hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体情報制御のための空気玉による触覚提示と触覚デザインの研究

本研究は非言語の情報として触覚に着目し,圧力変化をつけた渦輪を使った触覚ディスプレイを用いて顔の頬部に触覚フィードバックを行うことで,人の生体情報を制御することを目的とし,渦輪制御の方法論の構築と渦輪の触覚ディスプレイの試作および触覚の提示パラメータを変えて人の頬に提示する実験を行うことで,自律神経系・中枢神経系・タスクパフォーマンスに変化がおこることを定量的に評価できた.これらの知見から,非言語情報である触覚の感覚が人間の知覚や認知に影響がある可能性があり,触覚情報と人の生体反応の関係性があることが明らかになった.本研究は,非言語の情報として触覚に着目し,圧力変化をつけた空気の玉を使った触覚ディスプレイを用いて顔の頬部に触覚フィードバックを行うことで,人の生体情報を制御することを目的とする.これまで試作した大型の空気砲による触覚ディスプレイで顔面全体に空気玉を当てるために最適な直径18センチの筒を設計していたが,H25年度には,頬に空気玉をあてることに特化するため,頬の中心部に空気玉をあてた時に最も触覚刺激が伝わりやすい玉の大きさを,直径の異なる数種類の筒で空気玉の大きさを変えて頬にあてる比較実験を実施することで最適径を明らかにし,頬にあてるのに最適な渦輪のサイズから,筒の直径を5cmとし,それにあわせ圧縮空気の体積も約390立方センチとした.また,覚醒と安静の2つの相反する生理状態を恣意的に変化させるために効率的な触覚表現の方式を理論化するための基礎実験として,体表温度を計測し,空気圧を0.04MPa,0.08MPa,時間間隔を3,5秒間隔で制御し,体表温度の変化と主観評価から0.08Mpa,発射間隔3秒で最も体表温度が下がることが判明した.また,主観評価からも先の組み合わせが快い評価が高かったため,安静を誘導する効果がある可能性が明らかとなった.本研究は,非言語の情報として触覚に着目し,圧力変化をつけた渦輪を使った触覚ディスプレイを用いて顔の頬部に触覚フィードバックを行うことで,人の生体情報を制御することを目的とする.本年度は渦輪の特性を考慮した圧力可変型の装置を試作し渦輪生成のメカニズムを検証した.また,ユーザーの生体情報を無線型の心拍センサーでリアルタイムに計測し周波数解析することで自律神経のバランスを算出しストレス状態をシステム側が検出,それにあわせ,渦輪の発射間隔,圧力値を制御し異なる渦輪をあてることでユーザーのストレス状態,主観的疲労度,主観的睡眠度,単純計算の回答率から定量的に触覚フィードバックの効果を評価した.それにより空気圧が強く,発射間隔が短い(0.20MPa/2sec)ほどストレス増加が抑制され覚醒の方向に変化がみられることが明らかになった.また,空気圧が弱く発射間隔が長い(0.10MPa/5sec)ほど睡眠誘導される傾向があることが明らかになった.本研究は,非言語の情報として触覚に着目し,圧力変化をつけた渦輪を使った触覚ディスプレイを用いて顔の頬部に触覚フィードバックを行うことで,人の生体情報を制御することを目的とする.本年度は任意の渦輪の生成精度を高めるための制御パラメータを実験により明らかにし,渦輪制御の方法論を構築した.具体的には2つの筒から発射される渦輪の圧力差,片側の筒の角度を制御すれば任意の渦輪を作成可能であることを実験により明らかにした.これにより渦輪を用いた触覚ディスプレイの制御が可能であることが明らかになった.また,渦輪が頬にあたることで得られる触覚の感覚で強い渦輪,弱い渦輪を定量評価により決定し生体情報制御の評価実験のパラメータとして利用した.実験により,空気圧を変えた空気玉を人の顔面にあてることで,自律神経系・中枢神経・認知行動に変化を与える可能性があることが整理できた.具体的には強弱関係なく渦輪をあてることで自律神経系をストレス状態から安定状態に推移できることや弱い渦輪には中枢神経系の脳波の活動が心を鎮める(meditation)の方向に推移することやタスク課題の正答率にも影響があるなどの知見を得ることができた.これらの知見から,非言語情報である触覚の感覚が人間の知覚や認知に影響がある可能性があり,今後実験を続けることで定量的にその影響を評価する指標が創出できるようになる.これらの成果から,能動的に人の生体情報を制御することができれば,触覚情報と人の生体反応の関係性が明らかとなり,抽象的に表現されがちな非言語情報である触覚デザインの理論化が可能になる.本研究は非言語の情報として触覚に着目し,圧力変化をつけた渦輪を使った触覚ディスプレイを用いて顔の頬部に触覚フィードバックを行うことで,人の生体情報を制御することを目的とし,渦輪制御の方法論の構築と渦輪の触覚ディスプレイの試作および触覚の提示パラメータを変えて人の頬に提示する実験を行うことで,自律神経系・中枢神経系・タスクパフォーマンスに変化がおこることを定量的に評価できた.これらの知見から,非言語情報である触覚の感覚が人間の知覚や認知に影響がある可能性があり,触覚情報と人の生体反応の関係性があることが明らかになった.

覚醒と安静の2種類の状態を生体情報から検出し,状態に応じた渦輪による触覚提示ディスプレイのシステムを実現し,システムを使用し実験を行い提案システムの評価もおおむねできている.研究の目的を達成のため,システムの評価実験を更に進めると同時に安静を誘導するメカニズムについてさらに検討する必要がある.ヒューマンインタフェースシステムの評価実験を更に進めると同時に安静を誘導するメカニズムについてさらに検討する必要がある.生理状態の計測を当初,心拍変動によるストレス値の検出,脳波センサーによるα波,β波の検出,発汗などの生理指標や眼球運動に基づき判定するとしたが,体表温度の計測のみが実現している.心拍変動を計測するためのECG計測センサーの受信装置がカスタマイズ発注であったため,納品が当初の予定より遅れたので現在,計測のためのプログラムを製作中である,また,計測を予定していた脳波センサーの精度が想定していたものよりも低かったため,他の方法で覚醒と安静の状態を推定する計画に変更する.眼球運動については瞬きの検出などができるプログラムの試作は行ったが,空気砲のシステムとあわせた実験はまだ行っていない.H26年度以降の小型化については今年度でおおむね完成している.今後の計画は,生理状態の計測とそれによる圧縮率と時間間隔の自動調整によるインタラクティブな触覚ディスプレイを実現する.そのための実験として,空気砲の挙動の特性を整理することと,圧縮率を自動制御するためのシステムの試作を行う.覚醒,安静の状態をある程度システムが推定できるようにし,提示触覚の有効性について実証実験を行う.また,日常空間下である程度自由度のある姿勢であっても人の頬部を検出して空気玉を触覚情報として的確に頬にあてることができるように,頬の検出を画像処理により行う制御システムを試作する.当初予定していたよりも試作部材の経費がかからなかったので,次年度使用額が生じた.今年度は計測センサーなど電子材料を購入予定であり,そのための経費が必要となるため,センサー購入の補填として使用する計画である.
絶縁体中に形成されたナノ微結晶シリコンを用いた量子効果光素子の基礎研究

本研究は、シリコン基板上にエピタキシャル結晶形成可能な超格子材料を用いた発光・受光デバイスを実現するための基礎研究として、これまで報告者らにより開拓されたシリコン基板上へのナノクリスタルシリコン/弗化カルシウム(絶縁体)ヘテロ構造形成技術を確立し、さらに、得られた結晶の発光特性を明らかにすることを目的とする。この目的を達成するため、本年度は以下の成果を得た。(1)金属/絶縁体ヘテロ構造形成に用いる材料としては、薄膜エピタキシャル成長の条件が既に明らかとなっているシリコン(Si)、絶縁体として弗化カルシウム(CaF_2)、さらに金属としてコバルトシリサイド(CoSi_2)を用いた。半導体及び金属の凝集しやすい性質を人工的に制御して金属(半導体)ナノ微結晶を形成し、その形状および密度を走査型電子顕微鏡、および走査型トンネル顕微鏡を用いて観察することにより最適化した。特に本年度は、CaF_2/Si(111)上への半導体シリコンおよび金属コバルトシリサイド微結晶形成の基礎実験を、基板温度、成長速度の条件を変化させて行い、金属コバルトシリサイドおよび半導体シリコン微結晶のサイズおよび密度分布を制御する条件を明かにした。その結果、同時蒸着法を導入すると、量子効果の発現が期待できるナノメートルサイズ(5nm)のシリコンおよびコバルトシリサイド微粒子を絶縁体弗化カルシウム中に高密度に形成できることをはじめて明らかにした。(2)同時蒸着法により得られたシリコンナノ微結晶試料に透明電極を形成し、電流注入発光測定を行ったところ、室温において、ほぼ白色の可視発光をはじめて観測した。スペクトル幅は可視光領域をほぼ全域に渡りカバー(波長400-700nm)し、発光強度は注入電流に対してほぼ線形に応答した。電流注入発光のメカニズムとして、現状ではシリコンナノ微結晶中での量子準位間発光モデルを仮定しているが、発光メカニズムの正確な特定は今後の課題である。本研究の成果は、シリコン基板上エピタキシャル金属/半導体/絶縁体ヘテロ構造発光・受光デバイス実現の可能性を示唆するものであり、今後、基礎物性的な知見とともに、デバイス応用の観点からも広大な学問分野が開ける可能性を有する。
文化政策と産業政策の政策統合による都市経済の再生に関する国際比較研究

創造的産業、日本ではコンテンツ産業が、今後の都市経済を牽引する重要な産業であることは異論のないところであろう。しかし、日本のコンテンツ産業を分析した経済産業省の報告書(2007年9月,2008年1月)は、その未来が決して明るいものではないことを指摘する。報告書は、日本のコンテンツ産業は、現在、世界第二位のシェアを占めているが、それは国内市場規模の大きさを反映したものであり、貿易に関しては輸入超過となっていること、輸出は各分野で減少していると指摘する。重要なのは、この報告書では、コンテンツ産業は「文化」と「産業」の2つの側面を有するが、敢えて、産業としての側面、文化を経済価値にどう結びつけていくかに焦点を合わせたと述べていることである。しかし、創造的産業とは、非営利的で創造的な活動と、営利的で単調なビジネスとの契約による結合であり、その契約が不完備契約であることが、産業組織の構造を規定している側面がある。そのため、日本のコンテンツ産業の問題を本格的に分析しようと思えば、文化と産業の結節点を分析する必要があるし、政策化にあたっても文化政策と産業政策の両面から、あるいはその結節点に新たな光を当てて検討する必要がある。本研究では、創造性へのインセンティブに焦点を合わせ、創造的産業の産業組織の国際比較を行い、その容器である都市政策との関連を探った。インセンティブとしての著作権の配分や税制(タックス・インセンティブ)、産業組織構造の国際比較により、日本の創造的産業の特徴が浮き彫りになるとともに、欧州では、創造的産業政策が、文化部局と経済部局、都市空間部局の密接な連携のもとに行われるようになっていること等が分かった。近年、都市経済を牽引する産業として着目されるようになった創造的産業に関する理論枠組みの検討と、オランダと日本における創造的産業とそれに対応する文化政策や産業政策に関する現状調査を行った。創造的産業とは、非営利的で創造的な活動と、営利的で単調な労働との結合であると捉えることができる。特に、その中心となる「創造性」の自律性を保ちつつ支援する政策が求められるため、従来の製造業を中心とした産業政策とは全くことなる分析枠組みが必要である。オランダでは、近年、経済省と文化省との対話や、市レベルにおいても、経済部局、文化部局、都市空間部局が共同して創造的産業の集積や、必要とされる政策について検討を始めていることが分かった。都市における創造性を育む場としてのブリーディング・プレイス等の試みも開始されている。日本においては、コンテンツ産業の研究においても、創造性という要素を取りあげてはいるものの、分析枠組みとしては従来の産業組織に近いものが多い。また、創造的産業は、創造性の自律性が高いため、独立したプロデューサーや小さな企業が水平的ネットワークを形成することが多いが、日本では、巨大流通企業が産業組織を垂直的に統合する傾向も強く残っていることが指摘されている。かかる理論枠組みの検討や海外の調査とともに、本研究で開始した、伝統産業が多く存在する京都におけるクラフト的産業の調査では、従来流通を担ってきた問屋制が崩壊し、産業的危機ともいえる状況のなかから、若いアーティストと職人のコラボレーションを仕掛ける動き等の新しい芽が出始めていることが分かった。友禅などにおいて、産業組織の特徴が形成された歴史、現状、課題、新たなコーディネーションの仕組みなどを調査することによって、伝統産業という枠組みではなく、創造的産業として再考する手がかりを探りつつある。都市政策と結合した新たなコーディネーションの可能性について、更に探っていきたい。また、創造性の自律性を保ちつつ支援する制度的枠組みの1つとして、税制にも視野を広げた国際比較研究に着手することができたことも、本年度の成果である。本研究の理論的枠組みに関しては、研究協力者であるA.Klamer教授を招請し、「創造的産業-文化経済学の視点から」というセミナーも開催した。

18年度は、創造的産業の発展に関わる税制と、流通のしくみに関する国際比較研究を行った。日本では、文化や創造的産業に対する税制による支援は、まだ限定的にしか適用されていない。しかし、アメリカでは個人寄付を中心とした寄付税制が大きな役割を果たし、ヨーロッパでも、1990年代以降の財政削減と反比例するように、映画やスモール・ビジネスのスタート・アップを支援する税制が適用されるなど、その発展が著しい。日本でも、2006年5月には、公益法人に関する法律が改正され、従来の主務官庁制度が廃止され、第三者機関が公益を判断して、一般財団・社団と公益財団・社団とに分類される見通しとなった。それに伴い、税制の改正も行われる予定である。そうした現実的課題をも念頭に置きつつ、第一に、オランダ・ライデン大学の税法研究者とともに、寄付税制に関する国際比較研究を行い、国際文化経済学会、財政学会、文化経済学会で発表した。寄付税制とその効果に着目した場合、個人や企業の寄付行動に影響を与えるのは、税制や限界税率だけではないことは周知のとおりであるが、寄付行動に影響を与える他の要因については、寄付文化という一言で片づけられてしまう傾向が強い。それに対して、D.ノースの制度経済学を援用し、寄付行動に影響を与える制度的枠組が、フォーマルな制度(税法や非営利組織に対する規制)と歴史的に形成されたインフォーマルな制約から成り立っている、という理論枠組みで国際比較を行った。第二には、来日した共同研究者とともに、映画や創造的産業のスタート・アップに関するヨーロッパの税制に関して、セミナー等を開催し、具体的にどのような税制が導入され、その効果はどうか等を検討した。その結果、オランダでは、映画への投資に関するタックス・インセンティブは、その目的に対して効果を挙げていないこと、他方で、スモール・ビジネスのスタート・アップヘの個人投資や文化ファンド等のタックス・インセンティブが有効に機能していることが分かった。第三には、創造性へのインセンティブ構造に着目して、1980年代以降の流通やロジスティクスの変化に関する理論研究を行った。その結果、日本の創造的産業の流通が、概して、創造の質より流通量が優先され、創造性へのインセンティブに欠ける構造となっている点が浮かび上がってきた。今後も、インセンティブと産業組織に着目しつつ、様々な視点から創造的産業をめぐる制度的枠組みについて国際比較分析を行い、都市政策との関連を探っていきたい。今年度は,5月に開催された韓国文化経済学会の国際学会に討論者として招待され,創造的産業の1つである映画産業の国際浸透に関する討論を行い,創造的産業の国際競争力に関する理論と現状に関する知見を深めることができた。また,創造的産業へのインセンティブの1つである税制に関して行ってきた国際共同研究の成果を国際学会誌に掲載することができた。創造的産業へのインセンティブの1つとしての税制に関しては,他に,10月12月にかけてCanonヨーロッパ財団のフェローシップで来日したイタリア・カターニャ大学のAnna Mignosaとともに共同研究を行い,更に,1月には文化庁の調査で,オランダ,イギリス,フランスを訪問しインタビュー調査を行うなど国際的な動向を把握することができた。
結核菌の休眠誘導と潜伏感染成立/回避の分子機構

1,遺伝子転写制御の網羅的解析対数増殖期と定常期の野生株およびMDP1欠失株からRNAを抽出し,Mycobacterium smegmatisMC^2155株全遺伝子を標的としたDNAマイクロアレイ解析を行った。対数増殖期から定常期にかけて,既知遺伝子中,181遺伝子が増減し,そのうちの99遺伝子の発現が減衰,82遺伝子が上昇していた。野生株とMDP1欠失株の発現を比較することで,MDP1は既知遺伝子中,171遺伝子の発現制御に関わり,134遺伝子の発現抑制と34遺伝子の発現増強に関わることが明らかになった。特筆すべき点としては,定常期において高分子合成に関わる酵素の発現が終息するが,その終息にMDP1が強く関わることが判明した。2,蛋白質発現調節の網羅的解析野生株,MDP1の欠失菌,MDP1入れ戻し株の蛋白質発現パターンの違いを二次元電気泳動により比較した。MDP1欠失株は定常期以降死滅しやすく,Mycobacterium smegmatisの死滅にともない顕著に増加する蛋白質二種が認められた。質量分析により細胞壁合成に関わる脱水素酵素と分子シャペロンであった。また死滅以前にMDP1の欠失により顕著に発現変化のみられる蛋白質が少なくとも複数あることが蛋白質二次元電気泳動によっても判明した。アルコール脱水素酵素など,転写レベル(マイクロアレイ)の解析と一致するものとそうでないものが存在した。菌体(Mycobacterium smegmatis野生株、MDP1欠失株、補てん株)蛋白質を抽出した結果、MDP1の欠失によって菌体重量あたりの蛋白質の増加が観察された。この過剰発現が、MDP1の欠失により網羅的な遺伝子発現の増強によるのか、特定の蛋白質の過剰発現によるのかを明らかにするため、一次元ゲル電機泳動にて蛋白質を展開した結果、殆どの蛋白質バンドの増加が認められ、MDP1の欠失によって網羅的な蛋白質過剰発現が誘導されていることが分かった。また、特に顕著に発現してくる蛋白質バンドが3種認められた。この過剰発現蛋白質を同定するためにさらに二次元電機泳動を行い分離後、トリプシン消化を行い時間飛行型質量分析装置にて質量数を算定し、ゲノム情報を利用して同定した。その結果、過剰発現したスポットの一つは細胞壁合成に関わる酵素であることを明らかにした。MDP1の欠失により多くの蛋白質が過剰発現することが分かった。このことは、ヒストン様蛋白質であるMDP1が抗酸菌ゲノム全般に渡って結合することで多くの遺伝子発現の抑制に関わることを示唆し、我々の作業仮説を支持している。実際にMDP1が転写を制御する遺伝子をゲノムレベルで同定するために、DNAマイクロアレイ解析を行った。MDP1を大量に調整してアフィニティカラムを作成し、BCG(結核菌弱毒株)の菌体蛋白質中のMDP1結合性分子を網羅的に分取し、質量分析装置にて同定した。40あまりの菌体分子がMDP1に結合性を示すことが判明した。
KPCLマウス用いた免疫細胞誘導性PSC基質リモデリングの解明とその制御

膵癌組織に豊富に存在する細胞外マトリックスのリモデリングといった癌微小環境における物理的な構造変化が癌浸潤や転移に関わることが知られている。本研究では膵星細胞や免疫細胞など微小環境構成細胞に着目して、基質リモデリングのメカニズムの解析を行い新たな治療法の創出を目的とする。本年度は、基質リモデリングや膵癌浸潤にとって重要なステップである基底膜浸潤についての解析を行った。膵癌切除組織から樹立した膵癌オルガノイドと膵星細胞とのコラーゲンマトリックス含有三次元培養モデルを構築し、タイムラプス撮影によって基底膜浸潤が引き起こされる動的な構造変化を詳細に観察した。膵癌の基底膜浸潤の誘導には、膵星細胞より分泌されるMMP(Matrix metalloproteinase)2や、MT1MMP(Membrane type-1 MMP)を高発現する膵星細胞との直接的なコンタクトが関与することを見出した。オルガノイド同所移植マウスモデルでは、膵星細胞のMMP2やMT1MMPのノックダウンによって基底膜浸潤や基質リモデリングが抑制されることを示して、原著論文として発表した。また、細胞外マトリックスの新たなリモデリング機構として、脂肪幹細胞由来の間質細胞が膵癌基質の供給源の一つとして関与し、S100A4を高発現する脂肪幹細胞由来間質細胞によって基質の密度が増強されるとともに膵癌浸潤に寄与することを明らかにし、原著論文として発表した。さらに、現在、GFPによって骨髄由来のリンパ球やマクロファージなどの免疫細胞を同定できる膵癌自然発生マウスモデルをプレリミナリーに作製しており、免疫細胞と基質リモデリングを介した膵癌浸潤との関連について新たな興味深い知見が得られてきている。ヒト膵癌切除組織及び膵癌自然発生マウスの腫瘍組織、マウス膵同所移植モデルの腫瘍組織を用いて、基質リモデリングに関わる分子の免疫組織染色による解析を行った。また、膵星細胞に発現するEndo180によって、基質に含まれるコラーゲンが膵星細胞に取り込まれ、MMP活性が亢進し新たに細胞外基質を産生することで基質リモデリングを促進することを示した。基質リモデリングによって、コラーゲン線維配列が浸潤方向へ再構築されるとともに、膵星細胞が癌細胞の間質内浸潤を誘導することを明らかにした。また、基質リモデリングや癌浸潤の重要な初期ステップである基底膜浸潤に膵星細胞の直接的な物理・生理的作用が関与することを示した。これらの知見は、基質リモデリングの新たなメカニズムを明らかにするとともに、基質リモデリングや基底膜浸潤に関与する膵星細胞を標的とする新規治療法の可能性を見出した。膵癌周囲における微小環境構成細胞として脂肪細胞に着目した研究では、基質の供給源の一つとして脂肪幹細胞由来間質細胞の存在を同定し、基質リモデリングや癌浸潤との関連を明らかにした。さらに、GFP陽性骨髄由来細胞の移植モデルを用いてリンパ球、マクロファージやTAM、さらには骨髄由来の間質細胞の浸潤と基質リモデリングや癌浸潤との関連を示す新たな知見が得られている。以上の研究成果により、進捗状況としてはおおむね順調に進展していると思われる。膵星細胞に発現するEndo180やMMP2、MT1MMP以外の因子でも、基質リモデリングを介した癌浸潤に関わる因子の同定・解析を進める。脂肪幹細胞由来間質細胞の存在と癌細胞との相互作用による基質リモデリングの新たなメカニズムの解明につながる結果を得た。また、GFP骨髄移植モデルを用いて、基質リモデリングを誘導する免疫細胞の同定や、その組織内分布についての解析を現在進めている。今後はさらに、膵癌オルガノイドや膵星細胞、炎症細胞との共培養モデルを構築し機能変化の解析を行い、微小環境における膵星細胞や免疫細胞が基質リモデリングに及ぼす影響を明らかにする予定である。膵癌組織に豊富に存在する細胞外マトリックスのリモデリングが癌浸潤や転移に関わることが知られているが、本研究では膵星細胞や免疫細胞など微小環境構成細胞に着目して、基質リモデリングのメカニズムの解析を行い新たな治療法の創出を目的とする。本年度は、基質リモデリングによって基質のコラーゲン線維の配列制御に関わる膵星細胞の解析を行った。膵星細胞に発現するEndo180によって、細胞外マトリックスに含まれるコラーゲンが膵星細胞に取り込まれ、マトリックスメタロプロテアーゼ活性が亢進し新たに細胞外マトリックスを産生することで基質リモデリングを促進することを示した。さらに、膵星細胞の基質リモデリングによって、コラーゲン線維配列が浸潤方向へ構築されるとともに、膵星細胞がリーディングセルとして癌細胞の浸潤を誘導することを明らかにした。またマウスモデルにおいては、膵星細胞におけるEndo180をノックダウンすることで、膵実質浸潤方向へのコラーゲン線維配列を制御し、腫瘍進展を減弱させることを示して、原著論文として発表した。さらに、細胞外マトリックスのリモデリング機構を解明するうえで、膵組織周囲を取り囲む脂肪組織由来幹細胞が作るコラーゲン基質に着目し、膵癌浸潤への影響を検討した。In vitroにおいて、脂肪組織由来幹細胞の作るコラーゲン基質は癌細胞の上清を添加することで密に変化した。また、間接共培養の実験系においては、活性化脂肪組織由来幹細胞は癌細胞の遊走・浸潤能を有意に亢進させ、膵癌周囲微小環境としての脂肪細胞の基質リモデリングへの関与を示唆する結果を見出した。ヒト膵癌切除組織及び膵癌自然発生マウスの腫瘍組織を用いて、基質リモデリングに関わる微小環境構成細胞の分布を免疫組織化学染色により解析を進めている。

また、膵癌手術標本から活性化膵星細胞及び免疫細胞の分離を進めている。樹立・培養した膵星細胞の解析では、膵星細胞に発現するEndo180がコラーゲンの取り込みに関与し、新たに細胞外基質を産生することで基質リモデリングを促進することを示した。その際、基質におけるコラーゲン線維配列を制御するとともに、膵星細胞がリーディングセルとして癌細胞の浸潤を誘導することを明らかにした。膵星細胞のEndo180をノックダウンすることで、基質コラーゲンの線維配列制御につながり、新たな治療法の可能性を見出した。さらに、膵癌周囲微小環境として脂肪組織由来幹細胞が作るコラーゲン基質が、癌浸潤の遊走・浸潤能を促進させることを示し、基質リモデリング機構の解明につながる結果を見出した。以上の研究成果により、これまでの進捗状況としてはおおむね順調に進展していると思われる。膵癌組織に豊富に存在する細胞外マトリックスのリモデリングといった癌微小環境における物理的な構造変化が癌浸潤や転移に関わることが知られている。本研究では膵星細胞や免疫細胞など微小環境構成細胞に着目して、基質リモデリングのメカニズムの解析を行い新たな治療法の創出を目的とする。本年度は、基質リモデリングや膵癌浸潤にとって重要なステップである基底膜浸潤についての解析を行った。膵癌切除組織から樹立した膵癌オルガノイドと膵星細胞とのコラーゲンマトリックス含有三次元培養モデルを構築し、タイムラプス撮影によって基底膜浸潤が引き起こされる動的な構造変化を詳細に観察した。膵癌の基底膜浸潤の誘導には、膵星細胞より分泌されるMMP(Matrix metalloproteinase)2や、MT1MMP(Membrane type-1 MMP)を高発現する膵星細胞との直接的なコンタクトが関与することを見出した。オルガノイド同所移植マウスモデルでは、膵星細胞のMMP2やMT1MMPのノックダウンによって基底膜浸潤や基質リモデリングが抑制されることを示して、原著論文として発表した。また、細胞外マトリックスの新たなリモデリング機構として、脂肪幹細胞由来の間質細胞が膵癌基質の供給源の一つとして関与し、S100A4を高発現する脂肪幹細胞由来間質細胞によって基質の密度が増強されるとともに膵癌浸潤に寄与することを明らかにし、原著論文として発表した。さらに、現在、GFPによって骨髄由来のリンパ球やマクロファージなどの免疫細胞を同定できる膵癌自然発生マウスモデルをプレリミナリーに作製しており、免疫細胞と基質リモデリングを介した膵癌浸潤との関連について新たな興味深い知見が得られてきている。ヒト膵癌切除組織及び膵癌自然発生マウスの腫瘍組織、マウス膵同所移植モデルの腫瘍組織を用いて、基質リモデリングに関わる分子の免疫組織染色による解析を行った。また、膵星細胞に発現するEndo180によって、基質に含まれるコラーゲンが膵星細胞に取り込まれ、MMP活性が亢進し新たに細胞外基質を産生することで基質リモデリングを促進することを示した。基質リモデリングによって、コラーゲン線維配列が浸潤方向へ再構築されるとともに、膵星細胞が癌細胞の間質内浸潤を誘導することを明らかにした。
診療報酬請求データベースを用いたパブリックヘルスの課題を迅速評価する実証分析研究

リアルタイムの政策評価に活用できるデータベースが不十分であることや、データベース研究とパブリックヘルス領域の双方に精通した人材の不足といった背景から、パブリックヘルス政策を迅速に評価検証し政策へ活用するという試みはこれまでに十分には行われていない。本研究では、リアルワールドデータである診療報酬請求データベースを活用し、国内におけるパブリックヘルスの喫緊の課題を迅速に評価検証する。
モデュラー多様体と不連続群の整数論

今年度は次のように研究が進展した。宮崎琢也との共同研究(Sp(2;R)のWhittaker関数)は新たな論文をまとめた(京大・RIMSプレプリント992)。重要なことは研究過程で、より広い視点から自身の研究を見るヴィジョンが得られたことである。今までのWhittaker関数の研究は、もっと一般の「球関数」の特別な例と考えられ、保型的L-関数の実素点での研究と、量子力学的可積分の関連はもっとずっと広い文脈で考えられることに気づいた。このことは将来の研究に新たな展望を与える。関連する研究は、東大・数理科学研究科の大学院学生、都築正男氏、飯田正敏氏(指導教官は大島利雄氏)、谷口健二氏(指導教官は大島利雄氏)、神戸大学・大学院学生、早田孝博氏(指導教官は山崎正氏)等によって行われ既に成果を得ている。上記の球関数の研究とは別に、小林俊行氏とのモジュラー・シンボルのホッヂ成分の研究も論文を書き始めるところまで進展した。これはIV型対称領域の算術的商のある種のサイクルのホッヂ成分を、ある種のコホモロジーの消滅定理によって決定するものである。これについては現在論文を作成中。カリフォルニア工科大学のDon Blasius教授と昨春に、ドイツのアイヒシュタット大学のJurgen Rohlfs教授と昨秋、モジュラー多様体のコホモロジーについてそれぞれ討論を行った。科研費とは無関係であるが、米国・加州・バ-クレイのMSRIでの保型形式の年間プログラムに参加し講演及び他の研究者と討論を行った。今年1月、京大・数理研での集会の代表者として、集会を組織した。この過程で、上記の球関数の研究について何人かの研究者と討論し、その目標・重要性等について意見が一致した。
階別リー環の幾何学

1.実半単純ジョルダン代数の幾何学的分類の試み(金行).今年度はまず第1歩として,実単純階別リー環g=g_<-1>+g_0+g_1に対して,g_<-1>が実単純ジョルダン代数の構造を持つための条件をアフィン対称対(g_1g_0)のsplitルート系の言葉で記述した.g_0が生成するリー群のg_<-1>上への作用に関する各開軌道とg_<-1>上の単純ジョルダン代数の構造との対応関係を調べることが今後の課題である.2.リー環の中の双極化の研究(金行).双極化という概念は等質パラケーラー構造といわれるある種のシンプレクティック構造を代数的に記述するために我々が導入したものである.リー環g内の1つの双極化とはgの2つの部分環g_+とg_-及g上の1次形式により定義される概念である.今迄知られていた双極化では,すべてg_+とg_-が同型であった.今回,南開大学(天津)のとう少強と共同でg_+とg_-が同型にならない双極化の例を構成した.gが半単純ならば,g内の任意の双極化に対してg_+とg_-は同型になるであろうと予想される.これに対しては許以超(中国科学院)との共同研究中である.3.p調和写像の安定性の研究(長野).コンパクトなリーマン多様体からリーマン多様体へのp調和写像が十分大なるpに対して安定であるのはどんな場合かを調べた.4.頂点作用素とその周辺の研究(横沼).頂点作用素を用いて交叉行列リー代数の表現の構成,及同作用素により定義されるリー環のワイル群の考察. 5.複素多様体のある幾何構造(正則共形構造,対数射影構造)に対応する特性閉形式の導入とチャーン特性類との間の公式(加藤). 6.カラビ・ヤウ多様体の研究(並河).対数的変形の概念を定義し,正規交叉型多様体が平坦な変形で滑らかなカラビ・ヤウ多様体にできる為の十分条件を与へた(東大,川又雄二郎との共同研究).ある種のカラビ・ヤウ3-foldの倉西空間の研究.1.実半単純ジョルダン代数の幾何学的分類の試み(金行).今年度はまず第1歩として,実単純階別リー環g=g_<-1>+g_0+g_1に対して,g_<-1>が実単純ジョルダン代数の構造を持つための条件をアフィン対称対(g_1g_0)のsplitルート系の言葉で記述した.g_0が生成するリー群のg_<-1>上への作用に関する各開軌道とg_<-1>上の単純ジョルダン代数の構造との対応関係を調べることが今後の課題である.2.リー環の中の双極化の研究(金行).双極化という概念は等質パラケーラー構造といわれるある種のシンプレクティック構造を代数的に記述するために我々が導入したものである.リー環g内の1つの双極化とはgの2つの部分環g_+とg_-及g上の1次形式により定義される概念である.今迄知られていた双極化では,すべてg_+とg_-が同型であった.今回,南開大学(天津)のとう少強と共同でg_+とg_-が同型にならない双極化の例を構成した.gが半単純ならば,g内の任意の双極化に対してg_+とg_-は同型になるであろうと予想される.これに対しては許以超(中国科学院)との共同研究中である.3.p調和写像の安定性の研究(長野).コンパクトなリーマン多様体からリーマン多様体へのp調和写像が十分大なるpに対して安定であるのはどんな場合かを調べた.4.頂点作用素とその周辺の研究(横沼).頂点作用素を用いて交叉行列リー代数の表現の構成,及同作用素により定義されるリー環のワイル群の考察. 5.複素多様体のある幾何構造(正則共形構造,対数射影構造)に対応する特性閉形式の導入とチャーン特性類との間の公式(加藤). 6.カラビ・ヤウ多様体の研究(並河).対数的変形の概念を定義し,正規交叉型多様体が平坦な変形で滑らかなカラビ・ヤウ多様体にできる為の十分条件を与へた(東大,川又雄二郎との共同研究).ある種のカラビ・ヤウ3-foldの倉西空間の研究.
享受経験による熟達と評価的発達ー音楽演奏領域での検討ー

小学生と大学生を対象にダイナミクスのつけ方の適否を変えた演奏の評価が適切にできるがどうかを検討した先行研究(大浦、1996;大浦・菅原・榊原、1997)を更に進め、本年度は幼児向けの演奏材料を新たに作成し、就学前児童を被験者として演奏の評価実験を行った。材料はモーツアルトのピアノ小品から選んだ4つの部分で、1曲につきそれぞれ3演奏(「オリジナル演奏」、「平坦な演奏」、「ランダム演奏」)を用意した。被験者は幼稚園の年長児45名。そのうち39名はピアノの未学習者、残りの6名は入門者である。実験の結果、年長児ではピアノ演奏の未学習者でも入門者でも、ダイナミクスの付け方の適否に対応した分化した評価がされているとは言えないことが明らかになった。小学2年生の未学習者群も幼稚園の年長児の場合と同様に、演奏に対して分化した評価がされているわけではないことが報告されている(大浦はか、1987)。小学校6年生と大学生を対象とした研究(大浦、1996)では、少なくとも「オリジナル演奏」「平坦な演奏」「ランダム演奏」の3演奏については、いずれの年齢群においてもピアノ演奏技能の有無に関わらず適切に分化した評価が可能であることが示されていることから、小学校2年生から6年生の間で、これら3演奏の評価に関わる評価基準が獲得されることが示唆される。一方、ピアノ演奏の練習をしている場合は、ダイナミクスに対して早い時期から注意を向けていることが実験結果からうかがえる。幼稚園年長児の入門者群では評価基準は必ずしも共通ではないものの、評価の際にはダイナミクスの変化という要因に注意を向けていた。小学校2年生の初級者群は6年生と非常によく似た評価パターンを示すことが大浦はか(1997)から明らかになっっており、ピアノ演奏の基礎的技能を習得する間に、ダイナミクスの付け方の適否に基づいた評価基準の獲得がなされることが分かる。
歯質を変色させない乳歯齲蝕進行抑制法としてのフッ化ジアミンシリケーとの有効性

[目的]:フッ化ジアミンシリケート溶液を人工脱灰乳歯(抜去健全乳歯)に塗布し、歯質変色の有無並びに塗布面の組織変化について分析し、本材の齲蝕抑制効果を観察した。[結果]:<着色の有無>:脱灰・AgFの歯は褐色に変色したが、脱灰・AHFでは肉眼的な変色は認められなかった。<塗布面の組織変化>: S EM観察;人工唾液浸漬群では、AHF塗布エナメル質面は多量の球状粒子を含むゲル状の膜で覆われており、AHF塗布象牙質では、脱灰により開口した象牙細管の多くが球状の粒子により封鎖されていた。S EM/ E D分析;1).エナメル質では、AHF塗布による齲蝕抑制効果は何ら観察されなかった。しかしながら、象牙質では、AHF塗布後に人工唾液に浸漬しなかった群のF%とCa/ Pが、他の群と比較して有意に高かった。[考察]:脱灰歯質に対するAHF塗布は、歯を変色させずに齲蝕の抑制と再石灰化を促す可能性が示唆されたが、確実な効果は観察されなかった。[目的]:非協力で齲蝕治療が困難な小児に対し、齲蝕進行抑制を目的にフッ化ジアミン銀塗布が行われる場合がある。本材は感染部だけでなく健全歯質も黒変させてしまい、現代の歯科治療概念に反する。そこで、フッ化ジアミンシリケートが歯を変色させない齲蝕進行抑制法として有効か否かを観察する。「人口齲蝕の作成]:抜去乳臼歯を用いてCalvalhoらの方法に準じた人工齲蝕の作成を試みたが、実験歯を保管中の冷蔵庫が8月に壊れ、人工齲蝕作成中の歯と収集保存中の多くの歯が腐敗してしまい、実験が困難となった。そこで、他の実験の為に冷凍保存してあった乳歯を10%EDTAで脱灰し、人口齲蝕の代用とした。[フッ化ジアミンシリケート溶液の濃度]:濃度差がほとんど観察されなかった為、0.476mol/1のフッ化ジアミンシリケート溶液を実験溶液として用いる事にした。「共焦点レーザー顕微鏡観察]:フッ化ジアミンシリケート溶液にローダミンBを入れ、EDTAで脱灰後の象牙質に塗布し、共焦点レーザー顕微鏡で溶液の侵入状態の観察を試みた。塗布面以外の部位も赤染し、フッ化ジアミンシリケート溶液による閉鎖がほとんど見られなかった。[SEM/EDX分析]:フッ化ジアミンシリケート溶液をEDTA脱灰象牙質に擦り込むように塗布し、自然乾燥させた象牙質面をSEM観察すると、象牙細管が閉鎖された像が観察された。しかし、閉鎖が全くみられない部分もあり、細管が密封されているわけでもなかった。EDX分析の為に分割象牙質面の鏡面研磨を行い、超音波洗浄を行ったところ、象牙細管内のフッ化ジアミンシリケート粒子は完全に消失していた。[今後の課題と計画]:フッ化ジアミンシリケートは、予想以上に水に溶け易い事がわかった。塗布方法や薬液の粘性度を変えた場合について、再度観察を行うと共に、齲蝕象牙質に塗布した場合についても観察を行う予定である。[目的]:フッ化ジアミンシリケート溶液を人工脱灰乳歯(抜去健全乳歯)に塗布し、変色の有無と塗布面の組織変化を観察した。[方法]:〈着色の有無〉:乳前歯に象牙質に及ぶ窩洞を形成した。10% EDTA(pH=7.2)で90秒と35%正燐酸ゲルで60秒脱灰後に0.476mol/lフッ化ジアミンシリケート溶液(SiF)もしくは38%フッ化ジアンミン銀溶液(AgF)中に60秒浸漬した。〈塗布面の組織変化〉:乳臼歯もしくは乳犬歯の頬(唇)舌面あるいは咬合面を平坦に切削研磨し、辺縁にエナメル質を残して象牙質を露出させた。0.476mol/l SiF塗布の有無と人工唾液浸漬の有無により4群を設けた。

SiF群では、脱灰後に綿球でSiFを3分間すり込むように塗布した。人工唾液群では、人工唾液(10ml,37°C)中に7日間浸漬した。人工唾液は24時間ごとに交換し、48時間ごとにSiFを塗布した。試料を半切し、走査電子顕微鏡(SEM)観察と塗布表面から5μm間隔に15μm下方までの歯に対するSEM/ED分析を行った。[結果]:〈着色の有無〉:脱灰・AgFの歯は褐色に変色したが、脱灰・SiFでは肉眼的な変色は認められなかった。〈塗布面の組織変化〉:SEM観療;1)人工唾液浸漬の有無にかかわらず、SiF塗布エナメル質面は多量の球状粒子を含むゲル状の膜で覆われていた。SiF塗布象牙質では、脱灰により開口した象牙細管の多くが球状の粒子により封鎖されていた。SEM/ED分析;F,P,Ca,S,M,Ca/PのED分析結果;1).人工唾液浸漬の有無と塗布面からの距離にかかわらず、象牙質のCa,O,Mg並びにエナメル質のCaは、SiF塗布群が非塗布群よりも有意に高かった。2).SiF塗布群について、塗布面が10μm下方より有意に高かったのは、象牙質では人工唾液無し群のF,SiとCa/P並びに人工唾液群のOであった。[考察]:脱灰歯質に対するSiF塗布は、歯を変色させずに齲蝕の抑制と再石灰化を促す可能性が示唆された。細菌感染により脱灰された歯質に対する効果と唾液や水分の影響についてさらなる観察が必要である[目的]:フッ化ジアミンシリケート溶液を人工脱灰乳歯(抜去健全乳歯)に塗布し、歯質変色の有無並びに塗布面の組織変化について分析し、本材の齲蝕抑制効果を観察した。[方法]:<着色の有無>:乳前歯に象牙質に及ぶ窩洞を形成し、10%EDTA(pH=7.2)で90秒と35%正燐酸ゲルで60秒脱灰後に0.476mol/1フッ化ジアミンシリケート溶液(AHF)もしくは38%フッ化ジアンミン銀溶液(AgF)中に60秒浸漬した。カラーチップ付きの画像上の色の変化をコンピュータで解析した。<塗布面の組織変化>:乳臼歯もしくは乳犬歯の頬(唇)舌面あるいは咬合面を平坦に切削研磨し、辺縁にエナメル質を残して象牙質を露出させた。0.476mol/1 siF塗布の有無と人工唾液浸漬の有無により4群を設けた。AHF群では脱灰後に綿球でAHFを3分間すり込むように塗布し、人工唾液群では人工唾液(10mol,37°C)中に7日間浸漬した。人工唾液は24時間ごとに交換し、48時間ごとにAHFを塗布した。試料を半切し、走査電子顕微鏡(SEM)観察と塗布表面から5mm間隔に15mm下方までの歯に対するSEM/ED分析を行った。[結果]:<着色の有無>:脱灰・AgFの歯は褐色に変色したが、脱灰・AHFでは肉眼的な変色は認められなかった。<塗布面の組織変化>:SEM観察;人工唾液浸漬群では、AHF塗布エナメル質面は多量の球状粒子を含むゲル状の膜で覆われており、AHF塗布象牙質では、脱灰により開口した象牙細管の多くが球状の粒子により封鎖されていた。SEM/ED分析;1).エナメル質では、AHF塗布による齲蝕抑制効果は何ら観察されなかった。しかしながら、象牙質では、AHF塗布後に人工唾液に浸漬しなかった群のF%とCa/Pが、他の群と比較して有意に高かった。[考察]:脱灰歯質に対するAHF塗布は、歯を変色させずに齲蝕の抑制と再石灰化を促す可能性が示唆されたが、確実な効果は観察されなかった。細菌感染により脱灰された歯質に対する齲蝕抑制効果と唾液や水分の影響についてさらなる観察が必要である.
ステロール－脂質二重膜の体積緩和ダイナミクスとミクロドメインの動的形成機構

細胞膜の基本構造はリン脂質が形成する二重膜であるが、そこにはコレステロールが多量に含まれている。コレステロールは、細胞膜中にラフトと呼ばれるドメイン(特定の成分から構成される塊のようなもの)形成を誘起すると考えられているが、その詳細についてはわかっていない。本研究では、コレステロールが誘起するドメインの構造およびその形成機構を明らかにすることを目的とし、人工的に作製したコレステロール含有二成分リン脂質二重膜(すなわちモデル細胞膜)の相挙動、緩和特性および力学特性を、圧力摂動熱量法(PPC)等種々の物理化学的手法により評価した。当該年度の研究成果は、1.圧力摂動熱量法(PPC)に関する成果:ジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)ベシクル分散液およびコレステロールを含む二成分系DPPCベシクル懸濁液に対してPPC測定を行い、DPPC二分子膜およびDPPCーコレステロール二成分二分子膜の緩和を特徴づける時定数kを実験的に決定できた。また時定数kの温度依存性から活性化エネルギーEaを見積もり、Eaのコレステロール組成依存性を明らかにした。本成果の一部は、国内学会(第64回コロイドおよび界面化学討論会)において発表し、前年度に受理された論文もHigh Pressure Research誌に掲載された(N. Tamai et al., High Press. Res. 33 (2013) 271-277.)。2.高圧密度測定に関する成果:前年度に構築した、精密測定用の保圧システム(シン・コーポレーション社製)を導入した高圧密度測定装に関して、装置定数の決定や検量線の作成などの予備実験を行なった。また、ジミリストイルホスファチジルコリン(DMPC)ベシクル懸濁液に対する高圧密度測定にも着手したが、さらに精度を上げる必要があることが判明し、現在装置の改良に取り組んでいる。なお本成果の一部は、本年度(平成26年度)に開催される国際会議(HPBB2014)で発表する予定である。当該年度の研究成果は、(a)圧力摂動熱量法(PPC)に関する成果:(1)脂質ベシクル分散系に対するPPCの適用性に関して、精密密度測定の結果と比較することにより、相対誤差1%以下で一致することを確認した。(2)ジミリストイルホスファチジルコリン(DMPC)ベシクル分散液に対してPPC測定を行い、60 psi以下の圧力変化ではDMPC二分子膜の緩和は線形とみなせ、その特徴的な時定数を実験的に決定できた。(b)高圧密度測定に関する成果:(1)旧型装置を用いた、30 °CにおけるDMPCベシクル分散液に対する高圧密度測定により、二分子膜中におけるDMPCの等温圧縮率を決定した。(2)より精密な測定を実施するための保圧システム(シン・コーポレーション社製)を導入した高圧密度測定装置を構築した。(c)本研究に関連したその他の成果:(1)コレステロールの同族体であるスティグマステロールおよびエルゴステロールがリン脂質二分子膜の相挙動におよぼす影響を、温度ー組成相図を作成することにより明らかにした。当該年度の研究成果は、1.圧力摂動熱量法(PPC)に関する成果:ジミリストイルホスファチジルコリン(DMPC)ベシクル分散液およびコレステロールを含む二成分系DMPCベシクル懸濁液に対してPPC測定を行い、DMPC二分子膜およびDMPCーコレステロール二成分二分子膜の緩和を特徴づける時定数kを実験的に決定できた。前年度に得られたジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)二分子膜に関する同様の成果は、国内学会(第65回コロイドおよび界面化学討論会)において発表した。2.高圧密度測定に関する成果:精密測定用の保圧システム(シン・コーポレーション社製)を導入した高圧密度測定装に関して、より高精度な測定を実現可能とすることを目的として、断熱性の向上など装置の改良に取り組んだ。その結果、ジミリストイルホスファチジルコリン(DMPC)ベシクル懸濁液に対して、25 MPa以下の圧力範囲において、最大相対誤差1%以内で膜中におけるDMPCの見かけのモル体積を決定することができ、圧力依存性から等温圧縮率を求めることができた。前年度得られた成果と本成果の一部は、フランスナントで開催された国際会議(HPBB2014)において発表した。3.本研究に関連したその他の成果:コレステロールと5種類のジアシルホスファチジルコリン(CnPC)の形成する二成分混合二分子膜の相挙動に関する総説が、日本生物物理学会の会誌「生物物理」に掲載された。本総説は、本課題研究をこれまで遂行するのに不可欠であった基盤的成果に相当する。生物物理化学本研究の計画において、当該年度は、前年度の成果を発展させ、成果に直結する結果をあげることを目標として研究計画を作成していた。具体的には、以下の二点が主たる目標である。

1.圧力摂動熱量(PPC)測定による、リン脂質ーコレステロール二成分系の緩和挙動の解明2.高圧力下における精密密度測定による、リン脂質二分子膜の等温圧縮率の決定1に関しては、当初目標としていたDPPCーコレステロール二成分混合二分子膜の圧力摂動に対する緩和挙動を特徴づける時定数の実験的決定が達成され、また当該年度の実績の概要で記載したとおり、成果の一部を学会で発表できたことから、概ね計画通りに進んでいると考えている。しかし、再現性の確認など十分緻密な研究を遂行できているとは言えず、慢心することなく一層精力的に研究を進めていかねばならないと考えている。2に関しては、本研究費で購入した、精密測定のための保圧装置を導入した高圧密度測定装置を稼働できる状態まで構築できたとは言え、精度面でまだ解決すべき課題があることが判明し、当初予定していたほど進捗していないのが現状である。圧力の保持に関しては十分な安定性が得られたものの、温度制御の安定性が十分得られていないことが原因と考えている。現在、これを解決すべく、2台の装置を並列させることで、温度の不安定性を解消する方法を検討している。このことを踏まえて、より一層積極的に研究を推し進めていかなければならないのはもちろんのこと、それを平成26年度の研究計画に反映させる必要があると考えている。本研究の計画において、当該年度は本研究計画の基盤を築くことを目的とし、測定方法・解析方法の確立を目標として研究計画を作成していた。具体的には、以下の二点が主たる目標である。(a)圧力摂動熱量(PPC)法の測定方法および測定結果の解析方法の確立(b)高圧力下における精密密度測定装置の構築および測定方法の最適化(a)に関しては、当初目標としていた緩和時間の実験的決定が達成されたことから、測定方法・解析方法の確立という意味では概ね計画通りに進んでいると考えている。また、当該年度の実績の概要で記載したとおり、その成果の一部を論文に報告することができたことに関しては、計画以上の進展といってもいいだろう。しかし、当初研究計画で想定していたほど条件検討の範囲を広げることができなかったことから、研究の進捗状況は完璧とは言えず、慢心することなく一層精力的に研究を進めていかねばならない。(b)に関しては、30 °Cでの膜中におけるDMPCの等温圧縮率を決定することができたとはいえ、旧装置を用いての成果であり、保圧システムを導入した新装置での成果は現時点でまだ充分といえるほど得られていない。高圧密度測定装置の改良に関して、業者との討議が予想していた以上に長引いたことが、当初想定していたほどには進捗しなかった原因の一つである。このことを踏まえて、より一層積極的に研究を推し進めていかなければならないのはもちろんのこと、それを平成25年度以降の研究計画に反映させる必要があると考えている。「現在までの達成度」に記載したとおり、平成25年度の研究計画において、PPC測定に関連した研究実施計画(1に相当)については概ね当初の予定通りに進められた一方で、高圧密度測定装置の構築(2に相当)に関しては、当初計画していたほどには進捗していない。