hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
いびきの音響解析を用いた新たな口腔内装置の適応基準の確立

(1)本研究では、OSAS治療に用いられる口腔内装置(OA)による気道形態の変化を調べた。固定型OAでは舌根部レベル、半固定型OAでは軟口蓋レベルの断面積を有意に増加させた。すなわち両装置の作用部位が異なることを明らかにした。(2)いびきは聴覚的に振動型いびきと狭窄型いびきにわけられ、振動型いびきは、基本周波数150Hz以下で、比較的正確な周期が保たれるのに対し、狭窄型いびきは、基本周波数500Hz程度で、不規則な周波が特徴である。今後さらなるいびきの音響解析を行い、いびきの特徴を明らかにすることができれば、睡眠中の気道狭窄部位の診断に有用な音響学的パラメータが検出できると考えられる。閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)の治療をより効果的に行うために、気道の流体解析法を応用し口腔内装置(OA)の作用機序を明らかにすることを目的とした。OAは固定型OAと半固定型OAの2種類のOAについて検討した。OAを用いて治療を行ったOSAS患者に対し、治療前後に、PSG検査およびCT検査など資料採取を行い、OAの治療効果、OA装着による気道形態の変化、また流体力学的変化を検討した。PSG検査の結果から、無呼吸・低呼吸指数(AHI)は両装置とも有意に改善しており、OAの治療に有効であることが確認された。また、CTデータから気道形態の変化および、熱流体解析ソフトPHOENICSを用い、吸気時における気道の流体力学解析をおこなった結果、固定型OAでは舌根部レベルの気道面積が有意に拡大し、大きな陰圧であった同部の気道内圧は、OA装着により有意に改善していた。このことより、固定型OAは舌根部レベルの気道を拡大させることにより、流体力学的にも変化させ、AHIを改善させていることが分かった。また、半固定型OAでは軟口蓋レベルの気道面積が有意に拡大していた。今後半固定型OAによる流体力学的変化も検討する予定である。これらの結果から、OAの種類により作用部位が異なっていることが示唆された。OSAS発症の原因部位毎にOAの種類を使い分けることができれば治療効率をあげることができ、現在のAHIによる重症度別のOA適応基準とは異なった、より効率的な新たなOAの適応基準を提案できると考える。閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)の治療をより効果的に行うために、OSASに随伴するいびき音の音響解析法を開発し、これを用いて睡眠中の気道の狭窄部位を診断する方法を確立し、さらに流体力学解析法を用い口腔内装置(OA)の作用機序を明らかにすることを目的とした。いびきは聴覚的に振動型いびきと狭窄型いびきにわけられ、振動型いびきは、軟口蓋を音源とするいびきで基本周波数は150Hz以下で、比較的正確な周期が保たれる。これに対し狭窄型いびきは、舌根沈下や扁桃肥大などの狭窄した空間を空気が無理やり通過する際に起こるいびきであり、基本周波数は500Hz程度で、不規則な周波が特徴であることが分かった。また、OAの作用機序を明らかにするために、固定型OAと半固定型OAの2種類のOAについて検討した。PSG検査の結果から、無呼吸・低呼吸指数(AHI)は両装置とも有意に改善しており、OAはOSASの治療に有効である事が確認された。また、CTデータから気道形態の変化および、熱流体解析ソフトPHOENICSを用い、吸気時における気道の流体力学解析をおこなった結果、固定型OAでは舌根部レベル、半固定型OAでは軟口蓋レベルの気道面積が有意に拡大し、大きな陰圧であった同部の気道内圧は、OA装着により有意に改善していた。これらの結果から、OAの種類により作用部位が異なっている事が示唆された。今後さらなるいびきの音響解析を行い、いびきの特徴を明らかにすることができれば、OSASの診断に有用な音響学的パラメータが検出できると考えられ、これらのパラメータを基にOSAS発症の原因部位を特定する事ができれば、OAの種類を使い分ける事ができ、現在のAHIによる重症度別のOA適応基準とは異なった、より効果的な新たなOAの適応基準を提案できると考える。小児歯科固定型OAおよび半固定型OAを用いて治療したOSAS患者のデータは比較的順調に採取できている。固定型OAおよび半固定型OAの作用部位の違いを明らかにするために、今後は流体力学解析法を用いて半固定型OAについてより詳細に検討する。購入予定であった流体解析ソフトを別のソフトに変更したため。簡易型PSGの購入を計画している。これにより入院下での検査が困難な患者さんでも検査を行えることができる。
急性骨髄性白血病における腫瘍マーカーと予後予測遺伝子セットの探索

白血病の予後予測法開発のために、DNAマイクロアレイにより多数の白血病骨髄サンプルを解析した結果、予後に関わる可能性のある68遺伝子を抽出した。さらにこれまでに報告された予後予測のためのスコアリングシステムと対比させてクラスタ解析を行ったところ20遺伝子で急性骨髄性白血病の予後を良好群と不良群に分けられることが判明した。この20遺伝子セットの有用性を検証するため、すでに予後が判明している過去の骨髄サンプルにおける発現を検証コホートとして検討している。さらにDNAマイクロアレイにて骨髄異形成症候群から急性骨髄性白血病への移行に関与する遺伝子も見出しており、さらにその詳細につき検討を加えている。申請者はこれまでに白血病の予後にかかわる可能性のある68遺伝子を抽出したが、本研究ではこの中から予後予測可能な腫瘍マーカーとしての資質を持つ遺伝子を臨床転帰がすでに判明している過去の多数の白血病初発時の骨髄サンプルを用いて同定することが本研究の第一の目標である。さらに申請者は、わずか9つの遺伝子セットで白血病の予後を推測しうる可能性があることを見出しており、この遺伝子セットの有用性を検証しキット化することで臨床の場での実用化を目指すことが第二の目標である。(方法)臨床転帰が判明している過去の骨髄サンプルのうち予後良好の経過をたどったものと予後不良の経過をたどったものをそれぞれ20から30例選定し、候補遺伝子の発現を免疫染色またはin situ hybridization法にて検討する。蛋白、mRNAの発現が予後不良の経過をとった骨髄サンプルで多く発現していたものを腫瘍マーカーとして選定する。(実績)候補遺伝子の探索を進めたところ骨髄異形成症候群と急性骨髄性白血病で著しく発現が異なる遺伝子を見出した。本遺伝子を高発現している白血病は発現レベルが低いものに比して全生存率が統計的に有意に劣ることが判明した。今後この遺伝子産物に対する抗体で、過去の白血病骨髄の免疫染色を行い、アレイデータのvalidationを行う予定である。申請者はこれまでに白血病の予後に関わる可能性のある68遺伝子を抽出したが、本研究ではこの中から予後予測可能な腫瘍マーカーとしての資質をもつ遺伝子を臨床転帰がすでに判明している過去の多数の白血病初発時の骨髄サンプルを用いて同定することが本研究の第一の目標である。さらに申請者は、わずか9つの遺伝子セットで白血病の予後を予測しうる可能性があることを見出しており、この遺伝子セットの有用性を検証しキット化することで臨床の場での実用化を目指すことが第2の目標である。(実績)まず腫瘍マーカー候補遺伝子の選定であるが、DNAマイクロアレイシステムにより選ばれた68遺伝子の中で予後不良群と、予後良好群の間で著しく発現に差がみられる遺伝子を複数選び出した。これら腫瘍マーカー候補遺伝子に対応する蛋白に対する抗体が入手可能であれば免疫組織化学的な方法で、入手不可能であればオリゴDNAプローブを利用したin situ hybridization法にて骨髄サンプルでの発現の検討を開始した。白血病治療方針決定のための予後予測法開発のために、DNAマイクロアレイシステムにより多数の白血病骨髄サンプルを解析した結果、予後に関わる可能性のある68遺伝子を抽出した。本研究ではこの中から予後予測可能な遺伝子セットを同定することを目標とした。今回の研究で、これまでに報告された予後予測のためのスコアリングシステムと対比させてクラスタ解析を行ったところ20遺伝子で急性骨髄性白血病の予後を良好群と不良群に分けられることが判明した。良好群が3年全生存割合が78%だったのに対し、不良群は生存期間中央値が350日であった。良好群にはt(8;21)やt(15;17)など予後良好の染色体異常を呈する症例が多く属し、不良群には複雑染色体異常を呈する症例が多く属していた。また不良群における生存例は全例再発生存であった。このようにこの20遺伝子は急性骨髄性白血病の予後を予測する極めて有用な遺伝子セットとなる可能性を秘めており、今回の研究でこの20遺伝子セットの有用性を検証するため、すでに予後が判明している過去の骨髄サンプルにおける発現を検証コホートとして検討を進めている。さらに今回の研究におけるアレイ解析にてにて骨髄異形成症候群から急性骨髄性白血病への移行に関与する可能性のある遺伝子を見出した。この遺伝子は骨髄異形成症候群では全例で発現が低かったが、急性骨髄性白血病では、その発現レベルはさまざまであり、高発現例では有意に予後不良であることが判明した。また高発現例では末梢血の白血球数や芽球が有意に増加していた。

この遺伝子産物の白血病発症における役割について今後検討を加える予定である。血液病学白血病の腫瘍マーカーを探索していている過程できわめてpromisingな遺伝子を同定した。まずはこの遺伝子発現と白血病の予後との関係を調べる予定である。遺伝子セットの検証についてはやや遅れる可能性がある。極めて興味深い遺伝子は見つかっているが、その蛋白に対応する抗体を入手し、免疫染色を行っても骨髄組織で充分に染色されないなどテクニカルな問題でつまづいている。抗体が市販されていないものに対しては、オリゴDNAプローブを利用したin situ hybridization法を今後行う予定。過去の初診時白血病の骨髄標本を上記抗体で免疫染色を行っていく。目標症例は高発現、低発現例、それぞれ100例とする。その後臨床所見との関係、予後との関係について調査する。免疫染色の精度を上げる。積極的にオリゴDNAプローブを利用したin situ hybridization法を行う。新年度早期に試薬を購入できる予算が必要であった。試薬購入に使用する予定である。骨髄組織での免疫染色、in situ hybridizationをさらに進める。
小中高大連携を見据えた外国語教育とICTの接点を探る研究ならびにアーカイブの開発

FLExICT Expo 2018(外国語教育x ICTエキスポ)を2019年3月24日に開催した。集客数は当日受付も含めると約150名となり、大盛況であった。当初の目的である実践事例のアーカイブはhttps://flexict-expo-2018.jimdosite.comにて公開している「発表予稿集」によって実現できたが、様々な言語での、また様々な校種での実践事例の集積につながったと考えている。従来、学問の発展は学会誌によって蓄積していくことが通例であったが、外国語授業実践という括りがあるとしても、そもそも学会という組織自体、幼稚園・小学校・中学校・高等学校で、あるいは塾や生涯教育として外国語を教える先生方には敷居が高かった。様々な研究会は存在するものの、学会誌という形では蓄積しきれない多くの実践が蓄積されないまま放置されてしまっていることをかねてから残念に感じており、このイベントを通じて幼稚園・小学校・中学校・高等学校・大学・生涯教育の外国語教員が対等な立場で議論できることの意義は大きかったと言えるだろう。研究代表者は大学で英語を教える立場にあるが、ともすれば中学校や高等学校の先生方の実践事例からも何か取り入れることができるヒントがあるかもしれないと常々感じている。クラスルームティップスの1つでも、授業改善に役に立つこともあるだろう。このようなイベントを科研費で実施し続けていくことには大きな意味があると考えている。発表予稿集の共通フォーマットは研究分担者との議論によって決定したものを利用した。これにより、ある程度までは一覧性を高めることができたと考えている。なお、このフォーマットは引き続き2019年度のイベントでも利用する計画である。本研究では登壇者およびアーカイブ協力者全員を本研究課題の研究協力者に加えるという方針で実施した。もともと本研究課題への充足率が低かったため、イベントは2回しか実施できないものと考え、それに基づいてイベント開催のための予算計画を立てていったが、ほぼ予算通りに収まった。2回目の実施に向けた計画も順調に進んでいる。第2回は2020年2月23日に実施予定であり、すでに会場も確保できている。基本的には2018年度のイベント形式を踏襲する予定である。本研究課題「小中高大連携を見据えた外国語教育とICTの接点を探る研究並びにアーカイブの開発」では3つの目的を達成すべく実施するものである。第1はFLExICTエキスポの実施、第2は外国語教育支援のためのアプリ・ソフト類のアーカイブ開発、第3は主に小中高大の各学校における外国語教育で必要とされるツール類の調査および新規の開発である。しかし初年度の研究実施計画で述べたように本研究への充足率(応募額に対する配分額の割合)は66%という、我々の予想をはるかに下回るものであった。そのため第2の目的に重点を置いた研究を行うこととしたが、まずはアーカイブのための様式を策定した。併せて平成30年度のFLExICTエキスポ実施に向けての会場確保と各種調整を行い、平成30年度の計画として大阪工業大学梅田キャンパスOIT梅田タワーにて、平成31年3月24日(日)に実施を決定した。さらにウェブサイトhttps://flexict-expo-2018.jimdosite.comを作成し、現在はプログラム案を練っているところである。加えて、今回の企画には外国語教育とICTの接点を探るのみならず、Active Learning、そしてそれを実施するためのClassroom Tipsを融合させた研究という観点が求められているという発想の下で実施計画を進めているところである。近年、外国語教育に活用することができるソフトウェアやe-learningツール類、タブレット端末やスマートフォン等のモバイルデバイス用アプリ、電子語学教材などのデジタル教具が大学・大学生を中心に広がりつつある。その一方で小中高などの教育機関でも同様の動きが進んでいるものと思われるが、残念ながらこれまで両者の間の接点はほとんどなかったものと考えられる。この橋渡しを行うことこそがFLExICTエキスポの目標であると考えている。現在までに継続的にFacebook上の非公開グループを使って様々な構想を練ってきている。ただしアーカイブの様式は出来たばかりであり、まだ書き込み案として研究代表者によるものが1件あるだけだが、上述の通り、新たにActive LearningとClassroom Tipsを融合させるという少々欲張りな研究にもなりつつある。現在は平成30年度のFLExICTエキスポの実施に向けて様々な構想を膨らませている段階であり、招待講演者等もほぼ決定している。しかし、もとよりこのイベント自体は別の科研で平成28年9月4日(土)に実施したFLExICTConference(ICTを活用した外国語教育の最前線を知るカンファレンス)の拡大版を狙ったものであり、その科研に研究分担者として参加していた本科研の研究代表者にも一定のノウハウがあると考えている。若干の手直しが必要ではあるものの、その際に作成した受付アプリ等、再利用できるものもある。研究代表者の神谷の活動としては過去及び現在進行中の別の科研とも協力し、各種ツール類を改良しながら新しいツール開発にも着手しているところである。これにより既存のツールであるところの「動詞変化形提示ツール」などがタブレット端末でも利用できるようになり、また、特定のタブレット端末を持たない学生にはパソコン版を提供する目処が立っている。これらについては平成30年度のFLExICTエキスポで発表される予定である。また、研究協力者として参加していただいている平野貴美枝氏が参加するNPO法人「センセイワーク」は2017年12月までに静岡県立掛川西高等学校の生徒及び企業と協力し「掛川城プロジェクションマッピング」を成功させている。

これはFLExICTエキスポの4本柱のうちの2本であるICTとActive Learningに基づくものである。FLExICTExpo 2018(外国語教育x ICTエキスポ)を2019年3月24日に開催した。集客数は当日受付も含めると約150名となり、大盛況であった。当初の目的である実践事例のアーカイブはhttps://flexict-expo-2018.jimdosite.comにて公開している「発表予稿集」によって実現できたが、様々な言語での、また様々な校種での実践事例の集積につながったと考えている。従来、学問の発展は学会誌によって蓄積していくことが通例であったが、外国語授業実践という括りがあるとしても、そもそも学会という組織自体、幼稚園・小学校・中学校・高等学校で、あるいは塾や生涯教育として外国語を教える先生方には敷居が高かった。様々な研究会は存在するものの、学会誌という形では蓄積しきれない多くの実践が蓄積されないまま放置されてしまっていることをかねてから残念に感じており、このイベントを通じて幼稚園・小学校・中学校・高等学校・大学・生涯教育の外国語教員が対等な立場で議論できることの意義は大きかったと言えるだろう。研究代表者は大学で英語を教える立場にあるが、ともすれば中学校や高等学校の先生方の実践事例からも何か取り入れることができるヒントがあるかもしれないと常々感じている。クラスルームティップスの1つでも、授業改善に役に立つこともあるだろう。このようなイベントを科研費で実施し続けていくことには大きな意味があると考えている。発表予稿集の共通フォーマットは研究分担者との議論によって決定したものを利用した。これにより、ある程度までは一覧性を高めることができたと考えている。なお、このフォーマットは引き続き2019年度のイベントでも利用する計画である。本研究では登壇者およびアーカイブ協力者全員を本研究課題の研究協力者に加えるという方針で実施した。もともと本研究課題への充足率が低かったため、イベントは2回しか実施できないものと考え、それに基づいてイベント開催のための予算計画を立てていったが、ほぼ予算通りに収まった。2回目の実施に向けた計画も順調に進んでいる。これまでFacebook上ではFLExICTエキスポの構想として、以下のような内容が議論されている。・iPad+全学Wifiのような教育機関から、せいぜいスクリーン+プロジェクタ+持ち込みパソコン程度しか使えない教育機関まで、あるいは何も教室に設置されていない完全普通教室まで。デジタル10割からアナログ10割の間には様々な段階があり、デジタル7割アナログ3割、デジタル5割アナログ5割、デジタル3割アナログ7割など、様々なブレンデッド・ラーニングの姿が想定され得る。
秋田県鹿角市八幡平地すべり・土石流災害に関する調査研究

平成9年5月11日に秋田県鹿角市八幡平澄川地区において発生した土石流災害は、雪解けに加えて豪雨による上流の澄川温泉の大規模地すべりに端を発し、赤川下流の赤川温泉の建物を巻き込み、熊沢川に至る区域の道路・橋梁・建物などに大きな被害をもたらした。この土石流災害は、人命こそ失われなかったが、崩壊土量が250万m3とかなり大規模であり、不安定土塊が多量に残存して二次災害の危険性があるばかりでなく、かつ、地すべり運動に際して火山性の水蒸気爆発が認められるなど特異な現象が確認されている。現地における調査研究は、発生直後から始められた研究分担者の個別調査のほかに、東京における2回の研究打合わせおよび夏冬2回の現地調査を行い、研究成果を取りまとめることとした。調査研究は主として下記の4つの点について重点的に行なった。1)地すべり災害の原因と被害状祝の調査研究地すべり災害の発生地域は、地すべり多発地帯であり、地形的に不安定な土塊が強い降雨とそれによる雪解け水の浸透により、弱層を境にして崩壊したことが明らかになった。2)地すべりと水蒸気爆発との関係について水蒸気爆発は最低3回あったことが確認され、そのうち2回目のものはかなりの範囲に灰を降らせているが、地すべりの直接的な原因とは考えられず、むしろ地すべりの結果、減圧して水蒸気が噴いたものと考えられる。3)土石流の規模と流出について解析し、堆積土砂の特性について。4)災害の予測が適格であり、避難情報の伝達および実施が適切に成され、結果として死亡者が出なかったことである。
遠隔操作型坑道探査システムを用いた鉱山坑道の定量的解析

本研究では、世界遺産に登録された島根県石見銀山をはじめ新潟県佐渡金銀山等、全国6地域、約50カ所の坑道内を独自に製作した遠隔操作型ロボットを用いて調査してきた。ロボットには、CCDカメラ、レーザ測域センサ等各種センサが搭載されている。これにより内部の映像や断面形状、採掘方向、傾斜角、坑道内体積等、従来得ることができなかった坑道内の定量データを取得することが可能となった。この結果、坑道の断面形状と傾斜角の関係からある程度採掘年代を推論できるようになった。平成22年度は、既に提案してある坑道形状の定量的な測定・評価および測定システムを用いて全国の鉱山坑道跡で実証試験を行った。具体的には、世界遺産登録を目指す「佐渡の鶴子銀山」や兵庫県「生野銀山」「多田銀銅山」などである。その結果、ロボットに取り付けたCCDカメラの映像やレーザ測域センサのデータから、鶴子銀山と生野銀山では入口付近から30m程度のところで水平坑と立坑が入り組んだ構造となっていることが確認できた。また坑道内部の形状測定データから導き出した体積より銀の採掘量を推定すると、立坑が本採鉱場と呼ばれる多量の鉱石が採掘された場所であると推察できた。次に、現場での探査をより円滑に進めるために、坑道形状に対応した不整地ロボットの開発を行った。その結果、水平坑道探査ロボットは、全面クローラタイプでロボットの高さや幅は、坑道に合わせて個別に製作する必要があることがわかった。また立坑探査ロボットは、軽量かつ柔軟な構造で車輪タイプが適していることがわかった。どのタイプのロボットもモジュール間を板バネで連結することで,地面の凹凸に対し,柔軟に対応した動きを実現することができた。このことから、従来のロボットでは横転するような地面の凹凸を、複雑な操作なしに安全に走破することができた。また立坑探査の場合は、従来の坑道測定ユニットにロボットの回転情報を検知するための角度計を付加することによって、より精密な立坑内の形状計測が可能となった。日本最大の金銀山である「佐渡金銀山」や兵庫県「多田銀銅山」、山口県「長登銅山」など全国の鉱山の探査を行った。その結果、ロボットに取り付けたCCDカメラの映像やレーザ測域センサのデータから、各鉱山とも本採鉱場は水平坑と下向き坑道等が入り組んだ構造となっていることが確認できた。また新たに探査結果と古文書に記載されている坑内絵図を比較することにより開発時の採掘方法等を推測した。具体的には、絵図に2つの坑道が平行に描かれている場合は、探査結果から2つの坑道には少し高低差やところどころ連結された構造であることが確認できた。これらの結果を比較検討することによりこの構造は、坑内の空気の流れを良くするためであると推測できた。更に、坑道底面に石が散乱している場合、ロボットが横転して探査が出来なくなることがあった。このためロボットの後部に駆動式のアームを取り付け横転時にアームを回転させることにより、正常状態に復帰させるよう改良も行った。また取得した坑道内部形状データを利用して坑道の実大模型を製作する方法を構築した。この方法により製作した模型を生野銀山にある博物館「シルバー生野」等に常設展示した。また、操縦者がスムーズに操作できるコントローラや鉱石収集のためのマニピュレータシステムの開発を試みた。構造的には可能であったが本システムを搭載したロボットの重量が20kgを超えることがわかった。探査では、坑道が山の中腹にあり、たどり着くための道もない場所が多数ある。そのような現場までロボットや機材を人間が担いで運搬するため、ロボット等の重量は10kgが現実的数値であると考えている。そのためマニピュレータシステムに関しては、機構よりも軽量化を優先することが重要であるとわかった。石見銀山や生野銀山の坑道を探査した同じシステムを用いて佐渡鶴子銀山の弥吉間歩と大滝間歩の探査を実施した。その結果、2つのモジュールを板バネで接続したシンプルな構造のロボットではあるが水平坑道および下向き坑道内の探査を行い、坑道内の定量データを取得することに成功した。具体的な成果を以下に示す。(1)弥吉間歩では水平坑道の断面形状が、三角形、アーチ形、矩形であった。このように種々の坑道断面形状を有していることから戦国時代から江戸時代にかけて何世代にもわたって再坑されたと考えられる。(2)弥吉間歩では、入口付近に19本の渡し木を有し体積約72立方メートルの大きな「すり鉢型」下向き坑道やそこから約27m先に大きな空間を有する下向き坑道を確認した。このことから本坑道は「つるし掘り」採掘方法を用いていたと考えられる。

(3)古文書や絵図に記載されている弥吉間歩と大滝間歩の位置関係とロボットに搭載した方位角センサ値が一致していることを確認した。このことから2つの坑道は内部でつながっていると考えられる。同様のシステムを用いて山口県美祢市に位置する史跡「長登銅山」跡でも調査を行った。この坑道は,奈良時代から平安時代にかけて国直轄の採銅所「長登採銅・製錬官衙」が置かれた場所である。もっとも保存状態がよい10号坑で調査を行った。その結果、奥行約16m、断面形状が横約1.0m×縦約1.2m、採掘体積は約18立方メートルであった。傾斜角は約50degであり急勾配の斜坑であることが確認できた。このほか定量データを利用してミニュチア模型の製作も行った。得られた結果から坑道内の断面形状は,他の鉱山の様に均一化されていなかった。またノミの跡や発破の跡も確認できなかった。このため本坑道は、自然に生成された鍾乳洞内に堆積した鉱石を、奈良時代から平安時代にかけて採掘した跡であると推論した。交付申請書に記載されている研究目的に則して全国の鉱山の坑道探査を行っている。具体的には、坑道の特徴にあわせて、ロボットの駆動方法や横転時の対策を行い、坑道内部形状を計測している。更に採取した坑道内データと古文書や絵図等の記載と照合することによって採掘状況の解明を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに構築した遠隔操作型ロボットを中心とした坑道探査システムを用いて、全国各地の鉱山坑道探査を実施する。具体的には現存する日本最古銅山である山口県「長登銅山」の自然洞窟を利用した坑道や全容が不明な兵庫県「勝浦銅山」等である。これら全国の鉱山坑道のデータを比較することによって、従来は推測することが出来なかった坑道の形状からある程度採掘年代を特定できる指針を構築していく予定である。また得られたデータから新たに構築した手法を用いて坑道模型を製作する。更に操縦者への負担軽減や鉱石採取のためのマニピュレータシステムに関しては、ロボットの重量が大きくなるために実際の探査では使用していない。今後は、軽量化を試みると共に坑道探査ロボットに必要なマニピュレータシステムに関して精査する予定である。
NOの耐性に関与する新しい調節機序の解明に関する分子薬理学的研究

NO耐性に関与する新しい調節機序について検討するため、ウサギに長時間ニトログリセリンテープを貼付し、それによって耐性を発生させた腸間膜動脈抵抗血管での内皮依存性弛緩反応の変化およびニトログセリンとNO発生薬による弛緩作用の変化について検討した。ニトログリセリンを処理したウサギより得た腸間膜動脈抵抗血管の内皮温存及び除去標本でのニトログリセリンに対する弛緩反応は著しく減弱していた。また、内皮除去標本でのNO発生薬であるNOC 7の弛緩反応も減弱していた。さらに、内皮温存標本でのアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応も著しく減弱していた。一方、ニトログリセリン処理ウサギより得た腸間膜動脈平滑筋細胞の膜電位に変化は認められなかったが、アセチルコリンによる内皮依存性過分極反応は著しく減弱していた。しかしながら、K_<ATP> channel開口薬であるY-27632による膜過分極反応に変化は認められなかった。これらのことより、ニトログリセリンテープ処理により耐性を発生させたウサギ抵抗血管では、単にニトログリセリンに対する耐性だけではなく、種々の内皮依存性弛緩因子の反応が減弱していることが明らかになった。また、その機序の一部にわれわれが妊娠中毒症の抵抗血管で見い出したNOの耐性機序と同一の機構が存在する可能性も考えられた。このように、ニトログリセリン耐性ウサギでの抵抗血管を用いた内皮機能障害に関与する機構の解明は、今後の循環器治療薬を考える上で極めて重要な知見を与えてくれるものと考えられた。生体内で発生するNO耐性の新しい作用機序について検討するため、妊娠中毒症患者および正常妊婦の大網動脈血管を用いて検討を行っている。最近、妊娠中毒症では血漿中NO_2及びNO_3量が著明に増加しているという報告があり、我々もそれを確認した。このことは、妊娠中毒症患者で血管内皮由来NO生成量が増加している可能性を示唆する(しかしながら、妊娠中毒症血管の内皮細胞を用いたNO生成系変化に関する直接的な証明はない)。また、我々はNO-donorによる抵抗血管の弛緩反応が妊娠中毒症患者では著明に減少していることを見いだした。これらの結果より、妊娠中毒症患者で見いだされたNOの弛緩反応減少(NO耐性)は内皮細胞由来NOの生成増加により発生し、この耐性がこの病態の進展・増悪化に何らかの役割を有している可能性が示唆される。我々は、妊娠中毒症患者および正常妊婦の大網動脈におけるNO合成酵素(NOS)の量的変化について、eNOS抗体を用いたwestern blot法により検討し、eNOS発現量は正常妊婦と妊娠中毒症患者で有意に異なっていないことを見いだした。現在、蛍光を用いたNO測定法とスーパーオキシド生成系により、妊娠中毒症血管で実際NO生成系、およびNO分解系の変化が発生しているか否かについて検討を進めている。さらに、妊娠中毒症患者および正常妊婦の大網動脈において、cGMP依存性プロテインキナーゼ(PKG)の抗体(現在作製中)を用いたwestern blot法あるいは免疫組織学的方法によるPKGの発現系の変化についても検討していく。また、PKC活性化薬及びPKC抑制薬を用いることにより、NO耐性におけるPKCの役割についても検討を加えていく予定である。
安全標識の色彩と形が識別に与える効果の定量化に関する研究

建物内外の至所で見られる安全標識は,案内表示として適切な性能を有しているかを評価できる判断規準を,今だに設定していない.そこで,より見やすい標識を設置するための基礎資料を得ることを目的に,公共施設に設置されている安全・誘導標識の中で,方向の識別に多数使われている矢印標識を対象に,その見え方を調べ,ついで視認実験に基づいて色と形が識別に与える効果の定量化を試みるため,規準視標による標識の見え方について,周辺の明るさを変化させて検討した結果,以下に示す事柄が明らかになった.1)地下街と百貨店の矢印標識の形は,反射形と透過形の2種類で,反射形のものが前者で10%未満,後者では2040%となっており,透過形の多いことが知られる.2)矢印標識の配色数は, 2配色が標識全体の8590%を占め,この中の5060%が避難口・通路誘導灯である.3)設置されている矢印形状の分類は,大体5種類に分けられる.調査場所別の使用状況をみると,大体2種類が大部分を占めている.4)矢印標識の2色配色は,その9割強が有彩色と無彩色とによるもので,各々視対象と背景との組合わせになっている.5)視認実験による視対象と背景との色の差異が,識別に与える効果の定量化を,対比感により検討している.今回は,刺激量に対する色の要因に関する物理量のデータを新らに抽出することができたので,心理量と物理量との対応関係についての検討を深めることが可能となった.以上の結果を,照明学会全国大会,色彩学会全国大会,建築学会近畿支部で,近く発表する予定である.建物内外の至所で見られる安全標識は,案内表示として適切な性能を有しているかを評価できる判断規準を,今だに設定していない.そこで,より見やすい標識を設置するための基礎資料を得ることを目的に,公共施設に設置されている安全・誘導標識の中で,方向の識別に多数使われている矢印標識を対象に,その見え方を調べ,ついで視認実験に基づいて色と形が識別に与える効果の定量化を試みるため,規準視標による標識の見え方について,周辺の明るさを変化させて検討した結果,以下に示す事柄が明らかになった.1)地下街と百貨店の矢印標識の形は,反射形と透過形の2種類で,反射形のものが前者で10%未満,後者では2040%となっており,透過形の多いことが知られる.2)矢印標識の配色数は, 2配色が標識全体の8590%を占め,この中の5060%が避難口・通路誘導灯である.3)設置されている矢印形状の分類は,大体5種類に分けられる.調査場所別の使用状況をみると,大体2種類が大部分を占めている.4)矢印標識の2色配色は,その9割強が有彩色と無彩色とによるもので,各々視対象と背景との組合わせになっている.5)視認実験による視対象と背景との色の差異が,識別に与える効果の定量化を,対比感により検討している.今回は,刺激量に対する色の要因に関する物理量のデータを新らに抽出することができたので,心理量と物理量との対応関係についての検討を深めることが可能となった.以上の結果を,照明学会全国大会,色彩学会全国大会,建築学会近畿支部で,近く発表する予定である.
下垂体腺腫の腫瘍化機序および浸潤性に関する基礎的研究-エストロゲン誘発下垂体腫瘍の分子生物学的検討-

下垂体腺腫は良性腫瘍であり、治療法の進歩により近年治療成績の格段の向上が見られるものの、まだ機能性腺腫や浸潤性腺腫では十分とはいえず、また再発例も少なくない。他の腫瘍と同様に、そのoncogenesisを知ることは将来的に治療法の開発に結びつくであろうし、また浸潤性を決定する因子も突きとめる必要がある。これらの問題点の解決のため、エストロゲン誘発ラット下垂体腫瘍モデルを用いてエストロゲン受容体およびPCR-differential display(PCR-DD)法によりcDNAの変化につき検討した。この実験モデルにおける下垂体は過形成を経て腫瘍化するが、その腫瘍発生機序は未解明であり、分子生物学的レベルでの変化をとらえるには適していると考えられる。また浸潤性に関しては、まずは臨床例の検討、次いでKi-67labelingindexとp27のcell cycleに関連した因子について検討した。結果は次の通りである。1.エストロゲン投与により下垂体細胞のエストロゲン受容体は過形成期には増加し、腫瘍化するとともに減じる。エストロゲン投与の初期にはすでに腫瘍化の機転が働くものと推定される。2.PCR-DD法にてDNAにはmutationと考えられる変化が認められた。この変化の同定は今後の課題である。3.マンガン核を持つポルフィリン誘導体Mn-metalloporphyrine(ATN-10)は、MRI造影剤として腫瘍の悪性度の診断に使える可能性がある。4.浸潤性腺腫においては、Ki-67labeling indexが有意に高い結果であり、high proliferationのものが浸潤性を持つと言える。p27発現率は浸潤性の有無で有意な差はなく、またそれぞれのKi-67labelingindexとも相関は認めなかった。今後、されに直接的な浸潤性決定因子を検索する必要がある。【方法】8週令雌Fisherラット54匹にジプロピオン酸エストラジオール(EDP)を隔週に5mg皮下注し、下垂体腺腫を生じせしめた。EDP投与前および投与後4,6,8,10,12週でラットをそれぞれ9匹ずつ屠殺し、下垂体を摘出。摘出した下垂体は直ちにサイトゾル調整を行い、蛋白量を測定。このサイトゾルに対してGreeneらの方法に準じ、ERに対するモノクローナル抗体を用いた免疫学的測定法EIAをER-EIA kit(ABBOT社)を用いて行い、検体のER量と蛋白濃度から単位蛋白あたりのER量を求めた。屠殺時に採血し、血中プロラクチン値(PRL)も計測した。【結果】ラット下垂体重量は投与前平均12.9mgであったが、経時時に増大し、12週後の平均194.3mgまで増大した。組織学的には6週で83%が過形成を示し、10週では44%、12週では78%が腫瘍化していた。投与中止1年後の組織でも腫瘍であり、真の腫瘍であることは確認された。PRLは前、4、10、12週でそれぞれ66.6±25.8,276.6±113.2,1565±500,2913±483ng/mlと著明に上昇していた。ER-EIAの結果では、投与前平均±標準偏差値で、24.0±4.4fmol/mg'protであったものが、4週では39.3±11.8(p<.05)と増加、その後10週では33.8±11.0、12週では24.9±6.8fmol/mg'prot(p<.05vs4w)と減少を示した。

すなわち過形成に伴いERは増加し、さらに腫瘍化するに従い再び減少する。エストロゲンは下垂体の過形成を惹起し、腫瘍化の誘因となるが、腫瘍化した後は、重要ではないと考えられた。現在、さらにPCR法により、ER及びprotooncogeneの計測を行いつつある。臨床例においても下垂体の過形成およびその後の腫瘍化機序に関しては不明な点が多く、これから解明すべき問題点であり、またそのことにより腫瘍発生機序の解明にもつながると思われる。ラットのエストロゲンにより誘発される下垂体腫瘍はそのよい実験モデルであるが、その腫瘍化の過程がいかなるものかも未だ不明であり、時間的空間的に特異な発現様式を示す遺伝子を固定することは、その腫瘍化の分子機構解明に有効なアプローチと考え、その生物学的解析を試みている。エストロゲン(ジプロピオン酸エスラジオール5mg/隔週皮下注)により誘発されたラットの下垂体腫瘍実験モデル100検体を、DNA増幅法であるPCR法と、近年確立された任意プライマーによるPCRを利用したDifferential display(DD)法を用いて解析した。エストロゲン投与開始後2週ごとに10匹ずつのエストロゲン誘発ラット下垂体腫瘍を採取し、液体窒素で凍結保存した。それぞれの検体からt-RNAを採取し、オリゴDtプライマー(アンカープライマー)5種類を用いて、選択的逆転写反応を行った。各検体からt-RNAが採取できたことは電気泳動により確認した。ラット下垂体は正常から過形成、腫瘍に至るまで10200mgと重量差が大きく、t-RNA採取に際しては手技的に困難な部分も存在した。現在、任意プライマーによる選択的第2鎖の合成により、PCRによる増幅を行い、電気泳動による分離、再増幅を行っている。これにより正常、過形成期、腫瘍化後における下垂体細胞の発現遺伝子の変化を検討中である。1.下垂体腺腫浸潤性とKi-67およびp27の発現に関する検討下垂体腫瘍はその1/3は浸潤性を示し、これが根治を妨げる最大の要因となっている。この浸潤性を決定する要因は現在不明である。浸潤性下垂体腺腫57例、非浸潤性65例、計123例に関してcell proliferationの指標であるKi-67 labelingindex(MIB-1 index)と、細胞周期抑制蛋白であるp27の発現率をそれぞれのモノクローナル抗体による免疫染色により検討した。結果:全下垂体腺腫のMIB-1 indexは平均1.4±0.15%であったが、浸潤性と非浸潤性腺腫におけるMIB-1 indexはそれぞれ2.17±0.24%と0.73±0.14%で、浸潤性腺腫の方が有意に高値を示した。p27発現率には有意差は認めなかった。増殖能の高い腫瘍が増殖能と共通の因子を持っているのか、増殖能すなわち浸潤能なのかは未だ明らかでないが、Ki-67が浸潤性の指標にはなりうると考えられた。2.誘発下垂体腫瘍における分子生物学的検討エストロゲン(E2)誘発下垂体腫瘍の腫瘍化機転に関し未知のDNAの比較を可能にする手法であるPCR-differential display法(PCR-DD)を用いて、E2誘発下垂体腫瘍の各週におけるDNAの変化を検討した。。方法:ラットに、隔週5mgのE2を皮下注射することにより下垂体腫瘍を誘発した。
回折放射による高品質電子ビームの非破壊計測法の開発研究

シリコン板(厚さ300ミクロン)に260ミクロン幅のスリットを化学的な方法により製作した。そのシリコン板に金属薄膜として金を1ミクロン厚で蒸着して標的を製作した。スリットのある標的の平面度等をレーザー干渉計で測定した結果、平均表面粗さは20nm程度であることが確認できた。2003年にスリット標的による電子ビームサイズ測定実験を行った。本測定では約10m上流の偏向電磁石からの放射光と回折放射光の干渉が問題になったので、標的の上流50cmにマスクを設置して、偏向電磁石からの放射光を低減した。この結果、干渉パターンとして理論計算で予測できる結果と測定誤差範囲内で一致する測定結果を得た(Physical Review Letters, Volume 93,244802-1,10 December 2004)。2004年度は、スリット中心を電子ビームが通過する実験を行い、上下のスリット端部からの回折放射光の干渉パターンを高精度で測定できることを世界で始めて示した。これにより上下のスリット両端部からの500nm可視光による干渉測定にこの金属薄膜標的は十分満足するものであることを示した。この測定ではミラー、コリメータ、光電子増倍管(PMT)を使ったので、干渉測定に十数分間のデータ蓄積を行っている。このため電子ビーム軌道変動等の影響があるものと考えている。この研究開発では電子ビームが標的スリットを通過するだけで、測定干渉パターンから電子ビームサイズおよび電子ビーム軌道変動を1ミクロン以下の高精度で得ることが目的である。現状では検出器の感度が不十分なために多数回の電子ビーム通過からの回折放射光データを蓄積して、基礎的な実験を行っている。既に、高感度測定に必要な部品等を購入したので、2005年度は検出器の感度を上げて、一回の電子ビーム通過で電子ビームサイズが得られるように装置を改良する。2002年度に世界で始めてIncoherentな回折放射による可視光測定に成功した(Physical ReviewLetters, Volume 90,Number 10,104801-1,14 March 2003)。非破壊ビーム診断への応用を実証するためには、金属薄膜にスリットを高精度で製作して、スリット中心を電子ビームが通過する実験を行い、上下のスリット端部からの回折放射光の干渉パターンを高精度で測定できることを示すことになる。金属薄膜はシリコン板(厚さ200ミクロン)に金を1ミクロン厚で蒸着して、製作した。スリットは化学的な方法により260ミクロン幅になるように製作を企業に依頼した。これにより上下のスリット両端部からの500nm可視光による干渉測定にこの金属薄膜標的は十分である。2003年にスリット標的による電子ビームサイズ測定実験を開始した。本測定では約10m上流の偏向電磁石からの放射光と回折放射光の干渉が問題になった。この問題を解決するために標的の上流50cmにマスクを設置して、偏向電磁石からの放射光を低減した。この結果、干渉パターンとして理論計算で予測できる結果と測定誤差範囲内で一致する測定結果を得た(Physical Review Lettersに投稿中)。

2004年度は検出器の感度を上げて、一回の電子ビーム通過で電子ビームサイズが得られるように装置を改良する。2004年度は金属薄膜にスリットを高精度で製作して、スリット中心を電子ビームが通過する実験を行い、上下のスリット端部からの回折放射光の干渉パターンを高精度で測定できることを世界で始めて示した(Physical ReviewLetters,Volume 93,244802-1,10 December 2004)。金属薄膜はシリコン板(厚さ200ミクロン)に金を1ミクロン厚で蒸着して、製作した。スリットは化学的な方法により260ミクロン幅になるように製作を企業に依頼した。スリットのある標的の平面度等をレーザー干渉計で測定した結果、平均表面粗さは20nm程度であることが確認できた。これにより上下のスリット両端部からの500nm可視光による干渉測定にこの金属薄膜標的は十分満足するものであった。この測定ではミラー、コリメータ、光電子増倍管(PMT)を使ったので、干渉測定に十数分間のデータ蓄積を行っている。このため電子ビーム軌道変動等の影響があるものと考えている。この研究開発では電子ビームが標的スリットを通過するだけで、測定干渉パターンから電子ビームサイズおよび電子ビーム軌道変動を1ミクロン以下の高精度で得ることが目的である。現状では検出器の感度が不十分なために多数回の電子ビーム通過からの回折放射光データを蓄積して、基礎的な実験を行っている。既に、高感度測定に必要な部品等を購入したので、2005年度は検出器の感度を上げて、一回の電子ビーム通過で電子ビームサイズが得られるように装置を改良する。2005年の秋までに瞬時非破壊測定を成功させる予定である。
マタニティサイクルにある女性の認知機能の変化とその影響要因

妊娠期から産褥期に記憶の低下を自覚する女性は多い。そこで、妊娠期から産褥期にかけての女性の認知機能、特に記憶や注意の変化とその関連要因を明らかにするために、妊娠初期から産褥1ヶ月までの認知機能と関連要因を縦断的に調査したところ、視覚性記憶、言語性記憶、注意・集中力のいずれにも、妊娠期から産褥期での明らかな低下はみられないことが分かった。また、分娩時の異常があった褥婦は、産褥期に注意・集中力が低下する傾向がみられた。本研究の目的は、妊娠期から産褥期にかけての女性の認知機能、特に記憶や注意の変化とその関連要因を明らかにすることである。認知機能は個人差が大きいため、今回は妊娠期から産褥期までの認知機能と関連要因を縦断的に調査することとし、平成23年度はテストバッテリーなどの準備を行った。平成24年度は、日本語を母国語とするローリスクの妊婦を対象として、記憶と注意のテストおよびエジンバラ産後うつ病調査票(EPDS)や睡眠時間などを含む関連要因の調査を行なった。妊娠初期、妊娠中期、妊娠末期までの各時期に視覚性記憶、言語性記憶、注意・集中力のテストを縦断的に行ったところ、妊娠各期の妊婦と年齢の近い一般健常者との差は認められなかった。また、妊娠初期をベースラインとして、妊娠中期、妊娠末期での増減をみたところ、妊娠中の変化には一定の傾向はみられないことから、視覚性記憶、言語性記憶、注意・集中力のいずれにも、妊娠中の明らかな低下はみられないことが分かった。勤労妊婦が増える中、妊娠期から記憶や注意の低下を自覚し、仕事や育児に不安を抱く女性は少なくないが、自覚と客観的なデータは必ずしも一致しない。今回、客観的なデータとして、妊娠期の記憶や注意の明らかな低下はみられないことを示したことで、妊娠期の女性の記憶や注意に関する不安の緩和に役立てることができると考えられる。引き続き、産褥早期の入院中と一か月健診時までの調査を行い、産褥期の記憶や注意の変化についても明らかにする予定である。認知機能は個人差が大きいため、今回は妊娠期から産褥期までの認知機能と関連要因を縦断的に調査することとした。平成23年度に認知機能のテストバッテリーを準備し、平成24年度より、日本語を母国語とするローリスクの妊婦を対象として、記憶と注意のテストおよびエジンバラ産後うつ病調査票(EPDS)や睡眠時間などを含む関連要因の調査を行なった。各対象者に対して、妊娠初期、妊娠中期、妊娠末期、産褥早期、産褥1ヶ月の各時期に視覚性記憶、言語性記憶、注意・集中力のテストを縦断的に行ったところ、各時期の妊婦・褥婦と年齢の近い一般健常者との差は認められなかった。また、妊娠初期をベースラインとして、妊娠中期、妊娠末期、産褥早期、産褥1ヶ月での変化をみたところ、視覚性記憶、言語性記憶、注意・集中力のいずれにも、妊娠期から産褥期での明らかな低下はみられないことから、妊娠中および産後の認知機能の明らかな低下はみられないことが分かった。今回、客観的なデータとして、出産前後に記憶や注意の明らかな低下はみられないことを示したことで、マタニティサイクルにある女性の記憶や注意に関する不安の緩和に役立てることができると考えられる。ただ、まだ調査のデータ数が少ないことから、引き続き調査を行い、認知機能と関連する要因についても分析を行い、関連要因を明らかにする予定である。この時期の母親の脳は、欧米では「マミーブレイン」とも言われ、勤労妊婦が増える中、妊娠期から産褥期に記憶の低下を自覚する女性は多い。これまでの研究では、非妊婦と産褥早期の比較で、明らかな記憶の低下は認めなかったが、認知機能は個人差が大きいため、今回は記憶及び注意のテストバッテリーを用いて、妊娠期から産褥期までを縦断的に調査し、各個人の記憶や注意の変化を明らかにしたいと考えている。それによって、個人内での記憶の変化が認められなければ、出産前後の女性が不安に感じるような記憶の低下はないことが明らかとなる。同時に、ホルモンなどの生理的要因を含めた関連要因も明らかにしたいと考えている。そこで、初年度である平成23年度は認知機能を測定するテストバッテリーの開発を行った。認知機能の中でも、主に記憶や注意を測定するためのテストバッテリーを開発した。出産前後はエストロゲンが大きく変化するために、特にエストロゲンが関与すると考えられる言語記憶や視空間認知に関するテストバッテリーを開発した。病院での妊婦や褥婦への実験を想定し、ノートパソコンを用いた簡便なテストの開発を試みた。

さらに、開発したテストを用いて、妊婦及び褥婦に対して妥当な実験手順を作成した。テストは妊婦や褥婦の疲労を考慮して、短時間で負担の少ない実験手順とした。次に、開発したテストや実験手順を用いて、それらが妥当であるか予備実験を行った。同時に、関連要因を調査するために、エジンバラ産後うつ病調査票(EPDS)や睡眠時間などを含む質問紙の作成を行い、予備調査を行った。本研究の目的は、妊娠期から産褥期にかけての女性の認知機能、特に記憶や注意の変化とその関連要因を明らかにすることである。認知機能は個人差が大きいため、今回は妊娠期から産褥期までの認知機能と関連要因を縦断的に調査した。日本語を母国語とするローリスクの妊婦を対象として、妊娠初期、妊娠中期、妊娠末期、産褥早期、産褥1ヶ月の各時期に視覚性記憶、言語性記憶、注意・集中力のテストを縦断的に行い、同時にエジンバラ産後うつ病調査票(EPDS)や睡眠時間、産科異常などの関連要因の調査を行なった。妊娠初期をベースラインとして、妊娠中期、妊娠末期、産褥早期、産褥1ヶ月での認知機能の変化をみたところ、視覚性記憶、言語性記憶、注意・集中力のいずれにも、妊娠期から産褥期での明らかな低下はみられなかった。また、これらの記憶や注意のテスト結果と、エジンバラ産後うつ病調査票(EPDS)得点、睡眠時間等との関連はみられなかったが、分娩時の異常があった褥婦については、産褥早期および産褥1か月で注意・集中力が低下する傾向にあった。今回の結果から、客観的なデータとして、出産前後に記憶や注意の明らかな低下はみられないことを示したたことで、マタニティサイクルにある女性の記憶や注意に関する不安の緩和に役立てられると考える。ただ、分娩時の異常などにより、産褥期に一時的に注意力の低下がみられる可能性があり、産後の女性に対しては、分娩の状況など個別性に配慮した注意深い看護が必要である。母性看護学・助産学当初の予定通り、平成24年度から調査を開始したが、予定よりもデータ数が不足していることと、関連要因に関する分析が遅れていることから、現在までの達成度はやや遅れていると考えられる。平成24年度から調査を開始したが、予定よりもデータ数が不足し、分析が遅れていることから、現在までの達成度は遅れていると考えられる。当初の予定通り、テストバッテリーを開発して予備実験を行い、質問紙を作成し予備調査も行った。次年度からの本格的な実験及び調査の準備は順調に進んでいると考えられる。平成24年度は、記憶の調査ということで、研究対象者からの承諾が得られないことが多い上に、承諾が得られても途中で縦断調査が不可能となるケースが多く、当初の予定よりもデータ数が不足したが、次年度は引き続き調査を進め、データ数を増やす工夫をした上で、分析方法も見直す予定である。平成24年度、25年度は、記憶の調査ということで、研究対象者からの承諾が得られないことが多い上に、承諾が得られても途中で縦断調査が不可能となるケースが多く、当初の予定よりもデータ数が不足したが、次年度は引き続き調査を進め、データ数を増やした上で、分析を行う予定である。また、関連要因についても分析を進める予定である。予備実験及び予備調査の結果から、テストバッテリーなどの改良を行った上で、本格的にデータ収集を開始する。当初の予定よりもデータ数が不足したことから、調査やデータ分析に関する研究費の使用が滞ったが、次年度はデータ数を増やすとともに、分析を進めることにより、調査および分析に関する研究費を使用する予定である。