hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RNA非翻訳領域を標的とする核酸検出リガンドの創製と機能性RNA研究への応用

タンパク質に翻訳されずに機能するRNAは,ノンコーディングRNA (ncRNA)と呼ばれる。ここ10年程の間に,ncRNAが関与する生物現象の発見が相次ぎ,生物学の知見が新しいものに塗替えられつつある。なかでもリボスイッチは,低分子化合物との特異的結合によって遺伝子発現調節を行うユニークなncRNAで,抗生物質の新たな標的として,あるいは遺伝子発現を制御しうる技術開発に繋がる研究対象として,特に注目されているncRNAファミリーの1つである。本研究では,新たな研究領域への新たな分析ツールの提供を目指し,『ノンコーディングRNA,特にリボスイッチを標的とする蛍光性の小分子(リガンド)を開発し,これらの化合物に基づくRNA解析法並びに薬剤ハイスループットスクリーニング法を開発する』ことを目的とする。また,リボスイッチの他,『ヒト免疫不全ウイルス(HIV)のTrans-activation responsive region (TAR RNA)や16SリボソームRNAAサイト』といった遺伝子発現調節に関わるRNAの非翻訳領域を標的とする蛍光性リガンド開発も併せて試みる。本年度(平成22年4月5月)は,ピラジン誘導体(蛍光極大波長:400nm)が抗生物質とほぼ同等の結合親和力でTAR RNAと結合しうることを見出すとともに(K_d=770nM),蛍光性ナフチリジン誘導体(蛍光極大波長:400nm)がアミノグリコシド類に匹敵する結合力でAサイトに結合することを見出した(K_d=530nM)。現在,より詳細な相互作用解析を進めており,それらの知見に基づいて結合機能及び蛍光応答特性の改良をさらに行うことで,ncRNAの新しい分析ツールになることが期待できる。
PET-CT画像における複数PET核種の集積分布データベース化に関する調査

複数核種の利用状況に関して調査を行った.臨床利用可能なサイクロトロンで生成できる核種は,炭素-11,窒素-13,酸素-15,フッ素-18であり,その核種から合成された薬剤が利用されている.現在,本邦で臨床上利用されている核種は26種類ある.そのうち,日本アイソトープ協会とサイクロトロン核医学利用委員会が「成熟薬剤」として認定した薬剤は9種類ある.(炭素-11の利用:メチオニン,N-メチルスピペロン,酢酸.窒素-13の利用:アンモニア.酸素-15の利用:酸素ガス,一酸化炭素ガス,炭酸ガス,水.フッ素-18の利用:フロロデオキシグルコース).炭素-11ではメチオニンを利用したアミノ酸代謝による腫瘍の評価,酢酸を利用した心筋の評価が行われている.また,N-メチルスピペロンを利用したドパミンD2受容体の画像化により脳機能の評価を行っている.窒素-13では,アンモニアを利用した心筋の評価が行われている.酸素-15では,水,炭酸ガス,一酸化炭素ガス,酸素ガスを利用して,脳および心筋の評価が行われている.フッ素-18では,フロロデオキシグルコースを利用した糖代謝の画像化により,腫瘍,脳,心筋の評価が行われている.これら9種類の成熟薬剤のうち,FDGのみがデリバリ可能な薬剤であるため,PET装置を導入しているすべての施設で9種類の薬剤の検査が可能であるわけではない.これら核種の多くは,腫瘍の評価を行うための検査に利用される.その際,腫瘍の形態とPET画像で表示される領域との一致性は診断に影響を与える.したがって,PET画像の分解能に関する調査も行った.ここでは,PET装置の画像再構成アルゴリズムに依存する解像特性,PET装置の検出器に依存する解像特性が存在することが分かった.PET検査は全身を対象とした検査として広く知られたが,複数核種を用いた診断は,腫瘍が発生した単一の臓器や部位に限られることが多かった.したがって,成熟薬剤9種の正常マップの構築とそのための高解像度PET画像の必要性が示唆された.また,近年ポジトロン製剤が撮像可能なSPECT装置が認可された.そのため,本研究ではPET装置のみならずポジトロン対応ガンマカメラにも範囲を広げて情報収集を行い,フッ素-18を用いたSPECT装置におけるデーベースの可能性についても検討した.その結果,SPECTのイメージングはPETより分解能は若干低下する傾向にあるが,国内の稼働台数はPETの約6倍,1300台程度あることから,SPECTのデータベースが可能にれば,非常に有用なものになると考えられた.分子イメージングの基礎として,本研究を具体化した複数核種の特性の把握,それら情報のデータベース化は,ポジトロン製剤を用いた診療に有益であるのみならず,その情報に基づく定量的な診断手法の構築,コンピュータ支援診断技術の適用など,多くの面に利用できる可能性があり,今後,研究の発展が期待できる分野である.複数核種の利用状況に関して調査を行った.臨床利用可能なサイクロトロンで生成できる核種は,炭素-11,窒素-13,酸素-15,フッ素-18であり,その核種から合成された薬剤が利用されている.現在,本邦で臨床上利用されている核種は26種類ある.そのうち,日本アイソトープ協会とサイクロトロン核医学利用委員会が「成熟薬剤」として認定した薬剤は9種類ある.(炭素-11の利用:メチオニン,N-メチルスピペロン,酢酸.窒素-13の利用:アンモニア.酸素-15の利用:酸素ガス,一酸化炭素ガス,炭酸ガス,水.フッ素-18の利用:フロロデオキシグルコース).炭素-11ではメチオニンを利用したアミノ酸代謝による腫瘍の評価,酢酸を利用した心筋の評価が行われている.また,N-メチルスピペロンを利用したドパミンD2受容体の画像化により脳機能の評価を行っている.窒素-13では,アンモニアを利用した心筋の評価が行われている.酸素-15では,水,炭酸ガス,一酸化炭素ガス,酸素ガスを利用して,脳および心筋の評価が行われている.フッ素-18では,フロロデオキシグルコースを利用した糖代謝の画像化により,腫瘍,脳,心筋の評価が行われている.これら9種類の成熟薬剤のうち,FDGのみがデリバリ可能な薬剤であるため,PET装置を導入しているすべての施設で9種類の薬剤の検査が可能であるわけではない.これら核種の多くは,腫瘍の評価を行うための検査に利用される.その際,腫瘍の形態とPET画像で表示される領域との一致性は診断に影響を与える.したがって,PET画像の分解能に関する調査も行った.ここでは,PET装置の画像再構成アルゴリズムに依存する解像特性,PET装置の検出器に依存する解像特性が存在することが分かった.PET検査は全身を対象とした検査として広く知られたが,複数核種を用いた診断は,腫瘍が発生した単一の臓器や部位に限られることが多かった.したがって,成熟薬剤9種の正常マップの構築とそのための高解像度PET画像の必要性が示唆された.また,近年ポジトロン製剤が撮像可能なSPECT装置が認可された.そのため,本研究ではPET装置のみならずポジトロン対応ガンマカメラにも範囲を広げて情報収集を行い,フッ素-18を用いたSPECT装置におけるデーベースの可能性についても検討した.その結果,SPECTのイメージングはPETより分解能は若干低下する傾向にあるが,国内の稼働台数はPETの約6倍,1300台程度あることから,SPECTのデータベースが可能にれば,非常に有用なものになると考えられた.

分子イメージングの基礎として,本研究を具体化した複数核種の特性の把握,それら情報のデータベース化は,ポジトロン製剤を用いた診療に有益であるのみならず,その情報に基づく定量的な診断手法の構築,コンピュータ支援診断技術の適用など,多くの面に利用できる可能性があり,今後,研究の発展が期待できる分野である.
HOTおよびCOLD最適化法による膵ランゲルハンス島の機能モデルに関する研究

インスリン分泌効率が最適で、β細胞の死滅の影響が全体に及ぶリスクを回避できる膵ランゲルハンス島の構造と機能が、highly optimized tolerance (HOT)モデル、または、その一般化モデル(COLD)で再現されるか明らかにすることを目的として研究を行い、以下の成果を得た。HOTモデルで構造最適化を行うためのプロトタイプとなるソフトウェアを作成した。伝染性病原菌源から拡散した病原菌を検知する仮想センサネットワークの最適構造を決定するというバイオテロ対策を単純化した問題を設定し、センサ群の最適配置位置を探索する数値実験を通してソフトウェアの有効性を実証した。HOTモデルのリスク評価関数に非線形係数を組み込み、COLDモデルによって最適化を実行するソフトウェアを開発した。β細胞ネットワークを、Shermanモデルに従う細胞クラスターで表現した。細胞集団の動的挙動をカオス同期で数値的に再現し、生理学的データとの対応を、膜電位バーストパターンの順列エントロピーで評価した。膵島の特異構造を調べる準備段階として、細胞特性の統計分布がバーストパターンに及ぼす影響を調べた。細胞に流入・流出するイオン流の揺らぎを正規分布で近似して細胞クラスターに適用し、順列エントロピーで挙動の複雑さを評価した。生理学的データと比較した結果、平均値の1015%のイオン流分散を仮定した場合、生理学的データの複雑さが再現されることが分かった。α細胞またはδ細胞が膵島に含まれる状態がscale-free構造に対応すると仮定し、β細胞クラスターにscale-free構造の細胞欠損を生じさせた場合の膜電位スパイク列の変化を評価するプログラムを開発した。Highly Optimized Tolerance(HOT)モデルによるシステム構造の最適化を行うためのプロトタイプとなるソフトウェアをC言語によって作成した。公共の場所に設置された伝染性病原菌源から拡散した病原菌を検知する仮想センサネットワークの最適構造を決定するというバイオテロ対策を単純化した問題を設定し、仮想センサ群の最適配置位置をHOTモデルに基づいて探索する数値実験を行った。感染規模とその累積発生確率との間にべき則が成り立つようなセンサネットワーク構造が得られた。病原菌源の設置場所に関する事前情報に合理性がある場合には、病原菌源の設置場所が不確定であっても、感染リスクが少ないネットワーク構造が求められる。この単純化された数値実験の将来展開においては、仮想バイオセンサは膵ランゲルハンス島の各β細胞に対応する。HOTモデルでは、感染規模が非常に大きな事件の発生を効果的に抑制できない。この問題を克服するために、リスク評価関数に非線形係数を組み込み、被害規模の増加にともなって急速に増大するリスク評価関数を導入した。これは一般化されたHOTモデル(COLDモデルの一種)である。この一般化HOTモデルを上記バイオテロ問題に適用し、感染規模が非常に大きな事件を効果的に防止できるセンサネットワーク構造が得られた。COLDモデルによる最適化を実行するプロトタイプとなるソフトウェアが確立された。膵ランゲルハンス島のβ細胞ネットワークを、Shemanモデルによってその動的挙動が表現されるβ細胞モデルを立方格子の各格子点に配置した細胞クラスターで近似的に表現した。β細胞集団の動的挙動を数値的に再現し、対応する生理学的データとの一致の程度を、膜電位バーストパターンの順列エントロピーに基づいて評価するソフトウェアを作成した。膵島構造を決定することを目的としたHOTおよびCOLDアルゴリズムの開発を行った。β細胞は血中グルコースセンサに例えることができるので、センサネットワークをβ細胞ネットワークと見なして、既に開発したプログラムを拡張した。成果の一部は、センサネットワークの最適構造設計に関連させて論文として発表した。αまたはδ細胞が膵島に含まれる様子がscale-free構造に対応すると仮定し、β細胞クラスターにscale-free構造の細胞欠損を生じさせた場合、膜電位スパイク列がどのように変化するか数値的に再現するプログラムを継続して開発中である。これは、17年度に完成の予定である。膵島モデルが発生する膜電位パルス列が生理学的データをどの程度再現するかは、パルス列の複雑さという観点から、順列エントロピー計算用ソフトウェア等を用いて評価する。

これらの数値的研究によって、膵島の細胞配置に関するscale-free構造が明らかになるであろう。最終的に、本研究の主テーマである膵島システムのリスク耐性について、α細胞、β細胞、δ細胞がscale-free構造を保ちつつ結合する可能性について示唆するような新たな知見が得られるであろう。医用工学への展開については、マイクロ糖針を基本材料とした新しい経皮性薬剤配送システムの研究を進めてきた。17年度は、この研究に対して本研究の成果がどのような知見・ヒントを与えるか考慮し、糖尿病治療に関する医用工学的研究に発展させることを目指す。HOT構造のような膵島の特異構造がバーストパターンに及ぼす影響を数理的に解明するために必要な準備として、細胞特性の統計分布がバーストパターンの複雑さに及ぼす影響を調べた。細胞に流入・流出するイオン流の統計的揺らぎをGaussian white noiseで近似して細胞クラスターに適用し、β細胞集団のカオス同期シミュレーションを行った。こうして得られたバーストパターンから膜電位スパイク列の時間間隔列を抽出し、その順列エントロピーを計算した。この推定値を、対応する生理学的データについて推定される順列エントロピーと比較した結果、細胞に流入・流出するイオン流に、平均値の1015%の分散を仮定した場合、生理学的データの複雑さが再現されることが明らかとなった。この結果は、膵島の特異構造による影響を解明する上で重要な基礎データである。この成果を踏まえ、膵α細胞または膵δ細胞が膵島に含まれる状態がscale-free構造に対応すると仮定し、β細胞クラスターにscale-free構造の細胞欠損を生じさせた場合、膜電位スパイク列がどのように変化するか数値的に再現するプログラムの開発を現在も進めている。このような膵島モデルが発生する膜電位パルス列が生理学的データをどの程度再現するかは、パルス列の複雑さという観点から、順列エントロピー計算用ソフトウェア等を用いて評価することができる。これらの数値的研究によって、膵島の細胞配置に関するscale-free構造が、まもなく明らかにされる予定である。糖材料は、加水分解すること、および、インスリンの機能を損なうことなく保持することができるという性質をもつ。このため、インスリンを混合した糖材料から構成されるマイクロ針を真皮層に刺入した後、針部だけを皮下に残留させ、糖針が体液と反応して分解する際にインスリンを放出させることができる。これは、無痛状態で体内にインスリンを投与する新しい糖尿病治療法である。
形状材料としてキチンナノ繊維メッシュを活用した医用接着・治癒剤の開発

外科臨床分野では、傷口や切開部の接着・シーリング方法として、縫合が一般的な手法としてなされてきたが、ソフトな臓器に対しては時間と熟練技術を要するという問題がある。一方、別法として生体接着剤も利用されているが、代表的なものは血液製材を原料としていることからウィルス感染の問題があった。また、化成品の接着剤も利用されているが、人工物であることから生体内消化性に課題を有している。そのため、これらの問題を解決するための研究開発が求められており、本事業では以下の観点を元に安全かつ有用な手法の開発を目指した。(1)生体適合性の天然高分子材料であるキチン、キトサンを素材として利用することにより、ウィルス感染の心配がない「安全な材料」として期待できる。(2)これまでの研究で重合性(硬化性)のキチン、キトサン誘導体を開発しており、生体モデル実験において有望な接着性を確認している。(3)我々は創傷治癒など様々な生物活性を有するキチン、キトサン由来のナノ繊維シートの開発に成功している。昨年度までの研究によりキチンナノ繊維シートを形状材料とし、それに重合性キチン誘導体を複合させることで、新規な医用接着・治癒剤としての有効性を明らかにしてきた。一方、キチンナノ繊維シートと硬化剤の親和性の向上、適応範囲を広げるためには硬化方法の改良が課題となった。そこで本年度は、過酸化水素水を硬化剤とする従来法に加え、1)光重合開始剤による光硬化性の検討、2)医療現場において消毒剤として利用されているオゾン溶液を硬化剤としての可能性について検討し、いずれの硬化法においても良好な接着・硬化性を有することを見出した。意義、重要性、解決方法我々の生活において、不本意な外傷や外科手術等に遭遇する可能性は、誰にでもあり得る。従来、外科臨床分野では、傷口や切開部の接合、シーリングの方法として縫合がなされてきたが、縫合には時間と熟練技術を要することや、縫合できない臓器が有る等の問題があった。また、別法として知られている「血液製剤」を用いた生体接着剤には、ウィルス感染の問題があった。これらの問題を解決するための研究開発が求められており、本研究では以下の方法により、安全かつ有用な手法の開発を目指した。1.生体適合性天然高分子材料であるキチン、キトサンを素材として利用することにより、ウィルス感染の危険性がない安全な材料の創出を試みる。2.これまでに、キチン、キトサン素材に重合性官能基を導入することにより、接着性能を付与できることを見出していることから、今回、シート状のキチン質と組み合わせることにより、単なる接着性材料の段階から、様々な形状、面積に対応可能な生体接着材料が期待できる。3.このシート状のキチン質材料の調製には、これまでに蓄積したキチン質の利用技術を応用する。以上の技術の複合化により、様々な外傷や外科手術等におけるシーリングや接着に役立つ手法の開発をめざす。具体的な内容と成果1.これまでの知見を利用して、水溶性キチン誘導体に重合性官能基を導入し、接着性材料を調製した。2.一定の面積をカバーできるキチン質ナノファイバーシートを作成した。3.上記の1と2を組み合わせて接着性シートを作成し、皮膚モデルのコラーゲン膜を利用して、接着機能試験を行った。研究開始以前に予想しなかったコラーゲン膜と接着性シートとの界面剥離の問題が生じたものの、予めシート作成法を複数用意していたため、解決への道が開け、現在、一層の性能アップを計画している。本研究の初年度においては、これまでに開発した重合性キチン誘導体を用いることにより、安全性の高い生体接着材料の開発を目指す途上で、単に接着させるのではなく、一定面積をカバーできる機能や、一定の形状に対応可能な利便性をもつ材料の開発を試みるための、基礎データを得ることを目指した。その過程で、研究開始以前に予想しなかったコラーゲン膜(生体モデル)と接着性シートとの界面剥離の問題が生じた。しかし、キチンナノファイバー懸濁液からシートを調製する方法として、1.吸引ろ過法及び、2.キャスト法の二つの手法を考慮していたため、方法1のシートでは従来の接着性データに及ばなかったものの、方法2のシートでは、従来の接着性データに匹敵する接着力を保持することを確認できた。即ち、従来の接着機能の上に、「一定面積をカバーできる機能や、一定の形状に対応可能な利便性」をも期待できる材料であることを確認できたので、「おおむね順調に進展している」と判断した。以上のような初年度の成果は、方法2によるシート作成時に、さらに改良を試みることで、より一層の機能の向上への道が開ける可能性がある。従って、次年度においては、本複合材料の各種機能の総合力の観点からも、一層の進展が期待できるものと考えている。

(2)これまでの研究で重合性(硬化性)のキチン、キトサン誘導体を開発しており、生体モデル実験において有望な接着性を確認している。(3)我々は創傷治癒など様々な生物活性を有するキチン、キトサン由来のナノ繊維シートの開発に成功している。昨年度までの研究によりキチンナノ繊維シートを形状材料とし、それに重合性キチン誘導体を複合させることで、新規な医用接着・治癒剤としての有効性を明らかにしてきた。一方、キチンナノ繊維シートと硬化剤の親和性の向上、適応範囲を広げるためには硬化方法の改良が課題となった。そこで本年度は、過酸化水素水を硬化剤とする従来法に加え、1)光重合開始剤による光硬化性の検討、2)医療現場において消毒剤として利用されているオゾン溶液を硬化剤としての可能性について検討し、いずれの硬化法においても良好な接着・硬化性を有することを見出した。初年度において、安全性の高いキチン質を利用した重合性キチン誘導体とキチンナノファイバーシートとを複合化させた生体接着材料の開発の妥当性を確認できたので、次年度には、本複合材料の柔軟性や伸び率などの物性を一層改善することを検討する。これは、接着対象の皮膚、血管、臓器など、それぞれで要求される物性値を考慮して勧める予定である。さらに、コラーゲンモデルではなく、当初計画していた生体への接着試験についても、本学獣医学科の協力の下で着手したい。その試験結果を共同で分析することで、本研究の複合材料の調製にフィードバックできると考えている。もし、時間的に余裕があれば、キチンナノファイバーシートの空孔の割合についても、機能性を左右するファクターとして検討に加えることも視野にいれて、研究を進めたい。当初は、重合性キチンナノファイバーと複合化させるシート状材料を、キチンナノファイバー、キトサンナノファイバー、表面キトサン化ナノファイバー等、種々のナノファイバーを用いて検討する計画であったが、最初に試みたキチンナノファイバー由来のシートと重合性キチン誘導体との複合材料において、生体モデルとして使用しているコラーゲンフィルムへの接着試験の途上で、二つの材料の界面で剥離が生じるという、予期せぬトラブルがあった。結局のところ、シートの作成方法を工夫することで、複合化しない場合の接着性能に匹敵する複合材料の開発を達成した。しかし、本年度においては、キチンナノファイバー由来のシートを用いた検討で終了し、「キトサンナノファイバー、表面キトサン化ナノファイバー等を素材とするシートとの複合化は次年度以降に持ち越したため、次年度使用額が生じた。初年度に、期待した成果が得られた「キチンナノファイバー由来のシートと重合性キチン誘導体との複合材料」について、その知見を発展させるため、繰越分を利用して、シート作成時における改質剤の検討を試み、複合材料全体としての柔軟性等の向上等を検討する。もし、期待通りに複合材料全体としての物性が改善されるならば、より優れた生体接着及びシーリング材料が得られると期待できる。
価格設定型排除行為規制における略奪価格理論の射程

本研究は、価格設定を手段として競争者等を排除する各種行為類型のうち、プライス・スクイーズ、占有率リベート、包括料金設定を主な対象として、略奪的価格設定・不当廉売の違法性判断基準や規制理論の射程を明確にし、要件論の精緻化を行った。すなわち、これらの類型はいずれも、略奪型とライバルコスト引き上げ型(RRC)の両方の側面を持つ複合的な類型であるため、略奪型の説明理論が全面的な違法性判断基準たり得ると考えるべきではなく、人為性・排除効果の説明において、行為の側面ごとに、適宜RRC型と組み合わせて説明ツールとして用いるのが適切であるとの結論に至った。平成25年度は、1.略奪価格理論の射程に関する比較法的考察と、日本法上の差別対価と不当廉売規制の事例検討及び法適用関係の整理、2.プライス・スクイーズに関する研究を行った。なお、経済学的費用と整合的な会計費用のあり方を検討するという課題については、問題提起を行うにとどまった。1.略奪価格理論の射程に関し、米EU等の学術論文や判例を中心に研究を行い、これらの知見を元に、日本法について、独占禁止法2条9項2号と同3号、及び不公正取引方法一般指定3項及び同6項の解釈・適用関係に関する研究を行った。ここでは、ある種の差別対価行為につき、略奪型と取引拒絶型・ライバルコスト引き上げ型の相違があり、それによって、前者は法2条9項3号ないし一般指定6項、後者は法2条9項2号ないし一般指定3項の適用が適切であることを示した。2.平成26年度に計画していた、プライス・スクイーズに関する研究を一部先行して行った。米国では、判例法上、独自の類型としては規制されず、取引拒絶または略奪的価格設定に該当する場合にのみ規制される。他方、EU競争法では、プライス・スクイーズを独自の類型として定義し違法性判断基準を定める。米国とEUとを比較することにより、プライス・スクイーズという類型の特徴、取引拒絶・略奪的価格設定との違法性判断基準の相違、を明らかにした。これら比較法的検討を元に、日本法上、NTT東日本事件最高裁判決が「逆ざや」をもたらす行為につき独禁法3条前段違反とした判断の解釈論・事実認定上の正当性と不備を検討した。具体的には、同判決の判断はEUほどの厳密さはないにせよ、同事件の法解釈及びそこで認定された事実からは、取引拒絶・略奪的価格設定の違法性判断基準を満たすとはいえず、プライス・スクイーズの規制がされたと解してよいことを示した。1.平成26年度は、主に、RRR(Reducing Rival's Revenue)の類型に関する研究を進めた。当初の研究計画には記載しなかったが、いわゆる包括料金、すなわち顧客の個別商品等の購入量と連動しない価格設定を行うことを通じ、競争者の反応曲線に影響を与え、その収入を減らすことで排除する行為であり、この点で明らかに価格設定型排除行為に属し、本研究との深い関連のあるものである。RRRは通常、その反競争効果の発生シナリオがRRC(Raising Rival's Cost)に分類されるが、具体的事例を題材に改めて検証したことにより、略奪価格理論ないしその各種基準によって違法性を判断することが適切でないことが明らかになった。2.具体的には、日本で初めてのRRR類型とされるJASRAC私的独占事件(なお、同事件については他モデルによる説明もある)を題材として研究を進めた。同事件では、私的独占の要件に照らして、(1)行為の性格付け、(2)行為の排除効果の有無及びその認定方法、(3)競争促進効果の考慮ひいては排除措置の設計等が重要となるが、学説上、(2)について活発な議論が交わされた。そこで、(2)と(2)の前提となる(1)とに焦点を当てて研究し、論文を公表した。3.また同事件は、行政事件訴訟法の下で、処分の名宛人でない第三者に原告適格が認められるか、という重要論点を含むものであった。この点は、公法・私法二元論に対する見直し(公私協働論、共同利益論)等、行政法のみならず私法(主に民法学者が取り組んでいる)との学際的な先端的議論が進められている分野であり、独禁法からの新たな視点を提供すべく論文を執筆した。この点も1,2同様今後の研究の発展につながるものである。4.なお、同論文は、雑誌掲載上判例評釈の形をとっているが、内容・分量共に学術論文といいうる成果が出せたと考える。1.平成27年度は、平成26年度から引き続き進めたRRR(Reducing Rival's Revenue)類型に関する研究と、占有率リベートに関する研究を進めた。両者ともに、価格設定という側面を持ちつつも、略奪型というよりはRRC(Raising Rival's Cost)型としての側面に着目して違法性判断を行うことが適切であろうとの考察に至っている。すなわち、略奪価格理論に基づく違法性判断が適切とはいえない類型であると考えられることから、本研究の目的である、略奪価格理論の射程を明らかにすることについて、大きな手応えを得ている。2.題材としては、(1) JASRAC私的独占事件の最高裁判決、(2)米国及びEUの占有率リベート事件、に焦点を当てて研究を進めた。

(1)については、独占禁止法2条5項の「排除行為」要件に関する解釈論が問題となったが、前年度研究対象とした高裁判決とは異なり、最高裁判決においては、傍論の形は取っているものの「正常な競争手段の範囲を逸脱するような人為性」の要件該当性についての重要な示唆が示され、排除効果要件との関係性について、学説上議論が生じた。3.人為性要件については、排除効果要件と一体として評価されるべきことは多くの見解の一致を見るものの、両者が概念的に同一のものか、その評価のあり方について、といった点で議論に混乱が見られたため、その整理を試みた。すなわち、排除効果と人為性とは別の概念ではあるものの、評価根拠事実が共通することや排除効果発生を示す事実が人為性認定の根拠となる場合もあることを示した。かかる考察に際し、(1)の類型が(2)の占有率リベートと非常によく似たメカニズムを有することから、(2)の研究から大きな示唆を得ることができた。1.主にJASRAC事件を題材としつつ、独占禁止法2条5項の排除行為要件解釈論を深めることができた。その際、同事件で問題となった行為は価格設定行為ではあるものの、RRC型としての反競争効果発生メカニズムに着目した評価を行うことが適切な類型であるがゆえに、略奪価格理論の射程・限界を示すという本研究の目的達成に、一層近づくことができた。また、同事件行為にかかる理論的考察を行う際に、本来予定していた占有率リベート事件やそれに関する欧米の判例・学説の理論を比較することが、非常に有益であったことは先にも述べたとおりである。2.平成26-27年度の研究対象であるRRR型の特定の包括料金設定については、価格設定行為ではあっても利潤犠牲が全く見られないため、略奪価格理論に基づく規準、とりわけ代表的規準である利潤犠牲規準の適用は不適切な判断結果を招くとの見解に達した。3.占有率リベートについては、RRC型・略奪型いずれとも評価しうる。そのため、いずれの基準を用いるべきかが重要となるが、欧州では、排他条件付き取引と同様のRRC型として捉え規制に積極的であるが、米国では、略奪的価格設定と同様の略奪型行為と捉え、価格競争としての望ましい効果を重視するため規制に慎重である。このように欧米で適用基準も異なるうえ、当該行為による利潤犠牲の有無についても、機会費用で見るか否かによって事案ごとに相違があるため、いずれの規準を適用すべきかについては、より一層の検討が必要となる。4.人為性に関する理論的研究に重きをおいたため、ここでは非常に大きな発展を見た一方で、原価計算と経済学的費用との整合にかかる研究はさほど進めることができなかった。5.以上、略奪価格理論の射程につき理論面で大きな進展を見たものの、課題も残されているため、(2)に分類することとした。平成28年度は、排除行為の人為性判断基準についての考察を総括的に進めるとともに、新たな研究課題の発見に至った。平成27年度に行ったRRC(特にRRR)類型に関する研究は判例評釈としてまとめた。また、占有率リベートについては、その一部が公正取引委員会競争政策研究センターの「バンドル・ディスカウントに関する独占禁止法上の論点」への協力として反映されている。バンドルディスカウントについては、Discount Attribution Testを用いる限りは、価格費用比較基準等が重要性を持つ。しかし、その反競争効果発生メカニズムは、略奪型として説明できる側面もあるが、抱き合わせ・排他条件付き取引のそれによるべき側面もある。包括料金型の排除行為もRRR型として分類されるが略奪価格としての側面も持つ。近年新たに排除行為と考えられる類型は、複合的な側面を有するものが多く、複数の基準を用いて競争上の効果を説明することが適確な解決につながると考えている。
高密度水素を含有する錯体水素化物における形成機構の解明と新規物質探索への展開

錯体水素化物は、水素を高密度に含有する錯イオンによって形成され、水素貯蔵材料への応用が期待される。錯体水素化物を水素貯蔵材料として利用するためには、錯体水素化物の形成(水素化)・分解(脱水素化)反応の機構解明が課題の一つに挙げられる。申請者らは、錯体水素化物を形成するための前駆現象を初めて見出し、この現象により、錯体水素化物が、一般的に知られている反応温度(摂氏数百度以上)よりも低温(摂氏30度)で形成される結果を得ている。そこで、本研究の目的は、申請者らが発見した前駆現象に着目し、錯体水素化物の水素化・脱水素化反応の素過程を結晶構造と振動ダイナミクスの観点で評価して、錯体水素化物の水素化・脱水素化反応機構を解明するとともに室温近傍で水素化反応が進行する水素化物を探索する。更に、本研究で得られた知見をもとに高密度に水素を貯蔵する材料開発のための合成指針を構築する。平成30年度は、錯体水素化物の脱水素化過程を熱分析、X線・中性子回折、中性子非弾性散乱を用いて観測した。更に脱水素化後の試料を再水素化することで錯体水素化物が再形成されることが明らかになった。この一連の水素化・脱水素化・再水素化反応における結晶構造は、構成する金属元素の配列が維持されていた。更にマグネシウムを含む類似の金属間化合物が室温近傍で水素化反応が進行し、その反応前後での金属配列は、維持されることが明らかになった。これらの結果から水素化・脱水素化反応前後での金属配列の維持が、室温近傍で高密度に水素を貯蔵する材料設計指針の重要な要素の一つに挙げられる。錯体水素化物は、水素を高密度に含有する錯イオンによって形成されるが、その形成機構は十分な理解に至っていない。このことが、錯体水素化物を利用した高密度水素貯蔵材料の開発を妨げる要因の一つとなっている。最近、申請者らは、錯体水素化物を形成するための前駆現象を初めて見出し、この現象により、錯体水素化物が、一般的に知られている反応温度(摂氏数百度以上)よりも低温(摂氏30度)で形成される結果を得ている。そこで、本研究の目的は、申請者らが発見した前駆現象に着目し、錯体水素化物の形成過程を結晶構造、電子状態、振動ダイナミクスの観点から総合的に評価して、錯体水素化物の形成機構を解明することである。更に、本研究で得られる知見から高密度に水素を貯蔵する材料開発のための合成指針を構築し、新規錯体水素化物の探索へ展開する。平成28年度は、錯体水素化物を形成するための前駆体を有する中間相の合成条件を最適化し、X線・中性子回折によって中間相の結晶構造、電子状態を解明した。今後の展開として、中間相における水素の化学結合を反映した水素の振動ダイナミクスを実験的に観測し、理論計算と融合させることによって前駆体の水素の化学結合を明らかにする。更に金属間化合物から中間相を経て錯体水素化物へ至る形成過程を直接観測することで、その形成機構を解明する。本研究で得られる知見を用いて、より高密度に水素を含有する錯体水素化物の合成指針を構築し、新規物質探索へ展開する。申請者は、所属グループの現有装置と国内外の研究施設を利用し、平成28年度に計画した中間相を高純度に得るための合成条件を最適化してX線・中性子回折及び第一原理計算の相補利用から中間相の結晶構造、電子状態を解明した。平成28年度の研究成果を踏まえて、平成29年度は、中間相の前駆体における水素の化学結合の解明を水素の振動ダイナミクスの観点で行う予定である。中間相の前駆体における水素の化学結合を明らかにするために水素の化学結合を反映した水素の振動ダイナミクスの観測(中性子非弾性散乱実験)は、平成28年度に米国オークリッジ国立研究所パルス中性子施設SNSで行った。申請者はこれまでに同様の解析を行った経験があるため、平成29年度に中間相の前駆体における水素の化学結合を反映した水素の振動ダイナミクス及び水素の化学結合を解明する見込みができている。この結果は、研究の総括として掲げるより高密度に水素を含有する錯体水素化物の合成指針の構築につながるため、新規物質探索へ展開する上で、重要な成果になることが期待される。これらの理由のために本研究は、おおむね順調に進展している。錯体水素化物を水素貯蔵材料として利用するためには、錯体水素化物の形成機構の解明が課題の一つに挙げられる。そこで、本研究の目的は、申請者らが発見した前駆現象に着目し、錯体水素化物の形成素過程を結晶構造、電子状態、振動ダイナミクスの観点から統合的に評価して、錯体水素化物の形成機構を解明することである。更に、錯体水素化物の形成機構解明に関する研究で得られた知見をもとに高密度に水素を貯蔵する材料開発のための合成指針を構築し、それに基づいて錯体水素化物等の新規水素化物の探索へ展開する。

平成29年度は、金属間化合物から侵入型水素化物、中間相を経て錯体水素化物へ至る形成過程を中性子回折で直接観測することに成功した。更に、中間相における水素の化学結合を反映した水素の振動ダイナミクスを中性子非弾性散乱によって実験的に観測し、理論計算との相補利用によって前駆体における水素の化学結合を明らかにするとともに錯体水素化物の形成機構を解明した。今後の展開として、平成29年度で明らかにした形成機構をもとに錯体水素化物を等の新規水素化物の探索へ展開する。申請者は、所属グループの現有装置と大強度陽子加速器施設(JーPARC)・物質生命科学実験施設(MLF)に設置された高強度全散乱装置(NOVA)を利用し、平成29年度に計画した金属間化合物から中間相を経て錯体水素化物へ至る形成過程を結晶構造の観点での直接観測に成功した。この結果から錯体水素化物は、水素が金属間化合物の格子隙間に侵入する侵入型水素化物を形成し、その後、錯体水素化物を形成するための前駆体を有する中間相を経て、錯体水素化物が形成されることが明らかになった。また、申請者は、錯体水素化物及び中間相を合成し、米国オークリッジ国立研究所パルス中性子施設(SNS)に設置された逆転配置型非弾性中性子散乱分光器(VISION)を用いて錯体水素化物中の錯イオンにおける水素及び中間相に含まれる前駆体における水素の化学結合を反映した振動ダイナミクスを観測した。実験的に観測された錯体水素化物及び中間相における水素の振動ダイナミクスと第一原理計算によるフォノン状態密度の理論計算を相補利用して、中間相は、侵入型水素化物における水素の結合状態と錯体水素化物を構成する錯イオンにおける水素の結合状態の中間状態にあることが明らかになった。この結果と前述の結晶構造の結果は、本研究の目的として掲げる錯体水素化物の形成機構の解明につながる研究成果となった。更に、新規物質探索へ展開する上で重要な成果になることが期待される。これらの理由のために本研究は、おおむね順調に進展している。錯体水素化物は、水素を高密度に含有する錯イオンによって形成され、水素貯蔵材料への応用が期待される。錯体水素化物を水素貯蔵材料として利用するためには、錯体水素化物の形成(水素化)・分解(脱水素化)反応の機構解明が課題の一つに挙げられる。申請者らは、錯体水素化物を形成するための前駆現象を初めて見出し、この現象により、錯体水素化物が、一般的に知られている反応温度(摂氏数百度以上)よりも低温(摂氏30度)で形成される結果を得ている。そこで、本研究の目的は、申請者らが発見した前駆現象に着目し、錯体水素化物の水素化・脱水素化反応の素過程を結晶構造と振動ダイナミクスの観点で評価して、錯体水素化物の水素化・脱水素化反応機構を解明するとともに室温近傍で水素化反応が進行する水素化物を探索する。更に、本研究で得られた知見をもとに高密度に水素を貯蔵する材料開発のための合成指針を構築する。平成30年度は、錯体水素化物の脱水素化過程を熱分析、X線・中性子回折、中性子非弾性散乱を用いて観測した。更に脱水素化後の試料を再水素化することで錯体水素化物が再形成されることが明らかになった。この一連の水素化・脱水素化・再水素化反応における結晶構造は、構成する金属元素の配列が維持されていた。更にマグネシウムを含む類似の金属間化合物が室温近傍で水素化反応が進行し、その反応前後での金属配列は、維持されることが明らかになった。これらの結果から水素化・脱水素化反応前後での金属配列の維持が、室温近傍で高密度に水素を貯蔵する材料設計指針の重要な要素の一つに挙げられる。
がんの進展・転移に関与する糖鎖情報

バリアント型シアリルLe^Xを癌細胞に発現する成人T細胞性白血病患者に於ては陰性の癌細胞を持つ患者に於てよりも、皮膚への浸潤が起こっている割合が多いことが発見された。ヒト膀胱移行上皮がんの転移関連糖鎖抗原を担うムチン様糖タンパク質をcDNAクローニングによって同定した。また、癌患者の腹水からE-セレクチンとのリガンドになるシアリルLe^a抗原を持つ糖タンパク質を単離し、MUC2エピトープを持つムチン型糖タンパク質であることを明かにした。血清レクチンであるマンナン結合タンパク質が高マンノース型糖鎖を発現した細胞に対して補体依存的な細胞傷害活性を持つことを示した。この反応ががん細胞に対しての対抗機構の一つとなる可能性を示した。GD3合成酵素遺伝子のcDNAを単離した。また、糖脂質硫酸転移酵素を単離した。単離したN-アセチルグルコサミン転移酵素V cDNAを用いて、同酵素がB16メラノーマ細胞に於て、TGF-βにより発現誘導されることを見出した。この活性化が遺伝子転写レベルによるものかどうかをRun off assayで検討したところ、mRNAレベルの増加は転写レベルの上昇によるものでは無く、mRNAの安定性の増加によるのということが判明した。またGM2合成酵素cDNAの導入により、B16細胞では、GM2が細胞外基質への接着を促進することが判った。
大規模直下地震を対象とした短周期強震動予測法の開発

研究初年度(12年度)においては,1995年兵庫県南部地震,1999年トルココジャエリ地震,1999年台湾集集地震など,震源近傍において得られた強震記録をデータベース化した.これに基づいて地盤震動の偏向性の強さと断層との相対的な位置関係ならびにその周波数依存性,地震動強度の断層破壊方向への依存性,上下動の距離減衰特性について詳細に検討し,非定常地震動予測モデルの修正・改良を行った.第二年度の(13年度)においては,昨年度の研究成果において提案・改良された地震動予測モデルを用いて,強震記録が得られているこれまでの地震を対象とした地震動シミュレーションを行い,その結果と実際に得られた記録との比較を行うことにより,提案モデルの妥当性・適用性について検証した.ここでは,断層近傍記録が得られた1999年トルココジャエリ地震や1999年台湾集集地震の再現性について詳細に検討した.また,記録は得られていないが被害の状況が判明しているそれらの地震による地震動を推定し,被害との対応についても検討した.さらに震源断層モデルから数値解析的に得られるシミュレーション地震動との対応についても検討した.研究初年度(12年度)においては,1995年兵庫県南部地震,1999年トルココジャエリ地震,1999年台湾集集地震など,震源近傍において得られた強震記録をデータベース化した.これに基づいて地盤震動の偏向性の強さと断層との相対的な位置関係ならびにその周波数依存性,地震動強度の断層破壊方向への依存性,上下動の距離減衰特性について詳細に検討し,非定常地震動予測モデルの修正・改良を行った.第二年度の(13年度)においては,昨年度の研究成果において提案・改良された地震動予測モデルを用いて,強震記録が得られているこれまでの地震を対象とした地震動シミュレーションを行い,その結果と実際に得られた記録との比較を行うことにより,提案モデルの妥当性・適用性について検証した.ここでは,断層近傍記録が得られた1999年トルココジャエリ地震や1999年台湾集集地震の再現性について詳細に検討した.また,記録は得られていないが被害の状況が判明しているそれらの地震による地震動を推定し,被害との対応についても検討した.さらに震源断層モデルから数値解析的に得られるシミュレーション地震動との対応についても検討した.1.1995年兵庫県南部地震を含む最近の強震動記録と断層パラメータを収集整理し,震源近傍の強震動を含むデータベースとした。ここでは、これまであまり着目されなかった上下動につても水平動と同様にデータベース化した。開放基盤上での強震動算出には、申請者らにより提案されている解析法FDELを用いた。2.上記のデータベースを用いて,断層の破壊過程と地盤震動特性との関係を様々な観点から検討した。とくに,(a)地盤震動の偏向性の強さと断層との相対的な位置関係ならびにその周波数依存性,(b)地震動強度の断層破壊方向への依存性,(c)上下動の距離減衰特性について詳細に検討した。3.上記2.での検討結果に基づき,従来の非定常地震動予測モデルの修正・改良を検討するとともに、あらたに上下動の予測モデルも提案した。予測モデルは将来の地震を対象とすることを踏まえ,できる限り単純な断層パラメータにより上記に挙げた断層近傍での地震動の特性をうまく表現できるモデルとすることとした。研究初年度(12年度)においては,1995年兵庫県南部地震,1999年トルココジャエリ地震,1999年台湾集集地震など,震源近傍において得られた強震記録をデータベース化した.これに基づいて地盤震動の偏向性の強さと断層との相対的な位置関係ならびにその周波数依存性,地震動強度の断層破壊方向への依存性,上下動の距離減衰特性について詳細に検討し,非定常地震動予測モデルの修正・改良を行った.第二年度の(13年度)においては,昨年度の研究成果において提案・改良された地震動予測モデルを用いて,強震記録が得られているこれまでの地震を対象とした地震動シミュレーションを行い,その結果と実際に得られた記録との比較を行うことにより,提案モデルの妥当性・適用性について検証した.ここでは,断層近傍記録が得られた1999年トルココジャエリ地震や1999年台湾集集地震の再現性について詳細に検討した.また,記録は得られていないが被害の状況が判明しているそれらの地震による地震動を推定し,被害との対応についても検討した.さらに,震源断層モデルから数値解析的に得られるシミュレーション地震動との対応についても検討した.
ハイビジョン・スーパーハイビジョン(8K)リアルタイム変換技術の開発

ハイビジョン(HDTV)(2K)をスーパーハイビジョン(SHV)(8K)にリアルタイム変換する技術を完成させた。SHV(8K)はHDTV(2K)の16倍の解像度を有する究極の映像システムであり、2018年の放送がされ、今後のロードマップも総務省から示されている。放送実施には数多くの装置を新たに開発する必要があり、装置開発にはSHVコンテンツが(映像)必要である。本研究では、豊富に存在するHDTV(2K)コンテンツをSHV(8K)に変換して有効活用するために、高解像度HDTV(2K)・SHV(8K)変換を実現した。非線形超解像機能を搭載したハイビジョン(HDTV)(2K)をスーパーハイビジョン(SHV)(8K)変換装置を開発するために、超解像機能の性能向上の研究を進めた。提案している非線形超解像技術以外に、理論的な限界であるナイキスト周波数を超える高周波成分が生成可能な超解像技術は存在しない。この事実を定量的に示すために、代表的な既存超解像技術である再構成超解像,学習型超解像を実装した4Kテレビに動画像を入力し、主観評価実験を実施した。実験の結果、提案する非線形超解像技術が、既存超解像よりも優れていることを定量的に示した。非線形超解像をリアルタイム処理が可能なハイビジョン・8K変換に生かすために、ハイビジョン・8Kリアルタイム変換装置を試作した。試作した装置に超解像機能は実装していないが、非線形超解像のアルゴリズムから8Kでのリアルタイム処理が可能であることは確認済である。今後、非線形超解像を実装し、ハイビジョン映像を8K映像に変換し、超解像機能の調整を行う予定である。超解像技術の応用として、スマートフォンへの非線形超解像の実装を行い、実用化に結び透けた。携帯端末への超解像機能の実装は世界で初めてである。超解像実装スマートフォンを用いた動画像による主観評価実験も実施し、市販スマートフォンのなかで、最高の画質となることを定量的に示した。本研究は超高精細映像への非線形超解像技術の適用を目的としている。超高解像度映像4K/8K映像の撮影では、撮影時のフォーカス合わせが大きな問題となっている。提案する非線形超解像技術を応用し、これまでにないフォーカス補助信号を生成することに成功し、実用化に結び付けた。非線形超解像を監視カメラで撮影した赤外線画像に応用した研究成果も国際会議で発表した。本研究では、3年間で超解像機能を搭載したハイビジョン・8K変換装置を3年間で完成することになっている。現時点でリアルタイム処理可能なハイビジョン・8K変換装置を完成しており、超解像機能の実装が残っている。しかし、超解像機能のハードウエア施策も完了しており、研究を前倒しして、2年で完了すべく研究を推進している。提案する非線形超解像技術をスマートフォンやカメラのフォーカス合わせにも応用し、実用化に結び付けたことも成果として報告する。本研究成果として論文2編(査読有)、国際会議発表6件(全て査読有)を行った。論文は申請計画を前倒しして平成28年度中にハイビジョン・8K変換装置を完成させた。今後、措置の調整と最終画質確認を行い、論文として投稿予定である。本研究は平成30年度が最終年度であり、平成31年度から製品化の検討を行う予定だった。しかし、計画を前倒しし、すでに製品化のフェーズに入っている。2020年の東京オリンピックに先立つ、2018年の平昌オリンピックで、韓国国営放送KBSが本装置機能の一部を用いてハイビジョン・4K変換を行う予定である。中国のパネルメーカーも本研究には注目しており、実用化は複数の分野に及ぶものと考えている。残念ながら、国内テレビメーカーやパネルメーカーは保守的であり、本研究成果を実装するよう勧めてはいるが、保守的な態度を続けている。社内で類似技術を開発しており、その社内グループとの軋轢から実用化には至らなかった。しかし、今後も国内企業へは接触を続ける予定である。国内でテレビへの実装はできなかったが、平成28年度にスマートフォンへの非線形超解像の実装を行い、実用化に結び付けた。今後、超解像機能を医療等の他分野へ応用する研究も視野に入れている。当初計画より進んでいる理由はアルゴリズムの簡単さによる。簡単なアルゴリズムなので、シミュレーションも短時間で終わり、ハードウエア実装も短期間で完成可能である。4K程度の映像をリアrタイム処理する技術は成熟しつつあり、これも早期完成の一因であると間和えられる。ハイビジョン(HDTV)(2K)をスーパーハイビジョン(SHV)(8K)にリアルタイム変換する技術を完成した。SHV(8K)はHDTV(2K)の16倍の解像度を有する究極の映像システムであり、2018年の放送が予定されており、総務省からロードマップも示されている。放送実施には数多くの装置を新たに開発する必要があり、装置開発にはSHVコンテンツが(映像)必要であった。本研究では、豊富に存在するHDTV(2K)コンテンツをSHV(8K)に変換して有効活用するために、HDTV(2K)・SHV(8K)リアルタイム変換装置を開発した。

開発する変換装置では、16倍拡大を実現不可能としていた理論的解像度の限界を非線形信号処理によって打破し、高解像度HDTV(2K)・SHV(8K)変換を実現する。変換における遅延時間は、2フレーム以下超高速変換を実現した。本申請に先立つ平成2426年の科研費(24560476)の非線形超解像技術により、映像を4倍に拡大し、理論的限界であるナイキスト周波数の2倍までの周波数成分を再生する技術を開発した。この技術は4倍拡大であるHDTV(2K)・4K変換および4K・SHV(8K)変換の2種類に適用し、リアルタイム変換装置として完成した。しかし、HDTV(2K)・SHV(8K)変換への適用実験を行った所、再生エッジが太く、十分な改善効果が得られないことが判明した。今回の申請では、16倍の拡大による画質劣化を改善するためには、更に細いエッジの再生を再生する技術wpを確立した。細いエッジの再生を行うためには、理論的限界であるナイキスト周波数の4倍までの周波数成分を再生する技術が必要である。開発した技術を用いて、HDTV(2K)・SHV(8K)画質まで高解像度化し、同時にリアルタイム変換装置化を実現した。ハイビジョン(HDTV)(2K)をスーパーハイビジョン(SHV)(8K)にリアルタイム変換する技術を完成させた。SHV(8K)はHDTV(2K)の16倍の解像度を有する究極の映像システムであり、2018年の放送がされ、今後のロードマップも総務省から示されている。放送実施には数多くの装置を新たに開発する必要があり、装置開発にはSHVコンテンツが(映像)必要である。本研究では、豊富に存在するHDTV(2K)コンテンツをSHV(8K)に変換して有効活用するために、高解像度HDTV(2K)・SHV(8K)変換を実現した。本年度に前倒しして提案研究を完了し、2020年の東京オリンピックに間に合うよう8K用リアルタイム非線形超解像装置の研究を提案する予定である。平成29年度はスマートフォン用超解像の性能を向上させ、静止画にも実装予定である。静止画は動画と異なり同じ場所を何度も確認するので、高解像度化と同時に画質劣化も目立ちやすい。今年度はノイズ低減技術を開発し、スマートフォンに実装することで、静止画用超解像を実用化する予定である。もう一つの研究テーマが、8K内視鏡への応用である。内視鏡は腹腔鏡手術に欠かせないが、ハイビジョン内視鏡や4K内視鏡では解像度が不十分である。また、8Kで撮影してもフォーカスが合わず、8K本来の能力が発揮できない。29年度はこの問題を解決するために、8K内視鏡用超解像の研究を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。映像のディジタル信号処理29年度が最終年度であるため、記入しない。