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形態論情報付きコーパスを活用した近代日本語の位相の計量的研究

本研究の目的は、国立国語研究所(2017)『日本語歴史コーパス明治・大正編I雑誌』(http://pj.ninjal.ac.jp/corpus_center/chj/meiji_taisho.html)の形態論情報と、本研究で新たに付与する著者・話者の属性(性別・階層・年齢)のデータとを組み合わせ、多変量解析による計量的分析によって、従来の研究とは異なる新たな視点から近代日本語における位相の実態を明らかにすることである。その達成のため、2018年度は次の2点を実施した。1.小説・戯曲の口語体会話文を資料として、当時の話し言葉の一人称代名詞の体系・通時的変化と口語体書き言葉との関係を明らかにすべく、分析・考察を行った。その結果、1話者属性(性別・階層)によりそれぞれ異なる一人称代名詞の体系を持ち、口語文体(ございます体・ですます体・常体)の分類に対応して語形を使い分ける、2知識層男性の口語体会話文の体系は、同じ知識層男性著者による口語体地の文の体系と密接に関係している、3「わたくし」の減少という明治期の終わりから大正期にかけての通時的変化が見られる、等を明らかにした。本結果は学位申請論文『明治・大正期の日本語書き言葉における一人称代名詞の研究ー近代雑誌コーパスを資料とした計量的分析ー』の一部とし、東京大学大学院人文社会系研究科に提出、2019年3月に博士(文学)の学位が授与された。2.2017年度の研究成果である学会発表を論文として発表した。2018年度中、所属研究機関においてコーパスの構築・公開が集中し、その関連業務による繁忙のため、本補助事業の計画に遅延が生じた。2018年度の計画遅延の要因である所属研究機関における業務の集中は、2019年度は解消される見込である。補助事業期間を延長し、計画の遅延を取り戻し、本補助事業の目的を達成する。その達成のため、平成28年度は次の2点を実践した。1.コーパスの著者・話者の属性情報の付与作業を作業補助者に依頼し、雑誌『太陽』のデータについて作業が終了した。2.次年度以降に行う本格的な分析の試行として、既存のコーパスのデータを利用し、非文芸ジャンルの文語文での語種率・品詞率の通時的変化について分析し、以下の(1)(4)の分析結果と考察結果を得た。(1)経年とともに名詞率が増加する。これは、文語体の使用の場が評論的文章から報道的文章へ変化したことを背景とする。(2)男性向け雑誌において経年とともに漢語率が増加する。これは、名詞率の増加の反映であるとともに、語彙自体の漢語率も増加したことを背景とする。(3)男性向け雑誌において経年とともに接頭辞率・接尾辞率が増加する。これは、近代語における字音接辞の発展を背景とする。(4)男性向け雑誌よりも女性向け雑誌では漢語率が低い。これは、近代における女性と漢語率の低い和文体との強い関係性を背景とする。コーパスの著者・話者の属性情報付与作業において、作業を依頼した補助者の作業時間が確保できず、作業進行が計画より遅れた。その達成のため、平成29年度は次の4点を実践した。1.コーパスの著者・話者の属性情報の付与作業を作業補助者に依頼し、雑誌『女学雑誌』『女学世界』『婦人倶楽部』のデータについて作業が終了した。2.作業補助者が作成した著者・話者の属性情報に関するデータの均質化作業を行い、データベースに格納した。3.コーパスに収録された雑誌サンプルから、本研究で研究対象とするサンプルを選定した。4.既存のコーパスのデータを利用し、非文芸ジャンルの口語文での語種率・品詞率の通時的変化について分析し、以下の(1)(3)の分析結果と考察結果を得た。(1)経年とともに和語率の減少、名詞率の増加が認められる。この背景として、1要約的文章の増加、2書き言葉としての口語文の確立、3漢語の普及・定着、といったことが考えられる。(2)文語文よりも口語文では和語率が高い。(3)男性向け雑誌よりも女性向け雑誌では和語率が高い。本研究の目的は、国立国語研究所(2017)『日本語歴史コーパス

明治・大正編I雑誌』(http://pj.ninjal.ac.jp/corpus_center/chj/meiji_taisho.html)の形態論情報と、本研究で新たに付与する著者・話者の属性(性別・階層・年齢)のデータとを組み合わせ、多変量解析による計量的分析によって、従来の研究とは異なる新たな視点から近代日本語における位相の実態を明らかにすることである。その達成のため、2018年度は次の2点を実施した。1.小説・戯曲の口語体会話文を資料として、当時の話し言葉の一人称代名詞の体系・通時的変化と口語体書き言葉との関係を明らかにすべく、分析・考察を行った。その結果、1話者属性(性別・階層)によりそれぞれ異なる一人称代名詞の体系を持ち、口語文体(ございます体・ですます体・常体)の分類に対応して語形を使い分ける、2知識層男性の口語体会話文の体系は、同じ知識層男性著者による口語体地の文の体系と密接に関係している、3「わたくし」の減少という明治期の終わりから大正期にかけての通時的変化が見られる、等を明らかにした。本結果は学位申請論文『明治・大正期の日本語書き言葉における一人称代名詞の研究ー近代雑誌コーパスを資料とした計量的分析ー』の一部とし、東京大学大学院人文社会系研究科に提出、2019年3月に博士(文学)の学位が授与された。2.2017年度の研究成果である学会発表を論文として発表した。2018年度中、所属研究機関においてコーパスの構築・公開が集中し、その関連業務による繁忙のため、本補助事業の計画に遅延が生じた。進捗状況に遅れの出た、作業補助者による著者・話者の属性情報付与作業については、作業を続行し平成29年度中に作業を終了させる。その後、研究代表者による属性情報の均質化を行い、データをデータベースに格納する。そして、コーパスの形態論情報と併せて位相について計量的分析を行う。研究成果は学会等で発表し、論文として執筆する準備を行う。完成した著者・話者の属性データとコーパスの形態論情報と併せて、位相について計量的分析を行う。2018年度の計画遅延の要因である所属研究機関における業務の集中は、2019年度は解消される見込である。補助事業期間を延長し、計画の遅延を取り戻し、本補助事業の目的を達成する。作業補助を依頼した者の作業時間が確保できず、作業に対する謝金支出が計画より少額となり、次年度に使用する研究費が生じた。【理由】次年度も続行する研究に必要な額を確保するため。【使用計画】研究に必要な物品の購入費や研究成果の発表や情報収集のための旅費等に使用する。2018年度中、本補助事業の計画に遅延が生じ、補助事業期間延長を希望したため、次年度使用額が生じた。2019年度は、本補助事業の目的を達成するため、研究に必要な備品の購入や学会出席の旅費等に使用する計画である。次年度も続行する作業の補助者に対する謝金の支払いに使用する計画である。
看護・介護分野における外国人労働者受け入れの政策比較研究

看護・介護分野における外国人労働者の受入先進国・地域であるシンガポール、台湾、オーストラリア、英国、ドイツ、ノルウェー、カナダで現地調査を実施した。これらの国や地域では中央政府、地方政府、看護師組合、フィリピンの現地大使館・海外労働事務所、NGOなどを訪問し、関係者からの聴き取り、「ケア移民」を対象とする配布票調査などを実施した。その結果、応募者のスクリーン段階における言語能力基準の確立、受入れ後の適応プログラムや訓練コースの整備、看護師組合、NGOなどによる民間支援など、東南アジア諸国との経済連携協定(EPA)に基づく日本のケア移民受入れの参考にもなる、官民の様々な取り組みが確認された。1.日本と東南アジア諸国間の経済連携協定(EPA)に沿って来日したフィリピン人・インドネシア人候補者のうち、日本で看護国家試験に合格した看護師とその受入れ病院の研修の実情、国家試験合格後の看護師の問題点などを探るため、2012年7月、東京都、千葉県、栃木県の受入れ病院を訪問した。ここでは、合格したフィリピン看護師や、国家試験や看護実践指導の看護部長、病院長らを対象に、インタビューを実施し、研修の資料などを入手した。2.来日中の介護福祉士候補者については、2012年12月に東京都内の介護施設でインドネシア人とフィリピン人の候補者、研修担当の介護職員らにインタビューし、候補者の介護福祉士国家試験合格のための取り組み、合格後の家族呼び寄せ、在留資格の問題などを調査した。3.研究仲間とともに、EAP候補者受け入れの全国の病院と介護施設を対象とした配布票調査も実施して問題点を掌握。その成果は報告書にして回答者に還元した。4.2013年度中に欧州各地で看護師や介護職の移民の実態調査を予定しているが、その準備作業として、研究協力者のイギリス人研究者、マリオ・ロペス・京都大学東南アジア研究所助教との間で、調査計画について綿密な打ち合わせ会合を開いた。2013年度は、これまでフィールドワークを実施したことのなかったヨーロッパ諸国における移民(外国人)看護師・介護士(ケアワーカー)受け入れの制度・政策やその実情について、本格的な現地調査を実施し、多数の関係者への面談や関連する資料収集で、初回現地調査としては、ほぼ満足できるデータ収集ができた。まず、2013年7月26日に研究協力者のマリオ・ロペス京都大学東南アジア研究所助教(当時)をの勤務先の都内の大学に招き、この年の欧州における共同調査について入念な打ち合わせを実施した。また、8月17日には、来日中のイギリス人看護師(ロンドンの病院で勤務)に都内で面談し、英国の移民看護師の実情についてインタビューした。こうした予備的調査を踏まえたうえで、欧州の実情に詳しいロペス氏と手分けし、英国、ドイツ、ノルウェーにおける関係者にメールや電話で面談を申し込むアポイントメント取りの作業を行った。その結果を踏まえ、同年8月21日から9月9日の間、ロペス氏とともに、英国(ロンドンとその近郊の都市)、ドイツ(ベルリン、フランクフルト)、ノルウェー(オスロ)の3カ国を訪問した。そこでは、移民看護師・介護士の受け入れに関わる現地の政府機関、日本大使館、フィリピン大使館、国際機関(国際移住機構など)、業界団体(看護協会など)、官民の病院、民間の看護師教育専門学校などを訪問して聞き取り調査を実施のほか、現地で勤務するフィリピン人・日本人ら移民の看護師やケアワーカーにも面談した。これまでの研究成果は、2013年1月にフィリピン大学で開催のフィリピン人看護師の移動に関する国際シンポジウム報告書(2014年3月、長崎大学刊行)に掲載されたほか、2014年3月1日に京都大学東南アジア研究所で開催の日本・フィリピン学会などで発表した。欧米、アジアの看護・介護事情や外国人ケア労働者に関する書籍などを購入・読了し、理解を深めた。そのうえで、2011年10月、多数の看護・介護労働者を海外に送り出しているフィリピン(マニラとその周辺)とインドネシア(バリ島)に合わせて2週間ほど出張し、労働省など関連省庁、在比カナダ大使館、看護協会、看護系大学、高齢者入所施設などを訪れて、関係者からの聞き取り調査を実施した。それによって、送出国政府・看護学校などの送り出しの政策や実態の現状、高齢化が進む欧州やアジア太平洋諸国における外国人介護・看護労働者の受け入れプログラムの現状などについてのデータを入手した。上記のデータを踏まえて、2011年11月末から12月初旬にかけて2週間、多数の外国人看護師・介護労働者を受け入れているシンガポールとオーストラリア(キャンベラ、パースなど)に出張し、保健省や高齢者省などの関連省庁、高齢者入所施設、看護系大学、介護士等養成の専門学校などで関係者からの聞き取り調査を実施した。こうした調査を通じて、外国人ケア労働者受け入れのスクリーン・システム、看護師国家試験の内実、外国人看護師の補講コース「ブリッジング・プログラム」の実情などについて有益な知見を得た。

研究成果については、2011年10月に東京で開催の多文化精神医学会学術総会、同月にバリ島で開催のアクティブ・エイジングに関する国際ワークショップ、2012年3月に東京で開催の国際保健医療福祉セミナーなどの場で発表し、国内外の研究者はもとより、日本の関連省庁(厚生労働省と外務省)の責任者にも成果をフィードバックした。また、東南アジア研究所が発行の英字雑誌「Southeast Asian Studies」の特集号(2012年3月刊行)に、研究成果を踏まえた単著・共著の英語論文4本を寄稿した。2015年3月中旬から2週間の日程でカナダを訪問し、バンクーバー、トロント、オタワ、ウィニペグの主要各市で、フィリピン人を中心とする看護師・介護士(リブイン・ケアギバー)移民の受け入れ実態、彼らの抱える問題、中央政府と州政府の政策やプログラムについて現地調査を実施した。調査にあたっては、連邦政府の市民権・移民省、マニトバ州の労働・移民省、マニトバ・フィリピン人看護師協会、マニトバ看護師組合、在オタワ・フィリピン大使館、在バンクーバー・フィリピン海外労働事務所、ケアギバー・アクション・センター(トロント)ほかのNGO、トロント大学の教員などの協力を得た。この調査は、移民看護師・介護士の集住都市におけるキー・インフォーマントからの聴き取りのほか、ケアギバー・アクション・センター、マニトバ・フィリピン人看護師協会、マルチカルチュラル・ヘルピング・ハウスの協力を得て、会員・メンバーらを対象とした配布票調査も実施した。ここでは、2014年のリブイン(住み込み)ケアギバー・プログラムの政策変更などについての移民介護士の意識、連邦政府やマニトバ州政府などの移民看護師受け入れ政策への注文などについて調べることができた。このほか、研究協力者のマリオ・ロペス・京都大学東南アジア研究所准教授を所属先の大学に招き、前年度の欧州における共同調査のデータの整理、成果発表などについて打ち合わせをした。研究成果は、2014年度、2本の英語論文(うち1本はまもなく出版)にしたほか、仙台市、横浜市、台湾・台北でそれぞれ開催の三つの学会で、英語や日本語で発表した。国際社会学日本国内での調査は、東南アジアの介護福祉士候補者、看護師候補者を受け入れの全国の病院・施設を対象とした配布票調査、関東地方の病院などにおける合格者らの聞き取り調査を実施した結果、最近の問題点を把握できた。研究成果は、国内外での学会やシンポジウムで発表し、インドネシアとフィリピンの学術誌にも寄稿して、国内外で発信できた。ただ、2012年度に赴任した大学での担当授業のコマ数が予想より多くて、その準備に相当な時間を割く必要があった。また、夏休み期間中も、授業の一環として、学部生を引率のフィリピンでのスタディツアーを半月間、実施するなど、思った以上に教育に時間とエネルギーをとられ、当初予定していた海外での調査が十分にできなかった。
可視二次元分光技術の確立と光合成励起エネルギーフローの人為操作

紅色光合成細菌の光合成膜,色素蛋白複合体,及びそれから単離した光合成色素における電子と核のダイナミクスを非線形分光法を用いて調べた.これまで研究を行ってきたコヒーレント分光システムをスペクトル領域へと拡張するために,励起光のダブルパルス化を行った.光合成色素を用いた四光波混合配置における測定では,パルス間隔を変えることにより,本来禁制である結合モードを発生させたり,許容な基本モードを消失させるといった人為操作を実現した.ポンプ・プローブ配置における測定では,100フェムト秒以下で起こる電子コヒーレンスの消失過程を観測した.紅色光合成細菌の光合成膜,色素蛋白複合体,及びそれから単離した光合成色素における電子と核のダイナミクスを非線形分光法を用いて調べた.これまで研究を行ってきたコヒーレント分光システムをスペクトル領域へと拡張するために,励起光のダブルパルス化を行った.光合成色素を用いた四光波混合配置における測定では,パルス間隔を変えることにより,本来禁制である結合モードを発生させたり,許容な基本モードを消失させるといった人為操作を実現した.ポンプ・プローブ配置における測定では,100フェムト秒以下で起こる電子コヒーレンスの消失過程を観測した.分子構造を決定するために用いられる核磁気共鳴(NMR)分光法は,化学・生物学をはじめとする広い学問領域に定着している.NMR分光法を光の周波数領域に拡張した「二次元分光法」が,物質の励起状態を探査する有力な手法として,近年注目を集めている.本研究では,紅色光合成細菌の光合成色素蛋白複合体を対象とし,二次元分光法による励起エネルギー伝達経路を解明を行い,「自然が創製した光電変換・エネルギー伝達機能は如何にして高効率を達成しているか?」という問いに答えることを目標とする.研究初年度である本年度は,申請者が構築したサブ20フェムト秒光源(非同軸型光パラメトリック増幅器:NOPA)を改造し,可視域の二次元分光装置の構築を行い,そのパフォーマンスの測定と最適化を行った.可視二次元マップの取得方法としては,四光波混合配置が一般的に用いられるが,測定配置がより簡便であり,かつ前述の方法では得られない情報が取得できる利点に着目して,ポンプ・プローブ配置を採用して,光源・検出系,さらには試料の濃度など実験条件の最適化を行うために,基礎データの取得を行った.測定試料としては,研究開始半年間はレーザー色素を用いた簡単な条件出しを行ったが,年度後半には,代表的な光合成色素であるβ-カロテンからの信号の取得にも成功した.本年度の一連の測定により,装置の改良点も明らかとなったが,この点については次年度への継続課題とする.更に本年度は,二次元分光法の比較データとするために,光合成色素の超高速光学応答について,特に電子と格子振動に着目した基本データの取得も行った.研究成果の一部は,国内外の学会講演や学術論文として公表した.分子構造を決定するために用いられる核磁気共鳴(MMR)分光法は,化学・生物学をはじめとする広い学問領域に定着している.NMR分光法を光の周波数領域に拡張した「二次元分光法」が,物質の励起状態を探査する有力な手法として,近年注目を集めている.本研究では,紅色光合成細菌の光合成色素蛋白複合体を対象とし,二次元分光法による励起エネルギー伝達経路の解明を行い,「自然が創製した光電変換・エネルギー伝達機能は如何にして高効率を達成しているか?」という問いに答えることを目標とする.研究2年目である本年度も引き続き,申請者が構築したサブ20フェムト秒光源(非同軸型光パラメトリック増幅器:NOPA)を拡張した可視域の二次元分光装置の最適化を行った.可視二次元マップの取得方法としては,ポンプ・プローブ型配置を採用した.これは,測定配置がより簡便であり,かつ一般的に用いられる四光波混合配置では得られない情報が取得できる利点をもつためである.測定試料としては,代表的な光合成色素であるβ-カロテンを用いた.興味深い新たな知見として,振電相互作用によると思われる超高速の応答が観測されたことが挙げられる.しかしながらこの起源を解明するためには,装置の更なる安定化を含め,慎重な追加実験と詳細な解析が必要と考えている.また,二次元分光法の比較データとするために,光合成色素の超高速光学応答について,特に電子と格子振動に着目した基本データの取得も上述の研究と並行して行った.研究成果の一部は,国内外の学会講演や学術論文として公表した.分子構造を決定するために用いられる核磁気共鳴(MMR)分光法は,化学・生物学をはじめとする広い学問領域に定着している.NMR分光法を光の周波数領域に拡張した「二次元分光法」が,物質の励起状態を探査する有力な手法として,近年注目を集めている.本研究では,紅色光合成細菌の光合成色素蛋白複合体を対象とし,二次元分光法による励起エネルギー伝達経路の解明を行い,「自然が創製した光電変換・エネルギー伝達機能は如何にして高効率を達成しているか?」という問いに答えることを目標とする.本研究においては,(1)安定した二次元分光測定を行うことができる装置と解析手法の開発と(2)それを用いた光合成系試料の測定を通した光合成初期過程の解明を目指している.そのため,本年度も引き続き,申請者が構築したサブ20フェムト秒光源(非同軸型光パラメトリック増幅器:NOPA)と縮退四光波混合信号検出装置を拡張した可視域の二次元分光装置の最適化を行った.

精度良い二次元マップを得るためには,その元となるインターフェログラムを取得する際,装置の高い安定が必要となる.不確定要素を少なくするため,代表的な光合成試料であるベータカロテンに加え,電子状態がよく知られているIR125に関しても二次元分光測定を開始した.また,二次元分光法の比較データとするために,高精度のラマン散乱測定を並行して行った.これら異なる分光法により得られたデータを比較した結果,光合成色素分子の励起状態のコヒーレンスに,それを取り囲む分子の粘性が大きく寄与していることが分かってきた.研究成果の一部は,国内外の学会講演や学術論文として公表した.昨年度までの研究にて,分子振動エネルギーの失活に寄与する外部パラメータについて調べた結果,一要因として着目する分子周辺の粘性が考えられることが,実験と理論の両方向からわかってきた.この点をさらに詳しく調べるため,ラマン散乱測定をこれまで蓄積してきたデータを補充する形で行った.一連の測定から,これまでの仮説を支持する結論が得られた.本研究は,光合成色素タンパク複合体の励起エネルギーの失活過程に関する新たな知見となったことから,得られた結果を光合成関連の国際学会,および国内学会で発表した.また,理論的な考察をさらに深めた結果を学術論文として発表した.一方,分子振動エネルギーの失活過程について,時間領域においても直接の検証を行った.光源として自ら構築したサブ20フェムト秒非同軸光パラメトリック増幅器を用いて,カロテノイドのC-CおよびC=C伸縮振動のコヒーレントな分子振動を生成し,その時間発展を観測した.昨年度までの研究において,カロテノイドやクロロフィルといった光合成色素のコヒーレントな分子振動について研究を行ってきたが,その溶媒効果,すなわち光合成分子を取り囲む影響を分極率や粘性といったパラメータをシステマティックに変えながら観測を行ったのは今回が初となる.ウェーブレット変換を用いた解析を行い,最大エントロピーにて詳細な時間発展の情報を抽出した.その結果,スペクトル領域から見積もられたコヒーレント分子振動の緩和時間とは不一致が存在することが見いだされた.この原因については,今後さらに詳しく調べていく必要がある.またスペクトル領域と時間領域をつなぐ理論の構築の必要である.得られた知見については,国内学会で発表を行った.今後論文として発表をする予定である.本研究課題の目的を達成するためには,光合成細菌におけるカロテノイドからバクテリオクロロフィルへのエネルギー伝達過程や,個々の光合成色素の光学素過程を調べることが必要である.昨年度までの研究において,二次元分光法で測定したデータを比較するうえで,高精度ラマン散乱法を用いたデータの取得が必要であることがわかってきた.そのため本年度は,代表的な紅色光合成細菌であるRba. sphaeroidesが保持する代表的なカロテノイドであるスフェロイデンにおけるラマン散乱測定を,様々な溶媒を用いて行うとともに,そのデータの詳細な解析,並びに理論との比較を行った.これまで,カロテノイドの励起エネルギーや励起電子の緩和においては,カロテノイド分子を取り囲む溶媒やたんぱく質によって決まる分極率が,主たる寄与をすると考えられてきた.しかし,熱的な寄与を考慮した場合には,周辺分子が作る分極率だけでは説明ができないことが分かった.このような困難を克服するための試みとして,Bergらが提唱したモデルを用いて数値計算を行った.その結果,カロテノイドのC-CおよびC=C伸縮
災害・熱帯感染症においてマトリセルラー蛋白が普遍的重症度マーカーであることの確立

マニラのセントルークス病院におけるSTH-PASのデング診断に関する、臨床研究で感度・特異度ともに優れていることを明らかにし論文発表した。また、STH-PASを使った蚊媒介ウィルス3種(デング熱ウィルス、チクングニアウィルス、ジカ熱ウィルス)同時検査キットが高い精度を持つことを実証した。Osteopontin (OPN)のinhibitorであるBrefelamideの新規化合物が1 micro molarの低濃度でPMA-THP-1細胞の全長型OPN及び分解型OPNを抑制するので、その作用機序が多様であることが推測された。さらにLuminexでIL-1betaの産生も抑制し、OPNがIL-1betaの産生を誘導している可能性を示唆した。インドのNARIにおいてエイズ・結核患者において、OPNは結核の重症度と相関することを再現し、Gal-9はエイズ・結核が結核にくらべ、有意に高値であることを明らかにした(論文を投稿中)。国立国際医療研究センター病院に2017年から2018年度に来院した輸入マラリア患者29名より採取した血液検体を用い臨床重症度別に検体の整理を行った。さらに重症度マーカーである、Gal-9のR and D SystemsのELISA(RDS ELISA)はGal-9分解産物に過剰反応するため定量には無用だが肝障害を伴う疾患の重症度をよ良く反映する。そこでモノクローナル抗体をスクリーニングし、RDS ELISAと同様のELISA(GalP2 ELISA)を作製した。またこれまでのELISA(GalP ELISA)およびGalP2 ELISAの抗体セットを用いてイムノクロマトを試作した。また災害後の医療ニーズの一部としての感染症に効果的に対応するための方策を検討し、エージェント型シミュレーションモデルが院内感染の減少に寄与することを論文化した。マニラのセントルークス病院におけるデング診断に関する、臨床研究でSTH-PASの感度・特異度が優れていることを発表できた。またこのキットがチクングニヤ、ジカ熱の診断にも有用であることが確定できたのは予定以上の成果であり今後熱帯感染症診断の一般診断法として、さらにはMCP蛋白測定と組み合わせて診断と病態の同時診断系を開発する素地が整った。インドのPune市に存在する、National AIDS Research Instituteにおいてエイズ・結核患者におけるMCP蛋白の測定を行い、Gal-9がエイズ・結核では結核にくらべ、有意に高値であることを示し、論文を投稿できたが、今後治療の副反応のマーカーとなるかを検討する。臨床サンプルを用いてのexosome解析の前段階として、PMA-THP-1細胞培養上清のexosomeの解析を行い、MCP蛋白がexosomeに含まれることを明らかにできた。このexosomeが標的細胞にどのように活性を発現するかを今後の研究課題とした。国立国際医療研究センター病院に2017年度と2018年度に来院した輸入マラリア患者29名より採取した血液検体を用いて、マラリア原虫種を正確に解析した。同じ患者より得られた血漿は、重症度別に整理して保管した。これらの検体を用いてGal9検出ELISAを行えば、Gal-9の全長型か分解型、どちらが病勢により関わるかを評価できる。その準備が整った。マニラのセントルークス病院におけるSTH-PASのデンサブタイプと重症度マーカーとしてのGal-9(全長型・分解型)に関する臨床研究を行う。モルジブのチクングニヤ対策として、マヒドール大学とともに、Gal-9がチクングニヤにおいても重症度マーカーになるかの臨床的研究をすることが、モルジブの厚生省に認められ、既に検体の採取を開始している。また現地の要請によりSTH-PASのデング、チクングニヤ、ジカ熱同時検出キットにより流布ウイルスを同定する。GalP2 ELISAの試薬を200プレート分(n=2測定で8000検体分)調製し、GalPおよびGalP2 ELISAでデング・マラリア・チクングニヤ感染症患者血漿を測定し、Gal-9測定の重症度マーカーとしての有用性を検討する。イムノクロマトはハーフストリップでアッセイ条件の最適化を行い数値化も予備検討する。Gal-9測定の有用性が確立されれば代表的な検体を用いてELISA測定との相関を調べる。またインドのNARIにおいてエイズ・結核患者におけるMCP蛋白の測定に関し、患者の治療経過を追い、Gal-9により副反応の早期発見をする臨床研究を行う。またフィリピンのサンラザロ病院ともエイズ・結核のMCP蛋白の臨床研究を開始しているので、エイズ・結核におけるGal-9上昇の実体を解析する。さらに災害感染症であるレプトスピローシスのMCP蛋白データーを論文化する。OPN inhibitorの新規化合物のデングウイルス増殖抑制能を検索する。またこの化合物はOPNの全長型の産生のみならず、分解産物の産生をより強く抑制するので、その他の標的分子について解析する。OPNがPD-L1の発現を上昇されることが知られているので、PD-L1の発現に影響を与えるかを明らかにする。細胞培養上清のexosomeについては、その解析を進め、作用機構を解析する。今までにデング熱患者血漿中にGalectin-9(Gal-9)とOsteopontin (OPN)が上昇していることを報告してきたが、今年度は試験管内感染において、Gal-9とOPNの産生を確認した。マニラで分離したデングウイルス3型(DENV3)を、ヒト単球由来THP-1細胞に感染させた。その結果OPNの遺伝子発現と蛋白発現が促進した。ブレフェラマイドとそのメチル化化合物はDENV3感染によるOPNの誘導を用量依存的に抑制した。さらにDENV3の遺伝子発現も抑制した。

これらのことはOPNがDENV3感染により誘導されることを示した。これらよりブレフェラマイドはOPNの産生を抑制することによりDENV感染によりもたらされる炎症・凝固系の異常を抑制できる可能性に加え、ウイルス産生その物を抑制することを明らかにした。さらにOPNの性状をELISAのみならず、Western blot,蛍光顕微鏡で解析した。THP-1細胞をPMAで刺激することにより今までに認められなかった、切断型OPN(18kD)の存在を明らかにした。さらに多色の蛍光顕微鏡解析では切断された物質はN端が細胞内に、C端が細胞外に局在することも明らかにした。これらはOPNの機能の多様性が分子の多様性により規定されることを示している。Gal-9はOPNと異なり、DENV3感染において、培養上清のGal-9とウイルス遺伝子発現は上昇するが、細胞内のGal-9は減少した。これらのことはGal-9がDanger associated molecular patternであり、緊急時に細胞から遊離する性質を持つことを示している。またデングのSTH-PASによる遺伝子診断を、マニラのセントルークス病院と共同で行い、その製品化に向けて大きく貢献した。Gal-9と組み合わせることにより診断と重症度を同時に判定できる可能性を示した。今年度はGal-9とOPNの試験管内感染における検討を行いデングウイルスによる、Gal-9とOPNの産生を確認し、またその産生様式が異なることを明らかにできた。さらに粘菌由来のブレフェラマイドとそのメチル化化合物が試験管内でOPNの誘導を抑制できたが、予想外に一部の化合物はウイルス産生その物を抑制することを明らかにした。このことにより、抗炎症作用と抗ウイルス作用を同時に持つ、抗デング剤を開発している可能性があることを明らかにできた。さらに細胞内でOPNが、多種類の分子に切断されていることをTHP-1細胞にて初めて明らかにできた。また切断されたOPNが細胞内と外に局在することも明らかにし、細胞外に局在する切断分子がCD44分子との結合が示唆されている領域に含まれるので、OPNの最も分化した機能分子である可能性がある。これらよりバイオマーカーとしてのOPNの分子標的をさらに絞り込める可能性を示している。Gal-9がDanger associated molecular patternとして危急時に産生される因子でることを更に明らかにできた。これらのことは全身の重症度を反映している可能性を示唆しているので、より簡便なイムノクロマト法の導入が望まれた。またデングのSTH-PASによる遺伝子診断に関しては、マニラのセントルークス病院と共同で行うことができた。現在データーを解析中ではあるが、Real time PCRと同等の感度・特異性を有していることを明らかにでき、製品化に向けて貢献した。
上皮細胞増殖因子のシグナルトランスダクションとその核内結合部位

1.ラット肝核分画中にEGFに対する高親和性結合部位が見出された。この結合部位は高親和性(kd=0.25nM)および低親和性(kd=3.0nM)を示す2構成成分より成り、^<32>p+γ-ATPと保温した時に自己燐酸化能を全く示さなかったことより膜結合部位とは全く異なったものと思われる。肝部分切除後の再生時には膜、核分画中のEGF結合能は有意に低下したが核分画中の鼻合部位数は再生の早い時期に回復を示した。この核結合部位の分子性状および生理的意義の解明のために種々の試みを行ったがいずれも未だに成功していない。2.増殖中の肝におけるEGFの役割、EGFレセプタ-動態を調べるために胎仔、新胎仔、再生中の肝のEGFレセプタ-の性状を検討した。そのEGFに対する結合親和性は総ての実験群でほとんど同じであったが結合能には大きな差が見られ、増殖中の肝では有意に低下していたEGFレセプタ-の自己燐酸化能は胎仔、新生仔肝では外部より添加したEGFに対し応答性はほとんど見られず、再生肝でもEGF依存性は低かった。合成基質GATを用いて測定したチロヂンキナ-ゼ活性は胎仔、新生仔では成熟動物肝よりも高い活性を示したが、この場合にも外部よりのEGFに対して応答性を示さなかった。3.EGFレセプタ-の細胞外領域の大部分をコ-ドするCDNAをプロ-ブとしてこれら動物肝より分離したpolyA^+RNAについてEGFレセプタ-mRNAの発現量を測定した。いずれの肝でも10、6、3kdのmRNAが発現していたが、それらの発現量は新生仔肝では極めて低く、再生肝でも有意に低下していた。以上の結果より胎仔、新生仔肝の増殖にはEGFの関与は少ないが成熟動物の肝の増殖にはEGFが役割を演じているものと推論した。上皮細胞増殖因子(EGF)は細胞膜に存在するレセプターと結合後細胞内に入り、その蛋白チロヂンキナーゼ活性を介してDNA合成開始シグナルを転送すると考えられているが、キナーゼの細胞内基質や燐酸化された蛋白の核内遺伝子との相互作用については全く解明されていない。本年度の研究の概要は上記の点の解明の一助として、増殖中の肝細胞におけるEGFレセプターのリガンド結合能、自己燐酸化能とチロヂンキナーゼ活性との関連について研究した。得られた結果は以下の通りである。1.ラット精製核には細胞膜と性状の異なる^<125>I-EGFに対する高親和性結合部位が存在する。その部位は温度によるリガンド結合キネティクスの異ること、自己燐酸化能を示さないことならびに動物肝部分切除後の再生中の肝における挙動の異なることから核分画への細胞膜の汚染によるものでないことを確認した。増殖中の肝(胎仔肝、新生仔肝、再生肝)では細胞膜結合部位は低下したが核の結合部位数は有意に増加した。2.増殖中の肝細胞膜EGFレセプターの自己燐酸化能はそのリガンド結合能を基準として比較した場合、正常成熟ラット肝のそれに比し高くその反面EGF添加による燐酸化の上昇は軽度であった。

3.可溶化した細胞膜中のチロヂンキナーゼ活性は人工合成ペプチド(GAT、6:3:1、Mr43,000)を基質として場合成熟ラット肝と増殖中の肝の活性はほとんど同じ活性を示したが、成熟ラット肝の活性は0.25Mの(NH_4)_2SO_4により著明に抑制され、EGFの添加はその大部分の活性を回復させたが胎仔、新生仔肝の活性はこのような変動を全く示さなかった。今後EGFレセプター抗体を用いてのレセプター蛋白自体の変動を測定すること、抗燐酸チロヂン抗体による成熟ならびに新生仔肝の分別その他種々の増殖因子(インスリン、IGF-1、PPGFなど)に対する膜チロヂンキナーゼ活性の応等生の比較を行うことを計画している。増殖中の肝におけるEGFの役割、EGFRの動態を調べるために、胎仔、新生仔、再生中の肝のEGFRの性状を検討した。増殖中の肝の^<125>I-EGF結合は対照動物と同様に二相性の結合を示し、その結合親和性はほとんど同じであったが、結合能は著しく低下していた。^<32>P-ATPによるEGFRの自己燐酸化能は胎仔,、新生仔肝では外部より添加したEGFに対し応答性はほとんど見られず、再生肝でもEGF依存性は低かった。合成基質GATを用いて測定したチロヂン燐酸化酵素活性は胎仔、新生仔肝では成熟動物肝のそれよりも高い活性を示したが、この場合にも外部より添加したEGFに対しては応答性を示さなかった。EGFRの細胞外領域の大部分をコ-ドするcDNAをプロ-グとしてこれらの動物肝より分離したpolyA^+RNAについてEGFRmRNA発現量を測定した。いずれの肝でも10、6、3kdのmRNAが発現していたが、それらの量は新生仔肝では極めて低く、再生肝でも有意に低下していた。以上の結果より胎仔、新生仔肝の増殖にはEGFの関与は少ないが、成熟動物の肝の増殖にはEGFが役割を演じているものと結論した。しかし胎仔、新生仔肝に見られたEGF非依存性の高いチロヂンキナ-ゼ活性は何に由来するものなのか、発生の早期の肝増殖に関与する因子はなになのか、またEGFに対する応答性は発育のいかなる段階で付与されるかなどはEGFの核内結合部位の分子性状とその生理的意義と共に解明されなければならない今後の課題であると思われる。
ペリレンキノン系色素で複雑な土壌有機物の安定化機構の解明に迫る

陸上最大の炭素プールである土壌有機物の安定化機構の解明は、地球規模での気候の将来予測において重要である。本研究では構造が比較的明確で、世界の様々な土壌だけでなく、数万年前の時間幅を持つ火山灰累積土壌断面中の埋没層にも安定に存在するペリレンキノン系色素の化学構造解析と土壌中での分布ならびに安定化機構を明らかにすることを目的としている。本年度実施した内容と結果の概略は以下のとおりである。1)昨年度に引き続きペリレンキノン系色素を構成する主要な2成分の化学構造解析を推し進めた結果、1成分はDHPQ(4,9-dihydroxypelyrene-3,10-quinone)であることをNMRおよびDART-MS分析にて明らかにした。また、残る1成分はDHPQ核に酸性官能基が結合した新規化合物であることを強く示唆する結果を得た。2)上記2成分の分別定量法を検討した結果、2成分の混合溶液をアセチル化あるいはTMS化することによって、それぞれHPLC、GC-MSで分別定量できる可能性を示唆する結果を得た。3)喜界アカホヤ火山灰(K-Ah)を含む鹿児島県志布志市の累積火山灰土壌断面におけるペリレンキノン色素の分布量を測定した結果、2Ab層において最も高い含有量を示し、その含量は現表土より8倍程高かった。また、K-Ah直下の埋没腐植層でも、現表土より4倍程度高い含量を示した。同色素の垂直分布は、有機炭素含量の垂直分布の増大と概ね対応していたが、一部で異なる分布を示すことを見出した。現在、各層位の遊離三二酸化物の分析ならびに過去の植生と同色素含量との関連性の検討を行なっている。昨年度計画を変更した実験室内におけるペリレンキノン色素の分解実験の条件の最適化が完了していないため、この項目についてはやや遅れていると判断される。しかしながら、各種土壌における同色素の分布と存在形態分析をはじめとするその他の項目では当初の予定よりも進行している。研究期間内に室内実験によるペリレンキノン系色素の分解実験の実現は困難であると予想されるため、今後は培養条件の最適化を中心に進める。2種のペリレンキノン色素含量の分別定量についてのさらなる検討は、未同定の1成分の構造解明を行なったのちに実施する予定であるが、構造解析に必要な試料量が不足しているため、当該色素を高含量含む土壌試料(新潟県)の採取を計画している。また、同色素の分布と存在形態分析については、遊離三二酸化物との関連性を引き続き検討するとともに、植物ケイ酸体分析等を用いた過去の植生との関係ならびに2種の色素の存在割合との関連性について検討する。これと並行して、ペリレンキノン色素の構造解析に関する内容等については、学術誌および学会等で発表する。本研究では構造が比較的明確で、世界の様々な土壌だけでなく、数万年前の古土壌(埋没土壌)でも安定に存在するペリレンキノン系色素の土壌中での安定化機構を明らかにすることを目的としている。本年度実施した内容と結果は以下のとおりである。1)ペリレンキノン系色素の存在形態と安定性の関連性を解明するため、室内培養試験による同色素の分解条件を検討した。2)ペリレンキノン系色素を構成する主要な2成分の化学構造解析と簡便な同色素の分別定量法の開発を試みた結果、2成分ともDHPQ(4,9-dihydroxypelyrene-3,10-quinone)を発色団母核とする比較的低分子の化合物であることを明らかにした。また、ペリレンキノン系色素を含む測定溶液の吸収スペクトルから、2成分を分別定量するために必要な2成分の光学的特性のうち、1成分について明らかにした。3)土壌型の異なる国内外の表層土壌ならびに累積火山灰土壌における表層土と約7000年前の埋没土における同色素の存在形態を検討した結果、土壌型によってペリレンキノン系色素の存在形態が大きく異なっていた。すなわち、褐色森林土、ポドゾルでは遊離型の形態で存在するペリレンキノン系色素の割合が多いと考えられ、黒ボク土、赤色土、チェルノーゼムでは結合型の割合が高かった。また、年代が古い土壌ほど同色素は安定な結合型形態の割合が高くなる事を見出した。当初は初年度にペリレンキノン系色素の存在形態と安定性の関連性を解明するための土壌埋設試験を計画していた。しかしながら、室内実験による再検討を行う必要が生じたためやや遅れていると評価される。さらに、同色素の化学構造特性についても、単離成分の溶解性が悪かったため、構造解明にも若干の遅れが生じた。しかし、最近適切な溶媒が見つかったことから、今後は順調に進展するものと考えられる。一方、同色素の存在形態解明に関しては当初計画より早く進展している。

1)昨年度に引き続きペリレンキノン系色素を構成する主要な2成分の化学構造解析を推し進めた結果、1成分はDHPQ(4,9-dihydroxypelyrene-3,10-quinone)であることをNMRおよびDART-MS分析にて明らかにした。また、残る1成分はDHPQ核に酸性官能基が結合した新規化合物であることを強く示唆する結果を得た。2)上記2成分の分別定量法を検討した結果、2成分の混合溶液をアセチル化あるいはTMS化することによって、それぞれHPLC、GC-MSで分別定量できる可能性を示唆する結果を得た。3)喜界アカホヤ火山灰(K-Ah)を含む鹿児島県志布志市の累積火山灰土壌断面におけるペリレンキノン色素の分布量を測定した結果、2Ab層において最も高い含有量を示し、その含量は現表土より8倍程高かった。また、K-Ah直下の埋没腐植層でも、現表土より4倍程度高い含量を示した。同色素の垂直分布は、有機炭素含量の垂直分布の増大と概ね対応していたが、一部で異なる分布を示すことを見出した。現在、各層位の遊離三二酸化物の分析ならびに過去の植生と同色素含量との関連性の検討を行なっている。昨年度計画を変更した実験室内におけるペリレンキノン色素の分解実験の条件の最適化が完了していないため、この項目についてはやや遅れていると判断される。しかしながら、各種土壌における同色素の分布と存在形態分析をはじめとするその他の項目では当初の予定よりも進行している。研究期間内に埋設法によるペリレンキノン系色素の分解実験の実現と解析は困難であると予想されるため、埋設試験から室内での培養実験に切り換え、今後は室内培養による検討を進める。化学構造特性の解明ではのこりの一成分の解析を推し進める。存在形態の解明研究では、7000年前の埋没土と現表土でのペリレンキノン系色素の存在形態に違いが認められたため、今後は、今年度使用した埋没土より古い姶良Tn火山灰直下の2万4000年前の埋没層(鹿児島県)を含む累積土壌断面で試料採取を行い同色素の存在形態の長期的変化を評価する。研究期間内に室内実験によるペリレンキノン系色素の分解実験の実現は困難であると予想されるため、今後は培養条件の最適化を中心に進める。2種のペリレンキノン色素含量の分別定量についてのさらなる検討は、未同定の1成分の構造解明を行なったのちに実施する予定であるが、構造解析に必要な試料量が不足しているため、当該色素を高含量含む土壌試料(新潟県)の採取を計画している。また、同色素の分布と存在形態分析については、遊離三二酸化物との関連性を引き続き検討するとともに、植物ケイ酸体分析等を用いた過去の植生との関係ならびに2種の色素の存在割合との関連性について検討する。これと並行して、ペリレンキノン色素の構造解析に関する内容等については、学術誌および学会等で発表する。土壌調査の同行人数が1名減少したことなどから、若干の変化が生じたと考えられる。この助成金は翌年度の旅費として使用する予定である。予定していた国際学会に参加しなかったことが主たる理由である。
植物細胞の脂質分泌の鍵をにぎるバルク輸送マシナリーの分子基盤

植物は自らの生命維持に必須なワックス成分だけでなく、抗がん剤のビンクリスチンやタキソール、また香り成分のモノテルペンや防御物質のクマリンなど、数多くの脂溶性低分子を細胞外に分泌する。しかし、植物は水に溶けない物質をどのようにして細胞外に大量に出せるのか、その分子機構は大きな謎である。本研究は、ムラサキという好適モデルを用いて、この大きな謎を解明することを目指す。
フリクテン性角結膜炎におけるスーパー抗原の関与

方法:健常人末梢血より比重遠心法にて多核白血球を分離した後に、24穴プレートに作成した1型コラーゲンマトリックス上で無血清培養を行った.SEA、TSSTを最終濃度が0、0.01、0.1、1、10(ng/ml)になるように添加し、24時間後のコラーゲン分解量を低分子コラーゲン中のhydroxy proline量を測定することによって比較した.結果:SEAの添加によりコラーゲン分解量は増加した.コラーゲン分解の最も著しかったSEA濃度は0.01(ng/ml)で、それ以上の濃度では分解量がやや減少した.TSSTの添加によるコラーゲン分解の促進はみられなかった.TSSTの濃度が高濃度になるにつれてコラーゲンの分解量は減少した.方法:健常人末梢血より比重遠心法にて多核白血球を分離した後に、24穴プレートに作成した1型コラーゲンマトリックス上で無血清培養を行った.SEA、TSSTを最終濃度が0、0.01、0.1、1、10(ng/ml)になるように添加し、24時間後のコラーゲン分解量を低分子コラーゲン中のhydroxy proline量を測定することによって比較した.結果:SEAの添加によりコラーゲン分解量は増加した.コラーゲン分解の最も著しかったSEA濃度は0.01(ng/ml)で、それ以上の濃度では分解量がやや減少した.TSSTの添加によるコラーゲン分解の促進はみられなかった.TSSTの濃度が高濃度になるにつれてコラーゲンの分解量は減少した.
咬合時の歯根膜機械受容器に関与する遺伝子発現解析

歯根膜における機械受容器を支配する感覚ニューロン刺激応答は、歯根膜の圧迫および牽引によって、神経ペプチドが特異的受容体に結合し神経終末が興奮すると言われている。その興奮は、遅い順応でも1つの咀嚼サイクルのなかの事象として一次求心性神経終末にインパルスが発生しているとされているが、長時間かかる順応に対しては、分子レベルでの報告はない。そこで、我歯根膜機械受容器において、神経ペプチドと、その特異的受容体との結合が、ある種の蛋白によって阻害されるか、あるいはアポトーシスによる細胞活性の低下のために、興奮に必要な情報が伝達できなくなっていくのではないかという仮説に立てた.神経ペプチドの特異的受容体に対し、神経ペプチド以外に結合する蛋白を産生する遺伝子発現が明らかになれば、咬合力を増加させても、求心性インパルスは歯根膜の状態に応じて入力時に調節されていることになるため、細胞周期の抑制やアポトーシスの誘導に活性を持つことが明らかになっており、癌抑制遺伝子としても知られているp53の遺伝子発現を観察した.sodium pentbarbitalの腹腔内投与による全身麻酔したマウスに対して化学重合レジンにてピボット状の咬合挙上を行い、14w後に抜歯し歯根膜を摘出し、その歯根膜を挙上歯根膜群試料とし,非挙上マウスの歯根膜を非挙上歯根膜群試料としてm-RNAを抽出し、RT-PCR施行後に遺伝子発現を解析したところ有意な差は認められなかった.さらに、歯根膜由来細胞の免疫応答機構を検討したところ、Prevotella intermediaと、Streptococcus mutansに対するサイトカインmRNA発現は、IL-1β、IL-6、IL-8、TNF-α、TGF-α、TGF-βを認めた.このことから、歯根膜機械受容器における神経ペプチドとの特異的受容体を検索する際に、炎症性サイトカインの関与を考慮する必要があることが明らかとなった.歯根膜における機械受容器を支配する感覚ニューロン刺激応答は、歯根膜の圧迫および牽引によって、神経ペプチドが特異的受容体に結合し神経終末が興奮すると言われている。そこで、我歯根膜機械受容器において、神経ペプチドと、その特異的受容体との結合が、ある種の蛋白によって阻害されるか、あるいはアポトーシスによる細胞活性の低下のために、興奮に必要な情報が伝達できなくなっていくのではないかという仮説に立てた.神経ペプチドの特異的受容体に対し、神経ペプチド以外に結合する蛋白を産生する遺伝子発現が明らかになれば、咬合力を増加させても、求心性インパルスは歯根膜の状態に応じて入力時に調節されていることになるため、細胞周期の抑制やアポトーシスの誘導に活性を持つことが明らかになっており、癌抑制遺伝子としても知られているp53の遺伝子発現を観察した.sodium pentbarbitalの腹腔内投与による全身麻酔したマウスに対して化学重合レジンにてピボット状の咬合挙上を行い、14w後に抜歯し歯根膜を摘出し、その歯根膜を挙上歯根膜群試料とし,非挙上マウスの歯根膜を非挙上歯根膜群試料としてm-RNAを抽出し、RT-PCR施行後に遺伝子発現を解析したところ有意な差は認められなかった.さらに、歯根膜由来細胞の免疫応答機構を検討したところ、Prevotella intermediaと、Streptococcus mutansに対するサイトカインmRNA発現は、IL-1β、IL-6、IL-8、TNF-α、TGF-α、TGF-βを認めた.このことから、歯根膜機械受容器における神経ペプチドとの特異的受容体を検索する際に、炎症性サイトカインの関与を考慮する必要があることが明らかとなった.咬合接触の変化が、歯根膜から中枢への感覚入力に影響を及ぼすことは知られいる。その際、歯根膜における機械受容器を支配する感覚ニューロン刺激応答は、歯根膜の圧迫および牽引によって、神経ペプチドが特異的受容体に結合し神経終末が興奮すると言われている。そこで、我々は、歯根膜機械受容器において、神経ペプチドと、その特異的受容体との結合が、ある種の蛋白によって阻害されるために、興奮に必要な情報が伝達できなくなっていくのではないかという仮説を立てた。本研究の結果、神経ペプチドの特異的受容体に対し、神経ペプチド以外に結合する蛋白を産生する遺伝子発現が明らかになれば、咬合力を増加させても、求心性インパルスは歯根膜の状態に応じて入力時に調節されていることになる。

このことから、例えば咬合接触の変化に対して長い時間を経て感覚的に順応していく事象が、単に感覚閾値の変化として捉えるのではなく、分子生物学的に解明できると考え,sodiumpentbarbitalの腹腔内投与による全身麻酔したラットの右側下顎臼歯部を化学重合レジンにて1mm咬合挙上し、4w後に放血致死させ、臼歯を抜歯、歯根膜を摘出し、挙上側臼歯の歯根膜を挙上側歯根膜群試料とし,1本鎖cDNA合成反応を行い、得られた全mRNA種に対応するcDNAを鋳型とする32P標識DNAプローブを合成しようとしたが,咬合挙上方法の問題から脱離を多く認め,また得られた歯根膜の状態から合成反応に困難をきたした。この問題を克服するために強固な挙上方法の確立とコラーゲン遺伝子やp53などの検索に望みたい.歯根膜における機械受容器を支配する感覚ニューロン刺激応答は、歯根膜の圧迫および牽引によって、神経ペプチドが特異的受容体に結合し神経終末が興奮すると言われている。その興奮は、遅い順応でも1つの咀嚼サイクルのなかの事象として一次求心性神経終末にインパルスが発生しているとされているが、長時間かかる順応に対しては、分子レベルでの報告はない。そこで、我々は、歯根膜機械受容器において、神経ペプチドと、その特異的受容体との結合が、ある種の蛋白によって阻害されるか、あるいはアポトーシスによる細胞活性の低下のために、興奮に必要な情報が伝達できなくなっていくのではないかという仮説に立てた。神経ペプチドの特異的受容体に対し、神経ペプチド以外に結合する蛋白を産生する遺伝子発現が明らかになれば、咬合力を増加させても、求心性インパルスは歯根膜の状態に応じて入力時に調節されていることになるため、細胞周期の抑制やアポトーシスの誘導に活性を持つことが明らかになっており、癌抑制遺伝子としても知られているp53の遺伝子発現を観察した。sodium pentbarbitalの腹腔内投与による全身麻酔したマウスに対して化学重合レジンにてピボット状の咬合挙上を行い、14w後に抜歯し歯根膜を摘出し、その歯根膜を挙上歯根膜群試料とし,非挙上マウスの歯根膜を非挙上歯根膜群試料としてm-RNAを抽出し、RT-PCR施行後に遺伝子発現を解析したところ有意な差は認められなかった。挙上用レジンの摩耗や脱離の問題に加えて、細胞周期やアポトーシスの関与が低い事が示唆された。今後は実験的咬合接触変化を再検討し、p53に加えて骨と歯根膜に関与する可能性の高い遺伝子を用いた発現の解析も行いたい。歯根膜における機械受容器を支配する感覚ニューロン刺激応答は、歯根膜の圧迫および牽引によって、神経ペプチドが特異的受容体に結合し神経終末が興奮すると言われている。そこで、我歯根膜機械受容器において、神経ペプチドと、その特異的受容体との結合が、ある種の蛋白によって阻害されるか、あるいはアポトーシスによる細胞活性の低下のために、興奮に必要な情報が伝達できなくなっていくのではないかという仮説に立てた.神経ペプチドの特異的受容体に対し、神経ペプチド以外に結合する蛋白を産生する遺伝子発現が明らかになれば、咬合力を増加させても、求心性インパルスは歯根膜の状態に応じて入力時に調節されていることになるため、細胞周期の抑制やアポトーシスの誘導に活性を持つことが明らかになっており、癌抑制遺伝子としても知られているp53の遺伝子発現を観察した.sodium pentbarbitalの腹腔内投与による全身麻酔したマウスに対して化学重合レジンにてピポット状の咬合挙上を行い、14w後に抜歯し歯根膜を摘出し、その歯根膜を挙上歯根膜群試料とし,非挙上マウスの歯根膜を非挙上歯根膜群試料としてm-RNAを抽出し、RT-PCR施行後に遺伝子発現を解析したところ有意な差は認められなかった.