hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「自家リンパ球-磁気ビーズ」複合体及び磁性体リポソームを用いた癌治療に関する研究

1.「ヒトNK細胞-磁気ビーズ」複合体及び磁性体リポソームを用いた癌ターゲティング治療in vivo実験;「ヒトNK細胞-磁気ビーズ」複合体を作製するため、Natural Killer(NK)細胞は、健常者の末梢血からリンパ球分離液を用いて単核球を分離した。磁気細胞分離システムMACSを用いて、CD3 depletion CD56 positive selectionを行い「ヒトNK細胞-磁気ビーズ」複合体を作製した。分離精度は、フローサイトメーター(FACS Aria)にて解析した。「ヒトNK細胞-磁気ビーズ」複合体のin vivo実験における投与方法であるが、29G注射針付シリンジにて癌組織により近いところからの局所投与と、癌組織に近い静脈経由で投与する静脈内投与とを検討した。また、「ヒトNK細胞-磁気ビーズ」複合体を癌組織に投与した後の、癌組織の退縮や増殖阻止効果の評価のため、アポトーシスを検出するTUNEL法の確立と、パパニコロウ染色による細胞核の評価方法に関して、手技を確立した。一方で、腫瘍モデルの作製であるが、培養ヒト骨肉腫細胞株であるMG-63、HOS、Saos-2、HuO9N2を用いて、免疫不全マウスへの腫瘍細胞の植え込みを実施したが、うまく腫瘍を形成させることができなかった。注入する細胞数の増減や投与方法の改善が必要であると考えられた。文献などから腫瘍形成に関しての情報を収集し、確実な方法を選択し、腫瘍モデルを確立させ、「ヒトNK細胞-磁気ビーズ」複合体のin vivoでの効果を再度検証する必要がある。
溶液合成における透析の精密化による無機酸化物半導体ナノ粒子の光機能化

溶液中での陽イオンの加水分解反応をコロイド化学的手法特にシングルナノレベルの選択的物質透過を行う透析を高度化することで、シングルナノ領域の遷移金属酸化物ナノ粒子の粒径制御と晶癖制御による新規光機能のデザインを行う。これにより、遷移金属イオンの可視光吸収を利用した高効率な光電変換特性を有する光電池材料の創成の可能性を明らかにする。
都市内高架橋の耐震性能の評価と動的映像化

準動的載荷によるオンラインハイブリッド地震応答実験にビデオ撮影システムを組み込んだ方法を用いて、先般の兵庫県南部地震によって記録された地震波による高架橋の耐震性能を動的に把握し、種々の構造形式の耐震性能の評価を行った。また、耐震補強された橋脚の耐震性能の評価も合わせて行った。この研究手法は本研究代表者と分担者とが開発したものであって、他で見ることはできない。実験結果をビデオテープに収めてあるために、誰にでも容易に地震時の動的挙動を観察することができ、都市内高架橋の耐震対策を考える上で極めて有用なものと思われる。従来の実験システムでは、ビデオ撮影に多大の時間を要するために、15秒間の地震波を作用させる地震応答実験に約8時間を要することとなっていた。したがって、このままでは多くの種類の供試体の実験を行うことが困難であった。そこで本研究では、まず、この点の改善に着手し実験の合理化を図った。改善の方法としては、地震波時間における0.03秒間隔でのビデオ撮影とタイマー表示のソフトウェアを見直して所要時間の短縮を図ることができ、また、鮮明な画像を得ることができた。載荷実験としては、鉄筋コンクリート橋脚および耐震補強された橋脚を対象として、フーチングに固定された単柱供試体を用いて神戸海洋気象台の地震波等による供試体の地震時の動的破壊挙動を生起させた。これをビデオシステムで撮影し記録した。この実験によって阪神地区における各種の高架橋の地震時の破壊状況を検証し、設計方法の良否を評価できた。また、耐震補強を施した場合の耐震性能の評価と検証も行った。
江沢民時代の中国のガバナンス構造の分析-中央・地方関係の視座から

本研究は、江沖民時代の中国のガバナンス構造を理解するため、その核心である中央地方関係を分析することを目的とするものである。1993年と2001年におこなわれた財政制度改革の政治過程を事例に「、中央が人事を絡めて地方指導部を牽制したため財政制度改革に成功した」という仮説、「人事・財政リンケージ説」に立って分析を進めた結果、人事データの整理、制度改革の過程の解明についてもっとも詳細な水準に到達できた。本研究は、およそ1990年代に相当する、江沢民時代の中国の中央地方関係を再検討することを目的とする。平成22年度は本研究の初年度に当たる。「研究実施計画」に沿って、1992年から1997年の省レベルの地方政府指導部の初歩的な人事異動データベース作成を遂行した。ただし、今後もさらに適宜情報を追加し、また整理する必要がある。また、「94年改革」に至る、江沢民時代初期(19891992)年の政治的経済的状況についても検討した。とくに1990年の地方政府指導部の反対により、分税制導入が失敗した過程を分析した。「研究実施計画」の執筆段階では想定しなかった、予想外の成果が得られたこともあった。夏季に2ヵ月半シンガポール国立大学東アジア研究所の客員フェローとして短期滞在できた際に、中国の政治家・官僚の人事異動分析の専門家として世界的に知られるBo, Zhiyue教授と共同研究を行う機会を得て、その後も共同研究を進めることになったことである。23年度はBo教授を日本に招聘する予定である。他方、「研究実施計画」に沿って遂行できなかった点も残った。北京・広東・香港は訪問したが、他用のため、本研究に関する調査はかなわなかった。上海には訪問する機会が得られなかった。23年度にはできるだけ優先的に北京、上海、香港での調査を実施したい。また、22年度は基礎的な作業に時間をかけたため、論文執筆、学会報告などのかたちで成果を発表することができなったことも遺憾であった。23年度には必ず成果を発表する予定である。江沢民時代についてようやく実証研究の条件が整ってきたことから、本研究では、「カリスマ性のない江沢民政権がいかに巨大国家を安定的に統治し、経済発展を続けてきたのか」という問いを立て、具体的には、巨大国・中国のガバナンス全局にかかわる中央・地方関係、とくにもっとも核心的なヒトとカネの側面、すなわち人事政策と財政改革に焦点を合わせ、政策(改革)実施の過程の詳細な検討から、一般に中央集権化したとされる江沢民時代の中央・地方関係の実態を地方側から解明することを目的にしている。今年度は昨年度の成果に基づき、財政制度改革の政治過程の解明に取り組んだ。国内ではアジア経済研究所図書館で、海外では上海などで調査を行った。その結果、「94年改革」にかかわる資料がかなり多く存在することが判明し、9092年の政治過程と94年以降の政治過程は取り上げず、「94年改革」に直接関係する93年の政治過程に焦点を当てて論文(「分税制改革導入の政治過程(1993年)の再検討」)をまとめ、大学紀要に発表した。主要な知見を3つ挙げるとすれば、(1)93年7月にいったん地方政府は中央政府の提案を退けていたのが明らかになったこと、(2)朱鎔基副総理が全国遊説の際にとった具体的な活動内容の一部が判明したこと、(3)財政制度改革と人事との連動性は93年の政治過程では明白ではないが、懲罰はあっても限定的であったようであること、の3点になろう。このように、これまで不明であった「94年改革」の導入過程をかなり明らかにできた点で有意義な成果を上げることができた。しかし、不明な点もなお残っており、今後も人事データの整理と政治過程の調査を続ける必要がある。最終年度に当たる本24年度においては、引き続き02年改革の政治過程の分析を進め、一連の財政制度改革の過程の検証から得られた江沢民時代の中央・地方関係についての知見を総括する作業に取り組んだ。上半期は引き続き、02年改革の政治過程の分析を進めることができた。ただ、夏季以降、10年に一度の世代交代で政治的に敏感な時期に重なっただけでなく、日中関係の極度の悪化から、中国国内での現地調査は断念せざるを得なかった。次善策として、香港、シンガポール、台湾などの研究所を訪問し、研究者と学術交流を行うとともに文献調査を行った。下半期から人事データベースの作成をスピードアップするため、研究補助者1名と作業を進め、1999年から2003年にかけての省レベルの指導部(中国共産党常務委員会)のデータベースを作成することができた。並行して、総括作業に着手した。

「中央が人事を絡めて地方指導部を牽制したため財政制度改革に成功した」という仮説、いわば「人事・財政リンケージ説」に立って分析を進めたが、予想と異なり、人事と財政のリンケージがうまく析出されなかった。分析に問題があった可能性もあるため、人事は無関係であったとの結論を直ちに導くことは差し控え、今後も検討を重ねていくこととしたい。総じて、制度改革の政治過程の解明と人事データについて現時点でのもっとも詳細な水準に到達することで成果を上げることができた。「94年改革」に直接関係する93年の政治過程に焦点を当てた論文を発表することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。「研究実施計画」に沿って、「02年改革」の政治過程の解明に取り組む。並行して、江沢民時代の省級地方政府人事のデータベース作成作業を進める。
調査される側の民俗誌-その方法と論理-

本研究では従来の民俗誌にみられた、現在の民俗をいかにとりあげるか、調査される側の視点をいかにとりこむか、という2つの問題点について、検討することを課題にした。後者については、これまで伝承者として、その地に生まれ育ち私見を交えずに事例を淡々と述べるものを想定していたことを手掛かりとして再検討した。具体的にとりあげた沖縄県名護市の2つの集落の人々は、明治期のさまざまな法改正や経済的変動により、通婚の範囲が広がり、海外移民、本土への出稼ぎにより広い知見を得るようになる。また、父系的親族団体である門中が整備されるにつれ、集落の外に宗家をもつものは外とのつながりを常に意識するようになった。いわゆるタビにでる者が急速に増加したのである。これに兵役を加えると、その地に生まれ育った真の伝承者はほとんど存在せず、むしろ外の世界を知り、自らの民俗を相対化できるものばかりとなる。つまり、外部の調査者が持っていた調査者としての利点を、すでに現地の者が持っているのである。つぎに、伝承母体としてのムラを考えた場合には、「意識されるムラ」という把握が必要となることを指摘した。現代民俗とのかかわりについては、これらとの関連で郷友会や海外移民の先祖祭祀とユタの関与などが重要な問題となることが明らかになった。最後に、研究期間中に作成した沖縄を中心とする民俗誌目録を付した。本研究は従来の民俗誌にみられる問題点、すなわち現実の民俗の変化に対応できずいわゆる伝統的なものへと収束していったこと、調査される側の視点が弱かったことなどに鑑み、これまでほとんど検討されてこなかった調査される側の民俗誌作成の方法と論理を明らかにしようとする。そのため、彼らの試みの具体的な成果として字誌をとりあげた。沖縄県名護市の2つの集落で作成中のものを、完成するまでの営為とともに検討するため、今年度は編纂委員会の構成、完成までに発行された広報や依頼文の収集と、関係者からの聞き取り調査を並行して行った。これにより親族集団と村落開発伝承にかかわる民俗が、政治経済的文脈もからんで来て彼らにとって最もデリケ-トな部分であり、それが字誌として公表される過程においては、長老らによる調整が必要とされたことや、その過程で伝承に修正が加えられていくことなどが明らかにできた。とりあげた2つの集落とも原稿はほとんど完成しているが、いまだに刊行されないのは、関係者の利害が衝突しているためであり、一部に軋轢を生じているためである。次の段階として、外部の調査者がそれらをどのように扱い、そこにこれまで見落とされてきた視角がみいだせるのではないか、というのが次の年度に向けての課題である。本研究では従来の民俗誌にみられた問題点、すなわち現在の民俗を観察記録し、そこに在するさまざまな問題を取り上げてこなかったこと、民俗の変化に対応していわゆる伝統的なものの変容に十分な配慮ができなかったこと、調査される側の視点が弱かったことなどを考慮して、地元の人々がどのように自らの民俗を把握し、記録整理しているのか、という点から、それらを検討しようとした。具体的には地元の人々が作成中、あるいは既に完成している字誌を対象として、完成までの営為とともに考察しようとしている。今年度までに沖縄県名護市字辺野古と久志の2つの地域の字誌に関する資料の収集と現地での関係者からの聞き取り調査を進め、周辺諸地域の字誌の収集に努めてきた。とくに辺野古では普天間の米軍ヘリコプター基地の移転問題が差し迫った問題として進行中であり、これが住民の自己認識にいかなる影響を与え、民俗の変容をもたらすのか、という点に大きな関心を払うことになった。直接字誌には反映するものではなく、さらに長期の観察記録が必要な局面ではあるが、本研究の期間中には一応の結論を出すことができるものと考えている。さらに、字誌とは別に個人誌をまとめる動きもあり、それらは字誌の示した見解とは別のものを目指していることがある。個人の情報発信として、近年注目されている生活誌の方法とも関連して、検討しなければならない。

今のところ辺野古で2点の自費出版物があり、これに門中レベルでの刊行物を加えて検討することになる。これらは次年度に向けての検討課題である。本研究では従来の民俗誌にみられた問題点、すなわち現在の民俗を観察記録し、そこに存するさまざまな問題を取り上げてこなかったこと、民俗の変化に対応していわゆる伝統的なものの変容に十分な配慮ができなかったこと、調査される側の視点が弱かったことなどを考慮して、地元の人々がどのように自らの民俗を把握し、記録整理しているのか、という点から、それらを検討しようとした。具体的には地元の人々が作成している字誌を対象として、完成までの営為とともに考察した。沖縄県名護市字辺野古と久志の2つの地域の字誌に関する資料の収集と現地での関係者からの聞き取り調査を進め、周辺諸地域の字誌の収集に努めた。これら地域の民俗を考察するためには、話者が一定期間字を離れ、他の民俗文化に触れてきたことから自己の民俗を相対化してとらえることができる点に着目した(研究発表参照)。また、辺野古では普天間の米軍ヘリコプター基地の移転問題が差し迫った問題として進行中であり、これが住民の自己認識にいかなる影響を与え、民俗の変容をもたらすのか、という点に大きな関心を払うことになった。直接字誌には反映するものではなく、さらに長期の観察記録が必要な局面ではあるが、本研究の期間中に資料の収集に努めた。字誌とは別に個人誌をまとめる動きもあり、それらは字誌の示した見解とは別のものを目指していることがある。個人の情報発信として、近年注目されている生活誌の方法とも関連して、検討しなければならない。今のところ辺野古で2点、久志で2点の自費出版物があり、これに門中レベルでの刊行物を加え検討した。
霊長類における顔面形態の多様性：進化可能性に着目した遺伝学的研究

本研究の目的は,種間交雑が霊長類の顔面形態の多様性進化に与える影響を評価することにある.加えて,交雑によるゲノムの混合を利用することで,顔面形態の種間差に関連する遺伝子多型を探索し,その分子進化プロセスを明らかにすることを目的とする.これらを念頭に本年度は,在来種ニホンザルと外来種タイワンザルの種間交雑群を対象に,ゲノムワイドな遺伝マーカーの探索と集団構造の推定を行った.交雑群に由来する約300個体を対象にRAD-Seq解析を行ったところ,9割以上の個体で一塩基多型(SNP)データが得えられた座位が3000以上となった.このうち種間分化している約350座位をもとに交雑指数と種間へテロ接合率を算出したところ,当交雑群には雑種第1代から複数代および戻し交雑による個体が混在することが示唆された.また本年度は,ゲノムデータと対応する骨格標本を対象に,CTとノギスを用いた形態データの取得を行った.今後,本年度に得られたデータをもとに,座位特異的な遺伝子型の偏り,交雑の進行に伴う形態の変化,個々の座位の遺伝子型と形態変異との関連を明らかにしていく予定である.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ストレス環境下における形質間のトレードオフとその最適制御のための生理形態学的基礎

水稲グループでは低温低酸素条件下での出芽が種子のアロイロン層におけるβアミラーゼの発現状況と強い連動を示しており、これが遺伝子の転写レベルで制御されていること、βアミラーゼが発現しないでもαアミラーゼのAmy1以外のアイソザイムが発現する品種では出芽の良いことを明らかにした(秋田)、また、養分ストレスにおいて水稲では養分の希薄な湖水での生育量は土壌を用いた栽培と大差がないが、カヤツリグサのある種のものやカンナなどにおいては希薄な無機成分を徐々に与えることにより生育量が著しく大きくなることが明らかにされ(窪田)、低温ストレスに対する感受性の生理的機構が解明され(寺島)、水稲の巻き葉が持つ生態学的意義の解明(伊藤)、登熟期の水温の違いが登熟性に及ぼす影響(折谷)、水分ストレスに対する陸稲などの耐性の機構(小葉田)、耐塩性の生理的機構(平井)、強酸性土壌に対する耐性の生理的機構(山岸)が明らかにされた。畑作物の水分ストレス耐性については根系に対する物質分配特性のことなる馬鈴薯のなかには乾物生産性の極めて高い系統が存在することが明らかにされ(岩間)、根系形態の違いによる水分ストレス耐性の違いの機構が解明され(山内)、大豆について生育後期の水分欠乏による生育阻害の機構(石原)などが解明された。以上のように、本年の試験を通じて、作物の環境ストレス耐性の生理生態的機構、耐性に関与する形質間のトレードオフの実態に対する知見が数多く見いだされた。水稲および畑作物の環境ストレスに対する反応の生理生態的機構について検討し、以下のような成果を得た。1)水稲の低温下出芽性と胚重、鞘葉長、芽長などの諸形質との間の関係に見られる品種間差の実態を調査し、低温下出芽性の生理生態的機構をとらえる手がかりを得た。2)蛍光およびP700(光化学系Iの反応中心)の測定システムを組み込んだ、CO2濃度依存性やO2濃度依存性を測定できるガス交換システムを構築した。これによって、光・低温傷害の関連パラメータの非破壊的測定が可能になった。3)圃場耐乾性の高い陸稲品種戦捷幼植物への約10日間にわたる厳しい土壌乾燥は、新規に固定された、あるいは処理始めに同化させた13Cの根への分配を著しく増加させた。4)高い冠水抵抗性を示すイネ品種は、冠水下の光合成機能が高く維持され、アルコール脱水素酵素活性の発現量が高い。抵抗性の低い品種とのF1においてもその特性は認められた。5)数種主要作物、園芸植物及び野草を供試し、水中環境の変化と植物の養分吸収力を調査した。シュロガヤツリとカンナはイネの15倍の窒素吸収力を有し、水質浄化用植物として有望であった。6)長、短稈品種・コシヒカリを用いて、水温と窒素-ストレス下における水稲の生育と収量構成要素の変化を調査した。本実験ではとくに、生育初期と中期の水温は全籾数を通して収量に関係していた。7)耐乾性の品種間差を比較するため、多数のダイズ品種の中からエンレイとタチナガハを選び検討した結果、タチナガハが低土壌水分の影響を受けにくいのは、根群がよく発達することにあることがわかった。8)6種の食用マメ科作物根系の構造ならびに主根伸長生長における遺伝変異を評価し、それらの作物の生態的特性と根系形質間に密接な関係があることを認めた。本年度は2年目であり、各研究グループとも研究の進展により以下のような興味ある結果が得られた。畑作物の水分ストレス関係では、1)ダイズ、品種エンレイに比べてタチナガハは幼植物でも根系が良く発達し、この相違は遺伝的性質の相違によるものである。根系の発達の品種間の相違は、主として分枝根数の違いにあり、この相違は低水分土壌条件において一層顕著となった。

2)蒸散速度と根量の異なるバレイショ2品種の接木個体間における耐乾性の差異は、主として台木の種類、すなわち根量の差異に起因した。3)干ばつ下で乾物生産が優れ、収量も高い在来陸稲品種はそうでない品種に比べ深い土層の根量分布と炭素分配率が高く、効率的に水を吸収していることが明らかにされた。4)塩溶液中で根の応力変化を測定することにより、外皮および内皮のイオン透過特性を評価できるものと考えられた。5)種子根の可塑的発育は、1本で生育させたとき(T2)に最も大きく発揮され、根系サイズが大きくなるにつれて、その程度は減少した。ここでも、L型1次側根の可塑性の程度が最も大きかった。これらのことより、根の発育における可塑性は、機能的な可塑性に密接にリンクしていると結論された。6)キュウリなどの低温感受性植物を光・低温条件におくと光化学系Iが損傷される。これは、低温ではH2O2消去が生産においつかないためであることなどが明らかになった。また、水稲における各種ストレスに対しては1)植物の生育と水質浄化力の関係について分析を行い、水質浄化力は植物の乾物生産力に強く依存することを明らかにした。また、これまでの研究からイネ、コムギなど食用作物の多くにおいて富栄養化水域では圃場と同等の収量生産が得られるのに対し、貧栄養化水域では生産が著しく減退する現象が認められ、乾物生産量は培地の水質に依存することが見い出された。2)コシヒカリ、長・短稈品種を用いて、水温と窒素一ストレス下における水稲のN代謝、生育及び収量の変化を調査した、本実験では生育初期と中期の水温は稲体の遊離アミノ酸組成、全籾数を通して収量に関係していた。4)イネの低温邸酸素濃度下における出芽過程に関与するアミラーゼの遺伝子支配の機構が明らかにされた。以下のような結果が得られた。水稲グループでは低温低酸素条件下での出芽が種子のアロイロン層におけるβアミラーゼの発現状況と強い連動を示しており、これが遺伝子の転写レベルで制御されていること、βアミラーゼが発現しないでもαアミラーゼのAmy1以外のアイソザイムが発現する品種では出芽の良いことを明らかにした(秋田)、また、養分ストレスにおいて水稲では養分の希薄な湖水での生育量は土壌を用いた栽培と大差がないが、カヤツリグサのある種のものやカンナなどにおいては希薄な無機成分を徐々に与えることにより生育量が著しく大きくなることが明らかにされ(窪田)、低温ストレスに対する感受性の生理的機構が解明され(寺島)、水稲の巻き葉が持つ生態学的意義の解明(伊藤)、登熟期の水温の違いが登熟性に及ぼす影響(折谷)、水分ストレスに対する陸稲などの耐性の機構(小葉田)、耐塩性の生理的機構(平井)、強酸性土壌に対する耐性の生理的機構(山岸)が明らかにされた。畑作物の水分ストレス耐性については根系にたいする物質分配特性のことなる馬鈴薯のなかには乾物生産性の極めて高い系統が存在することが明らかにされ(岩間)、根系形態の違いによる水分ストレス耐性の違いの機構が解明され(山内)、大豆について生育後期の水分欠乏による生育阻害の機構(石原)などが解明された。以上のように、本年の試験を通じて、作物の環境ストレス耐性の生理生態的機構、耐性に関与する形質問のトレードオフの実態に対する知見が数多く見いだされた。
運動が動脈機能を改善させる新規メカニズムの解明：長寿遺伝子サーチュインに着目して

加齢に伴う動脈機能の低下は心疾患の独立した危険因子となる。これまでに運動トレーニングが動脈機能を改善させることが報告されているが、その詳細なメカニズムについては十分に明らかにされていない。そこで、本研究では運動トレーニングが動脈機能を改善するメカニズムを検討することを目的として研究を進めてきた。今年度は、横断的な検討を行い基礎的なデータを収集した。健康な中高齢者を対象に動脈機能の測定や体力測定ならびに血液検査を行った。中心動脈スティフネスの指標として、頸動脈-大腿動脈間脈波伝播速度(cfPWV)を測定した。脳血流動態は、経頭蓋超音波ドップラー法を用いて中大脳動脈の血流速度を測定し、平均血流速度、拍動性係数、脳血管抵抗指標を評価した。血管内皮機能は、超音波を用いて前腕の一時的な駆血ー再灌流により観察される血流依存性血管拡張反応(FMD)より評価した。中心血行動態として、トノメトリセンサを用いて推定する大動脈血圧を評価した。有酸素性運動能力の評価には、自転車エルゴメーターを用いた最高酸素摂取量の測定を行った。さらに、血中の総コレステロール、HDLコレステロール、LDLコレステロール、血糖、中性脂肪などの基礎的な血液生化学データを測定した。本年度は、有酸素性運動能力と動脈機能を横断的に検討したところ、最高酸素摂取量とcfPWV、総コレステロール、HDLコレステロールが関係することが示された。さらにそのメカニズムを検討するために、血液成分を生化学的に分析し、動脈機能や運動能力との関連性を検討している。26年度が最終年度であるため、記入しない。
無機高分子と生体吸収性有機高分子のハイブリッド化によるマシナブル骨代替材料の開発

自然骨に近いヤング率と曲げ強度をもつ材料の実現を目指し、アセチルセルロース(AC)/シリカ複合体をゾルーゲル法によって作製した。Si(OCH_3)_4(TMOS)-AC-H_2O-HNO_3-THF-CH_3OC_2H_4OH溶液をゲル化させ、30-70°Cの種々の温度で乾燥させ、複合体を得た。モノマー換算のモル比AC/TMOS=0.5及び1.0の溶液から作製した複合体においては、ACに富むマトリックス中にミクロンオーダーのシリカリッチの粒子が分散していることがわかった。一方、モル比AC/TMOS=2.0の溶液から作製した複合体では、ACリッチマトリックスとシリカリッチ粒子の界面が明瞭でなかった。AC/TMOS比にかかわらず、複合体はマシナビリティーを示し、電気ノコギリによって5mm×2mm×4.4mmの直方体の試片に成形することができた。成形した試片を用いて3点曲げ試験によって力学的性質を評価したところ、出発溶液中のAC/TMOS比の増加とともに塑性変形の程度と破断歪みは増大し、ヤング率と曲げ強度は減少した。ゲルを乾燥させる温度を高くするとヤング率と曲げ強度は増大した。AC/TMOS比と乾燥温度を変化させることによって、ヤング率1.8-3.9GPa、曲げ強度48-100MPaの複合体を作製することができた。Si(OCH_3)_4-酢酸セルロース(AC)-HNO_3-H_2O-THF-CH_3OC_2H_4OH溶液ならびにSi(OCH_3)_4-ポリビニルピロリドン(PVP)-(CH_3COOH or NH_3)-H_2O-CH_3OH-CH_3OC_2H_4OH溶液から作製したゾルを前駆体とし,30°Cでゆっくりと溶媒を蒸発させてバルク状のシリカ/AC及びシリカ/PVP複合体をそれぞれ作製し、ゲル化後,3070°Cの種々の温度で複合体を乾燥させた。作製したバルク状の複合体はマシナビリティーに優れ,電気ノコギリで切断することが可能であった。SEM観察とEDX分析により複合体の微細構造・元素分布を評価したところ,シリカ/AC複合体はACリッチのマトリックス相と,シリカリッチの球状粒子(直径数ミクロン)からなり,一方,シリカ/PVP複合体はSEMスケールで1相であった。これは,ACは疎水性に富むためシラノール基をもつシロキサンポリマーとの相溶性に欠け,一方,PVPは親水性であるためシロキサンポリマーとの相溶性に優れるためであると考えた。3点曲げ試験によって複合体の力学的性質を評価したところ,いずれの複合体においても出発溶液中の有機高分子/Si(OCH_3)_4比の増加にともなってヤング率・曲げ強度がともに減少し,また,乾燥温度の増加とともにヤング率・曲げ強度は増大した。ヤング率はシリカ/AC複合体,シリカ/PVP複合体でそれぞれ1.8-2.8 GPa,1.0-3.9 GPaであり,曲げ強度はそれぞれ49-88 MPa,17-79MPaであり,両複合体間で顕著な差がなかった。ただし,s-s曲線には,シリカ/PVP複合体の方が塑性変形しにくい傾向が見られた。
拮抗的レセプター抗体による IL-31 の機能制御

IL-31の多機能を解明するためにIL-31レセプター(IL-31R)に対する特異的抗体を樹立した.この抗体は,IL-31Rの発現動態を解析できるばかりでなく,拮抗的抗体の投与によりIL-31の機能を解析する上で有用である.さらに.IL-31の機能を検証するためにIL-31およびIL-31RノックアウトLacZノックインマウスを樹立した.現在,遺伝的背景を均一にするために,C57BL/6マウスで戻し交配をしてF7まで作成できている.IL-31の多機能を解明するためにIL-31レセプター(IL-31R)に対する特異的抗体を樹立した.この抗体は,IL-31Rの発現動態を解析できるばかりでなく,拮抗的抗体の投与によりIL-31の機能を解析する上で有用である.さらに.IL-31の機能を検証するためにIL-31およびIL-31RノックアウトLacZノックインマウスを樹立した.現在,遺伝的背景を均一にするために,C57BL/6マウスで戻し交配をしてF7まで作成できている.本年度は,IL-31レセプターA(IL-31RA)に結合できるポリクローナルおよびモノクローナル抗体を作成して,いくつかのアトピー性皮膚炎モデルマウスにおけるIL-31レセプターの発現動態を解析し,さらにIL-31に対して拮抗的に作用するIL-31RAモノクローナル抗体をスクリーニングすることを目的とした.IL-31RA抗体を作成するために,抗原としてIL-31RA蛋白のアミノ酸配列と高次構造から予測したmGPL65-88のペプチドを用いた.ポリクローナル抗体は,このペプチドとKLHのコンジュゲートをウサギに繰り返し免疫して作成した.このペプチド抗原に対してポリクローナル抗体が誘導されたかはELISA法にて確認した.さらに,この抗体は免疫組織化学的解析によりマウス上皮ケラチノサイト,毛根細胞,後根神経節細胞や脾臓細胞上のIL-31レセプターを認識することが明らかとなった.このことは,我々が予測したIL-31RA蛋白のペプチド配列はマウスIL-31RAに対するモノクローナル抗体を作成する上でも有用な抗原となることが示唆している.現在,この抗原をラットに繰り返し免疫して抗マウスIL-31RAラットモノクローナル抗体を作成中である.さらに,アトピー性皮膚炎モデルマウスNc/NgaのIL-31レセプター発現細胞の動態を解析している.さらに,アフィニティカラムを用いたポリクローナル抗体の精製を試みている.これまでの研究により、IL-31RA蛋白のアミノ酸配列と高次構造から予測したmGPL65-88のペプチドとKLHコンジュゲートに対して得られたウサギポリクローナル抗体が、免疫組織化学的解析により、皮膚ケラチノサイトや毛根細胞に発現したIL-31レセプターを強く認識することを明らかにした。ウサギに免疫して作成した抗マウスIL-31RAウサギポリクローナル抗体は、ウサギ血清を用いているために様々な抗体をも含んでいるために、in vivoで使用するためには困難である。そこで本年度は、免疫に使用したmGPL65-88のペプチドを用いたアフィニティーカラムを作成してマウスIL-31RA特異的抗体を精製を試みた。その結果、mGPL65-88のペプチド特異的抗体がウサギ一羽から約3mg精製することができた。そこで、この精製抗体がIL-31レセプターを認識できるのかマウスの皮膚切片を用いて免疫組織学的に解析した結果、表皮ケラチノサイトや毛根細胞に発現したIL-31レセプターを認識できることが判明した。現在、自然発症アトピー性皮膚炎Nc/Ngaマウスにこれらの抗体を投与することでアトピー様皮膚炎の発症およびIgE抗体産生の増強が抑制されか検討している。なお、対照としては正常ウサギ血清から精製したIgG抗体を投与した。一方、IL-31の機能を検証するためにIL-31およびIL-31RAのノックインマウスの作成を試みた。現在、ノックインマウスのバックグラウンド遺伝子を均一にするために,C57BL/6マウスで戻し交配をしてF4まで作成できている。IL-31RAヘテロノックインマウスのβ-Gal染色による解析では、表皮ケラチノサイトより毛根細胞にIL-31レセプターの発現が強く認められることが判明した。このことは、IL-31の標的細胞として表皮より毛根細胞が重要なのかもしれない。今後、F6まで戻し交配をした後にホモノックインマウスを作成してIL-31の機能を検証する予定である。本研究の特色は、IL-31レセプターの発現動態の観点からIL-31の多面的機能を捉えることにある。最初に抗IL-31レセプター抗体を作成してIL-31の発現動態の解析を行った。これまでの研究により、IL-31RA蛋白のアミノ酸配列と高次構造から予測したmGPL65-88のペプチドとKLHコンジュゲートに対して得られたウサギポリクローナル抗体からmGPL65-88のペプチドを用いたアフィニティーカラムで精製したマウスIL-31RA特異的抗体は、毛根細胞および活性化マクロファージに発現したIL-31レセプターを認識することが判明した。そこで、自然発症アトピー性皮膚炎Nc/Ngaマウスにこれらの抗体を投与してアトピー様皮膚炎の発症およびIgE抗体産生の増強が抑制されか検討したが抑制効果は認められなかった。

Nc/Ngaマウスのアトピーアトピー様皮膚炎の発症にはIL-31に加えて他の因子が関与している可能性が示唆された。一方、IL-31の機能を検証するためにIL-31およびIL-31RAノックインマウス(KO)の作成を試みた。現在、ノックインマウスのバックグラウンド遺伝子を均一にするために,戻し交配をしてF7まで作成した。さらに、機能解析のためにF6とF6の交配によりホモKOマウスを作成した。現在、ホモとヘテロの交配によりリッターメイドを作成している。野生型マウスとKOマウスの抗βーGal抗体および抗IL-31抗体染色により毛根細胞および活性化マクロファージにIL-31RAの発現が強く認められることが判明した。また、IL-31RA KOマウスではIL-31の皮下投与により脱毛が認められないことも確認できた。さらに、IL-31によって誘導される血清IgE抗体価の上昇は、IL-31RA発現活性化マクロファージが標的となりTh2分化誘導因子が分泌されるためと考えられた。IL-31レセプター(IL-31RA)に対するポリクローナル抗体の作成のためのペプチドの設計は良くできたと考えている.なぜなら、免疫したウサギの抗血清からペプチド結合アフィニティーカラムで精製した抗体が、表皮ケラチノサイトや毛根細胞を染色できるからである,現在、Nc/Ngaマウスに投与して検討中である。さらに、これまでIL-31およびIL-31RAノソクインマウスの作成に約1年半を費やしているが、戻し交配が順調に進んでおりF4まで作成できている。また、ヘテロノックインマウスのβ-Gal染色による解析では、表皮ケラチノサイトより毛根細胞にIL-31レセプターの発現が強く認められることが判明しており、IL-31RAの発現動態がこのマウスで検討できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。IL-31の機能がレセプター抗体で抑制できるかをポリクローナル抗体で検討しているが、ポリクローナル抗体の使用できる量は限りがあるために、IL-31RAに対するモノクローナル抗体の作成をアルメニアンハムスターを用いて再度試みる。IL-31およびIL-31RAのノックインマウスは、F6までC57BL/6マウスと戻し交配してからホモノックインマウスを作成して、wildマウスと比較することによってIL-31の多面的機能を検証する。
全ゲノムタイリングアレイを利用した生殖系列特異的なDNAメチル化パターンの解明

本研究課題では、LMD法によりイネの生殖系列の組織を単離し、全ゲノムタイリングアレイを利用して、メチル化DNAのパターンの異なる領域をゲノムワイドに調査するというものである。まずイネの各組織より全DNAを抽出し、bisulfite処理を行い、条件検討を行った。DNA量が多い場合にはbisulfite処理はうまくいったが、LMDを用いて単離した微量なDNAを用いた場合には、シトシンの変換が観察されなかった。結局、微量なDNAを鋳型にする場合のbisulfite処理の最適条件を見つけ出すに至らなかった。今後、bisulfite処理の条件検討を継続して、これらの問題の解決を目指す。植物では,生殖過程でのダイナミックなDNAメチル化/脱メチル化の変化が重要であることは,ゲノムインプリンティングなど限られた例が明らかになっているのみで,その全容はよく分かっていない。さらに,雑種強勢,雑種弱勢や異質倍数体化にDNAメチル化などのエピジェネティックな情報の変化が関わることが明らかになりつつあり,植物進化との関連が議論されている。このような状況の中,生殖系列や胚発生過程でのゲノムワイドなDNAメチル化の変化を解析し,エピジェネティックな制御を受ける遺伝子を多数同定することは必要不可欠であると考えられる。本研究課題では,LMDの技術により胚,胚乳などの生殖系列の組織をイネより単離し,全ゲノムタイリングアレイを利用して,メチル化DNAのパターンの異なる領域をゲノムワイドに調査するというものである。そこで本年度は,イネのイネ品種「日本晴」「キタアケ」を材料に用い,受精後経時的に単離した未熟種子をFarmer's fixative[ethanol:acetate(3:1)]で固定して,パラフィン包埋切片を作製した。LMD装置を用いて,未熟な胚,胚乳を単離し,全DNAを抽出した。胚と胚乳より抽出したDNAを用いて,bisulfite処理(非メチル化シトシンはウラシルに変換されるが,メチル化シトシンは変換されないため,メチル化シトシンと非メチル化シトシンを区別することができる)を行い,イネのインプリント遺伝子領域において,胚と胚乳間で塩基配列に違いがあるかどうかを調査したが,単離したDNAが少なかったためかPCRによってうまく増幅しなかった。現在,微量なLMDサンプルではなく,葉の組織より単離したDNAを用いて,bisulfite処理の条件検討を行っている。平成20年度は,まずbisulfite処理の条件を確立させ,再度LMDを用いて未熟な胚,胚乳を単離後,タイリングアレイによるメチル化領域の解析を行う。植物では、生殖過程でのダイナミックなDNAメチル化/脱メチル化の変化が重要であることは、ゲノムインプリンティングなど限られた例が明らかになっているのみで、その全容はよく分かっていない。さらに、雑種強勢・雑種弱勢や異質倍数体化にDNAメチル化などのエピジェネティックな情報の変化が関わることが明らかになりつつあり、植物進化との関連が議論されている。このような状況の中、生殖系列や胚発生過程でのゲノムワイドなDNAメチル化の変化を解析し、エピジェネティックな制御を受ける遺伝子を多数同定することは必要不可欠であると考えられる。本研究課題では、LMDの技術により胚・胚乳などの生殖系列の組織をイネより単離し、全ゲノムタイリングアレイを利用して、メチル化DNAのパターンの異なる領域をゲノムワイドに調査するというものである。本年度は、DNAメチル化の検出系を確立させるために、イネのイネ品種「日本晴」「キタアケ」の全DNAを抽出し、bisulfite処理(非メチル化シトシンはウラシルに変換されるが、メチル化シトシンは変換されないため、メチル化シトシンと非メチル化シトシンを区別することができる)を行い、イネのインプリント遺伝子領域において、DNAメチル化の程度を調査した。その結果、bisulfite処理の条件を確立させることができたので、平成21年度は、LMDを用いて未熟な胚、胚乳を単離後、タイリングアレイによるメチル化領域の解析を行う。育種学的にも重要な雑種弱勢または生殖隔離は、異種の生殖系列細胞間のDNAメチル化による遺伝子発現制御の不調和が原因の一つであると考えられる。生殖系列特異的なメチル化DNAのパターンを示す遺伝子の機能解析を行い、これらの遺伝子のDNAメチル化/脱メチル化が、受精、胚発生、胚乳発生の過程でどのように関わるかについて明らかにできれば、育種学的に大変意義深いものであると言える。本研究課題では、laser microdissection(LMD)の技術により胚・胚乳などの生殖系列の組織をイネより単離し、全ゲノムタイリングアレイを利用して、メチル化DNAのパターンの異なる領域をゲノムワイドに調査するというものである。

まずイネのイネ品種「日本晴」「キタアケ」の全DNAを抽出し、bisulfite処理(非メチル化シトシンはウラシルに変換されるが、メチル化シトシンは変換されないため、メチル化シトシンと非メチル化シトシンを区別することができる)を行い、bisulfite処理の条件検討を行った。DNA量が多い場合にはbisulfite処理はうまくいったが、LMDを用いて単離した微量なDNAを鋳型としてbisulfite処理を行ったところ、効率よくメチル化シトシンの変換が観察されなかった。結局、微量なDNAを鋳型にする場合のbisulfite処理の最適条件を見つけ出すに至らなかった。その結果、全ゲノムタイリングアレイを行うことができなかった。今後、bisulfite処理の条件検討を継続して、これらの問題の解決を目指す。
強相関電子テクスチャによる幾何学的な量子位相の生成と制御の理論

本年度は、トポロジカルなバンド構造に関する昨年度からの発展的研究課題だけでなく、強相関電子系に特有な量子スピン液体についての研究課題にも取り組んだ。まず、昨年度見出した、遷移金属トリカルコゲナイド系のバンド構造に複数の交差点(ディラック点)が現れる機構を他の層状遷移金属化合物にも適用できる形に一般化し、第一原理計算による検証を行った。その結果、ハニカム層状構造を有する遷移金属化合物では多様な形状のバンド交差がe_g軌道系に発現し、それらは圧力印加や元素置換によって柔軟に制御できることを明らかにした。また、こうしたバンド構造は、スピン軌道相互作用のもとで様々なトポロジカルな性質を示すことも明らかにした。この研究成果は、ハニカム層状遷移金属化合物におけるe_g軌道系が、種々のトポロジカル相とその間の相転移を実験的に調べるための新たな舞台となりうることを示すものである。さらに、新しい研究課題として、キタエフ模型とよばれるトポロジカルな量子スピン液体相を示す特異なスピン模型を実現するための物質設計に取り組んだ。その結果、極性のあるハニカム層状構造をなす遷移金属化合物において、電子の配位子を介した間接遷移に大きな非対称性が生じる場合には、反強磁性のキタエフ型相互作用が支配的に働くことを明らかにした。また、第一原理計算によって、大きなキタエフ型相互作用を示しうる候補物質の提案も行った。この研究成果は、キタエフ模型を軸としたトポロジカル磁性の実験的研究を刺激しうる重要な成果である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は第一原理計算手法を援用することで、現実の物質群を念頭に強相関電子テクスチャに由来するトポロジカル相を理論的に探索した。具体的には、遷移金属トリカルコゲナイドとよばれる層状遷移金属化合物において実現しうる電子相関効果とスピン軌道相互作用に由来した物性を、第一原理計算とそれによって構築した多軌道ハバード模型に対する平均場近似計算により理論的に調べた。まず、単層系について解析したところ、常磁性状態ではe_g軌道由来のバンドに結晶構造と軌道の異方性を通じて複数のディラック分散が現れることを見出した。これらのディラック分散はスピン軌道相互作用によってギャップを開けるものの、結晶構造の三方晶変形によってギャップの大きさが制御できることも明らかにした。さらに、そうした特異なバンド構造に起因して、強磁性秩序のもとでは大きなチャーン数をもったチャーン絶縁体が実現しうることも明らかにした。また、バルクの系についても第一原理計算をとり行ったところ、バルクの電子状態にもディラック分散の痕跡が現れることを明らかにした。本研究で対象とした遷移金属トリカルコゲナイドは、数原子層に剥離された試料での磁気秩序が観測されたため、近年大きな注目を集めている。そこで本研究の成果は、今後更なる進展が期待される遷移金属トリカルコゲナイドの研究に対し、新たにトポロジカル物性の観点を与えたという意義がある。また、本研究で明らかにしたe_g軌道系における特異なディラック分散の発現機構は、結晶構造と軌道の異方性に由来した一般的なものである。そのため、この発見は層状遷移金属化合物においてディラック電子系を探索する際の指針となる重要な成果である。本年度は第一原理計算を用いた研究に着手することで、現実の物質を対象とした電子状態の解析や理論模型の構築を行う技術を習得し、研究課題の遂行に向けた基礎固めができた。また、本年度明らかにしたe_g軌道系における特異なバンド構造の発現機構や強磁性秩序の下でのチャーン絶縁体相は、実際にそうした計算技術によって得られた研究成果である。本年度の研究で明らかにした層状遷移金属化合物におけるe_g軌道系の特徴的なバンド構造とその微視的機構を一般化することで、種々の特異なバンド構造を実現するための設計指針を理論的に打ち立て、第一原理計算により候補物質を提案する。

さらに、そこで重要となる配位子を介した電子遷移により注目した研究を行い、配位子を選択的に置換することで発現する新しいスピン軌道物性の可能性を理論的に検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
馴分岐拡大を用いた不分岐岩澤加群の研究

研究代表者は、2017年度の研究内容をさらに発展させることが出来た。特に、2017年度に行った研究において見つけられていた(虚2次体の岩澤λ不変量の値が関連する)予想を、研究代表者自身の手によって解決することができた。よって、結果的に2017年度に行った研究の成果と、2018年度に得られた新しい成果が1つの論文としてまとめられることとなった(この論文は、2018年内に受理された)。また、虚2次体上の反円分的Z_3拡大の第1中間体上のq分岐アーベル3拡大のガロア群の構造についての結果を得ることが出来た。この結果は、馴分岐岩澤加群についての先行研究における実例計算から見出された現象の一部について、それが一般に成り立つことを示したものである。さらに、虚数乗法を持つ楕円曲線の等分点から構成されるZ_p拡大の不分岐岩澤加群の研究にも着手したが、こちらに関しては期間内に十分な成果を得ることが出来なかったため、期間終了後も継続して研究を行うこととした。研究分担者(藤井)は、p=2の場合において、ある種の虚アーベル4次体上のZ_2^2拡大の不分岐岩澤加群についての研究を行い、これが非自明なpseudo-null部分加群を持つための十分条件を得た。なお、この結果は(これまではあまり詳しく研究されていなかった)「pが基礎体で完全分解せず、さらに不分解でもない場合」を扱っている。また、円分体のイデアル類群のマイナス商の構造についての結果も得た。これは、Cornellの結果を精密化したものである。虚2次体のmultiple Z_p拡大の馴分岐岩澤加群に対して、その構造の研究を行った。特に、馴分岐岩澤加群に非自明なpseudo-null部分加群が存在するか否かについての問題を考察し、研究分担者(藤井)との共同研究によってこの問題に対する部分的な結果を得ることができた。(その一部分から「円分的Z_p拡大体上の(アーベルという条件が付いていない)馴分岐pro-p拡大のガロア群の構造の研究」に対しての応用についての結果も、わずかではあるが得ることができる。)これらの結果に関しては、(状況によってはもう少し内容を充実させた上で、)研究期間開始前に得られていた結果と合わせて論文にまとめて発表する予定である。この問題についてより深く考察することは、今後(Z_p拡大体上もしくはmultiple Z_p拡大体上の)非アーベルな馴分岐pro-p拡大のガロア群を研究する上で少なからず役に立つであろうと思われるため、平成28年度もこの問題を(虚2次体の場合に限らず、より広い範囲で)考える予定である。さらに、研究分担者(藤井)は、不分岐岩澤加群に対する「一般Greenberg予想」について、これまでの結果の一般化を試みた。しかしながら、まだ十分な成果を得られるまでには至っていない。なお、こちらの研究は不分岐岩澤加群の方を調べるものであるが、この研究によって得られる成果などは今後の馴分岐岩澤加群の研究を行う際に役立つ可能性がある。馴分岐岩澤加群の構造に関する問題に対してある程度の結果は得られたが、満足のいく成果はまだ得られておらず、さらなる考察が必要かと思われる。また、「pseudo-null部分加群の存在の有無」だけでなく、より精密な構造を調べるという課題も残っている。加えて、当初計画していたコンピュータによる具体例の計算も進んでいない。以上のような理由により、一定の研究成果は得られているものの、当初の計画に比べるとやや遅れていると判断せざるを得ない。研究期間の初年度である平成27年度では、研究代表者と研究分担者(藤井)は共同で「馴分岐岩澤加群が非自明なpseudo-null部分加群を持つのはどのような場合か」についての研究を行ったが、この研究については平成28年度も少しばかり続けて行われた。この内容についての研究成果(研究期間開始前に得られていたものも含む)は、「2016大分数論研究集会」等で発表され、さらに論文としてまとめられ投稿された。また、研究代表者は「馴分岐岩澤加群が非自明なpseudo-null部分加群を持たない場合」についての研究を行った。具体的には、「有理数体上の円分的Z_2拡大の場合」、「実2次体や総実代数体上の円分的Z_p拡大の場合(pは奇素数)」について、どのような場合に非自明なpseudo-null部分加群(今の場合では有限部分加群)を持たないか(もしくは、持つか)を考察し、いくつかの結果を得ることができた。さらに、「円の3分体上のmultiple Z_3拡大」の場合にも、馴分岐岩澤加群がpseudo-null部分加群を持たない例を得ることができた。これらの結果についても、「早稲田大学整数論研究集会」等で発表を行い、既に論文にまとめられている(現在投稿中)。加えて、コンピュータによる具体例の計算を始めるための準備を行った。平成29年度中には本格的な計算を行って、馴分岐岩澤加群の構造についての新しい予想を見出したいと考えている。研究分担者(藤井)は、平成27年度に引き続き(研究代表者とは独立に)一般Greenberg予想についての研究を深めている。平成28年度に本来行う予定であった、「multiple Z_p拡大体上の非アーベルな馴分岐拡大のガロア群の構造の研究」は進んでいない。

その理由としては、平成27年度に行った「馴分岐岩澤加群」というアーベルな対象の研究を、平成28年度も引き続いて行った(「馴分岐岩澤加群が非自明なpseudo-null部分加群を持たない場合」の考察に大きく時間を割いてしまった)こと等が挙げられる。また、コンピュータによる計算についても、適切な計算対象が中々定まらなかったため、開始が大幅に遅れてしまった。研究代表者は、円分的Z_p拡大上の不分岐もしくは馴分岐pro-p拡大のガロア群の構造についての研究を行い、いくつかの結果を得ることができた。そのうちの主要なものを述べると、まず「虚2次体の円分的Z_p拡大上の最大不分岐pro-p拡大のガロア群」(但し、pは基礎となる虚2次体で分解しない奇素数)が自由pro-p群とならないための十分条件を二つ得ることができた(但し、一つはp=3の場合に限定される)。この研究の過程から、虚2次体の円分的Z_p拡大のλ不変量の値が関連するある予想が見出されたので、この予想についての考察も行った。また、総実代数体の円分的Z_p拡大上の馴分岐pro-p拡大のガロア群の構造と、Greenberg予想の反例の存在を関連付ける結果を証明することができた。加えて、「代数体の円分的Z_p拡大上の最大S外不分岐pro-p拡大(但し、Sは素数の有限集合で、Sはpを含まないものとする)のガロア群が非アーベルな自由pro-p群となるか?」という問題に対して、p=3で基礎体が実2次体の場合において部分的な結果を得ることができた。研究分担者(藤井)は、(自身が2010年、2011年に発表した論文を補完するものとして)基礎体が虚2次体k=Q(√-m)でp=3がkにおいて分解している場合について、1<m<1000の範囲ではkの円分的Z_3拡大上の最大不分岐pro-3拡大のガロア群が非アーベルな自由pro-3群にはならないことを確かめた。また、2018年2月23日24日に(研究代表者と研究分担者(藤井)が世話人となって)金沢工業大学扇が丘キャンパスにおいて研究集会「野々市代数的整数論2018」を実施し、6名の講演者に発表を行ってもらった。研究代表者は、当初の予定から少し方向を転換し、平成29年度は「multiple Z_p拡大」ではなく「円分的Z_p拡大」上の不分岐もしくは馴分岐pro-p拡大についての研究を行った。これにより、馴分岐拡大とGreenberg予想とのある種の関連についての結果も得ることができたので、本研究課題の目指すべき地点に近づいているとは言えるが、満足できる成果にまで到達できたとは言い難い。研究代表者は、2017年度の研究内容をさらに発展させることが出来た。特に、2017年度に行った研究において見つけられていた(虚2次体の岩澤λ不変量の値が関連する)予想を、研究代表者自身の手によって解決することができた。よって、結果的に2017年度に行った研究の成果と、2018年度に得られた新しい成果が1つの論文としてまとめられることとなった(この論文は、2018年内に受理された)。また、虚2次体上の反円分的Z_3拡大の第1中間体上のq分岐アーベル3拡大のガロア群の構造についての結果を得ることが出来た。この結果は、馴分岐岩澤加群についての先行研究における実例計算から見出された現象の一部について、それが一般に成り立つことを示したものである。さらに、虚数乗法を持つ楕円曲線の等分点から構成されるZ_p拡大の不分岐