hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「童話を用いた心理劇」を小学校通級指導教室で普及させるための条件整備

自閉症スペクトラム児の対人関係の向上のため、申請者はこれまでに童話を題材とした心理劇を通級指導教室の自立活動の授業で実施してきた。「童話を用いた心理劇」が通級指導教室で広く活用されていくためには、通級指導教室全般の実情に合ったものに実施手順等を修正していく必要がある。そこで、次の2つのことを実施する。・2018年度約120名の通級指導担当教員にアンケート調査を行い、発達障害児が通級による指導を受けている現状や、そこで行われている自立活動の具体的な内容や手だてについて調査した。・2019年度調査結果を踏まえ、申請者が行ってきた従来の方法を改訂し、改訂版を試験的に大学の授業の中で実施する。通級指導担当教員114名から得られたアンケート結果を示す。1教員1人当たりの平均指導人数は16.6人であり、内訳は、学習障害(LD)児3.8人、注意欠陥多動性障害(ADHD)児4.3人、自閉症スペクトラム(ASD)児4.0人、言語障害児2.6人、知的障害児0.5人、その他(情緒障害等)1.4人であった。発達障害(LD,ADHD,ASD)児が占める割合は73%であった。2教員1人当たりの平均授業時数は週18.1時間であり、内訳は、自立活動15.0時間、教科の補充指導3.1時間であった。3発達障害児に自立活動と教科の補充のどちらを行っているか尋ねた。LDに対して自立活動を行っている教員68名、教科の補充を行っている教員46名であった。ADHDに対して自立活動を行っている教員94名、教科の補充を行っている教員16名であった。ASDに対して自立活動を行っている教員84名、教科の補充を行っている教員21名であった。自立活動が中心に行われていることがわかった。4自立活動の授業の目標と内容を尋ねた。目標は、特別支援学校学習指導要領自立活動編の6区分に当てはめると、コミュニケーションに関する記述が22件、人間関係の形成に関する記述が21件、心理的な安定に関する記述が10件であった。内容は、ソーシャルスキルトレーニングの関係が70件、ビジョントレーニングが27件、認知機能トレーニングが17件であった。5自立活動のやりにくさや困難さは、「指導の効果や成果に関すること」が33件あり、その中で「通級で学習したことをクラスで生かすことは難しい」といった般化に関する記述が21件あった。他に「学級担任や保護者に関すること」が28件あり、その中に「自立活動だけだと学級担任や保護者の理解が得られない」が見られた。「対象児の障害や状態に関すること」が18件、「授業の進め方や内容に関すること」が18件であった。発達障害児の対人関係を向上させるため、研究者はこれまでに「童話を題材とした心理劇」を通級指導教室の自立活動の授業で実施してきた。「童話を題材とした心理劇」が広く通級指導教室で活用されていくためには、通級指導教室全般の実情に即したものに原案を修正していく必要がある。そこで、発達障害児が通級による指導を受けている現状や通級指導教室の授業内容、担当教員の困り感などを把握するため、通級指導担当教員を対象にアンケート調査を実施した。2018年11月にアンケート用紙を作成し、12月にA県の通級指導担当教員150名に郵送したところ、2019年1月2月に114名から回答が得られた。回答率は76%であった。アンケートの結果は、「研究実績の概要」で示した通りである。アンケートの結果により、通級指導教室へ発達障害児が通っている状況やそこで行われている授業内容を把握することができ、通級担当教員が発達障害児を指導する上で感じているやりにくさや困難さも把握することができた。このアンケート結果から、発達障害児にはどのような童話を劇化させるとよいかが見えてきた。発達障害児は通級指導教室で落ち着きがなかったり、強い不安感を示したりしている。そのため、通級指導担当教員の多くは常に静かな環境づくりを心がけていることがわかった。したがって、通級指導教室で行う心理劇で取り上げる童話は、戦いの場面があって動きの激しい童話より、やさしさをモチーフにし、心穏やかになるような童話を取り上げた方がよいことがわかった。例えば、「かさこ地蔵」「おむすびころりん」などである。このように、発達障害児に適した童話の選定のしかたが示唆された。他にも、実施する上での改善点がないかどうか慎重に検討し、精度を高めた上で改訂版を実践に移していく。以上の研究の経過より、2018年度末の時点で研究はおおむね順調に進展していると判断した。1アンケートの分析結果を踏まえ、研究者がこれまで行ってきた「童話を用いた心理劇」を通級指導教室全般の傾向に即して改訂する。実施の方法や手順、題材の取り上げ方、対象児の人数等を再検討し、修正を加える。改訂版は6月末までに作成する。2「童話を用いた心理劇」の改訂版を前期の大学の授業で受講生を対象に試験的に実施する。研究者の担当科目である「学校心理学演習I」と「臨床心理学」の授業の中で実施する。改訂版の妥当性を検証するため、実施後に受講生に感想を発表させたり、レポートを書かせたりする。前期の授業が終了する7月末までに実施する。

3「童話を用いた心理劇」の改訂版を完成させる。前期の授業で受講生に行った実践の中で受講生から寄せられた感想やレポートの内容を分析し、実施方法について再検討する。問題点や改善点が見つかった場合は、再度修正し、「童話を用いた心理劇」の改訂版を9月末までに完成させる。4「童話を用いた心理劇」の完成版を後期の授業で取り上げる。研究者の担当科目である「学校心理学演習II」と「心理学概論」の授業の中で受講生に紹介し、体験させる。前期の授業で取り上げる際は、完成度を高めるための試験的な意味合いが強いが、後期の授業では受講生が卒業して学校現場や福祉現場に就職した際に、自らの手で心理劇が実施できるように受講生の実践力を向上させることを目的とする。実施後は受講生から感想を発表させたり、レポートを書かせたりする。後期の授業が終了する1月末までに実施する。5「童話を用いた心理劇」の完成版を小学校現場で実施することを計画する。大学の近くの小学校で週1回を3か月程度継続的に実施できる協力校を捜す。その際、研究者自身の手によって発達障害児に実施することを条件にする。協力校が見つかったら、対象児童の候補を挙げてもらい、実施に関して本人および保護者からの同意を得る。これらを3月末までに行う。自閉症スペクトラム児の対人関係の向上のため、申請者はこれまでに童話を題材とした心理劇を通級指導教室の自立活動の授業で実施してきた。「童話を用いた心理劇」が通級指導教室で広く活用されていくためには、通級指導教室全般の実情に合ったものに実施手順等を修正していく必要がある。そこで、次の2つのことを実施する。・2018年度約120名の通級指導担当教員にアンケート調査を行い、発達障害児が通級による指導を受けている現状や、そこで行われている自立活動の具体的な内容や手だてについて調査した。・2019年度調査結果を踏まえ、申請者が行ってきた従来の方法を改訂し、改訂版を試験的に大学の授業の中で実施する。通級指導担当教員114名から得られたアンケート結果を示す。1教員1人当たりの平均指導人数は16.6人であり、内訳は、学習障害(LD)児3.8人、注意欠陥多動性障害(ADHD)児4.3人、自閉症スペクトラム(ASD)児4.0人、言語障害児2.6人、知的障害児0.5人、その他(情緒障害等)1.4人であった。発達障害(LD,ADHD,ASD)児が占める割合は73%であった。2教員1人当たりの平均授業時数は週18.1時間であり、内訳は、自立活動15.0時間、教科の補充指導3.1時間であった。3発達障害児に自立活動と教科の補充のどちらを行っているか尋ねた。LDに対して自立活動を行っている教員68名、教科の補充を行っている教員46名であった。ADHDに対して自立活動を行っている教員94名、教科の補充を行っている教員16名であった。ASDに対して自立活動を行っている教員84名、教科の補充を行っている教員21名であった。自立活動が中心に行われていることがわかった。4自立活動の授業の目標と内容を尋ねた。目標は、特別支援学校学習指導要領自立活動編の6区分に当てはめると、コミュニケーションに関する記述が22件、人間関係の形成に関する記述が21件、心理的な安定に関する記述が10件であった。内容は、ソーシャルスキルトレーニングの関係が70件、ビジョントレーニングが27件、認知機能トレーニングが17件であった。
第一原理電子状態計算法を用いた含水カンラン石高圧相の構造と振動特性に関する研究

地球のマントル遷移層(深さ約410kmから660km)の主要構成鉱物であるカンラン石高圧相はその結晶構造中に水素を多量に含み得ることが、これまでの高圧実験により報告されている。地球内部の対流により地球表層の水がマントル遷移層まで運ばれ、カンラン石高圧相に貯蔵されている可能性がある。本研究はこのカンラン石高圧相が含む水素の位置や結合状態を結晶科学的見地より明らかにするため、第一原理電子状態計算と呼ばれるコンピューターシミュレーションを行い原子の振動特性を理論的に調べた。カンラン石高圧相であるwadsleyiteとringwooditeは地球深部約410km-660kmのマントル遷移層における主要構成鉱物である。近年これらの相は、不純物として結晶構造中に非常に多量の水を包有できるため、地球内部における最も重要な含水相とされている。本研究は、第一原理電子状態計算法を用いてwadsleyiteとringwoodite中の水素の安定構造を探り、さらに第一原理格子動力学計算から得られた振動特性と、実際に測定されたラマン・赤外分光実験の結果を比較することにより、これらの含水相中の水素の存在状態を明らかにすることを目的としている。今年度はwadsleyite中の複数の水素欠陥構造とそれに対応する水酸基の伸縮振動、さらにその振動特性の圧力依存性について研究を行った。特に、最も安定な水素欠陥構造に対応するOH伸縮振動は約3300cm-1,また次に安定な水素欠陥が与えるOH伸縮振動が約3500cm-1付近に得られ、それらはhydrous wadsleyiteで実験により報告されているOH伸縮振動と非常によく対応することが判明した。実験ではその他微小なピークがそれ以外の振動数領域でも測定されているが、多くの場合、今回計算で得られた二つのタイプの水素欠陥構造に起因することが強く示唆される。今回得られたhydrous wadsleyiteのモデル構造は、今後この鉱物のプロトン伝導やレオロジーに関する研究にも応用が可能である。本研究は地球深部約410-660kmの深さに存在するマントル遷移層における主要構成鉱物であるカンラン石高圧相(β・γ相)における水素の存在状態とそれが与える分光学的特性を第一原理電子状態計算法を用いて調べることを目的としている。本研究ではまず、Tsuchiya et al.2009で報告した含水β相中の最安定構造と準安定構造での振動特性を第一原理格子動力学法を用いて調べた。その結果、含水β相の格子モード(水素の関係しない振動)の振動数は加圧に従って増加する一方、常圧におけるOHの伸縮振動は3250cm-1、3500cm-1付近でそれぞれ2つのピークが見られ、それらが高圧下で減少傾向にあることが示された。振動数の圧力依存性等も過去のRamanやIR測定結果と調和的であるが第一原理計算では振動数を過小評価(約4-9%程度)する傾向が見られた。また過去に報告された実験での高圧Raman/IR測定ではノイズが多く、OH伸縮振動ピークの形状が理論計算と一致しているか判断が難しい現状である。しかし、本研究ではこのTsuchiya et al.2009において第一原理電子状態計算によってもとめた水素安定位置が、実験で得られている主要なOH伸縮振動数を与えうると示されたことは重要な進展である。
動的システム論に基づく動画像中の特徴量推定

本研究課題において,フロー境界における隠れの推定の本質的な目標は,フロー推定とセグメンテーション推定の間にある本質的な相互作用を解決することである.その意味で,本質的な隠れによる輝度の生成・消滅モデルを用いた推定精度向上の他に,様々な観点からオプティカルフローや輝度の推定精度の向上を目的とした数学モデルの改良も重要な課題である.オプティカルフロー推定の精度劣化には様々な要因が考えられるが, 2018年度は,特に偏微分方程式の離散化について注目し,オプティカルフローの推定精度向上を目指した.計算機を用いたオプティカルフローの推定では,偏微分方程式で記述された輝度保存則を時空間の離散化によって有限次元の差分方程式に近似する必要がある.一方,流体の方程式は,数値流体力学という学問分野が存在するように,離散化することで数値的に不安定になりやすいことが知られている.我々は,時間差分を前進差分から中心差分に置き換えることで推定精度を向上させるという提案を行った.有限次元線形システムの場合,時間の離散化において中心差分を用いて次数を上げることは,動的システムの挙動を記述する上で利点はないと考えられる.しかし,本システムは無限次元非線形システムであること,また状態推定において1時刻過去の状態を増やすことは,ラグ型のフィルタを用意して推定精度を向上させることに相当していると考えられる.つまり,ラグ型のフィルタのための状態増をうまく利用して,予測更新における予測推定値の精度も向上させる方法になっていると考えられる.真値が分かるアニメーション画像による検証実験も行い,成果として国際会議で発表した.2018年度は,垂直方向の輝度の生成・消滅量の推定モデルの良し悪し以外の要因である離散化について,推定精度を改善する数学モデルを提案した.一方,それ以外の要因についてはあまり進捗がなかった.従来から観測残差によってフロー境界が推定できることを示している.この観測残差の情報をフロー推定に活用する推定の実装の検証も一部行ったが,成果発表には至っていない.また,フロー自身がフローによって流されるというバーガース方程式を導入したモデルも既に提案している.このモデルを用いた推定の数値的な安定性についての検討も行ったが,こちらも成果発表には至っていない.これらについては,成果発表が行えるよう研究を続けていく.初年度の計画には含まれないが,本研究課題後半の大きな柱である動画像中の隠れの定量評価を行う数学モデルの定式化についても,前倒しで研究を進める方針だったが,あまり進捗はなかった.これまでに隠れで生成・消滅する輝度を,画像垂直方向への流入出量としてモデルに加えること,この流入出量の定量評価を幾何学的な制約として表現することを提案していた.この幾何学的制約は複雑な非線形性を有する. 2018年度は,この非線形モデルの可観測性から着手したが,発表できるまでの成果は得られていない.一方,動画像中の特徴量を用いた応用研究については,いくつか学会発表を行った.今後は,これらの研究と動的システム論に基づく推定理論との関連を明らかにし,系統だった推定法の提案に結びつけたい.さらに,深層学習を用いたオプティカルフロー推定法との比較も,本研究課題で提案する方法の有効性を主張する上で必要となる.比較のために深層学習によるオプティカルフロー推定の基礎的な評価については既に着手しており, 2019年度以降,成果発表が行える見込みである.2018年度に引き続き,様々な観点からオプティカルフローや輝度の推定精度の向上を目的として,数学モデルの構築から見直す.特に,これまでに提案したバーガース方程式に基づく精度向上や,時空間差分による離散化について,引き続き見直しを行っていく.また,本研究課題後半に実施することになっているフロー境界における輝度の隠れ量の推定モデルの構築にも少しずつ取り組み,推定に有効な有限次元離散時間モデルの基本提案まで行えればと考えている.提案する数学モデルは,状態推定が可能なように可観測性を有するように何らかの制約を含んだ数学モデルとなると考えられる.この制約を表現する拘束式,そして拘束をシステムとして表現するために必要な状態は何かを提案することが具体的な内容となる.制約が非線形拘束として含まれることになり,より非線形性の強い数学モデルとなることが予想され,数学的な解析が重要である.これまでも,物体の重なりによって生ずる輝度の生成消滅の幾何学的な拘束を非線形システムとして表現することを考えてきたが,フロー境界の重要な情報である輝度の観測残差も含めた非線形モデルを提案することも視野に入れて研究を進めていく.また,推定における評価関数をどうするかについても同時に考えていく.さらには,数値実験によって有効性を確認するところまで進める.近年,深層学習を応用したオプティカルフロー推定法が提案された.その推定精度,長所,短所を正確に把握し,我々の提案する方法の優位性を明確にすることも重要となってきた.数学的な推定モデルを構築するモデルベーストな特徴量推定法の優位性を実験的に比較することも,本研究課題の研究の一部として進めていく.本研究課題において,フロー境界における隠れの推定の本質的な目標は,フロー推定とセグメンテーション推定の間にある本質的な相互作用を解決することである.その意味で,本質的な隠れによる輝度の生成・消滅モデルを用いた推定精度向上の他に,様々な観点からオプティカルフローや輝度の推定精度の向上を目的とした数学モデルの改良も重要な課題である.オプティカルフロー推定の精度劣化には様々な要因が考えられるが, 2018年度は,特に偏微分方程式の離散化について注目し,オプティカルフローの推定精度向上を目指した.計算機を用いたオプティカルフローの推定では,偏微分方程式で記述された輝度保存則を時空間の離散化によって有限次元の差分方程式に近似する必要がある.

一方,流体の方程式は,数値流体力学という学問分野が存在するように,離散化することで数値的に不安定になりやすいことが知られている.我々は,時間差分を前進差分から中心差分に置き換えることで推定精度を向上させるという提案を行った.有限次元線形システムの場合,時間の離散化において中心差分を用いて次数を上げることは,動的システムの挙動を記述する上で利点はないと考えられる.しかし,本システムは無限次元非線形システムであること,また状態推定において1時刻過去の状態を増やすことは,ラグ型のフィルタを用意して推定精度を向上させることに相当していると考えられる.つまり,ラグ型のフィルタのための状態増をうまく利用して,予測更新における予測推定値の精度も向上させる方法になっていると考えられる.真値が分かるアニメーション画像による検証実験も行い,成果として国際会議で発表した.2018年度は,垂直方向の輝度の生成・消滅量の推定モデルの良し悪し以外の要因である離散化について,推定精度を改善する数学モデルを提案した.一方,それ以外の要因についてはあまり進捗がなかった.従来から観測残差によってフロー境界が推定できることを示している.この観測残差の情報をフロー推定に活用する推定の実装の検証も一部行ったが,成果発表には至っていない.また,フロー自身がフローによって流されるというバーガース方程式を導入したモデルも既に提案している.このモデルを用いた推定の数値的な安定性についての検討も行ったが,こちらも成果発表には至っていない.これらについては,成果発表が行えるよう研究を続けていく.初年度の計画には含まれないが,本研究課題後半の大きな柱である動画像中の隠れの定量評価を行う数学モデルの定式化についても,前倒しで研究を進める方針だったが,あまり進捗はなかった.これまでに隠れで生成・消滅する輝度を,画像垂直方向への流入出量としてモデルに加えること,この流入出量の定量評価を幾何学的な制約として表現することを提案していた.この幾何学的制約は複雑な非線形性を有する. 2018年度は,この非線形モデルの可観測性から着手したが,発表できるまでの成果は得られていない.一方,動画像中の特徴量を用いた応用研究については,いくつか学会発表を行った.
老化と免疫機能ーリンパ球分裂増殖の調節因子の解析ー

これまでに、老人のT細胞にみられる分裂能の低下は主に分裂を繰り返す能力が低下していることが原因であることを明らかにしたので、細胞の分裂増殖に重要な役割を持つと考えられているc-myc遺伝子の発現について検討した。末梢静脈血液から分離した単核細胞から羊赤血球ロゼット法でT細胞粗分画を分離し、これを抗マクロファ-ジ抗体(M206)および補体で処理して純粋なT細胞を得た。これをPMAとイオノマイシン(IM)で刺激培養し2時間、5時間、24時間にGuanidine isothiocyanate法でRNAを得た。これをニトロセルロ-ス膜にDot blotして、c-mycDNAのExon 2に相当するプロ-ベを用いてhybridizeした。ドットしたRNA量の確認のためにアクチンをコントロ-ルとした。このオ-トラジオグラフのスポットをデンシトメ-タ-で読んだ。その結果、若年者のT細胞では2時間でc-mycRNA量は最大となり5時間では減少し24時間ではもはや検出されなかった。これに対して、老年者のT細胞ではc-mycRNA量が2時間に最大となるのは若年者と同じであるが、5時間でもその減少は緩やかでありさらに24時間後でもc-mycRNAが相当量認められた。この結果は、老年者T細胞のc-mycRNA転写の亢進かあるいはc-mycRNAの分解が遷延しているのかどちらかの可能性を示すものである。そこで次に細胞核を取りRun-on transcriptionを行い、転写の亢進が存在するか否かを確認した。この結果老年者T細胞にはc-mycRNA転写の亢進は認められないので、前述の現象は分解の遷延によるものと考えられた。c-mybRNAについては老若間に差がなかった。c-mycDNAについては制限酵素の感受性の差からメチレ-ションを検討したが、老年者のT細胞ではメチレ-ションが少ないことがわかった。
非侵襲的脳刺激と末梢神経刺激の組合せによる錐体路障害患者の歩行機能の再建

本研究成果:本研究は、(1)錐体路障害による下肢麻痺患者を対象に、非侵襲的中枢・末梢神経刺激を組み合わせる新たな手法で錐体路にかわる代償経路を活性化させ、歩行機能を再建させ、(2)非侵襲的脳イメージング法で、回復過程における皮質・基底核ループを含めた脳内神経機構の可塑的変化を解明して、科学的根拠に基づいたニューロリハビリ開発を目指すものであった。今回、非侵襲的中枢・末梢神経刺激を組み合わせる新たな手法として、経頭蓋直流電流刺激中に歩行運動を模したリズミカルな電気刺激装置を開発することができた。本研究成果により、これまで治療が困難であった運動障害を回復させることを次の目標とし、個々の障害に応じた治療法の開発を目指していきたい。
安定なトリアリールホスフィンカチオンラジカルの合成、単離、及び機能性分子への展開

始めに立体混雑したトリアリールホスフィンの高機能化を目指した検討を行った。最も立体混雑したトリアリールホスフィンの1つであるトリス(2,4,6-トリシクロヘキシルフェニル)ホスフィンを合成し、ニトロソニウム塩で酸化し、対応するカチオンラジカルを紫色結晶としてトリアリールホスフィンカチオンラジカルとしては初めて単離した。X線結晶構造解析からリン原子が平面構造をとることが明らかになり、更に単結晶のEPRスペクトルの角度依存性の解析から^<31>P核による異方性超微細結合定数を明らかにした。また、2,6-ジアルキルフェニル基、2,6-ジアリールフェニル基、2-アルキル-6-アリールフェニル基等種々の置換基を有する立体混雑したトリアリールホスフィンを合成し、詳細な構造、動的立体化学、特にホスフィンの反転障壁及び3つの芳香環のプロペラのヘリシティーに由来する異性体の相互変換の障壁に関する知見を得た。次に立体混雑したトリアリールホスフィンと他の機能性部位との相互作用についても検討を行った。まず、立体混雑したトリアリールホスフィンのリン原子の4位に電子供与基、電子受容基を導入し、その置換基効果を紫外可視スペクトルを用いて検討し、ホルミル基のような電子受容基の導入により極大吸収波長が大きく長波長シフトし、ホスフィンが赤色等に着色することを明らかにした。次にリン原子の4位にキノン部位を連結した分子を鈴木カップリングを用いて合成し、酸化還元的性質と分子内電荷移動との関係を系統的に明らかにした。さらに、新たに合成した(4-ブロモ-2,6-ジシクロヘキシルフェニル)ビス(2,4,6-トリシクロヘキシルフェニル)ホスフィンを鍵合成中間体として2つの「カチオンラジカルが単離可能な立体混雑したトリアリールホスフィン部位」がビフェニル、アゾベンゼン、ニトロキシルで連結されたジホスフィンを合成した。トリス(2,4,6-トリシクロヘキシルフェニル)ホスフィン(1)をテトラヒドロフラン中、テトラフルオロホウ酸ニトロソニウムで酸化し、得られたカチオンラジカルを再結晶することにより1のカチオンラジカルのテトラフルオロホウ酸塩を紫色結晶として単離することに成功した。X線結晶構造解析の結果からホスフィン1ではリン原子周辺の平均の結合角が111度程度であるのに対し、対応するカチオンラジカルではほぼ120度でありリン原子が平面構造をとることがわかった。X線結晶構造解析を行ったカチオンラジカルの単結晶のEPスペクトルは、結晶中で平面構造のラジカル分子が平行に配列していることに対応し、角度依存性のある一組の2本線のシグナルとして観測され、さらに角度依存性の解析から^<31>P核による異方性超微細結合定数を明らかにした。この値はポリマー、剛体溶媒等のマトリックス中に単離したカチオンラジカルのものとほぼ等しく、1のカチオンラジカルはマトリックス中でも平面構造をとっていることが示唆された。本研究はトリアリールホスフィンカチオンラジカルの初めての単離例であるとともに、トリチルラジカルやトリアリールアミニウムラジカル等良く知られた安定ラジカルに対応する高周期元素ラジカルの初めての単離例でもあり意義深い。さらに、不斉中心を有する立体混雑したトリアリールホスフィンへの展開を目的として、3つの異なる嵩高い置換基を有する(2,4,6-トリシクロヘキシルフェニル)(2,4,6-トリシクロペンチルフェニル)(2,4,6-トリイソプロピルフェニル)ホスフィン及び軸不斉置換基を有する[4-メチル-anti-2,6-ジ(1-ナフチ)フェニル]ビス(2,4,6-トリイソプロピルフェニル)

ホスフィンを合成し、ラセミ体として得、X線結晶構解析により構造を明らかにした。4-ブロモアニリンから4段階で4-ブロモ-2,6-ジシクロヘキシルヨードベンゼンを新たに合成し、これを用いて(4-ブロモ-2,6-ジシクロヘキシルフェニル)ビス(2,4,6-トリシクロヘキシルフェニル)ホスフィンを合成した。これを鍵合成中間体として2つの「カチオンラジカルが単離可能な立体混雑したトリアリールホスフィン部位」がビフェニル、アゾベンゼン、ニトロキシルで連結されたジホスフィンを合成することができた。このうちビフェニルについては安定なカチオンラジカル及びジカチオンジラジカルの生成を電気化学的測定及びEPRによって明らかにした。また立体混雑したトリアリールホスフィンのリン原子の4位に電子供与基、電子受容基を導入し、その置換基効果を紫外可視スペクトルを用いて明らかにし、ホルミル基のような電子受容基の導入により極大吸収波長が大きく長波長シフトし、ホスフィンがオレンジ、赤色等に着色することを明らかにした。さらにリン原子の4位にそれぞれ1、2、及び3つのキノン部位を連結した分子を鈴木カップリングを用いて合成し、酸化還元的性質と分子内電荷移動との関係を系統的に明らかにした。一方、温度可変NMRを用いて立体混雑したトリアリールホスフィンの動的立体化学について検討し、トリアリールホスフィンのアリール基上の2,6位のアルキルまたはアリール基がイソプロピル基より嵩高く同一であれば、ホスフィンの反転障壁が11kcal/mol以下程度になることを明らかにした。また2-イソプロピル-6-メシチルフェニル基のような非対称型置換基を導入した場合には、ホスフィンの反転障壁は高くなり、特に3つのアリール基が異なる場合にはリン原子上の不斉とリン原子に置換した3つの芳香環のプロペラのヘリシティーに由来するジアステレオマーを分離し、その構造を明らかにすることができた。
燐酸オクタカルシウムによる歯槽堤増大に関する実験的研究

7週齢雄Wistar系ラットの下顎歯槽部骨膜下に燐酸オクタカルシウム(以下OCP)を埋入し、埋入後1、2、4、8週について骨形成の可能性および生体親和性を検討した。OCPの合成はLeGerosの方法により3248メッシュのものを用い、OCP移植群、対照群ともに各期間4匹のラットを用いた。0.1Mリン酸緩衝4%パラホルムアルデヒドで灌流固定し、軟X線写真を撮影後、ギ酸、クエン酸ナトリウム液で脱灰後HE染色を行った。1.軟X線所見では埋入1週では移植部位でのX線不透過像は不明瞭だったが、埋入2週では移植部位に対応した不透過像の亢進を認め、埋入4週以降では母床骨に比較的近い不透過像を示し、埋入8週まででは明らかな吸収傾向は認められなかった。2.組織学的には埋入1週でOCPに有機質が吸着し、移植OCP(以下I-OCP)周囲を多数の結合組織性の細胞が密に取り囲んでいた。2週以後はI-OCP周囲に添加性骨形成が明瞭に認められ、それらは経時的に増大し、I-OCPは凝集あるいは消失傾向を示した。埋入4週以降では新生骨がI-OCPを取り囲む像も認められた。8週までの観察では新生骨の吸収傾向は明らかではなかった。3.対照群ではすべての期間において手術部位に対応するX線不透過像の増大は観察されず、同部における歯槽堤増大や骨形成は認められなかった。以上よりOCPによる骨形成の可能性および歯槽堤増大におけるOCPの有用性が示唆された。第47回日本口腔科学会総会において研究の一部を発表し、日本口腔外科学会雑誌39巻12号に研究成果を発表した。現在、透過型電子顕微鏡を用いて移植実験による骨形成の超微細的形態学的研究を行なっている。
コンクリートの高性能化に果たす鉱物質微粉末の役割に関する研究

近年、コンクリート構造物が使用される環境はますます厳しさを増しており、また、その要求される性能や機能も多様化してきている。そのような社会的背景のもと、高流動、高強度、高耐久を主目的とした高性能コンクリートの開発研究が鋭意進められている。そして、コンクリートの高性能化を達成するためには鉱物質微粉末の適切な利用を図ることが重要なキーファクターであると考えられている。本研究課題は、鉱物質微粉末の保水性能に視点をあて、それとコンクリート品質の高性能化、特に耐久性の改善との関連に主眼をおいて検討しようとしたものである。得られた結果の概要を以下に述べる。1.鉱物質微粉末のBET比表面積、粒度分布、形状係数、充填時の空隙率を測定し粒子特性の評価を行った。2.微粉末の保水性能を示す指標値として、従来から用いられてきた微粉末ペーストのフロー試験より得られる拘束水比に加え、微粉末ペーストのブリーディング試験および遠心分離試験により得られる限界の水粉体容積比についても新たに拘束水比と定義した。そして、それぞれの試験から得られる拘束水比3者間の関係や、拘束水比と鉱物質微粉末のBET比表面積、粒度分布、形状係数、充填時の空隙率などの物理特性との関連を明らかにした。3.石灰石微粉末や高炉スラグ微粉末など9種類の鉱物質微粉末をコンクリートの細骨材の絶対容積に置換し、ブリーディングの抑制効果について検討した。鉱物質微粉末の適切な利用は、コンクリートのブリーディングを抑制する手段として極めて有効であること、また、微粉末ペーストの試験から得られる拘束水比を用いて、その混入によるコンクリートのブリーディング抑制効果を評価することが可能であることを明らかにした。4.フレッシュコンクリート中でブリーディング水の移動に伴い気泡も移動するものと考えられ、水分と一緒に粗骨材下面やコンクリート上層部に移動し集まった気泡同士が重なり合い粗大化し、結果として気泡間隔係数を増大させることが分かった。5.コンクリートに過度なブリーディングが生ずると、粗骨材界面に強度が極めて低い脆弱な領域が広範囲に形成される。特に、打設面より深さ2040mmの位置においてその傾向が顕著に現れることが分かった。そして、この脆弱層がコンクリートの凍結融解抵抗性を低下させる一要因となることを明らかにした。6.ブリーディングを低減し、コンクリート内部における適切な気泡の確保、粗骨材界面の脆弱層の形成を抑制して組織の均質化(緻密化)を図ることは、コンクリートの耐久性を確保する上で極めて重要である。近年,コンクリート構造物が使用される環境はますます厳しさを増しており,また,その要求される性能も多様化してきている。そのような社会的背景のもと,高流動,高強度,高耐久を主目的とした高性能コンクリートの開発研究が鋭意進められている。そして,コンクリートの高性能化を達成するためには鉱物質微粉末の適切な利用を図ることが重要なキーファクターであると考えられている。

本研究課題は,鉱物質微粉末の保水性能に視点をあて,それとコンクリート品質の高性能化,特に耐久性の改善との関連に主眼をおいて検討しようとするものである。本年度は,(1)微粉末の粒子特性の評価,(2)微粉末の保水性能の評価,(3)微粉末の保水性能とブリーディング改善および遷移帯の改善効果の評価,について実施した。得られた結果の概要を以下に述べる。1.鉱物質微粉末のBET比表面積,粒度分布,形状係数,充填時の空隙率を測定し粒子特性の評価を行った。2.微粉末の保水性能を示す指標値として,従来から用いられてきた微粉末ペーストのフロー試験より得られる拘束水比に加え,微粉末ペーストのブリーディング試験および遠心分離試験により得られる限界の水粉体容積比についても新たに拘束水比と定義した。そして,それぞれの試験から得られる拘束水比3者の関係や,鉱物質微粉末のBET比表面積,粒度分布,形状係数,充填時の空隙率などの物理特性との関連を明らかにした。3.石灰石微粉末や高炉スラグ微粉末など9種類の鉱物質微粉末をコンクリートの細骨材の絶対容積に置換し,ブリーディングの抑制効果について検討した。鉱物質微粉末の適切な利用は,コンクリートのブリーディングを抑制する手段として極めて有効であること,また,微粉末ペーストの試験から得られる拘束水比を用いて,その混入によるコンクリートのブリーディング抑制効果を評価することが可能であることを明らかにした。4.コンクリートのブリーディング現象は,粗骨材界面における脆弱層(遷移帯)の形成と密接に関わり,ブリーディングが増加すると,粗骨材界面における脆弱層領域の大きさも増大する傾向にある。そして,ブリーディングを減少させ,脆弱層の形成を抑制するための一方策として鉱物質微粉末の使用は効果的である。近年,コンクリート構造物が使用される環境はますます厳しさを増しており、また、その要求される性能も多様化してきている。そのような社会的背景のもと、高流動、高強度、高耐久を主目的とした高性能コンクリートの開発研究が鋭意進められている。そして、コンクリートの高性能化を達成するためには鉱物質微粉末の適切な利用を図ることが重要なキーファクターであると考えられている。本研究課題は、鉱物質微粉末の保水性能に視点をあて、それとコンクリート品質の高性能化、特に耐久性の改善との関連に主眼をおいて検討しようとするものである。本年度は、微粉末材料によるコンクリートの耐久性改善効果の評価について、ブリーディングにより生ずる内部組織構造の変化、特に気泡組織や細孔構造、粗骨材界面の脆弱層などの観点から検討した。1.フレッシュコンクリート中でブリーディング水の移動に伴い気泡も移動するものと考えられ、水分と一緒に粗骨材下面やコンクリート上層部に移動し集まった気泡同士が重なり合い粗大化し、結果として気泡間隔係数を増大させることが分かった。2.コンクリートのブリーディング性状は細孔構造特性にも大きな関わりを持っているものと考えられる。微粉末材料を細骨材の絶対容積に置換し、ブリーディングを低減することによって10nmから1000nm程度の細かい径の細孔が増加しているのが認められた。
口腔扁平上皮癌におけるRECK遺伝子の関わりと脱メチル化による発癌・浸潤の制御

一方、発癌に関わるエピジェネティックな変化としてpromotor領域のhypermethylationが各領域で報告されており、特に肺の扁平上皮癌においてp16,MGMT遺伝子のhypermethylationは発癌の予知が可能という報告もあり、hypermethylationの検討が発癌を考察するうえで重要であることが示唆され、口腔領域においても各遺伝子のhypemethylationが報告されている。われわれの研究でも口腔において腫瘍、あるいは正常粘膜でp16,MGMT遺伝子にhypermethylationが生じていることが確認できた。しかし、口腔領域でRECK遺伝子の発現様式やそのhypermethylationを検討した報告はみられない。そこでMMPとRECK遺伝子のhypermethylationとの関わりを明らかにすることを目的として研究を行った。その結果、口腔癌細胞においてRECK遣伝子にhypermethylationが生じていることが確認されている。また、これらの細胞においてmRNAの発現をRT-PCRで確認しhypermethylationとの関わりを認めた。さらに脱メチル化剤を応用することにより癌細胞の浸潤を抑制することが確認できた。一方、発癌に関わるエピジェネティックな変化としてpromotor領域のhypermethylationが各領域で報告されており、特に肺の扁平上皮癌においてp16,MGMT遺伝子のhypermethylationは発癌の予知が可能という報告もあり、hypermethylationの検討が発癌を考察するうえで重要であることが示唆され、口腔領域においても各遺伝子のhypermethylationが報告されている。われわれの研究でも口腔において腫瘍、あるいは正常粘膜でp16,MGMT遺伝子にhypermethylationが生じていることが確認されている。そこでMMPとRECK遺伝子のhypermethylationとの関わりを明らかにすることを目的として研究を行っている。現在、口腔癌細胞においてRECK遺伝子にhypermethylationが生じていることが確認されている。今後はこれらの細胞において、mRNAの発現をRT-PCRで確認中である。また、脱メチル化剤を応用して癌細胞の浸潤を確認する実験が進行中である。その結果、口腔癌細胞においてRECK遺伝子にhypermethylationが生じていることが確認されている。
転写調節因子FOXO1/PGC1αに着目した筋萎縮と運動能力改善の分子機序解明

本研究では、骨格筋機能の遺伝子発現調節に重要であるPGC1およびFOXO1に着目して研究を進めた。FOXO1の転写活性化能をin vitroで解析するためにGAL4 DNA結合領域とFOXO1との融合タンパク質を細胞内で発現させ、ルシフェラーゼのレポーター活性で検出する系を確立した。この系を用いて520種類の食品由来成分でスクリーニングを行ったところ、ビタミンDがFOXO1の転写活性を顕著に抑制することが判明した。ビタミンDはサルコペニアのような筋萎縮の予防に効果的であることが知られている。本研究では、活性型ビタミンDがFOXO1の活性を抑制し、Atrogin 1(ユビキチンリガーゼ)やCathepsin L(リソソームタンパク質分解酵素)などの筋萎縮関連遺伝子の発現を抑制することを見出し、ビタミンDによる筋萎縮抑制のメカニズムの手掛かりを得た。さらに、同様のアッセイ系でPGC1αのホモログであるPGC1βが大豆イソフラボンのダイゼインおよびゲニステイン、レスベラトロールにより転写活性化されることが判明した。この実験により、食品成分による筋機能制御の分子機序の一端が明らかとなり、機能性食品開発の手がかりが得られた。研究の過程でDNAメチル化酵素であるDnmt3aの発現が、様々な骨格筋萎縮モデルで顕著に発現減少することを見出した。DNAメチル化酵素であるDnmt3aの発現維持が、筋萎縮予防に関与し得る可能性を検討するために、骨格筋特異的Dnmt3a欠損マウス(Dnmt3a KOマウス)を作出した。Dnmt3a-KOの筋サテライト細胞は分化能が低下し、筋再生が抑制することが明らかとなった。これらの結果から、筋萎縮時の筋再生能低下にはDNAメチル化酵素の発現低下によるエピジェネティクス制御が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。PGC1αがBCAA-mTOR軸のタンパク質合成経路を媒介している可能性について、骨格筋特異的PGC1α欠損(PGC1α筋KO)マウスを用いて検証し、このマウスの筋肉におけるミトコンドリア機能の減少が示唆された。また、PGC1α筋KOマウスは持久運動能力が低かった。BCAAによるmTOR活性化をPGC1αが媒介している事が示唆された。さらに、PGC1αKOマウス骨格筋について、マイクロアレイおよび次世代シーケンサーの網羅的発現解析を行った。KOは過剰発現(トランスジェニック、Tg)と逆向きの表現型を示しており、gain of functionだけでなく、loss of functionの実験によって、PGC1αの機能が明らかになった。すなわち、PGC1αを活性化することが筋機能の活性化に繋がることが、in vivoの実験で示唆された。また、PGC1αがアラニン代謝を制御している可能性についてもデータが得られた。絶食や除神経、ストレプトゾトシン(糖尿病誘導剤)処理などの筋萎縮モデルの骨格筋においてFOXO1の遺伝子発現量が増加することを観察した。筋萎縮時のFOXOの役割を調べるために、FOXO1、FOXO3、FOXO4遺伝子を欠損させる骨格筋特異的FOXO-KOマウス(FOXO筋KOマウス)を作製した。このFOXO-筋KOマウスにおいて、骨格筋特異的にFOXO1、FOXO3、FOXO4の発現が低下していることを確認した。今後、筋萎縮が抑制されるかどうか調べる予定である。FOXO1の転写活性化能をin vitroで解析するためにGAL4 DNA結合領域とFOXO1との融合タンパク質を細胞内で発現させ、ルシフェラーゼのレポーター活性で検出する系を確立し、FOXO1の活性を抑制する物質のスクリーニングを開始した。骨格筋は、タンパク質・アミノ酸の形でエネルギー貯蔵を行なっており、異化の条件下において分解され、肝臓を含む他臓器において利用される。転写共役因子PGC1αは肝臓において絶食により発現増加して糖新生を促進させることが知られている。本研究では、絶食時に骨格筋においてPGC1αは核内受容体ERRを介してALT(Alanine aminotransferase;アラニンアミノ基転移酵素)の発現を増加させ、アラニン合成を促進させることが示唆された。PGC1αは肝臓だけでなく骨格筋においても飢餓適応に役割を担っているようである。本研究において、飢餓時のグルコースーアラニン回路をPGC1αが調節している可能性をはじめて見出した。一方、筋萎縮モデルマウス(老齢、ギプス固定、神経切除)の骨格筋の遺伝子発現を網羅的に解析することにより、筋萎縮時に骨格筋においてDNAメチル化酵素であるDnmt3aが発現低下することを見出した。骨格筋特異的Dnmt3a欠損マウス(Dnmt3a KOマウス)を作製したところ、カルディオトキシン投与による筋損傷後の筋再生が低下することが判明した。Dnmt3a KOマウスの筋サテライト細胞ではDnmt3aの欠損により、TGFβファミリーのGDF5(Growth Differentiation Factor 5)遺伝子プロモーターのDNAメチル化が低下・発現増加が観察された。また、Dnmt3a KOの筋サテライト細胞は分化能が低下し、筋再生が抑制することが明らかとなった。研究は「研究の目的」に沿って、順調に進捗している。

研究成果を本年度、英文専門誌に発表した(PLoS One. 13(1):e0190904, 2018., FASEB J 32(3):1452-1467, 2018, .Nature Communications 9(1):636, 2018.など)。さらに、国内外の学会や研究会において研究成果を発表した。本研究では、骨格筋機能の遺伝子発現調節に重要であるPGC1およびFOXO1に着目して研究を進めた。FOXO1の転写活性化能をin vitroで解析するためにGAL4 DNA結合領域とFOXO1との融合タンパク質を細胞内で発現させ、ルシフェラーゼのレポーター活性で検出する系を確立した。この系を用いて520種類の食品由来成分でスクリーニングを行ったところ、ビタミンDがFOXO1の転写活性を顕著に抑制することが判明した。ビタミンDはサルコペニアのような筋萎縮の予防に効果的であることが知られている。本研究では、活性型ビタミンDがFOXO1の活性を抑制し、Atrogin 1(ユビキチンリガーゼ)やCathepsin L(リソソームタンパク質分解酵素)などの筋萎縮関連遺伝子の発現を抑制することを見出し、ビタミンDによる筋萎縮抑制のメカニズムの手掛かりを得た。さらに、同様のアッセイ系でPGC1αのホモログであるPGC1βが大豆イソフラボンのダイゼインおよびゲニステイン、レスベラトロールにより転写活性化されることが判明した。この実験により、食品成分による筋機能制御の分子機序の一端が明らかとなり、機能性食品開発の手がかりが得られた。研究の過程でDNAメチル化酵素であるDnmt3aの発現が、様々な骨格筋萎縮モデルで顕著に発現減少することを見出した。DNAメチル化酵素であるDnmt3aの発現維持が、筋萎縮予防に関与し得る可能性を検討するために、骨格筋特異的Dnmt3a欠損マウス(Dnmt3a KOマウス)を作出した。Dnmt3a-KOの筋サテライト細胞は分化能が低下し、筋再生が抑制することが明らかとなった。これらの結果から、筋萎縮時の筋再生能低下にはDNAメチル化酵素の発現低下によるエピジェネティクス制御が示唆された。本研究では、FOXO1とPGC1αのふたつの因子に特に着目して研究を行っている。FOXO1は骨格筋の萎縮を引き起こし、PGC1αの運動時の代謝変化を引き起こすことが明らかとなってきた。筋萎縮は身体活動を低下させQOLが低下する。がんによる筋萎縮(カヘキシー)の防止は寿命を延長させることが報告される。また、加齢による筋萎縮時の肝臓の病変(肝硬変など)は、アンモニア脳症を引き起こすなど、骨格筋量の重要性が知られる。一方、適度な運動は生活習慣病の予防・改善に効果があることが知られる。しかしながら、運動習慣のない人、生活習慣病の合併症などで、運動ができない人なども多く存在する。そのような人に対して、運動効果を引き起こす食品や医薬品(運動模倣薬)は期待が大きい。これらの経路の主要な制御因子としてFOXO1やPGC1αが発見されたことは重要である。FOXO
ICTケイパビリティに基づくローカルイノベーションシステムの構築戦略

本研究の主目的は、地域産業の活性の起爆剤であるローカルイノベーションの発生と発展の要因、及びそのイノベーションと各企業のICTケイパビリティの関係性を解明することである。研究の結果、ローカルイノベーションシステムを構築するには、地域内外での複合的な企業間ネットワークを形成することが重要であり、その際、サプライチェーンマネジメント、ソーシャルメディアなどのICTを巧みに利用できるようにICTケイパビリティを高めていくことが必要であることが検証できた。本年度は、「ローカルイノベーションシステム構築」の仮説設定のために、イノベーション、オープンイノベーション、ソーシャルキャピタルなどの理論概念について文献サーベイを行い、その仮説検証のために、イノベーティブな活動に積極的な未上場企業(中堅企業)の製造業、建築業、情報通信産業、2,260社に対して、郵送によるアンケート調査を実施した。この調査の詳細な分析は、平成22年度・平成23年度の研究成果として発表する。また本年度は、ICTがイノベーションや企業の生産性に及ぼす影響について分析しその成果を研究発表した。この主な研究成果を以下に記す。(1)ICT活用に先進的な企業と一般的な企業では、成功要因や課題、行政への要望に差がある。特に、先進的な企業では、イノベーション活動のために、継続的に業務プロセスを改善し、その改善にICTを変更しながら活用できるICTケイパビリティの存在が確認された。(2)ICT投資による企業の生産性への効果は、部署毎にICTを利用している企業より、企業全体で利用している企業の方が、さらにはサプライチェーンマネジメントのような企業間システムを利用している企業の方が高い。すなわち、企業がICTの発展ステージを上がると、生産性への効果も拡大していることが明らかとなった。以上の実証分析から、イノベーション活動や企業の生産性向上に、ICT活用が重要な要因となることが確認できた。今後は、先のアンケート結果を詳細に分析し、さらに企業のイノベーション活動とICT活用との関連性について具体的に明らかにする。本年度は、昨年度に実施したイノベーティブな中堅企業(製造業、建築業、情報通信産業)向けアンケートのデータを用いて、「ローカルイノベーションシステム構築」のキーコンセプトであるオープンイノベーションやソーシャルキャピタルについて、次のような実証分析を行った。1.オープンイノベーションの成功要因としてのICT活用。2.製品イノベーションにおけるソーシャルキャピタルの重要性。これらについて国内外の学会で発表し、論文として公刊した。主な研究成果を以下に記す。(1)オープンイノベーションを興す企業では、技術ノウハウの優れた系列企業や地域内外の販売先、地域内の同業者と、対面接触に加えて電子メールにより頻繁に顧客ニーズやライバル企業の新製品情報などを交換し合い、共同でイノベーションに取り組んでいる。そしてそれらの情報や知識をイノベーションに活かすためにCAD/CAMやSCMを利用していることが確認できた。(2)経営者が地域の産業集積にメリットを感じている場合、製品イノベーションが起こりやすい。イノベーティブな企業が地域の産業集積にメリットを認知する要因に、地域内の企業間でのソーシャルキャピタルの形成がある。さらに、オープンイノベーションに取り組んでいる企業は、地域内のパートナーと取り組む一方で、地域外の販売先ともソーシャルキャピタルを形成しつつ、連携してイノベーションに取り組んでいることが確認できた。以上の実証分析から、イノベーション活動にICT活用とソーシャルキャピタルの醸成が肝要であることが確認できた。今後はこれらの分析結果によって得られた知見をさらに熟慮し、イノベーション活動と地域やICT活用との関係性についてソーシャルキャピタルの観点から明らかにする計画である。今年度は、ソーシャルキャピタルをキーコンセプトとして、ローカルイノベーションとICT活用に関する研究を行った。初年度に実施したアンケート、及び関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構の共同利用データを用いて実証分析し、さらに企業に対してヒアリング調査を行った。この成果を海外の学会で発表し、論文として公刊した。主な研究成果は以下の通りである。(1)中小・中堅企業は、地域企業との間で醸成された結束型のソーシャルキャピタルと地域外の企業との間に醸成された橋渡し型のソーシャルキャピタルを併せ持つことで、企業の知識創造プロセスが動態化されやすくなり、その結果として、プロダクトイノベーションが促進される。(2)ソーシャルキャピタルの醸成には、ステークホルダーとの相利共生関係の形成や対面接触によるコミュニケーションに加えて、コミュニケーションメディアとしてのICTの活用も重要な役割を果たしている。(3)コミュニケーションメディアの一例であるソーシャルメディアも、プロダクトイノベーションを促進させる要因である。ソーシャルメディアは、製造業よりもサービス業のプロダクトイノベーションに有効である。ただし、ソーシャルメディアを活用するには、それを利用するメンバー・間にソーシャルキャピタルの認知的側面である信頼や互酬性の形成が不可欠である。このようにソーシャルキャピタルとソーシャルメディアの活用は、相互補完的な関係にある。これら一連の成果から、ローカルイノベーションシステムを構築するには、地域内外での複合的な企業間ネットワークを形成することが重要であり、その際、ソーシャルメディアなどのICTを巧みに利用できるようにICTケイパビリティを高めていくことが必要であることが検証できた。