hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非ヘム鉄錯体による酸素分子の活性化と炭化水素の選択的官能基化

非ヘム有機鉄錯体による酸素の活性化と不活性炭化水素の触媒的酸素化を,非ヘム鉄酸素化酵素であるモノオキシゲナーゼおよびジオキシゲナーゼとの機能類似性という観点から,また,触媒化学的な観点から研究を実施した。特に,これらの反応における電子移動の重要性についての検討を重視した。モノオキシゲナーゼ型反応に関しては,今年度は特にチロシンヒドロゲナーゼ型のフェノールの水酸化によるカテコールの生成反応に関して重点的に検討を行った。特にFe^<3+S>錯体として,電子吸引性の置換基を有するカテコールを配位子とした場合が最も高いカテコール生成が見らた。基質であるフェノールの鉄への配位,ヒドロキノンの電子移行剤として,また,フェノ-レート配位子としての役割,ヒドロキノン上の置換基効果などを基に,選択的オルト水酸化に関して新しい知見が得られた。カテコールジオキシゲナーゼモデルによる芳香環からのジカルボン酸の合成反応に関しては,1)Fe^<3+>錯体によるintradiol型開裂を選択的,かつ,触媒的に行う反応系として主として4配位型の配位子を用いた錯体系で行った。特に,ピリジン添加効果や溶媒効果に関して興味深い結果が得られた。2)Fe^<2+>錯体によるExtradiol型開裂について,水やニトリル系溶媒の添加効果について新しい結果が得られた。Fe^<2+>錯体の安定化と酸素及び基質であるカテコールの活性化に関して,新しい提案を行った。ジオキシゲナーゼの一つであるリノール酸のリポキシナーゼ型ヒドロペルオキシ化反応に関し,種々のFe^<2+>錯体及びFe^<2+>錯体を用いて検討した。生成物分析と分光学的検討から,酵素系と同様にピリジンのように窒素配位による鉄の安定化が常用であるとの知見が得られた。
熱帯性魚類の月齢同調産卵を制御する脳内ネットワークの探索

熱帯から温帯域に広く分布するアイゴ科魚類は、繁殖期の間、種ごとに特定の月齢で一斉に産卵する月齢同調産卵を行う。本研究ではゴマアイゴの脳内で発現する時計遺伝子を網羅的に同定し、月の満ち欠けに応じた月光の周期的な変化が時計遺伝子発現におよぼす影響について精査した。その結果、月光に即時的に応答する時計遺伝子と、月光刺激により1周期のみ月周変動する時計遺伝子の存在が明らかとなった。本結果からゴマアイゴは月光刺激によって約1ヶ月の時間を計測可能な砂時計型のタイマーを利用して産卵月齢を認知することが考えられた。熱帯から温帯の広い海域に棲息するアイゴ類およびハタ類は繁殖期の間、種ごとに特定の月齢で一斉に産卵することが知られている。この現象は月齢同調産卵と呼ばれ、約1ヶ月周期の月の満ち欠けにともなう月光の照射強度および照射時間や月光波長の変化といった夜間光の周期的な変化が本現象の主要な環境因子であると考えられている。本研究課題は月齢同調産卵魚の一つであるゴマアイゴにおいて時計遺伝子が月齢依存的に発現変動することに着目し、本種が夜間光情報を基に産卵月齢を認知する分子機構、および夜間光の周期的変化が生殖内分泌軸を活性化させる神経回路の解明を目指す。平成28年度は、沖縄島周辺のゴマアイゴの産卵期である6月から7月において本種の脳内に発現する時計遺伝子をRNA-seqにより網羅的に同定した。その結果、5種のCryptochrome(Cry)遺伝子および4種のPeriod(Per)遺伝子が脳内で発現することが明らかとなった。続いて、これらの時計遺伝子発現の月光応答性と概月振動性を細分化した複数の脳部位においてRealtime qPCR法により精査した。その結果、ゴマアイゴの間脳におけるCry3発現は月光情報の存在下においては新月周辺で発現が上昇し満月周辺で発現が減少する1カ月周期の変動を示す一方、1カ月以上月光情報を遮断した場合においては変動が消失することが示唆された。また、間脳域におけるCry1b発現が月光照射に対して即時的に応答し、発現量が減少することが明らかとなった。以上の結果から、ゴマアイゴは砂時計型のタイマー機構を用いて産卵月齢を認知している可能性があり、タイマーの駆動にCry3およびCry1bが関与していることが考えられた。当初の計画通り、ゴマアイゴにおいて未発見の時計遺伝子配列情報の取得から、それらの発現定量を実施することに加え、各遺伝子における月光応答性と概月振動性について十分に評価することができたため。月齢同調産卵には月の満ち欠けに応じて約1ヶ月の周期で変化する月光の強度および照射時間が重要な環境因子であると考えられる。平成29年度はゴマアイゴの脳内において発現する時計遺伝子として新たに2種のBmalおよび2種のClock遺伝子を同定し、これらの時計遺伝子発現の月光応答性と概月振動性について検討した。その結果、ゴマアイゴの間脳および下垂体に発現するBmalおよびClock遺伝子は月光照射の即時的な応答性は示さないものの、継続的な月光遮断条件下においてはClock遺伝子の日周発現パターンに影響を与えることが明らかとなった。これらの結果から、周期的な変化を伴う月光照射が時計遺伝子の安定的な日周変動に必要であることが考えられた。夜間の微弱な光照射が概日時計の発振機構に与える影響はあまり理解が進んでいないことから、本結果は今後重要なテーマになると考えられる。さらに、平成28年度の成果からゴマアイゴの月齢同調産卵において砂時計型のタイマー機構の構成に重要と考えられた時計関連遺伝子の転写制御機構について調べるため、ゴマアイゴの全ゲノム配列の解読を試みた。Illumina HiseqによるショートリードシーケンスとOxford Nanopore MiNIOMによるロングリードシーケンスを組み合わせたHybrid assembleを行った結果、5313本のscaffoldから成る約635Mbpの全ゲノムアッセンブリー(N50=537728)を構築することができた。時計関連遺伝子のうち特に月齢同調産卵に重要と考えられるCry3の上流配列にはROREに相同な配列に加え、E-Boxに相同な配列も確認できることから、Cry3の転写制御には複数の時刻関連情報が統合されている可能性があった。月齢認知機構におけるCry3を用いた砂時計型タイマー仮説を検証するために、長期的な月光遮断条件下において人工月光を照射した際の間脳におけるCry3発現挙動を調べる。また、Cry3 mRNA発現のより詳細な局在を組織学的に調べ、その細胞の神経ネットワークをDiトレーサー投与により可視化することを試みる。その後、GnRHニューロンやGtH産生細胞との連絡経路をさらに追及することで月光情報に基づいた産卵制御機構の神経回路の解明を目指す。魚類生理学実験必要
液晶構造を有する機能性表面の合成と応用

本研究では、セルロース分子が持つ不斉性を、螺旋型の液晶形成を行うことにより、液晶構造自体に系全体としての不斉性を持たせることにより、分子としての不斉性の利用だけではなう、集合構造としての不斉性を発現させ、その液晶構造制御による不斉性制御ならびに、その固定化することにより、不斉分離などを機能発現と制御を行うことを試みた。構造の固定化ならびに構造制御を行う手法として、合成高分子とのブレンド形成ならびに、ゾルゲル法によるシラノール化合物とセルロース誘導体とのハイブリッド形成を用いた。一般に、高分子同士のブレンドでは、エントロピー的エネルギー安定化の寄与が非常に小さい。そこで、水素結合などの分子間引力相互作用が生じる可能性がある系についてのブレンドの可能性について検討してみた。その中で、アセトキシプロピルセルロースと合成高分子ポリビニルアセテート(PVAc)のブレンドを検討した系では、非常に広い範囲で、均一ブレンドを形成することがわかった。その液晶構造の観察を行ったところ、PVAcの添加により、液晶ヘリックスのピッチが、大きく変化し、合成高分子とのブレンドにより液晶構造制御ができることを明らかとした。そのガラス温度は室温付近であり、室温での不正分離などを効率的に行うことができなかった。一方、アルコキシシランを用いヒロドロキシプロピルセルロースとのハイブリッド形成を試みたところ、セルロース誘導体濃度約30%以上の領域で、旋光性を持った均一セルロース/シリカハイブリッド化合物の形成を行うことができた。このうち、セルロース含率が50%の試料を用いて、カリックスアレーン化合物を用いたところ、カラム充填を行った試料形態が5mm四方の薄片であったにもかかわらず、立体異性に伴う分離が可能であることが明らかとなった。今後、充填試料の形態の改善やハイブリッド形成に用いる化合物の検討を重ねることにより、効率的な分離能を達成できるにちがいない。セルロース誘導体が形成するコレステリック液晶は,液晶構造自体が全体として不斉性を持ち、らせんセンスとらせんピッチを変化させることにより,液晶構造が形成する不斉環境状態を制御できると考えられる.そこで本研究は,液晶性セルロース誘導体の形成する不斉液晶構造自体を活用することを目指し、セルロースによるコレステリック液晶形成・その構造の固定化・構造評価を検討している。本年では、まず、セルロース液晶と合成高分子による固定化に関する検討を行った。そこで、セルロース誘導体と合成高分子の間のブレンドの相溶化をより行いやすくするために、それらの間に水素結合などの分子間引力相互作用が生じる可能性がある系についてブレンドの可能性について検討してみた。実際には、ヒドロキシプロピルセルロースをはじめとした種々のセルロース誘導体とポリビニルアルコールやポリビニルアセテートなどの水酸基やカルボニル基を有する種々の合成高分子の組み合わせにより、相溶ブレンドの検討を行った。セルロース誘導体としてアセトキシプロピルセルロースを用い、合成高分子としてポリビニルアセテートを用いて、ブレンドを検討した系では、非常に広い範囲で、相溶性のブレンドを形成することがわかった。これらの系について、その液晶構造の観察を行ったところ、ポリビニルアセテートの添加により、形成された右巻きコレステリックヘリックスのピッチが、徐々に長くなってゆくことが明らかとなった。それに対応して、選択反射光を、緑色から赤色、そして、可視領域を超えた赤外領域に反射を持つように、合成高分子のブレンドにより制御できることが明らかとなった。一方、そのガラス温度は室温付近であり、固定化をした状態で液晶を利用するにはより低温で行う必要がある。この点は今後の検討課題である。
サンドイッチ構造を基盤とする金属シートクラスターの創成

本研究では、サンドイッチ型分子構造の概念を拡張し、金属シートクラスター骨格を有するサンドイッチ型錯体を開発することを目指して研究をおこなった。特に、複数の遷移金属原子を大環状不飽和炭化水素や多環式芳香族分子の間にシート状に組み込む反応を開発し、その形成メカニズムと金属集合パターンの解明を目指した。その結果、シクロオクタテトラエンとシクロペンタジエニルおよびビニルアレーン類が混合配位子型金属シートサンドイッチクラスターを形成することを見出した。また、ヘテロアレーン類の遷移金属中心への配位様式についても解明した。サンドイッチ錯体は、有機金属錯体の特徴を顕著に示し、さらに安定かつ官能基修飾が容易な金属錯体構造を与える。この特徴を生かして、サンドイッチ錯体は単核金属錯体の分子設計に広く利用されており、最も有用な錯体分子構造の一つとなっている。本研究では、このサンドイッチ型分子構造の概念を拡張し、金属クラスター骨格を有するサンドイッチ型錯体の化学を発展させることを目指して研究をおこなう。複数の遷移金属原子を大環状不飽和炭化水素や多環式芳香族分子の間にシート状に組み込む反応を開発し、その形成メカニズムと金属集合パターンの解明を目指す。平成27年度では、大環状単環式芳香族配位子を持つサンドイッチ型クラスターの合成手法の確立を目指して研究をおこない、シクロオクタテトラエンを用いた3核シートクラスターが基質をバインドする際に4核シートクラスターへの増核を起こす現象を新たに発見した。また、シクロノナテトラエニルが4核以上の金属シートを挟み込む性質について解明を進めた。また、多環式芳香族配位子を持つサンドイッチ型金属クラスターの合成についても検討し、ペンタセンを用いた場合に、シートクラスターが形成されることを示唆する結果を得た。含酸素複素芳香環の架橋配位能に関する知見も得られた。金属クラスター骨格を有するサンドイッチ型錯体の化学を発展させることを目指して研究を遂行しているが、平成27年度の研究により、大環状不飽和炭化水素(シクロオクタテトラエン、シクロノナテトラエニル等)および多環式芳香族(アセン類等)の多座架橋πー配位子としての有効性に関する重要な知見を得た。よって、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。サンドイッチ錯体は、有機金属錯体の特徴を顕著に示し、安定かつ官能基修飾が容易な金属錯体構造を与える。サンドイッチ錯体は単核金属錯体の分子設計に広く用いられており、最も有用な錯体分子構造のひとつである。本研究では、このサンドイッチ型分子構造の概念を拡張し、金属クラスター骨格を有するサンドイッチ型錯体を開発することを目指して研究をおこなった。特に複数の遷移金属原子を大環状不飽和炭化水素や多環式芳香族分子の間にシート状に組み込む反応を開発し、その形成メカニズムと金属集合パターンの解明を目指した。平成28年度では、前年までに得た知見をもとにして、9員環シクロノナテトラエニルと8員環シクロオクタテトラエンの間に金属シートを形成させる研究を進めた。その結果、四核金属シートのエッジ部分に低原子価金属種が付加する現象を見出した。また、シクロオクタテトラエンを背面配位子としてもつ3核シートクラスターの形成についても研究を進めた結果、低原子価金属種の付加・脱離を介した配位子交換反応を起こすことがわかった。金属クラスター骨格を有するサンドイッチ型錯体の化学を発展させることを目指して研究を遂行しており、平成28年度の研究により、サンドイッチ型金属シートクラスターのエッジ部分に低原子価金属種が付加する新しい現象を見出すなど、重要な知見を得た。平成29年度では、前年までに得た研究成果をもとにして、大環状単環式芳香族配位子をもつサンドイッチ型クラスターの合成手法の確立を目指して研究を遂行した。その結果、大環状不飽和炭化水素配位子を用いることで生じる四核金属シートのエッジ部分に複数の低原子価金属種が付加したクラスターの分子構造を解明することに成功した。金属に結合した大環状シクロノナテトラエニルは電子環状反応によりその炭素骨格を変化させるが、この骨格変化に及ぼす配位子効果も明らかにした。また、シクロオクタテトラエンにより支持された三核シートクラスターが高いベンゼン捕捉能を示すことを見出しているが、この三核シートクラスターによるビニルアレーン類の捕捉様式を解明した。ビニルアレーンは通常の配位部位であるオレフィン部位に優先してアレーン部位を介して三核シートクラスターに配位することを見出した。さらに、ビニルアレーンが四核シートクラスターに対して酸化的πー付加することも明らかにした。

その結果、シクロオクタテトラエンとシクロペンタジエニルおよびビニルアレーン類が混合配位子型金属シートサンドイッチクラスターを形成することを見出した。また、ヘテロアレーン類の遷移金属中心への配位様式についても解明した。平成27年度の研究により、金属シートを有するサンドイッチ型錯体の化学に関する基礎的知見が順調に得られていることから、これらをもとにして大環状不飽和炭化水素および多環式芳香族を用いたサンドイッチクラスターの創製を進めていく。平成28年度までの研究により、金属シートを有するサンドイッチ型錯体の化学が大きく進展している。これまでに得た知見をもとにして、大環状不飽和炭化水素および多環式芳香族を用いて合成研究を進めていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。錯体化学、有機金属化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
著明な骨形成促進作用を持つ新規ビスホスホネートの歯周疾患治療医学への応用

抗酸化性の側鎖を持ち骨形成促進作用を有する新規ビスホスホネート[4-(methylthio)phenyltio]methanebisphosphonate(MPMBP)の歯周疾患治療医学への応用を目指し、その作用メカニズムと動物実験モデルでの有効性を検討した。その結果、MPMBPは、検討したすべての骨形成促進関連遺伝子の発現を促進し、またラットやイヌの実験的歯周炎を有意に抑制したことから、歯周疾患治療薬として高い可能性を持つ薬物であることが示唆された。1)[4-(methylthio)phenylthio]methanebisphosphonate(MPMBP)の骨形成促進作用を解明するため、マウス骨器官培養系および骨芽細胞様細胞の培養系を用いた実験を行い、この薬物が、コラーゲン合成、アルカリフォスファターゼ、オステオカルシン、骨シアロプロテインなどの骨形成関連遺伝子の発現を促進することを明らかにした。また、MPMBPの骨形成促進作用のメカニズムには、NF-kBの転写活性の抑制とFra-1の活性化が関与している可能性が示された。2)歯槽骨を含むラットやウサギの上顎骨にMPMBPを局所投与(ラット:3日おきに6回、18日間;ウサギ:4日おきに6回、24日間)した結果、この薬物が投与部位を中心に著明な骨形成を誘起することが、μCTによる解析や組織学的な検索により確認された。3)MPMBPは、他のビスホスホネート(BPs)には見られない抗酸化作用を持ち、プロスタグランジンE_2、IL-1、NO等の産生を抑制し、抗炎症作用を有することが見出された。一般にBPsは共通の性質として骨吸収を抑制する作用を持つことが知られているが、この研究で対象としているMPMBPは滑吸収抑制作用に加えて、他のBPsには見られない強力な骨形成促進作用を持ち、さらに抗炎症作用をも併せ持つことが確認された。このような性質を持つ薬物は従来報告されておらず、MPMBPは、歯周疾患や骨粗鬆症骨など骨の鉄を伴う様々な疾患、インプラント治療など、様々な病態に応用できる可能性が高いと考えられる。(1)ビーグル犬4頭を用い実験的歯周炎に及ぼすMPMBPの効果について検討した。歯周炎の惹起は左右下顎第2、第3、第4小田歯の歯頸部のアンダーカット部位に手術用縫合糸を結紮することにより行った。手術用縫合糸を歯頸部に装着させる2週間前、1週間前、装着時、1週間後、および2週間後の計5回にわたり、20mMのMPMBPを下顎第2、第3、第4小臼歯の頬側および舌側の歯槽頂付近に局所注射し、薬物を歯周組織に浸潤させた。軟X線撮影、マイクロCT等を用い評価した結果、MPMBPは投与部位周辺部の歯槽骨骨密度を有意に増加させ、歯槽骨頂の低下を有意に抑制することが明らかになった。(2)Wistar系ラット30匹を用い、MPMBPの上顎骨歯槽骨部への局所投与がどのような効果を及ぼすかについて検討した。た。20mMのMPMBPを上顎第一大臼歯の近心歯槽骨部に4日おき6回局所注射した。その結果、MPMBPの局所投与は、投与部位周辺の上顎骨の骨量、骨塩量、骨密度を有意に増加させた。また、実験期間中に形成された口蓋側の新生骨量は、実験側では対照側の1.6倍強に達することが明らかとなり、MPMBPがin vivoにおいて骨形成促進作用を持つことが示唆された。以上のような動物実験の結果は、MBMBPの歯周病治療薬としての高い可能性を示唆しており、さらに、骨欠損の修復、インプラントの維持、骨折治癒の促進、骨再生等の領域においても有望な薬物であることが示唆された。この薬物の分子作用機序の解明については、東日本大震災の影響が大きく、十分な進展が得られなかった面があるが、最終的に問題となるin vivoでの動物実験での結果はいずれもポジティブであった。24年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度、震災のため十分進めることができなかったMPMBPのin vitroでの作用機序についてさらに研究の進展をはかり、又、追加の動物実験を実施して、この薬物の骨形成促進作用について確認する。今年度は得られた結果をまとめ、成果を公表することにも重点を置く。
キラルな磁性超分子の構築

本研究では有機ラジカルと金属イオンからなるキラルな磁性クラスターの合成を目指した.一分子中に複数の配位部位をもつポリピリジルは金属イオンへの配位によりらせん構造を持つ錯体をつくる.本研究では分子内に二つの有機ラジカルもつ配位子を合成し,その銀(I)錯体についてその構造・磁性について検討した.本研究で合成した配位子は二つのイミノニトロキシドをピリダジン,ビピリジン,ピリジンでつないだビラジカル配位子pyrd-im2,bpy-im2,bisimpyである,このうちbisimpyは分子内で二つのラジカルが強磁性的相互作用(2J=12cm^<-1>)をもつ.今回合成したこれらビラジカルを配位子にもつ銀(I)錯体[Ag(I)_2(L)_2](PF_6)_2(L=pyrd-im2,bpy-im2,bisimpy)は,二つのビラジカル配位子が二つの銀(I)イオンを架橋した構造を持ち,分子内で4つのラジカル部位が二重らせん状に配置されている.また,磁化率の測定により配位子Lがpyrd-im2の場合,分子内で反強磁性的相互作用(2J=140cm^<-1>)をもつことが明らかになった.本研究では有機ラジカルと金属イオンからなるキラルな磁性クラスターの合成を目指した.一分子中に複数の配位部位をもつポリピリジルは金属イオンへの配位によりらせん構造を持つ錯体をつくる.本研究では分子内に二つの有機ラジカルもつ配位子を合成し,その銀(I)錯体についてその構造・磁性について検討した.本研究で合成した配位子は二つのイミノニトロキシドをピリダジン,ビピリジン,ピリジンでつないだビラジカル配位子pyrd-im2,bpy-im2,bisimpyである,このうちbisimpyは分子内で二つのラジカルが強磁性的相互作用(2J=12cm^<-1>)をもつ.今回合成したこれらビラジカルを配位子にもつ銀(I)錯体[Ag(I)_2(L)_2](PF_6)_2(L=pyrd-im2,bpy-im2,bisimpy)は,二つのビラジカル配位子が二つの銀(I)イオンを架橋した構造を持ち,分子内で4つのラジカル部位が二重らせん状に配置されている.また,磁化率の測定により配位子Lがpyrd-im2の場合,分子内で反強磁性的相互作用(2J=140cm^<-1>)をもつことが明らかになった.
拡張された量子色力学の研究

今年度の4月から7月にかけては、拡張された量子色力学にも登場するカイラルフェルミオンの、非摂動的定式化の研究を中心に行った。8月以降は、昨年度に引き続きグラディエントフローと繰り込み群の関係や、従来の繰り込み群方程式に変わる、新しい繰り込み群方程式の考案を中心に行った。グラディエントフローと繰り込み群の関係の研究は大阪大学の菊地氏と共同で、グラディエントフローのアイデアを適用した繰り込み群方程式の定式化を研究した。この研究に基づく内容について、「Changes of variables and the renormalization group」というタイトルで国際会議「International workshop on "Theoretical Particle Physics 2016」で口頭発表した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。今年度の4月から7月にかけては,拡張された量子色力学の研究を中心に行った.8月以降は,格子上のグラディエントフローとくりこみ群の関係を中心に研究を行った.拡張された量子色力学についての研究は,主に大阪大学助教の深谷英則氏と共同で,低エネルギーの振る舞いを2次元の簡単なモデルで解析した.その結果,理論が本来もつ場の自由度とは異なる場の自由度を含めるという,くりこみスキームの拡張ができることを見出した.この結果はある場の理論の低エネルギー有効理論には,無数の記述法があることを示唆する.この結果に基づいた論文がPTEP 2015 no.10 103B05に掲載された.さらに山村単独の研究により,数値計算に頼らない,微分方程式を用いた解析方法が発見された.この微分方程式の方法は従来のグラディエントフローの概念を拡張できる.得られた結果は,グラディエントフローがくりこみ群的な描像を含んでいることを示唆する.この研究に基づく論文を「The Yang-Mills gradientflow andlattice effective action」というタイトルで2015年10月に発表した.拡張された量子色力学については,本来の4次元の理論では無い2次元の簡単なモデルについて,解析を行ったが,くりこみ群を用いて低エネルギーのハドロン描像を確認するという目的が達成できた.また,4次元の理論については,符号問題について考察し,1つの解決策を発見したが,4次元では実際の数値計算での実用化は難しい事がわかった.そのため別の解決策を考案する必要がある.今年度の4月から7月にかけては、拡張された量子色力学にも登場するカイラルフェルミオンの、非摂動的定式化の研究を中心に行った。拡張された量子色力学については,2次元で十分な解析が行えたので,4次元での解析も行っていく予定である.また,解析を行う上で必須となる,くりこみ群の方法そのものについても,最近の話題を取り入れながら,研究していく予定である.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ニアミスや微細なエラーに対する気づきと注意配分に及ぼす眠気の影響

本研究では,タイミング課題を用いて課題成績の主観的評価に与える眠気の影響を検討した.昼間条件と夜間条件を設け,両条件ともに2回の認知実験を実施した.課題成績は昼間条件と比較して夜間条件で悪化していた.実験参加者による自己評価でも昼間条件と比較して夜間条件で課題成績は低く評価されており,実験参加者は昼間よりも夜間において成績が低下している事を自覚していると考えられた.しかし,両条件において1回目の認知課題と比較して2回目の認知課題で主観的な眠気も増大し,客観的な課題成績は悪化しているにも関わらず,課題成績の主観的評価には1回目と2回目の間に有意な違いは認められなかった.前年度に実施した予備研究結果を基に作成した認知課題を用いて本実験を行い、眠気のエラーモニタリング機能に与える影響が、エラーの大きさによって異なるかを検討した。睡眠障害の訴えのない男性若年成人12名が昼間条件と夜間条件の両方に参加した。昼間条件では、実験参加者はAM 10:00 (Session 1)およびPM 0:00 (正午; Session 2)から、各1時間半程度、実験室内で認知課題に取り組んだ。夜間条件では、自宅でPM 11:00AM 7:00の睡眠をとった後、睡眠をとらずに深夜(AM 2:00; Session 1)および明け方(AM 4:00; Session 2)に認知課題を実施した。認知課題は、移動する四角を指定された範囲に停止させるというものであった.課題中には,脳波を頭皮上23箇所から左耳朶に装着した電極を基準電極に用いて記録した。分析では停止位置と指定範囲とのズレの大きさによってエラー反応を大・小に分類した。検定の結果、大エラーと無反応の回数は夜間条件で増加していたが、小エラーの回数には有意差が認められなかった。反応をトリガーとして脳波を加算し、P3振幅を条件間で比較したところ、小エラー時の振幅にのみ条件間で差が認められ、夜間条件でその振幅が低下していた。この結果は、眠気の強い状態では、小さなエラーに対して十分な注意をはらえなくなる事を示唆している。この事は、小さなミスに気付き、大きな事故につながる前に適切な方略(休憩の取得など)をとるということが、眠気の強い際には難しいという可能性を指摘するものと考えられた。本研究課題では,パフォーマンスモニタリングに与える眠気の影響について検討した.実験参加者に対して,眠気の強い深夜および覚醒水準の高い昼間にそれぞれ2セッションずつの認知課題を実施した.課題には,独自に作成したタイミングに関する課題を用いた.タイミングのズレの程度に着目し,エラーは微細なエラーと,大きなエラーに分類された.認知課題終了後には,自らの作業成績の自己評価を求め,実際の課題成績と自己評価のズレにも着目した.分析の結果,課題成績は昼間条件と比較して夜間条件で悪化していた.実験参加者による自己評価でも昼間条件と比較して夜間条件で課題成績は低く評価されており,実験参加者は昼間よりも夜間において成績が低下している事を自覚していると考えられた.しかし,セッション1よりも2において主観的な眠気も増大し,客観的な課題成績は悪化しているにも関わらず,課題成績の主観的評価にはセッション間で有意な違いは認められなかった.この乖離を引き起こす要因が何であるかについては,より詳細な検討が必要であると考えられた.本研究では,タイミング課題を用いて課題成績の主観的評価に与える眠気の影響を検討した.昼間条件と夜間条件を設け,両条件ともに2回の認知実験を実施した.課題成績は昼間条件と比較して夜間条件で悪化していた.実験参加者による自己評価でも昼間条件と比較して夜間条件で課題成績は低く評価されており,実験参加者は昼間よりも夜間において成績が低下している事を自覚していると考えられた.しかし,両条件において1回目の認知課題と比較して2回目の認知課題で主観的な眠気も増大し,客観的な課題成績は悪化しているにも関わらず,課題成績の主観的評価には1回目と2回目の間に有意な違いは認められなかった.本年度には,エラー後の認知的処理過程をエラーの大きさ別に検討するために使用するタイミング課題を数種類作成した.そして,それらの課題を用いて日中に予備実験を実施し,作成した複数の課題間でエラー反応後の事象関連電位を比較した.その結果,ディスプレイ上の左から右へ移動する四角を指定された範囲内にボタン押しで停止させる課題において,最も安定してERN/Ne (Error-Related Negativity / error-Negativity)と思われる波形を得ることができた.Pe (error-Positivity)に関しても,この課題を用いた際には安定した波形を得ることができ,明確なエラー試行における振幅増大も確認することができた.また,ディスプレイ上の四角の移動スピードを変えることで難易度の異なる複数の課題を用意し,それらを用いて予備実験を行った.そのデータから算出した難易度別の正解率を参考に,微細な反応タイミングのズレと明確なエラーの両方が一定程度の確率で得られるよう,次年度の本実験で用いる課題の難易度を調整した.さらに本年度には,タイミングに関わるエラー後の認知的処理に与える眠気の影響を予備的に検討するために,3名の被験者を用いて覚醒度の高い午前中(10 pm)と,覚醒度の低い深夜(2 am)および断眠中の朝(7 am)に,上述の課題を実施し,課題中の脳波を記録した.

その結果をもとに,次年度に実施する本実験での課題実施時刻と課題の試行回数,難易度を最終決定した.前年度の予備実験の結果に基づいて作成した課題とパラダイムを用いて、データ取得の大半を終えることができた。また、基礎的な解析も行い、ほぼ仮説通りの結果を得ることができた。今後に実施する本実験用の課題作成を完了することができた.さらに,眠気の影響を予備的に検討した結果から,今後の本実験における実験計画をより詳細に検討し,決定することができた.当初の予定と比較して,課題の作成に若干長く時間を要したものの,概ね計画通りに進行していると判断できる.今後、46名程度のデータを追加する予定である。また、研究結果を学会で発表し、関連分野の研究者からの意見を聞く。特に、本研究で用いた課題中の事象関電位の解釈に関しては、関連分野の研究者とディスカッションを行う必要があると考えている。これまでの解析の結果、眠気の強いときには小さなエラーへの注意配分が減少するという事が示唆された。今後は、認知課題のパフォーマンス、事象関連電位の両方について詳細な解析を行い、その注意配分の減少が、どのように認知課題の成績に影響しているかについて検討していく予定である。また、課題成績の自己評価についても分析を行う。解析終了後は、データをまとめ、国際誌に投稿する予定である。今後は,予備実験の結果にもとづき作成した課題を用いて,眠気が微細なエラーに対する気づきと注意配分に及ぼす眠気の影響を検討する.本実験では,若年成人被験者16名程度を被験者とする.夜間条件と日中条件を設定し,それぞれ2 sessionのタイミング課題(各40分程度)を実施する.各sessionの開始時刻は,夜間条件では2 amと4 am,日中条件では,10 amと12 am (正午)を予定している.課題中には脳波を頭皮上20箇所から記録する.いずれの条件でも実験日4日前から被験者の夜間睡眠を24:007:00に設定し,日中の仮眠は禁止する.なお,2つの条件の順序に関してはカウンターバランスをとる.課題の終了時には,Visual Analogue Scale (VAS)を用いて,課題成功率や努力の程度,眠気等に関して被験者に主観的評価をさせる.解析では,各条件・各session別に課題の行動指標(明確なエラーの割合,微細なエラーの割合)を算出する.脳波に関しても,明確なエラーと微細なエラーそれぞれで反応を基準に脳波を加算平均し,ERN/NeとPeの振幅を条件間で比較する.研究費の一部は、実験参加者への謝礼に充てられる。また、詳細な分析を行うための分析用ソフトおよびPCを購入する。データ追加時の実験補助者、および認知課題成績の詳細な分析の解析補助者への謝金としても使用される。学会参加費用と論文投稿時の英文校閲費も必要となる。また、研究結果を紹介するホームページを作成するためのソフトも購入予定である。次年度の研究費は主に,本実験を実施する上で必要な消耗品(電極,電極糊,アルコール綿等)の購入と,被験者への謝金に使用される.また,本研究課題と関連する最新の研究動向について情報を得るための学会参加にかかる費用にも使用される.
2次元Brown運動の軌道の局所挙動に関する研究

1.2次元Brown運動の両側非巻きつき点について。平面上に頂点を共有する錐形の組を定める。与えられた連続な平面曲線について次のことを考える。錐形組を、その頂点を平面曲線上にとって平行移動させる。もし曲線上の点で、その前後が局所的に平行移動した錐形組中にあるものが取れたとき、その点を(錐形組に対する)曲線の錐形点と呼ぶ。筆者は2次元Brown運動に対して錐形点を与える時刻の集合のHausdoff次元をS.N.Evansと独立に計算した(裏面研究発表参照)。筆者はさらにそのHausdoff次元が0の場合、特に2つの錐形が共に半平面の場合に、その錐形点の集合が空か否かの検討を進めた。そこで平面の境界が直交場合に空であることはわかったが、全面的な解決は今後に残された。本課題に関連して「2次元対称安定過程の錐形領域内の回遊」について調べていきたい。そこでは同過程の錐形領域からの脱出時刻についてのモーメントの評価の問題解決がポイントになろう。本課題に関連する、筆者が以前に得た「錐形領域内の滞在で条件付けられたランダムウォーク」の極限定理の改良に取り組んだ。この条件付極限定理について"invarianceprinciple"の成立について見通しを与えること、及び3次元以上のランダムウォークの場合にも適用可能となるよう証明内容を強化することは今後に残された。2.本課題に関連するEvans,Kahane,LeGall,PerkinsらのBrown運動の局所挙動についての一連の研究の検討を進めた。そこから課題の実解析及び調和解析との関係,最近の確率解析の利用など、筆者が学ぶべき多くの点について示唆を受けた。
耐力壁と半剛節骨組みが一体となった木構造の解析法の開発

[研究の目的]日台両国は共に地震多発国であり、伝統木造建築物の耐震性に関する研究は重要な共通テーマである。本研究では、このような背景から、実在する台湾型伝統木造建築物の構造要素を抽出し、静的並びに動的実験を通して、構造要素の架構全体への寄与を定量的に明らかにすることを目的とした。[研究実績」1)試験体の縦横比を様々に変化させた土塗り壁の静的正負繰り返し加力実験を行った。台湾型土壁では1/60rad変形時に最初のクラックが発生したが、最大耐力は1/20rad.時に発現した。一方、日本型土壁では1/60rad変形時に最大耐力が発現し、それ以降は荷重が低下する傾向が見られた。日本型の場合、貫を入れるのに対し、台湾型伝統土塗り壁では貫を入れないので、その違いが大変形時の両土壁の挙動に影響を及ぼしている可能生が考えられた。2)台湾型組物を試験体とし、上載荷重を3段階に変えて水平加力実験を行い、組物の摩擦の影響が水平剛性に大きく影響することを確認した。次に同じ形式の組物を2連組み合わせて小型の屋根架構を再現し、その小型の伝統屋根架構試験体を振動台の上にボルトで固定して、屋根荷重(綱板を載荷)増加による摩擦の効果が屋根架構の動的挙動に及ぼす効果を調べた。その結果、屋根荷重が増加するにつれて、試験体の固有周期は減少する傾向を示した。一般的に伝統系の木造建築物の固有周期は34Hz程度の柔らかいものであるが、屋根構造のみを採りあげた本実験のような場合は、69Hzというかなり「硬い」構造であることが分かった。これは組物が摩擦によってかなり剛に結合され、架構全体として一つの塊のように挙動していたことを示唆している。また、減衰常数は48%程度の値を示し、振動レベルが大きくなるにつれ、減衰が大きくなる傾向が見られた。3)台湾南部のPingtung郡に建設された"鍾氏宗祠"と呼ばれる鍾家所有の寺院(1995年に解体)から採取された実際の屋根架構を試験体とし、上載荷重を4段階に変化させて静的水平加力実験を行った。履歴ループは柱の傾斜復元力の影響が大きく、1/10rad.でも殆ど損傷は起こらない粘り強い性状が確認できた。(1)接触を考慮した組物架構の力学評価台湾の組物は日本の組物に似ている面もあるが、左右非対称な形態が多く、日本の組物と少し異なる挙動をすることが予想された。そこで、台湾国立成功大学建築学科に保管されていた伝統建造物の組物を修正・加工し直した後日本に運搬し、生存圏研究所において再組み立てした後、構造耐力実験を行った。組物架構は鉛直力による木部材同士の接触が架構の回転剛性に大きく影響を及ぼすと予想されたため、スライド架台型ワイヤープーリー装置を用いて数種類の一定鉛直荷重を与えながら正負繰り返し荷重を載荷する二軸加力試験を行った。その結果、予想どおり鉛直荷重が組物の剛性に大きく影響を及ぼし、鉛直荷重が大きい程、回転剛性も増加することを確認した。組物全体の回転変形は多分に剛体回転的で、升の底面が下の部材にめり込む割合は少なかった。また、組物の接触面にテフロンシートを敷いて摩擦を極力無くした状態で同様の載荷を行ったところ、摩擦の影響も剛性に対して大きく寄与していることが明らかとなった。また、日本の組み物と違って左右非対称であるため、装飾的な部材が実は重要な荷重伝達経路として利用されていることも実験から明らかとなった。(2)土塗壁の力学評価実際の研究を開始したのが平成21年の9月からであり、現在8ヶ月目である。この間、(1)の組み物の実験、特に台湾で試験体の修正・加工に時間が掛かったため、土塗り壁の実験は現時点では実施できていない。今後実験を実施する予定である。

一般的に伝統系の木造建築物の固有周期は34Hz程度の柔らかいものであるが、屋根構造のみを採りあげた本実験のような場合は、69Hzというかなり「硬い」構造であることが分かった。これは組物が摩擦によってかなり剛に結合され、架構全体として一つの塊のように挙動していたことを示唆している。また、減衰常数は48%程度の値を示し、振動レベルが大きくなるにつれ、減衰が大きくなる傾向が見られた。3)台湾南部のPingtung郡に建設された"鍾氏宗祠"と呼ばれる鍾家所有の寺院(1995年に解体)から採取された実際の屋根架構を試験体とし、上載荷重を4段階に変化させて静的水平加力実験を行った。履歴ループは柱の傾斜復元力の影響が大きく、1/10rad.でも殆ど損傷は起こらない粘り強い性状が確認できた。
高エネルギー分解能CdTe検出器の開発-ダブルベータ崩壊探索に向けて-

ニュートリノを伴わないダブルベータ崩壊探索を目指して、厚さ5mm以上で、数MeV程度の放射線に対して高いエネルギー分解能を持つテルル化カドミウム(CdTe)検出器の開発を行った。CdTe半導体においては信号の大きさが放射線の反応した深さによって変わってしまいエネルギー分解能が悪化する。本研究では、単純な電極構造の素子からの信号を波形により補正して662keVガンマ線に対して2%(FWHM)という高いエネルギー分解能を得た。ニュートリノを伴わないダブルベータ崩壊探索を目指して、高エネルギー分解能のテルル化カドミウム半導体検出器の開発を行った。フラッシュADCモジュールを用いて、さらに前置増幅器の時定数の最適化を行い、高い精度で波形情報を保存できるようにした。既存の市販品である2mm角の素子からの信号について、上記の方法で波形情報を取り込み、波形が素子内の放射線反応位置の情報を反映していることを確認した。市販品では、厚みは2mm程度に限られているが、本研究のため5mm×5mm×5mmの結晶素子を試作した。この素子からの信号の波形情報から、素子内で信号が減衰した分を補正する方法の開発に成功し、662keVのガンマ線に対し、2%(FWHM)という高いエネルギー分解能を得た。また、零囲気温度を-90°Cから30°の範囲で変化させ、性質の温度依存性を測定した。低温では、正孔の易動度が低下することを発見し、また高温ではノイズが増加するため、最も良い分解能が得られるのは、0°付近であるとつきとめた。大型化のため、さらに15mm×15mm×10mm(厚さ)の結晶素子の試作を行い、製作に成功した。ニュートリノを伴わないダブルベータ崩壊探索を目指して、高エネルギー分解能のテルル化カドミウム(CdTe)半導体検出器の開発を行った。前年度に製作した5mm角の素子を用いてダブルベータ崩壊探索の妨げとなる背景事象の評価を行った。アクティブなベトにより宇宙線事象を除去し、また鉛による遮蔽後、環境放射線の40K等が観測されたが、特に素子起源の背景事象は検出されなかった。波形補正法の改善を行い、エネルギー分解能を向上した。また分解能の評価法の改善を行い、より定量的に分解能を評価できるようになった。新しく製作した15mmx15mmx10mm角の素子の性能評価を行った。5mm角素子に比べて、エネルギー分解能が悪いという結果が得られた。すなわち、1.3MeVのガンマ線に対して、5mm角素子では1.4%(FWHM)の分解能であったのが、新しい大型素子では3.9%であった。素子のエネルギー分解能の向上のため、分解能、ノイズ、正孔の易動度、捕獲率等の温度依存性、バイアス電圧依存性を測定した。これらの結果を元に、リシミュレーションよる信号波形の再現等を行い、分解能を悪化させているのは、リーク電流および正孔の捕獲が主要因であることをつきとめた。リーク電流の低減には、バイアス電圧を下げる方が有利であるが、正孔の捕獲は顕著になる。低温にすることでも、リーク電流は低減されるが、正孔の捕獲が顕著になるという現象が観測された。したがって、エネルギー分解能を向上するためには、低温でも正孔の捕獲が起こりにくい素子を開発する必要があるという結論に至った。
イオン性液晶の機能化

申請者は、液晶の分子構造に刺激応答性部位を導入し、分子の形や相互作用を工夫することで、さまざまな外部刺激に応答する液晶性イオンチャンネルを開発してきた。本年度は、電子活性部位を導入したイオンチャンネルを開発し、電圧印加に応答して色が可逆に変わるイオン性液晶の開発とその特性向上に成功した。電子活性とイオン伝導性という2つの機能を、液晶のナノ構造を利用することでで高効率に組み合わせた。電子活性とイオン活性の融合は、センサーやエレクトロクロミック材料など、さまざまな電子デバイスへの応用展開が期待される。申請者は、イオン伝導性のイミダゾリウム塩部位と電子活性なπ共役部位から成るイオン性スメクチック液晶を開発した。π共役部位とイミダゾリウム塩部位がナノ相分離により別々に凝集し、イオン伝導パスと電子性キャリアの輸送パスが分離して組織化した積層構造が形成されていることが、X線回折測定から示唆された。この液晶を透明電極セルに封入し電圧を印加すると、可逆な色変化が観測された。電圧印加によりイオンが電極付近に集まり、電極界面で高い電圧がかかることによって電極から液晶分子に電子性キャリアが注入されたと考えられる。この電子性キャリアがπ共役部位からなる電子性キャリアの輸送パスを伝導し、大きな色変化が観測されたと考えられる。さらに、陰極と陽極での電気化学反応がともに効率的に進むことで、この液晶バルク状態でのエレクトロクロミズムがより効率的に起こると考えた。ここで、液晶分子構造のπ共役部位を工夫することや電極を修飾することにより、エレクトロクロミズムの応答速度や駆動電圧の向上に成功した。
伊勢湾台風被災者支援と女性生活運動の地域社会史：ヤジエセツルメント保育所を中心に

本研究の目的は、伊勢湾台風(1959(昭和34)年9月26日)の被災後、名古屋市南区弥次衛町の仮設住宅に臨時施設として敷設されたヤジエセツルメント保育所の各種実践を取りあげ、名古屋保育問題研究会の関係者の手でまとめられた資史料の枠内で実態把握されてきた先行研究をあえて批判的にとらえ、女性生活史及び地域社会史の立場から新知見の提示を企てる点にある。平成30年度(2年目)は昨年度研究の遅れがみられたので、その作業を継続して取り組んでいく一方、それまでの成果を踏まえ、ヤジエセツルメント保育所保母の原田嘉美子・難波ふじ江らの保育活動を支えた東京保育問題研究会の乾孝や畑谷光代、宍戸健夫、浦辺史、土方康夫ら、関係会員の保育思想・保育理論に関する検証を進め、高度経済成長初期段階の社会・地域・家族の構造的変動や被災による生活基盤の破壊と再生過程が同保育所にもたらした影響と矛盾構造についても分析を行った。具体的には、第一に、ヤジエセツルメント保育所実践を支えた東京保育問題研究会会員である乾孝や畑谷光代、宍戸健夫らの保育思想・保育理論と、高度経済成長前夜の保育運動史に関わる論稿・記事などを調査・収集した。第二に、同じく、太田素子監修『戦後幼児教育・保育実践記録集(全III期・全27巻)』(日本図書センター、2014年-2015年)など、戦後保育実践史に関する著作物(原本・復刻版)の調査・収集も行い、同保育所の実践を取り巻く保育界の全体的な動向を押さえた。第三は、さらに、1959年から1960年代前半にかけて、伊勢湾台風被災後の愛知県名古屋市南部地域の生活史や女性史に関わる資史料を調査・収集し、その整理・分析を行い、高度経済成長初期段階の社会・地域・家族の構造的変動や被災による生活基盤の破壊と再生過程の全体像の把握を行った。戦後文化運動雑誌叢書9『新女性(復刻版、全IV期・全16巻)』(不二出版、1950年-1956年)、太田素子監修『戦後幼児教育・保育実践記録集(全III期・全27巻)』(日本図書センター、2014年-2015年)、全日本保育連盟編『復刻版保育戦後編II(全III期・全20巻)』(日本図書センター、1956年-1965年)など、戦後保育実践史及び女性生活史に関わる著作物の収集はかなり進んだが、ヤジエセツルメント実践に関わる一次史料の網羅的な収集及びその意義の検討をさらに進めていく必要がある。平成31年度以降(3年目)も、本研究と関わる先行研究や新たに発表された研究(著書・論文・学会発表など)を調査・収集し、そのレビューをする。また、平成29年度(1年目)及び平成30年度(2年目)における研究成果を踏まえながら、高度経済成長初期を名古屋市南部地域の保育運動に関わった人々がどのように生きたか、インタビュー協力者の証言を含み、同保育所による保育運動が内包する正・負両面の遺産をあぶり出したい。そして、関連学会における口頭発表(ポスター発表も含む)の実施をして、学会誌・本学紀要へと論文なども投稿する。本研究は、伊勢湾台風(1959(昭和34)年9月26日)の被災後、名古屋市南区弥次衛町の仮設住宅に臨時施設として敷設されたヤジエセツルメント保育所の各種実践を取りあげ、高度経済成長初期段階の社会・地域・家族の構造的変動や被災による生活基盤の破壊など、その実践の深層に位置づいていた生活世界の生々しいドラマへと切り込む社会史的叙述を試みるものである。こうした本研究の特色は、名古屋保育問題研究会の関係者の手でまとめられた資史料の枠内で実態把握されてきた先行研究をあえて批判的にとらえ、女性生活史及び地域社会史の立場から新知見の提示を企てる点にある。そのため、今年度は、名古屋市女性会館等へ出向き関係する文献等の調査・収集を精力的に行い、伊勢湾台風被災者支援活動の全体像、ヤジエセツルメント保育所による各種実践の輪郭を把握した。さらに、伊勢湾台風発生当時の災害記録、行政資料、新聞雑誌記事の閲覧・複写を行った。また、「坂ちか子の歩み」刊行委員会編『ひたむきに生きてー坂ちか子の歩み』を主要な分析史料として取り上げ、「いずみの会」会員でヤジエセツルメント保育所実践にも関わり、その後地域の保育所づくり運動を展開していく坂ちか子の生活史を分析した。「いずみの会」に集った女性たちによる「伊勢湾台風救援活動」を辿ることを通して、女性団体の視点から保育所づくり運動の歴史的意味を明らかにすることができた。その研究成果の中間報告の公表も行った。今年度は、戦後の保育運動と女性運動の成立と変容の過程を検討するため、『行動する女たちの会』『新女性』『戦後保育史』等に掲載された関連記事を網羅的に収集し、検討を行うことができた。しかし、ヤジエセツルメント保育所の開設・運営に関わった保母や学生セツラー、東京・名古屋保育問題研究会会員、いずみの会会員ら、特に女性当事者へのインタビュー調査が遅れ気味である。

本研究の目的は、伊勢湾台風(1959(昭和34)年9月26日)の被災後、名古屋市南区弥次衛町の仮設住宅に臨時施設として敷設されたヤジエセツルメント保育所の各種実践を取りあげ、名古屋保育問題研究会の関係者の手でまとめられた資史料の枠内で実態把握されてきた先行研究をあえて批判的にとらえ、女性生活史及び地域社会史の立場から新知見の提示を企てる点にある。平成30年度(2年目)は昨年度研究の遅れがみられたので、その作業を継続して取り組んでいく一方、それまでの成果を踏まえ、ヤジエセツルメント保育所保母の原田嘉美子・難波ふじ江らの保育活動を支えた東京保育問題研究会の乾孝や畑谷光代、宍戸健夫、浦辺史、土方康夫ら、関係会員の保育思想・保育理論に関する検証を進め、高度経済成長初期段階の社会・地域・家族の構造的変動や被災による生活基盤の破壊と再生過程が同保育所にもたらした影響と矛盾構造についても分析を行った。具体的には、第一に、ヤジエセツルメント保育所実践を支えた東京保育問題研究会会員である乾孝や畑谷光代、宍戸健夫らの保育思想・保育理論と、高度経済成長前夜の保育運動史に関わる論稿・記事などを調査・収集した。第二に、同じく、太田素子監修『戦後幼児教育・保育実践記録集(全III期・全27巻)』(日本図書センター、2014年-2015年)など、戦後保育実践史に関する著作物(原本・復刻版)の調査・収集も行い、同保育所の実践を取り巻く保育界の全体的な動向を押さえた。第三は、さらに、1959年から1960年代前半にかけて、伊勢湾台風被災後の愛知県名古屋市南部地域の生活史や女性史に関わる資史料を調査・収集し、その整理・分析を行い、高度経済成長初期段階の社会・地域・家族の構造的変動や被災による生活基盤の破壊と再生過程の全体像の把握を行った。戦後文化運動雑誌叢書9『新女性(復刻版、全IV期・全16巻)』(不二出版、1950年-1956年)、太田素子監修『戦後幼児教育・保育実践記録集(全III期・全27巻)』(日本図書センター、2014年-2015年)、全日本保育連盟編『復刻版保育戦後編II(全III期・全20巻)』(日本図書センター、1956年-1965年)など、戦後保育実践史及び女性生活史に関わる著作物の収集はかなり進んだが、ヤジエセツルメント実践に関わる一次史料の網羅的な収集及びその意義の検討をさらに進めていく必要がある。平成30年度以降(2年目及び3年目)は、前年度の作業を継続するとともに、それまでの成果を踏まえ、名古屋市南部の被災地域周辺に関する資史料の調査・収集を行った上、民衆生活を記録した文書や物質文化、存命者の記憶などの内容について分析を試みる。また、その研究成果の報告も行う。平成31年度以降(3年目)も、本研究と関わる先行研究や新たに発表された研究(著書・論文・学会発表など)を調査・収集し、そのレビューをする。また、平成29年度(1年目)及び平成30年度(2年目)における研究成果を踏まえながら、高度経済成長初期を名古屋市南部地域の保育運動に関わった人々がどのように生きたか、インタビュー協力者の証言を含み、同保育所による保育運動が内包する正・負両面の遺産をあぶり出したい。そして、関連学会における口頭発表(ポスター発表も含む)の実施をして、学会誌・本学紀要へと論文なども投稿する。