hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長時間過密化した夜勤交代勤務に就く医療従事者の慢性疲労回復条件の解明

長時間過密化した夜勤交代勤務に就く看護師の慢性疲労回復条件を明らかにするため,慢性疲労とストレス状態の実態と,背景にある休息・休養場面における活動内容を調べた。その結果,主観的な慢性疲労度は情動負担が大きいほど高くなることが示され,慢性疲労回復には休息・休養場面において「楽しさ」を伴う積極的な活動が有効であることが示唆された。看護労働は夜勤交代勤務,人手不足などによる長時間過密労働を背景として負担が大きく,医療事故や早期退職が問題となっている。そのような労働条件下においても慢性的な疲労を感じない看護師は、休息を上手にとることで,慢性疲労を回避していると考えられた。そこで看護師の慢性疲労回復の背景にある条件を状況要因および特性要因から採った。調査対象とした循環器専門病院において2交代の夜勤交代勤務に従事する全看護師にアンケートを配布して慢性疲労の程度(蓄積疲労徴侯調査票;CFSI)とともに、状況要因として年齢、配偶者と未就学児有無、勤続年数を、特性要因としてマスラックバーンアウトインベントリー(MBI)、平日や休日に楽しんで行っている活動の有無をたずねた。そのうち欠損値を除く149人分を解析対象とした。CFSIは気力減退、一般的疲労感、身体不調、イライラの状態、労働意欲の低下、不安感、抑うつ状態、慢性疲労の8特性からなり、慢性疲労の訴え率によって対象を四分位法で4群に分けた。群間で年齢、勤続年数には差がみられなかった。未就学児をもつ看護師は2人だけであり、配偶者のいる看護師も少なかったためその影響についての詳細は不明であったものの、本調査における看護師の慢性疲労の高低と状況要因との関係はほとんどみられなかった。特性要因は、慢性疲労が高い群ほどCPSIのその他の特性や、MBIの3要因のうち情緒的消耗、脱人格化の訴えが高く、行動特性として「楽しんで行っている活動がある」と回答した割合が、とりわけ屋外での活動において、平日も休日も低かった。以上のアンケート調査結果を検証するために、現在はさらに調査対象看護師の具体的な労働・生活状況を生活時間調査によりに調べている。看護師における長時間過密労働の最たるものには16時間2交代夜勤があげられる。現在,看護労働では特に8時間3交代勤務から16時間2交代勤務への移行が進んでいる。この変化にともなう慢性疲労状態を8時間3交代夜勤時のそれと比較する事で,長時間過密労働下での慢性疲労回復条件を明らかにすることを目的とした調査を行った。大阪府の地域中核病院の混合病棟において,1か月間の16時間2交代勤務の試行が行われ,その直後に再び元の勤務条件の8時間3交代勤務に戻された。16時間2交代,8時間3交代ともに変更直後の1か月間で調査を行った。16時間2交代勤務の試行には対象病棟の夜勤交代勤務に従事する看護師全22名が参加したが,両条件ともに調査に参加したのは18名であった。調査期間中のそれぞれ1か月間のうち24週目の3週間で生活時間調査(勤務,睡眠,食事など13項目)を毎日行い,毎夜勤時に夜勤中を含む夜勤入り日から明けまでの任意の11時点において自覚症状しらべによる主観的な疲労感を測定した。また各調査期間の4週目終了直後にアンケートを配布しで慢性疲労の程度(蓄積疲労徴候調査票;CFSI)とともに,状況要因として年齢,配偶者と未就学児有無,勤続年数などの対象者属性(1回のみ調査)を,特性要因としてマスラックバーンアウトインベントリー(MBI),平日や休日に楽しんで行っている活動の有無など(1回のみ調査)をたずねた。現在,調査が完了しデータ入力を行っている。
東アジア漢字文化圏の中における琉球漢詩文の位置

琉球王国時代に琉球で作られた漢詩(琉球漢詩)は、日本、中国、朝鮮、安南等の地域と密接な関係を持っている。琉球の詩人がこれらの地域を実際に訪れて作品を作ったり、詩人との贈答をしたり、琉球を訪れた中国や日本の詩人が、琉球を題材にした作品を残したりしている。本研究では、中国とベトナムの調査を実施して多くの漢文資料を入手した。中国蘇州市では、琉球最初の漢詩集『中山詩文集』の編纂者程順則の父親程泰柞の墓(蘇州市上方山にある)と、関連地点の調査をした。福建省福州市では、福建師範大学附属図書館で、『琉球詩課』その他の琉球関係資料の閲覧と資料収集に当たった。『琉球詩課』は、清代に琉球から北京の国子監に派遣された留学生の作品を集めて、指導に当たった教師が批評を付し版行した貴重な資料である。ベトナムのホーチミン市・ハノイ市では、ホーチミン図書館とハンナム研究院等において資料の調査と収集に当たった。その資料の一部は、研究成果報告書に収録している。本研究の成果の一部は、台湾大学や台湾中央研究院などにおけるシンポジウムで発表した。研究成果報告書には発表論文の一部を掲載した。本研究によって、中国とベトナムで入手した資料については、引き続き分析・検討し、本研究の課題である「東アジア漢字文化圏の中における琉球漢詩の位置」について、その内容を深めるのに役立てていきたい。漢詩は、東アジアの共有文化遺産である。琉球の漢詩は、中国、日本、朝鮮、安南等の地域と密接な関係を持っている。今年度は、中国とベトナムの調査を実施して多くの漢文資料を入手した。中国蘇州市では、琉球最初の漢詩集『中山詩文集』の編纂者程順則の父親程泰祚の墓(蘇州市上方山にある)と、関連地点の調査をした。『琉球詩課』は、清代に琉球から北京の国子監に派遣された留学生の作品を集めて、指導に当たった教習の評定を付し版行した貴重な資料である。ベトナムのホーチミン市では、ホーチミン図書館等において資料の調査と収集に当たった。『漢南詩集』他数点の漢詩集をCD-ROMで入手することができた。中国とベトナムで入手したこれらの資料について、現在分析を進めているところである。『琉球詩課』の内容から琉球の留学生の国子監における学習の状況、作品の特徴を明らかにすること目指している。琉球の漢詩は、日本、中国、朝鮮、安南等の地域と密接な関係を持っている。今年度は、ベトナムと台湾における調査を実施して多くの漢文資料を収集した。ベトナムでは、ハノイのハンナム研究院を中心にして、東アジアの国際秩序(朝貢体制)の崩壊を、ベトナム・琉球・朝鮮の国家存亡の危機としてとらえ、民族の自立と矜持を説いた思想家・運動家の詩文を中心にして漢文資料の収集に当たった。台湾においては、最近ベトナム関係の漢籍資料についてフランスの機関と共同で資料の調査・出版が継続されており、その関係の資料の調査と文献の収集を行った。前年度、中国福建省とベトナムにおいて収集した資料の整理と分析を進めており、その一部は、「程順則の父と子-程順則の情愛と苦悩」(「琉球大学法文学部紀要日本東洋文化論集第12号2006年3月」として発表している。漢詩は、東アジアの共有の文化遺産である。

琉球の詩人が福建や北京などの地を訪れて作品を作ったり、その土地の詩人と贈答をしたり、琉球を訪れた中国や日本の詩人が、琉球を題材にした作品を残したりしている。また、周辺の朝貢国の使節と、福州や北京などの土地でお互いに詩文のやりとりをしており、それぞれの地域の記録にはこれらの記録が残されている。詩文を含むこれらの記録は、中国を中心とする東アジア漢字文化圏内の文化の動向を見るうえで貴重なものである。今年度は、ベトナム(ハノイ)における調査を実施して多くの漢文資料を収集した。ベトナムでは、ハノイのハンナム研究院を中心にして、東アジアの国際秩序(朝貢体制)の崩壊を、ベトナム・琉球・朝鮮の国家存亡の危機としてとらえ、民族の自立と衿持を説いた思想家・運動家の詩文を中心にして漢文資料の収集に当たった。前年度は、最近ベトナム関係の漢籍資料についてフランスの機関と共同で資料の調査・出版を継続している台湾において、その関係の資料の調査と文献の収集を行った。先に中国福建省とベトナムにおいて収集した資料の整理と分析を通して、学会等で発表した。その一部は、「程順則の父と子--程順則の情愛と苦悩」(「琉球大学法文学部紀要日本東洋文化論集第12号2006年3月」、「琉球における儒学の受容」(邊縁儒学與非漢儒学:東亜儒学的比較視野(1720世紀)国際学術検討會報告台湾大学2006年3月「臺湾東亜文明研究學刊」第3期第1期2006年6月所収)、「琉球への漢籍の伝播と受容」(「東亜漢語漢文的翻訳・伝播與激撞十七世紀至二十世紀」學術検討會報告)として発表している。
クェーサースペクトルの宇宙論的進化と銀河形成

クェーサーの数密度は、赤方偏移z2あたりから現在に至るまで急激に減少しており、また宇宙全体の星形成率も同様の進化を遂げていることが、近年の観測的研究の進展により明らかになってきた。この謎に取り組むためには、ブラックホール質量と、ガス降着率の関数として、信頼できる多波長スペクトルを計算する必要がある。そこで、初年度で作りあげたアクリーションディスクコロナモデルをもとに、いまだ理解の進んでいないクェーサーの多波長域スペクトル、特にX線からガンマ線に至る高エネルギースペクトルのモデルを今年度は目指した。まずは、初年度のモデルをもとに、ディスク、コロナ、それぞれの物理構造を計算して求めた。すなわち、(1)コロナ全体では磁気リコネクションによる磁気エネルギーの解放とコンプトン散乱が釣り合っており、(2)コロナと彩層との境界層では、コロナからの熱伝導による加熱とエンタルピーフラックス送出による冷却が釣り合っているとして2つの関係式をたて、それぞれの温度、密度を求めた。すると、それぞれの領域における放射スペクトルがモンテカルロ法を用いて計算することができる。こうして求められたそれぞれの領域からの多波長スペクトルは、両者の間の相互作用が完全ではない。すなわち、コロナ放射は一部ディスクに吸収され散乱され、一方でディスク放射はコロナを通って一部吸収・散乱され、残りは出て観測されるというプロセスをきちんと解く必要がある。すると相互作用の結果、ディスク・コロナの構造が最初に仮定したものとは異なってくる。そこで、それぞれの領域の密度、温度を計算し直し、スペクトルを再計算する、という手順を繰り返し、最終的に、密度、温度構造と自己矛盾のないスペクトルを計算することに成功した。ところで初年度の研究により、系の光度が比較的大きいとき(エディントン光度の数%以上の明るさのとき)、強いコロナが形成される場合と、あまりコロナが発達しない場合と、二つのケースがあることが判明した。今年度の計算により、前者はハードステートとして知られる、べき型スペクトルが卓越する状態、後者はソフトステートとして知られる、プランク型スペクトルが実現する状態にそれぞれ対応することが明らかになり、観測をみごとに説明することができた。なお、現実の観測スペクトルのフィッティングは今後の課題として残されている。
母子への家庭訪問指導のアウトカム評価方法の検討

訪問指導の質の向上・改善を目的として、母子への家庭訪問事業のアウトカム評価を行った。これを基に自治体で指導内容の見直しを行った結果、指導の効果が評価前より高く評価されるようになった。アウトカムの評価方法については、訪問指導の前後の2時点間の不安の変化を統計的手法と改善率・安定率という2つの方法で測定し、結果を比較検討した。改善率・安定率によるアウトカムは、統計的手法で測定するより効果が高く測定される項目が多かった。改善率・安定率の結果は、統計的有意差の有無にかかわらず、不安が改善している・悪化していない母親の割合を測定し、見直しが必要な指導内容を明らかにすることができ、有効なアウトカムの測定方法と考えられた。この2つの方法は、明らかにする効果が異なっており、目的に適した方法を選択することが重要と考えられた。I.自治体における家庭訪問指導のアウトカム評価の実施母親の育児不安の軽減をアウトカムとした家庭訪問指導の中間評価を行い、この結果を基に調査協力を得ている自治体の訪問実施者(保健師)と共に家庭訪問指導の評価を行った。家庭訪問指導の時期別(1か月健診前と後)、初経産別に分析を行った。母乳栄養や授乳方法、児の啼泣、育児技術などについての心配事と母親の不安との関連性を明らかにすることができた。また、これらの心配事に対して行った指導内容の評価を改善率、安定率を算出することで行った。この結果を基に、家庭訪問のアウトカムの評価を詳細に行うことができ、これまで漠然としていた、または気がつかなかった指導上の問題点を明確にすることができた。訪問者自身で不安を軽減するための指導内容・家庭訪問指導のあり方、指導の改善点について考え、議論できたことは、母子への家庭訪問指導の質を高めていく上で、非常に有意義なものであったと考えられる。II.調査に協力してくれるフィールド(自治体)の開発現在、3つの市区に対し、調査協力の要請を行っているが、調査に協力してくれる新たな市区町村は決定していない。調査への協力が容易ではない理由として、第1に市区町村(訪問者自身)の家庭訪問指導の評価につながる調査であること、第2に調査項目が多いこと、などが考えられた。今年度は、これらのことを考慮し、調査項目の見直しと同時に市区町のニーズをより組み込んだ形の調査を提案していくことが重要であると考えられる。今年度、看護職による訪問指導の効果評価を目的とした調査を、2つの自治体において新たに開始した。この2つの自治体では調査中であり、データが集まり次第分析を行う。昨年度から調査を継続している自治体では、1年間の訪問指導のアウトカム評価を実施し、母親の不安を軽減するより効果的な訪問指導実施のための改善点を提示した。分析は出産後30日以内に訪問を実施した群(訪問I群:n=24)と、出産後30日以降に訪問をした群(訪問II群:n=11)の2群別に行った。訪問I群の改善率(訪問指導によって、アウトカムが改善する可能性があった母親のうち、実際に改善した母親の割合)は45.8%、安定率(アウトカムが悪化する可能性のあった母親のうち、実際に悪化しなかった母親の割合)は54.2%であった。訪問II群の改善率と安定率はともに90.9%であり、STAIの状態不安得点が訪問後に低くなっていた(p=0.03)。以上の結果から、訪問I群よりII群で、指導効果が評価されており、訪問I群の指導の見直しの必要性が示唆された。指導内容については、訪問I群では「でべそ」,「授乳の間隔」,「児の入浴」,「乳房トラブル」、訪問IIでは「しゃっくり・鼻づまり」,「消毒」などの項目で、指導後に心配が有意に少なくなっており、指導効果が認められた。しかし、訪問前の母親の不安と相関関係が認められた「母乳不足」,「授乳間隔」,「児の環境」など8項目のうち、指導後に心配が軽減していたのは「授乳間隔」(p=0.01)だけであった。これら8項目の改善率は8.358.3%、安定率は70.895.8%であった。指導後に不安や心配が軽減していた項目については指導が評価されと考えた。一方、不安や心配が軽減していない項目については指導への評価が低くかったと考え、改善すべき指導内容とした。訪問実施者へこれらの結果を提示し、改善すべき指導内容の検討を行った結果、母親の不安がより減少し、訪問指導の効果が認められ、アウトカム評価の重要性が示されたと思われる。
糖代謝を悪化させる腸内細菌由来代謝産物の特定とそのメカニズムの解明

肥満や便秘の治療に用いる漢方薬である防風通聖散が抗肥満作用を示すメカニズムとしては従来、褐色脂肪組織の活性化による基礎代謝の亢進が示唆されていた。前年度の研究において我々は、高脂肪食負荷マウスにおいて、防風通聖散が腸内細菌叢を変化させ、とくにAkkermansiaといわれる細菌の増加により肥満により低下した腸管のバリア機能が回復することを見出していた。その結果、肥満した個体の腸内細菌由来エンドトキシンが血中に流入した高エンドトキシン血症が軽減し、慢性炎症や糖代謝が改善することがわかった。その他のメカニズムとして、菌叢の変化が腸内細菌由来代謝産物を変化させて代謝改善に寄与するのではないかと考え、防風通聖散投与マウス糞便の標的メタボローム解析を行った。しかし短鎖脂肪酸などの代表的腸内細菌由来代謝産物については変化がなかった。防風通聖散による糖代謝の改善は、腸管バリア機能の回復による高エンドトキシン血症の軽減とそれに伴う慢性炎症の改善によると結論づけ、現在論文を作成している。近年、すでに上市されている様々な薬剤が腸内細菌組成に変化を与えることが報告されている。本研究もこれまで臨床利用されていた薬剤の腸内細菌叢を介した代謝への作用を明らかにしたものである。このような薬剤の多面的作用を理解することは、病態に合わせた治療薬選択に広がりを与え、様々な疾患の領域においても応用しうる有意義な発見であったと考えらえる。本研究課題の目的の一つである「糖代謝を悪化させる代謝産物の特定という」という意味では、2018年にCell Reports誌に論文発表することができた。また、防風通聖散による腸内細菌の変化を介した代謝改善作用のメカニズムとして、腸内細菌由来代謝産物の変化を検討したが、おもな代謝産物には変化が見られなかった。その後の検討で腸内細菌の変化による腸管上皮のtight junction強化によるバリア機能改善というメカニズムを見出すことができた。防風通聖散の腸内細菌叢を介した代謝改善作用については現在論文執筆中であり、revise実験が次年度に必要となると考えられる。Indoxyl sulfate(IS)は腸内細菌由来の代謝産物と考えられているが、尿中IS量は高脂肪食負荷マウスで増加し、抗生剤投与により腸内細菌叢を死滅させると減少した。抗生剤を中止すると糞便中の腸内細菌DNAの量の増加とともに尿中IS量も回復したことから、腸内細菌叢によるIS産生が体内のIS量をある程度決定づけると思われた。高脂肪食負荷マウスにISを投与し、IS濃度を約3倍程度に高めると11週あるいは30週後には糖負荷試験、インスリン負荷試験で糖代謝が悪化した。血中インスリン濃度も有意に上昇しており、インスリン抵抗性が惹起されていることが示唆された。肝臓の重量が増加し、肝および内臓脂肪組織の炎症性サイトカインの遺伝子発現が増加していた。IS投与マウスの腹腔内マクロファージを回収し、炎症性刺激に対する反応性を検討した。LPS投与後の炎症性サイトカインの発現量はコントロールと比較して有意差はなかったことからISがマクロファージの炎症性を直接高めるわけではないと思われた。異なる遺伝的、環境的背景を持つ12群のマウス(C57B6J,129S1,129S6の3種類のマウスにそれぞれ普通食、高脂肪食および抗生剤バンコマイシンまたはメトロニダゾール投与)を用いて、腸内細菌組成の16S rRNAシークエンス解析と腸管内容物および血清の網羅的メタボローム解析を行った結果を詳細に解析した。腸内細菌叢の変化とともに腸内細菌のもつ機能的代謝パスウェイが変化し、腸管内容物および血中の代謝産物が劇的に変化すること、されにインスリン抵抗性や耐糖能異常と相関のある代謝産物を同定し、Cell Reports誌に発表した(Fujisaka et al Cell Reports. 22: 3072-3086, 2018)。本研究課題の目的の一つである「糖代謝を悪化させる代謝産物の特定」という点では、Cell reports誌に論文発表することができ、ある程度達成したと考えている。一方、腸内細菌代謝産物indoxyl sulfateがいかなるメカニズムで糖代謝を悪化させるのかという点についてはいまだ結論が出ておらず、現在検討を進めている。

本研究もこれまで臨床利用されていた薬剤の腸内細菌叢を介した代謝への作用を明らかにしたものである。このような薬剤の多面的作用を理解することは、病態に合わせた治療薬選択に広がりを与え、様々な疾患の領域においても応用しうる有意義な発見であったと考えらえる。本研究課題の目的の一つである「糖代謝を悪化させる代謝産物の特定という」という意味では、2018年にCell Reports誌に論文発表することができた。また、防風通聖散による腸内細菌の変化を介した代謝改善作用のメカニズムとして、腸内細菌由来代謝産物の変化を検討したが、おもな代謝産物には変化が見られなかった。その後の検討で腸内細菌の変化による腸管上皮のtight junction強化によるバリア機能改善というメカニズムを見出すことができた。ISが糖代謝を悪化させるメカニズムについて、とくに脂肪組織や肝臓の線維化などに着目した検討を行う予定である。一方、肥満に用いる漢方薬、防風通聖散(BFT)が高脂肪食負荷マウスにおいて糖代謝を改善させることを見出した。BFTにより腸内細菌叢が大きく変化し、高脂肪食により低下した腸管のバリア機能が改善し、腸内細菌毒素(エンドトキシン)の血中への移行が低下するという結果を得ている。本研究計画ではさらにBFTにより糖代謝が改善する際に腸内細菌由来の代謝産物の関与があるかどうか、腸管内容物または血清のメタボローム解析により検討を行う予定である。防風通聖散の腸内細菌叢を介した代謝改善作用については現在論文執筆中であり、revise実験が次年度に必要となると考えられる。見積額と実際の納入金額との差額であり、この残額は次年度の物品購入に充てる。代謝産物を測定を外注ではなく共同研究で行ったため、および見積額と実際の納入金額との差額もあったため。この残額は次年度の物品購入に充てる。
戦後日本農業の世界史的位置と展望

戦後日本農業発達史の刊行を目指し、各巻ごとにその内容を検討していくため、全体研究会・各巻研究会を行ってきた。全体を通史篇とテーマ篇とに2分し、通史篇は、(1)戦時期、(2)戦後改革・経済復興期、(3)高度成長期、(4)低成長期、(5)国際化農政期、(6)21世紀農業の展望の6期構成とした。また各論篇は、(1)農業資材産業の展開、(2)食品産業の展開と食生活、(3)農業と環境、(4)農学・農業教育・農業普及、(5)農村社会史、(6)農業農村基盤整備史、(7)大規模営農の形成史、(8)農業団体・農民運動史、(9)自治体農政の展開、(10)農業経営・農村地域づくり(先駆的実践)の10分野を設定した。また全体の構成と相互関連を緊密化するため、担当責任者による検討会を適宜開催した。戦後日本における農業の展開過程を、当該時期の社会経済条件との関連で考察するとともに、21世紀に向けての展望を明らかにすることを本研究の課題とする点を確認した。また、研究の遂行ならびに成果のとりまとめにあたっては、(1)優れた体系的・歴史的考察とすること、(2)歴史的事実の評価もさることながら、後の人たちにも利用しうる記録性、資料性の高い内容とする、(3)政策的考察、全体的考察も大事だが、現場の動き、各地域の特色ある動きを生き生きと具体的にとらえる。(4)各時代を代表する現場の動きの中で、まだ研究されていないことなどを積極的に取り上げる、(5)可能な限り技術的側面にも目を配る、などの点に留意することとした。共通のデータベースとして、戦後農政に関する基礎的資料と年表を整理した。本年度は戦後日本農業発達史の巻別編成を確定するとともに、各巻・分野ごとに調査ならびに研究会を開催した。また、全体の調整を図るため、研究分担者による全体検討会を12月に実施した。具体的な研究活動の内容とその成果は以下の通りである。(1)戦後日本における農業の展開過程を、当該時期の社会経済条件との関連で考察するとともに、21世紀に向けての展望を明らかにすることを本研究の課題とする点を改めて確認した。(4)各時代を代表する現場の動きの中で、まだ研究されていないことなどを積極的に取り上げる、(5)可能な限り技術的側面にも目を配る。(2)研究分野を大きく通史篇と各論編に区分した。通史篇は、(1)戦時期、(2)戦後改革・経済復興期、(3)高度成長期、(4)低成長期、(5)国際化農政期、(5)21世紀農業の展望の6期構成とする。また各論編は、(1)農業資材産業の展開、(2)食品産業の展開と食生活、(3)農業と環境、(4)農学・農業教育・農業普及、(5)農村社会史、(6)農業農村基盤整備史、(7)大規模営農の形成史、(8)農業団体・農民運動史、(9)自治体農政の展開、の9分野を設定した。(3)別巻として年表を作成することとし、1940年以降の詳細な農業・農政日誌を作成し、コンピューター利用が可能なようにデータベース化した。

戦後日本農業発達史の巻別編成をほぼ確定し、各巻ごとにその内容を検討していく作業を行った。各巻・分野ごとに調査ならびに研究会を開催した。全体を通史篇と各論篇とに2分し、通史篇は、(1)戦時期、(2)戦後改革・経済復興期、(3)高度成長期、(4)低成長期、(5)国際化農政期、(6)21世紀農業の展望の6期構成した。また各論篇は、(1)農業資材産業の展開、(2)食品産業の展開と食生活、(3)農業と環境、(4)農学・農業教育・農業普及、(5)農村社会史、(6)農業農村基盤整備史、(7)大規模営農の形成史、(8)農業団体・農民運動史、(9)自治体農政の展開、の9分野を設定した。また、全体の調整を図るため、研究分担者による全体検討会を平成12年1月に開催した。具体的な研究活動の内容とその成果は以下の通りである。(1)戦後日本における農業の展開過程を、当該時期の社会経済条件との関連で考察するとともに、21世紀に向けての展望を明らかにすることを本研究の課題とする点を改めて確認した。研究の遂行ならびに成果のとりまとめにあたっては、(1)優れた体系的・歴史的考察とすること、(2)歴史的事実の評価もさることながら、後の人たちも利用しうる記録性、資料性の高い内容とする、(3)政策的考察、全体的考察も大事だが、現場の動き、各地域の特色ある動きを生き生きと具体的にとらえる。(4)各時代を代表する現場の動きの中で、まだ研究されていないことなどを積極的に取り上げる、(5)可能な限り技術的側面にも目を配る、などの点に留意することとした。(2)戦後農政に関する基礎的資料を整理し、執筆者が共同で利用できるようなデータベースの構築に取り組んだ。戦後日本農業発達史の巻別編成を確定し、各巻ごとにその内容を検討していく作業を行った。具体的には、各巻・分野ごとに調査ならびに研究会を開催した。全体を通史篇とテーマ篇とに2分し、通史篇は、(1)戦時期、(2)戦後改革・経済復興期、(3)高度成長期、(4)低成長期、(5)国際化農政期、(6)21世紀農業の展望の6期構成とした。また各論篇は、(1)農業資材産業の展開、(2)食品産業の展開と食生活、(3)農業と環境、(4)農学・農業教育・農業普及、(5)農村社会史、(6)農業農村基盤整備史、(7)大規模営農の形成史、(8)農業団体・農民運動史、(9)自治体農政の展開、(10)農業経営・農村地域づくり(先駆的実践)の10分野を設定した。また、通史篇全体の調整を図るため、担当責任者による全体検討会を平成13年2月に開催した。研究の遂行ならびに成果のとりまとめにあたっては、(1)優れた体系的・歴史的考察とすること、(2)歴史的事実の評価もさることながら、後の人たちにも利用しうる記録性、資料性の高い内容とする、(3)政策的考察、全体的考察も大事だが、現場の動き、各地域の特色ある動きを生き生きと具体的にとらえる。(2)戦後農政に関する基礎的資料と年表を整理し、執筆者が共同で利用できるようなデータベースを作成した。
タンパク質立体構造における類似部分構造の大域的抽出と解析

タンパク質立体構造をラベル付きグラフとして表現したときに,実装に依存しないグラフ圧縮の手法を開発し,これを利用したグラフ間の類似度を提案した.また立体構造をCα原子間の距離行列として表現したときに,行列を画像とみなし画像に対する文法を定義,できるだけ小さい文法を生成する手法を開発した.さらに最小の木文法を生成する手法も開発した.またドメイン情報を用いて,タンパク質間相互作用とタンパク質複合体を予測する手法を開発した.タンパク質立体構造をラベル付きグラフとして表現したときに,実装に依存しないグラフ圧縮の手法を開発し,これを利用したグラフ間の類似度を提案した.また立体構造をCα原子間の距離行列として表現したときに,行列を画像とみなし画像に対する文法を定義,できるだけ小さい文法を生成する手法を開発した.さらに最小の木文法を生成する手法も開発した.またドメイン情報を用いて,タンパク質間相互作用とタンパク質複合体を予測する手法を開発した.本研究の目的の一つは、多数のタンパク質立体構造から類似する部分構造を抽出することである。そのためにはまず、タンパク質立体構造を扱いやすいデータ構造で表現することが必要である。その上で類似する部分構造を探索する。平成21年度の研究では、頂点にラベルの付いたグラフに対して効率良く類似部分を探索するアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムを検証するために、いくつかの主要な生物種の代謝ネットワーク間の類似度を計算した。代謝ネットワークには、各頂点に化合物がラベルとして付けられているので、純粋にネットワークの構造を比較するには適さない。そこで本研究では、化合物の構造情報に利用されるMorganインデックスをラベルに用いた。Morganインデックスは隣接するMorganインデックスの足し合せをある条件が満たされるまで繰り返す。同じネットワークでも繰り返し回数が異なるとラベルが違ってくるため、繰り返し回数は固定する。このようにして求めた代謝ネットワーク間の類似度に対して、最短距離法(nearest neighbor method)によるクラスタリングを行い、一般に知られているような系統樹と矛盾のない結果が得られた。しかしいくつかの課題も残される。一つは開発したアルゴリズムが高速ではあるが不可逆であることである。つまり、得られたグラフ文法からもとのグラフをいつも再構成できるとは限らない。類似構造を抽出する観点からは必ずしも可逆である必要はないが、同じ規則によって縮約される部分グラフはある類似度以内であることが保証された方がよい。逆に全く同一の部分グラフのみを縮約する規則のみを生成するようなアルゴリズムは効率が悪くなり、多数の立体構造を扱うことが困難になるため、できるだけ効率性を失わずにアルゴリズムを改良することが今後の課題となる。一般のグラフを生成するような最小のグラフ文法を効率良く見つけることは未だ困難であるので、辺にラベルの付いた根付き木構造について最小の文法を見つける整数計画法による手法を開発した。木文法の生成規則としては、チョムスキー標準形を木構造へ応用した、縦または横に二分割する規則をもつものを用いた。定式化した整数計画問題は木文法の大きさを指定し、その大きさの文法が存在するかどうかを判定する。最小の文法はこの大きさをいくつか試すことで得られる。整数計画問題を効率良く解くアルゴリズムが開発されてはきているが、人工的に作成した子供を多くもつ木に対しては25頂点で7時間程度を要する一方、子供の数が少ない木に対してはある程度の頂点数まで効率良く計算できた。さらにいくつかの糖鎖について、辺のラベルを根とは逆側の頂点の分子名として提案手法を適用し、実際の細胞内での糖鎖の形成と比較はしていないが、最小の生成文法を見出した。多くのタンパク質は構造的または機能的なユニットであるドメインをもつことが知られている。またヒトなどのいくつかの生物種について、一つのタンパク質に含まれるドメインの種類と総数の分布はそれぞれ指数分布、べき乗則に従う分布となっている。そこで両方の分布が同時に現れるような、生物学的知識に基づいたタンパク質のドメイン獲得モデルを提案した。変異による新たなドメインの形成、遺伝子重複によるタンパク質の複製、遺伝子融合によるタンパク質配列の結合からは、数理的な解析により、ドメインの種類、総数について指数分布となることを示した。さらにタンパク質内部でのドメインの複製を考慮することで、ドメインの種類について指数分布のまま、総数についてべき乗則に従う分布となることを解析と計算機実験から検証した。タンパク質の相互作用を理解する上で,アミノ酸残基単位での相互作用の理解は有用である.そこで平成23年度は条件付き確率場の一種で画像処理の分野で用いられている識別(discriminative)確率場をアミノ酸残基間の相互作用モデルとして導入した.画像に対する確率場にはしばしば二次元格子が用いられ,格子点には画素が対応する.一方残基間相互作用モデルでは,格子点をアミノ酸配列中の各残基のペアに対応させ,画素値の代わりにマルチプルアライメントから得られる残基ペアの相互情報量を利用した.これは相互作用するアミノ酸残基どうしは,相互作用を維持するために片方のアミノ酸残基が変異を受けて置換されればもう片方もこれに伴って変化するという考えに基づく.識別確率場の特徴として周囲の格子点の情報も条件付き確率に反映される点がある.いくつかのタンパク質のペアについて計算機実験を行った結果,識別確率場を用いた方が周囲の格子点の情報を伴わないマルコフ確率場を用いるよりも残基間相互作用の予測精度が高かった.しかしながらまだ実用には耐えられないため改良が必要である.さらに,タンパク質相互作用ネットワークから予測されたタンパク質複合体の検証手法に関する研究を行った.先行研究ではタンパク質ドメインの相互作用に着目し構造的な制約から,ある一つのドメインは高々一つのドメインと相互作用するという仮定のもと複合体中でのタンパク質間の相互作用数を最大化した.

しかしこれは複合体を大きく二分する可能性があるので,できるだけ一つの大きくまとまった複合体を取ってくるように整数計画問題を改良した.またこれとグラフ理論での極大成分などとの組合せ手法を提案した.MCLとMCODEに対する計算機実験により,先行研究の手法よりも精度,再現率の両方で上回った.
レーザーフィラメントによる微粒子形成過程の解明

フェムト秒レーザー光を長焦点レンズにより集光することで得られるレーザーフィラメントを反応場とし,強レーザー場における多体反応過程について調べた。エチレンガス(1気圧)を封入したガスセルに強レーザーパルス(40 fs, 1mJ/pulse)を集光してレーザーフィラメントを発生させ,生成物をTEMやEELS, XPSなどを用いて分析した。その結果,水素化アモルファスカーボンが主な生成物であり,そのsp2/sp3炭素比やナノ微粒子のサイズがレーザー場の波長・強度などに対して鋭敏に変化することが見出された。不純物の影響を最小限に抑えるために,ガラスチューブを内側に備えた円筒形超高真空ガスセルを新たに製作し,十分に高温でベークした後にエチレンガス(1 atm)を導入した。チタンサファイアレーザー再生増幅器からの出力レーザー光(中心波長800nm,パルス幅50 fs,出力0.64-1.36W,繰返周波数1kHz)を凸レンズを用いてセル内に集光しフィラメントを発生させた。レーザー光を8時間照射した後に得られた生成物を回収し,新たに構築した顕微ラマン分光計測系を用いてラマンスペクトルの測定を行った。得られたサンプルの顕微像には,様々な形状をもつ粒径数umの微粒子が観測され,強レーザー場における気体分子の多体反応により微粒子が生成したことが示された。生成物は無色透明でポリエチレンの生成が示唆されたが,1300ー1800 cm-1に幅の広いピークがラマンスペクトルに観測されたことから,この微粒子を水素化アモルファスカーボンに帰属した。高いレーザー強度(1.36 W)においては,微粒子が濃い黄色に変化すると主に,ラマンスペクトルも低波数側にシフトした。アモルファスカーボンにおいては,ピークの低波数シフトはsp2/sp3比の増大に対応していることから,レーザー出力の増大によってsp2カーボンを多く含む微粒子の生成促進が示唆された。これまでにフェムト秒レーザーフィラメントを強レーザー反応場として用いることで, (i)エチレンから水素化アモルファスカーボンが生成されること, (ii)レーザー強度の増加とともに解離反応が促進されsp2炭素を多く含む微粒子が生成すること,を見出した。本年度は,レーザーフィラメントを発生させる強レーザー光に加え,解離反応を誘起させる光を導入することで気相エチレンの会合反応の制御を試みるとともに,その反応過程を明らかにすることを目的とした。強レーザー光の強度を1 mJ/pulseとした場合,白色の生成物が得られ,その顕微鏡像から大きさが数μm以下の微粒子の生成が確認された。一方,制御光として第二次高調波を加えると,白色の生成物に加え,集光点付近に黄色の生成物が観察された。白色の生成物のラマンスペクトルには蛍光のみが観測され,水素分率の高い水素化アモルファスカーボンの生成が示唆された。これに対して黄色の生成物のスペクトルには蛍光成分以外に幅広いラマンピークが観測され,低水素分率アモルファスカーボンが含まれていることが明らかとなった。このことは,先の研究でレーザー強度の増加とともに見られていた生成物の変化が,強レーザー場とエチレン分子の相互作用による解離反応の促進によって誘起されることを示している。また,気相ベンゼンをサンプルとしてレーザーフィラメントによる会合反応を試みたところ,粘性の高い黄色から黒色の生成物が得られた。MALDI, NMRなどによる分析から,多環芳香族炭化水素PAHの生成が示唆された。本研究では,強レーザーパルスを集光して得られるレーザーフィラメントにおける微粒子形成過程を,主に炭化水素をモデル系として解明することを目的としている。本年度は,これまでに製作・構築した反応セルとラマン分光計測系を用いて,反応制御パルスを導入した研究を行った。その結果,わずかな反応制御光の導入によってエチレンからの微粒子生成が変化することが明らかになった。これは微粒子生成過程が光で制御できることを示す新しい知見である。またベンゼンを用いた実験では多環芳香族炭化水素の生成が見られるなど新しい結果が得られている。これらのことから,研究は順調に進展していると考える。フェムト秒レーザー光(45 fs, 800 nm, 1 kHz, 1.1 mJ/pulse)を長焦点レンズにより集光することで得られるレーザーフィラメントを反応場とし,気相エチレン(1 atm)から得られた生成物のレーザー場強度依存性を調べることで,その反応メカニズムの検討を行った。レーザー場強度は焦点距離の異なるレンズ(f =750 mmおよび1500 mm)を用いることにより変化させた。回収された生成物はいずれの条件下でもラマンピークが観測されず,強い蛍光のみを示したことから,水素化アモルファスカーボンが生成したと考えられた。低強度条件における生成物の炭素1s XPSスペクトルは,主にsp3炭素に由来するピーク(285.4 eV)を示した。一方,高強度条件における生成物からは,新たにsp2炭素に由来するピーク(284.6 eV)が観測され,sp3炭素に由来するピークの相対強度は著しく減少した。このことから,レーザー場強度の増加に伴い,生成物のsp2炭素が著しく増加することが明らかとなった。TEMグリッドの支持膜上に回収された生成物の電子透過像からは,粒径1 μm以下のナノ粒子の生成が確認された。炭素K殻吸収端からのEELSスペクトルにはσピークとπピークが観測されたが,XPSとは対照的にレーザー場強度の増加に伴う変化はほとんど観測されなかった。

これらの結果は,ナノ粒子は主に親イオンと親分子の反応により生成されるのに対し,sp2炭素の豊富な薄膜は主に強レーザー場で生成したフラグメント同士の反応により進行することを示唆している。また,気相ベンゼン,シクロヘキサンにおける強レーザー場中会合反応についても検討を行った。フェムト秒レーザー光を長焦点レンズにより集光することで得られるレーザーフィラメントを反応場とし,強レーザー場における多体反応過程について調べた。エチレンガス(1気圧)を封入したガスセルに強レーザーパルス(40 fs, 1mJ/pulse)を集光してレーザーフィラメントを発生させ,生成物をTEMやEELS, XPSなどを用いて分析した。その結果,水素化アモルファスカーボンが主な生成物であり,そのsp2/sp3炭素比やナノ微粒子のサイズがレーザー場の波長・強度などに対して鋭敏に変化することが見出された。本研究では,特にフィラメントによる微粒子形成が確認された炭化水素をモデル系として研究を行い,フェムト秒強レーザーパルスを集光して得られるレーザーフィラメントにおける微粒子形成過程を明らかにすることを目的としている。本年度は,エチレンをサンプルとして顕微ラマン分光を行い,その理解を目指した。不純物の影響を些少源にとどめるための2重構造ガラスセル,および顕微ラマン分光計測系の立ち上げを迅速に行い,生成物の同定とそのレーザー場強度への依存性を短期間で明らかにすることが出きている。研究全体としておおむね順調に進んでいると考えられる。エチレンから生成した微粒子についてはTEM-EELSによる粒径,元素含有比,sp2/sp3比の評価など,より精密な計測を行う。制御パルスのタイミングや波長,偏光などを系統的に変化させることで,反応場としての強レーザー場の特質を明らかにすることを目指す。また,ベンゼンについても生成物分析を進め,レーザー場における会合反応過程の詳細を調べる。強レーザー場科学今後はそれぞれの微粒子についてラマンスペクトルの測定を行い,その大きさ,形状とsp2/sp3比の関係について調べるとともに,強レーザーパルスの強度,パルス幅とパルス内での波長変化(=チャープ),中心波長など,より広いレーザーパラメータ空間の探索を行う。また,ベンゼンなど芳香族性を有するサンプルを標的として用い,反応生成物が十分に回収できた場合は,顕微ラマン分光と合わせてGCEI, MALDI, TEM等を用いて分析し,併せて反応メカニズムを検討する。2分子反応の前駆体であると予想される高い電子状態にある分子やラジカル分子においては多くの電子状態が密接して存在し,強いレーザーパルスによって電子遷移や核間ポテンシャル変形が効率よく起こることが予想される。反応生成物からのスペクトルをモニターしながら,レーザーパラメータを変化させることによって,2分子反応の制御可能性を明らかにすることを試みる。また,微粒子生成過程のその場観測のために,コヒーレントアンチストークスラマン散乱(CARS)計測も検討する。一部物品の購入を実験の進捗に合わせて検討することにしたため。新たに作成した円筒形高真空ガスセルを用いることによって,微粒子の大量合成と迅速な回収ができることが明らかとなった。
AIと周波数分析によるセメントレス人工股関節挿入巧打音の特性解析

申請者らは、外科医の暗黙知とされるノウハウを客観的に定量化し、人工股関節置換術の合併症減少と合併症発生率のばらつきの減少を目標とし、インプラント巧打音の周波数と合併症の関係性を解析する臨床研究を行ってきた。今回、臨床研究で判明した課題を解決する為に、リバーストランスレーショナルリサーチとして、大腿骨の形態・骨質を模倣した骨モデルを作成し、骨形態や骨質などの様々な条件でのインプラント挿入時の音と振動の周波数分析を行うことで、それぞれの条件での周波数特性の解析を行う。また、AIによるDeep Learningを用いたインプラント巧打音の周波数と合併症の関係性の網羅的解析を行う。
日本の干潟に生息する巻貝類とそれに寄生するセルカリア類の動態解析

香川県の河口部には、主にフトヘナタリ、ウミニナ、ホソウミニナが生息しており、これら3種の巻貝に、主に5種類のセルカリアが寄生していた。Cercaria sp. 1はフトヘナタリのみから見つかり、しかもすべての河川のフトヘナタリに寄生していた。またC. shikokuensisは柞田川、土器川、金倉川のフトヘナタリから見いだされ、特に土器川では年間を通じて3O%以上の高い寄生率を保持していた。今回の調査では、前回の1980年代後半に較べて、河口の底質環境の変化が著しく、上記3種の巻貝類の生息数は大きく減少していた。次に、東京湾三番瀬、名古屋湾藤前干潟において上記巻貝類の生息調査を行ったが、いずれの地点でも殆ど発見できなかった。また、水質汚染との関係を見るため全シアン等9項目の水質を測定したが、香川県の河口と東京湾、名古屋湾との差は見られなかった。14年度には吉野川、福岡県曽根干潟、沖縄県国場川、泡瀬干潟、浦内川、四万十川、蛎瀬川を調査したが、国場川、四万十川、蛎瀬川では貝類がほとんど発見されず、吉野川、曽根干潟では貝類はいてもセルカリアは寄生していなかった。泡瀬干潟、浦内川河口干潟では貝類、セルカリア類とも豊富であり、浦内川では同所的に共存する2種の巻貝のセルカリア感染率は有意に異なり、セルカリアが宿主を選択して寄生していた。また、香川県土器川においては、フトヘナタリに2種のセルカリアが寄生しているが、同一個体に共感染している率は期待値より有意に低く、お互いに避け合って寄生している事が明らかになった。この様に日本各地の巻貝の生息状況とセルカリアの寄生状況が明らかになったが、予想以上に貝類の生息している干潟は少なく、セルカリアの寄生も少ない事が明らかになった。なかでも香川県と沖縄県の干潟は、まだ底生生物の多様性を残している貴重な存在である事が分かった。1980年代後半、香川県の河口部には、主にフトヘナタリ、ウミニナ、、ホソウミニナが生息していたが、ヘナタリは発見できなかった。これら3種の巻貝に、主に5種類のセルカリアが寄生していた。Cercaria sp.1はフトヘナタリのみから見つかり、しかもすべての河川のフトヘナタリに寄生していた。C. shikokuensisは柞田川、土器川、金倉川のフトヘナタリ、鴨部川のホソウミニから見いだされ、特に土器川では年間を通じて30%以上の高い寄生率を保持していた。C. lanceolataは柞田川、金倉川のフトヘナタリと鴨部川のホソウミニナから見いだされ、C. yamagutiiは金倉川のホソウミニナ、ウミニナと鴨部川のホソウミニナに寄生していたが、寄生率の年間変動は大きかった。また、Cercaria sp. 5は鴨部川のホソウミニナからのみ見いだされた。この当時の巻貝類の分布の様相を見ると、比較的自然の残った、堰のない小河川に生息しており、河川改修や堰の存在が巻貝類の生存に影響しているのではないかと想像された。今年度改めて、香川県内河口部の巻貝類の調査を行なったが、前回の1980年代後半に較べて、河口の底質環境の変化が著しく、上記3種の巻貝類の生息数は大きく減少していた。香川県と比較するため東京湾三番瀬、名古屋湾藤前干潟においても上記巻貝類の生息調査を行ったが、いずれの地点も0個体/m^2であった。また、水質汚染との関係を見るため水質を測定した。全シアン、カドミウム、ジクロロメタン、1,2-ジクロロエタン、亜鉛は、東京湾、名古屋湾とも測定限界以下であったが、その他の項目はそれぞれ、COD3.7(mg/l)、4.6、全窒素1.54、1.77、全リン0.133、0.186、フッ素0.59、0.57であった。この内特に、全窒素、全リンの値は基準値を上回っていた。今後、底質環境を含めた環境条件と巻貝類、セルカリア類との関係を、更に詳しく解析する。

14年度には吉野川、福岡県曽根干潟、沖縄県国場川、泡瀬干潟、浦内川、四万十川、蛎瀬川を調査したが、国場川、四万十川、蛎瀬川では貝類がほとんど発見されず、吉野川、曽根干潟では貝類はいてもセルカリアは寄生していなかった。泡瀬干潟、浦内川河口干潟では貝類、セルカリア類とも豊富であり、浦内川では同所的に共存する2種の巻貝のセルカリア感染率は有意に異なり、セルカリアが宿主を選択して寄生していた。また、香川県土器川においては、フトヘナタリに2種のセルカリアが寄生しているが、同一個体に共感染している率は期待値より有意に低く、お互いに避け合って寄生している事が明らかになった。この様に日本各地の巻貝の生息状況とセルカリアの寄生状況が明らかになったが、予想以上に貝類の生息している干潟は少なく、セルカリアの寄生も少ない事が明らかになった。なかでも香川県と沖縄県の干潟は、まだ底生生物の多様性を残している貴重な存在である事が分かった。香川県の河口部には、主にフトヘナタリ、ウミニナ、ホソウミニナが生息しており、これら3種の巻貝に、主に5種類のセルカリアが寄生していた。Cercaria sp.1はフトヘナタリのみから見つかり、しかもすべての河川のフトヘナタリに寄生していた。またC.shikokuenesisは柞田川、土器川、金倉川のフトヘナタリから見いだされ、特に土器川では年間を通じて30%以上の高い寄生率を保持していた。今回の調査では、前回の1980年代後半に較べて、河口の底質環境の変化が著しく、上記3種の巻貝類の生息数は大きく減少していた。次に、東京湾三番瀬、名古屋湾藤前干潟において上記巻貝類の生息調査を行ったが、いずれの地点でも殆ど発見できなかった。また、水質汚染との関係を見るため全シアン等9項目の水質を測定したが、香川県の河口と東京湾、名古屋湾との差は見られなかった。
乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支える支援に関する研究

本研究の目的は、「乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支えるために、家族の意思決定能力を促進する看護援助を考案・実施し、その効果を評価する。これを基盤に、それぞれの障害ごとに必要な支援の特徴を勘案した支援方法を確立する」ことである。障害者自立支援法の導入により、障害児者を取り巻く環境はここ数年で急速に変化し、障害児者の地域における自立生活に向けた意思決定を迫られる場面が急増し、サービスの受け手と担い手の双方に戸惑いが生じている。このことから、意思決定という側面から障害児者のサービス利用に焦点を当てたこの研究が今後の支援に与える示唆は大きいと考える。平成17年は、意思決定に関する先行研究をレビューし、医療者・専門職と家族への面接調査を中心に行い、異なる障害の状態ごとの意思決定の局面を明らかとした。平成18年は面接調査の結果を元に、質問紙を開発しこれを実施した。平成19年度は面接調査と質問紙調査の結果の分析を進め、障害や意思決定の局面ごとの看護援助を考察していくことで、この研究の目的達成へ向けて取り組んだ。面接調査の結果では、特に重症心身障害のある子どもの気管切開の決定場面における家族や医療者の困難が大きかったため、この分析を深め、乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支える援助の枠組みを作成し、援助に適用した。その結果、家族が十分に整理できていなかったメリットやデメリっトが明確になり、家族成員間の認識の相違を踏まえて、家族の期待や価値観に沿った看護援助を提供することができた。また、質問紙の結果では、障害によって意思決定場面が異なることが明らかとなったものの、意思決定に関わるサポート、情報提供や家族の求めるものなどには共通した傾向があり、家族の意思決定を支援する援助者の基本的な姿勢と必要なシステムが明らかとなった。本研究は、「乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支えるために、家族の意思決定能力を促進する看護援助を考案・実施し、その効果を評価する。平成17年度は、乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支えるために、家族の意思決定能力を促進する看護援助を考案し、その効果指標を明確化するために、以下のように研究を計画・実施した。1)家族の意思決定能力を促進する看護援助の指標を検討するための文献検討これについては、意思決定にかかわる内外の文献を検討した。その結果、日本の文献では、重症児の親の意思決定をkey wordとしてあげている原著論文は少なく、人工呼吸器を装着児の在宅への以降におけるものなど(鈴木、1995、2001、井本、2004)、その他は事例報告や振り返り調査で育児上の困難感(野村ら、2002)について調査したものであった。海外文献においては、子どもの健康に関する意思決定に関わるものとしては、risk-taking behaviorに関するものが多かったが、医療的.ケアの必要な子どもを育てる家族の意思決定に関するBrannan(2001)の論文で用いられていたDecision Conflict ScaleやDecision Self-Efficacy Scaleの構成概念と項目を、面接調査および質問紙調査項目の参考とした。2)障害児とその家族、および専門職を対象の直面している困難とその意思決定のプロセスや方法に関する調査研究3月末までに面接調査の途中段階であり、その結果を分析中であるが、子どもの障害によって意思決定を必要とする場面は異なり、専門職は情報提供するタイミングやその内容を、家族の理解力や問題解決能力により変えていた。調査結果をもとに、看護援助指針についても考案中である。

本研究の目的は、「乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支えるために、家族の意思決定能力を促進する看護援助を考案・実施し、その効果を評価する。これを基盤に、それぞれの障害ごとに必要な支援の特徴を勘案した支援方法を確立する」ことである。平成18年度は、看護援助方法の開発と効果指標を明確化するために、障害児とその家族、および専門職の直面している困難とその意思決定のプロセスや方法に関する調査研究を行った。(1)面接調査障害児の家族と専門職に対する少人数のグループインタビュー、または個別インタビューを行い、意思決定のプロセスとそれにかかわる葛藤などに関する質的なデータを得て、質問紙調査項目への示唆を得た。重症心身障害児(以下、重症児)、知的・発達障害、中途障害など障害の種類により、意思決定の局面は異なり、重症児では気管切開や胃ろう造設などの手術、知的・発達障害などは通園・学校の決定などが、家族が最も決定に関する困難を感じる局面であった^<1)>。また、専門職が家族の意思決定に関する支援の困難さを感じる局面は家族と同様であったが、家族により決定能力に違いがあることや、家族との価値観の違いやそれぞれの選択肢のメリット・デメリットが明確でない場合にどこまで踏み込んで支援してよいかという迷いがあり、困難と感じていた^<2)>。(2)質問紙調査面接調査の結果をもとに項目を作成し、家族・専門職に対する質問紙調査を行った。3県の肢体不自由児・重症児施設、小児専門病院にて、家族145部、専門職83部の質問紙を配布し、それぞれ78部、43部回収した(回収率53.8%、51.8%)。現在、分析中である。2)仲西江里奈、市原真穂、佐藤奈保、吉岡大晶、大須賀美智、荒木暁子、中村伸枝、小川純子、遠藤数江、金丸友:乳幼児期の重症心身障害児の家族が意思決定を必要とする局面における専門職のかかわりと感じる困難、第53回日本小児保健学会(山梨)、10月26-28日にて発表すみ本研究の目的は,「乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支えるために,家族の意思決定能力を促進する看護援助を考案、実施し,その効果を評価する。これを基盤に,それぞれの障害ごとに必要な支援の特徴を勘案した支援方法を確立する」ことである。平成19年度は研究の最終年度であり,面接調査と質問紙調査の結果の分析を進め,障害や意思決定の局面ごとの看護援助を考察していくことで,この研究の目的達成へ向けて取り組んだ。面接調査の結果では,特に重症心身障害のある子どもの気管切開の決定場面における家族や医療者の困難が大きかったため,この分析を深め,乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支える援助の枠組みを作成し,援助に適用した。その結果,家族が十分に整理できていなかったメリットやデメリットが明確になり,家族成員間の認識の相違を踏まえて,家族の期待や価値観に沿った看護援助を提供することができた。また,質問紙の結果では,障害によって意思決定場面が異なることが明らかとなったものの,意思決定に関わるサポート,情報提供や家族の求めるものなどには共通した傾向があり,家族の意思決定を支援する援助者の基本的な姿勢と必要なシステムが明らかとなった。