hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極微量アミノ酸散布による樹木の成長促進誘導

細胞レベルでは、針葉樹の地上部木部では、仮道管直径の増加、細胞壁の薄壁化、広葉樹では地下部で著しい乾燥重量増加が認められ、道管径の著しい増加も認められた。以上のように、針葉樹、広葉樹ともアミノ酸施用の効果が明らかになってきている。樹木細胞学本年度は、スギ実生苗にアミノ酸施用して、マイクロアレイにより遺伝子発現解析を行う。そして、遺伝子発現解析とスギ実生苗の成長解析を総合し、アミノ酸施用による成長促進機構を明らかにする。1年間の研究により、樹木の成長促進の鍵となるアミノ酸を発見した。平成26年度の消耗品代金が比較的安価におさえられたため、平成27年度使用額が生じた。スギ、ヒノキの実生苗において成長促進が認められたGlu+Cys+Gly、Glu+Cys、Cys+Glyの施用を、36年生の苗に実施し、成長促進効果を調べる。スギ、ヒノキの実生苗にGlu、Cys、Glyを単独で与えて、樹木の成長を比較する。ユーカリの実生苗に対し、スギ、ヒノキで実施した実験を適用し、成長効果を調べる。アミノ酸施用により、なぜ成長促進効果が見られるのかを、代謝解析、遺伝子発現解析から調べる。平成27年度はマイクロアレイによる遺伝子発現解析を予定しており、その経費に充てる予定である。
メンブレンベジクルを介した薬剤耐性遺伝子の高効率伝達・転移機構の解明

細菌が産生する細胞外膜小胞(以下OMVs)にはDNA、RNA、タンパク質などが含まれている。私たちは、OMVs中のDNAには薬剤耐性遺伝子が含まれ、その薬剤耐性遺伝子が水平伝播するという仮説を立て、検証を開始した。臨床分離多剤耐性Acinetobacter baumanniiからOMVsを回収し、それを薬剤感性A.baumanniiに添加した。その結果、薬剤耐性遺伝子を含んだ10-kb超のDNA断片が、薬剤感性A.baumanniiの染色体DNA中に挿入される現象を確認した。これらDNA断片の挿入は、相同組換え機構によるものと考えられた。(1)細胞外構造物の精製と形質転換:多剤耐性Acinetobacter baumanniiARS60株の培養上清を、超遠心、密度勾配遠心、ゲルろ過クロマトグラフィーにより分画した。各分画を薬剤感受性Acinetobacter baumannii ATCC17978株に暴露し、薬剤耐性遺伝子の導入を行った。一連の作業により、薬剤耐性化を促す分画を得ることができた。(2)電子顕微鏡による観察:(1)の実験により得られた分画を限外ろ過により濃縮し、透過型電子顕微鏡による観察を行った。直径が20-50nm程度の球状の構造物や、長さが200nm程度のフィラメント状の構造物などが見られた。(3)LC-MS/MS解析:(1)により得られた分画をSDS-PAGEにより展開し、銀染色を行った。薬剤耐性遺伝子の導入高率が高かった分画に多く認められたタンパク質を標的に、それらのLC-MS/MS解析を実施した。(4)多剤耐性Acinetobacter baumanniiのゲノム解析:実験に使用した多剤耐性Acinetobacter baumanniiARS60株のゲノム解析を行った。本菌株はアミカシン耐性遺伝子としてarmA、テトラサイクリン耐性遺伝子としてtetB、カルベニシリン耐性遺伝子としてblaTEMを持っていた。また、MLSTによるタイピングの結果、international clone II (IC2)と呼ばれる世界流行株であることが分かった。細菌が産生するメンブレンベシクルにはDNA、RNA、タンパク質等の成分が含まれていることが分かっている。本研究では、多剤耐性菌が産生するメンブレンベシクルが、薬剤耐性遺伝子の伝播・拡散に関与する可能性について検討を行った。多剤耐性臨床分離Acinetobacter baumanniiを液体培養し、培養上清からベシクル成分を回収した。密度勾配遠心法とゲルろ過カラムを用いて精製作業を行った。電子顕微鏡を用いて、ベシクルの有無の確認を行った。精製した成分を薬剤感性A. baumanniiと混和し、多剤耐性臨床分離A. baumanniiが持つ薬剤耐性遺伝子を、薬剤感性A. baumanniiに導入する実験を行った。その結果、各種の薬剤耐性遺伝子を、多剤耐性臨床分離A. baumanniiから薬剤感性A. baumanniiに移すことができた。次世代シークエンサーを用いたゲノム解析により、多剤耐性臨床分離A.baumannii由来の薬剤耐性遺伝子は、相同組換え機構により、薬剤感性A. baumanniiのchromosomal DNAに挿入されている可能性が示唆された。さらに、由来の異なる複数株からベシクル成分を抽出し、上述の実験を行った。その結果、多剤耐性A. baumanniiの中でも、International clone IIと呼ばれる多剤耐性流行株をDNA供与株として用いた場合、薬剤耐性遺伝子の転移が高率に生じることがわかった。薬剤耐性遺伝子を導入するための実験系の構築、多剤耐性アシネトバクターのゲノム解析、LC-MS/MS解析など、当初予定した実験を終えることができた。細菌学薬剤耐性遺伝子の転移現象の有無を、特定の遺伝子の有無と紐付けする。そのために、関連が疑われる遺伝子の破壊株を作製する。その後、相補株を作製する。
有機チオ硫酸化合物(ネギ中毒原因物質)の抗ガン作用発現機序の解明

1.抗変異原性効果の評価ラット肝由来細胞(H4IIE)および血管内皮由来細胞(L5178Y)に対して、放射性照射(10Gy)によるDNA損傷をコメットアッセイ法で検出したところ、有機チオ硫酸化合物とともに予め48時間インキュベーションすることによって、濃度依存性にDNA損傷を防御することが明らかとなった。2.第II相解毒酵素群の発現増強のmRNAレベルの効果前年度までに2PTSの作用により、培養肝細胞中の第II相酵素活性であるquinone reductaseが有意に増加することが明らかになっていた。今回は、この効果をリアルタイムPCRを用いて詳細に検討した結果、2PTSによりquinone reductaseならびにepoxide hydrolase 1のmRNA発現量が増加することが判明した。3.NPTSおよび2PTSの抗変異原性効果ならびに第II相解毒酵素群誘導効果の比較抗変異原性効果はNPTSおよび2PTSに認められたが、2PTSがより低濃度において作用を発揮した。また、第II相解毒酵素群誘導効果は2PTSのみに認められた。以上の成績により、有機チオ硫酸化合物は抗ガン効果を有することが明らかとなった。また、2PTSがNPTSに比較して、より高い抗ガン効果を示した。本研究は、これまでに私たちが同定した生理活性物質である有機チオ硫酸化合物、すなわち、sodium2-propenyl thiosulfate (2PTS)およびsodium n-propyl thiosulfate (NPTS)による抗ガン効果を解明するために実施した。第II相解毒酵素群は、化学発ガン物質(変異原性物質)などの求電子性物質を不活化することによって、これらの排泄を促し、悪性腫瘍の発生を予防する機能を有している。本研究では、ラット肝臓由来の培養細胞をモデルとして用い、有機チオ硫酸化合物の第II相解毒酵素誘導作用(ガン予防効果)を検証した。1.抗変異原性効果(抗ガン)の評価培養細胞への放射性照射によるDNA損傷をコメットアッセイ法で検出したところ、2PTSおよぴNPTSとともに予めインキュベーションすることによって、DM損傷を有意に防御することが明かとなった。2.第II相酵素に対する活性増強効果の評価2PTSの作用により、酵素活性を培養肝細胞中の第II相酵素活性が有意に増加することが判明した。この効果は、quinone reductaseに認められた。3. RNAレベルの発現増強の評価抗ガン効果の評価を簡易化する目的で、リアルタイムPCR装置を使用して、第II相酵素群の発現についてmRNAレベルでの評価を試みた。その結果、2PTSにquinone reductaseおよびepoxide hydrolaseの発現量を有意に増加させる効果が認められた。以上の成績から、有機チオ硫酸化合物はガン予防効果を有することが判明した。その効果は、主に第II相解毒酵素群の誘導によって発揮されるものと考えられた。
下顎頭軟骨の破壊機序の生化学的解明

変形性顎関節症(OA)における軟骨初期破壊とその病態進行のメカニズムを解明するために、生化学的手法を用い、以下の検討を行った。平成11(1999)年度には、軟骨破壊に対する機械的負荷の影響を検討することを目的として、培養ウサギ関節軟骨細胞に機械的伸張力を負荷し、軟骨基質代謝ならびにMMPとTIMP遺伝子発現について検討を行った。その結果、過度の機械的伸張力により、軟骨細胞は形態変化を生ずると共に、ヒアルロン酸、プロテオグリカン、II型コラーゲンなどの軟骨基質の産生低下を引き起こすことが明らかとなった。さらに,過度の機械的伸張力により、軟骨基質破壊に深く関与するMMP-1,-3,-9とIL-1βとTNF-αの遺伝子発現が亢進することが明らかになった。以上の知見より、関節軟骨に作用する過度の機械的負荷は軟骨基質の産生低下と関節軟骨組織全体の脆弱化を引き起こし、さらにMMP、TIMP及びサイトカインの遺伝子発現を直接誘導することが明らかになった。また,軟骨基質内のMMP/TIMP比の不均衡により軟骨破壊が進行することが強く示唆された。平成12(2000)年度ではOAに見られる関節液中のHA低分子化のメカニズムを解明することを目的として、HAの分子量を決定するHA合成酵素(HAS)の発現様式について検討を行った。その結果、正常滑膜および軟骨では高分子量HAを合成するHAS2が高発現しているのに対して、HAS3はIL-1βやTNF-αなどの炎症性サイトカインで誘導した場合に発現が高くなることが明らかになった。以上のことから、炎症状態の関節においては合成段階でHAの低分子化が生じ、滑液の粘性低下や炎症亢進を引き起こすことが強く示唆された。1.軟骨細胞外基質産生に及ぼす影響について機械的負荷により細胞形態が円形あるいは多角形から紡錘形へと変化し,伸張方向に対して垂直な配列を示した.また,実験群におけるトルイジンブルーおよびII型コラーゲンの染色性は著しく低下し,プロテオグリカン,ヒアルロン酸などの軟骨基質の産生低下が認められた.2.基質分解酵素及びその阻害物質の遺伝子レベルに対する影響についてRT-PCRサザンブロット法により,機械的負荷がMMP-1,-3,-9,TIMP-1,-2,.並びにサイトカインであるIL-1βとTNF-αのmRNAレベルを上昇させることが明らかとなった.一方,MMP-2のmRNAレベルはほとんど影響を受けなかった.さらに,蛋白合成阻害剤であるシクロヘキシミドの存在の有無に拘わらず,機械的負荷は,実験群におけるMMP-1,-3,-9及びTIMP-1のmRNAレベルを上昇させれことが明らかとなった.しかし,MMP-2とTIMP-2のmRNAレベルはほとんど影響を受けなかった.以上の知見より,関節軟骨に作用する過度の機械的負荷は軟骨基質の産生低下と関節軟骨組織全体の脆弱化を引き起こし,さらにMMP,TIMP及びサイトカインの発現を直接誘導することが明らかとなった.また,軟骨基質内のMMP/TIMP比の不均衡により軟骨破壊が進行することが強く示唆された.変形性顎関節症(OA)における軟骨初期破壊とその病態進行のメカニズムを解明するために、生化学的手法を用い、以下の検討を行った。

さらに,過度の機械的伸張力により、軟骨基質破壊に深く関与するMMP-1,-3,-9とIL-1βとTNF-αの遺伝子発現が亢進することが明らかになった。以上の知見より、関節軟骨に作用する過度の機械的負荷は軟骨基質の産生低下と関節軟骨組織全体の脆弱化を引き起こし、さらにMMP、TIMP及びサイトカインの遺伝子発現を直接誘導することが明らかになった。また,軟骨基質内のMMP/TIMP比の不均衡により軟骨破壊が進行することが強く示唆された。平成12(2000)年度ではOAに見られる関節液中のHA低分子化のメカニズムを解明することを目的として、HAの分子量を決定するHA合成酵素(HAS)の発現様式について検討を行った。その結果、正常滑膜および軟骨では高分子量HAを合成するHAS2が高発現しているのに対して、HAS3はIL-1βやTNF-αなどの炎症性サイトカインで誘導した場合に発現が高くなることが明らかになった。以上のことから、炎症状態の関節においては合成段階でHAの低分子化が生じ、滑液の粘性低下や炎症亢進を引き起こすことが強く示唆された。
低温合成したナノ結晶を用いた金属六ホウ化物の微細組織化による熱電特性向上

本研究では,金属六ホウ化物の熱電特性向上を目指し,低温合成法によりナノ結晶を合成し,その表面に化合物を形成することで組織の粗大化を抑制することが可能か否かを明らかにする.研究項目は大きく分けて「ナノ結晶の低温合成」「ナノ結晶表面への化合物層形成」「焼結体の作製と熱電特性評価」である.平成30年度は「ナノ結晶の低温合成」「ナノ結晶表面への化合物層形成」に取り組んだ.ナノ結晶の合成方法として溶融塩法を選択し,CaB6の合成を行った.原料であるNaBH4とCaCl2を共晶組成のアルカリ塩(KCl+LiCl)に混合し,800°Cに加熱することで溶融したアルカリ塩中でCaB6を合成した.冷却後,副生成物などを水,酸で除去し,ほぼ単相のCaB6が得られたことをX線回折測定により確認した.X線回折ピークはブロードな形状をしており,これはナノメートルオーダーの結晶子サイズであることを示している.得られたCaB6をAlまたはMg融液中(800°C)で10時間保持し,粉末表面に金属との化合物層の形成を試みた,冷却後に金属を酸で除去して得られた粉末には,X線回折測定で酸化物,水酸化物が検出されたが,CaB6が主相として存在していることを確認した.ホウ素と金属(Al又はMg)の化合物はX線回折測定では検出されなかったが,表面分析では粉末表面にAl又はMgが検出されており,薄い化合物層が形成されている可能性がある.Alと反応させたCaB6のX線回折ピークは鋭い形状に変化し,結晶子サイズが増加したと考えられる.一方Mgと反応させた試料のX線回折ピークは反応前と同様にブロードな形状をしており,ナノメートルオーダーの結晶子サイズが維持されている可能性がある.溶融塩法により合成したCaB6ナノ結晶をAl,Mg融液に浸漬することで,表面にAlまたはMgを含んだ層を形成することに成功しており,当初の予定通りに研究が進んでいる.また,Mgと反応させた試料ではナノメートルオーダーの結晶子サイズが維持されていると考えられ,組織の粗大化の抑制につながる結果と期待される.以上より,おおむね順調に進展していると判断した.焼結体の作製にはより多くの試料が必要となるため,溶融塩法によるナノ結晶合成条件の見直しを行い,より収率の高い合成条件を検討する.また,初年度の結果では得られた粉末が凝集しており,均一な金属皮膜形成に好ましくない.これを改善するためにボールミルなどのプロセスを加えることを検討する.本研究では,金属六ホウ化物の熱電特性向上を目指し,低温合成法によりナノ結晶を合成し,その表面に化合物を形成することで組織の粗大化を抑制することが可能か否かを明らかにする.研究項目は大きく分けて「ナノ結晶の低温合成」「ナノ結晶表面への化合物層形成」「焼結体の作製と熱電特性評価」である.平成30年度は「ナノ結晶の低温合成」「ナノ結晶表面への化合物層形成」に取り組んだ.ナノ結晶の合成方法として溶融塩法を選択し,CaB6の合成を行った.原料であるNaBH4とCaCl2を共晶組成のアルカリ塩(KCl+LiCl)に混合し,800°Cに加熱することで溶融したアルカリ塩中でCaB6を合成した.冷却後,副生成物などを水,酸で除去し,ほぼ単相のCaB6が得られたことをX線回折測定により確認した.X線回折ピークはブロードな形状をしており,これはナノメートルオーダーの結晶子サイズであることを示している.得られたCaB6をAlまたはMg融液中(800°C)で10時間保持し,粉末表面に金属との化合物層の形成を試みた,冷却後に金属を酸で除去して得られた粉末には,X線回折測定で酸化物,水酸化物が検出されたが,CaB6が主相として存在していることを確認した.ホウ素と金属(Al又はMg)の化合物はX線回折測定では検出されなかったが,表面分析では粉末表面にAl又はMgが検出されており,薄い化合物層が形成されている可能性がある.Alと反応させたCaB6のX線回折ピークは鋭い形状に変化し,結晶子サイズが増加したと考えられる.一方Mgと反応させた試料のX線回折ピークは反応前と同様にブロードな形状をしており,ナノメートルオーダーの結晶子サイズが維持されている可能性がある.溶融塩法により合成したCaB6ナノ結晶をAl,Mg融液に浸漬することで,表面にAlまたはMgを含んだ層を形成することに成功しており,当初の予定通りに研究が進んでいる.また,Mgと反応させた試料ではナノメートルオーダーの結晶子サイズが維持されていると考えられ,組織の粗大化の抑制につながる結果と期待される.以上より,おおむね順調に進展していると判断した.焼結体の作製にはより多くの試料が必要となるため,溶融塩法によるナノ結晶合成条件の見直しを行い,より収率の高い合成条件を検討する.また,初年度の結果では得られた粉末が凝集しており,均一な金属皮膜形成に好ましくない.これを改善するためにボールミルなどのプロセスを加えることを検討する.初年度は当初の想定より順調に試料合成が進み,分析・解析に予定よりも重点をおいたため,原材料などへの支出が予定より少なくなった.次年度は合成条件の見直しを行うため,より多くの原料や部材への支出を計画している.
感温磁性体を用いた高推力アクチュエータ

本研究では,小型で大きな定常推力を発生する目的で,永久磁石と感温磁性体の組み合わせに着目している.これまでに,大きな定常推力と高応答な運動生成の両立を目的とした,感温磁性体・電磁ハイブリッドアクチュエータの設計・製作を行い,実験的にその特性を調べた結果,バイアス力の発生と運動制御性能において良好な特性が得られたものの,消費電力の大きさが問題となっていた.そこで本年度は,定常時における消費電力の低減を重要な課題と捉え,その解決を主な目的とした.本アクチュエータでは,発生力を維持する際には感温磁性体の温度を一定に維持するための電力が必要となり,これは感温磁性体表面から散逸する熱量によって決定される.すなわち,感温磁性体周囲の断熱により,定常時における消費電力の削減が可能になると考えられる.そこでまず,アクチュエータを真空チャンバー内に配置し,真空雰囲気とすることで断熱性能の向上を図った.結果として,26.3 Nの荷重を搭載した場合において,大気中での消費電力が14.8 Wであったところが0.2 Paの真空中で1.92 Wとなり,大幅な低減が実現された.また,同体格の電磁アクチュエータと比較した場合の優位性が示された.次に,より簡便な方法で消費電力の低減を図るため,常圧の断熱ガスを用いる方法について検討した.真空チャンバー内にキセノンガスを封入したところ,消費電力は5.64 Wとなった.真空を用いた場合ほど大きな効果は得られなかったが,大気中での消費電力と比較した場合には低減効果が確認される.さらに,アクチュエータの鉛直制振メカニズムへの応用を想定し,制振制御実験を行った.制振制御系としてスカイフック制御系を用い,1 kgのおもりを搭載した状態で実験したところ,高周波領域において理論値に比べて制御性能の劣化は見られたものの,アクティブ制振制御の実現が確認された.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,小型で大きな定常推力を得るために永久磁石と感温磁性体の組み合わせに着目している.本年度は,その長所を活かした鉛直運動メカニズムを実現するため,上述の組み合わせと電磁駆動要素を融合したハイブリッドアクチュエータの製作に注力した.昨年度決定した設計定数をもとに,本年度は部品を設計・製作しアクチュエータを試作した.試作したアクチュエータの推力特性,運動特性,消費電力を重要な評価項目と捉え,性能評価を行った.感温磁性体の温度増加に伴い発生するバイアス力は解析値に比べ低下したものの,バイアス力の発生と,電流通電時にこれに重畳して発生する電磁力が確認され,1個のコイルへの通電により,バイアス力と電磁力の両方を連動して駆動できる基本特性を確認した.感温磁性体最低温度50°Cの状態に対し,最高温度145°Cの状態では,35.6Nの力変化が得られた.各温度においてバイアス力は変位に対してほぼ一定となり,定荷重特性が確認された.また,リニアエンコーダによる可動子変位情報を用いた単純な位置決め制御系を構築して目標変位を与えることにより,搭載荷重の増加に対して自動的にバイアス力が増加し,搭載荷重に釣り合う合力を発生したままバイアス力と電磁力の配分が自動的に決定されることを確認した.定常状態に至った後は,目標変位の変化に合わせて可動子を自由に追従でき,サブミクロンオーダの位置決めが実現された.一方で,36.1N発生時の定常消費電力が18.8Wとなり,消費電力が大きさが問題となった.今後,消費電力の低減が重要な課題となる.定常時の消費電力は感温磁性体表面からの熱の散逸で決定されるため,断熱ガスの封入や真空封止により定常消費電力の低減を図る予定である.感温磁性体・電磁ハイブリッドアクチュエータを設計・製作し,性能を評価した.想定通りの基本特性が得られ,荷重搭載の有無にかかわらず運動の生成が確認された.一方で,発生推力に対して消費電力が大きくなる問題が生じた.本アクチュエータは大きな定常推力を効率的に発生することを目的としているため,消費電力は性能上重要な指標である.そのため,断熱ガスの使用や真空封止などにより,消費電力の低減が必要となっている.機械装置には様々なものがあり,要求される性能は用途によって異なる.高速かつ高精度な性能が要求される用途が多い一方で,大きな力を連続的に発生するための性能が求められる用途も存在する.そこで本研究では,大きな力を連続的にかつ効率的に発生する運動メカニズムを実現するために,感温磁性体と永久磁石の組み合わせに着目し,その組み合わせにより期待される長所を享受できる構造を明らかにした上で,その有効性を検証することを目的としている.まず,感温磁性体と永久磁石を用いた基礎的なアクチュエータの構造を磁場解析や熱解析を利用して検討した.提案・試作したアクチュエータは,既存の電磁アクチュエータに比べ,体積当たりの連続発生推力が大きく,その際の消費電力が小さい特徴を有することが確認された.さらに,他の熱駆動型アクチュエータと異なり,全ストロークに渡り一定の推力を発生でき,バックドライバビリティを有することも明らかとなった.

一方,熱により駆動されるため,応答が遅く,単独では位置決め安定性が悪いという欠点も見られた.次に,前述の基礎的なアクチュエータから得られた知見により,従来のアクチュエータでは実現が困難な機能を創成できる可能性が見出された.一般に,大推力を発生する特性と高速・高応答に動作する特性はトレードオフの関係にあり,両立は困難である.空気圧や油圧などの大きなシステムを用いずにこのトレードオフを解決できれば,様々な機器の小型化・ポータブル化に貢献できると考えられる.そこで,本研究では,感温磁性体アクチュエータと電磁アクチュエータをハイブリッド化し,大推力性能と高速・高応答性能を両立できるアクチュエータの実現を目標とした.電磁コイルから発生する熱を感温磁性体に作用させ,1個の駆動回路で両機能を実現できる,コンパクトなアクチュエータの構造を提案した.これより,製作を進めてゆく予定である.本研究で提案したハイブリッドアクチュエータは,新規性のある原理・構造であるため,完成形の試作機を1回で製作するのは困難と判断した.そこで,最初は,アクチュエータの機能を構成する要素のうち,熱的な部分だけの試作機を設計・製作し,評価することとした.本アクチュエータでは,加熱・温度維持と冷却の切り替えをするために熱回路の切り替えを行う特殊構造を有しており,この部分の評価をするための試作機を製作することを第一手とした.しかしながら,本装置には精度が要求される部品が多く,製作に時間がかかり,2015年度中の試作,評価は実現できなかった.一方で,提案アクチュエータの設計は概ね完了し,磁場解析によりその有効性を確認している.本研究では,小型で大きな定常推力を発生する目的で,永久磁石と感温磁性体の組み合わせに着目している.これまでに,大きな定常推力と高応答な運動生成の両立を目的とした,感温磁性体・電磁ハイブリッドアクチュエータの設計・製作を行い,実験的にその特性を調べた結果,バイアス力の発生と運動制御性能において良好な特性が得られたものの,消費電力の大きさが問題となっていた.そこで本年度は,定常時における消費電力の低減を重要な課題と捉え,その解決を主な目的とした.本アクチュエータでは,発生力を維持する際には感温磁性体の温度を一定に維持するための電力が必要となり,これは感温磁性体表面から散逸する熱量によって決定される.すなわち,感温磁性体周囲の断熱により,定常時における消費電力の削減が可能になると考えられる.そこでまず,アクチュエータを真空チャンバー内に配置し,真空雰囲気とすることで断熱性能の向上を図った.結果として,26.3 Nの荷重を搭載した場合において,大気中での消費電力が14.8 Wであったところが0.2 Paの真空中で1.92 Wとなり,大幅な低減が実現された.また,同体格の電磁アクチュエータと比較した場合の優位性が示された.次に,より簡便な方法で消費電力の低減を図るため,常圧の断熱ガスを用いる方法について検討した.真空チャンバー内にキセノンガスを封入したところ,消費電力は5.64 Wとなった.真空を用いた場合ほど大きな効果は得られなかったが,大気中での消費電力と比較した場合には低減効果が確認される.さらに,アクチュエータの鉛直制振メカニズムへの応用を想定し,制振制御実験を行った.制振制御系としてスカイフック制御系を用い,1 kgのおもりを搭載した状態で実験したところ,高周波領域において理論値に比べて制御性能の劣化は見られたものの,アクティブ制振制御の実現が確認された.提案アクチュエータは,荷重搭載状態で使用できる,鉛直制振メカニズムへの応用が期待される.そのため,制振制御系を構成し,固定子側に振動を与えた場合に可動子側を制振し性能を評価する実験が必要となる.制御系には構成が単純なスカイフック制御系を使用する予定である.
放電プラズマプロセスによる次世代二次電池用コンポジット電極の創製

リチウムー硫黄二次電池の実用化には、カーボンー硫黄複合体の高性能化が必要である。本研究では、通電焼結装置を用いて機能性カーボンの作製を試みた。また、メカニカルミリング法を用いて、電解液または固体電解質を用いる電池用の硫黄ーカーボン複合体正極を作製した。長時間のメカニカルミリング処理で作製したカーボンー硫黄複合体は、エーテル系溶媒において、硫黄重量当たり約500 mAh g-1容量の充放電を示した。この手法で作製することで、容量は低減するが、硫黄成分の溶出が大幅に低減することが分かった。全固体電池用正極は、硫黄、カーボン、固体電解質に対してメカニカルミリング処理することで作製した。本年度は、次世代型二次電池であるリチウムー硫黄二次電池用のコンポジット正極の電気化学的特性評価及び、放電プラズマプロセスを用いたカーボンー硫黄コンポジット正極の高性能化のための新規機能性カーボンの合成法の探索を行った。本研究の開発目標のカーボンー硫黄コンポジット正極の比較対象として、ボールミルを用いて市販のナノカーボンと硫黄のコンポジット材料を作製し、有機電解液及び無機固体電解質を用いた電気化学セルを用いて正極の評価を行った。無機固体電解質としては、硫化物系固体電解質を作製し、報告されている導電率が得られていることを確認した。有機電解液を用いたセルで評価した場合、初回放電時には約800mAh g-1の容量が得られるが、充放電の効率が悪く硫黄が電解液中に溶出し、レドックスシャトルを起こすことが確認された。複合化手法を検討する中で、カーボン量が多く、長時間ボールミル処理を行うで、低容量化するが、充放電効率が高く、充放電サイクル寿命が高い材料が得られることが分かった。無機固体電解質を用いた場合には、理論容量に近い1500 mAh g-1の充放電容量が得られ、サイクル性も比較的良好であったが、コンポジット電極中に多量のカーボンと固体電解質が必要であり、硫黄の重量比が50wt%以下でないと1000 mAhg-1以上の容量を得ることが困難であった。放電プラズマプロセスを用いた機能性カーボンの合成において、出発物質としてスクロースやクエン酸を用いた場合、前処理温度によって得られるカーボンの形状が大きくことが分かった。本研究では、前駆体の形状を保持するために通電加熱の際の加圧は下限値としている。しかし、原料に有機分子や高分子を用いた際には、加熱及び軟化により、下限値での加圧でも形状保持が困難であることが分かった。本研究では、放電プラズマプロセスを用いてカーボンを合成し、リチウム-硫黄二次電池用材料としての応用を検討した。新奇な機能を有するカーボンを作製するために、出発原料として、導電性のカーボンとポリマーの複合体を用い、放電プラズマプロセスによる熱処理を行うことで機能性カーボンの作製を行った。また、良好な界面を形成することのできる固体電解質の開発を目指し、リチウムイオン伝導性固体電解質にアルカリ金属を添加した固体電解質を作製した。得られたカーボンと硫黄をボールミル混合することによって、リチウム二次電池用正極材料を作製した。複合体重量当たり400 mAh g-1以上の容量で可逆に充放電できることを確認した。作製した電極複合体は、通常使用されるエーテル系溶媒だけではなく、使用困難と言われているカーボネート系溶媒においても充放電が可能であることが分かった。また、固体電解質を用いて作製した全固体セルにおいても作動可能であった。アセチレンブラックなどの従来のナノカーボンを用いた際も、ボールミル条件によっては、カーボネート系溶媒においても可逆充放電を確認することができた。放電電位は、従来報告されているものと異なっており、通常の硫黄活物質とは異なる充放電が起こっていることが示唆された。マイルドなボールミル条件の際には、電極複合体当たりの容量を800mAh g-1程度に増加したが、カーボネート系溶媒を用いた際の特性は低下した。これらの結果より、カーボンの作製方法だけではなくボールミル処理が得られる複合体の物性に影響を及ぼしていることが明らかになった。各種出発原料からのカーボン材料の合成やカーボンー硫黄コンポジット材料の作製はできていることや、電気化学的特性評価の準備が整ったことなど、研究活動をスタートするという目的は達成されつつある。一方で、本研究の挑戦的研究課題である、新規機能性カーボンの合成に対しては、放電プラズマプロセスのメリットである急速加熱を生かした炭素材料開発にはまだ至っていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。二年目は、無機テンプレートを用いたメソ細孔の多孔性カーボンの合成を行い、放電プラズマプロセスを用いる優位性を模索する。

また、ナノカーボンを出発原料に混合することで、得られるカーボンの導電率を向上し、カーボンー硫黄コンポジット正極の性能向上を図る。カーボンー硫黄コンポジット正極からの硫黄の溶出を抑制する手法については、メソポーラスカーボンの使用と共に、カーボンー硫黄コンポジットのコーティングが有用な手法である。カーボン原料の選択や処理温度の最適化によって、硫黄の溶出量を低減することができる材料開発を試みる。カーボンー硫黄コンポジット中に高粘度な多環芳香族炭化水素が存在する場合に、硫黄溶出の迷路係数が増加し溶出抑制コーティングと同様の効果が発現することが期待できる。多環芳香族炭化水素の複合化による硫黄の溶出抑制効果について検討を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。
生後早期の母子関係を評価する新規バイオマーカーの開発 -発達障害回避を目指して-

母子関係破綻の危機に瀕する母と子を救うには、リスクのある母子を早期に見つけ、適切な支援を行う必要がある。しかし、現在行われている質問票によるスクリーニングは、回答者である母親の思いに左右されるため、回答と実態とが乖離することがある。本研究の目的は、母子関係破綻の危機に直面する母と子の身体に見られる特徴的な変化を明らかにし、新生児期の母子関係を客観的に評価する方法の開発に繋げることである。
ヒト四肢先天性縦列形成障害における形態形成遺伝子群の役割 -ラツトモデルを用いて-

これまで私達は妊娠ラットにMyleranを投与し胎仔に誘発した撓側列欠損に対して肢芽の細胞死と妊娠末期胎児の手掌の皮膚紋理を観察し,妊娠12.0日前後に臨界期があること,肢芽発生時期における肢芽全体、または掌側に認められる間葉細胞の壊死が撓側列欠損の形成に関与していること、細胞の分裂増殖に関与するシグナル異常が、成因であることを報告した。今回は本症の成因をさらに検討するために,本モデルにおける形態形成遺伝子の解析を行った。解析は,肢芽の前後軸を決定している,shh,Hoxd-11,Hoxd-12,Hoxd-13に関して行った。正常な肢芽において,shhは肢芽後端の中枢葉領域(極性化活性帯)に認められる。Hoxd遺伝子は脊柱動物のホメオボックス遺伝子でありHoxd-11,Hoxd-12は肢芽の後半部で、Hoxd-13は手関節より遠位で特異的に発現することが分かっている。妊娠10.0日目のWKAH/Hkmラットに20mg/kgのMyleranを投与し,妊娠12.013.0日の間に母ラットを開腹して胎仔を取り出した。また,妊娠12.013.0日の対照群も採取した。in situハイブリダイゼーションを行ない,対照群とMyleran投与群におけるshh,Hoxd-11,Hoxd-12,Hoxd-13の発現を実体顕微鏡下で比較検討した。観察した胎仔数はshh,Hoxd-11,Hoxd-12,Hoxd-13とも10匹,対照群は各4匹であった。対照群と比較したMyleran投与群においてshhおよび,Hoxd-11,Hoxd-12,Hoxd-13の形態形成遺伝子の発現部位に差異は認められなかった。前回報告した実験で,ラットの撓側列欠損の肢芽的細胞死は撓側に限局しなかったことから,肢芽発生時期における形態形成遺伝子の関与が考えられた。橈側列欠損は縦軸欠損に分類される先天異常である。私達は妊娠ラットにMyleranを投与し胎仔にヒトと同様の橈側列欠損を誘発し,その臨界期,全身奇形との関連について調べてきた。本症の成因をさらに検討するために,本モデルの肢芽の細胞死と妊娠末期胎児の手掌の皮膚紋理を観察した。妊娠100日目のラットに20mg/kgのMyleranを投与した。妊娠12.014.0日の間に母ラットを開腹して胎仔を取り出し,全身をナイルブルーで染色して肢芽の細胞死を観察した。皮膚紋理の観察は妊娠20.0日目に開腹して生存胎児を取り出し表皮を剥離した後、手掌部をトルイジンブルーで染色した。皮膚紋理観察後に骨軟骨染色を行い前腕と手の骨格異常を確認した。肢芽の細胞死は妊娠12.0日の胎仔に全身に強く認められた。肢芽の変化は妊娠12.0日で掌側に特異的に認められ、妊娠13.0日になると細胞死は認められず橈側の形成障害が現れ始めていた。手掌の皮膚紋理は、示指から小指の基部掌側に出現する横隆起(caterpillar pad)について示指に最も低形成がみられ,対で中指に低形成がみられたが,環指・小指ではほぼ正常であった。母指から小指の遠位掌側に出現する指パッド(digital pad)については,示指から小指までは低形成はほとんどみられなかった。形成不全の重篤な母指においても爪と指パッドの出現を認めた。ラットの橈側列欠損の肢芽の細胞死は妊娠12.013.0日頃に生じると考えられた。また、細胞死の分布が橈側に限局して出現せず掌側に認められたことは、肢芽発生時期において掌側の間葉細胞の壊死の存在が橈側列欠損の形成に関与している。さらに上皮間葉相互作用によって形成される爪や指パッドの分化が正常であったことは,本疾患においては細胞分化は正常である反面,細胞の分裂増殖に異常があることを示唆しれいる。現在、形態遺伝子の異常について研究中である。これまで私達は妊娠ラットにMyleranを投与し胎仔に誘発した橈側列欠損に対して肢芽の細胞死と妊娠末期胎児の手掌の皮膚紋理を観察し、妊娠12.0日前後に臨海期があること、肢芽発生時期における肢芽全体、または掌側に認められる間葉細胞の壊死が橈側列欠損の形成に関与していること、細胞の分裂増殖に関与するシグナル異常が、成因であることを報告した。今回は本症の成因をさらに検討するために、本モデルにおける形態形成遺伝子の解析を行った。解析は、肢芽の前後軸を決定している、shh、Hoxd-11、Hoxd-12、Hoxd-13に関して行った。正常な肢芽において、shhは肢芽後端の中胚葉領域(極性化活性帯)に認められる。Hoxd遺伝子は脊椎動物のホメオボックス遺伝子でありHoxd-11、Hoxd-12は肢芽の後半部で、Hoxd-13は手関節より遠位で特異的に発現することが分かっている。妊娠10.0日目のWKAH/Hkmラットに20mg/kgのMyleranを投与し、妊娠12.013.0日の間に母ラットを開腹して胎仔を取り出した。

また、妊娠12.013.0日の対照群も採取した。in situハイブリダイゼーションを行ない、対照群とMyleran投与群におけるshh、Hoxd-11、Hoxd-12、Hoxd-13の発現を実体顕微鏡下で比較検討した。観察した胎仔数はshh、Hoxd-11、Hoxd-12、Hoxd-13とも10匹、対照群は各4匹であった。対照群と比較したMyleran投与群においてshhおよび、Hoxd-11、Hoxd-12、Hoxd-13の形態形成遺伝子の発現部位に差異は認められなかった。前回報告した実験で、ラットの橈側列欠損の肢芽細胞死は橈側に限局しなかったことから、肢芽発生時期における形態形成遺伝子の関与が考えられた。しかし、今回の実験で、前後軸を決定するshh、Hoxd-11、Hoxd-12、Hoxd-13の遺伝子の発現には異常が認められなかった。現在、他の形態形成遺伝子の異常について研究中である。これまで私達は妊娠ラットにMyleranを投与し胎仔に誘発した撓側列欠損に対して肢芽の細胞死と妊娠末期胎児の手掌の皮膚紋理を観察し,妊娠12.0日前後に臨界期があること,肢芽発生時期における肢芽全体、または掌側に認められる間葉細胞の壊死が撓側列欠損の形成に関与していること、細胞の分裂増殖に関与するシグナル異常が、成因であることを報告した。今回は本症の成因をさらに検討するために,本モデルにおける形態形成遺伝子の解析を行った。解析は,肢芽の前後軸を決定している,shh,Hoxd-11,Hoxd-12,Hoxd-13に関して行った。正常な肢芽において,shhは肢芽後端の中枢葉領域(極性化活性帯)に認められる。Hoxd遺伝子は脊柱動物のホメオボックス遺伝子でありHoxd-11,Hoxd-12は肢芽の後半部で、Hoxd-13は手関節より遠位で特異的に発現することが分かっている。妊娠10.0日目のWKAH/Hkmラットに20mg/kgのMyleranを投与し,妊娠12.013.0日の間に母ラットを開腹して胎仔を取り出した。また,妊娠12.013.0日の対照群も採取した。in situハイブリダイゼーションを行ない,対照群とMyleran投与群におけるshh,Hoxd-11,Hoxd-12,Hoxd-13の発現を実体顕微鏡下で比較検討した。観察した胎仔数はshh,Hoxd-11,Hoxd-12,Hoxd-13とも10匹,対照群は各4匹であった。対照群と比較したMyleran投与群においてshhおよび,Hoxd-11,Hoxd-12,Hoxd-13の形態形成遺伝子の発現部位に差異は認められなかった。前回報告した実験で,ラットの撓側列欠損の肢芽的細胞死は撓側に限局しなかったことから,肢芽発生時期における形態形成遺伝子の関与が考えられた。
高速マグネトロン反応スパッターリング法による固体窒素薄膜のターゲット試作

本試作研究の高速マグネトロン反応スパッターリング装置が仕上り設計通りの性能を在することがわかった。更に本装置は直流放電反応スパッターリング装置としても使用できることがわかった。更に我々は電子ビーム加熱蒸発法とサドル型イオン照射装置の両装置を組合せたイオン蒸着装置も合せて作り上げた。この3つの方法を用いて窒化薄膜の試作実験を行った。とくに、本試作研究の装置である高周波放電反応マグネトロンの装置については、諸パラメターを種々変えて窒化膜の最適条件を探した。すなわち、陽極、陰極の両電極間距離、投入高周波電力量および封入ガす圧力量のパラメターと付着基板上に付着する厚さすなわちデポジッションレイト(μg/【cm^2】/2h)を調べた。その結果4.5cmの電極間距離、高周波電力は250W、ガス封入圧力は5×【10^(-4)】から1×【10^(-3)】Torrの条件が最適な窒化薄膜が得られた。上記の3つの方法で作製した窒化薄膜を東大原子核研究所のSFサイクロトロンの65MeVのα粒子ビームを用い粒子分析器によって組成分析を調べた。また、理化学研究所の線型リエアックの50MeV【Ar^(4+)】の重イオンビームを用いた前方反跳法によって同じく組成分析を行った。これらの実験結果からいずれの方法を用いた場合でも窒化膜が形成されていることがわかった。作製した窒化膜は窒化チタン、窒化ニオブそれに窒化アルミニュムで、窒化量は封入ガス圧力が低いほど、また投入電力が大きい程多く窒化されていた(高周波放電スパッターの場合)。高周波放電スパッターおよび直流放電反応スパッターリングの両方法で得られた窒化膜は、表面層が水素元素が多く含まれ、一方のイオン蒸着法で得られた窒化膜は裏表とも、全体にわたって水素が含まれていることがわかった。今後の課題として、不純物の炭素と酸素の混入量が多く、無視できない量なので、ターボ分子ポンプ又はクライオポンプを用い、反応容器中にコールドトラップを有効に仂くようにして不純物を少なくする。
遺伝子変異同定不可先天性銅代謝異常症患者の更なる分子遺伝学的検討

先天性銅代謝異常症には銅欠乏障害を呈するMenkes病と銅蓄積障害を呈するWilson病がある。そ責任遺伝子と責任蛋白は共に銅輸送ATPaseでMenkes病はATP7A、Wilson病はATP7Bと命名されており、非常に類似している。本研究でATP7A, ATP7B遺伝子のプロモーター領域の一部を同定した。さらにMenkes病22例およびWilson病患者10例の遺伝子変異を明らかにした。また、翻訳領域では遺伝子変異のない患者5例プロモーター領域の解析、シャペロン遺伝子解析を行った。その中でプロモーター領域での変異を疑うWilson病患者が1名存在した。今年度研究成果として以下の結果が得られた。今年度新たにMenkes病およびWilson病患者の責任遺伝子であるATP7A及びATP7Bの全エクソンの解析を行った。その結果、現在までの本研究室で変異が同定されないMenkes病患者およびWilson病患者が存在した。このような患者における遺伝子のプロモーター領域や転写因子(Sp1,AP-1,AP-2,E-boxなど)、メタル反応性因子(MREs)などに異常が存在するかどうか検討を行っている。これらの検討において、Wilson病患者におけるATP7B promoter領域および5'UTR領域のprimer作成を行い、遺伝子配列を確認した結果報告されているpromoter領域が検出された。これらのprimerを用いて変異の見つかっていない患者について検討を行っている。今後、変異が見つかっている患者についてもこれらの領域についての検討を行い、健常者との比較検討を行う必要がある。Menkes病患者5'UTR領域のprimerは既に報告しているものを使用して検討を行っている。Menkes病患者genomic DNAは現在までに凍結保存を行っているfibroblastを培養した後抽出を行った。Wilson病患者同様、Menkes病患者に関してもすでに同定がすんでいる患者およびコントロール患者との比較検討を今後行う予定である。これらの解析結果を用いてWilson病患者およびMenkes病患者において同定された変異部位における解析をさらに進めていく予定である。今年度新たにMenkes病およびWilson病患者の責任遺伝子であるATP7A及びATP7Bの全エクソンの解析を行っている。その結果、Menkes病患者においてエクソン及びchaperonに変異が認められない患者がいた。この患者における遺伝子のプロモーター領域や転写因子(Sp1,AP-1,AP-2,E-boxなど)、メタル反応性因子(MREs)などに異常が存在するかどうか検討を行っている。Wilson病患者において変異が1つしか見つからない患者が存在した。このWilson病患者におけるATP7Bpromoter領域および5' UTR領域の検討を行っている。現在、変異が見つかっている患者についてもこれらの領域についての検討を行い、変異があるかどうかの有無を検討している。Menkes病患者5' UTR領域のprimerは既に報告しているものを使用して検討を行っている。女子におけるMenkes病患者ではchaperon領域の変異が認められなかったため、今後ATP7Aのreal time PCRを行い、mRNAの発現量について検討を行う予定である。また、Menkes病患者に関してもWilson病患者同様すでに同定がすんでいる患者およびコントロール患者との比較検討を今後行う予定である。その結果、Menkes病患者およびWilson病患者において新しい遺伝子変異が見つかった。その他にWilson病疑いの患者において変異が1つしか見つからない患者が存在した。このWilson病患者におけるATP7B promoter領域および5'UTR領域の検討を行った結果変異は認められなかった。これら患者家族における保因者診断を行った。Wilson病患者、Menkes病患者ともに現在、変異が見つかっている患者についてもこれらの領域についての検討を行い、変異があるかどうかの検討を行った。現在までに変異の見つかっていないMenkes病患者について5'UTR領域及びシャペロンについて遺伝子解析を行ったが変異は認められなかった。新規Menkes病疑いの患者について培養繊維が細胞中の銅濃度測定で銅が高かった患者についてATP7A蛋白の発現を検討したところコントロールに比べその発現が低かった。これらのことから遺伝子変異が認められない患者において銅濃度測定とともに原因蛋白発現を確認することも診断の有用な手段であると考えられた。
日本近代法概念形成過程における蘭学識を通じた西欧法認識に関する研究

今年度の前半期は前年度に引き続き日蘭辞書や翻訳文献等各史料の細目、執筆・翻訳者、オランダ語を中心とした史料原典の判明分、各史料記述内容の同タイトル史料群との異同等の整理作業を行う基礎作業としての史料蒐集作業(史料複写・筆記)を武田科学振興財団杏雨書屋、津山洋学資料館、国立国会図書館古典籍資料室等を中心として行った。また、これによって得られた法学関係のテキストのうち、年度後半期には津田真道訳『泰西国法論』の稿本における翻訳上の着眼点及びそこで用いられた訳語の背景にある前近代の東アジアや近世日本をめぐる法や秩序にかかわる観念の利用のあり方についての考察を行った。この作業の成果を津山洋学資料館の洋学研究専門誌に投稿し、掲載された(山口亮介「『泰西国法論』稿本他にみる西洋法認識の東洋的前提--司法・治道・仁政」(『一滴』・第26号・2019年))。こうした研究を通じて、本研究全体の具体的な考察を行う視座として、蘭学者の西洋概念の学習と日本国内の諸観念との緊張関係という観点だけではなく、漢学の素養を通じた東アジアの秩序に関わる諸概念との結びつきについての検討視角を得ることができた。今年度は前年度に積み残していた史料調査に比較的想起に目処を立てることができたことに加え、研究実績の概要でも言及した通り、論文執筆を通じて西洋法等の認識の前提となる東洋の学問や思想の基盤についての検討の視座を得ることができた。一方でオランダ語原典についての検討には時間を要している。これについては論文執筆と並行しながら着実な実行を期したい。平成31(令和元)年度においては、これまでに蒐集した史料の整理作業を踏まえて、史料紹介や論文執筆に本格的に着手することを通じて、研究課題に即した成果公表の準備を進めていきたい。具体的には1蘭学者宇田川榕菴・宇田川興斎による法典翻訳テキストと原法典との対照を通じた近代法上の市民や権利に関わる概念の翻訳に関する論考を法制史学会の記念論集(査読有)に投稿するとともに、2本研究で得られた史料の概要を紹介する紹介記事を所属機関の紀要に発表する予定である。今年度は、日本国内の蘭学識者らによる地誌や史書、辞書等に関する西洋諸テキストの翻訳のうち、法や裁判にかかわる内容を含むものについて書誌調査を行うとともに、それらのテキスト情報を整理・把握する作業を中心に行った。全体として国会図書館、国立公文書館所蔵をはじめとする諸機関の史料の確認を進めたが、その中でもとりわけ年度前半期に着手した津山洋学資料館所蔵の蘭学関係辞書・翻訳文献の幕末・明治初期史料の調査収集の結果、同館に複写史料として蔵されていた19世紀前半から中期頃にかけての宇田川榕菴や杉田成卿の筆記史料・書翰等に、裁判機関の名称や関連法制に関する書誌情報や原文翻訳の試みが有ることを確認することができた。このため、原史料の所蔵先に調査の手を進め、原本の閲覧および複写に着手した。これにより、津山洋学資料館蔵史料では複写状況の問題のため十分に判読することができなかった欧文筆記体部分を原史料にて鮮明に視認することができ、翻訳記述との対照の可能性を見出すことができた。また、同史料はオランダ憲法に関する記述を含んでいるとみられることが確認された。憲法典の翻訳については神田孝平『和蘭政典』が広く知られるが、憲法典の部分訳や概要説明という意味では、宇田川の筆記記述が『和蘭政典』よりもかなり早い時期のものであることを示すことが可能であると思われる。なお、以上の成果についてはその一部をー近代司法制度形成に関する文脈ではあるがー九州歴史科学研究会のシンポジウムで報告するとともに、2件の概説テキスト(山口亮介「刑事法の近代的展開」(出口雄一ほか編『概説日本法制史』(弘文堂・2018年))所収、山口亮介「明治日本における西欧法の継受」(柳原正治編『法学入門』(放送大学教育振興会・2018年)所収)の執筆に際して反映させることができた。29年度は関連史料の把握を目指した。しかし、130年4月に所属移籍を行うことに関する諸手続のために年度末に作業時間を確保することが難しかったこと、また2上述したように津山洋学資料館で見出した宇田川榕菴をはじめとする史料の原本確認およびその内容の確認・検討がー思わぬ史料を見出すことができたという前向きな側面もあるがーその分量や閲覧手続きの関係で当初の予想より時間を要したことから、その他の史料の網羅的把握を行うには今暫くの作業時間を要する。以上のことから、(3)と判断した。

この作業の成果を津山洋学資料館の洋学研究専門誌に投稿し、掲載された(山口亮介「『泰西国法論』稿本他にみる西洋法認識の東洋的前提--司法・治道・仁政」(『一滴』・第26号・2019年))。こうした研究を通じて、本研究全体の具体的な考察を行う視座として、蘭学者の西洋概念の学習と日本国内の諸観念との緊張関係という観点だけではなく、漢学の素養を通じた東アジアの秩序に関わる諸概念との結びつきについての検討視角を得ることができた。今年度は前年度に積み残していた史料調査に比較的想起に目処を立てることができたことに加え、研究実績の概要でも言及した通り、論文執筆を通じて西洋法等の認識の前提となる東洋の学問や思想の基盤についての検討の視座を得ることができた。一方でオランダ語原典についての検討には時間を要している。これについては論文執筆と並行しながら着実な実行を期したい。30年度は引続き史料収集作業を進め、これを踏まえて日蘭辞書や翻訳文献等各史料の細目、執筆・翻訳者、史料原典の判明分、各史料記述内容の同タイトル史料群との異同等の整理作業に取り掛かる。続いて各典拠から、政治体制や統治機構に関する文脈で「裁き(捌き)」や「法度」に関する語彙情報を抽出・整理する。これにより得られた日本語、オランダ語の法や裁判にかかわる語の原語との対応を基礎として、西欧の地誌・史書や諸法典の翻訳の特徴や傾向の抽出を試みるとともに、その特質をわが国近世の権利や法に関わる観念と対比させながら考察する予定である。平成31(令和元)年度においては、これまでに蒐集した史料の整理作業を踏まえて、史料紹介や論文執筆に本格的に着手することを通じて、研究課題に即した成果公表の準備を進めていきたい。具体的には1蘭学者宇田川榕菴・宇田川興斎による法典翻訳テキストと原法典との対照を通じた近代法上の市民や権利に関わる概念の翻訳に関する論考を法制史学会の記念論集(査読有)に投稿するとともに、2本研究で得られた史料の概要を紹介する紹介記事を所属機関の紀要に発表する予定である。次年度使用額が発生した理由として複写史料の製本にかかる費用が当初見通しよりも抑えられたことが挙げられる。具体的には当初個別の冊子史料ごとに製本を予定していたところ、分量がまちまちであることや関連する史料をまとめて製本することで参照性を向上させることが判断したため、製本にかかる費用を大幅に減額できたことによる。尤も、こうしたコスト削減の可能性を確認できたのが年度末近くであったため、残額の利用は翌年度に廻さざるを得なかった。この次年度使用額については、追加の史料調査にかかる複写代金に利用したい。
工学的制約条件を満足する低消費電力回路の論理合成手法に関する研究

本研究では,トランスダクション法という論理回路の最適化手法に基づき論理設計の初期の段階から制約条件を複合的に考慮し,それらを十分に満足するような低消費電力回路の論理合成手法を構築することを目的としている。平成11年度は研究の基盤となるトランスダクション法の各種アルゴリズムの改良について検討を行ない,実装を試みた。具体的には1.低消費電力設計向けトランスダクション法を適用するため消費電力の高速な見積り手法の確立,消費電力の大きな部分回路の抽出法の確立,変形手法の検討を行なった。2.特定用途向けの回路に限定すると入力の信号に偏りや依存関係が生じる。これらを考慮して実装した際に効果の大きい最適化手法を検討した。3.アルゴリズムの実装評価を行なったが,他の手法と比較して良好な結果を得るところまではいかなかった。本研究では,トランスダクション法という論理回路の最適化手法に基づき論理設計の初期の段階から制約条件を複合的に考慮し,それらを十分に満足するような低消費電力回路の論理合成手法を構築することを目的としている.平成10年度は研究の基盤となるトランスダクショシ法の各種アルゴリズムの改良について検討を行なった.具体的には1.各種制約条件に基づいた許容関数集合計算の最適化の検討を行なった.2.低消費電力設計向けトランスダクション法を適用するため消費電力の高速な見積り手法の確立,消費電力の大きな部分回路の抽出法の確立,変形手法の確立に関して検討を行なった.3.特定用途向けの回路に限定すると入力の信号に偏りや依存関係が生じる.これらを考慮して実装した際に効果の大きい最適化手法に関して検討を行なった.4.上記検討事項をハードウェア設計教育に応用し,九州大学大学院システム情報科学研究科報告に報告した.本研究では,トランスダクション法という論理回路の最適化手法に基づき論理設計の初期の段階から制約条件を複合的に考慮し,それらを十分に満足するような低消費電力回路の論理合成手法を構築することを目的としている。