hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
秋田平野における地中熱利用最適化のための地下水流動調査および熱輸送解析

地中熱を効率よく利用するためには、地下温度分布に影響を与える地下水流動系を把握し、これを挙動予測に反映させる必要がある。本研究は秋田平野を対象として(1)フィールド測定による地下温度分布および地下水の酒養から流出にいたる地下水流動系の解明、(2)秋田平野の広域的な地下水流動系モデルによる地下温度分布・地下水流速分布の把握、(3)秋田平野中央部に建設された地中熱利用システムの長期挙動予測、などに関する検討を行った。フィールド測定では,消雪用深井戸、一般家庭用浅井戸、湧水、河川を対象に地下水調査を行った。浅井戸では、地下水位を測定し地下水面図を得た。深井戸では2m間隔で地下水温度測定を行って鉛直温度プロファイルを得た。水質分析に関しては、現地にてpH、電気伝導度を測定した。地下水流動モデリングではWASY社の3次元地下水流動・熱移流シミュレーションソフトFEFLOWを使用し,秋田平野を対象とした広域的な3次元地下水流動・熱移流シミュレーションモデルを作成した。数値計算の結果、秋田平野の平均地下水流速は1.38×10^<-4>(m/d)、流向は東方より西方と推定された。温度分布と地下水位に関して、計算結果はフィールド調査の測定結果と良好な一致を示した。続いて、地下水流動系モデリングから得られた地下水流速・流向に基づき、FEFLOWを用いて、秋田平野中央部に建設された公共施設に設置された地中熱利用空調システムの長期挙動予測を行った。その結果、同システム位置では地下水流速が小さいため、顕著な熱交換量の改善効果はみられないが、熱交換井の地下水流れに対する位置(上流側又は下流側)により長期的には熱交換量の経年低下傾向に差が見られることがわかった。また、同システムでは地下水流速が不十分なため冬季の暖房における成績係数の経年低下を防ぐためには、最低2ヶ月間の夏季の蓄熱運転が必要であることが示された。GeoHPシステムを効率よく利用するためには、地下温度分布と地下温度分布に影響を与える地下水流動系を知る必要がある。そこで本研究では,これまで秋田平野を対象として(1)フィールド測定による地下温度分布の把握,および地下水の涵養から流出にいたる地下水流動系の解明,(2)秋田平野の広域的な地下水流動系モデルによる地下温度分布・地下水流速分布の推定,などを実施した。フィールド測定では,秋田平野において消雪用の深井戸(12箇所)、一般の家庭で使用されている浅井戸(29箇所)、湧水(5箇所)、河川(9箇所)を対象に地下水調査を行った。地下水流動モデリングではWASY社の3次元地下水流動・熱移流シミュレーションソフトFEFLOWを使用し,秋田平野を対象とした南北32km×東西28kmの広域的な3次元地下水流動・熱移流シミュレーションモデルを作成した。数値計算の結果、秋田平野の平均地下水流速は1.38×10^<-4>(m/d)と推定された。また、温度分布と地下水位に関して、計算結果はフィールド調査の測定結果と良好な一致を示した。また,フィールド調査の測定結果と広域流動系モデルの計算結果から、秋田平野における地下水流動系は、東側と南側の丘陵地で涵養され、平野中心部で2つの流動系が合流し日本海側へ流出していることが推定された。

加えて,平野中心部に見られる温度の高まりは2つの流動系が合流するために生じていると推定された。今後はより秋田市内に設置予定の公共施設におけるGeoHPシステムの長期的な挙動予測計算をこれまで開発した数値モデルを使用して行う予定である。地中熱を効率よく利用するためには、地下温度分布に影響を与える地下水流動系を把握し、これを挙動予測に反映させる必要がある。本研究は秋田平野を対象として(1)フィールド測定による地下温度分布および地下水の涵養から流出にいたる地下水流動系の解明、(2)秋田平野の広域的な地下水流動系モデルによる地下温度分布・地下水流速分布の把握、(3)秋田平野中央部に建設された地中熱利用システムの長期挙動予測、などに関する検討を行った。フィールド測定では、消雪用深井戸、一般家庭用浅井戸、湧水、河川を対象に地下水調査を行った。浅井戸では、地下水位を測定し地下水面図を得た。深井戸では2m間隔で地下水温度測定を行って鉛直温度プロファイルを得た。水質分析に関しては、現地にてpH、電気伝導度を測定した。地下水流動モデリングではWASY社の3次元地下水流動・熱移流シミュレーションソフトFEFLOWを使用し、秋田平野を対象とした広域的な3次元地下水流動・熱移流シミュレーションモデルを作成した。数値計算の結果、秋田平野の平均地下水流動は1.38×10^<-4>(m/d)、流向は東方より西方と推定された。温度分布と地下水位に関して、計算結果はフィールド調査の測定結果と良好な一致を示した。続いて、地下水流系モデリングから得られた地下水流速・流向に基づき、FEFLOWを用いて秋田平野中央部に建設された公共施設に設置された地中熱利用空調システムの長期挙動予測を行った。その結果、同システム位置では地下水流速が小さいため、顕著な熱交換量の改善効果はみられないが、熱交換井の地下水流れに対する位置(上流側又は下流側)により長期的には熱交換量の経年低下傾向に差が見られることがわかった。また、同システムでは地下水流速が不十分なため冬季の暖房における成績係数の経年低下を防ぐためには、最低2ヶ月間の夏季の蓄熱運転が必要であることが示された。
フタルイミド系新規TNF(腫瘍壊死因子)産生抑制剤の創製

1.本課題のリ-ド化合物であるサリドマイドが、腫瘍壊死因子(TNF)-αの生産調節活性において細胞種特異性を示すことを見いだした。更に、そのサリドマイドにおいて、光学異性体間に活性の差を実験的に検出することが事実上不可能であることを、サリドマイドのラセミ化速度の測定をも根拠として示した。2.前項を受けて、サリドマイドをラセミ化し得ない誘導体、すなわちメチルサリドマイドに導き、これを光学分割してTNF-α生産調節活性を測定し、S体にのみ活性がありR体が無活性であることを見いだした。加えて、(S)-メチルサリドマイドのTNF生産調節活性がサリドマイドのそれをはるかに凌ぐものであることを見いだした。3.前項を受けて、サリドマイドの構造展開を図り、各種フタルイミド系化合物を合成・検定した。無置換フェニル基を有する化合物においては、フェニルフィタルイミド、ベンジルフタルイミドは無活性であるが、フェネチルフタルイミド(P2P-00)においてサリドマイドに匹敵する活性を引き出すことに成功した。4.前項を受けて、置換フェニルフタルイミドを系統的に各種合成・検定した。その結果、フェニル基オルト位の疎水的置換基の嵩高さが活性に大きく影響することを明らかにした。そして、ジイソプロピルフェニルフタルイミド(PP-33)という、サリドマイドを活性面ではるかに凌ぐ化合物の開発に成功した。5.前述3,4項を受けて、フェニル基並びにフタルイミド基への置換基導入の効果を検討した。その結果、大旨電子吸引基の導入が活性を増強することがわかった。特にフッソ原子の導入により得られたFPP-33は活性的に興味深い化合物であり、今後の研究に期待している。
イギリス古典派経済学における企業像とその経営理論的考察

本研究では、以下の三つの観点から、イギリス古典派経済学の企業像に関する以下の3点が客観的に解明された。第一に、イギリス古典派経済学の分業論と協働論の進展、およびその特質と問題点について検討した。第二に、アダム・スミス、チャールズ・バベッジ、およびロバート・オウエンの人的資源管理の特質を明らかにした。第三に、バーナードとイギリス古典派経済学の協働論を比較し、イギリス古典派経済学の経営学的問題点を探った。平成22年度交付申請書に記載した研究実施計画には、研究遂行に必要な資料収集、およびウェイクフィールドの協働論とバーナードの協働論を比較検討する論稿の公刊の二点が示されているが、前者については、本研究の遂行に必要な著書を購入するとともに、夏季休暇中に他大学(北海道大学)で文献調査を実施して必要な文献資料を収集した。また、後者については、12月に「C.I.バーナードとE.G.ウェイクフィールドの協働論」を『埼玉学園大学紀要経営学部篇』第10号において公表した。その論稿の中で、バーナードとウェイクフィールドの協働論の特質をそれぞれ明らかにしたうえで、両者に共通する特徴として、財の交換関係を協働としてとらえていること、および使用者と従業員の関係を協働関係としてとらえていること、を指摘した。さらに、ウェイクフィールドの協働論には、以下に示すような理論的もろさがあることも明らかになった。第一に、労働者の協働意欲がどのようにして持続するのかについての説明が不足していことである。資本家と労働者の協力関係を成立させる制度的基盤が明確にならない限り、つまり、バーナード理論における貢献と誘因の関係のようなものを認めない限り、両者は協力関係ではなく、搾取の状態に至る可能性がある。第二に、バーナード理論では重視される協働体系における管理者の役割に関する説明が欠けている点である。ウェイクフィールドの協働論では組織内で調整を担う者が明確になっていないために、組織の調整に関する言及も存在しない。平成23年度は、アダム・スミスからJ.S.ミルに至るイギリス古典派経済学期の文献から読み取れる企業像を経営組織の観点から考察し、その研究成果を論文「A.スミスとC.バベッジの分業論」として『埼玉学園大学紀要経営学部篇』において公表した。その論文の概要は、以下のとおりであるスミスは分業のメリットとして、熟練形成の効率化・知識の専門化、機械の発明と機械的分業の効果、規模の経済、および段取り替えの時間の節約の4点を指摘し、一方、バベッジは、スミスの4つの分業の利益に共通費の配賦と経済的スタッフイングという2つの分業の利益を追加することができた。彼らの分業論の論述内容をこのように整理することができるとすれば、彼らの主張は現代経営学で指摘される分業のメリットのほぼすべてを網羅しているといえる。しかし、その一方で、彼らの分業論には経営組織論的観点から問題点があることも明らかになった。つまり、分業を導入すれば、組織的調整が必然的に必要になるが、彼らは、少なくとも、企業内の組織的調整について詳らかにすることはなかった。この調整を担う主体が管理者であるが、彼らは組織的調整を明確に認識できなかったためか、管理職能も軽視することになった。また、分業に伴う職務の専門化には、退屈、欲求不満、選択の自由の制限などのデメリットが伴い、これらデメリットが労働者のモチベーションを低下させることが広く知られている。スミスは、分業に伴う問題点として知的、社会的、軍事的徳の低下について言及するが、それは労働のモチベーションと関係して検討されてはいなかった。まず、論文「R.オウエンの経営思想ー労働者の困窮改善策ー」において、ロバート・オウエン(Robert Owen)の経営思想の検討を通じて以下の点を明らかにした。第一に、オウエンは人的資源の役割を高く評価し、人的資源に対する投資の必要性を説いた。そして、人的資源投資は、労働者の経済的水準の向上だけでなく、利潤の増加をも実現しうることを明らかにした。第二に、オウエンは、労働者からのゆるぎない支持が企業経営には不可欠であることを知っていた。第三に、オウエンは、性格形成原理に即した教育による労働者の意識変革を重視した。第四に、オウエンの経営思想上の問題点として性格形成原理に対する彼の強い信頼があり、性格形成原理から十分な教育効果が得られない可能性をオウエンは想定していない。第五に、オウエンの経営思想の別の問題点を指摘した。それは、分業を否定し、協働を肯定する彼の見解である。しかし、分業と協働は、本来、オウエンの主張するように概念的に対立するものではなく、分業を導入していたとしても、共通の生産目的の達成に向けて従業員同士が協働することは可能であるし、そう捉えた方がむしろ自然である。次に、2013年度は本研究課題の研究期間の最終年度にあたるため、本研究全体の研究成果報告書を作成した。

研究成果報告書は、第1章「イギリス古典派経済学における分業と協働」、第2章「イギリス古典派経済学における人的資源管理」、第3章「バーナードとイギリス古典派経済学」から構成され、簡易製本したうえで関連する研究者に配布した。当該年度においては、まず本研究にかかわる4年間の申請期間の前半2年間の研究成果を、2012年5月の開催された経済学史学会第76回全国大会(小樽商科大学)において、「古典派経済学における経営組織論の特質ー分業と協働の観点からー」というテーマで報告した。本報告では、アダム・スミス、C.バベッジ、E.G.ウェイクフィールド、及びJ.S.ミルの経営組織分析に焦点を当て、その各々の経営組織論的特質を示した。さらに、現代経営学から見たときの古典派経済学期の経営組織論の特質を、1スミスからバベッジに至るまでに、熟練形成の効率化・知識の専門化、機械の発明と機械的分業の効果、規模の経済、段取り替えの時間の節約、経済的スタッフィング、及び計画のグレシャムの法則の回避が分業の利益として認識された、2ウェイクフィールドとミルは分業を包括する概念として協働を捉えるとともに、単純な協働を認識していた、3協働概念は読み取れるが、その一方で組織間関係や戦略的協働への広がりは見られない、4バーナード理論と比べて、組織を統制する管理職能に関する記述が不足している、の四点として紹介した。さらに、論文「A.スミスとC.バベッジの人的資源管理」(埼玉学園大学紀要経営学部篇第12号)では、スミスについてはモチベーション、職業間での賃金の違いと人的資源管理との関係、及び能力開発の観点から論述し、バベッジについては分業の利益としての技術習得の容易化、及び労働の有効活用の観点から論述した。そのうえで、モチベーションの方法として、バベッジは賃金形態に、一方スミスは物質的報酬だけでなく名誉などの非物質的報酬を含む報酬全体に関心を持ったことを明らかにした。当初の研究目的のうち、組織論的特質に関する分析は23年度でおおよそ終わり、本年度から人的資源管理的観点からの分析へと進むことができたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでにアダム・スミスからJ.S.ミルに至る古典派経済学期に形成された経営組織論、及び人的資源管理論に関する学史的考察のうちのおおよそを研究し終えた。平成25年度が本研究期間の最終年度になるが、平成25年度末までに研究成果報告書を提出できる見込みである。イギリス古典派経済学期における企業分析の経営組織論的特質に関する研究成果を報告するとともに、人的資源管理論的観点からの研究に着手する。平成25年度の前半では、ロバート・オウエンの『社会に関する新見解』、『ラナーク州への報告』、「社会制度論」など、彼の代表的著作に依拠しつつ、彼の提示する労働者の困窮改善策を解明するとともに、その経営学的意義と問題点を指摘する。そして、その研究成果を大学紀要に掲載するとともに、報告の機会が得られれば、関連学会においてその研究成果を報告する。また、本年度が本研究課題の研究期間の最終年度になるため、本年度の後半では、本研究課題の実績をまとめた実績報告書を作成し、研究成果を広く公開することとしたい。
初期胚の核構造変化と細胞分化におけるゲノム動態のイメージング解析

我々は、ウニの初期型ヒストン遺伝子座が発現の活発な桑実胚期に集積し、その挙動が転写活性と関連することを見出していた。そこで、詳細な挙動を解析するために、Histone Locus Bodyの構成因子であるLsm10のバフンウニホモログをクローニングし、GFPとの融合遺伝子を作製してウニ胚に発現させた。その結果、桑実胚の核内に幾つかの蛍光スポットが観察されたが、現時点ではこの蛍光スポットに初期型ヒストン遺伝子座が含まれるかどうかさらに検討する必要がある。また、ウニの発生過程で反口側外胚葉特異的に発現し、その発現制御機構が解析されているHpArs遺伝子について、3D-FISH法による遺伝子座の可視化を試みた。HpArs遺伝子を含む約150 kbの領域に対して特異性の高い70箇所のゲノム領域(各領域の長さは平均1 kb)を選定し、PCR増幅により蛍光標識プローブを作製した。原腸胚を用いて3D-FISHを行ったところ、HpArs遺伝子座と思われる2つの蛍光スポットが検出された。現在、蛍光スポットの核内配置と組織との関連について解析中である。また、核構造を可視化するためにNucleolin、CenpA、HP1とmCherryとの融合遺伝子を作製し、ウニ胚に発現させた。CenpA-mCherryの発現では、セントロメアに蛍光スポットが検出され、その分布は核内で偏っており、Rabl配向に近いと予想された。Nucleolin-mCherryの発現では、約4個の蛍光スポットが観察され、各スポットが近接する傾向があることが示唆された。HP1-mCherryの発現では、32細胞期の小小割球では核内に多数の蛍光スポットが観察されたのに対し、他の細胞系譜では核内に均一に分布していた。したがって、小小割球では他の細胞系譜よりも早く組織化(ヘテロクロマチン形成)が進行していると考えられる。3D-FISH解析では、HpArs遺伝子座の解析は順調に進行しているが、他の遺伝子座についてはHpArs遺伝子座での成功を確認したのちにも解析していく予定であり、やや遅れている。また、CRISPR-Cas9システムによる可視化系では、SUNTagシステムを使うようチューニングは行いつつあるが、まだ完成していない状態である。核内の特定の領域に局在する因子と蛍光タンパク質との融合による解析は、おおむね順調に進んでおり、今後さらに詳細な解析を行っていく予定である。3D-FISH解析では、HpTb遺伝子座等の領域についてもプローブを作製し、解析を進める予定である。HpArs遺伝子座については、CRISPR-Cas9システムによるエンハンサー領域への変異導入を確立し、変異と核内局在との相関について明らかにしていく。また、CRISPR-Cas9システムによる可視化系のチューニングを行い、まずはウニ胚におけるテロメアの動態を明らかにする。核内の特定の領域に局在する因子と蛍光タンパク質との融合による解析は、さらに詳細な解析を行うとともに、様々な関連因子をモルフォリノによるノックダウンあるいはCRISPR-Cas9によるノックアウトにより阻害し、その影響についても解析する予定である。我々は、複数の初期型ヒストン遺伝子座が発現の活発な桑実胚期に集積することを見出していた。そこで、その分子機構を解明することを目的とし、初期型ヒストン遺伝子座の転写活性化に必要なMBF-1の作用を阻害するために、MBF-1結合配列の二本鎖オリゴヌクレオチドをウニ胚に導入した。その結果、桑実胚期における初期型ヒストン遺伝子の発現が減少するとともに、遺伝子座の集積する頻度も減少した。したがって、初期型ヒストン遺伝子座の集積にはMBF-1による転写活性化が関与する可能性が示唆された。また、アルファアマニチンによる転写阻害においても、ヒストンmRNA量の減少及び集積頻度の減少が観察された。したがって、桑実胚期における初期型ヒストン遺伝子座の集積には、この遺伝子の転写活性化状態が関与することが示唆された。次に、この遺伝子座の動態をライブイメージングにより解析するために、ゲノム編集ツールのCRISPR-Cas9系を用いたシステムの確立を試みた。ヌクレアーゼ活性を失ったdead Cas9 (dCas9)を作成して蛍光タンパク質遺伝子mNeonGreenと融合させ、このdCas9-mNeonGreen mRNAと初期型ヒストンやテロメアを標的とするsgRNAをウニ胚に共注入した。その結果、核内においてdCas9-mNeonGreenの発現(蛍光)が観察されたものの、遺伝子座を示す特異的なスポットは検出されなかった。これについては、さらなるチューニングが必要である。また、核構造を可視化するためにLamin(核ラミナ)、Nup(核膜孔複合体)、HP1(ヘテロクロマチン)、CenpN(セントロメア)、フィブリラリン(核小体)等のcDNAをクローニングし、mCheeryとの融合遺伝子の発現ベクターを作製した。塩基配列を確認後、mRNAをウニ胚に導入して核構造の変化についても解析する予定である。初期型ヒストン遺伝子座の動態と転写活性化状態との関連を示すことができた点は、順調な進展である。ここまでの成果をまとめ、Journal of Cell Science誌で公表した。ライブイメージング系の確立では、ツールの作製まではできたが、解析の最適条件を見出すには至っていない。しかし、これは当初の予定通りであり、平成30年度以降に最適条件を決定していく予定である。

核構造を可視化するツールについても順調にそろっており、平成30年度にその動態を解析する予定であるが、これも当初の計画通りである。我々は、ウニの初期型ヒストン遺伝子座が発現の活発な桑実胚期に集積し、その挙動が転写活性と関連することを見出していた。そこで、詳細な挙動を解析するために、Histone Locus Bodyの構成因子であるLsm10のバフンウニホモログをクローニングし、GFPとの融合遺伝子を作製してウニ胚に発現させた。その結果、桑実胚の核内に幾つかの蛍光スポットが観察されたが、現時点ではこの蛍光スポットに初期型ヒストン遺伝子座が含まれるかどうかさらに検討する必要がある。また、ウニの発生過程で反口側外胚葉特異的に発現し、その発現制御機構が解析されているHpArs遺伝子について、3D-FISH法による遺伝子座の可視化を試みた。HpArs遺伝子を含む約150 kbの領域に対して特異性の高い70箇所のゲノム領域(各領域の長さは平均1 kb)を選定し、PCR増幅により蛍光標識プローブを作製した。原腸胚を用いて3D-FISHを行ったところ、HpArs遺伝子座と思われる2つの蛍光スポットが検出された。現在、蛍光スポットの核内配置と組織との関連について解析中である。また、核構造を可視化するためにNucleolin、CenpA、HP1とmCherryとの融合遺伝子を作製し、ウニ胚に発現させた。CenpA-mCherryの発現では、セントロメアに蛍光スポットが検出され、その分布は核内で偏っており、Rabl配向に近いと予想された。Nucleolin-mCherryの発現では、約4個の蛍光スポットが観察され、各スポットが近接する傾向があることが示唆された。HP1-mCherryの発現では、32細胞期の小小割球では核内に多数の蛍光スポットが観察されたのに対し、他の細胞系譜では核内に均一に分布していた。したがって、小小割球では他の細胞系譜よりも早く組織化(ヘテロクロマチン形成)が進行していると考えられる。3D-FISH解析では、HpArs遺伝子座の解析は順調に進行しているが、他の遺伝子座についてはHpArs遺伝子座での成功を確認したのちにも解析していく予定であり、やや遅れている。また、CRISPR-Cas9システムによる可視化系では、SUNTagシステムを使うようチューニングは行いつつあるが、まだ完成していない状態である。核内の特定の領域に局在する因子と蛍光タンパク質との融合による解析は、おおむね順調に進んでおり、今後さらに詳細な解析を行っていく予定である。初期型遺伝子座のライブイメージング系では、dCas9-mNeonGreenによる実験系のチューニングを行うが、ウニを用いたこの実験系ではバックグランドも高いことが判明したため、チューニングが難しことも予想される。そこで、初期型ヒストン遺伝子座が集積したものがHistone Locus Body (HLB)であると仮定し、一般的にHLBの構成成分であるとされるFLASHやNPAT、U7 snRNPを標的としたライブイメージングも試みたいと考えている。
裸地砂州への植生初期侵入・再萌芽の実態把握と機構解明

本研究では,砂州への植生の初期侵入・再萌芽機構を現地調査に基づいて実証的に明らかにすることを目的とし,「対象植物種毎の侵入・再萌芽箇所の実態把握」,「植生侵入・再萌芽箇所の支配要因の特定」,「植生侵入・再萌芽箇所の予測・推定手法の開発」の3つのサブテーマに分割して研究を実施した.サブテーマ1「対象植物種毎の侵入・再萌芽箇所の実態把握」では,UAVを用いた砂州地被状態の撮影を行い,輝度・RGB情報を用いた画像解析より,植生の初期侵入・再萌芽箇所の空間分布を把握した.特に平成30年度は,前年度の観測で初期侵入・再萌芽箇所が生じる砂州について,より詳細に観測点を配置し,詳細な河道地形,物理環境特性の調査を実施した.サブテーマ2の「植生侵入・再萌芽箇所の支配要因の特定」については,サブテーマ1で撮影した裸地砂州に,面的に多数の観測地点を設定し,各観測地点における土砂サンプリングを実施した.サンプリングされた土砂は,埋土種子・残存根の分析用と土壌物理・化学環境分析用に分け,埋土種子・残存根の分析を実施した.以上の観測から,冬季種子散布機関における流水による砂州水際への種子供給プロセスを明らかにした.また,埋土種子調査と発芽植生調査の結果を比較した結果,種子供給特性によって植生初期侵入の可能な場が選択されるが,実際の発芽・侵入については,発芽に適切な物理条件が満たされる個所で生じることが明らかになった.これらの観測成果に基づいて,サブテーマ3「植生侵入・再萌芽箇所の予測・推定手法の開発」の数値予測モデルの開発に着手した.サブテーマ1,2の現地観測での実証データの収集が順調に進み,また,モデル開発にも着手しており,当初の研究計画通りに進展している質の高い現地調査データが蓄積され,初期侵入機構,発芽機構に関する実証的知見が得られたことより,2019年度はサブテーマ3の「植生侵入・再萌芽箇所の予測・推定手法の開発」の数値予測モデルを中心に推進する.これまでの知見より,冠水頻度と土砂粒度分布が植生初期侵入に影響を与えていることから,冠水頻度解析と河床材料特性を考慮した予測モデルを構築し,現地データとの比較より,検証・一般化していく予定である.本研究では,砂州への植生の初期侵入・再萌芽機構を現地調査に基づいて実証的に明らかにすることを目的とし,「対象植物種毎の侵入・再萌芽箇所の実態把握」,「植生侵入・再萌芽箇所の支配要因の特定」,「植生侵入・再萌芽箇所の予測・推定手法の開発」の3つのサブテーマに分割して研究を実施した.サブテーマ1「対象植物種毎の侵入・再萌芽箇所の実態把握」では,UAVを用いた砂州地被状態の撮影を行い,輝度・RGB情報を用いた画像解析より,植生の初期侵入・再萌芽箇所の空間分布を把握した.特に平成29年度は,3年間の研究期間で初期侵入・再萌芽箇所が生じる可能性がある裸地砂州を取りこぼさないよう,出来るだけ広範囲の河道区間で調査を実施した.サブテーマ2の「植生侵入・再萌芽箇所の支配要因の特定」については,サブテーマ1で撮影した裸地砂州に,面的に多数の観測地点を設定し,各観測地点における土砂サンプリングを実施した.サンプリングされた土砂は,埋土種子・残存根の分析用と土壌物理・化学環境分析用に分け,埋土種子・残存根の分析を実施した.以上の観測から,冬季種子散布機関における流水による砂州水際への種子供給プロセスを明らかにした.また,当初予測していなかった植生の初期侵入機構として,砂州上の砂堆背面への風による種子集積機構が存在することを実証的に明らかにした.また,観測成果に基づいて,サブテーマ3「植生侵入・再萌芽箇所の予測・推定手法の開発」の数値予測モデルの開発に着手した.サブテーマ1,2の現地観測での実証データの収集が順調に進み,また,モデル開発にも着手しており,当初の研究計画通りに進展している.本研究では,砂州への植生の初期侵入・再萌芽機構を現地調査に基づいて実証的に明らかにすることを目的とし,「対象植物種毎の侵入・再萌芽箇所の実態把握」,「植生侵入・再萌芽箇所の支配要因の特定」,「植生侵入・再萌芽箇所の予測・推定手法の開発」の3つのサブテーマに分割して研究を実施した.サブテーマ1「対象植物種毎の侵入・再萌芽箇所の実態把握」では,UAVを用いた砂州地被状態の撮影を行い,輝度・RGB情報を用いた画像解析より,植生の初期侵入・再萌芽箇所の空間分布を把握した.特に平成30年度は,前年度の観測で初期侵入・再萌芽箇所が生じる砂州について,より詳細に観測点を配置し,詳細な河道地形,物理環境特性の調査を実施した.サブテーマ2の「植生侵入・再萌芽箇所の支配要因の特定」については,サブテーマ1で撮影した裸地砂州に,面的に多数の観測地点を設定し,各観測地点における土砂サンプリングを実施した.サンプリングされた土砂は,埋土種子・残存根の分析用と土壌物理・化学環境分析用に分け,埋土種子・残存根の分析を実施した.以上の観測から,冬季種子散布機関における流水による砂州水際への種子供給プロセスを明らかにした.また,埋土種子調査と発芽植生調査の結果を比較した結果,種子供給特性によって植生初期侵入の可能な場が選択されるが,実際の発芽・侵入については,発芽に適切な物理条件が満たされる個所で生じることが明らかになった.

これらの観測成果に基づいて,サブテーマ3「植生侵入・再萌芽箇所の予測・推定手法の開発」の数値予測モデルの開発に着手した.サブテーマ1,2の現地観測での実証データの収集が順調に進み,また,モデル開発にも着手しており,当初の研究計画通りに進展している植生の初期侵入機構については,気象条件や洪水履歴が影響するため,引き続きサブテーマ1,2の現地観測を実施し,質の高いデータ収集を進める.予測モデルの開発については,特に平成29年度の観測で新たに発見した砂堆背後への種子の集積メカニズムのモデル化について,重点的に取り組む.質の高い現地調査データが蓄積され,初期侵入機構,発芽機構に関する実証的知見が得られたことより,2019年度はサブテーマ3の「植生侵入・再萌芽箇所の予測・推定手法の開発」の数値予測モデルを中心に推進する.これまでの知見より,冠水頻度と土砂粒度分布が植生初期侵入に影響を与えていることから,冠水頻度解析と河床材料特性を考慮した予測モデルを構築し,現地データとの比較より,検証・一般化していく予定である.平成29年度は洪水が少なく緊急的な現地観測を実施する必要が少なかったため,観測用の機器,消耗品費,人件費に差額が生じたが,平成30年以降の現地観測に活用する予定である.天候等の都合により2018年度の現地調査回数が当初予定していた回数より少なかったが、2019年度に実施予定の現地調査、室内実験等により執行予定である
現代オントロジーについての基礎研究

現代オントロジーについての基礎研究を遂行するにあたり、存在論的諸カテゴリーのなかでもとくに論争的な性格をもつ命題的対象カテゴリー(命題・事態・事実)に焦点をあて、それを「環境の理論」と「オーストリア哲学」という二つの観点から明らかにしようとした。前者の観点からは、知覚し行為する生きものが住まう環境世界を適切に記述するために、事態(states of affairs)を基本カテゴリーとするオントロジーが不可欠であるという主張を生態学的実在論ならびに状況意味論の立場から正当化することを試みた。後者の観点からは、「現代オントロジーの最大の源流は19世紀後半から20世紀初頭のオーストリアに存する」という大きなテーゼのもと、とりわけ命題的対象に関する現代の諸議論を、中欧を起源とする現代哲学の枠組みのなかで捉えかえすことを提案した。哲学の基礎分野という枠を超えて,学際的な学問題領域として発展しつつあるオントロジーの基本諸概念ならびに方法論を解明するという本研究の課題に関しては,「現代オントロジーの再検討」(『現象学年報』23,2007の中で或る暫定的な見通しを得ることができた。当該論文では,現代オシトロジーの「応用」と「厳密化」において問われることが少なくなってきた根本的な二つの問い,すなわち(1)「オントロジーの復権は,<伝統的な存在論>(実在の構造そのものに関する探究)の再評価を意味するのか」,(2)「フォーマル、オントロジーは非形式的、直観的なオントロジーを形式論理学によってフォーセライズしたものを指すのか」という問いを考察した。第子の間いに対しては,現代の支配的な潮流に抗して,存在のカテゴリーは,認識のカテゴリーおよび論理文法的なカテゴリーから独立してはいないという主張を根拠づけ,より柔軟な存在論的カテゴリー観を提示した。第二の問いに関しては,フッサールのフォーマル、オントロジー概念をもとに,フォーマル、オントロジーとフォーマル、ロジックが不可分の関係にあること,両者は互いに広い意味でのロジックの二つの側面であることを論じた。応用オントロジーへの寄与ととう本研究のもうーつの課題については,知覚心理学者J.J.ギプソンラが提唱する生態学的心理学が,事態を基本カデゴリーと見なすオントロジーによって基礎づけられるという展望を得ることができた。この研究成果の一部は,「事態のオントロジーと環境の理論」という論文の中で発表されている。(河野哲也ほか編『環境のオントロジー』春秋社,近刊)。オントロジーに関する哲学史的な研究の成果は,「ブレンターノ学派における命題と事態」(九州国際大学『教養研究』第14巻第第1号,2007年および「志向的作用に<関係>として捉えられるか」(『西日本哲学年報』第15号,2007年)において発表された。前者の論文においては,事態という存在論的カテゴリーの起源をオーストリア哲学に見出し,ボルツァーノの命題概念がマイノングのObjektiv概念,そしてマルティのUrteilsinhalt概念に変容していくプロセスを明確にした。後者の論文では,志向性の理論が帰結するオントロジーを現価の「志向性の関係説」を批判的に読み解くことによって解明することを試みた。平成20年度は、課題である現代オントロジーに関する基礎研究を遂行するにあたり、存在論的諸カテゴリーのなかでもとくに論争的な性格をもつ命題的対象カテゴリー(命題・事態・事実)に焦点をあて、それを「環境の理論」と「オーストリア哲学」という二つの観点から明らかにしようとした。前者の観点から行った研究の成果は、『環境のオントロジー』(河野哲也編、春秋社、2008年)の第5章「事態のオントロジーと環境の理論」に要約される。この論文のなかでわれわれは、知覚し行為する生きものが住まう「環境」の記述するためにいかなるオントロジーが必要とされるのかという問いを提起し、「環境は、事態(states of affairs)を基本カテゴリーとするオントロジーによって適切に記述されうる」という主張を知覚論ならびに状況意味論の立場から正当化することを試みた。後者の「オーストリア哲学」という観点から行った命題的対象研究の成果は、日本科学哲学会のワークショップで行った提題「現代オントロジーとオーストリア哲学における命題的対象論」と論文「F.ブレンターノによる非命題的判断論」というかたちで公表された。提題においては、「現代オントロジーの最大の源流は19世紀後半から20世紀初頭のオーストリアに存する」というテーゼのもと、とりわけ命題的対象に関する現代の諸議論を、いわゆる「分析形而上学」、すなわちフレーゲ、ラッセル、ヴィトゲンシュタインという「伝統」に固執する昨今の潮流に抗して、より広範な哲学史的観点から捉えかえそう試みた。

一方、論文では同じくオーストリア哲学という文脈で生まれたブレンターノの「非命題的判断論」が果たして命題的対象を認める理論と比べ存在論的に「より健全」であるかどうかを吟味し、こうした理論が実のところ「否定的存在者」(<非白>や<非動物>など)といった対象を要請せざるを得ないことを明らかにし、そのうえで、非命題論的判断論の成否を存在論的な「健全さ」という尺度によって見極めることは困難であると結論した。
知識融合最適化による不確実データに対するクラスタリングアルゴリズムの開発

本研究では、不確実性のモデルの構築を行い、実際のデータと比較検討することにより、モデルの妥当性を検証した。次に、構築したモデルがデータ解析、特にクラスタリングアルゴリズムに援用可能であるかの検討を行い、現実問題に適応可能な不確実性を扱うことのできるモデルを開発した。開発したモデルのうち主なものは、許容範囲という概念と、確率類似度という測度に基づくものである。さらに、そのモデルをベースにした、不確実性を扱えるアルゴリズムの構築を行った。まず、年度初めに、本研究課題全体の計画の確認を行った。また、協力を仰ぐ研究者への連絡を行い、本年度の計画の速やかな実施のための体制の確立を行った(研究計画・方法の(1)に対応)。協力を仰ぐ研究者が身近にいたということもあり、当初予算として計上してた謝金の支出をする必要がなくなったことは幸運であった。続いて、計算機上で、すでに提案されている不確実性を伴うデータに対するクラスタリングアルゴリズムを実装し、計算時間や計算時間や有効性の検討を行った。また、それぞれのアルゴリズムに対する問題点を抽出した(研究計画・方法の(2)に対応)。その結果、従来のアルゴリズムに関して、(1)データ間の類似度・非類似度とは別に、不確実性を扱うための類似度・非類似度を用意する必要がある、(2)不確実性をあらわす領域の境界しか対象としていない、(3)一般に計算時間が大きい、等の問題点があることがわかった。以上のもとに、不確実性のモデルの検討を行い(研究計画・方法の(3)に対応)、特に実際のデータのクラスタリングに援用可能なアルゴリズムの高知港を行った(研究計画・方法の(4)に対応)。まず、許容ベクトルという新たな概念を導入することによって、不確実性を伴うデータに対するクラスタリングの定式化を行った。これは、不等式制約化での非線形目的関数の最適化問題に帰着する。次いで、この問題を解くことによって得られた解をもとに、アルゴリズムを新たに構築した。特に注目すべきは、これまで円形でしか表現できなかった不確実性を、矩形での表現も可能にした点にある。それにより、実データに対する応用範囲が驚異的に広がった。また、データ解析における人間の知識に関する調査を行い(研究計画・方法の(5)に対応)、知識ベースとしてのデータ化を開始した(研究計画・方法の(6)に対応)。特に、貨物の積み付け問題に対してクラスタリング手法の援用を行い、その中で、クラスタリングが組み合わせ問題の中でどのように有効に働くかの検証を行った。以上のように、本年度の実施にっいては、当初の予定通り、順調に行われている。本年度は、まず、昨年に引き続き、関連分野の専門家のアドバイスを受け、前年度において構築した不確実性のモデルのうち、どのモデルがデータ解析、特にクラスタリングアルゴリズムに援用可能であるかの検討を行い、修正・新たなモデルの提案を行った(研究実施計画(1)に対応)。特に、不確実性を扱う場合、前年度提案したモデルでは、データの各属性毎における不確実性を独立して扱うことができなかったため、そのような形のデータも扱えるように、モデルの修正を行った。また、前年度に引き続き、データ解析において人間が利用する知識に関する調査を継続して行った。アンケート・インタビュー・被験者によるデータ分類テスト等を通じて、不確実性の処理に対して人間が持っている知識を抽出し、さまざまなフェーズ毎に分類した(研究実施計画(2)に対応)。しかし、人間の持っている知識は非常に多様であり、判断も人によって大きく異なるため、この問題については引き続き研究が必要である。さらに、知識ベースを最適化手法の枠組みの中で利用するためには、知識の変換と融合が必要となるので、今年度は、知識の変換・融合方法についての実行可能性を考察する一方、マニュアルでの変換、最適化における融合を開始した(研究実施計画(3)に対応)。また、データ解析に適切な最適化手法の検討を開始した。特に、知的情報処理で用いられるコサイン相関と、一般の非類似度である自乗距離との長所を併せ持つ、射影相関という独自の非類似度を開発し、階層的クラスタリングに適用させることにより、独自の最適化手法の開発を行った(研究実施計画(4)に対応)。本年度は、まず、前年度に引き続きデータ解析において人間が利用する知識に関する調査を行った。ウェブやメディア上で公開されている情報等を通じて、不確実性の処理、特にリスク認知に対する人間の処理モデルの構築を行い、実際のデータと比較検討することにより、モデルの妥当性を検証した(研究実施計画(1)に対応)。次に、構築したモデルがデータ解析、特にクラスタリングアルゴリズムに援用可能であるかの検討を行い、現実問題に適応可能な不確実性を扱うことのできるモデルを開発した(研究実施計画(2)、(3)に対応)。

許容範囲とは、許容ベクトルという概念をクラスタリングの基本となる目的関数に組み込むことにより、データの持つ不確実性を最適化の枠組みで議論することを可能にした新たな手法であり、確率類似度とは、確率距離をもとにして構成された、データ間の類似度を確率の枠組みで扱うことのできる新たな測度である。これらのモデルを用いて、アルゴリズムのプロトタイプを構築した。さらに、そのモデルをべ一スにした、不確実性を扱えるアルゴリズムの構築を行った(研究実施計画(4)に対応)。これらの成果を、コンピュータによって、実データを用いた構築アルゴリズムの有効性を検証したとともに、国内外の研究会・国際会議、ジャーナルへの投稿を通じて発表した(研究実施計画(5)に対応)。
一官能二重刺激応答性ポリマーの有機溶媒中でのLCST挙動の精密解析と多次元制御

本課題では、水素結合などの比較的強い分子間相互作用を形成しない液体中における、一官能二重刺激応答性ポリマーの温度および光応答挙動の詳細な解析および刺激応答性の多次元制御に取り組む。複数の刺激応答性部位を含む従来の多重刺激応答性ポリマーと比較して、刺激応答部位の均一分散および高密度導入を容易に実現できる点が特徴である。非プロトン性液体中での温度応答性発現メカニズムを分子レベルで解釈することで、戦略的な刺激応答性材料の設計指針の確立を目指す。
特発性心室細動の遺伝的成因と臨床像の関係および遺伝子型に基づく個別化治療の構築

近年注目を集めている早期再分極関連心室細動は臨床像や、機序、遺伝的背景など未解明の点が多い。また突然死予防のためのリスク層別化に必要な臨床像の解明は十分ではない。本研究は、特発性心室細動の臨床像並びに新たな遺伝的背景と不整脈発生の機序を解明した。また臨床象ならびに遺伝子型を考慮した新たな個別化治療のために有用である不整脈発作の危険因子を同定した。我が国では突然死の頻度は年間5万人前後と推定され、その約30%は特発性不整脈症候群が原因であり、大部分を特発性心室細動が占めている。本研究は、特発性不整脈症候群の臨床像並びに遺伝的背景と不整脈発生の機序の解明と、遺伝子型を考慮した新たな個別化治療(Tailar made therapy)の開発を目的とした。まず我々は国内外の施設の協力を得て早期再分極関連特発性心室細動の症例を集積し、本疾患では心臓刺激伝導が正常対象例と比較して緩徐であることを解明した。また心臓ナトリウムチャネル遺伝子SCN5Aの変異をはじめて同定し、SCN5Aが本疾患の原因遺伝子であることを解明した.パッチクランプ法を用いた機能解析では、変異チャネルがまったくナトリウム電流を流さない無機能チャネルであることが分かった。これは心室細動と緩徐な刺激伝導といった臨床象を説明しうる結果であり、本疾患におけるSCN5A変異の重要性を示唆している。またこれらの臨床像や遺伝子解析の結果を症例に還元すべく、心室細動再発のリスクファクターを検索した。多変量解析によって、若年発症、突然死の家族歴ならびに短期間に不整脈発作を繰り返すエレクトリカルストームの既往が心室細動再発のリスクファクターであることが明らかとなった。本研究によって、特発性心室細動の新たな臨床的特徴、原因遺伝子ならびに不整脈発作のリスクファクターが解明され、これらの知見は難治性不整派の診療において有用である。本研究は、特発性心室細動の臨床像並びに遺伝的背景と不整脈発生の機序の解明と遺伝子型を考慮した新たな個別化治療(Tailor made therapy)の開発を目的とした。特発性心室細動は多様な病態からなる疾患群でブルガダ症候群やQT短縮症候群といった特徴的な心電図所見を呈するものを含む。従来より我々は正常亜型の心電図所見と考えられている早期再分極の特発性心室細動への関与を報告してきているが、国内の主要な不整脈診療施設の協力を得て本研究を施行した。多施設から集積した早期再分極関連の特発性心室細動の症例数は、従来の研究と比較しても最大規模に近い症例50例以上となった。この患者群においてまず臨床像を健常者と比較検討し、本疾患において心電図上のPQ間隔やQRS間隔が延長していることから、心臓の電気的活動の伝導が遅延していることを明らかとした。また、本研究では早期再分極関連特発性心室細動の疾患の新たな原因遺伝子の検索を行い、心臓ナトリウムチャネル遺伝子SCN5Aの変異を初めて同定した。変異ナトリウムチャネルの機能解析を変異遺伝子を培養細胞に発現させて行ったところ、我々が同定したすべての変異チャネルは全くナトリウム電流を流さない無機能チャネルであることが明らかになった。本研究によって、ナトリウム電流の低下が早期再分極関連特発性心室細動のメカニズムの一つであることが解明された。多変量解析により、若年発症、突然死の家族歴ならびに短期間に不整脈発作を繰り返すエレクトリカルストームの既往が心室細動再発のリスクファクターであることが明らかとなった。本研究によって特発性心室細動の新たな臨床的特徴、原因遺伝子ならびに不整脈発作のリスクファクターが解明され、これらの知見は難治性不整脈の診療において有用である。
次世代シーケンサを用いたHCV感染に関連する宿主遺伝子・シグナル経路の包括的解析

C型肝炎ウイルス(HCV)感染・増殖ライフサイクルに関連する宿主シグナル経路を明らかにすることを目的に研究を行った。宿主細胞のマイクロアレイ解析及び階層的クラスター解析を行い、HCVレプリコン高発現細胞では脂質関連経路の発現亢進を認めた。さらに、HCV-NS4B蛋白と自然免疫系シグナル分子の相互作用の解析により、NS4BとSTINGが直接結合し、STINGを介したIFN発現誘導を抑制していることを示した。以上の結果は、新たなウイルス・宿主相互作用機序を明らかにし、将来的な新規クラス抗HCV薬の開発に重要な知見を有すると考えられる。平成23-24年度の研究計画として申請者は下記の研究を行い、以下の実績を得た。(2) HCV-NS4Btruncated plasmidの作成、発現解析、HCV-NS4BとCardif, STINGの免疫染色:構築した欠失NS4BプラスミドをCardifまたはRIG-I発現プラスミド共にHuh7細胞に強制発現させ、IFN発現系抑制の責任分子、及びそのドメイン、相互作用する宿主蛋白を解析した。NS4BのN末端側にINF-βプロモーター・リポーターの活性と関連する部位が存在することを明らかにした。HCV-NS4BとCardif, STINGの相互作用を確認するため、それぞれの局在と小胞体膜との位置関係を解析するべく免疫蛍光染色を行ったところ、HCV-NS4BとSTINGが結合することを確認した。(4) HCV増殖に関連する宿主肝細胞のmicroRNA発現の包括的解析を検証した。平成23年度の研究計画として申請者は下記の研究を行い、以下の実績を得た。(1)蛍光蛋白発現レプリコン細胞の構築、DNAマイクロアレイ解析:1b, 2a-Yeo replicon高発現細胞、cured-1b, -2a細胞、親株Huh7細胞の各々からtotal RNAを抽出後、Gene Chip (Affymetrix)を用いたマイクロアレイ解析、およびそのデータを元に階層的クラスター解析を行った。また、発現差の見られた遺伝子間における分子間反応やパスウェイについて検討するために、マイクロアレイのデータセットと発現倍差解析の結果を組み合わせ、KEGG Pathwayデータベースに登録されているパスウェイ上への遺伝子発現変動のマッピングを試みた。その結果、1b, 2a-Yeo replicon高発現細胞では脂質関連経路の発現亢進を認めた。(2) HCV-NS4Btruncated plasmidの作成、発現解析:構築した欠失NS4BプラスミドをCardifまたはRIG-I発現プラスミド共にHuh7細胞で強制発現させ、INF-βプロモーター・リポーター、およびISRE-リポータープラスミドを用いてIFN発現シグナルレベルを定量し、IFN発現系抑制の責任分子、及びそのドメイン、相互作用する宿主蛋白を解析した。(3)HCV-NS4BとCardif, RIG-Iの免疫染色:これらの蛋白の相互作用を確認するため、それぞれ局在をと小胞体膜との位置関係を解析するべく免疫蛍光染色を行ったところ、HCV-NS4BとCardifが近傍に存在することを確認した。本研究計画の目的であるHCV増殖・培養細胞系を用いて、DNAチップ法、および次世代シーケンサー技術により、発現遺伝子の包括的解析、pathway解析を行い、HCV増殖制御に関連する宿主・ウイルス蛋白の相互作用を明らかとすることである。(1)蛍光蛋白発現レプリコン細胞の構築、DNAマイクロアレイ解析については、予定していた通りの解析を行い、現在はその機能的な意義を解析しているところである。(2) HCV-NS4Btruncated plasmidの作成、発現解析についてはNS4BのN末端側にINF-βプロモーター・リポーターの活性と関連する部位が存在することが明らかになり、目的を達成した。(3)HCV-NS4BとCardif, RIG-Iの免疫染色:これについてはHCV-NS4BとCardifが近傍に存在することを確認し、さらにHCV-NS4BとSTINGも近傍に存在することを確認し、目的を達成した。平成24年度の計画としてはHCV-NS4BとCardifのBiFC assay及びHCV増殖に関連する宿主肝細胞のmicroRNA発現の包括的解析を行う予定である。これらによって本研究計画の目的であるHCV増殖・培養細胞系を用いて、DNAチップ法、および次世代シーケンサー技術により、発現遺伝子の包括的解析、pathway解析を行い、HCV増殖制御に関連する宿主・ウイルス蛋白の相互作用を明らかとしたい。平成24年度の計画として下記を行う予定である。(1) HCV-NS4BとCardifのBiFC assay:生体発光共鳴エネルギー転移は生細胞を用いてタンパク質ータンパク質相互作用の時間的・空間的な変化を比較的容易に可視化できる方法である。

この手法を改変したBiFC assayを用いて、申請者はHCV-NS4BとCardifあるいはHCV-NS4BとSTINGの相互作用の解析を目的に、BiFC assayを行う。(2) HCV増殖に関連する宿主肝細胞のmicroRNA発現の包括的解析:本研究ではHCV増殖に関連する宿主肝細胞のmicro RNA (miRNA)を標的としたanti-micro RNA (antagomir)を探索し、Vitamin E、コレステロールをはじめとする化学修飾を施したantagomirを作成、それらのウイルス増殖に与える効果を検証する。ヒト肝癌Huh7細胞にHCVレプリコンRNAを恒常的に導入した細胞株(HCVレプリコン細胞)、および非導入Huh7細胞、インターフェロンによるレプリコン除去細胞から低分子量RNAをそれぞれ抽出し、904種のヒトmicroRNAを検出するDNA microarryをもちいてレプリコン発現特異的に発現が上昇ないし低下するmicroRNAを同定する。さらに、以上の解析をHCV-JFH1感染細胞株を用いて施行する。
「死の迎え方」の規範形成に関する実証的及び法哲学的研究

本研究は、多様な「死の迎え方」の中で、とくにいわゆる「安楽死」が受容される状況が医療現場にあるのか否かを、そして法理論的にはそれを正当化できる可能性があるのか否かを、さらにそのような可能性がある場合には、その正当化の原理は何かを、インタビューおよび法制度の調査などによる実態調査を基礎におきつつ、とくに英米圏の研究を手がかりにして、現時点での一定の理論を構築しようとするものである。1.「安楽死」の実態調査に関しては、日本の約1000の緩和医療関係者に対して「安楽死」についてのアンケート調査およびインタビューをおこなった。特にオランダとオーストラリアで実施されたアンケート調査と同一の質問事項によって、日本の医療現場での安楽死への態度に関する特質が浮かび上がった。とくに患者の家族に対する医療者側の配慮が重要な要因として働いていること、および日本の特に看護婦が「安楽死」に消極的であることが見いだされた。2.「安楽死」を正当化しうる理論に関しては、まず、「安楽死」の実態調査から浮かび上がってきた家族の関与と家族に対する医療者側の配慮を取り込みうる理論構築の必要性が認識された。これは、西欧型の個人主義的な自己決定論の限界を示すものであり、安楽死に関して、「自己決定基底的正当化理論」とは異なる視座に基づく「家族基底的正当化理論」の可能性及び必要性を示唆するものである。他方、この特質は、日本に限らず、東アジア全般に言えることではないかという仮説の下、西欧とは異なる地域の文化的特殊性を考慮する視座の必要性を認識させた。3.今後、この「家族基底的正当化理論」の東アジアでの適用可能性を実証する研究への端緒として韓国の研究者との交流を進め、共同研究に着手した。1.「安楽死」の実態調査に関しては、約1000の緩和医療関係者に「安楽死」についての認識と選好に関するアンケート調査を行い、現在それに関するデーターの集計を終えた。近日中に、そのデータに基づいた論考を執筆する予定である。この調査は、研究実施計画でも述べたように、オランダ、オーストラリアで行われた調査と基本質問事項が同じであるため、3カ国の比較検討が期待できる。概括的には、本調査から次のような特色が見られた。回答者のうち45%の医師と28%の看護婦が、担当の患者から当該患者自身の命を直接的に終わらせる積極的処置を取るよう要請されたことがあり、6%の医師がその要求に応じたと回答した。その要求に応じた看護婦は0であった。回答医師の約5人にひとり、看護婦の6人にひとりが自発的積極的安楽死の合法化を支持し、ほぼ同数の医師と看護婦が、合法化されたならば、患者の希望に応じて自発的積極的安楽死を実行すると回答した。これらの数値をオーストラリアのそれらと比較すると、患者からの「死を早めてほしい」という要求はほぼ同じ頻度であるが、それに応じて積極的処置を取った医師や看護婦は、かなり少ないし、また自発的積極的安楽死の合法化に関しても、オーストラリアの医師や看護婦の約半数が賛成しているのに対し、本研究の回答者は56名にひとりと少ない。2.「安楽死」の正当化論についての批判的研究に関しては、なお先行研究についての整理、論点の絞り込み中であり、今後、上の調査結果の批判的検討と平行して、議論を深めていく予定である。1.「安楽死」の実態調査に関しては、日本の約1000の緩和医療関係者に対して昨年行った「安楽死」についての調査結果に基づいてすでに論考を完成させ、現在英米系の雑誌に投稿のために審査を受けている段階である。日本国内での医療関係者に対する「安楽死」についてのインタビューによる調査は研究時間の関係上今年度は行えなかった。