hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高レベル放射性廃棄物地層処分政策の社会的受容の規定因に関する日欧比較調査研究

3.日本、フランス、イギリスでの社会調査の結果から、地層処分候補地の選定プロセスでの手続き的公正さが受容の主要な規定因となること、さらに高レベル放射性廃棄物の感情評価と事業主体への信頼が手続き的公正さに影響を及ぼすことが確認できたので、仮想状況でのシナリオ実験によって、受容に及ぼす手続き的公正、政策の実行主体への信頼(実行主体との価値の類似性)、感情評価の効果を検討した。その結果、手続き的公正、信頼、感情評価は地層処分調査の受容の有意な要因であることを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は、国内での社会調査の実施とその結果の分析と、2年目に実施するフランスでの社会調査の準備のための現地での聞き取り調査が主な研究課題であった。いずれについてもおおむね予定通り実施することができた。国内での社会調査である福島第一原発事故の前後で実施した調査結果の分析から、地層処分の受容とその主要な規定因との関連が変化していないことから、調査仮説がおおむね妥当であることが確認できた。また、その結果をうけて、フランスでの社会調査のための聞き取り調査も予定通り進めることができた。研究の目的は、高濃度放射性廃棄物の地層処分の規定因についての国際比較である。そのために、初年度には、日本において社会調査を実施し、福島原発事故前の調査結果と併せて、分析した。さらに、昨年度においては、日本の結果と比較するために、フランスにおいて地層処分の受容の規定因を解明する社会調査を実施した。その結果、日本とフランスにおいて、手続き的公正さ、世代間主観的規範など、社会的受容の主要な規定因が共通することを確かめることができたし、感情と信頼が、それら直接の規定因に影響するということも確認できた。さらに、地層処分受け入れを促進する個人的利益と社会的利益の要因の相対的重要性が、日仏で異なることも確かめることができた。この社会文化的違いについては、シナリオ実験によって、社会文化的文脈の効果をさらに分析することも可能となった。高レベル放射性廃棄物の地層処分政策の社会的受容の規定因について日本とEUとを比較する社会調査を予定通り実施する。地層処分の受容とその主要な規定因との関連について異なることがあるのか、その理由は何かを解明することが目的である。平成26年度は、高濃度放射性廃棄物の社会的受容の主要な規定因を、日本とEUで比較するために、EUにおいてイギリスにおいても調査を実施する予定である。フランスとイギリスでは、地層処分の政策の進め方が異なるので、それぞれの国の手続きの違いによって、手続き的公正の要因が社会的受容に及ぼす効果が異なるのかを検討する。日本とフランスおよびイギリスの調査結果を比較することで、それぞれの社会文化的文脈や政策の進め方を超えて、地層処分の受容を規定する要因が共通なのか、異なるのかをさらに検討する。予定通り、次年度はフランスにおいて社会調査を実施する。フランスでは次年度に地層処分の決定に重要な国民的な公開討論が実施される予定であるので、それが終了した時期に調査を企画している。あわせて、最終年度に実施するドイツでの調査に向けた聞き取り調査も予定している。
転写伸長促進因子を介した栄養素による小腸消化吸収機能の改善

摂取した栄養素やその代謝産物は、遺伝子発現を調節する情報物質となりうる。本研究では、栄養素によるエピゲノム因子(ヒストン修飾とその関連分子)を介した遺伝子発現調節機構を明らかにする目的で、フルクトースおよび短鎖脂肪酸応答性遺伝子周辺のヒストンアセチル化修飾を調べた。絶食後のラットに酪酸ナトリウムを添加した食餌を再摂食させると、空腸におけるスクラーゼ・イソマルターゼ複合体(Si)のmRNA発現量は、対照食と比較して増大した。また、Si転写領域のヒストンH3のアセチル化レベルとRNAポリメラーゼIIをリン酸化し転写伸長を促進するCDK9の結合量が、酪酸によって高まることが示唆された。小腸糖質消化吸収関連遺伝子の絶食による発現低下および栄養素(高デンプン食およびフルクトース水溶液)による発現増大には、エピゲノム(ヒストンアセチル化修飾および新規エピゲノム因子BRD4の結合)の変動が関与するという知見が得られている。しかしながら、フルクトースのシグナルが、どのようにして核内の標的となる転写因子に受け取られるかは不明である。本研究では、C57BL/6J系マウスおよびC57BL/6J由来のBrd4ヘテロ欠損マウスに、低糖質高脂質食を1週間与え、4時間の絶食の後、グルコースあるいはフルクトース(0.38 g/ 100 gBW)の水溶液の経口投与を行った。空腸組織において、ヒストンアセチル化酵素の中で、general control of amino acid synthesis(GCN5)のmRNA発現量が、フルクトースの投与によって、野生型マウスとBrd4ヘテロ欠損マウスのどちらでもグルコースと比較して有意に増大した。そのため、糖質の摂取による小腸糖質消化吸収関連遺伝子付近のヒストンアセチル化にはGCN5が寄与していることが示唆された。また、肝臓におけるフルクトース誘導性の代謝関連遺伝子の発現調節にBRD4が関与するかをマイクロアレイ解析によって検討したところ、脂質代謝関連遺伝子(Cyp8b1、Dak、Plin5)のフルクトースによる発現増大に、ヒストンアセチル化とBRD4が関与していることが示唆された。栄養素に応答する遺伝子の発現調節機構の解明のため、主に予定していた成分であるフルクトースの検討を進めた。長期的な絶食は、小腸刷子縁膜の消化酵素の活性を低下させるだけでなく消化吸収関連遺伝子の発現を低下させることで、消化吸収能の低下をもたらすことが知られている。また我々は、食事中の糖質に応答して発現変動する遺伝子の調節にはその遺伝子周辺のヒストン修飾が関与していることを明らかにしてきた。本年度は、絶食ー再摂食に伴う小腸の二糖類水解酵素や糖輸送担体の遺伝子発現の変動における、ヒストン脱アセチル化酵素阻害作用のある短鎖脂肪酸の影響を検討した。SD系雄ラットを3日間絶食させ、対照食または5%酪酸ナトリウム添加食を再摂食させた。再摂食開始12時間または24時間後に小腸組織を摘出し解析に用いた。3日間の絶食により、空腸および回腸の湿重量は著しく減少したが、空腸湿重量は、再摂食12時間後には有意に回復した。空腸組織におけるスクラーゼ、トレハラーゼおよびマルターゼの全活性は、3日間の絶食により減少し、再摂食12時間から増加した。一方、ラクターゼの全活性は3日間の絶食で低下せず、再摂食によって増加した。ラクターゼの比活性およびLPH mRNA発現量は、対照食と比較して酪酸ナトリウムの添加によって増大した。一方、小腸吸収上皮細胞に特徴的な核内転写因子やヒストンアセチル化酵素のmRNA発現量には、酪酸の影響はなかった。本研究より、ラクターゼの誘導において、酪酸はLPHの転写活性に正の影響を及ぼすことが示唆された。栄養素応答性の小腸消化吸収関連遺伝子の発現誘導機構を明らかにすることを目指し、本年度は短鎖脂肪酸の検討を進めた。小腸吸収上皮細胞における遺伝子発現は、摂取する栄養素のシグナルによって調節を受けることが知られている。これまでに我々は、食事中の糖質の量や質に応答して発現変動する遺伝子の調節にはその遺伝子周辺のヒストン修飾が関与していることを明らかにしてきた。本研究では、ヒストン脱アセチル化酵素阻害活性を持つ酪酸が、低栄養によって消化管機能が低下したモデル動物において、二糖類水解酵素をはじめとする小腸糖質消化吸収関連遺伝子の発現を増大させるかを検証した。絶食後のラットに5%酪酸ナトリウムを添加した食餌を再摂食させると、対照食の再摂食と比較して、12時間後と24時間後における空腸・回腸重量、小腸吸収上皮細胞に特徴的な核内転写因子およびヒストンアセチル化酵素のmRNA発現量は変わらなかったが、スクラーゼ・イソマルターゼ複合体(Si)とラクターゼ・フロリジン水解酵素(Lph)のmRNA発現量が増大していた。Si遺伝子周辺のヒストンアセチル化レベルおよび転写共役因子の結合量を調べたところ、Si転写領域のヒストンH3のアセチル化レベルとRNAポリメラーゼIIをリン酸化するCDK9の結合量が、酪酸添加によって高まっていることが確認された。酪酸は、Si遺伝子周辺のヒストンアセチル化を高め、転写伸長反応を促進することにより遺伝子発現を増大させることが示唆された。

絶食後のラットに酪酸ナトリウムを添加した食餌を再摂食させると、空腸におけるスクラーゼ・イソマルターゼ複合体(Si)のmRNA発現量は、対照食と比較して増大した。また、Si転写領域のヒストンH3のアセチル化レベルとRNAポリメラーゼIIをリン酸化し転写伸長を促進するCDK9の結合量が、酪酸によって高まることが示唆された。フルクトースがO結合型糖鎖修飾の基質となるN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)へ代謝されやすいことに着目し、フルクトースの摂取による遺伝子発現増大に核内因子(特にGCN5)のO-GlcNAc修飾が関与している可能性を検討する。また、平成27年度には、脂肪酸投与による消化吸収能への効果も検討したが、期待した動物モデルとならなかったため、マウスの絶食時間の短縮や脂肪酸の前投与といったプロトコルの変更を計画している。本研究では、フルクトース輸送担体GLUT5のmRNA発現量は、酪酸添加の有無に関わらず再摂食12時間において有意に増大した。これは、食餌に含まれるスクロースに由来するフルクトースによってGLUT5の発現誘導が起こったためと考えられる。Caco-2細胞を用いた実験において、酪酸やHDAC阻害剤の添加は、ヒストンアセチル化や小腸特異的な転写因子Cdx-2のプロモーター活性を増大させるという報告があるが、本研究では、再摂食12時間後におけるGLUT5のmRNA発現量の増大に酪酸添加による影響はなかった。今後は、クロマチン免疫沈降法を用いて、LPHおよびGLUT5遺伝子周辺のヒストンアセチル化レベルが変化していたかについて検討する。分子栄養
新規神経栄養因子MANFの小胞体ストレス軽減作用を介した神経障害性痛治療の可能性

MANFは小胞体ストレスにより誘導されるタンパクであり、海馬では神経保護的な作用を示す。本研究では末梢神経損傷後の一次知覚神経における小胞体ストレスとMANF発現の関係を調査した。ラットSNLモデルを作成し、痛覚過敏を行動解析により調査するとともに、L4、L5神経節を採取して小胞体ストレスマーカーとMANFの発現を定量した。ERストレスマーカー、MANFともに神経損傷により増加した。ERストレス阻害剤pifithrinは痛覚過敏とMANFの発現が抑制し、神経損傷後のERストレスがMANFを介して神経障害性痛に関与している可能性が示唆された。本研究は新規神経栄養因子MANFが神経障害性痛発症に果たす役割を解明し、新たな治療戦略を確立することを目的としている。MANFはニューロンやアストロサイトに発現し、小胞体ストレスを抑制したり炎症性サイトカインの合成を抑制したりすることで神経保護効果を発揮すると考えられている。この目的のため、2015年度には1ラットにおける神経障害性痛モデルの確立2一次知覚神経におけるMANFの発現解析3一次知覚神経における小胞体ストレスマーカーGRP78の発現解析を行った。ラット神経障害性痛モデルの確立:神経障害性痛モデルとして末梢神経損傷モデルと糖尿病性神経障害モデルを用いた。末梢神経損傷モデルとして第5腰椎脊髄神経結紮(Spinal nerve ligation: SNL)モデル、糖尿病性神経障害モデルとしてストレプトゾトシン投与(STZ)モデルを作成した。いずれもモデルにおいてもvon Freyフィラメント刺激やradiant heat刺激に対する痛覚閾値の低下、すなわち痛覚過敏が発症することが確認できた。MANFの発現解析SNLモデルおよびSTZモデルラットと未処置ラットから後根神経節(Dorsal root ganglion: DRG)および脊髄を摘出し、組織切片を作成、免疫組織化学法によりMANFの発現を解析した。その結果、MANFはDRGニューロンの特に小型C-fiberニューロンに発現していることが明らかとなった。一方、脊髄後角ニューロンにもMANFの発現は認められたが、アストロサイトやマイクログリアにおける発現は認めなかった。また、SNL、STZ、未処置ラットのDRGからmRNAを抽出し、リアルタイムPCRでMANF遺伝子発現の変化を観察したところ、SNLモデルでは有意な増加が認められた一方、STZモデルでは有意に減少していた。一次知覚神経におけるGRP78の発現解析免疫組織化学法によりGRP78の発現解析を行った。その結果、GRP78はDRGニューロンに発現していることが明らかとなった。本研究は新規神経栄養因子MANFが神経障害性痛発症に果たす役割を解明するものである。昨年度にはラットにおける神経障害性痛モデルとして糖尿病性神経障害モデルと第5腰髄神経結紮(Spinal nerve ligation: SNL)モデルを確立し、痛覚過敏が発症することを行動解析で確認した。また、ラット後根神経節におけるMANFの発現を確認し、SNLモデルにおいてMANFの発現が上昇することを明らかにした。これらの知見をふまえ、本年はMANFの痛覚伝達に果たす役割を解析した。MANFペプチドを入手し髄腔内に注入した。注入後の痛覚閾値の変化を行動解析を用いて検討したところ、機械刺激や熱刺激に対する逃避閾値に変化は認めなかった。また、SNLラットに対してもMANFを髄腔内投与したが、同様に痛覚閾値に変動は認めなかった。一方、MANFは小胞体ストレスを緩和する作用があると考えられているため、神経障害による小胞体ストレスによって後根神経節のMANF発現が上昇するとの仮説を検証するため、小胞体ストレスのマーカーであるGRP78の発現を解析したが、神経障害後にGRP78の発現は変化せず、小胞体ストレスの関与は最小限であることが明らかとなった。MANFの発現解析はほぼ終了している。MANFを投与した結果痛覚閾値に変動は認めなかったが、もともと後根神経節におけるMANFの発現量は多いため、外的に投与したMANFの効果は限定的であった可能性があると考えられる。本研究は新規神経栄養因子MANFが神経障害性痛に果たす役割を解明するものである。これまでの研究期間において、我々はラットを用い、糖尿病性神経障害モデルと第5腰髄神経結紮モデルを確立し、SNLモデルにおいてMANFの発現が増加することを明らかにした。本年度において行った研究は以下の通りである。MANFはERストレスに反応して増加すると報じられており、我々は神経損傷モデルにおけるERストレスマーカーの発現状況について検討したところ、神経損傷の直後に一過性にストレスマーカーの上昇を認め、神経損傷によりERストレスが一過性に生じることが明らかになった。また、ERストレスを緩和する薬剤を全身投与すると、各種ストレスマーカーならびにMANFの発現上昇が抑制され、神経損傷による痛覚過敏が抑制されることも明らかとなった。末梢神経損傷時に増加するMANFがERストレスを介して増加する機序は明らかとなった。MANFの機能を解析するためMANF投与実験を行ったが明確な変化を捉えることはできなかった。MANF siRNAの作成に取り組んでおりin vivo条件の調整中である。これまでの研究成果から、神経損傷後にはMANF並びに小胞体ストレスマーカータンパクが後根神経節において発現増加することが明らかとなった。そこで本年度は小胞体ストレス抑制剤であるサルブリナルが神経損傷後の痛覚過敏を緩和するか調査した。神経損傷ラットにサルブリナルを投与すると機械刺激に対する逃避閾値が増大し、痛覚過敏の緩和を認めた。

同時にMANFならびに小胞体ストレスマーカータンパクの発現も抑制されていた。一方、ERストレスを惹起するツニカマイシンを一次知覚神経の近傍に投与したとろ、小胞体ストレスマーカータンパクやMANFの発現が増加し、同時に痛覚過敏が誘発された。これらの知見より、一次知覚神経におけるERストレスは神経損傷後の痛覚過敏を惹起することについて重要な役割を果たしていることが明らかとなった。MANFは小胞体ストレスにより誘導されるタンパクであり、海馬では神経保護的な作用を示す。本研究では末梢神経損傷後の一次知覚神経における小胞体ストレスとMANF発現の関係を調査した。ラットSNLモデルを作成し、痛覚過敏を行動解析により調査するとともに、L4、L5神経節を採取して小胞体ストレスマーカーとMANFの発現を定量した。ERストレスマーカー、MANFともに神経損傷により増加した。ERストレス阻害剤pifithrinは痛覚過敏とMANFの発現が抑制し、神経損傷後のERストレスがMANFを介して神経障害性痛に関与している可能性が示唆された。神経障害性痛モデルラットの作成については計画通り確立することができた。MANFの発現解析についても当初の計画通り免疫組織化学とリアルタイムPCRによる解析は終了した。今後、ウェスタンブロッティングによるMANFの定量を行いたい。また、小胞体ストレスマーカーの中ではGRP78の発現を免疫組織化学法によって同定し、DRGニューロンにおける発現を明らかにした。今後、他のマーカーであるCHOPなどとともにリアルタイムPCRやウェスタンブロッティングによって発現の変化を明らかにしていきたい。痛覚伝達におけるMANFの機能を解析するため、後根神経節におけるMANFの機能を阻害する方策を検討している。MANFに対する阻害薬は存在しないため、遺伝子改変技術を応用したアプローチを検討中である。現在、MANF siRNAを髄腔内に投与してその後の変化を観察する実験およびMANF shRNAを含むウィルスを投与してその後の変化を観察する実験を計画している。一次知覚神経において増加したMANFが神経損傷後に生じる機能変化におよぼす影響は不明である。そこで現在遺伝子干渉法でMANFの発現を抑制し、痛覚過敏の変化を観察する実験を計画している。疼痛治療医学MANFおよびMANF中和抗体投与による痛覚閾値の変化ラット髄腔内にPE10カニューレを挿入し髄腔内への薬剤投与を可能にする。カニューレ挿入後MANFまたはMANF中和抗体を投与し、経時的に痛覚閾値を測定する。現時点ではSNLモデルラットではMANF発現は増加しており、STZモデルで低下しているため、SNLモデルに対しては中和抗体を、STZモデルに対してはMANFを投与する予定としている。
Dickensの後期小説における男性らしさとその形成への帝国周縁部の役割

今年度は、ディケンズが『荒涼館』で描いた男性らしさについて考察した。この考察では、男性らしさとはそれ自体で存在するものではなく、女性らしさとの差異でしか表現されないものであることを明らかにした。同時に、そのような男性らしさをイギリス社会の中で身につけ、表現するのは困難だったことも明らかにした。その原因として、当時のジェンダー・イデオロギーには、女性を道徳的存在として定義づけ、それによって彼女たちを家庭内に束縛しようとしていた一方で、それが逆に彼女たちの存在に社会的意義と社会的権力を与えることになったという矛盾があったことを指摘した。さらに今年度は、『大いなる遺産』の研究も行った。この研究では、ヴィクトリア朝中期の男性らしさの問題と大きく関わるジェントルマンの問題を考察し、ディケンズにとってのジェントルマンの定義を明らかにしようとした。上記の研究により、ディケンズの後期小説における男性らしさの定義とその形成に果たす帝国周縁部の役割について、その一端を明らかにできた。また、ディケンズの後期小説が描きだす男性らしさの定義を解明するには、小説における帝国周縁部の役割以外の事柄にも注目し、より広範な視野で研究を進めるべきであるという今後の方針も分かった。本年度はディケンズの『荒涼館』の研究を中心に行い、この小説における大英帝国周縁部の役割、特に医師である男性主人公の男性らしさの形成に、彼の中国とインドへの渡航が如何なる役割を果たしているのかを考察した。この考察のために、小説当時の19世紀半ばのイギリスにおける女性らしさと慈善活動との関係と医者という職業と男性らしさとの関係を調べた。本年度の前半は『荒涼館』の読解作業とヴィクトリア朝時代の慈善事業や医療活動についての資料収集と読解作業を行った。夏には英国へ渡り、大英図書館で資料収集を行った。本年度の後半は、大英図書館で収集した資料や他の一次文献と二次文献の分析を行い、それらの分析結果を基に『荒涼館』の再解釈を行った。主な結果としては以下のことが分かった。まずは、女性の慈善活動には、それはヴィクトリア朝のジェンダー・イデオロギーが規定する女性らしさに適う行為で、そのイデオロギーを強化するものであるという見方と、女性らしさの発露を口実にした女性の男性的野心の解放と男性の領域への侵略であるという見方があり、『荒涼館』は後者を表現していること。次は、ヴィクトリア朝の理想の女性像を体現していると解される『荒涼館』の女性主人公には、男性の権威とアイデンティティへの脅威となる可能性があること。最後は、男性主人公の帝国周縁部での経験は、彼をその脅威から守る役割と彼の医療活動にheroismとprofessionalismを与える役割を持っていること。これらの結果を踏まえて『荒涼館』の論文執筆を始めた。執筆作業は継続中であるが、平成29年度の前半には完了する予定である。一次文献と二次文献の分析と論証の流れと矛盾を修正するのに時間がかかったため。今年度は正式な成果発表が行えなかった。本年度の前半は、主として、前年度に収集したヴィクトリア朝時代の慈善事業や医療活動についての資料の読解作業を行い、その成果をもとに『荒涼館』に関する論文執筆を行った。夏は英国へ渡り、大英図書館で『大いなる遺産』の研究に必要な資料収集を行った。本年度の後半は、そのとき収集した資料や他の一次文献と二次文献の分析をし、それらの分析結果をもとに『大いなる遺産』の再解釈を行った。1つ目は、『大いなる遺産』の登場人物ジョーは、「道徳性」と同時に「時間」についての真実を語る賢い道化であること。2つ目は、彼の語るこれらの真実は、主人公ピップの「男性らしさ」と関係があるであろうこと。後者の問題については、現在も継続して考察中である。今後は、それについてより具体的で明確な結論を出し、平成30年度の前半には『大いなる遺産』の論文を書き終える予定である。『大いなる遺産』の研究成果を発表するのに必要な作品分析に、予定していた以上の時間がかかっているため。次年度の前半には『荒涼館』の成果発表を行う。その後にディケンズの他の後期小説、特に『大いなる遺産』と『ハード・タイムズ』の分析と考察を行う予定。

次年度の前半には『大いなる遺産』の成果発表を行う。その後にディケンズの他の後期小説、特に『ハード・タイムズ』と『二都物語』の分析・考察と成果発表を行う予定。他の研究費で本研究にも必要な書籍や購入予定であったパソコン等が購入できた。そのために物品費とその他の費用の支出を抑えることができたため。初年度の繰越金をほとんど使うことがなかったため。来年度は資料収集のための渡英と成果発表のための学会参加で旅費の支出が増えると思われる。それに使用する予定。
紛争後の国家における環境援助政策に関する研究

紛争後の地域において、環境資源が効果的に管理されるための援助政策を提言することを目的として研究を進めてきた。紛争後の地域における環境分野に関する援助事例を検証することを通じて、実証に裏付けられた援助政策モデルを明確に掘り起こしてゆく。これまで、紛争後の時の経過とともに環境関連の援助政策がどのように変化しているか、について過去の事例より分析した。紛争後地域における環境政策に関わる政治社会構造は、急速に変化している。この過程の中で環境資源が占める位置づけや課題、環境管理の主体・政策も変化してくる。このように急速に変化する環境政策にかかる政治社会構造は、紛争後の地域が環境課題にどのように取り組むかに大きく影響している。紛争後の地域においては、外部からの支援が急激に増える場合もあり、その支援のあり方によって、資源管理の成否にも影響も与えている。特に、継ぎ目のない支援の必要性が唱えられながらも、その連携と調整には多くの課題がある。そこで環境分野で援助が行われているプロジェクトについて、フィールド調査の結果の分析をすすめまとめた。特に、政府関係者、プロジェクトの裨益者に対するヒアリング調査の結果をまとめ、研究成果を発信することができた。フィールド調査結果の分析を実施し、環境援助政策について検証し、具体的事例に基づきその有効性・課題を分析することができた。資源管理の政策に着目しフィールド調査を行い、環境分野で援助が行われている事例を更に分析する。そして環境援助の具体的な事例について、ヒアリング調査を実施する。また、政府関係者、大学関係者らと、研究内容についての意見交換も行い、研究を更に発展させる。今年度は、紛争後の時の経過とともに環境関連の援助政策がどのように変化しているか、について過去の事例より分析した。紛争後社会における環境政策に関わる政治社会構造は、急速に変化している。紛争が終結すると、緊急支援が始まり、新しい政府が設立され、新しい環境法、新たな組織や機構が設立される。そして、国際支援も拡大し、新たな環境ネットワークや環境協力スキームが形成され始める。平和構築プロセスにおける時系列別課題も変化し、この過程の中で環境資源が占める位置づけや課題、環境管理の主体・政策も変化してくる。そこで、平和構築プロセスにおける時系列別課題が変化するにつれ、環境課題がどのように変化し、環境政策に関する政治社会構造がどのように変化してきているのかを分析し、異なる時期における環境援助政策の特徴を整理した。そして、紛争後の地域における環境援助政策の事例について時系列的に分析し、紛争後の政治社会構造の変化に応じた環境援助政策について整理した。更に、フィールド調査を行い、環境援助政策について、ヒアリング調査、参与観察を実施することができた。文献調査とフィールド調査のバランスをとり、分析・検証を進めることができた。紛争後の国家において、環境資源が効果的に管理されるための援助政策を提言することを目的として研究を進めてきた。多くの紛争の根源的原因ともなってきた環境資源は、紛争後の復興の成否に影響を与え、平和構築を目指すために重要であるからである。紛争後の国家における環境分野に関する援助事例を検証することを通じて、実証に裏付けられた援助政策モデルを明確に掘り起こしてゆく。紛争後の地域においては、国際社会からの支援が急激に増える場合が多く、その国際支援の施策が問題視されることも少なくない。紛争後地域においては、人道緊急支援と中長期の持続的開発に向けた支援を行なう機関が異なることが多く、その間の継ぎ目のない支援の必要性が唱えられながらも、その連携と調整には多くの課題がある。また資金的にも、人道緊急支援段階から中長期の開発支援に移行する過程で、国際社会の関心が低下し支援が減少するということも、大きな課題の一つとされてきた。国際社会の諸機関やドナー国が、紛争後の環境政策支援に関して近年とってきた政策を整理し、その有効性・課題を分析した。昨年度に実施した時系列分析の枠組みを基礎に、緊急復興期から中長期の開発に向けた継ぎ目のない環境援助政策について分析した。フィールド調査を行い、環境分野で援助が行われているプロジェクトサイトを訪問することができた。そして環境援助の具体的な事例について、ヒアリング調査を実施することができた。特に、政府関係者、援助団体、プロジェクトの裨益者に対するヒアリング調査により、貴重な知見を得ることができた。フィールド調査を実施することができ、貴重な知見を得ることができた。多くの紛争の根源的原因ともなってきた環境資源は、紛争後の復興の成否に影響を与え、地域の安定を目指すために重要である。

このように急速に変化する政治社会構造は、紛争後の地域が環境課題にどのように取り組むかに大きく影響している。紛争後の地域においては、外部からの支援が急激に増える場合もあり、その支援のあり方によって、資源管理の成否にも影響も与えている。特に、継ぎ目のない支援の必要性が唱えられながらも、その連携と調整には多くの課題がある。そこで資源管理の主体と政策に着目しフィールド調査を行い、環境分野で援助が行われているプロジェクトサイトを訪問することができた。そして環境援助の具体的な事例について、ヒアリング調査を実施することができた。特に、政府関係者、プロジェクトの裨益者に対するヒアリング調査により、貴重な知見を得ることができた。フィールド調査を実施することができ、貴重な知見を得ることができた。文献調査とフィールド調査のバランスをとり、分析・検証を進めることができた。紛争後の地域において、環境資源が効果的に管理されるための援助政策を提言することを目的として研究を進めてきた。紛争後の地域における環境分野に関する援助事例を検証することを通じて、実証に裏付けられた援助政策モデルを明確に掘り起こしてゆく。これまで、紛争後の時の経過とともに環境関連の援助政策がどのように変化しているか、について過去の事例より分析した。紛争後地域における環境政策に関わる政治社会構造は、急速に変化している。この過程の中で環境資源が占める位置づけや課題、環境管理の主体・政策も変化してくる。このように急速に変化する環境政策にかかる政治社会構造は、紛争後の地域が環境課題にどのように取り組むかに大きく影響している。そこで環境分野で援助が行われているプロジェクトについて、フィールド調査の結果の分析をすすめまとめた。特に、政府関係者、プロジェクトの裨益者に対するヒアリング調査の結果をまとめ、研究成果を発信することができた。フィールド調査結果の分析を実施し、環境援助政策について検証し、具体的事例に基づきその有効性・課題を分析することができた。時系列分析の枠組みを基礎に、緊急復興期から中長期の開発に向けた継ぎ目のない環境援助政策について検討する。紛争後の環境政策支援に関して近年とられてきた政策について、その有効性・課題を分析する。紛争後地域において、どのような環境援助政策が有効であるかという具体的な方法論を提示し、どのように平和構築プロセスに統合してゆくべきか、という対策を提示する。フィールド調査結果の分析を実施し、具体的事例に基づき環境援助政策についての有効性・課題を分析する。資源管理の政策に着目しフィールド調査を行い、環境分野で援助が行われている事例を更に分析する。
電解反応をキーステップとする含フッ素多元素系複素環化合物の合成

本研究では複素環自体の選択的電解フッ素化およびこれをキーステップとする含フッ素多元素複素環化合物の効率的な新規合成法を開拓しようとしものであり、以下の成果を得た。1.硫黄、窒素、酸素などを含む複素環化合物の選択的電解フッ素化:アミノ酸システインから容易に誘導できる4位にエステル基を有する1,3-チアゾリジン誘導体の高ジアステレオ選択的電解フッ素化に成功するとともに環内お窒素原子上の置換基がジアステレオ選択性に大きく影響を与えることを明らかにした。スルフェニル基を持つエチレンカーボナート類の電解フッ素化においてジクロロメタン溶媒中では脱硫フッ素化が選択的に起こるのに対し、ジメトキシエタン中ではα-のフッ素化が選択的に起こることを見出した。これは電解溶媒によりフッ素化生成物の選択性が劇的に変化する最初の例でもある。さらにベンゾオキサジノン類やベンゾクロマノン類の位置選択的フッ素化にも成功するなど含フッ素多元素複素環化合物の効率的な新規合成法を開発した。2.芳香族複素環化合物の選択的電解フッ素化とこれをキーステップとする含フッ素多元素系縮合型複素環化合物の合成:電子吸引基を有するピロールが支持フッ化物イオンの選択により相応するモノフッ素化体(1)を与えること、一方、支持フッ化物イオンを変えることにより生理活性が期待されるジフルオロメチレンユニットと活性オレフィンを併せ持つ複素環化合物(2)を与えることを見いだした。得られた(2)のDiels-Alder反応により広汎な含フッ素多元素系縮合型複素環化合物の合成ルートを開発することができた。
PET薄膜を援用した極低温環境下での摩擦発熱解析に関する基礎的研究

本研究は、液体He(温度4K)環境中における固体接触面間の摩擦発熱による温度上昇を正確に評価する技術を確立することを目的とした。表面には微小な凹凸が存在するために真実接触はこの微小な凸部で生じる。垂直荷重が真実接触部に集中するため、摩擦発熱量も真実接触部に集中し著しく温度を上昇させと考えられる。このことは理解されながらも、真実接触部のサイズ及び面分布を測定する良い方法が無いため、全面均一接触を仮定して温度上昇の解析がなされたいた。そこで、申請者が考案したPET薄膜(0.9mum厚)を用いた測定方法によって摩擦面の真実接触部の大きさと分布を正確に測定した。測定対象としては、金属試験片の研削面同士とGFRP同士とした。PET薄膜を固定表面間の間に挟んで加圧し、薄膜についた圧痕を真実接触面積と仮定した。一方で、光学顕微鏡を改良した接触面顕微鏡により試験片表面と光学プリズム面との真実接触面積の分布を求め、PET薄膜を用いた測定値と比較した結果、この仮定が正しいことが確認された。したがって、PET薄膜を用いる方法により従来困難とされていた真実接触面積の分布を求めることが可能になった。次のステップとして、測定された真実接触点のサイズと面分布のデータを基に、今回購入したワークステーションを用いて有限要素法で液体He環境下での温度上昇を計算した。有限要素法プログラムとして、20節点8面体アイソパラメトリック要素を用いた3次元非定常解析が可能なものを作成した。本研究室では液体He中で摩擦発熱実験を行う設備がないので、他機関で行った実験テ-タをシミュレーションすることにした。試験片材料として極低温構造用鋼JM1を用い、その研削面同士の真実接触面積の分布を測定し、それをもとに温度上昇を計算した。この計算は大変時間がかかるので、現時点では完了していない。本研究の成果は、今年の日本機械学会の秋の全国大会で発表予定である。将来的には、固体の熱的物性値や表面あらさ及び摩擦速度より温度上昇が計算可能となることを目指す。
作業記憶の相対位置ー自己中心位置への時空特性を切替える海馬ー前頭前野神経機構

【オペラント箱での遅延交代課題】日本クレアから購入したSprague-Dawley系ラットの飼育とオペラント課題のトレーニングは研究代表者と雇用した研究補助1名(16時間15分/週)が担当した。防音箱内において、中央に報酬用の給水ノズルがあり、左右に2ランプ2レバーのあるオペラント箱を用いた。遅延交代課題のトレーニングは、交代反応として、両手を乗せて片手ずつ左右交互にレバーリリースさせ、遅延課題として短い時間を1秒として長い時間を2秒としての2つのタイミングで2課題おきにする(つまり、反応の左右X時間の短調=4課題で1セット。参照: Izaki, Takita, Akema. 2008)。現在、遅延時間が長いと反応時間は短いということを確認して学会発表を行った。引き続き、前頭前野、中間海馬、腹側海馬の両側イボテン酸破壊効果(現在各群n=7ー8)を2008年の論文結果と比較する計画で、共同研究者らと協議しながら実験を進めている。【T迷図での遅延交代課題】日本クレアから購入したSprague-Dawley系ラットのT迷図課題のトレーニングは研究代表者が担当した。スタートボックスで待機する遅延時間を変えた基礎行動の計測が終了したので(n=7)、電気生理実験を開始した(n=3)。テレメトリー計測装置の故障や、電極とヘッドステージの間に水が入ったりして、全てが満足行く計測結果となっていないが、共同研究者らと協議しながら1頭分のデータは学会発表予定にある。【オペラント箱での遅延交代課題】両手を乗せて片手ずつ左右交互にレバーリリースさせ、遅延課題として短い時間を1秒として長い時間を2秒としての2つのタイミングで2課題おきにするトレーニングは、当初、進捗状況の個体差が大きかったが、週末の土日の動物舎での給水時間の調整によってばらつきが少なくなった。現在、遅延時間が長いと反応時間は短いということを確認して学会発表を行ったが、ノーズポーク実験系との違い(10数秒vs.1-2病)驚かれた。過去のヒト実験で1-4秒の視覚性遅延反応課題の結果と時間的な比較が可能なので、その検討も行っている。【T迷図での遅延交代課題】動物のT迷図上の行動を光電センサーで計測する仕組み、スタートボックス内での行動量を赤外線センサーで計測する仕組み、などのセッティングも行った。【オペラント箱での遅延交代課題】概報(Izaki, Takita, Akema. 2008)との比較を計画してn数を増やしている:前頭前野、中間海馬、腹側海馬の両側イボテン酸破壊効果(現在各群n=7-8)。反応時間の変化なども計画している。【T迷図での遅延交代課題】T迷図での遅延交代課題はエラーが少ないことがよく知られている。そのため、正解時の研究報告しか無い。「エラーが起きた時に、正解時の脳活動はどうなっているのか?」という問いに答えられる様に実験をデザインしているが、どうしてもオーバートレーニング気味に至ってしまう。そこで、トレーニングを2-3日毎に行う工夫を経て、本課題の実施を行うことを計画している。【オペラント箱での遅延交代課題】

概報(Izaki, Takita, Akema. 2008)との比較を計画してn数を増やしている:前頭前野、中間海馬、腹側海馬の両側イボテン酸破壊効果(現在各群n=7-8)。反応時間の変化なども計画している。【T迷図での遅延交代課題】T迷図での遅延交代課題はエラーが少ないことがよく知られている。そのため、正解時の研究報告しか無い。「エラーが起きた時に、正解時の脳活動はどうなっているのか?」という問いに答えられる様に実験をデザインしているが、どうしてもオーバートレーニング気味に至ってしまう。そこで、トレーニングを2-3日毎に行う工夫を経て、本課題の実施を行うことを計画している。テレメトリー計測器の高額な修理が必要なことが判明していることと、実験補助者の勤務時間増加に伴う人件費のため。
フローサイトメトリーデータの測定条件に対して頑健な計算論的分析法の開発

本年度はサイトメトリーデータの測定条件に対して頑健な計算論的分析法の開発のため、次の課題に取り組んだ.・効率的なパラメータ推定アルゴリズムの構築昨年度は検体ごとの測定条件の相違に対して頑健な推定手法の構築に取り組んだものの,その計算量は当初の想定を超えるものであったため,推定手法の効率化が主な課題となった.まずはじめに,計算量を削減するための最も単純なアプローチとして,サイトメトリーデータセットに含まれるすべての細胞のデータのうちごく一部をランダムに取り出すことで分析に用いるデータセットのサイズを削減するダウンサンプリングを試みた.しかしながら,市販のデスクトップPCで現実的な計算時間で分析可能なほどダウンサンプリングすると,末梢血検体中の全細胞の数%以上を占める細胞集団は同定できるものの,1%未満の比較的小規模な細胞集団ではデータセット中の細胞数が少なくなるため,その同定が困難になるという新たな問題が生じた.そこで,ダウンサンプリングによる計算量削減以外のアプローチとして,GPUによる並列計算やクラウドコンピューティングサービスの利用も検討しているが,アルゴリズムの並列化の実装に手間取っており,本年度終了時点では実施できていない.なお,本年度に予定していた「提案手法の分析結果に基づく外部変数の予測」および「英語論文の作成」の両課題については,上記課題の進捗が遅れているため未着手である.研究代表者は名古屋市立大学病院にて生物統計担当者として医師主導臨床研究のデータ解析にも従事しているが,本年度より施行された臨床研究法に係る院内規程の整備や,既存研究の臨床研究法への乗せ換え対応にともなう統計解析関連の書類作成業務にて多忙であり,自身の研究のための時間を十分に確保できなかった.ただし,上記の業務は本年度で概ね完了したため,来年度は自身の研究に注力できる見込みである.今後は大規模なデータセットへの提案手法の適用に向け,GPUによる並列計算の実装を行う.また,当初は市販レベルの計算機で実時間の処理が可能なアルゴリズムを目標としていたが,大規模データセットでの分析が行えないことには分析結果の妥当性の評価が困難なため,アルゴリズムの効率化と並行して,クラウドコンピューティングサービスを利用した実装も検討したい.本年度はサイトメトリーデータの測定条件に対して頑健な計算論的分析法の開発のため、次の2つの課題に取り組んだ.1.検体ごとの測定条件の相違によるデータの変動を考慮した推定法の構築サイトメトリーのデータは医学的に知りたい情報である検体間の差異だけでなく,測定条件の相違によっても大きく変動する可能性がある.計算論的分析法の臨床データへの応用ではこの点が大きな課題となっていたが,従来の対策は測定条件の標準化が主であり,計算論的手法によるアプローチに関しては十分な検討がなされてこなかった.そこで従来法の一つであり,ノンパラメトリックベイズ法を用いたクラスタリングにより検体中の細胞集団の数を自動的に決める特長を持ったASPIREの統計モデルに測定条件の影響をアフィン変換の形で陽に組み込んだモデルを提案するとともに,そのモデルパラメータの推定法の定式化を行った.2.提案手法の測定条件に対する頑健性の検証提案手法の頑健性を検証するために,同じデータに異なるアフィン変換を人工的に加えて作成したデータセットと同じ検体を異なる条件で測定して得られたデータセットについてそれぞれ分析を行い,データ間で本来同一なはずの細胞集団が従来法では異なるクラスタとして分類されるのに対し,提案手法では正しく同一のクラスタに分類されることを確認した.また,前者のデータセットでは人工的に変換を加える際に用いた真のアフィンパラメータが既知であるが,それが正しく推定されていることも確認した.本年度の予定は,検体ごとの測定条件の相違によるデータの変動を考慮した推定法の構築,リファレンスデータにおける提案手法と既存手法の比較,および提案手法の測定条件に対する頑健性の検証を行うことであった.このうち,提案手法の推定法の構築と頑健性の検証については順調に研究を進行させられているが,提案手法の計算量は当初の想定を超えるものであったため,リファレンスデータに対する適用はデータセット全体のごく一部(数検体分)のデータに留まっている.ただ,推定法の効率化は次年度の課題として当初から挙げており,現在計算コストの削減に尽力しているところであることから,現状は予定よりやや遅れているものの,期間中の課題の遂行は十分に可能と考えられる.本年度はサイトメトリーデータの測定条件に対して頑健な計算論的分析法の開発のため、次の課題に取り組んだ.・効率的なパラメータ推定アルゴリズムの構築昨年度は検体ごとの測定条件の相違に対して頑健な推定手法の構築に取り組んだものの,その計算量は当初の想定を超えるものであったため,推定手法の効率化が主な課題となった.まずはじめに,計算量を削減するための最も単純なアプローチとして,サイトメトリーデータセットに含まれるすべての細胞のデータのうちごく一部をランダムに取り出すことで分析に用いるデータセットのサイズを削減するダウンサンプリングを試みた.しかしながら,市販のデスクトップPCで現実的な計算時間で分析可能なほどダウンサンプリングすると,末梢血検体中の全細胞の数%以上を占める細胞集団は同定できるものの,1%未満の比較的小規模な細胞集団ではデータセット中の細胞数が少なくなるため,その同定が困難になるという新たな問題が生じた.

そこで,ダウンサンプリングによる計算量削減以外のアプローチとして,GPUによる並列計算やクラウドコンピューティングサービスの利用も検討しているが,アルゴリズムの並列化の実装に手間取っており,本年度終了時点では実施できていない.なお,本年度に予定していた「提案手法の分析結果に基づく外部変数の予測」および「英語論文の作成」の両課題については,上記課題の進捗が遅れているため未着手である.研究代表者は名古屋市立大学病院にて生物統計担当者として医師主導臨床研究のデータ解析にも従事しているが,本年度より施行された臨床研究法に係る院内規程の整備や,既存研究の臨床研究法への乗せ換え対応にともなう統計解析関連の書類作成業務にて多忙であり,自身の研究のための時間を十分に確保できなかった.ただし,上記の業務は本年度で概ね完了したため,来年度は自身の研究に注力できる見込みである.今後は大規模なデータセットへの提案手法の適用に向け,計算量の削減を進めるとともに,GPUによる並列計算も利用することで,市販レベルの計算機で実時間の処理が可能なアルゴリズムを構築する.また,提案手法による細胞集団の分類結果を用い,被験者である患者の病型や予後,薬剤への治療反応性などといった外部変数の予測を試みる.また,提案手法は測定条件を一定にすることが困難な実臨床や多施設共同研究でこそ優位性を発揮できると考えられるため,それらへの応用も模索していきたい.今後は大規模なデータセットへの提案手法の適用に向け,GPUによる並列計算の実装を行う.また,当初は市販レベルの計算機で実時間の処理が可能なアルゴリズムを目標としていたが,大規模データセットでの分析が行えないことには分析結果の妥当性の評価が困難なため,アルゴリズムの効率化と並行して,クラウドコンピューティングサービスを利用した実装も検討したい.本年度は,書籍代等の物品費を予算として計上していたが,別の研究費での購入が可能だったため,また次年度に国際学会への出張や英文誌への投稿を予定しており予算超過が危惧されたため,物品費は使用せず旅費のみの支出となった.次年度は,上記の支出に加え,必要に応じて並列計算に関する書籍の購入などにも助成金を使用する予定である.本年度は,旅費、書籍代等の物品費、論文投稿費を予算として計上していたが,論文投稿が延期になったこと,また次年度への延長を考慮して物品費には別の研究費を用いたため,次年度への繰り越しが発生した.次年度は,論文投稿を行うとともに,クラウドコンピューティングサービスの利用などにも助成金を使用する予定である.
人為環境下で野生生物はどのように家畜化していくか? その方向と速度を探る

本研究の目的はサツマイモの特殊害虫であるイモゾウムシとアリモドキゾウムシを対象に、不妊虫放飼法をおこなうための大量増殖にともなう家畜化の影響を検証することである。昨年度までの研究で、アリモドキゾウムシは累代飼育によってメスの交尾受け入れ頻度が上昇していることがわかった。これは野外ではありえないような高密度環境下でのオスからのハラスメントを避けるための適応と考えられる。メスの交尾受け入れ頻度が高い場合には、オスは強く求愛しなくても交尾できる。したがって、オスの交尾能力も累代飼育の進行とともに減少していく可能性がある。もし、このような現象が生じれば、不妊オスの野生オスに対する性的競争力が低下するため、不妊虫放飼法をおこなう上で大きな問題となる。そこで、オスの交尾能力に対する累代飼育の影響を検証したところ、交尾能力が有意に低下しているという事実はなく、現在の増殖オスは野生オスに対抗でき、不妊虫放飼法において十分に活躍できることが期待される。さらに長期間の閉鎖空間における累代飼育によって、雌雄の性フェロモンを介したコミュニケーションが消失した可能性を検証した。その結果、フェロモンへの反応性は野生個体と特に変わらず、コミュニケーション行動が変化したという証拠は得られなかった。同時に、飛翔活動性の変化も検証したところ、飛翔活動性にも明確な変化は見られなかった。したがって、これら増殖虫を使用することは問題ないことが示唆された。また、実際にイモゾウムシの不妊オスをどれだけ放飼すればどの程度の次世代数抑圧効果があるのかを検証した例が今まで無かったため、不妊虫を正常虫に対して様々な密度で放飼して次世代数がどの程度減少するのかを調べた。その結果、野生虫の半数程度の不妊オスを放飼すれば、十分に次世代数を減少させられることがわかった。昨年度はこれからの研究に用いる実験集団の確立を目的に実験をおこなってきた。その過程で研究対象種のアリモドキゾウムシとイモゾウムシの種間関係の解明をおこない、両者が共通の資源であるサツマイモを巡り強い競争関係にあることを発見した。これは両種の防除戦略を構築する上で重要な情報となる。この成果は直ちに論文化し、現在Jornal of Applied Entomologyに投稿している。また、イモゾウムシでは近親交配による害(近交弱勢)が極めて弱く、野外で交尾相手と出会えない場合には近親交配をおこなうことで子孫を残していることを示唆できた。この結果は、従来回避することが適応的だと考えられてきた近親交配を受け入れた方がむしろ適応的であるケースもあることを実証したものである。この内容は動物有動学の国際誌であるEthologyに掲載された。本研究課題のメインテーマである害虫の家畜化に関しては、アリモドキゾウムシの産卵スケジュール及び精子の利用性が大量増殖環境に適応進化することで野外の個体群とは全く異なっていることを示すことができた。この成果は日本生態学会で発表をおこなっており、現在論文を執筆している。また、これまでおこなってきた家畜化に関する研究をまとめた総説を執筆し、植物防疫誌に掲載されることが認められた。この他に不妊虫放飼法による害虫防除をおこなう上で必須となる放射線による不妊化法の改良に取り組み、従来よりも虫の害にならない照射技術を共同研究者らとともに開発した。この成果は3報の論文とし国際誌に掲載された。さらに、イモゾウムシ細胞内に生息する共生細菌が、宿主であるイモゾウムシの交尾成功を上昇させていることを発見し、個体群生態学会大会で発表をおこなった。現在、より正確な実証データを得るために追加実験をおこなっている。初年度にもかかわらず,既に,ゾウムシ類の大量増殖の際の虫質管理に活用できる多くの研究成果が得られている。

これらの成果はいち早く学会や研究会で発表するとともに,原著論文としてとりまとめて投稿した。本年度の研究成果として,共同研究者との共著も含めると,既に国際誌4報,国内誌1報に原著論文が掲載されている。今年度以降も引き続き、大量増殖過程における害虫の適応進化を、交尾行動を中心として解明していく方針である。今年度は研究対象を世代期間の長いゾウムシ類に留めず、より世代期間が短く進化実験をおこないやすいナスミバエを用いた実験も計画している。ナスミバエは沖縄本島における新規侵入害虫であり、その生態の解明は応用昆虫学的にも重要度が高いと考えられる。
ポジティブ心理学介入の効果検証システムの構築

本研究の目的は、ポジティブ心理学を活用した介入(positive psychological intervention; PPI)のエビデンスを構築するための諸基盤を整備することにある。ポジティブ心理学の発展と浸透に伴って、これを様々な場面で活用したPPIが発展してきたが、これを心理学の応用領域の標準的な選択肢のひとつにするための研究ということができる。現状では、心のポジティブな機能のどの側面にどのように効果的に介入するという方法の標準化が課題であり、標準的方法によるエビデンスを確立していく必要がある。ここでは標準的なPPIを構築するための環境整備を行い、研究実践の基盤を形成してきた。2018年度は、これまでの研究成果をより広く発信することを目指して、日本心理学会、日本社会心理学会、日本公衆衛生学会でのポジティブ心理学のシンポジウムを企画・開催した。また、国際学会において発表し、ハンガリー・ブダペストで開催のヨーロッパ・ポジティブ心理学会で2件の発表、カナダ・バンクーバーの国際意味の心理学研究会でも2件の発表を行った。また、開発してきた教材「つよみカルタ」を用いた介入の標準化にも着手し、ポジティブ心理学による集団心理療法の効果についても論文を発表した。さらに、PPIの中核的な介入技術の基礎となると考えられる強みについての尺度を開発し、教育心理学会で3件の連続発表を行った。先の介入論文は心療内科の医師との共同研究であるが、看護とも連携を進めており、現在、ポジティブ心理学と看護に関する書籍を医学書院から出版する準備を進めている。これらの活動については、科学研究費の成果を発信するためのホームページを開設して公表しており、現在、ポジティブ心理学というキーワード検索でアカデミックなサイトのトップに表示されている。また、有斐閣の広報誌で一般向きに、強みに関する情報発信を連載している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究がめざしているのは、ポジティブ心理学介入(positive psychology intervention; PPI)のエビデンスを構築するための基盤を整備し構築することである。ポジティブ心理学の発展と浸透に伴って、これを活用したPPIが発展してきており、心理学の応用実践領域での標準的な選択肢になってくることが考えられる。コクランライブラリーに収録されているPPIのシステマティックレビューでは、介入効果は明確に示されているものの、一部を除いて介入対象や介入方法の十分な標準化には至っていないといえる。ここでは、将来にエビデンスのあるPPIが構築されていくために必要な準備や環境の整備を行うことで、PPI研究の基盤を形成しようと試みてきた。具体的には、教材の標準化を検討し、ファシリテータの養成のためのワークショップの内容の精選を行うともに、これらに対応した、教材の開発(つよみカルタ)やワークブックの開発(2019年に出版予定)を開発してきた。つよみカルタは、24種類のつよみを効果的に理解し、また、対象者の強みの活用の支援を考えるための教育ツールである。ワークブックは、アメリカ心理学会から出版されている指導者用のワークブックを分担して翻訳したものである。これらの教材の開発と並行して、科学的なPPIの試みを通じて、介入に必要な内容を再確認していくことも実践しており、後述の母親をはじめ、中学生や大学生、教員、社会人などでPPIの実践を検討してきた。2016年度には、モデルとなるようなPPIの試みのひとつとして、福島県における母親教室を共同実践した。そして、そこでのPPIの考え方として、ポジティブ心理学で用いられる拡張ー形成理論だけではなく、愛着理論や存在脅威管理理論などの中で、ポジティブ心理学を展開することについて報告した。また、禁煙に対するポジティブ心理学介入の内容について検討し、日本禁煙科学学会で研修会を実施した。さらに、教育場面でのPPIともいうべき、ポジティブ教育について、ポジティブな要因を活用することで、アクティブ・ラーニングとして実践することができることを報告し、また、研修を行った。年度内には、報告が出来上がっていないが、さまざまな集団を対象とした介入研究については、2019年度に順次、学会報告を行う予定である。島井哲志・増田公男(2016).子どもたちへの死生観教育の心理社会的基礎ーポジティブ心理学による死生観教育ー,保健の科学, 58(8), 518-523.島井哲志・大久保亮・氏家達夫・筒井雄二(2016).公衆衛生活動としてのポジティブ心理学介入の可能性ー福島の子どもたちのレジリエンスを目指して,保健師ジャーナル, 72(9), 746-750.島井哲志(2016).ポジティブ心理学による禁煙支援, ,健康心理学研究, 28(S1),103-111.島井哲志(2016).アクティブ・ラーニングとポジティブ心理学,看護と情報, 13, 1-2.本研究の目的は、ポジティブ心理学介入(positive psychology intervention; PPI)のエビデンスを構築するための基盤を整備することである。ポジティブ心理学の浸透に伴って、これを様々な場面で活用したPPIが発展してきており、今後は心理学の応用実践領域での標準的な選択肢になってくることが考えられる。コクランライブラリーに収録されているPPIのシステマティックレビューで介入効果が明確に示されているが、介入方法などの十分な標準化には至っておらず、標準的方法によるエビデンスが確立しているといはいいがたい。ここでは、ビデンスのあるPPIを構築するために必要な準備や環境の整備を行うことで、PPI研究の基盤を形成してきた。