hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
欧米・日本におけるアラビアンナイトの受容と中東イスラム世界イメージ形成

(4)日本招来中東関連文化財目録の作成を継続。2.アラビアンナイト研究のための現地調査:(1)グローバル化のなかで芸術性の高い舞踊に脱却しようとする動きと、伝統的舞踊に回帰しようとする動きのあるオリエンタルダンスについて、エジプトにてその現代的変容を取材。(2)漫画やアニメを中心にアラビアンナィト視覚イメージ分析のための画像・映像資料等収集。(3)フランスにて千一夜の翻訳者として名高いマルドリユスの遺品のカタログ化作業を実施。(4)日本における中東イメージの展開に関して、アラビアンナイトの挿絵を描いた赤羽末吉らの画像調査。3.研究会の開催:アラビアンナイトの日本における受容をテーマとし、ガランによるアラビアンナイトの仏訳300周年を記念して開催する特別展(国立民族学博物館)のための準備の研究会をおこなった。中東イスラム世界におけるアラビアンナイト形成史をたどりつつ、この物語集がイスラム教徒民衆の世界観を反映するようになった経緯、彼らの異文化理解に与えた影響を確認し、欧米・日本におけるアラビアンナイトの受容、当該地域の文化的・社会経済的状況下における変容、中東イスラム世界に対するイメージ形成に及ぼした影響を分析し、欧米・日本における中東イスラム世界イメージの形成過程におけるアラビアンナイトの役割を明らかにするために以下の研究をおこなった。1.アラビアンナイト研究基礎データ作成の継続:(1)海外共同研究者Sironval氏(国立民族学博物館外国人客員教官として平成16年5月まで来日)が提供するデータをもとにアラビアンナイト・モティーフ索引の作成を継続。(2)アラビアンナイト原典電子コーパスに基づくアラブ民衆文化語彙事典データベースの作成を継続。(3)アラビアンナイト研究書誌情報の収集と文献目録の作成を継続。2.アラビアンナイト研究のための現地調査:(1)中東イスラム世界の語り物芸・伝統芸能の社会的機能とその現代的変容に関する現地調査。(2)漫画やアニメを中心にアラビアンナイト視覚イメージ分析のための画像・映像資料等収集。(3)フランスにて千一夜の翻訳者として名高いマルドリュスの遺品のカタログ化作業を実施。3.特別展示の開催:アラビアンナイトの日本における受容をテーマとし、ガランによるアラビアンナイトの仏訳300周年を記念して特別展示「アラビアンナイト大博覧会」(平成16年9月9日12月7日於・国立民族学博物館)を開催した。
食肉目の希少動物における偽妊娠の生理生態的意義の解明と妊娠判定法の確立

ネコ科とクマ科の動物種において,糞中の性ステロイドホルモンを測定することを基本として発情・排卵,妊娠および偽妊娠の検体数を増やすため継続してモニタリング調査を行った。また,尿を採取できたホッキョクグマとジャイアントパンダでは,妊娠と偽妊娠を区別するための妊娠指標として,デヒドロエピアンドロステロン(DHEA),13,14-dihydro-15-keto-PGF2α(PGFM),セルロプラスミン(Cp)を候補物質として分析した。なお偽妊娠とは,交尾後,プロジェスタージェン濃度が上昇したにも関わらず,出産に至らなかった例の検体とした。DHEA:ジャイアントパンダで妊娠期に共通して交尾後や出産前に上昇が見られた。偽妊娠期には妊娠期のような動態は見られなかったが,分析年や個体により動態は様々で,作用機序を明らかにすることはできなかった。ホッキョクグマでは妊娠後期に出産に向けての上昇傾向が見られたが,妊娠期と偽妊娠期ともに変動にばらつきがあり,妊娠期特有の動態は確認できなかった。PGFM:ジャイアントパンダで妊娠期に出産の2526日前から尿中PGFM濃度の顕著な上昇が見られた。ホッキョクグマでは出産の直前に上昇が見られたことから,同じクマ科でも分娩までの作用順序が異なる可能性が示唆された。ジャイアントパンダでは偽妊娠期にもわずかな上昇が見られた例があり,妊娠・着床したものの,その後流産に至った可能性が考えられた。Cp:ジャイアントパンダの同一個体で妊娠,偽妊娠とも上昇が見られた。さらに,交尾していないにも関わらず濃度が高い年が存在した。体調や尿の性状が影響していると考えられるが,その詳細を明らかにすることはできなかった。ホッキョクグマでも妊娠期と偽妊娠期ともに同様の時期にCpの上昇が見られ,違いを確認することはできなかった。イヌ科,ネコ科,クマ科の複数種において,動物園飼育個体から排泄物を定期的に継続して採取し,発情や排卵,黄体活動や妊娠・偽妊娠の状況を把握した。イヌ科動物において,特に成果が得られたので概説する。イヌ科動物では,プロジェステロン(P4)動態と行動が妊娠期と同様に変化する偽妊娠現象が確認されている。野生下でパックと呼ばれる社会を形成し,雌が他個体の産子に対して哺育や授乳を行うことが報告されている。本研究では,雌のリカオン3頭とシンリンオオカミ4頭を対象として内分泌モニタリングを行い,繁殖生理状態を明らかにし,偽妊娠現象に着目した考察を行なった。黄体ホルモン動態の指標としてP4,プレグナンジオール-グルクロニド(PdG)および20α-ヒドロキシプロジェステロン(20α-OHP)を酵素免疫測定法により定量した。各動物種で3種類のホルモン動態は同様の変動パターンであった。妊娠期の糞中P4,PdGおよび20α-OHP含量は,交尾日前後で上昇を開始し,出産日に高値を示し,その後顕著に低下した。リカオン3頭の糞中P4含量は,その上昇が20日の範囲内で同調して起こっていた。同様に,シンリンオオカミ4頭中3頭では,16.3±2.0日の範囲内で上昇した。偽妊娠動物では,P4上昇に伴い泌乳や育子行動の発現が促進されると考えられている。以上のことから,パック内の出産個体に,他個体の生理状態が同調している可能性が考えられた。オオカミでは3頭で発情出血(平均34.6±4.7日間)が確認でき,出血状況をスコア化してホルモン動態との関連を分析した。犬の発情出血は発情前期に発現することから繁殖期の開始を示す一つの指標となると考えられており,オオカミでも概ね同様であったが,P4上昇開始期より後に発情出血が確認された例もあった。イヌ科,ネコ科,クマ科の複数種において,それぞれ繁殖生理の調査が進行し,特にイヌ科のリカオンとシンリンオオカミでは,偽妊娠現象に関わる可能性のある内分泌状態を明らかにすることができた。ネコ科およびクマ科の複数種において,動物園飼育個体から糞を定期的に採取し,糞中の性ステロイドホルモンを測定して発情や排卵の状況を前年度に引き続き継続調査し,さらに妊娠と偽妊娠の内分泌動態の比較を行った。また,これらの調査と共に,行動の観察および解析を行った。このうち特にチーターにおいて,まとまった結果が得られたので概説する。チーターの繁殖生理や行動に関する研究はそれぞれにいくつか行われてきたが,交尾前後の行動変化と性ホルモン動態の関連性を調査した例や育子行動に関する研究例は非常に限られており,不明な点が多くある。本種の発情兆候は個体により不明瞭なものも多く,ネコ科動物の中では発情の発見が難しい種である。今回,チーターの発情および交尾(妊娠出産に成功)に伴う内分泌動態と行動変化を詳細に把握することができた。しかし,偽妊娠の場合の行動変化については観察が実施できなかった。行動観察は展示場への放飼後2時間とし,活動時間,発声,ローリング,陰部舐め,爪とぎ,グルーミング,体の擦りつけ,匂い嗅ぎおよびマーキングの9項目を連続記録法により目視観察した。行動観察記録と糞中エストロジェン動態を比較した結果,体の擦りつけ,匂い嗅ぎおよびマーキングの3項目の合計数の変化と糞中エストロジェン含量の増減がほぼ一致した。交尾日にはローリング回数が増加したが,そのほとんどは交尾直後に観察された。各行動は交尾前と交尾後で多く観察され,同様に糞中エストロジェンの上昇も認められたが,交尾後にはマーキング回数が顕著に減少した。

すなわち,体の擦りつけ,匂い嗅ぎ,マーキングの少なくともこれら3項目は発情の指標となると考えられた。また,糞中プロジェステロンおよびプロスタグランジンF2α代謝物の測定から妊娠判定にも成功し,無事出産に至った。これにより,その後の育子行動の定量解析も次年度に向けて着手している。ネコ科およびクマ科の複数種において,妊娠と偽妊娠の糞中ホルモン動態を調査し,それらの違いを種間で比較することができた。特にチーターにおいては,まとまった結果が得られ,妊娠の場合の行動変化を明らかにすることができた。動物園の現場において,繁殖計画や妊娠判定等の実践にも,これらの分析結果を生かすことができた。ネコ科とクマ科の動物種において,糞中の性ステロイドホルモンを測定することを基本として発情・排卵,妊娠および偽妊娠の検体数を増やすため継続してモニタリング調査を行った。また,尿を採取できたホッキョクグマとジャイアントパンダでは,妊娠と偽妊娠を区別するための妊娠指標として,デヒドロエピアンドロステロン(DHEA),13,14-dihydro-15-keto-PGF2α(PGFM),セルロプラスミン(Cp)を候補物質として分析した。なお偽妊娠とは,交尾後,プロジェスタージェン濃度が上昇したにも関わらず,出産に至らなかった例の検体とした。DHEA:ジャイアントパンダで妊娠期に共通して交尾後や出産前に上昇が見られた。偽妊娠期には妊娠期のような動態は見られなかったが,分析年や個体により動態は様々で,作用機序を明らかにすることはできなかった。ホッキョクグマでは妊娠後期に出産に向けての上昇傾向が見られたが,妊娠期と偽妊娠期ともに変動にばらつきがあり,妊娠期特有の動態は確認できなかった。PGFM:ジャイアントパンダで妊娠期に出産の2526日前から尿中PGFM濃度の顕著な上昇が見られた。ホッキョクグマでは出産の直前に上昇が見られたことから,同じクマ科でも分娩までの作用順序が異なる可能性が示唆された。ジャイアントパンダでは偽妊娠期にもわずかな上昇が見られた例があり,妊娠・着床したものの,その後流産に至った可能性が考えられた。Cp:ジャイアントパンダの同一個体で妊娠,偽妊娠とも上昇が見られた。さらに,交尾していないにも関わらず濃度が高い年が存在した。体調や尿の性状が影響していると考えられるが,その詳細を明らかにすることはできなかった。ホッキョクグマでも妊娠期と偽妊娠期ともに同様の時期にCpの上昇が見られ,違いを確認することはできなかった。当初の計画通り,各動物種に汎用性のある妊娠指標物質の定量法を排泄物を使って確立していく。また,妊娠期と偽妊娠期の繁殖行動および育子行動の定量解析を進める。得られた成果を順次,学会等において発表していく。妊娠・偽妊娠のそれぞれの生理物質の体内動態と行動パターンの違いを,引き続き残った種で明らかにし,動物群間で比較するとともに,偽妊娠の生理的または生態的な意義を考察していく。また,動物園での実際の繁殖の際に,リアルタイムでの発情判定や妊娠診断を試みることで,本手法の実践利用の有用性確認や問題点を洗い出す。基本的には,当初の計画通りに研究を進め,得られた成果を順次学会等において発表していく。
脊髄損傷麻痺筋に対する周波数変調式磁気刺激・ボツリヌス毒素併用療法による治療効果

脊髄損傷後の麻痺四肢に対するリハビリテーションでは、麻痺に加えて痙性による筋緊張亢進が四肢の可動性や随意性の改善を妨げる一因となる。今回、脊髄損傷麻痺筋に対する新たなリハビリテーション治療アプローチを開拓する目的で、周波数変調式磁気刺激・ボツリヌス毒素併用療法による動物実験を企画した。研究方法の概要は、脊髄損傷不全麻痺モデルラットを作成し、麻痺下肢に対して周波数変調(1100Hz)方式による磁気刺激を行って麻痺の回復を促すとともに、ボツリヌス毒素注射を併用して痙性改善効果を得られるか検証するものである。平成30年度の計画では,主に以下の研究予定だった。ラット不全脊髄損傷モデル(胸椎下位レベル)20例を作成し、周波数変調刺激群および定周波数刺激群の二群に分ける。損傷後3日目より磁気刺激装置による麻痺筋の刺激を開始する。刺激は右総腓骨神経に対して行い右前脛骨筋のトレーニング効果を検証する(左側は対象側とする)。刺激は周波数変調刺激群では、周波数変調方式(1、5、10、20、50、100Hz)で周波数毎に5秒間ON/5秒間OFFを繰り返し、定周波数刺激群では、標準的な20Hz刺激5秒間ON/5秒間OFFを繰り返しとし、1日1時間で3週間行うものとする。評価は筋質重量、等尺性筋収縮力、組織学的・組織化学的検索にて行う。等尺性筋収縮力は、総腓骨神経にスライド式刺激電極を用い測定する。組織はmyosin ATPase染色により遅筋であるタイプ1線維、速筋であるタイプ2A・2B線維に分類し、分布および大きさを比較する。平成30年度夏より実験開始予定としていたが,予備実験で実験に用いる連続磁気刺激装置の稼働に改善点が必要で有ることが明らかとなり,実質的な研究を開始できなかった.現在,稼働可能となり,実質的な研究を開始する.平成30年度夏より実験開始予定としていたが,予備実験で実験に用いる連続磁気刺激装置の稼働に改善点が必要で有ることが明らかとなり,実質的な研究を開始できなかった.現在,稼働可能となり,実質的な研究を開始する.連続磁気刺激装置の稼働可能となり,残りの期間で予定通り研究を遂行する計画である.脊髄損傷後の麻痺四肢に対するリハビリテーションでは、麻痺に加えて痙性による筋緊張亢進が四肢の可動性や随意性の改善を妨げる一因となる。平成30年度夏より実験開始予定としていたが,予備実験で実験に用いる連続磁気刺激装置の稼働に改善点が必要で有ることが明らかとなり,実質的な研究を開始できなかった.現在,稼働可能となり,実質的な研究を開始する.平成30年度夏より実験開始予定としていたが,予備実験で実験に用いる連続磁気刺激装置の稼働に改善点が必要で有ることが明らかとなり,実質的な研究を開始できなかった.現在,稼働可能となり,実質的な研究を開始する.連続磁気刺激装置の稼働可能となり,残りの期間で予定通り研究を遂行する計画である.平成30年度夏より実験開始予定としていたが,予備実験で実験に用いる連続磁気刺激装置の稼働に改善点が必要で有ることが明らかとなり,実質的な研究を開始できなかった.その後,研究を開始可能となり,使用額を変更する必要が生じた.今後は平成30年度に予定した研究を速やかに進め,平成31年度に計画している研究も遂行する予定である.
日本実業史博物館構想のもとに収集された産業経済資料の基礎的研究

本研究は、国文学研究資料館史料館が所蔵する渋沢敬三による「日本実業史博物館」構想のもとに収集された産業経済資料約25,000点以上にのぼるコレクションの中から、我が国の近代黎明期における産業経済の技術に関する様々な「器物資料」を中心にモノ情報の調査を実施し、特定のコレクション意図を探求・分析する基礎的研究を実施することを目的とする。平成15年度の研究の具体的内容を次に簡潔にまとめる。このコレクション資料の一部は、1940(昭和15)年「紀元二千六百年記念明治大正昭和経済文化展覧会」において東京など国内4箇所、海を渡り京城(ソウル)で展示されたことが研究の過程で明らかとなった。展示品のほとんどが史料館収蔵資料と特定できるものである。博物館設立が最終的に頓挫したため、博物館コレクションが唯一まとまって多くの人々のために展示された機会となった。このようにコレクションの意図を解明し、展覧会写真帳・図録、整理用カードや博物館準備室の収集日誌および領収書・登録台帳の分析と残存資料との照合等を行い、アーカイブズ学的手法による検討を行った。収集日誌は194345年の3年間分だけであり、収集活動の全容を窺えるものではないが、日本実業史博物館設立準備室の資料収集過程を具体的に示す記録であるため、すべての画像収録を行った。これらの成果を資料目録情報の簡易データベースとして構築し、さらに画像データベース(絵画・写真・器物資料)を作成し、公開準備の終盤段階である。このデータベースの構築により、実証的資料自体の情報を提供できるとともに、ビジュアルな情報提供の基盤を整備し、成果の共有化と普及に努めた。本研究の成果は、日本実業史博物館コレクションの形成に関する研究とその構造(内容)に関する研究をアーカイブズ的観点で検討を加え、コレクションの内、絵画・写真・産業経済資料の画像を含めたデータベース作成したこと、さらに全資料の段階的な保存管理計画を立案し、概要的状態調査と簡易な保存措置を実施できたことである。本研究は、国文学研究資料館史料館が所蔵する渋沢敬三による「日本実業史博物館」構想のもとに収集された産業経済資料約25,000点以上にのぼるコレクションの中から、我が国の近代黎明期における産業経済の技術に関する様々な「器物資料」を中心にモノ情報の調査を実施するとともに特定のコレクション意図を探求・分析する基礎的研究を行い、以下の3点を解明することを目的とする。1.渋沢敬三は日本実業史博物館を構想するにあたり、特に江戸時代に焦点をあてた「近世経済史展覧室」の重要性を強調し、当該期の経済状況を具体的に表す資料の収集に取り組んだ。その意図を示すモノ資料の情報を調査し、性格を明らかにする。2.実際的なコレクション主体となる組織が作成した昭和14年カード目録と現在の残存資料との照合を行い、所在確認のデータを採録する。3.実証的に資料自体のモノ情報に関する測定データを画像とともに蓄積し、ビジュアルな情報提供の基盤を整備する。以下に平成14年度の研究の具体的内容を次に簡潔にまとめる。1.調査と共同研究会の開催-日本実業史博物館準備室旧蔵資料とともに渋沢敬三が組織的に収集したアチック・ムージアム旧蔵資料(国立民族学博物館)の研究状況と情報化の現状に関する研究会を11月22日に開催した。内容は、近藤雅樹(国立民族学博物館)「博物館と渋沢敬三-その理念と実践-」、五十嵐卓(渋沢史料館)「渋沢敬三が描いた日本実業史博物館」、加藤聖文(史料館)「日本実業史博物館コレクションのアーカイブズ学的検討」、青木睦(史料館)「昭和15年明治大正昭和経済文化展覧会と日本実業史博物館コレクション」「日本実業史博物館収集資料・アーカイブズのデータベース化」、田島達也(北海道大学助教授)「日本実業史博物館コレクション(絵画)の紹介」である。2.コレクションの生成過程を記した情報についての記録化と画像蓄積-資料のデータ作成、記録・画像のデータのコンピュータ入力を実施した。今後の資料分析に向け、3月14日には、伊達仁美(京都造形芸術大学)「生活資料の調査方法の現状について」、青木睦(史料館)「日本実業史博物館旧蔵モノ資料の調査と保存管理」の研究会を開催した。

これらの成果を資料目録情報の簡易データベースとして構築し、さらに画像データベース(絵画・写真・器物資料)を作成し、公開準備の終盤段階である。このデータベースの構築により、実証的資料自体の情報を提供できるとともに、ビジュアルな情報提供の基盤を整備し、成果の共有化と普及に努めた。本研究の成果は、日本実業史博物館コレクションの形成に関する研究とその構造(内容)に関する研究をアーカイブズ的観点で検討を加え、コレクションの内、絵画・写真・産業経済資料の画像を含めたデータベース作成したこと、さらに全資料の段階的な保存管理計画を立案し、概要的状態調査と簡易な保存措置を実施できたことである。
心腸連関に着目した心不全治療戦略―心筋オートファジーにおけるGLP-1の重要性―

Dahl食塩感受性ラット(DSラット)を高血圧心不全モデルとして、Dahl食塩抵抗性ラット(DRラット)を非心不全コントロールモデルとして使用した。DSラットは食塩負荷後著明な高血圧を呈し6週間で求心性左室肥大を認めた。11週間後には左室拡張末期径の拡大、左室駆出率の低下を認めた。また心臓カテーテル法による心内圧測定から左室拡張末期圧の上昇と拡張能の低下も確認された。臓器重量では心体重比が増加し心肥大を認めた。心筋組織では心筋細胞の肥大と間質の線維化が見られた。一方、DRラットではこうした変化は見られなかった。随時の血中GLP-1(Glucagon-like Peptide-1)をELISA法で測定したところActive form、Total formともにDRラットと比較してDSラットでは有意な増加を認めた。またGLP-1の産生状況を調べるために腸管のGLP-1発現を免疫染色とwestern blot法で調べたところDSラットでは小腸でGLP-1の発現が増加していた。大腸での発現は同等であった。また心筋GLP-1受容体の発現はDSラットで増加を認めた。GLP-1は消化管ホルモンであるため食事の影響が予想される。そこで空腹時、食後1時間、2時間、3時間の変化を調べたところ時間経過による有意な変化は認めなかった。しかしDSラットはDRラットと比較して空腹時より一貫して高値であった。さらに高血圧がGLP-1分泌に与える影響を調べるために食塩負荷5週間後について検討したところDSラット、DRラットともに同等であった。また塩分負荷によるGLP-1分泌への影響を確認するためにSprague Dawley (SD)ラットに高塩分食負荷を行ったがGLP-1の分泌は不変であった。以上より心不全は腸管でのGLP-1分泌を増加し心筋へ何らかの影響を与えていることが示唆された。心不全モデル動物の確認ができた。心不全におけるGLP-1の基礎的な動態を調べることができた。心不全において腸管はGLP-1を介してなんらかのシグナルを心筋に送っていると考えられる。腸管からのGLP-1分泌を増加させることが治療効果につながるかどうかを調べるために本動物モデルにmiglitol(GLP-1分泌促進薬)、exendin (9-39) (GLP-1受容体拮抗薬)を投与して心機能への影響を調べる。その中でオートファジーシグナルを検討していく。概ね進捗状況は良いが実験が進まなかったところがあり今後進めていく必要がある。抗体、試薬、動物、ガラス器具など消耗品が必要である。
小胞体ストレスを標的とした肥満への新規創薬ターゲットの創製

肥満は生活習慣病の主要な危険因子である。私達は現在までの研究の結果、レプチン抵抗性(抗肥満蛋白質レプチンの作用不全)の原因が小胞体ストレスである可能性を見いだしている。本研究では、私達の見出したレプチン抵抗性改善薬の中枢移行性の向上を目的として、本化合物をプロトファルマコフォアとした化合物を作成し、本化合物の薬理作用を明らかにした。さらに、本薬物の肥満への効果を肥満モデルマウスを用いて検討した。肥満は生活習慣病の主要な危険因子であります。私達は現在までの研究の結果、肥満の新しい機構として「小胞体ストレス(すなわち不良品タンパク質が細胞内に蓄積することによって生じるストレス)の関与」を見出しました(Mol Pharmacol 2008,74:1610-1619.)。従って、小胞体ストレスを標的とした薬物は肥満の治療薬として有効である可能性が考えられました。そこで本研究では、小胞体ストレスを標的とした薬物を明らかにし、肥満の治療薬として今までにない新しいタイプの薬物を見出すことを目的としました。その結果、小胞体ストレスを標的とした新しい薬物を同定することに成功しました。本薬物の小胞体ストレスに対する細胞死への影響を検討したところ、小胞体ストレスによる細胞死を抑制することが明らかになりました。さらには、本薬物は、ケミカルシャペロン活性を有することが明らかとなり、蛋白質凝集抑制効果を有している可能性が考えられました。また、レプチンシグナルをin vitro培養細胞系で効果的に検出するシステムにより、本薬物が小胞体ストレスによるレプチン抵抗性に対して有効である可能性について検討したところ、効果的な改善効果を示すことがわかりました。さらに、本薬物をプロトファルマコフォアとした化合物の大量合成にも成功しました。今後は、これらの化合物の更なる薬理解析を進めて行きたいと考えています。私達は現在までの研究の結果、肥満の新しい機構として「小胞体ストレス(すなわち不良品タンパク質が細胞内に蓄積することによって生じるストレス)の関与」を見出しました(Mol Pharmacol 2008, 74 : 1610-1619.)。すなわち、レプチン抵抗性(抗肥満蛋白質であるレプチンが効きにくくなる状態)の原因が小胞体ストレスである可能性を見いだしました。現在までの検討の結果、私たちは、小胞体ストレスを標的とした新しい薬物を同定することに成功しました。しかしながら、本薬物は中枢移行性が悪いという欠点を有しております。レプチンの主な作用部位は脳の視床下部であることから、中枢移行性の高い薬物を創製することは、重要な課題であると考えられます。そこで、中枢移行性の向上を目的として本薬物をプロトファルマコフォアとした化合物を作成しました。本化合物の基本的な薬理作用を検討した結果、本化合物には、ケミカルシャペロン活性があり、小胞体ストレスによる細胞死も抑制することが明らかとなりました。そこで現在、本化合物の抗肥満作用に関して、マウスレベルで検討を行っています。肥満は高血圧、高脂血症、糖尿病などの生活習慣病の主要な危険因子であり、したがってその原因解明および治療薬の開発は重要と考えられる。私達は現在までの研究の結果、肥満(レプチン抵抗性による肥満)の機構として「小胞体ストレスの関与」の可能性を見出している。小胞体ストレスは不良品タンパク質が細胞内に蓄積することによって生じるストレスである。従って、小胞体ストレスの軽減を標的(目的)とした薬物は肥満の治療薬として有効であると考えられる。そこで今回、タンパク質の折り畳み促進活性薬物、すなわちケミカルシャペロンに着目し、小胞体ストレス軽減作用を有する薬物の探索、解析を試みた。前回までの検討の結果、私たちは、小胞体ストレスを標的とした新しい薬物を同定することに成功し、さらに中枢移行性の向上をねらった化合物の合成に成功した。さらに小胞体ストレスによる細胞死抑制効果を有することも確認している。そこで、本薬物を高脂肪食負荷による肥満モデルマウスに投与し、抗肥満効果の有無を検討した。その結果、予想に反して、目立った抗肥満効果は本薬物投与によっては発揮されなかった。本薬物はマウス個体レベルで目立った副作用、毒性を示さなかった。今回、本薬物は肥満には効果は無かったが、小胞体ストレスによる細胞死軽減効果は有していたことより、別の小胞体ストレス疾患モデルに対して有効である可能性もあると考えられ、今後の検討課題としたい。実験も順調に進み、当初の計画通りに研究が進んだと考えております。24年度が最終年度であるため、記入しない。
流域負荷を考慮したマングローブ林の物質循環機構に関する研究

沖縄県石垣市名蔵川流域を対象として,降雨時の土砂・栄養塩流出特性,河道内での土砂・栄養塩動態に関する現地観測を実施した.現地観測では,2003年8月上旬同年11月上旬の間,流域内の3力所に雨量計を設置し,名蔵川本川や支川と本川の合流地点に流速計,濁度計,水位計を設置し,雨量,流速,水位,濁度の連続計測を実施した.また,本川の計測点のうち2カ所に自動採水機を設置し降雨期間中の採水を実施した.採水されたサンプルは大学へと空輸し,サンプル水中に含まれる懸濁態物質濃度,濁質の粒径分布,栄養塩量,有機物量を計測した.観測の結果,本観測対象地・観測期間中においては,年に1回程度生起する降雨によって,全観測期間(3ヶ月)中の総土砂流出量の約4割が流出しており,このことから,土砂流出は強い降雨時に集中して生じることが明らかになった.また,観測期間中に捉えられた7回の降雨毎の土砂・栄養塩流出特性を比較することによって,土砂流出が多い降雨時には陸域からの栄養塩供給が主に粒子態として生じており,土砂流出量が少ない降雨では粒子態と同程度の溶存態栄養塩が河川に負荷されていることが示された.土地利用形態の異なる小流域間の物質流出特性を比較することによって,畑地が多い小流域からは溶存態窒素と溶存態リンが多く流出することが明らかになった.また,総雨量や潮汐とのタイミングによって流出した土砂の河口域での大気特性が異なっていることが明らかになった.沖縄県石垣市名蔵川河口マングローブ水域を対象として,マングローブ林内に海水の氾濫する大潮期に流速計測,河川水,マングローブ林内地下水およびのクリーク(マングローブ林内の小水路)水中の有機物・栄養塩濃度の計測を実施した.観測の結果,河川内の土壌と比較して,マングローブ林内の土壌には大量の有機物・栄養塩を含有していることが明らかになった.マングローブ林から河川への栄養塩供給に関して,溶存態窒素に関してはクリークを通した輸送が支配的であるのに対して,溶存態リンおよび有機炭素に関しては地下浸透流による輸送が支配的であり、物質によってマングローブ林から河川内への輸送形態が異なることが明らかになった.また,上げ潮時に沿岸域から酸素の多い水塊が浸入することによって,マングローブ林内の貧酸素化が低減され,底生生物にとって良好な環境が作り上げられていることがわかった.降雨時における流域からの土砂・物質負荷がマングローブ林の土壌環境に与える影響を明らかにするために,流域からの土砂生産特性および河道内での土砂輸送特性に関する現地観測を実施した.現地観測は,上記と同様に沖縄県石垣市名蔵川流域を対象として実施し,流域内の地形測量,流域内のサトウキビ畑や水田における土地利用別の原単位土砂流出量の測定を行った.サトウキビ畑からの土砂生産に関しては,サトウキビの成長段階による土砂生産量の違いを明らかにするため,成長度の異なる3つの畑を選び測定を行った.また,名蔵川の本川や支川において,水位,流速,濁度の計測を行った,現在これらの観測データの整理を行っている段階である.沖縄県石垣市名蔵川流域を対象として,降雨時の土砂・栄養塩流出特性,河道内での土砂・栄養塩動態に関する現地観測を実施した.現地観測では,2003年8月上旬同年11月上旬の間,流域内の3力所に雨量計を設置し,名蔵川本川や支川と本川の合流地点に流速計,濁度計,水位計を設置し,雨量,流速,水位,濁度の連続計測を実施した.また,本川の計測点のうち2カ所に自動採水機を設置し降雨期間中の採水を実施した.採水されたサンプルは大学へと空輸し,サンプル水中に含まれる懸濁態物質濃度,濁質の粒径分布,栄養塩量,有機物量を計測した.観測の結果,本観測対象地・観測期間中においては,年に1回程度生起する降雨によって,全観測期間(3ヶ月)中の総土砂流出量の約4割が流出しており,このことから,土砂流出は強い降雨時に集中して生じることが明らかになった.また,観測期間中に捉えられた7回の降雨毎の土砂・栄養塩流出特性を比較することによって,土砂流出が多い降雨時には陸域からの栄養塩供給が主に粒子態として生じており,土砂流出量が少ない降雨では粒子態と同程度の溶存態栄養塩が河川に負荷されていることが示された.土地利用形態の異なる小流域間の物質流出特性を比較することによって,畑地が多い小流域からは溶存態窒素と溶存態リンが多く流出することが明らかになった.また,総雨量や潮汐とのタイミングによって流出した土砂の河口域での大気特性が異なっていることが明らかになった.
幹細胞増殖因子(SCF)の表皮細胞・マスト細胞間パラクリン機構の研究

申請者らは皮膚における幹細胞増殖因子(SCF)の分布と機能,分泌機構を明らかにするために以下の研究を行った。炎症性病変には必ずメラノサイトの機能増加とマスト細胞の増殖を見る。分化型表皮角化細胞株であるRHEKとSCCでは著明なSCF産生を認めた。SCFには骨髄細胞増殖能力にとむ膜結合型と骨髄細胞増殖機能の低い可溶型の2種が存在する。線維芽細胞及び真皮組織抽出SCFの分子量が既知の膜結合型に相当する高分子であるのに対し,これら細胞のSCFは分子量が21KDと小さく,可溶型SCFに近い分子量であることが判明した。しかし,PCRを用いたmRNAレベルではこれらは膜結合型のシークエンスをもつところから,非糖鎖修飾でしかもpost translational modificationを受けていることが想定された。ところが正常表皮細胞の培養系ではSCFは検出限度以下であった。そのため,正常表皮細胞とマスト細胞との混合培養系でのSCFの分解溶出は測定不能であった。組織学的検討においても表皮内SCFの分布は基底層以外に高く,基底細胞では検出されず,SCFの発現が分化依存性あるいはCa++依存性が推測された。アトピー性皮膚炎,膠原病などの慢性炎症の病巣部ではSCFの発現が表皮構造の破壊とともに基底層付近にも認められ,同部位に一致してKit陽性マスト細胞の集積を見出した(投稿中)。このことは表皮細胞由来SCFが多くの炎症においてマスト細胞の局所での分化,活性化に寄与している可能性を示唆している。また,この時期の患者血清には正常人血清とくらべ有意に多量の低分子SCFを検出できた(投稿中)。そこで高Ca++条件下で表皮細胞に物理的傷害を与えるとSCFは培地内へ遊出し,細胞膜からの離脱にCa++依存性酵素によるプロセシングを受けている可能性が高いことを見いだした。現在この系をプローブとしてこの酵素をケラチノサイトライブラリーからcDNA cloningを行い,陽性クローンのスクリーニング中である。
過疎高齢化が進む地域での住民参加型ポピュレーション・ヘルス・マネジメントの展開

過疎・高齢化が進み医療費・介護費が増大する地域において、ポピュレーション・ヘルス・マネジメントの概念と方法論を適用したアクション・リサーチを実施した。高度実践看護師が、地域の健康指標の分析を行い、住民をリスク階層化し、一次予防から三次予防まで全体を視野に入れ、リスク特性に応じた健康施策を、行政、地域の医療・介護関係者らと計画し、実施した。アドバンス・ケア・プラニングの推進、遠隔医療を導入した疾病管理/重症化予防を行った結果、健康指標の向上が観察された。これは、医療・介護財政の健全化にも貢献するもので、地域包括ケアシステムの先駆的なモデルとなる。大崎上島町での地域医療、特に専門的能力を有する看護師の不足を補い、本土と島の医療機関の重複受診を減らし、可能な限り長く島で生活できるよう、地域の保健・医療機関等社会資源と協働し、対策を講じ、その介入効果を検証するために、以下を継続実施している。1.疾病管理の必要な住民の抽出と疾病管理プログラムの実施:町保健衛生課との共同事業:平成24年度特定健診受診者からの12人について継続実施し、終了した。HbA1c:10人中9人が改善、eGFR: 2人がわずかな低下を示し、1人がG3b→G3aと改善した。収縮期血圧4人、拡張期血圧3人が改善した。平成25年度は19人が対象となり、現在5ヶ月目の介入中である。2.町のかかりつけ医から慢性疾患管理の必要な者の紹介を受け、疾病管理プログラムを実施。平成24年度からの7人について継続実施し、終了した。CKD進行予防2人/血糖コントロール不良5人、脳梗塞後2人/狭心症2人で、HbA1c:4人改善/1人悪化、eGFR2人改善/2人悪化、BMI2人改善/3人悪化、血圧4人改善した。平成25年度は7人が紹介され、現在実施中である。3.地域の医療連携体制の強化と遠隔からの看護師による支援。CKD地域連携パスを作成し、大崎上島町医師会の協力を得て、本土の専門医との連携を開始した。また、広島大学と患家を電話や遠隔モニタリングで結び、疾病管理を実施している。4.町の保健衛生課と協力しての専門的人材養成。すでにある人材の活用・強化を行い、1コメディカル人材の発掘と養成、2町のコメディカルに対しての勉強会計3回を実施した。また、疾病管理プログラムを提供した対象者のうち、同意を得られた者に対しては、保健師と同行家庭訪問を行い、対象者への指導を保健師に移行した。5.町の関係者との問題点の共有と対策会議の実施。2014年3月に第1回大崎上島町医療行政懇親会を、市長、医師会、保健衛生課、関係介護福祉職が一同に会する会議を開催した。過疎化・高齢化が進み医療費・介護費が増大する地域において、Population Health Managementの概念を適用し、慢性疾患と高齢化を中心的テーマに、一次予防から三次予防まで全体を視野に入れ、地域住民のヘルスプロモーション、疾病予防、疾病管理/重症化予防を行い、医療・介護財政の健全化を狙う。最終ゴールは、離島に指定されている広島県大崎上島町を一つのモデルに、高度実践看護師の介入によって、プライマリ・ケア及び慢性疾患疾病管理技術を武器に、健康指標の向上を実現しようとするもので、他の地域にも応用可能な方法論を構築することである。まずは、実態把握を行うために、大崎上島町のレセプト分析、健診データの分析を行った。町の疾病構造などがある程度、可視化された。この結果をもとに、大崎上島町役場や医師会への働きかけを行い、2013年1月に推進会議を設置、町、医師会、自治会、関係団体等とキックオフ会議を開催した。町と戦略を検討し、町在住の看護師を雇用し、また、広島大学側に疾病管理看護師を6名確保し、まずは(1)健診データで、尿タンパク2(+)以上者全員、(2)HbA1cデータの高い者順に、かかりつけ医の了解を得ながら、家庭訪問と電話による指導を開始した。また、(3)かかりつけ医から介入(患者教育)の必要な者を紹介してもらい、介入を開始した。実際の介入では、(1)(3)のかかりつけ医から情報を受け取り、方向性の話し合いを行い、われわれ看護師が患者宅を訪問し、必要なアセスメントと慢性疾患管理(低タンパク食や血糖コントロールなど)の指導を行った。現在、12回の介入ができているところである。本研究の目的は、過疎・高齢化が進み医療費・介護費が増大する地域において、Population Health Management(PHM)の概念を適用し、慢性疾患と高齢化を中心的テーマに、一次予防から三次予防まで全体を視野に入れ、地域住民のヘルスプロモーション、疾病予防、疾病管理/重症化予防を行い、医療・介護財政の健全化を狙うものである。

最終ゴールは、離島に指定されている広島県大崎上島町を一つのモデルに、高度実践看護師の介入によって、プライマリ・ケア及び慢性疾患疾病管理技術を武器に、健康指標の向上を実現しようとするもので、他の地域にも応用可能な方法論を構築することである。平成26年度は、(1)後期高齢者医療レセプトデータを分析し、疾病構造、医療費の使用され方の特徴、高額使用者等を把握した。(2)町の保健衛生課、町医師会、地域包括支援センター、訪問看護、介護保険事業者等との在宅医療推進会議を開催し、(3)地域包括ケアシステムの構築も視野に入れ、各種事業を行った。PHMの概念と方法論に基づき、1在宅看取りを推進するためのケースカンファレンスの開催、2アドバンス・ケア・プラニング推進のための住民対象の啓発事業やエンディングノートの作成、3一人でも住み慣れた場所で最期まで生きられるよう「寄り添いパートナー」の養成、4医療に強いケアマネジャー養成、5高額医療者や入退院を繰り返す人々に対する高度ケースマネジメントと遠隔モニタリングの実施、6生活習慣病リスクを有する住民やセルフマネジメント・スキルの習得が必要な慢性疾患を有する住民について、かかりつけ医との連携の下、疾病管理を進める事業を実施し、健康指標は統計的有意差をもって改善した。慢性病看護学1.現地の看護師の人材確保の困難:雇用していた町在住の看護師が年度の最初に本土への引越しで辞職した。その後、広島県ナースセンターやハローワーク、町役場等で看護師の募集をかけていたが応募がなく、雇用できなかった(平成26年度は確保できている)。現地雇用ができず、家庭訪問をすべて広島市内から車で通って実施したことから(広島大学(広島市)で雇用している看護師・保健師も短時間雇用のため、離島までの往復時間を考えると、1回の訪問で多くの対象者に面会することができず、対象者を増やすことができなかった。2.レセプトの電算化の遅れ:町のレセプトの電算化が遅れており、レセプトを分析しての対応策がまだ実施できていない。なお、後期高齢者のレセプト分析は、広島県広域連合から許可が下りずに、止まっている。3.疾病管理以外の事業の開始の遅れ:対象者には重症者も多く、疾病管理自体にエネルギーと時間をとられていることから、1地域の評価指標の設定、2見守りネットワークの構築、3後期高齢者への疾病・介護予防プログラムの実施に遅れがでている。また、4バーチャル病棟の構築・看取りの推進がまだ実施できていないことから、事例検討会が実施できていない。町役場(国保医療保険者)では、レセプトデータの電算化ができておらず、われわれの研究費をつぎ込んで、業者に依頼し、データ処理できる形にデータ転換した。これに多大な時間を要した。また、われわれは外部から入り込んでいる者であり、地域医師会にわれわれの活動について理解を求め、調整するのに、時間をかけて徐々に行っていたことから、多くの時間を要した。しかし、町役場、地域医師会共に非常に協力的であり、今後は研究を加速できると考える。1.疾病管理/慢性疾患管理プログラムの継続実施:最終年度となることから、研究終了後も本枠組みや方法論が継続的に実施されるよう、町役場と話し合い、来年度に向けた予算化を働きかける。町にある5ヵ所の診療所が持ち合わせない慢性疾患管理を専門に行う看護師/保健師を町役場に配置/外部委託し、5ヵ所の診療所と町が共通して活用できるような方向性に働きかける。診療報酬やデータヘルス計画とも連動させる。
WISH型股関節装具を使用した変形性股関節症患者における筋力の経時的変化について

今回、装具療法における筋力への影響と装具療法の有効性、有効期間について明らかにすることを目的とした。使用する装具は、WISH型S字股関節装具(WISH型股装具)で、立脚時に大腿骨大転子部を外から内側に圧迫して支持し、除痛と不良肢位の矯正、支持性の改善を意図した和歌山医大の装具を基に作成したものである。対象は、変形性股関節症(変股症)により、群馬大学医学部附属病院整形外科を外来受診した患者とした。変股症の診断はアメリカリウマチ学会の診断基準により行った。変股症のレントゲン像上の重症度は、Croweの分類により評価した。股関節機能の客観的機能評価としてHarris Hip score(HHS)を用いて評価した。HHSは、介入前に比べて、全例において改善が得られた。また、股関節・膝関節の筋力として股関節屈曲、外転、内転、膝関節伸展筋力をハンドへルドダイナモメーター(HHD)を使用して測定した。測定は、健側と患側、WISH型股装具装着時と非装着時について、装具装着時点(0か月)より計測を開始し、WISH型股装具装着後1か月、3か月、6か月と定期的に行った。0か月の時点では、股関節屈曲、外転、膝関節伸展筋力は、患側の筋力が健側に比べて有意に低下していることが確認できた。今後、WISH型股装具の装着が筋力に与える影響として、装具装着による装着側や非装着側への影響、長期的な装具装着による健側と患側の筋力における関連性や経過におけるそれぞれの筋力の変化などについて解析を進め、論文投稿を行ってゆく。変形性股関節症者の股関節機能の客観的機能評価としてHHSを用いて評価した。また、股関節屈曲、外転、内転、膝関節伸展筋力を健側と患側、装具装着時と非装着時についてHHDを使用して、装具装着時点(0か月)より定期的(1.3.6か月後)に計測した。計測データをまとめ、筋力の経時的変化について統計学的解析を行っている。変形性股関節症患者に対するWISH型股装具装着による筋力への影響と装具療法の有効性、有効期間について明らかにすることを目的に解析を進める。筋力の影響を明らかにし、今後、WISH型股装具が変形性股関節症者の動作に与える影響などについて三次元動作解析から検討してゆく。次年度使用額が生じた理由は、予定した必要物品が低価格で購入できたことと、装具の適応から対象者数が少なかったためデータ解析に人件費を要さなかったことがあげられる。研究の遂行は、予定通りであったため、統計学的解析を進め、論文投稿を行っていくことを予定する。英文校正や論文投稿費などを使用予定とする。さらに、研究成果について学会発表も予定していく。基本動作や歩行への装具療法の影響についても検討していくことが必要であると考えているため、研究を継続して進めていくことを予定し、研究に要する費用の使用を予定する。
ストレス応答の分子機構(成果とりまとめ)

平成57年度において、次の研究成果(主なもののみ)をあげた。1)代表的ストレス蛋白質HSP90の分子シャペロン機能を明らかにした。2)SOS応答で誘導されるDNA組み換え中間体にはたらくエンドヌクレアーゼRuvCの構造をX線結晶解析によって決定し、作用機構を明らかにした。3)26Sおよび20Sプロテアソームを構成する各種の蛋白質を同定し、それらの構造と機能を明らかにした。4)大腸菌のストレス応答に関与する転写因子σ32の量の調節が、mRNAの翻訳促進とσ32の安定化の2つの機構によってなされていることを明らかにした。5)新しいプロテアーゼFtsHを同定し、それがAAAファミリーに属し、σ32の分解を支配することを明らかにした。6)コラーゲン特異的分子シャペロンHSP47の作用機構を解明した。7)アブラムシの腸の細胞内に共生する細菌が特異的に生産するシャペロニンの構造と機能を明らかにした。8)GroELが識別する基質蛋白質の構造を明らかにした。9)蛋白質のミトコンドリアへの輸送を促進する因子MSFを同定し、その構造と作用機構を解明した。1.本重点領域研究の班員どうしによる研究情報や試料の交換、学術討議、協同研究を推進し、また研究成果の評価を正確に行うために、班員名簿(1回)とニュース(2回)を刊行した。ニュースには、海外学会参加者による最新研究情報の紹介や、国内シンポジウムの総括などが寄稿された。これらの文書は、班員の他に、関連する研究者にも配布した。2.本重点領域研究の進行状況を判定し、また個々の研究課題の研究成果を評価するために総括班班会議を2回開催した。第1回の会議(平成5年10月4日)では、平成6年度の計画班の構成と研究計画調書作成について討議決定し、第2回目の会議(平成6年1月25日)では、平成6年度の総括班の活動計画を決定した。3.平成5年度は、原核生物を使って細胞防御機構としてのストレス応答を解析した9名の班員による研究発表を中心としてシンポジウムを平成6年1月24日に東大山上会館で開催し、140人以上の参加者を集めた。4.平成5年度の全体会議を平成6年1月24日26日に行い、シンポジウム演者以外の全班員が研究報告し、批判討論を行った。5.平成5年12月にパリで行われたヨーロッパ科学財団主催のストレス応答に関するワークショップに、本重点領域より矢原、永田、石浜の3名を派遣し、研究報告、情報交換、協同研究の打ち合わせなどを行った。6.好熱菌のGrpELの高次構造をカロリメトリーで調べる協同研究のために、吉田賢右班員を大阪大学蛋白質研究所に派遣した。1.本重点領域研究の班員間の研究情報や試料の交換、学術討議、共同研究を推進し、また研究成果の評価を正確に行うために、班員名簿(1回)とニュース(2回)を刊行した。ニュースには、国内および海外学術集会(千葉、ハンガリー、ギリシャ)の報告や、最新研究情報の紹介などが寄稿された。また、全体会議、総括班会議の議題と議事報告もニュースに掲載された。2.本重点領域研究の進行状況を判定し、また個々の研究課題の研究成果を評価するために、総括班会議を1回(平成8年1月10日)開催した。ここでは、平成7年度の研究成果の評価を行った。また、平成8年度の本重点領域研究の成果とりまとめの計画を討論、決定した。3.平成7年度のシンポジウムは、平成8年1月9日、アジュール竹芝(東京)で行い、10人の班員が研究成果を発表した。約200人の聴衆が集まった。4.平成7年度の全体会議を平成8年1月9日夜11日午にわたって行い、シンポジウムの演者を除く全班員が研究報告を行った。また、全体会議には、総括班の班員も参加し、研究計画の遂行状況を調査し、評価の材料とした。5.年度末の予算の配分(15,500,000円)は、研究代表者の矢原が、リアルタイム共焦点研顕微鏡コンピュータシステムの購入に使用した。

本年度は本重点領域研究の最終年度なので、備品購入は計画していなかったが、緊急の必要性が生じたので、理由書を文部省にあらかじめ提出し、購入した。1)平成8年10月21日に、重点領域研究の研究終了ヒアリングを受けた。2)平成8年11月14、15日の両日、別府市国家公務員共済組合集会所「翠山荘」にて、若手研究者を中心とするワークショップ「分子シャペロン研究の新機軸を求めて」を開催した。16人が講演、約60人(合宿形式)が参加したが、3年間の研究成果を今後の研究に生かす上で、有意義であった。3)研究成果報告書(業績の要約と代表的論文集)は平成7年度に作成したので、本年度は、当該分野における班員の研究の位置づけを明らかにする目的で、総説集を作成出版した(平成9年3月)
最適伝熱管配置による固気二相流動の安定化と粒子の局所循環増進による伝熱促進

前年度の一列水平管群における管外熱伝達の促進手段としての脈動流動層の成果を総括し、引続き管群の管内熱伝達の促進に適用し、その有効性を明らかにした。1.圧力損失管群の圧力損失は、前縁形状(シャ-プエッジ)、助走区間、粒子挿入、および分散板等のため十分発達した管内層流の場合の圧力損失より著しく増加する。しかし、脈動流による影響は振幅、周波数によらずほとんどない。ただ、流速の増加と共に層流の結果に漸近する傾向を示す。これは、流速の増加と共に層が膨張し、浮遊粒子密度が希薄化するためでである。2.平均熱伝達特性基本的に定常流も脈動流も流速に対する平均熱伝達特性は、管外熱伝達の場合と同様、流速の増加と共に増加し流動化開始速度の2倍近傍で最大熱伝達率を示し、その後減少し粒子を挿入しない単相流の値に漸近する傾向を示す。脈動流の影響は、周波数、振幅によらず低速域と高速域で熱伝達率が増加するが、最大熱伝達率はほとんど変化しない。これは浮遊粒子密度がある値以上になるとその効果は飽和するためと思われる。熱伝達の最大増加率は、単相流の値の約3倍で、57Hz近傍で見られる。振幅の影響は極めて敏感であり、ある流速以上になると伝熱面の管内から粒子が飛散し熱伝達率は低下する。定常流の場合、スラッギングやチャネリングが発生し、管群間の熱伝達率の不均一性は大きいが、脈動流の場合均一性は極めてよい。全般的に管内流の場合、伝熱管長が重要な因子となる。これは粒子が脈動振幅の値によって管内に停留することなく、管下流端の拡大部に停留し、循環が弱められるためである。
培養細胞系を用いた有害物質の包括的評価法の開発

環境水の有害性を一括評価するために,哺乳動物の培養細胞系を用いて発癌性に関してはエ-ムス法による変異原性試験に加えて哺乳動物細胞を使った小核試験を,また細胞毒性に関してはコロニー形成阻害試験を東京都の多摩川河川水に適用し,有用性を検討すると共に,単一物質についてこれらの試験を実施し,データの集積を図った。1)東京都の多摩川河川水を上流の羽村堰から下流の丸子橋に至る6箇所の地点で採取し,溶在微量有機物を樹脂に吸着させることで濃縮回収した。この濃縮試料をCHL細胞に作用させ、遺伝子障害によって生じる小核の出現頻度からこれら試料水の遺伝毒性を判定した結果,下流域の河川水に有意の遺伝毒性物質が検出された。これらの結果を突然変異原性試験であるエ-ムス試験の結果と比較検討したところ,余り相関性が認められず,哺乳動物細胞での遺伝毒性の発現がバクテリアで検出される遺伝毒性を異なる可能性が示唆された。2)同一の培養細胞で細胞毒性を検討する系を確立するために,上記のCHL細胞を用いて,コロニー形成阻害試験を行った。試料として上記で用いた多摩川河川水から回収濃縮したものを用いた結果,中流域の河川水に用量依存性の細胞毒性が認められた。このコロニー形成阻害事件で求めた細胞毒性と小核試験での遺伝毒性との間には相関性がなく,河川水中には夫々の毒性を有する物質が独立的に存在している可能性が示唆された。3)一連のハロゲン化フェノール誘導体について小核試験とコロニー形成阻害試験を適用し,これら試験の性格付けを行った。その結果,ハロゲンの置換状態により毒性発現が顕著に異なることを認められ,これら試験の鋭敏性が示唆された。
摂食動作時の肘関節の運動動態

食材の位置の違いにより自食時の上肢の運動動態は変化すると考えられ、そのことにより手と口の協調動作にも何らかの影響を及ぼすと考えられる。そこで、今回は手づかみ食べにおける捕食時の上肢の肢位に着目し被験食品の位置が異なる場合について検討を行った。1.被験食品の位置が水平方向に異なる場合:捕食時の肩関節の角度に差を認めた者が多く認められ,右側よりも左側で小さな値を示した.基準位から捕食時位までの肘の位置の変位量においては,ほとんどの者がX軸では右側よりも左側で有意に大きな値を示した.2.被験食品の位置が前後方向に異なる場合:捕食時の肩関節の角度において有意な差を認めた者では,遠位よりも近位で大きな値を示した.基準位から捕食時位までの肘の位置の変位量においてはX軸,Y軸,Z軸ともに有意な差を示した者は半数以下であった.3.被験食品の位置が対角線上で異なる場合(1)遠位左側と近位右側について:捕食時の肩関節の角度において,遠位左側よりも近位右側で大きな値を示した者は半数以上であった.基準位から捕食時位までの肘の位置の変位量において遠位左側よりも近位右側でX軸ではほとんどの者が小さな値を示し,Z軸では有意に小さな値を示した者が多かったものの,大きな値を示した者も認められた.(2)遠位右側と近位左側について:捕食時の肘関節の角度で遠位右側よりも近位左側において大きな値を示した者が多く,肩関節の角度で小さな値を示した者が多かった.基準位から捕食時位までの肘の位置の変位量において,遠位右側よりも近位左側でX軸ではほとんどの者が大きな値を示し,Z軸では有意に小さな値を示した者が多かった.被験食品の位置が遠位右側,遠位正面,遠位左側,中位左側,および近位左側の場合,捕食時の肘関節の位置は基準位から離れた位置であり,捕食に至る過程においても,より大きな運動を必要としているのかもしれない.右利きの健康成人11名に手づかみ食べを5回施行させ動作解析を行った.計測条件は被験食品(ボーロ)を肘90度屈曲位および左右手指伸展位の中指先端(以下中位とする)線上の体幹正面および左右(以下利き手側を右側,利き手側の反対側を左側とする)に加え,前後10cm(以下遠位,近位とする)の9ヶ所に置き,マーカーを眉間,頚切痕,右肩峰,右上腕骨外側上顆,右尺骨下端,右小指尺側突起に貼付した.この動作解析の結果から,眉間から右小指尺側突起の2点間距離が最も長い時点を動作開始時,最も近い時点を動作終了時とし,動作開始時から動作終了時までの肘関節の変位(X,Y,Z軸方向)および肘関節運動軌跡長を求め検討を行った.その結果,(1)肘関節の変位においてX軸方向への変位では遠位,近位において左側の変位が最も小さかった.中位においてはいずれの位置においても変位は小さく,右側,正面,左側間に有意な差は認められなかった.Y軸方向への変位では,遠位においては右側,中位においては正面,近位においては左側が最も小さい変位であった.Z軸方向への変位では,遠位においては右側,中位においては正面,近位においては左側が最も小さい変位であった.(2)肘関節運動軌跡長において遠位では右側および正面の値はほぼ同じ長さであり,左側において最も長かった.中位では右側,左側がほぼ同じ長さであり,正面において最も短かった.近位では左側において最も短く,正面,右側の順に短い値を示した.手づかみ食べ動作時における動作開始時から動作終了時までの肘関節の運動動態は,体幹から最も離れた遠位において,利き手側と反対側である左側に被験食品を置いた場合に肘関節は右側,正面に比較して,より大きな移動を行う傾向を示した.また,中位正面および近位左側においては,いずれの方向への変位も小さく,肘関節運動軌跡長においても短い値を示した.これらのことから,自食指導の際,遠位では右側および正面,中位では正面,近位では左側に食品を置くことにより,摂食動作をより小さい肘関節の移動の範囲で行うことができると考えられた.食材の位置の違いにより自食時の上肢の運動動態は変化すると考えられ、そのことにより手と口の協調動作にも何らかの影響を及ぼすと考えられる。1.被験食品の位置が水平方向に異なる場合:捕食時の肩関節の角度に差を認めた者が多く認められ,右側よりも左側で小さな値を示した.基準位から捕食時位までの肘の位置の変位量においては,ほとんどの者がX軸では右側よりも左側で有意に大きな値を示した.2.被験食品の位置が前後方向に異なる場合:捕食時の肩関節の角度において有意な差を認めた者では,遠位よりも近位で大きな値を示した.基準位から捕食時位までの肘の位置の変位量においてはX軸,Y軸,Z軸ともに有意な差を示した者は半数以下であった.