hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「対話によるいのちとこころの授業」の開発－いじめ防止と自殺予防をめざして

死に対する恐怖と畏敬>を伝える“対話によるいのちとこころの授業"を開発することであった。平成29年度は最終年度として、学会において成果を公表するとともに、完成したDVD教材を用いて、「いのちの授業」の効果や課題について議論することができた。まず学会での報告としては、日本カウンセリング学会第50回大会において『「いのちと死の授業」とカウンセリング活動』という自主シンポジウムを行い、自殺予防やいじめの現状と支援について議論した。さらに、日本生徒指導学会第18回大会にて『「いのちと死の授業」DVDの上映と実践研究交流』というテーマでシンポジウムを行った。教材として作成したDVD『いのちと死の授業』全6巻(丸善出版)を紹介するとともに、そのDVDを用いて行った授業の効果測定について報告を行った。この「いのちの授業」については、NPOももの木井上千恵美氏と共同で、その内容と成果分析について「いのちと向き合う生徒・教師そして私たちーいのちの授業を通してー」を『奈良女子大学心理臨床研究』に実践報告として公表した。この研究の成果として作成した教材DVD『いのちと死の授業』全6巻(丸善出版)のうち、1巻『難病と闘って気づいたことー今このときのいのちを輝かせるためにー』と6巻『流産・死産経験者からの手紙ー生まれて来られなかったいのちへー』は、平成29年度優秀映像教材選奨「優秀作品賞」を受賞した。本研究は、子どもたちに<こころの複雑さ><いのちの尊厳><死に対する恐怖と畏敬>を伝える“対話によるいのちとこころの授業"を開発することであった。それに先立ち、いじめや心の悩みにより、子どもたちがさまざまな命の危機に瀕していることが確認された。本研究により、子どもたちに生きる意味を伝えるDVD教材「いのちと死の授業」を開発し、さらに、その成果と課題を実証することもできた。その結果については、いくつかの学会において報告し、議論することができた。当初の計画は8割程度は実施できた。ただ、調査について多くの配慮が必要であり、学校現場の協力が十分に得られなかったことから、次年度に持ち越した課題もあるため。28年度は、これまでに集めたデータを丁寧に分析するとともに、集大成の年度として、これまでの成果を報告書にまとめる予定である。そこで出てきた成果については、学会ならびにジャーナルや紀要にまとめ公表する方向で検討を進めている。またその成果を活かした教材として、実際に教育現場で使える「いのちの授業・死の授業」として活用できるDVDを作成予定である。平成29年度は、対話によるいのちと死の授業を実践する。それと同時に、DVDを活用した効果測定研究を実行する予定である。臨床心理学申請時の計画に基づき、平成26年度に実施が十分でなかった調査研究、および27年度に計画していた3つの調査研究(13)を遂行する。1教育における現状把握のための調査:小・中学校の現場を対象に、いのち・死に関する授業実践が行われている状況について、実態調査を行う。2「語り手」に対する半構造化面接項目作成のための調査:不登校経験者やいのちの授業の話し手を対象に半構造化面接を行うための項目を作成する。
高分子鎖内の電荷および励起エネルギー非局在過程の検討

本研究はフェムト秒過渡吸収および蛍光測定等の超高速分光法を主たる測定手段とし、高分子鎖内で非局在化した励起エネルギーおよび電荷の挙動について明らかにすることを目的とした。今年度の検討により以下の結果を得た。(1)電荷移動と光エネルギー捕集機能を統合した機能集積型高分子の合成と評価。生体高分子であるDNAは核酸塩基が高度にスタックした構造を有することから、分子ワイヤとしての応用が検討されているが、その多くは正電荷移動に基づくものであり、負電荷(過剰電子)移動に関する検討は多くない。本研究ではDNAに光増感電子供与体および電子受容体としてテトラチオフェンおよびヂフェニルアセチレンを結合し、励起一重項テトラチオフェンより注入された過剰電子がDNA内を移動する速度をフェムト秒過渡吸収測定により始めて明らかにした。さらに光増感電子供与体としてチオフェン三量体を用いることで、過剰電子注入速度の自由エネルギー依存性やチミンおよびシトシンでの過剰電子ホッピングの可能性を示すことに成功した。(2)励起エネルギー非局在に伴い構造変化する高分子の実時間観測。オリゴフルオレンは高い蛍光量子収率を示すことから光機能材料への応用が期待される分子であるが、本研究では、トルセンをコアとした星型オリゴフルオレンの蛍光プロファイルをピコ秒領域で測定することで励起一重項状態での構造緩和の時定数を求めることに成功した。この現象は過渡吸収測定でも確認することができ、理論計算との比較より、励起一重項状態での構造緩和が平坦化に基づくことを明らかにした。(3)励起エネルギー非局在と非線形効果の相関の解明。上述の星型オリゴフルオレンの二次の非線形吸収係数をzスキャンを用いることにより測定し、非線形吸収係数が中心のコアの対称性に依存することを明らかにした。本研究では、高分子鎖内で非局在化した励起エネルギーおよび電荷の挙動について、超高速分光法を主として用い解明することを目的としている。本年度においては、以下の検討を行った。(1)DNA内での電荷移動過程の解明。核酸塩基が高度にスタックした生体高分子であるDNA内における電荷移動は広く検討されているが、その多くはホール移動に関するものであり、電子のマイグレーションである過剰電子移動に関する知見は限られている。われわれはDNA内の電子マイグレーションの解明を目的としてDNAに光増感電子供与体および電子受容体を結合し、フェムト秒からマイクロ秒領域におよぶ時間分解分光法で検討することにより、電子マイグレーション過程およびその配列依存性を明らかにした。(2)多層スタックしたπ-共役系分子間における電荷非局在。スタックしたπ-共役系分子であるシクロファンを用いて正電荷および負電荷の非局在をすでに報告してきたが、本年度においては、二層および四層のシクロファンにおける正電荷の非局在過程を放射線化学的手法を用い明らかにした。Face-to-faceにスタックした、三層および四層のシクロファンではすべてのベンゼン環に正電荷が非局在することに起因する電荷共鳴帯を近赤外領域に確認することができ、その安定化エネルギーを導出することができた。さらに、分子構造の揺らぎに起因する過渡現象を吸収変化として検出することに成功した。また、シクロファンの結合様式に伴う再結合速度の違いを明らかにした。
精神活動評価のための眼球情報における瞬目の影響除去に関する萌芽的研究

本年度は、瞳孔面積計測において瞬目の影響を除去するために開発した、瞳孔面積推定手法の評価を中心に行なった。推定性能の評価と推定手法の応用について検討した。(1)瞬目時の瞳孔面積推定手法の評価瞬目による欠損値を含む瞳孔面積の時系列データを対象に、瞬目による欠損値の推定をSupport Vector Regressionを用いて検討した。本手法で各種パラメータを調整することによって、評価データでは他の推定手法よりも高い推定性能が得られることがわかった。そこて、瞳孔面積による評価を目的とした暗算課題実施時の実験データを用いて、推定性能を検討した。その結果、本手法開発に用いた訓練データおよび評価データと同様に、瞬目時の瞳孔面積を推定できることを明らかにした。また、瞳孔面積変化の周波数スペクトラムによる評価において、既に提案した多層パーセプトロン、単純に瞬目区間を削除する方法と比較した結界、高周波数帯域で違いが認められた。推定手法による周波数スペクトラムへの影響について検討した。(2)眼球情報による評価の検討瞳孔面積や眼球運動の、コンピュータインターフェースのユーザビリティ評価への適用可能性を検討した。瞳孔面積や眼球運動の評価指標を用いて、マウス、キーボード、キーパッドによる入力操作課題のユーザビリティ評価可能性を調べた。さらに、従来からユーザビリティ評価に用いられている主観評価結果との相関関係を検討し、眼球情報の指標から主観評価結果が推定可能であることを明らかにした。さらに、この成果を応用して、学校教育で利用されるマルチメディア学習教材を使用する際のユーザビリティ評価を実施した。歴史年表にハイパーリンクを適用した教材で「探索」と「読み」過程で評価指標に有意な違いがあることを示し、マルチメディア教材の利用上の問題点を検討した。本年度は、瞳孔面積計測における瞬目の影響除去するための瞳孔面積推定手法の開発を中心に行なった。瞳孔面積推定手法の開発は次の2つの過程で行なった。(1)瞬目時に推定すべき瞳孔面積の決定方法の検討瞳孔面積の計測は、眼球部の画像処理によって行なわれる。このため、瞬目によってマブタで眼球表面が覆われてしまうため、瞬目中の瞳孔面積だけでなくその近傍区間においても瞬目がない場合の瞳孔面積の計測が困難である。そこで、本研究では瞳孔の対光反射応答を応用し、周期的な光刺激に対する瞳孔応答の周期性を用いて、瞬目が発生した場合の瞳孔面積を他の周期成分から手動で補うことで、推定すべき瞳孔面積を与えることにした。被験者3名に7種類の周期的光刺激を与えて、その瞳孔応答を計測し、上記の方法で瞬目を含む時系列データと含まない推定されるべきデータを作成した。時系列データの推定方法として、高い推定性能が期待されるSupport Vector Regressionによって検討した。3名の被験者の内、2名の被験者のデータを訓練データとして、残りの1名をテストデータとして検討した。瞬目が検出された区間を瞬目前のデータとする方法や、既に検討したMLPを用いた方法とも、推定性能を比較した。その結果、本手法で推定した結果の性能が高く、また、各種パラメータを調整することによって、より高い推定性能が得られることがわかった。
糖・アミノ酸輸送及びATP量感知のシグナル伝達系の異常と腎発がん

Ekerラットの遺伝性腎癌原因遺伝子であるTsc2(ヒト結節性硬化症遺伝子ホモログ)産物は、ATP量の低下を感知して下流の代謝系・輸送系を制御するAMP依存性キナーゼの下流に位置することが報告されている。一方、我々は別の遺伝性腎癌モデルであるNihonラットの原因遺伝子であるBhd(ヒトBirt-Hogg-Dube症候群遺伝子ホモログ)の産物が出芽酵母のアミノ酸輸送変異株の原因遺伝子として同定されたLst7に相同性を示すことを見出した。まず出芽酵母のLst7欠損変異株を作製し、野生型株に比べてラパマイシン感受性がわずかに高まっていることを確認した。この変異株にラットBhdホモログを発現させたが、ラパマイシン高感受性が抑制される結果は得られなかった。また、酵母Lst7産物と結合することが報告されている輸送系分子Sec24産物の哺乳類ホモログをクローニングし、培養細胞における強制発現系と免疫共沈降法により結合を確認したが、有意な結合を示す結果は得られなかった。一方、Nihonラット由来のBhd欠失腎がん細胞に、テトラサイクリン制御によるBhd発現系を導入した細胞(IBシリーズ)の樹立を進めた。1Bシリーズの増殖はコントロールの非発現細胞に比較して顕著に抑制される傾向は認められなかった。また、Glut1等の各種トランスポーターの発現に大きな変化は認められなかった。しかしながら細胞の形態が明らかに変化していた。これらの細胞株を用い、Bhd産物に対する抗体による免疫共沈降法によりBhd結合蛋白の同定を試みたところ、アクトミオシン系の細胞骨格関連蛋白が共沈降してくることがわかった。Bhd産物が細胞骨格制御に関わっており、それと関連した輸送系の異常が生じている可能性も示唆される。今後この点に関し、詳細に検討を進める予定である。Ekerラット(遺伝性腎がんモデルラット)の原因遺伝子であるTsc2(ヒト結節性硬化症遺伝子ホモログ)産物は、ATP量の低下を感知して下流の代謝系・輸送系を制御するAMP依存性キナーゼの下流に位置することが報告されている。一方、我々は別の遺伝性腎がんモデルであるNihonラットの原因遺伝子であるBhd(ヒトBirt-Hogg-Dube症候群遺伝子ホモログ)産物が出芽酵母のアミノ酸輸送変異株の原因遺伝子として同定されたLst7に相同性を示すことを見出した。本研究は腎発がんに関与する遺伝子と輸送系やATP代謝・産生系の関連を明らかにすることを目的としている。また、酵母Lst7産物と結合することが報告されている輸送系分子Sec13とSec24産物の哺乳類ホモログをクローニングし、培養細胞における強制発現系と免疫共沈降法により結合を確認したが、有意な結合を示す結果は得られなかった。また本研究ではNihonラット由来のBhd欠失腎がん細胞に、テトラサイクリン制御によるBhd発現系を導入した細胞の樹立を進めた。一方、RNAiにより293細胞やHela細胞で内在性BHDの発現を効率良く抑制する実験系を確立した。通常の培養条件でこれまで調べた範囲では、糖・アミノ酸輸送やATP量感知のシグナル伝達系との関連は見出されていない。しかしながら、糖・アミノ酸飢餓条件下等での解析が現在進行中であり、今後詳細に検討を進める予定である。これらの研究の途上で血清飢餓条件下でBhd産物の発現量が上昇する傾向なども見出しており、増殖刺激とBhd産物の機能の関連も併せて検討したいと考えている。

本研究課題では遺伝性腎がんモデル動物(Ekerラット、Nihonラット)の原因遺伝子産物(Tsc2、Bhd)の機能と腎発がん機構解明に向け、特に糖・アミノ酸輸送、ATP量感知に関与するシグナル伝達系に対する、それぞれの産物の関与について調べた。これまでにTsc2産物に関しては、ATP量低下により活性化されるAMPキナーゼによりリン酸化され、mTOR経路を抑制する機能を保持することが示唆されていた。本年度は特にBhd産物に注目して解析を進めた。COS7細胞を用いた強制発現系により、Bhdの共発現によりAMPキナーゼの触媒サブユニットの発現が増強される傾向が認められた。しかしながらBhd欠損腎がん細胞にBhd発現系を導入した細胞株(1Bシリーズ)においては、これまでの条件下では顕著なAMPK発現の亢進は認められていないことから、何らかの細胞・環境特異性が考えられた。1Bシリーズの増殖はコントロールの非発現細胞に比較して顕著に抑制される傾向は認められなかった。また、Glut1等の各種トランスポーターの発現に大きな変化は認められなかった。しかしながら細胞の形態、特に細胞同士の接着が明らかに変化していた。これらの細胞株を用い、Bhd産物に対する抗体による免疫共沈降法によりBhd結合蛋白の同定を試みたところ、アクトミオシン系の細胞骨格関連蛋白が共沈降してくることがわかった。酵母では、Bhd類似遺伝子欠損変異体におけるアミノ酸輸送体の形質膜への配置異常が知られており、輸送系との関連が示されている。哺乳類細胞においてもBhd産物が細胞骨格制御に関わっており、それと関連した輸送系の異常が生じている可能性が示唆された。今後、これらの成果をもとに、さらに研究を進める。
学生間のコミュニケーションを促進させるためのインターネットコンテンツの開発-大学間合同ゼミを題材として-

学生間のコミュニケーションを促進させるためのインターネットコンテンツの開発にあたり、具体的な実践として、京都大学高等教育教授システム開発センターが提供する全学部2-4年生対象の一般教育「教育とコミュニケーション」及び、慶應大学総合政策学部井下理教授が担当する2-4年生対象の「井下ゼミ」との連携によって行われるKKJ実践(KYOTO-KEIO JOINT SEMINAR)をとりあげた。昨年度の参与観察ならびにインタビューによって得られたデータを分析し、異なる学習課題によるインターネット学習コミュニティとの比較をおこなった。具体的には、学習者が自律型ロボットの作品を持ち寄り、インターネット上でのコミュニケーションを主体としつつ、ロボット制作のスキルを身につけるための学習コミュニティを選定した。この実践は、学習者を全国から募っており、対面の活動を予定にいれているわけではない、完全にバーチャルな学習コミュニティである。これは、昨年度実施した実践がオンラインとオフラインを組み合わせて実践されたのと異なる。Web上における学習者の活動、事前・事後アンケート、訪問によるインタビューにより得られたデータを分析し、学習空間における学習過程を個別に追った結果、遠隔地の学習者はリアルな存在として捉えられ、学習活動を左右していた。学習者の学習に影響を与えるのは必ずしも言語的なやりとりのみではなく、「他者がいる(存在する)こと」を学習者が知っていること、あるいは学習者の活動を見ることも大きな要因となっており、こうした「静かなコミュニケーション」にも注目した上でコンテンツをどう構築してくかが重要であることを指摘した。これらの研究成果は国内外の学会で発表され、また論文ならびに著書にまとめられた。京都大学高等教育教授システム開発センターが提供する全学部2-4年生対象の一般教育「教育とコミュニケーション」及び、慶應大学総合政策学部井下理教授が担当する2-4年生対象の「井下ゼミ」との連携によって行われるKKJ実践(KYOTO-KEIO JOINT SEMINAR)において、通常授業(オフライン)及び、インターネットを用いたコミュニケーション(オンライン)に関する参与観察を行った。可能な限り京都大学側、慶応義塾大学側の授業を平行して観察し、また、授業終了後には受講生に対する半構造的インタビューを実施した。これらのデータについては現在分析中である。また、京都大学及びUCLAとの間で行われた遠隔講義について、受講者に対しては文章完成法による質問紙調査を、また講師に対しては授業終了後の毎回のインタビュー調査を行い、これらのデータについて分析を行った。その結果、たとえ一斉講義であっても講師は学生の微細な反応から学生の実態をとらえようとしながら授業を組み立てており、遠隔講義の場合には画面の向こう側の学生の様子をいかに講師が把握できるかということが重要であり、この点がシステムによって支援されることが重要であることが示唆された。インターネットを用いた授業において学生がいかにコミュニケーションをはかるかについては、そのコンテンツと授業をどのように連関させるかが重要である。しかし、高等教育における授業研究は未だその途についたばかりであり、その方法論も十分に確立されてはいない。そこで今年度は特に授業者の授業構成に焦点をあて研究を実施し、その成果をいくつかの研究論文、また著書の一節としてまとめた。
大規模会話コーパスのＦＳ２ｖｅｃ処理によるＣＥＦＲ　Ｃａｎ-ｄｏ言語教材の開発

本研究では研究開始段階の3億3千万語分のテレビ字幕データから,大規模コーパスの拡張を行った。今年度までに,35万番組,1億2千4百万分,13億3千6百万語超に到達し,大規模会話コーパスを構築した。このコーパスから,複数単語を組み合わせた数百万通りの文字列パターンの頻度統計を取り,断片的な字幕データを字幕の表示時間に基づいて文する際に,字幕データに存在する句読点表示の有無など,表記の揺れに対して,個別の番組データを参照し,プログラムに反映させることで,文復元の精度を向上させた。FS抽出の際にFSの出現位置を記録する記号化の書式を改善し,今後増え続けるデータの世代管理を可能にする改良を行った。これによりデータ量の関係で難しかった文字単位でのnグラム抽出の目処をたてることができた。FSをキーとした会話セグメントの検索,FS2vec型のDoc2vecによるセグメント間類似度計算,SVDでの次元縮退,K-means法によるクラスタリングの一連のプログラムを完成させた。具体的な対象として,ドラマ,バラエティ,情報番組の中で「いらっしゃいませ」「ください」を含む約1800会話セグメントを15クラスタに分割し,会話セグメント内の話題や場面による分類と対応可能なCan-doを調査した。各クラスタ内の文について,存在するFSを取り出したところ,1つのクラスタに複数回出現するFSが一定数存在すること,またFSの多くは文末の位置に出現すること,話題や場面に関する語までを含むFSは多くないことがわかった。この結果として,文中のFSは文の機能に関係し,FS以外の名詞周辺の語は話題や場面に関係すると想定できることが確認できた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では計画段階の3億3千万語、5万3千時間分のテレビ字幕データから、6億5千万語、10万5千時間分、16万8千番組分に拡張したこれまでに存在していなかった規模の大規模会話コーパスを構築している。このコーパスから、文を抽出し、文の組み合わせから談話セグメントを抽出するプログラムを作成した。また、MpaReduce型アルゴリズムのプログラムを開発し、単語のNグラムの組み合わせパターンを作成し、頻度統計を計算した。コーパス内の約6千500万文に出現するこのNグラムパターンの中から、出現文が完全一致するパターン群で最長のパターンを残すアルゴリズムにより、Formulaic Sequencesの重要候補として5千8百65万パターンを取り出すことができた。また、複数文の結合から談話セグメントを抽出するプログラムの実装も行いセグメントの抽出も行った。また、FSをデータとして用いることによってword2vecを拡張したFS2vecの実装にとりかかっている。この過程で、27年度は、テキストをword単位でなく、FS単位で分割するアルゴリズムの開発が必要となり、こちらに取り組んだ。また、日本語Can-doリストの記述内に出現する語句を拡張し、実際のコーパスデータ内の語句と結びつけるための表現拡張に取り組んだ。FS2vecのデータに先立ち、全コーパスからword2vecを作成し、特定の単語と関連の強い語がどのように取得できるかの調査も行った。字幕データ取得システムは安定運用が行えており、構築を続けているテレビ字幕コーパスも順調に規模を拡大している。これまでのところ、およそテレビ字幕3年分、約6千5百万文のコーパスからFormuaic Sequenceの重要候補として約5千万パターンを取り出すことができている。MapReduce型のアルゴリズムによって単語単位n-gramの出現数を数え上げ、16万ファイルに出現する各n-gramのマージおよびソートも順調に行うことができている。また、字幕放送の提示時間に基づいて各字幕データを談話セグメントに分割することも行った。本研究では,計画段階の3億3千万語,5万3千時間分のテレビ字幕データから,9億1千万語,14万6千時間,23万2千番組分に拡張したこれまでに存在していなかった規模の大規模会話コーパスを構築している.このコーパスから,約8千9百90万文を抽出し,字幕表示時間に基づいて文を組み合わせた談話セグメントの抽出をプログラムによって行った.2016年度末の段階で,段落数は2千6百万セグメントに達している.開発したMapReduce型アルゴリズムのプログラムにより,単語のNグラムによる組み合わせパターンを作成し,Formulaic Sequence(FS)の重要候補を出現パターンにより約3千3百万パターンに絞り込んだ.Nグラムは当初の最大5グラムから9グラムに拡張した.このFSを形態素解析辞書として整備し,取り込むことで,形態素の代わりに文をFSで分割した.28年度は,FSで分割されたコーパスを頻度データとすることで,word2vecを拡張したFS2vecの実現を行った.FS2vecを用いて,FSのグループ化を行い,FS2vecでは意味のグループとは限らず,意図や目的を同じくする表現のグループ化が見られるという特徴の分析を行った.また,比較的長い文字列で構成され,出現頻度も多いFSに絞り込むことと,字幕データの番組ジャンル分類への出現偏りを考慮することで,より実用的なFSのリストを取り出す作業に取り掛かっている.取り出されたFSを含む談話セグメントの検索プログラムも作成しており,大量の談話セグメントの中に,特定のCanーdoとの対応付けが可能な事例が存在することを確認した.字幕データ取得システムは引き続き安定運用が行えており,構築を続けているテレビ字幕コーパスも順調に規模を拡大している.

これまでのところ,およそテレビ字幕4年分,約23万2千番組,9億1千万語,8千9百90万文のコーパスデータに達している.前年度にFormulaic Sequenceの重要候補として抽出した約5千万のパターンを,出現頻度,文長,および,ジャンルごとの出現の偏りに対する統計的検定によって絞り込む方法を検討し,先行的に3ジャンルで実験を行った.各ジャンル数千パターンまで絞り込まれることが確認できた.絞り込んだFormulaic Sequenceを含む談話セグメントの検索も可能にし,談話セグメントの内容とCan-doの対応付けに着手することができた.本研究では計画段階の3億3千万語、5万3時間分のテレビ字幕データから、11億4千6百万語,約1億478万文,18万5千時間分,29万4千番組分に拡張したこれまでに存在していなかった規模の大規模会話コーパスを構築している.このコーパスから字幕表示時間に基づいて文を組み合わせた会話セグメントの抽出をプログラムによって行った.2017年度末の段階で,セグメント数は3千百万に達している.開発したMapReduce型アルゴリズムのプログラムにより,単語のNグラムによる組み合わせパターンを作成し,Formulaic Sequence (FS)の重要候補を抽出した.29年度は大量に抽出されたFSの中から特に有効なFSを選び出すための手法として,比較的長い文字列で構成され,出現頻度も多いFSを有効なFSと考え,長さ9文字以上,頻度9回以上の閾値を設けて抽出した.また,カイ2乗値を用いてジャンルによるFSの出現の偏りを計算し,ドラマ,バラエティ,情報番組を対象にカイ2乗値の上位100のFSにみられる表現的特徴を調べた.約8割のFSは「あいさつ」「感謝」「要求」「謝罪」「祝意」「推測」といった目的を示す表現に関連づき,Can-doと特定のFSの目的による対応付けが現実的であることを確認した.また,同一のFSを含む複数セグメントを話題,場面で分類するため,クラスタリングを行った.まずFSをキーに会話セグメントを検索し,Doc2vecでセグメント間類似度ベクトルを計算し,SVDでの次元縮退の後,k-means法によるクラスタリングを行った.同一クラスタ内の会話内容をサンプリング調査した結果,類似した話題,場面を含むセグメントが分類されていることを確認した.FSによって表現される会話の目的と,名詞などで表現される会話セグメント内の話題や場面による分類とCan-doとの対応付けに取り掛かっている.字幕データ取得システムは引き続き安定運用が行えており,構築を続けているテレビ字幕コーパスも順調に規模を拡大している.
自律協調型データベース処理のシステム構成法とアクセスのセキュリティに関する研究

(1)自律協調型データベースアクセルのセキュリティアクセルコントロールに着目し、人間の身体的特性として、筆跡どよび音声を用いた個人認証アルゴリズムの検討を行なった。本研究の特徴は、身体的特性から個人性を反映するカテゴリを抽出し、このカテゴリに重み付けを施して、テキスト非依存型の本人照合方式を提案することにある。当該研究期間でカテゴリ抽出の基本アルゴリズムを提案し、筆跡情報を対象として評価を行い、有効性が確認できた。なお、本研究成果は論文としてまとめている。一方、話者照合に関しては、適切なカテゴリ分割と抽出法が架台として残された。なお、関連する研究成果として、調音動作のパラメータに着目した話者照合方式について検討を行い、符号化された音声情報のみで個人認証が可能となる見通しを得た。(2)分散協調型データベース処理システム自律協調型データベース処理システムについてシステム構成法、仕様記述環境の在り方およびユーザーインタフェースの実現について以下の研究を進めた。(1)超分散システム:自律協調環境の一実現法として、柔軟なネットワーキングによる超分散システムを提案した。また、このようなシステムが社会に与えるインパクトいついても考察した。(2)データ駆動型仕様記述環境:いわゆるソフトウエアの再利用性を向上させるため、仕様記述とプログラムの一貫性を維持できる体系および改変時の副作用検出支援手法を提案した。(3)マルチメディアインタフェース:この仕様記述環境のインタフェースをよりユーザーフレンドリにするためのマルチメディア技術の導入について検討した。(3)自律協調方式分散データベースネットワークにおける分散協調型ルーティングアルゴリズムに関する基礎検討を行なった。すなわち、社会生を有する生態系の行動パターンをアルゴリズムに取り入れたルーティングモデルを提案し、その機能評価を行なった。その結果、ネットワーク故障時の信頼性に優れる等の特徴を確認することができた。自律協調型データベースアクセスのセキュリティ(小松)アクセスコントロールに着目し、人間の身体的特性として、筆跡および音声を用いた個人認証アルゴリズムの基礎的検討を行なった。筆者照合に関しては、漢字を対象として字種に依存しないカテゴリを抽出でき、重み付けによる照合精度の向上を確認した。また、話者照合に関しては、日本語の母音を一つのカテゴリとした基礎検討を行ない、ベクトル量子化を用いて母音の抽出と話者照合を行なうアルゴリズムを提案した。より適切なカテゴリの分類、重み付け等とともにシステムへの適用法が課題として残されている。(2)分散協調型データベース処理システム(西川)(1)履歴依存性を許すデータ駆動スキーマの副作用検出手法:ソフトウェア生産性の向上と高い並列処理能力の実現を目的とし、履歴依存性を含むデータ駆動原理を図的言語を用いて表現する高度並列処理の検討を行なった。(2)ストリーム指向データ駆動システムにおける自律負荷制御方式:流れ処理概念によるデータ駆動プロセッサの特徴を最大限に活用した負荷分散的実行により、超高速ストリーム処理を実現するための自律的負荷制御方式について検討を進めた。(1),(2)については、次年度も引き続き検討を進める。(3)自律協調方式(小松,西川)分散データベースネットワークにおけるルーティングアルゴリズムに関する基礎的検討を行ない、特にルーティングテーブルの構成法に関する考察を中心に進めた。次年度は孤立適応型アルゴリズムの提案に結びつけるべく検討を進める。(1)自律協調型データベースアクセスのセキュリティアクセスコントロールに着目し、人間の身体的特性として、筆跡および音声を用いた個人認証アルゴリズムの検討を行なった。

なお、本研究成果は論文としてまとめている。一方、話者照合に関しては、適切なカテゴリ分割と抽出法が課題として残された。なお、関連する研究成果として、調音動作のパラメータに着目した話者照合方式について検討を行い、符号化された音声情報のままで個人認証が可能となる見通しを得た。(2)分散協調型データベース処理システム(1)履歴依存性を許すデータ駆動スキーマの副作用検出方法:ソフトウェア生産性の向上と高い並列処理能力の実現を目的とし、履歴依存性を含むデータ駆動原理を図的言語を用いて表現する高度並列処理方式を提案した。(2)ストリーム指向データ駆動システムにおける自律負荷制御方式:流れ処理概念によるデータ駆動プロセッサの特徴を最大限に活用した負荷分散的実行により、超高速ストリーム処理を実現するための自律的負荷制御方式を提案した。(3)自律協調方式
メモリーT細胞を標的とした食物アレルギー新規治療法の開発

我々は食物アレルギー再発に関与するIgE再産生の阻止するために、アレルゲン特異的な病原性メモリーCD4T細胞(Food AllergicメモリーT細胞:FAメモリーT細胞)の生体内からの除去法確立を目的として本研究を行った。アレルゲン感作マウスにNotchシグナル阻害剤を投与するとアレルゲン経口投与によるアレルギー症状の発症を軽減することを見出した。しかし、この現象がFAメモリーT細胞の除去に依存するのか否かを明らかにすることはできなかった。一方、抗CD4抗体投与による細胞除去に抵抗性のCD4 T細胞集団が存在し、この細胞中にはFAメモリーT細胞が含まれている可能性が示唆された。私たちは、アレルゲン感作マウスに対してNotchシグナルを阻害することでアレルギー症状の発症抑制や軽減を誘導できることを見出した。私たちは以前に、メモリーCD4 T細胞の生体内維持にはT細胞でのNotchシグナルが必須であることを見出している。このことはNotchシグナルが不全になったメモリーCD4 T細胞はもはや生体内では長期間生存できないことを意味している。本研究においても、アレルゲン特異的メモリーCD4 T細胞がNotchシグナル阻害剤投与により生体内から消退していることが十分予想されたが、同細胞の消失そのものを確認するには至らなかった。この点を検証するには、アレルゲン特異的メモリーCD4 T細胞を特異的に検出する精緻な実験系の確立が必要である。食物アレルギーに関与するIgEは、アレルギー再発時には抗IgG陽性メモリーB細胞からクラス変換によりIgE産生形質細胞が分化する。クラス変換と形質細胞への分化には抗原特異的病原性メモリーCD T細胞が必要である。CD4 T細胞の関与を確定するため、感作1ヶ月後に抗CD4抗体投与しその後アレルゲンを投与したが、この群は対照群と同等以上に発症した。その後、CD4T細胞除去が不完全でCD4T細胞が残存していることがわかった。しかし、残存しているCD4T細胞は全てメモリー様細胞であり未感作CD4 T細胞は存在していなかった。私たちは抗体による除去に抵抗性のメモリー様CD4T細胞がアレルギーの発症と強く連関する病原性メモリーCD4T細胞ではないかと想定した。今後、抗体による除去に抵抗性のCD4 T細胞についてRNA-seq解析を行い遺伝子発現シグネチャーを得たのち、メモリーCD4 T細胞母集団を用いて1細胞解析を行い、抗体除去抵抗性メモリーCD4 T細胞の性状やユニークさを解明する必要があると考えている。私たちの知見である「NotchシグナルによるメモリーCD4T細胞の維持機構」を基盤として、食物アレルギーの病態に深く関わっている病原性メモリーT細胞を選択的に除去する根治療法を確立することである。1)メモリーCD4T細胞のNotchシグナルを阻害することでメモリーCD4T細胞を除去する実験を行った。感作1ヶ月後にNotchシグナル阻害剤を投与し、その後アレルゲン経口投与により食物アレルギー発症を誘導したところ、対照群と比較して下痢の発症で60%、アナフィラキシーショック死を100%抑制した。この結果は、Notchシグナル阻害によって食物アレルギーの発症を軽減あるいは抑制できる可能性を示唆するものである。2)I型アレルギーにはIgEがその病態に深く関与している。IgE陽性メモリーB細胞は存在せず、高原再暴露の際にIgG陽性メモリーB細胞からクラス変換によりIgE産生形質細胞に分化する。クラス変換と形質細胞への分化には抗原特異的病原性メモリーT細胞が必要である。そこで、私たちの用いている食物アレルギーモデルでも誘導相にアレルゲン特異的病原性メモリーCD4T細胞が関与しているか否かを検討した。感作1ヶ月後に抗CD4抗体投与しその後アレルゲンを投与したところ、対照群と同等以上に発症した。抗体によるCD4T細胞除去が不完全であることを疑い検討したところ、CD4T細胞が残存していることがわかった。しかし、残存しているCD4T細胞は全てメモリー様細胞であり、未感作CD4T細胞は存在しなかった。私たちは抗体による除去に抵抗性のメモリー様CD4T細胞がアレルギーの発症と強く連関する病原性メモリーCD4T細胞ではないかと想定している。Notchシグナルの阻害により食物アレルギーの発症や症状の軽減が認められた。このことは当初計画の想定内である。しかし、Notchシグナル阻害では病態と関連するメモリーT細胞のみを選択的に除去することは現実的ではない。一方、私たちが期せずして見出した抗体除去抵抗性メモリー様CD4T細胞には病態を関連する細胞が含まれている。この細胞の性状や特異的マーカー分子を見出すことでより安全で有効な選択的病原性メモリーT細胞の除去法の確立につながるのではないかと考え、当初の計画以上に、あるいは想定外に進展していると考える。感染免疫学1,Notchシグナル阻害によるアレルギー再発阻止を想定した治療法の可能性Notchシグナル阻害によるアレルギー再発阻止を想定した治療法の可能性について引き続き検討していく。

問題点として、1)現在までに安全で有効なNotchシグナル阻害剤は開発されていないこと、2)抗原特異性を出せないこと、が挙げられる。この点を解決するために、当初計画していた抗原特異的CRISPR/Cas9リポソームについて継続研究する。2,抗体媒介除去抵抗性メモリー様CD4T細胞の性状解析生体内で抗体が媒介する細胞除去には補体系が関与する。したがって、抗体投与による細胞除去に抵抗性のメモリー様CD4T細胞は特別な補体抵抗性を有していることが想像される。この特性はがん幹細胞でも認められるため、私たちが見出した補体抵抗性メモリー様CD4T細胞はCD4Tメモリー幹細胞の可能性がある。また、補体抵抗性メモリー様CD4T細胞が食物アレルギーの発症にも関わっていることが想定されるため、この細胞集団は病原性CD4Tメモリー幹細胞と考えることができる。今後はこの細胞集団の性状を解析することで、様々な難治性免疫疾患の病原性CD4Tメモリー幹細胞を同定し治療標的とすることができるのではないかと考える。細胞を分取し試験管内での応答を検討するとともに、各種移入実験を行うことでこの細胞集団の免疫学的な特性を明らかにしていく。また、遺伝子発現や代謝などのオミックス解析を実施し、この細胞集団に特異的なマーカー分子や治療標的となる分子及び代謝系を見出す。
高温超伝導の科学 電子物性・超伝導機構

研究対象が(i)高温超伝導の舞台となる異常金属相及び(ii)超伝導の対称性の2項目にほぼ絞り込まれた。こうして目的のはっきりした研究が行われ,高温超伝導体の新しい物理描像の確立が間近くなった。(i)の項目に関してはまず高温域での物性測定を通してモット転移付近のキャリア濃度領域である温度以下に異常金属相が存在することが鮮明に示され,そこで高温超伝導が生じることも確認された。これを基盤にHall係数・熱電能・比熱等の熱及び輸送特性,いわゆる“スピンギャップ"現象を含む磁気特性が,巨視的・微視的双方の手段で詳細に研究され,異常金属相の起源や各種振舞の統一的理解へのてがかりが蓄積された。特に銅酸化物にみの擬2次元モット転移系にも異常金属相が共通に見られることが実験的に示されたことから,この異常金属相がおそらくは「磁気相関が発達した,磁気ゆらぎの大きな,しかし長距離秩序のない金属電子系」に共通した特徴であることが知られ,銅酸化物とその他の系の異常物性と高温超伝導出現の有無との相関を具体的に調べることが可能となった。これは異常金属相のどの性質が高温超伝導と直結しているかを知る術を与えてくれる。(ii)の項目に関してもNMR,中性子非弾性散乱,光学測定,光電子分光さらにはSTM/STS測定まで多くの手段で研究がなされ,多くがdx^2y^2的対称性をもつ超伝導ギャップを支持するデータを与えた。STM/STSのみが必ずしもそれと一致しないデータを提出しているように見えたが,表面原子波動函数の詳しい考察からやはりdx^2y^2的対称性を考えれば,多くのデータが矛盾なく理解できることがわかってきており,収束の時が近いようである。銅酸化物では,強い相関をもつ2次元的性格の電子系が常識をくつがえすような物性を示し,高温超伝導を発現させている。この系の物理の奥深さは,その記述のために金属の新概念構築を迫っているようでもある。超伝導発現機構の解明もこの新しい記述法の完成と連動している。この観点から本研究では常伝導・超伝導双方の状態の物性を総合的に調べてきた。特にこの電子系の物理的特徴を最もよく反映するものとして低エネルギー励起研究に力を注いだ。La系とY系のNMRや中性子散乱から得られた磁気励起の振舞にはスピン相関が格子とそれぞれ不整合・整合であるなど一見してかなりの違いがあるが、これらはフェルミ面の形状差を考慮すれば説明できる事が多い。Y系の磁気励起スペクトルにスピンギャップと呼ばれる構造をTcよりかなり上の温度から現われることを,NMRや中性子散乱,輸送現象測定によって確認し,その振舞の正孔濃度依存性を詳しく調べた。また不純物効果によりTcが下降もしくは消失した試料でのその変化の様子を調べ,スピンギャップと超伝導との関連について具体的知見を得た。また多くの物理量がこの磁気励起によって決定づけられていることを明確にした。多くの場合,単結晶試料が用いられ,微視的実験によってこれらの結果が得られている故に,曖昧さが残されていないので,理論的モデルの取捨選択に今後重要な影響を与えよう。特にスピン一重項電子対形成を考慮したt-Jモデルによる相図との関連がひとつひとつ議論でき,新しい概念構築の作業もかなり具体的内容を伴った段階にはいってきた。他の実験的研究も順調に進み,超音波による格子のソフト化と超伝導との競合の観測,光電子分光の高分解能化による超伝導ギャップの観測,モット・ハバード系と電荷移動系とにおける金属一絶縁体転移近傍での比熱の振舞の差異の明確化等がなされた。高温超伝導体の異常物性を理解するため,その電子系に対する新しい物理概念の構築と,それに連動した超伝導機構解明とを目的として,詳細な実験研究をその常伝導・超伝導双方の状態について進めた。その結果まず銅酸化物が反強磁性モット絶縁体近傍に位置する“異常金属相"として鮮明に認識された。またこれが従来のモット転移と異なる新型金属・絶縁体転移を有するものであることが,低温電子比熱や高温輸送特性の測定結果から実証された。この“異常金属相"と“スピンギャップ"との関連が具体性をもって論じられるようになった事も重要である。“スピンギャップ"はNMRや中性子散乱によりその存在が指摘され注目されていたものであるが,NMR横緩和率1/T_<2G>の測定や,CuO_2面の面間の電荷ダイナミックスの実験的解明により,よりはっきりと姿を現わしてきた。またモット絶縁体相近傍にある銅酸化物以外の強相関電子系の物性との比較検討もなされはじめ,高温超伝導の舞台である“異常金属相"に対する理解の網が実験サイドからも急速にせばめられた。超伝導状態の研究はNMR,中性子散乱,STM/STS,超音波測定,高分解能光電子分光等によって進められ,ギャップの異方性の存在を示すデータが多く得られている。これらはα波のオーダーパラメーターを示すようであるが,NMR1/T_<2G>の測定からは低温でS波にうつりかわるという指摘もなされ,今後の研究のポイントとなっている。高温超伝導に対する不純物効果の実験も精力的になされ,対称性に関する有用な情報が得られた。また多くの実験結果の解釈にランダムネスの効果の考慮が重要であることが示された。

他にいわゆる1/8問題の謎がほぼ解明されたこと,Hg系のTcへの圧力効果測定によって,常圧での超伝導転移温度がさらに上昇する可能性が示されたこと等も注目される。研究対象が(i)高温超伝導の舞台となる異常金属相及び(ii)超伝導の対称性の2項目にほぼ絞り込まれた。こうして目的のはっきりした研究が行われ,高温超伝導体の新しい物理描像の確立が間近くなった。(i)の項目に関してはまず高温域での物性測定を通してモット転移付近のキャリア濃度領域である温度以下に異常金属相が存在することが鮮明に示され,そこで高温超伝導が生じることも確認された。これを基盤にHall係数・熱電能・比熱等の熱及び輸送特性,いわゆる“スピンギャップ"現象を含む磁気特性が,巨視的・微視的双方の手段で詳細に研究され,異常金属相の起源や各種振舞の統一的理解へのてがかりが蓄積された。特に銅酸化物にみの擬2次元モット転移系にも異常金属相が共通に見られることが実験的に示されたことから,この異常金属相がおそらくは「磁気相関が発達した,磁気ゆらぎの大きな,しかし長距離秩序のない金属電子系」に共通した特徴であることが知られ,銅酸化物とその他の系の異常物性と高温超伝導出現の有無との相関を具体的に調べることが可能となった。これは異常金属相のどの性質が高温超伝導と直結しているかを知る術を与えてくれる。(ii)の項目に関してもNMR,中性子非弾性散乱,光学測定,光電子分光さらにはSTM/STS測定まで多くの手段で研究がなされ,多くがdx^2y^2的対称性をもつ超伝導ギャップを支持するデータを与えた。STM/STSのみが必ずしもそれと一致しないデータを提出しているように見えたが,表面原子波動函数の詳しい考察からやはりdx^2y^2的対称性を考えれば,多くのデータが矛盾なく理解できることがわかってきており,収束の時が近いようである。
主体の生活史や生活世界からみたまちづくりに関する研究

本研究では、まちづくりに関わる「主体(生活者)」の意識・行動の意味・意義、人間形成や自己実現のあり方等について、各主体のライフヒストリー及び生活世界の視点から分析した。同時にそこから、これからのまちづくりの方向と方法を探り出した。主体の心理面をも分析対象とする本研究では、特に参与観察者として活動や人物を見つめた。調査・分析対象は主に筆者が直接・間接的に関わった以下である。*高齢者の視点からの住まい・まちづくり(M氏、A氏,帯広)/寒冷地で屋台による街活性化(S氏,帯広)/都市マスを機に住民主体の地域づくり(Ham氏、T氏,上富良野)/町の閉塞的状況で持続的活動(Has氏、I氏,上川)/地域特性活かした多面的まちづくり展開(N氏、O氏,岩見沢)/地域に根ざす柔らかな運動(語りや民芸の各活動,釧路町)/福祉・高齢化・商店街活性を一体にした活動(In氏,美幌)/その他有効な事例・人物,その上で次のことが考察された。(1)記憶(特に青年期)を背景としたまちづくりの内容/テーマ・内容において各人物の記憶を背景にしたものが多い。その中で活動の個性化、各人物の自己実現に向かっている。(2)協働体験による新しい自己の発見と多様なテーマ生成/多様な価値観・考え方が主体自身と活動を触発しているが、その際、議論・学習だけでなく共同体験が重要な要素である。(3)主体・分野・個人間の共感・信頼の生成ともなう関係化/各個人・分野・主体間の信頼伴う横断的連携の中で、まちづくりと共に個人の生活観や暮らし自体を豊かにしている。(4)地域・生活に根ざした思考と運動/テーマ・内容等いずれも自らの地域や生活に根ざしていることが、活動効果の自己還元に、また活動の持続性や柔軟性を与えている。(5)他者・他地域からの自己触発/他地域・他者の考え・経験に触れることが、直接的なアイディアの吸収以上に、自己の生き方や活動への意欲・態度を刺激している。本研究では「まちづくり」に関わる「主体(生活者)」の意識・行動の意味や意義、人間形成や自己実現のあり方をライフヒストリー及び生活世界の視点から分析する。今回は2年間(平成1112年度)の研究の1年目である。研究方法で当初掲げていた<先進事例の調査・分析><アクションを仕掛けつつ参与観察者として調査・分析>の2つのアプローチから研究を進めている。具体的対象として、美幌町、上富良野町、帯広市、釧路町、岩見沢市、等の独自のまちづくりの観察調査、活動への参加・参画、関わる主体へのヒヤリングを進めている。これらは既存情報とともに、自らアクションを仕掛けつつ参与観察を進める上で条件の整うものを取り上げている。本研究では、調査対象とする主体が自らの内面世界を含めた情報をどれだけ提供してくれるかが重要となりまた難しい点でもある。これは個人の性格やおかれた状況により異なる。その為、各まちづくりの活動に極力参加する等、タイミングを合わせる、調査機会を可能な限り増やす等の努力をしてきた。また本研究へのアドバイスを得る為に、住民主体のまちづくりの先進地である神戸市真野地区への現地調査・ヒヤリング調査も行った。
アメリカおよび日本におけるシティズンシップ教育の思想史的文脈とその変容

本研究は、アメリカおよび日本におけるシティズンシップ教育の思想史的文脈とその変容を、特に、1990年代以降のそれぞれにおける教育改革論に着目し、そこでの公共性のとらえ方の変容を分析することによって明らかにし、21世紀のシティズンシップ教育を展望しようとしたものである。本研究では特に、アメリカだけでなくヨーロッパにおける動向も視野に入れ、また、ハンナ・アレントらの思想研究もふまえつつ、資本主義諸国におけるシティズンシップ論の相克が、日本におけるシティズンシップ教育論や公共性把握とどのように関連しているかを追究することを目的とした。その結果、欧米と日本におけるシティズンシップ教育の展開が政治教育のとらえ直しという点で、共通の文脈を有するものであることが明らかになった。また、学校統治と学力問題において、公共性という点から新しいパラダイムを提供するものであることも分かってきた。従来、シティズンシップ教育をめぐる問題は教育行財政論や教育課程研究などの個別領域において各論的に議論されてきたが、これらを統合する視点は必ずしも十分に形成されてきたとはいえない。本研究では、上述のような問題設定をすることにより、この点を克服しうる可能性を開くことができた。また、現在議論されている教育における「新しい公共性」の背景となる論点を深めることも同時に可能となった。以上のような本研究の成果によって、21世紀のシティズンシップ教育の思想を展望するうえで、重要な鍵となる視点を得ることができた。平成17年度においては、まず、1990年代のアメリカにおけるシティズンシップ教育の思想的展開を分析、検討した。具体的には、1993年から1995年にかけて当時のクリントン政権の内部で議論された「ニュー・シティズンシップ」の構想とその内部対立について、その背後にある思想史的な文脈をふまえながら、よりふみこんだ具体的な分析の作業を行った。その際特に、「ニュー・シティズンシップ」構想の前史として、1991年のミネソタ州におけるチャータースクール法の制定とその前後の学校改革論、および、ミネソタ大学ハンフリー公共政策研究所等を中心とした「ニュー・シティズンシップ」構想等について、上述の思想史的な文脈との関係を強く意識しつつ検討した。また、これらの動きがその後の展開のなかで、今日に至るまでの間にどのような変容を見せているかを含め、検証の作業を行うために、本年度9月に渡米し、ミネソタ等に滞在して、関係者への聞き取りを含めた、現地での資料収集とヒアリングを行った。具体的には、ミネソタ大学のハリー・ボイト教授、ミネソタ州セントポール市のアヴェロンチャータースクールのアンドレア・マーティン教諭と面会し、聞き取りを行うと共に、意見交換を行った。その過程で、2002年のNCLB法(一人の子どもも落き去りにしない法)が、学校改革におけるシティズンシップ教育の位置づけにおいて、「包含」と「排除」の問題をめぐって重要な論争点を顕在化させていることが浮かび上がってきた。この点をふまえ、NCLB法の実施過程について、および、シティズンシップ教育における「包含」と「排除」をめぐる間題について、論文にまとめ、発表した。これらの作業と並行して、日本におけるシティズンシップ教育の歴史と実践についても研究を進めた。本年度は、戦後の生活綴方教育における無着成恭らの実践とその背後にある政治的自立と経済的自立をめぐる問題に焦点をあて、その研究成果を論稿として発表した。以上の成果をふまえ、アメリカと日本のそれぞれのシティズンシップ教育をめぐる思想文脈について研究を進め、両者の関連について検討を深めていくことを、次年度以降の課題としていきたい。平成18年度は、前年度の研究成果をふまえて、アメリカにおけるシティズンシップ教育の展開をミネソタだけでなく他の州および英国との関係をふまえてさらに追究していくと共に、日本におけるシティズンシップ教育論の展開を、アメリカにおけるそれとの関連性をふまえつつ、検討した。まず、アメリカにおいては、ミネソタにおける政治的シテイズンシップ論の思想史的文脈をほり下げる作業を継続すると共に、他州にも視野を広げて、No Child Left Behind法以降の現状との関連もふまえて分析した。

そのために、2006年4月に開催されたアメリカ教育学会大会(サンフランシスコ)に出席して資料を収集すると共に、研究者と交流し、意見交換・情報交i換を含めた討論を行った。また、日本については、1990年代においてアメリカとの歴史的文脈を共有しつつも欧米諸国とは異なる特質を有している点に注目した。それは、日本の60年代における福祉国家の脆弱性という問題である。この点を意識しつつ、1960年代から80年代までの日本における家族、学校、企業社会のトライアングルが福祉国家を代替してきた思想史的な背景とその教育学的な前提を問い直し、そこに教育学的な思考や実践がいかに関与してきたのかを分析した。さらに、そうした作業をふまえたうえで、1990年代以降にこの家族、学校、企業社会のトライアングルの構図が解体、再編の局面に入り、グローバリゼーション下において青年期から成人期への移行に関する日本的システムが崩壊しつつある現状を、理論的に分析した。以上の成果の一部を家庭科教育学会の講演、および教育思想史学会の『近代教育フォーラム』で発表した。さらに、アメリカにおけるシティズンシップ教育の背景にある思想史的動向を深める作業の一貫としてハンナ・アレントに関する資料をドイツに渡って収集し、あわせてヨーロッパ、イギリスにおけるシティズンシップ教育の理論をアメリカ、日本との比較をふまえて分析して『高校生活指導』誌に論文として発表した。本研究では、アメリカだけでなくヨーロッパにおける動向も視野に入れつつ、資本主義諸国におけるシティズンシップ論の相克が、日本におけるシティズンシップ教育論や公共性把握とどのように関連しているかを追究することを目的としている。以上の目的をふまえつつ、平成19年度は特に、アメリカにおけるチャータースクールや学校選択論の展開と、学力とトランジッションの問題に焦点をあてた研究業績を発表した。また、日本教育学会のラウンドテーブルにおいて、戦後教育学の前提を問い直す口頭発表を行った。これらの業績を通じて、アメリカおよび日本におけるシティズンシップ教育の思想史的文脈を1990年代以降の教育の再政治化という点から明らかにするとともに、教育の政治性を捕捉するための教育学的パラダイムの前提を再構成する作業にも着手した。従来、シティズンシップ教育をめぐる問題は教育行財政論や教育課程研究などの個別領域において各論的に議論されてきたが、これらを統合する視点は必ずしも十分に形成されてきたとはいえない。本年度の研究成果によって、学校選択論議における教育の政治性の問題と、学力論争におけるペダゴジーの再政治化の問題を統合する視点を獲得することにより、この点を克服しうる可能性を開く事が可能になった。また、現在議論されている教育における「新しい公共性」の背景となる論点を深め、21世紀のシティズンシップ教育の思想を展望するうえで、重要な鍵となる視点を得ることができた。