hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前シナプス分子基盤によるシグナル伝達場の構築及び神経回路網の調節機構

脳機能の基本となる神経回路網は、その基本単位であるシナプスでの円滑な情報伝達に支えられている。本研究では前シナプス構成蛋白質(CAST/ELKSファミリー)を欠損させ、シナプス及び関連する脳機能を解析した。(1) ELKSのみの欠損では顕著な異常が認められず、ファミリー蛋白質間による相補作用が推測された(2) CAST/ELKS欠損では脳領域毎に異なる表現型が見出され、CAST/ELKSはシナプスや神経回路によって多様な作用機序を有することが分かってきた。<内容>脳の機能を担う神経回路が正常に作用するためには、情報伝達の場であるシナプスにおいて円滑な情報の受け渡しが必須である。本研究では、このシナプス伝達の分子メカニズムを明らかにし、またその機能阻害によって生じる脳機能への影響を解析する。特にシナプス前終末において伝達物質が放出される場(アクティブゾーン)の構成蛋白質であるCAST/ELKSファミリーに着目する。1, ELKSの条件付き遺伝子欠損マウスを用い、生後0-1日目の大脳皮質から神経細胞の初代培養系を確立した。さらに、アデノ随伴ウィルスによってCreを発現させることでELKSを時期特異的に欠損させ、シナプスの機能解析を進めている。2, Cre発現マウスとの交配により、前脳または小脳でELKSを欠損するマウスの作製に成功した。現在、CAST/ELKSの両遺伝子を欠損したマウスの作製および解析を進めている。<意義>アクティブゾーンは神経伝達物質の放出を調整する特殊な構造であり、その構成蛋白質は分子・構造基盤としての役割が考えられる。本研究では構成蛋白質の一つであるCAST/ELKSファミリーを欠損させ、シナプスおよび関連する脳機能の解析を行う。このように脳機能と分子基盤との関係を明らかにすることで、今後様々な精神神経疾患等の原因解明や治療への応用が期待される。<重要性>近年神経系の研究は脳機能を支える神経回路網の解析へと大きく変化してきた。しかしながら、脳の機能は神経細胞間の情報伝達によって成り立っており、その基盤となるシナプスの分子メカニズムは回路網の正常な作用にとって重要な要素の一つである。したがって、本研究のように脳機能と関連するシナプスの分子メカニズムは、脳の基礎研究から疾患治療への応用へと幅広い方向性を指し示すカギとなるものである。内容)脳の機能を担う神経回路が正常に作用するには、情報伝達の場であるシナプスにおける円滑な情報の受け渡しが必須である。本研究では伝達物質が放出される場の構成蛋白質であるCAST/ELKSファミリーに着目し、その機能をシナプスから脳まで一貫して解析する。1. Creの発現によりELKSのみを欠損させた神経系では顕著な異常が認められず、ELKSの機能をファミリー蛋白質であるCASTが補完していると推測された。2. CAST/ELKS両遺伝子を欠損させた培養神経細胞は神経ネットワークの構築に顕著な異常は認められなかった。一方、脳領域特異的CAST/ELKS欠損マウスの解析において、小脳では学習運動が低下することや、網膜では視機能に異常が見出された。そこで今後、シナプスにおける情報伝達機構やその可塑性に関して詳細なメカニズムを形態学的・生理学的に解析していく。意義)本研究では、神経伝達物質の放出を調整する場を構成する蛋白質の一つであるCAST/ELKSファミリーを欠損させ、シナプス及び関連する脳機能の解析を行った。このように脳機能と分子基盤との関係を明らかにすることで、今後様々な神経疾患の原因解明や治療への応用が期待される。重要性等)本解析によりCAST/ELKSはシナプスによって多様な作用機序を示し、その欠損は様々な脳機能の異常として表現されることが分かってきた。近年、脳の研究は神経回路網の解析へと変化してきたが、その基盤となるシナプスは神経系を構成する重要な要素の一つである。本研究のようにシナプスの分子メカニズムから脳機能までを一貫して解析することは、基礎研究から神経疾患への応用性を示すカギとなるものである。神経科学1,初代培養神経細胞系ではCASTおよびELKSの両遺伝子を欠損させた神経回路網の確立に成功した。培養初期にELKSを欠損させた神経細胞では、その形態やシナプス形成等に顕著な異常は認められなかった。現在ELKSの欠損をシナプス形成期と維持期とに分類し、各時期におけるELKSの機能を形態学的に解析すると同時にシナプス伝達の機能解析も行っている。2, ELKSの条件付き遺伝子欠損マウスは、前脳および小脳で成功し、その表現型解析を形態学的、また行動学的に行った。その結果、ELKSのみの欠損では形態学的に顕著な異常はみられず、表現型にも特徴的な影響はみられなかった。そこで、ファミリー蛋白質であるCAST/ELKS両遺伝子欠損マウスの作製および解析に取りかかった。そのうち前脳において両遺伝子が欠損したマウスは生後0-1日目で衰弱死することが分かり、その原因を様々な角度から探っている。

小脳の両遺伝子欠損マウスは順調に生育することから、現在は運動機能に関連する行動実験を中心に解析を進めている。CASTやELKSの各遺伝子欠損マウスではそれぞれの蛋白質がお互いに補完しあうことでみられなかった表現系が、両遺伝子の欠損型で顕著に表れるようになった。今後これら表現系とシナプス伝達機能との関係を明らかにし、その成果を社会に発信する準備を進めて行く。平成25年度に引き続き、平成26年度も培養神経系での機能解析と遺伝子欠損マウスを用いた解析を並行して進めて行く。特に、両遺伝子欠損マウスではCASTやELKSの各遺伝子欠損マウスでは見られなかった表現型が顕れており、シナプス伝達の欠陥と脳機能との関係を明らかにする手がかりとして形態学的、生理学的な解析を進めて行く。一方、前脳特異的な欠損マウスは生後1日目で死亡してしまうことから、海馬や大脳皮質の主な機能である記憶とシナプス前終末からの放出との関係を明らかにすることは難しいことがわかった。今後、記憶とシナプス伝達との関係を明らかにするため、海馬特異的にCreを発現しているマウスと交配させ新たなELKS欠損マウスの作製にも着手していく。物品費やその他の支出に端数が生じたため。平成26年度の物品費として使用する。
粒子サイズを制御した金属担持光触媒による有機塩素化合物の無害化

スライドガラス上に酸化チタン薄膜を作製し、銅イオンを光還元析出させる際の反応条件を変えることで、銅がナノサイズ粒子として酸化チタン薄膜全面に析出した薄膜と、大きな粒子として孤立した島状に析出した酸化チタン薄膜を作製した。前者では、銅が酸化チタン全体を覆うために、薄膜の透過率が大きく低下したのに対して、後者では隙間が保持されているために薄膜は高い透過率を示した。これら2つの方法で、銅担持量を様々に変化させた酸化チタン薄膜を作製し、500°Cで焼成した後、メチレンブルー色素の光触媒的酸化分解あるいは還元分解の実験を行った。その結果、酸化、還元のいずれの反応系においても、同じ銅粒子の担持量で比較すると、島状に析出させた場合の方が高い光触媒活性を示すことがわかった。これは、小さな銅粒子が薄膜全体に析出している場合には酸化チタン表面へ届く光の量が低下するのに対して、島状に析出した場合には酸化チタンへも十分な光が到達していることによるものであると考えられた。さらに、銅粒子が励起電子をトラップする働きをもち、粒子サイズを制御して島状に析出させた銅担持光触媒薄膜は、空気を反応溶液にパージしなくても、水中で高い光触媒活性を示す優れた光触媒であることがわかった。次に、銅を島状に孤立して析出させた銅担持光触媒薄膜を用いて、気相中でのトリクロロエレン(TCE)の光触媒分解実験を流通型反応装置で行った。その結果、銅を担持させていない場合に比べて、TCEの二酸化炭素への完全分解率が向上し、有害な副生成物の生成を抑制できることがわかった。しかし、本研究の手法で作製した薄膜の表面積が小さいために、TCEの分解副生成物の蓄積による光触媒活性の大きな低下がみられた。流通型反応装置で有害な副生成物の生成抑制に対しての効果を明らかにするためには、銅担持薄膜の大面積化が必要であることがわかった。スピンコーティング法を用いてガラス上に酸化チタン薄膜を作成し、種々の反応条件下で鋼イオンの光還元析出を行い、薄膜表面を走査型電子顕微鏡で観察した。犠牲ドナーとしてギ酸ナトリウムを添加し、銅イオンの初期濃度(5200mg/L)と光照射時間を変化させて、銅がナノサイズ粒子として全体に析出した薄膜と、大きな粒子として孤立した島状に析出した薄膜を作製し、それらの作製条件を明らかにした。銅の粒子サイズと分布の異なる薄膜を500°Cで焼成して、水中でも銅が剥離しない銅担持光触媒薄膜を作製した。まず、メチレンブルー色素の光触媒分解を行って光触媒活性について比較したところ、同じ銅粒子の担持量であっても、島状に析出させた場合の方が高い光触媒活性を示すことがわかった。薄膜の透過率測定の結果から、小さな鋼粒子が薄膜全体に析出している場合には酸化チタン表面へ届く光の量が低下するのに対して、島状に析出した場合には酸化チタンへも十分な光が到達していることがわかった。さらに、鏑を担持することによりメチレンブルーの水中での分解が促進できたので、鏑の最適担持量を求めた。しかし、反応溶液にたえず空気をパージして溶存酸素濃度を一定に保って実験した場合には、銅を担持しない場合に最大の光触媒活性を示し、銅担持による促進効果は得られなかった。このことから、銅粒子が励起電子をトラップすることにより、酸化反応の担い手であるホールが再結合による消失を免れ、促進効果が得られることがわかった。

以上のように、粒子サイズを制御して島状に析出させて作製した銅担持光触媒薄膜は、空気を反応溶液にパージしなくても、高い光触媒活性を示す優れた光触媒であることがわかった。メチレンブルーの分解実験で得られた最適な担持量の銅担持光触媒薄膜を用いて、トリクロロエチレンの分解を行うために、購入したガスクロマトグラフを用いて、トリクロロエチレンの分析法および気相反応に用いる反応装置の作製も行った。昨年度に確立した作製法を用いて、銅が、ナノサイズ粒子として酸化チタン薄膜全面に析出した薄膜と、大きな粒子として孤立した島状に析出した酸化チタン薄膜を作製した。これらの薄膜を500°Cで焼成して、まずメチレンブルー色素の光触媒的酸化分解あるいは還元分解の実験を行った。その結果、酸化、還元のいずれの反応系においても、同じ銅粒子の担持量で比較すると、島状に析出させた場合の方が高い光触媒活性を示すことがわかった。これは、小さな銅粒子が薄膜全体に析出している場合には酸化チタン表面へ届く光の量が低下するのに対して、島状に析出した場合には酸化チタンへも十分な光が到達していることによるものであると考えられた。さらに、銅粒子が励起電子をトラップする働きをもち、粒子サイズを制御して島状に析出させた銅担持光触媒薄膜は、空気を反応溶液にパージしなくても、水中で高い光触媒活性を示す優れた光触媒であることがわかった。次に、銅を島状に析出させた銅担持光触媒薄膜を用いて、気相中でのトリクロロエレン(TCE)の光触媒分解実験を流通型で行った。その結果、銅を担持させていない場合に比べて、TCEの二酸化炭素への完全分解率が向上し、有害な副生成物の生成を抑制できることがわかった。ただし、本研究の手法で作製した薄膜では表面積が小さいためにTCEの分解処理能力が低いという問題点がわかり、より実用的な材料にするために、銅担持薄膜のスケールアップを目的とした研究を現在、展開中です。
中枢神経系アンジオテンシンIIの役割 : アンジオテンシンlaレセプターノックアウトマウス

末梢のレニン-アンジオテンシン系とは独立して中枢神経系内にはアンジオテンシンが存在し、伝達物質あるいはニューロモジュレー夕として機能していることが確認されてきた。しかしながら、脳内アンジオテンシンが関与する生理反応あるいは機能は、非常に多岐に渡っており、その真の役割は未だ確立していない。当初末梢のレニン-アンジオテンシン系同様血圧調節に果たす役割が多く研究されてきたが、その後、血圧調節のみならず、体液量、浸透圧の恒常性調節、性ホルモン、性行動との関係、あるいは記憶や痛覚にも関係していることが予想されている。本研究の目的は、中枢内アンジオテンシンIIの役割をアンジオテンシンII-laレセプター(ATla)ノックアウトマウスを用いて明らかにすることにある。本年度は循環調節異常について、wild typeと比較することを目的に実験を行なうことを目的とした。マウスの血圧を、tail cuff法等の間接的な測定でなく、直接測定することを試み成功した。1)無麻酔動物でフェニレフリン、ニトロプルシッドの静脈内投与による血圧変動に対する心拍数変化という動脈圧受容器反射の特性の計測に成功した。2)現在、データを蓄積中であるが、ノックアウトマウスのほうが動脈圧受容器反射のゲインが小さいという結論が得られた。論文作成中である3)本研究に用いたノックアウトマウスのATlaコーディング領域はlacZ遺伝子が組み込まれているので、ATla遺伝子の発現部位を特定できる、組織化学的に同定した脳内の発現部位を調べ、従来のin situ hybridization法との結果の比較等を行った。その結果の論文を作成中である。末梢のレニン-アンジオテンシン系とは独立して中枢神経系内にはアンジオテンシンが存在し、伝達物質あるいはニューロモジュレータとして機能していることが確認されてきた。当初末梢のレニン-アンジオテンシン系同様血圧調節に果す役割が多く研究されてきたが、その後、血圧調節のみならず、体液量、浸透圧の恒常性調節、性ホルモン、性行動との関係、あるいは記憶や痛覚にも関係していることが予想されている。本研究の目的は、中枢内アンジオテンシンIIの役割をアンジオテンシンII・laレセプター(ATla)ノックアウトマウスを用いて明らかにすることにある。本年度は行動学的な異常の有無について、wildtypeとともに、腹腔内にテレメトリー装着し体温心拍数を測定しながら観察することを主眼に置いて研究した。その結果1)当初予想された体温の異常は観察されなかった。2)行動、体温の日内変化-12時間明12時間暗の条件で飼育した場合、消灯前後と点灯前後に行動量、体温が増加するという変動-はwild typeとに差がなかった。3)ノックアウトマウスのほうが、攻撃的な行動を示す。定量的な測定は今後の問題である。4)安静時心拍数に差がなかった。運動時、ストレスを加えたときのなどにみられる最高心拍数の値にも差がなかった。5)例数がまだ少ないが、拘束ストレスを加えると、wildtypeは心拍数が上昇し約700bpmのまま30分以上持続するが、ノックアウトマウスは心拍数が上昇し約700bpmになった時点で突然死に至った。以上の観察結果が得られたが、まだ定量化にいたってない。今後、例数を増やし、定量化を行なうとともに突然死が起こる原因について、加齢との関係等を調べる予定である。さらに、循環調節機構に以上がある可能性について、交感神経の神経活動を記録出来るようになったので動脈圧受容器反射を定量的に解析することを試みている。末梢のレニン-

アンジオテンシン系とは独立して中枢神経系内にはアンジオテンシンが存在し、伝達物質あるいはニューロモジュレータとして機能していることが確認されてきた。しかしながら、脳内アンジオテンシンが関与する生理反応あるいは機能は、非常に多岐に渡っており、その真の役割は未だ確立していない。当初末梢のレニン-アンジオテンシン系同様血圧調節に果たす役割が多く研究されてきたが、その後、血圧調節のみならず、体液量、浸透圧の恒常性調節、性ホルモン、性行動との関係、あるいは記憶や痛覚にも関係していることが予想されている。本研究の目的は、中枢内アンジオテンシンIIの役割をアンジオテンシンII・1aレセプター(AT1a)ノックアウトマウスを用いて明らかにすることにある。本年度は循環調節異常について、wild typeと比較することを目的に実験を行なうことを目的とした。マウスの血圧を、tail cuff法等の間接的な測定でなく、直接測定することを試みた。1)無麻酔無拘束のマウスの観血的血圧測定と心拍数測定ができるような標本の作成を試みた。2)標本の作成に成功したが、手術後3日以降は血管の委縮退行のため記録できないことが判明した。3)フェニレフリン、ニトロプルシッドの静脈内投与のよる血圧変動に対する心拍数変化という動脈圧受容器反射の特性の計測に成功した。4)現在、データを蓄積中であり、結果はまだでてない。今後、例数を増やし、定量化を行ない、中枢内神経系内アンジオテンシンIIの循環機能調おける役割を明らかにする予定である。末梢のレニン-アンジオテンシン系とは独立して中枢神経系内にはアンジオテンシンが存在し、伝達物質あるいはニューロモジュレータとして機能していることが確認されてきた。マウスの血圧を、tail cuff法等の間接的な測定でなく、直接測定することを試み成功した。1)無麻酔動物でフェニレフリン、ニトロプルシッドの静脈内投与による血圧変動に対する心拍数変化という動脈圧受容器反射の特性の計測に成功した。2)現在、データを蓄積中であるが、ノックアウトマウスのほうが動脈圧受容器反射のゲインが小さいという結論が得られた。
骨格筋分泌蛋白質アトラクチンによる食欲調節の分子機構

長期間にわたる宇宙フライトや寝たきり状態は著しい食欲の低下を来す。しかし、このような食欲低下は単に精神的なストレスによるものとして扱われ栄養生理的学的な研究はほとんどなされてこなかった。申請者らは、長年「宇宙フライトによる筋萎縮の分子メカニズム」について研究を行ってきた。その研究を通し、スペースシャトルに搭載した宇宙フライトラットの腓腹筋のマイクロアレイ解析により、筋肉から分泌される蛋白質群、特にアトラクチン、の発現が著明に増大することを見出した。アトラクチンは脳における肥満抑制蛋白質として発見されたが、本研究では筋分泌蛋白質アトラクチンのエネルギー消費調節機能について解析した。具体的には、筋分泌蛋白質は、宇宙フライトや尾部懸垂だけでなく、絶食などでも増大することを確認した。さらに、Cos7細胞に強発現させた分泌型アトラクチンは、筋芽細胞の遺伝子発現にはほとんど影響を与えなかったが、脂肪細胞の非共役蛋白質-2(UCP-2)のmRNA量と蛋白質量を著明に増大した。このことは、筋細胞から分泌されたアトラクチン蛋白質は、脂肪細胞におけるエネルギーから脂肪への変換効率を調節し肥満を防ぐ可能性があることを強く示唆した。アトラクチンによりUCP-2発現が増大した脂肪細胞は、エネルギーを脂肪として貯蔵するのではなく、熱に変換していると考えている。次に、寝たきり状態のどのような因子が骨格筋の分泌型アトラクチンの発現を調節しているのかを検討した。寝たきりというストレスで上昇する酸化ストレス、アドレナリンやグルココルチコイドは骨格筋のアトラクチン発現にほとんど影響しなかった。唯一、インスリンがアトラクチンの発現を抑制した。アトラクチンの発現調節機序はまだ完全には証明できていないが、血糖が重要な候補であると考えられた。本研究は、骨格筋が内分泌臓器としての働きも有する可能性があることを証明した。アトラクチンは筋肉が血糖(エネルギー状態)から得た情報を脂肪に伝達するミオカイン(Myokine)である可能性が大である。さらに、Cos7細胞に強発現させた分泌型アトラクチンは、筋芽細胞の遺伝子発現にはほとんど影響を与えなかったが、脂肪細胞の非共役蛋白質-2(UCP-2)の発現を著明に増大した。アトラクチンによりUCP-2発現が増大した脂肪細胞は、エネルギーを脂肪として貯蔵するのではなく、熱に変換していると考えられた。リコンビナント・アトラクチンを大腸菌で大量に発現しその抗体を作成することに成功したので、現在、血中のアトラクチンレベルを測定できる高感度ELISA(酵素抗体法)を開発中である。

最近、脂肪組織がAdipokineと呼ばれるレプチンやアジポネクチンを分泌し節食行動やエネルギー代謝を調節する重要な内分泌臓器であることがわかってきた。本研究は、骨格筋が内分泌臓器としての働きも有することを証明する独創性にあふれた研究である。アトラクチンのホルモン様作用(筋肉由来の最初の食欲調節分子)が明らかになれば、Myokineという新しい概念を提唱できる。長期間にわたる宇宙フライトや寝たきり状態は著しい食欲の低下を来す。しかし、このような食欲低下は単に精神的なストレスによるものとして扱われ栄養生理的学的な研究はほとんどなされてこなかった。申請者らは、長年「宇宙フライトによる筋萎縮の分子メカニズム」について研究を行ってきた。その研究を通し、スペースシャトルに搭載した宇宙フライトラットの腓腹筋のマイクロアレイ解析により、筋肉から分泌される蛋白質群、特にアトラクチン、の発現が著明に増大することを見出した。アトラクチンは脳における肥満抑制蛋白質として発見されたが、本研究では筋分泌蛋白質アトラクチンのエネルギー消費調節機能について解析した。具体的には、筋分泌蛋白質は、宇宙フライトや尾部懸垂だけでなく、絶食などでも増大することを確認した。さらに、Cos7細胞に強発現させた分泌型アトラクチンは、筋芽細胞の遺伝子発現にはほとんど影響を与えなかったが、脂肪細胞の非共役蛋白質-2(UCP-2)のmRNA量と蛋白質量を著明に増大した。このことは、筋細胞から分泌されたアトラクチン蛋白質は、脂肪細胞におけるエネルギーから脂肪への変換効率を調節し肥満を防ぐ可能性があることを強く示唆した。アトラクチンによりUCP-2発現が増大した脂肪細胞は、エネルギーを脂肪として貯蔵するのではなく、熱に変換していると考えている。次に、寝たきり状態のどのような因子が骨格筋の分泌型アトラクチンの発現を調節しているのかを検討した。寝たきりというストレスで上昇する酸化ストレス、アドレナリンやグルココルチコイドは骨格筋のアトラクチン発現にほとんど影響しなかった。唯一、インスリンがアトラクチンの発現を抑制した。アトラクチンの発現調節機序はまだ不明であるが、血糖がその重要な候補と考えられた。本研究は、骨格筋が内分泌臓器としての働きも有する可能性があることを証明した。アトラクチンは筋肉と脂肪を関連づける興味深いミオカイン(Myokine)である。
次世代安全管理のためのプロセスハザード解析支援環境の構築

安全が社会要件となりつつある今日、事故は、競争力のみならず、持続的発展に大きく影響を及ぼすことから、プロセスハザード解析は、益々その重要度を増しているといえる。しかし、多くの事故調査報告書は、過去の事故の繰り返しや、プロセスハザード解析の不充分さを指摘しており、網羅性を確保するためには、事故事例を含め、ハザード情報をプラントやプロセスを越えて、交換し合うための仕組み、プロセスハザード解析結果と独立防御階層設計とを、明示的に整合させるための仕組みの構築する必要がある。事故事例及びプロセスハザード解析結果を、交換可能な知識として表現するために、本研究では、機器クラスごとにプロセス状態変数の伝播論理を持たせ、プロセス構造情報と状態変数伝播論理を独立させた。プロセス構造情報に現れる機器インスタンスをクラス分けし、クラスレベルでプロセス構造情報とプロセス状態変数伝播論理をリンクするようにしたことで、プロセス構造情報の種類やレベル(PFD、AFP-P&ID、AFC-P&IDなど)に関係なくプロセス状態変数伝播論理をプラント間で交換することが可能となった。また、過去に起きた事故事例情報を、プロセス状態変数伝播論理として蓄えると、事故を起こしたプラントの事例情報を、プロセス構造情報の異なる他のプラントと交換することが出来ることを見出しており、これにより事故事例の知識化、伝承の可能性を広げたと考えられる。また、プロセスハザード解析の結果を、独立防御階層設計との明示的なリンクを可能とするための、プロセス状態変数の伝播論理、リスク評価モデルの充実を行うとともに、ライフサイクル全体での安全管理を目的として、全ての潜在危険性に対して整合性の取れた対策案を立案するための仕組みについて検討を行った。独立防御階層設計のアクティビティモデル構築し、プロセスハザード解析(HAZOP)と独立防御設計の関係を明確にした。通常HAZOPにおいては、潜在危険導出、評価、その対策を、各初期事象に対して検討してゆくが、HAZOPと独立防御階層設計を明示的にリンクするためには、HAZOPの潜在危険の導出・評価の部分と、対策立案を明示的に分離することが必要不可欠であることを見出している。化学プラントの安全は,潜在的危険の同定,潜在的危険の影響(伝播)評価,その対策からなるプロセスハザード評価により,独立防御階層を設計することによって作り込まれる。しかし,設計されたプロセスおよびプラントは、そのライフの中で様々な変更が行われ、本来,変更が行われる度に,プロセスハザード評価を実施し,その結果を再び防御階層設計や,運転,保全,生産計画等のエンジニアリングにフィードバックしてゆく必要がある。しかし、既往のプロセスハザード評価手法では,再利用性,同定-評価-対策立案に対する透明性が確保されていないことから,ライフサイクルを通じた安全管理には不十分である。本研究は,明確なプラント構造体の階層化手法を用いてモデル化を行い,それに基づき潜在危険の同定,潜在危険の影響(伝播)評価,対策の立案を可能とすることで、プロセスハザード評価の実施手続きの透明性を確保すると共に,伝播範囲の設定に対する論理性を高め,伝播範囲の設定根拠や対策根拠の関連付け,独立防御階層設計との明示的なリンク可能とする仕組みの検討を目的としている。本年は、ベテランのエンジニアが行った、モデル・プロセスのプロセスハザード解析(HAZOP)結果を用い、それをトレースしながら潜在危険の同定、伝播範囲の導出、対策の立案の過程を同定することで、用いられた論理・根拠をプロセス構造情報と関連付けて解析を行った。

これにより、エンジニアが、初期想定異常に対して、プロセス構造情報のアブストラクションを用いて、プロセス状態の遷移として、異常伝播を捉えていることが明らかとなり、プロセスの繋がりを表現する構造情報と、各機器クラスが持つプロセス状態変数伝達論理を組み合わせることで、エンジニアが暗黙的に行っている、初期想定異常から、特定の機器までの異常伝播を、論理構造として推論することを可能とし、この推論エンジンをベーストした支援環境の仕様策定を行った。次年度以降は、この仕様をベースとして実装及び検証を行ってゆく。昨年度は、ベテランのエンジニアが行った、モデル・プロセスのプロセスハザード解析(HAZOP)結果を用い、潜在危険の同定、伝播範囲の導出、対策の立案の過程をトレースすることで、用いられた論理・根拠をプロセス構造情報と関連付けて、解析を行った。平成17年度は、この仕様をベースとして、実装に向けて、推論エンジンが検索するために必要となる状態伝播についての知識情報の表現方法を検討するとともに、論理型言語であるPrologを用いて、テストベンチレベルの実装を行った。機器クラスごとに、プロセス状態変数伝播論理を持たせ、プロセス構造情報と状態変数伝播論理を独立させた。プロセス構造情報に現れる機器インスタンスをクラス分けし、クラスレベルでプロセス構造情報とプロセス状態変数伝播論理をリンクするようにしたことで、プロセス構造情報の種類やレベル(PFD、AFP-P&ID、AFC-P&IDなど)に関係なくプロセス状態変数伝播論理をプラント間で交換することが可能となった。また、このことは、過去に起きた事故事例情報を、プロセス状態変数伝播論理として蓄えることで、事故を起こしたプラントの事例情報を、プロセス構造情報の異なる他のプラントと交換することが出来るということであり、プロセスハザード解析環境上で、事故事例の知識化が可能になる。このことについてもテストベンチレベルで実装したシステム上で検証を行った。本研究では、まず初期想定異常から、特定の機器までの異常伝播を推論エンジンが検索するために必要となる状態伝播についての知識情報の表現方法を検討した。機器クラスごとに、プロセス状態変数の伝播論理を持たせ、プロセス構造情報と状態変数伝播論理を独立させた。
語りの構造化・反復・共話を可能にするナラティブ・リアリティの認知的解明

本研究では、日常的な営為によって生み出される語りと、語りが生成する世界に一貫性を求める私たちの心の習慣をナラティブ・リアリティとしてとらえ、人が語ることでいかにしてリアリティを構築しているかを認知的観点から考察した。具体的には、(1)語りが物語標識によって構造化され、一貫性が生み出されていくこと、(2)単一の物語が複数の話者によって共話的に語られうること、(3)同一の物語が反復的に語られることで変容を受け、かつ同一性を保持することに着目し、語りの展開可能性と反復可能性、さらに複数の話者による共話可能性を架橋する潜在的な物語構造の多相的な分析を行った。まず、代表者仲本は、物語を構造化する言語表現として、日本語の感情表現に注目し、それらを能動性、私有性、及び間主観性という観点から分析を行い、自他の感情がどのように概念化されるかを考察した。この成果は「日本語の感情表現の諸相」として、山梨大学国語国文学会誌第21号に発表された。また物語の構造化における主題の役割が思いのほか重要であることから、物語に一貫性を与える語彙のネットワークの構築を試みている。その成果は「認知言語学研究」第3号に投稿される予定である。次に、分担者岡本は、ナラティブを潜在的な相互行為が埋め込まれたものと見る立場から、ファシリテーターの響鳴行動、授業場面における生徒の挙手行動、漫才師のツッコミ発話、腹話術師のリスナーシップといった「聞き手行動」に着目し、相互行為的なリアリティが構築される要因について考察した。その成果は、第36回社会言語科学会、第37回社会言語科学会、ヴァーバル・ノンヴァーバル・コミュニケーション研究会10周年記念大会等で報告された。最後に、分担者加藤(保田)は、これまでに収集した独話リテリングと共話データに、言語情報のない映像を用いた作文実験を加え、同じ物語における語彙分布を調査した。この成果は、第36回社会言語科学会で報告された。また、物語の特徴的な要素を調査するため、文法的要素や表現特徴などが読み手の印象にどのように影響を与えるのか、クラウドソーシング実験を用いて調査した。また物語のテーマとして重視される要素についても調査を行った。これらの成果は言語処理学会第22回年次大会で報告された。まず、ナラティブを構造化する要因として、マクロな展開を示す物語標識とミクロな談話内容を構成する語彙が複雑にからみ、その両者に配慮しなければ、ナラティブ・リアリティが成立しないことがわかった。現在、代表者仲本がこれら二つの作業を並行して行っている。また、「語り」としてのナラティブは、語り手の認知的要因だけでなく、潜在的な受け手との相互行為を考慮する必要があることがわかった。現在、分担者岡本が多様な場面における聞き手行動の諸相を分析し、相互行為としてのナラティブ・リアリティの解明を行っている。さらに、ナラティブの反復可能性については、読み手の「同じ」という判断に揺れが生じることがわかった。現在、分担者加藤が、物語の等価性を保証する基盤について、文法的な要素や表現などのレベルに注目して調査を進めている。まず、代表者仲本は、物語を構造化する言語表現として、昨年度に実施した日本語の感情表現に関する考察を形容詞全般に拡張して考察を行った。この成果は「形容詞ー言語類型論と認知言語学からの眺め」として、山梨大学教育学部紀要第25号に掲載された。また物語の構造化に内容の役割が重要であることから、物語に一貫性を与える語彙のネットワークの構築を試みている。その成果は「認知言語学研究」第4号に投稿される予定である。次に、分担者岡本は、「怪談」という具体的なナラティブ場面においてどのようにジェスチャー視点が使い分けられているかの分析を行う一方、コミュニケーション研究そのものが論文の読者や研究の受け手に対してどのように語られており、その背後にどのようなメカニズムが潜んでいるかを共有基盤とその更新の観点から分析を行った。それらの成果は、それぞれ、第39回社会言語科学会、電子情報通信学会HCS&VNV合同研究会、および第38回社会言語科学会ワークショップで報告された。さらにナラティブに不可欠なメタコミュニケーションを理論的に再考すべく、Batesonのメタコミュニケーション概念やGoffmanのフレーム概念を認知語用論的に捉え直し、新たなメタコミュニケーション研究の枠組みを示唆する論考を執筆し、『社会言語科学』に採録されるに至った。最後に、分担者加藤(保田)は、物語に重要な要素が何であるのかを中心に調査を行った。小説本の帯データの分析を行い、短文から取得可能な物語要素を調査した。この成果は、第38回社会言語科学会で報告した。さらに、物語の異同における読み手の印象判断の根拠を確かめるため、部分改変テキストを用いた実験を行い、この成果を第39回社会言語科学会で報告した。また、これまでに収集した物語作文の比喩表現に着目した調査結果を、6th UK Cognitive Linguistics Conferenceにて報告した。昨年度からの考察により、ナラティブを構造化する要因として、マクロな展開を示す物語標識とミクロな談話内容を構成する語彙が複雑にからみ、その両者に配慮しなければ、ナラティブ・リアリティが成立しないことがわかったので、昨年度に引き続きこれら二つの作業を代表者仲本が並行して行っている。一方、ナラティブの認知語用論分析に際してナラティブ・データの書き起こし作業が必要となるが、分担者岡本とともにその作業に従事していた研究協力者の退職により当該作業の遅滞が生じた。

その代わりに岡本はナラティブの認知語用論分析のフレームワークとなるメタコミュニケーションの理論的考察を進めており、最終年度にデータ分析との統合が図られる予定となっている。さらに、ナラティブの反復可能性については、読み手の「同じ」という判断に揺れが生じることがわかった。現在、分担者加藤が、物語の等価性を保証する基盤について、文法的な要素や表現などのレベルに注目して調査を進めている。まず、代表者仲本は、語りにおける出来事の意味を記述する階層として「物語的意味」という解釈層を設定し、各々の出来事が語り手/登場人物の意図と相対的に《目標》《機会》《手段》《利益》《被害》《成功》《失敗》として記述できることを示した。また物語的意味を方向づける要素として物語標識を位置づけ、その背後で働く認知モデルを心理学で提唱されている「心の理論」を参照し、定式化した。この成果は、山梨大学「国語・国文と国語教育」第22号に掲載された。次に、分担者岡本は、落語と漫談の語りを考察し、社会言語科学会第41回大会で報告した。落語では、マクラから本題へ語りのモードが転換する場面で、言語的な境界が提示されるが、非言語の層ではその境界が時間的に一致しないことを示し、語りの受け手に対する二重の境界設定が噺家の語りの特徴であることを指摘した。また漫談については、仮想的な対話場面の再現が頻出することを示し、仮想的な語り手を導入する際の引用標識の戦略的な脱落が受け手の物語理解において有効な手段となることを解明した。また、分担者加藤は、物語の重要な要素を調査するため、要素説明としての比喩表現の産出傾向と、物語の反復における変化を調査した。この成果は、「認知言語学研究」第3巻に掲載された。さらに、重要な要素が凝縮されて現れると期待される書籍の帯情報を用い、物語に重要な要素がどのように表現され、反対に受け取り手が情報を復元できるのかという調査実験に取り組んだ。この成果は社会言語科学会第41回大会で発表された。最後に、本研究期間全体の総括として、第20回日本語用論学会全国大会で、「認知語用論に基づくナラティブ・リアリティの解明に向けてー語りの構造化・共話・反復から見えること」と題するワークショップを開催した。その研究成果は、同学会大会論文集(Proceedings)に公表されることが決定している。本研究では、日常的な営為によって生み出される語りと、語りが生成する世界に一貫性を求める私たちの心の習慣をナラティブ・リアリティとしてとらえ、人が語ることでいかにしてリアリティを構築しているかを認知的観点から考察した。具体的には、(1)語りが物語標識によって構造化され、一貫性が生み出されていくこと、(2)単一の物語が複数の話者によって共話的に語られうること、(3)同一の物語が反復的に語られることで変容を受け、かつ同一性を保持することに着目し、語りの展開可能性と反復可能性、さらに複数の話者による共話可能性を架橋する潜在的な物語構造の多相的な分析を行った。昨年度までの成果から、ナラティブを構造化する要因、語りにリアリティを与える要因が、予想よりも複雑であるとの知見が得られつつある。そのため、それら諸要因の分析に時間がかかり当初の予定よりも遅れている。
ベータ4インテグリン及び関連タンパク質を標的とした新規口腔癌治療法の開発

口腔扁平上皮癌細胞株において、細胞接着因子であるintegrin familyのうちbeta4integrinの発現を阻害することにより細胞形態、運動性、浸潤能が変化することが今回の実験により判明した。このことからintegrin familyであるbeta4integrinが癌細胞において浸潤に大きく関与している可能性が示唆された。今後beta4integrinの発現を阻害することにより、生体内において癌細胞の浸潤を抑制し得る可能性があり、今後インテグリン阻害剤を用いた新規治療法の開発が望まれる。1. [siRNAを用いた口腔扁平上皮癌細胞株におけるヘミデスモゾーム構成タンパク質の発現変化の確認]Beta4 integrinsiRNAを、HSC-3口腔扁平上皮癌細胞株に導入を行った。その結果collagen及び1m-5マトリックス上においてbeta4 integrinの細胞膜上における局在が抑制され、ヘミデスモゾーム構造物の発現が減少することが判明した。また、ウェスタンブロッティング法、RT-PCR法においてもタンパクの発現が抑制されていることを確認した。2. [複合マトリックスを用いたsi-beta4 integrinと既存の治療法との併用効果]ついで、マトリジェル上にHSC-3及びSCC10A細胞をpassageし、beta4 integrin siRNAを導入した。その結果HSC-3細胞において細胞浸潤性の抑制を確認した(P<0.05)。3. [クラステリンタンパク質の発現及びsiRNAの効果]口腔癌細胞株6種類においてクラステリンタンパク質の発現を認めた。また患者から摘出した癌組織をマイクロアレイ解析を行った所、mRNAの高発現を認めた。さらに口腔扁平上皮癌細胞株(HSC-3)にClusterin siRNAを導入したところタンパク質レベルで発現の抑制を認め、細胞運動性の減少を認めた。今後クラステリンがActin, integrin familyに及ぼす影響を検索する予定である。前年度の結果を元に、beta4 integrin及び関連タンパク質を標的となる効果的なsiRNAを同定することにした。その結果、Dharmacon beta4 integrin siRNAが優秀なタンパク質発現抑制効果を認めた。口腔扁平上皮癌細胞株に導入し、beta4 integrin及びヘミデスモゾームの形成が抑制されることをウェスタンブロッティング法、及び蛍光免疫染色法にて再検討を行った。た、ERK1/2,及びSTAT3リン酸化の抑制を認めた。具体的には抗体を用いてFACS及びウェスタンブロッティング法にて行った。また、マトリジェル内での培養を行った結果、siRNAをtransfectionした口腔扁平上皮癌細胞において、浸潤能の抑制を認めた。さらに、ERK inhibitorである、UO126を投与した結果、ヘミデスモゾームの形成が促進されることが判明した。以上の結果から、ミデスモゾームの形成には、MAPK cascadeの内、ERK cascadeが関与している可能性が示唆された。[クラステリンタンパク質の発現及びsiRNAの効果]患者から摘出した口腔癌組織をマイクロアレイ解析を行った所mRNAレベルにおいて高発現を認めた。その際、インテグリンの発現には相関関係を認めなかった。
集中治療後患者の機能回復を目指した看護主導の継続的多職種フォローアップモデル開発

本研究では、集中治療後患者の機能回復を目指した看護師主導の継続的多職種フォローアップモデルを開発する。集中治療後患者の多くは、運動・精神・認知機能障害など遷延する合併症に苦しんでいる。その症状や必要なリソースは個々により異なるため、個別のアセスメントと多職種の介入が必須である。看護師は患者のニーズに応じた多職種連携医療をコーディネートする能力を有している。本研究では、看護師のこの能力を活用し、適切なケアの継続を可能にする集中治療患者フォローアップモデルを開発する。フォローアップモデルは、機能回復促進のみならず、患者の追跡データ蓄積と応用研究を通して、集中治療後患者の予後改善に貢献できる。
少子・高齢化社会の進展に伴う公会計制度改革に向けた基礎的・臨床的研究

本年度は2017年度までの理論的な研究成果の蓄積を踏まえ、臨床的研究にも取り組んだ。具体的には、地方公会計基準の整備において主導的な役割を果たした総務省にインタビューを行った。特に、昨今の地方公会計改革で取り組まれている固定資産台帳と既存の公有財産台帳に関して意見交換を行った。固定資産台帳は企業会計的な複式簿記・発生主義会計を実施するための重要な補助簿となる。ここから派生して、本年度から現状ではわが国をはじめとする多くの国で会計基準設定主体が企業会計と政府・非営利組織会計で別れていることがもたらす帰結を数理モデルで説明する理論研究に取り組み始めた。当該研究では会計基準の質やモニタリング強度の差異に起因して、政府機関の民営化や民間企業の公営化も生じうることをプリンシパルの期待効用の観点から説明している。本研究のねらいの一つである、理論的成果を臨床的意義と照らし合わせたうえでさらに理論へ昇華させるサイクルが回り始めているといえる。また、政府会計と非営利組織会計の不整合性も少子高齢化社会における持続可能性の判断を歪ませることになる。そこで、米国非営利組織の区分やセクター中立会計の課題と可能性を検討した。さらに、政府組織の会計と非営利組織の会計のコンバージェンスについて検討を行った。これらの成果に基づき、来年度はさらにいくつかの地方自治体へのインタビューを行うとともに、固定資産台帳を効果的に利用している事例を紹介し、その意義を考察していく予定である。本年度は、総務省へのインタビュー調査を行い、2本の論文と2回の学会報告を行った。公表論文は昨年度よりも減少しているが、来年度公表予定のワーキングペーパーを既に2本執筆している。来年度はいくつかの地方自治体へのインタビューを行うとともに、固定資産台帳を効果的に利用している事例を紹介し、その意義を考察していく予定である。また、これまでの研究の総括を行う。本研究の目的は、基礎的側面と臨床的側面の双方向から、第1に、公的サービスを提供する主体の持続可能性を評価するために公会計情報をどのように作成、開示し活用していくかを検討することである。第2に、少子・高齢化への対策としてとられる個別の政策や社会資本(インフラ)投資の持続可能性を評価する会計情報の検討および会計情報が政策や社会資本投資の決定メカニズムに及ぼす影響を分析することである。背景として、これまで、わが国では少子・高齢化社会の進展に備えた公会計制度改革が進められてきたが、情報が十分に活用されていない状況にあることが挙げられる。特に、少子・高齢化社会においては、公的サービスの持続可能性を評価するしくみづくりが課題となっている。本年度は2つの目的のうち、特に第1の目的を達成するために研究を行った。より具体的に(1)世代間会計(generational accounting)の計算構造理論の構築に向けて、英国等の諸外国における持続可能性報告書の分析、(2)発生主義会計情報の活用方法の研究および(3)公的機関の財政状況を分析する際に有用な発生主義に基づいた各種の指標(KPI)等の開発のために、地方公会計統一基準に基づいて公表された財務諸表を分析した。関連して、現在話題になっているふるさと納税の制度について、地方公会計の観点からその成果と課題について検討を開始している。本研究に関連して、毎月定例の研究会を開催し成果報告および議論を行った。また、研究分担者がニュージーランドに訪問調査を行い、国際比較研究に向けた知見を集めた。本年度は、初年度ながら4本の論文と4回の学会報告を行った。日程の都合上、十分なインタビュー調査を行うことができなかったため理論研究および公表情報の分析に重点をおいた。次年度は、これをベースにインタビュー調査を行うことができる。本年度は、少子・高齢化への対策としてとられる個別の政策や社会資本(インフラ)投資の持続可能性を評価する会計情報の検討および会計情報が政策の決定メカニズムに及ぼす影響を分析することを目的に研究を行なった。具体的には、業績評価、予算編成、予算執行、および会計検査の統合的な影響を考慮したもとでの政府のコントロールのあり方を数理モデルによって理論的に考察した。当該研究では、プリンシパルを市民、エイジェントを中央省庁、地方自治体または独立行政法人といった政府の管理者と考えて、両者の利害対立を描いている。そして政府に対する望ましいコントロール方式および最適な検査強度を論じ、この結果に基づき、政府に事後的な業績評価が導入されたもとでの予算、業績評価および会計検査の相互作用を明らかにしている。さらに、米国におけるファンドレイジングと会計上の区分開示をめぐる動向および、セクター中立会計の課題と可能性について諸外国の現状を精査した。さらに、関連して非営利組織における複式簿記の適用の拡大と課題について規範的に検討した。本年度は、公的部門の経済活動をいかに記録・測定し(簿記)、開示し、さらにそれらの行為が経済主体に及ぼす帰結を規範的手法と分析的手法という複数の手法を用いて実施した。また、その対象は財務会計、管理会計および公監査と多岐にわたっている。この意味で多面的かつ総合的な理論研究を行なうことができたといえる。本年度は、査読付き雑誌を含む4本の論文と国際学会を含む5回の学会報告を行った。

具体的には、地方公会計基準の整備において主導的な役割を果たした総務省にインタビューを行った。特に、昨今の地方公会計改革で取り組まれている固定資産台帳と既存の公有財産台帳に関して意見交換を行った。固定資産台帳は企業会計的な複式簿記・発生主義会計を実施するための重要な補助簿となる。ここから派生して、本年度から現状ではわが国をはじめとする多くの国で会計基準設定主体が企業会計と政府・非営利組織会計で別れていることがもたらす帰結を数理モデルで説明する理論研究に取り組み始めた。当該研究では会計基準の質やモニタリング強度の差異に起因して、政府機関の民営化や民間企業の公営化も生じうることをプリンシパルの期待効用の観点から説明している。本研究のねらいの一つである、理論的成果を臨床的意義と照らし合わせたうえでさらに理論へ昇華させるサイクルが回り始めているといえる。また、政府会計と非営利組織会計の不整合性も少子高齢化社会における持続可能性の判断を歪ませることになる。そこで、米国非営利組織の区分やセクター中立会計の課題と可能性を検討した。さらに、政府組織の会計と非営利組織の会計のコンバージェンスについて検討を行った。これらの成果に基づき、来年度はさらにいくつかの地方自治体へのインタビューを行うとともに、固定資産台帳を効果的に利用している事例を紹介し、その意義を考察していく予定である。本年度は、総務省へのインタビュー調査を行い、2本の論文と2回の学会報告を行った。公表論文は昨年度よりも減少しているが、来年度公表予定のワーキングペーパーを既に2本執筆している。平成29年度は、各論としての位置づけの強い第2の目的を中心に取り組む。また、少子・高齢化が進んでいる地方公共団体へのインタビュー調査を行う。得られた知見をフレームワークとして規範的な議論を展開したり、数理モデルに組み込みながら研究を行っていく。ただし、地方公会計の統一基準は、平成29年度までに漸次的にすべての地方自治体が採用することになるため、また、公会計情報の開示実態の調査も継続的に行っていく。そして会計処理や活用事例の国際比較のために、海外での訪問調査も予定している。得られた成果は、国際公会計学会やヨーロッパ会計学会で報告し、国内外の専門誌や学会誌に投稿する予定である。本年度は前年度までの理論的な研究成果の蓄積を踏まえ、臨床的研究にも取り組む。まず、地方公会計基準の整備において主導的な役割を果たした総務省にインタビューを行うことが決定している。さらに、少子・高齢化が進んでいる地方自治体へのインタビュー調査を行うとともに、当該自治体の協力が得られれば臨床的な。得られた知見をフレームワークとして規範的な議論を展開したり、前年度に分析した数理モデルを修正しながら研究を行っていく。また、公会計情報の開示実態の調査も継続的に行っていく。得られた成果は、国内外の学会で報告し、専門誌や学会誌に投稿する予定である。
文化と国際貿易を融合した新理論の構築

本研究では、従来の貿易理論には取り入れられていなかった文化と国際貿易の関連について、いくつかの側面から理論的、実証的研究を行った。第1に、貿易が文化の維持や変容に与える影響を分析可能なモデルの構築とその分析を行った。第2に、文化はサービス産業と密接に関係していることから、サービス貿易の自由化と文化の関係について明らかにした。第3に、開放経済のもとで環境資源を共同管理するような伝統的文化を持つ国における最適な環境政策の導出を行った。平成25年度は、まず最近の「貿易と文化」に関する理論・実証研究や、文化経済学において関連する先行研究について資料を収集し、サーベイを行った。特に、ケース・スタディの対象となる産業として考えられるワインやビール等の嗜好性飲料の文化的側面に関する既存研究やWTO紛争解決機関の報告書等について検討し、本研究で重要となる問題について整理した。これらの作業を通じて、「貿易と文化」に関する研究において、個人の選好やその行動から文化がどのように形成され、逆に文化が個人の消費行動や企業の生産活動にどのような影響を与えるかを理論的に解明することが重要であることが明らかになった。特に、文化という要素を消費や生産の意志決定のメカニズムにどのように取り込むかについて検討し、その具体的なモデル化の可能性について考察した。さらに、文化は市場で取引される財・サービスとしての側面を持つため、その財・サービスの貿易取引が文化の維持・継承にも大きな影響を与える。特に、文化はサービス産業と深く結びついており、文化財や文化産業の貿易促進においては、サービス貿易の自由化が重要な鍵を握ることを明らかにした。そこで、サービス貿易の自由化の問題について従来の知見を整理するとともに、文化的側面を貿易の理論モデルに導入する方法について検討した。また、貿易が文化のダイナミズムに与える影響について分析するためのモデルに関しても、関連する最近の既存研究を参考にしながら検討を行った。本年度は、文化と貿易に関わる研究のうち、次の研究課題に関して分析を行った。第1に、開放経済における比較静学の方法に関する検討と補助金政策の効果に関する分析を行った。この分析は、文化的要素を取り入れた貿易の新理論の構築や貿易が文化のダイナミズムに与える影響に関する理論的分析を進める上で基礎となる。この研究結果をまとめた論文を査読付国際学術専門誌に公表した。第2に、サービス貿易の自由化が資源配分や経済厚生に与える影響について分析を行った。文化はサービス産業と深く結びついており、文化財や文化産業の貿易促進が経済に与える影響を分析する際に、サービス貿易の自由化の分析が重要な鍵を握ると考えられる。この研究結果は学会で報告した。また、次の研究課題に関して分析を開始し、その分析を進めている。第1に、貿易が文化のダイナミズムに与える影響に関してモデルを構築して分析を進めた。第2に、ナショナル・アイデンティティと貿易の関係について考察を開始し、その分析で用いるモデルについて検討を行った。第4に、文化的な違いが貿易政策の違いに与える影響について考察を開始し、その分析で用いるモデルについて検討を行った。また、ケース・スタディの対象産業として嗜好性飲料を取り上げて,既存研究や文献を中心にサーベイを行った。今後は、ケース・スタディを実施し、適切な理論モデルの構築に役立てるとともに、理論的な分析結果の妥当性も検討していく予定である。第1に、文化的要素を取り入れた貿易の新理論の構築と、貿易が文化のダイナミズムに作用するメカニズムに関する理論的基礎の構築について、比較静学の方法や政策効果の分析を含め様々な方向性を検討し、文化と貿易を融合させて新理論の構築を試みた。また、過去にしばしば貿易紛争となってきた文化と貿易を巡る対立点に関して、ユネスコの文化多様性条約が文化的財の国際貿易に与える影響を実証分析によって検証し、新理論の適応可能性について検討した。第2に、文化の相違が直接投資のための費用に影響を及ぼすような状況のもとで、壊れる可能性がある財の貿易取引の形態がどのようになるかを分析した。貿易費用や直接投資のための費用の大きさによって、外国産の財が壊れた場合に、1)修理できずに捨てるケース、2)自国のライバル企業が修理するケース、3)外国企業が自国内にサービスセンターを設立して修理するケースが均衡として生じることを示した。また、自国消費者や世界全体にとっては3)が一番よいが、国民性・文化は対内直接投資(外国企業による自国内でのサービスセンターの設立)に対する抵抗感と関わり、直接投資のための費用に大きな影響を及ぼすため、そのようなケースが必ずしも実現できないことを示した。第3に、環境資源を共同管理するような文化を持つ国における最適な税や環境保護政策について分析した。具体的には、森林資源がコモンズによって共同管理されているような農村と失業が存在する都市が存在する経済を想定し、森林資源を利用することによって生産される財に対する輸出税や政府による植林政策が森林資源の保護、都市部の失業、国全体の経済厚生に及ぼす影響を明らかにした。植林政策が森林資源の保護と失業のトレードオフを解消し、経済厚生を上昇させる可能性があることを示した。