hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自閉症スペクトラム障害のある児童における言語コミュニケーションの個人差の検討

本研究では、よりコミュニケーションの上手なASD児者をモデルとした支援方法の開発に向けた端緒として、ASD児における言語コミュニケーションの個人差を明らかにすることを目的とした。発達障害の要支援度評価尺度(Multi-dimensional Scale for PDD and ADHD ; MSPA)を用いて特性の分類を試みた結果、ASDの診断のある子どもを3つの群に分類することができた。また、日本版CCC-2「子どものコミュニケーション・チェックリスト」を用いて特性の分類を試みた結果、4つの群に分類することができ、比較的コミュニケーションの困難が少ない群の存在が明らかになった。本研究では、自閉症スペクトラム障害のある児童における言語コミュニケーションの個人差を明らかにすることを目的とする。これまで定型発達児との比較で一括りにされることの多かった自閉症スペクトラム障害のある児童の特徴を詳細に分析することで、より個別のニーズに合った支援方法の提案を目指している。平成28年度は、まず、言語コミュニケーションの課題として、対象指示コミュニケーション場面を想定した課題を作成した。対象指示コミュニケーションとは、話し手と聞き手が共通のものを含む刺激セットをそれぞれ持っている状況で、聞き手が話し手の説明に基づいて特定の刺激を選択することができるよう、話し手が情報伝達を行うことである(Glucksberg, Krauss, & Weisberg, 1966)。刺激として、定型図形、新規図形、類義語対などを用意し、現在、成人を対象とした予備調査の準備中である。また、実験場面だけでなく、日常場面での言語コミュニケーションについても検討すべく、個別の学習支援場面の観察を行った。さらに、次年度実施予定である自閉症スペクトラム障害児を対象とした実験準備として、自閉症スペクトラム障害の評価に用いるADOS-2(Autism Diagnostic Observation Schedule Second Edition)を購入し、使用方法の練習に取り組んだ。これらにより、次年度においてスムーズに研究を実施し、日常場面の様子とも関連づけて言語コミュニケーションの個人差を検討するための準備が整った。想定よりも課題作成に時間がかかり、予定していた成人を対象とした予備調査が実施できなかったため。本年度は、自閉症スペクトラム障害児および定型発達児を対象に、対象指示コミュニケーション場面を想定した課題を実施する予定であったが、課題の作成と妥当性の検討に時間がかかっていることから、当初の計画を変更し、自閉症スペクトラム障害のある子どもを持つ保護者20名を対象に、日本版CCC-2「子どものコミュニケーション・チェックリスト」を用いて日常場面での子どものコミュニケーションにおける言語的な側面の評価を実施した。また、個別の学習支援場面の観察も継続して行いつつ、学習に困難のある児童生徒18名を対象に、発達障害の要支援度評価尺度(Multi-dimensional Scale for PDD and ADHD ; MSPA)を用いて、幼少期からの特性の評価も行った。評定値をもとに、クラスター分析を行った結果、診断名だけでは理解できない共通点・相違点を明らかにすることができた。今後、コミュニケーションに関する縦断的な変化も含めて個人差を検討していく必要があると考えている。さらに、自閉症スペクトラム障害の評価に用いるADOS-2(Autism Diagnostic Observation Schedule Second Edition)の臨床用研修会に参加し、使用方法を習得した。今後、研究使用資格を取得した上で、診断の妥当性の確認をするとともに、自閉症スペクトラム症状の程度との関連なども検討していく予定である。まず、今年度実施できなかった成人を対象とした予備調査を実施した後、当初からの計画通り、自閉症スペクトラム障害児および定型発達児を対象に実験を実施する。また、個別の学習支援場面の観察も継続して行い、実験場面と日常場面を合わせて個人差の検討を進めていく予定である。発達心理学予定していた成人を対象とした予備調査が実施できなかったため。調査のための謝金の他、関連図書やデータ分析用のノートパソコンの購入、成果報告のための学会参加費と旅費などに使用予定である。
エストロゲンによる逆流性食道炎、バレット食道発生に対する抑制効果の機序の解明

食道腺癌は男性優位に発現する予後不良な悪性疾患であり、その前駆状態であるバレット食道、逆流性食道炎の発現も男性で多いことが知られている。その要因の一つに、女性ホルモンであるエストロゲンがこれら一連の食道疾患に対して抑制的に作用していることが考えられている。今回の検討では、ウサギ食道粘膜のバリア機能とエストロゲンとの関係を検討した。その結果、エストロゲンは細胞間接着蛋白であるoccludinの発現を調整し、食道粘膜バリア機能を増強させている可能性が示唆された。そして、男女における食道バリア機能の違いが、逆流性食道炎、さらにはバレット食道や食道腺癌の男性優位性を導いていると考えられた。食道腺癌の罹患率は欧米において、ここ20年間で急激に増加してきており、今後、本邦でも増加することが危惧されている。食道腺癌の大きな特徴は、圧倒的に男性優位(女性に比べ、男性では620倍)なことである。一般的に食道腺癌は、胃・食道逆流症(GERD)関連疾患として、びらん性逆流性食道炎、バレット食道と段階を経て、最終的に食道腺癌へ進展するとされ、GERD関連疾患は全体を通して男性優位である。我々は、雌雄ラットでの胃酸逆流性食道炎モデルを用いた検討を行い、著明な雄優位の雌雄差があることを報告した。さらに、雌雄差が起きるメカニズムを検討し、エストロゲンがエストロゲンレセプターを介して食道傷害を抑制することを明らかにした。そこで、本研究では、エストロゲンによる食道組織傷害抑制効果の機序、そして、炎症に続くバレット食道形成に対する抑制効果の有無について検討することを目的としている。今年度は、エストロゲンの食道粘膜傷害に対する抑制作用の機序(作用部位)を明らかにするために、ウサギの食道上皮を摘出し貼り付けたチャンバーを用いて、食道上皮バリア機能の傷害についての検討を開始した。具体的には、雄ウサギにエストロゲン製剤を皮下に埋め込み、1週間後に食道を摘出し、チャンバー内で酸暴露により出現する食道粘膜傷害の変化をエストロゲン非投与群と比較し検討する。その結果、酸暴露による抵抗値変化率および粘膜透過量変化率は、エストロゲン投与群で非投与群に比べ有意な減弱していることが確認された(p<0.05)。この結果は、酸暴露による食道上皮のバリア機能傷害をエストロゲンが抑制していることを示すもので、エストロゲンが食道粘膜傷害を抑制する機序として重要な知見と考えられる。雄ウサギの食道粘膜を摘出して、Ex vivoモデル(Ussing chamber)に貼り付け、食道上皮に対する酸・NO暴露の影響およびエストロゲン投与による食道粘膜バリア機能の変化を検討した。Ussing chamberを用いた電気生理学的検討および粘膜透過性の検討では、酸、一酸化窒素(NO)暴露により食道粘膜抵抗値の低下、fluorescein透過性の亢進を認め、食道粘膜バリア機能の低下を認め、食道粘膜傷害の初期の変化と考えられた。また、NO併存下で食道粘膜傷害はより増悪していた。エストロゲンを前投与したところ、この粘膜抵抗値の低下、fluorescein透過性の亢進は減弱され、すなわち、エストロゲンの前投与によって、食道粘膜バリア機能の増強を認め、エストロゲンは食道粘膜傷害に対して抑制的に働いていることが確認された。次に、雄ウサギ食道粘膜への酸暴露に伴う食道粘膜傷害について光学顕微鏡および透過型電子顕微鏡を用いて組織学的に評価した。光学顕微鏡では、chamber内で酸に暴露後の食道上皮には組織傷害はみられなかった。しかし、電子顕微鏡では、食道の酸暴露後に細胞間隙拡大(dilation of intercellular space : DIS)が出現、さらにエストロゲンを前投薬した場合、酸暴露後のDIS減弱が認められた。この結果は、食道酸暴露によって組織学的にも食道上皮の微細な傷害が生じるが、エストロゲン投与によって、その傷害が抑制されることが確認された。【背景】食道腺癌は男性優位に発現する予後不良な悪性疾患であり、その前駆状態であるバレット食道、逆流性食道炎の発現も男性で多いことが知られている。【目的】ウサギ食道粘膜のバリア機能とエストロゲンとの関係をex vivoのUssing chamberを用いたモデルによって検討する。【方法】雄性ウサギの食道を摘出し、電気生理学的検討および透過性の検討を行った。Ussing chamberによる検討14日前に、ウサギ皮下組織に17β-estradiolもしくはplaceboを投与した。Ussing chamberに接続した循環リザーバーの管腔側には塩酸(pH 2.0)、亜硝酸塩(5.0 mM, pH 2.0)、Krebs buffer(pH 7.4)のいずれかを還流し、また基底側には全ての条件でkrebs buffer(pH 7.4)を還流した。また、細胞間隙距離の測定、細胞間接着構造であるtight junction蛋白の発現を検討した。【結果】塩酸および亜硝酸塩投与に伴う経時的な粘膜抵抗値の低下およびフルオレセイン透過量の増加は、17β-estradiol群でその変化が有意に抑制された。

また、17β-estradiol群とplacebo群の細胞間隙距離の比較では、17β-estradiol群において酸暴露後の細胞間隙距離が狭く、細胞同士が密に接着する形態が示された。tight junction蛋白であるoccludinは17β-estradiol投与により蛋白の増加が認められた。【結論】エストロゲンはtight junction蛋白であるoccludinの発現を調整し、食道粘膜バリア機能を増強させている可能性が示唆された。食道腺癌は男性優位に発現する予後不良な悪性疾患であり、その前駆状態であるバレット食道、逆流性食道炎の発現も男性で多いことが知られている。その要因の一つに、女性ホルモンであるエストロゲンがこれら一連の食道疾患に対して抑制的に作用していることが考えられている。今回の検討では、ウサギ食道粘膜のバリア機能とエストロゲンとの関係を検討した。その結果、エストロゲンは細胞間接着蛋白であるoccludinの発現を調整し、食道粘膜バリア機能を増強させている可能性が示唆された。そして、男女における食道バリア機能の違いが、逆流性食道炎、さらにはバレット食道や食道腺癌の男性優位性を導いていると考えられた。前回示した電気生理学的な食道粘膜傷害の他に、電子顕微鏡を用いた組織学的検討を加えたが、同様にエストロゲンの食道組織傷害抑制作用が確認でき、土台となる実験結果が多角的に証明された。消化器内科ウサギ食道粘膜の酸・NO暴露によるバリア機能傷害に、エストロゲン投与による影響が出現する機序について、食道粘膜バリア機能を司るtight junction関連蛋白の変化をWestern blotにより検討していく。Western blottingによりtight junction関連蛋白であるclaudin, occludinの食道酸暴露、およびエストロゲン投与の影響を検討する。さらに、ヒトでの検討として、食道の生検組織を用いたtight junction関連蛋白の発現に関して検討する。研究初年度で、ウサギ食道摘出モデルチャンバーを用いた実験で有意な重要な知見を得られた。これは、エストロゲンの食道粘膜保護作用として重要と考えられ、今後の研究の道筋ができた。今後、予定通り研究を遂行していく。食道上皮のバリア機能において、上皮細胞間結合装置(tight junction)は、重要な役割を果たしている。食道のtight junctionの構成には、種々のタンパクが関与しているが、そのなかで、occludin、claudinが重要とされている。そこで、ウサギ食道のチャンバーモデルにおいて、tight junction関連タンパクの変化をWestern blotを用いて測定し、エストロゲンの食道上皮バリア機能増強効果との関連を調べる。さらに、食道上皮の形態的な変化をみるため、食道上皮細胞間隙(intercellular space)の変化を透過型電子顕微鏡を用いて検討する。また、食道粘膜傷害抑制作用とエストロゲン濃度との関連について、エストロゲン投与量を調整し検討する。一方、エストロゲンのバレット食道発生に対する影響に関しては、別のラット動物モデルも用いて実験を開始する。
新奇ペロブスカイト高圧相における電子物性の開拓

高圧合成法を用いることで、新奇ペロブスカイト高圧相を得ることに成功した。特にAサイト秩序型ペロブスカイトAA'_3B_4O_<12>において、10種類以上の新規物質が得られた。そのうち、Feを含むペロブスカイトSrCu_3Fe_4O_<12>は、巨大な負の熱膨張など特異な物性を示した。Aサイト秩序型ペロブスカイト酸化物について、15GPa・1000°Cの超高圧高温条件を用いた新物質探索を行った。1.新たなA'イオンの探索をテーマとして、CaA'3Ti4O12(A'=Pd2+,Ag2+,Mn2+)の合成を試みたところ、いずれも目的物を得ることが出来た。基礎物性評価の結果、CaPd3Ti4O12は、非磁性絶縁体であり、PdはPd2+の低スピン状態(d8,S=0)にあることが分かった。CaAg3Ti4O12は、局在スピンを有するキュリーワイス常磁性絶縁体、CaMn3Ti4O12は、Tg=9Kのスピングラスであることが分かった。3.サイト間電荷移動が報告されているLnCu3Fe4O12について、新たなAサイト希土類金属イオンの探索を行ったところ、A=CeYbまでの試料を得ることが出来た。いずれの試料にも不純物が含まれていたが、磁化測定の結果、Aイオン半径の減少に伴って、格子体積の減少と反強磁性相から強磁性相への連続的な変化が観測され、LnCu3Fe4O12において反強磁性絶縁体以外の基底状態の存在が明らかになった。未知物質が示す構造・電子物性は予測不能であり、高温超伝導など、工業応用において有望な機能が得られる可能性がある。本研究課題では、超高圧合成法を用いて新物質の探索を行い、結晶構造解析・電子物性評価に基づく機能開拓を目標とした。新奇Aサイト秩序型ペロブスカイトの探索を、1015万気圧・1000°Cの超高温高圧条件を用いて行った。その結果、これまでに報告されていない新物質が得られた。白金(Pt)を含むCaCu3Pt4O12は、ペロブスカイト構造においてPt^<4+>イオンのみがBサイトを占有する初めての物質である。この物質の他に、白金族金属元素としてイリジウム(Ir)、ロジウム(Rh)を含む新物質CaCu3Ir4O12とCaCu3Rh4O12の超高圧合成にも成功した。以上の結果から、これまでに比較的研究例の少ない白金族金属元素を含む物質の合成において、超高圧合成法が特に有効であることが分かった。異常高原子価と呼ばれる高い酸化状態のイオンを含む新物質の探索も、超高圧合成法を用いて試みた。Fe4+またはFe3.75+状態にある新物質群ACu3Fe4O12(A:アルカリ土類金属、希土類金属)を、約15万気圧・1000°Cの超高温高圧条件を用いて合成することに成功した。これらの物質群は、これまでに報告された異常高原子価Feイオンを含む物質とは異なる構造・電子物性を示した。例えば、SrCu3Fe4O12は、非常に大きな負の熱膨張率(約-2μ/K)を示した。また、YCu3Fe4O12は、250K以下で強磁性・電荷不均化状態に転移した。以上の成果は、詳細なデータ解析の後、論文発表を行う予定である。
二足適応の生体機構-バイペダルラットによる実験的研究

1.ラットの行動時における下肢筋活動の評価:ラットの下肢14筋よりワイヤ電極により、行動時の筋電図を記録した。二足立位や四足静止時に各筋に持続的活動がしばしば観察され、とくにcrouching位でエサ食べ動作をしているときは、長時間にわたり一定で低レベルの活動が観測されたことから、行動時の筋活動レベルを姿勢間、筋間、個体間で比較するための方法として、エサ食べ時のroot mean square(RMS)値を基準とするのが良いと考えられた。2.二足起立行動におけるラット下肢筋の活動:オペラント条件付けを利用して二足起立行動を学習させたラットを用いて、下肢14筋の活動を記録した。各筋の起立時の筋電図は、エサ食べ時における筋電図出力のRMS値で基準化した相対的RMS値を算出し、比較分析した。股関節周辺と大腿部の各筋は股関節、膝関節、距腿関節が限界近くまで伸展されて、動物が十分に二足起立姿勢に達したとき、大きな活動を示した。相対的RMS値が最も大きかったのは半膜様筋で、以下、大腿二頭筋、半腱様筋、中殿筋、内転筋群、浅殿筋、外側広筋、ひ腹筋、大腿筋膜張筋、小殿筋、大腿直筋、ヒラメ筋、前けい骨筋、大腿方形筋の順に大きかった。これまでにわれわれが明らかにした二足起立負荷にともなう大腿骨断面形態の変化、得られた相対的RMS値と動物の姿勢、筋の配置等を考慮した結果、今回の結果は特定の筋の抗重力活動が骨形態の適応的変化に関与することの直接的証拠と考えられた。3.2足起立行動がラット下肢筋の相対重量と筋線維構成に及ぼす影響:成長期に二足起立を負荷したラットの下肢28筋の相対重量(体重比)を比較したところ、大腿二頭筋、半腱様筋、内転筋群、浅殿筋等で二足起立の影響による増加傾向が認められた。筋線維の太さは二足起立負荷により増加する傾向を示した。相対重量増加率の大きい大腿二頭筋では、FOG線維が負荷の影響を受けて増加する傾向を示したが、その傾向は外側部でとくに顕著であった。われわれはこれまで、ラットを用いた実験形態学的研究により、大腿骨断面形状、筋相対重量や筋線維構成に、二足起立姿勢への適用的変化が現われることを明らかにし、その主要因として二足起立に伴う力学的負荷、および筋の抗重力活動の関与と推定したが、その直接的証拠はまだ得ていない。今回はこれらの推定を確認するために、ラットの二足直立姿勢保持時における下肢筋の活動を記録・分析した。被験動物はSD系雄ラット延べ19頭を用い、バイペダルトレーニングボックスによるオペラント条件づけを利用して、二足起立レバ-押し上げ行動を学習させた。被験筋は浅殿筋、大腿筋、膜張筋、中殿筋、小殿筋、大腿方形筋、外側広筋、内側広筋、大腿直筋、内転筋、半膜様筋、半腱様筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、ヒラメ筋,腓腹筋、固有背筋の16筋であった。

各個体23の被験筋にワイヤ電極を刺入し、電極の位置を電気刺激により確認したのち、バイペダルトレーニングボックスに入れて、動物が二足立位とレバ-押し、中腰、座位、四足歩行の各姿勢、行動をとった時のEMGを記録した。レバ-にはスイッチをつけ、押し上げのタイミングを電気的シグナルとして記録した。筋活動と姿勢・行動を照合するために、動物を側面からビデオ撮影した。ビデオ画像とEMG、レバ-シグナルの同期には発光ダイオードを用いた。これらの電位信号はすべてデータレコーダに収録し、再生後、2KHZでAD変換し、パーソナルコンピュータに取り込んだ。現在、実験はほぼ終了し、得られたデータの分析に入っている。昨年度に収集したEMG実験データとビデオ画像データからラットの二足起立を始めとするpositional behaviorと筋活動の関係を定性的に分析した。さらに、バイペダルトレーニングを施したラットと施していない対照群のラットの固有背筋について、ATPase染色及びSDH染色を施し、筋線維の数、太さ、組成について比較を行った。これまでに得られた結果は下記のとおりである。1)下肢の15筋のうちラットの二足起立行動に伴ってとくに活動の認められた筋は、大腿二頭筋、浅殿筋、大腿筋膜張筋、中殿筋、半腱様筋、及び内転筋群であった。各筋は下肢の股関節、膝関節、距腿関節が限界近くまで伸展されて充分な二足立位姿勢に達したとき、大きな活動を示した。さらに殆どの筋でレバ-押し行動に対応して筋活動が強まった。2)固有背筋の活動はTh8、Th10,L3、L5のいずれのレベルにおいても二足姿勢において強く、蹲踞、四足位では弱い、二足位の中では二足立位、同レバ-押し時において、中腰より活動が強い。また胸部に比べ腰部の方が活動が強く、両部位では活動の増減が必ずしも一致していなかった。3)国有背筋には筋内部位で特徴的な筋線維タイプの分布がみられ内側の横突棘筋(TS)では深部ほどSO、FoG線維が多くFG線維が少いのに対し、対側の最長筋内側部(ML)では部位の浅深による差はみられない。運動群では対照群に比べTSの深部でFoG線維が多く、MLではSO,FoG線維が太く、FoG線維の面積が大きかった。
体性感覚誘発瞳孔反応の神経機構の研究

この研究ではネコを使用して、反射性瞳孔散大の3機構(交感神経の賦活、副交感神経の抑制および液性因子)のうち、特に液性因子を分離して、その生理学的および薬学的性質そしてその起源を実験的に検索した。ネコを塩酸ケタミンで麻酔し、上頚神経節を急性的に切除して交感神経の賦活による散瞳を切除した。つぎに、動眼神経の急性的切断またはアトロピン点眼によって副交感じ神経の抑制による散瞳を除去した。これらの処置によって反射性瞳孔散大における液性因子のみによる散瞳が単離された。反射性瞳孔散大を誘発する刺激として、坐骨神経を電気刺激した。誘発された瞳孔の変化は赤外線瞳孔計で記録し、コンピュータでデータ処理を行った。得られた結果を要約すると以下のようである。液性因子による散瞳は、刺激後の潜時が長く(約6秒)、頂点潜時も長い。その閾値は副交感神経抑制による散瞳のそれよりも常に高かった。また、液性因子による散瞳を誘発するためには高頻度刺激が適していた。この散瞳プロプラノロール(β遮断剤)およびヨヒンビン(α2遮断剤)の点眼および硝子体内注入によって影響されなかったが、フェノキシベンザミン(α遮断剤)およびブナゾシン(α1遮断剤)によって顕著に抑制された。さらに、副腎の血液を遮断しておくと、液性因子による散瞳は誘発されなかった。これらの結果から、液性因子は副腎髄質から放出されるカテコールアミンで、これが血液によって虹彩に運ばれ、瞳孔散大筋のα1受容体に働いて散瞳を起こすと結論された。カテコールアミンはさらに瞳孔括約筋を抑制して散瞳を促進する事を示唆する結果も得られた。反射性瞳孔散大における液性因子による散瞳の単離の過程で、副交感神経のみによる散瞳も単離され、この散瞳の性質も明らかにできた。副交感神経抑制による散瞳は潜時が極めて短く(平均342ms)、頂点潜時も短い事が特徴的であった。
肝硬変・肝癌に対する細胞・分子治療の基礎研究と臨床研究アプローチ

我々は現在までに、非可逆性慢性疾患と考えられ、治療は対症療法のみであった肝硬変症に対しHGF遺伝子導入による遺伝子治療を行いラット肝硬変モデルで優れた治療効果を確認した。また、AFPプロモーターを用いた肝癌特異的自殺遺伝子治療研究を行ってきた。今回の研究目的は細胞分子治療の発展を目指すべく、1.HGFの抗線維作用の基礎的メカニズム、2.障害肝のHGFによる臓器再構築機構の解明、3.骨髄移植による腫瘍攻撃性T細胞を利用した肝癌の制御、以上の3項目につき研究を行った。結果として、HGFの抗線維作用のメカニズムの解明ではHGFがKuppfer細胞に作用してTGF-β1の発現を抑制するよりも、MMPの発現を増強することにより抗線維作用が発揮される可能性が示唆され、NK cellにHGFをin vitroで作用させるとTGFβ-1のmRNAおよび蛋白発現が低下することが判明した。肝硬変マウスにLacZ transgenic mouseより骨髄移植してHGFを作用させたところ、骨髄幹細胞より誘導される細胞はほとんどが血管内皮細胞であった。肝細胞増殖因子(HGF)作用下のドナー骨髄移植併用効果の検討では、マウス肝癌細胞Hep1A(C57BL/6N由来肝癌細胞)をターゲット癌細胞に選択し皮下腫瘍モデルを作製したのちに拒絶がおこるマウスより骨髄移植を行ったところ、骨髄移植群で著名な肝癌抑制効果を認め、HGFの作用によりレシピエントのGVHDは著名に抑制された。以上の結果より難治性肝疾患である肝硬変および肝癌に対する細胞分子治療は新たな肝癌治療戦略として十分に有用であることが示唆された。肝細胞増殖因子(HGF)を用いてラット肝硬変に対する遺伝子治療を確立し、肝癌に対して自殺遺伝子治療の有用性を報告してきた。本研究は肝硬変・肝癌に対する細胞分子治療の新たな発展を目指して計画された。現在までの進行状況は下記の通りである。(a)HGFの抗線維作用の基礎的メカニニズム:細胞外マトリックス(コラーゲンtypeI)を分解するマトリックス分解酵素(MMP)の発現を検討したところ、HGF遺伝子治療によりコラーゲンを分解するMM-13とこれを活性化するMMP-3の強い発現を認め、既存の線維組織を分解除去したと推測された。(b)骨髄由来細胞が肝小葉再構築への関与を検討するために肝障害マウスモデルに同系のLacZトランスジェニックマウス骨髄を移植し、HGF遺伝子導入を行い肝を検討したところ、中心静脈周囲に多くのLacZ発現細胞を認め、この細胞を肝臓を構成する細胞について種々の免疫染色を行ったところ骨髄から動員された細胞の90%はFactor VIIIで染色される血管内皮細胞であり、HGF治療は血管再構築が肝線維化からの回復過程に重要であることが示唆された。(c)難治性悪性疾患である肝癌に対し肝移植・骨髄移植を施行し、移植片対腫瘍(GVT)効果による抗腫瘍作用につき検討を行うと同時に、移植時に重大な問題となる移植片対宿主(GVHP)効果を肝細胞増殖因子(HGF)による拒絶保護検討の研究を行っている。本研究においては肝移植後の腫瘍縮小を検討するために術後約3週間の観察が望ましく、確実なラット肝移植手技の確立が必須であるため、まず同種・同系のWistarラットを用いて約150対のラット肝移植を行い生存率の向上を認めた。また、Buffalo rat由来の肝癌細胞株McA RH-7777を皮下移植したところ、順調な増殖を確認した。このことより、Buffalo ratをrecipientに、Lewis ratをDonorに決定することができた。本年度は骨髄移植、HGF導入を行い抗腫瘍効果を検討する。

我々は現在までに、非可逆性慢性疾患と考えられ、治療は対症療法のみであった肝硬変症に対しHGF遺伝子導入による遺伝子治療を行いラット肝硬変モデルで優れた治療効果を確認した。また、AFPプロモーターを用いた肝癌特異的自殺遺伝子治療研究を行ってきた。今回の研究目的は細胞分子治療の発展を目指すべく、1.HGFの抗線維作用の基礎的メカニズム、2.障害肝のHGFによる臓器再構築機構の解明、3.HGFnaked DNAによる大動物(イヌ)肝硬変モデルの遺伝子治療効果の検討、4.骨髄移植による腫瘍攻撃性T細胞を利用した肝癌の制御、以上の4項目につき研究を行った。結果として、HGFの抗線維作用のメカニズムの解明ではHGFがKuppfer細胞に作用してTGF-β1の発現を抑制するよりも、MMPの発現を増強することにより抗線維作用が発揮される可能性が示唆され、NK cellにHGFをin vitroで作用させるとTGFβ-1のmRNAおよび蛋白発現が低下することが判明した。肝硬変マウスにLacZ transgenic mouseより骨髄移植してHGFを作用させたところ、骨髄幹細胞より誘導される細胞はほとんどが血管内皮細胞であった。肝細胞増殖因子(HGF)作用下のドナー骨髄移植併用効果の検討では、マウス肝癌細胞HeplA(C57BL/6N由来肝癌細胞)をターゲット癌細胞に選択し皮下腫瘍モデルを作製したのちに拒絶がおこるマウスより骨髄移植を行ったところ、骨髄移植群で著名な肝癌抑制効果を認め、HGFの作用によりレシピエントのGVHDは著名に抑制された。以上の結果より難治性肝疾患である肝硬変および肝癌に対する細胞分子治療は新たな肝癌治療戦略として十分に有用であることが示唆された。
科学系博物館の調査研究活動の過程を携帯情報端末を用いて記録及び蓄積する手法の研究

博物館の収集した資料の周辺情報である調査記録、インタビュー、サイドストーリー等は研究だけでなく展示や教育においても重要である。本研究ではこのような周辺情報である動画、音声、写真、文書を記録できるwebデータベースを開発した。さらに、携帯情報端末からこのデータベースに投稿し、閲覧やソーシャルメディアとの連携も可能なアプリケーションもアンドロイドとiOS双方に対応したものを開発した。このデータベースを開発したことにより、博物館が収集した資料に関する専門的な情報を研究者間で共有できるだけでなく、博物館を訪れる利用者が資料の周辺情報を得ることも可能になった。本研究における前年度までの成果をまとめ、インターネットを活用した博物館情報の発信について研究を行っているMuseums and the Webの2013年大会(オレゴン州ポートランド)において発表し、国内外の博物館関係者と意見交換を行った。また、前年度開発したシステムについて、これまでの試行及び関係者との意見交換から見いだされた改善点をもとに、時間軸によりデータを整理する機能、地図上に投稿されたデータを表示する機能、GPS機能のついた機材で撮影した写真や映像のexif(Exchangeable image file format)情報を抽出する機能を追加した。地図上に投稿された情報を表示、もしくは年表のような時間軸上に投稿された情報を表示し、調べたい範囲をタッチパネル上で区切って検索できるようにする、といった視覚的な情報検索機能を追加したことにより、調査研究における情報の活用だけでなく、博物館の展示において情報を公開する際に一般来館者にとっても情報検索がしやすくなった。また、野外調査での正式な記録写真や記録動画については、スマートフォンではなくより高性能な記録機器を活用しており、速報性としての携帯情報端末の活用と、正確性としての記録機器の活用をどう両立させるかが今後の課題であったが、写真撮影時の条件を記録したExif情報は、動画DBのメタデータと共通する部分が多く、動画DBへの登録時にExif情報を自動取得することで作業の効率化につながると考えられる。スマートフォンで撮影した写真にコメントを添えてネットワーク上で共有するというプロセスは、多くの人がソーシャルメディアと関わるスタイルに類似しており、データベースへ情報を登録する作業をより簡易にし、博物館における知のアーカイブ化の促進や、作業効率の改善につながる可能性を持つと考えられる。まず、本研究を遂行するにあたり、課題と目標をより明確にするための事例調査を行った。国立民族学博物館の研究者に取材を行い、博物館における資料の収集及び調査研究において長期に記録すべき情報について、写真や映像といった記録資料に関する知的財産権、位置情報、情報を研究者間で共有できるコメント機能等の必要性が明らかとなった。博物館の研究活動の社会への理解増進と、博物館の研究成果を生涯学習へ活用するための展示や学習センターの開発を進めている米国のスミソニアン国立自然史博物館における取材では、過去の研究者の調査記録のアーカイブ化、情報発信のプラットフォームとしてのソーシャルメディアの活用の重要性が明らかとなった。次に、事例調査の結果を参考に、システム開発を行った。平成2123年度科学研究費補助金(基盤C)「科学系博物館における資料の周辺情報のデジタル記録及び利用促進に関する実践的研究」において開発したデータベースを参考に、スマートフォンやタブレット端末を用いて、資料の収集、調査研究の過程におけるメモと写真を記録し、各種情報の公開範囲や著作権、記録された日時や場所などのメタ情報とともに保存できるwebデータベースおよび携帯情報端末のアプリケーションを開発した。データベースは各種OSのウェブブラウザに対応し、スマートフォンのアプリケーションはiOS及びアンドロイドの各OSに対応したものをそれぞれ開発した。開発したシステムについて、国立科学博物館及び国立民族学博物館のスタッフが利用の流れに沿って体験しながら、調査研究活動の記録を行うための方策について検討を行った。その際、研究プロジェクトごと、あるいは時間軸によりデータを整理する機能、データの一括ダウンロード、GPS機能のついた機材で撮影した写真や映像のexif情報を抽出する機能等の必要性が明らかになった。本研究の目的は、科学系博物館において収集された学術標本に関する調査研究のプロセスを、携帯情報端末を活用して学芸員が容易に記録し、蓄積できる仕組みを構築することである。学術標本に関わる学芸員の知識や経験がその個人だけのもので終わらず、「形式知」としてデジタル・アーカイブ化され、博物館における「調査・研究」や「展示・教育」に長期にわたって活用されることにより、社会の多くの利用者に流通するという「知の循環」システムの構築に寄与するとともに、博物館における「情報レスキュー」の枠組み構築の基礎となることを目指す。平成24年度は、国立民族学博物館やスミソニアン国立自然史博物館の職員に取材を行い、調査研究のプロセスを記録しその情報を発信する方策について有益な情報を得た。また、実際のwebデータベース開発、スマートフォンやタブレット端末用のアプリケーション開発も行い、実際に運用可能な段階まで到達している。さらに、開発したデータベースやアプリケーションに関して、来年度の改善に向けた課題も明らかとなった。本研究における成果をまとめ、インターネットを活用した博物館情報の発信について研究を行っているMuseums and the Webの2013年大会(オレゴン州ポートランド)において発表し、国内外の博物館関係者と意見交換を行う。前年度開発したシステムについて、これまでの試行及び関係者との意見交換から見いだされた改善点を明確にし、システム及びアプリケーションの改良を行う。

さらに、開発した改良版のシステムを用い、再び国立科学博物館及び国立民族学博物館のスタッフがモニターとなり、調査研究活動の記録を試行する。その際、昨年度からの改善点も含めた全体的な評価を行う。最後に、本研究の成果を明確にし、学会等における発表や論文の投稿を行い成果を共有する。成果の中間まとめのための研究成果発表海外旅費(25万)前年度開発したシステム及びアプリケーションの改良(75万)調査研究活動の記録の試行のための、端末レンタル費用、アンケート調査のための人件費(15万)本研究の成果を明確にし、学会等における発表や論文の投稿を行うための研究成果発表国内旅費、論文投稿料、報告書印刷費(5万)
高磁場中における分子プラズマの構造とダイナミクス

高磁場中(3-7 T)において、分子のリドベルグ電子が核の周りをサイクロトロン回転することにより生成されるランダウ準位を経由した光電離断面積を、レーザー分光の手法で測定した。光電離断面積の構造の解析により、高磁場の作用により、ランダウ準位においては、電子の軌道角運動量と核の回転の角運動量とのカップリングが切断されていることが確認された。原子や分子では、核からのクーロン力の作用を受けて、電子が核を周回している。このクーロン力の大きさに匹敵する大きさのローレンツ力が電子に作用する高磁場中に原子や分子がある場合、ローレンツ力により電子の軌道が歪曲されるため、1次ゼーマン効果などの摂動的解釈では説明できないエネルギー構造の変化が期待され、化学反応のダイナミクスにも非摂動的変化が期待される。核融合炉中では、プラズマが数Tの強度の磁場(閉じ込め磁場)の作用により局所に拘束(閉じ込め)られている。より高い閉じ込め磁場を印加することにより、閉じ込め効率が向上する。したがって、プラズマ構成粒子である原子や分子あるいはそれらのイオンの、10T程度の高磁場中におけるエネルギー構造や反応ダイナミクスを解明することが核融合の実用化のために重要である。超伝導電磁石(10T)の磁場発生領域に真空槽を挿入した。この真空槽は非磁性材料で製造された油拡散ポンプで排気され、内部にホロカソードが設置されている。装置の性能試験のため、ホロカソードに水素分子気体を減圧弁を介して導入し、ホロカソード電極への高電圧印加による放電で、水素原子および分子プラズマを生成した。プラズマからの発光線を光ファイバーを経由して可視分光器に導入し、発光強度を分光測定した。水素原子、水素分子の発光線と共に、不純物の発光線が観測された。油拡散ポンプの動作油の真空槽内への拡散も確認され、将来の真空紫外光の分光測定やMCPによるイオン検出の障害となると判断し、漏れ磁場の少ない位置にターボ分子ポンプを設置して真空排気した。真空槽にNO分子線を導入し、共鳴2光子電離により生成されたイオンを検出し、イオン検出の試験も行った。高磁場中の原子では、電子が核の回りをサイクロトロン回転する古典軌道に対応する量子準位であるランダウ準位が形成される。磁性材料の固体内で観測例があるが、孤立系では原子でしか観測例はない。本実験では、分子のランダウ準位の観測を行った。超伝導電磁石中に真空槽を組み込み、電子構造が単純な1電子系であるNO分子の分子線を磁場中に導入した。磁場中(0-7 T)で波長可変レーザー光を分子線に直交させ、NO分子を基底状態X^2II_<1/2>から中間状態A^2Σ^+の最低振動回転準位に励起した。もうひとつの波長可変レーザー光をこれに反並行に導入し、励起NO分子をさらにNO^+X^1Σ^+状態への零場中の電離極限以上のエネルギー領域に励起した。直接電離、およびランダウ準位を経由して生成されたNO^+イオンをパルス電場により加速しMCPに導入し、イオン電流量(∝光電離断面積)を第2のレーザー光波長の関数として測定した。電離極限以上のエネルギー領域の光電離断面積に、サイクロトロン振動数に対応するブロードな周期的構造とそれに重乗する微細構造が観測された。光電離断面積のフーリエ変換結果と古典軌道計算から得られた軌道周期を照合して、ブロードな構造は磁場に垂直な面内で電子が1回転して閉じた古典軌道を形成するランダウ準位に対応し、微細構造はこの面外でそれぞれ2回転、3回転して閉じた古典軌道を形成するランダウ準位に対応することが判明した。光励起で生成されるランダウ準位に対応する古典軌道は分子の核を貫く。サイクロトロン回転周期が核の回転周期とほぼ等しい磁場強度で測定したが、核の回転状態は中間状態A^2Σ^+の回転状態と同一であり、電子と核の回転の角運動量のカップリングが無いことが判明した。この結果は角運動量のカップリングの機構の理解という物理学上の意義があると共に、高磁場による化学反応制御や高磁場でプラズマを閉じ込める核融合炉中の分子の反応素過程の理解のために大きな意義がある。原子や分子では、核からのクーロン力で、電子が核を周回している。クーロン力を超える大きさのローレンツ力が電子に作用する高磁場中に原子や分子がある場合、ローレンツ力により電子の軌道が決定され、核の周りを電子がサイクロトロン回転するランダウ準位が出現する。原子のランダウ準位の実験報告は数例あるが、分子の実験研究は世界的に本グープのみで行われている。分子のランダウ準位の興味は、核の周りをサイクロトロン回転する電子の角運動量と核の回転の角運動量のカップリングの機構と、サイクロトロン回転する電子が核と衝突して核が励起される「N+チェンネンル相互作用」の機構である。ランダウ準位のエネルギー構造の解析によりこれらが決定できる。

昨年度は、リドベルグ電子の古典軌道計算と、ランダウ準位を経由した光電離断面積の測定結果との比較から、角運動量のカップリング機構を暫定的に決定した。本年度は、リドベルグ電子の軌道角運動量と核の回転がカップリングして全角運動量が形成される(coupled Hund' s case (d))カップリング様式と、両角運動量が独立に外部磁場により量子化される(uncoupled Hund' s Case (d))様式の2つを想定し、反磁性ハミルトニアンの行列要素等を計算し、ランダウ準位のエネルギー構造を量子力学計算した。これと実験結果との比較から、電子と核とのカップリングは高磁場により解け(uncoupled Hund's case (d))、ランダウ準位の電子状態中の「p性」により電子が核を貫き、核の回転が励起されていることを実証した。核の励起状態とランダウ準位の電子状態の間に一対一の対応があることを求めた。また、ランダウ準位中のリドベルグ電子の核の周りの空間分布と昨年度の古典軌道の空間位置が一致することを確認した。分子ランダウ準位の核の状態まで決定したのは世界初である。高磁場中の分子の光電離断面積のエネルギー構造は複雑で、電子のサイクロトロン回転と核の回転励起の寄与を分離することが当初は極めて困難であった。しかし、実験データのフーリエ解析と古典軌道計算シュミレーション結果を照合することにより、両者の寄与を区別することに成功した。この結果は学会発表において、高い評価を受けた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度、高磁場中の分子のランダウ準位のエネルギー構造の解析に成功した。使用した実験装置は、磁場と電場を同時に印加できる構造に製作した。高磁場と電場の共存下で同様の測定を行い、既に、仮のデータの取得に成功した。その結果、磁場電場共存下での分子の高励起状態に関しても、本年度開発した解析方法がアプローチ可能である見通しを得た。今後、本格的に光電離断面積を測定し、そのエネルギー構造を解明し、高い外場中でのリドベルグ電子の周回と分子の核の回転との相互作用ダイナミクスの結論を導く。
重症心身障害者の心理的変化の理解を目指した生体情報の臨床応用に関する研究

本研究は重症心身障害者を対象に実験的働きかけ場面を設定し,その心理的変化を唾液中コルチゾール,唾液中アミラーゼ活性ならびに行動観察等を通じて検討した。対象と親密な関係にある療育者(Ns.)と,今回の実験的場面で対象と初めて出会う実験者(Str.)が同様の働きかけを行った。そして,同場面において採取した唾液からコルチゾール量やアミラーゼ活性を求めた。その結果,対象者の反応はNs.とStr.の働きかけに対して異なっており,両者の働きかけを区別していることが示唆された。このことから,本研究で採用した唾液中物質に関しては,重障者の心理的応答性を即時に評価する上できわめて有効であることが指摘できる。本年度は健常成人のストレス刺激に対する心拍反応動態と唾液中のアミラーゼ活性の関連性の検討を行った。本年度のこの課題は次年度以降に行う障害事例などを対象とした研究の統制条件として位置づけている。具体的には心身ともに健康な大学生11名を対象に,卓上型低温恒温水槽で作成した9±0.1°Cの冷水を寒冷昇圧刺激として用い、各被験者に非利き手根部の冷水入水を求めた(最長600秒)。記録指標としては入水中に心拍、体温の他に痛みの主観的指標としてVAS(visual analog scale)と生化学的指標として唾液中のアミラーゼ活性を測定した。その結果、寒冷昇圧刺激により生じた痛み感覚は主観的にも(アミラーゼ活性の程度からみた)生化学的にも約180秒をピークに減少する傾向がみられた。このことより、痛みが唾液中のアミラーゼ活性に敏感に反映することが確認された。また同時に記録した心拍について変動係数(HRV)、さらに周波数解析により約4秒周期(約0.25Hz)で現われる呼吸性変動としての高周波成分(HF成分)と約10秒周期(0.10Hz)の大動脈圧調節系に由来する低周波成分(LF成分)を抽出した。この結果からは、HRVの変化はあまり見られなかったものの、HF成分は入水中に大きく減少した。以上のことから、ストレスが増大したときに唾液中のアミラーゼ活性と心拍のHF成分の変動は相関していることが示唆された。本年度は,主に重症心身障害者(重障者)の日常生活場面における唾液中コルチゾール量およびアミラーゼ活性の関連性の検討を行った。この課題は,次年度に実施予定の重障者を対象とした実験的働きかけ場面を設定する際の基礎資料と位置づけられる。具体的には厚生省分類I型に属する事例4例を中心に,不連続な2日間における,起床時から就床時までの連続810時間の各種生理学的指標の記録を行った。記録場面は日常の自然な生活・療育場面とし,特に実験的な統制は施さなかった。唾液の採取は,約30分1時間間隔とし,唾液中のホルモン物質の含有量,アミラーゼ活性の程度を測った。その結果,唾液中のコルチゾール含量やアミラーゼ活性は療育者の働きかけなどに敏感に反応し,かつ両指標が密接な関連をもっていること,さらに,事例ごとに特有の日内変動が存在することが示された。この結果から,次年度の実験的働きかけ場面を設ける時間帯に唾液中物質の活性程度などが安定していることを配慮する必要があることが明らかとなった。なお,本年度の研究内容は,当初平成20年度に予定していたものであるが,対象者ならびに療育者の協力の確保が速やかになされたこと,対象者の体調が比較的安定していることなどの理由から,1年前倒しをして実施したものである。本年度は重症心身障害者(重障者)を対象に実験的働きかけ場面を設定し,同場面における心理的変化を唾液中コルチゾール,唾液中アミラーゼ活性,心拍変動ならびに行動観察を通じて検討した。昨年度の研究で,すでに日常生活場面におけるアミラーゼ活性の検討(不連続な2日間における起床時から就床時までの連続810時間記録)を行っており,アミラーゼ活性の日内変動が個人内では比較的安定していることを確認している。この結果をうけ,今回対象とした事例のアミラーゼ活性の変動が安定した時間帯において,対象と普段の生活から親密な関係にある療育者(Ns. :主として担当看護師)と,今回の実験的場面で対象と初めて出会う実験者(Str. :主として大学院生)が同様の働きかけを(名前呼びや絵本の音読など)行った。そして,同時に採取した唾液からコルチゾール量やアミラーゼ活性を求めた。また,上の実験的場面をビデオ記録し,後日,単位時間当たりの瞬目量などを求めた。その結果,障害の程度の差によって多少の違いはあるものの,対象者の反応はNs.とStr.の働きかけに対して異なっており,少なくとも両者(の働きかけ)を区別して認識していることが示唆された。

また,特にStr.による各種働きかけに対しては,今回記録した指標の多くで健常成人が精神的ストレスを感じたときに生じる反応を呈していたことから,本研究で採用した指標のうち,とりわけ採取から分析結果が明らかになるまでに要する時間が少ない唾液中物質に関しては,重障者の心理的応答性を即時に評価する上できわめて有効であることが指摘できる。
現代日本女性運動史の再構築―「地方」　のフェミニズムの思想と活動の分析から

本研究の目的は、博士論文における成果のひとつであるフェミニズムと「周縁」「フェミニズムの地政学」という視点を援用し、女性たちが各地で発行したミニコミ誌の分析を通じて、日本の「地方」特有の近代化の問題に応答する「地方」のフェミニズムの実態を解明することである。本年度は在外研究を実施し、日本国内においても関連史資料の収集整理を行った。その成果は学術誌・学会・研究会にて発表した。具体的な内容は以下の通りである。(1)チリ共和国における在外研究:第三世界フェミニズムの思想を発展させてきたラテンアメリカの知見を日本の「地方」フェミニズムの分析に取り入れることを目的として、チリ共和国において在外研究を実施した。チリ大学およびカトリカ大学を拠点として、ラテンアメリカの現代女性運動に関する資料収集およびインタビュー調査を実施し、現地大学にて戦後日本フェミニズム史に関するセミナーを開催した。(2)ミニコミ誌の収集・調査:本年度は在外研究を実施したため、ミニコミ誌の収集・調査は主に電子図書館である国立女性会館リポジトリおよびWANミニコミ図書館を利用して行った。主な調査対象は1970年代に発行されたミニコミ誌であるが、80年代以降のものに関しても第二波フェミニズムと目されてきたウーマンリブとの直接・間接的なつながりの有無を検討する観点から女性運動の成立と展開について分析するために情報を集め、ミニコミ誌と発行サークルの基本情報を整理した。また、岩手県立図書館、沖縄県男女共同参画センター等においても「地方」のミニコミ誌を調査し、収集したミニコミ誌を電子的に複製する作業も実施した。(3)研究成果の発表:上記の調査研究活動を通じて得られた成果は国内外の学術誌および学会・研究会にて発表した。また、本研究に関連する一般向け記事の執筆や一般向け講演会などのアウトリーチ活動も積極的に実施した。本年度は在外研究を行ったが、上述の通り日本国内における調査も並行して実施し、次年度以降に予定しているライフストーリー・インタビューに向けた準備も行うことができた。また、国外での研究発表においては、日本研究や日本におけるジェンダーを専門とする海外の専門家らの意見を得て、地域女性史や地方の女性運動に関する考察を日本国内のローカルな文脈からグローバルな文脈へと位置付けながら議論を展開する道筋を立てることができた。こういった国外研究会等を通じて、チリ、アメリカ、ドイツなど海外の研究者とのコネクションも形成することができ、本研究の国際的展開が期待される。さらに今年度、本研究課題のベースとなっている博士論文に加筆修正を加えた拙著『〈化外〉のフェミニズム』(ドメス出版、2018)が女性史学賞を受賞した。拙著の女性史学賞受賞に伴って企画された学術企画・一般向け企画においては、ジェンダー研究、女性学、地域女性史等を専門とする研究者や、実際に地域で長年にわたり女性運動を担ってきた女性たちと本研究について意見交換する機会に多く恵まれた。これらの機会に行われた議論を通じて得られた知見は、2年度目以降の調査の進展や考察の深化へ活かすことができることが期待される。これらの理由から、本研究がおおむね順調に進展していると評価した。1.初年度に引き続き、横浜女性フォーラム、ドーンセンター、国立女性会館リポジトリ、WANミニコミ図書館、立教大学共生社会研究センター等にてミニコミ誌の収集および調査を行う。特に既知の資料が少ない地方の情報収集を目指し、各地方の図書館における調査も積極的に実施する。ミニコミ誌や関連文献を対象として、インタビュー調査対象サークルの活動の概要や、インタビュー予定者に関する資料も収集する。得られた情報をもとに年表形式のインタビューのための基礎的資料を整備する。2.研究対象となるミニコミ発行者へのライフストーリー・インタビューを実施する。インタビュー手法は半構造型インタビューである。これはインタビューにあたっておおまかな質問項目のみを準備しておき、語り手に自由に語ってもらう手法である。聞き手と語り手が一対一のインタビューで、場合によっては一名につき複数回実施する。インタビューにおいては、サークルを始めるに至った経緯や背景(もしくはサークルへの入会のきっかけや理由)、問題意識、活動の内容や展開などを共通の質問項目とする。また、運動の形態や個人間・サークル間のネットワーキングのありようも聞き取る。インタビューはICレコーダーにて録音し、インタビューは逐次書き起こしを行い、分析対象となるトランスクリプトを作成する。トランスクリプトは共通のテーマを含むと思われる複数のデータを相互比較しながら、それらのデータにふさわしいコードのラベルをつけ、データおよびコードを比較検討していく継続的比較法(佐藤郁哉2008『質的データ分析法』新曜社)によって整理・分析を行う。3.調査研究の成果を国内外の関連学会・研究会において口頭発表、学術論文の形で発表する。

(2)ミニコミ誌の収集・調査:本年度は在外研究を実施したため、ミニコミ誌の収集・調査は主に電子図書館である国立女性会館リポジトリおよびWANミニコミ図書館を利用して行った。主な調査対象は1970年代に発行されたミニコミ誌であるが、80年代以降のものに関しても第二波フェミニズムと目されてきたウーマンリブとの直接・間接的なつながりの有無を検討する観点から女性運動の成立と展開について分析するために情報を集め、ミニコミ誌と発行サークルの基本情報を整理した。また、岩手県立図書館、沖縄県男女共同参画センター等においても「地方」のミニコミ誌を調査し、収集したミニコミ誌を電子的に複製する作業も実施した。(3)研究成果の発表:上記の調査研究活動を通じて得られた成果は国内外の学術誌および学会・研究会にて発表した。また、本研究に関連する一般向け記事の執筆や一般向け講演会などのアウトリーチ活動も積極的に実施した。本年度は在外研究を行ったが、上述の通り日本国内における調査も並行して実施し、次年度以降に予定しているライフストーリー・インタビューに向けた準備も行うことができた。また、国外での研究発表においては、日本研究や日本におけるジェンダーを専門とする海外の専門家らの意見を得て、地域女性史や地方の女性運動に関する考察を日本国内のローカルな文脈からグローバルな文脈へと位置付けながら議論を展開する道筋を立てることができた。こういった国外研究会等を通じて、チリ、アメリカ、ドイツなど海外の研究者とのコネクションも形成することができ、本研究の国際的展開が期待される。さらに今年度、本研究課題のベースとなっている博士論文に加筆修正を加えた拙著『〈化外〉のフェミニズム』(ドメス出版、2018)が女性史学賞を受賞した。拙著の女性史学賞受賞に伴って企画された学術企画・一般向け企画においては、ジェンダー研究、女性学、地域女性史等を専門とする研究者や、実際に地域で長年にわたり女性運動を担ってきた女性たちと本研究について意見交換する機会に多く恵まれた。これらの機会に行われた議論を通じて得られた知見は、2年度目以降の調査の進展や考察の深化へ活かすことができることが期待される。これらの理由から、本研究がおおむね順調に進展していると評価した。1.初年度に引き続き、横浜女性フォーラム、ドーンセンター、国立女性会館リポジトリ、WANミニコミ図書館、立教大学共生社会研究センター等にてミニコミ誌の収集および調査を行う。特に既知の資料が少ない地方の情報収集を目指し、各地方の図書館における調査も積極的に実施する。ミニコミ誌や関連文献を対象として、インタビュー調査対象サークルの活動の概要や、インタビュー予定者に関する資料も収集する。得られた情報をもとに年表形式のインタビューのための基礎的資料を整備する。2.研究対象となるミニコミ発行者へのライフストーリー・インタビューを実施する。インタビュー手法は半構造型インタビューである。