hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パルスCVD法によるウイスカーの形状および組織制御

1-ウイスカー成長の広領域化の狙いで、原料ガスのパルス的な置換を試みた。交換圧力変化を200Torr程度とするとき、圧力変動制御容器を浅い減圧では反応器の後に(POSTCON)、深い減圧では反応器の前に(PRECON)設置すると操作性がよいことがわかった。モデル化合物には炭化ケイ素と窒化チタンを選んだ。2.炭化ケイ素ウイスカーの成長......VLS成長の液滴形成金属としてはニッケルが最適であり、塩化ニッケル六水和物水溶液を塗布して1380°Cのメチルトリクロロシラン-水素雰囲気に曝したところ、核密度は10^8/cm^2となった。パルス数の影響として500パルス程度がよく、それ以下ではむしろ膜成長が進んだ。保持時間は0.75秒でよい結果を得た。POSTCON型装置でのガス交換圧力差約200Torrのとき、ゲージ圧-15-220Torrが最もよく、長い基質のほぼ全面にウイスカーが成長した。PRECON型の深い減圧付近でのパルスCVDの結果は、ガス排出口側にウイスカー領域が偏り、本研究の目的とする広領域成長に反する結果となった3.窒化チタンウイスカーの成長......この系での最適波形金属は金であるが、これの融点降下のため、1070°Cで原料ガス(四塩化チタン-窒素-水素)を1パルス導入したあと1070°Cで30分程度保持した後、10301040°Cの成長温度にする操作が肝要であることがわかった。四塩化チタン濃度は0.1%付近が最適であった。1パルス当たりの反応時間は0.4秒程度が最適で、このとき長い基質のほぼ全面にウイスカーが成長した装置はPRECON型がよく、-540-680Torrの間のガス交換で最良の結果を得た。1.ウイスカーのパルスCVD成長装置窒化チタンおよび炭化ケイ素ウイスカー成長用装置を2系統作製し、下記の研究結果をフィードバックして、改造を重ねた。主な改良点は次の2点である。(1)1パルスごとに入れ代わるガス量を規定するため、出口弁の外に容量可変のサブ容器を付けた。(2)ガス入口にアルミナウ-ル帯を設け、初期異常析出を起こさせて、流入ガスの過飽和度を最適化させた。2.窒化チタンウイスカーの成長と組織制御(1)基質を溶融石英とし、塩化金酸(1.3g/l)を液滴形成剤としたとき、1050°Cにおいて1パルスだけ原料ガスを導入したのち、30分保持し、金滴へのケイ素子溶解を待ってからパルスCVDに移ることが肝要であった。(2)成長温度は1035°C付近の狭い温度範囲が最適であることがわかった。上述のサブ容器容量の調節を行った結果、圧力差100Torr(760660Torrの間のパルス)が最適で、ウイスカー成長領域は、流通法の約20mmに対して、約150mmに拡大し、ウイスカーの成長密度は7x10^6/cm^3に達した。(3)四塩化チタン濃度が0.10.5%でも膜形成はほとんど見られないため、この濃度が最適であった。(4)成長時間については、1パルス2.5秒とするとき、10分までがエンブリオ成長、1020分長さ方向への成長、以後二次核発生となるため、20分が最適であった。

3.炭化ケイ素ウイスカーの成長と組織制御ニッケルが滴形成に最適で、1100°C付近で白色ウイスカーが密生し、1400°C付近では黒褐色の長いウイスカーがまばらに成長した。1.パルスCVDの圧力変化を200Torr程度とするとき、析出のための保持時の圧力が浅い減圧(500760 Torr)では反応器の後に圧力変動制御容器(POSTCON)を、また、深い減圧(0300 Torr)では反応器の前に圧力変動制御容器(PRECON)を設置すると操作性がよいことがわかった。2.炭化ケイ素ウイスカーの成長-VLS成長の液滴形成金属としてはニッケルが最適であり、塩化ニッケル六水和物の0.51mg/mlおよび1.04mg/ml水溶液を塗布して1380°CのCVD雰囲気に曝したところ、核密度はそれぞれ1.4x10^8および1.6x10^8/cm^2となり、細いウイスカーの成長には希薄なニッケル溶液がよいことがわかった。また、パルス数の影響として500パルス程度がよく、それ以下ではむしろ膜成長が進んでいた。保持時間は0.75秒の付近がよく、それ以上ではウイスカー領域が狭くなり、また、それ以下では膜成長が起こった。POSTCON型装置でのガス交換圧力差約200Torrのとき、ゲージ圧-15-220Torrが最もよく、長い基質のほぼ全面にウイスカーが成長した。PRECON型の深い減圧付近でのパルスCVDの結果は、ガス排出口側にウイスカー領域が偏り、本研究の目的とする広領域成長に反する結果となった。3.窒化チタンウイスカーの成長-この系での最適液形成金属は金であるが、これの融点降下のため、1070°Cで原料ガス(四塩化チタン-窒素-水素)を1パルス導入したあと1070°Cで30分程度保持した後、10301040°Cの成長温度にする操作が肝要であることがわかった。四塩化チタン濃度は0.1%付近が最適であった。1パルス当たりの反応時間は0.4秒程度が最適で、このとき長い基質のほぼ全面にウイスカーが成長した。装置はPRECON型がよく、-540-680Torrの間のガス交換で最良の結果を得た。
「可視化した社会システム」導入による「接触」促進と社会的包摂過程の検証

本年度(中間年度)は地域と刑務所の連携が進むカナダの連邦刑務所を視察し、近隣住民および職員に面接調査を行うことで効果的な可視化のあり方を検討した。具体的には、カナダ矯正局管轄の5施設(刑務所および中間処遇施設)とオンタリオ州刑務所1施設を見学し,カナダにおける刑務所と地域との連携および文化的多様性に対する取り組みの現状について関係者の聞き取り調査を行った。さらに、カナダに住む一般市民にも聞き取り調査を行った。その結果、カナダ刑務所では市民諮問委員会やボランティアといった形で地域住民が受刑者の教育や処遇プロセスに積極的に関わっており、施設の側も地域との連携を不可欠なものとして位置づけていることが明らかとなった。また、施設の活動に関わった住民が、施設に対する正確な情報を地域に伝達する役割を担っていることや、そのことが施設への信頼向上に貢献していることが推察された。本研究は、ステレオタイプ・偏見低減研究において効果的接触の成立条件とされる「社会的・制度的支持」の一形態として「可視化した社会システム」を位置づけ、より効果的な接触を生起させるための可視化のあり方について検討することを目的としている。カナダ連邦刑務所においては矯正システムの可視化を、市民ボランティアの参加という形で推進しており、この結果、多数の地域住民に施設との接触が生じることにつながっていると論考された。また接触の機会を得た住民は、他の住民に正確な地域を提供する立場であることを自覚していた。このようにカナダでは一般の地域住民と刑務所の接触は必ずしも直接的なものとは位置付けられておらず、地域代表者から一般の住民に情報伝達されることでステレオタイプが変容する2段階のプロセスが想定されている。本年度は、可視化に関する複数のフェーズを論考できたことで、より発展的なモデル提出につながったものと考える。初年度は播磨社会復帰促進センター近隣住民を対象に意識調査(研究1)を行い、従前の他施設との調査結果も含めて検討した結果、システムの可視化が接触を高め、偏見低減を促進させるプロセスが確認された。さらに施設との接触のあり方や施設に対する認知度・認知内容がPFI刑務所開設経緯によって異なること、導入される可視化のあり方によって社会的包摂の効果には違いがみられることも示された。中間年度は、地域と刑務所の連携が進むカナダの連邦刑務所に焦点をあて、地域住民による施設への接触の形、効果的な可視化のあり方を検討した。その結果、カナダ連邦刑務所では、施設と地域住民の直接的な接触が日本よりも多様かつ接触的な形で試みられていることが確認され、接触のシステム構築の際には施設に直接接触した住民から一般の市民への情報提供も念頭におかれていることが明らかとなった。本研究は、ステレオタイプ・偏見低減研究において効果的接触の成立条件とされる「社会的・制度的支持」の一形態として「可視化した社会システム」を位置づけ、より効果的な接触を生起させるための可視化のあり方を検討することを目的としている。ここまで研究1においては従前のモデルを確認するとともに、可視化のあり方による効果の違いを示すことができた。研究2においては、可視化に複数のフェーズを含めてモデルを発展させることができた。このことから本研究は概ね順調に進展していると考える。ただし研究2の論考については現時点では事例に基づく質的な考察にとどまり、聞き取り対象者の発言内容の詳細な分析および数量データの分析には至っていない。このため、研究2の知見について得られたデータ再分析するとともに、日本で行なった質問紙調査結果を再検討する必要が残されている。この目的に沿い、初年度は日本の「官民協働(PFI)刑務所」の開設を事例として取り上げ、中間年度はカナダ連邦刑務所と地域の連携の事例を取り上げ、刑務所や出所者に対する偏見低減のために、矯正システムをどのように可視化することが有効なのかを考えた。最終年度は、まず研究2の聞き取り対象者の発言内容の詳細な分析を行うとともに、得られた知見をふまえて日本での調査結果を再分析する。その上でこれまでの研究成果をふまえた最終報告書を作成する。具体的には、研究1の結果および他のPFI刑務所開設地域調査の分析結果をもとに、施設および刑務所出所者に対する地域住民の態度の現状について報告するとともに、全地域を合わせた分析を行い、可視化した社会システムがどのような形で接触を促して社会的包摂を促進するのか、その過程についてのモデルを提出することを目指す。研究成果について関連の学会で報告・論文化する計画である。本研究では、ステレオタイプ・偏見研究において効果的接触の成立条件とされる「社会的・制度的支持」の一形態として「可視化した社会システム」を位置付け、被スティグマ化された人々の社会的包摂を目指す社会的アプローチとしての有効性を検証することを目的としている。初年度は日本の官民協働刑務所を「可視化した社会システム」の具体例としと注目し、官主導の形で近年新たに兵庫県に開設された官民協働刑務所「播磨社会復帰促進センター」の近隣住民への施設に対する意識調査を実施した。当該施設近隣の8地区において、自治会長を通じて自治会に所属する全世帯に、世帯主および配偶者用の調査票を配布し郵送法で回収した(配偶者のいない世帯は白票の返送を求めた)。配布数は合計1500世帯、回収は938票(回収率29%)であった。

回答に不備があったものやセンターで働く公務員であったものを除き、計843票を分析対象とした。その結果、回答者の中での播磨社会復帰促進センターの認知度はおよそ7割にとどまり、さらにその中で施設を「刑務所である」と認知していたものは8割以下と、他の官民協働刑務所近隣住民調査の結果と比較して低いことが明らかとなった。開設後の抵抗感については、他施設と同様に大きく低減していた(開設前の4割から開設後の1割)。初年度の結果から、官民協働刑務所が社会的包摂促進に果たす役割が改めて確認されるとともに、施設の固有性も示唆された。例えば「矯正展」など直接的接触は他地域と同程度であったが、「新聞・テレビ・雑誌」「住民向けの広報」など間接的接触は2割程度にとどまっていた。従前の官民協働刑務所近隣住民調査の結果と比較分析を行った結果、施設開設の経緯(誘致か非誘致か)が事前説明のあり方に影響を与え、これが「社会的・制度的支持」の明確化を左右し、開設後の接触と出所者に対する受容的態度に影響するプロセスが確認された。当初の実施計画において、初年度に官民協働刑務所近隣住民に意識調査を行い分析を行うことを予定していた。計画通り、初年度に播磨社会復帰促進センターのある加古川市住民に意識調査を完了することができ、結果についても学会発表および論文化に至っている。本年度(中間年度)は地域と刑務所の連携が進むカナダの連邦刑務所を視察し、近隣住民および職員に面接調査を行うことで効果的な可視化のあり方を検討した。具体的には、カナダ矯正局管轄の5施設(刑務所および中間処遇施設)とオンタリオ州刑務所1施設を見学し,カナダにおける刑務所と地域との連携および文化的多様性に対する取り組みの現状について関係者の聞き取り調査を行った。さらに、カナダに住む一般市民にも聞き取り調査を行った。その結果、カナダ刑務所では市民諮問委員会やボランティアといった形で地域住民が受刑者の教育や処遇プロセスに積極的に関わっており、施設の側も地域との連携を不可欠なものとして位置づけていることが明らかとなった。また、施設の活動に関わった住民が、施設に対する正確な情報を地域に伝達する役割を担っていることや、そのことが施設への信頼向上に貢献していることが推察された。本研究は、ステレオタイプ・偏見低減研究において効果的接触の成立条件とされる「社会的・制度的支持」の一形態として「可視化した社会システム」を位置づけ、より効果的な接触を生起させるための可視化のあり方について検討することを目的としている。カナダ連邦刑務所においては矯正システムの可視化を、市民ボランティアの参加という形で推進しており、この結果、多数の地域住民に施設との接触が生じることにつながっていると論考された。また接触の機会を得た住民は、他の住民に正確な地域を提供する立場であることを自覚していた。このようにカナダでは一般の地域住民と刑務所の接触は必ずしも直接的なものとは位置付けられておらず、地域代表者から一般の住民に情報伝達されることでステレオタイプが変容する2段階のプロセスが想定されている。本年度は、可視化に関する複数のフェーズを論考できたことで、より発展的なモデル提出につながったものと考える。
多自由度系化学反応ダイナミクスの量子制御

一般に、これまで提唱されている反応制御法は一次元系の反応にはよく適用されるが多くの化学的に興味のある多自由度系には適用困難である。そこで、我々が以前開発した局所最適量子制御をもとに、多自由度系に適用できる量子制御理論を構築した。そのポイントは反応系を古典力学系の粒子とみなすことにある。すなわち、多くの反応系は、多次元ポテンシャル面を代表点とよばれる古典粒子(その質量が換算質量である)が運動して、反応系から生成系に遷移していくものととらえる。この粒子の軌跡をハミルトンの運動方程式を解いて評価する。標的を反応生成領域にとり、評価関数を導入して、変分法により、局所最適レーザー場の表式を得る。これにより、制御電場の振幅は反応系の線形運動量のみに比例し位置には依存しないように表せる。我々の局所最適化法では、制御パラメーターは運動エネルギー項となる。すなわち、反応の代表点がポテンシャル障壁を越えるためには運動エネルギーを大きくし、障壁を越えたなら運動エネルギーを小さくするようにして反応ポテンシャル面上の伐表点の運動を制御することができる。このような、反応の直感的描像を描くことにより、多次元自由度を扱うことができる。反応系が量子系である場合にも取り扱えるようにするために、線形運動量を量子力学平均値で置き換える。この方法をHCNの異性化に適用し制御電場を設計することができた。得られた最適電場は2つの平面偏光パルスである。更に、その異性化反応路を解析した。申請者は、最近、パルスレーザーによる分子の量子状態間遷移の制御に関するフィードバック最適化理論を発表した。1自由度の単分子反応へ適用し、理論の有効性を検証した。本研究の目的は、この様な反応ダイナミクスの量子制御基礎的研究の成果をふまえて、多次元系反応ダイナミクスの量子制御理論を構築することにある。本平成10年度に於ては、多次元自由度系の扱いのひとつとして、核を古典的な運動方程式に従うとしてフィードバック最適化制御方程式を解くことにした。その制御する電場を設計するためのアルゴリズムを開発した。それによって、核の位置と運動量の交換関係を気にすることがなくなり、原理的には、多自由度ポテンシャル上での核の組み替えを容易に評価することが可能になる。その結果、制御方程式に用いる制御パラメータとして、核の運動エネルギーを用いることが可能になり、反応を代表点がポテンシャル曲面上を運動するものと捉えることが出来る。2自由度系の反応制御の具体的な計算を行ない、開発したアルゴリズムの検証を行なった。得られた結果はアルゴリズムが正しいことを示している。古典的な方法ではあるが質量が軽い系でポテンシャルが束縛状態から反応が誘起される場合、制御レーザ場は共鳴中間状態としてあたかも量子化された中間状態を経由して反応が進行するような一連の電場の振動数を持つことが新たに見出された。この結果は今年度に開発した制御方法が量子系に対しても適用可能であることを示唆していて非常に興味深い。現在その結果を論文として投稿準備中である。近年、分子と光のコヒーレントな相互作用を直接利用して高収率の生成物を得ようとする化学反応の量子制御法が新しい概念に基づく反応制御として注目されている。申請者は、これまで、パルスレーザーによる分子の量子状態間遷移の制御に関する局所最適フィードバック制御理論を1自由度反応系へ適用し、理論の有効性を検証してきた。本研究の目的は、これまでの量子制御研究の成果をふまえて、多次元系反応ダイナミクスの量子制御理論を構築することにある。今年度は、多次元反応系を扱うためにハミルトンの運動方程式から出発して局所最適化の理論を構築し、最適レーザー場中での反応の代表点の運動が満たすべきレーザー振幅と核波束の関係式を導出することが出来た。これに適する制御の計算アルゴリズム開発を行った。

この量子制御理論の検討のために、まず、代表的な2次元ポテンシャルをもつモデル分子としてHCNの単分子反応(Hの解離とHの移動(異性化))をとりあげた。2つのフェムト秒パルスレーザーを制御場として考慮し、解離を抑え異性化を促進させることを目的として、最適制御電場を得ることが出来た。この研究の発展として、分子衝突反応ダイナミクスの制御を行なう。衝突反応として、例えば、原子+2原子分子の交換反応をとりあげたい。局所最適フィードバック制御理論を適用するために、まず、多次元面ポテンシャル上の始状態から遷移狂態と、遷移状態から週状態とに反応領域を2つにわける。遷移状態領域に於て、望みの反応経路に核波束を局在化させるようにパルスを設計する。本研究の目的は、我々のこれまでの量子制御研究の成果をふまえて、多次元系反応ダイナミクスの量子制御理論を構築することであった。本成果研究報告書の研究発表のところに示されているように、本研究の主要な成果の一つが"Quantum control of chemical reactiondynamics ina classical way"のタイトルでアメリカ物理学会誌J.Chemical Physics,113,(9),3510(2000)に掲載されている。3年の期間中に目的を達成することができたと確信している。その研究成果を要約する。一般に、これまで提唱されている反応制御法は一次元系の反応にはよく適用されるが多くの化学的に興味のある多自由度系には適用困難である。そこで、我々が以前開発した局所最適量子制御を多自由度系に適用できるように拡張した。そのポイントは反応系を古典力学系の粒子とみなすことにある。これにより、制御電場の振幅は反応系の線形運動量に比例するように表せる。制御パラメーターは運動エネルギー項となる。すなわち、反応の代表点がポテンシャル障壁を越えるためには運動エネルギーを大きくし、障壁を越えたなら運動エネルギーを小さくするようにして反応ポテンシャル面上の代表点の運動を制御することができる。このような、反応の直感的描像を描くことにより、多次元自由度を扱うことはができる。我々は、この方法をHCNの異性化に適用し制御電場を設計することができた。得られた最適電場は2つの平面偏光パルスである。更に、その異性化反応路が解析されている。
琵琶湖堆積物の高精度マルチタイムスケール解析-過去15万年間の気候・地殻変動

日本最大の湖である琵琶湖の湖底から、8地点で堆積物を採取して、過去から現在に続く環境変化を高精度の時間分解能で解析を進めた。火山灰分析と対比、炭素14年代を用いて、得られた堆積物の年代は30万年前にさかのぼることが明らかにできた。得られた堆積物から、磁化方位の変化や過去の水温情報などが得られた。並行して、300kmにおよぶ音波探査を実施して、琵琶湖北湖全域の表層堆積物構造が明らかにできた。琵琶湖における深層掘削計画は国際的な環境変遷研究として注目されており,その堆積物採取は日本における環境変遷研究の発展にとって重要である.まず,2007年度に琵琶湖全域の湖底堆積物分布の状況や堆積物構造・堆積速度分布などの基礎情報を均質で高密度で解析するために東西方向の約0.1度ごとの音波探査(10KHz Strata Box使用)を実施した.測線総延長距離は300kmにおよび,堆積物中の約30m深度までの反射面とその連続性が確認された.ピストンコアリングは6地点で実施された.現在までに,概略の解析が進んでいる4本の堆積相と火山灰の情報,古地磁気情報の詳細は,連合大会で発表予定である.概要は下記のとおりである.BIWO7-1:35°12'57.5N,136°00'05.9E (長さ9.42m)近江舞子沖,水深73m, BIW07-3:35°20'00.23N,136°13'49.66E(長さ8.60m)長浜沖水深30m, BIW07-5:35°19'59.66N,136°11'53.95E(長さ13.77m)長浜沖水深50m、BIW07-6:35°13'59.02N,136°02'51.89E(長さ18.42m)沖ノ島西水深55m.BIW07-1は均質な粘土層からなり,U-Oki火山灰層を含む約1万年をこえる記録, BIW07-3は長浜沖水深30m地点であり,下部に粗粒粒子の含有量が増加し湖水面変動影響記録が読み取れる. BIW07-5は長浜沖水深50m地点であり,粗粒粒子の含有は少ない.BIW07-6はAT火山灰や三瓶池田火山灰を含む均質な粘土層からなり,少なくとも5万年をこえる連続記録が得られたことになる.2008年度は100m級の掘削と3.5KHzの音波探査を予定しており,過去15万年を超える連続記録を用いた高精度環境変遷史解読をすすめる.琵琶湖における深層掘削計画は国際的に地球規模の環境変遷研究として注目されており,その堆積物採取は日本における環境変遷研究の発展にとって重要である.まず,2007年度には,のべ300kmにおよぶ音波探査により,琵琶湖全域の湖底堆積物分布の状況や堆積物構造・堆積速度分布などの基礎情報を収集し,ピストンコアリングを6地点で実施した.その解析概要(年代・堆積相・火山灰・堆積速度の地点間比較・初期磁化率・音波探査による地層の堆積様式解析など)を2008年5月の地球惑星連合大会および12月のアメリカ地球物理学連合秋季大会で発表した.2008年はピストンコア試料の詳細解析を進めるとともに,4月から5月にかけて琵琶湖湖心部において100m級の堆積物を2地点で採取できた(コアBIWO8AおよびBIWO8B).採取された堆積物は20層を越える挟在する火山灰の分析と広域火山灰との対比により,約20万年間および30万年間の時間をカバーすることを明らかにできた.この100m級試料を用いた各種の詳細分析のための試料採取をBIWO8Aコアについて実施し,あわせて研究打ち合わせを実施した.連続的な物理計測(色,密度,速度,磁化率など)を保存用の半割試料を用いて実施した.また,残りのBIWO8Bコアの詳細分析試料採取を2009年度に実施する.ピストンコア試料および100m級試料の分析を継続するとともに解析結果を国内学会(地球惑星科学連合大会および日本第四紀学会)・国際学会で報告の予定である.琵琶湖における深層掘削計画は国際的に地球規模の環境変遷研究として注目されており,その堆積物採取とその堆積物を用いた高時間分解能での詳細環境解析研究は日本における環境変遷研究の発展にとって重要である.2009年度は,2007年度採取の6地点でのピストンコア試料の各種分析の詳細解析を進め,2008年度採取の100m級コア(コアBIW08AおよびBIW08B)の詳細分析試料採取および各種分析(火山灰分析,堆積相解析,炭素14年代測定,古地磁気測定,含水率測定,炭素・窒素含有率測定,無機化学分析,有機化学分析,花粉分析等)を継続実施した.

2009年5月の地球惑星科学連合大会および8月開催の日本第四紀学会において,「堆積相解析と火山灰年代層序に基づいた過去の琵琶湖における過去30万年間の湖岸デルタ発達の様相の解析」,「過去5万年間の詳細な古地磁気情報解析」等の結果を報告した.また,BIW07-6コアを用いた過去5万年間の古水温変遷の研究結果をアメリカ地球物理学連合(AGU)の秋季大会で発表した.堆積物記載の第一報として,BIW07-6コアの炭素14年代測定結果を論文として報告した.研究計画の最終年度の研究集会を2009年12月に京都において実施し,研究の成果のまとめと論文作成の計画を打ち合わせた.現在,第四紀研究特集号に,BIW07のコアを用いた過去5万年間の堆積物と火山灰の論文がまとめられる予定であるほか,詳細な古地磁気変遷,古気温の推定等の結果もまとめられる予定である.
青年期における性感染症の予防モデルの構築に関する研究

本研究は,大学生を対象として,Health Action Process Approach (HAPA; Schwarzer, 1992)に準拠しながら,性感染症の予防を目的としたコンドームの使用行動を促進させるための心理・行動モデルの構築を行い,わが国における大学生の性感染症予防を促進させるための基礎資料を提言することを目的とした。平成22年度に行った研究の概要と知見を以下にまとめる。1.大学生を対象に,性感染症の予防行動に対する行動意図を測定する尺度の開発を行った。その結果,信頼性と妥当性が確認された性感染症の予防行動に対する行動意図尺度が開発された。本結果については,日本健康教育学会誌に掲載された。2.大学生を対象に,性感染症予防を目的としたコンドームの使用行動に関連する結果予期を測定する尺度の開発を行った。その結果,信頼性と妥当性が確認されたコンドームの使用行動に関する結果予期尺度が開発された。本結果については,桜美林大学大学院国際学研究科紀要に掲載された。本研究は,大学生を対象として,Health Action Process Approach(HAPA;Schwarzer,1992)に準拠しながら,性感染症の予防を目的としたコンドームの使用行動を促進させるための心理・行動モデルの構築を行い,わが国における大学生の性感染症予防を促進させるための基礎資料を提言することを目的とした。平成20年度に行った研究の概要と知見を以下にまとめる。1.性感染症予防に効果的であるコンドームの使用に対する意識を測定する尺度の開発を行った。その結果,信頼性と妥当性が確認された大学生の性感染症予防行動に関する意識尺度が開発された。2.コンドームの使用に対する態度を測定する尺度を開発し,知識・態度・行動を変数としたモデル(KABモデル)がコンドームの使用行動を予測するか検討した。その結果,信頼性と妥当性が確認されたコンドームの使用に対する態度尺度が開発された。さらに,KABモデルの検討の結果,現在の講義形式の性感染症に関する健康教育では,行動を変容させるには限界があることが推察された。3.性感染症の予防を目的としたコンドームの使用行動に対する行動意図に着目し,HAPAを構成する心理的変数の1つである行動意図を測定する尺度の開発を行った。その結果,信頼性と妥当性が確認された性感染症予防のための予防行動意図尺度が開発された。4.性感染症の予防を目的としたコンドームの使用によって生じる結果に着目し,HAPAを構成する心理的変数の1つである結果予期を測定する尺度の開発を行った。その結果,信頼性と妥当性が確認されたコンドームの使用に対する結果予期尺度が開発された。本研究は,大学生を対象として,Health Action Process Approach(HAPA ; Schwarzer, 1992)に準拠しながら,性感染症の予防を目的としたコンドームの使用行動を促進させるための心理・行動モデルの構築を行い,わが国における大学生の性感染症予防を促進させるための基礎資料を提言することを目的とした。平成21年度に行った研究の概要と知見を以下にまとめる。1.大学生を対象に,性感染症の予防行動として,コンドームの使用に対する意思決定バランスを測定する尺度の開発を行った。その結果,信頼性と妥当性が確認されたコンドームの使用行動に対する意思決定バランス尺度が開発された。本結果については,思春期学に掲載された。2.大学生を対象に,主観的罹患可能性や疾患の主観的重篤度を内包し,動機づけ段階の中で,末端の先行要因と見なされているリスク知覚に着目し,HAPAを構成する心理的変数の1つであるリスク知覚尺度を測定する尺度の開発を行った。その結果,信頼性と妥当性が確認されたリスク知覚尺度が開発された。
好熱性シアノバクテリアの光受容体TePixJの構造・機能解析

1、TePixJの結晶構造解析昨年度シアノバクテリアから精製した標品を用いて、TePixJの緑色光吸収型の結晶構造を解像度2.4Åで得たが、今年度、同じ緑色光吸収型の結晶構造を解像度2.0Åで得ることに成功した。2、TePixJの光可逆変換機構の解明結晶構造とアミノ酸のアライメント解析からTePixJの光変換に重要と思われるアミノ酸残基を見出し、その残基をアラニン残基に置換してTePixJの機能を分子レベルで考察した。結晶構造中、発色団フィコビオロビリン(PVB)と相互作用していた492番目のアスパラギン酸残基(D492)をアラニン残基に置換すると、TePixJは光変換不活性成分が多くなり、また発色団はPVBではなくフィコシアノビリン(PCB)であった。本来PVBはTePixJ自身がPCBを異性化して供給されることから、このD492変異体は発色団の異性化反応が異常であることが分かる。このことから、発色団の異性化反応はD492がPCBと直接反応して起こす、もしくはD492が他の重要なアミノ酸と協同して起こすことが分かった。同じく結晶構造中、PVBと相互作用していた523番目のヒスチジン残基(H523)をアラニン残基に置換すると、TePixJは通常の青・緑色光の光可逆変換を示さなくなり、青・橙赤色光の光可逆変換を示すようになった。発色団はPVBであり、発色団の異性化反応は正常であった。発色団を上から押さえつけていたH523が無くなると、発色団のネジレが解消し、それに伴い共役二重結合系も長くなり吸収の長波長シフトが生じたと考えられる。今回TePixJに独特な、短波長可視光における光可逆変換機構の一端を明らかにできた。1、TePixJの光可逆変換機構の解明大腸菌でTePixJアポタンパク質とシアノバクテリアの主要発色団であるフィコシアノビリン(PCB)を共発現させ、発色団が結合したTePixJを精製した。この標品は本来のTePixJの吸収特性に似た青色と緑色光で光可逆変換したが、発色団組成はPCBとフィコビオロビリン(PVB)が混ざったヘテロだった。次にin vitroの再構成実験を行った。大腸菌から精製したTePixJアポタンパク質と化学合成したPCBを混ぜると、PCBが結合したTePixJが得られた。この標品は本来のTePixJの吸収波長と異なり、また光変換の効率も悪いが、青色と緑色の光可逆変換をした。この標品を好熱性シアノバクテリアの至適温度で保温すると、吸収特性が本来のTePixJのものに近づき、発色団もPVBに変換することが分かった。まとめるとTePixJは最初に赤色を吸収するPCBを結合し、自ら短波長の光を吸収しやすいPVBに変換する。またTePixJのFTIR解析と点変異導入実験から青色光吸収型では494番目のシステイン残基がPVBのC10位に相互作用することが示唆された。この相互作用によりPVBの共役系がさらに短くなりPVBが青色光を吸収することを可能にする。光受容体自身が持つ異性化活性は、シアノバクテリアが様々な光環境に適応することを示す好例と言える。2、TePixJの結晶構造解析シアノバクテリアから精製した標品を用いて、TePixJの緑色光吸収型の結晶構造を解像度2.4Åで得ることが出来た。この構造から、本来のTePixJの発色団がPVBであることが示された。またPVBと相互作用するアミノ酸残基が明らかになり、部位特異的変異導入実験の進展に貢献した。

発色団を上から押さえつけていたH523が無くなると、発色団のネジレが解消し、それに伴い共役二重結合系も長くなり吸収の長波長シフトが生じたと考えられる。今回TePixJに独特な、短波長可視光における光可逆変換機構の一端を明らかにできた。
局所選択液相エピタキシャル成長によるGOI構造の作製と電気特性評価

単結晶ゲルマニウムを絶縁膜上に形成したGOI構造は、次世代の電子デバイス用基板材料として注目されている。そのため、良好な結晶性を持つゲルマニウム層を形成できるGOI構造の作製技術が望まれている。本研究では、非晶質ゲルマニウムを短時間の熱処理で単結晶化する方法を提案し、この手法の優位性を検証した。このGOI構造を用いてトランジスタを作製しその電気特性を評価したところ良好な結果を得た。これらの結果は、この手法の有用性を示しており、次世代電子デバイスへの適用が期待できる。本研究課題は、局所選択液相エピタキシャル成長を用いてライン状Geを絶縁膜上に形成したGOI (Ge on Insulator)構造の新たな作製法を実現し、次世代の高度情報化社会を担うと期待されている高速かつ低消費電力電子デバイスへの応用を目指すものである。本年度は、実験装置の整備と下記の実験及び成長条件の最適化を行った。作製したGeワイヤについては、電子後方散乱回折(Electron Back Scattering Diffraction : EBSD)による結晶粒方位分布測定、透過電子顕微鏡(TEM)による結晶欠陥評価、X線回折による歪み測定、走査電子顕微鏡(SEM-EDX)による形状、組成分析を行った。1. SiO_2キャップ層の膜厚、2. Ge膜厚、3.熱処理時の昇温速度、4.ライン状Geの幅、5.下地酸化膜厚、6.レジスト(ポジ/ネガ)及び露光とその剥離条件、7.シード領域のSi表面処理条件、8.シード領域、ライン状Geのパターニング時のRIE条件SiO_2キャップ層については、膜厚が薄いとその強度不足から、厚すぎると成膜時に発生する膜中応力のため、どちらもGe凝集を防ぐことが困難であり、最適値が存在することがわかった。熱処理時の昇温速度も同様に、遅いとSiO_2キャップ層の軟化を、速過ぎると成膜時の膜中応力のため膜割れが生じ、最適値が存在することがわかった。その他の条件についてもそれぞれライン状Geの結晶性に影響を及ぼすことを確認した。これらの最適化により液相エピタキシャル成長によりライン状単結晶Geを安定して作製することができるようになった。本研究提案では、局所選択液相エピタキシャル成長を用いたGOI (Ge on Insulator)構造の作製を行う。また、その電子デバイス応用を実現するため、その基礎的知見の取得、トランジスタの試作とデバイス特性評価、さらに、縦型MOSFET用Geピラー作製法の検討を行う。局所横方向選択液相エピタキシャル成長の基礎的知見として、Geワイヤの結晶粒分布、結晶欠陥、歪み、組成分布評価を行い、絶縁層の種類、マイクロクルーシブの形状・サイズ、降温条件等の成長条件との関係を明らかにし、トランジスタの試作を行う。さらに、縦型MOSFET用のGeピラーの局所縦方向選択液相エピタキシャル成長について検討を行う。21年度は、成長条件の検討を行い、作製したGeワイヤについて、EBSD法による結晶粒分布測定、透過電子顕微鏡(TEM)による結晶欠陥評価、X線回折による歪み測定、走査電子顕微鏡(SEM-EDX)による組成分析を行った。本年度はこれらの条件によって作製したGeワイヤについてトランジスタを作製し電気特性評価を行った。SOI (Si on Insulator)基板上のSOI層をアイランド状に加工し、液相成長のシード領域として用いた。同時にトランジスタのソース・ドレイン領域として用いることにより接触抵抗の低減を図った。埋め込み酸化層をゲート絶縁膜、Si基板をゲート電極としてバックゲートトランジスタを作製し、良好なソース・ドレイン電流-ゲート電圧特性を得ることができた。バルクGe基板上に作製したトランジスタや酸化濃縮法により作製したGOI基板上のトランジスタと電気特性を比較した。移動度を比較することにより本手法の有効性の検討と課題の抽出を行った。本研究課穎は、局所選択液相エピタキシャル成長を用いてライン状の単結晶Geを絶縁膜上に形成したGOI (Ge on Insulator)構造の新たな作製法を実現し、次世代の高度情報化社会を担うと期待されている高速かつ低消費電力電子デバイスへの応用を目指すものである。局所選択液相エピタキシャル成長は、絶縁膜上に形成したライン状のアモルファスGeをGeの融点以上の温度に急速加熱することにより融解し、その冷却過程でseed領域からのエピタキシャル成長を促す手法である。seed領域では格子不整合による結晶欠陥が発生するがライン状に沿った結晶成長過程で転位は外方に抜け、無転位のライン状単結晶Geを作製することができる。本研究では、局所横方向選択液相エピタキシャル成長の基礎的知見を取得し、トランジスタの試作とデバイス特性の検討を行いその有効性を示した。前年度までに局所横方向選択液相エピタキシャル成長の成長条件の検討を行い、作製したGeワイヤについて、結晶粒分布測定、結晶欠陥評価、組成分析を行ってきた。また、作製したGeワイヤについてバックゲートトランジスタを作製し良好なデバイス特性を確認することができた。

正孔移動度は350cm^2/Vs以上を示し本手法の有効性を示すことができた。しかし、貼り合わせGOIウェーハ、酸化濃縮法により作製したGOI構造を初期基板としたトランジスタと比較してその優位性は十分ではなかった。そこで、本年度は、結晶成長条件、デバイス作製プロセスを改善することにより、本手法で作製したGeワイヤトラジスタの電気特性の改善を図った。その結果、トランジスタ特性として10^6のドレイン電流on/off比と522cm^2/Vsの正孔移動度を得た。
女性の感情障害脆弱性の基盤となる神経内分泌機構の検討

女性は男性の2倍程度抑うつや不安などの情動障害に罹患しやすく,その発症にはエストロゲンなどの性腺ホルモンが深く関与すると考えられている。我々は,妊娠期に相当する高用量のエストロゲンの長期慢性投与がメスマウスの情動行動を亢進させることを確認した。さらには,ERαアゴニスト投与も高用量エストロゲン投与と同様にメスマウスの不安様行動が増大するが,ERβアゴニストの長期慢性投与は,逆に不安を抑制することも明らかとなった。今回得られた知見は,「マタニティー・ブルー」や「産後うつ」などの女性特有の感情障害の神経内分泌メカニズムの解明に大きく貢献するものと考えられる。女性の抑うつや不安などの情動障害の発症にはエストロゲンなどの性腺ホルモンが深く関与すると考えられているが、実験的研究では、エストロゲンが情動関連行動に及ぼす効果は一貫していない。そこで我々は、メスマウスの情動行動に対するエストロゲンの用量依存的効果を検討し、高用量の17β-estradiolの投与は、特にその作用期間が長期である場合に、メスマウスの情動行動を亢進させ、一方、低容量のエストロゲン投与は、むしろ情動行動を低減させることを明らかとした。この結果を受け、24年度はまず、それぞれの処置によって引き起こされる血中の17β-estradiol濃度を確認することとした。化学発光免疫測定法とLC-MS/MS法によって定量したところ、情動行動の亢進が認められる高用量の投与では、自然発情周期における発情期よりもむしろ妊娠期に相当する高いレベルの血中E2濃度が示され(20120pg/ml)、逆に情動反応が抑制される低容量投与では、発情期レベル以下(510pg/ml)の血中E2濃度が示された。また、24年度においては、17β-estradiol投与による情動調節効果がERαとERβのどちらを介して発揮されるのかを確定することを目指して、ERαアゴニストを浸透圧ポンプによって長期慢性投与し、メスマウスの情動行動を測定した。これまでのところ、17β-estradiolの低容量投与に対応するERαアゴニストの慢性投与では、メスマウスに対して情動行動調節効果が示されないことが明らかとなった。したがって、低容量投与の情動抑制効果は、主にERβを介して発揮されているものと考えられる。この結果は、ERβ遺伝子損傷マウスを用いた先行研究(Tomihara、et al. 2009)とも合致している。女性は男性の2倍程度抑うつや不安などの情動障害に罹患しやすく、その発症にはエストロゲンなどの性腺ホルモンが深く関与すると考えられている。しかしながら、実験的研究では、用いられるエストロゲンの用量や作用期間等の方法論的相違により、情動関連行動に及ぼす効果は必ずしも一貫していない。我々はこれまでの研究で、高用量の17β-estradiolの投与は、単回投与であっても、長期慢性投与であってもメスマウスの情動行動を亢進させることを確認した。また、この時の血中の17β-estradiol量は自然発情周期における発情期よりも高く、むしろ妊娠期に相当する濃度であった。したがって、高用量のエストロゲンの慢性処置を受け、情動関連行動が亢進したマウスは「マタニティー・ブルー」や「産後うつ」の動物モデルとなりうると考えられる。平成25年度の研究では、この情動亢進効果が2つのエストロゲン受容体サブタイプ、ERαとERβのどちらを介して発揮されるのかを確定するため、17β-estradiolに相当する濃度のERαアゴニストとERβアゴニストを長期慢性投与し、メスマウスの情動行動を測定した。その結果、ERαアゴニスト投与を行った場合には、高用量のエストロゲン投与と同様に、メスマウスの不安様行動が増大するが、ERβアゴニストを長期慢性的に投与したときには、逆に不安抑制効果が認められることが明らかとなった。したがって、エストロゲン長期慢性投与による情動亢進効果は主としてERαを介して発揮されるものと考えられる。さらに、この効果は副腎除去により減衰することも示唆されたため、ストレス対処の神経内分泌反応系である視床下部ー下垂体ー副腎軸(HPA軸)がエストロゲンの情動亢進メカニズムに関与している可能性が高いと言える。女性は男性の2倍程度抑うつや不安などの情動障害に罹患しやすいとされ、その発症にはエストロゲンなどの性腺ホルモン深く関与すると考えられている。しかしながら、実験的研究では、エストロゲンが情動関連行動に及ぼす効果は一貫していない。この原因のひとつとして、実験で用いられたエストロゲンの用量や作用期間等の方法論的相違が関係していると考えられている。

そこで、23年度は、どのような投与用量や作用期間でどのような効果が示されるのか、体系的にエストロゲンの投与手続きを変化させることにより、メスマウスの情動行動に対するエストロゲンの用量依存的効果の確定を行った。その結果、高用量の17β-estradiolの投与は、単回投与であっても、長期慢性投与であっても、open-fieldテスト、高架式十字迷路テスト、明暗箱往来テスト、条件性恐怖学習課題、驚愕反応課題などによって測定されたメスマウスの情動行動を亢進させる効果を発揮し、特にその効果は作用期間が長期であるほど顕著であることが示された。一方、低容量のエストロゲン投与では、逆に情動行動が低減する傾向が認められた。また、血中の17β-estradiol量を確認したところ、情動行動の亢進が認められるのは、自然発情周期における発情期よりも高く、むしろ妊娠期に相当する濃度の時であり、それ以下のレベルでは、長期慢性投与であっても、逆に情動反応が抑制される傾向にあることが示唆された。以上のことから、高用量のエストロゲンの慢性処置を受け、情動関連行動が亢進したマウスは「マタニティー・ブルー」や「産後うつ」の動物モデルとなりうると考えられる。24年度は、ERαとERβの各アゴニストを用いて、それぞれの受容体が情動行動調節に果たす役割を検討する予定であったが、投与手続きや用量選定に関する問題の発生で、実験を何度かやり直す必要が生じ、低容量ERαアゴニストの投与までしか検討を終えることができなかった。この点は当初の予定と異なり、申請した研究期間中に目標を達成するために、いくぶん計画の修正が必要となると考えられる。23年度は、エストロゲン投与の方法論的相違が、メスマウスの情動行動に対して、どのような効果の相違をもたらすかを確定することを目標としており、概ねこの目標を達成できたものと考える。しかしながら、それぞれの投与手続きによってもたらされるエストロゲン血中濃度の確定については、高用量投与の場合にはある程度信頼できるデータを得ることができたものの、低容量投与については、当初予定していた測定法では定量限界を下回ることが明らかとなった。そこで、低容量投与については、測定法を超高感度の液体クロマトグラフィータンデム型質量分析(LC-MC/MS)法に変更して別途実験をやり直すこととした。この実験については、次年度まで継続するため、そのための予算の繰越措置を行った。平成24年度は研究進行がやや遅れたため、平成25年度については、高用量投与による情動亢進効果に対するERαの関与に焦点を絞って検討を進めることにする。これは、既に他の研究グループによるいくつかの研究で、情動抑制効果に対するERβ受容体の役割について明らかとなってきているためである。また25年度においては、グルココルチコイド受容体拮抗薬を用いたHPA軸の操作やセロトニン拮抗薬、作動薬を投与した場合のエストロゲン誘導性情動反応促進に対する影響を測定することにより、このエストロゲンの情動性促進の神経内分泌メカニズムについて仮説的モデルを作成することとする。23年度の研究によって、妊娠期に相当する血中濃度をもたらす高用量のエストロゲンの慢性投与が、メスマウスの情動関連行動を増大させることが確認されたので、24年度は、この情動亢進効果がERαとERβのどちらを介して発揮されるのかを確定することを目指す。
現代沖縄における歓楽街の変容に関する都市人類学的ジェンダー研究

本研究は、戦後の沖縄本島における米軍基地周辺の歓楽街の文化的意味を社会的変化の文脈で考察することを目的として、米軍基地の劇的な変容に伴う歓楽街の複雑な変遷を明らかにするとともに、近年の沖縄本島中部の歓楽街における自治体・警察・市民団体などによる環境浄化活動に焦点を当て、歓楽街の性産業に従事する労働者たちが被害者や犯罪者として可視化されながら、共同体から排除可能な他者として見なされると同時に、歓楽街が、労働者たちや米軍基地から地域住民に返還されるであろう「奪取すべき共同体」として位置づけられる浄化の過程について考察した。平成26年度は、売買春や歓楽街、赤線地区に関する学際的な先行研究を整理するとともに、沖縄本島における「歓楽街」や「社交街」(以下、「歓楽街」等)の設立・形成・変容・浄化に関する資料収集・文献調査を行った。また、沖縄本島の那覇市、宜野湾市真栄原地区、沖縄市吉原地区における「歓楽街」等に関する対面式のインタビュー調査をタクシー運転手やソーシャル・ワーカーなどを中心とした関係者に対して行うとともに、これらの「歓楽街」等のフィールドワーク調査を定期的に実施した。上記の資料調査や聞き取り調査等から、(1)沖縄本島における米軍基地、共同体、自治体、「歓楽街」等の歴史的・社会的・文化的な関係性を明らかにするとともに、(2)「歓楽街」等の設置・形成から浄化まで60年経過しているにも関わらず、各々の背景や経緯には、ジェンダーやセクシュアリティを規範化する言説が共に包摂されていた/いること、および(3)これらの言説は一見共有されているように見えつつも、同時に、異なるジェンダー意識やセクシュアリティに関わる考え方を人々の間に生み出しながら、「歓楽街」等をめぐる社会関係を作り上げていたことを見出すことができた。また、平成27年度は、沖縄本島における歓楽街や性産業の歴史的経緯や背景を明確化することを目的に、1沖縄県の地域史編さんに携わってきた自治体職員らにインタビューを行い、戦後沖縄の地域史における米軍基地周辺の歓楽街や性産業の位置付けを明らかにするとともに、2沖縄県立公文書館における歓楽街や性病予防法に関するUSCARや琉球政府の資料分析を通して、性産業や性産業従事者をめぐる戦後沖縄の歴史的、社会的、文化的状況を検証し、戦後沖縄における歓楽街の設立と浄化、性病管理のプロセスの中で、共同体、米軍基地、異種混淆性、公共性、民族、人種、セクシュアリティ、ジェンダーなどをめぐる諸概念・規範がせめぎ合いながら、互いに折衝する形で再構築されていく在り様を見出すことができた。本研究の平成27年度の目的達成度は、概ね順調に進展していると判断できる。平成27年度の研究では、1沖縄本島における歓楽街の設立・形成・変容・浄化に関する資料収集・文献調査、2共同体・公共圏・親密圏・都市人類学に関する先行研究の収集・読解を中心に実施したが、2の知見を基にしながら、収集した資料についてさらに丁寧な分析作業を行うとともに、現在の背景だけでなく、歴史的な文脈や背景をさらに明らかにする必要があると思われる。平成28年度は、平成27年度に引き続き、沖縄県立公文書館や県内の各自治体などにおける歓楽街・社交街(以下、歓楽街)や性病予防・性病予防法に関連する資料収集・文献調査に加え、戦後沖縄における女性労働者の中でも、各種調査の対象となってきた米軍基地のメイド労働に関する資料収集・文献調査を新たに行い、それらの分析考察を通して、戦後沖縄における労働、共同体、ジェンダー、セクシュアリティの関係、それらと社会規範や諸概念との関係などについて丁寧に模索・検討する作業を実施することができた。また、このような文献作業と並行しながら、沖縄本島の米軍基地周辺の歓楽街地区において定期的にフィールドワークをすることで、歓楽街の日常的な在り様や変化を探りつつ、現代の沖縄につながる歴史的経緯の中で、歓楽街の設置・維持・変容・浄化におけるそれぞれの過程の社会文化的な背景や意味合いを明らかにする試みを行ってきた。平成28年度前半の研究状況は概ね順調に進展していたが、後半は体調不良により調査や研究に遅れが生じることとなったため、平成29年度に延長する形で研究の最終段階を行う予定である。本研究は、戦後の沖縄本島を事例に、米軍基地周辺の歓楽街の文化的意味を社会的変化の文脈で考察することを目的として、以下の二点を中心に明らかにしてきた。第一に、本研究は、戦後沖縄における米軍基地と都市の劇的な変容に伴う歓楽街の設置・維持・浄化をめぐる複雑な変遷について、米国占領下・復帰後の沖縄社会における売買春の統治・管理状況を踏まえて考察するとともに、現代沖縄における歓楽街の政治的・社会的な意味・機能について文献資料を基に明らかにした(最終2017年度)。第二に、近年、沖縄本島中部の歓楽街において行われた、自治体・警察・市民団体などによる「環境浄化」活動に焦点を当て、歓楽街が「奪取すべき共同体」として位置・意味づけられるなかで、その労働者たちが「被害者」や「外部者」として可視化されつつも、共同体から排除可能な労働主体として見なされ、「浄化」される過程について明らかにした(20142016年度)。また、このような戦後沖縄における軍事基地と都市・歓楽街の変容の関係について個別的・普遍的な文脈において探究するために、アジア・ヨーロッパ・北米地域などにおける歓楽街・売買春・セックスワーク研究・運動関係の研究者・当事者たちとのネットワークを構築できたことは貴重な成果となった。

本研究におけるこれらの成果は、脱軍事化過程における市民権・ジェンダー・セクシュアリティ・労働・公共圏の変容やあり方を丁寧に考えていく上で重要な視座になるとともに、今後の脱軍事化研究における基礎研究として位置付けられると思われる。本研究は、戦後の沖縄本島における米軍基地周辺の歓楽街の文化的意味を社会的変化の文脈で考察することを目的として、米軍基地の劇的な変容に伴う歓楽街の複雑な変遷を明らかにするとともに、近年の沖縄本島中部の歓楽街における自治体・警察・市民団体などによる環境浄化活動に焦点を当て、歓楽街の性産業に従事する労働者たちが被害者や犯罪者として可視化されながら、共同体から排除可能な他者として見なされると同時に、歓楽街が、労働者たちや米軍基地から地域住民に返還されるであろう「奪取すべき共同体」として位置づけられる浄化の過程について考察した。本研究の平成26年度の目的達成度は、おおむね順調に進展していると判断出来る。平成26年度は、1沖縄本島の米軍基地周辺における「歓楽街」等の実態の解明、および2「歓楽街」等の浄化の理論的解明という、本研究における基盤的な二つの課題に取り組んだ。このうち、平成26年度のデータ収集作業である(1)沖縄本島における「歓楽街」等の設立・形成・変化・浄化に関する資料収集・文献調査と(2)「歓楽街」等の参与観察調査、並びに「歓楽街」等の関係者への聞き取り調査によって、1の「歓楽街」等の実態を明らかにすることができた。2の「歓楽街」等の浄化の理論的解明については、売買春・歓楽街・赤線地区に関する先行研究の整理は進んだ一方で、「浄化」に関わる先行研究が少なく、さらに学際的な先行研究に拡大して、検討する必要がある。平成28年度は、平成26年度・27年度の成果を踏まえて、フォローアップ調査を実施しながら、1沖縄本島の米軍基地周辺における「歓楽街」等の設立・維持・対策・変容・浄化をめぐる実態の解明、および2「歓楽街」等の設立・維持・対策・変容・浄化に関する理論的解明を通して、本研究成果をまとめる作業を行う予定である。平成29年度は、これまでの三年間の成果を踏まえて、理論的整理に加えて、フォローアップ的な文献調査とフィールドワーク、インタビュー調査を実施しながら、戦後沖縄における歓楽街のポリティクスについて本研究成果をまとめる作業を行う予定である。文化人類学平成27年度は、平成26年度を継続する形で、1沖縄本島の米軍基地周辺における「歓楽街」等の実態の解明、および2「歓楽街」等の「浄化」の理論的解明をさらに推し進める予定である。1においては、平成26年度の聞き取り調査や文献調査を踏まえて、「歓楽街」等に様々な形で関わってきた人々に対して継続的なインタビュー調査を行うとともに、「歓楽街」等における現地調査を定期的に実施し、平成26年度からの調査を含む経時的変化を観察・記録する。2においては、平成26年度に不十分であった「歓楽街」等の「浄化」に関わる先行研究や研究動向に関する重点的な検証とともに、共同体・公共圏・親密圏・都市人類学に関する先行研究の整理を通して、1において得られたデータの分析考察を行い、これらを基に、「歓楽街」・共同体・公共性・ジェンダー・セクシュアリティに関わる理論的課題を開示し、「歓楽街」の「浄化」をめぐる理論的枠組みを検討・提示する予定である。平成27年度予算のうち、16円分を使用することができなかったため、平成28年度に繰り越すこととした。2016年度の後半は、体調不良のため、調査研究に遅れが生じることとなった。そのため、補助事業期間延長を申請した。