hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オキサリプラチンによる難治性神経障害性疼痛の機序解明および治療法の開発

マウスにおいて抗がん作用を示すオキサリプラチンの用量を、臨床と同様に急性障害から回復させるための休薬期間を設けて繰り返し投与することにより、患者の病態に類似したオキサリプラチン惹起性末梢神経障害のマウスモデルが作成できた。このモデルにおいて、ミトコンドリアのカルジオリピンに作用し、エネルギー産生を改善するペプチドであるSS-31、SS-20が末梢神経障害の発症を予防できることが示され、臨床での予防法の開発につながると考えられた。また、すでに発症している神経障害性疼痛の治療薬として、デュロキセチンの他に、トラマドール、プレギャバリン、オレキシン1受容体作動薬が有効である可能性が示唆された。我々が作成したオキサリプラチンのマウスにおけるモデルが、マウスにおいて抗癌作用がある適切なモデルであることを確認するために、マウスに大腸癌細胞を接種して発育させ、我々のモデルのプロトコールのオキサリプラチンの投与により、癌腫の発育への影響を検討した。オキサリプラチン15mg/kg投与を週1回、3回繰り返し投与することにより、癌腫の発育を抑制され、我々のモデルの正当性が示された。また、オキサリプラチンにより惹起される神経障害の機序にミトコンドリア障害が関与するという仮説に基づいて、ミトコンドリアに集積し、抗酸化作用を及ぼすとともに、ミトコンドリアの生体エネルギー環境を改善する作用のあるSS-31ペプチドの急性・慢性神経障害に対する効果を検討した。SS-31はオキサリプラチン投与と並行して投与することにより、急性神経障害、慢性神経障害の療法を予防することが可能であった。また、慢性神経障害でみられた足底皮膚における表皮内神経線維の消失を予防することができた。これに対し、急性神経障害、慢性神経障害が確立した後は、急性神経障害は症状を緩和したが、慢性神経障害には効果を及ぼさなかった。急性神経障害により脊髄後角細胞におけるc-Fosの発現もSS-31投与で抑制することができた。以上より、慢性神経障害は、神経細胞のミトコンドリアの活性酸素種の増加や生体エネルギー障害が関与し、これらを改善することにより予防できることが示された。これに対して、急性神経障害はその症状発現自体に活性酸素種が関与していることが考えられた。オキサリプラチン15mg/kg単回投与により、15°Cの温度でのcold allodyniaが前肢に出現し、数日の経過で寛解した。後肢では同症状はみられなかった。これは患者でみられるオキサリプラチンによる急性神経障害の症状に匹敵すると考えられた。2 mg/kg及び5mg/kgでの同症状の発現はみられなかった。温度選択試験ではオキサリプラチン15mg/kg投与マウスはコントロールマウスと比べ10°C及び15°Cの温度を避ける傾向を示し、この温度域を感受するTRPA1受容体の関与が示唆された。四肢に対する15°Cの刺激によりC7-T1の脊髄後角にc-fosを発現する細胞がみられたが、L4-5ではみられず、後肢にcold allodyniaが出現しなかったことと一致した。機械刺激に対するアロディニアは1週間に一回の繰り返し投与により徐々に出現・増強し、投与を中止しても持続した。これは患者でみられるオキサリプラチンによる慢性神経障害の症状に匹敵すると考えられた。15mg/kgの繰り返し投与では3週間で機械刺激に対するアロディニアがみられたが、5mg/kgでは9週間投与でもみられなかった。このことはオキサリプラチンによる慢性神経障害には総投与量より、1回投与量の影響が強いことが示された。オキサリプラチン繰り返し投与マウスの末梢神経や脊髄後根神経節の電子顕微鏡による観察では異常な所見はみられず、オキサリプラチンによる慢性神経障害は神経変性を伴わないことが示され、機能障害である可能性が示唆された。本研究で作成したオキサリプラチン慢性神経障害性疼痛モデル(慢性OXモデル)おける機械的アロディニアに対して、鎮痛薬、鎮痛補助薬の効果を検討した。オピオイドはモルヒネ、フェンタニル、トラマドール、SS02の効果を比較した。比較は、オピオイドの鎮痛効果評価で用いられるtail flick testにおける等鎮痛効果量(ED50の1倍、2倍量)を比較した。フェンタニルは他のオピオイドに比べ有意に鎮痛効果が低かった。SS02はオピオイド効果に加え、ノルアドレナリン再取込み阻害作用を有するため、高い鎮痛効果が期待されたが、モルヒネとの間に有意差はなかった。トラマドールは、弱オピオイドであるが、ノルアドレナリンおよびセロトニン再取込み阻害作用を有し、tail flick testにおける等鎮痛効果量他のオピオイドに比べ有意に鎮痛効果が高かった。また、トラマドールのオピオイド効果をオピオイド拮抗薬であるナロキソンでブロックした場合、tail flick testでは鎮痛効果が消失したが、慢性OXモデルでは鎮痛効果は減弱したものの、残存し、その効果はノルアドレナリンおよびセロトニン再取込み阻害作用よるものと考えられた。鎮痛補助薬として、デュロキセチンとプレギャバリンの慢性OXモデルにおける効果を検討した。デュロキセチンは一定の効果は見られたが、高用量でも、機械的アロディニアの完全な消失はなかった。これに比べ、プレギャバリンは用量依存性に鎮痛効果を示し、高用量では機械的アロディニアの完全な消失がみられた。

臨床において化学療法惹起性神経障害性疼痛に対して鎮痛効果の有効性が示されているのはデュロキサチンのみであるが、本研究の結果、トラマドール、プレギャバリンが有効である可能性が示唆された。オレキシンは視床下部で産生される神経ペプチドで、鎮痛効果があることが示されている。本研究で作成したオキサリプラチン慢性神経障害性疼痛モデルマウスにおける機械的アロディニアに対してオレキシンAの効果を検討し、オレキシン受容体アゴニストの化学療法惹起性神経障害性疼痛の治療薬としての可能性を探った。オレキシンAの脳室内投与は、tail flick testにおいて疼痛閾値に影響しない低用量(0.1 nmol)で、完全に機械的アロディニアをブロックした。より高用量(1 nmol)のオレキシンAはtail flick testにおいて疼痛閾値を上昇させた。オレキシンA投与による明らかな行動上の副作用はみられなかった。このオレキシンAの抗アロディニア効果はオレキシン1受容体アンタゴニストにより拮抗され、オレキシン2受容体アンタゴニストでは拮抗されなかった。このことより、オレキシンAの鎮痛効果はオレキシン1受容体を介することが示された。以上から、オレキシン1受容体アゴニストの化学療法惹起性神経障害性疼痛の治療薬としての可能性が示された。順調に進展していたが、最終年度に所属を変更したため、新しい研究実施場所の整備などのため、実験が一時中断した。現在、実験を再開し、ほぼ順調に進展している。本研究で、オキサリプラチンを繰り返し投与して惹起される慢性末梢神経障害は、ミトコンドリア保護作用のあるSS-31ペプチドをオキサリプラチン投与期間中に持続投与することにより、その出現を予防することができることを示したが、SS-31はミトコンドリアのカルジオリピンに作用することによるミトコンドリア保護作用と同時に抗酸化作用があり、その両者もしくはいずれかによって神経障害の予防効果が発現する可能性が考えられた。しかし、酸化作用は抗がん剤の抗がん作用の一部を担っていると考えられており、臨床でSS-31を化学療法惹起性末梢神経障害の予防のために抗がん剤と併用するとなれば、その抗酸化作用により抗がん剤の抗がん作用を減弱させる可能性が考えられる。そこで、抗酸化作用がなく、ミトコンドリアのカルジオリピンに作用してミトコンドリアを保護する作用をもつSS-20ペプチドのオキサリプラチン惹起性末梢神経障害に対する予防効果を検討した。オキサリプラチン投与期間中のSS-20の持続投与により、慢性末梢神経障害による神経障害性疼痛は低減し、足底の表皮内神経線維の消失も予防された。よって、SS-20はオキサリプラチン惹起性慢性末梢神経障害の予防に有用な可能性が示唆された。マウスにおいて抗がん作用を示すオキサリプラチンの用量を、臨床と同様に急性障害から回復させるための休薬期間を設けて繰り返し投与することにより、患者の病態に類似したオキサリプラチン惹起性末梢神経障害のマウスモデルが作成できた。このモデルにおいて、ミトコンドリアのカルジオリピンに作用し、エネルギー産生を改善するペプチドであるSS-31、SS-20が末梢神経障害の発症を予防できることが示され、臨床での予防法の開発につながると考えられた。また、すでに発症している神経障害性疼痛の治療薬として、デュロキセチンの他に、トラマドール、プレギャバリン、オレキシン1受容体作動薬が有効である可能性が示唆された。
消費者向けロボットの顧客価値の決定要因と行動帰結，文化・製品・使用形態による差異

本挑戦的萌芽研究は、消費者向けロボットの技術的特徴と法的環境が顧客価値と消費者行動に与える影響、及びその文化・製品類型・使用パターンによる差を解明することを目的とする。この目的を達成するために、平成28年度と平成29年度に既に開始した、自動運転車に関するアンケート調査(日本、中国、米国、フランス、ボリビア)を継続し、ボリビアから追加のデータを収集し、そのデータを電子化した。その後、データの信頼性と妥当性を確認し、信頼性が低いデータを削除し、残りのデータを、分析に必要な形に変換した。また、自動運転車を対象にするアンケートを踏まえて平成29年度に設計・実施した、4つのロボット(自動運転車、掃除機ロボット、ペットロボット、人間型ロボット)を対象にするアンケート調査(中国)を継続し、日本語に翻訳し、日本で小規模のサンプルを収集した。その後、収集したデータの信頼性と妥当性を確認し、信頼性が低いデータを削除し、残りのデータを、分析に必要な形に変換した。次に、統計的分析を用いてデータを解析し、仮設を検証し、そして研究成果を学術誌に掲載し、学会で発表した。まず、消費者が従来の商品から消費者ロボットのような破壊的イノベーションに基づく技術製品に切り替える意思決定の要因を分析した。その結果、破壊的技術製品の相対的な経済的価値は、同製品への切り替えに最も強い影響を与える。次に強い影響を及ぼすのは、周囲から受ける社会的影響、製品の性能に関する期待度、製品の利用を簡易にする条件、製品の購買・利用に必要な努力に関する期待度である。また、独自技術製品に比べて、ネットワークの外部性を有する技術製品に切り替えることを検討する際には、購買・利用に必要な努力に関する期待度の影響力がより高いこと及び、性能に関する期待度の影響力がより低いことを見出した。次に、消費ロボットの購入動機を分析した。この目的を達成するために、平成28年度は、実現可能性の高い自動運転車に集中することにした。この製品に対する消費者態度を測定するために、消費者向けのアンケートを設計し、作成した。技術的かつ法的な発展が不確実なため、アンケートには、各製品について、製品の性能およびブランド特性、法的環境により、様々なシナリオを含めた。各製品および各シナリオについて、アンケートに、ロボットがない現在の状況と比べた製品の機能的かつ、快楽的、象徴的、金銭的なベネフィットと損失、また消費者の利用目的と予想される使用パターン(顧客価値共創の一種類)、そしてロボットを購入して、使用し、他人に推薦する消費者意図に関する質問項目を含んだ。また、消費者個人について、アンケートに、人口特性および文化的性向、パーソナリティーに関する質問項目を含んだ。次に、アンケート本調査に進み、調査票を複数の言語に翻訳し、日本及び中国、米国でデータを収集した。研究協力者とともに、収集したデータをエクセルファイルに入力し、電子化によって分析可能にする。収集したデータの分析によると、自動車メーカーの責任のもとで完全に自動運転を可能とする自動運転車の購入意欲を促す要因は、主に機能的な商品ベネフィットである一方で、運転者の責任のもとで高速道路のみで自動運転を可能とする自動運転車の購入意欲を促す要因は、主に快楽的かつ象徴的ベネフィットであることが判明した。共同研究者の協力を快く得ることができたため、アンケート調査の範囲を当初の計画よりも速く広げることができた。消費者を対象にするアンケートについては、予測した進捗以上のものとなっており、日本と中国のみならず、米国においても膨大な調査を行い、そして収集したデータをもとに分析を行い、分析結果を国際学会で発表した。この目的を達成するために、平成28年度に自動運転車に関する、以前始めたアンケート調査(日本、中国、米国)を継続し、アンケートをスペイン語とフランス語に翻訳し、さらに南米発展途上国を代表するボリビア(スペイン語)、及び欧州先進国を代表するフランスから膨大なデータを収集し、そのデータを電子化した。統計的分析を用いて収集したデータを解析し、研究成果を学会で発表した。その結果、自動運転車に対する購入意欲や口コミ、利用意欲は文化等の国家特徴の影響により異なる。消費者行動を促す要因は、主に機能的、次に感情的なベネフィットである一方で、フランスの場合には象徴的なベネフィットの方が重要である。また、消費者は、自動運転車には地球環境学へのベネフィットがあるという認識がある場合、その認識は消費者行動に強く貢献することを見出した。また、別の論文では、どのような企業内プロセスが消費者向けロボット等、複雑な商品に関するイノベーションを促すかを分析した。その結果、上司と部下の人間関係の親密性は、新商品に関するアイディア創造と、アイディアを新商品として実施することを支援すること、また特に技術革新過程へ外部知識を投入するプロセスの効率を高めることを見出した。自動運転車を対象にするアンケートを踏まえて、4つのロボット(自動運転車、掃除機ロボット、ペットロボット、人間型ロボット)を対象にするアンケートを設計し、中国語に翻訳し、中国で膨大なデータを収集し、そのデータを電子化した。

データ収集、データ分析、成果報告の進捗は当初の計画通りであったが、新アンケートは、当初計画したように掃除ロボットのみならず、さらに自動運転車及びペットロボット、人間型ロボット合わせて4つのロボットを対象にし、総合的に消費者向けロボットに対する消費者行動を見極めることを可能とした。本挑戦的萌芽研究は、消費者向けロボットの技術的特徴と法的環境が顧客価値と消費者行動に与える影響、及びその文化・製品類型・使用パターンによる差を解明することを目的とする。この目的を達成するために、平成28年度と平成29年度に既に開始した、自動運転車に関するアンケート調査(日本、中国、米国、フランス、ボリビア)を継続し、ボリビアから追加のデータを収集し、そのデータを電子化した。その後、データの信頼性と妥当性を確認し、信頼性が低いデータを削除し、残りのデータを、分析に必要な形に変換した。また、自動運転車を対象にするアンケートを踏まえて平成29年度に設計・実施した、4つのロボット(自動運転車、掃除機ロボット、ペットロボット、人間型ロボット)を対象にするアンケート調査(中国)を継続し、日本語に翻訳し、日本で小規模のサンプルを収集した。その後、収集したデータの信頼性と妥当性を確認し、信頼性が低いデータを削除し、残りのデータを、分析に必要な形に変換した。次に、統計的分析を用いてデータを解析し、仮設を検証し、そして研究成果を学術誌に掲載し、学会で発表した。まず、消費者が従来の商品から消費者ロボットのような破壊的イノベーションに基づく技術製品に切り替える意思決定の要因を分析した。その結果、破壊的技術製品の相対的な経済的価値は、同製品への切り替えに最も強い影響を与える。次に強い影響を及ぼすのは、周囲から受ける社会的影響、製品の性能に関する期待度、製品の利用を簡易にする条件、製品の購買・利用に必要な努力に関する期待度である。また、独自技術製品に比べて、ネットワークの外部性を有する技術製品に切り替えることを検討する際には、購買・利用に必要な努力に関する期待度の影響力がより高いこと及び、性能に関する期待度の影響力がより低いことを見出した。次に、消費ロボットの購入動機を分析した。平成28年度に設計した、自動運転車を対象とするアンケートを踏まえて、環境掃除ロボットを対象にする、新たなアンケートを設計する予定である。次に、アンケートを多言語に翻訳し、国内外の調査を行い、新たなデータを収集する。中国、フランス、米国、ボリビアからデータを収集する予定である。研究協力者とともに、収集したデータをエクセルファイルに入力し、電子化によって分析可能にし、今年度のデータに統合する。その上で、データの信頼性および妥当性を検証し、データを全体で使用することが可能かどうか検討する。次に、分析の段階に入り、統計的手法を用いて、データ解析を行い、研究仮説を検証する。分析から得た結果に基づいて、研究論文を作成し、学会に投稿し、学会にて知り合う他の研究者からのフィードバックに基づいて論文を改善し、学術誌に投稿する予定である。平成29年度に設計した、4つのロボット(自動運転車、掃除機ロボット、ペットロボット、人間型ロボット)を対象にするアンケートを翻訳し、日本を中心に調査を行い、新たなデータを収集する。
音楽認知における“体制化"の過程

本研究では、聴き手が与えられた音列をどのように体制化・構造化するのか、またその結果どのような音列を“メロディらしいメロディ"として認識することになるのか、その認知過程を記号処理的モデルとして実現することを目的とした。2年度の間の成果は、大きくいって、以下のようなものであった。2.調性的体制化の過程およびリズム的体制化の過程をそれぞれ独立的に扱うこととし、それぞれの過程に対するプロトタイプ的モデルを計算機上に具体化した。3.2に記したモデルの心理学的妥当性をチェックするため、人間の調性的体制化の過程およびリズム的体制化の過程を観察・推測し得る心理学的実験を行い、そこから得られた人間の反応データとモデルの振る舞いとを比較・検討した。また、その考察の結果から両モデルの改良に努めた。4.調性的体制化の過程とリズム的体制化の過程の相互作用のあり様を探る心理学的実験を行い、両過程間の関係について分析・考察を進めた。本研究では,聴き手が与えられた音列をどのように体制化・構造化するのか,またその結果どのような音列を“メロディらしいメロディ"として認識することになるのか,その認知過程を記号処理的モデルとして実現することを目的としている。本年度は,大きくいって,以下の3点の成果を得た。2.調性的体制化の処理のアルゴリズムを,とりあえずリズム的体制化の処理と独立させた形で追求することとし,そのアルゴリズムを心理学的にも妥当な形で(計算機上に)具体化することに努めた。その結果,一応のプロトタイプ的モデルを構築することができた。3.2と逆に,リズム的体制化の処理のアルゴリズムを,とりあえず調性的体制化の処理と独立させた形で追求することとし,そのアルゴリズムを心理学的にも妥当な形で(計算機上に)具体化することに努めた。その結果,こちらの側面においても一応のプロトタイプ的モデルを構築することができた。来年度は,モデルの心理学的妥当性をチェックするための実験を行い,その結果から上記2種類のモデルそれぞれの改良に努める予定である。またさらには,それら2種類の処理の間の相互作用について,実験デ-タを基に,その性格を明らかにすることを目指す。本研究では,聴き手が与えられた音列をどのように体制化・構造化するのか,またその結果どのような音列を“メロディらしいメロディ"として認識することになるのか,その認知過程を記号処理的モデルとして実現することを目的とした.本年度は,最終年度として,大きくいって,以下のような成果を得た.1.従来の研究成果を踏まえ,メロディ認知の過程には“調性的体制化(tonal organization)"と“リズム的体制化(rhythmic organization)"の2種類の構造的処理が存在することを確かめた.2.調性的体制化の過程およびリズム的体制化の過程をそれぞれ独立的に扱うこととし,それぞれの過程に対するプロトタイプ的モデルを計算機上に具体化した.3.2に記したモデルの心理学的妥当性をチェックするため,人間の調性的体制化の過程およびリズム的体制化の過程を観察・推測し得る心理学的実験を行い,そこから得られた人間の反応データとモデルの振る舞いとを比較・検討した.また,その考察の結果から両モデルの改良に努めた.4.調性的体制化の過程とリズム的体制化の過程の相互作用のあり様を探る心理学的実験を行い,両過程間の関係について分析・考察を進めた.
コミュニケーション能力向上を重視した海事英語教育プログラムに関する研究

商船高等専門学校の商船学科学生を対象とした海事英語教育プログラムに,「コミュニケーション重視の取組み」,「内容重視の指導」および「統合学習」の3つの手法を取り入れ,学生の実践的海事英語コミュニケーション能力の向上を効果的に図るための学習方法および評価方法を確立させることが出来た。とりわけ「海事英語授業」、「e-ラーニングによる自己学習」、および「タスク活動」という3つの異なる学習形態を体系的に統合した、いわゆるBlended learning方式の海事英語教育プログラムを確立することが出来たことが本研究の特色といえる。商船高等専門学校の商船学科学生を対象とした海事英語教育プログラムに,「コミュニケーション重視の取組み」,「内容重視の指導」および「統合学習」の3つの手法を取り入れ,学生の実践的海事英語コミュニケーション能力の向上を効果的に図るための学習方法および評価方法を確立されることを目的として研究を行った。当該年度は,昨年度に修正したカリキュラムを実践しその有効性の検証を行った。具体的には「海事英語授業」,「e-ラーニング」,「英語による練習船実習」という異なる学習形態において,取り扱うテーマごとに学習内容に一貫性を持たせるようにした。これにより学生が学習形態にかかわらず,共通する題材テーマを常に意識しながら英語コミュニケーション学習に取り組むことができるようになった。また各テーマの「海事英語授業」の導入部分に映像および音声を用いた教材を使用し,学生が題材内容を容易にイメージできるようにした。他の商船高専においても同様の海事英語教育プログラムの試行を行った。次年度以降は,視聴覚教材の使いやすさに改良を加え,他の商船高専の教員,学生双方にとって利用しやすい海事英語教育プログラムを目指す。「英語による練習船実習」の総仕上げとして,海外連携校であるシンガポールマリタイムアカデミー(SMA)の学生を招聘し,合同の練習船実習を実施した。短期間の合同実習をより効果的なものにするため,実習の内容および事前学習の必要性などに関してSMA担当教員と打ち合わせを行った。商船高等専門学校の商船学科学生を対象とした海事英語教育プログラムに,「コミュニケーション重視の取組み」,「内容重視の指導」および「統合学習」の3つの手法を取り入れ,学生の実践的海事英語コミュニケーション能力の向上を効果的に図るための学習方法および評価方法を確立させることを目的として研究を行った。最終年度は,「海事英語授業」における導入部分での題材提示方法の改善を図るために,映像および音声による4コマ漫画方式のプレゼンテーションファイルを作成し,授業にて試行を行った。これにより,学生が容易に題材内容をイメージできることが確認できた。また「海事英語授業」におけるコミュニケーション演習として,授業の最後にタスク遂行方式のロールプレイ演習を実施した。これにより,実際の海事英語コミュニケーションの機会となる「英語による練習船実習」へのスムースな導入が可能となった。「英語による練習船実習」の総仕上げとして,海外提携校であるシンガポールマリタイムアカデミー(SMA)の学生を招聘し,合同の練習船実習を行っている。より効果的な学習プログラムとするために,実習内容などについてSMA担当教員との打合せを行った。研究期間を通じて実施した研究の成果に基づき,DVD付きの海事英語教科書「はじめての船上英会話二訂版」を出版した。初版に加え,4コマ漫画方式プレゼンテーションファイルおよびタスク遂行方式ロールプレイ演習などの教材を掲載し,他の商船高専や海事教育機関においても同様の海事英語教育の試行を行えるようにした。当該年度は,海事英語教育プログラムのなかで,「海事英語授業」,「e-ラーニング」,「英語による練習船実習」という異なる学習形態において,取り扱う専門分野ごとに内容に一貫性を持たせるようにカリキュラムの修正を行った。また「海事英語授業」における導入部分での題材提示方法の改善を図るため,映像および音声によるプレゼンテーションファイルを試作し,授業にて試行を行った。教科書を用いたリーディング,スピーキング中心であった以前の海事英語授業に比べ,学生が容易に題材内容をイメージできることが期待される。他の商船高専においても同様の海事英語教育プログラムの試行を行える用に,研究連携者に対してプログラム内容の紹介,実施要領の打合わせを行った。次年度以降は,他高専においてもプログラムの試行を行いその結果を分析する予定である。「英語による練習船実習」の総仕上げとして,海外連携校であるシンガポールマリタイムアカデミー(SMA)の学生を招聘し,合同の練習船実習を行ってるが,より効果的な学習プログラムとするために,合同実習の内容などについてSMA担当教員と打合せを行った。当該年度の目的は,昨年度に修正を加えた海事英語カリキュラムの実践とその有効性の検証である。年間スケジュールに従いほぼ計画通りにカリキュラムを実施することができ,学生の海事英語コミュニケーション能力に一定の向上を見ることができた。

当該年度の目的は,「海事英語授業」,「e-ラーニング」および「英語による練習船実習」の3つの学習形態を統合した海事英語カリキュラムの作成および試行である。3つの学習形態における題材内容に一貫性を持たせるよう修正を行ったことで,ほぼカリキュラムを完成することができた。他の商船高専における学習プログラムの試行については,実施には至っていないが,次年度の実施に向けて計画中である。次年度は,本研究の最終年度に当たるため,これまで作成した音声,映像教材を整理し,海事英語学習教科書として完成させる。また,完成した海事英語カリキュラムの有効性について最終的な評価を行う。今後は,「海事英語授業」の初期導入部分で使用する題材提示に用いる映像,音声教材の充実を図り,より効果的な学習導入について研究を行う。また,学習効果の評価を行うための手法についても研究を行う。海事英語教科書および付属DVD作成に必要な作業を専門家に依頼するための謝金,作成した視聴覚教材を教室で提示するために必要なOA関連物品の購入,また本研究の成果報告のための学会参加費用などに研究費を使用する予定である。「海事英語授業」に用いる映像教材作成に必要なソフトウェアの購入および高度な映像教材作成を専門家へ依頼する際の謝金,また作成した教材を教室で提示するために必要なOA関連物品の購入などを計画している。
インテグロン・ジーンカセットメタゲノム解析の基盤整備とその有効性評価

海洋の極限環境試料ではじめて、可動性遺伝因子の一つであるインテグロンやそれに付随するジーンカセットの解明を目指した。その結果、インテグロンの新しい構造や環境適応機能を担う機能遺伝子などを数多く見出すことに成功した。具体的には、環境DNA試料からインテグロンを効率的に見出す新手法を考案するとともに、海洋の汚染・極限環境試料を対象にその環境への適応に関与する新しいインテグロン情報を収集、バイオテクノロジー利用が期待できる新しい有用機能遺伝子情報も数多く収集することができた。微生物が保有するインテグロン・ジーンカセット(IGC)部位に着目し、多種多様な微生物が混在する環境微生物試料を対象とした効率的な機能遺伝子探索手法(IGCメタゲノム解析手法)として確立するための基盤整備を行う。これまで全く未解明な極限環境試料や汚染環境試料等を対象とし、このIGCシステムの普遍性や特徴、見出された機能遺伝子の特徴や生息環境との関連性、発現産物の特徴や有用性等の解明を通し、本手法の有効性や得られた結果の科学的意義、応用の可能性等について評価する。これまで全く未解明な極限環境試料や汚染環境試料等を対象とし、このIGcシステムの普遍性や特徴、見出された機能遺伝子の特徴や生息環境との関連性、発現産物の特徴や有用性等の解明を通し、本手法の有効性や得られた結果の科学的意義、応用の可能性等について評価することを目的としている。本年度は、これまでに微生物生態学的な調査・解析の経験をもつ海底熱水系試料や石油汚染環境試料を主な対象として研究を行った。その結果、前者では、IGC-GCに特徴的な共通領域を標的として開発したプライマーセットを用い、PCRによりその機能遺伝子部位を採取し、それらの塩基配列を多数決定した。得られた遺伝子については、順次プラスミドライブラリー化し、その一部については大腸菌を用いた遺伝子発現により生成物レベルでの評価を行った。この中には、深海貝共生菌由来のものに最近縁のものが含まれており、この試料の由来とよく一致した。さらに、酵素等の発現タンパク質の精製を進めた(分担研究)。また、IGCシステムの制御因子であるインテグレースや微生物の系統分類学的な指標遺伝子についても解析を進め、新タイプのものを海底熱水系試料より多数見出した。同様に、石油汚染環境試料でも解析を進め、この酵素遺伝子が由来する微生物系統群の推定を可能にした。これらの結果は、本手法が環境微生物解析に有効であることを示すとともに、その多様性が、従来の培養可前前株で知られているそれよりかなり大きいことを示した。海底掘削コア試料についてはト多様性や環境要因等のデータ、用いる手法との適合性等を考慮し対象を絞った。これまで全く未解明な極限環境試料や汚染環境試料等を対象とし、このIGCシステムの普遍性や特徴、見出された機能遺伝子の特徴や生息環境との関連性、発現産物の特徴や有用性等の解明を通し、本手法の有効性や得られた結果の科学的意義、応用の可能性等について評価することを目的としている。本年度は、まず、前年度までに試料調製を終了した石油・重金属汚染沿岸環境微生物DNA試料の解析を進めた。その結果、約29種類のインテグレース(Int)の系統群を見出し、Intがこれまで知られている以上に多様であり地域性も見られることを明らかにした。また、同試料より明確な遺伝子ORFを持った76個のジーンカセット(GC)を採取した。各々のGCは13個の機能遺伝子ORFを含むものがほとんどで、他の環境試料と比べ小型であった。さらに方法を改良し、より大型のGCの採取を進めている。これまでに、13個の特異的認識サイトを含む大型のGCの取得に成功している。また、汚染物質への応答遺伝子と考えられる短鎖ORFを特徴とする遺伝子や他の汚染海域でも見出されている汚染指標になりそうなGCなどを見出している。一方、上記のような人為汚染の影響が皆無と考えられる外洋のメタンバイトレート海域において、海底下1200mから採取した掘削コア試料を対象に、バクテリアやアーキアの多様性解析を行うとともに、深度とIntおよびGCとの関係解明に着手した。微生物現存量が低いことに加え無機沈着物の影響などが原因となり、これらの試料からの微生物DNA抽出は当初困難を極めたが、方法を改良することにより、最終的に解析可能量のDNA抽出を可能にした。これまでのところ、メタンバイトレート層由来の掘削コア試料より、いくつかの新規微生物系統群を見出すとともに、IntおよびGCの多様性解析のため多数のPCRクローンライブラリーを作成した。

解析途中だが、新規なInt系統群や大型のGC、新規機能遺伝子等を見出している。微生物が保有するインテグロン・ジーンカセット(IGC)部位に着目し、多種多様な微生物が混在する環境微生物試料を対象とした効率的な機能遺伝子探索手法(IGCメタゲノム解析手法)として確立するための基盤整備を行う。これまで全く未解明な極限環境試料や汚染環境試料等を対象とし、このIGCシステムの普遍性や特徴、見出された機能遺伝子の特徴や生息環境との関連性、発現産物の特徴や有用性等の解明を通し、本手法の有効性や得られた結果の科学的意義、応用の可能性等について評価することを目的としている。本年度は、複数の石油・重金属汚染沿岸環境微生物DNA試料のIGC解析結果を比較するとともに、未だ報告例のないメタンハイドレート海域試料の解析を進めた。前者については、見出されたインテグレース(Int)の多様性とその宿主と見なされる環境微生物の16S rRNA遺伝子の多様性とを相互に比較した結果、Geobacter属など一部については相互によく対応する関係にあったものの、Intの多様性は宿主微生物のそれよりかなり大きく、これまでに報告例のないIntの3大クラスターを見出した。独自に開発したPCR条件は、従来法より長く完全なインテグロンシステムを環境中から獲得する上で有効であり、当該システムの構成要素であるattI、Pc、attC等についても新しい特徴をいくつか見出した。得られたPCR産物のジーンカセット(GC)中で最も発現している可能性が高いGC第1遺伝子ORF解析では、海底堆積物試料ではじめて抗生物質プレオマイシン耐性遺伝子類縁遺伝子を見出すとともに、デハロゲネースやプラスミドキラータンパク、トランスポゼース、ヌクレアーゼ等に類縁の遺伝子を多数見出した。その他大部分のORFの機能推定は困難で、新規機能遺伝子を探索する上で本法は極めて有効と見なされた。一方、後者のメタンハイドレート層由来掘削コア試料については、はじめてとなるIGC解析では詳細確認を進めている。また、同試料でのメタン代謝酵素遺伝子の多様性や現存量についてのデータと室内培養実験.化学分析で明らかにした代謝活性データ等とを比較、対象海域の特徴を明らかにし論文化した。これまでの極限環境を対象とした解析結果を基に、IGC解析結果の総説作成に取り組んだ。これまで全く未解明な極限環境試料や汚染環境試料等を対象とし、このIGCシステムの普遍性や特徴、見出された機能遺伝子の特徴や生息環境との関連性、発現産物の特徴や有用性等の解明を通し、本手法の有効性や得られた結果の科学的意義、応用の可能性等について評価することを目的とした。本年度は、前年度までの成果の公表を図るとともに、これまでIGC解析が全く行われていない北米沖のメタンハイドレート海域試料(海底下約120mに存在するメタンハイドレート層からIODP航海にて採取した掘削コア試料から抽出したDNA試料)を主な対象として解析を進めた。
部位特異的遺伝子変異法によるスルホトランスフェラーゼの構造活性相関の解明

筆者らは、既にラット肝ヒドロキシステロイドスルホトランスフェラーゼ(HST)の主アイソザイム(STaと命名)を単離・精製しcDNAクローニング法によりその全一次構造を初めて明らかにした。さらに筆者らは大腸菌中に発現・精製させた発現STaはラット肝より精製したSTaと全く同じ活性ならびに挙動を示すことを明らかにした。本研究では、各種STアイソザイムの一次構造上強く保存されているアミノ酸残基の機能を明らかにするために、部位特異的遺伝子変異法により特定のアミノ酸残基を置換したSTaを大腸菌中で発現させ、その活性について以下に示す方法を用いて検討を行った。1.変異cDNAの作成:STaをコードするST-40cDNAの翻訳領域中アミノ酸残基置換を起こす部位に相当するコドンにミスマッチを導入したオリゴヌクレオチドプライマーを合成し、ST-40cDNAをテンプレートとしてsplicing by overlapped extention法に従い変異cDNAを増幅した。なお、変異cDNAはSTaを構成する254残基のアミノ酸中3箇所のリジン残基をグルタミン残基に変異させたものを作成した。2.発現プラスミドの構築:得られた3種の変異cDNAをそれぞれ大腸菌発現ベクターpKK223-3に組み込み発現プラスミドを構築した。構築した発現プラスミドから制限酵素により切り出した変異cDNAの塩基配列をジデオキシ法により解析し、変異の導入を確認した。3.変異STaの酵素活性:3種の発現プラスミドにより形質転換した大腸菌の可溶性画分を調製し、抗STa抗体によるウエスタンプロット分析を行った。その結果、いずれの系においても非変異STaと同一分子量の変異STaがほぼ等量発現しており、全長が翻訳されていることが確認された。さらに、これらの可溶性画分についてHSTの特異的基質であるデヒドロエピアンドロステロンに対する活性を測定した結果、43および254番目のリジンをグルタミンに変異させたSTaの活性が全く失われていることが明らかになった。なお、114番目に同様の変異を導入したSTaの活性には大きな変化は認められなかった。以上、本研究によりSTの硫酸抱合活性発現にリジン残基が重要な役割を果たしていることが分子レベルで初めて明らかになった。
加速ビームのセラミックブレイク（誘電体）通過に伴うインピーダンス及び輻射の研究

加速器のビームの大強度化は、物理実験で世界的な成果を得る上で必然的な流れであり、世界ではMW級の加速器が計画、建設、稼働中である。これに伴い本来ビームを安定に回す上で不可欠な構成要素であるはずのセラミック部(セラミックブレイク)で電磁波が発生するようになり、ビームを不安定にする懸念が出てきた。近年研究代表者らは、「セラミックブレイクに、僅か10nm金属をコーティングするだけで電磁波は遮蔽され、ビームを安定化できる。」と理論的に予言した。本研究はこれを実験的に実証し、加速器の基盤技術を確立させる事を目的とするものである。平成29年度は、金属薄膜(TiN)がコーティングしてあるセラミックブレイクとコーティングがしていないセラミックブレイクの製造に成功した。これを受けて、30年度は、これらから発する電磁波の測定を行う為のアンテナと測定治具の製作を行うことにした。当初、測定治具には、発生した電磁波を吸収するための電波吸収体を内蔵させることを考えていたが、十分揃えるには経費が掛かりすぎるため、JAXAの電波暗室を利用することにした。測定治具そのものは、アースを定義する必要があるため大型になることが予想されていたが、その後の詳細なシミュレーション検討から、電波暗室を利用すれば小型化できることも分かった。これによってさらに経費の節減でき、アンテナに関しては性能が保証されている既存のもので済ませられた。測定治具の設計製作を済ませた後、セラミックブレイクから発生する放射場の測定のプレ試験を通常の実験室で行った。実験のセットアップ自身はうまくいくことが確認できたので、JAXAの施設を利用して本試験を行なった。測定結果からTiNには電波遮蔽の効果がありそうなことが分かったが、それが予想通りの振る舞いをしているかどうかについては、さらに詳細な検討が必要なことも明らかになった。治具の製作や測定などは、概ね計画どおりに順調に進んでいる。一方で、測定結果の解析に詳細な検討が必要なことが分かった。追加の治具を製作する必要があるか判断するため、これらの解析を注意深く行う必要が出てきた。測定結果の詳細な検討を行い、状況によっては新たな治具の追加製作や本試験のやり直しを行う。解析手法の信頼度が高まったところで、実際のビーム試験を行う。近年、測定に使う利用施設自身の予算の都合で、ビームを出せる時間に制約が出つつある。従って、施設側と時間の調整を行う必要がある。信頼のできる成果が得られたところで発表する機会を設けることにする。一般に加速器は、ビームを輸送するための金属製の真空容器に外側から磁場をかけてビームを制御する。ところが、この外場は真空容器表面に渦電流を誘起させるので、セラミック(絶縁体)を真空容器間に挿入し、これを抑制するのが一般的である。しかし、ビームが大強度化すると、ビームがセラミック部を通過する際に電磁場を発生させるようになり、この電磁場が逆にビームに影響してビームの加速を著しく困難にすることが分かっている。ところが、近年、研究代表者らは、セラミック部に僅か数10nm金属をコーティングするだけでこの電磁場を遮蔽できることを理論的に示した。この厚さは、スキンデプスに比べて圧倒的に小さいので、この方法が正しければ、セラミックの持つ機能を阻害することなくビームを安定化できる。金属でコーティングした場合としない場合でセラミックの真空容器から出てくる電磁場の強度の違いを測定で観測するためには、そのような2種類の真空容器を製作する必要がある。29年度は、このような2種類のセラミックの真空容器を製作した。これによって、ビームがセラミックの真空容器の内部に誘起する電磁場については、ネットワークアナライザーによって測定できるようになった。一方で、我々は、セラミックの真空容器の外部に伝搬する電磁場の測定も同時に行う必要がある。この測定を精度よく行うには、電磁場が環境の影響で撹乱されるのを抑制するための特殊なジグが必要である。30年度はそのジグを製作し、セラミックの真空容器の内部の電磁場と外部の電磁場が同時に測定ができるような環境を整備する。そして、試験的な測定を行う。セラミックの真空容器にわずか数10nm金属をコーティングすることで、電波を十分遮蔽できることを測定で確認するには、まず、コーティングをした場合としない場合の2種類のセラミックの真空容器を製作する必要がある。29年度はメーカに依頼して、想定していた金額内で、この2種類の真空容器を製作完了させることができたから。

これを受けて、30年度は、これらから発する電磁波の測定を行う為のアンテナと測定治具の製作を行うことにした。当初、測定治具には、発生した電磁波を吸収するための電波吸収体を内蔵させることを考えていたが、十分揃えるには経費が掛かりすぎるため、JAXAの電波暗室を利用することにした。測定治具そのものは、アースを定義する必要があるため大型になることが予想されていたが、その後の詳細なシミュレーション検討から、電波暗室を利用すれば小型化できることも分かった。これによってさらに経費の節減でき、アンテナに関しては性能が保証されている既存のもので済ませられた。測定治具の設計製作を済ませた後、セラミックブレイクから発生する放射場の測定のプレ試験を通常の実験室で行った。実験のセットアップ自身はうまくいくことが確認できたので、JAXAの施設を利用して本試験を行なった。測定結果からTiNには電波遮蔽の効果がありそうなことが分かったが、それが予想通りの振る舞いをしているかどうかについては、さらに詳細な検討が必要なことも明らかになった。治具の製作や測定などは、概ね計画どおりに順調に進んでいる。一方で、測定結果の解析に詳細な検討が必要なことが分かった。追加の治具を製作する必要があるか判断するため、これらの解析を注意深く行う必要が出てきた。30年度は、セラミックの真空容器から発生した電磁波が、環境の影響で撹乱しないように特殊なジグを製作する。このジグの製作は、研究分担者と協力して30年度内で完了させる。合わせて、ループコイルを製作し、セラミックの真空容器から外部に伝搬した磁場を測定できるようにする。実際の測定は、セラミックの真空容器に内導体を設置し、そこにビームを模擬する電気信号を送ることで行う。セラミックの真空容器の内部の電磁場はネットワークアナラザーでも測定する。まず、自分たちの実験室で予備実験をした後、電波暗室を使って、精度のよい測定を行うことにする。31年度は、このような理想的な環境下での測定、解析結果をもとに、実際の加速器のビームを使って測定を行い、実証実験を行う。測定結果の詳細な検討を行い、状況によっては新たな治具の追加製作や本試験のやり直しを行う。解析手法の信頼度が高まったところで、実際のビーム試験を行う。近年、測定に使う利用施設自身の予算の都合で、ビームを出せる時間に制約が出つつある。従って、施設側と時間の調整を行う必要がある。信頼のできる成果が得られたところで発表する機会を設けることにする。(理由)H29年度に購入したセラミックブレイクが当初計画より安価で購入することができたため、次年度使用額が生じることとなった。(使用計画)H30年度に予定しているジグの製作やループコイルの製作及び磁場測定に係る費用として使用する。JAXAの施設を利用することで、実験治具の製作費用が当初見込みより安く済んだため。今後、平成30年度行った測定試験の解析を行い、追加治具の製作や再測定のための測定施設の利用費に充てる。
末梢神経障害性の痛みのある患者の組織的アセスメント技法の開発

この研究は、看護職が、慢性的な末梢神経障害性疼痛で苦しむ患者を理解し、適切なケアを実施するためには、どんなやり方で痛みをアセスメントすべきなのかを模索する目的で行った。5年間で、日本とアジアの計1,439人(健常者264人を含む)を対象に、横断的並びに縦断的調査、介入研究、評価技術開発研究を実施した。その結果、末梢神経障害性疼痛の適切なアセスメントは、1回だけでなく、痛みの多次元的観察を含む相談を、予約を取って定期的に長期に行うことで可能になることが明らかとなった。予備的測定・観察の試行:岡山大学病院で開室している「痛みの相談室」の来談者に同意を得て、種々の原因による難治性の末梢神経障害性疼痛患者(痛みの種類は抜歯後三叉神経痛、腰痛(坐骨神経痛)、肩凝りなど)にペインビジョンによる痛み度測定、5つの疼痛アセスメントツール(VAS、MPQ、BRTP、Face Scale、7角形プロフィール(いずれも既成の標準化ツール))による主観的痛み評価を行った。1年間で計5名(男性2名、女性3名)延べ18件の相談を実施した。その結果、末梢神経障害性疼痛患者の痛みは長期間持続する慢性痛であること、原因が特定しにくく鎮痛薬が必ずしも有効でないこと、長時間・長期に渡り系統的・継続的行う痛みに関する問診、疼痛質問票と痛み関連の生体観察と測定によって、対象の痛みの包括的理解の可能性が示唆された。さらに、それによって5名の患者全員が痛みを洞察するようになり不安の軽減がみられた。以上の予備試行から、量的研究の遂行に当たっては、疼痛質問票を改変(項目を精選してより一般化・効率化へ)してデータ収集時間を短縮すべきことが分かった。そして、今後、研究は少人数の対象の継続的観察と、多数の対象の横断的調査・観察を平行して行うべきことを確認した。予備調査結果:平成24年度に実施した中国・四国地区239の訪問看護ステーションの調査で(回収率15%)、痛みの留置調査には限界があった経験から、本研究では在宅疼痛患者が集まる患者会や関連施設に研究者が出向く方法を採用することにした。機器調整:アクティブトレーサーによる心拍変動測定の試行を行い、測定手技を検討した。既存の機器から本学工学系教員の協力を得て重心動揺計を作成、立位姿勢での筋緊張バランス観察が可能になった。これらの客観指標が及び痛み反応の評価に有効であることを確認した。平成26年度は、難治性の慢性の末梢神経障害性、特に糖尿病性神経障害による痛みを持つ患者において、痛みの特徴、生活実態、痛み反応の多次元観察を遂行した。なお、倫理審査申請は代表者所属機関と岡山県立大学で行い、それぞれ承認を得た。痛みのアセスメントツールの変更:本研究で使用予定の5つの疼痛評価尺度(VAS、MPQ、BRTP、Face Scale、7角形プロフィール)のうち、MPQ(マックギル疼痛質問票)は既成の短縮版を使用し、BRTP(痛み行動評価尺度)については万人が回答できる簡易版(Behavioral Rating Scale)(Strong、2002)を新たに採用した。これによって、ツールの信頼性・妥当性に加えて、年齢や性別、文化的背景に影響されない、簡便で分かりやすい痛み評価が可能になった。研究対象者の募集と採用:26年度は糖尿病患者の末梢神経障害性疼痛を主に扱うため、研究協力者である住吉和子氏(岡山県立大学・教授)が主催する糖尿病患者の生活相談の機会(岡山県立大学、総社市社会福祉会館、水島市民病院)に、対象者と主治医の承諾を得たのち、事前に相談及び研究協力を募るビラを作成・配布して、フィールドと対象を確保する方策を立てた。糖尿病性末梢神経障害による疼痛患者の痛みの観察:26年度は、左記の地域の在宅患者(総社市)を対象に、神経障害性疼痛患者の痛みを上記の生理学的・主観的評価指標を用いて測定・観察した。データ収集は深井、住吉のほか、訓練した臨時雇用者(学生を含む)とで行った。26年度は計6名の対象者が得られたが(うち4名が糖尿病患者)、例数不足のため系統的解析には至っていない。同様の方法によるタイでのデータ収集は実施しなかった。平成27年度は3つの課題に取り組み,以下の成果を得た。(1)近隣市の糖尿病相談会の機会に,承諾を得た在宅糖尿病患者の末梢神経障害の程度を,疾患の進行度の査定,握力とピンチ力の測定と,手足の違和感や痛みについての問診・各種アセスメントツールによる評価から検討した。年間を通して例数は10例程度であるが,うち半数は継続的に観察を行っている。その結果,1例で,病状の進行に伴って出現すると思われる手足のごく軽微な変化(感覚異常)を訴える患者があり,定期的な障害度の観察は患者のセルフケア意識の強化に重要であることが分かった。(2)末梢神経障害性疼痛のフィジカルアセスメント技法開発のために,健常者の爪根部に軽度の圧痛を生じさせる方法を開発した。健常学生57名を被験者の利き手拇指の爪根部を,圧力計を用いて800gの力で,30秒間隔で35回連続して圧迫すると,23分間持続する一定の違和感(以下,圧痛)を生じさせることができた。

この圧痛を各種アセスメントツールと,つまみ力(ピンチメータ),握力,書字筆圧を計測したところ,圧痛誘発時には各種アセスメントツールの評点が正常値(無痛時の値)から有意に変化し,ピンチ力と握力も有意に減少し,軽度の痛みの存在が証明できた。この痛みは無髄性の実験的疼痛としての意義がある。今回の方法は誘発対象が20代前半の健常学生に限定されるが,少なくとも無髄性の痛みを局所に確実に誘発できることから,末梢神経障害性疼痛のある患者のアセスメントやケア技術の開発等で活用されることが期待される。(3)近年糖尿病患者が増加しているタイに注目し,研究代表者の所属部局の協定校であるタイのシーマハサラカム看護大学と,本邦と同様の観察技法を用いて国際比較研究を行うべく,データ収集訓練と倫理審査申請のための研究計画に関する協議を行った。データ収集日に充てている地域の糖尿病相談日が研究者の都合と合いにくく、予定していた数のデータ収集ができなかった。平成28年度は3つの課題に取り組み,以下の成果を得た。(1)糖尿病などの痛みを来す疾患による手指の圧覚や力の低下現象を評価するための基礎研究として,健常な学生を対象に,手指の性別や形態的要素と手指の力との関係を調べた。その結果,握力・つまみ力は利き手の手指の形態的要素と強い相関関係があることが確認できた。このことから,手指の障害を評価するときは,手指の力だけでなく,手指の形態的要素も考慮評価する必要性が判明した。左利きの人の手の形態と力の関係の左右差が小さい原因として社会的環境が考えられた。これらの基礎データを元に,健常高齢者を対象とした同様の観察研究を行っていく。(2)末梢神経障害は箸を持つ動作や書字動作を困難にさせるが,それを客観的指標を用いて評価する方法は確立されていない。そこで,試作段階でWeb上に紹介されていた箸のつまみ力測定装置を改良・実用化し,独自に簡易筆圧測定方法を開発することにした。試作と試行を重ねた結果,手指の動作評価方法として実用可能な箸のつまみ力測定装置と簡易的筆圧測定装置を完成させることができた。これらの装置は組み立て・解体が簡易で持ち運びが可能であり,オーバーテーブル上に設置できることから,ベッドサイドでの測定が可能である。また,188名の健常学生で箸のつまみ力と筆圧を測定した結果,これら2つの装置の信頼性が確認できた。今後,これらの装置を用いて末梢神経障害のある患者の指先動作を評価していく。(3)近年糖尿病患者が増加しているタイに注目し,研究代表者の所属部局の協定校であるタイのシーマハサラカム看護大学と,本邦と同様の観察技法を用いて研究を遂行し,年度末までに100例のデータを得た。タイの糖尿病患者のHbA1Cは8.9%,痛みのVAS値38,痛み度81(n=100,各平均値)で,無視できないレベルの痛みが見られることが推測された。本邦に於いて,糖尿病患者を中心とする末梢神経障害性疼痛患者の例数を増やすことが難しかった。主な理由は,予約で確保した調査場所(いずれも総社市,福祉施設と大学構内で実施)の調査日が年間で確定しているため,研究者の都合と合わないことがあった。総社市の健康祭り等に参加して大量のデータ収集を行う予定であったが,こちらも中止となったり日程調整ができなかったためである。1.最終年度の研究成果当初の計画に沿って研究を実施し以下の成果を得た。(1)県内の一病院の糖尿病外来患者と一市内の健康相談に訪れる慢性痛を持つ人を対象に痛みの有無と特徴を多角的観察と問診によって調べた。その結果,現時点で約100名の対象から約150種類の痛み症状のデータを得た。そのうちの多くは鎮痛薬が奏功しにくい神経障害性疼痛であった。