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繰り返し学習による文法・意味構造進化モデルの構築

本研究では,機械における言語の理解と人間の言語の科学的理解において言語の文法的モデル化と意味的モデル化を統一的にモデル化する必要性があるという考え方のもと,文法・意味構造進化モデルの構築を目的とした.この統一的モデル化のため,言語だけでなく音楽を題材にして音楽と言語の共通理解基盤を模索するという過程を経て人間の扱う言語的構造の普遍的理解を追究した.音楽では,言語と違い具体的な意味のマッピングが定義されていないにもかかわらず,ある一つの楽曲に同じイメージを抱くといった曖昧な状況下での抽象的な意思疎通(意味の伝達)が実現されている.この現象は,言語が成立していない時代での言語進化が初期段階のコミュニケーションのあり方と同じであると考えられ,言語進化を人工知能の基礎的能力として研究するために音楽は適切な題材である.楽譜をシンボル列とみなしてシンボル列の文法的規則の発見方法とその有効性を議論したが,シンボルの文法的規則からは音楽理論を表現する可能性があるという段階までしか解析することができなかった.つまり,音楽理論によって作られるシンボル列をカバーする文法を学習によって得られるが,その文法がどのような意味を持って扱われるのか(意味的に非文であるかどうか)は学習されていない.本研究では,計算時間と生成文法としての有効性から文法とは独立したシンボル操作可能な意味を用意した文法を考案した.ここでのシンボルとは,文字列や意味を表現する述語項構造の最小分割単位である.第二年度では,言語に意味を取り込んだことにより学習部分にも変更が必要となった.これにより,エージェントは実験者の意図とは独立して意味構造を構築する.しかし,文字列の並びによってのみ意味が学習されないように,学習には意味に基づいた条件を課した.提案モデルの実用性を既存の楽曲を題材として検証を行った.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究の目標は,言語における文法と意味が自立的に創発される言語進化モデルを構築してその性質をコンピュータシミュレーションで調査し,実際の言語進化現象を説明することである.既存の言語進化の研究では,合成性・再帰性を表現した(構造のある)意味を規定することで合成性のある言語を獲得することが示された.合成性とは文の意味が文を構成する単語の意味とその順序によって構築される性質で,聞いたことのない文を文法と単語から生成するための重要な性質である.再帰性とはある文の要素を構成する要素にそれ自身を含むことのできる性質で,この合成性・再帰性の発生が言語進化によって説明されているのだが,人間の扱う意味がどのようにしてそのような構造を持つようになったのかは説明されていない.本研究では,意味の構造発生と言語の合成性を同時に説明するモデルを構築して言語進化の可能性をさらに追及していく.音楽と言語は共通の起源を持つといわれており,自然言語への試みを音楽に適用する事例もある.そこで本年度の研究では,意味の構造が進化的に生成される具体例として音楽に注目した.音楽は12音というシンボル数や音楽の種類数から言って言語よりも普遍性が強い.特に広く受け入れられているクラシック音楽で,音楽の意味の一部であるだろう音楽理論を言語進化によって発見できるかを追究した.具体的には,言語進化のプロセスの中で意味の構造と文法を同時に発見する学習方法の考案である.提案する学習方法を使った実験の結果,楽譜から学習した文法を使って構成された構文木が音楽理論に基づいて解釈することができ,楽譜の意味(音楽理論)を言語進化のプロセスによって見つけ出せることを示した.音楽と言語は音や文字(楽譜や文)を介して人間に認識されるという共通点を持っており,音楽のルーツは言語と同じであるという研究も報告されている.音楽と言語が同じルーツを持つのであれば,言語に関する知見を音楽に適用することが可能であると考えられる.我々は,Kirby(1998)が提案した繰り返し学習モデル(Iterated Learning Model)[2]を基に,楽譜を言語とみなして言語獲得するモデルを考案した.繰り返し学習モデルとは,合成性と再帰性が言語に発現する過程をシミュレーションするモデルである.合成性とは,文を構成する要素(単語や節,句等)の順番とそれらの意味によって文の意味が決定する性質である.再帰性とは,「ある文を構成する要素」の中に「ある文を構成する要素」が再帰的に含むことのできる性質である.我々はこの繰り返し学習モデルの合成性と再帰性を発見する言語獲得に注目して,楽譜のシンボル列の合成性と再帰性を発見するモデルを構築した.本研究では,ブルグミュラー25の練習曲を用いて各楽譜を音名でシンボル列化して,我々のモデルで合成性と再帰性の発見を行った.その結果として獲得された言語を用いて各楽譜のシンボル列の解析木を構成して,これを各楽譜に対する文法的理解とする.この楽譜の解析木が現代の音楽理論と対応するところが発見されており,事前の音楽的知識を用いず文法発見の手法だけにより楽譜を自動解析する可能性を示した.また,言語と音楽には文法的理解という共通基盤が存在することを示唆した.本研究では,機械における言語の理解と人間の言語の科学的理解において言語の文法的モデル化と意味的モデル化を統一的にモデル化する必要性があるという考え方のもと,文法・意味構造進化モデルの構築を目的とした.この統一的モデル化のため,言語だけでなく音楽を題材にして音楽と言語の共通理解基盤を模索するという過程を経て人間の扱う言語的構造の普遍的理解を追究した.

音楽では,言語と違い具体的な意味のマッピングが定義されていないにもかかわらず,ある一つの楽曲に同じイメージを抱くといった曖昧な状況下での抽象的な意思疎通(意味の伝達)が実現されている.この現象は,言語が成立していない時代での言語進化が初期段階のコミュニケーションのあり方と同じであると考えられ,言語進化を人工知能の基礎的能力として研究するために音楽は適切な題材である.楽譜をシンボル列とみなしてシンボル列の文法的規則の発見方法とその有効性を議論したが,シンボルの文法的規則からは音楽理論を表現する可能性があるという段階までしか解析することができなかった.つまり,音楽理論によって作られるシンボル列をカバーする文法を学習によって得られるが,その文法がどのような意味を持って扱われるのか(意味的に非文であるかどうか)は学習されていない.本研究では,計算時間と生成文法としての有効性から文法とは独立したシンボル操作可能な意味を用意した文法を考案した.ここでのシンボルとは,文字列や意味を表現する述語項構造の最小分割単位である.第二年度では,言語に意味を取り込んだことにより学習部分にも変更が必要となった.これにより,エージェントは実験者の意図とは独立して意味構造を構築する.しかし,文字列の並びによってのみ意味が学習されないように,学習には意味に基づいた条件を課した.提案モデルの実用性を既存の楽曲を題材として検証を行った.現在の研究の進捗は研究計画通り順調に進んでいる.平成29年度の計画では,文化進化という視点からみた音楽の文法理解を学習するモデルを提案してその妥当性を説明することだった.平成30年度では,音楽の意味理解を学習するモデルから言語の意味理解を学習するモデルへと再構築する.既存の文法構造を学習するモデルと組み合わせて本研究課題の目標である文法・意味構造進化モデルへと昇華させるため本研究での重要なステップである.計画的な実験と評価,学会発表を行って幅広い意見を取り入れた議論を行っていく.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
治験を視野に入れた海外ネットワーク構築による日本のバイオ技術支援の模索

研究代表者は、大学における研究成果から生まれたバイオベンチャーにとって、新薬承認のための臨床試験に際して効果的な戦略を調査するために、日米で50件以上の面談を行った。この面談は日米の新薬承認に際して必要とされる要件の相違が日本のバイオベンチャーに与える影響を明らかにする目的で行われた。この調査の結果は、大学等の研究機関、大企業、そしてバイオベンチャーが新薬の発見ならびに開発における戦略を焦点とした論文として公表された。研究代表者は、研究成果の公表の一環として、米国、ヨーロッパ、日本の様々な場において、数十回の講演を行った。研究代表者は、2012年度は大学における研究成果から生まれたバイオベンチャーによる新薬承認プロセスにおける戦略に関する調査を行った。新薬や医療機器に関して面談を日米で20件以上行った。この面談は日米の新薬承認に際して必要とされる要件の相違が日本のバイオベンチャーにどのような影響を与えるかを明らかにする目的で行われた。この調査の結果は、合計4本の論文として公表される予定である。そのうち2本は既に出版されている。論文の内容は、大学等の研究機関、大企業、そしてバイオベンチャーが新薬の発見ならびに開発を扱ったもので、新薬承認にむけて、どのような戦略がとられたのかが焦点になっている。研究代表者は、研究成果の公表の一環として、米国のスタンフォード大学や日本の各学会において講演を行った。研究代表者は、大学における研究成果から生まれたバイオベンチャーによる新薬承認プロセスにおける戦略に関する調査を行った。新薬や医療機器に関しての面談を日米で行い、日米の新薬承認に際して必要とされる要件の相違が日本のバイオベンチャーにどのような影響を与えるかを考察した。この考察を参考にして、新薬承認に向けて日本のバイオベンチャーに必要な実務的方略を構築した。具体的には、日本のバイオベンチャーが米国食品医薬品局の承認のために提出する前臨床試験や臨床試験の開発計画書を作成した。この計画書は2014年度中に米食品医薬品局に提出される予定である。研究代表者は、研究成果の公表の一環として、米国、ヨーロッパ、日本の様々な場において20件を超える講演を行った。研究代表者は、2010年7月から2011年8月まで米国スタンフォード大学医学部において客員教授として研究をすすめた。2011年度の研究期間においては、医療機器、バイオマテリアル、バイオ工学、再生医療など、日本が得意とする分野の研究室のシリコンバレーにおける動向の調査を行った。研究開発のインキュベーターにあたる研究室としては、「QB3」と呼ばれるカリフォルニア大学サンフランシスコ校(主に医学研究に特化したキャンパス)の中にあるインキュベーター、「フォガティーイノベーションセンター」と呼ばれるカリフォルニア州マウンテンビューのエルカミノ病院内にあるインキュベーターとは緊密に連携を行った。また、研究代表者は、数多くのバイオベンチャー企業を訪問し、日本のバイオベンチャー企業のパートナーとしての可能性を探り、バイオベンチャーのマーケット戦略等に関する考察を行った。研究代表者は、様々な場で研究成果を公表したが、主なものとしては、2011年9月24日に第84回日本生化学会大会(京都)において、「日本の大学とシリコンバレーをつなぐために(Linking Japanese University Science to Silicon Valley)」と題する講演をセッション4B「バイオ・イノベーションにかかる知的財産とアカデミック研究」において行い、他の研究者と研究討議を行った。また、2012年2月14日には、東京大学知的資産経営研究プロジェクト・新ビジネス塾において、「研究成果商業化のために米国・シリコンバレー活用を考える(Starting Companies in America to Commercialize Japanese Discoveries)」と題する講演を行い、他の研究者との研究討議を行った。研究代表者は、2012年度に新薬承認申請に関する調査を行った。2012年8月と9月には米国国立衛生研究所(NIH)とジョンズホプキンズ大学において、新薬承認に関する面談を行った。米国のスタンフォード大学および慶應大学で、製薬やその周辺領域における大学と企業の共同研究に関する論文に関して講演を行った。上述の調査の結果を公表するための論文2本が既に発表されている。この他、博士課程の大学院生と薬品の副作用報告に関する共同研究を実施している。海外ネットワークの構築は順調になされたが、臨床試験に向けての計画は、研究計画に記述された内容には及んでいない。しかしながら、これは、臨床試験に至る研究成果が少数派(25%程度)であり、さらに海外における臨床試験はさらに少数であるので、想定内の結果である。研究代表者は、日本の研究者の研究成果をシリコンバレーの研究室に紹介する試みを頻繁に行い、一部のバイオベンチャー企業は、日本の研究者の特定の研究成果に興味を持っていることが示されたが、現時点では正式なパートナーシップを提携するに至ってはいない。したがって、臨床試験に関しての検討もされてはいるが、あくまでも試験的な議論であり、具体的な内容には達していない。

2013年度には、米国食品医薬品局ならびに医薬品医療機器総合機構を訪問し、面談を行う。この面談の結果から、新薬承認に向けて日本のバイオベンチャーに必要な実務的方略を構築する。実務的方略は論文として発表する予定である。創薬に向けての製薬企業と大学との共同研究における成功と失敗の原因に関する論文を執筆し、公表する予定である。また、産学間の協同研究からの成果の知的財産管理を改善する方略を示唆する論文を執筆し、公表する予定である。今後も日本の研究室とシリコンバレーの研究室をつなぐ活動を続ける。予測されていたことではあるが、ネットワーク構築の問題の一部は、日本の大学・研究室の海外提携・進出に対する消極的態度にある。研究代表者は、具体的な連携プランなどを提示することにより、より動的な考察を期待する。これに対して積極的な反応が得られる場合には、海外ネットワークの構築を続伸し、得られない場合は、その具体的な状況における消極的態度の要因を考察する。4月に米国シカゴで開催された2013Biotechnology Industry Organizationに参加した。海外の治験を行っている医療機関ならびに米国の食品医薬品局を訪問し、日本のバイオベンチャーの新薬承認に向けての方略に関して面談を行う予定である。関西の大学の研究機関を訪問し、バイオベンチャーの新薬承認に向けての打ち合わせを行う予定である。上述の面談や論文執筆に必要なラップトップPC等の購入をする。2012年度も、前年度に引き続き、日本のバイオベンチャーの海外ネットワークの構築のための支援を行う。このため、2回の訪米を予定している。4月には、スタンフォード大学ビジネススクールで催される日本のアントレプレナーシップに関するシンポジウムにおいて、日本や諸外国におけるバイオベンチャー企業の動向に関する研究成果を発表する予定である。また、2013年2月に開催される予定の米国技術移転管理者協会の国際会議(AUTM)に参加し、研究成果に関して関係者と意見交換を行うことを予定する。
磁場非反転スピン偏極材料の設計と開発

磁場非反転スピン偏極材料、即ち反強磁性ハーフメタルは、将来的なスピントロニクス基盤材料として期待されている。本研究では、超高圧技術を駆使して遷移金属酸化物を中心に反強磁性ハーフメタルの物質探索を行った。その結果、Sr_2CuRe_<0.69-x>M_xCa_<0.31>O_6(M=W,Mo),Sr_<2-x>A_xCuRe_<0.69>Ca_<0.31>O_6(A=K,La),Ca_<1-x>Na_xCo_2O_4等の新規物質を合成することに成功した。現時点では反強磁性ハーフメタル特性は観測できていないが、今後の進展が期待される。本研究では、ペロフスカイトなど、種々の構造を持つ遷移金属酸化物を題材とし、計算科学の支援の下、超高圧等の極限技術を駆使することにより、未踏の物質である反強磁性ハーフメタルを物質設計・合成探索することを目指す。反強磁性ハーフメタルは、完全スピン偏極材料であり、且つ外部磁場に対して容易に影響を受けないという特長を持つ。そのため、これを将来のスピントロニクスにおける磁場非反転のスピン偏極電流源材料として利用できれば、素子性能を格段に向上できる可能性が生まれる。平成19年度は、主に、本研究代表者等が近年合成発見に成功した規則型ペロプスカイトSr_2Cu(Re,Ca)O_6をベースとして、その関連物質の中から反強磁性ハーフメタルの性質を示す物質の探索を行った。研究分担らが行った第一原理バンド計算による物性予測に基づき、平成19年度に、ReサイトへのW,Mo置換を行い、単相資料を得ることに成功した。さらに磁気的性質を詳細に調べた。しかし、解析の結果、W,Mo置換相は、磁気的ナノ相分離が起こるために電子状態の連続的な制御ができず、ハーフメタル化は実現できないことが判明した。一方、バンド計算から、SrサイトへのK置換がハーフメタル化に効果的であることを指摘していたが、今年度、Rb置換相の電子状態を詳細に検討した結果、Rb置換相においても同様にキャリアの制御が可能で、ハーフメタル化の可能性があることが判明した。今後、この知見を基に高圧法を駆使し、Srサイト置換に係る物質合成試験を行う。本研究では、ペロブスカイトなど、種々の構造を持つ遷移金属酸化物を題材とし、計算科学の支援の下、超高圧等の極限技術を駆使することにより、未踏の物質である反強磁性ハーフメタルを物質設計・合成探索することを目指す。平成20年度は、主に、本研究代表者等が近年合成発見に成功した規則型ペロブスカイトSr_2Cu(Re,Ca)O_6をベースとして、その関連物質の中から反強磁性ハーフメタルの性質を示す物質の探索を行った。研究分担者らが行った第一原理計算によるバンド構造を指標として、SrサイトへのK置換(ホールドープ)、およびLa置換(電子ドープ)による金属化を試みた。その結果、両置換試料共に単相に近い相を得ることが出来た。しかし、理論計算でハーフメタルを示すはずであったK置換相は、実際には金属化はできなかった。ナノ相分離が原因に考えられる。他方、La置換相においては置換量x=0.05において半金属的な兆候(電気抵抗値極小)が観測された。また、低温ではアンダーソン局在的な振る舞いが見られた。この抵抗の急激な変化は、磁気秩序と関連する可能性があり、巨大磁気抵抗の観点からも興味深い。他方、CaFe_2O_4型構造の新規物質についてもナノハーフメタルの観点から検討を進めた。

平成21年度は、前年に続き、新規規則型ペロブスカイト物質Sr_2Cu(Re,Ca)O_6のK置換(ホールドープ)、およびLa置換(電子ドープ)を試みた結果、単相試料の合成に成功した。第一原理バンド計算によればK置換相はハーフメタルを示すことが予想されたが、実際には金属化は困難であった。また、La置換相においては置換量x=0.05において半金属的な兆候(電気抵抗値極小)を観測することに成功した。この抵抗の急激な変化は、磁気秩序と関連する可能性があり、巨大磁気抵抗等の観点から検討を進めた。他方、CaFe_2O_4型構造の新規物質についてもナノハーフメタルの観点から検討を進めた。近年、NaV_2O_4が金属反強磁性を示すことが示された。隣り合うV_2O_4一次元鎖で異なる向きにスピン偏極した電流を運ぶモデルが提案されている。この効果を検証するため、同一構造を有する他の物質を合成探索したところ、新物質CaCo_2O_4を発見することに成功した。さらに、Na置換による金属化にも成功し、その構造・物性を詳細に明らかにした。現時点では磁気転移の発生は確認できていない。また、他のCo酸化物にも探索領域を拡げた。
インターネット依存障害の病態および治療に関する研究

インターネット依存障害(IAD)の病態解明のため、匿名のオンラインアンケートを用いて、インターネット使用に問題がある者における、抑うつ症状との関連を調べた。その結果、抑うつ症状とインターネット依存の重症度との間に相関を認めた。さらにインターネットの使用時間および行動パターンと、精神症状との関連について探索を行った。インターネット依存障害の患者は様々なコンテンツに時間を費やしており、オンラインゲームがその最たるものと問題視されている。本研究ではその重症度とウェブサイト(ブログを含む)の閲覧とオンラインチャットとの間に相関を認めていたが、オンラインゲームとの間には相関は認めなかった。本研究ではインターネット依存障害(IAD)の病態解明のため、匿名のオンラインアンケートを用いて、インターネット使用に問題がある者における、抑うつ症状との関連を調べ、そしてインターネットの使用時間および行動パターンと、精神症状との関連について探索を行った。IADの重症度の評価は、Internet Addiction Test日本語版(IAT)を用いた。精神症状との関連については、Self-rating Depression Scale(SDS)を施行し抑うつ症状を評価した。また、これらの対象者にインターネットの使用時間および行動パターンに関するアンケートをオンラインで施行し、ウェブサイト(ブログを含む)の閲覧、メール、ソーシャルネットワークサービス(SNS)、オンラインショッピング、オンラインゲーム、オンラインチャット等のインターネットの使用状況を調べた。インターネット上でIADについてのスクリーニングテストを4000サンプルに対して行った結果、310名(うち男性155名)が調査の対象となり、その年齢は40.1±12.4歳であった。またその使用時間は42.44±39.30、IAT得点は50.06±15.21、SDS得点は40.04±6.40であった。IAT得点とSDS得点は相関を認め、その相関係数は0.212(p<0.001)であった。また、インターネット使用時間をそのコンテンツで分類し、IAT得点と重回帰解析を行った結果、IAT得点とインターネットの閲覧(β=0.241, P<0.001)およびオンラインチャット(β=0.123, P=0.033)の使用時間の間に相関を認めた。現在、オンラインアンケートに答えた者のうち、IADと診断され治療を希望した者に対して薬物療法および認知行動療法を施行し、これらの効果と転帰予測因子の検討を行っており、次年度においてその報告を行う。本研究では、インターネット依存障害(Internet addiction disorder ; IAD)の更なる病態解明のため、ホームページ上でのオンラインアンケートを用いて、インターネット使用に問題がある者における、併存しうる抑うつ症状との関連を調べる。とりわけインターネットの使用時間および行動パターンと、抑うつ症状との関連について探索を行った。そしてホームページ上でのオンラインアンケートに答えた者のうち、IADと診断され治療を希望する者に対してIADに対する薬物療法および認知行動療法を平成24-25年度の間で施行し、これらの効果と転帰予測因子の検討を行っている。インターネット使用に問題がある者における、併存しうる抑うつ症状との関連の検討については、ウェブサイト上において研究の主旨、計画を十分に説明を行い、オンラインにて同意が得られた者を対象とした。さらにIADに対する薬物療法および認知行動療法の効果と転帰予測因子の検討については、上記ウェブサイトでのオンラインアンケートに答えた者のうち、大阪市立大学医学部附属病院神経精神科を受診し、Youngにより提唱されBeardとWolfにより改訂されたIADの診断基準を満たし、治療を希望する者を対象とした。その場合、再度研究の主旨および計画を十分に説明し書面による同意が得ることとし、患者が未成年の場合は、両親の同意も得られた者のみとした。本研究ではインターネット依存障害(IAD)の病態解明のため、匿名のオンラインアンケートを用いて、インターネット使用に問題がある者における、抑うつ症状との関連を調べ、そしてその行動パターンと、精神症状との関連について探索を行った。インターネット上にてIADについてのスクリーニングテストを4000サンプルに対して行った結果、310名(うち男性155名)が調査の対象となり、その年齢は40.1±12.4歳であった。IAT得点は50.06±15.21、SDS得点は40.04±6.40であった。本研究においてSDS得点とIATとの相関を認め、重症度と抑うつ気分との関連が確認された。インターネット依存障害の患者はオンラインゲームに多大な時間を費やすことが問題視されている。

本研究ではその重症度とウェブサイトの閲覧とオンラインチャットとの間に相関を認めていたが、オンラインゲームとの間には相関は認めなかった。オンラインアンケートに答えた者のうち、IADと診断され治療を希望する者に対して、薬物療法および認知行動療法を施行したが、治療に対する動機付けが困難であることから認知行動療法については脱落例が多く、効果および転帰予測因子の検討は困難であった。インターネット依存障害オンラインアンケートを用いた調査、外来患者への調査、および解析を行い、その成果を学会において発表する予定であった。オンラインアンケート上での調査はおおむね順調に進展し、結果を得ることができた。オンラインアンケートに答えた者のうち、IADと診断され治療を希望する者に対して、薬物療法および認知行動療法を施行し、これらの効果と転帰予測因子の検討する予定であった。IADについての治療プロトコルは未だ確立されていないため、統制された治療を行うことは困難であるゆえ、naturalistic studyとせざるを得なかったが、今回IADに関する教育セッション(1回、1時間で施行)への任意参加、8週以降の構造化された認知行動療法などを行うことができた。しかし、その対象者数が不十分であったため、十分なサンプル数を確保するためにその期間を延長し、計画を変更する必要が生じた。インターネット使用に問題がある者における、併存しうる精神症状との関連の検討については、匿名にて年齢、性別、職業を記入し、40000サンプルに対して8項目よりなるインターネット依存障害についてのスクリーニングテストを行い、うち5項目を満たした311サンプルに対して、インターネットにおける使用行動、長田らの作成したInternet Addiction Test日本語版、インターネット行動に関する質問票、Self-rating Depression Scale (SDS)を匿名にて施行した。さらに上記ウェブサイトでのオンラインアンケートに答えた者のうち、大阪市立大学医学部附属病院神経精神科を受診し、IADの診断基準を満たし、治療を希望する者5名に対して、薬物療法および認知行動療法の効果と転帰予測因子の検討を行っている。オンラインアンケートに答えた者のうち、IADと診断され治療を希望する者に対して、現在薬物療法および認知行動療法を施行しており、十分なサンプル数を確保するために、その期間を延長し、引き続きこれらの効果と転帰予測因子の検討を行っていく。また、その成果を学会において発表し、次年度においてその報告を行うこととする。
糖尿病治療効果を有する金属錯体の開発

糖尿病(DM)は、インスリンの絶対的または相対的不足による疾患であり、それぞれインスリン依存性の1型およびインスリン抵抗性による2型DMとよばれている。前者は、1日に数回のインスリンの皮下注射が唯一の治療法であるため、患者に精神的・肉体的負担を与えるのみならず、自己抗体を産生してインスリンの作用が表れなくなることがある。後者の治療には、いくつかの経口合成薬剤が開発されているが、それらを長期に服用すると強い副作用が現れるのみならず、体がインスリン合成を不要と判断するため、やがてはインスリン注射に頼らざるを得なくなることも知られている。このような状況の下で、インスリン注射や合成薬剤に代わりうる新しい薬剤の開発が世界的に要望されている。本研究は、金属錯体による1型および2型糖尿病の治療を目指して行われた。脂肪細胞および実験動物を用いて得られた主な成果は、以下の通りである。(1)細胞を用いるインスリン様作用の評価系(グルコースの取り込み促進と脂肪酸放出抑制)を確立した。(2)バナジル(VO^<2+>)-ピコリネートをリード化合物として11種類の錯体を合成して、構造活性相関性(SAR)を研究し、配位子の置換基の位置が重要であることを明らかにした。(3)バナジル-およびジンク(Zn)-3-ヒドロキシピロネートをリード化合物としてそれぞれ58種類の錯体を合成し、SARを研究し、アリキシン関連配位子の錯体は1および2型DMを治療できるのみならず、メタボリックシンドロームを改善できる新事実を見出した。(4)これらの錯体の作用機構を研究し、バナジルおよびジンク錯体は主としてインスリンシグナル伝達系に存在する各種の酵素のリン酸化を促進し、最終的にグルコース輸送体を細胞膜表面に移動させる新知見を得た。(5)バナジウム化合物や錯体の新しいドラックデリバリーシステムを考案した。(6)以上の結果にもとづいて、臨床応用を目指すいくつかの錯体の構造式を提案した。糖尿病(DM)はインスリンの絶対的および相対的不足による疾患であり、それぞれ1型および2型糖尿病に大別される。前者は1日数回の血糖測定とそれに続くインスリンの皮下注射が唯一の治療法であり、患者に肉体的および精神的苦痛を与えるため経口糖尿病薬の開発が望まれている。後者はいくつかの合成薬剤が開発されているが重い副作用を示すことがあり、新しいタイプの糖尿病治療薬の開発が急がれている。本研究ではインスリンや合成薬剤に代わりうる治療剤としてバナジウム(V)や亜鉛(Zn)錯体に注目し研究した。我々は、マルトールを配位子としたZnおよびV錯体(Zn(ma)_2およびVO(ma)_2)がin vitroおよびin vivoにおいて強いインスリン様作用を示すことに注目し、これらの錯体をリード化合物として、脂肪細胞を用いて関連錯体のin vitroインスリン様活性を比較検討した。ニンニクから得られるアリキシンを配位子とした金属錯体(Zn(alx)_2およびVO(alx)_2)が最も強力であることを見出した。これらの錯体の作用機構を解明するため、細胞内糖代謝に関連する種々の酵素の阻害剤を用いて検討し、ZnおよびVはホスホジエステラーゼおよびグルコーストランスポーターなどの細胞内酵素に作用点を持つことを見出した。一方、これまでに我々が開発したVO(pic)_2についても機構研究を展開した。脂肪細胞から分化させたマウス3T3-L1細胞にVO(pic)_2錯体を与えたところ、GLUT4の活性化因子であるAkt kinaseが活性化することが分った。

しかし、VOSO_4では同濃度、同反応時間では同様の反応が見られなかった。これらの結果より、VO(pic)_2錯体は、インスリンシグナル伝達経路を速やかに活性化させることのできる錯体であることを見出した。続いて、糖尿病動物における活性の評価を行った。Zn(alx)_2は肥満2型糖尿病マウスにおいてZn(ma)_2より強い血糖降下作用を示し、レプチン抵抗性を改善することによる抗肥満作用を示すことが分った。一方、VO(alx)_2は1型および2型糖尿病マウスにおいてVO(ma)_2よりも強い血糖降下作用を示すことが分った。21世紀が始まる少し以前から、わが国や欧米諸国で子供や青少年の糖尿病が1型から2型へ急激に移行していることが報じられるようになった。運動不足や過食そしてストレスなどの生活習慣の変化が、2型糖尿病の発症に深くかかわっているものと考えられる。インスリンの絶対的(1型)および相対的(2型)不足にもとづく疾患としての糖尿病の治療には、それぞれインスリン注射かもしくは運動、食事療法と合成薬剤の投与がある。インスリン注射は肉体的・精神的苦痛を伴い、一方、合成薬剤は重い副作用を発現するなどの厳しい問題がある。我々は、インスリン注射に代わりうる化合物として、経口投与により有効なバナジル(+4のバナジウム)錯体を1990年に、またジンク(亜鉛(II))錯体を2002年に見出し、それ以来多数の錯体を合成し、基礎的研究を積み上げてきた。これらの錯体の中で、本年度は、バナジル-ピコリネート(VO(pa)_2)およびバナジル-3-ヒドロキシピロネート(VO(3hp)_2)錯体をリード化合物に用い、構造-活性相関性を研究した。その結果、VO(pa)_2のピコリネートの4位に置換基を導入すると最も強いインスリン作用が現われること、またニンニクの成分の一つであるアリキシンの錯体が極めて高い血糖降下作用を有することなどを見出し、新しい展開を得ることができた。さらに、構造の多様性を知るため、アミノ酸、ポルフィリンやヒノキチオールなどの天然の配位子を用い、錯体を合成し、インスリン様作用を調べたところ、いずれも高い活性を見出し、さらに新しい展望を得ることができた。一方、臨床応用を目指して、バナジル錯体が薬物代謝にどのような影響を与えるか、またドラッグデリバリー系の開発のため、腸溶性製剤の作製が可能かどうかについても挑戦し、将来へ向けた新成果を得ることができた。最近、わが国や欧米諸国で子供や青少年の糖尿病が1型から2型へ急激に移行していることが報じられている。我々は、インスリン注射に代わりうる化合物として、経口投与により有効なバナジル(オキソバナジウム(IV))錯体を1990年に、またジンク(亜鉛(II))錯体を2002年に見出し、それ以来多数の錯体を合成し、基礎的研究を積み上げてきた。
高等学校における創造的・問題解決的な数学の授業の実証的研究

本研究では,主として「三角関数の加法定理」および「正弦定理」の学習に焦点を当て,高等学校における創造的・問題解決的な数学の授業の具体について検討した。その結果,生徒の活動の実態や困難性の所在を踏まえ,授業で扱う教材や教師による支援の在り方を検討することで,高等学校における問題解決指導は可能であり,そのような授業を通して数学を学習した生徒は,そうでない生徒よりも,数学や数学の授業に対し肯定的な回答を示す傾向が強く,学習内容が定着していると判断できる生徒の割合が高いことが分かった。本研究の目的は,高等学校における創造的・問題解決的な数学の授業の具体を提案することである。本年度では,主に,高等学校数学II「三角関数の加法定理」の単元に焦点をあてて研究を進めた6その結果,主に次の3点が明らかとなった。1.現在,高等学校で採用されている数学工IIの教科書(平成15年検定,9社20種)を分析した結果,各教科書で採用されている証明方法には大きく4つの方法があり,それぞれの方法にはそれぞれのよさがあるものの,それらの証明を中心に問題解決的な授業展開を図るには,証明に用いる図の複雑さや,活動の目的と解決過程とが整合していない等の問題点があること。2.三角関数の加法定理に関する質問紙およびインタビュー調査を通して、三角関数の加法定理の証明は、生徒にとって自力で解決するには難しい問題であり、その困難性の背景には、取り組もうとする問題に対する理解や、cos(α-β)の表し方に対する柔軟な見方などの要因があること。3.前項の量的、質的調査を通して明らかとなった生徒の活動の実態や困難性の所在を基に、三角関数の加法定理の導入授業における支援の方法を仮説的に設定し、授業実践を通してその効果や妥当性について検証した結果、本研究で仮説的に設定した支援の方法は、授業を問題解決的に展開する際の控えめな支援として有効に機能していたこと。特に、三角関数の加法定理について、特殊な場合から問題を一般化するという過程や、証明に用いる図について全体で議論する場を取り入れたことが有効であったこと。本年度は,高等学校数学I「正弦定理」の学習に焦点をあて研究を進めた。主な知見は,以下の3点である。1.現在,高等学校で使用されている数学Iの教科書(8社21種)を分析した結果,各教科書で採用されている証明方法は大きく3つの方法に大別でき,その証明過程は,内包的一般化と外延的一般化という2つの一般化が繰り返される複雑な過程であることが分かった。このことは,正弦定理の教授・学習に対し,一般化に関する教授学的理論が有効な示唆をもたらしうることを意味する。2.一般化の全体像と,その本質的な過程を明らかにするDorfler(1991)の一般化モデルに基づき,正弦定理の証明過程を分析した結果,正弦定理の証明(一般化)における「活動の不変項」と「活動の体系」を同定することができた。具体的には「三角形の一辺とその対角の大きさが決まれば,外接円が一意に決まる」という関係を「活動の不変項」とし,「線分BCの上側に∠Aが等しい△ABCを多数かく」という作業を,出発の状況における「活動の体系」とした。3.前項の知見に基づき,正弦定理の導入授業を設計し,授業実践を通してその効果や妥当性について検証した。その結果,例えば事後アンケートにおける「今後も,数学の授業の中で,公式を自分でつくったり,きまりが成り立つ理由を自分で考えたりしたいと思いますか」や「これまでの授業を通して,この式の意味やよさを理解することができましたか」という質問項目に対し,そのような授業を通して正弦定理を学習した生徒は,そうでない生徒よりも「考えたい」,「理解できた」と答える生徒の割合が2倍以上も高かった。また, 1ヶ月後に実施した正弦定理の証明に関する保持テストでは,適切な証明を再現できる生徒の割合が3倍以上も高かった。研究最終年度としての本年度では,前年度に開発した高等学校数学I「正弦定理」の教材や教授・学習過程に焦点を当て,異なる被験者や授業者による授業実践を行い,その効果や妥当性について再度,検証を行った。主要な知見は以下の2点である。1.授業前に実施した質問紙調査における「数学の授業で,公式やきまりを習うとき,なぜそうなるかは自分たちで考えたいですか」という質問項目に対し,肯定的な回答を示した生徒は4割に満たなかった。しかしながら,授業後に実施した質問紙調査においては,「今後も,数学の授業の中で,公式を自分でつくったり,きまりが成り立つ理由を自分で考えたりしたいと思いますか」という質問項目に対し,8割以上の生徒が肯定的な回答を示した。

他の授業内容の理解や自ら考えることに関する質問項目に対しても,ほぼ8割から9割の生徒が肯定的な回答を示しており,これらの結果は,前年度とは異なる被験者や授業者による授業実践であったにも関わらず,前年度とほぼ同じ割合であった。2.授業実践の1ヶ月後に実施した,正弦定理の証明に関する保持テストにおいては,鋭角の場合について適切な証明を再現できた生徒の割合は,前年度とほぼ同様8割程度であったが,鈍角や直角の場合については5割を下回る結果となった。このことは,我々の想定した導入課題(教材)は,正弦定理の一般化のプロセスにおける「活動の不変項」を内包し,活動の動機付けを与える出発の状況としての機能を果たした一方で,鈍角や直角の場合に拡張する外延的一般化の段階では,十分に機能していないことを意味している。正弦定理の一般化のプロセスにおける外延的一般化の段階について,さらなる検討を重ねることが,今後の課題である。
放射性炭素の測定によるサハリン及び極東先史文化の年代学的研究

1.サハリン及び極東地域の先史時代遺跡地名表、遺跡地図編年表などの収集と整理を行ない、研究対象地域の考古学的基礎資料の整備に務めた。2.サハリン及び極東地域で過去になされた先史時代遺跡の放射性炭素による年代測定値約40件をリストアップし、編年表の実年代の数値を入れた。3.今回(平成5、6年度)の科学研究費による研究対象地域の先史時代遺跡の新たな測定値12件を、上記2の編年表に加え、最新の編年試案を作成した。4.今年度において、新たに得られたベロカーメンナヤ遺跡(1010±80yBP)およびプロムイスロヴォ-エII遺跡(1480±70yBP)の数値は、サハリンにおける南貝塚式土器期(前者)ならびに東多素加式土器期(後者)の年代を決めるものであり、ともにサハリンにおけるオホーツク文化の終焉を物語るものである。5.サハリン中部東海岸プガチョオブォチ遺跡の炭化物による年代測定と、同遺跡出土の黒曜石片の化学分析による年代測定を行ない、クロスチェックを実施した。1.サハリン及び極東地域の遺跡地図、編年表などの考古学的研究基礎資料を、サハリン州郷土博物館、ハバロフスク郷土博物館、ロシア科学アカデミー極東支部、極東諸民族歴史・考古・民族学研究所の協力により、かなり入手した。2.国内考古学研究施設所蔵資料の集成作業では、弘前大学教育学部所蔵のサハリン西海岸地方17遺跡から収集された約800点の考古資料を図録化した「樺太西海岸の考古資料-船木鐡太郎考古資料目録」(B5判、85頁)を作成した。3.放射性炭素による年代測定は、日本大学文理学部地理学研究室に依頼し、サハリン州モネロン島キタコタン遺跡(アイヌ文化).同州ネベリスク郡イワノフカ遺跡(オホーツク文化)、南千島エトロフ島タンコボエ遺跡(続縄文文化)、サハリン州プガチヨフ4遺跡(新石器文化)、同プガチヨフ9遺跡(新石器文化)出土資料をを測定し、新石器文化、続縄文文化、オホーツク文化、アイヌ文化の画期となる遺跡の年代決定を行った。4.本年度の課題としては、サハリン州(千島諸島を含む)関係遺跡出土測定資料が順調に得られたのに対し、極東関係遺跡出土測定資料が入手され難かったので、新年度は、極東地方資料の入手及び測定に力をそそぎたい。5.以上、本年度の調査研究から得られたデータを分析、検討し総括を得なった。
水溶液中の不斉Lewis酸触媒反応の開発

触媒量の不斉源から大量の光学活性化合物を得ることができる触媒的不斉合成反応は、医薬品合成を始めとする有機合成化学の分野において極めて有用な手法の一つである。更に、反応溶媒として水を用いる合成反応は、水が持つ特有の性質を活用することで、有機溶媒中では見られない反応性・選択性を具現できる可能性がある。そこで本研究では、有機合成化学におけるもっとも重要な反応の一つである、Lewis酸触媒を用いる不斉炭素-炭素結合形成反応を、水溶液中で実現することを目標とし、キラルLewis酸触媒の開発を行った。検討の結果、以下の新規触媒系を開発した。(1)キラルクラウンエーテルと希土類金属トリフラートを組み合わせることにより、水系溶媒中での触媒的不斉向山アルドール反応を実現した。この触媒系により、光学活性βヒドロキシケトンおよびβヒドロキシチオエステルが得られる。また、種々の置換基を有するキラルクラウンエーテルを用いることにより、本触媒系におけるクラウンエーテル上の置換基効果を明らかにした。また、X線結晶解析ならびに核磁気共鳴法等により、不斉反応の選択性に影響を与える因子について明らかにした。(2)光学活性キラルジアミン型配位子と数種の金属塩とを用いる水系溶媒中での触媒的不斉反応(カルボニル化合物のアリル化反応およびヒドラゾンを基質とするMannich型反応)を開発した。これらの反応系では、配位子の存在により反応が劇的に加速されることが明らかになり、今後の新規触媒系の開発に重要な指針を与ることができた。本研究では、有機合成化学におけるもっとも重要な反応の一つである、Lewis酸触媒を用いる不斉炭素-炭素結合形成反応を、水溶液中で実現するためのキラルLewis酸触媒の開発研究を行った。まず、水溶液中でもLewis酸として機能する金属イオンを用いる反応において、種々のキラル配位子の添加効果を調べた。キラル配位子としては、様々な置換基を有するクラウンエーテル型配位子を用いた。その結果、ピリジン環を二つ有するキラルクラウンエーテルが、水溶液中でのLewis酸触媒による不斉アルドール反応に有効であることが明らかとなった。更に、キラルクラウンエーテルの置換基をメチル基からフェニル基に変えることにより、アルドール反応で得られるアルドール生成物の絶対立体配置が逆転するという興味深い知見を得た。これは、クラウンエーテルの立体配座によって不斉選択性がコントロールされていることを示唆している。また、種々の金属塩とキラルクラウンエーテルとの錯体のX線結晶解析により、錯体構造を明らかにすることもできた。更に、水溶液中での不斉Mannich型反応の初めての開発に成功した。この反応は、フッ化亜鉛とキラルジアミンとの組み合わせを用いたものであり、キラルジアミンの添加により生成物の収率が向上するという興味深い反応系である。本反応で得られたMannich付加体は、様々な生理活性物質に誘導可能である。実際、数ステップの変換過程により、セラミド輸送阻害剤への誘導が可能であった。これらの成果は今後、水溶液中での効率的な不斉炭素炭素結合形成反応の開発に有効な知見を与えるものである。
「描画過程マトリクス」による描画行為の創造性研究

記号論の知見をもとにした「描画過程マトリクス」を基盤に、描画行為の創造性と視知覚観察の役割に関して、実験観察を実施してきた。視覚心理学の知見を踏まえ、錯視効果等の研究成果をもとにした描画行為に関して実験を計画。描画過程の記録観察を行うために、液晶ペンタブレットとアイトラッカーを用いて、「ペンの動作」「視線の動き」の時間的変化を記録し、再生する、新たな実験用ツールを開発し、実験分析を行い、描画行為の創造性を視覚心理学から分析する端緒を見出すことかできた。液晶ペンタブレットとアイトラッカーを用い「ペンの動作」と「視線の動き」を合わせた系の時間的変化を同時に記録し再生する描画過程の記録観察を行うための新たな実験用ツールを開発した。毎秒およそ30回の視線の動き、並びにペンの動作をサンプリングすることで、錯視を誘発する刺激図形や写実的な図形が現れた際に、それをどのように解釈し模倣するのか、描画の過程でイメージの生成や補完がどのように起っているのかを観測できることが期待できる。現在、図地反転図形を用いた実験や、同じ刺激に対する模倣の繰り返し段階での視線の移動回数の差異などの実験を行っている。東京工業大学中嶋・斎藤研究室との共同研究で開発してきた「油画描画シミュレータ」から得られた知見を利用し、汎用のパソコン上でも動作するグラフィカル・プログラミング環境から操作可能なモジュールの開発に取りかかっている。これによって、より多くの専門家に配布することが期待でき、またこれまでのスタンドアロンのアプリケーションではできなかったインターフェースの柔軟な変更が可能となることが考えられる。描画行為者の「描画過程マトリクス」における遷移の記録と観察、過程にある視覚や知覚の問題の観察のための実験装置の設計と実験観察、さらにそれらを「描画過程マトリクス」として統合してゆくというプロセスで研究は進めた。描画における創造性のありかを「描画過程マトリクス」をもとに検証し、さらに必要な情報を抽出するための、実験設計について議論し、実験装置を完成した。その装置をもとに、東京藝術大学という描画行為の実践者を育成する大学という利点を活かし、錯視効果等、視覚心理学の研究の知見を踏まえ、描画行為の創造性の根源的な意義を検証した。具体的には、描画のスキル(手指巧緻性)の習熟度を、タブレットお絵かきソフトに基づく実験装置を通じたデータ収集に基づいて、基礎研究とし、以下の3点についての分析作業を開始した。1.イメージの生成や補完が、ヒトが描くことの基盤としてある。2.描くことはイメージを共有することである。3.写実的に描く段階では、逆に今見えている物のイメージの解体が関わっている。描画過程の記録観察を行うために、液晶ペンタブレットとアイトラッカーを用いて、「ペンの動作」「視線の動き」の時間的変化を記録し、再生する、新たな実験用ツールを開発し、実験分析を行った。平成25年度は、美術教育歴のある習熟者(東京藝術大学の学生、卒業生)12名、非習熟者11名、合計33名を対象に、写実的に描画することの難しさについて、認知的なバイアスの影響から検証した。作成した実験用ツールを用いて、図地反転図形と倒立図を用いて概念バイアスの影響を、また錯視図形を用いて知覚的なバイアスの影響を評価した。こうした実験の解析を通じて、美術教育歴のある習熟者には、概念バイアスを、周辺視野を意識的にコントロールすることでキャンセルしているようなケースが確認された。描画行為の創造性を視覚心理学から分析する端緒を見出すことができたこれについて現在、投稿に向けて論文を作成中である。また実験用ツールの制作を通じて、「油画描画シミュレータ」インターフェイスの設計を変更し、新たなソフトウェアの開発を実施した。このソフトウェアは、立体に着色した色陰影に基づき、立体表面の凸凹感を変化させる3Dペイントソフトウェアである。実験装置の開発、調整に当初の予定以上の時間をあてたため、若干の遅れが見られたが、データの分析作業等、迅速に対応し、24年度の研究計画は当初予定のとおり進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度にあたり、これまでに蓄積してきたデータ分析を迅速に行い、論文等の形式で「描画過程マトリクス研究」「描画行為研究」「油画描画研究」を集約的に発表する予定である。
定量的動画データ解析から探るメダカの社会性行動

本年度は、動画処理により得られたトラッキングデータから、特徴的な行動モチーフを検出する手法の開発について研究を行った。行動モチーフ検出手法としては、唯一の先行研究であるBrown et al. (PNAS 2013の手法)が存在するが、本手法は線虫を対象として開発されたものであるため、直接メダカに適用する事は難しいと考えられた。そこで本研究では、先行研究の手法をメダカに応用する上で問題になる部分を洗い出すために、手法の再実装及び先行研究データでの再検証を行った。結果として、先行研究の手法はデータへの依存性が極めて高く汎用性が低い事から、線虫以外の他生物への応用は難しい事が判明した。現在は、時系列データマイニングアルゴリズムを利用した、汎用性の高い新規の行動モチーフアルゴリズムを構築中である。また、線虫行動データの再解析を行い、線虫変異体が異常な姿勢変化行動を示す理由について研究を行った。具体的には、変異体が異常な姿勢変化行動を示す理由を、「線虫が新しい姿勢を取れるようになる」「行動速度が変化する」「休眠状態の比率が変化する」「新しい姿勢変化行動が生まれる」の4つの可能性に分類し、各変異体がどのケースに分類されるかの解析を行った。結果として、多くの線虫変異体での異常行動の原因は、第一のケースである「線虫が新しい姿勢を取れるようになる」事である事が明らかとなった。一方で、npr-1を始めいくつかの変異体では、取りうる姿勢が野生型と変化していないにも関わらず、異常な姿勢変化行動を示していた。その原因を解析したところ、「行動速度が変化する」「休止状態の比率が変化する」といったケースに該当する変異体は存在したものの、「新しい姿勢変化行動が生まれる」というケースに該当する変異体は存在しない事が明らかとなった。現在はこの研究成果について英語投稿論文を準備中である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
マヤ・イメージの形成と消費に関する人類学および歴史学的研究

本研究では、征服後間もなくの16世紀から現代に至るまでマヤは他者によってどのように描写され、かつ「消費」(征服、支配、搾取等を含む)されてきたのかを様々な古文書、旅行記、研究書、口頭伝承などから検討した。そのマヤ言説の分析を通じて、それぞれの言説に入り込んだ歴史的かっ民族的なバイアスがどのようなものであったか、またそれはどのようなプロセスで生成されたのかを明らかにした。さらには、他者によって生成されたマヤ・イメージに対してマヤの人々はどのように対応をしてきたのか、あるいはどのようなマヤ・イメージを自ら生成しようとしたのかをも検討した。具体的には、歴史学の領域においては植民地時代の反乱する先住民というステレオタイプ化された言説の相対化作業を初谷が試みた。今日のマヤ研究における基礎的な史料群とみなされてきた植民地時代の歴史文書には西欧中心主義的な歴史観が働いているはずであるにもかかわらず、マヤ学者たちはそうした史料批判を一切怠ってきた。大越がそうした植民地時代の文書に書き込まれた他者および「マヤ」の人々の意図を明るみに出す作業を行なった。文化人類学の領域では、マヤの伝統文化とみなされる伝統医療がどのように理解され、またどのように近代医療と接合されてきたか、またその現場に人類学者などの他者と伝統治療師などのマヤの当事者たちはどのように関わってきたかの分析を通じて、伝統的なマヤというイメージおよび言説が生起かつ処理される様式を明らかにする作業を吉田が行なった。鈴木は、先住民の自発的なマヤ文化振興活動がさまざまな支援者とかかわりを持ちながら、自身のマヤ・イメージを形成、変化させていく複合的なプロセスを検討した。さらに、抑圧された先住民というイメージの下でエンパワーされる先住民文化回復運動(言語、民族衣装、政治、土地)と女性をめぐるジェンダーの問題を桜井が扱った。また、研究協力者の杓谷が遺跡の観光利用におけるマヤ・イメージの生産と消費の形態に関する考察を行なった。現在日本において流通しているマヤ・イメージを把握するために、マヤ・イメージに関するアンケート調査を大学生等に対して実施した。また、各研究分担者(海外共同研究員、研究協力者を含む)はそれぞれ次の点に関して個々に文献および情報の収集と整理を行ない、併せて現地調査を行なった。そして、それぞれに収集分析した結果を持ち寄り、総合テーマに関して全員で討論する研究集会を、大阪経済大学(11月)と東北大学(2月)においてあわせて2回実施した。1.吉田は、マヤの伝統医療に関する人類学的研究を整理するとともに、メキシコ国ユカタン州において人類学者等が伝統医療の現場にどのように関わっているかを把握するために現地調査を実施した。2.桜井は、マヤ先住民女性に関わる写真などの映像資料の調査をメキシコ市の国立先住民庁や歴史人類学研究所などにおいて行なった。3.初谷は、植民地期ユカタンの先住民反乱のうち、主にキステイル村事件に関する一次資料と研究文献の収集と検討を行なった。一次史料は電子テキスト化を行なった。4.鈴木は、メキシコ・シティおよびメリダ市においてマヤ文化振興活動およびそれに従事する非政府組織に関する情報の収集を行った。5.海外共同研究員の大越は、植民地時代におけるマヤ貴族たちの民族的特性を明らかにするために、先住民文書であるチラム・バラムの書(チュマイェル、ティシミン、マニ)や『カルキニ文書』における出自神話の比較研究を行なった。また、日本で流通するマヤ・イメージと外国におけるマヤ・イメージの比較を行うための調査を実施した。6.考古学部門におけるマヤ・イメージの消費の実態を探るために、杓谷茂樹氏を研究協力者に加えた。同氏はユカタン半島における遺跡観光の実態調査を行なった。