hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナラ類の生態遺伝学的研究

本研究は,九州,四国,本州に生育している天然生ナラ類を研究対象とするもので,実態調査によってナラ類の保有している遺伝的変異を明らかにすることを目的としている。1、ミズナラ:大分県,熊本県,宮崎県,新潟県,鳥取県,奈良県,愛媛県,徳島県下の各集団について18形質を比較して,7形質は安定していて樹種の特性もよく示すこと,8形質は地域的変異性が顕著であり,大陸に近いほどモンゴリナラの遺伝子滲透の影響が強い傾向があることなどが明らかになった。2、コナラ:長崎県対馬,同五島,新潟県,鳥取県,京都府,山口県,愛媛県,徳島県下の各集団について18形質を比較した。7形質は安定していてコナラの特性をよく示すが,8形質は地域的変異性が著しい。このことから,調査した各地にはそれぞれ特色のあるコナラ集団が形成されていることが明らかになった。3、カシワ:長崎県,新潟県下のカシワ数集団を調査した。18形質を北海道のカシワ集団と比較したところ,6形質は集団間で差が認められず,カシワの識別に役立つことが明らかになった。10形質は著しい集団間差異が認められ,カシワは高い地域的変異性をもつことが示された。北海道産と九州産カシワの比較では,北海道産は葉が大きく葉柄が短いが,堅果,穀斗は小型であり,九州産カシワは葉が小さく葉柄は短いが,堅果,穀斗は大型である。これは両集団が大陸からの移動径路を異にするためではないかと考えた。4、産地試験:ミズナラ8産地89母樹家系,コナラ8産地125母樹家系,カシワ3産地44母樹家系が九州大学早良演習林において産地試験に供された。発芽,活着状況は良好である。初年度に当る本年度は、九州地方に自生するナラ類のうちコナラ、カシワ、ミズナラ、ナラガシワ、オオバコナラを対象として長崎県対馬、同県五島、同県平戸、熊本県五木、大分県久住、鹿児島県えびのにおいて現地調査を行った。その結果、これまでに得られた成果は次の通りであった。(1)コナラ:九州地方の対馬及び上五島のコナラ集団と北海道の厚真及び富内のコナラ集団の特性を主成分分析によって比較した結果、北海道産コナラは葉は星状毛が多く、鋸歯は円頭で少なく、堅果は丸いのに対して九州のそれは葉は星状毛少なめで、鋸歯はより尖り、多く、堅果は細長いなど顕著な地域的変異性が認められた。(2)カシワ:九州及び北海道のそれぞれの集団は若干の重なりはあるもののかなり明瞭に区別できる。北海道の集団は、葉は大きく、葉柄が長いが、堅果、殼斗ともに小型である。一方、九州の集団は葉が小さく葉柄は短いが、堅果、殼斗は大型であるなどの差異が認められた。(3)カシワ・ナラガシワ:主成分分析によって九州五島のナラガシワと北海道のカシワの形態的特徴を比較してみたところ、ナラガシワはカシワに比べて鋸歯は尖り数が多く、葉は小型で毛は少なく、鱗型はカシワほど毛状ではなく、両種は明らかに2樹種であることを確認した。(4)コナラ・ナラガシワ・オオバコナラ:主成分分析の結果、第1主成分は堅果及び殼斗の大きさと相関が高く、オオバコナラ<コナラ(九州)<コナラ(北海道)<ナラガシワという順序が認められた。(5)産地試験:試験地は九大早良及び九大北海道演習林に新設した。

次年度からは本州及び四国地方のナラ類について研究を展開していくよう計画している。前年度にひき続いて,本年度は本州のうち北陸,近畿,山陰,中国各地方に自生しているナラ類からミズナラ,コナラ,カシワの3樹種を対象とする現地調査を行った。1990年秋季に全員によって当初の予定通りに新潟県,京都府,鳥取県,山口県,岡山県のナラ類天然林の現地調査及び試料収集がなされた。すなわち,新潟県佐渡島では相川町達者においてカシワ20個体,コナラ2個体,相川町小仏峠付近でミズナラ10個体,コナラ2個体,金井町新保川ダム付近でミズナラ10個体,コナラ13個体が調査された。したがって,佐渡島においてはカシワ計20個体,コナラ計22個体,ミズナラ計20個体の母樹群が調査されたことになる。つぎに,京都府では丹後半島の弥栄町味土野においてコナラ20個体の現地調査が行われた。さらに鳥取県では大山山麓一帯でミズナラ20個体の調査がなされた。また,岡山県では川上村の蒜山高原付近においてコナラ21個体が調べられた。山口県下では徳地町においてコナラ10個体,阿東町においてコナラ7個体,鹿野町においてコナラ3個体などコナラ計20個体が調査された。以上述べたように,ナラ類の全体としてはカシワ,コナラ,ミズナラ3樹種について12母樹集団からの143母樹個体が調査の対象となった。各母樹はそれぞれ葉10枚8形質,堅果20個5形質,殻斗20個5形質を測定したので,測定値の總数は4万余に上った。成果の取纏めはまずクラスタ-分析法によって各集団の遺伝的特性及び遺伝的関連を明らかにしようとするもので,鋭意分析中である。採取した堅果は母樹系統ごとに九州大学早良演習林内の苗畑に143母樹系統の播種を終了した。これらは成苗を得て次年度に産地試験地に定植する予定である。また,次年度には本州及び四国地方のナラ類について調査・研究を予定している。平成3年度は本研究課題の最終年で3年目となる。本年度は当初の計画通りに対象地域は本州の紀伊半島及び四国地方として,また対象樹種はナラ類のうちミズナラ,コナラ,オオバコナラの3樹種とする現地調査を実施した。平成3年秋季に奈良県大台ケ原及びその周辺部,愛媛県石鎚山及び周辺山地,徳島県剣山及びその周辺部の3地域について全員によって現地調査及び研究試料の収集を行った。なお,本年度は台風19号の影響によったのか,ナラ類の着果状況は予想を上廻る凶作年であった。奈良県大台ケ原及びその周辺部のナラ類天然林ではミズナラ20個体が調査された。また愛媛県石鎚山及び周辺山地ではミズナラ4個体,コナラ10個体が調査できた。さらに徳島県剣山及び周辺一帯ではミズナラ6個体,コナラ11個体,オオバコナラ2個体が調査された。そこで,ナラ類全体としては,ミズナラ,コナラ,オオバコナラの3樹種について合計6母樹集団から47母樹個体が調査されたことになる。各母樹はそれぞれ成葉10枚8形質,堅果20個5形質,殻斗20個5形質について計測を行ったので,測定値は総数約1万4000となった。成果の取纏めは主成分分析法によって各集団の遺伝的特性及び遺伝的関連性を明らかにしようとするもので,目下分析中である。採取した堅果は母樹系統別に分けて九州大学早良演習林の苗畑に播種を終了しているが,系統の数は47母樹系統である。これらは成苗を得た後,次年度に産地試験地に定植していく予定である。
多結晶ダイヤを用いたコア条件下の超高圧高温実験に基づくコアの物質科学的研究

多結晶ナノダイヤモンドおよび通常の単結晶ダイヤモンドをアンビル材として用いたダイヤモンドアンビルと、レーザー加熱およびシンクロトロン放射光とを組み合わせて、地球の核に相当する超高圧高温条件下でのX線回折実験を行う技術を開発した。それを用いて、鉄とキセノンの反応を155GPa、3000Kの高圧高温条件まで調べた。両者はこの条件下でも全く反応しないことから、従来地球科学で大きな課題とされてきたキセノン欠損の原因が、コアにあると考えることは難しいことを明らかにした。本研究は、新しい超硬素材である多結晶ナノダイヤモンドで作成したアンビルを用いて、従来の限界を超す超高圧高温条件をダイヤモンドアンビルで発生する技術を開発し、それを用いて地球の内核に関する実験を推進しようとするものである。計画通り進展すれば、その組成や構造に関していろいろと未知の部分が残されている地球の内核に関して新たな知見を得ることが可能になり、地球科学の進展に大きく寄与すると期待される。現在まで計画通り実験室内でさまざまなサンプリング方法のテストを繰り返し、さらにPFやSPring-8の放射光を用いての超高圧高温発生実験を行ってきた。その結果いろいろな進展はあるものの、まだ直接コアの温度圧力条件を安定して発生するまでには至っていないが、この先もさらに実験技術の開発を進めていく予定である。一方そのような超高圧実験技術の開発と並行して、コアの問題に関連した物質の比較的低圧領域での物質科学的研究も進めている。そちらの方ではまずシリカーキセノン系において、従来報告されていた新たな化合物が生成したという実験結果に関して、確かにキセノンが回収試料中にトラップはされているが、その原因は化合物が生成したためではなく、レーザー加熱の温度のふらつきによりシリカの表面が部分的に融解して内部にキセノンが閉じこめられてしまったことによるということを明らかにした。また鉄-キセノン系に関しては、従来全く報告されていない新たな化合物が生成している兆候を得つつあり、さらに詳しい研究を行っている。それ以外にも下部マントルの物質科学に関連したいくつかの研究を行い、それぞれ成果を挙げて、いくつかは論文にまとめることができた。2年目は多結晶ナノダイヤが、全く等方的な力学的性質を持つ素材であるという特徴を生かし、従来の単結晶ダイヤモンドでは不可能だった先端が球状のアンビルを作成し、超高圧発生実験を試みた。300GPa領域での相転移の存在が計算物理により予言されているAl2O3を試料として、SPring-8でX線により発生圧力とアンビル形状及び内部の圧力分布を測定しながら実験を行った。まだ300GPa以上の圧力発生には到達していないが、技術的に解決すべき問題点が明らかになり、今後さらに実験技術の改良を続ける予定である。一方Xe-Fe系の実験も繰り返し行われ、サンプリング技術の問題点をクリアーしてコアの圧力領域での実験を進めようとしているところである。この実験結果がでれば、コア中にXeが取り込まれているか否かについてのかなり明確な議論が可能になると期待される。本年度は多結晶ナノダイヤを用いた技術開発も進める一方、それと平行して地球の核に関する大きな問題として残されていたキセノン欠損に関する超高圧高温実験を、昨年度の結果をふまえさらに発展させた形で行った。具体的にはXe-Fe系の超高圧高温実験をコアの圧力に相当する150GPaまで行い、そこで数千°まで加熱してもXeとFeは全く反応せず、Fe中へのXeの固溶も見られないことを、ダイヤモンドアンビルとレーザー加熱を組み合わせ、SPring-8でのX線その場観察実験で明確に示すことができた。従来同様の実験は約50GPaまでしか行われておらず、キセノンが金属化する120GPa以上の圧力では様相が一変するのではないかとの予測もあったが、結果的にはFeとXeが共にhcpの金属になるものの、その原子体積があまりにも違いすぎて固溶も起きないことが明らかになった。この結果は従来地球のコア中に隠されているのではないかと考えられていた欠損キセノンが、コア以外のどこかに存在するか、または地球核生成過程そのものを見直さねばならないという結論に結びつく。この研究結果は論文にまとめ、Geophysical Research Letter誌に発表された。

また多結晶ナノダイヤに関する研究は、愛媛大グループと共同して実験を進め、それらの結果は平成21年7月に開かれたAIRAPTで発表すると共に、そのプロシーディングス、およびReview of Scientific Instruments誌に発表された。
HPV関連中咽頭癌の予後因子の解明とリキッドバイオプシーによる治療効果予測の検討

HPV関連中咽頭癌は欧米はもとより本邦においても急増している。HPV関連中咽頭癌は放射線治療や化学療法に対する感受性が良好で予後も良好である。このためHPV関連中咽頭癌に対して治療強度を下げることが可能であるかを検証する臨床試験が進められているが、HPV関連中咽頭癌のなかには予後不良例も存在する。予後良好な症例に対しては治療強度を下げ、予後不良例には治療強度を高める個別化治療が可能となれば生存率とQOLの向上が期待できる。本研究はHPV関連中咽頭癌における予後規定因子を同定すること、治療前検体より予後予測を可能にすることを目的とし、個別化医療への道標とするものである。
エミッション低減技術としてのバクテリアリーチングの検討

バクテリアリーチングとよばれる浸出技術においては、鉄酸化細菌などのバクテリアを利用して硫化鉱を酸化溶解し金属イオンを溶出させる。このとき生成する第一鉄イオンを再び第二鉄イオンに生物的に酸化するというサイクルを含むため、乾式精錬に比べエミッションの低減が可能である。銅鉱石の溶解には古くから利用されているが、培養装置内で人為的な培養を行うことにより、鉱山の廃水処理や銅の湿式精錬工程への応用もなされている。本研究ではバクテリアリーチングにおいて鉄酸化細菌の安定な供給を行うことを目的として、水素を利用した培養法について検討を行った。その利点は菌体濃度を高くできる点や培地に鉄イオンを含まないためジャロイトなど除去に手間のかかる固体生成物を生成しない点である。実験では水素、空気、二酸化炭素の混合ガスを連続的に供給することによって培養を行った。この方法によって、条件によっては40億cells/mLと通常の第一鉄を含む培地による培養に比べ20倍以上もの菌体濃度が得られることがわかった。水素で培養したバクテリアについて鉄酸化能が変化したかどうか確かめたが、通常の第一鉄の培地で前培養した場合と比較して鉄の酸化速度に変化はない。水素で培養する場合には供給するガスの組成が増殖速度に大きな影響を与えることが分かった。現時点では鉄による培養速度に比べると約50%の増殖速度であるが、培地などの検討によってさらに増殖速度を高くすることは可能と思われる。
骨髄細胞刺激が骨再生に与える影響の解析と新規治療法の開発

研究計画に従い、副甲状腺ホルモン(PTH)、造血幹細胞表面蛋白(CXCR4)阻害剤(Plerixafor)を投与し、骨髄血内に含まれる細胞成分・液性成分の組成について評価を行った。12週齢の日本白色家兎に対してPTHを5日間連日投与(30μg/kg/day)し、5日目にPlerixaforを投与(5mg/kg)する。PTH投与群(5日間のPTH連続投与のみ)、PTH + Plerixafor投与群の2群について、骨髄血内に含まれる細胞成分・液性成分の組成について評価した。PTH投与終了翌日および投与終了7日後に各々骨髄血8mlを採取し、各時点での体重、白血球数、CD34+細胞、CD34+CD45low細胞、CD31-45-81+90+細胞、colony forming unit - fibroblast (CFU-F)数を各々測定し、安全性および骨髄細胞への影響を比較検討した。PTH投与での有意な体重変化はみられず、白血球と造血前駆細胞マーカーであるCD34+細胞、CD34+CD45low細胞は投与翌日にピークがみられた。一方、間葉系細胞マーカーであるCD31-45-81+90+細胞、CFU-Fは投与7日後にピークがみられた。間欠的PTH投与により骨髄細胞は刺激されるが、細胞によって刺激応答が異なる可能性が示唆された。平成30年度内にPTH + Plerixafor投与群についても解析が終了する計画であったが、当初の想定と異なり再現性のある結果なのか解析に時間を要したため、PTHとPlerixaforの併用投与群での評価が完了することができなかった。しかし、動物モデル・解析手法とも確立されPTH + Plerixafor投与群に関してすでに実験は進行し解析中であることから、平成31年度に計画している研究については計画通り進めていくことが可能であると見込んでいる。平成30年度中に見込んでいた研究計画を全て完了することはできなかったが、動物モデル・解析手法とも確立できておりPTH + Plerixafor投与群に関してすでに実験は進行し解析中であることから、平成31年度に計画している研究については計画通り進めていくことが可能であると見込んでいる。今後実施を計画している内容での課題として、動物疾患モデル(家兎骨壊死モデル)についてさらなる検討が必要となる可能性があるが、先行研究で同モデルを使用して研究を行った実績があり、本課題が生じた場合には先行研究者から適宜相談・助言を受けながら検討を進める予定である。

今後実施を計画している内容での課題として、動物疾患モデル(家兎骨壊死モデル)についてさらなる検討が必要となる可能性があるが、先行研究で同モデルを使用して研究を行った実績があり、本課題が生じた場合には先行研究者から適宜相談・助言を受けながら検討を進める予定である。平成30年度内にPTH + Plerixafor投与群についても解析が終了する計画であったが、当初の想定と異なり再現性のある結果なのか解析に時間を要したため、平成30年度中に解析の完了を見込んでいたPTHとPlerixaforの併用投与群での評価については、平成30年度末の時点で解析が完了できなかったため、見込みよりも使用額が少なくなった。平成31年度は、現在進めている各々の解析に加え、平成31年度に計画している研究を進めていく予定であり、平成30年度に繰り越した金額は平成31年度に使用する計画である。
宇宙線による放射性核種生成に関する研究

1.実験:雨水試料を収集し、Ge半導体検出器(既設)及びマルチチャンネルアナライザ-(プリンタ-を付属して新設)を用いて^7Beのγ線測定を行った。またBeの分離・精製後、東京大学原子力総合センタ-タンデム加速器において^<10>Beの加速器質量分析(AMS)を行った。次の鉄隕石・石鉄隕石・石質隕石(コンドライト)の磁性(金属)部分と非磁性(石質)部分の分離を行い、それぞれについて^<10>Be及び^<26>AlをAMSにより測定した。なお分離・精製したAlを新設の電気炉を用いAMS用の試料に変換した。2.大気中の宇宙線生成核種:雨水の測定から得られた降下速度は^<10>Be:0.028-0.123(平均0.069)、^7Be:0.006-0.056(平均0.033)atoms/cm^2/sec(1987.11-1988.11)であった。核反応断面積(p,n+N,O)と宇宙線スペクトルから、計算により求めた大気中の核種生成速度の高度分布は、現在用いられているモデルと比較して、対流圏での生成速度が増加し高度分布の傾斜が緩やかになる傾向を示した。また生成速度の大気表層から地表までの積算値は0.033であり、降下速度の実測値に雨量の補正を行い求めた生成速度とほぼ一致する。3.隕石中の宇宙線生成核種:鉄隕石中の核種生成速度(P)は標的核種と生成核種の質量の差(ΔA)によりP〓(ΔA+4)^<-k>(ΔA【less than or similar】36)と表わされるが、本研究では、適用範囲外の核種(^<10>Be)に対しても「実効的な」ΔAを定めることにより、この式の適用が可能であることを実測値から確認した。また標的核種は同一で種類の異なる石鉄隕石・コンドライトの金属部分における^<10>Be・^<26>Alの生成に対しても適用できることを確かめた。更に標的核種の異なる石質部分中の^<10>Be・^<26>Alの生成についても同様な取扱いが可能であることを確かめた。
塩化アリル、アクリルアミドおよび2,5-ヘキサンジオンによる神経毒性発現機序カレパインによるニューロフィラメントの分解におよぼす影響について

塩化アリル(AC)、アクリルアミド(AM)および2.5-ヘキサンジオン(HD)はいずれも神経毒性を有する産業化学物質であり、中毒の病理所見として、神経軸索内にニューロフィラメント(NF)が蓄積することが報告されている。今回は、このNFの蓄積の原因として考えられる、1)上記化学物質によるNF蛋白の修飾の結果としてのcalpainによる正常な分解の抑制、2)上記化学物質が直接calpainを阻害することによるNFの分解抑制の有無について検討した。これまで得られた結果では、1)ACおよびAM中毒ラットにおける脊髄NFの分解のタイムコースには、対照群と比べて変化は観察されなかった。2)HD群では6例中4例でNFの分解が抑制されていた。しかし、今回のSDS-PAGEの結果からは、この所見がHDによるNF蛋白の修飾の結果かあるいはS1に含まれるcalpainの阻害によるものかは明らかではなかった、現在イムノブロット分析によりNFの分解産物の相違について検討中である。また、今後、同様の分析を坐骨神経を用いて検討予定である。
骨腫瘍モデルにおける癌性疼痛の機序解明と遺伝子療法

最終的にWalkerらの方法による乳腺腫瘍細胞を培養し、ラットの骨腫瘍モデル作成し、骨腫瘍における疼痛機序の解明と遺伝子治療を応用した治療法を目指すために、本研究を立ち上げた。初年度は細胞の培養技術の修得ならびに遺伝子治療の基礎となる疼痛関連遺伝子の検索、測定を可能にする技術の確立に努めた。しかし、腫瘍細胞の培養技術の問題でラットの骨腫瘍作成が不可能であることがわかり、方向転換を図った。腫瘍などの炎症で出現するASIC3(acid-sensing ion channel3)に注目し、その発生機序を解明し、さらに遺伝子療法を応用して疼痛を抑制する治療法の確立を目指した。結果としてL4DRGでは、L5SSNL群においてはipsilateral DRGにおいてASIC3-irニューロンが増加していた。またASIC3とBDNFをともに発現しているニューロンも増加していた。L5DRGでは、ipsilateralDRGにおいて小型のASIC3-irニューロンが増加し、大型のASIC3-irニューロンが減少していた。また、BDNF-irニューロンはipsilateral DRGでほぼ消失していた。慢性疼痛時(L5SSNLモデル)における機械的刺激に対する疼痛閾値の低下には、このASIC3発現の変化が関与している可能性が示唆された。最終的にWalkerらの方法による乳腺腫瘍細胞を培養し、ラットの骨腫瘍モデル作成することで、骨腫瘍における疼痛機序の解明と遺伝子治療を応用した治療法を目指すために、本研究を立ち上げた。遺伝治療の基礎として、近年神経因疼痛に大きく関与すると言われる、神経栄養因子群の中でBrain Derives Neurotrophic Factor(BDNF)に注目し、ノックダウンすることを計画した。BDNFはサブタイプとしてエクソン1から4までプロモーター部分を有するものに分類され、それぞれのエクソンが各種疼痛に特徴的に発現している可能性がある。そこで、癌性疼痛を作成に取りかかる前に、すでに確立されているモデルとして神経因性モデルの代表であるL5脊髄神経結紮モデルおよび炎症性モデルの代表としてアジュバンド注入モデルを作成した。脊髄後根神経節でBDNFの各エクソンの発現をリアルタイムPCR法をもちいて、mRNAを測定することで検出した。その結果、エクソン1が神経因性疼痛でも炎症性モデルでも特徴的に出現していることが確認でき、現在、エクソン1のノックダウンを目指し、クローニングならびにsiRNAの作成に着手し、効率よく導入するためにベクターの作成を目指している。腫瘍などの炎症で出現するASIC3(acid-sensing ion channel 3)に注目し、その発生機序を解明し、さらに遺伝子療法を応用して疼痛を抑制する治療法の確立を目指した。L5DRGでは、ipsilateral DRGにおいて小型のASIC3-irニューロンが増加し、大型のASIC3-irニューロンが減少していた。
マウス子宮内膜におけるインスリン様成長因子Iの生理的意義の解析

マウス子宮内膜細胞の細胞培養系を用いて,IGF-Iによる子宮内膜の機能発現および細胞増殖調節作用を調べるとともに,子宮内膜における上皮組織と間質組織の役割を解析した.上皮細胞と間質細胞が,IGF-Iを産生していることを免疫細胞化学的手法および,ノーザン分析により明らかにした.間質細胞におけるIGF-Iの発現調節を調べたところ,Estradiol-17β(E2,1 nM)投与24時間後に,IGF-I mRNA量の有意な増加が認められ,IGF-Iの発現は発情ホルモンにより産生が高まることを示した.間質細胞におけるIGF-I受容体の発現調節を調べた.E2(1 nM),progesterone(P,1 nM)およびE2+P投与48時間後に,E2+P投与によりIGF-I受容体mRNA量は有意に増加した.IGF-Iは,上皮細胞と間質細胞の増殖を促進した.間質細胞をコラーゲンゲル内で培養し,その上面で上皮細胞を培養し,in vitroで子宮内膜を再構成した.上皮細胞間には,細胞接着装置が観察された.上皮細胞の細胞増殖には,間質細胞と組合わせて培養しても顕著な変化はなかった.しかしながら,間質細胞と組合わせて培養した上皮細胞は,扁平型から立方上皮に形態変化をした細胞が多数認められた.これは上皮細胞の細胞増殖や機能発現への間質細胞の関与を示唆している.子宮内膜のIGF-Iが,内膜細胞の細胞増殖を傍分泌的に調節していることが示唆された.IGF-Iは上皮細胞と間質細胞の増殖を促進するので,細胞増殖の調節にはIGF-I受容体の発現調節が重要である.間質細胞においては,IGF-I受容体mRNA量は,E2単独では減少するが,P単独,およびE2とPの同時投与により増加した.したっがって,両ステロイドホルモンの分泌のバランスにより,IGF-I受容体の発現が調節されていると考えられる.マウス子宮内膜細胞の細胞培養系を用いて,IGF-Iによる子宮内膜の機能発現および細胞増殖調節作用を調べるとともに,子宮内膜における上皮組織と間質組織の役割を解析した.上皮細胞と間質細胞が,IGF-Iを産生していることを免疫細胞化学的手法および,ノーザン分析により明らかにした.間質細胞におけるIGF-Iの発現調節を調べたところ,Estradiol-17β(E2,1 nM)投与24時間後に,IGF-I mRNA量の有意な増加が認められ,IGF-Iの発現は発情ホルモンにより産生が高まることを示した.間質細胞におけるIGF-I受容体の発現調節を調べた.E2(1 nM),progesterone(P,1 nM)およびE2+P投与48時間後に,E2+P投与によりIGF-I受容体mRNA量は有意に増加した.IGF-Iは,上皮細胞と間質細胞の増殖を促進した.間質細胞をコラーゲンゲル内で培養し,その上面で上皮細胞を培養し,in vitroで子宮内膜を再構成した.上皮細胞間には,細胞接着装置が観察された.上皮細胞の細胞増殖には,間質細胞と組合わせて培養しても顕著な変化はなかった.しかしながら,間質細胞と組合わせて培養した上皮細胞は,扁平型から立方上皮に形態変化をした細胞が多数認められた.これは上皮細胞の細胞増殖や機能発現への間質細胞の関与を示唆している.子宮内膜のIGF-Iが,内膜細胞の細胞増殖を傍分泌的に調節していることが示唆された.IGF-Iは上皮細胞と間質細胞の増殖を促進するので,細胞増殖の調節にはIGF-I受容体の発現調節が重要である.間質細胞においては,IGF-I受容体mRNA量は,E2単独では減少するが,P単独,およびE2とPの同時投与により増加した.したっがって,両ステロイドホルモンの分泌のバランスにより,IGF-I受容体の発現が調節されていると考えられる.マウス子宮は,性周期や妊娠などの生理状態の変化に応じて,その構造と機能を著しく変化させている.これらの変化は,発情ホルモンや黄体ホルモンや成長因子等が協同してはたらくことにより制御されている.マウス子宮内膜では,発情ホルモンによりインスリン様成長因子I(IGF-I)の合成と分泌が促進され,放出されたIGF-Iが傍分泌的または自己分泌的に上皮細胞や間質細胞に作用すると考えられた.本研究では,この仮説を検証し,子宮内膜における細胞増殖と機能発現に関する情報伝達機構を解明することを目的とした.1.IGF-Iの発現とその調節機構の解析子宮内膜におけるIGF-Iの産生細胞の同定を,免疫細胞化学的手法および,RT-PCRによりIGF-ImRNAの局在を調べることによりおこなったところ,子宮内膜の上皮細胞,間質細胞の両細胞でIGF-Iの合成が確認された.さらに,間質細胞の初代培養系を用いて,IGF-Iの合成・分泌を調節する因子を検索したところ,発情ホルモンによりIGF-Iの合成が高まった.2.IGF-Iの受容体の発現とその調節機構の解析子宮内膜におけるIGF-I受容体の発現細胞の同定を,RT-PCRによりIGF-I受容体mRNAの検出により調べたところ,IGF-I受容体が上皮細胞,間質細胞の両細胞に存在することが確認された.3.IGF-Iの細胞内のシグナル伝達機構の解析IGF-Iは上皮細胞の増殖をin vitro系で促進する.上皮細胞成長因子(EGF)が上皮細胞の増殖を促進することを確認した.IGF-

IとEGFを同時に投与したとこと上皮細胞の増殖に相加的な効果が認められた.以上の結果より,子宮上皮細胞または間質細胞で合成されたIGF-Iが上皮細胞に作用して細胞増殖を高めることが示唆された.インスリン様成長因子I(IGF-I)は,マウス子宮内膜において産生され,その合成は発情ホルモンにより促進されることを示した.発情ホルモンは子宮内膜細胞の増殖や機能分化を調節する.この作用の一部は,子宮由来の成長因子が仲介すると考えられている.上述の結果は,IGF-Iが発情ホルモン作用を仲介することを示唆している.そこで,IGF-I作用を解析するために,マウス子宮内膜を構成する上皮細胞と間質細胞の各細胞種のみから成る培養細胞系を確立した.この培養系を用いて,上皮細胞と間質細胞は,IGF-Iにより増殖が刺激されることを示した.間質細胞をコラーゲンゲル内で培養し,その上面で上皮細胞を培養することにより,in vitroで子宮内膜を再構成することに成功した.上皮細胞間には,細胞接着装置が観察された.上皮細胞の細胞増殖には,間質細胞と組合わせて培養しても,顕著な変化はなかった.しかしながら,間質細胞と組合わせて培養した上皮細胞では,扁平型から立方上皮に形態変化をした細胞が多数認められた.このことから,上皮細胞の細胞増殖や機能発現に,間質細胞が関与をしていることが示唆された.IGF-Iは上皮細胞と間質細胞の両細胞で産生され,さらに両細胞の増殖を促進する.子宮内膜で産生されるIGF-Iが,内膜細胞の細胞増殖を傍分泌的に調節していることが示唆される.細胞増殖の調節にはIGF-I受容体の発現が重要である.間質細胞においては,IGF-I受容体mRNA量は,発情ホルモン単独では減少するが,黄体ホルモン単独,および発情ホルモンと黄体ホルモンの同時投与により増加した.したっがって,両ステロイドホルモンの分泌のバランスにより,IGF-I受容体の発現が調節されていると考えられ,今後,本実験系を用いてIGF-I受容体の組織特異的発現調節の解析を行い,子宮内膜の細胞増殖と機能発現機構の全般を明らかにする.
ロボット技術を活用した天井部の安全検査手法の実証実験

本研究では、天井部材および天井ふところ内の設備や部材に対して老朽化や損傷を把握し安全点検を行う手法の確立を目的として、ロボット技術を活用した高所および狭所の安全性の検査手法および検査システムを実用化する。高所に関しては、小型無人飛行船を用いた検査システムを開発し、狭所についてはメカナムホイールを活用した小型検査ロボットによる検査システムを開発した。小型無人飛行船による天井部材の目視検査システム、メカナムホイールを活用した小型検査ロボットによる天井ふところ内の目視検査システムともに、実構造物を対象とした実証実験を行い、足場などを使用せずに簡便に損傷や老朽化の点検が可能となることを確認している。本研究は、ロボット技術を活用した高所および狭所の安全性の検査手法の実用化を目的としている。そこで本年度は、問題点を明らかにすることを目標として、実構造物を対象とした天井ふところ内および天井部のロボット技術を活用した目視検査を実施した。目視検査の実施は、大学校内の大規模実験棟および神奈川県さがみロボット産業特区のプレ実証フィールドを対象に、天井ふところ内については、試作したWi-Fiカメラを搭載したメカナムホール検査ロボットを用いて行い、高所天井については、試作したWi-Fiカメラを搭載した小型無人飛行船を用いて行った。実証実験結果より、Wi-Fiカメラ搭載メカナムホール検査ロボットにより、天井ふところ内を簡便かつ効率よく検査可能であること、Wi-Fiカメラ搭載小型無人飛行船により、足場を組み立てることなく、高所天井部を効率よく検査可能であることを確認した。また、実証実験より明らかになった問題点として、次の3点があげらる。(1)検査ロボットの状況および位置把握を、手動にてWebカメラを操作して行っているが、利便性を考慮すると、自動追尾機能を追加したWebカメラを用いて、検査ロボットの状況および位置把握を行う必要がある。(2)天井ふところ内については、正確な図面が無い場合も多いことから、自動で簡易図面もしくは簡易な環境地図を作成できる必要がある。(3)小型無人飛行船は、風などの影響により空中で静止することが難しい場合があるので、ドローンなどと組み合わせた新たな飛行機構の開発を必要とする。研究成果については、査読付き国内シンポジウムとなる「平成27年度建設施工と建設機械シンポジウム」にて、発表を行った。初年度となる本年度は、ロボット技術を活用した高所および狭所の安全性の検査手法の実用化に際し、問題および課題点の抽出を大きな目的とした。そこで、問題点および課題点の抽出を目的として、神奈川県さばみロボット産業特区にて、実証実験を実施しており、主に次の3点の問題および課題点の抽出を行った。本年度の実証実験によりあきらかとなった問題および課題点としては次の3点となる。(1)検査ロボットの状況および位置把握を、現状ではWebカメラを手動操作して行っているが、検査ロボットをWebカメラにて自動追尾して検査ロボットをの状況および位置把握を行う必要がある。(2)天井ふところ内については、図面が残存していない場合や設備などの改修により設計図面と異なっている場合が多いことから、天井ふところ内の図面もしくは環境地図を作成できる機能が必要である。(3)小型無人飛行船は、風などの影響を受け、ドローンのホバリングのように空中停止することは難しいため、飛行船とドローンを組み合わせた安全性を考慮した新たな飛行機構が必要である。また、実証実験より、天井ふところ内については本研究で開発したWi-Fiカメラ搭載メカナムホール検査ロボットにより、高所天井については、開発したWi-Fiカメラ搭載小型無人飛行船により、足場などを組み立てることなく、効率よくかつ簡便に検査可能であることを確認した。そのため、本年度は(2)おおむね順調に進展していると判断した。本研究は、ロボット技術を利用した狭所および高所の安全性確認のための簡易で実用的な検査手法の実用化を目的として行っている。本年度は、平成28年度に明らかとなった問題点のうち、(1)検査ロボットの状況および位置把握のためのWebカメラへの自動追尾機能の付与、(2)天井ふところ内での、簡易図面もしくは簡易な環境地図の作成方法の提案、の2つについて主に取り組み、検査ロボットおよび飛行船の自動追尾アルゴリズムおよび簡易図面作成方法を提案している。また、マン-マシンインターフェイスを考慮した、メカナムホイール検査ロボットの操作機器および自動走行についても検討を行い、ゲームコントローラーを模擬した操作機器および天井ふところ内のためのメカナムホイール検査ロボットの野縁受けの自動乗越えアルゴリズムおよびマーカーによる自律走行アルゴリズムを提案している。問題点の解決方法およびマン-マシンインターフェイスの有用性は、大学構内の大規模実験棟および神奈川県さがみロボット産業特区のプレ実証フィールドを対象に、実証実験を行い、確認している。本年度の研究成果については、査読付き国内シンポジウムとなる「第16回建設ロボットシンポジウム」、「第21回自動化技術シンポジウム」および査読付き国際会議となる「6th Asia-Pacific Workshop on Structural Health Monitoring」にて、発表を行っている。また、建築分野とは異なるが、非会検査関連の企業とタンカーの老朽化検査への応用についての可能性の検討も行っている。本年度は、昨年度に明らかとなった問題点のうち、(1)検査ロボットの状況および位置把握のためのWebカメラへの自動追尾機能の付与、(2)天井ふところ内での、簡易図面もしくは簡易な環境地図の作成方法の提案、の2つについて主に取り組んでいる。まず(1)自動追尾機能ついては、メカナムホイール検査ロボットおよび小型無人飛行船にマーカーとなるLEDを設置し、Webカメラの映像をリアルタイムに画像解析し、常に画像の中心位置にくるように、Webカメラを設置したサーボカメラの制御するアルゴリズムを作成し、検討を行っている。

実証実験結果より、小型無人飛行船については、画像の視野範囲が広く追尾しやすいため、作成アルゴリズムが有用に機能することを確認している。メカナムホイール検査ロボットについては、実証実験結果から、暗所となるため、追尾できるものの、より高精度の追尾を行うためにアルゴリズムの改良する必要があることが明らかとなっている。(2)天井ふところ内の簡易図面もしくは簡易な環境地図の作成方法については、半自動的な簡易図面作成アルゴリズムを作成し、有用性を実証実験から確認している。また、マン-マシンインターフェイスを考慮し、ゲームコントローラーを模擬した操作機器および天井ふところ内のためのメカナムホイール検査ロボットの野縁受けの自動乗越えアルゴリズムとマーカーを用いた自律走行アルゴリズムを提案し、実証実験を行い、有用性を検討している。また、本年度は査読付き国内シンポジウムに2編、査読付き国際会議に1編の論文発表を行っている。そのため、本年度は(2)おおむね順調に進展していると判断した。本研究は、ロボット技術を利用した狭所および高所の安全性確認のための簡易で実用的な検査手法の実用化を目的として、実施している。本年度は、これまでの研究結果をもとに、(1)マン-マシンインターフェイスを考慮した検査ロボットの操作、(2)目視検査以外の検査手法の開発を目的として行っている。マン-マシンインターフェイスについては、前年度の成果をもとに、天井ふところ内のためのメカナムホイール小型検査ロボット、飛行船ともに、小型のゲームコントローラーを用いて、検査ロボットもしくは飛行船からの映像を見ながら、簡便に操作できるように拡張している。天井ふところ内の目視検査以外の検査手法として、Lidarによるマッピングを試み、2次元ではあるが、天井ふところ内をマップ化できることを確認し、現状についての有用な情報が得られることを確認している。また、目視検査の拡張として、検査ロボットに天球カメラを搭載し、天球カメラを用いることでより天井ふところ内を簡便に調べられることも確認している。さらに、飛行船の飛行性の拡充を図る目的で、マルチコプターとの融合を試み、飛行船の船体から30cm程度下に離した位置にマルチコプターを接続することで、操作性が向上することも確認している。本研究では、天井部材および天井ふところ内の設備や部材に対して老朽化や損傷を把握し安全点検を行う手法の確立を目的として、ロボット技術を活用した高所および狭所の安全性の検査手法および検査システムを実用化する。高所に関しては、小型無人飛行船を用いた検査システムを開発し、狭所についてはメカナムホイールを活用した小型検査ロボットによる検査システムを開発した。
ビックデータを活用した放射線治療計画支援システムの基盤開発

放射線治療は病院内において最も電子化された部門の一つであり、ソフト面を活用することにより施設間を横断して高精度放射線治療計画の質を担保できる可能性が高い。本研究では前述の問題を解決するために、大規模放射線治療データベースを構築し、それを利用した人工知能補助による治療計画を行い、治療機器の異なった各施設に対して照射可能な良質な治療計画を提供する支援システムの基盤開発を行う。ビックデータの医療応用と人工知能によるその高度化は分野を問わず、大きなトピックスとなっている。放射線治療領域においても、人工知能を用いた治療計画ソフトウェアは一部で開発されているが、人工知能を用いた良質な治療計画を作成するために必須となる大規模な施設横断的な放射線治療計画用データベースは本邦において存在していない。本研究は、ビッグデータと人工知能を放射線治療に展開した取り組みとなる。今年度は当初の研究計画書に則り、放射線治療計画用大規模データベースの構築、及び、施設間を繋ぐネットワークシステムの構築を実施した。前者は放射線治療領域において、一般的に使用されている情報規格であるDICOM規格に対応したデータベースの構築を行い。臓器輪郭情報は施設間で命名規則が異なるため、これらの統一命名則を作成した。後者は施設間の連携に仮想化プライベートネットワーク(VPN: Virtual Private Network)接続を行いその環境を実現した。将来的な多施設横断的な連携を目指すため、より汎用的なIPsec暗号処理を用いたインターネットVPN技術を用いて通信環境構築を実施中である。計画研究書に基づき、今年度は放射線治療計画用大規模データベースの構築、施設間をつなぐネットワークシステムの構築を実施した。前者はデータベースの開発に伴い、データ収集の命名規則等を検討し、運用した。後者はリアルタイムで施設間を仮想化プライベートネットワークシステムで構築する方法と、必要データのみをセキュアな環境で送受信する方法を検討した。研究計画書に基づき、人工知能を用いた線量計算手法の最適化、及び、治療計画のフィードバック手法を検討する。放射線治療計画を提供施設にてそのまま照射を行うためには治療装置が同一である必要がある。しかし、それでは汎用性が著しく低下するためどの治療機器においても照射可能となるフィードバック手法を開発する。治療計画における線量情報を線量域毎の輪郭情報に再変換し、他施設にフィードバックする。その線量域輪郭情報をもとに、照射施設において再最適化を行うことにより自施設での照射が可能となるシステムを構築する。線量情報を輪郭情報に変換する過程において、どの程度の情報量を担保するかにより、照射施設における治療計画再現性が左右される。そのため、輪郭情報変換への情報量の検討を複数症例において実施し最適な条件を回帰的に算出する。
子宮癌、卵巣癌の発生・浸潤・転移過程におけるアポトーシスと癌関連遺伝子の発現動態

DNA3'末端標識後オートラジオグラフィーおよびIn situ DNA3'末端標識法による検討により進行子宮頸癌におけるDNA断片化細胞数は、カルボプラチン、硫酸ペプロマイシン、イホスファミドの3剤併用Balloon occluded arterial infusion (BOAI)による化学療法後1日目より増加し、5日目には治療前の約4倍にまで増加した。オートラジオグラフィーによる検討でもBOAI後3日と5日で明らかにDNAラダーの形成を認めた。しかし7日目にはDNA断片化細胞数は減少し、DNAラダーも消失した。アポトーシス調節機構を調べるために行った免疫組織化学的検討にて、Bcl-2蛋白はBOAIによる治療後わずかに増加したが、有意な変化は示さなかった。一方Bax蛋白の発現は、BOAI後3日目にピークに達し約5倍にまで増加したが、その後はやや減弱した。以上の結果より子宮頸癌組織ではBOAI後3日、5日をピークにアポトーシスが一時的に増加することが判明し、しかもそのアポトーシスの誘導にはBax蛋白の増加が関与している可能性が示唆された。なお、以上の研究実績の一部は、第55回日本産科婦人科学会学術講演会で発表予定であり、医学雑誌(Gynecologic Oncology)に論文として投稿中である。また、放射線治療やある種の抗がん剤による抗腫瘍効果発現の際腫瘍内で増加する可能性が示唆されているチミジンホスホリパーゼの経時的変化についても子宮筋腫症例の組織をコントロールとし、放射線治療中の子宮頸癌組織、化学療法後の子宮頸癌組織をそれぞれ採取し、現在組織内のチミジンホスホリパーゼの変化について比較検討中である。DNA3'末端標識後オートラジオグラフィーおよびIn situ DNA3'末端標識法による検討により子宮内膜増殖症に比べて子宮内膜異型増殖症でアポトーシスが有意に増加し、さらに子宮体癌ではアポトーシスが有意に増加していることが判明した。子宮体癌の組織型による検討では、類内膜腺癌に比べて明細胞腺癌や漿液性腺癌ではアポトーシスが有意に増加していることも判明した。アポトーシス調節機構を調べるために行った免疫組織化学的検討にて、Bcl-2蛋白は子宮内膜増殖症で強い免疫反応を認めたが子宮内膜異型増殖症、類内膜腺癌と免疫反応は減弱した。組織型による検討では、Bcl-2は類内膜腺癌では20症例中12症例で認められたが、明細胞腺癌では5症例中2症例、漿液性腺癌では3症例中1症例のみで陽性であり、有意差は認められないものの類内膜腺癌に比べて明細胞腺癌や漿液性腺癌では減弱していた。一方Bax蛋白は子宮内膜増殖症ではほとんど認められなかったが、子宮体癌で強く発現を認め、しかも明細胞腺癌や漿液性腺癌では類内膜腺癌に比べて有意に増強していた。以上の結果より、1)子宮内膜増殖症に比べて子宮内膜異型増殖症、さらに子宮体癌とアポトーシス細胞が増加すること、2)明細胞腺癌や漿液性腺癌では類内膜腺癌に比べてアポトーシスが高頻度に発生することが判明し、3)しかもそのアポトーシスはBcl-2やBaxにより調節されていることが示唆された。つまり、子宮体癌の発生や組織型による予後にアポトーシスが関与していることが示された。なお、以上の研究実績の一部は、医学雑誌(Gynecologic OncologyやHuman Reproduction)に論文として投稿し、掲載された。
ヒト胎児におけるレム睡眠・ノンレム睡眠の日内変動と同調機構に関する研究

ヒト胎児の眼球運動及び心拍数変動を観察し、両者の日内リズムの特性と相互の関係について検討を行った。対象は母親より同意を得た妊娠末期の正常ヒト胎児5例とし、観察は食事時間を除く16時から翌日16時までの連続24時間行った。眼球運動の観察には超音波電子スキャンを、心拍数の計測には超音波ドプラ法による胎児心拍数計を使用した。1分間を単位時間として眼球運動の頻度、心拍数の平均値を求め、時系列データを作成した。これらのデータを最大エントロピー法によるスペクトル解析を用いて、次の通り処理を行った。眼球運動の解析には、1分間に1回以上の運動が観察される場合に1、観察されない場合に0の値を割り当て、1と0に2値化した時系列データを用いた。(1)24時間全体の時系列データをスペクトル解析し、得られた周期のうち最長周期の頂位位相、パワーを求めた。(2)24時間時系列データの中で、3時間を1つのスペクトル解析の単位(セグメント)とし、観察開始時刻から15分ずつずらしながら85個のセグメントを作成した。それぞれのセグメントについて、スペクトル解析を行ない、各区間のべきスペクトルの傾きを求めた。(1)の結果眼球運動のパワーが大きな3例は、16:48-22:30に頂位位相が存在した。症例毎に見ると眼球運動のパワーが大きな症例では、眼球運動と心拍数変動の頂位位相は近接しており、両者は同期していると考えられた。(2)の結果、5例中4例において眼球運動および心拍数変動のべきスペクトルの傾きが、昼間大きく、夜間小さいパターンをとった。また、両指標は同様な変動パターンを示した。以上の成績から、眼球運動と心拍数変動という制御機構の異なる生理現象が同期しつつ日内リズムを刻む様を捉えることができた。このようなリズムの同期性は、両者を統合する共通の中枢が機能を発現していると解することができる。ヒト胎児の眼球運動にみられる眼球運動期と無眼球運動期の交代性リズムは、レム睡眠・ノンレム睡眠の起源と考えられている。そこで、眼球の動きを連続的に観察し、眼球運動期・無眼球運動期を指標として、妊娠末期ヒト胎治のレム睡眠・ノンレム睡眠の出現における周期的変動、特に日内変動の存否について検討を行った。対象は妊娠経過に異常の認められない妊娠末期ヒト胎児である。母体からインフォームドコンセントを得た後、データ採取を行った。観察時間は、16:00から翌日の16:00まで、食事時間や休息を除く連続24時間である。母体を側臥位とし、超音波電子スキャンを用いて片側眼球像をビデオテープに記録した。1分間を単位として、眼球運動が1回以上認められる場合を眼球運動期、認められない場合を無眼球運動期と定義した。ここで、眼球運動期を1、無眼球運動期を0とし、{1,0}に2値化された24時間時系列データを作成した。周期性の解析には、最大エントロピー法によるスペクトル解析を用いた。その結果、眼球運動期・無眼球運動期の出現様式には、4890分、712時間並びに1624時間周期にパワースペクトルのピークが検出された。1時間前後の周期は、すべての症例に認められたが、これより長い周期については検出されない症例も存在した。

症例毎に、得られた周期からなる余弦関数を用いて最小二乗法による近似曲線を求めると、21:001:00に頂点位相が認められた。以上の成績から、長い周期が検出された症例に関しては、妊娠末期ヒト胎児のレム睡眠の出現に、21:001:00を頂点位相とする日内変動が認められた。このことは、胎児のレム睡眠・ノンレム睡眠には、従来から報告されている約1時間周期のウルトラディアンリズムに加えて長い周期の変動が重畳し、日内変動を生じていることを意味する。ヒト胎児の眼球運動及び心拍数変動を観察し、両者の日内リズムの特性と相互の関係について検討を行った。対象は妊娠末期の正常ヒト胎児5例、観察時間は食事時間を除く16時から翌日16時までの連続24時間である。眼球運動の観察には超音波電子スキャンを、心拍数の計測には超音波ドプラ法による胎児心拍数計を使用した。1分間を単位時間として眼球運動の頻度、心拍数の平均値を求め、時系列データを作成し、最大エントロピー法によるスペクトル解析を用いて、次の2通りの処理を行った。(1)の眼球運動の解析には、1分間に1回以上の運動が観察される場合に1、観察されない場合に0の値を割り当て、1と0に2値化された時系列データを用いた。(1)24時間全体の時系列データをスペクトル解析し、得られた周期のうち最長周期のacrophase、パワーを求めた。(2)24時間時系列データの中で、3時間を1つのスペクトル解析の単位(セグメント)とし、観察開始時刻から15分ずつずらしながら85個のセグメントを作成した。それぞれのセグメントについて、スペクトル解析を行ない、各区間のべきスペクトルの傾きを求めた。(1)の結果、眼球運動のパワーが大きな3例は、16:48-22:30にacrophaseが存在した。症例毎に見ると眼球運動のパワーが大きな症例では、眼球運動と心拍数変動のacrophaseは近接しており、両者は同期していると考えられた。(2)の結果、5例とも眼球運動および心拍数変動のべきスペクトルの傾きは、昼間大きく、夜間小さいパターンをとった。また、両指標は同様な変動パターンを示した。以上の成績から、2つの指標が同期しつつ日内リズムを刻む様を捉えることができた。異なる臓器から発せられるリズムが同期しているということは、両者を統合する共通の中枢が機能を発現していると解することができる。ヒト胎児の眼球運動及び心拍数変動を観察し、両者の日内変動の特性と相互の関係について検討を行った結果、両指標が同期しつつ日内変動を刻む症例が存在することを証明した。本年度は、胎児の生理学的指標に見られる日内変動の同調因子に関する検討を行った。同調因子に関しては母体を通じて胎児に与えられていると考えられており、候補としてメラトニン・コルチゾール・グルコース・体温などがあげられている。しかしながら、未だ特定されるには至っていない。妊娠前および妊娠中にクッシング症候群に罹患し、正常と異なる母体のコルチゾール濃度の日内変動を有する2症例を対象に、母体血中コルチゾール濃度の変動が胎児心拍数変動の日内変動に影響を及ぼしているか否かの検証を行った。指標としては、胎児心拍数変動を用いた。コントロール症例を含めた、全例の心拍数変動を連続24時間記録し、1分毎の平均心拍数を計測した。次に最大エントロピー法によるスペクトル解析を行い、胎児心拍数時系列データの周期性と母体コルチゾール濃度の変動パターンとを比較検討した。
批注の体例-近世中期上方における明清漢籍受容の展開-

江戸期に伝来した『春秋左氏伝』、『水滸伝』、『世説新語補』の明清漢籍版本とその和刻本について、書誌、受容実態の調査を実施し、本文の上欄行間に付加された明清の新注や批点の体例を考察した。『水滸伝』、『世説新語補』については、李卓吾批点本を中心に調査を行った。『水滸伝』について、東アジアにおける言語接触と文化受容の観点から雑誌特集を企画した。明清漢籍の影響が広く文学学芸の分野に浸透していることを、平賀中南、上田秋成、曲亭馬琴について検証した。本研究は近世中期上方における明清漢籍、特に『春秋左氏伝』、『世説新語補』、『水滸伝』の三者を指標として、漢籍原本、準漢籍に付加された批注の形式と内容を分析し、受容の実態とその具体的な展開を考察するものである。本年度は、東京都立中央図書館などの東京地区の諸機関のほか、京都大学付属図書館、大阪府立中之島図書館、本居宣長記念館、名古屋市蓬左文庫、西尾市岩瀬文庫、金沢市立玉川図書館において、前記三者の注疏本、単疎本、和刻本(整版本、古活字本)、および関連文献の調査と資料収集を実施した。本居宣長記念館においては、宣長手沢本『左伝』の調査を行い、精細な書き入れのある当該本の意義を再確認した。宣長がこの手沢本を作製したのは、宝暦年間、京都遊学中の堀景山熟においてであるが、本研究課題の視野の中で、当時の内外の『左伝』注釈史上に本書をおいてみると、さらに新たな視点を獲得することが出来るという見通しを持った。同様に、奥田松斎、都賀庭鐘、平賀中南などの関連著作活動についても調査した。また、秋成や馬琴のような文人の批評や文学作品への影響についても分析をすすめた。今回は、これに関連して、作者の小説主題や批評意識に関わる諸問題を論じたものとして、「「血かたびら」考-兄弟互譲課の視座から-」(国語と国文学85-5)、「『筑紫道記』と『雨月物語』」(文学・隔月刊10-1)を発表した。特に前者は『芸文類聚』、『史記』などの伯夷叔斉伝を載せる明清漢籍にもとづく考察である。秋成については、さらに、雑誌「文学」誌上、その他において、秋成研究者と意見交換を行った。また、アルバイトを利用して、奥田松斎『拙古堂日纂』の資料整理を実施した。本年度は、東京都立中央図書館などの東京地区の諸機関のほか、大阪府立中之島図書館、京都国立博物館、関西大学図書館、尾道市立美術館等において、三者および関連文献の調査と資料収集を実施した。『世説新語補』について、国立公文書館蔵本の尾藤二洲書き入れ、関西大学図書館蔵本の那波魯堂書き入れを調査し、有益な知見を得ることが出来た。本邦においては『世説新語』の影響もさることながら、明刊の『世説新語補』が重視されたことが確認される資料である。今後、釈大典、岡白駒などの他の注釈との関連を精査することで新たな視野の開拓が可能である。『水滸伝』について、雑誌「アジア遊学」131号(勉誠出版刊)において、「『水滸伝』の衝撃」と題して特集を企画編集した。広く中国史学文学語学、朝鮮語学、日本文学語学の研究者に呼びかけ、24名の参加者を得て、日本における現在の『水滸伝』および『水滸伝』受容史研究の水準を反映した内容となった。本特集に「平賀中南-「水滸抄訳序」注解-」を寄稿したほか、「はじめに」において、企画意図を述べた。上田秋成について、『雨月物語』の注釈書『雨月物語精読』を公刊したほか、2009年10月31日から11月1日までの間、北京市紫玉飯店において行われた首都師範大学大学院主催(国際交流基金・日本学研究センター後援)のシンポジューム「カルチュラルスタデイーズの視野における日本文学」に参加し、特別講演「上田秋成が読んだ中国明清の漢籍」を行った。本研究は近世中期上方における漢籍の受容実態と日本的展開の様相の解明を目的とするものであるが、特に『水滸伝』・『世説新語補』・『春秋左氏伝』を指標として、調査分析している。