hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病原細菌由来アミノ酸代謝物によるバイオフィルム形成能と病原性への影響の解明

インドールなどの代謝産物は、細菌のバイオフィルムの形成に影響を与える。本研究課題では、歯周病細菌のインドール産生酵素であるトリプトファン分解酵素についての研究を行った。まず、歯周病細菌の一種であるPrevotella intermediaのトリプトファン分解酵素を精製して、その酵素学的な性質を明らかにした。また、22種のPrevotella種のインドール産生能および関連遺伝子の有無にについて検討を行った。次年度以降は、環状ジヌクレオチドである、Cyclic-di-GMPの合成タンパク質と分解タンパク質に着眼して、それらの酵素を精製し、その機能について検討を行った。本年度は、細菌が産生する環状ヌクレオチドであるcyclic-di-GMPが、口腔内細菌のバイオフィルム形成能や病原性の発現にどのような影響を与えるかを検討した。cyclic-di-GMPはう蝕原因細菌であるStreptococcus mutansの野生株が形成するバイオフィルムを減少させた。Real-time定量PCRの結果、同菌の付着能と深く関わりのある不溶性グルカンの発現に関与する遺伝子である、gtfBおよびgtfCの発現量が有意に減少していることが明らかとなった。一方、水溶性グルカンの合成酵素であるGtfDをコードする遺伝子の発現量には変化を与えなかった。また、そららのグルカン合成遺伝子gtfB、gtfCおよびgtfDのすべてを不活化した変異株においても、バイオフィルムの形成が抑制されたことから、グルカン合成以外の付着に関与する分子にも影響を与えることが示唆された。本年度はT. denticolaのTDE2725の一次構造がc-di-GMPの合成に関与するGGDEFmotifを含むことに注目し,この組換えタンパク質を精製し,その酵素学的活性の検討を行った.その後,TDE2725遺伝子の不活化を試み,その形態や性状の解析を行った.方法として、TDE2725の組換えタンパク質はpGEX6p-1ベクターを用いて精製し,GTPを基質として酵素反応を行い,産生されるc-di-GMPはHPLCにて分離し,解析した.また,TDE2725遺伝子の欠失変異株は,同遺伝子をエリスロマイシン耐性遺伝子に置換して作製した.その変異株においてポリエチレンプレートを用いた付着能試験および軟寒天培地を用いた運動能試験を行い,野生株との比較検討を行った.また,走査型電子顕微鏡および透過型電子顕微鏡により形態の観察を行った.本研究におけるTDE2725タンパク質の反応条件においては,GTPを基質としてc-di-GMPは検出されず,TDE2725はc-di-GMPの合成に関与していない可能性が示唆された.変異株と野生株と比較して,発育曲線,運動能,性状,形態には顕著な違いは認められなかったが,付着能が減少する傾向が認められた.この所見から,TDE2725遺伝子はT. denticolaの付着関連機能を持つ可能性が示唆された.インドールなどの代謝産物は、細菌のバイオフィルムの形成に影響を与える。トリプトファンの加水分解によって産生されるインドールは、近年病原性やバイオフィルム形成に関与するシグナル分子であることが明らかとなってきた。本研究では、Prevotella種におけるトリプトファン分解酵素をコードする遺伝子(tnaA)と同酵素の機能について検討した。P. intermedia ATCC 25611におけるtnaA遺伝子は大腸菌を用いた組換えタンパク質として精製し、その酵素学的性質を明らかにした。一方、P. intermediaにおいてtnaAの転写単位をRT-PCR法により検討した。また、22種のP. intermediaにおいて、そのインドール産生能を測定し、サザンハイブリダイゼーション法にてtnaAの有無について調べた。P. intermediaのトリプトファナーゼは、F. nucleatumやP. gingivalisのものと比較して、インドール産生能は低かったが、類似の性質を示した。同菌のtnaAは単独で転写されていた。22種のP. intermediaのうち、6種がインドール産生を示し、そのいずれもがP. intermedia由来tnaAとハイブリダイズする遺伝子を有した。残りの16種においては、インドール産生能もtnaA遺伝子の存在も認められなかった。Prevotella micansはインドール産生能を有するにも拘わらず、16S rRNA遺伝子を利用した系統樹解析において、インドール非産生グループに属した。このことは、同菌のtnaA遺伝子は比較的近年に他のP. intermedia種から移動したことが示唆された。当初には計画のなかったcyclic-di-GMPを使用した研究を行うことができているから。昨年度はPrevotella種におけるトリプトファン分解酵素をコードする遺伝子の解析を行い、その多様性を検討した。まず、口腔で分離された22種のPrevotella種にトリプトファン合成酵素をコードする遺伝子の有無をサザンハイブリダイゼーション法にて検討した。

同時に同菌の組換え酵素を精製し、その酵素学的な性質を明らかにした。口腔微生物においてPrevotella種のインドール産生能についての詳細な検討は今まで報告されていなかったので、同菌を含むバイオフィルム形成について明らかにするために、不可欠な研究であった。今後は歯周病細菌におけるPorphyromonas gingivalisとTreponema denticolaについてcyclic-di-GMPのバイオフィルム形成抑制効果等について件等する予定である。さらに、それらの菌の病原性にどのような影響を与えるか等も検討する。Treponema denticolaに関しては、cyclic-di-GMPを合成することが示唆されているので、合成遺伝子を不活化し、その変異株についても同様の検討を行う。本年度は、レンサ球菌をふくめ代表的な口腔微生物が産生する低分子代謝産物による、口腔微生物のバイオフィルム形成メカニズムについて、検討を進める予定である。本研究結果は、低分子代謝産物による口腔微生物のバイオフィルム形成メカニズムの解明と、その形成抑制薬の開発に大きく寄与することが期待される。一方、口腔レンサ球菌がショ糖を基質に合成する多糖体であるグルカンは、歯面における口腔バイオフィルム形成に重要な役割を果たす。口腔常在細菌であるS. sanguinisの多糖合成遺伝子であるgtfPをエリスロマイシン耐性遺伝子で不活化し、これらの野生株と変異株のどちらか一方と、他の口腔レンサ球菌を共培養し、バイオフィルム形成量を検討することによって、S. sanguinisの産生するグルカンのバイオフィルム形成に与える影響について検討する予定である。次年度は、主に消耗品を含めた試薬やプラスチック用品の購入に予算を使用することになっている。最終年であるので、学会等での発表に加え、学術誌において論文発表を行う予定である。本年度50万円以上の機器を購入する予定はなく、通常の研究用試薬、プラスチック、ガラス器具の購入に、予算の大部分を当てる予定である。また、本年度までの成果の発表を歯科基礎医学会で行う予定で有り、その学会出張にも一部予算を使用する予定である。
石油の分解により天然ガスを生産する油田内部の新規微生物共生システムの分子基盤

原油を分解しメタンを生成する油田内の微生物共生系の産業利用のための基礎的知見を得る事を目的として、油田から地下水を採集、含まれる微生物群の群集構造とメタン生成活性を解析した。その結果、原油生分解が起こっている油田内の微生物系では、酢酸資化性メタン菌が重要な役割を果たしている事が示唆された。さらに、複合栄養分の添加により、枯渇油田内の微生物系のメタン生成活性が賦活化される事が示唆された。原油を分解しメタンを生成する油田内の未知微生物共生系に関する基礎的知見を得るため、原油生分解が見られる油田から採集した微生物試料に関して、含まれる微生物の群集構造と原油を基質としたメタン生成活性を解析した。山形県内の油田の生産井から地層水と原油を嫌気的に採取し試料とした。原油の炭化水素成分の分析結果から、油田内で原油が軽度の生分解を受けている事が示唆された。この油田は高温域の油田に分類されるため(貯留層温度55°C)、本研究は高温油田中での原油生分解に関する初めての微生物学的解析と言える。まず、油田内微生物群の系統学的多様性を解析、アルカン分解に関わる微生物種の特定を試みた。従来、油田由来試料の微生物学的解析には試料から原油分を除いた水成分のみが供されてきた。しかし、一般にアルカン分解菌は油表面に吸着する性質を持つ。そこで原油成分からもDNAを抽出、原油分に含まれる微生物群の多様性も解析した。さらに、共生関係にある微生物群は共凝集体を形成する点に注目し、水成分中に存在する凝集体を粒子サイズに基づいて分離しDNAを抽出、共凝集体を形成している微生物群の群集構造を解析することで油田内の微生物間相互作用に関する知見を得た。原油、共凝集体中で酢酸資化性メタン菌種の優占が観察され、原油生分解が起こっている油田内生態系で酢酸資化性メタン菌が重要な役割を果たしている事が示唆された。また、地層水試料に原油、アルカンを添加し油田内温度(55°C)で培養、地層水中に含まれる微生物群のメタン生成活性を評価した。原油を添加した試料では非添加の試料に比べ活発なメタン生成が観察されたが、アルカン添加によるメタン生成活性化は見られず、顕著なアルカン分解能を示す培養系は得られなかった。以上の結果から、次年度は酢酸資化性メタン菌の油田内での共生パートナーを標的に培養を経ずに解析を行う。秋田県内の油田由来の油層水サンプルを、地下貯留層内と同様の高温・高圧の環境を模擬するために高圧培養容器を使用して培養実験を行った。その結果、地下貯留層内の環境を模擬した実験条件下でも、微生物群が油層水中に含まれる酢酸を消費し、メタンを生産する事が示された。さらに、地下微生物によるメタン生産の速度を産業利用可能なレベルまで上昇させる手段として、栄養分の添加による地下微生物の代謝賦活化を試みた。油田から採取した油層水サンプルに複合栄養分である酵母エキスを添加し、さらに原油生分解の反応賦活化の可能性を量るため原油やアルカン混合物を加え、メタン生産への影響を解析した。栄養分を添加した培養サンプルでは、栄養分を添加していない培養サンプルと比べ、メタン生成量が著しく大きくなった。さらに栄養分を添加した培養サンプル同士の比較において、原油やアルカン混合物を添加したサンプルでは、油成分を添加していないサンプルに比べ、より活発なメタン生産が観察された。この結果から、添加した栄養分が、天然の油層水中に不足している栄養素を補って、地下微生物のメタン生産や原油生分解に関わる代謝を賦活化した事が示唆された。さらに、これら栄養分を添加した培養サンプルにおけるメタン生産賦活化の微生物的背景を知るために、培養サンプル内に存在する微生物種を決定した。検出されたメタン菌種は全て水素資化性メタン菌種であった。また、油成分を添加した培養サンプル中からメタン菌と共生することが知られている細菌種が検出され、原油生分解への関与が示唆された。
N重超対称性とその多粒子系・場の理論への拡張

本研究においては,超対称量子力学におけるN重超対称性の拡張に取り組んだ.N重超対称性は1次元量子力学において,その摂動係数の漸近的振舞いから発見され,通常の超対称性の拡張になっている.これは超対称性と多くの性質を共有するために,多次元や,場の理論への拡張の可能性が重要であり,それを解明するべくこれまで研究を行ってきた.今まで多くの可能性を探ってきたが,主要な成果としては3次元空間の量子力学における2重超対称模型の構成についての,詳細な代数計算の完成がある.その構成においては,N重超対称性代数を満たすべきポテンシャルの対と超電荷の形に対してある仮定をおく.そして,代数関係から,その仮定における未知関数についての連立偏微分方程式を得る.これは一般に極めて複雑な一連の方程式となっているが,それが解を持つことを証明できれば,この超対称性が存在することが証明できる.本研究では,その証明を完成し,さらに一般解を求めた.これによって超対称モデルの構築が可能となった.また,可解模型との関連では形状不変なポテンシャル対の存在が重要である.上記の一般解についてその探索を行った結果,(まだ前段階的な結果であるが)そのようなポテンシャル対は3次元では存在しないことが示唆された.本研究においては,超対称量子力学におけるN重超対称性の拡張に取り組んだ.N重超対称性は1次元量子力学において,その摂動係数の漸近的振舞いから発見され,通常の超対称性の拡張になっている.これは超対称性と多くの性質を共有するために,多次元や,場の理論への拡張の可能性が重要であり,それを解明するべくこれまで研究を行ってきた.今まで多くの可能性を探ってきたが,主要な成果としては3次元空間の量子力学における2重超対称模型の構成についての,詳細な代数計算の完成がある.その構成においては,N重超対称性代数を満たすべきポテンシャルの対と超電荷の形に対してある仮定をおく.そして,代数関係から,その仮定における未知関数についての連立偏微分方程式を得る.これは一般に極めて複雑な一連の方程式となっているが,それが解を持つことを証明できれば,この超対称性が存在することが証明できる.本研究では,その証明を完成し,さらに一般解を求めた.これによって超対称モデルの構築が可能となった.また,可解模型との関連では形状不変なポテンシャル対の存在が重要である.上記の一般解についてその探索を行った結果,(まだ前段階的な結果であるが)そのようなポテンシャル対は3次元では存在しないことが示唆された.N重超対称性は、1次元空間における1粒子の量子力学系において、本研究代表者らによって最初に見出された。この対称性は通常の超対称性代数に似た構造をしているが、ハミルトニアンが、超電荷の反交換子のN次多項式になっている点で、通常の超対称性代数を拡張したものとなっている。しかし、他の点においてN重超対称性は通常の超対称性と非常に似通っており、摂動論的波動関数が完全に求まるなどの性質を持ち、非常に有益な対称性となっている。本研究では、このN重超対称性の拡張を探ることを主目的としている。これは具体的には、まず多粒子系への拡張を考えることから始めた。多粒子系では多くの可解モデルが知られていて、そのうちのいくつかはN重超対称性を持っていて、それによって可解性が説明できることが分かりつつある。本年度は特にその点を重点的に調べ、従来の可解模型とN重超対称性の関係を明確にしつつある。当然のことながら、N重超対称性の見方は、従来の可解模型の枠を超えて意味を持つし、それによって新たな可解性の模索が可能になると考えられ、その方面でも多くの試みを行ってきた。場の量子論への直接的適用は、ローレンツ共変性との兼ね合いの問題が困難を生じる。しかし、世界線上においては、その粒子の作用は量子力学的であるので、そこでN重超対称性を適用することはできる。またそれに頂点を付け加えることで粒子の生成・消滅が導入され、場の量子論となる。この方向で、どのような場の理論が実現されるのか調べることは非常に意義があり、本年度はその方向でも研究を続けてきた。これまでの研究成果は来年度に発表予定である。本研究が中心課題とするN重超対称性は、非線形超対称性の一種であり、1次元空間・1粒子量子力学系における非摂動論的効果の解析から、本研究代表者らによって発見され、定式化された。N=1では通常の超対称性に帰着するが、それ以外の整数のNでは、超対称電荷が運動量のN次多項式になっていて、超電荷の反交換子は通常のようにハミルトニアンにならず、そのN次多項式になるという特徴がある。しかし、通常の超対称性と多くの性質を共有していて、非常に興味ある系となっている。本研究では、このN重超対称性の更なる解析、拡張を探ることを主目的としてきて行ってきた。従来から、各種の拡張を目指し、多次元、多粒子系、場の理論と各方面を調べてきた。今年度は特に、元の1次元空間・1粒子系において、新たに提唱されているType-Bについて詳細に検討した。元々、N重超対称性を有する系を陽に書き出すことは非常に難しく、当初は非常に限られたモデルのみが知られていた。その後、それはType-Aと呼ばれる、超電荷がある特別な因数分解型になっている類に拡張された。

今年度になって、それを少し拡張したType-Bが提案され、本研究ではそれをヒントに更なる拡張を行った。これにより、従来には考えられていなかった非常に広い範囲のモデルが発見されると考えられるようになった。これは現在まだ多くの代数計算による検証を必要としており、来年度順次、その結果を論文として発表する予定である。超対称性量子力学の多次元への拡張について研究を進めた。1次元においては、通常の超対称性を拡張したN重超対称性が本研究代表者(青山)によってこれまでに見出されている。しかし、この多次元への拡張は、従来、非常に限られた範囲でしか知られていないために、本研究の主題の一つとしていた。今年度はこの問題を解決すべく、2ないし3次元系について、詳細に解析を行った。その結果、3次元系において、通常の(量子力学的)超対称性が成立しないことを示し、N重超対称性が自然であることを指摘することができた。さらに、(特異な場合として2次元を含む)3次元N=2の場合について解析を進めて、2重超対称性代数を満たすべき超電荷(生成子)の形を決定し、この超対称性の存在を証明することができた。そして、2重超対称性代数から生じる微分方程式の一般解を求めることにより、その超電荷の係数関数の基本構造、より具体的には、これには超代数の運動量について2階の部分の係数関数を決定した。この解によれば、超電荷は運動量と角運動量演算子で表されたときに非常に単純な構造を持つことが示唆され、超電荷全体の構造が非常に単純であることが見て取れる。これにより、2重超対称性の全体構造を決定への道が開かれた。そこで、現在はこれを推し進め、具体的なモデルの構成へと研究を進めつつある。これらの研究成果は、指導・共同研究した院生の修士論文に一部発表され、また現在、雑誌論文を投稿準備中であるが、今年度の掲載雑誌論文は無い。来年度以降,研究成果を順次発表の予定である。超対称量子力学におけるN重超対称性の多次元拡張に取り組んだ.N重超対称性は1次元量子力学において,その摂動係数の漸近的振舞いから発見され,通常の超対称性の拡張になっている.これは超対称性と多くの性質を共有するために,多次元,場の理論への拡張の可能性が重要であり,青山はそれを解明するべくこれまで研究を行ってきた.今まで多くの可能性を探ってきたが,今年度は特に3次元空間の量子力学で,詳細な計算を行い,その存在を確証した.その構成においては,N重超対称性代数を満たすべきポテンシャルの対と超電荷の形に対してある仮定をおく.そして,代数関係から,その仮定における未知関数についての連立偏微分方程式を得る.これは一般に極めて複雑な一連の方程式となっているが,それが解を持つことを証明できれば,この超対称性が存在することが証明できる.本研究では,本年度にその証明を完成し,さらに一般解を求めた.これによって超対称モデルの構築が可能となった.また,可解模型との関連では形状不変なポテンシャル対の存在が重要である.上記の一般解についてその探索を行った結果,(まだ前段階的な結果であるが)そのようなポテンシャル対は3次元では存在しないことが示唆された.なお,これらの研究結果はいずれ,網羅的な論文として発表する予定であるが,現段階ではまだ研究成果をさらに積み重ねることを重視している.(口頭では,基礎物理学研究所研究会,日本物理学会等で発表を行った.)
生体肝移植手術における急性腎障害発症のメカニズム解明および予防法の確立

最終年度は、研究対象を肝移植手術から一般の腹部手術に広げて急性腎障害の予測及び予後への影響を調査した。乏尿は古くから腎血流低下とそれに引き続いて起こる腎障害の臨床的サインとして記述され、麻酔・集中治療領域の教科書やガイドラインでは輸液療法をガイドする指標として使用することが推奨されているにもかかわらず、これまで術中乏尿と周術期腎障害の関連を示した研究はなかった。そこで、術後急性腎障害の増加と関連する術中尿量の閾値が存在するという仮説を立て、その閾値を明らかにすることで臨床データに基づいて「術中乏尿」を定義することを試みた。食道・胃・結腸・直腸・膵臓・肝臓の切除を伴う腹部手術を受けた3560症例の成人患者を対象とし、術中の体重時間毎の尿量と術後1週間以内の急性腎障害発症との関係を検討した結果、体重1kgあたり0.3mL/h未満の乏尿を呈した患者では術後急性腎障害の発症が2.6倍多く、体重1kgあたり0.3mL/h未満の乏尿という情報を用いることで患者背景因子と手術因子だけを用いる場合よりも術後急性腎障害発症をより良く予測できる事を明らかにした。一方、体重1kgあたり0.30.5mL/hの比較的軽度な乏尿は術後急性腎障害との有意な関連が見られなかった。また、上記研究のデータセットを用いて術後の一過性急性腎障害が長期予後に及ぼす影響の検討も行い、腹部大手術術後の血清クレアチニン値上昇はたとえ一過性であってもその後の長期生存の減少や慢性腎障害の悪化に関連することを明らかにした。平成28年度は、肝移植レシピエントにおける急性腎障害( AKI)発症状況・およびAKI発症と予後との関係についての検討を行うとともに、肝移植周術期AKI危険因子同定に取り組んだ。成人の生体肝移植レシピエントにおけるAKI発症状況調査を行い、過去に脳死肝移植で報告されているものと同程度のAKIが発症していること、また、血清クレアチニン値の上昇を伴わない乏尿が集中治療室在室日数や在院日数の延長、及び慢性腎障害の増加と関連することを見出した。上記内容は学術論文に報告済みである(Acta Anaesthesiol Scand 2016;60:874-81)。また、小児肝移植におけるAKI発症状況の調査を行い、小児肝移植術後のAKI発症割合及びその危険因子、予後への影響を解析した。この内容を2017年の日本麻酔科学会年次学術集会で発表予定であり、また、学術論文への発表準備中である。今後の研究課題として末期肝障害患者における腎障害のバイオマーカー探索と肝移植周術期AKIの予防策についての研究である。我々の検討から、肝移植周術期においては血清クレアチニン値によるAKI診断が臨床的に有意な腎障害の一部を見逃す可能性があることが示唆された。今後は肝移植レシピエントのような末期肝障害を有する患者において腎障害をより確実に把握できるバイオマーカーの探索を行いたいと考えている。また、申請者らはピトレシンの術中持続投与が肝移植周術期AKI予防に有用なのではないかという仮説を持っており、その検証に取り組みたい。平成28年度は、肝移植レシピエントにおける急性腎障害( AKI)発症状況・およびAKI発症と予後との関係についての検討を行うとともに、肝移植周術期AKIの有用なバイオマーカーの探索と危険因子の同定に向けたデータ収集を開始する予定であった。肝移植レシピエントにおけるAKI発症状況は成人肝移植、小児肝移植の各々について調査を完了しており、成人の方は学術論文にて報告済み、小児の方は現在日本麻酔科学会への発表および学術論文執筆の準備中である。AKIの危険因子についても解析を行い、成果を学術論文に報告した。平成29年度は、肝移植レシピエントにおける周術期急性腎障害(acute kidney injury: AKI)の発症状況調査および危険因子同定に取り組んだ。2017年度にAKI発症状況調査を行い、血清クレアチニン値の上昇を伴わない乏尿が集中治療室在室日数や在院日数の延長、及び慢性腎障害の増加と関連することを見出して学術論文に報告した(Acta Anaesthesiol Scand 2016;60:874-81)が、それに引き続いて肝移植手術中のバイタルサインと術後AKI発症との関連を調査し、術中の低血圧が術後AKI発症と関連することを見出し、学術論文に報告した(J Cardiothorac Vasc Anesth 2017;31:582-9)。この内容を2017年の日本麻酔科学会年次学術集会で発表し、最優秀演題を獲得した。また、学術論文への発表も行なった(J Anesth 2017;31:758-63)。肝移植

レシピエントにおける周術期急性腎障害(acute kidney injury: AKI)の発症状況調査および危険因子同定に取り組んだ。2017年度にAKI発症状況調査を行い、血清クレアチニン値の上昇を伴わない乏尿が集中治療室在室日数や在院日数の延長、及び慢性腎障害の増加と関連することを見出して学術論文に報告した(Acta Anaesthesiol Scand 2016;60:874-81)が、それに引き続いて肝移植手術中のバイタルサインと術後AKI発症との関連を調査し、術中の低血圧が術後AKI発症と関連することを見出し、学術論文に報告した(J Cardiothorac Vasc Anesth 2017;31:582-9)。また、小児肝移植におけるAKI発症状況の調査を行い、小児肝移植術後のAKI発症割合及びその危険因子、予後への影響を解析した。この内容を2017年の日本麻酔科学会年次学術集会で発表し、最優秀演題を獲得した。また、学術論文への発表も行なった(J Anesth 2017;31:758-63)。最終年度は、研究対象を肝移植手術から一般の腹部手術に広げて急性腎障害の予測及び予後への影響を調査した。乏尿は古くから腎血流低下とそれに引き続いて起こる腎障害の臨床的サインとして記述され、麻酔・集中治療領域の教科書やガイドラインでは輸液療法をガイドする指標として使用することが推奨されているにもかかわらず、これまで術中乏尿と周術期腎障害の関連を示した研究はなかった。そこで、術後急性腎障害の増加と関連する術中尿量の閾値が存在するという仮説を立て、その閾値を明らかにすることで臨床データに基づいて「術中乏尿」を定義することを試みた。食道・胃・結腸・直腸・膵臓・肝臓の切除を伴う腹部手術を受けた3560症例の成人患者を対象とし、術中の体重時間毎の尿量と術後1週間以内の急性腎障害発症との関係を検討した結果、体重1kgあたり0.3mL/h未満の乏尿を呈した患者では術後急性腎障害の発症が2.6倍多く、体重1kgあたり0.3mL/h未満の乏尿という情報を用いることで患者背景因子と手術因子だけを用いる場合よりも術後急性腎障害発症をより良く予測できる事を明らかにした。一方、体重1kgあたり0.30.5mL/hの比較的軽度な乏尿は術後急性腎障害との有意な関連が見られなかった。また、上記研究のデータセットを用いて術後の一過性急性腎障害が長期予後に及ぼす影響の検討も行い、腹部大手術術後の血清クレアチニン値上昇はたとえ一過性であってもその後の長期生存の減少や慢性腎障害の悪化に関連することを明らかにした。我々の検討から、肝移植周術期においては血清クレアチニン値によるAKI診断が臨床的に有意な腎障害の一部を見逃す可能性があることが示唆された。今後は肝移植レシピエントのような末期肝障害を有する患者において腎障害をより確実に把握できるバイオマーカーの探索を行いたいと考えている。また、AKI高リスク患者における有効なAKI予防法の確立がもう一つの課題である。申請者らはピトレシンの術中持続投与が肝移植周術期AKI予防に有用なのではないかという仮説を持っており、その検証に取り組みたい。末期肝障害患者における腎障害のバイオマーカー探索と肝移植周術期AKIの予防策についての研究である。
エーテル類のsp3C-H結合活性化反応の開発と天然物合成への活用

従来、有機フリーラジカルやカルベンあるいは超強酸によって行われてきた不活性な炭素-水素(C-H)結合の官能基化は、遷移金属の活用を背景に目覚ましく進展している。中でも、C-H結合活性化を起点とする炭素-炭素(C-C)結合形成は、有機分子構築の新手法をもたらすことから非常に重要視されている。我々は、ラジカル反応の活用を基盤とする有機合成化学的研究を進めてきたが、この過程で環状エーテル類のα-C-H結合を一工程でC-C結合に変える興味深い反応を見出した。すなわち、テトラヒドロフランのα-C-H結合のヒドロキシアルキル化反応である。本反応はC-H官能基化法としてはむしろ従来のラジカル手法に分類されはするが、遷移金属によるC-H活性化法に匹敵する簡便さを有し、しかも入手容易でバリエーションに富む原料から一挙に高度に官能基化された物質を合成できるという特徴を持つ。また、本反応は、これまで困難とされてきた炭素ラジカル種とカルボニル化合物の分子間付加の成功をも意味し、環状エーテル類のα位がヒドロキシアルキル基で置換された構造を持つ多くの生理活性天然物の合成における斬新な方法論をもたらす。昨年度に引き続き、本平成15年度の研究では、有機合成の新領域を拓く可能性を秘めた上記C-H官能基化手法の開拓とともに、顕著な生理活性を持つ天然物の合成への活用を検討した。その結果、本手法を基盤とする抗腫瘍活性天然物(-)-ムリカタシンならびに(+)-ムコニンの合成を達成した。さらに、光照射によるヒドロキシアルキル化反応の開発にも成功した。以上の研究成果は、有機合成化学とラジカル化学の両分野において重要な新知見となる。我々は、ラジカル反応の活用を基盤とする有機合成化学的研究を進めてきたが、この過程で環状エーテル類のα-C-H結合をC-C結合に変える興味深い反応を見い出した。本反応はC-H官能基化法としてはむしろ従来法に分類されはするが、遷移金属によるC-H活性化法に匹敵する簡便さを有し、しかも入手容易でバリエーションに富む原料から一挙に高度に官能基化された物質を合成できるという特徴を持つ。本平成14年度の研究では、有機合成の新領域を拓く可能性を秘めた本C-H官能基化手法の開拓とともに、顕著な生理活性を持つ天然物の合成への活用を検討した。その結果、種々の有機ホウ素化合物とアルキルヒドロペルオキシドの組み合わせが本反応に有効であることを見い出し、さらに本反応を出発点とする抗腫瘍活性天然物(-)-ムリカタシンならびに(+)-ムコニンの合成に成功した。これは、有機合成化学とラジカル化学の両分野において重要な新知見となる。
無血清培地での間葉系幹細胞の分離、増殖、分化を促進する官能基配合培養皿

我々は、間葉系幹細胞(MSC)の無血清培養に至適な培養皿官能基組成をもつ自己組織化分子膜(SAM)を作製した。OH基とCOOH基とを60:40の比でもつSAM-1は、接着斑の形成、接着、増殖を促進した。また骨分化関連遺伝子の発現と基質の石灰化を支持した。すなわち、SAM-1と無血清培地を組み合わせることにより、世界で初めて培養環境全体を化学的に規定化できた。この新培養系は、基礎研究のみならず将来の臨床研究でも有用であると期待される。さらにSAMー1は、ミトコンドリア関連遺伝子の多くを下方制御して、嫌気的解糖系を促進し、TCAサイクル系を抑制した。(SAMアルキル鎖長の影響)特定の官能基のアルキル基部分の鎖長を延長することにより、その官能基を表面から突き出る形となる混合自己組織化単層分子膜(SAM)を作成して、MSCの接着と増殖の促進を試みた。しかし、表面の凸凹はMSCの接着と増殖を抑制した。(表面官能基の接着促進の分子機構)安定的な細胞接着と増殖には、接着斑とストレスファイバー形成が必須である。これを追求するため、NH2, OH, COOH, CH3 single SAM上にMSCを播種して24時間後に接着斑を抗vinculin抗体とmicrofilamentに結合するrhodamine phalloidinで、ストレスファイバーをrhodamine phalloidinで染色した。表面OH基はこれらの形成に必須であった。他の官能基はこれらの形成を支持しなかった。ただしOH:COOH混合SAMはOH SAMと同様に形成を支持した。(再生医療でのMSCの増幅)化学的に規定化された培養皿と培養液にてMSCを大量増幅するためには、無血清での細胞の剥離と播種による継代が必要であるが、現在のところSAM上での継代は困難である。原因を調査中。(完全化学規定化培養法の他細胞への応用)ラット骨髄MSC,ラット骨芽細胞、ヒト線維芽細胞を無血清培地とSAMを使用して培養することに成功した。(糖鎖の影響)北海道大学の篠原教授との共同で、化学規定化無血清培地が、MSCの糖脂質合成系酵素の遺伝子発現を介して、糖脂質の組成を変化させることを見いだした。(遺伝子発現に及ぼすSAMの影響)マイクロアレー解析にて、SAMはMSCでのミトコンドリアの酸化的リン酸化経路の遺伝子発現を選択的に抑制した。したがって、SAM培養では、解糖系が亢進するとともにTCAサイクルが低下した。すなわちミトコンドリアでのROS産生が抑制され、幹細胞のstemnessの維持に有利であった。我々は、すでに間葉系幹細胞用の無血清培養液STK1(分離、初代用)、STK2(増幅用、継代培養用)およびSTK3(骨分化用)を開発した。しかし、間葉系幹細胞を化学的に規定化した培養システムで培養するためは、無血清培養液に加えて、培養皿表層の化学組成を規定化する必要がある。従来のプラズマ処置プラスチック培養皿は化学的に規定化されていない。そこで我々は、アミノ基、カルボキシル基、水酸基、メチル基のうち、2種類の官能基をさまざまな割合で組み合わせた、混合自己組織化単層分子膜(SAM)を作製して、カルボキシル基、水酸基の組み合わせ(No8 SAM)が,無血清での間葉系幹細胞の増殖を促進することを見いだした。本年度は、No8 SAMで培養した間葉系幹細胞が、脂肪分化能、軟骨分化能、骨分化能を示すことをさらに確証した。次いで、カルボキシル基のかわりの陰イオンとしてリン酸基をSAMに導入した。リン酸基と水酸基の混合SAMはカルボキシル基と水酸基の混合SAM(No 8)より少し活性が弱いもののほとんど同等の増殖促進作用を示した。つまり水酸基と陰イオンの組み合わせが、間葉系幹細胞の増殖に至適であることが判明した。また,カルボキシル基と水酸基の混合SAM(No 8)に加えて、フィブロネクチンの細胞結合ドメインであるRGDペプチドをもつアルカンチオールを配合した3種SAMを作製した。RGDペプチドの導入は細胞接着を促進したものの、増殖を抑制した。強力すぎる接着は、増殖に抑制的に作用することが示唆された。カルボキシル基の替わりに、リン酸基を配合したSAMが、ヒト骨髄間葉系幹細胞の増殖を促進した。このことは、陰イオンと水酸基の組み合わせが、ヒト間葉系幹細胞の接着、増殖のための基質として有用であることを明らかにした。ただし、ラット骨髄間葉系幹細胞については、陰イオンと水酸基の組み合わせに加えて、他の官能基の組み合わせも増殖を促進した。

ラットとヒトの細胞の細胞膜蛋白の性質が大きく違うとは考えにくいので、我々はラットとヒトの細胞膜の糖鎖の違いが、至適官能基組成に影響するのではないかと考えている。またRDG pepetide配合SAMを各種の濃度でNo8 SAMに追加した3種混合SAMについても検討した。RDG pepetide配合SAMは一部の細胞の接着を促進することが報告されている。我々も、無血清培養条件下で、RDG pepetide配合SAMがヒト間葉系幹細胞の接着を許容することを見いだした。しかしいずれの濃度でも。RDG pepetide配合SAMは、ヒト骨髄間葉系幹細胞の増殖を促進しなかった。これは接着力がつよく、細胞の遊走が阻止されたためではないかと解釈している(細胞集団がばらけなかった)。アミノ基、カルボキシル基、水酸基、メチル基の中から、3種官能基を組み合わせる計画については、あまりにも組み合わせ数が多すぎて、金蒸着基盤を用意できなかった。これについては研究費との兼ね合いで次年度に考えたい。細胞表層の糖鎖(ガングリオシドなどの細胞膜糖脂質を含む)がラフト形成などを介して、細胞の接着と増殖に影響することが報告されている。SAM基盤についても細胞膜表層糖鎖との相互作用を至適化することが必要かもしれない。この点を次年度検討したい。また細胞接着斑やアクチンファイバー形成に及ぼす官能基配合の影響についてもさらに追求したい。またSAMとは違う方法で官能基を導入したポリマー器材塗布培養皿についても検討したい。当初の計画通り、品目は消耗品と旅費に使う。消耗品とは試薬、培養器具、実験動物である。
沿岸域の海洋生態系における溶存有機態起点の炭素循環に関する研究

●概要:溶存有機炭素→細菌→高次栄養段階生物の炭素フローを解明するために,夏期に瀬戸内海において,(1)細菌による溶存有機炭素の同化速度と(2)細菌同化炭素の動物プランクトンへの分配率を計測した。(1)について:炭素安定同位体を用いている新たな評価法を検討し,実現可能性・課題を示した。(2)について,光合成炭素(別途計測)の分配率との比較を行い,動物プランクトンの食物源として細菌同化炭素の重要性をしめした。●方法:4.5lのボトルに現場生体形を^<13>C-グループコースを封入後,生態系捕獲地点に吊下して培養を行った。4-5時間経過後,粒径の違いにより,細菌,微少動物プランクトン,動物プランクトンを分画し,各分画の^<13>C存在量を計測した。細菌画分の^<13>C存在量(即ち^<13>C-グルコース取り込み量)からグルコース以外の成分も含む溶存有機炭素の同化速度を求めるため,細菌捕食者を含まない系を作成し,^<13>C存在量と細菌体炭素量(即ち純細菌同化速度)の時間変化を計測・比較した。上記の作業と栄養塩・生態系構成種の計測を毎日あるいは1日おきにほぼ2週間に亘り行った。●結果:(1)について,^<13>C存在量の時間変化と細菌炭素量の時間変化は常に強い相関を示し,^<13>C-グルコースの取り込み速度から細菌による炭素同化速度を定量できる可能性を示した。この方法を用いた試算では,細菌同化の速度は光合成速度の20-40%であり,従来法(細菌のDNAへの放射性同位体取り込み速度による)を用いた他海域での報告と近い値であった。本手法が他海域(生態系)においても適用可能であるか否かについて,更に検討を続ける予定である。(2)について,動物プランクトンへの配分率(動物プランクトン画分^<13>C量/細菌による^<13>C-グルコース取り込み量)は常に1%を越え,カイアシ類の優占期にはその数倍以上の値を示した。この値及び傾向は別途計測した光合成炭素のものと等しく,動物プランクトンは細菌同化を起点とする炭素と光合成炭素をほぼ等しい割合で捕食していることが明らかになった.●概要:溶存有機炭素→細菌→高次栄養段階生物の炭素フローを解明するために,夏期に瀬戸内海において,(1)細菌による溶存有機炭素の同化速度と(2)細菌同化炭素の動物プランクトンへの分配率を計測した。この値及び傾向は別途計測した光合成炭素のものと等しく,動物プランクトンは細菌同化を起点とする炭素と光合成炭素をほぼ等しい割合で捕食していることが明らかになった.
ベビーフードに含まれる生理活性アミン類による乳幼児への健康影響評価

本研究では、ベビーフードに含まれる生理活性アミン類による乳幼児への健康影響を評価する。海外ではベビーフードに原料由来の生理活性アミン類が含まれると報告されているが、国内に流通するベビーフードにおける生理活性アミン類の含有実態は調査されていない。本研究は、申請者らが開発した魚介類や食肉類の生理活性アミン類分析法を改良し、ベビーフードを対象とした分析法を確立、国内に流通するベビーフードの生理活性アミン類の含有実態を調査する。さらに、このデータを用いて乳幼児への健康影響を評価するとともに、ベビーフードの原料や形状等の製品の特徴と含有量の関係を解明する。
一過性脳虚血に対する前庭神経細胞の脆弱性の解明

ラット脳幹スライス切片において前庭神経核神経細胞をホールセルパッチクランプし、-70mVおよび+30mVの膜電位固定下に、自発性興奮性シナプス後電流(sEPSC)および自発性抑制性シナプス後電流(sIPSC)を記録した。薬理学的にそれぞれグルタミン酸作動性、およびGABA作動性入力であることが分かった。次に興奮性入力にfocusを当て、無酸素無グルコース細胞外液の還流により虚血刺激を行った。結果、sEPSCの有意な変化は観察できなかった。このことから、脳幹スライスにおける前庭神経核神経細胞の興奮性入力は、虚血性刺激に対して大きな感受性は示さないと考えられた。ラットの脳(前庭神経核を含む脳幹)スライス切片を作成し、パッチクランプ法にて前庭神経核の神経細胞の膜電位変化を記録した。まず、最初に正常細胞外液中でカレントクランプ下、自発発火の記録を行い、その後、低酸素低グルコース(Oxygen-Glucose Deprivation ; OGD)細胞外液を10分間還流させた。いくつかの細胞で還流開始5分後自発発火の増加が記録され、脱分極による興奮性の増加が予測された。次に、細胞を膜電位固定し正常細胞外液下に記録を行った。-60mVの膜電位固定下では、自発性興奮性シナプス後電流(sEPSCs)が記録され、+40mVの膜電位固定下では自発性抑制性シナプス後電流(sIPSCs)が記録された。前者はkynurenic acidにて抑制され、後者はpicrotoxinで完全に抑制されたことから、sEPSCsはグルタミン酸受容体を介する興奮性入力を、後者はGABAA受容体を介した抑制性入力を反映した電流であることが分かった。自発性電流の発生頻度は興奮性入力で少なく、抑制性入力に多く記録され、これは作成した脳幹スライスにおいて抑制性のinter-neuronとの連絡が興奮性入力に比べ優位に保持されていると解釈できた。これまでの形態学的研究でも、前庭神経核に対する興奮性入力は遠方の様々な領域からの投射によるが、抑制性入力は同一位前庭神経核に存在する抑制性神経細胞が、対側電停神経核から投射を受け、同側前庭神経核に投射する対側抑制の投射回路が示されている。すなわち、今回使用した脳幹スライスでは、この対側抑制が局所回路として保持された状態で記録できていることが示された。前庭神経核における対側抑制の経路は、前庭神経核自身の興奮性を決定する上で最重要な経路であり、これを保持した実験がパッチクランプ下にて確立したこつは重要である。現在さらに、グルタミン酸受容体を完全に抑制した条件下で、OGD刺激を行い、抑制性inter neuronの発火特性に変化が生じるかを、sIPSCを記録することで評価中である。細胞を膜電位固定し正常細胞外液下に記録を行った。薬理学的な実験結果より、sEPSCはグルタミン酸作動性入力、sIPSCはGABA作動性入力であった。次に、興奮性入力にfocusを当てて、低酸素低グルコース(Oxygen-Glucose Deprivation ; OGD)細胞外液を10分間還流させた。このとき前庭神経核神経細胞ではsEPSCの大きな変化は見いだせなかった。sEPSCの変化は、発生頻度(Frequency)と、平均振幅(Amplitude)で行った。次に、ラットを使用して小脳虫部のスライス切片を作成し、前庭小脳領域のプルキンエ細胞にパッチクランプを行い、-70mVに膜電位固定後、同様に低酸素低グルコース(Oxygen-Glucose Deprivation ; OGD)細胞外液を5分間還流させた。すると今度は、sEPSCの顕著な増加が観察された。細胞外液を生理的な外液に変更し、OGD外液をwash-outすると、sEPSCは減少し、ほぼベースラインの状態に回復した。このことから、ODG外液還流によるsEPSCの増加は一過性で可逆性の変化であることが分かった。次に、前庭小脳以外の小脳領域で、同様の実験を行った。対象とした前庭小脳以外の領域においてもOGDによるsEPSCの一過性の増加は観察されたが、その増強程度は前庭小脳で有意に高い結果となった。

sEPSCの増加は、顆粒細胞の自発発火の増加を示し、以上より、前庭小脳領域の顆粒細胞は一過性虚血刺激により、他の小脳領域に比べ発火頻度が有意に増加することが分かった。これらの実験結果は、前庭小脳領域が虚血性刺激に対して易感受性を示すことを示唆する。
インドにおける労働集約型経済発展と労働・生活の質に関する研究

インドにおける労働集約型経済発展の特質を比較史的に考察し、土地が不足していない状況で膨大な人口増加を経験した16- 19世紀の発展径路が、土地以外の環境要因(降雨量と降雨パターン、生態系の変化、疫病の広域化など)への対応から説明できる部分が大きいこと、19世紀末以降の径路も、それに土地の不足と国際経済要因への対応が加わって形成されたとする仮説を得た.個別産業、エネルギー利用、労働観の研究においても成果が得られた.インドにおける労働集約型経済発展の特質を比較史的に考察し、土地が不足していない状況で膨大な人口増加を経験した16- 19世紀の発展径路が、土地以外の環境要因(降雨量と降雨パターン、生態系の変化、疫病の広域化など)への対応から説明できる部分が大きいこと、19世紀末以降の径路も、それに土地の不足と国際経済要因への対応が加わって形成されたとする仮説を得た.個別産業、エネルギー利用、労働観の研究においても成果が得られた.初年度は、メンバー全員が海外で調査、資料収集にあたった。また、これまでの研究成果を共有し、本研究における成果に発展させるため、3回の共同研究会を開催し、京都大学や龍谷大学のスタッフ、院生の参加を得て活発な討論を行った。杉原は、グローバル・ヒストリー研究で話題になっている「大いなる分岐」と生活水準論争について報告するとともに、20世紀の世界のエネルギー利用の変遷の歴史とそのなかでのインドの地位を統計的に紹介した。柳沢は、長期的視点からの印中比較論と、村落共同地利用の変化と農業の集約化を、ボーズラップの議論をふまえて比較史的に考察した論考を発表し、とくに後者では本研究が追究すべき一つの方向を示した。脇村は、労働集約型経済発展におけるサービス部門の重要性を指摘するとともに、カルカッタにおける屎尿処理問題の検討をつうじて、都市衛生史を展望し、生活の質の歴史への接近方法にも言及した。長崎は、ガンディーの開発思想を紹介し、その政治運動との関係を論じた。さらに、大石は、マッチ製造業を事例に労働集約型産業の展開を、神田は、19世紀前半のベンガル製塩業における在来エネルギーの利用を、西村は、第一次大戦前の英領インドにおける小額貨幣の役割を、それぞれ論じた。全体としては本研究に共通の問題関心や方法を共有することに議論の重点を置いたが、年度後半に行った杉原、大石、西村の報告のように、本研究で収集した資料を一部利用したものも見られた。来年度は、外国研究者との共同討論も深め、一層のテーマの普遍化、視点の構造化を図りたい。昨年度も、初年度に続き、各自が海外で調査、資料収集にあたるとともに、3回の共同研究会を開催し、京都大学や龍谷大学のスタッフ、院生の参加を得て活発な討論を行った。田中耕司(京都大学)「「労働集約型工業化」以前-近世と近代を架橋する農業」(コメント:柳澤、河村能夫(龍谷大学))、中村尚司(龍谷大学)「水利用をめぐる開発と紛争-南インドを中心に-」(コメント:脇村、水野広祐(京都大学))の二報告をめぐる討論では、本研究プロジェクトの比較史的、政治社会史的文脈がとりあげられた。杉原は、南アジア社会における生存基盤の確保という問題とイギリスによる私的所有権制度の導入の関係を問題にした。柳澤は南インドにおける村落調査の中間報告を、長崎はガンディーの労働観をラスキンのそれとの比較で、脇村はコレラ流行と半乾燥性気候との関係を、水の不足・汚染との関係で、それぞれ論じた。また大石はインドにおける自転車の流通と利用に見る労働集約型社会の性格を、神田は19世紀前半の東部インドにおけるエネルギー市場を、西村は植民地期の労働集約型工業化における小額貨幣の役割をそれぞれ報告した。ほとんどの報告が本研究で収集した資料を利用したものであった。最終年度は、テーマの普遍化、視点の構造化を図るとともに、ワーキングペーパーのかたちでの成果の刊行に結びつけたい。研究協力を依頼していたTirthankir Roy氏(ロンドン・スクール・エコノミクス)を呼んで開催した国際ワークショップでの議論は、当初の労働集約型の経済発展径路という仮説に加え、より広い生存基盤の確保を視野に入れた発展径路論を構築すべきだという方向に発展した。メンバーのなでは、労働・生活の質を保証する要因として、人間社会内部の要因だけでなく、自然環境(森林や水、大気の動きなどを含む)の不安定性への対応が歴史的な径路依存にとって重要だという理解が共有されつつある。
イタリア中世・ルネサンス期のノヴェッラの発展過程とその歴史的背景に関する研究

本研究は研究分担者が10年来進めて来たイタリア中世・ルネサンス期のノヴェッラの発展史を総体的に把握しようとする試みの一段階である。すでに研究分担者は、十四、五世紀に関しては、かなりの蓄積があるので、その成果に基づいて発展の全体像の把握に努めながら、従来やや手薄だった十三世紀と、莫大な作品が残されている十六世紀に焦点を当てて、不備を補うことに努めた。その成果として1)「紙の上の宮廷(標題の一部略、以下も同じ、11.参照)」、2)「Grazziniの『晩餐』の輪郭」、3)「Paraboscoの『気晴らし』の輪郭(未刊)」の三篇を得た。1)はこれまで断片的にしか紹介されていなかったこのジャンルの発展を、作品群を束ねている「枠組」という側面から、その変遷過程をトレ-スすることによって総体として把握する試みで、『デカメロン』の特異な枠組(それを研究分担者は特に「額縁」と呼ぶが)の画期的な新しさが持つ意味を指摘すると共に、十六世紀にその「額縁」が大流行したという事実を明らかにした。さらにその理由を考察して、この現象が当時のノヴェッラ享受の状況を反映しつつ、十三世紀における紙の普及および十五世紀における印刷術の発明というメディアの二大革新と関連していることを推定した。2)と3)は十六世紀のノヴェッラ集についての紹介で、前者はそれまでノヴェッラ創作の中心だったトスカ-ナの完成形態に近い作品、後者は新たに中心となったヴェネツィアの先駆的作品で、両者の比較によってこの時代における発展の特質の一面を明らかにし得た。こうしてイタリア・ノヴェッラの全貎を知ることは、西欧文学の発展を知るためのみならず、大航海時代に我国が西欧から得たものを知るための手掛かりを提供してくれる。なお設備備品費によって、多くのノヴェッラ集のマイクロ・フィルムとノヴェッラの母胎となったイタリア中世都市の資料集を収集し得た。
筋ジストロフィーの発症と重力負荷

筋変性疾患である筋ジストロフィー(特にデュシェンヌ型筋ジストロフィー,DMO)の発症と筋への負荷との相関を検討し、発症の遅延や症状の軽減をもたらす条件の確立を目的として研究を行った。DMDのモデル動物であるmdxマウスを用い以下の点が明らかとなった。1)変性筋線維においてエバンスブルーの膜透過性が高まっている。2)エバンスブルーで染色された筋線維を計数することにより筋変性の度合を定量化できる。3)エバンスブルーで染色された領域から抽出したDNAに200bp単位の断片化がおこっている。これはアポトーシスに特徴的な変化である。4)エバンスブルーで染色された筋線維にTUNEL法に反応するアポトーシス陽性核が多くみられる。5)2xgの遠心動を加えたmdxマウスの筋変性は、1xgのものより促進されていることがエバンスブルーを用いた生体染色から明らかとなった。
日本におけるイギリス領事裁判制度の成立と機能に関する研究

「日本におけるイギリス領事裁判制度-枢密院令の発展と上海高等法院判事ホーンビー」(『歴史の理論と教育』第126・127号合併号)を発表した。その中で、イギリスの領事裁判は枢密院令によって規定されているものではあるが、この枢密院令が試行錯誤の中で作成・改正を繰り返した過程を明らかにした。とくに他国へも大きな影響を与えた1865年令は、当時トルコの領事裁判所を指導していたホーンビーと法務省のライリーによって作成されたものであるが、実施直後から改正が検討され始めるような不十分なものであった。ホーンビーが理想として考えた改正案は成立することはなかったが、日本関係については、派遣代理判事ハネンを赴任させるなど一定の成果が見られた。ホーンビー引退後は、ライリーによって神奈川の日本法院が設置され、日本法院に一定度の権限が譲渡された。平成17年8月から9月にかけて大英図書館およびイギリス公文書館(旧イギリス公記録所)において調査をおこなった。大英図書館では、Report of the proceedings of the mixed commission on private claimsの一部分を複写した。以前からこの史料の存在は確認していたが、申請などに手間がかかり、限られた調査期間内で採集することができなかった。今回はマイクロフィッシュでの公開がおこなわれていたので、スムーズに採集することができた。この史料は、初代上海高等法院判事長ホーンビーがイギリス側委員となり、独立戦争後の対アメリカ請求訴訟事件を仲裁決着させた報告書である。この中のエンタープライズ号事件は、マリア・ルス号事件裁判のモデルとして日本側に紹介された。この点については平成18年6月の明治維新史学会大会で報告する予定である。このホーンビーの経歴は、ハーグ国際裁判所設立関与とならんで、トルコと中国の控訴領事裁判所判事長をつとめたホーンビーの国際感覚を考える上で重要な問題である。また、公文書館では予定通りデジタルカメラによる撮影をおこなった。もっとも撮影台の制限、撮影技術の未習熟、機材の性能などの要素が重なって、よい結果が得られず、実際には別の機会にかなりの部分を撮りなおすことになった。採集はFO656とFO798を中心としたものである。またFO17については国内で採集をおこなった。これらの史料から1865年の上海高等法院設立の問題について、平成18年5月の名古屋歴史科学研究会大会において報告し、論文化する予定である。昨年度におこなったイギリス調査の資料Report of the proceedings of the mixed commissionon private claimsを加えて、平成18年6月には明治維新史学会第36回大会にて「マリア・ルス号事件裁判の再検討--上海高等法院判事長ホーンビーの役割」を報告した。新史料により、マリア・ルス号事件のモデルとして日本側に紹介されたエンタープライズ号事件は、ホーンビーの権威を高める役割を果たしたものの、それほど共通点のある事件ではないことがわかった。また、FO656、FO798、FO17について、史料の採集を継続するとともに分析をすすめた。採集方法については、東京大学付属総合図書館所蔵マイクロから採集したり、イギリス公文書館に直接注文したりとさまざまである。これらの資料をもとに、平成17年5月には名古屋歴史科学研究会大会にて「日本におけるイギリス領事裁判制度-枢密院令との関係からその発展を考える」を報告し、1865年の上海高等法院設立について、また1879年の神奈川法院設立について明らかにした。イギリスの領事裁判制度自体にホーンビーが深く関わっていたこと、その基本法令である枢密院令の改訂作業と問題点などを検討した。これについては名古屋歴史科学研究会『歴史の理論と教育』(第126号)に掲載予定である。なお、予定していた海外出張にかえて、東京都公文書館・長崎歴史文化博物館において、外国人関係訴訟史料の採集につとめた。