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環状ポリケチドを用いるマクロリド抗生物質の生物有機化学的合成

マクロリド抗生物質は、ポリケチドを経て生合成されることが知られているが、いかなる種類のポリケチドを経るかは明らかではない。そこで、本研究は、環状ポリケチドに着目し、種々のポリケチドラクトン(環状ポリケチド)を合成した後、微生物により生合成的にマクロリド抗生物質に変換されるか否かを検討した。また、有機化学的に合成したマクロリド抗生物質のアグリコン部分の生化学的変換も検討した。まず、医薬品として実用されている14員環マクロリド抗生物質オレアンドマイシンから、アグリコン部分を合成した後、選択的酸化反応により、モノケト、ジケト、トリケトおよびテトラケト誘導体を合成した。一方、オレアンドマイシン生産菌(ストレプトミセス・アンチビオチカス)を人工的に変化させ、アグリコン部分を生産しない変異菌株(1300菌株より10菌株)を単離した。つぎに、上述の各種ケト体(環状ポリケチド)のとり込み実験を行った。すなわち、変異菌株と培養し、オレアンドマイシンの生産の有無を調べた。その結果、(8R)ー8ーメチルオレアンドライド、8ーエキソメチレンオレアンドライドなどのモノケト体が、オレアンドマイシンに変換されることが明らかになった。5,9ージケト体は、ほとんど変換されなかった。トリケトおよびテトラケト体については、水に不溶のため、培養条件の検討が今後の課題である。さらに、有機化学的に合成したオレアンドライド(オレアンドマイシンの真のアグリコン)、(9S)ー9ージヒドロ体などのアグリコン部分のとり込み実験を行った結果、特に、オレアンドライドが効率よくオレアンドマイシンに変換されることを見いだした。このことは、オレアンドマイシンのエポキシ環が、構成糖が導入される前に形成されることを支持し、従来の説を否定した。また、アグリコンに天然型とは異なる置換基を導入後、変異菌株により、新規マクロリド抗生物質に変換できる可能性をも示唆した。
高浸潤性増殖を呈する大腸癌における微小環境の病態解明とその増殖制御

高浸潤性増殖を呈する大腸癌では、癌細胞周囲に線維化が生じ、脈管侵襲・神経侵襲が顕著となることが知られており、大腸壁に浸潤性に発育して、比較的早期より腹膜播種をきたしうるような高浸潤性増殖を特徴とする大腸癌症例が認められる。このような過程で、癌細胞と間質との相互作用で形成される微小環境が、癌の悪性度に重要な役割を果たしていると考えられる。また、これらの相互作用は、概日リズムを形成する時計遺伝子[bHLH (basic Helix-Loop-Helix)型転写因子]を基盤に形成されるという仮説に基づき、時計遺伝子の発現と、癌細胞増殖、癌細胞・間質との相互作用の機序を証明することを解明し、高浸潤性増殖を呈する大腸癌における癌微小環境の病態解明と、その増殖制御を目的とした研究である。本研究では、高浸潤性増殖を呈する大腸癌の高悪性度を規定する癌微小環境因子を、時計遺伝子との相互作用に着目し、(1)癌微小環境を規定する細胞外基質としてヒアルロン酸に注目する。癌細胞周囲のヒアルロン酸の多寡と、時計遺伝子・血管新生因子との相互作用をする。(2)癌細胞-間質の相互作用の機序を解明するため、大腸癌細胞株と癌関連線維芽細胞の共培養を行い、癌細胞の悪性形質転化・上皮間葉転換(EMT)を解析するととともに、ヒアルロン酸合成制御による影響を探索する。(3)リンパ管・血管を有する三次元培養組織モデルを作製し、癌細胞の脈管侵襲、間質との相互作用、時計遺伝子の関与を明らかにする。また、ヒアルロン酸合成・時計遺伝子発現の制御により、癌微小環境への影響、癌細胞の悪性形質転化・上皮間葉転換への影響を明らかにする。(4)ヒト腫瘍マウス異種移植による個体レベルでの癌微小環境の解析を行う。DECを中心とした時計遺伝子の効果が予想外に弱いため、PERやCRYなどのDEC以外の時計遺伝子についても解析を進めているため。多種の大腸癌細胞株を用いて癌微小環境を規定する細胞外基質としてヒアルロン酸に注目し、癌細胞周囲のヒアルロン酸の多寡と、時計遺伝子・血管新生因子との相互作用に関して検討する。また、他講座からの支援および助言をうけ、研究を推進する。研究計画の技術的困難および実験室の長期使用制限により計画遂行の遅れが生じ、当初予定していた支出が延期となった。平成31年度は今後の推進方策を実行するため、研究計画を再度検討しながら必要な物品および旅費の支出を行う。
特殊反応場触媒設計に役立つパラジウム多核錯体の化学

本重点領域研究の中心テーマは、特殊反応場の触媒を、分子レベルで理解し触媒設計の指針をえることである。本研究ではとくに、不飽和炭化水素を配位させたパラジウムクラスター錯体を合成し、これら配位子の電子状態、構造、反応性の相互の関係を明らかにすることを目的とする。1)μ-アリル-パラジウム2核錯体の合成と結合性評価Pd-Pd結合上にアリル基が架橋配位する錯体は、Pd(II)の単核アリル錯体とPd(O)の錯体の反応で合成できることが判明した。これらの構造は、^1HNMR,^<31>PNMR,X線構造解析などで決定した。錯体の安定性は、電子吸引性置換基をもつアリル基が配位する場合に高く、逆に電子供与性置換基のあるμ-アリル錯体の安定性は低いことが判明した。アリル配位子とPd-Pd骨格のあいだの相互作用を理解する目的で、モデル錯体(H_3P)_2Pd_2(μ-C_3H_5)(μ-Br)のab initio分子軌道計算を行った結果、μ-アリル基とPd-Pdグループのあいだの最も重要な相互作用は、Pd-Pd間の結合性dσ-dσ軌道およびdπ-dπ軌道からアリル基の反結合性π^*軌道への逆供与であることが分かった。2)μ-アレニル-パラジウム2核錯体の合成と反応性評価これらの錯体の合成は、上と同じ原理で行った。X線構造解析の結果μ-アレニル配位子は、Pd-Pd結合とほとんど平行に並ぶことが分かった。またμ-アレニル基の中央炭素に対するH^+の求電子攻撃が容易に生起し、対応するμ-ビニルカルベン錯体やπ-アリル錯体への変換が起こる。3)μ-ブタジエン-パラジウム2核錯体の合成Pd(II)-ハロゲン化物錯体とPd(O)錯体とは、溶液中で混合されてもそのままではPd(I)-Pd(I)結合に変換されない。この系にブタジエンを添加すると容易にPd-Pd結合が生成し、対応するμ-ブタジエン錯体を与えることが判明した。^1HNMRの解析から、架橋ブタジエンはs-trans構造をとることが判明した。
放射線による細胞死を軽減させる生理活性物質の分離

本研究の目的は、このCMが何故照射を受けた細胞を生き返らせるのかを明らかにするため、“使い古しの培養液"に含まれている、活性物質を分離・精製しようとするものである。1)細胞の放射線細胞死を救う生理活性物質を分離・精製するため、V79チャイニ-ズハムスタ-細胞と無血清培地を用いてCMを作製し、分子量100,000前後、10,000前後、1,000前後をふるいわけるアミコン社の限外膜を用いて検討した。細胞の放射線細胞死活性は、分子量1,000以上にはなく、1,000以下の非常に小さい分子であることが明らかになった。2)その分画した標品から塩類を除くため、透析を行なったが塩は抜けた活性もなくなった。アンバ-ライトXAD2のカラムを通して脱塩しょうと試みたが、活性は塩濃度が高い分画にあり、活性と塩類と分けることができなかった。活性炭カラムにも吸着しなかった。現在、この問題の解決方法を検討中である。3)そこで、精製しないままでこの物質の性質を検討するため、proteinase K,neurqaminidase,hyaluronidase,αーglucosidase等の酵素処理を行なったが、活性を失なわなかった。このCMの細胞の死を軽減する効果は、ノボビイオシンで阻害された。そこで、この薬剤からのアプロ-チを検討中である。
第14族有機金属不飽和化合物の創製、構造と反応制御

14族金属(Si,Ge,Sn)の2重結合化合物(ジメタレン)は一般には不安定中間体であるが、近年、嵩高い置換基を導入し、速度論的に安定化することで単離されるようになり、14族有機金属化学の新しい領域として発展している。これまでに、種々のテトラキス(トリアルキルシリル)ジシレンおよびジゲルメン[(R_3Si)_2M=M(R_3Si)_2](1M=Si,2M=Ge;aR_3Si=i-Pr_2MeSi,bR_3Si=t-BuMe_2Si,cR_3Si=i-Pr_3Si)をはじめて単離し、ジシレンおよびジゲルメンの固体構造および溶液中の紫外可視吸収スペクトルに及ぼすトリアルキルシリル基の顕著な効果を明らかにした。また、ジシレン1aおよびジゲルメン2aがTHF中リチウム還元によって、対応するジリチウム化合物を生成すること、DME中カリウム還元によって対応するアニオンラジカルを安定に生成することを示した。さらに、これらジシレンおよびジゲルメンの種々の反応を研究し、特にハロゲン化炭化水素との反応ではこれらのジシレン、ジゲルメンがビラジカル的な反応挙動を示すことを明らかにした。本年度はこれらのジシレン、ジゲルメンのオレフィン類との反応の機構を詳しく研究した。特に、1bと末端オレフィンとのエン型付加反応が協奏反応であるか、ラジカル付加反応であるのかを区別する目的でラジカル時計を用いた実験を行い、協奏反応であるとの興味深い結論を得た。さらに、初めての小員環ジシレンとしてヘキサキス(t-ブチルジメチルシリル)テトラシラシクロブテン(3)を得た。3の構造をX線構造解析によって明らかにすると共に、光照射下3はペルシラビシクロ[1.1.0]ブタン誘導体に異性化し、熱的に3に戻るフォトクロミズムを示すことを発見した。
次世代技術と自然史財を高度に活用した広義寄生蜂の多様性情報基盤の構築

寄生蜂は他の昆虫やクモ類の捕食寄生性天敵、虫こぶ形成者や種子食者あるいは花粉媒介者として生態系機能を担うとともに、植物や昆虫あるいは共生微生物との間に多彩な相互作用系を進化させている。寄生蜂の多様性を理解することは、植物保護はもちろん、生態系の管理や分子機能の利活用のための基盤となる。本研究では、有錐類と有剣類に属する寄生蜂について主要な博物館に標本を整備するとともに、形態画像データ、DNAバーコード、宿主や生活史等の多様性情報基盤を構築し、この過程で隠蔽種・多型種などの問題群の探索と分類学的再検討を行う。また、機械学習による形態形質の自動識別およびNGSによるITSバーコードの取得を目指す。寄生蜂は農業害虫や衛生害虫の天敵として広く利用され、また、生態系においても重要なグループである。しかし、分類、同定がきわめて難しく、専門家に頼らざるを得ない状況にある。また、隠蔽種も多く、分類の基盤整備が求められている。本課題は、形態画像データによる自動同定システムと複数遺伝子DNAバーコーディングの開発によりこれらの問題を解決する基盤を構築するものである。形態から分子までの形質を最先端の方法で調べ、寄生蜂の分類学を再検討するもので、学術研究として優れた成果が期待できる。また、同定の自動化など社会的にも重要な研究である。形態画像の利用には知能工学の研究者、DNAバーコーディングの利用にはメタゲノミクスの専門家の協力を得るなど、研究組織として盤石で、国内外における研究拠点の生成も期待できる。
近世江戸演劇文化の研究-上演記録デ-タベース化-

江戸の大名屋敷における演劇上演記事調査を通して、江戸の歌舞伎・人形浄瑠璃に関する正確な上演情報を提示した。さらに、藩邸での演劇文化享受が国元へ与えた文化的な影響について究明した。(1)演劇上演記録データの収集・データベース整備岡山藩の「日次記」(岡山大学附属図書館所蔵)の再調査を行い、演劇上演記録の抽出について、精度を高めた。これまで演劇関係記事に限定して複写していたのを、「日次記」全体を複写したことにより、前後の記事や全体の経緯を通読することが可能となった。その結果、演劇上演記事の解釈をより精確にすることができた。(2)江戸演劇文化の国元への影響大名家において、藩邸を中心に江戸演劇文化がどのように享受されたか、国元へどのような影響を与えたのか、おもに対馬藩の資料を検証して具体的に解明した。藩邸で観覧された人形操りの演目が、小姓によって国元で上演されている事例に注目し、大名家の意向によって、江戸演劇文化が国元へ運ばれていた実態を明らかにした。その成果は論文「大名屋敷における芝居享受-対馬藩宗家を中心に-」にまとめた。(3)元禄期江戸演劇文化の解明ニューヨーク・パブリックライブラリー・スペンサーコレクション所蔵の江戸和泉太夫正本を調査した成果を、本研究で作成した上演記録データベースを用いて検討した。江戸の和泉太夫座が女人形の効果を計算していたことを明らかにした。さらに、京・大坂において、近松を中心に、より劇的効果の高い女人形の演出が工夫されていたことについて考証し、女舞との関連を検証した。その成果は、「時代浄瑠璃の女性登場人物」として、シンポジウムで発表した。(1)平成23年度に引き続き、対馬藩の資料調査を遂行した。これまでの江戸藩邸における資料に加え、国元へも調査範囲を広げて日記類の通覧を行った。その結果、藩主の生母が有馬に養生に出かけた際、大坂や京に滞在時、芝居町で歌舞伎を繰り返し見ていた事実を確認した。さらに、藩主の参勤交代に関する資料を調査したところ、大坂や京で芝居町から歌舞伎や人形浄瑠璃を屋敷へ呼びよせていた事例も収集できた。国元では藩主の意向により、人形浄瑠璃を会得した小姓たちが上演していたことも確認した。藩主やその家族を中心とする、江戸・大坂・京の演劇文化に対する関心の高さが実証され、それらが国元の文化にどのような影響を与えていたか、考証が必要との見通しが得られた。(2)鳥取藩士森藤十郎の日記「覚書」の考証を進め、武士の生活において、江戸での勤めとその際に体験する都市の演劇文化がどれほどの意義を持っていたのかについて、分析した。大名家の江戸藩邸での芝居上演には、家中のレクリエーションのためといった性格が読み取られる場合もある。番付の写しを江戸から国元へ送らせた事例も確認でき、演劇文化に対する関心の高さ、享受層の広がりを明らかにした。(3)調査結果はそのつど、上演記録データベースに反映し、その結果、ニューヨーク・パブリックライブラリー・スペンサーコレクション所蔵の古浄瑠璃本について、データベースとの照合により、考証を進めた。二代目和泉太夫が元禄期に進めた新機軸について、具体的に解明した。本研究の目的の一つである、江戸演劇文化が武士を中心にどのように享受されていたかという点について、対馬藩の資料検討により、具体的に明らかにし、その文化的な意義に関する見通しも得られたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。対馬歴史民俗資料館所蔵資料の調査を完了するため、夏期休暇を利用して長期出張を実施する。データベース整備については、汎用性を高めることが必要である。そのための方策として、神津武男氏の「人形浄瑠璃文楽の近世期上演記録データベースの作成と活用・公開に関する基礎的研究」に今年度から研究分担者として協力する関係を踏まえ、連携していく予定である。
自己組織化反応による酸化物粒子膜の発達したナノ構造制御と高次機能性

環境にやさしいソフト溶液プロセスによる酸化亜鉛粒子及び膜の精密形態制御及びこれらの特殊な形態に由来する新しい機能性について検討した。反応条件を厳密に制御することによって、ロッド状、ナット状、球状、板状、スクリュー状、中空粒子及びフラワー状等の様々な均一でユニークな粒子膜の合成に成功した。なお、粒子サイズ、アスペクト比、比表面積の制御が可能であり、遷移金属ドープによる導電性向上及び粒子のユニークな形態等に由来する優れた吸着特性、親水性・疎水性、発光特性、高い光触媒活性、高感度湿度センサ特性を実現した。環境にやさしいソフト溶液プロセスによる酸化亜鉛粒子膜の精密形態制御及びこれらの特殊な形態に由来する新しい機能性ついて検討した。その結果、沈殿剤の加水分解速度、前駆体の種類や濃度、アニール温度および時間など、反応条件を厳密に制御することによって、様々な形態を有する酸化亜鉛からなる均一な粒子膜の合成に成功した。ナノロッド、ナノスクリュー、ナノ球状粒子、ナノフラワー、ナノディスク、ナノつぼみなどからなる均一な酸化亜鉛薄膜の合成が実現したと共に、これらの異なる形態に由来する超親水性、超撥水性、異なる発光特性が確認できた。同じ素材にもかかわらず、表面形態によって、異なる物理化学特性を示すことを明らかとなった。尚、酸化亜鉛自身も光触媒として利用できるが、窒素ドープ酸化チタンは優れた可視光応答性を有することが知られている。我々は、比表面積の高い窒素ドープ酸化チタンナノ粒子と発達したナノ構造酸化亜鉛との複合化について検討を行った。まず、スピンコーティング法を用い、ガラス基板上にTiO_<2-x>N_y薄膜を調製した後、膜上にナノスクリュー構造酸化亜鉛多孔質粒子膜を形成させ、更にTiO_<2-x>N_yナノ粒子を沈着させ、積層構造を有するTiO_<2-x>N_y/ZnO/TiO_<2-x>N_y複合膜の合成を行った。本手法による薄膜は、ガラス基板との結合強度が高く、光がTiO_<2-x>N_y/ZnO/TiO_<2-x>N_y多孔質複合膜に照射した際、ナノロッドとTiO_<2-x>N_y膜間で多次散乱が発生し、光閉じこめ効果によって光触媒反応の光利用効率が向上し、発達した微細構造を有するZnOと高い可視光触媒活性を有するTiO_<2-x>N_y膜の相乗効果による光触媒活性及び量子収率の向上を実現した。昨年度に引き続き、環境にやさしいソフト溶液プロセスによる酸化亜鉛粒子膜の精密形態制御及びこれらの特殊な形態に由来する新しい機能性について検討した。反応条件を厳密に制御することによって、様々な形態を有する酸化亜鉛からなる均一な粒子膜を効率良く合成することに成功した。ナノロッド、ナノスクリュー、ナノ球状粒子、ナノフラワー、ナノディスク、ナノつぼみ、ナノモヤットなどユニックな形態からなる均一な酸化亜鉛粒子膜及びTiO_<2-x>N_y/ZnO/TiO_<2-x>N_y多孔質複合膜の合成に成功した。また、異なる形態に由来する異なる光触媒活性を確認し、光閉じこめ効果によって光触媒反応の光利用効率向上を実現した。さらに、95°Cの溶液反応における表面修飾を施し、発達した表面微細構造を有する酸化亜鉛粒子の合成ができ、化学発光強度の向上をもたらした。異なる形態を有する酸化亜鉛粒子膜は、水素センサーとしての応答特性が確認された。尚、アルミニウム或はガリウムをドープした板状酸化亜鉛粒子の合成に成功し、粒子の導電性向上が確認された。この形態制御手法を用い、様々な形態を有する導電性酸化物粒子を合成できることを示唆した。尚、酸化亜鉛は紫外線吸収能力が高く、既にサンスクリーン剤として利用されているが、感触を改善するため、サイズ制御が重要な課題となっている。我々は誘電率や吸着特性の異なる有機溶媒を添加することによって、異なる結晶面におけるイオンの吸着を制御し、粒子形態及びサイズを精密に制御できる手法を開発し、化粧品への応用についても検討した。H21年度に引き続き、H22年度では、環境にやさしいソフト溶液プロセスによる酸化亜鉛粒子及び膜の精密形態制御及びこれらの特殊な形態に由来する新しい機能性について検討した。東日本大震災の発生を起因して、当初より延遅が発生した。反応条件を厳密に制御することによって、合成された酸化亜鉛粒子表面における溶解-再析出の制御によって、大きな表面積を有する粒子の合成に成功し、こうした手法はロッド状粒子のみにならず、ナット状、球状等の粒子にも適用でき、柱状中空粒子及びフラワー状等のユニークな粒子の合成に成功し、高い比表面に由来する優れた吸着特性によって、高い光触媒活性も実現した。

さらにクエン酸ナトリウムを添加剤として用い、酸化亜鉛の結晶面に選択的吸着させることによって、c-軸方向に選択的成長させることが可能であり、長さ50μm以上、アスペクト比50以上の酸化亜鉛ファイバー粒子の合成にも成功し、塩化物前駆体を利用することによって板状酸化亜鉛粒子の合成とサイズ制御できることが明らかにした。アルミニウム或はガリウムをドープすることによって粒子の導電性向上が確認され、Gaをドープした酸化亜鉛について、32.9Ω・cm程度の圧粉抵抗を実現し、厚み12.5μmの薄膜では、いずれも紫外線に対し吸収特性が確認でき、優れた可視光透明性を示し、400nm-700nmの可視光領域では約80%の透明性を実現した。溶液プロセスにおいて、誘電率や吸着特性の異なる有機溶媒を添加することによって、異なる結晶面におけるイオンの吸着を制御し、粒子形態及びサイズを精密に制御できる手法を確立し、粒子及び薄膜の形態・サイズに依存する機能性制御ができることを明らかにした。また、球状・短いロッド状粒子を湿度センサとしての利用される時、高感度を実現した。なお、酸化亜鉛以外の酸化物・粒子膜についても検討を行い、形態制御による新しい機能材料の高次機能性を実現できることを明らかにした。
近代工芸運動の総合的国際比較研究

本研究は、19世紀から20世紀初頭にかけて高まった近代装飾芸術の諸動向、そして20世紀前半の近代建築・デザイン運動という西欧と北米を舞台とした複数の動向の相互関係および、それらと日本の民芸運動や北欧の工芸運動など世界各地の関連諸運動との関係を、各国文化と芸術諸分野の専門家による分担と共同研究を通じて明らかにすることを目的とした共同研究である。研究代表者・分担者は、当該期間中に現地調査を行い、以下に挙げる国内研究会および国際研究会において、研究発表と意見交換を行った。また、それら国際会議の内容を、日英2ヶ国語、日英韓3ヶ国語による国際会議論集として刊行した。平成16年度は、9月29日に、デザイン史フォーラム編(藤田治彦責任編集)で、『アーツ・アンド・クラフツと日本』を思文閣出版より刊行した。執筆者の多くは、本研究の代表者と分担者である。翌年3月14日には、大阪大学中之島センターにて、国際フォーラム「芸術・コミュニケーション・デザイン」を開催した。平成17年度は、7月26日と27日の2日間、倉敷公民館を会場に、第5回アーツ・アンド・クラフツ運動史国際会議を開催した。平成18年度は、6月10日、大阪大学中之島センターにて、「ドイツの近代工芸運動」ミニ・シンポジウムを行った。平成18年10月には、韓国・公州において、第6回アーツ・アンド・クラフツ運動史国際会議を開催した。19年3月には、大阪国際会議場「グランキューブ大阪」において、国際フォーラム「工芸運動と芸術の近代」を開催した。また、3月下旬に研究分担者・協力者による、研究報告書を刊行した。ヨーロッパ各国および東アジアにおける近代工芸運動の展開のあり方の相違、そして、興味深い相互関連が浮き彫りにされた内容の総括となっている。表記の研究課題を遂行するために、5回の研究会を大阪と東京で開催した。また、個々の研究や研究会活動と平行して、今年度は、研究代表者と以下のような研究分担者が、海外調査を実施した。藤田は研究代表者として、ブラジル、メキシコ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、トルコ、インド、韓国における調査研究ならびに研究交流を行った。アーストリアを担当する天貝は、ウィーンを中心とする調査研究を実施し、おもにオーストリア国立応用美術館で史料調査にあたった。スイスを担当する川北は、スイス主要都市の工芸博物館とスイス・ハイマートヴェルクの調査を行った。また、スイス工作連盟の資料も収集した。2004年7月から11月にかけて研究代表者が監修する展覧会「ウィリアム・モリスとアーツ&クラフツ」が開催され、この展覧会を基礎とする講演会・研究会を、岐阜県立美術館との共催で開催した。また、この時期に研究代表者が編集した『ウィリアム・モリスとアーツ&クラフツ』が刊行され、そこには何人かの研究分担者も論文を書いている。2004年9月には、研究代表者が編集した『アーツ・アンド・クラフツと日本』が刊行された。そこには、藤田「ウィリアム・モリスと明治の日本」「セツルメント運動と日本」「東京美術学校と日本美術院」、川端「大槻憲二とモリス誕生百年祭」「宮沢賢治と羅須地人協会」、竹中「柳宗悦と二つの関心-美と社会、そして朝鮮」、塚田「自由学園とアーツ・アンド・クラフツ-フランク・ロイド・ライトをめぐって」など、本研究関係者による研究論文が掲載されている。2005年3月14-15日に、大阪大学中之島センターで国際フォーラムを開催し、研究協力者であるGyula Ernyey(ハンガリー工芸デザイン大学)が「19-20世紀転換期におけるハンガリーの工芸・デザイン・コミュニケーション」、Anna Calvera(バルセロナ大学)が「スペインにおけるウィリアム・モリスとアーツ・アンド・クラフツ運動の影響」の研究発表を行った。

これらの研究は『国際フォーラム・芸術・コミュニケーション・デザイン・論文集』(2005年3月)にまとめられた。本年度は、昨年度に引き続き、各分担者が分担研究を行った。平成17年7月には、永田靖が資料収集および国際会議出席のために海外出張を行った。平成17年7月26日と27日の2日間、倉敷公民館を会場に、第5回アーツ・アンド・クラフツ運動史国際会議を開催した。藤田治彦が「芸術と福祉」、鶴岡真弓が「ケルティック・リヴァイヴァルとアーツ・アンド・クラフツ・ムーヴメント:神話的装飾と大英帝国のホーム・インダストリーのイメージとしてのアイルランドとスコットランド」、竹中均が「柳宗悦を韓国近代陶芸史の中に置いてみる」と題して、研究発表を行った。分担者以外では、研究協力者による発表「1900年前後の英国におけるアーツ・アンド・クラフツ運動」(ターニャ・ハロッド)、「民藝と茶道」(熊倉功夫)、「美の国とその実現の夢」(長田謙一)、「柳宗悦と朝鮮民画に対する再検討」(リ・ビョンナム)、「台湾におけるアーツ・アンド・クラフツ」(パトリシア・リン)があり、本科研の研究分担者その他との意見交換が行われた。この国際会議の内容を、日英2ヶ国語による「芸術と福祉」国際会議論集(Kurashiki 2005"Art and Welfare" International Conferences Proceedings)として刊行した。また、この国際会議の前後に、藤田治彦、川端康雄、鶴岡真弓、井口壽乃が研究と国際学会における研究発表のために海外出張を行った。倉敷における国際会議終了後は、各自分担研究に復帰し、最終年度となる、平成18年度の総括のための研究を継続している。12月には、台湾(台北)において開催された生活工芸国際セミナーに藤田が招かれ、各種講演を行った。研究代表者の個人研究の成果のみならず「近代工芸における総合的国際比較研究」の成果を海外で公表する最初の機会となった。本年度は、昨年度に引き続き、各分担者が分担研究を行い、最終年度の研究総括を行った。平成18年6月10日、大阪大学中之島センターにて、「ドイツの近代工芸運動」ミニ・シンポジウムを行い、研究分担者・その他による発表と意見交換が行われた。平成18年8月には、本科研の研究分担者数名が、ヘルシンキとタリンで開催された第5回デザイン史・デザイン学国際会議に参加し、発表および各種意見交換を行った。平成18年9月には、藤田治彦、竹中均が科研関連調査およびロンドンにおける「民藝」ワークショップ参加のために海外出張を行った。平成18年10月には、韓国・公州において、第6回アーツ・アンド・クラフツ運動史国際会議を開催した。藤田治彦が「アーツ・アンド・クラフツと東アジア-「農民美術」と「民芸」との比較を通じて」と題する研究発表を行った。分担者以外では、「北欧のアーツ・アンド・クラフツ運動」(ペッカ・コルヴェンマー)、「ホワイトチャペルと労働者の芸術教育-イースト・エンド発の芸術の誕生」(横山千晶)、「台湾の工芸と文化政策」(鄭夙恩)等の発表が行われた。この国際会議の内容を、日韓英3カ国語による『公州006「芸術と福祉」国際会議論集』として刊行した。
半導体表面に形成したナノ周期構造による高効率紫外線光センサ

炭化珪素(SiC)は、過酷な環境でも耐久性のあるワイドバンドギャップ半導体材料であるため、紫外線センサとして適している。しかし、屈折率(n)が高いため(n=2.54)に、反射率が2040%と高くなり、素子内に入る光量が少なくなる。そこで、4H-SiC基板表面にサブ波長格子(SWS)構造を形成して、反射率の低減を行った。また、初めてSWS構造を持つ4H-SiCメサ型p-nフォトダイオードを作製し、効率向上を確認した。SWS構造はドライエッチングで形成した。無機系ネガ型EBレジストのカゴ型水素化シルセスキオキサン(HSQ)をエッチングマスクとした。高さ70nm、ピッチ140nmのHSQのドットパターンを形成した。酸素雰囲気中800°Cで熱処理を行い、HSQをシリカ構造に転化しドットパターンマスクを形成した。SWS形成はCl_2+O_2混合ガスのECRエッチングで行った。周期140nm、高さ130nmのSWS構造の入射角20°における分光反射率は、波長300nm付折で34%と最小になり、それより長波長でも短波長でも反射率は上がる。FDTD解析から、入射波長300nm付近で反射率が最小となる傾向を再現できた。この解析から平坦な部分のないアスペクト比2以上のSWS構造で波長200nm400nmで反射率が1%以下になる指針を得た。周期140nm高さ177nmであるSWS構造を持つフォトダイオードと通常のフォトダイオードの分光感度特性を比較した。SWS構造を持つフォトダイオードは、SWS構造のない素子に比べて、波長260nm以上で感度が増大しており、波長310nmで30%以上の増加となった。波長250nm以下では、逆に感度低下を起こしていた。これは、微細構造によって表面再結合速度が増大したためと推測している。測定波長域全体(200nm400nm)では、22%の出力増加となった。青から紫外領域(波長450nm以下)の光センサは、近年、制御・計測の需要が多くなっている。光センサは量子効率を高くする事により計測・制御をより効率的に行える。炭化珪素(SiC)は、ワイドバンドギャップで過酷な環境でも耐久性のある半導体材料なため、紫外線センサとして適している。しかし、屈折率が高いために反射率が2030%と必然的に高いので、材料表面をサブ波長格子に加工した無反射周期構造(Moth Eye構造)を導入することにより、効率の改善が期待できる。今年度は、(1)pn接合型フォトダイオードの分光感度特性に関して設計指針を得られるように、一次元拡散モデルと3C-SiCフォトセンサの分光感度特性の温度特性を比較検討した。また、(2)センサ素子表面にナノレベルの微細周期構造の形成加工プロセスを確立し、反射率特性について評価した。(1)に関して、フォトダイオードの400°Cまでの分光感度特性を測定しモデルと比較した結果、ライフタイムは温度に対して単調減少ではないことが示唆された。高効率化のためには、窓層を薄くし、キャリア濃度の少ないpn接合にすると有利である。(2)に関しては、4H-SiC Si面エピ基板上に、厚さ50nmの水素化シルセスキオキサン(HSQ)無機ネガレジストに、電子線描画で周期140nmのドットパターンを形成した。現像後、酸素雰囲気中で熱処理を行い、HSQをシリカ構造に転化しドットパターンマスクを形成した。RIEは、塩素・酸素混合ガスにてECRエッチング装置で行い、SicとHSQの選択比が2.5となった。その結果、高さ125nm幅105nmの円錐状のサブ波長格子が作製出来た。波長350nmの反射率は、33%から3%となり、波長550nmの反射率は、25%から10%となった。波長350nmの反射率の入射角偏光依存性は、平坦面に比べて非常に少ないことを確認し、サブ波長格子の効果が認められた。

この解析から平坦な部分のないアスペクト比2以上のSWS構造で波長200nm400nmで反射率が1%以下になる指針を得た。周期140nm高さ177nmであるSWS構造を持つフォトダイオードと通常のフォトダイオードの分光感度特性を比較した。SWS構造を持つフォトダイオードは、SWS構造のない素子に比べて、波長260nm以上で感度が増大しており、波長310nmで30%以上の増加となった。波長250nm以下では、逆に感度低下を起こしていた。これは、微細構造によって表面再結合速度が増大したためと推測している。測定波長域全体(200nm400nm)では、22%の出力増加となった。
湖沼や海洋の底泥に生息するアナモックス微生物の生態学的意義と窒素動態への寄与

昨年度までの研究結果をふまえ、本年度は茨城県の富栄養淡水湖(北浦)において高アナモックス活性地点が形成される要因を底層水中の硝酸イオン濃度に注目して検討した。2005年8月から2007年10月まで行った長期観測のデータ解析およびアナモックス細菌の16S rRNA遺伝子を標的とした定量PCR法によるアナモックス細菌数の定量を行い、環境因子との関係を解析した。上記の期間中、おおむね2ヶ月に1回程度北浦のKU3, KU4およびKU6の3定点において堆積物を採取し、(1)アナモックスおよび脱窒の潜在活性測定、(2)水質測定、(3)定量PCR法によるアナモックス細菌数の定量を行った。結果、アナモックス潜在活性は季節によらずKU3地点で最も高く、ついでKU4地点でKU3地点の1/2から1/3、そしてKU6地点では0に近い値であった。底層水中のNO_3^-濃度を測定した結果、KU3地点では通常250μM以上であったがKU4地点では半減し、KU6地点ではさらに低い濃度であった。堆積物間隙水中のNO_3^-濃度も同様にKU3>KU4>KU6の順に減少した。アナモックス細菌数は16S rRNA遺伝子コピー数としてKU3地点では堆積物1cm^3あたり3.8-6.0×10^7コピーとKU4地点の2倍、KU6地点の25倍のコピー数が検出された。ここで、KU3地点における季節変動を調査した結果、底層水中のNO_3^-『濃度は夏季、特に6月に減少し、2006年、2007年ともに60μM以下であった。堆積物間隙水中のNO_3^-濃度も同様に夏季に減少した。一方、アナモックス潜在活性は他の季節と比べてやや低いものの、両年6月にも検出された。また、アナモックス細菌の全細菌に対する存在比も両年6月に減少する傾向は認められず、アナモックス細菌は常に存在していた。以上の結果から、KU3地点ではアナモックス細菌群集が安定に維持されていることが明らかとなり、高いNO_3^-濃度条件を経験することがアナモックス細菌群集形成要因の一つである可能性が示唆された。近年、新たな窒素代謝であるアナモックス(嫌気性アンモニア酸化)反応が発見された。この代謝は廃水処理へ応用されるなど産業上重要であるのに加え、水圏の窒素動態にも関与していることが明らかとならてきている。本研究では、湖沼や海洋の底泥に生息するアナモックス微生物の生理生態を明らかにすることを目的とする。本年度研究課題は、1.「アナモックス測定法およびナナモックス細菌検出法の最適化」ならびに、2.「アナモッタス活性の分布を制御する環境要因の推定」に設定した。その結果、当初の研究目標に貢献する以下の成果を得た。(1)アナモックス代謝に関するこれまでの知見から、従来は亜硝酸イオンおよびケンモニウムイオンを用いて堆積物中のアナモックス潜在活性を測定していた。しかしながら、実環境中では無機態窒素酸化物として亜硝酸イオンよりも硝酸イオンの方が多く存在する。そこで、より現場を反映した活性測定を行うため、硝酸イオンおよびアンモニウムイオンでを用いた活性測定法を構築した。(2)琵琶湖から淀川、そして大阪湾の堆積物表層を採取し、アナモックス活性測定を行うた。その結果、淡水域から汽水域、海域までアナモックス活性は広く分布していたが、その分布を単一の環境因子では説明できなかった。一方で、分子生物学的手法(16S rRNA遺伝子を対象としたPCR-クローンライブラリ成が大ー法)により推定されたアナモックス細菌群集は淡水・汽水・海域でその種構き<変化した。塩分濃度によって生息するアナキックス細菌群集が異なる可能性が示唆されたことから、今後は、淡水域・汽水域・海域それぞれについて、アナモックス活性およびアナモックス細菌の制御因子を検討していく予定である。本申請研究は、湖沼や海洋の底泥に生息するアナモックス(嫌気性アンモニア酸化)微生物の生理生態および窒素動態への寄与を明らかにすることを目的とする。昨年度の検討において、淡水域から汽水域、海域でそれぞれ異なるアナモックス細菌群集が生息する可能性が示唆された。平成21年度は、これまでの検討で最も高い潜在アナモックス活性が検出されている茨城県の淡水湖(北浦)を中心として研究を行った。平成21年度研究計画は、1.「メスシリンダーを用いたマイクロコスム実験で硝酸イオン添加によるアナモックス細菌集積効果の検討」ならびに、2.「フィールド調査によるアナモックス細菌分布と環境因子の関係解析」に設定した。(1)活性の低い地点の堆積物を用いて、硝酸塩を継続的に添加した結果、16週後にアナモックス活性は増強された。しかしながら、16S rRNA遺伝子を標的としたPCRクローンライブラリー法で集積前後のアナモックス細菌相を比較した結果、接種源の堆積物中でマイナーであったグループが16週間後には優占的に検出された。この集積されたグループは北浦における高アナモックス活性地点で見出されるグループとも異なっていた。(2)淡水湖中の地点間比較(水平方向の比較)ならびにホットスポット地点堆積物における鉛直分布調査を行い、アナモックス細菌分布と環境因子の関係を解析した。

この淡水湖の堆積物表層における潜在アナモックス活性の水平分布を調査した結果、北浦の北東部の地点で顕著な活性が検出された。また、物理化学的因子の中では底層水中の硝酸イオン濃度との関係が窺えた。堆積物中に生息する硝酸イオン還元細菌によってアナモックス代謝の反応基質である亜硝酸イオンに変換されるか、あるいはアナモックス細菌自身が硝酸イオンを利用している可能性が考えられた。昨年度までの研究結果をふまえ、本年度は茨城県の富栄養淡水湖(北浦)において高アナモックス活性地点が形成される要因を底層水中の硝酸イオン濃度に注目して検討した。2005年8月から2007年10月まで行った長期観測のデータ解析およびアナモックス細菌の16S rRNA遺伝子を標的とした定量PCR法によるアナモックス細菌数の定量を行い、環境因子との関係を解析した。上記の期間中、おおむね2ヶ月に1回程度北浦のKU3, KU4およびKU6の3定点において堆積物を採取し、(1)アナモックスおよび脱窒の潜在活性測定、(2)水質測定、(3)定量PCR法によるアナモックス細菌数の定量を行った。結果、アナモックス潜在活性は季節によらずKU3地点で最も高く、ついでKU4地点でKU3地点の1/2から1/3、そしてKU6地点では0に近い値であった。底層水中のNO_3^-濃度を測定した結果、KU3地点では通常250μM以上であったがKU4地点では半減し、KU6地点ではさらに低い濃度であった。堆積物間隙水中のNO_3^-濃度も同様にKU3>KU4>KU6の順に減少した。アナモックス細菌数は16S rRNA遺伝子コピー数としてKU3地点では堆積物1cm^3あたり3.8-6.0×10^7コピーとKU4地点の2倍、KU6地点の25倍のコピー数が検出された。ここで、KU3地点における季節変動を調査した結果、底層水中のNO_3^-『濃度は夏季、特に6月に減少し、2006年、2007年ともに60μM以下であった。堆積物間隙水中のNO_3^-濃度も同様に夏季に減少した。一方、アナモックス潜在活性は他の季節と比べてやや低いものの、両年6月にも検出された。また、アナモックス細菌の全細菌に対する存在比も両年6月に減少する傾向は認められず、アナモックス細菌は常に存在していた。以上の結果から、KU3地点ではアナモックス細菌群集が安定に維持されていることが明らかとなり、高いNO_3^-濃度条件を経験することがアナモックス細菌群集形成要因の一つである可能性が示唆された。
20世紀アメリカ合衆国における「政治改革」の比較史的研究

本研究は、アメリカの政治史における周期的な政治改革のパターンをあきらかに、あわせてそのような周期の原因を探るところにあった。その結果以下のような成果を得た。第一に、この研究では、そのような周期的な政治改革の動向が、政治的経済的な現状に不満を抱く民衆レヴェルの運動から発生するケースの多いことが、明らかにされた。古矢は、アメリカ憲法の人民主権の原理が、そうした民衆の不満の昂進にともない再発見され、それが、政党や大統領制という恒常的な政治制度に衝撃を与える過程を主として明らかにした。第二に、中野は、アメリカの歴史上の政治行政改革の、思想史的・イデオロギー的な一貫性と個別ケースごとの差異性とを、建国以来1990年代までの思想史的通観により明らかにした。第三に、山口は、以上二つの制度的、イデオロギー的観点とを統合し、日本のケースにこれらを適用し、日米政治・行政改革の比較を試みた。全体として、本研究は政治学とアメリカ史とにまたがる学際的方向を追求しつつ、二つの分野の専門家のいずれにも今後の研究の出発点を提供したといってよいと思われる。むろん、この研究が当初の目的のすべてを達したわけではない。特により精細な日米の制度比較に欠けるところが少なくない。今後の研究でその後を追求するチャンスを生かしてゆきたい。本年度は、アメリカにおける「政治改革」史論の前提として、(1)アメリカの政治文化の一般的特色をとらえ、(2)アメリカ憲法をはじめとする改革の制度的与件に検討をくわえ、さらに(3)わが国をはじめとするアメリカ以外の国々の政治改革や政治変動の実態理解に力を注いだ。研究分担者3名は、札幌においてほぼ隔月で、アメリカ政治文化論、現代アメリカ大統領制を中心として意見交換を行い、上の諸点についての理解を深めた。さらに、8月、11月の二度にわたり、東京においてアメリカ政治専門家を招き、それぞれ以下の題目で、研究会を開催した。8月30日担当、山口二郎「政治改革と行政改革---アメリカと日本の比較研究」11月2日担当、古矢旬「民主化と保守化---アメリカの政党を中心として」これらの成果のほとんどはまだまとめの途中にあるが、その一部は、すでに刊行に付された。また研究分担者は、各自、東京大学教養学部アメリカ研究資料センター、東京大学法学部、同社会科学研究所などを中心とする機関におもむき、雑誌論文、新聞など関係史資料の収集に当たった。本年度の購入資料は、主としてアメリカ政治改革関係の二次資料に集中した観があるが、次年度以降は、アメリカ政府刊行物などの一次資料に重点を移してゆく必要があろう。本年度は、当初の計画に沿って以下の分担で研究を進めた。中野:「20世紀のアメリカにおける改革思想の比較検討」を課題とし、本年度後半の在外研究の機会を生かし、米国コロンビア大学図書館、議会図書館等において資料蒐集、および資料閲読を行っている。山口:「20世紀のアメリカの政治・行政改革の制度史的検討」を課題とし、文献・蒐集に当たり、さらに東京および米国から来訪された研究者と「政治資金」問題の日米比較のための意見交換を行った。古矢:「20世紀のアメリカの社会-政党関係の変化」を主題として、文献・資料蒐集を行いつつ、この問題を考える上で重要な政治的イデオロギー、とくにアメリカ特有の反共主義的風土に関する論文を執筆した。以上の成果をふまえて、次年度は前半期にさらに研究会を開き、後半はこの問題をめぐる論文集の刊行を目指す予定である。本研究の実績は以下の通りである。第一に、アメリカ合衆国200余年の歴史における、政治改革の歴史を通観し、一般に「改革の時代」と称される、1820年代から40年代、1890年代から第一次世界大戦、ニューディール期、そして1960年代から80年代の4つの時期を、比較検討した。第二に、政治改革の一般理論の構築をめざして、古矢は、大統領制、議会制、政党制などの政治制度を中心とした考察を、上の4つの時期に関して行った。

その結論は、本来行政的な中央集権制の脆弱な合衆国においては、政治改革が「下から」もしくは「草の根から」発動されやすいこと、それだけに「改革」の成果を具体的な全国区的成果としてまとめ上げるためには、連邦政府の中に、強力なリーダシップが必要であり、そのようなリーダーシップが、存在するときが「改革の時代」を生み出すことを明らかにした。第三に、中野は、政治思想史的な観点から、政治改革を導く諸思想(自由主義・共和主義・社会主義・革新主義・ポピュリズム・保守主義)の歴史的な諸相をとりあげ、「社会主義なき改革」として一般的に理解されているアメリカの政治変動の特色を明らかにした。第四に山口は、この二つの視角を参考にしつつ、主として現代日本の政治・行政改革とアメリカのそれとの比較検討に力点をおいて研究を進め、その両者が、日本における行政優位、アメリカにおける政治優位と類型化される点を、実証的に明らかにした。
高等動物の染色体バンド境界領域の核内配置とその動態

高等動物染色体の核内配置において、セントロメアおよびテロメアが重要な役割をはたすことは明らかであるが、複製タイミングのスイッチ点であるバンド境界も重要なランドマークをなす部位と想定して研究を進めてきた。ヒトMHC領域内に、複製タイミングのスイッチ点としてバンド境界を正確に特定でき、SARの存在および特徴配列類を見いだした(Tenzen et al.,1997)。特徴配列の一つは、大型のポリプリン/ポリピリミジン配列であり、三重鎖を形成することが明らかになった。偽常染色体境界の近傍にも同様なポリプリン/ポリピリミジン配列が存在していた。三重鎖ならびにこの形成に伴って生じる単鎖は、生理条件下で他のDNA配列やRNAと配列特異的な対合を起こすことが可能であり、核内配置を決める分子機構として重要と考えられている。上記のポリプリン/ポロピリミジン配列、ならびに三重鎖形成能を持つtriやtetraヌクレオチドの反復配列、ならびに(CTG)n等の他のnon-B型構造を形成する反復配列(Sugaya et al.,1997)を蛍光プローブとして、ヒトの培養生細胞への導入実験と、未変性間期核に対するin situ結合実験を行ったところ、配列特異的に特徴的なfoci状の結合像が得られた。間期核内でのセントロメア部位との相対配置を解析したところ、プローブの配列に依存して、異なったセントロメアの近傍部位に結合していることが判明した。間期核内において、各染色体のセントロメア占有域の近傍には三重鎖を含むnon-B型構造DNAに高親和性を示す超分子構造体が存在しており、染色体上で離れた位置にあるDNA間での特異的な結合を起こさせることで、DNAの核内配置を決める機構を担っているとのモデルを発表した(Ohno et al.,submitted)。
北欧諸国における情報の収集・管理・公開に関する多角的研究

本研究は、現在の北欧諸国における言語政策・社会政策・文化政策の各々の観点から、情報資源の収集・管理・公開の方法への多角的な検証を行った。その結果、公的機関により管理されている情報資源が、「市民」としての能動的行動を担保する基盤として重視されており、それゆえにアクセスしやすい公開性を原則とする北欧諸国における情報資源活用の実践的側面を明らかにした。本研究は、市民的共治の基盤として情報資源の集積・管理・公開制度を先駆的に構築してきたスウェーデン、デンマークの事例を検討するために、平成24年度は(1)国内外の研究者を招聘して研究会を開催して意見交換を行うとともに、(2)大阪大学大学院言語文化研究科デンマーク語・スウェーデン語研究室が発行する紀要『IDUN-北欧研究-』誌上に研究成果を公開した。(1)現代北欧の情報資源のあり方に社会政策面からの知見を深めるべく、2012年10月にスウェーデン人研究者を招いてスウェーデンの社会福祉に関する情報活用のあり方を事例に討議の場をもった。さらに文化面における情報資源の活用方法の特徴に関して、2013年1月に今日のキルケゴール研究の最前線を事例にしながら、国内の研究者を招いて討議するとともに、同年3月には二人のスウェーデン人研究者を招き、現代スウェーデンの歴史学研究が抱える問題、現在のスウェーデン国家形成に果たしたメディアの歴史的役割を事例としながら、歴史的観点からも北欧諸国における情報資源活用の特徴を検討した。(2)本研究の研究成果として、この期間に招聘した海外研究者の論考を含む研究分担者・連携研究者らによる10本の報告を、2013年3月に公刊された『IDUN-北欧研究-』20号誌上に公開した。現在の北欧諸国における言語政策・社会政策・文化政策の各々の観点から、情報資源の収集・管理・公開の方法への多角的な検証を通じて、本研究は、公的機関により管理されている情報資源が単に一部研究者の活用のみを対象としたものではなく、「市民」としての能動的行動を担保する基盤として重視されており、それゆえにアクセスしやすい公開性を原則とした北欧諸国における情報資源活用の実践的側面を明らかにした。本研究課題は、世界の特定地域を理解する上で重要となる情報資源の共有化の問題に資するべく、市民的共治の基盤として情報資源の集積・管理・公開制度を先駆的に構築してきたスウェーデン、デンマークの事例を、人文学的研究手法と社会科学的研究手法を融合させることで多角的に検討することを目的にしている。この研究の出発点として、平成23年度はスウェーデン・アカデミーやデンマーク国語審議会・研究所に属する研究者と連携し、スウェーデン、デンマークの政治・社会・文化のすべての側面において情報資源の活用の基盤に位置づけられる言語情報の扱われ方に焦点を置き、平成23年8月2日、平成23年11月29日・30日に大阪大学でセミナーを開催し議論を重ねた。これらのセミナーは、本研究に属する研究分担者がこれまで個々に構築してきたデンマーク、スウェーデンにおける研究ネットワークを活用して実現されたものであり、スウェーデン、デンマークにおいて推進されている言語政策の根幹に関わる現地研究者と日本の北欧研究者が、言語情報をめぐる資源活用について双方の知見を交流させた点で意義深い。(現地研究者との連携の成果は、本研究の最終報告、ならびに現在本科研を用いて作成中のホームページ上において公開される予定である。)また研究実施計画にある言語以外の社会・文学・歴史の各側面における情報資源の集積と公開については、各研究分担者が予備的な情報収集作業を行い、その成果の一端は本研究が本科研の最終年度に公開できるよう作成を進めているホームページ上に集積されている。このホームページの公開については当初の研究実施計画にはなかったものだが、平成23年度の研究遂行の過程でスウェーデン、デンマークにおける情報活用のあり方はほぼ日本で紹介されていないために本研究の成果の果たす社会的意義は大きいと判断し、最終年度の公開にむけて作成を進めている。本研究は、市民的共治の基盤として情報資源の集積・管理・公開制度を先駆的に構築してきたスウェーデン、デンマークの事例に関して、言語・歴史・社会といった各分野における情報活用のあり方について、現地の先端的な状況を検討することで推進されている。そうした本研究の実施計画を十全に実現するには各分野の現地研究者との国際情報交流が必要不可欠であるが、この点で当初の研究実施計画に具体的に記載していなかった成果を挙げている。まず平成23年度は、大阪大学世界言語研究センターに属する研究者がこれまで個別に築いてきた研究ネットワークを活用することで、スウェーデン・アカデミーやデンマーク国語審議会・研究所に属する研究者と連携することが実現された。これにより、スウェーデン、デンマークにおける言語政策の根幹に関わる言語情報の活用を集中的に検討することができただけでなく、本研究が目的に掲げた情報資源の活用というテーマを通じて、日本の北欧研究者と現地の研究者がそれぞれの研究分野に応じて将来的に研究交流を行える可能性を得た。また、こうして実現された現地研究者との交流から日本人研究者が得た知見をもとに、本研究が検討しているスウェーデン、デンマークにおける情報活用のあり方を日本に広く公開する社会的意義は大きいと判断し、当初の研究実施計画になかった本研究の成果公開のためのホームページの作成を開始、最終年度の公開にむけて作成を進めている。

このホームページについては、最終的に各研究分担者の研究成果を整理するものとして作成を進めるのではなく、歴史・文学・社会といった各研究分野における情報活用のあり方に関する予備的報告を順次掲載、各分担者間でその内容を共有することで、ヴァーチャルな研究会合の場としても運用している。平成24年度については、平成23年度で得られた本研究推進のノウハウを援用し、歴史・文学・社会の各分野におけるスウェーデン、デンマークの情報資源の活用のあり方について現地研究者との緊密な連携のうえに検討を進め、市民的共治の基盤としてスウェーデン、デンマークに特徴的な情報資源の集積・管理・公開のあり方を整理する予定である。まずは歴史・社会・文学の分野における情報活用について、しかるべき知見をもった現地研究者を招聘し、大阪大学にて日本人の北欧研究者と連携したセミナーを開催する。この招聘にあたっては、大阪大学大学院言語文化研究科に属する各研究分担者(本研究の代表者・分担者の所属は、平成24年4月よりすべて大阪大学大学院言語文化研究科へ移った)が、それぞれの研究分野においてこれまで構築してきた研究ネットワークを活用する。またその一方で、それぞれの研究分担者は、当初研究実施計画にありるように、言語・歴史・文学・社会の各側面にからスウェーデン、デンマークに特徴的な情報資源の集積・管理・公開制度のあり方について検討を進めるが、本研究が有する日本における社会的意義を鑑み、それらの検討成果と、平成23年度以来の国際情報交流の成果をホームページに整理して、段階的に公開する。収支状況報告書に記載された次年度使用額分の160,243円については、当初平成23年度に予定されていた研究分担者(1名)による海外渡航調査が同年度内に困難になったために生じた余剰分である。この余剰分の使途については、平成23年度の後半にスウェーデン、デンマークの現地研究者との国際情報交流から得られた知見に基づき、本研究の成果公開を目的としたホームページの作成にかかる経費として執行を予定した。このホームページ作成にあたっては、民間の印刷業者(能登印刷株式会社)が大学・研究機関に提供するウェブサイト作成システム(ラボラトリーズ)を使用して進められることとなったが、平成23年度における同システムの使用期間が1ヶ月と短期間だったために同年度内での経費執行は行われず、平成24年度の使用料に平成23年度分の使用料を合算して支払うこととなった。それゆえ、収支状況報告書に記載された次年度使用額分については、平成24年度の研究実施計画のなかでも、本研究の成果公開を目的としたホームページ作成で使用される。
重症筋無力症における胸腺上皮細胞の意義

末梢血リンパ球および胸腺リンパ球の培養による抗AchR抗体産生は正常人では陰性、MG患者では陽性であった。胸腺上皮細胞の抗AchR抗体産生系への直接作用を検討すべく、胸腺組織2週間培養により比較的純度の高い胸腺上皮細胞を得ることができた。しかしこの時期には患者の培養リンパ球のviability、抗体産生能は低下しており胸腺上皮細胞添加による抗AchR抗体産生能の変化は明らかにしえなかった。胸腺腫内胸腺上皮細胞もリンパ球を分化させる能力があることに着目し、MG合併胸腺腫内リンパ球の作用を検討することにより間接的に胸腺上皮細胞の機能を検討した。MG合併胸腺腫よりリンパ球を分離し、X線照射により抗体産生能を除いた上で、同一患者の胸腺リンパ球と混合培養し、抗体産生能をみた。5例において胸腺リンパ球単独培養と混合培養時の抗体価を対比しえた。5例中4例で混合培養により抗体価が低下した。すなわち、MG胸腺内で分化したリンパ球は抗AchR抗体産生に仂くが、MG合併胸腺腫内で分化したリンパ球は抗体産生に抑制的に仂く可能性がある。臨床的に胸腺腫摘出后に発症するMGがあり、今回の研究結果はこの臨床上の現象を説明するのに好都合である。しかしMG合併胸腺腫内リンパ球単独培養で抗AchR抗体産生が陽性になる症例もあり、胸腺腫内胸腺上皮細胞がsuppressor T-cellを選択的に分化させているとは考えがたい。