hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗-ヒストンH1ミモトープ抗体は免疫寛容を誘導する医薬品になるか?

本研究では、抗-ヒストンH1ミモトープモノクローナル抗体(SSV mAb)が免疫寛容を誘導する医薬品になりうるかどうか実験動物を用いて評価し、その免疫抑制メカニズムを解明することを目的とした。SSV mAbはIL-2産生を抑制することなくラット混合リンパ球反応を抑制した。SSV mAbは3つのラット脾細胞表面抗原を認識した。ラット異所性心移植モデルへのSSV mAbの投与は急性拒絶反応を抑制しなかった。この結果から、SSV mAbはin vivoにおいて免疫抑制剤として機能しないと結論する。抗ヒストンH1ミモトープ抗体(SSV mAb)が免疫寛容を誘導する医薬品になりうるかどうか実験動物を用いて評価し、その作用メカニズムを解明することを本研究の目的とした。次の3つの研究を最終年度に実施した。1)SSV mAbがリポ多糖刺激による樹状細胞(DC)の活性化を抑制するか調べた。その結果、SSV mAbはDCの活性化を抑制しなかった。2)SSV mAbの作用する免疫細胞が特定されなかったため、脾細胞の細胞膜タンパク質をサンプルとして、ウェスタンブロット解析によってSSV mAbの抗原を調べた。その結果、SSV mAbは約160 kDa(pI 5)、約120 kDa(pI 6)、約45 kDa(pI 4)のヒストンH1とは異なる3つのタンパク質に結合した。3つのタンパク質の存在量が極めて微量だったため、質量分析による抗原同定には至らなかった。3)ラット心移植拒絶反応モデルにおいてSSV mAbが拒絶反応を抑制するか調べた。その結果、SSV mAbは拒絶反応を抑制しなかった。本研究で得られた成果は次の通りである。SSV mAbはIL-2の産生を抑制することなく、拒絶反応のin vitroモデルである混合リンパ球反応を抑制した。SSV mAbは前述の3つの細胞膜タンパク質を介してT細胞とDC以外の細胞に作用すると推測された。残念ながら、SSV mAbは心移植拒絶反応モデルにおいて拒絶反応を抑制しなかった。以上の結果から、SSV mAbを免疫寛容を誘導する医薬品に応用することは難しいと結論した。一方、SSV mAbは全身性の炎症反応である敗血症のモデルマウスの致死率を劇的に改善する効果が認められている。今後は、本研究で得られた成果を礎に、SSV mAbの敗血症治療薬への応用を目指す。SSV mAbの作用細胞および抗原を引き続き調査し、抗炎症作用メカニズムの解明に取り組む。抗-ヒストンH1ミモトープモノクローナル抗体(SSV mAb)が免疫寛容を誘導する医薬品になりうるかどうかを評価し、その作用メカニズムを解明することを目的としている。平成23年度に実施を計画した研究について、以下に成果を記述した。1、心移植拒絶モデルにおけるSSV mAbの免疫寛容誘導能力の評価:心移植拒絶モデルに投与するために必要な10 mgのSSV mAbを精製した。SSV mAbを精製する間にシャム群の評価を行った。シャム群には、移植後0、2、4、6日に生理食塩水を筋肉注射で投与した。移植後10日目までに全ての移植心が拒絶された。心移植拒絶モデルとして順当な結果が得られた。SSV mAbについては現在評価中である。2、SSV mAbが作用する免疫細胞の同定:SSV mAbについて、CD3刺激によるT細胞増殖に対する抑制活性を評価した。その結果、SSV mAbはT細胞の増殖を抑制しなかった。従って、SSV mAbはT細胞受容体刺激によるT細胞の活性化を抑制する能力がないと推定された。SSV mAbがMLRを抑制した際、T細胞活性化の指標となるIL-2の産生を有意に抑制しなかったことからも、同様のことが推定された。SSV mAbは、現在免疫抑制剤として広く使用されているカルシニューリン阻害剤とは異なる作用で免疫反応を抑制することから、新しいタイプの免疫抑制剤になる可能性がある。次に、リポ多糖(LPS)刺激による樹状細胞の成熟に対する抑制活性を評価した。その結果、SSV mAbはMHC-class IIの発現を抑制した。SSV mAbは樹状細胞の成熟を抑制することで、免疫反応を抑制する可能性がある。3、SSV mAbが免疫細胞のシグナル伝達やサイトカイン産生に与える影響の解析:まだ実施していない。平成24年度に実施する。SSV mAbのマウスMLR抑制活性を起点に、作用メカニズムの解析を進める予定だった。しかし、SSV mAbがマウスMLR抑制活性を発揮する頻度が低いことが明らかになった。そのため、ハイブリドーマおよび抗体の変質を疑った。ハイブリドーマのリクローニングや抗体の品質チェックを行った。

問題がないことを確認するのに大きな時間を割いた。ラットMLRを試したところ、SSV mAbがMLR抑制活性を発揮する頻度がマウスよりも高くなった。そこで、その後の研究にはラットを使用することに変更した。ようやく研究を開始できる状態になるまでに約半年を費やした。その後は、大きな問題はなく研究を進めることができたが、最初の遅れが響き、現時点における研究の進度は、計画よりも数ヶ月程度遅れている。平成24年度は平成23年度と比べると研究計画にゆとりがあるため、この遅れは十分挽回できると考える。研究の遅れのきっかけとなったSSV mAbのMLR抑制活性のムラは、SSV mAbが直接T細胞の活性化を抑制せず、樹状細胞の成熟を抑制することで間接的にT細胞の活性化を抑制する作用メカニズムに起因する可能性がある。臓器移植拒絶モデルにおけるSSV mAbの免疫寛容誘導能力の評価については、現在、移植心の生着日数を測定している。近いうちに評価を終える予定である。平成23年度に実施を計画したが、研究の遅れにより実施できていない研究に取り組む。SSV mAbがLPS刺激による樹状細胞の成熟を抑制する結果が得られているが、まだ実験回数が少ない。実験回数を増やして結果の信頼性を向上させる。その後、LPS刺激に伴う樹状細胞のシグナル伝達やサイトカイン産生に、SSV mAbが与える影響を解析する。シグナル伝達の解析では、ERK、JNK、p38のリン酸化を測定する。サイトカイン産生の解析では、IL-6、IL-12、TNF-αを測定する。次に、当初から平成24年度に実施を計画している、SSV mAbが認識する表面抗原の同定に取り組む。LPS刺激した樹状細胞の細胞表面タンパク質をビオチンで標識し、アビジンカラムを使って細胞表面タンパク質を取得する。得られた細胞表面タンパク質を二次元電気泳動で分離し、ウェスタンブロット解析によりSSV mAbと反応する抗原スポットを明らかにする。この抗原スポットを質量分析して、タンパク質を同定する。プライマリー樹状細胞は数が少ないので、抗原を同定するのに十分な量のタンパク質が得られない可能性がある。その場合、サイトカインによって骨髄細胞から分化させた樹状細胞を用いる。平成23年度に実施を計画したが、研究の遅れにより実施できていない研究がある。それらの研究に使用する物品の一部をまだ購入していない。平成23年度に請求した研究費のうち、次年度に使用する予定の研究費は、それらの未購入物品に使用する。平成24年度に請求する研究費は、SSV mAbが認識する抗原の同定に使用する。
原田病の分子免疫学的研究

1.私達はルイス及びpigmented ratにtyrosinase family proteinの注射によって実験的自己免疫疾患を惹起することができた。このモデルの組織像は殆どヒトのVogt-小柳-原田(VKH)病と同一であった。2.私達はVKH病患者の末梢血を用いリンパ球増殖反応を行った。新鮮未治療患者リンパ球は一つあるいは複数のtyrosinasefamily protein由来のpeptideに対して増殖反応を示した。これらの事実から私達はVKH病の標的抗原の一つはtyrosinase family proteinであると提唱している。3.次にVKH病患者末梢血リンパ球からT cell cloneを樹立し、これらのtyrosinase family proteinに対する反応性、表面抗原などの解析を行った。その結果、これらのTCCはHLA DRB1^*0405に結合することのできるアミノ酸配列を持ったpeptideに反応することが判明した。またこれらはTh1系の細胞が多かった。4.私達はヒト原田病の病局所である前房水、脳脊髄液かちは検体を採取し、クローン化することができた。原田病患者さんから採取した前房水あるいは脳脊髄液をHSVc488でtransfomし、合計7名からTCCを得ることができた。これまでに樹立したTCCについては特異性等をtyrosinase family proteinを抗原としたlymphocyte proliferation assay等にて検討した。Tyrosinasefamily proteinに特異的なクローンについてはその表面マーカーを同定するとともにサイトカインの産生能についても測定した。これらの詳細については実績報告書に記された通りである。これに加え、TCRを分析し、病局所に浸潤し、病変を惹起すると考えられるT cellの構成について検討中である。この検討はT cellを末梢血から採取したものと前房水から採取したものを比較することによって行う。具体的にはTCRの可変領域をRT-PCRにて増幅、SSCPにて解析する。この方法により、ラットなどのモデル動物から採取した極少量のT cellからも解析が可能となるかもしれない。Human VKH disease患者からクローン化したtyrosinase family proteinに反応するautoreactive T cellの反応するsiteを決定した。抹消血から樹立されたT細胞株はtyrosinase, tyrosinase related protein 1に反応するものが得られた。比率としてはtyrosinaseに反応する細胞株が多数を占めた。またHLA class IIとの結合では細胞株は比較的HLAと強く結合するsiteに対して反応するものが樹立されていた。VKH diseaseの病巣局所である眼球内におけるT cellの同定とcharacterizationも行った。Human VKH disease患者前房水から採取した細胞から樹立したT細胞株はこれまでに50クローンが解析されたが、tyrosinaseに対して反応するものが圧倒的多数を占めた。以上のことから直ちに他の患者についても一般化はできないが、VKH diseaseではtyrosinase family proteinなかでもtyrosinaseに反応する自己反応性T細胞が重要な役割を果たしていると考えられた。1.C57BL/6Jマウスdendritic cell rich fractionを培養し、mature dendritic cellを得た。このmature dendritic cell rich fractionをtyrosinase related protein 1でパルスした後、naive mouseに注射することによってmelanocyte特異的な免疫反応を全身に惹起することができた。マウス皮膚ではmelanocyteは表皮や真皮には殆どなく、大部分が毛根に存在する。

Pulsed dendritic cellの注射後、炎症の初期では毛根や血管周囲に多数のリンパ球の浸潤がみられ、炎症の後期では毛根などのメラニン顆粒が失われ、マクロファージあるいは類上皮細胞に取り込まれている像がみられた。これらの細胞は集団を形成し、真皮と脂肪層との境界付近に肉芽腫様病変を形成していた。眼球では虹彩、脈絡膜にメラニン顆粒を貪食したマクロファージあるいは類上皮細胞と考えられる細胞がみられたが、大きな細胞集団を形成することはなかった。現在これらの成果を引き継ぐ研究を行っている。2.ヒトVKH disease患者さんのdendritic cell richな細胞集団を分離する。この細胞集団を各種サイトカイン存在下で培養し、mature dendritic cellを得ることはできたが、immature dendritic cellの細胞集団を作成することには未だ成功していない。これに関しても現在研究継続中である。
新規潜在変数型回帰分析法、PCLSの開発とその医薬学データへの応用

回帰分析等の教師あり学習で必ず遭遇する、偶然の相関を排除するため、MDS等の分類手法により偶然の相関を見破り、排除後、回帰を行った。この私たちの手法は、人工的に偶然の相関を有するように作成された複雑な構造のデータに対し、良好な結果を与えた。しかし、実際に遭遇するやや単純な構造のデータ、例えば加水分解速度では、L1正則化とL2正則化をの組み合わせ手法により、偶然の相関は、十分に見破ることができることが分かった(エステル類に限るとほぼ90%の予測率)。結論として、複雑な構造のデータでは分類手法の組み合わせ手法が、単純な構造のデータではL1、L2正則化の組み合わせ手法が良好な結果を与える。部分最小二乗法(PLS)は、広く医薬学分野で用いられており、応用範囲も広い。本来なら、不要な説明変数を含んでも、潜在変数に変換する際に寄与をゼロに近くすることにより、不要な説明変数の影響を取り除くことができるはずであるが、実際には説明変数の選択によって結果は変化する。本研究計画では、こうしたPLSの持つ欠点を取り除くため、因子分析などを駆使して、偶然の相関により残存する説明変数をできる限り除去する新規手法PCLS(Principal Component Least Squares)法を開発し、医薬学データへの応用を行う。今年度はまず、人工データにより、PCLS法の基本的アルゴリズムの開発を行った。現在最善と思われるアルゴリズムは以下のようである。1)データ行列(X)を主成分分析し、バリマックス変換により得られた主成分負荷量を初期潜在変数行列T(0)とする。2)PLSにより算出したローディングによる距離行列に基づき、クラスター分析を用いて、初期潜在変数を分類する。3)分類された潜在変数グループを逐次排除してゆき、残った主成分を用いて重回帰によるモデルを構築する。最も良好なモデルが採用される。このアルゴリズムを、30個の残存すべき説明変数(50データ全てに対し、平均的に相関性を持つ)と、5個の偶然の相関をもつ説明変数(15データからなるテストセットを説明しない)からなる人工データに適用したところ、10回のシミュレーションで、外部ヴァリデーションが、R自乗の値で、0.48程度の向上を見た。回帰係数の値も、大多数の場合、真の説明変数で絶対値が大きく、偶然の相関を持つ変数で小さいという、良好な結果を得たが、一部、真の値を排除する例も見受けられるため、今後の改善が必要である。昨年度に引き続き、異なる種類の人工データを作成し、多様なデータパターンで、ある程度の「偶然の相関」を有する説明変数を除去しうることが見いだされた。アルゴリズム的には昨年度同様、Ward法によるクラスター分析を用いた。これに加えて、実データへの応用として、化学物質の環境中における加水分解速度定数予測に関し、上記手法を用いてみた。しかしながら、人工データで思うように働いた記述子分類がはっきりとは区分できなかったため、予測結果の改善につながらなかった。例えば、エステル類の加水分解反応速度に関しては、解析に用いたデータの重相関係数の二乗は、0.690と良好な値を示すが、外部バリデーションを行うと、負の値を示すなど、overfittingが起こっている線形なので、偶然の相関が取り切れていないことを示していると思われる。これは、実データにおいては、偶然の相関が、人工データのように典型的に起こる場合のみではないことを示しており、そのような場合の対処方法を考える必要が出てきた。例えば、ある記述子が、部分的には有用なものであるが、部分的には偶然の相関を示すことも十分ありうることで、この場合に、当該記述子をどう処遇するかが重要な問題になる。このため、非線形回帰への適用に先立って、「部分偶然相関」にまず対処するよう、当初の計画を少し変更することとした。ここでは、L1正則化を取り込むことにより、線形、非線形共通の最適手法を構築する。内閣府食品安全委員会における評価済み農業抄録、EPA Pesticide Reregistration、化学物質安全性評価シート、国際化学物質安全性カード、PRTR排出量等算出マニュアル5)およびその他文献情報6)から取得した、水中(pH=7)、温度2025度において加水分解半減期が確認された143種の化合物を用いた。まず、OECDテストガイドライン111を基に、データセット内の化合物143種について加水分解半減期に基づき、「安定」と「不安定」の2クラスに分類した。具体的には、加水分解半減期が1年より長いもしくは「安定である」と報告されている化合物69種を「安定」へ、半減期が1年以下の化合物74種を「不安定」へ分類した。そして目的変数として、「安定」へ分類されたものを0、「不安定」へ分類されたものを1に設定した。3D記述子としては、対象となる化合物のCAS番号を基にThe PubChem Projectを用いて、化合物のSMILESを取得、フリーソフトウェアであるCinfony1.18を用いて、対象となる記述子の算出を行った。また、MMFF94力場を用いた三次元構造の構築およびエネルギーの最小化を行い、立体構造を最適化した。この段階ではともに1000回のステップを踏ませた。これらの記述子を用い、L1正則化を行って、test setの正答率は、全化合物で72%、エステル、アミドと分類した場合、それぞれ85%、98%に達し、満足すべき結果を得た。この例では、L1正則化により偶然の相関が十分な程度除去できたと考えられる。

当初予定していた主成分分析による正則化は、データ依存性が大きく、正則化できる場合とそうでない場合の差が激しかった。このため、主成分分析による一気の正則化は断念し、Lasso等、既存の正則化法と、新たな正則化法の組み合わせで偶然の相関を抑えることとし、一定の成功を収めることができたが、研究成果自体は、ほぼ追いつくことができたと考えている。当初の予定に比べ、検算が終了していないこと及び、論文化と研究発表ができていない点だけが遅れている。最終年度は、主として今までに得られた結果の検算と、実データへの応用、及びそれらの国際学会での発表を行った。Elastic Netとしての検算結果は良好であり、そのシステムは、化学物質の加水分解速度の判別に応用され、良好な結果を得た。ここでは、143データ(易分解性69、難分解性74)に対し、当初86化学記述子+フロンティア軌道指数2の計88の記述子を用いて、Elastic正則化に基づくロジスティック回帰を行った。この結果、全化合物を対象にした場合、L1正則化のみの場合、交差検証法(CV)基準では69%、BIC基準では69%(以下、順序は同様)、L1正則化後L2正則化を行った場合は78%、84%、の正判別率を得ることができた。Ester類のみを対象にした場合は、L1正則化のみの場合、83%、89%、L1正則化(Lassoロジスティック回帰)後L2正則化(リッジロジスティック回帰)を行った場合は、89%、89%とやはり、L2正則化が正判別率に大きな意味を持つことが示された。残念ながら、Elastic Netでは当初予測したような結果は得られなかったが、上記の値からはそう大きく下回っていないため、今後、パラメーターの調整などによって、当初の予測通りの結果を得る可能性は残されている。回帰分析等の教師あり学習で必ず遭遇する、偶然の相関を排除するため、MDS等の分類手法により偶然の相関を見破り、排除後、回帰を行った。この私たちの手法は、人工的に偶然の相関を有するように作成された複雑な構造のデータに対し、良好な結果を与えた。しかし、実際に遭遇するやや単純な構造のデータ、例えば加水分解速度では、L1正則化とL2正則化をの組み合わせ手法により、偶然の相関は、十分に見破ることができることが分かった(エステル類に限るとほぼ90%の予測率)。結論として、複雑な構造のデータでは分類手法の組み合わせ手法が、単純な構造のデータではL1、L2正則化の組み合わせ手法が良好な結果を与える。人工データでは、当初の予定通り、偶然の相関をほぼ完ぺきに取り除くことができた。ただし、実際のデータ、具体的には、カルボン酸エステルやリン酸エステルの加水分解速度のデータの予測に関しては、外部バリデーションの結果があまり良好ではなかった。このため、データを詳細に検討した結果、以下のような事実が明らかになった。1.実データにおいては、一部の記述子で、予想されるよりも高い重要度が観測された。これはおそらく、当該記述子が、部分的には応答変数の説明に役に立っており、かつ、残りは「偶然の相関」になっていることに起因するものと思われる。
M&Aにおける企業全体価値と個別資産負債の個性価値測定に関する研究

今回の科研費補助金による研究の最大の成果は、2009年に出版できた単著『M&Aの会計システム』(中央経済社)が2010年度の会計理論学会賞に輝いたことであり、2010年11月の会計理論学会総会での表彰式で公表された授賞理由は次のとおりである。本書の問題意識は、各国の会計基準が国際会計基準に収斂しつつあるなかで、M&Aの会計基準をいかに構築するかに焦点を当て、基礎概念を明確に整理し包括的な考察を行っている。本書の最大の特徴は、企業結合会計と連結会計の体系化にある。具体的に、本書は、M&Aに係る会計制度の中核である「企業結合会計」と「連結会計」の理論的本質を明らかにしている点、さらにはSPE(特別目的事業体)やVIE(変動持分事業体)、JV(ジョイントベンチャー)などの最新の論点についても論考されていることが挙げられる。さらに、多くの関連文献を渉猟し、体系的考察を試みている。2008年初にはFASBとIASBによる企業結合会計基準および連結会計基準の改定版が公表され、パーチェス法から支配取得法へと変わり、M&Aのコンセプトが変わり、資産負債の公正価値測定の徹底を求めている。これからのM&Aに多大な影響が予想される改訂内容である。2008年8月には金融危機の米国NYで、金融商品をオフバランス化するために使われてきた特別目的会社の連結問題について、金融機関、総合商社、監査法人の意見を聴取した。また12月にはドイツで、欧米における企業結合会計・連結会計の改訂基準への対応を調査したほか、ドイツ商法と国際会計基準のギャップを埋めるための「ドイツ会計近代化法案」について調査した。学会報告は2件行った。2008年9月の日本会計研究学会(立教大学)では国際的会計基準の改訂とのれん金額の関係について、公正価値測定が深化すればするほどのれん金額は縮減する傾向がみられることを報告した。同12月の同学会関西部会では金融資産負債のオフバランス化について報告した。2008年末にはわが国でも改訂企業結合会計基準・連結会計基準が公表して、これを機にこれまでの論考を見直し、新章を書き下ろし、自著にまとめる準備を開始した。次のよう章立てで今夏には出版できる予定である。第1章:M&Aの多様化、第24章:企業結合会計の進化、第69章:連結会計の進化、第10章:特別目的事業体の会計、第11章:JV会計、第12章:M&Aで取得した資産負債の公正価値測定、第13章:のれんの減損会計。企業結合(支配取得法による新M&A会計)と連結(新たな支配および非支配株主持分概念を中心とする)は、2008年1月までに国際会計基準審議会IASBと米国FASBとの間で最も早く国際的収斂作業が了した会計分野である。また、両基準に共通するのは支配概念の強化である。従来の持分プーリング法ではもちろんのこと、改訂直前のパーチェス法においても徹底していなかった個別資産負債の公正価値測定を、具体的事例を踏まえながら、会計基準の進化と見て、歴史的流れの中で検討した。M&Aの3分の2が失敗するといわれているが、その大きな原因はシナジー効果としてののれん(Goodwill)の過大評価にあるが、今回の研究結果、買収手段(買収企業が発行する自社株式など)および個別資産負債に係る支配概念と支配獲得時における公正価値測定を徹底すればするほど、のれん金額は引き締まり、真のシナジー効果としてのコアのれんに近づくという一定の論理を発見するに到った。非支配株主の連結財務諸表における持分として位置付ける論理や、支配・非支配株主間取引の資本取引処理についても新たな知見を得た。今回の科研費補助金による研究の最大の成果は、2009年に出版できた単著『M&Aの会計システム』(中央経済社)が2010年度の会計理論学会賞に輝いたことである。2010年11月の会計理論学会総会での表彰式で公表されて授賞理由は次のとおりであるが、「研究の目的」は十分に達成できたと思う。

具体的に、本書は、M&Aに係る会計制度の中核である「企業結合会計」と「連結会計」の理論的本質を明らかにしている点、さらにはSPE(特別目的事業体)やVIE(変動持分事業体)、JV(ジョイントベンチャー)などの最新の論点についても論考されていることが挙げられる。さらに、多くの関連文献を渉猟し、体系的考察を試みている。なお、「研究実施計画」の中核部分は早めに達成できたが、その過程で得たIFRSの理念や概念(支配取得等)はその後の新たな資産負債の公正価値会計や新たな収益認識規準の研究基盤となっている。
野外自律移動ロボットAFVのための視覚システムと実環境の理解

筆者は、野外自律移動車の実環境理解を行うためには、三次元距離計測装置である、実時間で稼働するステレオ視覚システムが必要と考えた。筆者は、文部省の重点領域研究費によって、多くの移動ロボット研究者の基本的研究プラットホームたる、実時間ステレオシステムを開発することを第一と考えた。筆者のいう実環境の理解とは、移動車両の周囲に存在する対象物の認識ではなく、移動車両前面に広がる三次元領域の空間把握である。すなわち、移動車両が安全にかつ容易に移動するための領域を実時間で検知し、その情報をロボットに与えることである。筆者は、2眼のステレオ視覚にPRPSやLDMといった手法を独自に開発し、準実時間という段階で三次元領域の空間把握の実験に成功すると同時に、その視覚システムを実験用移動車両AFV(Autonomous Field Viehcle)に搭載して、障害物の検知や障害物の回避の実験に成功している。筆者はこれらの研究成果を踏まえて、2眼のステレオ視覚にPRPSやLDMといった手法をファームウェアとして組み込んだ新しいステレオ視覚システムを開発することとした。このシステムは、日本電気のRISCチップであるV853を基本としたシステムであり、このチップを複数利用する走査線分割型の並列処理手法を用いている。設計のスペックは10台のV853を用いたビデオレートの三次元領域空間把握である。処理手法をPRPSに限るならば、1台のV853で十分な性能を得ることができる。設計は初め、A/D変換部とV853を用いた画像解析部を分離して、画像解析部を並列化する手法を用いてテストシステムを開発した(1996年度)。この設計は、最小個数の部品で構成するという観点から合理的であったが、開発したシステムは初期の目的を達成できなかった。その理由は、A/D変換部とV853を用いた画像解析部を分離したことによる共有利用の困難さであった。開発したシステムはしばしば起きるノイズの発生という大きな問題を生じた。この問題は短時間での解決が不可能と判断し、筆者は、最小個数の部品で構成する合理性を捨てて、A/D変換部とV853を用いた画像解析部を統合したシステムを再度設計し開発を行った(1997年)。現在このシステムの最後の調整を行っている。
近代における「日本仏教」論の形成と展開

本年度は、当初の研究実施計画に沿って、近代における「日本仏教」をめぐる言説の生成・展開の総合的な描写に取り組んだ。前年度までには、日露戦争を境目として、「汎アジア主義」の枠組みにおける日本仏教論の展開を考え、その政治的な役割を考察した。さらに大正期の日本仏教論が昭和10年代の宇井伯寿や花山信勝のいわゆる「国体的仏教論」と如何に連続し、如何に断絶しているかをも考察し、敗戦後における「日本仏教」論の行方を簡潔に概観して、学術誌などに発表することが出来た。23年度には、歴史的にいえば上記の諸問題よりも以前のことである、本研究のもうひとつの課題である「日本仏教論の誕生」に取り組んだ。1889年に結成される「尊皇奉仏大同団」に焦点を絞り、全国に散在しているその機関誌の数冊の所蔵先を特定し、閲覧することが出来た。それに合わせて、1890年代における仏教公認運動の展開と思想史的意味をも考察し、諸学会で報告した。こうして長いタイムスパンで「日本仏教」をめぐる語り方の変遷という課題に取り組んだ研究員は、以下のような展開を、さらに論証すべき仮説として指摘することが出来た。すなわち、(日本の)国家と仏教との密接な関係を主張するような言説は、「国教」の問題などが議論されていた大日本帝国憲法発布の前後において、当時に"普遍的"な価値を掲げていたキリスト教に対して展開されていたゆえに、「日本仏教」の特徴というよりも、仏教全般の性質として"愛国"を強調するものであった。しかし、日清戦争や日露戦争、および韓国併合以降は、政教一致や国教をめぐる議論がそれまでの活気を失ったという要素も働き、多くの仏教活動家の語りの相手はキリスト者でなく、アジア他国の仏教者へと移った。そういった変化に伴って、仏教者は益々、他国の仏教に対する「日本仏教」の独特の性質を強調するようになる。本年度は、特別研究員は当初の研究実施計画に沿って、近代における「日本仏教」言説の総合的な語りを試みようとした。日露戦争を境目として、「汎アジア主義」の枠組みにおける日本仏教論の展開を考え、その政治的な役割を考察し、水準の高い学術誌である『日本思想史学』に投稿し、採用された。その成果を踏まえて、大正期の日本仏教論が昭和10年代の宇井伯寿や花山信勝のいわゆる「国体的仏教論」と如何に連続し、如何に断絶しているかを考察し、それも伝統のある『佛教史學研究』に投稿し、採用された。同論考において研究員はまた、敗戦後における「日本仏教」論の行方を簡潔に概観し、本研究の今後の発展の可能性にも触れた。一年目において研究員が発表した論考は、当初の研究計画の半分以上をカバーする充実したものである。特別研究員はさらに、「尊皇奉仏大同団」の研究を積極的に推進し、全国学術団体である「日本宗教学会」の大会で発表しており、村上専精の「日本仏教」論の構造についても成果を挙げている。成果の一部は予告通り、2010年8月にカナダのトロント大学で行われた第20回国際宗教学宗教史会議世界大会(IAHR)で発表され、2011年度には学術誌上で発表される予定である。アカデミズムと仏教思想の関係を検討する研究員は、仏教学の成立における浄土真宗出身の研究者の強い影響に気づき、今回のテーマとの関わりで不可避の重要な問題と感じ、その課題にも取り組むようになった。その成果も国内外で発表された。
再生肝および腫瘍組織における低酸素環境下での血管新生の分子機構に関する実験的研究

「研究の目的」腫瘍組織でのHIF-1αの発現制御におけるLOXの役割を、UPCの関与と血管新生因子の観点から明らかにし、癌細胞の局所浸潤や転移形成に与える分子メカニズム的影響を明らかにする。低酸素環境下での培養癌細胞株におけるHMGB1産生とRAGE発現変化の分子機構を、その転写補助、転写抑制因子などとともに明らかにし、腫瘍細胞の血管新生に関与する増殖因子やサイトカインの誘導におよぼす影響をUPCの発現とHIF-1αの安定化と関連付け、その分子機構を明らかにする。「研究の進捗状況」ヒト腫瘍組織を材料とした研究では、手術摘出された標本の一部を凍結し、原発・転移巣別にHIF-1α発現の差異を検討するための免疫組織染色を行った。Lox発現に関しては、ヒト肝腫瘍組織での発現は認めたが、組織型などでは一定の傾向が見いだせないので、今後研究手法の見直しを要する。膵臓癌細胞株の低酸素誘導上皮間葉移行におけるHIF-1α役割について、N-acetylcysteinによる抑制効果からその機序を検討した。N-acetylcysteinはPanc-1ならびにMiaPaCa-2株の低酸素培養において、SlugとSnail発現の抑制によりその上皮間葉移行と浸潤能を抑制した(下條他:第68回日本癌学会学術総会2009年)。この知見をもとに、N-acetylcysteinが低酸素環境において細胞内HIF-1α発現や活性酸素産生に及ぼす影響を、Slugなど上皮間葉移行の調節因子の動態から検討を重ねている。「研究の目的」ヒト腫瘍組織でのHIF-1αの発現制御におけるLOXの役割を、UPCの関与と血管新生因子の観点から明らかにし、癌細胞の局所浸潤や転移形成に与える分子メカニズム的影響とともにその臨床的意義を明らかにする。大量肝切除後の一過性虚血状態におけるHMGB-1の誘導が、類洞内皮再構築に及ぼす分子メカニズムを、LoxやUCPの発現とHIF-1α安定化の観点から明らかする「研究の進捗状況」ヒト腫瘍組織を材料とした研究では、手術摘出された標本の一部を凍結し、一連の研究に用いることのできるよう保存処理を行った。さらに、原発臓器別、あるいは原発・転移巣別にHIF-1α発現の差異を検討するための免疫組織染色を行った。腫瘍組織内で産生される活性酸素はプロリン水酸化酵素活性を低下させ、HIF-1αを安定化させると考えられるので、UPCとの関連を検討している。肝切除の一過憔虚血状態下での肝再生の研究については、研究分担者の異動によりその進捗は芳しくないが、平成21年度の研究では、実験方法の見直しによりHIF-1αと特にLoxの関連に焦点をあてて研究を継続する予定である。
B中間子実験を用いた超対称統一模型におけるフレーバー構造の解明

私は今年度標準模型を超える物理として最も有力視されている超対称標準模型を主に関して研究した。特にこの理論が持つフレーバー構造の性質を理論的に調べて、この構造が現在KEKで行われているB中間子実験でどの様に観測されるかを調べた。超対称性に基づく理論には、標準理論にはない世代混合やCPの破れの構造を持つ可能性があり、且つ現在、あるいは近い将来の加速器実験で検証される可能性がある。よって実験の解析や、検出器の性質をどの様にすれば最も効率的にこの理論が検証できるかを目的として研究した。超対称標準模型の予言の1つは、標準理論にはない電荷を持つヒッグス粒子の存在である。この電荷を持つヒッグス粒子の効果はB中間子の物理に大きな影響を与える可能性がある。またあるパラメーター領域では量子補正が大きく聞く場合がある。この研究では量子補正も考慮して理論的な計算を行った。最も注目したのはB中間子がτ粒子を含む終状態に崩壊するモードを調べた。具体的にはB→DτνとB→τνの2つの崩壊モードの相関を調べた。そして超重力模型やゲージメディエーションとなど超対称性を破る模型として有力視されているものが持つフレーバー構造(最小のフレーバーの破れ)の場合には、上の2つの崩壊モードの分岐比には相関があることを示した。そしてこの相関は現在デザインが研究されているSuper-Bファクトリーでの実験で実際に検証できる可能性があることを示した。また上の2つの崩壊モードと、b→sγ、B→μμとの相関も調べた。そしてb→sγの実験的制限を満たしつつ、LHC-b実験などでB→μμがヒッグス粒子の効果のため標準理論の予言よりも2桁から3桁ほど大きくなる可能性があることを示した。今年度は超対称に拡張された統一理論に基づく模型がB中間子の実験やレプトンフレーバーの実験にどのような影響を与えるかを調べた。まずB中間子がD中間子、τ、υ_τに崩壊するモードを調べた。そして超対称に拡張した理論では小林-益川行列とは別の起源でCP対称性の破れが起ることを確かめた。そして実験的にこのことを確認するには、τ粒子のスピン偏極を測定し、時間変転に対して奇である量を観測することでこのCPの破れの効果を見ることができることを指摘した。また超対称粒子の効果で分岐比自体も標準理論の予言と比べて数十パーセント変わる可能性かあることを示した。これらの現象は将来のsuper KEK Bの実験などで観測される可能性があることを明らかにした。また中性子の電気双極子モーメント、b→sγの分岐比、CP非対称性などの他の測定量との相関を調べると、超対称模型におけるフレーバーの構造がより明らかになることを調べた。また右巻きニュートリノを含む超対称標準模型、SU(5)の構造をもつ超対称統一模型でμ→eγ、μ-e変換などのレプトンフレーバーの実験にどのような効果があるかを調べた。従来これらの模型でのμ-e変換の研究ではTiなど特定の原子核について調べていた。本研究は原子核の種類によって、スカラー型、ベクトル型、双極子型などの演算子の効果が異なって現れるという現象を利用して、様々な核子を用いてμ-e変換の実験を行い比較することで、これらの模型の区別ができる可能性があることを研究した。超対称統一模型は、標準理論を越える物理として最も注目されている。この理論ではフレーバーの構造が標準模型とは異なる可能性がある。本研究はB中間子やレプトンフレーバーの実験を通して超対称統一模型をどのように検証するかを調べた。原子核内でのμ-e変化のレプトンフレーバー実験では、今までヒッグス粒子を交換する効果は小さいとして無視されてきた。しかし原子核内部ではトレースアノマリーの効果でこの効果も大きくなり、μ-e変化の反応率が大きくなることを指摘した。そして右手巻きニュートリノが存在する超対称模型に基づき、数値実験を行い近い将来MECOなどの実験でこの現象が観測される可能性があることを示した。そして異なる原子核での実験を比較することで、この模型に基づけばどのような核子依存性が現れるかも示し、この模型をμ-e変化実験を通して間接的に実証できることを示した。またμ→eγ、μ→eeeとの相関も示し、この2つの実験との比較が重要であることも指摘した。また超対称模型に新たに現れる位相がBの物理にどのような影響を与えるかを研究した。具体的にはB→Dτν、B→τν過程を調べた。そして電荷を持つヒッグス粒子の交換を通してこの位相の効果、超対称粒子の効果が大きく現れる可能性があることを明らかにした。このヒッグス粒子の質量が400GeV程度よりも軽いと、分岐比の予言は標準理論とは大きく異なり、現在計画されているBelleなどの実験で十分検証できることを明らかにした。また時間反転に対する非対称性も測定し、分岐比との相関を調べることの意味も数値計算で示している。

超対称標準模型の予言の1つは、標準理論にはない電荷を持つヒッグス粒子の存在である。この電荷を持つヒッグス粒子の効果はB中間子の物理に大きな影響を与える可能性がある。またあるパラメーター領域では量子補正が大きく聞く場合がある。この研究では量子補正も考慮して理論的な計算を行った。最も注目したのはB中間子がτ粒子を含む終状態に崩壊するモードを調べた。具体的にはB→DτνとB→τνの2つの崩壊モードの相関を調べた。そして超重力模型やゲージメディエーションとなど超対称性を破る模型として有力視されているものが持つフレーバー構造(最小のフレーバーの破れ)の場合には、上の2つの崩壊モードの分岐比には相関があることを示した。そしてこの相関は現在デザインが研究されているSuper-Bファクトリーでの実験で実際に検証できる可能性があることを示した。また上の2つの崩壊モードと、b→sγ、B→μμとの相関も調べた。そしてb→sγの実験的制限を満たしつつ、LHC-b実験などでB→μμがヒッグス粒子の効果のため標準理論の予言よりも2桁から3桁ほど大きくなる可能性があることを示した。
エーテル中での過剰電子の輸送過程

本研究の目的は、エーテル類について信頼性の、より高い過剰電子の移動度測定の方法を工夫し、正確な移動度を測定し、エーテル中での過剰電子の輸送過程についての知見を得ることであった。そのための第1段階として、過剰電子の移動度と光吸収測定の両方が可能な伝導度測定用セルの設計製作をし、その測定システムを組み立てることであった。このために(1)、光電子発生用とそれに直交する励起・分析用の3つの石英窓を備えたステンレススチール製の伝導度測定用セルと設計製作した。光吸収のための分光器も購入し、測定システムの確立を目論んだ。(2)、セルの真空度チェックをしたところ、本測定が不可能となるリ-クのあることが判明した。可能な限りの真空チェックをした上、真空接着剤のトールシールを用いてリ-クをかなり抑えることができたが、はっきりしたリ-ク個所が特定できず、真空度も予定していた程に上げることはできなかった。(3)、エーテルの前に、代表的液体炭化水素のシクロヘキサンについて測定するために、高真空系を用いて高度に脱気精製を行なった。(4)光電子放出材としてアルミニウムの蒸着薄膜を用い、それを装着したセルが真空のときに光電流測定を行い、最適膜厚(蒸着秒数を目安とした)を決定し、印加直流電場についての光電流の依存性を測定した。真空下で光電子は毎秒約10の10乗の発生が測定されたが液体シクロヘキサンの導入によって、本研究で使用するキノセンフラッシュランプでは、光電子はノイズレベルに隠れてしまい、測定は不可能であった。今後はセルの設計からもう一度見直し、この研究課題の目的を達成する予定である。
アミド型新規配位子とナノ吸着剤を用いたアクチノイドとランタノイドの選択的な分離

ランタノイドイオン(Ln(III))と安定に錯形成する、レアメタル選択的分離のための新しい機能材料を開発した。はじめに、メソ構造材料とOとNドナー配位子であるいくつかの異なるPTA誘導体を調整し、そのPTA誘導体をメソ多孔体上に固定化することに成功した。この配位子を固定化した材料は、そのネットワークサイトへのLn輸送に対し高効率で迅速な応答性示す。興味深いことに、Ln(III)を吸着した配位子ーメソポーラス材料のEXAFSデータはLn(III)特異的な配位子錯体の結果とよく一致しており、この材料がLn(III)イオン回収に特異的な機能を示すメソポーラス個体材料であることを明らかにした。この配位子を固定化した材料は、そのネットワークサイトへのLn輸送に対し高効率で迅速な応答性示す球状の空孔を有し、また、リガンドの固定化による空孔容量の損失も殆どなく高度な捕捉能を有している。最も重要な点として、次の事があげられる。1)三価Lnと安定な錯体を作る傾向が強いため、一価または二価のイオンであるナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、塩化物イオン、硫酸イオンと硝酸塩イオン等の存在による影響を受けない。2)EXAFSデータはO, Nドナー原子がLn(III)イオンに強く配位することにより安定な錯体を形成することを示す。3)Ln(III)錯体の結晶構造解析の結果は、配位子のO, Nドナー原子が2つの5-員環を形成することにより安定な錯体を形成することを示唆する。さらに、Ln(III)とアミド酸素の結合距離は、Ln(III)とフェナントロリン部位の結合距離より短いことも明らかとなり、この結果は酸素ドナーがより積極的に働くナノ吸着剤であることを示している。これらの結果より、特異的な配位子を固定化したナノ吸着剤は、排水等からのLn(III)イオンの分離・回収への応用に有望であることが示唆された。これらの知見は、Ln(III)分離科学の進展に寄与するものと期待される。我々はドナー元素の性質に基づくアクチノイドの配位メカニズムや機能材料の開発に関する研究を行っている。それに加え、私はナノテクノロジーを利用した機能材料の調整に関する研究も進めてきた。これらの経験を基に、本研究では配位・錯形成メカニズムに基づくランタノイド分離及び回収システムの開発を計画通りに遂行することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。メカニズム解明は今後の研究計画における重要な基礎となると考えられ、それに基づき、レアアースの分離・回収に有効な機能材料の開発を進める予定である。今後は複合型ドナー原子配位子の誘導体を合成し、それらをタイプの異なるナノ材料に固定化することを計画している。配位子の同定はNMRとCHN元素分析により行い、また、液ー液抽出法により配位子の分離・錯形成特性を検討する。配位子を固定化したナノ材料の機能評価は固ー液抽出によって行い、また、X線結晶構造解析とEXAFSからLn(III)との錯形成特性を明らかにする。
Arithmetic cohomology over local fields

3月の出張精算を次年度に行うため未使用額が発生した。使用計画:3月の出張の精算,国内研究集会の出席,海外の大学(ドイツ)での共同研究,ボールドー大学(フランス)の共同研究者Morin氏の招待.
ユビキチン化酵素を標的とした去勢抵抗性前立腺癌の治療法開発

TRIM68がユビキチン化・分解標的とする蛋白質(基質蛋白質)の検索を行った。候補となり得る約30種類のAR転写抑制因子の特異抗体とTRIM68特異抗体を使用し、免疫沈降法にてTRIM68と結合する転写抑制因子の同定を試みた結果、いくつかのTRIM68結合蛋白質は同定されたが、その後のユビキチン化アッセイにおいてTRIM68はその蛋白質をユビキチン化・分解しなかった(基質蛋白質は同定できず)。今回、TRIM68恒常発現・前立腺癌細胞株を作成した。作成方法を以下に示す。サブクローニングにてTRIM68 cDNAをPuromycin耐性レトロウィルスベクターに組み込み、作成したベクターをパッケージング細胞に導入しPuromycin耐性レトロウィルスを産生させた。産生させたレトロウィルスをアンドロゲン受容体発現前立腺癌細胞株(22RV1)へ感染させ、Puromycin添加により細胞を選択した。選択生存した細胞をTRIM68恒常発現・前立腺癌細胞株とし、免疫ブロット法にてTRIM68の過剰発現を確認した。継代を数回行った後、再び免疫ブロット法を行い、やはりTRIM68が22RV1細胞に恒常的に発現していることを確認した。作成したTRIM68恒常発現・前立腺癌細胞株22RV1を用いて、ルシフェラーゼアッセイにてアンドロゲン受容体の転写活性を調べた。アンドロゲン刺激により通常の22RV1細胞に比べてTRIM68恒常発現22RV1細胞において有意にアンドロゲン受容体の転写活性が上昇していることが判明した。これによりTRIM68がアンドロゲン受容体の転写活性に関与していることを示すことができた。今後、この細胞株の癌化に関連した表現型の解析を行い(細胞増殖能やコロニー形成能など)、さらに、マウス皮下に細胞株を注入し腫瘍を形成させる、いわゆるXenograft modelの実験を予定している。これによりTRIM68のInvivoにおける腫瘍形成能を解明する予定である。ユビキチン系蛋白質分解は、ユビキチン化酵素が標的蛋白質をユビキチン化(分解標識)し、プロテアソームと呼ばれる複合体で速やかに分解する機構である。ユビキチン化は、シグナル伝達や転写に関わる標的蛋白質を分解することで、適切なシグナル・転写活性調節を行っている。反面、ユビキチン化酵素の異常は、癌や神経変性疾患等の原因となっている(腎癌におけるVHL、乳癌におけるBRCA1等)。前立腺癌で特異的に発現するユビキチン化酵素TRIM68の機能解析を行い、ユビキチン化酵素を介した去勢抵抗性前立腺癌に対する新しい治療薬への臨床応用に展開するための基盤となる研究を行っている。今回、すでに作成済であるTRIM68恒常過剰発現・前立腺癌細胞株(22RV1)を用いてルシフェラーゼアッセイにてアンドロゲン受容体の転写活性を調べた。結果、アンドロゲン刺激により通常の22RV1細胞に比べてTRIM68過剰発現22RV1細胞において有意にアンドロゲン受容体の転写活性が上昇していることが判明した。この細胞株を用いて癌に関連する表現型を調べた。残念ながら、この細胞株はあまり細胞増殖が増加していなかったが、TRIM68の発現を減弱させた細胞(ノックダウン細胞)では細胞増殖の抑制が確認された。これにより、TRIM68が前立腺癌の細胞増殖維持に関与している可能性が示唆された。今後、さらに癌化に関連する表現型(コロニー形成能など)を調べる予定である。また、ノックダウン細胞を使った実験、マウスを使ったXenograft実験なども予定している。免疫沈降法およびツーハイブリット法にてTRIM68に結合する蛋白質(p300など)を同定したが、ユビキチン化アッセイ(TRIM68がその蛋白質を実際にユビキチン化・分解するかどうかを調べる検査)では、残念ながらTRIM68はその蛋白質を分解せず、基質(標的)蛋白質ではなかった。そのため、当初の研究計画よりは遅れているのが現状である。今回、TRIM68恒常過剰発現・前立腺癌細胞株(22RV1)を用いてルシフェラーゼアッセイにてアンドロゲン受容体の転写活性を調べた。残念ながら、この細胞株はあまり細胞増殖が増加していなかった。しかしながら、TRIM68の発現を減弱させた細胞(ノックダウン細胞)においては細胞増殖の抑制が確認された。また、TRIM68ノックアウトマウスの作製が最終段階に至り、前立腺の発生や発癌におけるTRIM68の影響を動物実験レベルで検証予定である。

TRIM68がユビキチン化・分解標的とする蛋白質(基質蛋白質)の検索を行った。候補となり得る約30種類のAR転写抑制因子の特異抗体とTRIM68特異抗体を使用し、免疫沈降法にてTRIM68と結合する転写抑制因子の同定を試みた結果、いくつかのTRIM68結合蛋白質は同定されたが、その後のユビキチン化アッセイにおいてTRIM68はその蛋白質をユビキチン化・分解しなかった(基質蛋白質は同定できず)。免疫沈降法およびツーハイブリット法にてTRIM68が標的とする基質蛋白質の同定を予定していた。しかし、免疫沈降法ではTRIM68に結合する蛋白質(p300など)は同定可能であったが、ユビキチンアッセイにて実際TRIM68の基質(標的)蛋白質ではなかった。ツーハイブリット法においても、HSP90など非特異的な蛋白質は同定可能であったが、TRIM68に特異的に結合する蛋白質の同定には至らなかった。そのため、当初の研究計画よりはやや遅れているのが現状である。TRIM68恒常過剰発現・前立腺癌細胞株(22RV1)をマウス皮下に注入し腫瘍を形成させる、いわゆるXenograft modelの実験を予定している。これにより、TRIM68のInvivoにおける腫瘍形成能を解明する予定である。また逆に、TRIM68が豊富に発現している前立腺癌細胞株LNCaPからTRIM68をノックダウン(発現抑制)し、同様のXenograft実験を行う予定である。この実験により、TRIM68がLNCaP細胞の腫瘍形成能に及ぼす影響を解明できる。泌尿器科癌今後は、核磁気共鳴(NMR)などを用いてTRIM68の立体構造解析を行い、Ring-fingerドメインのATP結合部位に適合する、細胞膜透過性の脂溶性化学合成物の解析、同定、作製を行う。その化合物は、ATP結合を競合的に阻害することでTRIM68の酵素活性を阻害すると考えている。作製した化合物が、実際に細胞レベルでTRIM68の酵素活性を競合的に阻害し、アンドロゲン受容体転写活性や細胞増殖を抑制することを確認する。その後、TRIM68が豊富に発現しているLNCaP細胞のXenograftマウスや前立腺癌発症マウスに投与し、その腫瘍抑制効果を検討したいと考えている。Invitro実験遅延のため、当初予定していたマウスを用いたXenograft model実験を平成27年度に遂行できなかった。また、期待していた結果が出なかったため、当初予定していた国内・国外の学会発表が出来ていない。そのため次年度使用額が生じている。当初予定していたマウスを用いたXenograft modelの実験を初年度に遂行できなかったため、次年度にその実験を予定している。細胞株の維持費、抗体の購入、マウスの購入・維持費に使用を予定している。また、学会に積極的に参加予定なので、そこでの使用も考慮に入れている。