hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第二言語習得における言語適性の役割に関する言語類型論的研究

本研究では言語類型論的な観点からモンゴル語母語話者と中国語母語話者の日本語学習を対象とし、どのような適性が関連しているかを明らかにすることを目指した。言語適性として言語分析能力、音韻的短期記憶、ワーキングメモリを取り上げて検討した結果、類型論的な異同に関わらず、学習初期に音韻的短期記憶が重要であること、中国語母語話者の文法学習には言語分析能力が重要であることが明らかになった。このことから母語と目標言語との距離に関わらず重要な適性要素と、距離の違いに関わる適性要素があることが示唆された。1.当初の計画通り、中国とモンゴルの大学において新入生を対象にしたデータ収集を開始することができた。言語適性テストについてはすでに文字化、得点化が終わっている。また、計画作成時には予定していなかった2年生、3年生のデータも、研究協力者の尽力により収集することができ、こちらのデータも文字化、得点化が終わっている。2.会話テストの発話データもすでに文字化が終わり、計画通りに進んでいる。しかし、このデータをどのように分析するかはまだ検討中であり、27年度の課題として持ち越すことになった。1.27年度入学生の学習成果のデータを引き続き収集する。2.26年、27年に収集、数値化したデータを様々な観点から分析して、発表、論文化する。3.言語適性に関する先行研究の購読をさらに進め、展望論文、および概論を執筆する。人文学言語学日本語教育第二言語習得理論1.27年度は26年度入学生の学習成果に関するデータを引き続き、縦断的に収集する。2.データ数を増やすため、27年度の新入生に対しても26年度と同様に適性テスト、学習成果テストを実施する。3.発話データを先行研究の分析方法を踏まえて分析し、言語適性との関連を調べる。この結果を本研究のテーマと関連する学会で発表する予定である。4.言語適性に関する文献研究を行い、レビュー論文を執筆する予定である。発話データの文字化、データのチェックについて、協力を依頼できなかったものがあり、謝金として予算を取っていた金額が未使用となったため。音声データの文字化の謝金として計上した額が予定より下回ったため。1.データ収集に関連し、中国、モンゴルの被験者、および研究協力者に謝金を支払う。また、データの文字化、数値化などの作業の補助を依頼する協力者にアルバイト謝金を支払う。2.最新の研究動向を関する知見を得られる第二言語習得研究に関連する大会の参加費、および参加に際して必要となる旅費などの経費として使用する。3.文献研究のための書籍、統計処理ソフトを購入する。1.データ収集に関連し、中国、モンゴルの被験者、およびデータ収集作業を依頼する研究協力者に謝金を支出する。また、データの文字化、分析補助に関してアルバイト謝金を支出する。2.最新の研究動向に関する知見を得られる第二言語習得関係の大会参加費、および旅費として使用する。3.文献研究のための書籍、統計処理用のソフトウェアを購入する。
モバイル複合現実環境でのロボットを用いたストーリテリング手法による英語学習支援

本研究では、英語学習を念頭に、携帯端末とロボットを用いたストーリテリングシステムを構築し、学習者の動機付けや、学習活動へのengagementを高める新しい学習支援手法を工学的な観点から追求すること目標としてきた。より具体的には、「ロボット」、「モバイル」、「複合現実感」のすべての手法を統合した新しい学習支援環境を構築し、学校教育の現場でその評価を行うことを目的とした。本年度は昨年度に引き続き、まずはシステムの改良を進めた。特に、複合現実環境での複数の学習者による協調的な学習をスムーズに行えるようにするため、提案システムの安定性や信頼性、使用感の向上のための作業を行った。次に、提案システムの機能拡張を試みた。具体的には、イベント定義モジュールの導入を進めた。ロボット同士あるいはロボットと実世界に配置されるオブジェクトとの位置的関係(たとえば衝突)によって発火するロボットの振舞いを、イベントとして簡単に定義できるモジュールをストーリ作成機能に組み込むことを試みた。これにより、学習者が容易に多様なストーリ表現を行えるようになる。さらに、提案システムの改良、拡張に基づいて、評価実験に向けての具体的な検討を実験協力校と議論しつつ進めた。現在、授業との連携を念頭において、システム利用と統合した独自のカリキュラム設計を行っているところである。また、これまでの研究成果をまとめて論文誌に投稿した。本研究は、小型で軽量なプロジェクタとロボットを使うことで、生徒が創造的な英語のストーリを作成するのを支援するシステムを構築し、その評価を行うのが目的である。生徒たちは、あたかも映画監督、演出、脚本などを担当している感覚で、自らの作品を製作する。実世界のロボットをプロジェクタで映像的に強化することで、モバイル複合現実環境での没入感の高い協調学習支援環境を実現できることが、提案システムの特徴の一つとなる。昨年までは、複数の小学校と協力しながら、高学年の小学生を対象としたストーリテリング支援システムとして展開してきた。一方、本研究では英語学習を目的とするため、対象とする学習者には中学生も含まれる。そこで、昨年までに構築を進めてきたシステムを全面的に見直し、幅広い学習者に対応可能な機器構成になるよう改良を進めた。具体的には、急速に小型化、高性能化が進んでいるレーザ型携帯プロジェクタの利用についての検討、より多様な操作や表現を可能にするためのロボットの性能向上(電子基板の改良による操作性向上や新たなセンサ実装による多機能化)、複合現実として提示されるシーン映像の検討と改良(静止画から動画へ)などが挙げられる。また、現在進行中の作業であるが、中学生の英語教材についての検討を進めている。それにより、どのようなストーリをどのような手順で作成するのが最も生徒の学習への動機づけを高め、学習効果を高めるかについての仮説を立てて、システム構築及び評価を実施することができる。この作業は、実験協力校の支援も受けつつ、来年度も行う予定である。
多機能分子の特性を活用した協奏機能触媒反応の開発

一つのフラスコ中でいくつかの反応が一挙に進行する多段階反応は,省資源化へとつながり次世代の「環境調和型分子変換プロセスの開発」という観点からも注目されている.遷移金属触媒を用いてこのような多段階反応を実現するためには,1)一種類の触媒によって複数の反応を進行させ得る「多機能触媒」の創製,あるいは,2)複数の触媒が互いの機能を損なわずに共存し得る反応系の開拓,が必須である.本研究課題では,上記1)の実現を目指し,多機能分子である含窒素ヘテロ環カルベン(NHC)の利用に焦点をあて研究を進めた.MHCは,カルボニル化合物を反応し極性転換を引き起こす「有機分子触媒」としての機能と,遷移金属触媒に配位する、「配位子」としての機能を併せ持つ.そこで本年度の研究として,これらの機能を活用した「極性転換型辻-Trost反応」や「一酸化炭素挿入反応-Stetter反応カスケード」などの検討を行った.NHC前駆体として種々のイミダゾリウム塩を合成し上記の二つの反応系での利用を試みたが,現在までのところ,「有機分子触媒」としての機能と「配位子」としての機能を併せ持つNHC分子の創出には至っていない.今後は更に様々なイミダゾリウム塩,及びその類縁体であるトリアゾリウム塩やチアゾリウム塩を合成し,更に上記の二つの反応系において機能を検討していきたい.また,上記2)の「複数触媒共存系」の開発にも着手したいと考えている.一つのフラスコ中でいくつかの反応が一挙に進行する多段階反応は,省資源化へとつながり次世代の「環境調和型分子変換プロセスの開発」という観点からも注目されている.遷移金属触媒を用いてこのような多段階反応を実現するためには,1)一種類の触媒によって複数の反応を進行させ得る「多機能触媒」の創製,あるいは,2)複数の触媒が互いの機能を損なわずに共存し得る反応系の開拓,が必須である.本研究課題では,上記1)の実現を目指し,多機能分子である含窒素ヘテロ環カルベン(NHC)の利用に焦点をあて研究を進めた.MHCは,カルボニル化合物を反応し極性転換を引き起こす「有機分子触媒」としての機能と,遷移金属触媒に配位する、「配位子」としての機能を併せ持つ.そこで本年度の研究として,これらの機能を活用した「極性転換型辻-Trost反応」や「一酸化炭素挿入反応-Stetter反応カスケード」などの検討を行った.NHC前駆体として種々のイミダゾリウム塩を合成し上記の二つの反応系での利用を試みたが,現在までのところ,「有機分子触媒」としての機能と「配位子」としての機能を併せ持つNHC分子の創出には至っていない.今後は更に様々なイミダゾリウム塩,及びその類縁体であるトリアゾリウム塩やチアゾリウム塩を合成し,更に上記の二つの反応系において機能を検討していきたい.また,上記2)の「複数触媒共存系」の開発にも着手したいと考えている.
水平軸周りに回転する円筒内凝縮熱伝達の研究

水平軸の周りに回転する円筒内凝縮熱伝達について、実験装置を設計製作し、R113を用いた凝縮実験を行うとともに、その結果をもとに理論解析を行い、両者の間によい一致を認めた。実験は、円筒内面頂部に液膜を機械的にかき取る平板状スクレーパを設けることにより、、従来のサイフォン式排液方法に比し、きわめて薄い液膜厚さにすることが可能であることが判明した。また、円筒外表面温度に着目して円筒の熱通過率を対象とし、熱伝導率の異なるアクリル製とステンレス鋼製の2種類の円筒について実験を行い、熱通過率Numへの熱伝導低抗比Cの影響を明らかにした。理論解析では、実験結果から得られた知見をもとにして、液膜がきわめて薄いと云う条件のもとに、液膜内速度分布、温度分布を求め、液膜における熱収支式から、液膜厚さSに関する基礎式を導き、Runge-Kutta-Gill法によって数値積分を行い解を得た。その結果、回転速度が低下し、液膜厚さがある限度以上になると、液の一部が円筒底部に滞留する滞留限界を明らかにすることができた。また、Numへの影響因子として、回転レイノルズ数Rew、プラントル数Pr、顕潜熱比H、熱伝導抵抗比C、スクレーパー通過後の初期液膜厚さ【So^*】とするとき、液膜が滞留限界より十分小さい場合には、Numは二つのパラメーター〔H/(Rew・Pr)〕と〔C+【So^*】〕のみにより支配され、これらのパラメーターの値が小さい程Numの増加する関係を明らかにした。一方、滞留限界近くでは、スクレーパー設置位置を頂部より進めることで熱伝達を増進できることが判明した。これらの解析結果は実験と比較的良い一致を示した。以上の結果は日本機械学会論文集に投稿予定である。
コーチングのジレンマの解決に向けたライフスキルコーチの育成

本研究は高校運動部活動指導者が望ましいコーチングを獲得するためのプログラム開発の支援とそれをサポートするライフスキルコーチの育成を目指した。2015年度は高校部活動の指導者と選手にライフスキル現状把握のアンケート調査を実施し、その結果からライフスキルプログラムを介入するという一連の調査を実施した。特にライフスキルプログラムの中でも「考える力」は時間がかかるが、指導者と選手の信頼関係を構築するプログラムが重要であることもわかった。2016年度は指導者向けの「コーチングのジレンマ」に関するシンポジウムを開催した。具体的な事例を挙げながら知見を重ねるシンポジウムはホームページを通じて発信された。本研究の目的は、コーチングのジレンマの解決に向けたライフスキルコーチの育成とそのしくみを取り入れたe-learning研修の開発の準備を目指している。東海林・金子(2014)はスポーツコーチングの現場で、指導者が抱えるジレンマについてゲーム理論「囚人のジレンマ」を援用しジレンマを定式化したが、望ましいコーチングのためには、指導者自身が気づきにくいジレンマを認識することが不可欠であるという仮説を立てた。本年度はその仮説の検証のために、神奈川県および福岡県の運動部のトップチームのコーチから地区優勝を目指すコーチまでの指導者を対象に、コーチングのジレンマの研修会を実施し、グッドコーチ(文科省、2015)に向けたプロセスをインタビューやアンケートによって検証した。検証の結果、自らのジレンマを認識していたとしても、勝利への欲求が強ければ強いほど、ジレンマを抱える傾向にあることがわかった。さらに選手時代に競技力が高い選手であった指導者ほど、なかなか自らのコーチングのスタイルを変化させることが困難であった。また、高校運動部活動では特に保護者との関係でジレンマを抱えることが明らかとなったが、この関係づくりをうまく協力関係に変えて、サポートしてもらうよう促すと全体が目標に向けて効果的にまわることがわかった。しかし、保護者との溝が深まれば深まるほど、それぞれがジレンマを大きくさせる。指導者は何が正しいのか、どういう信念を持ってコーチングするべきか、迷い、苦しむ時代が続き、「放任のコーチング」か「強制のコーチング」(東海林、2014)を行き来して壁にぶつかり、なかなか進歩できないということがわかった。これは、東海林・金子(2014)の仮説を証明する結果となった。本研究の第1ステップである指導者が持つコーチングスキルにおける暗黙知の解明については、現在、インタビューやヒアリングのデータを起こし、質的な分析を実施する準備をしている。その結果、グッドコーチ(文科省、2015)に向けたプロセスを示すいくつかの要素が見えてきた。暗黙的なコーチングスキルを検証するためには、引き続き、インタビューを実施し、その要因を深く洞察する必要がある。さらにはそのプロセスやコーチングスキルと勝利の関連も重要である。また、こうした検証結果に関して、より効果的な知見を得るためには意見交換が必要で、海外の学会で発表することが重要である。しかしながら、申請者は、昨年出産を終えて現在、子育てにも手がかかり外泊が難しいために、出張がままならない状況である。そのために、現在は、国内で時間の許す限り、スポーツ関係者に留まらず、グッドコーチを目指す指導者の人間像に共通する人格教育などを重要視する、様々な立場にある専門家と意見交換をしてグッドコーチに向けた知見を探求している。具体的には、現在、大学体育連合が主催するリーダーシップ研修会(H28.6.4)で開発した教材を活用した研修会を実施する準備をしている。ここでは、人格主義を提唱し、企業の人材育成を多く手掛ける民間企業と他大学のスポーツマネジメントの専門家、コーチング推進コンソーシアム委員などとの連携を通じて、教材を開発する準備を実施している。次に本研究の第2ステップである教材の開発であるが、前述したように各関係者との連携を密にしてこれまでにない理解しやすく具体的なコーチングマニュアルを開発し、現場に役立つ教材の開発を目指す予定である。本研究では次の3つの目的について検証を実施した。一つは平成27年度に実施したコーチ育成のための「ジレンマモデル」を実際にコーチに介入し、実際の現場でどのように生かされるのかについて明らかにした。もう一つは、その過程を経たコーチが、指導経験のないコーチやジレンマを抱えるコーチを対象にライフスキルコーチとしてコーチングの相談にのったり助言を与えるなどの行為ができるように育成した。3つめはホームページで「コーチ育成」のための要点などを発信した。コーチ育成のためのモデルは、平成27年度にすでにトライされたモデルであったが(東海林・島本,2016)、今回はその効果がどのようにしてコーチングの現場に生かされているかをコーチのインタビューと対象選手のライフスキル評価尺度で明らかにした。対象選手にはライフスキル評価尺度(島本ら,2013)によってプログラム前後の差を明らかにした。ライフスキルは「目標設定」や「コミュニケーション」をはじめ、10の構成要素で成立しているが、プログラム直後に有意な向上が見られるライフスキルと時間が経過するに従って有意な向上が認められるライフスキルと2つのパターンが見られた。特に、「考える力」は介入前と比較すると介入後は、1年後に着実に差が見られた。その要因として選手とコーチの信頼関係があげられる。自己改革したコーチは、選手が主体的に練習や試合で勝利のための戦術や方法を議論するような雰囲気を作り出すためにノートを活用し、日々の選手たちの考えを吸い上げて現場に反映させた。

こうしたライフスキルの重要性を認識したコーチは、コーチングで悩むコーチのアドバイザーとなるような立場となり発信できるようなしくみ(講習会や勉強会を作って考えて発信する)や場を作ったことで徐々にライフスキルコーチとして育成されている本研究は高校運動部活動指導者が望ましいコーチングを獲得するためのプログラム開発の支援とそれをサポートするライフスキルコーチの育成を目指した。2015年度は高校部活動の指導者と選手にライフスキル現状把握のアンケート調査を実施し、その結果からライフスキルプログラムを介入するという一連の調査を実施した。特にライフスキルプログラムの中でも「考える力」は時間がかかるが、指導者と選手の信頼関係を構築するプログラムが重要であることもわかった。2016年度は指導者向けの「コーチングのジレンマ」に関するシンポジウムを開催した。具体的な事例を挙げながら知見を重ねるシンポジウムはホームページを通じて発信された。平成28年度は、上記にあげるステップ1とステップ2を同時進行で実施予定である。指導者が持つコーチングスキルにおける暗黙知の解明(ステップ1)については、3回から5回にかけて追跡インタビューを実施する。また、教材の開発(ステップ2)については、さまざまなフィールドで試行予定である。試行して修正を繰りかえしながら、最終的に研究の成果の一つ目として、一冊のコーチングマニュアル本(コーチングの悩みアレコレ(仮題))に収めたい。マニュアル本は次のような構成で行う。『第1章;指導者が持つジレンマの解明、第2章;コーチングスキルの獲得のプロセス、第3章;さまざまなスポーツ場面で発生するジレンマの解決の具体的事例、第4章;ライフスキルの活用の仕方とモチベーションの関係、第5章;コーチの育成の仕方』以上のような5つの大きな章立てをして、それぞれに調査で明らかにした具体的な提案を行っていく予定である。さらにインターネット上でweb公開し、そのメソッドを紹介し、誰でも必要なときに閲覧できる状態にしたい。その後の自立した運営のためには、必要なメソッドの紹介は実施するが、例えばweb上でのアドバイスや悩み相談などに関しては、次年度以降、会員制にするなどして有益な意見交換ができるしくみを作り、今後のスポーツコーチングの方向性や教材の開発に役立てたい。次に、成果の二つ目として国内学会(日本体育学会(大阪)、大学体育フォーラム(沖縄))と学術誌(日本コーチング学会)、および国際学会(調整中)にて研究の成果を発表予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ心理学28年度が最終年度であるため、記入しない。異分野融合のコーチングの重要性を発信するために「コーチングのジレンマ」というHPを作成した。
フィラデルフィア万博に注目した米中日国際文化関係の研究

本研究は、1876年開催のフィラデルフィア万博に関して、それが多数の国家が参加したことに注目して研究を進めた。同万博で注目されるのは、日本と中国が参加していることである。日本と中国の展示は、「進歩」の度合いで対比され、評価された。特に日本は、一方では「進歩」したものとして、他方では人種的に劣位にあるものとして位置づけられた。次に本研究は、メインパビリオンの一つである機械館に着目して、同館におけるアメリカの機械の展示を分析した。コーリスエンジンをはじめとする展示物は、その諸外国からの評価は極めて高いものだった。これによって、フィラデルフィア万博は、開催目的の一つである国際的地位向上に貢献した。本研究は、フィラデルフィア万博における日本と中国の参加に注目し、アメリカの開催意図および日中の参加意図、そして多くのアメリカ人がフィラデルフィア万博で初めて触れた「日本」と「中国」のイメージとその後の影響について考察することを目的としている。今年度の研究調査の概要は以下の通りである。(1)フィラデルフィア万博に関する資料調査:The Library Company of Philadelphiaでの資料調査を行い、本邦では入手しがたい新聞記事や学術論文を収集した。また、本邦においても資料収集活動を行い、アメリカでの博士論文、およびInternational Exhibition 1876 Report of the Director-Generalをはじめとする貴重な一次資料も入手することができた。現在、これらの資料の読み込みを行っており、その成果は、学会や国際シンポジウムで発表する予定である。(2)フィラデルフィア万博における「中国」と「日本」:1876年当時の雑誌、新聞記事、現地で出版されたガイドブックから、フィラデルフィア万博における中国と日本の展示についてどのような紹介がなされているかについて、検討を進めている。これらの資料における記述を整理し、上記のReport of the Director-Generalで説明されている海外出品物の配置意図とを合わせて、「中国」と「日本」のイメージ、さらのその背後にある世界観について分析を試みている。本年度は、1876年開催のフィラデルフィア万博について、日本と中国の展示物に関する評価のディスコースおよび本館のレイアウトについて、先行研究の批判的検討および史料に基づいた分析を行った。そして、次のような成果を得た。まず、フィラデルフィア万博は、当時「半開」イメージがあったアメリカが、西欧に匹敵する国家であるとの国際的認証を獲得し、かつアメリカという国家のアイデンティティを確認するためのイベントだった。このイベントには、海外から36か国が参加した。この外国の参加は、アメリカに「世界のパノラマ的光景を与えた」とも指摘されている。そして、参加国の中には、日本と中国がいた。日本と中国の展示物は、比較され、対照的な評価を得た。日本の展示物を中国のそれに比して、優れているとするディスコースが存在していた。しかし、褒賞獲得数の割合などから分析すると、そのようなディスコースは必ずしも正当なものとは言い切れない。当時、アメリカでは「中国人問題」が存在し、おそらくそれが評価に影響を及ぼしたのではないかと思われる。もっとも、日中両国の出品物が多く展示された本館では、「人種によるインスタレーション」が採用が試みられた。そのインスタレーションは、実務的な都合により、貫徹されなかったものの、ある程度実現している。そこで示されようとされていたのは、アメリカが描く国際秩序だった。そして、その背後には、さらに人種主義のイデオロギーが存在していた。この中では、日本も中国も同列に扱われ、アングロ・サクソンに従属する存在として位置づけられていた。つまり、日本は、一方では「進歩」した国として、他方では人種的に劣位の国として位置づけられる二重の存在だった。これまでの調査・研究から、フィラデルフィア万博の主要パビリオンの中でも、機械館におけるアメリカの機械類の展示が、本研究テーマにおいて、重要な役割を占めたことがが明らかになってきた。そこで、最終年度は、機械館に絞って研究を推進した。具体的には、次のように研究を進めた。機械館では、当時の工業先進国がそれぞれ展示を行ったが、アメリカの展示スペースが同館の4分の3を占めた。また、アメリカの展示物のなかでも、コーリス・エンジンは、さまざまな人を驚嘆させた。コーリス・エンジンは、いわば、フィラデルフィア万博の目玉であり、当時のアメリカの工業力を示すものだった。これは、アメリカの世界的地位向上の一助ともなり、フィラデルフィア万博は、対外的な「メディア」として十分に機能した。そして、その「メディア」は、当時の先進国であるイギリスやフランス、あるいはドイツといった国々だけでなく、日本にも影響を与えたのである。研究期間全体の研究は、まず、アメリカの経済力の向上と、当時の先進国がもっていたアメリカの「イメージ」の転換という観点から、フィラデルフィア万博の開催目的を分析したうえで、同万博における日本と中国の展示の分析を行った。分析は、アメリカにおいて、日本と中国の展示物がどのように評価されたのかについて、アメリカが思い描いていた世界秩序像と人種イデオロギー的な背景を踏まえて、出版物や本館の配置図などの詳細な考察を行った。こうした研究を行った上で、上述の対外的メディアとして捉える研究を行った。研究期間中、残念ながら、フィラデルフィア万博が中国に及ぼした影響について、十分な考察を行うことができなかった。しかしながら、主要な史料については収集を終えており、今後も研究を進める所存である。

特に日本は、一方では「進歩」したものとして、他方では人種的に劣位にあるものとして位置づけられた。次に本研究は、メインパビリオンの一つである機械館に着目して、同館におけるアメリカの機械の展示を分析した。コーリスエンジンをはじめとする展示物は、その諸外国からの評価は極めて高いものだった。これによって、フィラデルフィア万博は、開催目的の一つである国際的地位向上に貢献した。平成26年度の成果において、アメリカのフィラデルフィア万博開催の意図を明らかにすることができた。また、展示物のアメリカでの評価および本館のインスタレーション分析を通じて、現地での「日本」と「中国」のイメージを明らかにすることができた。したがって、おおむね順調に進展していると評価できる。国際関係論平成27年度は、本研究の最終年度にあたる。そこで、フィラデルフィア万博のシンボルともいえる巨大な蒸気機関「コーリス・エンジン」が展示された機械館の分析を進めるとともに、本研究の取りまとめを行う。まず、フィラデルフィア万博における主要パビリオンの一つである機械館の分析に取り組む。フィラデルフィア万博は、アメリカが欧州に匹敵する国家であることを示すために行われたという側面があり、その目的を果たすのに大いに貢献したのが機械館の展示物の数々だったと思われる。つまり、科学技術力・工業力といった「ソフト・パワー」が機械館によって示されたと考えられる。この点について、追加史料の収集なども行いつつ、分析をすすめていきたい。また、本研究の観点からいえば、日本と中国が機械館をどのように見たのかも重要であり、これについても取り組んでいく。また、最終年度にあたって、3年間の研究成果を、米中日の国際文化関係の観点から取りまとめていく。本年度は予定していたHistorical Society of Pennsylvaniaでの調査が臨時休館のため同館での調査ができなかったものの、上記のように貴重な一次資料の入手もでき、またその読み込みも進めている。2014年度は、Historical Society of Pennsylvaniaでの調査が実施できる見込みであり、さらなる資料の入手が期待できる。引き続きアメリカでの調査に重心を置きつつ、出席を予定している中国での国際シンポジウムなどを通じて情報を入手し、同国での調査可能性をさぐりたい。日程の都合により、アメリカでの滞在期間を当初の予定よりも短縮したために生じた。国内で行われる学会で成果報告を行うための旅費として充当する。
ナトリウム硫黄電池を用いた家庭用太陽光発電システムの設計に関する研究

蓄電池としてナトリウム硫黄電池を用いた太陽電池,ディーゼル発電機および蓄電池からなる独立型の電力供給システムを想定し,蓄電池の運転制御法に研究分担者が以前提案したDCL運転制御法を適用することを考え,ディーゼル発電機の燃料消費量を指標として,システムの省エネルギー性についての数値シミュレーションによる検討を行った.具体的には,本研究では,このDCL運転制御法に加えて,DPおよびFCL運転制御法を適用した場合についても計算を行い,ディーゼル発電機の燃料消費量を算出し,3種類の運転制御法の省エネルギー性について比較検討を行った.太陽電池および蓄電池の容量を種々変化させて計算を行った結果,どの条件の場合でも,ディーゼル発電機の燃料使用量は,FCL,DCL,DP運転制御法の順に減少し,省エネルギー性はその順に向上することがわかった.蓄電池の容量が電力負荷に対して小さい場合には,蓄電池をどのように運転制御しても結果に大差はないが,蓄電池の容量が大きくなると,DPおよびDCL運転制御法の場合には,蓄電池の制御の効果が現れ,蓄電池の容量が大きくなるに従ってディーゼル発電機の燃料使用量は減少していく.しかし,FCL運転制御法では,ディーゼル発電機が電力負荷の最大値にほぼ見合うだけの容量を持っている場合,蓄電池がほとんど充放電をしないため,蓄電池の容量が大きくなってもディーゼル発電機の燃料使用量はほとんど減少しないことがわかった.従って,十分な容量の蓄電池を設置した場合には,ディーゼル発電機の燃料使用量はDPとFCL運転制御法で大きく違ってくることになり,DCL運転制御法のそれは両者の間の値をとることになるが,どのような条件の場合でも,DCL運転制御法の場合の燃料使用量はDP運転制御法の場合のそれよりもわずかに多いだけで,両者の違いは比較的小さいことがわかった.DP運転制御法は実際には実現できないことを考慮すれば,以上の結果は,DCL運転制御法が,実際に行うことができる蓄電池の運転制御法として非常に優れたものの一つであることを示している.太陽光発電の最大の欠点は,発電量が日射量に左右され,時々刻々の発電量がその時点での電力需要と一致しないことである.日本では,商用電力系統への連系により発電量の過不足分の十分な補償が可能であるが,研究員の出身国であるインドネシア等の発展途上国や離島のように商用電力系統からの十分な補償が期待できない国や地域では,バッテリーを併置した自立型の家庭用太陽光発電システムが必要となる.本研究では,バッテリーとして,一般に用いられている鉛蓄電池ではなく,環境に与える負荷の小さいナトリウム硫黄電池を採用し,システムの運転制御法として研究員が博士論文の研究で開発した高度な制御法であるVCL-daily制御法を用いる,自立型の家庭用太陽光発電システムを提案し,発展途上国や離島のニーズにマッチしたシステムを構築する.具体的には,日本ではなく,研究員の出身国であるインドネシアの島嶼部を想定し,ナトリウム硫黄電池を用いた自立型の家庭用太陽光発電システムとその制御系の設計および設計されたシステムの性能の数値シミュレーションと模擬実験による検証を行うことにする.そのためには,システムの設計に必要となる基礎データも,日本のものではなく,インドネシアのものが必要となる.上記のことを考慮して,本年度は,次年度以降のシステムの設計および検討に必要となる基礎データとして,インターネット等を利用して,インドネシア国内の代表的な地点における,気象データ(天候,気温,日射量,等)および平均的な家庭での電力需要状況の日変化および年変化を収集する予定であったが,それらの測定例は存在しなかった.そこで,解析に必要なデータはインドネシアで実際に測定することより収集することにし,本年度は,測定装置の手配およびインドネシアに実際に設置する前に必要となる装置の組み上げ,調整および試運転を日本国内で行った.大規模な電力系統網に連系していない離島では,一般家庭の電力供給源として通常ディーゼル発電機が用いられている.自然ュネルギーの有効利用を図ることを目的として,ディーゼル発電機に加えて太陽電池を導入する場合,太陽電池の出力は,昼間しか得られない上に,時々刻々変化する気象条件により決まってしまい,不安定でしかも制御不可能であるので,電力の発生量と消費量のミスマッチを補償するために,蓄電池の導入が必要不可欠となる.そこで,今年度は,まず,蓄電池としてナトリウム硫黄電池を用いた,太陽電池,ディーゼル発電機および蓄電池からなる独立型の電力供給システムを想定し,ナトリウム硫黄電池の運転制御法に特別研究員が以前提案したDCL運転制御法を適用することを考え,ディーゼル発電機の燃料消費量を指標として,その場合のシステムの省エネルギー性についての検討を行った.なお,検討を行うにあたって必要となる気象条件(日射量と気温)と電力負荷の実測値としては,とりあえず日本の離島における実測データ(気象および電力負荷データとも1時間間隔で1年間分)を用いた.また,比較対象としては,太陽電池と蓄電池を含む独立型の電力供給システムで従来から一般に用いられてきた蓄電池の運転制御法である,負荷への電力の供給不足を起こさないことを最重要視し蓄電池の目標充電レベルを常に満充電状態としておくFCL運転制御法を採用した.ディーゼル発電機の容量に対する太陽電池および蓄電池の容量を種々変化させて数値シミュレーションを行った結果,どの条件でも,ディーゼル発電機の燃料使用量は,FCL運転制御法よりもDCL運転制御法の方が少なく,DCL運転制御法は省エネルギー性を向上させる効果があることがわかった.

さらに,今年度は,太陽電池,インバータおよび蓄電池からなるソーラーホームシステムを設計・製作し,次年度からの実験に備えて,インドネシアに設置した.蓄電池としてナトリウム硫黄電池を用いた太陽電池,ディーゼル発電機および蓄電池からなる独立型の電力供給システムを想定し,蓄電池の運転制御法に研究分担者が以前提案したDCL運転制御法を適用することを考え,ディーゼル発電機の燃料消費量を指標として,システムの省エネルギー性についての数値シミュレーションによる検討を行った.具体的には,本研究では,このDCL運転制御法に加えて,DPおよびFCL運転制御法を適用した場合についても計算を行い,ディーゼル発電機の燃料消費量を算出し,3種類の運転制御法の省エネルギー性について比較検討を行った.太陽電池および蓄電池の容量を種々変化させて計算を行った結果,どの条件の場合でも,ディーゼル発電機の燃料使用量は,FCL,DCL,DP運転制御法の順に減少し,省エネルギー性はその順に向上することがわかった.蓄電池の容量が電力負荷に対して小さい場合には,蓄電池をどのように運転制御しても結果に大差はないが,蓄電池の容量が大きくなると,DPおよびDCL運転制御法の場合には,蓄電池の制御の効果が現れ,蓄電池の容量が大きくなるに従ってディーゼル発電機の燃料使用量は減少していく.しかし,FCL運転制御法では,ディーゼル発電機が電力負荷の最大値にほぼ見合うだけの容量を持っている場合,蓄電池がほとんど充放電をしないため,蓄電池の容量が大きくなってもディーゼル発電機の燃料使用量はほとんど減少しないことがわかった.従って,十分な容量の蓄電池を設置した場合には,ディーゼル発電機の燃料使用量はDPとFCL運転制御法で大きく違ってくることになり,DCL運転制御法のそれは両者の間の値をとることになるが,どのような条件の場合でも,DCL運転制御法の場合の燃料使用量はDP運転制御法の場合のそれよりもわずかに多いだけで,両者の違いは比較的小さいことがわかった.DP運転制御法は実際には実現できないことを考慮すれば,以上の結果は,DCL運転制御法が,実際に行うことができる蓄電池の運転制御法として非常に優れたものの一つであることを示している.
シロサの塩類細胞におけるイオン調節機構とその機能的分化

川で産まれたシロサケは淡水中で発生が進み、孵化後、卵黄吸収を完了して稚魚期に達すると海に降る。淡水から海水へとその生息域を移す稚魚期のシロサケで、鰓の塩類細胞の形態的変化を調べた。淡水中のシロサケでは、鰓にNa^+,K^+-ATPaseに対する免疫活性を有す塩類細胞が1次鰓弁と2次鰓弁上に観察された。この時期のシロサケ稚魚を人為的に淡水から海水に移すと、1次鰓弁上の塩類が大型化すると同時にNa^+,K^+-ATPase免疫活性も上昇したが、2次鰓弁上の塩類細胞は逆に徐々に減少し、海水に3主観馴致したものではほとんどが消失した。従って、1次鰓弁上の塩類細胞は海水中で塩類を排出する海水型、また2次鰓弁上の細胞は淡水中で何らかの機能を有する淡水型の細胞と考えられる。一方、北洋で大きく成長し成熟したシロサケは、産卵のために母川に戻ってくる。成熟シロサケは、稚魚期の降河回遊とは対照的に、海水域から淡水域へと移動する。そこで遡上に伴う塩類細胞の機能的変化を明らかにするため、遡上期のシロサケで塩類細胞の動態を調べた。北洋を回遊中の未熟なシロサケでは、鰓に発達した海水型塩類細胞が多く認められたが、淡水型の塩類細胞はほとんど観察されなかった。遡上直前の岩手県大槌湾で採集されたシロサケを調べてみると、海水型の塩類細胞はやや小型化し、淡水型の細胞が2次鰓弁上に現れていた。湾で採集した最終成熟期に達したシロサケを淡水及び海水水槽で飼育したところ、淡水に移したシロサケで死亡する個体は見られなかったが、海水中では5日以内にほとんどのものが死亡した。また淡水、海水のいずれの環境水で飼育した成熟シロサケでも、鰓の海水型塩類細胞は著しく減少し、淡水型の細胞が発達していた。従って、シロサケは成熟の進行に伴い徐々に海水適応能を失い、逆に淡水適応能が発達する。このような浸透圧調節機構の切替りが、成熟したシロサケを川に遡上させる生理学要因となているものと推定される。本研究では、発眼期(後期胚期)のシロサケを用いて環境水中のカルシウムイオン濃度と卵黄嚢上皮の塩類細胞との関連を調べることで、塩類細胞におけるカルシウムイオン取り込みの可能性を検討した。まず初めに、発眼期シロサケの発生に伴うカルシウム含量の経時的変化を調べた。その結果、孵化前のこの時期にはまだ摂餌を開始していないにも関わらず、発生が進むに伴い胚体あたりのカルシウム含量は増加した。このことは、発眼期のシロサケが対外からカルシウムイオンを取り込んでいることを示している。そこで次に、環境水中のカルシウムイオン濃度が卵黄嚢上皮の塩類細胞に及ぼす影響について調べた。受精4週の発眼期シロサケを、カルシウムイオン濃度を0.1mM、0.5mMおよび2.5mMに調製した1mMNaClを含む水で2週間飼育した。

卵黄嚢上皮に存在する塩類細胞は、ミトコンドリアに特異的な蛍光色素であるDASPEIを用いて検出した。塩類細胞の大きさは淡水中で飼育を続けた実験群で変化は見られなかったが、飼育水中のカルシウムイオン濃度に依存して大きく変化した。低カルシウムイオン環境(0.1mM)で飼育すると、1週目、2週目ともに細胞は顕著に大型化した。淡水のレベルとほぼ等しい0.5mMカルシウム群では、淡水群との間に差は見られなかった。一方、高カルシウム群(2.5mM)では、1週目で他の実験群と比較して明らかに塩類細胞が小さくなったが、2週目には淡水群と同程度の値を示した。以上の結果は、低カルシウム環境下で卵黄嚢上皮の塩類細胞が大型化し、細胞の機能が亢進していることを示している。発眼期のシロサケが外部環境からカルシウムを取り込んでいることと併せると、低カルシウム環境下で活性化する卵黄嚢上皮の塩類細胞がカルシウム取り込みの場であると考えるのが妥当であろう。川で生まれたシロサケは淡水中で発生が進み、孵化後、卵黄吸収を完了して稚魚期に達すると海に降る。淡水から海水へとその生息域を移す稚魚期のシロサケで、鰓の塩類細胞の形態的変化を調べた。淡水中のシロサケでは、鰓にNa^+,K^+ーATPaseに対する免疫活性を有す塩類細胞が1次鰓弁と2次鰓弁上に観察された。この時期のシロサケ稚魚を人為的に淡水から海水に移すと、1次鰓弁上の塩類が大型化すると同時にNa^+,K^+ーATPase免疫活性も上昇したが、2次鰓弁上の塩類細胞は逆に徐々に減少し、海水に3週間馴致したものではほとんどが消失した。従って、1次鰓弁上の塩類細胞は海水中で塩類を排出する海水型、また2次鰓弁上の細胞は淡水中で何らかの機能を有する淡水型の細胞と考えられる。一方、北洋で大きく成長し成熟したシロサケは、産卵のために母川に戻ってくる。成熟シロサケは、稚魚期の降河回遊とは対照的に、海水域から淡水域へと移動する。そこで遡上に伴う塩類細胞の機能的変化を明らかにするため、遡上期のシロサケで塩類細胞の動態を調べた。北洋を回遊中の未熟なシロサケでは、鰓に発達した海水型塩類細胞が多く認められたが、淡水型の塩類細胞はほとんど観察されなかった。遡上直前の岩手県大槌湾で採集されたシロサケを調べてみると、海水型の塩類細胞はやや小型化し、淡水型の細胞が2次鰓弁上に現れていた。湾で採集した最終成熟期に達したシロサケを淡水および海水水槽で飼育したところ、淡水に移したシロサケで死亡する個体は見られなかったが、海水中では5日以内にほとんどのものが死亡した。また淡水、海水のいずれの環境水で飼育した成熟シロサケでも、鰓の海水型塩類細胞は著しく減少し、淡水型の細胞が発達していた。従って、シロサケは成熟の進行に伴い徐々に海水適応能を失い、逆に淡水適応能が発達する。このような浸透圧調節機構の切替りが、成熟したシロサケを川に遡上させる生理学要因となっているものと推察される。
１９Ｆ－ＮＭＲタグを有する磁性ナノ粒子による多次元化遺伝子診断システムの開発

本研究の目的は、蛍光色素に代わる新しいタグとしてフッ素(19F)官能基を有する金ナノ粒子と磁性粒子を組み合わせたシステムを構築し、アレイ化することなく数十百種類の遺伝子を19F-NMRにより高感度に検出・定量できる多次元化フォーカスト遺伝子診断システムを開発することである。具体的には、磁性粒子と金ナノ粒子表面での酵素フリー型クリックケミカルライゲーション連鎖反応を組み合わせた超高感度(検出限界濃度:50 zM = 10-21 M)な遺伝子診断法を開発した。以上のことから、この手法は19F-NMRによる多次元化フォーカスト遺伝子診断システムの開発に有用なツールである。本研究の目的は、蛍光色素に代わる新しいタグとしてフッ素(19F)官能基を有するRNAプローブとポリエチレングリコールを共固定化した磁性ナノ粒子を構築し、アレイ化することなく(1つの試験管内で)数十百種類の遺伝子を19F-NMRにより高感度に検出・定量できる多次元化フォーカスト遺伝子診断システムを開発することである。このシステムは、本申請者が独自に開発した界面構築法により高い非特異吸着抑制能、塩基配列選択性およびハイブリダイゼーション効率を有し、かつRNase H(酵素)によりRNAプローブ/ターゲットDNA二重鎖のRNA鎖のみを特異的に切断・リリースすることで19Fシグナルの増強が可能であるなどの特徴を有する。本申請研究のような19F-NMRタグとして機能する磁性ノ粒子による多次元化フォーカスト遺伝子診断システムを開発するため、平成25年度は前年度の成果をもとに、新たに「金ナノ粒子表面上での非酵素型のシグナル増幅法」の開発を行った。この方法は、DNA化金ナノ粒子表面での酵素フリーなリゲーション連鎖反応と磁気分離を組み合わせることにより19Fシグナルを増幅するシステムである。その結果、標的DNAおよび標的RNAに対すして高い増幅効率を達成し、かつこの方法による標的DNAおよび標的RNAの比色検出の限界濃度は、50 zM(3分子)であった。また、この方法は非常に高い塩基選択性を有していることが明らかとなった。本申請研究のような19F-NMRタグとして機能する磁性ナノ粒子による多次元化フォーカスト遺伝子診断システムを開発するため平成24年度は、1)ポリエチレングリコール(PEG)の合成、2)19F官能基を有するRNAプローブの設計・合成および3)蛍光色素を用いたコンセプトの証明を行った。その結果、エチレンオキシドのリビングアニオン重合により分子量・分子量分布および末端構造を制御したPEGの合成に成功した。また、末端アミノ基を有するRNAと活性エステル化19F官能基との反応により19F官能基を有するRNAプローブが合成できることを見出した。さらに、19F官能基の代わりに蛍光色素を用いて、本研究に重要な酵素反応の条件を確立した。本研究が指向する「19F-NMRを利用した多次元化フォーカスト遺伝子診断システムの開発」するため平成26年度は、前年度までの成果をもとに、新たに19F-DNA化金ナノ粒子の調製および金ナノ粒子表面での酵素フリー型クリックケミカルライゲーション連鎖反応との融合を検討した。その結果、標的DNAの濃度に依存して19F-DNA化金ナノ粒子を増幅できることを見出した。平成26年度に開発した19F-DNA化金ナノ粒子表面での酵素フリー型クリックケミカルライゲーション連鎖反応は、的DNAの濃度に依存して19Fシグナルの増幅が可能であったことから、おおむね順調に進行している。今後、平成26年度に開発した19F-DNA化金ナノ粒子表面での酵素フリー型クリックケミカルライゲーション連鎖反応の条件を最適化することで、19F-NMRを利用した多次元化フォーカスト遺伝子診断システムを開発する予定である。

ナノバイオサイエンス平成25年度に開発した「金ナノ粒子表面上での非酵素型のシグナル増幅法」は、19Fシグナルの著しい増幅が可能であることから、おおむね順調に進展している。平成24年度の研究計画は、1)19F官能基を有するRNAプローブとPEGの合成および2)様々なPEG密度とRNAプローブを有する磁性ナノ粒子の構築であり、その計画通りの研究が進展している。今後、平成25年度に開発した「金ナノ粒子表面上での非酵素型のシグナル増幅法」を基盤として、19F化DNA(平成24年度に合成法を確立)を用いて研究計画どおりに19F-NMRにより高感度に検出・定量できる多次元化フォーカスト遺伝子診断システムの開発を行う予定である。平成25年度は、当初の計画通りに1)様々なPEG密度とRNAプローブを有する磁性ナノ粒子の評価および2)酵素反応における速度論的解析とセンシング能評価を行う予定である。該当なし。
気道上皮における接着分子発現に関するオキシダントの影響

炎症反応には血管透過性亢進と白血球などの炎症細胞浸潤がある。この炎症反応の中心的機序として白血球が血管内皮に接着することが不可欠と考えられている。従って、初期の白血球-血管内皮接着を抑制することにより抗炎症作用が期待される。以上の点より白血球接着分子の1つであるセレクチンの抗体を投与することによりLPS誘発性気道炎症の抑制効果をみた。ラットに抗L-セレクチン抗体およびモナストラルブルーを静注し15分後にLPSを経気管支的に投与した。3時間後に屠殺し摘出した気管にミエロペルオキシダーゼ染色を行い、気道内に遊出した好中球については面積あたりの好中球数として算出し、血管透過性については漏出したモナストラルブルー量をポイントカウンテイング法によって評価し対照動物と比較した。好中球数は実験群と対照群とに有意差は認められなかった。血管透過性に関しては抗セレクチン抗体投与にて透過性亢進を抑制する傾向がみられた。以上から抗セレクチン抗体投与はLPS誘発の気道炎症の血管透過性亢進を抑制する可能性がある。好中球細胞浸潤に抑制効果がみられなかった機序は不明であるが、他の接着分子との相互関係、好中球が放出する種々のサイトカインやオキシダントなどの関与が考えられる。
家畜の輸送ストレスは乗り物酔いか?

本研究では、ヤギがトラック輸送により乗り物酔い(動揺病)になるか否かを検討した。ヒトに悪心(気分が悪いこと)や嘔吐を誘発する薬剤であるシスプラチンをヤギに投与したところ、顔を下に向け、動きが鈍くなった(これを「悪心様状態」とする)。また、ヤギをトラックで輸送すると、悪心様状態と類似の状態が誘発された。酔い止め薬として市販されている「ジフェンヒドラミン」を輸送前にヤギに投与すると、悪心様状態はかなり軽減された。これらのことより、ヤギは輸送により動揺病になるものと考えられた。輸送が家畜にとって重大やストレスとなることは以前から分かっているが、家畜は嘔吐ができないため、家畜が乗り物酔いをするか否かは明らかとなっていない。そこで本研究は、主にヤギを用いて、家畜において悪心(気分が悪くなること)を示す指標を確立すること、また、家畜が乗り物酔いをするか否かについて検討することを目的とした。ヒトやイヌにおいて悪心や嘔吐を誘発する薬であるアポモルフィンやシスプラチンをヤギに投与し、輸送時・輸送後の状態と比較した。アポモルフィンの投与により、ヤギはあくびを高い頻度で行い、また、舌舐めずりをした。また、個体によっては同じ場所を繰り返し周回する行動がみられた。あくびは、イヌにおいて酔いの指標の一つとなっている。シスプラチンの投与から2時間後、ヤギは動かなくなり、下をむいたまま瞼を半分閉じる状態になった。また、通常は好む濃厚飼料を摂食せず、乾草などの粗飼料を好むようになった。一方、輸送中のヤギは泡をふき、舌舐めずりをしていた。また、輸送後は個体によっては下をむいたまま動かなくなり、また、濃厚飼料よりも粗飼料を好んだ。薬物投与と輸送に共通してみられた反応が幾つかあり、これらはヤギにとって悪心を示す指標となる可能性もあると考えられるが、個体差が大きいことが今後の課題となった。ウマについても、輸送中の行動観察および唾液中のコルチゾル濃度の測定を行った。輸送によりウマの唾液中コルチゾル濃度は増加し、ストレスを受けていることが明らかとなったが、乗り物酔いをしている様子は観察できなかった。ヒトやイヌにおいて悪心や嘔吐を誘発する薬であるシスプラチンをヤギに投与し、輸送時・輸送後の状態と比較した。シスプラチンの投与から約2時間後、ヤギは下をむいたまま瞼を半分閉じ、動きが鈍くなる状態になった。また、個体差はあるものの、輸送中、あるいは輸送後にも類似の状態が観察された。次に、ヒト用の酔い止め薬であるトラベルミン(酔い止め作用を持つジフェンヒドラミンを含む)をヤギに投与(筋肉内注射)し、輸送を行なった。その結果、対照の生理食塩水を投与した区に比べ、トラベルミンを投与した区では、伏臥位姿勢を取る時間は差がなかったが、伏臥位状態の際に下を向いている時間の割合が有意に少なかった。また、立位-伏臥位の繰り返し回数は、トラベルミン区の方が有意に多かった。さらに個体によるが、生理食塩水区においては採血の際に実験者が近づいても動かなかったのに対し、トラベルミン区では採血の際に逃走を試みる「動き」が観られた。一方、血液中のコルチゾル濃度の増加の程度は、生理食塩水区とトラベルミン区で差はなかった。このことより、ヤギは輸送により乗り物酔いをしている可能性が高く、ヤギの悪心を示す一つの指標としては、「伏臥位状態で下を向き、動きが抑制されている状態」が考えられた。そこで本研究は、ヤギをモデル動物として、輸送により乗り物酔いになるか否かを、行動薬理学および組織化学的に明らかにすることを目的とした。ヒト用の酔い止め薬であるトラベルミン(酔い止め作用を持つジフェンヒドラミンを含む)をヤギに投与(筋肉内注射)し、輸送を行なった。さらに、採血等のために実験者がヤギに触れた際に、逃走を試みた回数は、トラベルミン区の方が生理食塩水区よりも多かった。

延髄には三半規管からの平衡感覚の入力部位である前庭核、嘔吐中枢と考えられている網様帯など、乗り物酔いや悪心に関わる部位が存在している。この部位におけるc-Fosタンパク質の発現を検討した。現在、まだ検討中であるが、前庭核において、輸送によりc-Fosタンパク質の発現が観られた。これらのことより、ヤギは輸送により乗り物酔いをしている可能性が示された。育成牛(黒毛和種)を用い、ウシの輸送中の様子を観察した。その結果、輸送中のウシは通常(輸送開始前)と比較して、口吻からの唾液の流出、排尿と排糞の頻度の増加が観察された。また、急加速、カーブ等、加速度が多い輸送は、少ない輸送に比べ、排尿と排糞の頻度がより多かった。ウシについては乗り物酔いの可能性が不明であるが、上記の結果より、ウシも輸送によりなんらかの生理的変化を起こしており、さらにそれは輸送の「荒さ」に影響を受けることが示された。