hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体育・スポーツ指導者の交信分析能力の解明および養成方法論の確立

本研究は、平成28年度30年度の3年間で実施された。本研究の最終的な目的は、学校体育の教師や競技スポーツの指導者が備えているべき専門的指導力の一つである「交信分析能力」の養成方法論の構築に向けた基礎資料を得ることであった。平成30年度は、当初の研究計画にしたがって、大学生を被験者とする交信分析能力の養成実習を例証とする事例研究により、この能力の養成方法の検討・提示を行うことにしていた。しかし本研究をより深化・発展させるために、この交信分析能力の志向構造についてより詳細な検討が必要だと考えられた。そのため30年度も、29年度に続いて、運動指導現場における指導者と学習者の具体的な動感交信事例を例証として取り上げ、その実り豊かな交信分析の構造的特徴を明らかにしようとした。具体的にはサッカーの指導者とチームメンバー全員が醸し出す雰囲気の現象学的な解明と並行して、指導者と選手のあいだの動感交信に関して、それが有効に機能する上で何が必要な要因なのかについて明らかにしようとした。また大学体育としての器械運動において、前方倒立回転とびがなかなか習得できなかった学生への指導事例を分析するなかで、そうした学生とのあいだで実り豊かな動感交信を実施する上で、指導者側が超越論的立場に立って相手の間違った動感志向性を構成分析することの重要性とその特徴が明らかにされた。なお、これらの研究を通じて、ある一定の成果を上げている指導者が実際の指導実践において「どのように交信分析を展開しているのか」ということを明らかにでき、当初予定されていた事例研究で明らかにしようとしていた〈交信分析能力の向上をもたらすきっかけとなる指導経験〉がどんなものであるのかということについても一定の示唆を得ることができた。この研究成果は、この能力の養成方法論やテスト方法の開発に非常に有意義な知見だと考えられる。本研究計画は、平成28年度30年度の3年間で遂行される予定のものである。本研究において最終的に達成しようとしている研究の目的は、体育・スポーツ指導者、例えば、体育教師や競技スポーツの指導者などが必然的に身につけているべき専門的な指導力の一つである「交信分析能力」の養成方法論の構築に向けた基礎資料を得ることにある。平成28年度は、当初提出された研究実施計画にしたがって、ベテラン指導者(柔道競技、サッカー、ハンドボール)を対象として交信分析(動感対話・動感鼎談)を実施することで、これらの指導者の有している実践知を明らかにするとともに、その交信分析能力の特徴について浮き彫りにしようとした。これによりベテラン指導者の暗黙知の次元に沈んでいる、私秘的な実践知の内実を明らかにする上で、動感論的な交信分析というものが極めて有効かつ適切な方法であることを明らかにすることができた。しかしそれだけではなく、さらにそのような指導者の身体知を解明する上で有効であった交信分析というものが、どのような特徴もったものであるのかということについても具体的な事例に基づいて浮き彫りにすることができたと考えている。なお、このような研究成果は、この交信分析能力の養成方法論の構築にも貴重な資料を提供することにつながり、延いては今後のわが国における体育・スポーツ指導者の養成プログラムの見直しに資する資料を提供することになると考えられる。さらにこの研究成果は、この交信分析能力を養成する上で必要となる、そのテスト方法論の開発にとっても非常に重要な内容を含んでいると考えられるのである。平成28年度の研究実施計画に記載した研究課題は年度内におおむね終了し、その研究成果について3本の学術論文としてすでに公表しており、とくに大きな遅れは見られない。なお、3カ年計画の初年度の研究が順調に進んだことは、2年目以降の研究計画の遂行にスムーズに移行することにつながり、研究計画全体を安全かつ確実に実行に移す上で非常に有効であったと自己評価している。以上のことから、本研究は「おおむね順調に進展している」と言ってよいであろう。本研究は、平成28年度30年度の3年間で実施されるものである。本研究の最終的な目的は、学校体育の教師や競技スポーツの指導者が備えているべき専門的な指導力の一つとされる「交信分析能力」の養成方法論の構築に向けた基礎資料を得ることである。平成29年度は、当初の研究実施計画にしたがって、大学生を被験者とする「交信分析能力」の養成実習を例証として取り上げた事例研究によって、この能力の養成方法の検討・提示を行うことにしていた。しかし、本研究の内容をより深化・発展させようとするなかで、この「交信分析能力」の志向的な構造についてより詳細に検討する必要性があることが浮かび上がってきた。そのため29年度はスポーツ実践現場における指導者と選手の具体的な動感交信を例証として取り上げ、その実り豊かな交信分析の構造的特徴を明らかにしようとした。具体的には女子ハンドボールキーパーのスカウティングに関する動感能力の解明と並行して、指導者と選手のあいだの動感交信においてそれが有効に機能する上で必要な要因がどのようなものであるのかについて明らかにしようとした。その結果、実り豊かな「動感交信」を実現する上で、指導者側が超越論的立場に立って相手の動感志向性を自らの動感身体で構成分析する必要があること、そしてそのためには類似の動感志向体験とその地平構造分析が不可欠であることを指摘することができた。

なお、この研究を通じて、指導者が実際の指導実践において「どのように交信分析を展開しているのか」ということを明らかにできたことで、当初予定されていた事例研究で明らかにしようとしていた〈交信分析能力の向上をもたらすきっかけとなる指導経験〉がどんなものであるのかということについても一定の示唆を得ることができた。この研究成果は、この能力の養成方法論やテスト方法の研究開発にとって有意義な知見であると考えられる。平成29年度は、研究の内容をより深めるために、当初の研究実施計画に記載されていなかった研究課題に急遽取り組むことになった。具体的には、本研究で主題化している「交信分析能力」の志向的な構造を解明するための研究を実施計画の一部を変更するかたちで、追加で行うことにしたのであった。こうしたこともあって、29年度の研究開始当初においては、研究の進捗状況に大幅な遅れが発生することが懸念された。しかしながら、急遽、研究実施計画の一部を変更して実施した「スポーツ現場における指導者と選手の動感交信を取り上げた事例研究」の成果が、当初29年度に計画していた「大学生を被験者とした「交信分析能力」の養成実習に関する事例研究」によって明らかにしようとしていた研究課題についてもある一定の解決をもたらす結果となった。こうしたことから、平成29年度の研究は、当初の研究実施計画から大幅に逸脱することなく、本研究の最終的な目的を達成する上で十分な成果を年度内に発表することができたのではないかと考えている。本研究は、平成28年度30年度の3年間で実施された。本研究の最終的な目的は、学校体育の教師や競技スポーツの指導者が備えているべき専門的指導力の一つである「交信分析能力」の養成方法論の構築に向けた基礎資料を得ることであった。平成30年度は、当初の研究計画にしたがって、大学生を被験者とする交信分析能力の養成実習を例証とする事例研究により、この能力の養成方法の検討・提示を行うことにしていた。しかし本研究をより深化・発展させるために、この交信分析能力の志向構造についてより詳細な検討が必要だと考えられた。そのため30年度も、29年度に続いて、運動指導現場における指導者と学習者の具体的な動感交信事例を例証として取り上げ、その実り豊かな交信分析の構造的特徴を明らかにしようとした。具体的にはサッカーの指導者とチームメンバー全員が醸し出す雰囲気の現象学的な解明と並行して、指導者と選手のあいだの動感交信に関して、それが有効に機能する上で何が必要な要因なのかについて明らかにしようとした。また大学体育としての器械運動において、前方倒立回転とびがなかなか習得できなかった学生への指導事例を分析するなかで、そうした学生とのあいだで実り豊かな動感交信を実施する上で、指導者側が超越論的立場に立って相手の間違った動感志向性を構成分析することの重要性とその特徴が明らかにされた。なお、これらの研究を通じて、ある一定の成果を上げている指導者が実際の指導実践において「どのように交信分析を展開しているのか」ということを明らかにでき、当初予定されていた事例研究で明らかにしようとしていた〈交信分析能力の向上をもたらすきっかけとなる指導経験〉がどんなものであるのかということについても一定の示唆を得ることができた。この研究成果は、この能力の養成方法論やテスト方法の開発に非常に有意義な知見だと考えられる。現在のところ、おおむね研究計画どおりに進捗しており、平成29年度以降も、当初の計画に沿って研究活動を進めていきたいと考えている。
AARS2変異によるミトコンドリア機能異常を介した白質ジストロフィーの病態解明

AARS2というミトコンドリアのアラニルtRNA synthetaseという酵素をコードする遺伝子の異常が白質ジストロフィーの原因となることが知られ着目されている。白質ジストロフィーは進行性に大脳白質が変性する病態で、様々な背景疾患が想定される。その臨床的特徴の多様性や複雑性により診断を困難としている。大多数において特異的な治療法は存在せず、治療方法の開発が待たれる病態である。生活習慣病などに起因する脳血管障害等などの環境的要因に加えて、特に若年発症例では遺伝的要因の関与が臨床的な意義をもつ場合が多い。白質ジストロフィーを呈する原因疾患は100以上知られている。網羅的エクソーム解析(whole exome sequencing : WES)などにより種々の原因遺伝子も特定されつつある。本研究では、なぜAARS2変異によりミトコンドリアの異常を介して白質ジストロフィーあるいは神経障害を呈するのかを解析することを目的に掲げている。細胞実験モデルとしてHEK293細胞よりtotal RNAを抽出し、mRNAを精製しcDNAを合成した。cDNAを鋳型にしAARS2内の配列をもつプライマーを用いてPCRで目的バンドを検出し、HEK293細胞でのAARS2発現を確認した。さらにRNA干渉法によるAARS2の発現抑制する系を構築した。これによりミトコンドリア膜電位が低下したことをMitoTrackerを用いて確認した。当初の予定のようにAARS2の発現抑制によりミトコンドリア機能の異常を呈することをin vitroで確認した。AARS2はミトコンドリア内でアラニンをtRNAへチャージする領域(Aminoacylation domain)、間違ってチャージされたアミノ酸を脱アシル化する領域(Editing domain)という2つの構造より構成される。しかしながら報告症例が少ないために、正確な機能あるいは病態への関与については知られていない。このAARS2にある2つのドメインのどちらの変異がより白質ジストロフィーと関連するのかを検証する。本年度行う予定の実験の一部を次年度に移行したため、研究予算の繰越を行なった。
事象系列データからの因果性マイニングと地震および損傷間の因果発見への応用

本研究では,多次元の事象系列データから事象間の発生相関を抽出する新規データマイニングアルゴリズム,クラスタ系列マイニング(Cluster Sequence Mining: CSM)を考案した.さらに,事象間の時間間隔を算出する際の対応関係を1対多もしくは多対1に拡張し,最小コスト弾性マッチング問題として定式化し対応事象対を一意に求める方法を考案した.これによりベイズ推定の精度向上を図った.人工データを用いた評価実験の結果,提案法は従来法に比べて特に時間軸上で事象が密に存在する場合に精度向上が確認された.さらに本手法を,燃料電池の損傷相関分析や地震間の発生相関分析に応用した例を示した.本研究は,各種センサから計測・観測される多次元の事象系列データから,事象間の因果性を発見する新規データマイニングアルゴリズムを創出することを目標としている.申請者は以前,時系列上で共起する事象の対とデータ空間上のクラスタを同時に考慮して共起パターンを抽出する共起マイニング(Co-occurrring Cluster Mining: CCM)を考案した.しかしCCMでは,系列上の事象間の共起性判定において,区間内の事象の発生順序や時間間隔は考慮されていないため,CCMで得られるパターンは相互作用関係を表すものの,時間的な因果性は表していなかった.そこで,本年度はCCMの枠組みにおいて,ベイズ推定により事象の発生時間間隔を推定し,時間軸上で区分化を不要としたクラスタ系列マイニング(Cluster Sequcence Mining: CSM)を提案した.CSMでは,事象の対の発生時間間隔がある確率分布に従うクラスタの対を抽出することが可能となった.実験では,提案法のパターン抽出精度およびパラメータの影響を人工データにより定量的に評価を行った上で,地震発生パターン抽出への応用も行った.東日本大震災以降の日本全域の震源リストデータに対してCSMを適用した結果,震源付近の海溝型地震間のパターンや福島周辺の群発地震などのパターンなどの説明可能なパターンが多く抽出された.大規模地震後の地震活動において,CSMにより地震発生時間間隔の確率分布の推定と同時に,因果性の強い領域を特定できる可能性を示した.当初の予定通りベイス推定を用いた系列クラスタのマイニングアルゴリズムを構築できたものの,現状,観測データからの事象間の発生間隔の算出において,直近の事象を対の事象として扱って,発生間隔のベイス推定を行っている.本問題においては,データ空間上の複数クラスタの抽出と,クラスタの対に含まれる事象同士の発生間隔を同時推定するため,直近の事象が必ずしも対応するクラスタの事象とは限らない.そのため,観測データからの事象間の発生間隔の算出方法に改善が必要である.本研究は,各種センサから計測・観測される多次元の事象系列データから,事象間の発生相関を抽出する新規データマイニングアルゴリズムの創出を目標としている.昨年度は,申請者が以前考案した共起クラスタマイニング(Co-occurring Cluster Mining: CCM)を事象間の発生時間間隔や発生順序を推定するよう拡張を行った.その際,時間間隔の確率密度分布をベイス推定により求めることで不確実性に対処し,頑健に推定が行えるようにした.新たに考案したクラスタ系列マイニング(Cluster Sequence Mining: CSM)は,クラスタ間の時間的近接性とクラスタ内の空間的近接性の両者を加味して,クラスタのペア(クラスタ系列)とその発生時間間隔が従う確率密度分布を効率良く推定するアルゴリズムである.実験ではまず,人工データを用いて提案法の特性を評価すると共に,従来法CCMとの比較を行った.その結果,提案法はノイズが多い環境下でも頑健に事象間の発生相関を推定できることを確認した.次に,地震の発生相関分析および燃料電池の損傷相関分析への適用を行った.地震応用では,2011年東北地方太平洋沖地震以降の日本周辺の震源リストデータにCSMを適用し,海溝型地震において影響を与えやすい地域および影響を受けやすい地域を特定することができ,アスペリティの相互作用との関連性を示唆する結果が得られた.燃料電池の応用では,CCMによる結果との整合性を保ちつつ新たに部材間の損傷相関の方向性を特定することができ,得られた損傷パターンについて破壊現象としての妥当性を議論した.1.昨年度考案した提案法CSMの評価実験ならびに地震データへの適用,燃料電池データへの適用を行い,一連の研究成果をまとめてジャーナル論文に投稿した.2.現状のCSMの問題点のひとつは,事象間の時間間隔が従う確率密度分布の推定精度が必ずしも高くはない点が挙げられる.これはクラスタ系列候補の評価において,事象間の対応関係の算出が1対1対応に限定されており,得られる対応候補が少ないため真の確率密度分布よりも裾野の長い分布を推定する傾向がある.そこで,対応関係の算出を1対多や多対1に拡張し候補を増やすことで真の分布に近づける方法を検討した.本研究は,各種センサから計測・観測される多次元の事象系列データから,事象間の発生相関を抽出する新規データマイニングアルゴリズムの創出を目標としている.本研究にて新たに考案したクラスタ系列マイニング(Cluster Sequence Mining: CSM)は,クラスタ間の時間的近接性とクラスタ内の空間的近接性の両者を加味して,クラスタのペア(クラスタ系列)とその発生時間間隔が従う確率密度分布を効率良く推定するアルゴリズムである.しかし,初期の方式では事象間の対応関係は1対1に限られており,ノイズデータに弱くベイズ推定による発生時間間隔が従う確率密度分布の推定精度に問題があった.

そこで,本年度はCSMにおいて事象間の時間間隔を算出する際の対応関係を1対多もしくは多対1に拡張することで,推定精度の向上を図った.CSMのための事象間マッチング問題を最小コスト弾性マッチング問題として定式化し,動的計画法によって対応事象対を求める方法を考案した.人工データを用いた数値実験の結果,提案法は従来CSMに比べて特に時間軸上で事象が密に存在する場合により精度向上が確認された.さらに,従来は抽出ができていなかった,多対1や1対多の関係の抽出に成功した.本拡張CSMにより,本研究が応用先として対象としている燃料電池の損傷や地震の発生相関においても,発生時間間隔の確率密度分布の推定精度が向上すると共に,破壊現象としてもより現実に沿った複数対から成るパターン抽出が可能となる.本研究では,多次元の事象系列データから事象間の発生相関を抽出する新規データマイニングアルゴリズム,クラスタ系列マイニング(Cluster Sequence Mining: CSM)を考案した.さらに,事象間の時間間隔を算出する際の対応関係を1対多もしくは多対1に拡張し,最小コスト弾性マッチング問題として定式化し対応事象対を一意に求める方法を考案した.これによりベイズ推定の精度向上を図った.人工データを用いた評価実験の結果,提案法は従来法に比べて特に時間軸上で事象が密に存在する場合に精度向上が確認された.さらに本手法を,燃料電池の損傷相関分析や地震間の発生相関分析に応用した例を示した.まず前述の事象間の対応問題において,対応事象の候補を多数生成もしくは,DPマッチングのような伸縮性を考慮して複数事象との対応関係を候補として得るように修正を行う.一連の提案法をジャーナル論文として成果をまとめると共に,来年度はもうひとつの重要応用領域である燃料電池の損傷評価への応用も進める.最終年度は,前期に改良版CSMアルゴリズムを完成させて評価実験を行う.事象間の対応付けは,コスト最小化問題として定式化して動的計画法で1対多,多対1を許容する対応関係をパラメータフリーに求める方法を考えている.そして後期はその成果を国内学会および国際会議にて成果発表を行う.さらに余裕があれば,地震・燃料電池データ以外への適用を検討する.データマイニング実験は概ね順調に進んだものの,当初予定していた論文投稿が遅れたため.予定外の教務が入り計画していた論文投稿が遅れたため.主にジャーナル論文の掲載料,国際会議への参加・旅費,国内学会への参加・旅費,および国内の研究協力者との打合せのための旅費に使用する投稿中の論文が採録されれば論文掲載料,ならびに国内外での成果発表のための旅費・参加費に使用する予定.
造血器腫瘍における染色体欠失領域の網羅的解析

造血器腫瘍にはその発症病態に関与すると考えられる様々な染色体異常が知られているが、転座を除く異常、すなわち染色体の増幅・欠失に関しては未だにその標的となる遺伝子異常の同定が遅れている。本研究の目的は、造血器腫瘍に生ずる染色体欠失をアレイCGHの技術を用いて網羅的に同定することである。この目的のために、本年度はCGHマイクロアレイの条件検討ならびにアレイ化に用いる大量のプローブDNAの調製を行った。(1)CGHの条件検討(2)プローブDNAの調製リンパ系腫瘍で最も効率に欠失が認められる6q15-23領域については、コンティグを形成する1250個のPAC/BAC DNAをアルカリリシス法で大量調製を終了した。その他の領域については、FISHで染色体マッピングの確認された約3400個のBAC DNAをsmall scaleで調製し、1.52kbに断片化したのち、adator PCRにより増幅して調製を行う方法を確立し、現在調製中である。次年度以降、腫瘍検体DNAを用いたCGH解析を行う予定である。
リモートセンシングデータによる天竜川上・下流域における自然環境の変化解析

リモートセンシングデータと水質観測値の分析から,諏訪湖における夏季の2次元的な水質分布および浜名湖・猪鼻湖の水質分布について以下の知見が得られた。諏訪湖においては「懸濁物質量,クロロフィルaが大きい所では,透明度が小さく,表層水温は大きい」,「懸濁物質量,クロロフィルaが小さい所では,透明度が大きく,表層水温は小さい」という分布パターンが,主成分分析により,12観測日中7日間で抽出された。20022006年の多くの水質観測日において,懸濁物質量,クロロフィルa,透明度間に相互に有意な相関関係があり,諏訪湖では,懸濁物質量は主に植物プランクトンを起源としていると言える。LandsatTM/ETM+の8シーン中,諏訪湖内部のBand4の標準偏差が相対的に大きい2日分のLandsat DN値の主成分分析から,第1主成分はBand1Band4と,第2主成分はBand6と最も相関があり,第1主成分がクロロフィルa量,懸濁物質量,透明度の分布を,第2主成分が水温の分布を説明すると考えられる。第1主成分は,アオコの発生域と関連すると推察される。Band6と他のバンドとの関係は一定ではない。浜名湖,猪鼻湖の水質については,水質データの収集分析を実施し,浜名湖水質の年変化・経年変化および猪鼻湖における透明度の分布傾向を捉えることができた。諏訪湖環境解析とモニタリング用に,諏訪湖表層観察用ライブカメラ画像,2006年7月豪雨の諏訪湖の画像,ヘリからの諏訪湖画像を含む「諏訪湖画像のデータベース」を作成し,Web上に公開した。2002年夏季に諏訪湖で行なった衛星リモートセンシング画像の撮影と同期した水質データの観測,および衛星リモートセンシングデータと水質データとの関連解析を実施する計画であったが,Landsat-7号の画像が不調であったことや,2003年夏季の天候等の事情により,同時観測を実施できなかったため,平成15(2003)年度には諏訪湖において水質観測を3回実施し,2002年夏季のデータと併せて多変量解析により水質分布を解析した。得られた結果は,諏訪湖の水質分布の特徴を解析し,衛星リモートセンシングデータ解析のための基礎データとして利用できる。2003年夏季3日分の観測から,「SS(懸濁物質),Chl-a(クロロフィルa),水温が大きい所では,透明度が小さく,SS,Chl-a,水温が小さい所では,透明度が大きい」傾向があり,これらの特徴を示す地域を区分した。2002年9月2日の観測から,「SS,Chl-aが大きい所では,透明度,水温が小さく,SS,Chl-aが小さい所では,透明度,水温が大きい。」傾向があり,これらの特徴を示す地域を区分した。2003年3日と2002年1日の計4日間のデータ解析であるので,今回の結果がどの程度普遍性を有するかについて,さらに事例を増やして検証する必要がある。2003年8月はアオコの発生を抑制する気象条件(平年よりも低温で降水量が多く日照時間が短い)であり,2002年8月はアオコの発生を促進する気象条件(平年より高温で降水量が少なく日照時間が長い)であった。Chl-a量の変動は気象条件を反映していることを確認した。天竜川下流部の猪鼻湖においても水質調査を実施し,湖岸状況により水質分布に違いが見られることを確認した。2004年夏季に諏訪湖の水質観測を4回実施し,2002年,2003年夏季に行なった水質観測の結果との比較検討を行った。得られた結果は,衛星リモートセンシングデータ解析のための基礎データとして利用する。諏訪湖の60測点における4水質要素(SS,Chl-

a,Trans.,W.T.)を2004年夏季4日分それぞれについて主成分分析し,7月13日と7月29日には主要な水質分布パターン(SS,Chl-a,W.T.が大きい所ではTrans.が小さい。SS,Chl-a,W.T.が小さい所ではTrans.が大きい。)が第1成分として抽出された。これは,2003年の3観測日で抽出されたものと同様の特徴である。2002年から2004年に実施した8観測日のうち5日で認められるパターンであるので,近年,諏訪湖において夏季に卓越するパターンである可能性がある。主成分得点からみて,湖内において特徴的な分布を示す地域は5観測日毎に異なっており,同一地域で常に同じ水質分布状況が見られるわけではない。2004年10月1日には,2002年以降の8観測日中,最も広範囲にアオコが発生した。この時,SS,Chl-aが非常に大きな値を示した測点があった。これらの測点における特徴が第1成分として抽出された。Trans.は,湖内全域で低下していた。SSとChl-aは,8観測日全てで,有意な正相関であり,8観測日全ての第1成分において連動したパターンとして抽出される。諏訪湖では,SSは主にChl-aに起因すると考えられる。観測日毎の第1成分におけるW.T.と他の水質要素との関係は,主成分負荷量によれば,他の要素と同期する観測日(6日)と無相関である観測日(2日)がある。同期する観測日のうち,5日はSS,Chl-aと正相関(同符号),Trans.とは負相関(逆の符号)であり,2002年9月2日のみSS,Chl-aと負相関(逆符号),Trans.とは正相関(同符号)である。W.T.の変動は,他の水質要素よりも複雑であり,観測事例を増やしての検討が必要である。天竜川下流部の猪鼻湖においては,引き続き水質データの収集を行った。今年度までに収集したリモートセンシングデータの解析を継続して実施した。これと並行して,2005年夏季に諏訪湖の水質観測を2回実施し,2002年2004年夏季に行なった水質観測の結果との比較検討を行った。得られた結果は,衛星リモートセンシングデータ解析のための基礎データとして利用する。2005年8月17日,10月6日の,諏訪湖60測点における表層4水質要素(SS, Ch1-a,Trans.,W.T.Om)を観測日毎に主成分分析し,それぞれ主要な水質分布パターンが抽出された。8月17日には「SS, Ch1-aが大きい所では,Trans.が小さく,W.T.Om at 10:30はやや大きい。」「SS, Ch1-aが小さい所では,Trans.が大きく,W.T.Om at 10:30はやや小さい。」というパターンが:第1成分として抽出された。これは,2002年2004年の夏季8観測日のうち5日間で抽出されたものとほぼ同様のパターンである。10月6日には「SS, Ch1-aが大きい所では,Trans.が小さく,W.T.Om at 10:30はやや小さい。」「SS, Ch1-aが小さい所では,Trans.が大きく,W.T.Om at 10:30はやや大きい。」というパタLンが第1成分として抽出された。これは,2002年9月2日のパターンとほぼ同じである。8月17日の水温の垂直分布は,広い地域で水深4mまでほぼ一定,水深5m以深で急激に低下し,夏季の温度成層を示した。DOの垂直分布は,水温と同様に水深4mまで変化が小さく水深5mで急激に0mg/
螺旋ナノ周期構造を有する高分子カイラル液晶のフレキシブルフィルムレーザー応用

本研究では、ナノ周期螺旋構造を形成するコレステリック液晶を紫外線照射により高分子化することにより一次元ナノ周期螺旋構造を固定化し、その光学的性質とレーザー色素の添加によるレーザー発振特性を明らかにするとともに新しい機能応用の可能性を探索することを目的とし、次の成果を得た。(1)フリースタンディングコレステリックフィルムに高い量子効率を有する蛍光低分子色素を添加し光励起することにより、一次元フォトニックバンドギャップ端でのレーザー発振を観測した。このレーザー発振は、フィルムの曲げに対しても安定に起こり、曲げフィルムを線上に励起することにより、集光性のレーザー発振を実現した。(2)時間分解蛍光スペクトル、時間分解吸収スペクトル測定により光励起された励起子のダイナミクスのフォトニックバンドギャップ効果を検討し、フォトニックバンドギャップ内での光の伝搬、特に発光した蛍光の伝搬特性、寿命等を明らかにした。(3)フリースタンディング高分子フィルムを積層することにより、積層界面での螺旋方位角の不連続、すなわち捻れ欠陥に起因する局在準位の発現を見出し、その理論解析によるその発現メカニズムを明らかにした。(4)捻れ欠陥の導入による欠陥モードの発現を伝搬マトリックス法で解析し、また、捻れ欠陥における光の局在化の様子をFDTD解析により明らかにした。(5)捻れ欠陥を有する高分子化コレステリック液晶複合膜にレーザー色素を添加して、光励起することにより、フォトニックバンド内の欠陥モードの波長におけるレーザー発振を観測し、捻れ局在準位からのレーザー発振に成功した。(6)曲げ変形等によるレーザー発振特性のを検討し、集光性面発光レーザーの実現に成功した。(7)ソフト材料の柔らかさの特徴を生かして、フィルムに応力を加え周期構造を制御することにより、レーザー発振波長などのチューナビリティーを検討し、その知見を得た。(1)光重合基を有するコレステリック液晶を、プラナー配向したサンドイッチセル内で螺旋軸が基板に対して垂直になるように配向させ、紫外線照射により螺旋周期構造を保ったまま高分子化し分子配向を固定した。これにより一次元ナノ周期構造を有するフリースタンディングフィルムを作製した。(2)このフリースタンディングコレステリックフィルムにレーザー色素を添加し光励起することにより、一次元フォトニックバンドギャップ端でのレーザー発振を観測した。(3)フリースタンディング高分子フィルムを積層することにより、積層界面での螺旋方位角の不連続、すなわち捻れ欠陥に起因する局在準位の発現を、透過スペクトルの測定から世界で初めて観測した。(5)捻れ欠陥を有する高分子化コレステリック液晶複合膜にレーザー色素を添加して、光励起することにより、フォトニックバンド内の欠陥モードの波長におけるレーザー発振を観測し、捻れ局在準位からのレーザー発振に初めて成功した。
位相空間とその上の連続関数環の研究

本年度の科学研究費により、多くのセミナー及びシンポジウム等に参加し、研究上の情報の交換、連絡等を密にし、その研究の成果を期する上に甚だ有効であった。以下相関空間Xとその上の連続関数環C(X)の研究に関して得られた主な成果について報告する。まずC(X)にsupremum norm topologyを入れてできるBanach space C^*_∞(X)を用いて、Xを特徴付ける方法について考え、C^*_∞(X)上の連続線形汎関数全体の集合Λ(X)を用いた新しい手法を導入した。そして、Λ(X)の元入のsupport全体の集合S(λ)を定義し、S(λ)の持つ性質を使って、例えば次のような結果を与えた。またΛ(X)とΛ(βX)との間のいくつかの興味深い事実を発見し、これらは、“On support of linear continuous functionals on C^*_∞(X)"としてまとめた。さらに、Xをdiscrete spaceに限定して考えてみるとΛ(X)の元入がすべていくつかの型に分解できることがわかり、その結果としてΛ(X)の構造をかなり具体的にできる見通しがあり、近く発表できをできそうなまでに研究を進めることができた。その他に“Spaces having star-countable k-networks"や“Topological struclures of rednumbersand Education of Calelus"等でk-networkeを持った位相空間やSorgenfreyの構造を持った位相空間のいくつかの新しい事実を与えることができた。
シミュレーションと観測を融合する新しいバッチ型アルゴリズムによる知識発見原理

数値シミュレーションと観測データを融合する手法であるデータ同化について,新しいバッチ型のデータ同化アルゴリズムの構築とその有効性の検証を行った.アルゴリズムについては,繰り返し計算を用いた計算手法が有効である可能性を見出した.さらにその有効性について,いくつかの試験用のモデルを通じた数値計算による検証を行った.検証により,有効性が確認されるとともに,数値シミュレーションに含まれる誤差を表現する確率分布を変えることで,データ同化のためのより適切な数理的枠組構築ができることを確認した.データ同化と呼ばれる,数理モデルにもとづく計算機シミュレーションと観測データを結びつけ,新しい知見や良い予測を得る手法について,従来にない統計的モデリングの考え方を入れた新しいアルゴリズムを構築するのが本研究の目的である.データ同化のアルゴリズムにはバッチ型と逐次型のアルゴリズムがあるが,バッチ型アルゴリズムではモデル化誤差を考慮しない方法が主流である.考慮する場合でも,誤差原因や推定における誤差への反映について,逐次型の場合に比して不足している状況であった,そこで,統計的モデリングの視点から近似推定アルゴリズムを整理し,その結果を拡張することで,新しいアルゴリズムを構築することを目指している.このようなアルゴリズムを構築し,妥当性と有効性の検証を行うことで,データ同化における新しい視点の導入とその有効性を明らかにすることが可能となる.同時に,広く使われ始めているデータ同化の応用範囲をさらに広げることが期待される.本年度は,特に統計数理面での手法検討を進めた.その結果,当初計画していたベイズ推論アルゴリズムについては適用範囲が限られることが分かった.その一方,検討の過程で変分ベイズ法との関連について検討した結果,周辺分布を繰り返し再計算する従来開発していたアルゴリズムが,同じ文脈で整理されることがわかり,当該手法を改良したものが有効である可能性を見出した.また,手法の妥当性と有効性の検証を行うモデルの選定も進めた.その結果,従来よりデータ同化の分野で広く検討され,さらに空間的な連続性に関する評価が可能なLorenz 96モデルが検証に向いていると見込まれたため,これを採用した.現在,テスト用のシミュレーションモデルとするプログラムを,従来開発済みのものを改良して作成している.本年度は,前年度検討し採用したバッチ型データ同化アルゴリズムについて,採用した検証用モデルであるLorenz 63モデルならびにLorenz 96モデルと,両モデルの基礎となるレベルシフト型モデルに対する計算機実験のための実装を行った.レベルシフト型モデルについては,検証の過程でより基礎的な検討の必要性を見出したことから導入した.これらの実装されたシステムにおいて,モデル化誤差の大きさと分布を変えながら,誤差構造がバッチ型アルゴリズムに与える影響について数値実験による検討を進めた.レベルシフト型モデルについては,分布形をコーシー分布とし,その誤差レベルを変化させることで,誤差構造にどのような影響があるかを検討した.その際には,バッチ型アルゴリズムに加え,逐次型アルゴリズムによる推定結果も加えることで,検討を深めた.その結果,コーシー分布におけるパラメータ変化によって,誤差構造を連続的に変化可能であり,これを通じたモデル化ができることが確認できた.Lorenz 63モデルについては,採用したアルゴリズムによる誤差の低減が可能となることを見出すとともに,複数の状態に同時に誤差を入れたときの影響は小さいことが確認された.Lorenz 96モデルについては,Lorenz 63モデルには含まれない空間構造があることに由来して,モデル化誤差の空間構造が推定誤差や予測誤差に影響を与える傾向にあることが確認された.これらにより,モデル化誤差の空間構造をうまく定式化することで,データ同化を通じたリスク検知に対する可能性を見出した.さまざまなシミュレーションモデルと観測データを融合するデータ同化について,よりよい予測や発見を得るためのバッチ型データ同化アルゴリズムに関する研究を進めている.最終年度は,前年度に引き続き,各種分析用シミュレーションモデルにおけるバッチ型データ同化アルゴリズムに関する数値実験を,パラメータを変えながら行った.その結果,前年度までに採用したLorenz 63モデルならびにLorenz 96モデルに対するアルゴリズムによる誤差軽減の効果についての確認がさらに進み,有効性の確認が進んだ.また,数値実験を通じてアルゴリズムの検討をする中で,セミバッチ型アルゴリズムに対して有効粒子数が精度に与える影響の重要性が確認された.そこで,本研究での成果を,簡易多粒子系データ同化プログラムの構築に応用した.研究期間全体を通じては,バッチ型データ同化アルゴリズムについて,当初想定していたアルゴリズムではなく,再計算型のアルゴリズムによって成果が得られることを確認するとともに,レベルシフト型の簡易的なモデルも含む各種シミュレーションモデルにおける適用性の確認ができた.特に,連続性の観点とモデル化誤差の影響に関する検討が進んみ,今後のデータ同化研究におけるさらに新しいアルゴリズムを構築するための基礎的な知見が得られた.さらに,本研究の派生として,多粒子系におけるデータ同化への応用可能性とそのための基礎的な検討結果を得た.数値シミュレーションと観測データを融合する手法であるデータ同化について,新しいバッチ型のデータ同化アルゴリズムの構築とその有効性の検証を行った.

アルゴリズムについては,繰り返し計算を用いた計算手法が有効である可能性を見出した.さらにその有効性について,いくつかの試験用のモデルを通じた数値計算による検証を行った.検証により,有効性が確認されるとともに,数値シミュレーションに含まれる誤差を表現する確率分布を変えることで,データ同化のためのより適切な数理的枠組構築ができることを確認した.当初予定していたパラメータ検討範囲よりも広い範囲を検討する必要が発生し,整理にやや時間がかかっているものの,数値実験そのものは順調に進んだことから,当初計画に対してはおおむね順調に進展していると考えられる.統計科学結果の整理を進めていき,場合によっては数値実験の精緻化も行うことで,研究成果の取りまとめと発表を進める.アルゴリズムの検討面では,当初計画していた基礎アルゴリズムの適用範囲が限られることが明らかになる一方,さらに検討を進めた結果,従来開発していたアルゴリズムの改良によって新しいアルゴリズムが構築できることが判明しており,適切に進捗している.当初計画していた検証プログラムについても,基礎部分が完成している.研究を進める中で,数値実験の部分においてパラメータのとり方に追加的な検討と数値計算の必要性が新たに見出された.そこで,当初予定していた費用の一部を計算機に振り分け研究加速をしたが,外部発表のために必要な結果整理にやや遅れが生じたため,当初予定していた成果発表のための旅費ならびに論文投稿費などに次年度使用額が生じた.今後は,検証用プログラムの完成と妥当性検証を進める.さらに,実問題への適用性についての検討も進める.研究成果の外部発表のための旅費,ならびに論文投稿に必要な費用と論文校閲のための謝金に使用する.ソフトウェア実装ならびに論文作成に優先して,理論面についての研究を当初予定より進めたことに伴い,当年度に予定していたソフトウェア実装に必要なストレージ費用ならびに論文作成・投稿に関する費用支出が当年度中に必要ではなくなった.次年度使用額部分については,当初予定通りの使途である論文投稿関連ならびにソフトウェア実装に必要なストレージ費用として使用する.
ディジタル適応制御に適したホールド方式の開発

1.階段形ホールドによって分数次ホールドを近似実現する場合の零点の安定性解明零点の安定性をゼロ次ホールドに比べて改善できるホールド方式である分数次ホールドを,階段形ホールドで近似する場合の零点の安定性を理論的に解明した.その結果,零点の安定性に関しては,階段形ホールドで近似した分数次ホールドも理想的分数次ホールドと同じ性質をもつことが判明し,これにより,階段形ホールドで近似する場合でも零点の安定性がゼロ次ホールドより改善されることが明らかになった.2.階段形分数次ホールドを実現し,ディジタルコントローラに適応制御プログラムを組み込み実行させることによる効果の検証2,3,4段階形ホールドを,ディジタル・アナログ変換インタフェースボードを利用して実現するとともに,ディジタルコントローラに内蔵する適応制御プログラムを作成して,階段近似形分数次ホールドの有効性を実験的に検証した3.分数次ホールド方式による制御システム解析ソフトウェアの開発とインターネット上への公開分数次ホールドおよび階段近似分数次ホールドを用いてディジタル制御システムを構成する場合のシステム特性解析ソフトウェアパッケージを,制御システムソフトウェアのMATLABによって開発し,国内のみならず海外からもアクセスできるようにインターネット上http://www.mech.kumamoto-u.ac.jp/Info/lab/control/zeroopen.htmlに公開した.1.階段形ホールドによって分数次ホールドを近似実現する場合の零点の安定性解明零点の安定性をゼロ次ホールドに比べて改善できるホールド方式である分数次ホールドを,階段形ホールドで近似する場合の零点の安定性を理論的に解明した.その結果,零点の安定性に関しては,階段形ホールドで近似した分数次ホールドも理想的分数次ホールドと同じ性質をもつことが判明し,これにより,階段形ホールドで近似する場合でも零点の安定性がゼロ次ホールドより改善されることが明らかになった.2.階段形分数次ホールドを実現し,ディジタルコントローラに適応制御プログラムを組み込み実行させることによる効果の検証2,3,4段階形ホールドを,ディジタル・アナログ変換インタフェースボードを利用して実現するとともに,ディジタルコントローラに内蔵する適応制御プログラムを作成して,階段近似形分数次ホールドの有効性を実験的に検証した3.分数次ホールド方式による制御システム解析ソフトウェアの開発とインターネット上への公開分数次ホールドおよび階段近似分数次ホールドを用いてディジタル制御システムを構成する場合のシステム特性解析ソフトウェアパッケージを,制御システムソフトウェアのMATLABによって開発し,国内のみならず海外からもアクセスできるようにインターネット上http://www.mech.kumamoto-u.ac.jp/Info/lab/control/zeroopen.htmlに公開した.研究計画に基づいて以下の項目について研究を行った.1.階段形ホールドによって分数次ホールドを近似実現する場合の零点の安定性解明零点の安定性をゼロ次ホールドに比べて改善できるホールド方式である分数次ホールドを,階段形ホールドで近似する場合の零点の安定性を理論的に解明した.その結果,零点の安定性に関しては,一般的に階段形ホールドで近似した分数次ホールドも理想的分数次ホールドと同じ性質をもつことが判明し,これにより,階段形ホールドで近似する場合でも零点の安定性がゼロ次ホールドより改善されることが明確になった.この研究はコンピュータソフトウェアで例題検証しながら進めた.この研究の成果は,次ページの研究発表の項に記したように,国際会議および国内学会で4件発表した.2.階段形分数次ホールドを実現し,ディジタルコントローラに適応制御プログラムを組み込み実行させることによる効果の検証階段形ホールドでも最も構成が簡単な2段階形ホールドを,ディジタル・アナログ変換インタフェースボードと開発したソフトウェアの組み合わせにより実現するとともに,ディジタルコントローラに内蔵する適応制御プログラムを作成して,階段近似形分数次ホールドの有効性を実験的に検証した.研究計画に基づいて以下の項目について研究を行った.1.階段形ホールドによって分数次ホールドを近似実現する場合の零点の安定性解明零点の安定性をゼロ次ホールドに比べて改善できるホールド方式である分数次ホールドを,階段形ホールドで近似する場合の零点の安定性を理論的に解明した.昨年度は2段の階段の場合を扱い,今年度は特に3段の場合を対象とした.その結果,零点の安定性は,3段形の場合でも2段形と同様,階段形ホールドで近似した分数次ホールドも理想的分数次ホールドと同じ性質をもつことが判明した.2.階段形分数次ホールドを実現し,ディジタルコントローラに適応制御プログラムを組み込み実行させることによる効果の検証今年度は3段階形ホールドを,ディジタル・アナログ変換インタフェースボードと開発したソフトウェアの組み合わせにより実現するとともに,ディジタルコントローラに内蔵する適応制御プログラムを作成して,階段近似形分数次ホールドの有効性を実験的に検証した.研究計画に基づいて以下の項目について研究を行った.1.4段近似分数次ホールドの場合の零点の安定性解明と効果実証実験零点の安定性をゼロ次ホールドに比べて改善できるホールド方式である分数次ホールドを,階段形ホールドで近似する場合の零点の安定性を理論的に解明した.昨年度までは2段および3段の階段近似の場合を扱い,今年度は特に4段形の場合を対象とした.その結果,零点の安定性については,4段形の場合でも2段形および3段形と同様,階段形ホールドで近似した分数次ホールドが理想的分数次ホールドと同じ性質をもつことを明らかにした.また,4段の階段形ホールドを,市販のDA変換ボードを利用して実現するとともに,ディジタルコントローラに内臓する適応制御プログラムを作成して実験を行い,4段の階段近似形分数次ホールドの有効性を実証した.2.分数次ホールド方式による制御システム解析ソフトウェアの開発とインターネット上への公開

分数次ホールドおよび階段近似分数次ホールドを用いてディジタル制御システムを構成する場合のシステム特性解析ソフトウェアパッケージを,制御システムソフトウェアのMATLABによって開発し,国内のみならず海外からもアクセスできるようにインターネット上http://www.mech.kumamoto-u.ac.jp/info/lab/control/zeroopen.htmlに公開した.
ジェンダー視点に立った予算分析の実践-業績評価からのアプローチ

本研究ではアジア太平洋地域のGRBの実施方法を概観し、日本でGRBを実施するための枠組や手法を検討した。今後日本でGRBを本格的に実施していくためには、男女共同参画関連予算の充実や行政評価の強化、例えば男女共同参画局による男女共同参画関連施策の評価制度の導入やジェンダー視点に立った行政評価指標の作成を義務付けるなどの方法が有効であると考えられる。また社会生活基本調査を利用して、政策や予算配分が無償労働に与える影響を監視していくことも重要であると考えられる。ジェンダー予算分析とは、政府予算の影響を男女(階級、人種、年齢による違いを含む)に及ぼす影響を検証する手法である。今日、世界60カ国以上の国々で実践されている。これまでジェンダー予算分析の中心は過年度のセクター別歳出分析にあった。先行研究の結果、近年その分析範囲は拡大し、歳出や税制などジェンダー平等を実現するための具体的な道筋を探るための手段となっている。諸外国の事例として韓国のジェンダー予算制度について調査を行った。韓国では2006年に成立した国家財政法に基づき、2010年会計年度からあらゆる省庁がジェンダー予算分析を行い、ジェンダー予算声明を国会に提出することになった。この結果、韓国政府女性部、旧企画財政部、韓国女性開発院、租税政策研究所を中心にジェンダー予算分析実施のための具体的な手法の開発が行われている。具体的には中央省庁と広域自治体が2005年から実施しているジェンダー影響調査をジェンダー予算に応用する方法が検討されている。ジェンダー影響調査の利用には次のような利点がある。(1)女性を受益者と特定した予算のみならず、必ずしも女性を受益者と特定しない一般予算も調査対象とするので、政策や予算の影響を幅広く把握することが可能になる。(2)ジェンダー影響調査の実施体制が整っている。(3)ジェンダーに及ぼす影響が単年度の予算サイクルに含まれることで、その影響が継続的にモニタリングされるようになること。韓国のジェンダー女性予算制度は新しい財政制度(業績に基づく予算制度)の中で実践されようとしている。既存の経済効率などの財政指標とジェンダー視点に立った社会的公正を計るための指標がどのように統合されるのか今後の行方に注目していきたい。ジェンダー視点に立った予算運営(gender responsive budgeting : GRB)について、平成21年度はアジア太平洋地域における実施動向を研究した。まず、同地域におけるジェンダー視点に立った予算運営の実施状況を調査した。インターネットやデータベースを利用して、文献の収集と解読を行った。また専門家へのインタビューを行い、文献では得られないGRB具体的な実施方法や実施上の課題について情報を得た。その上で、Sharp(2002)が提唱したGRBの3つ目標((1)ジェンダーに対する認識を高めること、(2)予算運営の透明性や説明責任を高めること、(3)ジェンダー平等を促進するために予算の優先順位や予算配分を変更すること)を分析枠組として、各国の取組を分類した。その結果、多くの国々で第1、2目標は達成したものの、第3目標の達成した国は無かった。また、GRBが国際協力のパイロットプロジェクトとして実施される場合が多く、プロジェクト終了後GRBが継続的に行われるケースは稀である。GRBを行うためのキャパシティービルディングの強化が今後の課題となっていた。さらにGRBを教育政策に応用するための枠組について研究を行った。具体的にはUNESCOのグローバル・モニタリングリポートをもとに教育政策の評価指標をGRBに活用する試みを行った。これらの研究の成果はUNESCO Advocacy Breifとして出版される予定である。本年度は日本と韓国を事例として、ジェンダー予算のアプローチと実施方法に関する比較研究を総括した。日本におけるジェンダー予算の新たな動きとしては、内閣府男女共同参画局による諸外国のジェンダー予算の事例研究の実施と第3次男女共同参画計画の策定が挙げられる。第3次計画の策定過程では、女性団体とNGOによる積極的な活動の結果、男女共同参画計画の中では初めて「ジェンダー予算の在り方の調査・研究を行う」ことが明記された。これは政府によるジェンダー予算の実施に向けた足がかりとなると期待される。一方、韓国では、ジェンダー予算声明が策定され、国会に提出された。これはジェンダー予算の実施が本格化したことを意味する。しかし、この予算声明は既存の予算声明の枠組にとどまっている。例えば予算の公正性を測る指標の作成やジェンダー平等政策の政策目標がジェンダー平等を真に反映しているがどうかなどの分析は行われていない。したがって予算がジェンダーに及ぼす影響が十分に分析されているとは言い難い。日本と韓国では、行政組織、制度的枠組、予算制度は大きく異なる。ジェンダー予算の法的枠組が整備されている韓国ではジェンダー予算が実施されているが、その実施方法には様々な課題が残されている。一方、日本には韓国のような法的枠組整備されていない。政府やNGOがジェンダー予算関連の様々な試みを行っているものの、それは断続的、断片的の試みに過ぎない。
20面体クラスターで構成されたFe系化合物のスピンの揺らぎ

La(Fg_xAl_<1-x>)_<13>化合物は結晶構造中にFe原子で構成された20面体クラスターを含み、Fe原子どうしが稠密なため、3d電子の遍歴性に起因してFe濃度の増加により磁気的基底状態が強磁性、反強磁性と変化し、両磁気相聞において磁場、圧力などの変化により敏感に転移が起き、磁気相転移とその付随現象の詳細な研究に適する物質である。温度誘起強磁性-反強磁性転移を示すx=0.862の組成において、実験的に体積と秩序変数の温度変化を明らかにし、強磁性状態と反強磁性状態で異なる大きさの磁気モーメントを持ち、常磁性状態における体積の変化から局所的なスピン揺らぎが本化合物の磁性に大きく寄与していることを明らかにし、論文がJournal of Applied Physicsに掲載された。本化合物においては反強磁性的相関と強磁性的相関のスピンの揺らぎが同時に存在し、反強磁性を示すFe組成域においてFe組成が強磁性-反強磁性相境界近傍から離れるにしたがい、強磁性的相関のスピンの揺らぎが減少することが、比熱、熱膨張、圧力中磁化測定より明らかになり、そのため、磁場誘起反強磁性-強磁性転移がスピンフロップ的な転移が生じた後、局所モーメントの大きさ変化が起きる2段階転移となることが示唆された。これをまとめて日本物理学会において発表した。磁場中でX線回折測定を行い、転移にともなう体積変化、各磁気状態における熱膨張を調べた結果、本化合物の転移は磁気エネルギーと磁気体積結合エネルギーおよび弾性エネルギーの拮抗により生じており、反強磁性状態と強磁性状態では局所磁気モーメントの大きさが異なる温度変化を示すことが明らかになった。これに起因して、両磁気状態の転移磁場が特異な温度依存性を示すことを、日本金属学会で発表した。La(Fe_xAl_<1-x>)_<13>化合物は結晶構造中にFe原子で構成された20面体クラスターを含み、Fe原子どうしが稠密なため、3d電子の遍歴性に起因してFe濃度の増加により磁気的基底状態が強磁性、反強磁性と変化し、両磁気相関において磁場、圧力などの変化により敏感に転移が起き、磁気相転移とその付随現象の詳細な研究に適する物質である。水素、窒素等の格子間原子の吸収はこれまで永久磁石材料における磁気異方性などの特性向上を目的として行われてきたが、本研究では格子間原子が与える体積膨張効果に着目し、磁気体積効果が顕著なLa(Fe_xAl_<1-x>)_<13>化合物に水素、窒素を吸収させることで磁気状態や磁気転移温度が制御できることを示した。また、基礎的観点から格子間原子が結晶構造や磁気転移温度に与える影響を調べ、体積効果のみならず窒素原子とFe原子の電子軌道混成も磁性に重大な影響を与えることを明らかにし、論文がJournal of Applied Physics(JAP)に掲載された。更に温度誘起強磁性・反強磁性転移を示すx=0.862の組成において、実験的に体積と秩序変数の温度変化を明らかにし、強磁性状態と反強磁性状態で異なる大きさの磁気モーメントを持ち、常磁性状態における体積の変化から局所的なスピン揺らぎが本化合物の磁性に大きく寄与していることを明らかにし、論文がJAPに受理された。また、磁場誘起反強磁性・強磁性転移が高温において2段階に変化することに関しても磁場中メスバウアー効果測定、強制体積磁歪測定により1段階目の転移においては磁気モーメントの回転、2段階目の転移において磁気モーメントの大きさ自体が変化することが示唆され、これをまとめて日本金属学会において発表した。
原発性胆汁性胆管炎マウスにおけるB細胞除去後治療効果持続および治療間隔延長の検討

原発性胆汁性胆管炎動物モデルにB細胞除去を誘導し、B細胞除去療法後の肝臓炎症抑制継続の有無、B細胞除去治療間隔延長の可否、およびその後の肝臓炎症抑制持続の有無について検討を進め、B細胞除去療法プロトコールの適正化・効率化を目指す。