hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高解像ビーム掃引と大規模波長選択光スイッチの新展開

周期構造の超高反射率ミラーから構成される低損失Bragg反射鏡導波路を形成し,その巨大な構造分散と高密度アレイ化技術を活用することで,数百のスイッチングポート数を可能とする大規模・小型波長選択光スイッチング技術の創成を目的とした.波長選択スイッチを設計,作製し,ビーム掃引デバイスを30ミクロン間隔でアレイ状に集積し,液晶空間変調器によるスイッチング素子からなる空間光学系を用いて,182出力ポートを搭載可能な波長選択スイッチの実現に成功した.また,1550nm帯波長分散素子も製作し,外部光の波長を14001500nmまで変えた場合に偏向角度1938°,ビーム拡がり角0.20.5°を得た.周期構造の超高反射率ミラーから構成される低損失Bragg反射鏡導波路を形成し,その巨大な構造分散と高密度アレイ化技術を活用することで,従来の非機械式(電気的制御)の光ビーム掃引の限界を打破する高分解能光ビーム掃引デバイスを実現するとともに,数百のスイッチングポート数を可能とする大規模・小型波長選択光スイッチング技術の創成を目的とした.提案するデバイスを従来の回折格子と比べると角度波長分散量で1桁以上大きいこと,また,伝搬損失低減により,出射ビームの回折限界で決まる解像点数は理論的には,数千点にも及ぶことが明らかになっている.また,本デバイスは,半導体技術により高密度アレイ集積化が可能であり,本デバイスの実現により,小型で数百ポート規模のポート数を有する波長選択スイッチなどの光回路の実現が期待できる.平成26年度には,上記の高性能ビーム掃引技術をベースに高性能波長選択スイッチを設計・作製した.波長感度に優れたビーム掃引デバイスを30ミクロン間隔でアレイ状に集積し,液晶空間変調器によるスイッチング素子からなる空間光学系を用いて,従来技術より出力ポート数が大幅に大きな200出力ポートを搭載可能な波長選択スイッチの実現に成功した.本研究で実現された巨大な角度波長分散素子は,さらに高密度のアレイ化も可能であり,自由空間光学系との組み合わせによるスケーラビリティの優れた大規模波長数に対応する超小型光合分波器・波長選択スイッチの可能性も理論的に明らかにした.波長スイッチング特性については,60ポート,60チャンネルの選択スイッチングを実現した.本研究では,周期構造の超高反射率ミラーから構成される低損失Bragg反射鏡導波路を形成し,その巨大な構造分散を活用することで,従来の非機械式(電気的制御)の光ビーム掃引の限界を打破する高分解能光ビーム掃引デバイスを実現するとともに,小型で,大規模な(スイッチングポート数:数百)新しい光スイッチング技術の創成を目的とした.平成26年度は,高性能ビーム掃引技術をベースに高性能波長選択スイッチを作製した.従来の技術より大幅に超える最大規模の200出力ポートを搭載可能な波長選択スイッチの作製に成功した.この回折光学素子においては,空間に出力される光信号の強度が,光導波路の伝播方向に向かって指数関数的に減少するという問題を明らかにし,その指数関数状の強度分布は,回折光学素子としての波長分解能を劣化させ,挿入損失を増大させる問題点を明らかにした.平成27年度には,上記の問題を解決するため,光信号の伝搬方向に向かって光信号の上方空間への透過率が変化する反射構造部の提案および設計を行った.下部ブラッグ反射鏡,コア層を形成後,上部ブラッグ反射鏡に必要となる最大の均一の層数またはペア数で成膜し,そしてフォトリソグラフィおよびエッチングにより,所望の透過率分布を有する上部ブラッグ反射鏡を形成することで,挿入損失と波長分解能の課題を解決できることを示した.さらに,波長選択スイッチの挿入損失を低減するため,電流注入により無挿入損失波長選択スイッチの提案および実証実験を行った.実験的に15dB以上の光増幅が得られ,およそ13dBの挿入損失を完全に補うことに成功した.また,放射された光の強度分布も平坦となり,分解能の高い光信号も得られ,従来の回折光学素子では得られなかった,無挿入損失,高い分散を保ちつつ,波長分解能に優れた回折光学素子とそれを用いた大規模波長選択スイッチング素子の実現可能性を示した.周期構造の超高反射率ミラーから構成される低損失Bragg反射鏡導波路を形成し,その巨大な構造分散と高密度アレイ化技術を活用することで,数百のスイッチングポート数を可能とする大規模・小型波長選択光スイッチング技術の創成を目的とした.波長選択スイッチを設計,作製し,ビーム掃引デバイスを30ミクロン間隔でアレイ状に集積し,液晶空間変調器によるスイッチング素子からなる空間光学系を用いて,182出力ポートを搭載可能な波長選択スイッチの実現に成功した.また,1550nm帯波長分散素子も製作し,外部光の波長を14001500nmまで変えた場合に偏向角度1938°,ビーム拡がり角0.20.5°を得た.本研究は,従来の回折格子に比べて10倍以上の巨大な角度波長分散,波長可変面発光レーザとの集積によるオンチップビーム掃引デバイスへの展開,半導体プロセスを駆使した高密度アレイ集積化を特色とし,従来の非機械式の光ビーム掃引の限界を打破する高分解能光ビーム掃引デバイスを実現した.

この成果を基盤として,従来技術では到達困難な180ポートを超える多数ポートでかつ小型の波長選択スイッチを実現し,当該分野では最も権威のある国際会議の一つであるヨーロッパ光通信国際会議(ECOC2014)でTop Ratingの論文に選ばれるとともに,IEEE/OSA Journal of Lightwave Technologyに招待論文を依頼され出版するなど,当該研究コミュニティで高い評価を受けた.光エレクトロニクス60ポート,60チャンネルの選択スイッチングを実現したデバイスでは,隣接ポートとのクロストークはまだ-10dBから-20dB程度あるが,今後コリメートレンズの収差補正や空間光学系の改善により,大幅な特性改善が期待される.さらに,Cバンド波長に対応する波長選択スイッチの作製に着手する.これにより,短距離通信・データセンターだけではなく,コア・メトロネットワークなど基幹光通信ネットワークへの応用も期待できる.具体的には,平成27年度は,下記の研究を推進する.1)長波長帯高解像度ビーム掃引デバイスの製作と評価:有機金属気相成長法により,下部Brag反射鏡とGaAsコア層からなる半導体ウェハを成長し,上部反射鏡として,電子ビーム蒸着法により超高反射率反射鏡を形成して,Bragg反射鏡導波路を形成する.さらに,ドライエッチングを用いて上部反射鏡の微細加工を行い,スローライトを励振するための構造を形成して,ビーム掃引デバイスの性能評価を行い,極限性能実現のための資料を収集する.2)波長可変MEMS面発光レーザとの横方向集積化:波長可変MEMS面発光レーザとの横方向集積化を行い,ビーム掃引集積光源を製作し,その分解能・解像点数,掃引速度などの掃引特性を明らかにする.3)空間光学系により波長選択光スイッチの製作と評価:本デバイスの2次元高密度アレイを製作し.自由空間光学系との組み合わせで,従来技術では実現困難な100チャンネル規模のCバンド帯波長選択光スイッチの製作と評価を行う.
新しい前立腺腫瘍マーカー、セリンプロテアーゼBSSP-6

本研究の目的は、前立腺癌診断におけるPSAに変わりうる新たな腫瘍マーカーの開発とその有効性の検討にある。PSAは本来前立腺の腺管上皮細胞より分泌されるセリンプロテアーゼである。私たちは、ヒト脳に発現する新規serine proteaseのクローニングを行ってきた。その中でBSSP-6(brain specific serine protease-6)が、ヒト海馬および前立腺に高発現していることを見い出した。そこで、この新規serine proteaseをHIPPOSTASINと命名した。HIPPOSTASINには、alternative splicingにより、250アミノ酸をコードするbrain-typeと282アミノ酸をコードするprostate-typeが存在することが判明した。In situ hybridization法による局在の検討では、HIPPOSTASINは、前立腺腺管上皮に発現が認められた。前立腺癌細胞株、前立腺肥大症、正常前立腺におけるHippostasinの発現をRT-PCRで検討した。その結果、癌および肥大症、正常前立腺のすべてに発現が確認でき、前立腺癌細胞株では、ホルモン非感受性の細胞株でも発現が見られた。しかし、興味あることに前立腺癌細胞株での発現は、prostate-typeではなく、brain-typeのみであった。このことから、type別の測定法や染色法が確立できれば、前立腺癌診断や治療経過のモニタリングに応用できる可能性が示唆される。現在brain-typeに対するモノクローナル抗体の作成に成功し、血清中でのHIPPOSTASIN値の測定システムを確立中である。PSAは現在前立腺癌の診断およびその経過観察においてもっとも有用な腫瘍マーカーである。PSAは本来前立腺の腺管上皮細胞より分泌されるセリンプロテアーゼで、私たちは前立腺内で発現している新たなセリンプロテアーゼBSSP-6(hippostasin)のクローニングに成功した。ヒトおよびマウスの前立腺組織に発現するmRNAよりhippostasinをコードしているcDNAのクローニングを行ったところ、ヒトおよびマウスの前立腺に発現するhippostasinのopen reading frameはそれぞれ846bps、828bpsで、それぞれ282個、276個のアミノ酸より構成されており、今までに発見されているPSAを含めたほかのセリンプロテアーゼと同様、DSGGPVL、AAHCなどの特徴的なトライアングル構造を有していた。またHippostasinはプロ体として分泌され、プロセッシング酵素により活性型になることが判明した。ノーザンブロット分析を用いて、臓器別にヒトでのhippostasinの発現の有無を検討すると、泌尿器科領域では特に前立腺に強発現しており、わずかではあるが精巣にも発現が認められた。RT-PCR法を行いヒト前立腺癌細胞株であるLNCaP、PC-3、DU-145でのhippostasinの発現の有無を検討すると、ホルモン非依存性前立腺癌細胞株であるPC-3に多く発現していた。現在Hippostasinのモノクローナル抗体を作成し、血清中の測定システムを開発中である。
神経難病看護師の“聴く”基盤を強化する教育プログラムの構築

本研究の目的は、看護師の“聴く基盤"を強化するための看護教育プログラムを構築することである。今年度の主な目的は先行研究(2011年2014年度基盤研究(B)課題研究番号23390505)で開発した「聴く」ことに焦点をあてた神経難病患者のための看護継続教育プログラムの強化であった。先行研究では、看護師が聴く基盤を築くには他者からのフィードバックによる気づき(self-awareness)が重要であることが明らかになった。刺激(内省、内観、フィードバック)はS-Aにとりくむ機動力になり、自分や家族の価値を承認することもS-Aを高める先行要件となる。S-Aにより、自分と他者との治療的関係が促進され、自制心が向上し、コミュニケーションスキルが磨かれる。またストレスからの立ち直りが早くなり、他者と共感できるようになる。自尊感情、自己効力感が向上し、首尾一貫した自分(自己の存在を真に正直に表現する状態)の価値観、願望、感情に従い、うわべを取り繕わずに行動できるようになる事も明らかになった。また、メタ認知に関する近年度の欧米の研究の動向等について専門家である有賀誠一氏を迎えて研究会を開催した。さらに、日本難病看護学会交流集会では「self-awareness」の観点から聴くことを考えるセッションを行い教育方法を検討した。今年度は、先行研究から得られた教育プログラムの要素を元に、概念分析を行い教育プログラムのコアとなる概念`self-awareness'を明確にすることができた。self-awarenessの理解を深めるため、研究会を行い、心理学領域におけるメタ認知の考え方、メタ認知能力の育成についての考え方、欧米における研究の動向等の知見を得た。さらに、日本難病看護学会交流集会で、self-awarenessの視点を取り入れたワークを行ったことで、参加者より「自己認識が、聴く作業には重要であると思った」などのフィードバックがあり、「聴く」ことについて自分の枠組みを意識することにつながっていたことを確認した。これらの結果から“聴く基盤"を強化するための看護教育プログラムの骨子を明らかにすることができた。次年度は、今回得られた教育プログラムの骨子をもとに、日本難病看護学会などの学会において交流集会を継続し、その教育効果を測るデータ収集を行いながらデータの分析を行う。また、より多くの難病看護にあたる看護師を対象とした教育セミナーを開催し、データを集積するとともに参加者との意見交換を行い、教育プログラムを多角的に評価していく。今年度は英文校閲を行うことができなかったため次年度に繰り越し予算を使用する予定である。
量子情報とホログラフィック原理

前年度の研究を発展させ,large-J展開の手法を発展させた.大まかに以下の2つについて研究を行った.(a) 4次元において.N=2超対称性を持ち,Coulomb branchが1次元であるような理論のBPS演算子の2点関数を(非常に小さい誤差を除いて)完全に決定した.これは,これまで研究してきたlarge-J展開の手法を用いると,低エネルギー有効作用が1/J展開で有限次で打ち切られ,不定性が残らないためであるとわかった.この結果は,bootstrap法や,localizationの結果と比較され,結果は誤差の範囲内で一致することが分かった.(b)3次元O(4)理論には,2つのglobal chargeが考えられるが,この2つの組み合わせを任意の比で大きくとった状態のエネルギーをトーラス上で計算した.なお,この論文には書いていないが,同じことを球面上で行うと演算子の次元を計算することに対応する.また,このような状態は並進対称性を自発的に破るが,これはGoldstone modelの数を,低エネルギー自由度と比べることでその存在を予測できることを示した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(a)量子情報とホログラフィー原理(a-1)エンタングルメントとgravitational anomaly:この研究では,二次元の系にエンタングルメントが定義できる必要条件が,系のgravitational anomalyが消えることであると示した.これは,直感的には左右向きに進む粒子の自由度が等しいことを意味し,有名なNielsen-Ninomiyaの定理の二次元版の別証を与える.また,定理をdimensional reductionによって4, 6次元にも拡張した.(a-2)エンタングルメントの体積則の理解:この研究では,TPQ状態と呼ばれるランダム化された波動関数を使うことで,entanglement entropyの部分系の体積に関する関数(Page curve)の解析的な形が数個のパラメータを使えば決定できることを示した.特に,second Renyi entanglement entropyに関して,部分系の体積が半分の時に,volume lawからのずれが温度や系の詳細によらずlog 2であることを示した.数値計算も行い,結果を検証すると同時に,この公式によってMBL-ETH転移の決定の精度を向上させられると提案した.前年度からの研究により,系の対称性に伴う電荷Jが大きなとき,物理量が1/Jで展開できることがあることがわかっていた(Big-J).本年度は,この研究を発展させ,SUSYかつvacuum moduliが存在するような系をBig-Jにより理解することを試みた.arXivに投稿した論文は一本にとどまったが,ほぼ完成している研究が別に2つあり,おおよそ順調だったと考えられる.本年度は,様々な系にlarge-J (Jはglobal charge)展開し,その妥当性を確かめた.特に,二つの全く異なる系に対してこのアプローチで研究を行った.D=3 N=2 SUSYを持ち,superpotentialがW=XYZで与えられる理論のlarge R-charge limitでの演算子次元を計算した.超対称性から量子補正がない演算子については,この手法で量子補正を計算して,期待通り0となることを示した.また,量子補正があり,同じR-chargeを持つ中で最も次元が小さい演算子の異常次元も計算し,これが因果律から必ず負になることを示した.これは量子重力的には,重力が引力であることに対応している.この結果は,large spin展開と並行な結果なので,この方針からlarge spin展開とlarge charge展開の類似性が明らかになることを期待している.このような対称群が大きい理論では,大きくとることが可能な電荷が2つ以上あるが,このような場合はlarge-J極限における基底状態がinhomogeneousになることを実際計算して示した.この事実は,translational symmetryの自発的な破れだと考えられるので,goldstone bosonの個数を数えることで,この対称性の破れパターンを計算せずに予測できることも示した.これによって,二つのchargeが競合するときのふるまいを確認できた.この知見は今後large-spin展開などを拡張していく際に有効になると考えられる.本年度は,論文にならなかった研究があった点は残念だったが,結局arXivに2本論文をアップロードでき,しかもそれらは様々な分野にまたがるものであり,期待通りの進捗だった.今後の展開もいくつか生まれたので,次年度の進捗も期待できる.前年度の研究を発展させ,large-J展開の手法を発展させた.大まかに以下の2つについて研究を行った.(a) 4次元において.N=2超対称性を持ち,Coulomb branchが1次元であるような理論のBPS演算子の2点関数を(非常に小さい誤差を除いて)完全に決定した.これは,これまで研究してきたlarge-J展開の手法を用いると,低エネルギー有効作用が1/J展開で有限次で打ち切られ,不定性が残らないためであるとわかった.この結果は,bootstrap法や,localizationの結果と比較され,結果は誤差の範囲内で一致することが分かった.(b)3次元O(4)理論には,2つのglobal chargeが考えられるが,この2つの組み合わせを任意の比で大きくとった状態のエネルギーをトーラス上で計算した.なお,この論文には書いていないが,同じことを球面上で行うと演算子の次元を計算することに対応する.

また,このような状態は並進対称性を自発的に破るが,これはGoldstone modelの数を,低エネルギー自由度と比べることでその存在を予測できることを示した.本年度に論文にできなかった研究を完成させ,現在別に行っているBig-J関連の研究を進める.また,本年度の研究ではBig-Jの手法をエンタングルメントやホログラフィーに応用するに至らなかったので,今後の目標とする.今年度は最終年次であるため,未出版の論文をとにかく出版する.その一方で,free fermion系の解析など,まだまだlarge-J展開で行うべきことがあるため,それを研究する.大学院も最終年度であるため,今年度は単著が書けるような結果を出すことが目標である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
医療計画に基づく地域医療政策推進のためのマネジメント手法に関する方法論的研究

本研究では,住民視点からみた医療計画の策定・運用体制の検証に加え,住民視点の医療計画評価のためのロジックモデルを構築した。その結果,1北海道では8圏域で二次医療圏と生活圏との不一致が未解消であり,2000年と2005年での精神疾患患者の受療動向にも変化がない,2北海道・東北の医療計画では北海道と秋田県で専門用語の出現回数が多く,使用割合の多い専門用語に解説の記載がない,3住民を策定メンバーにしている自治体の割合が少数で,住民視点のわかりやすい文章の作成,情報公表方法の問題など医療計画マネジメント体制の問題を示唆する。ロジックモデルの構築によりPDCAサイクルの実効性が高まることが期待される。本研究では,テキストマイニングソフトウェアText Mining Studio Ver.4.2(NTTデータ数理システム社製)を用いて,北海道医療計画の2008年版と2013年版の文章構造を解析し,地域性および実効性について評価した。抽出対象の用語は,北海道の地域性に関わる用語(市町村名,二次医療圏名)と医療計画の実効性に関わる用語(PDCAサイクル,マネジメント)とした。分析方法は原文と照らし合わせながら,属性ごとの特徴的な用語を抽出する特徴語分析と,文章全体の構造を見ることばネットワーク分析を行った。(1)地域性の評価13年版の第3章第3節「脳卒中」を対象に特徴語分析を行った結果,服薬指導やリハビリといった脳卒中の予防・予後に関連する用語は抽出できたが,北海道の地域性に関わる用語は抽出されなかった。さらに,ことばネットワークによる分析を行った結果,13年版では08年版に比べ全体のクラスタ数は増加し,糖尿病や脂質異常症などの用語も増え,クラスタ内の構造が複雑化していたが,北海道の地域性に関わる用語は出現していなかった。文章中に地域性に関わる用語は見られず,13年版では北海道の地域性を盛り込んだ内容に変更されていないことが示唆される。(2)実効性の評価13年版の第7章「計画の推進と評価」を対象に特徴語分析を行った結果,13年版では在宅医療や5疾病といった新しい医療計画策定指針に関連した用語が抽出され,08年版と比べて指標値の高い用語が多く出現したが,施策評価やPDCAサイクルなど計画の実効性に関わる用語は抽出できなかった。また,ことばネットワークを用いた分析結果では,全体のクラスタ数は変化しておらず,クラスタ内で使用されている用語は08年版と変わらなかった。この結果から,08年版と比べ第7章が計画の実効性を考慮した内容に変更されていないことが示唆される。1.北海道医療計画における二次医療圏の圏域評価北海道における二次医療圏の圏域の妥当性を検証するために、市町村別の通勤・通学動向、購買動向および入院・外来別受療動向を分析した。平成17年3月時点の北海道212全市町村を対象として、「平成17年5月診療分国保患者受療動向」、「平成17年国勢調査による常住地・就業地統計」および「平成21年度北海道広域商圏動向」のデータを用いた。受療動向と通勤通学動向の指標には移動選好指数(MPI)を、購買動向の指標には流出購買率を用い、地域センター病院を有する都市を中心としたクラスター分析を行った。その結果、宗谷圏域の中頓別町、十勝圏域の陸別町、上川北部圏域の和寒町、南空知圏域の南幌町・長沼町、北空知圏域の幌加内町、留萌圏域の天塩町・幌延町、札幌圏域の新篠津村、日高圏域の平取町、北網圏域の西興部村の8圏域・11市町村で現行の二次医療圏と生活圏の間に不一致が生じていることが明らかとなった。2.北海道における精神疾患患者の受療動向北海道における精神疾患患者の通院及び入院に関わる受療動向の経年変化を明らかにし、北海道の地域医療政策の基礎資料とすることを目的とする。対象とした精神疾患は患者数の多いうつ病と統合失調症とした。データには北海道が医療計画で用いた国保患者受療データとした。平成12年と平成17年の入院・通院別および疾患別の二次医療圏間の受療動向を移動率を用いて比較した。平成12年と平成17年の5年間での推移については、流出率、自圏域での医療自足率とも変化は見られなかった。精神疾患全体の全入院患者の受療動向は、平成20年の北海道医療計画における全診療科の入院患者の受療動向と類似した傾向を示した。うつ病では遠距離へ受診する傾向が見られ、統合失調症では二次医療圏平均の入院自足率が60%と低く、精神病床数の多い圏域に流出傾向の強いことが明らかになった。1.医療計画策定・運用体制の問題

構造化厚生労働省が2013年6月に実施した医療計画の推進に関わる各都道府県へのアンケート調査結果および地域医療構想策定ガイドライン等に関する検討会(厚生労働省)資料を用いて医療計画策定・運用体制の問題構造化を行った結果,1医療計画策定担当職員数,2医療提供体制等の現状分析法(地理的分析がない,二次医療圏単位が主)といった行政視点の問題は浮き彫りになったことに加え,患者・住民を策定メンバーにしている自治体の割合が少数であることや住民視点のわかりやすい文章の作成,情報公表の方法など現時点において住民視点に立った医療計画策定・運用体制に問題がみられた。2.住民視点からみた北海道と東北6県の医療計画の特徴分析医療計画の考え方や目標・評価について地域住民に対してわかりやすい文章となっているかどうかに着目し,2013年策定の医療計画とテキストマイニングを用いて,17道県の専門用語の使用頻度上位30件を用いた対応バブル分析による専門用語の使われ方の類似性の検証,2基本分析(1文あたりの平均文字数と専門用語出現回数),37道県の単語頻度上位100件から医療・病院管理用語辞典新版に記載されている医療計画に関わる専門用語の抽出および専門用語の解説の有無について7道県の比較検証を行った。その結果,山形県と福島県除く5道県において類似性がみられた。1文あたりの平均文字数と専門用語の出現回数が高い自治体は北海道と秋田県であった。専門用語上位5用語をみると,青森県と宮城県では5疾病5事業、山形県ではPDCAサイクルといった専門用語が抽出できた以外は類似した専門用語が抽出された。7道県の使用割合の多い専門用語には解説の記載はなかった。結論として7道県の医療計画の趣旨・評価に関する内容は住民視点の文章でないことが示唆される。医療情報学・医療管理学北海道医療計画の平成20年版と平成25年版の文章構造解析を終了し,問題点を概ね抽出できたため。過去の医療計画で用いた受療動向データを活用し、現在の二次医療圏の圏域検証と近年患者数の多い精神疾患患者の受療動向の5年推移を評価したことで、医療計画の実効性を検証するための基礎資料を得たため。次年度は他都府県の医療計画の文章構造を解析し,平成25年版北海道医療計画との比較検証を進める予定である。研究推進方策として、次年度では早期にテキストマイニングの研修会に参加し、医療計画文書におけるテキストマイニングの分析・解釈に対する精度を高める予定である。購入したテキストマイニングソフトウェアが予定していた金額より安く購入できたため。購入したテキストマイニングソフトウェアをWindows 8に対応させるためのバージョンアップ費用と,国内学会での研究発表を増やす予定である。統計解析とテキストマイニングのソフトウェア購入費用が予定していた額より低かったこと、学会への出席が予定より1回少なかったことが研究費に差額を生じさせたが、次年度では国内外での学会での研究成果発表と情報収集に加え、テキストマイニングの研修費用として活用する予定である。
非線形波動と非線形力学系の物理学的研究

1.量子可積分スピン系である1次元XXZ鎖に対し、非対称鎖のスカラー積や相関関数、有限長の場合の自発磁化を計算した。2.磁気トラップ中のボース・アインシュタイン凝縮体の静的・動的安定性を議論した。空間D次元の非線形シュレディシガー方程式の安定性、2成分ボソン系の安定性、ボソンーフェルミオン系の動力学、異方的凝縮体の基底状態と安定性、について詳細な解析を行った。3.自由落下する流体を記述するナビエーストークス方程式の厳密解を見出し、その解が実験を説明することを検証した。その解の線形安定性から、液滴部分が切れる条件を導出した。このような条件の提出は初めてである。4.長距離相互作用する量子可積分粒子系として、カロジェロ模型、サザーランド模型、ルイセナール模型が知られている。これらの模型に対して、代数的構造、可積分性、直交基底の構成法を明らかにした。5.空間を差分化した多成分ソリトン方程式を、逆散乱法を拡張することによって記述し、解を求めることに成功した。その過程において、多成分非線形シュレディシガー方程式の新しい一般化を示した。6.ボルテラ方程式やその一般化であるボコレフヤンスキー格子の可積分性、代数的構造を明らかにした。さらに時間の離散化、従属変数の離散化を行い、セルオートマトンの可積分理論を構成した。7.量子可積分粒子系を取り扱う方法として、フェルミオン的R行列の理論を発展させた。従来はジョルダン-ウィグナー変換を用いて等価なスピン系に移し議論する方法がとられたが、この発展によって、フェルミオン系を直接取り扱うことができる。また、境界を含む一般的な定式化にも成功した。「非線形波動と非線形力学系の物理学的研究」について、次の成果を得た。1.光ファイバーが周期性を持つ場合を考察した。線形系においてエネルギー・ギャップ帯にある波動は伝播しないことがよく知られているが、非線形系では実行的な周波数が変位することにより、光ソリトンが伝播しうることを示した。2.量子可積分系に対して、その可積分性を保つ境界条件を考察した。特に、1次元ハバ-ド模型において、ベ-テ仮説方式を導き、帯磁率や比熱等の物理量を計算した。3.結晶成長や界面の問題に用いられる幾何学的模型を拡張し、その性質を明らかにした。第1に、速度によって指定される従来の模型を、加速度によって指定される模型に拡張した。この定式化により、時間に対して反転不変性を持つ曲線の運動が容易に記述できる。第2に、数学的によく調べられている曲線短縮方程式を、その性質が保たれるように離散化することに成功した。4.離散可積分系の数理的構造を明らかにした。特に、長距離相互作用するボルテラ方程式について、可積分性、ヒエラキ-構造、ミウラ変換の一般化、W代数対称性、三重ハミルトニアン構造等を示すことができた。5.ボ-ズ・アインシュタイン凝縮体は、よい近似として、グロス・ピタエフスキー方程式で記述される。この方程式は、ソリトン理論では非線形シュレディンガー方程式とよばれている。多次元非線形シュレディンガー方程式に対する安定性理論を、磁場にトラップされた引力相互作用を持つボ-ズ原子系に適用することにより、安定であるための粒子数の上限を計算することができる。リチウム7に対して、この予言と実験結果は、ほぼ一致することを発見した。6.非平衡現象に対する基本的な模型として、1次元非対称排除過程を考察した。定常状態は、量子スピン系の研究において導入された、行列積の仮説を用いて表わされることが示された。この結果は、排除過程の模型が、量子スピン系と同じ数理構造を持つことを強く示唆し、大変興味深い発展が期待される。1)アルカリ金属蒸気を用いてポース・アインシュタイン凝縮が観測された.

この系をグロス・ピタエフスキー方程式で記述し、次のような研究を行った.まず、粒子間の相互作用が実効的に負である場合、ある臨界粒子数以上では、系が崩壊することを証明した.この臨界数は10003000個とされ計算、実験値と一致する.また、このような崩壊において、波動関数がどのように時間発展をするかを調べた.2)粒子間の相互作用が実効的に正である場合、粒子数は100万個程度に大きくなり、流体力学的記述が可能になる.特に、磁気トラップが異方的な場合は、1次元的な凝縮体が実現できる.このような系において、Korteweg-de Vries方程式で記述される非線形パルスが伝播することを予言した.3)カイラル非線形シュレディンガー方程式とよばれる新しい非線形発展方程式を導入し、その方程式が持つ非線形波を研究した.明るいソリトンと暗いソリトンの2種類があり、互いに逆向きに伝播することを明らかにした.4) 2次元における可積分方程式の代表例である、I型デビイ・スチュワートソン方程式に対して厳密解型ではない初期値問題を考察した.その結果、境界条件がガリレイ不変であり、初期パルスが変数分離可能の場合について、広範囲にわたって適用可能な厳密解の表現を得た.5)従属変数を任意個持つような多成分のソリトン方程式に対し、空間の独立変数xが連続・離散両方の場合について、逆散乱法の枠組に則って解析を行い、その性質(保存則、ソリトン解等)や初期値問題の解法について調べてきた.6)量子力ロジェロ模型の熱力学を、分数排他統計の観点から考察し、ピリアル展開を無限次まで厳密に計算する方法を与えた.また量子力ロジェロ模型が2種類の本質的に異なる保存演算子と非対称な同時固有関数を持つことを示し、同時固有関数の代表的な構成法を両者について与えた.研究計画の最終年度にあたり、多くの発展があった。特に今年度に新しく行われた研究成果をまとめる。1.水道の蛇口から落ちる水滴は、ひも状の部分と丸い水滴の部分から成り、時間とともにひも状の部分は長く細くなり、ついには切れてしまう。この現象は日常的にも見られる現象であるが、ジェットの安定性理論の援用以外には、理論的な説明はなかった。まず、ひも状の時間発展を記述するナビエ-ストークス方程式の厳密解を発見した。この解は実験結果と一致する時間依存性を持つ。さらに、解の安定性を議論することにより、水滴部分が切れる条件を提出した。この条件はひも状部分の両端が切れるのか、中間部分が切れるのか、を説明する。2.光媒質におけるブラック格子は、パルス圧縮、光スイッチ、分散効果操作など、多方面での応用がある。特に、非線形媒質ではギャップ・ソリトンとよばれる興味深い現象が見出されている。2次の媒質における長波長相互作用のあるとき、および、カー媒質での誘電率ゆらぎの強い場合におけるギャップ・ソリトンを解析した。3.強相関電子系を厳密に議論するために、量子逆散乱法をフェルミオン演算子だけで記述する定式化を発展させた。フェルミオン的R行列を導入し、模型の代数的構造、可積分性、ベーテ仮説を議論することができる。また、この定式化は、自由端境条件の場合にも適用できる。
中枢神経系抑制性シナプス伝達の制御による運動学習増強に関する実験動物学的研究

本研究では運動とGABAA受容体の阻害がマウスの大脳皮質運動関連領野における神経栄養因子の発現に与える影響について検証した。運動介入はBDNF、NT-4の発現は増強したが、安静群に対するGABAA受容体阻害による発現修飾は認められなかった。一方、運動群に対してGABAA受容体阻害を行った場合、BDNF、NT-4の発現は安静群マウスの発現量にまで低下した。従って、GABAA受容体阻害は大脳皮質運動関連領野におけるBDNF、NT-4の運動依存的な発現増強を阻害することが明らかとなり、興奮性入力と抑制性入力の適切なバランスが運動依存的な神経栄養因子発現増強に重要であることが示唆された。平成25年度は、GABAA受容体のアンタゴニストであるpicrotoxin(PTX)投与による軽度のGABAA受容体活性低下における運動負荷が大脳皮質運動関連領野における神経活動とその受容体の発現に与える影響について実験動物学的に精査することを目的とした。実験動物として15週齢の成体雄性ICRマウス匹を対照群とPTX群の2群(各群9匹)に群分けした。10日間の実験介入期間を設定した。対照群においては毎日1時間の15m/minのトレッドミル運動のみを10日間課した。一方、GABAA受容体活性低下を目的とするPTX群においては1mg/kgのPTXを腹腔内投与に加えて同様のトレッドミル運動を行った。行動評価の後、大脳皮質運動関連領野を採取して遺伝子発現の定量を行った。ターゲット遺伝子として、神経活動の指標となるc-fos、主要な興奮性シナプス受容体であるNMDA受容体各サブユニット(NR1, NR2A, NR2B)、神経栄養因子BDNF、NT-4、両神経栄養因子の共通の受容体であるTrkBおよびp75の発現をβ-actinを内部標準遺伝子とする比較Ct法により定量した。統計解析として対応のあるt検定(p<0.05)を用いて、PTX投与の影響について検証した。10日間の介入により、BDNF、NT-4の発現は対照群と比較してPTX群において有意に少なかった(p<0.01)。また、c-fos発現量もPTX群において対照群よりも少ない傾向が認められた。NMDA受容体各サブユニット、受容体TrkBおよびp75の発現における両群間の有意な差は認められなかった。正常マウスにおける当該量のpicrotoxin投与下における運動は、質運動関連領野における活動とそれに伴う神経栄養因子発現に対して抑制的影響が生じていることが示唆された。本研究では、運動療法時において、中枢神経系の主要な抑制系であるGABA抑制性入力の制御をGABA受容体アンタゴニストの投与を通して緩徐な興奮性と刺激感受性の増強を惹起し、その制御が運動学習とその背景となる皮質運動関連領野のシナプス機能修飾に与える影響について、実験動物学的に検証することを目的とした。このため、初年度の平成24年度において、実験動物としてマウスを対象に興奮毒性を呈しないGABA受容体アンタゴニストの投与適量の同定を行い、同量のGABA受容体アンタゴニスト投与による運動学習への効果について検証を行った。成体マウスにおける実験的痙攣発作の導入法としてGABAA受容体アンタゴニストpicrotoxin(PTX)5mg/kgの投与を要することから、1mg/kgまでPTX投与量を段階的に増加させ、投与後の行動分析を行ったところ、対象マウス全てにおいて痙攣発作を含む異常行動は認められなかった。このため、PTX投与量を1日1mg/kgとし、PTX投与下における運動機能試験を実施した。PTX投与群(9匹)におけるrotor rod testの持続時間は対照群(9匹)の約2倍となり有意なPTX投与の早期効果が認められた。その後、10日間のPTX投与下におけるトレッドミルを用いた走行運動介入を行い、各種運動試験に対する転移運動学習への効果を検証したところ、incline testにおけるPTX群の耐久角度は対照群よりも有意に大きく、PTX投与による効果促進が認められた。Rotor rod testについてもPTX群の耐久時間は対照群の1.5倍となり、効果促進の傾向は認められた。以上の所見より、PTXの低濃度投与によるGABAA抑制性入力の制御は運動学習促進に対する可能性が示唆された。昨年度までの研究成果において、GABAA受容体の阻害により、運動時における大脳皮質運動関連領野における神経栄養因子BDNF、NT-4の遺伝子発現が阻害されることを同定した。一方、神経栄養因子は運動依存的な発現増強が期待される。

そこで、GABAA受容体の阻害による神経栄養因子の発現低下が、運動依存的な発現増強を阻害しているのか、或いはGABAA受容体阻害そのものが広く神経栄養因子の発現低下を生じさせるのかを精査するため、運動およびGABAA受容体阻害の2要因の相互作用について検証を進めた。15週齢の成体雄性ICRマウスを対象に、毎日1時間の15m/minのトレッドミル運動、およびGABAA受容体アンタゴニスト投与の2要因に基づき4群に群分けし、10日間の実験介入期間を設定した。行動評価の後、大脳皮質運動関連領野を採取して遺伝子発現の定量を行った。ターゲット遺伝子として、神経活動の指標となるc-fos、、神経栄養因子BDNF、NT-4の発現をβ-actinを内部標準遺伝子とする比較Ct法により定量した。10日間の介入後、運動により神経栄養因子BDNF、NT-4の発現増強が生じた一方、安静マウスにおけるGABAA受容体阻害による影響は認められなかった。更に、運動群において、GABA受容体阻害によりBDNF、NT-4の安静群レベルまでの有意な発現低下が認められた。以上の結果より、GABAA受容体阻害は運動依存性の神経栄養因子増強を阻害することが示された。c-fos発現においても運動群においてのみGABAA受容体阻害による発現の低下が生じていた。本研究の結果、運動に直接的に関与する大脳皮質運動関連領野における運動依存的な神経栄養因子発現増強と神経活動の修飾において、興奮性・抑制性シナプス入力の適切なバランス下における運動が重要であることが示唆された。理学療法学平成25年度の予定として、成体マウスをGABA受容体アンタゴニストであるpicrotoxin投与の有無・運動介入の有無の2要因により4群に分類し、pictotoxin投与と運動介入の相互効果について検討することであった。行動評価としてrotor rod test、beamwalking test、incline test等の運動機能検査を行うとともに、生化学的評価として大脳皮質運動関連領野を対象に神経受容体、神経栄養因子のmRNA発現、蛋白定量等を行う予定とした。このうち、行動評価については完了したが、生化学的分析については、研究成果に記したように、運動を課したマウスについては進められたが、非運動マウスについては脳サンプル採取までに留まった。このため、生化学的評価において、当初予定していたpicrotoxin投与と運動の相互作用について検討するまでには至ることなく運動群におけるpicrotoxin投与の有無お影響に関する議論に限局した。以上の点において、本年度の成果は当初の予定よりもやや遅れているため、早々に採取サンプルに分析が望まれる。平成24年度において、低濃度GABA受容体投与による緩徐な興奮性と刺激感受性の増強を促すためのGABA受容体アンタゴニストの低濃度投与量を同定することを目的としていた。このため、GABA受容体アンタゴニストの投与下におけるマウスの行動分析、運動分析に加えて採取脳サンプルの組織科学的、生化学的分析を計画していた。一方、GABA受容体アンタゴニスト投与が本研究の目的の基盤となる運動学習に対して実際に効果を有するのかについて、組織科学的、生化学的実験に着手する前に確認する必要が生じた。
統合失調症患者由来神経-グリア間代謝的相互作用の解析

これまでに我々は、終末糖化産物の一つであるペントシジンが蓄積するカルボニルストレスが統合失調症症例の2割にあることを報告した。しかし、カルボニル化合物が脳神経系細胞においてどのように影響を及ぼすのかその分子機構はまだ明らかになっていない。本研究では、カルボニルストレスがヒト由来神経系細胞に与える影響について検討した。神経系細胞株、グリア細胞系細胞株を用いた解析で、脳内での神経細胞やアストロサイトなど細胞種によりカルボニルストレスへの脆弱性が異なる可能性、カルボニルストレスがastrocyte-neuron相互の各種代謝バランスに影響を及ぼすことが示唆された。これまでに我々はメチオグリオキサールの分解酵素glyoxalase 1(GLO1)にフレームシフト変異を持った家系を同定し、それをきっかけとして内科合併症を持たない統合失調症の46.7%で末梢血に終末糖化産物(AGEs)の蓄積、カルボニルストレスが認められることを報告した(Arai et al. Arch Gen Psychiatry 2010)。しかし、カルボニルストレスが当豪雨失調症の病態にどのように関わるのか分子レベルでのメカニズムはまだ明らかになっていない。本研究では、カルボニルストレスが認められる統合失調症患者よりiPS細胞を樹立し、統合失調症患者由来ニューロン、アストロサイトを作製し、カルボニルストレスが神経細胞、アストロサイトに与える影響について検討した。これまでに我々は、終末糖化産物(AGEs、Advanced glycation end products)のひとつであるペントシジンが蓄積するカルボニルストレスが統合失調症症例の2割にあること発見し報告した(Arai et al., Arch Gen Psychiatry 2010)。しかし、カルボニル化合物およびそのカルボニルストレスが脳神経系細胞においてどのように影響を及ぼすのかその分子機構はまだ明らかになっていない。本研究では、神経系細胞株、統合失調症患者由来人工多能性幹細胞(iPS細胞)から分化誘導した神経細胞、グリア細胞を用い、神経-グリア間の代謝系の異常が引き起こす障害のメカニズムに焦点を当て、統合失調症患者由来細胞はカルボニルストレス代謝関連の脆弱性を持っているという仮説の検証を行い、カルボニルストレスが神経細胞、アストロサイトに与える影響について検討した。基礎的検討として、神経系細胞株(neuroblastoma)、グリア細胞系細胞株(astrocytoma)を用いた解析により、脳内での神経細胞やアストロサイトなど細胞種によりカルボニルストレスへの脆弱性が異なる可能性、カルボニルストレスがastrocyte-neuron相互のグルコース、乳酸、dicarbonyls、AGEs代謝といった各種代謝バランスに影響を及ぼすことが示唆された。今後は患者由来神経系細胞等を用いて詳細な解析を行い、統合失調症病態とカルボニルストレス代謝異常のメカニズムを解明する。これまでに、メチオグリオキサールの分解酵素glyoxalase 1(GLO1)に変異をもつ患者、健常対照者の末梢血より単核球を分離培養した。エピソーマルベクターを用いて新たにiPS細胞を樹立した。また既に樹立済みの健常対照者由来iPS細胞を用いて、神経細胞を誘導した。これまでの進捗はほぼ計画通りの状況であると考える。今後、樹立した患者/健常対照者由来iPS細胞についてOCT4,NANOGなどの未分化マーカーの発現の確認、核型解析等を行い樹立したiPS細胞の特性評価を行い解析に用いるクローンの選択を行う。得られたiPS細胞クローンをニューロスフェアーを介してTUJ1陽性神経細胞、アストロサイトへの分化を誘導する。アストロサイトについて、カルボニルストレスにかかわる細胞自律的(cell-autonoumous)なメカニズムを解析する。さらに、カルボニルストレス下での神経細胞の状態を評価する。神経細胞からの不確定要因と神経細胞とアストロサイトの直接的な相互作用の影響を排除するために、患者・健常対象者由来アストロサイト培養上清(conditioned medium;CM)を対照神経細胞と共培養をする系を用い細胞非自律的(Non-cell-autonomous)なメカニズムを解析する。本年度は研究遂行に非常勤技術員を採用する予定であったが行わず、研究代表者のみで行ったため人件費に計上していた金額を他の項目に割り当てた。来年度は研究が本格的に稼働するため、消耗品等の物品費、旅費等の配分を計画的に行い成果につながる使用を行う。
繰返し荷重下の軟鋼の加工硬化特性に関する研究

船体構造用金属材料の繰返し塑性変形挙動に関する知見を得る目的で、高張力鋼SM50A平滑丸棒試験片を用いて下記の室温下繰返し荷重試験を実施した。(A)静的降伏応力の80%90%の応力振幅の完全両振り正弦波形荷重を破断寿命の約50%回負荷する定荷重試験。(B)(A)の定振幅完全両振り荷重と、最大応力を両振り振幅の±約10%変化させた荷重とを約1000サイクル毎に交互に繰返す繰返し荷重試験。上記の試験中の公称応力・公称歪の測定結果を解析し、下記の知見を得た。(1)古典複合硬化則で応力歪応答を表す場合、応力・歪が定常ヒステリシスループを描く場合には移動硬化のみで表わすべきことは自明であるが、試験(B)のように荷重振幅に変動が生じる場合に等方硬化・移動硬化の寄与分をどのように設定すべきかは不明であった。試験(B)の塑性変形を等方硬化、移動硬化の成分に分離したところ、最大荷重変動時も移動硬化則のみで挙動が表わせることが分かった。(2)(1)より、本研究で実験した範囲では塑性変形を移動硬化理論で表せることが判明したので、背応力変化を、a)ORNL硬化則、b)べき乗硬化則で近似したときの硬化則パラメータを同定した。その際、ORNL近似での加工硬化係数の決定において、ORNLの提唱する歪制御静的引張り試験結果を用いる方法は荷重制御試験結果の解析にそのまま適用するのは不適当であり、係数はループ形状からその都度決定した方がよいことが分かった。(3)(2)で決定した硬化則パラメータの荷重履歴の進行に伴う変化を調べ、下記の結果を得た。i)負荷回数につれて、ORNL近似の降伏曲面半径は減少する。負荷開始直後は変化が急激で、負荷回数につれて変化が緩やかになり、N/Nf=30%でほぼ一定となる。ii)負荷回数につれて、べき乗近似比例定数Hは減少し、指数nは増加する。負荷開始直後は変化が急激で、負荷回数につれて緩やかになり、N/Nf=30%でほぼ一定となる。以上により、供試材の高サイクル疲労過程での繰返し塑性変形特性に関する基礎的データを得た。
近現代宗教論における「生の宗教」の系譜をめぐる時代比較的研究

本研究は、近代ヨーロッパ社会において、神に代わって人間の「生」そのものを究極的な価値とするような宗教性のあり方が台頭したことに注目し、その広がりと時代的変遷を探る試みであった。本研究では、こうした宗教性を「生の宗教」と名づけ、19世紀末から今日に至るドイツ宗教史・文化史を事例として、その系譜を跡づけた。その結果、生の宗教性が20世紀の宗教史のひとつの基調をなしていたこと、同時に時代によって小さからぬ変化があったことが、明らかとなった。本研究の課題は、内在的な「生」そのものを究極的な価値とする「生の宗教」の思想(運動)の系譜のあとづけと、その時代比較的研究であった。平成18年度は、まず19世紀末前後のドイツを中心とした「生の宗教」の動向の把握に務めた。その際、同時期のドイツの文化・社会におけるもっとも影響力のある対抗運動であった「生=生活改革運動」(Lebensrefbrmbewegung)における宗教性の問題を、この運動の象徴的存在であった画家・宗教運動家のフィドゥスにおいて考えた。ベルリン現代美術館所蔵の遺稿資料を現地で収集したほか、フィドゥスの運営していたコロニーの跡地調査なども行った。フィドゥスについては、その宗教的・美的ヴィジョンの問題について一論考を発表した。また時代比較的問いとしては、生活改革運動の宗教性における民族的生の超越化と通じるものとして、現代ドイツにおける新異教主義宗教運動における生=生命主義的傾向を、やはり原資料の収集と、運動体のブログの分析などを通じて分析することを試みた。また、こうした運動とゆるい関連をもちながら、独立した生の宗教思想を展開した存在として、ゲオルク・ジンメルに注目し、ことにジンメルがより明確に生の思想を打ち出した晩年の諸著作の読解を進めた。具体的には、とりわけ遺作である『生の直観』に重点をおき、そこにうかがえるジンメルの生の思想と、また逆に生の対極をなす死の思想について解明を試みた。その成果は、日本宗教学会におけるジンメルの「不死性論」についての発表として結実した。平成19年度は、平成18年度に引き続き19世紀末前後のドイツを中心とした「生の宗教」の一般動向の把握に努めるとともに、とりわけ同時期の「生=生活改革運動」(Lebepsre formbewe gung)における宗教性の問題を、この運動の諸傾向を集約する象徴的存在であった画家・宗教運動家のフィドゥスを中心に据えつつ考えた。またヘッセン州の青年運動資料館およびベルリン州立図書館などで、フィドスの遺稿資料および生の宗教の関連資料を収集した。時代比較的問いとしては、やはり平成18年度に引き続き、現代ドイツにおける新異教主義宗教運動における生=生命主義的傾向を、原資料の収集と、運動体のブログや文書資料の分析などを通じて解明することを試みた。この現代の生の宗教運動は、戦前期のそれと比べて、思想背景を共有しているにもかかわらず、思想内容やジェンダー役割、組織的編成などにおいて、アクセントの置き方が大きく異なっている。平成19年度は、こうした時代比較上の変容と歴史的背景や社会状況の変化とを関係づけて考えることにも着手した。また、こうした運動に深く関連し、生の宗教をも包摂するよりひろい一般概念である「知識人宗教」の概念について、歴史的・理論的考察を深めた。その成果をもとに、日本宗教学会においては、代表者として、5名の発表者からなるパネル発表「『知識人宗教』の問題圏」を組織し、「「知識人宗教」の概念の生成と射程」のタイトルにて発表を行った。平成20年度は、平成19年度に引き続き19世紀末前後のドイツを中心とした「生の宗教」の一般動向の把握に努めるとともに、とりわけ民族的生を称揚する民族主義宗教運動における宗教性の問題を、この運動の諸傾向を集約する象徴的存在であった画家・宗教運動家のルードヴィヒ・ファーレンクロークを中心に据えつつ考えた。またニュルンベルクのドイツ・ゲルマン博物館文書部において、ファーレンクロークの遺稿資料および生の宗教の関連資料を収集した。時代比較的問いとしては、平成19年度に引き続き、現代ドイツにおける新異教主義宗教運動、ことにファーレンクロークの創設になる「ゲルマン的信仰共同体」における生=生命主義的傾向を、原資料の収集と、運動体のプログや文書資料の分析などを通じて解明することを試みた。以上の研究成果は、平成20年9月の日本宗教学会で発表したほか、平成21年秋刊行の論集に「宗教史の構築と『解釈的同化』--『ゲルマン的信仰共同体』の歴史理解」と題する論文として公表する予定である。

さらに、研究の最終年度として、諸事例の検討を通じて確認された「生の宗教」の一般性格および時代比較的特徴などについて、理論的検討を加えた。これについては、平成22年春刊行予定の論文集への寄稿において、単独の研究論文のかたちで成果を公にする予定である。