hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
緊張PC鋼棒によるRC造柱梁接合部の耐震補強法に関する研究

本研究は,鉄筋コンクリート骨組みの,柱と梁の接合部の耐震補強工法(耐震的に弱い既存建物の補強)の開発に関する研究である。柱梁接合部は,兵庫県南部地震で被害を受けたが,耐震補強工法の開発は遅れている。本研究では,課題名に示す緊張PC鋼棒による補強と鋼製ハンチ(方づえ状のもの)などを使った工法を提案し,補強効果があることを実験的に示した。RC構造物の柱梁接合部については,地震被害が予測される既存の建物が数多くあるにもかかわらず,補強工法の開発は不足している。そのため,本研究では,実用的な補強方法を提案することを目的としている。特に,接合部周りに,緊張PC鋼棒を配する補強法を中心に検討している。まず,十字形接合部に対し検討し,その後ト形接合部,T形接合部,L形接合部に拡張していく計画である。本研究では,既存のRC造柱梁接合部の実用的な耐震補強方法の開発に取り組んでいる。本研究で採用する補強方法は,共同研究者の山川がこれまでに柱や耐震壁の耐震補強法として提案し,その有効性を確認している方法に基づいた「PC鋼棒を接合部回りに外帯筋状に配し緊張力を与える方法」である。これまでの研究で,梁が偏心していない接合部については,緊張PC鋼棒を接合部回りに配すると,極めて有効な補強効果があることがわかっている。しかし,実際の被害例では,梁が偏心した接合部が多い。そこで,本研究では,梁が偏心した接合部について,本補強法の有効性を確認し,設計式を得ることを目的としている。19年度は,予備的実験と位置づけ,従来の試験体寸法より一回り大きく,かつ偏心した試験体を3体造り,破壊実験した。それらは,以下の試験体である。(1)接合部を補強しないもの(2)接合部周囲を大きな緊張力(約3000μ)で緊張したPC鋼棒で補強したもの(3)接合部三面を(2)と同じ緊張力の緊張PC鋼棒で補強し,偏心側は縞鋼板で補強したものこれらの実験結果から以下のことがわかった。(1)梁が偏心した接合部は,接合部強度が著しく減ずる。減少の程度は,既往の評価式でほぼ評価できる見込みである(ただし,スラブの効果については不明のものがある)。(2)接合部周囲を大きな緊張力で緊張したPC鋼棒で補強したものは,偏心側で拘束効果が減少し,接合部の損傷がみられた。ただし,最大耐力後の強度低下はほとんどなかった。(3)接合部三面を(2)と同じ緊張力の緊張PC鋼棒で補強し,偏心側は縞鋼板で補強したものは,(加力のトラブルで十分な成果が得られなかったが)優れた補強効果があるように観察された。なお,当該研究成果は,2008年9月の建築学会などで発表する。平成20年度は,偏心した接合部の耐震補強方法の開発のため、以下の2シリーズ(各3体)の実験を行った。第1シリーズの(1)(3)では,通常の耐震補強を想定したものである。(1)接合部三面を緊張力(約3000μ)の緊張PC鋼棒で補強し,偏心側は縞鋼板で補強したもの。(2)縞鋼板をつなぐPC鋼棒の定着を,柱コーナーではなく,梁裏側としたもの。この時の緊張力は約3000μとした。(3)縞鋼板をつなぐPC鋼棒の定着を,柱コーナーではなく,梁裏側としたもの。この時の緊張力は0μとした。これらの実験結果から以下のことがわかった。(1)試験体(1)は,3体の中で破壊性状や強度などの力学的性状が一番良く,(2),(3)に用いた梁端補強は効果があまり見られなかった。しかし,試験体(1)でも最終的には接合部破壊した。(2)縞鋼板は層間変形角1.01.5%位から補強効果が小さくなる。(3)接合部パネルと縞鋼板の付着を良くし,効果を増大させれば,接合部の損傷を防ぐことができる可能性がある。第2シリーズの(1)(3)では,地震被災後の補強を想定したものである。(1)接合部三面を緊張力(約3000μ)の緊張PC鋼棒で補強し偏心側は縞鋼板で補強したもの。柱部材角R=1.0%の損傷を与えた。(2)接合部三面を緊張力(約3000μ)の緊張PC鋼棒で補強し偏心側は縞鋼板で補強したもの。柱部材角R=1.5%の損傷を与えた。(3)接合部三面を緊張力(約3000μ)の緊張PC鋼棒で補強し偏心側は縞鋼板で補強したもの。柱部材角R=2.0%の損傷を与えた。

(1)PC鋼棒と縞鋼板で補強すると、柱部材角R=2.0%程度まで損傷させても、強度は上昇し、靭性も増加する。しかし、初期剛性は回復できない。(2)縞鋼板の補強の効果は、補強前の損傷時の部材角以降に顕著に現れる。平成21年3月までの研究で,以下のことがわかっていた。(1)梁偏心のない接合部においては,緊張PC鋼棒を接合部回りに配すると補強効果がある。ただし,梁主筋付着劣化のため,履歴性状は改善されない。(2)梁偏心のある接合部においては,緊張PC鋼棒を接合部回りに配しても,偏心面の補強効果が少ない。(3)梁偏心のある接合部の偏心面に鋼製パネルを圧着させると性状が改善されるが,接合部の損傷は抑制できない。(4)偏心面の鋼製パネルは初期には有効に働くが,損傷が大きくなると,パネルから肌離れして,効果がなくなる。そこで,平成21年度は,緊張PC鋼棒から一時離れ,新たに,梁偏心のある接合部について,鋼製水平ハンチ,鋼製鉛直ハンチ,およびアンカーボルトつき接合部パネル鋼板の効果を調べた。その結果,以下のことが明らかとなった。(1)鉛直ハンチで補強すると,接合部入力せん断力が低減され,接合部損傷抑制に非常に有効である。(2)アンカーボルトつき接合部パネル鋼板補強は,鋼板がアンカーボルトにより接合部コアコンクリートと一体となるため,接合部補強に非常に有効である。(3)水平ハンチは,鉛直ハンチほど有効ではないと思われる。(4)水平ハンチ,鉛直ハンチおよびアンカーボルトつき接合部パネル鋼板を組み合わせて補強すると,極めて弱い偏心接合部であっても,接合部損傷を免れ,エネルギー吸収性能も大きく改善される。以上のように,鋼製鉛直ハンチおよびアンカーボルトつき接合部パネル鋼板の効果が著しいことが解った。これらの結果は、実用的な接合部の耐震補強法がなかった状況を大きく変える、意義ある成果と考えている。なお、緊張PC鋼棒補強は、鉛直ハンチ等が使えない接合部の補強法として、提案していきたいと考えている。平成22年3月までの研究で,次のことがわかっていた。(3)鋼製の鉛直ハンチで補強すると,接合部入力せん断力が低減され,接合部損傷抑制に非常に有効である。かつ,塑性ヒンジ位置が接合部より離れるため,履歴性状も改善される。(4)偏心面のアンカーボルトつき接合部パネル鋼板補強は,鋼板がアンカーボルトにより接合部コアコンクリートと一体となるため,接合部補強に非常に有効である。そこで,平成22年度は,上記(3)の鋼製鉛直ハンチ補強に注目し,内ラーメンを想定した梁偏心のない接合部について,鉛直ハンチの補強効果について検討した。その際,現実の接合部補強を想定し,床スラブを設け,且つ鉛直ハンチのアンカーボルトも,あと施工のケミカルアンカーとした。そのほか,鋼製ハンチのサイズなどの条件は,著しい効果が見られた平成21年度のものと同じとした。(1)提案する方法によれば,層間変形角R=4%程度まで損傷を抑制することができる。(2)層間変形角R=4%以降も安定した補強を得るためには,鉛直ハンチの固定度を増す必要がある。(3)床スラブの梁(上端)幅増大などによる補強効果は,ほとんど見られなかった。今後は,鉛直ハンチの固定度を増した場合の効果について検証する予定である。
急性期病院における協働実践についてのワークの研究

本研究は、地域医療の中核を担う急性期病院において、看護職を中心とした複数の医療従事者たちが、どのような協働実践を通じて、患者へのケアを成し遂げているのかについて、明らかにすることを目的とする。H30年度は、入退院支援関連部門および地域医療連携部門での調査を開始し、説明外来および訪問看護でのフィールドワークと、入院を予定する患者への説明場面や訪問看護のためのカンファレンス場面の録画、及び看護師へのインタビューを行った。また、H28年度から継続して行っていた救命救急センターにおける調査のフィードバックなども行った。救命救急センターでの調査の結果の一部については分析を行っており、日本保健医療社会学会大会、Australasian Institute forEthnomethodology and Conversation Analysis 2018Conference等で報告した。これらの研究においては、看護師たちの協働実践を分析することで、救急外来から病棟への患者の移動がどのような時間的・空間的な編成のもとに適切になされているのかを明らかにした。とりわけ、複数の患者が移動してくる際のそれぞれの時間の流れを協調させ、それぞれの患者を適切なベッドへとマッチングしていく協働的な方法を明らかにした。また、病棟へと入院してくる患者たちの状態の変化に応じた看護師の働きかけによって、どのようにコミュニケーションが成し遂げられているのかについても、明らかにした。また、これまで継続されてきた調査研究については、その方法論的な含意についても、日本保健医療社会学会や関東社会学会等にて、報告を行うことができた。これらも合わせて、急性期病院における協働実践に参加する人たちがケアを行う際に用いている「人びとの方法論」の一端を明らかにした。H28年度は、研究代表者の所属する機関の倫理審査委員会の承認を得た上で調査を開始し、(1)病院の管理部門(看護部)におけるインタビューと、(2)救命救急センターでのフィールドワークにもとづく実践場面の録画及び看護師へのインタビューとを、行った。救命救急センターでの調査の結果の一部は、すでに分析を行っており、「救命救急センターにおけるワークの研究(1)ー看護実践に挟まれるコミュニケーションに着目して」「救命救急センターにおけるワークの研究(2)ー患者の入室方法の変化に着目して」というタイトルで、第43回日本保健医療社会学会大会において報告予定である。前者においては、入院してくる患者たちの状態の変化に応じて、看護師の働きかけによって、どのようにコミュニケーションが成し遂げられているのかを、後者においては、救急病棟のナースステーションの看護師たちの協働実践が、どのように救急外来から病棟への患者の移動を可能にしているのかを明らかにした。また、救命救急病棟における協働実践および看護部の管理実践については、これまで継続されてきた調査データについても分析を行い、得られた成果を報告することができた。これらもあわせて、急性期病院における協働実践に参加する人たちがケアを行うさいに用いている「人びとの方法論」の一端を明らかにした。当初の研究計画では、H28年度においては、倫理審査委員会の審査を受け、病院の管理部門(看護部)と救命救急センターから調査を開始すること、また、そこで得られた録音・録画データのトランスクリプト化、初期分析、病院の協力者への内容確認等をおこない、H29年度の学会報告や論文執筆の準備をすることが、予定されていた。研究実績の概要に示したとおり、当初の研究計画にそって、おおむね達成されていると評価できる。H29年度は、救命救急センター病棟と外来でのフィールドワークと実践場面の録画及び看護師へのインタビューを行った。また、入退院支援関連部門での調査を開始し、外来看護師へのインタビューを行った。後者については、H30年度に継続し調査を行う予定である。救命救急センターでの調査の結果の一部については分析を行っており、日本保健医療社会学会大会、International Institute for Ethnomethodology and Conversation Analysis 2017Conference、2017 Qualitative Health Research Conference等で報告した。これらの研究においては、看護師たちの協働実践を分析することで、救急外来から病棟への患者の移動がどのような時間的・空間的な編成のもとで適切になされているのか、病棟へと入院してくる患者の状態の変化に応じた看護師の働きかけによってどのようにコミュニケーションが成し遂げられているのか、また、看護師たちの判断がどのように成り立っているのか等について、明らかにした。また、これまで継続されてきた調査研究については、その方法論的な含意についても、日本社会学会等で報告等を行うことができた。当初の研究計画では、H29年度においては、救命救急センターでの調査を継続しつつ、同意の得られた部門およひデータ入手方法を優先ししつつ地域医療連携部門の調査を開始し、H30年度へ向けて継続することになっていた。また、そこで得られた録音・録画データのトランスクリプト化、第一段階の分析、病院の協力者への内容確認等をおこない、H29年度の学会報告や論文執筆の準備をすることが予定されていた。

研究実績の概要に示したとおり、当初の研究計画にそって、おおむね達成されていると評価できる。本研究は、地域医療の中核を担う急性期病院において、看護職を中心とした複数の医療従事者たちが、どのような協働実践を通じて、患者へのケアを成し遂げているのかについて、明らかにすることを目的とする。H30年度は、入退院支援関連部門および地域医療連携部門での調査を開始し、説明外来および訪問看護でのフィールドワークと、入院を予定する患者への説明場面や訪問看護のためのカンファレンス場面の録画、及び看護師へのインタビューを行った。また、H28年度から継続して行っていた救命救急センターにおける調査のフィードバックなども行った。救命救急センターでの調査の結果の一部については分析を行っており、日本保健医療社会学会大会、Australasian Institute forEthnomethodology and Conversation Analysis 2018Conference等で報告した。これらの研究においては、看護師たちの協働実践を分析することで、救急外来から病棟への患者の移動がどのような時間的・空間的な編成のもとに適切になされているのかを明らかにした。とりわけ、複数の患者が移動してくる際のそれぞれの時間の流れを協調させ、それぞれの患者を適切なベッドへとマッチングしていく協働的な方法を明らかにした。また、病棟へと入院してくる患者たちの状態の変化に応じた看護師の働きかけによって、どのようにコミュニケーションが成し遂げられているのかについても、明らかにした。また、これまで継続されてきた調査研究については、その方法論的な含意についても、日本保健医療社会学会や関東社会学会等にて、報告を行うことができた。これらも合わせて、急性期病院における協働実践に参加する人たちがケアを行う際に用いている「人びとの方法論」の一端を明らかにした。当初の研究計画とおり、H28年度中になされた救命救急センターおよび看護部での調査を継続するとともに、地域医療連携部門の調査についても開始する。並行して、録音・録画データのトランスクリプト化の確定と、その第一段階の分析に重点をおいて進めていく。また、研究成果については、各関連学会にて、順次報告していく。当初の研究計画とおり、H29年度中になされた救命救急センターの調査結果の分析をすすめるとともに、研究代表者の機関異動にあわせて、改めて倫理審査を受けた上で、入退院支援関連部門での調査を継続する。並行して、病院の協力者への中間報告や、分析結果のチェックを繰りかえし、論文化していく作業に重点が置かれる。
高活性アシルイミニウムイオンの新規発生法の開発と14族有機金属化合物との反応

含窒素複素環化合物に有用な官能性炭素置換基を高効率的に導入する手法の開発は、様々な生理・薬理活性を有する複素環化合物あるいは医薬品を効果的に合成するためには大変重要な課題である。平成8年度の研究において、キノリンをクロロギ酸フェニルと銀トリフラートで処理すると、高活性なN-アシルキノリニウムイオンが発生し、アリルシランと速やかに反応することを見出した。また、イソキノリンを用いた反応では2等量のアリルシランが反応して、ベンゾイソキヌクリジン骨格が生成することもわかった。本年では以上の研究成果に基づいて、反応条件の改良を目指すとともに、アリルシラン以外の有機ケイ素化合物との反応によりアリル基以外の炭素基の導入についても検討した。本反応は含窒素芳香環上のエステル、ホルミル、シアノ、ニトロ基等に対して、高い官能基選択性を示すが、収率が低い場合がある。そこで、種々検討した結果、反応溶媒をジクロロメタンからアセトニトリルに変えることにより、全般的に収率の向上が認められた。このように塩素系溶媒を使用しなくてすむことは、環境負荷の面から考えて好ましい。また、2位に置換基を有するアリルシラン誘導体を用いた反応においても、良好な収率で付加体が生成した。次に、アリルシラン以外の有機ケイ素反応剤として、アレニルシラン、プロパルギルシラン、そしてアルキニルシランとの反応について検討した。アレニルシランとの反応では等量の銀トリフラートを用いることにより、プロパルギル基が付加した生成物を収率よく得られた。また、プロパルギルシランとの反応ではアリルシランと同様に、触媒量の銀トリフラートを用いることにより、良好な収率でアレニル基が付加した生成物を得た。さらに、反応性の低いアルキニルシランの時には、等量の銀トリフラートを用いて加熱することにより、アルキニル基付加体を良好な収率で得た。含窒素複素環化合物に有用な官能性炭素置換基を高効率的に導入する手法の開発は、様々な生理・薬理活性を有する複素環化合物あるいは医薬品を合成するためには大変重要であり、今までに多くの研究が行われてきた。本研究者は今までに種々のスズ反応剤と塩化アシルで活性化された様々な含窒素複素環化合物との反応を調査し、有用な炭素官能基を高選択的に導入する手法の開拓を行ってきた。本研究では、スズ反応剤に比べて取り扱いが大変容易で、かつ環境負荷の小さいケイ素反応剤を用いて有用な炭素置換基の導入法の開発について調査した。ケイ素反応剤はスズ反応剤に比べはるかに反応性が低いため、含窒素複素環を塩化アシルのみで活性化しただけはほとんど反応せず、この点を如何にして克服するかが大きな問題である。実際、アリルトリメチルシランをクロロギ酸フェニルでアシル化したキノリニウム塩と反応させたが、ほとんど付加反応は進行しなかった。そこで、対アニオンである塩化物イオンをより求核性の小さい対アニオンに置換すればキノリニウムイオンの求電子性が大幅に向上すると考えて、銀トリフラートを加えたところ、2時間でほぼ定量的に付加生成物が得られることを見出した。その他、銀テトラフルオロボレート、過塩素酸銀でも同様な反応促進効果が認められた。さらに、興味深いことに、0、1等量という触媒量の銀トリフラートを用いても、反応時間は長くはなるものの、高収率で付加生成物が得られることがわかった。その他のトリフラート塩としてリチウム、ナトリウム、トリメチルシリル塩を触媒量用いても良好な収率で付加生成物が得られた。

また、キノリン環上のシアノ、エステル、ホルミル、ニトロ基等の官能基が反応を阻害せず、高い官能基選択性を示した。さらに、イソキノリンを用いた反応では、2等量のアリルシランが反応し、ベンゾイソキヌクリジン骨格が生成することを見出した。含窒素複素環化合物に有用な官能性炭素置換基を高効率的に導入する手法の開発は、様々な生理・薬理活性を有する複素環化合物あるいは医薬品を効果的に合成するためには大変重要な課題である。平成8年度の研究において、キノリンをクロロギ酸フェニルと銀トリフラートで処理すると、高活性なN-アシルキノリニウムイオンが発生し、アリルシランと速やかに反応することを見出した。さらに、イソキノリンを用いた反応では2等量のアリルシランが反応して、ベンゾイソキヌクリジン骨格が生成することもわかった。本年度は以上の研究成果に基づいて、反応条件の改良を目指すとともに、アリルシラン以外の有機ケイ素化合物との反応によりアリル基以外の炭素基の導入についても検討した。本反応は含窒素芳香環上のエステル、ホルミル、シアノ、ニトロ基等に対して、高い官能基選択性を示すが、収率が低い場合がある。そこで、種々検討した結果、反応溶媒をジクロロメタンからアセトニトリルに変えることにより、全般的に収率の向上が認められた。これは、中間に生成するN-アシルキノリニウムイオンが極性の高いアセトニトリル中で有効に発生するためと考えられる。本反応において塩素系溶媒を使用しなくてすむことは、環境負荷の面から考えて好ましい。また、2位にメチル基、クロロメチル基、トリメチルシロキシメチル基を有するアリルシラン誘導体を用いた反応においても、良好な収率で付加体が生成した。さらに、β-カルボリン系に対しても本反応は有効であることがわかった。次に、アリルシラン以外の有機ケイ素反応剤として、アレニルシラン、プロパルギルシラン、そしてアルキニルシランとの反応ついて検討した。まず、アレニルシランとの反応ではアセトニトリル中、等量の銀トリフラートを用いることにより、高い官能基及び位置選択性でプロパルギル基が付加した生成物を収率よく得られることがわかった。また、プロパルギルシランとの反応ではアリルシランと同様にアセトニトリル中、触媒量の銀トリフラートを用いることにより、良好な収率でアレニル基が付加した生成物を得た。さらに、反応性の低いアルキニルシランの時には、等量の銀トリフラートを用いて加熱することにより、アルキニル基付加体を良好な収率で得た。
ゲノム情報を利用した転写因子の標的遺伝子単離法の開発

ゲノム情報を利用した標的遺伝子群の単離法の確立を目指し、全ゲノム配列の明らかになっている線虫および酵母をモデル生物として、実験法の検討を行った。標的配列の効率的な単離のため、これまで用いていた転写因子の特異的抗体による精製に代わって、タグ付き遺伝子導入個体を作製し、そのタグを利用した標的配列の単離が可能であるかどうか検討した。さらに全ゲノムレベルでの単離を行うためゲノムDNAアレイを用いた標的配列同定法の検討も行った。酵母ゲノムDNAアレイとしてaffymetrixの非翻訳領域を含むオリゴチップおよびORFチップを用いたが、両チップともHAタグを用いた精製DNAによってMATα2の標的遺伝子の特異的検出ができた。次に全ゲノム配列が明らかになっている多細胞生物である線虫で同様な解析を行うため以下の実験を行った。転写因子にタグを結合した遺伝子を導入したトランスジエニック個体において、導入遺伝子は線虫のミュータントフェノタイプをレスキューした。このことはタグ付き転写因子が正常蛋白と同様の標的遺伝子群の制御をしていることを示しており、タグを用いた標的配列の単離が可能であると考えられる。線虫は酵母と違い転写調節領域がかならずしもORF近傍(1kb内)に存在するするとは考えられないので、全ゲノムをスクリーニングするためには10万スポットのゲノムチップを作製する必要があるが、予備実験として1000スポットのゲノムチップを試作し、ゲノム中の標的配列を10倍以上濃縮できれば標的遺伝子を特定できることを確認した。
大学・学生行動のミクロ分析による高等教育財政プログラムの政策評価

今年度の研究では、主に次の2つの成果が得られた。第一に、高校3年生を起点としたパネル調査のデータを用いて、大学進学選択の規定要因を分析し、成果をワーキングペーパーにまとめた。明らかになったのは、性別や家庭の所得、学力など個人属性がそれぞれ進学行動に影響していることのみならず、そうした要因をコントロールしても、出身県における大学教育供給のあり方の違いによって進学チャンスが異なることである。第二に、同じ調査データを用い、日本学生支援機構の第一種奨学金(予約採用)に申し込み、そして採用されるのはどのような家庭背景をもつ高校生なのかという問題を分析した。成果は2008年5月開催の日本高等教育学会大会で、「予約奨学金に採用されるのは誰か?」と題して発表する。奨学金が低所得層からの大学進学を促すか否かを検討するには、その前提として、必要な人に奨学金が届けられているかを検討しておく必要があるためである。分析の結果、次の四点が明らかになった。第一に、所得や学力をコントロールしてもなお、都道府県別奨学金採用枠の相対的に多い県に住んでいる高校生ほど、予約奨学金に申請する可能性が高い。しかしながら第二に、採用枠の多寡は、(申請の有無にかかわらず)予約奨学金の採否に影響を及ぼさない。第三に、採用枠の少ない県に住んでいる高校生ほど、予約採用制度のことを十分知らない傾向にある。したがって第四に、採用枠の少ない県ほど予約採用制度について十分知られておらず、そのため、(優れた学生で経済的理由により修学に困難がある者であっても)申請も行わない、といった家庭が少なくないことが示唆される。第一に、全国4年制私立大学の財務・奨学金担当責任者を対象に行われた調査のデータを用い、私立大学における奨学金の受給率と授業料などの関連を分析した。成果は共著論文にまとめ、2006年5月刊行の『教育社会学研究』誌に掲載される予定となっている。得られた知見は次の通りである。私立大学の学内奨学金(授業料減額・免除を含む)の受給率は、設立年や入試の偏差値と関連しているが、授業料や所在地、学部構成とは関連がない。旧日本育英会奨学金の無利息奨学金の受給率は、設立年や偏差値と関連がある一方、所在地とも関連しているが、授業料や学部構成とは明確な関係が見られない。利息付奨学金の受給率は、設立年とは関連がないが、偏差値とは関連がある。所在地や授業料、学部構成とも関連している。以上の結果をもとに、今後の公的奨学金プログラムの課題を指摘した。第二に、高校3年生を起点としたパネル調査のデータを用い、高校生の大学・短大・専門学校進学行動の分析を行った。成果は、2006年6月開催の日本高等教育学会大会において、「高等教育進学に対する所得の効果」と題して発表する。この研究の最も重要な知見は、高等教育進学に及ぼす所得の効果は男女で同じではないということである。女子の場合、所得は大学・短大・進学に有意な正の効果を持つのに対し、男子については有意な影響が見られない。大学・短大・専門学校進学者のみを対象に、学校種の選択を分析しても結果は同様であった。このことから、授業料や奨学金が進学に与える影響は性別によって異なることが示唆される。今年度の研究では、主に次の3つの成果が得られた。第一に、高校3年生を起点としたパネル調査のデータを用い、大学進学行動の地域差に関する分析を行った。男女別、地域ブロック別にサンプルを分割し、学力(中学時代の成績)や両親の所得、地域の進学機会(最も近い大学までの距離)と大学進学との関連を分析したところ、非大都市圏で自宅から私立大学に進学する場合、学力や所得が影響しないことなどが明らかになった。関連する問題も含め、あらためて分析した結果は近く論文にまとめる予定である。第二に、都道府県別の大学進学率の横断面データを、5年おき5時点(19802000年度)にわたってプールしたパネルデータを用い、男女別大学進学率と所得との関連の経年変化を分析した。分析から得られた主な知見は、男子の場合、1980年から90年にかけて低下した所得との関連が2000年には再び上がっているのに対し、女子の場合は90年まで下がり、以後横ばいであることなどである。第三に、大学生に対する調査データを用い、退学や転学に関する意識の分析を行った。(1)大学での成績が振るわなかったり、学内の人間関係へのコミットメントが希薄だったりする学生ほど大学をやめて仕事につきたいと考えていること、(2)豊かではない家庭出身の学生は、そうした退学意識をむしろ抱かない傾向にあること、(3)他の大学への転学を希望するのは、豊かな家庭の出身者や大学の成績がよい学生、そして大学での人間関係にあまりコミットしない学生であることが明らかになった。

第二に、同じ調査データを用い、日本学生支援機構の第一種奨学金(予約採用)に申し込み、そして採用されるのはどのような家庭背景をもつ高校生なのかという問題を分析した。成果は2008年5月開催の日本高等教育学会大会で、「予約奨学金に採用されるのは誰か?」と題して発表する。奨学金が低所得層からの大学進学を促すか否かを検討するには、その前提として、必要な人に奨学金が届けられているかを検討しておく必要があるためである。分析の結果、次の四点が明らかになった。第一に、所得や学力をコントロールしてもなお、都道府県別奨学金採用枠の相対的に多い県に住んでいる高校生ほど、予約奨学金に申請する可能性が高い。しかしながら第二に、採用枠の多寡は、(申請の有無にかかわらず)予約奨学金の採否に影響を及ぼさない。第三に、採用枠の少ない県に住んでいる高校生ほど、予約採用制度のことを十分知らない傾向にある。したがって第四に、採用枠の少ない県ほど予約採用制度について十分知られておらず、そのため、(優れた学生で経済的理由により修学に困難がある者であっても)申請も行わない、といった家庭が少なくないことが示唆される。
子宮内膜癌微小環境：サイトカインを中心に、局所エストロゲン合成の制御因子を探る

子宮内膜癌では組織局所において、性ステロイドホルモンやストレスホルモンの濃度が亢進していることを明らかにした。さらに、子宮内膜癌局所での癌ー間質相互作用を介して、エストロゲン合成を担う重要な酵素であるsteroid sulfataseは、組織内でのエストロゲン合成の亢進に強く関与していることを示した。またsteroid sulfatase阻害剤は、steroid sulfatase活性がある症例では治療薬として有効である可能性があると考えられた。本年度は、精度を昨年度に確認した新測定法Liquid chromatography/ electrospray tandem mass spectrometry (LC-MS/MS)により、ヒト正常子宮内膜、内膜癌(類内膜腺癌および漿液性腺癌)40症例で、性ステロイド濃度(エストロゲンとしてEstradiol(E2), Estrone(E1)、アンドロゲンとしてTestosterone, 5α-dihydrotestosterone)の微量測定を行った。またAndrostenedioneあるいはTestosteroneを基質として添加した後での性ステロイド濃度を検討した。この実験で類内膜腺癌でのE2などの性ステロイド濃度は正常内膜に比較して高いこと、基質として添加したAndrostenedioneやTestosteroneが組織内で性ステロイド産生に使用されていることが判明した。このことより類内膜腺癌局所でエストロゲンを含めた性ステロイド産生が行われていること、すなわちIntracrinologyの存在が示唆された。一方、漿液性腺癌での性ステロイド濃度は低く、局所での産生は行われていないと考えられた。また、内膜癌培養細胞と内膜癌間質細胞との共培養実験を行った。単独培養に比較して共培養ではエストロゲン合成酵素の一つsteroid sulfatase (STS)の発現が亢進しており、tumor-stromal interactionが局所でのエストロゲン合成に大きく関与することが示唆された。さらに近年、ストレスや炎症は、エストロゲン依存性癌の発生進展との関連性あるいは局所でのサイトカイン発現との関連性が指摘されている。そこでストレス制御に関与するcorticotropin-releasing hormone (CRH)のヒト内膜癌での発現を免疫染色で検討した。昨年度に引き続きLiquid chromatography/ electrospray tandem mass spectrometryで、ヒト正常内膜、内膜癌で、性ステロイド濃度(エストロゲンとしてEstradiol(E2), Estrone(E1)、アンドロゲンとしてTestosterone, 5α-dihydrotestosterone(DHT))の微量測定を行った。ついで性ステロイド産生代謝酵素の発現を検討し、ホルモン濃度との相関を見ることで、どの酵素によって性ステロイドホルモンが局所で産生されているかを検討した。この検討で、癌組織中のTestosteroneの一部は、局所で5α-reductase type1の過剰発現により、DHTに転換されていることが明らかとなった。予後追跡可能な別のヒト類内膜腺癌症例群での検討で、5α-reductase type1発現症例は有意に予後良好であり、アンドロゲンは腫瘍の増殖進展に抑制的に働いている可能性が示唆された。また癌組織局所でのtumor-stromal interactionを見る目的で行った内膜癌培養細胞と内膜癌間質細胞との共培養実験では、単独培養に比較して共培養では、局所エストロゲン(E2)産生量のみならずエストロゲンレセプターとエストロゲン合成酵素の一つsteroid sulfatase (STS)の発現が有意に上昇していた。以上の結果から、サイトカインなどを介したtumor-stromal interactionが局所での性ステロイドホルモン合成に大きく関与することが示唆された。さらに近年、ストレスや炎症は、局所でのサイトカイン発現と関連するとされている。そこでストレス制御に関与するcorticotropin-releasing hormone (CRH)およびそのレセプター(CRHR1、2)のヒト内膜癌での発現を検討した。その結果、CRHR1が発現している症例は有意に予後不良であり、独立した予後不良因子であることが判明した。本年度は、子宮内膜癌局所でエストロゲンを含めた性ステロイド産生が行われているか否か、あるいは正常子宮内膜では同様の現象が起こっているかどうか、Intracrinologyの存在が、今回使う新しい測定法Liquid chromatography/ electrospray tandem mass spectrometry (LC-MS/MS)において証明されるかどうかを確認するための基礎実験を進めた。すなわち、子宮内膜癌組織での性ステロイド濃度(エストロゲンとしてEstradiol(E2), Estrone(E1)、およびアンドロゲンとしてTestosterone, 5α-dihydrotestosterone(DHT))をLC-MS/MS法にて微量測定し、従来法との精度を比較検討した。また、AndrostenedioneあるいはTestosteroneを基質として添加したあとでの性ステロイド濃度の測定を検討した。これらの実験により、LC-MS/MS法では従来法に比べて遜色なく測定ができること、基質として添加したAndrostenedioneやTestosteroneが、組織内において性ステロイド産生に使用されている可能性が示された。

また、今回使用する子宮内膜癌培養細胞のクオリティー(エストロゲンレセプターが確実に発現しているか否かなど)を確認し、子宮内膜癌間質細胞との共培養実験を行うに当たっての基盤整備を行った。さらに近年、ストレスあるいは炎症と、エストロゲン依存性癌発症との関連性あるいは今回研究の中心をなしている局所でのサイトカイン発現との関連性が指摘されており、その観点から、ストレス制御に関与するとされる因子(corticotropin-releasing hormone (CRH)など)の子宮内膜癌での発現を検討すべく、免疫染色で使用する抗体の条件設定を行った。ヒト正常子宮内膜、内膜癌(類内膜腺癌および漿液性腺癌)において、新測定法Liquid chromatography/ electrospray tandem mass spectrometry (LC-MS/MS)により性ステロイド濃度の微量測定を行い、類内膜腺癌局所でエストロゲンを含めた性ステロイド産生が行われていること、すなわちIntracrinologyの存在を確認することができた。一方、漿液性腺癌での性ステロイド濃度は低く、局所での産生は行われていないという新たな知見が得られた。また、内膜癌培養細胞と内膜癌間質細胞との共培養実験でエストロゲン合成酵素の発現を調べることにより、tumor-stromal interactionが局所でのエストロゲン合成に大きく関与することが判明した。さらに、エストロゲン依存性癌の発生進展との関連性あるいは局所でのサイトカイン発現との関連性が指摘されているcorticotropin-releasing hormone (CRH)が、ヒト内膜癌で発現しているという新たな知見が得られた。この研究の基盤をなす内膜癌培養細胞と間質細胞との共培養実験およびヒト子宮内膜癌組織での微量ホルモン測定や免疫染色を、24年度にひき続いて行う。またtumor-stromal interactionをさらに詳細にみるために性ステロイド合成酵素の活性を制御すると考えられるcytokineなどの誘導因子の検討を行う。ただし、東日本大震災により、当大学でストックしていたサンプルを含めた研究材料は大半が失われており、今後のサンプル収集の推移などによっては、研究の遂行に多少の遅れが生じる可能性がある。基礎的な段階がおおむね終了したことにより、この研究の基盤をなす内膜癌培養細胞と間質細胞との共培養実験およびヒト子宮内膜癌組織での微量ホルモン測定や免疫染色を本格的に行う。
『バガヴァッドギーター・バースカラ註解』テクスト校訂研究

本研究は、9世紀頃のインドに現れた思想家バースカラの著作の一つである『バガヴァッドギーター註解』を取り上げ、1965年に出版された初版本にみられる不備を写本等の資料に基づいて修正し、新しい校訂テクストを作成することである。本年度は昨年度に引き続きヴァラナシのサラスヴァティー・バヴァン所蔵のV写本との照合に加え、ロンドンのウェルカム・インスティテュート所蔵のL写本(シャーラダー文字写本)との照合を行った。V写本とL写本にみられる異読の検討を行いながら本文を読解し、判読の難しい箇所を除く写本資料の全体の照合を終えた。シャーラダー文字写本の評価方法については、ドイツ・マルティンルター大学ハレ・ヴィッテンベルク大学のスラーイェ教授と意見交換を行った。本文を読解するなかで、同著者の手による『ブラフマスートラ註解』との比較参照も進めた。また、本文中で引用される章句についても、電子テキストデータベースなどを利用してできる限りそのソースの同定を進め、バースカラをとりまく当時の思想状況を明らかにするための資料収集を進めた。テクスト校訂作業で得られた知見の一部については"The Development of the Concept of avidya in Vivarana Tradition"などにまとめ、2018年5月にインドで開かれた会議で発表した。校訂テクストは、イントロダクション・註記・インデックスを付し、デーヴァナーガリー文字を使用した新しいエディションとして近日中に出版公開する予定にしている。本研究の目的は、9世紀頃のインドに現れた思想家バースカラの著作である『バガヴァッドギーター註解』のテクスト校訂研究を行い、研究代表者が2006年より継続してきたバースカラ研究プロジェクトをさらに一歩進めることである。具体的には、写本等の資料に基づき、1965年に出版されたバースカラの『バガヴァッドギーター』初版に見られる不備を解消してまったく新しい校訂テクストを作成することを第一の目的とする。バースカラのヴェーダーンタ思想はこれまでほとんど研究されてこなかったが、申請者によって準備された『ブラフマスートラ註解』のテクスト校訂・訳註研究による成果に加え、新たに『バガヴァッドギーター註解』の信頼できるエディションを準備し、その成果を学界に広く問うものである。平成27年度は、当初の計画通り、1965年に出版されたSubhadra Jhaの手による初版本のデータ化を行い、内容の精査に着手した。刊本は201ページからなり、デーヴァナーガリー文字による本文と写本の異読情報を含む脚注より構成されている。実際の作業として、刊本の情報を本文、脚注ともにすべてデータ化した。作成されたテクストデータは、新たに作成されるエディションの下地となり、またデータベースとして蓄積され、今後行われる写本との照合作業の際に活用されることになる。平成27年7月にはタイのバンコクにて開催された国際サンスクリット学会において、バースカラの引用するウパニシャッドの章句についての発表を行った。また、同年9月に行われた日本印度学仏教学会においては、バースカラが引用するいわゆるカシミール版ギーターと流布版との異同について、主に諸註釈家の解釈の相違に焦点を当てながら考察し、論文"Interpretation of the BhG II.11"としてまとめた。研究はほぼ当初の計画通りに進んでいる。本研究の目的は、9世紀頃のインドに現れた思想家バースカラの著作である『バガヴァッドギーター註解』を取り上げ、1965年に出版された初版に見られる不備を写本等の資料に基づいて修正して、新しい校訂テクストを作成することである。本年度は『ギーター・バースカラ註解』のテクストに関して、現存する2本の写本のうち、主に、ヴァラナシのサラスヴァティー・バヴァン所蔵のV写本との照合を行った。実際の写本との照合作業を通じて、初版に収録された写本情報に相当数の誤り(タイプミスなどの単純ミスを含む)を確認し、改めて新校訂版を作成する必要性と重要性を認識した。写本の照合作業と同時に、他の註釈家による『バガヴァッド・ギーター註解』を参照し、平行表現や相互参照の同定を行っている。また、バースカラの残したもう一つの作品である『ブラフマスートラ註解』との比較参照も進めており、バースカラという思想家の思想解明のための参照可能な限りの資料を収集しつつ研究を進めている。テクスト校訂作業と他文献との比較参照を通じて得られた知見については、"Bhaskara's Jnanakarmasamuccaya Interpretation of the Bhagavadgita"にまとめ、国際会議において発表した。この発表では、『バガヴァッド・ギーター』に対する諸註釈の中でももっとも影響力のある『シャンカラ註解』とこれまでほとんど注目されてこなかった『バースカラ註解』を比較し、それぞれが主張する「知即解脱」という立場と「知行兼修」という立場の違いを明らかにした。研究計画で予定したテクスト校訂作業についてはおおむね順調に進展している。

V写本とL写本にみられる異読の検討を行いながら本文を読解し、本書の内容の解明も同時に進めた。シャンカラなど他の註釈家による『ギーター註解』との比較検討、バースカラの手による『ブラフマスートラ註解』との比較参照も進め、新しいテクストを少しずつ準備している。また、本文中で引用される章句についても、電子テキストデータベースなどを利用してできる限りそのソースの同定を進め、バースカラをとりまく当時の思想状況を明らかにするための資料収集を進めた。2017年9月には、ドイツ・マルティンルター大学ハレ・ヴィッテンベルクのスラーイェ教授と一週間のワークショップを行い、校訂中のテクストの異読等を確認しながら精読した。また、写本の状況やその取扱いについて意見交換を行った。スラーイェ教授は長年シャーラダー文字写本の研究をされてきた専門家であるため、今回使用するL写本の評価方法についても有益な教示が得られた。照合を始めたL写本は状態が悪く判読が難しい箇所などもあり、当初の予定よりも読解に時間を要している。本研究は、9世紀頃のインドに現れた思想家バースカラの著作の一つである『バガヴァッドギーター註解』を取り上げ、1965年に出版された初版本にみられる不備を写本等の資料に基づいて修正し、新しい校訂テクストを作成することである。本年度は昨年度に引き続きヴァラナシのサラスヴァティー・バヴァン所蔵のV写本との照合に加え、ロンドンのウェルカム・インスティテュート所蔵のL写本(シャーラダー文字写本)との照合を行った。V写本とL写本にみられる異読の検討を行いながら本文を読解し、判読の難しい箇所を除く写本資料の全体の照合を終えた。シャーラダー文字写本の評価方法については、ドイツ・マルティンルター大学ハレ・ヴィッテンベルク大学のスラーイェ教授と意見交換を行った。本文を読解するなかで、同著者の手による『ブラフマスートラ註解』との比較参照も進めた。テクスト校訂作業で得られた知見の一部については"The Development of the Concept of avidya in Vivarana Tradition"などにまとめ、2018年5月にインドで開かれた会議で発表した。校訂テクストは、イントロダクション・註記・インデックスを付し、デーヴァナーガリー文字を使用した新しいエディションとして近日中に出版公開する予定にしている。今後も当初の計画通りに研究を進める予定である。27年度には2つの国際学会で研究成果を発表する機会があった。今後もなるべく多くの機会を見つけて国際学会に参加し、研究成果を広くアピールしていきたい。今後も引き続き、テクスト校訂作業を行っていく。平成29年度からはL写本の照合を開始する。L写本はカシュミール地方で用いられたシャーラダー文字で書かれたものであり、写本の状態もあまり良好でないため、読解に多少時間がかかることが予想されるが、必要に応じてカシュミール写本の専門家が揃うドイツ・マルティンルター大学の元同僚などの助言を得ながら着実に作業を進めていきたい。今年度も引き続きテクスト校訂作業を行っていく。
ライム病ボレリア病原因子の機能とその発現制御機構の解析

Borrelia burgdorferiを約1年間にわたり試験管内で継代培養することで,マウスに対する感染症,マウス足蹠の腫脹誘導能の喪失した非病原株の作製に成功した.継代株では主要層蛋白質outer surface protein C(OspC)の減少,あるいは消失が見られたことから,OspCの発現がライム病ボレリア感染,あるいは病原性発現に関与する可能性を示唆した。.ハムスター卵母細胞CHO-K1に対する接着能は病原性原株に比べ,継代非病原株では著しく低下していた.これまで細胞接着に関与すると見られたOspAの発現量はこれら継代株ではむしろ増加していることから,OspA以外の接着因子が存在する可能性を示唆した.神経細胞に広く存在するガングリオシドを初めとする糖脂質とボレリアとの接着性について薄層クロマトグラム上での接合試験により調べた.試験したスフィンゴ糖脂質のうち,ガラクトシルセラミド(GalCer),及びグルコシルセラミドに強い結合活性を見いだした.また,継代非病原株の接着性は有意に低下していた.GalCerのガラクトースの3位に硫酸基を保有するスルファチドでは,むしろ活性は低下した.GalCerをリガンドとするアフィニティーカラムクロマトグラフィーにより,ライム病ボレリアから接着因子の分離を試みた.当初の予想に反してOspCは接着因子としては機能せず,41kilodalton(kDa)鞭毛蛋白質,61kDa熱ショック蛋白質,67kDa未知の蛋白質とGalCerが結合することが明らかになった.現在GalCer接着因子の精製を進めている.病原株,並びに継代株のOspC転写調節領域のシークエンス解析を行ったが,OspC上流の転写調節領域,すなわちリボゾーム結合部位,プロモーター領域に継代前後で変異は見られず,何らかの転写調節機能が存在することを示唆した.Borrelia burgdorferiを約1年間にわたり試験管内で継代培養することで,マウスに対する感染症,マウス足蹠の腫脹誘導能の喪失した非病原株の作製に成功した.継代株では主要層蛋白質outer surface protein C(OspC)の減少,あるいは消失が見られたことから,OspCの発現がライム病ボレリア感染,あるいは病原性発現に関与する可能性を示唆した。.ハムスター卵母細胞CHO-K1に対する接着能は病原性原株に比べ,継代非病原株では著しく低下していた.これまで細胞接着に関与すると見られたOspAの発現量はこれら継代株ではむしろ増加していることから,OspA以外の接着因子が存在する可能性を示唆した.神経細胞に広く存在するガングリオシドを初めとする糖脂質とボレリアとの接着性について薄層クロマトグラム上での接合試験により調べた.試験したスフィンゴ糖脂質のうち,ガラクトシルセラミド(GalCer),及びグルコシルセラミドに強い結合活性を見いだした.また,継代非病原株の接着性は有意に低下していた.GalCerのガラクトースの3位に硫酸基を保有するスルファチドでは,むしろ活性は低下した.GalCerをリガンドとするアフィニティーカラムクロマトグラフィーにより,ライム病ボレリアから接着因子の分離を試みた.当初の予想に反してOspCは接着因子としては機能せず,41kilodalton(kDa)鞭毛蛋白質,61kDa熱ショック蛋白質,67kDa未知の蛋白質とGalCerが結合することが明らかになった.現在GalCer接着因子の精製を進めている.病原株,並びに継代株のOspC転写調節領域のシークエンス解析を行ったが,OspC上流の転写調節領域,すなわちリボゾーム結合部位,プロモーター領域に継代前後で変異は見られず,何らかの転写調節機能が存在することを示唆した.これまでにライム病ボレリア表層蛋白質(outer surface protein,Osp)はOspAFの6種が知られる。このうち試験管内継代ボレリアでは、継代によりOspCの発現が低下し、マウスに対する感染性が低下すること、一方感染マウスからの再分離株ではOspCの発現は回復しており、それと共役してOspA、OspBの発現が抑制されることを見いだした。このようなスイッチング機構はライム病ボレリアが、媒介マダニと感染宿主である哺乳動物の間で維持伝播される上で必要である可能性を示唆した。さらに、神経組織に多く存在するガングリオシドや他の組織にも幅広く存在するスフィンゴ糖脂質のボレリアに対するレセプター活性を調べ、ガラクトシルセラミド、グルコシルセラミドがレセプター活性を示すことを明らかにした。この接着はスフィンゴ糖脂質の糖側鎖だけでなく、セラミドの脂肪酸も関与することを明かとした。さらにはOspCを消失した非病原株ではガラクトシルセラミドとの接着が低下することから、OspCが接着因子として機能する可能性を示した。そこで化学合成したビオチン化ガラクトシルセラミドを用いてボレリア側接着因子の追究を行たところ、OspCでなく未知のボレリア60kDa蛋白質と結合することを見いだした。これまでに本蛋白質に関する報告は全くなく、現在本蛋白質を精製すべく研究を進めているところである。Borrelia burgdorferiを約1年間にわたり試験管内で継代培養することで,マウスに対する感染性,マウス足蹠の腫脹誘導能の喪失した非病原株の作製に成功した.継代株では主要表層蛋白質outer surface protein C (OspC)の減少,あるいは消失が見られたことから,OspCの発現がライム病ボレリア感染,あるいは病原性発現に関与する可能性を示唆した.ハムスター

卵母細胞CHO-K1に対する接着能は病原性原株に比べ,継代非病原株では著しく低下していた.これまで細胞接着に関与すると見られたOspAの発現量はこれら継代株ではむしろ増加していることから,OspA以外の接着因子が存在する可能性を示唆した.神経細胞に広く存在するガングリオシドを初めとする糖脂質とボレリアとの接着性について薄層クロマトグラム上での結合試験により調べた.試験したスフィンゴ糖脂質のうち,ガラクトシルセラミド(GalCer),及びグルコシルセラミドに強い結合活性を見いだした.また,継代非病原株の接着性は有意に低下していた.GalCerのガラクトースの3位に硫酸基を保有するスルファチドでは,むしろ活性は低下した.GalCerをリガンドとするアフィニティーカラムクロマトグラフィーにより,ライム病ボレリアから接着因子の分離を試みた.当初の予想に反してOspCは接着因子としては機能せず,41kilodalton (kDa)鞭毛蛋白質,61kDa熱ショック蛋白質,67kDa未知の蛋白質とGalCerが結合することが明らかになった.現在GalCer接着因子の精製を進めている.病原株,並びに継代株のOspC転写調節領域のシークエンス解析を行ったが,OspC上流の転写調節領域,すなわちリボゾーム結合部位,プロモーター領域に継代前後で変異は見られず,何らかの転写調節機構が存在することを示唆した.