hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロンドン・ブライドウェル救貧・矯正院の法廷記録(４巻、５巻）のデータベース化

デジタル・ヒューマニティーズの研究グループを立ち上げたが、今年度も初期近代研究者・学生の意識をさらに高めることを目的とし、月1回のミーティングを続け、ワークショップも年3回程度開催する予定である(初回は6月28日にEarly English Books Onlineの講習会を東京女子大学にて開催予定)。8月には国会図書館で国会図書館職員向けにEEBOの講義を開催予定。9月上旬には京都大学で開催されるディジタル・ヒューマニティーズの学会に参加予定である。グループのウェブページ、facebookページ, twitterページの充実をすることで情報発信を積極的にしていきたい。2014年、適当なソフトウェア開発者が見つからなかったが、次年度ソフトウェア開発者に支払う額が高額になることが見込まれたため2014年度にはなるべく使用を控えた。専門知識と高度な技術を有するソフトウェア開発者への支払いに使用する予定。ウェブページについての説明:(1)はシェイクスピア協会のウェブページ上にある学会セミナー報告。(2)と(3)はセミナーグループで作成したウェブページで(2)から(3)に移行中。欧米のデジタル・ヒューマニティーズグループと同様、情報拡散・収集・コネクションの目的のためFacebook頁やtwitterの頁も所有。
下等陸上植物(蘚苔類、シダ類)のジテルペン生合成経路の進化に関する研究

高等植物では,ジテルペノイドは植物ホルモン,抗菌物質や摂食忌避物質など,様々な生理活性を示す2次代謝物として生産される.下等な陸上植物である蘚苔類やシダ類においては,それらジテルペンの生合成経路は不明であった.そこで,陸上植物におけるテルペノイド生合成系の進化を世界に先駆けて明らかにすることを目的として,下等植物である蘚類と苔類からのジテルペン合成酵素のクローニングと機能解析に加えて,シダ植物イヌカタヒバからも,ジテルペン合成酵素遺伝子のクローニングと機能解析に着手した.その結果,苔類ツツソロイゴケと蘚類ヒメツリガネゴケのカウレン合成酵素の遺伝子クローニング,機能解析および酵素触媒機構の解析に成功した.また,イヌカタヒバからは,4種類のジテルペン合成酵素遺伝子をクローニングし,その酵素機能に成功した.興味深いことに,シダ類は,より下等な蘚苔類とは異なるタイプのジテルペン合成酵素遺伝子を保持しており,被子植物のジテルペン合成へと進化する途上の酵素遺伝子群と考えられた.高等植物では,ジテルペノイドは植物ホルモン,抗菌物質や摂食忌避物質など,様々な生理活性を示す2次代謝物として生産される.下等な陸上植物である蘚苔類やシダ類においては,それらジテルペンの生合成経路は不明であった.そこで,陸上植物におけるテルペノイド生合成系の進化を世界に先駆けて明らかにすることを目的として,下等植物である蘚類と苔類からのジテルペン合成酵素のクローニングと機能解析に加えて,シダ植物イヌカタヒバからも,ジテルペン合成酵素遺伝子のクローニングと機能解析に着手した.その結果,苔類ツツソロイゴケと蘚類ヒメツリガネゴケのカウレン合成酵素の遺伝子クローニング,機能解析および酵素触媒機構の解析に成功した.また,イヌカタヒバからは,4種類のジテルペン合成酵素遺伝子をクローニングし,その酵素機能に成功した.興味深いことに,シダ類は,より下等な蘚苔類とは異なるタイプのジテルペン合成酵素遺伝子を保持しており,被子植物のジテルペン合成へと進化する途上の酵素遺伝子群と考えられた.下等な陸上植物である蘚苔類、シダ類のジテルペン合成酵素の遺伝子クローニング、機能解析、および発現様式などを解析し、陸上植物におけるテルペノイド生合成の進化を世界に先駆けて明らかにすることを目的として、研究を推進してきた。今年度、我々は下等植物である蘚類と苔類からのジテルペン合成酵素のクローニングと機能解析に加えて、シダ植物イヌカタヒバからも、ジテルペン合成酵素遺伝子のクローニングに成功した。イヌカタヒバは、少なくとも6種類のジテルペン合成酵素遺伝子を発現していた。それらは、より下等な苔類、蘚類とは異なるタイプのジテルペン合成酵素遺伝子であり、被子植物と蘚苔類との中間タイプのジテルペン合成酵素類と考えられた。また、我々は、稲のファイトアレキシンとして報告されている環状ジテルペンのモミラクトンを、蘚類ハイゴケがアレロケミカル(他感物質)として生産することを見出している。ハイゴケから、モミラクトンの生合成中間体であるピマラジエン合成酵素遺伝子のクローニングを試みたところ、合成酵素遺伝子の断片をクローニングすることに成功した。現在、全長cDNAのクローニングを行っている。陸上植物は、蘇苔類、シダ類、裸子植物から被子植物へと進化し、多様な種を形成している。ジテルペンは、イソプレンから生合成される2次代謝産物であり、植物ホルモンや生体防御物質などの生理活性物質として陸上植物に広く存在する。その生合成の初期段階であるジテルペン炭素骨格は、ゲラニルゲラニル2リン酸を基質として、環化酵素により構築される。この環化酵素は、被子植物では明らかにされていたが、下等な陸上植物である蘇苔類やシダ類では、不明であった。そこで陸上植物におけるテルペノイド生合成系の進化を世界に先駆けて明らかにすることを目的として、研究を推進してきた。蘇苔類の環化酵素遺伝子のクローニングに加えて、今年度は下等植物であるシダ植物イヌカタヒバからのジテルペン合成酵素遺伝子のクローニングと機能解析を行った。イヌカタヒバは、5種類のジテルペン合成酵素遺伝子を発現しており、非常に興味深いことに下等な蘇苔類タイプの環化酵素遺伝子と被子植物型の環化酵素遺伝子の両者をイヌカタヒバは持っていた。また、我々は稲のファイトアレキシンとして報告されている環状ジテルペンのモミラクトンを、蘇類ハイゴケがアレロケミカル(他感物質)として生産することを見出している。今年度は、モミラクトンの生合成中間体であるピマラジエン合成酵素の全長cDNAをクローニングすることに成功した。現在、その酵素の機能解析を行っている。ジテルペノイドはゲラニルゲラニル2リン酸から,環化酵素により基本骨格が構築される.その後,酸化反応による化学修飾などを受ける.高等植物では,ジテルペノイドは植物ホルモン,抗菌物質や摂食忌避物質など,様々な生理活性を示す2次代謝物として生産される.下等な陸上植物である蘚苔類やシダ類においては,それらジテルペンの生合成経路は不明であった.そこで,陸上植物におけるテルペノイド生合成系の進化を世界に先駆けて明らかにすることを目的として,下等植物である蘚類と苔類からのジテルペン合成酵素のクローニングと機能解析に加えて,シダ植物イヌカタヒバからも,ジテルペン合成酵素遺伝子のクローニングと機能解析と取り組んできた.

その結果,苔類ツツソロイゴケと蘚類ヒメツリガネゴケのカウレン合成酵素の遺伝子クローニング,機能解析および酵素触媒機構の解析に成功した.また,イヌカタヒバからは,4種類のジテルペン合成酵素遺伝子をクローニングし,その酵素機能を解析した.興味深いことに,シダ類は,より下等な蘚苔類とは異なるタイプのジテルペン合成酵素遺伝子を保持しており,被子植物のジテルペン合成へと進化する途上の酵素遺伝子群と考えられた.また,我々は稲のファイトアレキシンである環状ジテルペンのモミラクトンを,蘚類ハイゴケが他感物質として生産することを見出している.このハイゴケのモミラクトン合成に関わる環化酵素遺伝子の全長をクローニングすることに成功した.現在,その機能解析を進めている.
住民主体の介護予防における「自助」と「互助」の客観的効果に関する研究

最終年度は介護予防リーダーの活動が地域のソーシャルキャピタル(SC)強度に与える影響を調査するため、介護予防リーダーが活動している介入地域と対照地域の比較を行った。具体的には地域サロンなどにおいて介護予防リーダーの関わっているサロンおよび未介入サロンそれぞれの参加者に個人レベルのソーシャルキャピタル強度についてアンケート調査を行い比較検討を行った。ソーシャルキャピタル強度の調査にはSaitoらによる「地域単位の健康関連ソーシャルキャピタル指標」を質問紙票として用いた。また昨年度に引き続き「自助」の客観的効果測定として,介護予防リーダーの健康度について活動1年半後の評価を行った。また今年度はさらに介護予防リーダーと一般地域住民との健康に対する考え方の違いを評価するためにコントロール所在をHealth Locus of Control(HLC)尺度を用いて比較を行った。「互助」の客観的効果に関しては介護予防リーダーが運営する教室前後における参加者の身体機能変化を教室数を増やして比較した。結果として介護予防リーダー介入地域では非介入地域に比較して個人レベルのSC強度が有意に高く,下位項目別では「社会的凝集性」「互酬性」スコアで有意な差が認められた(p<0.05)。「自助」の客観的効果として、介護予防リーダー活動後1年半経過時において脚力および柔軟性に有意な改善が認められた(n=52, p<0.01)。「互助」の客観的効果に関しては、介護予防リーダー運営の教室参加者において2ヶ月間の教室前後で柔軟性を除く全ての運動機能評価項目で有意な改善が認められた(4教室, n=82, p<0.01)。HLCスコアは一般住民に比較して,介護予防リーダーは自身の健康状態を自分でコントロールできると考える「内的コントロール所在」を有する者の割合が高かった(p<0.05)。本研究対象である住民リーダー(介護予防リーダー)の方々に対する身体機能評価および介護予防の担い手としての意識評価を県内2自治体との協力を得て実施した。大淀町介護予防リーダー30名(平均年齢67.9歳)の方々に対し,介護予防リーダーとしての地域活動(地域サロン参加者に対する運動指導,町介護予防事業における参加者への支援,認知症カフェへにおける参加者への支援)を開始した9月にベースライン評価を実施し,地域活動後6ヶ月時のデータ収集を3月に実施した。また天理市にて実施された介護予防リーダー養成講座にて新たに育成された天理市介護予防リーダー15名(平均年齢70歳)に地域活動開始時のベースライン評価を1月に同内容にて実施した。また研究代表者により,介護予防リーダーが指導する運動の基本プログラム指導方法および注意点,レクレーションなどその他のプログラム立案に関するフォローアップ研修を行った。身体機能評価は複合動作能力を反映するTimed Up and Goテスト,脚力を反映する30秒間立ち上がりテスト,柔軟性評価である椅座位体前屈テストを実施した。また体組成計を用いた筋肉量を測定し,骨格筋指数(Skeletal Muscle Index)にて評価を行った。さらに介護予防の担い手としての意識評価は本研究独自に作成した調査票を用いて評価した。調査項目は介護予防リーダーとしての地域活動の継続に対する自信,自己への健康度への主観的影響,地域に対する貢献度への実感などを含んでいる。当初想定していた研究対象地域が変更となり,また新たに一つの自治体との協力体制が整ったため,全般的な研究スケジュールは若干遅延しているが,住民主体の介護予防リーダー活動に対する支援(講座の開催や運動指導方法などの伝達・助言)が定期的に実施できている。今年度は「自助」の客観的効果検証のため、介護予防の担い手である住民リーダー(介護予防リーダー)の活動開始から半年後および1年後の健康度について評価を行った。評価項目は運動機能、体組成検査および介護予防の担い手としての意識調査である。運動機能評価はTimed Up and Go、30秒間立ち上がりテスト、椅座位体前屈距離を測定し、体組成検査では体脂肪率、骨格筋指数(SMI)を算出した。意識調査では介護予防リーダーとしての活動意欲、自身の健康度の変化、使命感などを聴取した。また「互助」の効果検証については介護予防リーダーが開催する介護予防教室参加者への評価を教室前後で実施し、その変化を解析した。運動機能評価は上記と同様3項目とした。「自助」の客観的効果として、介護予防リーダーの身体機能項目については活動後6ヶ月で脚力の指標である30秒間立ち上がりテストが有意に改善しており(p<0.05)、その他の2項目についても改善傾向が認められた。体脂肪率、SMIには有意な変化は認められなかった。意識調査の結果では介護予防リーダーとしての半年間の活動により自身の健康度が改善されたと自覚する者や地域の担い手としての使命感を感じている者の割合が多かった。一方で活動の継続に対する自信の項目では継続の自身の無さを有する者も一定の割合で認められた。「互助」の客観的効果に関しては、介護予防リーダー主催の教室参加者において2ヶ月間の教室前後で全ての運動機能評価項目で有意な改善が認められた(p<0.05)。地域住民による介護予防リーダーとしての活動をフォローし、介護予防の担い手としての活動が自身の健康度に与える影響を「自助」と位置付け、活動開始時から6ヶ月、一年後の評価を完了し、「互助」の客観的効果の検証も介護予防教室参加者への教室前後評価を実施できたことから、研究計画としては概ね順調に進展していると考えられる。

具体的には地域サロンなどにおいて介護予防リーダーの関わっているサロンおよび未介入サロンそれぞれの参加者に個人レベルのソーシャルキャピタル強度についてアンケート調査を行い比較検討を行った。ソーシャルキャピタル強度の調査にはSaitoらによる「地域単位の健康関連ソーシャルキャピタル指標」を質問紙票として用いた。また昨年度に引き続き「自助」の客観的効果測定として,介護予防リーダーの健康度について活動1年半後の評価を行った。また今年度はさらに介護予防リーダーと一般地域住民との健康に対する考え方の違いを評価するためにコントロール所在をHealth Locus of Control(HLC)尺度を用いて比較を行った。「互助」の客観的効果に関しては介護予防リーダーが運営する教室前後における参加者の身体機能変化を教室数を増やして比較した。結果として介護予防リーダー介入地域では非介入地域に比較して個人レベルのSC強度が有意に高く,下位項目別では「社会的凝集性」「互酬性」スコアで有意な差が認められた(p<0.05)。「自助」の客観的効果として、介護予防リーダー活動後1年半経過時において脚力および柔軟性に有意な改善が認められた(n=52, p<0.01)。「互助」の客観的効果に関しては、介護予防リーダー運営の教室参加者において2ヶ月間の教室前後で柔軟性を除く全ての運動機能評価項目で有意な改善が認められた(4教室, n=82, p<0.01)。HLCスコアは一般住民に比較して,介護予防リーダーは自身の健康状態を自分でコントロールできると考える「内的コントロール所在」を有する者の割合が高かった(p<0.05)。住民リーダー(介護予防リーダー)としての活動を通して自らの心身状態に与える影響を引き続き評価していくと共に,今後は互助の客観的効果についての検討に着手する。介護予防リーダーが指導する教室参加者の健康度評価を複数地域で実施:介護予防リーダーが実施する住民主体型介護予防教室の実施地域,方法などについて協議し,6月から開催予定である2教室前後における運動機能評価などを行う予定である。また住民リーダーが指導しない非介入教室(サロンなど)における参加者の健康度評価も行う。来年度中にはこれら非介入群への評価地域の決定,具体的な方法論などについて引き続き各関連自治体と協議の上,実施の方向性で調整している。今後は介護予防リーダーの活動が地域のソーシャルキャピタル強度に与える影響を調査するため、介護予防リーダーが活動している介入地域と対照地域との比較を行う予定である。具体的には地域サロンなどにおいて介護予防リーダーの関わっているサロンおよび未介入サロンそれぞれの参加者に個人レベルのソーシャルキャピタル強度についてアンケート調査を行い比較検討を行う。ソーシャルキャピタル強度の調査には内閣府作成の調査用紙を基に本研究独自に作成した質問紙票を用いる予定である。また介護予防リーダーの活動支援を実施しつつ今後も身体機能評価、意識調査および介護予防リーダーが介入する教室参加者の身体機能変化に関する調査も引き続き実施する予定である。
非インシュリン依存型糖尿病ラットにおける実験的根尖病変の病理組織学的研究

平成11年度、12年度の組織学的実験において、GKラットとJCLウイスターラットを使用し、実験開始日から屠殺時まで水道水で飼育したJCLラットをJ-1群、30%ショ糖溶液で飼育したJCLラットをJ-2群、水道水で飼育したGKラットをG-1群、30%ショ糖溶液で飼育したGKラットをG-2群とし、10匹ずつ4群に分けた。4群の動物は実験開始日に下顎左側第一臼歯近心咬合面を開放露髄させ、2、4週後に屠殺して下顎骨を摘出し、組織切片を作製した。その組織切片はHE染色を施して組織病理学的及び組織形態計測学的に検索した。その結果、G-2群では術後2、4週において、他群と比較して明らかに炎症は増大し、根尖病変の形成は促進していた。また、細菌学的実験において、GKラットとJCLウイスターラットの感染根管内の偏性嫌気性グラム陰性菌の露髄後2週、4週、6週間後の菌の割合を比較したところ、GKラットの方がわずかに多く検出されたが、JCLウイスターラットに比較して有意な差は認められなかった。糖尿病は成人病の代表的疾患であり、日常的な疾患でもある。そのため臨床においては、糖尿病を合併する患者に対する歯科治療の機会も多い。特に感染に対する抵抗力が減弱しているために、慢性疾患が重症の経過をたどることも少なくない。本研究では、自然発症で得られた糖尿病動物(GK Rat)に実験的な根尖病変を形成し、その病変に及ぼす全身的因子としての糖尿病の影響を組織学的ならびに組織形態計測学的に検索した。その結果は、以下のとおりである。1)GTT検査の血糖値においては、通常の非糖尿病ラット(JCL Rat)の対照群では約100mg/dlの値を示したが、GK Ratの実験群は400mg/dl以上と、対照群と比較して全実験期間を通じて有意に高い値を示した。2)組織学的ならびに組織形態計測学的検索においては、根尖病変の露随後2、4週の実験群と対照群とを比較したところ、歯随壊死の状態、根尖病変の面積に著明な差は認められなかった。これらのことから、糖尿病ラットと非糖尿病ラットにおいては、病理組織学的にも組織形態計測学的にも両群の間に有意な差は認められず、根尖病変の進展や拡大における糖尿病の影響は明らかではなかった。しかし、糖尿病は遺伝や食事をはじめとする多くの因子が相互に絡み合い複雑な病態を示す事が分かっているので、今後はショ糖溶液を水道水の代わりに与え、さらに耐糖能を悪化させて、同様の実験および酸性フォスファターゼ染色、免疫染色を行っていく予定である。平成9年度の実験において、我々は自然発症で得られた糖尿病動物NIDDMモデル(GKRat)に実験的な根尖病変を形成し、その病変に及ぼす全身的因子としての糖尿病の影響を組織学的ならびに組織形態計測学的に検索した。今回は、ショ糖溶液を同ラットに投与し、耐糖能を悪化させ、糖尿病の悪化程度が根尖病変の進展にどのように関与するのかを明確にするために、根尖病変を組織学的ならびに組織形態計測学的に検索した。1) GTT検査の血糖値においては、通常の非糖尿病ラット(JCL Rat)のショ糖溶液投与群とショ糖溶液非投与群では著明な差は認められなかったが、GKラットのショ糖溶液投与群とショ糖溶液非投与群はJCLラットと比較して有意に高い値を示した。2)組織学的ならびに組織形態計測学的検索においては、根尖病変の露髄後2、4週で比較したところ、GKラットのショ糖溶液投与群では、GKラットのショ糖溶液非投与群、JCLラットのショ糖溶液投与群およびショ糖溶液非投与群と比較して、歯髄壊死、根尖部歯根膜の炎症が促進され、根尖病変の面積は有意に拡大していた。これらのことより、NIDDMモデル動物であるGKラットを用いた本研究の結果から、糖尿病の病態の悪化という全身的な要因が根尖病変を進行させることが推測された。今後は同様の実験において、酸性フォスファターゼ染色、免疫染色を行っていく予定である。

平成11年度の実験において、平成10年度と同様に我々は自然発症で得られた糖尿病動物NIDDMモデル(GKラット)を露髄し実験的根尖病変を形成した。週齢は10年度と同様にし、J-1群(普通食JCL)、G-1群(普通食GK)、J-2群(ショ糖溶液JCL)、G-2群(ショ糖溶液GK)の4群に分け、さらに詳細に病理組織学的に検索した。露髄後4週における根尖病変の組織的所見において、根尖部には潰瘍が存在し根尖部歯根膜組織の炎症性細胞浸潤と根尖部歯槽骨の吸収は2週のものよりも強くなっていた。また、歯根にも吸収が認められた。さらに、ショ糖溶液投与GKラット(露髄後4週)においては他群よりも大きな膿瘍が存在し、その周囲の歯根膜にはさらに強い炎症細胞浸潤が認められた。歯根や根尖部歯槽骨の吸収も広範囲になり根分岐部歯槽骨はほとんど吸収し、遠心根の病巣と交通しているものもあった。組織形態計測学的観察も同時に行い、ショ糖溶液投与GKラットはどの週齢においても他群に比較して有意に増加していた。上記のことから、露髄後2週から4週へと週齢を増すと根尖部における炎症、骨吸収は増大し、さらに2週と同様にショ糖溶液投与のGKラットは他群のものよりもさらに炎症は増大することが示唆された。そして、平成10年度の実験同様、糖尿病の病態の悪化という全身的な要因が根尖病変を進行させることが今回の実験からも確認された。今後の研究課題として糖尿病状態にあるラットの口腔内細胞叢と感染根管内細菌叢をGKラットを使用して検索している予定である。平成11年度、12年度の組織学的実験において、GKラットとJCLウイスターラットを使用し、実験開始日から屠殺時まで水道水で飼育したJCLラットをJ-1群、30%ショ糖溶液で飼育したJCLラットをJ-2群、水道水で飼育したGKラットをG-1群、30%ショ糖溶液で飼育したGKラットをG-2群とし、10匹ずつ4群に分けた。4群の動物は実験開始日に下顎左側第一臼歯近心咬合面を開放露髄させ、2、4週後に屠殺して下顎骨を摘出し、組織切片を作製した。その組織切片はHE染色を施して組織病理学的及び組織形態計測学的に検索した。その結果、G-2群では術後2、4週において、他群と比較して明らかに炎症は増大し、根尖病変の形成は促進していた。また、細菌学的実験において、GKラットとJCLウイスターラットの感染根管内の偏性嫌気性グラム陰性菌の露髄後2週、4週、6週間後の菌の割合を比較したところ、GKラットの方がわずかに多く検出されたが、JCLウイスターラットに比較して有意な差は認められなかった。
発達障害をめぐる教育実践の相互行為研究：社会構成論の教育学的貢献の可能性

本研究は、理論的研究と実証的研究という2つの観点から研究を行った。理論的研究では、社会構成論の理論的系譜の整理をとおして、映像データ分析やエスノグラフィーという質的調査手法が、障害児教育実践の記述を行う上で教育学上意義のある知見を提出可能であることを提示した。実証的研究では、社会構成論の立場から発達障害をめぐる教育実践を分析することにより、現場で生起する出来事がいかなる学校的・教育的規範のもとで成立しているのかを明らかにした。その上で、「発達障害」という概念を捉え直すことでその構成的特質に迫る考察を展開させた。本年度は研究代表者の産前産後の休暇および育児休業により、研究活動の中断を申請した(中断期間:平成24年05月07日平成25年07月31日)。したがって、本年度は研究期間は中断前の1ヶ月間のみであったが、その間を来年度以降円滑に研究を再開するための準備期間と位置づけ、昨年度の研究活動をまとめると共に蓄積した映像のデータベース化を行った。中断期間においてもゆるやかに研究を進行させ、実証的研究に関しては(A)これまで蓄積した映像データをもとに、発達障害(自閉症)を有する児童における「泣く」という感情表明が、どのようにして教師によって(障害ゆえの)「パニック行動」としてとらえられていくのかを分析し、論文化を行った(理論的研究に関しては、論文化には結びついていないが本研究における重要文献の読解を進めた)。また、(B)参加している他の研究プロジェクトにおいて研究報告書に「学校的社会化」をテーマとした論文を執筆した。「学校的社会化」は本研究においても重要なテーマとして位置づけているが、報告書における研究手法(映像データ分析)や分析場面(授業場面)は本研究とも関連性がある(特に論文内における第4節は本研究の直接的な研究成果といえる)。また、分析場面においては、今回は直接的な検討対象としてはとりあげなかったが、発達障害を有する児童が学習参加をするための「特別なケア」に基づいた相互行為が展開されており、今後「発達障害・特別支援教育」という観点から再分析することを予定している。そのため、当該の論文は本研究を来年度再開させる上で基礎的視角となり得ると考えられる。平成25年度は8月より研究を再開し研究期間は短期間であったが(研究代表者の産前産後休暇および育児休業による研究中断期間:平成24年5月7日平成25年7月31日)、研究実施計画に基づき研究を進展させた。まず、理論的研究に関しては、社会構成主義およびエスノメソドロジーの観点から障害児教育を検討するために、関連文献の読解を進めた。同時に、発達障害を有する児童生徒に対する教育の今日的状況を医療化論の観点から分析するために関連する主要文献の読解を進め、「社会的視点」から<発達障害と教育>を捉えるための理論的な整理を行った。実証的研究に関しては、これまで着目してきた「学校的社会化」という観点から、通常学級に在籍する発達障害児をめぐる教室内の相互行為を検討した。具体的には、発達障害児をめぐる児童間および教師ー児童間の相互行為がどのようにして非対称性をおびていくのかを「笑い」の発生に着目し分析した。また、関東圏内の公立小学校においてフィールドワークを実施し、授業場面の映像データの収集を補足的に行った。今回の調査は、研究代表者が過去にフィールドに入っていた小学校であるため、同一児童の成長過程に伴う「追跡調査」としての意味を有するものであった。以上から蓄積された研究成果は、それぞれ論文化および学会発表を行った。本年度は研究実施計画に基づき、発達障害をめぐる教育実践の相互行為研究に向けて(1)理論的研究および(2)実証的研究を行った。(1)に関しては、(1)社会構成論の社会学上の研究目的と理論的諸問題の整理および(2)社会構成論を教育(社会)学的に応用する際の理論的課題の定式化を行った。その成果を本年度は代表者が参加している研究会等において逐次報告をしてきたが、来年度以降も引き続き継続していく予定である。(2)関しては、今年度は(1)発達障害児に対する就学前の教育実践として、発達障害児を担当する複数名の保育者に対してインタビュー調査を実施した。その目的は、「発達障害を有する子ども」(もしくは「発達障害が疑われる子ども」)を保育する実践者が抱える「困難」の総体的把握に努めることであり、保育者たちが幼児特有ともいえる「未熟さ・未発達性」と「発達障害」との境界域を判断することに困難や戸惑いを感じつつも、そのつど対応をしていくあり様の一端が明らかになった。また、(2)これまでの蓄積されたデータの再分析を実施した。その成果を、「障害児が泣くー泣きとその記述をめぐる相互行為分析ー」(北澤毅編『文化としての<涙>』所収、勁草書房、脱稿済)として論文化を行った。本論文を通して、重度の知的障害を伴う発達障害を有する児童に対して教師達がどのように児童の行為と障害を結びつけ、障害と想定された行為に対応していくかが明らかになった。実証的研究における(1)および(2)の成果は、今後予定している小中学校における軽度知的障害児をめぐる教育実践を調査・研究していく上での比較検討のための資料としても位置づけることができると考えている。平成26年度は、博士論文の執筆をとおしてこれまでの研究成果を整理しまとめる作業を行った。

理論的研究に関しては、まず、これまでも本研究が課題としてあげてきたことであるが、社会構成主義およびエスノメソドロジーの視点を(教育社会学の立場から)障害児教育研究に生かすための理論的な整理を行い、博士論文の一部として論文化を行った。また、医療化論の視点を理論的研究のなかに組み込むとともに、教育社会学の観点からの障害児教育研究を概括する作業を実施するなかで、「映像データ分析」という方法論の有効性を明らかにした。実証的研究に関しては、これまでの論文を「発達障害をめぐる教育実践の相互行為研究」という本研究のテーマに即して加筆・修正する作業を行った。それらの研究成果は、主に「発達障害を有する児童生徒」と「教師」間の相互行為を対象としたものであった。それに対して、平成26年度は新たに「発達障害を有する児童」と「健常児」という児童間の相互行為に焦点をあてた場面を分析することで、実証的研究における「幅」を広げることができた(また、児童間の相互行為は、昨年度学会発表を実施したがまだ論文化していなかったものである)。さらに平成26年度は博士論文を執筆する傍ら、補足的ではあるが調査を実施した。調査は特定のADHD児に対するエスノグラフィックなケーススタディであり、当該児童に対する保護者へのインタビューや学校や児童館における参与観察を実施した。この補足調査に関しても、一部のデータを使用して博士論文内の一部として論文化を行った。(なお、博士論文は平成27年4月に提出した。)平成27年度は、本研究期間全体をとおしての研究成果の公表を意欲的に行った。具体的には、理論的研究と実証的研究の成果を博士論文として提出する一方、実証的研究の一部を国際学会において報告した。本年度の成果としては、具体的には次のとおりである。(1)理論的研究では、博士論文の執筆をとおして社会構成論の理論的系譜を整理するとともに、そのような社会学的な方法論に基づいて行われる映像データ分析やエスノグラフィーという質的調査手法が、障害児教育実践の記述を行う上で教育学上意義のある知見を提出可能であることを確認した。また、(2)実証的研究では、これまで産出してきた成果を博士論文として一貫性のあるものとしてまとめた以外にも、特に、発達障害児をめぐる教育現場の医療化現象に焦点をあて検討した。そして、教育における医療化現象が、実践者らのどのようなリアリティのもとで進行しているのかを記述するとともに、そのリアリティを支える基盤となっている要因の一端を明らかにした。本研究全体をとおして、社会構成論に基づいて発達障害をめぐる教育実践を分析することにより、現場で生起する出来事がいかなる学校的・教育的規範のもとで成立しているかを明らかにすることができ、「発達障害」という概念を捉え直すことでその構成的特質に迫る考察を展開させることができた。このような本研究の成果が有する射程は、障害児教育のみに限定されるわけではない。本研究では「学校的社会化」という概念で示したが、児童として適切な行動様式を習得させるために、学校においてどのような社会化過程が実践されているのか(そして、その一方でどのように「逸脱」が産出されるのか)というような、広く学校教育全体に通じる適応の問題をも広範に検討することができた。本研究は、理論的研究と実証的研究という2つの観点から研究を行った。
共同思考支援のための実証的研究(ワ-ドプロセッサによる外化・編集の効果)

1.目的本研究は、ワ-ドプロセッサの思考外化と編集機能による思考支援性を実験的に実証しようとした。具体的に検討した仮説は「ワ-ドプロセッサ使用時の方が不使用より、さらにペア作業の方が単独作業より、それぞれ異なった視点からの吟味の機会が増えるので、結果として思考が深まる可能性が高い」というものである。2.実験実施概要予備実験の結果、短大生に「女子短大の将来」という意見文を作成させるという課題を設定した。ワ-ドプロセッサを使用しない統制群の他、単独作業かペア作業か、及び一回作業か三回繰り返し作業かの二要因を組み合わせて四実験条件を設け、その文章化に表れる思考の深まりの度合を比較した。それぞれの群につき、5件(ペア条件では一件二人一組)、計35人の被験者からデ-タを得た。3.結果各群の、最終意見文に見られる主題についての考えの深まりの度合を、本実験とは独立に設定された評価スケ-ル上で評定した。5を十分深いとする5段階評定値の各群の平均は、以下の通りである。ワ-ドプロセッサ不使用・単独・一回作業条件:2.7ワ-ドプロセッサ使用・単独・一回作業条件:3.1ワ-ドプロセッサ使用・単独・三回作業条件:2.9ワ-ドプロセッサ使用・ペア・一回作業条件:3.6ワ-ドプロセッサ使用・ペア・三回作業条件:3.2この表でみる限り、ワ-ドプロセッサを使用することは、思考を深化させる傾向があるといえる。その効果は、作文作業を話合いながら進めていくことのできる(従って異なった視点の最も介入し易い)ペア条件でより顕著に見られる。今後は、この作文の過程そのものの分析、異なった題材での実験、被験者の数を増やすなどの方策により、ワ-ドプロセッサによる外化・編集の効果をより詳細に研究して行きたい。
顎下腺細胞情報伝達系におけるGTP結合蛋白質とその調節機構

イヌ顎下腺細胞を用い、ムチン分泌機序に関わる細胞内情報伝達経路について検討し、以下の結果を得た。3.TPAによりムチン分泌を認めた。TPA及びstaurosporineは、Ca^<2+>動態には影響を与えなかった。4.Ryanodineは、持続性Ca^<2+>遊離を引き起こしたが、caffeineはCa^<2+>遊離を引き起こさなかった。5.Cyclic ADP-riboseは、digitonin膜透過性細胞からCa^<2+>遊離を引き起こした。cADPRによるCa^<2+>遊離はhepa-rin及びryanodineにより抑制されなかった。7.Digitonin膜透過性細胞において、GTP-Υ-Sはムチン分泌を引き起こした。Ca^<2+>は、単独で弱い分泌しか示さなかったが、GTP-Υ-Sによる分泌を若干増強した。8.AChはremodeling系及びGTP結合蛋白質を介するdenovo系を介して血小板活性化因子(PAF)の合成を促進した。PAFはNa^+,K^+-ATPaseを阻害し、細胞内Ca^<2+>を遊離させた。以上、イヌ顎下腺細胞からのムチン分泌反応に関与する受容体と細胞内情報伝達経路について、ムスカリン受容体とそれに共役するCa^<2+>動員系の重要性を明らかにした。このCa^<2+>動員は、PI代謝回転促進による細胞内Ca^<2+>プールからのCa^<2+>遊離と、それが誘発するCa^<2+>流入及びCa^<2+>-induced Ca^<2+>release機構によることが示唆された。更に、PKC活性化を介する機序、GTP結合蛋白質及びPAFを介する機序の関与の可能性も示唆し、イヌ顎下腺細胞におけるムチン分泌に関わる細胞内情報伝達経路の一端を明らかにした。イヌ顎下腺腺房細胞におけるムチン分泌機構を明らかにする目的で、各種受容体刺激による細胞応答について検討し、以下の結果を得た。1イヌ顎下腺をコラゲナ-ゼ/ヒアルロニダ-ゼで処理することにより単離細胞とした。Ca^<2+>蛍光指示薬fura2を取込ませた後、細胞内遊離Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)を二波長蛍光分光々度計(日立Fー2000)にて測定した。静止時の〔Ca^<2+>〕iは50ー200nMであった。アセチルコリン(ACh)(10^<ー8>10^<ー4>M)は濃度依存的に[Ca^<2+>]iを上昇させた。このAChによる上昇は急激な一過性の上昇(tonic相)とそれに続く持続した上昇(phasic相)の二相より成っていた。細胞外Ca^<2+>除去により、tonic相は影響されなかったがphasic相は消失した。AtropineはAChの作用を抑制した。これらの反応はムチン分泌反応と対応していた。2.電位依存性Ca^<2+>チャンネル拮抗薬であるジルチアゼムは低温度のAChによる[Ca^<2+>]iの上昇を抑制したが、高濃度のAChの作用を抑制しなかった。クロモグリク酸及びミコナゾ-ルでは作用は認められなかった。3.Phospholipase C阻害作用のあるneomycinはphasic相を抑制した。Uー73122には作用は認めなかった。4.GTP結合蛋白質をADPリボシル化してその作用を修飾する百日

咳毒素を処置した細胞においては若干AChの作用が抑制される傾向にあった。5.膜透過性とした細胞においてGTPγSはlysoーPAF・acetylーCoA acetyltransferase活性に影響を及ぼさなかったが、DTTーinsensitive cholinephosphotransferase活性を促進した。以上顎下腺細胞の[Ca^<2+>]i上昇には細胞内Ca^<2+>貯蔵部位からのCa^<2+>動員と細胞外Ca^<2+>の流入が関与することが示され、この反応には一部イノシト-ルリン脂質代謝回転の促進が関与することが示唆された。GTP結合蛋白質の関与について更に検討中である。イヌ顎下腺腺房細胞におけるムチン分泌機構を明らかにする目的で、各種受容体刺激による細胞応答について検討し、以下の結果を得た。1.アセチルコリン(ACh)はアドレナリン作動性薬に比べ強いムチン分泌をひきおこし、この反応は外液Ca^<2+>に依存していた。2.AChは細胞内Ca^<2+>([Ca^<2+>]i)を上昇させた。又IP_3,IP_3,IP_4の産生を高めた。IP_3はジギトニン処理細胞からCa^<2+>遊離をひきおこした。3.Phospholipase C阻害剤であるneomycinやU-73122はAChによる[Ca^<2+>]iトランジエントを抑制した。GTP結合蛋白を阻害する百日咳毒素はAChの作用に影響を及ぼさなかった。4.AChやthapsigarginは細胞外Ca^<2+>の流入を促進し、これはSK&F 96365によって抑制された。5.Cyclic ADP-riboseはジギトニン処理細胞においてCa^<2+>の遊離をひきおこした。6.顎下腺には血小板活性化因子(PAF)合成能が存在し、remodeling系とGTP結合蛋白質を介するde novo合成が行われている。7.PAFは細胞膜Na^+,K^+-ATPase活性を阻害し、細胞内CaプールからCa^<2+>を遊離させた。以上、顎下腺細胞からのムチン分泌に関与する情報伝達路についてmACh受容体と共役する情報伝達路について明らかにした。
炭素鋼のバリ生成の傾向と抑成に関する研究

バリの出ない加工を目的として炭素含有量の異なる4種類の材料(軟鋼0.120.20%→SSf00、半軟鋼0.200.30%→S25C、半硬鋼0.300.40%→S35C、硬鋼0.400.50%→S45C)を旋削し、バリの生成と炭素含有量に因果関係があるかどうか調べた。工具チップの材質は鋼材料に適したサーメットを用い、切削条件は工具メーカーで推奨する下記のものを適用した。《切削条件》4種類の材料(SS400・S25C・S35C・S45C)を2種類のチップ(コーナ半径rε:0.4・0.8)で切込みを変え、切削した後の端面に生成されたバリを樹脂埋めし、金属顕微鏡で断面観察した。延性材料であるSS400からS25C・S35Cと炭素含有量が増えるにしたがってバリが減少した。コーナ半径の違いがバリの生成に影響を与えた材質はS45Cで、切込み量が同じでもノーズ半径0.8(mm)での切削がバリ生成の抑制につながることを確認できた。全てのバリの断面形状は共通して先端が極端に厚く、切削終了端面に向かい薄くなっていた。この先端厚さを測った結果、SS400では0.41(mm)、S45Cは0.25(mm)であった。これらの測定値について設定した送り量と比較したところ、SS400は約1.6倍、S25Cは約1.3倍、S35Cは約1.2倍となり、S45Cは送り量と同等の値となった。またバリ断面と母材断面について硬さを比較したところ、バリの70%以上が母材より硬く、平均で1.2倍硬くなっていた。以上の結果から、炭素鋼の炭素量によってバリ生成の傾向が推測可能になった。また、設定した送り量とバリの先端厚さの関係からバリが生成される領域についてS45Cでは設定した送り量と同等の0.25(mm)切削終了端面手前からバリが生成され、延性材料であるSS400は0.41(mm)手前からバリが生成されると推測できる。今回の研究で材料ごとのバリ無し加工の切削条件の推測までに至らなかったが、バリの生成領域についての推測が可能となった。
ABC多剤排出トランスポーターと新規特異的阻害剤の結合様式

1.CmABCB1ーaCAP複合体のX線結晶解析:トランスポーターのメカニズムの特徴は、内向型状態と外向型状態の2つの立体構造の間を交互に構造変化することで基質を輸送することである。そこで、これまで明らかにしてきたCmABCB1の内向型構造に引き続き、外向型状態の結晶解析に向けて結晶化を検討した。その結果、内向型構造を安定化している水素結合を切断する変異を導入することにより、加水分解されにくいATPアナログであるAMP-PNPを加えることでCmABCB1の外向型状態の結晶を得ることに成功した。2 .結晶構造に基づいたaCAP阻害メカニズムの解明:これまでの研究から予想されている「aCAPの阻害は、ABCトランスポーターが内向型から外向型へと構造変化することを妨害するメカニズムである」という仮説を検証した。すなわち、内向型構造を不安定化したCmABCB1 QTA変異型は、aCAPによる阻害を受け難くなることが予想される。そこで、その変異型CmABCB1に対するaCAPの阻害活性を測定することにより、仮説の実証を行った。その結果、その結果、野生型とは異なりaCAPは全く阻害を示さなくなっていた。QTAの変異個所は、aCAPの結合に関与するアミノ酸残基とは全く異なる場所にある。したがって、阻害を示さなくなった理由は、QTA変異体では、TM1とTM6との相互作用を弱めたことで、TM1,TM2,TM3,TM6で構成される束構造が緩み、TM3とTM2の距離が長くなったことでaCAPが結合できなくなったためと推定された。そして、aCAPが内向型構造に特異的に結合する阻害剤であることが強く示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。野生型ABCトランスポーターCmABCB1と阻害剤aCAP複合体のX線結晶構造解析を実施した。これまでは、膜貫通ヘリックスTM4に変異を導入して立体構造を安定化したVVV変異型を用いて立体構造を解析していた。しかし、VVV変異体は、ATPase活性および薬剤耐性試験による基質排出活性ともども著しく低下した変異体であることから、阻害剤の結合様式がVVV変異型に特異的である可能性が否定できない。そこで、野生型CmABCB1を用いた複合体の解析を実施した。その結果、阻害剤aCAPの結合構造はVVV変異型の場合とほとんど同じであることが確かめられた。両者の構造で変化があったのは、VVV変異が導入されたTM4領域に限られていた。2.結晶構造に基づいたaCAP阻害メカニズムの解明ABCトランスポーターCmABCB1に対するaCAPの阻害様式を酵素反応速度論的手法により解析した。その結果、aCAPはATPに対して非拮抗阻害を示し、輸送基質ローダミンに対してほとんど拮抗型に近い混合型阻害を示した。X線結晶解析の結果aCAPは、膜貫通ヘリックスTM1とTM6の解離を抑制する形式でCmABCB1分子の外側から結合することを示している。したがって、輸送基質ローダミンとaCAPが拮抗型に近い阻害を示すことは、aCAPがCmABCB1に結合することによりローダミンがCmABCB1の基質結合部位に結合することを抑制することが示唆され、ローダミンの結合には、CmABCB1の構造変化が必要であることが推定された。本研究では、新たに取得したユニークなメカニズムの阻害剤とABC多剤排出トランスポーターとの複合体のX線結晶構造解析を行い、得られた立体構造を基盤として阻害剤の結合様式と阻害メカニズムとの関係を解明することを目指している。今年度の研究において、aCAPの阻害様式が輸送基質に対して拮抗的な挙動を示すことが明らかとなった。

これは、aCAPの阻害様式を明らかにしたという意義だけでなく、輸送基質の結合には、ABCトランスポーターの構造変化が必要であり、その構造変化を阻害すると基質結合が抑制されるという、予想外の新しい事実の解明がなされた。幸いにも最初に得られた複合体の結晶構造は2.4オングストローム分解能とABCトランスポーターとしては最高の精度で構造決定を行うことができた。ただし、その解析に用いた分子は、変異型CmABCB1であり、野生型でもaCAPが同じ構造と結合様式であることには疑問が残っていた。しかし、今年度の研究において野生型CmABCB1においても変異型を用いた場合と同じ結合構造のaCAPが捉えられ、その疑念は払拭された。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究が順調に進んでいることから、当初の目標をほぼ達成することができた。そこで、aCAPの新たな阻害様式をもっと詳細に調べるための計画を追加することとした。すなわち、阻害剤aCAPと類似の環状ペプチドではあるがアミノ酸配列が異なる阻害剤を合成して、aCAPと同様にCmABCB1との複合体の結晶構造解析を実施して、aCAPとの共通点と相違点を明らかにすることを計画した。また、X線結晶解析だけでなく、NMR分光学を用いた動的構造解析を実施するための準備を行う。これによって、CmABCB1の構造変化と輸送基質との相互作用、そして、それを阻害するaCAPのメカニズムが分子の動きを含めて解明されるものと期待される。
新規PETリガンドによるグリアイメージング：種々の脳疾患における臨床応用の試み

ミクログリアおよびアストログリアの活性化は、炎症の存在および傷害組織の修復を示唆しており、あらゆる脳疾患で、普遍的に生じ得る現象である。したがって、ミクログリアおよびアストログリア活性の画像化は、種々の脳疾患の病態の評価や治療方針の決定に有用な情報を与え得る。本研究では、11C-CB184 PETと18F-THK5351 PETを用いて、ミクログリアおよびアストログリア活性の画像化(グリアイメージング)を行う。そして、グリアイメージングは、どの程度のミクログリアおよびアストログリア活性を画像化でき、どの疾患で有用であるかを評価する。
腎糸球体障害の発症・進展におけるプロスタノイド受容体の病態生理的意義

尿細管に広く分布するPGE受容体サブタイプのEP_3のヒトの遺伝子構造の解析を行った。ヒトのEP_3遺伝子は80kb以上の大きさで10個のエクソンと9個のイントロンより構成されていた。エクソン1とエクソン2の前半部は、全てのEP_3アイソフォームに共通で、第7膜貫通部までを含んでいた。エクソン2の後半部あるいはエクソン3から10までの選択的スプライシングにより生じる組み合わせにより、細胞内C端部の配列が決定されることが判明した。エクソン2,4,6,10にはポリアデニレーション部位が含まれており、ヒトのEP_3lの遺伝子は9種類のmRNAを産生し、その結果8種類のEP_3アイソフォーム蛋白が作製されることが明らかになった。この内、2種類のアイソフォームは全く新しいものであった。転写開始点はATGスタートコドンの227231上流であり、360bpの5隣接領域にはTATAbox様配列、GCbox,cis-acting regulatoryelementが含まれており、ヒトのEP_3遺伝子の発現調節に関与していると考えられた。また、糸球体障害に深く関与する単球系、リンパ球系細胞におけるEP_4の発現調節を検討した。PMAの添加により、単球系、B細胞系細胞のEP_4mRNAは増加したが、T細胞系では減少した。また単球系細胞のTHP-1をPMAで処理するとPGE_2結合部位の増加とcAMP産生の増加が認められたが、EP_1,EP_2,EP_3S,IP,DP,受容体の増加は認められなかった。以上よりPGE_2/EP_4が腎臓の免疫調節系に関与し、腎疾患病態に影響を及ぼしていることが明らかになった。
IL-6を標的とした筋疾患の骨格筋内線維化抑制

骨格筋におけるインターロイキン-6(IL-6)は筋変性や炎症に関与するだけでなく、マイオカインとして筋肥大などにも関わっている。一方、デュシェンヌ型筋ジストロフィー患者(DMD)やモデルマウスの血中と骨格筋内IL-6は亢進しているが、その役割については分かっていない。本研究ではDMDモデルマウスを用いて、抗IL-6受容体抗体投与によるIL-6経路の阻害効果を検討した。その結果、IL-6阻害により筋症状進行の遅延が認められ、IL-6関連因子(STAT3)のリン酸化抑制により筋再生能が向上したことが要因であると示唆した。本研究より、抗IL-6受容体抗体はDMDの新規治療薬として期待できる。本研究は、最も重篤な筋疾患の一つであり未だ根本的治療法が確立されていないデュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)のモデルマウス(ジストロフィン/ユートロフィン二重欠損: dKOマウス)とメロシン欠損型先天性筋ジストロフィー(CMD)のモデルマウス(dy/dyマウス)に対し、抗インターロイキン-6(IL-6)受容体抗体であるMR16-1の長期投与による治療効果を検討することを目的とする。近年、DMD患者やモデルマウスの血中と筋組織において、IL-6が高値であることが明らかとなっている。また、我々の検討ではdy/dyマウスの血中ならびに筋組織においてもIL-6が高値であった。IL-6はマクロファージなどから産生され、T細胞を活性化する炎症性サイトカインである一方、骨格筋からも分泌されるマイオカインとしても知られている。我々は、DMDやCMD骨格筋におけるIL-6高値は筋損傷後の炎症に伴って起こり、筋再生の遅延や筋組織の線維化など症状悪化に寄与していると考えた。そこで初年度は、dKOマウスに対し生後14日齢から90日齢に達するまで週1回(25 mg/kg)の抗体投与を行った。その結果、骨格筋におけるIL-6シグナルが顕著に抑制され、体重変化や背骨の変形などに有意な差は認められなかったが、血中クレアチニンキナーゼ値は有意に低下し、筋再生の促進と筋症状の改善(筋組織内線維化の減少や筋径の回復など)が認められた。尚、長期投与により血中IL-6濃度は抗体投与群で有意に増加したものの、他臓器における形態的異常は認められなかった。初年度は、dKOマウスへ対するMR16-1の投与を終了し、IL-6阻害による筋変性改善効果を検討することを目的とした。当初の目的どおり、筋再生促進と線維化抑制の効果を中心に解析を進め、抗体投与によるIL-6阻害と筋症状改善効果を証明した。また、qPCR解析を用いて筋部位別(四肢筋、心筋、呼吸筋)の比較を行い、dKOマウスにおいてIL-6シグナルは四肢筋で最も亢進していることを明らかにした。次にdy/+(ヘテロ)マウスからdy/dy(ホモ)マウスを産出させ、生後30日齢から90日齢に達するまで抗体投与を行い、コントロール群と抗体投与群ともに十分な個体数を得ることができた。すでに、抗体投与群はgrip strengthテストにおける有意な筋力増加を認めている。本研究は、最も重篤な筋疾患の一つであり未だ根本的治療法が確立されていないデュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)のモデルマウス(ジストロフィン/ユートロフィン二重欠損: dKOマウス)とメロシン欠損型先天性筋ジストロフィー(CMD)のモデルマウスに対し、抗インターロイキン-6(IL-6)受容体抗体であるMR16-1の長期投与による治療効果を検討することを目的とした。初年度にdKOマウスへのMR16-1投与・効果の検討を行い、筋再生の促進と筋症状の改善(筋組織内線維化の減少や筋径の回復など)を認めた。今年度は、IL-6阻害による筋再生促進のメカニズムについて詳細な検討を行った。その結果、MR16-1の投与によってIL-6の下流シグナルであるSTAT3のリン酸化抑制が骨格筋の幹細胞である筋衛星細胞の維持に寄与したことを突き止めた。さらに、線維化領域の減少と筋再生領域の増加は炎症性マクロファージの抑制が関与することを明らかにした。これらの結果から、抗IL-6受容体抗体はDMDの骨格筋症状に対する新規治療薬として期待できる。一方、dy/dyマウスの対する効果については、線維化が顕著な大腿四頭筋と筋症状が軽微な上腕三頭筋ともにMR16-1による筋症状の顕著な回復効果は認められなかった。現在、効果の差異について、基底膜に存在するメロシン(laminin a2)の欠損と筋細胞膜裏打ちタンパク質であるジストロフィンの欠損が、筋衛星細胞の分化・増殖に与える影響に焦点を当て、比較・検討している。

次年度は当初の予定通り、抗体投与を完了したdy/dyマウスの筋症状に対するMR16-1投与の効果を解析する。予備検討の結果、dy/dyマウスは心臓や横隔膜には筋変性が認められず、四肢筋においても部位によって筋症状の重症度が異なることを確認している。そこで、90日齢dy/dyマウスにおいて筋内線維化の顕著な順に、腓腹筋、大腿四頭筋、上腕三頭筋を評価することとする。また筋症状の重症度やdKOマウスとの比較によってIL-6阻害薬の効果が相違するのかを検討していく。筋ジストロフィー研究実施状況などは計画通り進んでいたが、少額の次年度使用額が生じた。次年度はdy/dyマウスに対するMR16-1抗体投与の効果を検討するため、次年度使用額は引き続き、本研究費用に充当する予定である。