hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冠疾患集中治療室入室患者における急性腎障の病態解析と発症予測パネルの構築

外科的集中治療室では、尿細管障害マーカーであるL型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)や好中球ゼラチナーゼ関連リポカリン(NGAL)の尿中濃度は血清クレアチニン濃度より早期に急性腎障害(AKI)を診断できることが示されている。しかし、重症の循環器内科疾患を治療する冠疾患集中治療室(CCU)におけるAKIに関しては十分に検討されていない。本年度の目的は、CCU入室患者において、尿中L-FABP濃度、左心室負荷マーカーである血清N末端プロB型ナトリウム利尿ペプチド(NT-proBNP)濃度、易動脈硬化性マーカーである血清small dense LDL (sdLDL)濃度と、AKIおよび短期予後(6ヶ月死亡)との関係を明らかにすることである。CCU入室患者1273例の内、急性冠症候群患者は588例、急性心不全患者は485例であった。AKI発生例は224例(18%)であった。AKI発生例におけるL-FABP、NT-proBNPとsdLDLはAKI非発生例より有意に高値であった。臨床背景、診断名、冠危険因子などの患者背景や臨床検査パラメータを含めた多重ロジスティック解析では、L-FABPとNT-proBNPは有意な独立した規定因子であったが、sdLDLは有意ではなかった。入室後6ヶ月以内に94例(7.4%)が死亡した。死亡例におけるL-FABP、NT-proBNPとsdLDLは生存例に比べて有意に高値であった。臨床背景、診断名、冠危険因子などの患者背景や臨床検査パラメータを含めたCox比例ハザードモデルでは、NT-proBNPは有意な短期予後の規定因子であったが、L-FABPとsdLDLは有意ではなかった。本年度の研究成績から、CCU入室患者の18%においてAKIは発症し、その発症の早期予測に尿中L-FABPと血清NT-proBNP濃度の入院時測定が有用であると考えられた。CCU入室患者1273例を本研究に登録した。登録時に採取した検体は平成29年度科研費の設備備品費で購入した超低温フリーザーに保存されている。登録症例は電子カルテから年齢、性別、診断名、冠危険因子、心血管合併症などの患者背景や臨床検査パラメータをデータベースに入力し、急性腎障害(AKI)の診断と、短期予後(6ヶ月死亡)の前向き観察研究を終了している。本年度のL-FABPとNT-proBNPの測定結果から、一編の英文論文を作成できた。急性腎障害(AKI)は多彩な病態からなる疾患概念であるため、単一のバイオマーカーによる病態把握には限界がある。それぞれのバイオマーカーの変動には特性があり、複数のバイオマーカーを組み合わせることによって、AKIの病態をより詳細に評価することが可能となり、発症予測や予後推定にも寄与すると思われる。L-FABPは尿細管の虚血障害を、NGALは尿細管の炎症を反映していることから、我々は両者が異なる尿細管障害の病態を評価していると考えている。最終年度(令和1年度)は尿細管の炎症マーカーである尿中NGAL、単球活性のマーカーである血清プレセプシン濃度などを測定し、AKIと短期予後(6ヶ月死亡)との関連について検討し、これらのバイオマーカーをL-FABPとNT-proBNPに組み合わせることがAKI発症予測の精度を改善するかについて検討する。研究成果は2019年11月の米国心臓病学会(フィラデルフィア)で発表する予定である。外科的集中治療室(ICU)では、急性腎障害は高率(30%)に発症し、その死亡率は高い。一方、重篤な循環器内科疾患を治療する冠疾患集中治療室(CCU)における急性腎障害に関しては十分に検討されていない。急性腎障害発症患者の予後改善には、より早期に診断し、治療介入する必要がある。近年、尿細管障害の指標である尿中L型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)濃度や尿中好中球ゼラチナーゼ関連リポカリン(NGAL)濃度は血清クレアチニンより早期に急性腎障害を診断できることが示されている。本年度の目的は、重篤な循環器内科疾患を治療するCCU入室患者における急性腎障害の発症率と、急性腎障害と入室時尿中L-FABP濃度との関係を検討することである。登録されたCCU入室患者1100例の内、急性冠症候群患者は560例、急性心不全患者は460例であった。2012年にKidney Disease Improving Global Outcomes(KDIGO)から公表された「急性腎障害診療ガイドライン」に基づいて診断された急性腎障害は209例(19%)であった。急性心不全患者における急性腎障害の発症率は急性冠症候群患者より高率であった。急性腎障害発症例における尿中L-FABP濃度は非発症例に比べて著しく高値であった。多変量解析(多重ロジスティク回帰分析)の結果では、臨床背景、診断名、冠危険因子、心血管合併症などの患者背景や臨床検査パラメータで補正後も、尿中L-FABP濃度の高値は急性腎障害の重要な規定因子であった。本年度の研究成績から、重篤な循環器内科疾患を治療するCCU入室患者の約20%において急性腎障害は発症し、その発症の早期予測に尿中L-FABP濃度の測定は有用であると考えられた。現在までに(平成29年度中に)CCU入室患者1100例を本研究に登録した。

平成30年度中に2000例の登録を目指しているので、目標症例数の55%の登録が完了したことになる。登録症例は電子カルテから年齢、性別、診断名、冠危険因子、心血管合併症などの患者背景や臨床検査パラメータをデータベースに入力し、通常の診療を継続しながら、急性腎障害の診断と、短期予後(6ヶ月死亡)の前向き観察研究を開始している。本年度の研究成績から、重篤な循環器内科疾患を治療するCCU入室患者の約20%において急性腎障害は発症し、その発症の早期予測に尿細管障害の指標である尿中L-FABP濃度の測定は有用であることが明らかになった。外科的集中治療室では、尿細管障害マーカーであるL型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)や好中球ゼラチナーゼ関連リポカリン(NGAL)の尿中濃度は血清クレアチニン濃度より早期に急性腎障害(AKI)を診断できることが示されている。しかし、重症の循環器内科疾患を治療する冠疾患集中治療室(CCU)におけるAKIに関しては十分に検討されていない。本年度の目的は、CCU入室患者において、尿中L-FABP濃度、左心室負荷マーカーである血清N末端プロB型ナトリウム利尿ペプチド(NT-proBNP)濃度、易動脈硬化性マーカーである血清small dense LDL (sdLDL)濃度と、AKIおよび短期予後(6ヶ月死亡)との関係を明らかにすることである。CCU入室患者1273例の内、急性冠症候群患者は588例、急性心不全患者は485例であった。AKI発生例は224例(18%)であった。AKI発生例におけるL-FABP、NT-proBNPとsdLDLはAKI非発生例より有意に高値であった。臨床背景、診断名、冠危険因子などの患者背景や臨床検査パラメータを含めた多重ロジスティック解析では、L-FABPとNT-proBNPは有意な独立した規定因子であったが、sdLDLは有意ではなかった。入室後6ヶ月以内に94例(7.4%)が死亡した。死亡例におけるL-FABP、NT-proBNPとsdLDLは生存例に比べて有意に高値であった。臨床背景、診断名、冠危険因子などの患者背景や臨床検査パラメータを含めたCox比例ハザードモデルでは、NT-proBNPは有意な短期予後の規定因子であったが、L-FABPとsdLDLは有意ではなかった。本年度の研究成績から、CCU入室患者の18%においてAKIは発症し、その発症の早期予測に尿中L-FABPと血清NT-proBNP濃度の入院時測定が有用であると考えられた。CCU入室患者1273例を本研究に登録した。登録時に採取した検体は平成29年度科研費の設備備品費で購入した超低温フリーザーに保存されている。登録症例は電子カルテから年齢、性別、診断名、冠危険因子、心血管合併症などの患者背景や臨床検査パラメータをデータベースに入力し、急性腎障害(AKI)の診断と、短期予後(6ヶ月死亡)の前向き観察研究を終了している。本年度のL-FABPとNT-proBNPの測定結果から、一編の英文論文を作成できた。研究への登録症例数を増やし、平成30年度中に2000例を目指している。登録症例は電子カルテから年齢、性別、診断名、冠危険因子、心血管合併症などの患者背景や臨床検査パラメータをデータベースに入力し、通常の診療を継続しながら急性腎障害の診断と、短期予後(6ヶ月死亡)についての前向き観察研究を継続していく。急性腎障害は多彩な病態からなる疾患概念であるため、単一のバイオマーカーによる病態把握には限界がある。
地震災害時避難施設の耐震補強を考慮した改良復元力特性を有する軸組筋違に関する研究

研究:「地震災害時避難施設の耐震補強を考慮した改良復元力特性を有する軸組筋違に関する研究」は、平成15年度平成18年度科学研究補助金(基盤研究(C)(1))により、地震被害後の避難所および応急救急対策基地として機能する鉄骨造体育館の耐震機能を向上させうる構造システム(改良復元力特性を有する軸組筋違)を開発し、その機構と適用した場合の耐震性能向上度を実験的、解析的に明らかにしたものである。審請者等は、ブレース材の復元力特性において問題となる、1)圧縮変形時に座屈を起こし、急激に耐力が劣化すること、2)繰返し変形時に履歴特性がスリップ型となりエネルギー吸収が十分に期待できないこと、の2点を解決でき、3)降伏耐力や降伏後剛性を容易に設定でき、4)エネルギー吸収能力も把握しうるという性能設計上の2点の利点を有するブレース(以降ではノンコンプレションブレースと呼ぶ)を提案した。本研究では、実用化のためにノンコンプレションブレースのエネルギー吸収性能を大幅に改善する機構を提案し、本ブレースを両側対角方向に有する1層1スパンの剛接架構の基本的機構を示した。このノンコンプレションブレースを柱はり接合部に方杖として適用した場合の補強方法を提案した。特に、1)柱を弱軸方向及び強軸方向に使用しノンコンプレション方杖がどちらの場合にも適用できるか検討する。また、2)接合部形式を剛接合とピン接合の2種類とし、その補強効果についても検討した結果を示す。また、ノンコンプレションブレースの機構が動的荷重下においても良好に作動することを確認するために、振動台実験を行い、検討した結果を示し,その有効性を明らかにした。様々な角度の楔や表面粗さの異なる楔を用いた、改良復元力特性を有する軸組筋違付架構試験体を作製した。単調載荷、漸増振幅繰り返し載荷、定振幅繰り返し載荷の3パターンについて繰り返し水平力を作用させる載荷試験を行い、これらの実験結果を相互に比較した。その結果、以下の事項を明らかにした。1)性能を良好に発揮するために要する楔の形状と表面粗さ、筋違の使用限界・寿命の定量化を行った。2)本筋違付架構の使用限界層間変位を明らかにした。3)繰り返し荷重下の復元力特性を示した。4)本軸組筋違の終局状態における挙動等を実験的に検討した。[高松・玉井]詳細な実験シミュレーションを実施するためには、楔とスプリングの大きな変位を正確に把握する必要がある。そこで、楔の運動計測システムを新たに構築し、楔の機構性状を計測した。[玉井]次いで、試験体の楔と楔受けとの間の摩擦係数と最適な楔形状について理論的に考察を加えた結果、エネルギー吸収性能を基本形の2倍とすることのできる機構を提案した。[玉井・高松]本改良型復元力特性を有する軸組筋違による耐震補強によって、建物の地震応答変位・加速度を低減でき、天井材や照明等の非構造部材の落下を防止しうることを示すために、この筋違を設置した標準的鉄骨造体育館について、作成した数値復元力モデルを用いて地震応答解析の解析プログラムの作成に着手した。[龍神・玉井]本年度,実施した研究成果を以下に列挙する.前年度に実施した実験結果を参考に、改良復元力特性を有する軸組筋違の終局時挙動をも表現しうる、数値復元力モデルを作成し、実験を行った試験体について、解析を行い、数値復元力モデルの有効性・再現性を確認した。[玉井]

この筋違を設置した標準的鉄骨造体育館について、作成した数値復元力モデルを取り入れた,地震応答解析プログラムを作成し,本改良型復元力特性を有する軸組筋違による耐震補強によって、建物の地震応答変位・加速度を低減でき、天井材や照明等の非構造部材の落下を防止しうることや、楔に要求される変位量、大きさおよび筋違に要求される塑性変形性能等の条件を究明する解析準備をおこなった。[龍神]弾塑性挙動は、単純な丸鋼棒でもネジ部と軸部とでは異なり、また、地震時載荷履歴によっても異なる。そこで、代表的鉄骨造体育館の地震応答解析から得られた応答層間変位時刻歴で載荷する、プログラム載荷試験を行い、筋違材のネジ部と軸部における塑性変形の局所化がどの程度生じ、エネルギー吸収性能の劣化がどの程度になるかを調査した。[玉井・高松]また、本筋違付架構模型を作成し、振動台実験により動的載荷下における楔の挙動を検証した。[玉井・高松]本年度,実施した研究成果を以下に列挙する.弾塑性挙動は、単純な丸鋼棒でもネジ部と軸部とでは異なり、また、地震時載荷履歴によっても異なる。そこで、代表的鉄骨造体育館の地震応答解析から得られた層間変位時刻歴で載荷する、プログラム載荷試験を行い、筋違材のネジ部と軸部における塑性変形の局所化や、エネルギー吸収性能の劣化がどの程度になるかを調査した。[玉井]また、本筋違付架構模型を作成し、振動台実験により動的載荷下における楔の挙動を棟証した。[玉井・高松]この筋違を設置した標準的鉄骨造体育館について、作成した数値復元力モデルを取り入れた,地震応答解析プログラムを用いて,本改良型復元力特性を有する軸組筋違による耐震補強によって、建物の地震応答変位・加速度を低減でき、天井材や照明等の非構造部材の落下を防止しうることや、楔に要求される変位量、大きさおよび筋違に要求される塑性変形性能等の条件を究明した。[龍神]2000年鳥取県西部地震、2001年芸予地震における鉄骨造体育館の被災事例を整理し、中国地区における諸学校体育館の構造的特性、耐震性能を現行の耐震診断法を用いて整理・分類した。また、本改良復元力を有する軸組筋違を用いた耐震補強工法を,取り付け詳細を施工性の面から詳細に検討した。[高松・龍神]
ハマナス花弁ポリフェノールによるアテローム性動脈硬化症予防作用

本研究の目的は、アテローム性動脈硬化症に関与する生体酸化ストレスに対するハマナス花弁ポリフェノールの効果をin vitroおよびin vivoで明らかにすることである。平成29年度は、1)アテローム性動脈硬化症の一原因である低密度リポタンパク質(LDL)の活性窒素種(RNS)による脂質過酸化反応に対するハマナス花弁ポリフェノールの効果、2)LDLの脂質過酸化反応に伴って引き起こされるアポリポタンパク質B-100(apoB-100)の酸化修飾に対するハマナス花弁ポリフェノールの効果、3)ハマナス花弁ポリフェノールによるマクロファージの酸化LDL貪食抑制作用について検討した。1)テリマグランジンIの存在下でLDLを活性窒素種であるペルオキシナイトライト発生試薬(SIN-1)と37°C、pH7.4でインキュベートし、LDLの酸化を誘導した。脂質過酸化の指標として、生成するコレステロールエステルヒドロペルオキシド(CE-OOH)をHPLC/UVで測定した。その結果、テリマグランジンIは濃度依存的にCE-OOHの生成を抑制した。2)テリマグランジンIの存在下でLDLを活性酸素種(ROS)およびRNSで酸化し、生成するapoB-100酸化修飾物をウエスタン解析した。その結果、テリマグランジンIはROSおよびRNSによるapoB-100の酸化修飾を抑制した。これらの結果より、テリマグランジンIは、ROSおよびRNSによるLDL酸化抑制に有効であることが示唆された。3)ROSおよびRNSで酸化したLDLを蛍光標識した。これをマウスマクロファージ細胞株(RAW264.7)とインキュベートし、蛍光顕微鏡観察した。その結果、非特異的な取り込みが認められ改善の余地が無いと判断されたため、今後はヒトマクロファージ(THP-1)を用いて研究を進めることとした。平成29年度の当初計画における目標は、LDLの脂質およびタンパク質酸化に対するハマナス花弁ポリフェノールの抑制作用(後半)およびマクロファージの酸化LDL貪食に対するハマナス花弁ポリフェノールの抑制作用(前半)であり、達成度は概ね順調であると判断した。平成30年度は、マクロファージによる酸化LDLの貪食に対するハマナス花弁ポリフェノールの効果について実験条件の再検討により調べるとともに、関西大学と共同でハマナス花弁ポリフェノールの高LDL血症マウス病態改善作用について調べる方針である。平成28年度は、ハマナス花弁ポリフェノールの単離・精製を行うとともに、アテローム性動脈硬化症の一原因である低密度リポタンパク質(LDL)の脂質過酸化反応に対するハマナス花弁ポリフェノールの効果について調べた。1)ハマナス花弁ポリフェノールの単離・精製:主要分子であるテリマグランジンIを単離・精製した。2)ハマナス花弁ポリフェノールよるLDLの脂質過酸化抑制作用:健常人ボランティアからヒト血清を採取し、超遠心分離法によってLDLを分離した後、限外ろ過等によって精製した。LDLの脂質過酸化に対するテリマグランジンIの効果を調べるため、in vitro実験を行った。すなわち、テリマグランジンIの存在下でLDLを活性酸素種である水溶性ラジカル発生試薬(AAPH)および遷移金属イオン(Cu2+)と37°C、pH 7.4でインキュベートし、LDLの酸化を誘導した。脂質過酸化の指標として、生成するコレステロールエステルヒドロペルオキシドをHPLC/UVで、チオバルビツール酸反応性物質をHPLC/蛍光で測定した。その結果、テリマグランジンIは濃度依存的かつ有意にAAPHおよびCu2+によるコレステロールエステルヒドロペルオキシドおよびチオバルビツール酸反応性物質の生成を抑制した。これらの結果より、テリマグランジンIは、活性酸素種によるLDLの脂質過酸化の抑制に有効であることが示唆された。平成28年度の当初計画における目標は、ハマナス花弁ポリフェノールの単離およびハマナス花弁ポリフェノールによるLDL酸化抑制効果の評価(前半)であり、達成度は概ね順調であると判断した。これをマウス

マクロファージ細胞株(RAW264.7)とインキュベートし、蛍光顕微鏡観察した。その結果、非特異的な取り込みが認められ改善の余地が無いと判断されたため、今後はヒトマクロファージ(THP-1)を用いて研究を進めることとした。平成29年度の当初計画における目標は、LDLの脂質およびタンパク質酸化に対するハマナス花弁ポリフェノールの抑制作用(後半)およびマクロファージの酸化LDL貪食に対するハマナス花弁ポリフェノールの抑制作用(前半)であり、達成度は概ね順調であると判断した。平成29年度は、ハマナス花弁ポリフェノールによるLDL酸化抑制効果の評価(後半)として、ROSによるLDLアポリポタンパク質の酸化修飾に対するハマナス花弁ポリフェノールの効果を検討するとともに、マクロファージによる酸化LDLの貪食に対するハマナス花弁ポリフェノールの効果について調べる方針である。平成30年度は、マクロファージによる酸化LDLの貪食に対するハマナス花弁ポリフェノールの効果について実験条件の再検討により調べるとともに、関西大学と共同でハマナス花弁ポリフェノールの高LDL血症マウス病態改善作用について調べる方針である。LDL調製および機器分析における消耗試薬・器具等のコストを工夫して節約できたため。(理由)LDL調製および機器分析における消耗試薬・器具等のコストを工夫して節約できたため。(使用計画)マクロファージの新たな細胞株の購入、細胞分化に必要な試薬の購入、蛍光顕微鏡観察に必要な蛍光試薬キット等の購入に充てる予定である。マクロファージの顕微鏡観察に必要な蛍光試薬等の購入に充てる予定である。
筋疲労指標としての筋繊維伝導速度に関する基礎的研究

現代の産業労働の特色のひとつとして作業の単調化による単一筋群の化しようとその局所への負担の増加がある。こうした産業衛生的な課題に応え改善を進めるためにはこれまでとらえられなかった微細な疲労の初期変化を測定できる評価解析の手法が求められている。そこで、筋疲労現象の解析に用いるための非侵襲的に測定できる表面電極法を用いた筋繊維伝導速度の手技の確立を目指し、再現性よく測定できる方法を検討した。方法としては、被験者実験を行って僧帽筋を用いて最大筋力10%、30%程度の当尺性収縮を持続させながら腕の位置等を変化させ安定した測定が行える電極位置の検討を行いなった。さらに同じ状態で静的収縮を持続させて筋線維伝導速度を連続的に測定してその変化を調べた。測定は多点表面電極法を用いて行い、実験中は被験者の自覚疲労感を同時にモニターし、主観的な疲労度と筋線維伝導速度の変化の関連に注目して解析を行った。その結果、安定した筋線維伝導速度の測定には電極の位置の選択が影響を及ぼすこと、また、今回行った実験条件下では主観的な疲労度と多点表面電極法で測定された筋繊維伝導速度との間に安定した一定の関係を見出すことはできなかった。今後の課題として電極位置の決定をより簡便迅速に行って安定した測定を行える方法が開発できれば、多点表面電極法による筋繊維伝導速度は疲労の微細な初期徴候を評価するための有力な手段となりうる可能性が示された。
希釈条件を全く必要としない閉環反応による環状ビニルポリマーの革新的制御合成

合成化学の発展とともに進化してきた合成高分子の新たな魅力の探索には、そのトポロジー制御が不可欠である。特に、末端のない環状高分子は、そのレオロジーや分子鎖の絡み合い制御などの高分子物性と高分子合成分野をつなぐキーマテリアルである。一方で、その合成法は、2005年のGrubbsのノーベル化学賞の受賞を引き金に、メタセシス反応による不飽和環状分子の環拡大重合が主流となり、使用できるモノマーの種類に制限がある。もうひとつの合成法である線状高分子の閉環反応は、高分子合成の基軸であるリビング重合法を積極的に活用できるものの分子間の反応を抑制するために高希釈条件を必要とする(グラム単位の合成には浴槽サイズの反応容器が必要である)。本研究では、研究者の独創的な発想に基づいてN-ヘテロ環状カルベンを開始剤に用いた、リビングアニオン重合とそのN-ヘテロ環状カルベニル基(アルファ-末端)の脱離基としての性質も活用して「希釈条件を全く必要としない閉環反応による環状ビニルポリマーの革新的制御合成」を提案した。このアニオン重合では、開始末端であるN-ヘテロ環状カルベニル基(アルファ末端)は、重合中は対カチオンとして作用し、モノマーが完全に消費されたあとは脱離基として閉環反応に選択的に関与するため高希釈条件を全く必要としない(重合速度>>閉環反応速度の顕著な違いを活用)(高須ら、JACS 2017および高分子2018)。この研究により、ソルビン酸エステルのアニオン重合と閉環反応による環状高分子の制御合成を確立すると同時に、リビング重合法を積極的に活用した環状高分子のサイズ制御が可能となった。今年度は、本研究に関する著書1編、論文1報、招待講演5件を行った。無希釈条件下での閉環反応により環状のビニルポリマーが合成できている。また、ルイス酸存在下ではその成長反応が閉環反応よりも圧倒的に早く進行するため環状高分子の分子量分布を狭めることもできた。申請書の計画通り研究を遂行し、重合メカニズムを明らかにすることで使用できるビニルモノマーの拡張へ展開する。設備費を次年度に購入するため。
超冷中性子重力分光器の性能比較実験

落差集束式超冷中性子重力分光器の性能試験・特性測定実験に関する数値シミュ-レ-ション解析を行うことにより、これらの試験・実験にあたり考慮すべき分光器調整方法及び調整精度並びに分光器が目ざすべきエネルギ-分解能及び運動量分解能に関する有益な知見が得られた。これを、現在フランス国ラウェ・ランジュバン研究所において稼動している飛程集束式超冷中性子重力分光器NESSIEについて報告されている各分解能等の性能・特性と比較することにより、両分光器の性能比較実験に関する具体的条件及び方法等が詳細に検討された。次に、研究代表者が、アメリカ合衆国ロ-ドアイランド大学に、上記超冷中性子重力分光器NESSIEの設計者シュタイエル教授を訪ね、同重力分光器の特徴・性能・応用面等について種々の角度からの打ち合わせ・検討・討論を行った。これらにより、同分光器の性能試験の実験方法、その最も代表的な応用実験の考え方、並びにこの応用実験において解明される凝集体動力学上の知見等について多くの有益な方向づけが行われた。さらに、フランス国ラウェ・ランジュバン研究所において上述の重力分光器NESSIEの担当者であるとともに超冷中性子利用実験の責任者であるドレクセル博士を京都大学原子炉実験所に招へいし、ラウェ・ランジュバン研究所における超冷中性子供給源の性能・強度・利用システム・現状並びにNESSIEの利用実験計画等について詳細な意見交換及び検討・討論を実施し、両分光器の性能比較実験の具体的企画の準備がなされるとともに、次年度(平成2年度)の本研究計画の基本的事項及び必要な準備作業・準備手続き等について多くの収獲が得られた。
ナノ粒子の音響化学活性化によるアポトーシス誘導を利用した新規がん治療法の開発

本研究では、pyrrolidine tris-acid fullerene (PTF)と超音波により誘発される抗がん作用とその機序におけるアポトーシスの関与を調べた。生成された活性酸素種が殺細胞効果に与える影響を4oxoTEMPOの生成で調べた。この結果、一重項酸素の生成を確認し、その殺細胞効果への関与を認めた。次に、固形腫瘍にPTFと超音波の併用処置を行い、腫瘍増殖の抑制を確認した。さらに、HL-60において抗腫瘍効果におけるアポトーシスの関与を検討し、アポトーシスの特徴的な形態学的変化およびDNA断片化が認められた。これらから、音響化学的なアポトーシスのがん治療への応用が示唆された。がんの特徴の1つは自己増殖し転移しやすいということである。がん細胞自身はアポトーシスを起こしやすい細胞であるが、生体内では増殖シグナル伝達の活性化とアポトーシス誘導能の消失あるいは減弱により異常増殖が生じると考えられている。そこで、がん細胞で選択的にアポトーシスを誘発させることが可能となれば、副作用を軽減したがん治療を行うことが期待できる。超音波は照射によりキャビテーションによる物理的作用および化学的作用によりアポトーシスを誘発することが知られており、深部組織への深達性に優れるため、生体深部に到達可能な外部エネルギーとなる。そこで超音波照射により音響化学的に活性化されアポトーシスを誘発する薬物を併用した腫瘍選択性を備えた新規がん治療法の開発を目指す。これまでに、超音波と併用することにより殺細胞効果が発現または増強されるかフラーレン誘導体を用いてスクリーニングしてきた。その結果、フラーレンおよびフラーレン誘導体で殺細胞効果の発現または増強が確認された。本研究では、フラーレン誘導体の1つであり高水溶性のpyrrolidine tris-acid fullerene(PTF)について超音波との併用により培養細胞においてアポトーシスを誘発または増強するか確認した。がん細胞自身はアポトーシスを起こしやすいが、生体内では増殖シグナル伝達の活性化やアポトーシス誘導能の消失あるいは減弱により異常増殖が起きると考えられている。そこで、がん細胞に選択的にアポトーシスを誘発させることが可能となればがん細胞の自然消滅を促し、正常細胞への影響が少ないがん治療につながると期待できる。強度の強い超音波を照射するとアポトーシスが誘発されることが知られている。超音波は、生体内の深部組織まで到達させることができる外部エネルギーでありながら、その強度によっては生体に影響を与えない性質をもつ。超音波照射によるアポトーシス誘導は超音波照射により発生する気泡が圧縮し崩壊する際に生じる物理的・化学的作用による。そこで、生体に影響を与えない強度の超音波照射により音響化学的に活性化されアポトーシスを誘発する薬剤の併用による腫瘍選択的がん治療の開発を目指している。これまで、フラーレン誘導体を用いて超音波との併用により殺細胞効果の発現または増強を示す薬物のスクリーニングを行っている。この結果、水溶性を有するpyrrolidine tris-acid fullerene (PTF)について殺細胞効果の発現を確認した。そこで、この超音波およびPTFの併用による殺細胞効果にアポトーシスが関与するかについて検討した。超音波単独またはPTFとの併用による殺細胞効果がアポトーシスによるものかについて、ヒト前骨髄球性白血病(HL-60)細胞を用いて確認した。アポトーシスの評価はアポトーシス誘発時特有の現象である形態学的変化およびDNAの断片化がおきているかについて検討した。まず、未処置群、PTF単独処置群、超音波単独処置群およびPTFと超音波併用群の4群で処置後の生存細胞数を確認したところ、PTFと超音波併用群で顕著な生細胞数の減少が確認された。続いて、細胞の形態学的変化について位相差顕微鏡を用いて確認した。この際、トリパンブルー染色により生細胞、死細胞を区別した。PTFと超音波併用群でのみ明らかな形態学的変化が確認された。さらに、アポトーシスの条件の1つであるDNAのヌクレオソーム単位での断片化についてもアガロース電気泳動法を用いて検討した。この結果、DNA断片化がPTFと超音波併用群で確認された。これらのことから、PTFと超音波併用によりアポトーシスが生じている可能性が示唆された。生体内には細胞の増殖抑制機構としてアポトーシスによる細胞死システムが存在し、生体機能を維持するために不要となった細胞の増殖抑制に関与する。しかし、がん細胞の場合、増殖シグナル伝達の活性化も起因するが、アポトーシス能の低下により、がん細胞の異常増殖が生じる。そこで、生体に対し低侵襲的かつ深部到達性に優れる超音波を外部エネルギーとして用い、超音波により活性化される薬剤の併用によるがん治療法の開発を目的に検討を行ってきた。これまでに、超音波により活性化される薬剤であるかのスクリーニングをフラーレン誘導体に対し行った。このうち、超音波との併用により殺細胞効果発現が確認できた高水溶性のpyrrolidinetris-acid fullerene (PTF)の殺細胞効果へのアポトーシスの関与を検討した。すでに、アポトーシスを起こした細胞で特徴的に生じる細胞の形態学的変化、DNA断片化が超音波とPTF併用群でのみ確認されアポトーシスの関与が示唆されている。そこで、アポトーシス関与を決定づけるためクロマチン凝集、caspase-3の活性化について検討した。

生成された活性酸素種が殺細胞効果に与える影響を4oxoTEMPOの生成で調べた。この結果、一重項酸素の生成を確認し、その殺細胞効果への関与を認めた。次に、固形腫瘍にPTFと超音波の併用処置を行い、腫瘍増殖の抑制を確認した。さらに、HL-60において抗腫瘍効果におけるアポトーシスの関与を検討し、アポトーシスの特徴的な形態学的変化およびDNA断片化が認められた。これらから、音響化学的なアポトーシスのがん治療への応用が示唆された。ヒト前骨髄球性白血病(HL-60)細胞を用いて、腫瘍組織に親和性をもつフラーレン誘導体で超音波との併用により抗腫瘍効果を示すかスクリーニングを行った。高い水溶性を有するフラーレン誘導体の1つであるPTFを用い、超音波単独処置群、PTF単独処置群および超音波とPTF併用処置群で処置後の生細胞数を確認することにより超音波とPTFの併用による殺細胞効果の増強を確認した。超音波とPTFはそれぞれ単独では効果を生じない強度と投与量において超音波およびPTFを併用することにより細胞の生存数が減少することをトリパンブルー染色法により確認した。このことから、単独処置において殺細胞効果を示さないPTF濃度および超音波強度の条件下でPTFに超音波を併用することによりPTFの存在がキャビテーションの発生効率を増加させたと考えられる。キャビテーションの発生効率の増加はアポトーシス誘導に影響するので、本年度は、この殺細胞効果について1細胞の形態学的変化、2DNAの断片化の有無、3caspase-3の活性化の検討により、アポトーシスによるものであることを確認する。超音波とPTFの併用によりアポトーシス特有の細胞の形態学的変化およびDNA断片化が確認され、アポトーシスがおきていることが示唆されている。さらに本年度は1.細胞膜の構造変化2.クロマチン凝集3. Caspase-3の活性化4. PARP-1の検出5.ミトコンドリアの膜電位変化等を調べることによりアポトーシスの同定並びにアポトーシス経路同定予定である。細胞膜の構造変化は膜透過性を有しない蛍光標識試薬を用い、アネキシンVが細胞膜の内側にあるフォスファチジルセリンと結合する性質を、7-Amino-Actinomycin DがDNAと結合する性質を利用して評価する。クロマチン凝集についてはHoechst 33342を用いて蛍光染色を行い蛍光顕微鏡で観察する。Caspase-3の活性化についてAcetyl-Asp-Glu-Val-Asp-7-amido-4-trifluoromethyl-coumarin(DEVD-AFC)を用い、caspase-3活性化により切断される7-amino-4-trifluoromethyl coumarinの蛍光を測定する。PARP-1はPARP-1 (N-term ZF1) Antibodyを用いウェスタンブロットにより確認する。
アメーバ運動を起点とした連続体ソフトロボティクスの新展開

生物の身体は超大自由度あるいは大変形可能な連続体的材質により構成されており,それらの変形や柔らかさを巧みに制御することで予測不能的に変動する実世界環境下において優れた実時間適応性を示す.申請者は,このような適応的運動機能をロボットに発現させるためには,大変形可能な連続体的材質をロボットの身体に持たせるだけでなく,それらをモータ制御系の一部として組み込む必要があるとの考えに至った.このような設計によって,ロボットはこれまでの「ハードでドライ」な身体とは一線を画した「ソフトでウェット」な身体へと変容し,機構系の柔らかさと環境との相互作用により得られる豊富な時空間的情報を活用することが可能となる.本研究ではこのような試みを通して,生物制御のからくりの理解の深化のみならず,Soft robotics,Continuum robotics,Wet roboticsという新奇な学問領域の創成を目指す.本研究では申請者が今までの研究で培ってきた「柔らかく大自由度を制御するに適した自律分散制御」を,超大自由度,あるいは大変形する連続体的材質へと適用することで,上記の目的を実現する.具体的には,真正粘菌変形体をモデル生物としてとりあげ,Soft,continuum,wet roboticsのプラットフォームとして明示的な関節を持たない,連続体的な材質により構成される超大自由度の柔らかいロボットを作製する.平成22年度は,その要素技術として必要不可欠な,安価かつ小型・軽量な可変弾性要素とそれらの制御方法を開発した.さらに,柔らかい機構の試作と可変弾性要素を柔らかい機構に組み込む方法を模索した.生物の身体は超大自由度あるいは大変形可能な連続体的材質により構成されており,それらの変形や柔らかさを巧みに制御することで予測不能的に変動する実世界環境下において優れた実時間適応性を示す.申請者は,このような適応的運動機能をロボットに発現させるためには,大変形可能な連続体的材質をロボットの身体に持たせるだけでなく,それらをモータ制御系の一部として組み込む必要があるとの考えに至った.このような設計によって,ロボットはこれまでの「ハードでドライ」な身体とは一線を画した「ソフトでウェット」な身体へと変容し,機構系の柔らかさと環境との相互作用により得られる豊富な時空間的情報を活用することが可能となる.本研究ではこのような試みを通して,生物制御のからくりの理解の深化のみならず,Soft robotics,Continuum robotics,Wet roboticsという新奇な学問領域の創成を目指す.本研究では申請者が今までの研究で培ってきた「柔らかく大自由度を制御するに適した自律分散制御」を,超大自由度,あるいは大変形する連続体的材質へと適用することで,上記の目的を実現する.具体的には,真正粘菌変形体をモデル生物としてとりあげ,Soft,continuum,wet roboticsのプラットフォームとして明示的な関節を持たない,連続体的な材質により構成される超大自由度の柔らかいロボットを作製する.平成22年度は,その要素技術として必要不可欠な,安価かつ小型・軽量な可変弾性要素とそれらの制御方法を開発した.さらに,柔らかい機構の試作と可変弾性要素を柔らかい機構に組み込む方法を模索した.
感覚間の相互作用に基づく高度な災害対応ロボットの研究開発

本研究では、人間の情報収集・環境操作における認知・判断・操作に着目し、工学的に解明することで高度な災害対応ロボットの実現を目指す。そのために人間の五感情報、特に物体認識・操作に直接的に関与する視覚情報や力覚情報に主眼を置き、視覚情報と力覚情報の感覚間の相互作用の工学的な解明を目指す。工学的に解明した感覚間の相互作用をロボットの運動制御技術に適応し、高度な災害対応ロボットを具現化する。
チェルノブイリ原発事故被災者における血液腫瘍発症と発症機序の研究

我々は、ウクライナのすべての州から診断依頼を受けた過去6年間(19952001年)に、5,483名の患者(成人2,199名、子供3,284名)を調査した。中でもチェルノブイリ原子力発電所の事故当時、7.525cGyの放射能を浴びたチェルノブイリ除染作業者のうち、144名に血液学的疾患が認められた。我々はまた、モノクローナル抗体を用いた,形態、細胞化学,免疫細胞化学および免疫型質解析によって、90名の患者に血液学的悪性疾患を認めた。その内訳は、急性リンパ性白血病4名、B細胞型の慢性リンパ性白血病(B-CLL)16名、B細胞性リンパ腫2名、多発性骨髄腫12名、その他の非ホジキン悪性リンパ腫7名、Sezary症候群2名、願粒リンパ球性白血病6名、急性骨髄性白血病15名、慢性骨髄性白血病8名、真性赤血球増加症1名、本態性血小板血症3名、および骨髄異形成症候群9名であった。血液学的悪性腫瘍患者の平均年齢は57.1±1.3歳で、男女別では男性のほうが多かった(84名;93.3%)。悪性でない血液疾患が8名(再生不良性貧血、溶血性貧血、突発性血小板減少性紫斑病)に、また、骨髄の転移性癌が5名に認められた。造血機構の持続的障害(リンパ球増加症、好中球増加症、造血細胞の異形成変化)は、26名の患者で検出された。この患者グループについては、根本的な病因の性質を明らかにするため、最新の分子遺伝子解析法を用いてさらに詳しく調査する必要がある。6名の除染作業者については、明白な血液学的障害は認められなかった。血液学的悪性腫瘍の発生率は、血液以外の悪性腫瘍発生率および被爆しなかった患者の悪性腫瘍発生率と比較して高率である。我々の研究室で調査したチェルノブイリ除染作業者の集団では、造血組織およびリンパ系組織の主要な悪性疾患の形態をすべて登録し、その中では、慢性リンパ性白血病(19%)を含む慢性リンパ増殖性疾患が優位に多かった(57.4%)。慢性リンパ性白血病は、最近になるまで放射線に関連する白血病であるとは認識されていなかったため、この事実は特に重要である。こうした見解は原爆被爆者生存者の白血病発生率に関するデータに完全に基づいたものであった。一方、日本では古典的なB-CLLは珍しい形態の白血病であり、全白血病の5%に満たない。米国およびヨーロッパでは、B-CLLは成人で最も優勢な白血病形態のひとつである。除染作業者のうち16名のB-CLL患者に関する我々のデータと、Research Center of Radiation Medicineの血液診断所でB-CLL患者36名を観察したKlimenko教授のデータは、電離放射線への曝露はB-CLLのリスクを増加させないという一般に受け入れられた見解に疑問を投げているように考える。こうした一般的見解が優勢になると、除染作業者やウクライナおよびベラルーシの汚染地域に住む住民の間で、B-CLLの発生率が増加していることに関する疫学的データを無視する決定的要因になりかねないと考える。本年度は、チェルノブイリ原子力発電所の事故時1986年に、急性放射線障害(ARS)を発症した人々についての医学調査を主に行った。調査対象はキエフ在住の186名であり、大半は^<131>I,^<132>I,^<134>Cs,^<137>Csによるβ及びγ線の外部照射を受けた人々で、急性放射線障害度IIIIの96名と、障害度を特定し得なかった90名である。障害度I(ARS-1;0.82Gy)1名は1996年にmyelodysplactic syndrome(MDS)を発症したが現在も生存中である。ARS-2(24Gy)は2名で、1名は1990年にCMLを発症し同年に死亡した。他の1名は1998年に急性骨髄性白血病(AML,M4)を発症し同年に死亡した。ARS-3(4.16.3Gy)は2名で、1名は1993年MDSを発症し同年に死亡しており、他の1名は1995年にMDSを発症、1996年に死亡した。この他障害度を特定出来なかった5名のうち4名は1986年に2名が再生不良性貧血を発症し、1名が1987年に死亡し、他の1名については現在消息不明である。又他の1名は無顆粒球症を発症したが現在消息不明、1名は血小板減少性紫斑病を発症し、脾臓摘出により現在も生存中である。他の1名は1987年に無顆粒球症(好中球減少症)を発症し現在経過観察中である。又本年度の健康診断にて1名の好中球減少症患者を見出した。現在、リンパ球サブセットを解析中である。ARS患者の大多数は精神的及び肉体的な不定愁訴を持ち、又経済的な問題を抱えている。ARS患者の大多数は不能者として扱われており、就労出来ず、年金生活をしているのが実態である。

中でもチェルノブイリ原子力発電所の事故当時、7.525cGyの放射能を浴びたチェルノブイリ除染作業者のうち、144名に血液学的疾患が認められた。我々はまた、モノクローナル抗体を用いた,形態、細胞化学,免疫細胞化学および免疫型質解析によって、90名の患者に血液学的悪性疾患を認めた。その内訳は、急性リンパ性白血病4名、B細胞型の慢性リンパ性白血病(B-CLL)16名、B細胞性リンパ腫2名、多発性骨髄腫12名、その他の非ホジキン悪性リンパ腫7名、Sezary症候群2名、願粒リンパ球性白血病6名、急性骨髄性白血病15名、慢性骨髄性白血病8名、真性赤血球増加症1名、本態性血小板血症3名、および骨髄異形成症候群9名であった。血液学的悪性腫瘍患者の平均年齢は57.1±1.3歳で、男女別では男性のほうが多かった(84名;93.3%)。悪性でない血液疾患が8名(再生不良性貧血、溶血性貧血、突発性血小板減少性紫斑病)に、また、骨髄の転移性癌が5名に認められた。造血機構の持続的障害(リンパ球増加症、好中球増加症、造血細胞の異形成変化)は、26名の患者で検出された。この患者グループについては、根本的な病因の性質を明らかにするため、最新の分子遺伝子解析法を用いてさらに詳しく調査する必要がある。6名の除染作業者については、明白な血液学的障害は認められなかった。血液学的悪性腫瘍の発生率は、血液以外の悪性腫瘍発生率および被爆しなかった患者の悪性腫瘍発生率と比較して高率である。我々の研究室で調査したチェルノブイリ除染作業者の集団では、造血組織およびリンパ系組織の主要な悪性疾患の形態をすべて登録し、その中では、慢性リンパ性白血病(19%)を含む慢性リンパ増殖性疾患が優位に多かった(57.4%)。慢性リンパ性白血病は、最近になるまで放射線に関連する白血病であるとは認識されていなかったため、この事実は特に重要である。こうした見解は原爆被爆者生存者の白血病発生率に関するデータに完全に基づいたものであった。一方、日本では古典的なB-CLLは珍しい形態の白血病であり、全白血病の5%に満たない。米国およびヨーロッパでは、B-CLLは成人で最も優勢な白血病形態のひとつである。除染作業者のうち16名のB-CLL患者に関する我々のデータと、Research Center of Radiation Medicineの血液診断所でB-CLL患者36名を観察したKlimenko教授のデータは、電離放射線への曝露はB-CLLのリスクを増加させないという一般に受け入れられた見解に疑問を投げているように考える。こうした一般的見解が優勢になると、除染作業者やウクライナおよびベラルーシの汚染地域に住む住民の間で、B-CLLの発生率が増加していることに関する疫学的データを無視する決定的要因になりかねないと考える。
感情制御の社会化プロセス-文化間要因と個人間要因の交差的研究-

本研究の目的は、子どもが自己のネガティヴな感情をどのように認識し制御するのかについて、その社会化プロセスを明らかにすることである。日本とアメリカの4歳児とその親を対象に,以下の研究をおこなった。研究1では、子どもの感情制御・心の理論・他者感情の理解・実行機能・認知能力などを、子どもに課題を与えて行動を観察することによって測定した。ネガティヴな感情状況として,「Boring(封筒)課題」・「Prize課題」・「コンピュータ課題」を子どもに提示して,ビデオカメラで撮影し,子どもの行動(言葉,表情,身体の動き)を評定した。研究2では、親の養育態度・親の情動特性・子どもの情動特性・子どもの気質・子どもの行動特性などを、親を対象として質問紙調査を実施して測定した。感情制御の媒介要因について日本とアメリカのデータを比較検討したところ、心の理論・他者感情の理解・子どもの情動特性・子どもの気質・子どもの行動特性・親の情動特性・親の養育態度で,文化差が見られた。日本の子どもはアメリカの子どもよりも,心の理論の一部の課題の得点が低く,他者感情の理解の感情ラベリング課題のExpressive等の得点が低く,気分の変化が大きく,気質の怒りや欲求不満が低く,内在化問題行動が高かった。また、日本の親はアメリカの親よりも、気分の変化が大きく,感情の同定及び感情表現の得点が低く,他者の気持ちに誘導するあるいは子どもの行動の問題点を説明する養育態度が多かった。また,感情制御の個人間要因について検討したところ,日本の子どもでは,感情制御と実行機能及び気質(知覚的敏感さ,注意の移行,なだまりやすさ,抑制的制御)との関連が示唆された。今後はさらに詳細な分析を進め、感情制御の社会化プロセスについて総合的に考察していく予定である。本研究の目的は、子どもが自己の感情をどのように認識し、それを制御するのかについて、その社会化プロセスを明らかにすることである。子どもの行動と親の養育態度を測定し、文化間比較を行うことにより、感情制御の社会化プロセスで、文化間要因と個人間要因がどのように交差し影響しているのかを明らかすることを試みる。個人間要因として、子ども自身の感情制御能力、子どもの感情状態、親の養育態度、子どもの気質などの測定を行い、文化間要因として、日米で同一の方法で子どもの感情制御能力を測定するとともに、文化的資源としての幼稚園環境と絵本やビデオの分析を行う。本年度は、日米で綿密に研究打ち合わせをした上で、研究1:子どもの感情制御を中心とした自己制御の測定(課題を与えて、子どもの行動を観察)と、研究2:親の養育態度と子どもの気質などの測定(調査)の準備を進め、予備研究を行った。その結果、日本では3歳児でも認知制御(実行機能)はある程度可能であるが、行動制御および感情制御の面で困難が生じること、5歳児は3歳児に比べて行動制御および感情制御の面が発達していることが明らかになった。また、自己制御課題において、文化的な配慮が必要であることがわかった。日本の子どもとアメリカの子ども、さらに並行してデータを収集する中国の子どもに共通の課題を設定するために、コンピュータ上のゲームを考案し、作成した。こうした予備研究を行ったことによって研究実施上の改善点が明らかになり、より適切な比較文化研究を実施する準備が整った。次年度早々に本研究を実施する予定である。当初の予定よりも遅れたことは否めないが、比較文化研究を実施する上で必要な措置であったと考える。

子どもの行動と親の養育態度を測定し、文化間比較を行うことにより、感情制御の社会化プロセスで、文化間要因と個人間要因がどのように交差し影響しているのかを明らかにすることを試みる。個人間要因として、子ども自身の感情制御能力、子どもの感情状態、親の養育態度、子どもの気質などの測定を行い、文化間要因として、日米で同一の方法で子どもの感情制御能力を測定するとともに、文化的資源としての幼稚園環境と絵本やビデオの分析を行う。本年度は、日米で綿密に研究打ち合わせをした上で、研究1:子どもの感情制御を中心とした自己制御の測定(課題を与えて、子どもの行動を観察)と、研究2:親の養育態度と子どもの気質などの測定(調査)の準備を進め、予備研究を行った。その結果、日本では3歳児でも認知制御(実行機能)はある程度可能であるが、行動制御および感情制御の面で困難が生じること、5歳児は3歳児に比べて行動制御および感情制御の面が発達していることが明らかになった。なお、予備研究を行ったことによって研究実施上の改善点が明らかになり、日米でさらに研究打ち合わせを重ね、本研究を実施する準備が調った。今後の研究計画としては、来年度中に研究1と研究2の本研究を実施して分析を行い、研究成果発表の準備を進める。研究3と研究4の実施準備にも取りかかる予定である。本研究の目的は、子どもが自己の感情をどのように認識し、それを制御するのかについて、その社会化プロセスを明らかにすることである。本年度は、研究1:子どもの感情制御を中心とした自己制御の測定(課題を与えて、子どもの行動を観察)と、研究2:親の養育態度と子どもの気質などの測定(調査)の本研究を実施した。現在はデータの一部の分析が終了し、次のことが明らかになった。1.感情制御の媒介要因:日本とアメリカの文化比較を行なった結果、日本の子どもはアメリカの子どもよりも感情理解課題の感情同定の得点が低く、実行機能課題のルリアのハンドゲームの得点が高かった。子どもの気質についても違いが認められ、日本の子どもはアメリカの子どもよりも、怒りやすさ・フラストレーションおよび接近が低く、なだまりやすさが高かった。日本の親はアメリカの親よりも、TASの得点が高かった(日本心理学会第71回大会にて発表)。2.感情制御課題(封筒課題)と子どもの気質・実行機能:感情制御課題(封筒課題:退屈な課題)と個人間要因について検討した結果、封筒課題の達成枚数が少ない群の気質の知覚的敏感性が高く、達成枚数が多い群の実行機能が高かった(日本発達心理学会第19回大会にて発表)。3.心の理論の文化比較:Wellmanらの心の理論課題のうち,知識へのアクセス課題と中身の誤信念課題で,日本の子どものほうがアメリカの子どもよりも得点が低かった(日本心理学会第71回大会,日本発達心理学会第19回大会にて発表)。今後はさらにデータの分析を進め、感情制御の社会化プロセスについて考察していく。