hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロテオーム解析による抗酸化物質の生理機能評価

まず、ラット繊維芽細胞3Y1と3Y1細胞を肉腫ウィルス由来のHa-ras遺伝子で形質転換した3Y1-Ras細胞に対する抗酸化物質及びNAD(P)Hオキシダーゼ阻害剤の影響について検討した。抗酸化物質はガン細胞である3Y1-Ras細胞選択的な増殖抑制を示した。NAD(P)Hオキシダーゼ阻害剤は、抗酸化物質よりも約1000倍低い濃度で3Y1-Ras細胞選択的に増殖を抑制した。さらにNAD(P)Hオキシダーゼ阻害剤処理は、アポトーシスやネクローシスなどの細胞死を誘導することを明らかにした。次にヒト白血病細胞HL-60に対する抗酸化物質リポ酸の影響について検討した。リポ酸は濃度および時間依存的にHL-60細胞の増殖を抑制し、アポトーシスを誘導した。リポ酸処理した細胞におけるpoly(ADP-ribose)polymeraseの切断、カスパーゼ3および9の活性化が確認され、カスパーゼ依存的経路の関与を明らかにした。しかし、カスパーゼ3の活性化よりDNAラダーの生成の方が早期に確認されたため、カスパーゼ非依存的経路の関与について検討した結果、カスパーゼ阻害剤で処理した細胞においてもリポ酸によるDNAラダーの生成が確認され、さらにApoptosis Inducing Factor(AIF)の核局在化、Ca^<2+>キレーター処理による早期DNAラダーの消失が確認されたことから、リポ酸は早期の段階では、細胞内遊離Ca^<2+>濃度の増加、AIFの核局在化を引き起こし、アポトーシスを誘導することが明らかになった。さらにカテコールアミンやエストロゲン等の生体内抗酸化物質の代謝において重要な役割を担っている硫酸転移酵素タンパク質の網羅的な解析を行い、動物種および遺伝子多型と酵素活性に関する多くの新しい知見を得た。本研究で用いているHL-60細胞は、前骨髄球性白血病の患者から採取した前骨髄球性の細胞株である。HL-60細胞は、ヒト白血病患者由来の代表的な細胞株であり、これまでにケルセチンなどの抗酸化物質により増殖抑制を受けることが報告されている。リポ酸はビタミンCやEなどの働きを補助するだけでなく、それ自身が抗酸化物質として働く両親媒性のビタミン様物質で、細胞内において還元されて、より抗酸化活性の高いジヒドロリポ酸になることが知られている。本研究では、まず、リポ酸のHL-60細胞の増殖への影響を調べ、さらに、二次元電気泳動法を用いたプロテオーム解析により、HL-60細胞のタンパク質発現パターンに対する影響について検討した。濃度0.110mMのリポ酸を培地に添加して培養後、細胞数を測定した結果、リポ酸濃度の上昇に伴い細胞数が減少した。トリパンブルーによる染色を行ったところ、高濃度で青く染まった死細胞が観察されたのに対して、低濃度では死細胞は観察されなかった。このように、低濃度のリポ酸は、細胞死を誘導することなくHL-60細胞の増殖を抑制することが明らかになった。次にリポ酸存在下で培養した細胞のタンパク質の二次元電気泳動パターンをコントロールの細胞と比較したところ、両細胞のタンパク質スポットに変化が見られたことより、リポ酸がタンパク質合成になんらかの影響を及ぼしていることが考えられた。以上のことから、リポ酸は特定のタンパク質の合成を制御することで、HL-60細胞の増殖を抑制していることが示唆された。本研究では、まず、白血病細胞株であるHL-60細胞の増殖に対するリポ酸の影響を調べ、さらに二次元電気泳動法を用いたプロテオーム解析により、HL-60細胞のタンパク質発現パターンに対する影響について検討した。

濃度0.110mMのリポ酸を培地に添加して培養後、細胞数を測定した結果、リポ酸濃度の上昇に伴い細胞数が減少した。トリパンブルーによる染色を行ったところ、高濃度では青く染まった死細胞が観察されたのに対して、低濃度では死細胞は観察されなかった。低濃度のリポ酸は、アポトーシス等による細胞死を誘導することなくHL-60細胞の増殖を抑制することを明らかにした。次にリポ酸存在下で培養した細胞のタンパク質の二次元電気泳動パターンをコントロールの細胞と比較したところ、両細胞のタンパク質スポットに変化が見られたことより、リポ酸がタンパク質合成に何らかの影響を及ぼしていることが示唆され、リポ酸は特定のタンパク質の合成を制御することで、HL-60細胞の増殖を抑制していることを明らかにした。今後、リポ酸処理で変化が認められたタンパク質を同定する計画である。また、ラット線維芽細胞である3Y-1細胞をガン遺伝子rasで形質転換した3Y-1 ras細胞の増殖に対するリポ酸、N-アセチルシステイン、エルゴチオネイン、グルタチオンエチルエステル、ペニシラミンの影響を調べ、3Y-1細胞と比較した結果、これらのイオウを含む抗酸化物質がガン細胞である3Y-1 ras細胞に選択的な増殖抑制作用を示すことを明らかにした。
正常造血ならびに白血病発症に体内鉄動態が及ぼす影響についての解析

本研究では、過剰な遊離鉄が造血細胞の増殖、分化、造血支持細胞の特性に及ぼす影響、さらにはMDSクローンの増殖、白血化に及ぼす影響について解析を行った。その結果、過剰鉄は造血細胞への直接的、造血支持細胞を介した間接的作用により造血を障害することが明らかとなった。また、過剰鉄は正常造血を障害すると同時に、MDSクローンの選択的増殖を誘導し、病勢の進展に寄与している可能性が示唆された。これらの結果は、種々造血器障害の発症機構や治療の方向性を体内鉄動態の観点から考える上で意義深いものと考えられる。本研究は生体内過剰鉄による細胞増殖、分化、死の制御機構、さらには幹細胞の未分化性維持機構についての分子メカニズムを明らかにすること、さらには過剰鉄がもたらす病態についてその機序を明らかにすることを目的としている。本年度はマウス血液細胞を用いたin vitroの鉄負荷モデルの解析ならびにES細胞からの血球分化系(OP9 system)において鉄負荷が及ぼす影響についての解析を行った。マウス骨髄より造血幹細胞を含むc-kit+Scal+lin-(KSL)分画を分離し、サイトカイン存在下で7日間培養した。この系に硫酸アンモニウム鉄(FeAS)を添加した場合、細胞内に鉄の蓄積とともに活性酸素種ROSの産生が認められ、著明な細胞死が誘導された。FeASにより細胞死誘導に関与するp38MAPKの活性化が認められ、抗酸化剤及びp38MAK阻害剤により細胞死が回避された。一方造血支持能を有するMS5との共培養系では、表面抗原解析ならびにコロニーアッセイの結果から、FeAS添加によりKSL細胞の未分化細胞の維持、前駆細胞の増殖、成熟血球への分化いずれもが障害されていた。またOP9 systemによる血球発生過程にFeASを添加した場合、赤芽球の分化段階が前赤芽球の段階で停止し、多くの細胞に細胞死が誘導されるのと同時に、大型で多核の異型性を伴った細胞の出現を認めた。一方顆粒球、巨核球、B細胞の発生分化はFeAS添加によりほとんど障害されなかったが、多くの細胞に細胞死が誘導された。またMS5単独培養の系にFeASを添加した場合においても細胞内への鉄蓄積、ROSの産生が認められ、細胞接着や造血支持に関わる種々液性因子の発現プロファイルの変化が認められた。以上の結果から過剰鉄は生体内で造血細胞を直接傷害するだけでなく、骨髄支持細胞の機能変化をもたらすことで造血を抑制している可能性が示唆された。今後はマウス生体に直接鉄を負荷することによる影響について解析を実施する予定である。本研究では、過剰鉄が正常造血ならびに造血器障害発症に及ぼす影響について検討するために、マウス血液細胞を用いたin vitroでの解析、ならびにin vivoの鉄負荷モデルの解析を行った。その結果、急激な遊離鉄負荷が正常造血細胞に対して、細胞内活性酸素種(reactive oxygen species,ROS)の蓄積、さらにはROSによるp38MAPKの持続的活性化を介して未分化な細胞により強く細胞死を誘導すること、また赤血球系の分化異常など無効造血の病態形成に関与していること、一方で骨髄支持細胞においては、造血支持に重要な接着因子の発現やサイトカイン、ケモカインなどの発現変化もたらすことで造血を抑制することを見出した。一方、MDSの原因遺伝子の一つであるAML1dC,あるいはMDSからAMLへの移行に関わるEvilをマウス造血細胞に導入し、鉄負荷の影響について検討を行った結果、これらのクローンは遊離鉄負荷による細胞死に抵抗性を示すことから、過剰な鉄負荷は正常造血を抑制する一方でMDSクローンの選択的な増殖を誘導し、その病態の進展に関与している可能性が示唆された(本研究成果については、現在論文投稿中である)。これらの結果は、鉄過剰が造血システムに及ぼす影響、さらには鉄過剰と造血器障害の進展との関連を明らかにしたものであり、種々造血器障害の発症機構や治療の方向性を体内鉄動態の観点から考える上で意義深いものと考えられる。
手・体の動きは言語習得を促進させる

2018年度は、2017年度に判明した学習後2時間後の運動の効果が本当であるのか追加実験を行った。エアロバイクを20分間漕ぐという運動を行わせ、文章(日本語、英語)を覚えるエアロバイク実験群Aと非単語(人工言語)を覚えるエアロバイク実験群B、運動をせずに座って読書をする統制群の3種類に分類した。Pre-testとPost-testを行った。運動は学習の1時間後、2時間後、3時間後、4時間後の4種類に分けた。実験の結果、文章を覚えるエアロバイク実験群Aにおける2時間後の成績がpost-testにおいて一番高かった。次に同じ実験群Aの1時間後であった。Kandelの研究によれば、多くの記憶タイプでは学習後23時間後に固定化がされる。海馬にあるBDNFが運動によって増加するとされている。外国語教育において、学習後2時間経過した時に、運動をさせる教育programを考案することが可能であることが示された。近年、重要視されるようになってきた運動が記憶に良い影響を与えるという観点から、運動機能が外国語習得へ及ぼす影響を実証的に研究した。weight liftingが実際に記憶を促進させたという先行研究(Weinberg et al.2014)に基づき、本研究では、機械的記憶とエピソード記憶の2タイプの課題において、step運動とsquat運動をする実験群と、運動をしない統制群に分けた。機械的記憶では数字を6つ単純に記憶し、図形と非単語の関連も機械的に記憶した。一方、エピソード記憶では、1段落の日本語ストーリーと1段落の英語ストーリーを覚える課題を与えた。運動前後で同様の課題pre-taskとpost-taskを与え、それぞれpre-testとpost-testをした。運動実験群は、心拍数を100-110回/秒にあげ、有酸素運動を行った。機械的記憶では、暗記した数字と非単語を書き、エピソード記憶では記憶したストーリーに含まれていたキーワードを記入させた。実験の結果、非運動群に比べ運動実験群では、エピソード記憶に関しpre-testと比べpost-testで単語記憶量が増加した。一方、機械的な記憶である数字と非単語の単純暗記では、正しく答えた記憶量は増加しなかった。つまり、ストーリ性のある、意味や文脈のある、1つのストーリーの中で関連した情報が組み込ませている内容を記憶するには、有酸素運動が有効であることが判明した。この結果は伝統的な授業形態である1時間中ずっと座って学習する方式に警鐘をならすものである。本年度は、言語記憶課題において2種類を準備し、機械的な単純記憶タイプと内容ストーリーのあるエピソード記憶の両方の課題とそのテストを行うことができた。また、運動実験の内容に関し、激しくなく軽くなく中庸な運動負荷を与えるために、step運動とsquat運動の2タイプに決定した。いずれも、100-110回/秒の心拍数に上昇させることに主眼を置いた。さらに、実験前後に2種類のタスクとテストを設定し、本研究の実験計画が滞りなく進んだ。以上の理由で、本研究は、おおむね順調に進展している。近年、重要視されるようになってきた運動が記憶に良い影響を与えるという観点から、運動機能が外国語記憶へ及ぼす影響を実証的に研究した。裸足が実際に記憶を促進させたという先行研究(Alloway et al. 2016)に基づき、本研究では、7cmの幅の梁を用いて、無意味語の単語を暗記する課題において、その梁の上を靴をはいて歩く実験群Aと、裸足で歩く実験群B、さらに、裸足でつま先で歩く実験群Cの3種類に分けた。単語記憶では10の無意味語に関しその意味概念との関係を記憶した。Pre-testでは、10の単語の単純記憶実験を行い、各被験者の潜在的記憶能力levelを確認した。実験の結果、裸足で歩く実験群Bが極めてpost-testの結果が高くなった。逆に、靴をはいて歩いても、裸足でつま先で歩いても、その運動は単語記憶に良い影響を与えなかった。梁の上で裸足であることが利点である理由として、裸足であることで足元に集中し、足裏の血行もよくなり、その足元への注意力が大脳皮質へ影響を与え、理想的な歩行スタイルが全身運動として、記憶系にも影響力がある点が明らかになった。本年度は、言語記憶課題において梁の上を歩くという特徴的な実験を実施することができた。詳細なデータを取得するため、3種類の実験群に分類することができた。Pre-testとPost-testを設定し、本研究の実験計画が滞りなく進んだ。以上の理由で本研究は、おおむね順調に進展している。運動をすると、BDNF (脳由来神経栄養因子)が生成される。そこで、2016年にドイツのGriffinグループが、記憶したいのならば、4時間後に運動をするのが良いという実験結果を公表した。この論文で、なぜ4時間かが明確にされていない。本当に学習後に、何時間あけてから運動をすればいいのだろうか。この疑問から本研究を実施した。実験群として、記憶task後、30分後に運動する(実験群A)、2時間後に運動する(実験群B)、4時間後に運動する(実験群C)の3種類を設定した。

実験課題として、図形と非単語の関連に関する記憶を被験者に20項目課した。実験の結果、学習した後2時間あけて運動するのが、言語課題における短期記憶に良い影響があった。つまり、学習後2時間後の運動が記憶固定とBDNFに関連することが示された。Kandelの研究によれば、多くの記憶タイプでは学習後2時間から3時間後に固定化がされる。海馬にあるBDNFが運動によって増加するので、外国語教育において、学習後、2時間経過した時に、運動をさせる教育programを考案することが可能であることが示された本年度は、言語記憶課題において、どのぐらいの時間をあけて運動をすればいいのかいう特徴的な実験を実施することができた。詳細なデータを取得するため、3種類の実験群に分類することができた。Pre-testとPost-testを設定し、本研究の実験計画が滞りなく進んだ。2018年度は、2017年度に判明した学習後2時間後の運動の効果が本当であるのか追加実験を行った。エアロバイクを20分間漕ぐという運動を行わせ、文章(日本語、英語)を覚えるエアロバイク実験群Aと非単語(人工言語)を覚えるエアロバイク実験群B、運動をせずに座って読書をする統制群の3種類に分類した。Pre-testとPost-testを行った。運動は学習の1時間後、2時間後、3時間後、4時間後の4種類に分けた。実験の結果、文章を覚えるエアロバイク実験群Aにおける2時間後の成績がpost-testにおいて一番高かった。次に同じ実験群Aの1時間後であった。Kandelの研究によれば、多くの記憶タイプでは学習後23時間後に固定化がされる。海馬にあるBDNFが運動によって増加するとされている。外国語教育において、学習後2時間経過した時に、運動をさせる教育programを考案することが可能であることが示された。言語記憶課題における運動実験群の被験者人数を増加することにより、さらに信頼性のある結果を導く。「机上の言語学習、暗記の強要」という従来型の教育アプローチではない、体の動きとgestureが言語習得に有効であり、長期的記憶に連結するということを明らかにするために、今後はgestureをする実験群とgestureをしない統制群にわけ、新しい未知語を記憶する際に、どちらが単語記憶の固定化が促進されるのかを脳実験により探る。また、言語記憶における運動の効果度と言語記憶時のgestureの効果度を比較しながら、「体で言語を身につける」というHarold E. PalmerやJames J. Asherの教授法の原点に戻る実験を行っていく。言語記憶課題における運動実験群の実験内容と被験者人数を増加することにより、さらに信頼性のある結果を導く。「机上の言語学習、暗記の強要」という従来型の教育アプローチではない、体の動きとgestureが言語習得に有効であり、長期的記憶に連結するということを明らかにするために、今後はgestureをする実験群とgestureをしない統制群にわけ、新しい未知語を記憶する際に、どちらが単語記憶の固定化が促進されるのかを探る。さらに、学習後、どのくらいのタイミングで運動をするのが記憶固定につながるかを検証していく。
日本酒醸造過程を表現する数理モデルの導出と仮似変分不等式による解析

日本酒醸造現象に現れる熱反応と化学変化、及び微生物に関する活動をもとにして、偏微分方程式による日本酒醸造過程モデルを構築した。このモデルは5段階ある醸造の段階にあわせて変化する項目が含まれている。また、数学的には仮似変分不等式と呼ばれるタイプの問題に対応している。本研究を通して、構築した数理モデルのうち第1段階に当たる米麹の作成段階に対応した方程式に対する解の存在性を示した。また、関連するいくつかの数学的問題に対する解析を行い、仮似変分不等式に対応する抽象発展方程式の解の存在性を示した。仮似変分不等式が対応する偏微分方程式系として提唱した数理モデリングに対する離散近似について考察し、現在ワークステーションによる数値シミュレーションを進めている。現時点では多くのパターンに対する計算を進めたいため、PCクラスタは構成せずマルチスレッド技法を利用した並列計算によって計算の効率化を図っている。この数値計算結果によって現象を記述するモデリングとして妥当と思われる部分と妥当では無いと思われる部分が明確になってきた。妥当ではないと思われる部分については改善の余地が残っているため引き続き改善を進めている。解析学的見地からは当該モデリングの可解性の検証を行い、解の存在定理を得た。本年度では当該モデルに非斉次ディリクレ境界条件を設定した場合と、第3種境界条件を設定した場合のそれぞれについて検証を行っている。この研究結果によって提唱した数理モデリングの解の存在が保証されたため、解に対する数学的性質についての検証や制御に関する検証が可能になった上、現象を表現する数理モデリングとしてのある種の正当性が担保されたといえる。本結果については平成25年度中に論文として発表する予定である。さらに仮似変分不等式の一般論として機能する抽象非線形発展方程式の初期値問題の可解性についての議論も行った。今回は時間依存しない摂動項を持つ劣微分作用素を用いた抽象発展方程式を議論の対象とし、ある程度の評価を持つ摂動項であるならば少なくとも一つ解が存在することを示した。本結果は時間依存する摂動項を持つ場合における議論などの土台になるものであり、数理モデリングを改善した際の可解性検証において重要な役割を果たすと期待できる。本結果については論文として発表済みであり、平成25年度末、もしくは平成26年度初頭に刊行予定である。これまでに導出した日本酒醸造現象を記述する数理モデルに対して、いくつかの項に対して補正を施したモデルについて考察した。その中でも構造が単純な製麹過程(醸造の第1段階)に対応する部分に着目して解析を進めた。その結果、熱方程式には第3種境界条件、それ以外の方程式には斉次ノイマン境界条件を課した初期値境界値問題に対する解の存在性が得られたので、学術論文"Mathematical model fortheprocessof brewing Japanese sake and its analysis" (Adv. Math. Sci. Appl., Vol. 23, No. 1, pp. 297-317, (2013))及び、研究集会等における口頭発表にて発表を行った。本論文の結果によって導出した数理モデルの数学的可解性が保証され、解を調べることで現象の様子が表現できているか検証することが可能となった。ここまでの研究により、数理モデルの全段階に対する解析について展望が開けた。いくらか調整が必要になる可能性はあるが、今回用いた解析手法とおよそ同等の方法によって全段階に対する解析が可能となることが期待される。さらに、解に対する制御問題や漸近挙動等を研究することで、モデルの現象再現性や未来予測に役立てられると期待できる。加えて、仮似変分不等式の抽象論の枠組みから本問題の可解性について検討することができ、仮似変分不等式の抽象論が具体的な方程式系の解析に応用できることが明らかとなった。本年度では、まず日本酒醸造過程について書籍等から得られる情報を基に化学反応速度論等の立場から数理モデリングを行い、さらにいくつかの数値的結果から必要と思われる改良を加えた。特に菌やアルコール等によって醸造が阻害される事を表現する際に、より現象に近い形式に出来るよう非線形性を高めた形式に変更している。このように導出された数理モデリングに対して、その都度数値実験を進めた。ただし研究計画でも述べたとおり、提唱したモデリングをそのまま数値的に解析することは困難なため、計算が困難となる部分のみをロジスティック方程式型に置き換えて計算を行っている。計算には多くの定数や関数の構築が必要であったため、実データをもとに実際の現象に近い結果が得られる設定を構築し、実際にある程度現象に適合した結果が得られることを確認した。さらに、その設定の一部を醸造に適しない設定に変更した場合には、数値結果が醸造に失敗した状況に該当する値となることも確認した。これらの結果により、導出した数理モデルはある程度現象を表現することに成功していると考えられる。加えて数学的な理論の構築に関する研究も進めた。本研究では最終的に醸造のコントロールが目的の一つとして挙げられている。

これを達成するため、数理モデルのうち本質的な項目のみで構成される方程式系に対する最適制御問題の解決を行った。この方法を利用することで、今回提唱した数理モデルに対しても最適制御の存在が証明できると考えられる。さらに、放物型仮似変分不等式に対応する摂動項付き発展方程式の可解性についても検証を行った。これまでに知られている発展方程式と同等の枠組みの上で、摂動にある種の条件を設定することで解が存在することを示した。これにより数理モデルの可解性が保証できると期待されているが、一方で条件の改善の余地も残されている。昨年度までに行った日本酒醸造過程モデルに対する解析結果をもとにして、非線形発展方程式の抽象理論に関する研究を主として進めた。特に劣微分作用素によって生成される非線形発展方程式の可解性についての議論と、準劣微分作用素によって生成される抽象型仮似変分不等式の可解性についての研究を主題とした。結果として、どちらの方程式に対しても一定の条件下において解が存在することを証明することができた。このうち劣微分作用素によって生成される非線形発展方程式の可解性については学術論文"Solvability of nonlinear evolution equationsgenerated by subdifferentials and perturbations"において発表した。これに加え、日本酒醸造過程モデルの最適制御問題に関しての研究を進めた。現在研究対象としているモデルでは方程式を考える終了時間が未知関数自身に依存している。そのため単純に最小化列に対応する解を比較することができない。このこと等によって従来の最適制御問題に対する解析手法が適用できないことが明らかになった。この最適制御問題をはじめとするいくつかの問題に対しては従来の解析手法が適用できないため、新たな解析手法の構築が求められる。この点については今後の課題となった。非線形解析導出した数理モデリングに対してある種の近似となるロジスティック型偏微分方程式系を提唱し、その近似方程式の数値計算を行い、数理モデリングの解が存在した場合の解の挙動について検証を進め、ある程度減少を記述できていることを確認した。ただし、いくつかの項目では減少と傾向が一致しない点が見られるため、その点の改善策について検証を進めている。また、もとの数理モデリングを直接離散近似する方法についても検証が進んでおり、数値計算のためのプログラム構築を進展させている。数値計算結果から解の存在が予想できたため、実際に仮似変分不等式の理論を利用して数理モデリングの解の存在について考察し、非斉次ディリクレ境界条件を設定した際の固定時間区間上における解の存在定理を得た。これにより解析的にも解の存在性が保証されたため、解の性質の解析や最適制御問題にアプローチすることが可能となった。このような研究項目は当初平成25年度に実施する予定のものであり、予定より早く結果が得られていることになる。
ＳＭＡＲＰＰの実践における課題の明確化に基づく実践ガイドの画策に向けて

本研究の成果物は「SMARPPの実践のためのガイドブック」と、「SMARPP学習サイト」である。SMARPPとはSerigaya Methamphetamine Relapse Prevention Program略であり、薬物依存症のための認知行動療法プログラムである。「SMARPPの実践のためのガイドブック」は、SMARPPを実施しているスタッフが、プログラム実践する上で抱えている課題を解決する方策として作成した。ガイドブックは、対応に困った質問、対応に困った態度、進める上の困難に関するデータを基に作成した。「SMARPP学習サイト」は、困った場面等をweb上で情報交換を行うものである。平成25年度においては、「SMARPP」の実践における課題の明確化に基づく実践ガイドの画策のために、SMARPPを導入している保健医療機関に対し実態調査を行いその結果をまとめた。調査にあたってはあらかじめ共同研究者より各機関に調査協力の可否について打診をはかり、協力の意思表示があった36施設を対象に行った。調査は実施施設を対象にした「施設調査」と実施スタッフを対象にした「スタッフ調査」の2種類の調査を実施した。36施設のうち26施設より調査票が回収され、165名からの回答を得ることができた。その結果の一部は、平成25年度中に開催された、日本アディクション看護学会、日本アルコール・薬物医学会、日本病院・地域精神医学会で発表した。調査によって得られたSMARPP実施スタッフからの回答のうち、自由記載欄の「対応に困る参加者からの質問」「対応に困る参加者の態度」「SMARPPを進める上で困っていること」については、内容を共同研究者らと吟味した上で対応例を考え「SMARPPの実践のためのガイドブック」としてまとめ、研究協力機関に配布し活用を勧めた。ガイドブックの対応例は、回答者が「対応が困難」だとして回答した場面の表現を可能な限りそのまま引用した。また、動機づけ面接の技法を取り入れた依存症患者への対応の例を示した。この他、ガイドブックで取り上げることのできなかった多くの「対応に困った」場面については、それらへの対策の手立てとして、e-learningのMoodleを活用したWeb上での情報交換のシステムを構築し運用を行っている。本システムへの参入は匿名性を保持し、登録希望者が所属機関を通してE-mailアドレスのみを提出し、研究者の所属機関で登録する形式をとった。平成26年度はガイドブックの活用状況を調査し把握すると共に、Moodleを利用したシステムの有効的な活用が課題である。当該年度の主な研究活動として、以下の2点が挙げられる。1.SMARPP実施の全保健・医療機関に対して実態調査を実施した。調査にあたり研究代表者の近藤が調査票の原案を作成し、分担研究者や研究協力者と共に内容を検討した。調査の依頼は2段階に分けて実施した。第1段階は、分担研究者でありSMARPPの考案者である松本氏によって調査対象となる施設に調査協力の可否を文章で確認し、その回答の結果を受け承諾が得られた機関に調査票を配布した。回収された調査票は研究代表者の近藤がデータの入力・集計及び解析を実施した。データの集計結果及び分析結果を基に、調査協力機関への結果報告のための報告書の作成作業を3人で検討しながら行っている。しかし、調査票の回収が計画より3か月ほど遅れたため、平成24年度中に調査協力機関に報告書を配布することが出来ず、平成25年度に持ち越すことになった。2.SMARPP実施の医療機関での介入研究研究代表者が参与観察のために訪問している医療機関で、分担研究者の松本氏を講師として招きSMARPPの実践を含めた研修会を実施した。実施にあたっては、薬物依存症の当事者活動団体ダルクの職員や利用者の協力を得て行った。参加者は医師、看護師、PSW、心理士等50名程であった。その結果、SMARPPを担当しているスタッフから非常の参考になったという言葉を聞くと共に、その後の参与観察では、司会を担当するスッタフがミーティングを進める際にテキストにある質問だけでなく、内容に関連する質問をするなどの様々な工夫をしながら実施する様子が観察された。以上の取り組みの成果は平成25年度のアルコール・薬物関連の学会で報告する準備を進めている。平成25年度までの調査票の調査に加え、SMARPP実践施設での参与観察による調査を複数個所で実施し、研究の成果をまとめる際に調査票による調査結果を補うための資料とした。調査票による調査では、ミーティング中の「対応が困難」と認識される場面は、ミーティングを担当する機会が最も多い心理士は、様々なミーティングの場面に遭遇することがあり、他の職種より多くなる傾向があることが推察された。また、患者の治療や退院後の生活指導に直接かかわる機会が多い医師や精神科ソーシャルワーカー(以下PSW)は、ミーティング中の患者への関心も高くなり、なんとかしようと積極的にかかわることにより患者の「抵抗」を招くことになり、「対応が困難」な場面を招きやすくなることが推測された。一方、複数人が交代でミーティングを担当する看護師の場合は、1人がミーティングを担当する機会が少ないことから「対応が困難」な場面に遭遇する機会が少ないことが予想された。ところが、参与観察による情報からは、調査を実施した施設のように看護師も担当者が限定されているところもあり、看護職全体が対応困難な場面に遭遇する機会が少いわけでなく、「対応が困難」な場面に遭遇した回答が少ないのは他の要因も含まれることが推測された。

参与観察では看護師がファシリテーターを務めるミーティング中、計画的な時間配分や参加者の回答への対応に工夫が必要ではないかと思われる場面が幾つか観察された。実際は看護師の多くは「対応が困難」と認識される複数の場面を経験していることが、参与観察の調査からは推測された。平成25年度までの調査を基に作成した「SMARPPの実践のためのガイドブック」は、調査協力機関の他、国立精神神経医療研究センターで行われる薬物依存症の認知行動療法の研修会の研修資料として配布され活用されているが、今後より活用されていくことを期待する。【1.新たにSMARPPを導入した施設への参与観察】新規事業としてSMARPPを取り入れた施設での参与観察を行い,課題や課題に対する取り組み状況について観察した。また「SMARPPに実践のためのガイドブック」の活用についても確認した.ガイドブックの活用だけでは不十分な点については,Web上に開設したSMARPPの実践のためのe-learningシステムの活用を奨励した.e-learningシステムは,保健医療機関では馴染みが薄く,殆ど活用されず,多くの課題があった.【2.SMARPPの実践における課題の調査結果の報告】SMARPPの実践における課題とその対応策について論文にまとめ公開した.論文はSMARPPを実施する保健医療機関とその職員が,参考できるようにまとめ,日本アルコール・薬物医学会雑誌に投稿した.論文の別刷りを研究の協力機関や協力者に配布し「SMARPPの実践のためのガイドブック」と合わせた活用を奨励した.【3.地域でのSMARPPの実践における新たな課題】地域における薬物依存症者の回復支援として有効なSMARPPの実践を思案する中で,「薬物依存症の回復支援に向けてのネットワークの構築のための懇談会」を開催した.会議に参加する保護観察所,医療機関,精神保健福祉センター等のうち,複数の施設でSMARPPやそれに準じたプログラムが実施されていることが確認でき,各機関で行うプログラムについての情報交換を行った.会議でSMARPPが具体的に紹介されたことは,SMARPPを実施していない施設が、プログラムを理解する上で意義があった。一方、SMARPPに基づくプログラム実施機関の間で情報交換の場がないことも明らかになった.地域での効果的な薬物依存症者の支援のためには,プログラムを提供する各機関が,情報交換を目的とするネットワークの構築が課題として挙がった.本研究の成果物は「SMARPPの実践のためのガイドブック」と、「SMARPP学習サイト」である。SMARPPとはSerigaya Methamphetamine Relapse Prevention Program略であり、薬物依存症のための認知行動療法プログラムである。「SMARPPの実践のためのガイドブック」は、SMARPPを実施しているスタッフが、プログラム実践する上で抱えている課題を解決する方策として作成した。ガイドブックは、対応に困った質問、対応に困った態度、進める上の困難に関するデータを基に作成した。「SMARPP学習サイト」は、困った場面等をweb上で情報交換を行うものである。
高感度・局所センサーのためのテラヘルツストリップ線路構成法の確立

テラヘルツ波を用いた高感度物質計測・局所センシングを実現するためのストリップ線路構成法に関する研究を行った.高感度物質計測に関しては,マイクロストリップ線路とコプレーナストリップ線路のフィルターには大きな差はなくいずれも有効であること,また分岐ストリップ線路構成を用いた差動検出により,時間領域分光測定における感度を約1桁向上できることを明らかにした.局所センシングに関しては,金属探針を一体化したストリップ線路により,波長の100分の1の空間分解能で,スペクトル情報も取得可能なセンサーを構成し得ることを明らかにした.テラヘルツ波を用いた高感度物質計測・局所センシングを実現するためのストリップ線路構成法に関する研究を行った.高感度物質計測に関しては,マイクロストリップ線路とコプレーナストリップ線路のフィルターには大きな差はなくいずれも有効であること,また分岐ストリップ線路構成を用いた差動検出により,時間領域分光測定における感度を約1桁向上できることを明らかにした.局所センシングに関しては,金属探針を一体化したストリップ線路により,波長の100分の1の空間分解能で,スペクトル情報も取得可能なセンサーを構成し得ることを明らかにした.本研究はTHz周波数領域における固体ストリップ線路技術を確立し,A)極微量試料の誘電率変化を捉えるための線路構成を比較検討して性能や課題を明らかにすること,B)線路上を伝播するTHz波を用いた局所センシングの可能性を明らかにすること,が目的である。以下に項目ごとに成果を記す.A)線路デザイン:THz時間領域分光に共通の課題である参照信号の同時取得を可能にするため,FDTD数値計算により線路分岐に関する詳細な検討を行い,45°曲げおよび分岐においても2THz程度までは良好な伝送特性が維持できることなどを明らかにした,またこの結果を検証するための実験に着手した.素子特性:マイクロストリップ線路の誘電体層の形成方法を見直し,窒素雰囲気中でのキュアにより損失が大きく低減でき,かつ素子作製の歩留まりを向上できる条件を見出した。計測系の改善:固体ストリップ線路を用いた時間領域分光測定におけるノイズを詳細に調べ,現状ではTHz波発生・検出用励起光の照射位置揺らぎが支配的であること,またこの影響は時間領域スキャンを高速に行って平均化することも有効であること,またその場合のノイズ源は信号増幅用電流アンプとなることなどを明らかにし,改善のための実験系の準備を行った.B)線路デザイン:FDTD数値計算により,ストリップ線路と金属片を組み合わせた局所プローブが可能であることを確認し,位置関係などについての最適化をほぼ終了した.素子作製:低誘電率基板と相性のよい保護膜としてパリレンを用いた素子作製を精力的に行ったが,膜質の問題により高歩留まりで素子を作製することは困難であることが明らかになった.FDTD予測の結果によれば低誘電率基板を用いない線路でも局所プローブが実現できる予想を得たことから,次年度はこの探索の優先順位を下げる予定である.本研究はTHz周波数領域における固体ストリップ線路技術を確立し,A)極微量試料の誘電率変化を捉えるための線路構成を比較検討して性能や課題を明らかにすること,B)線路上を伝播するTHz波を用いた局所センシングの可能性を明らかにすること,が目的である.以下に項目ごとに成果を記す.A)線路分岐:実際に曲げや分岐を持つマイクロストリップ線路素子を作製して,これら不連続点でのTHzパルスの透過特性を評価した.この結果2THz程度までの信号において0.5以上の透過係数が得られること,特に45度曲げとY分岐での特性が優れることを確認した.また曲げと分岐の両方を含む線路素子を作製し,差動検出において0.5THzまでの振幅差が±2%以内,位相差が±1度以内であり,1THzにおいても,それぞれ±10%,10度以内であることを確認した.これらの偏差はTHz波発生・検出効率を高めることで,さらに低減が可能である.ストリップ線路共振器:種々のスト.リップ線路共振器に関してFDTDシミュレーションを実施し,0.5THzに共振を持ちQ値が10以上の共振器を構成できることを明らかにした.次年度は実際に素子を作製し,微少試料に対する高感度検出を確認する予定.B)ストリップ線路に集積化した金属短針による局所検出に関するFDTDシミュレーションを進め,マイクロストリップ線路または3線コプレーナ線路において金属短針と線路のカップリングが良くなることを見出した.また,試料の伝導性に応じて観測される信号に数%程度の差が得られること,この差が金属短針自体の感度によって決まっていること,等を明らかにした.さらに,検出される差信号における周波数特性の起源を明らかにした.素子作製:めっき法による金属短針作製を試みたが,良質の短針は構成できないことが明らかになった.次年度は,さらにシミュレーションによって感度を向上させるデザインを探るとともに,ポリマーのディープドライエッチングを利用して短針を作製する.今年度は極微量な試料のテラヘルツセンシングのための差動検出方式のストリップ線路センサー,おおび共振器構造を含むストリップ線路に関する研究を行い,下記の成果を得た.○差動検出が可能な分岐マイクロストリップ線路:Y型の分岐と45度曲げを有するマイクロストリップ線路では1THzまでの良好な伝搬特性が得られるという前年度までの成果に基づき,改良を行ってSN比を格段に向上させた測定系を構築し,分岐後の2つの検出点におけるテラヘルツパルスの同一性の検証を行った.また,素子も新たに多数作製し,再現性の確認も行った.この結果,分岐後のパルスの振幅比が500GHzまで±0.5%以下,THzで±1%以下となることを実証した.

また位相においては1THzでも±1.5度,絶対位相との比で±0.05%という極めて優れた同一性が得られた.この結果は,特に試料の吸収が少なく屈折率の差を捕えるセンシングにおいて,本方式が非常に有望であることを示している.さらにこの方式は分光情報が一度に得られるため,スペクトルに特徴的な構造がない場合でも有効である.○共振器構造を有するストリップ線路:数値シミュレーションによる予測においては,シミュレーション上の誤差を十分に低減した上で,基本的な共振構造である1/4波長インライン共振器において,マイクロストリップ線路とコプレーナ線路を比較したところ,有意な差はなく,500GHz設計の共振器で試料の屈折率差0.6においても数10GHzの変化があることが示された.また,実際にマイクロストリップ線路素子を作製して共振特性を評価し,シミュレーションと有意な差のない共振器を構成し得ることを確認した.
生涯学習体制推進過程における地方教育関係事務の機能的再編成に関する調査研究

1.本研究は、生涯学習の推進が地方行政の重要課題とされる中で、(1)何が生涯学習関連事務として把握され、(2)その事務処理において、(1)首長部局と教育委員会、(2)府県と市町村、及び(3)行政機関と地方公社それぞれの関係が如何に変化したのか、(3)推進に必要な方法は如何なるものか、を解明することを目的とし、静岡県、掛川市、富山県、富山市、上市町、高岡市、大阪府、大阪市、箕面市、貝塚市、阪南市、堺市、山形県、山形市、西川町、秋田県、秋田市、琴丘町の教育委員会あるいは、生涯学習関連局を訪問し、各自治体の実態調査を行うとともに、関連資料を収集した。2.以上により得られた知見は次のとおりである。(1)生涯学習の概念を歴史的に生理するとき、それが学的レベル、政策策定レベルと変化するに伴い、その内容もまた変容し、概念そのものが拡散化し、不明確となってきたこと。(2)生涯学習事務は、(1)調整事務、(2)施策策定事務、(3)施策実施事務に3類して整理することができるが、生涯学習推進の下で、教委・首長部局・地方公社間で実質的な事務の再編成が進んでいること。(3)生涯学習が地域振興策、自治体の活性化策のためのスローガンとして活用されるとき、住民ボランティア活動が行政に取り込まれ、行政サービスの内容自体が変化しうること。(4)生涯学習事業を推進していく際、拠点となる施設の存在の有無がその鍵となるが、その施設の設置形態は多様であり、また、施設が他方公社等でいわゆる第3セクターに管理委託される事例が多いこと。(5)生涯学習関連情報のデータベース化が各自治体で進められているが、生涯学習情報ネットワークに必要な県と市町村との連携はまだ不十分であること。1.平成3年度は、以下の研究・調査活動を行った。(1)関係雑誌(『教育委員会月報』『文部時報』等)から先行研究・調査報告を抽出し、その分析を行い、本研究に関する従来の水準を確認した。(2)文部省、全国市長会等の地方自治関係団体が所蔵する関連資料を収集した。(3)静岡県、掛川市、富山県、上市町、高岡市の教育委員会を対象とする実態調査(文化・スポ-ツ・青少年対策の各行政領域における教育委員会・首長部局・関連特殊法人の水平連携および垂直連携に関する実地調査および関連資料の収集)を行った。(1)県レベルにおいて生涯学習振興施策主管部課が(1)各種事業の実施を中心に据えているもの、(2)市町村における事業実施の指導・助言並びに条件整備を中心に据えているもの、に整理できること。(2)市町村レベルにおいて生涯学習振興施策主管部課は、(1)首長部局中心型(掛川市)、(2)教育委員会中心型、があり、(2)は更に、ア.生涯学習課中心型、イ.社会教育課中心型に区分でき、生涯学習の概念及び事業展開が多岐に渡ること。(3)市町村における生涯学習事業を遂行する際、民間ボランティア等を利用した地区レベルでの組織化が事業を活発化するのに有効であること。(4)領域別にみると、青少年行政は首長部課主導型が多く、生涯学習主管部課との連携は推進会議等を通じて行われる程度であること。(5)文化行政は教育委員会主導型が多く、その中で(1)教育委員会の文化担当部課と生涯学習担当部課が並立する場合、(2)教育委員会の文化担当部課に統括される場合、があり、その処理体制が複雑であること。(6)スポ-

ツ行政は教育委員会の体育課主導型が多く、生涯学習主管部課とは事業分担がなされており、連絡も密であること。(7)文化行政・スポ-ツ行政は県及び中核都市レベルで関連法人に事務委託されことが多いこと。1.平成4年度は、前年度に引き続き、以下の調査研究を行った。(1)関係雑誌(社会教育学会紀要、生涯教育学会紀要等)の先行研究を収集、分析し、本研究に関する従来の研究水準を確認した。(2)大阪府、大阪市、箕面市、貝塚市、阪南市、堺市、山形県、山形市、西川町、秋田県、秋田市、琴丘町の教育委員会あるいは、生涯学習関連部局を訪問し、各自治体の実態調査を行うとともに、関連資料を収集した。(3)平成3・4年度の調査を基研究の結果を日本教育行政学会及び東北教育学会で発表するとともに、報告書を作成した。2.以上により得られた知見は次のとおりである。(1)生涯学習関連事務処理体制は、首長部局と教育委員会両者とにまたがるが、その事務局が首長部局にある場合と教育委員会にある場合とがあり、多様であること。(2)生涯学習推進基盤を形成する場合には府県がリーダーシップを発揮することが有効であるが、その後の生涯学習事業を実施する段階では、各市町村の独自性が活性化の成否に大きく影響すること。(3)自治体の規模が大きくなるに従い、生涯学習関連施設の管理運営、更には事業事務そのものが地方公社等の第3セクターに委託される傾向が看取できること。(4)生涯学習が地域振興策、自治体の活性化策のためのスローガンとして活用されるとき、官民一体的な取り組みが多くみられること。その際、住民が行政の事業策定および実施に積極的に関与する事例があること。(5)生涯学習事業は、県・市町村といった自治体の枠を越え、地域レベルの総合調整が必要であり、そのために自治体間の定期的調整が不可欠であること。
パニック障害における脳内ネットワーク障害と疾患発症要因についての統合的研究

パニック症の発症に係る脳内ネットワーク障害(微細な脳構造異常)について、前頭葉への出入力系である前視床放線、鉤状束および下前頭後頭束、前帯状束や後帯状束を関心領域として拡散テンソル画像の解析を行い、パニック症患者群と健常者群を比較し、代表的な遺伝子多型(COMTVal158Met多型やBDNFval66met多型など)の関与も検討した。また健常者とパニック症者を対象にNEO-PI-R, TCI, STAIおよびGHQ12の結果について因子分析や主成分分析を行い、不安症と健常者の不安特性に関する比較を行った。特にライフイベントの有無やパニック発作・初発時の症状と遺伝子多型との関連を調べた。1発症前の不安感受性についての検討:青年期を対象に、発症以前の状況、広場恐怖の有無などを把握すべく、不安障害の前駆症状について不安感受性に関する項目に関するアンケートを施行した。不安感受性に関しては心理検査(NEO-PI-R, TCI, STAI)によって行った。2遺伝的因子の関与についての検討:パニック障害の発症に関わる社会心理的因子や発症後の脳内ネットワーク障害(拡散テンソル画像)について代表的な遺伝子多型(COMT Val158Met多型やBDNFval66met多型、ドパミン受容体関連遺伝子、セロトニン受容体関連遺伝子で検討した。3社会心理的因子(特にライフイベント)の関与についての検討:初回発作時の状況(症状、場所、日時など)、発作頻度、回避状況、うつ病評価尺度(SDS)、血液データ、喫煙・飲酒の有無などの初診時データを検討し、パニック障害(パニック発作)に影響する因子について検討した。4発症に係る脳内ネットワーク障害(微細な脳構造異常)・脳機能の変化についての検討: 3.0テスラMRI装置によるdiffusiontensor imaging : DTI(拡散テンソル画像)を用いて患者群と健常者群のサンプリングを行った。1発症前の不安感受性に関する検討:青年期を対象に、発症以前の状況、広場恐怖の有無などを把握すべく、不安障害の前駆症状について不安感受性に関する項目に関するアンケートを施行した。2社会心理的因子(特にライフイベント)の関与についての検討:初回発作時の状況(症状、場所、日時など)、発作頻度、回避状況、うつ病評価尺度(SDS)、血液データ、喫煙・飲酒の有無などの初診時データを検討し、パニック障害(パニック発作)に影響する因子について検討した。3発症に係る脳内ネットワーク障害(微細な脳構造異常)・脳機能の変化についての検討: 3.0テスラMRI装置によるdiffusiontensor imaging : DTI(拡散テンソル画像)を用いてパニック障害患者群と健常者群のサンプリングを行った。4遺伝的因子の関与についての検討:パニック障害患者群と健常者群より文書による同意を得て、遺伝的因子についての検討を行った。5パニック障害の発症に関わる社会心理的因子や発症後の脳内ネットワーク障害(拡散テンソル画像)について代表的な遺伝子多型(COMT Val158Met多型やBDNFval66met多型で検討した。2遺伝的因子の関与についての検討:パニック障害の発症に関わる社会心理的因子や発症後の脳内ネットワーク障害(拡散テンソル画像)について代表的な遺伝子多型(COMT Val158Met多型やBDNFval66met多型、シグマ1受容体関連遺伝子、セロトニントランスポーター遺伝子で検討した。4発症に係る脳内ネットワーク障害(微細な脳構造異常)・脳機能の変化についての検討: 3.0テスラMRI装置によるdiffusiontensor imaging : DTI(拡散テンソル画像)を用いて患者群と健常者群のサンプリングを継続的に行った。不安感受性に関する評価は心理検査(NEO-PI-R, TCI, STAI)によって行った。その結果、不安感受性における性差や遺伝的関与を示唆する知見が得られた。2遺伝的因子の関与についての検討:パニック障害の発症に関わる社会心理的因子や発症後の脳内ネットワーク障害(拡散テンソル画像)について代表的な遺伝子多型(COMT Val158Met多型やBDNFval66met多型、シグマ1受容体関連遺伝子、セロトニントランスポーター遺伝子)で検討した。特にパニック発作・初発時の症状とセロトニントランスポーター遺伝子多型の関連など発症時の症状と遺伝子多型との関連を調べた。4発症に係る脳内ネットワーク障害(微細な脳構造異常)・脳機能の変化についての検討: 3.0テスラMRI装置によるdiffusion

tensor imaging : DTI(拡散テンソル画像)を用いて患者群と健常者群のサンプリングを継続的に行った。前頭葉の入出力系である前視床放線、鉤状束および下前頭後頭束、前帯状束や後帯状束を関心領域、脳梁膨大部を対照領域として拡散テンソル画像の解析を行い脳内ネットワーク障害(拡散テンソル画像)や前頭葉機能異常(NIRS研究)に影響を与える遺伝的因子を探索した。サンプリングが順調に推移しており、健常者で約530例、パニック障害において620例に達している。その各々について不安感受性に関する心理検査や遺伝子解析によるデータの蓄積を行っている。また約40例についてはMRIテンソル画像と遺伝子解析の双方を施行している。1発症前の不安感受性についての検討:青年期を対象に、発症以前の状況、広場恐怖の有無などを把握すべく、不安障害の前駆症状について不安感受性に関する項目に関するアンケートを施行した。不安感受性に関する評価は心理検査(NEO-PI-R, TCI, STAI)によって行った。その結果、不安感受性における性差や遺伝的関与を示唆する知見が得られた。2遺伝的因子の関与についての検討:パニック障害の発症に関わる社会心理的因子や発症後の脳内ネットワーク障害(拡散テンソル画像)について代表的な遺伝子多型(COMT Val158Met多型やBDNFval66met多型、シグマ1受容体関連遺伝子、セロトニントランスポーター遺伝子で検討した。特にパニック発作・初発時の症状とセロトニントランスポーター遺伝子多型の関連など発症時の症状と遺伝子多型との関連を調べた。3社会心理的因子(特にライフイベント)の関与についての検討:初回発作時の状況(症状、場所、日時など)、発作頻度、回避状況、うつ病評価尺度(SDS)、血液データ、喫煙・飲酒の有無などの初診時データを検討し、パニック障害(パニック発作)に影響する因子について検討した。4発症に係る脳内ネットワーク障害(微細な脳構造異常)・脳機能の変化についての検討: 3.0テスラMRI装置によるdiffusiontensor imaging : DTI(拡散テンソル画像)を用いて患者群と健常者群のサンプリングを継続的に行った。パニック症の発症に係る脳内ネットワーク障害(微細な脳構造異常)について、前頭葉への出入力系である前視床放線、鉤状束および下前頭後頭束、前帯状束や後帯状束を関心領域として拡散テンソル画像の解析を行い、パニック症患者群と健常者群を比較し、代表的な遺伝子多型(COMTVal158Met多型やBDNFval66met多型など)の関与も検討した。