hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ひきこもり評価・治療マニュアルの作成及び臨床評価尺度の開発

DSM-IVに掲載のSOFAS(Social and Occupational Functioning Assessment Scale)は、評価者間信頼性が低いと指摘されている。また、SOFASの評価には、臨床評価に対する熟練が求められる。そこで、SOFASを簡便に算出する「構造化評価システムsSOFAS(The Strruchred Scoring System of Social and Occupational Functioning Assessment Scale)」を開発した。SOFASは(1)仕事・学校(2)コミュニケーション(3)家族の3領域からの構成と考えた。アンカーポイントを客観的な行動に限定することによって、臨床評価スキルが必要とされない形に構成した。また、sSOFASは原版のSOFASに忠実になるように設計を行った。7名の評価者で仮想症例を評価した。併存妥当性(SOFAS vs.sSOFAS)0.850、評価者間信頼性(SOFAS 0.993)(sSOFAS 0.999 )であった。http://ssofas.com/へのアクセスで使用できる。sSOFASの開発は、ひきこもり支援の効果を計測する。また、経済的な試算に利用でき、ひきこもり支援の予算確保の根拠となる。sSOFASの普及はひきこもり支援体制の安定・拡充に寄与することが期待できる。研究の限界は、現在、国内施設において臨床研究を実施中であり、臨床例における尺度の妥当性・信頼性の検証結果が出せていないことである。我々は、臨床評価尺度として、SOFASを簡便に算出する「構造化評価システムsSOFAS」を開発した。SOFASは(1)仕事・学校(2)コミュニケーション(3)家族の3領域から構成されていると考えた。併存妥当性0.850、評価者間信頼性0.999であった。また、SOFASは経済的な試算に利用できる。平成26年7月10月の約3か月間、体調を崩して休職したため、研究グループの取り組みが停滞した。尺度のアルゴリズムの確立に、予想以上に時間がかかっている。開発中のSFS-AY尺度について、研究者間で一定の合意が得られた後、通常の医療や相談の実施に際して、SFS-AY、SOFAS、PSP、WHODAS尺度を実施し、尺度の信頼性・妥当性を検討する。方法は、併存性妥当性試験、再試験信頼性試験、評価者間信頼性を検討する。得られたデータを集約し、データの解析を行う。データ数を増やしながら、尺度の改善を行う。研究者間の検討を重ね、適正化された尺度は、αバージョンとして公開する。動機づけ面接(MI)、行動活性化療法(BA)、対人関係療法(IPT)の3つのコンポーネントで構成されたひきこもり診断
歯牙萠出を誘導する因子の解析(下顎複合組織体同種他家移植モデルを用いた検討)

歯牙の萌出において、乳歯と永久歯ではその形態や大きさ・数が違うものの、萌出の開始から終了までの期間に差があり、一般的に歯牙の萌出から歯根の完成までの期間は若年期に萌出する歯牙ほど短い。また、熟年期になっても智歯が埋伏したまま萌出しない症例も数多くある。これらの違いは歯胚発生時期のズレから生じるだけでなく、何らかの全身的要因が関与していると考えられる。本研究は下顎組織複合体同種他家移植術を応用し、歯胚を含む幼犬の下顎組織複合体を各種月齢のイヌに移植することによって、レシピエントの月齢がどのように歯牙萌出速度に影響するかについて検討し、以下の結論を得た。実験1:幼犬から成犬への下顎同種他家移植下顎同種他家移植モデルにおいて、幼犬から幼犬への移植では非移植側と同時期に永久歯の萌出が認められたのに対し、レシピエントの月齢の増加とともに萌出遅延が認められた。その所見としては、(1)肉眼所見では、歯肉膨隆が認められ、永久歯萌出遅延が認められた。(2)レントゲン所見では、骨からの永久歯萌出および歯根の完成が幼犬の場合と同時期に認められレシピエントの月齢には影響しなかった。(3)病理組織学所見においては、成犬への移植で歯牙萌出部の縮合エナメル上皮と歯肉上皮の結合が認められなかった。実験II:レシピエントの月齢による影響レシピエントが側方歯群交換の終了する6ヶ月齢を超えると、移植骨の永久歯の萌出が遅延し、側方歯群交換中の4-5ヶ月齢では、過渡期にあることが認められた。実験III:成長ホルモンの影響レシピエントを成大とした場合に成長ホルモンの投与を試みたが、投与しない場合と変化がなく、成長ホルモンの違いが影響しているだけとは考えにくいことが示唆された。実験IV:由来歯肉別による検討由来歯肉別の検討を行った結果、由来歯肉別に関係なく、レシピエントの月齢で歯肉からの歯牙萌出時期が左右された。ドナーを永久歯未萌出の下顎複合組織体とし、各年齢層(歯牙萌出年齢期を4期に分類)をレシピエントとして、下顎複合組織体同種移植術を行った際のドナー側未萌出永久歯の萌出時期について検討した。その結果、成年期や老年期のみに萌出遅延が生じ、幼年期では正常に萌出することが明かとなった。また、ドナーに歯肉を含めた場合と含めなかった場合を比較したが、萌出時期には影響しなかった。萌出が遅延している部位におけるレントゲン所見では正常の歯牙萌出時期と変わらず、移植した歯胚による歯槽骨吸収能は正常であると考えられた。また、病理組織学的所見では、歯槽骨から萌出した歯冠部を増殖した歯肉が被覆しており、歯冠周囲には縮合エナメル上皮が退縮せず増殖していた。さらに通常の歯牙萌出で認められる歯肉部のアポトーシスがみられなかった。これらの結果より本実験系での歯牙萌出時期は成犬および老犬で遅延した。歯牙萌出に際して歯槽骨の吸収には問題なく、歯肉退縮が生じないことが遅延の原因と考えられた。

また、これらの現象がドナー側の歯肉の有無で差がなかったことと、レシピエントのコントロール側に歯肉増殖が生じなかったことから免疫抑制剤の副作用による反応ではないこと、さらにこの反応が局所的な因子よりも全身的な因子が関与していることが示唆された。そこで、レシピエント成犬にドナー幼大の下顎複合組織体を移植する実験モデルを使用し、同成犬に、副甲状腺ホルモン関連蛋白や成長ホルモンを投与した際の歯牙の萌出時期を検討した。しかしながら、おのおののホルモンを投与した場合でも歯牙の萌出時期には影響しなかった。歯牙の萌出において、乳歯と永久歯ではその形態や大きさ・数が違うものの、萌出の開始から終了までの期間には差があり、一般的に歯牙の萌出から歯根の完成までの期間は若年期に萌出する歯牙ほど短い。また、熟年期になっても智歯が埋伏したまま萌出しない症例も数多くある。これらの違いは歯胚発生時期のズレから生じるだけでなく、何らかの全身的要因が関与していると考えられる。本研究は下顎組織複合体同種他家移植術を応用し、歯胚を含む幼犬の下顎組織複合体を各種月齢のイヌに移植することによって、レシピエントの月齢がどのように歯牙萌出速度に影響するかについて検討し、以下の結論を得た。実験I:幼犬から成犬への下顎同種他家移植下顎同種他家移植モデルにおいて、幼犬から幼犬への移植では非移植側と同時期に永久歯の萌出が認められたのに対し、レシピエントの月齢の増加とともに萌出遅延が認められた。その所見としては、(1)肉眼所見では、歯肉膨隆が認められ、永久歯萌出遅延が認められた。(2)レントゲン所見では、骨からの永久歯萌出および歯根の完成が幼犬の場合と同時期に認められレシピエントの月齢には影響しなかった。(3)病理組織学所見においては、成犬への移植で歯牙萌出部の縮合エナメル上皮と歯肉上皮の結合が認められなかった。実験II:レシピエントの月齢による影響レシピエントが側方歯群交換の終了する6ヶ月齢を超えると、移植骨の永久歯の萌出が遅延し、側方歯群交換中の4-5ヶ月齢では、過渡期にあることが認められた。実験III:成長ホルモンの影響レシピエントを成犬とした場合に成長ホルモンの投与を試みたが、投与しない場合と変化がなく、成長ホルモンの違いが影響しているだけとは考えにくいことが示唆された。実験IV:由来歯肉別による検討由来歯肉別の検討を行った結果、由来歯肉別に関係なく、レシピエントの月齢で歯肉からの歯牙萌出時期が左右された。
肺移植術後の気道過敏性亢進メカニズムの解明

肺移植術後に気道過敏性亢進をきたし呼吸管理に難渋することがある。移植肺に気道過敏性亢進を生じさせうる因子の中から周術期使用薬剤の影響を調べた。スガマデクスは筋弛緩薬ロクロニウムを拮抗するがその際に形成される包接体はラット気道平滑筋に有意な収縮を生じなかった。また肺移植ではドナーから摘出した肺が移植後に虚血再潅流傷害をきたすが、気道過敏性亢進時に見られる低分子量蛋白RhoAやCPI-17が虚血再潅流傷害時にも増加することを確認した。以上より肺移植術後の気道過敏性亢進メカニズムは薬剤の作用よりも虚血再潅流傷害、とくに蛋白質レベルでの変化が大きく関与していることが示唆された。1.前年度に、Wistarラットを用いて全身麻酔、人工呼吸下に開胸手術を行い、左肺虚血モデルを作成する手技を確立した。これにより呼吸、循環、体温などの生体条件を安定させた状態で虚血、再潅流を行うことができるようなった。この手技を用いて虚血、再潅流をそれぞれ1時間としたのちに左主気管支から肺を摘出した。凍結保存した肺組織を用いてウェスタンブロット法を行い、低分子量G蛋白RhoAおよび、Rho関連キナーゼ(ROCK)、内因性のミオシン軽鎖ホスファターゼ阻害蛋白質CPI17の発現レベルが、対照群(開胸手術のみ施行)より増加していることを確認した。(米国麻酔学会での発表、及び論文執筆を準備中)。2. 1.と同様のプロトコルで虚血、再潅流を行った左肺の組織と、対照群をそれぞれRNA解析し、虚血再潅流傷害に関与しているマイクロRNAの同定を行う手技を確立した。(現在、RNA解析結果を検討中である)3. 1.および2.と同様のプロトコルで、実験開始時から吸入麻酔薬セボフルランを投与した。これにより、セボフルランの臓器保護作用が、虚血再潅流傷害にも及ぼされているかどうかをウェスタンブロット法およびRNA解析の両面から考察した。(現在、RNA解析結果を検討中である)肺移植術後に気道過敏性亢進をきたし呼吸管理に難渋することがある。1)Wistarラットを用いて全身麻酔、人工呼吸下に開胸手術、左肺虚血モデルの作成法を確立した。これにより呼吸、循環、体温などの生体条件を安定させた状態で虚血、再潅流を行うことができる。その上で、虚血および再潅流時間をそれぞれ1時間、1時間2時間としたのちに左主気管支から肺を摘出した。この組織を用いてウェスタンブロット法を行い、G蛋白RhoAおよびRho関連キナーゼ(ROCK)の発現を確認した(現在学会発表及び論文執筆を準備中)。2)1)と同様に採取した肺組織をもちいてマイクロRNA同定を行うべく、正常肺を用いた予備実験を行い、こまかいセッティングなどを確立した。3)肺移植術後に筋弛緩薬を拮抗するために用いるスガマデクスが気道過敏性を亢進させるという報告があり、スガマデクスと筋弛緩薬が形成する包接体が気道平滑筋収縮におよぼす影響をWistarラットから採取した左主気管支リング標本を用いて調べた。包接体は臨床使用濃度を超える濃度でも気道平滑筋収縮を発生、増強することはないことを確認した(2013年10月米国麻酔学会にて発表予定、および論文執筆準備中)1.前年度までに確立した、Wistarラットの全身麻酔、人工呼吸下での肺虚血再潅流傷害モデル作成の手技をさらに向上させた。具体的には呼吸、循環、体温などの生体条件を安定させた状態で出血もほとんどない状態で開胸手術を行い顕微鏡下に左肺門部での虚血、再潅流を行うものである。2.上記の方法で虚血、再潅流をそれぞれ1時間とし、左主気管支および肺を摘出した。それぞれRNA later液中に冷蔵保存し、定着後に取り出した組織を用いてRNA解析を行った。この結果、虚血再潅流傷害の発生時に発現するマイクロRNAを複数同定した(現在、解析結果を論文執筆中である)。3.同時に虚血、再潅流を行っていない健側、すなわち右側の肺を採取し、凍結保存、およびRNA later液中で冷蔵保存した。これらは将来的にウェスタンブロット法やPCR、さらにはRNA解析に用いる予定である。4.将来的に3を解析することにより、2で得られた結果との比較から、虚血再潅流傷害によって局所的に特定のマイクロRNA発現が起こりうるかどうかを調べることが可能となった。

5.2.および3.と同様のプロトコルで、実験開始時から吸入麻酔薬セボフルランを投与した。これにより、セボフルランの臓器保護作用が虚血再潅流傷害にも及ぼされているかどうかをウェスタンブロット法およびRNA解析の両面から考察した(現在、これらの解析結果を論文執筆中である)。麻酔科学1.前年度に確立した方法を用いて、Wistarラットの肺虚血再潅流傷害モデル作成を安定した状態で行うことができた。2.開胸手術により虚血再潅流後の肺組織を採取し、対照群とともにウェスタンブロット法を行って、RhoAおよびRho関連キナーゼ、CPI17の発現レベル増加を確認できた。3.さらに、採取した肺組織をもちいて虚血再潅流傷害に関連する遺伝子を見つけ出すためのマイクロRNA解析を行うことができた。4.吸入麻酔薬セボフルランが肺虚血再潅流傷害に及ぼす影響について調べるための実験系を確立できた。1)Wistarラットの肺虚血再潅流傷害モデル作成を安定した状態で行い、かつ虚血再潅流後の組織でRhoAおよびRho関連キナーゼの発現を確認できた。2)さらに、採取した肺組織をもちいて虚血再潅流傷害に関連する遺伝子を見つけ出すためのマイクロRNA同定の環境を作ることができた。3)本研究は臨床における「肺移植術後」の状態を再現する必要があり、周術期に使用するすべての薬剤が影響している可能性がある。メインターゲットであるRhoAやROCKだけでなく、これらの薬剤の影響を調べることは大変重要であり、スガマデクスの影響がないことを確認しえたことは大きな意味があった。1. Wistarラットの肺虚血再潅流傷害モデルから、虚血及び再潅流時間、維持体温など、様々な条件を変えた上で肺凍結標本を得て、ウェスタンブロット法によりRhoA、ROCK、CPI17の発現レベル変化を調べる。2. 1.のプロトコルに選択的ROCK阻害薬を付加し、肺虚血再潅流傷害への抑制効果を確認する。3. 1.のプロトコルに吸入麻酔薬セボフルラン、静脈麻酔薬プロポフォールを付加し、肺虚血再潅流傷害への抑制効果(とくに吸入麻酔薬の臓器保護作用との関連)を確認する。4. 13で得られた肺組織を用いてマイクロRNA同定を行い、肺虚血再潅流傷害のメカニズム解明、およびその制御法の確立を進める。1)Wistarラットの肺虚血再潅流傷害モデルから、虚血および再潅流時間、維持体温、麻酔薬などさまざまな条件を変えた上で肺凍結標本を得て、ウェスタンブロット法によりRhoAやROCKの発現と選択的ROCK阻害薬の抑制効果を確認する。2) 1)で得られた肺組織を用いてマイクロRNA同定を行い、肺虚血再潅流傷害のメカニズム解明を進める。マイクロDNA同定に必要なRNA解析の費用が一検体につき約10万円と高額であり、また一度に扱える検体数が少ないことを考慮し、当該年度(平成25年度)では検体の確保を優先した。より精度の高い結果を得るために、確実な手技で得られた限られた検体のみを用いることが重要なためである。1.肺虚血再潅流傷害モデルから得られる肺凍結標本から行うウェスタンブロットの消耗品(試薬、抗体)に用いる。2.同じく肺凍結標本からマイクロRNA同定を行うために用いる。3.平成26年度は実験条件を変えたり、選択的ROCK阻害薬や麻酔薬の付加による影響を調べるため多くの検体が得られる予定であり、これらのウェスタンブロットやマイクロRNA同定に使用する。1)肺虚血再潅流傷害モデルから得られる肺凍結標本から行うウェスタンブロットの消耗品(試薬、抗体)に用いる。2)同じく肺凍結標本からマイクロRNA同定を行うために必要な消耗品(キット含む)に用いる。
アクティブゾーン蛋白質ELKSのインスリン極性分泌における役割

膵β細胞からのインスリン分泌は毛細血管方向へCa2+依存性に極性分泌されることが示唆されているがその分子機構は未だ明らかではない。一方、神経終末からの神経伝達物質放出はプレシナプス膜直下にあるアクティブゾーンと呼ばれる限局した部位で起こり、アクティブゾーンに局在するELKSをはじめとするアクティブゾーンタンパク質が電位依存性Ca2+チャネルと共にシナプス小胞の極性分泌を調節していることが知られている。本研究では、インスリンの血管方向への極性分泌の分子機構を明らかにする目的で、ELKSによるインスリン分泌調節メカニズムを膵β細胞特異的ELKS欠損(ELKSβKO)マウスを用いて調べた。昨年度までの研究により、1)膵島内でELKSが毛細血管側のβ細胞膜近傍に偏って局在していること、2)ELKSは電位依存性L-type Ca2+チャネルを促進性に調節し、β細胞からのグルコース応答性インスリン分泌第1相を調節していることを明らかにした。今年度は、1)生化学実験によりELKSは電位依存性L-type Ca2+チャネルのβサブユニット(β2, β3)内のGKホモロジードメインに選択的に結合していること、2)膵島内β細胞膜のCa2+イメージングをCa2+センサーである膜結合型G-CaMP8bを用いて行った結果、グルコース刺激下でのCa2+シグナルは毛細血管側のβ細胞膜で先行して局所的に出現し、ELKSβKOマウスβ細胞ではそのCa2+シグナルが低下することを明らかにした。以上の結果より、毛細血管側のβ細胞膜に局在しているELKSは電位依存性L-type Ca2+チャネルと複合体を形成することにより、毛細血管側のβ細胞膜でグルコース刺激により直ちに引き起こされるCa2+流入を促進させ、インスリン分泌第1相の血管方向への極性分泌を調節していることが示唆された。膵β細胞特異的ELKS欠損(ELKSβKO)マウスを用いることにより、生化学実験、電気生理学実験及びイメージング解析を概ね計画通り進めることができた。2型糖尿病モデルマウスであるdb/dbマウス膵島ではELKSの発現が低下していることがわかったため、来年度はELKS発現低下による極性分泌の破綻と2型糖尿病における分泌低下との関連を明らかにする計画である。膵β細胞からのインスリン分泌はCa2+依存性開口分泌によって行われているが、その分泌に極性があるかどうかは未だ不明である。一方、シナプスからの神経伝達物質放出はプレシナプス膜直下にあるアクティブゾーンと呼ばれる限局した部位で起こり、アクティブゾーンに局在するELKSをはじめとするアクティブゾーンタンパク質が電位依存性Ca2+チャネルと共にシナプス小胞の極性分泌を調節していると考えられている。本研究では、インスリン極性分泌を明らかにする目的で、ELKSによるインスリン分泌調節の分子メカニズムを膵β細胞特異的ELKS欠損(ELKSβKO)マウスを用いて調べた。ELKSβKOマウスから調製したβ細胞ではグルコース刺激に対する分泌第1相が低下しており、この時、細胞内Ca2+上昇応答も大きく低下していた。さらに生化学実験によりELKSがL-type電位依存性Ca2+チャネルのβサブユニットに選択的に結合していること、また電気生理学実験により、ELKSβKOマウスβ細胞ではL-type Ca2+チャネルのCa2+電流密度がコントロールマウスβ細胞に比べて有意に減少していることがわかった。膵島組織内β細胞は静脈系毛細血管を囲むように配置されており、ELKSは毛細血管側のβ細胞膜近傍に偏って局在していたことから、血管方向へインスリン極性分泌をELKSがコントロールしている可能性を示唆した。膵β細胞特異的ELKS欠損(ELKSβKO)マウスを用いることにより、ELKSによるインスリン分泌調節機構の解明に向けた研究を計画通り進めている。

膵β細胞特異的ELKS欠損(ELKSβKO)マウスを用いることにより、生化学実験、電気生理学実験及びイメージング解析を概ね計画通り進めることができた。今後は膵島レベルでのイメージング解析を進め、膵島内β細胞の血管方向への極性分泌におけるELKSの役割について研究を進める予定である。2型糖尿病モデルマウスであるdb/dbマウス膵島ではELKSの発現が低下していることがわかったため、来年度はELKS発現低下による極性分泌の破綻と2型糖尿病における分泌低下との関連を明らかにする計画である。次年度計画している膵島レベルでのイメージング解析には計画よりも多くの膵β細胞特異的ELKSノックアウトマウスが必要であり、イメージングのための膵島調製試薬もより多く必要なことがわかった。そのため、マウスの繁殖の為の費用、また膵島イメージングの為の試薬費用として研究費を使用する。今年度と来年度と跨がる試薬費と実験動物費を多く見積もったための差額である。来年度の実験に必要な試薬費と実験動物費として使用予定である。
生命科学技術の進展への免疫学の対応

生物科学技術の爆発的進展に最も大きなインパクトを受けると同時に、新しい発展の局面をいち早く経験したのが免疫学である。本総合研究は、この新しい局面に、日本の免疫学者がどのように対処し、いかなる方向づけを持って動くべきかを真剣に問いかけるという目的で出発した。昭和61年11月22日の、東京大学山上会館における第1回の研究連絡会議では、近年急速に進展しつつあるいくつかの領域、ことに組みかえDNA技術によるインターロイキン群とそのレセプター,トランスゲニックマウスの免疫学への応用の可能性,T細胞レセプターをはじめとする新たに明らかにされた多型性遺伝子の構成と構造,さらにその生物学的意義,遺伝子移入による免疫活性の人工的導入、キメラや遺伝子移入動物を用いたネットワークの解析などの、さまざまな新技術とそれを用いた知見について意見を交換し、それをもとにして重点領域研究として文部省に申請することなどが合意された。また昭和62年3月7日に、東京で本総合研究主催の公開シンポジウムを開催すること,本総合研究は,代表者を替えて来年度も申請することなどが決定された。昭和62年3月7日の第2回研究連絡会議は,公開シンポジウム「免疫の高次調節」に先だって行なわれ、総合研究Bを継続申請することで、重点領域研究の申請は来年度に延期したことが了承され、今後の重点課題としては、生命科学技術の進展をもとにして、免疫学の高次調節機能を解明していくことが重要であることが確認された。引き続いて行なわれたシンポジウム「免疫の高次調節」は、多数の参加者と高度の討論で、きわめて情報の多いすぐれたシンポジウムとなった。
実験動物の排泄物の有機分解による有用資源化

1.毎日排出される実験動物の排泄物を飼育室単位で収集可能な施設である利点を生かして、各動物の排泄物を定期的に回収し、ダイオキシンの発生の懸念のある焼却処理によらず、撹拌できる容器で加温し高温を維持しながら微生物を添加して発酵分解させ、有機分解物を大地に還元するシステムを構築することを目的とした。2.実験計画は初年度排泄物の収集量が安定している動物種まずウサギ・モルモット及び繁殖ラットを対象に行った。次年度ではイヌ・ネコ・サル・アヒル等の排泄物にも適用し、同様の処理方法を適用して成果を検討した。最終の3年目には有機物分解装置の稼働の作業工程の確立にも着手する。3.ウサギなど一部の動物については排泄物の収集、計量後処理装置に投入、加温下での撹拌と微生物の好適な発酵条件の設定を模索し、飼育頭数や処理容器の容量(約260L)の制約で、2週間分量の処理で有機分解物約70kg(湿重量)を排出した。この作業の継続中に、環境温度の上昇、発酵分解程度の違い等の要因で衛生害虫の集簇や臭気の発生による周辺環境の汚染による分解処理装置の設置場所の移転が緊急の検討課題となった。分解過程に除臭装置を設置、脱臭効果をもつ物質の添加等の対応策の下試行錯誤的な運転を継続して実施した。4.発生する主な臭気の成分はアンモニア、硫化水素などが推定され、畜産業の分野でも家畜の排泄物の処理時に臭気の対応に苦慮する現状が報告されているように、今後この事業には運転規模には無関係に臭気に対する感覚には個人差もあり、科学的にも有効な脱臭気対策が必須になることが明らかとなった。本研究は動物の固体排泄物を機械撹拌を加え80°Cでの発酵分解で最終処理として発酵物は全部埋土として大地に還元することを目的とした。当施設では動物の排泄物の収集は動物別、飼育室単位で可能である。第1段階の処理の対象には排泄物の病原微生物学的な面からの取り扱いが比較的容易だと推定されるウサギの排泄物を選び、長期間にわたり一定量の糞を発酵処理し、気温等の季節的変化を考慮して、生ごみ処理機の機能を効率良く発揮できる条件を検討した。本施設で実験に使用するウサギ1頭(体重2.84.5kg)の1日の排泄量は湿重量で平均して2542gであった。排泄物の収集作業は2日に1度とし、保水状態で保管した。糞を容器に順次堆積して発酵促進剤を添加して室温で発酵をさせた場合には1週間でも分解が不十分であった。加温式生ごみ処理機に1回で6085kg(収集10回(20日)分に相当)の排泄物を投入し、市販の発酵促進剤(20g)と水(約30l)を加えて80°Cで機械撹拌し、2日ごとに水20lを補給した。経時的な内容物の変化を観察した。48時間後までは排泄物のアンモニア臭が強く、処理機周辺も悪臭がするため、装置の排気孔を動物実験施設棟の屋上への配管に結合して強制排気した。発酵方式の処理機では臭気への対策が今後の課題となろう。加温と機械撹拌を連続4日間行い、ウサギ排泄物のみ10kg当たりの発酵処理後の生成物(細かい粒子の黒い土状のもので空気を含んでいる)はバケツ(18l入り)に平均3杯の収量であった。ウサギの排泄物とマウスの床敷を混合して数日の機械撹拌を行い、同様の発酵生成物をえた。引き続き排泄物中の病原微生物の存在の有無の検討が必要となるイヌ、ネコ、サルなどのと加温式排泄物処理の適用の可否にも実験を継続する予定である。

動物種別排泄物の収集と微生物による発酵処理ウサギ・モルモットの排泄物を現場の作業工程からほぼ2日の1回の収集で1年間実施した結果、湿重量で1日当たりの平均排出量は4.3kgとなった。イヌの排泄物はほぼ毎日収集し、1日当たりの排出量が約3kgだった。ウサギなどの排泄物は710袋(23週分)をまとめて、イヌの排泄物については保管せず、毎日発酵装置に投入し加温下で微生物による分解を継続した。発酵槽内の加温温度はアームで攪拌しており、どの部位でも常時59.860.2°Cを保持していた。動物の排泄物の微生物の発酵による処理スケジュールの作用として、排泄物を毎日、または1日おきに収集して一時保管しまとめて発酵装置に投入して発酵処理する場合と、排泄物を一時保管せずに毎回発酵装置に投入して処理する場合の長所短所を検討中である。発酵処理後の発酵物から発生する臭気排泄物の発酵処理後に発生する臭気の成分には発酵処理ほぼ3日後でアンモニアは極度に減少するが、有機発酵で生ずる特有の臭気であり、許容範囲の臭気と悪臭か否かの判断には個人差が認められ、処理方法に何らかの消臭の手順を加えた場合との効果の官能比較での判断が必要と考えられる。排泄物の発酵後の臭気対策として発酵物から発生する臭気は一般的には悪臭として認知される場合が多く、本装置の不特定多数が従来する通りに面しての設置場所に配慮が必要になった。現時点では効率的な消臭、脱臭方法が確立していないため、今後解決すべき課題になっている。毎日排出される実験動物の排泄物を飼育室単位で収集することが可能な施設である利点を生かして、各動物の排泄物を回収し、ダイオキシンの発生の懸念のある焼却方法によらず、撹拌できる容器で加温椎持しながら微生物を利用して発酵分解させ、有機分解物を大地に還元するシステムを構築することを目的とした。実験日程としては初年度、排泄物の収集量が安定している動物種としてまずウサギ・モルモット及び繁殖ラットを行い、次に次年度ではイヌ・ネコ・サル・アヒル等の排泄物にも適用し、同様の処理方法を適用して成果を検討し、最終の3年目には有機物分解装置の有効稼動についての作業工程の確立にも着手する計画を遂行した。冬季ウサキ・モルモットについてほぼ2日に1回の割で排泄物の収集、計量後処理装置に投入、加温下での撹拌と緻生物の好適な発酵条件の設定を模索し、飼育頭数や処理容器の容量(約260 l)の制約で1ク-ル2週間分量の処理で有機分解物を18lポリバケツ10杯(湿重量で約70kg)を学内の用地に散布した。この作業の縦続中に、環境虚度の上昇、発酵分解程度の違い等の要因で衛生害虫の集蔟や臭気の発生による周辺環境の汚染による分解処理装置の設置場所の移転が緊急の検討課題となった。分解過程における除臭装置の追加設置、脱臭効果をもつとされる物質の添加等の対応策の下試行錯誤的な運転を縦流して実施した。発生する主な臭気の成分はアンモニア、硫化水素、メチルメルカプタンと推定され、蓄産業の分野でも家畜が集約的に飼育され、その排泄物の排出量や臭気の程度も経営規模に比例しその対応に大変苦慮している現状が報告されているように、今後この事業には運転規模には無閑係に臭気に対しては個人差もあり、科学的な脱臭気対策が必須になることが明らかとなった。
パレオフォレストリーに基づく日本海地域のスギの成立および変遷要因の解明

本研究課題は、日本海北部地域のスギを対象に、花粉分析、磁気分析、DNA分析、分布適域モデル、歴史史料解析、GIS手法を組み合わせた分野横断型研究を展開し、気候変動の影響がスギの拡大に及ぼした影響と人間活動が近世以降のスギの縮小に及ぼした影響を明らかにすることを目的としている。今年度も採取した堆積物の花粉分析、スギ天然林集団のDNA解析、歴史史料および林相図の収集を継続して行った。魚津埋没林堆積物の花粉分析から、カシやナラを主体とする落葉広葉樹林が約2000年前にスギを主体としハンノキ属やトネリコ属を含む湿地林へと変遷したことが明らかになった。全国のスギ天然林34集団、計1057個体を対象に、葉緑体SSR10座について解析を行ったところ、66のハプロタイプが検出されたが、地理的な傾向は認められなかった。そこで、スギの全葉緑体配列から新たに23座のSNPマーカーを設計して解析を行った結果、多型性の認められた10座の情報から15のハプロタイプが検出された。集団を4つの遺伝グループにわけ、ハプロタイプの頻度を調べたところ、北日本と屋久島グループでそれぞれ3つの特有のハプロタイプが検出され、地域性を反映することが強く示唆された。江戸時代初期に作成された正保国絵図の描写、正保郷帳の記載に基づき秋田地域の山地植生を把握できるか検討を開始し、藩ごとに山柄の記載が異なっているものの、絵図の描写と郷帳の記載はある程度一致していることが確認できた。秋田県旧荒瀬村について森林計画資料附帯の林相図を用いて昭和初期以降約90年間の林相変化を復元し、昭和初期には国有林の1割ほどであったスギ林面積が3割まで増加したことが明らかになった。北秋田市阿仁地域における花粉分析結果と周辺地域の歴史史料の記述を比較したところ、江戸時代以降では阿仁地域の鉱業発展や森林管理によってスギ林が増減したことが示された。過去のスギ林変遷の解明に関して、北陸地方の各地で堆積物試料の採取およびその分析を進め、スギ林が増減する時期や要因の共通性を明らかにすることができた。また、スギの分布拡大過程の推定に関して、全国のスギ天然林集団における葉緑体SSRプライマー多型情報の解析を進め、地域性を示唆する北日本と屋久島グループに特有のハプロタイプを検出することができた。過去の人為影響の評価に関して、江戸時代以降の絵図や歴史史料の解析を進め、阿仁地域における花粉分析結果との対比により、鉱業の盛衰に伴う森林管理の変化がスギ林の増減に影響を与えていたことを示すことができた。成果の公表に関して、鳥海山周辺のスギ林変遷と人為影響に関する論文を発表するとともに、2019年3月に日本森林学会第130回大会の企画シンポジウムにおいて「スギの分布変遷を古森林学的研究手法から明らかにする」を開催した。このように、当初の計画通りに研究を遂行できたことから、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する。これまでに採取した未分析試料の花粉分析を進め、東北から北陸地方における過去1万年間のスギの変遷を明らかにする。全国のスギ天然林の一部の集団を用いて、核ゲノム全体を対象とした制限酵素断片配列の網羅的解析を行い、各地域の過去の集団動態を明らかにする。これらの分析結果を過去1万年間に拡張したスギの分布適域モデルの出力結果と比較することで、スギの消長に及ぼした気候変動の影響を推定する。秋田県阿仁地域を中心に古文書、絵図等の収集を継続し、江戸時代以降のスギ林の変遷を明らかにする。旧荒瀬村における森林資源の経年変化について立地要因との関係を明らかにする。こうした知見を、江戸時代以降の詳細な花粉分析結果と比較し、スギの増減を引き起こした人為影響を推定する。本研究課題は、日本海北部地域のスギを対象に、花粉分析、磁気分析、DNA分析、分布適域モデル、歴史史料解析、GIS手法を組み合わせた分野横断型研究を展開し、気候変動の影響がスギの拡大に及ぼした影響と人間活動が近世以降のスギの縮小に及ぼした影響を総合的に明らかにすることを目的としている。過去のスギ林変遷を解明するために、東北および北陸地方各地から堆積物試料を採取し、年代測定、磁気分析および花粉分析を進めた。そのうち、山形県真室川町の中村湿原から採取した試料の分析から、約5400年前にはスギはすでに分布しており、約3000年前以降に拡大したこと、草本類やマツ属副維管束亜属の増加が示唆する人為影響の増大に伴って約800年前以降にスギは減少し、近年では人工林の拡大により再びスギは増加したことが明らかにした。スギの分布拡大過程を推定するために、若狭湾に近い芦生集団を含む全国のスギ天然林38集団、各8個体について、17座の葉緑体SSRプライマーの多型情報を取得した。そのうち、多型性とDNAフラグメントの重なり具合を考慮し、12座について解析を行った。また、スギの全葉緑体配列から新たに20座のSSRプライマーを設計した。過去の人為影響を評価するため、秋田県北部の北秋田市を中心に江戸時代以降の古文書、絵図史料の収集を進め、東北森林管理局にて経年的な施業案(森林計画書)および旧計画図等を収集した。江戸時代の絵図の解析から、鉱山の周辺では江戸初期にすでに森林伐採が進んでいたこと、江戸後期には現在よりもスギの面積は小さく、集落や鉱山周辺では薪炭林(落葉広葉樹)や草山が多かったことを明らかにした。

過去のスギ林変遷の解明に関して、東北および北陸地方の各地で堆積物試料の採取とその分析を進め、スギ林が増減する時期や要因の共通性について明らかにすることができた。また、スギの分布拡大過程の推定に関して、全国のスギ天然林集団における葉緑体SSRプライマー多型情報の取得および解析を進め、DNAを用いたスギ拡大過程推定のための条件設定を行うことができた。過去の人為影響の評価に関して、特に森林施業についての歴史史料の収集を進め、花粉分析結果と比較可能な多くの知見を得ることができた。このように、当初の計画通りに研究を遂行できたことから、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する。本研究課題は、日本海北部地域のスギを対象に、花粉分析、磁気分析、DNA分析、分布適域モデル、歴史史料解析、GIS手法を組み合わせた分野横断型研究を展開し、気候変動の影響がスギの拡大に及ぼした影響と人間活動が近世以降のスギの縮小に及ぼした影響を明らかにすることを目的としている。今年度も採取した堆積物の花粉分析、スギ天然林集団のDNA解析、歴史史料および林相図の収集を継続して行った。魚津埋没林堆積物の花粉分析から、カシやナラを主体とする落葉広葉樹林が約2000年前にスギを主体としハンノキ属やトネリコ属を含む湿地林へと変遷したことが明らかになった。全国のスギ天然林34集団、計1057個体を対象に、葉緑体SSR10座について解析を行ったところ、66のハプロタイプが検出されたが、地理的な傾向は認められなかった。そこで、スギの全葉緑体配列から新たに23座のSNPマーカーを設計して解析を行った結果、多型性の認められた10座の情報から15のハプロタイプが検出された。集団を4つの遺伝グループにわけ、ハプロタイプの頻度を調べたところ、北日本と屋久島グループでそれぞれ3つの特有のハプロタイプが検出され、地域性を反映することが強く示唆された。江戸時代初期に作成された正保国絵図の描写、正保郷帳の記載に基づき秋田地域の山地植生を把握できるか検討を開始し、藩ごとに山柄の記載が異なっているものの、絵図の描写と郷帳の記載はある程度一致していることが確認できた。秋田県旧荒瀬村について森林計画資料附帯の林相図を用いて昭和初期以降約90年間の林相変化を復元し、昭和初期には国有林の1割ほどであったスギ林面積が3割まで増加したことが明らかになった。北秋田市阿仁地域における花粉分析結果と周辺地域の歴史史料の記述を比較したところ、江戸時代以降では阿仁地域の鉱業発展や森林管理によってスギ林が増減したことが示された。過去のスギ林変遷の解明に関して、北陸地方の各地で堆積物試料の採取およびその分析を進め、スギ林が増減する時期や要因の共通性を明らかにすることができた。また、スギの分布拡大過程の推定に関して、全国のスギ天然林集団における葉緑体SSRプライマー多型情報の解析を進め、地域性を示唆する北日本と屋久島グループに特有のハプロタイプを検出することができた。過去の人為影響の評価に関して、江戸時代以降の絵図や歴史史料の解析を進め、阿仁地域における花粉分析結果との対比により、鉱業の盛衰に伴う森林管理の変化がスギ林の増減に影響を与えていたことを示すことができた。成果の公表に関して、鳥海山周辺のスギ林変遷と人為影響に関する論文を発表するとともに、2019年3月に日本森林学会第130回大会の企画シンポジウムにおいて「スギの分布変遷を古森林学的研究手法から明らかにする」を開催した。
熱流動非線形ラマン散乱イメージング法構築による異相界面分子吸着現象の非侵襲解明

熱流動異相界面における分子吸着や反応・分離を支配するイオン層電位形成メカニズムの解明に向けて、二波長自発ラマンイメージングによる熱流動界面の温度時空間分布および速度・温度時空間分布の非侵襲同時センシング法、エバネッセント波照射自発ラマンイメージング法による固液界面極近傍の濃度分布非侵襲センシング法、そして非線形ラマン散乱光を用いた電解質溶液中多種イオン群濃度分布非侵襲センシング法の開発を行った。マイクロデバイス内に蛍光プローブを混入することなく、非侵襲にて異相界面における熱流動の速度、温度や濃度分布を計測することが可能となった。熱流動異相界面における分子吸着や反応・分離を支配するイオン層電位形成メカニズムの解明を目的とした、非線形ラマン散乱イメージング法を4ヶ年の渡り開発を行う。本年度の研究成果を下記に述べる。(1)単一フィルタを用いた自発ラマンイメージングによるチャネル内電解質溶液の速度・濃度二次元分布非侵襲同時センシング法の開発電解質溶液中イオン群濃度変化に応じて自発ラマン散乱光強度変化が著しいラマンシフト(波長)をマン分光法により特定し、その波長域に合致したバンドパスフィルタをEM-CCDカメラに装着することにより、自発ラマンイメージング法を開発した。イオン群濃度・ラマン散乱光強度校正曲線の取得を行い、チャネル内を流れるイオン群からの瞬時ラマン散乱光二次元分布を校正曲線を用いてイオン群濃度二次元分布に変化し、更に濃度ピーク値移動量をカメラフレームレートで除すことによりイオン群速度を求めた。(2)複数フィルタを用いた自発ラマンイメージングによるチャネル流の温度二次元分布非侵襲センシング法の開発水の温度変化に応じてラマン散乱光強度変化が著しいラマンシフト(波長)が2つ存在していることから、2種類のフィルタをEM-CCDカメラに装着することにより、自発ラマンイメージング法を開発した。チャネル内温度勾配の定量的可視化に成功し、温度分解能3.7Kを実現した。(3)コヒーレント・アンチストークスラマン散乱(CARS)光によるチャネル内電解質溶液濃度非侵襲センシング法の開発チャネル内イオン群からのラマン散乱光を増大したCARS光を用いて、イオン群濃度変化に応じてCARS光強度変化を定量的に示す校正曲線の取得に成功した。濃度分解能4.3%を達成した。熱流動異相界面における分子吸着や反応・分離を支配するイオン層電位形成メカニズムの解明を目的とした,非線形ラマン散乱イメージング法の開発を,4ヶ年に渡り行う。本年度の研究成果を下記に述べる.1二波長ラマンイメージングによる電解質溶液の速度・温度分布非侵襲センシング法の開発:マイクロチャネル内に非定常温度場を形成し,入射レーザ光強度,EM-CCDカメラの露光時間,フレームレートおよび感度特性,速度,そして非定常温度場の温度差との関係を定量的に把握し,速度・温度分布非侵襲センシング法の最適化を行った.2エバネッセント波照射自発ラマンイメージング法による固液界面極近傍の濃度分布非侵襲センシング法の開発:マイクロチャネル内に水・重水から成る混合場を形成し,励起光としてエバネッセント波を用いることにより,固体・液体界面極近傍の水・重水濃度分布の非侵襲センシング法の開発を行った.水と重水では,ピーク波長を有するラマンシフトが著しく異なるため,EM-CCDカメラにそれぞれのラマンシフトに合致したフィルタを装着することにより,ラマン散乱光強度と,水と重水の混合比との相関関係である校正曲線の取得を行った.この校正曲線をEM-CCDカメラにて取得した画像に適用することにより,水と重水の濃度分布の非侵襲イメージングに成功した.3非線形ラマン散乱を用いた電解質溶液中多種イオン群濃度非侵襲センシング法の開発:チャネル内イオン群からのラマン散乱光を増大したCARS光による,イオン群濃度変化に応じたCARS光強度変化を定量的に示す校正曲線の取得し,2種のイオン群からなる混合場の濃度分布非侵襲センシング法の開発を行った.励起光の揺らぎ等の散乱光強度への影響を除去するため,顕微鏡およびEM-CCDカメラから構成されるシステムを2セット構築し,参照散乱光強度との相対強度を求める画期的なシステムの開発に成功した.熱流動異相界面における分子吸着や反応・分離を支配するイオン層電位形成メカニズムの解明を目的とした、非線形ラマン散乱イメージング法の開発を、4ヶ年に渡り行う。1二波長ラマンイメージングによるチャネル流非定常温度場非侵襲センシング法の開発:水の温度変化に応じて、3,419 cm-1以下(水素結合したOH基が振動している領域)ではラマン散乱光強度が減少し、3,419 cm-1以上(水素結合の切れたOH基が振動している領域)では増加していることから、それぞれのラマンシフト(波長)に合致したフィルタを選定し、2台のEM-CCDカメラに装着することにより、二波長ラマンイメージング法の開発を行った。

T字型チャネル内ジャンクション部における温度混合場の非定常現象を空間分解能6.2 ×6.2ミクロンおよび温度分解能2.0 Kを有する非侵襲センシングを実現した。2非線形ラマン散乱を用いた電解質溶液中多種イオン群濃度非侵襲センシング法の開発:チャネル内イオン群からのラマン散乱光を増大したコヒーレント・アンチストークスラマン散乱(CARS)光による、イオン群濃度変化に応じたCARS光強度変化を定量的に示す校正曲線の取得し、2種のイオン群濃度の非侵襲センシング法の開発を行った。励起光の揺らぎ等の散乱光強度への影響を除去するため、顕微鏡およびイメージインテンシファィア付CMOSカメラから構成されるシステムを2セット構築し、参照散乱光強度との相対強度を求める画期的なシステムの開発に成功した。3エバネッセント波照射自発ラマンイメージング法による固液界面極近傍のイオン濃度非侵襲計測:励起光としてエバネッセント波を用いることにより、固体・液体界面極近傍に存在するイオン群濃度のセンシング法を実現した。熱流動異相界面における分子吸着や反応・分離を支配するイオン層電位形成メカニズムの解明に向けて,非線形ラマン散乱イメージング法の開発を,4ヶ年に渡り行った.最終年度の研究成果を下記に述べる.2二波長自発ラマンイメージングによる速度・温度時空間分布非侵襲同時センシング法の確立:水の等吸収点(3,460 /cm)を基準にして自発ラマン散乱光を二波長に分割し,熱トレーサーからのラマン散乱光ピーク値の移動量を用いることによって,高精度速度・温度分布センシングを実現した(Journal Thermal Science and Technology).3エバネッセント波照射自発ラマンイメージング法による固液界面極近傍の濃度分布非侵襲センシング法の開発:マイクロチャネル内に水・重水から成る混合場を形成し,励起光としてエバネッセント波を用いることにより,固体・液体界面極近傍の水・重水濃度分布の非侵襲センシング法の開発を行った.4非線形ラマン散乱を用いた電解質溶液中多種イオン群濃度分布非侵襲センシング法の開発:チャネル内イオン群からのラマン散乱光を増大したコヒーレント・アンチストークスラマン散乱(CARS)光による,イオン群濃度変化に応じたCARS光強度変化を定量的に示す校正曲線の取得し,多種イオン群混合場の濃度分布非侵襲センシング法の開発を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ・マイクロ熱流体工学26年度が最終年度であるため、記入しない。非線形ラマン散乱の一種であるコヒーレント・アンチストークスラマン散乱(CARS)光を用いて電解質溶液中イオン群濃度の非侵襲センシングに世界に先駆けて成功し、濃度・散乱光強度校正曲線の取得が可能となった。更に2種類のフィルタを用いる自発ラマンイメージング法を確立し、電解質溶液温度二次元分布非侵襲センシングを世界に先駆けて提案した。自発ラマン散乱およびコヒーレント・アンチストークスラマン散乱の特徴に特化したセンシング法として下記の3システムの提案を行い,完全非侵襲熱流動センシングに成功し,異相界面における熱流動現象の解明の進捗状況は概ね良好である.1二波長ラマンイメージングによるチャネル流速度・温度非侵襲同時センシング法の開発:温度場非定常現象の解明が可能となった.
膵癌発生の機構解析とその制御に関する研究

分担研究者は、各自の課題のもとに以下の成果を得た。小西は、ハムスタ-を用いてNーnitrosobis(2ーhydroxypropyl)amine(BHP)により膵発癌をイニシエイトした後にCCKの拮抗薬であるproglumide(PGL)を投与してその膵発癌に対する修飾効果を検索したが、PGLによる修飾効果は見出せなかった。又、ハムスタ-にNーnitrosobis(2ーoxopropyl)amine(BOP)にて膵発癌をイニシエイトした後に天然抗酸化剤であるカテコ-ル、ハイドロキノン、レゾルシノ-ルを食餌性に投与すると、0.75%と1.5%のカテコ-ル、1.5%ハイドロキノンとレゾルシノ-ルとはハムスタ-1個体当りの膵病変の発生を抑制した。高橋は、ハムスタ-にBOPを投与して膵発癌をイニシエイトすると同時にトリプシン阻害剤であるカモスタットを50ppmの用量で投与すると膵発癌の抑制されることを見出した。関谷は、PCRーSSCP法によりハムスタ-可移植系膵癌においてcーKーrasのexon1における遺伝子異常を検出した。更に、BHPによるハムスタ-原発膵癌にて14匹中14匹にcーKーrasのexon1における遺伝子異常の存在を明らかにした。森は、(1ー^<14>C)ーBHPのハムスタ-における臓器特異性代謝産物を検索した結果、Nーnitroso(2ーhydroxypropylーoxopyl)amine(HPOP)が膵を含む各臓器における主要代謝産物であることを明らかにした。鎌野は、イヌにおけるENNGによる膵管腺癌発生系において内視鏡的逆行性胆膵管造影にて膵管の変化を詳細に観察して病理組織学と対立することにより膵管上皮細胞の過形成が前癌病変として存在することを見出した。石川は、膵癌患者では血中プロインスリンが高値で、インスリンのCーペプタイトが低値であることを見出し、その比を算出することにより早期膵癌の診断に対する有用性を示した。澤武は、血液型関連糖鎖抗原II型に属するシアリイル・ルイスメは膵癌患者に特異的且つ高率に出現することを示した。
多元素環状化合物の環境重視型合成法の開発と立体制御足場としての活用

ラジカル反応は中性条件下で行うことができ,しかも無水無酸素条件を必要としないことや、基質として官能基などの保護が必要でないため、環境重視型有機合成反応として注目されまた重要視されてきている。しかし、これまでに開発されてきたラジカル反応のほとんどのものが有機溶媒中で行われてきており、環境にやさしい反応条件とはいえない。これらの点を踏まえて、本年度は環境重視型ラジカル反応の開発のための基礎的検討と、その反応を活用した多元素環状化合物の合成研究に着手した。1.液相ラジカル付加閉環反応による複数元素環状化合物の合成複数の多重結合が炭素、窒素、酸素、硫黄、珪素などの複数原子で連結された基質のラジカル付加閉環反応を検討した。その結果、市販の溶媒や試薬類をそのまま使用してもラジカル反応は効率的に進行し、隣接位が官能基化された複数元素環状化合物が収率よく得られた。また,スズ化合物を用いないヨウ素原子移動反応を用いるラジカル付加閉環反応やラジカル的Mannich反応をはじめて開発した.次にラジカル付加閉環反応によって新たに構築された官能基の変換により、複数元素環状β-アミノ酸や非環状アミノ酸を合成した。今回合成した環状アミノ酸は最近注目されているβ-ペプチド系抗菌薬の構成アミノ酸である。更に、ラジカル付加閉環反応において未解決であった複数の異った種類の多重結合間でのラジカル反応の反応性の比較検討も行った。2.固相ラジカル付加閉環反応による複数元素環状化合物の合成多元素環状化合物のライブラリー構築のための基礎的研究として、下記のような市販の樹脂に連結した基質を用いた固相ラジカル付加閉環反応も検討したところ、液相反応に匹敵する結果を得た。
ケアリングの臨床哲学的基礎付けから出発する看護倫理学の構築

米国の看護倫理史から看護倫理が19世紀末にすでに議論され、倫理綱領にいたっては1920年代から試案が出されていたことを確認できた。看護の分野では、専門職としてのあり方の問題として倫理が早期から検討されてきたが、その後原理原則を中心とした生命倫理の考え方が普及するにつれ、看護倫理も具体的な問題解決に向けた原則の議論に重心が移った。しかし同時に、対人支援の専門職としては患者にコミットする姿勢そのものが問われざるをえず、それを適切に主題化するのがケアリングという倫理的価値すなわち徳であることを今回の研究では明らかにすることが出来た。平成20年度においては、おもに米国およびドイツにおける看護倫理に関する文献資料を収集し、さらに日本医学哲学倫理学会(10月)や日本生命倫理学会(12月)等において他の研究者と看護倫理に関する情報交換を行い、それをふまえた資料の分析を行った。特にドイツにおける看護倫理や看護師の状況については、主として終末期医療について報告した拙論「ドイツにおける終末期医療の現状」において、研究成果を一部公表することができた。日本にはほとんど伝わってこないドイツにおける看護の状況を知る意味では今回の成果が一つの足がかりとなった。看護倫理に関するドイツの資料は極端に少なく、介護倫理とセットで議論されてしまうことも多いが、そうした中、出版されているわずかな資料についてはそのほとんどを収集することもできた。なお、看護倫理に関する教育・研究実績が豊富な米国で出版された資料の分析は、21年度への継続課題となった。20年度においては、米国の看護倫理の定番教科書だけでも20冊以上収集することができたので、今後はこれら基礎資料の分析を通じた看護倫理の類型と課題について研究を進める。また、日本ではこれまで議論されることの少なかった精神科看護の倫理に関しても米国の基礎資料を入手することができた。ケアリングとは何かを考察するうえでこれら精神科看護の資料が今後重要な意味を持つと思われる。今年度はおもに米国における看護倫理の文献資料を分析し、米国における看護倫理の成立史と看護倫理の理論的枠組について考察を進めた。看護倫理は20世紀半ばに誕生した現代的な医療倫理・生命倫理から派生した新参者と思われがちである。しかし米国の看護倫理史をひも解けば、たとえば倫理綱領はすでに1920年代から試案が出され、そもそも看護倫理という題目は19世紀末には確立されていた。たとえその内容がマナーやエチケットといった一見「ささいな」ものであったとしても、看護では専門職としてのあり方が早い段階から倫理の問題として議論されてきたことを今回の研究で明らかにすることができた。同時に、こうした経緯から看護倫理はいわゆる徳の倫理として、専門職としてのあり方を議論する倫理として形成されてきたことを今回明らかにすることができた。具体的問題に対応するには当然、様々な原理原則を活用し最善策を絞り出すことが肝要だが、まず患者にコミットする姿勢が医療者には問われるわけであり、それを主題化するのがケアリングという徳なのである。ケアリングという徳があればこそ患者とその問題に関与する土壌が築かれ、その上で原理原則が患者の安寧に向けて活用される。ケアリングを倫理的徳として捉える端緒を今年度は発見することができた。その理論的構造の分析と、看護倫理との関係性の考察が次年度の課題となろう。なお今年度の研究成果については、日本倫理学会(10月)でその一部を報告し、さらに3月発行の天使大学紀要にて公表した。その他、11月の日本生命倫理学会では看護倫理に関するシンポジウムに指定討論者として参加し本成果を活用した発言を行ったほか、6月の大学教育学会でも本成果の一部を利用した報告をすることができた。今年度は看護倫理における徳(virtue)倫理の位置づけと、まさにその中心的価値を占めるにケアリングについて考察を進めた。歴史的に見ても看護倫理はいわゆる徳倫理として、専門職業人としてのあり方を議論する倫理として形成されてきた。もちろん臨床における具体的諸問題に対応するには、様々な原理原則を活用し、最善策を考案してゆくことが肝要である。良い態度や振る舞いだけで解決できる問題は少なく、実際のケースに応じた諸原則やルールが活用されない限り解決策は生み出されまい。しかしどのようなケースであれ、まず患者にコミットする姿勢がなければ解決プロセスは始まらないわけであり、徳倫理はそれを主題化し、その中心となる徳がケアリングなのである。この点について、オーストラリアの倫理学者ヴァン・フッフトは、ケアリングが「私たちになすべき義務を認識させ、状況の特質を把握させてくれる徳」であり、「動機付けの構造」「関わり(Commitment)」であると指摘する(1995,2006,van Hooft)。

そして「自分をめぐる外界に対する動的な方向づけが倫理的な形態として表出したもの」として、「何らかの形で他者の世話をする人々にとって適切なもの」だと主張する,アリストテレス引用しながら彼は徳に内在するダイナミズムをケアリングの中にも見出し、そもそもケアリングという徳はその動機を内に秘め、「私たちが他者への思いやりを表現する存在である限り、人間存在のすべての側面において枠組みを与え、形を与えるもの」だと主張する。こうして「ケアリングを一つの徳と見なすことにより、専門職としての看護実践はケアリングにより道徳的質を伴うことになる」(van Hooft)のであり、こうした徳倫理の視点にたって初めて、「看護実践の文脈は、道徳的な行動・行為に関する理論や道徳正当化のシステムよりも、人に対する道徳的な視点を必要とする」(S.フライ,1996)とか、「看護は本来的に道徳観を備えた実践」で「どの看護倫理においてもその根幹になければならないのは道徳観である」(A.ビショップ,2005)といった看護倫理学者の主張も理解されるのである。なお今年度の研究成果については、日本看護倫理学会(6月)および日本医学哲学倫理学会(10月)においても一部報告することができた。今後さらに徳倫理としてのケアリングの構造を哲学的・倫理学的に解明し、それを報告する計画である。