hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アカネ科の新規変形インド-ルアルカロイドに関する化学的研究

一方カギカズラのrynchophylineあるいはisorhynchophyllineを過酸酸化でN-オキシドとし、無水トリフルオロ酢酸を用いるmodified Polonovskし反応を行った後、塩化第二銅存在下酸素酸化を行うことによってUS-9を合成することが出来た。US-7およびUS-8はUS-6のC-15位にメトキシアクリルエステル残基を有する化合物であり、互に立体異性体の関係にある。これらについても合成の試みを行った。タイ産アカネ科植物Uncaria salaccensisより得られたUS-9は、これまで知られていなかったC環セコ形変形オキシインド-ルアルカロイドで、その化学構造は3-Oxo-7-hydroxy-3,7-secorhynchophyllineであることが判明した。そこでこの特異な構造を確定し、更に絶対配置を解明する目的をもって、既知天然物質のRhynchophyllineからの化学的誘導をおこなった。すなわちRhynchophyllineをMCPBAでN-Oxideとした後、生成物を無水トリフルオロ酢酸で処理し、いわゆるModified Polonovski反応を行った。得られた生成物を塩化銅触媒の存在のもと酸素酸化を行うことによって、目的のUS-9を得ることができた。このことによって、US-9のC-15、C-20位の相対配置、絶対配置が疑問の余地なく解明されたのであるが、C-7位に関しては、予想されたように、天然品、合成品ともに水酸基の配置に関する立体異性体の1:1の混合物であることが確実となった。前記植物の変形インド-ルアルカロイドUS-7、US-8の合成の試みをおこなった。ニトロ基をケトン基等価体とする反応行程設計に基づいて合成研究を行ったが、最終目的に達するには至らなかった。アカネ科Ophiorrhiza属植物チャボイナモリは、重要な制がん性物質Camptothecinとともにその生合成中間体と目される新規変形インド-ルアルカロイドPumiloside、Deoxypumilosideを含有する。今回Pumilosideの合成研究を行い、TryptamineとSecologaninから出発してこれに成功した。この結果Pumiloside、DeoxypumilosideのC-3位の立体配置がαであることが確証された。同上植物チャボイナモリの含有アルカロイドについて更に精査を進めた結果、カルボキシル基を有するグルコアルカロイドを得、このものがStrictosidic acidであることを明かにした。
制御性Ｔ細胞機能におけるＧＡＲＰ蛋白の役割

申請者らは、活性化T-reg特異的細胞表面蛋白としてGARP蛋白を同定した。本研究課題では、申請者が独自に作製したGARP変異マウスを用いて、GARPが自己免疫制御に果たす役割とその分子機構の解析を行った。(1) GARPがT-regの分化と機能発現に果たす役割、(2) GARPによるT-reg機能制御の分子機構、(3) GARPが生体内で自己免疫の抑制に果たす役割、(4) GARPの発現制御機構、について解析を進め、GARPが、TGFβシグナルとGARP自身の発現調節を介してT-regとTh17細胞の分化誘導において重要な役割を果たしていることを明らかにした。T細胞でGARPを強制発現させたトランスジェニックマウスと、T細胞特異的にGARP遺伝子を欠損させた変異マウスを作製し、生体内でGARPが免疫制御に果たす役割の解析を行った。(i)GARP-Tgマウスの解析:GARPが制御性T細胞(T-reg)機能発現に果たす役割を解明する目的で、VA-hCD2カセットを用いて、マウス野生型GARP遺伝子をT細胞特異的に過剰発現させたトランスジェニックマウスをC57BL/6系を用いて作製した(以下、GARP-Tgマウス)。複数の独立したFoundersが得られ、そこから生まれたラインを用いて、T-regの分化、リンパ球細胞集団及びT細胞の機能を解析した。その結果、GARP-TGFベータ複合体がT-regの分化と末梢CD4陽性T細胞数を府に制御していることを明らかにした。(ii)GARP欠損マウスの解析:GARPの欠損がT-reg機能に与える影響を解析する目的で、T細胞特異的にGARP蛋白の発現を欠損するマウスを作製した。これを用いて、T-regの分化、リンパ球細胞集団及びT細胞の機能を解析した。その結果、マウスT細胞表面におけるGARP-TGFベータ複合体の発現調節機構を明らかにした。また、GARP-TGFベータ複合体がT-regとTh17細胞の分化に重要な役割を果たしていることを明らかにした。昨年度までに作製したGARP変異マウスの自己免疫疾患に対する感受性を検討した。具体的には、様々な週齢のマウスで、自己抗体(抗核抗体、抗DN A抗体等)の有無、活性化T細胞数、組織へのリンパ球の浸潤、脾腫・リンパ腫の有無、組織破壊などを網羅的に解析した。こうした解析により、GARPが生体内で免疫調節に果たす役割を評価した。その結果、GARP変異マウスにおいては、顕著な自己免疫症状は観察されなかった。このことから、GARP蛋白質は、自己免疫発症を抑制するための冗長なシステムの一翼を担っていることが示唆された。GARPの欠損がT-reg機能に与える影響を解析する目的で、GARP遺伝子のexon 1をoxPで挟んだ形のノックインマウスを作製した。Exon 1は、GARP蛋白のシグナルペプチドをコードしており、これまでの解析から、シグナルペプチドを欠き細胞表面における発現能を失ったGARP蛋白はその機能を完全に消失することを確認している。このマウスに、全身の細胞でCreリコンビナーゼを発現するCAG-Creマウスを交配させて、全身でGARP遺伝子を欠損するマウスを作製した。このGARP欠損マウスは、生後間もなく死亡した。そこで、次に、上記のノックインマウスに、全身でFLPeリコンビナーゼを発現するCAG-FLPeマウスを交配させて、neoカセットを除いたGARPFloxedマウスを作製した。このGARPFloxedマウスと、T細胞特異的にCreリコンビナーゼを発現するCD4-Creマウスを交配させて、T細胞特異的にGARP蛋白の発現を欠損するマウスを作製した。このマウスにはT-regが存在することも判明した。このマウスでは、10週齢までのところでは、自己免疫疾患等の異常は見いだされていない。既に、T細胞特異的GARPトランスジェニックマウスとGARP欠損マウス(以下、GARP変異マウス)を作製済であり、それらに関する最初の解析結果をJournal of Immunology誌に発表した。これには、GARP変異マウスのリンパ組織の分化や、GARPの発現調節機構に関する結果も含まれている。従って、おおむね順調に進展していると言える。GARP蛋白の機能を探る上で不可欠な、T細胞特異的GARP欠損マウスの作製に成功した。このステップは、本研究課題達成のための最大の難関であり、その達成によって、本研究課題の目的の遂行は十分可能であると思われる。今後は、GARP変異マウスの自己免疫疾患に対する感受性を検討する。

具体的には、様々な週齢のマウスで、自己抗体(抗核抗体、抗DNA抗体等)の有無、活性化T細胞数、組織へのリンパ球の浸潤、脾腫・リンパ腫の有無、組織破壊などを網羅的に解析する。加えて、誘導性自己免疫疾患のモデル系を用いて、自己免疫疾患に対する感受性を解析する。誘導性自己免疫疾患のモデル系としてコラーゲン誘導性関節炎(collagen-induced arthritis: CIA)、dextran sulphate sodium (DSS)誘導性腸炎などの系を用いる。こうした解析により、GARPが生体内で免疫調節に果たす役割を解析する。T細胞特異的GARP欠損マウスにおけるT-regの分化及びその機能に解析を加える。T細胞特異的GARP欠損マウスにはT-regが存在することが判明しているので、in vitroでの増殖アッセイ、サイトカイン産生能、及びエフェクターT細胞の機能抑制アッセイを用いてその機能を解析する。また、10週齢までのところでは、自己免疫疾患等の異常は見いだされていないことから、更に高齢のマウスにおける自発的自己免疫症状の出現を解析する。一方、T-regにはGARP以外にも機能発現機序があることから、SPF環境下で飼育しているマウスにおいては、自発的自己免疫症状の発現の頻度が低い、ないしは、発症に時間がかかる可能性もある。そこで、誘導性自己免疫疾患のモデル系を用いて解析する。消耗品費(培地・血清、酵素・分子生物学試薬、プラスチック・ガラス器具、オリゴヌクレオチド合成、実験動物、薬品)、国内旅費(学会参加費)、その他(出版費、動物飼育費、通信費、細胞単離委託、複写費)に使用する。GARP変異マウスのコロニー維持のため、微研動物施設での飼育費に利用する。GARP変異マウスのリンパ球の分画解析や機能解析のために、フローサイトメトリー用試薬(シース液、染色用抗体、等)・特定リンパ球細胞精製キット(MACS用カラム、抗体、等)・細胞増殖アッセイ用試薬(CFSE染色キット、刺激用抗体、染色用抗体等)等に利用する。自発的及び誘導性のGARP変異マウスの自己免疫症状の有無の解析のために、炎症性サイトカイン等のELISAキット・フローサイトメトリー用試薬(同上)などに利用する。
歯科用CTを用いた3次元画像診断支援システムの基礎的研究

マイクロCT画像によって取得された画像の骨梁部分を構造解析するためのシステムを構築した。本システムでは、骨梁の抽出に3次元モルフォロジカルフィルタを応用することにより、前年度の実験で問題となった画像内の濃度の差が解消されるばかりでなく、石灰化度の低い骨梁についても解析が可能となった。また、これまで困難であった骨梁厚さ(Tb.Th)によって分けられた骨梁の可視化が可能となった。これは、骨強度の推定はもとより、悪性腫瘍や嚢胞性疾患といった病変による骨変化の様相を定量解析して、診断支援を行うための道を開く。本システムを用いて、マウスの顎骨に作製された骨欠損モデルの骨性治癒を経時的にマイクロCT撮影して、骨梁形成を経時的に追跡しその変化を視覚的、定量的にとらえることができた。この実験を通して、マイクロCTによる経時撮影の手法(麻酔、固定器具の作製、画像処理)が確立され、今後のマウス実験での応用を可能とした。また、診断支援システム構築のための臨床画像のデータベースは、70件あまりが登録された。現在、これらの臨床画像の形態計測を行い、疾患ごとの骨変化パターンの解析を上記システムを用いて行っている。臨床画像における経時的変化を抽出するための、3次元画像のサブトラクションを目的としたRegistration方法についても検討を行い、位相限定相関法を用いたシステムを試作した。これまで、CT画像に対して同法を用いた報告はないが、被写体画像を巨視的に把握してRegistrationを行うため、簡便でノイズに強いという特性を持つ、実用化に有望なシステムとなった。正常、およびOVX骨粗鬆症モデルのカニクイザルの下顎骨を試料として、歯科用CTおよびマイクロCTによって取得された画像の3次元形態計測を行い、異なるモダリティー間での形態計測パラメータの相関について評価した。歯科用CTはマイクロCTと比べてノイズが多く、Window levelの設定が困難であったが、骨梁数(Tb.N)や骨梁幅(Tb.Th)、骨梁体積(BV)などのパラメータに関してはR>0.8の相関を認めた。スライスごとの解像度やスライス厚が異なるためか、両者のパラメータの測定値は必ずしも近似しなかった。しかし、上記パラメーダに関して相関は認めたことからマイクロCT画像をGolden Standardとした実験系の妥当性が示唆されたと考える。つぎに、骨髄を含まないヒト大腿骨の乾燥骨ブロックを作製し、同じく歯科用CTとマイクロCTによる3次元画像取得、および連続切片(20μm厚)から3次元構築画像の取得をおこなった。乾燥骨ブロックでは、歯科用CTおよびマイクロCT間の相関はパラメータによらず高く、上記3パラメータに加えてフラクタル次元(FD)、骨梁表面積(BS)などでもR>0.8の相関を認めた。また、HE染色された連続切片から作製された3次元構築画像とマイクロCT画像の間も同様の高い相関を示した。現在、ラット顎骨に骨欠損を作りマイクロCTによって屠殺せずにその治癒過程を追跡するとともに、2週間ごとに屠殺してVon Kossa染色を施した連続切片を作製する実験を開始しており、より臨床に近い周囲軟組織と骨髄組織を伴ったマイクロCT画像の骨形態計測、および連続切片画像から得られる石灰化部分を対象とした形態計測の各パラメータの相関を検索している。
矯正治療期間を短縮するための効率的歯牙移動メカニクスの開発

磁気センサを応用した高精度三次元変位測定システムを用いて,上顎前突と診断された患者を対象として,種々の荷重位置において歯の初期動態を実測し、種々の荷重条件下で上顎前歯の初期変位動態を解析した結果、アーチワイヤーに組み込まれた4mmのパワーアームから前歯を牽引する方法でアングルClass II div.1不正咬合の改善に推奨されるcontrolled tippingと呼ばれる制御された傾斜移動が達成されることが示唆された。また、8mmのパワーアームから前歯を牽引すると、アングルClass II div.2不正咬合の改善に推奨される切端を回転中心とした歯根移動が達成されることがわかった。初期変位解析で求めた最適な荷重条件を用いて、矯正学的歯の移動を46ヶ月間行った。この時、歯の移動前後の歯列の精密印象を採得し、模型を作製した。光学式三次元形状計測装置(SURFLACER VMD-25,ユニスン社)を用いて,治療前後に採取された歯列模型の三次元データを取り込み,移動前後の歯列模型間の重ね合わせを行うことにより,上顎前歯の移動動態を解析した.さらに、三次元データ解析ソフトウェア(SURFACER-PRM, Imageware社)を用い、歯列模型データの重ねあわせ法を用いた歯の移動量を算出し、移動動態の解析を行った.その結果、初期変位測定法により予測された歯の移動は、求められた最適荷重条件下での矯正治療によりほぼ達成されることがわかった。矯正学的な歯の移動に伴い、前歯の傾斜移動の程度に応じて、力系がわずかに変化し、初期変位より予想された歯の移動動態にも影響することが示唆された。初期変位移動動態を補正することにより、矯正学的な歯の移動をより精度よく予測することが可能になると考えられた。空隙閉鎖の過程で、力系の設定を補正することにより、一定の歯の移動形態を維持し、治療目標位置へ最短距離での歯牙移動を実現した.歯牙移動のモニタリングおよび再評価を定期的に繰り返し行った。矯正力による歯の移動動態をきわめて高い精度で解析することが可能となり,荷重条件と歯の変位動態の関係を明らかにすることにより,歯の移動予測,最適な矯正力系の設定が行えるようになった.多くの患者を対象に臨床データを蓄積し,evidenceにもとづいた効率的歯牙移動メカニクスが確立できたものと考えられる。矯正治療期間を短縮するための効率的歯牙移動メカニクスを開発するため、まず上顎前歯舌側移動の効率化を達成する力系の解明を行った。治療目標位置への前歯歯根移動および歯軸傾斜を改善するための最適な力系を予測することを目的とし、磁気センサを応用した高精度三次元変位測定システムを用いて,上顎前突と診断された患者を対象として,種々の荷重位置において歯の初期動態を実測した。

スライディングメカニクスを用いて前歯の舌側移動を行うことを想定し、アーチワイヤーにパワーアームを取り付け、荷重位置をブラケット位置から2mm間隔で8カ所設定し,各フックにコイルスプリングを掛けることにより,前歯の舌側移動を行い,初期動態を解析した.得られた結果より、正中矢状面に投影された前歯の回転中心を算出し、荷重位置と前歯移動時の回転中心位置の関係を明らかにした。生体変位測定法を用いて、種々の荷重条件下で上顎前歯の初期変位動態を解析した結果、アーチワイヤーに組み込まれた4mmのパワーアームから前歯を牽引する方法でアングルClass II div.1不正咬合の改善に推奨されるcontrolled tippingと呼ばれる制御された傾斜移動が達成されることが示唆された。また、8mmのパワーアームから前歯を牽引すると、アングルClass II div.2不正咬合の改善に推奨される切端を回転中心とした歯根移動が達成されることがわかった。このように、症例に応じて、前歯を目標位置へ最短距離で効率的に移動するための力系の条件が提示された。現在、得られた結果を臨床にフィードバックし、実験結果の妥当性を検証しているところである。さらに、矯正用インプラントと組み合わせ、より効率的な前歯舌側移動メカニクスを確立する予定である。矯正治療期間を短縮するための効率的歯牙移動メカニクスを開発するにあたり、最適な荷重条件を求めるために、磁気センサを応用した高精度三次元変位測定システムの性能向上を実現した。その結果、1μmの分解能で矯正力負荷時の歯の初期変位が測定可能となった。本システムを生体に応用し、左右側上下顎第一小臼歯の抜歯が適応と診断された矯正治療患者を対象とし、上顎前歯舌側移動時の変位動態を解析した。上顎前歯舌側移動にはスライディングメカニクスを用い、アーチワイヤーにパワーアームを取り付け、荷重位置をブラケット位置から2mm間隔で合計8種類の荷重条件を設定した。正中矢状面に投影された前歯の回転中心を算出し、荷重条件と歯の移動動態の関係を明らかにし、前歯移動時の最適な荷重条件を求めた。最適な荷重条件は各被験者の歯槽骨縁の高さにほぼ依存し、アーチワイヤーに組み込まれた35mmのパワーアームから前歯を牽引する方法でアングルClass II div.1不正咬合の改善に推奨されるcontrolled tippingと呼ばれる制御された傾斜移動が達成されることが示唆された。次に初期変位解析で求めた最適な荷重条件を用いて、矯正学的歯の移動を46ヶ月間行った。この時、歯の移動前後の歯列の精密印象を採得し、模型を作製した。光学式三次元形状計測装置(SURFLACER VMD-25,ユニスン社)を用いて,治療前後に採取された歯列模型の三次元データを取り込み,移動前後の歯列模型間の重ね合わせを行うことにより,上顎前歯の移動動態を解析した.さらに、三次元データ解析ソフトウェア(SURFACER-PRM, Imageware社)を用い、歯列模型データの重ねあわせ法を用いた歯の移動量を算出し、移動動態の解析を行った.その結果、初期変位測定法により予測された歯の移動は、求められた最適荷重条件下での矯正治療によりほぼ達成されることがわかった。生体変位測定法を用いて、種々の荷重条件下で上顎前歯の初期変位動態を解析した結果より、荷重レベルと前歯移動中の回転中心を明らかにすることができた。
非線形システムのVolterra核の同定法の実際のプロセスへの応用

非線形システムの同定法として、筆者等が開発したM系列を用いるVolterra核の同定法を二つの実際のプロセスに応用して、その有用性を確かめることができた。第一の応用は、メカトロサーボ系への応用である。まずロボットマニピュレータの重力項による非線形特性をシミュレーションにより同定し、同定したVolterra核を用いて推定した出力と実際の出力とを比較した結果、良い一致が見られた。この成果は、国際計測連合(IMEKO-XV)に発表した。つぎに、メカトロサーボ系には機械的バックラッシが入ることが多いので、バックラッシを含むメカトロサーボ系の同定を本方法を用いて行った。その結果、数学的にはVolterra核で表現出来ないバックラッシ系に対しても、本方法が有用であることが分かった。この成果は、韓国自動制御学術会議(KACC)に発表した。第2の応用として、非線形な化学プロセスヘの応用である。非線形な化学プロセスは種々あるが、今回はBilinearな化学プロセスを取り上げた。すなわち、Bilinearな化学プロセスとして知られるCSTRを取り上げ、シミュレーションによりVolterra核の同定を行った。その結果、Biline非線形システムの同定法として、筆者等が開発したM系列を用いるVolterra核の同定法を二つの実際のプロセスに応用して、その有用性を確かめることができた。その結果、Biline非線形システムの同定問題は,線形の場合に比べて対象が複雑なだけに従来から難しい問題とされてきたが、著者等は従来,擬似不規則信号の一つであるM系列の性質を用いると,M系列の高次モーメントが一定の条件のもとで容易に得られることに着目し,M系列を入力として加え,非線形システムの出力との相互相関を求めるだけで,Volterra核を求める方法を見出した。シミュレーション段階では充分実用できることが分かったので,次の段階として本方法を実際の非線形システムの同定への応用について研究することとし,ファナック(株)および三菱化学(株)との共同研究を開始し,非線形なメカニカルシステムおよび非線形な化学プロセスの実際の同定上の問題点を解明を行った。(1)実際のプロセスへの応用応答の遅い化学プロセスに対しては周期の短いM系列が必要となるが,周期が短くなると断面の重なりが生ずる点を解決するため、通常のM系列の他、符号を反転させたM系列および反対称M系列を用い偶数次と奇数次のボルテラ核を分離同定する手法を開発した。シミュレーション実験によりこの方法が有用であることを確認した。次に実際の化学プロセスとして、ポリエチレンの重合反応器の非線形は特性の同定をシミュレーションにより行い、3次までのボルテラ核の測定を行うことができ、本方法が有用であることを確かめた。(2)実際のメカトロサーボ系への応用として,サーボシステムの非線形特性の同定を行った。モータがフィードバック制御系に組み込まれているとどのような非線形特性を示すかを知るため、その特性をボルテラ核で表現して同定を行った。3次までのボルテラ核は測定できたが、まだ解決すべき問題点が残っており、研究中である。第一の応用は、メカトロサーボ系への応用で、ファナック(株)との共同研究の成果である。第2の応用として、非線形な化学プロセスへの応用で、三菱化学(株)との共同研究である。すなわち、Bilinearな化学プロセスとして知られるCSTRを取り上げ、シミュレーションによるVolterra核の同定を行った。その結果、Bilinearな系に対しても本方法が有用であることが分かった。この成果は、本年7月に上海で行われるアジア自動制御学術会議(ASCC)に発表予定である。

なお、化学プロセスは反応時間が大きいので、M系列を加えて相関をとる本方法では時間がかかりすぎるという問題点を解決すべく、高次のVolterra核はODEモデルを用いて別途求めるという方法を考案し、KACCに発表している。
病院看護師の倫理研修の企画と評価システムの開発

病院看護師はがん医療や終末期医療などの場面で、患者の人権や最善の治療・療養場所の選択などに関して倫理的問題に直面し、医療者として果たすべき義務と責務に関する問題に悩んでいる。また、この悩みが看護師の離職の一因となっているとも言われている。近年、看護部主催の倫理研修の機会が増え、倫理研修・教育に関する報告が増加しているが、看護師のニーズにあった研修の内容・方法、評価についてさらに検討することが必要だと考えられる。そこで、まず先行研究の知見の整理および、新人・中堅・管理者の看護師の意見(ニーズや課題)の検討、倫理研修(教育)担当者の調査を行い、倫理研修の内容と方法、倫理的感受性、倫理的行動の評価を検討することを計画した。平成30年度は、研究課題に関する国内外の先行文献を収集して文献検討を行った。特に病院機能評価に関連して増加している日本の病院看護師の倫理研修、倫理教育に関する文献を広く収集して、研究の動向、倫理研修・倫理教育の方法、評価方法、結果等について検討を行った。その結果、2007年以降に原著論文と解説、2009年以降に学会での報告が増えていた。原著論文では、看護師の倫理問題の認識・意識、倫理の知識に関する実態調査が多く、精神科病棟の看護師対象の研究が多かった。結果の概要は国内学会に2件発表し、国際学会での発表の準備を行っている。また、倫理研修に対する意見について新人・中堅看護師を対象に調査を行い現状と課題を検討したところ、研修の必要性の認識および研修受講の希望も高かった。研修方法は講義・演習、内容は事例検討やコミュニケーションスキルなどの希望が見いだされた。今後、さらに対象者を増やして検討を行う予定である。当初計画していた看護管理者の調査、および倫理研修(教育)担当者への調査を通して、倫理研修についての考え方や取り組みの現状と課題を検討する予定が2019年度に持ち越しとなった。また、病院看護師の倫理研修・倫理教育の適切性や効果を測定する評価方法についての検討に時間を要した。今後の方針として、2019年度は複数の病院で倫理研修(教育)の担当者への面接調査を行い、教育担当者の視点から病院看護師の倫理研修の現状と課題を検討する。あわせて看護管理者への調査を行う予定である。また、複数の病院看護師の倫理的感受性と倫理的行動、倫理研修に対する意見やニーズについて調査を行い、その結果を分析する。ここでは、看護師の看護キャリア、勤務部署などの個人特性による倫理的感受性、倫理的行動、倫理研修へのニーズなどについて検討する。調査で明らかになった倫理研修の現状と課題、教育ニーズに基づいて勤務部署や看護キャリアに応じた倫理研修の試案を作成する。その後、作成した試案を基に病院看護師を対象として倫理研修を行い、その前後での倫理的感受性、倫理的行動の変化を調査する予定としている。その際には調査を通して評価方法の適切性も検討したいと考えている。これらの調査や検討で得られた成果を国内外の学会や学術誌などで公表する。

調査で明らかになった倫理研修の現状と課題、教育ニーズに基づいて勤務部署や看護キャリアに応じた倫理研修の試案を作成する。その後、作成した試案を基に病院看護師を対象として倫理研修を行い、その前後での倫理的感受性、倫理的行動の変化を調査する予定としている。その際には調査を通して評価方法の適切性も検討したいと考えている。これらの調査や検討で得られた成果を国内外の学会や学術誌などで公表する。次年度使用額が生じた理由として、複数の病院に出向いて行う倫理研修(教育)担当者への面接調査が遅れていることがあげられる、また一方で、文献収集の工夫や研究者間の連絡調整を効率的に行うことによって費用を節約することができたことも考えられる。次年度以降、主に、1.倫理研修(教育)担当者との面接調査、2.複数施設の病院看護師対象の質問紙調査を予定している。面接調査に必要な物品費や旅費、質問紙調査に必要な質問紙と物品、通信費(個別郵送回答)、データ分析・資料整理のための人件費、会議費等が必要である。また、漸次、研究結果を国内外の学会や学術誌などで公表することを考えており、その費用として使用を計画している。
網膜神経節細胞の障害応答性遺伝子治療の開発

網膜神経節細胞(RGC)障害が病気の本態である緑内障は視覚に重篤な影響を及ぼす。多くの場合、慢性で緩急を伴い、空間的に偏った病態の進行を示す。そこで、空間・時間特異度の高い新規遺伝子治療プラットフォームの開発を目指した。RGC障害時に転写が亢進するストレス応答プロモーターの下流に治療遺伝子を搭載したAAVベクターを作製し、恒常的に転写されるCMVプロモーターと治療効率を比較したところ、視神経挫滅モデルにおいて同等の治療効果を示した。正常マウスを用いた長期毒性試験では、CMVプロモーターにのみRGCの減少が確認された。本治療コンセプトは、眼の内外のあらゆる慢性疾患の治療に有用である可能性がある。網膜神経節細胞(RGC)障害が病気の本態である緑内障や視神経症は視覚に重篤な影響を及ぼしうる。しかし、それらの疾患に対する治療は、神経細胞障害の誘因(例えば眼圧や炎症)を制御することに主眼があり、既存の治療では十分な効果が得られない場合もある。また、多くの場合、病気の進行は慢性で緩急を伴い、緑内障に関しては、空間的に偏った病態の進行を示す。そこで、疾患に対する空間的・時間的特異度の高い新しい遺伝子治療プラットフォームの開発を目指した。まずは、以前、同定したストレス応答プロモーター配列(Mcp-1プロモーター)が、障害により転写誘導され、障害の鎮静化に伴い転写が低下することを確認した。次に、この配列の下流に神経保護機能を持ったNRF2遺伝子またはBDNF遺伝子を搭載した遺伝子治療用AAVベクターを作製し、その治療効果を検討した。治療用AAVベクターを硝子体投与したマウスに、視神経挫滅を行い、RGC死を死細胞染色とqRT-PCRにより評価した。その結果、無治療眼に対し、NRF2は37.9%、BDNFは53.8%に死細胞数が低下した。また、RGCマーカーの発現においても治療効果が認められた。続いて、恒常的に転写される既存のプロモーター(CMVプロモーター)とMcp-1プロモーターの治療効率の比較を行った。両プロモーターは、視神経挫滅モデルに対して、同等の治療効果を示した。適切なストレス応答性プロモーターと治療遺伝子を組み合わせることにより、ストレス下にある細胞でスイッチオンして治療遺伝子を発現し、ストレスが解消されると速やかにオフになり遺伝子発現が低下するという、「障害応答性遺伝子治療」の有効性が示された。本治療コンセプトは、疾患に対する空間的・時間的な治療の効率の向上と副作用の低下に資するもので、眼の内外のあらゆる慢性疾患の治療に有用である可能性がある。計画では28年度において障害ストレスに対するプロモーターの応答性を評価するとともに、治療用AAVを作製し、その有効性の評価を行い、29年度には毒性試験を行う予定であった。既に、障害応答性遺伝子治療について、マウス視神経挫滅モデルを用いて既存の遺伝子治療プラットフォームと同等以上の治療効果があることを示しており、毒性試験にも着手している。これらのことから、順調に研究が進展していると評価した。なかでも緑内障は本邦の失明原因の第一位を占める。また、多くの場合、病気の進行は慢性で緩急を伴う。しかも、緑内障に関しては、空間的に偏った病態の進行を示す。そこで我々は、疾患に対する空間的・時間的特異度の高い新しい遺伝子治療プラットフォームの開発を目指した。28年度では、ストレス応答プロモーター配列(Mcp-1プロモーター)が、障害により転写誘導され、障害の鎮静化に伴い転写が低下すること、この配列の下流にNRF2遺伝子またはBDNF遺伝子を搭載した治療用AAVベクターがマウス視神経挫滅モデルにおいて治療効果を示すことを明らかにした。そこで、29年度では、恒常的に転写されるプロモーター(CMVプロモーター)とMcp-1プロモーターの治療効率の比較を行った。両プロモーターは同等の治療効果を示したが、正常マウスでの長期(8カ月)の毒性試験では、CMVプロモーターにおいてのみNRF2過剰発現RGCの有意な減少(36.3%)が確認された。このことは、既存のツールでは常時、治療用遺伝子が発現誘導されるため、障害が生じる可能性を示唆している。適切なストレス応答性プロモーターと治療遺伝子を組み合わせることにより、ストレス下にある細胞でスイッチオンして治療遺伝子を発現し、ストレスが解消されると速やかにオフになり遺伝子発現が低下するという、「ストレス応答性遺伝子治療」の有効性が示された。

正常マウスを用いた長期毒性試験では、CMVプロモーターにのみRGCの減少が確認された。本治療コンセプトは、眼の内外のあらゆる慢性疾患の治療に有用である可能性がある。障害応答性遺伝子治療について、既存の遺伝子治療プラットフォームと比べて同等以上の治療効果があることを示すことができた。続いて、長期試験を含む毒性試験を行って評価している途中であり、試験を重ねて「障害応答性遺伝子治療」の有効性について評価していく。また、必要に応じて、ツールの完成度を高める作業を進めていき、本治療コンセプトの応用についての可能性を探っていく予定である。眼科学研究計画が順調に進行したため、本来、大量に使用する予定であった、AAV作製用の大量のプラスミド精製用品と培養細胞用品、精製濃縮のためのカラムの購入費用が最小限になったため。計画以上に研究が進んでいるが、遺伝子治療ツールの完成度を高めるための実験に、新たなAAV作製費用と評価用の分子生物学用試薬と動物購入費用が必要であり、そのための費用に使用する計画である。
16-17世紀東アジア海域の交易秩序と人の移動

本研究課題では、16-17世紀東アジア海域における交易秩序の変動と人的移動に関する諸問題について、漢籍史料・日本史料・欧文史料を併用して総合的に検討した。主要な研究成果は下記の通りである。1最初のポルトガル系東アジア図であるフランシスコ・ロドリゲスの地図について、その成立過程と地理情報の特質を分析した。2ポルトガル私貿易商人が胡椒のアジア間貿易に従事し、東アジア海域へ進出していくプロセスを解明した。3琉球王国のマラッカ貿易の実態を、ポルトガル史料のほか、イスラム史料や漢籍も利用して検証した。4気候変動・戦乱・経済縮小などの「17世紀の全般的危機」東アジア諸地域に対する影響について考察した。本年度の本課題に関する主要な研究実績は下記の通りである。以下の活動により、16-17世紀の東アジア海域における交易や人の移動について多くの資料や文献を収集し、その成果を国際的に発信することができた。1ポルトガルにおける東アジア海域史関係史料、および研究文献の調査。2013年8月にポルトガルに滞在し、リスボン国立図書館をはじめ、アジュダ文書館、トレ・ド・トンボ文書館において、16世紀の東アジア海域に関するポルトガル語史料・世界図、及びそれらに関する研究文献の調査を行った。またその間、ロンドン大学SOAS図書館においても、東アジア海域に関する英文文献の調査を行った。2スペインにおける現地調査。ビトリア市の武器博物館、パンプローナ市のザヴィエル城において、16-17世紀の文化・技術交流に関する調査を行った。また連携研究者の桃木至朗は、2013年12月にベトナム北西山間部において、ベトナムの海外輸出品などのの生産地および交易ルートの現地調査を行った。3国際・国内学会における研究報告・論文の刊行。2013年6月、The 8th International Convention of Asia Scholars(Macao)において,岡美穂子をチェアとして招聘してパネルを組織し、研究成果を報告した。また10月には早稲田大学史学会大会シンポジウムで招待講演を行い、12月には台湾・中央研究院人文社会科学研究所において2回の招待講演を行い、海域アジア史に関する研究成果を公表した。【研究の具体的内容】本研究課題では、16-17世紀の東アジア海域における交易秩序の変動と人の移動を、漢文・和文・欧文の一字史料を活用して、多角的に検討することを目的とする。本年度はこの研究課題のために、主として次のような研究活動を実行した。1欧州における史料・文献調査:2014年8月、ポルトガルのリスボン国立図書館・アジュダ図書館において、16世紀のポルトガル人のアジア間貿易、東アジア情報の収集と地理認識に関して、史料および研究文献を調査・収集した。またフランスのパリ国立図書館においても、16世紀ポルトガル人による海域アジア地理認識に関する史料・文献を調査した。2海外における現地調査:2014年9月、スペイン・バスク地域において、16世紀におけるイベリア・東アジア交流に関する史跡・史料調査を実施した。また連携研究者の桃木至郎は、2014年12月2015年1月、ベトナム・中国国境地帯において、近世の東・東南アジア間の貿易ルートの史跡・史料調査を実施した。3海外における学術報告:2014年7月、「大航海時代的台湾与東亜」国際学術研討会(台北・中央研究院)において、報告「南蛮人与荒唐船」をおこない、学術交流も進めた。【研究活動の意義と重要性】欧州における史料調査においては、研究課題に関するポルトガル語・スペイン語・フランス語の史料および研究文献を調査し、特に16世紀中期のポルトガル人によるアジア間貿易、東アジア地図の作成について重要な知見が得られた。またスペイン調査においては、16世紀の東アジア海域でも重要な役割をはたした宣教師や航海者に関わる情報を確認し、多角的な海域アジア史研究を推進する上で重要な成果があった。本年度は研究計画の三年目として、引き続き海外における史料・研究文献の調査・収集を続けるとともに、それらの成果を国際学会などで報告し、また学術論文として発表した。さらに海外共同研究者を招聘してワークショップを開催し、海外における現地調査も行った。1海外における史料・研究文献調査:2015年8月、ポルトガルのリスボン国立図書館、フランスのパリ国立図書館などにおいて、ポルトガルの東・東南アジアでの貿易活動などに関する史料・研究文献を調査した。2国際学会における報告:2015年5月、東京外国語大学における国際シンポジウム、6月、香港における国際会議、10月、ソウルにおける国際会議で本研究課題に関する学術発表を行った。また11月には、海外共同研究者である復旦大学の王振忠教授を招聘し、長崎大学においてワークショップを開催した。3海外における現地調査:6月、広東省台山市において、16世紀の密貿易拠点であった上川島を調査し、8月にはフランスにおいて、17-18世紀のアジア貿易に関する港町の調査を行った。以上の研究活動を通じて、特に16世紀のポルトガル人の東・シナ海域における貿易活動の進展、地理的認識の拡大などについて検討を進めるとともに、その成果を学術論文や、国内外における学会報告により発表した。当初計画では、16-17世紀の東アジア海域における交易と人的移動について、日本・中国・ヨーロッパの史料や研究文献により検討を進めることとしたが,今年度は実際に国内のほか、ポルトガル・フランスなどの図書館で欧文史料・文献の調査収集を順調に進め、それらを綜合的に検討した成果を、国際学会での報告や全国的学術誌の論文として発表し、当初の予想以上に研究計画を進展させることができたと考えている。

本年度は研究計画の最終年度に当たり、16-17世紀の東アジア海域における海上貿易や,航海活動、地理認識などに関する史料調査、文献調査を続行するとともに、国際学会において学術報告を行い、また日本語・中国語・英語による研究論文を刊行し、4年間の研究成果を国際的に発信した。本年度における主要な研究活動とその成果は下記の通りである。1ポルトガルにおける史料調査:2016年8月にポルトガル・リスボン市において史料調査を行い、主としてリスボン国立図書館において、16世紀ポルトガルの海域アジアでの貿易活動、アジアに関する地理認識や世界図作成などに関する史料や、研究文献の調査・収集を行った。2国際学会における学術報告:AAS-in-Asia Conference(Kyoto:Doshisha niversity)、「東亜視域下的海上交通及異域認知」国際学術研討会(江蘇省南京市)、「陸上絲綢之路的歴史今天和未来」国際学術論壇(甘粛省敦煌市)において学術報告を行い、また復旦大学歴史地理研究中心において二回の招待講演を行い、研究成果を発信した。3国内外における論文発表:『史淵』、『季風亜洲研究』、The Sea in History:The MedievalWorldなどの学術雑誌・論文集に、和文・中国文・英文の学術論文を発表した。以上の研究活動を通じて、ポルトガル語・漢籍・日本史料などを併用して、16世紀におけるポルトガル人の海域アジア進出と世界図作成、朝鮮半島への到達、および15-16世紀における琉球王国のマラッカ貿易の実態などを解明した。現在、4年間の研究成果を、特に15-16世紀のポルトガルの海域アジア進出と地理認識、琉球王国の南海貿易とポルトガルとの関係を中心にまとめ、専著として刊行する準備を進めている。本研究課題では、16-17世紀東アジア海域における交易秩序の変動と人的移動に関する諸問題について、漢籍史料・日本史料・欧文史料を併用して総合的に検討した。主要な研究成果は下記の通りである。1最初のポルトガル系東アジア図であるフランシスコ・ロドリゲスの地図について、その成立過程と地理情報の特質を分析した。2ポルトガル私貿易商人が胡椒のアジア間貿易に従事し、東アジア海域へ進出していくプロセスを解明した。3琉球王国のマラッカ貿易の実態を、ポルトガル史料のほか、イスラム史料や漢籍も利用して検証した。4気候変動・戦乱・経済縮小などの「17世紀の全般的危機」東アジア諸地域に対する影響について考察した。本研究課題においては、漢文・和文・欧文史料・研究文献を広範に調査・収集し、かつ現地調査や国際学会報告、海外の研究者との学術交流などを通じて、研究課題の多角的・総合的検討を進めることを計画していた。
インターフェロンによる人グリオーマに対するモノクローナル抗体結合増強効果の検討

平成4年度も、当初使用予定のマウス型モノクローナル抗体HG4とHE2に代わってヒト型モノクローナル抗体CLN-IgGを用いた実験を主に施行した。本年度は、いわゆるミサイル療法として用いられるモノクローナル抗体のターゲット細胞への結合を増強させるために果たすインターフェロンの効果をみる研究の内で、昨年度はin vitroの研究をを行ったので、主にin vivoの実験を主体に行った。すなわち、ヒト型モノクローナル抗体CLN-IgGに化学療法剤としてAdriamycin誘導体のEpirubicin(Epi)を結合した形でのミサイル療法の実験をin vivoで施行した。ターゲット細胞として悪性グリオーマ細胞U-87MGを用い、この細胞のヌードマウス皮下移植モデルにおいて、それら細胞への結合性をbiodistributionで、そしてその腫瘍増殖抑制効果を腫瘍増殖曲線を作成することにより観察した。さらに、このEpi-CLN-IgGのin vivoにおけるターゲット細胞に対する結合性がインターフェロンを初めとするサイトカインによって増強されるかどうかを検討した。結果は、Epi-CLN-IgGがEpiあるいはCLN-IgGの単独投与に比較して明らかに有意な殺細胞性を示した。さらに、昨年度のin vivoにおける結果と同様にインターフェロンγがEpi-CLN-IgGの殺細胞性を増強させることが判明した。現在、さらにより臨床の状態に近い脳腫瘍の頭蓋内移植モデルを用いて、上記と同様の実験を継続中である。平成2年度は、当初使用予定のマウスモノクロ-ナル抗体HG4とHE2に代わってヒト型モノクロ-ナル抗体CLNーIgGを優先的に用い、交付申請書に示した研究実施計画とほぼ同様の実験を施行した。結果は、インタ-フェロンβとγで有意なCLNーIgGの抗原への結合強効果が認められた。動物モデルとしてはヒト悪性グリオ-マ細胞Uー87MGの皮下移植ヌ-ドマウスを用いたが、さらに当初の予定とは別にさらに小児に発生する悪性グリオ-マに匹敵する代表的な悪性脳腫瘍である髓芽腫瘍細胞TE671の皮下移植ヌ-ドマウスモデルも使用した。また、in vivoにおけるインタ-フェロンの使用にはin vitroの実験から得られた結果をふまえて、さらに現在実際に脳腫瘍の臨床に応用されているという実績からインタ-フェロンβを使用した。結果は、グリオ-マに対すると同様に髓芽腫に対してもこのインタ-フェロンβがCLNーIgGのもつ腫瘍増殖抑制効果を増強できることが明らかになった。腫瘍増殖抑制効果の経過観察には動物用核磁気共鳴装置が極めて効力を発揮し、病理組織学的検索と対比させることによりモノクロ-ナル抗体による腫瘍増殖抑制効果を正確に確認することができた。この抗腫瘍効果増強の機序はin vitroの結果から明らかなように、インタ-フェロンβがCLNーIgG抗体に対する抗原性の発現を高めて抗体の結合を増強させたことは明らかであるが、さらに免疫学的に殺細胞性が高まっている可能性があるので免疫学的パラメ-タ-の検索も同様に施行した。その結果、インタ-フェロンβとCLNーIgGモノクロ-ナル抗体の併用では、CLNーIgG単独投与時に比ベて明らかにNK活性が上昇していることがわかった。平成3年度は、インタ-フェロンβとCLNーIgG抗体との併用療法をヒト悪性グリオ-マ頭蓋内移植ヌ-ドマウスモデルに対して施行する予定である。平成3年度も、当初使用予定のマウス型モノクロ-ナル抗体HG4とHE2に代わってヒト型モノクロ-ナル抗体CLNーIgGを優先的に用いて実験を施孝した。本年度は、ミサイル療法として用いられるモノクロ-ナル抗体のタ-ゲット細胞への結合を増強させるために果たすインタ-フェロンの効果をみる研究を行った。すなわち、ヒト型モノクロ-ナル抗体CLNーIgGに化学療法剤としてAdriamycin誘導体のEpirubicin(Epi)を結合した形でのミサイル療法の実験をin vitroで施行した。タ-ゲット細胞として悪性グリオ-マ細胞U肝円学學驍山廈4ー373MGを用い、それら細胞への結合性をenzymeimmunoassayで、そしてその殺細胞性を^3Hーthymidine incorporation assayにて検討した。さらに、このEpiーCLNーIgGのタ-ゲット細胞に対する結合性がインタ-フェロンを初めとするサイトカインによって増強されるかどうかを検討した。結果は、EpiーCLNーIgGがEpiあるいはCLNーIgGの単独投与に比較して明らかに有意な殺細胞性を示した。さらに、インタ-フェロンγがEpiーCLNーIgGの殺細胞性を増強させることが判明した。現在、EpiーCLNーIgGに^<14>CをラベルしてUー87MGの皮下移植ヌ-ドマウスに投与した時に、腫瘍や各臓器へのbiodistributionにおいてこのインタ-フェロンγが腫瘍への選択的集積性を増すかどうかを検討中であり、in vivoにおける腫瘍増殖抑制効果増強の実験も今後施行予定である。

すなわち、ヒト型モノクローナル抗体CLN-IgGに化学療法剤としてAdriamycin誘導体のEpirubicin(Epi)を結合した形でのミサイル療法の実験をin vivoで施行した。ターゲット細胞として悪性グリオーマ細胞U-87MGを用い、この細胞のヌードマウス皮下移植モデルにおいて、それら細胞への結合性をbiodistributionで、そしてその腫瘍増殖抑制効果を腫瘍増殖曲線を作成することにより観察した。さらに、このEpi-CLN-IgGのin vivoにおけるターゲット細胞に対する結合性がインターフェロンを初めとするサイトカインによって増強されるかどうかを検討した。結果は、Epi-CLN-IgGがEpiあるいはCLN-IgGの単独投与に比較して明らかに有意な殺細胞性を示した。さらに、昨年度のin vivoにおける結果と同様にインターフェロンγがEpi-CLN-IgGの殺細胞性を増強させることが判明した。現在、さらにより臨床の状態に近い脳腫瘍の頭蓋内移植モデルを用いて、上記と同様の実験を継続中である。
エクソソームに着目したNAFLD/NASHにおける肝外合併症の発症機序の解明

非アルコール性脂肪肝疾患(NAFLD)は、肝硬変や肝細胞癌といった肝病変の進展が注目されてきたが、最近の観察研究によると、心血管イベント等の肝外合併症による死因が肝関連死を上回ることが明らかになってきた。しかしそのメカニズムはほとんど理解されていない。本研究はエクソソームに着目し、肝外合併症発症メカニズムの分子・細胞レベルでの解明をすることが目的である。HumanCD63-GFPトランスジェニックラットを用いたNAFLDエクソソーム体内動態の可視化や、エクソソーム内のmiRNAの網羅的解析後に機能解析を進め、miRNAを用いた新規核酸治療薬開発への応用を目指す。
幼・小・中12か年にわたる-貫したキャリア発達支援教育カリキュラムの開発研究

平成17年度より3年間を通じて以下の3点の成果を得た。1)神戸大学発達科学部附属幼稚園、附属明石小学校、附属明石中学校およびカリキュラム開発研究センターの4研究組織の緊密な連携のもとで、キャリア発達支援のための12年一貫教育カリキュラムの開発を行った。2)園児・児童生徒のキャリア発達を支援するサポーターを園・学校後援会、保護者、地域から幅広く募集し、キャリアサポーター情報システムに登録し、実際の授業で活用した。3)それと平行して、神戸大学教員をアカデミックサポーターとして登録し、調べ学習等での専門的知識の提供を可能にし、登録教員による教育講演を実施した。特に1)については、以下のような研究成果を発表した。平成18年度には、附属幼稚園、附属明石小学校が研究会を開催し、研究紀要を発行した。また附属明石中学校では平成18年度と、平成19年度に研究紀要34、35を発行し、3年間をかけて開発してきたキャリア発達支援教育カリキュラムの全容を示すとともに、2回の教育研究会を実施し、幼小中12か年にわたる一貫したカリキュラム開発の重要性を全国に発信した。平成18年度に実施した研究会でのシンポジウム、パネルディスカッション、教育講演を「キャリア教育の本質に迫る」と題して書籍資料として発行した。平成19年度は『キャリアとは』と題して、渡辺三枝子氏(筑波大学特任教授・キャリア支援室長)、金井壽宏氏(神戸大学大学院経営学研究科教授)及び城仁士(神戸大学大学院人間発達環境学研究科教授)による鼎談を実施し、生涯にわたるキャリア発達の諸相を論議した。さらに、野上智行神戸大学長による講演『キャリア形成の方向感覚-私の場合-』を実施し、多くの教育関係者にキャリア教育の重要性を強調した。本年度は以下の3点を実施した。1)神戸大学発達科学部附属幼稚園、附属明石小学校、附属明石中学校およびカリキュラム開発研究センターの4研究組織の緊密な連携のもとで、我が国はじめてのキャリア発達支援のためめ12年一貫教育カリキュラムをの素案づくりを行った。2)園児・児童生徒のキャリア発達を支援するサポーターを園・学校後援会、保護者、地域から幅広く募集し、キャリアサポーター情報システムに登録した。3)同システムに発達科学部教員をアカデミックサポーターとして登録し、調べ学習等での専門的知識の提供を可能にした。特に1)については、以下のような進捗状況である。附属幼稚園では、幼小中12ヵ年を見通し、10の視点から整理した35歳の新たな教育課程の作成に向けて、「学びの分析表」を作成した。この分析表は、平成14・16・17年度の実践における、子ども一人ひとりの「遊び・生活の中の学び」と、「学びの要因」を分析し、「学びにつながる行動」「遊び・生活の要素」「能力」他の項目に分けて整理したものである。附属明石小学校では、「『社会を創造する子』の育成をめざした新しいカリキュラムの開発」を研究主題とし、「学びの一覧表」を基にカリキュラム全体を7つの経験群によって編成した。学ぶ意味や価値を社会との関わりの中に見いだし、社会をなぞったり社会に参加したり、社会を積極的に創造する子の育成をめざし、カリキュラムの全体構造を見直した。本年度は10月に研究協議会を開催した。附属明石中学校では、本校園が目指す「社会を創造する知性・人間性を身に付けた子ども」の育成に向け、「自他の価値を感じて生きるキャリア発達支援カリキュラムの開発」という主題のもとで研究した。「キャリア」を「社会との関わりの中での生き方につながる経歴」と定義し、教科学習とキャリア総合学習によって全人的な教育を目指すものである。本年度も昨年度に引き続き以下の3点を実施した。1)神戸大学発達科学部附属幼稚園、附属明石小学校、附属明石中学校およびカリキュラム開発研究センターの4研究組織の緊密な連携のもとで、キャリア発達支援のための12年一貫教育カリキュラムの開発を継続して行った。3)昨年度に続き神戸大学教員をアカデミックサポーターとして登録し、調べ学習等での専門的知識の提供を可能にした。附属幼稚園では、研究紀要35を発行し、視点「自分の生き方」、「人とのつながり」を核とした、学びの方向性「10視点」を基に、保育を構想、実践、評価し、『35歳の学びの分析表』『35歳の学びの過程表』を作成した。これは児童期へとつながる子どもの学びの連続性を見通しながら、35歳の学びの過程を詳細に示したものである。附属明石小学校では、キャリア発達支援カリキュラムの開発を、社会の営みと子どもの発達という視点からとらえ、小学校6か年におけるカリキュラムを7つの経験群によって整理し、研究紀要第40巻としてまとめた。また研究発表会においてシンポジウム「次世代を拓く子どもに求めるキャリア形成」を開催し、小学校期におけるキャリア発達支援のあり方を討議した。附属明石中学校では、昨年度に引き続き「自他の価値を感じて生きる」という研究主題のもと、キャリア発達支援カリキュラム開発を行った。具体的には、本校園が目指す「社会を創造する知性・人間性を身に付けた子ども」の育成に向け、教科学習とキャリア総合学習によるカリキュラムの構築とその展開を行った。教科学習は従来通りの9教科から成るが、人間学習の3つの視点と23の身に付けさせたい感性・能力・態度を意識して単元を展開することとし、キャリア総合学習は、生徒が様々な学びを高め統合し、活用していくよう方向付けたものとした。この成果は研究紀要34として公刊した。

平成17年度より3年間を通じて以下の3点の成果を得た。1)神戸大学発達科学部附属幼稚園、附属明石小学校、附属明石中学校およびカリキュラム開発研究センターの4研究組織の緊密な連携のもとで、キャリア発達支援のための12年一貫教育カリキュラムの開発を行った。2)園児・児童生徒のキャリア発達を支援するサポーターを園・学校後援会、保護者、地域から幅広く募集し、キャリアサポーター情報システムに登録し、実際の授業で活用した。3)それと平行して、神戸大学教員をアカデミックサポーターとして登録し、調べ学習等での専門的知識の提供を可能にし、登録教員による教育講演を実施した。特に1)については、以下のような研究成果を発表した。平成18年度には、附属幼稚園、附属明石小学校が研究会を開催し、研究紀要を発行した。また附属明石中学校では平成18年度と、平成19年度に研究紀要34、35を発行し、3年間をかけて開発してきたキャリア発達支援教育カリキュラムの全容を示すとともに、2回の教育研究会を実施し、幼小中12か年にわたる一貫したカリキュラム開発の重要性を全国に発信した。平成18年度に実施した研究会でのシンポジウム、パネルディスカッション、教育講演を「キャリア教育の本質に迫る」と題して書籍資料として発行した。平成19年度は『キャリアとは』と題して、渡辺三枝子氏(筑波大学特任教授・キャリア支援室長)、金井壽宏氏(神戸大学大学院経営学研究科教授)及び城仁士(神戸大学大学院人間発達環境学研究科教授)による鼎談を実施し、生涯にわたるキャリア発達の諸相を論議した。さらに、野上智行神戸大学長による講演『キャリア形成の方向感覚-私の場合-』を実施し、多くの教育関係者にキャリア教育の重要性を強調した。