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ネパールにおけるマージナルグループの教育様式の政治人類学的研究

さらに,前平、月原らは研究協力者等とともにブータンにフィールドを移し、ブータンでは比較的調査されることのなかった東部地域(タシガン・タシヤンツェ)に入り、彼の地の民衆の生活と教育様式を調査することができた。またブータン国唯一の大学であるシェルブツェ・カレッジにも足を伸ばし,教員から大学の現状と課題について説明を受けた。東部地方に至るまでの道中で各地に点在するコミュニティスクールや青年・成人を中心としたノンフォーマル教育の実践の現場を訪問し,教員や受講生(6歳位から25歳まで)から話しを聞いた。首都ティンブーでは「ブータン研究センター」が拡大再編の計画があり今後の研究協力の可能性について尋ねた。今年度もネパールは毛沢東主義者(マオイスト)と呼ばれる集団と政府との間に政治的・軍事的緊張が続いており、都市・農村をとわずテロやゲリラ活動が継続的に行われた。日本の外務省からも日本人の渡航制限が通告されることもたびたびで研究を円滑に逐行する上で数々の困難があった。そのなかでもリングホーファーはクードゥナバリと呼ばれる難民キャンプ地に赴きブータン難民の教育に関する実態調査を行なった。また首都カトマンズ市においても同様の難民についての調査をインタビューによって行った。ceridの研究所長とのインタビューもあわせて行なっている。杉本・辻本らはインドのデリー郊外にある「新しい朝日の学校」と呼ばれる学校を訪問しマージナルグループの教育について知見を深めている。今井はネパールの東部アルンツ流域での民衆の教育様式を比較的長期にわたって研究することができた。前平・月原はネパールと関係の深いブータンを中心に研究を行いフィールド調査とともに文献収集もあわせて行なった。前平泰志は、平成15(2003)年8月29日から9月6日までと、平成16年2月20日から2月28日にかけて、ブータンを2度訪れ、文部省や「国民総幸福(GNH)に関する国際会議」を主催したブータン研究センター、各地のノンフォーマル教育機関に赴き、聞き取り及び資料収集を行った。その成果は、日本社会教育学会主催の国際シンポジウムに一部報告されている。月原敏博は、9月17日から9月27日にかけて、インドに出張し、デリーのジャワハルラル・ネルー大学、およびダライ・ラマ行政府デリー支所において、インド・ネパール・ブータンに居住するチベット人の移住状況と教育に関する研究文献資料を収集した。また、デリー周辺に居住するチベット人コミュニティーを訪問し、関連事項に関する聞き取り調査を行なった。杉本均は、11月22日から29日にかけてと、平成16年3月9から15日にかけて、インドのデリーとジャイプールに赴き、国立教育計画・政策研究所やジャワハル・ナボタヤ・ビドアラヤ事務局及び学校にて現地調査を行った。今井一郎は、5月にエベレスト山麓部のクンブ・ナムチェで開かれたナムチェ・コンファレンスに参加して、地域住民の社会に観光をはじめとする山岳開発がもたらす影響の大きさについて研究報告した。
アート教育の教授学習過程論的分析:「協働的想像」としての演劇のデザイン

本研究では幼稚園において演劇的な介入を中心とする教育カリキュラムを立案し,それが子どもの想像機能のみならず,知的感情的な発達をどのように促していくのかを目的とした.研究の結果,以下のことが明らかになった.まず演劇的な介入のあり方について,これまでの演劇教育ではある決まった筋を持った物語を演じることが想定されていたが,重要なのが年間をおおうテーマ(平成17年度では「妖怪」,平成18年度では「虫:その変身」)の設定と,それに関する「謎」の呈示であることが明らかになった.この介入を受けての幼稚園年長児の変化から,年長児において想像活動と知的探索活動が相互に影響しあい,促進しあうものであることが明らかになった.介入の結果,子どもたちはテーマに関連した想像遊びを様々に展開した.これが子どもの他の活動にたいして意味づけ(make sense),動機付けを与えた.その対象となった活動の一つは子どもたちの本などの文化的資源,園庭等の自然的資源に対する情報収集活動であり,たとえば後者においては想像活動と融合する形で自然に対する知的探索がおこなわれた.もう一つの活動はリテラシーに関するものであり,想像した対象へ手紙を書く活動がおこなわれた.3つ目の知見として,演劇的介入が他のアート活動,特に描画活動に肯定的な影響を与えうることが明らかになった.想像遊びは描画活動に対し意味づけを与えるだけではなく,描画の中で子どもたちが描く材料をも提供した.さらに知的探索活動により収集された情報も,描画にとって材料となった.これらのことから,演劇的介入によって引き起こされた子どもの想像遊びが子どもの知的発達にとって大きな意味をもつことが明らかになった.本研究では幼稚園において演劇的な介入を中心とする教育カリキュラムを立案し,それが子どもの想像機能のみならず,知的感情的な発達をどのように促していくのかを目的とした.研究の結果,以下のことが明らかになった.まず演劇的な介入のあり方について,これまでの演劇教育ではある決まった筋を持った物語を演じることが想定されていたが,重要なのが年間をおおうテーマ(平成17年度では「妖怪」,平成18年度では「虫:その変身」)の設定と,それに関する「謎」の呈示であることが明らかになった.この介入を受けての幼稚園年長児の変化から,年長児において想像活動と知的探索活動が相互に影響しあい,促進しあうものであることが明らかになった.介入の結果,子どもたちはテーマに関連した想像遊びを様々に展開した.これが子どもの他の活動にたいして意味づけ(make sense),動機付けを与えた.その対象となった活動の一つは子どもたちの本などの文化的資源,園庭等の自然的資源に対する情報収集活動であり,たとえば後者においては想像活動と融合する形で自然に対する知的探索がおこなわれた.もう一つの活動はリテラシーに関するものであり,想像した対象へ手紙を書く活動がおこなわれた.3つ目の知見として,演劇的介入が他のアート活動,特に描画活動に肯定的な影響を与えうることが明らかになった.想像遊びは描画活動に対し意味づけを与えるだけではなく,描画の中で子どもたちが描く材料をも提供した.さらに知的探索活動により収集された情報も,描画にとって材料となった.これらのことから,演劇的介入によって引き起こされた子どもの想像遊びが子どもの知的発達にとって大きな意味をもつことが明らかになった.本年度は計画に従い、以下のことをおこなった。まず予定していた幼稚園をフィールドとし、そこの保育者たちと協働で夏の演劇ワークショップとそれを中核とする1年間のアートプログラムを作成し、6月から実行に移した。ほぼ2週間に1回程度、研究代表者のみならず分担者も時に参加して保育活動の観察、データ収集をおこなった。実施回数は1学期では6回であった。この時期の観察の主要目的は、夏のワークショップへ向けての保育者たちによる準備と子どもの反応の調査であった。夏の演劇ワークショップでは8月5,6の両日、劇団「月夜果実」を主催する堀切和雅にプロデューサーを依頼し、3名のアクターにより子どもたちも参加する演劇活動を実施し、その観察とデータ収集をおこなった。ここでの観察の主要目的は、アクターたちと幼稚園児たちの関係がどう発展し、園児たちがアクターたちの演技をどう取り入れていくかということの調査であった。2,3学期にも演劇発表会、絵画発表会など核になる行事を設定し、それについての観察、データ収集を12回おこなった。ここでの目的はワークショップでの経験、またワークショップで設定した演劇のテーマが、ワークショップ以後の子どもの想像力の展開にどのような影響を与えるかの調査である。また夏のワークショップに参加したアクターの一人にインタビューし、その経験の聞き取り調査をおこなった。これらデータ収集の一方で、予備的な分析も開始し、予備的な結果の発表も、9月にはスペイン、セビリアでおこなわれた国際文化活動理論学会において、また11月にはアメリカ、サンディエゴでおこなわれたアートと言劇による学習と発達の交差文化的パースペクティブについての環太平洋会議においてそれぞれ発表した。また11月に刊行した編著書「総合学習は思考力を育てる」において、教師・保育者の役割についての理論的考察をおこなった。本年度は計画に従い、以下のことをおこなった。昨年に引き続き、同じ幼稚園でもう一度夏の演劇ワークショップを中核とする1年間の保育プログラムを策定、実行した。昨年度の結果から3点、大きく変更した。まずテーマを「虫・その変身」とした。昨年の妖怪と異なり実在するものとし、それによって自然環境に対する探求活動が起こることを期待した。次に子どもたちに与えるテーマとしての虫についての情報をより豊かにするため名和

昆虫博物館(岐阜)館長名和哲夫氏に数回来園、子どもへのレクチャを依頼した。また演劇面の責任者を、昨年度アクターとして参加し大きな成果を上げた柏木陽氏(NPO演劇百貨店主宰)に依頼した。1学期には6回、夏休みには8月3,4両日の夏期演劇ワークショップ、およびその事後計2回、2学期には8回、3学期には4回、計20回の観察をおこない、保育者の働きかけ、演劇ワークショップにおける役者の行動、子どもの行動の間の相互作用を調査した。また子どもたちが作成した絵画など各種制作物について資料収集した。データ収集の傍ら、本年度、および昨年度の結果をまとめ比較して分析をおこなった。その予備的な結果については2007年3月の日本発達心理学会第18回大会自主シンポジウム「遊び・ナラティブ・学習-演劇を核とした保育活動の創出」において発表した。また2006年8月にはアメリカヴァンクーバーでおこなわれた「想像的教育研究学会第4回国際大会」において本研究を紹介すると共に、大人の教育的介入に関する原理的な考察を発表した。なお同発表はthe Autonomous University of Sinaloa(メキシコ)の雑誌Akademiaにも転載された。
日本語会話データベースの構築と談話分析

本年度は,前年度に引き続き,インタビュー実験形式による会話データの収録を実施した。ただし,昨年度の実験が非母国語話者を主な被験者としたのに対して,本年度は大部分母国語話者を被験者とした点が異なる。収録場所は昨年度同様,日米の2大学(国際基督教大学,プリンストン大学)である。3回にわたるインタビュー実験で計54名分のビデオ・音声データを収録した。この結果,昨年度収録分と合わせて,母国語話者55名,非母国語話者65名の計120人分(収録時間は被験者1人につき15-30分で,延べ約40時間)の被験者データが得られたことになる。なお,今回,試験的にノートブック型のパソコンを用い,ファイル形式で直接ハードディスクに書き込む方法を採用した。これにより,録音直後から音声データの編集を行うことが可能になり,音声サーバへの登録に至る過程が大幅に短縮された。音声データからテキストデータへの書き起こし作業は昨年度収録分を含めて,全データの約45%(55名分)が完了し,圧縮した音声データとともにインターネットのWWWサーバおよびFTPサーバ上で公開している。また,談話分析については,書き起こしの完了したデータを用いて,discourse markerおよび指示詞の用法についての第一次分析を開始し,すでに論文として研究成果の一部を発表した。今後の研究計画として,データベース作成班(上村・横田・村野)では(1)テキストデータ全体のHTML文書化(2)全文検索エンジンの開発と評価(3)インターネット上でのVOD方式によるビデオ・データの公開を実現することをめざす。また,データベース分析班(上村・田吹・根津)では(1)会話データの標準化作業と特定語彙項目の出現頻度調査(2)ロールプレイモードにおいて,特定のタスク遂行時に見られる言い誤りの分析(3)談話の管理に関わる話者一聴者間のturn-takingを中心とする語用論的分析を同時並行的に行う。
日本障害児教育史研究の批判的・総合的検討による教育史像の革新と現代的意義

本研究は、日本の約150年近い特殊教育の歴史について、欧米先進国を参照軸としながら、日本の特殊教育の成立と展開における特質を究明し、特別支援教育の今後の改善に資することを意図した。戦前と戦後を一貫した観点から評価した結果、戦前においては、特殊教育に対して官民ともに関心が低かったわけではないが、後進国としての資源不足のなかで、特殊教育体制の偏りを是正できなかったこと、戦後においては、高度経済成長期に特殊教育も振興したが、地域中心の特殊教育体制を構築できなかったこと、特殊教育関連の情報や技術の先進国からの輸入と教育界での流行が、日本の特殊教育の自立を妨げてきたことが明らかとなった。本研究課題においては、対象とする時期を明治以前から現代までの7つに区分しているが、研究分担の内容がそれぞれ異なるので、時系列的に追っていくことを必ずしも意図していない。しかしながら、障害およびその類似状態の子どもの教育の成立と展開における焦点は、分散していたわけではなくいくつかに限定されていた。一つは盲唖学校である。平成23年度においては、大正12年盲学校及聾唖学校令までを画期として、新潟県内5校の盲唖学校および高田・福島・掛川の盲学校間における経営困難問題の背景と理由を検討した。これまでの研究では、民営による経営困難が記述されるだけであったが、同じ地域であっても経営困難の深刻さには相当の違いがあった理由について、社会の支持を得られる学校創設の趣旨と経営能力の問題が大きな比重を占めていたことを明らかにした。第二の焦点は、日本の障害児教育のもう一つの源である小学校における障害児等への対応である。この研究課題については、明治32年の松本における特別学級制度について検討した。就学率の増加から出席率の向上へと政策目標が転換するなかで発生した劣等児処遇問題は、当時の日本の小学校が以前から内包していた問題であり、学校現場でも対処に苦慮してきた問題でもあった。これまでの研究でも断片的に明らかにされているが、各小学校が共有したはずの劣等児問題改善について、一部の県に限定されるものの、ある程度、具体的な方策が提起されていたこと、方言矯正問題における吃音改善や健康問題における虚弱児への関心と夏季臨海・林間学校への展開が、当時の教育関係資料調査によって把握されつつある。第三の焦点である精神薄弱児については、小学校では劣等児問題の展開において発生するが、専門的なケアが施設で展開された点に日本の独自性がある施設での対応について、戦時下という極限的な時期における施設の処遇努力を明らかにした。今年度の研究実績は、戦前特殊教育の諸相をいくつかの観点から検討するとともに、第二次世界大戦の前と後の特殊教育が、どのように断絶し、あるいは継承されたのかという基本的問題について検討した。今年度の研究は、以下の二つのグループに分けられる。1.戦前特殊教育の検討では、つぎの下位項目に分けて説明する。(1)研究の全体的枠組みに関する研究本研究のコンセプトとその根拠、現在までの研究成果について、日本特殊教育学会で自主シンポジウムとして発表した。(2)劣等児(学業不振児)等に関する研究中嶋・河合(2013;2014)では、劣等児等に対する日本における初期の対応であった松本尋常小学校における特別学級と授業の状況について検討した。岡・中村(2014)では、大正時代中期までの岡山県を中心とする初等教育界において劣等児問題の認識がどのように高まり、どのように対処されたのか、その背景や条件は何かを中心に検討した。(3)その他の障害戦前の精神薄弱児教育を担った施設については高野(2013)が、日本の聾教育のセンターだった官立東京聾唖学校については、同窓会誌復刻版を通して佐々木(2013)が検討した。2.戦前と戦後の特殊教育の連続性と不連続性については、中村・岡(2014)が、これまでの戦前特殊教育の検討から、一般に理解されているように忠君愛国的戦前と民主的戦後という断絶があるとの前提で戦前と戦後の特殊教育を全面的に理解することには困難があり、こ連続・不連続に関する認識不足が、現在の特別支援教育の改善をも妨げていることを試論として提起した。内田・河合(2013)の光明学校に関する歴史的検討は、肢体不自由という特定障害の観点から、上記の試論に示唆を与える。3.今後の特殊教育の展望については、中村(2013)の日本特殊教育学会での講演が、日本特殊教育の歴史的理解のもとに提示した。第二次世界大戦前の日本・特殊教育制度の主要分野であった盲唖教育(1)ならびに制度としては必ずしも確立しなかった劣等児教育(2)について検討し、同時に、日本の特殊教育および特別支援教育制度を相対的に評価する基準を得るために国際調査(3)を行った。

11900年の小学校令改正により、障害児が義務教育の対象外となった段階で、盲唖教育令の公布の気運が高まったが、この好機を逃した後は、中央政府の関心は明治初期よりも低下したとみられ、対外戦略の拡大とともに資金難に陥ったために、1923年になってやっと公布された。主として今後の課題であるが、1923年勅令によって、何がどの程度改善されたのかは、厳密な評価を要する。2劣等児教育は、文部省および県当局の就学督励政策の強化・学級の制度化・学力向上政策に伴って小学校において必然的に発生する問題であったから、初等教育における主要な理論的・実践的課題となるべきであった。県によって同一の状況にはないが、劣等児指導法は、師範学校における教員養成や教育学概論書における必須事項ではあっても、初等教育界では一部を除いて理論的・実践的な深化へと展開することはなく、他のトピックと同じく、流行に結果したのである。教育の中央集権化と教育界における流行追求は、重大な社会病理であった。3日本の特殊教育および特別支援教育制度の歴史的評価を行う相対的な基準は、欧米先進国に求められる。そのために、公立学校制度の確立とそれに伴う特殊教育の成立・確立過程をカナダ・バンクーバーにおいて資料収集を行い、現代における到達状況とその条件および差異については、スウェーデンとドイツのインクルーシブ教育を現地調査した。義務教育制度の確立と特殊教育の成立・展開は先進国においてはセットとなっている一般的な現象であり、インクルーシブ教育にはそれぞれの条件によってかなり異なる方向と内容を選択している。今年度の研究成果は、戦後については、特殊教育制度の構築とその変容、特殊教育の代替機能をもった福祉施設の成立、戦前については、明治末期の学業不振問題、大正期の特殊教育理論、昭和戦前期における精神薄弱児施設の入所児と教育・保護の内容、これまで研究が空白だった各種学校としての盲学校の実態等に整理することができる。1.戦前明治末期の長野県松本小学校における成績不良児、大正期における乙竹岩造の特殊教育論、大正期から前後までの各種学校としての盲学校・神都訓盲院、昭和戦前期の精神薄弱児施設・八幡学園における処遇内容について明らかにした。2.戦後戦後の特殊教育政策の成立と学校設置責任の考え方について、とりわけ、養護学校が義務制とならなかった分野を中心に検討した。戦前の遺産のあった盲学校・聾学校では、県が責任をもった一方で、義務教育とはならなかった分野では、市の責任による特殊学級が中心なっていた。しかし、特殊学級形態では、量の整備に質がついて行けなかったこと、文部省政策全体の中央集権化に伴い、特殊教育政策も連動したことにより、特殊教育が振興した反面、地方が主体的に特殊教育の振興を実体化する機会が失われた。また、戦後精神薄弱教育の代替機能ももっていた戦後精神薄弱児施設のリーダーであった糸賀一雄に関する史資料を整理した。さらに、特別支援教育期の知的障害教育カリキュラムの比較対象として、英国のカリキュラムを検討した。26年度が最終年度であるため、記入しない。障害原理論26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、「研究実績の概要」の通り、1.戦前期における障害児教育ならびにそれに関連する教育問題、2.戦前と戦後の特殊教育の比較に関する基本的観点の2点について、研究成果を挙げた。
鍼治療は陸上競技長距離選手のコンディショニングに好影響を与えるか

[目的]円皮鍼が、陸上競技中・長距離選手の合宿中のトレーニングによって起こる疲労に対して好影響を与えることができるか円皮鍼と装丁を同じにした針先のない円皮鍼(プラセボ)を作成して無作為化二重盲検法により検討した。[対象]大学陸上競技部に所属する中長距離選手で夏合宿に参加し、実験の同意を得た選手を対象とした。第1実験は、円皮鍼群16例とプラセボ群16例に割り付けし無作為化二重盲検法により検討した。第2実験は、円皮鍼群13例と無処置群14例について検討した。なお、円皮鍼(Pyonex:セイリン製)またはプラセボ鍼は、左右の下腿と大腿部の経穴に貼付し合宿期間中は、貼付したままにした。[測定項目](1)疲労の自覚的程度(2)練習状況(3)筋硬度(4)立位体前屈(5)POMS(6)クレアチンキナーゼ値を合宿初日の夕方から8日目の朝まで毎日朝・夕の2回測定した。これらのデータを二元配置の分散分析により統計処理した。また、合宿後に(1)鍼治療効果に関する調査(2)鍼の形状に関する調査を行った。[まとめ]1.自覚的疲労感は、合宿日数が増えるにつれ増強した。円皮鍼群は、無刺激群に比べ疲労感が少なかった。円皮鍼とプラセボ鍼との差はみられなかった。2.練習状態と立位体前屈は、経時的変化の差も治療法の差も見られなかった。3.筋硬度は、測定部位により差がみられた。4.クリアチンキナーゼ値は、合宿前に比べ8日目では高値を示したが、円皮鍼、プラセボ鍼との差はみられなかった。5.合宿後に行った鍼治療効果では、円皮鍼は、プラセボ鍼より効果がみられた。6.鍼の形状に関する調査から二重盲検法が成立していることがわかった。以上のことから、皮内に留置した円皮鍼は、合宿中の自覚的疲労感を軽減させることが示唆された。[目的]円皮鍼が、陸上競技中・長距離選手の合宿中のトレーニングによって起こる疲労に対して、好影響を与えることができるか検討した。[対象と刺激方法]対象は、大学陸上競技部に所属する中長距離選手で夏合宿に参加し、実験の同意を得た29例とした。対象となった29例の選手を合宿に参加せず検査、治療に関わらない者が、円皮鍼群14例と無刺激群15例に割り付けした。円皮鍼は、合宿中毎日、左右の下腿と大腿部の経穴に貼付した。但し、測定者にどちらの群かわからないようにするために、測定時は抜去した。[測定項目]1.疲労の自覚的程度2.練習状況3.筋硬度4.FFD(立位体前屈)5.POMS6.クレアチンキナーゼ値について、合宿初日の夕方から8日目の朝まで毎日朝・夕の2回測定した。

2.練習状況と立位体前屈は、経時的変化の差も治療法の差も見られなかった。3.筋硬度は合宿日数が増えるにつれ増強した。4.クリアチンキナーゼ値は、合宿前に比べ8日目では高値を示した。以上のことから、円皮鍼は、自覚的疲労感を軽減させることが示唆された。[目的]円皮鍼が、陸上競技中・長距離選手の合宿中のトレーニングによって起こる疲労に対して好影響を与えることができるか円皮鍼と装丁を同じにした針先のない円皮鍼(プラセボ)を作成して無作為化二重盲検法により検討した。[対象]大学陸上競技部に所属する中長距離選手で夏合宿に参加し、実験の同意を得た選手を対象とした。第1実験は、円皮鍼群16例とプラセボ群16例に割り付けし無作為化二重盲検法により検討した。第2実験は、円皮鍼群13例と無処置群14例について検討した。なお、円皮鍼(Pyonex:セイリン製)またはプラセボ鍼は、左右の下腿と大腿部の経穴に貼付し合宿期間中は、貼付したままにした。[測定項目](1)疲労の自覚的程度(2)練習状況(3)筋硬度(4)立位体前屈(5)POMS(6)クレアチンキナーゼ値を合宿初日の夕方から8日目の朝まで毎日朝・夕の2回測定した。これらのデータを二元配置の分散分析により統計処理した。また、合宿後に(1)鍼治療効果に関する調査(2)鍼の形状に関する調査を行った。[まとめ]1.自覚的疲労感は、合宿日数が増えるにつれ増強した。円皮鍼群は、無刺激群に比べ疲労感が少なかった。円皮鍼とプラセボ鍼との差はみられなかった。2.練習状態と立位体前屈は、経時的変化の差も治療法の差も見られなかった。3.筋硬度は、測定部位により差がみられた。4.クリアチンキナーゼ値は、合宿前に比べ8日目では高値を示したが、円皮鍼、プラセボ鍼との差はみられなかった。5.合宿後に行った鍼治療効果では、円皮鍼は、プラセボ鍼より効果がみられた。6.鍼の形状に関する調査から二重盲検法が成立していることがわかった。以上のことから、皮内に留置した円皮鍼は、合宿中の自覚的疲労感を軽減させることが示唆された。
厳密に解ける模型による量子デンスコーディングと情報の回復

厳密に解ける量子模型であるボソン検出器(BD)模型、Coleman-Hepp模型を量子情報系に適用し、そのコヒーレンス消失と回復のダイナミクスを論じた。CH模型では、注目系である入射粒子スピン系が、検出装置系とよばれるN個のスピン列からなる環境から影響をうけることによってコヒーレンスが消失する過程を厳密に扱った。このとき、相互作用の強さを表すパラメーター、環境系であるスピン列の初期状態について、ある条件下ではコヒーレンスは保たれたまま、すなわち、入射粒子スピン系は自由な運動を行うことを示した。そして、この条件を満たさない場合には相互作用によって時間発展とともにコヒーレンスが減少するため、その影響を抑制するために、外部パルス印加の方法論を導入した。パルス法によるディコヒーレンス抑制のメカニズムの詳細を明らかにした後、この方法を適切に利用することによって注目系と環境の相互作用が打ち消される過程を論じた。さらに、BD模型、CH模型ともに、2つのスピンによるもつれあい状態の一方を入射粒子スピン系とみなして同様な議論を行い、スピン変数の期待値の時間発展、注目系の初期状態をもとにフィデリティの時間発展を求め、外部パルス法が効率よく相互作用効果を抑えることが示した。そして、環境との相互作用および外部パルス法がエンタングルメントに及ぼす影響を調べるため、コンカレンスやEntanglement of Fomationの定式化を行い、コヒーレンスの減少とともにエンタングルメントが弱まり、また、外部パルス法によってその抑制が行われることを示した。これらの模型を量子デンスコーディング過程と量子テレポーテーション過程のダイナミクスを扱うように拡張し、古典情報伝送や量子状態伝送の効率に与える影響を忠実度によって評価した。これらの研究成果については、日本物理学会において口頭発表が行われ、また、査読付論文として発表、および発表予定である。1.外部パルス印加によるコヒーレンス回復および情報回復のダイナミクスを、ボソン検出器(BD)模型を基に論じた。従来のハミルトニアンに対してパルス印加をあらわすハミルトニアンを加え、全系の密度行列、および注目するスピン系の縮約された密度行列の時間発展を定めた。入射粒子のスピンと検出装置系との相互作用効果に及ぼすパルス印加の効果を明らかにし、フォンノイマンエントロピーの時間変化を解析的に求め、さらに具体的な数値計算も行った。また、BD模型による量子デンスコーディングに対してこの方法論を拡張して適用し、情報の回復過程を論じることができた。この成果は、「日本物理学会」および「非平衡系の統計物理シンポジウム」において発表した。2.縺れ合い状態のディコヒーレンスに関してColeman-Hepp(CH)模型による厳密な扱いを行うため、CH模型の拡張を行った。2つのスピン(大きさ1/2)による縺れ合い状態のうち1つのスピンが検出装置系において擾乱を受けた場合を考え、縺れ合い状態がコヒーレンスを失う過程をダイナミカルに扱った。縮約された密度行列、フォンノイマンエントロピーによってコヒーレンスの消失過程を論じ、さらに拡張されたCH模型を基に量子デンスコーディングのダイナミクスを厳密に扱い、通信路容量によってその特徴的な振る舞いを論じた。この成果は、「非平衡系の統計物理シンポジウム」において発表した。また、1.2.ともに、論文投稿準備中である。
分散共有メモリ型マルチプロセッサ上の高性能マルチスレッド機構

マルチプロセッサシステム上のオペレーティングシステムが提供するマルチスレッド機構は、計算機上で進行する複数の計算過程(スレッド)を管理する機構である。本研究は、分散共有メモリ型マルチプロセッサの性質を意識した高性能マルチスレッド機構を設計、実現することを目的として行なった。本研究では主に、・スレッドスケジューリングとスレッド間通信の協調動作による性能向上・スレッドスケジューリングと分散共有メモリの協調動作による性能向上・スレッドを意識したハードウェア的な分散共有メモリ機構によるスレッドの性能向上の3点について研究した。第1のスレッド間通信との協調動作では、複数のプロセスが大規模なデータ構造を分散共有メモリ上で共有する場合に問題となる通信遅延の問題を解決した。スレッドスケジューリングによって、通信遅延を大幅に(場合によっては20msec程度あった遅延が数10μsecに)削減できるという知見を得、この結果を〔1〕および〔2〕で発表した。また、この結果は現在情報処理学会論文誌に投稿中である。第2点では、分散共有メモリをユーザがカスタマイズ可能にすることによる、分散共有メモリの一貫性制御プロトコルの管理をスレッド管理と独立に行なう場合に比べて、メッセージ通信量が抑えられ、アプリケーションによっては実行効率を3.6倍以上にできることが分かった。この結果は〔3〕、〔4〕、〔5〕で発表した。第3のスレッドを意識したハードウェア的な分散共有メモリ機構の導入では、複数のプロセスによって共有される分散共有メモリをどのように保護するかが問題となることがわかった。この問題は分散共有メモリのアドレス変換機構を保護機構と統一的に扱うことによって解決できた。この結果〔6〕、〔7〕、〔8〕で発表した。
溶液の非平衡過程の分子論的アプロ-チ・拡散過程のダイナミックス

(1)大型装置の開発:分子の拡散過程と溶質ー溶媒相互作用,液体構造との関係を明らかにするため,広い温度,圧力範囲での実験デ-タを系統的に集積するための「極端条件付き分子ダイナミックス解析用NMR装置を開発し,本学理学部に設置した。(2)蛍光消光反応の初期速度定数の異常な時間依存性の解明:イオンによる蛍光消光反応の短時間領域での挙動にイオン雰囲気の緩和と拡散係数の時間(周波数)依存性が寄与していることを一般化拡散方程式と時間に依存する拡散係数を使って明らかにした。(3)イオンの回転拡散係数の濃度依存性と無限希釈量の溶媒粘度依存性:NMR,Raman測定により,硝酸イオンの回転の相関時間の濃度依存性が一次であることを明らかにし,無限希釈量に対する溶媒(水)同位体効果が粘度比より小さい(粘度指数が1より小さい)ことを見出した。(4)電解質の粘度のB係数に対する溶媒効果:拡散係数を支配する重要な因子の1つである,電解質の粘度について,有機溶媒の効果と水の同位体の効果を研究した。イオンの粘度のB係数がEinsteinのB係数理論のように排除体積のみによって決まっているのではなく,溶媒の誘電率に依存することを明らかにした。また,B係数に対する重水の効果を検討することによって,B係数に対する水の構造の影響を明らかにした。(5)正則溶液のダイナミックス:代表的な正則溶液である,ベンゼンーシクロヘキサン,ベンゼンー四塩化炭素,ベンゼンートルエンのダイナミックスが正則であるか否かを重水素化ベンゼンのNMRスピンー格子緩和時間の測定によって検討し,これまでの熱力学過剰量の濃度依存性の関数形(パラボラ)による分類が溶液のダイナミックスの分子論的理解にも役立つことを明らかにした。
東北沖地震後の地殻変動を予測する岩石の遷移挙動レオロジーの実験的研究

本研究の目的は、今まさに進行中の東北沖地震後の余効変動を予測するための岩石のレオロジー特性を、高温・高圧岩石変形試験により解明することである。この目的を達成するため、東北大学のガス圧試験機および固体圧試験機の改良を行い、高い応力測定精度で岩石のレオロジー特性の測定を行うことのできる試験機を整備した。これらを用いて、下部地殻深部や上部マントルを構成する岩石の流動変形実験を行い、粘性流動特性とそれに及ぼす流体の効果を明らかにした。また実験的に得られている遷移流動特性を使用した2次元余効変動解析を行い、東北沖地震後の余効変動解析に適応可能な遷移過程を含む不均質レオロジーモデルを構築した。本研究は、東北大学既設のガス圧試験機ヒーターを改良し、国内最高温度である1000度を超える温度でクリープ試験を行い、東北沖地震後の余効変動を予測する岩石の遷移流動強度を明らかにすることを目的としている。そのために平成26年度は、下記を行い、冷却効率の高い、高効率加熱システムを構築した。1)圧力容器の内径をこれまでのものより大きいφ80と大型化、全長を90mm長い690mmとした。これによりφ10mm, 20mm高さの試料と上部シール距離を100 mm,下部シールとの距離を80 mmとした。これは従来のものに比べて40mm、海外で流通しているパターソン型のガス圧試験機のものよりも20 mm長く、高圧シール部を高温試料部から遠ざける事ができる。また圧力容器内径をこれまでのものより12 mm大きい80mmとすることで、高温化でも酸化せず炭化物を生じない断熱材をヒーター周囲に多量に配置することが可能になった。試料下部のスペースには、小型の変位トランスデューサ(LVDT)を配置することが可能になり、圧力容器内部の試料直下にて極小変位を測定することになった。またLVDT、歪みゲージのフィードスルーを下部アンビルに作成することで、上部アンビルの温度上昇を抑えることが可能になる。これによりPaterson型よりも高垂直荷重で変形実験を行うことが可能になった。本研究は、東北大学既設のガス圧試験機ヒーターを改良し、国内最高温度である1000度を超える温度でクリープ試験を行い、東北沖地震後の余効変動を予測する岩石の遷移流動挙動を明らかにすることを目的としている。そのために、平成27年度は、下記を行った。1)高温出力可能なモリブデン線をヒーター線として採用した。これまでのカンタル線に比べて、より高温下での使用が可能なモリブデン線ワイヤーによるヒータを検討した。2)3ゾーンのヒーター構造と温度コントローラを作成した。これにより大型化した圧力容器内を効率的に過熱する事のできる3ゾーンヒーターとモリブデン線のヒーター制御に対応した温度調整機を作成した。特に、圧力容器の大型化により、容器内部の熱対流が激しくなることが想定されるが、3ゾーン制御により、試料周辺部のみ過熱することが容易になる。3)圧力容器を持ち上げ、フィードスルーや信号線などが多く存在する下部のスペース拡大による試料アセンブリの平易化。圧力容器を持ち上げ、フレームと一体化させることで、その下部に試料アセンブリの際に用いることのできるスペースを確保した。これにより、圧力容器下部にある内部荷重計・微小変位計・ヒーター線などの結線やアクチュエータとの結合が容易かつ安全に行うことが可能になった。平成27年度は、改良した圧力容器・ヒーターに適合したヒーター線の選定とヒーター制御温度調整機を作成した。また大型化した試験機で、各種信号線などを断線する事なく、安全かつ簡便に取り扱うため、圧力容器下のスペース拡大を行った。これにより、大型化した高圧部品の安全かつ容易なアセンブリ化が可能になり、圧力容器内部に、大量の断熱材を容易に配置することも可能になった。以上の改良により、高温化での実験は容易になることが想定される。しかし、上記の改良や出発試料の選定(カンラン石多結晶体)に時間を取られ、高温下での変形実験はまだ行っていない。今後は早急に実験を行い、試験機の剛性評価と高温実験を行う。本研究は、東北大学既設の固体圧変形試験機やガス圧試験機を用いて、高温高圧下での岩石の粘弾性変形特性(特に遷移粘弾性挙動)を明らかにすることを目的としている。ガス圧試験機を用いた実験では、ヒーターを改良し、国内最高温度である1000度を超える温度条件を達成した。圧力容器に合わせて作成したモリブデン線を用いた3ゾーンヒーターのテストを行った。3ゾーンのヒーターを用いて、昇温テストを行った所、試料温度1000度を達成することに成功した。しかし計測中は、試料上下の温度勾配が大きいため、ガスの対流を抑える必要があり、試料の上端に繊維状の断熱材を設置した。これにより高温条件を再現することが可能となった。また固体圧変形試験機を用いた斜長石の流動特性に関する実験では、含水条件での斜長石の流動強度が含水下での保持時間によって低下することが明らかになった。この強度は、過去のガス圧試験機により得られた構成則の予測値より低いことから、実際の下部地殻深部条件での流体の効果はこれまで報告されている構成則による推定値より大きくなる可能性を示す。また深部プレート境界条件を模した変形実験では、プレート境界物質(かんらん石および輝石混合試料)の加水反応により、強度が徐々に低下することが明らかになった。低下量は変形速度の低下もしくは歪量とともに大きくなる。

変形試料の組織観察から、変形量とともに滑石の量が増加していることが明らかになり、これが遷移的な強度低下の原因となっていることが明らかになった。さらに、実際の東北沖地震の余効変動観測から、遷移挙動レオロジーを抽出するために、有限要素法を用いた余効変動解析を行った。Burgersレオロジーを使用した2次元解析から、遷移流動と定常流動の粘性率比を1/6程度とすると観測されている地殻変動をうまく再現することが明らかになり、これは実験的な研究とも調和的であった。本研究の目的は、今まさに進行中の東北沖地震後の余効変動を予測するための岩石のレオロジー特性を、高温・高圧岩石変形試験により解明することである。この目的を達成するため、東北大学のガス圧試験機および固体圧試験機の改良を行い、高い応力測定精度で岩石のレオロジー特性の測定を行うことのできる試験機を整備した。これらを用いて、下部地殻深部や上部マントルを構成する岩石の流動変形実験を行い、粘性流動特性とそれに及ぼす流体の効果を明らかにした。また実験的に得られている遷移流動特性を使用した2次元余効変動解析を行い、東北沖地震後の余効変動解析に適応可能な遷移過程を含む不均質レオロジーモデルを構築した。平成26年度は下記の3ステップを行い、冷却効率の高い、高効率加熱システムを構築した。1)圧力容器を大型化し、試料の上下のスペースを拡大することで、高圧シール部を高温試料部から遠ざける、2)試料を従来のものに比べ小型化し、その周囲に熱伝導度の低い断熱材を大量に配置することで、断熱性能向上を図る。3)既存のヒーターを改良し、小型化した試料周囲を集中的に加熱するヒーターシステムを構築する。今回の圧力容器の再設計に伴い達成することで、大幅に性能を向上することが可能になった。また上記に加えて大型化した圧力容器下部に小型変位トランスデューサを配置するスペースを設けることで、圧力容器内部の試料直下にて極小変位を測定することになった。これにより応力緩和試験の際に試料および試験機の微小変位を高精度で測定することが可能となった。以上から平成26年度の進捗状況を判定した。オリビンの塑性流動を可能にする試料加熱システムのテストを行い、試験機の力学特性の測定及びカンラン石多結晶体の変形実験を行う。上部マントルの温度条件下で地震直後の粘弾性緩和挙動を明らかにするために、クリープ試験および応力ステップ実験などの変形実験を行う。クリープ試験では、試料に一定差応力を負荷し、試料の変形量(歪)を測定する。応力ステップ実験は、一定応力下で定常流動している状態から、ステップ状に次の高応力レベルへと増加させたときの遷移過程を測定する。また定常状態に達した後の徐荷曲線から、遷移過程の弾性係数を求める。超硬やアルミナ等の硬い材料を用いて、クリープ・応力緩和試験などを行い、広範な温度・圧力条件下で試料の剛性を調べる。また、余効変動解析に重要である試料にはアセノスフェアを構成する人工カンラン岩多結晶体(特に微細組織などをコントロールした多結晶体)を用いる。これらの実験から、遷移過程の粘性率と弾性係数が、定常状態とどの程度異なるのかを調べる。特に、実験条件(載荷応力レべル、実験温度、粒径など)を大きく変化させることで、遷移挙動の力学特性を定常状態との比較で調べる。
心筋再潅流障害におけるフリ-ラジカルとエネルギ-代謝

近年、心筋梗塞の症例に虚血の原因である冠動脈の閉塞を解除する積極的な治療が行なわれ始めたが、血流の再開によって生じる再潅流障害により期待したほどの成果が上がっていない。再潅流障害の起因物質としてフリ-ラジカルが提唱されているがフリ-ラジカルは著しく反応性が高く寿命が短いために化学的に捕足する事は極めて困難である。そのためにラジカルの生体内での動向はいまだ明らかではなくラジカルの発生部位やその障害の波及メカニズムも明確ではない段階である。本研究は、心筋組織のフリ-ラジカルの直接測定と再潅流障害に対するラジカル消去剤の組織障害防御効果、さらに内因性スカベンジャ-の活性とラジカル発生の関連を検討しこれらとCP、ATP、pHの変化とを関連づける事である。結果:1)凍結トラップESR法によってはス-パ-オキサイドは捉えることは出来なかった。2)凍結トラップESR法では心筋の常在ラジカルであるユビキノンラジカル(Coenzyme Q_<10>のアニオンラジカル)を測定できた。3)心筋ユビキノンラジカル濃度の低下は、NADH蛍光の減弱で判定される心筋の壊死の出現と一致し、組織障害の指標となった。4)DMPOを用いたスピントラップESR法ではス-パ-オキサイドの発生を再潅流直後に示すことが出来た。(再潅流障害のラジカル説の直接証明)5)ラジカルスカベンジャ-(SOD)投与により再潅流障害は減少した(再潅流障害のラジカル説の間接証明)6)虚血と再潅流時には心筋内のSOD活性は有意に減少しなかった。(ラジカルの発生はスカベンジャ-の減少ではない)7)心筋のエネルギ-代謝とス-パ-オキサイドとの関連づけは出来なかったが、NMRにより心筋にpHの異なる2つのコンパ-トメントが存在し得ることが示された。またその出現は心筋障害の程度の指標となった。雑種成犬40頭を麻酔開胸下に左冠状動脈前下行枝を90分閉塞後に60分間の再灌流を行い、閉塞中および再灌流後の心筋障害の程度を検討した。心機能ならびに心筋障害の指標は血行動態(LVEDP、心拍出量、冠血流量)、心エコーによる左室収縮異常の範囲と左室壁厚、心表面心電図のST偏位とQ波を用い、摘出心臓にTTC染色とNADH蛍光法を施行し心筋梗塞範囲を前下行枝領域に占める割合で表して組織化学的な心筋障害の指標とした。ラジカルスカベンジャー(SOD+CAT+Mannidol)投与群では非投与能に比べ壊死領域は小さく、心内膜下に限局していた。また左室に対する灌流領域の占める割合は両群で等しく、実験条件は同等であったが灌流領域に対する壊死領域の占める割合はスカベンジャー投与群では著しく限局していた(34.1±12.0%vs66.0±11.3%)。また再灌流障害の一つの指標である心筋浮腫の程度を心エコーの心室虚血部の壁厚で評価すると、左室前壁厚の増大率は非投与群で42.4+55%スカベンジャー群で18.4±3.8%とスカベンジャー群で有意に浮腫が押さえられていた。また心エコーによる再灌流時の壁運動も改善を示す成績を得ることが出来た。

虚血部と非虚血部の心筋をミトコンドリア分画とサイトゾル分画に分離したのちに各々のSOD活性をElectron Spin Resonance(ESR)法によって測定した。SODの活性は90分程度の虚血時間では再灌流時にも減少しないことが明らかになった。近年、心筋梗塞の症例に虚血の原因である冠動脈の閉塞を解除する積極的な治療が行なわれ始めたが、血流の再開によって生じる再潅流障害により期待したほどの成果が上がっていない。再潅流障害の起因物質としてフリ-ラジカルが提唱されているがフリ-ラジカルは著しく反応性が高く寿命が短いために化学的に補足する事は極めて困難である。そのためにラジカルの生体内での動向はいまだ明かではなくラジカルの発生部位やその障害の波及メカニズムも明確ではない段階である。本研究は、心筋組織のフリ-ラジカルの直接測定と再潅流障害に対するラジカル消去剤の組織障害防御効果、さらに内因性スカベンジャ-の活性とラジカル発生の関連を検討しこれらとCP、ATP、pHの変化とを関連づける事である。結果:1)凍結トラップESR法によってはス-パ-オキサイドは捉えることは出来なかった。2)凍結トラップESR法では心筋の常在ラジカルであるユビキノンラジカル(CoenzymeQX_<10>のアニオンラジカル)を測定できた。3)心筋ユビキノンラジカル濃度の低下は、NADH蛍光の減弱で判定される心筋の壊死の出現と一致し、組織障害の指標となった。4)DMPOを用いたスピントラップESR法ではス-パ-オキサイドの発生を再潅流直後に示すことが出来た。(再潅流障害のラジカル説の直接証明)5)ラジカルスカベンジャ-(SOD)投与により再潅流障害は減少した(再潅流障害のラジカル説の間接証明)6)虚血と再潅流時には心筋内のSOD活性は有意に減少しなかった。(ラジカルの発生はスカベンジャ-の減少ではない)7)心筋のエネルギ-代謝とス-パ-オキサイドとの関連づけは出来なかったが、NMRにより心筋にpHの異なる2つのコンパ-トメントが存在し得ることが示された。またその出現は心筋障害の程度の指標となった。
局所由来のクローン化T細胞を用いたHTLV-I関連疾患の成因の分子免疫学的解析

2.まず、HTLV-Iぶどう膜炎の患者2名の前房水、および硝子体液より浸潤細胞を採取し、その中から94種類のクローン化T細胞(その内55種類がHTLV-Iに感染しており、ウイルス粒子,ウイルスDNA,ウイルス蛋白が陽性であった)を樹立した。また、末梢血より36種類(その内13種類がHTLV-Iに感染していた)のクローン化T細胞を樹立した。そして、これらのクローン化T細胞を培養・維持し、研究に用いた。蛍光抗体法によって、クローン化T細胞の膜マーカーを調べたところ、ほとんどのクローン化T細胞はCD3およびCD4が陽性で、少数のクローン化T細胞がCD3およびCD8が陽性であった。B細胞およびマクロファージのクローン化細胞は認められなかった。4.これらのクローン化T細胞のT細胞抗原レセプターを解析したところ、すべてのクローンで異なっており、眼炎症局所に浸潤しているT細胞はモノクローナルではなく、ポリクローナルであることが分かった。6.以上の結果から、眼炎症局所にポリクローナルに浸潤したHTLV-I感染T細胞が産生分泌する炎症性のサイトカインが、HTLV-Iぶどう膜炎の発症機構に深く関与していると考えられた。1.2名のHTLV-Iぶどう膜炎の患者から,眼の前房水,硝子体液および末梢血を採取し,その中の単核球を,96穴の丸底のマイクロプレートに1cell/wellの割合で蒔き,PHA,IL-2,および放射線照射したヒト末梢血単核球をfeeder cellsとして使用して,クローン化T細胞を増殖させた。2.細胞を24穴のプレートでさらに増殖させ,HTLV-Itax geneのプライマーを用いたPCR法でHTLV-Iのproviral DNAの有無を調べたところ,眼由来のクローン化T細胞94種類のうち55種類(59%)が陽性であった。また,末梢血由来のクローン化T細胞36種類のうち13種類(36%)も陽性であった。さらにHTLV-I関連蛋白をモノクローナル抗体を用いた蛍光抗体法によって調べると,同様に陽性であった。これらの陽性クローン化T細胞について,電顕でウイルス粒子の産生状態を解析すると,C型ウイルスが観察された。これらの結果より,HTLV-Iぶどう膜炎の患者の眼炎症局所の湿潤リンパ球,および末梢血単核球に,高率にHTLV-Iが感染していることが確認された。3.クローン化T細胞の膜マーカーは,多数がCD3+CD4+CD8-であり,CD3+CD4-CD8+のクローンも少数認められた。4.クローン化T細胞について、培養上清中のサイトカイン産生量を測定したが、HTLV-Iが感染したクローン化T細胞はIL-6,TNF-aをはじめとする多種類の炎症性サイトカインを多量に自然産生していることが確認された。以上の結果より,眼炎症局所に湿潤しているHTLV-I感染T細胞が産生するサイトカインが,HTLV-Iぶどう膜炎の発症に深く関与していることが強く示唆された。3.蛍光抗体法によって、クローン化T細胞の膜マーカーを調べたところ、ほとんどのクローン化T細胞はCD3およびCD4が陽性で、少数のクローン化T細胞がCD3およびCD8が陽性であった。
心不全リスク解明のための大規模コホートデータを用いた経時データ解析モデルの開発

本コホートでは,毎年一回の臨床検査数値による疫学データの他、死亡あるいは心不全入院などのイベント情報を収集している。すでに登録時から5年次まで計6時点の経時データを確定済みであり、さらに継続してデータの登録を行う。リスク層別のための関数主成分分析は、生存時間イベントをアウトカムとした教師あり学習モデルとしてリスク層別のために最適化された新たな理論モデルを開発する。リスク因子探索のためのネットワーク解析には、打ち切りデータを応答変数とするベイズ構造方程式モデルを用い、混合効果として経時データを取り込む。開発したモデルの臨床的意義については、循環器内科専門医による医学的検討を行う。
鍾乳石とトゥファを用いた長期的かつ高解像度の陸域古気候解析

温暖化地球での気候変動予測するために必要な,高解像度の後期更新世完新世古気候記録の抽出を目的として,鍾乳石とトゥファの同位体組成を解析した。その結果,国内2箇所から採集した石筍試料から新たな気候学的知見を得た。まず。広島県神石高原町の試料の分析結果は,後氷期の温暖化が汎世界的なタイミングと同調していることを示した。これは,従来の福井県での湖堆積物の研究結果とは合わない。また,新潟県糸魚川市の試料の分析結果は,日本海での完新世の降雪現象が冬のアジアモンスーン強度と日本海海水温に対して正の相関を持つことが示された。まず。鍾乳石とトゥファは人口が集中する温帯亜熱帯の陸域古気候を定量的に解析するという意味で重要な研究題材であり,両者を併用することで長期的かつ解像度の高い古気候情報が得られると期待される。今年度は国内外の数地点の鍾乳洞において石筍試料を採集し,分析を進めた。石筍試料は半割され,軽く研磨した上で,その一方の試料から,備品として購入した凍結ミクロトームを用い,0.2mm間隔で多数のサブサンプルを削り出し,分析試料とする。この装置の特長は,削り出し時のサンプルロスが少なく,正確で迅速な試料作成ができる点にある。約3000個のサブサンプルの酸素・炭素同位体測定を行い,新潟県糸魚川市・広島県神石高原町・滋賀県多賀町の試料について良好なプロファイルが得ることができた。また,石筍の年代測定を国立台湾大学の沈准教授に依頼した。新潟県糸魚川市で採集した長さ約16cmの石筍試料は過去8千年間に沈殿したものであった。石筍の酸素同位体比は,1,500年前までは時間とともに増加し,その後,減少する傾向が認められた。一方,広島県神石高原町で採集した石筍は8,0004,500年前に沈殿した物であり,その酸素同位体比はいくつかのスパイクを含むものの,全体的に1.2‰ほど減少する傾向を示した。すなわち,年代の重なる8,0004,500年前の期間では,2つの鍾乳石が示した傾向は逆であることが判明した。石筍の酸素同位体値は,降水の年間平均値を引き継ぐと考えられ,糸魚川では冬のモンスーンの影響が,神石高原では夏のモンスーンの影響が色濃く反映されたものと考察された。また,トゥファについても同様の解析を進めた。今年度は広島県神石高原町・新潟県糸魚川市等において石筍試料を採集し,分析を進めた。石筍試料は半割され,軽く研磨した上で,その一方の試料から,0.2mmの間隔で多数のサブサンプルを削り出し,酸素・炭素同位体測定を行った。また,石筍の年代測定を国立台湾大学の沈副教授に依頼した。広島県の石筍には最終氷期以降の温暖化の過程が高解像度で記録されていた。最も顕著な降水量の増加は14.6kaに認められ,汎世界的な後氷期温暖化のタイミングと同調する。これは,福井県の花粉分析から示唆されていた日本における後氷期温暖化の非同調について,再考を促す重要な結果である。また,日本における夏のモンスーン活動がヤンガードリアス期に弱まり,その後,約8千年前に再び強まることも示唆された(Shen et al., 2010)。糸魚川市で採集した長さ約18cmの石筍試料は過去9千年間に沈殿したものであった。この記録は夏のモンスーン強度を反映する広島石筍や中国の石筍とは逆の傾向を示す。石筍の酸素同位体値は,降水の年間平均値を引き継ぐと考えられ,糸魚川では冬のモンスーンの影響が色濃く反映されたと考えられる。また,トゥファについても様々な解析を進めた(Shiraishi et al., 2010)。今年度は新潟県糸魚川市等において石筍試料を採集し,分析を進めた。

石筍試料は半割され,軽く研磨した上で,その一方の試料から,0.2mmの間隔で多数のサブサンプルを削り出し,酸素・炭素同位体測定を行った。また,石筍の年代測定を国立台湾大学の沈副教授に依頼した。糸魚川市の石筍には完新世のおそらく降水量の変化を思われる酸素同位体比のシグナルが高解像度で得られた。冬期に降水量が多い糸魚川の記録では,夏期モンスーン強度を示す南中国の記録と逆相関を示すものと予想されたが,その傾向は4500年前以降に限定されていた。一方,それ以前の記録では温暖な時期(ヒプシサーマル)に降水量が増加することが示された。糸魚川の石筍酸素同位体記録は,むしろ対馬海流の強度を示すデータ符号し,日本海の海水温度が水蒸気の供給量を変化させ,糸魚川での冬期の降水強度に影響したことを示す。すなわち,日本海側での降雪量は冬のモンスーン強度が増加するか,海水温が上昇すれば増大する可能性がある。これは気候変動予測に役立つ知見であると思われる。また,福岡近辺の遺跡で採集された二枚貝試料の安定同位体比を測定し,縄文時代における博多湾の海水温度について議論した(小池ほか,2011)。さらに,本研究の成果を取りまとめるために,石筍を用いた古気候学の現状と今後の進展に関する総説を執筆した(狩野,2011)。