hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顆粒膜細胞におけるアンドロゲンレセプター発現は卵胞発育に重要か?

【目的】子宮内膜症が不妊を引き起こす機序は多岐にわたり不明な点が多い。雄性個体においてエストロゲンが生殖機能や脂質代謝など様々な生理機能に重要であることが明らかになりつつあるが、雌性における男性ホルモンの重要性に関しては多くの謎が存在する。アンドロゲンレセプター(AR)は顆粒膜細胞に局在していることから、我々は子宮内膜症の妊孕性に対する影響を検討する目的で、顆粒膜細胞におけるARおよびFSH-R mRNA発現について解析した。さらにARプロモーター領域のメチル化の有無を検討した。【対象と方法】2003年10月から2009年9月までに、当院での採卵時に顆粒膜細胞を得られた75例を対象とした。インフォームドコンセントを行い、顆粒膜細胞におけるARおよびFSH-R mRNA発現を、One Step real time PCRで測定し、子宮内膜症性不妊症(28例)と対象群を子宮内膜症を有さない男性不妊および卵管性不妊症例(47例)として▲CT法を用いて比較検討した。また子宮内膜症性不妊症(5例)のARプロモーター領域のメチル化の有無をPCR法を用いて解析し、非子宮内膜症(11例)を対象群として検討した。【結果】非子宮内膜症性不妊では妊娠群で有意にARの発現が高くARとFSH-Rの発現率に相関関係がみられたが、子宮内膜症性不妊ではみられなかった。また子宮内膜症性不妊では非子宮内膜症性不妊に比較して有意にAR発現率が低く、プロモーター領域もメチル化されていた。【まとめ】非子宮内膜症性不妊ではFSH-RによるAR発現のregulationがプロモーター領域のメチル化により阻害されている可能性が示唆された。また、雌性における男性ホルモンの重要性に関しては多くの謎が存在する。アンドロゲンレセプター(AR)は顆粒膜細胞に局在しており、FSHレセプター(FSHR)の発現量と相関していると報告されている。不妊症原因別の妊孕性に対する影響を検討する目的で、顆粒膜細胞におけるAR mRNAの発現を定量し、臨床的な体外受精治療成績との相関関係を解析した。【対象と方法】インフォームドコンセントを行い、体外受精時に得られた顆粒膜細胞におけるAR mRNA発現を、One Step real time PCRで測定し、子宮内膜症性不妊症例、男性不妊症例、卵管性不妊症例におけるAR mRNA発現をΔΔCT法を用いて定量した。AR mRNA発現量と卵の受精率や良好胚率を比較した。【結果】男性不妊症例、卵管性不妊症例では、過去の報告通りAR発現とFSHR発現に正の相関関係を認めたが、子宮内膜症症例では相関関係を認めなかった。また男性不妊症例、卵管性不妊症例では胚のクオリティとAR発現が負の相関を示したが、子宮内膜症症例では、逆に正の相関関係を認めた。【まとめ】排卵直前の顆粒膜細胞でARの発現率が高いと、胚のクオリティが低下することが示唆され、子宮内膜症では顆粒膜細胞におけるFSHによるARのup-regulationが阻害されている可能性が考えられた。なお、これまでの結果については現在英語論文として投稿、査読中である。アンドロゲン

レセプター(AR)は顆粒膜細胞に局在していることから、我々は子宮内膜症の妊孕性に対する影響を検討する目的で、顆粒膜細胞におけるARおよびFSH-R mRNA発現について解析した。さらにARプロモーター領域のメチル化の有無を検討した。【対象と方法】2003年10月から2009年9月までに、当院での採卵時に顆粒膜細胞を得られた75例を対象とした。インプォームドコンセントを行い、顆粒膜細胞におけるARおよびFSH-R mRNA発現を、One Step real time PCRで測定し、子宮内膜症性不妊症(28例)と対象群を子宮内膜症を有さない男性不妊および卵管性不妊症例(47例)として〓-〓CT法を用いて比較検討した。また子宮内膜症性不妊症(5例)のARプロモーター領域のメチル化の有無をPCR法を用いて解析し、非子宮内膜症(11例)を対象群として検討した。【結果】非子宮内膜症性不妊では妊娠群で有意にARの発現が高くARとFSH-Rの発現率に相関関係がみられたが、子宮内膜症性不妊ではみられなかった。また子宮内膜症性不妊では非子宮内膜症性不妊に比較して有意にAR発現率が低く、プロモーター領域もメチル化されていた。【まとめ】非子宮内膜症性不妊ではFSH-RによるAR発現のregulationがプロモーター領域のメチル化により阻害されている可能性が示唆された。なお、これまでの結果については現在英語論文として投稿、査読中である。
微視測定で探るパウリ限界超伝導体の異常な超伝導臨界磁場特性と磁気相関の関係

正方晶の結晶構造を持つ重い電子系超伝導体CeCoIn5では、2.3ケルビン以下に様々な特異な性質を持つ超伝導秩序が現れるとともに、超伝導上部臨界磁場近傍では量子臨界揺らぎに起因する非フェルミ液体異常がみられる。また、亜鉛Znを混入した系CeCo(In1-xZnx)5では、Znイオン混入によって超伝導転移点は抑制され、新たに反強磁性秩序が誘起される。その際、強いパウリ常磁性効果に起因して、超伝導転移点の減少に反し超伝導上部臨界磁場は抑制されないという他にはない特異性を示す。本課題では、これらの異常物性の関係性を解明するために、巨視および微視測定を駆使して磁場下での超伝導秩序やスピン揺らぎの性質を調べている。本年度は、この系の量子臨界揺らぎの起源を解明し、上記の異常物性を包括的に理解するうえでの新たな突破口を見出すために、新たにニッケル(Ni)イオン置換系における非フェルミ液体異常の研究を開始した。CeCoIn5においては、量子臨界揺らぎは超伝導上部臨界磁場以下の磁場では超伝導相によって抑制されている(あるいはマスクされている)ために観測が困難であるが、Niを混入した系では超伝導が消失するために、非フェルミ液体異常を零磁場近傍においても観測できるメリットがある。我々はNiを25%を置換した系において、非フェルミ液体異常をもたらす量子臨界揺らぎは正方晶のc軸に偏極した量子スピン揺らぎに起因することを、磁化や比熱の測定より明らかにした。この磁気異方性は、CeCoIn5の超伝導相内でみられる磁気異方性(超伝導上部臨界磁場の異方性やレゾナンスピークのスピン偏極方向)と類似しており、量子臨界揺らぎと超伝導発現に強い相関があることを示唆するものである。この成果をもとに、研究協力者とともに現在、様々な微視測定を進行中である。本年度は、CeCoIn5の様々な異常物性の起源や関係性を包括的に理解するために、あらたにNi置換系における量子臨界揺らぎの研究を始め、量子スピン揺らぎと超伝導物性に相関に対する重要な知見を得ることができた。また、前年度に行ったZnイオン置換系が示す物性との関係性や位置づけに関しても展望が開けてきた。今後、研究協力者とこの成果を共有し効率的な微視測定を直ちに行うことによって、より具体的な情報を得ることができると期待される。前年度には、Znを7%混入した系での磁場誘起反強磁性秩序やその量子臨界揺らぎの発見を通じて、量子臨界揺らぎと反強磁性秩序の直接的な結びつきを初めてとらえることができた。また、本年度にはこれと異なるNi置換系において、量子臨界揺らぎと超伝導秩序の密接なつながりが明らかになった。つまり、このZn置換系およびNi置換系では、反強磁性秩序およびその量子臨界揺らぎと超伝導に関する系統的研究が可能な系であることを示している。母物質であるCeCoIn5では、量子臨界揺らぎにかかわる様々な異常な超伝導物性が発見されており、その多くの起源は未解明である。よって次年度以降は引き続き、これらのイオン置換系の巨視測定・微視測定を遂行し、CeCoIn5の異常な超伝導物性の起源解明を目指す。重い電子系超伝導体CeCo(In1-xZnx)5では、亜鉛Znの混入によって超伝導転移点は抑制され、新たに反強磁性秩序が誘起される。本課題では、その起源に解明するために、巨視および微視測定を駆使して磁場下での超伝導相や反強磁性相の性質を調べている。本年度はまず、本課題の準備段階から行っていたZnを7%混入した系に対する磁場下での巨視量測定を引き続き行った。その結果、この系において零磁場でみられる反強磁性相(AFM1)のみならず、それに隣接した磁気構造が異なると考えられる磁場誘起反強磁性相(AFM2)が発現し、後者の臨界磁場(BM2 = 10 T)近傍で量子臨界揺らぎに伴う明瞭な非フェルミ液体異常が各物理量に現れることを発見した。さらに、比熱にみられる量子臨界揺らぎに対して行ったスケーリング解析から、Znを混入した系と混入していない系でみられる量子臨界揺らぎはほぼ同一の起源によるものであることを提案した。これは、CeCoIn5とそのドープ系において、量子臨界揺らぎと反強磁性秩序の直接的な結びつきを初めてとらえた結果である。さらに、連携研究者や研究協力者の協力を仰ぎ、国際共同研究として微視測定であるミュオンスピン緩和および核四重極共鳴実験をイギリス・ラザフォード・アップルトン研究所をはじめ各研究施設で実行し、超伝導と反強磁性の相関に対し、おもに零磁場における微視的な情報を得ることができた。本年度は、微視測定を行う上で不可欠である巨視量における基礎物性測定を丁寧に行い、磁場誘起反強磁性秩序やその量子臨界揺らぎを発見することができた。さらにその実験結果を含め、この系の異常な超伝導物性に対する巨視量の分析や評価を迅速に行い、情報を連携研究者や研究協力者と共有することによって効率的な微視測定を行った。これについても継続的に成果を挙げることができている。

正方晶の結晶構造を持つ重い電子系超伝導体CeCoIn5では、2.3ケルビン以下に様々な特異な性質を持つ超伝導秩序が現れるとともに、超伝導上部臨界磁場近傍では量子臨界揺らぎに起因する非フェルミ液体異常がみられる。また、亜鉛Znを混入した系CeCo(In1-xZnx)5では、Znイオン混入によって超伝導転移点は抑制され、新たに反強磁性秩序が誘起される。その際、強いパウリ常磁性効果に起因して、超伝導転移点の減少に反し超伝導上部臨界磁場は抑制されないという他にはない特異性を示す。本課題では、これらの異常物性の関係性を解明するために、巨視および微視測定を駆使して磁場下での超伝導秩序やスピン揺らぎの性質を調べている。本年度は、この系の量子臨界揺らぎの起源を解明し、上記の異常物性を包括的に理解するうえでの新たな突破口を見出すために、新たにニッケル(Ni)イオン置換系における非フェルミ液体異常の研究を開始した。CeCoIn5においては、量子臨界揺らぎは超伝導上部臨界磁場以下の磁場では超伝導相によって抑制されている(あるいはマスクされている)ために観測が困難であるが、Niを混入した系では超伝導が消失するために、非フェルミ液体異常を零磁場近傍においても観測できるメリットがある。我々はNiを25%を置換した系において、非フェルミ液体異常をもたらす量子臨界揺らぎは正方晶のc軸に偏極した量子スピン揺らぎに起因することを、磁化や比熱の測定より明らかにした。この磁気異方性は、CeCoIn5の超伝導相内でみられる磁気異方性(超伝導上部臨界磁場の異方性やレゾナンスピークのスピン偏極方向)と類似しており、量子臨界揺らぎと超伝導発現に強い相関があることを示唆するものである。この成果をもとに、研究協力者とともに現在、様々な微視測定を進行中である。本年度は、CeCoIn5の様々な異常物性の起源や関係性を包括的に理解するために、あらたにNi置換系における量子臨界揺らぎの研究を始め、量子スピン揺らぎと超伝導物性に相関に対する重要な知見を得ることができた。また、前年度に行ったZnイオン置換系が示す物性との関係性や位置づけに関しても展望が開けてきた。今後、研究協力者とこの成果を共有し効率的な微視測定を直ちに行うことによって、より具体的な情報を得ることができると期待される。本年度に挙げた成果である、Zn7%混入した系での磁場誘起反強磁性秩序やその量子臨界揺らぎの発見によって、この系でみられる磁場下での異常物性には、強いパウリ常磁性効果のみならず、量子臨界揺らぎが重要な役割を果たしていることが期待される。つまり、このZn置換系は反強磁性秩序およびその量子臨界揺らぎと超伝導に関する系統的研究が可能な系であることを示している。母物質であるCeCoIn5では量子臨界揺らぎにかかわる様々な異常物性が発見されており、その多くの起源は未解明である。よって次年度以降は引き続き、本課題の目標である強いパウリ常磁性効果にかかわる超伝導物性の解明を微視測定を用いて進めていくとともに、本課題をきっかけとして新たにCeCo(In1-xZnx)5の量子臨界揺らぎの機構解明を目指していきたい。前年度には、Znを7%混入した系での磁場誘起反強磁性秩序やその量子臨界揺らぎの発見を通じて、量子臨界揺らぎと反強磁性秩序の直接的な結びつきを初めてとらえることができた。また、本年度にはこれと異なるNi置換系において、量子臨界揺らぎと超伝導秩序の密接なつながりが明らかになった。
西洋近世・近代美術における市場・流通・画商の地政経済史的研究

3月3日に研究のひとつの締めくくりとしてオランダ17世紀美術市場に関する国際シンポジウムを開催した。オランダからErna Kok, Piet Bakker両氏を招聘し、日本側からは研究分担者の中から小林頼子、青野順子が発表を行った。オランダ美術市場研究は美術市場研究の中でももっとも研究の進んだ領域であり、その領域の先端的研究を紹介しつつ、広く一般研究者にも美術市場研究の現在を知ってもらう機会を提供できた。シンポジウムの内容は来年度以降刊行する予定である。各研究分担者は独自の研究領域について着実に成果を発表してきた。(業績欄参照)学会発表、シンポジウム発表、論文、書籍、展覧会(平成31年度開催予定)などさまざまな形態での発表になっている。それらのうち口頭のみの発表などいくつかについては、平成31年度中に研究論集のような形で発表する計画で、現在その作業を進めている。美術市場の歴史的研究を行なっている研究グループが日本にはほぼ皆無であるため、研究代表者は文化庁の受諾研究「文化庁平成30年度アート市場活性化事業」(国立新美術館受諾)への参加を依頼され、美術館と美術市場の関わりについてのシンポジウム企画、実施にも協力し、パネリストならびにキーノートスピーカーとして発言した。これらについても業績欄を参照されたい。なお、第2回目(3月16日)のシンポジウム「芸術資産をいかに未来に継承発展させるか」については、近日中に文化庁のYouTubeに掲載避ける予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。美術史学会の辻佐保子美術史学振興基金第二回講演会の担当を圀府寺がすることになったため、現在、美術市場研究の第一線で活躍しているフィリップ・フェルメイレン教授(ロッテルダム・エラスムス大学)を招聘することができ、大阪の国立国際美術館での学会主催の講演会を、東京・国立西洋美術館で科研主催の講演会を、また、神戸大学においても若手研究者を対象としたワークショップを研究協力者である奥西孝至教授(経済史)を中心に開催することができた。講演の主な概要は以下の通りである。「ブリューゲルの時代の美術と経済」(大阪) 2015年3月10日司会・圀府寺司、ディスカッサント・奥西孝至、河内華子。「市場のための絵画・ルーベンスの時代の美術と経済」(東京)3月11日司会・小林頼子初年度は国際的な学会等はまだむずかしいと考えていたが、よい機会に恵まれ、科研の研究分担者、協力者全員が集まり、国内外の研究者との情報交換、ネットワーク構築にとっても非常によい機会となった。この他、分担者は各自の領域で研究,調査を進め、その一部をすでに発表している。2014年度に刊行予定であった著書、『西洋美術研究』美術市場・特集号ならびにこの特集号と連動して勧めているデータベースなどの作業が次年度にずれ込んでいるものもあるが、概ね順調に進められている。これらについては2015年度に刊行、発表の予定である。研究テーマに関連する資料、情報の収集、各研究分担者の分担領域における調査・研究を継続し、成果の出たものについては順次発表している。『西洋美術研究』特集「美術市場・画商」の編集作業は諸事情でやや遅れているが、原稿はほぼ出揃っており、28年度には確実に刊行する。同誌には論文の他、テーマに関連する文献解題、画商関連情報も掲載をする他、巻頭の座談会収録のため、本科研のメンバーに若干名の協力者を加えた座談会を開催し、最新の研究成果を概観するとともに美術市場研究の今後の問題点を議論した。本特集号の資料編ならびに座談会は主に若手研究者に向けて発信するもので、本研究分野の裾野を広げていくための布石でもある。国際的な共同研究への展望も開けつつある。本研究に関連する最先端の研究者を何名も擁するアムステルダム大学から国際共同研究への働きかけがあり、同大学ならびに大阪大学の大型プロジェクト・リサーチ・コーディネーター各2名と国際共同研究へ向けての第一回目の協議を行なった。近々に研究代表者がアムステルダムに行き、関連研究者とより具体的な計画立案に向けて協議する予定である。アムステルダム大学は17世紀オランダ美術研究はもちろんのこと、20世紀美術市場についての社会学的研究でも高い評価を得ている。また、ハンブルク大学からも国際共同研究に向けての打診があり、来日中の担当教授と協議をおこなった。この二大学との国際共同研究については今後協議を継続していくことになる。分野や作業によって進展具合に差はあるが、全体的にはほぼ順調に進行している。今年度は、本共同研究のメンバーのほとんどが参加する形で『西洋美術研究』20「特集・美術市場と画商」(三元社2016)を刊行した。本特集号には経済史を専門とする奥西氏も交えた座談会のほか、先年度に招待講演を依頼したフィリップ・フェルメイレン教授の講演、研究分担者数名の論文、研究ノート、さらに美術市場、画商関連文献リスト、画商リストも収録した。経済史の視点も取り込み、学術誌としては日本初の美術市場研究特集号であり、すでにさまざまな反響をもらっている。また、Journal of Japonisme vol.2, issue 1 special number " Exposition de lagravurejaponaise ;l'Ecole des Beaux-Arts ; Paris, 1890, organized by S.Bing" January 2017.を刊行した。

ジャポニスムとアール・ヌヴォーの仕掛人、プロモーターとしてのジークフリート・ビングが企画した1890年パリにおける浮世絵展の内容と反響を再構成し、画商でありプロモーターでもあったビングの研究を進めた。画商研究のみならずジャポニスムや比較文化史などの分野にも有益な刊行物になるものと考える。その他、各研究分担者の専門分野における成果発表も、以下に記す著書、国内外の雑誌論文、学会発表などを通じて着実に進め、文献、情報収集も着実に進めてきている。外国の大学との共同研究計画の提案も受けており、各大学との共同の可能性は引き続き探っており、近い将来、本格的な国際共同研究グループを形成していければと考えている。『西洋美術研究』の特集号刊行は諸事情により当初の予定よりやや遅れたが、Journal of Japonisme特集号など、当初予定になかったものを進めることができ、各研究分担者も着実に成果を出している。全体的に見れば概ね順調に進んでいると考えてよい。本年度は代表者ならびに各研究分担者の個別の出版、発表などの機会が多いことがわかったため、全体としての研究会は行わず、各研究者による国内外での調査研究・成果発表を個別に進めて行くこととした。具体的な研究領域は、近代ユダヤ人画商(S.Bingなど)、20世紀アメリカ美術(Robert Rauschenberg等)、1618世紀ネーデルラント美術(Geldorp Golziusとドイツ、フランドル地域, 17世紀オランダ美術、18世紀オランダにおける黄金時代美術の受容)、イタリア近世から近代(近代におけるイタリア・ルネサンス美術の流通、売買)、ラテン・アメリカ圏(大陸間の美術流通)などである。研究成果や進行中の内容は、研究領域、内容、進行度や研究段階などにより、美術市場や画商を直接、中心的に扱ったものばかりではないが、もとより美術市場、画商の研究は様々な領域の基礎研究なしには進められないことを考えれば、表層的な市場研究に陥らないためにも現在のスタンスには問題はないと考える。例えば、16世紀の肖像画家の基礎研究なしには、取引や移動の実態も明らかにならない。一方、南米に保存されていた画商ビングの弟アウグストのアーカイブで現在ニュージーランドで保存管理されているものに関する調査を開始するなど、本研究にきわめて特化したものもある。次年度以降も実質のある個別研究を進めて行くと共に、より包括的な研究ビジョンを描くべく研究を進めて行きたいと考えており、そのための基礎的な研究は堅実に進められている。当初の1、2年で全体的な方向性を定め、その後3、4年次で個別研究を進め、最終年度の5年目に一定の成果と今後の発展への方向を見極めるという方針で進めてきた。4年目にあたる29年度においては各研究者が個別の領域で研究を進め、成果も徐々に出してきている。データベースの整備などの領域は予想外に情報が多く、整理も困難なので当初の目論見よりはやや遅れ気味の感はあるが、個別研究の成果を上げてそれをもとにより完成度の高いものを作成する方が適切であると考える。一方、思いがけず画商ビングのアーカイブ所蔵者との協力関係が築けるなど、予想以上の進展がある領域もある。
バスケットボール戦術の分析に関わる客観的評価システムの構築

本研究では,バスケットボールの公式試合中における各選手とボールの移動距離と移動速度を明らかにし,体力的トレーニングの効果的なコーチング資料を提供すること,攻撃と防御の相対的な関係を考慮した集団戦術における空間を数値化し,その数値を用いて代表的なプレーにおける空間の利用法にろいて説明することを試みるこ乏を目的とした.これらの課題に取り組むことで,集団戦術における客観的な分析を可能な手法を開発することを本研究の自的とした.本研究では,DLT法を用いた三次元画像解析手法により,まず全選手とボールの移動距離・移動速度が算出された.その主な結果は次の通りである.1)選手の移動距離の平均と標準偏差は5600±243m及び5552±176mであり,ボールは10712mであった.次に,選手の移動速度の平均と標準偏差は1.68±1.25m/s及び1.66±1.23m/sであり,最高移動速度の平均と標準偏差は7.29±0.26m/s及び7.51±0.23m/sであった.一方,ボールについでは,移動速度の平均と標準偏差は3.20±2.47m/s,最高移動速度は15.52m/sであった.そして,選手は試合中のほとんど(約70%)を2m/s以下のジョギング程度で移動しており,最高移動速度に近い6m/s以上で移動している時間は約0.2分程度であった.加えて,画像解析手法で算出された三次元位置座標データをもとに木島(2003)の勢力分布モテルを応用することで,攻撃や防御の相対的な勢力を算出することが可能とことを明らかにした.また,算出された勢力を等高線図で表すことで,有効な空間の存在をこれまでのビデオ映像よりも視覚的に理解しやすい形で表現した.そして,エリア別に選手の相対的な勢力を算出することで,一つのプレーにおける空間利用の有効性を数値で判断することが可能となった.本研究では,三次元画像解析手法を用いて研究を行った.本研究の分析は,1/4秒ごとに得られた選手及びボールの三次元座標データ(一次データ)から,移動距離や移動速度,選手間の移動速度の関連性など,これまで指導者の主観で評価されていた攻防のパターンを比較できる二次データとして算出した.本研究で用いる画像解析手法でのデジタイズはマニュアルによって行われ,1試合あたり105600ポイント(4frames/sec×40min×11points)のデジタイズ作業を行った.その結果,勝利したチームの移動距離の平均と標準偏差は5600.0±242.9m,負けたチームの移動距離の平均と標準偏差は5552.4±176.4m,ボール107115.5mであった.ポジション別にみると,両チーム共に,移動距離からみるとSG, Fにかかる負担が多かった.また,勝利したチームの平均移動速度は1.7±1.3m/s(最大移動速度7.6m/s),負けたチームが1.7±1.2m/s(最大移動速度7.8m/s),ボールが3.2±2.5m/s(最大移動速度15.5m/s)であった.ポジション別の差異は認められなかったが,各選手のクォーターごとの移動速度はほとんど変化が見られた.1試合を通して,両チームの選手間の相関係数は.3164であった.また,マッチアップごとにみると,G:.48,SG:.48,F:.51,PF:.55,C:.64と,それぞれ比較的強い相関関係にあった.Kチームが攻撃時のマッチアップごとの関係性を見てみると,G:.42,SG:.47,F:.35,PF:.54,C:.69であり,Jチーム攻撃時はG:.52,SG:.49,F:.64,PF:.53,C:.60であった.本研究では,バスケットボールの公式試合中における各選手とボールの移動距離と移動速度を明らかにし,体力的トレーニングの効果的なコーチング資料を提供すること,攻撃と防御の相対的な関係を考慮した集団戦術における空間を数値化し,その数値を用いて代表的なプレーにおける空間の利用法にろいて説明することを試みるこ乏を目的とした.これらの課題に取り組むことで,集団戦術における客観的な分析を可能な手法を開発することを本研究の自的とした.本研究では,DLT法を用いた三次元画像解析手法により,まず全選手とボールの移動距離・移動速度が算出された.その主な結果は次の通りである.1)選手の移動距離の平均と標準偏差は5600±243m及び5552±176mであり,ボールは10712mであった.次に,選手の移動速度の平均と標準偏差は1.68±1.25m/s及び1.66±1.23m/sであり,最高移動速度の平均と標準偏差は7.29±0.26m/s及び7.51±0.23m/sであった.一方,ボールについでは,移動速度の平均と標準偏差は3.20±2.47m/s,最高移動速度は15.52m/sであった.そして,選手は試合中のほとんど(約70%)を2m/s以下のジョギング程度で移動しており,最高移動速度に近い6m/s以上で移動している時間は約0.2分程度であった.

加えて,画像解析手法で算出された三次元位置座標データをもとに木島(2003)の勢力分布モテルを応用することで,攻撃や防御の相対的な勢力を算出することが可能とことを明らかにした.また,算出された勢力を等高線図で表すことで,有効な空間の存在をこれまでのビデオ映像よりも視覚的に理解しやすい形で表現した.そして,エリア別に選手の相対的な勢力を算出することで,一つのプレーにおける空間利用の有効性を数値で判断することが可能となった.
蛋白相互作用阻害によるWNKキナーゼ阻害薬の効率的スクリーニング

血圧調節におけるWNKシグナルカスケードの重要性に着目し、新規高血圧治療薬開発を目的としてシグナル分子間相互作用阻害薬探索を試みた。蛍光相関分光法を用いたハイスループット・スクリーニング系を確立し、17,000種類のライブラリーから、2種類の有望リード化合物を得た。医薬品としての最適化を図るため化合物修飾による誘導体展開を実施し、リード化合物よりも優れ、生体内でも阻害活性を示す新規化合物の創出に成功した。腎臓膜輸送体分子の新たな制御法を模索するため、輸送体分子を制御する細胞内シグナル伝達分子の阻害をその方法論として掲げた。実際にはシグナル分子間の蛋白-蛋白結合を阻害する事で、シグナルカスケード全体を阻害する試みを、遺伝性の高血圧症である偽性低アルドステロン症II型の病態に関わっているWNK-OSR1/SPAK-NCCシグナル系にて行った。まず、in vitroで蛍光相関分光法により、2分子の結合を効率よく探索する方法を確立した。実際には、オリンパス社製のFluoropoint Lightという機器を使用し、TAMRA蛍光ラベルしたWNK4由来ペプチドと、そのWNK4の部分と結合することが判明しているSPAKのCCTドメインをGST結合蛋白として用意し、両者の結合により蛍光ペプチドの分子のゆらぎが減少するという現象を利用してスクリーニング系を立ち上げた。その後、この新規スクリーニング法を用いて、WNKキナーゼとSPAKキナーゼの結合阻害物質を、東京医科歯科大学ケミカルライブラリーセンター所蔵の1万7千の化合物ライブラリーからスクリーニングを行った。その結果、再現性を持って両者の結合を阻害するシード化合物を11種同定し、その後培養細胞系にてシグナル伝達遮断を確認できたものは3種あった。うち、2種について化合物修飾により、毒性の低下、可溶性の増加、効果の増強をめざし、シード最適化を行っており、生体内でも目的とした効果が得られる化合物を探索中である。本研究では、腎臓膜輸送体分子と輸送体分子に結合してその制御をおこなう蛋白との結合を阻害する物質を、in vitroの蛍光相関分光法による蛋白結合検出により効率よく探索する方法を確立し、腎臓膜輸送体分子に対する新規機能阻害物質を発見することを目的として開始された。いくつかの候補のうち、23年度にはWNKキナーゼについて、その下流のキナーゼであるOSR1/SPAKとの結合阻害物質のスクリーニングの系を立ち上げることを行った。その結果、蛍光ラベルされたWNK4のOSR1/SPAKとの結合部位に当たる部分の合成ペプチドの溶液中での並進拡散時間が、蛍光相関分光法を使用した機器にて測定できることを確認した。更に、それにGST蛋白との融合蛋白としたOSR1/SPAKを添加すると、蛍光ラベルされたWNK4断片とOSR1/SPAKが結合して複合体形成をする事により、有意に並進拡散時間が延長する事も確認でき、結合阻害物質のスクリーニングの系を立ち上げることができた。このスクリーニング系の確立により、約2万の化合物ライブラリーをのスクリーニングを現在行っており、すでにいくつかの有望化合物が同定された。本研究の根幹であるスクリーニングの系を蛍光相関分光法を用いた機器にて立ち上げることが出来、実際に2万種程度の化合物のスクリーニングを終えることができたため。WNKキナーゼ阻害薬に関しては、今後得られたシード化合物の評価を細胞培養系、動物実験で確認しつつ、化合物修飾を加え、より効果の強く、毒性のない実際の薬剤の候補となる化合物を得ていく。AQO水チャネル、CLCクロライドチャネル阻害薬に関しては、WNKキナーゼで23年度に成功したノウハウを転用し、WNKキナーゼと同様のスクリーニング系を立ち上げ、2万種の化合物のスクリーニングに入りたい。その結果次第で、WNKキナーゼと同様に、シード最適化に進む。研究費の主体は、スクリーニング系を構成するELISAプレートの購入費や蛍光ラベルペプチド合成費、培養細胞に必要な物品代、動物(マウス)の購入費、さらに有望候補薬剤の購入費である。その他、一般実験試薬の購入にあてられる。
法と経済学によるタックス・エンジニアリングと社会保障:所得税法の近代化と立法学

所得税法上の基礎控除、配偶者控除、扶養控除などを全廃し、これにより課税ベースを拡大する。一律税率33.3%を所得控除のない課税ベース(総所得金額)に乗じて、税額を算出する。この方式によって、所得税の歳入は、著しく増大する。つぎに、生活保護法を全廃し、これに代えて、租税クレジットからなる所得支援給付法を創設する。租税クレジットは、貧困線を基準とする所得支援基準給付額に、稼得所得金額を斟酌した所得移転消去率を乗じて算出する所得支援給付額として、受給権者に給付する。受給権者は全国民ではなく、(1)所得支援を必要とする者、(2)貧困な児童、及び(3)就労を促そうとする者である。法と経済学アプローチを用いて、所得税法と社会保障法の交錯領域を分析し、課税標準、標準所得金額、掛け金料率、税率、租税負担率などの基本概念を問い直すとともに、TAXCREDITSの手法を人的所得概念の手法と比較することによって、前者の活用をとく。現行の所得税法が、利子論および数理の視点からみて、奇怪な法律要件と法律効果を定めており、その結果、利子論(いわゆる貨幣の時間価値に関する知識ベースを身につけている)優秀な租税専門家の一部は租税法上の鞘取り(tax arbitrage)を全世界にわたって行なっている。節税商品やタックス・シェルターの売買が先進諸国で広く行なわれている。このようなアクションに対抗するためには、日本の所得税法・法人税法等は、利子論および数理経済学の視点からみて、早急に抜本改革を施されなければならない。どのようにすれば所得税法はそのようなアクションに対し合理的に規律できるかが、本研究の課題である。1に、ミクロ経済学や利子論に裏打ちされた所得税理論を構築し、2に、その理論を法律条文に翻案(変形)することが目的である。所得税法は、伝統的に、所得税を支払う能力のある者から税金を徴収することを主たる役割としてきた。その他に、所得税法は、所得を支払う能力というよりむしろ不足する所得を補完するため、国家から所得移転を必要とする国民に対し、助成交付金を支給する役割を担うこともできる。このような負の所得のアイデアに依拠する国民助成交付金を、所得税法がどのように所得税と統合することができるか。マクロ経済学に裏打ちされた社会保障論と所得税理論を統合して、その融合理論を法律条文に翻案(変形)することが従たる目的である。すでに、複数のドイツの関係教授と文書交換により、議論を白熱させてきた。さらに、平成18年6月にブタペストで開催された欧州税法教授学会にて、綿密な研究の準備の打ち合わせをした。平成18年10月ドイツにて共同研究(ドイツ法曹会大会、ケルン大学、フランクフルト大学等にて)を遂行した。税額控除方式を応用した、所得税と社会保障法の統合案には、所得税を納付することのない低所得者が顧慮されない短所があることは、周知のとおりである。生活保護法と所得税法の総合モデルを探究する。所得税法に定める基礎控除、配偶者控除などの規定は、生存権の最低保障を担保する。他方、生活保護法は、要保護者とその家族に対し、最低生活費を支給する。両法に基づく、国家から国民に移転すると考えられる扶助金の水準にはおおきな格差がある。また、生活保護法は資力テストを要保護者に課しているところ、この資力テストは欧米においても大きく問題視されている。この2つの問題を整合的に解決する方法を模索しているが、さらに、別の解決法を検討する必要がありそうである。第1論文「英国の所得税法における家族課税と租税債権給付:児童貧困の撲滅と働きがいのある社会保障給付を目指して」では、連合王国(イギリスなど)における児童Tax Creditおよび就労Tax Creditを紹介し分析し、それらが所得税法と統合されつつあることを明らかにした。第2論文「イギリス議会における省令承認手続き-社会保険料率を中心として」では、連合王国は、政令、省令など(法規命令)は、国会に提出され承認を要する手続法が制定されていることを紹介し、日本においても国会法を改正するなどして、政省令承認手続き法を制定すべきことを提言する。第3論文「社会保障制度と租税法-憲法84条からみた社会保障と租税の統合」と第4論文「国民年金は第2の税金か:標準報酬と課税標準の統合(上)(下)」において、国民年金及び関連法(国家公務員等共済組合法、私学教職員共済組合法)において規定されている、標準報酬制度を数理分析し、その不合理性を指摘した。標準報酬制度に代えて保険掛け金の算定基礎を稼得所得と改め、所得税源泉徴収制度の枠内において、保険掛け金を徴収すべきことを提言。

さらに、日本の社会保障法の重要な規定が、法律、政令、省令に明記されずに、連合共済組合規程などにおいて定められており、国会によるコントロールが及んでいない事実を、明らかにする。これは、第2論文で紹介した連合王国の法状態と極めて異なることを明らかにする。日本の社会保険制度は、稼働世代が年金受給者に保険掛け金を支給するといういわゆる賦課方式を採用していおり、しかも、拠出する元本相当額を返還されないので、保険掛け金は、第2の税金の性質を有する。このような釈迦保険掛け金を徴収する、員外行政について、国会のコントロールはほとんど働いていない。この状況を改めるため、政省令承認手続き法の制定に向けて、日本弁護士連合会は平成21年度人権行動宣言のなかで取り上げる、見込みである。木村弘之亮「所得税法における包括的所得説と発生主義の接点-包括的所得説は実現主義を排斥するか」税法学562号(2009年11月)33-51頁木村弘之亮「政府からの移転所得に対する課税モデル-税率適用の留保ルールと所得移転消去率ルール」自治研究85巻9号(2009年9月)45-63頁木村弘之亮「所得税引き後の所得金額が最低生活必要額を保障すればよいとする、最低生活費残余説(一)、(二・完)」自治研究86巻1号(2010年1月)31-57頁、86巻2号(2010年2月)16-35頁31-57頁木村弘之亮「基礎控除等に代わる租税クレジットの創設-生存権保障の充実」税経通信65巻2号(2010年2月)40-49頁および木村弘之亮『所得支援給付法-租税クレジットの立法学』(信山社2010年近刊)憲法の定める生存権の保障のため、貧困線を上回って所得を取得できる者(世帯)は自立して生活を維持できるから、それ以外の中低所得者だけに政府は、所得支援する。所得税法上定められている基礎控除、扶養控除及び配偶者控除などの人的所得控除を全廃して、課税ベースを拡大し、一律税率33.3%を総所得金額に適用する。税収の増大をも具体的に算出する。他方、生活保護法を全廃し、貧困線未満の低所得を取得する者には、その者の稼得所得を斟酌して、所得支援給付金(基礎所得支援金、配偶者所得支援金、児童所得支援金、就労所得支援金)を給付する。このように、税制を用いた所得支援給付金の立法学を提示しえた。租税支出及び歳入の見積額は、公表されている統計数値に平均税率を適用して計算している。
人間のハンドリング動作を模倣するシート状ロボットハンドの開発

ハンド自体はプロトタイプモデルを大幅に改善する必要があることが明らかとなり,超小型モータを搭載したモデルを新規設計中である.次に提案したハンド機構のプラットフォーム(台車)となる車輪型移動機構を設計,加工を行いハードウェアを完成させた.この移動機構は独立対向2輪駆動方式であり,主に平成31年度以降に行う研究内容に使用するものである.さらに,ハンド機構を装備するためのマニピュレータも同様に設計,加工を行い,ハードウェアを完成させた.プラットフォーム,マニピュレータの各機構の制御システムを構築し,動作制御を可能にした.この車体にはPCとマイコン(Arduino)が搭載される.マイコンはモータドライバ回路と繋がれ,各モータを制御する.移動ロボットの車体にはカメラを搭載した.このカメラはPCと繋がれている.カメラ情報をPCにインストールされたARToolKit(ソフトウェア)で処理するソフトウェアを開発し,ロボットを制御するシステムを構築した.また,ARToolkitをロボット制御に利用するための基本的特性に関する解析を行った.その結果,撮影対象となるARマーカーは,一般的に使用されるドットマーカーは誤動作が多いことが明らかとなった.また,マーカーのデザインは単純形状すぎるもの,複雑すぎるものは誤反応しやすく,非対称なデザインであり,単純すぎず,複雑すぎないものが適切であることが明らかとなった.さらに,外環境にある格子状の模様も誤動作要因になる等の結果が得られた.ARToolkitを用いた制御システムを車輪型ロボットに搭載し,移動制御を行う実験も行った.現在,新規設計を行ったハンド機構のハードウェアをこれらのシステムに搭載して,平成31年度より行う実験の遂行が可能であると見込まれる.動作制御システムの構築,画像処理システムの構築に関しては順調に進展している.また,ハンド機構部以外のハードウェア作成に関しても,順調に進展している.一方,ハンド機構はプロトタイプの内容では研究目的を十分に達成できないとの結論に至り,大幅に設計変更して性能改善を目指したモデルを新規設計することとした.その設計が終了しかけた段階において,当初,採用予定であった海外製の小型モータが入手できないことが明らかとなり,別のモータに切り替え,再設計を行った.このことによって関連している各機構部分も大幅に設計修正の必要が生じ,当初想定していた完成時期から遅延が生じた.新規設計を早期に終え,ハンド機構部の加工を急ぎ,ハードウェアを完成させる.動作制御システムの構築,画像処理システムの構築は順調に進展しているため,これらの各担当者は,その精度向上を図ったシステムを構築しておく.新ハンド機構部のハードウェアが完成次第,移動ロボットプラットフォームに搭載し,実験を行う.ハンド自体はプロトタイプモデルを大幅に改善する必要があることが明らかとなり,超小型モータを搭載したモデルを新規設計中である.次に提案したハンド機構のプラットフォーム(台車)となる車輪型移動機構を設計,加工を行いハードウェアを完成させた.この移動機構は独立対向2輪駆動方式であり,主に平成31年度以降に行う研究内容に使用するものである.さらに,ハンド機構を装備するためのマニピュレータも同様に設計,加工を行い,ハードウェアを完成させた.プラットフォーム,マニピュレータの各機構の制御システムを構築し,動作制御を可能にした.この車体にはPCとマイコン(Arduino)が搭載される.マイコンはモータドライバ回路と繋がれ,各モータを制御する.移動ロボットの車体にはカメラを搭載した.このカメラはPCと繋がれている.カメラ情報をPCにインストールされたARToolKit(ソフトウェア)で処理するソフトウェアを開発し,ロボットを制御するシステムを構築した.また,ARToolkitをロボット制御に利用するための基本的特性に関する解析を行った.その結果,撮影対象となるARマーカーは,一般的に使用されるドットマーカーは誤動作が多いことが明らかとなった.また,マーカーのデザインは単純形状すぎるもの,複雑すぎるものは誤反応しやすく,非対称なデザインであり,単純すぎず,複雑すぎないものが適切であることが明らかとなった.さらに,外環境にある格子状の模様も誤動作要因になる等の結果が得られた.ARToolkitを用いた制御システムを車輪型ロボットに搭載し,移動制御を行う実験も行った.現在,新規設計を行ったハンド機構のハードウェアをこれらのシステムに搭載して,平成31年度より行う実験の遂行が可能であると見込まれる.動作制御システムの構築,画像処理システムの構築に関しては順調に進展している.また,ハンド機構部以外のハードウェア作成に関しても,順調に進展している.一方,ハンド機構はプロトタイプの内容では研究目的を十分に達成できないとの結論に至り,大幅に設計変更して性能改善を目指したモデルを新規設計することとした.その設計が終了しかけた段階において,当初,採用予定であった海外製の小型モータが入手できないことが明らかとなり,別のモータに切り替え,再設計を行った.このことによって関連している各機構部分も大幅に設計修正の必要が生じ,当初想定していた完成時期から遅延が生じた.新規設計を早期に終え,ハンド機構部の加工を急ぎ,ハードウェアを完成させる.動作制御システムの構築,画像処理システムの構築は順調に進展しているため,これらの各担当者は,その精度向上を図ったシステムを構築しておく.新ハンド機構部のハードウェアが完成次第,移動ロボットプラットフォームに搭載し,実験を行う.ハードウェアの大幅な設計変更の必要があり,ハンド部の新規設計を行った.設計が終了する段階で当初採用予定であった海外製のモータが使用できなくなることが判明して,再度設計変更が必要となった.そのため,関連部分の機構部品などの発注ができなくなり,使用予定との差額が生じた.新規設計が終了次第,この差額を用いて,予定通り機構部品,制御回路などの購入を行う.
細胞膜燐脂質代謝とプロテインキナーゼCによる細胞内情報伝達網の解析

イノシトールリン脂質の加水分解反応が、細胞の情報伝達に果たす役割は、すでに確立されているが、細胞内では同時にコリンリン脂質(PC)も分解されるため、コリンリン脂質の細胞内情報伝達に関与する可能性を検討した。その結果、ホスホリパーゼA2(PLA2)によって切り出される不飽和脂肪酸とリゾコリンリン脂質(リゾPC)の両者が共に、ジグリセリド(DAG)と協調してプロテインキナーゼC(PKC)の活性を促進させ、細胞応答を増強させることが判明した。そこで、種々の不飽和脂肪酸を切り出すPLA2の受容体との共役機序について解析した。その結果、この種のPLA2はCa^<2+>非要求性であり、その活性調節にはチロジンのリン酸化反応、PKCによるセリン・トレオンニンのリン酸化反応が関与していることが示唆された。この際、GTP-_γSの作用もうけるため、G-蛋白質と共役した受容体からの調節の可能性も示唆される。現在、このCa^<2+>非要求性PLA2を種々の組織、細胞より精製し、その活性調節機構の解析を進めている。次にホスホリパーゼD(PLD)もまた、単一のシグナル、ことに増殖因子の刺激によって活性を発揮し、PCよりDAGを供給するが、その機構の解明が必要である。DAGの持続的な供給がPKCの活性維持に必要であり、細胞の分化や増殖に関与する故である。今回、PLDを動物組織より抽出解析したところ、この酵素は、PLA2と異なりGTP-_γSを必須として要求し、このほかに、PKCおよび、チロジンキナーゼによるリン酸化反がいずれもこの酵素の活性調節に関与していることを示唆する結果を得た。PLDは細胞膜、ないし細胞骨格に強く結合していて、このほかに細胞質の可溶性因子が必要である。したがってPLDは、細胞内情報伝達網の中に組み込まれていると想像される。以上のように、細胞膜に与えられた単一のシグナルは、細胞膜の種々のリン脂質の分解カスケードをひきおこし、その代謝生成物のいずれもが、PKCを介する情報伝達網に関与している可能性が生まれてきた。イノシトールリン脂質の加水分解反応が、細胞の情報伝達に果している役割は、すでに確立されているが、細胞膜では同時にコリンリン脂質(PC)も分解され、細胞情報の伝達に関与する可能性を検討した。その結果、ホスホリパーゼA_2(PLA_2)によって切り出される不飽和脂肪酸とリゾコリンリン脂質(リゾPC)の両者が共に、ジグリセリド(DAG)と協調してプロテイン・キナーゼC(PKC)の活性を促進させ、細胞応答を増強させることが判明した。そこで種々の不飽和脂肪酸を切り出すPLA_2について、またレセプターとの共役機序について解析した結果、この種のPLA_2の活性調節にはチロジンのリン酸化反応、PKCによるセリン・トレオニンのリン酸化反応がともに関与していることが示唆された。この際、GTP-γ-Sの作用も受けるため、G-蛋白質と共役した受容体からの調節の可能性も示唆される。次に、ホスホリパーゼD(PLD)もまた、単一のシグナル、ことに増殖因子の刺激によって活性を発揮し、PCよりDAGを供給するが、その機構の解明が必要である。

今回、PLDを動物組織より抽出解析したところ、この酵素はPLA_2と異なりGTP-γ-Sを必須として要求し、この他にPKC及び、チロジンキナーゼによるリン酸化反応がいずれもこの酵素の活性調節に関与していることを示唆する結果を得た。PLDは細胞膜、ないし細胞骨格に強く結合していて、この他に細胞質の可溶性因子が必要である。従ってPLDは、細胞内情報伝達網の中に組み込まれていると想像される。以上のように、細胞膜に与えられた単一のシグナルは、細胞膜の種々のリン脂質の分解カスケードをひきおこし、その代謝生成物のいずれもが、PKCを介する情報伝達網に関与している可能性が生まれてきた。イノシトールリン脂質のみならず受容体刺激に連動した種々の細胞膜リン脂質の加水分解反応がプロテインキナーゼC(PKC)活性化と共役することが明かになりつつある。この受容体刺激に連動した細胞膜リン脂質の加水分解反応の調節機構を検討することは、PKCの活性化の仕組みを理解する上で極めて重要である。そこで、私共は、細胞膜リン脂質のうちのホスファチジルコリン(PC)に注目し、このリン脂質のホスホリパーゼA2(PLA2)とホスホリパーゼD(PLD)による加水分解反応のPKC活性化に果たす役割について検討した。permeabilized cellを用いた解析により、PLA2の活性調節にチロジンのリン酸化反応、PKCによるセリン・トレオニンのリン酸化反応が関与していることが示唆された。この際、GTP-γSの作用もうけるため、G-蛋白質と共役した受容体からの調節の可能性も示唆される。また、Ca^<2+>は活性調節には影響を与えなかった。次にホスホリパーゼD(PLD)もまた、単一のシグナル、ことに増殖因子の刺激によって活性を発揮し、PCよりDAGを供給する。PLDを動物組織より抽出解析したところ、この酵素は、PLA2と異なりGTP-γSを必須として要求し、このほかに、PKCおよび、チロジンキナーゼによるリン酸化反応がいずれもこの酵素の活性調節に関与していることを示唆する結果を得た。PLDは細胞膜、ないし細胞骨格に強く結合していて、このほかに細胞質の可溶性因子が必要である。したがってPLDは、細胞内情報伝達網の中に組み込まれていると想像される。
グループテストとベイジアンネットワークによる効率的ゲノム解析アルゴリズムの研究

DNA libraryscreeningでは、実験回数を削減するために個々のクローンを個別に調べるのではなくpoolと呼ばれるグループを作ってグループテストと呼ばれる実験手法を用いることがある.グループテストでは,その効率を高めるために多くのクローンの中から出来るだけ少ないプール数で目的のクローンを見出すことができる実験を計画することが重要である。このためにクローンの集合からプールと呼ばれる部分集合の族をうまく選ぶ組合せ論的アプローチが有効である.また,このようなテストでは,実験結果にfalse positive, false negativeなどの誤りが生じることは避けられない.本研究では、実験結果に誤りがある場合について,効率の良いpooling designの組合せ論的特徴を見出し、その構成法を与えることおよび,各プールの実験結果に誤りがある場合にpositiveな塩基列を見出すためのアルゴリズムの開発を行なった。また,同時に実験結果に誤りがある場合にもpositiveなクローンを発見できる確率の高いpooling designのもつ組合せ論的構成法についても研究を行った.今年度は,positiveなcloneを正確にかつ高速に見出すアルゴリズムの改良の研究を行ない,CCCPと呼ばれるアルゴリズムを用いて各poolの実験結果からpositiveなcloneを見出すための効率的なアルゴリズムを開発した.また,従来の判定アルゴリズムとさまざまな条件で識別能力,識別速度の比較を行い,pooling designを表現グラフに短いcycleがある場合にも有用であることを示した。また,クローンの順序がわかっている場合に,実験回数を削減するための効率的なpooling designの組合せ論的構成法も見出し,誤り訂正能力を持つ最適なpooling designの構成法を与えた.DNA libraryscreeningでは、実験回数を削減するために個々のクローンを個別に調べるのではなくpoolと呼ばれるグループを作ってグループテストと呼ばれる実験手法を用いることがある.グループテストでは,その効率を高めるために多くのクローンの中から出来るだけ少ないプール数で目的のクローンを見出すことができる実験を計画することが重要である。また,クローンの順序がわかっている場合に,実験回数を削減するための効率的なpooling designの組合せ論的構成法も見出し,誤り訂正能力を持つ最適なpooling designの構成法を与えた.DNA libraryscreeningでは、数万におよぶ多の塩基列の中から,ある試験に対して陽性(positive)反応を示す塩基列を見出す試験がよく行なわれる.このテストの際に,実験回数を大きく削減するために個々のクローンを個別に調べるのではなくpoolと呼ばれるグループを作ってグループテストと呼ばれる実験手法を用いることがある.グループテストでは,その効率を高めるために多くのクローンの中から出来るだけ少ないプール数で目的のクローンを見出すことができる実験を計画することが重要である.このためにクローンの集合からプールと呼ばれる部分集合の族をうまく選ぶ組合せ論的アプローチが有効である.また,このようなテストでは,実験結果にfalse positive, false negativeなどの誤りが生じることは避けられない.本研究では、実験結果に誤りがある場合について,効率の良いpooling designの組合せ論的特徴を見出し、その構成法を与えることおよび,各プールの実験結果に誤りがある場合にpositiveな塩基列を見出すためのアルゴリズムの開発が目的である.本年度は,誤りがある実験結果からpositiveなcloneを正確にかつ高速に見出すアルゴリズムの開発に研究のターゲットを絞って研究を行ない,各poolの実験結果からpositiveなcloneを見出すための効率的なアルゴリズムを開発した.本アルゴリズムはLDPC(Low density parity code)と呼ばれる符号の誤り訂正アルゴリズムあるいはベイジアンネットワークと呼ばれるアルゴリズムの一種であり,従来のMCMC(Markov chain Monte Carlo)による判定アルゴリズムより100倍程度計算が速くなっている.本アルゴリズムは,実用に供するために慶應義塾大学から特許申請中である.また,実験回数を削減するための効率的なpooling designの組合せ論的構成法も見出した.DNA libraryscreeningでは、実験回数を削減するために個々のクローンを個別に調べるのではなくpoolと呼ばれるグループを作ってグループテストと呼ばれる実験手法を用いることがある.グループテストでは,その効率を高めるために多くのクローンの中から出来るだけ少ないプール数で目的のクローンを見出すことができる実験を計画することが重要である。このためにクローンの集合からプールと呼ばれる部分集合の族をうまく選ぶ組合せ論的アプローチが有効である.また,このようなテストでは,実験結果にfalse positive, false negativeなどの誤りが生じることは避けられない.本研究では、実験結果に誤りがある場合について,効率の良いpooling designの組合せ論的特徴を見出し、その構成法を与えることおよび,各プールの実験結果に誤りがある場合にpositiveな塩基列を見出すためのアルゴリズムの開発を行なう。