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学校・施設を基点とする新しい福祉・教育コミュニティ構築に関する研究

本研究では、1.福祉教育・ボランティア学習における役割・機能分担仮説」の検証、2.学校教育における福祉教育・ボランティア学習実践研究の課題と展望、3.施設を基点とする「教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関する実践研究、4.大阪府岬町社会福祉協議会における地域福祉共育のアクションリサーチについて研究を行い、多くの知見を得た。反省点としては、「学校を基点とする教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関して、研究半ばの段階であるといえ、今後も継続的な、理論研究並びに、実践研究の必要性を痛感している。本研究は、福祉教育・ボランティア学習の分野において、筆者が取り組んできた学校・施設を基点とする、教育・福祉コミュニティの新しい関係性構築に関する実践研究である。このため本研究は、社会福祉学と教育学の学際的な視点から、「往環的学習」理論を構想し「往還的学習」が実践化するための基盤となる学校・施設と地域協働による新しい「教育・福祉コミュニティ実践モデル」を構築することを目的としている。具体的な研究の枠組みは、研究期間内に大きく分けて3つの方法によって研究を遂行する。本研究は、I.「福祉教育・ボランティア学習における役割・機能分担仮説」の検証(理論的宇研究)、II.福祉教育・ボランティア学習における往還的学習理論研究、III.学校・施設を基点とする「教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関する実践研究の3つの研究から構成されている。今(平成12)年度までの研究成果は、下記の通りである。今年度の大きな成果としては、大学教育出版者より『なぎさの福祉コミュニティを拓く-福祉施設の新たな挑戦-』を出版することができた。その他、個々のパートの研究実績は以下の通りである。I.「福祉教育・ボランティア学習における役割・機能分担仮説」の検証(理論的宇研究)、日本地域福祉学会自由研究発表での発表に加え、大阪教育大学教育学部人間科学講座「発達人間学論叢」15巻に投稿した。II.福祉教育・ボランティア学習における往還的学習理論に関する研究、および、III.学校・施設を基点とした教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関する理論・実践研究(アクションリサーチ)に関しては、研究者と実践者協同による定期的に研究会を開催し、学会発表や研究紀要に積極的に投稿を行っている。平成2325年度の3年間文部科学省科学研究費助成を受けて取り組んできた「学校・施設を基点とする、教育・福祉コミュニティの新しい関係性構築に関する実践研究」の総括と今後の研究の展望について、研究助成を受けた3年間の研究では、下記の3点を中心に行った。I.福祉教育・ボランティア学習における役割・機能分担仮説」の検証:学校と家庭・地域が協同して、真摯に子ども達と向き合い教育活動を実践している教師らと連携し、福祉教育・ボランティア学習実践に取り組むことが重要であるとの観点から、3年間にわたりこれまでの学校における福祉教育・ボランティア学習実践を問い直し,学校を基点とする福祉教育・ボランティア学習実践研究の意義・課題・可能性を検討してきた。本研究の成果として、日本福祉教育・ボランティア学会の研究紀要に論文「学校教育における福祉教育・ボランティア学習実践研究の課題と展望」を投稿し採択された。II.学校・施設を基点とする「教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関する実践研究:入所施設の存在を無視するか、軽視する地域福祉論の傾向に関して、「施設解体論」ではなく、「居住型福祉施設の存在は肯定するが、施設という名による閉鎖・隔離・大規模化を批判的なのである」という現実主義に立って「なぎさの福祉コミュニティ概念(以下、なぎさ概念)」を構想した。2013(平成25)年に研究の成果として『なぎさの福祉コミュニティを拓く-福祉施設の新たな挑戦-(大学教育出版)』を刊行することができた。III.大阪府岬町社会福祉協議会における地域福祉共育のアクションリサーチ:福祉教育・ボランティア学習における往還的学習理論に関する研究として、大阪府岬町における地域福祉共育実践の実践者に対してフォーカスグループインタビュー(FGI)の手法を用いて、ヒヤリング調査研究を行い、その結果を考察した。本研究は、福祉教育・ボランティア学習の分野において、筆者が取り組んできた学校・施設を基点とする、教育コミュニティと福祉コミュニティの新しい関係性構築に関する実践研究である。I.「福祉教育・ボランティア学習における役割・機能分担仮説」の検証に関しては、日本福祉教育・ボランティア学会の研究紀要に論文を投稿し採択された。論旨は、「福祉教育・ボランティア学習」がもつ多様で豊かな学びの生起を可能とする実践研究は、十分に行われてきたとは言い難い現状であり、従来は福祉教育とボランティア学習を曖昧に使用してきた点を批判的に考察し、福祉教育とボランティア学習の個々の目的や役割・機能の相違点を明確にした論考した。II.福祉教育・ボランティア学習における往還的学習理論研究に関しては、神戸大学の「ESD(持続可能な教育)研究(松岡)」「障害者領域研究(津田)」との共同研究会を定期的に実施した。

III.学校・施設を基点とする「教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関する実践研究に関しては、月1回程度「なぎさ(往還)型福祉コミュニティ研究会」を開催し、継続した研究協議を行った。当初予定していた施設を基点とする福祉コミュニティに関する先進施設の視察は、地域に開かれた施設として児童養護施設舞鶴学園(舞鶴市)と青葉学園(亀岡市)を視察調査した。これらの成果として、日本社会福祉学会第7回近畿ブロック社会福祉教育セミナーにおいて、「ソーシャルキャピタルとしての社会福祉施設の役割と課題ー福祉施設とコミュニティの新たな関係形成を求めてー」をテーマに新崎(研究代表)川島(研究分担者)岡本・片山(研究協力者)によるシンポジウムを開催した。また、年度後半には、大阪府岬町における地域福祉共育実践に注目し、2012年度からの本格的アクションリサーチに向けて,2011年度は、福祉共育実践の展開過程を検証する準備的研究を行ている。当初の計画以上に研修が進展したとした理由は、当初の計画では最終年度に予定していた、福祉施設を基点とする「教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関する実践研究の成果として、大学教育出版より『なぎさの福祉コミュニティを拓く-福祉施設の新たな挑戦-』を、今年(平成12)度に刊行することができた点である。13年度は、特に学校・地域を基点とする「教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関する実践研究に力点を置いて、下記の研究を統合を図る。I.「福祉教育・ボランティア学習における役割・機能分担仮説」の検証に関しては、日本地域福祉学会自由研究発表での発表に加え、大阪教育大学教育学部人間科学講座「発達人間学論叢」15巻に投稿した。II.福祉教育・ボランティア学習における往還的学習理論に関する研究に関しては、新崎が以前から関わっている大阪府岬町における地域福祉共育実践の実践者に対してフォーカスグループインタビュー(FGI)の手法を用いて、アクションリサーチを行い、現在分析を行っている。III.「学校・施設を基点とした教育・福祉コミュニティ実践モデル」の構築に関する理論・実践研究(アクションリサーチ)に関しては、新崎は、東大阪市にある社会福祉法人玉美福祉会(地域包括支援センター・特別養護老人ホーム等)において、高齢者施設・地域包括支援センターを基盤としたアクションリサーチ「地域包括ケア」推進のための新しいコミュニティづくり事業子供から高齢者まで、住み慣れた地域で安心して暮らせるまちづくり事業」を行っている。また、共同研究者である神戸大学松岡は、「ESD(持続可能な教育)研究(松岡)」として、岩手県大船渡市赤崎町において、地元住民と神戸大学生等の協同による赤崎復興隊を組織化し、ESDや福祉教育・ボランティア学習の観点から被災地におけるまちづくりのアクションリサーチを継続して行っている。
留学の経済発展に果たす役割と留学生に対する経済学教育方法論に関する研究

(1)前年度までの研究調査(国内で就職した卒業生との面談による調査など)を発展させるとともに、卒業生や帰省中の現留学生を母国に訪ね、「海外から日本を振り返ってみる」角度で聞き取り調査を行った。海外での研究調査としては、科研費による渡航-香港へ研究発表と調査のために1回、自費による渡航一台湾と韓国へ調査のために各1回実施した。アジア経済危機は卒業生たちの職業と生活に対しても深刻な影響を与えているが、その中で日本留学がいかなる救いになるのかという切実な観点からも経済学教育を見直す必要を感じた。卒業生による体験談を現留学生に語ってもらう催しを試みた。(2)教育方法についても(上記の調査研究の成果を教育実践に取り入れて活かしつつ)、これを教育実践の内容に添った分析として2本の論文にまとめている。(佐藤「留学生と協力して創造する国際教育」(経済学教育学会編『大学の授業をつくる発想と技法』)「留学生教育を通じる国際貢献とその諸問題」(『京都大学経済学部同窓会会報』))また実践面を支える理論研究を平行して行い、その成果を論文「国際教育の時代到来-コミットメント醸成についてのー考察-」(『京都大学高等教育研究』)にとりまとめて発表した。上記の成果については、香港大学日本学系シンポジウムおよび香港における日系研究者が構成する「香港研究会」、および京都大学高等教育教授システム開発センター公開研究会においてそれぞれ発表を行った。(3)今後の展望としては、既述の調査研究の規模を広げまた理論として深めるとともに、今まさに壮大な実験として試みられているヨーロッパ経済統合と同域内国際教育の両者の相互関連について、その経験をおさえ、これをアジアに活かす方向で研究することを考えている。研究第一年度は資料の収集を進めつつ、留学生の出身地において急激に変化しつつある経済がどのように意識されているか、一人一人の留学生に質問票に記述させる作業を行った。しかし、その過程で留学生たちの経済センスの程度、経済用語への不慣れ、出身地の経済変化の複雑化などの問題が浮かびあがってきた。記述内容だけでは用をなさない場合が多く、結局一人一人との面談を改めて行う、聞き取り調査に転換することが必要となった。以上の経験から、来年度以降の調査方法ではケースを多く採用するにしても、個々の留学生の成長過程を詳しく追う、経験的帰納的方法を重視することになるだろう。聞き取りの中から、次の2点がさらに検討すべき課題として検出された。(1)出身地の経済変化が急なだけでなく、複雑化している(急激な発展と政府による減速の共存)のに応じて、留学生の意識も複雑となり、かつてのような素朴な楽観主義が消えはじめている。(2)出身地の経済変化を留学生自身がよく捉えるための方法とは、まさに留学の中で学ばなければならないはずだが、当の日本では、その変化に(ジャーナリステイックにはともかく)、教育・研究サイドが十分に追いついていない、という問題である。そこで、留学生サイドの問題とともに、これを迎える日本の大学の教育内容の問題を解明しておかないと、留学生が発信する経済的動機そのものがよく受け止められないことになる。受信の側に相当する、我が国留学生教育の問題を摘出する作業は、論文「留学生教育とは何か-その専門性と役割」(『留学生教育』第1号(創刊号)1997年3月、45-53ページ)として結実した。研究第二年度は、第一年度に引き続き、新旧留学生、卒業留学生に対する綿密な聞き取り調査を主体にし、これに他の大学の留学生担当者からの聞き取り調査(留学生教育の実状)を加えた。年度後半はアジア経済危機が急激な深まりを見せ、留学生たちの心境に深い影を落とすように感じられた。この中で、日本への留学はあらためて振り返って再検討を加えるべき段階に到達していることがわかってきた。現地社会の変化と日本の変化、双方の関係の変化という複雑な関係の中で理解する必要がある。年度前半の調査を踏まえて、教育方法論としては、11月上旬、留学生教育学会において「留学生と協力して創造する授業と課外活動」という発表にまとめてみた。(来年度早い時期に出版の経済学教育学会編「経済学の授業づくり(仮題)」に「留学生と協力して創造する国際教育」として掲載される予定)。国際教育分野において日本が貢献すべき課題に関する調査と考察の結果は、11月中旬に行われた香港中文大学での「日本語日本研究シンポジウム」において、「日本における国際教育の役割-日本留学の意義について」というタイトルでの発表となった。就職して数年たつ卒業留学生にインタビューを行い、大学での教育の効果について観察を試みた。時間の節約にビデオでの記録を行おうとしたが、プライバシー面が懸念され不評であることが判明、記録方法には再検討を要することがわかった。また卒業留学生の調査は国内だけでは不十分であり、帰国留学生の追跡調査も不可欠である。母国の教育政策、帰国した留学生の活躍場面についても、生きた姿で観察する必要がある。来年度は、許されれば、留学生母国での調査を一部試験的に組み込んで、母国と日本をまたぐ大きな変化を全体調査に反映させてみたいと思う。

アジア経済危機は卒業生たちの職業と生活に対しても深刻な影響を与えているが、その中で日本留学がいかなる救いになるのかという切実な観点からも経済学教育を見直す必要を感じた。卒業生による体験談を現留学生に語ってもらう催しを試みた。(2)教育方法についても(上記の調査研究の成果を教育実践に取り入れて活かしつつ)、これを教育実践の内容に添った分析として2本の論文にまとめている。(佐藤「留学生と協力して創造する国際教育」(経済学教育学会編『大学の授業をつくる発想と技法』)「留学生教育を通じる国際貢献とその諸問題」(『京都大学経済学部同窓会会報』))また実践面を支える理論研究を平行して行い、その成果を論文「国際教育の時代到来-コミットメント醸成についてのー考察-」(『京都大学高等教育研究』)にとりまとめて発表した。上記の成果については、香港大学日本学系シンポジウムおよび香港における日系研究者が構成する「香港研究会」、および京都大学高等教育教授システム開発センター公開研究会においてそれぞれ発表を行った。(3)今後の展望としては、既述の調査研究の規模を広げまた理論として深めるとともに、今まさに壮大な実験として試みられているヨーロッパ経済統合と同域内国際教育の両者の相互関連について、その経験をおさえ、これをアジアに活かす方向で研究することを考えている。
肝微小循環におけるliver denervationの役割

liver denervationが肝微小循環におよぼす影響を検討するため、基礎的研究としてラットを用いliver denervationを行い、虚血再環流モデルを作成しエンドトキシン等を投与した際の肝微小循環、類洞機能、接着因子等の出現の有無をみた。さらに我々の開発したラットHepatic vascular exclusion(HVE)modelや肝移植モデルおよび肝に大網を充填したモデルにて同様の検討を行う。また末梢循環改善剤や抗接着因子抗体等の投与を行い、肝微小循環や肝障害における効果をみた。平成10年度はラット虚血再環流実験群において肝虚血前にエンドトキシンを投与し、肝障害モデルを作成し、平成9年度と同様の検討を行った。これらの結果を基に実際の臨床に即するように我々の開発したラットHVEモデルおよび肝移植モデルにて次のような検討(経時的な肝微小循環(レーザー血流計、in vivo mciroscopy,Doppler transit time血流計による肝動脈、門脈血流量測定)肝マクロファージからのフリーラジカル、TNF,IL-1産生、肝組織NO値(近赤外分光法によるNO-Hb量)、肝におけるHeat shock proteinの発現、血液生化学検査、類洞内皮細胞機能(血中ヒアルロン酸値)、肝組織での接着因子の出現(ICAM-1,LFA-1))を行った。その結果liver denervationを行っている肝に大網を充填したモデルでは大網より肝動脈血が流入し、3-7PODには本来の肝動脈血の半分近い血流量が確保されることが確認された。liver denervationが肝微小循環におよぼす影響を検討するため、基礎的研究としてラットを用いliverdenervationを行い、虚血再環流モデルを作成しエンドトキシン等を投与した際の肝微小循環、類洞機能、接着因子等の出現の有無をみた。Wistar系ラット(250300g)を用い、以下の実験群を作成した。1)無処置群2)liver denervation施行群3)30分間の肝動脈および門脈クランプ4)60分間の肝動脈および門脈クランプ5)脾臓皮下埋没法+30分間クランプ6)脾臓皮下埋没法+60分間の肝動脈および門脈クランプ7)脾臓皮下埋没法+120分間の肝動脈および門脈クランプ(上記脾臓皮下埋没法により門脈皮下シャントが形成され、120分間の門脈クランプによってもラットは生存する事が証明されている。)上記実験群3)7)においてはinnervated liver(無処置ラット)およびdenervated lieverにおいて検討を行った。Denervated liverの作成はAttaらの方法により、肝周囲の結合織や靱帯をすべて切除し肝門部では肝動脈、門脈、胆管のみとした。(検討項目)経時的に肝微小循環(Laser doppler組織血統計、in vivo mciroscopy,Doppler transit time血流計による肝動脈、門脈血流測定)肝マクロファージからのフリーラジカル、TNF,IL-1産生、肝組織NO値(近赤外分光法によるNO-Hb量)、肝におけるHeat shock proteinの発現をPCR法で測定した。また血液生化学検査、類洞内皮細胞機能(血中ヒアルロン酸値)およぴ、肝組織での接着因子の出現(ICAM-1,LFA-1)を免疫組織学的検討により観察した。その結果denervated liverにおいては、肝微小循環に障害がきたすことが判明した。さらに肝マクロファージからのフリーラジカル、TNFの産生はdenervated liverにおいて低下しており、エンドトキシンによる肝障害や虚血再環流障害をさらに強めることになると想定された。さらに我々の開発したラットHeparic vascular exclusion(HVE)modelや肝移植モデルおよび肝に大網を充填したモデルにて同様の検討を行う。

平成10年度はラット虚血再環流実験群において肝虚血前にエンドトキシンを投与し、肝障害モデルを作成し、平成9年度と同様の検討を行った。これらの結果を基に実際の臨床に即するように我々の開発したラットHVEモデルおよび肝移植モデルにて次のような検討(経時的な肝微小循環(レーザー血流計、in vivo mciroscopy,Doppler transit time血流量測定による肝動脈、門脈血流量測定)肝マクロファージからのフリーラジカル、TNF、IL-1産生、肝組織NO値(近赤外分光法によるNO-Hb量)、肝におけるHeat shock proteinの発現、血液生化学検査、類洞内皮細胞機能(血中ヒアルロン酸値)、肝組織での接着因子の出現(ICAM-1,LFA-1))を行った。その結果liver denervationを行っている肝に大網を充填したモデルでは大網より肝動脈血が流入し、3-7PODには本来の肝動脈血の半分近い血流量が確保されることが確認された。
不斉自己複製・自己改善するキラル高分子の創製

アルキルシランデンドリマーの末端に、不斉自己触媒活性を有するピリミジンを結合したキラル巨大分子を創製し、本化合物が自己増殖および自己改善能を備えたキラル人工高分子であることを初めて明らかにした。さらに、不斉自己触媒反応を用いたキラリティー検出手法を適用することにより、アイソタクチックポリスチレンのクリプトキラリティーの識別に成功した。より高次構造を有するデンドリマー型巨大分子を用いた不斉自己触媒反応、さらには自己改善(鏡像体過剰率の向上)を伴う不斉自己増殖反応を実現する上で、触媒として作用するキラルデンドリマーおよび基質となるアキラルデンドリマーを精密に合成する必要がある。末端に3重結合を有するデンドリマー型アルキルシラン骨格へのピリミジン環の導入に際し、2位が塩素化したピリミジンと薗頭カップリング反応を行うことにより高効率的にヘキサピリミジン化合物を合成する方法を見出した。本方法により分子量3000を超えるデンドリマー型巨大分子の精密合成を可能とした。まず分子内に高い不斉自己触媒活性部位を6つ有する(S_6)-ヘキサキス(ピリミジン)ヘキサアルカノールを合成した。異性体比は、(S_6)/(S_5, R)/(S_4, R_2)/(S_3, R_3)/(S_2, R_4)/(S, R_5)/(R_6)=93/6/-/-/-/-/-,鏡像体過剰率>99.5%eeの化合物を不斉自己触媒として用い、6つの不斉中心を1回の反応で構築可能な不斉自己触媒反応を行った。対応するへキサピリミジンカルバルデヒドに対し10ml%の不斉自己触媒を用いジエチルエーテル中, 0°Cで19.8等量のジイソプロピル亜鉛を作用した。新たに生成したヘキサアルカノールの異性体比は98/2/-/-/-/-/-、鏡像体過剰率は>99.5%eeであった。ヘキサキスピリミジルアルカノールを用いる不斉自己触媒反応において6つの不斉中心を1回の反応で構築することが可能な不斉自己触媒反応を見出した。今後は、低鏡像体過剰率の触媒を用い連続的に反応を行うことにより,顕著な不斉の向上、さらには異性体比の改善を伴う不斉自己触媒反応を実現することを目指していく。アルキルシランデンドリマーの末端に不斉自己触媒活性を有するピリミジン部位を6つ有する巨大分子の不斉増幅、さらには異性体比の向上を伴う不斉自己触媒反応を行った。すなわち、薗頭カップリング反応によって高効率に得られたデンドリマー型巨大分子であるヘキサキスピリミジルアルカノール(鏡像体過剰率:59%ee,異性体比:(S_6)/(S_5,R)/(S_4,R_2)/(S_3,R_3)/(S_2,R_4)/(S,R_5)/(R_6)=6/10/23/29/21/8/1)を触媒として用い、対応するヘキサキスピリミジンカルバルデヒドへのジイソプロピル亜鉛の不斉付加反応を行った。その結果、一挙に6つの不斉点を構築する不斉イソプロピルか反応が進行し、鏡像体過剰率は75%eeにまで向上し、異性体比(S_6)/(S_5,R)/(S_4,R_2)/(S_3,R_3)/(S_2,R_4)/(S,R_5)/(R_6)=15/14/20/23/18/8/2でヘキサキスピリミジルアルカノールが新たに生成した。得られた化合物を次の反応の触媒として用いる連続反応を行ったところ、5回の繰り返し反応の後、鏡像体過剰率は99.5%ee、異性体比:(S_6)/(S_5,R)/(S_4,R_2)/(S_3,R_3)/(S_2,R_4)/(S,R_5)/(R_6))=98/2/-/-/-/-/-にまで向上することができた。本反応は、低鏡像体過剰率の触媒を用い連続的に反応を行うことにより、顕著な不斉の向上、および異性体比の改善を伴う不斉自己触媒反応を実現することが可能となった。ヘキサキスピリミジルアルカノールは、自己増殖する巨大分子(イソプロピル亜鉛アルコキシドとして分子量3270)であり、自己改善能を備えた人口高分子であると言える。今後は、さらなる枝分かれ構造・繰り返し構造を有する巨大なデンドリマー型キラル高分子の合成を目標とし、不斉増幅、異性体比の向上を伴う自己改善型不斉自己触媒反応を目指して研究を進めていく。8つの枝分かれ構造を持つアルキルシランデンドリマーのそれぞれの末端に不斉自己触媒活性ピリミジンを結合したキラル巨大分子、および対応するオクタキスピリミジンカルバルデヒドを合成した。

薗頭反応を適応することにより、末端アセチレンに対して一挙に8つのピリミジン部位を導入した。合成したキラルデンドリマー(鏡像体過剰率:>99.5%ee)を不斉自己触媒として用い、オクタキスピリミジンカルバルデヒドへのジイソプロピル亜鉛の不斉付加反応を行った。その結果、オクタキスピリミジンカルバルデヒドの8つの反応点で一拳にアルキルか反応が准行し、不吝自己触媒として用いたキラルデンドリマーと同一構造・同一絶対配置を有するキラルデンドリマー(鏡像体過剰率:>99.5%ee,異性体比:(S_8)/(S_7,R)/(S_6,R_2)/(S_5,R_3)/(S_4,R_4/(S_3,R_5)/(S_2,R_6/(S_,R_7)/(R_8)=78/17/6/<1/<1/<1/<1/<1/<1)を新たに合成することに成功した。すなわち、キラルな巨大分子であるオクタキスピリミジルアルカノールを用いる不斉自己触媒反応において、8つの不斉中心を1回の反応で構築可能な不斉合成反応を見出した。オクタキスピリミジルアルカノールは、イソプロピル亜鉛アルコキシドとして分子量4330の巨大分子であり、不斉自己増殖能を備えた人口高分子であると言える。
光源の揺らぎ成分を利用した受動的距離計測のための基礎的研究

本研究は、揺らぎ成分を利用した極限的計測の可能性を探る基礎的研究である。太陽光強度の揺らぎや蛍光灯光の周期の変動成分による、物体の明るさ変動を利用すれば、二次元画像各点の距離情報を一挙に獲得できる。我々は、既に、電磁波の空間的位相分布を測定する研究から、信号成分の有効ビット数、有効観測デ-タ数と測定時間精度の関係を求めており、光学画像についても、同様に、大量の観測デ-タによりnsオ-ダに相当する距離測定ができるものと期待している。これまでに、光源強度の変動特性、対象物での散乱後の干渉性を測定し、期待のできる結果が得られている。今回は、光源揺らぎの特性測定を従来より広帯域で行うとともに、広帯域信号での微小時間差検出処理法の検討を行った。具体的には、ふたつの基礎的検討を行った。CCDビデオカメラは、観測位置の空間変動の少なさ、二次元情報の獲得の点から最適であるが、時間サンプリング間隔が粗い。一方、変動成分の自己相関はインパルスに近く、単純な相関処理では微小時間差の測定が不可能である。そこで、帯域分離処理や時間分離処理による微小時間差検出処理法を検討した。もうひとつは、フレ-ム時間間隔を短くした空間計測により、従来より広帯域での光源揺らぎ特性の測定と、空間相関度の計測を行い、高精度実現のためのキ-となる情報量拡大方法の検討を行うことである。フレ-ム時間間隔が可変にできる特殊ビデオカメラを購入し、光源特性揺らぎの光源依存性を観測評価の後、情報量最大条件での距離測定を試みた。
IIーVI及びVーVI族半導体マイクロクラスタ-の光励起効果

IIーVI族半導体CdSeをド-プしたGeO_2ガラスにおいて、CdSe微粒子のラマン散乱を測定した。このラマン散乱でバンド幅の拡がり及びピ-クの低波数へのシフトが粒子サイズの減少とともに見られた。ピ-クのシフトとバンド幅の拡がりは音子のコンファインメント(閉じ込め)効果のモデルで説明できる。これから、粒径依存性はqベクトルの選択則から生じることが示される。温度変化測定から、バンド幅は温度に依存するゾ-ン中心音子および温度に依存しない付加的な音子分散の効果に依るものから成っていることがわかった。マイクロクリスタルのサイズ依存する真性幅はゾ-ン中心音子の減衰比を示し、それは音子閉じ込め(コンファインメント)効果と一致する。一方、ゲルマニウムガラス中に閉じ込められたCdSeのホトルミネッセンスの温度依存性を調べた。表面欠陥状態からの放出光は、温度の変化により一様な変化を示すのではなく、その変曲点がマイクロクリスタルサイズを大きくすると高温に移る。これらは、励起電子の再配置に関連すると思われる。また、CdS超微粒子をゲルマニウムガラス中に成長させたものの低波数域のラマン散乱を測定すると顕著な偏光特性を示すバンドが見られることを観測した。これは、球形の超微粒子のスヘロイダルモ-ドとト-ショナルモ-ドが起源として考えられるが、この顕著な偏光依存性と理論的考察の対比より、HH偏光のモ-ドはn=1とn=2の1=0スヘロイダルモ-ドが起源であり、HV偏光のスペクトルは1=2、n=1と解釈される。また、最近注目をあびているC60の遠赤外スペクトルを測定し、音子密度が400cm^<ー1>より低波数には見られないことを見出した。
地域の偏りが生じない高校生コミュニケーション教育プログラムの開発

児童・生徒のメンタルヘルスとコミュニケーションスキルに注目した。本研究では,1コミュニケーションスキルとメンタルヘルスの関係を地域別に明らかにする調査、2小学校から高校まで縦断的に利用できるコミュニケーションスキル尺度の開発、3同尺度の利用方法に関する研究、の3つを実施した。地方の方が都市部より抑うつ得点が高く、スキルの意見の表明と好意表現の2つは地方において低かった。スキルは行動活性化変数を媒介して抑うつを説明できることがわかった。小学校から高校生まで縦断的にコミュニケーションスキルを測定できる5つの尺度を開発し、北海道教育委員会と協働して北海道内の公立学校に無償提供された。今日の教育界では、いじめ・不登校の予防と解決に資するコミュニケーション教育に関心が集まっている。中でも広大な地域性を有する北海道では地域間格差が生じない配慮をしたコミュニケーション教育の実践が期待される。研究の第1段階では、層別二段抽出サンプリング法を用いて抽出された道内の高校生2000名を対象としたコミュニケーションスキルとソーシャルキャピタル、行動活性化、抑うつの関連を調査し、SEMモデルの構築に成功した。コミュニケーションスキルとソーシャルキャピタル、行動活性度はいずれも抑うつ感を軽減する作用を持っていた。また、研究の第2段階では、調査対象を小中学校に拡大し、「アセス」を用いて学校適応感とコミュニケーション力の関連を調査した。コミュニケーションスキルの力が学校適応感に及ぼす影響が小中学校で明らかとなった。次に、研究の第3段階として、小中高に一貫したコミュニケーション力を測定する新しい社会的スキル尺度を北海道教育委員会と共同開発した。道内全域を代表する小中高すべての指導主事により、教師が学校で観察可能な12領域のコミュニケーションスキルを測定でき、なおかつ小学校低学年から高校3年まで一貫性を持った尺度である。この尺度は専用の集計ソフトと活用に向けた手引き書がセットになっており、北海道内のすべての公立小中学校で利用が可能になった。研究の最終段階である、第4段階では本尺度の実践的な活用による教育効果の検証を行う。コミュニケーション力をテーマにした映画制作を導入した試験的な介入では高校生の中退者数の減少、進路意欲の向上などの効果が観察された。各地域、学校の特色に合わせたコミュニケーションスキル教育の実現とその効果の検証を取りまとめることを最終的な本研究の課題とする。本研究では、小中高縦断型コミュニケーションスキル尺度の開発と、コミュニケーション力とソーシャル・キャピタル、メンタルヘルスの関連を地域特性の変数を考慮しながら検討した。コミュニケーションスキル尺度は北海道内の学校教育関係者との協働により作成され、小学校低学年用(2因子)、中学年用(2因子)、高学年用(2因子)、中学校用(3因子)、高等学校用(4因子)の5つの尺度が作成された。いずれも挨拶感謝、発言、仲間づくり、思いやり、拒否、緊張、称賛、規律、助言、自律、学業、リーダーシップ、相談の13のカテゴリーに分割した共通の観察項目を持っている。これらは「児童生徒用社会的スキル尺度ほっと」と命名され、入力ソフト、実施の手引きや結果の応用方法などの参考書などとともに北海道内の公立学校に無償配布された。次に、層化2段無作為抽出によって抽出された北海道の高校に通学する高校生( n = 1 7 0 5 )を対象に、抑うつと学校関連認知的ソーシャル・キャピタル、地域関連認知的ソーシャル・キャピタル、構造的ソーシャル・キャピタルなどを測定した質問紙調査を行った。その結果、1学校ー地域の認知的ソーシャル・キャピタルは高校生個人の抑うつに対する資源として作用する、2都市化の進んだ地域で高校生個人の抑うつ傾向がより高い、3地域資源の量は高校生個人の抑うつと関連のあることが解明された。最後に、コミュニケーション教育の実践例として、都市部、遠隔地に所在する高校を対象にテレビ会議を活用したコミュニケーション教育や、共同映画製作体験、放課後学業支援事業などを通じた高大連携支援を行い、コミュニケーション力の向上、メンタルヘルス指標の改善を確認することができた。このほか、本研究に付随する成果として、高大学生の睡眠衛生習慣、食行動認知などの学校保健学上の知見を得た。昨今の教育界では、抑うつの増大とコミュニケーションスキル教育のあり方に関心が寄せられている。そのような中、へき地の比率の高い北海道では、すべての地域が公共性を保ちながら効果的に予防開発的アプローチを推進できるようになることが望ましい。本年度は、はじめに、層別二段抽出サンプリング法を用いて抽出された北海道内の高校生2000名を対象にコミュニケーションスキルとソーシャルキャピタル、行動活性化、抑うつの関連を調査し、相互の変数間の関連性を表現するSEMモデルの構築に成功した。コミュニケーションスキルとソーシャルキャピタル、行動活性度はいずれも抑うつを軽減する作用を持っていた。本研究は日本教育心理学会第53回大会にて公表された。

次に、北海道教育委員会と共同研究協定を締結し、学級満足度を従属変数とし、ソーシャルスキルを説明変数とするアセスメントパッケージ「アセス」を使用して、全道内の小・中・高において学校適応におけるコミュニケーションスキルの位置を明らかにすべくSEMを用いた調査研究を行った。その結果、スキルによる説明力は高いものの、教師の直接的な介入によって学校適応を高める作用は弱いことが明らかになった。本研究もまた上記の日本教育心理学会にて公表された。さらに、教師の目線から児童生徒のコミュニケーションスキルを測定する尺度を作成する研究を行った。全道から選ばれた指導主事の協力のもと、スキルを測定する先行研究を踏まえつつ、新しいスキル測定尺度を作成した。KJ法、項目反応理論による項目精選を経て、1次元12カテゴリーの新しいテストが完成した。これは小学校低学年、中学年、高学年、中学校、高校用と5種類に分けられた。本研究成果は平成24年度の日本教育心理学会にて公表される予定である。また、今後は、本尺度を活用したスキルの測定と介入実践が行われる予定である。当初の計画以上に進展している。本研究が作成するコミュニケーションスキル測定尺度を活用したコミュニケーション教育への関心が北海道内の教育界において極めて高く、積極的に取り組むべき事業として位置づけてくれていることから、小中高全段階における全測定尺度の完成、集計ソフトの開発、普及のための全道協議会の開催など極めて順調に推移するとともに、当初の計画より前倒しですでに本尺度を活用して教育実践を行っている地域、学校が多い。よって本研究の計画は当初の予定より先行しつつあるといえ、学術的な完成のみならず、地域への定着・還元という最終目的地へ十分に到達できる見込みである。当初の予定であった、ソーシャルキャピタルと行動活性化を含む抑うつの調査は完了し、投稿段階に入っている。また、小高校までを網羅した新しいスキル尺度の開発が順調である。その原因は北海道教育委員会との連携体制がしっかりできたことであり、本研究は北海道議会でも取り上げられたことである。さらに地域のニーズも追い風になっている。そのため、より実践力の高いスキル尺度とその教育実践方法の開発が期待される状況になっている。本年度は最終年度にあたり、教育プログラムの効果検証とその持続的発展のための社会制度設計、並びに学術的公表、並びに研究成果の地域における定着・還元を遂行することが主な目標となる。作成された尺度の妥当性や信頼性に関する細かい学術的検証やわかりやすさや使いやすさというユーザーフレンドリー性を高める工夫も行っていく予定である。学術公表としては、教育心理学会第55回大会、日本カウンセリング学会第46回大会、The 4th Asian Cognitive Behavioral Therapy Conference、The 22nd World Congress on Psychosomatic Medicineで随時発表予定であり、この他、学術雑誌への投稿論文は査読審査中である。
c-kit遺伝子機能獲得性変異の消化管間葉系細胞のアポトーシスに及ぼす影響

従来、消化管平滑筋腫あるいは消化管平滑筋肉腫と呼ばれていた消化管間葉系腫瘍の多くは免疫組織学的に平滑筋の性質を有していないことが明らかになり、gastrointestinal stromal tumor(以下GIST)と呼ばれるようになっている。私共は、GISTの多くにc-kit受容体型チロジンキナーゼ遺伝子の傍細胞膜領域に変異がみられ、それがリガンド非依存性にチロシンリン酸化がおこる機能獲得性変異であることを発見した。消化管においてはc-kitは消化管間質に存在し消化管運動のペースメーカー細胞であるカハール介在細胞に発現していることが知られている。私共は、マウス小腸細胞を培養し検討した結果、c-kitカハール介在細胞の生存に重要な役割を担っていることを明らかにした。また、c-kit遺伝子のgemline mutationを有する家族性GIST症例においてカハール介在細胞の過形成を認めることを明らかにした。私共はマウスの小腸から平滑筋細胞株を樹立し、この細胞株に正常および変異c-kit遺伝子を導入して検討を行った。その結果、c-kit遺伝子を導入した細胞では平滑筋マーカー分子の発現が消失し、カハール細胞あるいはGISTに発現する分子の発現が再現した。c-kit変異遺伝子を導入した細胞では増殖は亢進しアポトーシスは減少した。以上の結果より、c-kitの機能獲得性変異は消化管間葉系細胞からの腫瘍発生に重要な役割を果たしていることが示唆された。私共は、消化管間質腫瘍(gastrointestinal stromal tumor,以下GIST)のほとんどに癌原遺伝子である受容体型チロジンキナーゼc-kitの発現がみられ、しかもその多くにc-kit遺伝子の機能獲得性変異がみられることを初めて明らかにした。一方、消化管上皮系腫瘍においてはHB-EGFがオートクラインに作用してEGF受容体を介してbcl-xLなどのアポトーシス抑制分子の発現を誘導してアポトーシス回避に働いていることを明らかにしている。GISTにおいてはc-kit遺伝子の機能獲得性変異が腫瘍のアポトーシス回避に重要な役割を果たしていると考えられるが、c-kitの機能獲得性変異が消化管間葉系細胞のアポトーシスにどのように影響するかは明らかになっていない。本研究の目的は、GISTでみられたc-kit遺伝子変異が消化管細胞のアポトーシスに及ぼす影響を検討し、その機序を明らかにすることである。本研究の遂行にあたり利用可能な消化管間葉系細胞がないため、マウス小腸から消化管平滑筋細胞株を樹立した。この細胞株に正常c-kitおよびc-kitの恒常的活性化が確認できた突然変異を持つc-kit遺伝子を消化管平滑筋細胞株へ導入しトランスフェクタントを作製した。c-kit変異遺伝子を導入したトランスフェクタントは増殖の亢進を示したばかりでなくアポトーシス抵抗性が認められた。今後、このトランスフェクタントを用いてbcl関連分子などアポトーシスの制御に関与する分子の発現を検討し、c-kitを介するアポトーシス抑制機序を明らかにする。
分裂期細胞とWntシグナルによる分岐形態形成制御のメカニズム

胎生期肺に見られる分岐形態形成は、管腔臓器形成に必須のプロセスである。Wntシグナルは肺分岐形態形成に関与することが報告されているが、どのような細胞機能を制御するのかは不明であった。本研究では胎児肺より単離した上皮組織の培養系をもちいて、そのメカニズムを明らかにすることを試みた。その結果、Wntシグナルは頂端部細胞骨格の発達と頂底極性に制御することによって、分裂期細胞依存的な上皮組織屈曲を制限しbudの形成を調節することを明らかにした。本研究は形態形成制御における増殖因子シグナルによる細胞機能調節のコンセプト並びに解析手法を提案するものと考えている。Wntシグナル伝達は細胞増殖・分化など様々な細胞機能を制御する。胎生期肺において、Wntシグナルは分岐形態形成に関与することが知られているが、その際どのような細胞機能を制御するのかは不明である。胎生期において肺上皮組織は突出と屈曲を繰り返すことにより3次元的な枝分かれ構造を形成する(分岐形態形成)。私共は肺上皮組織を三次元培養し、Wntシグナルの活性化により分岐形態形成を誘導する系を確立している。本系において、組織内における分裂期細胞の空間的な配置を観察したところ、球形の分裂期細胞が生じた領域が組織屈曲点と一致する傾向があり、その傾向はWntシグナルの活性化と負の相関があった。そこで本年度は分裂期細胞が積極的に組織の屈曲に関与するか否かを検討した。そのために、Hydroxyurea(HU)により上皮組織内における細胞周期を同調した。HU処理群ではリン酸化HistonH3抗体染色により分裂期細胞が検出されずS期に同調していると同時に分岐形態形成が有意に抑制されていた。またHUをrelease後、分裂期細胞が出現するとともに屈曲を伴い分岐が誘導された。以上より、分裂期細胞の分岐形態形成への積極的な関与が示唆された。一方、Wntシグナルをアゴニストにより活性化すると細胞膜、特に頂端膜にミオシンがリクルートされ、その際張力センサーであるvinculinを伴っていた。このことは、細胞表層に強い張力が発生し分裂期細胞による屈曲作用に抑制的に働く事を示唆する。この機構を明らかにするため、Wntシグナルの標的遺伝子群をDNAマイクロアレイにより同定した。また、標的遺伝子群の機能を解析するため、レンチウィルスべクターを用いてshRNAを導入し、組織内でノックダウンする系を確立した。現在までにいくつかの標的遺伝子候補をノックダウンすることで分岐形態形成が抑制されることを見出している。胎生期初期(E9.5-E16.5)の肺の上皮組織は管腔様の構造をとり、伸長と分岐を繰り返しながら枝分かれ構造を形成する。この際、伸長端と分岐点が局所的に生じるために、組織内で細胞形態・細胞骨格・細胞分裂がどのように作用するのかは不明である。私共はこの点を明らかにするため、マウス胎児肺の器官培養法及び肺上皮組織をマトリゲル内にて3次元培養する上皮単独培養法を確立している。本系において、budの先端及びbud間の基部など組織の屈曲点と分裂期細胞の局在が相関することを見出していたが、分裂期細胞が組織屈曲誘導に積極的に関与するかは不明であった。上皮単独培養系において、分裂期細胞の効果を検証するため細胞動態解析したところ、分裂期細胞の出現と共に組織の屈曲が誘導された。またWntシグナルが活性化すると分裂期・間期問わず、頂端膜細胞骨格が発達し、特に間期おいては頂端膜が収縮すると同時に頂底方向に細胞が伸長し、細胞が円柱形に変形することを見出した。この状況下では分裂期細胞による組織の屈曲誘導効果が低下した。すなわち、上皮組織は球形の分裂期細胞によって屈曲し、さらにその効果はWntシグナルによって制御される細胞骨格の発達程度と逆相関することが明らかになった。上皮組織においてWntシグナルを活性化すると頂端膜細胞骨格が発達し、細胞形態は円柱形となった。in vivoにおいて上皮組織の細胞骨格を解析したところ、胎生初期においては上皮細胞の頂端側が収縮していたが、発生後期においては頂端膜細胞骨格が消失し、細胞は球形・扁平となり、それに伴って分岐形態形成運動が低下した。以上より、分岐形態形成は分裂期細胞による組織屈曲作用とそれに反発するWntシグナルによる細胞骨格制御が関与していることが明らかとなった。二年間の研究期間のうち、初年度は1)培養肺上皮における分裂期細胞による分岐誘導作用の解析及び2)in vivoでの肺上皮組織分岐・屈曲点における分裂期細胞の局在解析を目標としている。上述のように、HUを用いた細胞同調実験により細胞周期と組織屈曲の相関関係を明らかにすることができた。

次に、分裂期細胞がin vivoで組織屈曲点に相関するか否かを明らかにするため、胎生期11日から13日目までの肺原基パラフィン切片をリン酸化HistonH3で染色した。屈曲点と分裂期細胞の一定の相関を認めたものの、組織切片では分裂期細胞の絶対数が少なく、屈曲点を明確に定義できなかった。また、whole mount免疫染色を行ったが、厚みのため蛍光顕微鏡観察には困難を伴った。現在、SeeDB及びScale法など用いた組織透明化を検討している。一方、肺上皮組織におけるWntシグナルの標的因子を同定するため、DNAをマイクロアレイを行った。さらに標的遺伝子をノックダウンするためにレンチウィルスを用いた遺伝子発現抑制系を確立した。実際に複数の候補遺伝子及びそれらに付随する遺伝子群をノックダウンし、分岐形態形成に関与するものを見出している。この点は、次年度の計画の遂行において欠かせないないものであり、本年度中に確立できたことは評価できると考えた。以上より、本年度の計画は概ね順調に進展していると判断した。細胞生物学Wntシグナルは分枝形成に必須であるが、分裂期細胞と組織屈曲点との相関関係はWntの活性依存的(CHIR濃度依存的)にその相関が次第に損なわれる。このことはWntの活性は分裂期細胞による屈曲誘導に対してネガティブに作用し、分岐数や管腔サイズを調節していることを示唆している。神経管閉鎖における頂端収縮など肺と同様に上皮組織が屈曲する現象において、アクチン・ミオシン活性の組織内での局所的変化が形態形成運動の誘導に関与することが知られている。そこでミオシンの活性化状態をミオシン軽鎖のリン酸化抗体で免疫染色し、その存在領域や量がWntの活性のとともに変化するか否かを解析する。また、分裂期細胞が屈曲点に存在している領域において周囲の細胞形態の変化がどのように伴っているかについて、固定試料のE-cadherin染色による形態観察、及びH2B-mCherryとlifeact-GFP(アクチン繊維を可視化)を発現させた生試料のタイムラプス観察を行う。また、原子間力顕微鏡を用いて組織の「硬さ」について、組織屈曲が起こる領域とその他を比較し、局所の特性を解析する。上述のように分岐形態形成に関与するWntシグナル標的遺伝子群をDNAマイクロアレイにより同定している。しかし、分裂期細胞による組織屈曲作用に対する影響は不明である。そこで、標的遺伝子群をノックダウンし、ミオシンの活性化状態、細胞形態、及び組織の硬さに対する影響を解析する。また、標的因子群による増殖細胞数への影響を解析するため、リン酸化HistonH3染色分裂期細胞数への影響、Edu取り込み、Ki67増殖マーカーによる染色を行う。私は、新学術領域研究、「分岐を伴った上皮管腔組織構造の形成・維持のメカニズム」において分担研究者として従事している。研究目的は異なるが、本若手研究(B)と共に、肺上皮組織を用いた解析であるため、物品費などは共有した。その上、平成26年度の成果により、平成27年度は分裂期細胞による分岐形態形成のメカニズムを明らかにすることを計画しているため、各種生化学試薬、抗体、レンチウィルスベクターなどの大量の物品費が生じることを想定された。そのため、次年度使用額(B-A)を平成27年度の使用に計画した。
記憶T細胞の機能発現機構の解明

記憶CD8T細胞は感染防御の根幹をなす。私たちは記憶CD8T細胞に転写因子Bcl6が発現していることを明らかにした。本研究ではその機能を明らかにするために、Bcl6の標的遺伝子を解析した。その結果、エフェクター細胞に発現するKLRG1がBcl6により発現制御を受けていることを明らかにした。KLRG1シグナルは細胞増殖を抑制することから、記憶CD8T細胞の機能の維持に関連するBcl6の役割の一つであると考える。抗原特異的メモリーCD8T細胞の二次応答を有意に増強する転写因子Bc16を中心に1.Bc16の標的遺伝子を明らかにする2.T細胞でのBc16の発現調節機構を明らかにするに焦点を絞り研究を行った。免疫後の活性化CD8T細胞はマウス生体内で増殖能の保たれている記憶前駆細胞と増殖能は低下しているがサイトカイン産生能は維持されているエフェクター細胞とにわけられ、これらはNK細胞に発現しているKLRGlという細胞表面抗原の発現量で区別することができる。本研究では転写因子Bc16が増殖能の低いKLRGl陽性のエフェクター細胞分化を負に制御することを明らかにした。すなわち、Bc16強発現CD8T細胞はKLRGl陽性の細胞の分化が抑制されており、Bc16欠損CD8T細胞はKLRGl陽性の細胞に分化する割合いが高い。現在この制御機構を解析中であるが、エフェクター細胞はBlimplの発現が高い傾向が有り、Bc16に因るBlimplの発現制徴が免疫後の生体内でのメモリーとエフェクターCD8T細胞の分化制御に関与している可能生が示唆された。本研究の成果は第38回日本免疫学会において報告した二次応答機能の高いメモリーCD8T細胞の分化に転写因子Bcl6が重要であることを明らかにし、Bcl6がメモリー前駆細胞分化を正に制御することを明らかにした。一方、エフェクターCD8T細胞分化過程で発現してくる抑制性レセプターKLRG1の発現をBcl6は負に制御している。Bcl6欠損CD8T細胞での転写因子Blimp1の発現を検討したが、既に分化した細胞では、遺伝子発現においてもタンパク量においてもBlimp1の発現は上がっておちず、T細胞レセプター刺激直後にBlimp1の発現が亢進する結果を得た。このことから、Bcl6はBlimp1の発現調整を一過性に負に制御することで、メモリー細胞を維持している可能性が示唆された。2.二次応答に関与する標的遺伝子と分子機構の確定1で発現に差のあったKLRG1遺伝子座におけるBcl6の結合の有無をクロマチンIP(ChIP)法で解析した結果、Bcl6の結合が確認された。この結合はプロモータ領域とは異なる遺伝子部位であるので、KLRG1遺伝子領域のヒストンのアセチル化、メチル化の程度を検討することにより、その遺伝子発現におよぼすBcl6の影響をさらに解析中である。本研究は、抗原特異的メモリーCD8T細胞の二次応答を有意に増強する転写因子Bcl6の標的遺伝子を明らかにすることに焦点を絞った。1.記憶CD8T細胞の分化および機能に関与するBcl6の標的遺伝子と分子機構の確定二次応答の高いメモリーCD8T細胞の分化にBcl6が重要であり、Bcl6はKLRG1陰性のメモリー前駆細胞の分化を正に制御していることを明らかにした。Bcl6はKLRG1遺伝子の発現を負に制御しており、CD8T細胞の分化を制御する分子機構の一つと考えられた。2.メモリーCD8T細胞の分化プログラミングにおけるBcl6標的遺伝子の役割の解明抗原刺激初期のIL-2の刺激が、メモリー前駆細胞とエフェクター細胞との分化の振り分けに関与する。Bcl6はメモリー前駆細胞に発現するため、このプログラミングにおける分子機構を解析した。その結果、Bcl6は活性化T細胞上のIL-2レセプターの発現抑制および、mTORシグナルを負に制御することでエフェクター細胞の分化を抑制していることを明らかにした。記憶CD8T細胞はウイルス感染症や腫瘍に対する宿主応答の根幹となる細胞である。この分化を人為的に調整する方法が開発できれば感染症や腫瘍のワクチン療法の開発、有効性の改善に寄与できる。さらに記憶リンパ球の分化の普遍性を明らかにできれば、自己免疫疾患等、難治性疾患の治療、再燃防止に応用できる研究である。
ヒト血液幹細胞の純化とその自己複製に関する研究

1.ヒト血液幹細胞の純化:血液幹細胞は、多分化能をもつと同時に、造血系を維持する自己複製能を有すると考えられる.このような幹細胞は、全有核細胞10^410^5に1個の頻度で存在する.幹細胞の機能を解析するためには、この細胞を純化する必要がある.我々は、ヒト骨髄細胞からCD34抗体を用いてFACSによりCD34抗原陽性細胞を純化し、そのコロニ-形成能を検討したところ、約3個に1個が前駆細胞であることを明らかにした.このうち、CD33抗原陽性細胞は、ILー3の他にGーCSFにも反応し、顆粒球系への分化が決定されていると考えられる.これに対し、CD33陰性細胞は、ILー3にのみ反応し、多方向への分化が可能であった.これらの結果から、CD34抗原は全骨髄細胞の約1%に表現され血液細胞に特異的な抗原と考えられた.2.ヒト血液幹細胞の自己複製能:次に、我々は、ヒト骨髄細胞を低温で培養することにより間質(ストロマ)細胞層を用意し、幹細胞との共培養を行なった.CD34陽性CD33陽性細胞は、ストロマ細胞層上では、2ー3個で消失したが、CD34陽性CD33陰性細胞は5ー6週にわたってコロニ-形成細胞を生みつづけた.この結果は後者の細胞が、ストロマ細胞上である程度の自己複製を示したものと考えられる.3.CD34抗原の遺伝子発現:我々は、このCD34抗原の機能を知るために、マウス造血系でCD34抗原の発現を検討し以下のことを明らかにした.(1)CD34抗原は、脳,睾丸で発現率が高く、骨髄,脾ではほとんど検出されなかった.(2)造血を支持するストロマ細胞株PAー6で、CD34抗原はILー1刺激などによって誘導される.(3)胎生12ー16日の肝で発現され、生体肝では検出されなかった.(4)ILー1刺激したPAー6のcDNALibraryよりmouse CD34遺伝子をつりあげた.今後、この遺伝子の発現機構を検討することによりCD34の機能を明らかにしていきたい.1.ヒト血液幹細胞の純化:血液幹細胞は、多分化能をもつと同時に、造血系を維持する自己複製能を有すると考えられる.このような幹細胞は、全有核細胞10^410^5に1個の頻度で存在する.幹細胞の機能を解析するためには、この細胞を純化する必要がある.我々は、ヒト骨髄細胞からCD34抗体を用いてFACSによりCD34抗原陽性細胞を純化し、そのコロニ-形成能を検討したところ、約3個に1個が前駆細胞であることを明らかにした.このうち、CD33抗原陽性細胞は、ILー3の他にGーCSFにも反応し、顆粒球系への分化が決定されていると考えられる.これに対し、CD33陰性細胞は、ILー3にのみ反応し、多方向への分化が可能であった.これらの結果から、CD34抗原は全骨髄細胞の約1%に表現され血液細胞に特異的な抗原と考えられた.2.ヒト血液幹細胞の自己複製能:次に、我々は、ヒト骨髄細胞を低温で培養することにより間質(ストロマ)細胞層を用意し、幹細胞との共培養を行なった.CD34陽性CD33陽性細胞は、ストロマ細胞層上では、2ー3個で消失したが、CD34陽性CD33陰性細胞は5ー6週にわたってコロニ-形成細胞を生みつづけた.この結果は後者の細胞が、ストロマ細胞上である程度の自己複製を示したものと考えられる.3.CD34抗原の遺伝子発現:我々は、このCD34抗原の機能を知るために、マウス造血系でCD34抗原の発現を検討し以下のことを明らかにした.(1)CD34抗原は、脳,睾丸で発現率が高く、骨髄,脾ではほとんど検出されなかった.(2)造血を支持するストロマ細胞株PAー6で、CD34抗原はILー1刺激などによって誘導される.(3)胎生12ー16日の肝で発現され、生体肝では検出されなかった.(4)ILー1刺激したPAー6のcDNALibraryよりmouse CD34遺伝子をつりあげた.今後、この遺伝子の発現機構を検討することによりCD34の機能を明らかにしていきたい.