hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低分子量G蛋白質Rhoによる細胞骨格関連蛋白質セプチンの構造・機能制御の解析

Sept9の機能を解析する目的で、その結合蛋白質を酵母Two-hybrid法で探索したところ、新規蛋白質を同定出来た。この分子はRhoの特異的な活性化因子であることが判明したのでSA(Septin-associated)-RhoGEFと命名した。Sept9を含む細胞内セプチン繊維はSA-RhoGEFに対してスカフォールドの機能を有し、そのRho活性化能を抑止していることが示唆された。さらに、セプチンがSA-RhoGEFを通じてRhoの活性を負に調節することを報告した。次に、種々のRho標的蛋白質をスクリーニングした結果、Rhotekinがin vivoでセプチン繊維の崩壊を引き起こすことを見出した。私共は、セプチンの構造がRho/Rhotekinシグナルによって制御されていることから、Rhotekinとセプチンの相互連関を分子レベルで解明するためにRhotekin結合蛋白質の同定を行った。その結果、PIST1、Lin7、Vinexin、MUPP1,ArgBP2,Ponsin、MAGI-1などの、上皮細胞の極性決定・維持に必須のマルチドメイン蛋白質群が同定された。私共は、同定された分子群の性状・機能解析をすすめ、RhotekinとPISTはin vitroとin vivoで複合体を形成し、細胞の極性形成に伴って細胞間接着領域に濃縮することを見出した。さらに、Lin-7とRhotekinは神経組織で相互作用しており、その結合はRhoシグナル経路を活性化することにより促進される可能性を提示した。一方、細胞接着・細胞骨格制御に関与するアダプター蛋白質であるvinexinが、神経細胞の核や細胞質と共にシナプスにも存在することを示すと共に、免疫電子顕微鏡解析で、vinexinが前・後両シナプスに局在することを確認した。更にリン酸化vinexinを特異的に認識する抗体を作成して、MAPキナーゼによるリン酸化の意義を解析した。
組織構造に基づく戦略的整合（ＳＳＡＭ）モデルについての実証研究

2018年度は4ヶ月かけて,全国都道府県の企業に対してITと企業戦略の整合性について調査を行った.101社から有効回答を得た.2014年に秋田県内企業に対して行った調査結果が中小企業中心だったことと比べ,今回は中小企業だけではなく,社員数1000人以上,年商500億円以上の大企業が回答数全体の4分の1を占めた.前回の調査では正で強い関連性が見られた,人事部とビジネス戦略,IT戦略との関連性は,今回の調査結果では,ともに正の関係を見せたが,強い関係性は見られなかった.また人事部とロジスティック部門,技術・製造部門の間では,正で有意な関係性が見られたが,人事部とマーケティング・営業部門の間では有意な関連性は見られなかった.一方,マーケティング・営業部門とビジネス戦略の間は正で有意な関連性が見られた.この結果,人事部は依然,ロジスティック,技術,製造部門に強い影響力を持っているが,マーケティング・営業部門にはそのような関連性は見られず,またマーケティング・営業部門とビジネス戦略間で強い関連性が見られたことから,企業におけるマーケティング・営業部門の役割が前回の調査とは大きく変わったことを示唆している.また,人事部とIT戦略との関係の変化について,前回の調査では,「IT担当役員のポストの有無」についての質問項目で1. ITに詳しい一般従業員が他の業務と兼任でITを担当と答えた企業が半数以上(51.2%)を占めたが,今回は2.他と兼任でITを担当する役員・管理者がいるが45.5%となり,前回少なかった3.専任のIT担当管理者がいる(役員のポストはない),4.専任のIT担当役員のポストがある,が,それぞれ1.3%から5.9%,11.4%から25.7%と伸び,IT戦略は人事部から専任ポストが行っていることが示唆された.介護施設におけるIT採用についての研究も行った.Miyamoto(2014)が提案したHenderson and Venkatramanの戦略的整合モデル(SAM)に人事部など社内の各部署の役割や影響を考慮した「構造に基づく戦略的整合モデル(SSAM)」の仮説のブラッシュアップを行うため関連理論をさらに研究した。次に事業戦略とIT戦略の関係について重要な位置にいる最高情報責任者(CIO:chief information officer)の役割と責任について、事業戦略、IT戦略、ITとビジネスの戦略的整合、企業構造との関連付けて研究した。さらに成功するプロジェクトは信頼、コミュニケーション、コーポレーションと経営文化に基づいているというフレームワークを使って、情報通信技術(ICT:Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー))に関するプロジェクトマネジメントについて、マネージャの役割、コミュニケーション、雰囲気、達成、チャレンジ、障害などの主要な要因間の関係性を既存データを使って実証研究した。海外との比較研究の一歩として韓国統計局が承認したHuman Capital CorporatePanel surveyデータを使って、韓国企業の事業戦略とIT戦略の関係、戦略的提携、ITとビジネスの戦略的整合と競争優位性に関係する無形資産について実証研究し日本企業の状況と比較した。日本全体の調査に入る前に、理論研究を続け、関連するCIOやICTプロジェクトの実証研究を行えた。また韓国の企業データも手に入ったので、比較研究を始めることが出来た。1平成28年度は「構造に基づく戦略的整合モデル(SSAM)」について次年度のアンケート本調査を念頭に、昨年行った関連理論の研究に基づき、秋田県内の中小企業で検証された事業戦略やIT戦略に対する社内の各部署の役割や影響に関する質問項目を見直した。2本研究のテーマの一部である国際比較研究の一環として韓国の中小企業を対象とした人的資本企業パネルデータによる研究を行った。まず、異なる事業部門における事業とITの整合性についてSSAM枠組みを使った日韓企業の比較を行った。韓国と日本では経営スタイルが異なるが、どちらも人事部門がIT戦略に大きな影響を与えるという結果を得たが、IT戦略については韓国企業の場合は他の部門に関連していないという結果になった。また韓国企業では経営陣が営業・サービス、研究開発、技術、人事、生産部門に対し大きな力を持っていることが示唆された。次に、企業の内部経営資源が競争優位を生み出すと考えるリソース・ベースト・ビューの理論的枠組みを用いて、それぞれの中小企業が持つ無形資産が競争優位の点からIT事業価値にどのよう影響を与えるか分析した。3日本のITCプロジェクトに対するプロジェクト・マネジャーとプロフェッショナルの知覚と態度、特にコミュニケーション、仕事に対するモチベーション、仕事への関与と満足度について、それらの指標を使って2つのグループ(マネジャー、プロフェッショナル)の違いを分析した。その結果、マネジャーはコミュニケーションが仕事に対するモチベーションに深く関係しているとしたが、プロフェッショナルのグループはそういう結果を示さなかった。4企業だけではなく、介護施設におけるIT活用の実態について、秋田県全域で調査を行った。集計を行い、これからITを活用している施設としてない施設について差異がないか、分析するところである。日本全体におけるアンケート調査はこれからだが、先に韓国企業についてのデータが取れたので国際比較が進んだため。1平成29年度は「構造に基づく戦略的整合モデル(SSAM)」について、平成28年度に行った介護施設におけるIT活用の実態調査について秋田県全域で行った調査に基づいて分析を行った。回答した71施設、954人の介護職員による、IT利用、コミュニケーション、管理業務、サポートシステム、ITの使いやすさ、満足度について分析したところ、管理業務がITと深く関連していることがわかったが、それ以外、特にコミュニケーションとサポートシステムに関しては、まだITが十分活用されていないことがわかった。またIT利用とITの使いやすさの関係も薄かった。

さらにIT利用が介護職員の満足度と関連していないこともわかった。2平成28年度から始めた韓国の中小企業を対象とした研究では、人事と情報技術(IT)が交差する分野である人事管理システム、人事管理、人事部門の活動(採用、人事配置、プロモーション、評価等)との関連について482社の調査データを用いて分析を行った。その結果、人事管理システムと人事活動には強い関連性があることが判った。またITは人事管理に影響を与え、人事活動を支えていることが判った。3日本の中小企業354社の戦略アライメント成熟度、短期リンケージ、企業パフォーマンスの関連についてSledgianowski and Luftman (2001)による概念フレームワークを検証した。その結果、IT-ビジネス整合性の成熟度は企業パフォーマンスに非常に深く関連していたが、短期リンケージとはマイナスの関係となった。企業目標(ビジネスプラン)とインフォメーション・システム計画のリンケージは正の関係だったが、インフォメーション・システムとIT-ビジネス整合性の成熟度のそれぞれの要因とのリンケージは、先行研究同様、弱いという結果となった。日本全体におけるSSAMモデルの調査に時間が掛かっているが、韓国企業についてのさらなる分析が行えたのと、介護施設におけるIT活用について調査、分析できた。2018年度は4ヶ月かけて,全国都道府県の企業に対してITと企業戦略の整合性について調査を行った.101社から有効回答を得た.2014年に秋田県内企業に対して行った調査結果が中小企業中心だったことと比べ,今回は中小企業だけではなく,社員数1000人以上,年商500億円以上の大企業が回答数全体の4分の1を占めた.前回の調査では正で強い関連性が見られた,人事部とビジネス戦略,IT戦略との関連性は,今回の調査結果では,ともに正の関係を見せたが,強い関係性は見られなかった.また人事部とロジスティック部門,技術・製造部門の間では,正で有意な関係性が見られたが,人事部とマーケティング・営業部門の間では有意な関連性は見られなかった.一方,マーケティング・営業部門とビジネス戦略の間は正で有意な関連性が見られた.この結果,人事部は依然,ロジスティック,技術,製造部門に強い影響力を持っているが,マーケティング・営業部門にはそのような関連性は見られず,またマーケティング・営業部門とビジネス戦略間で強い関連性が見られたことから,企業におけるマーケティング・営業部門の役割が前回の調査とは大きく変わったことを示唆している.
システインのリン酸化　～新しい翻訳後修飾の仕組みと役割の解明～

本研究は、がん悪性化に関わるPRLの活性中心のシステイン残基の性状や役割について解析するものである。PRLはチロシンホスファターゼファミリーに属しており微弱なホスファターゼ活性を有する。一方でMg2+輸送体CNNMへの結合とその阻害という機能も明らかとなっており。この2つの機能のいずれもに活性中心のシステイン残基が必要であると知られている。このどちらがPRLによるがん悪性化に重要なのかを明らかにする目的で、活性中心のシステインを種々のアミノ酸に置換した変異体を作成した。その結果、システインをアスパラギン酸に置換したC104D変異体ではCNNMへの結合が維持されており、ホスファターゼ活性とCNNMへの結合との切り分けが可能な変異体の作成に成功した。この変異体の結晶構造を取得したところ、ちょうどシステイン残基がチオレートイオン化した状態と非常によく似ており、そのためCNNMへの結合が可能であったと判明した。またこのシステインをグルタミン酸に置換したC104E変異体の構造はシステイン残基がリン酸化された状態と類似しており、実際この変異体はCNNMとは結合しなかった。この変異体群をB16細胞に安定発現させ、C57BL/6Jマウスの尾静脈から導入したところ、C104D変異体発現細胞を導入した際には野生型PRL発現細胞を導入した際と同様に多数の腫瘍が肺に形成されていた。一方で、C104E変異体では腫瘍はほとんど観察されなかった。これらの実験結果より、PRLによるがん悪性化にはホスファターゼ活性ではなく、CNNMへの結合が重要であることが明確となった。システイン残基を介した機能のうち、CNNMへの結合が重要であることが明確となったほか、種々の変異体の結晶構造からシステイン残基のリン酸化がやはりCNNMとの結合を制御していることが確認され、PRLが機能する分子メカニズムがより明確となった。今後はこの変異体群を用いたさらに詳細な解析を行うことで、PRLのシステイン残基やそのリン酸化の生物学的な意義を追究することを予定している。本研究は、研究対象としているPRLの大部分が、細胞内でCysリン酸化の状態で存在することを発見したことに立脚し、システイン残基(Cys)のリン酸化という新しい翻訳後修飾の性質やその生理的意義について追究するものである。リン酸化されるPRLのCys104残基について、以前私は活性酸素種によって酸化され、Cys49と分子内ジスルフィド形成することをみつけている(Ishii et al., 2013)。そこで、本年は同じCys104が関わる翻訳後修飾であるCysリン酸化と分子内ジスルフィド形成の2つの関係について詳しく解析した。まず純粋なin vitroの系で実験を行う目的で、PRLの組み換えタンパク質を大腸菌で発現させ、精製タンパク質を調製した。次にチロシンホスファターゼの基質として汎用されるOMFPを用いてPRLのCysリン酸化を促したのち、過酸化水素を添加した。するとOMFPを添加していない、非リン酸化型のPRLでは分子内ジスルフィド結合が速やかに形成された一方で、Cysリン酸化PRLでは分子内ジスルフィド結合が形成されなかった。また興味深いことに、PRLの大部分がCysリン酸化状態にあるHEK293細胞の培養液に過酸化水素を添加した場合は、in vitroの場合と異なりCysリン酸化状態が減弱し、分子内ジスルフィド結合が形成された。これらの実験結果より、(1)Cysリン酸化と分子内ジスルフィド形成は排他的であり、また(2)細胞内ではCysリン酸化と脱リン酸化のサイクルが盛んにおこなわれている可能性が示唆された。今後は特に(2)のリン酸化、脱リン酸化を積極的に促す分子群の同定に力を入れた解析に取り組む予定である。PRLのCysリン酸化の性質について、同じCysを利用する酸化修飾との関係を明らかにすることができた。またその過程で細胞内でCysリン酸化・脱リン酸化のサイクルが積極的に促されている興味深い可能性も示され、今後の解析に向けた様々な知見を得ることができた。

この変異体群をB16細胞に安定発現させ、C57BL/6Jマウスの尾静脈から導入したところ、C104D変異体発現細胞を導入した際には野生型PRL発現細胞を導入した際と同様に多数の腫瘍が肺に形成されていた。一方で、C104E変異体では腫瘍はほとんど観察されなかった。これらの実験結果より、PRLによるがん悪性化にはホスファターゼ活性ではなく、CNNMへの結合が重要であることが明確となった。システイン残基を介した機能のうち、CNNMへの結合が重要であることが明確となったほか、種々の変異体の結晶構造からシステイン残基のリン酸化がやはりCNNMとの結合を制御していることが確認され、PRLが機能する分子メカニズムがより明確となった。計画に沿って、Cysリン酸化・脱リン酸化に関わるメカニズムや分子群を調べるとともに、Cysリン酸化される分子群の網羅的解析にも取り組む予定である。今後はこの変異体群を用いたさらに詳細な解析を行うことで、PRLのシステイン残基やそのリン酸化の生物学的な意義を追究することを予定している。Cysのリン酸化と酸化の興味深い関係がわかり、想定以上の大きな進捗があったため、比較的大きな経費を要するCysリン酸化タンパク質の網羅的同定については次年度以降に行うこととした。そのため、次年度使用額が生じている。当初の想定より少ない条件検討で実験計画が進行し、一方で今後行うマウス実験の重要性が大きくなったため、その分に備えて次年度使用額を生じさせた。
ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜内流動・拡散現象とナノ粒子空間構造との相関の解明

ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜の塗布及びデバイス作製プロセスの設計・最適化に資するため、無機ナノ粒子/高分子/有機溶媒系薄膜内の拡散現象、コンポジット薄膜のdewetting現象について検討し、ナノ粒子薄膜内空間構造との相関を考察した。薄膜からの溶媒蒸発速度はナノ粒子により影響され、dewetting現象は薄膜表面へのナノ粒子の偏析により抑制された。また、ナノ粒子分散状態が表面修飾鎖や溶媒の種類により大きく変化することが理論的に示された。本研究では、無機ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜材料を産業レベルにまで展開するために必要不可欠な欠陥の無いコンポジット薄膜形成(塗布)技術の確立に資するため、基板に塗布された無機ナノ粒子/高分子/有機溶媒系薄膜の1)拡散現象、2)レベリング現象及び3)dewetting現象のその場観察実験及び数値シミュレーションを行い、「塗布手法やせん断速度等の操作条件」と[粒子/粒子、粒子/高分子及び粒子/基板間相互作用]⇔[ナノ粒子の薄膜内空間構造]⇔[塗布・乾燥操作に伴う薄膜内流動・拡散現象及び塗布欠陥形成]との相関を明らかにすることを目的とする。本年度は、本目的を達成するために以下の2点を実施した。1.薄膜表面形状その場観察装置の製作ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜からの溶媒蒸発過程及び薄膜表面凹凸形状のレベリング過程をその場観察するための実験装置を製作した。ここで、塗布操作にはブレードコーティング法を採用し、薄膜表面形状の観察にはレーザー変位計を使用した。また、作製した実験装置の性能評価を行った。2.有機単分子層修飾無機ナノ粒子の合成ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜を調整するための試料として、超臨界水熱合成法により有機単分子層修飾無機ナノ粒子を合成した。ここで、対象ナノ粒子は、表面をオレイン酸で修飾したセリア(CeO_2)ナノ粒子であり、トルエンに分散して、コンポジット薄膜調整用試料として用意した。本研究では、無機ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜材料を産業レベルにまで展開するために必要不可欠な欠陥の無いコンポジット薄膜形成(塗布)技術の確立に資するため、基板に塗布された無機ナノ粒子/高分子/有機溶媒系薄膜の1)拡散現象、2)レベリング現象及び3)dewetting現象の詳細をその場観察実験及び数値シミュレーションにより明らかにすることを目的とする。1.ナノ粒子/高分子/溶媒系薄膜の表面形状その場観察装置の性能評価前年度作成した当該装置の性能評価を行った。すなわち、任意の膜厚及びせん断速度でガラス基板上に高分子(PMMA)/溶媒(トルエン)溶液を塗布し、溶媒蒸発に伴う膜厚変位の測定を実施し、測定の再現性及び1000s^<-1>の高せん断速度においても安定な塗布及び膜厚測定が可能であることを実証した。また、溶媒蒸発速度に及ぼすせん断速度の影響を検討した。今後は、ナノ粒子/高分子/溶媒系で同様の実験を行う予定である。2.ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜のdewetting現象の検討超臨界水熱合成法により合成したオレイン酸表面修飾セリア(CeO_2)ナノ粒子を含むポリスチレンコンポジット薄膜のアニーリング時に発現するdewetting現象を対象とし、ナノ粒子濃度及び基板(Si)の濡れ性(水の接触角で評価)の影響を検討した。ナノ粒子の濃度の増加及び接触角の減少に伴い、dewettingは抑制されることが示された。また、コンポジット薄膜の表面モルフォロジーに及ぼすナノ粒子濃度の影響をAFMにより検討した。本年度は、本目的を達成するために以下の3点を実施した。1.ナノ粒子/高分子/有機溶媒系薄膜の乾燥速度の測定前年度までに作製・調整したその場観察装置を使用し、超臨界水熱合成法により合成したオレイン酸表面修飾セリア(CeO_2)ナノ粒子を含むポリスチレンコンポジット薄膜について、溶媒蒸発に伴う膜厚分布の経時変化、すなわち溶媒蒸発速度の測定を行った。そして、ナノ粒子の添加が乾燥速度に影響を及ぼすことを実証した。2.ナノ粒子/高分子コンポジット薄膜のdewetting現象の解明スピンコーティング法により作製したナノ粒子/高分子コンポジット薄膜に対して、加熱の際発現するdewetting現象を光学顕微鏡により観察するとともに、薄膜表面モルフォロジーをAFM、SEMで観察し、薄膜内のナノ粒子空間分布をTEMで観察した。その結果、薄膜内でナノ粒子が薄膜表面に偏析することによってdewetting現象を抑制していることを明らかにした。また、この実験結果を、膜の安定性の観点から理論的に証明した。

3.粒子/粒子相互作用ならびに粒子分散凝集過程の解明1.および2.に関連して、ナノ粒子の薄膜内空間構造の解明を志向し、粒子/粒子相互作用を考慮して粒子凝集体形成過程を数値シミュレーションによって検討した。その結果、有機修飾鎖の種類、溶媒の種類を滴切に撰定すると、粒子の凝集が抑制され粒子の分散状熊が保持されることを明らかにした。
トイレ便座で排泄有無と排泄量を検出するセンサ開発への挑戦

本研究では設置した非接触マトリックス温度センサでトイレでの排尿量を測定する手法を提案する。マトリックス温度センサは便座下に設置した。落下中の尿からの放射熱から排泄量を評価する手法を開発した。37 °Cの水を落下させ、その放射熱を測定した。水量100, 200および300 mlを流速5, 10, 20, 30および40 ml/sで変化させて落下させた。推定した水量は流速の影響を受けなかった。介護度の高い施設利用者が増加する中、いかにして安全で安楽な介護技術を提供するかが重要な課題である。その解決にはケアスタッフの介護技術力の向上と共に介助機器の活用も選択肢の1つであり、スタッフと利用者双方にとって利便性の高い介助機器の開発が必要である。これまでの研究で、認知症高齢者を介助するケアスタッフは、「排泄介助」に困難感を持っていることを明らかにした。排泄はヒトとしての尊厳を保つ意味でも、安易におむつ対応を行うべきでなく、トイレ誘導が極めて重要である。しかし、認知症高齢者が単独でトイレから出てきた場合、本人からの聞き取りだけでは排泄の有無、そして排泄量を把握することは困難である。本研究では、便座に取り付けるだけの簡便なセンサで、排泄の有無および排泄回数の多い排尿量の定量評価を挑戦的に試みる。測定原理は以下である。体内から排泄された直後の尿は、ほぼ中枢温を保っている。この排尿からの熱を全て測定することで、排尿量の定量評価を試みる。まずは基礎実験として、37度の水を流量と流速を変化させて測定した。これを非接触温度計で測定し、水落下前の温度(室温)と水落下中の温度差を信号処理することで、流量との線形関係を得ることに成功した。これらの研究成果の一部を学会や展示会などで発表した。国際会議IBEC2014ではポスター発表した研究成果が、学生賞として表彰された。さらに基礎研究の成果をまとめ、特許出願を行った。本研究では、便座に取り付けるだけの簡便なセンサで、排泄の有無および排泄回数の多い排尿量の定量評価を挑戦的に試みた。これらの研究成果の一部を学会や展示会などで多数発表した。排尿を模擬したモデル実験は【研究実績の概要】にも記述したように、順調に研究が進んでいる。ただし、実際の排尿の測定に関して遅れが少しだけ生じている。研究開発実施計画書では複数の温度センサを取りつけて、サーモカメラを用いる場合と同等の性能を実現させることを予定していた。研究開発実施計画書にも記載したが、排泄に関しては研究が後回しになっており、排尿がどのように落下するのか、ほとんど文献や特許などから得られる情報がなく、どこにセンサを取りつけるべきか見当もつかず、研究にわずかな遅れが生じた。補助事業期間延長承認:平成27年3月20日高齢者工学各方面からの情報収集を試みた結果、平成27年1月末になってある衛生陶器メーカから排尿がどのように落下するのかに関する詳細なデータを入手した。この情報で複数の温度センサの取りつけ位置を決定できる。そして、まずは37度の水を流量と流速を変化させて測定し、測定精度の向上を図る。さらに実際の排尿を測定し、定量評価を行う。さらに、臭いセンサを追加することで排便や放屁も分離検出できるようにする。研究開発実施計画書にも記載したが、排泄に関しては研究が後回しになっており、排尿がどのように落下するのかほとんど文献や特許などから得られる情報がなかった。そのためセンサの取りつけ位置の決定ができず、調査に多大な時間が必要となり未使用額が発生した。

各方面からの情報収集を試みた結果、平成27年1月末になってある衛生陶器メーカから排尿がどのように落下するのかに関する詳細なデータを入手した。この情報でセンサ取りつけ位置を決定できるので、複数の温度センサおよび臭いセンサの開発のための消耗品費、これら成果の発表を積極的に行うための旅費、また論文発表や英文校正の費用などに使用する予定である。
低出力マイクロ波処理を利用した微生物細胞内部破壊による脱水汚泥可溶化

小規模下水処理場に適用可能なメタン発酵前処理法として,低出力マイクロ波照射法を提案し,室内実験による効果の検討を行った.その結果,マイクロ波照射により,ガス発生量の少ないオキシデーションディッチ法から発生する脱水汚泥でも,ガス発生量が1.8倍となり,標準活性汚泥法の混合汚泥と同程度まで増加した.ガス発生量の増加には,加熱による細胞外物質の可溶化効果とマイクロ波自身による懸濁態難分解性物質を易分解性懸濁態有機物に変換する効果の両者があり,後者の効果は300W以上の出力で起こることがわかった.さらに,連続メタン発酵実験によっても,マイクロ波の効果が確認された.下水汚泥のメタン発酵率を向上させるための新しい前処理法として,低出力マイクロ波照射法の開発を行った。本方式は,含水率80%程度の脱水汚泥に対し低出力でマイクロ波を照射し,細胞内部の水分を振動させて細胞膜および細胞壁を内側から破壊することで,汚泥の可溶化を行うものであり,従来の含水率95%程度の汚泥に対するマイクロ波加熱処理とは異なり,極めて省エネルギーで効果的な方法として期待できる。まず,マイクロ波照射装置を購入し,その特性を調べた後,OD汚泥を用いて様々な条件でマイクロ波を照射し,その効果を検討した。その結果,マイクロ波照射により,メタンガス発生量が増加し,その量は,溶存態有機物濃度と相関が認められたことから,マイクロ波照射による汚泥の可溶化がガス発生量の増大に寄与していることが明らかとなった。ガス発生量は,マイクロ波照射の際の資料温度,照射時間に依存したが,照射エネルギー量との相関は認められなかったことから,照射条件によってエネルギー吸収率が異なると推定された。次に,マイクロ波照射を行った汚泥を用いた連続メタン発酵実験を行った。その結果,マイクロ波を照射していない汚泥を用いた場合と比較して,約1.3倍のガス発生量の増加が認められた。さらに,汚泥濃度の優位な現象が認められたことから,本前処理は,ガス発生量の増加だけでなく,汚泥の減容化にも大きく寄与することが推定された。今後はより詳細なマイクロ波照射条件設定を行うとともに,その汚泥可溶化機構について解明する。さらに,連続メタン発酵実験を継続し,マイクロ波照射による効果を定量的に評価する。オキシデーションディッチ法を採用している下水処理場から発生する脱水汚泥に対して、マイクロ波照射オーブンを用いて、様々な条件で照射し、メタンガス発生量の変化と溶存態物質の濃度の変化を測定した結果、最大で1.8倍のメタンガス発生量の増加が認められた。メタンガス発生量の増加は、300W以上の出力で照射した機関の照射エネルギーに依存した。マイクロ波照射によるガス発生量の増加は、加温によるEPSなどの可溶化によるものと、マクロ派自身による何分解性固形物の易分解性固形物への性情変化によるものであると考えられた。連続メタン発酵処理装置を用いて、OD脱水汚泥のメタン発酵における、マイクロ波照射の効果を長期間確認した結果、ガス発生量の増加が認められた。ガス発生量の増加は、回分試験で得られた値とほぼ一致した。マイクロ波照射により、溶存態の有機物が増加するが、メタン発酵処理により減少し、脱離液の有機物濃度の増加は認められなかった。マイクロ派処理により増加する有機物の組成を調べた結果、主に、たんぱく質とフミン質であることが示された。小規模下水処理場に適用可能なメタン発酵前処理法として,低出力マイクロ波照射法を提案し,室内実験による効果の検討を行った.その結果,マイクロ波照射により,ガス発生量の少ないオキシデーションディッチ法から発生する脱水汚泥でも,ガス発生量が1.8倍となり,標準活性汚泥法の混合汚泥と同程度まで増加した.ガス発生量の増加には,加熱による細胞外物質の可溶化効果とマイクロ波自身による懸濁態難分解性物質を易分解性懸濁態有機物に変換する効果の両者があり,後者の効果は300W以上の出力で起こることがわかった.さらに,連続メタン発酵実験によっても,マイクロ波の効果が確認された.平成26年度の目標については,本装置でのマイクロ波照射条件についてある程度定量的に評価することがで,可溶化による効果を定量的に示すことができたが,そのメカニズムを詳細に明らかにすることはできなかった。しかし,27年度から実施予定であった連続メタン発酵実験を先取りして開始し,良好な結果を得ており,当初の計画以上の成果も得られている。これらをかんがみておおむね順調に進展していると評価した。環境工学マイクロ波照射によるガス発生量増加メカニズムについてより詳細に検討を行うことにより,より効果の高い照射条件を検討する。連続メタン発酵実験を継続し,より効果の高いマイクロ波照射条件に切り替えて,その効果を定量的に把握する。得られた結果から,エネルギー収支を計算し,実用化に向けた検討を行う。
チューブの中のプラズマプロセス診断技術と膜堆積技術の創製によるチューブの高機能化

我々の生活を安全・安心で快適なものにしていくことが人間の究極の課題である。21世紀はバイオ分子の力をいかに使いこなすかが勝負となる。それゆえ、バイオ分子の機能を最大限に引き出すために固体表面にバイオ分子を固定化することが重要であり、様々な方法が提案されてきた。研究代表者は以下の方法を提案している。無機と有機の中間の性質を持つアモルファス炭素炭素薄膜を密着性よく基板に堆積する。炭素膜堆積反応を制御して炭素膜表面はバイオ分子との反応性を高い表面層を形成し、バイオ分子の修飾をしやすくする法である。この方法は大量生産を踏まえた工業的にも最適であると考えられる。さらに、柔軟性のあるバイオ分子を柔軟性のある高分子フィルム上に、固定化できれば柔軟性を必要とする箇所に使うことができ、その応用範囲は一段と拡大する。しかし、高分子フィルムは融点が低いという問題点もあり、結局のところ、炭素膜堆積プロセスの確立が第一に必要である。そこで、本研究では、アモルファス炭素膜の堆積プロセスの確立および高分子フィルム・高分子チューブ内への膜堆積が可能なプロセスの確立を目指した。この研究の結果、プラズマで生成された化学種が吸着し膜となっていくアモルファス炭素膜の成膜機構の一端を明らかにすることができ、今後の研究に大きな道標を与えることができた。次に、管内にアモルファス炭素膜を堆積させ、その堆積過程を制御するために、その計測法として多重表面反射赤外分光法を提案し、管内の物質を赤外分光法で計測することに成功した。新たな計測方法を確立でき、今後の研究全般の進展に寄与できた。20世紀では、これを実現する手段として半導体技術に代表される固体物理の知識が大きな力を発揮した。柔軟性のあるバイオ分子を柔軟性のある高分子フィルム上に固定化できれば柔軟性を必要とする箇所に使うことができ、その応用範囲は一段と拡大する。それゆえ、高分子製のチューブの内面にバイオ分子を固定化し、チューブに機能を付与することに注目した。本研究課題の全体構想は、高分子製チューブの内面に炭素系薄膜を堆積させるプロセス、およびこの炭素系薄膜を土台にしてバイオ分子で修飾するプロセスを創製し、それらの基礎科学的方法論を明らかにすることである。本研究では、まず炭素系薄膜が形成する過程を科学的に明らかにした上で、その応用を確立することを目指した。そこで、基板温度と堆積された膜の化学結合状態および基板温度による薄膜堆積過程の違いについて赤外分光法を用いて調べた。その結果、膜中のCH3種が基板温度の上昇により減少することがわかった。その原因は、堆積過程においてCH3種を分解しながら堆積が進むことによるということも明らかにした。さらには、水素ラジカル・イオンが膜成長に及ぼす影響について調べた。これまで、水素が膜成長に重要な役割を果すといわれてきたが詳細はわからなかったところ、水素ラジカルでは炭素膜を水素化しながらの化学エッチングが起こり、水素イオンの場合は物理エッチングが起こることが明らかになった。チューブ内を観察する多重表面反射赤外分光法の構築にも成功の糸口を見出しつつあり、本年度の研究により全体構想を実現する礎を築けたと考えられる。
大正後期～昭和初期における「体育ダンス」教材の受容と紹介

本研究の目的は、大正8(1919)年から昭和11(1936)年まで日本の体育指導者達が欧米の体育ダンス教材を我が国に紹介する過程で教育理論と教材がどのように取捨選択されたかを明らかにすることである。本研究では大正15(1926)年に荒木直範(1894-1927)が紹介した体育ダンス教材のうちナチュラルダンスの事例を取り上げた。荒木がアメリカ合衆国で視察したウィスコンシン大学のMargaret H'Doubler(1889-1982)のダンス教育の理論と教材を明らかにし、荒木の実践との比較から、教育理論と教材の取捨選択の様相を明らかにした。平成30年度には以下の12を実施した。2「H'Doublerの影響は、理論や教材よりもその深層にある諸科学の理論を基盤としたダンス教育の実践や知の地域社会への還元といった姿勢に表れているのではないか」という仮説の検証に取り組んだ。その結果、荒木直範は東京YMCAの助力によってシカゴ大学に留学していたことがわかった。当時、シカゴ大学は、ウィスコンシン大学と同様に、大学拡張を通して大学の知の地域社会への還元を積極的に行っていた。シカゴマディソン間は比較的近距離にあるため、荒木は当時先進的な実践で有名であったウィスコンシン大学マディソン校を訪れたのではないかと推察できた。今後は、資料の補充を進め、2で明らかになったことを発展させて学会で発表し論文化したい。本研究は、体育科教育における教材史研究である。研究対象は、大正8(1919)年から昭和11(1936)年までの行進遊戯教材における「体育ダンス」教材である。この時期には、アメリカ合衆国で実践されていた様々なダンス教材が、日本の体育指導者達によって紹介された。本研究は、その過程で、理論と教材の何が取捨選択され、ダンス教材にどんな改変が行われたのかを明らかにすることを目的とする。平成26年度は、大正15(1926)年に荒木直範(1894-1927)が欧米留学後に紹介したナチュラルダンスに研究対象を絞った。荒木は、ナチュラルダンスの基礎要素や原理を詳細に紹介することができないまま翌昭和2(1927)年に病没した。結果として、日本では教材の背景にある理論への言及がないまま、既成作品としてのナチュラルダンス教材が普及していった。そこで、ナチュラルダンスが日本に紹介される際に、理論と教材の何が取捨選択されたのかを明らかにするため、荒木が留学時に視察したアメリカ合衆国ウィスコンシン大学のMargaret H'Doubler(1889-1982)の教材観、指導観、及び教材の実際を明らかにし、学習内容、指導方法、めざす学習者像の特徴を考察した。本研究の対象は、大正8(1919)年から昭和11(1936)年までの「体育ダンス」教材である。研究目的は、日本の体育指導者達が欧米のダンス教材を我が国に紹介する過程で、ダンス教育の理論と教材がどのように取捨選択されたかを明らかにすることである。そのため、本研究では、大正15(1926)年に荒木直範(1894-1927)が紹介したダンス教材のうち、ナチュラルダンスの事例を取り上げる。荒木がアメリカ合衆国への留学時に視察したウィスコンシン大学のMargaret H'Doubler(1889-1982)のダンス教育の理論と教材を明らかにし、荒木が我が国に紹介したナチュラルダンスの理論や教材が、H'Doublerの原典ではどのように提示されていたかを明らかにする。平成27年度は、前年度に日本スポーツ教育学会で発表した、H'Doublerの教材観、指導観、及び教材の実際、学習内容、指導方法、めざす学習者像の特徴について論文化した。その結果、以下の内容が明らかにされた。H'Doublerは、学習者の創造性を育てるため自己表現としてのダンスの教育を展開した。彼女は、学習者が、他人の模倣でもでたらめな動きでもない自然で合理的な動きによって自己表現ができるようになることをめざした。そのため、彼女は表現媒体としての学習者の身体を育成する方法を提示した。それが“Exercises for Fundamental Motor Control"である。学習者は、運動感覚と解剖学的知識、実践と理論、主観的な認知と客観的な分析を往還しながら動きの構造を理解し実践することを学んだ。“Exercises for Fundamental Motor Control"は、特定の部位から全身へと配列され、関節の動きや制限、反動の動き、移動の動き、リープ、ロール、臥位から立位への姿勢の転換を含んでいた。平成26年度に日本スポーツ教育学会で発表した研究成果を研究論文『Margaret H'Doubler(1889-1982)が提示した“Exercises for Fundamental Motor Control" (1921)についての考察』にまとめ、査読を経て、学会誌に掲載することができた。このことにより、研究計画通りの成果を達成することができた。本研究では大正15(1926)年に荒木直範(1894-1927)が紹介した体育ダンス教材のうち、ナチュラルダンスの事例を取り上げる。

荒木がアメリカ合衆国への留学時に視察したウィスコンシン大学のMargaret H'Doubler(1889-1982)のダンス教育の理論と教材を明らかにし、荒木が我が国に紹介したナチュラルダンスの理論や教材が、H'Doublerの原典ではどのように提示されていたかを明らかにする。学習内容は、1音楽の構造と要素を理解する→2音と動きを結びつける→3音と動きの強弱による質感の理解とアクセントのつけ方を学ぶ→4小グループで即興的に動く、の順に提示されていた。これらの学習内容は、1)主観的な知覚と客観的な理解の統合、2)知的な理解と情緒的な表現の統合、3)ヴァリエーションの体験、といった方法によって指導された。これを平成2627年度の研究成果と照合した結果、上記の学習内容と指導方法により具体化された実践と理論の往還、主観的な認知と客観的な分析の往還、ヴァリエーションの展開は、“Exercises for Fundamental Motor Control"に示された指導観と共通していることがわかった。平成2627年度に明らかにした研究内容をふまえ、未解明であった“Realization and Appreciation of Music through Movement"へと考察を進めることができた。また、その研究成果を、日本教育大学協会保健体育・保健研究部門舞踊研究会第36回全国創作舞踊研究発表会で発表することができた。本研究は大正15(1926)年に荒木直範(1894-1927)がアメリカ合衆国への留学時に視察したウィスコンシン大学のMargaret H'Doubler(1889-1982)のダンス教育の理論と教材を明らかにし、荒木の実践とH'Doublerの実践との比較を通してダンス教育の理論と教材の取捨選択の様相を明らかにする。平成29年度はウィスコンシン大学公文書館を訪問し、1920年代から30年代初頭にH'Doublerが実践したダンス教育の記録、H'Doublerが組織し指導した学生ダンスグループであるOrchesisの活動に関する新聞報道記事、1920年代にウィスコンシン大学ダンス学科に在学していた卒業生へのインタビュー記録などを収集し、史料の読解を通してH'Doublerのダンス教育実践の様相を明らかにした。その結果、前年度までに明らかにされたH'Doublerのダンス教育の特徴である実践と理論の往還や主観的な認知と客観的な分析の往還は、当時のウィスコンシン大学が掲げていた研究・教育方針(通称「ウィスコンシン・アイディア」)をダンス教育の分野で体現しているとわかった。また、ウィスコンシン・アイディアにおいて重視されている大学の知の地域社会への還元も、Orchesisの活動などにより積極的に実践されていたことがわかった。このような諸科学の理論を基盤とした体育実践や知の地域社会への還元は、帰国後に荒木が結成した大日本体育遊技研究会の活動方針と共通点があると思われる。そこで平成29年度の調査結果から、以下の研究仮説を新たに導き出すことができた。すなわち、「H'Doublerから荒木への影響は、ナチュラルダンスの理論や教材よりもその深層にある諸科学の理論を基盤とした体育実践や知の地域社会への還元といった理念にあるのではないか」という仮説である。
メチル化によるL1配列の転写制御機能の解析

L1配列はヒトゲノムにおける反復配列であり、その反復機構にはRNAへの転写、逆転写によるcDNA合成、ゲノムへの挿入の各ステップが含まれる。しかしながらゲノム中のほとんどのL1配列はその転写機能を失っており、その機構としてL1配列の転写制御領域のメチル化が関与している事が示唆されている。そこでメチル化によるL1配列の転写制御機構について分子レベルで検討した。まず様々なサイズをもつL1配列のプロモータ領域(150900ベース)をレポーター遺伝子であるCAT遺伝子につないだプラスミドを構築し、またメチル化の影響をみるため、同プロモータ領域をメチル化酵素によりメチル化したメチル化プラスミドも構築した。さらにメチル化部位であるCpGを変異導入したプラスミドも構築した。ついでこれらプラスミドを培養細胞(Hela)へ遺伝子導入し、CAT活性を測定することによりそれぞれのプロモータ活性を観察した。その結果、プロモータ領域にある9個のCpG部位のメチル化はそのプロモータ活性を完全に抑制することがまず明かとなった。ついで部分メチル化プロモータの解析より、特に4つのCpG部位(+52、+56、+61、+70)のメチル化がその抑制に大きく関与していることが判明した。またL1プロモータに結合する既に同定されている転写因子YY-1は観察されたメチル化による転写抑制とは無関係であることがゲルシフト実験より示された。すなわちこれらの結果はメチル化によるL1プロモータ活性の抑制には転写因子YY-1が関与した転写制御機構とは異なった機構が働いていることを示唆する。
抗エイズウイルス性微細藻多糖の構造とリンパ球刺激作用について

(1)瀬戸内海で採集し、研究室保存株の微細藻Cochlodinium polykrikoidesの無菌株を調製し、これを多糖生産株として維持し使用した。最初に微細藻の培養条件についてのデータを得るため、グロースキャビネットを用いて温度、光、通気条件培養時間を検討した結果から、培養は岡市らによる海水栄養塩添加培地(ESM)を用い、21°C、3500luxで行った。培養液を濾過し藻体を除いて得た上澄液からエタノール沈殿、Cetavlon沈殿により酸性多糖を集めた。透析後、凍結転燥して多糖標品を得た。これはDEAE-celluloseカラムクロマトにより1Mおよび2M NaClで溶出される画分に分かれ、分離・精製した多糖は、超遠心及びセルロースアセテート膜電気泳動分析で均一性の高いことが認められた。精製多糖の抗ウイルス活性試験にはMTT法を用いてEC50値を判定した。本多糖は、HIV-1に対して1.7μg/ml、FLUV-Aには0.451.1μg/ml、同Bには7.18.3μg/ml、PFLUV-2には0.825.3μg/ml、RSV-Aには2.03.0μg/ml、同Bには0.8μg/mlの濃度でEC50値を示し有効と認められた。これに対し、MLSV、PFLUV-3、MPSV、およびHSV-1には抗ウイルス活性を示さなかった。本多糖は、使用した細胞系に対して100μg/mlの濃度で全く細胞毒性を示さず、培養T細胞(MT-4)に対してはかえって増殖促進効果を示した。(2)本藻は、Gymnodinium A3に対するモノクローナル抗体に反応を示したことから、今後種の同定について注目する必要のあることが示唆された。本多糖の^<13>CNMR分析から、5糖残基を基本とする多糖と推定された。糖としてマンノース、グルコース、ガラクトース、及びウロン酸が認められ、ウロン酸のカルボキシル基還元から、グルクロン酸と推定された。この他硫酸基が認められ、本多糖が示す抗ウイルス作用と関係が深いと推定したが、硫酸多糖に特有の抗血液凝固作用は見られなかった。瀬戸内海で採集し、研究室保存株の微細藻Cochlodiniumpolykrikoidesの無菌株を調製し、これを多糖生産株として維持し使用した。最初に微細藻の培養条件についてのデータを得るため、グロースキャビネットを用いて温度、光、通気条件培養時間を検討した結果から、培養は岡市らによる海水栄養塩添加培地(ESM)を用い、21°C、3500Lxで行った。透析後、凍結乾燥して多糖標品を得た。

精製多糖の抗ウイルス活性試験にはエイズウイルスとしてHIV-1のHTLVIII-B株/MT-4、その他のウイルスとしてFLUV-AのIshikawa株(H3N2) /MDCK、FLUV-BのSingapore株/MDCK、PFLUV-2のGreer株/HMV-2、PFLUV-3のC-243株/HMV-2、HSV-1のKOS株/HMV-2、PSV-AのLong株/HEp-2、RSV-AのFM58-8株/HEp-2、RSV-BのSM6148株/HEp-2、MLSVのEdmonston株/HMV-2、MPSVのECXH-3株/HMV-2を用いた。抗ウイルス活性の測定は、MTT法を用いてEC50値を判定した。また、抗凝固活性はPTおよびAPTTにより判定した。本多糖は、HIV-1に対して1.7μg/ml、FLUV-Aには0.451.1μg/ml、同Bには7.18.3μg/ml、PFLUV-2には0.825.3μg/ml、RSV-Aには2.03.0μg/ml、同Bには0.8μg/mlの濃度でEC50値を示し有効と認められた。これに対し、MLSV、PFLUV-3、MPSV,およびHSV-1には抗ウイルス活性を示さなかった。本多糖は、使用した細胞系に対して100μg/mlの濃度で全く細胞毒性を示さず、培養T細胞(MT-4)に対してはかえつて増殖促進効果を示した。また、硫酸多糖に特有の抗血液凝固作用も見られなかった。瀬戸内海で採集し、研究室保存株の微細藻Cochlodiniumpolykrikoidesの無菌株を調製し、これを多糖生産株として維持し使用した。グロースキャビネットを用いて温度、光、通気条件培養時間を制御して多糖の生産性を検討した結果、培養は岡市らによる海水栄養塩添加培地(ESM)を用い、21°C、3500Lxでの培養が高い効率を示した。培養液を濾過し藻体を除いて得た上澄液からエタノール沈殿、Cetavlon沈殿により酸性多糖を集めた。透析後、凍結乾燥して多糖標品を得た。これはDEAE-celluloseカラムクロマトにより1Mおよび2M NaClで溶出される画分に分かれ、分離・精製した多糖は、超遠心及びセルロースアセテート膜電気泳動分析で均一性の高いことが認められた。精製多糖は、多少の生産条件の変動によっては抗ウイルス活性に変化は見られず、強い抗HIV-1活性とリンパ球MT-4培養細胞に対する増殖促進作用を示した。粗多糖として、培地1l当たり26mgの収量となったが、精製することにより12mgに減少した。本藻は、Gymnodinium A3に対するモノクロナール抗体に反応を示したことから、今後種の同定について注目する必要のあることが示唆された。本多糖の^<13>C NMR分析から、Anomeric carbon、ウロン酸及びLinkage positionを示すシグナルがそれぞれ5,1,及び4本認められ、ウロン酸を含む5糖残基を基本とする多糖と推定された。構成成分の検索は、加水分解により構成単糖、有機酸、アミノ酸無機イオンの検索を行い、糖としてグルコース、ガラクトース及びウロン酸が認められた。ウロン酸のカルボキシル基還元から、これはグルクロン酸と推定された。この他硫酸基が約9%認められ、本多糖が示す抗ウイルス作用と関係が深いと推定した。
アメリカにおける公共信託理論の生成と展開

本研究においては、米国連邦最高裁判所において公共信託理論がどのように用いられ、現在の環境法学において、いかなる役割を果たしているのか検討を行った。制定環境法の理念としての役割と、具体的な判例において直接適用される場面の両側面に分類して検討を行い、直接適用される場面においては、自然的特性(可航水域であるか、干潮の影響を受けるか等の条件とともに、保護の対象となる資源の特性)が考慮されるが、収用理論との兼ね合いで、本法理を非常に抑制的に用いている面が指摘できた。引き続き、私的財産の保護と環境規制の交錯場面における法的対応について、検討を深めていきたい。当該年度において、昨年度より執筆作業を行っていた論文「環境訴訟における空間的な利益の保全:鞆の浦景観訴訟(広島地判平成21年10月1日)に着目して」を2013年6月に吉田仁美編『人権保障の現在』に上梓した。本研究において、我が国における環境訴訟の動向を振り返り、とりわけ、沿岸部の開発における環境訴訟に着目し、近年、景観利益の保全をめぐって注目された鞆の浦の事件に焦点をあて、判断の枠組みと、そこでの入浜権の主張および公共信託理論の活用可能性を検討した。執筆後、2014年3月に鞆の浦の現地調査を行い、訴訟両当事者へのインタビューを実施した。また、2014年1月末に、判例翻訳データーベースの研究会にて、参考となるデーターベースに関する比較検討を行い、引き続き試行的にデーターベースの作成依頼をすることとした。併せて、Mediawikiの基盤整備を行った。そこでは、アメリカの公共信託理論および土地収用に関連する連邦最高裁の判例を中心に要旨の掲載に取り組み、判例のリストアップしているところである。なお、昨年度より研究課題として提示している公共信託理論の各州への影響と、沿岸部をめぐる開発規制に伴う収用の問題については、引き続き研究を行い、2014年度の論文発表に向け、準備を進めているところである。併せて、アメリカ合衆国での現地調査ならびに、国内外の専門家とのディスカッションを計画しているところである。当該年度においては、アメリカの公共信託理論の初期の適用判例であるイリノイ・セントラル鉄道判決に焦点をあて、事件の概要ならびに問題とされた湖岸開発の背景事情を調査し、その後の裁判例に与えた影響について分析を行い、発表を行った。その内容については、田井義信編『民法学の現在と近未来』(法律文化社、2012年)にて、上梓し、さらに、民事法実務家研究会(於:静岡大学)にて、研究報告を行った。本研究において、現在のアメリカの環境規制拡張の根拠として用いられている公共信託理論が当初、沿岸部の保全をめぐる場面のなかで適用されていたことが確認された。その後、当該理論は、諸州において、現在では、各種文化財、生態系の保全について適用対象を拡張して各種規制の根拠となってきている。今後は、航行可能水域において適用されていた公共信託理論が、いかにして、他の環境法益について適用対象を拡張していくに至ったのか、さらに研究を深めていきたいと考えている。また、このようなアメリカ判例の研究と並行し、我が国における環境訴訟の動向を振り返り、とりわけ、沿岸部の開発をめぐる環境訴訟に着目し、近年問題とされた鞆の浦の景観訴訟に焦点をあて、現在の国内の環境法益の保全をめぐる議論について検討を行った。その中でも、我が国において、各種規制が整備されるなかで近年法益として確立してきた景観利益について若干の検討を試みた。本研究については、吉田仁美編『人権保障の現在』(ナカニシヤ出版、2013年刊行予定)において、その成果を公表予定である。当該年度においては、日米両国における環境規制と財産権の衝突をめぐる議論の手法、考慮事項、理論状況が法体系の性質からも大いに異なることを前提としたうえで、アメリカ環境規制における収用補償理論に焦点をあて、収用補償理論の展開について、2010年、2013年に出された二種類の連邦最高裁判所判例に着目した論文を「アメリカ環境規制に伴う収用補償理論の展開」静岡大学法政研究第19巻2号(2015年2月発行)において、上梓した。そのなかで、公共信託理論の解釈法理としての限定的な適用と、法理念としての拡張的な適用をめぐる二つの側面について分析した。また、規制の実施と私的財産権の調整にあたって、実質的に必要とされる要件について、整理を試みた。また、当該年度においては、合衆国判例研究会、早稲田大学アメリカ法判例研究会にて、判例報告を行い、市民生活と法研究会(於、福岡大学)にて、「アメリカ環境法における損害論」に関する研究報告を行った。なお、昨年度までに、試行的に実施したデーターベースについては、運用に関するノウハウを蓄積した。実用に向けては、本格的なwikiに関する利用の導入研修と、運用に携わる人員の配置、継続的な運用を支える事務局の整備が必要なことが明らかとなった。