hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タンパク質を特異的に認識する強相関ペプチドポリマーマテリアルの創成

これまでに我々は、ファージ提示系ランダムペプチドライブラリーを用いることにより、グルコースオキシダーゼ(GOx)の52-58番目および197-203番目のアミノ酸配列に対し親和性を示す12merペプチドを取得している。本研究では、さらに強い非共有結合によりタンパク質を認識するペプチドポリマーの創成を試みた。1.ペプチドモノマーの固相合成2.プチドポリマーの合成と親和性の評価PM1またはPM2と両親媒性のN, N-ジエチルアクリルアミドをコモノマーとし、ラジカル共重合反応を行った。次にトリフルオロ酢酸を主成分とするクリベージカクテルでペプチド側鎖を脱保護した後、分画分子量1万の限外ろ過膜で低分子量成分を分離し、目的のペプチドポリマーを得た。合成したペプチドポリマーとGOxとの親和性は、表面プラズモン共鳴測定装置により評価した。その結果、いずれのペプチドポリマーの場合も基板上に固定化したGOxに対し高い親和性を示したのに対し、ヘモグロビンや牛血清アルブミンに対してはほとんど結合しなかった。また、単独のペプチドとペプチドポリマーのGOxに対する親和性を比較した。その結果、いずれも単独のペプチドにくらべ、同等あるいはそれ以上の親和性を示した。以上から、ペプチドを高分子化することにより、ペプチドが持つ親和性をさらに上昇させることに成功した。
大阪府に生息するニホンジカの遺伝的多様性に関する研究

1970年代には周辺から孤立していて近年分布域の拡大に伴い交流が始まったと推定されている大阪府下のニホンジカ3個体群のうち、能勢個体群から24個体、箕面個体群から14個体、高槻個体群から9個体の計47個体を用いて、マイクロサテライト領域のプライマーを用いてDNAを増幅後、アガロースゲルを用いて電気泳勤し、バンドの出現に多型の見られるプライマーを選出した。BM2934、BoviRBP、MB009、OarFCB193、TGLA53の5種類のプライマーで多型が認められたため、解析に用いた。各バンドの出現を独立変数とし、Ward法によりクラスター分析した。また、個体間の遺伝的血縁度をコンピュータソフトKinship(Goodnight)を用いて計算した。5種のプライマーにより得られたバンドの出現パターンは41種であった。クラスター分析の結果、能勢グループと箕面、高槻グループに別れた。能勢個体群、箕面個体群、高槻個体群の各個体群内の遺伝的血縁度はそれぞれ0.454±0.011(平均±標準誤差。以下同様)、0、420±0.019、0.515±0.033であった。能勢個体群10個体、箕面個体群7個体、高槻個体群5個体、兵庫1個体、京都1個体、和歌山2個体、外群としてオジロジカ1個体のミトコンドリアDNAのD-loop領域の配列を決定した。ただし、高槻個体1個体とオジロジカからは良好なサンプルが得られず、配列の決定ができなかった。D-loopのうちtandem-repeat領域をのぞく配列によりコンピュータソフトClustal Wを用いて系統樹を作成した。箕面個体群および高槻個体群の個体はそれぞれクラスターを形成した。さらに、DDBJ/EMBL/GeneBankヌクレオチド配列データベースのAccession NumberAB012364-AB012385のデータとともに系統樹を作成した。大阪の個体はすべて北日本のグループに含まれることがわかった。Tandem-repeat領域のハプロタイプを用いて遺伝子多様度hを計算したところ、能勢個体群で0.64、箕面個体群で0.67、高槻個体群で0.50、大阪府全体で0.87であった。1交通事故等によるニホンジカ斃死個体や、有害鳥獣駆除捕獲個体から筋肉サンプル(29個体)、毛サンプル(64個体)、肝臓サンプル(38個体)等を採取した。また、シカ生息地において実施した糞粒法調査の中で、新鮮と思われる糞を採取した。能勢・高槻・箕面の3個体群のうち高槻のサンプルの入手が困難であるため、防除網にかかり死亡して白骨化した個体から骨サンプル(5個体)を採取した。唾液サンプルを採取するためのトラップを開発中である。現在、濾紙を用いた採取を検討している。GPSラジオカラーを用いて実施した行動圏調査(能勢及び高槻で計5個体)によりシカが頻出する地域や地形のパターンが明らかになったので、これら集中する地点でトラップによる試料採取を検討している。2 DNA抽出及びプライマーの決定に関しては、試料は、能勢、箕面及び高槻の3個体群から回収された個体から採取した毛(n=7)、筋肉(n=7)、骨髄(n=6)及び糞(n=3)を用いた。

これらの試料のうち、同一個体で2 3種類の試料のあるものを検討に用いた(骨髄を除く)。DNA抽出は、抽出キットを用いた(Easy-DNA Kit,Invitrogen、QIAamp DNA mini Kit,QIAamp DNA Stool Mini Kit,QIAGEN)。PCRはThermal Cycler (BIO-RAD)を用い、アガロースゲル電気泳動後、エチジウムブロマイド染色し検討した。結果、全ての試料からPCR法に十分な量のDNAが抽出された。筋肉からは最も良好な結果が得られ予想された大きさのバンドが観察された。骨髄は、サンプルが長期間野ざらしになっておりバンドはほとんど見られなかった。糞及び毛からの抽出では、筋肉に次いで多くのバンドを観察できたが、一部に観察できない試料があり、さらに抽出法を検討中である。個体群による違いを筋肉試料についてみると、能勢個体群は全て同じであったが、箕面個体群は2種類に分かれた。そのうち1種は能勢個体群と同じであった。高槻個体は能勢個体群に似ているが、一部異なるパターンを示した。能勢個体群24検体、池田・箕面個体群14検体、高槻個体群9検体の合計47検体(筋肉サンプル。ただし、高槻サンプルに関しては骨から得られたサンプルを含む)について、マイクロサテライト領域の10種のプライマーによりPCR、電気泳動を行った。このうち9種のプライマーからバンドを得ることができた。残り6種類のプライマーによる解析とalleleのホモ、ヘテロによるグループ間距離の算出を遂行中。捕獲件数が少なく、筋肉サンプルが得にくい高槻個体群のサンプルを確保するため、筋肉以外の試料からのDNA抽出手法を検討した。糞、唾液サンプル(餌を舐めたトレイ)、唾液サンプル(濾紙)を採取し、森林内に設置し、DNA抽出の可否の経時的変化を追跡した。糞からは設置後64日目で50%の試料からDNAを回収できた。トレイからは8日目、濾紙からは32日目でDNAが回収できなくなった。唾液サンプルを野生個体から回収するため唾液トラップを作成し、シカ生息地に3基設置し、センサーカメラにより2日間シカの行動を観察したが、期間中にシカの接近は認められなかった。より効率的なトラップ設置法を検討中。金華山のニホンジカ糞サンプルにより、外部計測とステロイドホルモン計測による個体識別、雌雄判別を検討した。大阪府下のニホンジカ能勢個体群から24個体、箕面個体群から14個体、高槻個体群から9個体の計47個体を用いて、偶蹄類で多型が認められているマイクロサテライト領域のプライマーを用いてDNAを増幅後、アガロースゲルを用いて電気泳動し、バンドの出現に多型の見られるプライマーを選出した。BM2934、BoviRBP、MB009、OarFCB193、TGLA53の5種類のプライマーで多型が認められたため、解析に用いた。各バンドの出現を独立変数とし、Ward法によりクラスター分析した。また、個体間の遺伝的血縁度をコンピュータソフトKinship(Goodnight)を用いて計算した。5種のプライマーにより得られたバンドの出現パターンは41種であった。クラスター分析の結果、能勢グループと箕面、高槻グループに別れた。
都市化に件う水文循環の変化とそれが環境に与える影響

都市化にともなう水文循環の変化は,地下水循環,積雪状態の変化,農住混在地での農業用水の形態の変化,表面流出の短期化など色々な影響を及ぼしている。日本の各都市での調査結果,資料整理を基にして,3年間の成果を下記の内容で報告書を作成した。ユネスコのIHP計画においても類似な調査が行われているので,それらとの比較検討も含めて成果をまとめたので,これらの成果は将来都市化が進行する東南アジアなどの途上国への寄与として,各国IHP国内委員会に配布する。都市化の進展,森林,リゾ-ト地の開発に伴って流域からの流出,河川の流量の変化,都市内で地下水循環の変化に伴う蒸発散のバランスの変化など水文循環の変化は多岐に渡っての問題を生じている。各分担者は都市化に伴う水循環の変化が環境に与える影響について研究を行った。1)都市域の湧水の復活や,地下水の利用のありかたを考えるには,都市化以前の水循環についての古水文の研究が必要である。第4紀に形成された扇状地として東京,長岡を取り上げ,古水文の調査を行い,地下水循環場としての地下構造の特徴を明らかにした。2)都市水循環システムの自然的循環系,雨水ー人工排水系,上水ー排水系の3つの循環経路の相互関連を明らかにするとともに,要素の定式化を試みた。東京での水循環システムの概要を把握した。3)都市化に伴い人間活動が増加すると,河川流量が減少することがソ連では指摘されており,わが国の11河川についてこの傾向を調査した。木曽川,富士川,淀川,石狩川,利根川などではこの40年間に63%の流出率の減少がみられた。4)開発に伴う環境問題に対処するためには,森林,土壌が河川への流出にどのうな役割を果たしているかを明らかにする必要がある。流域の特性を3次元適に表現する多層メッシュモデルを構成し,現地への適応性を検討した。さらに,その水量結果よりモデルの水質面への拡張を試み,水質負荷流出タンクモデルを概念構成した。5)都市の中での河川は水資源の開発の対象のみでなく,失われた水文循環を補う水辺空間としてもその役割が注目されている。地下水低下にともなう蒸発量の減少は微気象のコントロ-ルに変化を来している。水辺の有する環境保全機能を多摩川流域で調査した。1)現代水利の動向はその方向性を提示するものであり,都市水利が人工システム化,農業水利が流域水文循環系の拡大化に向っている。このことは,二つ水利が全く性質の異なる水利に分化しつつあるということである。これまで,近代的水利システムの整備においては,都市水利も,農業水利も,水利という同一のカテゴリ-として扱われてきたが,これからは,別種のものとして吟味される必要がある。都市水利は人間活動の動態に対応するシステム特性をもつ必要があり,また農業水利は,これまでの農業活動の他に,生態系の動態を支えるものとしての諸機能が解明される必要がある。2)人間活動に伴う河川流量の長期的な変動傾向を調査した.外国では河川流量の減少が指摘されていたが,わが国の河川についても調査し,40年間に63%の流出率の減少がみられた.3)都市の中での河川高水敷は,失われた水文循環を補う水辺空間としてもその役割が注目されている。高水敷上での気測定によると周辺に比べて23°Cの差があり,微気象のコントロ-ルとしての役割を把握することができた。4)樹木からの蒸散,地表面からの蒸発を地下水を変化させて測定し,水文循環の定量的な測定を行った。年間を通しての蒸散量は降雨量の7割強の値となり,樹木の水文循環での役割について多くのことが得られた。都市化による水文循環の変化の特性に関する文献を収集し、温緩湿潤地域に位置する日本列島における水文循環の変化の特性を整理した。ユネスコのIHP計画においても類似な調査が行われているので、それらの調査結果と日本の諸都市の調査結果を比較検討した。本年度は3年間の調査結果を整理し、各分担者によって下記の内容の報告書を作成した。なお、これらの成果は、将来都市化が進行する東南アジアなどの途上国への寄与として、各国IHP国内委員会に配布する予定である。
RTIモデルによる保幼小連携のためのアプローチカリキュラムに関する研究

就学前の保育・教育と小学校教育との間には「段差」があり、例えば「小1プロブレム」と呼ばれる指導困難事例が報告されてきた。この段差の解消に向け、文科省はスタートカリキュラム(小学校1年生)、アプローチカリキュラム(年長5歳児)とよばれる保幼小接続プログラムの実践を提案している。小学校におけるスタートカリキュラムについては研究や取組が報告されているが、アプローチカリキュラムについては、わずかな事例報告があるだけである。そこで本研究では、米国の特別支援教育で注目されてきているRTI(Response to Intervention:教育の可能性に対する敏感性)の理論を援用し、「発達に配慮を要する」幼児をも対象とした段階的なアプローチカリキュラムを作成し、その効果の検証を行うことを目的とする。これまで様々な発達特性をもつ子どもを無理なく漸進的に保育所あるいは幼稚園から小学校1年生へ移行させるために様々な実践が行われてきた(河口、七木田2013)。しかし配慮が必要な幼児や独特の認知特性を持つ幼児などの、「学びに対する構え(RTI)が低い」幼児は、アプローチカリキュラムの対象外に置かれ、小学校就学後の留意事項が伝達されるだけで、就学準備という視点での支援がなされることはなかった(河口、七木田2014)。広島県内の2つの園の年長児90人を対象に、年長児から小学校入学までの「学びに対する構え(RTI)」の変容を分析した。その結果、RTIによる支援が「学びの基礎力の育成」の達成に貢献し、また「小1プロブレムの予防」に効果のあるプログラムモデルとなりうる可能性があることが明らかとなった。H30年度は、予定していたドイツでの調査とイギリスでの調査が、それぞれ(1)研究協力教員がサバチカルで不在だったこと(ドイツ)、(2)日程調整ができなかった、の理由で計画の進捗に停滞があった。H31年度ドイツライプチッヒ市において「RTIに基づいたアプローチカリキュラム」を受けた年長児の小学校での学校適応について、教育実践現場において記録分析を行う。また小学校一年生の担任の教員にインタビューを実施する。その際インタビューに含まれるのは、(1)アプローチカリキュラムで習得した「学びの構え」の就学後の影響について、(2)対象児童の学校適応状況について、である(七木田が担当)。またライプチッヒ市で実施されている「小学校へ向けたアプローチカリキュラム」についての実際と評価を行う(七木田が担当)。その際に観点となるのは、カリキュラムの汎用性について、カリキュラムの効果、妥当性について、である。帰国後、これまでの成果をもとに、毎年広島大学大学院教育学研究科附属幼年教育研究施設が開催している「保幼小連携フォーラム」研究会にて発表を行う。2017年度は翌年の調査に向けて、小学校1年生の担任教諭を対象とした質問票を作成した。小学校就学後の課題と就学前の健診の結果を照らし合わせるため、児童の課題と健診の所見を一覧で見渡せるようにした。これにより、就学前と就学後のギャップが見やすくなり、続くインタビュー対象者の選定や項目作成に寄与するものとなった。これをもとに1園の幼稚園教諭担任3名と副園長ならびに小学校養護教諭1名に対するインタビューを実施し、就学を期に園・学校適応の状態に変化が認められた事例を個々に抽出した。また就学前、在園期間中の支援を講じるための土台づくりとして、当該園で未整備であった園内支援体制の構築(主にカンファレンス)を図った。さらに調査準備として、配慮を必要とする幼児の担任をしている教諭(小学校からの人事交流による派遣)へインタビューを行い、幼稚園と小学校のかかわりにおけるギャップを聞き取った。また、スウェーデンの就学前クラスにおいて、ボーンホルム・モデルをベースにした子どもの言語や数学のスキルを評価するシートにかかわる保育者への聞き取りや資料収取を行った。また広島県K町の幼稚園(5園)教員(63名)と小学校(3校)教員(112名)を対象に、幼稚園教育(あるいは小学校教育)に対する意識や期待に関するアンケート調査を実施した。アンケート内容は具体的には次のようなものを含む。(1)幼稚園、小学校の相互の連携の実績についてである。(2)幼稚園(あるいは小学校)に期待すること。(3)小学校教育要領(あるいは幼稚園教育要領)についての理解。(4)連携・接続において「伝えたいこと」「知りたいこと」などが明らかとなった。当初の計画通りに進んでいるが、(1)研究代表者が、8月に入院したため、海外の訪問予定がキャンセルになったこと、また(2)分担研究者が、大分大学から山梨大学に異動になったため、それまで大分大学教育学部附属小学校、附属幼稚園で計画されていた実験、インタビューが不可能になり、新たに移動先において研究フィールドを構築する必要があった。

しかし配慮が必要な幼児や独特の認知特性を持つ幼児などの、「学びに対する構え(RTI)が低い」幼児は、アプローチカリキュラムの対象外に置かれ、小学校就学後の留意事項が伝達されるだけで、就学準備という視点での支援がなされることはなかった(河口、七木田2014)。広島県内の2つの園の年長児90人を対象に、年長児から小学校入学までの「学びに対する構え(RTI)」の変容を分析した。その結果、RTIによる支援が「学びの基礎力の育成」の達成に貢献し、また「小1プロブレムの予防」に効果のあるプログラムモデルとなりうる可能性があることが明らかとなった。H30年度は、予定していたドイツでの調査とイギリスでの調査が、それぞれ(1)研究協力教員がサバチカルで不在だったこと(ドイツ)、(2)日程調整ができなかった、の理由で計画の進捗に停滞があった。東広島市内のS保育園年長クラスを対象に、平成29年度に精選したアプローチカリキュラムのレパートリー・内容を、保育の実践の中でPDCA(計画ー実施ー点検ー改善)サイクルを有した保育計画として立案する。幼児が取り組みやすいような雰囲気を維持するように配慮するためにプロジェクト学習の手法を用いる。広島県内の一部の保育所と連携しながら、下記の図のような「RTIに基づいたアプローチカリキュラム」の試行を始めている。H31年度ドイツライプチッヒ市において「RTIに基づいたアプローチカリキュラム」を受けた年長児の小学校での学校適応について、教育実践現場において記録分析を行う。また小学校一年生の担任の教員にインタビューを実施する。その際インタビューに含まれるのは、(1)アプローチカリキュラムで習得した「学びの構え」の就学後の影響について、(2)対象児童の学校適応状況について、である(七木田が担当)。またライプチッヒ市で実施されている「小学校へ向けたアプローチカリキュラム」についての実際と評価を行う(七木田が担当)。その際に観点となるのは、カリキュラムの汎用性について、カリキュラムの効果、妥当性について、である。帰国後、これまでの成果をもとに、毎年広島大学大学院教育学研究科附属幼年教育研究施設が開催している「保幼小連携フォーラム」研究会にて発表を行う。研究代表者が平成29年8月に不測の病気をして入院加療に当たったため、研究の進展が滞った。そのため繰り越した研究費によって昨年度計画していた中国、ドイツへの訪問、広島県内2市町での調査を行う予定である。H30年度、研究代表者がドイツ・ライプチッヒ大学教育学部と協同で、ライプツッヒ市に滞在し、現地調査をすることを予定していたが、協力教員が不在だったために実施できなかった。そのためこれを次年度、滞在費などに使用することにした。
超格子緩衝層付Zn(S,Se)エピタキシャル成長とその評価に関する研究

本研究は有機金属気相成長(OMVPE)法によるZn(S,Se)系半導体のヘテロエピタキシャル成長層の高品質化への試みとして、超格子緩衝層を基板と成長層間に形成し、成長層の結晶性や物性に及ぼす超格子緩衝層の役割を明確にして高品質化への基本的知見を得ることを目的とする。OMVPEは常圧で、原料としてDMZ,DMSeおよび新S原料としてメチルメルカプタン(MSH)を使用、GaAs基板上に成長温度400500°Cで成長実験を行った。得られた主な成果は次のとおりである。1.DMZ-DMSe-MSH原料系を用いて500°CでGaAs基板上にZnSSe混晶を成長させ、原料供給モル比と固相組成比との関係を求めたところ、従来の原料系使用の場合に比べ、固相に於けるSの取込み効率が大きく、混晶成長にMSHが利用可能であることを示し得た。2.1の結果を用いて、ZnSe-ZnSx【Se_(1-x)】歪超格子を周期をパラメータとして成長させた結果、比較的急峻性のよい超格子構造が作製可能なことを、X線回折及び透過電子顕微鏡観察結果より明らかにした。3.上記歪超格子上にZnSx$$Se_(1-x)$$(0$$X$$>!$$0.04)を成長させ歪超格子緩衝層の周期や厚さに対する成長層のPLの変化を測定した結果、結晶上の改善及び不純物の低減の効果が存在することを実験的に明らかにすることができた。とくにGaAsとの格子不整が0.26%も存在するZnSeの成長において、歪超格子緩衝層が成長層ZnSeの特性改善に寄与することがわかった。以上のことから、緩衝層はこのヘテロエピタキシーにおける結晶性の劣化や不純物混入を抑制する効果があることを示し得たが、よりその効果を明確にして物性制御のレベルまで拡張して行くためには、極薄膜多層構造の作製における成長条件の最適化と、混晶における組成制御性の一段の改善が必要であり、今後はこれらの点の研究を行なう。
神経栄養因子の発現制御による坐骨神経痛モデルの治療の試み

神経栄養因子の一つであるBDNFは脊髄後根神経節(DRG)において産生された後,順行性に脊髄後角に運ばれ,痛み受容線維の神経伝達修飾物質として働いている.BDNFはDRGでは通常TrkAを有する小型ニューロンに発現しているが,末梢炎症では小型ニューロン,完全軸索切断では大型ニューロンでの発現が増加するようになる.我々はこれまでに様々な慢性痛モデルを用いて,一次知覚ニューロンにおけるBDNF遺伝子発現の変化と慢性疼痛との関連を追及してきた.部分的軸索損傷モデルである神経因性疼痛モデルの傷害DRGニューロンにおいては,ERK1/2,ERK5,p38MAPK,及びJNKすべての活性化がみられるが,非傷害DRGニューロンにおいてはp38MAPKとERK5のみ活性化されることを見いだした.特に,非傷害小型DRGニューロンにおけるp38MAPKとERK5の活性化はBDNFやTRPチャネルの発現上昇を介した熱性痛覚過敏に関与していることが分かった.一方,傷害を受けた大型DRGニューロンにおけるERK1/2とERK5の活性化はBDNFの発現上昇を介したアロデイニアに関与していることが分かった.神経栄養因子の受容体一つであるp75NTRも同様に,非傷害DRGニューロンにおいて発現が上昇し,熱性痛覚過敏に関与していることが分かった.また,GFR alphalやalpha3などの受容体も傷害・非傷害DRGニューロンにおいて発現が上昇し,熱性痛覚過敏などの神経因性疼痛の発現・維持に関与していることが分かりつつある。このようにDRGニューロンにおける神経栄養因子やその受容体は様々な病的状況下において,異なった細胞内シグナル伝達によってその発現を調節されており,これらの発現変化が慢性痛の発生に関与していることが明らかになった.これらの成果はJ.Neurochem.等,数多くの国際誌に発表した.神経栄養因子の一つであるBDNFは脊髄後根神経節(DRG)において産生された後,順行性に脊髄後角に運ばれ,痛み受容線維の神経伝達修飾物質として働いている.BDNFはDRGでは通常TrkAを有する小型ニューロンに発現しているが,末梢炎症では小型ニューロン,完全軸索切断では大型ニューロンでの発現が増加するようになる.我々はこれまでに様々な慢性痛モデルを用いて,一次知覚ニューロンにおけるBDNF遺伝子発現の変化と慢性疼痛との関連を追及してきた.まずMAPKの一つであるERK1/2の活性化が,BDNFを遺伝子発現レベルで調節し,末梢炎症や完全軸索切断に起因する慢性疼痛の病態に関与していることを明らかにした.またこれらの変化がそれぞれ,NGFのpositive, negative regulationによって生じていることが分かった.さらに部分的軸索損傷モデルである神経因性疼痛モデルの傷害DRGニューロンにおいては,ERK1/2, p38 MAPK,及びJNKすべての活性化がみられるが,非傷害DRGニューロンにおいてはp38 MAPKのみ活性化されることを見いだした.特に,非傷害DRGニューロンにおけるp38 MAPKの活性化はBDNFの発現上昇を介した熱性痛覚過敏に関与していることが分かった.神経栄養因子の受容体一つであるp75NTRも同様に,非傷害DRGニューロンにおいて発現が上昇し,熱性痛覚過敏に関与していることが分かった.このようにDRGニューロンにおける神経栄養因子やその受容体は様々な病的状況下において,異なった細胞内シグナル伝達によってその発現を調節されており,これらの発現変化が慢性痛の発生に関与していることが明らかになった.これらの成果はJ.Neurosci.、Neurosci.やNeurosci.Res.等、数多くの国際誌に発表した.神経栄養因子の一つであるBDNFは脊髄後根神経節(DRG)において産生された後,順行性に脊髄後角に運ばれ,痛み受容線維の神経伝達修飾物質として働いている.BDNFはDRGでは通常TrkAを有する小型ニューロンに発現しているが,末梢炎症では小型ニューロン,完全軸索切断では大型ニューロンでの発現が増加するようになる.我々はこれまでに様々な慢性痛モデルを用いて,一次知覚ニューロンにおけるBDNF遺伝子発現の変化と慢性疼痛との関連を追及してきた.部分的軸索損傷モデルである神経因性疼痛モデルの傷害DRGニューロンにおいては,ERK1/2,ERK5,p38MAPK,及びJNKすべての活性化がみられるが,非傷害DRGニューロンにおいてはp38MAPKとERK5のみ活性化されることを見いだした.特に,非傷害小型DRGニューロンにおけるp38MAPKとERK5の活性化はBDNFやTRPチャネルの発現上昇を介した熱性痛覚過敏に関与していることが分かった.一方,傷害を受けた大型DRGニューロンにおけるERK1/2とERK5の活性化はBDNFの発現上昇を介したアロデイニアに関与していることが分かった.神経栄養因子の受容体一つであるp75NTRも同様に,非傷害DRGニューロンにおいて発現が上昇し,熱性痛覚過敏に関与していることが分かった.また,GFR alphalやalpha3などの受容体も傷害・非傷害DRGニューロンにおいて発現が上昇し,熱性痛覚過敏などの神経因性疼痛の発現・維持に関与していることが分かりつつある。このようにDRGニューロンにおける神経栄養因子やその受容体は様々な病的状況下において,異なった細胞内シグナル伝達によってその発現を調節されており,これらの発現変化が慢性痛の発生に関与していることが明らかになった.
難治てんかん患者の地域包括的支援ネットワークの確立と展開

発作抑制が困難な難治てんかん患者が地域生活を送るためには、医療・看護・介護などを巻き込んだ地域包括的支援ネットワークの確立が求められている。山陰地区の医師、訪問看護師、訪問介護員を対象に実施した調査から、医師は、訪問看護及び訪問介護サービスの活用や施設の情報共有や発信を求め、訪問看護師や訪問介護員はてんかん患者のサービス利用に前向きであるが、てんかんに関する教育活動の必要性が明らかになった。今後、難治てんかん患者の地域支援体制を確立・展開していくため、訪問看護や訪問介護のサービスを提供する施設と医療機関との円滑な連携体制の確立が重要な課題である。医療機関に受診している難治てんかん患者の実態を把握するため、山陰地区(鳥取・島根両県)の医師会員2511名を対象にてんかん診療の実態及び医師からの訪問看護あるいは訪問介護サービスの指示について、両県医師会長から研究承諾を受け、鳥取大学医学部倫理審査委員会の承諾を得た後、質問紙調査を実施した。641名の会員から調査票の回答が得られた(回収率25.5%)。そのうち医師になってからてんかん患者を診察したことがある医師は、542名(84.6%)であった。また、現在、主治医としててんかん診療を行っている医師は238名(37.1%)で、医院・診療所に勤務する内科医の割合が最も多かった。定期的に血液・尿・生化学検査、薬物血中濃度検査、脳波検査、画像検査を実施している医師は、それぞれ50.4%、50.4%、18.5%、5.0%であった。てんかんを診療している医師のうち、てんかん患者の医療制度などに関する診断書等を作成したことのある者は106名(44.5%)で、また、発作が抑制されない難治てんかん患者をてんかん専門医に相談・紹介したことがある者は、150名(63.0%)であった。さらに、訪問看護あるいは訪問介護サービスを受けているてんかん患者の診療を行っている医師は、それぞれ12.6%、16.4%で、また、難治てんかん患者が地域生活を送るための訪問看護や訪問介護サービスをもっと活用する必要があると思う医師は、263名(41.0%)で最も多かったが、施設の情報を地域内で共有・発信する必要があると思う医師も202名(31.5%)であった。今年度の調査から、地域のてんかん診療の主な担い手は、てんかん専門医より非専門医の内科医の役割が大きいことが改めて明らかとなった。また、訪問看護や訪問介護サービスなどを活用を望む医師が多いが、地域内での情報共有・発信が少なく、今後の課題が明らかとなった。訪問看護サービスを受けているてんかん患者の実態や訪問看護を受けるための課題を把握するため、山陰地区(鳥取・島根両県)で訪問看護ステーションの事業所167箇所の施設管理者を対象に無記名自記式の質問紙調査を行った。調査項目は、ステーションでの利用者情報、てんかん患者の利用状況、ステーションでてんかん患者の利用に関する課題などである。なお、事前に鳥取県訪問看護ステーション連絡協議会及び島根県訪問看護ステーション協議会の会長の研究協力の承諾を受け、鳥取大学医学部倫理審査委員会の承認を得た後、調査を実施した。現在、回収途中の段階であるが、47事業所から回答が得られた(回収率28%)。ステーションの対象者の基礎疾患の第1位は脳血管疾患で、第2位は認知症、第3位は神経難病の順であった。また、てんかん患者の利用について、利用しているステーションは51%で、20歳以上の患者だけが多かったが、20歳以下の患者が利用している施設もあった。てんかん患者のステーション利用については66%が依頼されたら引き受けられるという回答であった。てんかん患者が地域生活を送るために、訪問看護や訪問介護サービスなどを活用することについて、てんかん診療を行っている医療機関と円滑な連携を進めていく66%、もっと活用していく必要がある64%、施設で受け入れられる患者などの情報を地域内で共有・発信していく49%の順に多かった。今年度の調査から、訪問看護ステーションでてんかん患者を受け入れている事業所は多く、受入に好意的であることが明らかとなった。各事業所の看護職を対象に行っている調査とあわせて、てんかん患者が訪問看護サービスを受けるための課題を明らかにする予定である。山陰地区の訪問看護サービス事業所を対象の調査から、訪問看護サービスを受けているてんかん患者の実態や概略について知ることができ、当初の計画通りに進行している。訪問看護事業所に勤務する看護職員からの回収が終わった段階で、解析していく必要がある。また、今回の結果を受けて、当初の計画通りに進めるため、訪問介護事業所を絞り込み、調査票を早急に作成する必要がある。てんかん患者の地域包括的支援における、訪問看護と訪問介護の実態と課題を把握するため、平成27年度に継続し、山陰地区(鳥取・島根両県)の176(島根86、鳥取90)の訪問看護ステーション事業所の施設管理者及び看護師と、368(島根223、鳥取145)の訪問介護事業所の施設管理者及び訪問介護職員を対象に無記名自記式調査を行った。訪問看護対象の調査は、52の訪問看護ステーション管理者から回答(回収率29.5%)が得られ、63名の訪問看護師から回答が得られた。訪問介護対象の調査は、96の訪問介護事業所管理者から回答(回収率26.1%)が得られ、240名の訪問介護職員から回答が得られた。てんかん患者の、訪問看護ステーションの利用は29施設(56%)で、訪問介護事業所の利用は34施設(35%)であった。

また、てんかん患者を担当している、訪問看護師は25名(40%)、訪問介護職員は56名(23.3%)であった。てんかん患者の利用依頼を引き受けると回答した者は、訪問看護師は40名(64%)、訪問介護職員は87名(36.3%)であった。難治てんかん患者が地域生活を送るために、訪問看護や訪問介護などのサービス利用について、てんかん診療の医療機関との円滑な連携が訪問看護師及び訪問介護職員ともに最も多く、また、もっと活用する必要があるは、訪問看護師32名(51%)、訪問介護職員107名(44.6%)であった。平成26年度に行った医師会会員の調査結果から、訪問看護あるいは訪問介護サービスを利用するてんかん患者の診療を行っている医師はそれぞれ12.6%、16.4%であったが、訪問看護や訪問介護を必要とする医師は41.0%と多かった。医療と訪問看護と訪問介護との多職種連携が、難治てんかん患者が地域で生活するうえで必要であることが明らかとなった。山陰地区の訪問看護師対象の調査票を回収し終えた。また、訪問介護事業所ならびに訪問介護職員対象の調査にあたり、調査対象者からの研究承諾を得るのに当初の予定より時間がかかり、倫理審査承諾時期が遅れた結果、調査票の期間内の回収が遅くなった。年度末にようやく調査票の回収をほぼ終えることができたが、データの詳細な解析が行えていない。難治てんかん患者が地域生活を送るために必要な地域支援体制の実態と課題を把握し、てんかん患者の地域包括的支援ネットワークなどの社会的基盤の確立を目指すことを目的として、医療機関・訪問看護ステーション・訪問介護事業所を対象に調査した。平成29年度は28年度に継続し、訪問介護事業所に勤務する訪問介護員の調査結果を分析し、240人の訪問介護員のうち、訪問介護利用者にてんかん患者がいる者は56人(23.3%)であったが、てんかんに関する研修を受けた者は17人(7.1%)と少なく、てんかん患者担当の困ることは、てんかんに関する知識・技術等が少ないと訪問看護師と同様の結果が明らかとなった。本研究期間全体を通じて、山陰地区の医師会会員の調査から、訪問看護、訪問介護のサービスを受けているてんかん患者を診察している医師はそれぞれ12.6%、16.4%と少なかったが、これらのサービスをもっと活用する必要があると思う医師が41.0%で、必要性を感じていることが明らかになった。山陰地区の訪問看護師、訪問介護員を対象の調査から、訪問看護及び訪問介護の施設のてんかん患者利用は56%、35%の施設で行われ、てんかん患者の利用依頼を受けられる施設も比較的多いことが分かった。しかし、てんかんに関する研修を受けた者は訪問看護師19%、訪問介護員7.1%と少ないことが明らかとなった。また、難治てんかん患者が地域生活を送るための訪問看護及び訪問介護サービス活用について、てんかん診療医療機関との円滑な連携や施設対応の患者情報の共有・発信が必要と感じていた。本研究結果から、難治てんかん患者が地域生活を送るためには、医療機関と訪問看護ステーション、訪問介護事業所との連携強化とともに、訪問看護師や訪問介護員に対するてんかんに関する教育の必要性が明らかとなった。発作抑制が困難な難治てんかん患者が地域生活を送るためには、医療・看護・介護などを巻き込んだ地域包括的支援ネットワークの確立が求められている。
肝門部胆管領域癌における確証的なリンパ節転移分類法の確立を目指して

本研究の目的は、「肝門部胆管領域癌において、リンパ節転移個数とlymph node ratioとのどちらが切除後の予後指標として優れているかを明らかにし、リンパ節微小転移の臨床的意義を解明する」ことである。そして、本研究のゴールは、肝門部胆管領域癌においてリンパ節転移の合理的な分類法を確立することにある。平成24年度の目的は、自験例におけるリンパ節転移、リンパ節微小転移の実態把握にある。1982年1月から2000年末までにリンパ節郭清を伴う根治切除が実施された肝門部胆管領域癌70症例を対象とした。各症例の全郭清リンパ節から2枚ずつの連続切片を作成し、1枚では通常のHE染色、1枚ではCAM5.2を用いた免疫染色を行った。本研究では、HE染色で検出可能な転移巣を「リンパ節転移」、免疫染色(CAM5.2)により初めて検出可能となる転移巣(single cellまたはcluster)を「リンパ節微小転移」と定義した。各症例において郭清リンパ節の個数、転移陽性リンパ節の個数(転移個数)を記録した。さらに、免疫染色(CAM5.2)切片の検鏡によりリンパ節微小転移を検出して記録した。全70症例の郭清リンパ節数は総計1264個、1症例あたりでは648個(中央値:17個)であった。リンパ節転移は34例(49%)で陽性であり、転移個数の総計は70個であった。リンパ節転移陽性症例における1症例あたりの転移個数は112個(中央値:2個)であった。リンパ節微小転移は36例(51%)で陽性であり、微小転移個数の総数は78個であった。今後は、対象患者の臨床病理学的事項、転帰を調査し、データを整理し統計解析を行う。そして、リンパ節転移陽性個数とlymph node ratioとの予後指標としての比較を行うとともに、リンパ節微小転移の臨床的意義を明らかにする。
骨関連悪性腫瘍の転移メカニズムの解明とその制御

本研究では、A)癌の溶骨性骨転移、B)骨肉腫の肺転移の成立の分子機構を明らかにし、その分子を標的とした特異的な薬物療法あるいは遺伝子治療法による予防・治療法を確立することを目標に研究を行い、以下の成果を得た。A)癌の骨転移を制御する因子の検索と実験的治療癌遺伝子Srcチロシンキナーゼの変異遺伝子をヒト乳癌細胞株MDA-MB-231細胞に強制発現させると、心腔内注射骨転移モデルにおいて骨転移の形成はSrcチロシンキナーゼ活性に相関することがわかった。インスリン様増殖因子(IGF)のレセプターをMDA-MB-231細胞に強制発現すると骨転移形成能が亢進し、変異型IkBαを強制発現させた細胞ではIGF刺激によるNF-kBの活性化は抑制され骨転移能も低下していた。これらよりIGFは腫瘍細胞のNF-kBを介したメカニズムで骨転移を促進することが示唆された。Cadherin-11を強制発現させた293T細胞を心腔内注射すると骨にhomingする細胞数が増加し骨転移形成も増強されていた。この細胞は、cadherin-11を発現する骨芽細胞と接触すると走化性、破骨細胞分化促進能が増強した。p38MAP kinase阻害剤FR167653はマウス乳癌細胞の皮下移植または心腔内投与による骨転移を抑制しなかった。B)骨肉腫の肺転移を制御する因子の検索と実験的治療異所性に移植された臓器に対するマウスDunn骨肉腫細胞の臓器選択性転移を検討したところやはり肺に選択制を示した。肺器官培養の上清中には骨肉腫細胞の増殖を刺激する活性が認められた。また、肺胞上皮細胞の培養上清中には骨肉腫細胞のVEGF産生を刺激する活性が認められた。Dunn骨肉腫細胞から得られた高肺転移株LM8細胞はDunn骨肉腫細胞に比べVCP遺伝子を高発現しており、その結果NF-kBが恒常的に活性化され、アポトーシスに耐性となっていた。NFkBの阻害剤パルテノライドはLM8細胞の肺転移を選択的に阻害した。低分子G蛋白の一つであるRho-Aはアクチン細胞骨格構造を制御し、細胞の形態を変化させるとともに、細胞の運動能、浸潤能にも関与している。最近の研究では、Rho-Aのエフェクターの一つであるRho-kinase(ROCK)の阻害剤Y-27632が、ガン細胞の腹腔内浸潤モデルにおいてその浸潤を効果的に抑制すること、破骨細胞の骨吸収活性を阻害することが報告されている。一方、ガンの溶骨性骨転移の成立、進展にはガン細胞による破骨細胞の活性化が重要であることが報告されている。このことからY-27632はガンの骨転移を効果的に抑制する可能性がある。今回、われわれはY-27632の骨転移に対する影響を検討するために、luciferaseを恒常的に発現する4T1-Lucマウス乳癌細胞を用いたマウス皮下腫瘍自然転移モデルを使用した。4T1-Luc細胞をマウス皮下に移植後1週で腫瘍の生着を確認し、生理食塩水、Y-27632を10mgを2週間で放出する浸透圧ポンプを移植した。

2週後、骨、肺、肝臓および皮下腫瘍を摘出し各臓器の転移を皮下腫瘍に対する単位重量あたりのluciferase活性の比で評価すると、骨転移はY-27632投与群で変化を認めなかったが、肺転移は有意に増強された。また、10μMおよび50μMのY-27632は4Tl-Luc細胞のin vitro遊走能を増強した。以上のことから、4T1-Luc乳癌細胞の骨転移においてはROCK阻害剤の抑制的効果は見られないと考えられた。骨肉腫は臨床的に高率に肺転移を生じるが、その分子メカニズムは十分解明されていない。マウスDunn骨肉腫細胞は、尾静脈注射すると約80%で肺に転移巣を形成するが、他の臓器ではほとんど転移巣を形成しない。このような臓器特異性は、尾静脈より注入された細胞が肺の毛細血管系で初めてトラップされるという循環系の解剖学的要因が大きいと想像される。この影響を排除するために、皮下に臓器片あるいはゲル内封入した各種臓器細胞を移植したマウスにおいて同様のDunn骨肉腫細胞尾静脈注射モデルを作成したところ、やはり肺への親和性が認められた。すなわち、骨肉腫細胞の好肺転移性は解剖学的要因のみでは無いことが明らかとなった、そのメカニズムは十分解明されていないが、in vitroにおいて肺組織の培養上清にDunn骨肉腫細胞の増殖刺激活性が認められたことはその一因と考えられる。我々が樹立したマウスDunn骨肉腫細胞由来の高肺転移株LM8細胞は、マウス皮下に移植すると23週間で肺転移巣を形成する。LM8とDunnの遺伝子発現の違いをsuppression subtractive hybridization(SSH)法にて検討したところ、VCP(valosin-containing Protein)がLM8で強く発現していることがわかった。VCPはIk-Bをユビキチン化してNF-kBを活性化することが知られているが、LM8およびVCPを強制発現したDunnではコントロールのDunnと比較してNF-kB恒常的に活性化しており、TNF-αによるアポトーシス誘導が抑制されていた。また、皮下移植肺自然転移モデルにおいてVCP強制発現DunnはLM8と同様の高い肺転移能を示した。このことからLM8の高い肺転移能はVCPの強発現によるNF-kBの恒常的活性化によりアポトーシス抵抗性となっていることがひとつの原因と考えられた。マウスDunn骨肉腫細胞は、尾静脈注射すると約80%で肺に転移巣を形成する。この肺転移巣から分離した骨肉腫細胞を再度、尾静注して肺転移巣を作らせるという操作を8回繰り返すことにより得られたLM8細胞は高い肺転移能を有する。Dunn骨肉腫細胞は、マウス皮下に移植すると皮下腫瘍を形成するが、肺転移巣は通常形成されない。LM8細胞を皮下移植すると23週間で肺転移巣を形成する。昨年までに我々はLM8とDunnの遺伝子発現の違いを検討し、VCP(valosin-containing protein)がLM8で強く発現していることを見いだし、LM8ではVCPの強発現によるNF-kBの恒常的活性化によってアポトーシス抵抗性となり肺転移が形成されやすいことが示唆された。そこでNF-kBの活性阻害によりLM8細胞の肺転移抑制が可能ではないかという仮説のもとに、NF-kBの阻害剤を用いた転移抑制実験を行った。用いた薬剤は天然ハーブ由来のNF-kB阻害剤であるパルテノライドparthenolideである。
ゼータ関数と超幾何関数

今年度,以下の4種類の結果を得た:(1)一般に有限和の極限が発散する場合に,変数をつけて考えることで無限和が収束し,更に解析接続をし,変数の極限を利用して本来収束しない点における値を求める手法がある.しかし二重の極限操作の入れ換えで値が一致するとは限らない."Determination of somelattice some limits"で2次形式の格子上での和に対して,値が一致する範囲と,値が異なる場合のそれらの差を求めることが出来た.本研究は、多重ガンマ因子を持つ関数等式を満たすゼータ関数を関数等式そのものではなく、それに同値なモジュラー関係式を通して行なうのを目標としている。特にガンマ因子が一つの場合には、保型関数論において保型形式とそれに付随するディリクレ級数との間にヘッケ対応という関係が成り立ちヘッケ理論として知られている。ガンマ因子が一つの場合に、モジュラー関係式、関数等式を満たす種々のゼータ関数、不完全ガンマ関数係数級数表示やフルヴィッツ型ディリクレ級数の変形κ-ベッセル関数係数級数表示のような超幾何関数の特別な場合のものを係数に含む級数に対する研究は、ヘッケ、ボホナー、チャンドラセカラン-ナラシムハン、ラヴリック、バーントなどそれぞれ別々に研究されてきた。実際には、それらは変数に対する積分変換や簡単な微分・積分によって各々行き来できることを論文中で示し、その基本原理はヘッケ理論の拡張を示唆するものでもある。この原理を利用して、リーマンゼータ関数や保型形式に付随するL-関数の正の奇数点での値や基底がすべて1の多重フルヴィッツゼータ関数の分子が奇数で分母が偶数になる負の有理点において、ラマヌジャン公式と呼ばれる急収束級数表示を得ている。また、不完全ガンマ関数係数級数表示を利用してクジミンとコシリャコフのそれぞれの方法で尖点形式に付随するL-関数の積分によるリーマン-ジーゲル公式も得ている。本研究は、多重ガンマ因子を持つ関数等式を満たすゼータ関数を関数等式そのものではなく,それに同値なモジュラー関係式を通して行なうのを目標としている.特にガンマ因子が一つの場合には,保型関数論において保型形式とそれに付随するディリクレ級数との間にヘッケ対応という関係が成り立ちヘッケ理論として知られている."On Bessel series expressions for somelattice sums II"の中で,昨年度研究したラマヌジャン公式と呼ばれる急収束級数表示の物理や化学への応用として,分子の結晶構造やイオン半径などを決定する際に用いられるマーデルング定数を一般次元まで拡張し,超幾何函数の一種の変形K-ベッセル函数による級数表示を得た.特に岩塩(NaCl)と塩化セシウム(CsCl)の結晶格子のマーデルング定数の間の関係を明らかにするために,我々のモジュラー関係式と関数等式の理論に当てはめることでゼータ関数の対称性,すなわち関数等式,により格子構造の間の関係を解明することが出来た.また"On some slowly convergent series involuving the Hurwitzzeta-function"では,上記のラマヌジャン公式より収束速度は遅いが,フルヴィッツゼータ函数を係数に持つ無限級数を有限和で表すRamanujan-Yoshimotoの公式の第4証明をし,Srivastava-Choiの本で表明されたいくつかの結果はRamanujan-Yoshimotoの公式の簡単な結果であることを示すことによって,Adamchik-Srivastavaの生成関数による方法の本質を導き出すことが出来た.今年度,以下の4種類の結果を得た:(1)一般に有限和の極限が発散する場合に,変数をつけて考えることで無限和が収束し,更に解析接続をし,変数の極限を利用して本来収束しない点における値を求める手法がある.しかし二重の極限操作の入れ換えで値が一致するとは限らない."Determination of somelattice some limits"で2次形式の格子上での和に対して,値が一致する範囲と,値が異なる場合のそれらの差を求めることが出来た.
宿主と連携したEBウイルスDNA複製開始機構の解明と人工複製開始点構築への応用

EBウイルスDNAがもつ複製開始点oriPは、そこからの複製にヒト複製開始因子ORCが必要であることから、哺乳細胞DNA複製の良いモデル系となっている。oriP複製には、ウイルス由来複製因子EBNA1が必要であるが、EBNA1の役割の詳細は未だ明らかではない。これまでの解析から、精製したORC複合体がG-rich RNAに高い親和性を有することを見出している。この結果と既に報告のあるEBNA1のもつG-rich RNA結合活性とを考え合わせ、共通RNAを介したEBNA1-RNA-ORC複合体がoriPで形成する可能性が考えられた。そこで本年度は、この可能性をin vivo解析で証明するために、まずRNA結合活性を欠損したEBNA1変異体の作製を行った。EBNA1は直接RNA結合に関わると考えられるRGGモチーフを2つ有する。本解析ではこのRGGモチーフ内の重要なアミノ酸を別種に置換した変異体の作製を行った。そして、作製した変異体をヒト培養細胞で発現させたところ、いずれの変異体も野生型と同様に、発現したEBNA1は核に局在した。このことは、作製した変異EBNA1が今後のin vivo複製アッセイによるEBNA1機能解析に利用できることを示す。また、EBNA1の解析と平行して本年度は、細胞性転写因子かつ複製開始因子であるAlF-Cに着目した解析に着手した。この因子は、DNA配列特異的DNA結合タンパク質であるが、そのアミノ酸配列からRNA結合活性も有することが推測された。本年度はその組換え体AlF-Cを使った解析から、実際にRNA結合活性を有すること、さらにEBNA1と同様にG-richのRNAに結合選択性があることが分かった。今後、AlF-Cについても、共通のRNAを介したORCとの複合体形成が特定のDNA上で起こるのかを明らかにしていきたい。EBウイルス複製開始点oriPに結合して複製開始で機能するEBNA1のドメイン解析の結果、100アミノ酸残基の領域がORCのDNA結合の安定化に重要であることを見出した。そして、この領域がORCとin vitroで結合することをGSTプルダウン法で確認した。さらに、大腸菌で発現し調製したGST融合EBNA1ペプチドに混在したRNAがそのEBNA1由来ペプチドとORCとの結合を増強することを見出した。この結果は、EBNA1とともにORCがRNAに結合する活性をもつことを示唆する。そこで次に、EBNA1およびORCのDNA結合に対するRNAの影響について詳しく調べた。過去にEBNA1が結合親和性を示すと報告されたポリGおよびポリUについて調べた結果、両方のRNAポリマーともORCのDNA結合を阻害することが分かった。しかし、EBNA1をさらに加えることによってその阻害は解除された。一方、EBNA1によるORCのDNA結合の増加にRNAが関与する可能性について検討するために、RNaseを加えて同様の解析を行った結果、RNase添加に伴う変化は認められなかった。以上の結果から、ORCとEBNA1との相互作用には、タンパク質問での直接的な相互作用とともに、RNAが介在して増強される仕組みもあることが分かった。RNAが介在するという結果は最近報告された他のグループの結果と一致するが、私らの結果はRNAに結合したORCがDNAに結合できないことを示唆する。ORC-RNA-EBNA1複合体からpre-RC形成に移るためにはORCが直接結合しなければばらないと予想されることから、ORCのRNA結合を制御する何らかの仕組みが存在すると考えられる。
ソフトウェアの仕様化・設計法の生成の研究

本研究では,ソフトウェアの仕様化・設計方法論の部品とそれを支援するツール部品から,Webのリンク機能を使って,適切な方法論・支援ツールを選択・生成するための機構を考案した.具体的な成果を下記に示す.1.方法論のモデル化:OMT(Object-Oriented Modeling Technique)などの既存のソフトウェア仕様化・設計方法論から部品化してモデル化する手法を与えた.プロダクト部分は実体関連モデルで,作業部分はハイパーテキストモデルで記述する.2.ツールの開発支援:方法論に従ってソフトウェア開発作業を支援するツール部品をJavaで記述するための支援ツールを開発した.ツールの種類をダイアグラムエディタに絞り,まず典型的なダイアグラムエディタをオブジェクトダイアグラムを使って設計し,その結果からフレームワークを抽出した.種々のエディタはこのフレームワークにライブラリ部品を埋め込んだり,連結したり,交換したりすることによって生成できる.また,機能の拡張性をもたせるために,拡張する機能の種類に応じてどの部分にコードを追加すればよいかの情報をあらかじめプログラムパターンとして持たせ,ツール開発者が容易に独自に機能を持ったダイアグラムエディタを作れるようにした.3.方法論・支援ツールの実現:前記のような方法で記述された方法論・ツールについて,方法論のプロダクト部分をPCTE(Portable Common Tool Environment)のオブジェクトベース,作業部分をHTMLで実現し,HTMLのWebページからJavaで記述されたツール部品が呼び出せるようにした.これにより,Webにより各種の方法論とその支援ツールがWeb上で呼び出せ,操作できるようになった.cgiを用いることにより,作業を次に進めてよいどうかを判定させたり,作業状況に応じて次に行なうべき作業を動的に変えることも可能となった.本研究では,ソフトウェアの仕様化・設計方法論の部品とそれを支援するツール部品から,Webのリンク機能を使って,適切な方法論・支援ツールを選択・生成するための機構を考案した.具体的な成果を下記に示す.1.方法論のモデル化:OMT(Object-Oriented Modeling Technique)などの既存のソフトウェア仕様化・設計方法論から部品化してモデル化する手法を与えた.プロダクト部分は実体関連モデルで,作業部分はハイパーテキストモデルで記述する.2.ツールの開発支援:方法論に従ってソフトウェア開発作業を支援するツール部品をJavaで記述するための支援ツールを開発した.ツールの種類をダイアグラムエディタに絞り,まず典型的なダイアグラムエディタをオブジェクトダイアグラムを使って設計し,その結果からフレームワークを抽出した.種々のエディタはこのフレームワークにライブラリ部品を埋め込んだり,連結したり,交換したりすることによって生成できる.また,機能の拡張性をもたせるために,拡張する機能の種類に応じてどの部分にコードを追加すればよいかの情報をあらかじめプログラムパターンとして持たせ,ツール開発者が容易に独自に機能を持ったダイアグラムエディタを作れるようにした.3.方法論・支援ツールの実現:前記のような方法で記述された方法論・ツールについて,方法論のプロダクト部分をPCTE(Portable Common Tool Environment)のオブジェクトベース,作業部分をHTMLで実現し,HTMLのWebページからJavaで記述されたツール部品が呼び出せるようにした.これにより,Webにより各種の方法論とその支援ツールがWeb上で呼び出せ,操作できるようになった.cgiを用いることにより,作業を次に進めてよいどうかを判定させたり,作業状況に応じて次に行なうべき作業を動的に変えることも可能となった.