hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一次元OCT装置を応用した初期齲蝕病巣の検出

本研究の最大の成果は,むし歯の初期段階で発生するホワイトスポットと呼ばれるエナメル質の白色の部分を近赤外線を利用した画像診断法として確立することが可能であったことである。これらのことは,むし歯の早期発見につながり,早期治療や予防に応用できるものである。さらにこの装置は,X線を用いない非侵襲的な診断手法である。また,試作した装置の先端ををペン型にすることによって,より実践的な診療機器として使用することが可能であることがわかった。エナメル質初期齲蝕にみられる白班病変に対する処置にあたって,エナメル質の表層下脱灰を定量化し,介入の指標と成りうる診断技術はまだない。これに対し,本研究では二次元OCTの原理を利用して試作した一次元OCT装置の信号強度分布機能を使い,歯質の表層下脱灰部を検出することを試みた。これまで,エナメル質の脱灰および再石灰化の定量化は,ミネラル濃度をTMRにて分析したもの,あるいは微小押し込み硬さから類推したものであり,いずれも抜去後,破壊的試験をおこなったものであるため,非破壊,非侵襲による診断が望まれている。そのため,近赤外線領域の光を用いた診断は非常に有効であると考える。また,歯質に認められるホワイトスポットと呼ばれるエナメル質の白班部は,結晶構造が周囲健全エナメル質と異なるため,光の屈折率に差が生じ,その結果として現れるものであるが,その構造は複雑である。そのため,実験に必要であるファントムには,ウシエナメル質に乳酸とメチルセルロースを用いて作成した人工初期齲蝕病変を用いたが,超音波装置を用いた定量化に併せて,その表面性状の観察にはレーザ顕微鏡を用いた結果,実際のエナメル質の脱灰の様相を反映すべく,様々な脱灰状態を再現することが可能であった。さらに,試作した一次元OCT装置はプローブ形状がペン型になっており,部位によって形状や面積が異なる白班病変へのアプローチが可能であった。さらに,ホワイトスポットの観察をより詳細に行うことが出来,さらに操作性も良好であった。得られたデータは定量化が可能であるため,今後の解析を行い,データを相補的用いることが可能であると考える。試片エナメル質表面に8%メチルセルロースとpH4.6の乳酸を注入し作成した人工初期齲蝕モデルは,超音波透過法による縦波音速の系時的変化を測定し,さらに試片表層を走査型レーザ顕微鏡を用いた結果,エナメル質表層下30μmの構造の崩壊を再現することが可能であった。このことは,今後実験を進める上で,試片の品質を均一に保つことが可能であることを示していると考える。さらに,試作一次元OCT装置による測定は,人工初期齲蝕作成前をベースラインとした健全なエナメル質の波形と,人工初期齲蝕病巣から得られた波形を比較した。その結果,ベースラインと人工初期齲蝕病巣では,ピーク波形の基底幅に有意の差を認めた。この結果は,信号強度分布のグラフにおける1/e2幅の有意な増加をもたらしている。このことは,試作一次元OCT装置の波形解析が詳細に行われていることを示していると考える。これらのことは,第66回日本歯科理工学会および第143回日本歯科保存学会で研究発表を行った。これらのことから,研究は概ね順調に進行していると考えられる。本研究は,光干渉断層画像法の原理を応用して試作した一次元OCT装置の信号強度分布機能を使い,歯質の表層下脱灰部を検出するものである。エナメル質表層の初期脱灰部位はホワイトスポットとも呼ばれ,エナメル質表面の白斑として出現する。その組織学的な特徴は,脱灰により崩壊したエナメル質の構造が光学的特性の変化を伴う,すなわち屈折率の差によって白色を呈するものである。そのため本実験で用いる近赤外線による光学的検出方法が最も適している。本年度の計画は得られた信号強度分布およびピーク波形を解析,定量化を行い,脱灰および再石灰化における経時的変化を比較,検討することと,1/e2幅を応用することによって表層の信号と深部の信号を分離し,初期齲蝕の表層下脱灰の程度を非破壊的に検討するものである。現在までの研究によって,信号強度分布強度のピーク波形は基底部の幅が広がる結果が得られている。一次元OCTの信号強度分布は1/e2幅を用いることによって基底幅の増減を定量化することが可能である。このことは,本実験装置の分解能である10μmオーダーでの深さ方向への脱灰の程度を検出することが可能となる。また,本実験で用いた試作装置のプローブは先端が約1mmであるため,歯質表面に接触させ,走査することによって脱灰部位の特定が可能である。実験で得られた結果では,人工初期う蝕を作成した部位の信号強度分布波形は,健全部に比べ1/e2幅が有意に広がる結果が得られた。このことは,脱灰部位をプローブで検出することが可能であることを示唆している。この原理を応用し非侵襲的手法による初期齲蝕の検出評価法を確立することは,臨床における新たな手技の確立としても非常に重要である。本年度の計画である信号強度分布の数値解析における結果を1信号強度分布およびピーク波形の解析2定量化31/e2幅の測定において示す。実験はウシエナメル質表面に乳酸脱灰二層法を応用して人工初期う蝕部位を作成し,健全部位と比較したものである。

1においては,人工初期う蝕部部から得られた信号強度分布は健全に比べ,ピーク波形が鈍くなる傾向が得られた。すなわち,最大値は低下し,基底部の幅が広がる傾向であった。2における定量化においては,数値解析用ソフトウェアを用い最大値の変化量はdBで表現した。比較を行った結果,人工初期う蝕部位と健全部では約20dBの有意な差を認めた。3における結果ではピーク波形の最大値から,その強度の86.5%が含まれる点における基底幅を1/e2幅として計測を行った。結果は人工初期う蝕部位と健全部では約20μmの有意な差を認めた。これらの結果は,人工初期う蝕部位のエナメル質と健全部の光学的特性を示すものであった。すなわち,乳酸によって崩壊したエナメル質構造は,健全部に比べ屈折率が異なるため,信号強度分布に差が生じたものであると考えられる。これらを定量化することにより,崩壊したエナメル質の部位を検出するための基礎的データの収集が可能であった。これらの結果は,試作したプローブによって脱灰部位をスキャンすることによって,初期脱灰病変部を検出することが可能であることを示唆している。すなわち,健全部と初期脱灰部を,非侵襲的な手法を用いて明確に診断することが可能であると考える。本研究の目的は,近赤外領域の光を用いて初期う蝕を検出する装置を開発し,エックス線を用いない非侵襲的診断の手技を確立することである。本研究では光干渉断層画像法の原理を応用して試作した一次元OCT装置(Optical Time Domain Reflectometer)を用い,う蝕による初期脱灰病変のシグナル検出に成功した。結論として本装置はエナメル質の健全部と脱灰部の屈折率の違いから生じる干渉を捉える,すなわち白く変色した部分を非破壊的に検出することに成功した。研究の実施としては,初年度にはウシ抜去エナメル試片に人工初期う蝕領域を作成し,近赤外線の信号強度分布を測定した。次年度には得られた信号の波形を解析,人工初期う蝕におけるシグナルの定量化を行い,表層下脱灰の程度を検討した。最終年度には非破壊的手法の比較として,1.超音波パルス法を用いた歯質の縦波音速を測定,2.レーザースキャニング顕微鏡による観察,検討を行った。また走査型電子顕微鏡観察を行い,得られた断層像と比較・検討し相互補完的に考察した。以上の結果,初期う蝕部位を高い輝度で検出することが可能であった。本研究の意義は歯質の切削を最小限とし,健全部を保全することに努める治療法(Minimal intervention)にある。この治療法は残存するエナメル質あるいは象牙質厚径を正確に把握することが重要となるが,現在のところ歯質の厚さの判断を自らの臨床経験に委ねているのが現状である。本装置は脱灰程度を定量化することによって,健全部と脱灰部を検出することができるため,う蝕の早期発見が可能である。以上のことから,本研究の成果は初期う蝕部を定量化に成功したことであるが,この技術を応用することによって治療経過の観察,すなわち予防への応用も可能である。本研究の最大の成果は,むし歯の初期段階で発生するホワイトスポットと呼ばれるエナメル質の白色の部分を近赤外線を利用した画像診断法として確立することが可能であったことである。これらのことは,むし歯の早期発見につながり,早期治療や予防に応用できるものである。さらにこの装置は,X線を用いない非侵襲的な診断手法である。
後天性再生不良性貧血における遺伝子変異・クローン構造の解析

再生不良性貧血は汎血球減少症を呈する特発性骨髄不全症候群の一型であり、その病態は細胞障害性T細胞による造血幹細胞の排除が主体と考えられているが、細胞障害性T細胞の標的となる抗原は不明である。また、非腫瘍性疾患であるにも関わらず、高頻度に骨髄異形成症候群や急性骨髄性白血病などの造血器腫瘍に移行し、再生不良性貧血自体にもクローン性造血をしばしば認めるが、クローン性造血の病態への関与に関しては不明な点が多い。そこでクローン拡大の機序・造血器腫瘍発症の機序を解明することを目的として、439症例の再生不良性貧血患者の末梢血検体に対して、次世代シーケンサを用いたゲノム解析を行った。標的シーケンスでは、249の体細胞変異が156症例(36%)に同定された。変異は、BCORまたはBCORL1遺伝子に最も高頻度に変異を認めた(9.3%)。続いて、PIGA (7.5%)、DNMT3A (8.4%)、ASXL1(6.2%)に多く変異が同定された。PIGA・BCOR・BCORL1変異を有する一群は全生存・無進展生存に対して予後良好・それ以外の変異は予後不良な傾向を認めた。更にDNMT3A・ASXL1変異クローンは継時的に拡大する傾向を認めたが、PIGA・BCOR・BCORL1変異クローンは不変または縮小する傾向を認めた。クローン拡大の機序を探索するためnetMHCを用いて、変異エピトープとHLAの結合能を評価したが、変異型ペプチドと野生型ペプチドでは各症例のHLAとの結合能の差を認めなかった。本研究により再生不良性貧血におけるゲノム異常の全貌が明らかになった。DNMT3A・ASXL1変異は、加齢の関与した骨髄系腫瘍への進展に先立って生じる前白血病性変化であることが示唆された。これらの変異を有する一群に対して早期治療介入することで予後の改善が図れる可能性があり今後の知見の蓄積が待たれる。28年度が最終年度であるため、記入しない。【目的】再生不良性貧血は非腫瘍性疾患であるにもかかわらず、高頻度にクローン性造血を認め、また約10-15%症例が経過中に骨髄異形成症候群や急性骨髄性白血病といった造血器腫瘍を発症することが知られている。本研究では、再生不良性貧血におけるクローン構造の意義を明らかにすることを目的として、再生不良性貧血患者由来DNAに対して、ゲノム解析を実施した。【方法】439症例の後天性再生不良性貧血患者の末梢DNA血検体に対して、次世代シーケンサを用いて106遺伝子の標的シーケンスとアレイ解析に基づく核型分析を行った。更に82例では継時的検体についても併せて解析を行った。【研究結果】標的シーケンスにより36%の症例に変異を同定した。BCORまたはBCORL1、PIGA、DNMT3A、ASXL1に高頻度に変異が同定された。変異陽性率・変異数ともに年齢ととともに上昇した。SNPアレイ核型分析では6番染色体短腕の片親性ダイソミーを最も高頻度に認め、標的シーケンスと合わせて47%の症例にクローン性造血を認めた。BCOR・BCORL1変異のクローンサイズは継時的に縮小または不変の傾向を呈したが、DNMT3A・ASXL1変異は拡大する傾向を認めた。次に変異の予後への影響を評価したところ、PIGA・BCOR/BCORL1変異は良好な全生存・低い骨髄異形成症候群/急性骨髄性白血病への進展率、それ以外の変異は不良な予後を示した。【本研究の意義】本研究は、再生不良性貧血について行われた最大の包括的な遺伝学的解析であり、再生不良性貧血の分子病態の解明に大きく寄与するとともに、骨髄異形成症候群・急性骨髄性白血病といった造血器腫瘍発症に先立って生じている造血組織の異常とその挙動を明らかにした。今後、再生不良性貧血の予後予測、更に骨髄異形成症候群・急性骨髄性白血病の早期診断、早期治療への応用が期待される。

更にDNMT3A・ASXL1変異クローンは継時的に拡大する傾向を認めたが、PIGA・BCOR・BCORL1変異クローンは不変または縮小する傾向を認めた。クローン拡大の機序を探索するためnetMHCを用いて、変異エピトープとHLAの結合能を評価したが、変異型ペプチドと野生型ペプチドでは各症例のHLAとの結合能の差を認めなかった。本研究により再生不良性貧血におけるゲノム異常の全貌が明らかになった。DNMT3A・ASXL1変異は、加齢の関与した骨髄系腫瘍への進展に先立って生じる前白血病性変化であることが示唆された。これらの変異を有する一群に対して早期治療介入することで予後の改善が図れる可能性があり今後の知見の蓄積が待たれる。本研究により再生不良性貧血ではBCOR・PIGA・ASXL1・DNMT3A遺伝子の4遺伝子に高頻度に変異を認めることが明らかになった。DNMT3A・ASXL1変異は骨髄異形成症候群でより高頻度に検出され、またこれらの変異を有している症例は、実際に骨髄異形成症候群・急性骨髄性白血病への移行率が高いことから前白血病的性格を持ったクローンであると考えられる。一方、PIGA遺伝子は、GPIアンカー蛋白の合成に関与しており、PIGA変異によりGPIアンカー蛋白を欠失することで、免疫機構を活性化させる分子を提示できなくなり、骨髄不全環境下で免疫細胞からの認識を回避し、相対的に増加する機序が想定されている。BCORはPolycomb Repressive Complex-1 (PRC1)構成分子であり、ヒストン修飾に関与していると考えられているが、どのような機序で再生不良性貧血環境下でクローン拡大を来しているのか不明である。再生不良性貧血では、BCOR変異は、経時的にクローンサイズが拡大せず、また良好な治療転帰に関与していることから、PIGA変異と同様に骨髄不全環境下では免疫監視機構からの回避に関与しているの可能性が考えられる。また、再生不良性貧血の病態は免疫学的機序による造血幹細胞の破壊が主体と考えられているが、自己抗原は同定されてない。今回シーケンスを実施した症例のHLAタイピングを実施し、BCOR変異ペプチドのHLA結合能を評価し、再生不良性貧血の標的抗原の同定を試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。京都大学ホームページ28年度が最終年度であるため、記入しない。
生命倫理学における功利主義アプローチの有効性の検討

本研究の目的は、生命倫理学bioethicsにおける功利主義アプローチの有効性を検証しつつ、同時にその限界を見定めることにあった。そのために功利主義倫理学全般の研究と生命倫理学の研究を並行して行い、生命倫理学の具体的な場面において功利主義倫理学がどのように応用され、どのような問題点をはらみうるかを検討した。具体的な生命倫理学の題材としては、先天的障害の遺伝子診断というミクロな問題を主に取り上げた。なかでも《先天的障害をもった子を身ごもった場合は、障害のためあまり幸福とはいえない人生を歩む子をそのまま産むよりも、その子は胎児ないし新生児の段階で死なせて、代わりに幸福な人生が見込まれる健常な子を産み直したほうが、全体としての幸福量が増大するので望ましい》という「置き換え可能性replaceability」の議論を、功利主義倫理学がいかに正当化しているかを分析した。その結果、「置き換え可能性」の議論は、第一に障害者は健常者よりも不幸に違いないという偏見に基づいていること、第二に胎児や新生児という非人格的存在だけではなく人格的存在にまで適用される危険性を含んでいること、第三に可能的人格と潜在的人格の効用計算上の差異を過小評価していること、などが明らかになり、功利主義は具体的な生命倫理学の場面においては厳密な効用計算を行いえないことが判明しつつある。ただし、本年度は上記のミクロな場面に考察を集中させたため、研究計画に掲げた、人口問題というマクロな場面における功利主義アプローチの検討は十分に行うことができなかった。「置き換え可能性」の議論はこのマクロな場面においても提示されており、今後は生命倫理学のミクロな題材とマクロな題材の両方において、さらに功利主義アプローチの検討をつづけていく計画である。
口蓋裂発症機構における分子生物学的解析とその遺伝子治療の試みトランスフォーミング

正常口蓋の発生は口蓋突起の垂直方向への成長、それの水平挙上及びその後両側口蓋突起の融合により完成する(Development Growth & Differentiation,in press)。この口蓋形成におけるトランスフォーミング成長因子(TGFβ)及び副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHrP)の発現を免疫組織化学及びin situ hybridization法を用い検討し、両因子とも口腔側及び鼻腔側上皮、また骨化中心において発現の増強が見られた。また齧歯類に対しビタミンA投与で口蓋裂が誘発できるが、妊娠9.5日のビタミンA投与により器官形成に重要な11.513.5日での顔面に於けるin vivoでのPTHrPの発現低下、および口蓋間葉細胞を用いたビタミンA添加実験に於いてもDNA合成の抑制を確認した(第4回形成外科基礎学術集会、倉敷)。口蓋形成においてもTGFβやPTHrPが上皮-間葉相互作用のmediatorとして重要であると考え、これらの作用機構解明のため、羊水中へPTHrPに対するanti-senseS化オリゴDNA投与を行なったが、有意なknock-outは得られなかった。FITCでラベルしたS化オリゴDNAにより、オリゴDNAの取り込みは確認できたものの、有意なknock-outが得られなかったことは、S化オリゴDNAの羊水中投与による目的遺伝子のknock-outには限界があると考えられた。今後はorgan cultureの系を用い有意なknock-out作製に取り込み口蓋形成のメカニズムを検索したい。正常口蓋の発生は口蓋突起の垂直方向への成長、それの水平挙上及びその後両側口蓋突起の融合により完成する。この口蓋形成におけるトランスフォーミング成長因子(TBFβ)及び副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHrP)の発現を免疫組織化学及びin situ hybridization法を用い検討した。両因子とも口腔側及び鼻腔側上皮、また骨化中心において発現の増強が見られた(第2回形成外科学会基礎学術集会1994年横浜)。従来より口蓋形成をはじめとする器官形成には上皮-間葉相互作用が重要と考えられてきたが、我々は他の組織発生や再生においてTBFβやPTHrPがそのmediatorの一つである可能性を示唆する結果を得た(Endocrinology 134;1936-1942,1994)。口蓋形成においてもTBFβやPTHrPが上皮-間葉相互作用のmediatorとして重要であると考え、これら作用機構解明のため、羊水中へPTHrPに対するanti-sense S化オリゴDNA投与を行なったが、現時点では有意なknock-outが得られなかった。S化オリゴDNAは羊水中でも非常に安定で1週間後でも分解されない事を確認しており、Drung Delivery System(DDS)に問題があるものと思れる。また発現ベクター(β-gal)の羊水中投与ではembryoの一部にその発現を確認しており、DDSに改良を加えれば可能であると思われる。lipofectinを担体として用いジゴキシゲニン化したS化オリゴDNAを投与して分布状態を分析したが、lipofectionではembro中にDeliveryされていないようである。今後担体としてリポゾーム及びウイルスを用いDelivery効率を上げられないか検討する予定である。正常口蓋の発生は口蓋突起の垂直方向への成長、それの水平挙上及びその後両側口蓋突起の融合により完成する(Development Growth&Differentiation,in press)。この口蓋形成におけるトランスフォーミング成長因子(TGFβ)及び副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHrP)の発現を免疫組織化学及びin situ hybridization法用い検討し、両因子とも口腔側及び鼻腔側上皮、また骨化中心において発現の増強が見られた。

口蓋形成においてもTGFβやPTHrPが上皮-間葉相互作用のmediatorとして重要であると考え、これら作用機構解明のため、羊水中へPTHrPに対するanti-senseS化オリゴDNA投与を行なったが、有意なknock-outは得られなかった。FITCでラベルしたS化オリゴDNAにより、オリゴDNAの取り込みは確認できたものの、有意なknock-outが得られなかったことは、S化オリゴDNAの羊水中投与による目的遺伝子のknock-outには限界があると考えられた。今後はorgan cultureの系を用い有意なknock-out作製に取り組み口蓋形成のメカニズムを検索したい。
個人特性の検討を含む日常的な腹立ち経験と強い怒り経験の関連

本年度は、まず昨年度に引き続き、「特性怒り」、「自己愛」、「完全主義」、「抑うつ」などの個人特性が怒り経験とその後の鎮静化過程に与える影響について検討した。約250名に対して調査を実施し、分析した結果、プライドの損傷や道義違反など心理的な被害感に関して、個人特性の影響が強いことが示された。また、怒りをますます高める肥大化の認知と「自己愛」、「完璧主義」との間に正の相関が認められた。自己主張性と優越感・有能感は、客体化と終息化と正の関連が示された。行動に関しては、「特性怒り」が怒りを表出する行動と、「完璧主義」が物への転嫁や逃避・回避と正の相関があった。また自分の行動に漠然とした疑いを持つ傾向が「怒りの対象以外に自分の怒り感情や意識を向ける行動」と、注目・賞賛欲求が「怒りの攻撃的な表出」と、優越感・有能感が「怒りの対象に対する行動」と正の関連が見られた。さらに、日常的な腹立ち経験に関して、日誌法を用いた調査を行った。22名に対して調査を行い、1週間という期間内での腹立ち経験について回答を求めた。個人特性や強い怒りを感じた経験との関連を検討した結果、自己愛や完璧や高い理想を追求する傾向が腹立ち経験の多さと正の関連、失敗を気にする・自分の行動に疑いを持つ傾向が、腹立ち経験の多さと負の関連があることが示唆された。また強い怒りを抱いた時、怒りをますます高める肥大化の認知や、相手やその経験を避けようとする行動が結果的に日常的な腹立ちの多さにつながっている可能性が示された。本年度は,まず,怒り経験とその後の鎮静化過程に個人特性が及ぼす影響について検討を行うために,調査用紙を作成した。個人特性に関しては,「特性怒り」,「自己愛」,「完全主義」,「抑うつ」などに注目し,怒り経験やその後の鎮静化過程との関連を検討する。調査用紙作成の際には倫理的な問題に配慮し,協力者への貢担なども考慮した上で,作成した。現在,作成した調査用紙を用いて,調査を依頼・実施中である。実施の際には,研究の目的や内容を十分に説明し,同意を得られた場合のみ,実施している。現在,50名程度の回答を得られたが,来年度も引き続き,実施し,200名以上の回答を集める予定である。また,日常的な腹立ち経験に関しても,調査を行うための準備を行った。日常的な腹立ち経験がすぐに忘れられてしまう可能性を考慮し,日記法を用いた調査を行うために,調査用紙を作成した。また,携帯電話を利用した回答を可能にするために,回答用のウェブページを作成した。日常的な腹立ち経験にっいては,1週間程度の期間を設け,その期間中に腹立ちを経験した際に,調査用紙に回答してもらう形で実施している。日常的な腹立ち経験については,調査協力者に対して個別にお願いし,研究の目的と内容を十分に説明した上で,同意を確認し実施している。現在,調査を依頼・実施中であり,10名ほどの協力を得られた。来年度も引き続き,協力を依頼し,回答数をできるだけ増やす予定である。
衝撃波励起の流体乱流混合現象に関する理論的研究

レ-ザ-核融合の爆縮では、衝撃波を球中心に集束する際、流体力孝的不安定が原因となる乱流混合が発生する。これは、超新星爆発や地球大気現象等に見られる普遍的な現象である。この数値モデリングを行っている。英国のRead達による乱流混合の実験結果を理論的に説明した。非線型拡散型の理論を導出・用いた。じょう乱の線型発展を基礎に弱非線型乱流状態から出発して、一次元のダイナミックスに非線型型拡散項を入れ解いた。この結果Read達の実験結果がうまく説明できることを示した。又、この方法をレ-ザ-噴出加速時のレ-リ-・テ-ラ-不安定に適用し、乱流混合領域の発展がアブレ-ション(噴出)の流体運動により低減されることを示した。理論的に導出してきた準線型拡散モデルを一次元球対称の爆縮コ-ドに導入した。方法として、球関数展開した各線型じょう乱の時間発展を球対称コ-ドと結合し、差分で解く。そして、この線型じょう乱による非線型拡散項を球対称コ-ドに戻し、接触面などの不安定面が混合していく様子を調べた。非線型段階でのじょう乱の発展は、最近、米国リバモア研のHaanにより提案されたモデルを適用して、線型成長が飽和する効果も取り入れた。最近、阪大レ-ザ-研で行われた重水素プラスチック・タ-ゲットのレ-ザ-爆縮のシミュレ-ションに上記コ-ドを適用している。最大圧縮時に、乱流混合による異常輸送効果で中心部が冷却され核反応が抑えられていることがわかった。
グロビン遺伝子LCR結合因子によるクロマチン構造調節機構の解析

NF-E2関連転写因子Bachファミリーは、クロマチン構造に影響することが知られている特徴的構造(BTB領域)を有することから、この因子群はクロマチン構造を介して遺伝子発現調節を行う可能性が考えられる。本年度はこのBachファミリーの構造と機能の解析を進め、以下の知見を得た。1)胚性幹細胞(ES細胞)を特殊な支持細胞上で培養することにより、効率よく赤血球分化を誘導することができる。この系を用いて赤血球分化過程におけるBach1の発現を解析したところ、ES細胞ではBach1の発現を全く認められないのに対して、分化を誘導することにより血液細胞マーカーの発現に先行してBach1の発現が強く誘導されることが明らかになった。この結果は、LCR領域のクロマチン構造は血液細胞分化の初期段階から既に活性化されているという報告と考え合わせると、非常に興味深い。2)赤芽球抽出液を用いて、LCR中のNF-E2結合配列に対する結合活性をゲルシフト法を用いて検討した。その結果、赤芽球中にはNF-E2p45と小Mafのヘテロ二量体に加えて、Bach1と小Mafの二量体が存在することが明らかになった。このことは、Bach1がLCRの作用因子であることを強く示唆する。3)昨年度の研究から、Bach1/MafKヘテロ二量体はBachのBTB領域を介した相互作用によりさらに多量体化することが示された。そこで、原子間力顕微鏡を用いて組み換えBach1とLCRDNAとの相互作用の可視化を試みた。ヒトLCRの12kbDNAとBach1、そしてMafKを反応させたところ、Bach1は多量体を形成して複数のDNA配列に同時に結合し、ループ状のDNA・蛋白質複合体を作り出すことが観察された。この結果から、Bach1はLCR領域の調節複合体の骨格の形成を仲介する因子である可能性が考えられる。
ものづくりアスリート育成のための持続可能な科学的トレーニング法の開発と実証研究

本研究では,国際大会に出場するものづくりアスリート(熟練技能者)の訓練過程を長期に渡り密着調査し,得られる膨大な技能訓練と国際大会成績のデータから新たな指標「技能訓練指標」をマイニングし,それを活用した持続可能な熟練技能の科学的トレーニング法を開発,2023年に我が国で開催予定である国際大会の強化職種の訓練に適用し,開発手法が短期に熟練技能を継承することが可能であること実証する.本研究では,国際大会に出場するものづくりアスリート(熟練技能者)の訓練過程を長期に渡り密着調査し,得られる膨大な技能訓練と国際大会成績のデータから新たな指標「技能訓練指標」をマイニングし,それを活用した持続可能な熟練技能の科学的トレーニング法を開発,2023年に我が国で開催予定である国際大会の強化職種の訓練に適用し,開発手法が短期に熟練技能を継承することが可能であること実証する.
新しい視刺激装置による平衡機能検査法の開発

本研究の目的は、めまい・平衡障害患者に対する客観的めまい検査のための器機として、省スペースで安価な視刺激用の簡易検査装置を開発することである。また、これが臨床の第一線でめまい・平衡障害患者の診察にあたる診療所の医師に容易に使用でき、診断にフィードバックできるようにすることにある。初年度で作成した頭部装着型の視刺激用ゴーグル(内部に液晶モニターが埋め込まれたテレビ鑑賞用のもの)を用いた。また、やはり研究初年度に開発した視刺激用ソフトウエアによる刺激(正弦波状あるいはステップ状に動く視標、線状視標、ランダムドット視標)を使用して、健常被検者を用いて実際の眼球運動を記録解析した。眼球運動記録は、一般臨床に最も広く用いられている電気眼振図(ENG)を用いた。眼球運動の解析は主として緩徐(滑動性)運動の記録として視標追跡運動を、急速運動の記録として視運動性眼振を行った。その結果、視標追跡運動(視角20度)では、視刺激に対して振幅および追随運動が良好で、日常診療における検査として十分使用可能であることが証明された。また、視運動性眼振は、その速度が30度/秒の刺激では殆どの被検者で眼振緩徐相速度が刺激速度に対応しており、検査として用いることのできることが分かった。一方、60度/秒の視刺激では、約1/3の被検者では視刺激速度に対応した眼振が得られたが、残りの2/3では刺激に追随した眼球運動が得られなかった。この結果は、主としてゴーグルの視角(約32度)の狭さによるものであり、今後更に広い視角のゴーグルの開発が必要である。これらの研究結果は、2004年4月開催のThe 10^<th>Japan-Korea Join Meeting of Otorhinolaryngology - Head & Neck Surgeryおよび、5月開催の第105回日本耳鼻咽喉科学会総会で発表する。客観的めまい検査のための器機として、視刺激装置がある。本研究の目的は、めまい・平衡障害患者の検査機器として省スペースで安価な視刺激用の簡易検査装置を開発することである。同時に、第一線でめまい・平衡障害患者の診察にあたる診療所の医師に容易に使用でき、診断にフィードバックできるようにすることにある。そこで、本年度には、先ず頭部に装着できる視刺激のためのゴーグルの開発を行った。種々のゴーグルや、液晶モニターを用い試行錯誤の結果、テレビ鑑賞用に販売されている既存の頭部装着ゴーグルを用いることにした。その結果、このゴーグルの液晶モニターに、めまい・平衡障害の検査に必要な種々の視刺激パターンを投影することに成功した。すなわち、正弦波状あるいはステップ状に動く視標、線状視標、ランダムドット視標などである。これを随意の速度で被検者に呈示し、同時に検者がそれをモニター上で観察できる状態になった。また、実験は、これらの視刺激によって予測通りの眼球運動が惹起されるか、或いはそうでないのかについて、電気眼振図を用いて検討する段階に入った。しかし、研究初年度に作成したゴーグルは、視角が狭く水平方向で約40度、垂直方向で約20度がやっとであった。この視角は、めまい・平衡障害検査を客観化しようとする面からは、不十分であることが分かった。そこで、次のステップとして、水平60度、垂直30度程度の視角が確保できる新規のゴーグルを開発するする必要があり、次年度の目標になった。
薬学実務実習開始前の臨床能力評価方法に関する調査研究

6年制薬学教育において、薬剤師の実務能力向上のために実務実習を充実させることは最大の課題である。平成22年に開始する長期実務実習に向けて、学生の実務実習に必要な基本的能力(知識・技能・態度)を適切に評価するため、薬学共用試験の導入は急務である。本研究では、薬学共用試験の体制の確立を目的とし、平成18年度からの薬学共用試験のトライアル実施を目指し、薬学共用試験のあり方、具体的内容及び実施方法の調査研究に取り組んだ。全国薬科大学長・薬学部長会議において、全国レベルでの薬学共用試験実施の必要性を確認した後、全国薬科大学長・薬学部長会議の下に「共用試験実施委員会」を設立し、先行して検討を進めていた日本薬学会薬学教育改革大学人会議の「共用試験あり方委員会」からその役目を引き継いだ。共用試験実施委員会は、共用試験の実施に向けて医療系大学間共用試験実施評価機構と懇談会を持ち、医学・歯学の共用試験の概要、問題作成や試験実施に関わる問題点、解決方法及び薬学系のシステム利用の可能性について協議した結果、薬学独自の「薬学共用試験センター」を設置するに至った。以後、管理システムの構築に取り組み、業者選定、システム説明会、契約締結を経て、講習会を開催した。CBTについては、共用試験実施委員会がアンケート結果から出題範囲を提案し、合意を得て、決定範囲に沿ったCBTの問題作成を各薬系大学に依頼した。共用試験CBT問題委員会は、問題収集とプールの方法を検討し、候補問題の評価体制を構築し、評価マニュアルの作成に取り組んでいる。OSCEについては、大学人会議で検討されたOSCE実施項目案に基づき、場面の設定、シナリオの作成及び評価マニュアルの作成を行った後、トライアルを2回実施した。その結果をフィードバックし、実施へ向けて体制を構築するために、参加者に対してOSCE実施項目案に基づいたアンケート調査を行った。
肺水腫における血管透過性亢進のメカニズムの解明

本研究では肺血管透過性亢進のメカニズムにおける神経系の役割について研究し、特に神経原性肺水腫におけるNPY(neuropeptide Y:交感神経系にノルエピネフリンと共存する神経伝達物質)の役割が以下の点で明らかとなった。1.交感神経枝つき摘出肺灌流標本の実験から、交感神経の電気刺激によってノルエピネフリン以外の神経伝達物質を介して肺血管透過性亢進が起こった。2.摘出肺灌流標本の毛細血管濾過係数(Kfc)によるスクリーニングから、NPY、NKA(Neurokinin A)が肺血管透過性亢進作用を有し、CGRPが抑制作用を有した。3.摘出肺灌流標本の血管外漏出炭粉粒子数を指標とした実験から、NPYはY3 receptorを介して透過性亢進作用を発現させることを明らかにした。その作用はノルエピネフリン、プロプラノロールにて増強され、またヒスタミンレセプターを介するものではなかった。5.フィブリン肺水腫ラットにおいて、免疫組織学的研究から頸部交感神経節・気管支動脈周囲(交感神経)にNPY含有神経が存在し、肺胞領域でのNPYの多量の放出がみられた。分子組織学的研究であるin situ hybridizationによって肺胞領域にNPY産生細胞が見らないことから、水腫肺の肺胞領域に見られたNPYは交感神経由来と推察された。6.フィブリン肺水腫ラットにおいて、血管拡張薬前投与によっても肺水腫軽減作用が見られるが、同じ程度に体血圧を下げても用いる薬剤によって肺水腫軽減作用に大きな差が見られた。本研究では肺血管透過性亢進のメカニズムにおける神経系の役割を探ることを目的に実験を行った。平成6年度のまとめとしては、1.カテコールアミン以外の既知の共存神経伝達物質の内まだスクリーニングしていなかったPeptide YYにつき、肺血管透過性に対する影響を検討した。(1)ラットの摘出肺潅流標本を作成、潅流液中にカーボンを加えた後Peptide YYを潅流液中に投与し、毛細血管濾過係数(kfc)及び血管外残存炭素粒子数を調べ透過性亢進の指標とした。(2)ラットを麻酔し開胸前にPeptide YYを気管内に投与した後摘出肺潅流標本を作成、潅流液中にカーボンを加え毛細管濾過係数(kfc)及び血管外残存炭素粒子数を調べ透過性亢進の指標とした。その結果、Peptide YYは血管内および気管内投与により肺血管透過性を亢進させる作用のあることが明かとなった。さらにその作用はNeuroprptide Yにくらべて100倍以上弱く、両Peptideの効果の比較からラット肺におけるNeuroPeptide YのレセプターサブタイプはY3-likereceptorであることが推察された。平成6年度までに、交感神経系にノルエピネフリンと共存する神経伝達物質であるneuropeptide Y (NPY)に肺血管透過性亢進作用があることを明らかとし、さらにレセプターサブタイプのうちY3-like receptorを介してその作用を発現している可能性を示した。平成7年度のまとめとしては、1.摘出肺潅流標本を用い、血管内に投与したカーボン粒子の血管外への漏出を指標とし、NPYの血管内、気管内投与の肺血管透過性に対する影響を種々の条件下でに検討した。NPYは用量依存性に肺血管透過性を亢進させた。その作用はノルエピネフリン、プロペラノロールにて増強された。また、ヒスタミンレセプターアンタゴニストであるメピラミンの前処置の影響を検討した。ノルエピネフリン、プロペラノロール存在下でのNPYによる肺血管透過性亢進は、ヒスタミンレセプターを介するものでないことを明らかにした。2.組織学的検討に本格的に着手した。

正常、生食負荷による肺水腫、およびフィブリン肺水腫ラットを作製し、脳・星状神経節・肺の組織標本を、本研究補助金にて購入したクライオスタットにて作成した。(1)平成6年度に作成したNPYのmRNAに対するプローベを用いて、in sutu hybridizationを行い、脳・星状神経節・肺でのNPYのmRNAを持つ神経細胞の分布、発現量を検討中である。また、NPYは交感神経末端でカテコールアミンと共存していることが知られているため、カテコールアミン合成酵素の一つであるタイロシンハイドロキシラーゼのmRNAと相補的に結合するプローベを作成した。そのプローベとラットの脳から抽出したRNAとの結合性をnorthern hybridizationにて確認した。そのプローベを用いて、同様にin situ hybridizationによる検討を行う予定である。(2)NPYに対する抗体を用い、免疫組織学的に脳・星状神経節・肺におおけるNPYの分布、含有量を検討中である。本研究では肺血管透過性亢進のメカニズムにおける神経系の役割について研究し、特に神経原性肺水腫におけるNPY(neuropeptide Y:交感神経系にノルエピネフリンと共存する神経伝達物質)の役割が以下の点で明らかとなった。1.交感神経枝つき摘出肺灌流標本の実験から、交感神経の電気刺激によってノルエピネフリン以外の神経伝達物質を介して肺血管透過性亢進が起こった。2.摘出肺灌流標本の毛細血管濾過係数(Kfc)によるスクリーニングから、NPY、NKA(Neurokinin A)が肺血管透過性亢進作用を有し、CGRPが抑制作用を有した。3.摘出肺灌流標本の血管外漏出炭粉粒子数を指標とした実験から、NPYはY3 receptorを介して透過性亢進作用を発現させることを明らかにした。その作用はノルエピネフリン、プロプラノロールにて増強され、またヒスタミンレセプターを介するものではなかった。5.フィブリン肺水腫ラットにおいて、免疫組織学的研究から頸部交感神経節・気管支動脈周囲(交感神経)にNPY含有神経が存在し、肺胞領域でのNPYの多量の放出がみられた。分子組織学的研究であるin situ hybridizationによって肺胞領域にNPY産生細胞が見らないことから、水腫肺の肺胞領域に見られたNPYは交感神経由来と推察された。6.フィブリン肺水腫ラットにおいて、血管拡張薬前投与によっても肺水腫軽減作用が見られるが、同じ程度に体血圧を下げても用いる薬剤によって肺水腫軽減作用に大きな差が見られた。
修飾タバコモザイクウイルスコートタンパクの超分子集合による光機能性

本研究では、明確な構造に組み上げることが可能な生体超分子タバコモザイクウィルス(TMV)をフレームとして、自己集合により光機能性分子の規則的な集積とその光機能性について検討した。TMV超分子に光機能性分子を集積し、らせん状にクロモフォアが集積した構造の構築とその物性の検討を行った。TMV-ピレンで得られたクロモフォアの導入位置と超分子形成時の配置の知見を基に、TMV超分子内でのエネルギー移動系の構築を行った。光合成関連の光機能分子であるポルフィリン誘導体の集積を行い、そのナノ構造の形成とエネルギー移動過程の検討を行った。porphyrin (FbP)-maleimideとZn-porphyrin (ZnP)-maleimideを合成し、TMVCPの123位をシステインに変異させ、それぞれのポルフィリン誘導体を位置選択的に導入した。これらのTMV-porphyrinモノマーをpH7.0及びpH5.5で自己集合を行い、ZnPからFbPへのエネルギー移動を検討した。ZnPとFbPのモル比を変化させたTMV超分子を作成し、それぞれの比のモノマーの発光スペクトルと比較した。その結果、TMV超分子ZnPの発光強度の減少及びFbPの発光強度の増加が見られた。FbP発光強度は多層超分子構造を形成するpH5.5では10%FbPが含まれるTMV超分子構造で4.5倍まで増加した。エネルギー移動効率は10%FbPで2層のディスク構造を形成するpH7.0では24%、pH5.5では32%であった。このことからエネルギー移動は2層間よりも多層間の超分子構造で効率的に行われ、隣接したポルフィリン間と層間のポルフィリン間でもエネルギー移動が起こることが示唆された。TMV超分子内のZnP発光の蛍光寿命測定からZnPのみの超分子では1成分であるのに対して、FbPが添加されると、短寿命成分が見られ、エネルギー移動に由来する成分であることが示唆された。その寿命から、エネルギー移動速度はpH5.5の10%FbP/ZnP-TMV超分子でk_<ET>=6.4x10^9s^<-1>であった。以上のように、TMV超分子を足場としたポルフィリンの位置選択的な導入と集積が可能となり、ZnP/FbP-TMV超分子内でZnPからFbPへのエネルギー移動を介して光捕集が行われることが明らかとなった。ナノスケールの有用な機能性材料を開発し、超分子集合したときの構造、光物性、及び応答性の制御から、光機能性材料としての光化学的及び電気化学的特性の検討を行う。本研究では、明確な構造に組み上げることが可能な生体超分子タバコモザイクウィルス(TMV)をフレームとして、自己集合により光機能性分子の規則的な集積を行った。組み換えTMVコートタンパク(CP)の4種類のシステイン変異体(98、99、100、101位)にN(1-pyrene)-maleimideを導入し、ピレン修飾TMVCPを作成した。その超分子構造形成(pH5.5)をAFMによって解析した。その結果、位置特異的な超分子構造形成の違いが見られ、99位及び100位にピレンを導入したTMVCPは2μmを超えるロッド構造を形成することが明らかとなった。未修飾のTMVCPでその長さが0.3μmであることから、ピレンが超分子構造の伸長を促進することが明らかとなった。また、比較的高いpH(7.6)でもロッド構造は保たれることから、ピレンが超分子構造の安定化にも寄与していることが明らかとなった。ピレン間の相互作用はUV-visスペクトル、定常状態及び時間分解蛍光スペクトルによって検討した。発光スペクトルでは、位置特異的なエキシマー形成の違いが見られ、99位及び100位にピレンを導入したTMVCPは強いエキシマー形成が見られたのに対して、98位及び101位にピレンを導入した場合、エキシマー発光は非常に微弱であった。99位及び100位にピレンを導入したTMVCPの蛍光寿命測定では、エキシマー発光のライズは見られず、TMVの内孔で予めピレンのダイマーまたはオリゴマーが形成されていることが明らかとなった。また、エキシマー発光の2成分のうち短寿命成分が観測されたが、これは近接するピレンによる消光であると考えられ、ピレンが複数スタックした構造が形成されていると考えられる。以上から、TMV内孔内に導入したピレンは、導入位置特異的にピレン間の相互作用の形態が異なり、TMVの超分子形成においてピレンがその構造の安定化と伸長を促進すること、またピレン間が超分子形成の際に予めスタックした構造をとっていることが明らかとなった。

porphyrin (FbP)-maleimideとZn-porphyrin (ZnP)-maleimideを合成し、TMVCPの123位をシステインに変異させ、それぞれのポルフィリン誘導体を位置選択的に導入した。これらのTMV-porphyrinモノマーをpH7.0及びpH5.5で自己集合を行い、ZnPからFbPへのエネルギー移動を検討した。ZnPとFbPのモル比を変化させたTMV超分子を作成し、それぞれの比のモノマーの発光スペクトルと比較した。その結果、TMV超分子ZnPの発光強度の減少及びFbPの発光強度の増加が見られた。FbP発光強度は多層超分子構造を形成するpH5.5では10%FbPが含まれるTMV超分子構造で4.5倍まで増加した。エネルギー移動効率は10%FbPで2層のディスク構造を形成するpH7.0では24%、pH5.5では32%であった。このことからエネルギー移動は2層間よりも多層間の超分子構造で効率的に行われ、隣接したポルフィリン間と層間のポルフィリン間でもエネルギー移動が起こることが示唆された。TMV超分子内のZnP発光の蛍光寿命測定からZnPのみの超分子では1成分であるのに対して、FbPが添加されると、短寿命成分が見られ、エネルギー移動に由来する成分であることが示唆された。その寿命から、エネルギー移動速度はpH5.5の10%FbP/ZnP-TMV超分子でk_<ET>=6.4x10^9s^<-1>であった。以上のように、TMV超分子を足場としたポルフィリンの位置選択的な導入と集積が可能となり、ZnP/FbP-TMV超分子内でZnPからFbPへのエネルギー移動を介して光捕集が行われることが明らかとなった。
幕末明治期における旧唐通事の史的研究

平成24年度は研究実施計画に予定する諸課題を中心に研究を推進し、本課題に関係する中・日文献を調査し、とくに新発見史料を整理・分析し、幕末の長崎唐通事の組織構成・語学習得・対外関係業務処理、明治期における旧唐通事の実務担当、個人的活動を具体的に考察し、史実を明らかにした。旧唐通事および通事家子弟の経歴、歴史事件での活躍を個別に解明するうえで、その変容にみる共通性と多様性を分析し、幕末明治期の旧唐通事を「集団」として検討した。研究成果の一部として、2012年5月に学位論文「幕末明治における長崎唐通事の史的研究」を関西大学に提出し、2回の口頭発表を行った。発表は以下のとおりである。1.東京大学近世史研究会12月例会で「幕末における長崎唐通事の機能」と題して口頭発表を行い、報告では安政慶応年間の長崎唐通事の組織構成、語学習得、実務担当について近世・近代移行期における唐通事職能集団の存在形態と変容の一端を述べた。討論では、「通事」・「通詞」の使い分け、未刊資料「唐通事卯年勤方書」の性格とその内容の解釈、唐通事に対する評価といった問題点にについて質疑応答・議論が行われていた。2.関西大学2012年度東洋史大会にて「幕末明治における長崎唐通事の史的研究」と題して研究報告を行った。長崎唐通事研究の視野、現状と問題点を紹介し、19世紀40年代以降長崎唐通事の組織、職務、活動、語学習得にみる変化、近世唐通事制度の終結、明治期における旧唐通事の登用およびその子弟の活躍などについて検討を加え、「場」・「人」・「言葉」の三点から幕末明治期唐通事の存在形態を考察したものである。討論では、長崎唐通事研究の推進方向、唐通事とオランダ通詞との比較研究の可能性について議論が行われていた。平成23年度は研究実施計画に予定した「幕末における長崎唐通事の体制と活動」、「旧唐通事およびその子弟の語学修習」、「近代中日交渉に進出した旧唐通事」の三つの課題を中心に研究を遂行した。研究課題に関係する文献資料を調査、整理し、幕末の長崎唐通事の体制・活動・存在形態から語学習得、明治初期における旧唐通事の実務担当、そこにみる幕末明治期の旧唐通事の性格などに検討を加えた。研究成果の一部として、3回口頭報告を行い、論文2件を発表した。1.論文「長崎唐通事何礼之の英語習得」(『東西学術研究所紀要』第44輯)では、幕末明治期における長崎唐通事の変容の視角から、何礼之を代表とする幕末の唐通事の英語習得の経緯を考察した。何礼之の履歴資料3種4件を整理した成果として、附表「何礼之履歴」を作成した。2.関西大学東西学術研究所「比較文化研究班」研究例会・科研「東アジア沿海」第5回研究集会で発表した「幕末における唐通事について」は、元治・慶応年間の唐通事の組織体制を復元し、幕末最後の唐通事体制の性格、唐通事の公務および私的活動を検討するものである。元治・慶応年間の唐通事の組織体制に関する部分を論文「幕末における長崎唐通事の体制」(『東アジア文化交渉研究』第5号)で発表し、同論文で長崎唐通事の制度上の終点、そして維新直後に長崎府に編入された旧唐通事にも検討を加えた。3.第四回中国近代社会史国際学会「近代中国社会保障与区域社会」で「旧長崎唐通事与瑪也西号事件処理始末」と題して発表を行った。旧唐通事林道三郎、平井希昌、何幸五、鄭永寧がマリア・ルス事件の解決たおいてどんな役割を果たしていたかを考察し、そこにみる旧唐通事の変容の一端を分析した。論文は学会の論文集に投稿。4.近世史フォーラム2012年1月例会で発表した「近世における長崎唐通事の成立について」では、「通事」という名称の由来を整理する上、東アジア世界の視野で長崎唐通事の創設と活動、そして清朝康煕・雍正年間の中国の唐通事認識について考察した。

2.関西大学2012年度東洋史大会にて「幕末明治における長崎唐通事の史的研究」と題して研究報告を行った。長崎唐通事研究の視野、現状と問題点を紹介し、19世紀40年代以降長崎唐通事の組織、職務、活動、語学習得にみる変化、近世唐通事制度の終結、明治期における旧唐通事の登用およびその子弟の活躍などについて検討を加え、「場」・「人」・「言葉」の三点から幕末明治期唐通事の存在形態を考察したものである。討論では、長崎唐通事研究の推進方向、唐通事とオランダ通詞との比較研究の可能性について議論が行われていた。本年度は計画通りに長崎、東京と中国各地で資料調査を行い、分限帳、職員録、履歴書、書簡、日記、外交文書、教科書など未刊資料を収集した。幕末明治期に活躍した旧唐通事の家系、略歴、活動を明らかにし、歴史的環境、組織体制、語学習得、外交事務面といった複数の面で旧唐通事の変容を考察した。幕末最後の唐通事体制の復元、唐通事の英語習得とその影響、明治以降旧唐通事の動向・実務担当に関して、論文と口頭発表で新規性のある研究成果をあげた。本研究課題の推進について、これまでの研究方策の補足として以下の2点を考えている。(1)幕末明治期における旧長崎唐通事の活動内容、存在形態を実証的に検討する上、旧唐通事に対する評価、認識を考察の重点としたい。(2)旧唐通事および通事家子弟の経歴、歴史事件を個別に解明する上、その変容にみる共通性と多様性を分析し、幕末明治期の旧唐通事を「集団」として検討する。
お話づくりとして子供たちが数学をつくり上げていく算数・数学の授業に関する研究

教師が教えようとする知識を既に知っている"進んでいる子"と「予備知識」とその運用能力が足りないために教師の説明を理解することが出来ない"遅れがちな子"とがいる."遅れがちな子"がわかるように説明していると授業が進まず"進んでいる子"が退屈する.逆に,"進んでいる子"に照準を合わせて授業を進めていくと"遅れがちな子"がわからない."遅れがちな子"と"進んでいる子"の一方が他方の学習の妨げになるのである.その結果,"遅れがちな子"も"進んでいる子"も授業中,新たな「知識」を構成or獲得出来ない状態に置かれている.これは,教科書の学習内容を教師が解説していく形で展開していく伝統的な算数・数学の授業の抱える最も深刻で解決困難な問題の1つである.この問題の根本的な解決には,次の(1)(2)を満たす-それは学校教育の趣旨に叶っている-授業の展開原理を確立することが必要不可欠である.(1)各人が既有の知識を基にして,新たな知識を構成・表現できる.(2)共同で考えることによって,個人では考えられなかったことを考え出すことが出来る.本研究は上記の問題に真正面から取り組み,下記の(1)(2)(3)のような成果を得ることが出来た.(1)(2)における思考水準を高めていく「共同思考」はVigotskyの発達の最近接領域などによって,以前よりその重要性が指摘されて来た.本研究はある条件下にある"3人の共同思考"と同じ形式の思考が子ども達が個人でも実行可能である-「3人の自分」による"内なる"共同思考と呼ぶ-ことに着目し,子ども達が自力でも思考の水準を高めていくことが出来る学習活動の原理を開発し,(1)を満たす算数・数学の授業の具体的な展開原理を提示することが出来た.(2)(1)の成果を踏まえ,「3人の自分」による"内なる"共同思考によって得られた思考の流れを,誰にでもわかるような形で表現するための"表現フレーム"を考案し,それを使って「個人思考」と「共同思考」が互いに他を促進する形で展開することが出来る学習活動の原理を開発し,(1)(2)の両方を満たす算数・数学の授業の具体的な展開原理を提示することが出来た.(3)また,(1)(2)を満たす授業が,従来の授業では対応が極めて難しかった-習熟度別クラス編成の最下位のクラスの-子ども達の思考レベルを確実に高めていくことが出来ることもわかって来た.教師が教えようとする知識を既に知っている"進んでいる子"と「予備知識」とその運用能力が足りないために教師の説明を理解することが出来ない"遅れがちな子"とがいる."遅れがちな子"がわかるように説明していると授業が進まず"進んでいる子"が退屈する.逆に,"進んでいる子"に照準を合わせて授業を進めていくと"遅れがちな子"がわからない."遅れがちな子"と"進んでいる子"の一方が他方の学習の妨げになるのである.その結果,"遅れがちな子"も"進んでいる子"も授業中,新たな「知識」を構成or獲得出来ない状態に置かれている.これは,教科書の学習内容を教師が解説していく形で展開していく伝統的な算数・数学の授業の抱える最も深刻で解決困難な問題の1つである.この問題の根本的な解決には,次の(1)(2)を満たす-それは学校教育の趣旨に叶っている-授業の展開原理を確立することが必要不可欠である.(1)各人が既有の知識を基にして,新たな知識を構成・表現できる.(2)共同で考えることによって,個人では考えられなかったことを考え出すことが出来る.本研究は上記の問題に真正面から取り組み,下記の(1)(2)(3)のような成果を得ることが出来た.(1)(2)における思考水準を高めていく「共同思考」はVigotskyの発達の最近接領域などによって,以前よりその重要性が指摘されて来た.本研究はある条件下にある"3人の共同思考"と同じ形式の思考が子ども達が個人でも実行可能である-「3人の自分」による"内なる"共同思考と呼ぶ-ことに着目し,子ども達が自力でも思考の水準を高めていくことが出来る学習活動の原理を開発し,(1)を満たす算数・数学の授業の具体的な展開原理を提示することが出来た.(2)(1)の成果を踏まえ,「3人の自分」による"内なる"共同思考によって得られた思考の流れを,誰にでもわかるような形で表現するための"表現フレーム"を考案し,それを使って「個人思考」と「共同思考」が互いに他を促進する形で展開することが出来る学習活動の原理を開発し,(1)(2)の両方を満たす算数・数学の授業の具体的な展開原理を提示することが出来た.(3)また,(1)(2)を満たす授業が,従来の授業では対応が極めて難しかった-習熟度別クラス編成の最下位のクラスの-子ども達の思考レベルを確実に高めていくことが出来ることもわかって来た.前年度までの研究成果を踏まえて新たな研究の展望が開けたのが平成11年度の最大の成果である。その基礎は、次の3条件による「思考活動の表現フレーム」の再定義にある。(1)与えられたシチュエーションにおいて、子ども達は「思考活動の表現フレーム」を使って思考活動の一部を構成・表現することが出来る。