hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知機能進展に対する新規診断法の開発（エピジェネティックスの臨床応用）

以上より、もの忘れパス入院の患者群が軽度認知機能障害患者の疫学データを蓄積するための手段として有用であると結論付け、これらは予備試験の結果として2011年6月の日本老年医学会学術集会で報告した。また、空腹時血糖値、食後1時間血糖値、および2時間血糖値とMMSEとの間に強い相関を認め、ROC曲線の解析から、軽度認知機能障害相当のMMSE<24点に関して、食後2時間血糖値のcut off値は125mg/dL前後と予想した。[研究成果の意義や重要性]本研究は、軽度認知機能障害症例のみならず、良性健忘症例、および認知症症例を含む遺伝性因子、および遺伝子制御に関する前向きコホート研究であり、本邦では報告例がない。さらに、本研究では、良性健忘症例をフォローアップの対象に含めており、正常老化の研究が世界的にも初期段階であること、および正常老化を未だ黎明期のエピジェネティックス研究と結びつけて調査することにおいて、非常に独創的である。本研究で表現型と遺伝子制御の関連のパターンを見いだし、認知症の促進因子・予防因子の解明、早期発見と有効な予防法の発見につながる基礎研究になることが期待される。MCI患者の表現型として多くの臨床パラメータを蓄積することができたが、予定としていた目標対象患者数を下回った。老年・高血圧内科は平成24年度4月の病棟移転に伴い、入院が制限されたことが主な原因であったと考える。ただし下肢筋力検査や重心動揺検査、ADL調査など生活機能に関する調査項目を増やしたため、何とか満足できる臨床パラメータの収集ができたと考えている。一方で遺伝子型、およびエピジェネティクスの解析が遅れている。特にエピジェネティクスに関しては試行錯誤を繰り返しているが、限られた資金内で効率良く多くのサンプルを調査する方法が定まらないままの状態である。予備試験として、107名のもの忘れパス入院の患者の横断研究を行った。患者の平均MMSE-Jが25.9±3.6点であり、対象目標としていた軽度認知機能障害に合致していた。また多変量解析の結果、既報のごとく認知機能障害と年齢、教育年数、血糖値との間に相関を認め、もの忘れパス入院が本研究の疫学データを蓄積するための手段として有用であることを確認できた。入院における心理検査にAlzheimer's Disease Assessment Scale(ADAS)とClinical Dementia Rating(CDR)による評価を追加し、より詳細に調査することとしたが、1人あたりの心理検査の時間が3時間程度必要となり、1日1人までの入院しか受け入れられなくなった。入院の受け入れ数を増やせるような体制を整えていく予定としている。一方、1年後のフォローアップ率は50%程度と低く、本試験ではこれを上昇させる必要がある。フォローアップ率が低い原因として継続的に当院にて外来フォローをしている患者が少なく、連絡が途絶えてしまったり、入院を勧めても断られたりするケースが認められる。本試験では退院時に繰り返しフォローの日程を説明し、また患者、およびフォローをお願いしている担当医師にも文書で依頼する方針である。遺伝子多型の解析に関しては、当研究室では以前より実験手技が確立しているため順調に行える予定であるが、多型に関してはApoEのみを調査する方針とした。
消耗品収益モデルに関わる動態的メカニズムの解明

平成30年度においては、大きく2つの点について研究を進めた。まず第一に、東南アジア各国におけるインクジェットプリンタ市場の現地実地調査を行い、消耗品収益モデルの史的展開の最新状況に関する把握と理解を進めた。各国市場では大型ITモールが多くの店舗を抱えているため、それらの店舗における取材を進めながら、非純正品のカートリッジの普及状況について情報収集を行った。その結果として、純正プリンタ各社がビッグタンクモデルを展開するにしたがって、多くの非純正品プレイヤーがその存在感を弱めるか姿を消すかしている状況にあることが確認された。消費者としても、故障のリスクやランニングコストの低さから、純正インクを用いたビッグタンクモデルを好んで購入する傾向にあることが確認された。こうした結果の一部については、当該年度における組織学会にて報告し、研究成果の整理を行った。続いて第二に、水処理を担う逆浸透膜に関するイノベーションの長期メカニズムに関する研究成果を発信すべく、書籍の執筆を進めた。その結果として、1960年代から開発活動が始まった逆浸透膜が2000年代に入って大きく花開くまでの過程において、一体どのようなメカニズムが背後で働くが故にイノベーション活動が長く続いたのか、という点を説明するモデルを構築することができた。その知見をもとに原稿をまとめ上げることができ、令和元年度中の出版を可能にすることができた。逆浸透膜に関する長期的なイノベーションメカニズムを解明し、その成果を書籍という形で発信するための活動を順調に進められたことは、研究プロジェクトが順調に進行していることを裏付けている。また、インクジェットプリンタに関する実態解明も順調に進んでいることから、「概ね順調に進展している」と判断している。今後の研究については、大きく3点が挙げられる。まず第一に、インクジェットプリンタのビジネスモデルのダイナミクスに関する追加調査を続けることである。そのために、引き続き東南アジアを中心とする各国市場現地における聞き取り調査および現地店舗・消費者取材を継続する予定である。次いで第二に、他産業におけるビジネスモデルに関する探索的な調査を進めることにしている。シェイバーなどに関する調査を進めることを計画している。そして第三に、ビジネスモデルが生み出すダイナミズムに関する知見と研究成果を発信すべく、原稿の執筆を進めることを予定している。具体的には、これまで企業が展開してきた既存のビジネスモデルを新たなビジネスモデルへと転換させるプロセスに関する実態と知見をまとめて発表することを計画している。平成28年度においては、まずは消耗品収益モデルの実態を明らかにするという目的のもと、各種製品の本体と消耗品に関する情報データベースの構築に力を注いだ。具体的には、インクジェットプリンター、レーザープリンター、シェーバー、家庭用浄水器の製品を取り上げ、それらの本体と消耗品に関する情報データベースを構築した。シェーバーは、消耗品収益モデルを象徴する伝統的な製品であり、各種プリンター製品は今日における消耗品収益モデルを代表する製品であることから、本研究の分析対象事例として設定している。家庭用浄水器は、シェーバーやプリンターの分析から得られる知見を検証する対象事例として位置付けている。このデータベース構築から得られた知見として、興味深いことに、インクジェットプリンターにおいては、本体にビッグタンクを取り付けておくタイプの製品が市場に投入されているということが明らかとなった。つまり、我々が一般にイメージするような、本体価格をできる限り引き下げて製品の普及を狙う一方でインクカートリッジで収益を上げるという仕組みだけでなく、カートリッジによる収入を期待しない仕組みについても併せて考慮され始めているのである。これは、非純正品の普及に対する純正メーカー側の対抗措置として解釈することができる興味深い発見事実である。このデータベース構築を通じて、他の製品には見られない独自の対抗措置がインクジェットプリンター市場において一体どのようにして生み出されてきたのかという次年度以降に向けた問いを導出することができた。インクジェットプリンター、レーザープリンター、シェーバー、家庭用浄水器のデータベースの構築は、順調に進んでいる。それらの製品の特徴も浮き彫りになり、次年度に向けた具体的な検証課題も明らかになった。そのため、おおむね順調に進展していると判断している。平成29年度においては、インクジェットプリンタ業界における消耗品収益モデルの転換プロセスについて調査を行うとともに、シェーバーやレーザープリンタ、逆浸透膜といった他の製品に関する製品情報及び消耗品情報の整理を進めた。このうち、特にインクジェットプリンタについては、本体モデルの切り替えスピードが早まる一方で消耗品が複数のモデル横断的に活用されてきた背景があることから、消耗品のサイクルモデルが本体を逆転する現象がどこまで確認できるのかを検証すべく、データ整備作業を進めた。やはり、カートリッジモデルに限定して記せば、そうした消耗品と本体のライフサイクルの逆転はあったように感じられる。ただし、平成29年度の成果として非常に興味深いことは、そもそもそうしたカートリッジモデルからの転換が業界で進行しているように感じられたことである。すなわち、近年では、かつて主流であったカートリッジ販売モデルからビッグタンクモデルへの転換が進みつつあるのである。消耗品収益モデルへの傾斜が多くの日本企業で必要とされると言われる一方で、インクジェットプリンタについてはその逆方向への動きが見受けられるという知見が得られた。この知見をもとに、平成29年度においては、さらに、先述したシェーバーやレーザープリンタといった業界ではどのような特徴が相対的に浮き彫りになるかを検証すべくデータ整備を続けた。このデータ整備により、広義のプリンタ業界における比較分析と、プリンタとは異なる他製品との比較分析を通じて、より普遍的な調査結果を得るための材料を用意することができた。データ整備そのものは比較的スムーズに進んでいることに加え、調査についても進捗状況は好ましいことから、概ね順調に進展していると判断している。

まず第一に、東南アジア各国におけるインクジェットプリンタ市場の現地実地調査を行い、消耗品収益モデルの史的展開の最新状況に関する把握と理解を進めた。各国市場では大型ITモールが多くの店舗を抱えているため、それらの店舗における取材を進めながら、非純正品のカートリッジの普及状況について情報収集を行った。その結果として、純正プリンタ各社がビッグタンクモデルを展開するにしたがって、多くの非純正品プレイヤーがその存在感を弱めるか姿を消すかしている状況にあることが確認された。消費者としても、故障のリスクやランニングコストの低さから、純正インクを用いたビッグタンクモデルを好んで購入する傾向にあることが確認された。こうした結果の一部については、当該年度における組織学会にて報告し、研究成果の整理を行った。続いて第二に、水処理を担う逆浸透膜に関するイノベーションの長期メカニズムに関する研究成果を発信すべく、書籍の執筆を進めた。その結果として、1960年代から開発活動が始まった逆浸透膜が2000年代に入って大きく花開くまでの過程において、一体どのようなメカニズムが背後で働くが故にイノベーション活動が長く続いたのか、という点を説明するモデルを構築することができた。その知見をもとに原稿をまとめ上げることができ、令和元年度中の出版を可能にすることができた。逆浸透膜に関する長期的なイノベーションメカニズムを解明し、その成果を書籍という形で発信するための活動を順調に進められたことは、研究プロジェクトが順調に進行していることを裏付けている。また、インクジェットプリンタに関する実態解明も順調に進んでいることから、「概ね順調に進展している」と判断している。今後の研究の推進方策として、大きく次の2つを予定している。第一に、構築されたデータベースの分析を通じて、消耗品収益モデルに関する各種製品横断的な共通メカニズムを明らかにしたいと考えている。第二に、消耗品収益モデルに関する各種製品の特徴がなぜ生み出されたのかを取材によって明らかにしたいと考えている。今後の推進方策は、構築されたデータベースの分析を進めると同時に、特に消耗品でサードパーティ品があふれると言われる海外市場において現地調査を行い、実際に非純正品がどの程度普及しているのかということを明らかにすることを目指している。これまでは製品情報データベース、企業側の活動が明らかになってきたので、今後は、市場に目を向け、実地調査を通じて実態を明らかにすることが今後の研究における方策である。
MEMSセンサを利用した構造物の損傷位置同定システムの開発

本研究の目的は,無線機能付きMEMS加速度センサを橋梁等の構造物の構成要素に添付し,そこから得られる振動波形のモニタリング情報から部材の大まかな損傷位置・程度を推定する技術を開発することである。本研究は,振動時刻歴応答解析シミュレーション技術の構築,無線機能付きMEMS加速度センサの製作,及び本システムの検証から成っている。本研究の目的は、MEMS加速度センサを土木構造物の部材要素の複数点に添付し、そこから得られる振動波形のモニタリング情報から、部材の大まかな損傷位置・程度を同定する技術を開発することである。本年度は(1)移動音源による部材の振動シミュレーションのための数値モデルの作成、(2)MEMS加速度センサの開発・検証を行った。(1)構造物の振動を時刻歴応答として解析するシミュレーション技術を構築した。構造物の外形や構成部材の材料定数をできるだけ厳密にモデルに取り入れるために、イメージベースモデリングと動弾性有限積分法(EFIT)を組み合わせた解析法を採用した。要素分割はピクセル・ボクセルデータを用いて容易に作成できるため、複雑形状の構造物の振動解析が前処理に時間をとられることなく可能となった。(2)MEMS加速度センサは、本来、自動車のエアバックセンサー等の用途で1G以上の大きな加速度レンジで用いるように開発されたものである。しかし、土木構造物の振動は、たかだか数百gal程度の小さな加速度領域であるため、この領域でも分解能を維持できるかについて実験を行った。この結果、数十gal程度の揺れでも精度良く加速度をピックアップできることがわかった。また、本センサにはZigBee規格に基づいた無線データ転送機能を付け加えた。ZigBee規格ではデータが転送量に上限があるが、土木構造物の振動(数十Hz)を計測するのに十分な時間分解能を有するデータが転送可能であることがわかった。また、データ転送距離は互いに見通しできる場所で50m程度は安定してデータが転送可能であることがわかった。本研究の目的は,無線機能付きMEMS加速度センサを橋梁等の構造物の構成要素に添付し,そこから得られる振動波形のモニタリング情報から部材の大まかな損傷位置・程度を推定する技術を開発することである.平成20年度は本研究の最も重要な部分である無線機能付きMEMS加速度センサの製作,及び本システムの検証を実施した.(1)無線機能付きMEMS加速度センサの試作MEMS加速度センサを内蔵した無線データ転送モジュールを試作した.本プロトタイプは,センサ部,基地局,ノート型PCで構成される,センサ部はMEMSセンサ,A/D変換用のマイコン(CPU),無線転送用Zig Beeモジュールで構成されており,現場での使用を想定し防水・防塵のためアクリル製の箱に収納し,総重量は約600gである.MEMSセンサは静電容量式を用いており,3軸方向の加速度が計測できる.無線機能としてZig Bee規格に基づくプロトコルを利用し,通信システムに関連するプログラミングコードはLabview等の言語を用いて作成した.(2)データ転送システムの検証上記で作成した無線データ転送システムを実際の橋梁に設置した場合の加振時に得られる加速度データの時間分解能,無線の到達距離などの検証を行った.その結果,橋梁に代表される土木構造物の振動(数十Hz)を計測するのに十分な時間分解能を有するデータが転送可能であることが確認できた.しかしながら,データ転送距離にっいては,昨年度実施した室内実験では互いに見通しできる場所で50m程度は安定してデータが転送可能であったのに対し,実際の橋梁では車両通行による影響のため,2m程度と極端に減少することが明らかになった.現在この点に関する改善を検討中である.
生物機能調節に関わる天然キラル分子の合成

生物機能の化学的理解は医学、農学、生物学分野でますます重要性が増してきている。この状況の中で、生物機能物質の合成となると、骨格の構築や立体化学の制御が因難なため必ずしも容易ではない。数種の生物機能調節に関わる天然物を対象に有効な合成法を開発し、生物機能の解明につなげることを意図している。具体的にはバレイショ夏疫病菌の生産する植物毒素アルタナル酸、抗腫瘍活性が期待できるポリアセチレン系化合物やオッシラトキシンD、ホスファターゼ阻害物質トウトマイシンなどの天然キラル分子の全合成を目的としている。成果は以下の通りである。1.最近アルタナル酸の立体化学を分解物の合成により確定したが、この分解物の前駆体を鍵物質としアルタナル酸の全合成に成功した。この過程で3-アシル-4-ヒドロキシ-5,6-ジヒドロピロン類の簡便な合成法を開発し、様々な類縁体の供給を可能にした。2.α-D-グルコフラノースを出発原料としてポリアセチレンケタールの合成を開始した。オッシラトキシンDは推定生合成経路に基づき、分子内アルドール縮合および分子内マイケル型付加反応を鍵段階として、特異なスピロエーテル環を構築する。現在直鎖化合物より閉環反応の立体選択性を検討している。3.トウトマイシンはジアルキル無水マレイン酸部分とスピロケタールを含むポリケチド部分がエステル結合したユニークな構造を有しているので、まずスピロケタールを含むC1-C18部分を合成し、これにC19-C26部分および無水マレイン酸部分を順次連結することにした。現在スピロケタール部分の合成に成功し、天然物の分解物と一致させた。残りのセグメントの合成も完了し、全合成へ向け連結を行っている。
タンパク質の加熱変性ゲルおよび自発ゲルのゲル化メカニズム

タンパク質分散液の動的粘弾性測定とその解析により得られる特性値(臨界濃度、架橋領域形成のためのセグメント数)と固有粘度の算出、そしてゲルの静的粘弾性測定での特性値(活性化エネルギー、自由体積分率)の算出と電子顕微鏡観察により、加熱形成ゲルと自発ゲルの構造とその形成メカニズムを検討した。そして、(1)加熱ゲルの架橋領域形成には疎水性相互作用の影響が大きく関与していること、(2)ゲル化が起こる際にはタンパク質分子が大きな占有体積を持つこと、(3)架橋領域は34本のセグメントで形成されていること、(4)自発ゲルの架橋領域の形成にはSS/SH交換反応と水素結合が大きな役割を果たしていることを明らかにした。分子ダイナミックスの観点からは、加熱ゲルも自発ゲルも本質的には同一の現象であり、タンパク質の周りの水の構造をどのように変化させるかでゲル化メカニズムを整理できるという結論を得た。自発的ゲル化はタンパク質の周りの結合水と自由水との中間の水の構造が乱され、中間水の層が薄くなり、タンパク質および結合水が自由水の早い攻撃に曝されるためにタンパク質分子が解膠し、ゲル化が起こると言えた。そして、タンパク質の水中での挙動という観点に立てば、自発ゲルはタンパク質分子の周りの水の構造を、化学的手段により乱しており、加熱ゲルでは、熱という物理的手段によって、この水の構造が乱されることにより起こる現象であり、このことが加熱ゲルも自発ゲルも本質的には同一のゲル化メカニズムを持つと言う結論である。タンパク質の加熱によるゲル化と8M尿素存在下での自発的ゲル化を検討するために、牛乳分離ホエイタンパク質(WPI)、およびホエイタンパク質の主要構成タンパク質であるβーラクトグロブリン(βーLg)、αーラクトアルブミン(αーLa)、牛血清アルブミン(BSA)の濁度、粘度、粘弾性測定を行った。1.各々のタンパク質の加熱によるゲル化と室温での自発的ゲル化は、加熱温度が高いとき、あるいは自発的ゲル化ではタンパク質濃度が高いとき、以下の一次反応式で表すことができた。(G:G'orG"、kg:ゲル化速度、t:時間、t^0:ゲル化開始時間)2.室温(25°C)での自発的ゲル化開始時間の対数値をタンパク質濃度に対してプロットしたところ、すべて直線関係が得られた。その直線の傾きは、WPI:11.9、βーLg:11.2、αーLa:3.0、BSA:25.6となった。3.ゲル化の平衡弾性値G∞を算出し、基準濃度(10%)の平衡値で割って規格化した値をプロットして外挿し、ゲル化の臨界濃度を求めたところ、βーLgは約6%、BSAは約4%であった。4.ゲル化に関与する架橋領域形成のためのセグメント数はβーLg:4.0、BSA:6.4であった5.透過率の対数値をタンパク質濃度に対してプロットすると、直線関係が得られ、BSA、αーLaは高い値を維持し、しかも濃度依存性は小さく、βーLgは依存性大であった。6.βーLgの尿素中での固有粘度は、水中のそれより約7倍大となっており、BSAはさらに大きくなっていた。以上の事から、BSAが最もゲル化し易く、αーLaはし難い、βーLg、WPIはその中間であることが判明した。活性化エネルギーおよび自由体積分率とゲルの構造との関係を明らかにし、加熱ゲル化の反応速度論解析、架橋領域形成のためのセグメント算出、臨界濃度の算出などを行い、加熱ゲルのメカニズムを考察した。ついで、加熱無しに自発的にゲル化する現象を、8M尿素存在下、過酷な酸性およびアルカリ条件下、そしてポリリジン添加の場合のそれぞれについて、加熱ゲル同様の動的粘弾性の時間分散挙動としてゲル化現象を提示し、自発的ゲル化の開始時間の濃度依存性とゲル化

反応速度論より求められたゲル化の平衡弾性率(G∞)の濃度依存性から臨界濃度を明らかにした上で、Oakenfull理論による架橋領域形成に関与するセグメント数算出を行い、Ross-Murphyの理論による比較して、ホエイタンパク質(特に主成分であるβ-ラクトグロブリン)が34本のセグメントで架橋領域を形成していることを明らかにした。さらにゾルーゲル転移点を定量的に明らかにし、そのゾルーゲル転移に達する時間に、各種の試薬がどのような影響を及ぼすかを検討して、架橋領域の形成にはSS/SH交換反応と水素結合が大きな役割を果たしていることを明らかにした。そして、固有粘度の算出結果から、自発的ゲル化は、タンパク質の周りの水の挙動と密接に結び付いており、中間水の構造が乱され層が薄くなり、タンパク質および結合水が自由水の早い攻撃に曝されるためにタンパク質分子が解膠し、ゲル化が起こるというメカニズムを推定した。そして、タンパク質の水中での挙動という観点に立てば、自発ゲルはタンパク質分子の周りの水の構造を、化学的手段により乱しており、加熱ゲルでは、熱という物理的手段によって、この水の構造が乱されることにより起こる現象であることを明らかにした。結論として、分子ダイナミックスの観点からは、加熱ゲルも自発ゲルも本質的には同一の現象であるといえた。
巨大災害時の広域交通ネットワークの運用に関する数理モデル研究

本研究の目的は,応募者が研究代表者として進めてきた基盤研究(A)「交通ネットワークのリスクマネジメントのための動的行動・交通流解析理論の構築」(20132017)の成果を踏まえ,被災範囲が人々の日常的な生活圏を大きく越えるような大規模な自然災害が発生した際の広域交通ネットワークのマネジメントに関する理論基盤を構築することにある.具体的には,広域避難に関わる問題と,避難者に対する生活物資の供給問題に着目し,ネットワーク上でのルーティングと施設配置に関する従来の理論的成果を活用して,ネットワークマネジメントの共通理論基盤とそれに基づく数理モデルを構築する.このモデルを四国地域に適用し,南海トラフ巨大地震の被災シナリオを想定したケーススタディを行って,構築した方法論の有用性を検証する.平成29年度は以下の研究を行った.(1)従来研究のレビュー:交通ネットワーク分析を扱っている国際会議・シンポジウムの論文集を中心に災害時の交通ネットワークマネジメントに関する既存研究をレビューした.(2)ネットワークマネジメント理論の体系化:既往研究のレビューを踏まえ,国内外の研究アドバイザとの意見交換を通してネットワークマネジメントに関する研究課題を整理するとともに,災害時のネットワーク最適化に適用可能な基礎理論について考究した.(3)理論モデルの概念設計:災害時ネットワークマネジメントに共通する基礎的な数理モデル,広域避難,生活関連物流に関する数理モデルの概念設計を行い,決定変数,目的関数および制約条件を明確にするなど,不確実性下の組合せ最適化モデルのフレームを検討した.本研究の目的は,応募者が研究代表者として進めてきた基盤研究(A)(20132017)の成果を踏まえ,被災範囲が人々の日常的な生活圏を大きく越えるような大規模な自然災害が発生した際の広域交通ネットワークのマネジメントに関する理論基盤を構築することにある.具体的には,広域避難に関わる問題と,避難者に対する生活物資の供給問題に着目し,ネットワーク上でのルーティングと施設配置に関する従来の理論的成果を活用して,ネットワークマネジメントの共通理論基盤とそれに基づく数理モデルを構築するとともに,モデルを四国地域に適用し,南海トラフ巨大地震の被災シナリオを想定したケーススタディを行って,構築した方法論の有用性を検証することにある.平成29年度は,研究分担者と連携して,従来研究レビュー,ネットワークマネジメント理論の体系化、理論モデルの概念設計に取り組み、関連の成果を学術誌に発表することができた.このことから,(2)おおむね順調に進展していると評価した.本研究は,交通工学分野の理論研究に実績のあるベテラン,中堅,若手が各自の得意な課題を分担するとともに,互いの知識とスキルを交換することにより,創発的に研究を推進できる体制をとる.研究代表者の朝倉が研究全体を統括し,数理モデルの開発と解析については,交通分野の数理最適化やネットワーク理論に詳しい井料,福田,中山,長江がこれらを分担する.同時に,ロジスティクスに詳しい花岡が生活物資輸送モデルの開発を担当する.また,若手研究者(中西,瀬尾,坂井,山口)が最新の技法を駆使してモデル開発やアルゴリズム開発を加速させる.モデル統合化とケーススタディでは,適用対象である四国地域の実情に詳しい吉井が分担者となり,大規模データの扱いに詳しい日下部が数値計算を分担する.モデル開発と数値解析の際には,分担者が所属する各大学の博士課程および修士課程の学生がResearch Assistantとして研究に参画する.構築した理論体系の妥当性については,交通工学分野の代表的研究者のレビューを受けることを想定している.また,海外で交通ネットワーク研究の実績のある研究者に研究アドバイザとして参画を求め,研究打合せを通じて本研究の水準を向上させる.本研究の目的は,応募者が研究代表者として進めてきた基盤研究(A)「交通ネットワークのリスクマネジメントのための動的行動・交通流解析理論の構築」(20132017)の成果を踏まえ,被災範囲が人々の日常的な生活圏を大きく越えるような大規模な自然災害が発生した際の広域交通ネットワークのマネジメントに関する理論基盤を構築することにある.具体的には,広域避難に関わる問題と,避難者に対する生活物資の供給問題に着目し,ネットワーク上でのルーティングと施設配置に関する従来の理論的成果を活用して,ネットワークマネジメントの共通理論基盤とそれに基づく数理モデルを構築する.このモデルを四国地域に適用し,南海トラフ巨大地震の被災シナリオを想定したケーススタディを行って,構築した方法論の有用性を検証する.平成29年度は以下の研究を行った.(1)従来研究のレビュー:交通ネットワーク分析を扱っている国際会議・シンポジウムの論文集を中心に災害時の交通ネットワークマネジメントに関する既存研究をレビューした.(2)ネットワークマネジメント理論の体系化:既往研究のレビューを踏まえ,国内外の研究アドバイザとの意見交換を通してネットワークマネジメントに関する研究課題を整理するとともに,災害時のネットワーク最適化に適用可能な基礎理論について考究した.(3)理論モデルの概念設計:災害時ネットワークマネジメントに共通する基礎的な数理モデル,広域避難,生活関連物流に関する数理モデルの概念設計を行い,決定変数,目的関数および制約条件を明確にするなど,不確実性下の組合せ最適化モデルのフレームを検討した.本研究の目的は,応募者が研究代表者として進めてきた基盤研究(A)(20132017)の成果を踏まえ,被災範囲が人々の日常的な生活圏を大きく越えるような大規模な自然災害が発生した際の広域交通ネットワークのマネジメントに関する理論基盤を構築することにある.具体的には,広域避難に関わる問題と,避難者に対する生活物資の供給問題に着目し,ネットワーク上でのルーティングと施設配置に関する従来の理論的成果を活用して,ネットワークマネジメントの共通理論基盤とそれに基づく数理モデルを構築するとともに,モデルを四国地域に適用し,南海トラフ巨大地震の被災シナリオを想定したケーススタディを行って,構築した方法論の有用性を検証することにある.

平成29年度は,研究分担者と連携して,従来研究レビュー,ネットワークマネジメント理論の体系化、理論モデルの概念設計に取り組み、関連の成果を学術誌に発表することができた.このことから,(2)おおむね順調に進展していると評価した.本研究は,交通工学分野の理論研究に実績のあるベテラン,中堅,若手が各自の得意な課題を分担するとともに,互いの知識とスキルを交換することにより,創発的に研究を推進できる体制をとる.研究代表者の朝倉が研究全体を統括し,数理モデルの開発と解析については,交通分野の数理最適化やネットワーク理論に詳しい井料,福田,中山,長江がこれらを分担する.同時に,ロジスティクスに詳しい花岡が生活物資輸送モデルの開発を担当する.また,若手研究者(中西,瀬尾,坂井,山口)が最新の技法を駆使してモデル開発やアルゴリズム開発を加速させる.モデル統合化とケーススタディでは,適用対象である四国地域の実情に詳しい吉井が分担者となり,大規模データの扱いに詳しい日下部が数値計算を分担する.モデル開発と数値解析の際には,分担者が所属する各大学の博士課程および修士課程の学生がResearch Assistantとして研究に参画する.構築した理論体系の妥当性については,交通工学分野の代表的研究者のレビューを受けることを想定している.また,海外で交通ネットワーク研究の実績のある研究者に研究アドバイザとして参画を求め,研究打合せを通じて本研究の水準を向上させる.
アノード酸化を利用する多元系アルミニウム複合酸化物皮膜の形成

本研究プロジェクトは、ソルゲル法を用いて種々の酸化物をアルミニウム上にコーティングしたのち、これを中性電解質溶液中でアノード酸化することにより、各種の複合酸化物皮膜を形成するとともに、皮膜構造と皮膜の誘電的性質との関係を明らかにすることを目的としている。本年度は、BaTiO_3およびSiO_2皮膜について検討を加え、次の結果を得た。1)BaTiO_3をコーティングしたアルミニウム試料を中性のホウ酸塩溶液中でアノード酸化を行うと、コーティング層と素地金属との界面にアルミナ層が成長する。このプロセスにより生成するアノード酸化皮膜の電気容量は、通常のアノード酸化により得られるバリヤー型アノード酸化皮膜のそれと同程度である。SiO_2皮膜をあらかじめコーティングしておくと、アノード酸化のさい、コーティング層と素地金属との界面にアルミナ層が生成するとともに、Al-Si複合酸化物層が生成する。このプロセスにより生成するアノード酸化皮膜の電気容量は、通常のアノード酸化により得られるバリヤー型アノード酸化皮膜のそれに比べて20%大きい。また、この電気容量の増大は、複合酸化物層が極めて高い電場を指示できるためである。
紫外光照射による石英系光導波路の作製とカーボンナノチューブ集積光回路への応用

近年、光デバイス心用に注目されているカーボンナノチューブ(Carbon Nanotube:CNT)について、その取りい手法の研究を行った。CNTはナノオーダのサイズを持ち、またファンデルワールス力により容易に絡まり合うため、非常に扱いが困難である。我々は昨年度すでに、CNTを分散した溶媒に浸した90度カットした光ファイバから光を入射することで、光ファイバ端のコア部のみにCNTを位置選択的に堆積可能であることを報告した。しかし、この手法では光ファイバ先端に浮遊してきたCNTを堆積するため、堆積開始時間がわからず、CNT堆積量の調整を行うことが出来ないという問題点があった。また、光デバイスとして十分に動作するCNTの必要量のみを堆積することが出来ない。平成19年度は、これら二つの問題点を解決した。我々は、光ファイバ端への堆積中にin-situ光リフレクトメトリを導入し、CNT堆積開始時間を検知可能とした。CNT堆積によりファイバ端での反射率が変化する時刻を検知することによる。CNT堆積量の調整は、堆積開始後から光入射時間長を調節することによって可能となったことを電子線顕微鏡によって確認した。さらには、CNT堆積を光ファイバレーザ共振器中で行い、十分な可飽和吸収量が得られてレーザに受動モード同期がかかり、パルス発振となった時点で堆積を中止することで、必要量のみのCNT堆積を実権した。従来4,5dBの損失があったCNT可飽和吸素子を、必要最低限量のCNT堆積により挿入損失1.5dBに低減された。本研究では、紫外光照射による石英系平面光波回路作製手法により、デバイスの高性能化と集積化の研究を行うものである。紫外光により描画される導波路の一つの利点は、屈折率の分布構造を容易に形成可能であることである。その分布構造を利用した機能デバイスとして、位相マスク法によるSampled Gratingを内包する導波路の作製を行った。まず単純なSampled Grating内包導波路が作製可能であることを示した後に、多点位相シフト法を導入した高密度Sampled Gratingを実現した。多点位相シフト法とはデバイスサイズを大きくせずに、Sampled Grating反射スペクトルのチャネル間隔を高密度化する技術である。近年光デバイス応用に注目されているカーボンナノチューブ(CNT)について、全光型スイッチへの応用について研究を行った。CNTは、その可飽和吸収特性が主に注目され、デバイスへと応用されてきたが、本研究ではCNTの高い光学非線形性を用いることを目指した。10mm長のCNTを塗布した上部クラッドの無い石英系平面導波路を用いて、非線形ループミラー構成にて、20%の分岐比変化を得た。この結果は、純粋にCNTの光学非線形性のみに起因するものではなく、熱や偏波の影響も含むと考えられる。さらに、取り扱いが困難であるCNTを光デバイス応用と相性の良い方法で容易に取り扱う手法を研究した。CNTはナノスケールで、またファンデルワールスカにより絡まり合うために、非常に取り扱いが困難である。我々は、CNTを分散した溶媒に90度にカットした光ファイバから光を入射することで、光ファイバ端のコア部周辺のみにCNTを位置選択的に堆積させることを実現した。
重金属複合毒性予測モデルの構築及び生態影響評価手法の開発

重金属複合曝露の毒性予測モデルの構築を行った。藻類とオオミジンコを試験生物として、藻類では銅と亜鉛とカドミウム、ミジンコでは銅と亜鉛の曝露試験を行った。単独試験で半数影響濃度を求め、次いで複合曝露の毒性試験を行った。予測モデルを構築し結果を予測したところ、藻類では金属の組み合わせにもよるが、比較的高い精度で予測できることを確認できた。ミジンコでは、モデルによる予測と試験結果が一致せず、パラメータの再推定等、今後の課題が残された。重金属毒性予測モデルであるBiotic Ligand Model (BLM)を用いて、重金属複合毒性の推定を行った。BLMはミジンコにおける毒性を予測するよう構築し、銅と亜鉛の複合毒性を例として推定した。モデルからは、銅と亜鉛の複合毒性は相乗的に作用することが示唆された。また、毒性における相乗作用は水の硬度が高いほど高くなることが示唆された。モデルの検証を行うため、オオミジンコを用いた48時間急性毒性試験をおこなった。銅(硫酸銅)と亜鉛(硫酸亜鉛)の半数致死濃度(LC50)におけるオオミジンコ仔虫の生存率は、それぞれ0.6であったが、銅と亜鉛の混合の割合によっては、生存率が0.5-0.4(硬度100-200mg/L CaCO3)に低下した。よって、試験でも銅と亜鉛の複合毒性は相乗的に作用することが示唆された。また、生存率は、硬度100に比べて硬度200でより低下したことから、モデルと同様に毒性における相乗作用は、水の硬度が高いほど高くなることが示唆された。藻類BLM開発に必要な情報を収集するため、藻類Pseudokirchneriella subcapitataを用いた72時間の細胞増殖速度をエンドポイントとして、銅と亜鉛、カドミウムの毒性試験を行った。生物利用可能量に顕著に影響を与えると考えられている、溶存有機物の一種であるフルボ酸の濃度により、増殖速度がどのように変化するかを調べた。結果として、フルボ酸濃度とEC50値(トータル濃度ベース〉との間に明確な関係は得られなかった。この結果を用いフリーイオンベースのEC50を計算することにより、BLMの構築に必要なパラメータを得る事ができる。緑藻Pseudokirchneriellasubcapitataを用いて重金属(亜鉛、銅、カドミウム)の個体群成長速度に対する抑制効果を評価した。エンドポイントを個体群成長速度とし、4日間半数影響濃度(EC50)を求めると、亜鉛、銅、カドミウムでそれぞれ、0.821、0.511、0.493μMと推定された。次に、金属2種類を混合した複合暴露試験を行った。二つの金属のEC50をToxic Unit(TU)が1になるよう幾つかの比率で混合した。各金属の毒性が線形加算であると、増殖率はどの組みでも50%の減少と期待される。結果は、どの金属の組でも5:5の比率で混合したとき、増殖率は50%を上回った。期待されるよりも増殖率が高く、金属の混合曝露では互いに毒性を弱め合う拮抗作用があることがわかった。次に、この結果の数理モデルでの再現を試みた。毒性予測モデルにはBiotic Ligand Modelを用いた。まず、単独毒性試験の結果から、モデルパラメーターを推定し、複合毒性を予測したところ亜鉛と銅、亜鉛とカドミウムの組み合わせでは毒性を弱め合う、拮抗作用が示された。亜鉛と銅、亜鉛とカドミウムの組み合わせでは、モデルは非常に良く実験結果を説明することが示せた。ただし、銅とカドミウムの組み合わせでは、毒性は線形加算、もしくは若干の相乗作用がモデルからは予測され、実験結果とは若干の相違が見られた。オオミジンコでは銅と亜鉛を用いた複合曝露試験を行った。まず、各金属の半数致死濃度を求めたところ銅で16.9mg/L、亜鉛で873.5mg/Lと推定された。これら藻類と同様TUが1になる比率で金属を混合し、複合毒性試験を行ったところ、死亡率は半数以上となった。ミジンコにおいては銅と亜鉛の複合曝露は相乗的になることが示された。
短周期超格子混晶における電子の量子準位と分散関係に関する研究

短周期超格子の電子物性を探索し、解明するために、本年は主として(1) GaAs-AlAsおよびGaAlAs超薄膜ヘテロ構造の界面構造を原子スケールで評価し、界面凹凸を除去する方策として分子線の供給を中断することの有効性と限界とを明らかにした。さらに(2)厚さ5乃至11原子層の極薄膜における共鳴トンネル効果を理論的・実験的に調べて、室温で高性能を示すダイオードの開発に世界に先駆けて成功した他、(3)短周期超格子を障壁に用いた量子井戸の量子準位の特質を明らかにした。以下にその概要を記す。通常の分子線エピタキシー(MBE)法で【G_2】【A_3】-(AlGa)As量ス井戸を作製すると、ヘテロ界面には一原子層ほどの凹凸が不可避的に形成され、量子井戸からの螢光線に広がりが生じるなど様々な問題を惹き起こす。特に、10原子層以下の極薄膜を用いるデバイスには有害であって、その解明・除去が待たれていた。本研究では、界面形成の際にGa又はAl分子線の供給を数十秒間中断して、表面にある原子の面に沿う拡散を促進することにより、表面凹凸が、従来の1/4以下に減少すること、その平坦化は主としてGaAs表面で生じており、AlGaAs(又はAlAs)表面では拡散効果が小さいため中断の如向に拘らず、電子波の波長以下のサザ波状の擬似平坦面であることが示された。(文献(1)(2))超薄膜GaAsを2枚のAlAsトンネル障壁でサンドイッチ化した構造において共鳴トンネル成分を増大し、非共鳴成分を抑制する設計論を確立し、これに基づいでダイオードを試作したところ、8原子層の障壁の時、負性抵抗のピーク/バレー比が室温で2.3、77Kで10にも達することが判明した。さらに、3原子層のGaAsと3原子層の【Al_(0.4)】【Ga_(0.6)】Asとを積層化した擬似混晶では、その電子状態はかならずしもAl組成20%の混晶のそれとは等しくなく特にGaAs量子井戸の障壁として用いる場合にはAl組成26%の混晶との等価性が示された。(文献(3)(4)(5))短周期超格子の電子物性を探索し、解明するために、本年は主として(1) GaAs-AlAsおよびGaAlAs超薄膜ヘテロ構造の界面構造を原子スケールで評価し、界面凹凸を除去する方策として分子線の供給を中断することの有効性と限界とを明らかにした。(文献(3)(4)(5))
フランスと仏領インドシナの文化的交差―仏越作家の視点

本研究は、フランスの植民地であった仏領インドシナの1930年代の文化状況を文学的、社会的な角度から分析することによって、今まで焦点が当てられていなかった、当時のフランス人入植者とインドシナの人々、主にベトナムの人々との間で営まれた文化的交差状況を明確に言語化することを目的とする。2018年度は研究発表を3回行い、論文を1本投稿した。発表では、まず6月に行われた立教大学フランス語・フランス文学会では、デュラスにおけるアジア表象を論じた。この発表をもとにした論文は立教大学フランス文学専修研究室紀要『フランス文学』第48号に掲載されている。11月にはマルグリット・デュラス国際学会で発表を行った。デュラスのベトナムの社会に対する言及をもとに彼女とベトナムの関係を改めて捉え直そうと試みた。また2月にデュラスの映画監督作品である『インディア・ソング』(1975)と『アガタ』(1981)を題材に、彼女の根底にあるヴェトナムのイメージを日本映像学会アジア映画研究会にて発表した。またベトナムからの視点としてフランスの教育を受けたベトナム人知識人に焦点を当てている。とくに、2017年度に行ったベトナム、ハノイでの研究調査で収集したベトナム初の日刊新聞『中北新聞』とその新聞の主筆となったグエン・ヴァン・ヴィン(1882-1936)を中心に研究を進めている。彼は7つの新聞の主筆となったことで、ジャーナリスティックな面でよく知られているが、優れた翻訳者でもある。『中北新聞』ではグエン・ヴァン・ヴィン訳によるアレクサンドル・デュマの『三銃士』(1844)が連載形式で載せられており、ベトナム人社会においてフランス文学がいかに身近な存在であったかがうかがえる。研究最終年度ではインドシナへ移住したフランス人入植者の資料についても収集し、分析したいと考えている。学会発表を3回行い、関連論文も1本投稿したため、活発な意見交換をかわすなど大変有益に研究を進めることが出来た結果、研究はおおむね順調に進んでいる。マルグリット・デュラスに関する研究は当初の計画以上に進んでいる。2018年度はデュラスに関する研究発表を3回行った。6月に行われた立教大学フランス語・フランス文学会では、デュラスにおけるアジア表象を論じた。11月にはマルグリット・デュラス国際学会による国際シンポジウムが日本で行われ、そこでデュラスの自伝的作品におけるインドシナ表象をフランス語で発表した。さらに2月の日本映像学会アジア映画研究会にて、デュラス監督作品の映画『インディア・ソング』(1975)と『アガタ』(1981)を通してベトナムについて論じた。とくにアジア映画研究会では、フランス文学研究者だけではなく多くの東南アジア研究者が参加していたことにより、活発な意見交換が行えた。この点は本研究において非常に有益であった。ベトナム人知識人グエン・ヴァン・ヴィンに関する研究は、昨年度研究調査でベトナムに赴いた際の資料を現在分析中である。その成果はまず研究代表者が所属している立教大学ランゲージセンター紀要にて発表する予定である。今後の研究計画として、まずグエン・ヴァン・ヴィンの研究の成果を立教大学ランゲージセンター紀要に発表する。さらにグエン・ヴァン・ヴィンの研究を進め、フランス人入植者の資料を集めるためにフランスへ趣き、研究調査を行いたいと考えている。グエン・ヴァン・ヴィンはベトナムにフランス文学を伝えた人物であると同時に、ベトナムの国民的文学キム・ヴァン・キエムの『金雲翹』をフランス語へ訳した人物としても知られている。彼に関する資料をフランスの側から集め、分析することで1930年代におけるフランスのベトナム文学受容についても明らかにできると考えている。そのため、パリのフランス国立図書館へ赴き資料を集めたい。さらに当初から本研究の最後に行うこととしていた、フランス人入植者についての研究を行いたい。マルグリット・デュラスの両親のように多くのフランス人が「文明化」の使命のもと19世紀末から20世紀中頃まで仏領インドシナに渡っていった。しかし入植者である彼らは、のちの植民地主義批判により白眼視され、フランスへ帰ってからも沈黙を強いられた。彼らの声を拾い上げることで本研究をより充実させることができると考えている。入植者に関する研究は、フランス国立図書館だけではなく、パリにあるフランス極東学院の図書館、エクス=アン=プロヴァンスにある国立海外公文書館で行う予定である。本年度の研究実績として、まず2017年6月3日に日本フランス語フランス文学会全国大会(春季大会)において発表を行った。本発表は、研究代表者が博士論文で研究したフランス人女性作家マルグリット・デュラス(1914-1996)の自伝的作品を仏領インドシナ表象とは別の角度から考察しようと試みた。デュラスが幾度も書き換えを行った自伝的作品群のなかに登場する「子供」をもとに、「子供」が幼児性を単に示す存在ではなく、主人公の兄の死を通じて「不死生」をともなった存在として作者によって書かかれていることを明らかにした。そのことにより、自伝的作品群は単なる書き換えではなく、それぞれのテーマが有機的に結びついていることを示した。作品と「子供」のテーマはデュラス研究において非常に重要なテーマだが、自伝的作品における「子供」と「不死性」について考察した研究はなくその点において意義のある研究成果を示すことができた。本発表は論文となり、日本フランス語フランス文学会学会誌『フランス語フランス文学研究』112号に掲載されている。

次に2018年3月31日(土)に世界文学・語圏横断ネットワーク第8回研究集会にて研究発表を行った。本発表は「デュラスとアジア再考ー創造された空間をめぐって」という題目のもと、作品のなかの「アジア」と「オリエント」の違いを明らかにし、新たな作品の読解を示すことを試みた。デュラス研究者のあいだではしばしば「アジア」と「オリエント」が混同されて語られている。しかし仏領インドシナに生まれ、19歳でベトナム、カンボジアで過ごしたデュラスにとって「アジア」と「オリエント」は異なる性質をもっていると考えられる。今はなきインドシナをデュラスの考える「アジア」とし、その「アジア」を自伝的作品とは無縁の作品のなかにみ見出すことによりデュラス研究の新たな側面を提示した。本課題の計画としては、1年目はマルグリット・デュラスの自伝的作品とインドシナの研究を進め、2年目に仏領インドシナ時代にフランスの教育を受けたベトナム人知識人、とくに作家を研究することを目指している。初年度はデュラスに関する研究発表を2回行い。論文も1本掲載された。そのため、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。さらに2018年3月1日から20日まで、ベトナムのハノイにて研究調査を行なった。ハノイではベトナム国立社会科学図書館とベトナム国家図書館で資料収集を行なった。とくにベトナム国立社会科学図書館では、ベトナム初の日刊新聞『中北新聞』(1915)を中心に研究を進めた。『中北新聞』の編集責任者グエン・ヴァン・ヴィンはフランスに留学し、フランス文学を翻訳を通してベトナムに紹介した人物である。2年目はグエン・ヴァン・ヴィンについての研究を進めることから始めたいと考えている。本研究は、フランスの植民地であった仏領インドシナの1930年代の文化状況を文学的、社会的な角度から分析することによって、今まで焦点が当てられていなかった、当時のフランス人入植者とインドシナの人々、主にベトナムの人々との間で営まれた文化的交差状況を明確に言語化することを目的とする。2018年度は研究発表を3回行い、論文を1本投稿した。発表では、まず6月に行われた立教大学フランス語・フランス文学会では、デュラスにおけるアジア表象を論じた。この発表をもとにした論文は立教大学フランス文学専修研究室紀要『フランス文学』第48号に掲載されている。11月にはマルグリット・デュラス国際学会で発表を行った。デュラスのベトナムの社会に対する言及をもとに彼女とベトナムの関係を改めて捉え直そうと試みた。また2月にデュラスの映画監督作品である『インディア・ソング』(1975)と『アガタ』(1981)を題材に、彼女の根底にあるヴェトナムのイメージを日本映像学会アジア映画研究会にて発表した。またベトナムからの視点としてフランスの教育を受けたベトナム人知識人に焦点を当てている。とくに、2017年度に行ったベトナム、ハノイでの研究調査で収集したベトナム初の日刊新聞『中北新聞』とその新聞の主筆となったグエン・ヴァン・ヴィン(1882-1936)を中心に研究を進めている。
アジア諸国における中等・高等教育の民営化に関する実証的比較研究

前年度に研究を行った成果を平成14年6月29日に日本比較教育学会第38回大会(九州大学)において発表した。取り上げた国はタイ、フィリピン、マレーシア、インドネシアでの各国の高等教育の民営化状況を説明し、出席者の質疑を受けた。平成14年の9月にインド、中国、11月にベトナムと中国、平成15年1月に韓国へ各国の研究担当者が調査旅行を行った。彼等は各国の文部省や中等・高等教育機関を訪ねて資料収集及び関係者と面談を行い、中等・高等教育の民営化の動向と問題点の把握に努めた。中国とベトナムでは、社会主義体制から開放体制へ移行し、中等・高等教育の規制緩和が進行するとともに、私立学校、私立大学が増え、革新的教育が試みられていた。インド、韓国においても大学の民営化が推進され、企業との連携を図る大学もみられた。平成14年12月21日に全体研究会を行い、各国の研究成果を報告し合うとともに、研究成果のまとめ方について議論した。平成15年3月に研究成果報告書を作成した。韓国、マレーシア、インドネシアは高等教育に限ったが、他の中国、フィリピン、ベトナム、タイ、シンガポールは中等教育と高等教育の両方をまとめた。全体研究会を2回開催した.第1回は平成13年7月21日に開き,研究の組織,枠組,推進方法,目標などを定めた.第2回は平成13年12月15日に行い,東南アジア諸国の調査結果を踏まえて中等・高等教育民営化の方向,および検討するべき課題を明らかにするとともに,日本における調査の準備を行った.平成13年の7月末から11月にかけて,東南アジアのタイ,マレーシア,シンガポール,インドネシア,フィリピンへ各国の研究分担者が調査旅行を実施した.彼等は各国の文部省や中等・高等教育機関を訪ねて資料収集および関係者との面談を行い,中等・高等教育の民営化の動向と問題点の把握に努めた.中等教育の場合,タイ,マレーシア,インドネシアにおいて地方分権化を進めると同時に,私立学校が増加する傾向がみられた.シンガポールでは,自律学校のような自由裁量権をある程度,認める公立中学校が設立されていた.高等教育レベルにおいては,各国とも国立大学を独立法人化する動きが認められたが,改革に対し抵抗するグループもあり時間を要すると思われる.タイの国立大学では,国家公務員を任期制の評価を伴う職員にするかどうかが論点となっていた.マレーシアのマラヤ大学,マラヤ国民大学は,大学の企業化を図るプログラムを進めている.タイ,マレーシアでは私立大学拡充の傾向がみられた.日本における高等教育調査も平成14年2月に一部実施した.平成14年度にも継続調査を行う計画である.韓国,中国,ベトナム,インドに関しては,平成14年度に現地調査を行うことにした.今年度の研究成果報告集として,各国の教育民営化に関係する政策文書,法律,規則等を資料にまとめた.前年度に研究を行った成果を平成14年6月29日に日本比較教育学会第38回大会(九州大学)において発表した。取り上げた国はタイ、フィリピン、マレーシア、インドネシアで各国の高等教育の民営化状況を説明し、出席者の質疑を受けた。平成14年の9月にインド、中国、11月にベトナムと中国、平成15年1月に韓国へ各国の研究分担者が調査旅行を行った。その主な項目は、各国の中等・高等教育の改革状況、民営化の背景と動向、中等・高等教育の民営化または革新の特色と問題点とすることにした。韓国、マレーシア、インドネシアは高等教育に限ったが、他の中国、フィリピン、ベトナム、タイ、シンガポール、インドは中等教育と高等教育の両方をまとめた。