hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
独自の統合失調症多発家系患者の単一神経細胞解析の基盤技術開発および分子病態研究

本研究では、様々な細胞種が混在しているヒトiPS細胞由来の分化神経細胞から、興奮性神経細胞や様々な種類の抑制性神経細胞を、細胞種特異的にライブマーキングするシステムを構築することを目的としている。平成30年度は、parvalbumin、VGulT1、VGluT2、GAD65、GAD67等の細胞種特異的なマーカータンパク質をコードする遺伝子のプロモーター領域と蛍光タンパク質Venusを用いた細胞種特異的マーキングシステムの妥当性を評価するとともに、新たなマーキングシステムの開発を実施し、以下の結果を得た。1)抑制性神経細胞を特異的にマーキングすることを目的として、GAD65もしくはGAD67をコードする遺伝子のプロモーター領域により発現を支配されるVenusを発現する組み換えレンチウイルスをヒトiPS細胞由来の分化神経細胞に感染させたところ、用いたiPS細胞のクローンによりVenus陽性細胞数に大きな差違が観察された。2)抑制性神経細胞のマーキングシステムの改良のために、転写因子を過剰発現する分化方法を導入した。この方法では全細胞のうちおよそ30%程度が抑制性の神経細胞であることが明らかになった。また、GAD65、GAD67のみならずDLX5等の抑制性神経細胞に発現する分子群をコードする遺伝子を用いたシステムの開発を実施した。3)興奮性神経細胞を特異的にマーキングすることを目的として作製したVGluT1-Venus、VGluT2-Venusについては、その特異性に問題があることが明らかとなり、用いるプロモーター領域を改変する、もしくは分化方法を改良する等の、さらなる開発が必要であることが明らかになった。本研究で開発した神経細胞種特異的ライブマーキングシステムを統合失調症の多発家系患者等由来のヒトiPS由来分化神経細胞に適用するにあたり、当初の予想に反し、従来用いてきた分化技術では、クローン間の誤差が大きいことが明らかになったが、分化方法の改良に着手することができた。また、新たなマーキングシステムの開発はおおむね計画通りに実施することができた。これまでに開発した神経細胞種特異的ライブマーキング技術をさらに改良し、細胞種特異性をさらに高めるとともに、iPS細胞を神経細胞に分化させる基盤技術開発も併せて実施し、これまで達成されていないヒトiPS細胞由来分化神経細胞の細胞種特異的解析を実施する。平成29年度は、様々な細胞種特異的なマーカータンパク質をコードする遺伝子のプロモーター領域と蛍光タンパク質Venusを用いることにより、細胞種特異的にVenusを発現することを可能にすると期待される組み換えレンチウイルスを作成した。ヒトiPS由来の分化神経細胞を用いて、その細胞種特異性を評価し、以下の結果を得た。1) parvalubumin陽性介在神経細胞を特異的にマーキングすることを目的としてparvalubuminをコードする遺伝子のプロモーター領域により発現を支配されるVenusを発現する組み換えレンチウイルスをヒトiPS由来の分化神経細胞に感染させたところ、全神経細胞のうち、10%程度の細胞でVenusの発現が観察された。また、抗parvalubumin抗体を用いた免疫染色実験を実施したところ、Venus陽性細胞の大部分がparvalubumin陽性であることが明らかになった。単一のVenus陽性細胞をマイクロニードルを用いてピックアップし、parvalubuminの発現をRT-PCRを用いて調べたところ、Venus陰性細胞のものに比べ、その発現レベルは3倍程度高いことが明らかになった。2)興奮性神経細胞のマーカー遺伝子であるVGluT1、VGluT2、抑制性神経細胞のマーカー遺伝子であるGAD65やGAD67のプロモーター領域を用いて、parvalubuminと同様の実験を実施した。その結果、単一細胞の解析のためには、用いるプロモーター領域を改変する等の細胞種特異性の改良が必要である可能性があることが明らかになった。本年度の研究計画である1細胞種特異的プロモーターにより発現を支配されるVenusを発現する組み換えレンチウイルスの作製、および2iPS分化神経細胞を用いた単一細胞種のRNA発現解析をおおむね計画通りに実施することができた。

3)興奮性神経細胞を特異的にマーキングすることを目的として作製したVGluT1-Venus、VGluT2-Venusについては、その特異性に問題があることが明らかとなり、用いるプロモーター領域を改変する、もしくは分化方法を改良する等の、さらなる開発が必要であることが明らかになった。本研究で開発した神経細胞種特異的ライブマーキングシステムを統合失調症の多発家系患者等由来のヒトiPS由来分化神経細胞に適用するにあたり、当初の予想に反し、従来用いてきた分化技術では、クローン間の誤差が大きいことが明らかになったが、分化方法の改良に着手することができた。また、新たなマーキングシステムの開発はおおむね計画通りに実施することができた。これまでに開発した神経細胞種特異的ライブマーキング技術を改良し、細胞種特異性をさらに高めることにより、これまで達成されていないヒトiPS細胞由来分化神経細胞の細胞種特異的解析を実施する。また、開発した神経細胞種特異的ライブマーキング技術を用いて、統合失調症の分子病態を明らかにする研究を実施していく計画である。本研究の実施により、未解明の疾患の分子病態の解明のみならず、創薬研究に大きく貢献する成果が得られるものと期待される。これまでに開発した神経細胞種特異的ライブマーキング技術をさらに改良し、細胞種特異性をさらに高めるとともに、iPS細胞を神経細胞に分化させる基盤技術開発も併せて実施し、これまで達成されていないヒトiPS細胞由来分化神経細胞の細胞種特異的解析を実施する。平成29年度に、作製した組み換えレンチウイルスのVenusの発現の細胞種特異性を免疫染色実験およびRNA発現解析で確認する予定であったが、免疫染色実験の結果から、一部の組み換えレンチウイルスに関しては、コンストラクトを改良することが必要であることが明らかになり、RNA発現解析等を実施する計画を延期したため、未使用額が生じた。従って、計画を変更し、平成30年度にRNA発現解析を実施することとし、未使用額をその経費に充てることとしたい。前年度までに開発した神経細胞種特異的ライブマーキングシステムを統合失調症の多発家系患者等由来のヒトiPS由来分化神経細胞に適用するにあたり、当初の予想に反し、従来用いてきた分化技術では、クローン間の誤差が大きいことが明らかになり、計画に変更が生じたため、未使用額が生じた。今年度は、分化技術の開発を引き続き実施するとともに、神経細胞種特異的ライブマーキングシステムの開発を実施する。
千島列島海域における乱流鉛直混合の直接観測と混合過程の解明

千島列島海域は、卓越した鉛直乱流混合の存在が示唆されている海域の一つであり、本海域での鉛直乱流混合が、水塊形成、亜寒帯循環、長期変動に対して影響を与えることが示唆されている。これらの解明には、本海域の乱流鉛直混合の発生メカニズム、及び時空間分布の解明が不可欠であった。そのためには、乱流鉛直混合の直接観測結果と、それらを補う乱流強度の間接的見積もり結果を元にした信頼できる乱流データセットが必要であり、前年度までの研究によりそれに値する乱流データセットを作成した。今年度は、これらの結果を元に千島列島海域中で最大かつ最深であるブッソル海峡の潮汐流と乱流鉛直混合の関係を調べた。その結果、潮汐流の鉛直構造と乱流強度に対応関係があることが示唆された。また50mスケールの不安定を表す指標の1つであるリチャードソン数と乱流強度の間に明確な対広関係があったことから、大きなスケールの流速構造が乱流強度へ影響を与えることが示唆された。また千島列島海域のブッソル海峡と地形が似ており、日周潮汐の卓越しているアリューシャン列島海域のアムチトカ水道のデータに対して、同様の解析を行った。その結果、50mスケールのリチャードソン数と乱流強度の間にはゆるい関係性があったが、ブッソル海峡程明確では無かった。また海峡部の太平洋側で密度面の急激な降下の後に、強い乱流混合が生じており、これは現在のところ、ブッソル海峡では観測されていない現象である。これらの結果から、共通点の多いブッソル海峡とアムチトカ水道でも、強い乱流混合の発生メカニズムが異なる可能性が示唆された。この相違は、今後詳細に検討するつもりである。また2010年5-6月は、オホーツク海観測航海に乗船する機会に恵まれた。これらの観測結果は、ロシア政府からの許可が下り次第、解析し、千島列島海域の強い船直乱流混合の発生メカニズム解明に役立てたいと考えている。千島列島海域は、卓越した鉛直乱流混合の存在が示唆されている海域の一つであり、本海域での鉛直乱流混合が、水塊形成、亜寒帯循環、長期変動に対して影響を与えることが先行研究により示唆されている。これらの影響を解明するためには、本海域の乱流鉛直混合の発生メカニズム、及び時空間分布の解明が不可欠であった。これにあたって、乱流鉛直混合の直接観測結果と、それらを補う乱流強度の間接的見積もり結果を元にした信頼できる乱流データセットの作成が必要である。基本観測データすら乏しい千島列島海域において、まず海水密度データ中にみられる密度逆転からGalbraith and Kelley(1996)の手法に基づいて乱流強度の間接的見積もりを行った。それらと直接観測値を詳細に比較することにより、本海域においてより正確な見積もりが可能な、新たな密度逆転を用いた間接的見積もり手法を提案した。また、得られつつある乱流データセットを元に、潮汐流と乱流鉛直混合の関係を調べたところ、潮汐流の鉛直構造と乱流強度に対応関係があることが示唆された。これらの結果を、Ocean Science Meeting 2010においてポスター発表を行った。またアリューシャン列島海域は、千島列島海域と同様の乱流鉛直混合発生メカニズムが存在すると考えられる海域である。2009年にアリューシャン列島での乱流鉛直混合直接観測を含む様々な観測項目を行った。千島列島海域は、データ不足から乱流鉛直混合の実態解明が難しい部分もあったために、これらの観測により、千島列島とアリューシャン列島に共通する乱流鉛直混合発生メカニズムが明らかになることが期待された。アリューシャン列島中で主要な海峡の1つであるアムチトカ水道に焦点を当てて観測データの解析を行ったところ、密度面の急激な降下後の大きな乱流鉛直混合の発生が明らかとなった。これらの結果を、日本海洋学会2010年春季大会において口頭発表した。今後は、これらの結果と、千島列島海域での乱流鉛直混合の観測データを照らし合わせ、共通点や相違点を見つけ出すことにより、両海域での乱流鉛直混合発生メカニズムの解明を目指す。

また海峡部の太平洋側で密度面の急激な降下の後に、強い乱流混合が生じており、これは現在のところ、ブッソル海峡では観測されていない現象である。これらの結果から、共通点の多いブッソル海峡とアムチトカ水道でも、強い乱流混合の発生メカニズムが異なる可能性が示唆された。この相違は、今後詳細に検討するつもりである。また2010年5-6月は、オホーツク海観測航海に乗船する機会に恵まれた。これらの観測結果は、ロシア政府からの許可が下り次第、解析し、千島列島海域の強い船直乱流混合の発生メカニズム解明に役立てたいと考えている。
統合ヨーロッパの地域政策とライン河流域エウレギオ

平成10年度平成12年度の3年間の本研究でもっとも力を入れたのは、エウレギオの実態調査である。1999年末に56を数える「ヨーロッパ国境地域連盟(AGEG)」加盟団体のうちで、もっとも古くに成立したドイツ・ベネルクス国境沿いの6エウレギオを計画通りにすべて歴訪し、それぞれ事務局長に聞き取り調査を行い、貴重な資料と情報を得ることが出来た。またこの間にEU地域政策関係の資料も相当量収集できた。この間、長年の共同研究者であるGerhard-Mercator-Universitat Duisburg Gunter Heiduk教授とは毎年のように会い、とくに最終年度には1ヶ月間同教授を京都大学に迎え、集中的に意見・情報交換を行うことができた。EUの地域政策に詳しい同教授は会うたびに最新の情報をもたらし、これは本研究の進展に大きな意義をもった。本研究によって明らかになったことは、第一に、EUの地域政策の重点が1990年代以降国境地域に照準を合わせるようになったことである。第二に、これに照応する国境地域間協力団体としてのエウレギオがそれぞれ固有な利害状況に置かれ、したがってエウレギオ間に対立や競争関係が発生していることである。このことは本研究代表者の理論的準拠枠である原経済圏概念によって、かなり説明がつくこととの見通しが一層強まった。第三に、6エウレギオのうちでもEuRegio SaarLorLuxRheinは他と異質な存在であり、この異質性がここに伏在する原経済圏の検証の鍵であることである。第一年度の作業は、まず欧州連合の地域政策の制度的基盤を確認するため、欧州委員会の地域政策に関連する諸法令の収集、諸組織の把握を行うことから始めた。同時に、駐日欧州委員会代表部広報部などで、構造基金、とくに1990年より実施されている域内・外部国境地域の不利な条件を補うための国境地域間の相互協力を(cross-border co-operarion)補完性原則(principle of subsidiarity)に基づいて支援するプログラム、Interreg I,IIについて資料収集をし、「上からの」国境地域政策の実施状況の調査を開始した。他方で、エウレギオの最近の概観を把握するため,まず「ヨーロッパ国境地域連盟」(AEBR)事務局の置かれているグローナオのエウレギオ(EUREGIO)と連絡を取り、ライン河流域およびドイツ・ネーデルラント国境のエウレギオの最新の一覧情報を入手した。それに基づいて各エウレギオに資料請求を行った。回答は断続的に届き、未着のものもあるが、既に入手しえた新資料とInterreg資料とを照合しつつ、各エウレギオが自発的に策定したプログラムについて点検を施す作業を進めている。点検作業の基準は、原経済圏と(proto-economic area)とエウレギオとの関係である。エウレギオが経済地域としてどれほど経済合理的な地域形成を果たし、地域的安定性を具えうるかは、原経済圏とどれほど空間的整合性を持ちうるかにかかっていると考えられるからである。逆に、エウレギの形をとる国境地域形成の動態を多くの事例に基づいて比較検討することにより、原経済圏の外延の確定を一層実証的に果たしうることを期している。これは次年度以降の課題である。本年度の特筆すべき成果は、11月中旬から12月始めにかけて17日間ドイツに滞在して、共同研究者Gerhard-Mercator Universitat DuisburgのGunter Heiduk教授と集中的な討議、情報交換を行うことができたことである。この間、ドイツ・ベネルクス国境の三つのエウレギオ(Euregio)を訪問し、関係者に聴取り調査を行い、最新の資料を入手できた。まず11月16日にグローナオのEUREGIOを訪ね、ヨーロッパ国境地域連盟(AGEG)事務局長Jens Gabbe氏からエウレギオ一般の現況について、詳しい説明を受けた。

ついで11月25日にメンヘングラトバハーライトのeuregio rhein-maas-nordを訪ね、事務局長Wulf-Henrich Reuter氏、主任Wolfgang Koch氏の両氏に聴取り調査を行い、貴重な資料の提供を受けた。12月2日にはリュクサンブールを訪ね、EuRegio SaarLorLuxRheinの事務局長Laurence Ball氏、Innergemeinschaftliches Regional-Institut GroBregionSaarLorLuxRheinlandPfalz Wallonienの事務局長Christian Glockner氏、Chambre de Commerce du Grand-Duche Luxembourgの専務理事Paul Hippert氏に聴取り調査を行い、貴重な資料提供を受けた。さらに、ケルンのRheinisch-Westfalisches Wirtschaftsarchiv館長Klara van Eyll教授を訪ね、エウレギオ調査についての情報提供を受けた。バンベルク大学のJurgen Schneider教授(ドイツ社会経済史学会会長)からは、2001年アーヘンで開かれる同学会大会で、エウレギオ研究の成果を報告するよう依頼された。最終年度である本年度の特筆すべき成果は、まず昨年度に引き続き11月中旬から12月初旬にかけて渡欧し、ドイツ・ベネルクス国境沿いの6エウレギオのうち、残りの3エウレギオを訪ねて、現地調査を遂行しえたことである。いずれも交通不便なところに立地しているが、昨年度の学習効果と事前の周到な準備がものをいって、首尾良くKleve(ドイツ)のEuregio Rhein-Waal、Nieuweschans(ネーデルラント)のEems Dollart Regio、Maastricht(ネーデルラント)のEuregio Maas-Rijnの事務局を訪問し、それぞれの事務局長から聞き取り調査を行い、貴重な資料を入手することがことができた。いずこも相当の時間を割いて丁寧に対応してくれた。これでドイツ・ベネルクス国境沿いのエウレギオをすべて歴訪し、共通の関心事とそれぞれに固有な利害状況との実態を調査することができた。また、この機会を利用してブリュッセルを訪ねて資料を集め、ルーバン・カトリック大学では専門研究者と意見交換を行うこともできたことも収穫であった。さらに、長年の共同研究者であるGerhard-Mercator-Universitat DuisburgのGunter Heiduk教授を9月に京都大学に迎え、1ヶ月にわたり集中的に情報・意見交換を行い、EUの地域政策に詳しい同教授から、最新動向について貴重な情報をえることができたことは、本研究の進展に大いに役立った。このような研究の成果は、これまでに刊行された論文、編著に盛られているが、本年ドイツで開催される社会経済史学会での報告に反映させる所存である。
受容体を覆う「バンドエイド型」次世代ペプチド薬を用いた卵巣がん治療

卵巣癌を含む各種悪性腫瘍培養細胞における、uPA結合部位のバンドエイド型第2・第3世代ペプチドKGnの有効性を評価した結果、有益なペプチド長としてuPARのリガンドポケットを塞ぐためには、KGnとして25.037.0オングストロームの長さが必要であることが分かった。nを110に変化させ、必要な長さが確保出来るnの値を求めた結果、KG5が最も抗腫瘍効果が高かった。今年度はペプチド薬の安定性と獲得耐性に関して評価した。鍵穴に深く入り込む従来型低分子薬uPA17-34は、卵巣癌の増殖及び浸潤を抑制するものの、3か月以内に獲得耐性を認めた。KG5は2か月接触培養で薬剤耐性を認めたが、KG6は3か月以上の接触培養でも薬剤耐性を認めなかった。すなわち、KG6はKG5に比較してその親和性はやや劣るものの、3か月の接触培養でも薬剤耐性は生じなかったため、ヒトへの応用では有利であると考えられる。バンドエイド型ペプチドの効果は実証できたため、ヌードマウスを用いた動物実験でも、CDDPとの併用効果を確認した。しかし、uPA17-34に比べて親和性、すなわち治療効果が1/5にとどまった。そこで、Ab initio法によるコンピュータデザインを再度行い、結合エネルギーの上昇等を工夫して、親和性を向上させている。研究の発展のため、uPARと同様に重要である遺伝子ARID1Aに対する合成致死遺伝子をLibrary Screeningで探索した。その結果、第1段階スクリーニングで13個の遺伝子がヒットした。現在、第3段階スクリーニングで遺伝子X, Yに絞り込むことができ、薬剤耐性効果を検証中であり、バンドエイド型ペプチドに改良しているところである。独自に開発した高精度分子シミュレーション手法を用い、ウロキナーゼとウロキナーゼ受容体複合体の水中での安定構造を決定し、それらの間の特異的相互作用を電子レベルで初めて解析した。その結果、ウロキナーゼ中の4個のアミノ酸(Lys23, Phe25, Lys46, Lys98)がウロキナーゼ受容体との結合に重要であることを明らかにした。従来の研究は、受容体の結合ポケット内部に存在するLys23とPhe25のみを重要視し、ポケットから離れたLys46とLys98は無視して、ポケットに、はまり込むペプチド薬を設計していた。一方、本研究では、正に荷電したLys46とLys98が結合に重要であることが判明したため、それらを含み、ポケットの入口を塞ぐバンドエイド型ペプチドを新たに提案し、ウロキナーゼ受容体への結合の強さを解析する。フラグメント分子軌道法を用い、ペプチドと容体間の結合エネルギーを高精度に求め、受容体に最も強く結合するペプチドを決定する。ペプチド中のグリシンを他の荷電アミノ酸に置換し、新たに無電荷ペプチドを提案した。その際、中心部の正に荷電した部位に、ペプチドが強く結合できるように、負電荷を持つアミノ酸に置換し、受容体との結合エネルギーを求め、受容体に最も強く結合する次世代ペプチドを提案した。また、計算結果をデータベース化し、ペプチドのアミノ酸配列から受容体への結合強度を予測できるようにした。ウロキナーゼ受容体の鍵穴に入り込まずに表面を覆う「バンドエイド型」ペプチドを今まで複数試作し、最小単位として[Gly-Lys-(Gly)n-Lys-Gly]構造を有するペプチド合成に成功している。今回はn=5,6,7,8,9,10とした時の結合強度をシミュレーションで検討した結果、n=5が最適であった。まずウロキナーゼ受容体への結合阻害を確かめるために、FITC結合ウロキナーゼを用いてフローサイトメトリーで評価を行った。ウロキナーゼ受容体を発現している細胞として、U937細胞をPhorbol 12-Myristate 13-Acetate(PMA)で刺激したマクロファージ細胞を使用した。次世代ペプチド薬及びその配列をシャッフルしたコントロールペプチド薬と、ウロキナーゼ結合FITCの競合阻害実験を行った。この実験では、結合阻害率はコントロールベプチドと有意差を認めなかった。そのため、試作ペプチドはウロキナーゼ受容体のブロック以外の機序で効果を発揮している可能性も示唆された。次に、ヒト卵巣明細胞癌KOC-7c、TOV-21Gを培養し、試作ペプチド薬及びその配列をシャッフルしたコントロールペプチド薬を用いて、増殖能・浸潤能についての評価をおこなった。培養細胞の増殖については、MTTアッセイを用いて評価した。また、卵巣癌細胞株の浸潤能についてはボイデンチャンバーアッセイを用いて評価した。この実験結果、次世代ペプチド薬は、増殖能は抑制しないことが分かった。しかし、浸潤能についてはコントロールペプチドと比較し、有意に低下することが明らかとなった。現在は、時間経過での浸潤能を比較するために、同様の卵巣明細胞癌細胞株を使用し、IncuCyte Zoomを用いた浸潤能測定実験を行っている。以上の結果より、試作ペプチドが卵巣明細胞癌の浸潤能を抑制することをin vitroで確認できた。フローサイトメトリーの結果からは、単なる受容体ブロック以外の新規機序の可能性への発展も期待できると考えられる。試作ペプチドのウロキナーゼ受容体以外への作用については、今後も検討を続ける。

その結果、ウロキナーゼ中の4個のアミノ酸(Lys23, Phe25, Lys46, Lys9 8)がウロキナーゼ受容体との結合に重要であることを明らかにした。ウロキナーゼ受容体の鍵穴に入り込まずに表面を覆う「バンドエイド型」ペプチドを今まで複数試作し、最小単位として[Gly-Lys-(Gly)n-Lys-Gly]構造を有するペプチド合成に成功している。今回はn=5,6,7,8,9,10とした時の結合強度をシミュレーションで検討した結果、n=5が最適であった。このペプチドAを使用して昨年度はFITC-uPAを用いたuPA-uPARの結合阻害実験、ボイデンチャンバーアッセイを用いた浸潤能抑制試験を行った。本年は浸潤能抑制の効果を時間経過で判断するために、Incucyte zoomを用いた浸潤能抑制試験を行った。また増殖能についても評価を行った。卵巣癌細胞株SKOV3とTOV21を用いた。uPARを阻害しないペプチドBをコントロールとして作成した。SKOV3とTOV21にuPA10nM、uPA10nM+ペプチドA、uPA10nM+ペプチドBを加え、incucyteで浸潤能を比較した。また、SKOV3とTOV21にペプチドA、ペプチドB投与による細胞増殖能の影響をMTT assayで比較、検討した。時間経過で比較しても、SKOV3とTOV21共にペプチドA投与によって浸潤能が有意に低下した。ペプチドB投与では浸潤能に有意差はなかった。またペプチドAおよびペプチドB投与による細胞増殖能に有意差はみられなかった。In vitroにおいて、ペプチドAは増殖能に影響は与えないが、浸潤能を抑制することが分かった。この浸潤能の抑制には、ERK回路が関与していると我々は考えている。次年度はMMP9の活性についても評価を行う。卵巣癌を含む各種悪性腫瘍培養細胞における、uPA結合部位のバンドエイド型第2・第3世代ペプチドKGnの有効性を評価した結果、有益なペプチド長としてuPARのリガンドポケットを塞ぐためには、KGnとして25.037.0オングストロームの長さが必要であることが分かった。nを110に変化させ、必要な長さが確保出来るnの値を求めた結果、KG5が最も抗腫瘍効果が高かった。今年度はペプチド薬の安定性と獲得耐性に関して評価した。鍵穴に深く入り込む従来型低分子薬uPA17-34は、卵巣癌の増殖及び浸潤を抑制するものの、3か月以内に獲得耐性を認めた。KG5は2か月接触培養で薬剤耐性を認めたが、KG6は3か月以上の接触培養でも薬剤耐性を認めなかった。すなわち、KG6はKG5に比較してその親和性はやや劣るものの、3か月の接触培養でも薬剤耐性は生じなかったため、ヒトへの応用では有利であると考えられる。バンドエイド型ペプチドの効果は実証できたため、ヌードマウスを用いた動物実験でも、CDDPとの併用効果を確認した。しかし、uPA17-34に比べて親和性、すなわち治療効果が1/5にとどまった。そこで、Ab initio法によるコンピュータデザインを再度行い、結合エネルギーの上昇等を工夫して、親和性を向上させている。
光エネルギーを用いる有機分子触媒的アルコール還元反応への挑戦

我々は、「光エネルギーを用いる触媒的アルコール還元反応の開発」を目標とする研究を行った。アルコールをアルカンへと還元するためには、従来法ではアルコールを一度活性化したのち還元剤を作用させる必要があった。そこで、安息香酸エステルが光触媒であるカルバゾール存在下、光により還元される反応を応用し、アルコールから系中で安息香酸エステルを形成しつつ光照射することで、直接的に一段階でアルコールをアルカンへと還元する検討を行った。溶媒、反応温度、添加剤などの種々の反応条件を検討した。その結果、様々な問題が露呈した。一番問題となったのは、1直接的エステル化では高濃度(0.5 M)、低極性溶媒(ヘプタン)条件、2光反応では低濃度(2 mM)、高極性溶媒(THF-MgClO4 aq)条件、がそれぞれ適しているという相反する最適条件である。この妥協点を探る検討を行ったところ、光反応は1,4-cyclohexadieneを還元剤とすることで、低極性溶媒、高濃度においても高収率で反応が進行することが分かった。そこで、実際にアルコールの直接的還元反応を検討したところ、低収率ながら望み通り二級アルコールを還元することができた。光を照射しないと全く反応が進行しないことから、期待した通りの反応機構で反応が進行していると考えている。収率向上のためには、励起状態の寿命が短いカルバゾールと電子受容体である安息香酸部位を立体的に近接する必要があると考えた。そこで、同一分子内に両者が導入された種々の分子を合成した。今後、各基質の励起状態の寿命を時間分解ESRで測定し、分子構造の最適化を行う計画である。25年度が最終年度であるため、記入しない。還元反応は有機合成において最も基本的な反応のひとつである。その中でも、炭素ー酸素(C-O)結合や炭素ー窒素(C-N)結合を炭素ー水素(C-H)結合へと変換する還元反応は、不必要なアルコール基やアミノ基を除去する重要な反応である。しかしながら、C-OH結合やC-NH2結合は大きな結合エネルギーを有するため、ヘテロ原子上に電子吸引基などの活性化基を置換した後に還元する手法が通常用いられている。本研究のコンセプトを示す。安息香酸エステル、特に電子吸引性の安息香酸エステルがカルバゾール光触媒存在下、光照射により炭素ラジカルを発生し、溶媒中の水素原子を引き抜くことで還元されることが知られている。この時、カルバゾールは再生し、カルボン酸が生成する。そこで、触媒量のカルボン酸と基質のアルコールから系中にてエステルを形成し、カルバゾール存在下光照射を行うことで、カルバゾールとカルボン酸に関して触媒的に進行する反応を開発することを目指した。そこで、量論量のカルバゾール、安息香酸誘導体、直接的エステル化を触媒することが報告されているIshihara触媒を用いて、6-ウンデカノールの還元反応を試みたところ、反応は全く進行しなかった。原因としては様々考えられるが、励起されたカルバゾールと平衡的に生成するエステルの両者の寿命が短いこと、光反応と直接的エステル化の両方に適した溶媒系ではないことが要因として考えられる。そこで、電子移動を効率的に進行させる目的で、安息香酸とカルバゾールを同一分子内に導入した触媒を設計した。その結果、カルバゾールと安息香酸エステルが分離している系においては全く反応が進行していなかったのに対して、一体型の基質においては33%のアルカンを得ることができた。さらに、アルケンも副生することも分かり、直接的アルケン合成法にも適用できる可能性を示した。デザインした触媒が実際に従来のものに比べて触媒活性が向上することを確認し、第一の目標は達成したと考えている。

しかしながら、いまだに直接的エステル化と光反応を同時に実現する反応条件の確立に至っていない。その要因の一つに触媒合成の困難さがあげられる。デザインした触媒の合成において、二つあるブロモ基の一方のみを反応させる必要があった。当初は、一つのブロモ基が反応すると立体的にかさ高くなるためにもう一つのブロモ基の反応性が低下すると予想していたが、予想に反して二つ目のブロモ基も反応してしまうことが分かった。そのため、選択的に目的物を得ることが困難であった。この問題はいまだ解決していないが、混合物として得られたものを分離して次の反応に用いているため、全体の効率への影響は最小限にとどまっている。おおむね計画通りに進める予定であり、目標収率は現在のところ50%である。一番のカギである、直接的エステル化と光反応を同時に一つのフラスコ内で実現するためには、溶媒や温度など、細かな反応条件の検討が必要となると考えており、系統的に研究を進めていく。現在直面している問題は、触媒合成において選択性が悪いために、触媒供給が満足な状態ではない点である。この点に関しては、金属塩の種類や溶媒、反応温度などを精査して選択性の向上に努める予定である。その後、さまざまな触媒の類縁体を合成することで、直接的アルコール還元反応の実現を図る。25年度が最終年度であるため、記入しない。
HSP90阻害剤による希少かつ難治な血管肉腫に対する新規治療法

HSP90阻害による血管肉腫への抗腫瘍効果のメカニズムを検討した。HSP90 siRNAによるVEGFR2のリン酸化への影響を検討したが、明らかな変化を認めなかった。次に、VEGFシグナリングの下流への効果を探索した。HSP90 siRNAにより、ERKのリン酸化は抑制され、一方でMEKのリン酸化は変わらなかった。このことは血管肉腫においてHSP90阻害作用は、MEKを介さずにERKのリン酸化が直接抑制されることを示唆した。またFAKおよびpaxillin、VE cadherinのリン酸化も抑制された。さらにsurvivinの発現量、caspase-3/7活性も抑制された。以上のことから、血管肉腫においてHSP90阻害は、直接VEGFR2に作用するのではなく、VEGFシグナリングの各種下流蛋白質を抑制することで抗腫瘍効果をもたらすと考えられた。<1>血管肉腫におけるHSP90の発現:1)患者組織を用いて、免疫染色を行った。正常血管および老人性血管腫ではHSP90およびHSP90α蛋白質の発現を認めなかったが、血管肉腫では強発現を認めた。染色強度に基づき、半定量的に解析したところ、正常血管および老人性血管腫に比較して、有意に血管肉腫にて強発現を認めた。2)培養細胞を用いて、ウエスタンブロッティング法によりHSP90およびHSP90α蛋白質の発現を検討した。血管内皮細胞(HDMEC)・ケラチノサイト(HaCaT)・皮膚線維芽細胞に比較して有意に、血管肉腫(HAMON、ISO HAS、MOLAS、ISOSー1)にて同蛋白質の強発現を認めた。<2>HSP90阻害剤による血管肉腫への細胞増殖抑制効果:臨床試験で他悪性腫瘍にて使用されているHSP90機能を阻害するGanetespib(GA)による細胞増殖抑制効果を検討した。1)血管肉腫細胞株(HAMON、ISO HAS)にHSP90阻害剤であるGAを投与したところ、濃度依存性に細胞増殖抑制効果を認めた。またAnnexinVを用いたFACSにてアポトーシス効果を検討したところ、GA投与にて誘導された。2)実臨床にて有効であるタキサン製剤であるパクリタキセルおよびドセタキセルにより血管肉腫細胞は濃度依存性に細胞増殖が抑制された。これら薬剤にGAのIC50濃度を投与したところ、相乗的に細胞増殖が抑制された。患者組織およびin vitroに関する検討は終了できたため。1HSP90阻害剤ganetespibにより、腫瘍増殖抑制効果を認めた。そのひとつの機序として、アポトーシス効果によることを明らかにした。また血管肉腫に有効であるタキサン製剤(ドセタキセルおよびパクリタキセル)に併用すると相乗的な抑制効果を認めた。2血管内皮細胞であるため、HSP90阻害によるVEFG受容体への影響を検討したが、VEGF受容体発現には影響を与えなかった。現在までに、血管肉腫培養細胞株および患者組織において、正常血管内皮細胞よりHSP90蛋白質が強発現していることを明らかにしている。HSP90siRNAによるHSP90ノックダウンを行ったところ、増殖能、遊走能、浸潤能の抑制を認めた。すわなち、HSP90阻害作用が新たなる治療標的になることが示唆された。その分子メカニズムとして、ERKリン酸化阻害作用、FAKおよびPaxillinのリン酸化阻害作用が関与することを明らかにした。今後はin vivoにおける血管肉腫への新規治療の開発および新規細胞株の樹立を検討していく予定である。現在、パクリタキセル耐性血管肉腫細胞株を樹立中であり、その細胞株に対する効果を検討する予定である。またモデルマウスによる検討を行う予定である。少額のため少額のため。次年度予算と組み合わせて試薬などの購入に充てる次年度予算と組み合わせて、試薬などの購入に充てる
植物の生殖成長開始時点が物質生産・個体再生産に及ぼす効果の実験的研究

植物の生殖成長開始時点が、生殖成長に及ぼす効果を解析する目的で、早生アズキを材料とし人工気象室を用いて、人為的に栄養成長期間を変化させた4系列の成長実験を行なった。各系列(S-1,S-2,S-3,S-4)の栄養成長期間は、それぞれ、65日、53日、42日、31日であり、栄養成長から生殖成長への切り替え刺激は、日長を16時間から10時間に切り替えることで行なった。成育条件はホグランドNo.2を培養液とした礫・水耕で、気温は明期25°C、暗期23°C、湿度は4050%であり、CO2濃度は3601000ppmの間を変動した。光条件は植物体上部で500mumolとした。栄養成長期間が65日のS-1および53日のS-2では、切り替え後直ちに花芽の形成が始まり、5日後には開花・結実が観察された。しかし、S-3では開花までに約30日、S-4では約60日を必要とした。切り替え時点から約一カ月後の生殖・繁殖器官(R-part)の生産量は、S-1では切り替え時点の栄養器官(P-part)量の約45%、S-2では約15%、S-3とS-4ではほとんど0%であった。S-1,2では切り替え後の葉の老化が著しかったが、S-3,4では葉面積成長は低下をしたが老化は目立たなかった。切り替え約一カ月後に放射温度計により測定をした光照射下での葉温の分布は、S-2が2530°Cであったのに対して、S-3は1823°C、S-4は1820°Cであり、S-2の葉の機能の低下が示唆された。単位葉面積当たりの葉乾重(SLW)は切り替え後上昇傾向を示したが、S-3,4では特に著しい上昇を示し、葉内に物質が蓄積していることを示唆した。これらの結果は、栄養成長の期間長が、生殖成長の初期値を決めるだけではなく、生殖成長期の物質生産状況に大きく影響する可能性を示唆した。今後は、切り替え刺激等の実験条件を改善し、より一般性のある成果を追求する必要がある。
アンジオテンシンIVによるインスリン感受性亢進作用の解明

本研究は血圧制御に関与するアンジオテンシンII(Ang II)の代謝産物であるAng IIIの新規機能解明を行い、Ang IIIが脂肪細胞において主にAngiotensin II type 2 receptor (AT2R)に作用し、抗糖尿病、抗動脈硬化、抗炎症作用を有するアディポネクチン分泌を上昇させること、また、グルコース取り込みを上昇させることを明らかにした。上記結果はAT2Rからの活性化シグナルがメタボリックシンドロームの改善に重要な役割を担っている可能性を示唆している。アンジオテンシ(Ang)IVによるアディポネクチン分泌制御機構を解析した。まず、脂肪細胞をAng IV刺激するとアディポネクチン分泌が顕著に上昇すること、また、1r810-10 Mの濃度で上昇効果が認められることを見出した。さらに、インスリン+Ang IVの共刺激によりその効果は相加的に上昇した。このことから、Ang IVはインスリンシグナルに何らかの影響を及ぼしていることが考えられた。次に、Ang IV刺激により分泌量が上昇していたので、細胞内アディポネクチンあるは遺伝子レベルが変化しているのかに関して検討した。その結果、細胞内のアディポネクチン量はAng IV刺激により変化は認められなかった。一方、アディポネクチンの遺伝子発現レベルをプロモーター活性およびリアルタイムPCR法にて定量した結果、それぞれの解析でAng IV刺激により約2.5倍の上昇が認められた。これらのことより、Ang IVは分泌過程において何らかの影響を及ぼしていることが考えられた。さらに、Ang IVシグナル伝達機構に関してリン酸化酵素の変動を検討した結果、Ang IV刺激15分後にERK1/2の活性化を認めた。一方、JMやp38MAPKに関してはほとんど効果を示さなかった。また、Ang IV誘導アディポネクチン分泌に関与する酵素を同定する目的で阻害剤実験を行なった。その結果、ERK1/2の阻害剤PD98059およびPIK阻害剤LY294002処理によりAng IV誘導アディポネクチン分泌能が顕著に抑制した。これらのことから、Ang IVシグナルにおいてERK1/2およびPI3Kの活性化が重要であることが示唆された。以上の結果は、Ang IVはアディポネクチン分泌上昇作用を有していること、また、インスリン感受性作用がある可能性を示唆している。現在、インスリンシグナルを中心に解析を行っている。本年度はレニン-アンジオテンシン系の産生物であるアンジオテンシンII(Ang II)の代謝産物であるAng IIIの脂肪細胞における機能解明を目的として解析を行った。Ang III刺激した脂肪細胞ではAdn分泌が顕著に上昇し、このAdn分泌上昇は、PD123319の前処理により顕著に抑制した。一方で、脂肪細胞をirbesartanで単独刺激した場合、報告されているようにAdn分泌上昇が認められ、irbesartan/Ang IIIの共存によりAdn分泌は相加的に上昇した。さらに、Ang III誘導And分泌上昇はPPARγ阻害剤により抑制すること、また、PPARγの転写活性化がAng III刺激により約2.5倍上昇することを見出した。次に、Ang IIIによるグルコース取り込み能に及ぼす効果を検討した。その結果、Ang III刺激により時間依存的にグルコース取り込み能の顕著な上昇が認められ、刺激12時間後に約3倍に上昇し、このグルコース取り込み上昇はPD123319の前処理により顕著に抑制した。一方で、irbesartanを前処理した場合には効果は認められなかった。また、Ang IIIによるグルコース取り込み上昇を担っている分子がglucose transporter 1 (GLUT1)であることを明らかにした。Ang IIIは脂肪細胞において主にAT2Rに作用し、Adn分泌およびグルコース取り込みを上昇させることで抗糖尿病、抗動脈硬化、抗炎症に作用している可能性が考えられ、Ang III-AT2Rシグナル伝達経路の重要性が示唆された。今回の結果は、脂肪細胞におけるAng IIIの新たな機能であると考える。
身体活動およびその他の生活習慣要因とサルコペニアの関連構造を解明する

本研究では、中高齢者を対象に身体活動ならびにその他の生活習慣要因とサルコペニアの関連を検討した。本研究の結果、年齢、喫煙状況、余暇身体活動、たんぱく質摂取量、はそれぞれ独立してサルコペニアの頻度と有意な関連が認められた。サルコペニアの頻度に対する余暇身体活動とその他の生活習慣要因の交互作用についてはいずれの生活習慣要因においても有意ではなかった。我が国では高齢化が急速に進んでおり、国民全体に向けた介護予防に関する研究に取り組むことは重要であると考えられる。サルコペニアは、加齢に伴う筋肉量の減少ならびに筋力の低下と定義されている。これまでに、日常の身体活動量が多い者ではサルコペニアの頻度が低いことが報告されている。しかしながら、身体活動ならびに複数の生活習慣要因とサルコペニアとの関連について総合的に検討し、要因間の構造を定量的に検討した研究は見当たらない。そこで、本研究では、身体活動や運動によるサルコペニアの予防効果を最大限に引き出す生活習慣要因の組み合わせを解明することを目的とし、身体活動およびその他の様々な生活習慣要因とサルコペニアとの相互作用に関する検討を行うとともに、サルコペニアに関連する複数の生活習慣要因とサルコペニアの構造的解析を行う。本研究では、大学同窓生を対象とした大規模コホート研究の参加者のうち、大学施設で実施する健康診断・体力測定に参加可能な中高齢者を対象に検討を行う。初年度の平成27年度においては、研究計画どおりに測定の遂行に従事し、対象者のリクルート等のマネージメントを実施するとともに、データ入力・整備を行い、研究協力者とともに測定の流れを確立してきた。実際に、2016年3月までに341人の測定が完了している。平成28年度においては、昨年度に引き続き測定遂行に従事するとともに、11月頃から段階的にデータ解析を行っていく予定である。研究計画とおり、測定の遂行に従事し、データ管理方法や測定の流れを確立することができている。これまでに、身体活動ならびに複数の生活習慣要因とサルコペニアとの関連について総合的に検討し、要因間の関係を定量的に検討した研究はほとんどない。そこで本研究では、身体活動によるサルコペニアの予防効果を最大限に引き出す生活習慣要因の組み合わせを解明することを目的とし、サルコペニアに関連する複数の生活習慣要因とサルコペニアとの関連を分析し、身体活動およびその他の生活習慣要因とサルコペニアとの相互作用に関する検討を行った。本研究では、大学同窓生を対象とした大規模コホート研究の参加者のうち、2015年3月より開始した大学施設で実施する健康診断・体力測定に参加した中高齢者を対象に検討を行った。2017年3月までに698人の測定を完了し、本研究ではそのうち解析基準を満たした591人(男性392人、女性199人)を対象とした。DXA法を用いて骨格筋指数を算出し、サルコペニア予備群および該当者を判定した。本研究対象者の骨格筋指数の平均値は男性で7.98±0.81kg/m2、女性で6.14±0.63kg/m2であった。ロジスティック回帰モデルを用いて、年齢、性別、飲酒量、喫煙習慣を調整後、余暇身体活動量(P for linearity=0.010)、および、たんぱく質摂取量(P for linearity=0.011)はそれぞれ独立してサルコペニア予備群・該当者の頻度と有意な負の関連が認められた。サルコペニアに対する余暇身体活動量とたんぱく質摂取量の交互作用についても検討したが有意ではなかった(P for interaction=0.333)。今年度は、昨年度に引き続き測定遂行に従事するとともに、11月頃から段階的にデータの解析を行い、国際学術誌への投稿に向けて論文執筆に従事する。28年度が最終年度であるため、記入しない。運動疫学28年度が最終年度であるため、記入しない。
高周波プラズマによる窒素分子の活性化と化学的表面相互作用

本研究では、プラズマ励起反応装置を用いることにより、実際の高表面積をもつ固体触媒上に窒素分子を効率的に活性化吸着させ、生成する表面新物質相のキャラクタリゼーションを行い、水素または水酸基などとの化学反応性を検討することを目的とした。1.アルミナ担持白金触媒上の窒素の活性化吸着と化学反応性高表面積をもつアルミナおよびその表面にPt超微粒子を担持・分散させたアルミナ担持白金触媒(Pt/Al_2O_3)いずれの場合も、通常の窒素吸着においては、吸着は観測されなかった(N_2TPD)。しかし、プラズマにより窒素を励起すると、窒素吸着が生起するようになった。赤外吸収スペクトルにより、分子状吸着窒素に帰属される吸収バンドが見られ、この分子状吸着窒素はPt/Al_2O_3触媒においても主としてアルミナ上に存在することがわかった。Pt/Al_2O_3では室温での水素流通により、IR吸収バンドが顕著に減少し、著しい化学反応性を示した。このことから、室温においてもPt上の解離吸着水素がアルミナ担体上にスピルオバー(spillover)して分子状窒素と反応するモデルを提案した。2.Ru超微粒子触媒上の窒素の活性化と化学反応性プラズマ励起により、Ruブラック拠媒表面上に効率的に窒素が吸着され、約300°C付近にN_2TPDピークが見られる。プラズマ出力、励起時間によっても異なるが、吸着量はおよそ7x10^<-6>mol/gRuである。RuブラックのBET表面積5m^2/gを考慮すると表面の約10%のcoverageになる。脱離の活性化エネルギーは164kJ/molと見積られ、この脱離ピークは大部分が解離吸着した窒素N(a)と推定された。このRu金属表面上では室温においても吸着窒素は容易にアンモニアに転化することが見いだされた。
メタノール及び水素の燃焼における安全と環境保全システムに関する化学反応論的研究

水素・空気燃焼系に小量のメタノールを添加した燃焼系において、レーザー誘起蛍光法によるNO_xの計測および、Chemkin Codeによる詳細化学反応機構を用いた一次元火炎伝播のシミュレーションを対応して行い、反応機構の検討を行った。実験は1300-1800Kの常圧平面火炎を用い、さらに水素に対して3%までのメタノールを加えて行った。水素空気系に添加されたNOの、レーザー誘起蛍光法によるスペクトル強度分布解析から温度を、またNOの添加量に対する強度の校正を行うことによりNOの濃度を決定した。燃料過濃条件下では添加されたNOの還元速度に若干のメタノール添加効果があることが計算で示されるが、実験精度にかかるほど大きくはない。NO発生量のメタノール添加効果については、量論比・温度変化の効果が見かけのメタノール添加効果として現れる場合があり、正味の反応機構と区別する必要があることも示された。常圧平面火炎では火炎帯厚さが狭く、計算で得られる分布も実験では検出できないことが多いため、今後減圧平面火炎を実現してさらに詳細な反応機構の検討を進める予定である。
マウスクローン胚における遺伝子リプログラミング最適化の試み

体細胞型リンカーヒストンH1cの翻訳領域を含むベクターより翻訳領域を制限酵素によって切り出し、EGFP発現ベクターに組み替え、Tet-off誘導型のリンカーヒストン恒常発現細胞株を作成した。GV期およびMII期のマウス未受精卵を使用し、倒立位相差顕微鏡のマイクロマニピュレーターに装着したピエゾドライブインパクトマニュピュレーターにより、GV卵、MII卵の細胞質に様々な条件下でGFP-H1c発現3T3細胞の核を注入するための検討を行った。本年度の研究においては、ピエゾドライブインパクトマニュピュレータの至適条件の検討を行い、体細胞核の注入に最適化した注入圧、注入時間、ピエゾドライブ駆動時間、駆動振幅を決定する事が可能となった。さらに卵子内でのリンカーヒストン結合動態の検討を行った。未受精卵を使用し、GFP-H1c, GFP-H1oo発現ベクターをピエゾドライブマイクロマニュピュレータを使用してマイクロインジェクションした。その結果、卵子内での安定したGFP-H1c, GFP-H1ooの発現および卵子核への集積が認められた。今後、実際の卵子内での体細胞型および卵子特異的リンカーヒストンクロマチンへの動的結合動態を観察し、各卵子成熟過程および受精、体細胞核移植過程における各種リンカーヒストンの結合動態を明らかにする事が可能となった。本研究によって、マウスクローン胚における遺伝子リプログラミング最適化への端緒がついたものと考える。
総力戦体制下における戦時強制動員の資源動員論的分析―近代化と植民地統治性―

本研究は、日本の近代化過程を、動員(労務動員及び軍事動員)という観点から捉えなおし、戦争や植民地といった負の側面と経済発展や人権といった望ましいとされる側面とを、「統治性(M.フーコー)」の一貫した論理のもとに把握するという全体構想の中に位置づけられる。そのため、本研究では、第二次世界大戦(アジア太平洋戦争)期の、植民地朝鮮からの労務動員に焦点を当て、日本において犠牲になった朝鮮人の遺骨をめぐる諸問題を中心に、歴史社会学的方法及び聞き取り調査等によってその人的・物的・文化的資源動員を総合的に把握するとともに、総力戦下の植民地動員計画の資源動員論的分析を行うことを目指す。もって日本の近代化過程における統治合理性を解明するための「動員理論」を構築することを目的とする。2018年度の研究経過は以下の通りである。1植民地動員の実態解明については、社会学的研究はほとんど存在しないため、歴史学などの研究成果や民間での資料発掘などを参照し、社会学的問題関心からそれらの資料解読を行った。また、韓国における研究成果も可能な限り参照するようにした。これらの同時代的先行研究の解読作業と並行して、実態解明のための聞き取り調査および現地調査を行った(沖縄、長崎、岡山、東京、神奈川)。2動員計画については、1)「(植民地動員を含む)国家総動員計画はどのように索敵されたか、2)「総力戦体制」下での動員組織(機構)の形成とその整備、3)動員法の体系化とその施行を通して動員はどのようになされたか、といった点を明らかにするために、行政資料等を探索したり、各地に残された資料を収集したりするよう努めた。また、小林啓治『総力戦体制の正体』(柏書房)のシンポジウム形式の書評研究会を京都女子大学において開催した。3これらの研究作業を踏まえて、現在、「動員モデル」構築と資源動員論的分析の可能性を探る論考を準備中である。沖縄や長崎の戦争遺跡の調査を行ったことにより、新しい発見があり、当初の予定よりも研究が進展した反面、理論モデルの構築についてはやや遅れているため、全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。今後の研究推進方策として、1植民地動員の実態解明、2総力戦と動員計画、3近代化モデルとしての「動員モデル」の構築の3点について述べる。1植民地動員の実態解明について、被動員労働者から直接聞き取りを行うことは、長期間の経過により、当事者が死亡するか高齢になっているため、困難な状況になっている。そこで、1)韓国の行政組織や民間の戦後補償運動団体、日本において遺骨返還運動を行っている民間運動団体や被動員労働者の名簿を収集している団体などと連携を取りつつ実態解明につながる資料を収集する。2)企業資料や行政資料、特高警察資料などに基づいて行われている歴史学などの先行研究を参照しつつ、必要があれば原資料にあたることにより実態解明を行う。2総力戦と動員計画については、行政資料法律資料を中心に整理分析を行う。第一次大戦直後から陸軍の「総力戦」研究が始まっていたことから、戦時総動員体制以降だけではなく、植民地動員を含めた動力戦総動員の必要性の認識がどのようにして生じたのかを時代を遡って検討したい。3近代化モデルとしての「動員モデル」については、動員(=労働力の移動)が近代化の過程でどのような意味を持っていたのかを解明するとともに、動員、とりわけ植民地からの動員が合理的かつ効果的であったか否かを、「動員計画」と実態を照らし合わせつつ、「資源動員論:などの観点から検証する。

沖縄や長崎の戦争遺跡の調査を行ったことにより、新しい発見があり、当初の予定よりも研究が進展した反面、理論モデルの構築についてはやや遅れているため、全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。今後の研究推進方策として、1植民地動員の実態解明、2総力戦と動員計画、3近代化モデルとしての「動員モデル」の構築の3点について述べる。1植民地動員の実態解明について、被動員労働者から直接聞き取りを行うことは、長期間の経過により、当事者が死亡するか高齢になっているため、困難な状況になっている。そこで、1)韓国の行政組織や民間の戦後補償運動団体、日本において遺骨返還運動を行っている民間運動団体や被動員労働者の名簿を収集している団体などと連携を取りつつ実態解明につながる資料を収集する。2)企業資料や行政資料、特高警察資料などに基づいて行われている歴史学などの先行研究を参照しつつ、必要があれば原資料にあたることにより実態解明を行う。2総力戦と動員計画については、行政資料法律資料を中心に整理分析を行う。第一次大戦直後から陸軍の「総力戦」研究が始まっていたことから、戦時総動員体制以降だけではなく、植民地動員を含めた動力戦総動員の必要性の認識がどのようにして生じたのかを時代を遡って検討したい。3近代化モデルとしての「動員モデル」については、動員(=労働力の移動)が近代化の過程でどのような意味を持っていたのかを解明するとともに、動員、とりわけ植民地からの動員が合理的かつ効果的であったか否かを、「動員計画」と実態を照らし合わせつつ、「資源動員論:などの観点から検証する。2018年度中に行う予定であった聞き取り調査、戦跡調査、資料調査のいくつかが、諸般の事情から2019年度に行うことになったため。