hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高粒子ビーム束下の高負荷境界における非平衡熱現象の解明と制御

核融合炉等の高粒子ビーム束下における超高負荷境界の非平衡熱現象を解明するため、以下、高熱流束発生装置としてプラズマ発生装置を用いた固体面へのプラズマ照射実験、プラズマジェットの数値解析、分子動力学を用いた固体面の溶融解析、クエンチ負荷を受ける高温超伝導体内の電磁解析を実施してきた。プラズマ照射実験とプラズマジェットの数値解析購入したプラズマ発生装置により、プラズマジェットを銅ブロックに照射し、銅ブロック内の温度分布さらにプラズマジェットから固体表面への熱負荷と作動流体との相関を明らかにした。本装置を用いることで最大約12MW/m^2の高熱負荷環境が実現可能であることを確認した。さらにプラズマ流と固体表面の相互作用を定性的に評価するため、トーチノズル内部を含めたプラズマ噴流の電磁流体・熱負荷解析コードを作成した。特にノズル内部のプラズマ生成過程のシミュレーションに成功し、プラズマの温度が約10000°Cに達することを明らかにした。分子動力学を適用した高負荷を受ける固体表面の溶融・蒸発現象の解明高粒子・熱負荷を受け固体表面が溶融・蒸発する現象を厳密に評価するには、ミクロレベルすなわち分子・原子の運動を厳密に追跡する必要がある。本研究ではまずアルゴン固体壁に高エネルギーのヘリウム粒子を照射する場合の固体表面の溶融・蒸発過程を分子動力学法を用いて解析し、溶融蒸発時の分子速度分布を評価した。また蒸発蒸気による入射粒子の遮蔽効果を明らかにし、次いで核融合炉ダイバーター部に使用されるカーボンの蒸発潜熱を評価した。クエンチ負荷を受ける高温超伝導体内の電磁解析超伝導体におけるクエンチ時にはクエンチフロント周辺で過渡的な熱・電磁負荷が作用する。従来からの実績を踏まえて、高温超電導体における現象に対応できる電磁解析コードの解析を行いその評価に成功した。これらの解析のほとんどは国際学会にて報告、公表された。本年度は、本研究研究費補助金により導入される高不荷熱源となるプラズマガン実験装置システムの設計ならびに構築、および実験パラメーターを決定するための、プラズマガン実験装置システム体系を模擬する数値解析コードの開発およびそれを用いた数値実験を実施した。導入されるプラズマガンはあくまでも機器単体として購入するため、そのままでは本研究で目的としている高負荷境界現象を解明する実験システムとは成り得ない。そのためプラズマガンを利用する実験システムの構築が不可欠である。そこで目的とするパラメーターが実現できるようなシステムの設計を行い、またそのシステムに必要な給水冷却システムならびに電源システムの設計・設置を実施し、本講座実験室内で、高負荷境界現象を解明するための環境を作りあげた。プラズマガンの仕様書ならびに予備計算によりある程度のパラメーターの設定は行えるが、実際の実験に先立ち、シミュレーションコードの作成ならびに数値解析によるパラメーターの詳細解析を行った。数値解析コードは差分法を基に開発し、スキームには、熱流動解析に一般に用いられるSIMPLE法を使用した。計算には現有設備であるワークステーションおよび本学大型計算機センター所有のスーパーコンピューターを用いた。解析の結果、流体としてのプラズマの流体特性が明かとなり、これにより、プラズマガン実験システムを利用する上での、パラメーターの群細解析が実施できた。高負荷を受ける固体表面近傍に発生する現象について実験と解析シュミレーションの両面からの研究を実施した。(1)プラズマジェット照射実験とプラズマ噴流の解析昨年度購入したプラズマガンを用いて、プラズマジェットを銅ブロックのターゲットに照射する実験を行い、照射されたプラズマジェットから受ける固体表面の熱負荷および固体内の温度分布のデータを取得した。プラズマ流と固体表面の相互作用を把握するためにプラズマ噴流の電磁流体・熱負荷解析コードの開発を行い、本年度はプラズマガンからのプラズマ噴流の解析シュミレーションを実施した。

固体の溶融、蒸発を伴う高熱負荷実験へ移行するため新しいターゲットの準備を行い、次年度の研究計画を策定した。(2)分子動力学を適用した高負荷を受ける固体表面の溶融・蒸発現象の解析高粒子負荷をヘリウム粒子の照射、固体をアルゴン固体で模擬する分子動力学解析を行った。粒子照射による固体の溶融、蒸発のシュミレーション、蒸発蒸気による入射粒子遮蔽効果(Vapor Shieldinng Effect)の評価、核融合炉ダイバータ-壁に使われるカーボンの蒸発潜熱評価などを行った。これらの成果はいずれも国際会議において報告、公表された。(3)クエンチ負荷を受ける高温超電導体内の電磁解析超電導体におけるクエンチ時にはクエンチフロント周辺で過渡的な熱・電磁負荷が作用する。従来からの実績を踏まえて、高温超電導体における現象に対応できる電磁解析コードの開発と解析を行い、成果を公表した。核融合炉等の高粒子ビーム束下における超高負荷境界の非平衡熱現象を解明するため、主に高熱流束発生装置としてプラズマ発生装置を用いた固体面へのプラズマ照射実験、プラズマジェットの数値解析、分子動力学を用いた固体面の溶融解析、クエンチ負荷を受ける高温超電導体内の電磁解析を実施してきた。以下に3年間の研究で得られた成果をまとめる。○プラズマ照射実験とプラズマジェットの数値解析購入したプラズマ発生装置によりプラズマジェットを銅ブロックに照射し、銅ブロック内の温度分布さらにプラズマジェットから固体表面への熱負荷に対する作動流体Ar,N,H_2の相関を明らかにした。また本装置を用いることで最大約12MW/m^2の高熱負荷環境を実現することを可能とした。さらにプラズマ流と固体面の相互作用を評価するため、トーチノズル内部を含めたプラズマ噴流の電磁流体・熱負荷解析コードを作成し、特にノズル内部のプラズマ生成過程のシミュレーションに成功した。○分子動力学を適用した高負荷を受ける固体表面の溶融・蒸発現象の解明高粒子・熱負荷を受け固体表面が溶融・蒸発する現象を評価するには、ミクロレベルすなわち分子・原子の運動を厳密に追跡する必要がある。本研究ではまずアルゴン固体壁に高エネルギーのヘリウム粒子を照射する場合の固体表面の溶融・蒸発過程を分子動力学法を用いて解析し、特に蒸発蒸気による入射粒子の遮蔽効果を明らかにし、次いで核融合炉ダイバーター部に使用されるカーボンの蒸発潜熱を評価した。○クエンチ負荷を受ける高温超電導体内の電磁解析超電導体におけるクエンチ時にはクエンチフロント周辺で過渡的な熱・電磁負荷が作用する。従来からの実績を踏まえて、高温超電導体における現象に対応できる電磁解析コードの解析を行いその評価に成功した。これらの解析のほとんどは国際学会にて報告、公表された。
ミトコンドリアDNA酸素ラジカル障害の分子病態と8-oxo-dGTPaseの役割

(目的)ミトコンドリアDNAが正しく複製されることは、ミトコンドリア遺伝子の遺伝情報の維持に必須である。しかしミトコンドリアDNA複製を定量的に測定する良い系がなく、そのin vivoでの解析は困難であった。ミトコンドリアDNAの酸化的障害および自然突然変異のミトコンドリア遺伝子の遺伝情報の維持に及ぼす影響を解析するため、ミトコンドリアDNAの複製を測定する系を新たに作製した。その方法を用いてミトコンドリアDNA複製開始点を1塩基の解像度で決定することに成功した。(結果および考察)複製途中の新生鎖はその5'端が自由端になっていることを利用し、Ligation Mrdiated Polymerase Chain Reaction(LMPCR)法を用いて、新生鎖のみを増幅した。しかし、ヒトのミトコンドリアDNA複製は、その大部分が700塩基対進んだところで停止し、放棄されてしまう。そのため、真の複製鎖と放棄された複製鎖を区別することが必要であるが、今まではその区別が非常に困難であり、さらに、複製開始点が多数あることから、複製を正しく定量することが不可能であった。LMPCR法で、真の複製鎖と放棄された複製鎖の新生鎖を独立して増幅することに成功した。増幅新生鎖をシークエンスゲルで解析し、その5'端の位置を正確に決定した。また同時に、新生鎖の量を定量した。このことから、真の複製鎖と放棄された複製鎖の新生鎖の5'端の位置が完全に一致することを明らかにし、複製の停止現像がその複製開始点に依存しないことを証明した。
癌細胞における癌関連ガラクトース転移酵素の放出機序についての研究

GalTに対するモノクローナル抗体MAb8628とMAb8513を用いたdouble determinant enzyme immunoassayによってGATの測定系は既に確立している。MAb8628は通常のGalTとGATの両者を認識するのに対し、MAb8513はGATのみを認識する。そこで、卵巣癌株を始めとする各種培養細胞を用いて培養上清中のGAT及び総GalT活性を測定するとともにMAb8628とMAb8513を用いて免疫組織化学的染色を行ったところ、MAb8628反応は核周囲の網状構造に陽性であり検索した細胞間では大きな差異は認められなかったが、MAb8513の陽性部位は細胞質内に顆粒状に認められ、培養上清中のGAT値が高い細胞ではその反応強度は弱くなる傾向を示した。電顕レベルの検索によればMAb8626の反応部位はtrans Golgiであり、一方、MAb8513反応はMAb8628の場合とは異なり細胞質の顆粒様構造に陽性であった。MAb8513の結合部位はGolgi装置に特異的に反応するMAb8628と異なるので、GATを特異的に認識していると考えられるMAb8513は細胞内に存在する膜結合型酵素と培養上清中の可溶型酵素では反応性が異なることが示唆された。さらにGATは癌細胞で比較的特異的に産生されるので、癌細胞の放出するMAb8513結合酵素の特性についてWestern blot等による検索が必要であると考えられた。
非破壊的エナメル質計測法の有効性の検証

化石霊長類の研究においては、化石として保存される確率の高い歯牙の形態学的研究が中心となる。近年、化石類人猿研究の分野において、大臼歯のエナメル質の厚さが重要な形態的特徴のひとつとして注目されるようになった。エナメル質の厚さを数量化する方法はマ-ティン(Martin,1983,1985)によって考案されて、現生類人猿の他に若干の化石類人猿や化石人類の大臼歯に適用されている。しかし、その方法は標本を実際に切断せざるえないため、貴重な化石資料に対して使うことには厳しい制約が存在する。そこでモルナ-ら(Molnar et al.,1993)は、クラピナ遺跡のネアンデルタール人の大臼歯に対して、X線写真と画像処理を組み合わせることによって、非破壊的に大臼歯エナメル質の厚さの測定を試みた。しかしながら、後者の方法によって得られたエナメル質の厚さの数値が、実際の厚さとどれほど相関しているかという点を明らかにする必要がある。今回の奨励研究では、その部分の検証を目的とした。資料として、比較的容易に入手できるニホンザル骨格標本(京都大学霊長類研究所所蔵)を使用した。ニホンザル大臼歯を側面からX線で撮影した。出来上がったX線写真は、スキャナーでマッキントッシュに読み込み、画像データとした。マッキントッシュの画面上で画像ソフトをもちいて大臼歯X線像の計測をおこなったが、X線撮影時の大臼歯の置き方、照射時間などが結果に影響を与えた。また、X線像上ではエナメル質の外部境界や象牙質との境界がぼやけるため、その部分の正確な決定にも問題なしとはいえなかった。
初期胚における隣接細胞のHippoシグナル状態を認識した細胞間コミュニケーション

Tead活性の違う細胞間で起こる細胞競合の胚発生における役割を明らかにするために、異なる色の蛍光で標識したTead1遺伝子欠損ES細胞と野生型ES細胞とを混合して8細胞期胚に融合させキメラマウス胚を作製した。Tead1欠損細胞は野生型細胞よりもTead活性が低いと考えられる。胎生6.5日胚ではES細胞はエピブラストになるが、混合キメラ胚のエピブラストにはTead1欠損細胞は存在せず、全て野生型ES由来細胞であった。Tead1欠損ES細胞のみを用いて作成したキメラ胚はエピブラストになるため、Tead1欠損細胞がエピブラストに存在しなかったのは、野生型細胞が存在することで、Tead1欠損細胞との間に細胞競合が起こり、Tead1欠損細胞が敗者となり排除されたと考えられた。また、発生をさかのぼると、Tead1欠損細胞の排除は着床前胚において、ES細胞がエピブラストに取り込まれる時期に起こっていた。さらに、2細胞期胚の1割球に対してCRISPR/Cas9を用いたゲノム編集法によりTead1遺伝子を破壊して、モザイク胚を作成すると、やはり、Tead1欠損細胞がエピブラスト形成過程にエピブラストから細胞死を起こして排除されていた。また、胎生6.5日胚では、Tead1欠損細胞はエピブラストにはほとんど存在しないのに対して、胚体外組織である臓側内胚葉や胚体外外胚葉には存在していた。これらの結果より、胚の体を作る多能性細胞であるエピブラストでは、その形成時に細胞のTead活性に違いがあると、Tead活性の低い細胞が強力に排除される細胞競合が起こることが明らかになった。研究計画立案時は、予備的な知見に基づきTead活性の差による細胞競合は、既知のMycによる細胞競合と同様に、着床後胚のエピブラスト細胞が分化する直前に起こると考えていた。しかし、研究の結果、細胞競合が着床前胚で起こっているという全く新規の知見を得た。この現象の本質を見極めることが不可欠であることから、着床前胚の細胞競合について詳細な解析を行う実験を追加したため、研究全体の進捗はやや遅れている。しかし、これは、予想外の重要な知見の知見を得たことにより、研究に新たな展開が生じたためであり、単なる研究の遅れではない。本年度の研究成果に基づき、今後は着床前胚のエピブラスト形成時におけるTead活性の違いによる細胞競合について以下の点に注目して解析を進める。1.Tead活性のエピブラスト細胞形成における役割の解析2.正常な胚の発生における細胞競合の役割の解明。3.細胞競合機構の解析Tead活性の違う細胞間で起こる細胞競合の胚発生における役割を明らかにするために、異なる色の蛍光で標識したTead1遺伝子欠損ES細胞と野生型ES細胞とを混合して8細胞期胚に融合させキメラマウス胚を作製した。3.細胞競合機構の解析
4級不斉炭素を含む多環性縮環骨格の立体選択的構築法の開発と天然物合成への応用

(1)平成29年度においてエポキシフェノールの5-exo閉環反応の多官能基化の検討を行なったが,それに伴い用いるルイス酸の最適化を検討した。その結果,Yb(hfa)3が優れたルイス酸であることがわかった。同反応を鍵反応として適用したLycojaponicumin Cの合成研究を進め,その前合成研究を達成した。(2)エポキシマロネートの6-exo閉環反応を鍵反応とし,ニトリルの加水分解/Hofmann転位により4級炭素に結合したアミノ基の立体選択的導入を行い3環性アルカロイドの基本骨格構築に成功した。同合成アプローチによりLepadiformine Aの合成研究を進めその形式合成に成功した。また,Lepadiformine Aの類縁体であるCylindricine Cの合成研究への展開を検討した。Lepadiformine Aの合成中間体であるケトンを塩基で処理しることにより熱力学的に安定なCylindricine Cの基本骨格の構築に成功した。(3)エポキシマロネートの6-exo閉環反応を,様々な天然物合成中間体調製へ展開した。cis-ヒドリンダン骨格とスピロアセタール構造を特徴とするPeribysin Eの全合成へ適用するため,立体障害の大きい3置換エポキシドを求電子剤とする環化前駆体の閉環反応を行った。この場合もスムーズに進行し,対応する2環性ラクトンを高収率で与えることがわかった。環状硫酸エステルを脱離基とするマロノニトリルの付加を経てPeribysin Eの有するcis-ヒドリンダン骨格の構築とスピロアセタール導入の足掛かりとなる官能基の導入に成功した。エポキシフェノールの5-exo閉環反応に用いるルイス酸の最適化,及び同反応を基軸としたLycojaponicumin Cの全合成が達成された。また,エポキシマロネーロの6-exo閉環反応を鍵反応として適用した3環性アルカロイドの基本骨格構築法を確立し,同合成アプローチによりLepadiformine Aの形式合成に成功した。更に,エポキシマロネーロの6-exo閉環反応を展開し,cis-ヒドリンダン骨格とスピロアセタール構造を特徴とするPeribysin Eの合成研究が進行している。現在進めている標的化合物の合成研究を継続する。合わせて、本研究で新たに見出したエポキシマロノニトリルの高い反応性に着目し、その天然物合成への展開を行う予定である。(1)非対称化による4級不斉炭素の導入を伴うエポキシドの閉環反応の多官能基化基質への展開エポキシマロネートの閉環反応における多官能基化として、水酸基、exo-メチレンを導入した基質を検討した。その結果、モデル化合物と同等の反応性、収率で反応が進行することを見出した。一方、エポキシフェノールの閉環反応においては、エポキシドに隣接する水酸基を導入した基質の適用性を検討した。この場合もモデル化合物と同等の反応性、収率で反応が進行することが明らかとなり、同反応の汎用性、展開性を高めることに成功した。また、当初の研究計画にはあげていなかったが、異なる環サイズ形成への展開を検討した。これまで5員環形成において良い結果を与えていた気質、反応条件を6員環形成へ適用したところ、望む生成物は得られなかった。しかし、求核種をマロネートからマロノニトリルとしたところ、スムーズな閉環反応が進行することがわかった。(2)非対称化による4級不斉炭素の導入を伴うエポキシドの閉環反応を鍵反応として適用した天然物合成研究(1)の検討により調整可能となった合成中間体を用いて天然物合成研究を行った。exo-メチレンを有するエポキシマロネートの閉環反応により得られる鍵中間体から屈曲トリキナン型化合物、Pentalenolactone Fを、隣接水酸基を有するエポキシフェノールの閉環反応により得られる鍵中間体からLycopodiumアルカロイド、MagellanineおよびLycojaponicumineの合成研究を行った。また、エポキシマロノニトリルの閉環反応を鍵反応として適用した3環性アルカロイド、Lepadiformineの合成研究を行った。本研究の進捗において基盤となる鍵反応の多官能基化への展開は、水酸基、exo-メチレンなどの官能基を有する基質に適用することがわかり、概ね順調に達成することができた。また、これら反応を鍵反応として適用した天然物合成研究として、屈曲トリキナン型化合物であるPentalenolactone F、LycopodiumアルカロイドであるMagellanineおよびLycojaponicumine、3環性アルカロイドのLepadiformineを進めているが、いずれも炭素骨格の立体選択的構築が達成されており、順調に進展している。

Lepadiformine Aの合成中間体であるケトンを塩基で処理しることにより熱力学的に安定なCylindricine Cの基本骨格の構築に成功した。(3)エポキシマロネートの6-exo閉環反応を,様々な天然物合成中間体調製へ展開した。cis-ヒドリンダン骨格とスピロアセタール構造を特徴とするPeribysin Eの全合成へ適用するため,立体障害の大きい3置換エポキシドを求電子剤とする環化前駆体の閉環反応を行った。この場合もスムーズに進行し,対応する2環性ラクトンを高収率で与えることがわかった。環状硫酸エステルを脱離基とするマロノニトリルの付加を経てPeribysin Eの有するcis-ヒドリンダン骨格の構築とスピロアセタール導入の足掛かりとなる官能基の導入に成功した。エポキシフェノールの5-exo閉環反応に用いるルイス酸の最適化,及び同反応を基軸としたLycojaponicumin Cの全合成が達成された。また,エポキシマロネーロの6-exo閉環反応を鍵反応として適用した3環性アルカロイドの基本骨格構築法を確立し,同合成アプローチによりLepadiformine Aの形式合成に成功した。更に,エポキシマロネーロの6-exo閉環反応を展開し,cis-ヒドリンダン骨格とスピロアセタール構造を特徴とするPeribysin Eの合成研究が進行している。現在進めている標的化合物の合成研究を継続する。合わせて、本研究で新たに見出したエポキシマロノニトリルの高い反応性に着目し、その天然物合成への展開を行う予定である。次年度使用額が生じた主な理由は、学会での成果発表に伴う国内旅費、および投稿論文に伴う外国語論文校閲、投稿料に係る経費の支出がなされなかったためである。平成30年度は、これら項目の支出の増加が予定されている。平成31年度は、これら項目の支出の増加が予定されている。
メンタルヘルス獲得への音楽聴取の効果に対する覚醒動機づけ及びパーソナリティの影響

本研究は,メンタルヘルス獲得を目的とする音楽聴取の効果に対し,(a)メタ動機づけ状態すなわち高覚醒状態と低覚醒状態のどちらを欲しているか,(b)パーソナリティ特性すなわち一般的に性格と呼ばれているもの,の2つが与える影響を扱った。平成13年度は,日常の音楽聴取行動についての学生による自由記述を分類し,音楽聴取への希求が状況のどのような側面によって生じるかを探索した。さらにTelic-Paratelic状態測定自己報告尺度の日本語化を試みた。また,生理指標と心理指標との対応関係から音楽聴取時の状態を捉える試みに着手した。平成14年度は,状況により生じる音楽聴取への希求が楽曲の持つ覚醒的性格や聴取者のパーソナリティ特性によりどのように異なるかを調べた。また,音楽聴取中の時系列的な変化における生理指標と心理指標との同期的な対応関係を分析し検討した。得られた成果の主なものをあげる。1.音楽聴取行動場面とパーソナリティ特性との関連が示唆された。2.外向者は音楽を自分の覚醒水準を操作するために用いるが内向者はそのような働きを音楽に求めないことが示された。3.Telic-Paratelic状態を測定する自己報告尺度(Cookら,1993)の日本語化を試み、音楽聴取前後のメタ動機づけ状態の変化を測定した。4.自律神経系の覚醒状態はメタ動機づけ状態と関わることが示唆された。しかしそれは感じられる覚醒と1元的に対応するものではないと考えられる。5.音楽聴取中の気分変化と交感神経緊張との対応関係を同期的に観察した結果、対応関係にいくつかのパターンが見出された。メタ動機づけ状態とは,Apterの心理反転理論(1982)で提唱された概念であり,主なものは,低覚醒を好ましいと知覚するtelic状態,高覚醒を好ましいと知覚するparatelic状態の2つである。本研究は,メンタルヘルス獲得のための音楽聴取の効果に対するメタ動機づけ状態を介しての聴取者のパーソナリティ特性の影響を明らかにしようとする。平成13年度は次のことを行った。1,Telic-Paratelic状態測定自己報告尺度(Cookら,1993)の日本語化を試み次の結果を見出した。(1)日本語化した自己報告尺度で測定したPlayfulness(paratelic状態の度合いを示す尺度)得点はポジティブかつ覚醒的な楽曲の聴取後に減少しポジティブかつ鎮静的な楽曲の聴取後に増加した。(2)Arousal preference(高覚醒への志向を示す尺度)得点は楽曲を聴取するたびに減少した。(3)以上から,音楽聴取によりpatatelic状態での高覚醒への動機づけが緩和されると考察された。(4)日本語化した尺度の内的整合性に改善の余地が残された。2,これまでの調査結果をまとめ新たに考察し発表した。(1)日常の音楽聴取行動についての学生による記述を分類し,2つの次元「何かが足りないという欠如の感覚の度合い」「状況の要請への適応の水準」を見出した。これら2つの次元がストレス状況に対し個人の採用する対処方略を示している可能性がある。(2)刺激への希求が音楽聴取行動に結びつく場合がある。(3)以上から,音楽聴取行動場面とパーソナリティ特性との関連が考えられる。(3)についての調査を実施中であり次年度も継続する。3,次のことを明らかにするため生理指標と質問紙指標を用いた実験を実施中である。(1)聴取者のパーソナリティ特性と音楽聴取時のメタ動機づけ状態との関連。(2)音楽聴取時の交感神経緊張増大と快・不快感情の変化との対応関係に対する,メタ動機づけ状態による影響。(3)音楽聴取時の交感神経緊張増大と,2つのタイプの覚醒状態すなわちエネルギー性覚醒と緊張性覚醒のそれぞれとの関連。

次年度はさらに精神的負荷の大きさが異なる条件を設定し実験を継続する予定である。平成14年度は,音楽の持つ覚醒的性格が聴取への希求とパーソナリティ特性との関連に関わることを明らかにする調査と,音楽聴取中の時系列データから聴取中のメタ動機づけ状態をとらえる実験を行った。メタ動機づけ状態とは,Apterの心理反転理論(1982)が提唱する概念である。1.日常生活の状況下での音楽聴取への希求を,外向性および神経症的傾向の高低により比較した。「提示された様々な状況に自分がおかれたと想像したとき音楽を聴きたいと感じる程度」の評定に対し多次元尺度法と因子分析を行い2次元と6因子を見出した。覚醒的性格,鎮静的性格を持つ楽曲のそれぞれに対する聴取希求評定を求めたところ,いくつかの因子における差から,外向者は音楽を自分の覚醒水準を操作するために用いるが内向者はそのような働きを音楽に求めない、ということが示された。(論文投稿審査中。)2.聴取中の気分変化を交感神経緊張との対応関係において同期的に観察した。11名の被験者が,3つの聴取刺激すなわち2つの楽曲とFMラジオ離調ノイズを聴取した。聴取中の指尖容積微分脈波のP波振幅(ΔDPG),呼吸数,気分評定(快-不快)を測定し,5秒区間毎の平均値を算出した。各被験者の,ΔDPGと気分との間の同期的な対応関係を観察したところ,5つのパターンが見出された。(学会発表予定。)3.上記2のデータのうち音楽専門教育経験を持たない被験者9名の平均値について各指標の同期的な変化を分析した。楽曲の後半において指尖容積微分脈波P波間隔の延長(心拍の減速)と快気分との対応関係が見られ,音楽を心地よい刺激と認知し取り入れようとすることで心拍の減速と同時に快が生じたと考えられた。この関係は刺激聴取中の後のブロックにおいて生じたことから,この状態になるにはある程度の聴取時間を要することがうかがえた。生理指標変化のいくつかは音圧と対応して生じ,これらは音楽の持つ物理的な音刺激としての側面への応答と考えられた。(学会発表予定。)
原子力施設が日常生活に組み込まれた地域の住民意識―東海村および近隣を対象として―

東海村およびその近隣は原子力問題の象徴的な地域である。1999年9月30日におきた東海村に位置する原子力施設での臨界事故以降、それまで原子力発電所や研究機関など大規模原子力施設が原子力事故の起こりうる場所と認識されてきたのに対し、生活空間に融和した場所でも起こりうることが認知されている。つまりこの地域では原子力施設や原子力事故が自動車や自動車事故と同じように生活の中の一場面となっていると思われる。本研究の目的はこのように原子力施設が生活に内在された地域における住民の原子力、あるいは原子力施設に対する意識を明らかにしようとするものであった。原子力施設と共存した生活についての住民の意識を日常会話を通じ分析した。当該研究代表者の所属先には該当者が多数所属するので、その人達との日常会話を中心に分析した。東海村の原子力施設事故(JCO事故)から3年が経過し、大部分の住民は事故問題が日常の話題となることは少ないようである。ときどき事故に関連した報道がなされたとき、話題になる程度である。住民レベルでは事故に関連して原子力防災対策もほとんど講じられていないことがわかった。それは「同じような事故がおきたとき避などの対応はどうしますか」という質問にほとんどの人が「考えていない」と解答することから伺い知れる。また震災対策のように避難先を家族で決めるよう行政的な指導があるようには対応がされていないことがわかった。総じて原子力施設の存在に対する関心は日常生活の中で忘却されているようであった。隣県の福島県でおきた東京電力の事故隠し問題も原子力施設の問題ではあるが、自身のものとしてはほとんど意識されていなかった。この目的のためまず先行研究の調査を行った。従来、原子力間題についての研究の多くは反または脱原子力の文脈で語られているものが多いことがわかった。そしてこれらの研究の多くは外部的な視点で論じられており、地域に在勤する報告者の私が日常、見聞きする言説から違和感を感じるものが多かった。確かに私自身もこの瞬間、大規模事故がおきれば生命の危機に直面することは間違いないだろう。その意味では多くの先行研究が指摘するように住民の一人として「不安」である。しかしその不安は外部から質問されて自覚化される不安である。このような私自身の自覚が、通常なものかどうかを日常生活における地域住民とのコミュニケーション(会話)から確認する作業を実施した。その結果、同様な意識でいるものが少なくないことがわかった。先行研究が示す結果との違和感は原子力が外在的に存在するため、原子力施設が非日常的なものとして捉えているものと、日常化され無自覚になっているものとの相異ではないかと考えられる。(704字)東海村およびその近隣は原子力問題の象徴的な地域である。
社会的規範の改善による援助要請行動の促進－サービスギャップ解消を目指して－

平成28年度は,2つの著書を執筆した。平成27年度に労働者を対象として行った研究をもとに,労働者のメンタルヘルスの現状について「産業心理臨床実践ー個(人)と職場・組織を支援するー」の第I部第2章「働く職場の現状」にまとめた。また,労働者に関する研究を行う中で培ってきた知識と臨床実践の経験を踏まえ,「日常臨床に活かす精神分析ー現場に生きる臨床家のためにー」第五部産業における実践若手による臨床コラム「産業における支援」を執筆した。また,平成27年度にJournal of Occupational Healthへ投稿した論文の修正を重ね,採択へと漕ぎ着けた。また,平成27年度に『心理臨床学研究』へ投稿した論文の修正も重ね,こちらは現在も修正再審査中である。援助要請に関する国内外の論文についてレビューを行い,メンタルヘルス専門家への援助要請には,社会的要因,心理的要因,文化的要因,デモグラフィック変数などが関連していることを明らかにした。この成果は論文としてまとめ,『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要心理発達科学』に掲載された。また,これまでの研究を博士論文としてまとめ,博士号(心理学)の取得に漕ぎつけた。さらに,他大学の研究者との共同研究も行った。文化や医療人類学について研究されている十文字学園女子大学の東畑開人先生とともに,国内3都市の居住者を対象に調査を実施した。得られたデータを分析し,メンタルヘルスの問題に対する認識,およびその認識が専門家への援助要請に及ぼす影響の地域差を検討した。その成果を15th European Congress of Psychologyにて発表するための準備を行った。以上の研究は,メンタルヘルス専門家への援助要請促進や労働者のメンタルヘルス向上の研究を継続していくための基盤となるものである。これらの研究成果および経験をもって,今後より発展的な研究を遂行していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は,労働者のメンタルヘルスと援助要請の実態を検討した。結果より,労働者のメンタルヘルスと援助要請,および職場風土に対する認識は,年齢や役職,企業規模といった個人要因により異なることが明らかとなった。この研究成果は論文としてまとめ,『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要』に投稿し,掲載された。また,前々年度に労働者に対して行った質問紙調査のデータを再分析し,職場風土が労働者の援助要請に与える影響を検討した。その結果,職場風土が援助要請に与える影響は,労働者個人のストレス状態により異なることが明らかになった。この研究成果は論文としてまとめ,Journal of Occupational Healthに投稿した。論文は現在審査中である。次に,前年度に行った労働者に対するインタビュー調査のデータ分析を進め,労働者の援助要請プロセスについて検討を行った。結果より,援助要請行動を行う過程では,援助ニーズがありながらも援助要請を行わない『停滞期』があること,そして『停滞期』を脱するには他者からの介入といったきっかけや,職場環境が重要であることが明らかになった。この研究成果は「日本心理臨床学会第34回秋季大会」にて発表し,多くの研究者や臨床現場に携わる方々から好評を得た。また研究成果は論文として執筆し,『心理臨床学研究』へ投稿した。これらの研究は,労働者の援助要請を促進するにあたり,ストレス状態をはじめとする個人要因を考慮し,適切な介入を行う必要性を示すものである。こうした知見は,今後の研究遂行に寄与するものである。実施した研究結果をまとめ,3本の論文として投稿した。また,次なる研究計画も立て,倫理委員会への申請を行った。したがって,研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。本年度は研究1として『ストレス状態と規範が労働者の援助要請に及ぼす影響』を実施する。

労働者400名を対象にWeb調査を行い,ストレス高群と低群に分けて規範が労働者の援助要請に及ぼす影響を比較する。また,研究2として『ストレスチェック回答時の規範提示が労働者の援助要請行動に及ぼす影響』を実施する。これは企業におけるストレスチェックを用いた実験調査である。ストレスチェック回答時に介入用の文書を読んでもらい,それによって産業医または臨床心理士との面談希望者数が変動するかを検討する。さらにこれらの研究結果は学会で発表し,論文としてまとめて学術雑誌へ投稿する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ニューメディア時代にむけての家庭生活のあり方に関する研究

1.キャプテンターミナル情報検索試行実験による実績主婦の操作能力を云々する以前の問題としてキャプテンの操作性そのものにまだ多くの改善の余地があるということである。また、情報内容についても、まだまだ実用に耐えるものではない。また、情報の大部分が東京近辺の情報に集中している点にも問題がありそうである。2.アンケート調査による実績主婦が情報を入手するにあたっては、何よりも「正しい情報であること」、「的確な情報であること」が重視されていることは言うまでもないが、これに加えて「人の手を煩わせず入手できること」、「時間がかからず、はやく入手できること」、「手間がかからず、らくに入手できること」等も相当に重視されている。情報堤供手段としてのニューメディアの可能性を窺わせるものである。アンケート調査データに解析計算を加えた結果、主婦の情報入手タイプを「堅実タイプ」、「安易タイプ」、「受動タイプ」3つに大別することができる。この情報入手タイプにそれぞれの主婦をあてはめてみるとき、メカニックなことに非常に強いと自負している人の殆どが「安易タイプ」であり、また、キャプテン操作実験に参加して貰った人々も一般のアンケート調査の回答者よりも「安易タイプ」が多いことなどの知見が得られた。このことから、ニューメディア先取派は「安易タイプ」である傾向が強いことが分った。3.まとめ調査並びに実験で得られた事実とニューメディアのシステム特性とを考え合わせると、ニューメディア時代に先駆けて検討すべき課題が多いことが改めて浮彫になった。以上を踏まえ検討を加えた結果の詳細は本学研究紀要第15集に掲載した通りである。
骨機械感受性を調節する骨細胞ネットワークとその神経性調節

神経系の働きは骨代謝にも影響し、メカニカルストレス等の力学的因子やホルモン等の液性因子とともに重要な因子である。感覚神経や交感神経等の存在が骨組織内で確認されていることから、各種神経の骨組織に対する影響をしらべるため、若齢期の実験動物(ラット)を用いて坐骨神経のdenervationを実施した。次に、感覚神経の薬理的denervationのために神経遮断薬のカプサイシンを投与し、Ad神経線維やC神経線維の骨組織に対する影響を検討した。4週間の処方終了後に脛骨を採取して三次元マイクロCT撮影を実施して、骨梁微細構造の分析を行った。また骨破断試験装置を用いて脛骨3点支持により脛骨骨幹部の破断試験を実施し、骨破断強度、stiffnessを測定した。Denervation処置を行った群の脛骨海綿骨の骨量(trabecular bone volume :BV/TV)は無処置群と比較して有意に低下し、骨梁数、骨梁幅、骨梁連結密度等の骨梁微細構造のパラメータも有意に低下した。次に、感覚神経遮断薬を投与した群では、age-matched control群と比較して、bone surface/bone volume ratio(BS/BV)等の各構造パラメータは有意に低値を示し、一方Structure model index (SMI)は有意に低下したが、処方開始時点のbasal control群とはこれらは差はなかった。また破断強度やstiffnessは低下傾向にあったが有意な影響はなかった。これらのことから、Ad、C神経線維の選択的遮断により成長期の骨量増加が妨げられ、骨梁構造も疎になる方向に作用し、骨吸収が促進されたことによる骨梁構造のロッド状化が示され、総じて感覚神経は海綿骨の骨量や骨梁構造維持にポジティブに機能している可能性が示唆された。本年度は、骨組織に対する末梢神経の役割のうち、薬理的に遮断できるAd線維やC線維などの感覚神経の影響に関する結果を得ることができた。日常、骨への荷重がある状況においても海綿骨の骨量やその構造維持に感覚神経がさらにポジティブに機能している可能性が示唆された。これまでに計画された研究課題は円滑に遂行されており、骨組織の構造や機能の側面から分析・評価をすることができた。今後は神経因子の骨組織に対する影響について高齢期を対象に調べる計画である。denervationや阻害剤を用いて筋骨格系の構造的・機能的影響について、これまで実施した若齢期のモデルと比較して影響の現れ方の違いを検討する。構造的分析評価には、三次元マイクロCT撮影装置を用いて骨構造を立体的に可視化して、海綿骨および皮質骨の構造解析を行う。また骨組織の顕微鏡観察により骨内支配神経の遮断と骨組織の骨細胞数や分布変化について関連性を調べ、骨内神経の骨細胞分布、骨量維持効果との関連性について検討する。また機能的分析評価には、骨破断強度試験を行い最大骨強度や破断点強度、elastic modulus、stiffness等を調べて機械的特性を明らかにする計画である。運動刺激効果は、メカニカルストレスによる力学的因子や液性因子、神経性因子等の関連が考えられている。また、その運動刺激効果の現れ方が加齢とともに減弱する傾向にあり、高齢期での機械的刺激に対する骨組織の反応性についても関連があると考えられている。骨格筋への電気刺激処方では筋収縮による張力発生や神経系への刺激など種々の因子により骨組織にも影響があり、筋収縮による張力は骨への機械的刺激効果をもたらすことから、除神経や電気刺激による筋収縮力の骨機械的特性への影響について検討した。坐骨神経のdenervationにより下肢不動とした前脛骨筋に経皮的直接電気刺激を与える処方を実施した。処方終了後に採取した脛骨の破断強度試験を実施し、機械的特性に関する項目について測定評価した。無処置の対照群と比較してdenervationを行った下肢の骨においては、Stiffnessは有意に低下したが、Maximal load、Elastic modulusは有意な変化がなかった。またdenervation群と比較して、電気刺激誘発性筋収縮を行った群の各パラメータは高い傾向にあったが有意な差はなかった。除神経の期間、筋萎縮量、年齢、組織部位等により影響が異なる可能性が示され、除神経初期における電気刺激処方による筋収縮では、若齢期脛骨の海綿骨及び皮質骨の微細構造や強度に関連する機能的特性並びに高齢期海綿骨の骨量維持にポジティブな影響がみられたが、高齢期の皮質骨骨幹部における機械的特性には影響が少ない可能性が示唆された。本年度は、骨組織に対する末梢神経の影響について主に骨の機械的特性に関する結果を得た。加齢によりまた骨組織の部位により骨代謝が異なることから、除神経の影響の現れ方が異なる可能性があり、また、力学的特性や骨量、構造など機能的側面や構造的側面に影響を及ぼすまでの期間に差異がある可能性も示唆された。機械的刺激は骨形成促進や骨吸収抑制に影響する重要な因子であり、筋収縮によって誘発される張力は骨への機械的刺激として有効であることが示されたが、その影響が現れるもしくは現れないパラメータを区分でき、範囲等が理解された。また、機械的刺激を骨細胞が感知して最終的に骨形成を促進することが示唆されており、骨量や骨構造、骨強度等に影響する機械的刺激の特徴を知ることで骨細胞の振る舞いについて検証することができ、今後の計画実施に有用な知見を得ることができた。

神経系の働きは骨代謝にも影響し、メカニカルストレス等の力学的因子やホルモン等の液性因子とともに重要な因子である。感覚神経や交感神経等の存在が骨組織内で確認されていることから、各種神経の骨組織に対する影響をしらべるため、若齢期の実験動物(ラット)を用いて坐骨神経のdenervationを実施した。次に、感覚神経の薬理的denervationのために神経遮断薬のカプサイシンを投与し、Ad神経線維やC神経線維の骨組織に対する影響を検討した。4週間の処方終了後に脛骨を採取して三次元マイクロCT撮影を実施して、骨梁微細構造の分析を行った。また骨破断試験装置を用いて脛骨3点支持により脛骨骨幹部の破断試験を実施し、骨破断強度、stiffnessを測定した。Denervation処置を行った群の脛骨海綿骨の骨量(trabecular bone volume :BV/TV)は無処置群と比較して有意に低下し、骨梁数、骨梁幅、骨梁連結密度等の骨梁微細構造のパラメータも有意に低下した。次に、感覚神経遮断薬を投与した群では、age-matched control群と比較して、bone surface/bone volume ratio(BS/BV)等の各構造パラメータは有意に低値を示し、一方Structure model index (SMI)は有意に低下したが、処方開始時点のbasal control群とはこれらは差はなかった。また破断強度やstiffnessは低下傾向にあったが有意な影響はなかった。これらのことから、Ad、C神経線維の選択的遮断により成長期の骨量増加が妨げられ、骨梁構造も疎になる方向に作用し、骨吸収が促進されたことによる骨梁構造のロッド状化が示され、総じて感覚神経は海綿骨の骨量や骨梁構造維持にポジティブに機能している可能性が示唆された。本年度は、骨組織に対する末梢神経の役割のうち、薬理的に遮断できるAd線維やC線維などの感覚神経の影響に関する結果を得ることができた。日常、骨への荷重がある状況においても海綿骨の骨量やその構造維持に感覚神経がさらにポジティブに機能している可能性が示唆された。これまでに計画された研究課題は円滑に遂行されており、骨組織の構造や機能の側面から分析・評価をすることができた。今後、骨強度に関する項目と共に骨構造解析や組織形態解析等を行い、神経系の骨細胞への影響についても検討する。骨組織内感覚神経支配による骨細胞分布への影響・役割を調べるため、薬理的神経遮断法を用いて感覚神経を遮断して、神経遮断と骨細胞数や分布変化との関連性について検討する予定である。また、除神経による不動からの回復モデルを用いて骨量低下から回復過程の骨量変化の評価、骨梁微細構造の分析を行うと共に、骨細胞や骨小腔の分布、密度等に関して骨組織観察を実施して調べる。さらに除神経による不動では骨格筋にも影響があり、筋収縮張力は骨への力学的負荷に影響する因子であるため筋組織についても筋線維の構造や機能に関して分析する計画である。今後は神経因子の骨組織に対する影響について高齢期を対象に調べる計画である。denervationや阻害剤を用いて筋骨格系の構造的・機能的影響について、これまで実施した若齢期のモデルと比較して影響の現れ方の違いを検討する。構造的分析評価には、三次元マイクロCT撮影装置を用いて骨構造を立体的に可視化して、海綿骨および皮質骨の構造解析を行う。
薬剤耐性菌制御における腸内細菌フローラに関する探索研究

平成30年度は、糞便検体の糞便細菌叢を引き続き、次世代シーケンサーを用いて解析した。クラスターAはLactobacillusが30.1%と最も多く、次いでBlautiaが9.5%、Streptococcus 7.6%、Ruminococcaceae 6.8%、Bacteroides 6.8%であった。クラスターBはBifidobacterium 30.1%と最も多く、次いでRuminococcaceaeが9.4%、Bacteroides 7.9%、Blautia 6.8%、Clostridiales 5.3%であり、乳酸菌産生株が多くみられた。クラスターCはStreptococcusが28.5%と最も多く、次いでClostridiales 8.2%、Ruminococcaceae 7.3%、Lachnospiraceae 6.6%、Bacteroides 4.8%であった。クラスターDはBacteroidesが19.2%と最も多く、次いでEnterobacteriaceae 16.5%、Ruminococcaceae 6.3%、Clostridium 5.7%、Blautia 4.8%であった。クラスターEはBlautiaが21.5%と最も多く、次いでClostridiales 11.2%、Ruminococcaceae 9.3%、Ruminococcus 7.1%、Lachnospiraceae 6.8%であった。クラスターFはRuminococcaceaeが10.9%と最も多く、次いでBlautia 7.7%、Bacteroides 6.6%、Ruminococcus 6.1%、Clostridiales 5.7%であった。入居者における検体の採取およびその解析は概ね順調に推移している。菌叢の類似性について、菌の種類と量で比較および、菌の種類のみで比較する。既存入居者は同じような菌叢で新規入居者と異なると考えられ、新規入居者との差および高齢者共通の菌叢について評価する。qPCR法により、アミノグリコシド耐性遺伝子(aac6'-aph2')、メチシリン耐性遺伝子(mecA)、基質特異性拡張型-ラクタマーゼ(blaSHV、blaTEM、blaCTX-M)、カルバペネマーゼ(blaIMP-1)、キノロン耐性遺伝子(qnrB、qnrS)、バンコマイシン耐性遺伝子(vanA、vanB)、バンコマイシン耐性遺伝子、マクロライド耐性遺伝子(ermB)等を評価する。また、薬剤耐性に対するアプローチとして、従来の抗菌化学療法に寄らない手法の開発として、薬剤耐性菌の各病原因子における各種腸内細菌の影響について併せて検討する。平成29年度は、糞便検体の糞便細菌叢を次世代シーケンサーを用いて網羅的に解析した。OTU構成比(属レベル)とクラスター解析では6パターンに分類された。属レベルの腸内細菌叢組成は6つのクラスター(クラスターAF)に分類され、最優勢な菌叢は、クラスターAFのそれぞれにおいてLactobacillus spp.、Bifidobacterium spp.、Streptococcus spp.、Bacteroides spp、Blautia、Ruminococcaceaeであった。菌の種類と量で糞便細菌叢の類似性を評価したところ、従来の入居者の菌叢はいずれの図でも類似性は認められなかった。新規入居者の菌叢の経時的な変化を検討したところ、入居者の菌叢変化は安定しており、別の菌叢変化は入居期間とともに変化がみたれた。

既存入居者は同じような菌叢で新規入居者と異なると考えられ、新規入居者との差および高齢者共通の菌叢について評価する。qPCR法により、アミノグリコシド耐性遺伝子(aac6'-aph2')、メチシリン耐性遺伝子(mecA)、基質特異性拡張型-ラクタマーゼ(blaSHV、blaTEM、blaCTX-M)、カルバペネマーゼ(blaIMP-1)、キノロン耐性遺伝子(qnrB、qnrS)、バンコマイシン耐性遺伝子(vanA、vanB)、バンコマイシン耐性遺伝子、マクロライド耐性遺伝子(ermB)等を評価する。また、薬剤耐性に対するアプローチとして、従来の抗菌化学療法に寄らない手法の開発として、薬剤耐性菌の各病原因子における各種腸内細菌の影響について併せて検討する。今年度使用する消耗品について納品が4月になったため。想定した試薬類をより安価に購入することが可能であったため。残額と今年度分あわせて、遺伝子検査を主とする消耗品費として使用する予定である。
特異積分法と積分方程式に関する精度保証付き計算法の研究

本研究は特異積分に関する有力な近似計算法であるDE変換公式に関する精度保証付き計算の確立と、これを利用した積分方程式の解の存在および局所一意存在の範囲に対する数値的検証法の開発を目的として行われた。DE変換公式の精度保証付き計算については、その誤差解析をもとにして、被積分関数を引数とする精度保証付き数値積分ライブラリのための基本技術を構築した。引数として基本関数の合成関数を想定し、端点での特異性に合わせて変換法を選択する方法を取った。誤差評価のためには、被積分関数の定義域を複素平面内の領域に拡大し、そこでの正則性を確認することが必要となる。これには杉浦(名古屋大学(当時))らによるアルゴリズムを用いている。これらの結果については、成果報告書の中で詳細に解説する。積分方程式の精度保証法の開発のためには、つぎのような手順で研究を進めた。1.積分方程式を含む関数方手式全般に対する局所一意性の数値的検証法の確立2.積分方程式に変換可能な常微分方程式系初期値問題に対する新しい精度保証法の開発3.上記の精度保証法に対するDE変換公式の組み込みまず1では、既存の結果を数学的に整ったかたちで記述しなおした上でこれを発展させ、より適用が容易な形の定理を導いた。これは当該研究のみならず、ひろく精度保証技術の基礎となる可能性をもつ重要な成果であると考えられる。この部分は出版準備中である。つぎに2では、偏微分方程式の境界値問題に対する手法である中尾理論をもとにして、連立1階の常微分方程式系の初期値問題に対する手法を開発した。既存の方法の代表的なものであるLohner法などとは異なり、積分方程式に変換してからこれを扱うものである。これについては16年度末の時点での結果を成果報告書にまとめたが、本研究の範囲にとどまらず、力学系への応用や時間発展方程式の精度保証法への発展などの可能性を含んでいるので、今後の研究課題としたい。3については16年度中に結果を出すことができなかった。しかしながら本質的な困難があるわけではないので、遠からずこれを実現し成果としてまとめることを含めて新たな研究を行いたいと考える。本研究では、積分方程式に関する精度保証法の開発を行なう。初年度は基礎となる定理の整理・証明を行ない、つぎのような結果を得た。1.積分方程式を含む関数方程式全般に対する局所一意性の数値的検証法2.特に作用素の固有値問題に対して、固有値の非存在範囲を数学的に保証する計算法の開発3.積分方程式に変換可能な常微分方程式系初期値問題に対する新しい精度保証法まず1によって既存の定理を整理し、これを発展させたより適用しやすい形の定理を導いた。このことによって、関数方程式の解の局所一意性についての数値的検証法の見通しが明確になった。次に2によって、積分作用素あるいは微分作用素の可逆性の検証法の基礎を与えた。これは1の結果を用いている。さらに1および2の結果から、3によって具体的な問題への適用を試みた。特に神経細胞発火のモデルであるBVP方程式の挙動に関して、シミュレーションで観察された特異な現象を精度保証によって捉えるための研究を行なった。上述のことに関連する以下の口頭発表を行なった。

1.小森喬・山本野人・渡部善隆:非自己随伴作用素の固有値に対する精度保証付き計算、日本応用数理学会年会、2003年9月17日2.山本野人・中尾充宏・渡部善隆:関数方程式の解の一意性付き数値的検証法に関する基礎定理、日本数学会秋季総合分科会・応用数学分科会、2003年9月26日3.山本野人・菊池祐平:BVP方程式に基づいた細胞間の情報処理に関する考察、応用数理合同研究集会、2003年12月19日これまでの研究経過と今年度に得られた成果は以下のようである。1.DE変換公式の誤差評価を行なうための計算技術の開発2.積分方程式を含む関数方程式全般に対する局所一意性の数値的検証法3.特に作用素の固有値問題に対して、固有値の非存在範囲を数学的に保証する計算法の開発4.積分作用素に対する線形化作用素の可逆性およびその作用素ノルムの評価法5.積分方程式に変換可能な常微分方程式系初期値問題に対する新しい精度保証法このうち特に4および5が今年度に得られた成果である。上記1,2および3に関連して、4に述べた線形化作用素の可逆性および作用素ノルムの評価法を考案した。これは、解の存在範囲を与える候補者集合の構成および検証と密接に関連しており、この評価法を用いることで新しい精度保証法を導出することができる。さらに以上の結果の常微分方程式初期値問題へ適用がなされた。作用素ノルム評価を用いる精度保証法の適用にはいくつかのバリエーションがあり、それらについて詳しい検討を行なった。上述のことに関連する以下の口頭発表を行なった。山本野人・小森喬:常微分方程式(初期値問題)の精度保証付き計算について日本応用数理学会年会、2004年9月18日