hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子間相互作用ネットワークを駆使した革新的有機分子触媒による新反応開発

すなわち、触媒は基質の異性化だけでなくα位のラセミ化反応を促進し、望みの光学活性三置換アレンを高収率、高エナンチオ選択的に与えた。α位に置換基を有する3-ブチン酸エステル類の不斉異性化反応はこれまでに全く報告がなく、本触媒反応が初の報告例となる。アルデヒドとNHC触媒から生じるBreslow中間体を酸化することによって得られるアシルアゾリウム中間体は求核剤との反応により種々のカルボン酸誘導体へと容易に変換することができるため、近年注目を集めている。今回、適切なNHC触媒と酸化剤としてフェナジンを用いることでアルデヒドとチオールから種々のチオエステルを効率的に合成する手法を確立した。反応は非常に温和な条件で進行し、競合するチオールの酸化や還元体の求核性を制御できた。(1)α,βー不飽和カルボン酸に対する直接的なマイケル付加反応はこれまでに報告例がない。今回我々は、電子不足なボロン酸触媒とキラルなアミノチオ尿素触媒をMTBE/CCl4混合溶媒中で用いることで、フェノール性不飽和カルボン酸の分子内マイケル付加が良好な収率及びエナンチオ選択性で進行し、キラルなクロマン誘導体が合成できることを見出した。また、反応後アミンを反応系内に加えることで、光学純度を低下させることなく種々のアミド体に変換することにも成功した。(2)容易に合成可能なβ,β二置換不飽和アルデヒドに対し、市販の嵩高いNHC触媒前駆体とKOt-Buを作用させることにより、所望の第四級炭素を有する環化体が得られることを見出した。続いて様々な求核剤により開環し、3,3ー二置換インドリンー2ーチオンを良好な収率で合成した。(3)さらに、電子不足な有機ヨウ素化合物とルイス塩基とのハロゲン結合(XB)を駆動力としたセミピナコール転位反応を検討し、NISを用いることで転位反応がスムーズに進行し、転位体が中程度から良好な収率で得られることを見出した。(4)海洋性アルカロイドの一種であり、強い抗腫瘍とともに抗菌活性を有しているNakadomarin Aの触媒的不斉合成を達成した。具体的には、不飽和アルデヒドへのマロン酸ジメチルのエナンチオ選択的なMichael付加反応(97% ee)に続く、ジアステレオ選択的なTsuji-Trost反応、パラジウム触媒を用いたアリル位アミノ化、フラン環の分子内Friedel-Crafts反応、そして最後に閉環メタセシスを駆使してその全合成を完了した。(5)多剤耐性菌を含む結核菌に対し強い抗菌活性をもつcaprazamycin Aの初の全合成を不斉アルドール反応、ジアゼパン骨格の構築、アミノリボース、脂肪鎖側鎖の導入を行い達成した。チオ尿素触媒、NHC触媒、ボロン酸触媒、プロリノール触媒など幅広い不斉触媒を単独あるいは同時に利用することで、新たな不斉触媒反応を開発することができた。また反応開発に止まらず、その反応で得られた光学活性化合物を用いた生物活性天然物の全合成にも挑戦し、形式全合成ならびに初の全合成にも成功することができた。昨年度までに見出した新触媒ならびに新規触媒反応を活用して、下記の成果を得た。[1]新規ベンゾチアジアジン触媒を利用した分子内不斉オキサマイケル付加反応の合成的応用として、血小板凝集阻害薬として上市されているベラプロストの初の触媒的な形式不斉全合成を行った。
固体の電子エネルギー選別機能を用いた有機固体の伝導帯及び電子親和力測定

有機分子性固体薄膜の伝導帯構造研究に適した低エネルギー電子透過装置を完成した.本装置では,入射電子密度として一般的な電子衝撃分光法の場合に比較し1/1000以下で測定を行なうことができるため,測定試料に対する電子照射損傷の影響が少なく,同一試料に対し,スペットルの温度変化の追跡など,長時間の繰り返し測定を行なうことが可能である.本装置を用い,垂直分子配向膜を形成する上で最も重要な役割を果たす一次元鎖であるアルキル鎖に着目し,長鎖アルカン,ポリエチレンの分子結晶薄膜及びそれらの溶融アモルファス薄膜の伝導帯構造を研究した.その結果,これら化合物の結晶では伝導帯底が真空準位より0.5eV上に位置しているという重要な結論を得た.又,種々のビニル高分子の主鎖のモデルとも考えられる溶融アモルファス状態では伝導帯に顕著な構造はなく,伝導帯底は真空準位の下に移行していることがわかり,結晶状態の結果と比べると0.5eV以上のしみ出しが生じていることがわかった.これらの結晶薄膜に低エネルギー電子透過法を用いることにより,バンドギャップ中に真空中からエネルギー,強度共に規定されたホット電子を直接注入でき,その注入効率やギャップを通しての電子輸送に関し従来得ることが困難であったような新しい知見を得うることが判明した.一方,電子写真感光体に使用される高分子半導体に着目し,より基本的なビニル高分子ポリスケレン,ポリ2ビニルピリジンと高分子半導体であるポリ2ビニルナフタレン,ポリビニルカルバゾールの電子親和力を統一した方法論により決定した.その結果,それぞれの高分子の電子親和力として, 0.4eV, 0.3eV, 0.6eV, 1.8eVが得られた.最後に,アラキン酸CdLB膜に対する実験結果から,本実験法により超薄膜内における分子の垂直配向性に関する情報を得ることができるという可能性を得た.有機分子性固体薄膜の伝導帯構造研究に適した低エネルギー電子透過装置を完成した.本装置では,入射電子密度として一般的な電子衝撃分光法の場合に比較し1/1000以下で測定を行なうことができるため,測定試料に対する電子照射損傷の影響が少なく,同一試料に対し,スペットルの温度変化の追跡など,長時間の繰り返し測定を行なうことが可能である.本装置を用い,垂直分子配向膜を形成する上で最も重要な役割を果たす一次元鎖であるアルキル鎖に着目し,長鎖アルカン,ポリエチレンの分子結晶薄膜及びそれらの溶融アモルファス薄膜の伝導帯構造を研究した.その結果,これら化合物の結晶では伝導帯底が真空準位より0.5eV上に位置しているという重要な結論を得た.又,種々のビニル高分子の主鎖のモデルとも考えられる溶融アモルファス状態では伝導帯に顕著な構造はなく,伝導帯底は真空準位の下に移行していることがわかり,結晶状態の結果と比べると0.5eV以上のしみ出しが生じていることがわかった.これらの結晶薄膜に低エネルギー電子透過法を用いることにより,バンドギャップ中に真空中からエネルギー,強度共に規定されたホット電子を直接注入でき,その注入効率やギャップを通しての電子輸送に関し従来得ることが困難であったような新しい知見を得うることが判明した.一方,電子写真感光体に使用される高分子半導体に着目し,より基本的なビニル高分子ポリスケレン,ポリ2ビニルピリジンと高分子半導体であるポリ2ビニルナフタレン,ポリビニルカルバゾールの電子親和力を統一した方法論により決定した.その結果,それぞれの高分子の電子親和力として, 0.4eV, 0.3eV, 0.6eV, 1.8eVが得られた.最後に,アラキン酸CdLB膜に対する実験結果から,本実験法により超薄膜内における分子の垂直配向性に関する情報を得ることができるという可能性を得た.運動エネルギーを変化させながら金属基板上につけた薄膜に電子線を照射すると、膜表面での雷の反射率及び膜を透過する電子数は、膜の電子構造に依存して大きな入射電子エネルギー依存性を示す。特に020eVの低エネルギー電子線を用いた場合、膜内に注入された電子の非弾圧散乱過程においてエネルギー損失を受けた入射電子が伝導帯底に落ち込むと、伝導帯底が真空準位より下に存在する場合には再び真空中に飛び出すことができないために透過電流の増加として観測される。すなわち、透過電流の増加を与える入射電子エネルギーを測定することにより膜の電子親和力の絶対値を測定できる。本研究では、上記実験法により有機固体の電子親和力を決定しようとするものである。61年度は、超低エネルギー電子透過実験装置の改良とともに、新しく試料導入部を製作完成することを主目的とした。60年度までに行った実験に基づき、新しい電子銃部の製作と、溶接ベローを用いた超高真空試料導入装置の設計製作を行ない、これらを完成させた。試料導入装置は、試料を液体【N_2】を用いて冷却することができると同時に約600゚C程度に加熱することが可能である。これ等の装置を用いて、60年度までの研究で問題のあった点に関する補足実験を行ない、長鎮アルカン結晶(垂直配向膜)の伝導帯底が真空準位より0.5eV上部に位置すること、及びその非晶相では、状態のしみ出しにより、伝導帯底が真空準位以下に移動することを明らかにした。一方、電子写真感光体として重要な、ポリマビニルナフタレン及びポリビニルカルバゾールに対しても測定を行ない、これ等の電子親和力を決定することに成功している。
人間固有のアクティブラーニング(Active Learning;以下ALと略)特に構成学習のメカニズムと諸特性を明らかにする「ALの脳認知科学」研究を推進した。構成学習を担うAL-Core Net(ALコア脳システム)を明示し、意欲と意図、感情との協働性を明らかにした。Standard教育で重視される論理的思考を担うPFC-Parietal NetとAL-Core Netとの協働動作を検討できる脳認知モデルを提案し、教育全般にわたるALの学習現象を論じ、脳認知科学エビデンスに基づき説明できる研究基盤を構築した。教育実践の場で役立つAL学習理論を目指し、乳幼児期から生涯に渡るたALについて検討し、アートを取り入れたSTEAM実践や成人期のESD(Education for Sustainable Development)で、楽しさや内発的動機づけが重要であることを示した。Playful Learningとの関連を調べ、成長的マインドセット、GRIT等の社会情緒スキルが、持続的なALに必要なことも示した。脳科学研究では、フロー状態やゾーンに関するfMRI計測実験の先行研究の調査を行った。また、学習効果等を脳科学的に調べる手法として脳内の機能的結合ネットワークを計測・解析するための実験設定を構築し、脳の形態的・機能的変化がREM睡眠奪取状態で起こることを報告した。研究期間が実質8か月間であることを考慮すると、当初計画の核心部分の研究を順調に展開できたことで、概ね順調な研究進展ができたと評価できる。しかし、産総研の岩野研究員が所属先での出向の為、やむを得ない1年間の研究離脱となったため、今年度および来年度に渡る1年間の研究計画の見直しが不可欠となった。脳科学的実験に関する研究の実施は順延されるが、既存データを用いたメタ解析研究等の前倒し実施等により、4年間の研究実施に支障が無いよう様に調整する。提案した「アクティブ・ラーニングの脳認知科学」を発展させる。意欲や感情、マインドセットとALとの関係をより詳細に明らかにし、さらにH30年に提案したPFC-ParietalネットとAL-Core Netとの協働動作がALの重要な特徴であるという「AL学習理論」仮説についての脳認知科学研究調査を深化させる。その成果を反映した「ALの脳認知科学モデル」を提案し、それに基づき、AL遂行時の脳の状態・条件、認知行動を構成する諸認知機能要素と社会的情緒・感情スキル(含む高次意欲、マインドセット、GRIT)の相互関係、それらと学習環境との相互作用ダイナミックスとして「学び」と「教え」、「教育」を探求する研究手法の提起を目指す。ALがどのような条件・状態で起きるか(また、阻害されるか)を「教育用語」と「教育心理用語」を用いて学習原理を記述し、そのエビデンスを脳認知科学的に説明する「ALの学習理論(1版)」の構築を目指す。また、ALの学習理論が説明し予言するターゲットとして、CCRの「教育の4次元」やVisible Learningの「教育の効果」、成長的マインドセット、GRITを対象とすることを試み、ALの学習理論の有効性等をアピールしたい。また、ALの脳認知科学モデル構築にあたり必要なデータを収集するため、意欲や感情とALとの関係性を確証するためのfMRI実験を実施する。さらに、前年度に開始したAL学習理論の評価法についての検討をより発展させ、Well-beingとInvolvementを鍵概念とするBrain Constructivism授業評価枠組の仮説構築(心理尺度の構成、観察枠組の構築、評価デバイスの検討)を行うため、Webベースでの大規模なアンケート調査を実施する。この仮説構築に必要な調査研究の一環として、教育現場での調査や海外調査研究を実施することを計画している。
意欲や感情、マインドセットとALとの関係をより詳細に明らかにし、さらにH30年に提案したPFC-ParietalネットとAL-Core Netとの協働動作がALの重要な特徴であるという「AL学習理論」仮説についての脳認知科学研究調査を深化させる。その成果を反映した「ALの脳認知科学モデル」を提案し、それに基づき、AL遂行時の脳の状態・条件、認知行動を構成する諸認知機能要素と社会的情緒・感情スキル(含む高次意欲、マインドセット、GRIT)の相互関係、それらと学習環境との相互作用ダイナミックスとして「学び」と「教え」、「教育」を探求する研究手法の提起を目指す。ALがどのような条件・状態で起きるか(また、阻害されるか)を「教育用語」と「教育心理用語」を用いて学習原理を記述し、そのエビデンスを脳認知科学的に説明する「ALの学習理論(1版)」の構築を目指す。また、ALの学習理論が説明し予言するターゲットとして、CCRの「教育の4次元」やVisible Learningの「教育の効果」、成長的マインドセット、GRITを対象とすることを試み、ALの学習理論の有効性等をアピールしたい。また、ALの脳認知科学モデル構築にあたり必要なデータを収集するため、意欲や感情とALとの関係性を確証するためのfMRI実験を実施する。さらに、前年度に開始したAL学習理論の評価法についての検討をより発展させ、Well-beingとInvolvementを鍵概念とするBrain Constructivism授業評価枠組の仮説構築(心理尺度の構成、観察枠組の構築、評価デバイスの検討)を行うため、Webベースでの大規模なアンケート調査を実施する。この仮説構築に必要な調査研究の一環として、教育現場での調査や海外調査研究を実施することを計画している。現在、研究チームの情報共用目的で運用
代表的抽水植物ヨシにおける環境動態と遺伝情報に基づく集団維持機構の解明

生態系修復に多用されるヨシについて、生育場である氾濫原環境の時空間変動と群落の遺伝的組成の観点から集団の更新維持機構を解明するため、琵琶湖地域を対象としてGISによる地形解析と倍数性解析を行った結果、20世紀以前の琵琶湖では、少なくとも5年に1度程度で洪水が発生し湖面積の約10%に相当する広範囲の氾濫原が維持されていたことがわかった。また、琵琶湖と淀川流域では集団遺伝構造が明瞭に異なり、優占する倍数性の生育環境の選好性や生活史形質と関連している可能性が示唆された。さらに、最適栄養繁殖率、病原菌伝播、二遺伝子座四対立遺伝子に関する数理モデルを構築し、クローナル植物の動態特性を示した。1)ヨシの生育場である氾濫原の環境動態解析琵琶湖の湖岸堤が存在しない時代の低湿地における冠水域の規模と頻度を明らかにするため、1982、1983年に調査編集された地盤高データをGISデータ化した。また、膳所藩の水位観測記録等から水位上昇量を推定した庄ほか(2000)等の結果を用いて水位の長期変化を調べた。その結果、1718年以降の水位上昇量1m以上の頻度は最低でも117回と推定され、現在よりも高頻度の洪水下で氾濫原が維持されていたと考えられた。2)ヨシの遺伝構造と集団維持機構の関係琵琶湖沿岸の5集団、淀川沿いの4集団を対象として遺伝的多様性、クローン多様性の解析と倍数性構成の評価を行った。その結果、琵琶湖と淀川の集団間には明瞭な遺伝的分化が確認された。また、琵琶湖集団では数100m以上にも及ぶ大きなクローンが確認されたが、淀川集団ではよりサイズの小さい多数のクローンが観察された。倍数体構成では琵琶湖集団が10倍体が優占するのに対して、淀川集団は8倍体が優占しており、2つの地域間ではヨシ集団の維持メカニズムが大きく異なる可能性が高いと考えられた。3)遺伝的組成を考慮した集団動態の数理モデル構築遺伝的組成別の個体数分布を求めた上で個体群増加率を算出するモデルを構築することができた。また、そのモデルを数値計算することによって、遺伝的組成が数十年で定常状態に達すること、遺伝的組成が栄養繁殖割合に依存して異なり、栄養繁殖割合が高いほどヘテロ個体が少なくなることがわかった。ヨシ集団の動態予測において、遺伝的組成の効果を反映させるためには、栄養繁殖割合を定量的に抑える必要があることが明らかになった。1)ヨシの生育場である氾濫原の環境動態解析:琵琶湖南湖の地盤高メッシュデータ(約250m間隔)を用いて湖岸堤等のない1890年代における高水位時の冠水域分布に関するGISデータを作成した。この歴史的冠水域と近年の状況を比較するため、1995年の高水位時(水位B.S.L.+88cm)と2002年の低水位時(水位B.S.L.-83cm)の航空写真画像のオルソ補正を行い、近年における冠水・干出状況を把握した。その結果、歴史的には、2、3年に一度は水位+1.5m以上を記録し、冠水域は南湖面積の16%にもなっていたが、近年の水位変動による冠水域は南湖面積のわずか1%以下であることが分かった。2)ヨシの遺伝構造と集団維持機構の関係:琵琶湖内湖のヨシ集団の維持機構を解明するため、遺伝的多様性、クローン多様性の解析、フローサイトメトリーによる倍数性構成の解析を進めた。内湖集団の倍数体構成は、多くの集団で8倍体と10倍体が混在するが、いずれかの倍数性が優占する傾向が認められた。特に、琵琶湖周辺で最大のヨシ集団の西の湖では10倍体が優占しており、内湖全体のヨシの現存量としては10倍体がより多くの割合を占めている可能性が高いと考えられた。また、各内湖の成因との関係では、河川間の土砂堆積の遅れによって形成された内湖(エカイ沼、志那中内湖)では8倍体が優占する傾向が認められたが、その他の成因との関係は明瞭ではなかった。3)遺伝的組成を考慮した集団動態の数理モデル構築:個体群存続可能性分析(PVA)を行うために、二遺伝子座四対立遺伝子モデルを構築し、遺伝子頻度の計算およびホモ接合度の計算を行った上で、近交弱勢係数を導入したモデルの構築を行った。このモデルの開発によって、近交弱勢の影響後の遺伝子頻度分布および個体数分布の計算を行うことが可能になり、個体群増加率を算出することができた。1)ヨシの生育場である氾濫原の環境動態解析湖岸堤が存在しない時代の琵琶湖低湿地帯における冠水域の規模と頻度を明らかにするため、1982、1983年に調査された地盤高データをGISデータ化した。また、膳所藩の水位観測記録等から水位上昇量を推定した庄ほか(2000)等の結果を用いて水位の長期変化を調べたところ、1900年以降は水位上昇が1.5m以上になったことはないが、1718年から1899年までは最低でも56回と推定された。さらに、水位1.5m上昇時の冠水域面積は琵琶湖面積の約9%に相当し、特に南湖については湖面面積の約16%に相当すると推定された。このことから、18、19世紀の琵琶湖では、現在よりも高頻度の洪水下で広範囲の氾濫原が維持されていたと考えられた。

2)ヨシの遺伝構造と集団維持機構の関係琵琶湖内湖のヨシ集団の遺伝的多様性、クローン多様性の解析、フローサイトメトリーによる倍数性構成の解析を実施した。内湖集団の多くで8倍体と10倍体が混在し、いずれかの倍数性が優占する傾向が認められた。内湖の成因との倍数性構成の関係については明確な傾向は見出せず、成因以外のより広範囲の情報を収取・整理し、再評価する必要があると考えられた。3)遺伝的組成を考慮した集団動態の数理モデル構築昨年度までに開発された遺伝的組成別推移行列モデルを用いて数値計算を行い、栄養繁殖割合と近交弱勢が集団増加率に与える影響のシミュレーションを行った。特に、栄養繁殖割合と近交弱勢の相互作用が相乗的に集団動態に作用するか、相殺的に作用するかについて評価する試みを行った。栄養繁殖割合が高いほどヘテロ個体が少なくなるため、近交弱勢により集団の個体数が減少するという傾向を持つ。ホモ個体の減少によってヘテロ個体の割合が増加すると近交弱勢による個体数減少の程度が和らぐため、この二つは相殺的な効果を持つことが分かった。生態系修復に多用されるヨシについて、生育場である氾濫原環境の時空間変動と群落の遺伝的組成の観点から集団の更新維持機構を解明するため、琵琶湖地域を対象としてGISによる地形解析と倍数性解析を行った結果、20世紀以前の琵琶湖では、少なくとも5年に1度程度で洪水が発生し湖面積の約10%に相当する広範囲の氾濫原が維持されていたことがわかった。また、琵琶湖と淀川流域では集団遺伝構造が明瞭に異なり、優占する倍数性の生育環境の選好性や生活史形質と関連している可能性が示唆された。さらに、最適栄養繁殖率、病原菌伝播、二遺伝子座四対立遺伝子に関する数理モデルを構築し、クローナル植物の動態特性を示した。1)ヨシの生育場である氾濫原の環境動態解析琵琶湖周辺において広大な低地を有する代表的地域である南湖周辺において、歴史的な冠水域の変動幅の推定し、現状で起こり得る水位変化における冠水・干出域と比較した結果を投稿論文としてまとめることができた。2)ヨシの遺伝構造と集団維持機構の関係解析を予定している琵琶湖-淀川水系の湖岸、内湖、淀川流域のヨシ集団のうち、これまでの研究で湖岸集団、淀川流域集団の解析が終了しており、研究期間の2/3経過時点で2/3のカテゴリーが終了している。3)遺伝的組成を考慮した集団動態の数理モデル構築当初の計画で、個体群存続可能性分析(PVA)を行うために、栄養繁殖を考慮した推移行列モデルを構築する予定であったが、計画通り、栄養繁殖率および生存率を仮定した場合に、個体群増加率を産出する数理モデルを開発することができた。植物生態学、保全生物学1)ヨシの生育場である氾濫原の環境動態解析:琵琶湖南湖の湖岸域を対象として26年度までに確立した研究方法により、琵琶湖岸全体を対象に、過去から現在までの水位変化から洪水撹乱の強度、頻度、規模を推定する。2)ヨシの遺伝構造と集団維持機構の関係:琵琶湖周辺の内湖に成立するヨシ集団の解析を引き続き進める。内湖の環境や成因には大きな異質性があるため、より多くの集団を対象とし比較することが維持機構を明確に捉える上で重要との考えから、対象集団を数集団増やして解析を進める予定である。3)遺伝的組成を考慮した集団動態の数理モデル構築:26年度に作成したモデルの解析によって、集団が存続できる栄養繁殖率、近交弱勢の度合いの組み合わせを算出することが可能になった。そのため、さらにそのモデルを拡張し、研究対象のヨシの遺伝解析データに対応する遺伝子座数・対立遺伝子数まで計算可能なモデルを構築し、集団が存続できる栄養繁殖率、近交弱の度合いの組み合わせを算出する予定である。
半導体レーザーを用いたう蝕診断装置の確立とその応用

これまでに申請者らはDIAGNOdent^<TM>を用いたう蝕診断装置の基礎的な研究として牛歯エナメル質や象牙質に対して人工的に酸で脱灰のみさせた場合にDIAGNOdent^<TM>の測定値はほとんど反応を示さないこと、また脱灰した象牙質に烏龍茶で着色させると高い値を示すことを報告した。しかしう蝕検知液の染色には反応を示さなかった。このことから、脱灰による無機質の変化に加えて有機質に何らかの影響(色的な要素も含め)を与えることによって数値が上昇する傾向が示唆されたので、さらに牛歯象牙質を酸で脱灰した試料にコラゲナーゼを作用させ変化をみた。その場合、試料表面のコラーゲン量が減少するに従いDIAGNOdent^<TM>の測定値は高くなる傾向が認められた。また、コラゲナーゼ作用後烏龍茶で着色を施すと、コラーゲンの量が多いほどを着色を示し、その着色の程度が強いほどDIAGNOdent^<TM>は高い値を示す結果を示した。臨床ではエナメル質が崩壊していない状態で存在するう窩の測定においてエナメル質層が介在することで測定値に影響を及ぼしていると考えられるので、エナメル質の厚さが及ぼす影響についての実験を行った。その結果、切削前にDIAGNOdent^<TM>の測定値が20以下であっても切削つまりエナメル質の厚さが減少するにつれて数値が上昇する傾向があり、またその値が30以上に上昇するにはエナメル質の厚さが1.5mm以下であることが多いことがわかった。申請者らはさらにLussiらの基準を参考に臨床的診断を行いつつその評価を、またう蝕検知液を併用しながら感染歯質の除去のガイドとしても応用し、臨床的なデータを継続的に収集しており、今後もデータを増やして行く予定である。う蝕診断装置DIAGNOdent^<TM>の使用は切削を必要としない再石灰化の可能なう蝕の判定に有効であることがわかってきている。基礎的実験において、申請者らは脱灰させただけの歯質にはDIAGNOdent^<TM>の数値は低いが、脱灰による無機質の変化に加えて有機質にも何らかの影響を与えることによって数値があがる傾向が示唆されたので象牙質の有機質への人工的な処置を施し反応を確認した。すなわち、牛歯象牙質を乳酸緩衝溶液で脱灰した試料をコラゲナーゼ溶液に浸漬させて測定を行った。結果として試料表面のコラーゲン量が減少するに従い、DIAGNOdent^<TM>の測定値は高くなる傾向が認められた。以前に行った、脱灰後着色させた実験にあわせて、コラーゲン浸漬後着色させた結果はコラーゲン量が多いほど着色を示し、着色の程度が高いほど、DIAGNOdent^<TM>の測定値は高い値を示した。さらに感染象牙質と健全エナメル質の距離とレーザー照射距離に関する値の変化についても検討中である。また、臨床的にはう蝕を有すると思われる歯に対しての測定と診査を行いDIAGNOdent^<TM>の値を20未満の歯に対しては切削をせず経過観察を行い継続中であり、また20以上の歯に対しては開拡を行いう蝕検知液の代わりとして代用できるか20未満になるまでDIAGNOdent^<TM>の値をガイドとして切削を行い、う蝕検知液で確認をする試みを行っており、感染歯質が除去されれば値を20未満に減少する傾向が示唆されている。現在も継続中であり、今後も数値の確立に向けてデータを増やしていく予定である。
近代メディアとナルシシズム--「文学的表象システム」に関する研究

私的領域と公的領域の近代における交錯のありようを、19世紀後半から20世紀前半のフランス文学を対象に、ナルシシズムとメディアの問題として考察した。ローデンバック、マラルメ、ヴァレリー、ジッド、ルイス、ギャスケなどについて具体的な考察を行い、ナルシシズムがメディアへと接続されていく様子を観察することができた。そこから、問題は、近代人が自分の生の痕跡を残そうとする「生表象の空間」として捉えなおすことができることが分かり、新たな研究の領域が明らかになった。本研究は、19世紀以降飛躍的に発展したさまざまなメディア(出版、新聞、雑誌、ラジオ、テレビ、インターネットなど)と、文学作品や社会事象のなかにみられる様々なナルシシズムとの連関を明らかにし、その構造を素描することを目的としている。本年度は、ローデンバックの『死都ブリュージュ』、マラルメの批評詩、ヴァレリーの詩と書簡などをとりあげて考察を加えた。『死都ブリュージュ』は、運河の反映や登場人物間の類似、街と人との感情的反響など、さまざまな反映のテーマを内包している点で、ナルシシズムをブリュージュという舞台において展開した作品である。興味深いことに、この作品のなかで、主人公ユーグは、街の人々から隠し鏡によってその動向を観察され、彼の愛人との行き来は一部始終が口コミ(ひとつのメディア)によって広まっていく。言いかえるなら、この作品は、ナルシシズムという自閉的事象を、鏡という装置を媒介にして外部へと接続し、メディアの問題へと開くものなのである。こうした私的領域と外的メディア領域との接合の問題は、鏡をテーマにした詩を書いたマラルメが、1870年代に『最新流行』でモード雑誌を試みたジャーナリストであった点にも見出すことができる。しかも、この雑誌の記事を読むと、サロンの鏡が人々の交流の様子を映しだし、いわばコミュニケーションの次元へと開かれているのが理解されるのである。同様に、ヴァレリーもナルシスをテーマとして詩を書きながら、ナルシス的な友情関係をジッドやルイスと結んでいた。彼らの交流からなる文学グループはナルシシズムによって規定されており、その意味で、メディアとナルシシズムとの接合の様態を示すものだと言える。来年度も同様の観点から研究を深めていきたい。本年度はセジウィックのホモソーシャリティの概念を手がかりに、19世紀末から20世紀前半のナルシス関連作品を、とりわけ異性愛の排除という観点から読み解いた。ヴァレリーの「ナルシス断章」は、透明で鏡像的な他者関係を歌う一方で、異性愛の汚らわしさを主張しているが、これはセジウィックの言うホモソーシャリティの概念に沿う現象である。従来まったく顧みられることのなかったジョアシャン・ガスケの『ナルシス』(世紀末から20世紀前半にかけて書き継がれた)においても、純粋な他者関係は異性愛と緊張関係にあるものとして描かれている。最後に取り上げたジッドの『偽金作り』においても、ベルナール、オリヴィエ、エドゥアール、パッサヴァンの4人の男性が、とりわけオリヴィエを巡って誘惑合戦を繰り広げるという、ホモソーシャルな関係が描かれている。結局、19世紀末から20世紀にかけてのヨーロッパ社会において、理想的な人間関係は男性同士の友情を規範として構想されたのであり、それはさまざまな個人的差異を捨象し、同質的な鏡像関係(ナルシス関係)に帰着するものだったのである。前年度までは、マラルメ、ローデンバック、ギャスケ、ヴァレリー、ジッドなどについて調査をしてきたが、本年度はこの成果を「自伝」研究へと接続していくことをめざした。近代において誰もが自己イメージを必要とするようになったということは、誰もが自伝(本格的なものとは限らず、たとえばブログのようなものも含む)を書くことを必要とする時代が近代だということを意味するのではないか。ルジュンヌの『自伝契約』は自伝を作家と読者との間の「契約」として社会化する視点を提示するものであったが、これをさらにメディア論的に展開することを試みた。自伝とはメディア的に言えば、いったいいかなる事態を包含する事象だったのか、これが本年度の研究の基本的なモチーフだったが、具体的には、書簡における自己の語りとその交流をジッド、ルイス、ヴァレリーの往復書簡集の読解(その成果は翻訳の試みとして発表されている)を通じて考察するとともに、ナルシシズムとメディアの問題を「生表象representation de la vie」の空間として捉えなおす視点を明確にすることができたと考えている。この生表象の空間とは、ひとびとが自分の生の痕跡を書き付ける空間であり、具体的には出版のみならず、ブログや日記などとして現れる。またこの空間はそれぞれの語圏、文化圏に応じて中心をもち、さまざまなレベルに階層化されている。世界全体でみれば生表象の空間は多中心的かつ多層的である。そしてこのような空間に、近代人はみずからの生の痕跡を記録しようとした-その意味で、そこには「痕跡衝動」とでも言うべきものが確認される。
網羅的迅速病原体遺伝子検出法の開発と公衆衛生への応用の評価

種々の感染症の原因微生物を従来法に比較して迅速且つ高感度で網羅的に検出する方法(Qプローブ法)を作製した。百日咳疑い患者197例の検討では従来のLAMP法と比較し,より迅速に検査が可能で、同等の性能を示した。マイコプラズマ感染症患者58例の検討では,72%でマクロライド系抗生物質に耐性であることが1時間以内で判明し,有効な抗生剤を選択し治療期間を短縮できることが示された(従来法では不可能である)。カンピロバクター集団発生例17名の検討では、Qプローブ法は従来の培養法より非常に迅速に診断でき、また同等の性能であることが明らかとなった。平成25年度は小児マイコプラズマ(Mp)感染症患者において、マクロライドに対する感受性菌あるいは耐性菌に感染した患者における臨床像を比較検討した。対象:LAMP法とQプローブ法でマイコプラズマ肺炎と診断された小児100名方法:Qプローブ法:マイコプラズマに対してマクロライド感受性か耐性かを50分以内に診断する方法結果:100例中83例(83%)がマクロライド耐性Mp感染であった。耐性菌と感受性菌肺炎において、年齢、性、入院病日、CRP値に有意さは認めなかったが、末梢血白血球数は耐性菌肺炎群の方が高値であった。耐性菌肺炎群の50例にマクロライドが投与され47例が無効であった。受診後に投与された抗生剤は耐性菌肺炎群ではミノマイシン/マクロライド/トスフロキサシンが62/9/9例で、有効例は59(95%)/6(67%)/6(67%)であった。解熱までの期間はミノマイシン1+-0.2日、マクロライド2+-0.2日でミノマイシンでは有意に短かった。感受性菌肺炎群ではどの抗生剤も有効であった。結論:Mp肺炎患者由来のMpのマクロライド耐性率は約80%と高く、マクロライドは無効で有り、ミノマイシンが有効であった。Qプローブ法により迅速に外来で1時間以内にマクロライド耐性の有無を診断することにより、有効な抗生剤の選択が可能となり治療期間の短縮が可能となることが大いに期待できる。平成24年度はQProbe法を用いてMLs耐性MPの遺伝子変異を検出し、感受性株感染患者と耐性株感染患者の臨床経過を比較検討した。【方法】気道分泌物を用いた定性PCR検査でMP陽性と判定された症例71例の核酸を用いてQProbe法によりMPの23SrRNAドメインV内の2063・2064位の遺伝子変異を検出した。測定機器はGENECUBE(R)(東洋紡績(株))を使用した。測定結果をもとにMP感染症の検査結果と臨床経過について後方視的に検討した。【結果】QProbe法の結果、感受性株13例、耐性株45例、検出不能13例であった(検出率:81.7%、耐性化率:77.6%)。入院率は感受性株感染患者で15.4%、耐性株感染患者で31.1%と耐性株感染症例で高く、抗菌薬開始後の有熱期間も感受性株感染患者で16日(中央値2日)、耐性株感染患者で111日(中央値6日)と耐性株感染症例で有意に長かった( p<0.01:Mann-Whitney's U検定)。炎症反応等の血液検査は両群に差を認めなかった。【考察】今回の検討では入院率と治療開始後の有熱期間において感受性株感染患者と耐性株感染患者の間に有意差を認めた。耐性株症例ではMLsから感受性のある抗菌薬に変更後速やかに解熱していることが多く、耐性化の有無を早期に判定し有効な治療を選択できていれば入院率や有熱期間を軽減できた可能性がある。本研究で使用した方法は専用の機器を必要とするが、測定開始から結果判定まで1時間以内に完了するため、迅速検査としての有用性が示唆された。H26年度は細菌性腸管感染症の原因であるカンピロバクター、サルモネラ、腸炎ビブリオおよび呼吸器感染症の原因微生物である百日咳菌、インフルエンザウイルスに対する高感度迅速Qプローブ法(検出感度10コピー以下)を作製した。これらQプローブ法を用いて臨床検体を検査しその性能を評価した。カンピロバクター集団発生例17名の50%便乳剤について検査し、培養法との結果を比較したところ、感度は100%、特異度は89%で、培養法で陰性、Qプローブ法で陽性の検体が1検体認めた。1回の検査所要時間は1時間以内であった。本結果よりQプローブ法は培養法と同等の性能を有することが判明した。

外来迅速検査でインフルエンザと診断された8名の患者の咽頭スワブを検査し、その性能を評価した。その結果8例中6例がH1亜型、2例がH3亜型で、H1亜型はすべてオセルタミビル感受性であった。1回の検査所要時間は2時間以内であり、従来のリアルタイムPCR法と比較しても迅速に検査可能な方法である。感染症学ウイルス免疫学平成25年度は平成24年度に引き続いてマイコプラズマ感染症に対して迅速に薬剤耐性の有無を診断する検査法を応用して貴重な臨床疫学知見が得られ、学会発表を行い、現在、成果を研究論文として発信する準備を行っている。また、食中毒細菌を網羅的に高感度で検出する診断法を作製中で、一部の細菌では高感度な検出が可能となっている。しかし、臨床検体を用いての検証の段階には入っていない。平成24年度は対象疾患をマイコプラズマ感染症とし、その検出法とマクロライド系抗生剤耐性遺伝子検出法の臨床検体における応用研究を行い、重要な疫学データならびに診療に応用できる知見が得られた。得られた成果を学会で発表し、現在、研究論文を作成中である。また、食中毒細菌(腸管出血性大腸菌、サルモネラ、カンピロバクター)およびインフルエンザウイルスを高感度に検出するGC法を現在作製中であるが、検出感度がやや低く改良を試みている。平成26年度は食中毒細菌5種類の同時網羅的迅速診断法を早期に確立し、臨床検体を用いてその性能評価を行う。また、インフルエンザウイルスや感染性胃腸炎の原因ウイルスに対してもQプローブ法を確立していく計画である。平成25年度は引き続き食中毒細菌、感染性胃腸炎ウイルス、インフルエンザウイルスの高感度検出系の確立を継続して進める。現在検討中の検出系はやや検出感度が低く、プライマー配列の改良を行い、それを克服する予定である。その確立後、臨床検体へ本方法を応用し、また従来のLAMP法やPCR法を同時に行い、その性能を評価する計画である。臨床検体を用いての検証の段階に入れなかったので、検証に必要な消耗品および人件費などの予算は次年度に使用する為。臨床検体を用いての検証に必要な消耗品の購入および人件費などに使用する予定。平成24年度の研究費のうち消耗試薬品費に若干の残額が発生したが、これは次年度に使用する予定である。平成25年度も24年度と同様に研究の遂行のため、多くは消耗試薬品費が必要で有り、実験助手のための人件費が必要である。
三次元培養を用いた細胞チップの開発と癌患者摘出細胞評価への応用

三次元培養を用いた細胞チップの作製と電気化学的な細胞機能評価に関して検討を行った.以下に項目ごとに概要を記す.1.癌細胞を対象に,チップ上に任意に配列した微小領域内(20300nL)で細胞を三次元的に培養可能な細胞チップを開発した.電気化学的手法により細胞の呼吸活性を評価した結果,薬剤の効果に起因する細胞活性を評価可能であった.三次元培養法としては,細胞の自己集合体である細胞塊を用いる手法,および細胞外マトリクスに包埋することで細胞塊を形成する手法を適用可能であった.このような異なる三次元培養法を用いて,細胞外環境に起因する細胞機能の変化を評価する事で,細胞の分化形質に起因する細胞機能発現を電気化学的に評価することに成功した.また,細胞活性の評価に加え,電気化学プローブ試薬を用い,細胞内のシグナル伝達をモニター可能であった.以上のように,微小なチップ上で,生態組織に類維した三次元培養細胞の薬剤効果に起因する細胞の活性,および細胞内のシグナル伝達を評価可能なデバイスの開発に成功した.2.胚性幹(ES)細胞を対象に,チップ上で三次元培養が可能なデバイスの開発を検討した.体外培養においては,使用可能な細胞種が限られており,多分化機能を有するES細胞の利用が切望されている.しかしながら,ES細胞の分化工程において,細胞の自己集合体である胚様体(EB)の形成が必要不可欠であり,その制御および操作の煩雑さが課題となっている.そこで,EB体の作製およびその制御が可能なデバイスを開発した.その結果,チップ上でEB体のサイズを任意に制御可能であり,更に選択的に神経細胞への分化誘導に成功した.この手法を用いることで,チップ上でEB体の作製を空間的に制御可能となり,個々のEB体を異なる細胞種に分化誘導することで,チップ上に各臓器に対応した細胞を配列できるデバイスの開発が期待できる.三次元培養を用いた細胞チップの作製と電気化学的な細胞機能評価に関して検討を行った.以下に項目ごとに概要を記す.1、スフェロイド培養チップの作製と電気化学的細胞活性の評価三次元培養技術であるスフェロイド培養は,球状の細胞塊を利用した培養手法であり,生体内類似の細胞機能を有する特徴から注目を集めている.しかしながら,細胞接着の阻害を要するためにアレイ化が困難であること,プローブ試薬の透過性が低いために活性評価が困難であること等の欠点がある.我々は,PDMS流路とシリコン基板からなるデバイスを作製することで,チップ上へのスフェロイドのアレイ化に成功した.さらに電気化学的評価法を用い,細胞の酸素消費量を評価することで,スフェロイドの活性変化を追跡可能なシステムの開発に成功した.本システムにより,2週間の細胞培養および機能評価が可能となった.2、細胞外マトリクス(ECM)包埋培養を用いた細胞チップの作製と電気化学的細胞機能の評価ECM包埋培養は,細胞の分化形質を保持可能であることが近年報告され,新規な培養システムとしての注目が集まっている.我々は,極微少量(20nL)でECM包埋培養が可能な細胞チップの開発に成功した.電気化学評価システムには,細胞の酸素消費量の定量的評価システムに加え,分泌型アルカリフォスファターゼ(SEAP)をレポーターとする遺伝子発現評価システムの構築に成功した.酸素消費量の定量評価の結果,細胞の分化形質に起因して細胞の代謝活動が異なっており,分化機能を評価可能であった.一方,SEAP発現評価の結果,細胞内のシグナル伝達に起因する遺伝子発現をモニタリング可能であった.両評価法共に電気化学手法であるため,電極電位を変えることで同時に評価可能であり,遺伝子発現と細胞活性を同時に追跡可能となる.三次元培養を用いた細胞チップの作製と電気化学的な細胞機能評価に関して検討を行った.以下に項目ごとに概要を記す.1.癌細胞を対象に,チップ上に任意に配列した微小領域内(20300nL)で細胞を三次元的に培養可能な細胞チップを開発した.電気化学的手法により細胞の呼吸活性を評価した結果,薬剤の効果に起因する細胞活性を評価可能であった.三次元培養法としては,細胞の自己集合体である細胞塊を用いる手法,および細胞外マトリクスに包埋することで細胞塊を形成する手法を適用可能であった.このような異なる三次元培養法を用いて,細胞外環境に起因する細胞機能の変化を評価する事で,細胞の分化形質に起因する細胞機能発現を電気化学的に評価することに成功した.また,細胞活性の評価に加え,電気化学プローブ試薬を用い,細胞内のシグナル伝達をモニター可能であった.以上のように,微小なチップ上で,生態組織に類維した三次元培養細胞の薬剤効果に起因する細胞の活性,および細胞内のシグナル伝達を評価可能なデバイスの開発に成功した.2.胚性幹(ES)細胞を対象に,チップ上で三次元培養が可能なデバイスの開発を検討した.体外培養においては,使用可能な細胞種が限られており,多分化機能を有するES細胞の利用が切望されている.しかしながら,ES細胞の分化工程において,細胞の自己集合体である胚様体(EB)の形成が必要不可欠であり,その制御および操作の煩雑さが課題となっている.そこで,EB体の作製およびその制御が可能なデバイスを開発した.その結果,チップ上でEB体のサイズを任意に制御可能であり,更に選択的に神経細胞への分化誘導に成功した.

この手法を用いることで,チップ上でEB体の作製を空間的に制御可能となり,個々のEB体を異なる細胞種に分化誘導することで,チップ上に各臓器に対応した細胞を配列できるデバイスの開発が期待できる.
長期宇宙滞在による生体の機能と形態への影響

長期宇宙環境滞在の研究手段としての生物衛星計画は、平成3年8月に本総合研究(B)の研究分担者を中心として結成し、第1回の生物衛星研究会を宇宙科学研究所において発足し、同年9月には名古屋大学において小型衛星研究会と合同で生物衛星シンポジウムを開催した。以後、生物が宇宙環境に長期間にわたり暴露されたときに生ずる生体への影響を研究し、殊に無重力と放射線の影響を対象に考えて研究の主目標として調査研究を進めて来た。本総合研究(B)の研究班ではさらに微生物、微小動物、植物の各研究分野から生物衛星への可能性と実験の提案を主体とした調査研究が行われた。宇宙環境下における微生物の成長と変動と新しい検出方法の研究について河崎が報告し、原生動物(ゾウリムシ)のクローン寿命の解析について最上が報告、ゾウリムシの重力応答の研究については高橋、村上が報告、ショウジヨウバエの突然変異発生率と宇宙放射線の関係を調べた池永の研究報告、過去の生物衛星実験として旧ソ連のコスモス衛星を用いたラットの実験についての渡邉の報告、ラットの皮膚の細胞培養の抗癌生蛋白質の挙動についてIML-2のスペースシャトル実験の結果についての大西の報告、同じくIML-2実験の金魚無重力順応の実験結果について高林、SL-J実験の鯉の無重力順応の実験結果について森がそれぞれ報告し、更に植物の擬似微小重力下における形態形成、成長、分化について山田および神坂が、生物衛星の工学的な検討について山下が、閉鎖生命維持システムの開発について大坪が報告した。以上の研究報告は長期宇宙環境滞在による生体への影響を様々な角度から捕らえた研究成果であり我が国の宇宙生物研究体勢の最先端を成すものである。
医療政策及び医療イノヴェーションとの調和的発展を指向した知的財産法制の統合的研究

本研究は、1医療政策からの要請たる後発医薬品利用の促進と新薬開発イノヴェーション促進の調和点を実現する知的財産法制の制度設計論の模索、2パーソナライズ医療(個別化医療)分野におけるイノヴェーションへ向けた知的財産法制の理論的課題の解明と制度設計における検討項目の提示、3医薬医療分野における特許権等の知的財産権行使に伴う医療活動に対する阻害要因に対する理論的・制度的対応、という各事項について理論的観点から総合的・統合的な検討を行って、医療政策及び医療イノヴェーションとの調和的発展を指向した知的財産法制に向けた一定の結論及び将来的方向性を導出することを目的とする。平成30年度は、平成28年度、29年度から継続して、これまでの資料分析と検討項目の整理を踏まえて、各検討項目に関する研究を中心に行った。上記1については、医薬用途発明の特許法による保護可能性と後発医薬品利用促進との抵触問題を中心に検討を行った。とりわけ、医薬用途発明の特許法による保護について、昨今、欧州各国における第二医薬用途特許クレームの権利範囲の解釈を巡って大きな議論が生じており、これらの調査・検討を重点的に行った。その上で、日本法(特許法を中心に)における現状分析を踏まえて、今後の解釈論の方向性につき考察した。上記2については、これまでパーソナライズ医療の基礎となる患者の医療データの収集・利用とパーソナライズ医療関連発明自体の保護に係る法制をめぐる課題という異なる2系統の課題に分けて検討を行ってきたところ、とりわけ今後の重要な課題として、パーソナライズド医療における技術開発や実用のための医療データの収集・利活用を巡る法的対応の明確化の必要性が明らかとなった。上記3については、上記2の検討結果と関連して、医療データの収集・活用面における法的課題、とりわけ個人情報保護法等の観点からの検討必要性が明らかとなった。本研究の主たる目的のうち、2パーソナライズ医療(個別化医療)分野におけるイノヴェーションへ向けた知的財産法制の理論的課題の解明と制度設計における検討項目の提示、3医薬医療分野における特許権等の知的財産権行使に伴う医療活動に対する阻害要因に対する理論的・制度的対応、に関連して、近時の医療ビッグデータを活用したパーソナライズ医療に対応した法的課題について検討すべき事項が、当初の研究計画以上に拡大する見通しであるために、当初研究計画以上に、検討すべき新たな事項が増加した分、現時点における研究全体としての進捗状況は当初計画より若干遅れているといわざるを得ない。今後の方策としては、事業補助期間として延長承認された本年度において、当初計画の検討事項は引き続き進めると共に、新たに拡大した、医療ビッグデータを活用したパーソナライズ医療に対応した法的課題について検討すべき事項を中心に研究計画を進行する予定である。その際、当初目的の区分に拘ることなく、できるだけ効率よく目的を最大限に実現しうる研究を遂行することに留意したい。本研究は、1医療政策からの要請たる後発医薬品利用の促進と新薬開発イノヴェーション促進の調和点を実現する知的財産法制の制度設計論の模索、2パーソナライズ医療(個別化医療)分野におけるイノヴェーションへ向けた知的財産法制の理論的課題の解明と制度設計における検討項目の提示、3医薬医療分野における特許権等の知的財産権行使に伴う医療活動に対する阻害要因に対する理論的・制度的対応、という事項について理論的観点から総合的・統合的な検討を行って、医療政策及び医療イノヴェーションとの調和的発展を指向した知的財産法制に向けた一定の結論と将来的方向性を導出することを目的とするものである。平成28年度においては、当初研究計画に沿って、1研究に必要な基礎的文献資料の収集とその充実、実務状況の調査及び情報収集2資料分析、調査内容分析、詳細検討項目の洗い出しと整理、に対応する事項を中心に行った。具体的には、上記の研究主項目1ー3に関連する文献の収集や資料分析、詳細検討項目の設定を行った。1については、後発医薬品と延長登録後の特許権の効力範囲につき、最高裁判決をはじめ、多くの議論が生じていることから、この点に特に重点を置き、後発医薬品利用の普及と先発医薬品の開発・新薬開発イノヴェーションの促進の調和をいかにとるべきかという課題に今後取り組むべきことが認識された。2については、パーソナライズ医療の展開普及を巡って、医療関連データの収集・集積・利用に関する法的課題という問題が新たに重要課題であることが認識されたことから、まずは至近の医療・医薬における技術的な動向・進展に関する情報収集と現時点で表面化している、あるいは直近で生じうる制度的課題を把握することに重点をおいた。3については、知的財産法と人権・公共性といった基礎となる論点に関する文献及び情報収集に着手した状況である。当初計画においても初年度はまず問題状況の把握と資料・情報の収集に相応の時間を要することを想定していたため、そのような観点から、ほぼ期待した情報収集と議論の検討を進められているものと評価できるといえる。本研究は、1医療政策からの要請たる後発医薬品利用の促進と新薬開発イノヴェーション促進の調和点を実現する知的財産法制の制度設計論の模索、2パーソナライズ医療(個別化医療)分野におけるイノヴェーションへ向けた知的財産法制の理論的課題の解明と制度設計における検討項目の提示、3医薬医療分野における特許権等の知的財産権行使に伴う医療活動に対する阻害要因に対する理論的・制度的対応、という事項につき理論的観点から総合的・統合的な検討を行って、医療政策及び医療イノヴェーションとの調和的発展を指向した知的財産法制に向けた一定の結論と将来的方向性を導出することを目的とするものである。

平成29年度は、平成28年度より継続して、資料分析と検討項目の整理と明確化を図り、整理された各検討項目に関する研究を中心に行った。上記1に係る検討事項については、日本において医薬関連特許の存続期間延長登録制度に関する新たな知財高裁判決を中心に多くの議論がなされていることを受けて、裁判例・学説の分析検討に関する研究を重点的に行った。また、医薬品上市に関する行政規制である薬機法と特許法との調和いわゆるパテントリンケージをめぐる議論が昨今にわかに活発になっていることも踏まえて、この点についても、本研究における、さらなる検討対象として重点を置くこととした。上記2に係る検討事項については、パーソナライズ医療に関する特許法による保護の可能性という課題とパーソナライズ医療の基礎となる患者の医療データの収集・利用とパーソナライズ医療関連発明自体の保護に係る法制をめぐる課題という異なる2系統の課題に分けて、それぞれ検討することの必要性が明らかとなってきた。上記3に係る検討事項については、医療・医薬分野における知的財産保護に対峙する大きな課題として、新たに独占禁止法との抵触可能性について考慮する重要性が明らかとなった。本研究の主たる目的のひとつである、1後発医薬品利用の促進と新薬開発イノヴェーション促進に関連する知的財産法制の制度設計論の模索をめぐっては、医薬品の種類自体に着目して、従来型医薬品の主流を占める低分子医薬品と今後大きな位置を占めることが予想されるバイオ医薬品に分けて、とりわけ後者の開発・製造といった技術的特性及び医療における利用面での特殊性を考慮した上での研究を行うことが欠かせないものと認識されるに至った。このため、当該観点からの研究についても注力する必要性が生じているといえる。この点で、当初研究計画では大きく考慮していなかった新たな事項が増加した分、現時点における研究全体としての進捗状況は当初計画より若干遅れているといわざるを得ない。本研究は、1医療政策からの要請たる後発医薬品利用の促進と新薬開発イノヴェーション促進の調和点を実現する知的財産法制の制度設計論の模索、2パーソナライズ医療(個別化医療)分野におけるイノヴェーションへ向けた知的財産法制の理論的課題の解明と制度設計における検討項目の提示、3医薬医療分野における特許権等の知的財産権行使に伴う医療活動に対する阻害要因に対する理論的・制度的対応、という各事項について理論的観点から総合的・統合的な検討を行って、医療政策及び医療イノヴェーションとの調和的発展を指向した知的財産法制に向けた一定の結論及び将来的方向性を導出することを目的とする。平成30年度は、平成28年度、29年度から継続して、これまでの資料分析と検討項目の整理を踏まえて、各検討項目に関する研究を中心に行った。上記1については、医薬用途発明の特許法による保護可能性と後発医薬品利用促進との抵触問題を中心に検討を行った。とりわけ、医薬用途発明の特許法による保護について、昨今、欧州各国における第二医薬用途特許クレームの権利範囲の解釈を巡って大きな議論が生じており、これらの調査・検討を重点的に行った。その上で、日本法(特許法を中心に)における現状分析を踏まえて、今後の解釈論の方向性につき考察した。