hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Osteopontin阻害による消化機癌転移抑制への新しいアプローチ

当施設におけるDNA chip解析により、低転移性親株HPc-3と比較し高肝転移株HPC-3H4においてOPNの発現量が増強し、ELISAによるタンパク発現量も数十倍増強していることを確認した。さらに、樹立途中の細胞株において、肝転移率の上昇に比例し、OPN発現の段階的上昇を認め、OPNが肝転移に何らかの関連があることが示唆された。OPN発現ベクターをHPC-3に導入した細胞株HPC-3(OPN)の転移能を解析したが、手転移促進には至らなかった。高肝転移株HPC-3H4を用いて、OPN中和抗体による肝転移抑制効果を検討したところ、コントロール群では100%(10/10)の肝転移率であったのに対し、中和抗体群では、50%(5/10)と著明な肝転移抑制効果を認めた。以上の結果より、RNAiおよび抗体によるOPN阻害が膵癌肝転移を抑制した。予後不良な膵癌治療成績の向上のため臨床応用に向け重要な結果であると判断した。術前の生検材料あるいは手術標本の遺伝子発現解析より、osteopontinの発現増強を認めれば、今後肝転移を生じる可能性が非常に高いことが示唆される。従って、肝転移を念頭においた術後follow upおよび補助療法を選択する上で本遺伝子発現が重要なマーカーとなりうる可能性が示唆された。また生体内に直接導入可能なベクターが開発されれば、強力な術後補助療法となり、膵癌の手術成績および生存率向上に飛躍的な効果をもたらすものと考えられた。1.これまでに我々の行ったDNA chip解析により、osteopontin(OPN)が高発現していることが明らかな膵癌高肝転移株HPC-3H4から得られたcDNAlibraryよりOPNベクターを作製した.2.得られたOPNベクターを膵癌低肝転移株HPC-3に導入した.導入効率をlight cyclerにて確認し、高い導入効果が得られた細胞株をHPC-3(OPN)とした.本細胞株のOPN発現はELISAを行い、HPC-3H4とほぼ同等であることを確認した.4.現在HPC-3、HPC-3H4、HPC-3(OPN)をそれぞれヌードマウス脾臓内に接種し、一定期間経過後の肝転移率を検討中である.5.さらに胃癌細胞株シリーズにおいて同様の実験を進行中である.2.HPC-3、HPC-3H4、HPC-3(OPN)をそれぞれヌードマウス脾臓内に接種し、一定期間経過後の肝転移率を検討したが、HPC-3H4はほぼ100%の転移率を認めたが、HPC-3(OPN)はHPC-3と同程度の低転移率にとどまった.3.高肝転移株HPC-3H4を用いて、OPN中和抗体による肝転移抑制効果を検討したところ、コントロール群では83.3%の肝転移率であったのに対し、中和抗体群では、16.7%と著明な肝転移抑制効果を認めた.4.今後、他系統の膵癌高肝転移を用いた追加実験を予定している.また既存の抗癌剤との併用療法による転移抑制効果も検討も行う予定である.2.OPN発現ベクターを作製し、膵癌低肝転移株HPC-3に導入し、OPNをHPC-3H4とほぼ同等に高発現する細胞株HPC-3(OPN)を作成した,HPC-3、HPC-3H4、HPC-3(OPN)をそれぞれヌードマウス脾臓内に接種し、一定期間経過後の肝転移率を検討したが、HPC-3H4はほぼ100%の転移率を認めたが、HPC-3(OPN)はHPC-3と同程度の低転移率にとどまった.4.

高肝転移株HPC-3H4を用いて、OPN中和抗体による肝転移抑制効果を検討したところ、コントロール群では100%(10/10)の肝転移率であったのに対し、中和抗体群では、50%(5/10)と著明な肝転移抑制効果を認めた.5.以上の結果より、RNAiおよび抗体によるOPN阻害が膵癌肝転移を抑制した.予後不良な膵癌治療成績の向上のため臨床応用に向け重要な結果であると判断した.
好酸球優位型副鼻腔ポリープの作成と副鼻腔炎発生に及ぼす真菌の関与

好酸球性副鼻腔炎とそれに伴う鼻茸が難治性病態として臨床上問題になっているが、こうした病態の解明ならびに治療に役立つ動物モデルの作成をまず目標とした。家兎の上顎洞を経皮的に開放し自然口を閉鎖し、その後起炎物質を注入してポリープを形成させたが、特に卵白アルブミンの皮下注に加え、VGSGとMMP-2を注入することで従来作成できなかった好酸球優位型の家兎上顎洞ポリープの作成に成功した。卵白アルブミン前処置とVGSG注入は好酸球浸潤を促し、引き続く好酸球炎症をもたらす因子となり、組織改変を助長したと考えられた。またMMP-2は基底膜主成分であるIV型コラーゲンを分解することにより、ポリープ新規発生の契機となり、更に細胞外マトリックスの代謝に影響を与えるため、リモデリングに関与してポリープの成長に寄与するのではないかと考察できた。ポリープの作成に大きく関与する好酸球ならびに細胞外マトリックスを制御する一つの因子が線溶系であることから、線溶系物質の鼻粘膜における存在を確認することと、近年話題になっている真菌の好酸球性副鼻腔炎への関与の検証を兼ねて、ポリープ形成への真菌の影響をみることを次の目標とした。線溶系物質として検討したt-PA,u-PA,PAI-1,PAI-2の全てがRT-PCRで同定され、in situ hybridization、免疫染色によりこれらが上皮と浸潤細胞に認められることがわかった。リモデリングにおいては、線溶因子がその酵素活性を規定するため、ポリープ形成にtPA,uPA,PAI-1などの線溶因子が深く関与することが示唆された。一方、アスペルギルスの注入では炎症を惹起させ、組織のリモデリングが促進される可能性が示されたが、典型的な浮腫性のポリープは形成できなかった。他の菌種を用いた実験が今後必要である。家兎をA・B・Cの3群に分け、B・C群には前処置として、卵白アルブミンの皮下注2週間および上顎洞内注入2週間を行い、アルブミン感作群とした。それぞれの家兎の上顎洞を麻酔下に経皮的に開放し,自然口を閉鎖した。その後起炎物質として、A・B群では白血球遊走物質であるFMLPや好酸球走化因子であるVGSGを、C群ではVGSGに加えMMP-2を、洞内に注入して創を閉鎖した。術後も起炎物質を週3回、経皮的に上顎洞内に注入し、4週間後に再開洞して洞粘膜を摘出した。標本は固定・染色の上、光顕所見をみた。薬液を注入しなかった対照例では、アルブミン感作の有無に関わらずポリープの形成はみられなかった。FMLPの注入では、高濃度のものほどポリープの形成や好酸球の浸潤が増加した。またB群の方が粘膜浮腫は著明でポリープの形成も増えたが、A群に比べ好酸球の浸潤が特に増えることはなかった。VGSGの注入では、A群では好酸球浸潤はみられたもののポリープの形成率は低かった。しかしB群ではポリープ形成は増加し、濃度依存的に好酸球浸潤も増加した。またC群では、ほぼ全例で好酸球浸潤を伴うポリープの形成を認めた。今回の結果では、鼻茸形成の各段階に各因子が対応している可能性が示唆された。すなわち、FMLPは非感染性粘膜炎症を誘起し、粘膜の浮腫性変化をもたらす因子となった。

卵白アルブミン前処置とVGSGは好酸球浸潤を促し、引き続く好酸球炎症をもたらす因子となり、組織改変を助長したと考えられる。これらの因子は、鼻茸の成長の局面で主に作用すると考えられる。またMMP-2は基底膜主成分であるIV型コラーゲンを分解することにより、ポリープ新規発生の契機となり、更に細胞外マトリックスの代謝に影響を与えるため、リモデリングに関与してポリープの成長に寄与するのではないかと考察した。好酸球性副鼻腔炎とそれに伴う鼻茸が難治性病態として問題になっているが、こうした病態の解明ならびに治療に役立つ動物モデルの作成を目的として、昨年度までに好酸球優位型の家兎上顎洞ポリープの作成を行った。その結果、モデル作成に成功しているが、この作成に好酸球ならびに細胞外マトリックスの関与が大きく、それを制御する一つの因子が線溶系であることがわかった。本年はMayo Clinic groupから提出されている真菌の好酸球性副鼻腔炎への関与の検証を兼ねて、ポリープ形成への真菌の影響をみることと、線溶系物質の鼻粘膜における存在を確認することを目的として実験を行った。その結果、細胞のリモデリング(細胞外マトリクスの合成・分解)がポリープ形成に重要な働きをすることを示し、従来の作成法にMMP-2を導入することで上皮基底膜の破綻からポリープ形成が促進されることを確認した。真菌のうちで、わが国の副鼻腔真菌症の最も多い原因となっているアスペルギルスでは炎症が起こり、組織のリモデリングが促進される可能性が示されたが、典型的な浮腫性のポリープは形成できなかった。今後、アルテルナリアやムーコルなどを用いて、その可能性を検討していく。線溶系物質として検討したt-PA,u-PA, PAI-1,PAI-2の全てがRT-PCRで同定され、in situ hybridization、免疫染色によりこれらが上皮と浸潤細胞に認められることがわかった。リモデリングにおいては、線溶因子がその酵素活性を規定するため、ポリープ形成にtPA, uPA, PAI-1などの線溶因子が深く関与することが示唆された。
現代日本社会における伝統的死生観と先端医療との関係に関する宗教学的研究

文献研究、実態調査の両面において、現代日本社会における伝統的死生観と先端医療との関係を宗教学の視点から検討した。本研究では先端医療の事例として、脳死・臓器移植問題を取り上げ、さらに伝統的死生観の一端を具体的に探る手がかりとして、スヤと呼ばれる屋形型の墓上施設に着目して考察を進めた。その結果、次のような暫定的な結論を得た。1、日本社会では、1968年の和田移植以来、脳死概念の登場を契機として、死のとらえ方が相対化されるようになり、特に1980年代後半以降顕著となる「二人称の死」の視点によって、その傾向がいっそう進んだ。1997年の臓器移植法における「死の自己決定権」の容認はこのことを端的に示している。2、一方で、和田移植当時からすでに現われていた、死んだドナーが「臓器として他者の身体のなかで生きながらえる」というドナー家族に見られる一般的な感覚の根底には、心臓停止を人間の死ととらえる従来からの死生観が伏在しており、場合によっては、残された家族の救いと贖罪感とが交錯する一種の宗教的性格が見出せる。3、他方で、隠岐、対馬、壱岐の各地域における実態調査からは、急速な医療テクノロジーの発展と価値観の多様化に伴って死生観が拡散していく現代的状況下にあっても、過去からの伝統的な葬送習俗・死生観が、機能と意味を変容させながら存続している諸相を明らかにした。脳死・臓器移植問題との関連においても、伝統的死生観を実体化せず、柔軟にとらえる視点の必要性が指摘できる。まず、一方では脳死・臓器移植や末期医療などの先端医療に関連して、日本社会における脳死・臓器移植問題の変遷と、それにともなう死のとらえ方の変容を検討して、死の概念の相対化が進展している現状を浮き彫りにし、論文「死をどうとらえるか--日本社会における脳死・臓器移植問題の移り行き--」として発表した。他方で、「民間信仰」並びに伝統的死生観の検討に関連して、従来の日本民俗学の祖霊一元論的発想と死者の霊魂の実体視を批判的に吟味した。その一端は、論文「荒神祭祀論のための覚書--出雲地方を念頭に置いて--」として発表している。これら文献中心の研究と並行して、岡山県・鳥取県の山間部、対馬・壱岐、並びに隠岐において「スヤ」と呼ばれる墓上施設の実態調査を実施し、その成果の一端を「墓上施設の現在--隠岐島前の「スヤ」をめぐって--」と題して、日本宗教学会第61回学術大会(於大正大学、'02.9.14)において口頭で発表した。また、日本社会における伝統的死生観が現われているひとつの典型例として神葬祭に着目し、一方では近代の神葬祭の雛形を生みだしたとされる旧津和野藩領内、また他方では明治初年、神葬祭墓地として創設された東京都の青山霊園、並びに日本最初の墓地公園として構想された多摩霊園などにおいて、現時点における神葬祭墓地の現状を調査・検討している。昨年度は、日本社会における脳死・臓器移植問題の変遷と、それにともなう死のとらえ方の変容を検討したが、今年度はその延長線上の作業として、和田移植前後の新聞記事を手がかりにして、初めての心臓移植が日本社会にもたらした衝撃と混乱の具体相を明らかにし、論文「死をどうとらえるかII:脳死・臓器移植問題の始点--和田移植前後の新聞記事を手がかりに--」として発表した。

さらにドナー家族の手記を分析するなかで、脳死状態に陥って臓器を摘出されたドナーが「臓器として他者の身体のなかで生きながらえる」という感覚に着目し、贖罪感と救済観の入り交じった独特の精神状態がこの感覚に反映され、さらにそこに一種の宗教的性格が見られることを指摘した。その一端は、「脳死・臓器移植問題の宗教学」と題して、日本宗教学会第62回学術大会(於天理大学、'03.9.4)において口頭で発表した。これら文献中心の研究と並行して、昨年に引き続いて壱岐島における「スヤ」の実態を調査し、伝統的な墓上施設の存続に、製造業者や葬祭業者の関与が大きな役割を果たしていることを明らかにした。また沖縄本島及び宮古島における亀甲墓や家墓など、南方島嶼部における伝統的な墓制の現状と変容を調査・検討している。文献研究、実態調査の両面において、現代日本社会における伝統的死生観と先端医療との関係を宗教学の視点から検討した。本年度は、脳死・臓器移植問題における死生観の変容を分析・検討するとともに、昨年に引き続いて壱岐島、隠岐島前・島後におけるスヤの実態調査を実施し、急速な医療テクノロジーの発展と価値観の多様化に伴って旧来の死生観が拡散していく状況下で、過去からの伝統的な葬送習俗・死生観が機能と意味を変容させながらも存続していくあり方を考察した。その成果の一端は、論文「墓上施設の現在--隠岐、対馬、壱岐におけるスヤをめぐって--」として発表している。一方で、多様な宗教現象をとらえる宗教学的な視点の確立を目指して、現代日本社会における宗教状況の一面をデフォルメした形で顕わにしたオウム真理教を取り上げ、これに対するさまざまな分析アプローチの比較・検討を通じて、宗教現象の前提となる超越的次元に対する方法論的不可知論の立場を導き出した。その成果の一端は、論文「オウム真理教と宗教学--地下鉄サリン事件の10年後に--」として発表している。この方法論的不可知論の立場は、現代日本社会における死生観のありようをとらえる上でもきわめて有効である。さらに、3年間にわたる研究成果を総括して報告書を作成した。章立てとしては、「はしがき」、「序論--宗教学の視点--」、第1章「日本社会における脳死・臓器移植問題の移り行き」、第2章「脳死・臓器移植問題の始点--和田移植前後の新聞記事を手がかりに--」、第3章「墓上施設の現在--隠岐、対馬、壱岐におけるスヤをめぐって--」という構成になっている。
OFDM無線通信における高信頼性MIMO構成スマートアンテナ技術

OFDM伝送方式は,広帯域化・耐無線伝搬特性において優れた特性を有することから,将来の無線通信・放送技術を統合化する技術としても有力視されている.本研究では,平成16年度から2年間にわたり,このOFDM伝送方式を導入したMIMO(Multi-Input/Multi-Output)無線通信における高機能・高性能アンテナシステム(アダプティブアレー又はスマートアンテナ)について研究を行った.以下に具体的な成果を示す.・携帯端末用アダプティブアレーとして2素子システムについて検討をした.この場合,素子間相互結合が一層強くなり,アダプティブアレーの特性に大きな影響を及ぼす.本研究ではMMSE(Minimum Mean Square Error)規範を用いて解析を行い,素子間結合が指向性ダイバーシチ効果を生み出し,特性が改善される場合があることを明らかにした.・基地局用アダプティブアレーとしては,受信波の逐次方向推定を行い,受信と送信に最適な指向性を合成する手法について検討し,十分良好な性能が得られることが示された.また,OFDM用ガード区間MMSEアダプティブアレーの最適化アルゴリズムの初期値について検討し,有効な初期値設定法を提案した.・到来波の周期定常性を利用して,所望の到来波の到来方向を選択的に推定できるNS(Noise Subspace)Cyclic ESPRITを提案し,さらに,干渉波残留成分を低減し所望波に対する到来方向推定性能を向上させることに成功した.・MIMOのブランチに直交偏波を取り入れ,信号間干渉を抑制する方式について検討した.伝搬路の交差偏波振幅比が高い場合において十分な干渉除去効果が得られた.以上,MIMO構成のOFDM無線通信に有用である幾つかの要素技術について検討を行い,それぞれ重要な知見が得られた.OFDM伝送方式は,広帯域化・耐無線伝搬特性において優れた特性を有することから,将来の無線通信・放送技術を統合化する技術としても有力視されている.本研究では,平成16年度から2年間にわたり,このOFDM伝送方式を導入したMIMO(Multi-Input/Multi-Output)無線通信における高機能・高性能アンテナシステム(アダプティブアレー又はスマートアンテナ)について研究を行った.以下に具体的な成果を示す.・携帯端末用アダプティブアレーとして2素子システムについて検討をした.この場合,素子間相互結合が一層強くなり,アダプティブアレーの特性に大きな影響を及ぼす.本研究ではMMSE(Minimum Mean Square Error)規範を用いて解析を行い,素子間結合が指向性ダイバーシチ効果を生み出し,特性が改善される場合があることを明らかにした.・基地局用アダプティブアレーとしては,受信波の逐次方向推定を行い,受信と送信に最適な指向性を合成する手法について検討し,十分良好な性能が得られることが示された.また,OFDM用ガード区間MMSEアダプティブアレーの最適化アルゴリズムの初期値について検討し,有効な初期値設定法を提案した.・到来波の周期定常性を利用して,所望の到来波の到来方向を選択的に推定できるNS(Noise Subspace)Cyclic ESPRITを提案し,さらに,干渉波残留成分を低減し所望波に対する到来方向推定性能を向上させることに成功した.・MIMOのブランチに直交偏波を取り入れ,信号間干渉を抑制する方式について検討した.伝搬路の交差偏波振幅比が高い場合において十分な干渉除去効果が得られた.以上,MIMO構成のOFDM無線通信に有用である幾つかの要素技術について検討を行い,それぞれ重要な知見が得られた.OFDM伝送方式は,広帯域化・耐無線伝搬特性において優れた特性を有することから,将来の無線通信・放送技術を統合化する技術としても有力視されている.本研究は,このOFDM伝送方式を導入したMIMO(Multi-Input/Multi-Output)無線通信における高機能・高性能アンテナシステム(アダプティブアレーまたはスマートアンテナ)について研究開発するものである.以下に本年度の成果を示す.・携帯端末用アダプティブアレーとして2素子システムについて検討をした.携帯端末は複数素子を配置するスペースが十分ないため,2素子アレーでも素子間隔は半波長以下と通常のアレーよりも狭くなる.この場合,素子間相互結合が一層強くなり,アダプティブアレーの特性に影響を及ぼす.本研究ではMMSE(Minimum Mean Square Error)規範を用いて解析を行い,素子間結合が指向性ダイバーシチ効果を生み出し,特性が改善される場合があることを明らかにした.・基地局用アダプティブアレーとしては,受信波の逐次方向推定を行い,受信と送信に最適な指向性を合成する手法について検討した.これは部分空間追跡法とMUSICあるいはESPRITを組み合わせた方法で,十分良好な性能が得られることが示された.またOFDM信号の特徴を利用した方向推定アルゴリズムを提案し,その有効性を示した.・変調信号の変調方式に依存したブラインドアダプティブアレーについても検討した.これはSCORE(Spectral self-COherence REstoral)アルゴリズムを発展させたもので,これまでのアルゴリズムより収束特性が改善された.以上,MIMO構成の無線通信に有用である幾つかの要素技術について検討を行い,それぞれ重要な知見が得られた.次年度はMIMOシステムの中で上記提案手法の動作を考え,総合的に検討を行っていく予定である.OFDM伝送方式は,広帯域化・耐無線伝搬特性において優れた特性を有することから,将来の無線通信・放送技術を統合化する技術としても有力視されている.本研究は,このOFDM伝送方式を導入したMIMO(Multi-Input/Multi-Output)無線通信における高機能・高性能アンテナシステム(アダプティブアレーまたはスマートアンテナ)について研究開発するものである.以下に本年度の成果を示す.・OFDM用ガード

区間MMSEアダプティブアレーの最適化アルゴリズムの初期値について検討し,新しい初期値設定法を提案した.計算機シミュレーションにより評価した結果,従来方法に比べて,収束速度の高速化が図れることが確認できた.・到来波の周期定常性を利用して,所望の到来波の到来方向を選択的に推定できるNS(Noise Subspace)Cyclic ESPRITを提案し,さらに,干渉波残留成分を低減し所望波に対する到来方向推定性能を向上させることを目的として,NS Cyclic ESPRITに適応型空間平均法及び一般固有値展開を導入した.計算機シミュレーションによる検討の結果,二つの手法を併用することによりNS Cyclic ESPRITの到来方向推定性能が改善されることを確認した.・MIMOのブランチに直交偏波を取り入れ,所望の復号信号の干渉成分の係数となるチャネル応答値を小さくして信号間干渉を抑制する方式について検討した.計算機シミュレーションの結果,伝搬路の交差偏波振幅比が高い場合において干渉除去効果が確認され,従来の単一偏波を使用する準直交STBC(Space-Time Block Coding),同じく単一偏波を使用する直交STBCと比較し良好な誤り率特性が得られた.以上,MIMO構成のOFDM無線通信に有用である幾つかの要素技術について検討を行い,それぞれ重要な知見が得られた.
オセアニア島嶼国家における海外移住・出稼ぎに関する民族学的研究

平成4年度の移住者の出身国(西サモア・米領サモア、トンガ王国、クック諸島、ミクロネシア連邦、パラオ共和国)での調査、平成5年度の近隣諸国(ニュージーランド、オーストラリア、グアム、北マリアナコモンウエルス)への移住実態調査の後をうけ、最終年度の本年度はオセアニア島嶼国からアメリカ合衆国・ハワイ州への移住に焦点を当て調査を実施した。合衆国への移住の歴史、合衆国との政治・外交関係、移住後の社会的適応・同化の状況、本国の家族・親族との関係などの面で、島嶼国ごとにかなりの変異がある。以下で国ごとに調査の成果について述べることにする。1.サモア:ハワイ州に居住する西サモアと米領サモアからの移住者は、1万5千人(合衆国全体で約6万人)を数える。移住時期は第二次世界大戦後から現金収入や就学を目的とする短期的移住が開始されたが、1960年代前半からその数は急増した。これは米領サモアの米軍基地の撤収により基地従業者などのハワイへの移住によるものである。このような長期の移住を希望する人々のハワイへの定着、彼らの島からの家族や親族の呼び寄せという連鎖的移住が増加した。サモアからの移住者は軍関係の仕事に従事するほか、工場、交通・輸送、流通・商業など多種の業種に就業している。ホノルルのアパートに集住するという当初からの居住様式は、今日においても大勢を占める。本国との関係は、近親者などの呼び寄せはあるものの送金などによる経済的貢献は薄くなってきている。これは移住開始年代が古く、移住先への社会的適応が進み、経済的自立を優先させる家族設計重視による。(2)トンガ:2万人余のトンガ人合衆国居住者のうち、ハワイ州に住むものは6千人と推定される。1970年代後半から移住が増加するが、その契機は宗教団体の招聘や建築労働者としての移住であった。今日では、庭園造営・管理、家屋の基礎工事などを請け負う小規模会社を経営し、家族・親族単位で労働に当たる就業形態を特徴としてる。大半は借家に住むが、教会のサービスや伝統行事などの親睦会などを通して相互扶助組織とトンガ人としてのアイデンティティ意識を共有・強化している。このような「トンガ人意識」は、本国の家族・親族への積極的送金や生活用品の贈与などを行い、家族・親族の生活向上支援という移住目的である経済的貢献を遂行し、出身社会との紐帯を維持しようとする行動に現れている。また、移住者第一世代は、子弟の教育を終えると本国への帰還を希望するものが多く見られ、ハワイ社会へ適応・同化することに消極的である。(3)パラオ共和国:第二次世界大戦後合衆国の信託統治領であったパラオは、軍人や留学生がハワイや本土に定定着する傾向が強く、400人がハワイに、1500人が西海岸等に居住している。就業先は高学歴を生かし教育関係や病院など公的機関への進出が顕著である。パラオ出身者が「島人会」を組織し、経済的相互扶助の集まりや若者のスポーツによる交流の場をもつなど、島出身者の情報交換や交流を深めている。(4)ミクロネシア連邦:パラオと同様信託統治領であったにもかかわらず、一部留学生の定着を除くと合衆国への移住者は少なく、独立(1986年)以降農場などでの季節的集団的労働や病気治療など、いずれも一時的滞在者が見られるだけである。社会・経済的目的のための移住ないし出稼ぎは、距離的にも文化的にも近いグアム、サイパンを第一の候補地にしていることがうかがえる。(5)クック諸島:留学生および宗教団体従事者を含めハワイに居住するクック諸島居住者は数十人に過ぎない。これはクックがニュージーランド領であったために、ニュージーランドへの移住が優先されたためである。

今日では、庭園造営・管理、家屋の基礎工事などを請け負う小規模会社を経営し、家族・親族単位で労働に当たる就業形態を特徴としてる。大半は借家に住むが、教会のサービスや伝統行事などの親睦会などを通して相互扶助組織とトンガ人としてのアイデンティティ意識を共有・強化している。このような「トンガ人意識」は、本国の家族・親族への積極的送金や生活用品の贈与などを行い、家族・親族の生活向上支援という移住目的である経済的貢献を遂行し、出身社会との紐帯を維持しようとする行動に現れている。また、移住者第一世代は、子弟の教育を終えると本国への帰還を希望するものが多く見られ、ハワイ社会へ適応・同化することに消極的である。(3)パラオ共和国:第二次世界大戦後合衆国の信託統治領であったパラオは、軍人や留学生がハワイや本土に定定着する傾向が強く、400人がハワイに、1500人が西海岸等に居住している。就業先は高学歴を生かし教育関係や病院など公的機関への進出が顕著である。パラオ出身者が「島人会」を組織し、経済的相互扶助の集まりや若者のスポーツによる交流の場をもつなど、島出身者の情報交換や交流を深めている。(4)ミクロネシア連邦:パラオと同様信託統治領であったにもかかわらず、一部留学生の定着を除くと合衆国への移住者は少なく、独立(1986年)以降農場などでの季節的集団的労働や病気治療など、いずれも一時的滞在者が見られるだけである。社会・経済的目的のための移住ないし出稼ぎは、距離的にも文化的にも近いグアム、サイパンを第一の候補地にしていることがうかがえる。(5)クック諸島:留学生および宗教団体従事者を含めハワイに居住するクック諸島居住者は数十人に過ぎない。これはクックがニュージーランド領であったために、ニュージーランドへの移住が優先されたためである。オセアニア島嶮国は産業基盤が未整備のため、MIRAB経済ないし社会と性格づけられている。これは、海外移住(migration)による送金(remittahces)と海外援助(overseas aid)によって国民生活と国家財政をまかない、植民地時代に受容した官僚制(bureucracy)によって国家を運営していることをさしている。本年度は、このような社会・経済的状況にある国々のうち、ミクロネシアの3か国、ポリネシアの4か国を対象に移住についての調査を実施した。その結果、明らかになったことは以下のとおりである。1)移住時期と動向:1970年代から鳥嶮国からの移住が急増する。これは先進国の経済発展と関連し、クックと米領サモアは旧統治国(ニュージーランド、米国)へそれぞれ国民人口の2倍、西サモアとトンガはその3割を米国、ニュージーランド、オーストリアへ、パラオもその3割を米国に移住させている。2)移住の動機と生活:家庭生活の近代化や子女の教育、人口増と土地や職場不足などが主な理由である。移住人は単純労働に従事し、収入も限られ厳しい生活を強いられいる。3)送金:トンガ、西サモア、クックの移住者からの総金額は国内総生産の5割以上を占める。送金は輸入食料品、テレビ、車の購入、家屋の新築・改善などの消費経済に向けられる。また、伝統的な儀礼・祭宴の盛大化、教会の行事・寄付の増大という、威信経済にも投入される。送金は家計および国家権済の自立化のための事業や産業に投資されない。
砒素を含む充填スクッテルダイト化合物超伝導体の研究

リン,アンチモンを含む充填スクッテルダイト化合物に関する研究は異方的超伝導,多極子転移など興味深い現象が多く発見され,物性研究は大きく進展している。しかし,砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の研究は大きく立ち遅れている。この原因として試料合成が極めて困難であることがあげられる。高圧合成法を用いて,砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の合成を試みているが,純良な単一相試料を得るまでには至っていない。そこで,本研究では砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の純良試料を作成する方法を確立し,砒素を含む新充填スクッテルダイト化合物の物質開発と物性研究を目的とした。高圧合成中の試料の変化を観察する方法として,放射光X線を用いる方法と,超音波を用いる方法の開発を行った。超音波法では,超小型探触子を高圧装置に使用するアンビルに取付け,本申請により購入したシグナルジェネレータを組み込んだ測定システムにより,常圧及び高圧下での超音波波形を観測する予備実験を行なった。放射光X線を用いた実験は高エネルギー加速器研究機構放射光施設において,高圧合成中の試料の"その場観察実験"を行い,試料作成条件を決定した。その結果を基に,砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の合成を行い,CeRu_4As_<12>,PrRu_4As_<12>,SmFe_4As_<12>などの純良試料の合成に成功した。これらの試料の物性測定を行った結果,CeRu_4As_<12>は小さなギャップを持つ近藤半導体であることが分かった。また,PrRu_4As_<12>は超伝導を示すことが知られているが,詳細な比熱測定を行い,Prを含むスクッテルダイト超伝導体の系統的な比較研究を行った。その結果,この系の超伝導特性には結晶場状態が大きく影響している可能性を見出した。SmFe_4As_<12>は本研究で初めて合成に成功した新物質であり,フェリ磁性を示すことを発見した。リン、アンチモンを含む充填スクッテルダイト化合物に関する研究は異方的超伝導、重い電子系的振舞、非フェルミ液体的振舞、多極子転移など興味深い現象が多く発見され、大きく進展しているが、砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の研究は大きく立ち遅れている。リンを含む充填スクッテルダイト化合物の合成と同様に高圧合成法を用いて、砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の合成を試みているが、純良な単一相試料を得るまでには至っていない。そこで、本研究では砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の純良試料を作成する方法を確立し、砒素を含む新充填スクッテルダイト化合物の物質開発を目的とした。化学反応が進む温度や融点などの試料作成条件を決定するために、高圧合成中の試料の変化を観察する方法として、放射光X線を用いる方法と、超音波を用いる方法の開発を行った。超音波法では、超小型探触子を高圧装置に使用するアンビルに取付け、本申請により購入したシグナルジェネレータを組み込んだ測定システムにより、常圧での超音波波形を観測する予備実験を行なった。

放射光X線を用いた実験は高エネルギー加速器研究機構の放射光施設において、高圧合成中の試料の"その場観察実験"を行った。その結果、CoP_3,CoSb_3などの二元系スクッテルダイト化合物の高圧下における単結晶育成条件を決定することができた。また、PrRu_4P_<12>などの充填スクッテルダイト化合物の高圧下における融点を決定することに成功した。この方法は砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の試料合成条件の決定にも有効であると考えられる。リン、アンチモンを含む充填スクッテルダイト化合物に関する研究は異方的超伝導、重い電子系的振舞、非フェルミ液体的振舞、多極子転移など興味深い現象が多く発見され、大きく進展しているが、砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の研究は大きく立ち遅れている。この原因として試料合成が極めて困難であることがあげられる。リンを含む充填スクッテルダイト化合物の合成と同様に高圧合成法を用いて、砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の合成を試みているが、純良な単一相試料を得るまでには至っていない。そこで、本研究では砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の純良試料を作成する方法を確立し、砒素を含む新充填スクッテルダイト化合物の物質開発を目的とした。化学反応が進む温度や融点などの試料作成条件を決定するために、高圧合成中の試料の変化を観察する方法として、放射光X線を用いる方法と、超音波を用いる方法の開発を行った超音波法では、超小型探触子を高圧装置に使用するアンビルに取付け、本申請により購入したシグナルジェネレータを組み込んだ測定システムにより、常圧及び高圧下での超音波波形を観測する予備実験を行なった。さらに、充填スクッテルダイト化合物YbFe_4Sb_<12>や砒素を含む充填スクッテルダイト化合物PrRu_4As_<12>,SmFe_4As_<12>の試料合成条件を決定した。リン,アンチモンを含む充填スクッテルダイト化合物に関する研究は異方的超伝導,重い電子系的振舞、非フェルミ液体的振舞,多極子転移など興味深い現象が多く発見され,物性研究は大きく進展している。しかし,砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の研究は大きく立ち遅れている。リンを含む充填スクッテルダイト化合物の合成と同様に高圧合成法を用いて,砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の合成を試みているが,純良な単一相試料を得るまでには至っていない。そこで,本研究では砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の純良試料を作成する方法を確立し,砒素を含む新充填スクッテルダイト化合物の物質開発と物性研究を目的とした。高エネルギー加速器研究機構放射光施設において,放射光X線を用いて,高圧合成中の試料の"その場観察実験"を行い,試料作成条件を決定した。その結果を基に,砒素を含む充填スクッテルダイト化合物の合成を行い,CeRu_4As_<12>, PrRu_4As_<12>, SmFe_4As_<12>などの純良試料の合成に成功した。これらの試料の物性測定を行った結果,CeRu_4As_<12>は小さなギャップを持つ近藤半導体であることが分かった。PrRu_4As_<12>は超伝導を示すことが知られているが,詳細な比熱測定を行い,Prを含むスクッテルダイト超伝導体の系統的な比較研究を行った。
地域高齢者のエンパワーメントを重視した介護予防活動の効果に関する研究

本研究では,地域高齢者の自主性及び共助を引き出す手法として,エンパワーメントを重視した介護予防プログラムを実施し効果を検討した.(1)健康高齢者66名を居住地域で2群に分け,介入群33名にはエンパワーメントプログラム、対照群33名には従来型の講義を実施した。(2)自記式アンケートを介入前後・追跡時に実施した。(3)介入後の群間比較で,地域活動の参加が介入群で有意に向上した。(4)介入後に両群で設立した自主グループの参加率は,介入群で有意に高かった.本研究により,エンパワーメントを重視した介護予防プログラムは,高齢者の地域活動拡大及び介護予防活動の継続性に寄与することが示唆された。超高齢社会を迎え、更なる超高齢社会の進展が見込まれる我が国にとって、介護予防は重要課題である。介護予防を促進し継続していくためには、高齢者の自発的な取り組みを支援(自立支援)し、地域の支え合いシステム(共助)を構築していくことが求められる。しかし、これまでの介護予防の全国的動向は、専門家主導の一時的なサービス提供にとどまっており、高齢者はサービスの受動的な参加者となっている現状がある。事業終了後においても、介護予防活動が自発的かつ継続的になされることが期待されるものの、現在の事業展開は高齢者同士の共助を促進する視点が不足している。本研究では、地域で暮らす一般高齢者に対し、エンパワーメントを促す住民参加型の介護予防活動を実施し、参加した高齢者の生活機能への効果および、共助としての自主グループ活性化に与える効果を明らかにするものである。初年度に対象2地域の選定および介入研究を開始し、今年度は研究計画に従い、本研究目的の達成のために以下3点を実施した。1点目として、対象2地域(介入地域・非介入地域)おける介入研究(介護予防プログラム)を昨年より継続実施した。1回につき90分間とし、月に2回の頻度で6か月間に亘り継続して実施した。また、介入地域に対しては、エンパワーメントを促す取り組みとして、1「知る」専門家による講義形式,2「気付く」グループ討議形式、3「共有・共感する」発表形式、4「行動する」実習形式、5「振り返る」親睦会形式、の5過程にて実施した。一方、非介入地域に対しては、従来型の専門家による講義形式のみで実施した。2点目として、介護予防プログラム終了時に、ベースライン時と同様のアンケート調査を事後調査として実施した。3点目として、介護予防プログラム終了後の両地域に対し、フォローアップ・プログラムとして自主グループ化の後方支援活動を、月1回の頻度で実施し、現在展開している。はじめに,対象とする2地域(介入地域・非介入地域)の選定を行った.対象地域は、同一市内の異なる地域包括支援センターが管轄する2地域とした。介入研究の実施にあたり、各地域の公民館に活動場所の提供及び、参加者募集に関する広報協力を依頼した。本研究は、エンパワーメントを促す住民参加型の介護予防活動が高齢者の生活機能及び、共助としての自主グループ活性化に与える影響を明らかにすることを目的としている。そのため、自主グループ移行後にも拠点と成り得る、身近な生活圏内の活動拠点として公民館を活動場所として設定した。また必要時の連携に関して、2地域の地域包括支援センターとの調整を行った。介護予防プログラムへの参加者は,65歳以上の高齢者70名(各35名)を公募した.参加基準は,要介護認定を受けていない方,移動が自立し独力で外出可能な方,明らかな認知機能低下のみられない方とした.2地域のうち1カ所を介入地域,他1カ所を非介入地域に割り付け,2地域においてベースライン調査を実施した.その後,2地域において月2回の頻度で6カ月に亘る介入研究を開始し,現在展開中である.介入地域に対してはエンパワーメントを促す取り組み,非介入地域に対しては従来型の専門家主導の取り組みを実施している.超高齢社会を迎え,更なる高齢化の進展が見込まれる我が国にとって,介護予防は重要課題である.地域社会における介護予防活動を促進し継続するためには,高齢者の自発的な取り組みを支援(自立支援)し,

地域の支え合いシステム(共助)を構築することが求められる.本研究では,地域で暮らす65歳以上の一般高齢者に対し,自主性発揮・共助の仕組みを引き出す手法として,「エンパワーメント」を重視した住民参加型の介護予防活動を実施し,参加者の生活機能および,共助としての自主グループ活動の活性化に与える効果を明らかにすることを目的とした.H24-25年度に2地域(介入地域・対照地域)において健康をテーマとした介護予防プログラム及び、事前・事後調査を実施した.介入地域に対しては,高齢者のエンパワーメントを重視した取り組みとして,1「知る」:専門家による講義形式,2「考える」:討議形式,3「共有する」:発表形式,4「行動する」:実習形式,5「振り返る」:親睦会形式,の5過程からなるプログラムを実施した.一方,対照地域に対しては,従来型の専門家による講義形式のみを実施した.H26年度は,2地域(介入地域・対照地域)において,プログラム終了後に発生し継続中である自主グループ活動の支援及び追跡調査を実施した.本課題において,介入地域で実施したエンパワーメントを重視した介護予防プログラムは,講義形式のみ実施した対照地域との比較において,プログラム終了後の地域内自主グループ活動の継続率が有意に高く,高齢者の自発的な取り組み及び,共助のシステム構築に効果があることが示唆された.本研究で得られた結果は,今後一層進展する超高齢社会における介護予防活動を発展させるために,実践的な取り組みとして進めていきたい.今後,本研究結果の詳細について学術発表・論文化をすすめていく.作業療法本研究の目的は、地域で暮らす一般高齢者である参加者に対し、エンパワーメントを促す住民参加型の介護予防活動を実施し、参加した高齢者の生活機能および、共助としてのグループ活性化に与える効果を明らかにすることである。今年度は昨年度より引き続き介入研究(介護予防プログラム)を実施した。介入地域においてはエンパワーメントプログラム、非介入地域においては従来型の専門家主導の介護予防プログラムを展開した。その後、フォローアップ・プログラムとして、月1回の頻度にて、自主グループ化の後方支援を実施し、展開中である。また、介入終了時(事後調査)を予定通り実施した。会場都合等のために介入研究の開始時期が遅れたことが影響し、当初計画より時期の遅れはあるものの、研究は目的に沿って順調に遂行している。本研究の目的は、地域で暮らす一般高齢者である参加者に対し、エンパワーメントを促す住民参加型の介護予防活動を実施し、参加した高齢者の生活機能への効果および、共助としての自主グループ活性化に与える効果を明らかにすることである。対象2地域(介入地域・非介入地域)の関係機関の協力が得られ、2地域における介護予防活動を開始した。各地域における介護予防プログラムを企画し、参加者のベースライン調査後、介入地域においてはエンパワーメントプログラム、非介入地域においては従来型の専門家主導の介護予防プログラムを現在展開している。当初の計画より、会場等の都合によりプログラム開始時期に多少の遅れがあったが、研究は目的に沿って順調に遂行している。今年度は、現在展開中のフォローアップ・プログラム終了後、追跡調査を2回(介入後6カ月および介入後1年)実施する予定である。さらに、フォローアップ終了後に各地域において自主グループが発足する場合には、必要に応じた支援を行っていく。また、計4回の調査終了後に、得られた回答を統計的手法により解析する。介入地域・非介入地域ごとのアウトカム評価について、対応のある検定を行う。また介入効果検証のために、介入地域・非介入地域ごとのベースライン調査時・事後調査時・追跡調査時(6か月後)・追跡調査時(1年後)のアウトカム評価の差分を求め、対応のない検定を実施する。今回エンパワーメントプログラムを行った介入地域の、非介入地域との比較における効果検証を実施する。
唾液腺内視鏡下唾石溶解療法の開発に関する基礎的研究-唾石溶解剤の解析

内視鏡を利用して唾石を摘出する国内外の他施設の方法は唾液腺管に内視鏡を挿入するために切開が必要であった。そこで唾液腺管を切開することなく非観血的に挿入でき、世界的に最も低侵襲の唾液腺内視鏡下唾石摘出術の開発研究を行ってきた。その結果、世界最小の微細径内視鏡を開発し、体内電気水圧破壊装置を応用して一切の外科侵襲を加えることなく顎下腺唾石の破壊摘出に成功した。ホルミウム・ヤグレーザーによる唾石破壊術も研究したが、唾石を細粉化すると発熱による低温火傷の可能性があった。そこで、唾石破砕法とbasket鉗子で把持摘出する方法の併用療法を考案し、必要な発熱量は大幅に低減した。しかし、唾石を細片化するにはやはり大きな発熱量を要することが判明した。この破砕法の発熱による障害を避け、この破砕法と把持法の併用療法をさらに低侵襲化する有効な手段として、唾石溶解療法を開発すればさらに低侵襲化が可能になると考え、唾石溶解剤として食品にも添加されているクエン酸を採用した。この溶解液を使用し、すでにホルミウム・ヤグレーザーによって細片化した唾石を用いて一、唾石溶解実験を行った。それにより打席溶解効果を確認したところ、この方法で唾石が溶解されることが明らかになった。しかし、研究材料に用いた唾石は乾燥状態の試料であり、生体内では、唾石表面が食物残渣や細菌塊(biofilm)で覆われており、生体内でカルシウム溶解剤を有効に作用させるには、さらに表面を覆うタンパク質を除去する必要があった。そこで、今後は唾液腺内視鏡下での唾石破砕・溶解療法の実用化に向けた、たんぱく質・カルシウム二重溶解併用療法の有効性を検討する必要があるとの結論に至った。研究の目的:唾石を非観血的に摘出する方法として、従来から研究開発してきた唾液腺内視鏡下唾石摘出術の適用拡大を目指すため、唾石溶解療法を開発するための基礎実験を計画した。とくに、唾石破砕術と唾石溶解療法を併用し、すでに開発している唾液腺内視鏡下唾石破砕術の前処理しての唾石溶解療法の開発を目指している。そこで、唾石を溶解療法単独で除去するのではなく唾石を溶解することにより、体積と硬度および力学的強度を低下させ、唾石破砕が有効かつ低侵襲で実現できることを目指した。平成28年度は、研究初年度であり、実験試料の唾石を収集した。総数で20個の唾石を収集した。研究機関である北海道医療大学だけでは必要な数の唾石が収集できないので、平成29年1月26日(木)・27日(金)に福岡国際会議場で開催された第35回日本口腔腫瘍学会総会・学術大会に出席し、九州大学大学院歯学研究院口腔顎顔面病態学講座顎顔面腫瘍制御学分野の中村誠司教授に協力を依頼した。その結果、今年度で最低限の唾石収集が可能であった。中村誠司教授には引き続き唾石収集を継続することで合意した。さらに、平成29年3月20日(月)に、大阪において、九州大学院歯学研究院口腔顎顔面病態学講座口腔画像情報科学分野の吉浦一紀教授と研究打ち合わせを行い、唾液腺内視鏡下唾石摘出術の九州大学での状況を調査した。現在、唾石溶解剤として、1)クエン酸、2)食品用中性相面活性剤を候補として検討していくことにして、文献的な事前調査を行った。さらに唾石内外に存在するタンパク複合体を溶解する必要性を検討することにし、唾石溶解の前処理としてのタンパク複合体の溶解剤としての次亜塩素酸ナトリウムについて予備的検討を行った。研究機関である北海道医療大学だけでは必要な数の唾石が十分に収集できなかった。研究の目的は唾石の唾液腺内視鏡下唾石熔解療法の開発の第一段階として、熔解薬の決定と、溶解度を明らかにすることである。このために、溶解剤の候補薬液としてクエン酸を選択する。そして、熔解薬の至適濃度、至適pH、至適反応時間、至適反応温度について検討する。また唾液腺内視鏡を装置に組み込んだ唾石溶解実験装置の製作を行い、次年度に行う溶解実験の準備を行う。平成29年度は、唾石の収集を行った。そして、唾石を結石破砕装置で細片に破砕した。この細片を顕微鏡で観察し、その表面性状を確認した。その結果、唾石の表面は当初想定した多孔質では観察できず、表面が凹凸を示す塑像面を呈していることが判明した。そこで、この顕微鏡像をデジタル撮影し、それを画像処理により表面塑像程度を定量的に評価する方法を検討した。その結果、表面性状を定量分析するには、専用の落射光顕微鏡を整備する必要があると考えられた。唾石の収集を終了し、唾石を結石破砕装置で細片に破砕する作業も平成29年度内に行うことができた。しかし、唾石を溶解する前後での唾石性状の定量的分析方法が、種種類の方法を試したにもかかわらず、いまだに確定できない。

その結果、世界最小の微細径内視鏡を開発し、体内電気水圧破壊装置を応用して一切の外科侵襲を加えることなく顎下腺唾石の破壊摘出に成功した。ホルミウム・ヤグレーザーによる唾石破壊術も研究したが、唾石を細粉化すると発熱による低温火傷の可能性があった。そこで、唾石破砕法とbasket鉗子で把持摘出する方法の併用療法を考案し、必要な発熱量は大幅に低減した。しかし、唾石を細片化するにはやはり大きな発熱量を要することが判明した。この破砕法の発熱による障害を避け、この破砕法と把持法の併用療法をさらに低侵襲化する有効な手段として、唾石溶解療法を開発すればさらに低侵襲化が可能になると考え、唾石溶解剤として食品にも添加されているクエン酸を採用した。この溶解液を使用し、すでにホルミウム・ヤグレーザーによって細片化した唾石を用いて一、唾石溶解実験を行った。それにより打席溶解効果を確認したところ、この方法で唾石が溶解されることが明らかになった。しかし、研究材料に用いた唾石は乾燥状態の試料であり、生体内では、唾石表面が食物残渣や細菌塊(biofilm)で覆われており、生体内でカルシウム溶解剤を有効に作用させるには、さらに表面を覆うタンパク質を除去する必要があった。そこで、今後は唾液腺内視鏡下での唾石破砕・溶解療法の実用化に向けた、たんぱく質・カルシウム二重溶解併用療法の有効性を検討する必要があるとの結論に至った。初期実験に必要な唾石は確保できたので、予備実験を行う。唾石溶解剤の選択をまず行う。そのために、文献検索をし、候補となる溶解剤を2-3剤に絞り込み、2-3個の唾石を溶解させる。溶解前後の唾石表面性状をまず位相差驚愕顕微鏡で観察し、その多孔質性の進行状況を定性的に評価する。さらに、唾石内外に存在するタンパク複合体を溶解する必要性を検討する。唾石溶解の前処理としてのタンパク複合体の溶解剤として、次亜塩素酸ナトリウムを候補として応用し、その効果を検討する。まず、結石破砕装置により細片化した唾石を落射光顕微鏡により観察し、デジタル画像を取得し、画像処理ソフトで表面の塑造化程度を定量化する。そのための落射光顕微鏡とCCDカメラを購入する、次に細片唾石をクエン酸溶解液に浸漬し、熔解状態を観察する。そして、唾石表面の塑造性の変化を定性評価する。唾石表面の塑造性が熔解前と熔解後で定性的に変化していることが確認されたら、次の段階として、その前後の変化を定量的に評価できないかを検討する予定である。これらの実験はまず、開放空間で行うが、実際に唾石熔解療法を行う場合は、唾液腺内視鏡観察下の唾液腺管内で行うため、それを想定して唾液腺内視鏡を購入して、唾液腺管を想定した筒状の狭小閉鎖空間での唾石溶解実験を行い、その唾石溶解性を定性的に確認できる準備を行う予定である。なお、進捗状況によっては、唾液腺内視鏡観察下での唾石溶解実験は、平成31年度以降に行い、その研究費を科学研究費申請することも考える。研究試料としての唾石収集が遅れ、研究にやや遅れが出たため。唾石熔解実験方法の確立に時間を要したため。平成28年度に購入計画した物品を順次購入する。
膜中のコレステロールの動態と溶媒和に関する実験的および理論的解析

膜中でのコレステロールの動態は、動脈硬化をはじめとする疾病との関連から重要である。本研究では、脂質膜中の疎水的モデル分子の溶媒和と、膜と水相の界面近傍の水和のダイナミクスに注目し、観測対象とする現象の研究に適った膜のモデル実験系の確立したうえで、溶液NMRと分子動力学シミュレーションにより、コレステロールが膜のダイナミクスにおよぼす効果を明らかにした。本年度は、コレステロールを含むモデル膜中での分子の拡散係数の溶液NMR法観測、および実験的に得られるダイナミクス量に対応する距離情報・ダイナミクス情報のMDシミュレーションによる計算の研究を行った。溶液NMR観測に関しては、脂質膜に水和した水のダイナミクス測定を行った。脂質膜の親水基付近のダイナミクスは、薬剤をはじめとした様々な物質の膜透過との関連で重要である。脂質膜近傍の水のダイナミクスとして興味深い回転ダイナミクスは、局所的な相互作用の影響を受けて水素結合の影響を反映するため興味深い。水-水間や水-脂質問の相互作用のダイナミクスに与える影響を考察するため、本研究では温度効果に注目した。温度が上昇し、水素結合をはじめとした引力的相互作用の効果が分子運動に対して相対的に弱まることが水和水の回転ダイナミクスにどのように影響するかを30-70°Cの範囲でNMR緩和測定により観測した。本研究では、DPCのミセル溶液中の水和水とバルク溶媒の回転緩和時間が、温度が上がるにつれて共に小さくなることを見出した。さらに、水和水とバルク溶媒の回転緩和時間の比を取ると、常温の30°Cでは水和水が約2倍であるのに対し、温度が上昇するにつれて比はほぼ1に近づいた。すなわち、常温付近では、脂質の近傍では水の回転緩和が遅くなっているが、温度上昇により、脂質の近傍とバルクでの回転ダイナミクスの差異が見られなくなったことを示す。コレステロールを含む系について関しては、動的物理量のコレステロール含有度に対する応答の実験誤差を検討中である。動的溶媒和殻モデルにもとづくMD法を用いた理論的考察に関しては、以前の超臨界流体に用いた解析プログラムを、脂質膜の系への適用が可能となるように整備を行った。本年度は、コレステロールが膜のダイナミクスに与える影響を考察することを目的とし、(1)コレステロールを可溶化する界面活性剤の探索、(2)コレステロールを特異的に可溶化させる糖型界面活性剤の親水基周囲の水和ダイナミクス、(3)膜中の疎水性溶質の回転運動に対するコレステロール濃度効果の検討、の研究を実施した。生体膜中のコレステロールの運動性は、動脈硬化等の疾病との関連から重要である。NMRは、原子サイトを識別して分子運動を観測できる強力な分光法であるが、コレステロールを含む脂質膜では、分子の運動性の低下による深刻なNMR信号の広幅化が起こる。そこで、コレステロールを可溶化する界面活性剤を利用した、脂質膜を模した実験系の探索を行った。52種の界面活性剤についての検討の結果、糖型界面活性剤であるオクチルグルコシドが、コレステロールを特異的に可溶化することを発見した。可溶化・自己組織化には、水の役割が重要である。そこで、オクチルグルコシドのミセル近傍の水の運動性を考察した。NMR緩和測定により、水分子の回転運動は、室温付近では水和殻内において減速するが、温度上昇に伴い水和殻内もバルクと同様となることを見出した。MD計算の結果も、実験に一致した温度効果を示した。コレステロールによる分子の運動性の低下は、近年の種々の実験・計算により明らかにされつつあるが、分子運動の相関時間をコレステロール濃度の関数として明らかにした研究例はほとんどない。本研究では、疎水性溶質のモデルとしてベンゼンを用い、回転相関時間をコレステロール濃度の関数として決定した。コレステロールの濃度増加に伴い、ベンゼンの回転相関時間の急激な増加を見出した。これは、コレステロールの溶質の回転運動を鈍化させる効果が高濃度領域で特に大きくなる、またはベンゼン近傍の脂質の組成比に偏りがある、といった可能性を示唆する。