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死に関する現象学的研究に基づく現代的死生観の構築

本研究の目的は、現象学的死生観と既成の死生観とを総合的に理解することによって、現代人にとっても受容可能な死生観を明らかにすることにある。この研究において明らかになったのは、以下の二種の死についての見方を現象学的死生観として指摘できるということであり、現代のわれわれにとって受容可能な死生観に関しても、それぞれの現象学的死生観に対応する二つのタイプの死生観を見出すことができるということである。1.ハイデガーによる存在の思索のうちに、われわれは以下のような死生観を見出すことができる。自己を死すべき者と自覚することによって、かえって、いまここに生きてあることが神秘的なことであることが明らかになる。つまり、死の自覚が、自己の生を意味あるものとして際立たせるのである。これは、例えば、末期のガンの患者が現実に体験し、実感することができる死生観でもある。2.死についてのフィンクの思想において、死は現出世界の崩壊と理解されている。現出世界の崩壊は、人間的自我に対して何ものも現出しなくなることを意味する。現出することという動性はとどまることなく動き続けるにもかかわらず、人間的自我が現出する働きを受け止めることができず、パースペクティブの原点として機能しなくなること。これが人間の死なのである。このような死生観は、死とは宇宙的生命への融合であると考える日本の伝統的な死生観と親近性を有している、ということができる。フィンクの現象学的思想のうちに見出された死の観念を、宇宙的生命への融合としての死として理解するとき、現象学的死生観における死は、諦めにおいてわれわれに受容される死を意味することになる。フッサールは超越論的自我の不死性を主張しているが、それは、超越論的自我は「構成する者」としてそれ自体は時間的に「構成される者」ではありえず、それゆえそれは始まることも終わることもありえない、ということを意味する。これに対して、フィンクは、空間を与え時間を放つ時空の遊動、すなわち世界(という世開すること)は生成消滅せず、始まることも終わることもありえない、と主張する。ここに超越論的主観性の現象学から非主観的現象学への展開を見て取ることができる。この展開において、「超越論的自我」は絶対的に匿名的な「時間化すること・流れること」として、さらには「遊動すること」として解釈し直され、「不死性」はそうした「流れること・遊動すること」の無窮性として解釈し直されることになる。では、現象学において積極的に問題化されうるのは不死性のみであって、死は問題とされえないのか。もちろんそうではない。非主観的現象学への転換、これを促したのはハイデガーの世界内存在の議論であるが、その世界内存在には、それに全体性と本来性をもたらすものとして「死(への先駆)」が不可欠な形で含まれている。後の彼の、存在における露現と伏蔵(生と死)の同時生起の思索のうちにも、存在者が存在の明るみへともたらされて現出することにとって不可欠の動性の一方として、死に積極的な性格が認められる。これに対して、フィンクはさらに深く死の問題を追求する。彼は死が「現出世界からの退去」であり、「世界内存在全体の消去」であることを繰り返し強調する。この死は、現出すること・存在することを可能にする死ではなく、現出することを絶対的に不可能にする死である。フィンクは、主にこの後者の次元に定位して死を論じており、ここに、死の無性・否定性に関する、より徹底した思考を見出すことができる。

後期ハイデガーにおいて人間は、「死すべきもの」として「大地」、「天空」、「神的なものども」という他の三者と連関しつつ「一なる四者」をなし、「四方界」という単一態のうちに帰属するものと位置づけられている。そして、死すべきものとしての人間の死は、「無の聖櫃」と規定され、無としての存在を自らのうちに蔵していることとして、「存在の山並み」とも呼ばれることとなる。こうした死の理解の背景には、ハイデガーが露現と覆蔵の同時生起(としての存在)における覆蔵の側面に死の意味を見て取っているという事情を指摘することができる。覆蔵は、露現とともに、存在することとしての「世界が世開すること」がそのことして生起するための不可欠な契機をなしている。「存在の山並みとしての死」、「無の聖櫃としての死」という表現は、この覆蔵としての死を言い表したものであり、そこでは何ものかが現出することを可能にすることとして死が語られているのである。こうしたハイデガーの思索においては、死ということが、何ものかが現出し存在することの、いわば可能性の条件として位置づけられている。これに対して、人間存在の根本現象として死を考察するフィンクの思想には、死の別な側面を見て取ることができる。彼の思想は、現出することに占める人間の役割を再考させるものとなっている。「空間を与え、時間を放つ」という「世界が世開する」働きを受け止め、その働きに与る者として人間存在を理解するならば、そしてそのようなものとしての人間の死を考察するならば、人間の死は「空間を与え、時間を放つ」世界の動性に与りえなくなることであり、そのことによって現出することの不可能性をもたらすこととして理解されることとなる。フィンクの思想のうちには、現出することと人間存在との関係を、現出することの不可能性という観点から問う思索の萌芽を見出すことができるのである。平成19年度は、「世界が世開するはたらき・現出することそのこととしての世界」と「現出すること(世界が世開するはたらき)に与りえなくなることとしての死」とを基本要素とする現象学的死生観に関して、従来の死生観において語られてきた「自然・宇宙への帰一・融合としての死」という見解との比較検討を通じて、その射程を明らかにする考察を行った。この考察においては、従来の死生観において「自然・宇宙」として語られてきた事柄を「世界が世開するはたらき」の観点から捉え直し、「帰一・融合」を「現出することに与りえなくなること」の観点から捉え直す作業を行い、そのことを通じて、具体的には、以下のことを明らかにすることができた。(1)死を無として直視することによって、かえって「いまここに生きてあること」を驚くべきこととして深く味わうことができるようになるという、ハイデガーに見られる死生観と同種のものを、現代日本において独自の生命学を展開している森岡正博の死に関する議論や科学的な精神の持ち主であった岸本英夫の死生観のうちにも見出しうるということ。(2)フィンクのうちに見出すことのできる、「現出することそのこととしての世界」において「現出することに与りえなくなることとしての死」という現象学的死生観と、磯部忠正らの指摘する「顕幽連続観」、「大きな自然のいのちのリズムに従うという日本人の生き方」との間に構造的な同一性を見出すことができるということ。こうした考察を通じて、現象学的死生観と日本的な死生観・現代的死生観とを総合的に理解しうる視座を獲得することができたということができる。
多変数フーリエ積分に関する基礎的・応用的研究

滑らかさの正則性を持たない積分核から定義されるfinite typeの多様体に沿ったCalderon-Zygmund型の特異積分に対してある種の積分核の大きさに関する条件のもとに、Lebesgue空間Lpでの精密なノルム評価が得られた。積分核のLq可積分性でqが1に近づく時の特異積分作用素の精密なLp評価を証明することにより、補外法(extrapolation)が適用できることになる.また, Littlewood-Paley関数に対しても類似の結果が証明された.滑らかさの正則性を持たない積分核から定義されるfinite typeの多様体に沿ったCalderon-Zygmund型の特異積分に対してある種の積分核の大きさに関する条件のもとに、Lebesgue空間Lpでの精密なノルム評価が得られた。積分核のLq可積分性でqが1に近づく時の特異積分作用素の精密なLp評価を証明することにより、補外法(extrapolation)が適用できることになる.また, Littlewood-Paley関数に対しても類似の結果が証明された.交付申請書に記載した研究の目的:「滑らかさの正則性のない非斉次核から定義される特異積分作用素の弱(1,1)有界性及びこのような特異積分核から定義されるF. Ricci-E. M. Sein型の振動特異積分作用素に対する弱(1,1)有界性を示すこと.特異積分作用素の弱(1,1)有界性に関するA. Seegerの結果を非斉次積分核の場合に拡張したい.さらに,このような特異積分核から定義される振動特異積分作用素を考えてその弱(1,1)有界性を示したい.また,これらの結果をparabolic dilationの場合に拡張したい.」に関して次のような結果が得られた:滑らかさの正則性のない斉次核から定義されるnonisotropic dilationに適合したCalderon-Zygmund型のparabolic特異積分作用素の弱(1,1)有界性が,2次元Euclid空間の場合に示された.nonisotropic dilationが対角行列で定義できる場合はすでにT. Taoにより,一般のhomogeneous group上の特異積分の場合に,すべての次元に対してこの事実は示されている.しかし,nonisotropic dilationに対する行列がが対角化できない場合はT. Taoの方法を応用しようとすると,その行列の実Jordan標準形の形により評価方法が異なり,困難を生ずる.これを克服し,2次元の場合にはすべてのnonisotropic dilationに適合したCalderon-Zygmund型parabolic特異積分作用素に対して弱(1,1)有界性を証明することができた.今後の課題として,まず3次元の場合を解決したい.
音声・環境音を早期から識別できる手法の開発による音環境認知支援システムの実現

これまで開発してきた環境音の自動認識法の統合とタブレットPCへの実装を検討した。認識された音情報の提示法として、伝音性難聴者を対象とした骨導ヘッドホンによる方法の特性と改善法を検討した。(テーマ5)音環境情報の提示による聴覚支援システムの開発:開発した手法をストリーミング処理によって実装した。特に、環境音の自動認識法では、構築した環境音データベースの音を4つのカテゴリーに分類して使用し、自動認識の平均認識率と音の到来に従って変化する推定音源の確率の様子を調査した。音の開始から750ミリ秒後の推定音源の確率はほぼ安定状態に到達しており、音源の変化に対しても追従できることが示された。一方、平均認識率は約56%であり、改善の余地が残った。特に、1秒に満たない短い音に対する認識率が悪いことから、改善すべき課題を明らかにすることができた。本研究成果に関して、国際学会(1件)において発表した。(テーマ3)音源方向の推定と提示方法の検討:骨導ヘッドホンを用いた音源方向提示方法を検討した。伝音性難聴に対しては、音源方向の提示に特化すれば、骨導ヘッドホンによって音源方位を提示できる可能性があるためである。そこで、これまでに提案した骨導ヘッドホンによる音源知覚方向の修正法をストリーミング処理で実装して、その有効性を確認した。これにより、音源のの到来方向を骨導ヘッドホンで知覚させることが可能であることが示された。この内容は国際学会で発表する予定である。また、骨導ヘッドホンによる音源の順向性マスキングを調査した。研究協力者(6人)に対して、気導ヘッドホンよりも順向性マスキングの影響時間が長いこと、周波数特性が異なることが分かった。これにより、骨導ヘッドホンで報知音を鳴らす際には、断続間隔を広めにしなければいけないという、指針が得られた。これらの内容は、国内学会(2件)において発表した。これまで検討してきた話者、感情、環境音の自動認識法の原型に対して、その適用範囲の拡大を目的として、特徴量とアルゴリズムの改良、精度改善、さらには携帯端末への実装のための効率改善を検討した。また音の種類を増やすために、生活環境音を調査・収集した。(0)音声・環境音収録と知覚属性のラベリング:生活環境における音環境分析のために、研究協力者(16人)に対して、1週間にわたる生活環境音調査を実施した。研究協力者が影響を受けていたと思われる生活環境音の種類を分類した。同意が得られた研究協力者(6人)からこれらの生活環境音を収録し、データベースを構築した。また各収録音に対して聴取実験を行い、音の印象に対する評価を付した。本研究成果に関して、国内学会(1件)において発表した。(1)音声の話者性、感情の漸次的な認識法の適用範囲拡大:感情認識の適用範囲を拡大するために、有声音からなる単語に対する感情音声を対象として特徴分析を行った。研究協力者(18人)に対して、知覚された感情と情動パラメータ(Arousal, Valence, Dominance)を調査した。得られた回答に基づいて研究協力者が知覚した発話者の感情と発話者が意図していた感情との間に生じたずれの分析を試みた。また、聴取者ごとにAVD情動パラメータの分布に生じる違いの分析を試みた。(2)環境音の漸次的な認識法の適用範囲拡大:RWCによる既存の環境音データベースのデータを対象として、漸次的な環境音認識法を提案しその認識性能を評価した。瞬時的に得られる特徴時系列を更新過程付きベイズ推定で識別した。音の開始から150ミリ秒後の認識結果は既にほぼ正解に到達しており、音源の変化に対しても追従できることが示された。7種類の環境音に対する平均認識率は約91%であった。話者分析、感情分析のための音声の収録に遅れが生じた。その理由は主に次の2つである。(i)これまでに準備していた感情音声に対する評価値の分類に誤りが見つかった、(ii)この誤りの修正し再度特徴分析することを優先した。研究計画の大きな見直しは必要ないことが確認できた。感情音声の分析や有用な特徴の探索は継続中である。また、環境音も含めて音データの収集は研究期間を通じて継続的に実施する予定である。これまで検討してきた話者、感情、環境音の自動認識法の原型に対して、その適用範囲の拡大を目的として、特徴量とアルゴリズムの改良、精度改善、さらには音源方向推定、提示方法を検討した。(テーマ0)音声・環境音収録と知覚属性のラベリング:生活環境における音環境分析のために、研究協力者(16人)に対して、1週間にわたって実施した生活環境音調査に対して、同意が得られた研究協力者(6人)からこれらの生活環境音を収録した環境音データを分類した。収録して分類した環境音からなるデータベースを構築した。国際学会(1件)において発表した。国内学会(1件)において発表した。(テーマ3)音源方向の推定と提示方法の検討:骨導ヘッドフォンを用いた音源方向提示方法を検討した。

これまでは携帯端末による視覚的な提示方法を検討していたが、携帯端末を常に注視していなければならないという欠点があった。音源方向の提示に特化すれば、骨導ヘッドホンによって音源方位を提示できる可能性がある。そこで、骨導ヘッドホンによる音源方法知覚能力を調査した。研究協力者(7人)に対して、気導ヘッドフォンで知覚される音源方向と骨導ヘッドフォンで知覚される音源方向には違いがあるものの、音源方向知覚が可能であることが分かった。さらには、骨導ヘッドフォンで知覚される音源方向はは気導ヘッドフォンによるものよりも正面寄りになるため、ヘッドホンアンプにおいて補正することの必要性が示唆されたされた。国内学会(2件)において発表した。これまで検討してきた感情、環境音の自動認識法の改善に遅れが生じた。その理由は主に、感情音声データベース見つかったことであり、評価値の分類に誤りの修正に時間を要した。アルゴリズムの大きな見直しは必要ないことが確認できたが、研究計画に遅れが生じた。これまで開発してきた環境音の自動認識法の統合とタブレットPCへの実装を検討した。認識された音情報の提示法として、伝音性難聴者を対象とした骨導ヘッドホンによる方法の特性と改善法を検討した。(テーマ5)音環境情報の提示による聴覚支援システムの開発:開発した手法をストリーミング処理によって実装した。特に、環境音の自動認識法では、構築した環境音データベースの音を4つのカテゴリーに分類して使用し、自動認識の平均認識率と音の到来に従って変化する推定音源の確率の様子を調査した。音の開始から750ミリ秒後の推定音源の確率はほぼ安定状態に到達しており、音源の変化に対しても追従できることが示された。一方、平均認識率は約56%であり、改善の余地が残った。特に、1秒に満たない短い音に対する認識率が悪いことから、改善すべき課題を明らかにすることができた。本研究成果に関して、国際学会(1件)において発表した。(テーマ3)音源方向の推定と提示方法の検討:骨導ヘッドホンを用いた音源方向提示方法を検討した。伝音性難聴に対しては、音源方向の提示に特化すれば、骨導ヘッドホンによって音源方位を提示できる可能性があるためである。そこで、これまでに提案した骨導ヘッドホンによる音源知覚方向の修正法をストリーミング処理で実装して、その有効性を確認した。これにより、音源のの到来方向を骨導ヘッドホンで知覚させることが可能であることが示された。この内容は国際学会で発表する予定である。また、骨導ヘッドホンによる音源の順向性マスキングを調査した。研究協力者(6人)に対して、気導ヘッドホンよりも順向性マスキングの影響時間が長いこと、周波数特性が異なることが分かった。これにより、骨導ヘッドホンで報知音を鳴らす際には、断続間隔を広めにしなければいけないという、指針が得られた。これらの内容は、国内学会(2件)において発表した。環境音と感情音声の分析を先行させて遅れを解消する。次に、音認識の頑健性を改善するために、音源方位推定や音源分離との融合を試みる。話者交代や感情変化に対する頑健性を改善するために、話者認識と感情認識の融合を試みる。
Push-pull型アレン類の合成とその結晶化学

1-(4-N, N-ジメチルアミノフェニル)-3-(4-ニトロフェニル)-1,3-ジフェニルアレン1(淡黄色油状物)と1-(4-カルボメトキシフェニル)-3-(4-N, N-ジメチルアミノフェニル)-1,3-ジフェニルアレン2(無色固体)の二種のいわゆるpush-pull型置換アレン誘導体を、ベンゾフェノン誘導体を出発物質として数段階を経て得ることができた。1,2とも安定性が低く、室温で放置すると次第に分解して複雑な混合物を与えた。また、比較対照化合物として1-(4-N, N-ジメチルアミノフェニル)1,3,3-トリフェニルアレン3、1-(4-ニトロフェニル)-1,3,3-トリフェニルアレン4、1-(4-カルボメトキシフェニル)-1,3,3-トリフェニルアレン5、テトラフェニルアレン6などを合成した。1,2の合成過程において、ジメチルアミノフェニル基を有するオレフィンの臭素化、脱臭化水素反応の再現性が得られないという、合成上の問題が生じたが、種々条件検討を重ねた結果、過塩素酸でジメチルアミノ基をプロトン化(保護)することにより再現性良く臭素化、脱臭化水素反応が進行することを突き止めた。両者とも収率は低く、また2は結晶性が悪く単結晶が得られない。比較対照体3、6の分子構造(X線構造)や、関連化合物との^<13>CNMR、電子スペクトルの比較からpush-pull型置換アレン1,2は、push-pull型分極構造の寄与(カルベン型共鳴構造の寄与)が極めて小さいことが示唆された。1は黄色油状であり、2は固体ではあるものの単結晶が種々の検討にも関わらずいまだに得られていない。従って、本研究の目的の一つである結晶化学、例えば固相反応や、バルクでの光励起等への展開が出来なかった。本年度は、当初の計画に従いWeber等の方法に準じて2種のアレン誘導体の合成を検討した。まず初めに4-N,N-ジメチルアミノベンゾフェノンと4-ブロモベンゾフェノンを出発物質として、7段階を経て1-(4-ブロモフェニル)-3-(4-N,N-ジメチルアミノフェニル)-1,3-ジフェニルアレン1(無色油状物、20%)を得た。1をTHF中-80°CでBuLiと反応させた後、これにドライアイスを反応させ、1-(4-カルボキシフェニル)-3-(4-N,N-ジメチルアミノフェニル)-1,3-ジフェニルアレン2を得た。目的物の一つである2は、クロマトグラフィーに用いるシリカゲルやアルミナ等の担体に吸着した段階で濃紫色に変化した。結晶性が悪いため再結晶による精製が出来なかった。そこで、2にジアゾメタンを反応させ、1-(4-カルボメトキシフェニル)-3-(4-N,N-ジメチルアミノフェニル)-1,3-ジフェニルアレン3(無色固体、1からの収率80%)へ誘導した。次に、4-N,N-ジメチルアミノベンゾフェノンと4-ニトロベンゾフェノンを出発として、7段階を経て、目的とする1-(4-N,N-ジメチルアミノフェニル)-3-(4-ニトロフェニル)-1,3-ジフェニルアレン4を得た。4は現段階で純度が凡そ90%の黄色油状物で、これも精製が難しく単離精製に検討を要する。以上述べてきたように、本年度は目的化合物2、3及び4の合成法を確立した。これらは、いずれも精製に検討を要する化合物であり、このことはpush-pull効果による反応性の変化を示唆しているものと思われる。

アレンの特徴的なスペクトルデータとして、^<13>C NMRにおけるアレン中心のsp炭素の化学シフトが上げられるが、1では208.4ppm3では209.1ppm、4では209.8ppmにそれぞれ観測された。テトラフェニルアレンのそれが208.3ppmに吸収を示すことから、push-pull分極型分子は若干低磁場シフトしていることがわかる。1-(4-N,N-ジメチルアミノフェニル)-1-フェニル-3-(4-ニトロフェニル)-3-フェニルアレンと1-(4-カルボメトキシ)-1-フェニル-3-(4-N,N-ジメチルアミノフェニル)-3-フェニルアレンの二種のいわゆるpush-pull型アレン誘導体を新規に合成した。また、比較対照化合物として、1-(4-N,N-ジメチルアミノフェニル)-1,3,3-トリフェニルアレン、1-(4-ニトロフェニル)-1,3,3-トリフェニルアレン、1-(4-カルボメトキシフェニル)-1,3,3-トリフェニルアレンを新規に合成した。これらをあわせて、置換基によるπ電子のpush-pull効果がアレン部に及ぼす影響を、電子スペクトル、NMRスペクトル等を用いて比較検討した結果、push-pull効果によって期待されたアレン中央部がカルベン型となる共鳴構造の寄与は小さいと結論された。期待に反して、pushu-pull型アレン類はなかなか結晶化しなかった。フィルム状の固体を与えたり、溶媒を含んだゲル状の物質を与えたりして結晶性が悪かった。以上のことから、これらの問題を解決するには、1)push-pull分極の効果をより強くするために、安定性を考慮した上で、分極性置換基を直接アレンに置換させなくてはならない。2)結晶性を高めるため、比較的強い分子間力を発揮しうる置換基の導入が必要である、等の指針が得られた。
抗酸菌による宿主免疫抑制活性を担う分子機構の解明

抑制性レクチン受容体リガンドが認識する新たな抗酸菌由来成分を同定した。受容体欠損マウス由来のマクロファージ、樹状細胞を用いて抗酸菌に対する応答を調べた結果、MCP-1などの特定のケモカイン産生が選択的に上昇していることが明らかとなった。結核菌が脂質リガンドを介して抑制性受容体からのシグナルを誘導することでケモカイン産生に至る経路を特異的に抑制し、宿主の免疫細胞の集積を阻害していることが明らかとなった。受容体欠損マウスと野生型マウスで感染に対する応答を比較した結果、欠損マウスでは脾臓における抗酸菌抗原特異的獲得免疫応答が増強していることが明らかとなった。また、ヒト型抑制性レクチン受容体に特異的に認識される両親媒性抗酸菌由来脂質を同定した。このヒトにおける抗酸菌応答をマウスで再現するため、ヒト受容体ノックインマウス、トランスジェニックマウスの作成に着手し、樹立に成功した。一方、抗酸菌脂質と類似した脂質が溶血性連鎖球菌にも存在し、宿主免疫増強に重要であることを見出した。骨髄系細胞を溶血性連鎖球菌で刺激し、遺伝子発現を解析したところCARD9を介する経路が関与することが示唆された。CARD9を介するシグナルを惹起する上流の自然免疫受容体を探索したところ、Mincleが責任受容体であることがわかった。溶血性連鎖球菌由来のMincleリガンドを同定するために、脂質抽出物を分画したところ、リポテイコ酸アンカーのMGDG(monoglucosyldiacylglycerol)であることが判明した。MGDGはMincle依存的に骨髄系細胞を活性化し、炎症性サイトカイン、iNOSやROS産生を誘導した。また、溶血性連鎖球菌感染時にMincle欠損マウスでの炎症性サイトカイン産生は低下し、重度の菌血症を示し早期に死亡した。以上より、宿主がレクチン受容体を介して感染を感知する分子機構が明らかとなった。新たな受容体リガンドの同定に成功しているため。また、ヒトモデルマウスの樹立も予定通り進行しているため。上述の分子以外にも、複数の活性化型C型レクチン受容体が様々な状況下で自己由来因子、また、病原体由来因子を認識することを見出している。レポーター細胞、Ig融合タンパク質を用いて、リガンド発現細胞集団、並びに菌種を同定し、分子生物学的・生化学的手法を用いてリガンド分子の探索を行う。
悪性線維性組織球腫に関する実験的研究

悪性線維性組織球腫(MFH)の生物学的特性に関する基礎的情報を得る目的で、4-hydroxyaminoquinoline 1-oxide(4-HAQO)誘発MFHの移植系を用いて実験を遂行した。実験方法および結果を以下に述べる。2.実験的肺転移モデルの作製(1)方法:MFHの粘液型および巨細胞型移植腫瘍により種々の細胞数に調整した細胞浮遊液を作製し、ラットの尾静脈から注入した。(2)結果:両亜型腫瘍ともに肺結節数と注入細胞数および結節数と注入後経過時間の間には明らかな相関関係が認められた。3.粘液型MHF肺転移腫瘍の制癌剤に対する感受性について(1)方法:粘液型腫瘍より細胞浮遊液を作製し、1x【10^5】cell/mlをラットの尾静脈から投与した後1週間後に1と同じ制癌剤を投与した。1週間後動物を屠殺して肺結節を数え、抑制率を求めて制癌剤に隊する感受性を評価した。(2)結果:CPM投与群においてのみ有意の効果が認められ、1で得られた皮下腫瘍の感受性とは異なる結果が示された。4.高肺転移系モデルの作製(1)方法:MFHの粘液型腫瘍から作製した細胞浮遊液をラットの静脈内に注入して肺転移を形成させた。つぎにこの動物の肺から腫瘍を摘出して同様の操作によって別のラットの静脈内に投与した。この操作を10代まで繰り返した。(2)結果:8代以降肺結節数は著明に増加した。
動物の発生、記憶、腫瘍における細胞接着分子ギセリンの機能解明と応用化

動物の発生・再生・腫瘍形成および記憶における細胞接着分子ギセリンの役割を個体レベルで追求した。ニワトリの皮膚移植再生モデルを確立し、移植片の定着にギセリンおよびそのリガンドが関与すること、さらにギセリンの投与が再生を促進することを見出した。さらに、ギセリンおよびそのリガンドが腫瘍(大腸癌およびリンパ腫)の転移を促進することを腫瘍移植実験において明らかにした。ギセリン欠損動物は、出生前に致死となることが判明した。ギセリンとSC1の遺伝子改変動物の作製:Cre-LoxシステムおよびTet-ON/OFFシステムを導入した遺伝子改変マウスの作製を継続的に行っている。現在、ヘテロ動物の作製に成功している。ギセリンの腫瘍マーカー化:先ず、血液中の微量ギセリンを検出するためのELISA法の確立に成功した。抗ギセリンモノクローナル抗体を一次抗体とし、ダチョウ卵黄抗体を二次抗体とすることで、50pg/mLの定量検出が可能となった。腫瘍移植マウスを用いた実験により、血中ギセリン値は肺がんの腫瘍体積および進行ステージと相関性があることが判明した。さらに、腫瘍を外科的に切除することにより、ギセリンの血中値も減少し、再発すると再び増加したことから、腫瘍の手術後のモニタリングにも応用可能であることが示唆された。ギセリンの同種分子結合を利用した癌治療法の開発:ギセリンはラミニンとの結合の他に、ギセリン間の同種結合能を有することから、ギセリン分子に抗ガン剤やRIを標識し、癌細胞に発現するギセリンと同種結合させることで、新規のDDSとしての応用性を検討した。ギセリンの細胞外領域を培養細胞を用いて作製し、ビオチンを標識した。この分子を卵管癌細胞(培養)に添加し、ABC法により可視化したところ、癌細胞の細胞膜に効率よく結合することが判明した。さらに肺癌細胞移植マウスの血液に投与したところ、腫瘍部に選択的に分布していることが免疫組織化学的に判明した。これにより、腫瘍細胞に発現するギセリン分子の同種分子間結合能を利用することが、新規の癌療法になることが期待された。ギセリンとSC1遺伝子改変動物の作製:Cre-LoxシステムおよびTet-ON/OFFシステムを導入した遺伝子改変マウスの作製を継続的に行っている。ギセリンの腫瘍マーカー化:昨年度に血液中の微量ギセリンを検出するためのELISA法の確立に成功した。このELISAキットを用いた担腫瘍動物実験により、血中ギセリン値はメラノーマや乳がん細胞の腫瘍体積および進行ステージと相関性があることが判明した。ギセリンの同種分子結合を利用した癌治療の開発:ギセリンはラミニンおよびギセリン同士との結合能を有する細胞接着分子である。ギセリンを発現する大腸がん細胞をラットの門脈に投与すると高率に肝転移したが、抗ギセリン抗体の投与により転移数が減少した。また、ギセリンのリコンビナント蛋白質を投与した実験においても、腫瘍の転移が抑制された。以上の結果より、癌細胞に発現するギセリンの機能(細胞接着活性)が抗体やギセリン分子により抑制されたものであり、癌細胞同士や癌細胞-血管の接着が抑制されたために転移が抑制されると考えられた。ギセリンの接着活性の抑制は新規の癌治療法になることが期待できる。ギセリンとSC1の遺伝子改変動物の作製:昨年度に引き続き、Cre-LoxシステムおよびTet-ON/OFFシステムを導入した遺伝子改変マウスの作製を継続的に行った。ヘテロ動物の作製に成功し、ホモ個体の創出を行っている状態であるが、発生途中で死亡する例が多く、安定していない。ギセリンの腫瘍マーカー化:血液中の微量ギセリンを検出するためのELISA法の確立に成功した。ギセリンの同種分子結合を利用した癌治療法の開発:ギセリンはラミニンとの結合の他に、ギセリン間の同種結合能を有することから、ギセリン分子に抗ガン剤やRlを標識し、癌細胞に発現するギセリンと同種結合させることで、新規のDDSとしての応用性を検討した。
Biomimetic環境での造血幹細胞の分裂様式解析と培養条件の最適化について

造血幹細胞の分裂様式を単一細胞レベルで解析する独自の系と限界希釈移植実験の結果により、ファイブロネクチンコートされたpolyethylene glycol (PEG) hydrogel microwell上でAngiopoietin-1 (Angpt1)を培地に添加して造血幹細胞を培養すると、細胞分裂に際して娘幹細胞の生じる割合が上昇し、in vitroにおける造血幹細胞の減少が抑制される事が明らかとなった。Biomimeticな培養環境では、娘幹細胞が生じる細胞分裂の割合が増えin vitroでの造血幹細胞維持・増幅につながる可能性が示唆された。本年度は、親造血幹細胞および娘細胞について単一細胞レベルで網羅的に発現解析を行っている遺伝子群の中でも親造血幹細胞の分裂パターンを分類する上で特に重要となる遺伝子群の抽出をすすめ、これに基づいて、学習モデルであるSupport Vector Machine (SVM)による造血幹細胞の分裂パターン解析を改善し、これまでに得られたデータに基づく造血幹細胞分裂パターンの再評価を行った。この結果、8週齢のマウス由来の造血幹細胞を通常の細胞培養プレートで培養した場合、その多くは2つの前駆細胞に分裂してしまうものの、培養液にAngiopoietin1 (Angpt1)を添加することで少なくとも1つの娘幹細胞が生じる細胞分裂パターンが増える傾向があること、さらにmicrowell上で同様の実験を行った場合には、Angpt1添加培養液中では2つの前駆細胞を生じる分裂パターンの割合がAngpt1無添加条件下に比べて有意に減少し、総体として造血幹細胞数の減少が抑制されるとの結果を得た。また、本年度は娘細胞を用いた限界希釈骨髄移植実験を行うことで娘細胞の幹細胞性を機能面から評価した。microwell上で得られた娘細胞の移植データに関しては、現在フォローアップ中であるが、通常の細胞培養プレート上で得られた娘細胞に関しては、Angpt1添加培養条件下で分裂することで長期骨髄再構築能を有する娘幹細胞が多く生じることを示す移植データが得られ、我々の単一細胞遺伝子発現解析に基づく造血幹細胞分裂パターンの解析結果と一致することが確認された。また、本年度は、昨年度までに実施したマイクロアレイデータを元に、新たに発現解析対象とする遺伝子群の決定を行った。さらに、来年度に向け、ニッチ分子であるN-cadherinやヒアルロン酸で修飾したmicrowell plateの準備を進めている。我々は、造血幹細胞とその娘細胞での単一細胞網羅的遺伝子発現解析を行い、その遺伝子発現プロファイルを指標とした細胞分裂様式の解析法を確立してきた(Paired Daughter Cell (PDC)アッセイ法)。本年は、ファイブロネクチンでコートされたpolyethylene glycol (PEG) hydrogel micro well上での造血幹細胞培養で生じる娘細胞の限界希釈移植実験を終了し、培地へのAngiopoietin1 (Angpt1)添加によって長期骨髄再構築能をもつ娘幹細胞がより高い割合で生じることを示唆するデータを得た。くわえて、昨年度からの一連の限界希釈移植実験により、同じAngpt1添加条件であっても、通常の細胞培養プレートに比べファイブロネクチンコートされたPEG hydrogel micro well上では、さらに高い割合で娘幹細胞が生じることが分かった。また、これらの移植実験の結果はPDCアッセイ法による娘細胞の幹細胞性の評価結果とよく相関するものであった。続いて、長期培養を視野に、ファイブロネクチンコートされた通常の細胞培養プレート上で1つの造血幹細胞から生じる2ペアのpaired grand daughter cellsを採取して単一細胞網羅的遺伝子発現解析を行い、幹細胞性の評価を行った。この場合には全ての細胞が前駆細胞に分類されてしまい、一般の細胞培養プレートでは造血幹細胞の維持が困難であることが浮き彫りとなった。今後は、PEG hydrogel microwellをファイブロネクチン以外の細胞外マトリックス、細胞接着分子で修飾し、より長期的な幹細胞の維持が可能となるか検討する必要がある。現在、N-カドヘリンで修飾したPEG hydrogel microwellを用いて研究を行っている26年度が最終年度であるため、記入しない。幹細胞医学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は最終データを得るまでに時間のかかる娘細胞の限界希釈骨髄移植実験を精力的に行い、そのうち既に得られたデータの結果は、我々の単一細胞網羅的遺伝子発現解析データに基づく造血幹細胞分裂パターン分類の結果と相関するものであった。また、N-cadherinやヒアルロン酸といったニッチ分子によって修飾したmicrowell上での造血幹細胞分裂パターンの解析に向け、共同研究者らと、microwellの準備をすすめている。更に本年は、昨年度までに行ったマイクロアレイデータに基づき、新たに解析対象とする遺伝子群の決定も進み、来年度以降の研究の進展にむけた下準備が順調に進行したと考えている。引き続き、今年度中に行った移植実験のフォローアップを続ける。

また、現在作製中のニッチ分子で修飾したmicrowell上での造血幹細胞培養と娘細胞の回収および単一娘細胞網羅的遺伝子発現解析(Paired Daughter Cell (PDC) Assay)を進める。得られたデータをSVMを用いて解析し、親造血幹細胞の分裂パターンを評価して、ニッチ分子が造血幹細胞分裂に与える影響を評価する。PDC assayにおいて娘幹細胞を維持するような結果が得られた場合には、これらの娘細胞を用いた限界希釈骨髄移植実験を進めるとともに、live imagingにより造血幹細胞分裂の経時的観察を行う。こうした実験の結果を造血幹細胞の培養条件へとフィードバックし、造血幹細胞を維持・増幅できる培養条件の最適化を目指す。さらに、今年度までに新たに抽出した新しい遺伝子セットを用いたPDC Assayを進め、造血幹細胞の自己複製に重要な新たな遺伝子や遺伝子ネットワークの抽出を目指す。
ゲストに誘起される半導体ナノクラスターの自己集積を利用する発光センシング

水系媒体に微量溶存した疎水性有機ゲスト化合物を高感度で検出できる化学センサーを目指して、ゲスト認識場を表面近傍に導入した発光性硫化カドミウムクラスターの分子設計を行った。その結果、水素結合性アミド基と疎水部位を表面近傍に有するクラスターを用いた場合に、ビスフェノールAなどの疎水性フェノールに対して、水系媒体中で選択的に正の発光応答を示すセンシング系を構築することに成功した。本研究は、無機骨格由来の独特な光化学特性を示す「半導体性CdSクラスター」の表面に有機機能団を導入し、表面部とゲスト化合物との相互作用を通じて「色(吸収)」や「発光」の変化で応答するセンシングシステムを創製することを目的としている。本年度は特に、これまでに見いだされている重要な知見である「銅イオンとの錯形成にともなう発光増強」のメカニズムを明らかにする目的で、さまざまな表面置換基を導入した一連のクラスターを合成し、銅イオン添加量と発光強度の相関を詳細に調べたところ、いずれの場合にも、低金属イオン濃度領域では発光の増強が引き起こされるのにたいして、高金属イオン濃度領域では発光が著しく減退することを見いだした。この傾向は表面置換基の構造に強く依存した。さらに検討を進めたところ、低金属イオン濃度領域では銅イオンがクラスターに単純に配位吸着するのに対し、高金属イオン濃度領域ではクラスターを構成するカドミウムと銅イオンの交換が起こり、表面で硫化銅が析出することで、発光が著しく減退することが示唆された。さらに銅以外の金属イオンについても検討を進めたところ、水銀イオンが低金属イオン濃度でも著しい発光の減退(消光)を引き起こすことを見いだした。しかしながら、相互作用の形式は銅イオンの場合と類似しており、低金属イオン濃度では単純に水銀イオンが吸着するのに対し、高金属イオン濃度領域では金属イオン間の交換がおきていることがわかった。昨年度までは、クラスター表面フェニル基に親水性のポリエチレングリコール鎖が直結された一連のクラスターを合成し、金属イオンとの錯形成およびそれにともなう発光増強に関して、添加量と発光強度の相関を詳細に調べてきた。本年度は、ターゲットに環境ホルモン類を含む疎水性の有機ゲストをターゲットにしぼり、そのための表面置換基のデザインを行った。具体的には、水溶液中で疎水性相互作用を利用してクラスターの無機骨格近傍に有機ゲストを捕捉するために、フェニル基とポリエチレングリコール鎖の間に長鎖アルキル基を導入した。得られた疎水ポケット部位を有する親水性クラスターを用いて、水溶液中の微量の環境ホルモン類の発光センシングの可能性を探ったところ、プラスチックの可塑剤に使われるノニルフェノールや、ポリカーボネートのモノマーであるビスフェノールAに対して、小さいながら明確な正の発光応答を示すことを見いだした。一方、昨年度まで用いてきたアルキル鎖ユニットをもたないクラスターでは、全く発光応答は観察されなかった。今後、表面有機基のデザインをさらに進めることで、高感度かつ高選択的な疎水有機物センシング系を開発し、環境ホルモン類などの検出に応用して行く。本研究は、半導体的特性のために独特な可視発光を示す硫化カドミウムクラスターの表面に、外部物質を捕捉するサイトとしての機能を担う有機機能団を合目的的に導入し、表面部とゲスト化合物との相互作用を通じて「色(吸収)」や「発光」の変化で応答するセンシングシステムを創製することを目的とした。これまでの研究では、水溶液中で特異的に働く疎水性相互作用を利用してクラスター無機骨格近傍に親油性有機ゲストを捕捉するための分子設計を行い、親水性のポリエチレングリコール鎖と無機骨格の間にアルキル鎖を導入したクラスターを合成した。こうして得られたクラスターを用いて種々の有機分子に対して応答性を調べたところ、アルキル鎖ユニットによって十分に疎水的な環境が提供される場合には、プラスチックの可塑剤に使われるノニルフェノールや、ポリカーボネートのモノマーであるビスフェノールAなど、いわゆる環境ホルモンとして疑われる親油性フェノールに対して選択的な応答が得られることがわかった。アルキル鎖長などゲストを捕捉する有機部位の構造に注目し、その最適化を行ったところ、炭素数が68程度の時に最も良好な応答性が得られることがわかった。さらに、一連のコントロール実験を行い、疎水性相互作用が極めて重要な役割を果たしていることを立証するとともに、フェノール性水酸基をもつ化合物が特異的に発光応答をもたらすことを明らかとした。またこれに加えて、ビスフェノールAとクラスターとの相互作用について分光学的な検討を進め、疎水性相互作用に加えて表面有機基に導入したアミド基とフェノール性水酸基との間の水素結合が重要な役割を果たしていることを示すことに成功した。
パルス通電接合法による表面形状制御チタン生体材料の製作

生体適合性に富む気孔径、気孔分布をもつ表面形状が制御されたポーラス層を形成するため、(1)チタンメッシュ材を複数枚積層して気孔径、気孔率の制御法、(2)メッシュの接合法として、均一に加熱できる拡散接合法と、(3)接触部のみ選択的に加熱できるパルス通電接合法、さらに、(4)熱膨張係数の差を利用した接合治具による接合法に着目した。その結果を要約すると下記のようになる。(1)複数枚のチタンメッシュ材を積層して形成される気孔径は、使用するチタンメッシュ材の気孔率に依存する。また,複数枚積層した際に形成される気孔率は、積層する際の積層法に関係なく、一定となることが明らかとなった。(2)高周波誘導加熱してチタン上にチタンメッシュを複数枚積層して拡散接合した結果,要望されるメッシュ問の接合強さを得る拡散接合条件の選定指針を明らかにするとともに、メッシュ材を平板チタン上へ拡散接合する方法を確立した。(3)チタンメッシュを挿入してパルス通電接合する場合、通電電流が接合部の加熱状況に大きく影響する。本方法では、接合部が選択的に加熱されることから、接合部の変形を抑制するため、接合圧力を低く選定する必要がある。(4)熱膨張係数の差を利用して単純に加圧・加熱して接合する方法では、接合温度が700°C以上でチタンメッシュ材をチタン上に接合できる。また、人工股関節を模擬した円筒形状のチタン上にも積層チタンメッシュ材を接合することができる。生体適合性に富む気孔径,気孔分布をもつポーラス層を形成するため,(1)チタンメッシュ材を複数枚積層して,気孔径,気孔率を制御,(2)メッシュの接合法として,均一に加熱できる拡散接合法と,接触部のみ選択的に加熱できるパルス通電接合法に着目し,研究を実施した.(1)複数枚積層して形成される,気孔径は使用するチタンメッシュ材の気孔率に依存する.また,複数枚積層した際に形成される気孔率は,積層する際,積層法に関係なく,一定となることが明らかとなった.この結果をもとに高周波誘導加熱してチタン上にチタンメッシュを複数枚積層した結果,要望されるメツシュ間の接合強さを得る拡散接合条件の選定指針を明らかにした.(2)チタンメッシュを積層して,通電接合してチタンメッシュを積層する方法について,下記の点から検討した.加熱速度の接合部(接合強さ,変形,接合部の温度分布)への影響にっいて検討した結果,加熱速度が大きいとき,接合部が選択的に高速で加熱される.接合部の接合強さも向上し,接合部が集中的,選択的に加熱され,継手の性能が向上する.しかし,チタンメッシュの変形が大きくなり,許容される変形を念頭におけば,継手性能の優れるホーラス状の層を形成することが可能である.チタンメッシュを複数枚積層して,通電接合する方法について検討した結果,平板状のチタン上にポーラスのチタン膜を形成することが明らかとなった.今後,円筒状のチタン上に被覆する手法について検討する必要がある.ポーラス層の形成方法としてメッシュ材の積層拡散接合方法に着目し、メッシュ材を平板チタン上へ拡散接合する方法を確立した。今回は、実際の人工股関節ステム上にメッシュ材を積層接合させるため、丸棒チタン側面上へ複数枚チタンメッシュ材を接合し、大きな熱膨張係数を有するSUS治具による加圧の適用性について検討した。供試材は、厚さ0.2mm純Tiメッシュ材と、直径10mmの純Ti丸棒である。丸棒円周上にメッシュ材(5枚)を積層させ外側からSUS304治具、Mo線で固定した後、真空中(6x10^<-3>Pa)で加熱し接合を行った。接合部の評価として、引張試験、破断面観察等を行った。直径の異なるSUS304製の2種類の治具を利用し、各種の温度に加熱して、熱膨張量の影響について検討した。

外径がφ28の治具の使用と接合温度の上昇で、積層メッシュの接合強さが向上し、メッシュ内部で破断した。メッシュの変形量は、熱膨張の計算結果とも一致した。メッシュ材が20%と変形するような接合条件の選定で、メッシュ材が母材破断し,高真空中の接合では、母材の劣化なく接合できた。生体適合性に富む気孔系、気孔分布をポーラス層を形成するため、(1)チタンメッシュ材を複数枚積層して、気孔径、気孔率を制御、(2)メッシュの接合法として、パルス通電接合法及び熱膨張係数の差を利用した加圧接合法について着目して検討した。その結果、以下の結果を得た。(1)使用するチタンメッシュ材の気孔率、気孔径が、複数枚積層接合時の気孔率と気孔径を決定する。すなわち、積層する際の積層法には関係がなく、気孔径と気孔分布の制御が可能となった。(2)通電接合法では、チタンメッシュ材の接触抵抗に起因した発熱による。従って、接合部を選択的に加熱できる。しかし、本実験に使用したシステムでは、加圧力が大きいため、接合部の変形が大きくなったが、低加圧力システムの適用で、変形の少ない積層メッシュ接合体を作製できる。(3)パルス通電接合法と並んで、熱膨張係数の差を利用して単純に加圧・加熱して接都合する方法についても検討した結果、接合温度が700°C以上で、チタンメッシュ材をチタン上に接合できる。また、人工股関節を模擬した円筒形状のチタン上にも積層チタンメッシュ材を接合することができた。
電界刺激エキソ電子放射(FSEE)の研究

FSEE像と吸着ガスの関係を調べるため、主にWについてFSEEの精密な測定を行った。その結果WのFSEEもAlと同様トラップ準位からのトンネル効果によること、エキソトラップの形成にはガスの物理吸着が主に寄与すること、さらにエキソトラップの密度はWの表面原子密度と同程度であることが結論され、今後STM-STSにおける影響についての検討が必要となる。WではAlに較べ3桁以上強いFSEEが観測されるが、同時に3倍以上強いFEが重畳するので、エミッション像から画像処理により両者を分離してFSEE像を得た。FSEE像の解析からは、FSEEもFEと同様に{111}近くの仕事関数の低い面で生じることが認められた。さらにFIM像との対比から、粒界等の格子欠陥の位置で強いエキソエミッションが生じることが分かり、欠陥起因のエキソ放射機構を直接確めることができた。FIMにより清浄表面を確認した後、N_2およびO_2吸着によるFSEE像とFE像の変化を調べたところ、ガス吸着により仕事関数の増加する結晶面からの放射は両者とも減少することが分かった。このことは2過程モデルにおいて、励起確率とトンネル透過係数の何れもが仕事関数の増加と共に減少することから説明された。
資質・能力の育成と幼小の接続に焦点をあてた造形教育カリキュラム開発

幼児教育・初等教育の各校種、平面表現・立体表現他の各内容領域を専門に持つメンバーが、課題意識を共通に持ち集まり、「資質・能力の育成と幼少の接続に焦点をあてた造形教育カリキュラム開発」を行うことを目的とする。本研究実施のために、研究開始年度(平成28年度)に、過去の先行研究、国内外の動向の確認及び調査方法の設定を行った。2年目(平成29年度)は、幼小の教員を対象にした造形教育活動の内容について質問紙調査を行い、校種間での教員の求める育てたい力の方向性の違い等が分かった。接続期の課題を活動形態からも確認するため、同一の材料を用いて幼小で造形活動を行い環境や方法の違いについて示唆を得ることができた。幼小の比較についての研究成果は国内外において発表を行い、様々な意見を得た。今年度(平成30年度)は、前年度までの教員を対象とした質問紙調査の精度を高めるため対象者数を増やし、分析を継続している。その上で、1国内外の活動目的や形態、内容の比較調査、2幼小の活動教材内容研究、3研究成果を広く公表するための方法検討を行った。1については日本の状況をふまえ、フィンランドとイタリアの幼児教育を中心とし、接続期を意識した視察とインタビュー等も用いた現地調査を行った。2造形活動の内容開発では、カリキュラムの活動への具体化を意識し、昨年度に引き続き材料を統一して幼小において造形活動を行った。材料は「カラーひも」である。3の研究成果公表については、海外の保育での造形表現活動については代表者所属大学の紀要(2019.3.)において、幼小の教員の意識の比較については国際学会(2018.6.)において発表を行った。また今後研究成果の公表として、学校現場や保育現場で教員向け、一般向けにどのように情報伝達を行っているか手に取りやすい紙媒体を中心に検討を重ねた。平成30年度は、前年度に調査を行った保育者及び教師の実態調査をもとに、その上でどのようにこれからの造形教育のカリキュラムを作成し提示していくことができるか、海外の事例なども調査し検討、発表することができた。実態調査は校種の偏りがないよう校種数、人数を増やし、質的分析も行っているため現在も継続中であるが、おおむね順調に進んでいる。今後の研究の推進方策は以下の通りである。また平成30年度までの保育者教員間の意識調査より、カリキュラムをより具体的な幼児や児童の姿と造形活動とつなげる必要性が見えた。そのため最終年度にまとめとして行う成果発表についても、具体的な形で学校園の現場に還元できるような形としていく予定である。1教員の実態調査の質的分析を継続して行う予定である。2幼小の実践活動を通した教材開発については、材料を統一した実践を継続する。3研究の公開については、現場への還元も意識し小冊子を作成する予定である。また教員研修という形での還元も計画している。4前年度までに行った教員への調査及び海外調査の公開と発表も行い、発表内容については各校種の教員からの意見も聴取する予定である。造形教育では、活動や授業内で用いる材料や方法、題材等が多岐に渡る。国内外において、それぞれの内容開発は活発に行われているが、資質・能力の育成に観点をおき、活動目標と内容の関連性・連続性を意識したカリキュラム作成については、異校種同士、あるいは同一校種の中でもあまりない。そこで本研究においては、幼児教育・初等教育の各校種、平面表現・立体表現他の各内容領域を専門に持つメンバーが、課題意識を共通に持ち集まった。それらを背景に、本研究では、「資質・能力の育成と幼小の接続に焦点をあてた造形教育カリキュラム開発」を行うことを目的とする。本研究実施のために、研究開始年度でもある今年度は「過去の研究内容の確認、国内外の動向の確認及び今後の調査方法を決定する」ことを目的とした。今年度の実施内容は、1造形活動内容記録について校種ごとの整理、分類を行った。主に現場学校・園の造形表現活動の教材内容の調査を実施し(幼稚園での表現活動資料の整理、小学校低学年での図画工作科での活動内容実施調査)、その傾向をつかんだ。2造形活動のカリキュラムの具体化のために幼小で材料を統一し実践活動を行った。統一した材料は、様々な感覚を刺激し、幼児の遊びにも用いられている「泡」を使用することとした。その材料を用いて幼稚園(4歳児)で、その後日さらに小学校の授業内(2年生)で同様の実践を行った。各実践については、実際に関わった現職教員、及びそれ以外の造形教育関係者から活動内容の評価を得ることができた。3国内外での研究内容発表に向け、国内外の幼児教育及び初等教育資料を収集し、言葉の統一や意味の確認を行い研究者間の共通理解を図った。小学校の図画工作授業の内容調査については、先方の都合で次年度に実施となる地域もあるが、回収数含めおおむね順調に進んでいる。本研究実施のために、研究開始年度(平成28年度)には、過去の研究内容を確認、国内外の動向の確認及び今後の調査方法を決定することを目的とし実施した。

それを受けて今年度(平成29年度)は、1カリキュラム作成の背景となる幼児教育、小学校の実際の内容実施や意識に焦点をあてることを中心的な目的とし、2教材開発、3研究公表、4喫緊課題として新学習指導要領の検討を含め、以下の内容を行った。1教員を対象にした造形活動の内容についての質問紙調査(保育所・幼稚園・小学校)の記録回収、分析及び考察(小学校)を行った。小学校調査の分析では実際の図画工作科の実施内容状況、幼児教育に求めること等の傾向が分かった。2造形活動の内容開発では、昨年度に引き続き材料を統一して実践活動を行った。感触を楽しんだり、直接手で触れたり、道具活用の可能で身近な素材でもある「砂・土」を造形材料として選び、小学校では育てたい力をもとに実践が行われていた事例と合わせ、幼稚園での「土」を中心とした遊びの提案を行った。実践については現職教員からの評価を回収した。3研究の公表についてはInSEA国際美術教育学会世界大会(韓国・大邱市)において、"Art curriculumdevelopment in early years"をテーマに研究の基盤となる資質・能力の育成と日本の造形教育との関連をふまえて、現在の日本の小学校の実態調査結果と考察を発表した(poster)。4新学習指導要領と教育指針については、研修会の参加や現場教員の意見聴取などを行った。平成29年度は、研究の枠組みを示し、それらをもとに現在の幼児教育、初等教育での造形表現活動に対する教師の意識調査及び実態調査を行った。教員への実態調査は、先方の都合にのため分析が翌年度になることはあったが、おおむね順調に進んでいる。幼児教育・初等教育の各校種、平面表現・立体表現他の各内容領域を専門に持つメンバーが、課題意識を共通に持ち集まり、「資質・能力の育成と幼少の接続に焦点をあてた造形教育カリキュラム開発」を行うことを目的とする。本研究実施のために、研究開始年度(平成28年度)に、過去の先行研究、国内外の動向の確認及び調査方法の設定を行った。2年目(平成29年度)は、幼小の教員を対象にした造形教育活動の内容について質問紙調査を行い、校種間での教員の求める育てたい力の方向性の違い等が分かった。接続期の課題を活動形態からも確認するため、同一の材料を用いて幼小で造形活動を行い環境や方法の違いについて示唆を得ることができた。幼小の比較についての研究成果は国内外において発表を行い、様々な意見を得た。今年度(平成30年度)は、前年度までの教員を対象とした質問紙調査の精度を高めるため対象者数を増やし、分析を継続している。その上で、1国内外の活動目的や形態、内容の比較調査、2幼小の活動教材内容研究、3研究成果を広く公表するための方法検討を行った。1については日本の状況をふまえ、フィンランドとイタリアの幼児教育を中心とし、接続期を意識した視察とインタビュー等も用いた現地調査を行った。2造形活動の内容開発では、カリキュラムの活動への具体化を意識し、昨年度に引き続き材料を統一して幼小において造形活動を行った。材料は「カラーひも」である。3の研究成果公表については、海外の保育での造形表現活動については代表者所属大学の紀要(2019.3.)において、幼小の教員の意識の比較については国際学会(2018.6.)において発表を行った。