hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
FDDIを用いたマルチメディア伝送システムの開発

本研究の課題の目的は,LANの中でも広く商用化されつつある,FDDIを用いて動画像伝送/マルチメディア伝送を行う際の所問題を研究すると共に,画像符号化部分を組み込んだFDDIマルチメディア伝送システムを構築することである.本年度は前年度の検討を踏まえた上で,非同期クラスを用いた固定レートの動画像伝送について検討した.ここでは固定レートの呼量とプライオリティ機構で使用するしきい値の関係について示し,リアルタイムな通信を行えるネットワークの構成法について提案した.また,非同期クラスで可変レート動画像とデータの混在する場合でも,各メディアの要求品質を満たしたネットワークの郊率的な使用が可能であることを示した.また,画像符号化については,サブバンド符号化の種々の方式を提案した.まず,出来る限りハードの負担の少ない,即ちタップ数の短いサブバンドフィルタの設計を行った.また,ネットワーク上での,より高度のプライオリティ制御を期待して動画像信号を,2のべき乗でないM個のフィルタで分割する手法についても検討を行った.さらに,より高度の情報量圧縮を行うことにより,FDDIの等価的な伝送量を増加させることを試みた.その手法として,Second-generation image codingの一つである,楕円体によって図形を記述する方式,分布関数による形状の記述の二つの方式について検討を加えた.また,動画像符号機を含む総合システムについては,FDDI-ATMを接続した環境下での画像伝送実験へと研究を発展させて行く予定である.
人工膜を用いたP450機能の再構築

ヒトCYP2C9、CYP2C18及びCYP2C19発現酵母を培養し、それらの酵母ミクロソームより各P450タンパクを精製した。またラット肝臓ミクロソームよりP450還元酵素を精製した。次いで、先の中間報告の方法を一部改変し、リポソームを調製した。ジミリストイルホスファチジルコリン、コレステロール(モル比2:1)より小型1枚膜リポソームを作製し、これにデオキシコール酸で可溶化したP450及びP450還元酵素を分子数のモル比25:1:1で混合した。次いで混合液にデオキシコール酸を対脂質モル比0.5となるように添加し、さらにbiobeadsSM2を加えたリン酸緩衝液中で透析して乳白色の澄明なけん濁液を得た。上澄をSepharose CL6Bに処し、void fraction(リポソーム粒子の溶出分画に相当)を回収した。脂質の回収率は70%、CO差スペクトルから算定されるp450の回収率は添加した量の65%、P450還元酵素のそれは30%であった。得られたリポソームの薬物代謝活性を、オメプラゾール5位水産化活性を指標(CYP2C9、CYP2C18、2C19などによって代謝される)に検討した。CYP2C19-リポソームの場合最大活性は1.2nmol/nmol P450/minで再構成系の場合の10.2nmol/nmol P450/minの1/10ほどであった。また、他の分子種では活性は認められなかった。この際、代謝反応中に多量の沈殿が生じていたことから、活性の低さはリポソームの物理的安定性の寄与が大きいのかもしれない。今後、さらにリポソームの形態等検討が必要である。ヒトCYP2C9, CYP2C18及びCYP2C19発現酵母を培養し、それらの酵母ミクロソームより各P450タンパクを精製した。各20リットルの培養液より、精製CYP2C9として30nmol,精製CYP2C18として28nmol、及びCYP2C19として14nmolを回収した。1000gのラット肝臓ミクロソームより120nmolのP450還元酵素を精製した。dilauroylphosphatidylcholine/cholesterol(モル比2 : 1)より小型一枚膜リポソームを作製し、先の精製P450タンパク及びP450還元酵素をモル比(リポソームは構成脂質のモル数で換算)50 : 1 : 1で混合し、コール酸またはデオキシコール酸を対脂質モル比0.5となるよう加えてリポソームを可溶化した。この段階でP450のCO差スペクトルは可溶化前とほぼ変化はなく、P450還元酵素活性にも変化は認められなかった。続いて上記の混合液を界面活性剤吸着ビーズ(biobeads SM2)を加えたリン酸緩衝液中で透析した。コール酸を添加した混合液からは大量の沈殿物が生じ、200xg, 10分の上清中にはP450はほとんど回収されなかった。一方デオキシコール酸を添加した混合液からは、乳白色の澄明なけん濁液が得られ、200xg, 10分の上清中にp450及びP450還元酵素がほぼ定量的に回収された。このけん濁液をSephacryl S1000によるゲル濾過で解析した結果、平均粒子径180nm(約50-500nmの範囲にその80%が含まれていた)のリポソーム様粒子であることが判明した。現在このリポソーム様けん濁液の薬物代謝活性を検討中である。
MCM10蛋白を中心とした真核生物染色体DNA複製フォークの分子ダイナミズム

DNA複製が開始するには、DNA上の複製開始点として機能する配列に特異的な複製開始因子群が働きかけ、その近傍の二本鎖DNA構造をゆるめる反応を起こすことが必須であると考えられている。大腸菌の複製開始点oriCでは、開始因子であるdnaA蛋白質がdnaA-boxと呼ばれる配列に結合し、これらが集合体となり、まわりにDNAが巻き付いた構造をとる。この複合体形成がきっかけとなり、結合部位に隣接するAT-rich配列が緩み、DNAヘリカーゼが二本鎖DNAの間に入り込むと考えられている。本研究では、はじめにin vitroにおいて非常に効率的なDNA複製系が確立されている大腸菌を用いて、一分子蛍光イメージング技術を用いて複製開始時のDNA構造変化を解析可能な実験系の構築を試みた。まず、Cy3,Cy5それぞれ二種類の蛍光色素をAT-rich領域上の様々な位置に導入した蛍光オリゴDNAを構築し、蛍光イメージアナライザー、及び全反射顕微鏡の下でそれぞれの蛍光強度の変化を解析した。その結果、DNA上の二種類の蛍光色素の距離が変化すると、エネルギー転移効率(FRET効率)が劇的に変化することを見出した。次に、分子クローニングの手法を用いて、AT-rich領域に蛍光色素を導入した蛍光oriCプラスミドを構築し、これを全反射顕微鏡の下での蛍光強度の変化を観察した。その結果、構築した蛍光oriCプラスミド上に導入した蛍光色素間のエネルギー転移反応(FRET)が観察可能であった。本研究では、蛍光oriCプラスミドDNAと複製開姶反応に必要とされるDnaAタンパク質をスライドグラス上で反応さることで、DNAの構造変化に伴ったFRET効率の変化をリアルタイムに検出可能な実験系を構築した。この手法は、真核生物染色体DNA複製初期過程におけるDNA構造変化についても応用可能であるDNA複製が開始するには、DNA上の複製開始点として機能する配列に特異的な複製開始因子群が働きかけ、その二本鎖DNA構造をゆるめる反応を起こすことが必須であると考えられている。この複合体形成の結果、結合部位に隣接するAT-rich配列が緩み、これが引き金となってDNAヘリカーゼが二本鎖DNAの間に入り込むと考えられている。本研究では、はじめにin vitroにおいて非常に効率的なDNA複製系が確立されている大腸菌を用いて、一分子蛍光イメージング法でDNAの構造変化が解析可能な実験系の構築を試みた。まず、Cy3、Cy5それぞれ二種類の蛍光色素をAT-rich領域上の様々な位置に導入した蛍光オリゴDNAを構築し、蛍光イメージアナライザー、及び全反射顕微鏡の下でそれぞれの蛍光強度の変化を解析した。その結果、DNA上の二種類の蛍光色素の距離に応じて、エネルギー転移効率(FRET効率)が劇的に変化することを見出した。次に、分子クローニングの手法を用いて、AT-rich領域に蛍光色素を導入した蛍光oriCプラスミドを構築し、全反射顕微鏡の下で観察した。その結果、構築した蛍光oriCプラスミドにおいても、エネルギー転移反応(FRET)が観察可能であった。今後、蛍光oriCプラスミドDNAと複製開始反応に必要とされるdnaAタンパク質を反応さることで、DNAの構造変化に伴ったFRET効率の変化を検出したいと考えている。加えて、真核生物染色体DNA複製初期過程におけるDNA構造変化についても、出芽酵母の複製開始領域ARS (Autonomous replication sequence)を含む蛍光プラスミドDNAを用いた実験系で解析したいと考えている。この手法は、真核生物染色体DNA複製初期過程におけるDNA構造変化についても応用可能である
「居場所としての識字」と「解放のための識字」の接合可能性に関する臨床教育学的研究

近年、識字実践のもつ生きがいとしての機能を評価しようという議論の高まりがある。その一方で、居場所機能を強調する中で、人間解放をめざす運動的側面が脱色されることを危惧する声もある。本研究の目的は、「居場所としての識字」と「解放のための識字」との接合可能性について、現場の「声」を整理する作業を通して明らかにすることにある。本研究の成果は、大きく次の2点である。第一に、現場の「声」を整理する方法論について「翻訳」という観点から整理した。第二に、北九州市における夜間中学増設運動について識字教室内外の連関を明らかにした。以上をふまえて、今後、「親密圏としれの識字実践」という理論モデルを精査する。本研究では、「居場所としての識字」と「解放のための識字」の接合可能性について、現場の「声」を整理する作業を通じて明らかにしていくことをめざす。最近の国内の顕著な動向としては、識字実践のもつ居場所や生きがいとしての機能を積極的に評価しようという論調の高まりがある。一方で、こうした動きに対して留保を求める声もある。部落解放運動やパウロ・フレイレの識字教育論に代表されるような人間解放をめざす運動的側面が、居場所機能を強調する中で脱色されてしまうことを危惧するからである。本研究の最終的な目的は、両者を架橋する新たな実践モデルを提示することにある。政治学や社会学における「新しい親密圏」概念を援用しつつ、実効性のあるモデル構築をめざす。そうした理論研究と並行して、次の訪問調査を予定している。国勢調査において義務教育未就学者の多い大阪、沖縄、北海道、東京、福岡を調査地として選定した。それら5地域における識字教室や自主夜間中学等への訪問調査を行う。初年度は次のような成果があった。居場所と親密圏概念の理論研究においては、関連する書籍及び論文を収集した結果、両者を結ぶ鍵となるのが実践におけるナラティヴ(ことば、物語)の生成とその変容過程であるという見解を得た。成果発表は次年度に日本社会教育学会等で行う予定である。訪問調査においては、釧路自主夜間中学「くるかい」への参加的研究と大阪の識字教育に詳しい関係者からの聞き取り調査を行った。成果物としては、釧路自主夜間中学「くるかい」に通う不登校経験者の若者の学び直しの軌跡についての論考を執筆した。近年、識字実践のもつ居場所や生きがいとしての機能を評価しようという議論の高まりがある。その一方で、人間解放をめざす運動的側面が居場所機能を強調する中で脱色することを危惧する声もある。本研究の目的は、「居場所としての識字」と「解放のための識字」の接合可能性について、現場の「声」を整理する作業を通じて明らかにしていくことにある。3ケ年計画の2年目である本年度は、次の3点を柱に調査研究を実施した。第一に、申請者のメイン・フィールドである識字教室「青春学校」(福岡県北九州市)と「釧路自主夜間中学『くるかい』」(北海道釧路市)の継続的なフィールド調査を行なった。第二に、識字教育政策の先進国である隣国・韓国の識字教育実践の現場への訪問調査を行った。第三に、本研究の根幹となる理論的な視座を得るために、共同研究チームの定例研究会に参画した。一つには、日本社会教育学会プロジェクト研究「社会教育研究における方法論の検討」、もう一つは、識字教育を軸にしつつ日本における基礎教育のあり方を学際的に問うための実践と研究の共同探求ネットワークとしての基礎教育学会(仮称)設立準備会である。以上の成果の一部は、著書(分担執筆)1編の他、日本社会教育学会のプロジェクト研究でのシンポジストとして登壇し、学会誌にその報告が記載された。本研究の目的は、「居場所としての識字」と「解放のための識字」の接合可能性について、現場の「声」を整理する作業を通して明らかにしていくことにある。青春学校(福岡県北九州市八幡西区)と釧路自主夜間中学「くるかい」をメインフィールドとして継続的な現地調査を行ってきた。3ケ年計画の最終年度である本年度は、第一に、メインフィールドのひとつである青春学校を母体とした北九州における夜間中学増設運動の展開過程を明らかにした。運動は教職員組合を中心とした「教育運動コミュニティ」と青春学校に関わる大学関係者を中心とした「アカデミックコミュニティ」を両輪としつつて担われていた。そして、両輪をつなぐ軸として青春学校をはじめとした市内の識字実践の日常があった。第二に、筆者の問題関心とその研究成果を実践レベル、研究レベルで確認するために、基礎教育保障学会設立準備会に参画した。第三に、本研究を進めていく上で得られた研究方法に関するアイデアを執筆・発表した。実践の理論化の方法論として近年の翻訳研究の知見を援用しながら論じた。本科研の研究成果を体系化していく作業は、時間切れに終わってしまった。残された課題として、引き続き取り組んでいく。

本研究の目的は、「居場所としての識字」と「解放のための識字」との接合可能性について、現場の「声」を整理する作業を通して明らかにすることにある。本研究の成果は、大きく次の2点である。第一に、現場の「声」を整理する方法論について「翻訳」という観点から整理した。第二に、北九州市における夜間中学増設運動について識字教室内外の連関を明らかにした。以上をふまえて、今後、「親密圏としれの識字実践」という理論モデルを精査する。本研究の目的は、「居場所としての識字」と「解放のための識字」の接合可能性について、現場の「声」を整理する作業を通じて明らかにしていくことにある。この目的のためには、継続したフィールド調査とそうした成果を整理するための理論研究や比較研究が不可欠となる。本年度は、申請者のメイン・フィールドである識字教室「青春学校」(福岡県北九州市)と釧路自主夜間中学「くるかい」(北海道釧路市)の継続的なフィールド調査を行なう一方で、識字教育政策の先進国である隣国・韓国の識字教育実践の現場への訪問調査を行った。さらに、理論的な視座を得るために、共同研究チームの定例研究会に参画した。以上、研究目的を遂行するための調査研究活動はおおむね順調に進んでいるといえる。当初予定していたサブ・フィールドの調査は、諸般の事情により来年度に延期することになったが、研究全体としての支障はさほど大きいものではないため、「おおむね順調に進展している」という自己評価を行った。成人基礎教育次年度は最終年度になる。研究全体をまとめる作業を進めていく。並行して、メイン・フィールドである「青春学校」(福岡県北九州市)と釧路自主夜間中学「くるかい」(北海道釧路市)の継続的調査と今年度持越しとなったサブ・フィールド調査を実施する。研究成果をまとめるために、引き続き理論的な視座を得るための共同研究チームの定例研究会に参画していく。研究成果発表は、社会教育や成人教育に関する国内外の学会等で行う予定である。実践への波及をめざして出版や講演等を検討する。研究計画通りの理論研究と訪問調査をおおむね実施できたから。本科研2年目にあたる次年度は、昨年度の研究成果を日本社会教育学会等で発信していくことと並行して、「青春学校」(福岡)、「日の出識字学級」(大阪)、「珊瑚舎スコーレ夜間学級」(沖縄)への訪問調査を予定している。加えて、近年、国策として識字教育の充実に取り組む韓国を訪れ、政策動向の把握と現場の視察も実施する予定である。
中枢性消化管機能調節に関する基礎的検討

脳・腸管ペプチド及び活性アミノの脳内での作用及びその作用機序については不明の点が多い。一方、消化性潰瘍や過敏性腸症候群の成因の一つとして中枢性の消化管機能調節の異常が考えられている。脳・腸管ペプチド及び活性アミンによる中枢性の消化管機能調節の作用機序を検討する為、ラットを用い、ウレタン麻酔下で実験を行った。セクレチン・ファミリーに属するPACAPは視床下部を中心に中枢に豊富に存在し、VIPと構造上の類似性があるものの分布や受容体が異なり、最近注目されてきている脳腫管ペプチドである。胃分泌に対して、麻酔下のラットへ中枢性に投与したPACAPは用量依存性に胃分泌を刺激したが、VIPはその作用を認めなかった。またPACAP38はPACAP27より強力であった。末梢性に投与したPACAPは胃分泌に影響を与えなかったが、VIPは刺激作用を認めた。胃粘膜血流に対して、麻酔下のラットへ中枢性に投与したPACAPは用量依存性に胃粘膜血流を増加させ、持続時間の長い血流増加がみられたが、末梢性PACAPは増加がみられたものの一過性であった。一方、VIPは逆に末梢性では血流低下が認められた。消化管通過時間の検討では、末梢性に投与したPACAPは消化管通過に影響を与えなかったが、中枢性には胃排出能の遅延作用および小腸通過の遅延を認めた。現在機序および消化管粘膜への影響を検討中である。また以前より検討しているNPYにおいて中枢性の胃分泌刺激作用、消化管運動抑制作用が認められたが、NPY単独では胃粘膜障害が認められないが、水浸拘束ストレス負荷において胃粘膜障害の増悪がみられた。ヒスタミン自身の生合成、放出を抑制し、神経ペプチドの放出の調節に関与することが明らかにされているヒスタミンH3受容体の消化管に対する役割において、末梢性投与は基礎胃液分泌に影響を与えなかったが、ペンタガストリン刺激による胃分泌に対してαメチルヒスタミンは用量反応性に抑制し、チオペラミド前処置によりその抑制は消失した。中枢性投与は胃分泌に影響を与えなかったが、TRHの中枢性投与下で、末梢性投与のαメチルヒスタミンは胃分泌を抑制し、チオペラミドはその抑制を消失させた。中枢性投与のαメチルヒスタミン、チオペラミドはTRH刺激胃分泌に影響を与えなかった。意識下に末梢および中枢投与の胃排出に対して、H3受容体関連物質は有意の影響をおよぼさなかった。αメチルヒスタミンは大漕内投与で胃排出の促進および小腸通過時間の短縮が認められ、有為な大腸への移行があった。以上の結果より、中枢性の消化管機能に対する調節機序が、新しく注目されている活性アミンや脳腫管ペプチドに存在していることが明らかにできた。今後さらに、消化性潰瘍形成の一因としての中枢性機序について研究を重ねる予定である。脳・腸管ペプチド及び活性アミンの脳内での作用及びその作用機序については不明の点が多い。一方、消化性潰瘍の成因の一つとして中枢性の消化管機能調節の異常が考えられている。まずヒスタミン自身の生合成、放出を抑制し、神経ペプチドの放出の調節に関与することが明らかにされているヒスタミンH3受容体の消化管に対する役割を明らかにするため、H3アゴニスト(αメチルヒスタミン)、アンタゴニスト(チオペラミド)を股静脈より末梢性に投与し、胃液分泌に対する作用を検討した。αメチルヒスタミン、チオペラミドは基礎胃液分泌に影響を与えなかった。ペンタガストリン刺激による胃分泌に対してαメチルヒスタミンは用量反応性に抑制した。チオペラミド前処置によりその抑制は消失した。チオペラミド自身は酸分泌には影響を認めなかったが、ペプシン分泌を軽度に刺激した。脳定位固定器を使用して側脳室内にαメチルヒスタミン、チオペラミドを投与し、胃分泌に対する作用を検討した。αメチルヒスタミン、チオペラミドの中枢投与は胃分泌に影響を与えなかった。中枢性に胃分泌を刺激するペプチドTRHの中枢性投与下で、上記H3アゴニスト、アンタゴニストを投与し、胃液分泌に対する作用を検討した。末梢性に投与したαメチルヒスタミンは胃分泌を抑制し、チオペラミドはその抑制を消失させた。意識下にヒスタミンH3アゴニスト、アンタゴニストの末梢投与(腹腔内)および中枢投与(大漕内投与)を行い、胃排出能、小腸通過時間に対する作用を検討した。固形食および液体食の胃排出に対して、H3受容体関連物質は有意の影響をおよぼさなかった。次にセクレチン・ファミリーに属するPACAPは視床下部を中心に中枢に豊富に存在する。VIPと構造上の類似性があるものの分布や受容体が異なり、最近注目されてきている脳腸管ペプチドである。胃分泌に対して麻酔下のラット中枢性に投与したPACAPは用量依存性に胃分泌を刺激したが、VIPはその作用を認めなかった。

以上の結果より、中枢性の消化管機能に対する調節機序が、新しく注目されている活性アミンや脳腸管ペプチドに存在していることが明らかにできた。今後さらに、消化性潰瘍形成の一因としての中枢性機序について研究を重ねる予定である。脳・腸管ペプチド及び活性アミノの脳内での作用及びその作用機序については不明の点が多い。一方、消化性潰瘍や過敏性腸症候群の成因の一つとして中枢性の消化管機能調節の異常が考えられている。脳・腸管ペプチド及び活性アミンによる中枢性の消化管機能調節の作用機序を検討する為、ラットを用い、ウレタン麻酔下で実験を行った。セクレチン・ファミリーに属するPACAPは視床下部を中心に中枢に豊富に存在し、VIPと構造上の類似性があるものの分布や受容体が異なり、最近注目されてきている脳腫管ペプチドである。胃分泌に対して、麻酔下のラットへ中枢性に投与したPACAPは用量依存性に胃分泌を刺激したが、VIPはその作用を認めなかった。またPACAP38はPACAP27より強力であった。末梢性に投与したPACAPは胃分泌に影響を与えなかったが、VIPは刺激作用を認めた。胃粘膜血流に対して、麻酔下のラットへ中枢性に投与したPACAPは用量依存性に胃粘膜血流を増加させ、持続時間の長い血流増加がみられたが、末梢性PACAPは増加がみられたものの一過性であった。一方、VIPは逆に末梢性では血流低下が認められた。消化管通過時間の検討では、末梢性に投与したPACAPは消化管通過に影響を与えなかったが、中枢性には胃排出能の遅延作用および小腸通過の遅延を認めた。現在機序および消化管粘膜への影響を検討中である。また以前より検討しているNPYにおいて中枢性の胃分泌刺激作用、消化管運動抑制作用が認められたが、NPY単独では胃粘膜障害が認められないが、水浸拘束ストレス負荷において胃粘膜障害の増悪がみられた。ヒスタミン自身の生合成、放出を抑制し、神経ペプチドの放出の調節に関与することが明らかにされているヒスタミンH3受容体の消化管に対する役割において、末梢性投与は基礎胃液分泌に影響を与えなかったが、ペンタガストリン刺激による胃分泌に対してαメチルヒスタミンは用量反応性に抑制し、チオペラミド前処置によりその抑制は消失した。中枢性投与は胃分泌に影響を与えなかったが、TRHの中枢性投与下で、末梢性投与のαメチルヒスタミンは胃分泌を抑制し、チオペラミドはその抑制を消失させた。中枢性投与のαメチルヒスタミン、チオペラミドはTRH刺激胃分泌に影響を与えなかった。意識下に末梢および中枢投与の胃排出に対して、H3受容体関連物質は有意の影響をおよぼさなかった。αメチルヒスタミンは大漕内投与で胃排出の促進および小腸通過時間の短縮が認められ、有為な大腸への移行があった。以上の結果より、中枢性の消化管機能に対する調節機序が、新しく注目されている活性アミンや脳腫管ペプチドに存在していることが明らかにできた。
社会的養護における成人期移行に関する生活・自立支援－施設経験者の生活史から－

本研究の目的は、先行研究の知見及びこれまでに実施した調査研究の成果をふまえ、児童養護施設等の社会的養護を受けた経験者(以下、「当事者」)の生活支援、自立支援に関する課題を考察することである。本研究は、これまでの調査研究の継続的・発展的な研究として位置づく。具体的には以下の2点について検討する。第1に、当事者の生活の連続性において、社会的養護を受けたことがどのような意味をもっていたか、すなわち、当事者による社会的養護におけるケア過程(アドミッションケア、インケア、リービングケア、アフターケア)の評価についての検討である。第2に、施設等退所後の当事者の生活及び家族関係・社会関係に関する困難の諸相とそれらへの対処から、求められる社会的支援(法制度の狭間にある成人期への移行期支援等)の課題を検討することである。本年度は、引き続き先行研究の検討を行いつつ、調査協力予定者へのインタビュー調査の実施、児童養護施設等からの専門的知識の提供、インタビュー調査の分析と考察を行った。児童養護施設等からの専門的知識の提供を得ることはできたが、インタビュー調査の協力について内諾は得ているものの実施に至らなかったケースがあり、次年度予定の調査が含まれる。本年度はまた、これまで実施してきたインタビュー調査結果を帰納的に分析していく作業を進めた。そのなかで、当事者にとっての「支えられた経験」の記憶が、その後の生活の営みや生き方に力を与えていることが示唆された。引き続き、「支えられた経験」が意味するものを明らかにするなかで、ケア過程の評価につなげるとともに、支援者側、即ち児童養護施設等の支援者側に対して調査結果のフィードバックを行っていくこと、また、成人期にかけての移行期における支援課題を明らかにすることが課題である。「研究の目的」、「平成30年度の研究実施計画」に基づき、研究を進めているものの、前年度に続き、調査実施に向けての具体的手続きや準備において時間を費やし、研究の進捗状況はやや遅れている。本研究では、これまでに実施した調査の追調査を行っている。これまで協力いただいた調査対象者の紹介先となる施設・団体等への依頼と契約に関する手続きを行ったが、そのなかで、前年度に続き、社会的養護に関する専門的知識の提供については協力可能だが、運営や体制面などの諸事情により、対象者の紹介については困難な状況にあるという回答を得たケースがあった。また、調査対象者の紹介先の施設等への依頼契約には同意を得た場合でも、実際には調査対象者自身への連絡等のアクセスや日程調整が困難となるケースもあり、未実施となっている。ただし、そのなかで、今後の協力について内諾を得ているケースがあり、2019年度に実施予定である。調査結果の分析作業については、質的調査の様々な分析方法を検討する中で、事例・コード分析とエピソード事例分析を帰納的に進める方法を採用することとした。データとの対話を繰り返し重ねており、予定よりもかなり時間を要している。さらに、これらのインタビュー調査結果を、施設等現場に還元、フィードバックを行い、支援者側がどのように受けとめるのかについても明らかにすることが必要であると考え、予定したい。今後の研究では、計画に即して、以下の内容を推進する予定である。第一に、これまでに依頼・契約できた施設等を対象に、内諾を得ている調査協力者の紹介を得て、インタビュー調査(「追調査」)を実施する。その際、調査協力者への配慮及び個人情報の保護に十分留意する。第二に、本研究課題におけるインタビュー調査(追調査)の結果と、これまでに実施した調査(一次調査)の結果の全体像について分析と考察をすすめ、まとめる。質的調査の分析方法については、事例・コード分析と、エピソードに基づく分析の双方で行う。第三に、インタビュー調査の分析結果を、施設等の現場にフィードバックし、コメント及び専門的知識の提供等を得る。以上をふまえ、社会的養護の支援過程(アドミッションケア、インケア、リービングケア、アフターケア)において、当事者が生きていくうえでの困難やニーズを明らかにし、どのような支援が求められるかについて、援助関係・社会関係のありようを含めて考察する。社会的養護を経験した本人の「支えられた経験」が、どのような意味をもっているのかに焦点をあてて分析を進める。本研究の目的は、先行研究の知見及びこれまでに実施した調査研究の成果をふまえ、児童養護施設等の社会的養護を受けた経験者(「以下、当事者」)の生活支援、自立支援に関する課題を考察することである。第1に、当事者の生活の連続性において、社会的養護を受けたことがどのような意味をもっていたか、すなわち、当事者による社会的養護におけるケア(アドミッションケア、インケア、リービングケア、アフターケア)、すなわちケア過程の評価についての検討である。本年度は5年間の研究実施計画の初年度となる。したがって、主な研究内容とその意義、重要性は、第1に、先行研究及び筆者がこれまでに実施した研究をふまえた本調査研究の枠組みと方法をより精緻なものとし、調査実施に向けての具体的手続きと準備、調査対象への依頼と契約を行うことである。また、第2に、社会的養護関連施設等から専門的知識の提供を受け、本研究課題に関する現状と課題を検討し、調査設計に活かすことである。

そのうえで、第3に、準備が整い次第、対象者へのインタビュー調査を開始することを目指した。なお、この点については、後述するように、研究遂行上、平成27年度の実施に向けて調整、修正を図っている。本研究の目的は、先行研究の知見及びこれまでに実施した調査研究の成果をふまえ、児童養護施設等の社会的養護を受けた経験者(「以下、当事者」)の生活支援、自立支援に関する課題を考察することである。本研究は、これまでの調査研究の継続的・発展的な研究として位置づく。具体的には以下の2点について検討する。第1に、当事者の生活の連続性において、社会的養護を受けたことがどのような意味をもっていたか、すなわち、当事者による社会的養護におけるケア(アドミッションケア、インケア、リービングケア、アフターケア)、すなわちケア過程の評価についての検討である。第2に、施設等退所後の当事者の生活及び家族関係・社会関係に関する困難の諸相とそれらへの対処から、求められる社会的支援(法制度の狭間にある成人期への移行期支援等)の課題を検討することである。本年度は5年間の研究実施計画の2年目となる。前年度に引き続き、先行研究及び筆者がこれまでに実施した研究をふまえた本調査研究の枠組みと方法をより精緻なものとし、調査実施に向けての具体的手続きと準備、調査対象への依頼と契約を行った。また、社会的養護関連施設等から専門的知識の提供を受け、本研究課題に関する現状と課題を検討し、調査設計に活かすべく検討した。そのうえで、本年度より、インタビュー調査を実施、追調査を行った。実施したインタビュー調査(追調査)では、当事者の生活の連続性において、児童養護施設等の社会的養護を受けた経験がその後の生活で困ったことや生活の危機などを乗り越えたり、対処したりするときに、活かされていることが明らかになった。しかしながら、ケアを離れた後の生活上の困難において、かつてのケア施設に頼るのを遠慮してしまうケースや、支援を活用しにくい状況にあることも確認された。引き続き、次年度も調査実施予定である。「研究の目的」、「平成27年度の研究実施計画」に基づき、研究を進めているものの、前年度に続き、本調査研究の枠組みと方法をより明確にし、調査実施に向けての具体的手続きや準備において時間を費やし、研究の進捗状況はやや遅れている。また、本研究における調査は、これまでに実施した調査の追調査である。したがって、これまで協力いただいた調査対象者の紹介先となる施設・団体等への依頼と契約に関する手続きを行ったが、そのなかで、前年度に続き、社会的養護に関する専門的知識の提供については協力可能だが、運営や体制面などの諸事情により、対象者の紹介については困難な状況にあるという回答を得たケースがあった。さらに、調査対象者の紹介先の施設等への依頼契約には同意を得た場合でも、調査対象者自身への連絡等のアクセスが困難となるケースもあり、前回実施した31人を対象とした調査の遂行には課題が生じてきている。しかしながら、そうした状況のなかで、7人の方にインタビュー調査を実施することができ、次年度の調査についても仮依頼ができているケースもある。
培養精原幹細胞を用いたex vivo精子形成再生法の開発

1)GS細胞からのex vivo精子形成実験:(1)in vitro精子形成実験-セルトリ細胞の細胞株である15P-1をFeeder細胞として、その上でGS細胞を培養した。培養開始後、経時的に分化マーカーとなる遺伝子の発現をPCRで検出できた。しかしながら、細胞はアポトーシスに向かい分化を確認することは出来なかった。acrosin-GFP GS細胞ならびにHaspin-GFP-GS細胞を用いて同様の実験を行なったが、いずれのGFPの発現も認めることは無かった。新生仔や成熟マウスの精巣の細胞をfeeder細胞として用いてGS細胞と共培養を行なったが、GFPの発現は得られなかった。(2)皮下での精細管再構成実験-マウス・ラットの胎仔・新生仔の精巣細胞を酵素処理して細胞浮遊液とし、細胞外器質と混和してヌードマウス背部皮下に注入移植した。精細管の再構成が確認され、若干の生殖細胞も認められた。同様の方法においてHaspin-GFP-GS細胞を混和することにより、GFPの発現が確認でき、精子細胞までの精子形成に成功した。それらの精子細胞を用いて顕微授精を行い、健康な産仔を得た。2)精子組織を用いた器官培養実験: Acrosin-GFP Tg、Haspin-GFP Tgの仔(314日齢)の精巣組織(直径12mm)を培養液面上において、10%牛胎児血清と各種ビタミンを含む培地で、34°C、5%CO_2にて培養を行った。7日齢以後の精巣組織を用いた場合にはHaspin-GFPの発現が確認できた。Haspin-GFPの発現は精子細胞の存在を強く示唆すること、7日齢精巣には精母細胞はまだ存在していないことから、in vitro器官培養において減数分裂の完了が可能であることが示唆された。1)マウス精原幹細胞株の樹立:培養精原幹細胞(GS細胞)の観察を容易かつ確実にするために、GFPトランスジェニックマウス精巣からGS細胞を樹立し、実験に用いた。また減数分裂終了後に発現するHaspin遺伝子のプロモーターにGFP遺伝子を組み込んだトランスジェニックマウス(Haspin-GFPマウス)の精巣からもGS細胞を樹立し、これも実験に用いた。(1)in vitro精子形成実験-セルトリ細胞の細胞株である15P-1をFeeder細胞として、その上でGS細胞を培養した。培養開始後、経時的に分化マーカーとなる遺伝子(Mvh,Dmc1,Sycp-3,Calmegin,CREM-t,Acrosin)の発現をPCRで調べると早期から発現を検出できた。しかしながら、2週間ほどで細胞はアポトーシスに向かい分化を確認することは出来なかった。Haspin-GFP-GS細胞を用いた同様の実験でもGFPの発現を認めることは無かった。(2)精細管再構成実験-マウス・ラットの胎仔・新生仔の精巣細胞を酵素処理して細胞浮遊液とし、細胞外器質と混和してヌードマウス背部皮下に注入移植した。同様の方法においてHaspin-GFP-GS細胞を混和することにより、それらの細胞が再構成精細管内で分化し、GFPの発現を確認した。すなわち半数体細胞(精子細胞)までの精子形成を精巣外において成功した。それらの精子細胞の妊孕能を確認するために、顕微授精を行い、健康な産仔を得た。(1)皮下での精細管再構成実験-マウス・ラットの胎仔・新生仔の精巣細胞を酵素処理して細胞浮遊液とし、細胞外器質と混和してヌードマウス背部皮下に注入移植した。

同様の方法においてHaspin-GFP-GS細胞を混和することにより、それらの細胞が再構成精細管内で分化し、GFPの発現を確認した。すなわち半数体細胞(精子細胞)までの精子形成を精巣外において成功した。それらの精子細胞の妊孕能を確認するために、顕微授精を行い、健康な産仔を得た。(2)精巣内での精細管再構成実験-(1)と同様の手法で、精巣間質において精細管再構成実験をおこなった。しかし、精細管の間に広がった細胞の再構成は効率が悪く、精子形成は確認できなかった。2)精子組織を用いた器官培養実験:Haspin-GFPトランスジェニックマウスの仔(314日齢)の精巣組織(直径12mm)を培養液面上において、32°C、5%CO_2にて培養を行った。7日齢以後の精巣組織を用いた場合にはHaspin-GFPの発現が確認できた。しかし、6日齢以前の精巣組織を用いた場合は、組織学的には精母細胞の出現を認めたが、GFPの発現は明らかではなかった。Haspin-GFPの発現は精子細胞の存在を強く示唆すること、7日齢精巣には精母細胞はまだ存在していないことから、in vitro器官培養において減数分裂の完了が可能であることが示唆された。Haspin-GFPの発現を目印に、至適な培養条件の検討をおこない、34°C、10%牛胎児血清、各種ビタミン、等々が必要であることが明らかとなった。
ベータアドレナリン受容体遺伝子多型がランジオロールの作用に与える影響の検討

自治医科大学附属病院で全身麻酔を受ける成人患者のうち、全身状態が良好な(合併症がないか、あっても軽度であるもの)患者本人に対し、術前外来診察時に説明担当者から説明文書を用いて研究実施説明を行った。研究への参加同意は患者本人からのみ得るものとし、代諾者を必要とする患者には研究実施参加を依頼しなかった。本年度(平成18年度)は予備データを得るためランジオロール投与は行わなかった。全身麻酔導入はプロポフォールTCI 4μg/mlで投与開始し、フェンタニル(1μg/kg)、ベクロニウム(0.15mg/kg)を投与して気管挿管を行った。麻酔導入から気管挿管後5分間の心拍数、血圧、酸素飽和度、BIS計測を2分間隔で行った。プロポフォールは気管挿管後5分間投与継続(この間セボフルランは投与しない)、気管挿管5分後からはセボフルラン、フェンタニル、硬膜外局所麻酔薬投与開始した。研究参加同意が得られた症例において全身麻酔導入後遺伝子解析用に5mlの採血を行った。平成19年3月27日までに、同意の得られた810症例において上記計測、採血、回復室・病棟での副作用の有無と周術期心血管合併症有無の把握が行われた。現在解析可能な予備データを集計中である。ベータアドレナリン受容体遺伝子多型の解析は平成19年5月もしくは6月頃行う予定である。
卵巣癌における抗VEGF抗体耐性メカニズムと腫瘍免疫の解析

卵巣癌治療においてベバシツマブ耐性機序の解明とその克服は喫緊の課題である。そこで我々は、卵巣癌マウスモデルを用いた基礎実験結果から、MDSCを含む腫瘍免疫の変化が、ベバシツマブ耐性に関わることを見出した。臨床的には、卵巣癌治療において、ベバシツマブ併用術前化学療法を行う機会が増加しており、化学療法前後の臨床サンプルを解析することで、真にベバシツマブ耐性に関わる因子を同定できると考えられる。
食後高脂血症に影響を及ぼす食事由来因子の探索および作用メカニズムの解明

近年、食後高脂血症の動脈硬化症進展因子としての役割に注目が集まっている。そこで初年度では、油脂の種類、含量の異なる三種類のマヨネーズについて、負荷試験を行い、負荷後、TGマヨネーズに比較して、TGハーフマヨネーズでは、血清TG、カイロミクロンの上昇が有意に抑制されたこと、DGマヨネーズでは、TGマヨネーズと比較して、カイロミクロンの上昇がみられたこと、また、脂肪負荷食と緑茶を同時に摂取すると、カイロミクロンのTG濃度の上昇が有意に抑制された(p=0.0093)ことを明らかにした。2年度では緑茶に加えてレモンに関して、食後の高脂血症に及ぼす影響を検討し、脂肪負荷食とレモンを同時に摂取させると、食後のTG、カイロミクロン-TGの増加は有意に抑制または遅延することが明らかにした。レモンフラボノイドならびにレモンから抽出したエリオシトリン投与においても同様の結果を示すことから、レモン中に含まれるエリオシトリンを主体としたレモンフラボノイドが脂肪負荷食後のTG増加を何らかの機序で抑制していることが明らかとなった。3年度では、この機序を明らかにするため、Caco-2細胞を用いて小腸上皮モデルを構築し、透過試験を行なった。代表的な脂肪酸として、パルミチン酸を指標に検討を行なうと、EGCでは差が認められなかったものの、EGCg添加では、透過の有意な減少が見られ、パルミチン酸の膜での吸収を抑制する可能性のあることが明らかになった。最終年度では、さらにフラボノイドが、脂肪負荷後のTG増加を抑制している機序を明らかにするためにラットのリンパカニュレーション試験を行なった。その結果レモンフラボノイドアグリコン投与において脂肪負荷後のリンパ液の減少、リンパ液中のTGの有意な減少がみられ、レモン、緑茶などに含まれているフラボノイドは脂肪吸収を腸管で抑制し、食後の高脂血症を抑制する可能性が高くなった。そこで初年度では、油脂の種類、含量の異なる三種類のマヨネーズについて、食後高脂血症に及ぼす影響を検討するとともに、緑茶摂取の食後高脂血症に及ぼす影響について検討を行った。健常男性20名を対象に油脂の種類、含量の異なる三種類のマヨネーズをそれぞれ15g負荷した。また健常者10名を対象に脂肪(バター30g)負荷、脂肪と緑茶400mlの負荷を行った。負荷前と負荷後1h、2h、4h、6hに採血を行い、血清脂質、リポ蛋白の変動を比較検討した。血清脂質は酵素法、リポ蛋白はアガロース電気泳動法、茶カテキンはHPLC法、LDL被酸化能は共役ジエン法によって測定した。マヨネーネによる負荷試験では負荷後、TGの増加量を時間曲線下面積(IAUC : Incremental Area Under The Curve)として算出して比較したところ、TGマヨネーズ(血清TG:75.6±11.03、カイロミクロン-TG:9.7±1.76)に比較して、TGハーフマヨネーズでは、血清TG、カイロミクロンの上昇が有意に抑制された(血清TG:44.5±13.15、カイロミクロン-TG:4.1±0.56)。一方、DGマヨネーズにおいては、TGマヨネーズと比較して、血清TGの増加に差は認められなかったものの、カイロミクロンの増加が見られた。(血清TG:80.4±14.23、カイロミクロン-TG:11.3±0.88)。また、緑茶の負荷試験では、脂肪負荷食のみの摂取時に比較して、脂肪負荷食と緑茶を同時に摂取した時では、カイロミクロンにおいて、TG濃度の上昇が有意に抑制された(p=0.0093)。緑茶の持つこれらの抗動脈硬化性にはカテキンが関与しているものと考えられるが、2年度以降、その詳細について更なる検討を加える。

近年、食後高脂血症の動脈硬化症進展因子としての役割に注目が集まっている。そこで初年度では、油脂の種類、含量の異なる三種類のマヨネーズについて、負荷試験を行なった。負荷後、TGの時間曲線下面積(IAUC : Incremental Area Under the Curve)は、TGマヨネーズ(血清TG:75.6±11.03、カイロミクロン-TG:9.7±1.76)に比較して、TGハ-フマヨネーズでは、血清TG、カイロミクロンの上昇が有意に抑制されたこと(血清TG:44.5±13.15、カイロミクロン-TG:4.1±0.56)、DGマヨネーズでは、TGマヨネーズと比較して、カイロミクロンの上昇がみられたこと、また、脂肪負荷食と緑茶を同時に摂取すると、カイロミクロンのTG濃度の上昇が有意に抑制された(p=0.0093)ことを明らかにした。そこで、2年度では緑茶に加えてレモンに関して、食後の高脂症に及ぼす影響を検討するとともに、Caco-2細胞を用いて透過試験を行った。この結果、脂肪負荷食とレモンを同時に摂取させると、食後のTG、カイロミクロン-TGの増加は有意に抑制または遅延することが明らかとなった。レモンフラボノイドならびにレモンから抽出したエリオシトリン投与においても同様の結果を示すことから、レモン中に含まれるエリオシトリンを主体としたレモンフラボノイドが脂肪負荷後のTG増加を何らかの機序で抑制していることが明らかとなった。そこで、この機序を明らかにするため、Caco-2細胞を用いて透過実験を行ない、腸管での吸収抑制作用の有無を現在検討中である。3年度以降さらにその詳細について検討を加える。そこで初年度では、油脂の種類、含量の異なる三種類のマヨネーズについて、負荷試験を行い、負荷後、TGマヨネーズに比較して、TGハーフマヨネーズでは、血清TG、カイロミクロンの上昇が有意に抑制されたこと、DGマヨネーズでは、TGマヨネーズと比較して、カイロミクロンの上昇がみられたこと、また、脂肪負荷食と緑茶を同時に摂取すると、カイロミクロンのTG濃度の上昇が有意に抑制された(p=0.0093)ことを明らかにした。そこで、2年度では緑茶に加えてレモンに関して、食後の高脂血症に及ぼす影響を検討し、脂肪負荷食とレモンを同時に摂取させると、食後のTG、カイロミクロン-TGの増加は有意に抑制または遅延することが明らかにした。レモンフラボノイドならびにレモンから抽出したエリオシトリン投与においても同様の結果を示すことから、レモン中に含まれるエリオシトリンを主体としたレモンフラボノイドが脂肪負荷食後のTG増加を何らかの機序で抑制していることが明らかとなった。そこで、3年度では、この機序を明らかにするため、Caco-2細胞を用いて小腸上皮モデルを構築し、透過試験を行なった。代表的な脂肪酸として、パルミチン酸を指標に検討を行なうと、EGCでは差が認められなかったものの、EGCg添加では、透過の有意な減少が見られ、パルミチン酸の膜での吸収を抑制する可能性のあることが明らかになった。
後天性扁平足発症と肥満との関連性の解明

足部への繰り返し荷重システム,制御・解析アプリケーションの開発:万能試験機,LEDマーカとCCDカメラで構成する微小変位解析システム,反復荷重負荷システムと組み合わせによる荷重-変位解析システムの開発を行った.反復荷重-変位計測システムを用いた実験:正常未固定凍結標本を用い,後脛骨筋力(+)群と後脛骨筋力(一)群(それぞれn=7)で10,000cyclesの負荷試験を行い,足アーチ高の変化を計測した.結果:足アーチ高は後脛骨筋力(+)群では3,000cycles以降も維持され正常範囲に保たれたが,後脛骨筋力(-)群では低アーチとなり,その後も低下し続け7,000cycles以降は後脛骨筋力(+)群と比べ有為に低下した.足アーチの維持には,骨・靭帯の受動的な構造だけでは十分ではなく,後脛骨筋によるダイナミックなサポートが不可欠であることが分かった.足部への繰り返し荷重システム,制御・解析アプリケーションの開発:万能試験機,LEDマーカとCCDカメラで構成する微小変位解析システム,反復荷重負荷システムと組み合わせによる荷重-変位解析システムの開発を行った.反復荷重-変位計測システムを用いた実験:正常未固定凍結標本を用い,後脛骨筋力(+)群と後脛骨筋力(一)群(それぞれn=7)で10,000cyclesの負荷試験を行い,足アーチ高の変化を計測した.結果:足アーチ高は後脛骨筋力(+)群では3,000cycles以降も維持され正常範囲に保たれたが,後脛骨筋力(-)群では低アーチとなり,その後も低下し続け7,000cycles以降は後脛骨筋力(+)群と比べ有為に低下した.足アーチの維持には,骨・靭帯の受動的な構造だけでは十分ではなく,後脛骨筋によるダイナミックなサポートが不可欠であることが分かった.A.骨・靱帯の材料特性計測装置の開発1.メディセンス(株)と共同で繰り返し荷重装置・解析アプリケーションの開発を行った.2.万能試験機(島津AG-I),LEDマーカとCCDカメラで構成する微小変位解析システム、反復荷重負荷システムと組み合わせによる荷重-変位解析システムの開発を行った.●メディセンス(株)は医療機器開発メーカーであり,ハイテクを駆使した測定機器開発では,綿密な協力体制が不可欠である.●下腿を専用ジグで固定し,ステップモータで駆動する試験機に取りつけ,反復軸荷重を負荷する.同期した反復荷重負荷システムを用い後脛骨筋腱中枢部を糸でロードセルを介してステップモータで反復荷重する.変位は微小変位解析システムにより記録される.システムの制御は専用ソフトにより行う.●各システムの動作確認テストをおこなった.つまり,反復軸荷重システム,同期した後脛骨筋腱反復荷重システム,微小変位解析システムの動作確認をした.B.現在Aで開発製作した計測システムを用い,正常未固定凍結標本を用いた実験中である.1.膝離断した下肢(n=3)を用い,大腿骨に歩行をsimulateした軸荷重(500N),繰り返し荷重(2000, 5000, 10K cycles)を負荷した場合の足アーチの高さの変化,つまり繰り返し荷重-変位曲線,疲労特性を計測中である.2. 1の計測データの解析結果をベースに,計測・解析システムの評価を行うと同時に,平成20年度に計測する予定である,後脛骨筋腱中枢側に軸荷重に同期した荷重(40%MMT,32N)を加える実験計画を検討中である.A.骨・靱帯の材料特性計測装置の開発1.メディセンス(株)と共同で繰り返し荷重装置・解析アプリケーションの開発を行った.2.万能試験機(島津AG-I),LEDマーカとCCDカメラで構成する微小変位解析システム、反復荷重負荷システムと組み合わせによる荷重-変位解析システムの開発を行った.・下腿を専用ジグで固定し,万能試験機にウエイトを取りつけ,1Hzで反復軸荷重を負荷する.・軸荷重に同期したステップモータ荷重負荷システムを用い後脛骨筋腱中枢部を糸でロードセルを介して反復荷重する.・変位は微小変位解析システムにより記録される.・システムの制御は専用ソフトにより行う.B.Aで開発した反復荷重-変位計測システムと正常未固定凍結標本を用いた実験.1.下腿切断(中1/3で切断)した下肢(n=6)を用い,歩行をsimulateした軸荷重(500N)を繰り返し(110,000cycles)を負荷し足アーチの高さの変化,つまり繰り返し荷重-変位曲線,疲労特性を計測した.非荷重時は,2,000cycles,荷重時は4,000cyclesでアーチの高さは有意に低下した(p<0.05).2.下腿切断した下肢(n=6)を用い,後脛骨筋腱中枢側に軸荷重に同期した引張り荷重(40%MMT,32N,110,000cycles)を加え,繰り返し荷重-変位曲線,疲労特性を計測した.非荷重時,荷重時とも4,000cyclesまではわずかにアーチの高さは低下したが,その後10,000cyclesまでアーチの高さは維持され、後脛骨筋によるactiveなサポートがアーチの維持に重要であることが分った.3.アーチの高さと肥満との関連性は,次のステップで解明する予定である.
個体群時系列データ解析に基づく群集ネットワーク構造の推定

個体群動態の時系列データから種間相互作用の有無、強度、符号を評価し、さらに群集安定性を評価する数理的手法を開発した。この開発した手法を数理モデルによって生成した擬似データ、数種からなる実験系より得られたデータに適用し、その有効性を確認した。さらに、舞鶴湾魚類群集や英国草原における昆虫群集データに対してこの手法を適用して、生物群集における種間相互作用の変動性や符号などの特性、複雑性-安定性関係の実証に成功した。生態系における生物種間の相互作用を推定することは、群集構造やその動態を理解・予測する上で欠かせない。しかし、自然生態系における種間相互作用の検出は一般に容易ではなく、また、観察された個体間の相互作用が個体群群集動態を駆動するかどうかの判定はきわめて困難である。そこで本研究では、Convergent Cross Mappingと呼ばれる非線形動態理論から導かれる解析法を発展させ、多種個体群時系列データから種間相互作用を推定する手法を開発したうえで、それを実データに適用することで実証試験を行う。さらにそこから種間相互作用ネットワークの構造と動態についての新しい知見を得ることを目的とする。平成27年度は、個体群密度の時系列データより種間相互作用を推定する時系列解析手法を開発した。この手法を種間相互作用が既知であるような種数の少ないミクロコズム実験系やマメゾウムシ-寄生蜂実験系から得た時系列データに適用し、実際に種間相互作用を正しく推定できることを確認した。沖縄における農業害虫とその寄生者の時系列データに同手法を適用し、種間相互作用の検出を行った。また、S-mapと呼ばれる解析手法を応用することで、種間相互作用の強度や符号を検出することにも成功した。そして、この手法を舞鶴湾での20年にも及ぶ潜水調査から得られた魚類時系列データに適用し、種間相互作用の強度や符号が季節変動する様子を得ることができた。この他にも理論的な検討から、間接効果と直接効果を区別する手法のアイデアをいくつか得ることができた。平成28年度までの成功を目指していた、時系列データから相互作用の強度や符号を推定する手法の開発と実データによる実証テストを、一年繰り上げて行うことができた。さらに、平成29年度に行う予定の種間相互作用ネットワークの構造-安定性関係の研究に不可欠な、生物群集安定性評価のための新しい手法の開発に成功した。近年の食物網・相利ネットワーク研究の発展が示すように、群集生態学では種間相互作用の理解が群集構造・動態研究の重要な鍵を握っている。しかし、自然生態系における種間相互作用の検出は多大な労力・時間を必要とし、また個体群動態への影響を評価することも容易ではない。したがって,その重要性が理論研究から示唆されているのにも関わらず、複雑群集ネットワークの実証研究は実質的に行き詰まっている。本研究では、Empirical Dynamic Modeling(EDM)と呼ばれる非線形力学系のモデリング手法を発展させて、多種個体群密度動態の時系列データから種間相互作用を推定する手法を開発することを目的としている。さらに、実データにその手法を適用して実証試験を行うとともに、得られた群集ネットワークの構造的特徴・生態学的意義について理論的に考察することをゴールに設定した。平成28年度は、複数種個体群動態の時系列データからEDMの枠組みを利用して種間相互作用を検出する手法を精緻化した。これをマイクロコスムを利用した微生物実験や昆虫飼育実験から得られた時系列データに適用し、正しく種間相互作用を評価することができた。また、舞鶴湾でおける長期魚類相調査データに対してEDMを適用して、野外生物群集における種間相互作用やその動態を評価することに成功した。さらに、EDMのモデリング枠組みを基礎として、多種個体群動態から群集動態の安定性を評価する手法を開発し、これを上記の舞鶴湾長期魚類相調査データに適用し、魚類群集の安定性が年周期する様子を捉えることに成功した。これらの成果は現在、査読付き学術誌に投稿中である。研究課題の計画時には、(1)多種個体群密度動態の時系列データから種間相互作用を推定する手法を開発すること、(2)実データにその手法を適用して実証試験を行うこと、(3)得られた群集ネットワークの構造的特徴・生態学的意義について理論的に考察することの3つを研究の目標として掲げていた。研究課題2年目が終了した時点で、すでにこれらすべての目標を高度のレベルで達成し、その内容を学術論文として査読付き国際誌に投稿するにまで至っている。このことから、当初の計画以上に進展していると自己評価する。本研究では、非線形動態理論に基づく時系列データ解析手法を発展させ、多種個体群密度動態の時系列データから種間相互作用を推定する手法を開発し、さらに,実データにその手法を適用して実証試験を行うとともに、得られた群集ネットワークの構造的特徴・生態学的意義について理論的に考察すことを目標としている。最終年度である平成29年度は本研究課題の総仕上げとして、「(課題1)数理モデルを利用した理論研究の発展」、「(課題2)単純な実データを利用した実証研究(相互作用強度の検出)」、「(課題3)野外実データを利用した実証研究」、「(課題4)基礎生態学としての種間相互作用研究」の4課題を計画していた。いずれの研究課題も高いレベルで実現に成功した。課題1については、多種の個体群動態データから、CCMとS-mapの手法を用いて種間相互作用とその強度を評価する手法を確立した。