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J.S.ミルを分岐点とした経済学観の転換に関する研究：価値論を中心として

Leslieの立場から見ると、Grahamはあまり評価できないだろう。Leslieは経済学が他の社会科学と切り離されるのを嫌い、また、経済学者が恣意的な世界を作り上げるのも否定した。加えて、彼は自由貿易論者であり、Grahamは保護貿易論者である。全く相容れない両者であろう。本稿は、価値論転換上の謎であるこの点を考察することを目的としている。研究期間を延長した。延長理由は、私的事情によるものと研究に関わるものの二点がある。私的事情は延長申請書に記載済みである。以下は研究に関わる理由である。本研究の重要なキーワードは「Equation」であり、その解釈がミル本人と後世では異なることが鍵である。それゆえ、J.S.ミルの価値論を正確に理解するには、彼の数学・論理学に関する思想を摂取する必要がある。この点を詳細に研究する必要があり、遅延が生じている。計画書の予定通り"The correct understanding about supply-and-demandprinciple of J. S. Mill"のジャーナルアクセプトを目指す。遅延理由にも書いたが、J.S.ミルの価値論を正確に理解するには、彼の数学・論理学に関する思想を摂取する必要がある。重要な示唆を与えてくれる文献として、井上琢智「J.S.ミルの数学・自然科学研究」田中敏弘編『古典派経済学の生成と展開』が挙げられるが、このように彼の数学的素養を考慮した上で、言葉で書かれているミルの論理を紐解いていかねば、彼が言う「Equation」と「均衡」の意味は理解できない。5月に経済学史学会第80回全国大会(於東北大学)にて報告(論題「J. S.ミルはなぜ需給原理を基本原理としたのか?」)を行なった。J.S.ミルの価値論には「解釈上のアポリア」が残されていると言われる。それは、「生産費に先行し、それよりももっと基本的な価値法則ー需要供給の法則ーに立ちもどらなければならない。」(J.S. Mill 1848『原理』)とミルが述べる点である。すなわち、生産費原理によって価格が決定される任意可増財こそが、経済学において一番重要(特に収穫逓減産業)であるとミルは考えていたにも関わらず、任意不可増財の価格決定に用いる「需給原理」の方を基本原理としている点である。この点に関する解釈を、ミルが置かれた学術的環境、科学方法論、そして、生産費原理との関係から考察報告した。次年度に執筆予定の論文を先に執筆するなど、計画の変更はあったが、概ね計画通りに進行している。本年度は6月の経済学史学会(於徳島文理大学)に参加し、大阪学院大学藤本正富教授の報告、"J. S. Mill's Analysis of Tariffs and Criticism for Robert Torrens' Reciprocity"における討論者を行った。昨年に経済学史学会(東北大学大会)で私が行った報告は「J. S.ミルはなぜ需給原理を基本原理としたのか?」であるが、J.S.ミルが需給原理を採用せざるを得なかった分野が国際価値論であり、学会参加および討論者を担当したことで、非常に知見が深まった。前者概要:「Equation」解釈を通じた古典派経済学の再解釈。J.S.ミルまでの古典派経済学においては、価格決定の等式を「均衡への傾向」を表すものと解釈すれば、これは均衡に至る経緯についての「過程分析」と言える。一方で、新古典派経済学では価格と数量が同時決定される市場均衡理論である。新古典派経済学とそれ以前の古典派経済学の価格理論を分ける際のメルクマールは、このような市場に対する見方である。後者概要:リカードウ経済学徒であるJ.S.ミルはなぜ需給原理を生産費原理に先立つ基本法則としたのか。「リカードウ価値論の修正問題にまつわるJ.S.ミルの置かれた状況」、「J.S.ミルが信じる科学方法論」、「生産費原理においても需給原理は必要」という3点から回答を与える。計画書に予定していた論文は完成には至らなかったが、概ね順調に進展している。研究期間を延長した。本年度は最終年度のため、前年度の完成に至らなかった上述の論文2本を完成させ、英文ジャーナルに投稿する。

重要な示唆を与えてくれる文献として、井上琢智「J.S.ミルの数学・自然科学研究」田中敏弘編『古典派経済学の生成と展開』が挙げられるが、このように彼の数学的素養を考慮した上で、言葉で書かれているミルの論理を紐解いていかねば、彼が言う「Equation」と「均衡」の意味は理解できない。国際学会報告を平成28年度ではなく、平成29年度に変更した。かわりに平成28年度では国内学会で報告した。研究期間の延長をしたため。次年度は、論文の英文校閲費、および文献費に使用予定である。国際学会報告費および、英文校閲費に使用する。
Birt-Hogg-Dube症候群の網羅的遺伝子診断と肺嚢胞形成機序解明の試み

肺嚢胞を形成し自然気胸を繰り返すBirt-Hogg-Dube(BHD)症候群の肺嚢胞形成機序の手がかりを得るため、BHD患者肺由来線維芽細胞と正常肺線維芽細胞の遊走能及びゲル収縮能について比較した。その結果、患者肺由来線維芽細胞では遊走能の低下、細胞接着や増殖に関係する分子であるTGFβ1、fibronectin、type I collagenなどの発現量低下を認めた。また、数年前より行っているBHD症候群原因遺伝子フォリキュリン(FLCN)の変異解析は現在までに約120例の症例を蓄積しており、遺伝子変異型と臨床症状の相関関係について精査を行っている。日本人Birt-Hogg-Dube症候群(BHDS)患者のFLCN遺伝子解析を継続して行っており、解析症例数は105例となった。症例数が増えても、日本人と欧米人で同じ変異は依然としてエクソン11の1種類(c.1285dupC)のみであり、日本人BHDS患者ではエクソン11,12,13へ変異部位が集中している事には変わりがなかった。従って、FLCN遺伝子変異には人種差がある事が確認されたので、日本人のFLCN遺伝子変異とBHDSの3大臨床症状(肺・皮膚・腎臓)の頻度や重症度との間に何らかの関連性が見いだせないかどうかを、現在精査中である。BHDSが疑われるにも関わらずFLCN伝子に変異が確認できない嚢胞性肺疾患患者について高密度マイクロアレイ(アフィメトリクスSNP6.0チップ)を用いてSNP解析・LOH解析を行った。それらの結果について、現在新たなBHD症候群関連遺伝子をみつけるべく確認を行っている。BHDS患者より分離培養した肺線維芽細胞を用い、その機能解析を行った。その結果、コントロール正常肺線維芽細胞に比べBHDS患者由来線維芽細胞は収縮力が弱く、細胞の運動性が低下している事が示唆された。これは、「FLCN遺伝子変異を有する細胞は、肺の収縮や心拍動などの力学的・物理的刺激に耐えられずアポトーシスしていく事が肺嚢胞を生じるメカニズムではないか」という我々の仮説に合致する結果であり、来年度も更に追求していきたい点である。1)DHPLC法と定量リアルタイムPCR(Q-PCR)法を用いた多発性肺嚢胞を持つ患者のFLCN遺伝子変異解析では、現在までに120例ほどの症例を蓄積した。蓄積した個々のFLCN遺伝子変異型のうち例数の多い変異型3種類と肺・皮膚・腎に生じるBHD症候群3大臨床症状の関連性を検討したが明らかな差は認められなかった。皮膚疾患は約20-30%に認め、腎腫瘍は5%前後に認めた。気胸発症年齢は30歳代から40歳代にピークがあり、その後発症頻度は減少していた。気胸の家族歴を約70%前後に認め、両側同時気胸を発症する事例を約10%に認めた。今後も症例を集積し、検討を継続する予定である。DHPLC法よりもハイスループットな解析法を求めてHRM(High Resolution Melting)法を試みたが、変異検出の正確性に劣っており思ったほどの高速化も行えなかったため、HRM法への移行は見送った。2)DHPLC法により変異を同定できない症例についてDNAマイクロアレイ解析を行ったが、コピー数異常は検出できなかった。プローブが配置されていない微細な領域にコピー数変化が起きている可能性と、疾患関連SNPの有無の可能性について検討中である。3)BHD患者肺組織から単離した線維芽細胞と肺癌手術例の非癌部から単離した線維芽細胞(コントロール線維芽細胞)の遊走能及びゲル収縮能について比較した結果、患者肺由来線維芽細胞は遊走能が有意に低下していることがわかった。また、Q-PCRを行った結果TGFβ1、finronectin、type I collagenの発現量が低下していることが示された。これらの結果を確認するため、ヒト胎児肺由来線維芽細胞(HLF)をsiRNAによりFLCNをノックダウンして機能変化を検討した。その結果、遊走能が低下し、患者由来肺線維芽細胞を用いた実験結果と合致していた。
速度論的および熱力学的安定化による光学活性テルル化合物の合成と立体化学

三配位のテルル化合物であるテルロキシドの二つの置換基が異なるとき、テルロキシドには鏡像異性体が存在するはずである。しかし、テルロキシドは系中に存在する僅かな水と反応して水和物となる速い平衡によって容易にラセミ化するため、光学活性テルロキシドは単離されていない。本研究では、1)テルロキシドに嵩高い置換基を導入することによってテルロキシドへの水の攻撃を速度論的に抑制して安定化する、2)分子内にアミノ基のようなLewis塩基を導入しこれをテルル原子に配位させることによって熱力学的に安定化する、二つの手法を用いれば不安定な光学活性テルロキシドが安定に単離できるものと考え、2,4,6-トリメチルフェニル-2'-(N,N-ジメチルアミノ)メチルフェニルテルロキシド(1)、2,4,6-トリイソプロピルフェニル-2'-(N,N-ジメチルアミノ)メチルフェニルテルロキシド(2)、2,4,6-トリ-tert-ブチルフェニル-2'-(N,N-ジメチルアミノ)メチルフェニルテルロキシド(3)、8-ジメチルアミノ-1-ナフチルフェニルテルロキシド(4)および8-ジメチルアミノ-1-ナフチル-2',4',6'-トリイソプロピルフェニルテルロキシド(5)を合成し、光学活性カラムを用いるクロマトグラフィーによる光学分割を行った。その結果、光学的に純粋なテルロキシド・エナンチオマーをそれぞれ単離することに成功した。得られた光学的に純粋なテルロキシドの絶対配置は、別途に合成した類似構造を有する絶対配置既知のセレノキシドのCDスペクトルの比較により決定することができた。これらの光学活性テルロキシドは、固体状態ではラセミ化されず安定であるが、溶液状態では溶媒中の水を可能な限り除去しても徐々にラセミ化した。しかしながら、嵩高い置換基による速度論安定化およびアミノ基の配位による熱力学的安定化が、光学活性テルロキシドのラセミ化を抑制するのに非常に効果があることが明らかになった。三配位のテルル化合物であるテルロキシドは,系中に存在する僅かな水との反応により水和物となる速い平衡があると考えられている。テルロキシドの二つの置換基が異なれば,テルロキシドには鏡像異性体が存在するはずであるが,この速い平衡のため光学活性テルロキシドは単離されていない。本研究では,嵩高い置換基を有するテルロキシドは水の付加・脱離を抑制し光学活性体が安定に単離することが出来ると考え,2,4,6-トリ-tert-ブチルフェニルメシチルテルロキシド(1),2,4,6-トリ-tert-ブチルフェニルフェニルテルロキシド(2),2,4,6-トリ-iso-プロピルフェニル基メシチルテルロキシド(3),2,4,6-トリ-iso-プロピルフェニルフェニルテルロキシド(4)を合成し,光学活性カラムを用いて光学分割を試みた。その結果,光学的に純粋な(+)-(1)を単離することに成功した。得られた光学的に純粋な(+)-(1)は固体状態ではラセミ化されなかったが,溶媒中では溶媒中の水を出来得る限り除いても徐々にラセミ化されることが明らかとなった。(+)-(1)の絶対配置は相当する既知の(R)-(+)-セレノキシドの円二色性スペクトルとの比較によりR-体であると決定された。光学活性テルロキシドのメタノール溶液に重酸素水を加えると,ラセミ化の進行と共にテルロキシドに重酸が取り込まれることがわかり,この実験結果からテルロキシドのラセミ化は傘型反転によるのではなく,水の付加・脱離による水和物経由であることが明らかとなった。嵩高い置換基を導入することにより光学活性テルロキシド(1)が安定に単離出来たことにより,嵩高い置換基はテルロキシドに水が付加するのを抑制し,速度論的に安定化していることが明らかになった。得られた

光学的に純粋なテルロキシドの絶対配置は、別途に合成した類似構造を有する絶対配置既知のセレノキシドのCDスペクトルの比較により決定することができた。これらの光学活性テルロキシドは、固体状態ではラセミ化されず安定であるが、溶液状態では溶媒中の水を可能な限り除去しても徐々にラセミ化した。しかしながら、嵩高い置換基による速度論安定化およびアミノ基の配位による熱力学的安定化が、光学活性テルロキシドのラセミ化を抑制するのに非常に効果があることが明らかになった。三配位のテルル化合物であるテルロキシドの二つの置換基が異なるとき、テルロキシドには鏡像異性体が存在するはずである。しかし、テルロキシドは系中に存在する僅かな水と反応して水和物となる速い平衡によって容易にラセミ化するため、光学活性テルロキシドは単離されていない。本研究では、テルロキシドに嵩高い置換基を導入することによってテルロキシドへの水の攻撃を速度論的に抑制すれば、光学活性テルロキシドが安定に単離できるものと考え、2,4,6-トリイソプロピルフェニルフェニルテルロキシド(1)、2,4,6-トリイソプロピルフェニルメシチルテルロキシド(2)、2,4,6-トリ-tert-ブチルフェニルフェニルテルロキシド(3)および2,4,6-トリ-tert-ブチルフェニルメシチルテルロキシド(4)を合成し、光学活性カラムを用いるクロマトグラフィーによる光学分割を行った。その結果、光学的に純粋な(+)-(4)を単離することに成功した。得られた(+)-(4)は、固体状態ではラセミ化が起こらず安定であったが、溶媒中では溶媒中の水を可能な限り除去してもなお痕跡程度存在する水によって徐々にラセミ化することがわかった。そこで、嵩高い置換基を導入することによる速度論的安定化に加えて、アミノ基等のLewis塩基を同一分子内に導入しこのアミノ基がテルル原子に分子内配位すればテルロキシドを熱力学的にも安定化することが可能であると考え、分子設計した。新しく分子設計したメシチル-(5)、2,4,6-トリイソプロピルフェニル-(6)および2,4,6-トリ-tert-ブチルフェニル-2'-(N,N-ジメチルアミノメチル)フェニルテルロキシド(7)を合成し、光学活性カラムを用いるクロマトグラフィーによる光学分割を行った。その結果、(6)および(7)を光学的に純粋に単離することに成功し、速度論および熱力学的に安定化された(6)および(7)は、速度論的にのみ安定化された(4)よりもラセミ化に対し100倍以上安定であることが明らかになった。本研究では、1)テルロキシドに嵩高い置換基を導入することによってテルロキシドへの水の攻撃を速度論的に抑制して安定化する、2)分子内にアミノ基のようなLewis塩基を導入しこれをテルル原子に配位させることによって熱力学的に安定化する、二つの手法を用いれば不安定な光学活性テルロキシドが安定に単離できるものと考え、2,4,6-トリメチルフェニル-2′-(N,N-ジメチルアミノ)メチルフェニルテルロキシド(1)、2,4,6-トリイソプロピルフェニル-2′-(N,N-ジメチルアミノ)メチルフェニルテルロキシド(2)、2,4,6-トリ-tert-ブチルフェニル-2′-(N,N-ジメチルアミノ)メチルフェニルテルロキシド
炎症性腸疾患患者のTNFα抗体製剤の血中濃度測定に基づく治療アルゴリズムの確立

【研究の目的】抗ヒトTNFαモノクローナル抗体製剤であるインフリキシマブ(IFX)やアダリムマブ(ADA)は炎症性腸疾患(IBD)治療薬であり、寛解導入療法から寛解維持療法まで幅広く使用されている。長期投与例において、抗IFX抗体、抗ADA抗体(IFXあるいはADAに対する中和抗体)の産生による寛解導入後の二次無効例が報告されている。IBD患者におけるIFX、ADAおよび中和抗体の血中濃度測定を実施し、血中濃度に基づいた投与量や治療間隔の調節を行う取り組みが開始されているが、未だ十分なエビデンスは構築されていない。本研究は、IBD患者におけるIFX、ADA及び中和抗体の血中濃度測定法を確立し、これら血中濃度と治療効果に基づく治療アルゴリズムについて検討を行った。【研究方法及び成果】既報(Journal of Immunological Methods 360(2010), J Gastroenterol 47(2012))の方法を一部改訂しELISA法による血中濃度測定法を確立した。IBD患者94例(IFX 67例、ADA 27例)において、投与直前のトラフ値の血中濃度について評価した。IFX症例における、標準投与(5mg/kg, 8週間間隔)での投与割合は31.3% (67例中21例)であり、大半の患者において増量(最大10mg/kg)や投与間隔短縮(最短4週間隔)が実施されていた。IFXトラフ値(平均値)は、標準投与群に比べ、投与調節群において高値に維持されていた。しかし、投与調節を行っていたにも関わらず、検出限界濃度(2μg/mL)付近の血中濃度低値を示す症例を認めた。中和抗体の血中濃度測定法については、現在検討継続中である。測定法について確立次第、治療効果と血中濃度の関係についての検討する予定である。
アゾ色素化シクロデキストリン-希土類錯体における分子認識呈色

本研究課題で使用するp-ニトロ基を有するアゾ色素化シクロデキストリンの合成は成功し,基本的物性と伴に既に発表した.本研究の初期段階で希土類金属アゾフェノラート塩の可視吸収帯が著しく短波長シフトすることを発見した.この観測は,最近理論計算で話題となっているCe-O結合の強い共有結合性に対する証拠であると推定されたので,希土類金属イオン-アゾフェノラート酸素原子間結合の共有結合性を評価するために,3種類(o-ニトロ,p-ニトロおよび2,4-ジニトロフェニル)のアゾフェノール誘導体と8種類(Li,Na,Mg,Ca,Sr,La,Ce,Eu)の金属塩化物との相互作用を3種の溶媒(H_2O,MeOH,EtOH)中で可視吸収スペクトル法で系統的に検討した.その結果,アゾフェノールの種類つまり酸性度および溶媒の種類や極性とは無関係に,希土類金属イオンがアルカリ土類金属およびリチウム塩よりもアゾフェノラート酸素原子と圧倒的に強く相互作用し,最長波長吸収帯が125-34nmも著しくブルーシフトすることを観測した.このブルーシフトは希土類金属イオン-アゾフェノラート間にかなり強い共有結合性を仮定することによって初めて説明することができた.また,アゾ色素化シクロデキストリン-希土類錯体の吸収スペクトルの成分解析実験において2,4-ジニトロフェニルアゾフェノラートに基づく最長波長吸収帯が2つの異なる遷移による吸収帯の重ね合わせであるという予期せぬ結果に直面したので,CAChe-ZINDO法によって検討した結果,2,4-ジニトロフェニルアゾフェノラートの最長波長吸収帯だけが2つのバンドの重ね合わせであることが明らかになった.今後,本研究によって明らかにした基礎的事実に立脚して,さらに分光法による分子認識呈色機能の評価を推進する予定である.本研究課題で使用するp-ニトロ基を有するアゾ色素化シクロデキストリンの合成は成功し,基本的物性と伴に既に発表した.本研究の初期段階で希土類金属アゾフェノラート塩の可視吸収帯が著しく短波長シフトすることを発見した.この観測は,最近理論計算で話題となっているCe-O結合の強い共有結合性に対する証拠であると推定されたので,希土類金属イオン-アゾフェノラート酸素原子間結合の共有結合性を評価するために,3種類(o-ニトロ,p-ニトロおよび2,4-ジニトロフェニル)のアゾフェノール誘導体と8種類(Li,Na,Mg,Ca,Sr,La,Ce,Eu)の金属塩化物との相互作用を3種の溶媒(H_2O,MeOH,EtOH)中で可視吸収スペクトル法で系統的に検討した.その結果,アゾフェノールの種類つまり酸性度および溶媒の種類や極性とは無関係に,希土類金属イオンがアルカリ土類金属およびリチウム塩よりもアゾフェノラート酸素原子と圧倒的に強く相互作用し,最長波長吸収帯が125-34nmも著しくブルーシフトすることを観測した.このブルーシフトは希土類金属イオン-アゾフェノラート間にかなり強い共有結合性を仮定することによって初めて説明することができた.また,アゾ色素化シクロデキストリン-希土類錯体の吸収スペクトルの成分解析実験において2,4-ジニトロフェニルアゾフェノラートに基づく最長波長吸収帯が2つの異なる遷移による吸収帯の重ね合わせであるという予期せぬ結果に直面したので,CAChe-ZINDO法によって検討した結果,2,4-ジニトロフェニルアゾフェノラートの最長波長吸収帯だけが2つのバンドの重ね合わせであることが明らかになった.今後,本研究によって明らかにした基礎的事実に立脚して,さらに分光法による分子認識呈色機能の評価を推進する予定である.
細菌による膜小胞分泌機構の解明と膜小胞を基盤とした異種タンパク質生産への応用

Shewanella sp. HM13が分泌する膜小胞に含まれるタンパク質を網羅的に同定し、それらのうち膜小胞生産との関連が考えられたタンパク質HM1275に着目して研究を進めた。本タンパク質はバイオフィルム分散関連センサータンパク質BdlAと相同性を有していた。HM1275は生育環境中の小分子の結合によるシグナル伝達を担うことが推定されたため、生育環境に影響される膜小胞生産について解析した。HM1275が認識する生育環境中のシグナル分子を同定するために、96ウェルプレートを用いて異なる培養条件における本菌の膜小胞生産量を一度に定量できるマルチドットブロッティング法を構築した。アミノ酸組成を改変した培地を用いたマルチドットブロッティング解析結果から、HM1275は培地中の特定のアミノ酸分子を認識し、膜小胞生産制御に関与していると考えられた。この制御機構において、HM1275はBdlA同様にサイクリックジグアニル酸が関与する経路を利用していることが推測される。また、本タンパク質が膜小胞上に存在することから、本菌は外環境認識を担うタンパク質を他の細胞へ輸送することで集団行動を制御している可能性も考えられる。サイクリックジグアニル酸が関与する膜小胞分泌機構については報告がなく、本研究によって新奇の膜小胞分泌機構が見出される可能性がある。さらに、バイオフィルム分散に関わるタンパク質の膜小胞を用いた輸送によるバイオフィルム形成制御の一端を示しうる研究であり、微生物学のみならず医学や産業分野にもインパクトを与える成果が期待される。また、本菌に対してトランスポゾンによるランダム変異を導入することに成功している。このランダム変異による膜小胞生産量の変化を、上記のマルチドットブロッティングによって解析することで膜小胞生産に関与する遺伝子の同定を進めている。昨年度に実施した研究により、膜小胞に含まれるいくつかのタンパク質を同定し、その中から膜小胞生産制御に関与すると考えられるタンパク質を見出している。このタンパク質はセンサータンパク質のホモログであることが推定され、認識するシグナル分子について同定が進んでいる。しかしながら、本タンパク質が関与する膜小胞生産制御機構の分子レベルでの解明には至っていない。理由として、ナノサイズの膜小胞は定量が難しくその方法が確立されていないため、膜小胞生産量の評価法を定めることに予想を超える時間を要したことが挙げられる。このために、当該のタンパク質をコードする遺伝子を欠損させたときに生じる膜小胞生産への影響を評価することに苦戦した。本研究では様々な方法で膜小胞の定量を試み、それぞれの評価方法の測定条件や妥当性検討に当初の計画を超える時間を費やした。現在では、評価方法をいくつかに絞り、膜小胞生産に対する影響を評価できている。また、異なる培地条件下における膜小胞生産性をスクリーニングする系の構築にも取り組んだ。この実験系の構築や条件検討に当初の計画を超える時間を要した。そのため、当初は昨年度中に計画していたランダム変異を用いた膜小胞生産関与遺伝子の同定を予定通りに進めることができなかった。しかし、現在ではランダム変異を用いたスクリーニング系の構築も完了しており、昨年度からスクリーニングを開始している。今年度中に膜小胞生産に関与する遺伝子を同定し、その遺伝子がコードするタンパク質が関与する膜小胞生産機構を明らかにする。これらのように昨年度は当初予期しなかったことにより予定した通りに研究が進まないこともあった。しかし、現在ではそれらの問題は解決され、計画していた研究を進めることができている。したがって、本年度はさらなる研究の発展が期待できる。膜小胞生産制御に関わると考えられるセンサータンパク質ホモログを同定し、本タンパク質が認識すると推定される分子を絞り込んでいる。このシグナル分子の存在下で発現が変動する遺伝子をRNA-seqを用いて網羅的に解析することで、膜小胞生産制御に関与する遺伝子を見出す。関与が考えられる遺伝子の欠損株を作製し、シグナル分子存在下および非存在下の膜小胞生産量を解析する。欠損によって膜小胞生産量が変化する場合、その遺伝子は本膜小胞生産制御機構に関与している可能性が高いと考えられる。関与が示唆されたタンパク質についてデーターベースを用いて局在性や既知タンパク質との相同性を推定する。推定された情報に基づいて生化学実験を行うことで、本センサータンパク質が関わる膜小胞生産制御機構について分子レベルの知見を得る。また、このセンサータンパク質ホモログはバイオフィルム分散に関与するタンパク質と相同性を有している。このバイオフィルム分散タンパク質はサイクリックジグアニル酸合成経路を利用することが示されている。そこで、本センサータンパク質による膜小胞生産制御機構にもサイクリックジグアニル酸が関与していると推定し、シグナル分子の有無によるサイクリックジグアニル酸濃度の変化をHPLCを用いて定量する。これにより、本センサータンパク質が関わるシグナリングとサイクリックジグアニル酸の関係性を明らかにする。さらに、Shewanella sp. HM13にトランスポゾンを用いたランダム変異を導入することに成功しており、変異株の膜小胞生産量をスクリーニングしている。変異によって膜小胞生産が増減する場合、当該の遺伝子がコードするタンパク質は本菌の膜小胞生産に関与すると考え、遺伝子欠損株を作製する。この欠損株についてデータベースや生化学実験によって解析することで、本菌の膜小胞生産機構を明らかにする。

HM1275は生育環境中の小分子の結合によるシグナル伝達を担うことが推定されたため、生育環境に影響される膜小胞生産について解析した。HM1275が認識する生育環境中のシグナル分子を同定するために、96ウェルプレートを用いて異なる培養条件における本菌の膜小胞生産量を一度に定量できるマルチドットブロッティング法を構築した。アミノ酸組成を改変した培地を用いたマルチドットブロッティング解析結果から、HM1275は培地中の特定のアミノ酸分子を認識し、膜小胞生産制御に関与していると考えられた。この制御機構において、HM1275はBdlA同様にサイクリックジグアニル酸が関与する経路を利用していることが推測される。また、本タンパク質が膜小胞上に存在することから、本菌は外環境認識を担うタンパク質を他の細胞へ輸送することで集団行動を制御している可能性も考えられる。サイクリックジグアニル酸が関与する膜小胞分泌機構については報告がなく、本研究によって新奇の膜小胞分泌機構が見出される可能性がある。さらに、バイオフィルム分散に関わるタンパク質の膜小胞を用いた輸送によるバイオフィルム形成制御の一端を示しうる研究であり、微生物学のみならず医学や産業分野にもインパクトを与える成果が期待される。また、本菌に対してトランスポゾンによるランダム変異を導入することに成功している。このランダム変異による膜小胞生産量の変化を、上記のマルチドットブロッティングによって解析することで膜小胞生産に関与する遺伝子の同定を進めている。昨年度に実施した研究により、膜小胞に含まれるいくつかのタンパク質を同定し、その中から膜小胞生産制御に関与すると考えられるタンパク質を見出している。このタンパク質はセンサータンパク質のホモログであることが推定され、認識するシグナル分子について同定が進んでいる。しかしながら、本タンパク質が関与する膜小胞生産制御機構の分子レベルでの解明には至っていない。理由として、ナノサイズの膜小胞は定量が難しくその方法が確立されていないため、膜小胞生産量の評価法を定めることに予想を超える時間を要したことが挙げられる。このために、当該のタンパク質をコードする遺伝子を欠損させたときに生じる膜小胞生産への影響を評価することに苦戦した。本研究では様々な方法で膜小胞の定量を試み、それぞれの評価方法の測定条件や妥当性検討に当初の計画を超える時間を費やした。現在では、評価方法をいくつかに絞り、膜小胞生産に対する影響を評価できている。また、異なる培地条件下における膜小胞生産性をスクリーニングする系の構築にも取り組んだ。この実験系の構築や条件検討に当初の計画を超える時間を要した。そのため、当初は昨年度中に計画していたランダム変異を用いた膜小胞生産関与遺伝子の同定を予定通りに進めることができなかった。
波長可変レーザー光照射による単層カーボンナノチューブのカイラリティ分離

DNAで可溶化した単層カーボンナノチューブ(ナノチューブ)をコール酸ナトリウム水溶液に分散させた。この溶液に、レーザー光を照射し、カイラリティ選択的な可溶化剤の交換を試みた。当目的のためにナノチューブ可溶化剤の交換挙動について調査した。DNAは長さの異なるオリゴー本鎖DNAを用い、可溶化剤の被覆率を吸収スペクトルから求めた。そして反応の平衡定数、熱力学パラメータを、カイラリティの異なるナノチューブそれぞれについて実験的に決定した。これはナノチューブと可溶化剤の相互作用の解明への道を拓いたことを意味する重要な成果である。まず、DNAの長さの影響について興味深いことが分かった。長さによって、加熱によりコール酸ナトリウムからDNAへの交換が進行するか、逆のDNAからコール酸ナトリウムへの交換が進行するかが異なることが分かった。この成果の意義および重要性は、レーザー光照射による交換についての、濃度条件や温度条件などの基本的な実験条件を求めたことにある。この成果は論文としてScientific Reports誌において発表した。またInternational Association of Colloidand Interface Scientists,Conferenceなど国際学会および国内学会で発表を行った。コール酸ナトリウムの濃度が交換挙動に与える影響を調査し、ある濃度においてコール酸ナトリウムとナノチューブの相互作用が変化することを明らかにした。この成果は論文としてChemPhysChem誌において採択された。またこの成果に関する発表は九州コロイドコロキウムにおいてposterawardを受賞した。さらに上記可溶化剤分子のサイズと濃度とが相互作用に与える影響についての体系的な調査結果と、可溶化剤交換についてのノウハウを踏まえた結果、低分子化合物であるフラビン誘導体を可溶化剤に用いたカイラリティ分離と、その後の可溶化剤を除去し、別の可溶化剤に交換することによるナノチューブの再分散に成功した。この成果は、現在論文投稿準備中である。本年度は、実施計画に基づき、レーザー光照射によるDNAからコール酸ナトリウムへの可溶化剤置換を試みたが、置換は見られなかった。そこでナノチューブ可溶化剤の置換挙動について調査した。可溶化剤は、コール酸ナトリウムとDNAを用いた。各可溶化剤の溶液濃度と可溶化剤の置換率、温度の関係を調べた。可溶化剤の置換率は、吸収スペクトルおよびフォトルミネッセンスのピーク波長のシフトを用いた。この結果、可溶化剤置換が協同的に起こることを見いだした。また可溶化剤置換反応の協同性、平衡定数、熱力学パラメータを、カイラリティの異なるナノチューブそれぞれについて実験的に決定した。そして、加熱によって、計画とは逆である、コール酸ナトリウムからDNAへの置換が進行することを明らかにした。この成果の意義および重要性は、レーザー光照射による置換についての、濃度条件や温度条件などの基本的な実験条件を求めたということである。またこの成果は、ナノチューブ可溶化剤置換反応、およびナノチューブと可溶化剤の相互作用解明という観点からも、特に汎用的な実験手法を見いだしたという点で、意義深い成果である。これらの成果は福岡で開催されたPost-symposium of NCSS2010など国内外の国際学会で発表を行った。またこれらの成果は、現在論文投稿準備中である。この溶液に、レーザー光を照射し、カイラリティ選択的な可溶化剤の置換を試みた。可溶化剤置換はフォトルミネッセンスおよび吸収スペクトルのピーク波長のシフトの観測によって行った。DNAとコール酸ナトリウムの濃度設定、さらに照射するレーザー光の波長・強度・照酎時間の最適化を行った。しかしながら、レーザー光照射によるDNAからコール酸ナトリウムへの可溶化剤置換は見られなかった。ナノチューブ可溶化剤置換そのものについて、このような研究はこれまでなされていない。DMとコール酸ナトリウムの溶液濃度と可溶化剤の置換率、温度の関係を調べた。DNAは長さの異なるオリゴー本鎖DNA(シトシン塩基)を用いた。可溶化剤の置換率は吸収スペクトルから求めた。特にDNAの長さの影響について興味深いことが分かった。長さによって、加熱によりコール酸ナトリウムからDNAへの置換が進行するか、逆のDNAからコール酸ナトリウムへの置換が進行するかが異なることが分かった。この成果の意義および重要性は、レーザー光照射による置換についての、濃度条件や温度条件などの基本的な実験条件を求めたことにある。またナノチューブ可溶化剤置換反応、およびナノチューブと可溶化剤の相互作用解明への道を拓いたことを意味する重要な成果である。これらの成果は論文としてChemistry Letters誌において発表した。また韓国釜山で開催された高分子九州西部-釜山慶州ジョイントシンポジウムなど国内外の国際学会および国内学会で発表を行った。またこの成果に関する発表は上記国際学会においてposter awardを受賞した。

これはナノチューブと可溶化剤の相互作用の解明への道を拓いたことを意味する重要な成果である。まず、DNAの長さの影響について興味深いことが分かった。長さによって、加熱によりコール酸ナトリウムからDNAへの交換が進行するか、逆のDNAからコール酸ナトリウムへの交換が進行するかが異なることが分かった。この成果の意義および重要性は、レーザー光照射による交換についての、濃度条件や温度条件などの基本的な実験条件を求めたことにある。この成果は論文としてScientific Reports誌において発表した。またInternational Association of Colloidand Interface Scientists,Conferenceなど国際学会および国内学会で発表を行った。コール酸ナトリウムの濃度が交換挙動に与える影響を調査し、ある濃度においてコール酸ナトリウムとナノチューブの相互作用が変化することを明らかにした。この成果は論文としてChemPhysChem誌において採択された。またこの成果に関する発表は九州コロイドコロキウムにおいてposterawardを受賞した。さらに上記可溶化剤分子のサイズと濃度とが相互作用に与える影響についての体系的な調査結果と、可溶化剤交換についてのノウハウを踏まえた結果、低分子化合物であるフラビン誘導体を可溶化剤に用いたカイラリティ分離と、その後の可溶化剤を除去し、別の可溶化剤に交換することによるナノチューブの再分散に成功した。この成果は、現在論文投稿準備中である。ナノチューブ可溶化剤の置換挙動について定量的な値をもって明らかにするという成果をあげている。またレーザー光照射による置換についての、濃度条件や温度条件などの基本的な実験条件を求めることに成功している。これまでの成果により、加熱による可溶化剤置換の進行する方向を定めることができた。この結果を踏まえてレーザー光の波長・強度・照射時間を最適化し、波長可変レーザー光照射による単層カーボンナノチューブのカイラリティ分離を達成する。
最適化極短パルスを用いた多原子分子反応の実時間構造追跡と制御

極短パルス光を用いた独自のフェムト秒インパルシブラマン分光により、シス-スチルベン分子の超高速光異性化における核の動きを時間領域で観測した。反応性励起状態に特徴的な振動モードが時間とともに低波数シフトすることを見出し、その挙動を高精度量子化学計算による振動解析でも再現した。この結果、反応分子が捩れた構造に向かって連続的に構造変化していく全貌を明らかにし、多原子分子の複雑な反応座標の可視化を可能とした。本年度は3つの光パルスを用いた時間分解インパルシブ・ラマン分光のための実験装置を立ち上げ、この装置を使って代表的な超高速反応分子の振動構造変化の観測を開始した。まず、チタンサファイア再生増幅器の出力光を光源として用い、これにより励起された非同軸光パラメトリック増幅器により可視領域の極短パルス(480720nm)を発生させた。これを分子振動の時間領域分光に適用する場合、指紋領域を含む広い振動数領域を同時に観測するためにはパルス幅を10fs程度まで圧縮する必要がある。このため、プリズム対と回折格子対を併用して光パルスの群速度分散を高次項まで補償することを試みた。この結果、600nm光のパルス幅を最短9fsSkで圧縮することができた。次に、励起状態分子に対する時間分解インパルシブ・ラマン分光のセットアップを製作した。チタンサファイア再生増幅器の出力光の一部を最初に分けて第2高調波、または第3高調波に変換し、それを試料分子の光励起のためのポンプ1光として使った。残りの増幅器出力で10fsパルスを発生させ、それを2つに分けて、一方を励起分子中にコヒーレンスを生成させるためのポンプ2光として、他方をプローブ光として使った。ポンプ1光、プローブ光のタイミングを別々の精密ステージで変えることにより、光励起後の時間を掃引しながら、時間領域振動分光データを取得することができるようになった。製作した分光装置を用いてシスースチルベンの反応性S_1状態に対する時間分解インパルシブ・ラマン分光を行った。この結果、S_1状態に特徴的な240cm^<-1>の振動を吸収のビート成分の形で時間領域で観測することに成功し、さらに、その振動数が光励起からの時間とともにピコ秒スケールで顕著な低波数シフトを起こすことを見い出した。これは、光異性化反応に伴う構造変化との非調和結合を介して240cm^<-1>モードの振動数が変化した結果と考えられる。本年度はまず、時間分解インパルシブ・ラマン分光を用いてシス-スチルベンの構造変化に関する研究を進めた。我々は昨年度、反応性S_1状態に特徴的な振動が時間とともに低波数シフトを示すことを見出した。今回、溶媒をヘキサデカンからメタノールへとかえて実験を行ったところ、異性化速度の変化と同様に、低波数シフトの速度も約2倍大きくなった。従って、低波数シフトは異性化に伴う分子構造の変化に対応したものと結論した。つまり、この実験結果は、異性化に伴う分子のゆっくりとした構造変化と振動モードとの間の非調和結合により、このモードの力の定数が時間とともに小さくなる、と考えることで説明できる。さらに理論グループとの共同研究としてS_1状態の量子化学計算を行い、観測された振動数変化をほぼ完全に再現することができた。この結果、シス-スチルベンの異性化では中央の2つの水素原子の面外変位によりC=C結合まわりのねじれが引き起こされていることがわかった。これら一連の研究結果は反応分子の連続的な構造変化の可視化を可能とした画期的な成果としてScience誌に掲載された。現在、この新しい分光法を使った構造変化の研究は対象を新規な超高速反応系にも拡げて展開中であり、すでにヤーン・テラー変形を示す有機金属錯体において興味深い信号が得られつつある。一方、励起分子に最適なタイミングで振動コヒーレンスを生じさせる実験の準備も進めた。この実験に使用する位相変調光の位相構造を調べるための偏光ゲート型FROG(Frequency Resolved Optical Gating)装置を製作し、FROGトレースを取得するためのプログラムとそれから位相構造を割り出すためのプログラムの開発も終えた。現在のところ、データの取得と解析を含めて、数秒程度でパルス光の位相構造を評価することができるようになった。多原子分子の反応を理解する上で重要な連続的構造変化について先端的な時間分解分光を用いた研究を進め、超高速反応における構造ダイナミクスの詳細を明らかにした。まず、我々が独自に開発したフェムト秒インパルシブラマン分光法を用いて、有機金属錯体の光誘起超高速構造変形のダイナミクスと機構について研究した。典型的な銅(I)錯体である[Cu(dmphen)_2]^+は基底状態において2つの配位子面が直交した構造をもつが、電荷移動励起状態においては配位子間の二面角が90°より小さくなるflattening変形を起こすことが示唆されてきた。

この錯体の"瞬時的な"ラマンスペクトルをフェムト秒の時間分解能で測定したところ、銅-配位子間の対称伸縮振動に帰属される125cm^<-1>の強いバンドを含むいくつかの低波数ラマンバンドが観測された。特に125cm^<-1>バンドは光励起とともに現れ、3psまでにほぼ消失した。このことは、振動構造がサブピコ秒の時定数で変化していることを示しており、有機金属錯体のフェムト秒構造変形を振動スペクトル変化の形で初めて示した画期的な成果といえる。また明確なエネルギー障壁をもたずに進む超高速反応における連続的構造変化をポンプ・ダンプ・プローブ分光により研究した。シアニン色素溶液に対する実験の結果、基底状態の褪色信号がダンプ光の導入により瞬時的に減少すること、つまり、励起分子の一部が基底状態に引き戻されていることを確認した。さらに、ダンプ光波長を690nmから950nmへと長くすると、引き戻し効率が最大となる時刻が100fsから240fsへと遅くなることも観測された。引き戻し効率はS_1-S_0間のエネルギー差とダンプ光子エネルギーが一致するときに最大となるため、この実験結果は励起状態ポテンシャル曲面上に沿って連続的に構造変化する分子を定量的に追跡したものといえる。
免疫組織化学的手法を用いた麻酔メカニズムの研究

疼痛刺激により中枢系の特定の部位で産生されるc-Fos蛋白を免疫組織化学的手法により捉え、吸入麻酔薬の作用機序を検討するために以下の実験を行った。方法オスのWistar rat(150g)をclear chamberに入れ100%O_2,1.5%halothane(F)で麻酔し,麻酔開始15分後に左足底部に5%formalin 0.1mlを皮下注した.(体性痛モデル)この後各種濃度の吸入麻酔で1時間45分維持し,その後100%O_2,3.0%fluothane(F)の麻酔に変え,formalin皮下注から2時間後に潅流固定し,第4腰髄を取り出して免疫組織化学反応を行った.吸入ガス濃度はDATEX社製CAPNOMACでchamber内のガスをsamplingしながら連続測定した.また、formalin注射後の1時間45分の間麻酔薬を吸入させない群をコントロール群とした.第4腰髄におけるc-fos免疫陽性細胞(FLI cell)数を脊髄の各層別にカウントし比較検討した.結果今回の結果ではN_2O,fluothaneともFLI cell数を減少させたがその減少率は脊髄各層で異なっていた.N_2OのI-II層での抑制効果は有意ではなくV-VI層およびVII-X層で有意であった.fluothaneでも同様のパターンであったがVII-X層では70%N_2Oの方が1.5%Fより抑制作用は強かった.吸入麻酔薬の作用が全ての神経細胞に一様でないことは興味深い結果であった.このようなFLI cellの減少パターンはmorphineを全身投与した場合と類似しており吸入麻酔薬の鎮痛作用に内因性のopioid系が関与していることが示唆される。現在これを検討する目的でnaloxoneによる阻害実験を遂行中である.これまでのデータは平成7年4月に開催される第42回日本麻酔学会総会で発表予定である。
網膜及び脈絡膜新生血管に対する薬物内包ミセルを用いた治療法の検討

PDTは滲出型AMDに対する現在の標準的治療法であるが、問題点として施行後のCNV再発がある。滲出型AMDに対するPDTの効果を高めるためには、光増感剤をCNV領域へ選択的に送達することと、CNV領域での効果的な光力学反応を惹起することの双方が必要である。デンドリマー型光増感剤は内核に位置する光増感剤が高濃度においても凝集しないという性質により、高効率の光力学反応を惹起することが期待できる。デンドリマーポルフィリン(DP)をミセル化したDPミセルをラットCNVモデルに静脈内投与したところ、CNVへのDPの高い集積性が得られ、より低いエネルギー照射のPDTによりCNV閉塞が可能となった。DPミセルを用いたPDTは、CNV閉塞効率が高いのみならず、正常な網脈絡膜血管や皮膚に対する障害も少ないことが示された。PICミセルはCNVへ効率よく長時間集積することより、AMDに対するDDSとして非常に有用であると考えられた。更に、デンドリマー型光増感剤をミセル化して投与することにより、CNVに対するPDTの治療効果と安全性を大幅に向上させる可能性が強く示唆された。親水性高分子連鎖と疎水性高分子連鎖を一分子内に有するブロック共重合体を水に分散させ、内殻に疎水性連鎖、外殻に親水性連鎖を配したコアーシェル型ポリイオンコンプレックス高分子ミセルを形成させた。この高分子ミセルに蛍光色素を標識し実験動物を用いて異なる経路から投与し、それぞれの投与法による薬物動態を全身及び眼局所において調査した。ラット脈絡膜新生血管モデルを用いて球後,硝子体内,静脈内の異なる経路より投与し屠殺し眼球摘出,動脈採血した。眼球組織切片標本を作製した後、蛍光顕微鏡で観察し薬物の分布を検討した。球後及び硝子体内への局所投与では高分子ミセルは投与後約12時間は脈絡膜及び網膜色素上皮に分布するが,脈絡膜新生血管への分布は無かった。静脈内への全身投与では,高分子ミセルは脈絡膜,網膜色素上皮及び脈絡膜新生血管へ分布し,脈絡膜新生血管への集積は投与後7日間持続した。また,血中濃度は24時間以上にわたり持続した。高分子ミセルはその内部に薬剤を内包できるという特徴を有し,薬剤として光感受性物質であるポルフィリン誘導体を内包したミセルを作製した。この光感受性物質内包高分子ミセルをラット脈絡膜新生血管モデルに投与し,光線力学療法の治療効果を検討した。即ち,薬物内包ミセル投与後,眼底に光感受性物質を励起する波長のレーザーを照射することで脈絡膜新生血管の閉塞を試みた。その結果,投与15分後及び4時間所のどちらにレーザー照射を行った場合にも,5100J/cm^2の範囲のレーザー照射量において高い血管閉塞率を示した。また光感受性物質内包高分子ミセルについても高い組織集積性,血中への長期滞留性を示した。
アサーショントレーニングを用いた訪問看護師のストレスマネジメント効果の検証

在宅医療と介護の中心的役割を担う訪問看護師の精神的健康をサポートするために,アサーショントレーニング講習会(より良い対人関係を構築するための自己表現方法を学ぶ講習会)を実施し,その効果を質問紙調査によって明らかにした.その結果,講習会参加者は参加後に職場の上司からのサポート(精神的な支援)認知が高まり,6か月後の職務満足度は向上した.また対照群と比較した結果では,講習会参加者の講習会後の社会的スキルが,対照群よりも高いことが明らかとなった.在宅医療と介護の中心的役割を担う訪問看護師の精神的健康をサポートするために,アサーショントレーニング講習会(より良い対人関係を構築するための自己表現方法を学ぶ講習会)を実施し,その効果を質問紙調査によって明らかにした.その結果,講習会参加者は参加後に職場の上司からのサポート(精神的な支援)認知が高まり,6か月後の職務満足度は向上した.また対照群と比較した結果では,講習会参加者の講習会後の社会的スキルが,対照群よりも高いことが明らかとなった.1.鳥取大学医学部倫理審査委員会に研究計画書を提出した。2.鳥取県訪問介護ステーション連絡協議会役員会において研究の全体構想と実施方法等について説明し、研究への協力を依頼した。その後、鳥取県内の訪問介護ステーションに、本研究への協力依頼文書を郵送した。3.協力依頼文書において、アサーショントレーニング(以下AT)参加者(介入群)と、超背への協力者(対照群)の募集をした。現在AT参加者を募集中である。倫理的配慮として、対象者の主体的参加意志を尊重すること、トレーニング及び調査を実施するにあたり個人情報の保護を徹底することを、依頼文書に明記した。4.AT開催に向けての準備を行った。ATトレーナーへの講師派遣依頼を行った。講師には、臨床心理士でありATトレーナーでもある専門家に依頼し、承諾を得た。5.ATの実施方法について、打合わせを行った。AT(基礎-理論編)2日間を実施することが決定した。日時(2007年8月4日・5日)、場所(鳥取大学医学部保健学科)を決定した。6.質問紙調査に使用する尺度を選定し、調査用紙作成を行った。7.研究者は日本精神技術研究所のATに参加した(2007年ワークショップ)。基礎的知識を再考することができた。8.本研究の先行研究となる論文を投稿した(米子医学雑誌に掲載)。訪問看護師における職場の対人葛藤には、年齢・看護師経験年数・雇用形態・訪問件数・夜間待機の有無が関連することが明らかとなった。9.学会発表を2件行った。第32回日本看護研究学会において「訪問介護師における職場の対人葛藤に関連する要因」、第26回日本看護科学学会において、「訪問看護師における職場の働きやすさ感と対人関係のストレス体験との関連」を発表した。平成19年度は,訪問看護師を対象としたアサーショントレーニング講習会のメンタルヘルスヘの効果を明らかにすることを目的として研究に取り組んだ.介入群と対照群をボランティアで募集し,比較対照試験を行った.介入群には2日間の「アサーショントレーニング講習会」を受講してもらった.これには臨床心理士で日本精神技術研究所認定のアサーショントレーニングトレーナーを講師として招待し,アサーショントレーニング基礎・理論編を実施してもらった.効果の評価方法としては,介入前,介入直後,介入6ケ月後の計3回,対象者全員に質問紙調査を行い,縦断的評価を行った.メンタルヘルスの評価に用いた尺度は,Tntragroup conflict(職場の対人葛藤),ソーシャルサポート,職務満足度,仕事継続意思であった.まず介入前の横断調査において,訪問看護師の職務満足には雇用形態(非常勤か常勤か)と対人葛藤が関連し,非常勤で対人葛藤認知が低い訪問看護師ほど職務満足度が高いことが明らかとなった(第34回日本看護研究学会学術集会において発表予定).介入前後の2時点比較では,介入群において上司や同僚からのソーシャルサポート得点が,介入後に上昇していた。対人葛藤や職務満足度の変化は見られなかった.アサーショントレーニングが参加者のソーシャルサポート認知の向上に影響した可能性が考えられた.3回の縦断調査については分析中である.本研究は訪問看護師の職場の対人環境に着目している.訪問看護ステーションは病院等と比較して規模が小さい.よって規模が小さい職場における対人葛藤を低減させる方略や,職務満足度を向上させる方略を考案する際の基礎資料となると考える.1. 19年度の研究成果について学会発表を行った(2件)19年度に実施した訪問看護師対象のアサーショントレーニング講習会(以下AT)の効果について学会発表を行った. AT参加者12名はAT前よりAT後に,上司サポート認知が有意に向上したことが明らかとなった.対人葛藤認知には影響しなかった(第28回日本看護科学学会学術集会,神戸).またAT評価に値用した質問紙調査を鳥取県内の訪問看護師を対象として実施し, 82名のスタッフナースのデータを分析した結果,常勤よりも非常勤の方が,そして対人葛藤認知が低い方が,職務満足が高いことが明らかとなった(第34回日本看護研究学会学術集会,福岡)2. 2回目のATを行った(平成21年2月11日)19年度のATは2日間であったが,零細事業所が多い県内訪問看護師にとって2日間のAT参加が困難な状源であった.よって20年度は1日(6時間)のATプログラムを組み,その効果を検討した.今回も臨床心理士であり日本精神技術研究所認定のATトレーナーと連携してプログラムを組み,講師の依頼を行った.

参加者は訪問看護師10名と,病院看護師やケアマネージャー等で計22名であった. AT前傍に質問紙調査を実施した。AT後の調査において, ATへの参加が自身の気持ちに影響したと回答した者は17名(77%),その後の日常生活に役立つことがあったと回答した者は14名(64%),その後の職業生活に役立つことがあったと回答した者は14名(64%)であった。AT後のフォローアップが必要と回答した者は21名(95%)であり,フォローアップへのニーズが高かった.フォローアッププログラムの検討が必要である.