hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体防御システムを含むカイコ実験教材の体系化

昆虫には優れた免疫系が発達しているが,脊椎動物で見られるような抗体生産や免疫記憶を伴う獲得免疫機能は備えていない.昆虫の免疫系は主として2種類に大別でき,細胞性と液性応答が知られている。これまで行った細胞性応答に加えて、液性応答である化学的防御についても調べた。熱処理した死菌(108細胞/mL)をカイコ幼虫に接種し,24時間後に採取した体液を用いて抗菌活性を調べた。供試した6個体の全ての体液に抗菌活性が検出され,その阻止円直径が11-15 mmであった。また,大腸菌LPSを接種した全個体の体液からも,直径12-13 mmの阻止円が検出された。上述したように死細菌およびLPSを接種した個体の熱処理体液中に抗菌物質が存在することが明らかになった.その物質の性質を調べるために,LPS接種体液をプロテアーゼで処理した.その結果,抗菌活性が消失したことから,その本体は耐熱性抗菌タンパク質であることが明らかになった。本研究から,哺乳類の免疫に先立ち,カイコの免疫機能を学ぶことにより、昆虫と哺乳類の自然免疫を対比して学習することが可能となった.両者間で共通する自然免疫の応答反応とその役割についての学習の機会が拓かれると思われる.一方,哺乳類と昆虫の大きな違いは,哺乳類では自然免疫に引き続いて獲得免疫系が作動することであり,進化と共に発達した生体防御システムの理解が深められると期待されるものである。本研究を基に,細胞性防御応答である食作用の観察と液性の化学的防御応答である抗菌タンパク質の検出を統合した実験日程案を提案する。墨汁,ポリスチレンビーズ,死菌,LPSの注射は実験の前日に行い,2つの応答反応を4日間で調べることができるが,授業の時間配分に応じて,食作用とカップ法による抗菌活性に限定すると2日間で終了できる。カイコ幼虫の生体防御システムは、細胞性自然免疫系と液性自然免疫系の2系統の機構により、体内に侵入する病原微生物を排除する。○細胞性自然免疫系とは、体液中に分布する血球細胞群の食作用による防御系である。カイコ血球細胞を用いて食作用実験系を構築することとする。この研究は、継続中である。○液性自然免疫系については、カイコは侵入したグラム陰性菌の外膜成分を認識し、グラム陽性菌と真菌ではそれらの細胞膜成分のタイコ酸やマンナンを認識し、そのシグナル伝達により作動する免疫系が備わっている。グラム陰性菌の感染により、抗菌タンパク質であるセクロピン、アタシンが誘導生成され、グラム陽性菌では、モリシンが産生される。その結果、これら病原体を殺傷し、病原体の体内侵入を阻止している。グラム陰性菌である大腸菌を人為的に接種して、誘導生成される抗菌タンパク質を検出する教材実験系を確立する。実験結果は、以下の通りであった。カイコ幼虫の免疫反応(1)カイコ5齢幼虫に熱失活した大腸菌液と大腸菌外膜成分であるLipopolysaccharide (LPS)を接種した。各接種は6頭の幼虫を用いた。接種後24時間後に、各個体から、体液を採取し、0.8%NaClを含む0.2%Tween 20で2倍希釈後、カップ法で抗菌性を検出した。その結果、大腸菌接種固体、LPS接種個体のいずれからも抗菌反応を確認することができた。カイコ幼虫の免疫反応(2)熱失活した大腸菌液を塗布したクワ葉で、カイコ5齢幼虫2頭を2日間飼育する実験区を3区設けた。各個体から体液を採取し、0.8%NaClを含む0.2%Tween 20で2倍希釈して、カップ法で抗菌性を検出した。その結果、直接大腸菌を接種した場合と比べると抗菌反応は弱いが、確認することができた。以下の内容を計画しており、液性自然免疫系については、計画通りの結果を得ているので、順調に研究が進んでいると判断した。高校の学習指導要領の改定に伴い、生物基礎に「免疫」の項目が加わり、各社の教科書には、コオロギ・バッタ血球(数研出版;東京書籍)やブタ血球(啓林館)を用いた食作用の観察実験が採用されている。また、種々の昆虫の血球を用いた食作用を短時間で観察することが報告されている。カイコ材料の優位性を考慮したとき、カイコ血球細胞を用いて食作用実験系を構築することは、極めて有用である。加えて、この食作用と下記に述べるカイコ液性自然免疫系と組み合わせたPackage教材の開発は、多層的な免疫の理解に役立つと期待される。本研究では、グラム陰性菌である大腸菌を人為的に接種して、誘導生成される抗菌タンパク質を検出する教材実験系の確立を目指す。カイコ幼虫および成虫の外部形態については、これまでの研究をさらに推進した。

カイコ(Bombyx mori)は、他の昆虫に比べて、取り扱い性や人に対する安全性などから実験教材として優れている。幼虫や成虫の外部形態の観察は、基礎昆虫学をより深く理解する助けになると考えられ、本稿では肉眼観察に加えて、光学および低真空型走査電子顕微鏡を用いて外部形態の特徴を観察した。この観察資料を参照することにより、児童・生徒達がカイコ飼育する際に生まれる諸疑問に対して、適切に対応できることが期待される。カイコの自然免疫特に、血球の食作用と抗菌タンパク質の誘導合成について研究を進めた。昆虫には優れた免疫系が発達しているが,脊椎動物で見られるような抗体生産や免疫記憶を伴う獲得免疫機能は備えていない.昆虫の免疫系は主として2種類に大別でき,細胞性と液性応答がある.実際に,これら応答反応についてカイコ幼虫(Bombyx mori)を低温麻酔した後,種々の接種源を注射して調べた.細胞性防御応答として,墨汁の注射後3時間目には血球の食作用活性が観察され,1日後では血球に墨炭素粒子の蓄積が認められた.また,ポリスチレンビーズを注射したとき,血球にビーズが取り込まれることが明確に観察できた.液性応答である化学的防御についても,煮沸処理した大腸菌または大腸菌由来のリポ多糖(LPS)を注射した幼虫を用いて調べた.寒天平板カップ法で体液の抗菌活性を調べると,注射後6 24時間目では安定的に抗菌活性が検出された.また,注射後6,12,24時間目に採取した体液を未変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動で分離したとき,抗菌タンパク質が誘導合成されていることが明らかになった.本研究結果から,昆虫の免疫応答は有益な教材として高校で受けいれられると考えられる。カイコ幼虫の麻酔条件について調べたところ、水中麻酔、低温麻酔の最適条件を得ることができた。これまでアワヨトウの水中麻酔の論文はあるが、カイコの水中麻酔の最適条件は報告されていないため、研究の価値が認められるものと思われる。細胞性防御反応としての血球の食作用活性を観察することができた。これまで、昆虫の食作用活性は、教材としていくつか報告されているが、カイコのように学校教材として一般化されているものではなかった。さらに液性応答である化学的防御についても,煮沸処理した大腸菌または大腸菌由来のリポ多糖(LPS)を注射した幼虫を用いて調べた.寒天平板カップ法で体液の抗菌活性を調べることができた。この実験は、これまで教材として試みられていないため、研究の価値があると思われる。以上のように本研究成果である昆虫の免疫応答は有効な教材として高校で実施されることが期待されるため、研究は、進展していると判断した。昆虫には優れた免疫系が発達しているが,脊椎動物で見られるような抗体生産や免疫記憶を伴う獲得免疫機能は備えていない.昆虫の免疫系は主として2種類に大別でき,細胞性と液性応答が知られている。これまで行った細胞性応答に加えて、液性応答である化学的防御についても調べた。熱処理した死菌(108細胞/mL)をカイコ幼虫に接種し,24時間後に採取した体液を用いて抗菌活性を調べた。供試した6個体の全ての体液に抗菌活性が検出され,その阻止円直径が11-15 mmであった。また,大腸菌LPSを接種した全個体の体液からも,直径12-13 mmの阻止円が検出された。上述したように死細菌およびLPSを接種した個体の熱処理体液中に抗菌物質が存在することが明らかになった.その物質の性質を調べるために,LPS接種体液をプロテアーゼで処理した.
臨床応用に向けた次世代治療ワクチンの開発研究

リポソームを用いた細胞傷害性T細胞誘導型ワクチンの開発を行った。成果としてワクチンの候補を1つ、またワクチンの評価方法として新しい細胞傷害性T細胞の測定法を確立した。ワクチン候補としてC型肝炎ウイルス由来ペプチドをリポソーム表面に結合しマウスに免役すると、非常に高い細胞傷害性T細胞活性を誘導し、そのマーカーであるCD107aやIFN-gammaの産生が顕著に見られ、チャレンジ実験ではウイルスを完全に排除することができた。新しい測定法は従来の放射性同位元素を用いない方法で、非常に感度が高く、被曝の恐れがなく、マルチパラメータを測定できる方法であり、臨床応用に期待できることが示唆された。本年度は、2つの目的(I. C型肝炎治療ワクチンを完成型に近づける、II. B型肝炎治療ワクチンプロトタイプの作製)のうち、I.を中心に取り組んだ。II.は実験に使用するマウスの作製であるが、HLA-A2.1トランスジェニックマウスと交配予定のHBVトランスジェニックマウスの分与について、米国Scripps研究所Dr. F.V. ChisariからMTA契約書を交わす手続きを進めている。C型肝炎治療ワクチン研究は大きく2つの内容について取り組んだ。1)すでにC型肝炎ウイルス(HCV)NS3領域内に治療ワクチン成分として有効なエピトープを同定し、そのペプチドをリポソーム表面に結合したワクチンによる治療成績が、組換えアデノウイルス感染マウスを用いて得られていた。当初効果判定に用いた方法、すなわち感染肝臓中のNS3タンパクをIP/WesternによりNS3バンドの検出する方法は定量性に欠けていた。そこで今回NS3タンパクを高感度に検出するELISA法を作製した。マウスをNS3タンパクで免疫し、9種の異なるエピトープを認識するモノクローナル抗体を作製した。これらの抗体でのサンドイッチ法により、5 ng/ml以下の検出感度を持つELISAを樹立した。この方法により治療実験を行ったマウスの肝臓中のNS3を測定している。2)抗原としてペプチドではなくタンパクを用いたワクチンの作製:ペプチドは特定のHLAタイプを持つ患者にしか有効ではないので、臨床使用には種々のエピトープを同時に含むワクチンが必要となる。リポソーム表面にタンパクを結合すると、それがcross-presentationというメカニズムでMHCクラスI分子に提示され、キラーT細胞を誘導できることが卵白アルブミンを用いた実験で示されていたが、今回NS3タンパクを3つの断片に分けて大腸菌に発現させ、精製し、リポソームに結合させた。その結果、1つのタンパク(NS3-2)を結合したワクチンで強い免疫反応とウイルス感染防御効果が認められた。前年度に引き続き、2つの目的( I. C型肝炎治療ワクチンを完成型に近づける、II. B型肝炎治療ワクチンプロトタイプの作製)のうち、Iを中心に取り組んだ。IIについては、HLA-A2, A24拘束性のペプチドを計48種類、合成したものをリポソームに結合した。1 )前年度、作製したモノクロナール抗体を使った高感度のELISA法を用いて、肝臓中の抗原検出系を確立し、治療ワクチンの効果判定が可能になった。2 )抗原としてタンパクを用いたワクチンの作製:前年度に報告した、タンパク結合リポソーム(Lip-NS3-2)について、アジュバントを加えずに免疫を行った結果、アジュバントを加えなくても、ペプチド結合リポソーム(Lip-603)免疫よりも有意にCTLを誘導できることが認められた。また、新しいタンパク(NS3-5)を精製し、リポソームに結合し免疫を行い、ウイルス防御効果を調べた結果、強いウイルス防御効果が認められた。1 )肝臓中の抗原検出系を確立できたことから、順調に進展している。2 )アジュバントを加えずに有意にCTL活性を誘導できるワクチンが見出された(Lip-NS3-2)。また現在、実験を進めているLip-NS3-5についても、強いウイルス防御効果が認められたことから、順調に進展している。前年度に引き続き、2つの目的(I. C型肝炎治療ワクチンを完成型に近づける、II. B型肝炎治療ワクチンプロトタイプの作製)のうち、I.を中心に取り組んだ。マウスの免疫実験において有意な免疫反応を示し、ウイルス防御効果も認められたNS3-2タンパク結合ワクチンと、ウイルス防御効果が認められているNS3-5タンパク結合ワクチンについて、細胞傷害性試験を行った。ワクチン免疫マウスからリンパ球を分離し、試験管内で1週間、抗原で刺激したものをエフェクター細胞として用い、ペプチドパルスした細胞を標的細胞として用いた。細胞傷害性試験の方法は最も一般的である、放射性同位元素を用いた51Cr遊離試験にて測定した。しかしながら51Cr遊離試験は感度が低く、十分にNS3-2及びNS3-5タンパク質特異的細胞傷害性T細胞の反応を検出することができなかった。また、51Cr遊離試験では、放射性同位元素を用いるため被爆が免れない。そこで私は、フローサイトメーターを用いた、新しい細胞傷害性試験の確立を試みることとした。フローサイトメーターを用いた方法では、51Cr遊離試験と異なり、マルチパラメーターでの測定が可能である。DiOCで染色した標的細胞をエフェクター細胞とPI染色液と混ぜることにより検討を行ったが、試験管内刺激により死んだエフェクター細胞もDiOCに染色されてしまい、正確なCTL活性が測定できなかった。次に私は標的細胞にGFP遺伝子を導入し、発現の高い細胞をソーターにより分取しクローニングを行った。GFP遺伝子を導入した標的細胞を用いた細胞傷害性試験を行ったところ、非常に感度がよく、放射性同位元素を用いないので安全である。

これを応用して、細胞傷害性試験を行いながら、エフェクターの機能の測定をマルチパラメーターを検出できる方法を確立中である。リポソームワクチンの治療効果の判定は、NS3タンパクを発現する組換えアデノウイルス感染による、治療実験により得られていた。感染マウスの肝臓中のNS3タンパクをIP/ Western法によりバンドを検出する方法だが、これは定量性に欠けていた。そこでNS3タンパク質を高感度に検出するために、NS3タンパク質をマウスに免疫し、9種類の異なるエピトープを認識するモノクロナール抗体を作製した。これらの抗体によるサンドイッチELISAでは非常に高感度でマウス肝臓中のNS3タンパク質を検出することができた。次に、NS3タンパク質の精製を行った。NS3タンパク質は非常に可溶性に乏しいが3つの断片に分け、さらに親水性のタグを付け、大腸菌に発現させることにより親水性を向上させた。タンパク質の精製には、前述のモノクロナール抗体を使用した。精製したNS3-2タンパク結合ワクチンをC57BL/6マウス(H-2b)に免疫すると非常に高い免疫反応が誘導され、チャレンジ実験では強いウイルス防御効果が認められた。本年度はワクチン効果を判定するために、51Crを用いた細胞傷害性試験を行ったが、感度が低く特異的T細胞反応を検出することはできなかった。そこで私は、フローサイトメーターを用いた新しい細胞傷害性試験を確立した。従来の51Cr-release assayでは高価な放射性同位元素を使用すること、感度が低いこと、被爆が免れないこと、マルチパラメーターを測定できないことが挙げられる。それに対して私の方法では、放射線を使わないので被爆などの恐れがなく、非常に感度よく細胞傷害活性の測定すると同時に、マルチパラメーターを測定ができることが挙げられる。前年度にワクチン効果を判定するために、51Crを用いた細胞傷害性試験を行ったが、感度が低く特異的T細胞反応を検出することはできなかった。このことから高感度で特異的T細胞反応を検出する実験系が必要だと考え、私はフローサイトメーターを用いた新しい細胞傷害性試験を確立した。この方法は、放射性同位元素を用いないため被曝の恐れがなく、非常に感度よく細胞傷害活性の測定ができると同時に、マルチパラメーターを測定することができる利点がある。今年度はこの方法をさらに改良することを目的とした。インフルエンザウイルスのM1タンパク質を発現する組換えアデノウイルスを、HLA-A2トランスジェニックマウスに免疫し、1週間後に脾臓を摘出し脾リンパ球をCTLとして用い、標的細胞はHLA-A2とGFPを発現するC1R細胞(C1R-A2-GFP)にペプチドをパルスしたもの、もしくはインフルエンザウイルスを感染させ抗原を内在的に発現させたものを用いた。標的細胞の生死をPropidium Iodide染色により評価した。この実験により以下の結果が得られた。1)試験管内で抗原刺激を行わないプライマリーCTLの細胞傷害活性も高感度に測定できた。
環境にやさしい非鉛系はんだの超微小サイズ試験片のクリープ強度評価法の開発

電子デバイスに使用されているはんだ接合部の強度評価法の開発が,同デバイスの信頼性評価と関わって重要である.本研究では,鉛系および非鉛系のはんだを用いて,広範な条件下でクリープ試験を実施し,はんだのクリープ特性を解明した.これまで広範に使用されてきた代表的な鉛系はんだSnー37PbおよびSn-95Pbのバルク試験片を用いて,クリープ変形およびクリープ破断強度の温度依存性および応力依存性について解明した.Sn含有量や融点の差がクリープ変形やクリープ破断挙動に及ぼす影響を明らかにするとともに,両はんだのクリープ変形および破断時間の推定式を提案した.また,非鉛系はんだの有力候補材であるSn-3.5Agを対象材料とし,同材のバルク試験片を用いてクリープ特性を解明した.Sn-3.5Agのクリープ変形やクリープ破断時間の推定式を提案するとともに,Sn-3.5Agのクリープ諸特性を,Sn-37PbおよびSn-95Pbのそれらと比較した.非鉛系のSn-3.5Agクリープ特性は,従来使用されてきたSn-37PbおよびSn-95Pbはんだのそれに比べて優れていることを明らかにした.クリープ特性からは,非鉛系のSn-3.5Agは鉛系のSn-37PbおよびSn-95Pbの代替材料として使用できることを明らかにした.次に,新たに開発したミニチュアクリープ試験装置を用いて,はんだのクリープ特性に及ぼす試験片寸法の影響を解明した.試験片直径が0.3mm2.0mm程度までのクリープ特性はバルク試験片のそれと比べて、短寿命側および長寿命側にバラツキが大きくなることを解明した.しかし,微小寸法のはんだ接合部のクリープ特性はSn-37Pbではバルク試験片のそれから係数2の範囲で推定できることを明らかにした.電子デバイスに使用されているはんだ接合部の強度評価法の開発が,同デバイスの信頼性評価と関わって重要である.本研究では,鉛系および非鉛系のはんだを用いて,広範な条件下でクリープ試験を実施し,はんだのクリープ特性を解明した.これまで広範に使用されてきた代表的な鉛系はんだSnー37PbおよびSn-95Pbのバルク試験片を用いて,クリープ変形およびクリープ破断強度の温度依存性および応力依存性について解明した.Sn含有量や融点の差がクリープ変形やクリープ破断挙動に及ぼす影響を明らかにするとともに,両はんだのクリープ変形および破断時間の推定式を提案した.また,非鉛系はんだの有力候補材であるSn-3.5Agを対象材料とし,同材のバルク試験片を用いてクリープ特性を解明した.Sn-3.5Agのクリープ変形やクリープ破断時間の推定式を提案するとともに,Sn-3.5Agのクリープ諸特性を,Sn-37PbおよびSn-95Pbのそれらと比較した.非鉛系のSn-3.5Agクリープ特性は,従来使用されてきたSn-37PbおよびSn-95Pbはんだのそれに比べて優れていることを明らかにした.クリープ特性からは,非鉛系のSn-3.5Agは鉛系のSn-37PbおよびSn-95Pbの代替材料として使用できることを明らかにした.次に,新たに開発したミニチュアクリープ試験装置を用いて,はんだのクリープ特性に及ぼす試験片寸法の影響を解明した.試験片直径が0.3mm2.0mm程度までのクリープ特性はバルク試験片のそれと比べて、短寿命側および長寿命側にバラツキが大きくなることを解明した.しかし,微小寸法のはんだ接合部のクリープ特性はSn-37Pbではバルク試験片のそれから係数2の範囲で推定できることを明らかにした.直径0.32.0mmの試験片用のミニチュアクリープ試験装置を用いて,温度313KでSn-37PbおよびSn-3.5Agはんだを供試材としてミニチュア試験片によるクリープ実験を実施した.その結果を標準サイズの試験片での実験データと対比することにより,クリープ破断時間に及ぼす試験片サイズの影響について検討した結果,現時点において以下のことが判明した.1.Sn-37Pbはんだのミニチュア試験片はバルク試験片に比べて,クリープ破断時間にほとんど差はなく,一方,Sn-3.5Agはんだについては,ミニチュア試験片の方がバルク試験片に比べてクリープ破断時間が長く,寸法効果が存在することがわかった.2.破断ひずみと応力の関係は,ミニチュア試験片では,Sn-3.5Ag, Sn-37Pbはんだとも破断ひずみはほぼ一定の値を示し,バルク試験片においては,Sn-3.5Agはんだは応力の増加に伴って破断ひずみは大きくなり,Sn-37Pbはんだでは応力の増加に伴って破断ひずみ小さくなることがわかった.また,Sr37Pb, Sn-3.5Agはんだとも,バルク試験片よりミニチュア試験片の方が破断ひずみは小さいことがわかった.3.Sn-37Pbはんだの応力5.0MPaにおける,直径1.0mm,2.0mmおよび7.5mmの3種の試験片のクリープ曲線から,直径が大きくなればひずみが大きく,破断時間は短くなることがわかった.電子デバイスに使用されるはんだのクリープ強度の研究は,最近になって系統的に行われつつあるが,それらの研究の殆んどが,標点部直径7mm10mm程度の比較的大きな寸法の試験片を用いている.

しかし,実際の電子デバイスに使用されるはんだ接合部の寸法は数100μmのものが多く,バルク試験片から得られたデータの微小なはんだ接合部のクリープ強度への適用性が課題とされてきた.本研究では新たに開発したミニチュアクリープ試験装置を用いてはんだのクリープ試験を行い,はんだのクリープ強度に及ぼす試験片寸法の影響を解明した.直径0.3mm2mmの試験片用のミニチュアクリープ試験装置を用いて,温度313Kで鉛系Sn-37Pbはんだを供試材としてミニチュアクリープ試験片によるクリープ実験を実施した.その結果を標準サイズの試験片での実験データと対比することにより,クリープ破断時間に及ぼす試験片サイズの影響について検討した結果,以下のことが判明した.1.高応力側においては,クリープ破断時間は試験片の直径に関わらず大きな差はなかった.しかし,応力が低下するに従い,ミニチュア試験片の破断時間はバルク試験片の長寿命側および短寿命側にばらつきを示した.しかし,実験を行った範囲では,このばらつき幅は,バルク試験片の破断時間に対して,ほぼ係数2の範囲であった.2.ミニチュアクリープ試験片のひずみ速度は,バルク試験片のそれに対して,小さかった.また,試験片の直径の減少に伴い,破断延性は減少する傾向にあった.3.バルク試験片の破面にはディンプルが多数観察された.直径2mmおよび1mmの試験片の破面にも,バルク試験片と比べて数は少ないがディンプルが観察された.しかし,直径0.5mmの試験片ではへき開状の破面が観察された.
ラオスにおける農業協同組合をめぐる経済格差の是正と再生産過程の人類学的研究

本研究の目的は、2007年にフランス開発庁の支援により設立された官製コーヒー協同組合がこの9年間に規模を縮小させた実態に着目し、社会関係や生態環境の村落ごとの差異に配慮しながら、協同組合の規模縮小の原因を探ることにある。さらに、この調査を通して協同組合が実践する新たなコーヒーの生産と取引の仕組みが、農家の経済格差の是正と再生産にいかに作用しているかを明らかにする。この目的を達成させるために、平成30年度も、引き続き現地調査を行う予定であった。しかし、諸事情により渡航が不可能となった。その代わりに、2回の口頭発表を実施した。一つ目は、平成30年9月22日にシノドス・サークルの招待を受け、「フェアトレードは「等価」な交換を実現するのかーラオスのコーヒー産地からみる理想の農産物取引」というタイトルの講演を行った。一方、それを修正・発展させた形で、11月23日に国際開発学会第29回全国大会において、「フェアトレードの「前払い」に対する贈与的解釈」という口頭発表を行った。また、本テーマの経済格差の是正と再生産に関連する問題を、「負債」という概念を用いて分析する試みを開始した。この関係で、平成30年4月28日に、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において「負債をめぐるポリティクスーアジア,アフリカ,オセアニアの事例から」と題するシンポジウムを、同様の研究関心をもつ仲間と協力して主催した。このシンポジウムでは、3名の発表者と3名のコメンテータを招待する一方、当日が30名ほどの来場者を迎え、活発な議論がなされた。このシンポジウムの発表をもとにした論文は、『白山人類学』22号(平成31年3月31日刊行)の特集として掲載された。予定していた現地調査は実施できなかったものの、年度内に口頭発表3回と論文1本を公開することができた。その点では、研究は順調に進展しているといえる。今後も予定通り、協同組合縮小の原因、経済格差の是正や再生産への影響を考察するための基礎的なデータを、現地調査により得ていく。平成31年度は、11月に現地調査を行い、今度は仲買人と農民の取引の実態を明らかにする。11月は収穫時期にあたり、多くの仲買人が毎日のように買い付けを行っている。こうした取引の実態をおさえることで、協同組合にはない取引上の利点を明らかにする。これにより協同組合縮小の原因を明らかにできるだろう。同時に、仲買人の取引が、一般に言われるように搾取的であるかどうかをも考察する。これを通して、仲買人が経済格差の是正や再生産にどのようにかかわっているのかを明らかにする。この結果、協同組合を通した取引との共通性や相違性をより深く理解できるようになる。この目的を達成するために、平成29年度は、3月に約10日間の現地調査を行い、日本のフェアトレード団体が提携するコーヒー協同組合傘下の16村すべてを訪問した。当初の予定では89月に現地調査を行う予定であったが、別予算で行う調査を9月に実施したため、本調査は3月に異動させた。しかし、結果として得られた事実は多く、この若干の予定変更による調査結果への影響はなかったといえる。また、当初は2つの村落に集中する予定であったが、まずは全体像をつかむ必要があると考え、16村すべてを回ることにした。その結果、1協同組合の活動の中で、幹部、各村組合長、一般組合員の3つの層の関係性の多様なあり方を知ることができたこと、2幹部が主導して行った融資プログラムの「失敗」の実態が明瞭になったことなど、多くの事実をつかむことができた。一方で、調査対象とする協同組合幹部などへの聞き取り結果から、当該協同組合が、協同組合としてではなく、「会社」(コーヒーの商取引をするための組織)として登記されている実態がわかった。協同組合代表によれば、「まだラオスには完全なる協同組合はない」と表現しており、協同組合の法制度上の位置づけや、協同組合のあり方、考え方などが、予想以上に多様であることが分かった。調査の時期や調査対象村の変更などはあったものの、目的としている協同組合縮小の原因や、経済格差の是正や再生産への影響を考察するための基礎的なデータが集められたという点では、順調に進展している。

一つ目は、平成30年9月22日にシノドス・サークルの招待を受け、「フェアトレードは「等価」な交換を実現するのかーラオスのコーヒー産地からみる理想の農産物取引」というタイトルの講演を行った。一方、それを修正・発展させた形で、11月23日に国際開発学会第29回全国大会において、「フェアトレードの「前払い」に対する贈与的解釈」という口頭発表を行った。また、本テーマの経済格差の是正と再生産に関連する問題を、「負債」という概念を用いて分析する試みを開始した。この関係で、平成30年4月28日に、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において「負債をめぐるポリティクスーアジア,アフリカ,オセアニアの事例から」と題するシンポジウムを、同様の研究関心をもつ仲間と協力して主催した。このシンポジウムでは、3名の発表者と3名のコメンテータを招待する一方、当日が30名ほどの来場者を迎え、活発な議論がなされた。このシンポジウムの発表をもとにした論文は、『白山人類学』22号(平成31年3月31日刊行)の特集として掲載された。予定していた現地調査は実施できなかったものの、年度内に口頭発表3回と論文1本を公開することができた。その点では、研究は順調に進展しているといえる。今後も予定通り、協同組合縮小の原因、経済格差の是正や再生産への影響を考察するための基礎的なデータを、現地調査により得ていく。平成30年度は、11月に現地調査を行い、今度は仲買人と農民の取引の実態を明らかにする。11月は収穫時期にあたり、多くの仲買人が毎日のように買い付けを行っている。こうした取引の実態をおさえることで、協同組合にはない取引上の利点を明らかにする。これにより協同組合縮小の原因を明らかにできるだろう。同時に、仲買人の取引が、一般に言われるように搾取的であるかどうかをも考察する。これを通して、仲買人が経済格差の是正や再生産にどのようにかかわっているのかを明らかにする。この結果、協同組合を通した取引との共通性や相違性をより深く理解できるようになる。平成31年度は、11月に現地調査を行い、今度は仲買人と農民の取引の実態を明らかにする。次年度使用額が生じた理由は、予定していた現地調査ができなかったためである。この分は、次年度の11月に現地調査を実施することによって使用する。
GPCRの、バイアスを含むシグナル制御機構の構造生物学的解明

NMRシグナルの感度を従来法の5倍以上とする、昆虫細胞発現系で重水素化したタンパク質を調製する手法を開発した。加えて、重水素化を施した上で、rHDLの脂質二重膜中に再構成したb2ARを調製して、各種リガンド結合状態のNMRスペクトルを取得することにも成功した。その結果、rHDL中では、活性型の量比がミセル中より多く、交換速度がミセルにおける値の数分の一であることが示された。さらに、アレスチンシグナルを選択的に活性化する状態のGPCRのNMRシグナルを観測した。その結果、GPCRが複数の活性型の構造平衡状態にあり、各活性型の割合がシグナル選択性を決定していることが明らかなった。b2ARを昆虫細胞発現系で大量発現して、精製した上で、rHDLに再構成した。ゲルろ過の溶出体積が、rHDLのStokes径約10 nmに相当したことから、rHDLを形成していることが確認できた。また、SDS-PAGE解析およびRI標識リガンド結合アッセイより、培地1Lあたり100 ugのb2ARを含むb2AR-rHDLを、90 %以上の精製度および80%以上の活性割合で調製できたことが明らかとなった。また、b2AR-rHDLに、フォルモテロール、Gsタンパク質および35S-GTPgSを添加した上で、Gタンパク質結合型35S-GTPgSを検出した結果、逆アゴニストであるカルベジロール存在下よりも有意に増大したことから、b2AR-rHDLがGタンパク質活性化能を保持していることが示された。次に、調製したb2AR-rHDLを用いて、完全アゴニストであるフォルモテロール存在下において、GRK2によるリン酸化反応を行った。反応液をSDS-PAGE解析した上でPro-Q DiamondおよびSYPRO-Rubyによる染色を行った結果から、b2AR1分子に2個または3個のリン酸基が付加されていることが示された。一方、MAPキナーゼ活性化のみを誘起し、インターナリゼーションを誘起しないことが知られているカルベジロール存在下でリン酸化反応を行った際には、付加したリン酸基の数は約1個であった。さらに、15N-Ser, Thr標識リン酸化b2AR-rHDLを調製して、NMRスペクトルを測定した。その結果、b2ARの運動性の高い領域(N末端、C末端、ICL3)に存在するSerおよびThr残基の数に対応する、18個のシグナルが観測された。脂質二重膜中におけるb2アドレナリン受容体(b2AR)の動的構造平衡を明らかにするために、再構成高密度リポ蛋白質(rHDL)の脂質二重膜に再構成したb2アドレナリン受容体を調製した。SDS-PAGE解析およびRIリガンド結合アッセイの結果、収量は培地1Lあたり約150 ug、活性割合は80%以上であることが示された。rHDL中のb2ARは巨大分子であり、重水素化によるNMRシグナルの先鋭化が必須である。そのため、昆虫細胞発現系での重水素化法の確立を行った。その結果、A, C, F, I, L, M, T, V, Y, Wを部分重水素化することで、観測原子に近接するプロトンを効率良く減らして、rHDL中のb2ARのシグナル強度を数倍以上増大させる手法の確立に成功した。そこで次に、部分重水素化とメチオニン13C標識を両方施したb2AR -rHDLを調製して、逆アゴニスト存在下におけるNMRスペクトルを測定した。その結果、各メチオニン残基のNMRシグナルが、十分な感度で観測された。次に、活性の異なる様々なリガンドが結合した状態における、重水素化b2AR -rHDLのNMRスペクトルを測定した上で、ミセル状態の解析において活性と対応するシグナル変化を示していたM82のシグナルを重ね合わせた。その結果、ミセル中のb2ARのスペクトルと比べると、部分アゴニスト結合状態の化学シフトが、より完全アゴニスト結合状態に近い値となっていた。このことは、rHDL中では、活性型の割合がやや多いことを示している。また、ミセル状態と比べると、部分アゴニスト結合状態のシグナルが顕著に広幅化しており、特に弱い部分アゴニスト結合状態では、シグナルが二つに割れていた。以上の現象から交換速度がミセルの時よりも小さいことを示された。昨年度までに、rHDLの脂質二重膜に再構成したb2アドレナリン受容体が、Gタンパク質活性化能を保持していること、GRK2によるリン酸化を受けること、および被リン酸化残基数がリガンドにより異なることを確認していた。さらに、昆虫細胞発現系において重水素化とメチオニン残基のメチル基の選択標識を両方施す手法を開発した上で、rHDLの脂質二重膜に再構成したb2アドレナリン受容体のNMRスペクトルを取得して、活性型の割合および不活性型と活性型の交換速度がミセル中とは異なることを示していた(Kofuku et al., Angew. Chem. Int. Ed., 2014)。2015年度は、重水素化とメチオニン残基メチル基の選択標識を両方施したb2アドレナリン受容体を調製して、完全アゴニストおよびアレスチンシグナルを選択的に活性化することが報告されているリガンドが結合した状態におけるNMRスペクトルを測定した。

その結果、アレスチンシグナルを選択的に活性化するリガンドが結合した状態において、M82およびM211の化学シフトが、通常のリガンドが結合した時とは有意に異なっており、化学シフトとシグナル選択性が相関していた。以上の結果から、b2アドレナリン受容体が複数の活性型の平衡状態にあり、カルベジロール結合時にはアレスチンシグナルをより強く活性化するコンフォメーションの割合が高くなることが示唆された。NMRシグナルの感度を従来法の5倍以上とする、昆虫細胞発現系で重水素化したタンパク質を調製する手法を開発した。加えて、重水素化を施した上で、rHDLの脂質二重膜中に再構成したb2ARを調製して、各種リガンド結合状態のNMRスペクトルを取得することにも成功した。その結果、rHDL中では、活性型の量比がミセル中より多く、交換速度がミセルにおける値の数分の一であることが示された。さらに、アレスチンシグナルを選択的に活性化する状態のGPCRのNMRシグナルを観測した。その結果、GPCRが複数の活性型の構造平衡状態にあり、各活性型の割合がシグナル選択性を決定していることが明らかなった。当初は、ミセルに可溶化した状態における、各種リガンド結合状態のb2ARの動的構造平衡のNMR解析を行う予定であった。一方、今年度、ミセルよりも生理的な条件に近い、rHDLの脂質二重膜に再構成したb2ARの動的構造平衡を明らかにすることに成功した。さらに、その内容を投稿論文(Angew. Chem. int. Ed., 2014)に発表した。したがって、当初の計画以上に進展していると判断した。構造生物学b-アレスチンを介したシグナルをより強く活性化することが報告されている、カルベジロールやイソプロテレノールが結合した状態におけるb2アドレナリン受容体の動的構造平衡の解析を、ミセル可溶化状態とrHDLの脂質二重膜に再構成した状態の両方で行う。当初の計画通り、b2AR-rHDLの調製およびb2AR-rHDLを用いた、Gタンパク質活性化およびGRK2によるリン酸化の解析方法を確立して、構造解析を行う条件におけるリガンドバイアスの解析が可能となった。さらに、リン酸化を受けると考えられるC末端領域に由来するNMRシグナルを観測することに成功した。これらのシグナルを帰属して、リン酸化を受ける残基の特定およびリン酸化やエフェクター結合に伴う構造変化の解析が可能となると考えられる。したがって、研究は順調に進行していると考えた。カルベジロールおよびイソプロテレノールが結合した状態におけるb2アドレナリン受容体のNMR解析に必要な安定同位体標識試薬の納品が、2014年度中に完了しなかったため。各リガンド結合状態における、b2ARのNMRスペクトルを取得して、比較する。b2ARには、活性化と対応した構造変化をするメチオニン残基M82, M211, M279が存在し、M211, M279はG蛋白質やGRK, b-アレスチンが結合する細胞内領域の近傍に存在することを考慮して、メチオニン残基の側鎖メチル基を観測する。加えて、C末端領域のSer, Thr残基の観測も行う。変異体を用いて、各リガンド結合状態のNMRシグナルを帰属した上で、温度依存性や化学交換の解析により、バイアスを有するリガンドが結合した状態におけるb2ARの構造平衡を解析する。平衡が示唆されるようなシグナルが観測された場合は、温度依存性とシミュレーションにより、交換を解析する。試薬が到着し次第、予定していたカルベジロールおよびイソプロテレノールが結合した状態におけるb2アドレナリン受容体のNMR解析を進める。
パラメトリックスピーカによる高指向性波を用いた能動騒音制御

本研究は,騒音の存在する自由音場において,高指向性スピーカを利用して局所的に騒音を低減し,無指向型スピーカでの場合のように,周辺空間に余分な音の増大を招くことなく静音化を実現する能動騒音制御システムの開発を目的とする.本年度は,前年度に検討したパラメトリックスピーカの指向性,および干渉音場の実験結果を踏まえて,それらを数値的に予測する理論モデルを構築し,さらに,必要な空間だけを局所的に静音化する能動騒音制御システムの実証実験を行った.まず,数値的検討については,パラメトリックアレイに関する理論モデルに基づき,波動方程式による数値計算モデルを構築した.生成される音圧の空間分布および騒音源との干渉音場特性について数値的に予測し,実験結果との定性的な一致を得た.本モデルによって,音波の高指向性をある程度再現可能であることが示されたが,実測値ほどの高指向性の再現は困難であった.これは計算過程を簡略化するための近似が主な要因であると考えられる。さらに,以上の結果を踏まえて,騒音源を模した無指向型スピーカから制御対象音を出力し,パラメトリックスピーカを制御音源として,目標点に設置したマイクロホンにおける音圧値を最小にするように制御音を生成可能なシステムを構築した.パラメトリックスピーカの再生音が非線形効果によるものであることを考慮して,非線形特性を同定可能なニューラルネットワークを採用した.周期的騒音の発生を想定した制御実験を行い,干渉音場計測により周辺音場への影響などについて調べた.制御音源として無指向型スピーカを用いた場合と比較して,目標点周辺への影響が少ない制御が可能であることが実験的に示された.本研究では,騒音の存在する自由空間内音場において,高指向性スピーカを利用して局所的に騒音を低減し,通常のスピーカでの場合のように,周辺空間に余分な音の増大を招くことなく静音化を実現する新しい能動騒音制御システムの開発を目的とする.平成18年度は基礎的検討として,パラメトリックスピーカの指向性,および騒音との干渉音場の性質を検証するために,音場自動計測システムを構築し,音圧分布を実験的に計測した.まず,通常スピーカと高指向性スピーカをそれぞれ単一に設置して指向性を調べる実験を行い,続いて騒音源を模擬した通常スピーカに対して,同じく通常スピーカを制御音源として利用する場合,および制御音源としてパラメトリックスピーカを用いた場合の2通りの干渉音場を計測した.いずれもスピーカ前方空間の音圧分布を測定対象とし,スピーカ中心軸を通る水平面を格子状に区切った各点での音圧実効値を計測した.指向性については,通常スピーカでは設置位置を中心に音が同心円状に伝播するのに対し,パラメトリックスピーカではスピーカ前方空間に音圧の高い領域が直線的に分布し,なおかつ距離減衰が小さいこと,およびスピーカ中心軸から離れた左右の測定点ではほとんど音圧が検出されないことがわかり,指向性の鋭さを確認した.計測対象周波数帯域においては,指向性の周波数依存性は確認されなかった.また,干渉音場については,通常スピーカ同士の場合では制御目標点での音圧を低減するよう両音源の位相差を調整すると,制御音源付近および目標点の周辺空間において著しく音圧が増加するのに対して,高指向性スピーカでは,制御音源軸上の非常に狭い空間を除き,干渉前の音場が保存されることがわかった.さらに高指向性スピーカを利用すれば,音源音圧を小さく設定できるという利点があることがわかった.本研究は,騒音の存在する自由音場において,高指向性スピーカを利用して局所的に騒音を低減し,無指向型スピーカでの場合のように,周辺空間に余分な音の増大を招くことなく静音化を実現する能動騒音制御システムの開発を目的とする.本年度は,前年度に検討したパラメトリックスピーカの指向性,および干渉音場の実験結果を踏まえて,それらを数値的に予測する理論モデルを構築し,さらに,必要な空間だけを局所的に静音化する能動騒音制御システムの実証実験を行った.まず,数値的検討については,パラメトリックアレイに関する理論モデルに基づき,波動方程式による数値計算モデルを構築した.生成される音圧の空間分布および騒音源との干渉音場特性について数値的に予測し,実験結果との定性的な一致を得た.本モデルによって,音波の高指向性をある程度再現可能であることが示されたが,実測値ほどの高指向性の再現は困難であった.これは計算過程を簡略化するための近似が主な要因であると考えられる。さらに,以上の結果を踏まえて,騒音源を模した無指向型スピーカから制御対象音を出力し,パラメトリックスピーカを制御音源として,目標点に設置したマイクロホンにおける音圧値を最小にするように制御音を生成可能なシステムを構築した.パラメトリックスピーカの再生音が非線形効果によるものであることを考慮して,非線形特性を同定可能なニューラルネットワークを採用した.周期的騒音の発生を想定した制御実験を行い,干渉音場計測により周辺音場への影響などについて調べた.制御音源として無指向型スピーカを用いた場合と比較して,目標点周辺への影響が少ない制御が可能であることが実験的に示された.
昭和戦前期以降の日本社会における金銭観と金銭作法に関する社会学的研究

昭和前半期の日本社会において、模範的な営利追求のあり方がどのようなものであり、また、それがいかに変容したのかについて、とくに当時の経済エリートたちを取り巻く社会的な状況の変化に焦点を当てながら考察した。考察からは、第一次大戦の大戦景気に由来する経済的な拡張志向とその後の縮小志向(あるいは経済倫理への志向)が、経済エリートたちへの批判的な思潮(およびその終息)と深く関わっていることを確認した。今年度はおもに、戦前期日本における金銭観と世情とのかかわりに関する資料の収集に努めた。とくに、当時の富裕なエリート実業家や財閥当主の言動に関わる資料であり、資料の収集を通じて以下のような知見を得た。これらについては、今後、精緻な分析の上、著作か論文の形で公表する予定である。また、こうした作業を行うとともに、実業家・財閥当主の温情主義の歴史的背景に言及している『文明としてのイエ社会』(村上泰亮他著)に関する論評を公にしている。1.大正9年の恐慌以降、富豪(エリート実業家や財閥当主)と社会の関係は、それまでの時代と比べて大きく変容した。彼らに関するメディアの論評を見れば、富豪の役割の社会的認知(たとえば産業社会へ貢献や産業化のためのリスクの負担)が希薄化してきていること、また、彼らによる産業社会への貢献を過小評価する風潮が高まっていることが確認できる。2.この時期、企業経営のエージェントが経営者個人から企業組織へと徐々に移動している。そして、この時代の経営者たちは、財閥創始者世代の経営者たちほど自己正当化言説の生産に積極的ではない。これらの点は、その後(昭和初期)の財界人バッシングの誘因となっている。3.この時期のエリート実業家たちと社会のかかわりを象徴的に示すのが、彼らの労使関係改善に対するスタンスである。労働争議頻発のなか、温情主義と協調主義という異なるスタンスがクローズアップされる。とくに温情主義的な立場では、社会における富豪の存在意義を大衆に向かってアピールすることが難しく、この点が財界人バッシングを加速させたのではないかと推測される。今年度は、大正期から戦中・戦後の時代において、諸メディアによって金銭がいかに表象されたのか、また、メディアの表象プロセスのなかで、金銭の扱いや金銭に対する態度の正説となった観念・認識とはどのようなものかを、金銭の専門家と見なされてきた経済エリートをめぐる状況の変化に焦点を当てながら検討してきた。具体的には次の2点である。1.経済エリート自身による論説や彼らに関する論評を頻繁に掲載していたいくつかの雑誌(『実業之日本』『中央公論』などの経済雑誌や総合雑誌)について検討した。とくに、経済エリートの社会階層としての存在意義に関する論調の変化、彼ら自身の論説の掲載頻度と言説内容の変化などを追った。その結果、大正前期までの諸記事は、経済エリートを称賛するものから揶揄するものまで多様であるが、大正中期を転換点として、彼らへの攻撃的な言説が増加し、それと並行して社会が富裕層・中流俸給生活者・労働者階級という3つの階級(あるいは階層)として捉える傾向が強まった点が確認された。2.大正後期以降、多くの事業所に浸透した青年団活動(とくに修養団運動)について検討した。その結果、『実業之日本』などで再三推奨されてきた財界人の「奮闘主義」言説が、青年団運動の精神的支柱へと部分的に受け継がれた可能性があることが確認できた。この運動は労使一体化を促すことで労働争議を抑止する一面があり、多くの経済エリートたちがこの運動と積極的に連携した。昭和初期に経済エリートへの批判的思潮が一層高まるなか、雑誌メディアが遺した「奮闘主義」の遺産は、彼らと労働者を新たな親和的関係へと密かに導いたと推測される。戦前期日本における若年就労の困難さ,および,若年俸給生活者(若年サラリーマン)の生活難(そして転職希望の増加)について,当時の諸雑誌の記事をもとに以下の諸点を考察した。1.社会的・経済的背景としては,大正7年に生じた米騒動以降の物価騰貴と給与増加が見込めない状況とが,いわゆる中下層俸給生活者の生活の困難化,および,現在の職業からの離脱傾向につながったという論点が主流である。2.当時の財界人のなかでは,若年層の転職希望者の増加傾向に対しては彼らの「自尊自重」のなさを問題視する「若者堕落説」が主流である。3.当時の労働問題は,大正8年の国際労働会議でクローズアップされた労働環境の国際標準化というグローバルな動きと深いつながりがある。同会議で日本の実業家代表が日本労働界特殊論にもとづき8時間労働を標準とする条約を批准しなかったことに対して,実業家(財界人)批判が巻き起こった。4.実業家批判と並行して(あるいはそれを契機として),資本家階級・中流階級・労働者階級といった3区分で階層状況を捉えて経済格差を問題化する言説が著しく増加した。

5.以上の諸点の総合として,大正期半ばから昭和初期の日本社会においては,エリートの典型と目されていた実業家・資本家への批判が激化し,資本家・労働者(なかでもその若年層)が,利害の交わらない二つの階級として捉えられはじめた。とくに,労働環境の国際標準と日本の労働文化との衝突が階層間の経済格差を問題視する思潮を強化した点は重要である。研究自体は順調に進展している。しかし、当初予定していた戦後における諸メディアに関する分析は、かなりの進展が見られるとは言えない。戦前期に関する研究は、資料収集の点でも検討・考察の点でも、作業量が無限であるという点が理由として考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。戦前研究については、24年度に研究内容を公表する予定である。そうした公表に関する作業と並行して、戦後に関する研究に集中するつもりである。そのためには、戦前研究の公表作業を早めに終了して対応したい。
バレット食道の病態に対する逆流胆汁と脂肪酸合成酵素の関わり

今回の研究では,Barrett食道におけるfatty acid synthase(FASn)発現と逆流胆汁の関連をみる内視鏡的疫学調査と,Barrett腺癌cell lineにおけるFASnの発現意義,Barrett食道生検材料のorgan cultureによる分子生物学的検討を3つの柱として進めていく計画である。平成20年度にはBarrett食道におけるFASnの発現の臨床的意義を検討するため,内視鏡的にBarrett食道を有する症例のBarrett粘膜を生検し,免疫染色及びRT-PCRにてFASnの発現の有無をチェック,種々の臨床的及び病理組織学的因子との関連を多変量解析した。その結果,FASnの発現は逆流性食道炎を有すること,腸型ムチン形質及びCdx2発現,細胞増殖亢進,apoptosis抑制と相関し,その発現がBarrett食道の病態生理・発癌に深く関与する可能性を示すことが判明した。一方で,Barrett食道の病態は胃酸のみならず,逆流胆汁によっても規定されると報告されるが,その詳細については明らかにされていない。胃ではFASnの発現が胆汁逆流と関連する腸上皮化生に強く認められることから,Barrett食道においても,胆汁とFASnとの関与が示唆される。そこで,内視鏡的Barrett食道及び逆流性食道炎の有無と胃内逆流胆汁の胆汁酸組成との関連を検討した。その結果,疎水性の胆汁逆流は逆流性食道炎による食道粘膜の障害に関与し,バレット食道発生において初段階で影響を与える可能性が示唆された。また,バレット食道の特殊円柱上皮化は細胞障害性を示す特定の逆流胆汁により誘発され,これらの胆汁酸はバレット食道の成熟に関与する可能性が示唆された。さらに,ウルソデオキシコール酸投与は逆流胆汁組成を変化させ,バレット食道の特殊円柱上皮化生を抑制する可能性を認めている。今後,これらの事象をBarrett粘膜のorgan cultureにて検証し,さらに,FASnの発現のBarrett食道病態への影響を詳細に検討する予定である。これまでの検討から,胃内逆流胆汁酸組成が逆流性食道炎及びBarrett食道の発生に関与する可能性が判明し,脂肪酸合成酵素(FASn)やCOX-2を介した逆流胆汁酸のGERD関連疾患への関与の詳細を解明する意義が見出された。21年度には,更なる臨床的検討として,GERD関連疾患と深く相関し,その病態生理の指標となる二つの指数を胃内逆流胆汁酸組成比から確定させた。主に疎水性及び親水性胆汁酸比であるが,指数Iは逆流性食道炎すなわち食道扁平上皮の粘膜障害を,指数IIはBarrett食道発生のpredictorとして臨床応用の可能性が示めされた。また,後者はFASn及びCOX-2とも相関することから,特に発癌ポテンシャルとの関連が示唆される。SEG-1 cell lineを用いた検討では,FASn mRNAは低pH下の胆汁酸暴露により誘導されることが証明され,さらに,阻害剤であるC75の投与により,容量依存性の阻害を証明できた。以上のことは,Barrett食道においてFASnは,Barrett発癌に深く関与することを示唆するとともに,その影響は胃内逆流胆汁酸指数により予期することが可能と言える。従って,逆流指数の評価は,Barrett食道の内視鏡サーベイランスに胃内胆汁組成の検討を加味した新しいサーベイランス法構築の可能性を持つ。今後,この事実の確証を得るために,臨床的研究による評価を進めるとともに,指数を有意に低下させるUDCA製剤の投与が,胃内逆流胆汁組成変化を介して,如何にFASn及びCOX-2の変化をもたらすかを,臨床サンプルからのorgan cultureで検討していく必要がある。
広東住血線虫感染マウスにおける病態発現に関する分子免疫学的研究-CD4^+T細胞依存性病態形成ならびに神経症状の発現機構の解明-

広東住血線虫(Angiostrongylus cantonensis:Ac)感染に対する感受性や宿主の病態発現はマウスの系統により著しい差異がある。感受性系統で病態の悪化がみられるBALB/cマウスにおいて、Ac感染後15日頃より惹起される体重減少はCD4^+T細胞依存性である。そこで、CD4^+T細胞が、Ac感染によって惹起されるBALB/cマウスの体重減少や神経障害にどのように関与するのかを明らかにするため、(1)Ac感染後病態発現が誘導される時期のBALB/cマウス脾細胞からAc幼若成虫抗原特異的T細胞クローンを誘導できるか否か、(2)Th1/Th2サイトカインであるinterferon-γとIL-4がAc感染BALB/cマウスの病態発現に関与するか否か、(3)一酸化窒素(NO)はBALB/cマウスの病態発現に関与するか、(4)Ac幼若成虫抗原の如何なる分子に病態発現時期のBALB/cマウスCD4^+T細胞が増殖活性を示すか、(5)放射線照射した第3期幼虫をBALB/cマウスへ感染し、病態発現と脳内虫体数や髄液細胞浸潤に関連性があるか否か、の検討を行った。その結果、以下のような結論を得た。(1)抗原特異的T細胞クローン誘導のための標準的な手法を用いて感染後15-16日の脾臓CD4^+T細胞からTh1およびTh2クローンを樹立することを試みたが、その誘導分離は極めて困難であった。技術面に対する改善が今後の課題である。(2)Interferon-γとIL-4は本虫感染BALB/cマウスの病態発現に関与しない。(3)一酸化窒素(NO)も病態発現に直接的に関与する因子とは言えない。(4)Ac幼若成虫抗原の分子量約56、48、40、31-22kDaの蛋白抗原に対して、病態発現が惹起される時期のBALB/cマウスCD4^+T細胞は高い増殖活性を示す。(5)BALB/cマウスでは、脳内虫体殺滅を促す処置(放射線照射した第3期幼虫を感染させる)を施しても、感染後15日前後の体重減少は惹起される。つまり、脳内における虫体の存在というより、CD4^+T細胞が関与した脳や髄液への細胞増多を伴う炎症応答が病態発現には重要である可能性がある。広東住血線虫(Angiostrongylus cantonensis:Ac)感染に対する感受性や宿主の病態発現はマウスの系統により著しい差異があり、少なくともBALB/cにおける体重減少に伴う病態悪化はCD4^+細胞依存性である。しかしCD4^+細胞から産生される如何なるサイトカインがこれを制御しているかは不明である。これまでのIFN-γ欠損マウスや抗IL-5抗体投与マウスにおける感染実験より、IFN-γもIL-5もBALB/cマウスで見られる病態発現に直接的には関与しないことが判った。