内および細胞表面上に認められた。特に胎生15日目、17日目、19日目そして生後1日目、3日目で観察される細胞表面上のMLBを比較すると、出生前後で最も出現頻度が多いようであった。軟骨細胞に関しても、MLBの出現頻度は同様傾向を呈し、細胞内

グリコ-ゲンの消失に伴い、同部位にphosholipid membranous structuresが出現し、上述の多層膜構造物(MLB)として認められることもあった。またMLBはときに細胞外へ放出されようとしている所見も観察された。この結果は、in vitro検索で得られたものとはほとんど同じであり、副甲状腺ホルモン添加によって細胞膜上のMLBはいくつかのものが重なり、指紋様模様を呈することがあった。以上の結果は、リン脂質が細胞膜成分の構成成分であるだけでなく、細胞外へ放出(分泌)され、何らかの役割りの存在する可能性が示唆された。今後、石灰化との関連について明らかにしていきたい。細胞内の脂肪分解酵素(リパ-ゼ)はグルタ-ルアルデヒド固定で失活しないため、オスミウム後固定の前に所定条件下でのインキュベ-トにより、リパ-ゼ分解産物である長鎖脂肪酸をラメラ構造として観察することができる。また、リン脂質分子は界面下では広いpH範囲で安定したラメラ構造をとるが、脂肪酸ではアルカリ領域で出現するラメラ構造は、酸性領域では油滴状になって安定化するという。これら先人の報告に基づき、骨形成細胞において固定時のpH変化とラメラ構造出現に関する影響を検索した。その結果、(1)弱アルカリ性緩衝液で固定、さらにpH8.1でインキュベ-トした骨組織片では、骨芽細胞の細胞外や細胞間、また細胞内では主の小胞体膜成分に一致して、好オスミウム性の多層膜構造物(MLB)が多数観察された。一方、固定なしに直ちにインキュベ-トを行なった場合でも、グルタ-ルアルデヒド固定した場合と基本的には同じ所見で、小胞体、ミトコンドリア膜と連続する小管状ラメラ構造として観察された。(2)pH9.0で固定したあと、pHを下げて(pH4.5)インキュベ-トした場合では、細胞外及び細胞内のMLBの出現頻度はやや減少傾向を呈していた。(3)また、pH4.5で固定、さらにpH4.5でインキュベ-トした組織片では、細胞外には好オスミウム性のMLBの出現は減少し、代わって空胞状構造やMLB内には一部ラメラの解離、分解を示すような所見および油滴が観察されるようになった。以上のことから、グルタ-ルアルデヒド固定組織において、アルカリ領域でのインキュベ-トでラメラ構造が出現し、また酸性領域では油滴などの出現は、発育中の頭蓋冠における骨芽細胞で見られた細胞内外のMLBには、固定中の脂肪滴の分解産物として一部には長鎖脂肪酸が可視されている可能性が形態学的に示唆された。(1)脂肪滴(TG)の分解産物の一つである長鎖脂肪酸(FA)は,界面下でいわゆるリン脂貭分子(PL)と同様に,ラメラ構造(MLS)を呈すること,(2)FAは酸性条件下(pH6.0)では,油滴状(OD)を呈し,アルカリ性条件下(pH7.0ー9.0)では,MLSを呈し,pHによる異なる相変化を呈する特徴が形態学的所見としてもとらえられた,(3)PLはpHによる相変化を示さず,従って形態学的には広いpH域でMLSを呈することなど,脂肪酸,リン脂貭純品とフリ-ズフラクチャ-法を用いた予備実験から確認された。上記の結果を踏えて,出生前後のICR系マウス頭頂骨を用い,MLS出現について電顕的に検索を行った。滴出試料が直ちに酸性(pH6.0)に調整された固定液にて処置された場合,LD分解酵素であるhormone sensitive lipaseは作用しがたく,分解産物としてFAが生じることもないため,結果としてMLSは可視されてこない。また,既存のTGはそのまま細胞内ば観察されるはずである。
低速電子回折型電子スピン検出器の計算による新しいターゲットの開拓

低速電子回折型電子スピン検出器(VLEED)は、固体内部の光電子のエネルギー・運動量・スピンを検出して物質の電子状態を得る、スピン分解光電子分光法の高効率化をめざして開発されている。この検出器のスピンの検出には、スピン交換分裂した非占有バンド構造を反映した散乱の、スピン依存性に由来する低速電子線の反射率の違いを利用しており、スピン検出ターゲットとして、この部分の電子構造が特徴的な物質を必要としている。VLEED検出器のさらなる高効率化を実現するため、より目的に近い電子バンド構造を持つ検出用ターゲット物質の探索を行った。ターゲット物質の真空準位より上のスピンを含んだバンド構造を知る必要があり、検出ターゲット物質として考えられる物質に関する、第一原理計算が可能な環境を整えた。計算コードは密度汎関数法(DFT)による固体の電子構造計算が可能で、全電子フルポテンシャル線形補強平面波の利用に基づいているWIEN2kを主に利用した。また、比較検証が可能なように、平面波展開による擬ポテンシャル法によるもの、グリーン関数法によるものなど、他の計算コードも使用可能にした。この計算コードにより、いくつかの磁性体(Fe,Co等)およびその酸化物のバルクについてのバンド計算を行い、バンド構造を得た。実際のターゲット物質は固体の表面に相当するため、表面の緩和等を考慮した計算が必要になっている。表面の最適化条件を探しながら、物質の表面界面のバンド構造を得ている。計算をおこなっている物質は、磁性体、その酸化物、窒化物を主に行っている。この環境の元で、今後も引き続きターゲット物質を探すためにバンド構造の計算を行うことができるようになった。
摘出領域条件に関する比較統語論的研究

ミニマリストプログラムの枠組みにおいて, φ素性, Quote素性等の形式素性とAgree操作を仮定することによって,摘出領域条件の効果は正しく捉えられることを明らかにした.Chomsky (2013, 2015)においては,ラベリングが一義的に決定されないXP-YP構造の場合,素性共有が必要であるとされる.ここで,素性共有がない場合でも, XPとYPの解釈は叙述関係(主語),修飾関係(付加詞)等によって与えられるが,ラベリングが付与されないため,併合される要素はtwo-peakedの構造を成すと捉え直す.結果として,主語と付加詞は不可視的になるのである.今年度は,ここ数年の著しい生成文法理論の発展を考慮しつつ,主語条件ならびにNP内からの要素の抜き出しに関する理論の構築を行った.英語と異なり,日本語では主語条件の効果が見られないことが先行研究において指摘されてきた.この日英語の違いに関する代表的な分析は,日本語の主語がVP内に留まるため, VもしくはINFLによって適正統率されるとするものであったが,近年の研究によって日本語の主語はCP(領域)まで上昇していることが明らかにされた.今年度は大関洋平氏との共同研究のもと, CPがphaseを形成すると仮定し,日本語の主語がCPまで上昇するため,次のphase領域から可視的になることが自然に導かれると主張した.英語の主語については, Epstein, Kitahara and Seely (2012, 2013)の枠組みを採用し,主語がtwo-peakedの構造を形成するため,次のphase領域からは不可視的になるのである.さらに,提唱する分析にとって日本語のComp-Trace効果の欠落が問題にならないことを示した.また,トルコ語ではagreementがあるにもかかわらず主語条件の効果が見られないことから, agreementの存在が必ずしもCに位置するEPPのTへの素性継承を誘発するわけではないことをわかった.NP内からの要素の抜き出しについては, PPはNP内からの抜き出しが可能であるとTakahashi and Funakoshi (2013)が主張している.この主張が正しいとすると,なぜNPは抜き出せないのであろうか.本研究では,属格の「の」がNP外では認可されないため, NPの移動が許されないことを明らかにした.本年度の研究成果を踏まえ,来年度は主語条件に関する実験を行い,構築した理論の精密化を図る予定である.今年度は、Oseki and Miyamoto (2015)のもとで日本語を母語として獲得する子供の文法における主語の振る舞いについて検討した。特に主語位置の数量詞と否定の作用域関係に注目し、ドイツ語を母語として獲得する子供の、主語がCP SPECに位置すると考えられる否定文の解釈と比較した。存在数量詞については日本語とドイツ語の間で平行性が見られ、日本人の子供の文法において、大人とは異なり、存在数量詞が否定よりも狭い作用域をとりやすいことがわかった。この読みの存在は日本語の数量詞が再構築できることを意味し、移動の存在を示す。つまり、日本語を母語として獲得する子供の文法において主語がCP SPECに位置していることを支持するのである。これに対して、普遍数量詞においては平行性が見られなかった。これは二言語でCP SPECへの移動の誘因が異なるためであると示唆した。また、付加詞条件については、当該条件の効果の有無がAgree関係の有無によって決まるとするMiyamoto (2012)の主張をさらに検討するために、自動詞文における引用句の振る舞いに注目した。自動詞が対象であるため引用句が典型的な項ではあり得ない。それにもかかわらず、VP削除と「そうする」による置き換えのテストから引用句が内項と同じ振る舞いを示すことを明らかにした。さらに、引用句からの要素の抜出が可能であることを指摘し、この事実が典型的な項・付加詞の対比からでは説明できないことを指摘した。分析としては、Saito (2015)の日本語の「と」に関する分析に基づき、引用句を導く動詞がQuote素性を持つと考え、引用句を導く「と」との間でAgree関係を結ぶと提唱した。これが正しければ、Miyamoto (2012)の枠組みにおいて引用句からの抜出も容認されることが正しく予測されるのである。本研究の期間内に摘出領域条件について文処理の研究成果が多く発表されたことを踏まえ、今年度は、主語条件について日本人ならびにドイツ人の子供を対象に実験を行い、前年度構築した理論を支持する結果を得た。また、付加詞条件についてもMiyamoto (2012)を支持する新たなデータを発掘した。昨年度、日本人ならびにドイツ人の子供からのデータ収集を終え、Oseki and Miyamoto (2015)に基づき、主語の振る舞いについて分析を行った。本年度は、John Benjaminsから出版される論文集に当該研究成果を発表するため、論文執筆ならびにその推敲を行った。平成29年度中に出版予定である。また、付加詞条件については、内項を持つ他動詞文における引用句の振る舞いについて分析を行った。この種の引用句に関しては、藤田(2000)において数々のデータが提示されているが、生成文法理論(ミニマリストプログラム)の枠組みにおいては今だ詳細に分析されていない。本研究では、まずVPに関する構成素テストの結果から引用句がVP内に内項のように基底生成されることをみた。

しかしながら、引用句を移動させた場合には単なる島の効果(Subjacency)ではなく、強い非文性、つまり空範疇原理(Empty Category Principle)違反の効果を示すことから、内項のように生成されたとしても付加詞であることを明らかにした。このような引用句の性質を説明するために、さらに引用句を伴う項削除現象(Funakoshi 2016)ができないこと並びにクレフト構文において引用句が焦点化できないことに注目した。本研究では、CP領域において引用句がAgree関係のもと認可されているため、このような振る舞いをすると結論付けた。この分析が正しければ、引用句からの要素の抜き出しが認可されたとしても驚きではない。この点についてはデータの揺れがあり、来年度、精査していく予定である。付加詞条件について分析できるデータの範囲が広がった。このため、研究期間を1年間延長し、引用句に関して更なるデータ収集を行い、日本語の引用句並びに付加詞条件の効果について考察を深める予定である。本研究では, CPがphaseを形成すると仮定した上で, Fukui (1984), Hasegawa (2005), Saito (2011)等の先行研究に基づき,日本語の主語はCP SPECまで上昇するとした.この移動の結果,主語は次のphase領域から可視的になるため,抜出が可能になるのである.この主張を支持する証拠として,日本語を母語として獲得する子供の文法において,主語がCP SPECに位置していることを示す実験結果を挙げた.付加詞については,自動詞文と顕在的な内項を伴う他動詞文における引用句の振る舞いを検討し,特に引用句を伴う項削除現象(Funakoshi 2016)ができないこと並びにクレフト構文において引用句が焦点化できないことに注目し, CP領域において引用句がAgree関係のもと認可されているため,抜出については項のように振る舞うと結論付けた.これまでの研究成果から,ミニマリストプログラムの枠組みにおいてφ素性, Quote素性等の素性(の有無)とAgree操作を仮定することによって,摘出領域条件の効果は正しく予測できることが明らかになった. Chomsky (2013, 2015)のラベリングの枠組みにおいては,ラベルが決まらないXP-YP構造の場合,素性共有(feature sharing)が必要であるとされる.ここで, Hornstein (2009)に従い,素性共有がない場合, XP-YPはラベルが付与されないことを理由に解釈されないのではなく,修飾関係,叙述関係等によって解釈はされるものの, two-peakedの構造しか許されず, YPはAgree関係を結ぶこともなく,不可視的になると示唆した.ミニマリストプログラムの枠組みにおいて, φ素性, Quote素性等の形式素性とAgree操作を仮定することによって,摘出領域条件の効果は正しく捉えられることを明らかにした.Chomsky (2013, 2015)においては,ラベリングが一義的に決定されないXP-YP構造の場合,素性共有が必要であるとされる.
赤外線射計による放射温度の分布より材料欠陥の存在を識別する方法の研究

機器構造物の材料内部に存在するピンホール,ひび割れ,はく離,卷き込みなどの各種の欠陥を遠隔リモートセンシングで検出する方法として,表面にアリテブな熱エネルギを人工的に加えることによって,材料表面に発生する非定常の温度分布を計測することを目的として,予め試作した欠陥付き試料について,その検出限界を明らかにした。試作した試料は金属,コンクリート,プラスチック,セラミックスおよび繊維質断熱材より成立っており,これにピンホールおよびスリットおよび層状の深さや幅および直径等の異なる各種形状の欠陥が取付けられている。これ等の試料に,あらかじめ試作した金メッキ製のパラボリック型反射ミラーをもつ2KWのハロゲンランプを用いて,高熱流束加熱実験を実施し,表面に発生する非定常の温度分布を赤外線映像試験装置を用いて可視化計測した。その結果,欠陥の上部表面には山形の温度上昇が表はれること,および表面に沿って熱を流す場合には,欠陥表面には,等温線に縮みや拡がりが生ずることを明らかにした。この様な2種類の熱流を可視化して,欠陥にかんする検出限界を求め,前者を表面加熱法,後者を側面加熱法と命名し,スリット状欠陥については表面加熱法が,ピンホール状の欠陥については,側面加熱法がすぐれていることを明らかにした。また,これらの加熱法にかんする非定常の2次元熱伝導の方程式を数値解析することによる計算結果は,これまで行なった実験結果と比較的よく一致することを明らかにした。その結果,求めた欠陥上の有意な温度差より,内部に存在する欠陥の形状を推定することが可能であることを明らかにした。試験体に使用すコンクリ-ト,鋼,アルミニウム材料の比熱,熱伝導率や放射率を求めるための標準試験片を作成し、常温より200°Cの範囲内でのデ-タを求め,解析にあたっての基礎資料とした。また,試料の方向を調整可能な可変微動装置の試作を完了して,任意の方向よりの反射を含む放射率である指向性放射率の計測を開発した。金属材料表面に1数mmで巾および直径が0.53mm,かぶり深さ0.55mm程の線状および点状の人工内部欠陥を,レ-ザ-およびワイヤ-カット法で試作した。この試料の表面に,黒色ペイントを一部塗布し,裏面より電気加熱器で加熱し,反射を配慮に入れた放射エネルギ-を赤外線映像装置で計測し,試料温度と反射を含む放射率の間の関係を求めた。また,上記の試料について安定した温度場の下での,表面欠陥部の放射温度の上昇分を求め,深さと巾の値により,この値がどの程度の影響をうけるかを明らかにするための実験を行い,表面に存在する欠陥の識別限界に関する系統的資料を求めた。試料表面に熱流束として23w/cm^2程の放射エネルギ-をステップ状に入射することの可能な反射鏡のついたランプを用いて,基礎実験として,薄肉の酸化した鋼板に熱エネルギ-を入射し,表面の2次元の温度上昇の分布を求めた。また,試料に入射する熱エネルギ-の2次元分布を計測し,入射熱流束分布を測定し、その均一性に関する特性を求めた。この加熱装置を用いて,内部欠陥つき試料の検山限界を明らかにするための実験を開始した。実験の成果を一連の学会に報告した。金属面に内在する欠陥の存在を遠隔リモートセンシングでとらえ、これを赤外線映像装置を用いて可視化することを目的として、金属およびモルタルの内面に線および点状の欠陥を取付け、表面に太陽およびランプや高温ガスなどの人工的な熱エネルギーを入射し、その入射方向を種々変化させることによる、欠陥のまわりに発生する熱流の局部的な偏流や段差の発生の有無を調べた。

実験結果によれば、表面に入射した熱が材料の内部に参透する過程で欠陥のまわりに発生する拡大流れの存在によって、欠陥上部表面には、山形の温度分布が発生することが、実験により確認され、金属では熱入射熱流未が1w/cm^2以上で、数mm深さで34mm中の欠陥の存在が、数秒後の山形の温度分布の存在によって確認することが出来た。また、モルタルについては、材料が不物質であり、熱伝導率が低いことなどの理由で、加熱には数分を要するが、欠陥上に発生する小形の温度分布は、数分以上保持されることが明らかになった。このような温度分布の発生を赤外線映像装置を用いて、赤外線の画像としてCRT上に表示することにより、映像温度分布を解析し、欠陥の存在と、欠陥の中および深さなどの形状および位置について、明らかにすることを可能とした。この外、入射熱源として太陽光を用いた場合、午前中の入射熱の増加の過程で、最大熱流束が0.05w/cm^2程度でも、加熱1時間程度で、上記の山形の温度分布が、赤外線によって、CRT映像として確認することが出来ると共に、熱解析コードを用いた有限要素法による解析では、よく実験と解析が一致することを明らかにすると共に、発生する温度上昇と欠陥の深さおよび巾の関係を求め、欠陥検出の関係式として提示することが出来た。機器構造物の材料内部に存在するピンホール、ひび割れ、はく離、巻込み等の各種の欠陥を遠隔リモートセンシングで検出する方法として、表面にアクティブな熱エネルギーを加えることにより材料表面に発生する非定常の温度分布を計側する事を目的として、試作した欠陥試料についての検出限界を明らかにした。試作した試料は金属、コンクリート、プラスチック、セラミックおよび繊維質断熱材等より成りたっており、これにピンホール、スリットおよび層状の深さ、幅および直径の異なる各種の欠陥が取付けられている。此等の試料に試作したパラボラ反射ミラーを持つ2kwのハロゲンランプによる高熱流束加熱試験を実施し、表面の非定常の温度分布を赤外線映像装置を用いて可視化計測した。その結果、欠陥上部の温度分布として山形の温度上昇が現れる事、および加熱した部分より表面に沿って熱が流れる場合には、欠陥上部には等温線に縮みや拡がりが生ずることを明らかにした。このような二つの熱流による、試作した欠陥試料についての検出限界を求め、前者を表面加熱および後者を側面加熱と命名し、スリット状欠陥については表面加熱が、ピンホール状欠陥については側面加熱がそれぞれ優れている事を定量的に検証した。また、此等の加熱に関する理論数値解析を実施し、実験結果をと良く一致する事を明かにした。此等の基本的加熱法はアメリカの非破壊検査協会ASNTの熱的非破壊検査基準に採用される予定である。
前周期遷移金属錯体と14族化合物との反応

2価のジルコノセン錯体と14族元素との反応では、酸化的付加によるシリル錯体の生成の他に、我々はシリル-水素結合が配位した中間体が、ジルコニウムとシランとの反応において重要な役割をもっていると考えている。これらの仮説から種々の新規反応の設計が可能となっていくるが、今回、ジフェニルシランのようなジヒドロシランとグリニャールとの反応について検討を行い、新しい展開をおこなった。ジフェニルシランとイソプロピルグリニャールとは反応しないが、ジルコノセンジクロリドを量論量加えるとイソプロピルグリニャールは反応して炭素-ケイ素結合が生成する。しかしながら驚いたことにイソプロピル基が導入されるのではなく、n-プロピル基が導入されている。それでジルコニウム上でイソプロピル基が一旦プロピレンに変換されてからヒドロシリル化が進行していることがわかった。この反応は量論反応であるが、この反応系にジハロプロパンのようなジハロアルカンを加えると、酸化的付加のステップをつくることができて、ジルコニウムに対して触媒的に反応が進行することを見い出した。
低輝度領域由来の光沢感を生起させる画像情報の解明 -新規光沢感表現技術へ向けて-

本研究の目的は,これまで未解明だった輝度の低い光沢感を感じるための画像手がかりを解明し,それを画像処理に応用することで映像呈示デバイスの最高輝度の制限を受けにくい光沢感表現技術の基盤知見を得ることである.低輝度反射領域の輝度エッジ成分に着目し,その強度を強める処理から人が感じる光沢感を強めることができるか,また,光沢のない物体へ低輝度領域を付与することによって輝度エッジを作り出すことで光沢感を生み出すことができるかどうか検討する.また,高輝度由来の光沢感と低輝度由来の光沢感がヒト視覚系内において同一の質感として扱われているかどうかについても検討する.本研究の目的は,これまで未解明だった輝度の低い光沢感を感じるための画像手がかりを解明し,それを画像処理に応用することで映像呈示デバイスの最高輝度の制限を受けにくい光沢感表現技術の基盤知見を得ることである.低輝度反射領域の輝度エッジ成分に着目し,その強度を強める処理から人が感じる光沢感を強めることができるか,また,光沢のない物体へ低輝度領域を付与することによって輝度エッジを作り出すことで光沢感を生み出すことができるかどうか検討する.また,高輝度由来の光沢感と低輝度由来の光沢感がヒト視覚系内において同一の質感として扱われているかどうかについても検討する.