hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
台風予測精度向上のための最適観測手法の構築

アンサンブルデータ同化手法に基づく観測データインパクト評価手法を用いて過去の台風事例でデータ同化に利用された観測データのインパクトを定量的に評価し,台風予測精度向上に効果のあった観測データを抽出することで,統計的に台風予測精度向上に最適な観測手法を推定した.結果として,大気中下層の観測データが台風予測精度向上により大きく寄与することが分かった.アンサンブルデータ同化手法に基づく観測データインパクト評価手法を用いて過去の台風事例でデータ同化に利用された観測データのインパクトを定量的に評価し,台風予測精度向上に効果のあった観測データを抽出することで,統計的に台風予測精度向上に最適な観測手法を推定した.結果として,大気中下層の観測データが台風予測精度向上により大きく寄与することが分かった.アンサンブル同化手法を基にした観測データのインパクト推定手法を高解像度数値予報モデルに適用し,台風周辺の観測データによるインパクト推定を行うため,以下の開発を行った.1.台風の強度予測に対する観測データインパクト評価手法の適性を明らかにするため,高解像度数値予報モデルにアンサンブルデータ同化を基にした観測データのインパクト推定手法を適用した.ここでは台風の強度予測に対するインパクトを定量的に評価するため,数値モデルの水平解像度は20kmとし,実験システムはKunii et al.(2012)で用いられた局所アンサンブル変換カルマンフィルタ(LETKF)を基にしたシステムを使用した.実験システムは新規購入したアンサンブルデータ同化開発装置上に構築した.2.台風の強度予測に適した予報誤差の定式化について検討を行った.主にエネルギーノルムに関して検証を行い,比較的簡易な運動エネルギーノルムで台風の予報誤差を評価することとした.また,評価時間を長くすると非線形性の卓越や局所化手法のため,観測インパクトが正しく推定できないことが示された.3.台風周辺の感度領域を調べるため,2008年と2010年に北西太平洋海域を対象にして実施された国際的な集中観測実験(T-PARC2008, ITOP2010)における特別観測データの観測インパクトの評価を行った.まず,実験期間内の観測データを取得し,LETKFによる解析・予報サイクルを実行した.次に特別観測データが存在する期間においてアンサンブル予報を実行し,観測インパクトの計算に必要なデータを準備した.上記2で得られた結果を基に,特別観測データの観測インパクト評価を行った.観測データの台風予測へのインパクトを定量的に評価するため,平成24年度にはアンサンブル同化手法を基にした観測データのインパクト推定手法を高解像度数値予報モデルに適用した実験システムを構築した.今年度は本実験システムを実観測データに応用し,2008年と2010年に北西太平洋海域を対象にして実施された国際的な集中観測実験(T-PARC2008, ITOP2010)における特別観測データの観測インパクトの評価実験を継続した.観測インパクト推定に用いる観測データ評価時間を長くした場合,本研究で用いられる局所アンサンブル変換カルマンフィルタにおける観測データに対する局所化手法の影響で,観測システム実験において求められる実際のインパクトよりも過小評価されることが分かった.このため,アンサンブルメンバー数を50とすることでサンプリングエラーの軽減を図りつつ,通常のデータ同化実験に比べ大きめの局所化関数を用いることで,インパクト推定値の過小評価の改善に取り組んだ.2008年,2010年の集中観測実験におけるドロップゾンデの観測インパクト計算を行い,統計的に台風予測の改善に有意な観測データについて調査を行った.結果として500hPa高度以下の風観測データが,台風の予測改善に比較的大きな正のインパクトを持つことが分かった.また位置としては台風の南側の観測データが有意であることが多いことが分かった.興味深い結果としては,2008年の特別観測データよりも2010年の特別観測データの方が,単位観測あたりのインパクトが大きく,より効率的な機動観測が行われていたことが分かった.これは今後の台風感度域推定に資する結果となっている.研究開始から半年の期間であったが,アンサンブルデータ同化システムに観測インパクト推定手法を適用した実験システムを構築し,予報誤差の定式化について検討,台風周辺の観測データのインパクト推定まで行った.これにより,当初計画の目標は達成している.また,研究協力者とも適宜,意見交換を行い,効率的に研究を進めることができた.25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度に得られた結果を基に,風の強度・構造変化に対する初期場の影響を明らかにし,台風のライフステージに合わせた最適観測手法の提案を行うことを目標とする.1.インパクト実験の結果を台風のライフサイクル別に分類し,各発達ステージにおいて効果的な観測領域や観測レベル,観測要素などについて統計的検証を行う.検証を通じ,台風の強度・構造変化に対する初期場の影響を明らかにすることで,最適観測手法の提案を行う.2.上記1で得られた結果を基に,2008年と2010年の国際観測実験で観測されたデータに対して,本研究で示される最適観測手法を用いた場合の実証試験を行う.具体的には通常の実験と,予報誤差軽減に効果的だと推定される領域・観測要素に応じて観測データの除去を行った実験を行い,両者の比較を通じて本研究で提案される最適観測手法の利用可能性について調査を行う.25年度が最終年度であるため、記入しない。
爆接クラッド鋼の残留応力に関する研究

軟鋼およびオーステナイト系ステンレス鋼を合わせ材とし,母体を軟鋼とした爆接クラッド鋼について,その板厚方向の残留応力をひずみゲージ法にて測定した.その結果,軟鋼同志の爆接クラッド鋼の場合,接合境界部に最低引張残留応力が存在し,その周辺部には圧縮残留応力が存在するような接合境界に対し対称となる分布形態を示した.そして,この残留応力の発生因子が,合わせ材が母材に高速衝突した際に発生する瞬間熱源による熱応力であることを推論した.オーステナイト系ステンレス鋼爆接クラッド鋼の場合最大引張残留応力は,接合境界部ではなく接合境界部近傍のオーステナイト系ステンレス鋼に存在し,接合境界で応力の不連続部が存在するような分布形態を示した.そして,この引張残留応力は,熱処理や引張り塑性加工によって一般の溶接継手のように減少せず,強度の塑性加工によって,引張残留応力が増加することを明らかにした.次に,オーステナイト系ステンレス鋼爆接クラッド鋼の合わせ材オーステナイト系ステンレス鋼の引張残留応力軽減法として,従来の加熱概念とは逆に爆接クラッド鋼全体を液体窒素の温度に冷却する方法を採用した.そして液体窒素の温度に冷却する前に,オーステナイト系ステンレス鋼爆接クラッド鋼のオーステナイト系ステンレス鋼に存在していた引張残留応力が大きい程,軽減量も大きくなることを実験的に確認した.更に,低温冷却処理による爆接クラッド鋼の残留応力軽減法の応用としてオーステナイト系ステンレス鋼溶接継手に低温冷却処理法を適用した.その結果,溶接部傍を-100°C以下に急速に冷却すると同時に,母材部を150°C程度に加熱することによって,溶接部近傍を引張り塑性変形させ,溶接部近傍に存在していた高い引張留応力を100Mpa以下にすることができた.軟鋼およびオーステナイト系ステンレス鋼を合わせ材とし,母体を軟鋼とした爆接クラッド鋼について,その板厚方向の残留応力をひずみゲージ法にて測定した.その結果,軟鋼同志の爆接クラッド鋼の場合,接合境界部に最低引張残留応力が存在し,その周辺部には圧縮残留応力が存在するような接合境界に対し対称となる分布形態を示した.そして,この残留応力の発生因子が,合わせ材が母材に高速衝突した際に発生する瞬間熱源による熱応力であることを推論した.オーステナイト系ステンレス鋼爆接クラッド鋼の場合最大引張残留応力は,接合境界部ではなく接合境界部近傍のオーステナイト系ステンレス鋼に存在し,接合境界で応力の不連続部が存在するような分布形態を示した.そして,この引張残留応力は,熱処理や引張り塑性加工によって一般の溶接継手のように減少せず,強度の塑性加工によって,引張残留応力が増加することを明らかにした.次に,オーステナイト系ステンレス鋼爆接クラッド鋼の合わせ材オーステナイト系ステンレス鋼の引張残留応力軽減法として,従来の加熱概念とは逆に爆接クラッド鋼全体を液体窒素の温度に冷却する方法を採用した.そして液体窒素の温度に冷却する前に,オーステナイト系ステンレス鋼爆接クラッド鋼のオーステナイト系ステンレス鋼に存在していた引張残留応力が大きい程,軽減量も大きくなることを実験的に確認した.更に,低温冷却処理による爆接クラッド鋼の残留応力軽減法の応用としてオーステナイト系ステンレス鋼溶接継手に低温冷却処理法を適用した.その結果,溶接部傍を-100°C以下に急速に冷却すると同時に,母材部を150°C程度に加熱することによって,溶接部近傍を引張り塑性変形させ,溶接部近傍に存在していた高い引張留応力を100Mpa以下にすることができた.本研究に使用した溶接継手は、長さ、幅とも800mm、板厚12mmのSUS304オーステナイト系ステンレス鋼の中央部にX型開先を設け、裏面1層、表面2層の【CO_2】ガスシールド溶接を行なったものである。この溶接継手に、溶接部近傍(溶接線より両側30mmの範囲)のみを特殊なノズルを用い液体窒素にて-50°C-180°Cに冷却する処理、溶接線より70mm離れた母材をプロパン一酸素炎にて140°C200°Cに加熱する処理および溶接部近傍の冷却と母材加熱を併用する処理を施した。その後、X線回折法およびひずみゲージ法にて溶接線方向の残留応力を測定した。なお、併用処理の場合、冷却用の液体窒素の風圧と母材部への流入および加熱炎の溶接部への広がりを防止するため、加熱部と冷却部の間には鋼板と布状アスベストから成るカーテンを設けた。溶接部近傍のみ冷却した場合、溶接のままでは200MPa以上の高い引張残留応力を示した溶接より20mm以内の残留応力は、冷却温度を-150°C以下にすれば、100MPa程度の引張残留応力まで軽減された。母材部のみ加熱した場合、加熱温度を160°C以上とすると、上記と同様に溶接部近傍の引張残留応力は、100MPa程度まで軽減されるが、溶接のままで約100MPaの圧縮残留応力を示した母材加熱直下での残留応力が、30MPa50MPaの引張残留応力に転じ、その値を加熱温度の上昇とともに高くなる傾向があった。したがって、加熱温度を160°C以上にすることは、母材部での引張残留応力を100MPa以上にし、望ましいことではない。

溶接部近傍を-160°Cに冷却し、同時に母材部を140°Cに加熱する処理を行なった場合、母材加熱直下の残留応力を100MPa以上の引張残留応力に転じることなく、溶接部近傍の残留応力を50MPa以下の小さな引張残留応力まで軽減することができた。
口腔レンサ球菌による感染性心内膜炎発症に関わる病原因子の分子生物学的解析

口腔レンサ球菌は感染性心内膜炎の主要な原因細菌として知られている.感染性心内膜炎は歯科治療に関連して発症することが多いとされ,死に至ることもある全身疾患であるため,歯科領域での本疾患への関心度は極めて高い.本研究では,感染性心内膜炎患者より摘出された心臓弁に対して分子生物学的解析を行った.その結果,う蝕原性細菌であるミュータンスレンサ球菌が高頻度に検出されるとともに,口腔内では検出率の低い血清型が多く認められた.口腔レンサ球菌は感染性心内膜炎の主要な原因細菌として知られている.感染性心内膜炎は歯科治療に関連して発症することが多いとされ,死に至ることもある全身疾患であるため,歯科領域での本疾患への関心度は極めて高い.本研究では,感染性心内膜炎患者より摘出された心臓弁に対して分子生物学的解析を行った.その結果,う蝕原性細菌であるミュータンスレンサ球菌が高頻度に検出されるとともに,口腔内では検出率の低い血清型が多く認められた.感染性心内膜炎の診断のもと摘出された心臓弁とその同一人物の口腔よりデンタルプラーク(歯垢)を採取した.まず,これらのサンプルからDNAを抽出しPCR法を用いて,組織中に含まれる菌種を特定した.その結果,急性心内膜炎の症例からは,口腔レンサ球菌は検出されずブドウ球菌が検出された.一方,亜急性心内膜炎のほとんどの症例から口腔レンサ球菌が検出された.そのうちS.mutansが大部分を占め,S.sanguinisやA.actinomycetemcomitansも検出された.また,デンタルプラークからは,多くの口腔レンサ球菌種および歯周病原性細菌種が検出された.これまでに,感染性心内膜炎患者血液より分離したS.mutansの表層構造物の詳細な分析から,血清型特異多糖抗原の構造が通常の株と異なる新規血清型k型を定義した.また,その遺伝子配列の性状を利用して,PCR法にてk型株の存在を簡易同定できるシステムを構築した.この方法を用いて,S.mutans陽性サンプルにおけるk型株の存在を検討した.すると,感染性心内膜炎患者から摘出した心臓弁では,k型のS.mutansが高頻度に検出された.その検出率は,心内膜炎以外の診断で摘出された心臓弁よりも有意に高い値を示した.さらに,心内膜炎患者のデンタルプラークでは,それ以外の患者のデンタルプラークよりも高頻度でk型のS.mutansが認められた.k型のS.mutansでは,血清型を特定する多糖抗原以外にも,他の主要な表層抗原に変異が生じていることが明らかになった.k型のS.mutansは,血管内皮への付着率も高い傾向を示すことも分かり,感染性心内膜炎発症に関わる病原性の高い菌株である可能性が示唆された.感染性心内膜炎(Infective endocarditis;IE)は,主に口腔レンサ球菌によって引き起こされる全身性の感染症であり,歯科治療時の観血処置などがその誘因とされている.IE発症時には起炎菌の特定が重要であり,主に血液培養法により同定されてきた.一方,近年の分子生物学的手法の発展によって,起炎菌の同定には、患者血液や摘出心臓弁組織から抽出した細菌DNAを用いた分子生物学的手法が応用されつつある.本研究では,10症例のIE患者から摘出された心臓弁に対して,2種類の分子生物学的手法で組織中に存在する細菌の検出を行った.IEと診断された10症例のうち8症例で血液培養において菌種が特定され,そのうち4症例ではStaplrylococctts aureusが検出された.一方,分子生物学的手法では,この4症例のうち3症例で,S.aureusが最も高頻度に検出されたが,1症例ではS. mutansが最も高頻度に検出され. S. aureusは検出されなかった.また,血液培養において菌を特定できなかった2症例について分子生物学的分析を行ったところ,いずれの症例においてもレンサ球菌に相同性の高い配列が最も高頻度に検出された.本研究では,血液培養で1菌種のみが検出される場合や,菌が検出されない場合においても,分子生物学的手法では多種の菌が検出された.また,2種の分子生物学的手法について比較検討した結果.手法により菌の検出限界や検出される菌種が異なることが明らかとなった.これらのことから.分子生物学的手法は方法により得られるデータに違いが見られるものの,いずれの方法も患者の血液中に侵入した微量な菌を検出できる可能性が示唆された.2004-2007年にかけて行われた感染性心内膜炎(Infective endocarditis ; IE)症例に対する心臓弁置換術において,患者の同意の得られた12症例の摘出弁検体から細菌DNAを抽出し口腔細菌の存在を分子生物学的手法によって検討した.すると,S.mutansが高頻度で検出されたため,その血清型の分析を行った.その結果,多くの検体中に,血清型k型のS.mutansのDNAを含んでいることが明らかになった.血清型k型は,IE患者から分離した菌株において従来のclelf型に分類されない菌株の血清型特異多糖抗原の分析を行い,新規血清型として定義したものである.

口腔分離株におけるk型の頻度は5%以下であるため,感染弁検体における高い検出率は,k型株のIEへの病原性の関与を示唆していると考えられる.本研究では、感染弁検体より多くの口腔細菌の分離を試みた,IE症例から分離したS.mutants菌株の性状を分析した結果,血液分離株において,口腔分離株ではあまり認められない主要な表層抗原の変異が認められる傾向にあった.また,ある症例の感染弁から分離されたS.mutants菌株の性状の詳細な分析を行うと,主要なタンパク抗原であるグルコシルトランスフェラーゼの発現を欠失していることが明らかになった.また,このタンパク抗原の欠失によって,抗原性の低下が生じ,白血球による貪食作用に抵抗性を示すことが分かった.さらに,分子生物学的手法による分析から,このような菌株がこの患者の口腔内に微量ながらも存在していたことが示唆された。IEの発症頻度は極めて低いことから,多くの症例を分析するのには時間がかかるが,今後さらに多くの症例から菌株を分離することや細菌DNAを抽出し分析すうことで,これまで明らかにされていない知見を得たいと考えている.
高大連携による学際的ライティングの指導プログラムの開発

本研究の目的は、情報の価値を判断し、新たな知識を創出する能力を育成するための学際的ライティングの学習指導プログラムを開発することである。2018年度は、研究実施計画に沿って、学習指導理論の構築と基礎データの収集を目的とする指導の実施計画の作成を中心に研究を進めた。この計画は、本研究の課題より「1,情報・知識へのアクセスを通した問題発見、課題解決のプロセスの解明」と「3,課題解決と知識創出を核とした学際的ライティングの指導方法」に焦点を当てて立てたものである。学習指導理論の構築に関しては、テクスト・ディスコース論に基づいたアカデミック・ライティングの先行研究をふまえ、既存の知識のネットワークを基盤とした新たな知識の創出過程のモデルを構築し複数の研究論文に発表した。このモデルは、ひとまとまりのテクストを作り出す状況性・求心性の側面と、テクストの生成に関わる知識のネットワークの分散性・遠心性の側面、という2つの側面からライティングを通した知識の創出をモデル化したものである。学習指導の実施計画の作成に関しては、高等学校において実施されているプレゼンテーション活動を取り入れた教育プログラムへのかかわりを通して、プレゼンテーション活動(語ること)とライティング(書くこと)の往還により、自律した知識創出の主体を育成のための学習指導の方法について調査、検討を行った。この調査、検討を通して、ライティング指導に向けたテーマの設定と指導期間、ICTの活用方法について考察を行った。研究実施計画に沿って、学習指導理論の構築、指導の実施計画の作成を進めた。計画していた授業実践とその調査を通した基礎データの収集については実施ができず、計画に遅れが生じている。これは、調査に向けた協議の段階において高等学校では既に指導が開始されており、指導過程に合わせて授業の調査が行えなかったことが原因である。2019年度については、早い段階で授業計画と調査に向けた協議を進める予定である。2018年度の主要な成果は、学習指導理論のモデルの構築と指導の実施計画の作成である。これらに基づいて、2019年度は年度の前半において複数の高校における授業実践を行い、その調査を通して基礎データの作成を行う。年度の後半は学習過程の分析を行い、研究成果の発表に向けた準備を進める。次年度使用額が生じた理由は、当該年度に計画していた授業実践とその学習過程の調査を通した基礎データの作成について研究の遅れが生じ、印刷費と謝金の支払いがなされなかったためである。次年度においてこの研究の遅れた部分を実施し、授業資料の印刷費と調査のデータ作成にともなう謝金の支出を計画している。
口腔癌周術期の免疫栄養療法による免疫応答動態の解明

消化器がん領域では治療前の栄養状態が、生命予後や術後合併症に相関することが一般的に知られている。そのために周術期の栄養療法が重要視されている。しかしながら口腔癌に関する報告は非常に少ない。また口腔癌は手術後に高頻度に創部感染(SSI)を認める。我々は、術前栄養学的指標が、口腔癌の再建術術後のSSIの発生や生命予後と関連するのか検討した結果、血清Albと、PLR(Platelet-lymphocyte ratio)は、口腔がん術後のSSI発症リスクおよび生命予後の指標として有用であるという知見を得た。本研究は免疫栄養療法によって、臨床的に体内での免疫賦活作用が誘導増強されるのか解析し、それが口腔外科周術期の創部治癒機構の促進と、治療成績向上に寄与するのかを併せて検討することで、口腔外科疾患における有用な免疫栄養療法の導入を目的としている。我々はまず臨床研究からすすめていき、口腔癌患者における術前の栄養学的指標(modified Glasgow Prognostic Score(mGPS)、Onodera's prognostic nutritional index)と生命予後との関連を検討した結果、mGPSは、生命予後に関連する因子であることが示唆された。その結果はthe 4th Congress of Asian Society of Head and Neck Oncology (ASHNO)にて発表した。さらにmGPSと術後創部感染(SSI)は関連するかについて検討しているところである。さらに重度熱傷などの集中治療が必要な重症患者に対して開発された高蛋白な経腸栄養剤が、口腔癌周術期に応用しうることを見いだした。一方in vitroでのアルギニン強化栄養による抗腫瘍免疫応答動態の探索については、至適条件の確立に時間がかかっている。こちらは臨床研究と並行して実施予定である。in vitroでの抗腫瘍免疫応答動態の探索については、試適条件の確立に時間がかかっているが、並行して行っている臨床研究では結果も得られているため、初年度についてはおおむね順調な進展状況である。本研究は免疫栄養療法によって、臨床的に体内での免疫賦活作用が誘導増強されるのか解析し、それが口腔外科手術期の創部治癒機構の促進と、治療成績向上に寄与するのかを併せて検討することで、口腔外科疾患における有用な免疫栄養療法の導入を目的としている。我々は臨床的検討からすすめており、口腔がん患者における術前の栄養学的指標(血清アルブミン値とCRPを基に分類したGlasgow Prognostic Score(GPS)のカットオフ値を修正したmodifiedGlasgow Prognostic Score(mGPS)および、血清アルブミン値(Alb)値と総リンパ球数から算出できる栄養指標であるOnodera's prognostic nutritional index(PNI))と生命予後の関連を検討した結果、生命予後に関連する因子であることが示唆され、その結果は、The 4th Conference of Asian Society of Head and Neck Oncology(ASHNO)にて発表した。さらにはその栄養学的指標が術後創部感染(SSI)との関連を検討したところ、こちらも関連する因子である可能性が示唆され、その概要を第32回日本静脈経腸栄養学会学術集会にて発表した。一方実際に適切な栄養療法が実施されているかを確認するため、詳細な体組成の計測が必要となり部位別直接インピーダンス測定法(DSM-BIA)の計測可能な器材を導入し、臨床的検討を追加しているところである。研究遂行に際して、免疫栄養療法実施時の体組成の計測が必要となり、部位別直接インピーダンス測定法(DSM-BIA)の計測可能な器材を追加で導入した。現在臨床データ取得のための検討を追加で行っているため遅れている。本研究は免疫栄養療法によって、臨床的に体内での免疫賦活作用が誘導増強されるのか解析し、それが口腔外科手術期の創部治癒機構の促進と、治療成績向上に寄与するのかを検討することで、口腔外科疾患における有用な免疫栄養療法の導入を目的としている。我々は臨床的検討からすすめるのにあたり、口腔がん患者における術前の各指標(リンパ球数、好中球数、血小板数、血清アルブミン値、総コレステロール値、CRP値)を用いて栄養学的指標(Glasgow Prognostic Score(GPS)、modified Glasgow Prognostic Score(mGPS)、Onodera's prognostic nutritional index(PNI))および、我々が新たにカットオフ値を定めて用いた血小板/リンパ球数比(PLR)を加え、それらの項目と周術期に発症する術後創部感染(Surgical Site Infection)および生命予後の関連を検討した結果、術前の栄養学的指標は、SSIおよび生命予後に関連する因子であることが示せた。その結果を第62回日本口腔外科学会総会・学術大会にて発表し、ゴールドリボン賞を受賞した。現在その成果を国際誌に投稿中である。一方、実臨床での免疫栄養療法の効果を確認するため、詳細な体組成の計測のため部位別直接インピーダンス測定法(DSM-BIA)の計測可能な器材による検討を行っており、次年度に学術大会にて報告する予定である。

我々は、術前栄養学的指標が、口腔癌の再建術術後のSSIの発生や生命予後と関連するのか検討した結果、血清Albと、PLR(Platelet-lymphocyte ratio)は、口腔がん術後のSSI発症リスクおよび生命予後の指標として有用であるという知見を得た。引き続き、口腔外科周術期の免疫栄養療法の検討については症例数を増加させ継続していき、創部治癒との関連をさらに検討する予定である。in vitroでの抗腫瘍免疫応答動態の探索については、条件を変えて継続する予定である。引き続き、口腔外科周術期の免疫栄養療法の検討について、症例数を増加させた上で、追加のデータを取得し、解析を行っていく予定である。その結果が得られ次第、欧米の学術雑誌での発表のため投稿を行う予定である。口腔外科研究過程でH27年度はin vitroでの早期の条件確立が得られず、臨床研究に時間を割いたため、当初立案していたよりも物品費の使用割合が少なかった。研究遂行に際して、免疫栄養療法実施時の体組成の計測が必要となり、部位滅直接インピーダンス測定法(DSM-BIA)の計測可能な器材を導入したが、追加データ取得のための検討を継続しているため、発表にかかる経費を次年度に持ち越す運びとなった。次年度は、今年度で得られた結果を踏まえ、さらに物品を購入し検討する予定のため物品費は予定に近い使用金額になるものと考える。また論文作成する予定であり、英文校正料や投稿料の使用金額が増える見込みである。追加データ取得のための検討継続の費用と、研究をまとめ論文投稿の際に発生する英文校正料及び投稿料、掲載料に使用すると共に、学会発表のための費用に充てる予定である。
アミノ酸トランスポーターLAT1を標的とするα線がんミサイル療法の開発

本研究は種類を問わず「がん」に高発現しているLAT1を分子標的とする事で、がん特異的に治療を行う可能性を検討するものである。LAT1の基質は低分子のアミノ酸であるため、免疫機構によって排除される事はない。また、高エネルギーα線はいかなる薬物よりも確実にがん細胞を殺すことが出来る。α線はβ線に比べて生体内での飛程が短く、適切にデリバリーされることで周囲の正常組織への副作用はほぼゼロになる。また、短寿命α線核種は、がんを攻撃した後に壊変して安定同位体となるため、内部被曝による障害の心配はない。また、本研究に先立ち、211Atの体内からのクリアランスが良好であることも確認している。α線による細胞障害性は既知であり、LAT1の分子標的としての有用性は既に確認されている。研究期間内に標識化合物による副作用の程度、全身クリアランス、そして抗腫瘍効果を発揮できる最低投与量、最適投与スケジュールを決定し、LAT1の分子標的としての有用性の確認及び標識化合物の新規抗腫瘍薬としての可能性の解明が本研究の最大の目標である。H30年度は、LAT1を標的とする短寿命α線による核医学治療の実用化を目指し、次の検討を行った。1LAT1高親和性化合物αメチルチロシンへの短寿命α線核種(211At)の標識法の最適化、2in vitroにおけるがん特異性と安定性の確認、3標識化合物を用いた、モデル動物(正常・担がん)における挙動の確認、4標識化合物を用いた、抗腫瘍効果の確認。その結果、1簡便な標識法を確立し、2in vivo, in vitroでの化合物の特異性と安定性を確認することができた。また、3正常組織よりもがん組織に親和性が高いことを確認し、さらに4ゼノグラフトモデルにおいて、抗腫瘍効果を確認することができた。学会発表も複数回行うとともに、関連研究に関して、論文が1報受理された。また、関連特許に関しては2019年2月にPCT出願を完了した。さらに、将来の創薬の実用化に向けてのPMDA総合相談も実施して、着実に研究は進展していると考えられるため。平成31年度は、開発化合物の多様なモデルにおける抗腫瘍効果および副作用の検討を行う。このことにより、研究期間内に標識化合物による副作用の程度、全身クリアランス、そして抗腫瘍効果を発揮できる最低投与量、最適投与スケジュールを決定し、LAT1の分子標的としての有用性の確認及び標識化合物の新規抗腫瘍薬としての可能性の解明を行う。
膵癌に対する抗線維化療法を併用した新規腫瘍溶解性ウイルス免疫療法の開発

本邦の報告では、2014年の膵癌の罹患患者数は18,745人と癌罹患患者の中で第6位、2016年の膵癌による死亡者数は17,060人と第6位であり、予後不良の疾患である。膵癌は代表的な難治癌であり、5年生存率は30%以下である。治療法としては、手術、化学療法、放射線療法等が行われているが、予後は不良である。膵癌を克服する様々な新規治療法の開発が行われており、腫瘍溶解性ウイルス療法も有望な治療法候補の1つと考えられている。今回の研究は、膵癌に対してより効果的な治療法の可能性を検討することを目標とする。
男性身体の外見的理想像とジェンダー／セクシュアリティ間の矛盾に関する研究

1930-80年代の米国フィジカルカルチャー誌を資料として男性身体の理想がセクシュアリティ化されてゆく過程を分析した。その結果、1930-50年代のPC誌では男性身体の理想がセクシュアリティ化されておらず、多様な欲望の対象として共有されていたこと、60年代にかけて非ヘテロセクシュアリティ要素を払拭し、急速に異性愛化したことが明らかになった。こうしたな男性性のヘテロノーマティヴ化を促したのは、この時期進んだ“同性愛者"の可視化による、逆説的な異性愛アイデンティティの自覚化であった。また、1950年代以前のPC誌における表象は、異/同性愛で分断されないホモソーシャル連続体の可能性を示唆している。本年度は、おおむね研究計画通りに研究が進展している。1930年代から1970年代までを対象とした、英語圏で発行されたフィジカル・カルチャー雑誌(現在のボディビル/フィットネス雑誌の元祖)の収集に関して、おもな分析対象となるタイトルのひとつである「STRENGTH AND HEALTH MAGAZINE」に関しては、80%以上の収集を完了した。また、もう一つの比較対象である「Physique Pictorial」に関しては、研究計画ではアメリカのアーカイブにおける閲覧コピーを行う予定だが、当該研究機関(ボブ・マイザー財団)がその雑誌の表紙の多くをウェブ上で公開しているため、実際の訪問・内容分析に先んじて、既に両雑誌の比較検討を開始している。また、関連する先行研究に関しても、論文・書籍の収集、検討を続けており、現在、現時点までの新たな知見を投稿論文として執筆中である。本年度は、前年度を通じて収集し得た資料(193080年代に米国で発刊されたフィジカル・カルチャー雑誌2誌、フィジーク雑誌1誌が中心)に基づいて分析を行った。具体的には、研究計画に基づき、雑誌の表紙における男性像を時代ごとに分析し、その表象の変化を集計した上で、各々の時代背景と共に考察した。結果として、現時点までに、以下の点が確認できた。1男性性の理想という概念がジェンダーのみではなくセクシュアリティも含んだ概念であること。2193050年代には、男性性の理想は必ずしもヘテロノーマティヴではなかったこと。3196070年代にかけて、男性性のセクシュアリティ化(異性愛化)が進展したこと。4197080年代にかけて、男性性の表象はほぼ完全にヘテロセクシュアリティ化を達成したこと。収集した資料はまだ完全ではなく、一部限定的ではあるが、現状の分析でも時代ごとの男性性の変遷が充分に実証できたため、現時点での分析・考察内容を論文にまとめ、既に投稿論文として受理されている。(紙媒体での発行は6月予定)。過去に米国において発行された大衆雑誌をオークションなどで通時的に収集する必要があるため、当初は2年以上を収集期間に充てる計画であったが、予想よりも速いペースで収集がすすみ、すでに分析に取りかかれているため。最終年度にあたり、これまでに国内で収集し切れなかった19301980年代の米国フィジカル・カルチャー雑誌(以下PC誌)および関連資料の一部を、コロンビア大学図書館において調査・閲覧し、最終的な分析を終え、その成果を学会シンポジウムで発表し、論考にまとめた。また、研究期間全体を通してあきらかになった成果は以下の通りである。1193050年代にかけて、PC誌における男性身体の理想はセクシュアリティ化されておらず、さまざまな欲望の対象として共有されていた。この時期においては、まだ異/同性愛というセクシュアリティの腑分けが明確化されておらず、従ってホモソーシャル/ホモセクシュアルな欲望の分断も曖昧であった。2195060年代にかけて、PC誌は非セクシュアリティ要素(同性愛と混同される要素)を急速に払拭し、ヘテロセクシュアリティ化を始める。そして、こうしたヘテロノーマティヴな男性性(ホモソーシャルな理想)への変化を促したのは、この時期に進展した“同性愛者"のアイデンティティ形成とそのカテゴリーの可視化による、逆説的なヘテロセクシュアリティの自覚化であった。370年代以降の性的マイノリティ権利運動および80年代のエイズ危機は、ともにその社会的な広がりと影響力の大きさからカウンターとしてのホモフォビアを苛烈化させ、結果としてPC誌は意図的にヘテロセクシュアル表象を強調していくことにつながった。とくに1の事実は、E.K.セジウィックが示唆した「ホモソーシャル連続体」が、特定の歴史や環境の配置によっては確かに存在し得ることを示す、重要な事例といえる。現在までの達成度に関しては、おおむね研究計画通りに進展している。分析対象となるフィジカル・カルチャー雑誌の収集に関しては、主に海外のオークションサイトを通じて購入するため時間は要しているが、当初予定通り全体の4分の1程度の収集を終えることができた。

アメリカのアーカイブ、研究機関における資料の閲覧・コピーに関しては、次年度以降に実施する予定。前年度から引き続き、資料の収集を継続し、時代的に抜けている部分を補完できるよう努める。また、研究計画に基づき、米国の関連アーカイヴで雑誌資料および関連資料の閲覧を行う。スポーツ社会学次年度以降は、研究計画に則り引き続き該当資料の収集及び分析を継続する。雑誌資料の収集に関しては、海外のネットオークション及び古書サイト通じて収集を行うため、必ずしも必要としているものが特定の期間内に入手できるわけではない。しかしながら、予備調査及び今年度一年間の状況を勘案すると、今後もおおむね8割程度の継続的な入手は可能であると考えている。定期刊行物である大衆雑誌をすべての号数に関して完全に収集することは不可能であるが、今後は、先行研究において紹介された雑誌タイトルなどに関しては、必ずしも現物を入手せずに、先行研究の分析を流用して欠番に充てることも検討している。購入した雑誌資料の価格が想定より若干低かったため。研究計画上、資料調査のためにアメリカの2箇所を訪問する予定である。ただし双方合わせて2週間程度は必要となるため、研究計画の当初から、本務校の休業期間を利用して都合の良い年度に訪問することとしている。本年度は、夏期に学務、教育上の理由で上記の時間を確保することができなかったため、訪問調査は次年度以降とした。そのため、これに該当する費用も次年度以降に使用する予定である。本年度も資料収集を継続するため、購入費用として使用予定。訪問調査に関する費用は、次年度もしくは次々年度の夏期に使用する。
珪藻ピレノイドの機能から読み解く、海洋二次葉緑体のグローバルインパクト

微細藻である珪藻は、地球全体の光合成による有機物生産量のおよそ20%を担う。珪藻は、二回の共生進化によって、葉緑体を獲得し(二次葉緑体)、この内部には光合成の“主要な場"と考えられるピレノイドと呼ばれるタンパク質塊を持つ。本研究では、珪藻二次葉緑体について、謎の多いピレノイド構成成分を探索し、その正確な位置と働きを決定する。この知見から、珪藻二次葉緑体の働きを立体的な分子モデルであらわす。このモデルから重要と考えられるコア成分の役割を、膨大な海洋遺伝子データを用いて、地球レベルで調べることを目的とする。発展的に、未来環境予測や珪藻を用いた物質生産などの分野に役立つ知見を得ることを目標とする。珪藻は地球全体の一次生産(光合成による有機物生産)量の20%を担う。この珪藻の光合成に深く関与していると考えられるピレノイドの構成成分、構造、機能を明らかにし、珪藻二次葉緑体の分子モデル構築を目的としている。さらに、二次葉緑体の分子モデルによって海洋遺伝子ビッグデータから地球上の一次生産に対する珪藻光合成の寄与を評価することを目指す。近年、珪藻の光合成のメカニズム解明などで顕著な成果を発信している研究グループであり、これらの実績に基づいた着実な研究提案で、さらなる研究の進展が期待される。珪藻葉緑体は陸上の植物のものとは形態・構造が大きく異なり、ピレノイドを有することが特徴であり、その解明は海洋の一次生産の一層の理解につながり、学術的な波及効果が大きい。
新規M期チェックポイントタンパクに着目する発がんにおける染色体不安定説の検証

新規細胞分裂チェックポイント蛋白SIRT2に着目し、染色体不安定説を検証した。グリア初代細胞のSIRT2発現を抑制したところ、当初期待していた中心体の異常は見られなかったものの、アストロサイトの主要な中間径フィラメントであるGFAPの産生抑制が観察され、これらの細胞では突起伸長が抑制されていることから、細胞骨格系制御を通してアストロサイトの成熟過程を制御するというSIRT2の新たな機能を提示できた。一方「染色体異数性が発がんの原因になりうるか」を検証する実験においては、ヒト染色体移入マウスES細胞クローン神経分化誘導実験により神経分化段階初期に染色体数異常ES細胞クローンで共通に発現が低下する遺伝子群を同定した。さらにヒト21番染色体断片がマウス染色体に転座したES細胞クローンにおいても同様にこれらの遺伝子群の発現低下が確認できた。つまりゲノムの均衡状態が破綻することが引き金となり様々な遺伝子の発現異常が副次的に誘導されるものと推測される。さらに重要なことにこれらの異数化ES細胞は、ゲノム不均衡のES細胞ではin vitroでの細胞分化異常が共通して認められ、アポトーシスが亢進していることが分かった。このことはゲノム不均衡を関知するチェックポイント機構の存在を示唆しており、染色体不安定説を支持するものである。さらにゲノム不均衡を持つ細胞を排除する機構の存在も示唆している。同じ目的で不死化二倍体正常細胞であるhiMSC細胞を用いて、人為的に異数化細胞を作出し、がん悪性化の表現型を解析した。その結果、ヒト1番染色体を移入したときには足場非依存性の増殖能が獲得されること、一方で7番染色体を移入したときには突然変異率が上昇することがわかった。これらの結果は異数性が直接がん化を推進する力になりうることを示す直接的な証拠として重要である。我々は異数性を特徴とするグリオーマのプロテオーム解析から、SIRT2(チューブリン脱アセチル化酵素)が発現低下することを見いだした。SIRT2はがんで頻繁に欠失がおこる領域に存在し、またファミリータンパクSIRT1が癌や細胞老化を司ることから、SIRT2が新規がん抑制遺伝子の候補と考え研究を進めてきた。本研究により、SIRT2は微小管動態の異常をモニターし、異常時には染色体凝縮開始を停止する機能を持つ染色体凝縮チェックポイントタンパク質であり、染色体倍数化を抑制することを見つけ、siRNAを用いたノックダウン実験によってもこれを支持する結果を得た。染色体倍数化、その後に起こる異数化が発がんの初期に起こり、これがさらなる染色体変異、遺伝子変異を誘発するという仮説(染色体不安定説)が再び着目されているが、上記の結果はそれを支持しその分子基盤の一端を示すものである。実際の発生時にこのような機能を果たしているかどうか探るためSIRT2発現が高くなることが分かっている発生時のbrainに着目し、これをin vitroで培養する系を立ち上げ、内在のSIRT2をノックダウンするsiRNA発現レンチウイルスベクターも構築した。さらに染色体不安定説を別の角度から検証するため、様々な染色体異数性のES細胞を作製し、それらを用いたin vitroにおける神経分化誘導時に様々な染色体についての異数性細胞で共通して発現が変化するものをマイクロアレイで探った。その結果、神経分化誘導時の異数化細胞で共通して発現が低下する遺伝子群の存在が明らかになった。その中には発がん抑制に関わる期待される遺伝子も含まれており、このことは異数化を関知して、おそらくはエピジェネティックな変化により発現が変動する遺伝子群があることを示唆しており、染色体不安定説を支持するものである。
身体性メディアによる場の統合と離れた集団間における共創表現の支援

多様な人々が身体全体で即興的に表現を創りあう共創表現を離れた場所間で実現するために、個々人の表現と表現空間の関係性(場の働き)に着目した身体性メディアを提案し、その有効性について検討した。結果として、背景粒子メディアと仮想光源メディアを開発し、それらを身体の影メディアと統合することによって、共創表現が促がされることを示した。さらに、出会い場の創出を促す新しい身体性メディアシステムの開発もあわせて行い、その有用性を確認した。平成26年度は,1異なる二つの演者集団の「舞台(場)の統合を促す」身体性背景メディアと,2「舞台(場)を盛り上げる」身体性観客メディアについて研究した.1については,異なる二つの舞台(場)を統合するために,演者各人の身体運動と演者集団全体の運動の双方を取り込んだ「身体性背景メディア」を考案した.具体的には,数千個の粒子の運動により流れを創り出し,演者各人の身体運動を“微視的な流れ"として,演者集団全体の運動を“巨視的な流れ"として呈示することで,身体性を二重に呈示する背景粒子メディアを開発した.前者の流れ(ベクトル場)は,演者各人の身体像のオプティカルフローをNavier-Stokes方程式の外力項として反映させることにより生成している.一方,後者の流れ(ベクトル場)は,演者各人の意識に上らない身体全体の動き(重心)の速度ベクトルを平均化することにより生成した.そして,以上の二つを合成したベクトル場で粒子が運動する背景粒子メディアを実現した.2については,様々な場所に存在する観客の働きを舞台に表現する身体性観客メディアの設計手法について研究した.具体的には,各クライアントが骨格情報のみをクラウドサーバに通信し,このサーバ上で全クライアントの骨格情報の処理を行うことで,影メディアの属性情報(メディアの種類,色など)を,観客や演者集団,舞台と関係づけて再構成することが可能なクラウド型の影メディア通信システムを構想し,そのプロトタイプを開発した.そのために,影画像の輪郭点を骨格情報と対応づけることで,骨格情報から影メディアを2次元的に操作するソフトウェアを新たに開発した.そして,本システムを使用して,自身の影に遠隔地の他者の上半身の影を重ね合わせて提示する影メディアを用いた通信実験を試みた.平成27年度は,遠隔地の二つの演者集団による即興的かつ持続的な表現の共創を支援するため,「舞台(場)の統合を促す」身体性メディアと「舞台(場)を盛り上げる」身体性メディアを統合した身体性メディアシステムについて研究を行った.具体的には,演者身体の影メディアと影メディア空間との関係性に着目して舞台(場)の様相を変化させることを着想し,それを実現するために,光源の3次元位置を自在に操作することを可能としたポイントクラウド(点群)による影メディア(斑影と呼称)を新たに考案,開発した.本システムは,3次元仮想空間上において,Kinect v2(Microsoft社)で取得した人物の身体の点群データの各点に3Dオブジェクトを配置し,これとは別に配置した仮想光源よって生じる点群(3Dオブジェクト)の影を影メディアとしている.点群(3Dオブジェクト)のサイズ,形状,配置パターン(密度)を変更することで,様々な種類の斑影を生成することが可能である.以上により,光源位置に応じて全ての影メディアの大きさや向きを変化させることを実現した.加えて,斑影の仮想光源の位置を光源移動ロボットの影として,演者の斑影とともに舞台に呈示し,このロボットの動きに演者集団の動きを反映させることによって,演者と影メディア空間との関係(影メディア空間の光環境)を関係づけることが可能なシステム(仮想光源ロボット)を構築した.以上のシステムを用いて,複数人の演者による身体表現を試みた結果,斑影が有する非完結性(余白)によって従来の影メディアにはみられなかった存在感や包摂感が舞台に生まれることや,仮想光源ロボットの存在と動きによって,演者集団における場の創出可能性が高まり,舞台が盛り上がるとともに,表現の共創が促されることなどを見出した.さらに,これらの手法は離れた場所間の異なる場を統合するためにも有効であることを実験により示した.影メディア空間の光環境を自在に変容することが可能なポイントクラウド(点群)による影メディア(斑影)システムや演者集団の動きを反映した仮想光源ロボットを新たに考案し開発することで,当初の研究目的である地理的に離れた場所に存在する二つの演者集団間において身体表現の共創を実現できる見通しを得た.さらには,斑影は,これまでに開発されてきた一連の影メディアと比べて,より大きな存在感や表現創出能を有していると考えられることから,場を統合する身体性メディアとしての今後の発展が期待できるため.平成28年度は,遠隔地の二つの演者集団による即興的かつ持続的な表現の共創を支援するため,「舞台(場)の統合を促す」身体性メディアと「舞台(場)を盛り上げる」身体性メディアを統合した身体性メディアシステムについて研究を行った.具体的には,昨年度開発したポイントクラウド影メディアと仮想光源ロボットを用いて遠隔地間での通信実験を行い,これらが舞台(場)を活性化し表現の集団的創出を促すことに有効であることを示した.さらに,円筒状紐スクリーンへの影メディアや背景メディアの投影が可能なシステムを新たに開発し,円筒状スクリーンの内と外の演者(観客)が相互に乗り入れて,表現を創りあうことをはじめて実現した.

加えて,これを用い舞台(場)の内と外の交流を促し,場を盛り上げる身体性メディアの新たな設計手法を検討した.また,影メディアを用い,身体表現の現場をアーカイブする手法についても研究した.具体的には,身体表現の現場の映像と深度情報の記録から現場を影メディアで再現し,再現時に影メディアの種類や光源位置を変更可能なシステムを開発した.また,集団活動の現場での影メディアの活用を目指し,発達障碍児の間に動きやつながりを生み出すことを目指した共創表現プログラムを開発した.具体的には,東日本大震災の被災地にある宮城県立石巻支援学校の体育館に14×4[m]のスクリーンを設置し,児童生徒約70名を対象に,本システムを用いた身体表現授業を3回に分けて実施した.その際,身体像取得のためのKinect V2(Microsoft社),メディア処理のためのPC及びメディア投影のためのプロジェクタからなるシステムを1ユニットとし,これを4つ並列に稼働させることで広範囲へのメディア呈示を可能とした.その結果,影メディアで出会い,影メディアでつながる,生き生きとした表現空間が自ずと生まれることを確認した.研究実施計画に記載した内容について,期待通りの成果が得られているため.とくに,影メディアを活用した集団による身体表現の授業を宮城県立石巻支援学校で実施することによって,影メディアシステムの社会的有用性が示されたこと,さらには,円筒状紐スクリーンの開発と新しい投影手法や背景メディアなどにより,舞台(メディア空間)が外に開かれ,内と外との交流を可能にしたことは,当初の計画を超える成果であり,影メディアの新たな可能性を拓くことが期待できるため.昨年度,宮城県立石巻支援学校の体育館に影メディアシステムを設置し,発達障碍児の集団的な身体表現活動を通じて,影メディアには場を統合したり,盛り上げたりする働きがあることを実践的に示した.さらに,スクリーンの内側のみではなく,外側も含め,空間(劇場)全体を影メディアで包み込むことによって,場の包摂的な働きをより強めることを構想し,円筒状スクリーンからなる影メディアシステムを開発した.これはスクリーンが紐からなり,影メディアによって内側空間と外側空間が橋渡しされることで,演者と観客の交流が促されるよう設計されている.本年度はこの新しい影メディアシステムを府中市美術館市民ギャラリー(東京都)にて一般公開した.具体的には,会場の広さにあわせてスクリーンを直径5.4m,高さ2.5m,外側空間を10m四方に設定し,システムのハード,ソフト面での変更を行った.加えて,円筒状スクリーン全面に一様に投影した背景粒子メディアを参加者の身体の動きに応じて変化させることでスクリーン内側と外側の場の統合を図った.さらに,蝶や魚の群れを影メディアにより表現し,海のなかや野原にいるイメージを喚起させた.これらを組合わせた表現活動プログラムを作成し,2日間にわたって集団を対象とした展示体験デモを行った.来場者300名近くに達した.また,2日目にはNPO法人ダンスフィールドの協力を得て,即興的なパフォーマンスの公演を行った.その結果,演者からは「空間全体が一つの世界だった」,観客からは「影と一緒にダンスをしたくなった」や「自分も参加したくなった」といったコメントを数多く得た.以上の結果は,影を用いた身体性メディア技術が,表現で出会い,表現でつながることを促し,異質で多様な人々のあいだに生き生きとした場を生み出していくことを示すものである.同様のことは,離れた場所の集団のあいだにおいても期待できよう.
リアノジン受容体内ドメイン制御による新しい不整脈、心不全治療

2019年度1.作成したCaM高親和性RyR2変異マウスを我々が保有している3つのCPVT型KIマウスR2474S KIマウスの掛け合わせを行い、genotyping後、ヘテロマウスが抗不整脈性を獲得しているか否かを検討した。その結果このマウスはテレメトリーによる24時間ECGモニタリング、及びepinephrineの投与でWTマウスに比べ強い不整脈耐性を示した。1年目に計画した実験はおおむね遂行できた。
契約法秩序における『厚生対権利』

(1)「市場における意思決定」の保護を不法行為法における損害賠償によってはかるための理論枠組みの構築を試み、またその一適用例として損害論・損害賠償額の算定方法についての新たな解釈を呈示した。(2)契約交渉と市場秩序の内在的関係を検討し、n人間での契約交渉が競争的市場秩序の生成に帰着することを示し、契約法にとっての含意を検討した。(3)投資取引における投資家心理を、プロスペクト理論の分析枠組みに基づいて検討し、新たな投資勧誘規制法理を提唱した。今年度は、契約法において「厚生」と「権利」が対峙する典型的な問題である、「独占禁止法違反の私法契約の効力」を取り上げ、その基礎にある現代契約法の原理的基盤を検討した。そこでは、1.独占禁止法違反企業と契約を締結した消費者には、実質所得の目減りが生じ、これに伴って消費者の効用水準が低下し、これに対応して、全消費計画の見直しがなされることを明らかにした。その法学的意義としては、伝統的意思表示論が他の財との比較を度外視して「目の前の財を購入するかどうか」という意思決定論を前提にしていたことを明らかにし、これに代えて、意思決定とは、「所得制約の下で、他の財と比較しつつどのように自己の効用を最大化するか」という決定であることを明らかにした。さらに、かかる「市場における意思決定とその法的保護」を契約法・不法行為法を用いて図ることの重要性を明らかにした。契約法の枠組みにおいては、財価格の不当な吊り上げは、消費者の意思決定の基礎となる所得の実質的な目減りを惹起するものであり、これを法律行為法の枠組みで検討する必要があることを明らかにし、不法行為法の枠組みにおいては、消費者の低下した効用水準を填補するものとしての、「補償変分」に着眼して、損害賠償額を算定するという試案を提示した。この成果は、2007年6月9日における、北海道大学民事法研究会における研究報告、2007年8月に開催された、神戸大学21世紀COEプログラム「市場化社会の法動態学」第5回国際シンポジウムにおいて、「市場における意思決定と損害賠償」と題する研究報告、および2007年9月24日に、神戸大学21世紀COEプログラム・早稲田大学21世紀COEプログラム合同研究会における「市場メカニズムと損害賠償」と題する研究報告において、報告された。前年度までの研究により明らかにしたように、我が国の伝統的意思表示論は他の財との比較を度外視して「目の前の財を購入するかどうか」という意思決定論を前提にしていた。本研究はかかる伝統的な意思表示理論の狭隘さを批判しつつ、意思決定とは、「所得制約の下で、他の財と比較しつつどのように自己の効用を最大化するか」という決定であることを明らかにした。そして、このように「市揚に於ける多数の財からの選択」という次元を意思表示理論に取り込んだとき、市場における意思決定が相手方の違法行為によりゆがめられたならば、表意者は一体いかなる損害を被ることになるのかが問われることになる。そこで、本年度の研究においては、「市場における意思決定」の保護を不法行為法における損害賠償によってはかるための具体的な理論枠組みの構築を試み、その一適用例として独占禁止法違反行為をなしている企業と契約を締結した消費者が被った損害について考察した。そこでは、財価格の違法な吊り上げは消費者の意思決定の基盤となる所得の実質的な目減りを惹起するものであり、消費者において惹起された「所得効果」を填補するものとしての「補償変分」に着眼することが不可欠であると指摘した。そこで得られた知見に基づき、これまでの我が国の通説的見解と対比しつつ損害賠償額算定についての私見を示し、判例理論に関する新たな解釈を提示した。本年度の研究は、「市場メカニズムと損害賠償-市場連動型不法行為における損害概念への-試論-」神戸法学雑誌第五八巻第一号七七頁以下(二〇〇八)として公表された。(1)本年度は、契約交渉と市場秩序の内在的関係を把握し、市場という枠組みにおいて契約法・契約交渉の果たす役割を考察した。例としてドイツ契約法におけるシュミットーリンプラーの契約メカニズム説を取り上げ、(a)二当事者間での契約交渉の帰結を、エッジワースボックスを用いて検討し、さらにその知見を(b)n人当事者間での契約交渉に拡張した。この考察により、契約交渉は単に二当事者間で成立する契約の正当化という意味に留まらず、n人間での契約交渉に目を向けるたらげ、エッジワースの極限定理により、競争的市場秩序の生成という意味においても重要な意味を持つことが明らかとなった。また、従来の契約法学がもっぱら二当事者間での契約規範の正当化という観点にとらわれており、市場における多数当事者間の契約交渉により生成する秩序の構造について全く注意を払っていないことを明らかにした。この知見は論文「契約交渉と市場秩序」に公表した。