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非対称情報下の金融仲介におけるエージェンシー・コストのマクロ経済分析

非対称情報の存在する金融仲介においてエージェンシー問題や情報開示問題があるとき、動学マクロ一般均衡モデルを使って、それらの景気変動や資産価格、金利の期間構造等への影響、そして金融安定に関する政策含意を理論的・数値的に検証する枠組みを構築した.非対称情報の存在する金融仲介においてエージェンシー問題や情報開示問題があるとき、動学マクロ一般均衡モデルを使って、それらの景気変動や資産価格、金利の期間構造等への影響、そして金融安定に関する政策含意を理論的・数値的に検証する枠組みを構築した.本研究の目的は、非対称情報の存在する金融仲介においてエージェンシー・コスト問題や情報開示問題があるとき、動学マクロ一般均衡モデルを使って、それらの景気変動や資産価格、金利の期間構造等への影響、そして金融安定に関する政策含意を理論的・数値的に検証することである.そうしたなか、平成22年度は「連続時間契約モデルを用いた信用リスクにおける流動性プレミアムの分析」(若手研究(B)研究課題番号18730209)、及び「連続時間契約理論アプローチに基づく信用リスクにおける伝染効果の理論・数値分析」(若手研究(B)研究課題番号20730204)において構築した長期間契約理論モデルを、マクロモデルに拡張してきた.ただし、当初計画では平成22年8-11月に米国中央銀行の連邦準備理事会において米国現地調査・研究滞在を行う予定であったものの、今次金融危機の渦中において先方の政策実務の繁忙度が増し、当初計画時期での私の受け入れが困難となった。そこで、計画を繰越し平成23年8月23日-9月2日にかけて連邦準備理事会、更には同ワシントンDCに存在する国際通貨基金(IMF)でも、現地調査・研究討論する機会を得たことから、当初計画以上の成果を得た.本研究の目的は、非対称情報の存在する金融仲介においてエージェンシー・コスト問題や情報開示問題があるとき、動学マクロ一般均衡モデルを使って、それらの景気変動や資産価格、金利の期間構造等への影響、そして金融安定に関する政策含意を理論的・数値的に検証することである.平成23年度は、前年度までの理論モデルの数値解析分析を精緻化し、理論モデルの改善を繰り返しながら、最終的には研究計画を計画通りに実行した.とくに、国際通貨基金(IMF)の国際金融安定研究(Global Financial Stability Research)の部署を訪問し欧米金融安定策に関する現状について研究討論を行い、当初の計画以上に、証券化型金融のもとでの金融システムの安定におけるコンティンジェント転換証券の役割について成果を得、財団法人ゆうちょ財団の季刊機関誌『個人金融』2012春号に「証券化型金融のもとでの金融システムの安定について:コンティンジェント転換証券と保険の役割」を寄稿した.
熱クリアランス曲線を用いた組織血流計の開発

熱拡散法に基づく血流測定において, Peltier stackを内蔵した熱拡散センサーを用いることにより基線を安定させることに成功し,組織血流量の持続モニターが可能であることを報告してきたが,環境温やそれに伴う組織温の大幅な変化のある場合には影響受け一層の改良工夫が必要とされた.そこで熱クリアランス曲線を用い, 1回の測定毎に零点を補正することにより環境温の影響を受けない新しい方法を考案し,基礎的検討及び応用を行った.制作したセンサーには電極先端の温度測定のため熱電対があり,その一方には熱を発生させるためのヒーター線を巻きつけた.熱電対で測定した信号を高精度アンプを通して1°Cを100mVに増幅してオシロスコープで観測する一方,そのクリアランス曲線をX-Yレコーダーに描記させた.まず熱伝導率が既知の10種類の物質のプレートにセンサーを装着し,物質の熱伝導率と熱クリアランス曲線の傾きの関係を検討し,両者の間に有意の正の相関が認められた.また健常男子の指背面にセンサーを装着し,安静時,マンシェットを用いた阻血時および反応性充血時における熱クリアランス曲線の傾きは明らかに異なり,血流量の変化に伴う皮膚の熱伝導率の変化を把握していることが確認され,また連続測定において高い再現性が得られた.さらに吸入式水素ガスクリアランス法による組織血流量の測定を行い,同時に熱クリアランス曲線の傾きを測定し,両者の相関関係により絶対値表示も可能となった.応用として,振動工具使用者の中から,蒼白発作(レイノー現象)のある者,無症状の者各々9名を対象とし,センサーを指背面に装着したまま常温下,続いて手首まで10°Cの冷水中に浸漬(10分間)させ,浸漬終了後10分目まで血流量,皮膚温の変化を連続測定した.血流量の変化において興味ある知見が得られた.以上の如く,本研究の頭初の目標は達成され,実用にも供し得たものと考える.熱拡散法に基づく血流測定において, Peltier stackを内蔵した熱拡散センサーを用いることにより基線を安定させることに成功し,組織血流量の持続モニターが可能であることを報告してきたが,環境温やそれに伴う組織温の大幅な変化のある場合には影響受け一層の改良工夫が必要とされた.そこで熱クリアランス曲線を用い, 1回の測定毎に零点を補正することにより環境温の影響を受けない新しい方法を考案し,基礎的検討及び応用を行った.制作したセンサーには電極先端の温度測定のため熱電対があり,その一方には熱を発生させるためのヒーター線を巻きつけた.熱電対で測定した信号を高精度アンプを通して1°Cを100mVに増幅してオシロスコープで観測する一方,そのクリアランス曲線をX-Yレコーダーに描記させた.まず熱伝導率が既知の10種類の物質のプレートにセンサーを装着し,物質の熱伝導率と熱クリアランス曲線の傾きの関係を検討し,両者の間に有意の正の相関が認められた.また健常男子の指背面にセンサーを装着し,安静時,マンシェットを用いた阻血時および反応性充血時における熱クリアランス曲線の傾きは明らかに異なり,血流量の変化に伴う皮膚の熱伝導率の変化を把握していることが確認され,また連続測定において高い再現性が得られた.さらに吸入式水素ガスクリアランス法による組織血流量の測定を行い,同時に熱クリアランス曲線の傾きを測定し,両者の相関関係により絶対値表示も可能となった.応用として,振動工具使用者の中から,蒼白発作(レイノー現象)のある者,無症状の者各々9名を対象とし,センサーを指背面に装着したまま常温下,続いて手首まで10°Cの冷水中に浸漬(10分間)させ,浸漬終了後10分目まで血流量,皮膚温の変化を連続測定した.血流量の変化において興味ある知見が得られた.以上の如く,本研究の頭初の目標は達成され,実用にも供し得たものと考える.熱拡散法に基づく血流測定において熱クリアランス曲線を用い、1回の測定毎に0点を補正することにより環境温の影響を受けない方法を考案し、基礎的検討を行った。実験に用いたセンサーには電極先端の温度を測定するための熱電対を配置しその一方に熱を発生させるためのヒーター線を巻きつけた。熱電対で測定した信号をアンプを通して1°Cを100mVに増幅してオシロスコープで観測する一方、そのクリアランス曲線をX-Yプロッタにて描記させた。熱伝導率が既知の10種類の物質のプレートにセンサーを装着し、物質の熱伝導率と熱クリアランス曲線の傾きの関係を検討した。また5人の健常男子を対象に指背面にセンサーを装着し、安静時およびマンシェットを用いた阻血時において連続測定を行い、熱クリアランス曲線の再現性について検討した。さらに吸入式水素クリアランス法による組織血流量の測定を行い、同時に熱クリアランス曲線の傾きを測定し両者の関係を分析した。通電時間を一定とし通電電流を変化させた場合の熱クリアランス曲線の傾きはほぼ一定であったが、通電電流を一定とし通電時間を変化させた場合の熱クリアランス曲線の傾きは通電時間が長いほど若干ゆるやかになる傾向が認められた。物質の熱伝導率と熱クリアランス曲線の傾きの間に有意の正の相関が認められ、生対組織においても、血流量に依存する組織の熱伝導率の定量的把握が可能と考えられた。ヒトの指における安静時、マンシェットを用いた阻血時および反応性充血時において熱クリアランス曲線の傾きは明らかに異なり、血流量の変化に伴う皮膚の熱伝導率の変化を把握していることが確認された。

また安静時および阻血時の連続測定において高い再現性が得られた。また、吸入式水素クリアランス法による指の皮膚血流量と熱クリアランス曲線の傾きとの相関関係により、絶体値表示も可能となり、現在、環境温を含めた種種の条件下での臨床応用を行っている。
圧力変動吸着同位体濃縮法による5万年以前の試料の炭素14年代測定

加速器質量分析法による炭素14年代測定法の適用年代域を拡大する1つの方法は、試料に含まれる炭素14を同位体的に濃縮することである。本研究では、圧力変動吸着法(PSA, Pressure swing absorption method)による同位体濃縮について、新たに装置を開発して検討した。実試料へ圧力変動吸着法による同位体濃縮の年代測定への応用までいたらなかったが、加速器質量分析法による炭素14年代測定法の適用年代域を拡大する1つの有力な方法であることは実証された。本研究では、従来の提案されている熱拡散同位体法(Kitagawa and van der Plicht,1997, NIM 123, 218-220)の実用化に関わる諸問題を克服するために、圧力変動吸着法(PSA, Pressure Swing absorption method)による同位体濃縮を提案した。今年度(初年度)は、理論的な考察・同位体濃縮過程の理論モデル計算の結果から1015倍の同位体濃縮が予想される2等式小型PSA装置の設計を行った。その設計にもとづいて、そのプロットタイプの制作を行った。本装置の各種実験の条件を決定するとともに、製作した装置を使い、市販の一酸化炭素ガス(二酸化炭素等の他のガスより同位体濃縮計数が大きいことが理論的に予想される)の同位体濃縮実験を行った。同位体分別効果についての厳密な検討は次年度以降実施する予定としているが、PSA法を用いれば少なくとも数倍10倍程度まで炭素14を濃縮することが可能であることが明らかとなった。低バックグランドの加速器質量分析装置を用い、バックグランドの厳密な決定を行えれば、炭素14年代測定法の適用年代域を1万年程度は拡大できることを確認した。前述の実験と並行して、実試料の年代測定へ応用を念頭に、年代測定対象の有機物試料から一酸化炭素ガスを得る装置の開発を行った。大量の二酸化炭素を一酸化炭素に還元する効率を高める装置の改良が必要である。現在、還元装置の改良に着手している。本研究課題を達成するためには、1高い同位体濃縮計数が得られる小型PSA装置の開発、2炭素14年代測定を行う試料の前処理の確立(一酸化炭素の生成)、3より高い同位体濃縮計数が得られる装置の開発に向けた理論的な考察・同位体濃縮過程の理論モデルの制作・シミュレーションプログラムの開発を行う必要がある。初年度に計画した3の結果を踏まえた1のプロットタイプの製作は完了している。次年度以降、実際の試料を用いた実験を行うためには、次年度以降2について重点的に実験を行う必要があるが、本課題「圧力変動吸着同位体濃縮法による5万年以前の試料の炭素14年代測定」の実用化が可能な段階にある。今年度は、昨年度作成した2等式小型PSA装置を用い、市販の一酸化炭素を用いた濃縮実験、同位体分別効果について検討を行った。そのため、濃縮率を決定するために、ディアルインレット式質量分析計(VG Optima)による一酸化炭素の酸素・炭素同位体分析法の確立も合わせて行った。実験の結果、一酸化炭素の酸素同位体測定値からもとめた濃縮効率と炭素同位体比から求めた濃縮率が一致しない点、質量依存の同位体分析を仮定して予測される炭素13の濃縮と炭素14濃縮が整合的でない点、濃縮率の再現性がない点などの問題があることが明らかになった。理論的な考察では、一酸化炭素の酸素同位体と炭素同位体の分別効果は一致することが導かれる。この問題に関しては、現在検討中である。実試料の同位体濃縮を行う場合、試料の炭素を一酸化炭素に変換する必要がある。現在、試料を燃焼して、亜鉛を使い二酸化炭素を一酸化炭素に還元している。この還元の過程で、ほぼ100%の還元率を有する処理装置とその運用方法を確立した。2年間の研究期間では、当初予定していた実試料へ圧力変動吸着法による同位体濃縮の応用までいたらなかったが、この方法が、加速器質量分析法による炭素14年代測定法の適用年代域を拡大する1つの方法であることが実証された。次年度(最終年度)は、「圧力変動吸着同位体濃縮法による5万年以前の試料の炭素14年代測定」を実現する、一連の実験手順の確立を計画している。

また、現状では、有機物試料を燃焼して得られる二酸化炭素の一酸化炭素への還元過程に問題が残り、その対策を行う。さらに、理論的に予想と実際の同位体濃縮の程度が一致していない点について詳細な検討を行う。モデル計算に使ったパラメータ等の再検討を行い、試作したプロットタイプの改良を行う。PSAカラム充填剤の価額の変動装置改良のために必要となる消耗品(PSAカラム充填剤)の購入
高原子価アンチモン及びビスマスからなる有機合成試薬の開発とその創薬科学への応用

本研究は、高原子価有機アンチモン及びビスマス化合物の持つ特性を利用した創薬などの精密有機合成に役立つ化学反応を開発する目的で行われたものである。その結果、様々な遷移金属触媒下のクロスカップリング反応で、(1)擬10-M-4(M=Sb, Bi)型化合物は、ケトン、アルデヒド、有機ハロゲン化物との反応でトランスメタル化剤の役割を果たすこと、(2) 10-M-5型化合物は、擬ハロゲン化物として働くことを見出した。本研究を通じて、高原子価アンチモン及びビスマス化合物の持つ有機合成試薬としての優れた資質を明らかにすることができた。1、遷移金属触媒下の(擬)10-Sb-4型高原子価化合物とカルボニル化合物とのクロスカップリング反応:Rh触媒下、α,β-不飽和カルボニル化合に分子内N-Sb渡環相互作用を持つSb-aryl-1,5-azastibocine(1)を作用させると、1,4-共役付加体が進行するること、同様の反応をケトン、エステル、シアノ基等を併せ持つアルデヒド類で行うとアルデヒド基が選択的に反応することを見出した。この反応は、相互作用を持たないアンチモン化合物では進行しない。にれらの結果はN-Sb渡環相互作用が1のSb上のアリール基の活性化に寄与するとともに、Sb上のアリール基はソフトな塩基として機能することを示している。その後、1はPd触媒の1もとでハロゲン化アリールともクロスカップリングすることを見出している。2、遷移金属触媒下のSb(V)アセテート類による、窒素およびホウ素アリール化反応:Cu触媒存在下、テトラアリールアンチモンアセテート類にアミン類やN-Hアゾール類を作用させると、効率的なN-アリール化が起こることを新たに見出した。この反応の進行には、空気中の酸素が重要な働きをしていること、添加する塩基や溶媒を適切に選ぶことによって、アミノ基とNHアゾール上の窒素の一方を選択的にアリール化できることを明らかにした。また、Pd触媒下、ジボラン類にトリアリールアンチモンジアセテートを作用させると、ホウ素のアリール化が起こることを見出した。この反応は、アンチモン試薬上のアリール基2個が反応する効率的な反応であることが判明している。以上の結果は、有機Sb類が有用な有機合成試薬として活用できることを示唆している。1(擬)10-Sb-4型高原子価Sb化合物をトランスメタル化剤とするクロスカップリング反応:先に分子内Sb---N相互作用を持つSb-アリール-1,5-アザスチボシン類(1)が、Pd触媒下の有機ハロゲン化物(RCOCl,ArX)とのクロスカップリングで優れたアリール基供与体として機能することを明らかにした。今回,1の有機合成試薬としての有用性を拡大する目的で,カルボニル化合物との反応を探索した。その結果,1はRh触媒下にα,β-不飽和カルボニル化合物に共役付加すること,アルデヒド類に求核付加してカルビノール類を生成することを見出し,これらの反応は広い一般性を有することを明らかにした。また,Ar_3SbやAr_3Biでも同様の反応が進行することを見出すとともに,本反応はSbおよびBi上の3個のAr基全てが利用される原子効率の高い反応であることを明らかにした。これらの結果は,(擬)10-Sb-4型Sb化合物が,遷移金属触媒下の様々なクロスカップリング反応のトランスメタル化剤として機能することを示している。210-Sb-5型高原子価Sb化合物を擬ハロゲン化物とするクロスカップリング反応:先にSb(V)化合物[Ar_4SbOAc:2,Ar_3Sb(OAc)_2:3Iが、Ullmann型N-アリール化反応や鈴木型カップリング反応で擬ハロゲン化物として機能することを明らかにした。今回、この機能の拡大を目指して様々な反応を試みた。その結果、3が薗頭型反応の基質となること、この反応を空気雰囲気下で行なうとSb上の2個のAr基が利用されることを見出した。また、3はPd触媒下のジボラン類との反応で炭素-ホウ素結合を生じ、鈴木型ホウ素化反応の基質としても利用できることを明らかにした。これらの結果は,上記1に記した(擬)10-Sb-4型Sb化合物のトランスメタル化剤としての機能に加えて、10-Sb-5型Sb化合物が様々な遷移金属触媒下のクロスカップリング反応の擬ハロゲン化物としても機能することを示している。

1 (擬)10-Sb-4型高原子価有機Sb化合物を利用したPd触媒下のクロスカップリング反応先に分子内Sb---N相互作用を持つ(擬)10-Sb-4型高原子価有機Sb化合物1,5-アザスチボシン(1)が、Pd触媒下の有機ハロゲン化物との優れたカップリング反応の基質になることを明らかにした。そこで、この相互作用が本反応に及ぼす影響を明らかにする目的で,1よりも合成の容易なSb---N相互作用を持つSb化合物を探査した結果、2-Me_2NCH_2C_6H_4)Ar_2Sbが優れた基質になることを新たに見出した。本研究を通じて、Pd触媒の配位子としてπ-アクセプター性に優れたものが良いこと,溶媒としてハロゲン系溶媒が適することなどが判明した。併せて、本反応の広い一般性を明らかにした。2 10-Sb-5型高原子価Sb,Bi化合物を利用する炭素-窒素、イオウ,ホウ素およびリン結合形成反応近年、遷移金属触媒下にBやSi試薬を利用する効率的なN-アリール化反応が見出され、注目されている。我々は最近、アミン類にSb化合物(Ar_5Sb, Ar_4Sb(OAc), Ar_3Sb(OAc)_2, etc.]を銅試薬存在下に作用させると、N-アリール化が進行することを見出した。この反応はインドールやアゾール類のN-アリール化にも適用可能である。また、反応の進行に空気中の酸素が必要なことなども判明した。次いで、Ar_3Sb(OAc)_2がPd触媒のもとでBならびにPのアリール化剤として機能することを見出すこともできた。これらの結果は、これらのSb(V)化合物の有機合成試薬として広い応用性と機能性を示している。さらに,Ar_3Bi類が銅触媒のもとでS, Se, Te-アリール化剤として機能することも見出すことができた。本反応の進行には空気中の酸素が必須なことからBi(V)を経て進行していると考えられる。このBi試薬によるアリール化反応は、Bi上のアリール基3個全てが利用されるのを特徴にしている。
運動プログラムの視覚空間から運動空間への座標変換に果たす大脳運動前野の役割

上肢の視覚誘導性運動においては、脳内において視覚に基づく空間地図が形成され、それが運動の実行に必要な身体座標へと複数の過程を経て変換されると考えられる。このような座標変換過程に重要な役割を果たしている可能性のある領域として運動前野(特に腹側部)に注目し、その役割を調べるため、サルの眼前に左あるいは右へのシフトプリズムを眼前に装着することにより、上肢到達運動の目標点が視覚空間的に同一でありながら、異なる方向への運動が要求される運動課題を左右いずれかの上肢によってサルに行わせ、その際の運動関連活動を記憶・解析した。もしこの活動が視覚座標空間を反映しているなら、左右いずれの上肢を運動する際にも同様の活動を示し、運動空間座標を反映しているならば、左右いずれかの上肢を運動するかに依存して活動を示すであろうという仮説を立てた。ニューロン活動を解析したところ、この仮説にほぼ一致する成績を得た。すなわち、視覚空間座標に一致した活動を示すニューロンはどちらの上肢を用いるかに依存しない例が多かった。一方、運動空間座標に一致した活動を示すニューロンはどちらの上肢を用いるかに依存する例が多かった。さらに、視覚空間・運動空間のいずれにも一致しない活動(中間型と呼ぶ)は左右の上肢に対する関連が様々であった。特に中間型に代表されるこれらの知見は、運動前野腹側部がこれら座標系の変換に重要な役割を果たしていることを示唆するものと考えられる。すなわち、視覚座標系が運動座標に変換される際には、前者から後者へのハードワイヤリングが行われているのではなく、中間型を経て変換されることが明らかとなり、この中間型がいわゆる「見えない層」に対応し、運動学習に必要な極めてフレッキシブルな関係を形成していることが考えられる。
重度重複障害児のコミュニケーション獲得性に向けた支援者支援機械学習システムの試作

従来、2つ以上の障がいを併せ持つ重度重複障がい児とのコミュニケーションは、長年の経験を積んだ支援者においても意図の理解度が不明な場合が多く、経験の浅い支援者ではコミュニケーション確立が困難であった。そこで従来の人間対人間のコミュニケーションを基礎とし、複数のWEBカメラを同時に用いて撮影された動画から、表情・動作・発声等の非言語的な身体行動パターンに対して機械学習アルゴリズムを応用する事で、意図性判別の助けとなる支援者サポートシステムを提案する。これは重度重複障がい児自身がコミュニケーション可能性に気づきをもたらし、結果として、障がい児自身が日常生活の質的向上を実現できると期待できる。
機能評価・開拓を目指した支配因子分離型ＮＭＲ解析法の提案と実践

NMRパラメータをその支配因子に分割して解析する方法を模索してきた。今回、安息香酸メチルおよび関連化合物のSおとびSe誘導体の77Se化学シフトおよびJ値の実測値を分子軌道とその遷移に基づいて解析した。この結果は高く評価され日本化学会欧文誌のSelected Paperに選定された。また、S, SeおよびTeに対する相対論効果を詳しく評価した。これらの結果に基いて目的を達成できる段階にある。核磁気共鳴法(NMR)法は、物質科学の研究において極めて重要な手段である。NMR測定は化合物の同定や構造解析および反応追跡等を目的として日常的に行われ、化学シフトおよび結合定数を中心に解析される。NMRの解析結果は、極めて重要な情報を含んでいるにもかかわらず、物質の機能評価や開発の基本的なデータとして用いられることは少ない。この原因は、NMR化学シフトや結合定数が本質的に磁気的現象によるため、実験化学者にとっては、その詳細な解釈が複雑で難解であるためである。また高周期元素のNMRでは、相対論効果のためにその解釈がさらに難解なものとなる。そこで本研究の目的を、実験化学者にとっては難解な磁気的現象の詳細な解析は避け、物質の機能評価や開発に役立つ新規NMR解析法を提案し、実践することとした。具体的な研究課題は、次の4つである。(1)分子軌道法に基づく77SeNMR化学シフトの新規解析法の提案と視覚化、(2)新規NMR解析法の6Li, 11B, 13C, 17O, 19F, 29Si, 31P, 33S, 95Mo, 119Sn,および125Te核への適応、(3)分子軌道法に基づく結合定数(J値)の新規解析法の提案と視覚化、(4)鍵化合物の設計・合成および理論的根拠の確保と実験化学者の期待に答える精度の高い新規NMR解析法の確立。平成25年度は、当初予定通り、(2)および(4)の課題を中心に取り組んだ。(2)については、相対論効果を加味しつつ、77Se核と比較して33S核や125Te核への展開がうまく行えた。(4)についての合成は順調に進んでいる。また(1)についても、応用例がうまく増やせ、報文として発表でき、満足いく成果が得られた。平成24年度は、(1),(2)および(4)の課題を中心に取り組んだ。(1)についてはほぼ満足いく成果が得られた。(2)については当初平成25年度の計画であったが、相対論効果を考慮する必要があったため平成24年度でも取り組んだ。Te核について良い成果が得られた。しかしGauss関数とSlater関数を用いた場合の比較検討が残っている。(4)については合成は順調に進んでいる。

そこで本研究の目的を、実験化学者にとっては難解な磁気的現象の詳細な解析は避け、物質の機能評価や開発に役立つ新規NMR解析法を提案し、実践することとした。具体的な研究課題は、次の4つである。(1)分子軌道法に基づく77SeNMR化学シフトの新規解析法の提案と視覚化、(2)新規NMR解析法の6Li, 11B, 13C, 17O, 19F, 29Si, 31P, 33S, 95Mo, 119Sn,および125Te核への適応、(3)分子軌道法に基づく結合定数(J値)の新規解析法の提案と視覚化、(4)鍵化合物の設計・合成および理論的根拠の確保と実験化学者の期待に答える精度の高い新規NMR解析法の確立。平成26年度は、当初予定通り、(3)および(4)の課題を中心に取り組んだ。(3)については、分子軌道法に基づく結合定数(J値)の新規解析法が確立でき、視覚化もうまく行えた。また実例も示すことができた。(4)鍵化合物の合成は大まか行えたが、一部収率が非常に低く、完成までもう少し時間を要する。また(1)について、応用例がうまく増やせ、満足いく成果が得られた。化学平成25年度は、当初予定通り、(2)および(4)の課題を中心に取り組んだ。(2)については、相対論効果を加味しつつ、77Se核と比較して33S核や125Te核への展開がうまく行えた。なお昨年からの課題であったGaussian09ソフトでの確認もソフトの改良により行えた。またGauss関数とSlater関数を用いた場合の比較検討も行った。(4)についての合成は順調に進んでいる。また(1)についても、応用例がうまく増やせ、報文として発表でき、満足いく成果が得られた。平成24年度は、(1),(2)および(4)の課題を中心に取り組んだ。(1)についてはほぼ満足いく成果が得られた。現在報文にまとめているところである。(2)については当初平成25年度の計画であったが、相対論効果を考慮する必要があったため平成24年度でも取り組んだ。Te核について良い成果が得られた。論文投稿したところGaussian09ソフトでの成果を求められたため、現在Gauss関数とSlater関数を用いた場合の比較検討を行っている。(4)についてはテルル誘導体の鍵化合物の合成が7割程度行えた。合成は順調に進んでいる。当初計画の通り、平成26年度は、課題(3)および(4)を中心に行うとともに、課題(2)について、まだ適応ができていない各種について検討を行う。6Li, 11B, 13C, 17O, 19F, 29Si, 31P, 33Sおよび125Te核については、一部は既に解決でき、またその他についても課題がほぼクリアできる目処がついた。しかし95Moおよび119Sn核については、Gaussian09ソフトではBasis setの面でかなり困難が生じるため、Slater関数を用いたADFソフトを用いて行う予定である。ADFソフトを用いた場合は、相対論効果の加味も可能で、各分子軌道への分解も容易となると思われる。当初計画の通り、平成25年度は、課題(2)および(4)を中心に行い、平成26年度は、課題(3)および(4)を中心に行う予定である。平成25年度の課題
植物RNAウイルスのキャップ非依存性翻訳と時間的発現制御に関わる植物因子の同定

Red clover necrotic mosaic virus(RCNMV)の翻訳・複製に関わる宿主因子とウィルス因子を同定するために必要なin vitro翻訳・複製系(BYL)をKomoda et al.(PNAS 2004)の方法により調製した。BYLはin vivoにおけるRCNMVのキャップ非依存的翻訳とRNA複製(今のところはマイナス鎖合成)を再現できることを明らかにした。RCNMVRNA1のキャップ非依存性翻訳機構においてはRNA1の3'非翻訳領域(UTR)に存在するSL1を含む3'TE-DR1が必須であり、RNA1の3'-UTR(RC1-3'-UTR)はキャップ構造とポリ(A)配列の代わりとして機能する。また、RCNMV RNA1からほぼ完全長のRC1-3'-UTRが未知の機構で生成する。RC1-3'-UTRはBYLにおいてRNA1の翻訳活性を阻害した。一方、SL1に変異を持ち、キャップ非依存的翻訳活性を付与出来ないRC1-3'-UTRSLmでは阻害効果がほとんど見られなかった。このことからRC1-3'-UTRはSL1構造特異的に翻訳因子を競合すると考えられた。これらの結果を基に、ストレプトタグをもつRC1-3'-UTRを用いSL1構造に特異的に結合する宿主因子の単離を行っている。しかし、SL1配列に特異的に結合するタンパク質はまだ得られていない。一方、RCNMVのRNA2のキャップ非依存性翻訳はRNA1の翻訳機構とは異なりRNA複製とリンクしていることが分かった。そこで、RRCNMVの複製酵素成分であるp27タンパク質(p27)にェピトープタグを付け(p27-TEP)、RNA複製に関わる宿主因子の免疫学的手法による単離を同時に試みている。現在、p27-TEPに特異的に結合するタンパク質としてHSP70を得ている。RRCNMVのRNA複製複合体形成はRNAサイレンシングの抑制とも密接にリンクしているため、本手法による宿主因子の単離同定は、RNAサイレンシング、翻訳、複製ネットワークの解明につながることが期待される。RCNMVの翻訳・複製に関わる宿主因子を同定するために必要なin vitro翻訳・複製系を作成した。すなわち、in vivoにおけるRCNMVのキャップ非依存的翻訳とRNA複製をほぼ再現できるin vitro翻訳・複製系(BYL)をBY2培養細胞のプロトプラストを材料にして、Komoda et al.(PNAS 2004)の方法により調製することができた。RCNMVRNA1のキャップ非依存性翻訳機構においてはRNA1の3 ́非翻訳領域(UTR)に存在するステムループ構造(SL1)が必須であり、RNA1の3 ́-UTR(RC1-3 ́-UTR)はキャップ構造の代わりとなると考えられる。RC1-3 ́-UTRはBYLにおいてRNA1の翻訳活性を阻害したが、SL1に変異を持つRC1-3 ́-UTRSLmでは阻害効果が弱かった。このことはRC1-3 ́-UTRはSL1構造特異的に翻訳因子を競合すると考えられた。ストレプトタグをもつRC1-3 ́-UTRを用いSL1構造に特異的に結合する宿主因子の単離を行っているが、SL1配列に特異的に結合するタンパク質はまだ得られていない。そこで、RCNMVの複製酵素成分であるp27タンパク質(p27)にエピトープタグを付け(p27-TEP)、RNA複製に関わる宿主因子の免疫学的手法による単離を同時に試みている。現在、p27-TEPに特異的に結合するいくつかのタンパク質があることが分かってきた。RCNMVのRNA複製複合体形成はRNAサイレンシングの抑制とも密接にリンクしているため、本手法による宿主因子の単離同定は、RNAサイレンシング、翻訳、複製ネットワークの解明につながることが期待される。一方、RCNMVのRNA2のキャップ非依存性

翻訳はRNA1の翻訳機構とは異なりRNA複製とリンクしていることが分かった。そこで、RRCNMVの複製酵素成分であるp27タンパク質(p27)にェピトープタグを付け(p27-TEP)、RNA複製に関わる宿主因子の免疫学的手法による単離を同時に試みている。現在、p27-TEPに特異的に結合するタンパク質としてHSP70を得ている。RRCNMVのRNA複製複合体形成はRNAサイレンシングの抑制とも密接にリンクしているため、本手法による宿主因子の単離同定は、RNAサイレンシング、翻訳、複製ネットワークの解明につながることが期待される。
分子生物学的手法を用いた環境発がん物質による毒性発現機構の解析

ディーゼルエンジンの排ガスやコークス炉ガス中に含まれる多環芳香族炭化水素(PAH)の多くはヒトに対して発がん性のあることが知られているが,その分子機構並びに量・反応関係に関しては不明の点が多い.本研究では,PAHへの暴露が比較的高いと思われる,某製鉄所のコークス炉作業者(約160名)を対象群に,一般作業者(約60名)をコントロール群に設定し,インフォームドコンセントを得た上で両群より少量の末梢血及びスポット尿を採取した.末梢血からは速やかにリンパ球DNAを抽出し,スポット尿と共に超低温フリーザーに保存した.これらのサンプルを適宜解凍して,PAH暴露によるDNA損傷の程度を2つのBiomarkerを用いて解析した.即ち,PAHの中間代謝物とDNA塩基との共有結合により生じるリンパ球DNA付加体量を32Pポストラベリング法により,酸化的DNA損傷の指標である8-OH d G量をECD-HPLC法により,それぞれ測定し,両者の関係を比較検討した.また,PAH暴露総量の目安として,尿中1-ヒドロキシピレン量を蛍光HPLC法により測定した.その結果,暴露群と対照群の間では,DNA付加体量,8-OH d G量及び尿中1-ヒドロキシピレン量において有意差が認められた.しかし,特に暴露群において,総暴露量の目安である尿中1-ヒドロキシピレン排泄量とリンパ球DNA付加体量との相関関係を解析すると,弱い正の相関しか認められなかった.同様に,リンパ球の8-OH d Gレベルとの間にも弱い相関しか認められなかった.更に,DNA付加体と8-OH d Gの間にも有意の相関は認められなかった.これらの結果から,発がんリスクの解析に最適なDNA損傷のBiomarkerを見出すためには,分析法を含めた更なる検討が必要である,職業的に多環芳香族炭化水素類(PAH)の暴露を受ける労働者集団においては,肺がんを中心とした呼吸器系のがんのリスクが上昇することが知られているが,その発現機構に関しては不明の点が多い.本研究では,PAHへの暴露が比較的高いと思われる,某製鉄所のコークス炉作業者(約100名)を対象群に,コークス炉作業以外の作業者(約40名)を対照群に設定して解析を行った.インフォームドコンセントを得た後,両群より少量の抹消血を採取し,出来るだけ速やかにリンパ球よりDNAを抽出後,-80°Cのフリーザーに保存した.この保存試料を適宜解凍して分析に供した.体内に取り込まれたPAHは,主に薬物代謝酵素CYP1A1によって代謝活性化され,その代謝中間体が核内のDNA塩基と共有結合して,いわゆるDNA付加体を形成することが知られている.この付加体量が増加することにより,将来的には何らかのDNA損傷が生じ,そのことが発がんのリスク要因になり得ると考えられる.一方,生体内に取り込まれたPAHは,その代謝過程で種々の活性酸素を発生し,その結果DNAの酸化的損傷を引き起こすことも考えられる.そこで,個々の作業者において,白血球DNAに含まれるPAH付加体量と,酸化的DNA損傷の指標である8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8OHdG)量を,それぞれ32P-ポストラベリング法,HPLC-ECD法を用いて測定し,両者の関係を解析した.その結果,暴露レベルと8OHdG量の間には有意な相関は認められなかったが,暴露レベルとDNA付加体量および8OHdG量とDNA付加体量の問には,いずれも有意な相関が認められた.今後は,詳細な量・反応関係を解析したい.3,4-ベンゾピレンに代表される多環芳香族炭化水素(PAH)の多くはヒトに対して発がん性のあることが知られているが,発がんの分子機構に関しては不明の点が多い.そこで,本研究では,これらの化学物質への暴露が比較的高いと思われる,某製鉄所のコークス炉作業者(約120名)を対象群に,一般作業者(約40名)をコントロール群に設定し,インフォームドコンセントを得た上で,両群より少量の末梢血及びスポット尿を採取した.末梢血からは出来るだけ速やかにリンパ球DNAを抽出し,超低温フリーザーに保存した.保存後のDNAサンプルを適宜解凍し,DNA付加体量を32Pポストラベリング法により測定した.また,他の試料を用いて,酸化的DNA損傷の指標として注目されている8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8OHdG)量をECD-HPLC法を用いて測定した.次に,PAHへの体内暴露の総量を推定するために,尿中に排泄される1-ヒドロキシピレン(1-OHP)量を蛍光HPLCにより測定した.これらの測定結果を基にして種々の解析を行った.先ず,暴露群と非暴露群の間でリンパ球DNA付加体量および8-OHdG量を比較したところ,いずれも暴露群の方が若干高い値を示した.次に,暴露群において,リンパ球DNA付加体量と尿中1-ヒドロキシピレン量(PAH暴露量の目安として有用)との間の相関関係を調べたところ,有意な正の相関が認められた.一方,8-OHdGレベルと尿中1-ヒドロキシピレン量の間には有意な相関は認められなかった.以上の結果から,PAHへの過剰暴露によるDNA損傷の程度は,8-OHdGよりもDNA付加体をその指標として用いる方が評価しやすいことが示唆された.これとは別に,暴露群における尿中1-ヒドロキシピレン排泄量と種々の代謝酵素,特に,CYP1A1,GSTM1,GSTP1及びGSTT1の遺伝子多型との関連性を検討したが,注目すべき成果は得られなかった.

ディーゼルエンジンの排ガスやコークス炉ガス中に含まれる多環芳香族炭化水素(PAH)の多くはヒトに対して発がん性のあることが知られているが,その分子機構並びに量・反応関係に関しては不明の点が多い.本研究では,PAHへの暴露が比較的高いと思われる,某製鉄所のコークス炉作業者(約160名)を対象群に,一般作業者(約60名)をコントロール群に設定し,インフォームドコンセントを得た上で両群より少量の末梢血及びスポット尿を採取した.末梢血からは速やかにリンパ球DNAを抽出し,スポット尿と共に超低温フリーザーに保存した.これらのサンプルを適宜解凍して,PAH暴露によるDNA損傷の程度を2つのBiomarkerを用いて解析した.即ち,PAHの中間代謝物とDNA塩基との共有結合により生じるリンパ球DNA付加体量を32Pポストラベリング法により,酸化的DNA損傷の指標である8-OH d G量をECD-HPLC法により,それぞれ測定し,両者の関係を比較検討した.また,PAH暴露総量の目安として,尿中1-ヒドロキシピレン量を蛍光HPLC法により測定した.その結果,暴露群と対照群の間では,DNA付加体量,8-OH d G量及び尿中1-ヒドロキシピレン量において有意差が認められた.しかし,特に暴露群において,総暴露量の目安である尿中1-ヒドロキシピレン排泄量とリンパ球DNA付加体量との相関関係を解析すると,弱い正の相関しか認められなかった.同様に,リンパ球の8-OH d Gレベルとの間にも弱い相関しか認められなかった.更に,DNA付加体と8-OH d Gの間にも有意の相関は認められなかった.これらの結果から,発がんリスクの解析に最適なDNA損傷のBiomarkerを見出すためには,分析法を含めた更なる検討が必要である,
日本人における歯周病関連遺伝的リスク因子

歯周疾患は、感染細菌-宿主相互作用によって惹き起こされる慢性炎症性疾患であり、その病態の多様性は、宿主防御機能の個体差によって規定される。申請者らは、すでにPorphyromonas gingavalisの生きた菌体とともに培養した末梢血単核球中のT細胞の細胞サイズ増大などの活性化を思わせる所見に大きな個体差が存在することを見出し、その反応性がHLA-DRならびにHLA-DQ拘束性である可能性を見出した。近年、細菌のリポ多糖(内毒素)またはDNAに対する応答性が、炎症性サイトカインのコーディング領域または非コーディング領域の点突然変異によって規定されるという所見が明らかになっており、さらに、これらの遺伝子型が民族によって大きく偏るものであることも知られている。そこで、申請者らは、この歯周疾患感受性に関わる遺伝的な背景を民族的なバックグラウンドをベースに考察することを目的とした。上述の検索を行った被検者群において、T細胞応答とIL-1A, IL-1B, TNF-A, TNF-Bに関わるSNPsとの相関は、有意ではなかった。すなわち、T細胞応答が強い個体は、早期発症型歯周炎患者群において有意に高頻度に見られるHLA型を持っており、さらに、内毒素に対して強い応答の見られる炎症性サイトカインの遺伝子型は有していないと結論された。このことから、本研究で用いたP.gingavalisの生きた菌体に対するT細胞応答は、抗原提示のプロセスの個体差に、より強く規定されている可能性があることが考察された。炎症性サイトカイン,とりわけIL-1およびTNF-αの発現量の個体差は,細菌に対する宿主応答性の変化をもたらし,歯周炎の病態を修飾する遺伝的要因の一つと考えられる。最近ヒトゲノムのほとんどが解読され,主要な疾患に関する一塩基置換(SNPs)の解析が着手されていることから,本研究では日本人における炎症性サイトカインのSNP解析を行うにあたって炎症歯周組織で特徴的な発現の見られる炎症性サイトカインをリストアップする事を目的とした。方法炎症歯周組織は,福岡歯科大学附属病院に来院した歯周病患者から得た。炎症性サイトカインに対して特異的なプライマーを用いた逆転写PCR法によって半定量的に発現を調べた。結果および考察炎症歯周組織における炎症性サイトカイン産生は多種にわたった。しかし,検体すべてから検出されるものと,限られた検体からしか検出されないものがあった。申請者は,すでに特定のHLA-DR,-DQ遺伝子タイプの個体において末梢血単核球をPorphyromonas gingivalis菌体で刺激した時にそのT細胞応答性に顕著な違いが見られることを見い出しており,本学ゲノム・DNA解析倫理委員会発足をまって,広くゲノムを収集し,ミトコンドリアD-looP領域のタイピングにもとづいた日本人亜種について炎症性サイトカインSNPs解析を開始する予定である。炎症性サイトカイン遺伝子型は、歯周疾患の発症と進行に関わるリスク因子とされる。しかし、先行する研究は白人について行われたもので、必ずしも日本人にあてはまるものではない可能性もある。日本人は、mitochondria DNAのタイピングによって4つの大きなグループに分けられるとされており、これらの亜人種内での炎症性サイトカイン遺伝子型の偏りを調べ、歯周疾患に関わるリスク因子として位置づけを行うことが本研究の趣旨である。本年度は、昨年度の研究成果を踏まえ、Tumor Necrosis Factorの遺伝子座の近傍に位置し、連鎖不平衡の示唆されるHLA-DPについて、そのハプロタイプが末梢血単核球をPorphyromonas gingivalis生菌体とともに培養を行ったときの応答性に、どのように関わるかを検討した。HLADPB1*0501は、被験者の60%に見られるハプロタイプであったが、その発現に偏よりが見られ、すべての中等度応答性および低応答性の個体に見られる一方、高応答性の個体にはまったく見られなかった。

一方で、HLA DPB1*0201は、被験者の60%に見られるハプロタイプで、すべての高応答性の個体および低応答性の個体66.7%にも見られ、応答性との相関は低いと考察された。これらの結果から、P.gingivalisに対する宿主の高応答性が関わる歯周疾患のリスク因子の一つとして、HLA DPB1*0501を持たないことがクローズアップされた。歯周疾患は、感染細菌-宿主相互作用によって惹き起こされる慢性炎症性疾患であり、その病態の多様性は、宿主防御機能の個体差によって規定される。申請者らは、すでにPorphyromonas gingivalisの生きた菌体とともに培養した末梢血単核球中のT細胞の細胞サイズ増大などの活性化を思わせる所見に大きな個体差が存在することを見出し、その反応性がHLA-DRならびにHLA-DQ拘束性である可能性を見出した。近年、細菌のリポ多糖(内毒素)またはDNAに対する応答性が、炎症性サイトカインのコーディング領域または非コーディング領域の点突然変異によって規定されるという所見が明らかになっており、さらに、これらの遺伝子型が民族によって大きく偏るものであることも知られている。そこで、申請者らは、この歯周疾患感受性に関わる遺伝的な背景を民族的なバックグラウンドをベースに考察することを目的に、本年度は以下の成果を得た。ヒト由来の確立された培養細胞株から分離調製したゲノムDNAをテンプレートとして、ミトコンドリアゲノムのD-loop領域の一部をpolymerase chain reaction法によって増幅し、制限断片長多型解析ならびに塩基配列を解読する系を確立した。上述の被検者群においてこれらの手法を適用したところ、これらの塩基配列は高い多様性を示し、IL-1A,IL-1B,TNF-A,TNF-Bに関わるSNPsとの相関は、有意ではなかった。すなわち、T細胞応答が強い個体は、早期発症型歯周炎患者群において有意に高頻度に見られるHLA型を持っており、さらに、内毒素に対して強い応答の見られる炎症性サイトカインの遺伝子型は有していないと結論された。このことから、本研究で用いたP.gingivalisの生きた菌体に対するT細胞応答は、抗原提示のプロセスの個体差に、より強く規定されている可能性があることが考察された。
言語と思考障害の診断・治療評価のための精神機能検査・脳情報解析統合システムの開発

本研究は、言語と思考障害の診断・治療評価を指向して、言語・認知・精神機能検査課題データと異種脳機能情報の同時収集システムを開発・実用化を目指すもので、以下の6項目について研究を行い、実績を得た。1.脳機能情報抽出・相関解析法を言語・思考時データに適用した結果、脳の機能モジュールの3次元局在の同定とともに、さらに高周波律動活動による各機能モジュール間の連携が重要であることが明らかになった。2.音声および視覚刺激提示を計算機により制御する精神・言語機能検査のためのオンライン課題提供システムを構築した。3.精神機能検査による情報をもとに完成したデーターベースは、言語と思考障害に対する客観的評価法に適用可能であることが正常者ならびに精神分裂病者を対処言うに確認された。4.検査・解析統合の最終ルーチンには、脳実績の3次元構築オブジェクトと頭蓋表面オブジェクトとの構造・機能対応モデルの必要性が明らかになった。5.異種情報の組み合わせ画像から対話的に任意の映像を得るためにはJava言語によるネットワーク・ユーザインタフェースを付加するとともに、動画処理の標準化が決定したQuick Time3.0に基づくデータファイルの構築が望ましいとの結論に達した。6.検査・解析統合システムを完成させ、実用化実験によるシステムの検討の結果、近年のfMRIの空間分解能の向上に対応するには、128チャネルのEEG・MEGデータでは脳表面全体をカバーするには不十分であること、異種脳機能計測の同時計測技術の確立が不可欠との結論に達した。本研究は,言語と思考障害の診断・治療評価を指向して,言語・認知・精神機能検査課題データと異種脳機能情報の同時収集システムを開発・実用化を目指すもので,本年度は以下の6項目の研究を行い,実績を得た。1.皮膚層構造に着目した皮質表面電位と層内神経伝達物質動態との対応モデルを皮質-皮質下構造に適用し,シナプス電流源密度法をもとに,多チャンネルEEG・MEGデータ脳情報解析法の基本部分を開発した。2.言語・思考障害の検査課題を,文学,単語,文,談話,推論に対するパラダイムの集合として設計し,パラダイムデータ間の差分から各モジュールの機能と障害の抽出を試みた。3.言語・思考障害患者,特に分裂病患者への薬物治療・教示学習訓練前後または訓練の段階で精神機能検査を行い,取得情報をデータベース化して,言語・思考障害の検査・評価法の基本部分の開発を行った。4.精神機能検査反応,ポリゴンEEGトポグラフデータ,ボクセルMRI・fMRI・PETトモグラフデータ,MEG3次元複数電流源動点の3種のデータオブジェクトから静止画像表示,動画像表示を行うポリモ-フィズム法をベースにした検査・解析統合ルーチンの基本構築を行った。5.異種情報,すなわち脳の構造,代謝に関する3次元のトモグラフ,生理に関する頭蓋面トポグラフ,複数電流源の3次元ベクトルの動態,これら3者を組み合わせた診査法の基本部分の開発を行った。6.上記の成果をもとに,本年度において購入した多チャンネルデータ入力装置を,既存の多チャンネルデータ入力装置とともに本入力装置用の制御装置に接続し,精神機能検査・脳情報解析統合のための基本システムを構築し,予備実験によるシステムの検討を通じて,各部の改良点を明らかにした。1.脳機能情報抽出・相関解析法を言語・思考時データに適用した結果,脳の機能モジュールの3次元局在の同定とともに,さらに高周波律動活動による各機能モジュール間の連携が重要であることが明らかとなった。音声および視覚刺激提示を計算機により制御する精神・言語機能検査のためのオンライン課題提供システムを構築した。精神機能検査によって取得した情報をもとに完成したデータベースは,言語と思考障害に対する客観的評価法に適用可能であることが正常者ならびに精神分裂病者を対象に確認された。

検査・解析統合の最終ルーチンには,脳実績の3次元構築オブジェクトと頭蓋表面オブジェクトとの構造・機能対応モデルの必要性が明らかになった。異種情報の組合せ画像から対話的に任意の影像を得るためにはJava言語によるネットワーク・ユーザインタフェースを付加するとともに,動画処理の標準化が決定したQuick Time3.0に基づくデータファイルの構築が望ましいとの結論に達した。検査・解析統合システムを完成させ,実用化試験によるシステムの検討の結果,近年のfMRIの空間分解能の向上に対応するには,128チャネルのEEG・MEGデータでは脳表面全体をカバーするには不十分であること,異種脳機能計測の同時計測技術の確立が不可欠との結論に達した。
完全/不完全知識を扱う高次推論型データベースにおける知識獲得

本研究は、完全な知識と不完全な知識の双方を扱いうる論理型データベースを対象に、高次推論環境下での帰納的知識自動獲得法の確立を目標とするものである。本研究に関し、今年度の研究成果を以下に要約する。1.完全/不完全知識の表現と推論方式研究対象とする高水準論理型データベースの基本要素である知識表現形態、並びに問合せ手続などを定めた。内包DBの知識表現をルール形式に統一するという設計方針を掲げ完全な知識には演繹DBのルール形式(完全ルール)を用い、不完全な知識には、例外許容型のオペレータを伴うデフォルトルール形式(不完全ルール)を採用した。また、2種類のルールの構成に正リテラルしか許さないという制限のもとで、反駁証明プロセスを利用した問合せ手続きを提案し、計算機に実装して性能を評価した。2.類推による完全内包DBのルール自動獲得本研究では少数の例題からの帰納的学習を実現するためには、例題を一般化する際に自らが所有する知識を積極的に利用することが重要と考え、既知の内包DB内の類似ルールを利用するという類推的な概念を導入した類推的一般化を定式化した。この考え方を基本原理とする学習手続きANGELを開発し、英文構文解析システムに対するルール生成実験の結果、完全内包DBの補完が可能であることを確認し、類推的一般化の有効性を示唆した。3.例外を含む外延DBからの不完全ルールの構成通常の知識獲得において用いられる正負の事例に加えて、例外事例という考え方を導入して事例間の関連性を検討し、帰納的学習の枠組で不完全ルールを自動構成するための基礎考察を行った。