hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスジェニックマウスを用いた体細胞突然変異誘導に関与する要素及び要因の解明

体細胞突然変異は抗体の多様性獲得機構のひとつである。しかしこの分子機構、特にIgH鎖遺伝子の3'エンハンサー(3'E)の体細胞突然変異発現における役割は明らかではない。我々は、体細胞突然変異の高頻度な発現に寄与するシス領域をトランスジェニックマウスを用いて解析した。用いた3種類のIgH鎖導入遺伝子はプロモーター、VDJ遺伝子、イントロンエンハンサー、C遺伝子を共通にもち、3'Eの構造は1)3'Eのないもの、2)3'EのHS1とHS2のみのもの、3)3'Eを総て(HS1,HS2,HS3b,HS4)もつものである。これら導入遺伝子はC領域としてヒトCμ遺伝子を、またB細胞分化を考慮し膜貫通領域はない。その結果HS3bもしくはHS4が体細胞突然変異を誘導するシス領域であった。次にこのトランスジェニックマウスを用いて分泌型IgH鎖が及ぼすB細胞分化と抗体遺伝子発現への影響を検討した。その結果IgH鎖導入遺伝子由来のm-RNAは確認できたが、そのタンパク発現はpre-B細胞段階から抑制されていた。このB細胞分化は、サロゲートL鎖欠損マウスのそれと類似していることから、分化のスタート時点で分泌型IgH鎖を持つB細胞は、おそらくサロゲートL鎖と複合体を作り、pre-B細胞段階でのBCR発現を阻害しているものと推測できる。またこのトランスジェニックマウスにNP-CGGを頻回免疫して得られた脾臓B細胞のハイブリドーマにおける、在来もしくは導入遺伝子由来のIgH鎖タンパク及びm-RNAの産生能の解析によると、在来遺伝子由来のm-RNA及びタンパクの産生がみられたが、導入遺伝子由来のm-RNAは産生されているにもかかわらず抗体タンパク発現はほとんど抑制されていた。このことから骨髄分化段階での厳しい選択から逃れたB細胞が、抗体産生段階でのB細胞クローン集団を形成していると思われる。抗体の多様性獲得機構のひとつに体細胞突然変異が挙げられる。体細胞突然変異は通常生体内で有害とされる突然変異が抗体の機能向上を図っているという点で、特異かつ重要な現象の一つであるが、この分子機構についてはまだ明確ではない。そこで私は、トランスジェニックマウスを用いて特に体細胞突然変異の発現における役割が明らかではないIgH鎖遺伝子の3'エンハンサー(3E)に注目して体細胞突然変異の高頻度な発現に寄与するシス領域を解析した。用いた導入遺伝子はプロモーター、VDJ遺伝子、イントロンエンハンサー、C遺伝子を共通にもち、3'Eの構造が異なるもの、すなわち1)3'Eを全くもたないもの、2)3'EのHS1とHS2のみをもつもの、3)3'Eを総て(HS1,HS2,HS3b, HS4)もつものとし、また導入遺伝子と在来遺伝子との識別のためにC領域にはヒトCμ遺伝子を用い、またB細胞分化への影響を極力避けるために膜貫通領域を取り除いた。その結果、HS3bもしくはHS4こそが体細胞突然変異を誘導する真のシス領域であると思われる。次に、この導入遺伝子が膜貫通領域を持たないことを利用して、これまでの報告では明らかではない、分泌型IgH鎖が及ぼすB細胞分化、もしくは抗体遺伝子発現への影響を検討することを目的とした。その結果、IgH鎖導入遺伝子は転写活性を保持しているにもかかわらず、そのタンパク発現はほとんど総ての分化段階におけるB細胞において抑制されており、またB細胞分化は特にpre-B細胞段階において抑制されていた。特にこのトランスジェニックマウスにおけるB細胞分化は、サロゲートL鎖欠損マウスのそれと類似していることから、分化のスタート時点で分泌型IgH鎖を持つB細胞は、おそらくサロゲートL鎖と複合体を作り、pre-B細胞段階でのBCR発現を阻害しているものと推測できる。またこのトランスジェニックマウスにNP-CGGを頻回免疫して得られた脾臓B細胞のハイブリドーマにおける、在来もしくは導入遺伝子由来のIgH鎖

タンパク及びm-RNAの産生能の解析によると、在来遺伝子由来のm-RNA及びタンパクの産生がみられたが、導入遺伝子由来のm-RNAは産生されているにもかかわらず抗体タンパク発現はほとんど抑制されていた。このことから骨髄分化段階での厳しい選択から逃れたB細胞が、抗体産生段階でのB細胞クローン集団を形成していると思われる。
超低体温下における循環停止法の安全確保に関する実験的研究

脳細胞神経は虚血・再潅流障害に対して極めて脆弱で、中でも海馬CA1領域の錐体細胞は一過性の虚血後、エネルギー状態は回復するにも関わらず、数日後に細胞死に陥ることが知られている。この現象は遅発性神経細胞死(DND)とよばれ、そのメカニズムは十分には明らかにされていない。方法:生後2日から10週の雌雄スナネズミの両側総頚動脈閉鎖による一過性前脳虚血モデルを用いた。10分間の一過性前脳虚血を負荷した。生後14日(B-1群)及び生後30日(B-2群)に同様の一過性の前脳虚血を負荷し、潅流固定を行なった。A,B群とも、海馬CA1領域の神経細胞の障害を評価するためにクレシルバイオレット(CV)染色を行ない、残存正常神経細胞数をカウントした。B群では、海馬領域の星状膠細胞をGFAP免疫染色、稀突起膠細胞を抗CNAase抗体、小膠細胞を抗Mac-1抗体を用いた免疫染色にて観察した。結果A群:一過性前脳虚血処置を生後第3周目までに行なったものではCA1領域の錐体細胞が脱落しがたいのに対し、生後4周以降では脱落が著明であった。B群B-1群の錐体細胞数には一過性虚血後に変化は見られなかった。一方、B-2群は、虚血処置後3日後にはCA1領域の内側半が著しく減少し、7日目には全領域において減少した。星状膠細胞B-1群の第1日目において、肥大を示した。第3日目において多形細胞層は分子層で反応性のものが増加した。第7日目において多形細胞層と分子層の両層で免疫陽性度が低下した。B-2群の第1日目に免疫陽性細胞は、核が大きく、突起も太く、長くなっていた。本研究によりスナネズミ脳においても、生後第3週までは一過性脳虚血によるDNDが起こりにくいことが明らかになった。最も興味ある反応を示したのは星状膠細胞であった。生後4週を過ぎると一過性虚血に対する海馬CA1錐体細胞のDNDは内側半から起こり、外側へ移行しCA1全域に至ることが明らかになった。星状膠細胞の反応もまさにこれに応じて起こった。ところがDNDを起こさなかった生後3週までの群では星状膠細胞の活性化反応をみとめず、星状膠細胞が細胞死により強く関与していると考えられた。方法:生後2日10週の雌雄スナネズミの両側総頚動脈閉鎖による一過性前脳虚血モデルを用いた。

10分間の一過性前脳虚血を負荷した。生後14日(B-1群)及び30日(B-2群)に一過性前脳虚血を負荷し潅流固定を行なった。A,B群とも、海馬CA1領域クレシルバイオレット(CV)染色を行ない、残存正常神経細胞数をカウントした。B群では、海馬領域の星状膠細胞をGFAP免疫染色、稀突起膠細胞を抗CNAase抗体、小膠細胞を抗Mac-1抗体を用いた免疫染色にて親察した。結果A群:一過性前脳虚血処置を生後第3周目までに行なったものではCA1領域の錐体細胞が脱落しがたいのに対し、生後4周以降では脱落が著明であった。B群B-1群の錐体細胞数には変化は見られなかった。B.2群は、1日は変化はなく、3日後にはCA1領域の内側半が著しく減少した。7日目には全領域で減少した。星状膠細胞R-1群の第1日には肥大を示し、第3日に分子層で反応性のものが増加し、第7日では両層で免疫陽性度が低下した。B-2群の第1日目に免疫陽性細胞は、B-1群に比べ核が大きく、突起も太く、長くなっていた。第3日目は内側半は多形細胞層と、分子層との境界が不明となり境界領域に免疫強陽性細胞がふえていた。小膠細胞B-1群では第1、3、7日とも陰性であった。B-2群でも1日、3日は陰性であった。7日目には両層の小膠細胞が活性化していた。本研究により、生後第3週までは一過性脳虚血によるDNDが起こりにくいことが明らかになった。最も興味ある反応を示したのは星状膠細胞であった。生後4週を過ぎると一過性虚血に対する海馬CA1錐体細胞のDNDは内側半から起こり、外側へ移行しCA1全域に至った。星状膠細胞もこれに応じて起こった。DNDを起こさなかった生後3週までの群では星状膠細胞の活性化反応をみとめず、星状膠細胞が細胞死により強く関与していると考えられた。脳細胞神経は虚血・再潅流障害に対して極めて脆弱で、中でも海馬CA1領域の錐体細胞は一過性の虚血後、エネルギー状態は回復するにも関わらず、数日後には細胞死に陥ることが知られている。この現象は遅発性神経細胞死(DND)とよばれ、そのメカニズムは十分には明らかにされていない。方法:生後2日から10週の雌雄スナネズミの両側総頚動脈閉鎖による一過性前脳虚血モデルを用いた。生後14日(B-1群)及び生後30日(B-2群)に同様の一過性の前脳虚血を負荷し、潅流固定を行なった。A,B群とも、海馬CA1領域の神経細胞の障害を評価するためにクレシルバイオレット(CV)染色を行ない、残存正常神経細胞数をカウントした。B群では、海馬領域の星状膠細胞をGFAP免疫染色、稀突起膠細胞を抗CNAase抗体、小膠細胞を抗Mac-1抗体を用いた免疫染色にて観察した。B群B-1群の錐体細胞数には一過性虚血後に変化は見られなかった。一方B-2群は、虚血処置後3日後にはCA1領域の内側半が著しく減少し、7日目には全領域において減少した。星状膠細胞B-1群の第1日目において、肥大を示した。第3日目において多形細胞層は分子層で反応性のものが増加した。第7日目においても多形細胞層と分子層の両層で免疫陽性度が低下した。B-2群の第1日目に免疫陽性細胞は、核が大きく、突起も太く、長くなっていた。本研究によりスナネズミ脳においても、生後第3週までは一過性脳虚血によるDNDが起こりにくいことが明らかになった。生後4週を過ぎると一過性虚血に対する海馬CA1錐体細胞のDNDは内側半から起こり、外側へ移行しCA1全域に至ることが明らかになった。
面不斉シクロペンタジエニル-ルテニウム錯体の合成と機能に関する研究

昨年度までに、面不斉シクロペンタジエニル-ルテニウム錯体(以下Cp'Ru錯体と略記)が不斉アリル位置換反応の触媒として作用することを見出し、その立体制御様式について幾つかの検討を行った。そこで、不斉誘起機構を含む反応機構に関して更なる知見を得る目的で、光学活性な1-メチル-3-フェニルアリルカーボネートを用いた実験を行ったところ、本反応ではアリルカーボネートの酸化的付加と続く求核試剤の攻撃が共に立体保持で進行することが明らかになった。この結果から、ルテニウム錯体触媒を用いる反応では、一般的に良く知られているパラジウム錯体触媒系とは異なる反応経路で進行しているといえる。また、これらの結果と以前に得られた知見から本反応の機構や不斉誘起機構に関して考察を行い、その大部分を解明することにも成功した。上述の反応では、出発原料であるアリルカーボネートの絶対配置によって反応性が大きく異なることが示唆された。このことから、本反応がアリルカーボネートの速度論的分割に利用できると考え検討した。まず、Cp環の4位の置換基がtert-ブチル基の錯体を触媒に用いて1,3-ジメチルアリルカーボネートのラセミ体とジメチルマロネートの反応を行ったところ、転化率が高くなるに従って回収原料の光学純度が向上した。生成物の不斉収率は低転化率の時から比較的高かったが、転化率の向上に伴ってさらに高くなる傾向が見られた。最も効率的な速度論分割が行えたのは、0.8当量の求核試剤を反応させた場合で、3時間の反応後に回収率40%、94%eeでR体の出発原料が、また収率55%、92%eeでS体の生成物が得られた。Cp環の4位の置換基がメチル基の錯体を触媒に用いた場合も速度論的分割を行うことができ、回収原料の不斉収率はやや低いものの、tert-ブチル基の錯体を触媒に用いた場合とは逆の絶対配置を有する原料と生成物が得られた。
環境観測情報ネットワークシステムの研究開発

新潟県粟島におけるオオミズナギドリの営巣地をフィールドとし、環境観測情報ネットワークの研究開発を進めた。データ解析の結果、平成23年度と24年度ではメスの帰巣パターンが異なることから、日本海の海面温度の上昇がトリの生態にあたえる影響を実証できた。また、ZigBeeネットワークのノード間で2msの精度でクロック同期を実現する方式を研究開発し、これを利用して有害鳥の検知撃退システムを開発した。発表論文は電子情報通信学会通信ソサイエティ論文賞を受賞した。本研究は生態学の専門家とのコラボレーションによって実現したものであり、この受賞によって生態学への情報ネットワークの研究が広まることを期待している。昨年度(3年間の初年度)に引き続いて、研究代表者と研究分担者が今までに進めてきた新潟県粟島におけるオオミズナギドリの観測・研究をフィールドとし、センサーネットワーク技術を活用した環境観測情報ネットワークの研究開発を進めている。昨年度は、オオミズナギドリの生態観測として、HF帯のRFIDタグをトリに装着し、巣の入口に設置したRFIDアンテナの読取データをZigBeeのマルチホップ技術を適用したネットワークで収集するシステムを設計した。また、短期間ではあるが、このネットワークを実際に新潟県粟島に構築しデータを取得した。今年度は、本格的に新潟県粟島にネットワークを構築し、長期間のデータを取得した。また、収集データの解析手法を開発した。特に、RFIDデータはトリがアンテナを通ったことは検出できるが、「内から外」か「外から内」は解らない。トリの生態学的知見も考慮して、RFIDデータから内巣・外巣状態を判定する方法を開発した。これらのデータの解析から、以下の知見が得られた:平成23年度と24年度では、メスの帰巣パターンが異なる。メスは粟島近海で餌を取っているが、24年度は日本海の海面温度が上昇し、餌のカタクチイワシが北上したため、メスが遠くまで餌を取りに行ったためと考えられる。日本海の環境変化がトリの生態にあたえる影響を定量的に把握できたことになる。また、環境観測ネットワークでは、鳥獣生態学の研究者などICTの専門家以外が容易にネットワークやシステムの設定・運用ができることが求められる。そこで、サーバソフトをJava上に移植し、サーバとしてAndroid端末(具体的にはタブレット)を使うシステムを開発した。運用者はAndroidタブレット上のGUIを用いて、センサーの設定とデータの確認を行う。ICT以外の分野の人たちが積極的にセンサーネットワークを利用することが期待できる。平成25年度は、アクチュエータ技術の研究開発を進めた。環境観測では、センサーによるデータ取得も重要であるが、取得データに基づいて何らかの制御を行うことで、有害鳥獣への対策などが期待できる。具体的なフィールドとして、信濃川水系のアユの漁場(簗、と呼ばれる)や鮭が遡上する魚道で問題となっているカワウやサギによる捕食に対して、センサーネットワークによる解決を図った。これらのトリによる捕食は内水面漁業への経済的損失、河川の生態系への悪影響などから、近年特に問題が大きくなってきている。本研究開発では超音波センサーのレーダ化によってトリを検出し、検出した場合には音や光による威嚇を試みる。カワウやサギは賢く、単一の威嚇では慣れて(慣化)しまって効果が長続きしない。そこで、プログラマブルなシステムによっていくつかの威嚇を行うことが有効であり、センサーネットワークの応用として期待できる。超音波センサーを複数個並べてレーダを構成することで、トリのいる方向を把握し、そこに向けて音や光(および本学機械系研究室で開発中の氷銃)で撃退する。複数の超音波センサーを同時に使うとセンサー間で干渉を起こすため、正確にタイミングをあわせてセンシングを行う必要がある。そこで、ZigBeeネットワーク内の複数ノード間でタイミング同期を行う方式を考案した。同期方式がない場合は、ノード間のタイミングはドリフトしてしまうが、考案方式によって超音波センシングに十分な精度(2ms)の同期を実現した。センサーネットワークにおいて、複数のノード間でクロックを合わせるという利用例は少なくないと想定される。従来は各ノードにGPSを付ける、NTPを使うなどの方策であったが、本研究開発で実現した方式は、付加装置もインターネット接続も不要であり、また、ノードの処理能力も小さくて良いため、広く応用できると期待される。研究代表者と研究分担者が今までに進めてきた新潟県粟島におけるオオミズナギドリの観測・研究をフィールドとし、センサーネットワーク技術を活用した環境観測情報ネットワークの構築と開発を進めている。環境観測のためのセンサーネットワークとしては、センサーノードの省エネ・耐用性などを検討し、最近低コスト化が進んでいるZigBee技術を用いてネットワークを設計した。オオミズナギドリの営巣地である新潟県粟島の日本海側は断崖となっており、電波の見通しが非常に悪い。このため、ZigBeeのマルチホップネットワーク技術を適用することとした。

具体的には、分散する8つの巣にセンサーノードを配置し、これを2ホップで道路脇に設営したサーバと接続するネットワークとした。2ホップに伴いセンサーノードサーバ間の通信帯域が減少するが、観測には問題ないレベルであることを確認した。鳥獣生態学へのセンサーの適用としては、本研究の着手以前に、巣の入口に設置した赤外線センサーでトリの帰巣をとらえることに成功している。しかし、赤外線センサーでは個体(オス・メス)の識別ができない。オオミズナギドリは雛のために餌を取りに日本海を北海道沖まで飛行し、その帰巣には数日を要することがある。また、飛行先と帰巣までの期間はオスとメスでは異なる、と想定されているが、定量的なデータは得られていない。今年度は、RFIDを用いてオス・メス識別を行い、その帰巣パターンの観測を行うこととした。具体的には、耐水性実験も実施した結果、HF帯を使用することとし、コイン型のRFIDタグをプラスチックケースに入れてトリの足に装着した。ループアンテナを巣の入り口に配置したが、ループの大きさを巣の入口と同等とし、トリがアンテナに気付かないようにした。RFIDリーダをセンサーノードに接続し、タグデータを安定かつ継続して収集するシステムを開発した。環境観測のためのセンサーネットワークとしてZigBeeによるマルチホップネットワークを実際に構築し運用した。オオミズナギドリのオス・メス識別としてRFIDタグを利用した観測方式を構築し運用した。設計・開発したRFIDタグリーダとセンサーネットワークを新潟県粟島において長期間設置し、オオミズナギドリの観測を行った。観測データは問題なく取得でき、メスの帰巣パターンの変化などをとらえることができた。以上、第二年度の目的を達成できたと考える。環境観測のためのセンサーネットワークとしてZigBeeによるマルチホップネットワーク技術を設計した。オオミズナギドリのオス・メス識別としてRFIDタグを利用した観測方式を設計した。設計・開発したRFIDタグリーダとセンサーネットワークを新潟県粟島において平成23年10月初旬から11月末まで設置し、オオミズナギドリの観測を行った。観測データは問題なく取得でき、オス・メスの帰巣パターンに違いがあることを明らかにした。以上、初年度の目的を達成できたと考える。平成25年度は、引き続き新潟県粟島においてオオミズナギドリの観測を行う。特に、雛の成長を観測するため、体重計を巣内に設けてデータを自動取得するシステムを開発し観測を行う。一方、センサーノードにおけるアクチュエータ技術の確立を図る。環境観測では、センサーによるデータ取得も重要であるが、取得データに基づいて何らかの制御を行うことで、有害鳥獣への対策ができる。そこで出力技術としてアクチュエータへの連携技術を検討する。
スマートハウス向け天井通知システムとそのビジュアル＆サウンドデザイン

昨年度に引き続き、サブテーマ1)のビジュアル情報提示機能および性能の改善を行った。またサブテーマ3)として、位置情報サブシステムやユーザ管理や通知設定機能などを実装し、システム統合化を行った。これらにより、Unityでレンダリングされた通知画面やToDoリストの画面表示が、実験住宅のリビングルームにおいて天井全体をシステムとして利用できるようになった。これらの内容については、国内のワークショップUWW2018や、情報処理学会インタラクション2019のほか、国際会議IEEE PerCom2019の併設ワークショップPerLS2019にて発表を行った。サブテーマ2)のサウンド情報提示のデザインに関しては、(1)報知音の警告強度のわかりやすさとサウンドセットの統一感に関する実験、(2)聞き流せる報知音のデザインに関する研究、(3)操作反応音にゆらぎを持たせることの効果、について研究を行い、これらから得た結果に基づいて、天井通知システム用の報知サウンドセット2セット(全18音)をデザイン制作した。これらの内容については、日本音響学会研究発表会で発表を行ったともにICA2019でも一部発表予定である。サブテーマ4)の被験者によるユーザ評価、外部企業と共同でのアンケート調査などについては、サブテーマ3)のシステム統合化に時間がかかり、まだ実施できていない。これについては、今後、引き続き取り組む。なお、このユーザ評価未実施のため、未使用ぶんの費用が少額発生している。本研究テーマについては、研究代表者の研究室webサイトで研究概要と対外発表リストを公開している。サブテーマ1)のビジュアル情報提示に関しては、広い天井全体で表示するためのマルチプロジェクタ投影サブシステムと、通知情報管理を行うサブシステムの開発を行った。また、通知情報のビジュアルデザインはUnityを用いて複数のアニメーション表示例を作成した。ここでは、各通知イベントのアイコンデザインと、それらの表示画面上の追加・削除や表示速度変更、アイコン・文字のサイズ変更などを動的に行えるものにした。Unityで描画された通知画面は、投影サブシステムを通じて天井へ投影する予定で、現在はその画面分割処理の開発を行っている。表示システム環境の構築に時間を割いたため、表示の検証には取り組んでいない。システム開発や表示デザイン例についてはH29年度前半に学会発表を行う予定である。サブテーマ2)では、アンビエントなサイン音についてのデザイン研究および評価実験を中心に実施した。あるタイミングで明確にメッセージを伝える通常のサイン音に対し、アンビエントサイン音とは、定常的なメッセージ(機器の状態など)を邪魔にならない連続的な音で伝えるものと定義する。音は、連続的になっていても気にならず聞き流すことができる一方で、音に意識を向けると聞こえて、メッセージを知ることができるというものを目指す。サウンドデザイナと研究者で、音のデザイン(試作)と評価および討議を繰り返し行い、目的に近い音を完成させ、音のゆらぎ、ノイズ成分、サウンドの帯域等をパラメトリックにコントロールした刺激音を作成し、主観評価実験を行った。概ねどの音も気になりにくい音であった中、特にゆらぎとサウンドの帯域が聞き心地に影響を与えることが示唆された(本実験結果はH29年度に学会発表予定)。その他国際会議(HCII2016)に参加し、「UIに用いるサウンドの音色と印象」に関する情報収集、スマートホーム等のUI研究動向の調査も行った。天井に表示する通知情報のビジュアルデザインは行っているものの、天井通知システムの各機能の開発に時間を費やしたため、デザイン例の定性的・定量的評価までは実施していない。それ以外はサウンドデザイン含め、順調に進展している。サブテーマ1)のビジュアル情報提示に関しては、マルチプロジェクタによる投影サブシステムと、通知情報管理を行うサブシステムについてそれぞれ開発を行い、サブテーマ3)としての統合も行った。また、Unityを用いての複数のアニメーション表示例についても引き続きデザインを行った。Unityでレンダリングされた通知画面は、投影サブシステムを通じて天井へ投影できるようになり、この表示システム環境の構築に時間を割いた。位置情報の取得や通知設定機能などの開発はまだ途中である。また表示の効果と検証についてはまだ取り組めていない。マルチプロジェクタ投影サブシステムと通知情報管理サブシステムの内容については、電子情報通信学会総合大会にて発表を行った。サブテーマ2)では、家庭生活での報知情報を洗い出し、報知の強さ(情報の重要性、対応の必要性や緊急度)に応じた分類を行った。そして、どの情報をどのタイミングで音表示するかを決める「発音設計」を実施した。設計に基づくサウンド制作のために、サウンドデザイナーと共にサウンドデザインを実施した。統一的な意匠性を保ちつつ、報知の強さ、すなわちサウンドの「明示レベル」を変化させるデザインを繰り返し実施した。一方、報知音の評価方法についての研究も行った。制作音を研究室内で評価する方法として、HMDとバイノーラル録音を利用する方法、平面モニタとステレオ録音を利用する方法など、visualとsoundの提示方法の違いが評価結果に与える影響を調査した。結果は「平面モニタ+ステレオ録音」という簡便な評価方法も活用できることがわかった(音響学会2018年春季研究発表会にて発表)。またサウンドの慣れに関する実験も実施した。初めてその音を聞いた時と1週間程度毎日聞いた後の評価の違いについて研究した。その結果、利用を続けた後は好ましさやふさわしさが上昇することがわかった。サブテーマ1)のビジュアル情報提示におけるデザイン案の作成とその評価については、研究統括者が事情によりエフォートの確保があまりできず行うことができなかった。

サブテーマ2)のサウンドデザインについては、報知音の分類やサウンドデザインを行っているものの、サブテーマ1の遅れのため、ビジュアルデザインと合わせてのサウンドデザインを行うところにまでは至っていない。昨年度に引き続き、サブテーマ1)のビジュアル情報提示機能および性能の改善を行った。またサブテーマ3)として、位置情報サブシステムやユーザ管理や通知設定機能などを実装し、システム統合化を行った。これらにより、Unityでレンダリングされた通知画面やToDoリストの画面表示が、実験住宅のリビングルームにおいて天井全体をシステムとして利用できるようになった。これらの内容については、国内のワークショップUWW2018や、情報処理学会インタラクション2019のほか、国際会議IEEE PerCom2019の併設ワークショップPerLS2019にて発表を行った。サブテーマ2)のサウンド情報提示のデザインに関しては、(1)報知音の警告強度のわかりやすさとサウンドセットの統一感に関する実験、(2)聞き流せる報知音のデザインに関する研究、(3)操作反応音にゆらぎを持たせることの効果、について研究を行い、これらから得た結果に基づいて、天井通知システム用の報知サウンドセット2セット(全18音)をデザイン制作した。これらの内容については、日本音響学会研究発表会で発表を行ったともにICA2019でも一部発表予定である。サブテーマ4)の被験者によるユーザ評価、外部企業と共同でのアンケート調査などについては、サブテーマ3)のシステム統合化に時間がかかり、まだ実施できていない。これについては、今後、引き続き取り組む。なお、このユーザ評価未実施のため、未使用ぶんの費用が少額発生している。本研究テーマについては、研究代表者の研究室webサイトで研究概要と対外発表リストを公開している。ビジュアルデザインについては、Unityで描画した様々な通知画面をマルチプロジェクタで天井に投影できるようにし、その表示画面の定性的・定量的評価を行うことを引き続き実施する。またサウンドデザインについては、ビジュアルデザインの例に合わせた具体的なサウンド制作とその評価を行っていく。ビジュアルデザインの評価と共に、サウンドとビジュアルを合わせた天井通知のデザインを早急に行い、ユーザ評価を行うことで効果や課題の洗い出しを行う。それら内容については、外部発表を積極的に行う。物品費については、購入予定だったBluetoothスピーカが販売停止となったため。旅費については、国際学会での研究発表を計画していたが,論文投稿締切などの都合があわなかったため。昨年度予算から繰越した海外旅費であったが、今年度に国際会議へ論文投稿を行ったところ、不採択だったため、研究を進めて改めて次年度に論文投稿および発表を行う。
アルツハイマー型認知症バイオマーカーとしての松果体体積の臨床応用

松果体体積とアルツハイマー型認知症(AD)の睡眠障害との関係について調べたところ、関係性は認めなかった。しかし、睡眠障害があるとAD発症の危険性が高まると考えられており、軽度認知障害(MCI)やAD発症の前段階では松果体が関与している可能性がある。また、近年、認知症の診断基準をみたさないが、行動障害を認める状態である軽度行動障害(Mild Behavioral Impairment: MBI)という概念が提唱されており、認知症の前駆段階と考えられている。そこで、睡眠障害とMBIの認知症への移行について調べた。京都府立医科大学附属病院精神科・心療内科に平成21年4月1日平成28年3月31日までに外来受診した50歳以上の患者2853名(平均年齢68.9±11.1歳)の診療記録簿を後方視的に調査した。MBIの診断基準をみたす患者は100名であり、全患者の3.5%を占めていた。外来通院していた認知症患者以外の1329名(平均通院期間22.7±23.9ヶ月)の内、新たに認知症を発症したのは77名(5.8%)であり、認知症の罹患率は30.7人/1000人年であった。他の精神疾患と比較した認知症発症のハザード比はMBIは8.07 (p < 0.001)であったが、睡眠障害は0.71 (p = 0.744)であり、認知症発症の危険性は他の精神疾患と有意差はなかった。MBIの患者は認知症に移行する可能性が高いため、慎重に経過観察する必要があることが示唆された。一方、睡眠障害は認知症発症の危険性を高めていなかったが、平均観察期間が1.9年と短かったために、認知症発症に関係していなかったと考えられた。ADの症状が出現する20年以上前から脳の中では変化が生じていると考えられており、中年期の睡眠障害がAD発症に関与しているのかもしれない。軽度行動障害(MBI)、睡眠障害、うつ病などの精神疾患の認知症への移行の割合について学会発表した内容を元に現在論文投稿中である。松果体体積減少がアルツハイマー型認知症(AD)に特異的な所見であるのかを検討するために、京都府立医科大学附属病院認知症疾患医療センターを受診した患者を対象に疾患毎の松果体体積を測定して比較する研究を継続している。具体的には、外来初診時に年齢、性別、教育歴、服薬の有無、既往歴、生活環境などの患者背景、認知機能評価、精神症状評価、頭部MRI画像などのデータを収集している。松果体体積の概日リズムの検討に関しては、アルツハイマー型認知症患者を対象に朝と夜に頭部MRIを施行して、松果体体積の違いを調べ、同時刻に採血も行い、血清メラトニン濃度も測定し、血清メラトニン濃度の概日リズムおよび松果体体積と血清メラトニン濃度との関係も調べる予定であった。しかし、血清メラトニン濃度の概日リズム測定に関して体制が整わず、引き続き研究デザインの見直しが必要である。引き続き、データ収集を継続し、疾患毎の松果体体積を比較して、松果体体積減少がアルツハイマー型認知症(AD)に特異的な所見であるのかを検討する。松果体体積の概日リズムの検討に関しては、引き続き、先行研究を調べたり、専門の医師に問い合わせるなどして、研究デザインを見直し、検討していく。これらの上記研究を通して、松果体体積測定が臨床応用可能であるかどうかを検討していく。該当患者が少ない場合、京都市内にある関連病院の外来患者で対象になる方の参加を呼びかけたり、関連病院での共同研究を積極的に進める。健常者に関しては、公募でも研究参加を募る予定である。アルツハイマー型認知症(AD)患者の診断補助には海馬体積測定がよく用いられているが、松果体体積も利用できるか検討した。京都府立医科大学附属病院認知症疾患医療センターを受診した患者の内、抗認知症薬や向精神薬は内服しておらず、頭部MRI (3T, MPRAGE)を施行していたAD患者63名、軽度認知障害(MCI)患者33名、健常者24名を対象とした。ADとMCIの鑑別におけるarea under the curve (AUC)は松果体体積のみの場合0.641、海馬体積のみの場合0.765、海馬体積と松果体体積を組み合わせた場合0.777であり、海馬体積と松果体体積を組み合わせた方が海馬体積のみよりも診断能が有意に高かった。ADと健常者の鑑別におけるAUCは松果体体積のみの場合0.770、海馬体積のみの場合0.925、海馬体積と松果体体積を組み合わせた場合0.960であり、海馬体積と松果体体積を組み合わせた方が海馬体積のみよりも診断能が有意に高かった。以上から松果体体積は海馬体積と組み合わせることにより、ADの診断補助に利用できるかもしれないことが示唆された。松果体体積とADの睡眠障害との関係についても調べた。メラトニン分泌量は松果体体積と正の相関をすると言われているため、AD患者の睡眠障害は、松果体体積の低下によるメラトニン分泌量の減少が関与している可能性があると考えた。そのため、AD患者において睡眠障害を認める群と認めない群で松果体体積を比較したが有意差は認めなかった。しかし、楔前部の体積が睡眠障害を認める群で有意に低下していた。

AD患者の睡眠障害には松果体は関与していないことが示唆されたが、MCIやpreclinical stage of ADなどAD発症の前段階では松果体が関与している可能性があり、今後研究が必要である。松果体体積減少がアルツハイマー型認知症(AD)に特異的な所見であるのかを検討するために、京都府立医科大学附属病院認知症疾患医療センターを受診した患者を対象に疾患毎の松果体体積を測定して比較する研究を立ち上げ、当大学医学倫理医学倫理審査委員会の承認を受けた。具体的には、外来初診時に年齢、性別、教育歴、服薬の有無、既往歴、生活環境などの患者背景、認知機能評価、精神症状評価、頭部MRI画像などのデータを収集している。また、松果体体積減少とAD発症との因果関係の検討をするために、上記対象者を縦断的に経過観察も行っている。松果体体積の概日リズムの検討に関しては、京都府立医科大学附属病院精神科病棟に入院したアルツハイマー型認知症患者を対象に8時と17時に頭部MRIを施行して、松果体体積の違いを調べ、同時刻に採血も行い、血清メラトニン濃度も測定し、血清メラトニン濃度の概日リズムおよび松果体体積と血清メラトニン濃度との関係も調べる予定であった。しかし、血清メラトニン濃度の概日リズム測定に関して予定していた8時と17時の測定では、概日リズムの測定ができないため、研究デザインの見直しが必要であり、現在、先行研究を調査したり、専門の医師に問い合わせて検討中である。松果体体積とアルツハイマー型認知症(AD)の睡眠障害との関係について調べたところ、関係性は認めなかった。しかし、睡眠障害があるとAD発症の危険性が高まると考えられており、軽度認知障害(MCI)やAD発症の前段階では松果体が関与している可能性がある。また、近年、認知症の診断基準をみたさないが、行動障害を認める状態である軽度行動障害(Mild Behavioral Impairment: MBI)という概念が提唱されており、認知症の前駆段階と考えられている。そこで、睡眠障害とMBIの認知症への移行について調べた。京都府立医科大学附属病院精神科・心療内科に平成21年4月1日平成28年3月31日までに外来受診した50歳以上の患者2853名(平均年齢68.9±11.1歳)の診療記録簿を後方視的に調査した。MBIの診断基準をみたす患者は100名であり、全患者の3.5%を占めていた。外来通院していた認知症患者以外の1329名(平均通院期間22.7±23.9ヶ月)の内、新たに認知症を発症したのは77名(5.8%)であり、認知症の罹患率は30.7人/1000人年であった。他の精神疾患と比較した認知症発症のハザード比はMBIは8.07 (p < 0.001)であったが、睡眠障害は0.71 (p = 0.744)であり、認知症発症の危険性は他の精神疾患と有意差はなかった。MBIの患者は認知症に移行する可能性が高いため、慎重に経過観察する必要があることが示唆された。一方、睡眠障害は認知症発症の危険性を高めていなかったが、平均観察期間が1.9年と短かったために、認知症発症に関係していなかったと考えられた。ADの症状が出現する20年以上前から脳の中では変化が生じていると考えられており、中年期の睡眠障害がAD発症に関与しているのかもしれない。軽度行動障害(MBI)、睡眠障害、うつ病などの精神疾患の認知症への移行の割合について学会発表した内容を元に現在論文投稿中である。
カゴメ格子量子気体顕微鏡による量子スピン液体の研究

本研究では、光の干渉により作り出された格子構造(光格子)に閉じ込められた極低温原子気体を用い、カゴメ格子上の反強磁性量子スピン系の研究に取り組む。量子気体顕微鏡という単一格子レベルでスピンの操作や測定を行える技術を実装することで、実空間のスピン分布や相関、量子エンタングルメントなどといった従来の物性実験では直接見ることのできなかった情報にアクセスし、カゴメ格子・反強磁性量子スピン系で発現する新奇な状態、量子スピン液体の解明を目指す。
視覚報道のアルケオロジー：「事実」を見る眼の構築

平成30年度は、前年度に引き続き、新しい映像研究・メディア研究の方法としての「スクリーン・スタディーズ」の検討を進めた。これまでに進めてきた映像史の研究とメディア考古学の方法を踏まえ、デジタル化以降の変化に対応した映像研究の方法を素描した「スクリーン・プラクティスの再設計」を『ヱクリヲ』8号に寄稿。また前年度に『International Journal of Japanese Sociology』27巻1号に掲載した英語論文「Japanese Modernity and Media Studies of Screens」の内容をベースに、2018年11月に来日したトマス・エルセサー氏(アムステルダム大学名誉教授)を招聘した国際ワークショップにおいて「Reconsidering Screen Practice in Japan」と題する報告を行った。両者で検討した方法やディスカッションの内容を発展させ、2019年1月には編著『スクリーン・スタディーズ:デジタル時代の映像/メディア研究』(光岡寿郎との共編・東京大学出版会)を刊行した。執筆を担当した第10章「スクリーン・プラクティスの再設計」および論集全体の総括に当たる「あとがきに代えて」では、近年の国際的な研究動向や新しい映像研究の方法を論じるとともに、具体的な事例の分析を行っている。また歴史研究の成果の一部は、2018年12月に開催された国際シンポジウム「声、動作、音楽:サイレント時代のフランスと日本における映画上映」における報告「弁士の身振り:連鎖劇、幻燈文化、弁論術との関連に注目して」や、『社会学評論』69巻2号に掲載の査読論文「感覚の理論と社会の理論」の中で発表した。今後はこうした歴史研究の成果と『スクリーン・スタディーズ』によって示された新しい視座を総合し、研究を進めていく予定である。特に歴史研究については、年度内に学会誌に投稿した論文が継続査読扱いとなり、投稿先を変更する必要が生じるなど、必ずしも順調に進展したとは言えない部分があった。しかしながら、新しい映像研究・メディア研究の方法については、先述した共編著『スクリーン・スタディーズ』を刊行することによって、明確な形で方向性を打ち出すことができた。この点は大きな成果であると言える。同書はデジタル時代の映像/メディア経験に焦点を当てているものの、同時代の映像分析のみならず、歴史研究の方法の再編を視野に収めており、その点でも研究課題を十分に進展させることができたと考えている。今後は、編著『スクリーン・スタディーズ』で打ち出した新しい映像研究・メディア研究の方法を踏まえ、より具体的な事例の分析を進めていく。また新しい映像/メディア研究の方法を、これまでに進めてきた映像文化の歴史研究と総合していく予定である。平成29年度は、初期の視覚報道にかんする歴史研究を進めるとともに、本研究を遂行するための方法論を構築するための作業を進めた。特にメディアの歴史記述の視座としての「メディア考古学」、および「映像文化の社会学」の視点を引き継ぎながら、新しい映像分析の視座としての「スクリーン・スタディーズ」の検討を行なった。前者については、2017年6月のカルチュラル・スタディーズ学会(早稲田大学)における報告「文化研究とメディア考古学:メディア概念の比較文化的検討へ向けて」、7月の「アジアの中の日本文化」第14回研究セミナー(名古屋大学)における報告「映像研究とメディア考古学」、12月の国際シンポジウム「日本のスクリーン・プラクティス再考:視覚文化史における写し絵・錦影絵・幻燈文化」(早稲田大学)での報告など、関連する研究発表を行なった。また後者については、若手メディア研究者の研究会において「ポスト・スマートフォンにおけるスクリーンの問題:What is Media Archaeology?とA Geology of Mediaの視点から」という報告を行うとともに、近刊の編著『スクリーン・スタディーズ』に掲載予定の論文に現在までの見解をまとめている。また、既発表の著作の一部と今年度の成果を合わせて、英語論文化した「Japanese Modernity and Media Studies of Screens」が『International Journal of Japanese Sociology』27巻1号に掲載された。こうした映像史・視覚文化研究のための方法論の探求は、具体的な歴史研究を進めていく上でも重要な役割を果たすものと言える。本研究に使用する資料のほとんどが首都圏のアーカイブに保管されているため、歴史研究を本格的に遂行することにやや困難を抱えており、19世紀の視覚報道史に関わる新しい論文を年度中に刊行できなかった点は初年度の反省点である。しかしながら、その分、研究の方法論に関する口頭発表を集中的に行うとともに、新しい映像研究の論集刊行のための編集作業に傾注できた点については、想定以上の進展があった。また、国際シンポジウムの開催や英語論文の執筆は当初計画したものではなかったが、本研究を進めるために必要な視座を構築する上で、重要な知見を得ることができた。

執筆を担当した第10章「スクリーン・プラクティスの再設計」および論集全体の総括に当たる「あとがきに代えて」では、近年の国際的な研究動向や新しい映像研究の方法を論じるとともに、具体的な事例の分析を行っている。また歴史研究の成果の一部は、2018年12月に開催された国際シンポジウム「声、動作、音楽:サイレント時代のフランスと日本における映画上映」における報告「弁士の身振り:連鎖劇、幻燈文化、弁論術との関連に注目して」や、『社会学評論』69巻2号に掲載の査読論文「感覚の理論と社会の理論」の中で発表した。今後はこうした歴史研究の成果と『スクリーン・スタディーズ』によって示された新しい視座を総合し、研究を進めていく予定である。特に歴史研究については、年度内に学会誌に投稿した論文が継続査読扱いとなり、投稿先を変更する必要が生じるなど、必ずしも順調に進展したとは言えない部分があった。しかしながら、新しい映像研究・メディア研究の方法については、先述した共編著『スクリーン・スタディーズ』を刊行することによって、明確な形で方向性を打ち出すことができた。この点は大きな成果であると言える。同書はデジタル時代の映像/メディア経験に焦点を当てているものの、同時代の映像分析のみならず、歴史研究の方法の再編を視野に収めており、その点でも研究課題を十分に進展させることができたと考えている。今後は、前年度までに進めてきた方法論の検討の作業を進め、映像の歴史研究および新しいメディア研究のための視座の構築に取り組む。その上で、改めて視覚報道の歴史研究を進め、とりわけ19世紀から20世紀初頭の版画・写真と報道媒体の関係についての論文の執筆を進める予定である。今後は、編著『スクリーン・スタディーズ』で打ち出した新しい映像研究・メディア研究の方法を踏まえ、より具体的な事例の分析を進めていく。また新しい映像/メディア研究の方法を、これまでに進めてきた映像文化の歴史研究と総合していく予定である。国際シンポジウムの広報チラシのデザイン謝金などが想定より安価で済んだため。今年度は予定通り、研究計画の執行のために使用する。予定していたアルバイト謝金を別の研究費から支出することが可能になったため、その分次年度使用額が生じた。今年度は研究計画に沿って執行することを予定している。
性産業労働者(CSW)の性感染症危険因子と性行動変容要因の分析

平成14年度の研究で、CSWの性感染症罹患の状況を明らかにした。その中で最多のクラミジア感染と性行動、特にコンドームの常時使用がプライベートな相手での性行為において頻度が少ないことを明らかにした。1週間の性交渉の人数(客数)との関係も見た。必ずしも客数などとも比例しておらず、寧ろ収入と関係していた。平成15年度では、CSWの日常生活、特に社会・経済的生活状況と健康観についてCSW158名と対照として中小、企業従業員99名と比較し、CSWの社会・経済的環境、それと人的なコミニティ関係(特に悩み相談時、不健康な生活習慣におけるアドバイスのキーパーソン的な人間関係)などを対比し、風俗業を続ける理由などにアプローチした結果、主に次のことに明らかになった。結婚観、子供、育児観など女性の将来像には差異はなく、教育歴も顕著な差はなかった。経済的収入ではCSW群は恵まれているが、世帯構造と親子人間関係は、一人暮らし、片親など家庭関係に脆弱性が窺えた。飲酒率には差異がないが、喫煙率とダイエット経験が高く、いずれも禁煙、ダイエットへの失敗例が高く、また性格的にやせ、スリム(BMIで)志向が多かった。またストレス状況でその処理に家族や信頼できる友人等の関与が少ない傾向がある。食習慣では朝食の欠食、食事を一緒にする友人が少ない、機会も少ないなどが特徴的であった。喫煙、性交の開始年齢が比較的若く、また何度も禁煙などを試みているが、うまくいかない者が多いようである。これらは喫煙と相関関係が高かった。性感染症の知織などは明らかにCSWでは高かった。以上から、いわゆる社会的サポート(信頼できる友人、特に家族との関係の弱さ)、また精神的ストレスや人間関係のストレスのcopying skillが苦手で、また禁煙など規則正しい、当たり前のストレス処理を支援する社会環境、人的なサポート環境が行動変容に必要ではないかとの結論を仮定している。一方、カンボジアでのCSWは明らかに経済的な理由により風俗業を続けており、貧困解消等の社会開発が必要であるが、わが国では寧ろ貧困等の経済的な理由ではなく、人間関係の支援の人間開発というストレス心理、人間的支援環境などの社会環境が行動変容には必要ではなかろうかと思われる(久保田香神戸大学医学系研究科修士論文)今回の調査では、調査の制約から、CSWのサポートあるいは悪影響のキーパーソンに踏み込めなかったが、今後の課題としてキーパーソンの影響を調査したい。大阪の歓楽街の性病診療所を定期的に受診しているCSW296人を対象に以下の調査ができた。(1)コンドーム使用状況、(2)STDに対するアンケート調査、(3)各種STIの血清検査である。以下のことが判った。コンドーム使用は性行為の相手、性行為の形態により差が見られた。客相手のオーラルセックス(OS)ではコンドーム使用率は10%以下と低く、膣性交では60%台であった。対象が恋人や夫の場合ではコンドームの使用率はOSは客の場合と変わりないが、膣性交では20%台であった。STDの予防にコンドームの有用性の認識は、膣性交では極めて高いが、OSでは3分の2程度と低かった。OSによるSTDの蔓延の危険性が懸念された。CSWで罹患が最も多かったのはクラミジア感染であった。約60%が過去に感染、あるいは現在感染していた。問題のHIV陽性者は1名もいなかった。クラミジア感染の有無と関連がありそうな因子を分析した。教育(教育歴12年)、喫煙、風俗歴(通算の風俗歴年数)、顧客数、ピルの使用の有無、中絶歴の有無などが因子として抽出されたが、95%CIオッズ比で有意であったのは、教育(教育歴12年)、顧客数、ピルの使用の有無であった。すなわち、クラミジア感染は通算の教育歴が12年未満のCSWに、週間の顧客数が20人未満のCSWに、ピルを非服用のCSWに多いことが判った。また。恋人や夫との性行為でOS、膣性交でコンドームを使用しないCSWの方がクラミジア感染が多いことも判った。CSWのセックスライフに恋人や夫が挟まることで、CSW、客、一般(恋人、夫)などの感染サイクルでSTDが蔓延する可能性が示された。しかも感染経路対策のコンドーム使用の問題点が介在することが指摘できた。

飲酒率には差異がないが、喫煙率とダイエット経験が高く、いずれも禁煙、ダイエットへの失敗例が高く、また性格的にやせ、スリム(BMIで)志向が多かった。またストレス状況でその処理に家族や信頼できる友人等の関与が少ない傾向がある。食習慣では朝食の欠食、食事を一緒にする友人が少ない、機会も少ないなどが特徴的であった。喫煙、性交の開始年齢が比較的若く、また何度も禁煙などを試みているが、うまくいかない者が多いようである。これらは喫煙と相関関係が高かった。性感染症の知織などは明らかにCSWでは高かった。以上から、いわゆる社会的サポート(信頼できる友人、特に家族との関係の弱さ)、また精神的ストレスや人間関係のストレスのcopying skillが苦手で、また禁煙など規則正しい、当たり前のストレス処理を支援する社会環境、人的なサポート環境が行動変容に必要ではないかとの結論を仮定している。一方、カンボジアでのCSWは明らかに経済的な理由により風俗業を続けており、貧困解消等の社会開発が必要であるが、わが国では寧ろ貧困等の経済的な理由ではなく、人間関係の支援の人間開発というストレス心理、人間的支援環境などの社会環境が行動変容には必要ではなかろうかと思われる(久保田香神戸大学医学系研究科修士論文)今回の調査では、調査の制約から、CSWのサポートあるいは悪影響のキーパーソンに踏み込めなかったが、今後の課題としてキーパーソンの影響を調査したい。
認知心理学実験とｆＭＲＩ実験による思春期の自我機能の成立とその神経基盤の解明研究

人間は自我機能の成立により自らの欲求を抑制し、高いリスクを伴う行動を回避し、より安定的な行動を選択することが可能となると同時に、社会規範に基づいた行動を選択することができるようになる。自我機能の成長段階にある思春期は、衝動的行動(リスク選好傾向)が強く顕在化する時期である一方で、それを抑制する自己制御機能が飛躍的に発達する時期でもある。特に思春期の衝動的行動は周辺(社会性)環境に大きく影響されることも知られている。本研究は、周辺環境の違いが行動選択へ与える影響を検証することで自我機能の成立を行動指標に基づき解明するための実験を行った。リスク選好傾向と社会規範の理解を客観的尺度で規定するため、不確かな条件下において主観的な判断を要求するギャンブル課題と、社会規範に基づいた行動選択性を検証するための寄付課題を作成した。ギャンブル課題の結果より、性別、社会性環境によらず他者が見ているときは1人で課題を行っているときよりも確率に対する主観的な判断が大きく歪められ、特に1人で課題を行っている時に高いα値を示した被験者ほど、その影響が顕著であることも明らかとなった。これは低い確率を実際よりも高く見積もって判断してしまっていることを意味している。不確かな条件下における判断は他者の存在があるとき顕著に影響を受け、リスク選好行動は周辺環境によって影響を受けた結果であることを示唆している。一方、寄付課題においては、「承諾」を選択する回数にも他者が見ているときに影響を受けることが確認できた。さらに、被験者の性別、性格傾向によっても影響の受け方が異なることも確認できた。特に、影響の受け方は精神的な成熟を表す指標である「自己超越」と有意な相関を示した。この結果は社会規範の獲得と理解に性差があり、自らを顧みた上での行動選択あるいは思春期の自我機能の成立には性差があることを示唆していると考えられる26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。この結果は社会規範の獲得と理解に性差があり、自らを顧みた上での行動選択あるいは思春期の自我機能の成立には性差があることを示唆していると考えられる人間は自我機能の成立により自らの欲求を抑制し、高いリスクを伴う行動を回避し、より安定的な行動を選択することが可能となると同時に、社会規範に基づいた行動を選択することができるようになる。本年度は、周辺環境の違いが行動選択へ与える影響を検証することで自我機能の成立を行動指標に基づき解明するための実験を行った。まず、実験課題の妥当性の確認と社会性環境の整備を含めた研究体制の確立に努めた。両課題共に数名の被験者で実験を行い妥当性を確認することができたため、大学生数十名の被験者を対象に実験を行った。ギャンブル課題の結果より、他者に見られているときは一人で課題を行っているときよりも確率に対する主観的な判断が大きく歪められることが確認できた。これは、上記のリスク選好行動は周辺環境によって確率に対する主観的な判断が大きく歪められることが原因の一つであることを示唆している。一方、寄付課題においては、寄付に対する行動選択もまた社会性環境から影響を受けることが確認できたと同時に性差が存在することも確認できた。

この結果は、社会性規範の獲得と理解に性差があり、思春期の自我機能の成立には性差があることを示唆している。本研究では、思春期の被験者から自我機能が成立した成人まで幅広い被験者を対象にデータを収集する予定であるが、平成24年度では主に20歳前後の被験者でしか実験を行えなかった。2つの実験課題を3つの実験条件(社会性環境)で行わねばならず、それを1人で行っているため研究の遂行速度には自ずと限界がある。しかし、実験課題の作成と実験環境の整備を行えたこと、「研究実績の概要」に示したように結果が得られていること、またMRI装置内部において数名の被験者を対象にプレ実験を行えたことは、上記の制限を考慮しても研究の達成度は十分であると判断できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。上記の通り実験環境が整備できたため、今後は様々な年齢層を対象に実験を行っていく。平成25年度が最終年度でありMRI実験を行い解析に足りうるだけのデータの収集に努める。また、25年度中に心理実験の結果を中心に成果をまとめられるように努める。