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薬物療法を受けている関節リウマチ患者のアドヒアランスを促進するケアモデルの開発

薬の効果を実感できていない患者、80歳以上の高齢者、就業者、1日の内服回数が少ない患者などには重点的に支援する必要があり、支援方略としては患者が自らの身体や症状と対話することを助ける方法が有効であると考えられた。今年度は、関節リウマチ患者の抗リウマチ薬の服薬アドヒアランスに関連する因子を量的探索的研究で明らかにする。研究対象者は、20歳以上の関節リウマチ患者約2700名を予定している。研究を実施する施設は、日本リウマチ学会が認定している全国の教育施設約560施設から9施設を研究者のネットワークを使い、選定する。各施設には、約300名の患者への質問紙配布を依頼する予定である。今後のスケジュールとしては、7月までに、質問紙で収集するデータの項目を洗練し、研究計画書を整える。78月に研究者が所属している施設の研究倫理委員会へ研究実施を申請し、承認を得ておく。810月には9つの医療施設にコンタクトをとって研究協力を依頼、必要に応じて各施設の倫理委員会の承認を得る。質問紙調査の回収期間は、912月までとし、分析は2017年12月と考えている。さらに、3月には研究結果を考察し、薬物療養を受けている関節リウマチ患者のアドヒアランスを促進するケアモデルを検討する。昨年度実施した研究の公表については、2016年10月に予定されている「日本臨床リウマチ学会」で発表する予定である。さらに研究協力施設の外来へもポスターで掲示してもらう予定にしている。28年度が最終年度であるため、記入しない。臨床看護学28年度が最終年度であるため、記入しない。
放射線誘起表面活性現象を利用した原子炉内構造物防食特性改善

本基盤研究では、原子炉防食、特にステンレス材料の応力腐食割れ防止に必要な放射線誘起表面活性メカニズムの解明及び適切な酸化皮膜の基礎開発を行った。ここで例えば、BWR一次冷却水(炉水)環境では、放射線分解により生成される溶存酸素が炉水内に一定量あるために、腐食反応を支えるカソード反応は溶存酸素還元反応となり、この還元反応と金属溶解反応としてのアノード反応から定常腐食電位が決定されている。炉内構造物表面の酸化金属被膜(SUS、ジルカロイなど)がγ線と反応して、放射線誘起表面活性が生じることにより、新たなアノード反応として低電位で進行するので、通常のカソード防食と同様に、腐食電位を低下でき、また原子炉安全上大きな課題となっている応力腐食割れを抑制することになる。このような技術は特に原子炉高経年化使用において、また近年社会的問題になった原子炉構造物のひび割れ防止に重要な開発を急ぐ必要のある技術であり、本基盤研究成果の寄与は非常に大きい。平成16年度は、RISAによる防食効果を確認し、原子炉内防食実用化の第一段階をクリアすることができた。防食技術の開発では、ジルコニアを溶射したステンレス鋼を高温高圧環境下でγ線照射することにより、腐食電位は-600mV vs. SHE程度まで低下することが確認された。また現時点では、RISA防食被膜としてジルコニア溶射材が最も有望であることが確認できた。さらにRI線源を使用した微弱放射線実験においても、防食効果が確認できた。本研究においては、世界で初めて確認された放射線誘起表面活性(RISA)による防食(平成14年度萌芽研究)を元に、原子炉内防食実用化の基礎研究を展開し、RISA防食が非常に有効な原子炉技術であることを確認した。これまで原子炉内腐食防止方法の多くは、近年導入された貴金属注入法を初めとしていずれも海外先進国によって開発されており、本国の原子炉技術はそれらの国外技術に依存しているが、この新しい原子炉内の構造物腐食防止方法は、エネルギー環境技術として我が国の技術水準を向上させ、また世界に貢献できる重要な手段になると期待される。その成果は、文献1-6にまとめられているが、放射線誘起表面活性によって腐食損傷の防止効果が確認され、原子炉内のγ線と炉内構造材・被覆材として用いられているSUS、ジルカロイを利用する伝熱管損傷・腐食損傷防止技術の基礎が確立された。

このような技術は特に原子炉高経年化使用において、また近年社会的問題になった原子炉構造物のひび割れ防止に重要な開発を急ぐ必要のある技術であり、本基盤研究成果の寄与は非常に大きい。これまで原子炉内腐食防止方法の多くは、近年導入された貴金属注入法を初めとしていずれも海外先進国によって開発されており、本国の原子炉技術はそれらの国外技術に依存しているが、この新しい原子炉内の構造物腐食防止方法は、エネルギー環境技術として我が国の技術水準を向上させ、また世界に貢献できる重要な手段になると期待される。本基盤研究では、原子炉防食、特にステンレス材料の応力腐食割れ防止に必要な放射線誘起表面活性メカニズムの解明及び適切な酸化皮膜の基礎開発を行った。その成果は、文献1-5にまとめられているが、平成15年度に引き続き、放射線誘起表面活性によって腐食損傷の防止効果が確認され、原子炉内のγ線と炉内構造材・被覆材として用いられているSUS、ジルカロイを利用する伝熱管損傷・腐食損傷防止技術の基礎が確立された。ここで例えば、BWR一次冷却水(炉水)環境では、放射線分解により生成される溶存酸素が炉水内に一定量あるために、腐食反応を支えるカソード反応は溶存酸素還元反応となり、この還元反応と金属溶解反応としてのアノード反応から定常腐食電位が決定されている。炉内構造物表面の酸化金属被膜(SUS、ジルカロイなど)がγ線と反応して、放射線誘起表面活性が生じることにより、新たなアノード反応として低電位で進行するので、通常のカソード防食と同様に、腐食電位を低下でき、また原子炉安全上大きな課題となっている応力腐食割れを抑制することになる。このような技術は特に原子炉高経年化使用において、また近年社会的問題になった原子炉構造物のひび割れ防止に重要な開発を急ぐ必要のある技術であり、本基盤研究成果の寄与は非常に木きい。また平成16年度は、弱旅射線環境下の対応として、基盤を放射化した自励防食効果を確認している。これまで原子炉内腐食防止方法の多くは、近年導入された貴金属注入抵を初めとしていずれも海外先進国によつて開発されており、本国の原子炉技術はそれらの国外技術に依存しているが、この新しい原子炉内の構造物腐食防止方法は、エネルギー環境技術として我が国の技術水準を向上させ、また世界に貢献できる重要な手段になると期待される。
女性の労働、社会参加と育児、子育ての意識および形態に関する研究

本研究では、平成8年度から、育児・子育ての社会的基盤形成の方向性を探るべく、戦前期(1920-40年代)の農出漁村で組織・運営された季節託児所(農繁期託児所)の発展経緯と実態解明を中心に、地域の子育て土壌の掘り起こし作業に取り組んできた。本テーマは、先行研究が乏しい一方で、多分野の近接領域を網羅する必要があり、また散逸する史料の発掘を含むため、多大な基礎作業を要するものである。平成10年度は、主に3ヶ年の史料収集の成果の取りまとめを行った。具体的作業内容は以下の通りである。1先行研究や文献調査で得られた一次・二次史料等を手がかりに、論文1を執筆した。目次構成は、はじめに一問題の所在、1季節託児所とは何か、2戦前・戦後の一季節託児所をめぐる全国的動向と政策展開(1)昭和初期にいたる動向、(2)「季節保育諸施設標準」(1935年)にみる季節託児所像、(3)日中戦争以後の季節託児所政策の展開、(4)戦後の季節託児所の位置づけと発展、3戦前の新潟県における社会事業と季節託児所の実際(1)季節託児所の発展前史、(2)季節託児所の設立、(3)「農村更正事業」「戦時厚生事業」としての季節託児所の発展、(4)戦時期の新潟県における季節託児所保育の実際、小括に代えて、である。2国立国会図書館および新潟県立図書館で、全国の都道府県・市史および新潟県内の市町村史に掲載された季節託児所の設立・発展に関わる記述の検索・複写作業を行った。また、国会図書館所蔵の一次史料(半官半民の中央社会事業協会や愛国婦人会、産業組合中央会などの諸団体による季節託児所の手引き書)、県立図書館所蔵の『新潟県(越佐)社会事業』(新潟県社会課)における関連記事の閲覧・複写を行った。これらは目次一覧を作成し、平成11年3月現在準備中の研究成果中間報告書(本編・史料編)に所収の予定。3 2の成果から、戦前・戦後の新潟県内の季節託児所一覧を作成中である。(前記中間報告書に掲載予定)。4研究費で購入した『社会事業雑誌目次総覧』『社会事業史料集成』『育児雑誌』等の関連記事や『実践季節保育所』等の文献、複写史料などを検討・分析中である。本研究では、平成8年度から、育児・子育ての社会的基盤形成の方向性を探るべく、戦前期(1920-40年代)の農山漁村で組織・運営された季節託児所(農繁期託児所)の発展経緯と実態解明を中心に、地域の子育て土壌の堀り起こし作業に取り組んできた。本テーマについては、先行研究が乏しい一方で、多分野の近接領域を網羅する必要があり、また散逸する史料の発掘を含むため、多大な基礎作業を要する。この意味では、十年来取り組んできた処女会(女子青年団の前身)研究のとりまとめ作業の中でも、関連史料や論文化への示唆が得られた。9年度の具体的作業と研究実績は、以下の3点に集約される。1復刻された希少な一次史料の一つ、川島瓢太郎著『農村保健婦』(山雅房、1942年)を手がかりに、「戦時厚生事業」期の季節託児所(「戦時保育所」)の政策的位置づけと全国的動向を明らかにすると同時に、農民生活に唯一の専門職として関わることのできた「保健婦」の果たした役割を考察した(論文1)。「共同託児」が、共同作業・共同炊事とともに、戦時期農村の労働・生活の合理化策として奨励され、保健婦自身が保母ないしその指導者として、「共同託児」に携わった様相が明らかになった。2『新潟県(越佐)社会事業』(新潟県社会課)や新潟県内の市町村史を中心に、同県内の季節託児所の発展経緯や保育の内実について、昨年度に引き続き、史料や情報の収集を行った。成果は現在整理中であるが、特に、『新潟県社会事業』では、「銃後対策としての季節保育所開設の手引」(1940)など、社会事業の中での位置づけを示唆する関係者の論考や幼児教育者の寄稿、関連データなど、本研究に有効な史実が多く含まれており、注目される。これらの史料の取りまとめが、次年度の第一の課題である。3新潟県内の季節託児所の成立や運営、保育の実態を示唆する一次史料(『実践季節保育所』など)や関係者による証言を、収集・調査中である。著書1でも断片的に明らかになったが、新潟は、処女会より婦人会活動が盛んであり、特に愛国婦人会の活動が目立った。同婦人会新潟支部は、県社会課と連携して、季節託児所の設立運営に携わっており、特に「金津村(現新津市)第一季節保育所」では、主任保母根岸マツエが両者から委託され、保母養成講習を主催していた。これらの実態の解明に加え、季節託児所をめぐる地域的構図や子育て土壌としてのメカニズムの解明が、次年度の第二の課題である。

具体的作業内容は以下の通りである。1先行研究や文献調査で得られた一次・二次史料等を手がかりに、論文1を執筆した。目次構成は、はじめに一問題の所在、1季節託児所とは何か、2戦前・戦後の一季節託児所をめぐる全国的動向と政策展開(1)昭和初期にいたる動向、(2)「季節保育諸施設標準」(1935年)にみる季節託児所像、(3)日中戦争以後の季節託児所政策の展開、(4)戦後の季節託児所の位置づけと発展、3戦前の新潟県における社会事業と季節託児所の実際(1)季節託児所の発展前史、(2)季節託児所の設立、(3)「農村更正事業」「戦時厚生事業」としての季節託児所の発展、(4)戦時期の新潟県における季節託児所保育の実際、小括に代えて、である。2国立国会図書館および新潟県立図書館で、全国の都道府県・市史および新潟県内の市町村史に掲載された季節託児所の設立・発展に関わる記述の検索・複写作業を行った。また、国会図書館所蔵の一次史料(半官半民の中央社会事業協会や愛国婦人会、産業組合中央会などの諸団体による季節託児所の手引き書)、県立図書館所蔵の『新潟県(越佐)社会事業』(新潟県社会課)における関連記事の閲覧・複写を行った。これらは目次一覧を作成し、平成11年3月現在準備中の研究成果中間報告書(本編・史料編)に所収の予定。3 2の成果から、戦前・戦後の新潟県内の季節託児所一覧を作成中である。(前記中間報告書に掲載予定)。4研究費で購入した『社会事業雑誌目次総覧』『社会事業史料集成』『育児雑誌』等の関連記事や『実践季節保育所』等の文献、複写史料などを検討・分析中である。
個体脳においてN型糖鎖が樹状突起形成の時空的制御に果たす役割の解明

発生期の大脳皮質において、脳室近辺に存在する神経前駆細胞から誕生した未成熟神経細胞は、脳表層までの移動過程において、軸索と樹状突起の原基を形成する。樹状突起の原基は、移動の最終段階から、活発に分岐を開始し、複雑な形態へと成熟する。本研究では、糖鎖修飾による細胞膜貫通タンパク質の機能制御が、樹状突起の原基の形成・分岐の開始・多様な形態の樹状突起への成熟までの各段階にどのような役割を果たすのかについて解析を行っている。前年度までの研究では、多くの糖タンパク質は細胞表面で働くことから、細胞表面量の適切な調節に必須であるエンドサイトーシス経路に着目した解析を行ったところ、Rab5依存性のエンドサイトーシス経路が発生期の大脳皮質における未成熟神経細胞の樹状突起原基の形成に必要であることが分かった。今年度は、Rabファミリー低分子量Gタンパク質によって輸送される糖タンパク質について、系統的なスクリーニングを行った。その結果、異なるRabタンパク質によって輸送される複数の糖タンパク質が、樹状突起原基の伸長および適切な形態形成に必要であることを明らかにした。樹状突起の分岐についても、重要な役割を果たす可能性のある糖タンパク質の候補がいくつか得られた。前年度の論文(Development 2014)と合わせて、本研究により、樹状突起原基の形成のメカニズムの一端が明らかになったとともに、今後の研究において重要な候補分子を得ることができた。本研究で得られた、樹状突起形成において重要な役割を果たす可能性がある糖タンパク質について、詳細な機能解析やどの糖鎖領域が重要なのかを同定することにより、さらなる研究の発展が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。スライス組織培養を用いたタイムラプスイメージング法(J Biol Chem, 2010)により、発生期の大脳皮質における未成熟神経細胞の樹状突起原基を経時的に観察したところ、まず、その根元に特徴的な膨らみが形成され、その後消滅するというサイクルが存在することを確認した。また、移動中は、樹状突起の原基は安定した分岐を形成することはほとんどなく、分岐はすぐに退縮することも分かった。多くの糖タンパク質は細胞表面で働くことから、細胞表面量の適切な調節に必須であるエンドサイトーシス経路を、阻害剤もしくはノックダウン法を用いて抑制したところ、未成熟神経細胞の樹状突起原基が異常に細くなり、その根元には特徴的な膨らみも形成されなくなることが明らかとなった。さらに、この現象がどのような分子によって制御されているかを探索したところ、増殖停止細胞で活性化している特殊なサイクリン依存性キナーゼであるCdk5が重要であることが分かった。Cdk5は滑脳症の原因遺伝子の1つであることが最近報告されており、また、Cdk5の基質の1つであるX染色体連鎖型の滑脳症の原因遺伝子産物Dcxの機能阻害および過剰発現を行ってもよく似た表現型が得られたことから、樹状突起の原基のダイナミックな形態変化は、滑脳症と何らかの関連がある可能性が示唆された。今年度は、樹状突起原基の動態に関する論文を投稿し、受理された。しかし、そのRevision実験やプレスリリースのために時間が割かれたため、樹状突起の成熟に関する実験は予定よりやや遅れた。

27年度が最終年度であるため、記入しない。新学術領域の領域内共同研究や、糖鎖を専門とする研究者との議論を積極的に行うことにより、効率的に研究を進める。
相変化光記録膜材料におけるテラヘルツスイッチング機構の解明と応用

本研究では、光記録膜材料として極めて重要なカルコゲンと呼ばれる化合物(Ge-Sb-Te系物質)における、結晶-アモルファス間の相変化のフェムト秒ピコ秒実時間領域の格子ダイナミクスを、ポンプ-プローブ法によるコヒーレントフォノン分光により解明することを目的とした。その結果、ダブルパルス(パルス対)励起により1ピコ秒程度の超高速相変化の観測に成功し、また励起光の偏光に依存した相変化ダイナミクスを見いだした。本研究では、光記録膜材料として極めて重要なカルコゲンと呼ばれる化合物(Ge-Sb-Te系物質)における、結晶-アモルファス間の相変化のフェムト秒ピコ秒実時間の格子ダイナミクスを、2波長かつ顕微型ポンプ-プローブ法によるコヒーレントフォノン分光により解明することを目指している。また最終的には、フェムト秒光パルス列による結晶-アモルファス間の相変化制御の可能性を探る予定である。本年度は、マグネトロンスパッタリングにより作製したGST薄膜超格子試料におけるコヒーレントフォノン測定を、フェムト秒パルスの増幅前の弱励起光を使った1波長型の時間分解反射率測定系(ファースト・スキャン型)により行った。マイケルソン干渉系を用いて作成したダブルポンプパルスを励起光とした場合、ダブルポンプパルスのパルス間隔(Δt)依存性、及び2発目の励起パルス強度(P_2)依存性より、Δt=276fsかつP_2=64μJ/cm^2の時、アモルファス相から非熱的な結晶相への超高速相変化を1ピコ秒以内で観測することに成功した。この結果は、従来の10%以下の低強度フェムト秒レーザーを用いたテラヘルツ相変化スイッチングの可能性を示唆している。また、アップグレードする予定のフェムト秒レーザー再生増幅器(RegA)のシードパルスとして、安定性が非常に高い励起光源一体型のフェムト秒パルスレーザー(パルス幅20fs)を導入した。しかしながら、既存のフェムト秒レーザー再生増幅器(波長800nm,パルス幅150fs,繰り返し100kHz,3μJ/パルス)を短パルス化(パルス幅50-100fs)して用いるところは、まだ途中段階であり、外部に設置する予定の非同軸光パラメトリック増幅器の自作及び、パルス圧縮系の構築が今後必要である。本研究では、光記録膜材料として極めて重要なカルコゲンと呼ばれる化合物(Ge-Sb-Te系物質)における、結晶-アモルファス間の相変化のフェムト秒ピコ秒実時間の格子ダイナミクスを、2波長型ポンプ-プローブ法によるコヒーレントフォノン分光により解明することを目指している。本年度は、GeTe/Sb2Te3薄膜超格子(GST-SL)試料におけるコヒーレントフォノン測定を、フェムト秒パルスレーザーの弱励起光を使った1波長型時間分解反射率測定(ファースト・スキャン型)により行い、励起光の偏光依存性を調べた。実験は、具体的には、励起パルスの偏光を連続的に10度ずつ変化させる測定と、偏光をs・とp・偏光の間で繰り返しスイッチングさせる測定の2種類を行った。その結果、励起パルス強度が弱い(16μJ/cm^2)と可逆的なA_1フォノン周波数のレッドシフト(3.83THz→3.75THz)が見られ、強い(78μJ/cm^2)と、不可逆的なA_1フォノン周波数レッドシフト(3.83THz→3.70THz)になることを見出した。また、s-とp-偏光の間での繰り返しスイッチングでは、16μJ/cm^2で準安定状態が繰り返し生じることも示唆された。さらに、コヒーレントA1フォノンの温度依存性のデータを解析し、GST-SL試料の熱伝導率を導き出すことにも成功した。一方、フェムト秒レーザー再生増幅器(RegA9000)の出力光(波長800nm,パルス幅130fs,繰り返し100kHz,5μJ/パルス)を用いた時間分解反射率測定システムを構築した。そして、このシステムを用いて、強励起光による1波長型でGST-SL試料におけるコヒーレントフォノンの観測に成功した。この再生増幅器用の非同軸光パラメトリック増幅器(NOPA)は現在作成中であり、2波長型ポンプ-プローブ分光システム開発に向けて次年度以降頑張りたい。本研究では、光記録膜材料として極めて重要なカルコゲンと呼ばれる化合物(Ge-Sb-Te系物質)における、結晶ーアモルファス間の相変化のフェムト秒ピコ秒実時間の格子ダイナミクスを、ポンプープローブ法によるコヒーレントフォノン分光により解明することを目指している。また最終的には、フェムト秒光パルス列による結晶ーアモルファス間の相変化制御の可能性を探る予定である。

本年度は、結晶状態のGeTe/Sb2Te3薄膜超格子試料におけるコヒーレントフォノン測定を、フェムト秒レーザー再生増幅器(RegA9000)の出力光(波長800 nm,パルス幅130 fs,繰り返し100 kHz, 500 mW)を用いて行い、強励起光による1波長型でGeTe/Sb2Te3薄膜超格子試料におけるコヒーレントフォノンの観測に成功した。励起フルエンスの増加に伴い、結晶状態で3.68 THzにあったA1モードの周波数は低エネルギー側にシフトし、17.9 mJ/cm2で3.3 THzまでシフトした。しかし、アモルファス状態ではA1モードの周波数は3.83 THzであるため、これでは相変化が誘起できない。そこで、励起パルスをダブルパルスにして照射したところ、3.3 THzのピーク以外に、3.5 THzのピークが出現した。これは、一部がアモルファス化した可能性を示唆しているが、現在さらに詳細な実験・解析を進めているところである。今年度は、非同軸光パラメトリック増幅器(NOPA)を自作し、この出力光(波長500-900nm域)の高強度フェムト秒パルスを光源とした1波長型の時間分解反射率測定をGST超格子試料に対して行うことを主な目的としていたが、NOPAの完成がやや遅れている。しかし、NOPA立ち上げと同時進行で進めたRegA9000の800nm光によるコヒーレントフォノン測定には成功し、高密度光励起下のフォノンダイナミクスに関する情報を得た。また、新たな方向性として励起光の偏光を操作することによる相変化スイッチングの可能性が拓かれ、さらにコヒーレントフォノンの温度依存性から熱伝導率の導出にも成功し、予定外の成果も得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。非同軸光パラメトリック増幅器(NOPA)の完成には、RegA9000の800nm光をさらに高強度にする必要がある。その為、RegA9000からNOPAまでの光路を見直し、エネルギーロスが無いように改善する。さらに、NOPA内のポンプ光(BBO結晶で変換した波長400nmの光)のBBO結晶への集光ミラーを現在の焦点距離25cmから15cmにし、ポンプ光の励起密度を改善する。以上の改善により、NOPAが発振すれば、予定通り広帯域のポンプープローブ分光測定を行うことが可能になる。
機能性新炭素材料の作製とその電子・光物性及びデバイス応用に関する研究

本研究は既存にはない新規の炭素材料を作製し、その特性を明らかにすることを目的としている。本年度は前年度から引き続き、主に人工オパールを鋳型として作製した多孔性炭素材料について研究を行った。また高分子フィルムから作製した黒鉛フィルムが示す新規的な特性についても研究を行った。本年度の研究により得られた知見および業績をまとめると次のようになる。まず、作製した多孔性炭素材料中に、触媒となる金属の微粒子を担持させる事に成功した。人工オパールを鋳型とした多孔性炭素材料は、孔と孔が互いに連結した特異な網目構造を有しているために、触媒担持電極として優れた特性を示すことが期待できる。また作製した多孔性炭素材料を2800°Cという高温で焼成することにより、黒鉛構造が孔を取り囲むようにして成長することを見出した。これらの試料は孔径に依存して、結晶構造の成長度合いが変化することを見出した。更に孔径の異なる焼成多孔性炭素材料が、結晶度の違いに起因して異なる電子物性を示すことを明らかにした。具体的には孔径の小さい試料ほど、低温における抵抗率の増加が顕著になることを見出した。また、磁場を印加することで抵抗率が減少する負の磁気抵抗を示すことを見出し、これらが電子の弱局在効果によるものであることを見出した。孔径が約2040nmと小さい試料では室温においても負の磁気抵抗を示すことを見出した。これらの知見に加え、本研究では高分子フィルムを焼成して作製した高性能な黒鉛フィルムが可逆的に屈曲可能であることに着目し研究を行い、屈曲に伴う特性の変化を明らかにした。また得られた知見を第30回炭素材料学会年会にて発表した。本年度の研究計画は、前年度から引き続き人工オパールを利用した周期的多孔性炭素の作製方法を確立し、作製した試料を用いて金属イオン等のインターカレーションや、リチウムイオン二次電池の負極材料として応用を検討することであった。本年度の研究で得られた知見と業績をまとめると、次のようになる。まず我々は球径が約1μmから約11nmまでの微小シリカ球を用いて、球が規則正しく配列した人工オパールを作製した。この人工オパールを用いて前年度確立した手法により周期的多孔性炭素を作製した。従来は球径が小さくなるほど球間空隙への開始物質の浸透が困難であったが、浸透物質の粘度などを調整することにより浸透が可能であることを見出し、より小さなナノサイズの周期を持つ周期的多孔性炭素材料の作製に成功した。このことにより前年度までに見出した低温における磁気抵抗などの電子物性に、更に特徴的な特性が現れることが期待される。また作製した試料の中で、可視光の波長程度の周期性を有する物は特定の波長の可視光のみを選択的に反射する。それにより本来黒色である炭素材料が様々な色を呈する。また周期的多孔性炭素は焼成温度を上げることによってその孔径が収縮し、それに伴い反射スペクトルのピーク波長が変化し呈する色も変化することを見出した。更に本年度に作製した周期的多孔性炭素もリチウムイオンの可逆的なドープ、脱ドープが可能であり、リチウムイオン二次電池だけでなく電気二重層キャパシタなどの電極材料としての応用も検討していく予定である。また得られた知見を中国の上海で行われた合成金属国際会議にて発表した。
介護保険施設で働く看護師の倫理的感受性を高める教育方法の開発

介護保険施設の入所者が尊重され、質の高い生活を送るためには、高入所者にケアを提供する看護職の道徳的感受性を高める必要がある。そこで本研究は、介護保険施設で働く看護職の道徳的感受性を高める倫理教育プログラムを開発し、実施・評価することを目的とした。作成した倫理教育プログラムを介護保険施設の看護職に対して実施・評価した結果、「介護保険施設で働く看護職の道徳的感受性尺度」の2つの下位尺度の得点が実施後に有意に高くなった。以上より、作成した倫理教育プログラムは、介護保険施設の看護職の道徳的感受性を高める一定の効果があることが示唆された。介護保険制度の開始後、身体拘束禁止の明文化や高齢者虐待防止方の制定に伴い、介護保険施設を取り巻く倫理的価値の対立状況に目が向けられるようになってきた。看護師が介護保険施設の倫理的価値の対立状況をとらえて論理的に推論し、状況を改善できるような働きかけをするためには、介護保険施設の日常場面に倫理的問題が存在することを知り、それを敏感にとらえる倫理的感受性が必要である。しかし、看護師は日常の様々な問題を看護倫理上の問題ととらえる視点が弱いと指摘されるため、介護保険施設に特有な倫理的価値の対立状況を明らかにし、看護師の倫理的感受性を高める教育方法を開発することが必要である。そこで、本研究の目的は、看護師が介護保険施設(特別養護老人ホームおよび介護老人保健施設)の日常場面で生じる倫理的価値の対立状況を看護ニーズと認識し、解決に向けた介入ができるようになるために、看護師の倫理的感受性を高め、解決方法を導く教育方法を開発することとした。上記の研究目的を達成するため、平成22年度は、介護保険施設の看護師が抱える倫理的ジレンマとその対処の特徴を把握することを目的として介護保険施設に勤める看護師20名を対象に半構成面接を行った。得られたデータを質的に分析した結果、介護保険施設の看護師は、入所者の安全を優先して行動を制限するべきか、それとも転倒のリスクを承知で入所者の自由を優先するべきかにジレンマを感じたり、何かを決める時に入所者自身の希望より、家族の都合や希望が優先される状況にジレンマを抱いたりしており、看護師は入所者の生活の様々な場面における倫理的な対立状況を見出していた。これらの倫理的な対立状況に対して、看護師は利用者にとって最善の選択ができるように、多職種を交えて話し合っていた。その一方で、利用者が倫理的な対立状況に陥っていても何もしない看護師もおり、倫理的な対立状況に気づいているにもかかわらず、自ら関与しようとしない看護師がいることが示唆された。本研究の目的は、看護師が介護保険施設(特別養護老人ホームおよび介護老人保健施設)の日常場面で生じる倫理的価値の対立状況を看護ニーズと認識し、解決に向けた介入ができるようになるために、看護師の倫理的感受性を高め、解決方法を導く教育方法を開発することである。上記の研究目的を達成するために、平成22年度に介護保険施設の看護師が抱える倫理的ジレンマとその対処の特徴を把握するために半構成面接による質的研究を行い、平成23年度には前年度の質的研究のデータを基にして「介護保険施設で働く看護師の倫理的感受性尺度」を作成した。そこで、本年度は「介護保険施設の看護師の倫理的感受性を高める教育方法」を開発し、看護師約2040名に対して試行する。その際、「介護保険施設の看護師の倫理的感受性を高める教育方法」の実施前後で、平成23年度に作成した「介護保険施設で働く看護師の倫理的感受性尺度」を用いて評価する予定である。介護保険施設で働く看護職が施設に潜在する倫理的課題をとらえて働きかけるためには、倫理的課題を敏感にとらえる道徳的感受性を備えていることが欠かせないと考えられた。しかし、看護職は日常の様々な問題を看護倫理上の課題ととらえる視点が弱いと指摘されてきたため、介護保険施設の看護職の道徳的感受性を高める倫理教育プログラムを開発することが必要と推測された。そこで、本研究の目的は、介護保険施設で働く看護職の道徳的感受性を高め、看護職が日常場面で生じる倫理的価値の対立状況を看護ニーズと認識できるように支援する倫理教育プログラムを開発することとした。

上記の研究目的を達成するために、平成22年度は介護保険施設の看護職が抱える倫理的ジレンマとその対処の特徴を把握するために半構成面接による質的研究を行い、平成23年度は前年度の質的研究のデータを基にして「介護保険施設で働く看護職の道徳的感受性尺度」を作成した。平成24年度は「介護保険施設で働く看護職の道徳的感受性を高める倫理教育プログラム」を作成し、看護職25名に対して試行した。倫理教育プログラムの効果を検討するために、その実施前後で「介護保険施設で働く看護職の道徳的感受性尺度」と前田らの「改訂道徳的感受性質問紙日本語版(以下,J-MSQと略す)」等で構成した質問紙調査を行った。分析方法は「介護保険施設で働く看護職の道徳的感受性尺度」と「J-MSQ」の全項目の合計得点および各下位尺度得点について対応のあるt検定等を行った。その結果、倫理教育プログラムの実施前後で「J-MSQ」に有意差は見られなかったが、「介護保険施設で働く看護職の道徳的感受性尺度」の2つの下位尺度で有意差がみられ(p<0.05)、今回作成した倫理教育プログラムは、介護保険施設の看護職の道徳的感受性を高める一定の効果があるのではないかと推察された。当初の計画通り、平成22年度は介護保険施設の看護師の抱く倫理的ジレンマとその対処に関する研究に取り組み、平成23年度には「介護保険施設で働く看護師の倫理的感受性尺度」を開発し、いずれの研究成果も学会発表しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。「介護保険施設の看護師の倫理的感受性を高める教育方法」を開発し、介護保険施設で働く看護師約2040名に対して試行する予定である。その際、「介護保険施設の看護師の倫理的感受性を高める教育方法」の実施前後で、平成23年度に作成した「介護保険施設で働く看護師の倫理的感受性尺度」を用いて評価する。
自然界に拡散しない環境修復機能強化型の人工細菌育種

本研究は、内分泌撹乱物質として著名なポリ塩化ビフェニル類(PCBs)を特徴的に分解するコマモナス・テストステロニYAZ2株(YAZ2株)のゲノム情報をモチーフに、PCBs分解性を強化し、且つ生物学的封じ込み機能を付加した人工細菌株の育種を目標におこなった。細菌のゲノム配列を高速で解析できる次世代シークエンス法とバイオインフォマティックス技術を採用し、YAZ2株のゲノム配列を解析した。その結果、遺伝子構造を明らかにしたとともに、細菌の細胞死に関連する遺伝子情報を複数取得した。また、取得したゲノム配列情報を基に、YAZ2株と同様なPCB分解性を安定的に示す組換え大腸菌株の作製に初めて成功した。山形県米沢市で単離されたComamonas testosteroni YAZ2株(YAZ2株)は、環境汚染物質の一つに数えられるポリ塩化ビフェニル類(PCBs)を分解するグラム陰性の好気性桿菌である。本菌株は五塩素化PCBsまでを良好に分解する特性を有する。その機序は、芳香環水酸化酵素の一種であるビフェニルジオキシゲナーゼ(BDO)を初発の反応とし、続く脱水素酵素、酸素添加酵素、加水分解酵素による反応を経てPCBsを環開裂へと導き、塩化安息香酸へと分解する。これら一群の酵素遺伝子は同じオペロン上にコードされておりbphオペロンと称す。本年度はYAZ2株の全ゲノム配列を次世代DNAシークエンサーを用いて分析した。方法はショットガン法ならびにペアエンド法の二つを用いた。結果は、ゲノム全体の99.7%(DNAライブラリとしては2Gb相当)まで解析は終了し、一部配列について未解読だが、おおよその特徴となる5.45Mbpと0.9Mbpのゲノム構造が明らかとなった。またその中には、BDO以外の芳香環水酸化酵素であるナフタレンジオキシゲナーゼ、ベンゼンジオキシゲナーゼ、テレフタル酸ジオキシゲナーゼなどの有害物質や、カテコールジオキシゲナーゼ、プロトカテク酸ジオキシゲナーゼなどのPCB代謝産物の一つである安息香酸類の分解に働く酵素の存在も明らかとなった。引き続き、未解読領域の解明とアノテーション作業を急ぐ。山形県米沢市の環境試料から単離したComamonas testosteroni YAZ2株(YAZ2株)は、環境汚染物質であるポリ塩化ビフェニル類(PCBs)、とりわけダイオキシン様の強い生体毒性を示すコプラナーPCBsを良好に分解する。その機序は芳香環水酸化酵素種であるビフェニルジオキシゲナーゼ(BDO)の酸素添加反応を最初に、続く脱水素反応から再び酸素添加反応でPCBsを環開裂させた後、加水分解反応を経て塩化安息香酸などへ低分子化する。これらの反応を行う酵素群の遺伝子配列は隣接して存在し、bphオペロンと称される。本研究は、環境浄化等において遺伝子組換え微生物を使用する際の拡散防止技術として、自己死する人工のPCB分解細菌株の開発を目的に行った。まず、人工細菌株のモチーフとするYAZ2株の全ゲノム配列解析を行い、H26年度は5.45 Mbpの染色体と0.9 Mbpの環状プラスミドから構成されることを解明し、H27年度に約20 kbpの未解読配列の解明を目指したが、遺伝子構造上の問題から10 kbpを残し完全解読できなかった。引き続き解析を進めデータ公開したい。得られた99.3%のドラフトゲノム情報から、YAZ2株は細菌自己死に関わる4つの遺伝子と細菌自己死のスイッチとなる8つの遺伝子を保存することが判った。現在32種類の人工プログラム死を誘導する候補株を大腸菌で作製中であり、引き続き候補株の選抜を行う。さらにYAZ2株BDOのN末端側150アミノ酸を異なる属種のPCB分解細菌であるBurkholderia xenovoransLB400株のものへ置換したキメラ型bphオペロンを発現する大腸菌株を作創し、YAZ2株同様のPCB分解活性を示すことに成功した。本成果は人工プログラム死を誘導する候補クローン株を製作する上で必須な基盤技術であるため特許出願した。ポリ塩化ビフェニル類(PCBs)分解細菌であるComamonas testosteroni YAZ2株(YAZ2株)の全ゲノムを、次世代DNAシークエンサーを用いておこない、99.7%まで解読が終了した。ただし、当初ショットガン法で進行中であった分析作業が試薬不良のため中断した。メーカーによる原因究明と代替策(ペアエンド法)を講じるのに時間を要した結果、ゲノム配列取得が数ヶ月遅延した。現在ドラフトレベルだが、YAZ2株が特徴とする多環芳香族炭化水素類の分解機構が明らかになったことにより、次年度は本課題を有為に進展させられると考える。

未だ配列上の一部にギャップ(未解読領域)が残っており、残る未解読領域の解明を急ぐ。またアノテーション作業も同時進行中であり、次年度の早期にはYAZ2株のゲノム構造解析を完了したい。微生物学次年度は分担者を一名増員することで、やや遅れぎみの進捗を回復するよう努める。
思春期集団における抑うつ症状とその関連要因についての地域比較研究

本研究では、社会文化的環境が異なると考えられる沖縄県と九州本土の思春期を対象に、抑うつ症状に関する疫学的調査を実施することにより、思春期集団の抑うつ症状の出現に地域差がみられるか否かを確認し、その格差を規定する心理社会的要因および文化的要因を明らかにすることを目的とした。平成12年度は沖縄県および佐賀県全域の全日制公立高等学校の生徒5,737名を対象に、平成13年度は沖縄県および佐賀県全域の公立中学校の生徒4,177名を対象に質問紙調査を実施し分析を行った。本研究の結論として、沖縄県と佐賀県の思春期におけるいくつかの心理社会的要因のレベルに地域差が示されたものの、抑うつ症状のレベルには地域差が認められなかった。また、両県の思春期における抑うつ症状と心理社会的要因との関連性にはほぼ同様の関連パターンが示された。したがって、本研究で設定した両県の思春期の抑うつ症状に地域差がみられ、その格差には地域特有の心理社会的要因が影響しているという仮説は支持されなかった。また、生活ストレスやソーシャルサポートなどの心理社会的要因は、地域や文化に関係なく思春期の抑うつ症状に影響を及ぼす重要な一般的共通要因とみなすことができる。さらに、本研究では沖縄県の思春期にとって地域共同体における社会関係は地域文化として重要な役割を果たし、それが彼らの抑うつ症状にも彫響を及ぼしていると仮定したが、地域行事参加と抑うつとの関連の強さが弱く県差がみられなかったことからこの仮説を支持できなかった。抑うつ症状と心理社会的要因の関連パターンは両県とも共通していたが、関連性の強さにいくつかの差がみられ、高校生の場合、沖縄県のセルフエスティームと佐賀県の教師ストレスが、中学生の場合、沖縄県の家族ストレス、住居環境、学校満足がより強く影響していた。本研究では、社会文化的環境が異なると考えられる沖縄県と九州本土の高校生を対象に、抑うつ症状に関する疫学的調査を実施することにより、高校生の抑うつ症状の出現に地域差がみられるか否かを確認し、その格差を規定する心理社会的要因および文化的要因を明らかにすることを目的とした。対象は沖縄県および佐賀県全域の全日制公立高等学校に在籍する生徒で、沖縄県14校、佐賀県12校を抽出し、合計約5,300名の生徒に質問紙調査を実施した。抑うつ症状はCES-Dから測定し、心理社会的要因として、怒り、生活ストレッサー、ソーシャルサポート、セルフエスティーム、健康習慣、生活環境を用いた。現時点で入力済のデータ3.845名(沖縄2,790名、佐賀1,055名)を用いて分析を行ったところ、抑うつ平均得点は沖縄18.3、佐賀20.0で、cut-off点をl6とした場合の有症率は沖縄55.8%、佐賀66.9%で、いずれも有意な地域差がみられ、佐賀の方が悪い傾向を示した。心理社会的要因については、怒り、生活ストレッサー、セルフエスティームにおいて佐賀が有意に悪く、逆に、健康習慣と生活環境では沖縄が有意に悪い傾向を示した。ソーシャルサポートには地域差がみられなかった。重回帰分析を用いて、地域別に抑うつ症状に対する心理社会的要因の関連を検討したところ、沖縄では、怒り、生活ストレッサー、ソーシャルサポート、セルフエスティーム、健康習慣が抑うつ症状と有意な関連を示したのに対して、佐賀では、怒り、生活ストレッサー、ソーシャルサポート、セルフエスティームが有意な関連を示した。抑うつ症状と心理社会的要因との関連性にみられた地域差は健康習慣にのみみられ、沖縄では望ましくない健康習慣と抑うつ症状の悪化の関連性が示唆された。次年度は中学生を対象に同様の検討を行う。

本研究では、社会文化的環境が異なると考えられる沖縄県と九州本土の思春期を対象に、抑うつ症状に関する疫学的調査を実施することにより、思春期集団の抑うつ症状の出現に地域差がみられるか否かを確認し、その格差を規定する心理社会的要因および文化的要因を明らかにすることを目的とした。平成12年度は沖縄県および佐賀県全域の全日制公立高等学校の生徒約5,300名を対象に質問紙調査を実施し分析を行った。結果として、両県の抑うつ症状には地域差がみられなかった。心理社会的要因では、佐賀県の高校生は沖縄県よりも学業ストレス、教師との関係ストレス、友人関係ストレスおよび自然環境のレベルが高かった。地域行事には沖縄県の高校生が有意に多く参加していた。セルフエスティーム、ソーシャルサポート、住居環境には有意な地域差がみられなかった。両県の高校生に共通して生活ストレス、セルフエスティーム、ソーシャルサポートが抑うつ症状と関連していたが、沖縄県の高校生でのみ地域行事参加が関連していた。また、抑うつ症状と生活ストレスとの関連性の強さは佐賀県の高校生が強かったのに対して、その他の心理社会的要因との関連性の強さは沖縄県の高校生が強かった。平成13年度は沖縄県および佐賀県全域の公立中学生を対象に抑うつ症状と心理社会的要因についての質問紙調査を行った。現在、データ集計中であるが現時点で入力済のデータ2,896名(沖縄2,170名、佐賀726名)を用いて分析を行ったところ、抑うつ平均得点は沖縄17.9、佐賀17.1で有意に沖縄県の中学生が高かった。心理社会的要因については、佐賀県の中学生は沖縄県よりも生活環境、学校満足度、生徒の自主性、先生サポート、生徒サポート、両親サポートのレベルが有意に高かった。次年度は全データを用いて分析を進める予定である。平成12年度は沖縄県および佐賀県全域の全日制公立高等学校の生徒5,737名を対象に、平成13年度は沖縄県および佐賀県全域の公立中学校の生徒4,177名を対象に質問紙調査を実施し分析を行った。本年度は中学生のデータを主に解析した。本研究の結論として、沖縄県と佐賀県の中学生の抑うつ症状のレベルには地域差がみられなかった。抑うつ症状と心理社会的要因との関連性を検討するために、人口統計学的要因を調整した偏相関係数を算出したところ、両県の高校生に共通して学業ストレス、教師ストレス、家族ストレス、友人ストレスは有意な正の相関を示し、健康習慣、住居環境、自然環境、学校満足、生徒自律、ソーシャルサポートが有意な負の関連を示した。したがって、両県の抑うつ症状と心理社会的要因の関連性は同様のパターンを示したといえる。また、これらの関連要因のいくつかは高校生を対象とした先行研究でも同様の関連パターンを示したことから、わが国の思春期に共通する抑うつ関連要因であることが示唆できる。しかし、沖縄県の高校生でのみ有意な関連がみられた地域行事参加は、中学生の場合、いずれの県でも関連性は認められなかった。
中学校技術・家庭科(技術)の実習指導に関する研究 -中学校新指導要領に対応した,木材加工領域における教材開発と工具等の改善-

平成5年度に完全実施となった中学校の学習指導要領では,技術・家庭科は指導内容及び履修方法等に大幅な改革が加えられた。これに対し,本研究では,技術・家庭科の主要な領域の一つであり,男女ともに必修領域となった木材加工を取り上げ,実施上の問題点や教材の開発,指導方法等について以下の検討を行った。1.徳島県下の中学校(5校)を対象に,技術・家庭科及び木材加工領域に対する生徒の意識調査を実施した。現在までにほぼ集計と分析が終了し,学年間及び男女間における興味や関心等の意識の違い,木材加工の指導において配慮するべき点,生徒が望む製作題材等について明らかにすることができた。より詳しい分析を行うため,調査地域の範囲を広げることや,中学校入学以前及び卒業後についても調査を検討中である。2.木材加工の製作実習における教材として,題材及び教師用マニュアルの開発を行った。特に教師用マニュアルについては,生徒の指導に利用されることを前提とすることから,本講座に所属する学部生等の協力を得て,生徒が失敗をおかし易い点や失敗を未然に防ぐ方法等について検討し,作業工程にそってこれを記述するよう配慮した。このマニュアルを利用した題材もいくつか完成していることから,今後は,生徒用のテキストの作成と合わせて実際の授業で利用し,実用化に向けた改善等が必要である。3.工具の使用方法に関する研究の一環として,かんな作業中に手からかんなに加える力の測定,かんなの刃先突出量の測定器具の試作,あさり(のこ歯先端部の振り分け)の不正等によるのこぎりの引き曲がりの検査器具の試作等を行った。かんな作業中に手からかんなに加える力の測定については,切削作業中のかんな位置の検出方法が難しいことから,現在学内の協力者を得て,レーザを使用した位置計測方法を検討中である。
冥王代の初期惑星進化解読

初期地球進化解読のため、カナダ・サグレック岩体の地質・地球化学的研究を行い、以下の成果を得た。1地球で二番目に古い岩石(39.5億年前)を発見、Iqaluk片麻岩と命名。2本地域はIqaluk-Uivak片麻岩とそれに貫入されたNulliak表成岩帯からなり、後者は覆瓦状構造をなす。3後者は最古の付加体であり、プレートテクトニクスを示唆。4縞状鉄鉱層の希土類元素パターンには正のLa, EuとY異常が存在し、その化学組成は当時の海水がCo, Zn, Niに富んでいたことを示す。5最古生命の痕跡となる極めて低いδ13CPDB値(-29.8‰)をもつ球状や不定形の炭質物を砕屑岩から発見。地球上に岩石や地質体が残されていない時代は冥王代と呼ばれ、いまだ地質・生命進化の知識において暗黒の時代とされる。本研究の目的は、冥王代から太古代初期のテクトニクスや表層環境を解読するために、カナダ・ラブラドル地方のネーン岩体で地質調査を行ない、本地域の詳細な岩相地質図と年代地質図を作成する事である。本年度は、7-8月の一ヶ月間、延べ7人で、ラブラドル・サグレック地域のネーン岩体の地質調査を行なった。極地方のため、夏以外は雪に閉ざされ天候が悪いこと、シロクマ等の危険動物に対する安全の確保や現地での移動手段(ヘリやボート)などが事前では課題とされたが、それらを対処し、円滑に調査を行うことができた。特に前半は天候に恵まれ、順調に調査を行う事ができ、約1200の岩石試料を採取するとともに、9カ所で予察的な地質調査を行なうことができた。また、採取した岩石試料からジルコンを分離し、それらのU-Pb年代を約50試料測定した。以下にその結果をまとめる。(1)39.2億年前のNanok片麻岩、38.7億年前のUivak片麻岩や表成岩などの太古代最初期の岩石の分布を明らかにする為に地質調査を行ない、約1200の岩石試料を採取した。(2)これまで、表成岩帯内部の地質について詳しく研究されてこなかったが、表成岩帯には特徴的な層序が存在し、下位から超塩基性岩→塩基性岩→縞状鉄鉱層(BIF)/chert・砕屑岩の順で出現する。その層序は海洋プレート層序またはオフィオライト層序に似ている。また、最古のBIFや炭酸塩岩を発見した。これらの化学沈殿岩は当時の表層環境解読に有用であるとともに、海洋の存在を示す最古の直接的な証拠である。(3)表成岩帯が複数の年代の片麻岩に切られている。特にUivakI片麻岩にも切られているものが存在することから初期太古代に形成されたと考えられ、世界最古の表成岩であると考えられる。今後、さらに年代データを増やすことによって、Nanok片麻岩に切られた表成岩を発見する事が期待される。本年度は、78月の約1.5月間、7人で、ラブラドル・サグレック地域のネーン岩体の地質調査を行なった。前年度、私たちは本地域において、予察的な地質調査を行った。本年度は、昨年度の調査に基づき、比較的初生的な地質構造が残されている、Nulliak島、Pangertok Inlet、St. Jones Harbor南部地域の詳しい地質調査と岩石採取をした。また、昨年度の調査において、39.1億年前の岩石を含む露頭を発見した。今年度はその露頭周辺の詳細なスケッチ(1/10スケール)をし、さらに系統的に試料を採取した。全体では、片麻岩、塩基性岩・超塩基性岩、縞状鉄鉱層、炭酸塩岩、チャート、砕屑岩など約1200の岩石試料を採取した。それら、採取した岩石試料の薄片を作成し、岩石記載を行った。また、採取した岩石試料からジルコンを分離し、それらのU-Pb年代を測定した。その結果、本地域において、39.6億年前の年代を持つ花崗岩質片麻岩を発見した。その年代は現存する岩石では世界で2番目に古い年代である。

また、表成岩がその花崗岩によって切られていることが地質調査の結果分かった。その結果は、本地域の表成岩が39.6億年前以前に形成された事を示し、現存する最古のものである事を示す。加えて、縞状鉄鉱層や炭酸塩岩の主成分元素、微量成分元素、希土類元素組成を分析し、当時の海洋・熱水組成を定量化する研究を進めている。25年度は、カナダ・ラブラドルの地質調査を78月に行った。本年度は本研究計画の最終年度になるため、過去2年間の調査で、再確認を必要とするところを中心に地質調査を行った。最終的に、St. John's Harbour South, St. John's Harbour West, Big Island, Shuldham Island, Nulliak IslandとPangertok Inletで詳細な地質図を完成させ、Upernavik IslandやTigigakyuk Inletではルートマップを作成した。また、それらの地域で合計3000以上の岩石試料を採取した。地質図の結果は国際誌に投稿した。また、本地域に出現する縞状鉄鉱層の起源を研究するため、その比較として、南アフリカバーバートン緑色岩帯とトランスヴァール超層群の地質調査を行った。本年度に採取した岩石試料の薄片を作成し、26年度中に完了させた。これまでに採取した花崗岩質片麻岩からジルコンを分離し、それらのU-Pb年代測定を行った。その結果、39.5億年前の年代を持つトーナル岩質花崗岩を原岩とする片麻岩をSt. John's Harbour South地域で発見した。同地域には超塩基性岩、苦鉄質岩、炭酸塩岩と泥質岩からなる表成岩帯が存在し、それはそのトーナル岩に貫入されていることから、その表成岩帯の年代は39.5億年前よりも古いことが示された。従来の最古の表成岩帯は38.3億年前の西グリーンランド南部の縞状鉄鉱層とされるので、本研究は地球で最古の表成岩を発見したことになる。また、その表成岩帯中の泥質岩から12Cに富む、生命由来と考えられる炭質物を発見した。それは、従来より、1億年以上更新する最古の生命の証拠である。26年度が最終年度であるため、記入しない。地質学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、カナダ北東部ラブラドル地方で、78月の約一月の間、延べ7人で地質調査を行なった。この地域は、78月でも雪が降り、暴風雪になることもあるが、今夏の調査では特に前半は天気に恵まれ、順調に調査をすることができ、約1200試料の岩石を採取することができた。この点は当初予定以上の成果と言える。しかし、最後の一週間は悪天候となり、岩石試料の到着が遅れた。その為、国外に依頼した岩石試料の薄片作成が完了せず、顕微鏡観察が遅れた。しかし、繰り越し申請を行ない、翌年度の調査までには薄片観察を行うことができた。また、ジルコンの年代分析に多くの時間を費やし、当初予定を遥かに上回り、50試料以上の年代測定を完了した。以上、総合すると当初以上に進展していると思われる。本年度は、カナダ北東部ラブラドル地方で、78月の約1.5月間、7人で地質調査を行なった。この地域は、78月でも雪が降り、暴風雪になることもあるが、天候に恵まれ、順調に調査をすることができた。その結果、St Jones Harbor南部において、付加体構造と思われる地質構造を発見することができた。また、採取した岩石のU-Pb年代を測定した結果、39.6億年前の年代を持つものを発見する事ができた。これらの成果は当初の計画以上のものであり、極めて順調に進展している。2012年度は今年度の調査と年代測定の結果を考慮し、重点的に地質調査を行なう所を選定し、1/5000の詳細な地質図を作成する。