hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児期の自己内対話にイマジナリーコンパニオンが果たす役割に関する発達的検討

本研究は幼児期のimaginary companionについて自己内対話との関係から検討するために,観察研究,質問紙調査,インタビュー調査などを実施した。その結果,主に次のようなことが明らかにされた。1幼児の空想世界は他者とつながるための1つの手段として機能している可能性があること,2ICは本人にとって家族のようにともに励まし合う存在であること,3家族は子どものICに対しポジティブに働きかけること,などである。平成25年度に、幼稚園児の保護者と小学校入学前の児童養護施設入所児の担当職員を対象に、郵送による質問紙調査を実施した。内容はファンタジー傾向(先行研究では移行対象、イマジナリーコンパニオン、ヒーロー空想という3つの因子から構成される)と考えられる行動がどの程度みられるかについてである。この内容のうち、幼稚園児と児童養護施設入所児でファンタジー傾向の因子構造に違いが見られるかと、移行対象、イマジナリーコンパニオン、ヒーロー空想などの各質問項目の出現率に違いが見られるかを分析した結果を学会にて発表した。1つはヨーロッパ発達心理学会(スイス、ローザンヌ大学)、もう1つは日本発達心理学会(京都大学)である。また、イマジナリーコンパニオンや自己内対話と関連が深いと考えられる、幼児期の子どもの直感的思考と論理的思考の共存についての研究にも取り組んだ。特に、話し合い過程に見られる、直観的思考と論理的思考の間で揺れ動く子どもの個人内・個人間の変化に着目した。イマジナリーコンパニオンや自己内対話にかかわりの深い直感的思考部分の分析を担当、執筆した。論文としては、山梨大学教育人間科学部附属教育実践総合センター紀要にまとめた。また、日本心理学会(札幌コンベンションセンター)では2本の学会発表をおこなった。前年度に決定したファンタジー傾向を強く有する幼児(幼稚園年中男児1名、女児1名)の観察を継続した。次年度もこの幼児に関する観察研究を継続する予定である。幼稚園児の保護者と小学校入学前の児童養護施設入所児の担当職員を対象に、郵送にて質問紙調査を実施した。これは、幼児期のイマジナリーコンパニオンの実態を把握するとともに、イマジナリーコンパニオンを有する子どもに共通する特徴について調べるためであった。具体的には、齊藤・向井・佐伯(2012)が作成したファンタジー行動を測定する尺度を参考に、移行対象やイマジナリーコンパニオンとのかかわり、TVアニメのヒーローになりきって遊ぶかなどについて、4件法を用いて回答を求めた。また、自由記述では、それらに関する子どもの行動で印象に残っている出来事などについて報告を求めた。また、イマジナリーコンパニオンと自己内対話の関係性を検討するために、幼稚園児の行動観察をおこなった。まず、協力園の全年齢の園児の様子を観察した後、幼稚園教諭に園児の様子について聞き取り調査し、それにもとづいてファンタジー傾向があると判断された対象児をあらかじめ選定して継続的に観察をおこなった。対象児は年少児であるため、次年度以降も引き続き行動観察を行うことで、幼稚園という生活場面でファンタジー傾向を有する幼児がどのように変化していくのかを記録・分析する予定である。研究発表としては、イマジナリーコンパニオンや自己内対話の問題とも関連のある「秘密」や「葛藤場面」に関する実験・観察について、学会発表をおこなった。ファンタジー傾向を強く有していると思われる幼児を対象に、子どもがどのような空想世界を展開させているのか、またどのような場面で集団から離れて一人になるのかを観察することを通して、対人場面における空想世界と現実生活とのつながりについて事例的に検討してきた。幼児(男児1名、女児1名)を対象とした観察記録を整理したところ、次のような傾向が認められた。空想の世界を楽しんでいると思われる場面については、男児は自分で考えたクイズを保育者や観察者、友達に対して出したり、自分の話を聞いた他者の反応を受けてそこから更に物語を展開させたりするなどの様子が見られ、他者と自分の空想世界との共有を楽しんでいる様子であった。女児は他児がお弁当の準備や帰りの支度などしている場面から一人抜け出し、園内を歩きながら天井や空間を眺めては擬音を出すなどして、自分だけの世界を楽しんでいる様子が何度も観察された。ただし、女児の空想世界が具体物を介して展開されるときに、そこに他児が加わった遊びにつながることがあった。また、イマジナリーコンパニオンや自己内対話と関連があると思われる幼児期から児童期にかけての論理的思考と直観的思考の共存に注目した研究を実施した。先行研究からエピソードを抜粋して提示し、そこに記述された子どもの発言を教師と大学生がどのようにとらえたのかに焦点を当てた。学校種別、経験年数別にその違いを分析し学会発表をおこなった。本研究は、イマジナリーコンパニオンの役割、および幼児期のイマジナリーコンパニオンと自己内対話の関係について検討することを目的とした。2015年度は次のことをおこなった。1)イマジナリーコンパニオンと自己内対話の関係性を検討するため、幼稚園教諭への聞き取りと予備観察をもとに抽出した空想世界を楽しむ様子が見られる2児を対象とした継続観察について分析を進め学会発表をおこなった。発表内容は、空想世界を作り出す傾向を強く有していると思われる2児の対人関係の持ち方などに共通性がみられるのかに関してと、どのような場面でどのような内容の空想世界を展開するのかについてであった。2)大学生を対象にした質問紙調査を実施し、イマジナリーコンパニオンや移行対象を有した経験の有無やそれに対するイメージなどについてたずねた。イマジナリーコンパニオンや移行対象を有した経験のない者はある者と違い、特に目で見ることができないタイプのイマジナリーコンパニオンに対してネガティブな印象を強く抱いていることなどが示された。また、質問紙の対象者の中から有した経験のある対象者に協力を依頼し、インタビュー調査もおこなった。

3)イマジナリーコンパニオンを有した経験のある子どもを持つ保護者を対象にもインタビュー調査をおこなった。その結果、子どもがイマジナリーコンパニオンについて語ったり、それと交流を持つことについて家族はポジティブに受け止め、そのやりとりにも参加していたことがわかった。本研究は幼児期のimaginary companionについて自己内対話との関係から検討するために,観察研究,質問紙調査,インタビュー調査などを実施した。その結果,主に次のようなことが明らかにされた。1幼児の空想世界は他者とつながるための1つの手段として機能している可能性があること,2ICは本人にとって家族のようにともに励まし合う存在であること,3家族は子どものICに対しポジティブに働きかけること,などである。過去にイマジナリーコンパニオンを有した経験を持つ者を抽出することが難しいこと、また対象者と日程が合わなかったことなどの影響を受け、大人を対象としたインタビュー調査が十分に行えなかった。教育心理学大人を対象としたインタビュー調査を実施する。イマジナリーコンパニオンを有した経験を持つ大人だけでなく、イマジナリーコンパニオンを有する(した)子どもを持つ保護者などにも対象を広げる。また、昨年度分析した幼児の観察研究の知見を学会等で発表する。4本の学会発表、1本の論文執筆、ならびに継続観察を実施した点では順調と言える。しかし、観察記録を論文にまとめることと、イマジナリーコンパニオンを有していた大人を対象としたインタビュー研究については、進行が遅れている。最終年度にはこれらについても目標を達成できるように進める必要がある。初年度の計画に追加して、幼児期のイマジナリーコンパニオンに関する実態調査を行った。このため1年目に実施する予定であった大人を対象としたインタビュー調査が実施できなかった。しかし、その分インタビュー調査のための丁寧な事前準備ができたため、研究内容は充実したと考える。観察については、2年次以降に行動観察を続けていくための十分な準備・観察を実施できた。総じておおむね順調に進展していると考える。過去にイマジナリーコンパニオンを有した経験を持つ対象者を抽出することが難しかったこと、また対象者と日程が合わなかったことなどの影響を受け、大人を対象としたインタビュー調査の進行が遅れた。その為、これに関わる経費が未使用となった。また、幼児を対象とした観察研究については、分析は進行しているが知見を学会発表することが難しかった。その為、これに関する旅費が未使用となった。幼児期のイマジナリーコンパニオンと自己内対話との関連性について検討するために、24年度と25年度に観察した対象児(26年度は年長児になる)の行動観察を引き続き行う。
遠赤外線画像を用いた呼吸流速および呼吸流量の非接触計測

本年度は,生体情報において重要な指標であるヒトの呼吸の流速や流量を,遠赤外線画像を用いて非接触かつ定量的に計測する手法の実現に向けた基礎検討を行った.具体的にはまず,申請者ら考案した手法を用いて,ヒトの鼻呼吸における温度の時間変化を取得する際の条件(計測可能な人数,カメラの位置,角度など)について検討を行った.計測対象の人数,カメラの位置・角度などを変えて,18パターンの計測を行った.その結果,2名以内のユーザに対して,個々のユーザの顔面全体が計測可能であれば,一定の精度で呼吸部位の自動検出が可能であること,呼吸部位の検出結果を用いて温度およびその時間変化を同時に計測可能であること,ならびに,カメラの光軸方向の回転に対して一定の頑健性が見込めることが明らかとなった.次に,鼻呼吸を対象に,呼吸の仕方を変えたタスクを3パターン用意し,呼吸中の流速および流量と,呼吸部位の温度との関連性について実験的な考察を行った.その結果,遠赤外線画像の連続フレームより取得した呼吸部位の温度変化の速度と,呼気および吸気における流速との間に,正の相関がみられることなどが判明した.さらに,得られた知見を基に従来法の改良を試みた結果,呼気の流速の推定に対して有用性が見込めることが示唆された.一方,流量および吸気の流速の推定については,十分な精度が見込めず,推定に用いる特徴量および推定手法に関してさらなる検討が必要であることが明らかとなった.今年度の基礎検討により,鼻呼吸の流量および流速の推定に対して,鼻腔の温度変化の有用可能性を確認できた.その一方で,申請者らが考案した手法は,特に流量および呼気の流速について,十分な推定精度が得られない結果となった.以上より,本課題の進捗状況は総合的に判断して,やや遅れていると考えられる.特に流量と顔面熱画像との関連性について,より詳細な検討を行うことが急務である.そこで,より多面的な計測と分析を行うと共に,推定精度を向上させる新たな方策について検討行う必要がある.本年度は,生体情報において重要な指標であるヒトの呼吸の流速や流量を,遠赤外線画像を用いて非接触かつ定量的に計測する手法の実現に向けた基礎検討を行った.具体的にはまず,申請者ら考案した手法を用いて,ヒトの鼻呼吸における温度の時間変化を取得する際の条件(計測可能な人数,カメラの位置,角度など)について検討を行った.計測対象の人数,カメラの位置・角度などを変えて,18パターンの計測を行った.その結果,2名以内のユーザに対して,個々のユーザの顔面全体が計測可能であれば,一定の精度で呼吸部位の自動検出が可能であること,呼吸部位の検出結果を用いて温度およびその時間変化を同時に計測可能であること,ならびに,カメラの光軸方向の回転に対して一定の頑健性が見込めることが明らかとなった.次に,鼻呼吸を対象に,呼吸の仕方を変えたタスクを3パターン用意し,呼吸中の流速および流量と,呼吸部位の温度との関連性について実験的な考察を行った.その結果,遠赤外線画像の連続フレームより取得した呼吸部位の温度変化の速度と,呼気および吸気における流速との間に,正の相関がみられることなどが判明した.さらに,得られた知見を基に従来法の改良を試みた結果,呼気の流速の推定に対して有用性が見込めることが示唆された.一方,流量および吸気の流速の推定については,十分な精度が見込めず,推定に用いる特徴量および推定手法に関してさらなる検討が必要であることが明らかとなった.今年度の基礎検討により,鼻呼吸の流量および流速の推定に対して,鼻腔の温度変化の有用可能性を確認できた.その一方で,申請者らが考案した手法は,特に流量および呼気の流速について,十分な推定精度が得られない結果となった.以上より,本課題の進捗状況は総合的に判断して,やや遅れていると考えられる.特に流量と顔面熱画像との関連性について,より詳細な検討を行うことが急務である.そこで,より多面的な計測と分析を行うと共に,推定精度を向上させる新たな方策について検討行う必要がある.今年度購入予定であった計測機器の一部を,連携研究者及び所属機関の協力により,本課題の直接経費を使用せずに準備することができた.また,実験補助作業の一部を無償で協力してもらうことができた.これらの理由により,今年度は当初の予定より経費が掛からない形で研究が遂行できたため,次年度使用額が生じた.次年度使用額は,手法の再検討及び評価に必要な機器の購入,および評価実験の実施に必要な謝金に使用する予定である.
積層制御グラフェンの新規物性開拓

近年、有効質量ゼロのディラック電子をもつグラフェンの特異な物理現象解明に向けた基礎研究や応用研究が盛んに行われている。その一方で、グラフェン関連物質における積層数に依存した電子構造についていまだ明らかとされていない。そこで本研究では、グラフェン関連物質の一つであるグラファイト層間化合物を最も薄くした2層グラフェン層間化合物の作成とその電子状態を高分解能ARPESによって研究を行った。その結果、Caを挿入した2層グラフェン層間化合物において、バルク超伝導に重要な層間電子の観測に成功し、2次元超伝導の可能性を示唆するとともに、一部のπバンドが基板によって誘起された電荷密度波を示すことを見出した。近年、有効質量ゼロのディラック電子を持つグラフェン(単層グラファイト)の特異な物理現象解明に向けた基礎研究やディラック電子を制御刷る事による新規デバイス開発に向けた応用研究が盛んに行われている。グラフェンは積層数に伴い物性が劇的に変化するとともに、グラフェン層間に原子等を挿入した層間化合物においても、様々な物性(磁性や超伝導)が発現する。そこで本研究は、積層数を制御したグラフェンやグラフェン層間化合物の電子状態を角度分解光電子分光によって直接決定することで、超伝導等の特異物性をディラック電子との関連性から解明することが目的である。平成25年度は、超高真空内で電気伝導測定を行うことが可能な電気伝導測定用クライオスタットの改良と、アルカリ金属を挿入した2層グラフェン層間化合物の作成および電子状態の解明を行った。まず、電気伝導測定用クライオスタットは10K以下の低温まで測定が行えるように、熱輻射シールドの作成等を行った。さらに、電気伝導測定が行えていることを確認するため、高温超伝導体Bi2201を用いて、電気抵抗の温度変化測定を行い、超伝導転位(電気抵抗0)を確認した。また平成24年度から改良を進めてきた試料作成装置を用いて、アルカリ金属を挿入したグラフェン層間化合物の作成を試みた結果、グラファイト層間化合物C8Rbを最も薄くしたC6RbC6のの作成に成功、その電子状態を高分解能角度分解光電子分光装置によって、超伝導に密接に関わる"層間電子状態"の直接観測に成功した。この成果は、グラフェンを基礎とした高速ナノ蓄電池や超伝導薄膜デバイスへの応用に指針を与えると期待される。特異な物理現象解明に向けた基礎研究や電子デバイス等への応用研究が盛んに行われている。グラフェンは積層数に伴い物性が劇的に変化する。また、多層グラフェン層間に原子等を挿入した層間化合物においても、様々な物性(磁性や超伝導)が発現する。平成24年度は、グラフェン層間化合物の試料作成・評価を行うための試料作成評価装置の建設・改良を行った。グラフェン層間化合物作成評価装置は、様々な原子を同時に蒸着する事が可能なグラフェン試料作成チェンバーの設計・設置を行うとともに、Arガス雰囲気中でSiCなどの半導体試料をアニールすることが可能な通電加熱装置の作成を行った。建設した試料作成装置の設置を行った。この試料作成装置を用いて、グラフェン層間化合物の作成を試みた結果、グラファイト層間化合物の中で最も高い超伝導転移を持つC6Caの最も薄い極限である、2層グラフェン層間化合物C6CaC6の作成に世界で初めて成功するとともに、その電子状態を高分解能角度分解光電子分光装置によって世界に先駆けて明らかにした。この成果は、高速ナノ蓄電池や超伝導薄膜デバイスへの応用に指針を与える重要な結果である。近年、ディラック電子を持つグラフェンの特異な物理現象解明に向けた基礎研究やディラック電子を制御する事で新規デバイス開発に向けた応用研究が盛んに行われている。さらに、グラフェン層間に原子等を挿入した層間化合物においても、様々な物性(磁性や超伝導)が発現する。そこで本研究は、積層数制御グラフェンやグラフェン層間化合物の電子状態を角度分解光電子分光によって直接決定することで、超伝導等の特異物性をディラック電子との関連性から解明することが目的である。平成26年度は、電気伝導測定用クライオスタットの改良と、2層グラフェン層間化合物の電子状態解析、及び多層シリセン層間化合物CaSi2の電子状態の研究を行った。まず、電気伝導測定用クライオスタットの改良に関しては、独立稼働な4単針構造にすることで、簡易に試料と単針間の抵抗を測定すること可能にした。

また、グラファイト層間化合物C8Rbを最も薄くしたC6RbC6の電子状態を高分解能角度分解光電子分光装置によって測定を行った結果、フォノンと電子が強い結合によって生じるキンク構造を観測した。詳細な定量解析を行うことで、Rbがグラフェン層間に挿入することで面内フォノンとの相互作用が増大した結果、キンク構造が生じたと結論した。また、2層グラフェン層間化合物C6CaC6の走査型トンネル顕微鏡実験を行った結果、温度5Kにおいて、電荷密度波が生じていることを見出し、その起源が、SiC基板によって誘起されたp軌道における整合なネスティングによって形成されることを見出した。今後、電荷密度波と超伝導との競合関係について明らかにする必要がある。さらに、シリセン層間化合物CaSi2の電子状態を角度分解光電子分光によって調べた結果、シリセン層においてバンドギャップを持たないディラック粒子が存在していることを明らかにした。光電子固体物性平成25年度の計画では、平成24年度に製作した電気抵抗の温度変化測定が行えるクライオスタットを用いて、作成したアルカリ・アルカリ土類金属挿入したグラフェン層間化合物の電気伝導測定を行う予定であった。現在まで、熱輻射シールド等を導入することで、温度を室温から8K程度まで可変することが出来るように調整した。作成した電気伝導装置を用いて、まずは転位温度が30K程度の高温超伝導体Bi2201試料を用いて、建設した電気抵抗測定装置の性能評価を行い、電気抵抗0となる超伝導転位の観測に成功した。この後、これまで作成したアルカリ・アルカリ土類金属挿入したグラフェン層間化合物の電気伝導測定を行い、超伝導転位の可能性を明らかにする。また今年度は、当初予定していたアルカリ金属K,Rb,Csの2層グラフェン層間化合物の作成およびその電子状態を光電子分光によって研究した。その結果。Rbを挿入した2層グラフェン層間化合物において、C6CaC6で観測した`層間電子状態'の直接観測に成功し、Rbを挿入した2層グラフェン層間化合物も2次元超伝導を示す可能性を示唆した。これらの結果は当初予定していた計画を順調に進める事が出来たため、来年度は当初予定していた金属被覆グラフェンおよび重元素を挿入したグラフェンの作成および電子状態の解明を行う。当初の計画では、グラフェン層間化合物の試料作成・評価を行うための試料作成評価装置の建設・改良と超高真空槽内で作成した薄膜の試料評価のために、電気抵抗の温度変化測定が行えるクライオスタットの制作を予定していた。試料作成評価装置に関しては、グラフェン試料作成チェンバーの設計・設置とLiやCa等を蒸着する事が可能な蒸着源の制作を行うとともに、既存の光電子分光装置との連結を行う事で、作成した試料を大気にさらす事なく測定が行えるようにした。その結果、世界で初めて、2層グラフェン層間化合物C6CaC6の作成に成功するとともに、電子状態の解明にも成功した。現在、新たにアルカリ金属を挿入した2層グラフェン層間化合物の作成および電子状態解析を進めている。一方、より2層グラフェン層間化合物の物理特性を行うための電気伝導測定用クライオスタットは、現在改良・調整中であり、室温で薄膜の電気伝導測定はすでに成功しており平成25年度に完成する予定である。
近代中国における地方行政と<公共的領域>-公局の倫理と論理

本研究が中心的課題として担ったのは、清末四川の地方社会における地方行政補助システムとこれを支えた理念的背景についてであった。四川では明末清初期の動乱による荒廃をうけて1718世紀までに大量の移住民が流入するに至る。開発の進展とともに社会は急速に膨張.行政的対応もまた同時に広域化・高密度化を要求された。ここにおいて地方社会では公行政を弥縫していくために地域エリートにより自律的に運営される行政補助機関=「公局」が族生したのである。従来かかる公局は地域エリートによる公権力の浸蝕としてとられられて来たが、一面ではここに内在する「善行」への意図を看過すべきではない。地方志等の言説においては公局の設立・維持は「公善」として記録されている。「公局」は一方では地域を基点として同心円的に善を波及させていく第一歩に他ならなかった。次に検討する必要があったのは「善」という観念自体の構造である。「善」とは「改造」を誓約し、「公」の安寧に努めるとともに、これを以て天を動かし、「劫」=来たるべき破局を回避しうる手段であった。かかる善のあり方を説いた「善書」こそ清末の公局を担った地域エリートの精神的支柱となったのである。
フィリピン人の国際移動の「女性化」とその移動過程の分析

本年度の研究の概要前年度は先行研究についての整理を進めていくことで、「移民システム」論についての疑問、あるいは限界を把握し、その中で本研究をどのような位置づけとしたいのか、という本研究の立場について考察を進めた。先行研究及びこれまでの蓄積された調査データやそれを補足する2次的データをふまえて「移民システム論」という理論枠組みに注目し、この理論をもとに移動経路をマクロな視点から分析することを試みた。この前年度からの考察のもとに、本年度は博士論文として研究成果をまとめる作業を行った。また、その作業を進めていくのと並行して、前年度までの考察を検討することにより新たな課題の発見と、その解決に努めた。主な課題点となったのは、次のようなものである。「移民システム」を用いることの重要性はゆるがないものの、「結婚」という社会的行為がどのようなツールとしてシステム上に存在してくるのか、という点があいまいになっていることである。こと日本では「結婚」という行為に様々な社会的意味や機能が付随されており、結婚が国籍や居住の許可のような制度において特別な機能を果たしている。加えて親族関係が社会資本として重要な役割を持っている移民の文化における「結婚」の持つ意味を踏まえ、考察対象として再度重要視すべきとの考えに至り、これまでの研究を修正し、「結婚」をどのように扱うべきかを考察した。したがって本年度は、過去の研究成果をまとめるとともに修正を加えていく過程となったため、予想以上に時間を費やすこととなった。近日中の脱稿を目指し執筆中である。1.来年度実施予定の送出国におけるチェーン・マイグレーション(同一地域からの連鎖的移民)の詳細な後付を行うために、本年度は調査計画の前提となる作業仮説の設定のための研究を行なった。具体的には、本研究のテーマである「移動過程」に関する先行研究の整理と、適用可能性についての検討である。特に、チェーン・マイグレーションをより双方向的、かつ広範な視野で捉えた理論として「移民システム」論に注目した。「移民システム」論を検討することで、本研究の仮説、および具体的な調査計画に理論的な枠組を与える作業を行なった。この作業によって得られた見解について、2005年6月に開かれた関東社会学会において自由報告として報告、さらに詳細な検討を加えた内容を2006年3月に『社会学研究科年報』(立教大学大学院)に論文としてまとめ、発表した。2.インタビュー調査によってより内面的な意識へアプローチするためにより高度なタガログ語の能力を獲得すべく学習をした。3.日本社会における在日フィリピン人の相対的な位置づけをより正確に把握するために、外国人集住地域におけるフィリピン人以外の多様な外国人の社会環境についての、聞き取りおよび観察を行なった。加えて、在日フィリピン人についての聞き取りを地域を広げて行なった。それにより、日本への入国に関する外国人が使用可能なルートの把握と、滞日生活におけるネットワークの重要性について確認できた。さらに、居住地域の社会環境や政策、または他の在日外国人の生活についての情報を深めることで、在日フィリピン人の生活状況を規定する要因などの特殊性をより客観的に把握できた。本年度においては前年度に実施した在日フィリピン人および外国人集住地域におけるフィリピン人以外の多様な外国人の社会環境についての、聞き取りおよび観察の結果を考察する中で、現在注目している「移民システム」理論とどのように関わるのか、という点についての考察が不十分であった事が課題となった。つまり、理論的枠組みにおいて調査と理論の乖離をどのような形で接合することができるか、という課題である。異なるフィールドで得られた調査結果を理論化したものとして、「移民システム」論が注目されてきてはいるものの、各先行研究を見ていくにつれて、フィールドの特殊性、固有性が強調され、現時点では理論として抽象度の高い形にまとめられている段階にないことが明らかとなってきた。先行研究ではそれぞれの調査における「移民システム」の形はある程度明らかになるものの、それが他の調査に適用できる形にまとめられているわけではない。つまり「移民システム」という概念あるいはアイディアをそれぞれの研究者がさまざまなレベルで援用しているという段階であるということができる。このように、先行研究についての整理を進めていくことで、この「移民システム」論についての疑問、あるいは限界を把握し、その中で本研究をどのような位置づけとしたいのか、という本研究の立場について考察を進めた。この整理および考察は論文に現在まとめている段階であり、脱稿には至っていないが、来年度発表したい。加えて本年度はプレ調査としてのインタビュー調査をフィリピンで実施する予定であった。しかし家族の発病と入院、自宅療養などの諸事情から、海外渡航が困難となったため、調査と並んで研究の柱である理論を先に進めることとなった。

「移民システム」を用いることの重要性はゆるがないものの、「結婚」という社会的行為がどのようなツールとしてシステム上に存在してくるのか、という点があいまいになっていることである。こと日本では「結婚」という行為に様々な社会的意味や機能が付随されており、結婚が国籍や居住の許可のような制度において特別な機能を果たしている。加えて親族関係が社会資本として重要な役割を持っている移民の文化における「結婚」の持つ意味を踏まえ、考察対象として再度重要視すべきとの考えに至り、これまでの研究を修正し、「結婚」をどのように扱うべきかを考察した。したがって本年度は、過去の研究成果をまとめるとともに修正を加えていく過程となったため、予想以上に時間を費やすこととなった。近日中の脱稿を目指し執筆中である。
HMGBタンパク質とヒストンとのインタープレイによるクロマチン動態制御機構

真核細胞の核内では、ヌクレオソームの配置、ヒストンの翻訳後修飾、クロマチンリモデリング因子、非ヒストン性タンパク質によって、クロマチンの機能動態が制御されている。本研究において、遺伝学・分子生物学的手法と化学的アプローチを組み合わせて、出芽酵母ゲノムにおいて、ヒストンと非ヒストン性タンパク質HMGB(High-Mobility-Group Box)のホモログであるHmo1、Nhp6A、Nhp6BのDNA結合部位を同定する。その結果に基づき、ヌクレオソームにおけるヒストンとHMGBとのインタープレイによるクロマチン動態制御機構を解明し、エピジェネティクスの分子基盤を確立する。
プリオン以外のプリオン病の病原体の同定とその病原性メカニズムの解明

プリオン病では、神経細胞に発現する正常プリオン蛋白質(以下、正常プリオン)がプロテイナーゼK(PK)抵抗性の異常プリオン蛋白質(以下、異常プリオン)に構造変換し、その結果異常プリオンが脳内に蓄積し、病気が進行する神経変性疾患である。しかし、ほとんどのプリオン病において、異常プリオンが産生される原因は不明である。我々は、マウス神経芽N2a細胞にインフルエンザウイルスを感染させると、正常プリオンがPK抵抗性の異常プリオン様のプリオン蛋白質に変換することことを発見した。また、この異常プリオン様のプリオン蛋白質が通常のプリオンと同様に感染性を有し、マウスに接種するとプリオン病を発症させることも見出した。しかし、インフルエンザウイルス感染により産生されたプリオンの病原性は、スクレーピープリオンであるRMLや22Lプリオンと異なっていた。これらの結果は、インフルエンザウイルスが感染すると、新たな病原性を有するプリオンが産生されることを示唆し、インフルエンザウイルス感染が原因不明のプリオン病の原因である可能性を示した。また我々は、インフルエンザウイルスを感染させると、既にプリオンが感染した細胞ではインフラマソームの形成が促進され、インターロイキン1βが過剰に放出されことを見出した。またその結果、プリオン感染細胞はインフルエンザウイルス感染に抵抗性を示し、細胞死が抑制されることも見出した。これらの結果は、インフルエンザウイルス感染による正常プリオンから異常プリオンへの構造変化がウイルス感染に対する宿主の防御機能である可能性を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、インフルエンザウイルスが正常プリオンタンパク質(以下、正常プリオン)の構造変化を引き起こし、感染性を有する異常プリオンタンパク質(以下、異常プリオン)に変換させる能力を有することを明らかにするとともに、その意義について解析を行う。プリオン病は、プロテイナーゼK抵抗性の異常プリオンが脳内に蓄積し起こる神経変性疾患である。プリオン病では、神経細胞の正常プリオンが異常プリオンに構成的に構造変換し、その結果異常プリオンが脳内に蓄積し病気が起こる。孤発性クロイツフェルト・ヤコブ病はヒトのプリオン病の大部分を占めるが、原因不明である。プリオンの感染で起こる感染性プリオン病は全プリオン病の1%以下であり、プリオン蛋白質遺伝子の変異により起こる遺伝性プリオン病は10%程度である。本研究では、培養神経細胞にインフルエンザウイルスを感染させると、正常プリオンがプロテイナーゼK抵抗性の異常プリオン様のプリオン蛋白質に変換することことを発見した。これらの結果は、インフルエンザウイルス感染もプリオン病の原因である可能性を示唆した。また本研究では、インフルエンザウイルスを感染させると、プリオン感染細胞ではインフラマソームの形成が促進されインターロイキン1βが過剰に放出され、その結果インフルエンザウイルス感染による細胞死が抑制されることも見出した。これらの結果は、異常プリオンへの構造変化はインフルエンザウイルス感染に対する宿主の防御機能である可能性を示した。本研究では、培養神経細胞にインフルエンザウイルスを感染させると、正常プリオンがプロテイナーゼK抵抗性の異常プリオン様のプリオン蛋白質に変換することことを発見し、インフルエンザウイルス感染がプリオン病の原因である可能性を示した。また本研究では、正常プリオンから異常プリオンへの構造変化はインフルエンザウイルス感染に対する宿主の防御機能である可能性を示した。現在、論文を執筆中である。今後、インフルエンザウイルス感染により引き起こされる細胞内イベントを特定し、インフルエンザウイルス感染による正常プリオンから異常プリオンへの構造変換またはプリオン産生におけるそれぞれのイベントの役割について明らかにし、インフルエンザウイルス感染による正常プリオンから異常プリオンへの構造変換およびプリオン産生のメカニズムを解明する。また、正常プリオンから異常プリオンへの構造変化によるインフルエンザウイルス感染に対する宿主の防御機能のメカニズムについても明らかにする。
A移動構文における反再構築効果に関する研究

平成17年度は日本語の繰り上げ不定詞構文における補文目的語のかき混ぜ現象に焦点を当てて、A移動要素の意味解釈が移動操作の適用後に行われることを立証した。当該のかき混ぜ操作は強弱交差効果や再構築効果が見られないという点でA移動の一種と考えられる。一方、標準的なA移動では適正束縛条件(PBC)の違反が観察されないのに対し、問題となるかき混ぜ構文ではPBC違反が起こる。本研究では、この二つの性質について統一的な説明を与えることを目指した。観察の結果、標準的A移動構文であっても、痕跡が主題役割を付与できない主要部(助動詞など)の投射内に生起する場合や、主題役割を持たない慣用句名詞要素の移動が起こる場合にはPBC違反が起こることが判明した。これは主題役割を持たないA移動痕跡のみがPBCに抵触することを示すものである。この観察結果から、繰り上げ構文におけるかき混ぜによって生ずる痕跡がPBC違反を起こすのは、かき混ぜの適用を受ける名詞句が基底の位置で主題役割を付与されないからであるとの分析を行った。統語計算機構に投入された語彙項目は、解釈不可能素性が除去されかつ適正な主題役割を付与されて初めて解釈可能となる。かき混ぜを適用された名詞句の痕跡が主題役割を持たないということは、この痕跡に対して意味解釈が与えられないことを意味する。以上の考察をもとに、本研究では痕跡の意味解釈プロセスである再構築がA移動の性質を持つかき混ぜ構文で阻止されるのは、かき混ぜを受けた名詞句の痕跡が主題役割を持たないことに起因するとの結論を導き出した。平成15年度前半は研究全体の基礎段階と位置づけ、純粋に統語的な移動操作の必要性を確認する作業を行った。具体的には、慣用句名詞要素が主題役割を持ち得ない要素であるとの仮説を立て、その妥当性を吟味した。この仮説を検証する際には、述語との主題関係の存否が鍵となるので、この条件が問題となる現象を調査したところ、当初着目していた形容詞的受動構文だけでなく、いわゆる「弱い島」と呼ばれる構造からのwh-移動の可否も、有効な基準となることが分かった。調査の結果、いずれの現象に関しても慣用句名詞要素は主題役割を持つ項要素とは対照的な統語的特徴を持つことが判明し、上記の仮説に対する裏づけが得られた。同時にこのことは、当該要素の移動が主題関係の構築を伴わない、純粋に統語的な操作であることを示している。以上の考察結果を論文にまとめた。平成15年度後半には、移動を受けた非主語項の再構築効果の検証に着手した。日本語の目的語かき混ぜ構文のうち、非定形補文内の目的語が主節主語の後ろに移動する現象をとり上げ、主として当該構文における束縛条件Cに係る再構築効果の分析を通して、非定形補文の統語構造が再構築の可能性に影響を与えるとの観察結果を得た。これによって、本研究の基となっている予備的研究で得られた「主題関係構築領域の不透明性」という一般化を、統語構造および移動現象全般に係る制約である位相不可侵性条件に還元して、反再構築効果に対してより一般性の高い説明を与えることが可能になった。以上の考察結果をアリゾナ大学で開催されたアメリカ西部言語学会で発表した。平成16年度はA移動構文における再構築現象に課せられる制約の性質を明らかにすることを目標とし、再構築は移動要素が解釈可能になった(即ち解釈不可能な素性が除去され、かつ主題役割が付与されている)時点でのみ可能となるとの仮説を立て、その妥当性を検証した。年度の前半には、再構築が基底痕跡の位置ではなく、解釈可能性が保証される位置で行われることを立証する作業を行った。日本語のかき混ぜ構文に関する先行研究を網羅的に吟味した結果、サ変動詞構文でのかき混ぜ現象が冒頭で述べた仮説を支持する有効な根拠となることが明らかになった。この作業と並行して、この時期には昨年度の研究成果を論文にまとめ、発表した。年度後半には、A移動を経た名詞句の基底痕跡が存在することを支持する統語的・意味的根拠を発見・提示する作業を行った。日本語のかき混ぜ構文の中から典型的なA移動と同じ性質を持つ構文を選出し、再構築効果と関連のある現象を含む例文を作成してインフォーマントによる文法性判断テストを行った。その結果、かき混ぜ操作適用後に動詞句前置が適用されると適正束縛条件に抵触し、不適格となることが判明した。これにより、A移動構文に基底痕跡が存在することを立証することが可能となった。

この観察結果から、繰り上げ構文におけるかき混ぜによって生ずる痕跡がPBC違反を起こすのは、かき混ぜの適用を受ける名詞句が基底の位置で主題役割を付与されないからであるとの分析を行った。統語計算機構に投入された語彙項目は、解釈不可能素性が除去されかつ適正な主題役割を付与されて初めて解釈可能となる。かき混ぜを適用された名詞句の痕跡が主題役割を持たないということは、この痕跡に対して意味解釈が与えられないことを意味する。以上の考察をもとに、本研究では痕跡の意味解釈プロセスである再構築がA移動の性質を持つかき混ぜ構文で阻止されるのは、かき混ぜを受けた名詞句の痕跡が主題役割を持たないことに起因するとの結論を導き出した。
ロッド表面に螺旋状糸巻きを持つ連続繊維補強材の付着性能に関する研究

螺旋状糸巻きを持つ連続繊維補強ロッド材の付着性能を実験より定量化するのが本研究の目的である。平成8年度の実験では糸の巻付け方法を2種類とし、両者を比較した。前者は、径10mmの連続繊維芯材の節部に相当するものとして芯材と同一材料で4400g/kmの連続繊維を螺旋状に巻付け、いわゆる凸形の異形ロッドとしたものである。後者は、径8mmの芯材の外側をを厚さ1mmの同一繊維で被覆し、これに細糸で螺旋状に一定間隔の凹み与え、いわゆる凹形異形ロッドとしたものである。実験の結果、凸型では螺旋状の節が芯材から剥離することで付着限界に達し、付着強度は異形鉄筋の場合の45%程度にとどまった。これに対して凹形では、芯材と被覆材が一体となって滑りに抵抗し、最終的にはコンクリートと被覆材の境界面の相対滑りで付着限界に達した。付着強度は150kgf/cm^2程度で、異形鉄筋と同等であった。平成9年度は前年度の結果に基づき、凹形試験体に限定し、実験変数は、繊維種類(炭素、ガラス、ビニロン)、節間隔(6,9,12mm)、付着長さ(60,90,120mm)、コンクリート強度(250,350kgf/cm^2)とした。実験の結果、炭素・ガラスとも同レベルの付着性能をもち異形鉄筋に匹敵した。ビニロンの付着強度は他の60%程度にとどまった。次に、節間隔が短いほど付着強度は上昇した。異形鉄筋と同じ(6mm)にするのが最良であった。さらに、コンクリート強度が増大すると、付着強度も増大するし、強度のバラツキも小さくなった。これらのことから、凹形の螺旋状糸巻き連続繊維ロッドは短期荷重時の付着性能を十分に発揮し、異形筋と同等であると結論できる。長期的な性状(クリープ性状)については、現在計測を開始した段階にあり、今後研究を継続する所存である。螺旋糸巻状の連続繊維補強材の付着性能を実験を通して定量化することが本研究の目的である。螺旋糸巻には2種類の方法を提案した。すなわち、第1の方法は、径10mmの連続繊維補強芯材の節部に相当するものとして4400g/kmあるいは2200g/kmの芯材と同一の材料からなる連続繊維を螺旋状に巻付け、いわゆる凸型の異形ロッドとしたものである。第2の方法は、径8mmの芯材の外側を芯材と同一方向に配置した厚さ1mmの連続繊維で被覆し、これに細糸で螺旋状に一定間隔の凹みを与えて異形ロッドとしたものである。今後前者を凸型、後者を凹型と呼ぶことにする。これら2種のタイプについて、繊維種類(炭素、ガラス)、節間隔(6,10,15)を実験変数とした標準引き抜き付着試験を行った。実験結果を要約すると、以下の通りである。(1)凸型試験体では螺旋状の節が芯材から剥離することで付着が限界に達し、付着強度は異形鉄筋のばあいの45%にとどまった。(2)これにたいして凹型試験体では芯材と被覆材ガ一体となって付着抵抗し、コンクリートと被覆材の境界面の滑りの発生によって付着が限界に達した。付着強度は150kg/cm^2程度で異形鉄筋と同等であった。(3)凹型試験体では節間隔が長くなるほど付着強度は小さくなる。

ガラスと炭素を比べると、ガラスの方が付着強度は高い。螺旋状糸巻きを持つ連続繊維補強ロッド材の付着性能を実験より定量化するのが本研究の目的である。平成8年度の実験では糸の巻付け方法を2種類とし、両者を比較した。前者は、径10mmの連続繊維芯材の節部に相当するものとして芯材と同一材料で4400g/Kmの連続繊維を螺旋状に巻付け、いわゆる凸形の異形ロッドとしたものである。後者は、径8mmの芯材の外側をを厚さ1mmの同一繊維で被覆し、これに細糸で螺旋状に一定間隔の凹み与え、いわゆる凹形異型ロッドとしたものである。実験の結果、凸型では螺旋状の節が芯材から剥離することで付着限界に達し、付着強度は異形鉄筋の場合の45%程度にとどまった。これに対して凹形では、芯材と被覆材が一体となって滑りに抵抗し、最終的にはコンクリートと被覆材の境界面の相対滑りで付着限界に達した。付着強度は150kgf/ cm^2程度で、異形鉄筋と同等であった。平成9年度は前年度の結果に基づき、凹形試験体に限定し、実験変数は、繊維種類(炭素、ガラス、ビニロン)、節間隔(6,9,12mm),付着長さ(60,90,120mm),コンクリート強度(250,350kgf/cm^2 )とした。実験の結果、炭素・ガラスとも同レベルの付着性能をもち異形鉄筋に匹敵した。ビニロンの付着強度は他の60%程度にとどまった。次に、節間隔が短いほど付着強度は上昇した。異形鉄筋と同じ(6mm)にするのが最良であった。さらに、コンクリート強度が増大すると、付着強度も増大するし、強度のバラツキも小さくなった。これらのことから、凹形の螺旋状糸巻き連続繊維ロッドは短期荷重時の付着性能を十分に発揮し、異形筋と同等であると結論できる。長期的な性状(クリープ性状)については、現在計測を開始した段階にあり、今後研究を継続する所存である。
プロスタノイドによるグルタミン酸増強作用の分子機構

プロスタノイドは、プロスタグランジン(PG)とトロンボキサンの総称であり、中枢では発熱の他、病的睡眠やACTH分泌の促進を引き起こす。また視索前野ではPGE2がAMPA-kainate依存性にスパイン形成を増強し、これがオス性行動を規定することが示された。しかしこれら神経作用の中で、その分子機構が解明された例はほとんどない。本研究の目的は、プロスタノイドによる神経作用の分子機構を明らかにすることである。(1)EP3による発熱の分子機構我々は、PGE2による発熱の分子機構を明らかにするため、視索前野のEP3受容体発現ニューロンを単離し、その遺伝子発現プロファイルがPGE2投与でどう変化するか調べた。その結果、GABA-A受容体の発現レベルがPGE2処理で低下した。視索前野におけるEP3受容体とGABAAの共存を解析したところ、EP3発現細胞の大半がGABA-Aを共発現していた。野生型ではPGE2投与で視索前野のGABA-A遺伝子発現が減少したが、EP3欠損マウスでは見られなかった。さらに野生型ではPGE2投与によりGABAAα2タンパク質発現量が低下した。またPGE2によるGABAA発現低下は、百日咳毒素処理により抑制された。以上より、PGE2が視索前野ニューロンのEP3受容体に作用すると、Gi/oを介してGABAAのタンパク質レベルを低下させ、本ニューロンのGABA抑制支配を解除することが発熱に繋がるものと考えられた。(2)性行動を規定するPGE受容体4種類のPGE受容体欠損マウス個体において、オス性行動の解析を行い、ある種のEP欠損マウスはオス性行動をほとんど示さないことを見出した。また本欠損マウスの視索前野初代培養ニューロンでは、PGE2のスパイン形成亢進作用が消失していた。現在その分子機構を解析中である。ラット視索前野ニューロンにおいて、PGE2がグルタミン酸依存的なスパイン形成を亢進することが報告された。本研究の目的は、グルタミン酸によるスパイン形成亢進に関わるPGE2受容体(EP)を同定し、PGE2によるグルタミン酸増強作用の分子メカニズムを明らかにすることである。以下に今年度の成果を示す。(1)新生仔マウス視索前野におけるシクロオキシゲナーゼとEP受容体の発現新生仔の視索前野には4種類全てのEP受容体発現が認められた。興味深いことに、オス個体では、視索前野におけるCOX-2とEP2,EP4発現量に相関が認められた。ステロイドはCOX-2遺伝子を誘導することから、視索前野におけるこれら受容体発現もステロイドによる制御を受けるのかもしれない。(2)オス性行動の発現に関わるPGE受容体の同定4種類のプロスタゲランジン(PG)受容体(EP1、EP2、EP3、EP4)欠損マウスの雌雄個体において、オス性行動(マウンティング、挿入、射精)の解析を行った。その結果、ある種のEP欠損マウスはオス性行動をほとんど示さないことを見出した。またPGE2による視索前野ニューロンのスパイン形成亢進の分子メカニズムを解析するため、野生型マウス視索前野ニューロン初代培養解析系を樹立した。PGE2のスパイン形成亢進作用を確認した。現往、上記で同定したEP特異的アゴニスト、アンタゴニストの効果、またEP欠損の効果、RNAi法によるグリア特異的なEPノックダウンの効果について解析している。
勤労者の身体活動実践と健康増進を支援するIoTシステムの開発

スマートフォンや活動・心拍計などのインターネットに接続可能な機器を活用し、勤労者の身体活動実践と健康増進を支援することを目的としたjust-in-time adaptive intervention(JITAI)のシステムを開発する。JITAIとは、日常生活下で取得された個人のデータをもとに、適切なタイミングと内容で介入を行う手法である。本研究の特徴は、(1)身体活動不足と、それに伴う心身の軽微な不調(本人の主観による肩・首の痛みや抑うつ気分の増加など)を検知して介入を行うこと、(2)それらの状況をデータに基づき提示し、本人に気づきを与えることによって間接的に身体活動の実践を促すことである。
液晶の電気光学効果を直接利用した細胞膜電位測定技術の開発

平成19年度は,神経細胞を液晶膜上で培養し,神経細胞の活動電位発生に伴う電位分布の変化を光学的に観測することを主な目的とした.また同時に,ネマチック液晶以外の強誘電性液晶やコレステリック液晶の電気光学応答特性についても調べ,最適な液晶材料を見出すことも目的とした。平成19年度の実施では,残念ながら神経細胞の活動電位発生に伴う電位分布の変化を光学的に観測する実験を行うには至らなかったが,線維芽細胞や筋芽細胞の培養には成功した.また,ネマチック液晶以外の強誘電性液晶を使った実験を行い,強誘電性液晶上ではネマチック液晶上とは違い,細胞を培養することが困難であることがわかった.しかしながら,強誘電性液晶に毒性があることは否定出来る結果が得られており,細胞の足場が問題である可能性あることが明らかとなった.この結果から,強誘電性液晶が持つ他の優れた特性を考慮すると,強誘電性液晶は有効な材料であると言える.実施計画では,毎秒1000コマの撮影が可能な高速度カメラを用いて細胞外の電位分布の変化を最速1msごとに記録する予定であったが,まだ細胞外電位分布の観測には至っておらず,水中液晶に金属電極で電圧を印加した際の電気光学応答特性を詳細に調べるという基礎データを得るにとどまった.従来から使われているマイクロ電極を細胞に刺入する方法での膜電位観測技術を利用して細胞の膜電位を観測するという計画は,筋芽細胞の培養過程での膜電位の変化を詳細に調べ筋細胞の活動電位の測定にも成功し,計画通り実行出来た.神経細胞は,線維芽細胞や筋芽細胞と比較して培養も膜電位の観測もより高度な技術を必要とし,しかも高価であるため,線維芽や筋芽細胞で実験の基礎を確立する必要があり,平成19年度内では,神経細胞には至らなかったものの,着実に研究が進められたといえる.まず水中液晶を作製するのに適した液晶材料の選定を行った.電界応答性の高いサーモトロピック液晶は一般に的に温度依存性も高いものが多いので,哺乳類の体温37°Cで安定なネマチック液晶状態を持ち,かつ入手が容易な材料をえらび,水中での薄膜化を調べた.その結果,37°Cで安定な水中液晶膜を作製することが出来る液晶材料が見つかった.つぎに,純水中の液晶薄膜に,水中のプラチナ電極で電界を印加し,電気光学応答特性を調べた.光源にはHe-Neレーザを使用し,クロスニコル光学系を用いて復屈折の変化を観測した結果,良好な電気光学応答が観測され,水中でもネマチック液晶相が存在し,電気光学効果が観測されることを明らかとした.そして,その薄膜を細胞培養液中に移し,培養液中でも安定に存在することを確認したのちに,液晶薄膜上でラットの線維芽細胞の培養を試みた.その結果,市販の液晶をそのまま利用すると細胞が死滅することがわかった.そこで,市販の液晶を純水で超音波洗浄し,水溶性不純物を十分に取り除いた後に,液晶薄膜を作製し,その上で細胞を培養したところ,細胞の増殖が確認された.このことから,液晶材料自体の毒性は強くないが,市販の液晶材料には毒性の強い水溶性不純物が多く含まれていることが明らかとなった.実験により増殖曲線を作成し,液晶薄膜上での細胞培養の増殖特性を定量的に調べたところ,液晶のないデッシュ上での純粋培養よりも数割程度低い値で増殖することが明らかとなった.神経細胞の活動電位分布を液晶の電気光学効果を直接用いて光学的に直接観測する技術を確立することが最終的な目的であり,平成18年度はこの目的の達成に向けての基礎研究を行ってまいりました.その研究実績の概要を実施計画に対応させて次の通り報告いたします.1.実施計画:「神経細胞を液晶膜上で培養し,電気光学効果を観測する.」研究実績:住友べークライトが提供する培養神経細胞キットを購入し,安定に神経細胞を培養する技術を得ることが出来ました.しかし,液晶膜上で神経細胞を培養する技術の確立には至っておらず現在実験を行っている途中です.2.実施計画:「従来のマイクロ電極を細胞に刺入し,膜電位を測定する.」研究実績:培養神経細胞の膜電位を微小ガラス電極で測定することに成功しました.さらに線維芽細胞や筋芽細胞の膜電位も測定し,細胞の種類によって膜電位が異なることを実験によって確認しました.3.実施計画以外の追加的研究実績(1)神経細胞の活動電位発生に伴い細胞外に生じる電位分布の変化を理論解析し,擬似神経細胞を使った実験によって検証しました.本研究課題の研究が進めば,擬似神経ではなく本物の神経細胞による検証実験が可能となります.(2)水との混合によって液晶性を示すコレステリック液晶のなかで生体由来であるヒドロキシプロピルセルロースの電気光学効果について調べました.本研究課題で主に使用しているサーモトロピック液晶に比べて生体適合性がよい液晶の電気光学特性を調べることで,最適な液晶材料の検討に役立ちます.(3)強誘電性液晶薄膜の電気光学効果について理論解析を行いました.強誘電性液晶は層構造を有するとともに電界応答感度が極めて高いため,本研究課題で使用することが期待できる材料の一つであり,最適な液晶材料の検討に役立ちます.

平成19年度は,神経細胞を液晶膜上で培養し,神経細胞の活動電位発生に伴う電位分布の変化を光学的に観測することを主な目的とした.また同時に,ネマチック液晶以外の強誘電性液晶やコレステリック液晶の電気光学応答特性についても調べ,最適な液晶材料を見出すことも目的とした。平成19年度の実施では,残念ながら神経細胞の活動電位発生に伴う電位分布の変化を光学的に観測する実験を行うには至らなかったが,線維芽細胞や筋芽細胞の培養には成功した.また,ネマチック液晶以外の強誘電性液晶を使った実験を行い,強誘電性液晶上ではネマチック液晶上とは違い,細胞を培養することが困難であることがわかった.しかしながら,強誘電性液晶に毒性があることは否定出来る結果が得られており,細胞の足場が問題である可能性あることが明らかとなった.この結果から,強誘電性液晶が持つ他の優れた特性を考慮すると,強誘電性液晶は有効な材料であると言える.実施計画では,毎秒1000コマの撮影が可能な高速度カメラを用いて細胞外の電位分布の変化を最速1msごとに記録する予定であったが,まだ細胞外電位分布の観測には至っておらず,水中液晶に金属電極で電圧を印加した際の電気光学応答特性を詳細に調べるという基礎データを得るにとどまった.従来から使われているマイクロ電極を細胞に刺入する方法での膜電位観測技術を利用して細胞の膜電位を観測するという計画は,筋芽細胞の培養過程での膜電位の変化を詳細に調べ筋細胞の活動電位の測定にも成功し,計画通り実行出来た.神経細胞は,線維芽細胞や筋芽細胞と比較して培養も膜電位の観測もより高度な技術を必要とし,しかも高価であるため,線維芽や筋芽細胞で実験の基礎を確立する必要があり,平成19年度内では,神経細胞には至らなかったものの,着実に研究が進められたといえる.
等方圧及び異方圧下における低次元伝導体の輸送現象

高圧下での電流磁気効果を測定するため,小型で高圧の発生できるダイヤモンドアンビル型セル(最大等方圧3GPa,異方圧IGPa)を開発し,これを用いて擬二次元伝導体Mo_4O_<11>,層状半導体Bi_<2-X>Sn_XTe_3,層間化合物M_XTiS_2(M=3d金属)等の低次元伝導体の結晶構造,抵抗率,ホール効果等の測定を行った。(1)電流磁気効果測定用ダイヤモンドアンビル型セルの開発:電流磁気効果測定用に最大3GPaの等方圧ダイヤモンドアンビル型セルを設計・製作した。ステンレスホルダー部に圧力素子を取付け,精密ボルトメータでモニターしながら精密に加圧する。さらに,一軸性異方圧用の圧力セルとして用いる為に,試料の厚さの1/3程度の細線を予めセットし,加圧の際の試料やダイヤモンドの破損を防ぎ,試料に最大1GPaの一軸性の異方圧を印加することができた。また,ホール効果,磁気抵抗測定用の現有の装置をパソコンで自動計測できるように整備した。(2)等方圧及び一軸性異方圧下の構造解析及び輸送係数:上記で開発した圧力セルを用いて測定した結果,Mo_4O_<11>,M_XTiS_2など低次元伝導体の室温での格子定数の等方圧による変化,Mo_4O_<11>におけるフェルミ面や相転移温度の圧力変化,更に,一軸性異方圧を加えるとTiS_2では面内の原子間距離は増大するが層間距離は減少し,縮体半導体から半金属へと変化すること等を見い出した。今後,以上の結果を総合的に考察し,成果を学術雑誌に発表すると共に,色々な低次元伝導体の構造解析及び輸送係数の測定を行う予定である。また,0.4mm程度の小さな試料への六端子付けは,金の蒸着では試料との接触を再現性良くとることは難しく,近年の微細加工技術等の利用を検討する必要がある。