hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CO2緩和反応モデル検証のための中赤外レーザー吸収分光法による温度分布計測

火星大気圏突入環境を模擬した二酸化炭素高速気流中にレーザー吸収分光法を適用し、その温度計測を実施した.まず、計測に適した波長帯の選定、それに応じた機器選定を実施し、計測システムを構築した.次に、室温ガスの計測により、その基本性能を確認した.また、レーザー波長掃引時の電流値と波長との相関関係についても、室温ガス計測のより明らかにした.その後、膨張波管における二酸化炭素気流に適用し、自由流の温度計測を完了した.特に、膨張波管への適用に際しては、気流の自発光に由来するノイズを低く抑えることに留意し、信号比の改善を試みた.温度の時間履歴を得ることで、膨張波管の試験気流到達から膨張波の到達による温度上昇までをとらえることに成功した.当初計画通り、自由流(一様流れ場)の温度計測を完了したため.今後は、温度分布が存在する、模型周りの流れ場などに本計測法を適用する.火星大気圏突入環境を模擬した二酸化炭素高速気流中にレーザー吸収分光法を適用し、その温度計測を実施した.まず、計測に適した波長帯の選定、それに応じた機器選定を実施し、計測システムを構築した.次に、室温ガスの計測により、その基本性能を確認した.また、レーザー波長掃引時の電流値と波長との相関関係についても、室温ガス計測のより明らかにした.その後、膨張波管における二酸化炭素気流に適用し、自由流の温度計測を完了した.特に、膨張波管への適用に際しては、気流の自発光に由来するノイズを低く抑えることに留意し、信号比の改善を試みた.温度の時間履歴を得ることで、膨張波管の試験気流到達から膨張波の到達による温度上昇までをとらえることに成功した.当初計画通り、自由流(一様流れ場)の温度計測を完了したため.今後は、温度分布が存在する、模型周りの流れ場などに本計測法を適用する.購入予定品の変更のために生じた.翌年度では、計測に必要な消耗品の購入に充てる予定.
ヒトiPS細胞を用いて再現した胎生期皮膚の発生誘導による付属器再生の試み

研究3年目では1)3次元立体培養皮膚にかわる立体構造再現法の確立2)再構成組織における器官発生シグナル評価のための器官形成マーカーの上皮、間葉系細胞における発現様式の検討3)培養皮膚の表皮ー真皮境界部で器官形成シグナルの発現を向上するための培養条件の検討4)1)で確立した方法へのヒトiPS細胞由来細胞への導入の可能性の評価を行った。1)に関して、代替法の開発では、マトリゲルに器官形成の足場を鋳型様にモールドし、毛乳頭類似シードを封入後、その上に上皮細胞(ケラチノサイト)を注入し毛包に類似した3次元構造を再現する系の確立を試みた。ヒト正常ケラチノサイトと、毛乳頭細胞からから作成した細胞塊を用いた実験では毛包、特に毛球部に類似した構造を再現することができた。再構成された構造体毛包は毛包特異的に発現するAE13を発現していた。本法は従来法と比較して少ない細胞数で実施可能かつ安定であり、今後、主として本法を採用していくことが望ましいことを確認した。2)に関して、本研究で再構成される立体構造を用いて器官発生マーカーの遺伝子発現の程度を比較する場合、組織を構成する両系統の細胞の割合により補正する必要があることが明らかとなり個々のマーカーの系統特異性を評価した。3)では2)の段階で得た知見を活用し、3次元培養皮膚の系を用いてWNT、SHH、EDAシグナル系の活性因子を組合せると相補的に働き、器官発生シグナルを効果的に発現増強できることを確認した。4)では2系統のヒトiPS細胞から研究計画に沿ってケラチノサイト、間葉系幹細胞由来毛乳頭相当細胞塊を作成した。1)にて新たに確立した実験系に誘導した細胞を導入し、今後の研究計画が遂行可能か否かにつき評価した。少なくとも現段階ではヒトiPS細胞由来毛乳頭相当細胞塊は本系に応用可能である可能性が高いことが明らかとなった。本年度は研究計画において新たなる進展があった。新規実験プラットフォームの開発である。これまで本研究計画で使用してきた3次元培養皮膚法では、特にiPS細胞を使用した際に、予想に反して不安定になり組織構築が崩れるという欠点があった。特に、器官発生シグナル活性化因子を作用させた場合にその傾向が顕著であった。そこでコラーゲンゲル内に器官形成の足場を鋳型様にモールドし、そこに毛乳頭細胞、あるいはヒトiPS細胞由来間葉系細胞からなる毛乳頭類似細胞塊を封入し、その上に上皮細胞(ケラチノサイト)を注入しする系の確立を試み、ヒト正常ケラチノサイトと、毛乳頭細胞からは比較的安定して毛包様の立体構造を再現できるようになった。iPS細胞由来ケラチノサイト(上皮細胞)を用いた予備実験では、まだ比較的大量の細胞が必要であるという課題は残るが、iPS細胞由来間葉系細胞については細胞塊を用いて安定した実験が可能であることを確認し得た。器官形成シグナル活性化因子を組み合わせ、付属器発生のための上皮ー間葉系相互作用が増強できるか否かの検討では、3次元培養皮膚を用いた場合に再構成組織における上皮、間葉系細胞の構成比率が異なるという技術的問題が生じたが、ケラチノサイト、間葉系細胞のマーカーの発現量をリファレンスとし、構成比率を補正し検体間で比較する解決法を見いだした。これを用いて、実験系で用いるWNT、SHH、EDAなどの個々の因子の濃度を最適化し、次いで、個々の因子が上皮ー間葉系相互作用に異なった影響を及ぼし、それらを組み合わせることで相補的に相互作用を高めることができる可能性を示唆する結果を得た。以上から、新たな組織再構築系とそこで用いる実験条件が整いつつあり、今後の円滑な研究計画の遂行の基盤を築くことができた。しかし、計画申請時のロードマップと比較すると若干の遅れは否めず「やや遅れている」と判断した。3次元組織構築の再現にはシート状培養皮膚ではなく前年度に開発したコラーゲンゲルモールド法を用いる。まず、付属器発生のうち、毛包再生に焦点をあて計画を進める。正常ヒトケラチノサイトと毛乳頭細胞を用いて毛包類似構造を再生する立体培養系にWNT、SHH、EDA系の活性化因子を作用させ、毛包類似構造とヒト毛包との形態学的類似性、毛包マーカー(特に毛包特異的ケラチン[K33a、K71、K75、K82、K86]やTRPS1など)の発現レベルを評価する。次いで、これらの活性化因子を組み合わせ添加した条件で3次元培養し、形態学的特徴やマーカーの発現が単一因子を作用させた場合と比較して改善するかを検討し条件を最適化する。続いて上皮系、間葉系細胞をそれぞれiPS細胞由来の細胞と入れ替え組織再構築を試みる。まず、一つのiPS細胞のラインを用いて間葉系幹細胞を経て毛乳頭様細胞に分化させ細胞凝集塊を作成し、正常ケラチノサイトと相互作用させ最適化した条件で毛包構造の再現を試みる。マーカーの発現がうまく得られない場合には因子追加などにより条件を改良する。目標達成時には、iPS細胞ラインを追加し検討する。並行して、ヒトiPS細胞由来ケラチノサイトと正常毛乳頭細胞からなる細胞塊をもちいて同様の組織再構築を試みる。これまでの研究結果と本研究課題のテーマを考慮し、分化誘導の際に継代操作を加えないiPS細胞由来ケラチノサイトを用いて実験を行う予定である。

最終的に、上皮、間葉系細胞のいずれもiPS細胞由来とし組織構築を試みる。組織構築が安定した場合には免疫不全マウスへの移植により組織の長期安定性、生物学的特性を評価する。毛包類似構造再生実験と並行し、ヒト皮膚より汗腺細胞、脂腺細胞を分離し同様の検討を予定しているが、まず毛包再構成に集中することとする。研究計画初年度となる本年度は1)研究計画の基盤となる正常ヒトケラチノサイトと線維芽細胞を用いた3次元皮膚作成法の確立2)フィーダーフリー培養下で維持されたヒトiPS細胞からのケラチノサイトおよび線維芽細胞系統の間葉系細胞への分化誘導3)ヒトiPS細胞から分化誘導した細胞による3次元皮膚の再構成4)正常ヒト細胞により再構成された皮膚にWNTシグナル系活性因子を作用させ、その影響を評価することを行った。まず、コラーゲンゲルに線維芽細胞を混合し、その上にケラチノサイトを重層し気層培養する方法により安定して重層扁平上皮構造を有する3次元培養皮膚の作成が可能になった。また培養皮膚の免疫組織化学的評価を行いケラチノサイト、線維芽細胞のマーカーの発現を確認した。ヒトiPS細胞からの分化誘導に関して2系統の異なるヒトiPS細胞ラインをレチノイン酸とBMP4、またはアスコルビン酸とTGFβを用いてケラチノサイト系統の上皮系細胞と線維芽細胞系統の間葉系細胞へと分化誘導し、それぞれの系統への分化をRNAおよびタンパクレベルで確認した。その後、ヒトiPS細胞から誘導した細胞を用いて前段階で確立した作成法にて3次元構造の作成を試みた。1系統のiPS細胞ラインに由来する細胞から得られた構造体を組織学的に解析したところ、皮膚類似構造が一部で再現されてはいたが正常線維芽細胞と異なりヒトiPS細胞由来線維芽細胞はコラーゲンゲルに均一に分布せず、立体構造の上方に集まる傾向があった。また、ヒトiPS細胞由来ケラチノサイトの移植数を正常ケラチノサイトと同じにすると組織再構成の効率が悪いことが明らかとなった。正常細胞由来3次元構造にWNTシグナル活性化因子を作用させた実験は、現時点では組織の生存率が不良で解析が困難であるため今後分子を変更し再実験する必要があることがわかった。交付申請時の本年の研究実施計画では1)ヒトiPS細胞からの上皮・間葉系細胞の誘導・培養と皮膚立体構造の再現2)培養皮膚の表皮ー真皮結合部で器官誘導シグナルの発現強度が高くなるin vitro環境条件の確立を目標としていた。前者に関しては通常の培養ヒトケラチノサイトと線維芽細胞を用いて安定した3次元培養皮膚の作成法を確立。ヒトiPS細胞からケラチノサイト、線維芽細胞系統の間葉系細胞、また間葉系幹細胞の誘導法にも成功し、それらの細胞を用いて3次元培養皮膚作成の技術的基盤を確立することができた。しかし、現在、ヒトiPS細胞からの各細胞系統への誘導が安定しておらず、また、分化誘導して得られる細胞の収量が少ないためヒトiPS細胞を用いて再生された立体構造が部分的かつ、不完全でありさらなる誘導プロトコールの改善が必要であることがわかった。また、間葉系細胞の作成に2つのプロトコールを用いているが、そのうちの一つのプロトコールで作成された細胞をもってのみ立体構造の作成を試みることができたことから、当初の到達目標を完全には達成できなかった。
電子吸引基の置換したピラゾリン分解におけるヘテロ原子効果とその応用

1.βー位に電子吸引基X(COOMe,COMe,CN)が2つ置換した塩化ビニル等と種々のPー置換チオフェノ-ルYC_6H_4SH(Y=H,NO_2,Cl,OMe Me,2,4,6ーMe_3)との塩基存在下の反応により,βー位にXが2つ置換した種々のビニルスルフィドを合成した。2.1で合成したビニルスルフィドにジアゾアルカンR^1R^2CN_2(R^1R^2=HH,MeH,tーBuH,MeMe)を室温以下で反応させると、X=COOMeの場合R^1R^2=MeH以外のジアゾアルカンで,またX=COMe,R^1R^2=Me Me,tーBuHでピラゾリンが単離されたが,それ以外の場合やX=CNの場合は、ピラゾリンは単離されず速かにN_2をはなって分解した。3.2の分解生成物ならびにピラゾリンを室温80°Cに保った場合の生成物は,いずれも硫黄の転位したアリルスルフィドであり定量的に得られた。ただし、R^1R^2=tーBuHの場合は分解も遅くX=CNの場合シクロプロパン体を725%副生した。また,X=COMeの場合は,アリルスルフィドの水素が1,5シフトしてエノ-ル体を与えた。4.Yの電子供与性が大きくなる程分解速度は速くなり、log k_Y/k_H=-0.52(σ^++0.59△σ_<R+>)+0.01の式(X=COOMe,R^1R^2=HH,50°C)を汚足した。また,Yが電子供与性になる程転位生成物が多く生成した(X=CN,R^1R^2=tーBuHの場合)。更に,R^1R^2=MeHの場合,トランス体の方がシス体のピラゾリンより分解が速かった。5X=CNの場合,いずれのジアゾアルカンについても生成したアリルスルフィドに過剰のジアゾアルカンが反応し1:2生成物を与えた。6.以上述べたピラゾリン分解における硫黄原子の隣接基関与を3位にCOOMeの置換したチアクロモン系に拡張して,ジアゾメタンを反応させると環拡大した7員環アリルスルフィドを与え,これは更にHが1,5シフトしてベンゾチエピン体を与えることを確認した。
内耳性難聴の進行様式の研究

突発性難聴,特発性両側性感音難聴について検討し、以下の結果が得られた。(1)突発性難聴は、固定時に、60dB付近にピークをもつ聴力分布となった.(2)特発性両側性感音難聴は、20dB付近,60dB付近,スケールアウトの3つにピークをもつ聴力分布となった.(3)両疾患とも,60dB付近にピークをもつ聴力分布となったことは、これら内耳性難聴の病理像に共通性があることを推察させる.(4)突発性難聴,特発性両側性感音難聴とも悪化時、60dB以上まで悪化している時は、治療に反応しにくく、予後不良である.(5)前述したことより、より強力な治療が必要と思われた.(6)特発性両側性感音難聴で聴力が正常な時期から観察しえた症例について検討した.1)聴力型は高音域から悪化し、その後、中・低音域が悪化することが多い.2)年平均の聴力悪化度は、加齢に伴う年平均悪化度より大きかった.突発性難聴,特発性両側性感音難聴について検討し、以下の結果が得られた。(1)突発性難聴は、固定時に、60dB付近にピークをもつ聴力分布となった.(2)特発性両側性感音難聴は、20dB付近,60dB付近,スケールアウトの3つにピークをもつ聴力分布となった.(3)両疾患とも,60dB付近にピークをもつ聴力分布となったことは、これら内耳性難聴の病理像に共通性があることを推察させる.(4)突発性難聴,特発性両側性感音難聴とも悪化時、60dB以上まで悪化している時は、治療に反応しにくく、予後不良である.(5)前述したことより、より強力な治療が必要と思われた.(6)特発性両側性感音難聴で聴力が正常な時期から観察しえた症例について検討した.1)聴力型は高音域から悪化し、その後、中・低音域が悪化することが多い.2)年平均の聴力悪化度は、加齢に伴う年平均悪化度より大きかった.
KdV方程式に関連する方程式の初期値問題の可解性と解の性質

KdV方程式に関連する分散型方程式の初期値問題について調和解析的手法を用いて研究した。Ostrovsky方程式は、KdV方程式に系の回転によるコリオリ力を表す項を付加した方程式である。この方程式に対してフーリエ制限ノルム法を適用することにより時間大域的適切性および回転パラメータを零に極限を取ったときの解の収束性を証明した。また、|u|^2というタイプの非線形項を持つシュレディンガー方程式に対する滑らかさの低い関数空間上での時間局所適切性を証明した。KdV方程式に滑らかさの低い外力項が付いた場合の可解性について研究した.これまでの結果では,外力項がL^2より滑らかな場合にしか,時間大域的可解性が得られていなかった.しかし,底面が滑らかでない条件下での浅水波など,いくつかの物理モデルにおいては,より特異性が強い外力項を扱う必要がある.そこで,外力項の低周波成分による影響と高周波成分による影響の相互作用を精密に評価することによって,H^<-3/2>という非常に滑らかさの低いクラスの外力項に対して時間大域的可解性を示す事に成功した.時間局所可解性については,Bourgainのフーリエ制限ノルムを応用することによって,H^<-3>というさらに広いクラスでの可解性を示した.底の浅い水の表面波などKdV方程式と同様の条件下で,地球の自転などの系の回転による影響を考慮した方程式であるOstrovsky方程式について研究した.既存の結果では,KdV方程式よりも強い仮定の下でしか可解性が示されていなかったが,これを拡張しKdV方程式とほぼ同条件下で示すことに成功した.この結果により,斉次ソボレフノルムが可解性に果たす役割もより明確になった.また,物理的考察から,回転の影響による変数を零に極限を取るとOstrovsky方程式の解はKdV方程式の解に収束すると予想されるが,既存の結果では,強い仮定の下で部分的な結果しか得られていなかった.私は,上記の可解性の結果から得られたより精密な評価式を応用することによって,L^2という自然な空間において収束性を示す事に成功した.調和解析的手法を用いて|u|^2という二次の非線形項を持つシュレディンガー方程式の滑らかさの低いクラスでの時間局所可解性について研究した。シュレディンガー方程式は、KdV方程式と同じく、分散型波動方程式と呼ばれるグループに属し、特に、|u|^2というタイプの非線形項を持つ場合には、エネルギーカスケードと呼ばれる、解の高周波成分から低周波成分へのエネルギーの流れが問題になるなど、KdV方程式との共通点が多い。本研究では、解を構成するノルムに以下の二点の工夫をしたことにより、既知の結果よりはるかに低い滑らかさの仮定の下での可解性を示す事が出来た。一つ目は、フーリエ空間での低周波成分に修正を加えた点。二つ目は、方程式の線形部分から決定されるブルガンの重み関数と呼ばれる部分に対して、非線形項の影響を考慮した点である。これらのアイデアはKdV方程式に関連する今後の研究にも役立つと思われる。また、1次元のディラック・クラインゴルドン方程式に対しても、滑らかさの低いクラスでの時間局所適切性を研究した。既知の結果における滑らかさの仮定を大幅に改良し、また、反例も示す事によりこの結果が最良のものである事も示した。これは、通常は別々に用いられる非斉次部分の評価と非線形評価を組み合わせて、さらに、ある種の拡張された制限定理を用いることによって得られた。このアイデアは、KdV方程式やシュレディンガー方程式などを含む様々な方程式に対して、利用出来る可能性があると思われる。本研究課題のKdV方程式およびこれに関連するOstrovsky方程式などは非線形分散型の方程式である。非線形分散型方程式の初期値問題の適切性の研究における強力な手法としてフーリエ制限ノルム法が知られている。しかし、いくつかの方程式に対しては、この手法だけでは十分な結果が得られず、未解決問題が残されていた。そこで、このノルムに修正を加えることにより、以下の二つの結果を得た。シュレディンガー改良ブジネスク方程式系の初期値問題の時間局所適切性の研究において既存の結果を改良した。これにより初期値の属する関数空間に対する仮定をより弱くすることが出来た。また、これより弱い仮定の下ではある意味非適切性が成立することも示した。これは、ここで得られた適切性の結果がほぼ最良のものである事を意味する。ザハロフ系の初期値問題の時間局所適切性の研究において既存の結果を改良した。初期値をソボレフ空間に属するとしたとき、その指数によって適切性が得られる場合と非適切性が得られる場合に分けられる。これまでの結果ではこの場合分けが完全には成されておらず、未解決部分が残っていた。今回の研究によって完全に場合分けすることに成功した。フーリエ制限ノルムは方程式の線形部分によって決定される。一方、上記の結果は非線形項の幾何的性質を考慮してノルムに修正を加えたことによって得られた。
低リコイル大口径高速射出システムの実用開発

本年度の計画として、昨年度試作した低リコイル高速射出装置の推進性能実験の実績を基に、その作動条件の最適化をさらに進める予定であったが、平成13年7月31日付けで基盤研究(S)の内定によりこの課題を辞退することとなった。これまでの研究成果で、低リコイルの初段射出装置として、火薬と軽ガスを組み合わせたハイブリット方式にすることが有効であることがわかった。これは、軽ガスを火薬で駆動することによって、初期の充填圧力を低く保ったまま一時的な高圧状態を作り出すことができ、さらに駆動気体となるヘリウムの比熱比が高く原子量が小さいため、高い音速をもつことによって、駆動気体としての好ましい性質を有するためであることがわかった。また、二段目の加速部としてはラム加速が有効であり、これはこれまでラム加速機の研究実績により、実験データベースがかなり整えられている。今年度は、これらを組み合わせて二段作動システムを稼動させる予定でいたが、上記の理由によりそこまでには至らなかった。しかし、初段加速、ラム加速に関する研究成果は、アメリカ航空宇宙学会のJournal of Propulsion and Powerや2002年1月に開催された同学会年会で発表し、国際的にも高い評価を受けた。特に、初段加速部における隔膜破断圧の設定法や飛行体自体の、軽量化については独自のアイディアを実証している。このうち、飛行体の軽量化については、open-base方式を開発し、周囲が高圧であっても飛行体の強度を損ねることなく、高速まで加速が可能であることを実証している。なお、本研究で培った低リコイル高速射出技術は、新しく採択された基盤研究(S)において、超音速条件でのレーザー加速の実証実験の初段打ち出し装置へ応用される見通しとなっている。高速飛行体射出装置における装置のリコイルを軽減し、同レベルの推進性能であってもより軽量で可動性の高い装置を開発するため、新たに「低リコイル高速射出装置」を設計・試作した。本装置は、二段式である。初段に固体無煙火薬と軽ガス(ヘリウム)のハイブリット(PLハイブリット銃)を採用した。これは、本研究にて新たに開発した機構で、従来の火薬室の下流に軽ガス管を取り付け、無煙火薬の既燃気体がまず軽ガスを圧縮加熱し、プロジェクタイルを加速する。ヘリウムの音速は、既燃気体のそれに比べて高く、さらに比熱比も高い。そのため、加速初期の過度な荷重が軽減される一方、有効加速距離を長くすることができ、プロジェクタイルに対しては「ソフトスタート」、装置本体に対しては「低リコイル」の加速が実現できる。PLハイブリット銃の設計は、無煙火薬の特性とヘリウムのポリトロープ圧縮の関係から、実質的な駆動気体となる軽ガスの圧力が隔膜破断圧力に達するときの体積が最大となるようにした。第二段には、研究実績の豊富なラム加速を採用した。ラム加速の場合、推力はプロジェクタイルのマッハ数の関数となるが、C-Jデトネーション速度の70110%の範囲では、経験的に比較的高くほぼ一定の推力を保てることが分っている。今年度は、こういった設計に元づくシステムを製作し、基本的な作動を確認した。来年度は、その推進性能とリコイルの定量測定を行うことを計画している。
歯根膜における力学的負荷とリゾリン脂質シグナルのクロストーク機構の解明

培養歯根膜細胞において、LPA1およびLPA6の強い発現が認められた。LPA合成酵素ではLyso-PLDの発現がみられたがPA-PLA1a(LIPH)の発現は見られなかった。また、LPA添加およびメカニカルストレスによって、ID1(転写因子)とEGR1(転写因子)の強い発現上昇が共に見られた。^Cラベルした基質を用いた実験の結果、LPAが歯根膜線維芽細胞内で合成されることが明らかになった。またLPAによる細胞内シグナル経路はLPA1およびERKを主に介していることが明らかになった。更にメカニカルストレスによってPC代謝物が放出されることが確認された。歯根膜(歯周靱帯)は歯槽骨と歯根セメント質の間に存在する幅0.15-0.38mmの繊維性結合組織で、歯を顎骨に固定すると共に外力に対して歯の可動性を確保し緩衝作用を与えている。歯根膜は常に強い咬合力(メカニカルストレス)を受け活発な改造を繰り返しており、メカニカルストレスが歯根膜改造・再生における遺伝子発現に重要な役割を果たしているが、その詳細は明らかになっていない。そこで、歯根膜のメカニカルストレスによる遺伝子発現を解析し、歯根膜改造・再生の遺伝子発現によるメカニズムを解明することを目的とした。抜歯によって得られた歯より歯根膜を剥離し、歯根膜細胞を単離、培養後、低速遠心機により7G(gravity)で重力負荷を行った。2時間重力負荷後(5分間負荷、5分間停止を繰り返す)、total RNAを抽出し、重力非負荷の培養歯根膜細胞をコントロールとしてDNAマイクロアレイ解析を行った。また、抜歯した歯の歯根膜組織より直接total RNAを抽出し、同様にDNAマイクロアレイ解析を行った。その結果、メカニカルストレスによって発現の上昇した遺伝子群の解析を行ったところ、ID1(転写因子)、EGR1(転写因子)、SGK1(ストレス応答セリン/スレオニンキナーゼ)、DUSP1(ストレス応答非受容体型チロシンキナーゼ)などの強い発現上昇が見られた。これらの遺伝子群は培養歯根膜細胞では発現が弱く、歯根膜組織で発現が強く見られた遺伝子群の一部と一致していた。したがって、メカニカルストレスは歯根膜組織を改造・再生する遺伝子群を誘導し、歯根膜組織の改造・再生に重要な役割を果たしていることが示唆された。歯根膜(歯周靱帯)は、歯と骨(歯槽骨)の間に存在する繊維性結合組織で、咬合力に対して緩衝作用を与え、歯科矯正治療の歯の移動時に可動性を確保し、メカニカルストレスによって活発な改造を繰り返している。リゾホスファチジン酸(LPA)は、近年第二世代の脂質メディエーターとして注目され、体毛形成や血管形成など様々な機能に関与していることが明らかになってきているが、歯根膜における機能やシグナルについては明らかになっていない。そこで、歯根膜におけるLPAシグナルを解明することを目的とした。ヒト抜去歯より得られた歯根膜組織を剥離し、歯根膜線維芽細胞を単離、培養後、LPA受容体群やLPA合成に関わる酵素遺伝子分群の発現をRT-PCR法により解析した。また、歯根膜細胞へのLPA添加およびメカニカルストレスの負荷(遠心機による重力負荷)を行い、誘導される遺伝子群のRT-PCRによる解析およびDNAマイクロアレイ解析により比較検討を行った。さらに、マウス歯胚におけるLPA受容体発現の変化を解析した。その結果、培養歯根膜細胞において、LPA1およびLPA6の強い発現が認められた。LPA合成酵素ではLyso-PLDの発現がみられたがPA.PLA1a(LIPH)の発現は見られなかった。したがって、歯根膜ではLPA受容体および合成酵素が強く発現しており、LPA刺激やメカニカルストレスに対して遺伝子発現などの応答もあることから、LPAシグナルは歯根膜組織を改造・再生するシグナルとして重要な役割を果たしていることが示唆された。歯と骨(歯槽骨)の間に存在する繊維性結合組織である歯根膜(歯周靱帯)は、咬合力に対して緩衝作用を有し、歯周組織維持に重要な働きをしていると考えられている。歯根膜にはリゾホスファチジン酸(LPA)受容体を始め、多くの脂質代謝物受容体が発現しているが、歯根膜における脂質代謝物の合成やシグナルについては明らかになっていない。そこで、歯根膜におけるLPAの合成とそのシグナルを解明することを本研究の目的とした。ヒト抜去歯より得られた歯根膜組織より得られた歯根膜線維

芽細胞を用いて、LPAの合成経路を14C-ホスファチジルコチン(PC)、14C-リゾ-PC及び14C-パルミチン酸により検討した。また、LPAのシグナル伝達経路をMAP kinase経路を中心に解析した。さらにメカニカルストレスに応答するLPAのシグナルに関しても解析した。14Cラベルした基質を用いた実験の結果、LPAが歯根膜線維芽細胞内で合成されることが明らかになった。またLPAによる細胞内シグナル経路はLPA1およびERKを主に介していることが明らかになった。更にメカニカルストレスによってPC代謝物が放出されることが確認された。従って、歯根膜線維芽細胞において、LPA合成及びERKによる細胞内シグナル経路が明らかになり、またメカニカルストレスによるPC代謝物の放出も確認された事より、LPAを主体としたシグナルは歯根膜組織において重要な役割を果たしていることが示唆された。LPAによる刺激とメカニカルストレスによる刺激で共通して発現増強が見られる遺伝子が同定され、また、メカニカルストレスによりLPA合成の律速酵素であるLyso-PLDのinductionが見られるなど、メカニカルストレスとLPAシグナルのクロストークが同定されつつある。従って、目的の一部は達成されつつあり、おおむね順調に進んでいると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、Lyso-PLDのinductionの詳細なメカニズムを解析すると共に、実際に細胞で合成されるLPAの同定をアイソトープやマス解析により行って行く予定である。また、メカニカルストレスの刺激によって即時にLPAが放出され、メカニカルストレスのメディエーターとして機能しているかどうかの解析も進めていく予定である。また、どのLPA受容体が主に機能しているかの解析を進める予定である。
プラダーウィリー症候群トランジション外来での看護師の役割と看護機能に関する研究

対象の養育者は、母親5人、父親2人、平均年齢:55±5.5歳、現在も就業中の人5人,専業主婦3人、離婚歴:2/8人(25%)、祖父母と同居:4/8人(50%)だった。トランジションの類型は、日本小児科学会の「小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言,2014.」をもとに分類した。対象者8名について、1型「完全に成人診療科に移行している(移行する)」、2型「小児科と成人診療科の両方に受診している(受診する)」、3型「小児科だけに継続して受診している(受診する)」の3類型に区分した。その結果、1型パターン5/8人(62.5%)、2型2/8人(25%)、3型1/8人(12.5%)の状況だった。成人診療科への移行を決断した理由として、「小児科でGH療法は必要なしと言われた時」3人、「小児科でHbA1Cが上昇して内服薬だけでは限界があると判断されたとき」2人、「睡眠時無呼吸症候群が出現して成人呼吸器科での継続的な受診が必要になった時」1人、「血圧上昇が続いて、継続的に高血圧の治療を成人内科で受けることが決まったから」1人(重複回答)が明らかになった。PWSの養育者を対象としたインタビュー調査が、調査者の多忙等の理由と、対象者の時間調整困難によって実施できず、10例に届いていない。また、次の調査対象となるPWS児とその家族に対するケア経験を有する外来看護師の確保に関して、事前電話調査による見通しでは、目標の20人を確保できていない。研究分担者を中心に、PWSの養育者を対象としたインタビュー調査は継続して行う。また、PWS児とその家族に対するケア経験を有する外来看護師への調査を実施するために、次年度からPWS児が受診している都内大学病院の外来看護師長(助産師であり、かつ、遺伝看護分野の研究者)を研究分担者に加え、その大学病院小児科外来での調査を加えて対象者を確保する予定である。調査対象者の確保が難しく、計画よりも調査旅費の支出額が減少したため、次年度に繰り越すことになった。
唾液腺導管癌に対する個別化薬物治療に向けた治療効果予測因子についての探索的研究

研究代表者が主催している唾液腺導管癌(SDC)共同研究会における過去の再発転移例の予後と、当科で単施設臨床試験として施行した2つの薬物治療(抗HER2治療、抗AR治療)の予後を比較したところ、新しい薬物治療は従来の治療方法と比べ、生存期間の延長が期待される結果を得た。この解析結果を2018年ASCOにてポスター発表を行なった。切除不能再発転移唾液腺癌症例に対する全身薬物療法としてNCCNガイドラインでは、2018年版より、殺細胞性抗がん剤のほか、SDCでは、HER2、アンドロゲン受容体(AR)のタンパク発現を検索し、それぞれ抗HER2治療、抗AR治療が推奨されるようになった。しかし、これらの3種の薬剤の全てが適応ありと考えられるSDC症例が存在している。それらの使い分けに関する研究、解析はいまだになされていないため、本研究では、当科で施行した抗HER2治療(トラスツズマブ+ドセタキセル併用療法)、抗AR治療(最大アンドロゲン遮断療法:リュープリン+ビカルタミド併用療法)の2つの前向き試験の症例群に対して、各種の臨床病学的因子を後ろ向きに検討し、予後との関連を検索した。予備的な解析結果については2018年4月、2019年10月に発表した2つの論文のSupplementary dataと、第8回国際医療福祉大学学会学術大会で報告した。予備的解析の結果では、トラスツズマブ+ドセタキセル併用療法において、薬のドセタキセルの相対用量強度(relative dose intensity:以下,RDI)が0.7未満の症例で、有意に奏功率と臨床的有用率が不良であることが判明した。しかし、その他にトラスツズマブ+ドセタキセル療法、リュープリン+ビカルタミド併用療法の予後に影響を与える因子は判明しなかった。今年度は、症例数を増やし、かつ、解析項目も追加し解析を続ける予定である。切除不能再発転移唾液腺導管癌症例に対する2つの前向き薬物療法の試験結果を論文化した。(抗HER2治療https://doi.org/10.1200/JCO.18.00545、抗AR治療https://doi.org/10.1093/annonc/mdx771)。この2つの論文のSupplementary dataにて、抗HER2治療は57例、抗AR治療では36例における治療効果予測因子に関する予備的な解析結果を公表した。また第8回国際医療福祉大学学会学術大会でも予備的解析結果を報告した。2018年末までの間に、当科において、抗HER2治療は91例、抗AR治療は99例に施行した。現在、症例数を増やしての解析を継続している。2018年末までの間に、抗HER2治療は91例、抗AR治療は99例に施行し、予備的解析を施行した際よりも症例数が増加している。解析対象症例数を増やしてより正確な統計解析を目指す予定である。解析項目については、予備的解析の時点では、臨床情報として、年齢、性別、PS、局所再発vs遠隔転移、全身治療歴の有無、内臓転移の有無、ドセタキセルRDIを、免疫組織化学染色として、HER2、AR陽性率を、遺伝子変異として、PIK3CA遺伝子、H-RAS遺伝子変異の有無を解析して報告した。解析結果については、途中解析結果として、今年度中に学会報告を行なう予定である。

(抗HER2治療https://doi.org/10.1200/JCO.18.00545、抗AR治療https://doi.org/10.1093/annonc/mdx771)。この2つの論文のSupplementary dataにて、抗HER2治療は57例、抗AR治療では36例における治療効果予測因子に関する予備的な解析結果を公表した。また第8回国際医療福祉大学学会学術大会でも予備的解析結果を報告した。2018年末までの間に、当科において、抗HER2治療は91例、抗AR治療は99例に施行した。現在、症例数を増やしての解析を継続している。2018年末までの間に、抗HER2治療は91例、抗AR治療は99例に施行し、予備的解析を施行した際よりも症例数が増加している。解析対象症例数を増やしてより正確な統計解析を目指す予定である。解析項目については、予備的解析の時点では、臨床情報として、年齢、性別、PS、局所再発vs遠隔転移、全身治療歴の有無、内臓転移の有無、ドセタキセルRDIを、免疫組織化学染色として、HER2、AR陽性率を、遺伝子変異として、PIK3CA遺伝子、H-RAS遺伝子変異の有無を解析して報告した。解析結果については、途中解析結果として、今年度中に学会報告を行なう予定である。(理由)統計学的解析結果により、免疫組織化学的検討・遺伝子変異の検索に使用する試薬の検討をし直す必要があり、これらの薬品の購入が遅れた。(使用計画)抗体試薬品・FISH検査用プローブの購入を予定している。
リニアモータを用いた人工心臓用アクチュエータの開発

本研究の発端は、"リニアモータを人工心臓用アクチュエータに応用できないか"というアイデアであった。本報告書は、上のアイデアに対する解集でもある。本報告書は、6章構成によってまとめられている。昭和58年度(1983)から昭和60年度(1985)までの過去3年間における本研究の成果をまとめると、以下の3項目になる。1)補助型人工心臓駆動装置:平板状リニアパルスモータを人工心臓用アクチュエータへ応用し、これで補助型人工心臓駆動装置を構成した結果、携帯式の補助型人工心臓駆動装置となり得ることを動物実験で実証した。今後は、1年間の連続運転に耐えることができ、かつ一層の小型軽量化を目指した研究開発を推進したい。2)全置換型人工心臓駆動装置:円筒状リニアパルスモータを全置換型人工心臓用アクチュエータへ応用し、全置換型人工心臓駆動装置を構成した結果、仔牛の心臓とほぼ同体積の人工心臓用アクチュエータを完成させることができた。まだ、解決すべき問題は、一層の小型軽量化、温度上昇、生体への順応性等と数多いが、完全人工心臓への一里塚を確保したといえよう。3)これからの研究開発:リニアパルスモータと人工心臓とのドッキングは、一応成功したといえる。しかし、これからが本当の挑戦が始まることになろう。本研究の最終年度において、リニアパルスモータとは、異った動作原理で動作する複合鉄心可動形リニア振動アクチュエータを試作した。これは、補助型人工心臓駆動装置への応用を狙ったものである。さらに、全置換型人工心臓駆動装置への応用を考えたリニア直流モータも目下試作中である。
近赤外分光イメージングによる植物内水移動可視化システムの開発

重水は水と化学的性質が似ており植物体の根から良く吸収されるため,植物水分生理を研究するとき良くトレーサとして用いられる.一方,近赤外線には,水に吸収されるが重水にほとんど吸収されない波長帯があり,それを利用し,近赤外分光イメージングと重水トレーサを組み合わせることで,葉,茎,根など植物体内における水移動を可視化できる.本研究では,植物体内における水移動を巨視的,微視的に可視化する方法を確立し,あわせて,本イメージング法用のユーザーインターフェイスを開発した.H24年度の目的は近赤外線イメージングおよび重水トレーサを用いた植物内水移動のミクロレベルの可視化であり,植物細胞に重水トレーサが吸収される過程の連続画像を取得することを到達目標とした.まず,重点ポイント2近赤外線に適したレンズの性能比較,および,照明方法の検討を行った.スポットライトおよび採用した倍率10倍の近赤外線レンズを用いることで,30μm程度の空間分解能で近赤外線イメージを撮影可能であるが植物細胞の観察には5μmから10μmの空間分解能が必要と考えられた.そこで,画像に生じる照明むらを解消するため落斜照明を試みたが,既存の光源では光束が不十分であった.以上から,ハロゲン光源と集光レンズを組み合わせた透過型照明方式を採用することとした.しかし,カメラへの入射光が微弱であるため,カメラからの入力画像を加算し微弱光でも観察可能にするソフトウエア開発を行った([3]ユーザーインターフェースの構築,重点ポイント5操作の簡易性).本ソフトウエアでの加算によって画像のノイズが軽減されたため,取得される画像の空間分解能は5μmから10μmとなり,結果的にイメージングシステムとしての機能が改善した.これにより,近赤外分光イメージング装置は植物細胞観察に適したシステムとなった.一方,H24年度の2つめの重点ポイントである3細胞の固定を行うジ具を開発することに関しては,植物細胞を観察できる画像を得ることが先決であったため,重点ポイント5のソフトウエア開発を先行して行い,H25年度の重点ポイントに変更した.H25年度の目的は,近赤外線イメージングおよび重水トレーサを用いた植物内水移動のミクロレベルの可視化のうち,H24年度に実現できなかった1.照明法の確立,植物内水移動のミクロレベル可視化,およびH25年度実施を計画していた2.ユーザー用の画像取得ソフトウエア開発とした.1-(1)照明法の確立については,暗視野照明を採用し透過画像を取得することで実現した.暗視野照明はフライアイレンズ2枚からなるインテグレータ光学系とし,観察に必要な均一な照明を得ることが可能となり,かつ,試料を観察するために十分な視野の明るさが得られた.1-(2)植物内水移動のミクロレベル可視化については,まず,1951USAFテストターゲットを用い10倍率の近赤外線用レンズで得られる画像の解像度を評価した.その結果,空間周波数は16本/mm程度となり,約60 μmの物体を観察可能であった.1本の直径が0.1mm程度であるシロイヌナズナ根域を2枚のプレパラートを用いて挟むことで固定し,根域下部に重水トレーサを供給し断続的に画像を撮影した.重水トレーサ供給前の約100分間,連続画像には大きな変化は現れなかったが,後重水供給から約50分間には連続画像上の根域における画素値が連続的に上昇した.これは根が重水トレーサを吸収したことで根域を透過する赤外線の量が増加したことを示し,根域における水移動を可視化可能であった.2.ユーザー用の画像取得ソフトウエア開発は,近赤外カメラの画像をユーザー任意の間隔で連続的に撮影するソフトウエア,および,撮影した画像にコンポジット等の画像処理を加えるソフトウエアを開発した.両ソフトウエアを使用することで,ビジコンカメラでの撮影や画像処理に不慣れな実験者でも,容易に近赤外イメージングを行うことが可能であった.重水は水と化学的性質が似ており植物体の根から良く吸収されるため,植物水分生理を研究するとき良くトレーサとして用いられる.一方,近赤外線には,水に吸収されるが重水にほとんど吸収されない波長帯があり,それを利用し,近赤外分光イメージングと重水トレーサを組み合わせることで,葉,茎,根など植物体内における水移動を可視化できる.本研究では,植物体内における水移動を巨視的,微視的に可視化する方法を確立し,あわせて,本イメージング法用のユーザーインターフェイスを開発した.現在のところ,植物体内水移動の可視化には,大規模中性子源を必要とする中性子ラジオグラフィや,高価な磁気共鳴画像装置(MRI)といった設備が必要である.そこで,本研究では近赤外線カメラ等の比較的安価な器機および重水をトレーサとして用い,植物体内の水移動を可視化する近赤外分光イメージング装置を開発することを目的とする.まず,植物根における水と重水の吸収特性に相違を検討するために,植物根による水および重水吸収速度を比較した.一標本t検定を行った結果,植物試料における水および重水の吸収速度には有意な差が見られ,植物根による水および重水の吸収速度は,水の場合は速く,重水の場合は遅かった.

これより,植物体内において重水は水より移動しにくいことが示唆された.すなわち,本法を用いる場合は,重水の移動が水より遅いことを考慮する必要がある.続いて,植物内における重水トレーサの移動を可視化するための,透過型近赤外分光イメージング装置を試作した.100Wの近赤外光源から照射された光は植物を透過し,近赤外線カメラに入射する.植物による重水吸収の程度は,重水供給後の連続画像をその初期画像で除算した比で比較した.重水トレーサを植物に供給した後,時間の経過に伴い葉の部分における画素値が増加した.これは,イネが重水を吸収をした結果,葉の近赤外線透過度が高くなったことを示す.また,根からの水の流れに対して上流側の葉においては,25分後には60分後と同程度に画素値が増加したのに対し,下流側の葉の画素値は,25分後には60分後のおよそ1/2であった.これは,各葉による重水吸収速度の相違を示すと考えられ,すなわち,開発した近赤外分光イメージング装置および重水トレーサを用いることでイネにおける各葉の水移動を可視化可能であった.研究計画の課題[1]の"マクロレベルの可視化"(重点ポイント1)についてはH23年度末までに一定の成果が出たため,H24年度は課題[2]の"ミクロレベルの可視化"に取り組むこととした.その結果,重点ポイント2の"近赤外線に適したレンズの性能比較,および,照明方法の検討"について,数点のレンズを比較した上でシステムに適したレンズを本補助金で購入し,また既存の光源の能力を生かし集光レンズとの組み合わせで透過型照明装置を制作および試験の上で採用した.その結果得られた画像は光源の光が微弱で,かつ,カメラのノイズが加わるために植物細胞観察に必要な空間分解能が得られなかった.その問題を画像処理で解決するためにH25年度での実施を計画していた[3]の"ユーザーインターフェースの構築"重点ポイント5のシステム用画像処理システムの構築を前倒しで行った.その結果,近赤外分光イメージング装置は植物細胞観察に十分な空間分解能を持つに至った.本研究を遂行する上では,植物細胞を観察できる画像を得ることが先決であったため,H24年度の2つめの重点ポイントである3細胞の固定を行うジ具を開発することに関してはH25年度へ先送りすることとした.(理由)研究目的の(1)マクロレベルの可視化については,根および茎・葉における重水トレーサを用いた可視化を達成できたため,当初の計画以上に進展している.(2)ミクロレベルの可視化については,近赤外線用顕微鏡レンズの評価途中で,おおむね順調に進展している.(3)ユーザーインターフェースの構築については,卒論レベルで学生が用いることのできるアプリケーションを試作し,おおむね順調に進展している.必要な空間分解能が得られない問題を画像処理で解決するためにH25年度での実施を計画していた[3]の"ユーザーインターフェースの構築"重点ポイント5のシステム用画像処理システムの構築を前倒しで行い,H24年度の2つめの重点ポイントである3細胞の固定を行うジ具を開発することに関してはH25年度へ先送りすることに伴い,実験計画を一部変更することとした.H25年度にはH24年度の2つめの重点ポイントである3細胞の固定を行うジ具を開発し,シャジクモの細胞に水移動を示す重水トレーサが吸収される過程の連続画像を取得する.つづいて,当初からH25年度に計画していた[3]の'ユーザーインターフェースの構築
スピン偏極した重陽子によるプラズマ追加熱のための基礎研究

1核スピンの揃った重陽子(偏極重陽子)発生装置の性能向上とその加速(1)解離器のアコモデーターの冷却による原子線強度の向上解離器で発生した原子線を低い温度に冷却することにより、偏極イオン強度が増加する。解離器ノズルの先端にアコモデーターを取り付け、まず液体窒素により予冷を行ったのち、エアロプロダクツアンドケミカル社の液体ヘリウム輸送装置を改造した装置で15Kまで冷却できるようにした。約90分で15Kに到逹することがわかった。更に低温まで下げる事も可能。(2)永久六極磁石の設計・製作原子線温度が下がると当然速度も遅くなるので、水素原子のmj=+1/2成分のみを分離するために、初めての試みとして永久磁石を使用した六極碓磁石を設計し、計算値にほぼ近い硯場の強さ(テーパー部で1.24T,平坦部で0.9T)を得ることができた。計算はトランスファー行列法により行った。(3)偏極イオンの集束および加速系の設計製作偏極した原子を電離し、イオンとしたのちこれを取り出し集束させたのち、170KeVまで加速する系の設計・製作を行った。日新電機製の加速管を組み立てて、最高3mA、170keVまで加速する性能をもっている。2偏極重陽子による【→1D】D融合反応率の変化の測定【→1D】D反応を低エネルギーで精密に測定するために必要な、非常薄い標的核(1000【A!°】)を準備し、反応生成物であるp,d及び【^3H_】を測定する半導体検出器2個を真空槽中に設置した。全系の調製が終り次第測定を始める。3実験結果の解析実験結果の解析に必要な理論的計算についてはLosAlamosおよびエアランゲン大学と連絡をとり、必要コードの整備を進めつつある。DT反応については理論的計算は終了した。
接着性モノマーによるIV型アレルギーの誘発(細胞性機序に関する免疫学検討)

歯科用材料,特に接着性レジンモノマーによる遅延型アレルギーの誘発に関して追求するため,遅延型アレルギーを誘発する標準物質であるDNFB,接着性レジンモノマーであるMAあるいは4-METAを生体タンパクの一つであるBovine Serum Albumin(BSA)と混合し,その相互作用についてNuclear Magnetic Resonance Analysisにより検討した.混合直後にchemical siftが認められ,その相互作用からいずれの物質ともHaptenなりうることが示唆された.ただし,MAと4-METAで認められたShiftはDNFBよりも低いレベルであった.MAおよび4-META誘導遅延型アレルギーによるマウス耳介厚径の時間的推移は,典型的な遅延型アレルギーのパターンよりも早期に立ち上がることを示した。また,マウスハプロタイプの相違によって応答レベルが異なることを示した.感作部位における免疫組織化学的検討では,CD4^+T細胞およびCD8^+T細胞が検出され,CD8^+T細胞に比較してCD4^+T細胞の構成比率が優位であった.しかし,DNFB感作群よりも検出頻度は低かった.歯科用材料,特に接着性レジンモノマーによる遅延型アレルギーの誘発に関して追求するため,遅延型アレルギーを誘発する標準物質であるDNFB,接着性レジンモノマーであるMAあるいは4-METAを生体タンパクの一つであるBovine Serum Albumin(BSA)と混合し,その相互作用についてNuclear Magnetic Resonance Analysisにより検討した.混合直後にchemical siftが認められ,その相互作用からいずれの物質ともHaptenなりうることが示唆された.ただし,MAと4-METAで認められたShiftはDNFBよりも低いレベルであった.MAおよび4-META誘導遅延型アレルギーによるマウス耳介厚径の時間的推移は,典型的な遅延型アレルギーのパターンよりも早期に立ち上がることを示した。また,マウスハプロタイプの相違によって応答レベルが異なることを示した.感作部位における免疫組織化学的検討では,CD4^+T細胞およびCD8^+T細胞が検出され,CD8^+T細胞に比較してCD4^+T細胞の構成比率が優位であった.しかし,DNFB感作群よりも検出頻度は低かった.DNFB誘導遅延型アレルギーによるマウス耳介厚径の時間的推移について検討したところ,二次感作後,24時間まではほとんど変化しなかったが,その後,急速に増加し34日後においてピークとなり,典型的な遅延型アレルギーのパターンを示した.また,同部位における免疫組織化学的検討は,CD4^+T細胞およびCD8^+T細胞が有意に検出されるとともに,CD8^+T細胞に比較してCD4^+T細胞が優位であり,耳介厚径の時間的推移と同様に遅延型アレルギーに特微的な傾向を示した.一方,MAでは比較的初期である24時間から耳介厚径は変化し,2日後においてピークを示した.さらに,局所におけるCD4^+T細胞,CD8^+T細胞ともに検出率はDNFB感作群よりも低く,DNFB感作群が示した典型的な遅延型アレルギーのパターンとは一致しなかった。DNFBおよびMA皮膚二次感作後の脾臓細胞における抗体産生細胞数をEnzyme-Linked Immunospot(ELISPOT)Assayにより検討したところ,ポリクローナルな抗体産生がIgM,IgG_1,IgG_<2a>,IgG_<2b>,IgG_3,IgAとも若干の上昇を示した.これはDNFBおよびMAがAdjuvant活性をもつことを示唆している.さらに,DNFBおよびMA特異的抗体産生細胞がIgMおよびIgG1において特に顕著に認められ,Haptenの皮膚感作によって体液性免疫応答が誘導されることが示唆された.歯科用材料,特に接着性レジンモノマーによる遅延型アレルギーの誘発に関して追求するため,遅延型アレルギーを誘発する標準物質であるDNFB,接着性レジンモノマーであるMAあるいは4-METAを生体タンパクの一つであるBovine Serum Albumin(BSA)と混合し,その相互作用についてNuclear Magnetic Resonance Analysisにより検討した.混合直後にChemical siftが認められ,その相互作用からいずれの物質ともHaptenとなりうることが示唆された.ただし,MAと4-METAで認められたShiftはDNFBよりも低いレベルであった.MAおよび4-META誘導遅延型アレルギーによるマウス耳介厚径の時間的推移は,典型的な遅延型アレルギーのパターンよりも早期に立ち上がることを示した.また,マウスハプロタイプの相違によって応答レベルが異なることを示した.感作部位における免疫組織化学的検討では,CD4^+T細胞およびCD8^+T細胞が検出され,CD8^+T細胞に比較してCD4^+T細胞の構成比率が優位であった.しかし,DNFB感作群よりも検出頻度は低かった.