hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物細胞の運命を決める位置情報伝達経路の解明

結合が予測されていた転写因子が多数得られたことから、この手法が有効であることが示された。今年度は共同研究者との共著で論文を公表した。また、新しく単離された転写因子のうち、コンセンサス結合配列がATML1プロモーターに見つかったものについては、そのシス配列に変異を導入する実験をおこなった。これらの変異による発現パターンの顕著な変化は観察されなかったが、これはATML1の発現が多くの転写因子によって独立に制御されていることが一因と考えている。今後はChIP解析によって植物内での相互作用を確認していく予定である。2.ATML1のシス配列に存在する転写因子複合体を生化学的に精製するための実験も進めた。ATML1のシス配列とレポーター遺伝子(GFP)を含むレプリコンベクターを、Rep遺伝子を持つ系統に形質転換し、GFPの発現が見られるものを選抜した。しかしながら、エタノール誘導系によるRepの誘導は発現制御が難しいことが分かったため、エストラジール誘導性の発現ベクターを利用して再度形質転換体を選抜中である。引き続き系の改良とタンパク精製の予備実験を進めて行く予定である。3.組織特異的な転写活性化能を持つ転写因子をスクリーニングする系の開発も進めた。今年度は二成分による発現制御システムを改良し、形質転換体を得た。現在のところ、GFPとRFPの二種類のレポーターを使うことで、転写因子の発現する場所と機能する場所を同時に可視化できることが確認できた。今後は多くの転写因子を用いて網羅的なスクリーニングを進めていきたい。
社会人の留学振り返りから検証するグローバル人材再定義と留学支援体制の強化

本研究は留学経験を持つ社会人を対象に留学振り返り調査を実施し、現行の留学支援体制を再検討することであった。研究期間中、在学期間のみで完結していた留学前・中・後の3段階による「留学支援体制」を見直し、その中に「社会人」を入れて4段階に分け、支援体制の再構築を行った。「社会人」期間では「在校生との留学についての討議」「社会人同士のネットワーク構築と討議」等を導入し実社会における留学経験の具体的活用方法とその位置づけ再認識するきっかけを社会人に提供した。その知見を在校生に対して、「役立つ、活かす」具体例として提示し、社会人と在校生の双方にとって有益な仕組みを構築した。国内/外大学の留学経験者へのキャリア支援の実態調査・文献先行研究をもとに、留学経験のある社会人に対してどのような「留学振り返り」作業が実施されているか、その具体的手法と要点を明らかにすることを目的に本研究は開始した。今年度は、初段階として、卒業生3名を招聘し、「留学とその向こう留学経験と社会人生活」としたシンポジウムを開催した。アメリカ、オーストラリア、韓国にそれぞれ長期及び短期で留学した学生が卒業後社会人として社会に出た後、留学をどのように位置づけているか、留学は社会人生活にどのように影響しているのか、どのように役立っているのか、について紹介をしてもらった。留学と現在の仕事が直結していなくても、対人関係で留学経験が役立っていること、コミュニケーション能力の向上、問題解決能力と言った観点からも、参加した3名とも全員が留学が影響している、と答えた。来年度は本シンポジウムで得られた知見からアンケートを作成し、卒業生を対象に調査を行う予定である。在学中、何らかの形で留学(特に交換留学)を経験した社会人(本学卒業生)を対象に、留学経験が社会に出てから及ぼす影響についての調査を本研究では進めている。今年度は昨年度実施したシンポジウムをさらに規模を大きくして開催をする予定であったが、卒業生と日程で折り合いがつかず、次年度にシンポジウムを持ち越すことになった。しかし、留学した学生の渡航前と渡航後のperceived competenceについての調査をし、学会発表をhttp://www.hiceducation.org/index.phpにてThe Effect of Long-term Study Abroad on Self-confidenceamong Japanese UniversityStudents: A Pilot Studyと題しておこなった。結果、渡航前と渡航後では、ほぼすべての設問(12問中9問)で有意差を見ることができ、特にSpeak in public toa group (about 30 people)of strangersなど、知らない人の前で話す時などに自信をつけたことが判明した。これら経験は社会人になり、上司や同僚など組織上でも役立つことは明白であり、さらに対外にも有効に作用することは明らかである。最終年度はシンポジウムを実施するのと同時に、在学生で留学決定者に対し、社会に出てから留学がどのように役立っているか、渡航前に考えさせるワークショップを開催することが決定している。先に述べたように、シンポジウムを規模を大きくして開催する予定だったが、日程の面で調整をすることができなかったため、学会発表をおこなった。次年度シンポジウムを開催する。留学経験が社会人生活にどのような影響を及ぼすか、についての調査の、今年度の大きな成果は2点である。1点目は、今年度は企業の協力を得て留学経験と社会人経験を結びつける大規模なワークショップを実施したこと、2点目が留学経験のある卒業生を招待し、ホームカミングデーを開催したことである。1点目の企業を招聘してのワークショップでは、SAP (https://www.sap.com/index.html)の協力を得て、企業経営とビジネスプロセスを体験しながらデザイン思考(design thinking)を学習させ、それを留学に結びつけながらシミュレーションをおこなう、ということを実施した。5ー6名で1グループに分かれ、それぞれ役割分担を決めて実施した。このワークショップには留学予定者33名が参加し、企業側からも留学を経験したスタッフが1名ずつ学生の中に入り議論をしながらさまざまなシミュレーションをおこなった。次に、留学した卒業生を招聘して実施したホームカミングデーでは、留学希望者、留学決定者(平成29年度夏以降留学出発)、留学を体験した在学生が卒業生を囲み、社会人になってからどのように留学経験が活きているか、在学中にすべきこと、留学先で必ず実践すべきこと、などについてディスカッションをおこなった。卒業生からも、在校生からも大変好評であった。大規模なシンポジウムを予定していたが、参加者の都合によりホームカミングデーに切り替えたため、集大成となるシンポジウムを開催することができなかった。本研究の目的は、留学経験を持つ社会人に対して、「留学振り返り」調査を実施し、その結果から、1)グローバル人材の再定義と2)現行の留学支援体制(留学前・中・後)を再検討することであった。研究期間中、社会人(留学経験のある卒業生)を対象とした「留学振り返り」現状調査を実施し、本研究への応用方法を思考するのと同時に、日本国内/外の「留学振り返り」の実態調査・文献先行研究と申請者が実施する社会人(卒業生)への「留学振り返り」調査にてまとめたデータを整理し、在学期間だけで完結していた留学前・中・後の3段階による従来の「留学支援体制」を見直した。具体的に、社会人(卒業後10年以内)の期間を新たに設定し、留学前・中・後・社会人の4段階に分けて、支援体制の再構築を行った。

延長させた「社会人」期間では、「在校生との留学についての討議」、「社会人同士のネットワーク構築と討議」等を導入することで実社会における留学経験の具体的活用方法とその位置づけを再認識するきっかけを社会人に提供し、また、その知見を在校生に対して、「役立つ、活かす」具体例として提示できる仕組みを構築することで、社会人と在校生の双方にとって有益な仕組みを構築することができた。社会人への留学振り返り調査では、32名の卒業生から聞き取りを実施することに成功し、就職活動と留学経験及び留学経験とキャリアについて調査した。最終年には、留学経験者である卒業生を3名招聘し、現在の仕事と留学について考えるシンポジウム「留学後の就職活動と仕事ー社会人生活から考察する留学経験の意義とその可能性ー」を開催し、本研究のテーマである留学と社会人経験を結びつけて考える集大成とした。本研究は留学経験を持つ社会人を対象に留学振り返り調査を実施し、現行の留学支援体制を再検討することであった。研究期間中、在学期間のみで完結していた留学前・中・後の3段階による「留学支援体制」を見直し、その中に「社会人」を入れて4段階に分け、支援体制の再構築を行った。「社会人」期間では「在校生との留学についての討議」「社会人同士のネットワーク構築と討議」等を導入し実社会における留学経験の具体的活用方法とその位置づけ再認識するきっかけを社会人に提供した。その知見を在校生に対して、「役立つ、活かす」具体例として提示し、社会人と在校生の双方にとって有益な仕組みを構築した。予定していたシンポジウムを開催することはできたが、夏に計画していた卒業生を対象としたインタビューは卒業生と都合を合わせる事ができず(担当者海外出張があったため)実施することができなかった。まず、4月にワークショップを開催する。このワークショップは留学を経験した社会人と在校生で留学が決定している学生をいくつかのグループにわけ、渡航前から経験がどのように活きるのか意識させる目的がある。さらに、前年度開催できなかったシンポジウムの準備に向けて着手する。社会人と留学を結びつけたシンポジウムの開催に向け、早々に卒業生と調整を開始する。国際教育昨年度作成予定だったパイロット版アンケートに早々に着手し、秋以降、卒業生に配布できるよう計画を進める。今年度開催予定だったシンポジウムを開催することができなかったため。予定していたシンポジウムをホームカミングデーに切り替えたため。卒業生へのインタビューを次年度行うこととなったため新年度にワークショップ及びシンポジウムを開催する。新年度にシンポジウムを開催する。学生への交通費、謝金、シンポジウム開催費用
早期胃癌における粘液形質に基づいた組織形態形成の解析と画像強調内視鏡診断の展開

ピロリ菌の除菌治療が行われた後に発見された早期胃癌50病変に対して、画像強調拡大内視鏡画像を表面微細構造と微小血管構築像について評価を行い、組織学的データーとの関連性を非除菌症例と比較検討した。さらに、内視鏡治療前に前向きに除菌治療を行った早期胃癌に対して、除菌前後で、上記と同様に動的な関連性を検討し、国際誌に発表した。また、NBI拡大観察による組織構築と粘液形質の関連性の解析には、表面微細構造の明瞭化のため切除標本をピオクタニンで染色し、デジタル実体顕微鏡を用いて評価した。通常の内視鏡検査および生検病理診断では鑑別の難しい胃腺腫と胃癌に限定して、画像強調拡大内視鏡画像を検討し論文報告した。本研究の目的は、早期胃癌における粘液形質に基づいた組織形態形成の解析と、それを踏まえた画像強調内視鏡診断の展開である。我々が報告した粘液形質に関連した高分化型癌のNBI拡大所見に基づき、ピロリ菌の除菌による粘液形質と組織形態への影響を検討し、粘液形質を踏まえた早期胃癌に対する新しい画像強調観察法の確立を目指している。1.除菌後胃癌における組織構築と粘液形質ピロリ除菌後に発見された早期胃癌の検討のため、除菌治療が行われた後に発見された早期胃癌50病変に対して、研究代表者および研究協力者(3名)は、切除直前のNBI拡大内視鏡画像を、表面微細構造と微小血管構築像について、我々の提唱した分類に従って評価した。研究分担者は、癌の組織型、分化度、異型度、深達度に加えて癌表層部の腺管構築や炎症細胞浸潤などの組織学的所見を規定の基準に従い、独立して検討した。組織学的データーと内視鏡画像データーとの関連性を、非除菌症例と比較検討した。さらに、内視鏡治療前に前向きに除菌治療を行った早期胃癌の検討のため、早期胃癌の内視鏡切除前に除菌療法を行い、除菌前後で、上記と同様にNBI拡大所見や組織構築像、粘液形質、動的な関連性を検討した。2.デジタル実体顕微鏡を用いた超拡大観察による組織構築と粘液形質の関連性表面微細構造の明瞭化のため、切除標本をピオクタニンで染色し、デジタル実体顕微鏡を用いて、癌部の腺管開口部の性状および周囲粘膜の化生の有無を評価し、形質を踏まえた早期胃癌に対する新しい画像強調観察法の確立を目指して検討を継続している。我々が報告した粘液形質に関連した高分化型癌のNBI拡大所見に基づき、ピロリ菌の除菌による粘液形質と組織形態への影響を検討し、形質を踏まえた早期胃癌に対する新しい画像強調観察法の確立を目指している。我々が報告した粘液形質に関連した高分化型癌のNBI拡大所見に基づき、ピロリ菌の除菌による粘液形質と組織形態への影響を検討し、形質を踏まえた早期胃癌に対する新しい画像強調観察法の確立を目指した。(1)除菌後

胃癌における組織構築と粘液形質ピロリ除菌後に発見された早期胃癌の検討のため、除菌治療が行われた後に、発見された早期胃癌50病変に対して研究代表者および研究協力者(3名)は、切除直前のNBI拡大内視鏡画像を、表面微細構造と微小血管構築像について、我々の提唱した分類に従って評価を行った。研究分担者は、癌の組織型、分化度、異型度、深達度に加えて癌表層部の腺管構築や炎症細胞浸潤などの組織学的所見を規定の基準に従い、独立して検討した。組織学的データーと内視鏡画像データーとの関連性を、非除菌症例と比較検討した。さらに、内視鏡治療前に前向きに除菌治療を行った早期胃癌の検討のため、早期胃癌の内視鏡切除前に除菌療法を行い、除菌前後で、上記と同様にNBI拡大所見や組織構築像、粘液形質、動的な関連性を検討した。これらのデータをまとめた論文は、国際誌に投稿受理された。(2)デジタル実体顕微鏡を用いた超拡大観察による組織構築と粘液形質の関連性表面微細構造の明瞭化のため、デジタル実体顕微鏡を用いて、癌部と周囲粘膜の化生の有無を評価した。通常の内視鏡検査では鑑別の難しい胃腺腫と胃癌に限定してまとめ、国際誌に投稿受理された。消化器内視鏡本研究の目的は、早期胃癌における粘液形質に基づいた組織形態形成の解析と、それを踏まえた画像強調内視鏡診断の展開である。1.除菌後胃癌における組織構築と粘液形質ピロリ除菌後に発見された早期胃癌の検討のため、除菌治療が行われた後に、発見された早期胃癌50病変に対して研究代表者および研究協力者(3名)は、切除直前のNBI拡大内視鏡画像を、表面微細構造と微小血管構築像について、我々の提唱した分類に従って評価を行った。これらのデータをまとめた論文は、すでに国際誌に投稿受理された。2.デジタル実体顕微鏡を用いた超拡大観察による組織構築と粘液形質の関連性表面微細構造の明瞭化のため、切除標本をピオクタニンで染色しデジタル実体顕微鏡を用いて、癌部と周囲粘膜の化生の有無を評価し、検討を継続している。検討の対象を、通常の内視鏡検査では鑑別の難しい胃腺腫と胃癌に限定してまとめ、現在論文投稿中である。本研究の目的は、早期胃癌における粘液形質に基づいた組織形態形成の解析と、それを踏まえた画像強調内視鏡診断の展開である。
バニロイド受容体を介した痛覚過敏発現メカニズムの解明とインビトロ痛覚定量系の確立

侵害受容体であるバニロイド受容体(TRPV1)遺伝子をブタ及びヒトからクローニングし、HEK293細胞へ異所性発現させ、本受容体の機能解析のためインビトロ定量系を確立した。この定量系を用いた結果、バニロイド受容体はカプサイシン、熱及び酸で活性化するのみならず、細胞外ナトリウムによっても制御を受けていることを明らかにした。また、炎症性メディエーターであるセロトニンやヒスタミンによる痛覚過敏の発現にはバニロイド受容体の過活性化が関与していることを示した。マスタードオイルやメチルサリチル酸はバニロイド受容体に対する新規アゴニストとして作用すること、また後者はこの受容体を脱感作させることにより鎮痛作用を示すことを見出した。これらの結果から、バニロイド受容体が痛覚過敏発現に重要なターゲット分子であることが明らかになった。関連受容体であるバニロイド受容体遺伝子をブタ、ラット、マウスからクローニングし、異所性発現させ、機能解析する。バニロイド受容体活性化を制御するメカニズムを明らかにし、本受容体に作用する薬物(鎮痛薬の候補物質)を検索する。本研究の目的は、神経原性疼痛や炎症性疼痛で生じる痛覚過敏の発現機構を明らかにするため、近年痛覚受容体分子としてその重要性が示唆されているバニロイド受容体に着目し、この受容体遺伝子のクローニングと、異所性発現させた細胞における活性制御分子機構を明らかにすることである。本年度は、ブタバニロイド受容体のクローニングと構造解析を行い、これまで報告されているヒトを含む他種と比較した。その結果、本受容体チャネルはアミノ酸で84-88%と高い相同性を持っていることが分かった。この受容体をHEK293細胞に発現させ機能解析を行った結果、プロトン(pH6.5以下)、高温(42C以上)及び各種バニロイドアゴニストに感受性を示すポリモーダル受容体として機能していることが分かった。さらに、これまで低温感受性チャンネルのリガンドとして知られたallylisothiocyanate(マスタードオイル)が、このチャネルを特異的に活性化させることを、異所性発現系とブタ背根神経節細胞を用いて明らかにした。一方、同時にクローニングしたラットバニロイド受容体ではマスタードオイルは活性化を起こさないことも見出している。今後は、ヒト遺伝子のクローニングに加えて、ブタ遺伝子に対してヒト、ラットのキメラ遺伝子を作成し、発現機能解析を行うことにより、関連アミノ酸の同定を行う予定である。本研究の目的は、神経原性疼痛や炎症性疼痛で生じる痛覚過敏の発現機構を明らかにするため、近年痛覚受容体分子としてその重要性が示唆されているバニロイド(TRPV1)受容体に着目し、その機能調節メカニズムを明らかにすることである。本年度は、ブタバニロイド受容体遺伝子蛋白質を異所性発現させたHEK293細胞および内因性に本受容体を発現している知覚神経細胞(後根神経節細胞)を用いて、本受容体チャネルを介した細胞内カルシウム増加反応とイオンチャネル活性を調べた。更に、チャネル活性をFRET解析により同定できる実験系を作成した。その結果、チャネル活性が恒常的に細胞外ナトリウムイオンにより抑制性に制御されていることを明らかにした。遺伝子変異体の発現解析により、細胞外ナトリウムイオン認識部位は水素イオンを結合するアミノ酸であることを見出した。ヒトバニロイド遺伝子をクローニングし、発現解析した結果、ブタバニロイド受容体と同様なナトリウムイオン調節機構があることがわかった。細胞外低ナトリウム状態ではバニロイドアゴニストや酸、高温(42°C以上)による感受性が増加したことから、本機構は低ナトリウム血症で生じる痛覚過敏の一因であることを明らかにした(Ohta, Imagawa & Ito, J. Biol. Chem., 2008)。本年度は炎症性痛覚過敏の発生メカニズムを調べるために、マウス知覚神経細胞を用いて、TRPV1受容体の活性化に対する炎症性メディエーターであるヒスタミンの作用を検討した。TRPV1受容体の活性化の定量は知覚神経細胞における細胞内Caイメージングおよびパッチクランプ法による膜電位測定により行った。pH7-pH5.5による細胞内Ca増加反応はワイルドマウスでは生じたが、TRPV1受容体欠損マウス由来の知覚神経では生じなかった。酸による細胞内Ca増加反応及び脱分極反応はヒスタミンにより有意に増強された。RT-PCRによりマウス知覚神経細胞にはヒスタミン受容体H1,2,3,4全てのサブタイプが発現していることが分かった。

ヒスタミン受容体拮抗薬と作動薬を用いた薬理学的検索により、ヒスタミンによるTRPV1受容体活性化の増強にはH1受容体が関与していることが明らかになった。更にH1受容体刺激はその下流にあるプロテインキナーゼCの活性化を介してTRPV1受容体のリン酸化を増加させることを示した。これらの成績から炎症時に生じる痛覚過敏にはヒスタミンによるTRPV1受容体の活性化の増強が関与している可能性が示唆された。本研究の目的は、神経原性疹痛や炎症性疹痛で生じる痛覚過敏の発現機構を明らかにするため、近年痛覚受容体分子としてその重要性が示唆されているバニロイド(TRPV1)受容体に着目し、その機能調節メカニズムを明らかにすることである。本年度はTRPV1チャネルを介した新規鎮痛物質を検索するため、GFP融合ヒトTRPV1を発現させたHEK293細胞(TRPV1-HEK細胞)に対するメチルサリチル酸(MS)の作用を調べた。MSはTRPV1-HEK細胞において、細胞内Ca濃度([Ca^2+]_i)を濃度依存性に増加させた。MSによる[Ca^2+]_i増加反応は細胞外Ca除去により消失し、TRPV1拮抗薬により抑制された。MSの持続適用では[Ca^2+]_iはピークに達した後、素早く脱感作した。MSによる脱感作はカプサイシン、酸、熱による[Ca^2+]_i増加反応を可逆的に減弱させた。内因性TRPV1アゴニストによる[Ca2+]i増加反応もMSによる脱感作により消失した。TRPV1-HEK細胞において、MSはカプサイシンと類似の外向き整流性電流を引き起こし、MSによる脱感作発生時ではカプサイシンによる電流反応は有意に減弱した。MSはカプサイシンやアリシンに応答しない変異型TRPV1-HEK細胞においても[Ca^2+]_i増加反応を引き起こした。ラット背根神節細胞において、MSはカプサイシン感受性細胞において[Ca^<2+>]_i増加反応を引き起こた。ラット足蹠部へ適用したカプサイシンによる疼痛反応はMSの前処置により有意に減弱した。以上の成績から、MSはTRPV1アゴニストとして作用すること、またMSによる局所鎮痛作用にはTRPV1チャネルの脱感作が関与している明らかになり、MSがTRPV1を介した新規鎮痛薬として有用である可能性を示した。
非対称分布による倒産モデル構築と潜在変量の構造分析

企業は信用リスク値がある一定の閾値(信用判断基準)を超えた時に倒産すると考える問題設定が一般的である.しかしながら,本研究では非対称正規分布の考え方に基づき,信用リスク値と閾値が共に確率変動するものと考え,信用リスク値分布が確率変動する閾値によって切断されることで倒産企業の信用リスク値分布が形成されると考えた.最終的に非対称正規分布が倒産企業分布の歪みを上手く説明するとの結論を得た.企業は信用リスク値がある一定の閾値(信用判断基準)を超えた時に倒産すると考える問題設定が一般的である.しかしながら,本研究では非対称正規分布の考え方に基づき,信用リスク値と閾値が共に確率変動するものと考え,信用リスク値分布が確率変動する閾値によって切断されることで倒産企業の信用リスク値分布が形成されると考えた.最終的に非対称正規分布が倒産企業分布の歪みを上手く説明するとの結論を得た.1.はじめに本研究の目的は、倒産事象の背後にある「企業の倒産し易さ」という潜在変量が極値分布の一つである二重指数分布に従うのではないかという仮説を示唆することにある。2.サンプル・データと倒産予測モデル2003年に米国で破産・会社更生を申請した企業40社を倒産企業群としS&P100社のうちから金融を除く企業85社を非倒産企業群とした企業データ(検証データ)を用いて倒産判別モデルを構築した。リンク関数としては二重指数分布(対数補対数)を用いた。モデル式は倒産確率P=1-exp(-expZ)、ここでZ=52.845-7.762(Y8)+1.779(Y6)-1.368(X68)、変数はY8:対数フリーキャッシユフロー比率(資金繰り)、Y6:対数時価負債倍率(レバレッジ)、X64:CF営業収入(収益力)の3つ。本モデルを用いて倒産確率予測値が99%未満とされた企業と同99%以上とされた企業群の生存曲線を描くとこの2つの生存曲線は統計上有意に異なったものとなつた(Log-Rankテストにようる有意確率≦0.001)。更に、「倒産確率予測値99%以上の企業群」に関し生存率S(t)の対数補対数を縦軸とし、生存時間(計測年月から倒産までの月数)の対数ln(t)を横軸としてプロットしてみれば、ln[-lnS(t)]とln(t)の間にはほぼ線形関係があり、生存関数がワイブル分布に従うことが観察された。4.判別分析における二重指数分布モデルの優位性二重指数分布をリンク関数とする倒産判別モデルAUCを用いて他モデルと比較してみるとロジスティック分布モデル、標準正規分布モデルに比べて優れた倒産予測力を示した。5.まとめ(極値分布の示唆)二重指数分布(グンベル分布、極値分布の一つ)をリンク関数とする判別モデルの精度が高いこと、倒産確率が高い企業の生存時間がワイブル分布(極値分布の一つ)に従うという結果は、倒産企業群が横断的にも時系列的にも「倒産し易さ」を反映した極値分布的なものに従っていることを示唆している。1.はじめに:Azzalini(1985)は共に正規分布に従う2つの確率変数の一方が他方を切断することで歪んだ分布が形成されるとし、これを非対称正規分布(Skew-Normal Distribution)と呼んだ。本研究の目的は非対称正規分布の考え方で倒産企業の信用リスク値分布が形成されることを示すことにある。2.非対称正規分布の適用と倒産分布の密度関数:Yを各企業の信用状態たる確率変数とし(位置,尺度パラメータはμ_1、σ_1)、Wを与信判断基準たる閾値とする(位置,尺度パラメータはμ_2,σ_2)。Y>Wというイベント(倒産)が起こったときのYをZ(倒産企業の信用リスク値)と定義すると,Zの密度関数は次式の通りとなる。3.実証データによる閾値パラメータの推定:実証データ(米国企業データ)を用いて閾値パラメータ(2002年から2007年までの与信判断パラメータ)を推定したところ米国経済・金融環境の変化と一致した結果となった。4.倒産企業の分布形状(歪度)と閾値パラメータの関係:実証データを用いて倒産企業の歪度と閾値パラメータの関係を検証したところ、歪度が小さい中小企業を含めた倒産先の場合、閾値の尺度が大きいと推定され、歪度が大きい大型倒産先のみの場合、閾値の尺度が小さいと推定された。5.まとめ:非対称正規分布モデルでは閾値が確率変動すると考えるため財務内容が然程悪くなくとも倒産する場合や財務内容が悪くても倒産しない場合を説明することができる。実証データにより閾値パラメータを推定したところ金融環境の変化に合わせて閾値の位置パラメータが変動していく様子を示すことができた。更に,このモデルは倒産企業分布の歪度が閾値の尺度パラメータ(与信判断の振れ幅)で説明され得ることを示唆している。与信判断基準の影響を信用リスク値自体から分離して考えることで,判断基準の変化によって倒産確率が高まるというシナリオ設定が可能になり,金融機関のリスク管理の精緻化を図ることが可能になる。

1.はじめにAzzalini(1985)によれば共に正規分布に従う2つの確率変数の一方が他方を切断することで歪んだ分布が形成されるとし;これを非対称正規分布(Skew-normal distribution)と呼んだ,本研究はこれを倒産企業分布に適用した.2.非対称正規分布の適用と倒産分布の密度関数:Yを各企業の信用状態たる確率変数とし(位置,尺度パラメータはμ_1、σ_1)、Wを与信判断基準たる閾値とする(位置,尺度パラメータはμ_2、σ_2).Y>Wというイベント(倒産)が起こったときのYをZ(倒産企業の信用リスク値)と定義すると,Zの密度関数はこの4パラメータからなる非対称正規分布であらわすことができる.この結果,倒産実証データを使って目に見えない与信判断パラメータを推定することが可能になる。3.実証データによる閾値パラメータの推定,倒産企業の分布形状(歪度)と閾値パラメータの関係実証データ(米国企業データ)を用いて閾値パラメータ(2002年から2007年までの与信判断パラメータ)を推定したところ米国経済・金融環境の変化と一致した結果となった.実証データを用いて倒産企業の歪度と閾値パラメータの関係を検証したところ,歪度が小さい中小企業を含めた倒産先の場合,閾値の尺度が大きいと推定され,歪度が大きい大型倒産先のみの場合,閾値の尺度が小さいと推定された,4.まとめ非対称正規分布モデルでは閾値が確率変動すると考えるため財務内容が然程悪くなくとも倒産する場合や財務内容が悪くても倒産しない場合を説明することができる.実証データにより閾値パラメータを推定したところ金融環境の変化に合わせて閾値の位置パラメータが変動していく様子を示すことができた.更に,このモデルは倒産企業分布の歪度が閾値の尺度パラメータ(与信判断の振れ幅)で説明され得ることを示唆している.
次世代加速器用A15系高磁場超伝導磁石の開発研究

次世代加速器に向けた超伝導磁石の高磁場化に向けて、A15化合物系超伝導磁石の研究開発を目的とした。具体的な目標としてCERN-LHC加速器アップグレードを想定し、実用に主眼を置いた研究開発を行った。高応力においても性能劣化の少ないNb_3Al超伝導線材を用いた15T級超伝導磁石の製作基盤技術の確立を目指した。さらに『高磁場化』と『耐放射線性の向上』を達成するための基礎的な要素開発を行い、最終的に実際のモデル磁石開発を行った。CERN-LHCアップグレードなどの次世代加速器では、超伝導磁石に要求される高性能化のポイントとして、さらなる高磁場化、耐放射線性能向上、機械的安定性等が挙げられる。これらを踏まえ、平成20年度は、Nb3Al超伝導モデル磁石の詳細設計、ならびにモデル磁石の製作について開発研究を進めた。なお、Nb3Al超伝導ケーブルの製作が遅れたため、当初予定していたコイルサンプル製作及び機械特性評価は次年度以降に順延した。まず有限要素法解析プログラム(ANSYS)を用いて、Nb3Al超伝導モデル磁石の3次元での詳細な磁場及び機械構造設計を行った。本研究のモデル磁石は、将来の加速器応用に向けた基礎開発と位置づけられる。このため構造が比較的単純なダブルパンケーキ型レーストラックコイルを採用し、磁石中でのNb3Al超伝導ケーブルの性能検証が可能となるようにした。また、いわゆる『Common Coil』と呼ばれるコイル配置により、中央で隣り合う逆向き電流コイルブロックの隙間(約1mm)にできるだけ効率的に高磁場が発生するよう工夫した。さらに既存のNb3Sn超伝導コイルと組み合わせることで、最終的にはNb3Al超伝導コイル上で最高13.2T(於電流12kA)を発生する磁場設計となった。次に機械構造計算を行い、液体ヘリウム温度4.2Kで、強大な電磁力下においても超伝導コイルの健全性が保たれるよう、各部の詳細な形状、材料、寸法を決定した。詳細設計は無事終了し、既に一部の主要部品や組立治具の製作を開始した。A15系超伝導体は従来のNbTiと比較して、より高い臨界温度、臨界電流密度が得られるため、次世代加速器用高磁場超伝導磁石への有力な候補と考えられている。一方で、臨界電流密度が線材の機械歪みに依存して大きく劣化することも知られており、磁石の高磁場化(=電磁力の強大化)にとって技術的な大きな課題と考えられている。我々研究グループは、機械歪みによる影響が非常に小さいNb_3Al超伝導線材に注目し、これを用いた高磁場磁石開発を進めている。平成20年度までに基本的な電磁石設計がほぼ完了したが、その結果を元に、平成21年度は具体的な超伝導コイルの開発を行った。具体的には、コイル製作のための環境整備(ターンテーブル、ケーブルテンショナー、熱処理炉、樹脂真空含浸用容器の製作、整備)や治具類、コイル部品の設計製作を行った。そしてNbTiダミーケーブルを用いたテストコイルを2機製作し、技術的な問題点の洗い出しと、その改善を行った。また並行して、従来のエポキシ樹脂よりも耐放射線性能が特段に優れたシアネートエステル樹脂を、加速器用超伝導磁石への応用として初めて開発した。我々研究グループは、機械歪みによる影響が非常に小さいNb_3Al超伝導線材に注目し、これを用いた高磁場磁石開発を進めてきた。平成22年度は、物質材料研究機構と共同で開発している急熱急冷法Nb_3Al超伝導線を元に、米国フェルミ国立加速器研究所の協力のもと、コイル巻き線用の28本撚りラザフォードケーブル(幅14.5mm、厚さ1.8mm)を試作した。なお素線の直径は1mmであり、15TでのNon-copper臨界電流密度が700-800A/mm^2を示す。絶縁材としては、800°Cでの最終熱処理に耐えられる様に新たに開発したアルミナ繊維テープを用いた。また、昨年試作したテストコイル2機を用いて、汎用のエポキシ樹脂と新規に開発した耐放射線シアネート樹脂それぞれについてコイルの真空含浸を行った。

特にシアネート樹脂については、超伝導コイルに悪影響を与えないよう、硬化温度を最高でも150°Cに抑えることを目標として開発してきた。一方、急な加温は化学反応による熱暴走を容易に誘発するため、暴走防止のための加温サイクルやヒーター温調の設計を入念に行った。これらの結果、シアネート樹脂による実際のコイルの真空含浸に成功し、充分実用できることを実証した。以上の要素開発の集大成として、Nb_3Alサブスケールコイルの巻き線を行った。しかし、巻き線中にケーブルから素線が単独で飛び出る、いわゆるポップアップが発生したため、作業が大幅に遅れてしまい、年度内の磁石完成には至らなかった。このため、平成23年度も引き続き研究開発を進め、磁石の完成と性能評価試験を実施する予定である。
3項間インタラクションを通した認知発達メカニズムの構成的解明

人がロボットを誘導する場面において、一定時間、人の発話がないことを肯定的な評価と捉えて利用することにより、誘導する言葉の意味の学習が加速できることを明らかにした。また、人がエージェントを誘導する場面において、繰返しに注目して音声から意味を付与すべきフレーズの候補を切り出し、共起性や確率計算に基づいてフレーズの機能的な意味(聞き手にどのような影響を与えるか)の学習が可能であることを示した。1.実験環境の拡充下記心理実験および学習アルゴリズムの構築を行うための、仮想空間内および実空間内におけるインタラクション実験環境を設計/構築した。この実験環境で用いる犬型ロボットを1台購入し、さらに、次年度の研究に使用する車輪移動小型ロボットを3台購入した。また、アルゴリズム構築を効率化するため大型液晶モニターを4台購入した。2.心理実験仮想空間内では、ボール遊び環境、迷路環境、対話環境において、また、実空間内では、犬型ロボット、テディベア型ロボット、自転車エルゴメーターを用いて、「人」-「システム」-「環境」の3項間インタラクション実験と結果の分析を行った。さらにこの分析に基づいて、上記の実験環境および下記の学習アルゴリズムを改良した。3.学習アルゴリズムの基本部分の構築以下に示す個々の機能の基本アルゴリズムを構築した。(1)音声インタラクションにおいて、時間的随伴性を有する応答のしかたを学習により獲得する機能。相手の応答の時間的随伴性を、直前の自分の応答に対する評価情報として用いることを特徴とする。(2)意図した動作とそうでない動作を判別し、意図した動作のみを模倣する機能。意図の判別精度を向上するため、人の側の適応を利用することが特徴である。(3)複数のモダリティの自然な発話がなされる状況で、行動を指示する発話と評価発話の意味を学習する機能。行動学習により得られる知識を前提にせずに、行動を指示する発話と評価発話の意味を学習することができるアルゴリズムを提案し、自然な発話データに適用して評価したことが特徴である。(4)明示的でない情報を利用して行動を指示する発話の意味を学習する機能。学習システムによる行動の後、一定時間にわたって人の側の発話が無いことを評価情報として用いたことが特徴である。(5)評価と時間の経過に伴い、学習/忘却し、それに応じて確率的に行動する機能。(6)状況に応じた相手の好みを学習し、それに基づいてインタラクションする機能。1.実験環境の拡充実験環境の拡充として、計算機を1台購入し、計算機周辺機器の増強を行い、実験環境ソフトウェアの改良、拡張を実施した。2.心理実験仮想空間内、実空間内の各実験環壇における「人」-「システム」-「環境」の3項間のインタラクションの様子を種々の条件の下で記録、観察、分析した。さらに、この分析に基づいて上記の実験環境、および、下記の学習システムを改良した。3.個々の場面における個々の学習システムの構築と評価・改良(1)人と犬型ロボットが、人とペットのようなインタラクションを行う場面において、そのインタラクションを通じて、生き物のように感じられる学習を行うシステムを構築し、特に、ロボットの感情表出のタイミングがユーザとのインタラクションに与える影響について評価した。(2)車輪移動ロボットが人とのインタラクションを活用して目標動作を獲得する場面において、自律的学習とアドバイスに基づく学習の組合せ手法を考案し、環境が変化する場合でもアドバイスが有効に働くことを確認した。(3)ボール遊び場面において、相手の意図を推定して模倣を行うアルゴリズムを考案し、十分とは言えないがある程度の精度で模倣できることを確認した。(4)自然な発話がなされるロボット誘導場面において、非明示の情報を利用して発話の意味を学習するシステムを構築し、非明示の情報の利用により学習速度が統計的に有意に向上することを明らかにした。(5)自然な発話がなされる、,仮想空間内のエージェント誘導場面において、少数の偏ったデータから言葉の意味を学習できるアルゴリズムを考案し、従来のヒューリスティックな方法と比べて学習精度がよいことを明らかにした。また、同場面において、最終行動に着目する意味学習アルゴリズムを考案し、有効性を示した。(6)自然な音声発話から、意味学習の対象となるフレーズ候補を切り出すアルゴリズムを考案し、評価した。「人」-「ロボットやエージェント」-「環境」の3項間インタラクションを通した認知発達メカニズムの解明に向けて、以下の研究を実施した。1.「基本的なインタラクションの仕方の獲得が、さらに次の獲得を促進する」メカニズムに関して、人がロボットの学習の足場を次々に与えていくscaffoldingに注目し、scaffoldingが生じる学習系の構築と、それを用いた心理実験・分析を行い、ロボットが備えるべき機能の基本部分を実現し、残された課題を明らかにした。2.人がロボットやエージェントを誘導する場面において、「人が自由に発話した音声から意味を付与すべきフレーズの候補を切り出し、得られたフレーズ候補に対して、共起性や報酬に基づいて意味を付与するシステム」を構成する各要素技術を実装し、評価・改良を行った。システム全体の統合評価と改良は次年度に実施する。

3.ロボットが自律的に獲得した知識と、人とのインタラクションを通して獲得した知識を統合する方式を検討し、ニューラルネット・モジュールの組換えを基本演算とする計算機構上で基本部分を実装した。全体の実装および評価実験・改良は次年度に実施する。4.リカレント・ネット中に獲得された知識の操作可能性にいての基礎検討を行った。5.ロボットにおける行動の獲得と言語の獲得が互いに他方の獲得を促進するメカニズムの基礎検討を行った。6.意図推定に際して、自らの行動によって相手の行動を誘導し、意図の推定精度を高める方式を検討するための予備実験を行った。「人」-「ロボットやエージェント」-「環境」の3項間インタラクションを通した認知発達メカニズムの解明に向けて、以下の研究を実施した。1.人とロボットが日常的な遊びをする場面において、scaffolding(足場づくり)に注目して、「基本的なインタラクションの仕方の獲得が、さらに次の高度なインタラクションの仕方の獲得を促進する」ことを実現するメカニズムの一部をロボットに実装し、インタラクションの様子の観察・分析により、scaffoldingが生じ、その一部をロボットが利用できることを示した。2.人とロボットがインタラクションする場面において、ロボットの応答遅れを、ロボットの学習の進行に合わせて制御することにより、学習速度が向上し、教えやすさの印象も良くなることを実験的に示した。3.人がロボットやエージェントを誘導する場面において、「人の音声から意味を付与すべきフレーズの候補を切り出し、得られたフレーズ候補に対して共起性や報酬に基づいて機能的な意味を付与するアルゴリズム」の全体を実装し、ある程度の精度でフレーズの切出しと意味づけができることを示した。また、同場面において、言葉の学習と行動の学習が、互いの学習を加速し合いながら進行することを実験的に示した。4.ニューラルネット・モジュールの組換えを基本演算とする計算機構をロボットに実装し、繰返し予測を行うことにより、行動学習の能力が既存の手法と比べて向上することを示した。さらに、モジュール組換えアーキテクチャを用いて、人とロボットの間のインタラクションを通じてモジュールの組換え系列を獲得するアルゴリズムを考案し、獲得可能であることを実験的に示した。
日本人重症筋無力症の病因的自己反応性T細胞に認識されるT細胞エピトープの解析

重症筋無力症(MG)の原因となるアセチルコリン受容体抗体(AChRα)に対する自己反応性T細胞の解析は日本人MG患者ではほとんど行われていない。AChRαにはP3A exonの有無により2つのサブタイプがあり、MG発症の原因となる異常胸腺においてはこの2つのサブタイプの割合が変化することが知られており、病因との関連が推測される。両者のリコンビナント蛋白(rP3A+,rP3A-)を精製し抗原として、MGと正常人のリンパ球に加え、7日間培養しT細胞の増殖反応を測定した。MGの78%、正常人の71%でrP3A+に対して反応を示し、特にMGの21%でrP3A+にのみ反応し、P3A exonに対する特異的な反応が推測された。これらの自己反応性T細胞はCD4陽性でHLA-DR(一部HLA-DQ)拘束性であった。またDRB1^*0405/^*0410-DQB1^*0401/^*0402を有するMG患者でよりrP3A+に対する反応が顕著であった。次にrP3A+に対するTcell lineを樹立し、P3A exon領域における合成ペプチドに対する反応をサイトカイン(IFNγ)の発現で検討した。正常人では特異的な反応は観察されなかったが、MGの35%でP3A exonの一部でIFNγの発現を認め、T細胞エピトープと考えられた。これらの症例はいずれも胸腺腫の術後であり、高齢発症、全身型であった。DQB1^*0402を有する患者が多く、すでに報告したHLA class IIとの臨床像と関連している(J Neurol Sci, 2001)。胸腺腫を合併するMGは長期にわたるステロイド治療が必要であり、副作用の少ない選択的な免疫療法を開発していく上で基礎的なデータとなる。重症筋無力症(MG)とHLA class II(DQB1,DRB1)との関連について末梢血からgenomic DNAを抽出しPCR-RFLP法によりgenotypingを施行した。健常人との比較ではMG全体(n=75)との関連は有意差を認めなかったものの、特定の病型との関連を見い出した。若年発症とDQB1^*0604、高齢発症とDOB1^*0402、甲状腺疾患の合併とDRB1^*0803は従来、特に西洋人を中心とした報告では認められない相関であり、日本人特有のものと考えられる(J Neurol Sci,in press)。また拡大胸腺摘出術の効果など臨床像の検討においては、60歳以上の高齢発症はMG全体の17.7%を占めており、若年群と比較した場合にその治療において難渋する割合も多かった(J Am Geriatr Soc,in press)。アセチルコリン受容体抗体(AchRa)に対するT細胞特異的反応を検討する目的でRD細胞株からRT-PCR法によりAchRaのcDNAを取り出し、大腸菌を介してリコンビナント蛋白を精製した。AchRaにはP3A exonの有無により2つのサブタイプが知られている。MG発症の原因となる甲状腺腫においてはこの2つのサブタイプの割合が変化することが知られており、病因との関連が推測されている。MGと正常人の末梢血からリンパ球を採取し、これらリコンビナント蛋白による刺激を行い、7日間培養しT細胞の増殖反応を測定した。現在までMG32例、正常人16例までの解析を終了しデータを解析中である(平成13年日本神経学会総会で発表の予定)。
新生児行動観察を用いた親子関係支援に関するアジア・太平洋地域のネットワーク構築

本研究では、1)NBO単独のシステマティックレビュー、2)地域の育児支援拠点におけるNBOを用いた介入の効果検証(RCT)、3)NBOを用いた両親への効果的な介入プログラムの開発と検証(準実験研究)、4)アジア地域の専門家に対するNBOを用いた親子関係支援への教育効果を検討する。これらの結果をもとに、国内外の地域における文化的背景を踏まえた早期介入の効果と臨床有用性を明らかにし、早期親子関係支援に関するアジア・太平洋地域の専門家ネットワークを構築し、パートナーシップの推進へと繋げる。
地方の田園・村落地域への子育てための移住に関する研究

2016年度は行政統計の2次分析を実施した。Uダーン、I/Jターン者が移住前後で感じたギャップを析出した。日用品の買い物環境、居住環境についてギャップを感じる人は相対的に少ないが、交通インフラ、教育環境、医療・福祉サービス、移住後の支援体制で不満を感じる人が多を明らかにした。さらに、大島及び岡山北木島を対象としてアンケート調査を行った。集計・分析の結果以下のことが明らかとなった。離島地域における幸福感については、男性が6.86、女性が7.17で若干女性が高かった。離島地域の魅力について男女差が見られた項目としては、「働きやすさ」は男性で高く、「近所づきあい」、「友達付き合い」は女性で高い傾向が見て取れた。2017年度においては岡山県赤磐市においてアンケート調査を実施した。理想の子ども人数が実際持つと思う子ども人数より少ない理由としては、独身者では、「子育てや教育にお金がかかる」が38%、「高齢で生むのはいやだから」が16%、「自分や夫婦の生活を大事にしたいから」が9%、既婚者では「子育てや教育にお金がかかる」が49%、「自分の仕事に差し支える」が14%、「高齢で生むのはいやだから」10%であり、経済的コスト、身体的コストが理由としてあげられている。2018年度は調査の総括を行った。人口減少社会に突入した今、日本では田園回帰が起こらず、現実的にはメリットを無くしつつある都市に人口が集中する現象が起きている。一方、田園地域への移住を希望する層においても、特定少数・実名型ライフスタイルにあこがれているのではなく、漠然と豊かな自然の中で子育てや趣味を行いたいとイメージが先行していることを示した。本研究は、より良い子育て環境を求めて都市部から地方に子育て移住した移住家族の実態と意識を明らかにし、子育てのための移住政策への提言に資する基礎的資料の作成を目的としている。本研究目的と達するため以下の3つを研究計画の柱とする。研究I.地方に`子育て移住'した移住家族の課題についての統計的検討研究II.地方における第3世代の子育てライフスタイルの析出研究III.(I),(II)をベースとした子育て移住に関する政策提言の構築本年度は研究Iを行った。具体的には奄美大島及び岡山北木島を対象として予備調査を行った。奄美大島に平成28年8月22日8月24日に訪問し、奄美市役所から人口データ等を収集するとともに、奄美市選挙管理委員会において選挙人名簿を閲覧し、対象者250名の抽出を行った。平成28年12月1日12月19日に郵送調査を行い、80名をより回答を得た。現在集計分析を行っている。北木島に平成28年11月6日11月8日に訪問し、ヒアリング調査実施し、平成28年12月6日12月27日に郵送調査を実施した。回収率は24.6%であった。今後の方向性としては、都市がその魅力を失いつつある現状を鑑みれば、Uターンを含め、地方や中山間地域への人口移動は若年層の選択肢に入ってくることは間違いなく、各種世論調査においても移住希望の増加傾向が見られる。しかし一方で、移住は目的ではなく手段であり、移住地での生活を充実させるためには事前知識や適切な社会的認識が求められる。またそれは受け入れ側の住民にも言えることであろう。地域の活性化のために若年層の受け入れを望む声は大きいが移住という行為への正しい認識と移住者への理解が必要とされる。本研究目的と達するため以下の3つを研究計画の柱として設定した。研究I.地方に`子育て移住'した移住家族の課題についての統計的検討研究II.地方における第3世代の子育てライフスタイルの析出研究III.(I),(II)をベースとした子育て移住に関する政策提言の構築本年度において研究Iを行うことができた。岡山県赤磐市では、合計特殊出生率において2005年度では全国平均、岡山県平均を下回っていたが、2015年度では全国平均(1.45)、岡山県平均(1.54)を上回り合計特殊出生率が1.56となっている。赤磐市は、岡山市内に短時間で移動できるとともに豊な自然に囲まれており子育てと仕事の両立に適した立地環境にあるといえる。赤磐市が掲げる「子育てするならあかいわ市」をさらに推進して実現するため、未婚率の上昇、晩婚化、晩産化、夫婦完結出生率低下に影響を与えている課題やニーズなどの背景について、地域特性を踏まえて計量的に把握・分析し、より効果的な施策展開を行うため、アンケート調査を実施した。理想とする子どもの人数は、男性独身者で2.2人、男性既婚者で2.6人、女性独身者で2.0人、女性既婚者で2.6人である一方で、実際に持つと思う子どもの人数は、男性読者で1.6人、男性既婚者で2.1人、女性独身者で1.3人、女性既婚者で2.1人となっており、全ての属性で理想を下回っていることが明らかとなった。

これらのことから、「精神的なやすらぎ」「愛情の交流」「自分の家族が持てる」など家族を持つメリットが結婚、出産、子育てにかかるコスト(経済的コスト、時間的コスト、身体的コスト)を上回ることが実感できる環境整備の必要性が示されたといえる。アンケート調査の実施と集計を実施できているため。2016年度は行政統計の2次分析を実施した。Uダーン、I/Jターン者が移住前後で感じたギャップを析出した。日用品の買い物環境、居住環境についてギャップを感じる人は相対的に少ないが、交通インフラ、教育環境、医療・福祉サービス、移住後の支援体制で不満を感じる人が多を明らかにした。さらに、大島及び岡山北木島を対象としてアンケート調査を行った。集計・分析の結果以下のことが明らかとなった。離島地域における幸福感については、男性が6.86、女性が7.17で若干女性が高かった。離島地域の魅力について男女差が見られた項目としては、「働きやすさ」は男性で高く、「近所づきあい」、「友達付き合い」は女性で高い傾向が見て取れた。2017年度においては岡山県赤磐市においてアンケート調査を実施した。理想の子ども人数が実際持つと思う子ども人数より少ない理由としては、独身者では、「子育てや教育にお金がかかる」が38%、「高齢で生むのはいやだから」が16%、「自分や夫婦の生活を大事にしたいから」が9%、既婚者では「子育てや教育にお金がかかる」が49%、「自分の仕事に差し支える」が14%、「高齢で生むのはいやだから」10%であり、経済的コスト、身体的コストが理由としてあげられている。2018年度は調査の総括を行った。人口減少社会に突入した今、日本では田園回帰が起こらず、現実的にはメリットを無くしつつある都市に人口が集中する現象が起きている。一方、田園地域への移住を希望する層においても、特定少数・実名型ライフスタイルにあこがれているのではなく、漠然と豊かな自然の中で子育てや趣味を行いたいとイメージが先行していることを示した。本研究目的と達するため以下の3つを研究計画の柱としている。研究I.地方に`子育て移住'した移住家族の課題についての統計的検討研究II.地方における第3世代の子育てライフスタイルの析出研究III.(I),(II)をベースとした子育て移住に関する政策提言の構築本年度は研究Iを達成した。次年度は研究Iをさらに深めて分析を進めるとともに、研究IIを計画通り実行していく。研究目的と達するため以下の3つを研究計画の柱としている。研究I.地方に`子育て移住'した移住家族の課題についての統計的検討研究II.地方における第3世代の子育てライフスタイルの析出研究III.(I),(II)をベースとした子育て移住に関する政策提言の構築平成30年度は研究IIIを行う。研究I及び研究IIの成果と行政報告書(総務省地域力創造グループ「平成21年度都市から地方への移住・交流の促進に関する調査報告書」)等と照合を行い、本研究調査による実証的見地からの考察を行う。合わせて永井(永井保男.「国内移住の人口学」中央大学経済研究所年報(45), 653-687, 2014)による定住促進事業の検討を参照しながら今後の子育て移住施策推進の提案モデルを作成する。現地ヒアリング調査の一部をを平成30年度に実施するため。