hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
解糖系酵素ピルビン酸キナーゼM2による炎症性疾患の制御

がん細胞特異的に発現するとされてきたピルビン酸キナーゼM2(PKM2)は炎症細胞にも発現し、PKM2の発現とそのオリゴマーの変化が直接的に細胞の炎症性を制御する可能性があると考えられる。このがん細胞に類似した細胞内代謝を標的として炎症制御を試みることで、膠原病をはじめとする炎症性疾患、間質性肺炎や炎症性腸疾患、糸球体腎炎、動脈硬化症など多くの炎症性疾患において、正常細胞に対する影響を最小限とする画期的な治療法となることが期待される。本研究では、PKM2の低分子活性化剤を用いてPKM2オリゴマーの免疫細胞における機能をin vitroで検討するとともに、炎症性疾患動物モデルを用いてPKM2が炎症性疾患における新規標的分子となることをin vivoで検証している。まず、ヒト単球由来マクロファージを、インターフェロンγ/リポ多糖体を用いてM1マクロファージあるいインターロイキン(IL)-4、13を用いてM2マクロファージに分化させた。分化時にPKM2低分子活性化剤を用いてPKM2の発現を修飾し、各分化マクロファージにおけるエフェクター機能として、炎症性サイトカイン、ケモカイン、活性酸素の分泌能を定量PCR、フローサイトメトリーを用いて解析し、PKM2により制御されるエフェクター機能の解析を行った。更に、SLEモデルマウス(MRL/lprマウス)におけるPKM2の解析を行い、in vivoにおけるPKM2低分子活性薬の効果判定を行っている。結果として、PKM2低分子活性薬の投与により、モデルマウスの病的細胞であるlpr細胞数に変化がでることが確認され、今後炎症病態へのメカニズムを検討していく予定である。PKM2低分子活性化剤によるモデル動物の抗炎症性の条件を検討しているPKM2は解糖系酵素の一つであるが、酵素としての機能以外に細胞の生存や炎症制御に関わることが、近年は他のグループよりも報告されてきている。申請者は先んじて、PKM2の前炎症性サイトカイン産生など、炎症に関わる機能をヒトマクロファージで証明し、さらに免疫チェックポイントであるPD-L1の発現制御にも関わっていることを報告している。すなわち、複数の炎症細胞においてPKM2が炎症を制御していることが示唆され、その標的細胞やシグナリングの解析を行うことで、細胞内代謝と炎症の関連をより詳細に解析していく必要がある。特にT細胞は、自己免疫疾患や炎症性疾患において中心的役割を果たしている。T細胞の活性化時にもPKM2の出現が確認されており、T細胞の活性化におけるPKM2の働きについても今後検討していきたいと考えている。細胞内代謝として、PKM2は解糖系酵素であるが、糖代謝以外にも脂質代謝やアミノ酸代謝に関わる可能性が考慮される。これらの相関は非常に複雑であるが、メタボローム解析など、代謝産物の測定を行っていくことで詳細なPKM2の炎症制御における寄与を解明していくことができると考えられる。PKM2低分子活性化剤のin vivoでの使用における問題点はその半減期にあり、頻回の投与を必要とする。モデル動物においては、体内での炎症の発生から臓器傷害まで時間差があるため、どの点を標的とすべきであるかについての検討が必要となっている。PKM2の制御により、モデル動物において病的細胞の出現が影響を受けることが明らかになっており、より早期からの使用により臓器傷害の進展を改善する可能性が考慮される。更に条件検討を行っていく必要がある。

すなわち、複数の炎症細胞においてPKM2が炎症を制御していることが示唆され、その標的細胞やシグナリングの解析を行うことで、細胞内代謝と炎症の関連をより詳細に解析していく必要がある。特にT細胞は、自己免疫疾患や炎症性疾患において中心的役割を果たしている。T細胞の活性化時にもPKM2の出現が確認されており、T細胞の活性化におけるPKM2の働きについても今後検討していきたいと考えている。細胞内代謝として、PKM2は解糖系酵素であるが、糖代謝以外にも脂質代謝やアミノ酸代謝に関わる可能性が考慮される。これらの相関は非常に複雑であるが、メタボローム解析など、代謝産物の測定を行っていくことで詳細なPKM2の炎症制御における寄与を解明していくことができると考えられる。PKM2低分子活性化剤のin vivoでの使用における問題点はその半減期にあり、頻回の投与を必要とする。モデル動物においては、体内での炎症の発生から臓器傷害まで時間差があるため、どの点を標的とすべきであるかについての検討が必要となっている。PKM2の制御により、モデル動物において病的細胞の出現が影響を受けることが明らかになっており、より早期からの使用により臓器傷害の進展を改善する可能性が考慮される。更に条件検討を行っていく必要がある。当教室内で共用できる試薬を主に使用することができたために次年度使用額が生じた。次年度は物品費に追加して使用していく予定である。
ASEAN地場企業のManagerial Innovationに関する実証研究

本研究の目的は、Managerial Innovation(マネジメント革新)を通じた技術革新能力の形成・向上メカニズムを実証的に明らかにすることにある。具体的には、企業のマネジメント手法と企業内の技術力構築や企業パフォーマンスとの関係を実証的に分析する。研究対象とするアセアン地場企業は技術力向上に活用できる内部リソースが極めて限定されているため、限られた内部リソースの効率的な活用や、取引先企業等が持つ外部リソースと内部リソースとの効果的な結合を実現させる必要がある。本研究では、マネジメント革新を、そのための仕組み作りのための試みと解釈し、1マネジメント革新を可能にする企業の基礎能力と2マネジメント革新と企業パフォーマンスとの関係を在アセアン企業のデータを用いて実証的に明らかにすることを目指している。本研究の分析対象と成り得るマネジメント手法には、5S(整理・整頓・清掃・清潔・しつけ)といった日本的な品質管理手法から、部門横断的な新製品開発チームといった企業内組織、情報通信技術を含む設備投資を伴うシステム構築までが含まれる。2018年度は、1国際学会において、前年度に行った分析をベースに研究発表を行い、研究の改善を図ることを試みた。さらに、2東南アジア企業へのアンケート調査から構築されたデータを用いて、在アセアン企業による日本的な品質管理手法とIT(情報技術)利用との関係に着目して、回帰分析やSEM(構造方程式モデリング)分析を行った。質的比較分析法(QCA)を勉強し、それを活用した分析により、Managerial Innovationを推進するための必要十分条件を分析する計画であったが、国際学会への参加準備や出張に時間を要してしまった。また、事前に予見できなかった業務により、実証分析に応用できるまでQCAに関する理解を進めることができなかった。Managerial Innovationに関連する先行研究の調査を進め、また質的比較分析法(QCA)による分析により、研究の質の改善を進める予定である。また、ITの重要性が増していることから、ITに着目した調査も行っていく。本研究の目的は、地場企業がManagerial Innovation(マネジメント革新)を通じて技術革新能力を形成・向上させるメカニズムを実証的に明らかにすることである。すなわち、企業のマネジメント手法が企業内の技術力構築や企業パフォーマンスに影響しているのかを実証的に検証する。ASEAN地場企業が技術力構築のために活用できる内部リソースは極めて限定されている。従って、地場企業が技術力を獲得・向上するには、内部リソースの効率的な活用と販売先や仕入元が持つ外部リソースとの有機的結合が必要となる。Managerial Innovationは、そのための仕組み作りのための試みとも解釈できる。本研究の分析対象と成り得るマネジメント手法には、5S(整理・整頓・清掃・清潔・しつけ)といった品質管理手法から、部門横断的な新製品開発チームといった企業内組織、情報通信技術といった設備投資を伴うシステム構築までが含まれる。本研究により、そうした様々なマネジメント手法と外部リソースの活用状況やイノベーション・事業パフォーマンスとの相関・因果関係を明らかにする。その上で、管理面の改善を試みる企業の属性も明らかにしていきたい。2016年度は、東南アジア企業へのアンケート調査から構築されたデータを用いて、イノベーションを試みている在アセアン企業が持つ特徴(企業内組織、人材管理、品質管理、経営者の属性)に関する分析を回帰分析や質的比較分析(QCA)を用いて試みた。Analysis)などの新しい分析手法を試みる計画である。得られた分析結果を順次国際学会等で発表し、そこでのコメントを基礎に仮説やモデルを改善し、その後質の高い学術雑誌へ投稿する予定である。2016年度は、仮説設定に資する情報収集のため、企業訪問を行った。同時に、利用な可能なデータを用いて回帰分析を行いつつ、手法習得のため質的比較分析も試みた。このような進捗があった一方で、Managerial Innovationに関する先行研究の検討は、更に時間をかけて行う必要がある。企業のマネジメント手法と企業内の技術力構築や企業パフォーマンスとの関係を実証的に分析する。ASEAN地場企業が技術力向上のために活用できる内部リソースは極めて限定されている。従って、地場企業は限られた内部リソースの効率的な活用と販売先や仕入元が持つ外部リソースと内部リソースとの効果的な結合を実現させる必要がある。Managerial Innovationは、そのための仕組み作りのための試みと解釈できる。2017年度は、東南アジア企業へのアンケート調査から構築されたデータを用いて、1在アセアン企業による新しい管理手法の導入と部門横断チーム設立との関係、2部門横断チームを設立した企業が持つ特徴(特に人材管理、品質管理)に関する分析を回帰分析(操作変数法)等の手法により試みた。その結果、部門横断チームを持つ企業は、そのチームが技術的なイノベーションの促進のために設立したものであっても、マネジメント革新を試みている傾向があることが確認された。2017年度は、日本企業も含めた企業インタビュー等の調査活動を行い、企業の事業所・工場運営の現状や課題について情報収集した。こうした調査は、マネジメント革新の発生メカニズムについての仮説設定に役立った。

一方で、先行研究のレビューを充実させ、理論的基礎を固めていく計画であったが、実施が遅れているのが現状である。本研究の目的は、Managerial Innovation(マネジメント革新)を通じた技術革新能力の形成・向上メカニズムを実証的に明らかにすることにある。具体的には、企業のマネジメント手法と企業内の技術力構築や企業パフォーマンスとの関係を実証的に分析する。研究対象とするアセアン地場企業は技術力向上に活用できる内部リソースが極めて限定されているため、限られた内部リソースの効率的な活用や、取引先企業等が持つ外部リソースと内部リソースとの効果的な結合を実現させる必要がある。本研究では、マネジメント革新を、そのための仕組み作りのための試みと解釈し、1マネジメント革新を可能にする企業の基礎能力と2マネジメント革新と企業パフォーマンスとの関係を在アセアン企業のデータを用いて実証的に明らかにすることを目指している。本研究の分析対象と成り得るマネジメント手法には、5S(整理・整頓・清掃・清潔・しつけ)といった日本的な品質管理手法から、部門横断的な新製品開発チームといった企業内組織、情報通信技術を含む設備投資を伴うシステム構築までが含まれる。2018年度は、1国際学会において、前年度に行った分析をベースに研究発表を行い、研究の改善を図ることを試みた。さらに、2東南アジア企業へのアンケート調査から構築されたデータを用いて、在アセアン企業による日本的な品質管理手法とIT(情報技術)利用との関係に着目して、回帰分析やSEM(構造方程式モデリング)分析を行った。質的比較分析法(QCA)を勉強し、それを活用した分析により、Managerial Innovationを推進するための必要十分条件を分析する計画であったが、国際学会への参加準備や出張に時間を要してしまった。また、事前に予見できなかった業務により、実証分析に応用できるまでQCAに関する理解を進めることができなかった。企業インタビューを継続して行い、在ASEAN企業の経営課題とそれへの対応策について情報を収集し、より現実感のある仮説設定を試みる。また、先行研究のレビューを集中的に行い、企業インタビューから得られる知見も生かして、アンケート調査票の作成・調査実施可能性も含めた実証戦略を検討していく。利用可能なデータを用いて、分析のトライアルを重ね、学会報告も行いながら分析の質を改善させていく予定である。先行研究のレビューを継続すると同時に、因果関係も考慮した実証分析を進める計画である。論文の執筆を進め、学会への参加機会を増やしていくことで、分析や記述の質を改善していき、学術誌への投稿の準備を進めていく。
トラニラストによる腹壁外デスモイド腫瘍の進展制御のメカニズムの解明

デスモイド腫瘍におけるトラニラストの有効性に関する探索的臨床試験を行い、症例を蓄積した。局所病変におけるトラニラストの有効性に関しては、一定の傾向が見られなかったが、有害事象が生じた例はなかった。トラニラストの作用メカニズムの検討として、マウス胎児皮膚線維芽細胞とデスモイド腫瘍症例由来の新規樹立細胞株を用いたin vitroの系でトラニラストの増殖抑制効果のメカニズムを分子生物学的手法を用いて検討した結果、Wnt/β-cateninシグナル関連分子のnon-canonicalな経路で作用している可能性が見いだされ、臨床的な効果の有無と比較検討し、さらに解析しているところである。デスモイド腫瘍は良性腫瘍であるが、非常に強い局所浸潤傾向を示すため、悪性腫瘍に準じた手術療法が標準的治療法とされてきた。しかし、手術療法の治療成績は決して良好とは言えず、高い局所再発率と大きな組織欠損が問題となっている。我々はデスモイド腫瘍の病態・組織像がケロイド・肥厚性瘢痕と類似していることに着目し、ケロイド治療で確率されているトラニラストを用いて、デスモイド腫瘍に対するトラニラストの有効性に関する探索的臨床研究を行っている。症例数を蓄積し、その治療有効性について検討している。また、トラニラストの作用メカニズムの検討をin vitroで行っている。トラニラスト投与によって腫瘍の縮小がみられたものと、効果がみられず増大したものの遺伝子の解析、特にデスモイド腫瘍で高頻度に変異がみられるβ-カテニンの変異について、解析をすすめた。少数ではあるが、デスモイドの効果とβ-カテニンの変異に関しては、一定の傾向はみられなかった。しかしながら、まだ少数の解析であることから、今後は数を増やして解析する予定である。また、トラニラストの作用メカニズムについて、腫瘍細胞から得られた細胞株とマウス皮膚繊維芽細胞に変異型βーカテニンを安定導入した細胞株を用いて、解析を進めていく予定である。具体的には、western blottingを用いて、βーカテニンを修飾する因子、上流因子について、トラニラスト投与による活性の変化を検討していく。しかし、手術療法の治療成績は決して良好とはいえず、高い局所再発率と大きな組織欠損が問題となっている。われわれはデスモイド腫瘍の病態・組織像がケロイド・肥厚性瘢痕と類似していることに着目し、ケロイド治療で確立されているトラニラストを用いて、デスモイド腫瘍に対するトラニラストの有効性に関する探索的臨床試験を行っている。また、トラニラスト作用メカニズムの検討をin vitroで行っている。まず、デスモイド腫瘍細胞株の樹立を3T3 methodを使用して確立した。これを用いて、in vitroでトラニラストの有効性について検討した。デスモイド腫瘍細胞の増殖抑制効果がみられる傾向にあったが、浸潤能についてはあまり効果がみられなかった。また、変異型β-catenin導入マウス皮膚線維芽細胞をによるデスモイド腫瘍原生の検討を行っている。マウス皮膚線維芽細胞にレトロウイルスベクターを用いて変異型β-cateninを導入し、細胞株を樹立した。これにより、以下の腫瘍原生の項目について検討している。MTT assayあるいは増殖曲線を用いた細胞増殖に関する検討では、変異導入細胞での増殖能亢進がみられた。Scratch assayならびにBoyden chamberによる細胞遊走能に関する検討、Matrigel coating chamberによる組織侵入能に関する検討をおこなっている。デスモイド腫瘍は良性腫瘍であるが非常に強い局所浸潤傾向を示すため、悪性腫瘍に準じた手術療法が標準的治療法とされてきた。しかし、手術療法の治療成績は良好とはいえず、高い局所再発率と大きな組織欠損が問題となっている。我々はデスモイド腫瘍の病態や組織像がケロイド・肥厚性瘢痕と類似していることに着目し、ケロイド治療で確立されているトラニラストを用いてデスモイド腫瘍に対するトラニラストの有効性に関する探索的臨床研究を行っている。症例数を蓄積し、その治療有効性について検討し、トラニラストにより腫瘍の縮小がみられたものと効果がみられず増大したものの遺伝子解析、特にβ-カテニンの変異について解析を進めた。少数ではあるが、デスモイドの効果とβ-カテニンの変異に関しては一定の傾向は見られなかった。局所病変におけるトラニラストの有効性に関しても、一定の傾向が見られなかったが、有害事象が生じた例はなかった。トラニラストの作用メカニズムの検討として、マウス胎児皮膚線維芽細胞に変異型β-カテニンを安定導入した細胞株とデスモイド腫瘍症例

由来の新規樹立細胞株を用いたin vitroの系でトラニラストの増殖抑制効果のメカニズムを分子生物学的手法を用いて検討した結果、Wnt/β-cateninシグナル関連分子のnon-canonicalな経路で作用している可能性が見いだされ、臨床的な効果の有無と比較検討し、さらに解析しているところである。また、in vitroでトラニラスト投与前後での遺伝子発現変化をマイクロアレイを用いて調べているが、まだ一定の成果を得られてはいない。骨・軟部腫瘍学デスモイド腫瘍に対するトラニラストの有効性に関する探索的臨床試験に関しては、当初計画していたよりも症例数が増加せず、データの蓄積が思うように行えていない。また、当院に紹介されるデスモイド腫瘍の症例は、他院ですでに手術療法や放射線療法、薬物療法をうけた難治症例が多くなってきており、対象症例のかたよりが生じてきている。トラニラストのin vitroにおける治療効果についての検討は昨年度と同様に進めている。昨年度得られたデスモイド腫瘍の細胞株に加えて、本年新たに得られた臨床サンプルをインフォームドコンセントを得た上で解析に使用している。トラニラストによる抗腫瘍効果について、MTT assayによる増殖能に与える影響を調べたところ、トラニラストの濃度依存的に増殖能を抑制可能であることが確かめられた。一方で、浸潤能に関しては、トラニラスト投与によるデスモイド腫瘍細胞の遊走能に対する影響は残念ながらみられなかった。また、wnt/βーカテニンシグナルに着目し、トラニラストの作用をwestern blottingを用いて調べたところ、GSKなどのkinaseには、その活性に変化がみられなかった。また、βーカテニンの下流因子についてもreal-time PCRを用いて、細胞増殖能に関わる因子について、トラニラスト投与による影響を調べたところ、有意に発現変化を示すものはなかった。デスモイド腫瘍に対するトラニラストの有効性に関する探索的臨床試験に関しては、症例数が増加せず、データの蓄積が行えないため、その有効性について有意な検定を行えていない。作用メカニズムの検討に関しては、1デスモイド腫瘍細胞株の樹立は症例が限られているが、行えている。当院倫理委員会からの許可と患者様からの研究協力へのインフォームドコンセントを得た上で、デスモイド腫瘍症例の組織から腫瘍細胞を培養し、細胞株の樹立を行った。これを用いてトラニラスト投与による治療効果を検討した多処、増殖能の抑制効果がみられた。しかし、腫瘍の浸潤能に関しては、一定の効果が見られなかったため、さらなる検討が必要と考えている。また、2変異型β-catenin導入マウス皮膚線維芽細胞によるデスモイド腫瘍原生の検討を行っている。デスモイド腫瘍の主要な原因遺伝子である変異型β-cateninをマウス皮膚線維芽細胞にレトロウイルスベクターを用いて変異型β-cateninを導入して行った。遺伝子の安定導入が困難で、細胞株を樹立するまでに時間がかかった。腫瘍原生の検討は以下の項目について行っている。
C型肝炎ウイルス特異的T細胞レセプターの解析

C型肝炎ウイルス感染患者の末梢血単核球細胞を用い、C型肝炎ウィルスのアミノ酸配列をもとに作製した1025個のアミノ酸配列よりなるペプチド(ペプチドシンセサイザーにより自動合成後、HPLCにより高純度に精製した)によりin vitroで刺激し、T細胞の抗原特異性を解析した。NS5 P17ペプチドやcore部分のC7ペプチドに特異的T細胞を検出することに成功した(投稿中)。これら特異的T細胞より各種クローンを単離し、PCR法によりT細胞レセプターの解析を進めている。C7ペプチド特異的T細胞は、overlapping peptideを用いた解析の結果、major histocompatibility complexのクラス分子であるHLA-A2.1によって抗原提示されるモチーフペプチドが最小エピトープであることが判明し、このエピトープのアミノ酸配列は、C型肝炎ウイルスのこれまでに単離された変異株間で高度に保存されていた。このエピトープ特異的クローンがValpha、Vbeta、Jalpha、JbetaなどのT細胞レセプター鎖のどのタイプを優先的に用いているのか、エピトープ内の変異したアミノ酸に対して、その変異の認識にalphabetaのtype、あるいはその塩基配列のいかなる変化によって対応しているかについての解析が現在進行中である。
柱を破壊させないことを旨とした鉄筋コンクリート柱脚ピン支承の開発

昨年度導入した引張軸力載荷装置の性能確認実験を行なった。導入した引張軸力装置は、現有の実験装置に後付けするためPC鋼棒を介してピンローラ支持された(単純支持された)試験体のローラー側支承部を直接引張る仕組みで、反力はローラー側に設置した反力台で取ることになっており、現有の圧縮力導入装置のように自己釣り合い系を成さないことが問題であった。試験体は、本提案支承を持つ柱試験体及び通常の支持形式の従来型の柱試験体の2体である。実験より引張軸力載荷装置が当初の目論見どおり機能する事を確認すると共に、ピン支承試験体のピン部が設計引張軸力においても安定してせん断力の伝達を行なえることを確認した。また、本提案のピン支承を持つ通し柱と両端ピン接合梁からなる不安定骨組に別建ての水平力支持装置を付加して常時の荷重負担と地震時の横力の負担要素を明確に分離した構造システムを提案し、本構造システムが層崩壊しない条件を解析的に検討した。この結果、横力を負担するせん断装置の最適な剛性及び強度分布は、地震動が比較的小さく構造物が男性挙動をする場合は、いわゆる弾性モード解析に基づく分布が適当であるが、構造物が塑性化するような大地震下では、最適な耐力分布が次第に、高さ方向の震度を一様とした場合のせん断力分布に相似の分布に移行する事を示した。この成果は、日本建築学会構造系論文集No.584に掲載されたほか、2004年8月にカナダのバンクーバーにおいて開催された第13回世界地震工学会議においても公表している。本研究は、機械式では現場打設の鉄筋コンクリート柱脚部のピン支承の開発を目的とし、最終的には、柱脚ピン支持の通し柱とそれにピン接合された梁からなる主架構と、層間に配した耐震要素からなる、地震時に主要構造材を決して塑性化させない新たな構造形式の提案を目指すものである。本年度の研究実施計画は、以下のとおりであった。1.現有の載荷装置では対応できない引張軸力下における本提案支承部のせん断力に対する抵抗能力を確認すること。2.摩擦低減のための打ち継ぎ面の塗布剤を選定すること。3.本提案支承部のモーメント回転角復元力モデルを作成し、地震応答解析により、本支承を組み込んだ構造物の性能評価を行なうこと。この内、1.に関しては、今年度、研究代表者の設計による引張軸力導入装置を導入し、一般の鉄筋コンクリート部材の逆対称曲げせん断実験を通じて、本装置が、想定するスペックどおりに機能することを確認した。現在、本提案支承部を含む部材試験体を製作中であり、次年度で、引っ張り軸力下での性能確認を行なう予定である。また、計画2も次年度計画に譲る。3.については、計画どおり、本支承部を最下層の柱脚部に組み込んだ架構の耐震性能を地震応答解析により確認した。これに加えて、さらに解析的な検討として、本研究が最終目標とするピン支持の通し柱とピン支持の梁を主架構とし、制振機構を有する鉄筋コンクリート骨組に関する地震応答解析を行い、ピン支持構造物の有用性を確認した。
精密養魚を目指した生魚の個体管理を可能とする水中での体積・品質計測手法

センサからの正確な情報に基づいて精密に養魚を行うというコンセプトの精密養魚システムを構築することを最終目標とし,商品価値に直結する重要な情報である収量と品質を計測することを本研究の目的としている。そこで,遊泳中の生魚の体積を計測するためにヘルムホルツ共鳴器を試作後,水中で計測を行うと同時に,色,病気等の欠陥検出のためにカラーカメラおよび紫外カメラによるマシンビジョンシステムを用いて実験を行った。ガラス球,アジ(市場で水揚げされたもの),および金魚(生魚)を対象とし,まずガラス球を対象として水中での共鳴の確認を行ったところ,人間の耳でも十分に聴き取ることのできる明瞭な共鳴音が発生した。続いてガラス球と共鳴周波数との関係を求めたところ,体積が増加するにつれ,共鳴周波数も増大するという正比例の関係が得られた。さらに,内臓を除去したアジを5尾水中で計測したところ,数を増やすとともに共鳴周波数は上昇したが,内臓付きのものでは共鳴周波数が下降した。最後に遊泳中の金魚の体積計測を行ったところ,ばらつきはあるものの,内臓付きのアジと同様に数と共に共鳴周波数が下降することが明らかとなった。これらのことより,魚の内臓(特に浮袋)が共鳴周波数を下げることが示唆され,体積弾性率が高い骨は周波数上昇に寄与し,体積弾性率が水と近い魚肉は共鳴周波数への影響は小さいものと考えられた。さらに,共鳴周波数に大きく影響する要因として共鳴器に付着する気泡が上げられ,今後は気泡の補償が可能なキャリブレーションが必要と判断された。PLフィルタを用いたマシンビジョンにおいては,カラーカメラで特に色計測を,紫外カメラでは欠陥計測に重点をおいた。カラー画像ではPLフィルタの効果は大きく,正確な色計測が可能となり,紫外画像では,エラの欠陥を検出できた。日本の漁業生産においては,沿岸における給餌型海面養殖の重要度が増している。しかし,給餌量の23割と言われる残餌や糞尿が大きな有機物負荷となり,種々の問題が発生している。この問題に対し,高品質,高収量を目指した生産物情報収集のための計測技術,環境保全のための対策,および消費者に対するトレーサビリティ情報の提供を行う必要がある。本研究では水槽内で遊泳中の生魚の体積(収量)ならびに寸法,色(品質)を計測する手法の開発を月的とし,環境にやさしく,最小の入力で最大の収益の得られる精密養魚システムを構築することが最終目標である。本年は水中でヘルムホルツ共鳴を利用した体積計測が可能かどうかを調査するため,まず予備実験を行った。ヘルムホルツ共鳴理論では通常媒質を空気と想定しているが,海水中では媒質の体積弾性率が大きいため,空気中よりも周波数が高くなる.また,被測定物として想定している魚体の体積弾性率が水の体積弾性率に比較的近いため,体積変動に対する共鳴周波数の変動をできるだけ大きくするような共鳴器設計が必要となる.まず共鳴現象の確認のために,ガラス製の共鳴器を用い,打撃式およびスピーカー式で共鳴スペクトルの計測を行った.共鳴器はガラス製の壺型としたが共鳴現象が確認するととができなかったため,ウォーターリード用のスリットを有する共鳴器に設計変更し試作を行った.この共鳴器はステンレス製で,内容量573mL,ネック径32mm,ネック長70mmの壺型とし,ネック開口部を3.5mm×13.5mmのスリットをもつ板で閉塞し,そこに水流を導入するチューブを接続した.その結果,ガラス球の個数が増加するにつれて,つまり共鳴器内試料体積が増加するにつれて共鳴周波数が増加することが確認された.現段階では,気泡等によるピーク周波数の低下で誤差が多いが,これを低減させること,実際の生魚に対して実験を今後行う必要がある。
一般システム論をベースにした豪雨年・渇水年ペアの出現特性の統一論的解析

研究計画初年度である本年度は,長期観測地点情報の面代表性に関する検討を中心に進めた.(1)長期積算降雨分布の地形依存特性降雨の分布特性解明の足がかりとなる「降雨分布の地形依存特性における時間スケール階層構造」ならび「各標高区分内での平均降雨量対数値と地形標高とは直線関係にあるというより普遍的な特性」にについてさらに解析を行い次のような成果を得た.すなわち,a)地形標高依存直線は,スケール階層構造の小スケールから2番目以上の階層で成立すること,b)地形依存直線の傾きは,降雨強度ならびに頻度の地形依存直線の傾きに分離できること,c)対流性降雨が卓越する降雨事例では頻度の地形依存性が卓越し,層状性降雨が卓越する降雨事例では逆であること,を明らかにするとともに,その概念的解釈を提示し3次元レーダー情報を用いてその妥当性を明らかにした.(2)熱帯域での降雨解析大洪水災害の発生したベネズエラならびにメコン川流域の降雨特性の解析を行った,ベネズエラでは一般に言われてきた乾期での異常降雨ではないものの,異常であることは確かであること,メコン川では雨期の始まりが例年になく早期であったことを明らかにするとともに,これらとENSOのラニーニャとの関係を確認した.研究計画初年度である本年度は,長期観測地点情報の画代表性に関する検討を中心に進めた.(1)長期積算降雨分布の地形依存特性降雨の分布特性解明の足がかりとなる「降雨分布の地形依存特性における時間スケール階層構造」について解析を行い次のような成果を得た.すなわち,a)スケール階層構造の存在を提示した,b)スケール階層構造を把握するための二つの指標,すなわち降雨分布と地形標高分布との相関係数,および標高別平均からの分散特性を提示した,c)スケール階層構造は降雨の主要成因によって異なることを示した,d)地形標高を層別化し,各標高区分内での平均降雨量対数値と地形標高とは直線関係にあるというより普遍的な特性の存在することを明らかにした.(2)降雨-蒸発過程における長期観測情報の面代表性(1)の解析から明らかとなる降雨分布の時間・空間構造特性をベースに,空間的に広がる降雨分布の時系列を模擬発生させ,その上で空間内各地点ごとの日降雨量時系列に陸面水文過程モデルを適用して,各地点ごとの蒸発量時系列を算定する.最後に,いくつかの異なる面積での領域平均雨量時系列,ならびに異なる時間スケールで平均した地点蒸発量の時間平均系列を比較することにより,長期観測情報の空間代表性を定量的に表現し得る可能性が示唆された.研究計画初年度である本年度は,長期観測地点情報の面代表性に関する検討を中心に進めた.(1)長期積算降雨分布の地形依存特性降雨の分布特性解明の足がかりとなる「降雨分布の地形依存特性における時間スケール階層構造」ならび「各標高区分内での平均降雨量対数値と地形標高とは直線関係にあるというより普遍的な特性」にについてさらに解析を行い次のような成果を得た.すなわち,a)地形標高依存直線は,スケール階層構造の小スケールから2番目以上の階層で成立すること,b)地形依存直線の傾きは,降雨強度ならびに頻度の地形依存直線の傾きに分離できること,c)対流性降雨が卓越する降雨事例では頻度の地形依存性が卓越し,層状性降雨が卓越する降雨事例では逆であること,を明らかにするとともに,その概念的解釈を提示し3次元レーダー情報を用いてその妥当性を明らかにした.(2)熱帯域での降雨解析大洪水災害の発生したベネズエラならびにメコン川流域の降雨特性の解析を行った,ベネズエラでは一般に言われてきた乾期での異常降雨ではないものの,異常であることは確かであること,メコン川では雨期の始まりが例年になく早期であったことを明らかにするとともに,これらとENSOのラニーニャとの関係を確認した.
閑院流諸家における儀式作法の研究

本研究は閑院流諸家のなかでも特に三条・西園寺・徳大寺およびその傍流である洞院家で編まれた編纂物を主たる検討対象としたものである。まず総合的な見地から諸書の系統を明らかにし、同流における口伝・教命の成立や内容を考察することに主眼を置いた。そして家説の独自性を主張するため子孫に継承された日記や儀式書を相互に比較検討することにより、朝儀にもたらされた変様の要因を探り、その過程をさぐることを目的としている。関係史料は複数の大学・研究機関・図書館等に分散しているが、主な箇所として、宮内庁書陵部・東京大学史料編纂所・京都大学・大学・内閣文庫・尊経閣文庫・陽明文庫・京都文化博物館・江戸東京博物館などがあげられる。本年度も昨年度に続きこうした儀式関係史料を調査し、関係図書をそろえるとともに、マイクロ・フィルムなど写真版を可能な限り入手することにつとめた。この分野の研究はまだ蓄積が不十分であり、史料の精査が最優先の作業といえる。史料の所在・現状などを概ね把握したうえで、諸史料を比較・検討しながら、相互の関連や儀式作法に対する解釈の変化の過程を検討するという方法に一定の道筋をつけたことは成果として評価できよう。本研究では閑院流諸家のなかでも特に三条・西園寺・徳大寺などの諸家の編纂物を主たる検討対象としている。関係史料は複数の大学・研究機関・図書館等に分散しているが、主な箇所として、宮内庁書陵部・東京大学史料編纂所・京都大学・広島大学・内閣文庫・尊経閣文庫・陽明文庫・京都文化博物館・江戸東京博物館などがあげられる。本年度は、まずこうした儀式関係史料を調査し、関係図書をそろえるとともに、マイクロ・フィルムなど写真版を可能な限り入手した。また、書誌学的な見地からそれぞれの現状や料紙・奥書等を実見し、その伝来過程について検討を加えた。ただしこれについては関係史料が多岐にわたり、諸本の種類が多いこと、さらに所蔵機関が複数にわたることなどから、この検討は一部の史料を対象としたにすぎない。対象とする史料には興味深い内容を含むものが多くあるが、いまだに研究史料として活用されることもなく、仮にその一部が注目されていても、厳密な史料批判を行うことなく使用されることがあり、史料に即した基礎的な研究が進んでいるとはいい難い。諸本の系統や内容といった書誌学的な考察はこれからの課題となっている。そのためこうした基本となる作業を抜きにして、貴族社会における口伝・教命の検討はありえない。以上の点をふまえ、平成14年度以降も引き続き大学等に蔵されている儀式書を調査し、写真版を入手する。そして史料の所在・現状などを概ね把握したうえで、諸史料を比較・検討しながら、相互の関連や儀式作法に対する解釈の変化の過程を検討していきたいと考える。本年度は、まずこうした儀式関係史料を調査し、関係図書をそろえるとともに、昨年度と同様にマイクロ・フィルムなど写真版を可能な限り請求、その一部を入手した。また、書誌学的な見地からそれぞれの現状や料紙・奥書等を実見し、その伝来過程について検討を加えたが、この作業による成果の蓄積は諸本の系統付けに大きな意味をもつ。対象とする史料には興味深い内容を含むものが多くあるが、厳密な史料批判を行うためにはこうした基礎的な作業がまず必要である。以上の点をふまえ、平成15年度も引き続き大学等に蔵されている儀式書を調査し、写真版を入手する。
上皮細胞極性形成・維持におけるASIP-aPKCシステムの役割の研究

本年度の最大の成果は、「MDCK上皮培養細胞へのaPKCの優性抑制変異体の導入が、細胞接着によって誘導されるタイトジャンクション(TJ)形成、および上皮極性の発達を阻害する」という、一昨年発見し、昨年度に深化させた知見を論文にして発表することを目指し、裏面に示す通りこの目標を達成したことである。この中で、線虫PAR-6の哺乳動物ホモログもaPKC、ASIP/PAR-3とともに複合体を形成し、上皮細胞のTJに濃縮していることも明らかとし、上記aPKCの細胞極性形成における機能が、線虫と同様に進化的に保存されたPARタンパク質群と相互作用する中で発揮されている可能性をさらに強く示唆することができた。この論文は、哺乳動物細胞において、aPKCがPARシステムとともに上皮極性に必須な役割をしていることをはじめて示した論文であり、今後の研究の発展に結びつく大きな成果であると確信している。一方、本年は、aPKCのキナーゼ活性が接着構造形成のどの素過程に必須な役割を果たしているのかと明らかにするために、MDCK/カルシウムスイッチの系よりも上皮細胞接着構造・極性形成過程をゆっくりと追跡できるMTD1A細胞/創傷治癒モデル実験系を新たに導入し、これを利用してaPKC優性抑制変異体の効果をさらに詳細に解析した。その結果、aPKCはE-cadherin、ZO-1などが作る初期の点状のアドへレンスジャンクション(AJ)形成には関与せず、その後この構造が上皮特有の非対称な接着構造(TJ、ベルト様AJ、およびデスモゾーム)に発達する過程で必須な役割をしていることが明かとなった。aPKCの優性抑制変異体は、上皮特有なアクチンcortical bundleの形成も阻害することから、その標的がアクチンと接着系タンパク質詳との相互作用の制御である可能性も示唆されたご今後は、こうしたaPKCの作用が具体的にどのような基質をリン酸化することによって起こっているのかを明らかとすることが、重要な課題となっている。本研究計画初年度の今年は、「aPKCのキナーゼ活性欠失変異体(aPKCkn)が、イヌ腎尿細管上皮細胞由来の培養細胞、MDCK、において、細胞接着後に起こる密着結合形成(TJ)過程を優性抑制的に阻害する」というこれまでの知見をさらに詳細に解析することを中心として研究を進めた。その中で、以下の知見が新たに得られた。1)aPKCknの導入は、ZO-1の分布のみならず、TJの主要膜タンパク質、Occludin、およびClaudin-1の膜への局在を同様に阻害する。よって、TJ構造それ自身の形成を阻害すると考えられる。2)その結果としてこれらの細胞では、通常の上皮細胞で見られる頂端側と基底膜側での物質(イオン、および非電解質物質)の透過を抑制するバリア機能が壊れていること、3)さらに、TJによって維持されているといわれている頂端側と基底膜側での膜脂質の交換の抑制も大きく低下していることが明らかとなった。これらの事実は、aPKCが上皮細胞においてTJ形成に働くことを通じて、細胞極性の維持、形成に関与していることを示していた。4)一方、細胞骨格系との相互作用を通じて、TJの形成とは独立に側定側面に局在性を示すNa+、K+-ATPaseの分布もaPKCknの導入によって乱されることも明らかとなった。従って、aPKCは、TJの形成以外に、上皮細胞の極性形成に必須な細胞骨格系の再構成の過程にも関与している可能性も示唆された。この点は、5)aPKCknの導入によって、F-アクチンの凝集体をともなう異常なTJ構造が発生することからも支持された。現在、これらの新知見を論文化する作業を急いでいる。来年度は、現象レベルで明らかとなったこのaPKCの生理的機能の分子レベルの作用機序の解明に本格的に取り組む予定である。

aPKCの優性抑制変異体は、上皮特有なアクチンcortical bundleの形成も阻害することから、その標的がアクチンと接着系タンパク質詳との相互作用の制御である可能性も示唆されたご今後は、こうしたaPKCの作用が具体的にどのような基質をリン酸化することによって起こっているのかを明らかとすることが、重要な課題となっている。
環状流路内の亜臨界遷移流れの大規模直接数値解析：現象解明から熱交換器応用まで

スーパーコンピュータを利用して,二重円管内環状流れの大規模直接数値解析を行い,乱流と層流との境界である遷移レイノルズ数域において遷移域特有の秩序構造発生の有無を調査した.特に内円筒半径割る外円筒半径で定義される円筒比依存性の調査を行うことで流動系に依存しない遷移現象の統一的な理解を目的として研究結果を得た.これにより,遷移域で層流と乱流状態が共存する層流乱流パターンが発生することを明らかにし,円筒比に依存してパターンの形状が変化することを明らかにした.円筒比が小さい場合,円管内流れで観察されるパフに類似した流れ方向に局在化した一次元的構造が発生,反対に大きい場合には,平面間流れで生じる乱流の縞状構造と同様の二次元的構造である螺旋乱流が発生することを明らかにした.また,中程度の円筒比では,パフと螺旋乱流の特徴を同時に有する螺旋パフが発生することで極限同士を繋げることを明らかにした.発展的解析として,遷移現象の差異及び変化原因を明らかにするため,新規解析・評価手法の導入を行った.パターン発生時の小規模及び大規模スケールの乱流構造を分類することで,パターン形状の変化は周方向二次流れの有無によって特徴付けられることを明らかにした.また,流動状態の特徴モードを抽出することで,異なるパターンの特徴を明確にし,パターン形状の変化は円筒比のみでなくレイノルズ数にも依存して変化することを示した.これによりレイノルズ数及び円筒比に依存した遷移現象の変化を定量的に捉えることに成功した.実験可能なパラメータ(レイノルズ数・円筒比)を増やすため,円筒直径を小さくした大型実験装置を新設した.また,新規実験装置は縦置きにすることで可視化用フレーク粒子が沈殿する問題の解決を行い,数値解析での結果をより明確にするため,可視化実験を行い,幅広いパラメータ領域でのパターン発生の有無の調査を行った.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は直接数値解析により世界最大規模の解析を実現し,実験により実証することで環状流の遷移域における乱流現象及び乱流構造の解明を目的としている.学術的には臨界レイノルズ数の決定および遷移現象の統一を行う.また,工学的には二重円管内流れで熱伝達を考慮し,現象解明という側面から近年の高効率・小型化に対応し得る熱交換器への応用を目指して研究課題に取り組んでいる.今年度は環状流のDNS(直接数値シミュレーション)コードの開発に取り組み,高精度のDNSコードの開発に成功した.同時に熱伝達解析のためのコードも開発し,環状流のDNSコードに組み込んだ.また,環状流の実験装置の製作が完了し,後述の予備実験を実施した.以上のように,研究を遂行する上での解析コード及び実験装置を初年度内に完遂することができた.DNSでは,スーパーコンピュータを用いて大規模計算を行った.その結果,遷移域特有の局在化した間欠構造が発生することを発見した.この遷移構造は,円筒比(内円筒半径/外円筒半径)が大きい二重円管で平行平板間ポアズイユ流れにおいて現れる,スパン方向二次流れを伴う乱流縞構造と類似し,円筒比の小さい場合では円管内流れで見られる乱流パフに類似した構造であることが分かった.これら遷移構造が発生するパラメータ域で各種統計量などを用いて比較することで相違点を明らかにし,中間領域の円筒比を解析することで縞構造からパフ構造へと変化する円筒比とレイノルズ数の目安をつけることができた.可視化実験では,レイノルズ数依存性による流れの状態の変化を調査した.流路広域の可視化が行えていないため,観測方法・装置に残る課題を今後改善していく必要がある.前年度に妥当性を確認した直接数値シミュレーションコードを用い,スーパーコンピュータを利用して解析を進めた.熱伝達解析を含む二重円管内環状流れの大規模直接数値解析を行った.特に乱流遷移域に着目しているため,低レイノルズ数下でのレイノルズ数依存性の調査を行った.また,二重円管の形状は内円筒半径割る外円筒半径で定義される円筒比に依存することから,円筒比依存性に関しても調査した.本研究では遷移現象,特に局在化乱流構造に着目して解析を行い,他の流れ場との類似性を調査した.その結果円筒比が小さい場合,円管内流れで観察されるパフに類似した流れ方向に局在化した構造が発生することを明らかにした.反対に大きい場合には,平面間流れで生じる乱流の縞状構造と同様のヘリカル乱流が発生することを明らかにした.また,その間の円筒比では流れ方向に局在化したヘリカル乱流であるヘリカルパフが現れ,パフとヘリカル乱流とを繋ぐことを示唆した.これらの新たな二重円管内流での遷移構造の発見により,遷移現象の包括的理解に貢献することができた.熱交換器応用を目指した熱伝達解析では,新たに発見した遷移現象が熱伝達特性に与える影響を調査し,遷移構造が乱流熱伝達率の維持に重要な役割を担うことを明らかにした.直接数値計算での結果をより明確にするため,可視化実験を行い,円筒比が大きい場合に関して調査した.

これにより,一方向からの撮影でヘリカル乱流が発生することを明らかにした.しかし,可視化用フレークと水との密度差などの要因により,フレークが遷移構造発生を妨げてしまっている結果となっているため,今後改善が必要である.研究実施の概要にて詳細を既述したように,前年度に作成した数値解析コードを用いて,大規模数値解析を実施することで遷移構造の変化を捉えることができた.また遷移構造が乱流熱伝達率に与える影響を明らかにした.これらの内容をもとに多数の国際学会への参加及びジャーナルへの投稿と成果を残すことができた.このように,数値解析による研究は当初の計画以上に進んでいる.また,スウェーデンでの短期留学を行うことで,多くの議論を通して現在の研究を発展させることができた.しかし,可視化実験に関しては可視化手法等問題点が多く残り,今後改善の必要がある.これによりおおむね順調に研究は進行していると判断する.スーパーコンピュータを利用して,二重円管内環状流れの大規模直接数値解析を行い,乱流と層流との境界である遷移レイノルズ数域において遷移域特有の秩序構造発生の有無を調査した.特に内円筒半径割る外円筒半径で定義される円筒比依存性の調査を行うことで流動系に依存しない遷移現象の統一的な理解を目的として研究結果を得た.これにより,遷移域で層流と乱流状態が共存する層流乱流パターンが発生することを明らかにし,円筒比に依存してパターンの形状が変化することを明らかにした.円筒比が小さい場合,円管内流れで観察されるパフに類似した流れ方向に局在化した一次元的構造が発生,反対に大きい場合には,平面間流れで生じる乱流の縞状構造と同様の二次元的構造である螺旋乱流が発生することを明らかにした.また,中程度の円筒比では,パフと螺旋乱流の特徴を同時に有する螺旋パフが発生することで極限同士を繋げることを明らかにした.発展的解析として,遷移現象の差異及び変化原因を明らかにするため,新規解析・評価手法の導入を行った.パターン発生時の小規模及び大規模スケールの乱流構造を分類することで,パターン形状の変化は周方向二次流れの有無によって特徴付けられることを明らかにした.また,流動状態の特徴モードを抽出することで,異なるパターンの特徴を明確にし,パターン形状の変化は円筒比のみでなくレイノルズ数にも依存して変化することを示した.これによりレイノルズ数及び円筒比に依存した遷移現象の変化を定量的に捉えることに成功した.実験可能なパラメータ(レイノルズ数・円筒比)を増やすため,円筒直径を小さくした大型実験装置を新設した.また,新規実験装置は縦置きにすることで可視化用フレーク粒子が沈殿する問題の解決を行い,数値解析での結果をより明確にするため,可視化実験を行い,幅広いパラメータ領域でのパターン発生の有無の調査を行った.研究実施の概要にて詳細を既述したように,申請時の研究計画よりも早い進度で研究を遂行できた.初年度中に数値解析コード及び実験装置の製作に着手し,研究遂行の上で基盤となる準備を完了させることができた.円筒比依存性の調査を行うことで,遷移現象を発見した.また,早い段階で結果を得ることができたことから,年度末には一カ月半ほどフランスの研究機関に訪問研究員として滞在することで,現在までに得られている結果を議論し今後の研究の方向性を定め,外部研究者との交流を深めた.これにより順調に研究は進行していると判断する.遷移現象を包括的に捉えるため,これまでに得られた結果を精査し,議論を進める.亜臨界遷移特有の空間的に局在化した大規模な乱流構造が環状流の円筒比の極限近くで生じることを明らかにした.
外因系血液凝固機構の研究

1.酵母による組織因子の発現と精製ヒト組織因子細胞外ドメイン(可溶性組織因子、STF、とよぶ)を酵母で発現させた。発現タンパク質は分子量の異なる2種のタンパク質として精製された。STFαは分子量150Kを示し、マンノースを200残基以上含んでいた。STFβは分子量37Kであった。1l培養から、それぞれ10mgおよび1mg精製された。3.ウシ組織因子のcDNAクローニングウシ副腎cDNAライブラリーからウシ組織因子のcDNAを単離しその全塩基配列を決定した。その結果、成熟ウシ組織因子は257アミノ酸残基から成り、ヒト、マウス、ウサギのものと、70%、57%、74%のアミノ酸が同一であることが判明した。4.可溶性変異ヒト組織因子の発現3ヶ所の糖鎖結合部位のAsn残基をAlaに変異した可溶性組織因子を発現させ、発現収率の向上を図るとともに糖鎖の機能の解析を試みた。1.酵母による組織因子の発現と精製ヒト組織因子を酵母で発現させるため、ヒト組織因子およびその細胞外ドメインのcDNAを、酵母酸性フォスファタ-ゼプロモ-タ-の下流に挿入し酵母の発現ベクタ-を構築した。酵母AH22株を形質転換したところ、組み換え組織因子は0.1%トリトンIX可溶化画分に発現していた。本因子は活性を有していたものの、予想した分子量よりかなり大きい分子量を示した。一方、組織因子細胞外ドメイン(sTF)は培地中に分泌され、CMセルロ-スカラムと抗ヒト組織因子モノクロ-ナル抗体カラムを用いて、分子量の異なる2種のタンパク質が精製された。sTFαは分子量150Kを示し、マンノ-スを200残基以上含んでいた。一方、sTFβは分子量37Kであった。両因子は天然体と同様に、VIIa因子のペプチド蛍光基質水解能を増強した。したがって、発現した細胞外ドメインは、ヒト胎盤由来の組織因子の細胞外ドメインと等しい活性を有していると考えた。2.ウシ組織因子のcDNAクロ-ニングウシ副腎cDNAライブラリ-からウシ組織因子のcDNAを単離しその全塩基配列を決定した。その結果、成熟ウシ組織因子は257アミノ酸残基から成り、そのN末端に35残基のシグナル配列を有することが判明した。細胞外ドメインは3つの糖付加部位を含み、2つのジスルフィド結合が存在した。ウシ組織因子は、ヒト、マウス、ウサギのものと、70%、57%、74%アミノ酸が同一であった。1.可溶性ヒト組織因子ーVIIa因子複合体の酵素学的性質2.可溶性変異ヒト組織因子の発現3ヶ所の糖鎖結合部位のAsn残基をAlaに変異した可溶性組織因子を発現させ、発現収率の向上を図るとともに糖鎖の機能の解析を試みた。3ヶ所のAsn残基を全てAlaに変異すると発現量が2%に減少した。プロテアーゼにより分解されたと考えられるため、糖鎖は本因子の安定性に重要であると考えた。Asn-137をAlaに変異したものは37kDaの可溶性組織因子の収率が2倍に上昇した。これにより、大量の可溶性組織因子の調製が可能となった。
ネットワーク効果と流通におけるチャネル戦略

携帯電話をはじめとする情報関連財は、個々の消費者が財を消費するときに得られる効用が、当該の財の属性のみならず、同種の財を利用している他の消費者の数にも依存していることが多い。このようなネットワ-ク効果が企業行動に及ぼす効果については経済学の分野で研究されてはいるが、そこでは主に生産者が消費者に財を直接販売する状況が想定されている。しかしながら実際には、アップルやサムソンが生産した携帯電話機は、NTTドコモやソフトバンクなどの「携帯電話会社」を介して、差別化されたサ-ビスを付与した上で消費者に販売されている。本研究では、生産者と流通業者から構成される流通チャネルを想定した上で、経済学の分野で明らかとなったネットワ-ク財市場のメカニズムが垂直的な取引が行われる状況でも同様に成立するのか、あるいはどのように変更されるのかを明らかにする。2018年度では、ネットワークの効果が存在する状況で既存の垂直統合と垂直分離に関するConventional Wisdomをいろんな方向で分析を行っている。Bonanno & vicker (1988)とRey & Stigliz (1995)によれば、戦略的な観点から川上企業(生産者)が内生的に垂直統合と垂直分離を決める状況で垂直分離が選ばれると主張している。しかし、ネットワークの効果が存在する状況でネットワ-ク効果による市場拡大効果が大きい状況では、垂直的統合時の方が、分離時と比べて、最終財価格が低く川上企業(生産者)の利潤は多いということが明らかになっている。このことは、統合に膨大な費用がかかるために分離を余儀なくされる状況でも、生産者は上限価格を制限することで多くの利潤を得ることを示唆している。そのため、本研究は概ね順調に進んでいる。研究実績で既に述べた通り概ね順調に進んでいる。今後の研究の推進方策は次の通りである。さらに、去年の研究の続きとして、生産者がネットワ-クの補完性の程度を設定し、流通業者が財(サ-ビス)の差別化の程度を設定するというような(異なる主体が消費者の効用に影響を及ぼす)状況が分析できるようにモデルを完成するつもりである。さらに生産者は、(閉鎖的チャネルではなく)開放的チャネル政策を採用することによって流通業者間の競争を激しくし、価格を引き下げることも可能となる。この種の垂直的取引制限についても検討するつもりである。