hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超格子ミニバンド構造における光励起キャリアの充填機構

本研究では、ミニバンド幅の異なるGaAs/AlGaAs超格子を試料として、ミニバンド構造特有の超高速キャリアダイナミクスを、時間分解ポンプ-プローブ法を駆使して明らかにすることを目的としている。平成21年度の研究実績概要は以下の通りである。1.超短パルスによって励起されたミニバンド状態の時間発展を詳細に観測するために、2台の波長可変チタンサファイアレーザーを用いた2色ポンプ-プローブ分光システムを用いた。始めに、半導体超格子の微小なポンプ-プローブ信号を高精度に検出できるように、既存の分光システム内に光学系および検出系を新たに導入した。次に、GaAs/AlAs超格子、及び、ミニバンドを形成していないGaAs/AlAs多重量子井戸を対象として光学実験を行った。実験では、ポンプ光およびプローブ光のエネルギーをミニバンド内で系統的に変化させ、ピコ秒時間領域におけるミニバンド状態のダイナミクスを詳細に観測した。その結果、超格子試料では、電子-重い正孔ミニバンドのΓ点での励起子の飽和に加えて、その高エネルギー側に、ミニバンド内での光励起キャリアの蓄積を示唆する信号が観測された。一方、Γ点での軽い正孔励起子のエネルギーが電子-重い正孔ミニバンド光学遷移エネルギー内に位置していることから、光励起キャリアの蓄積に関する情報を詳細に抽出するためには、レーザー光のスペクトル幅をより狭線化して測定を行う必要があることが分かった。今後は、レーザー光のスペクトル幅やミニバンド構造に配慮して、2色ポンプ-プローブ分光を継続する予定である。2. GaAs/AlGaAs超格子において、時間分解ポンプ-プローブ法により、フランツ・ケルディッシュ振動現象に起因する新規なコヒーレントダイナミクスの検出に成功した。
東アジアの地域統合と福祉レジームに関するポスト・オリエンタリズム的な国際比較研究

本科研費は、近年の比較福祉国家研究の変化や、東アジアにおける社会政策の変容を背景に、オリエンタリズムに彩られがちだった従来の方法論を見直し、東アジア地域における地域主義と福祉レジームに関する実態把握と分析を行うことを目的とした。その結果、(1)共通社会政策の動向について、経済次元だけではなく社会次元の導入が必要だが、先行例である欧州では、ユーロ危機を背景に試みが困難に直面していること、(2)生産/再生産領域の社会問題の動向と政策対応では、貧困・失業問題の顕在化とおよびその対応の同質性と差異性の確認、ケア労働者の東アジア内でのケアチェーンの現状、(3)比較分析の方法の枠組みの再検討では、ソーシャルクオリティや幸福度の重要性の高まり、(4)日本国内における社会政策の動向の検討と比較研究への含意の導出では、日本的政策の規定に流れる理念の不変性が明らかにされた。本研究の目的は地域統合の進展が東アジアの福祉政策にもたらす影響を明らかにしたうえで、東アジアにおける共通社会政策の可能性を探求することである。初年度の平成22年度には以下のような研究に取り組んだ。(1)8月に合宿研究会を行い、ディーセント・ワークと東南アジアにおけるケアのグローバル化について報告・討論し、これらの分野の最新動向と政策課題を把握した。(2)社会保障やアジアの政治経済など各分野の専門家を招き計7回研究会開催し、地域統合や福祉レジームの比較方法などについて認識を深めた。(3)本研究プロジェクトの目的や内容を国内外に発信するために、6月に早稲田大学で開催された社会政策学会第120回大会と、8月に韓国西江大学で開催された第7回EASP (East Asian Social Policy research network)会議で分科会を申請し、研究報告をした。(4)ヨーロッパにおける地域統合と社会政策を調査するために、9月にブリュッセルの欧州労連研究所を訪問し、同研究所のシンポジウムに出席した。(5)9月にイギリスのシェフィールド大学を訪問し、ソーシャルクォリティ・プロジェクトや東アジアレジーム研究について専門家から示唆を得た。(6)2月に東南アジアで調査と資料収集をした。タイではカンボジアの農業移民について調査し、フィリピンでは日本のEPAについて報告・意見交流をした。(7)9月に中国成都で開催された第7回社会保障国際フォーラムに出席し、日本の福祉政策について報告するとともに、韓国、中国、ヨーロッパなど各国の専門家と意見交流をした。本課題では、東アジア比較社会政策研究において地域統合との関連で、(1)段階論、(2)体制移行、(3)共通政策の視点が必要となるという認識のもと、当該地域における福祉レジームの実態把握と分析を行うことを目的としている。本年度は、22年度の研究成果をふまえて下記の課題に取り組んだ。(1)東アジア福祉レジーム分析に,ソーシャルクオリティ・アプローチを組み込むことが有幼であることを明らかとなった。(2)共通社会政策の導入の可能性を探るために、ユーロ危機に直面する欧州福祉国家がいかなる問題に直面しているのかを明らかにした。(3)日本国内においてケア労働に従事する外国人住民、EPA来日者に対してフォーカスグループディスカッションを実施し、彼女らの就労の状況、ケアに関する感想などについて聞き取りを行った。(4)イギリスの低所行者向け所得保障の改革動向を分析し、そこから共通政策や日本の改革への了唆を待た。(5)韓国などの後発福祉国家における雇用保障政策と社会保障政策のあり方が、西欧諸国とは異なることが明らかとなった。(6)韓国と日本の福祉政治のアジェンダがプロ福祉・アンチ福祉の点で,2000年代前半・後半・10年代初頭の3時点でずれており,東アジアモデル論が当てはまらないことが再確認された。(7)ノルウェーとの比較の結果,東アジアと北欧双方とも社会的企業などの発達が観察されるが,市民社会と福祉国家との関係性がそれぞれのレジームで異なっていることが明らかとなった.これらの成果については、合宿研究会で意見交換し、ゲスト講師から、韓国の社会的企業の動向,子供のウェルビーイングの国際比較について報告を受けた。東アジアの地域統合と福祉レジームに関するポスト・オリエンタリズム的な国際比較研究を課題とする本研究は、地域統合の進展が東アジアの社会政策にもたらす影響を明らかにしたうえで、東アジアにおける共通社会政策の可能性を探求することにあった。初年度の研究の結果、東アジア比較社会政策研究においては、地域統合との関連で、1段階論、2体制移行、3共通政策の視点が必要となるとの結論を得、第二年度は、当該地域における福祉レジームの実態把握と分析に力点を置いた。

その結果、現在の東アジアの状況を正しく認識するためには日本の過去についての歴史的把握をすること、また、一国を超えた再生産レジームの把握が不十分であり、これを深める必要があると思われたことから、最終年度である本年度では、この面での充実を図った。また2012年8月には、国際セミナーを開催し、日韓の社会政策動向の位相差を確認した。なお各研究分担者はフィールド調査、文献調査、資料分析などを継続し、2013年3月に開催された全体の合宿研究会に、それぞれの成果を持ち寄った。その結果,1共通社会政策の動向について、経済次元だけではなく社会次元の導入が必要だが、先行例である欧州では、ユーロ危機を背景に試みが困難に直面していること、2生産/再生産領域の社会問題の動向と政策対応では、貧困・失業問題の顕在化とおよびその対応の同質性と差異性の確認、ケア労働者の東アジア内でのケアチェーンの現状、3比較分析の方法の枠組みの再検討では、ソーシャルクオリティや幸福度の重要性の高まり、4日本国内における社会政策の動向の検討と比較研究への含意の導出では、日本的政策の規定に流れる理念の不変性が明らかとなった。研究計画通りに成果発表がなされており、共通政策、ケア労働者の移動、段階論といった視点から東アジアにおける社会政策のあり方の検討を行うことができた。これは東アジアのオリエンタリズム的視点を相対化するうえで当初の目的にかなった重要な貢献であると考えられる。ただし、分担者間の議論については不足しており、東アジア社会政策についての新しい分析枠組みが完成するまでには至っていない。当初の計画以上とは言えないものの、おおむね順調な進行であると判断できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。課題として挙げたように、分担者が行った研究成果について分担者間での議論が十分でないため、今後は、各研究者が明らかにした点を総合化する努力が必要となる。そのため、本年度は、分担者間でより密に意見交換を行い、それぞれの成果を互いの研究に織り込んでいくことが必要になる。さらに、これまでは日本国内の歴史的推移およびジェンダー的な視点を織り込んだ分析の視座は十分に組み込めていなかったが、この問題点を補うため、各分野を専門とする研究分担者を新たに招き、研究成果の充実に努める。
病の総合的研究を媒介とした哲学・倫理学の再検討と再構成

病の二つの概念、すなわち、日常語としての病いと医療対象としての疾病が交錯する場面に着目しながら、そこで生ずる問題について、理論的・倫理的に研究した。その際には、その観点から、病に言及する主要な哲学・倫理学の文献を再検討して幾つかの論文を発表した。また、病をめぐる制度、とくに介護保険制度成立の過程で問題化された高齢者の病や、精神衛生・精神保健の法制度の下での精神や心の病を事例として、社会科学の研究も参照しながら幾つかの論文を発表した。そして、以上の研究成果を、複数の単行本として社会に向けて発表した。今年度は大きく二つの方向で研究を進めた。一つは、医療制度の政治経済的な検討を行うとともに、その倫理的な意義を明示することである。もう一つは、病に関連する哲学と倫理学の主要文献を読み進めて、次年度の出版物の刊行を準備することである。第一の点では、論文「フーコーのディシプリン」、論文「余剰と余白の生政治」、論文「病苦、そして健康の影」に加えて、他にも数本の研究成果を発表した。ここでは特に、戦後福祉国家における医療の社会化と国家化について新たに考察しながら、功利主義や厚生経済学の理論的・倫理的なフレームの意味を明らかにしてきた。そして、この側面から、フーコーの生権力論・生政治論と功利主義全般の新たな研究方向を示唆してきた。第二の点では、倫理学の主要文献から病に関するアーギュメントを引き出して整理した。これは、さらに検討を加えてHPに掲載するとともに、次年度の出版物の基礎資料として活かしていく。ここでは特に、古代ローマの倫理学の意義をあらためて押し出すことに重点を置いている。このことは、現在の医療倫理や生命倫理に対して豊かな視界を開くことに繋がっていくと見込んでいる。また、過去の論文を束ねて『デカルトの哲学』(人文書院)を刊行した。ここに所収されたデカルト研究論文の多くは、デカルトの生命論と病気論にも間説するものである。昨年度に引き続き今年度も、大きく二つの方向で研究を進めた。一つは、医療制度の政治経済的な検討を行うとともに、その倫理的な意義を明示すること、もう一つは、病に関連する哲学と倫理学の主要文献を読み進めて出版物の刊行を準備することである。第一の点では、論文「残余から隙間へ」、論文「思考も身体もままならぬとき」などを研究成果として発表した。前者では特に、戦後福祉国家における医療の社会化と国家化についての考察を受けて、最近の福祉政策の動向について論じた。後者では、病気の表象の研究という既に確立した分野において、映画を題材として研究成果を発表した。また、論文「静かな生活」では、いわゆる心の病について、アレントの文献を素材として新たな観点から論ずることを試みた。第二の点では、昨年度から準備を進めていた出版物を、『倫理学--ブックガイドシリーズ基本の30冊』として刊行した。これは、本科研費研究の主要な研究成果となるものである。すなわち、倫理学の主要古典文献から病に関するアーギュメントを旧来にない観点で引き出して整理したものである。これは、現在の医療倫理や生命倫理に対して豊かな視界を開くことに繋がると期待している。本研究は文献資料研究を中心として、「病の総合的研究を媒介とした哲学・倫理学の再検討と再構成」を進めるものであるが、本年度は主として以下の点に重点を絞り、研究成果を発表した。第一に、生命倫理学・医療倫理学における身体概念を歴史的に検討するために、第二次政界大戦時から戦後にかけての日本結核医療に関わる文献、とくに結核医自身による当時の文献、患者運動史に関する文献を収集して、その中から医療化されるまでの身体の位置づけを、特に手術との関連でまとめて研究成果として発表した。これによって、戦後期の癌の医療・公衆衛生、また癌を中核とする病気観の前史とも言うべきものを把握することができた。このことは今後の本研究の展開に資するところである。第二に、病の症状・徴候の典型・中核と言える痛みについての哲学的成果をまとめることができた。これは、現代医学の主要な疼痛理解のためのモデルを批判的に検討しながら、アリストテレス『デ・アニマ』を再読してその現代的意義を示したものである。この検討を通して、痛みの感覚について、今後の展開の基礎を据えることができた。第三に、3・11以降の議論を受け、低線量被曝の意味に関わって、戦後期の癌やウイルス感染症によって形成されてきた病の公衆衛生的理解の検討を進めた。それを通して、3・11以降の状況が、否応なしに病の哲学・倫理学的理解の再考を迫るものであることを示した。今後の本研究において、この点での成果をまとめることを新たな課題としておきたい。

本研究は、現代の生老病死をめぐる諸問題に関して、哲学と倫理学の主要文献を再検討し、そこから現代の生老病死に対して新たな見地を引き出しながら、同時に従来からの主要文献の読解方式を更新することを研究目的とした。その際、現代的問題としては、病に焦点をあて、病をめぐる諸学問(医療社会学・社会福祉学・医学・生物学・生命科学)と病をめぐる諸制度(医療制度・保険制度・福祉制度)の最新の議論状況を参照して進めることとした。そして、本研究は、現代の代表的な諸文献を分析して、そこに含まれる諸テーゼと諸論点を批判的に考察しながら取り出し、病に直接・間接に言及する哲学と倫理学の主要文献と対比しながら検討を進める計画を立て、前記の具体的な問題に即して研究を進行させた。そして、病の中でもcancer / tumorを念頭に置きながら、病の二つの概念、すなわち、日常語としての病と医療対象としての疾病が交錯する場面に着目し、そこで生ずる諸問題について理論的・倫理的に研究を進め、幾つかの論文を発表した。また、病をめぐる制度に関しては、とくに介護保険制度成立過程で問題化された高齢者の病や、精神衛生・精神保健の制度の下での精神や心の病を事例として、社会科学の諸研究も参照しながら幾つかの論文を発表した。そして、以上の研究成果を、複数の単行本として社会に向けて発表した。本研究では、当該分野としては、多くの学術論文と単行本を研究成果として発表してきた。その幾つかのものは、社会的にも一定の評価を得ている。その一方、それらの成果は人文学・社会科学の分野に関連するものがほとんどであり、とくにoncogeneなどについての自然科学・生命科学に関連する研究成果を学術的な成果として期間内に発表するにはいたらなかった。しかし、本研究を基礎として、その分野に関連する学術的成果を近々発表する予定である。本科学研究費助成を得て執筆してきた諸論文を中心として、単行本『生と病の哲学ー生存のポリティカルエコノミー』(青土社、399p)を刊行した。本書は三部に分かれ、第I部「身体/肉体」では、身体的な病の症状の再考を通して感覚と知覚について哲学的・倫理学的に検討を加えた。とくに痛みの感覚について、近年の脳神経科学の成果とアリストテレス触覚論・分析哲学知覚論の対比を行ない、それぞれの意義と限界を示した。第II部「制度/人生」では、病を主題とする社会科学について哲学的・倫理学的に検討を加えた。とくに福祉国家と厚生経済学の意義と限界を示した。第III部「理論/思想」では、以上の観点から、二十世紀後半の現代思想についてその意義と限界を示した。また、身体の病の研究成果を踏まえながら、精神の病の研究に向かうために、その準備となる論文を執筆してきた。すなわち、「心理の主体、皮膚の主体」(『ユリイカ』vol. 44-9、2012年8月号、pp. 137-145)、「デカルト『省察』における狂気と病気」(佐藤徹郎他編『形而上学の可能性を求めてー山本信の哲学』工作舎、pp. 204-212)、「包摂による統治ー障害カテゴリーの濫用について」(『情況・思想理論編』第1号、2012年12月別冊、pp.76-95)、「精神と心理の統治」(『思想』no. 1066、2013年2月号、pp. 58-76)などである。最終年度には、これらの成果を踏まえて、単行本を刊行する予定である。
エナメル基質のロイシンリッチプロテインは破骨細胞分化に関わるか

アメロジェニンはエナメル芽細胞により産生されるエナメル質基質タンパクであることから、エナメル質特異的タンパクと考えられてきた。しかし我々は、スプライシングアイソフォームが歯周組織に存在し、歯周組織の恒常性維持にかかわることを報告した。近年、アメロジェニンは細胞内小胞膜の膜結合型受容体Lysosome associatedmembrane proteins (LAMPs)に結合することが報告されている。申請者らはアメロジェニンが歯根膜線維芽細胞を介し、破骨細胞分化抑制することからシグナル伝達因子の可能性を報告し、アメロジェニンの新たな機能を発見した。しかしその詳細な作用機序は不明である。本研究は破骨細胞分化抑制におけるアメロジェニンのシグナル伝達は、細胞膜表面に発現するアメロジェニン結合タンパクを経由したシグナル伝達により行われる可能性を検討するものである。本年度の研究計画に従い、骨芽細胞における免疫染色を行った。その結果、LAMPsとともにアメロジェニン結合タンパクとして報告があった、Glucose-related protein 78 (Grp78) / binding immunoglobulin protein(BiP)は、前骨芽細胞株であるMC3T3E1細胞においてLAMP1およびLAMP3とともに発現が認められた。また骨芽細胞分化培地において培養後、これらのアメロジェニン結合タンパクの発現を検討した結果、発現に変化がみられた。一方、長期培養によりLAMP1およびLAMP3の発現は低下していた。さらに化学合成されたアメロジェニンのスプライシングアイソフォームのひとつであるLeucine-rich amelogeninpeptideの添加は骨芽細胞分化を促進することから、骨芽細胞分化段階によりアメロジェニン結合タンパクの発現が異なる可能性が示唆された。昨年度の結果を踏まえて立案された研究計画に則り遂行され、概ね結果がでているため。一方、破骨細胞分化制御因子に関する検討を現在進行中である。今後、骨芽細胞分化におけるアメロジェニン結合タンパク発現メカニズムを検討するとともに、LRAPの破骨細胞分化制御因子の発現を引き続き検討する。近年、アメロジェニンは細胞内小胞膜の膜結合型受容体LAMPsに結合することが報告されている。本研究は破骨細胞分化抑制におけるアメロジェニンのシグナル伝達は、細胞膜表面に発現するLAMPsに結合し、細胞内小胞輸送により行われる可能性を検討するものである。本年度の研究計画に従い、マウスアメロジェニンスプライシングアイソフォームの一つであるLeucin rich amelogenin peptide (LRAP)の化学合成ペプチドを作製した。この合成ペプチドを水溶性溶媒に溶解後、マウス頭蓋冠由来骨芽細胞株、MC3T3細胞培地に添加し培養した結果、細胞増殖を抑制し、LAMP-1抗体添加群ではコントロール群と有意な差が認められなかった。また4週齢マウス脛骨骨端に対するLAMPsの免疫染色を行ったところ、骨芽細胞にLAMP-1陽性反応が認められた。さらに骨芽細胞は近年報告されたアメロジェニン結合タンパクあるglucose-related protein 78 (Grp78)に対して陽性反応が認められた。これらのことから骨芽細胞に発現しているLAMP-1はLRAPに対するシグナル伝達経路の一つである可能性が示唆された。本年度は合成ペプチドを作成後、骨芽細胞株と骨髄ストローマ細胞株の培養により合成LRAPの破骨細胞分化を評価する予定であったが、骨芽細胞株において破骨細胞分化制御因子に顕著な変化がみられなかったことから、対象細胞の変更をおこなった。このことより当初研究計画よりも若干の遅れがあると評価した。本年度の研究計画に従い、in vivoにおける骨芽細胞において免疫染色によりGlucose-related protein 78 (Grp78) / binding immunoglobulin protein(BiP)の発現を認めた。一方、歯小嚢細胞においては弱い反応を認めた。培養ヒト歯根膜線維芽細胞においてLAMP-1,-3およびGrp78の発現を免疫組織学的染色にて認めた。またエナメルマトリックスデリバティブ(EMD)を細胞培地に添加し、24時間培養した結果、ヒト歯根膜線維芽細胞の細胞数に差は認められなかった。またEMD存在下においてヒト歯根膜線維芽

細胞のLAMP-1、-3およびGrp78の免疫蛍光染色による蛍光強度に著しい差は認められなかった。本年度はマウス歯根膜線維芽細胞におけるアメロジェニン結合タンパクの発現を検討する予定であった。しかし実験に供与できるマウス歯根膜線維芽細胞数を得られなかったため、ヒト歯根膜線維芽細胞に変更した。このことより当初研究計画よりも若干の遅れがあると評価した。アメロジェニンはエナメル芽細胞により産生されるエナメル質基質タンパクであることから、エナメル質特異的タンパクと考えられてきた。しかし我々は、スプライシングアイソフォームが歯周組織に存在し、歯周組織の恒常性維持にかかわることを報告した。近年、アメロジェニンは細胞内小胞膜の膜結合型受容体Lysosome associatedmembrane proteins (LAMPs)に結合することが報告されている。申請者らはアメロジェニンが歯根膜線維芽細胞を介し、破骨細胞分化抑制することからシグナル伝達因子の可能性を報告し、アメロジェニンの新たな機能を発見した。しかしその詳細な作用機序は不明である。本研究は破骨細胞分化抑制におけるアメロジェニンのシグナル伝達は、細胞膜表面に発現するアメロジェニン結合タンパクを経由したシグナル伝達により行われる可能性を検討するものである。本年度の研究計画に従い、マウス歯根形成過程における免疫染色を行った。その結果、LAMPsとともにアメロジェニン結合タンパクとして報告があった、Glucose-related protein 78 (Grp78) / binding immunoglobulin protein(BiP)は、歯小嚢細胞においては弱い反応を認めたが、骨形成領域においては骨芽細胞に強い反応が認められた。また歯冠形成期においてエナメル芽細胞および象牙芽細胞に反応が認められたが、ヘルトヴィッヒ上皮鞘に弱い反応が認められた。さらに歯根膜線維が形成されている領域において強い反応が認められ、歯根形成完了期においては歯根膜全体に反応が認められた。これらのことから歯根膜線維芽細胞においてアメロジェニン結合タンパクであるGrp78は歯根の形成とともに発現が認められる可能性が示唆された。本年度はin vitroにおけるマウス歯根膜線維芽細胞におけるアメロジェニン結合タンパクの発現を検討する予定であった。しかし実験に供与できるマウス歯根膜線維芽細胞数を得られなかったため、in vivoにおけるマウス歯根膜線維芽細胞のGrp78発現を検討した。
国際広告賞の産業界への影響に関する研究─変貌を遂げる国際広告賞の実態と影響力─

本研究は、国際広告賞/カンファレンスの実態および変化および産業界への影響を明らかすることを目的に行われた。国際広告賞/カンファレンスは、総合(カンヌライオンズ等)と専門(SXSW等)に分化している。"総合"ではセミナーの数が増え国際広告賞のカンファレンス化が見られ、“専門"では“総合"とは異なる特徴的な運営が観察された。ここ数年の受賞作の傾向の変化は、「作品のクリエイティビティ」から「仕掛けのクリエイティビティ」へ。そして近年もっとも注目されているキーワードは「ソーシャル・グッド」。これと隆盛する「ソーシャル・メディア」の関係を探求し、“ソーシャル×ソーシャル"として分析することができた。本研究は1国際広告賞と国際マーケティング・カンファレンスの実施の実態を明らかにする2国際広告賞と国際マーケティング・カンファレンス運用の近年の変化を明らかにする3国際広告賞と国際マーケティング・カンファレンスの産業界への影響を明らかにするの3点を目標としている。最終年度に実施した研究業績としては、第一に5月にハワイで行われたアメリカ広告学会AAAグローバルカンファレンスにて国際広告賞へのアメリカ広告学会員の取組を取材した。そして第二に、6月に60周年を迎えた世界で最もメジャーな国際広告賞であるカンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバルを現地調査。60周年ということで同国際賞の過去を振り返るイベントが行われ、世界の広告トレンドを長年にわたってつくり続けて来た“レジェンド"と呼ばれる人々のセミナーも多数行われ、上記123について新たな知見を得た。これらの成果については、(1)『マーケティングホライズンVol7』(日本マーケティング協会)、(2)広研レポートOnline(日経広告研究所)に記事として掲載した。なかでも60周年のカンヌライオンズのキーワードであった“ソーシャル・グッド"にフォーカスし、2013年11月16日(土)の日本広告学会全国大会で『“ソーシャル×ソーシャル"という広告コミュニケーションのトレンドについて』と題して発表、報告要旨集にも掲載された。初年度(昨年度)に行った研究および研究発表と合わせて、当初の3つの目標について、一定の成果が得られたと考える。当該年度に実施した研究実績としては、第一に59回目を迎えた広告業界で最もメジャーな国際広告賞であるカンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバルを、2012年6月に現地調査。研究代表者自身による調査に加え、現地において、あるいは帰国後も、関係者へのインタビューを行い、また文献調査を通して、上記123について、新しい知見を得た。その一部は、日経広告研究所発行『日経広告研究所報265号』に掲載記事としてまとめられている。さらに、ツイッターがブレークするきっかけになったことで、近年にわかに産業界で注目を集めているSXSW(サウスバイ・サウスウエスト)インタラクティブを、2013年3月に現地調査。このSXSWは、広告業界・マーケティング業界に欠かせないものとなったデジタルを中心とするカンファレンスだが、カンヌ国際クリエイティビティ・フェスティバルを始めとする従来の国際広告賞/国際マーケティング・カンファレンスとは運用の仕方自体が大きく異なっている。現地調査、インタビュー、文献調査によって、まだまだ情報の少ないこの分野での貴重な知見を得た。その一部は、2013年8月発行の『日経広告研究所報270号』に記事として掲載予定である。主に上記2回の現地調査と、それに伴った定性調査および文献調査により、一定の成果が得られたと考える。2012年6月のカンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバルを現地調査し、それに伴った定性調査および文献調査を行うことで、幾つかの点が明らかになった。その成果は多岐にわたるが、主な点は以下の5点。1「作品のクリエイティビティ」から「仕組みのクリエイティビティ」への変化。2デジタル分野の重要性がより一般化。3ツイッター等ソーシャルメディア活用も重要性を増している。4国際賞に附随するセミナー等マーケティング・カンファレンスの要素が拡充、100近いセッションを開催。5日本の産業界においても同国際賞に関する勉強会が多数開催されその影響力は強い。こういった知見と分析を、日経広告研究所発行『日経広告研究所報265号』掲載の記事という形で公開することが出来た。また、この分野で成長著しいニューウェーブであるSXSWインタラクティブに関しては、2013年3月に現地調査し、それに伴った定性調査および文献調査を行うことで、幾つかの重要な知見が得られた。こちらも成果は多岐にわたるが、主な点は以下の5点。1カンヌライオンズを始めとする従来のものとは運営の仕方に大きな違いが見られる。2運営方法は「整然」を意図しておらず、「イノベーションを生み出すカオス」を意図している。

3実際にデジタルやソーシャルのイノベーションが生まれる場所として知られており、その運営方法は機能しているようだ。4広告会社も積極的に参加し始めており、その影響力は日に日に増している。5日本からも8つの会社がブースを出し、3つの会社がセミナーを開催。注目が高まっている。こちらについては、2013年8月発行予定の日経広告研究所発行『日経広告研究所報270号』掲載の記事という形で公開する予定である。大きくは上記2点により、研究の目的は、現在まで概ね良好に達成されていると考える。まず、アメリカを始めとする諸外国におけるアカデミックな分野でのこの分野に対する研究を取材するため、アメリカ広告学会(AAA)グローバル・カンファレンスに参加し、理論的な強化を図る。これは、2014年5月末6月初めに米国にて開催予定。さらに、この分野をリードするカンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバルで、今年60周年記念大会として多くのスペシャルイベントが企画されていることから、こちらを現地取材。新たな情報・知見を得て、さらに分析を深めようと考えている。上記2回の現地調査を中心に、それに伴う形で、定性調査および文献調査は引き続き行ない、研究を実行して行く。当初計画していた定量調査については、予算との関連も考慮しつつ、どのように行い得るのか検討中である。検討結果によっては、現地調査・定性調査・文献調査を優先することとしたい。平成24年度未使用額の使用計画:平成25年3月米国出張時の宿泊費、交通費、参加費に使用。(クレジットカードにて支払い、日本円換算を待っていたため、翌年度に繰り越しとなった。)平成25年度の使用計画:平成25年5月末6月初旬予定の米国出張時の宿泊費、交通費、参加費等に使用。平成25年6月予定の欧州出張時の宿泊費、交通費、参加費等に使用。
ロボット装着部における創傷発生機序の解明および装着部安全性試験装置の開発

本研究の目的は,主に装着型ロボット-皮膚接触面における皮膚側応力分布を計測するための,接触面直下に配置する新型応力センサの開発である.センサ素子はPVDFフィルムの両面にアルミ蒸着で電極を形成したものであり,圧電効果によりひずみを検出する.開発段階では,再現性の観点からセンサ素子を埋め込む母材としてゲルを用いている.同様の観点からひずみの印加にはモータで駆動される水平往復機構を用い,ゲル表面に繰り返しせん断変形を与え,その際の変形量・変形速度・センサ位置によるセンサ出力への影響を計測・評価した.本年度は,上記実験装置を用いて引き続きセンサの性能評価を行った.具体的には,弾性係数の異なる母材を層状に組み合わせた試験片を使用した深さ方向のひずみ分布の計測および複数のせん断動作周期に対する深さ方向へのひずみの伝達の計測により,深さ方向の変位計測が可能であることを実証した.さらに,深さ方向に加え平面上にも多数のセンサ素子を分布させて計測を行うことで,ひずみの3次元分布を計測できることを確認した.また,センサの最適設計のため,センサ素子のサイズ,素材,配置等を変数とした比較検証実験を実施した.具体的には,センサ素子の剛性,センサ素子と母材表面の間隔(母材被覆厚さ)の許容可能な最低値を探索した.これは,柔軟な母材における使用および母材に対する影響を最小化するための使用である.さらに,センサ素子間隔および深さを変数とした計測により空間分解能を検証した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。装着型ロボット-皮膚接触面における皮膚側応力分布を計測するため,接触面直下に配置する応力センサの開発を行った.応力センサはPVDFフィルムの両面にアルミ蒸着で電極を形成したものであり,応力により生じる変形を検出できる.今回,再現性の観点からセンサ素子を埋め込む母材としてゲルを用い,表面負荷に対応する信号計測を実施した.モータで駆動される水平往復機構を用い,ゲル表面に繰り返しせん断変形を与え,その際の変形量・変形速度・センサ位置によるセンサ出力への影響を計測・評価した.これにより,微小変形時の線形傾向,装着型ロボット模擬接触端子端部周辺における不均一な変形状態等が確認された.また,センサ埋め込み深さの影響についても検証を行い,埋め込み位置が浅い場合,ゲル表面特性に影響を与え,正常に計測が行えない場合があることを確認した.また,センサの変形によりフィルムに生じる負荷を説明する力学モデルおよび負荷に対するフィルムの帯電を説明する電気的モデルを組み合わせ,センサの変形と出力の関係を表すモデルを構築した.実用に際しては表面負荷,内部応力とセンサ出力の関係式を求め校正を実施する必要があるため,力覚センサ・光干渉法等を用いて表面およびゲル内部の負荷・応力を計測し,本研究において開発中のセンサによる出力と比較する必要がある.そのため,今後はセンサの小型・薄型化による特性の改善とともに,妥当性確認を実施する予定である.PVDFフィルムの両面にアルミ蒸着により電極を形成した素子をゲルに埋め込み,ゲルに与えられるせん断変形を計測した.これにより,センサ特性の取得およびせん断応力分布の計測を行った.ゲルに埋め込んだセンサによる変形の検出の成功は,本研究の目的である,母材内部に生ずる応力分布および表面負荷を計測・推定可能な埋め込み式センサの開発に向けた大きな進捗である.また,母材変形とセンサ出力の関係のモデル化を行ったことで解析的な検証が可能となり,シミュレーションによる結果の妥当性評価についても進展がみられた.本研究の目的は,主に装着型ロボット-皮膚接触面における皮膚側応力分布を計測するための,接触面直下に配置する新型応力センサの開発である.センサ素子はPVDFフィルムの両面にアルミ蒸着で電極を形成したものであり,圧電効果によりひずみを検出する.開発段階では,再現性の観点からセンサ素子を埋め込む母材としてゲルを用いている.同様の観点からひずみの印加にはモータで駆動される水平往復機構を用い,ゲル表面に繰り返しせん断変形を与え,その際の変形量・変形速度・センサ位置によるセンサ出力への影響を計測・評価した.本年度は,上記実験装置を用いて引き続きセンサの性能評価を行った.具体的には,弾性係数の異なる母材を層状に組み合わせた試験片を使用した深さ方向のひずみ分布の計測および複数のせん断動作周期に対する深さ方向へのひずみの伝達の計測により,深さ方向の変位計測が可能であることを実証した.さらに,深さ方向に加え平面上にも多数のセンサ素子を分布させて計測を行うことで,ひずみの3次元分布を計測できることを確認した.また,センサの最適設計のため,センサ素子のサイズ,素材,配置等を変数とした比較検証実験を実施した.具体的には,センサ素子の剛性,センサ素子と母材表面の間隔(母材被覆厚さ)の許容可能な最低値を探索した.これは,柔軟な母材における使用および母材に対する影響を最小化するための使用である.さらに,センサ素子間隔および深さを変数とした計測により空間分解能を検証した.本研究の目的は,主に装着型ロボット-皮膚接触面における皮膚側応力分布を計測するための,接触面直下に配置する新型応力センサの開発である.センサ素子はPVDFフィルムの両面にアルミ蒸着で電極を形成したものであり,圧電効果によりひずみを検出する.開発段階では,再現性の観点からセンサ

素子を埋め込む母材としてゲルを用いている.同様の観点からひずみの印加にはモータで駆動される水平往復機構を用い,ゲル表面に繰り返しせん断変形を与え,その際の変形量・変形速度・センサ位置によるセンサ出力への影響を計測・評価した.本年度は,まずPVDFフィルムを用いたシート型センサおよびそれを用いたシステムの構築を行った.センサ素子は,PVDFフィルムの両面にシート電極を蒸着し,それを樹脂フィルムと保護フィルムで被覆した構造である.今回,センサは短冊状の形状とし,下方に電極端子を取り付け,配線を行った.軟組織中にセンサ素子を直立させるため,下方より素子を挟んで固定し,配線は固定部の下方に配置した.これにより,弾性母材に埋め込まれる部分と配線部が分離された.次に,センサ素子の動作を検証するため,弾性母材に繰り返しせん断変形を与える実験装置を構築した.実験装置は,センサを固定する架台,弾性母材表面に接触して変形を与える接触子,接触子を繰り返し動作させる動作部からなる.センサおよび弾性母材を固定する架台は樹脂により作成した.接触子はアクリル板であり,均一で滑りのない接触を実現した.駆動部は市販の垂直多関節マニピュレータを用いた.これにより,再現性のあるせん断変形の印加が可能となった.本装置を用いてセンサを埋め込んだ弾性母材に繰り返しせん断変形を与え,出力を計測した.また,開発したセンサシステムと電気的に等価なモデルを構築し,出力波形を比較した.これによりセンサシステムの動作を確認した.PVDFフィルムを用いたセンサシステムを構築した.センサ素子を弾性母材に埋め込み母材と一体として変形する構造とする一方,多数のセンサ素子を配列するための配線を行う空間的余裕のある構造とした.また,センサの動作を検証するための試験装置を,多関節マニピュレータを用いて構築し,センサシステムの動作検証を行った.これにより,弾性母材に与えた繰り返しせん断変形をセンサ素子が正常に計測できていることを,等価の電気的モデルとの比較により確認した.センサの小型・薄型化を進めてきたが,現状においても埋め込み深度が浅い場合,表面特性に影響を与えることがあることが明らかとなっている.そのため,より低剛性,薄型のセンサとするため設計の改良を行う.一方,極度に低剛性とすると計測対象母材への埋め込みが現行の方法では困難となることが予想されるため,埋め込み方法についても再考する.センサの校正のため,表面負荷および内部応力の計測を開発中のセンサとは異なる方法で行い,結果を比較する.表面負荷についてはせん断装置に力覚センサを実装することで行い,内部応力については透明ゲルによる変形の可視化およびFEMシミュレーションにより行う.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。動作が確認されたセンサ素子を用いて分布センサを構築し,その動作の検証および構成の最適化を行う.具体的には,センサ素子の仕様,埋め込み深さおよび配置,ひずみ量および周期等を変数として比較検証することにより,センサの評価および最適化を行う.これにより,柔軟母材内部のひずみの3次元計測が可能であることを確認する.さらに,分解能および適用範囲の拡大に向けた実験および検討を進め,装着型ロボット接触部における局所的な応力集中を計測可能な精度を達成する.
前立腺癌治療剤、リン酸エストラムスチンナトリウムによるテーラーメイド医療の試み

本研究では前立腺癌治療薬、リン酸エストラムスチンナトリウムの治療効果・副作用発現の個体差について臨床的、基礎的解析を行った。臨床的研究では、低用量リン酸エストラムスチン療法の治療効果、副作用発現について検討を行い、常用量リン酸エストラムスチン療法と比べて効果面で遜色がないこと、副作用の発現が投与量に依存して低下することを示した。続いて治療効果・副作用発現の個体差について患者のgerm line DNAを用いた一塩基多型解析を行った。その結果、リン酸エストラムスチンナトリウムの主な代謝産物である17β-estradiolの代謝に関わる17β-hydroxysteroid dehydrogenaseとCytochrome P450 1A1の各遺伝子に含まれる一塩基多型がリン酸エストラムスチン療法によって発現する副作用のうち、浮腫や消化器障害の発現リスクと有意な関係にあることを示した。また、catechol-O-methyltransferase遺伝子のVal158Met多型が治療効果と関連する一塩基多型であることを突き止め、Val/Valホモ接合遺伝子型を持つ患者群で有意に前立腺特異抗原の再燃が起こりにくいことを示した。現在は本研究成果を実際の臨床に還元すべく、Cytochrome P450 1A1遺伝子多型のタイピングを治療開始前に行い、リン酸エストラムスチン療法による消化器障害の発現リスクを予測して同治療のテーラーメイド化を実践している。前立腺癌内分泌化学療法剤リン酸エストラムスチン(EMP)の副作用の発症には個体差があり、その発症リスクを個々の患者について予測可能にすることで、EMP療法のテーラーメイド医療化が実現すると我々は考えている。17β-estradiolはEMPの主要代謝産物であり、CYP1A1による水酸化を受けて2-hydroxyestradiolとなる。2-hydroxyestradiolはドパミン(D_2)受容体にantagonistとして作用し、消化器障害を抑制する可能性がある。そこで、CYP1A1遺伝子上の一塩基多型とEMP療法に伴う消化器障害との相関について検討した。EMP療法を施行した前立腺癌患者85例中、治療中に何らかの副作用を発症した症例数は48例(66.7%)であった。内訳は肝機能障害33例、消化器障害(嘔気、嘔吐、食欲低下、胃痛など)29例、下腿浮腫23例であった。投与量に関係なく、消化器障害の発症頻度は140mg/day群34%(15例/44例)、280mg/day群34%(14例/41例)であった。遺伝子解析の結果、CYP1A1遺伝子上の一塩基多型であるm1、m2、IVS1-728多型においてマイナーアレルを持つ症例ではメジャーアレルホモ遺伝子型群に比べ消化器障害発症のリスクが約3分の1と低かった(m1,P=0.018;m2,P=0.025;IVS1-728,P=0.010)。さらに3つの一塩基多型の組合せによるハプロタイプ解析の結果、全てのアレルがメジャーアレルであった揚合の同リスクは9.6倍と有意に高く、少なくとも1つのマイナーアレルを持つことで、消化器障害のリスクは約0.1倍と低リスクになっていた(m1+m2+IVS1-728=T+A+G;オッズ比,9.599;95%信頼区間,3.125-29.490)。以上の様に、m1、m2、IVS1-728多型の各遺伝子型にマイナーアレルを持つ症例では消化器障害の発症リスクが有意に低かった。それぞれの一塩基多型が実際にCYP1A1の酵素活性を変化させ、2-hydroxyestradiol産生が増加することで消化器障害が抑制されることが機能的に明らかになれば、個々のSNP解析やハプロタイプ解析の結果を根拠に、消化器障害のリスクの高い症例では制吐剤の予防的投与を行うことなどが可能になると考えられる。今年度は、前立腺癌に対するリン酸エストラムスチン療法の副作用のうち消化管障害の発現リスクが、チトクロームP450 1A1

遺伝子多型の遺伝子型によって異なるか否かを検討し、下記の結果を得ている。(2)m1多型でメジャーアレルホモ接合を有する患者群はそれ以外の遺伝子型を有する患者群に比べて有意に消化器障害の発現リスクが高かった。単変量解析:オッズ比,2.78;95%信頼区間,1.31-6.07;p値,<0.01.多変量解析:オッズ比,2.70;95%信頼区間,1.25-5.99;p値,0.01.(3)IVS1-728多型でメジャーアレルホモ接合を有する患者群はそれ以外の遺伝子型を有する患者群に比べて有意に消化器障害の発現リスクが高かった。単変量解析:オッズ比,3.41;95%信頼区間,1.59-7.56;p値,<0.01.多変量解析:オッズ比,3.33;95%信頼区間,1.52-7.51;p値,<0.01.(4)m1、m2、IVS1-728の3多型によるハプロタイプのうち、全ての多型がメジャーアレルであった場合の消化器障害の発現リスクは、オッズ比,11.86;95%信頼区間,5.11-27.53;p値,<0.01であった。以上、本論文はチトクロームP450 1A1多型の遺伝子型が前立腺癌に対するリン酸エストラムスチン療法による副作用のうち、消化器障害の発現リスクと関連することを明らかにした。
陽極酸化と陰極還元の両反応により発生する有機リン活性種の合成反応への応用

三価リン化合物であるPh_3PあるいはBu_3P存在下カルボン酸およびアルコールを電解することにより,陽極で相当するホスホニウム塩を生成させ,このものを引き続き同一系内の陰極で還元し,発生する活性種を合成化学的に利用する,いわゆる「連続電解法」の確立を目的に研究し,以下の知見を得た。1)6-置換フェニル-5-ヘキセン酸類をBu_3P,CH_3SO_3H,およびBu_4NBr存在下,室温で一槽定電流電解することにより,ラジカル付加反応を経て生成すると考えられるシクロペンタノン類が得られ,本電解法が新規アシルラジカル等価体発生法となることを見いだした.用いたカルボン酸上の置換基効果より,本手法により発生するアシルラジカル等価体は不飽和結合部位の立体効果を受け易い,求核的なラジカル種であることを明らかにした.2)δ-およびε-ケトカルボン酸類をBu_3P,CH_3SO_3H,およびPhCH_2NEt_3Cl共存下0°Cで一槽定電流電解することにより,相当する二環性ヒドロキシケトンの合成が,二三の例外を除き,効果的に達成できることを明らかにした.本反応は新規なアシルアニオン等価体を経て進行すると考えられ興味深い.また本環化反応は一般的にトランス選択性を示すが,出発物質上の置換基によって立体選択性が逆転することをも見いだした.3)R_3PおよびEt_4NBr共存下,種々のアルコールを室温で一槽定電流電解することにより,相当するアルカンが高収率で得られることを見いだし,本法がアルコール類の有効な脱酸素反応として合成化学的に利用し得ることを明らかにした.この場合,一級,二級,三級アルコールに対して,それぞれPh_3P,Bu_3P,(PhO)_3Pがリン化合物として適していることが示された.今後,1),2),3)それぞれの反応を多くの系に適用し,有用をな合成法の確立を試みる予定である.三価リン化合物であるPh_3PあるいはBu_3P存在下カルボン酸およびアルコールを電解することにより,陽極で相当するホスホニウム塩を生成させ,このものを引き続き同一系内の陰極で還元し,発生する活性種を合成化学的に利用する,いわゆる「連続電解法」の確立を目的に研究し,以下の知見を得た。1)6-置換フェニル-5-ヘキセン酸類をBu_3P,CH_3SO_3H,およびBu_4NBr存在下,室温で一槽定電流電解することにより,ラジカル付加反応を経て生成すると考えられるシクロペンタノン類が得られ,本電解法が新規アシルラジカル等価体発生法となることを見いだした.用いたカルボン酸上の置換基効果より,本手法により発生するアシルラジカル等価体は不飽和結合部位の立体効果を受け易い,求核的なラジカル種であることを明らかにした.2)δ-およびε-ケトカルボン酸類をBu_3P,CH_3SO_3H,およびPhCH_2NEt_3Cl共存下0°Cで一槽定電流電解することにより,相当する二環性ヒドロキシケトンの合成が,二三の例外を除き,効果的に達成できることを明らかにした.本反応は新規なアシルアニオン等価体を経て進行すると考えられ興味深い.また本環化反応は一般的にトランス選択性を示すが,出発物質上の置換基によって立体選択性が逆転することをも見いだした.3)R_3PおよびEt_4NBr共存下,種々のアルコールを室温で一槽定電流電解することにより,相当するアルカンが高収率で得られることを見いだし,本法がアルコール類の有効な脱酸素反応として合成化学的に利用し得ることを明らかにした.この場合,一級,二級,三級アルコールに対して,それぞれPh_3P,Bu_3P,(PhO)_3Pがリン化合物として適していることが示された.今後,1),2),3)それぞれの反応を多くの系に適用し,有用をな合成法の確立を試みる予定である.
家畜飼料からの強抗酸化物質“エルゴチオネイン”の検索と赤肉内抗酸化能の検証

稲ワラ発酵完全混合飼料(TMR:対照区)または抗酸化能エルゴチオネイン(ERT)を含むタモギタケの廃菌床発酵TMR(試験区)をヒツジに給与して肥育すると、乾物消化率は稲ワラが高かったので飼料要求率は対照区7.1、試験区10.2だった。背最長筋の展示後のメトミオグロビンは、試験区が低く推移する傾向だった。展示2日と3日目の肉の赤色度は、試験区が高かった。HPLCおよびUPLC-PDA-ESI-MS検出器により廃菌床および稲ワラ中のERTを明確に検出できなかった。タモギタケ廃菌床給与でヒツジの赤肉が抗酸化される傾向だったのは、廃菌床に含まれるERTまたはERT以外の未確認物質の影響が考えられた。高橋敏能:稲わらを対照粗飼料、タモギタケ廃菌床を試験粗飼料に用いて各種食品副産物を素材とした発酵TMRを調製して5ヶ月間ヒツジに給与する肥育試験を実施した。タモギタケおよび稲わら廃菌床を用いた発酵TMRとも良質な品質だった。肥育試験中血液中の遊離脂肪酸、尿素態窒素、グルコースおよびコレステロール濃度は給与飼料間に差がなく、ほぼ正常値だった。血漿中のTBARSも給与飼料間に差がなかった。屠殺解体後の背最長筋の肉色のうち、L値(明度)とb値(黄色度)は給与飼料間に差がなかったが、展示2日と3日目の試験区(タモギタケ廃菌床発酵TMR給与区)のa値(赤色度)が高かった。メトミオグロビンの割合は、展示1日目以降試験区が対照区より低く推移した。以上の結果、タモゴタケ廃菌床を給与すると赤肉の鮮度保持効果があると考えられた。貫名学:タモギタケに含まれている強抗酸化物質であるエルゴチオネイン(ERT)を分析した。具体的には、ヒツジの肥育試験時の赤血球中のERT含量についてHPLC法による分析条件を確立し分析を行った。また、肥育試験に用いた稲わら、タモギタケ廃菌床の各々について、ヘキサン、酢酸エチル、アセトン、メタノール、水を連続的に用いる段階的溶媒抽出法を実施し、それぞれの抽出物を得た。ERTは水区に存在すると思われたが、HPLC検出には至っていない。クロマトグラフィーによる精製が必要と思われた。タモギタケには強抗酸化物質であるエルゴチオネイン(ERT)が含まれていることが知られている。タモギタケ廃菌床にも菌糸由来のERTの存在を想定して試験粗飼料とし、稲ワラを対照粗飼料に用いて発酵完全混合飼料(TMR)を調製し、発酵品質と消化性を調査した。また、ヒツジに稲ワラ発酵TMR給与(試験区)とタモギタケ廃菌床発酵TMR給与(対照区)給与する肥育試験を実施し飼料の利用性および血液と赤肉の抗酸化能を調査した。併せて、ヒツジに給与した場合の赤血球のERT濃度への影響を検証すると共にタモギタケ廃菌床中のERTの検出を試みた。両発酵TMRとも品質は良好だった。In vitro法による乾物消化率は稲ワラが廃菌床より高かったことから飼料要求率は試験区が対照区より高かった。血漿中のTBARS濃度は、両飼料給与区間に違いがなかった。背最長筋のメトミオグロビンの割合は、対照区が展示1日目に40%に達したのに対し、試験区は展示1日目以降、対照区よりも低く推移した。また、背最長筋のTBARSは試験区が低い傾向を示した。しかし、赤血球中のERT濃度は個体差が大きく給与飼料間の差は明確でなかった。また、廃菌床および稲ワラ中のERTを検出するために、それぞれをヘキサン、酢酸エチル、アセトン、メタノール、水を用いて段階的に溶媒抽出した後、それぞれの抽出物を得た。ついでERTが含まれると思われる水抽出物について更にシリカゲルカラムクロマトグラフィーで分画し、ERTが溶出されると思われるメタノール水溶出画分についてHPLCおよびUPLC-PDA-ESI-MS検出器を用いてERTの検出を試みたが、いずれの抽出物中にもERTを明確に検出できなかった。以上の結果、タモギタケ廃菌床給与によりヒツジの赤肉が鮮度保持される傾向があったのは、ERT以外の未確認物質の影響が考えられた。高橋敏能担当分:タモギタケ廃菌床発酵TMR(完全混合飼料)の発酵品質と反芻家畜における栄養価を検証するために以下の実験を実施した。

各種食品残渣を素材として稲わらを対照粗飼料とし、タモギタケ廃菌床を試験粗飼料として4種の発酵TMRを調製した。粗濃比を4:6(乾物比)とし、タモギタケ廃菌床は、無添加、難消化性繊維性成分の消化率を向上させるために尿素5%(乾物比)添加および豆腐粕の30%(乾物)をタモギタケに置き換えた廃菌床TMRの3種を調製した。その結果、V-スコァは、稲わら発酵TMRは98点と良好だったが、タモギタケ廃菌床発酵TMRは酪酸が検出されたこと、揮発性塩基態窒素/総窒素比が高い傾向だったことから、稲わら発酵TMRより低くなった。特に、タモギタケを配合した発酵TMRは59点と劣質なサイレージだった。ヒツジ4頭を供試した4×4のラテン方格法による全糞採取法(調製したタモギタケ発酵TMR給与時の軟便気味だったので、粗濃比5:5(乾物比)になるように稲わらを添加して給与)による発酵TMR消化試験の結果、可消化養分総量(乾物%)は、稲わら66、無添加タモギタケ廃菌床59、尿素5%添加タモギタケ廃菌床59およびタモギタケ+タモギタケ廃菌床49と、稲わら発酵TMRより有意にタモギタケ廃菌床発酵TMRは栄養価が有意に低くなった。また、尿素添加により、粗タンパク質と中性デタージェント繊維消化率は有意に高くなったが、栄養価を改善しなかった。貫名学担当分:各消化試験時の翌日に採取した血液(赤血球)中のエルゴチオネインの測定方法を検討した結果、メルカプトエタノールで還元的に処理した後、遠心分離した上清液を逆相の前処理用ODSカラムに通液し、得られたサンプルをHPLC用のC30カラムを用いてエルゴチオネインを定量し、各処理血液中のエルゴチオネイン濃度を測定した。高橋敏能:タモギタケ廃菌床を用いて品質が良質で品質の保持効果がある発酵TMRを調製することができた。また、ヒツジにタモギタケ廃菌床を給与しても飼料の嗜好性は問題なかった。肥育試験終了後のタモギタケ廃菌床を給与して肥育したヒツジの赤肉はメトミオグロビンの鮮度が低く、a値が高く推移する傾向だったので、タモギタケ廃菌床給与による赤肉の鮮度保持効果があると判断された。貫名学:HPLCによる赤血球中のエルゴチオネイン(RRT)の分析方法を確立した。また、タモギタケと稲わらのERTを各種溶媒を連続的に用いて段階的抽出を行った結果、ERTは水区に存在すると思われた。タモギタケ廃菌床発酵TMRの発酵品質と反芻家畜における栄養価は解明出来たが、血液(血漿)中の抗酸化能を検証するためのTBARSの測定が遅れている。また、エルゴチオネイン(ERT)の分析方法はほぼ確立したが、タモギタケ廃菌床に痕跡程度のエルゴチオネインが含まれていることを確認するに至っていない。高橋敏能:2カ年の研究成果を口頭発表により学会で発表する。また、3カ年の研究成果を報告書または研究報文として纏める。貫名学:昨年度に引き続き、タモギタケと稲わらのエルゴチオネイン(ERT)の分析方法を検討する。さらに、確立したERTの分析法によりタモギタケと稲わらのERTの定量分析を実施する。ヒツジ8頭を使用して稲わら発酵TMRを対照飼料にして、タモギタケ廃菌床発酵TMRを試験飼料にした3ヶ月間程度の肥育試験を実施する。肥育試験終了後、と殺解体してタモギタケ廃菌床給与による赤肉の鮮度保持を検証する。同時にタモゴタケ廃菌床のERT濃度、および赤肉内のメトミオグロビン含量と血液のTBARS濃度を測定し、ERTと赤肉の鮮度保持効果との関係を追求する。該当なし次年度は、ヒツジを用いた肥育試験を実施するためにヒツジの購入費、と殺解体後の肉質の分析費、血液諸成分の分析用試薬・器具機材費、学生等アルバイトの賃金および旅費等に研究費を使用する予定である。