hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MFG-E8を介した乳腺退縮機構の解明

乳脂肪球皮膜主要構成糖タンパク質の一つ,MFG-E8は退縮期乳腺において発現が上昇し,退縮が進むにつれて上皮細胞のルーメン側に蓄積することが明らかとなった。退縮期の乳汁をショ糖密度勾配遠心分離法により細分画すると,エキソソーム様膜小胞とほぼ同様な密度をもつ画分に強いホスファチジルセリン結合活性,アポトーシス細胞結合活性,マクロファージリクルーティング活性が見出された。すなわち,退縮期乳腺では,自ら分泌したMFG-E8がアポトーシスを受けた乳腺上皮細胞へと結合し,その後マクロファージによる貪食を仲介するメカニズムが明らかとなった。退縮期の乳汁をショ糖密度勾配遠心分離により分画し、プロテオミクス解析に供した結果,エキソソーム様膜小胞とほぼ同様な密度をもつ画分にMFG-E8が主要タンパク質として同定されたほか,ブチロフィリン,カベオリンも検出された。また泌乳期の乳汁中ではMFG-E8が乳脂肪球皮膜に強く固定化されているのに対し,退縮期では何らかの界面活性剤様作用により遊離し,結果的にホスファチジルセリンに対して高結合能を示すことが明らかとなった。乳腺上皮細胞を用い、培養培地からの血清の除去処理などによりアポトーシスを誘導後,転写レベル,タンパク質レベルでの発現を調べた。予想に反し,MFG-E8の発現が上昇するという明確な結果は得られていない。さらに高感度なMFG-E8遺伝子発現制御機構の解明を目指し,翻訳開始点上流約2kbpのプロモーター/エンハンサー領域をPCRにより増幅し,レポーターアッセイ用のコンストラクトを構築したが,RT-PCRの結果と同様に現在までpositiveな結果は得られていない。MFG-E8は泌乳期乳腺において高度に発現誘導され,乳脂肪分泌に深く関与すると考えられているがその実態は明らかでない。今回退縮期乳腺でのアポトーシス細胞のマーキングへの関与を調べる目的で,泌乳期の親マウスより強制的に子供を引き離す,あるいは自然に離乳することにより退縮プログラムを開始した乳腺を取り出し,MFG-E8の発現変動を調べた。その結果,MFG-E8は遺伝子レベルでもタンパク質レベルでも退縮期乳腺における発現がさらに上昇することが明らかとなった。凍結切片を用いてより詳細に調べると,退縮が進むにつれてMFG-E8は上皮細胞のルーメン側に蓄積することが明らかとなった。同じ切片上ではMFG-E8を合成・分泌することが知られているマクロファージは殆ど検出されなかったことから,乳中に存在するMFG-E8がアポトーシスを受けた乳腺上皮細胞をマーキングをすることが強く示唆された。この結果を支持するように,退縮期の乳腺より集めた乳汁中のMFG-E8は泌乳期のものに比べて遙かに高いボスファチジルセリン結合活性を示した。さらに興味深いことに,乳汁をショ糖密度勾配遠心分離法により細分画すると,エキソソーム様膜小胞とほぼ同様な密度をもつ画分に強いホスファチジルセリン結合活性,アポトーシス細胞結合活性,マクロファージリクルーティング活性が見出された。すなわち,退縮期乳汁中では,自ら分泌したMFG-E8が膜小胞上に局在し,それらが優先的に退縮によりアポトーシスを受けた乳腺上皮細胞へと結合し,その後マクロファージによる貪食を仲介するメカニズムが明らかとなった。以上の結果は,原著論文として発表した(Biochem.J 395,21-30,2006)。退縮期の乳腺より得た乳汁をショ糖密度勾配遠心分離により分画し、密度を考慮して膜小胞に相当する画分を集めた。

トリクロロ酢酸による変性・沈殿による濃縮後、SDS-PAGEにより分画し、銀染色によるポジティブシグナルを定法によりプロテオミクス解析に供した。これまでの結果に一致するようにMFG-E8が主要タンパク質として同定されたほか,ブチロフィリン,カベオリンも構成タンパク質として同定された。また退縮期乳腺より回収された乳汁におけるMFG-E8の高ホスファチジルセリン結合活性(アポトーシス細胞結合活性)の分子メカニズムを明らかにする目的で,泌乳期乳汁との生化学的な比較実験,混合実験等を重ねた結果,泌乳期の乳汁中ではMFG-E8が乳脂肪球皮膜に強く固定化されているのに対し,退縮期では何らかの界面活性剤様作用により遊離し,結果的にホスファチジルセリンに対して高結合能を示すことが明らかとなった。これらの結果をまとめて現在FEBS Journalに投稿中である。アポトーシスを受けた乳腺上皮細胞のMFG-E8を介した除去機構を考えると、乳腺上皮細胞自ら積極的にMFG-E8を発現・合成・分泌することが予想される。これを実証するために、乳腺上皮細胞を用い、培養培地からの血清の除去処理などによりアポトーシスを誘導後,転写レベル,タンパク質レベルでの発現を調べた。予想に反してMFG-E8の発現が上昇するという明確な結果は得られていない。さらに高感度なMFG-E8遺伝子発現制御機構の解明を目指し,翻訳開始点上流約2kbpのプロモーター/エンハンサー領域をPCRにより増幅し,レポーターアッセイ用のコンストラクトを構築したが,RT-PCRの結果と同様に現在までpositiveな結果は得られていない。
腎癌の浸潤・転移と細胞接着分子Cadherin発現に関する基礎的、臨床的研究

腎癌は肺や能に血行性転移をきたす予後不良な癌であり、原発巣および転移巣のCadherinを解析して腎癌の浸潤・転移様式を明らかにできれば臨床的に有意義であるため本研究を施行した。CadherinにはE-(EC)、P-(PC)、N-(NC)、-6(cad6)、-11(cad11)、-13(cad13)を選択した。ノーザンブロット法による培養細胞7株を用いた実験では、強い発現をNCは全株、cad6は5株で示したがcad11とcad13は1株のみでECとPCでは認めなかった。KU2株のSCIDマウス移植実験では皮下腫瘍でNC、cad6のわずかな発現を認めたが、転移巣では明らかでなかった。臨床材料の原発巣30例と肺転移巣5例の凍結組織を免疫染色とウェスタンブロット法により各Cadherin発現と悪性度を比較した。EC発現率はNCとcad6に比して有意に低く、ECとcad6の発現、さらにECとNC、ECとcad6の同時発現例数は各々悪性度と逆相関する傾向を認めた。NC単独発現例数は悪性度と相関する傾向であった。肺転移巣ではcad6、NC、ECの順で有意に発現が多かった。悪性度との間に凍結組織と同様の傾向を認め、転移例10例(内5例癌死)の原発巣での発現率をみるとEC40%、NC80%、同時発現30%とNC発現例が多い傾向であった。3例のpT分類とEC、NCの発現性を検討したところ、ECは進展度と逆相関、NCは相関する傾向を認めpT1でNCの発現例は認めなかった。cad11とcad13の発現については現在検討中である。以上より、腎癌の悪性度、進展度、転移にEC、NC、cad6の機能低下あるいは亢進が関与する傾向があったが有意な結論を導き出せず、今後多症例での解析、転移臓器別の検討を行う必要性が明らかになった。ヒト腎癌由来細胞株KU2およびCaki-1を用いてin vitroでの基礎的実験を行った。両細胞株に対する3種の抗cadherin抗体HECD-1、NCC-CAD-299、anti-K-cadherin(各々ヒトのE-,P-cadherin,cadherin-6を認識)の細胞接着阻害効果を位相差顕微鏡を用いて観察したが、明らかな影響は認めなかった。上記抗体を1次抗体とするABC法による免疫組織化学では、KU2においてわずかに細胞境界でcadherin-6の発現が見られたが、両細胞株ともE-およびP-cadherinの局在は明かでなかった。両細胞株より各々総蛋白量100μcgをloadして行ったウェスタンブロット法においても、E-およびP-cadherinの明かなprotein signalはなく、KU2のサンプルでcadherin-6のかすかな発現を認めた。ノーザンブロット法による検討では、Caki-1では弱いもののヒトcadherin-6 mRNAの発現を両細胞株で認めた。また、8例と少数ながら腎癌手術例の原発巣より採取した腫瘍組織を用いて、免疫組織化学による検討を行った。P-cadherinを発現した例はなく、2例でE-cadherinの発現を認めた。cadherin-6は4例に発現を認め、興味深いことにこれらはすべてlow gradeclear cell carcinomaであった。

以上より、3種のcadherinのうちcadherin-6は、発現の程度が腎癌の悪性度、浸潤、転移に関与している可能性が示唆された。今後は、担癌SCIDマウスによるin vivoでの基礎的実験と、臨床材料を用いた実験を多数例で行う予定だが、より多くのヒト腎癌由来細胞株を用いたin vitroの追加実験も必要と考える。また、他のcadherin、特にN-cadherinの発現も合わせて検討するつもりである。腎癌におけるE-cadherin(EC)、N-cadherin(NC)、P-cadherin(PC)およびcadherin-6(cad6)の発現を、免疫染色、ウエスタンプロット法およびノーザンプロット法を用いて検討した。抗cadherin抗体は、各々抗ECモノクローナル抗体、抗NCポリクローナル抗体、抗PCモノクローナル抗体および抗K-cadherinモノクローナル抗体を用いた。ヒト腎癌細胞株KU2、Caki-1、Caki-2、ACHNを用いた検討では、cad6は全細胞株で、NCはACHNを除く細胞株で、ECはACHNのみに発現していたが、PCの発現は認めなかった。KU2細胞のSCIDマウス皮下移植による検討では、皮下腫瘍でNCおよびcad6のわずかな発現を認めたが転移巣では明らかでなかった。さらに、腎癌手術例27例(G1:10例、G2:12例、G3:5例)の原発巣および2例の肺転移巣の腫瘍組織を用いて各cadherinの発現を検討した。原発巣でのEC、NC、cad6の発現は各々9例(33%)、25例(93%)、22例(81%)であり、転移巣ではEC1例、NCとcad6は2例とも発現を認めた。ECとNCの同時発現例を20例で認めたが、ECとcad6を発現する例は7例のみであった。なお、PCを発現した例はなかった。NCを単独で発現している腫瘍の割合は異型度と共に増加する傾向があり、ECとNCまたはcad6を同時発現する腫瘍は異型度が低い傾向があったが有意ではなかった。すなわち、各cadherinと腎癌の悪性度(異型度)、転移との間に有意な関連性は得られなかった。各cadherinの免疫染色による発現性は、発現パターンに均一なものと不均一なものを認めたため、今後は発現形式、染色性を詳細に解析すると共に、上記以外のcadherinにも目を向け検討する必要性があると考えられた。強い発現をNは全株、c6は5株で示したがc11とc13は1株のみでEとPでは認めず、NはEとc11に比しc6はEとc13に比し有意に発現株が多かった(p<0.05)。手術、剖検より得た原発巣30例と肺転移巣5例の凍結組織を抗Nポリクローナル抗体、抗Eおよび抗c6モノクローナル抗体を用いた免疫染色およびウェスタンブロット法により、各発現を腫瘍の悪性度と比較した。Eの発現率はNとc6に比して低く(p<0.005)各々の発現例は悪性度と共に減少した(NS)。EとN、Eとc6の同時発現例も各々悪性度と共に減少した(NS)。しかしN単独発現例は悪性度と共に増した(NS)。肺転移巣ではc6(5/5例)、N(4/5例)、E(1/5例)の順で発現が多かった(p<0.05)。1991年以降の35例の原発巣パラフィン包埋組織を用いてEとNの免疫染色を行い、悪性度、進展度、転移、予後との関連を検討した。凍結組織と同様、E、Nおよび同時発現の例数は各々悪性度と共に減少しN単独発現例は増加した(NS)。また、転移例10例(内5例癌死)の原発巣での発現をみるとE4例、N8例、同時発現3例とN発現例が多かった(NS)。
ヨード系造影剤の薬剤物性解析と造影画像の画質との関係-定説は正しいか？

本申請研究では、脳血管DSA検査を対象に、被ばく線量増幅効果を含む造影剤の副作用、造影剤の効能である造影能、DSA画像の画質の3要因ついて詳細な検討を行い、至適条件確立のための基礎情報を与えることを主たる目的としている。この目的を達成するため、本年度は以下の項目について検討した。(1)造影能の理論式の実証、(2)造影剤による被ばく線量増幅効果のシミュレーションまず、項目1についてであるが、以前、申請代表者は、X線光子と造影剤との相互作用をもとに造影能の理論式を構築した。この理論式によると、造影能はヨード含有量と造影剤の分子構造に依存することになる。そこで、この理論式の妥当性を検証するため、現在市販されているすべての造影剤を対象に、理論値と実測値との比較検討を行った。その結果、両者の間には、非常に良い直線性が存在し、高い精度で一致した。(傾き:0.98、相関係数:0.94)さらに、ヨード含有量一定の下でも、理論値は実測値とよく一致した。これは、造影能が造影剤の分子構造に依存することを意味しており、ヨード含有量だけで造影能が支配されると言う従来の定説を覆す結果となった。以上の結果から、申請代表者が構築した理論式には妥当性があり、造影剤の造影能は、ヨード含有量だけでなく、造影剤の分子構造にも依存することが示された。次に項目2についてであるが、この検討では、コンパートメントモデルに基づく薬物動態解析とモンテカルロシミュレーションによる被ばく線量解析を結合する形式で実施した。主要血管相では、血管内の造影剤量に比例して被ばく線量が直線的に増大した。しかし、毛細血管相では、造影剤の総量に変化がなくても、被ばく線量に違いが認められた。これは、造影剤の拡散に伴う衝突断面積の変化と深く関連していると示唆した。なお、この成果は愛知県診療放射線技師会においても高く評価され、招待講演として発表した。本年度は、DSA検査専用脳血管ファントムを作成が主な課題であり、ファントムの脳実質に用いる材質や脳血管の構造に関する詳細な調査を行った。その結果、脳実質部分には、シリコン樹脂を用いることにし、脳血管の構造も、来年度以降に実施する被ばく線量測定や画質評価、さらに臨床的な意義を考慮に入れ、ウィリス動脈輪を作成することにした。この検討をもとにファントム図面を作成し、現在、ファントム作成に取り掛かっている。申請時では、平成30年12月完成を目標としていたが、血管内における被ばく線量をどのように行うかと言った議論で時間を費やしてしまい、ファントム図面が完成したのは、平成30年度末となってしまった。ファントム作成期間は、2ヶ月程度を見込んでおり、平成31年度初頭には完成する予定である。そのため、被ばく線量測定は令和元年5月以降となり、当初予定より、2ヶ月遅れになる。一方、被ばく線量のシミュレーションに関しては、研究計画通り進んでいる。また、計画当初では予想していなかった結果、つまり血管内の造影剤量が同じであるにも関わらず、被ばく線量に違いが認められると言う結果については、新たな知見であり、臨床的に有益な結果であると思われる。さらに、被ばく線量と薬物動態特性の間には、高い相関性が認められたことを考慮に入れると、造影剤の種類によって被ばく線量に違いが現れるのではないかと予想できる。これについては、来年度以降の課題としたい。以上のことから、被ばく線量の実測については、若干実施時期が遅れているが、シミュレーションについては、順調に進んでいると言える。その他検討については、検討開始年度を繰り上げる等の予定変更を行い、造影能の理論式の検証で代表されるように良好な結果も出ている。さらに、造影剤の量子化学的薬剤解析についても順調に進んでいる。以上のことから、本申請研究は概ね順調に進展していると言える。次年度の研究計画は以下の通りである。(1)脳血管ファントムを用いた被ばく線量測定、(2)量子化学的解析に基づく造影剤の薬剤特性の検討と副作用との関係まず、項目1についてであるが、「現在までの進捗状況」で述べたように、脳血管ファントムは令和元年5月に完成する予定であり、このファントムを用いて被ばく線量評価を行う。具体的な検討方法として、市販されている造影剤を脳血管内に注入し、その量と被ばく線量との関係を求める。次に、コンパートメントモデルで推定した脳血管内の造影剤量とモンテカルロシミュレーションで算出したエネルギ損失量との関係を求め、被ばく線量との相関を求める。平成30年度で行ったモンテカルロシミュレーションで、造影剤存在下での二次電子放出現象が確認できているため、エネルギ損失量に対するX線光子と二次電子の寄与率が算定できる。したがって、二次電子による被ばく線量は、血管内における被ばく線量の実測値との関係から推定でき、この二次電子による被ばく線量増幅効果が、造影剤の種類によって、どのように変わるかを検討する。おそらく、造影剤によって薬物動態特性が異なることを考慮に入れると、造影剤の種類によって被ばく線量が異なるのではないかと推測できる。

次に項目2についてであるが、この検討は初年度から開始しており、計算時間等を考慮に入れると、モノマー型造影剤については、計画していた計算が平成31年4月頃に終了する予定である。この計算結果をもとに、造影剤の薬剤特性である水溶性、粘性、浸透圧、タンパク結合について検討する。その検討方法としては、造影剤分子の静電的特性に主眼をおいた検討を行う。おそらく、水溶性については、造影剤分子の電気双極子モーメント、それ以外の特性については、分子間力が密接に関連すると推測でき、これらの静電的特性の関与については、文献等で公表されている実測値をもとに比較検討する。本申請研究では、脳血管DSA検査を対象に、被ばく線量増幅効果を含む造影剤の副作用、造影剤の効能である造影能、DSA画像の画質の3要因ついて詳細な検討を行い、至適条件確立のための基礎情報を与えることを主たる目的としている。この目的を達成するため、本年度は以下の項目について検討した。(1)造影能の理論式の実証、(2)造影剤による被ばく線量増幅効果のシミュレーションまず、項目1についてであるが、以前、申請代表者は、X線光子と造影剤との相互作用をもとに造影能の理論式を構築した。この理論式によると、造影能はヨード含有量と造影剤の分子構造に依存することになる。そこで、この理論式の妥当性を検証するため、現在市販されているすべての造影剤を対象に、理論値と実測値との比較検討を行った。その結果、両者の間には、非常に良い直線性が存在し、高い精度で一致した。(傾き:0.98、相関係数:0.94)さらに、ヨード含有量一定の下でも、理論値は実測値とよく一致した。これは、造影能が造影剤の分子構造に依存することを意味しており、ヨード含有量だけで造影能が支配されると言う従来の定説を覆す結果となった。以上の結果から、申請代表者が構築した理論式には妥当性があり、造影剤の造影能は、ヨード含有量だけでなく、造影剤の分子構造にも依存することが示された。次に項目2についてであるが、この検討では、コンパートメントモデルに基づく薬物動態解析とモンテカルロシミュレーションによる被ばく線量解析を結合する形式で実施した。主要血管相では、血管内の造影剤量に比例して被ばく線量が直線的に増大した。しかし、毛細血管相では、造影剤の総量に変化がなくても、被ばく線量に違いが認められた。これは、造影剤の拡散に伴う衝突断面積の変化と深く関連していると示唆した。なお、この成果は愛知県診療放射線技師会においても高く評価され、招待講演として発表した。本年度は、DSA検査専用脳血管ファントムを作成が主な課題であり、ファントムの脳実質に用いる材質や脳血管の構造に関する詳細な調査を行った。その結果、脳実質部分には、シリコン樹脂を用いることにし、脳血管の構造も、来年度以降に実施する被ばく線量測定や画質評価、さらに臨床的な意義を考慮に入れ、ウィリス動脈輪を作成することにした。この検討をもとにファントム図面を作成し、現在、ファントム作成に取り掛かっている。申請時では、平成30年12月完成を目標としていたが、血管内における被ばく線量をどのように行うかと言った議論で時間を費やしてしまい、ファントム図面が完成したのは、平成30年度末となってしまった。ファントム作成期間は、2ヶ月程度を見込んでおり、平成31年度初頭には完成する予定である。そのため、被ばく線量測定は令和元年5月以降となり、当初予定より、2ヶ月遅れになる。
T細胞活性化のシグナル伝達

T細胞活性化の為のTCRシグナル、Co-stimulationシグナル、IL-2受容体を介する増殖シグナルの各々の解析と相互の制御機構の理解が進んだ。(1)CD3鎖と会合し、活性化に伴ってリン酸化を受け、IL-2産生に重要な新規分子のCASTをクローニングした。Fyn/Lynダブル欠損マウスを解析し、受容体シグナルには複数のSrcキナーゼが関与することを明らかにした。CD45は、T細胞分化のみならずNK細胞の活性化にも重要であることが欠損マウスの解析から判明した。一方、担癌マウスにおけるTCR複合体の構造異常がマクロファージ由来の酸化ストレスによることが明らかになった。(2)Co-stimulation受容体CD28/CTLA4に結合する、新しいリガンドACBMをクローニングした。また、CTLA4結合分子としてアダプターAP_2複合体のμ_2をクローニングし、この結合とチロシンリン酸化が、CTLA4の細胞表面発現を調節していることを明らかにした。また、CD40Lがマクロファージを活性化してIL-12を産生させ、それがT細胞からIFN-γを産生させることを明らかにした。更に、B7-1を導入した腫瘍細胞の免疫によって特異的なCTLを誘導することができ、このT細胞を移入することによって腫瘍拒絶に成功した。(3)IL-2受容体を介する増殖シグナルにbclが重要であることが明らかになった。bclは、サイクリンD3の分解を抑え、安定化し、細胞周期を調節する。またBAG-1と強調的に働くことを見出した。Jak3欠損マウスにおける末梢T細胞の解析から、Jak3は増殖シグナルのみでなく、T細胞のネガティブ選択と機能の維持に重要であることが明かとなった。
曲面結び目の図式的性質の解明と新たな不変量の構成

曲面結び目とは, 4次元空間内の閉曲面の事をいい,また曲面結び目の図式とは,曲面結び目を3次元空間に射影した像(の特異点集合に高さの情報を与えたもの)の事をいう.本研究では,曲面結び目の図式的性質の一つであるシート数を,カンドルを用いて調べた.具体的には, 11彩色可能な球面結び目のシート数は7以上であることを示した.また,応用として,スパン6_2球面結び目のシート数が7であることを決定した.曲面結び目とは, 4次元空間内の閉曲面の事をいい,また曲面結び目の図式とは,曲面結び目を3次元空間に射影した像(の特異点集合に高さの情報を与えたもの)の事をいう.本研究では,曲面結び目の図式的性質の一つであるシート数を,カンドルを用いて調べた.具体的には, 11彩色可能な球面結び目のシート数は7以上であることを示した.また,応用として,スパン6_2球面結び目のシート数が7であることを決定した.平成21年度は,Crossed moduleを用いて定義されるMartinの彩色不変量の理解とその拡張を試みた.また,カンドル彩色数とブレイド指数の関係を,非リボン曲面結び目の場合に拡張する事なども試みた.これらの試みは未だ成功に至っていないが,今後も継続して研究していく予定である.本年度の夏に,Freedman-Gompf-Morrison-Walkerらによる一つの試みが発表された.それは,Khovanov理論(正確には,そこから得られるRasmussen不変量)を用いて「四次元可微分ポアンカレ予想」を(否定的に)解決しようというものである.一方で,球面結び目が与えられた際に,Gluck手術を行うことで上記予想の反例候補を生み出すことができることはよく知られている.彼らの試みは,研究代表者を含め当該分野の研究者たちの興味を引くものであった.そこで,いち早く彼らの試みを理解し,研究集会「キャッソン・フリードマン理論研究会」と「Friday Seminar on Knot Theory」に於いて解説を行ったが,その際の旅費を科研費から捻出した.彼らの試みを自らの研究に生かすところまでは未だ到達していないが,この問題についても継続して研究していく予定である.その他に,いくつかの研究集会やセミナーに出席し,国内外の研究者と議論を交わしたが,その際の旅費を科研費から捻出した.平成22年度も前年度に引き続き,Crossed moduleを用いて定義されるMartinの彩色不変量の理解とその拡張を試みた.Martinの不変量は,バンド付き結び目による表示を用いて定義されているが,それを図式を用いて再構成することを試みたが,残念ながら未だ成功に至っていない.今後も継続して研究していく予定である.カンドル彩色数とブレイド指数の関係に関しては,大阪市立大学(平成23年3月より,佐賀大学)の岩切雅英氏による大きな発展があった.より具体的には,ブレイド指数が4である曲面結び目に関して,位数3の二面体カンドルに付随したコサイクル不変量の取りうる値を分類し,ブレイド指数が5以上となる十分条件を発見した.岩切氏の手法を丹念に調べることにより,コサイクル不変量とブレイド指数の関係に着目した考察を行った.このアプローチとも関連するが,p彩色付きのチャートを考え,それを用いて下からの評価を改良する事も試みた.どちらも未だ成功に至っていないが,今後も継続して研究していく予定である.本年度は,第57回トポロジーシンポジウムに於いて,「カンドル理論の曲面結び目への応用について」という題目で講演を行った.研究代表者自身によるこれまでの成果を,結び目研究者だけではなく,広くトポロジー研究者に向けて解説し,いくつかの問題提起をした.その他,国内外の研究集会やセミナーに出席し,専門知識を修得すると共に,様々な結び目理論研究者と議論を交わした.その際の旅費を科研費から捻出した.平成23年度も前年度までに引き続き,Crossed moduleを用いて定義されるMartinの彩色不変量の理解とその拡張を試みた.Crossed moduleとquandleとの間の関係に着目し,図式を用いて再構成することを試みたが,残念ながら未だ成功に至らなかった.これは今後の大きな課題である.カンドルを用いた研究に関しては,以下の成果を得た.カンドル彩色数と曲面結び目のシート数に関して,神戸大学の佐藤氏の結果を拡張した.佐藤氏は,5彩色可能な球面結び目と7彩色可能な球面結び目に関する成果を得ていたが,我々は11彩色可能な球面結び目のシート数は7以上であることを示した.応用として,スパン6_2球面結び目のシート数が7であることを決定した.これは,東京学芸大学の宇野剛史氏との共同研究である.また,Nelson氏によるラック彩色数を用いた結び目不変量に関して,カンドルとの関係を考察した.Andruskiewitsch氏-Grana氏らは,ラックから自然に得られるラック自己同型写像を用いて,ラックからカンドルを構成した.彼らの構成したカンドルを用いることで,Nelson氏の不変量の構造がある程度分かってきた.この成果については,まだ進展の余地があるため,現在も研究遂行中である.これは,東京学芸大学の谷口裕麻氏との共同研究である.本年度は,新たに一本の論文が採録された.また,国内外の研究集会やセミナーに出席し,専門知識を修得すると共に,様々な結び目理論研究者と議論を交わした.その際の旅費を科研費から捻出した.
閉塞性睡眠時無呼吸における新たなスクリーニング検査法の開発

閉塞性睡眠時無呼吸の要因として、上気道周囲の骨性顎顔面形態とそのなかに収まるべき舌や軟口蓋といった上気道軟部組織の大きさの解剖学的アンバランスがあげられる中、睡眠中の筋弛緩作用に伴い上気道の易虚脱性が増悪し閉塞性睡眠時無呼吸を発症するなど、上気道拡張筋の筋活動が閉塞性睡眠時無呼吸の重症化に関与する可能性が示唆されている。本研究では、上気道拡張筋の筋活動を、Ultrasound shearwave elastographyを用いて顎二腹筋の弾性値を評価し、最大舌圧測定値やPSG検査による睡眠検査結果(無呼吸低呼吸指数・最低SpO2・覚醒指数など)と比較することを目的とした。現在までに、閉塞性睡眠時無呼吸患者において最大舌圧測定を計72名に対して行われ、最大舌圧測定値と無呼吸低呼吸指数には負の相関関係が認められ、最大舌圧測定値の低下が閉塞性睡眠時無呼吸の増悪につながる可能性が示唆されている。この概要について論文作成し、投稿中である。Ultrasound shearwave elastographyを用いて顎二腹筋の弾性値測定時の上気道断面形態を計測結果と、口腔周囲筋活動の指標となる舌圧、経鼻ファイバースコープにおける上気道断面形態の下顎前方移動による上気道拡大についての関連を今後、明確にし、報告する計画である。予定していた研究内容に対して時間を要しており、他の業務を遂行する兼ね合いにて、当初の計画より遅延しているため。Ultrasound shearwave elastographyを施行した顎二腹筋の弾性値測定を行い、当該年度に行われた最大舌圧測定値と無呼吸程呼吸指数の関連性の結果と併せて検討することにより、閉塞性睡眠時無呼吸の重症度を判定するスクリーニング検査法としてUltrasound shearwave elastographyが応用可能であることを示す。当該年度において、閉塞性睡眠時無呼吸患者に対する最大舌圧測定を計72名に対して行った。その結果、最大舌圧測定値と無呼吸低呼吸指数には負の相関関係が認められ、最大舌圧測定値の低下が閉塞性睡眠時無呼吸の増悪につながる可能性が示唆されている。また、経鼻ファイバースコープにて上咽頭部から下咽頭部を観察し上気道断面形態(面積)の最大狭窄部位において、断面積の計測を行い、上気道断面形態が下顎位によって容易に変化し、下顎前方移動により上気道拡大をもたらすことが確認されており、今後、Ultrasound shearwave elastographyを用いて顎二腹筋の弾性値測定時の上気道断面形態を計測することが当該年において可能となっている。閉塞性睡眠時無呼吸における最大舌圧測定値と無呼吸低呼吸指数の関連性について検討は行えたものの、Ultrasound shearwave elastographyを施行した症例数が予定数に達せず、顎二腹筋の弾性値と各項目の比較検討が行えていない。今後、予定数に達した後、検討予定である。Ultrasound shear

wave elastographyを施行した顎二腹筋の弾性値測定を行い、当該年度に行われた最大舌圧測定値と無呼吸程呼吸指数の関連性の結果と併せて検討することにより、閉塞性睡眠時無呼吸の重症度を判定するスクリーニング検査法としてUltrasound shearwave elastographyが応用可能であることを示す。購入予定物品費に対して当該年度残額が不足したため、次年度に繰り越し、次年度交付予定分と併せて使用する予定とした。
微小な超伝導単結晶薄膜に閉じ込めた量子渦状態と制御

微小な超伝導体では、試料形状の対称性を反映した、バルクには決して現れないメゾスケール特有の量子渦状態が出現する。その中で最も興味深いのが反量子渦・量子渦分子の形成である。三角形状の微小超伝導体の場合、試料中心に誘起される反量子渦の周囲を、形状の対称性を満足するように量子渦の三角配列が囲うとされる。詳細な磁気相図の計算が行われ、出現が期待される温度・磁場領域が提案されてきたが、実験的な観測は困難を極め、未だ実証に至っていない。本研究では、微小超伝導体に微細孔(アンチドット)を導入し、反量子渦・量子渦分子に相当した反磁束・磁束状態の誘起とその直接観測を高感度な磁気顕微鏡を用いて目指した。平成30年度は前年度に見出した磁束トラップ効果と磁場反転操作による反磁束・磁束状態の誘起手法の有効性と再現性の検証、さらに誘起された反磁束・磁束状態の安定性を調べた。その結果、異なる試料で反磁束・磁束状態を再現できたが、反磁束・磁束状態の安定性については課題を残した。アモルファス超伝導膜の不均一性に起因する量子渦の侵入と、その後に起こる反磁束との対消滅がその原因の一つと考えられる。そこで均質性に優れた2H-NbSe2単結晶超伝導体に着目し、層状物質の特徴を利用した機械剥離と微細加工を組み合わせることで、アンチドットをもつ微小試料を作製した。次年度は、微小な超伝導単結晶膜試料の磁気相図を実験的に見出し、温度や磁場に対する反磁束・磁束状態の安定性を調べる。前年度に見出した反磁束・磁束状態を、異なる形状のアモルファス微小三角形超伝導薄膜において確認できたが、誘起した反磁束・磁束状態の安定性については課題を残した。当該年度の研究計画は“やや遅れている"と判断した。課題であった対消滅をもたらす試料の不均一性の影響をできるだけ排除するため、均質性に優れたNbSe2単結晶超伝導体の微小試料を測定対象とする。反磁束・磁束状態を含む磁気相図を実験的に見出し、温度や磁場に対する反磁束・磁束状態の安定性を明らかにする。平成29年度は、微小三角形超伝導体で予想される反量子渦・量子渦の分子状態に着目し、量子渦状態の制御に有効とされるアンチドットの導入と超伝導量子干渉計(SQUID)を使った量子渦の可視化実験を行った。反量子渦・量子渦分子状態は、試料中心(三角形の重心)に反量子渦が生じ、その周りを量子渦の三角配列が囲う。試料形状の対称性を考慮すると2種類の反量子渦・量子渦分子状態の出現が可能とされるが、実験的な直接観測は困難を極め、未だ実証に至っていない。反量子渦と量子渦の対消滅がその原因として考えられている。本研究は、アンチドットで起こる量子渦のピン止め効果を利用することにより、反量子渦と量子渦の対消滅の制御を試みた。印加磁場の反転により反量子渦を誘起する方法を巧みに併用したところ、微小三角形超伝導体で期待される反量子渦・量子渦分子に相当した量子渦状態の可視化に成功した。微小超伝導体の長年の課題を解決する研究成果になると考えられる。微小三角形超伝導体で予想される2種類の反量子渦・量子渦分子状態のうち、一方の分子状態の観測に至ったが、他方の分子状態の観測については課題として残された。解決には反量子渦と量子渦の共存状態が出現する詳しい条件やその物理的背景の理解が必要と考えられる。次年度は、量子渦状態に関する磁気相図を実験的に見出し、温度や磁場に対する反量子渦・量子渦分子状態の安定性を調べ、問題の解決につなげる。平成29年度は、微小三角形超伝導体で予想される反量子渦・量子渦の分子状態を見出すため、反量子渦と量子渦との対消滅を抑えるアンチドットを試料に導入し、走査SQUID磁気顕微鏡による量子渦状態の観察実験を行った。量子渦のピン止め効果を利用した磁場反転操作により、反量子渦と量子渦の分子状態に相当する量子渦状態の直接観測に成功した。本課題研究で目指す反量子渦・量子渦状態の可視化に成功したことで、当該年度の研究計画は“おおむね順調に進展している"と判断した。

アモルファス超伝導膜の不均一性に起因する量子渦の侵入と、その後に起こる反磁束との対消滅がその原因の一つと考えられる。そこで均質性に優れた2H-NbSe2単結晶超伝導体に着目し、層状物質の特徴を利用した機械剥離と微細加工を組み合わせることで、アンチドットをもつ微小試料を作製した。次年度は、微小な超伝導単結晶膜試料の磁気相図を実験的に見出し、温度や磁場に対する反磁束・磁束状態の安定性を調べる。前年度に見出した反磁束・磁束状態を、異なる形状のアモルファス微小三角形超伝導薄膜において確認できたが、誘起した反磁束・磁束状態の安定性については課題を残した。当該年度の研究計画は“やや遅れている"と判断した。微小三角形超伝導体で観測した反量子渦・量子渦分子状態の出現条件を明確にするため、反量子渦と量子渦とが共存する温度・磁場の範囲の把握と量子渦状態間の転移を詳しく調べる。反量子渦を伴う量子状態に関する磁気相図の構築を目指す。課題であった対消滅をもたらす試料の不均一性の影響をできるだけ排除するため、均質性に優れたNbSe2単結晶超伝導体の微小試料を測定対象とする。反磁束・磁束状態を含む磁気相図を実験的に見出し、温度や磁場に対する反磁束・磁束状態の安定性を明らかにする。学内の不用品を再利用することで、直接経費を節約し、未使用額が生じた。未使用額は、劈開試料作製に必要な消耗品の他、走査SQUID磁気顕微鏡の追加実験に必要な寒剤や旅費等の経費に充てたい。
医学部医学科及び臨床心理学科学生の早期からの多職種連携教育の実践とその評価の検討

香川大学では平成30年度に医学部に臨床心理学科を設置した。1年次生では、医学科1年次生と多職種連携教育(IPE)を行い、この前後で両学科学生のempathyがどのように変化したかを比較することを目的とした。IPEには入学直後の医学概論、1年後期の早期地域医療・福祉見学実習(医療機関及び老人福祉施設いずれも半日を2回)及びその準備としてのグループワークが含まれる。入学時と、実習終了後に日本語版Jefferson Scale of Empathy-medical students(JSEーS)を採り、両学科での差異を検討した。医学科学生(MS)(87名)のIPE前後での平均JSE総スコアは113.2と111.5、臨床心理学科学生(PS)(16名)のそれは111.1と111.1でいずれも前後で差がなかった。個々の項目では、10のPerspective Takingの中でPSでは3項目(項目13;非言語的理解,16;患者-医師間での情緒的理解,20;治療に係わる因子としてのempathy)で前から後で有意な低下が見られたが、MSでは1項目(16)のみが低下していた。Compassionate Careについての項目では、MSで1項目(項目11;治療における患者ー医師の情緒的結びつき)のみが低下していたが、PSでは変化なかった。Perspective TakingにおいてPSでMSより多くの項目でスコアが低下した理由について、これらは患者の感情を理解するという項目群であるが、実習後の時点ではPSは心理学よりむしろ医学・医療についてより多くの学修時間があり、心理学より医学・医療についての知識量が増えたため、患者の理解に際して心理学より医学・医療の比重が大きくなったのではないかと推察する。この傾向については今後臨床心理学科学生が心理学を十分に学修した時点での比較調査を必要とする。1)研究目的の一つとしていた、empathyについての医学科と臨床心理学科との差異を、多職種連携教育前後でそれぞれ評価することがでした。その結果、心理学を修得することを目的としている臨床心理学科で多職種連携教育後にempathyスコアの幾つかの項目で、医学科に比して有意に低下が見られるという興味深い結果を得ることができた。これについては臨床心理学科学生が今後本来の心理学を学修してゆく課程において、そのスコアがどのように変化して行くのかを追跡するという今後の明確な目的が得られた。2)実績の概要では文字数の都合で記載できなかったが、多職種連携教育を行った際の両学科のレポートを文章解析ソフトウェアを用いて解析することができた。初年度は、出現する用語の頻度を比較した。その結果、多職種連携教育の始め頃は両学科間で大きな差異は見られなかったが、地域医療福祉実習後の最終レポートにおいては、臨床心理学科学生で、病院、患者、施設、診察という医療に関係する用語の出現頻度が医学科学生に比して高かった。臨床心理学科学生においてはこの期間心理学を学ぶ時間より、医学・医療を学ぶ時間の方が多かったために、このような結果になったのではないかと推察される。また、この事は、empathyスコアの、「心理学的理解」の幾つかの項目で多職種連携教育に低下が見られた結果とも合致する。1)empathy評価表については、医学科、臨床心理学科ともに、2年生の12月頃に実施し、1年次の結果と比較する。1年次生については、前年同様に、入学時と、多職種連携教育後に両学科で実施し、今年度の比較を行うと共に、前年度の結果とも比較する。2)レポートの解析評価にすいては、前年度同様に、1年次生の多職種連携教育中のレポートを順次電子化し、文章解析ソフトウェアを用いて解析する。今年度は両学科の比較だけでなく、前年度の結果とも比較検討する。

1)研究目的の一つとしていた、empathyについての医学科と臨床心理学科との差異を、多職種連携教育前後でそれぞれ評価することがでした。その結果、心理学を修得することを目的としている臨床心理学科で多職種連携教育後にempathyスコアの幾つかの項目で、医学科に比して有意に低下が見られるという興味深い結果を得ることができた。これについては臨床心理学科学生が今後本来の心理学を学修してゆく課程において、そのスコアがどのように変化して行くのかを追跡するという今後の明確な目的が得られた。2)実績の概要では文字数の都合で記載できなかったが、多職種連携教育を行った際の両学科のレポートを文章解析ソフトウェアを用いて解析することができた。初年度は、出現する用語の頻度を比較した。その結果、多職種連携教育の始め頃は両学科間で大きな差異は見られなかったが、地域医療福祉実習後の最終レポートにおいては、臨床心理学科学生で、病院、患者、施設、診察という医療に関係する用語の出現頻度が医学科学生に比して高かった。臨床心理学科学生においてはこの期間心理学を学ぶ時間より、医学・医療を学ぶ時間の方が多かったために、このような結果になったのではないかと推察される。また、この事は、empathyスコアの、「心理学的理解」の幾つかの項目で多職種連携教育に低下が見られた結果とも合致する。1)empathy評価表については、医学科、臨床心理学科ともに、2年生の12月頃に実施し、1年次の結果と比較する。1年次生については、前年同様に、入学時と、多職種連携教育後に両学科で実施し、今年度の比較を行うと共に、前年度の結果とも比較する。2)レポートの解析評価にすいては、前年度同様に、1年次生の多職種連携教育中のレポートを順次電子化し、文章解析ソフトウェアを用いて解析する。今年度は両学科の比較だけでなく、前年度の結果とも比較検討する。挑戦的萌芽研究の採択決定通知が7が1日になったため、8月下旬に出席を検討していたヨーロッパで開催される国際医学教育学会(AMEE)への参加を断念し、シンガポールで開催されたアジア太平洋医学教育学会に参加した。このため旅費に約108,000円の余剰金が生まれた。これを、物品費、謝金、その他にそれぞれ3万円程度を割り振った。特に人件費・謝金については、手書きのレポートを電子化するために人件費(謝金)を必要としたが、7月以降に4月分からの作業を遡って行ったために、人員の増加を要し、このために人件費・謝金を予定より約33,000円追加を必要とした。
植物性バイオマスの総合的有効利用による有用性ケミカルスの生産

砂糖黍の絞りかすから効率的にセルロースを得るための前処理として水蒸気爆砕処理を行い、処理物から水とアルコールを用いた抽出分離操作によりセルロースを分離した。得られたセルロースにセルラーゼを供して酵素糖化し、この糖化液をε-ポリリジン発酵生産する放線菌の生育培地に炭素源として添加し、ε-ポリリジンを得ることができた。さらに、この方法をD-乳酸を生産する乳酸菌にも応用し、D-乳酸もまた得ることができた。未利用のセルロース系バイオマスとして砂糖黍の絞り粕であるバガスを試料として実験に用いた。バガスに含有されるセルロース成分を効率的に得るために水蒸気爆砕処理、マイクロ波照射処理を検討した。糖化に用いるセルロース分解酵素は明治製菓製のメイセラーゼを用いた。前処理を一切施さないバガスの還元糖収率は、バガス中のホロセルロースに対して6%であったのに対し、粉砕処理を施したバガスの酵素糖化による還元糖収率は20%であった。また、マイクロ波照射処理(200°C、20分)および水蒸気爆砕処理(蒸煮圧力20気圧(212°C)、蒸煮時間5分)ではそれぞれ、68および90%の還元糖収率が得られた。このことにより、水熱反応を用いた処理はセルロース系バイオマスの前処理に適していることがわかり、バガスへの水蒸気爆砕処理での最適条件を見出すことができた。また、次に市販グルコースを炭素源とした場合グルコース消費量に対するε-ポリリジン(ε-PL)の収率は、8.0%(ε-PL生産量18.0g/投入グルコース量225g)であることを1L容量の攪絆型バイオリアクターを用いて確認した。さらに、バガス由来糖を炭素源として用いてε-PL発酵生産を行ったところ、消費グルコースに対する収率は4.4%(ε-PL生産量12.7g/投入グルコース量286g)であった。このように収率の低下が見られたのは、バガス由来糖液中に前処理の際に生成したリグニン由来物質等が放線菌の生育およびε-PLの発酵の阻害に関与していると考えられたためであり、糖液の精製法の検討の必要性が示唆された。この課題を克服することにより、バイオマス由来糖からのε-PLの発酵生産は可能であり、原料のコストを抑えた機能性ポリマーの生産法の確立が期待できる。バガスに含有されるセルロース成分を効率的に得るための前処理法についてマイクロ波照射処理と白色腐朽菌(Ceriporiopsis subvermispora)処理の併用について検討した。まず、白色腐朽菌による処理時間の検討を処理期間を2、4、8、12週間として処理後バガスに含有されるそれぞれのホロセルロース量、リグニン量の変化を調べた。リグニン量、ホロセルロース量ともに処理週間が長くなるにつれて減少したため、初期量に対するリグニン減少量20%とホロセルロース減少量15%である8週間を最適処理時間とした。バガスの還元糖収量は、白色腐朽菌処理をせずに180°C,10分間マイクロ波照射処理したアセトン・水不溶成分100gあたり17gであったのに対し、白色腐朽菌処理(8週間)をしたのち、200°C,10分間マイクロ波照射処理を施したバガスの酵素糖化による還元糖収量はアセトン・水不溶成分100gあたり66gに増大した。次に白色腐朽菌処理した後マイクロ波照射した(200°C、10分処理)バガスおよび腐朽菌処理せずにマイクロ波照射処理したバガスのアセトン・水不溶成分を基質として酵母を用いたエタノールの同時糖化発酵を行った。得られたエタノールはアセトン・水不溶成分のホロセルロースあたり白色腐朽菌処理したものでは36%、腐朽菌処理していないもので27%であった。以上の結果から、白色腐朽菌Ceriporiopsis subvermisporaによる処理とマイクロ波照射処理を併用した前処理は、バガスの有用資源化への前処理として有効であることが示された。バガス中に含まれるセルロース成分を効率的に酵素により加水分解するための前処理として水蒸気爆砕処理を行った。水蒸気爆砕処理条件は水蒸気圧力15,20,25,30,35atmおよび蒸煮時間を5分とし処理した。得られた処理物にセルロース分解酵素であるセルラーゼを添加し酵素糖化を検討したところ、水蒸気圧力20atmにて最も高いグルコース量(360mg/1g-乾燥処理物)が得られた。しかし、リグのセルロース処理物を高温で処理する際に酵素反応阻害物質が生成するといった過去の知見をもとに、水蒸気爆砕処理物を蒸留水で洗浄した残渣を酵素糖化した。

その結果、水蒸気圧力20atmで得られたグルコース量は増大し、1g乾燥処理物から475mgが得られた。これは、グルコースの理論収率のほぼ100%に値する。このことにより、酵素反応阻害物質は簡便な水洗浄で除去することができることが明らかとなった。さらに、水蒸気爆砕処理物由来のグルコース液を基質とし、D-乳酸発酵菌であるLactobacillu delbrueckiiに添加し、D-乳酸の生産を検討した。ここでも基質として、水蒸気爆砕処理したバガス、それを水洗浄した残渣、さらにそれをメタノール洗浄した残渣の3種類を検討した。水蒸気爆砕処理したバガス由来のグルコース液からは初期グルコース濃度20g/1から最大D-乳酸は13.5g/1得られたのに対し、水洗浄残渣、メタノール洗浄残渣からはそれぞれ15.5g/1、15.6g/1が得られた。D-乳酸発酵結果においても同様に、水やメタノールで前処理物を洗浄することは発酵阻害に関与する物質を除去できることが明らかとなった。
国際連携による高次複合光応答系の高度化とネットワーク形成

平成30年度においても、前年度までと同様に(1)共同研究の調査提案、(2)若手育成、(3)シンポジウムの企画運営、(4)広報活動、また(5)実際の共同研究の実施の5点から、その活動を継続した。フランスとの間では、共同研究相手のグループ(パリーサクレー高等師範学校、リール大学などを中心とする)が本新学術領域のコアメンバーを相手先とするフランスCNRSの国際連携事業(国際共同研究所プログラムLIA)に昨年度に採択され国際共同研究拠点の構築がなされている。この継続的発展のために、平成30年度には日仏を中心とした国際シンポジウムを、領域会議、公開シンポジウムと同時に開催した。このシンポジウムでは、フランス高等師範学校パリサクレー校、リール大学、ボルドー大学、ナント大学、ツールーズ大学、レンヌ大学、またベルギールーバン大学のメンバーから、本新学術領域のメンバーとの共同研究を含めて計15件の発表が行われ、総合的に研究の進捗を確認すると共に、今後の展開を討議した。またこの国際会議に合わせて、京都のフランス領事館において国際共同研究所LIAの調印式を開催し、本新学術領域の趣旨や活動をCNRSのスタッフに説明し、国際広報を行った。領域内においては、広く計画班、公募班全体に、海外への派遣、招聘の公募を行い、実験・理論系の大学院生、若手研究者を中心に、フランス、インド、チェコ、スペイン、タイなどからのべ16名を招聘し計画班、公募班の研究室において共同研究の実施・打ち合わせを行うと共に、アメリカ、フランス、イギリス、オランダ、ベルギー、スペイン、台湾などにのべ22名を派遣し共同研究実施・打ち合わせを行った。これらの結果、本新学術領域終了後も、共同研究の継続、また新たな実施が可能となった。これらの結果を含め、過去4年間の国際活動支援班の活動、共同研究を総括し今後の活動の方針を決定した。本新学術領の研究目標の高度化のために、国際活動支援班を27年度に設置することができ、初年度は以下の活動を行った。国際活動支援班は、基本的には総括班のメンバーが、(1)共同研究の調査提案、(2)若手育成、(3)シンポジウムの企画運営、(4)広報活動の4点から、国際支援班においても同様の活動を行う体制を構築した。また、更に、今までの国際交流などに基づき、(A)欧米担当、(B)アジア担当のメンバーを置き、招聘あるいは派遣したい海外研究者との仲介がとりやすいよう組織を構築した。本領域には、海外との共同研究を長年にわたり継続しているメンバーも多いが、より一層の国際共同研究を拡大するためには、広報活動も重要である。このために、初年度となる27年度にはインドで行われた国際学会に班員を派遣し(H28年1月)、本領域の紹介と国際活動支援プログラムの説明を行った。また領域代表は(H27年11月末)にフランスで行われた光機能分子系の国際共同研究組織(Phenics,日、仏、独、中国、ロシアなどが参加)に参加し本領域の紹介と国際活動支援プログラムの説明を行った(経費は総括班として支出)。これらの結果、インドやフランスからの新たな共同研究相手を得た。また、フランスとは日仏イノベーションイヤの一環として、在日フランス大使館(東京)において、シンポジウム“日仏光化学国際研究所の設置に向けて"を計画し(H28年4月1日に実施)、国際学会で来日している若手からシニアまでの仏の研究者が約20名以上参加し(日本人、他国も併せて計40名以上)、共同研究の具体的な計画を練った。領域内においては、広く計画班、公募班全体に、海外への派遣、招聘の公募を行い、カナダ、フランス、ベルギー、オーストラリアなどへの研究者への派遣、招聘による共同研究を実施するとともに、次年度以降の招聘、派遣の計画を立てた。上記のように、初年度であるH27年度は、実質的にはH27年12月からの開始となったが、国際活動支援班の組織設置と実務を開始した。また、新規共同研究に向これらのけた国際広報、研究打ち合わせなどを行い、次年度以降の国際共同研究の展開を可能とする体制が、いくつは構築できた。国際共同研究においては、短期的な成果も重要であるが相互信頼に基づく中長期的な共同研究の継続も、重要である。このようなネットワークを介して、信頼出来る新たな共同研究相手先を探索することも可能となる。特に本領域のメンバーには、日仏間のJSPS-CNRSなどの2国間の共同研究プログラムなどの代表者、研究参画者、また、日仏間で開始し、その後、独、露、中国なども参加した国際共同研究組織(光機能分子)において長年にわたり活動してきたメンバーも多い。また個々に、ベルギー、オランダ、スペイン、ドイツなどの研究者と信頼関係のある共同研究を続けてきたメンバーも多数存在する。これらのテャンネルも用い、新たな共同研究の可能性を探索した結果、既に、上記国に加えフィンランドなどを含めて、10件程度の研究の計画が出されている。また、アジア、オセアニアにおいても、インドとは比較的多数の研究者との交流が多く、研究者の受け入れを行ってきたメンバーも多い。今年度には、オーストラリアとの共同研究がスタートするとともに、台湾、中国なども含め、10件程度の計画が提案されている。このように、国際共同研究実施については、多くの研究が効果的に継続、開始、また次年度以降に開始できる体制が整備されている。北米地域は、比較的に共同研究相手が少ないが、これは基本的に光化学研究の人口が少ないことにもよるが、今後、必要に応じてある程度の増加が期待できる。