hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山麓密集住宅市街地における住環境性能と連携型住環境形成手法に関する研究

(1)「山麓住環境単位」の設定と領域設定に関する研究:神戸市の山麓密集住宅市街地を対象に,地形的・歴史的条件と現地調査結果の分析により,「山麓住環境単位」を設定した.函館,長崎等の山麓部に広がる市街地を対象に,傾斜角度から斜面市街地の類型化を行い,斜面市街地の領域を設定した.神戸市長田区上池田地区(山麓密集住宅市街地)を対象に,土地の共用的利用領域の事例調査と分析を通して,共用的領域の定義づけとその特徴を示した.(2)「山麓住環境単位」における住環境性能に関する研究:安全性,快適性,利便性,持続性に関する指標を設定し、住環境性能の評価を行い,「山麓住環境単位」の設定の有効性を検証した.神戸市長田区上池田地区における調査分析とシミュレーションを通して,山麓密集住宅市街地整備の妨害要因であるアクセシビリティの定義づけ及び住環境の改善手法としての有効性を示した.(3)連携型住環境整備手法に関する研究:多様な住環境整備手法の中で,接道義務の特例の許可化(建築基準法43条ただし書)について,許可事例を抽出しての類型別の住環境性能評価を行い,連携型住環境整備手法開発の予備的検討とした.大阪・京都・神戸の3市の個別住環境改善型整備手法の適用実態と同意基準の調査分析とシミュレーションにより,整備手法の違いによる住環境性能の評価の変化を検証した.(4)山麓密集住宅市街地の更新性に関する研究:神戸市長田区上池田地区で,敷地面積・接道条件等の条件をふまえ,民間所有の戸建住宅と集合住宅の更新状況の動向分析を把握し、現代生活において必要と仮定した敷地面積と比較し,対象地域の更新適応性を評価した.(5)山麓密集住宅市街地型住環境形成システムの構築へ向けてのシミュレーション:神戸市長田区上池田地区の計画敷地において,街区共同再生システムのシミュレーションから山麓市街地にふさわしい住環境モデルを提案した.(1)「山麓住環境単位」の設定と領域設定に関する研究:神戸市の山麓密集住宅市街地を対象に,地形的・歴史的条件と現地調査結果の分析により,「山麓住環境単位」を設定した.函館,長崎等の山麓部に広がる市街地を対象に,傾斜角度から斜面市街地の類型化を行い,斜面市街地の領域を設定した.神戸市長田区上池田地区(山麓密集住宅市街地)を対象に,土地の共用的利用領域の事例調査と分析を通して,共用的領域の定義づけとその特徴を示した.(2)「山麓住環境単位」における住環境性能に関する研究:安全性,快適性,利便性,持続性に関する指標を設定し、住環境性能の評価を行い,「山麓住環境単位」の設定の有効性を検証した.神戸市長田区上池田地区における調査分析とシミュレーションを通して,山麓密集住宅市街地整備の妨害要因であるアクセシビリティの定義づけ及び住環境の改善手法としての有効性を示した.(3)連携型住環境整備手法に関する研究:多様な住環境整備手法の中で,接道義務の特例の許可化(建築基準法43条ただし書)について,許可事例を抽出しての類型別の住環境性能評価を行い,連携型住環境整備手法開発の予備的検討とした.大阪・京都・神戸の3市の個別住環境改善型整備手法の適用実態と同意基準の調査分析とシミュレーションにより,整備手法の違いによる住環境性能の評価の変化を検証した.(4)山麓密集住宅市街地の更新性に関する研究:神戸市長田区上池田地区で,敷地面積・接道条件等の条件をふまえ,民間所有の戸建住宅と集合住宅の更新状況の動向分析を把握し、現代生活において必要と仮定した敷地面積と比較し,対象地域の更新適応性を評価した.(5)山麓密集住宅市街地型住環境形成システムの構築へ向けてのシミュレーション:神戸市長田区上池田地区の計画敷地において,街区共同再生システムのシミュレーションから山麓市街地にふさわしい住環境モデルを提案した.本年度に行った研究は以下の通りである。1.神戸・阪神間の山麓密集住宅市街地の類型的把握:神戸市を中心とする阪神間の山麓密集住宅市街地を対象に,その地形的制約条件とともに歴史的形成過程をふまえた地域の空間的・社会的まとまりに着目して,山麓密集住宅市街地の類型化を行い,類型毎に詳細な調査・分析を行う地域を抽出し,「山麓住環境単位」として設定した.2.「山麓住環境単位」の住環境性能に関する調査・分析:「山麓住環境単位」の住環境性能について,住宅の密集度や接道不良宅地率などの地域の安全性に関わる指標,眺望や景観,緑被率,空地率など快適性に関わる指標,傾斜地に立地することに制約を受けるアクセシビリティやバリアフリーなどの利便性に関わる指標,コミュニティの形成など地域の持続性に関する指標を取り上げ,それらを物的特徴の分析とともに居住者への意識調査を通じて,その特質と課題を把握することにより「山麓住環境単位」の設定の有効性を検証した.3.連携型住環境整備手法に関する調査・分析:接道義務の特例の許可化(建築基準法43条ただし書),建ぺい率制限の合理化(同53条),連担建築物設計制度(同86条),さらには神戸市における「近隣住環境計画制度」など,新たな住環境整備手法の適応事例について,その物的な効果の把握や居住者による評価などの調査・分析を,特に個別建替,共同・協調建替など多様な更新の連携という視点で行い,16年度に行う住環境整備手法の開発のための予備的検討とした.本年度に行った研究は以下の通りである。1.山麓密集住宅市街地における更新活動の現況と更新性に関する調査・分析

神戸市長田区上池田地区を研究対象地として、敷地面積・接道条件・敷地の段差の条件等の視点から、民間所有の戸建住宅及び集合住宅の更新状況についてのその動向の分析を行うと共に、現代生活において必要と仮定した敷地面積との比較により、対象地域が更新にふさわしいかの評価を行なった。2.山麓密集住宅市街地における住環境性能に関する調査・分析-アクセシビリティ/共用的利用領域に着目して-神戸市の山麓密集住宅市街地である神戸市長田区上池田地区を研究対象地として、山麓密集住宅市街地の整備を妨げている要因の一つであるアクセシビリティに着目し、山麓密集住宅市街地におけるアクセシビリティの定義づけと、現地調査による空間特性の分析・解析を通して、山麓密集住宅市街地におけるアクセシビリティの特徴と傾向の考察を行なった。シミュレーションにより、アクセシビリティの改善が住環境の改善に有効であることを示した。また、共用的利用領域については、同地区を研究対象地として、土地の共用的利用領域の事例調査と分析を通して、共用的領域の定義づけを行い、山麓密集住宅市街地特有の共用的利用の存在を確認し特徴を示した。また土地の共用的利用の立体的な領域構成の活かし方次第で、山麓密集住宅市街地の住環魔が改善する可能性を示した。3.連携型住環境整備手法による住環境モデルの提案-街区協同再生システムの事例検証-神戸市の山麓密集住宅市街地である長田区上池田地区において街区共同再生システムを適用し、山麓市街地にふさわしい住環境モデルの提案を行なった。計画部分の面積は約0.36haで、長所を引き継ぎながら問題点を改善することを目指した。大きく5つにゾーンわけし、連担建築物設計制度、共同建替、協調建替、個別建替といった多様な整備手法を用いた。
英語学習者の語用論的能力向上のための認知言語学的アプローチの有効性と検証

研究計画に基づき本実験を実施した。参加者を認知言語学的アプローチグループ(27年名)、タスク活動重視アプローチグループ(32名)、コントロールグループ(30名)の3つのグループに分けた。指導実施期間は1セミスターで、実施場所をCALL教室とし指導は1週間に1回(20分)とした。指導の1週間前にはプレテストを実施して英語の丁寧度調節に関する知識の有無を確認し、指導の1週間後に1回目のポストテストを実施して指導効果を確認する。また、1カ月後に2回目のポストテスト、2カ月後に3回目のポストテストを実施した。各テストはDiscourese CompletiontestとAcceptability Judgementtestから成り、Questionnaireは最後の授業時に実施した。また、interviewは2回目と3回目のポストテスト後に実施した。Discourse CompletiontestのデータとAcceptability JudgementtestのデータをSPSS統計ソフトを用いて量的分析をし、Discourse Completion testについてはさらにコーパス分析ソフトにより使用傾向及び頻度分析を実施した。そして、Questionnaireについてはデータマイニング処理後、量的及び質的分析を行い、Interviewデータについては質的分析のみを行った。結果として、抽象的概念であるポライトネスを空間概念である距離感に置き換える認知言語学アプローチを活用することでそれぞれの依頼表現が持つ微妙なポライトネスの異なりを把握しやすくなり脳の中で距離的なイメージ描写することで末永く記憶として留めておくことを可能とすることがわかった。本実験の準備、本実験の実施、実施後のデータの量的かつ質分析が予想以上に問題なく対処できたのが主な理由である。本実験に関する内容について、さまざまな研究会などで報告を予定している。また、今後において詳細な資料や具体的な説明の照会を受ける度に、依頼のあった部分のみ口頭での要約に応じる予定であるが、能力と時間の両方に限界があり、十分に対応できないと思う。そこで学術書を専門とする出版社に依頼し、すぐにでも関係する研究者や実務者、また学生にも活用してもらいたいと考えるため、学術成果刊行助成を必要とし、学術成果刊行助成を申請する予定である。1.Productive skill testの開発:丁寧表現を産出しやすい状況下での英語の依頼丁寧表現についての学習者の生産的能力を評価するためのWritten Discourse Completion Testを開発した。英語の依頼表現を使用する20の異なる状況を設定し、それぞれの状況下に相応しい丁寧度を持つ英語の依頼文を的確に使用できるかどうかを試す試験である。2.Receptive skilltestの開発:丁寧表現を産出しやすい状況下での最もふさわしい英語の依頼丁寧表現を特定させ、英語の依頼に纏わる丁寧表現に関する理解力を評価するAcceptability Judgement Testを開発した。英語の依頼表現を使用する20の異なる状況を設定し、それぞれの状況下に相応しい丁寧度を持つ英語の依頼文を的確に特定できるかどうかを試す試験である。4.現実的空間及び仮想的空間における英語の依頼丁寧度表現を丁寧度に基づき分類し、英語母語話者に確認並びに修正をしてもらった。この分類を基に英語の依頼表現指導教材となるコンピュータソフトの開発を進める。2017年3月31日に完了した研究課題結果のまとめ並びに公表に時間を費やしたために新たな研究課題に取り組むのが少し遅れた。1.英語の依頼表現指導教材となるコンピュータソフトの開発。2.アンケート調査用回答用紙の作成:丁寧度調節に対しての認識の度合や指導の有効性などを参加者に聞き、丁寧度調節に関する学習者の認知過程や理解力を回顧的プロトコル分析を通じて質的に分析するための選択肢形式と自由回答形式の筆記アンケートの開発。3.インタビュー調査の準備:プロトコル分析を兼ねた筆記アンケートの内容に基づき各実験グループより3名ずつ抽出し、丁寧度調節に対しての認識の度合や指導の有効性などを参加者に聞き、丁寧度調節に関する学習者の理解力を質的に分析するためのインタビュー調査。

また、今後において詳細な資料や具体的な説明の照会を受ける度に、依頼のあった部分のみ口頭での要約に応じる予定であるが、能力と時間の両方に限界があり、十分に対応できないと思う。そこで学術書を専門とする出版社に依頼し、すぐにでも関係する研究者や実務者、また学生にも活用してもらいたいと考えるため、学術成果刊行助成を必要とし、学術成果刊行助成を申請する予定である。2017年3月31日完了の科学研究費課題の研究結果の公表準備や公表自体に時間を費やし、当初の予定より研究計画が遅れたことが原因である。費用に充てる。
膜融合活性ペプチドの膜内会合ダイナミクス解明による融合開始機構の研究

1.膜融合は生物として必須の過程であり、それぞれの過程固有のタンパク質が司っているが、ある種のペプチドはこの過程を誘起することが出来、モデル系を研究することが出来る.膜擾乱活性を持つペブチドは膜の中でα-ヘリックスを作り膜構造の擾乱が起こるが、ヘリックス形成は必要条件ではあっても十分条件ではなく、ペプチドが膜融合を誘起するにはその後どのような過程によるか判っていない.活性発現条件においてもペプチドの膜内配向は不活性状態とほぼ同様であることが以前の研究から判っているので、残る可能性の一つとして膜内でのペプチド間会合状態の変化が膜擾乱を誘起しているのではないかと推測された.2.しかし膜内での分子会合を検出する一般的方法はなく、これを蛍光のエネルギー移動を用いて研究することを試みた.今まで蛍光官能基としては嵩高く、且つ極めて疎水性の高い発色団が導入されていたが、これはペプチドそのものの構造を乱す可能性が大きいので、出来るだけ本来のアミノ酸に近いものを考え、7-アザトリプトファンと3-ニトロチロシンを選んだ.前者はしかし残念ながら光学活性体を得ることが困難で、後者をエネルギー受容体、トリプトファンをエネルギー供与体とする系を選び、これらを含む活性ペプチドアナログを合成して、分子間会合を調べた.この系で分子のコンホメーション変化や、会合が検出できることが明らかになったが、膜中でのペプチドの会合状態は活性、不活性条件ともほとんど変化がないことが結論され、膜融合に至る膜構造の擾乱は極めてデリケートな過程であることが推測されるに至った.3.生体膜とタンパク質の相互作用に関する文献データベースを以前から作り始めていたが、現在約3000文献を集めたものが出来た.1.膜融合は生物として必須の過程であり、それぞれの過程固有のタンパク質が司っているが、ある種のペプチドはこの過程を誘起することが出来、モデル系を研究することが出来る.膜擾乱活性を持つペブチドは膜の中でα-ヘリックスを作り膜構造の擾乱が起こるが、ヘリックス形成は必要条件ではあっても十分条件ではなく、ペプチドが膜融合を誘起するにはその後どのような過程によるか判っていない.活性発現条件においてもペプチドの膜内配向は不活性状態とほぼ同様であることが以前の研究から判っているので、残る可能性の一つとして膜内でのペプチド間会合状態の変化が膜擾乱を誘起しているのではないかと推測された.2.しかし膜内での分子会合を検出する一般的方法はなく、これを蛍光のエネルギー移動を用いて研究することを試みた.今まで蛍光官能基としては嵩高く、且つ極めて疎水性の高い発色団が導入されていたが、これはペプチドそのものの構造を乱す可能性が大きいので、出来るだけ本来のアミノ酸に近いものを考え、7-アザトリプトファンと3-ニトロチロシンを選んだ.前者はしかし残念ながら光学活性体を得ることが困難で、後者をエネルギー受容体、トリプトファンをエネルギー供与体とする系を選び、これらを含む活性ペプチドアナログを合成して、分子間会合を調べた.この系で分子のコンホメーション変化や、会合が検出できることが明らかになったが、膜中でのペプチドの会合状態は活性、不活性条件ともほとんど変化がないことが結論され、膜融合に至る膜構造の擾乱は極めてデリケートな過程であることが推測されるに至った.3.生体膜とタンパク質の相互作用に関する文献データベースを以前から作り始めていたが、現在約3000文献を集めたものが出来た.リン脂質2重膜は構造を持った相であり、その中での物質の会合状態の研究は極めて難しい.われわれは分子間蛍光エネルギー移動を測定することによって膜中での分子会合の様子を明らかにしたいと考えた.2つのクロモフォアの間のエネルギー移動は両者の間隔の6乗に逆比例するので、蛍光のドナーとアクセプターが別々の分子上にあるときその距離から分子間相互作用を評価しようと言うものである.対象は膜融合ペプチドで、ペプチドの多量体化が膜融合の誘起に必須であるというこれまでの推測を実証したい.これまでの蛍光修飾剤は疎水性が極めて強く、それ自身の会合性が強くて小さなペプチドを対象とするには不向きで、出来るだけ天然アミノ酸に近いものであることが望ましい.それでドナーとしてトリプトファン、アクセプターとして7-アザトリプトファンを選び、それぞれを含むペプチドを合成することを試みた.トリプトファン含有ペプチドの合成は容易であったが、残念ながらL-型の7-アザトリプトファンはこれまで化学合成されておらず、L-グルタミン酸とのジペプチドに導いて得られたジアステレオマ-を分割し、後加水分解してL-型の7-アザトリプトファンとする通常の方法では充分量を得ることは大変困難であることが判った.それで別の方法としてドナーであるトリプトファン蛍光をエネルギー移動で消光する系として3-ニトロチロシンを選んだ.このアミノ酸はL-チロシンから容易に導かれ、フェノール性水酸基を保護することなく一般のペプチド合成に供しうることが判明し、これを含む20残基の膜融合活性ペプチドを合成することが出来た.トリプトファンペプチドと3-ニトロチロシンペプチド双方を含んだリン脂質膜について、トリプトファン蛍光の寿命を測定中である.ある種のベプチドは生体膜の構造を擾乱し、人工膜小胞間での脂質混合、内容物の流出等を経て膜融合に至る.

なぜある特定のペプチドが膜構造の擾乱を引き起こすかは膜内でのペプチドの挙動にかがっているはずであって、これを明らかにするためペプチドの会合状態を検出する実験を試みた.膜内でのペプチド会合には通常の分子量測定法など、直接会合数を知ることが出来ない.蛍光エネルギー移動の測定は現在それに対する唯一の方法と思われるが、これまで蛍光基として疎水性の高い大きな外来基が用いられ、それによってペプチド構造が乱されることが問題であった.これを避けるためにわれわれは3-ニトロチロシンを導入したペプチドを用い、トリプトファンから3-ニトロチロシンへの蛍光エネルギー移動を測定することによって両者の間の距離を評価することに成功した.例えばF3-3NO@@S22@@E2YというペプチドはpHを下げることによってランダムコイルからα-ヘリックスに転移し、それと共にトリプトファン蛍光が消光した.これはこの転移に伴って分子内トリプトファンと3-ニトロチロシン間の距離が短くなったことを反映したものである.またE5とW14-3NO@@S22@@E2Yという2種のペプチド混合物はpHの低下と共に分子間会合を起こすが、この時E5のトリプトファン蛍光がW14-3NO@@S22@@E2Yが存在することによる分子間蛍光エネルギー移動の為に消光されることが示された.このように3-ニトロチロシンの有用性が明らかになったので、膜中のペプチドにこれを応用した結果、ペプチド間会合状態はペプチドとして膜擾乱活性がある低pHにおいても中性の時とほぼ同様であることが示された.以前の研究からペプチドの膜内配尚も両条件でほとんど変化がないことが示されており、融合条件下でのペプチドの挙動は極めてデリケートなものであり、大幅な状態変化を伴なうようなものではないと結論せざるを得なくなった.
ラクトフェリンとセロビオースのシンクロナイズド効果による乳用子牛の発育促進

子牛が哺乳期から育成期になるまでの生後から約12週間は、生体機能の安定と向上を基盤とする栄養管理が重要である。本研究では、小腸から吸収されて免疫機能を向上するラクトフェリン(LF)と大腸で栄養素となる揮発性低級脂肪酸(VFA)を産生して栄養素代謝を活性化させるセロビオース(CB)を子牛に給与して、両者のシンクロ効果を検討した。発育、栄養素代謝、および免疫機能は、LFまたはCBにより向上した。特に、離乳期における発育遅延が抑制された。LFやCB単独給与で生体機能を高位安定させる十分な効果が発現したため、両者によるシンクロ効果は認められなかった。本年度は、ホルスタイン種新生子牛20頭を用いて、生後4日齢から12週間の長期飼養試験を行った。子牛は対照区、ラクトフェリン(LF)区、セロビオース(CB)区、およびLF+CB区の4処理区に5頭ずつ配置した。生後6週齢までは全乳を1日2回給与し、給与量は9時に体重比5%、16時に体重比7%とした。LFは3g/日、CBは5g/日とし、全乳に混和した。6週齢から7週齢までは離乳への馴致のため、全乳の給与量を朝夕それぞれ1kgに減量した。離乳は7週齢で完了して、その後は子牛用配合飼料とチモシー乾草を給与した。なお、離乳後のLFおよびCBは配合飼料に添加して給与した。哺乳期の日増体量(DG)は、LF区、CB区、およびLF+CB区が対照区に比べて有意に高くなり、LFとCBの給与は子牛の初期成長を促進することが明らかになった。LF区およびLF+CB区では白血球中におけるIL-2のmRNA発現が増加しており、LFによる免疫機能亢進が示唆される結果となった。一方、CB区およびLF+CB区では血漿中インスリン濃度が上昇し、CBによる消化管内の揮発性脂肪酸(VFA)の産生亢進作用が発現していることが推察された。これらの結果から、LFおよびCBの生理作用は哺乳子牛において生体機能の向上に寄与していることが明らかとなり、LF+CB区では両者のシンクロが機能していると考えられた。離乳後の解析については、動物試験が終了していない個体が一部いるため、今後行う予定である。本年度は、畜産草地研究所内で生産されたホルスタイン種哺乳子牛20頭(雄8、雌12頭)を供試し、対照区、またはラクトフェリン(LF)区の2区に10頭(雄4頭、雌6頭)ずつ配置した。生後34日齢から12週間の長期飼養試験を行った。試験開始6週目までは、哺乳期として全乳を1日当たり体重の12%(朝5%、夕7%)給与し、6週からの1週間は哺乳量を朝夕それぞれ1kgに減らした。離乳が完了した7週目以降は、育成期として固形飼料とカットチモシーを給与した。LFの給与量は1日当たり3gとし、哺乳期は全乳に混和、育成期は固形飼料に振りかけた。発育に及ぼす影響を検討するとともに、血漿中の代謝・内分泌機能への影響や、白血球を分離してReal-time PCR法を用いて各種サイトカインの発現動態を解析した。試験期間中の日増体量(DG)は、対照区の0.74kgに比べてLF区では0.89kgとなり有意に高まった。また、離乳前後の68週目の21日間における体重増体量も、対照区42.2kgに対してLF区は109.5kgを示し(p<0.05)、LF給与による離乳期の発育停滞改善効果が認められた。また、白血球中のサイトカインmRNA発現では、IL-2およびIL-18の発現量がLF区で顕著に増大した(p<0.05)。したがって、LFが子牛の免疫担当細胞の増殖ならびに活性化などの誘導に関与している可能性が考えられた。本課題は、ラクトフェリンの免疫機能賦活作用ならびにセロビオースによる栄養素吸収亢進作用をシンクロさせて、子牛の生体機能を高めることを目的としている。生後3日齢から12週間を試験期間とし、ホルスタイン種子牛を対照区、ラクトフェリン(LF)区、セロビオース(CB)区、および混合(LF+CB)区の4区に配置した。前半6週間は哺乳期、7週目に離乳、その後は固形飼料と乾草を給与した。供試子牛の成長レベルを示す日増体量(DG)は、対照区が0.68kgであるのに対し、LF区、CB区、およびLF+CB区では0.9kg前後となり、明瞭な発育増進効果が認められた。しかし、LF+CB区がLF区およびCB区よりも高くなる傾向は認められなかった。

血漿インスリン濃度は、対照区に比べてLF区で低くなり、逆にCB区では高くなった。そしてLF+CB区のインスリン濃度は対照区とほぼ同じレベルを示した。LFによるインスリン感受性亢進がインスリン濃度の低下を招き、一方でCBによるVFA産生亢進がインスリン分泌増強をもたらしたものと推察され、LF+CB区ではこれら両面が影響した可能性がある。したがって、LFとCBの作用機序は異なるが、ともに発育向上に寄与していると考えられた。白血球中のサイトカイン発言動態では、LF区およびLF+CB区のIL-2発現割合が顕著に高まった。これは、LFが細胞性免疫機能を活性化させたものと思われる。当初予定していた供試頭数の8割で動物試験を行った。1処理区5頭になったが、ほぼ仮説に近い結果が得られている。ただ、試験期間が長いことと、研究所内生産子牛を用いることから、試験開始が不定期となるとともに離乳後の解析が完了していない。25年度が最終年度であるため、記入しない。供試子牛の確保ならびに実験は順調に進んでいる。ただ、分娩頭数が若干少なく、暑熱の影響で妊娠が遅れ気味であるため、子牛の確保は予定より少ない。そのため、分析の一部が遅延する可能性がある。引き続き供試頭数を増やすとともに、離乳後の育成期における解析を急ぐ。また、組織における生理活性物質の活性や発現バランスの解析を行う。さらに、今年度後半からはLPS投与試験を組み入れ、炎症性ストレスに対する反応性からLFとCBのシンクロ効果を検討する。今後は動物実験を継続するとともに、ラクトフェリンとセロビオースのシンクロ効果を中心に解析を行う。なお、供試子牛は雌も対象とすることで子牛の確保を増やすとともに、分析の一部を自動化することで遅れを回復する。
磁気ターゲッティングを用いた第三世代ビスフォスフォネートによる悪性骨腫瘍治療

【目的】骨粗鬆薬として広く用いられているビスフォスフォネートは、各種癌細胞に対する直接的抗腫瘍効果が証明され、アジュバント治療薬として期待されている。われわれは、新規ビスフォスフォネートminodronateによる多種類の悪性骨腫瘍細胞に対する種々の抗腫瘍効果およびその機序を検討した。【方法】薬剤は第三世代ビスフォスフォネート;minodronate、incadronate(山之内製薬)を使用した。対象としてヒト骨肉腫細胞Saos-2、MG-63およびヒト軟骨肉腫細胞SW1353、OUMS27を使用した。in vitro実験は細胞シグナル阻害剤として新規ビスフォスフォネートminodronateの骨原発悪性腫瘍細胞に対するの抗腫瘍効果、転移抑制効果、およびその作用機序を解明すること、in vivoではマウスに移植した悪性骨腫瘍にminodronateまたはminodronate封入磁性体リポソームを投与し、その治療効果を検討すること。【結果】Minodronateは二種類の骨肉腫細胞Saos-2、MG-63、二種類の軟骨肉腫細胞SW1353、OUMS27、二種類のEwing肉腫細胞SK-ES1, RD-ESの全ての悪性骨腫瘍細胞において濃度依存性の細胞増殖抑制効果がみられ、さらに従来の抗癌剤との相乗効果もみられた。その作用機序としてcell type依存性の細胞周期停止とアポトーシス誘導が関与していることが解明された。また、minodronateには非常に強力な細胞浸潤抑制能があることも分かった。in vivoにおいてもminodronateによる骨肉腫に対する抗腫瘍効果が見られた。【考察】本研究の結果よりminodronateは有用な骨肉腫、軟骨肉腫治療のアジュバントになりうると考えられた。【目的】研究1年度は磁気ターゲッティングを用いた動物実験の予備実験として、新規第三世代ビスフォスフォネート、minodronateの骨肉腫細胞に対する抗腫瘍効果、転移抑制能を検討した。腫瘍増殖抑制効果:種々の濃度の薬剤投与72時間後,細胞毒性試験(WST-8アッセイ)を行った。アポトーシス細胞と細胞周期は染色後フローサイトメトリーで観察した。腫瘍浸潤抑制効果:薬剤投与72時間後、Bio-Coat invasion chambersystemsを用い評価した。マトリゲル基底膜マトリックスでコートされたメンブレンを浸潤しchamber内を移動した腫瘍細胞数をカウントし、コントロール(未治療)と比較した。【結果】2種類のビスフォスフォネートとも全ての腫瘍細胞に対し濃度依存性の腫瘍増殖抑制効果がみられた。特に、minodronateは強力な抗腫瘍効果を示し、S期停止とアポトーシスを誘導していた。Minodronatは低濃度で骨肉腫、軟骨肉腫の細胞浸潤を有意に抑制していた(p<0.01)。【考察】骨吸収抑制薬として臨床使用されているincadronateに骨肉腫、軟骨肉腫細胞への直接的抗腫瘍効果が証明された。従来のビスフォスフォネートに比べ非常に高い骨吸収抑制効果があるminodronateは、骨肉腫、軟骨肉腫細胞に対しても強力な抗腫瘍効果、転移抑制効果がみられた。本研究の結果よりminodronateは有用な骨肉腫、軟骨肉腫治療のアジュバントになりうると考えられた。悪性骨腫瘍治療薬としてビスフォスフォネートの応用と磁気ターゲッティング治療法の開発。

目的:骨粗鬆薬として広く用いられているビスフォスフォネートは、各種癌細胞に対する直接的抗腫瘍効果が証明され、アジュバント治療薬として期待されている。われわれは、新規ビスフォスフォネートminodronateによる多種類の悪性骨腫瘍細胞に対する種々の抗腫瘍効果およびその機序を検討した。方法:in vitro実験は細胞シグナル阻害剤として新規ビスフォスフォネートminodronateの骨原発悪性腫瘍細胞に対するの抗腫瘍効果、転移抑制効果、およびその作用機序を解明すること、in vivoではマウスに移植した悪性骨腫瘍にminodronateまたはminodronate封入磁性体リポソームを投与し、その治療効果を検討すること。結果・考察:Minodronateは二種類の骨肉腫細胞Saos-2、MG-63、二種類の軟骨肉腫細胞SW1353、OUMS27、二種類のEwing肉腫細胞SK-ES1、RD-ESの全ての悪性骨腫瘍細胞において濃度依存性の細胞増殖抑制効果がみられ、さらに従来の抗癌剤との相乗効果もみられた。その作用機序としてcell type依存性の細胞周期停止とアポトーシス誘導が関与していることが解明された。また、minodronateには非常に強力な細胞浸潤抑制能があることも分かった。in vivoにおいてもminodronateによる骨肉腫に対する抗腫瘍効果が見られた。
ビーム励起界面反応によるSiCパワーデバイスへテロ界面改質技術

シリコンカーバイド(SiC)は、高い絶縁破壊電界強度と熱伝導度を有し、次世代のパワーエレクトロニクス材料として期待されている。SiC-MOSFETはノーマリーオフ動作が可能な理想的なスイッチングデバイスであるが、MOS界面には多量の欠陥が存在し、素子性能や信頼性を劣化させることが問題となっている。本研究では、SiO2/SiC構造に対して、外部からのビーム照射によりMOS界面の電気特性を改善するビーム励起界面反応技術を提案する。本研究期間では、熱酸化SiO2/SiC構造に紫外線または電子線照射を行う事で、構造欠陥の起源を探ると共に、ビーム励起界面反応技術構築に向けた基礎データを取得した。波長可変レーザーを用いて熱酸化SiO2/SiC界面に紫外光を照射し、SiC-MOSデバイスの電気特性劣化の様子を詳細に調べた。Si-MOSデバイスと比較してSiC上熱酸化膜界面は光照射に伴う劣化が顕著であり、波長200nm以下の短波長(高エネルギー)光の照射で、SiC-MOS界面での欠陥生成が生じることを明らかにした。この波長域は、SiO2やSiCのバンドギャップとは大きく異なることから、光照射による電気的な欠陥生成はSiO2/SiC界面に存在するC=C二重結合が光励起によって切断される現象で説明できる。これらの結果は、SiC-MOS界面に存在する欠陥構造を外部からのビーム励起によって選択的に改質できることを意味しており、物理的にも、界面改質技術開発の観点からも重要な知見を得ることができた。SiCワイドバンドギャップ半導体の酸化膜へテロ界面に対して、外部からのビーム照射によってMOS界面の電気特性を改善するビーム励起「界面」反応技術を提唱し、電気エネルギーの変換効率に優れたSiC-MOSパワーデバイスの実現を目指している。初年度では、波長可変レーザーを用いて熱酸化SiO2/SiC構造に紫外線を照射し、波長200nm以下の高エネルギー光照射によって界面欠陥が活性化することを示した。本実験結果から、SiC-MOS界面の構造欠陥の起源としてC=C二重結合が考えられる。さらに、次年度ではカソードルミネッセンス法によってSiO2/SiC構造を評価し、界面の極近傍に発光効率が非常に高い構造欠陥が存在することを示した。また、この発光性の構造欠陥は電子線照射によって構造変化を起こすことを確認した。光や電子ビームを用いたこれらの評価結果は、外部からのビーム励起でSiO2/SiC界面の欠陥を選択的に改質可能であることを意味している。今後は、これらのビーム励起界面反応で構造変化を誘起した界面欠陥を効率的に終端化するための後処理技術の探索を継続する。薄膜工学SiC-MOS界面のビーム励起界面反応を引き起こす手法として、光励起よりも高効率な反応励起が期待できる電子線照射による手法を検討したい。平成25年度の研究成果によって、SiC-MOS界面の構造欠陥モデルを構築することが出来たので、当該年度では界面特性改質技術への応用展開を重点的に進める。
分子情報材料を目指した高分子の設計と合成

分子のレベルで構造が規制された高分子,及び情報関連素子(分子)を混入した高分子を分子情報材料として利用することを目的に設計し,合成するために全国の大学の高分子合成の研究者17名で研究を行った. 2年間の研究成果を昭和63年1月25, 26日の両日,東北大学非水研において発表し,討論した.研究内容は以下のようである.ポリフィリン金属錯体を側鎖にもつポリマー(阪大理・野桜俊一)光機能性高分子液晶の構造設計とその光機能(京大工・山本雅英)分子情報変換能を有する導電性高分子複合材料の設計(京大工・清水剛夫)一酸化炭素検出機能を有する高分子錯体(東理大工・平井英史)分子内電子移動を用いる光情報変換素子の研究(九大工・松尾拓)ビオロゲン構造をもつ高分子における官能基間相互作用(東工大資源研・遠藤剛)LB法による機能性高分子超薄膜の形成(埼玉大理・福田清成)合成二分子膜による分子情報材料の設計(九大工・国武豊喜)LB膜中における光誘起電子移動過程(東北大非水研・松田実)高分子の環境効果によるイオントンネリング(早大理工・土田英俊)合成ポリアミノ酸系高分子を用いた分子情報材料の開発(東大工・井上祥平)応答機能を持つ高分子材料の開発(九大工・新海征治)単分子膜素材を目指す円筒状界面活性物質の合成(阪市大工・太垣和一郎)スルホン化カリクサレンの会合状態に関するX線解析(京大工・伊勢典夫)光応答性高分子に関する研究II(阪大産研・林晃一郎)Nー置換アリルアクリルアミドの環化重合による含ラクタム高分子の合成(横国大工・福田和吉)包接現象を利用した情報活性高分子の合成(阪大工・竹本喜一)本総合研究は17名の高分子科学研究者により2年間にわたり集中的に分子情報材料高分子の設計と合成という研究課題のもとに行われた.情報材料として高分子を用いる場合,高分子を精密設計して合成し,その高分子自体に情報機能を有する官能基を導入しておくか,もしくはその高分子に低分子の情報機能分子を混入させることになる.高分子の精密設計に関しては,高分子鎖長(一次元),高分子の二次元構造,高分子の立体構造,そして集合状態が規制の対象となる.本総合研究においては, Langmuir-Blodgett法を用いた高分子の二次元規制に関して大きな進歩が認められた.情報機能に関しては,ポルフィリン金属錯体やビオロゲン分子を高分子に混入させた場合の機能発現機構,とくに光誘起電子移動の詳細な研究が行われた.情報機能分子を高分子に混入させる場合の手法についても精力的研究が行われた.すなわち,両親媒性の長鎖脂肪酸基を有するシクロデキストリンの単分子膜化と累積膜化,及び筒状構造への機能分子の取り込み,一次元トンネン構造を有する高分子の合成と機能分子の包接化などが研究されている.また,高分子の環境を変化させることによるイオン伝導性とイオン選択性の規制に関する研究も情報伝達の効率化という点で興味深い研究と言える.情報材料に賦与される機能としては情報の発生,伝達,応答,貯蔵が挙げられるが,高分子の構造を光で変化させ,光応答材料として高分子を機能させる研究も本総合研究においてとり上げられた.本総合研究は昭和61年度に設けられた文部省科研費,第1回「大学と科学」公開シンポジウムに採択され,「新しい材料」の中のBセッション「情報機能をめざした分子設計」と題して公開発表した.その内容は,「新しい材料」という成書にまとめられている.分子のレベルで構造が規制された高分子,及び情報関連素子(分子)を混入した高分子を分子情報材料として利用することを目的に設計し,合成するために全国の大学の高分子合成の研究者17名で研究を行った. 2年間の研究成果を昭和63年1月25, 26日の両日,東北大学非水研において発表し,討論した.研究内容は以下のようである.ポリフィリン金属錯体を側鎖にもつポリマー(阪大理・野桜俊一)光機能性高分子液晶の構造設計とその光機能(京大工・山本雅英)分子情報変換能を有する導電性高分子複合材料の設計(京大工・清水剛夫)一酸化炭素検出機能を有する高分子錯体(東理大工・平井英史)分子内電子移動を用いる光情報変換素子の研究(九大工・松尾拓)ビオロゲン構造をもつ高分子における官能基間相互作用(東工大資源研・遠藤剛)LB法による機能性高分子超薄膜の形成(埼玉大理・福田清成)合成二分子膜による分子情報材料の設計(九大工・国武豊喜)LB膜中における光誘起電子移動過程(東北大非水研・松田実)高分子の環境効果によるイオントンネリング(早大理工・土田英俊)合成ポリアミノ酸系高分子を用いた分子情報材料の開発(東大工・井上祥平)応答機能を持つ高分子材料の開発(九大工・新海征治)単分子膜素材を目指す円筒状界面活性物質の合成(阪市大工・太垣和一郎)スルホン化カリクサレンの会合状態に関するX線解析(京大工・伊勢典夫)光応答性高分子に関する研究II(阪大産研・林晃一郎)Nー置換アリルアクリルアミドの環化重合による含ラクタム高分子の合成(横国大工・福田和吉)包接現象を利用した情報活性高分子の合成(阪大工・竹本喜一)分子のレベルで構造が規制された高分子、及び情報関連素子(分子)を混入した高分子を分子情報材料として利用することを目的に設計し、合成するために全国の大学の高分子合成の研究者17名で研究を行った。

1年間の研究成果を昭和62年1月26,27の両日、東北大学非水研において発表し、討論した。研究内容は以下のようである。合成ポリアミノ酸系高分子を用いた分子情報材料(東大工・井上祥平)分子情報変換機能を有する導電性高分子複合材料の設計(京大工・清水剛夫)ビオローゲン構造をもつポリアミノ酸膜の合成とその酸化還元挙動(東工大資源研・遠藤剛)金属イオンの分離と識別能をもつ高分子の合成(横国大工・福田和吉)一酸化炭素検出機能を有する高分子錯体(東大工・平井英史)高誘電率高分子の環境効果によるイオントンネリング(早大理工・土田英俊)LB法による機能性高分子超薄膜の形成(埼玉大理・福田清成)合成=分子膜による分子情報材料の設計(九大工・国武豊喜)光情報変換能を有する分子組織体の設計と合成(東北大非水研・松田実)単分子膜素材を目指す同筒状界面活性物質の合成(阪市大工・太垣和一郎)光機能性高分子液晶の構造設計とその光機能(京大工・山本雅英)分子内電子移動を用いる光情報変換素子の研究(九大工・松尾拓)ポルフィリン金属錯体を側鎖にもつポリマー(阪大理・野桜俊一)光応答性ポリマー(阪大産研・林晃一郎)重合性ミセルの溶液内分布に関する研究(京大工・伊勢典夫)応答機能をもつ高分子材料の開発(長崎大工・新海征治)包接現象を利用した情報活性高分子の合成(阪大工・竹本喜一)上記の研究を中心に科研費の「研究成果公開発表」に採択され、「第1回大学と科学」公開シンポジウムにおいて「情報機能を目指した分子設計」と題して公開発表を行った。
全英女性解放会議におけるジェンダー／人種／階級：「第五要求」形成過程を中心に

初年度は、要求者組合運動と女性解放運動双方に関わった主に白人労働者階級の女性たちに聞き取り調査を行った他、彼女たちの証言を裏付ける資料を見つけるための資料調査を行った。その結果、1977年4月にロンドンで開かれた、全英女性解放会議において、ベーシックインカムを「全英女性解放運動」全体の要求とすることを求める動議が出され、賛成多数で可決されていたことを突き止めた。また1977年に先立つ同会議においても同じ動議が出され、可決されたものの、議長によって取り消されたとの証言をも得た。この成果について、二つの学会で発表し、うち一つでは女性史の学術誌の特集号への寄稿を勧められ、他方では、最優秀論文賞を受賞した。後者の賞受諾の条件が、その学会誌への投稿であったため、それに従い、後に掲載された。第2ー4年度は、以下のような研究の進展に伴い、必要なアーカイブワークやインタビュー調査を行った。第一に、イーストロンドン要求者組合運動で、ベンガリ系住民の参加がみられたことが分かり、またベンガリ語で当時作成されたリーフレットなども発見することが出来た。第二に、ブラックカントリー要求者組合運動で、カリブ系住民の参加が見られたことが分かり、カリブ系参加者のインタビュー調査を行った。これらの知見を踏まえて、地域における人種間の緊張を要求者組合がどのように乗り越えようとしていたのか、また白人中心のメインストリームのフェミニズムとの差異などについて分析を行った。本年度は、要求者組合運動と女性解放運動双方に関わった主に白人労働者階級の女性たちに聞き取り調査を行った他、彼女たちの証言を裏付ける資料を見つけるための資料調査を行った。ただしこちらはこの聞き取りの内容を裏付ける資料は未だ確認できていない。また、聞き取り調査の過程で、例えばイーストロンドンの要求者組合では、ベンガリ系住民の参加がみられたことが分かり、またベンガリ語で当時作成されたリーフレットなども発見することが出来た。インタビューに既に協力して頂いている女性たちのネットワークや、当該地区のベンガリ系団体を通じて、当時を知るベンガリ系の女性たちへのアクセスを試みているが、こちらは、現在のところ徒労に終わっている。上記調査のうち、確認できた内容について、二つの学会で発表し、うち一つでは女性史の学術誌の特集号への寄稿を勧められ、他方では、最優秀論文賞を受賞した。2015年4月から8月までは、前年度に引き続き、主たる調査地のイギリスに、勤務先の在外研究制度のおかげで滞在することができた。前年度の研究成果が、The Basic Income Studies 2014 Best Essay Prizeを受賞したことなどを受け、過去調査に協力していただいた調査協力者の方々と再会する機会を複数持った。その結果、追加のインタビュー調査や、新しくインタビューすべき方々を紹介していただく機会を持てた。また、The National Women's Liberation Congressを組織する側にいらした方々の調査としては、現ロンドン大学教授のCatherine Hallさんに、当時の事情についてお伺いすることができた。要求者組合とWages forHouseworkとの関係、またロンドンとは異なる地方におけるIntersectionalityについては、Ellen Marosさんにお話を伺うことができた。新たな成果の発表としては、6月にブリストル大学ジェンダー研究所にお招き頂き、研究内容を発表した。研究申請時には、研究成果の公表については、研究期間の後半に集中して行うつもりでいたし、公表した成果が、学界でどのように受けとめられるかについては、一定の期待や自負はあっても、確実なことは分かっていなかった。幸い、研究が順調に進んだこともあって、早期に部分的な成果を国際会議や英文学術誌にて公表することができ、学術賞を頂くこととなった。研究期間前半の段階で、このような肯定的な反響を頂いたことは、望外の喜びであり、引き続き研究を継続していく上での励みとなっている。2016年7月に韓国・西江大学で開催された、Basic Income Earth NetworkのBiennal Congressの招待講演にて、研究の中間成果に基づく報告を行った。2016年8月に、イギリス・ケンブリッジ大学にて、Lucy DeLapさんと打ち合わせを行った。彼女は、British Libraryによる1970年代フェミニズムについての大規模なオーラル・ヒストリー調査に関わっており、その経験を踏まえて、当該研究の今後の進め方について貴重なアドバイスを頂いた。またケンブリッジ大学などでの研究活動の経験から、これまでの研究成果のフレイミングについての助言を頂いた。さらに、女性解放運動や女性たちによるコミュニティ活動への参加者に対する聞き取り調査、当時の運動資料についてのアーカイブ・ワークを行った。これまでの研究から、当該運動は、ヨーロッパ諸国や北米諸国の様々な社会運動と密接に関連していたことが明らかとなってきたため、フィンランドにて、当時の女性解放運動やベーシック・インカム運動についての聞き取り調査を行った。Jan Otto Andersenさんからは、フィンランドにおけるベーシック・インカム要求が、イギリスを含むヨーロッパ規模の運動や知識の交流のなかで生じたことについて、貴重な証言を得た。

これらの打ち合わせ、アーカイブ・ワーク、聞き取り調査などを踏まえて、帰国後、それらのテープ起こしや整理、研究執筆を行った。研究申請時には、研究成果の公表については、研究期間の後半や研究期間終了後に行うつもりでいたし、公表した成果が、学界でどのように受けとめられるかについては、一定の期待や自負はあっても、確実なことは分かっていなかった。幸い、研究が順調に進んだこともあって、早期に部分的な成果を国際会議や英文学術誌にて公表することができ、学術賞を頂いたり、国際会議などで招待講演を行うこととなった。研究期間前半の段階で、このような肯定的な反響を頂いたことは、望外の喜びであり、引き続き研究を継続していく上での励みとなっている。2017年8月に、イギリス・ケンブリッジ大学ルーシー・デラップ教授と打ち合わせを行った。彼女は、British Libraryによる1970年代フェミニズムについての大規模なオーラル・ヒストリー調査に関わっており、その経験を踏まえて、これまでも当該研究の今後の進め方について貴重なアドバイスを頂いてきた。今回はとりわけ、人種・階級・ジェンダーのインターセクショナリティーについて聞き取り調査上留意すべき点などについて具体的なアドバイスを頂いた。さらに、女性解放運動や女性たちによるコミュニティ活動への参加者に対する聞き取り調査、当時の運動資料についてのアーカイブ・ワークを行った。2017年9月にポルトガル・リスボンにて開催された、Basic Income Earth NetworkのBiennal Congressにて、研究の中間成果に基づく報告を行った。また学会前後に、アメリカの女性解放運動と福祉件運動のインターセクショナリティーの研究をされているヴァーモント大学フェリシア・コーンブラ教授と意見交換を行い、さまさまな示唆を得た。これらの打ち合わせ、アーカイブ・ワーク、聞き取り調査を踏まえて、帰国後、それらのテープ起こしや整理、研究執筆を行った。幸い、研究は順調に進み、早期に部分的な成果を国際会議や英文学術誌にて公表することとなり、学術賞を頂いたり、国際会議にて招待講演を行うこととなった。研究期間中の段階にもかかわらず、このような肯定的な反響を頂いたことは、望外の喜ひであり、引き続き研究を継続していく上での励みとなっている。初年度は、要求者組合運動と女性解放運動双方に関わった主に白人労働者階級の女性たちに聞き取り調査を行った他、彼女たちの証言を裏付ける資料を見つけるための資料調査を行った。その結果、1977年4月にロンドンで開かれた、全英女性解放会議において、ベーシックインカムを「全英女性解放運動」全体の要求とすることを求める動議が出され、賛成多数で可決されていたことを突き止めた。
母乳中に含まれる感染症特異抗体の検出およびその持続に関する研究

本研究は、母乳、特に初乳に含まれる免疫グロブリンと感染防御物質のうち分泌型免疫グロブリン(sIgA)中のウイルス特異抗体を検出する系を確立することと、その定量を行い、合わせて母体血、臍帯血中の抗体量の比較することを目的とする。対象として、20例の褥婦から分娩前後の母体血、臍帯血および母乳(分娩後2日から5日)を採取した。測定は酸素免疫法(ELISA)を主とし、特異抗体の測定にはこれに赤血球凝集抑制(HI)法を加えた。測定項目は、母乳中IgA量・sIgA量・sIgA量型麻疹および風疹抗体量、母体血・臍帯血中のIgA量・IgG量、麻疹・風疹抗体量を測定した。母乳中のIgA量・sIgA量の測定条件は、ELISA系で(1)抗ヒトIgA抗体の吸着、(2)乳清(10,000rpm lhr4^゚C)、(3)ペロキシダ-ゼ標識抗ヒトSC、(4)基質OPD液、(5)停止液4N H_2SO_4の手順のうち(1)は市販品1:1,000希釈、(2)は1:4,000から4fold希釈、(3)は市販品1:300が至適であった。母乳中sIgA量は20例については120、平均9,45mg/mlであった。母体血、臍帯血中IgG・IgA量は、前者は11.7と2.56、後者が10.7と<0.008mg/mlであった。麻疹、風疹抗体は、母体血と臍帯血中の陽性者は一致し、前者は19例、後者は15例であった。母乳中の各抗体の陽性例はHI法で測定した場合、麻疹8例、風疹11例、ELISAによるsIgA型抗体の場合前者16例、後者12例であった。ELISAによるsIgA型抗体の検出は、母乳中に含まれる抗体の測定に適しており、今後各種の感染症特異抗体の測定に応用可能と考えられる。母乳は採取後プラスチック容器に入れ,直ちに-20°Cに凍結,一週間以内に-70°Cに移動し保存した。測定にあたっては母乳全量を一度融解し,小分け分注し,その1つを10,000rpmで1時間+4°Cにて遠心(日立高速冷却遠心機)後,中間層の乳清部を注射針で採取,直ちに測定に供した。他の小分け母乳は,-70°Cに保存し,使用直前に乳清とした。1.母乳中のsIgA量の定量条件の基礎検討測定法はサンドイッチELISAによる。手順は次の様である。(1)抗ヒトIgA抗体をマイクロプレートwellに吸着,(2)乳清添加後室温1時間反応,(3)洗浄後ペルオキシダーゼ標識抗ヒトSC添加,室温1時間反応,(4)洗浄後基質OPD液を加え30分反応,(5)4NH_2SO_4を加え反応を停止後492nmで吸光度測定。

検討の結果,(1)の抗ヒトのIgA濃度は市販品の1:1000,(2)の乳清希釈は1:4000から4fold希釈で1:256,000まで,(3)のconjugateは1:300が至適であった。同時再現性はCV=7.710.7で外れ値も存在するため二重測定が必要,日差再現性CV=3.54.2添加回収試験は平均101105%など良好であった。本法によるsIgA量の測定値は120mg/mlであった。2.母乳中のsIgA型麻疹抗体測定条件の基礎検討1.のELISAに準ずる。検討の結果(1)高度精製麻疹抗体1:1000,(2)乳清1:5,10,20,40希釈の添加後37°C1時間反応,(3)同上1:300希釈,(4)(5)同上,の手順でsIgA型麻疹抗体を感度よく検出することに成功した。抗体陽性のOD値は0.20.6に分布,陰性のそれは0.1以下であった。1.母乳中のsIgA量,totalIgA量の定量測定:sIgA量およびIgA量の標準希釈系列は,前者はヒト発乳よりクロマト精製した標準ヒトsIgA(MBL社製)の5液:17.8μg/mlを5,20,80,320,1,280倍希釈,後者はヘキスト社製ノルパルチゲン用標準血清1液1.68mg/mlを1,000から256,000倍まで4倍段階希釈し用いた。母乳試料は乳清をsIgA,totalIgAとも4,16,64,256×10^3希釈で測定した。抗SC conjugateは300倍,抗αcongugateは1,000倍希釈とした。標準試料と検体試料の希釈とODの与える回帰直線を用い平行線定量法で各濃度を算出した。初乳中sIgA量は,分娩後の日数とともに減少し,平均値±標準偏差の値は分娩後2日(2例)27.3±19.9,3日(8例)9.6±7.1,4日(7例)7.3±4.9,5日(3例)2.0±1.2mg/mlであった。totalIgA量は順に14.0±10.7,4.9±3.1,3.1±1.4,1.1±0.17mg/mlであった。2.母乳中のsIgA型,IgA型麻疹抗体の定量測定:sIgA型,IgA型麻疹抗体を標準乳清としては抗体陽性と判定されたプ-ル乳清の5,10,20,40,80倍希釈,検体乳清は5,10,20,40倍希釈で測定した。麻疹ウイルスAgは田辺株由来のTD97株を超遠心精製し1,000倍希釈で用いた。平行線定量法により麻疹抗体をプ-ル乳清を1とした相対力価で求めると、sIgA型で0.32から1.35,IgA型で0.15から1.16に分布した。相対力価0.5以上を陽性とすると,陽性例は前者16例,後者18例であった。本年度は、母乳中、臍帯血中、母体血中の風疹抗体の測定を行った。対象:昨年度測定に用いた褥婦20例の母乳、母体・臍帯血清で、測定までー70°Cに保存しておいた。測定方法:赤血球凝集抑制(HI)試験による測定は、母乳,母体・臍帯血清について行った。sIgA型風疹抗体は母乳について、IgG型風疹抗体は母体・臍帯血清について測定した。IgG型風疹抗体はELlSA Kitであるルベスタット(Lot No.808503)を,sIgA型風疹抗体はルベスタットの抗原固相プレ-トを用い、他はsIgA型麻疹抗体と同じ条件で測定した。成績および考察:母体および臍帯血清のHI抗体陰性例は、ともに5例(25%)であった。陽性例の抗体価はともに1:8から1:512までに分布した。母体および臍帯血清中のIgG型抗体は、陰性5例,陽性15例で,その値は両者合せて0.18から4.56(弱陽性コントロ-ルを1とした比)であった。母乳中の風疹抗体は、HI法では11例が陽性で、この例は全例母体臍帯血の抗体陽性例であった。陽性例の抗体価は1:8から1:128までに分布した。母乳中のsIgA型抗体は、ELlSAの相対力価(RP)で0.11から1.75まで分布した。RP0.5以上を陽性とすると、陽性例は12例であった。この例は全例母体,臍帯血清陽性であった。母乳HI抗体陰性の9例中2例はsIgA型ELlSA抗体が陽性と判定され、本法は今後母乳中のsIgA型特異抗体の検索に有用と考えられる。
脳梗塞サルにおけるBMIを用いたリハビリテーションの回復メカニズムの解明

脳梗塞のリハビリテーションとして、脳活動から動作の意図を推定し上肢を外的に動かす手法が、従来の手法では難しかった重篤な症状でも回復させ、革新的な手法として大いに期待されている。本研究はこのbrain machine interface(BMI)を活用したリハビリテーション(BMIリハビリ)による機能回復の神経メカニズムを、脳梗塞サルを用いて明らかにする。