hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳歯歯髄由来線維芽細胞の炎症応答におけるアデノシンの機能的役割

齲蝕はミュータンス連鎖球菌により齲窩が形成され、また齲窩にグラム陰性菌が増殖することにより歯髄炎、歯髄壊死などの症状へと進展する。これらはプラーク細菌由来リポポリサッカライド(LPS)、マトリックスプロテアーゼ(MMPs)などが原因であり、このような炎症時には歯髄において好中球などの免疫担当細胞の浸潤、炎症性サイトカインの産生がみられることが知られている。そこで本研究では、乳歯歯髄由来線維芽細胞において、LPSおよび炎症性サイトカイン(TNF-α,IL-1β)刺激による、線維芽細胞のアデノシン受容体発現、MMP産生能について検討した。齲蝕はミュータンス連鎖球菌により齲窩が形成され、また齲窩にグラム陰性菌が増殖することによって、歯髄炎、歯髄壊死などの症状へと進展する。これらは、プラーク細菌由来リポポリサッカライド(LPS)、マトリックスプロテアーゼ(MMPs)などが原因であり、このような炎症時には歯髄において好中球などの免疫担当細胞の浸潤、炎症性サイトカインの産生がみられることが知られている。特にMMP-2は歯髄から多く産生され、ゼラチナーゼの働きだけでなく、MMP-14など他のMMPsにより活性化される機能を有し注目されている。また線維芽細胞より産生され、抗炎症作用を持つアデノシンも注目されている。なかでもA2a受容体は炎症性サイトカイン刺激により、その発現が上昇すること、また炎症反応や創傷治癒過程に積極的に関与していることが報告されている。そこで本研究では、乳歯歯髄由来線維芽細胞において、LPSおよび炎症性サイトカイン(TNF-α, IL-1β)刺激による、線維芽細胞のアデノシン受容体発現、MMP産生能について検討した。LPS、TNF-αおよびIL-1βは、いずれもアデノシン受容体発現に影響を与えなかった。一方、MMP産生については、LPS、TNF-αおよびIL-1βいずれについても、MMP-2産生を有意に増強した。今回はさらにTNF-αによるMMP-2産生について焦点を絞り、PI3-K阻害剤を用いてその経路についても検討を行った。その結果TNF-αによるAKTのリン酸化がPI3-K阻害剤LY294002およびWortmanninにより抑制された。以上の結果から乳歯歯髄由来線維芽細胞においてTNF-α刺激によりPI3-Kを介してMMP-2が産生されることが明らかとなった。
がん患者の生活再構築に向けてのニーズ-在院日数短縮後の退院時・外来看護のあり方

本研究の目的は、在院日数短縮化の動向の中で、がん患者が必要な支援をどのように受けたか、何が不足しているかを明らかにすることである。婦人科がんの初期治療患者18名を対象に、退院時(T1)、退院13か月後(T2)、退院612か月(T3)に、情報希求コーピングとQOL、ソーシャルサポートの実態とサポートニーズを尋ねた。その結果、コーピングスタイル、QOL、進行期にかかわらず、退院後の生活については主に主治医から説明を受け、また看護師からも情報的サポートを受け、T2、T3でも主治医から情報とサポートを受け、さらに求めたいとする者はほとんどいなかった。しかし、合併症で他科併診する者は、駆け込み寺となるところの必要性を語り、入院した病棟看護師に電話で相談をしていたとの報告もあった。本研究の目的は,在院日数の短縮化によって従来入院中に行われていた検査や治療,退院後の生活に必要な支援が,外来で患者にとって必要十分に行われているか,外来がん看護の実態を把握し,外来通院をしながら地域で生活するがん患者の支援のために,患者がどのような医療および心理社会的支援を必要としているのか明らかにすることである。初年度は,研究計画がスムーズに遂行されるため,患者への倫理的な配慮が十分に行われるための体制作りを行い,計画の倫理審査を受けた。そしてデータ収集を開始し,本年度は入院時6名,退院時6名,退院後1か月時4名,退院36か月時1名の面接を行った。QOL指標に指標は,FACT-0合計点の平均値は手術前が最も高く手術後は回復過程にあった。POMS短縮版による情緒状態は,手術前はもっとも緊張・不安が顕著に高かったものの術後は低下し,逆に化学療法を受けた者もあり疲労感が多く報告され,TMDが示す全般的な情緒不安定さは退院時,退院後が高かった。MBSSによるコーピングスタイルは,1名がモニター,5名はブランターとされた。基準値について再検討が必要と考えられ,別途大学生320名を対象に検討を行った。入院中,外来でどの職種からどんな支援を受けたか,どのような支援を求めるかについては,化学療法等により食事摂取(食欲不振,貧血,易感染状態等を含む)の課題を持つ患者も含まれていたが,全般的に入院中に主治医,病棟看護師からの情報提供のみで,栄養士や薬剤師からの情報提供や支援を受けていなかった。また,患者側からの要望もなかった。この点においては,MBSSのタイプがほとんどブランターであったことと一致した。次年度は症例数を増やし,再発治療患者へも開始し,比較を行う予定である。本研究の目的は、在院日数の短縮化によって従来入院中に行われていた検査や治療、退院後の生活に必要な支援が、外来で患者にとって必要十分に行われているか、外来がん看護の実態を把握しこ外来通院をしながら地域で生活するがん患者の支援のために、患者がどのような医療および心理社会的支援を必要としているのからかここである。2年目である今年度は、子宮がんまたは卵巣がんで手術、化学療法、放射線療法の初期治療を受けた女性、そして再発治療を受ける女性の対象を増やし、QOL、コーピンダスタイル、ソーシャルサポートの実際とニーズについて尋ねる面接調査を行った。当該年度は対象患者を初期治療者6名、再発治療者6名が加わり、合計で初期治療群は退院時12名、退院後13月時9名、退院612時4名、再発治療群は退院時6名退院後13月時6名の面接を行った。その結果、QOL指標は、FACT-O合計点の平均値は退院時が最も低く、徐々に上昇する心身の回復過程を示した。POMS短縮版による情緒状態は有意な変化は示されなかった。しかしながら、初発、再発にかかわらず、化学療法を継続している患者は疲労感が高い傾向が見られた。コーピングスタイルのMBSSの平均値は、モニター尺度8.0(SD=2.3)、プランター尺度3.1(SD=1.8)とMiller(1996)などの先行研究と類似していた。モニター尺度の平均値から、モニター9名はブランターと9名とされた。退院時の疲労感にのみT検定でモニターよりブランターの疲労感が有意に低いとされた。サポートは、入院中、外来でも、主治医、病棟看護師からの情報提供のみで、栄養士や薬剤師からの情報提供や支援を受けておらず、要望もほとんどなかった。予測していたほど、サポートニードは聞かれなかった。次年度は退院1年後時点の追跡面接を行い、最終的な分析と論文作成予定である。

本研究の目的は、在院日数短縮化、がん診療連携拠点病院設定等の医療行政改革の中で、従来は病棟で行われていた看護師による退院後の生活にむけての準備が、多職種に分担され退院後の外来へと移行した。このような激動の医療現場の中で、がん治療を受けた患者が実際に退院後に必要な支援をどのように受けたか、どのような支援が不足しているのかを明らかにすることである。婦人科がんの初期治療を受けた患者を対象に、初期治療後の退院時(T1)、退院後1から3ヶ月後(T2)、退院半年から1年後(T3)に縦断的に半構造化面接を行った。内容は、情報希求のコーピングスタイルMBSSとQOL指標であるFACIT-0とPOMS日本語短縮版への記入と、前回調査後に医療者および家族、友人、患者仲間等からどのような支援をうけたか、どのような情報、支援が必要であったかを尋ね、許可を得て録音、逐語録を作成した。最終的にT1は18名(早期11名、進行期7名)、T2は14名(早期9名、進行期5名)、T3は7名(早期4名、進行期3名)の研究協力を得た。T1には、退院後の生活については主に主治医から説明を受け、概ね満足をしていた。手術のみ、または化学療法を受けた患者は、看護師からも情報的サポートを受けていた。T2, T3では、主に主治医から必要な情報とサポートを受けており、さらに情報を主治医、看護師や他職種に求めようとするものはほとんどいなかった。しかしながら、手術後の合併症で排尿障害の自己管理が求められる者は、不安を抱え、確実な解答を得られる窓口がない点や駆け込み寺となるようなところの必要性を語った。また退院後も入院していた病棟の看護師に電話で相談をして助かったとの報告もあった。がん患者数が増加する傾向の中で、主治医、病棟看護師に集中する負担を他部署、他職種の専門職で、効果的かつ効率的に患者をサポートするシステムが必要と考えられた。
末梢血全血解析法による血小板・白血球機能由来の動脈硬化指標の確立

動脈硬化症に伴う心筋梗塞や脳梗塞は、わが国の様な高度高齢化社会で更に増加する事が確実視されている。近年、動脈硬化は、動脈壁に生じる慢性炎症であることが明らかとなってきたが、炎症に関わる白血球・血小板に着目した動脈硬化の指標は全くない。そこで、動脈硬化の危険因子となる糖尿病・高脂血症モデル動物および血液乱流形成時において、白血球と血小板の機能を血液中で直接測定し、動脈硬化の新たな指標となるか検討した。その結果、動脈硬化巣進展現象と関連していた機能は、単球・顆粒球の貪食能低下と血小板-単球複合体形成の選択的上昇であった。これらの機能変化は、新たな早期介入治療機会の指標として使用できると考えられる。平成22年度は、動脈硬化感受性マウスと通常マウスを比較することで、動脈硬化指標となる白血球機能の違いを求めることを目的に研究を行った。臨床的応用を鑑み、末梢血全血中での細胞機能に着目し、血小板と炎症性細胞(好中球・単球)について、複数項目で比較し、相違の有無を観察した。その結果、対照群マウスと、動脈硬化感受性高脂血症マウス:C57BL/6.KOR/StmSlc-Apoe^<sh1>(以下B6.KOR)の単球の貪食能において差異が認められた。現在、この差異が生じる幾序を明らかにする検討を始めた。一方、動脈硬化危険因子として糖尿病が知られている。そのモデル動物G-Kラットにおいて、同様に検討したところやはり単球機能の貪食能に変化が認められた。現在、本結果を雑誌論文として投稿中である。次に、細胞内シグナルの差異を検討したが、現在のところ有意な違いを認めていない。しかし、動脈硬化巣の解析を進めたところ、抗炎症作用を惹起するペプチド(HP-2)をB6.KORに投与すると、動脈硬化巣の改善とリンパ球の亜分画(CD3^+CD4^+CD45RB^<high>)が減少することが判明した。今後、動脈硬化危険因子とリンパ球分画の変化についても着目し、そのシグナルについて解析を実施する予定である。血小板機能については、白血球と血小板の複合体形成能について変化がある可能性が認められたので、現在検討を進めている。平成23年度は、高脂血症発症マウスにおける、動脈硬化感受性マウスと通常マウスの比較に加え、動脈硬化の危険因子となる糖尿病についても同様に検討を加えた。すなわち、臨床的応用を鑑み、末梢血全血中での細胞機能に着目し、血小板と炎症性細胞(好中球・単球)、リンパ球について、複数項目で比較し、相違の有無を観察した。その結果、糖尿病モデルラット(G-Kラット)において、単球機能の貧食能の低下認められた。その一因として、G-Kラットにおいては、貧食に関わるレセプター(CD11b/c)の低下が認められた。この貧食能の低下は、血糖値を長期間改善しても回復しないことから、遺伝的背景に起因する現象である可能性が考えられ、動脈硬化危険因子の指標の候補となるのではないかと想定している。また、上記結果を論文として公表するに至った。動脈硬化感受性マウスにおいては、抗炎症作用を惹起するペプチド(HP-2)を投与し、動脈硬化巣の改善とリンパ球の亜分画(CD^3+CD^4+CD45RB^<high>)の減少を認めることができた。また、G-Kラットにおいては、B細胞の比率が低下していた。こういったリンパ球集団の存在比率変化も、動脈硬化危険因子の指標候補の1つとして想定可能であり、現在投稿中である。今後、血小板機能については、白血球と血小板の複合体形成能について、現在検討を進めているが、マウス血液を用いた血小板機能については、詳細な解析が困難であった。ヒト血液を用いて実験条件検討を進めている。前年度までの高脂血症発症マウス・2型糖尿病ラットの解析に加え、平成24年度は、白血球と血小板の複合体形成能について検討を進めた。動脈硬化は、血管内の乱流形成部位に生じる事が知られている。この血液の物理的動態が、血小板を活性化させ、動脈硬化を亢進させていると想定されている。そこで、乱流形成時に白血球と血小板の複合体が生じるか試験管内で再現し、その複合体を全血測定が可能であるか検討した。その結果、試験管内での層流形成時では認められず、乱流形成時に形成・変動する血小板-白血球複合体を確認できた。乱流形成時の特徴的変動として、単球-血小板複合体形成率が著しく上昇した。

一方、顆粒球-血小板・リンパ球-血小板の複合体形成率は、有意に低下することが判明した。単球-血小板複合体は、不可逆的であり、一方、顆粒球/リンパ球-血小板複合体の乱流時の低下は一過性であった。乱流刺激により血小板上のP-selectinの上昇していたこと、単球と血小板の結合は、抗PSGL-1抗体により、有意に抑制されたことから、接着分子のP-selectinと、単球に発現しているPSGL-1を介した細胞間結合であると裏付けられた。動脈硬化の進行指標として、単球-血小板複合体の特異的上昇が重要な指標になると想定された。現在投稿準備中である。前年度から継続していた、G-Kラットにおいては、B細胞の比率低下・T細胞比率上昇とTh2応答上昇について、論文投稿し受理された。また、動脈硬化感受性マウスにおける動脈硬化巣の改善とリンパ球の亜分画(CD3+CD4+CD45RBhigh)の減少については、現在投稿中である。これら、リンパ球集団の存在比率変化・血小板-白血球複合体比率変化が、動脈硬化危険因子指標として有用であると推察された。糖尿病も高脂血症は、両方とも動脈硬化の危険因子であるにもかかわらず、予想外にも、動脈硬化感受性高脂血症マウスと2型糖尿病ラットとではヘルパーT細胞が異なる応答を示すことが判明し、現在その点においても解析を進めている。また、共通する点としては、単球機能の貪食能低下が認められた。ラット血液はマウスと比し、多量に採集できたことから、先行してラットモデルについて論文をまとめることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。マウスの血小板は、ヒトの血小板との基本的機能について差異がみとめられた。このため、解析が困難である項目があった。そこで、ヒト血小板を用い、動脈硬化亢進に関与していると考えられている血小板-白血球凝集の誘導とその測定法について改めて条件検討している。
語史再構における言語地理学的解釈の再検討―類型的定式化の試み―

前年度に引き続き、言語地図の解釈をめぐって共同研究を進めた。9月開催の国際シンポジウムKomatsu Round-Table Conference on Geolinguistics(言語地理学に関する小松円卓会議)を研究成果発表の場とし、6月及び12月の研究会と併せて次の課題について検討した。1)日本語、中国語、フランス語で共通に見られる語彙変化とその要因:時間詞、外来作物に対する命名法、言語外的要因の関与等2)フランス言語地図(ALF)、日本言語地図(LAJ)の調査、制作をめぐる諸問題とLAJを使用した言語地図解釈をめぐる問題点3)方言境界線付近で生起した諸現象国際会議においては、言語地理学の発祥地であるフランスからA.Thibault教授(ソルボンヌ大学)、日本と類似した言語地理学の発展過程を有するタイからK.Tingsabadh教授及びS.Teerarojanarat教授(いずれもチュラロンコン大学)を招へいし、方言の伝播と変容、GIS情報を利用した地図の解釈等に関する講演をしていただいた。また、国内からは、福嶋秩子、松丸道夫、遠藤光暁、沢木幹栄の各氏を招へいし、GIS情報や統計的手法を使用した地図解釈の客観化、アジア地域全体を俯瞰した言語地理学的現象など、本研究に資する知見の提供をしていただいた。会議開催にあたっては、事前に電子版のプロシーディングズを作成し、ホームページを通じて参加者がすべての発表に関する情報を共有した。また、会議においては紙媒体のプロシーディングズを配布した。言語地図の解釈をめぐる諸問題について、国際シンポジウムを開催することで、日本語、フランス語、中国語、タイ語等異なる地域を対象として時間をかけて踏み込んだ議論を展開しえた。シンポジウム開催以前にプロシーディングズを完成させ、ホームページ上で公開し、参加者は事前にすべての論文に目を通すこととしたことも議論の質的向上につながった。本年度はさらに2回の研究会において国際シンポジウムで話し合われたテーマについて議論を深めた。国際シンポジウム提出論文は、国内外の出版社からの刊行或いは学術雑誌の特集号としての公刊を企図したが、引き受け手が見つからなかった。本年度は国際シンポジウムの開催によって、言語地理学に関する知見の範囲が、地域及び研究手法の両面で大きく拡大したが、半面、様々な研究発表によってテーマが拡散した面があった。そのため、最終年度では、これまでの知見を体系的に整理するとともに、対照言語地図の作成を進める。研究のまとめとして、研究成果報告書を作成し、公開する予定である。言語地理学は、地図上に現れた言語形式(又はそれに対応する語の意味)の分布が言葉の歴史的地層を反映するとの仮定の下に、言語変化の過程と変化の要因を明らかにしようとする。このような言語史の再構作業において、周圏論は一定の効力を有するが、地図上の分布は人間を取り巻く様々な要因によって形成されたものであるので、自然科学のような単一の公理によってすべてが解けるものではない。そのため、一枚の言語地図の解釈についてしばしば異なった解釈が生まれることになる。ここに言語地理学が宿命的に抱える弱点があった。一方、言語地理学の手法が従来適用されてきたヨーロッパや日本の方言、そして近年、本研究代表者らによって研究が進んだ中国語方言においては、国や地域を越えて共通する諸現象がみられることが明らかとなっている。それらは、民間語源、類音牽引、同音衝突、類推、混淆、過剰修正などである。これらの現象が生まれる条件について、従来、国や地域を越えた研究が不足していたとの認識に立ち、本研究では、日本、中国、フランスの方言について言語地理学的研究を蓄積してきたメンバーが集まり、「対照言語地図」の制作を通じて、いかなる条件があれば当該現象が生起するかという変化の一般性、普遍性を帰納する。また、方言伝播と言語外的要因の関係を考慮しながら、方言地図解釈の恣意性を克服することを目指す。初年度は、2回の研究会を軸として、各言語について利用可能な基礎データを整理しながら、次の各事項について実例の検討を進めた:1民間語源、類音牽引、同音衝突、混淆等、2典型的な分布パターン(ABA分布、AB分布等)、3方言伝播のパターンと言語外的要因の関連。また、中国、フランス等の関連領域研究者との研究交流を進めた。初年度は、2回の研究会を通じて、研究の目的と作業計画について、分担者、連携研究者の間で認識を共有することができた。研究会は密度の高いものとなり、「対照言語地図」が解釈の妥当性を保証する上で有効な手段となることを確認した。各言語に関する具体的な作業については、電子メール等を通じて進捗度を確認し、専門外の言語に関する情報を得ることで認識を共有することができた。たまたま、2017年8月に国立国語研究所で国際会議Methods in Dialectologyが開催されることになったため、初年度の研究成果は本研究グループが独自のワークショップを開催することで、国際的な評価を受ける場とすることとした。海外の研究者との交流は順調に進み、特に方言地図の制作を進めている広東・Jinan大学、陝西師範大学の研究スタッフとの交流は有益であった。このほか、フランス、ニュージーランドの研究者から、それぞれフランス及び中国の方言に関するデータを得ることができた。一方、当初、言語データの蓄積に関する共通のプラットフォームを作成する予定であったが、実現することができなかった。初年度(平成29年度)における問題意識と研究手法の共有化にもとづき,混淆,類音牽引等の概念とその実態について,中国、日本、フランスの実例を検討した。

共通テーマとして「ジャガイモ」を取り上げ,新種穀物の導入,商品化,栽培のプロセスを考慮しながら,中国、日本、フランスの各方言に共通する現象と差異について検討した。また,「共通語化と距離」をテーマとして三言語間の共通性と差異を検討した。研究会(打ち合わせ会)を2回開催し,各言語でみられる個別事象について,対照的観点からつっこんだ議論を展開した。このような議論の延長として,国際会議Methods in Dialectology(2017年8月,国立国語研究所)においてContrastive Geolinguisticsと題する独自のワークショップを開催した。このワークショップでは,岩田による研究の趣旨と対照言語地図の実例紹介,大西による混淆概念の再検討,川口,岩田,中井による「ジャガイモ」に関する言語間比較,大西,川口による「標準語化と距離」等の発表を行なった。この国際会議は社会言語学的色彩が強く,伝統的な言語地理学に関する認識を発表者と聴衆が共有できない面もあったが,言語地理学の再評価に向けて啓蒙的役割を果たしたと自己評価している。当初目標とした20項目の対照言語地図作成は達成できなかった。最大の原因は一項目であっても様々な角度からの検討を必要とすること,また当然のことながら,異なる言語で見られる事象について研究グループとしての認識を共有するのに時間を要することであった。さらに,日本及びヨーロッパにおける言語地理学の先達による解釈を根本的に見直す必要性が明らかとなった。この点については新年度の重点課題の一つとしたい。初年度(平成29年度)における問題意識と研究手法の共有化をふまえ,2回の研究会(打ち合わせ会議)と国際会議Methods in Dialectologyを通じて,特定の項目について言語間での共通性と差異を明らかにした。この点では極めて順調に推移したと言える。一方,当初目標とした20項目の対照言語地図作成は達成できなかった。これは「ジャガイモ」のように,言葉を取り巻く環境が国や地域によって大きく異なる項目を扱ったためであり,今後は身体名称のように言語外的要因の関与が少ない項目も取り入れていきたい。前年度に引き続き、言語地図の解釈をめぐって共同研究を進めた。9月開催の国際シンポジウムKomatsu Round-Table Conference on Geolinguistics(言語地理学に関する小松円卓会議)を研究成果発表の場とし、6月及び12月の研究会と併せて次の課題について検討した。1)日本語、中国語、フランス語で共通に見られる語彙変化とその要因:時間詞、外来作物に対する命名法、言語外的要因の関与等2)フランス言語地図(ALF)、日本言語地図(LAJ)の調査、制作をめぐる諸問題とLAJを使用した言語地図解釈をめぐる問題点
Nogo-Bの非アルコール性脂肪肝炎進展における役割とメカニズムの解析

脳卒中易発生高血圧自然発症ラットであるSHRSP5/Dmcrラットを使用した非アルコール性脂肪肝炎(NASH )モデルにおいて、高脂肪高コレステロール食(HFC)を与えると早期より高度脂肪肝を発症し、8週より肝線維化を認めることを確認した。さらに同モデルでの肝臓における早期より経時的にNogo-B発現が明らかに増加していることをウェスタンブロット法や免疫染色を用いて確認した。RT-PCR法で経時的なNogo-B遺伝子の上昇を認め、線維化の指標であるCollagen IやTGF-βの上昇を同様に認めた。脂肪酸合成にかかわる転写因子SREBP-1cは経時的に上昇を認めたが、脂肪酸の分解に関わるPPARαは差は認めなかった。また、C57BL/6マウスにメチオニン減量・コリン欠乏高脂肪食(CDAHFD)を与えNASHモデルを作成し、肝臓でNogo-B発現上昇と大滴性脂肪沈着および線維化を確認した。同時に、大腸癌細胞株のNogo-B遺伝子をノックダウンしたところ、アポトーシスが著明に促進される事を発見し、そのメカニズムを解明した。こちらはサブプロジェクトとして論文をまとめ投稿しBBADISに掲載された。現在、米国Yale大学医学部消化器内科との共同研究で肝マクロファージ選択的Nogo-Bノックアウトマウスを作成し、肝臓での脂肪沈着および線維化におけるNogo-Bタンパクの役割とメカニズムを解析している。肝マクロファージ選択的Nogo-Bノックアウトマウスの製作において、ノックアウト効率が完全ではないためさらなる精度を高めるため尽力している。米国Yale大学医学部消化器内科との共同研究で肝マクロファージ選択的Nogo-Bノックアウトマウスを作成し、肝臓での脂肪沈着および線維化におけるNogo-Bタンパクの役割とメカニズムを解析し、論文にまとめる予定である。こちらはサブプロジェクトとして論文をまとめ投稿した。C57BL/6Jマウスを用いてCDAHFD食を与えてNASHモデルを作成し研究を行ったが、Nogo-Bノックアウトマウスを使用して野生型と比較するには、ノックアウトマウスの元となっている野生型と比較する必要があるため、今回のモデルはノックアウトマウスのコントロールにはならない事が判明した。従って、今回のマウスの実験結果を参考にして今後の実験を進める必要がある。米国におけるノックアウトマウスのBreedingの状況で前倒し請求を行ったが、それ以外はほぼ予定通り遂行できた。
変動する指標をもつ関数空間を基礎とした調和解析とその応用

変動指数を持つハーディー空間、オーリッツ・ハーディー空間に関して、ポアソン積分、アトム分解、リトルウッド・ペイリー分解等による特徴付けを行い、特異積分作用素、分数べき積分作用素等についての有界性を得るとともに、関連する関数空間やその双対空間等の研究と合わせて、理論を完成することができた。また、振動・増大度が変動する関数空間としての一般化モリー・カンパナト空間、Bシグマ・モリー・カンパナト空間、そして、これらを統一した関数空間の理論を開拓した。これらを用いて具体的に偏微分方程式の解の解析を行った。さらに、マルチンゲール理論に関して調和解析的理論を構成した。1.オーリッツ・ハーディー空間について、ポアソン積分、アトム分解、リトルウッド・ペイリー分解等による特徴付けを行った。特異積分作用素、分数べき積分作用素等についての有界性も得た。また、オーリッツ・ハーディー空間の双対空間として、一般化カンパナト空間についての理論を構築した。また、ローカル・オーリッツ・ハーディー空間、重み付きオーリッツ・ハーディー空間についても理論を整備した。2.一般化モリー空間上での一般化分数べき積分の有界性に関する必要十分条件を得た。また、ムシャラク・オーリッツ・モリー空間、ムシャラク・オーリッツ・カンパナト空間について、リトルウッド・ペイリー作用素の有界性を示した。Bシグマ・モリー・カンパナト空間における補間理論の基礎研究を行った。3.重み付きハーディーの不等式に関する精密化を行った。4.マルチンゲール理論については、BMO空間およびカンパナト空間上の各点的マルチプライヤーの特徴づけを行った。また、この結果を用いてBLO空間についても考察を行った。1.変動指数を持つハーディー空間と関連する関数空間について、アトム分解、リトルウッド・ペイリー分解等による特徴付けを行った。特異積分作用素等についての有界性も得た。また、変動指数を持つハーディー空間の双対空間として、変動増大度をもつカンパナト空間についての理論を構築した。オーリッツ・ハーディー空間についての基礎研究を行った。2.変動指数を持つルベーグ空間についてリトルウッド・ペイリー理論を構築し、リースポテンシャルに関するガグリアルド・ニレンバーグ不等式を証明した。ムシャラク・オーリッツ・モリー空間について、最大作用素の有界性およびリースポテンシャルの有界性を示した。3.振動・増大度が変動する関数空間であるBシグマ・モリー・カンパナト空間について、フーリエ・マルチプライヤー、擬微分作用素、特異積分作用素、カルデロン・ジグムンド作用素、分数べき積分作用素など、種々の積分作用素の有界性を証明した。さらにリトルウッド・ペイリー理論の適用を行った。4.マルチンゲール理論については、調和解析学的視点からオーリッツ・ハーディー空間、モリー・カンパナト空間を定義することに成功し、その性質を詳しく調べた。この研究は、これまで長年にわたって研究が積み重ねられてきた調和解析の理論を、変動指数を伴う関数空間や振動・増大度が変動する関数空間など、新しい関数空間に適用し、応用範囲の広い理論を確立することを目的とする。最終年度は、具体的に以下のように研究を進めることができた。1.変動指数をもつ重み付きルベーグ空間のウェーブレットによる特徴づけを行った。さらにウェーブレットを用いて一般のバナッハ関数空間に関する考察を行った。2.補間理論を用いてBシグマ・モリー・カンパナト空間とローカルモリータイプ空間の理論の再構築を行った。これにより、Bシグマ・モリー・カンパナト空間とローカルモリータイプ空間を特別な場合として含む広範な関数空間を定義することができ、さらにBシグマ・モリー・カンパナト空間上で得られていた作用素の有界性が、この広範な関数空間上でも、成り立つことが証明できた。3.マルチンゲールBLO空間に関して考察し、マルチンゲールマキシマル作用素のBMOーBLO有界性とその評価、マルチンゲールBLOのベネット型分解に関する結果を得た。この3年間の研究で、変動指数を持つハーディー空間、オーリッツ・ハーディー空間、および、これらと関連する関数空間、さらにその双対空間等の理論を完成させた。また、振動・増大度が変動する関数空間としての一般化モリー・カンパナト空間、Bシグマ・モリー・カンパナト空間の理論を開拓した。マルチンゲール理論に関しても調和解析的考察を行い、マルチンゲール・モリー・カンパナト空間、マルチンゲール・ハーディー・モリー・カンパナト空間等の理論を構成した。また、先行研究やこの3年間の研究で得た成果をまとめて、変動する指標をもつ関数空間に関する入門者向けテキストを完成させた。数学、解析学以前より続けてきたオーリッツ・ハーディー空間について、アトム分解を完成させ理論を整備することができた。

ムシャラク・オーリッツ・モリー空間、ムシャラク・オーリッツ・カンパナト空間についても研究を行い、また、Bシグマ・モリー・カンパナト空間における補間理論の基礎研究を行った。さらに、マルチンゲールBMO空間およびマルチンゲール・カンパナト空間上の各点的マルチプライヤーの特徴づけ等、広範囲で研究を進めることができた。この年度の出版論文数は7篇、出版予定が5篇であり、予想を上回っている。変動指数を伴うハーディー空間、ムシャラク・オーリッツ・モリー空間、Bシグマ・モリー・カンパナト空間について、理論を整備し、これらの関数空間における種々の積分作用素についても研究を進めた。これらの結果は、学会、研究集会等で発表するとともに、論文にまとめて公表した。この年度の出版論文数は9篇、出版予定が3篇であり、予想を上回っている。また、オーリッツ・ハーディー空間についての基礎研究を行うとともに、マルチンゲール理論の観点からも研究を進めることができた。平成24、25年度に得られた結果を基にして、変動指数をもつ重み付きルベーグ空間のウェーブレットによる特徴づけを行う。また補間理論を用いて、Bシグマ・モリー・カンパナト空間とローカルモリータイプ空間の理論を再構築する。マルチンゲールBLO空間等に関する成果をまとめる。研究の進捗状況により、さらに他の研究協力者を依頼する。最終年度にあたり、先行研究やこの研究での成果をまとめて入門者向けのテキストを完成させる。平成24年度に得られた結果を基にして、ムシャラク・オーリッツ空間、ムシャラク・オーリッツ・モリー空間、オーリッツ・ハーディ空間等において種々の積分作用素の研究を行う。さらに、偏微分方程式への応用の観点からの基礎研究を行う。変動指数ベゾフ空間、変動指数トリーベル・リゾルキン空間および変動指数モジュレーション空間の基礎研究に着手する。またBシグマ・モリー・カンパナト空間とローカルモリータイプ空間との統一理論を構築する。このため補間理論に関する基礎研究を行う。調和解析の観点からマルチンゲール理論を見直すとともに、変動指数を伴うマルチンゲール空間の研究を行う。一時、入院したため、予定していた出張の一部ができなかった。次年度に、研究協力者を研究集会に派遣して最新の研究情報を収集するために使用する。旅費について以下の予定である。なお、予定の研究協力者で年度末までに招聘できず残った分についても合わせて実行する。海外の研究者を訪問し、また、海外から研究者を招聘して共同研究を行う。研究代表者と研究分担者、連携研究者との研究打合せを行う。必要に応じて研究協力者を招聘する。「実解析学シンポジウム2013」に参加、講演を行うとともに最新研究の情報収集にあたる。
ｍＧｌｕＲ５を標的とした口腔癌に対する転移抑制療法の開発

mGluR5阻害剤がSDF-1/CXCR4システム依存的な脈管新生因子に及ぼす影響を検討したところ、VEGF-CのタンパクおよびmRNA産生は有意に抑制された。また、リンパ管新生能はmGluR5阻害剤にて有意に抑制された。さらに、口腔癌患者を用いた免疫組織学的検索の結果、mGluR5とCXCR4の発現比較では、両者に相関性を認め、mGluR5の発現はリンパ節転移の有無および浸潤様式と有意に相関していた。以上より、口腔癌の転移には、mGluR5を介した癌細胞の遊走促進とVEGF-Cによるリンパ管新生が重要であり、mGluR5が口腔癌に対する転移抑制療法の標的分子となりうる可能性が示唆された。25年度に行った研究として、mGluR5 antagonist (MPEP, MTEP)がリンパ管新生におよぼす影響として、リンパ管内皮細胞(LEC)を用いて、tube formation assayおよびmigration assayを行った。結果、リンパ管新生能およびリンパ管内皮細胞の遊走はmGluR5特異的阻害剤であるMPEPおよびMTEP処理にて有意に抑制された。また、脈管新生因子の発現に対するmGluR5の影響を検討した結果、B88細胞においてSDF-1刺激による脈管生因子の発現上昇がmRNAと蛋白レベルで確認され、さらにリンパ管新生因子であるVEGFCの発現がmGluR5阻害剤により有意に抑制された。以上より,SDF-1/CXCR4システムを介した口腔癌のリンパ節転移には、mGluR5を介した癌細胞の遊走促進のみならず、VEGF-Cによるリンパ管新生が重要である可能性が示唆された。次に、口腔扁平上皮癌患者48症例を用いて免疫組織学的に検索した。その結果、原発巣におけるmGluR5とCXCR4の発現比較をおこなったところ、癌患者の原発巣においてCXCR4陽性の患者はmGluR5の発現も陽性である患者が多く、両者に相関性を認めた。さらに、mGluR5の発現と種々の臨床病理組織学的因子の関連について検討したところ、mGluR5の発現はリンパ節転移の有無および浸潤様式(Y-K分類)と有意に相関していた。今回の研究において、すでにわれわれはCXCR4とmGluR5を高発現している高転移性口腔癌細胞B88-SDF-1において、脈管新生因子であるVEGFファミリーの産生が増強していることを報告している(Eur J Cancer 47:452 2011)。そこで、VEGFファミリー(VEGF-A/B/C/D)の産生におよぼすmGluR5阻害剤(MTEP; 3-((2-Methyl-1,3-thiazol-4-yl)ethynylの影響をELISA法およびreal time PCRにて検討した。その結果、SDF-1/CXCR4システム依存的に、脈管新生因子であるIL-6、IL-8,、VEGFAの産生が亢進したが、それらの産生にmGluR5は影響を与えなかった。しかしながら、リンパ管新生因子であるVEGFCのmRNA発現とタンパク産生は、mGluR5作動薬であるDHPGにより上昇し、mGluR5特異的阻害剤により有意に抑制された。リンパ管新生因子であるVEGFCの発現抑制が関与している可能性も含め、本研究はmGluR5特異的阻害剤による様々な癌に対する転移抑制療法の可能性を示唆するものであり、癌転移研究に対する意義は大きいと考える。癌細胞B88-SDF-1において、脈管新生因子の検討に時間を費やしたため少し遅れている。現在、mGluR5のSDF-1/CXCR4システム依存的な細胞接着におよぼす影響および足場非依存性増殖におよぼす影響を進めている。今後は、造腫瘍性を有するが、CXCR4を発現していない口腔癌細胞株CAL27におけるmGluR5の発現を定量性RT-PCR法にて検討する。このとき,陽性対象としてB88-SDF-1細胞を用いる。CAL27がmGluR5をCXCR4非依存的に発現していればCAL27を使用し、mGluR5発現株の細胞遊走および転移能の評価を行う。mGluR5を発現していない場合、mGluR5発現ベクターを導入し、強制発現株を樹立し検討を行う。また、口腔癌患者原発巣におけるmGluR5の発現検索を一次治療前の口腔癌患者原発巣より採取した生検材料を用いて行う。次年度の繰越し額は上記研究の材料および器具に使用する。
がん特異的ラジカルスカベンジ制御に基づく新しい癌休眠療法の確立

癌特異的ラジカルスカベンジャー作用に基づく新しい癌治療法の開発を目的とした。新規抗酸化剤アルファリポ酸誘導体およびビタミンE誘導体を投与し、大腸がん細胞株HT-29、胃癌細胞株MKN45Pを用い腫瘍増殖や腹膜播種転移への影響をin vitroおよびin vivoにて検討した。その結果、新規抗酸化物質の投与は、in vitro, in vivoともに腫瘍増殖抑制効果を示し、腹膜播種モデルにおける播種結節の大きさの抑制を示した。その機序には、MAPキナーゼのリン酸化を介したG2/M期での細胞周期停止、ネクローシス、オートファジーなどの非アポトーシス細胞死の関与が考えられた。今年度は、新規抗酸化剤アルファリポ酸誘導体を用い、腫瘍増殖への抑制効果を検討した。(1)in vitroでは、大腸がん細胞株HT-29に対する影響を、生存率、細胞周期、カスパーゼ3/7の活性化、電子顕微鏡による細胞形態、ウエスタンブロット法にてオートファジー関連タンパクの発現、Bio-plexによるリン酸化タンパクの発現を解析した。アルファリポ酸誘導体の投与は、HT-29細胞に対して濃度時間依存的な細胞増殖抑制効果を示した。またG2/M期での細胞周期停止を誘導し、カスパーゼ3/7活性が有意に低く、アポトーシス誘導は認めなかった。電子顕微鏡ではネクローシスおよびオートファジーの所見を認め、LC-3-の発現はIからIIへの移行を示した。リン酸化蛋白分析にてP38MAPK, ERK、JNK, p53の有意なリン酸化亢進をきたした。細胞増殖抑制効果はJNK抑制剤にて有意に減弱した。(2)in vivoでは、bulb/c nu/nuマウスでHT-29細胞の皮下腫瘍モデルマウスを作成し、マウスを5群(生食投与群およびアルファリポ酸誘導体投与群(0.1, 1, 5, 5mg/kg/body))にランダムに振り分け、毎日1回6週間皮下注射し、腫瘍体積を計測した。アルファリポ酸誘導体0.1mgおよび1mg/kg/body投与群が生食投与群に比べ有意な腫瘍増殖抑制効果を示した。以上より、新規抗酸化物質であるαリポ酸誘導体はin vitro, in vivoにておいて大腸がんの腫瘍増殖抑制効果を示し、in vitroにおける増殖抑制の機序には、MAPキナーゼのリン酸化を介したG2/M期での細胞周期停止、ネクローシス、オートファジーなどの非アポトーシス細胞死が関与していると考えられた。最終年度もあたる今年度は、新規抗酸化剤ビタミンE誘導体(ETSーGS)を用い、胃癌細胞の腫瘍増殖および腹膜播種転移への抑制効果をin vitroおよびin vivoにて検討した。(1)in vitroでは、胃癌細胞株MKN45Pに対する影響を、生存率、細胞周期、カスパーゼ3/7の活性化、電子顕微鏡による細胞形態、ウエスタンブロット法にてオートファジー関連タンパクの発現、Bio-plexによるリン酸化タンパクの発現を解析した。ETSーGSの投与は、MKN45P細胞に対して濃度時間依存的な細胞増殖抑制効果を示した。コントロールとして用いた繊維芽細胞では増殖抑制は認めなかった。3MAの投与により、ETSーGSによるMKN45Pの増殖抑制効果は、抑制された。従って、新規抗酸化剤ビタミンE誘導体(ETSーGS)の胃癌細胞に対する増殖抑制効果は、オートファジーによる細胞死の関与が考えられた。(2)in vivoでは、nu/nuマウスで胃癌細胞株MKN45Pの腹膜播種モデルマウスを作成し、マウスを3群(生食投与群およびETSーGS群(0.1, 1mg/kg/body)各群=8)にランダムに振り分け、21日目に擬死させ、体重・腹囲・腹水量・腫瘍細胞数を計測した。ETSーGS 0.1mg投与群が生食投与群に比べ有意な腫瘍増殖数の減少を示した。23年度の研究計画は、開発した多種類の新規抗酸化剤、αリポ酸誘導体およびビタミン誘導体のラジカルスカベンジ作用および癌抑制効果と、それらの関係の検討、がん抑制の機序をタンパク、遺伝子等で解析することであった。まず、開発した新規抗酸化剤のラジカルスカベンジ能の程度について、αリポ酸誘導体、ビタミンE誘導体のヒドロキシラジカル除去能、DPPHラジカル除去能を測定したところ、いずれの誘導体もオリジナルのαリポ酸や亜鉛、トコフェロールと比較し有意に強力なラジカルスカベンジ能を有していることが判明した。また、αリポ酸誘導体、ビタミンE誘導体はいずれも、大腸がん細胞、胃がん細胞、胆管癌細胞、乳がん細胞など、種々のがん腫に対し増殖抑制効果を発揮することが判明した。

そのうちαリポ酸誘導体であるDHLH、DHLTauZnの大腸がん細胞に対する増殖抑制効果のメカニズムについて検討を行ったところ、いずれもカスパーゼ活性は上昇せず、FACSにおいて細胞周期停止が確認されたため、これらの物質の増殖抑制効果の機序にアポトーシスではなく細胞周期が関わっていることが確認された。またDHLTauZnにおいてオートファジー関連酵素であるLCー3の発現亢進が投与した大腸がん細胞のウエスタンブロット法における解析において認められ、電顕にてもオートファジーの像が確認できたことより細胞周期停止のみならず、オートファジーが増殖抑制の機序に関わることが示された。さらにこれらの現象にともないタンパク分子p53, p21,JNK, ERKの発現亢進を認めこれらを含むシグナルの増殖抑制効果に対する関与が示唆された。(Expert Opin Ther Targets.2012)さらに抗がん剤副作用に対する新規抗酸化物質の効果を脱毛誘発モデルマウスに投与したところ、脱毛が抑制され、論文化された。(Surg Today. 2011)今年度予定していたin vitroおよびin vivoにおいて腫瘍増殖への影響を明らかにすることができた。その中で、腫瘍増殖抑制効果が、アポトーシスではなく、オートファジーとネクローシスの機序によって生じることを明らかにできたことは、来年度の研究の発展に大きく寄与するものと考えられた。平成23年度の研究予定であった新規抗酸化物質の抗酸化力の評価、増殖抑制効果の機序検討を行うことに関しておおむね達成できた。浸潤モデルについては未だ検討できていないが、24年度の計画である、in vivo実験の皮下腫瘍モデルマウスを用いた増殖抑制効果検討、腹膜播種モデルに対する転移抑制効果、がん発現抑制の検討に関してもすでにモデルは完成し、実験も順調すすんでおり、いずれの検討においてもpreliminaryな実験において新規抗酸化物質投与による抑制効果が認められた。現在例数を増やして結果を詳細に検討している状況である。さらに、新規抗酸化剤は以前より抗炎症作用を有することが我々の研究にてわかっており、炎症の関与が疑われる抗がん剤副作用に対しても効果が期待されたため、炎症がその機序の一つとされている、抗がん剤誘発脱毛モデルに対するαリポ酸誘導体、ビタミンE誘導体の有効性を検討したところ、動物実験にて脱毛抑制効果が認められた。平成25年度は、新規抗酸化剤における腫瘍の浸潤・転移における抑制効果を検討する予定である。そのために、マウスおよびラットの癌性腹膜炎モデルを用いて、新規抗酸化剤の胃癌細胞および大腸癌細胞の腹膜播種への影響を明らかにする。また、腹膜播種を生じる細胞株に関しては、大阪市立大学より供与を受け、実験がすすめられる準備が整っている。平成24年度は、前年度に明らかにした抗腫瘍効果の有効な数種類の新規抗酸化剤を用いて、in vivoにおける解析を行う。すなわち、ラット皮下腫瘍増殖モデル・腫瘍転移モデル・発癌モデルを用い、抗腫瘍効果を検討し、そのメカニズムも解析する。平成25年度は、臨床応用を踏まえて、多種類の新規抗酸化剤の生体内のdrug delivery systemを明らかにし、さらに経口・静脈内・腹腔内などの投与経路によるαリポ酸誘導体の薬物動態と抗腫瘍効果の関係を明らかにする。
病院標価における客観的な比較評価指標に関する研究

従来より、診療の質の向上のためには、診療のプロセスおよびアウトカムのデータに基づく評価が重要であると言われてきた。本研究は、DPC等のデータを利用し、その活用に向けた課題を検討するとともに、データに基づいた客観的で比較可能な評価指標のあり方について検討を行うことにより、病院医療の質の向上に寄与することを目的としたものである。本研究の検討に際し、診療情報管理や情報分析に関して専門的知識や経験を有する医師および診療情報管理士などによる研究班を組織した。研究班では、DPC関連情報の収集および活用に向けた課題の検討、クリニカル・インディケータ(臨床評価指標)の普及状況等に関する検討、質評価指標に関する海外事例や国内事例の検討、質向上のため基本的に把握すべきインディケータの整理、Adverse Event(減少させる可能性がある合併症等>の定義の検討、DPCデータの疾患名などの組み合わせによる合併症判定ロジックの検討、褥瘡発生状況や再入院に関するデータの分析、乳がん診療を評価する調査票の検討、医療の質向上に向けた病院内での委員会活動やパフォーマンス・レポートの検討、および、(財)日本医療機能評価機構による病院機能評価の現状などについて検討を行った。今回検討した評価指標や評価手法は、現状ではまだデータ精度の確保等に課題がみられるが、今後の医療の質評価とその向上を図る方法の一つとして有効であると考えられる。また、診療のパフォーマンス・レポートの策定は、医療の質向上に向けた内部的な取り組みの促進という二次的効果を伴い、施設問比較指標としての客観性や妥当性確保という課題はあるが、わが国の病院医療全体の質向上に寄与する方策として意義があると考えられる。今後の促進に向けた社会的方策の検討を期待したい。本研究は、DPC等のデータを活用し、その課題および影響を検討するとともに、データに基づいた客観的で比較可能な評価指標について検討を行うことにより、病院医療の評価および質の向上に寄与することを目的とするものである。本年度はDPC関連情報の収集および課題の検討、およびクリニカル・インディケーターの普及状況等について、関連する他の研究班の研究成果を踏まえて検討を行った。DPCデータの活用については、病名の精度が課題と考えられる。診療報酬の支払い目的のためには統計的処理により一定程度の記載不備は許容範囲として点数設定が可能であるが、病院評価、医療の質評価を目的とした場合、主病名だけでなく、入院時並存症や入院後発症疾患の記載の有無の影響は大きいと考えられる。また、DPCカテゴリーは、異なる病態を副傷病群として一括して設定しており、質評価の目的に使用する場合にはそれぞれの診断群の内容について留意が必要である。クリニカル・インディケーターの全国の病院における普及状況に関するアンケート結果によると、定期的にクリニカル・インディケータを把握していない理由としては「診療録の記載が徹底していない」が全体の1/2、「分析を行う担当者がいない」も全体の1/2であった。記載徹底はデータ精度に関わる重大事項であるが、個人情報保護法によるカルテ開示の流れの中で、ある程度整備が進むと期待される。分析担当者については、分析知識を持った人材の育成が課題である。疾患別死亡率や術後合併症発生率などの指標の把握は10%40%程度であり、集計自体は行われるようになりつつあると考えられるが、質向上への活用が課題である。次年度以降、コスト関連情報の収集を行い、DPC診断群分類別のコスト面での状況分析、副病名と術式および医療行為の組み合わせによる重症度判定ロジック等について検討を行う計画である。本研究は、データに基づいた客観的で比較可能な評価指標についての検討を行うことにより、病院医療の評価および質の向上に寄与することを目的とするものである。

昨年度から本年度にかけては、Adverse Event(減少させる可能性がある合併症等)の整理、病名と術式および医療行為の組み合わせによる合併症判定ロジックの立案、DPC関連情報の収集および質向上に有効なクリニカル・インディケータの検討、褥瘡発生状況に関するデータの分析、病院機能評価の現状の検討、研究協力病院における医療の質向上に向けた委員会活動事例の検討、大学病院の医師の診療実績評価の取り組み事例の検討などを行った。Adverse Eventについては、DPCデータの活用を前提に、褥瘡の発生や再入院のようにDPCに依存しない(全疾患共通)ものと、術後合併症やカテーテル由来感染のようにDPC別に把握できるものに整理し、さらに20の病態・症状に分類し、それぞれについてICD10およびICD9CMによる定義表を策定した。Kコードによる定義は検討中であり、今後の課題である。褥瘡評価については、ブレーデンスケールによるリスク調整後の褥瘡発生率・悪化防止状況の把握と検討を行った。現状では、褥瘡の危険因子情報の把握が十分でないことや、褥瘡調査の時期・頻度(入院時点、手術後、月次調査など)のルールが一定でないため、単純なベンチマーキングは困難である。病院で収集すべき褥瘡データの項目および手順、情報活用の方法を明確にし、標準的な褥瘡評価手法を策定することが必要と考えられる。次年度には、今年度検討した評価指標について実際のデータでの検証を進めるとともに、コスト関連情報を含めた分析を行い、全国のDPCデータの活用も視野に入れ、いくつかの有効な評価指標について立案する計画である。従来より、診療の質の向上のためには、診療のプロセスおよび診療結果としてのアウトカムデータに基づく評価が重要であると言われてきた。本研究は、DPC等のデータを利用し、その活用に向けた課題を検討するとともに、データに基づいた客観的で比較可能な評価指標のあり方について検討を行うことにより、病院医療の評価および質の向上に寄与することを目的とするものである。本研究の検討に際し、診療情報管理や情報分析に関して専門的知識や経験を有する医師および診療情報管理士などによる研究班を組織した。研究班では、DPC関連情報の収集および活用に向けた課題の検討、クリニカル・インディケータ(臨床評価指標)の普及状況等に関する検討、質評価指標に関する海外事例や国内事例の検討、質向上のため基本的に把握すべきインディケータの整理、Adverse Event(減少させる可能性がある合併症等)の定義の検討、DPCデータの疾患名と術式および医療行為の組み合わせによる合併症判定ロジックの検討、褥瘡発生状況や再入院に関するデータの分析および検討、乳がん診療を評価する調査票の検討、医療の質向上に向けた病院内での委員会活動やパフォーマンス・レポートの検討、および、(財)日本医療機能評価機構による病院機能評価の現状の課題などについて検討を行った。今回検討した評価指標・評価手法は、現状ではまだデータ精度の確保等に課題がみられるが、今後の医療の質評価とその向上を図る方法の一つとして有効であると考えられる。また、診療のパフォーマンス・レポートの策定は、医療の質向上に向けた内部的な取り組みの促進という二次的効果を伴い、施設間比較指標としての客観性や妥当性確保という課題はあるが、わが国の病院全体の質向上に寄与する方策として意義があると考えられる。
短寿命核のスピン偏極生成とf_<7/2>鏡映核の磁気モ-メント

1短寿命ベ-タ放射性核に適用可能なベ-タNMR法のための測定装置一式を設計し、購入した。この測定装置一式を用いて、加速器からの入射ビ-ムを標的核に照射し、生成される短寿命ベ-タ放射性核を植え込み結晶に集め、放射するベ-タ線を検出して、ベ-タNMR法をさらに発展させるための基礎研究を行った。2このベ-タNMR法をさらに多種類の核種に適用可能にするため、短寿命ベ-タ放射性核の核スピン偏極生成に有効な新技術として、傾斜膜法を適用し発展させた。このスピン偏極生成機構を詳細に研究して核偏生成効率を増大させ、さらに今までより重い原子核の中重核の核偏極生成に適用させた。3生成した短寿命ベ-タ放射性核を後段加速するため、小型直線加速器RFQライナック「LITL」の基礎準備及び調整を実施した。加速の最適条件を見いだすため、高電力高周波発信器の基本調整及び基礎テストも完了し、所望した性能を得た。また、このRFQライナック内部を、タ-ボ分子ポンプを用いて高真空に保った。4短寿命ベ-タ放射性核の後段加速のために、多価イオンを短時間にかつ効率良く生成可能なHiECRイオン源を開発する基礎テストを実行し、不安定核の後段加速のための基礎開発を行なった。5磁場による加速ビ-ムの運動量分析のために小型電磁石を設計して購入し、その励磁のために用いる高精度安定化直流電源も購入した。この小型電磁石のテストを、既存のリチュウムイオン源からの安定元素^6Li、^7Liビ-ムを用いて行なった。6今後の研究計画は、さらに多種類の核種の短寿命ベ-タ放射性核を生成、加速、偏極させ、これらを用いて新しい原子核研究、素粒子物理と原子核研究の学際領域の研究を行なう。1短寿命ベ-タ放射性核に適用可能なベ-タNMR法の測定装置一式を設計し、それを内部に装備するための真空箱を、本年度の設備備品で購入した。加速器からの入射ビ-ムを標的核に照射し、生成される短寿命ベ-タ放射性核を植え込み結晶に集めて、放射するベ-タ線を検出して研究に用いた。2生成した短寿命ベ-タ放射性核をさらに後段加速するため、小型直線加速器RFQライナック「LITL」の、基礎準備及び調整を終了した。加速の最適条件を見いだすため、高電力高周波発信器の基本調整及び基礎テストも終了した。その結果、RFQライナックと高電力高周波発信器ともに、所望した性能が得られた。3 RFQライナックの内部を高真空に保つため、タ-ボ分子ポンプを設備備品として購入した。その結果、ライナック内部の真空度は、1x10^<-6>Torrまで到達した。4磁場による加速ビ-ムの運動量分析のために小型電磁石を設計し、その励磁のために用いる高精度安定化直流電源と共に、設備備品として購入した。5不安定核の後段加速のために、生成された短寿命ベ-タ放射性核の多価イオンを、短時間にかつ効率良く生成可能なHiECRイオン源を開発し、その基礎テストを実行した。6短寿命ベ-タ放射性核の核スピン偏極生成技術を発展させるため、中重核の核偏極生成に傾斜膜法を適用した基礎実験を、既存の実験装置を用いて行なった。7今後の研究計画は、さらに多種類の核種の短寿命ベ-タ放射性核を生成、加速、偏極させ、これらを用いた新しい原子核研究を行なう。1この研究のために前年度に購入制作したベ-タNMR法の測定装置一式を用いて、ベ-タNMR法の基礎実験を行なった。