hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固体―油―水3相系の界面現象を利用した固体超微粒子の分離精製法の開発

油ー水2相系を利用した固体超微粒子の分離精製法の開発について次のような成果を得た。滑石微粒子の親油性に及ぼすAl(III)及びCr(III)イオンの影響に関する研究において、ゼータ電位と滑石の液ー液抽出回収率とを比較検討し、滑石微粒子表面の親油性ー親水性の変化は、用いる油、粒子、金属水酸化物沈殿の三者間のヘテロ凝集と密接に関与していることを指摘した。ドデシル硫酸塩を用いたシリカ微粒子の液ー液抽出における金属イオンの役割に関する研究において、シリカの活性化現象は金属水酸化物錯体および同沈殿の生成と関連していることを認め、この現象を水相残留金属化学種濃度と比較検討した。人工ダイヤモンドとグラファイトへの無機抑制剤の吸着に関する研究において、疎水性微粒子表面を親水性化する無機抑制剤、特にポリリン酸塩及びケイ酸塩の吸着挙動を検討し、その吸着機構について考察を行い、これら抑制剤が両疎水性粒子表面に物理吸着と化学吸着の中間の吸着エネルギーを有することを見出した。セチルトリメチルアンモニウム塩化物塩を用いたシリカ微粒子の液ー液抽出に及ぼす金属イオンの影響に関する研究において、この場合の金属化学種は抑制剤として作用し、特に金属水酸化物沈殿の生成が顕著なpH領域においてシリカの液ー液抽出を抑制することを認め、微粒子表面を同沈殿が被覆することにより抑制現象が発現することを考察した。8-ヒドロキシキノリンを用いた金属酸化物微粒子の二液浮選に関する研究において、キレート試薬を油中添加することにより、あるpH領域で微粒子が回収可能となり、このpH域を粒子表面領域におけるキレート化学種と表面金属サイトとの表面錯体形成反応モデルを用いて解析を行った。表面キレートの安定度定数を求め、表面化合物の濃度分布を作成することにより、本最適pH域が、表面金属ーキレート間化合物が安定に存在するpH域であることを見出した。まず、油-水-固体3相系の界面現象を利用した分離法における活性・抑制現象を把握するために、シリカゾルを対象として液-液抽出法を適用し、捕収剤SDSを添加した系におけるにシリカの金属塩による活性効果について検討した。また、その結果に対する熱力学的な考察を併せて行うことによって、シリカ粒子活性化に関与する各種物理化学的因子について検討した。その結果、3価金属イオンを含むSDS溶液中においてシリカ粒子の液-液抽出回収率は、あるpH域で著しく増大することが確かめられた。酸性側の活性化は、金属水酸化物錯イオンの特異吸着及び金属水酸化物沈殿のヘテロ凝集によること、アルカリ性側の活性化の消失は金属水酸化物沈殿-シリカ粒子間の静電的斥力が原因であることなどを界面化学的に考察した。次いで、油溶性捕収剤の効果を把握するために、代表的なキレート試薬であるオキシンを含むイソオクタンを油相として用いた液-液抽出法による微粒ヘマタイトの回収を試みた。その結果、10mMの添加濃度ではpH311の広いpH領域でヘマタイト回収率が極大となることが認められた。オキシン分子の分配現象、オキシンのヘマタイトへの吸着現象並びに液-液抽出回収率との相関性を検討したところ、油が添加された系においてもオキシンのヘマタイトへの吸着現象が液-液抽出回収率と密接に関与していることが確かめられた。さらに、本吸着現象は、捕収剤分子の油-水系での分配を考慮したSurface Complexation Modelにより上記液-液抽出挙動をうまく説明できることを指摘した。

まず、ダイヤモンド製造工程から出される排水中の粒径100nm前後のダイヤモンド微粒子を化学的処理に依らないで迅速に濃縮することを目的に、油添加・無添加の浮選試験、カラム浮選試験並びに液-液抽出試験を行った。また、同微粒子の凝集挙動が本文離挙動に及ぼす影響を検討した。その結果、油を添加・無添加双方の系において従来型浮選機では同粒子の濃縮が不可能であることを確認した。また、微粒子分離用に製作したカラム型分離装置を用いてダイヤモンド微粒子のカラム浮選試験並びに液-液抽出試験を行った結果、浮上産物への濃縮率はある捕収剤濃度領域で極大となり、この効果は油添加により著しく向上することが確かめられた。更に、濃縮挙動はダイヤモンド微粒子凝集現象と密接に関与していることを指摘した。つぎに、各種キレート試薬を添加した油相を用いた液-液抽出による酸化第二鉄並びにアルミナ両微粒子の液-液抽出回収試験を行った。また、各キレート試薬の吸着挙動を油添加・無添加の系で調査した。その結果、各微粒子の分配挙動は、キレート試薬吸着量が増大するpH領域で増大していることを認め、これら吸着挙動は、各キレート試薬の油-水2相間分配を考慮した表面錯体形成反応モデルにより考察可能であることを指摘した。最後に、微粒子分離後の用水中に残留した油分を固体粒子により吸着除去することを目的とし、数ppm程度のイソオクタンを疎水性鉱物の代表である滑石を用いて除去することを試み、希薄懸濁液中の滑石微粒子の油-水系での分配挙動と比較検討を行った。滑石微粒子は、油滴、滑石粒子の表面電位とは無関係に全pH領域においてほぼ100%油-水界面に濃縮され、滑石表面は強い親油性を示すことが確かめられた。しかしながら、希薄乳濁液中からの油分除去試験においては、pHがアルカリ性になるに従って除去率が著しく低下することが認められた。油滴及び滑石粒子の界面動電位を測定したところ、油滴及び滑石の表面電位はpHが増加するに従い大きく負に荷電することが認められた。以上の結果より、アルカリ性pH領域における除去率の低下は油滴と滑石粒子の静電斥力の増大によるものであることが考察された。本研究では、まず、研磨剤として用いられている炭化ケイ素の微粒子を含有した切削・研磨屑から炭化ケイ素を分離回収する浮選プロセスの構築を将来の目標とし、その基礎現象となる粒子表面と捕収剤などの浮選剤との反応性を把握するうえで最も重要と考えられる粒子表面の酸塩基特性について検討を行った。界面動電位の測定及び酸-塩基滴定の結果から、水溶液中の炭化ケイ素粒子表面には表面水酸基が発現し、表面水酸基のプロトン付加及び脱プロトン反応により粒子表面に電荷が生じていると考えられる。また、等電点はpH=5.8であった。また、酸-塩基滴定及び吸着実験の結果から、K^s_<a1>(int)=2.0、K^s_<a2>(int)=9.6、K^s_<M(Mg)>(int)=10.0及びK^s_<M(Cu)>(int)=2.6の酸解離定数が得られた。水溶液中の炭化ケイ素粒子表面に発現した表面水酸基は、その大半が広いpH領域で荷電しないで存在していると考えられた。粒子表面の結晶性と界面化学的微粒子分離法との相関性を検討することは非常に重要である。本研究では、超硬合金として広く利用されている、炭化タングステンの結晶成長性について検討を行った。X線回折測定装置により基板表面上での炭化タングステン薄膜の成長過程を観察することにより、ある種結晶面について優先的な配向が認められた。
窒化アルミニウムのナノ形態制御と特性に関する研究

・AINナノファイバーを含むAlN微粉末にY_2O_3を5wt%添加し窒素雰囲気中1800°Cで5h焼結することにより、相対密度が99.7%、熱伝導率が190W/mKに向上した。この値は、市販品のAlNより高く、燃焼合成粉末としても最高値に属する。・AlNナノファイバーの収率が40%程度であるのを向上させるため、原料のAl粉末にカーボンナノファイバーを添加し、窒化燃焼させ、その結果を検証したが、カーボンナノファイバーを添加することにより原料の混合が困難になり、窒化燃焼が不安定になった。今後、ナノファイバーの収率向上策を検討していきたい。・AlN微粉末を熱伝導フィラーとして樹脂に分散し、電子デバイス等の放熱コーティング剤として応用する可能性を検討したいとの申し入れが2社からあり、合成した粉末サンプルを提供した。現在、評価中である。今後、熱伝導フィラー剤としての実用化を検討していきたい。・AlNの燃焼合成法を応用し、サイアロン微粉末(Si6-zAlzOzN8-z(Z=2,3,4))の合成に成功し、それらの焼結体が良好な機械的特性を示すことを確認した。窒化アルミニウムは、高熱伝導率と絶縁性能を有し電子部品の放熱基板として重要が拡大している。本研究は、従来の粒子状窒化アルミニウムとは異なり、一方向に伸びた柱状窒化アルミニウムの大量生産を図る省エネルギー・低コストプロセスの開発を目指している。柱状晶に形態制御することにより、より効率的な放熱材料とすることができる。今年度は、窒化燃焼合成反応により、柱状形態の窒化アルミニウムを成長させる有効な添加剤と反応温度条件の探索を行った。燃焼合成はアルミニウムの窒化による3000K以上に達する強烈な発熱反応を利用し、反応開始の着火エネルギーのみで化合物を合成する方法である。窒化燃焼は10気圧の窒素圧下で行った。その結果、燃焼温度を2900Kに下げるためアルミニウム粉末原料に窒化アルミニウム粉末を40モル%混合し、さらに酸化イットリウム粉末を5wt%添加し反応させたところ、プリズム状の窒化アルミニウムが成長することを確認した。ついで、塩化アンモニウムを5wt%添加すると、長さが数十μmの柱状窒化アルミニウムが大量に成長する結果を得た。合成した窒化アルミニウム粉末は凝集しているが解砕しやすい状態である。今後は、これら柱状窒化アルミニウムの成長機構の解析と、アスペクト比の揃った均一な柱状窒化アルミニウム成長の合成条件探索と最適化、および樹脂への配向分散による高性能放熱材料開発を実施する。今年度は、窒化アルミニウムの燃焼合成におけるナノ形態制御実験と生成物の焼結実験を行った。燃焼合成条件を種々検討した結果、原料アルミニウム粉末に、希釈剤として窒化アルミニウム粉末、反応制御剤として塩化アンモニウムと酸化イットリウム粉末等を適量添加し、2.5気圧の窒素雰囲気中で窒化燃焼させることにより、窒化アルミニウムのナノファイバーを合成することに成功した。未反応のアルミニウムは残存しなかった。このナノファイバーは径が150nm以下で、長さは10μm程度である。合成された窒化アルミニウム粉体の形態を詳しく観察しナノファイバーの成長機構を検討した結果、原料のアルミニウム粒子表面が窒化されてAl-Y-N-Oの殻で覆われたマイクロカプセルを形成し、その中で溶融したアルミニウムが内部に浸入したHClガスと反応して塩化アルミニウムの気体となり、さらに窒素と反応することにより、カプセルの内周部から中心に向かって窒化アルミニウムがファイバー状に成長するモデルを提案した。ナノファイバーは解砕しやすく焼結も容易で、焼結助剤を添加せずに1600度、5分の放電プラズマ焼結でほぼ完全に緻密化した。この焼結体はX線粉末回折の結果、六方晶窒化アルミニウム相と微量のAl_5Y_3O_<12>相で構成されていた。Al_5Y_3O_<12>相は燃焼合成時に添加した酸化イットリウムにより晶出したものと考えられる。焼結体の熱伝導率は91W/mKを示した。今後は、窒化アルミニウムナノファイバーの大量生産方法を確立し、熱伝導率の向上を目指すとともに、低コストで高度な放熱機能を有する焼結体や樹脂へのフィラー剤としての用途開発研究を行う予定である。現在、評価中である。
鹿児島方言の音節の時間制御に関する実験音声学的研究

本研究は、シラビーム方言における音節の時間制御の特徴を明らかにすることを目的とする。シラビーム方言の一つである鹿児島方言の促音とそれに隣接する母音持続時間を対象として、(a)音声の産出・知覚の両面からの分析、(b)世代間の比較(若年層・高年層)、(c)モーラタイミング方言や日本語以外の言語との比較の3つの観点から多角的に分析を行い、シラビーム方言の音節の時間制御の特徴を明らかにすることを目指す。
発達障害幼児の学びの機会を埋め込むためのアプローチの開発と効果の検証

本研究の目的は、自然主義的アプローチに基づき、発達障害幼児に対する保育所・幼稚園・認定こども園における保育アプローチの開発と検証であった。就学前施設における個別の指導計画の様式と記述内容を分析することによって、遊び中心の保育に適した様式を開発した。また、個別の目標に準じた学びの機会の埋め込みに際して、保育の中にすでに埋め込まれている支援を再発見する過程を経ることで子どもの学びにつなげるアプローチを提唱した。本年度の実績は主に以下の2点である。第1に、Activity-Based Approachの開発者であるDiane Bricker博士を日本に招聘し,講演会を実施した。講演は、2013年8月31日に日本特殊教育学会の教育講演として実施し、広く関係者に周知した。当日は,特別支援教育を専門とする研究者および教員、また保育関係の研究者と教員、200名以上が参加した。米国のearly interventionの領域における現状と課題として、authentic approachの一つであるActivity-Based Approachの概要について、研究成果を基に講演が行われた。発達障害幼児の支援に関して、国際的な動向を知ることができ、日本での保育アプローチの開発に参考になった。第2に、発達障害幼児に対する保育所・幼稚園の保育アプローチを開発し、試行・検討した。幼稚園1か所、保育所2か所において、保育版アセスメントとしてのヒトマップ、モノマップの作成を通した取り組み、そして家庭との連携として、ハッピー7カードとポートフォリオの保護者との共同作成に取り組んだ。ヒトマップ、モノマップによるアセスメントにより、生態学的環境に配慮した支援の構想に至った。これは本研究の視座である環境適応の側面に効果的であった。また、ハッピー7カードとポートフォリオの共同作成では、障害幼児の緊密なソーシャルサポートネットワークとの関係性を変える効果が見込まれ、家族システム論的アプローチの導入が有効であることが示唆された。本研究は,発達障害幼児に対する保育所・幼稚園の保育アプローチを開発すること,ならびにそのアプローチの効果を検証することを目的としている。今年度は、自然主義的アプローチに関する資料収集と保育所・幼稚園で使用されている個別の指導計画の収集・分析を行った。自然主義的アプローチに関する資料収集では、米国のアリゾナ州に行き、自然主義的アプローチの代表的なものであるActivity-Based Approachの開発者のDiane Bricker博士と会合を持った。日本における発達障害幼児の対する支援の現状と課題を報告するとともに、米国の自然主義的アプローチの展開を知り、博士の最新の著書など関連資料の収集を行った。保育所・幼稚園で使用されている個別の指導計画の収集・分析については、北海道、宮城県、兵庫県、岡山県、香川県、福岡県の個別の指導計画を収集し、分析した。主に、個別の指導計画の様式が現状の保育所・幼稚園の実態と合致しているか、活用しやすいものになっているかを分析した。その結果、各県・各園によって使用されている様式や記入される項目の領域が異なること、そして、特別支援教育の様式を基盤にしたものが使用されることによって、保育特有の遊びが記述しにくい様式になっていることを明らかにした。自然主義的アプローチのLinked Systemに則り、かつ日本の保育所・幼稚園でも活用しやすいように様式を開発し、試行している。本研究の目的は、自然主義的アプローチに基づき、家庭環境を含めた環境調整と学びの機会の埋め込みを行うことを通して、わが国における発達障害幼児に対する保育所・幼稚園での保育アプローチを開発すること、ならびにその効果を検証することであった。Diane Bricker博士を招き、自然主義的アプローチの実際的運用に関する示唆を受け、日本の保育現場に適した保育アプローチを開発した。そして、そのアプローチを日本の保育所・幼稚園で試行して、成果と課題をまとめた。研究期間全体を通じて、主な成果は次のとおりである。第1に、保育所・幼稚園で使用されている個別の指導計画の様式や記述内容を分析することによって、日本の遊び中心の保育に適した様式の開発を行った。第2に、個別の目標に準じた学びの機会の埋め込みに際して、特別支援教育に則った視覚支援等を無闇に設定するのではなく、保育の中ですでに埋め込まれており、子どもの支援につながっているものを発見するプロセスが子どもの学びに結びつくことを明らかにした。第3に、家庭環境を含める際に、Bowen familysystems theoryに基づいて、家族をシステムとしてとらえることによって、母親だけでなく、父親や祖父母、きょうだい児などの家族全体を含めたアプローチが実施できることがわかった。これらの成果は平成26年度の日本特殊教育学会、日本乳幼児教育学会のシンポジウムにて公表した。保育学本年度にDiane Bricker博士の招聘と、開発した保育アプローチの試行・検討を行ったことにより、2年目までに予定していた計画を全て遂行している。3年目は成果を公表することを予定しており、順調に進展している。平成24年度の研究計画で示した3つの調査のうち、2つを達成した。残りの1つは国際研究者の招聘であるが、学会での特別講演と共同でやることにしたため、平成25年度に行う。また、平成25年度に計画していたアプローチの試行・分析の一部をすでに行っている。そのため、研究は順調に進展している。3年目は研究成果を公表することを主に行う。

当初予定していた学会での自主シンポジウムの開催、雑誌への投稿は済んでおり、計画以上に進展している。1つの学会発表と1本の論文投稿を予定している。第1に、アプローチの試行・分析を行う。平成24年度に開発した個別の指導計画をもとに、保育所・幼稚園でのアプローチの試行・分析を継続する。その一部は、平成25年度の日本保育学会自主シンポジウムおよび日本特殊教育学会にて報告する。第2に、国際研究者の招聘である。Diane Bricker博士を招聘し、日本特殊教育学会にて特別講演を行うとともに、本研究に対する助言や各地での小講演を企画している。以上の2点を推進する。Diane Bricker博士の招聘に使用する渡航費、宿泊費、日当などを捻出する。また、研究メンバーの打ち合わせに要する旅費、保育所・幼稚園で収集したデータ処理のための謝金として使用する。
スピントンネル効果を利用した集積化磁気センサーの研究

巨大磁気抵抗(GMR)を示すCo/Cu多層膜,スピンバルブ素子,およびスピントンネル素子を作成して,磁気センサー回路にこれらを組込み,センサー特性を調べた。GMR素子については,Co/Cu多層膜あるいはTa/CoFeB/Cu/CoFe/MnIr/Al膜をフォトリソグラフィにより,幅30μm長さ200μmのストリップラインに加工したものを作成した。一方,スピントンネル素子は,8元マグネトロンスパッタ装置により,Ta/CoFe/MnIr/CoFeB/Al_2O_3/CoFeB/Ta多層膜を作成し,これをフォトリソグラフィのプロセスを2回行なうことにより,幅100μmの電極パターンと1030μm角のトンネル接合を形成した。センサー回路としては,周波数変化型と電圧出力型の2種類のものを試作した。これらの素子のセンサー特性を評価するために,1kHzの交流磁界(10Oe以下)を発生するヘルムホルツコイルの中央に素子を置き,交流磁界による信号をシンクロスコープで観察した。スピンバルブ素子を利用した場合について,自由層の容易軸方向と困難軸方向に1kHzの外部磁界を加えた場合の違いを詳細に測定した。困難軸方向の磁界を検出する場合には,自由層の磁化回転によって磁気抵抗変化が生じるため,面内の異方性磁界に応じた磁界感度が得られた。今回の実験では,10Oeの外部磁界に対して,70mVの出力が得られ,検出感度としては,0.2Oeと地磁気と同レベルの磁界まで検出することができた。一方,自由層の磁化容易軸方の磁界を検出する場合には,磁壁移動によって磁気抵抗変化が起こり,磁化回転より低い磁界変化で大きな出力が得られた。巨大磁気抵抗効果やスピントンネル効果を,磁気記録の読み出しヘッドや,磁気ランダムアクセスメモリへ応用する研究が盛んに行われているが,これらの効果の磁気センサーとしての応用についても非常に高いポテンシャルを持つものと考えられる。本研究では,Co/Cu多層膜やスピントンネル素子の磁気センサーへの応用を検討した。本年度は,スピントンネル素子の微細化に取り組み,微細加工プロセスにおける接合部へのスパッタエッチされた金属原子の再付着の問題について,詳細に検討した。その結果,Arイオンによるエッチング時に素子の面をArの入射方向から45度傾けることで再付着が低減できること,また,エッチング後にスパッタチャンバ内で,Ar+O_2で逆スパッタすることで,再付着した金属を酸化とスパッタの効果で,漏れ電流を大幅に低減できることが明らかとなった。一方,Co/Cu多層膜を用いた巨大磁気抵抗効果素子については,メタルマスクを利用して幅100μm長さ1200μmの素子を作製し,これをCMOSインバータを使ったセンサー回路に組み込んで,磁界センサーとしての動作を評価した。その結果,電圧出力型の回路を用いた場合には,外部磁界の変化に対して,01.5[V]の電圧変化が得られた。また,周波数変化型の回路を用いた場合には,ゼロ磁界における発振周波数235[kHz]が,3kOeの外部磁界で,304[kHz]まで増大した。今回は,Co/Cu多層膜の巨大磁気抵抗効果の第一ピークを用いたため,磁界感度としては,高いとは言えない。そこで,Co層をNiFeに変えるとともに,第二ピークを利用する素子の作製を行い,低磁界で磁気抵抗効果が得られることを確認した。巨大磁気抵抗効果を示すCo/Cu多層膜およびスピントンネル磁気抵抗効果をしめすCoFeB/Al_2O_3/CoFeB/CoFe/MnIrの構成の素子を作製して,その磁気抵抗特性を測定した。

Co/Cu多層膜については,その磁気抵抗比とスパッタ条件の関係を詳細に調べたところ,スパッタガスをArから,原子量の大きいKrに替えることでMRが10%ほど向上することを見いだした。これは,ターゲット表面からの反跳原子のエネルギーが,原子量が大きくなるほど低下するためであることが,エネルギー分析器付きの質量分析器による測定により明らかとなった。また,スピントンネル膜については,フォトリソグラフィを用いて,接合面積が30×30μm^2から5×5μm^2の素子を作製した。当初,素子の特性にばらつきが大きく,再現性に問題があったが,Arミリングによる微細加工時に試料をArイオンビームに対して45度傾けて自転させることにより,再現性が改善され,40%程度の磁気抵抗変化が得られるようになった。これは,斜めエッチングよって,トンネル接合部の側壁への金属の再付着が低減したためと考えられる。磁気センサー回路については,電圧出力型の回路を検討した。CMOSインバーターによる発振回路の一端にGMRおよびスピントンネル素子を接続し,端子電圧を積分回路を通して増幅した。両者とも,磁気抵抗変化曲線と相似形の出力電圧の外部磁場依存性を示し,0.51V前後の出力電圧が得られた。磁界感度については,Co/Cu多層膜は,層間結合磁界が強いため,出力電圧の変化を得るためには,数十Oeを要したが,スピントンネル膜の場合には,数Oeで出力の変化が観測された。スピントンネル素子,およびスピンバルブ型巨大磁気抵抗素子を作成して,磁気センサー回路にこれらを組込み,センサー特性を調べた。スピントンネル素子は,8元マグネトロンスパッタ装置により,Ta/CoFe/MnIr/CoFeB/Al2O3/CoFeB/Ta多層膜を作成し,これをフォトリソグラフィのプロセスを2回行なうことにより,幅100μmの電極パターンと20μmのトンネル接合を形成した。一方,スピンバルブ素子としては,Ta/CoFeB/Cu/CoFe/MnIr/Al膜をフォトリソグラフィにより,幅30μm長さ200μmのストリップラインに加工したものを作成した。これらの素子のセンサー特性を評価するために,1kHzの交流磁界(10Oe以下)を発生するヘルムホルツコイルの中央に置き,素子にセンス電流を流して,交流磁界による信号をオペアンプを利用した増幅回路で増幅し,シンクロスコープで観察した。スピンバルブ素子を利用した場合について,自由層の容易軸方向と困難軸方向に1kHzの外部磁界を加えた場合の違いを詳細に測定した。困難軸方向の磁界を検出する場合には,自由層の磁化回転によって磁気抵抗変化が生じるため,面内の異方性磁界に応じた磁界感度が得られる。今回の実験では,10Oeの外部磁界に対して,70mVの出力が得られ,検出感度としては,0.2Oeと地磁気と同レベルの磁界まで検出することができた。一方,自由層の磁化容易軸方の磁界を検出する場合には,磁壁移動によって磁気抵抗変化が起こり,磁化回転より低い磁界変化で大きな出力が得られた。しかし,磁壁抗磁力のために2Oe以下でセンサー出力は得られなかった。そこで,100kHzの交流磁界で磁壁位置を変調することで低磁界側の特性を改善した結果,0.01Oe程度の低い磁界まで検出が可能となった。
生物発光法による試験管内での抗原感作の模索とアレルギー疾患の診断への応用

乳児健康診査において食物アレルギーを疑われた症例を中心として、1年後の転帰をアンケート調査し、食事を中心とする保健指導の効果を推測する資料を加えた。これらの症例の中から対策と選び、健康成人および免疫不全症の症例を対称として、末梢血白血球のPHA刺激によるルミノール化学発光を測定したところ、食物アレルギー児、健康成人等では有意の化学発光量の増強効果が観察され、細胞性免疫不全のある症例では認められなかった。この方法は今後臨床検査として応用される可能性があることが示された。次に同様にして抗原物項に対する反応を、卵白アルブミンとラクトアルブミンについて、夫々卵白あるいは生乳アレルギーをもつ症例について、健康成人を対照として模索した。被検者の選定が困難であったので、例数が予定より少く所期の検討が十分できなかったが、これら抗原に対しても軽度ではあるが感作されていると考えられる対策においては化学発光が認められ、然らさる対策ではこれを認めなかった。但し感作をされていると考えられる対策においても反応が認められない場合もあり、今回施行した方法には感度や特異性の点でさらに検討の余地が残されているものと考えられた。認められた反応は抗原に接した直後に見られ、4-5日間抗原とともに培養した後では見られなかった。これはこの発光の機序を考察する上で重要な所見と考えられた。今後上記の検討をさらに進める予定である。末梢血リンパ球および好中球の試験管内における生物発光(ルミノ-ル増光による化学発光)が,PHAなどのレクチンによる刺激およびその人が感作されている特異抗原による刺激によって惹起されることを,ルミフオトメ-タ-を用いて測定する条件の検討をまず実施した。PHA(ギブコ社)および卵白アルブミン(シグマ社)を刺激物質として用い、リンパ球単独およびリンパ球と好中球をあわせて分離し、PHAあるいは卵白アルブミン(OA)をいろいろな濃度に添加した直後と、これを一定時間37°C5%CO_2添加インキュベ-タ-中に培養を行った後に、ルミノ-ルを加えて増光された化学発光をルミフオトメ-タ-で3分間測定した。PHA,OAともに,添加直後に化学発光を測定するとほぼ濃度依存的に発光が認められた。一般にリンパ球単独の場合に比べて、リンパ球と好中球が共存する場合の方が発光量が大であった。一方、リンパ球をPHAあるいはOAと72なしい96時間培養したのち収穫した細胞においては,再びPHAあるいはOAで刺激しても化学発光は有意に認められなかった。本年度は上述の基礎的検討を主とし、対象例数も少数であったので、次年度はさらに多数について検討し、ことに抗原刺激に対する反応の特異性について検討する予定である。なお、対象とする症例を収集する目的で、外来を受診した乳児についてアンケ-ト調査を実施し、80名から回答を得たので、これらの中から対象症例を選択する計画である.末梢血リンバ球と好中球の試験管内におけるルミノ-ル増光による化学発光が、PHAやFMLPによる非特異的刺激と、その人が感作されている抗原による特異刺激により造起されることをルミフオトメ-タ-を用いて測定した。文京区乳児アレルギ-健康診査に参加した乳児にアンケ-ト調査を行い、卵白あるいは牛乳に対するアレルギ-を報告したもの、および当科でこれらに対するアレルギ-を診断したもの20例を対象とし、健康成人を対照として検討した。方法は昨年度に研究したものを基本とし、末梢血からリンパ球と好中球を分離し、ルミノ-ルと混合したのちPHA、FMLP、卵白アルブミン、ラクトアルブミンのいずれかを添加して直後から3分間の化学発光を測定した。PHA、FMLPでは、添加30秒後からほゞ農度依存性に強い化学発光が認められ、約2分でピ-クに達した。抗原では同様に添加30秒後から化学発光を認める場合があったが、光量は少く時続時間も短かかった。また、これらの抗原に対するIgE抗体の有無との関連は認められなかった。

これらの抗原に対する臨床症状が遅発性であるものに化学発光を認める傾向がみられたが、その関連性は対象例数に乏しく十分検討できなかった。非即時型の食物アレルギ-の試験管内検索法として本法は興味深いが、所定の期間内に十分な症例数の検討ができなかったので、さらに次年度以降も検討を続ける予定である。なお、この方法ではPHA、FMLPへの反応なども同時に測定できるので、症例のリンパ球、好中球機能の迅速なスクリ-ニング・テストとしても有用であると考えられた。
ホウ素の可逆な錯形成を利用した高結晶性塗布型有機半導体材料の開発とデバイス応用

前年度までに温和な条件でホウ酸チオエステルを有する多環骨格を一挙に構築する合成法を見出した。この合成では、合成の最終段階でホウ素原子を導入するため、不安定な有機ホウ素化合物を取り扱う必要がないという利点ももつ。一方、得られた骨格の電荷輸送材料としての特性が期待していたよりも悪く、当初目的とした有機電界効果トランジスタや有機薄膜太陽電池への利用に適さないことがわかった。そこで、電子アクセプターとしての特性を利用して、ドナー・アクセプター型構造をもつ熱活性化遅延蛍光材料の開発に展開した。電子ドナーとしてアミン骨格を導入した誘導体は、固体薄膜状態において、高い発光量子収率および良好な熱活性化遅延蛍光特性を示した。また、硫黄を酸素原子にかえたホウ酸エステル誘導体を合成し、発光特性を比較したところ、発光波長の短波長化が確認された。一方、発光量子収率の低下がみられ、ホウ酸チオエステルの方が優れた熱活性化遅延蛍光特性を示した。ホウ酸エステル誘導体では、アクセプター部位に由来する三重項局在励起状態のエネルギーが低いことが問題であったため、パイ共役系を縮小したホウ酸エステル誘導体を用いることで発光量子収率および熱活性化遅延蛍光特性の向上に成功した。またこれらの材料を用いることで高い効率を示す有機発光ダイオードの開発に成功し、ホウ酸チオエステル誘導体では約20%の外部量子効率を達成した。一方、ホウ酸エステル誘導体ではより青色の発光を示し、約12%の外部量子効率を示した。印刷プロセスに適用できる高性能有機半導体材料の開発は、有機電界効果トランジスタや有機薄膜太陽電池の実用化の観点から非常に重要である。塗布プロセスによる電子デバイス作製を見据えて、配位性分子との錯形成により可溶性および結晶性を可逆に制御できる有機半導体材料の開発を目指した。そのような材料として分子中央に空の軌道を有するホウ素原子を組み込んだ骨格に着目し、新規材料の開発に取り組んだ。その結果、反応活性な官能基を適切に選択することで、温和な条件でホウ素と硫黄を有する多環骨格を一挙に構築する合成法を見出した。また、合成の最終段階でホウ素原子を導入するため、不安定な有機ホウ素化合物を取り扱う必要がないという利点ももつ。合成した材料は高い熱安定性を示し、真空化での昇華精製による高純度化も可能であった。X線結晶構造解析の結果、得られた骨格は高い平面性を有するとともに、固体中でパイスタッキング構造を形成することが明らかになった。一方で、導入した置換基の立体障害の影響により、分子間の軌道相互作用が制限されてしまい、電荷輸送に有利なパッキング構造は形成していなかった。今後は、有機半導体材料に適した分子配向の発現を期待して、様々な置換基の導入を検討するとともに、実際に素子作製を行い、有機半導体特性の評価を進める予定である。また、本研究の材料開発の過程で、熱活性化遅延蛍光材料へ展開できる発光材料を見出した。初年度に計画していた、ホウ素原子を組み込んだ高平面性骨格の開発を達成できた。目的とする電荷輸送に適した固体構造が得られず、有機半導体特性の評価には至らなかったものの、強い分子間相互作用の発現を示唆する結晶構造が得られている。合成に用いた反応としては、様々な誘導体を合成可能であり、導入する置換基の種類、位置を変化させることで、この問題を克服していく予定である。有機半導体材料に適した固体構造の実現を目指し、様々な誘導体の合成を検討する。また得られた骨格の錯形成能の評価も行い、塗布プロセスによる有機電界効果トランジスタや有機薄膜太陽電池素子作製を進める。
両親媒性高分子電解盾ユニマ-ミセルの研究

両親媒性高分子は水溶液中において疎水性相互作用によるミクロ相分離によって様々な形態のナノ構造を形成する。ナノ組織体の形態、構造、及び性質は疎水基会合が分子内か分子間かによって異なり、溶媒組成、濃度、温度などの条件にも影響されるが、高分子の化学構造に依存する。以下に述べる両親媒性ランダム共重合体は高濃度領域においても分子内会合が優先し、濃度に関係なくユニマ-ミセルを形成することを見い出した。ドデシル基、シクロドデシル基、アダマンチル基などでN-位を置換したメタクリルアミドと2-アクリルアミト-2-メチルプロパンスルホン酸ナトリウムとの共重合体は、疎水基含量が10-30mol%になるとセグメント電荷反発に打ち勝って近接疎水基間会合を引き起こし、分子鎖に沿ってミセル単位を生じる。疎水基含量が40mol%以上になるとミセル単位どうしが2次会合し、高次構造からなるユニマ-ミセルを形成する。高次ユニマ-ミセルの凝集構造は疎水性相互作用だけでなくアミドスペーサー間の水素結合によって保持されていることがアミドスペーサーとエステルスペーサーの比較から明かになった。エステルスペーサーを介して結合しているポリマーは疎水基含量が10mol%以下でも自己組織化して花型のユニマ-ミセルを形成し、疎水基含量が15mol%程度になると分子間会合のため花型ミセルは架橋してそのサイズが著しく増大する。しかし、それ以上の疎水基含量になるとポリマーは水に溶けなくなる。また、コレステリル基を側鎖結合したメタクリレートのランダム共重合体は、共重合体中におけるコレステリル基含量がわずかに数mol%程度でもさらに著しい分子間会合性を示すことが明かになった。
骨劣化を生じない新骨機能化インプラントロジー

本来、失われたり低下してしまった骨の機能を回復する目的で使用されるインプラントによって、かえって骨に重大なダメージ(最悪の場合、骨折につながる)を与えてしまうというパラドックスが大きな問題となっている。この克服のためには、インプラント使用によって生じる「ひずみ遮蔽(本来の健全なひずみが骨に加わらなくなる現象)」を抑制するインプラントを設計する必要がある。そのために、骨密度よりも強く骨の強度を支配する骨アパタイト配向性(並び具合)に基づくインプラント設計が不可欠であり、そのために、ひずみー配向性の定量的関係を解明するとともに、その生体内でのメカニズムを明らかにする。骨機能劣化を生じないインプラントの創製を目的とし、骨の強度を支配するアパタイトとコラーゲン組織の配向性形成に必要な応力閾値や生体中での骨に加わる応力検知と配向組織形成機構を探り、新たなインプラントを設計・製作して埋入試験を行うとともに、骨細胞関連因子と配向性形成の生態メカニズムを解明する。従来の骨密度に基づく医療から脱却し、骨強度を骨アパタイトの配向性で評価するという点に独自性と創造性があり、特に実用的な点から波及効果の大きい研究である。材料工学と生物科学が効果的に連携した点で興味深く、従来の概念を覆す成果が得られるものと期待できる。
球状星団の化学元素組成に基づく宇宙初期の銀河系形成過程の解明

銀河系の中でも古い成分である恒星系ハローは、おもに金属欠乏星や球状星団からなりたっており、銀河系形成過程の貴重な手がかりとして注目されている。本研究では、恒星系ハローに付随する金属欠乏星および球状星団の化学組成の分光観測にもとつく調査の一環として、(1)太陽近傍金属欠乏星の化学元素組成と銀河系厚い円盤構造、内部・外部ハロー構造との関係、(2)潮汐破壊している球状星団Palomar5の中分散分光観測による視線速度および金属量測定に取り組んだ。銀河系には星々が密に集まった天体である球状星団が付随しており、現在のところ150以上が知られている。球状星団に付随する星々の多くが古い年齢をもち、銀河系ができ始めて間もない頃に形成されたと考えられているが、その起源についてはまったく分かっていない。これらの球状星団の星々の表面大気の化学組成、銀河系内での空間分布や軌道運動は銀河系形成初期の状態を反映しているとされ、銀河系形成史を解く鍵として注目を集めている。本研究ではこうした球状星団の個々の星々について分光観測を実施しこの星団の起源を探るとともに、同じような年齢をもつ銀河系恒星系ハローの星々との化学組成を比較することで銀河系形成史への制限を得ることを目指した。銀河系恒星系ハローの星々については、およそ100個の天体についてさまざまな元素の組成を決定し、結果を論文にまとめた。球状星団では、注目すべき天体としてPalomar 5という恒星ストリームが付随する特異な球状星団を選んだ。こうした星団は、銀河系が進化していくなかで外部から取り込まれた矮小銀河が起源である可能性が指摘されており、その化学元素組成を恒星系ハローと比較することで、星団が生まれた環境での元素合成史、およびそれが銀河系へ取り込まれる過程を知る手がかりとなる。我々はハワイ、マウナケア山にあるすばる望遠鏡(有効口径8.2メートル)を用いて、Palomar 5とそのストリーム領域にある星々について視線速度の測定を行い、この球状星団に付随する可能性の高い星々を同定した。その際、取得したスペクトルに含まれるカルシウムの吸収線の強度を使って、星団本体と重元素の組成が近い星々を、ストリーム領域でも同定した。同定された星々は、今後すばる望遠鏡によるより高い波長分解能での観測を行い、化学組成解析とより精度のよい視線速度を測る予定である。当該年度は、銀河系古成分に付随する金属欠乏星の化学組成解析、潮汐破壊球状星団Palomar 5の分光データ解析の二つを柱に研究を進めた。銀河系の主要な構造成分のひとつである厚い円盤および恒星系ハローに所属する恒星の化学組成解析を行った。これらの構造成分は、銀河系形成初期に生まれたと考えられる金属欠乏星が多く付随する古い成分であり、銀河系の化学動力学進化を探る上で貴重な化石情報をもつとされている。化学組成解析の結果、厚い円盤と恒星系ハローとの間に、マグネシウムおよびシリコン(α元素)と鉄の組成比に系統的な違いが見られた。これは、二つの構造成分のあいだで、星形成率や銀河風の効率など何らかの要因で、過去の星形成史に違いがあることを示唆する。また恒星系ハローに所属する銀河系球状星団Palomar 5の化学組成データについて、昨年度に取得した分光データの初期解析を行った。この星団は天空上で細長く引き延ばされた形状をしていることから、銀河系が星団に及ぼす潮汐力でいままさに壊れかけていると考えられる大変珍しい球状星団である。本研究では、Palomar 5の潮汐流部分に付随する星を、すばる望遠鏡の多天体分光器FOCASによる視線速度測定から探し出し、高分散分光で追観測を行い、詳しい化学元素組成の分析を行う計画である。当該年度は、前年度に実施したFOCASによる分光観測で得られたデータの初期解析を行い、視線速度を測定した。その結果いくつかのサンプル星について、Palomar 5本体と類似の視線速度を持つ星を同定することができた。初期解析の結果に基づいて、高分散での追観測の提案を行ったが、観測時間を確保するには至らなかった。前の年度まで行ってきた研究を論文にする作業に予想以上の時間がかかり、本研究の主要なテーマである球状星団のデータ解析に本格的に着手するにはいたらなかった。その原因としては、まず以前から行ってきた研究テーマについて執筆した論文の完成が遅くなったことが挙げられる。また、データ解析を行う解析ツールが整っていなかったことも要因のひとつである。本研究で使用した観測時の設定はこれまであまり使用されておらず、解析ツールを独自に開発することが必要になる。前年度はツールを用いずに簡単な解析のみ着手したが、本格的にすべてのサンプルについて一様な解析を施すには、まず解析ツールを開発することから始めなければならない。今年度は昨年度以上に本腰をいれてこの課題に取り組むことが必要になる。球状星団Palomar 5の中分散分光データの解析を行う。分光データから、前年度に求めた視線速度に加えて金属量も導出し、星団のメンバー星を同定する。

メンバー星の性質を銀河系ハロー星と比較して明らかにし、星団の化学・力学進化について、一定の制限を得る。メンバー星と同定された天体については、すばる望遠鏡高分散分光器での追観測の申請をする。球状星団を含めた銀河形成・進化に関する研究会("First Stars"、京都)に参加し、研究発表および関連する分野の研究者との議論を行う。前年度は研究の進行が予定より遅れ、予定していた共同研究者との打ち合わせを実施しなかった。今年度は分光データ解析をすべて完了し、結果の議論の際に共同研究者との打ち合わせを実施する予定である。本研究分野についての国際研究会"First Stars"、京都)への参加も予定しており、それらの旅費として研究費の一部を使用する見込みである。また解析に必要なソフトウェアのライセンスも購入し、より効率的に成果が得られるように整備する。
実践・サービス・資源のフィードバックと統合化研究:人間・環境・生活過程の実証考察

本フィードバック研究は、ソーシャルワークの実践過程研究として20年余りにわたって継続してきた課題のなかでも、最後に残された未開発の課題である。最終年度の研究は、積年の研究成果について本研究をめぐる基礎的成果をまとめ、『ソーシャルワークと生活支援方法のトレーニング』2005年として中央法規出版から公刊することができた。本書はソーシャルワーク実践過程の推進をコンピュータ・シミュレーションによって科学化して推進しようとするもので、本フィードバック過程研究は、その次を担う各論的展開ということになる。研究経過と実績としては、(1)エコシステム構想の実践的展開としてのフィードバック方法の定式化(2)エコシステム構想の実践的展開を可能にするコンピュータ・ソフトの開発(3)ミクロの実践過程をフィードバックすることから支援システムの分析(4)フィードバックへの情報処理シミュレーション方法の構築と精緻化(5)コンピュータ・シミュレーションとしてのフィードバック支援ツールの開発(6)構想を用いた実践現場でのパイロット調査と活用方法の点検と検証などを推進してきた。特に本研究は、フィードバック研究としてのソーシャルワーク実践の成果を、サービス評価という観点から具体化し、実践という複雑多様化したサービスの過程をエコシステム構想に基づき考察してきた。研究内容は、研究成果報告に詳述をしているが、共同研究者との分担や現場のソーシャルワーカーとの協働で点検や検証、考察を深めるなかで課題が提起され、今後のさらなる過程研究への遠大な展望が明確になった。しかし所期の目的と計画に沿って着実に成果を収めることができたと評価している。本研究は、ソーシャルワーク実践過程研究として20年余りにわたって継続してきた成果を前提にして、包括・統合的な実践過程の研究として残されている最後の課題への取り組みである。そこで本年度の研究は、研究計画にしたがい(1)継続してきた実践過程研究の整理とまとめ、(2)理論としての中範囲概念とエコシステム構想のビジュアル化、(3)エコシステム構想の展開方法としてのツール開発、(4)多目的支援ツールと教育支援ツールの開発、(5)多目的支援ツールの検証と活用方法、(6)今後の課題の析出と研究計画などについての考察を研究組織としての母体であるエコシステム研究会を中心にして協働で推進してきた。ソーシャルワーク実践過程研究は、研究のための研究ではなく、当然のことながら最終目標は社会福祉サービスを活用して利用者が課題の解決と自己実現を達成する利用者本位の方法概念である。そのためには実践の成果をフィードバックして社会福祉の諸サービスを改善・整備すること、つまり実践活動そのものからソーシャルワーカー・施設や機関・計画や施策にいたるまでの点検・整備・再編・改革という条件整備が不可欠である。そこで上記研究会活動に参画し協働体制で研究を推進しつつ、これらを背景にさらに研究会内部に研究分科会を構成し、フィードバック研究会と名付け、そこでさらに(1)フィードバック研究の背景と意義、(2)実践過程研究の課題の析出、(3)ミクロとマクロのソーシャルワーク理論の包括・統合化、(4)理論と実践との包括・統合化、(5)フィードバック・フィールドの研究分担、(6)フィールドごとの課題の整理と実践方法の考察などについてフィードバック研究の共通基盤と理論・フィールド・研究の焦点と役割分担などを明確にし、討議や考察を重ねつつ当初の研究計画に沿った着実な実績を蓄積してきている。本研究課題は、社会福祉が長年にわたって制度や政策として研究・教育されてきた伝統的な動向に対して、社会福祉は実践活動を通じて、その成果を利用者の生活の中に実現する実践特性にこそ意義があるとの姿勢や方法を具体化しようとソーシャルワークの実践過程研究を20年余りにわたって継続してきた中で、残された最後の課題である。昨年度の研究は、積年の研究成果のまとめと本研究をめぐる諸計画の策定から、フィードバック研究という各論への導入と、フィードバック過程でのミクロ・フィードバックへの焦点化した基礎研究といえるものであった。本年度研究は、フィードバック研究としてのソーシャルワーク実践の成果を、サービス評価という観点から具体化したもので、実践という複雑多様化したサービスの過程をエコシステム構想のもとに、以下のように考察を深めてきている。(1)基礎理論としてのエコシステム構想とフィードバック方法の定式化

(2)ミクロ・フィードバック研究への焦点化と過程のシステム分析(3)コンピュータによる実践支援ツール開発との共同研究を通じたソフト開発(4)フィードバックへの情報処理シミュレーション方法の構築と検討(5)コンピュータ・シミュレーションとしてのフィードバック支援ツールの開発(6)構想を用いた実践現場でのパイロット調査と活用方法の検証などが進展してきている。最終年度に向けて、共同研究者による分担で検証や討議考察を深めつつ所期の研究計画に沿った成果を収めてきている。本フィードバック研究は、ソーシャルワークの実践過程研究として20年余りにわたって継続してきた課題のなかでも、最後に残された未開発の課題である。最終年度の研究は、積年の研究成果について本研究をめぐる基礎的成果をまとめ、『ソーシャルワークと生活支援方法のトレーニング』2005年として中央法規出版から公刊することができた。本書はソーシャルワーク実践過程の推進をコンピュータ・シミュレーションによって科学化して推進しようとするもので、本フィードバック過程研究は、その次を担う各論的展開ということになる。研究経過と実績としては、(1)エコシステム構想の実践的展開としてのフィードバック方法の定式化(2)エコシステム構想の実践的展開を可能にするコンピュータ・ソフトの開発(3)ミクロの実践過程をフィードバックすることから支援システムの分析(4)フィードバックへの情報処理シミュレーション方法の構築と精緻化(5)コンピュータ・シミュレーションとしてのフィードバック支援ツールの開発(6)構想を用いた実践現場でのパイロット調査と活用方法の点検と検証などを推進してきた。特に本研究は、フィードバック研究としてのソーシャルワーク実践の成果を、サービス評価という観点から具体化し、実践という複雑多様化したサービスの過程をエコシステム構想に基づき考察してきた。研究内容は、研究成果報告に詳述をしているが、共同研究者との分担や現場のソーシャルワーカーとの協働で点検や検証、考察を深めるなかで課題が提起され、今後のさらなる過程研究への遠大な展望が明確になった。しかし所期の目的と計画に沿って着実に成果を収めることができたと評価している。
「業と輪廻」理論成立史に関する原典研究

「業」と「輪廻」は仏教の基本概念に留まらず,インド思想史を貫く公理である。この一組の観念は突然に現れたものではなく,「ヴェーダ」文献における祭式理論の展開の必然的帰結である。このことが必ずしも正確に理解されていない現状に鑑み,リグヴェーダ,サンヒター文献,ブラーフマナ文献,ウパニシャッドに亘るヴェーダ文献から,初期仏典に至る重要箇所を選び,精密な翻訳,注解を作成し,その具体的展開を解明すべく努めた。本研究の結果を信頼できる資料として出版することを目指したが,インド・イラン共通時代の死後の観念に関する論究を加えて,近い将来達成できる見込みである。仏教をはじめインド思想史を貫く公理を形成する「業と輪廻」の観念は,先行するヴェーダ宗教における祭式理論の展開がもたらした必然的帰結といえる。しかし,その経緯は必ずしも研究者の共有するところとはなっておらず,理論成立後の時代を専門とする研究者の中には,土着の思想から取り入れられた観念などと説明する者が未だにあると聞く。本研究は,リグヴェーダ,サンヒター文献,ブラーフマナ文献,ウパニシャッド,仏典をはじめとする関連箇所を検討して精密な翻訳,注解を作成し,「業と輪廻」理論の具体的展開次第を信頼できる資料として提供することを目的とする。さらに,ゾロアスター教の『アヴェスタ』に見られる死後の観念との比較を通じてインド・イラン共通時代に遡る要素の残存についても確定を試みる。本年度は,昨年度に引き続き,『リグヴェーダ』(前1200年頃編集)讃歌を精査し,様々な箇所を点検整理した。これに続く時代の,ブラーフマナ,ウパニシャッド,仏典の関連箇所を見直し,いくつかの展開の道筋を成す要素を辿り直し,展開の全体像について,見取り図を精密化した。「業と輪廻」を構成する諸要素を,どこまでインド・イラン共通時代,さらには,インド・ヨーロッパ共通時代に辿ることができるか,また,人類の歴史に普遍的な要素をどの程度想定すべきか,については明確にできない部分が残るが,沈む太陽,夜の太陽光の救出,などについて,『リグヴェーダ』をはじめ,ヨーロッパ,ユーラシアに残る考古学的資料などとの摺り合わせを改めて試み,一定の成果を得た。仏教,インド思想史を貫く公理である「業と輪廻」の観念は,ヴェーダ宗教における祭式理論の展開がもたらした必然的帰結である。しかし,その経緯は必ずしも研究者に共有されておらず,後の時代から出発する研究者の中には,土着思想から取り入れられた観念とするなど証明不可能な主張をする者がある。本研究は,リグヴェーダ,サンヒター文献,ブラーフマナ,ウパニシャッド,仏典をはじめとする関連箇所を検討して精密な翻訳,注解を作成し,「業と輪廻」理論の具体的展開次第を信頼できる資料として提供することを目的とした。さらに,ゾロアスター教の『アヴェスタ』に見られる死後の観念との比較を通じてインド・イラン共通時代に遡る要素の残存についても確定を試みた。最終年度には,『リグヴェーダ』(前1200年頃編集)からブラーフマナ,ウパニシャッド,仏典に至るまでの主要な典拠を見直して原稿を作成し,展開の全体像を明らかにした。近い将来の出版を計画している。「業と輪廻」を構成する諸要素を,インド・イラン共通時代,インド・ヨーロッパ共通時代に辿り,他方,人類史に普遍的な要素を抽出する作業は内容上概観に止めざるを得ない。アヴェスタにおける関連箇所については信頼できる資料を作成した。沈む太陽,夜の太陽光の救出などについて,『リグヴェーダ』等とヨーロッパ,ユーラシアの考古学的資料などとの照合を試みたが,さらに分析考察を進めたい。出版に際しては,葬送儀礼との関連,ジャイナ教の輪廻観,エネルギー循環の理論等についても触れたい。「業」と「輪廻」の理論は仏教の基本概念を形成するに留まらず,インド思想史を貫く公理であり,先行するヴェーダ宗教における祭式理論の展開の上に築かれたものである。本研究は,リグヴェーダ,サンヒター文献,ブラーフマナ文献,ウパニシャッド,仏典をはじめとする関連箇所を検討して精密な翻訳,注解を作成し,その具体的展開次第を信頼できる資料として提供することを目的とする。本年度の主な実績は下記の通り。「業と輪廻」について,これまでに得られた知見を総点検して叡山学院研究紀要34号(平成24年3月発行)43ー62頁に発表した。『リグヴェーダ』(前1200年頃編集)に収められる葬送の歌(X 10ー20,特にX 14)を再検討した。