hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体材料インターフェイスにおける末梢概日リズムの可逆性分子機構の解明

歯科インプラントの成功はオッセオインテグレーションに大きく依存するが,そのメカニズムは未だ完全に解明されていない.現在までに,NPAS2ノックアウトマウスを用いたin vivoおよびin vitroの研究結果からNPAS2がオッセオインテグレーションの確立に重要な役割を持つという事を確認した.本年度は,Ti-6Al-4Vに代表される様々なチタン合金をコーティングしたチタンコーティングプレート上でマウス骨髄間葉幹細胞を培養し,NPAS2遺伝子の発現定量を行い,NPAS2遺伝子の発現がチタン生体材料の素材(組成)に影響を受けるか検証した.産業技術総合研究所が有するDCマグネトロンスパッタリング法を用いた金属コーティング技術を用いて,細胞培養用のプラスチックプレートに,Ti-6Al-4Vに代表される様々なチタン合金をコーティングした.DCマグネトロンスパッタリング法で厚さが100nm以下になるように作製されたチタンコーティングプレートは,透視可能でプレート上に培養した細胞の観察が容易であるため,チタン生体材料に対する細胞の反応を詳細に観察することが可能であった.完成したチタンコーティングプレート上でマウス骨髄間葉幹細胞を培養し,NPAS2遺伝子の発現定量を行った.本実験では,NPAS2ノックアウトマウス由来の骨髄間葉幹細胞を用いた.これはlacZ遺伝子ノックインにより,内在性のプロモーターの働きを可視化することができるように開発されたものであるため,レポーターアッセイ法によりNPAS2プロモーター/エンハンサーの活性を測定することが可能であった.DCマグネトロンスパッタリング法を用いた金属コーティング技術は,コーティング膜厚のコントロールが難度が高く,さらに設定した規格サイズのプレートを一度にコーティングできる枚数が限られており実験試料の作製に時間を要した.また,実験を行う過程で,コーティングするプレートサイズおよび膜厚等の見直しが必要な状況になったため,同内容について再度検討している.改修を加え完成したチタンコーティングプレート上でマウス骨髄間葉幹細胞を培養し,NPAS2遺伝子の発現定量を行う.本研究では,lacZの発現の強弱をもって,NPAS2遺伝子の発現の増減とする.NPAS2遺伝子の発現がチタン生体材料の素材(組成)に影響を受けるかという事をlacZ発現の増減によって検証する歯科インプラントの成功はオッセオインテグレーションに大きく依存するが,そのメカニズムは未だ完全に解明されていない.本年度は,NPAS2がオッセオインテグレーションの確立に重要な役割を持つという仮説のもと,NPAS2 KOマウスを用いてインプラントのオッセオインテグレーションを評価し,NPAS2の役割を検証した.C57Bl6J野生型マウス(WT)およびNPAS2 KOマウスから大腿骨を採取し,骨長の測定とmicro CTによる骨形態計測でそれぞれ比較した.また,1015週齢の雄のWTおよびNPAS2 KOマウスの左右の大腿骨に,機械研磨表面とsandblasting and acid-etching (SLA)表面の実験用インプラント(直径0.6mm,長さ4mm)を埋入した.埋入から3週間後に試料を採取し,micro CT,骨ーインプラント接触率(BIC),push-out testおよびSEM/EDSでオッセオインテグレーションの評価を行った.NPAS2の遺伝子欠損は大腿骨のサイズや海綿骨形態に影響を与えなかった.SLAインプラントのpush-out値はNPAS2 KOマウス群で有意に減少した(P<0.05).一方,機械研磨表面のインプラントでは差は認めなかった.SEM/EDSの解析では,SLAインプラントのNPAS2 KOマウス群はWT群に比べてチタン表面の露出率が高く(P<0.05),さらにインプラント界面骨組織のCa/P比が低く,コラーゲンの線維構造もみられなかった.NPAS2はオッセオインテグレーションの確立に重要な役割を持つことが明らかになった.本研究結果は,チタン生体材料の粗面構造に起因する末梢時計経路の局所調節が,オッセオインテグレーションの確立に寄与しており,オッセオインテグレーションの分子生物学的解明の新たな手掛かりになることが示唆された.予備実験の段階で、本年度に行う実験のプロトコルおよび実施に際して問題となる事象はないことを確認しており、実施の際にも特に予期しない問題等が起こることはなかった。歯科インプラントの成功はオッセオインテグレーションに大きく依存するが,そのメカニズムは未だ完全に解明されていない.現在までに,NPAS2ノックアウトマウスを用いたin vivoおよびin vitroの研究結果からNPAS2がオッセオインテグレーションの確立に重要な役割を持つという事を確認した.本年度は,Ti-6Al-4Vに代表される様々なチタン合金をコーティングしたチタンコーティングプレート上でマウス骨髄間葉幹細胞を培養し,NPAS2遺伝子の発現定量を行い,NPAS2遺伝子の発現がチタン生体材料の素材(組成)に影響を受けるか検証した.産業技術総合研究所が有するDCマグネトロンスパッタリング法を用いた金属コーティング技術を用いて,細胞培養用のプラスチックプレートに,Ti-6Al-4Vに代表される様々なチタン合金をコーティングした.DCマグネトロンスパッタリング法で厚さが100nm以下になるように作製されたチタンコーティングプレートは,透視可能でプレート上に培養した細胞の観察が容易であるため,チタン生体材料に対する細胞の反応を詳細に観察することが可能であった.完成したチタンコーティングプレート上でマウス骨髄間葉幹細胞を培養し,NPAS2遺伝子の発現定量を行った.本実験では,NPAS2ノックアウトマウス由来の骨髄間葉幹細胞を用いた.

これはlacZ遺伝子ノックインにより,内在性のプロモーターの働きを可視化することができるように開発されたものであるため,レポーターアッセイ法によりNPAS2プロモーター/エンハンサーの活性を測定することが可能であった.DCマグネトロンスパッタリング法を用いた金属コーティング技術は,コーティング膜厚のコントロールが難度が高く,さらに設定した規格サイズのプレートを一度にコーティングできる枚数が限られており実験試料の作製に時間を要した.また,実験を行う過程で,コーティングするプレートサイズおよび膜厚等の見直しが必要な状況になったため,同内容について再度検討している.産業技術総合研究所が有するDCマグネトロンスパッタリング法を用いた金属コーティング技術を用いて,細胞培養用のプラスチックプレートに,Ti-6Al-4Vに代表される様々なチタン合金をコーティングする予定である。スパッタリングのコーティングでは厚さのコントロールが困難なため、本件について入念な予備実験を行う。改修を加え完成したチタンコーティングプレート上でマウス骨髄間葉幹細胞を培養し,NPAS2遺伝子の発現定量を行う.本研究では,lacZの発現の強弱をもって,NPAS2遺伝子の発現の増減とする.NPAS2遺伝子の発現がチタン生体材料の素材(組成)に影響を受けるかという事をlacZ発現の増減によって検証する次年度に実施予定の実験に対する予備実験を行う予定であったが、スケジュールが遅れ実施できなかったため、次年度使用額が生じた。次年度に予定通り予備実験を行い、その際の機材購入費に充てる予定である。実験試料の作製に予想以上に期間が必要であり、スケジュールが遅れたことから次年度使用額が生じた。次年度は予定通り実験を実施し、その際の実験試薬および消耗品に充てる予定である。
再生可能な有機資源を活用する脱水素ならびに水素移動過程に基づく高難度分子変換

本研究は、有機小分子(主として低級アルコール資源)を原料として、触媒的な脱水素化ならびに水素移動過程に基づいた高難度分子変換を触媒的に達成することにより、合成化学的価値の高い物質の新規合成手法を開発することを目的として遂行している。本年度はまず、含窒素複素環カルベン(NHC)配位子を有するイリジウム錯体を用い、水素移動過程に基づくメタノールによるアミンのN-メチル化反応における触媒性能を調査した。その結果、脂肪族アミンのジメチル化と、芳香族アミンのモノメチル化ならびにジメチル化を、それぞれ選択的に基質適用範囲広く実現する触媒系開発することに成功した。次に、我々が最近開発した、機能性ビピリドナート配位子を有するイリジウム触媒の存在下、メタノールと水の混合物から水素を温和な条件下で製造する反応を発展させ、入手が容易で安価かつ取扱いの簡単な重メタノールと重水を原料として重水素ガスを製造する触媒系を開発した。さらに、電子供与基を導入した機能性ビピリドナート配位子を有する新規イリジウム触媒を合成するとともに、この新規触媒を用いて、エタノール水溶液の脱水素的酸化反応による酢酸合成触媒系の開発に成功した。例えば、新規イリジウム触媒(0.25 mol%)と塩基(1.2当量)の存在下、エタノール水溶液を18時間加熱還流することにより、酢酸が高収率かつ選択性よく得られた。酢酸は現在、商業的には主として、メタノールの触媒的カルボニル化法によって生産されている。しかし、化学合成の持続可能性の観点からみれば、本研究で実現したような、エタノール水溶液の脱水素的変換に基づく酢酸合成は魅力的と考えられる。平成30年度の当初の研究実施計画は、1)メタノールをメチル基源とする触媒的メチル化法の開発、ならびに2)エタノール水溶液の脱水素的変換による酢酸合成法の開発、の2項目であった。これらの項目については、当初の計画にしたがって研究を進め、期待した成果を得た。また、これらに加え、3)重メタノールと重水を原料とする簡便な重水素ガス発生法の開発にも成功し、本研究課題の目的に沿った大きな研究成果を挙げることができた。本年度までに、C1有機資源としてのメタノール、C2有機資源としてのエタノールを有効活用する各種触媒系の開発に取り組み、前述の成果を挙げてきた。来年度以降は、C3有機資源としてのグリセロールにも着目して研究を進め、「グリセロールとジアミンとの反応による含窒素複素環合成」に挑みたいと考えている。グリセロールは、天然油脂から得られ、近年は廃油からのバイオディーゼル油生産にともなって副生するものの、その有効利用はあまり進んでいない。非枯渇性資源から容易に得られるC3原料として、有機合成化学の面からこれを有効活用できればその意義は大きい。今後の研究の中で、グリセロールとジアミン類との反応について調査し、水素移動過程に基づく炭素ー窒素結合形成と、これに続く脱水素化が連続的に進行することにより、ピラジン類を与える触媒系の開発を行う計画である。

非枯渇性資源から容易に得られるC3原料として、有機合成化学の面からこれを有効活用できればその意義は大きい。今後の研究の中で、グリセロールとジアミン類との反応について調査し、水素移動過程に基づく炭素ー窒素結合形成と、これに続く脱水素化が連続的に進行することにより、ピラジン類を与える触媒系の開発を行う計画である。
高分子効果を利用した高活性かつ高立体選択性を示す不斉ルイス塩基触媒の創成

1高分子不斉ルイス塩基触媒としての利用を目的とし、キラルアミド構造を側鎖として有するポリマーの合成を検討した。塩化アクリロイルと(R, R)-bis(α-methylbenzyl)amine(1)を反応させることにより、キラルアミド部位にアクリロイル基が直接結合したモノマーを合成したが、キラルアミド部位の立体障害のため、1の単独重合およびスチレンとの共重合はいずれも進行しなかった。次に、キラルアミド部位とスチレンのパラ位とが-CH_2O(CH_2)_<10>^-スペーサーを介して結合したモノマー(2)の合成について検討した。11-プロモウンデカン酸とビニルベンジルアルコールとの反応により11-(4-vinylbenzyloxy)undecanoic acid(3)を合成した。塩化オキサリルにより3のカルボン酸部位を酸クロリドに変換したのちに、キラルアミン1と反応させることによりモノマー2を得た。このモノマーの単独重合について検討したところ、得られたポリマーはすべての溶媒に不溶であった。また、スチレンとの共重合についても検討したが、やはり可溶性のポリマーは得られなかった。2キラルスルホキシド基を側鎖として有するポリマーの合成について検討を行った。4・クロロメチルスチレンから合成したGrignard試薬と(S)-menthyl ptoluenesulfinateとの反応によりキラルスルホキシド含有モノマー4を収率56%で得た。モノマー4のラジカル単独重合および4とスチレンとの共重合について検討を行ったが、いずれの場合にもポリマーは得られなかった。今後は新たな分子設計に基づき、重合可能かつ得られるポリマーが溶媒に可溶であるキラルアミドおよびキラルスルホキシド含有モノマーの合成について検討する予定である。1,2-ジアミノシクロヘキサン型キラルホスホルアミドをメチレン基を介して芳香環上に導入したポリマー(1)を不斉ルイス塩基触媒として用いた、アリルトリクロロシランによるベンズアルデヒドの不斉アリル化反応においては、対応する低分子触媒よりも収率が2.4倍(35→84%)、エナンチオ過剰率(ee)は1.4倍(45→63%ee)となる。収率およびeeのさらなる向上を目指し、芳香環とホスホルアミド部位との間にスペーサー構造の導入を試みた。スペーサー構造としてピペラジンを有するポリマーを合成し不斉アリル化反応に用いたが、収率は62%、eeは51%eeとなり、1と比較して触媒の活性および不斉選択性は低下する結果となった。つぎに、ホスホルアミドの窒素原子上の置換基の効果について検討を行った。触媒1はメチル基を置換基として有していたが、メチル基の代わりにn-プロピル基を導入したキラルポリホスホルアミド2を合成し、不斉アリル化反応に用いた。その結果、n-プロピル基導入触媒2は1とほぼ同様の触媒活性を示すことが明らかになったが、不斉選択性は56%eeとやや低下した。高分子触媒の再使用を目的として、反応後に反応溶液をキラルポリホスホルアミド1の貧溶媒に投入しポリマーの単離を試みたが、反応時に促進剤として加えているエチルジイソプロピルアミン由来の塩とポリマーの溶解性が類似しているためポリマーの単離は困難であった。また、キラルホスホルアミドモノマーとスチレンとの共重合体を触媒として利用することにより、ポリマー鎖中のホスホルアミド部位含量が触媒活性および不斉選択性に及ぼす影響について調査した。その結果、ポリマー鎖中のキラルホスホルアミド含量が23%まで減少しても、収率およびeeの大きな低下は見られず、高分子効果による二座配位が可能であることが示された。
タイにおける流通国際化とメーカー主導型マーケティングの変化に関する調査研究

本研究の第1の目的は、近代小売業態ハイパーマーケットのタイ地方進出とその現地経済への影響の分析である。研究の結果、ハイパーマーケットは地元の中間所得層だけでなく、旅行者や中低所得層という首都圏とは異なる顧客層をターゲットにしていること、ハイパーマーケット進出は地元の中小小売業者に脅威を与えているが、品目や役割によって共存関係があること、ハイパーマーケットは農産物流通に関しては伝統的流通機構に依存していることを明らかにした。本研究のもう1つの目的である小売近代化のメーカーの流通チャネルへの影響調査については、化粧品・トイレタリー企業に対するインタビュー調査や市場分析を行い、小売直販化の更なる進展、大規模小売店との商談手法の標準化、さらには従来メーカーが培ってきた店頭ノウハウの移転の進展を明らかにした。22年度に予定していた計画に沿って(1)マクロレベルの統計資料の収集、(2)タイの企業年鑑や調査会社の資料の入手、(3)事例調査に努めた。(1)の統計資料では、特にBusiness and Trade Surveyの時系列データを収集し、2000年代の東北タイにおける事業所当り従業員数や、従業者当り売上高の増大がみられ、全体として大規模化が進んでいる傾向が読み取れた。(2)に関しては、タイにおける最有力ハイパーマーケットのテスコ=ロータス(Ek-Chai Distribution Center)の財務諸表が過去数年間公表されていないことが課題であったが、Euromonitor社のタイ小売業に関する報告書に掲載されていることを確認した。さらに同社の資料からは、タイの全小売業の売上高に占めるハイパーマーケットの比率が、2000年代半ばから一定数にとどまっていることが判明し、ここ数年間のタイのハイパーマーケットが成熟ないし停滞の状況にあることが推測された。(3)については、タイに展開するある日系消費財メーカーについて、ハイパーマーケットなどグローバルに展開する小売チェーンとの商談方式が、およそ2005年以降、急速に洗練され、標準化されたシステムとしてグループ企業全体に定着しつつあることが判明した。総じていえば、今年度の調査からは、2000年代半ば以降のタイに展開するハイパーマーケットは、タイに定着したものの、業態としては成熟傾向にあることを見出した。この見解は、従来のタイのハイパーマーケットに関する多くの通説とは異なる(但し、タイにおけるハイパーマーケットの伸びなやみを指摘する説もある)。さらにタイに展開する大手消費財メーカーの側も、グループ企業間で販売手法の標準化を強め、以前よりもハイパーマーケットに対する交渉力を強めている。タイにおけるハイパーマーケットの国際化とそのメーカー主導型流通チャネルへの影響を調査するのがこの研究計画の全体像であるが、本年度は、タイにおけるハイパーマーケット国際化について一定の研究成果を取りまとめて学術雑誌に投稿し、そのメーカー流通への影響についてはインタビューや資料収集を行った。このうちハイパーマーケット国際化についての研究内容を具体的に述べる。これまで筆者が重点的に研究してきたのはテスコ=ロータス社であるが、タイのハイパーマーケット全体をとらえるために今一度資料を収集し、特にeuromonitor社のアジア市場データを活用した。また、自身の研究をハイパーマーケット国際化やタイ・アジアの流通に関する研究史のなかに正確に位置づけるため、先行研究の検討を今一度綿密に行った。これらの作業を踏まえて中間成果を取りまとめ、英文の学術雑誌The International Review of Retail, Distribution and Consumer Research誌に投稿を受け、レフェリーの意見をもとに改稿作業を行った。次に、メーカー流通への影響については、トイレタリー・化粧品関連の日系企業に対してインタビュー調査と資料調査を実施した。メーカー側の反応には2つのタイプがあり、ハイパーマーケットの国際化に対応して商談を一本化し、アジア域内での商談手続きを標準化していくようなパターンがその一つである。もう一つは、ハイパーマーケットの進出にはある程度対応するが、伝統的な卸・小売網を活用し開放的チャネルを維持するものである。前者は先進的であるが、後者もタイの流通において根強さを残していると判断される。タイにおける流通の近代化・国際化は90年代から進んでいるが、今後はその内実が注目されることから、本研究には一定の意義があると考えられる。本研究のもう一つの対象である小売近代化のメーカーの流通チャネルへの影響については、化粧品・トイレタリー産業についてインタビュー調査や市場調査データの活用による市場分析を行い、小売近代化以降の小売直販化の更なる進展や、大規模小売店との商談手法の標準化、さらには従来メーカーが培ってきた店頭ノウハウの移転の進展を明らかにした。本内容は、平成25年度以降に交付内定を受けた基盤C研究でさらに発展させる予定である。ハイパーマーケット国際化についての成果を取りまとめ、英文学会誌への投稿まで至ったことは一定の進展があると考えている。ただし、英文学会誌の査読のプロセスは予想以上に長期化し、レフェリーの要請に応えるために多くの追加的な調査が必要になった。

しかし科研費の資金を活用し、着実に査読プロセスは進展していると考えている。他方、メーカー流通の調査については成果を発表する段階ではないが、調査によって一定の知見は得られたのではないかと考えられる。ところで、様々な理由により本研究費での現地調査の機会を持てなかった。これについては日本国内のタイに進出している企業への調査、またデータベースや各種現地資料を日本に取り寄せて入手し、代替的措置を講ずることができたのではないかと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ハイパーマーケット国際化とその現地流通への影響に関する現在投稿中の論文の改稿作業を行い、正式な掲載に結びつけることが最大の課題である。次にメーカー流通の変化についても、今後さらに調査を継続したうえで得られた研究成果を取りまとめ、研究期間内に少なくとも学会誌への投稿まで到ることを目指す。
データ駆動型シミュレータに基づく自然災害リスク解析技術の開発

本研究課題は,[課題1]モデリング手法,計算アルゴリズムの開発,[課題2]台風データ駆動型シミュレータの開発,[課題3]地震動データ駆動型シミュレータの開発の3つのサブ課題に分けて進めている.[課題1]では,データ駆動型シミュレータの簡単な例として,台風の経路を再現する台風経路シミュレータを試験的に構築し,シミュレータの構成手法や,シミュレータから仮想シナリオを生成するサンプリング手法について検討を行った.これまでに開発した,ガウス過程モデルからシナリオ生成するための逐次モンテカルロアルゴリズムを実装して,様々な条件の下で多数の仮想的台風経路シナリオの生成を試み,妥当な結果が得られることを確認した.一方で,本研究の階層モデルで重要となる,2次元のベクトル場のモデリングについても研究を進めた.2次元ベクトル場は,一様な成分を除くと,流れ関数,ポテンシャル関数という2つの流れ関数を用いて表現できる.特に,非圧縮性の流れ場は,流れ関数のみを用いて表すことができる.そこで,流れ関数を基底関数の畳み込み積分を表すことを考え,積分部分をモンテカルロ近似で表現するモデリング手法を開発した.これを利用することにより,2次元球面上での非圧縮性の速度場を効率的に推定することができるようになった.[課題2]では,[課題1]と連携し,台風の中心気圧,中心風速などの時間発展を模擬する階層的確率モデルの推定に着手した.台風の位置,中心気圧,中心最大風速,暴風域の大きさなどを6時間ごとに記録した台風ベストトラックデータを用い,季節変動や数年周期以上の長期変動の影響について検討を行った.[課題3]では,地震動の空間分布についてのモデリングについての検討に着手した.[課題1]においては,ある程度実際的な問題で,「データ駆動型シミュレータ」の推定やシナリオ生成が実現できることが確認できた.また,流れ関数を基底関数の畳み込み積分で表現する手法を開発し,計算の効率化についても道筋を作ることができた.応用課題である[課題2],[課題3]も,準備研究の段階ではあるものの,ほぼ予定どおりに進んでいる.[課題1]については,前年度に引き続き,「データ駆動型シミュレータ」の基礎となる階層的確率モデルの推定手法アルゴリズムを検討を進める.特に前年度に研究した流れ関数に基づくモデリング手法の活用について検討し,推定方法や逐次サンプリング手法の検討を行う.[課題2]では,台風の時間発展を模擬する「データ駆動型シミュレータ」のプロトタイプ作成を目指して研究を進める.[課題3]では,地震動の仮想シナリオを生成する「地震動データ駆動型シミュレータ」のプロトタイプ作成に着手する.本研究課題は,[課題1]モデリング手法,計算アルゴリズムの開発,[課題2]台風データ駆動型シミュレータの開発,[課題3]地震動データ駆動型シミュレータの開発の3つのサブ課題に分けて進めている.[課題1]では,データ駆動型シミュレータに対応する階層的確率モデルの定式化,および具体的なシナリオ生成方法の検討を行った.自然災害の物理過程を支配する物理量(風速など)の空間分布は多次元関数で表現されるが,この多次元関数の不確実性はガウス過程モデルで表現できる.そこで,物理量の空間分布をガウス過程モデルの実現値として与えた下で,現象の物理過程の時間発展を表現する確率モデルを導入した.さらに,この確率モデルに基づいて,自然災害現象の仮想シナリオを逐次モンテカルロ法で生成するアルゴリズムを設計した.簡単な問題設定でこのアルゴリズムを実装し,実際に「データ駆動型シミュレータ」が構成できることも確認した.同時に,ガウス過程モデルで表される物理量の空間分布およびその不確実性についての効率的な推定方法も検討した.ガウス過程モデルは,データ量が大きい場合,推定に要する計算コストが高くなる傾向がある.そこで共分散関数の構造を局所化して,効率的かつ妥当な推定を行う手法を開発した.テスト用のデータを用いて,開発した手法の有効性も確認した.一方で,より風速場などのベクトル場に適した別の定式化についても検討を進めており,radial basis functionネットワークを活用したモデリングについて試行的な研究を行った.[課題2][課題3]では,準備作業としてデータの収集,機械学習を用いたデータ処理手法の開発などを行った.また,[課題1]のデータ駆動型シミュレータの開発への活用の試行も行った.予定していた「データ駆動型シミュレータ」の定式化,および効率的な推定方法の開発を進めることができた.また,逐次モンテカルロ法により,実際に仮想シナリオ生成をプログラムとして実装可能であることが確認できた.初年度としては十分な成果が得られたと言える.本研究課題は,[課題1]モデリング手法,計算アルゴリズムの開発,[課題2]台風データ駆動型シミュレータの開発,[課題3]地震動データ駆動型シミュレータの開発の3つのサブ課題に分けて進めている.[課題1]では,データ駆動型シミュレータの簡単な例として,台風の経路を再現する台風経路シミュレータを試験的に構築し,シミュレータの構成手法や,シミュレータから仮想シナリオを生成するサンプリング手法について検討を行った.これまでに開発した,ガウス過程モデルからシナリオ生成するための逐次モンテカルロアルゴリズムを実装して,様々な条件の下で多数の仮想的台風経路シナリオの生成を試み,妥当な結果が得られることを確認した.一方で,本研究の階層モデルで重要となる,2次元のベクトル場のモデリングについても研究を進めた.2次元ベクトル場は,一様な成分を除くと,流れ関数,ポテンシャル関数という2つの流れ関数を用いて表現できる.特に,非圧縮性の流れ場は,流れ関数のみを用いて表すことができる.そこで,流れ関数を基底関数の畳み込み積分を表すことを考え,積分部分をモンテカルロ近似で表現するモデリング手法を開発した.これを利用することにより,2次元球面上での非圧縮性の速度場を効率的に推定することができるようになった.

[課題2]では,[課題1]と連携し,台風の中心気圧,中心風速などの時間発展を模擬する階層的確率モデルの推定に着手した.台風の位置,中心気圧,中心最大風速,暴風域の大きさなどを6時間ごとに記録した台風ベストトラックデータを用い,季節変動や数年周期以上の長期変動の影響について検討を行った.[課題3]では,地震動の空間分布についてのモデリングについての検討に着手した.[課題1]においては,ある程度実際的な問題で,「データ駆動型シミュレータ」の推定やシナリオ生成が実現できることが確認できた.また,流れ関数を基底関数の畳み込み積分で表現する手法を開発し,計算の効率化についても道筋を作ることができた.応用課題である[課題2],[課題3]も,準備研究の段階ではあるものの,ほぼ予定どおりに進んでいる.予定どおり,「データ駆動型シミュレータ」の基礎となる階層的確率モデル推定アルゴリズムに関して検討を進め,実際に仮想シナリオを生成するためのサンプリング手法についても改良を進める.並行して,前年度に試行したradial basis functionネットワークなど,ガウス過程モデル以外のモデルの活用についても検討を進める.また,台風,地震動のそれぞれに関して,データ駆動シミュレータを構築する作業にも着手する.[課題1]については,前年度に引き続き,「データ駆動型シミュレータ」の基礎となる階層的確率モデルの推定手法アルゴリズムを検討を進める.特に前年度に研究した流れ関数に基づくモデリング手法の活用について検討し,推定方法や逐次サンプリング手法の検討を行う.[課題2]では,台風の時間発展を模擬する「データ駆動型シミュレータ」のプロトタイプ作成を目指して研究を進める.[課題3]では,地震動の仮想シナリオを生成する「地震動データ駆動型シミュレータ」のプロトタイプ作成に着手する.
内視鏡下手術の止血剤とデバイスの開発

可視光照射によりゲルを生成する光反応性ゼラチンを、ゼラチンとキサンテン色素(フルオレッセイン、エオシンおよびローズベンガル)を水溶性カルボジイミドにより縮合反応させて合成した。光反応性ゼラチンとポリエチレングリコール・ジアクリレート及び生理食塩水からなる光硬度化性組織接着剤を種々作成し、血管外科領域の動脈での使用について検討した。光効果性接着剤に紫外光を照射すると、1分以内にコラーゲンフィルムへの強い接着力を有するハイドロゲルを生成した。低分子量のPEGDAを用い、その濃度を増加させると生成ゲルの水膨潤度は減少し、破断強度は高くなった。動物実験において、犬腹部及び宗部大動脈に切開創を作成し、組織接着剤(光反応性ゼラチン20wt%、PEGDA(Mw.1000)10wt%を含む)を塗布し光照射した。血流を再開すると、創部より出血することなく生成したゲルは血圧や内在する張力に耐え拍動に感応した。組織観察するとゲルは動脈組織表面に密着して固定されていた。ゲルは生体内での分解性を有していた。本光反応性接着在は血管外科領域の動脈に対する接着在として有用であると考えられる。また、ラット肝臓からの漏出性出血部位に光反応性止血剤を塗布し可視光照射するとゲル化が起こり止血が肉眼的、および組織学的に確認できた。1週間後にはゲルは消失しており生分解性を有すると考えられる。内視鏡システムを用いた腹光腔鏡下実験において本止血剤は小口径カテーテルを通してラット肝臓表面に塗布でき、光ファイバーを通した照射によりゲル化できた。内視鏡および宗腹腔鏡下手術に臨床応用可能であると考えられる。本年度は主として光反応性止血剤の要素材料の分子設計を行った。光反応性基として紫外光に感受性を有するベンゾフェノン基を選択し、これにカルボキシル基を導入した誘導体を合成した。この誘導体とコラーゲンの熱変性蛋白質であるゼラチンとをカップリング試薬により脱水縮合反応させることにより、光反応性止血剤の要素材料であるベンゾフェノン化ゼラチン(光反応性ゼラチン)を合成した。これを生理食塩水に溶解させ、紫外光を照射すると、含水膨潤ゲルを生成した。光硬化性の検討により、光源として高強度の紫外パルス光を発振するエキシマレーザーを用いて照射すると、数十秒以内に硬化させることができることを明らかにした。また生成ゲルの力学的強度は架橋補助剤として新たに分子設計した両末端にアクリレート基を導入したポリエチレングリコール・ジアクリレートを添加することによって調節可能であることを明らかにした。光反応性ゼラチン、架橋補助剤を溶解した生理食塩水を光反応性止血剤とし、動物実験を行った。ラットを開腹し、肝臓を露出させ、直径2mm深さ約2mmの切開創を作成し、出血させた。この出血は5分間の圧迫では止血できなかったが、光反応性止血剤を塗布した後、これにエキシマレーザー照射すると、止血剤は数十秒で硬化し、止血が完了した。硬化した止血剤は腹腔内洗浄後も剥離せず止血を維持した。組織観察すると、ゼラチン層が創部を完全に覆っていた。術後1週間で、止血剤はほぼ生分解され、組織の修復傾向が観察された。光反応性ゼラチンと架橋補助剤からなる光反応性止血剤は漏出性出血に対する有用性が示された。内視鏡下手術への応用が期待できた。平成8年度は内視鏡下手術で使用可能な可視光硬化性止血剤の要素材料の分子設計と、その光硬化特性の検討を中心に、硬化物の生体適合性の検討、および予備的な動物実験を行うことを目的として研究を行った。

可視光反応性基としてフルオレセイン、エオシン、ローズベンガルなどのキサンテン系色素を選択し、これをゼラチンに導入することによって可視光反応性蛋白質を合成できた。これと架橋補強剤とアスコルビン酸を溶解した生理食塩水を可視光で照射することにより硬化させることができた。照射条件(照射時間、光源、溶液濃度)を種々検討し、光硬化の最適化について評価した。その結果、短時間(数十秒以内)で硬化できる反応条件が確立できた。予備的なラットを用いた動物実験において本止血剤は組織に対して傷害を与えることなく数十秒の可視光照射で止血できることが示され、本止血剤の有用性が得られた。十分に内視鏡下手術に応用できると考えられた。当初の研究計画に従って研究を遂行し、以上の結果が得られ、概ね8年度の研究目的が達成されたと評価できる。最終年度では現在開発しつつある内視鏡デバイスを用いて、内視鏡下での止血実験を行う。ゼラチンとベンゾフェノン又はフルオレセインを水溶性カルボジイミドで縮合反応させて合成した光反応性ゼラチンとポリエチレングリコール・ジアクリレート及び生理食塩水からなる光硬化性組織接着剤を種々作成し、血管外科領域の動脈での使用について検討した。光硬化性接着剤に紫外光を照射すると、1分以内にコラーゲンフィルムへの強い接着力を有するハイドロゲルを生成した。低分子量のPEGDAを用い、その濃度を増加させると生成ゲルの水膨潤度は減少し、破断強度は高くなった。動物実験において、犬腹部及び胸部大動脈に切開創を作成し、組織接着剤(光反応性ゼラチン20wt%、PEGDA(Mw.1000)10wt%を含む)を塗布し光照射した。血流を再開すると、創部より出血することなく、生成したゲルは血圧や内在する張力に耐え拍動に感応した。組織観察するとゲルは動脈組織表面に密着して固定されていた。また、ゲルは生体内での分解性を有していた。本光反応性接着剤は血管外科領域の動脈に対する接着剤として有用であると考えれる。
鍼治療による得気発生の客観的評価法に関する研究

本研究では、脳波、脈波、雌、皮膚インピーダンス、皮膚温の各生体情報のなかで、刺鍼の効果が認められる場合に顕著な変化を示す生体情報の特徴およびパターンを各生体情報から抽出した指標により定量化し、鍼治療効果の客観的評価方法を確立することを目的としている.研究を進めていくうえで、各生体情報から指標を抽出し、それらの変化傾向及び特徴の定量化が必要不可欠である.前年度の研究によって得られた結果をもとに、刺鍼実験を行い、計測する生体情報の選定と抽出する指標の選定に関する検討を行った.刺鍼の効果が認められた場合の各生体情報の変化傾向を要約すると下記のようであった。・脳波:鍼刺激直後にθ波帯域のパワーが減少し、α波の周波数変動は白色化。その後、θ波帯域のパワーが増大、α波の周波数変動が1/f様になる。・脈波:刺激直後に波高値は滅少し、脈拍は増大する.その後、波高値は増大し、脈拍は減少する.・血圧:顕著な変化は認められなかった.・皮膚温:鼻尖部の温度が刺激直後に下降し、その後上昇する.・皮膚インピーダンス:刺激直後にインピーダンス軌跡の大きな一過性変動が生じ、その後も一過性変動が頻繁に生ずる。ここで、実験中の被験者への負担を軽滅し、評価を容易に行えるようにするため、上記生体情報のうち、不必要な生体情報を選んだ。まず、血圧については、顕著な変化傾向が認められず、計測も煩雑であるため、評価に有効な生体情報ではないと判断した.また、脈波波高値と鼻尖部温度の変化傾向に相関が認められるため、皮膚温を計測しなくても、脈波を計測すればその波高値から皮膚温にから得られる借報を補えると判断した。よって、脳波、脈波、皮膚インピーダンスの3つの生体情報を計測して、各生体情報から指標を抽出し、それらの変化傾向を定量化すれば鍼刺激効果の客観的な評価方法を確立につながる知見を得られる可能性が示唆された。本研究では,脳波,脈波,血圧,皮膚インピーダンス,皮膚温の各生体情報のなかで,刺鍼の効果が認められる場合に顕著な変化を示す生体情報の変化傾向の特徴及びパターンを各生体情報から抽出した指標により定量し,鍼治療効果の客観的評価方法を確立することを目的としている.研究を進めていく上で,各生体情報から指標を抽出し,それらの変化傾向及び特徴の定量化が必要不可欠であるが,計測する各生体情報のうち,皮膚インピーダンスに関しては選定した指標の妥当性が十分に確認されていなかった.これまでの実験結果から,刺鍼の効果が認められる場合,皮膚インピーダンスには精神性発汗に起因する一過性の変動が頻繁にみられることがわかっている.今年度は,まず,皮膚の電気的特性を詳細に表現可能な皮膚の複素インピーダンス軌跡の時間変化を高い時間分解能にて計測する手法及びインピーダンス軌跡の複素平面上における形状を特徴づける4つのパラメータのうち,精神性発汗に起因すると考えられる一過性の変動が顕著反映されるパラメータを見出すことを目的とした.上述の目的を達成するために,皮膚の複素インピーダンス軌跡を精度良く高い時間分解能にて測定可能な新しい手法を考案した.また,その手法を用いて精神性発汗に起因するインピーダンス軌跡の一過性変動を計測した結果,その変動が顕著反映されるパラメータが2つあることが確認された.

今後は,今年度の研究によって得られた知見を実際の刺鍼実験に適用することが課題となる.その際,信頼性のある知見を得るために,多数の被験者において,温度と湿度といった実験環境を可能な限り制御した上で実験を行なう.さらに,計測した各生体情報のうち,刺鍼の効果が認められる場合に顕著な変化を示す生体情報の変化傾向の特徴及びパターンを各生体情報から抽出した指標により定量化し,鍼治療効果の客観的評価方法を確立する際の知見とする.本研究では、脳波、脈波、血圧、皮膚インピーダンス、皮膚温の各生体情報のなかで、刺鍼の効果が認められる場合に顕著な変化を示す生体情報の特徴およびパターンを各生体情報から抽出した指標により定量化し、鍼治療効果の客観的評価方法を確立することを目的としている。研究を進めていくうえで、各生体情報から指標を抽出し、それらの変化傾向及び特徴の定量化が必要不可欠である。前年度の研究によって得られた結果をもとに、刺鍼実験を行い、計測する生体情報の選定と抽出する指標の選定に関する検討を行った。刺鍼の効果が認められた場合の各生体情報の変化傾向を要約すると下記のようであった。・脳波:鍼刺激直後にθ波帯域のパワーが減少し、α波の周波数変動は白色化。その後、θ波帯域のパワーが増大、α波の周波数変動が1/f様になる。・脈波:刺激直後に波高値は減少し、脈拍は増大する。その後、波高値は増大し、脈拍は減少する。・血圧:顕著な変化は認められなかった。・皮膚温:鼻尖部の温度が刺激直後に下降し、その後上昇する。・皮膚インピーダンス:刺激直後にインピーダンス軌跡の大きな一過性変動が生じ、その後も一過性変動が頻繁に生ずる。ここで、実験中の被験者への負担を軽減し、評価を容易に行えるようにするため、上記生体情報のうち、不必要な生体情報を選んだ。まず、血圧については、顕著な変化傾向が認められず、計測も煩雑であるため、評価に有効な生体情報ではないと判断した。また、脈波波高値と鼻尖部温度の変化傾向に相関が認められるため、皮膚温を計測しなくても、脈波を計測すればその波高値から皮膚温にから得られる情報を補えると判断した。よって、脳波、脈波、皮膚インピーダンスの3つの生体情報を計測して、各生体情報から指標を抽出し、それらの変化傾向を定量化すれば鍼刺激効果の客観的な評価方法を確立につながる知見を得られる可能性が示唆された。
社会生活をする慢性疾患患者のクオリティ・オブ・ライフの実態調査

慢性疾患を持ちながら社会生活をする患者のクオリティ・オブ・ライフの実態を明らかにすることを目的として、質問紙を用いた調査を行った。結果、関東地方の6総合病院の外来に定期的に通院する慢性疾患患者277名より回答を得た(回収率56.5%)対象の平均年齢は52.5歳(SD10.7)で22歳78歳の範囲にあり、男性は126名、女性146名(不明5名)であった。疾患は複数有している者がほとんどで内分泌・代謝系が90名(32.5%)と最も多く、次いで循環器系75名(27.1%)、腎・泌尿器系67名(24.2%)消化器系47名(17%)であった。平均罹患年数は8.7年(SD7.4)で、入院歴は1回の者が237名(85.6%)とほとんどで、182名(65.7%)の者が1回の手術歴があった。今回の調査では、慢性疾患患者が社会生活の中で病院をどのようにコントロールできているのかを基準にした生活管理尺度を用いてクオリティ・オブ・ライフを測定した。その結果、年齢層、性別、疾患別、内服薬別では有意な相違は見られなかったが、自尊感情とは高い相関(γ=.52,p=.00)が、さらに人生満足度とも高い相関(γ=.45,p=.00)が、また自覚する健康観とも中等度の相関(γ=.33,p=.00)が見られた。これらより、病気を持ちながら社会生活をしている慢性疾患患者が有効な生活管理ができることや確固たる価値や信念体系を培いながら前向きに生きることが、安寧を保つ上で必要なことであると推測できた。これらを踏まえた医療従事者の専門的な援助が求められていることも考察できた。
金融資産日中取引時間間隔と取引量の分布の研究とその応用

大阪証券取引所の日経平均先物の日中のティックデータの15分間に時間を区切った分析では,約定間隔は第3種パレート分布が,1約定あたりの出来高は負の二項分布が最も当てはまりがよかった.日中株価変動の強い負の相関をρ総変動量を用いて著者のモデルとの整合性を検討し,整合的であるとの結果を得た.マーケットでの「株価は板の厚い方に動く」との格言の妥当性を著者らのモデルを拡張したモデルによる理論解析と,マーケットの実証分析とで検証した.格言の成否は状況に依存するが,対数を取るとそのような現象が見つかる.大阪証券取引所の日経平均先物の日中のティックデータの15分間に時間を区切った分析では,約定間隔は第3種パレート分布が,1約定あたりの出来高は負の二項分布が最も当てはまりがよかった.日中株価変動の強い負の相関をρ総変動量を用いて著者のモデルとの整合性を検討し,整合的であるとの結果を得た.マーケットでの「株価は板の厚い方に動く」との格言の妥当性を著者らのモデルを拡張したモデルによる理論解析と,マーケットの実証分析とで検証した.格言の成否は状況に依存するが,対数を取るとそのような現象が見つかる.初年度の主要な目標は,取引時間間隔と取引高の分布の検証,並びに,申請者が以前に提案している,日中取引モデルへのその応用であった.特に,以前のモデルでは,注文がポアソン到着し,一回の注文量が常に1単位であるとの仮定を置いており,この問題をより現実に近づけることが,時間間隔と取引高の精緻化の1つの理由だった.日中取引モデルについては,基本的な出発点として,モデルが必然的に持つことが示される「板の変動軌跡が一次のマルコフ過程に従う」という帰無仮説を,当初論文とは異なる方法で検証し,その事実が成立することを確認した.これはモデルを出発点として選ぶことの妥当性を保証するよい結果である.次に,板の上下変動での強い負の相関を,従来の定性的扱いから,現実に定量的に妥当であるか否かを解析した.その結果,従来モデルでは,ビッド・アスク・バウンスの問題を考慮してもなお,板の上下変動に現実の変動はモデルで説明される結果より若干弱いことが判明した.この問題が,時間間隔の分布,一回の取引高の分布を精緻化することで解決されるというのが最もよいシナリオである.一回の取引の取引高の影響が特に重要であると考えて,色々の分布で,分布そのものの適合度並びにモデルの当てはまりで検証をした.負の二項分布とゼータ分布の2つが候補として残った.ただ,ここで「きりのよい数」での取引が多いというノイズの扱いが予期せぬ困難を発見した.その取扱いの取り込み方が未解決で残っている.本研究の目的は次の2点であった.1金融資産の日中の秒単位での取引発生の時間間隔を,この間の申請者の検証から妥当性が確認され始めているパレート分布を軸にモデル化するとともに,1回の取引数量の分布と,取引時間間隔の相関を合わせてモデル化する.2申請者は,株価日中価格変動のモデル化を,既存研究に倣って取引発生がポアソン過程に従うことを仮定してモデルを提案し,待ち行列理論に基づいた解析を行ってきた.更にこのモデルの現実への適用可能性を検証しある程度までは現実を説明することも示した。パレート分布はフラクタル的性格を持つ奇妙な分布である.これによりモデルの性格が実用性を増すと共に,理論的に既存研究と異なる新たなステージに移ることを目指す.昨年度の研究で,板の上下変動での強い負の相関について,現実の変動はビッド・アスク・バウンスの問題を考慮してもなお,著者の変動モデルで説明される結果より若干弱いことが判明している.今年度の実証研究で,取引高をモデルに組み込むと,多少この問題は緩和されうることが分かった.更に改良の余地はあるが,この点での当初の目的は達成された.ただ,モデルを複雑化すると,定性的な解析がより困難となることも判明している.更に,データ観測期間を変えると,分布そのものが大きく変動して,株式市場のダイナミックスについての一般論を得にくくなることも判明している.「嵐の海」と「凪の海」を同じモデル扱おうとすることそのものに無理があるので,この点では割り切りが必要である。株式市場での日中の株価の動きを予測,あるいは後から説明する指標として,その日の現在の指値売り注文の量と指値買い注文の量のいずれが大きいかの比(あるいは何らかの意味で規格化された差)が考えられる.この指標と価格変動の方向とがどのような関係にあるかについて次の2つの見方がある.1.指値買い注文が指値売り注文より多い(下板が上板より厚い)なら,買いたい投資家が売りたい投資家より多いのだから,取引価格は次第に上昇する2.価格が上昇中の時は,買いたい投資家は(下板に)指値買い注文を出しても買えないので成り行き買いが多数となり,下板での注文は少なくなる.一方,売りたい投資家は,わざわざ成行注文を行わなくても(上板に)指値買い注文をして待っていれば売れるので上板で待つこととなり,上板が厚くなる.

概ね,素人は1を支持すると思われており,一方俚諺や専門家のコメントはしばしば2の可能性を強調する.申請者が過去に提案した取引モデルを下敷きにして,購入希望の投資家,売却希望の投資家,ランダムの売買をする投資家の3種類の投資家を入れてこのどちらかの見方が正しいかをモデルと実証によって確認した.結論は,次のようであった.完全情報を前提とした理論モデルでの分析では,解は状況に依存し,一方的な結論にはならない.一方,実証結果による分析では,取引価格水準が上昇する場合,価格上昇の時点では必然的に上板が消滅するので薄くみえることになり,その点をどのように評価するかが結論に大きく影響する.これに加えて,買い手が定常的に買い注文を入れると売り手が売らなくなるので,フェイントとしてわざわざ買い注文を減らした後,売り板が厚くなったところで一気に買いに行ったと思える現象も見られ,これらの影響を取り除く分析手法の検討も必要であることが分かった.専攻長に選出されたが,その労力が予想外に多かったため,投稿作業が遅れている.しかし内容的には,当初計画通り進展しているので(2)と分類した.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,「板」の変動の解析を行う.この変動の振る舞いを理論的,およびシミュレーションで解析し,更に,モデルでのミクロなモデルが,それから予測されるマクロな観測量と整合的であるか否かを検証する.更に,このモデルを前提として,現実に適切な取引方法の解析を行う.特に,(1)その日の平均株価で取引するための戦略とその分散(2)取引のプレイヤーとして大きな売り手と大きな買い手がいる場合に,双方がどのような戦略を取るのが均衡解を与えるかの解析を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
多次元モデルを用いた総合的なプロジェクトマネジメントの研究

リアルオプションに関する様々な研究を行った.特に,リアルオプションの特徴である「複雑な利害関係者」と「複雑なペイオフ構造」の両面を,多次元モデルによって分析した.多次元モデルを用いることによって,複数の投資機会のシナジー,選択肢の発生と消滅の可能性,キャッシュフローとキャッシュリザーブの相互作用等が,プロジェクトマネジメントに与える影響を明らかにすることができた.リアルオプションに関する様々な研究を行った.特に,リアルオプションの特徴である「複雑な利害関係者」と「複雑なペイオフ構造」の両面を,多次元モデルによって分析した.多次元モデルを用いることによって,複数の投資機会のシナジー,選択肢の発生と消滅の可能性,キャッシュフローとキャッシュリザーブの相互作用等が,プロジェクトマネジメントに与える影響を明らかにすることができた.多次元の状態変数をもとにしたリアルオプションモデルを構築して分析を行った。1次元の状態変数をもとにした既存研究が多いが、多次元モデルを構築することで複数のプロジェクトの総合的なマネジメントという側面を明らかにすることができる。本年度に行った「Real options with synergies:staticversus dynamic policies」という研究では、複数のプロジェクトへ同時に投資すべきか個別に投資すべきかといち問題を分析した。複数のプロジェクトへの同時投資は、費用節減といったシナジーが期待できる一方、個別投資に比べて投資タイミングに関する柔軟性に欠ける。このトレードオフによって最適投資政策が決まることを明らかにした。さらに、投資マネジメントに関する2種類のスタイル(スタティックとダイナミック)の違いを分析し、リスクの相関が低いプロジェクトの場合、ダイナミックマネジメントの重要性が高まることを示した。この研究成果は、著名な国際査読付ジャーナルであるJournal of the Operational Research Societyに採択された。これ以外にも、複数のプロジェクトがかかわるリアルオプションゲームの研究や、コーポレートファイナンスへの応用研究等多数の研究を行った。研究成果については、国内外の多数の学会で発表し、国際査読付ジャーナルに投稿して審査中である。複雑な利害関係者とペイオフ構造をもつリアルオプションモデルの構築と分析を多く行った。特に、多次元の状態変数(確率過程)を含む多次元モデルや、エージェンシー問題や非対称情報を含むモデルを開発することで、投資プロジェクトマネジメントという問題を、総合的に分析した。例えば、本年度に新たに執筆した論文として、「Investment timingwith fixed and proportional costs of external financing」が挙げられる。この論文では、キャッシュフローという状態変数(確率過程)だけでなく、そこから蓄積されるキャッシュリザーブという状態変数も内生的にモデル化した。これにより、外部資金調達費用が投資タイミングに与える影響を解明することができた。特に、資金調達額に比例した調達コストだけを考慮する場合、キャッシュリザーブが増えるにつれて投資タイミングが単調に早まることを示し、調達額に依存しない固定コストも考慮する場合、キャッシュリザーブと投資タイミングの関係が非単調になることを示した。この結果とメカニズムにより、キャッシュリザーブと投資の関係に関する実証結果を整合的に説明できるようになった。さらに、この論文では、経済的インプリケーションを導出しただけでなく、多次元モデルの解析手法も発展させることができた。これ以外にも、多数の研究プロジェクトを新たに行い、国内外の多数の学会で発表し、論文にまとめ、国際査読付ジャーナルに投稿した。また、22年度に執筆した論文についても、学会参加者や査読者のコメント等を考慮して、修正と改訂を続けた。結果として、いくつかの論文が、査読付ジャーナルに掲載された。前年度から引き続き、複雑な利害関係者とペイオフ構造をもつリアルオプションモデルの構築と分析を多く行った。例えば、本年度に新たに執筆した論文として、「The effects of external financing costs on investment timing and sizing decisions」が挙げられる。これにより、外部資金調達費用が投資タイミングと投資サイズに与える影響を解明することができた。特に、企業のキャッシュリザーブが中間的である場合には、投資タイミングが早まると同時に投資サイズが小さくなる可能性があることを示した。この結果は、外部資金調達費用が、内部資金だけで投資可能な小規模なプロジェクトに投資するインセンティブを高めるというメカニズムによって発生する。本論文によって、キャッシュリザーブと投資量のU字型の関係を示した実証結果と、キャッシュリザーブと投資閾値のU字型の関係を示した理論結果の両方を、整合的に説明できるようになった。本論文は、国際的に評価の高いジャーナル、Journal of Banking and Financeに掲載された。また、22、23年度に執筆した論文についても、学会参加者や査読者のコメント等を考慮して、修正と改訂を続けた。いくつかの論文は、既に、国際的に著名な査読付ジャーナルに掲載されたが,まだ審査結果がでていない査読中の論文も多数あるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究プログラムの1,2年目に執筆した論文で、まだ査読中の論文が多数あるので、査読者のコメント等を参考に、修正と改訂を重ね、査読付国際ジャーナルに掲載されるようにしていく。さらに、例年通り、年3編以上のペースで、新たな論文の執筆と投稿を続ける。