hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生命現象解明のための機能性糖関連物質の創製と創薬への応用

本研究は、化学的に安定な新しい糖関連機能性分子を化学合成によって創出し、生命現象の解明のためのツールとして用いることを目的とした。エーテル結合糖の合成法を確立し、糖鎖構造の認識機構解明のための新しい分析法を開発した。特に、自己組織単分子膜(SAM : Self-Assembled Monolayers)法を水溶性の糖について応用し、糖類の弱い結合を認識する方法を確立した。また、糖含有生理活性物質であるレベッカマイシン誘導体の合成に成功した。化学的に安定な新しい糖関連機能性分子を化学合成によって創出し、生命現象の解明のためのツールとして用いることを目的とした。具体的には(1)(3)を行った。(1)化学的に安定な糖連結体の創製とこれを用いた血糖値降下機構の解明一般にグリコシル結合(アセタール結合)は、酸や塩基に対して十分な安定性を有していないため、糖鎖も比較的容易に切断され得る。このような不安定性は糖鎖を扱う上で難点の一つと考えられる。現在までこのような問題点を解決するために多くの研究が行われているが、糖を連結することを目的とするならば、グリコシル結合ではなく、より安定かつ容易に形成できる結合法を開発すべきである。本年度は、オキシランの開環反応を利用したエーテル結合形成反応を開発し、D-アルトロースがグリコシル結合及びエーテル結合したハイブリッド糖を合成することに成功した。このような新しい糖関連物質を用いて血糖降下機構解明をめざしている。(2)糖鎖構造の認識機構解明のための新しい分析法の開発糖鎖の複雑な構造を生体がどのように認識するのか、その精緻な認識機構の解明のために糖鎖の標的となるペプチドを探索した。そのためにSAM法及びPA化法をより実用的な方法として開発した。(3)糖類のもたらす三次元的な構造を活かした新しい糖含有生理活性物質の創製糖を含有する生物活性物質としてレベッカマイシンの誘導体の全合成に着手した。新しい糖関連機能性分子を化学合成によって創出し、生命現象の解明のためのツールとして用いることを目的とした。(1)化学的に安定な糖連結体の創製とこれを用いた血糖値降下機構の解明安定な結合であるエーテル結合によって連結されたエーテル結合糖の合成法を開発してきたが、本年度は、グリコシル結合だけでなくエーテル結合によっても連結したハイブリッド糖の合成法を検討した。特に、反応系中で一挙にグリコシル結合とエーテル結合を形成する方法論を開発した。このような新しい糖関連物質を大量に合成し、共同研究者に供与した。現在、グルコーストランスポーターへの作用を検討していただいている。糖のアノマー位の立体化学のちがいによって、レベッカマイシンのアグリコン部位を含めた立体構造が大きく異なることを明らかにした。そこで、オキシランの開環反応を利用したエーテル結合形成反応を開発し、D-アルトロースがグリコシル結合及びエーテル結合したハイブリッド糖を合成することに成功した。このような新しい糖関連物質を用いて血糖降下機構解明をめざした。(3)糖類のもたらす三次元的な構造を活かした新しい糖含有生理活性物質の創製糖を含有する生物活性物質としてレベッカマイシンの誘導体の全合成を行った。レベッカマイシンのアグリコン部位に立体障害となり得る置換基を導入し、これにより、糖部位との連結部位のコンポメーションを制御することを試みた。
ニューロコンピューター用高品質チタン酸バリウム単結晶の育成

フォトリフラクティブ結晶にレーザー光を入射し、3次元的に生じる屈折率変化を情報として利用するニューロコンピューターは、記憶密度が1ccの結晶体積あたり、テラ(10^<12>)ビットといわれ、画像を画像そのものとして捉えるために膨大な情報量を処理出来ることとなる。現在、入手可能な結晶の品質が悪いため研究推進の障害となっており、高機能な材料の開発が期待されている。BaTiO_3(チタン酸バリウム)結晶はフォトリフラクティブ特性を有する結晶の中でも性能指数が極めて高く、応答速度も十分速い優秀な特性を有する。しかしながら、現在、結晶育成に関する学術レベルでの研究に乏しく、現在数mm角の結晶が、国内外23社から少数個供給可能なものの結晶品質がそろわず事実上精密な画像演算の基礎実験すら難しい状態である。本研究は、良好な素子製作をにらみ、素子の世界に先駆けてBaTiO_3結晶の育成技術を確立しする事を目的に、特に高品質化へのキ-を探すということをポイントに実験的研究を行った。まず、バルクタイプの結晶育成について行った研究成果について報告し炉内温度変動を極力抑えることにより高品質化がはかれるであろうことを見いだした。また、エキシマレーザーを用いた独自の薄膜結晶成長法を提案し、薄膜化による高品質化の研究を行った。その結果、従来法で問題となっていた不良粒子混入をさける手がかりを見いだした。最後に、BaTiO_3結晶が約120°Cに相転移点を有し、基板温度を上げる従来のコーティング法が使えないことから、基板温度を上げないで出来る全く新しいコーティング法の開発を行い、有用性を示した。BTO結晶は固相約1400°Cに相転移点を持ち、融液を冷却固化しただけでは育成できない。フラックス(溶融助剤)を用いて1400°C以下で低温相の育成が行われているが、結晶内へのフラックス混入の問題が生じている。本研究では融液内に存在するTiとBaの存在比を変えることにより融点を下げるセルフ-フラックス法を採用し結晶成長を試みた。カンタルヒーター線を用いた内径100mm,高さ300mmのヒーターエレメントを製作した。ヒーター線は上中下と、3回路で構成されており、それぞれ独立に温度コントロールを行えるようにした。3台のPID温度コントローラーを用いて制御を行った結果、動作温度1400°Cにおいて、中央部の20cmにわたって、空間的な温度変動は1°C以内に押さえることができた。また、時間的な温度変化も、温度リップルにして1°C以内に押さえることができた。直径40mmの白金るつぼに、合成後の溶液の完全融解温度が1360°Cとなるよう、組成比33:67(モル比)で、酸化バリウムと酸化チタン粉末を混合したものを入れ、1380°Cで加熱融解しその後1322°Cまで0.5°C/hrの割合で徐冷し、結晶育成を行った。約23mm程度の黄色みがかった透明な結晶が得られた。結晶の外形は、きれいな自然面(ファセット)で囲まれていた。得られた結晶をX線回折によって調べた結果、双晶や、他の構造の混晶のはなっていないことが確かめられた。また、出力0.5Wのアルゴンレーザー光をレンズで絞り、育成した結晶のファセットの一つからから入射し、他のファセットから出射させスクリーンに投影した状態でレーザーパワーを、0.5Wから2Wまで上昇させると、スクリーン上でのレーザー投影位置が移動し、強いフォトリフラクティブ効果を有していることが確認できた。

現在、入手可能な結晶の品質が悪いため研究推進の障害となっており、高機能な材料の開発が期待されている。BaTiO_3(チタン酸バリウム)結晶はフォトリフラクティブ特性を有する結晶の中でも性能指数が極めて高く、応答速度も十分速い優秀な特性を有する。しかしながら、現在、結晶育成に関する学術レベルでの研究に乏しく、現在数mm角の結晶が、国内外23社から少数個供給可能なものの結晶品質がそろわず事実上精密な画像演算の基礎実験すら難しい状態である。本研究は、良好な素子製作をにらみ、素子の世界に先駆けてBaTiO_3結晶の育成技術を確立しする事を目的に、特に高品質化へのキ-を探すということをポイントに実験的研究を行った。まず、バルクタイプの結晶育成について行った研究成果について報告し炉内温度変動を極力抑えることにより高品質化がはかれるであろうことを見いだした。また、エキシマレーザーを用いた独自の薄膜結晶成長法を提案し、薄膜化による高品質化の研究を行った。その結果、従来法で問題となっていた不良粒子混入をさける手がかりを見いだした。最後に、BaTiO_3結晶が約120°Cに相転移点を有し、基板温度を上げる従来のコーティング法が使えないことから、基板温度を上げないで出来る全く新しいコーティング法の開発を行い、有用性を示した。
剖検心の網羅的遺伝子解析による心不全の新規バイオマーカー探索

本研究では心臓組織を豊富に採取することができる人体病理解剖症例を対象として、心筋のオミックス研究を行っている。具体的には、病理解剖時に凍結保存してきた左室心筋サンプルを用いてRNAシーケンス(RNA-seq)とマイクロRNAマイクロアレイを行っている。心機能正常例の心筋と、心不全症例(心筋症、虚血性心疾患を含む)の心筋を比較し、収縮能の低下に伴って発現が変化する遺伝子やマイクロRNA、疾患特異的な発現異常を示す遺伝子を絞り込む。この目的を達成するために対象症例の選定を行い、2014年以降に蓄積してきた病理解剖例の凍結左室心筋サンプルの中から左室収縮能低下症例(約10例)と正常心機能例(約5例)を選定する。次いで各症例の心筋サンプルよりRNA抽出を行い、RNA-sequenceによる網羅的遺伝子発現解析を行う。これらの結果から心機能正常例の心筋と、心不全症例(心筋症、虚血性心疾患を含む)の心筋を比較し、収縮能の低下に伴って発現が変化する遺伝子やマイクロRNA、疾患特異的な発現異常を示す遺伝子を絞り込む。(1)対象症例の選定;2014年以降に蓄積してきた病理解剖例の凍結左室心筋サンプルの中から、左室収縮能低下症例(約10例)と正常心機能例(約5例)を選定を行った。(2)RNA-seqによる網羅的遺伝子解析;凍結左室心筋サンプルから抽出したRNAを用いて、RNA-seqによる網羅的遺伝子発現解析を行う予定。RNA抽出量が確保できず、原因を調査。検体採取までの死後時間は比較的良好であると判断した。心筋細胞に含まれるRNAが少ないという固有の問題と考えられた。2014年以降に蓄積してきた病理解剖例の凍結左室心筋サンプルの中から左室収縮能低下症例(約10例)と正常心機能例(約5例)を選定した。次いで各症例の心筋サンプルよりRNA抽出を行い、RNA-sequenceによる網羅的遺伝子発現解析を行う段階であるが、RNA抽出において十分量のRNAが採取できないため、遺伝子解析は未施行である。心筋細胞からのRNA抽出は肝臓など細胞成分が豊富な組織と比較すると非常に少ないことが知られている。通常のRNA抽出キットを用いた抽出では十分量のRNAが確保できない事が判明した。RNA抽出量が確保できない問題に関して、使用する心筋の組織量を3倍に増やし、RNA回収率の高いキットを用いて抽出を行うなど改善を試みている。RNA抽出量が確保できた後はRNA-sequenceを行い結果の解析を行う予定。心収縮力の低下と相関するDNA発現をリストアップするところまで今年度中に進める。

RNA抽出量が確保できた後はRNA-sequenceを行い結果の解析を行う予定。心収縮力の低下と相関するDNA発現をリストアップするところまで今年度中に進める。現段階でRNAシークエンスが行われていないため、初年度に行われる予定であったシークエンスが未施行である。そのため外部機関への委託料金が次年度へと繰り越されることになった。
女性の心と身体の調和を診断しケアの処方にっながる看護の探求

1.AMI(経絡-臓器機能測定器)による収集データのデジタル化収集データの累積数は199件となり研究資料としての有用性が高まった。「気の流れ」即ち「経絡-臓器機能」の測定所見はレーダーチャートで表示しPDFファイルに変換した。デジタル化することによって研究者間での共有が容易になり研究者ネットワークを広げることができた。2.継続的なAMI測定による診断指標の検討心身の不調を抱える女性を被験者とし、研究に関する倫理的手続きにより同意を得たAEに対し継続的な測定を行った。AMI測定の有意性を検討するために身体面は東洋医学の観点から気血水の証の診断基準、心理面は日本版POMS(Profile of Mood States)を併用し、聞き取り面接を行うことによって所見の異同を総合的に比較検討した。[被験者:主訴-(測定回数)]A:子宮筋腫による心身の不調、貧血-(28)B:不妊の不安と焦燥-(21)C:子宮内膜症による月経困難-(12)D:更年期の不調、介護ストレス-(11)E:子宮内膜症、不妊治療断念後-(7)[結果]A:AMIは「膀胱経」「腎経」の極端な低値を示し、所見は身体症状に対応していた。B:AMIは「心包経」「膀胱経」が低値、気血水スコアは「気虚」、POMSは「怒り」の得点が高かった。C:AMIは「膀胱経」の低値、気血水スコアは「気虚」と「お血」、POMSは「疲労」に要注意の判定であった。D:AMIは「心経」が低値で、気血水の評価は「気うつ」の傾向を認め、POMSは「緊張-不安」「抑鬱-落ち込み」「怒り」の項目が要注意の判定であった。E:特に身体症状を有しないもののAMIは全ての経絡で低値を示し、POMSは活気がやや低下していた。以上からAMIの測定所見は個別の検討レベルでは、気血水スコアの証およびPOMSによる気分の状態と関係があることを示唆する所見が得られ、心身の両面を反映していることが推測された。現段階では質的および量的データ間で数量的な相関関係を実証するには至らず、今後の検討課題となった。I研究基盤整備(1)経絡-臓器機能測定の被験者確保:公民館や整体院等を通じて研究参加者募集のチラシを配布。応募者を面接し研究の説明を行い,後日,自発的に承諾書を提出した女性を被験者とした。(2)質問紙及び面接ガイド作成:質問紙は東洋医学の観点70項目と赤枝の女性の不定愁訴調査の30項目で構成し4件法のリッカート尺度とした。面接は心身の状況を尋ねる半構成的面接聞き取り法。(3)実施体制:AMI2台にそれぞれ観察用ビデオカメラとハードディスクを整備。実施場所は研究室,市男女共同参画推進センター内の相談室,整体院の一室を確保。(4)AMIデータ分析・評価:東洋医学並びに統合医療の観点から2人の専門家を助言者に選び連携体制を整備。(5)試行調査:被験者は3回のAMI測定を行った2人,及び1回目の測定を行った6人の計8人。被験者は30代4人,40代3人,50代1人。主訴や既往歴は多彩で心理社会的ストレスを内在し,医薬に限界を感じて全人的ケアを模索していた。本研究への期待は現代医療で対応できない身体の苦痛状況の証明であった。事例1:50代。5年前に歯科治療を契機に全身疼痛が出現し医学的には原因不明。あらゆる療法を試み現在は整体施療でやや改善。AMI測定では「膀胱経」が低値で仙骨腰部の疼痛との関係が示唆され,「膀胱・腎経」「胃経・脾経」が体質的に弱く,これに対応したケアが必要と考えられた。事例2:心的外傷を抱え心身の不調をもつ40代。AMI所見は「心包経」「心経」の変動が大きくストレスとの関連性が伺われた。今年度の調査結果からAMIデータは統計的な傾向を示すものでなく,個別所見として心身の関係を提示し,日常生活での養生法を導く指標となることが推察された。しかし,看護の診断とケアの処方につながるかどうかは次年度の調査に待つ必要がある。III 18年度計画1.測定調査とデータ分析2.カリフォルニア人間科学大学院のAMI研究者と提携し,AMI測定と看護ケアの相互性を探究する。I経絡臓器機能測定に関する資料収集と研究者交流(カリフォルニア人間科学大学院CIHS)(1)CHISでの資料収集:本山式経絡臓器機能測定装置(AMI)の開発、測定所見、臨床適用に関する研究文献の入手。(2)研究者との交流:CIHSの教育研究において看護分野の研究者は皆無であった。経絡機能に関して人種や性差を調べた研究はあるが、女性の健康や生体リズムに焦点をあてた研究はなかった。研究者との交流を通じて、AMIは測定誤差や個人の内的変動、個人差が大きく、研究者によって分析対象は素データと指標データの場合があり、また東洋医学的な判読・解釈の難しさのあることが共通の見解であった。一方で、現段階では実証に至らないが個別的、継続的な測定所見は心身の健康状態を反映しているという点で一致した。多くの課題はあるが看護への適用は有意味と考えられた。

今後はCIHSの研究者と提携し、AMI測定とともに分析解釈を補強するための心理、身体面の測定指標を追加する必要があることを確認レた。(1)不妊治療中の女性に対して、AMIによる経絡臓器機能測定は女性の心とからだの症状をとらえる指標となるかを検討することを目的とし、事例分析を行った。中医学的体質分類では「腎虚」「水滞」「気虚」「お血」、AMIの結果からは「腎経」「膀胱経」「心経」「脾経」の皮膚電気抵抗が高い結果となり、体質と一致する所見であった。(2)冷え症の女性に対し、冷え症自覚症状調査票をもとに青年期女性74名を冷えの程度により4グループに分類した。冷え症を自覚する3つのグループで「心包経」「膀胱経」の皮膚電気抵抗が高い傾向があり、更に「三焦経」「腎経」の陰陽バランスの欠如が示唆された。III 19年度計画(1)考察の視点:女性の心と身体の診断にっながる看護の「みたて」とは何か(2)AMI測定の継続とともに心と身体の診断につながるパラメータの検討と追加(3)研究のまとめ・執筆1.AMI(経絡-臓器機能測定器)による収集データのデジタル化収集データの累積数は199件となり研究資料としての有用性が高まった。「気の流れ」即ち「経絡-臓器機能」の測定所見はレーダーチャートで表示しPDFファイルに変換した。デジタル化することによって研究者間での共有が容易になり研究者ネットワークを広げることができた。2.継続的なAMI測定による診断指標の検討心身の不調を抱える女性を被験者とし、研究に関する倫理的手続きにより同意を得たAEに対し継続的な測定を行った。AMI測定の有意性を検討するために身体面は東洋医学の観点から気血水の証の診断基準、心理面は日本版POMS(Profile of Mood States)を併用し、聞き取り面接を行うことによって所見の異同を総合的に比較検討した。[被験者:主訴-(測定回数)]A:子宮筋腫による心身の不調、貧血-(28)B:不妊の不安と焦燥-(21)C:子宮内膜症による月経困難-(12)D:更年期の不調、介護ストレス-(11)E:子宮内膜症、不妊治療断念後-(7)[結果]A:AMIは「膀胱経」「腎経」の極端な低値を示し、所見は身体症状に対応していた。B:AMIは「心包経」「膀胱経」が低値、気血水スコアは「気虚」、POMSは「怒り」の得点が高かった。C:AMIは「膀胱経」の低値、気血水スコアは「気虚」と「お血」、POMSは「疲労」に要注意の判定であった。D:AMIは「心経」が低値で、気血水の評価は「気うつ」の傾向を認め、POMSは「緊張-不安」「抑鬱-落ち込み」「怒り」の項目が要注意の判定であった。E:特に身体症状を有しないもののAMIは全ての経絡で低値を示し、POMSは活気がやや低下していた。以上からAMIの測定所見は個別の検討レベルでは、気血水スコアの証およびPOMSによる気分の状態と関係があることを示唆する所見が得られ、心身の両面を反映していることが推測された。現段階では質的および量的データ間で数量的な相関関係を実証するには至らず、今後の検討課題となった。
アクティブラーニングを導入したデートDV予防・介入教育プログラムの開発と効果検証

2018年度は、前年度に行った高校生および大学生を対象としたデートDVの予防・防止要因を探る質問紙調査を実施し、結果を日本心理学会第82回大会で発表した。分析の結果、他者視点の取得や怒りの制御がデートDV加害行為に関連していることが明らかとなった。また、これまでに国内外で実施されてきたデートDV予防・防止教育プログラム内容を検討した結果、行動の変容のためにはスキルの獲得が重要であることが明らかとなった。これらの知見をふまえ、2017年度に開発したアクティブラーニングを導入したデートDV予防プログラム内容を再検討した。参加の意思が示された高等学校5校および大学1校においてデートDV予防・防止教育プログラムを実施した。その際、高等学校の養護教諭や家庭科教諭と連携しながら行った。プログラムの内容は、実施校によって多少異なるが、デートDVの定義、デートDVの実態、暴力の種類、暴力の境界、暴力を防止する要因であった。プログラム実施時には、小グループディスカッションやロールプレイなどのアクティブラーニングを導入し、生徒や学生における能動的な学びやスキルの獲得を目指した。また、プログラムの実施前、実施後、数ヶ月後に効果検証の質問紙調査を行った。その際、可能であればプログラムへの参加群と非参加群との比較も行い、プログラムの効果について詳細に検討した。そして、効果測定後には、非介入群へのデートDV予防・防止教育も実施した。大学生や高校生を対象として実施したデートDV予防プログラムの効果検証結果について、日本心理臨床学会第37回大会で報告した。分析結果から、本プログラムを受けた高校生および大学生において、事前より事後にデートDVの暴力への認識が高まり、プログラムの暴力観への効果が示された。2018年度に計画していた、(1)アクティブラーニングを導入したデートDV予防・防止教育プログラムの微修正については計画通り実施することが出来た。しかし、(2)アクティブラーニングを導入したデートDV予防・防止教育プログラム実施については、当初予定していた高等学校は10校であったが、5校となった。また、(3)アクティブラーニングを導入したデートDV予防・防止教育プログラムテキストの作成については、高等学校によって希望するプログラム内容や実施形式が異なっていたため、今年度は共通のテキストを作成することが出来なかった。2019年度は、2018年度に実施したデートDV予防・防止教育プログラムの効果検証結果を分析し、本プログラムがデートDVのどのような側面に効果をもたらすのか詳細に検討する。また、2019年度も引き続き参加の意思を示した高等学校および大学で、内容をブラッシュアップさせながら、アクティブラーニングを導入したデートDV予防・防止教育プログラムを実施する。高等学校で実施する際には、養護教諭や家庭科教諭と連携しながら進める。効果検証についても、プログラム実施前、実施後、数ヶ月後にも実施し、本プログラムがデートDVを予防する上で、どのような側面に効果があるのかについて検討する。具体的には、暴力観やスキルの獲得などの変容を検討する。その際、プログラムへの参加群と非参加群との比較検討も行う。それらの結果は報告書としてまとめ、実施校にフィードバックする。そして、実施したプログラムについて、いくつかの授業形態(例えば、1回90分用、3回50分用など)を想定したデートDV予防授業案としてまとめたテキストを作成し、アンケート調査に協力してくれた高等学校に配布する。その際、テキストにはプログラム内容だけでなく、デートDVの相談窓口等も掲載しておく。2016年度は,研究代表者らが居住する地域の高校の養護教諭にアンケート調査を実施し,現在高校で行われている性教育や導入されているデートDV予防・防止教育の実施状況等について調査し,性教育の現状や必要性について検討した。調査時期は2016年9月10月で,調査対象は大阪府・広島県・徳島県・愛知県の1府3県に所在する高等学校499校に勤務する養護教諭であった。具体的な調査項目は1養護教諭の年齢と勤務年数,2デートDVの相談経験の有無,3保健教育で扱う内容,4「デートDV」指導を行う上での課題,などである。回答は150名から得られ,回収率は30.1%であった。分析の結果,高等学校の保健室では8割以上の学校でデートDV被害の相談を受けていた。「相談経験あり群」は「相談経験なし群」よりも「異性との交際・デートDV」のテーマを多く扱っていた。デートDV指導上の課題として「『デートDV』指導に使える教材がない」が37.3%で最も多く,次いで「被害状況などのデートDVに関する情報がない」32.0%「自分自身にデートDVに関する知識がない」が26.7%だった。以上の結果から,生徒からの相談を受けた学校では予防教育を行っているものの,デートDVの予防教育には,教材だけでなく知識や情報等が不足していることが捉えられ,デートDV予防・防止教育プログラムの必要性が改めて確認された。また,2016年度は国内外の先行研究およびこれまで実施されてきたデートDV予防・防止教育プログラム内容を分析し,効果検証項目やプログラム内容についての検討を行い,2017年度実施予定の調査項目の選定を行った。2016年度は国内外の先行研究およびこれまで実施されてきたデートDV予防・介入教育プログラム内容を分析し,効果検証項目やプログラム内容についての検討を行い,調査項目の選定を行い,高校生を対象としたアンケート調査を実施する予定であった。しかし,項目の選定に時間がかかり,調査の実施が遅れてしまった。

まず,2017年度はデートDVの予防・防止教育を行っていく上で重要な役割を果たすと考えられる高等学校の養護教諭を対象として昨年度実施したアンケート調査を分析した。その結果,所属する高等学校においてデートDVの授業を導入している養護教諭は,そうでない養護教諭より暴力行為への認識が高く,性別役割観が平等主義的であることが明らかとなった。デートDVの授業を受けることで高校生や大学生の暴力への認識が高まることが先行研究より明らかになっているが,本研究より教員についても同様の効果が示されることが分かった。また,デートDVの授業の導入は,生徒の相談への繋がりやすさとも関連していた。以上のことから,高等学校においてデートDVに関する授業を導入することにより,相談窓口として期待される養護教諭のデートDVに関する知識が高まり,潜在化しやすいデートDVの問題の解決にも繋がりやすくなることが示唆された。次に,デートDVの現状や防止策を探るため高校生および大学生を対象としたアンケート調査を実施した。大学生の調査結果から,デートDV予防・防止教育プログラムの作成時には,他者の感情に目を向けるだけでなく,他者の立場に立ち理解するというスキルの習得が必要であること,加害の防止には支配方略の低減が必要なこと等が明らかとなった。さらに,今年度は,これまで収集してきた欧米におけるデートDVの予防・防止教育プログラムに関する論文や国内においてNPO等が実施しているプログラムに関する論文を参考にしつつ,また,我々の調査から得られた結果も加味しながら,アクティブラーニングを導入したデートDV予防・防止教育プログラムの開発を行った。2017年度に実施する計画であった(1)高校の養護教諭および生徒に実施したアンケート調査の分析,(2)アクティブラーニングを導入したデートDV予防・防止教育プログラムの開発について計画通り実施することができた。また,2016年度に実施予定であった高校生を対象とした調査についても実施した。2018年度は、前年度に行った高校生および大学生を対象としたデートDVの予防・防止要因を探る質問紙調査を実施し、結果を日本心理学会第82回大会で発表した。分析の結果、他者視点の取得や怒りの制御がデートDV加害行為に関連していることが明らかとなった。また、これまでに国内外で実施されてきたデートDV予防・防止教育プログラム内容を検討した結果、行動の変容のためにはスキルの獲得が重要であることが明らかとなった。これらの知見をふまえ、2017年度に開発したアクティブラーニングを導入したデートDV予防プログラム内容を再検討した。参加の意思が示された高等学校5校および大学1校においてデートDV予防・防止教育プログラムを実施した。その際、高等学校の養護教諭や家庭科教諭と連携しながら行った。
プルーストにおける絵画の受容論的研究-第三共和制下の美術旅行・美術館・展覧会-

プルースト(1871-1922)の小説『失われた時を求めて』における絵画と美術批評の問題を、私はこれまで美学的な観点から研究してきた。その過程で、美術批評という言説の生産を支え、また統御している同時代の社会的・文化的制度それ自体に注目することで、小説家と美術との関係を分析する新たな視座が得られるのではないかという着想を得た。第三共和制下のフランスに特有な美術に関する社会的・文化的な受容形態のコンテキストを再現し、その中に小説の挿話を置き直し、プルーストの考察の射程を測定する作業の持つ意義は少なくない。本研究はこのように、美術の社会史における昨今の知見の刷新に基づき、プルーストと美術というテーマを新たな角度から解明することを目的とするものである。最終年度は、一方では19世紀後半の、ゾラの『居酒屋』を始めとする文学作品と個別作家研究の文献、他方では小説というジャンルを一般的に論じた文学理論書を参照しつつ、プルーストがフランス最大の文化装置であるルーヴル美術館をいかに表象しているのかを分析した。その結果、第一に、19世紀後半を通じて、文学的表象の中心がルーヴルの「方形の間」から「グランド・ギャラリー」に移行していったことが明らかになり、プルーストの文学史的位置付けを確定することができた。第二に、プルーストの2つの初期作品の制作年である1895年の幾つかの美術雑誌による美術館論争に注目し、作家研究に新たな歴史的コーパスを提供すると同時に、第三に、その中に小説家の見解を置き直すことで、同時代の室内を歴史的に復元した環境に絵画を配置するという新たな展示法に対する抵抗と、展示室内の絵画点数の減少という配列法の変化が新たな作品解釈の可能性を開くことへの期待という、プルーストの共時的な独自性を指摘することに成功した。これらの研究成果は、『Resonances』および『ヨーロッパ研究』に掲載の各論文で発表された。初年度はその一環として、一方では19世紀末から20世紀初頭に作家が行った二度の西欧北方美術旅行の目的であった展覧会と、それとの関連で捉えられるルーヴル美術館での展覧会の意味を、展覧会カタログ・美術雑誌の展覧会評などを通して調査した。その結果、1898年のレンブラント展が国際的な収集と集客とを同時に実現し、また国民文化を体現する画家という主題が提出された、歴史上初めての展覧会であったこと、この美術における近代的ナショナリズムの発生に呼応して、1902年のフランドルのプリミティヴ派展と1904年のフランスのプリミティヴ派展が開催されたととが確認できた。また他方では、近代絵画を病理学的に記述する精神医学という科学的言説と、官展を中心とする美術制度との関係を、ゾラとプルーストの小説の間でたどる作業を行い、遺伝概念を変質から再生へと読み替える変化があったことが確認できた。この後者の成果を論文として発表した。第二年度はその一環として、一方では、オランダ・ベルギー絵画を巡る幾つかの挿話、具体的には小説の第三巻『ゲルマントのほう』に見られる三つの断章の生成過程を、草稿、清書原稿、校正刷りへの加筆を辿って調査した。その結果、オランダ絵画コレクションの国際的な広がりに関する登場人物の知見の単純な肯定から、同じ人物のオランダ美術旅行の浅薄さと画家の提示する光の美学との対比という構成の変化があったことが確認できた。また他方では、小説家の進化論に関する特異な解釈に立脚して上記の三つの断章中に登場するマネとモローを巡る言説を分析した。

同時代の性科学理論を拡大適用し、モローの描く人物像に性倒錯における起源状態の回帰を、またマネの作品には同時代の美術批評に顕著な進歩主義的美術史観に対抗する反証としての古典性の回帰を認めるプルーストの美学的特徴を明らかにしたこの研究成果は、『日本フランス語フランス文学会関東支部論集・第14号』(2005年)に掲載の論文で発表された。プルースト(1871-1922)の小説『失われた時を求めて』における絵画と美術批評の問題を、私はこれまで美学的な観点から研究してきた。その過程で、美術批評という言説の生産を支え、また統御している同時代の社会的・文化的制度それ自体に注目することで、小説家と美術との関係を分析する新たな視座が得られるのではないかという着想を得た。第三共和制下のフランスに特有な美術に関する社会的・文化的な受容形態のコンテキストを再現し、その中に小説の挿話を置き直し、プルーストの考察の射程を測定する作業の持つ意義は少なくない。本研究はこのように、美術の社会史における昨今の知見の刷新に基づき、プルーストと美術というテーマを新たな角度から解明することを目的とするものである。最終年度は、一方では19世紀後半の、ゾラの『居酒屋』を始めとする文学作品と個別作家研究の文献、他方では小説というジャンルを一般的に論じた文学理論書を参照しつつ、プルーストがフランス最大の文化装置であるルーヴル美術館をいかに表象しているのかを分析した。その結果、第一に、19世紀後半を通じて、文学的表象の中心がルーヴルの「方形の間」から「グランド・ギャラリー」に移行していったことが明らかになり、プルーストの文学史的位置付けを確定することができた。第二に、プルーストの2つの初期作品の制作年である1895年の幾つかの美術雑誌による美術館論争に注目し、作家研究に新たな歴史的コーパスを提供すると同時に、第三に、その中に小説家の見解を置き直すことで、同時代の室内を歴史的に復元した環境に絵画を配置するという新たな展示法に対する抵抗と、展示室内の絵画点数の減少という配列法の変化が新たな作品解釈の可能性を開くことへの期待という、プルーストの共時的な独自性を指摘することに成功した。これらの研究成果は、『Resonances』および『ヨーロッパ研究』に掲載の各論文で発表された。
糖鎖合成酵素遺伝子の癌細胞特異的発現制御領域の解析とその遺伝子治療への応用

1)GM2/GD2合成酵素遺伝子のプロモーター/エンハンサー領域と殺細胞遺伝子を連結したレトロウイルス発現ベクターによる殺細胞効果の検討GM2/GD2合成酵素遺伝子のプロモーター/エンハンサー領域と殺細胞遺伝子(単純ヘルペスウイルスチミジンキナーゼ(HSV-TK)遺伝子)を連結したレトロウイルス発現ベクターを作製した。これを、本酵素遺伝子の高発現細胞株(AS:アストロサイトーマ)に導入し、stable transfectantを樹立した。細胞培養溶液に種々の濃度のガンシクロビル(GCV)を添加し細胞増殖抑制効果を検討した結果、親株ではGCV:5x10^<-4>Mにおいても、増殖抑制が認められないが、stable transfectantにおいては、GCV:5x10^<-6>Mで70%以上の増殖抑制が認められた。同様に、本酵素遺伝子の低発現細胞株MeWoに上記のレトロウイルスベクターを導入したstable transfectantを樹立した。この場合は、GCV添加による増殖抑制がほとんど認められなかった。更に、同一コピー数のTK遺伝子導入ASおよびMeWoについてGCVに対する感受性を比較検討した結果、TK遺伝子導入ASにおいては、GCVによる増殖抑制が認められたが、TK遺伝子導入MeWoでは、ほとんど抑制が認められなかった。ヒトゲノム遺伝子BACライブラリーより、GD3合成酵素ゲノム遺伝子を単離し、本酵素遺伝子の5'上流域約1.8kbのシークエンスを行った。その結果、本酵素遺伝子の上流域にはTATAボックスはなく、GCボックス配列が存在した。また、既知の転写因子結合モチーフを検索した結果、AML1、c-Myb、v-Myb、GATA、Sp1等の転写因子結合モチーフが存在した。
執行命令制定権限の委任の要否に関する基礎的研究

本研究は、執行命令の制定に法律からの委任が(どの程度)必要なのかを再検討するとともに、執行命令の制定権限が立法権と執行権とのいずれに属するのか、という問題に対して一定の解答を与えることを目的とするものである。2018年度においては、法規命令・委任命令・執行命令といった諸概念について、立憲君主制下の学説がどのように理解しているかについての研究をおこなった。その中で、わが国においてこれまで十分に検討されてこなかった「行政命令(Verwaltungsordnung)」の概念が一定の役割を果たしていたことが明らかにされ、その概念が論者によって法規に分類されたり、あるいは法規でないものとして分類されるなど、本研究のテーマに関する議論が錯綜する一因になっていると推測される。【研究実績の概要】に示したように、本研究はおおむね当初の計画通りに進展している。「法規(Rechtssatz)」の概念が、もともとは予算との関係で重要な意義を有していたことに鑑み、法規命令・委任命令・執行命令といった諸概念が予算論の中でどのように位置づけられていたのかを明らかにする。本研究は、執行命令の制定に法律からの委任が(どの程度)必要なのかを再検討するとともに、執行命令が立法権と執行権のいずれに属するのかという問題に一定の解答を与えることを目的とするものである。平成29年度においては、当初の研究計画どおり、19世紀におけるドイツ国法学の議論を丹念に確認する作業をおこなった。その結果、執行命令という現象自体は19世紀前半から半ばにかけての絶対君主制のもとにおいてすでに萌芽が見出されるといえるが、議会が存在していなかった当時においては執行命令と委任命令とを区別するという理論的・体系的な整理をしておらず、それをする必要もなかったと考えられる。執行命令と委任命令との区別をする必要が生じるのは、議会が成立し、立憲君主制に移行する19世紀半ば以降のことである。その文脈においてもっとも重要な意義を与えられることになったのが、いうまでもなく「法規(Rechtssatz)」の概念であり、その理論的な位置づけをさらに精査する必要があるが、この作業は平成30年度に予定されている。【研究実績の概要】に示したように、本研究は当初の研究計画どおりに、おおむね順調に進展している。平成30年度においては、19世紀半ばからヴァイマール期に至るまでの立憲君主制下での議論を検討する。ここでは、議会の誕生により立法権と執行権との間の権限分配が明確化される過程での法規概念の形成を踏まえた上で、執行命令の概念がどのように形成され、また、委任命令との関係がどのように捉えられていたのかを検討することになる。当該年度においてはいくつかの文献を予想していたよりも安価で入手することができたため当該助成金が生じた。これについては翌年度分として請求した助成金と合わせ、当初の予定どおり、和書・洋書の購入に充てる予定である。これについては翌年度分として請求した助成金と合わせ、当初の予定通り、和書・洋書の購入に充てる予定である。
ビスフォスフォネートによる顎骨壊死のメカニズム解明のための細胞培養モデルの開発

ビスフォスフォネート製剤(BP)は、顎骨壊死(BRONJ)を引き起こす。BRONJ発症の病因は明らかでないが、口腔粘膜の創傷治癒遅延が関連すると言われている。本研究はこれをもとにBPの口腔粘膜上皮細胞への影響を2次元および3次元培養にて検討を行った。その結果、BPが口腔粘膜上皮細胞にDNAに損傷を与えることで細胞周期をS期で停止させ、細胞増殖を抑制し、口腔粘膜の創傷治癒遅延を引き起こしてBRONJ発症に関与していることが示唆された。I.2次元培養におけるゾレドロネート(ZA、ビスフォスフォネート製剤)の影響1.培地にZAを添加した口腔粘膜上皮細胞、口腔粘膜線維芽細胞は、MTT assay比色分析で、細胞活性、細胞増殖能共に濃度依存的な低下が認められた。3.woundhealing assay(創傷治癒評価)にて、コントロールでは細胞を剥がした12時間には無細胞領域はほとんど閉鎖していたのに対し、培地にZAを10μM添加したものは、創の閉鎖率が46%であった。II.3次元培養(三次元培養複合口腔粘膜;EVPOME)におけるZAの影響足場であるAlloDerm[○!R]上に上皮細胞を播種し、4日間液相培養、7日間液相気相培養。11日目から培地に濃度10μMのZAを添加し、7日間培養。18日目にEVPOMEをホルマリン固定。切片作製後、HE染色、Ki-67での免疫染色を行った。結果、11日目にはAlloDerm[○!R]上に分化した重層扁平上皮が連続して形成。18日目では、コントロールでは上皮層は角化が進行し、全体に厚みが増していたが、ZAを添加したものでは基底層細胞が扁平化し、細胞密度の減少、上基底細胞層の減少が認められた。Ki-67免疫染色では、コントロールと比べZAを添加したものは陽性細胞が有意に減少していた。III.まとめ口腔粘膜上皮細胞はZAにより、生物学的活性と恒常性が障害され、バリア機能と組織再生能が低下することが示唆された。ZAにより口腔粘膜上皮細胞の増殖活性抑制のメカニズムとして、アポトーシスが誘導されるのではなく、DNAに何らかの障害が起き、細胞が増殖、再生できない状況に陥ったと推測された。I.2次元培養におけるゾレドロネート(ZA、ビスフォスフォネート(BP)製剤)の影響1.培地にZAを添加した培養口腔粘膜上皮細胞は、BrdU法と生細胞数測定法で濃度依存的にcell proliferationを抑制することが観察された。2.細胞周期とアポトーシス解析をフローサイトメーターで行い、細胞周期がS期で停止することが確認された。また、細胞周期関連タンパク質(phospho-Chk1, phospho-Chk2, cyclinA, cyclinB1, p27KIP1, Rb, phospho-Rb)の発現についてウェスタンブロット法により検討し、発現の経時的な減少あるいは消失と一致した。アポトーシスの発現は認められなかった。3.ZAを添加した細胞にプロテアソーム阻害剤であるMG132を添加したところ、前述の細胞周期調節タンパク質の発現の回復が確認された。II.3次元培養(三次元培養複合口腔粘膜;EVPOME)におけるZAの影響足場であるAlloDerm[○!R]上に上皮細胞を播種し、液相培養、液相気相培養を行い、11日目から培地にZAを添加。切片作製後、Geminin、phospho-H2A.X免疫染色を行った。結果、ZA未添加に比べ、ZA添加EVPOMEは、基底層細胞において両抗体に対する免疫陽性細胞が有意に増加した。またウェスタンブロット法ではZA添加によりphospho-Chk1の発現が48時間以内に確認された。III.まとめZAにより口腔粘膜上皮細胞にDNA損傷が起こることで、ユビキチンプロテアソームシステムが活性化され、細胞周期関連タンパク質分解によって細胞周期がS期に停止した。この結果、口腔粘膜上皮細胞の増殖に抑制が起こるために創傷治癒が阻害され、顎骨壊死の病因に軟組織創傷治癒機転の関与が示唆された。
妊娠初期脱落膜局所におけるCD4+CD25bright制御性T細胞に関する研究

CD4^+CD25^<blight>制御性T細胞(Treg)はを介し免疫応答を負に調節し、免疫寛容を誘導することが知られている。正常妊娠、自然流産例の末梢血、脱落膜におけるTregに関する検討では1)正常妊娠末梢血中のTreg細胞率は非妊婦末梢血、流産症例の末梢血に比し有意に高値であった。また正常妊娠では脱落膜中のTreg細胞率は末梢血中の値に比し、有意に高値であった。一方で流産症例脱落膜中のTreg細胞率は末梢血と差を認めず、正常妊娠脱落膜に比し有意に低下していた。また細胞表面上のCTLA-4分子発現の状況から、正常妊娠脱落膜では流産脱落膜に比し活性化制御性T細胞が多いことが判明した。さらに脱落膜CD4^+CD25^-T細胞は抗原提示細胞の存在下の抗CD3抗体刺激により増殖反応を示したが、脱落膜CD4^+CD25^+T細胞はアナジーの状態で増殖しなかった。一方で抗CD3抗体刺激によるCD4^+CD25^-T細胞の増殖を脱落膜CD4^+CD25^+T細胞は濃度依存性に抑制した。この結果から正常妊娠ではTreg細胞が脱落膜で増加し免疫寛容を誘導し、妊娠が維持される一方、自然流産ではTregが減少し免疫寛容が解除されている可能性が示された。次に我々はマウスの系で、マウス抗CD25抗体の投与により流産が誘発されるか否かを検討した。1)同系、異型マウス間交配の両方で、抗CD25抗体投与によりCD4^+CD25^+T細胞率は、著しく減少することが判明した。2)異型マウス間交配での抗体投与群の流産率は対照群に比して有意に高率であったが、同系マウス間の交配では、抗CD25抗体投与による流産率の増加は認められなかった。異系マウス間の交配では、Tregを減少させることにより流産が誘発されたことから、制御性T細胞がアロ妊娠における免疫寛容に極めて重要な役割を果たすことが明確となった。本研究は妊娠子宮でのトレランスの維持における制御性T細胞の関与とその制御メカニズムを明らかにすることを目的としている。妊娠初期脱落膜(人工妊娠中絶、自然流産)、妊娠初期末梢血(人工妊娠中絶、自然流産)、非妊婦末梢血、非妊婦子宮内膜を対象として用い、平成16年度中に以下のIIVの検討を行った。I CD4^+CD25^<bright>制御性T細胞(Treg)率とCTLA-4分子の発現に関する検討、II各リンパ球サブセットにおける抗CD3抗体刺激下での増殖能に関する検討、IIICD4^+CD25^-T細胞に対するCD4^+CD25^+T細胞の増殖抑制能に関する検討、IV脱落膜CD4^+CD25^+T細胞の制御メカニズムに関する検討。これらの検討から、1.妊娠初期脱落膜では妊娠初期末梢血に比してTreg率と細胞表面のCTLA-4分子発現が有意に増加していること(Treg率;21.84±2.92%vs.8.51±2.48%,P<0.0001,CTLA-4;5.20±3.80%vs.0.99±0.77%,p<0.05)、2.自然流産では脱落膜Treg率および細胞表面のCTLA-

4分子発現は末梢血と差を認めず、また正常妊娠初期脱落膜に比して有意に低下している(Treg率;7.14±1.85vs.21.84±2.92%,p<0.0001,CTLA-4;3.34±3.18%vs.5.20±3.80%,p<0.05)ことが明らかになった。また、3.抗CD3抗体刺激下では脱落膜CD4^+CD25^+T細胞自身はanergyの状態に陥ること、および、4.抗CD3抗体刺激下では脱落膜CD4^+CD25^+T細胞はCD4^+CD25^-T細胞に対する増殖抑制能を有し、5.その抑制能を発揮するには直接的な細胞接触が不可欠であることも明らかとなった。CD4^+CD25^<bright>制御性T細胞(T reg)はを介し免疫応答を負に調節し、免疫寛容を誘導することが知られている。正常妊娠、自然流産例の末梢血、脱落膜におけるT regに関する検討では1)正常妊娠末梢血中のT reg細胞率は非妊婦末梢血、流産症例の末梢血に比し有意に高値であった。また正常妊娠では脱落膜中のT reg細胞率は末梢血中の値に比し、有意に高値であった。一方で流産症例脱落膜中のT reg細胞率は末梢血と差を認めず、正常妊娠脱落膜に比し有意に低下していた。また細胞表面上のCTLA-4分子発現の状況から、正常妊娠脱落膜では流産脱落膜に比し活性化制御性T細胞が多いことが判明した。さらに脱落膜CD4^+CD25^-T細胞は抗原提示細胞の存在下の抗CD3抗体刺激により増殖反応を示したが、脱落膜CD4^+CD25^+T細胞はアナジーの状態で増殖しなかった。一方で抗CD3抗体刺激によるCD4^+CD25^-T細胞の増殖を脱落膜CD4^+CD25^+T細胞は濃度依存性に抑制した。この結果から正常妊娠ではT reg細胞が脱落膜で増加し免疫寛容を誘導し、妊娠が維持される一方、自然流産ではT regが減少し免疫寛容が解除されている可能性が示された。次に我々はマウスの系で、マウス抗CD25抗体の投与により流産が誘発されるか否かを検討した。1)同系、異型マウス間交配の両方で、抗CD25抗体投与によりCD4^+CD25^+T細胞率は、著しく減少することが判明した。2)異型マウス間交配での抗体投与群の流産率は対照群に比して有意に高率であったが、同系マウス間の交配では、抗CD25抗体投与による流産率の増加は認められなかった。異系マウス間の交配では、T regを減少させることにより流産が誘発されたことから、制御性T細胞がアロ妊娠における免疫寛容に極めて重要な役割を果たすことが明確となった。
リンパ節転移がんに対する化学療法剤の開発

制がん性ヌクレオシドDMDC(我々の研究室で開発した制がん性ヌクレオシドで、固形がんを対象にした第一相臨床試験中)を活性本体とする、様々な飽和および不飽和のアシル基を有する制がん性疑似リン脂質である5′-フォスファチジルDMDCを合成した。リン脂質誘導体の化学合成は一般的に繁雑であるが、我々が開発したホスフォリパーゼDの触媒するホスファチジル基転移反応を応用したホスファチジン酸エステルの合成法を用いることにより、5′-フォスファチジルDMDCを簡便に合成することができた。合成した5′-フォスファチジルDMDCの制がん活性をin vivoマウス腫瘍を用いて母化合物のDMDCと比較検討し、また、グリセロール部アシル基の制がん活性への効果を検討した。その結果、5′-フォスファチジル体に変換することで、DMDCの制がん活性が増強されることが明かとなった。ジパルミトイルタイプの5′-フォスファチジルDMDCが、特に優れた制がん活性を示し、例えば、腹腔移植マウスM5076肉種系では、ジパルミトイルタイプの5′-フォスファチジルDMDC投与群(Day 1-5, 300mg/kg/day)は、全マウスが60生存であったが、等モル量を投与したDMDC群では、1群4匹総てが60日以内に死亡した(平均生存日数45日)。また、ラットに制がん性疑似リン脂質を経口投与したところ、期待しようにリンパ行性選択的に吸収されることが明かとなった。
無線センサネットワークにおけるネットワーク変動に適応可能な省電力システム制御技術

無線センサネットワーク(WSN)の省電力化技術であるDutyCycle動作(通信機能のON/OFFを繰り返す間欠動作)に関し,特に,クラスタ型WSNにおけるON期間の各クラスタへの割り当て技術やON期間でのチャネルアクセス技術に関して,各種ネットワーク変動(トポロジー変動やトラヒック変動)への適応を簡便な制御方法で可能とする制御技術について研究を進めた.研究成果として,クラスタ移動に対処可能なON期間割当制御法とその高度化技術であるON期間再割当制御法,および,クラスタ間のトラヒック不均一に対処可能なバックオフ制御法を提案し,計算機シミュレーションによる特性評価によりその有効性を確認した.本研究では,無線センサネットワーク(WSN: Wireless Sensor Network)の省電力化技術であるDuty Cycle動作(通信機能のON/OFFを繰り返す間欠動作)技術に関し,各種ネットワーク変動(トポロジー変動やトラヒック変動)への適応を簡便な制御方法で可能とするクラスタ型WSN向けの制御技術を確立することを目的とする.平成25年度は,その第1段階として,トポロジー変動に対応可能な簡易型自律分散Duty Cycle動作制御法の開発を進めた.クラスタ移動に起因するトポロジー変化により発生するクラスタ間におけるビーコン衝突の問題に着眼し,ビーコン衝突を可能な限り回避可能な各クラスタへのON期間割当制御法の研究を進めた.ここでは,通信機能以外の付加的機能(例えば,GPSによる位置情報取得機能など)を必要としない簡便な自律分散制御法の確立を目指し,各クラスタにおけるON期間の使用状況を他クラスタが発するビーコンの受信状況モニタリングにより判断して,各クラスタが使用可能な(ビーコン衝突の発生確率が小さい)ON期間を適切に選択する手法を研究した.その後,これらの検討により得られたON期間選択法の特性評価を,計算機シミュレーションにより実施した.その結果,提案手法ではランダムにON期間を選択する方法と比較して,伝送特性および消費電力特性が向上することが明らかとなった.本研究成果は,国際学会VTC2013-spring(開催地:Dresden)とICST2013(開催地:Wellington)にて公表されている.本研究では,無線センサネットワーク(WSN: Wireless Sensor Network)の省電力化技術であるDutyCycle動作(通信機能のON/OFFを繰り返す間欠動作)技術に関し,特に,クラスタ型WSNにおけるON期間の各クラスタへの割り当て技術やチャネルアクセス技術に関して,各種ネットワーク変動(トポロジー変動やトラヒック変動)への適応を簡便な制御方法で可能とする制御技術を確立することを目的とする.平成26年度は,25年度の研究内容を発展させ,簡易型自律分散DutyCycle動作制御法におけるシステム特性改善手法の研究を進めた.ここでは,重複割り当てON期間の更なる低減を目指し,空間的な不均一トラヒック環境では各クラスタにおいて必要となるON期間長の違いに着目し,ON期間再利用制御について研究を進めた.低トラヒッククラスタに割り当てられたON期間の未使用部分を他のクラスタのON期間として再利用することにより,重複割り当てを回避して,システム特性の向上を目指した.この検討により得られたON期間再利用制御法の特性評価を,計算機シミュレーションにより実施した.その結果,提案手法を用いることで,伝送特性および消費電力特性が向上することが明らかとなった.本研究成果は,国際学会VTC2014-Fall(開催地:バンクーバー)などで公表されている.また,平成25年度実施の簡易型自律分散DutyCycle動作制御法については,平成26年度に図書としてまとめられ出版されている.本研究では,無線センサネットワーク(WSN: Wireless Sensor Network)の省電力化技術であるDutyCycle動作(通信機能のON/OFFを繰り返す間欠動作)技術に関し,特に,クラスタ型WSNにおけるON期間の各クラスタへの割り当て技術やON期間でのチャネルアクセス技術に関して,各種ネットワーク変動(トポロジー変動やトラヒック変動)への適応を簡便な制御方法で可能とする制御技術を確立することを目的とする.平成27年度は,26年度の研究内容を発展させ,簡易型自律分散DutyCycle動作制御法におけるシステム特性向上手法の研究を進めた.ここでは,割り当てられたON期間での伝送特性の更なる向上を目指し,各センサノードのアクセル制御技術について研究を進めた.ON期間の冒頭部ではチャネルアクセスが集中して伝送特性が劣化するため,その対策として分散バックオフ制御を併用する方式を提案した.この分散バックオフ併用方式の特性評価を,計算機シミュレーションにより実施し,提案手法を用いることで,伝送特性および消費電力特性が向上することが明らかとなった.また,クラスタ間のトラヒック変動に対処できるバックオフ制御法の検討も併せて実施した.トラヒック量に応じたバックオフ窓を使用することで,伝送トラヒック量の違いに起因する伝送特性の不均一性を緩和できることが確認できた.これらの研究成果は,国際学会VTC2015-Spring(開催地:グラスゴー)などで公表されており,論文誌への投稿が行われている(現在査読中).また,平成26年度実施の簡易型自律分散DutyCycle動作制御法についての論文が論文誌に掲載されている.無線センサネットワーク(WSN)の省電力化技術であるDutyCycle動作(通信機能のON/OFFを繰り返す間欠動作)に関し,特に,クラスタ型WSNにおけるON期間の各クラスタへの割り当て技術やON期間でのチャネルアクセス技術に関して,各種ネットワーク変動(トポロジー変動やトラヒック変動)への適応を簡便な制御方法で可能とする制御技術について研究を進めた.研究成果として,クラスタ移動に対処可能なON期間割当制御法とその高度化技術であるON期間再割当制御法,および,クラスタ間のトラヒック不均一に対処可能なバックオフ制御法を提案し,計算機シミュレーションによる特性評価によりその有効性を確認した.