hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3価のアルミニウムイオンを伝導種とする新規な実用型固体電解質の開発とその応用

本研究では、様々な電気化学デバイス材料として実用可能なアルミニウムイオン伝導性固体電解質を開発し、地球環境に多大な悪影響を及ぼしている種々の環境汚染ガス(CO_2やSO_2など)を検出できるガスセンサへの実用化を目指した。申請者がこれまでに開発した、実用レベルの高いイオン導電率ならびに高い化学的安定性を有するAl^<3+>イオン伝導性固体電解質(Al_<0.2>Zr_<0.8>)_<20/19>Nb(PO_4)_3に焼結助剤として酸化ホウ素(B_2O_3)を添加することにより、電気化学デバイス材料として実用上十分な優れた緻密性ならびに機械的強度を付与したAl^<3+>イオン伝導性固体電解質の開発に成功した。さらに申請者は、このAl^<3+>イオン伝導性固体電解質(Al_<0.2>Zr_<0.8>)_<20/19>Nb(PO_4)_3(B_2O_3添加)をセンサ材料として用いたCO_2ガスセンサやSO_2ガスセンサを開発し、それらのガス検出特性を調べた。その結果、いずれのガスセンサにおいても被検ガス濃度を可逆的かつ連続的に測定でき、更にセンサ応答は理論的であったことから、その場計測が可能な優れたCO_2、SO_2ガスセンサとなることが明らかとなった。更にCO_2ガスセンサに関しては、酸化ホウ素を添加した優れた機械的強度を持つアルミニウムイオン伝導性固体電解質を用いることでセンサ素子の小型化を実現し、CO_2ガスを迅速かつ定量的に検知できるポータブルタイプガスセンサの試作に成功した。本研究では、申請者が開発した、これまで報告されているAl^<3+>イオン伝導体の中で最も実用レベルに近い導電率を有するナシコン型リン酸塩(Al_<0.2>Zr_<0.8>)_<20/19>Nb(PO_4)を改良することで、更に実用に適したAl^<3+>イオン伝導体の開発を目指した。1.Al^<3+>イオンを伝導種とする新規な固体電解質の探索(Al_<0.2>Zr_<0.8>)_<20/19>Nb(PO_4)_3に焼結助剤として酸化ホウ素を添加することにより、緻密性が向上し、その結果、機械的強度及びAl^<3+>イオン伝導性は添加前と比較し、いずれも約2倍向上することがわかった。このことから、酸化ホウ素を添加することで、より実用に適した、高い導電率を有する緻密で固い新規なAl^<3+>イオン伝導体が得られることが明らかとなった。(Al_<0.2>Zr_<0.8>)_<20/19>Nb(PO_4)_3サイトの一部を、よりイオン半径の小さなTi^<4+>イオンで部分置換することで格子サイズを減少させたり、Al^<3+>サイトの一部を、よりイオン半径の大きなLa^<3+>イオンで部分置換することで格子サイズを拡大させたところ、[Al_<0.2>(Zr_<1-x>Ti_x)_<0.8>]_<20/19>Nb(PO_4)_3(x=0.2)において最も高い導電率が得られることがわかった。このことから、前述のようにイオン半径の異なるイオンを部分置換することによる意図的な格子サイズ制御は、本研究のナシコン型リン酸塩中でのAl^<3+>イオン伝導性の最適化を行うための重要なファクターの一つとなり得ることが明らかとなった。
T細胞分極化阻止因子GIFの脂肪組織リモデリング制御における分子機構の解明

Glycosylation Inhibiting Factor (GIF)は肥満脂肪組織に集積したCD4細胞からのインターロイキン4(IL-4)の分泌を阻止することによって、インスリン抵抗性の増悪と耐糖能低下に関与すると考えられた。即ち、GIFは適応性免疫によって肥満におけるインスリン抵抗性と耐糖能低下を制御していると考えられ、脂肪組織のリモデリングのバランスをコントロールするのに不可欠な因子である可能性が示唆された。週齢8週の雄、野生型マウス(WT)とGIFノックアウトマウス(KO)に16週間、高脂肪食を与え,肥満を誘発し、その間体重を測定し、槍負荷試験(GTT),インスリン負荷試験(ITT)を行った。終了後に肝臓、皮下脂肪、精巣周囲脂肪組織を摘出し、mRNA発現量をreal time PCRで測定した。1.体重(g)平均±標準誤差,開始時WT:22.5±0.42,KO:22.7±0.2;終了時WT:48±0.75,KO:46.7±1.24.mRNAの発現レベル:精巣周囲脂肪組織において、KOマウスはWTマウスに較べて,IL-4:15倍,IL-5:2.5倍,IL-13:2.5倍,OX40:5倍,GATA3:2倍の発現が認められた。これらの分子はTh2化したCD4T細胞より分泌されるサイトカインである。よって、この結果からGIFは脂肪組織に浸潤しているリンパ球のTh2化を制御している可能性が示唆された。CD4T細胞から分泌されるGIFは60位のCにCysteineが結合することで(cysteinylation、modified GIF)生物活性をもち、リコンビナントGIFがマウスの血中IgEを抑制する事が知られている。筆者らはすでに、CD4T細胞から分泌されるmodifed GIFがCD4T細胞のTh2化を抑制し,IgE産生とアレルギー性気管支喘息の発症を抑制する事を見出している。さらに筆者らはCD4T細胞から分泌されるmodifed GIFがCD4T細胞のTh2化を抑制することによって脂肪組織の炎症性変化→リモデリングをコントロールするという全く新しい概念を提唱している。今回の結果より、GIFKOマウスでは脂肪組織に浸潤したリンパ球がTh2化し、Th2型サイトカインを分泌することにより、脂肪組織の炎症性変化を制御し、インスリン抵抗性を是正している可能性が示唆された。週齢8週の雄、野生型マウス(WT)、GIFノックアウトマウス(KO)に、16週間高脂肪食を与えその間、体重測定し、糖負荷試験(GTT),インスリン負荷試験(ITT)を行った。終了後に摘出した肝臓、皮下脂肪、精巣周囲脂肪組織からRNAを抽出し、遺伝子の発現レベルの比較を行った。この結果、GIFKOマウスでは脂肪組織に浸潤したリンパ球がTh2化し、Th2サイトカインを分泌することにより、脂肪組織の炎症性変化を制御し、糖代謝異常を緩和している可能性を見い出し、この結果を再現した。さらに、同実験で得られた皮下脂肪、精巣周囲脂肪組織から、stromal vascular fraction(SVF)を分離し、intracellular cytokine staining(ICCS;細胞内サイトカイン染色)を行い、KOマウスでは,WTマウスに較べてTh2サイトカインであるIL-4の分泌が有意に高いという結果を得た。以上から、脂肪組織に浸潤しているCD4T細胞から分泌される活性型GIFがリンパ球のTh2化を阻止し、脂肪組織の炎症性変化を惹起している可能性がさらに強く示唆された。一方、同実験においてKOマウスでは肝臓での脂肪肝への変化が、WTマウスに較べて程度が強く、KOマウスにおける糖代謝異常の緩和と対立する結果を得た。以上の結果から、GIFは脂肪組織における糖代謝異常の促進、肝臓における脂肪肝への変化の緩和に関与している可能性が、示唆された。GLycosylation-inhibitng factor(GIF))はCD4細胞内で活性化・分泌され、CD4細胞がサイトカインIL-4を分泌するTh2細胞へ分化するのを阻止する他に類をみないサイトカインであることをことをわれわれはすでに報告している。一方、肥満の脂肪組織では脂肪細胞の増殖・分化、肥大化によるケモカイン産生→マクロファージ浸潤→脂肪細胞とマクロファージの相互作用により誘導される炎症性変化と経時的変化による脂肪組織リモデリングというべきダイナミックな変化を来す事が知られている。さらに肥満脂肪組織ではTh1CD4細胞の増加とTh2CD4細胞の減少が報告されており、リンパ球の脂肪組織への集積が直接このリモデリングに関与している可能性が示唆されている(獲得免疫)。以上よりわれわれは、GIFがリンパ球を介してどのように肥満脂肪組織のリモデリングをコントロールするかを高脂肪食負荷によって肥満を惹起したマウスを用いて検討した。1.高脂肪食負荷によって肥満を惹起したGIFノックアウトマウスでは野生型マウスに較べて、インスリン感受性が保たれていた。2,脂肪組織に浸潤している炎症性マクロファージ(M1)の割合はGIFノックアウトマウスと野生型で差が見られなかった。3.脂肪組織より単離したGIFノックアウトマウス由来のCD4T細胞から分泌されるIL-

4は、野生型マウスに較べて有意に多かった。以上よりCD4T細胞から分泌されるGIFがIL-4の分泌を阻止することによって、脂肪細胞の炎症を制御し、脂肪組織リモデリングとインスリン抵抗性に関与することが明らかになった。このように肥満における脂肪組織での慢性炎症では、マクロファージの浸潤による制御(自然免疫)だけでなく、リンパ球を介した獲得免疫が重要な役割を持っており、GIFが重要な因子である可能性が明らかになった。当初、GIFノックアウトマウスを現在著者が勤務している研究所にトランスファーする予定であったが、現在、前勤務場所であった施設の動物施設で管理しており、実験の進行が遅れがちになっていたが、今年度の始めには、トランスファーを終了する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。筆者らはすでにCD4T細胞から分泌されるmodifiedGIFがリンパ球のTh2への分化を阻止するとを報告している。今回脂肪組織周囲のリンパ球から分泌されるmodified GIFが糖代謝異常を促進する一方、肝臓での脂肪肝の発生を緩和していることが示唆された。今年度は上記の結果の関連性を検討し、さらに野生型マウスとGIF-/-マウスに野生型、GIF-/-、あるいはGIF-/-とTCR-/-マウス由来の骨髄細胞を移植し、キメラマウスを作製した後、高脂肪食による肥満を誘発し、表現系の違いを検討する。さらに、GIFによる脂肪組織のリモデリングのコントロールについて総括する。
明示化困難な根拠に基づく自己決定権の制限:メタ理論から規範的生命倫理論へ

生命倫理の分野では、理由が明示化されないまま感覚的な判断で一定の行為が、本人を含む関係者の同意があるにもかかわらず禁止されることがある。一見非合理に見えるが、この種の感覚中には、進化論的な過程を経て人間が獲得してきた重要な情報が含まれている可能性があり、単純にこれを否定することは賢明でない。未知の帰結への恐れを理由として社会的な判断で個人の自由が制限されることも、認めねばならない場合がある。野崎が広島から東京に来て、構成員3名で数回会議を開いた。本研究は、それぞれのこれまでの研究の継続という意味もあるが、嶋津と田島はそれぞれ論文を集めた単著を計画中である。2008年度中の出版は果たせなかったが、どちらの著書も2009年夏ころには出版の予定である(嶋津の著書『問いとしての<正しさ>』NTT出版)。嶋津論文「治療と設計の間一一家族論への挑戦一一」は、議論がまだあまり進んでいないとはいえ、本研究に直接関連する。野崎論文「代理出産、なぜそれは規制され得るのか」も、本研究テーマに直接関連している。田島は、上記著書に収録される予定の研究を主に行ったため、本年の業績は比較的少ないが、国民の倫理観と国家の関係を考えるための基礎理論ともいえる論文(「『神聖喜劇』論」)を発表した。嶋津報告「We, John Jones, Choose」は、lVR(国際法社会哲学学会連合)日本支部の招きで「神戸レクチャー」(1988年に始まって2年置きに続けられている国際講演シリーズ)のため来目したSunstein教授(シカゴ大学・当時)の講演に際して批判的なコメントを兼ねて報告したものである。自己決定モデルに対する批判的視点を取る同教授のこれまでの議論を一部評価(特に単純な経済的合理人モデル批判)しながら、推奨される「libertarian paternalisn」と再分配との関係について、批判的に論じたものであり、雑誌ARSPに発表予定。これらを通して、合理本=自己決定=自己責任モデル(を一定評価して上で)の批判という論点は、あらゆるテーマに通底している。嶋津の実験動物に関する論文は、動物保護の論拠をかならずしも言語化することはしないまま、世界で立法として動物虐待禁止法が広がっている現状を紹介しながら、それをめぐる根拠付けの議論を基本的なところで分類し、みずからの議論を加えたものである。本研究での方法論的な問題意識を十分踏まえながら、現実のまだ結論の出ていない問題として動物法を扱っている。野崎の個人の自由とその規制を論じた論文は、まさに本研究のテーマと直接取り組んでいる。生の両端(出生期と終末期)の倫理問題を取り上げながら、先端の医科学技術への自由とともに、それからの自由をも問題にする。結論部分では、「未知の帰結への不安」を法概念化し、それによって自由を規制することを正当化することが、どの程度可能か、を論じている。「人間の尊厳」論との関連も視野においている。結論部分はまだ展開が少なく、今後の発展が期待される。田島の「政治哲学としての倫理学」という視点も独自のものだが、倫理学基礎論として本研究のメタ理論への示唆を含む。明示化困難だが進化論的に意味のある倫理感覚の存在をメタ倫理論として展開みすること目体はそれほど困難ではないので、ハイエクなどの議論にも依拠しながらかなり進展したと思う。それを規範倫理論に落とすことは難しいが、その領域では、抽象論よりも具体的な論点を採って進めることに重点を置いた。倫理問題で、理由を明確に言語化できなくともそれはないわけではないのだ、と自覚することは、結果としてその自覚がない時と異なる倫理的な態度・行動・議論へと撃がる。そねは単純なリベラリズムの適用(倫理問題を同意の有無の問題に解消する傾向が強い)への歯止めともなるように思われる。具体例の一つとして取り上げた生物の権利問題では、日本学術振興会の招聘補助を得て、Steven Wise博士を招聰して共同研究存行った.本研究全体の成果として、2010年11月20日に西南大学で開催された日本法哲学会で、研究のまとめ的なワークシゴレプ規範の内容的基礎はどこにあるか-生命倫理の場で-(開催責任者:野崎亜紀子)を開催した。成果欄に記載した野崎、田島、嶋津報告の他に、報告として丸祐-「未知の不安と嫌悪感」、コメンテイターとして奥田純一郎(上智大学)齊藤有紀子(北里大学)が参加した。また、本研究に関連して、2011年8月にドイツのハンブルグで行われるIVR(国際法哲学社会学会連合)大会でのワークショップ(テーマ:The Scope of Liberalism in Bioethics ; the limit of consenting will、開催責任者:嶋津格)開催が決定しており、ドイツやイタリアなど海外の研究者もこのテーマで報告することが予定されている。
マレイシア国における循環式準好気性埋立システムの事例研究

平成4年度は、年次計画に基き、マレイシア国のスプランプライ市埋立地において、衛生埋立への改善手法の実施と「低コスト型循環式準好気性埋立システム」の浸出水処理実験を行った。1)衛生埋立への改善準好気性埋立更に循環式準好気性埋立システムの導入によって、浸出水の浄化が計れかつ、埋立地の植生及び発生ガス組成から判断して、早期安定化が促進される事が明らかとなった。2)浸出水処理実験衛生埋立への改善によって、埋立地からの浸出水水質も良質化された。しかし、埋立初期においては循環式準好気性埋立システム及び表面曝気処理のみでは、マレイシア国の環境基準を遵守する事は難しく、高度処理を行なう必要があると判断した。そこで、浸出水の特性を把握するために、浸出水の分子分画を行った。その結果、我国の生ゴミ埋立地浸出水に比べ短期間に分解が進行し腐植成分等を含む高分子量物質が多い事が明らかとなった。このため、生物処理後の浸出水の処理方法として物理・化学処理実験を行ない、維持管理の簡易さから判断して、廃活性炭末による濾過、吸着方式を採用した。この結果、処理水が環境基準をクリア-する目途が得られ、本ケーススタディーで提案したシステムの有効性が立証された。この成果は、既報の通り、マレイシアの主要な新聞(全国誌4誌)で大きく報道され、高い評価を得る事が出来た。同時に国際協力事業団主催によるインドネシア水道環境セミナー及び、マレイシアで1993年1月開催された国際連合地域交流センター主催のセミナー・ワークショップでも報告され、アセアン諸国にも注目されるに至っている。平成5年度は、上記埋立地において、昨年度設置した浸出水処理装置の追跡調査及び実験を行なった。特に、国際協力と技術移転の現状から判断して、ローカル・スタッフのみで維持管理が出来るシステムの導入とその効果に留意した。浸出水の水質の経時的変化は、熱帯雨林地帯では、埋立廃棄物の微生物分解速度が早く、浸出水の循環によって浸出水の浄化が計れるものの、経時的には生物処理よりも物理化学処理が効果的になる傾向が明らかとなった。又、豪雨時の洗い出しによる浸出水の水質悪化は、我国の場合よりも著しく、かつ、頻度も多いため、常時、マレイシア国の環境基準を遵守するためにも、現行システムの一部改良が必要となった。予備実験結果から判断して、廃活性炭末の濾過床を2段にした方が効果的であると判断して濾過床を増設し追跡実験を行った。その結果、図1に示すような基本システムにより、環境基準を遵守しながら、効率的な衛生埋立を継続する事が可能となった。本追跡調査を基本にした、実スケールの「低コスト型循環式準好気性埋立システム」の設計を行ないマレイシア国に提案した。この他、埋立地発生ガスも埋立地の分解活性が高いため、ガス発生量も臭気成分も多い事が解った。このため、50m間隔で設置する主ガス抜き装置の他に、竹や廃ドラム缶を利用した簡易ガス抜き管を設置した方が植生の回復にとっても有効である事が立証された。以上の成果は、マレイシア国住宅地方政府省で現在建設及び設計している約20ヶ所の衛生埋立プロゼクトに反映され、ローカルスタッフのみで設計・建設した一地方自治体(クアンタン市)では既に完成に至り高い評価が得られた。この様に、本国際学術研究は、比較的順調に進捗しその結果は、既に学会、国際シンポジウム等で発表する事が出来た。今後は、更に実スケールのシステムの追跡調査が本システムの国際化のためにも有効でかつ急務と考えられる。

特に、国際協力と技術移転の現状から判断して、ローカル・スタッフのみで維持管理が出来るシステムの導入とその効果に留意した。浸出水の水質の経時的変化は、熱帯雨林地帯では、埋立廃棄物の微生物分解速度が早く、浸出水の循環によって浸出水の浄化が計れるものの、経時的には生物処理よりも物理化学処理が効果的になる傾向が明らかとなった。又、豪雨時の洗い出しによる浸出水の水質悪化は、我国の場合よりも著しく、かつ、頻度も多いため、常時、マレイシア国の環境基準を遵守するためにも、現行システムの一部改良が必要となった。予備実験結果から判断して、廃活性炭末の濾過床を2段にした方が効果的であると判断して濾過床を増設し追跡実験を行った。その結果、図1に示すような基本システムにより、環境基準を遵守しながら、効率的な衛生埋立を継続する事が可能となった。本追跡調査を基本にした、実スケールの「低コスト型循環式準好気性埋立システム」の設計を行ないマレイシア国に提案した。この他、埋立地発生ガスも埋立地の分解活性が高いため、ガス発生量も臭気成分も多い事が解った。このため、50m間隔で設置する主ガス抜き装置の他に、竹や廃ドラム缶を利用した簡易ガス抜き管を設置した方が植生の回復にとっても有効である事が立証された。以上の成果は、マレイシア国住宅地方政府省で現在建設及び設計している約20ヶ所の衛生埋立プロゼクトに反映され、ローカルスタッフのみで設計・建設した一地方自治体(クアンタン市)では既に完成に至り高い評価が得られた。この様に、本国際学術研究は、比較的順調に進捗しその結果は、既に学会、国際シンポジウム等で発表する事が出来た。今後は、更に実スケールのシステムの追跡調査が本システムの国際化のためにも有効でかつ急務と考えられる。本年度は年次計画に基き,マレイシア国のバタワース埋立地において,衛生埋立への改善手法の実施と“低コスト型循環式準好気性埋立システム"の浸出水処理実験を行った。研究実績を要約すると以下の通りである。1)衛生埋立への改善準好気性埋立更に循環式準好気性埋立システムの導入によって,浸出水の浄化が計れかつ,埋立地の植生及び発生ガス組成から判断して,早期安定化が促進される事が明らかとなった。2)浸出水処理実験衛生埋立への改善によって,埋立地からの浸出水水質も良質化された。しかし,埋立初期においては循環式準好気性埋立システム及び表面曝気処理のみでは,マレイシア国の環境基準をクリアーする事は難しく,高度処理を行なう必要があると判断した。そこで,浸出水の特性を把握するために,浸出水の分子分画を行った。その結果,我国の生ゴミ埋立地浸出水に比ベ短期間に分解が進行し,腐植成分等を含む高分子物質が多い事が明らかとなった。このため,後段の浸出水の処理方法として物理・化学処理実験を行ない,維持管理の簡易さから廃活性炭末による濾過・吸着方式を採用した。この結果,基準をクリアーする処理水が得られ,本システムの有効性が立証された。この成果は,別添資料に示すようにマレイシアの新聞でも大きく報導されると同時に,国際協力事業団主催によるインドネシア水道環境セミナー及び国際連合主催のセミナー・ワークショップでも報告され,アセアン諸国にも既に注目されている。
セミパラチンスク核被災における白血病と甲状腺癌調査

平成9年8月にカザフ国セミパラチンスク市カザフスタン放射線医学生態学研究所を訪れ、相手側研究者から白血病及び甲状腺癌発生の実態につき情報を収集し意見の交換を行った。今回はまず1985年1996年の白血病発症のデータが入手可能となった。核実験場の東側にあたる汚染地区は、最高度汚染地区(1945年1986年の被曝蓄積線量が100500cSv)、高度汚染地区(同35100cSc)、中等度汚染地区(735cSv)、低汚染地区(07cSv)にわけられる。高度汚染地区(Abeisky区,Beskaragaisky区,Jana-Semiski区)と中等度汚染地区(Semipalatinsk市,Charski区,Jarminsk区,Ayaguzski区,Taskeskenski区,Borodulihinski区,Novoshulbinski区)における白血病発症数は、21人(1985年),10(1986),13(1987),13(1988),12(1989),19(1990),14(1991),9(1992),14(1993),15(1994),10(1995),1(1996)であった。これらの症例についての形態的病型分類、臨床的特徴等について解析中である。次にセミパラチンスク市中央病院及びセミパラチンスク小児病院を訪問し、最近の1年間の白血病症例のカルテをレビューし、血液標本の形態的分類を行った。またp53,N-ras等の癌抑制遺伝子や癌遺伝子についての分子生物学的解析用のサンプルを収集した。さらに血液病担当医師及び血液検査技師の血液学的知識・技術水準の向上のための教育・研修計画についての意見交換を行った。甲状腺癌については、セミパラチンスク市中央病院で外科手術例の増加が見られるとの情報は得ているが、詳しい資料の入手は出来なかった。本病院の外科部長は、来年度、我々の研究所の客員教授に就任予定であるので、共同研究の推進が期待される。平成8年9月にカザフ国セミパラチンスク市カザフスタン放射線医学生態学研究所を訪れ、相手側研究者と放射線被曝の実態と、白血病及び甲状腺癌を含む悪性腫瘍発生の実態につき、情報を収集した。まず1965年1980年のセミパラチンスク州全体の悪性腫瘍死亡統計によると、(1)食道癌、(2)胃癌、(3)肝癌、大腸癌、(4)肺癌、(5)子宮癌、(6)乳癌、(7)白血病の順で死亡率が高く、甲状腺癌による死亡は少ない。このうち放射線被爆影響調査の対照となったのは、高度汚染地区集団としてAbeisky区(Sarjal村、Karul村、Kainar村を含む)とBeskaragaisky区(Kanonerka村、Mostik村、Tcheremushki村を含む)の住民6,700人であり、低汚染地区集団としてKakpektinski区、Aksuatski区、Urdjarski区、Makanchinski区、Chubartanski区の住民12,000人であった。

低汚染地区及び高度汚染地区における白血病による死亡率は、それぞれ人口10万人あたり、19551960年2.2人と5.0人、19631976年1.56と4.3人、1979年1986年2.0人と4.8人であり、高度汚染地区での死亡率が高い傾向を認めている。また年を追ってその推移をみると、1962年1965年頃と1981年1987年頃に死亡率の増加をみており、同様の傾向は他の悪性腫瘍についてもみられている。高度汚染地区集団の住民に発生した白血病死亡実数は1964年1人、65年1人、66年1人、67年2人、71年1人、72年2人、73年1人、74年1人、76年2人、77年3人、79年1人、80年1人、81年3人、8487年4人、88年94年6人である。これらの死亡症例のカルテ及び血液標本の入手が可能となるように交渉を続けている。次にセミパラチンスク市中央病院及びセミパラチンスク小児病院を訪問し、最近の1年間の白血病症例のカルテをレビューし、血液標本の形態的分類を行った。また分子生物学的解析用のサンプルを収集した。これらのサンプルについてはp53,N-ras等の癌抑制遺伝子や癌遺伝子についての分子生物学的解析を予定している。甲状腺癌については、セミパラチンスク市中央病院の外科及び内分泌科を訪れ、外科手術例の増加が見られるとの情報は得たが、詳しい資料の入手は出来なかった。今後も引き続き交渉を続けていく予定である。平成9年8月にカザフ国セミパラチンスク市カザフスタン放射線医学生態学研究所を訪れ、相手側研究者から白血病及び甲状腺癌発生の実態につき情報を収集し意見の交換を行った。今回はまず1985年1996年の白血病発症のデータが入手可能となった。核実験場の東側にあたる汚染地区は、最高度汚染地区(1945年1986年の被曝蓄積線量が100500cSv)、高度汚染地区(同35100cSc)、中等度汚染地区(735cSv)、低汚染地区(07cSv)にわけられる。高度汚染地区(Abeisky区,Beskaragaisky区,Jana-Semiski区)と中等度汚染地区(Semipalatinsk市,Charski区,Jarminsk区,Ayaguzski区,Taskeskenski区,Borodulihinski区,Novoshulbinski区)における白血病発症数は、21人(1985年),10(1986),13(1987),13(1988),12(1989),19(1990),14(1991),9(1992),14(1993),15(1994),19(1995),1(1996)であった。これらの症例について形態的病型分類、臨床的特徴等について解析中である。またp53,N-ras等の癌抑制遺伝子や癌遺伝子についての分子生物学的解析用のサンプルを収集した。さらに血液病担当医師及び血液検査技師の血液学的知識・技術水準の向上のための教育・研修計画についての意見交換を行った。甲状腺癌については、セミパラチンスク市中央病院で外科手術例の増加が見られるとの情報は得ているが、詳しい資料の入手は出来なかった。本病院の外科部長は、来年度、我々の研究所の客員教授に就任予定であるので、共同研究の推進が期待される。
農業-栄養-健康の連関を考慮した農業資源利用による持続型社会の構築

本研究は、農業・栄養・健康の連環を明確に考慮した、人々の健康を基準とする適切な食料需要体系、および伝統的な農業生産体系と近代的な農業生産体系とを組み合わせた新たな農業生産体系を提示し、それに基づいた、都市-農村の食料消費-生産に関する農業資源利用の確立による持続型社会の構築を目的としている。本年度は、昨年度に行ったパイロットスタディを基に研究を実施した。インドネシアに関しては、ボゴール県スカジャディ村を対象に研究を継続し、特に、栄養・健康状態の改善に関して、母親や子供とのコミュニケーションのためのビデオを作成し、それによる態度・行動変容への影響についての社会実験を行った。また新たな調査対象地として、カウンターパートのパジャジャラン大学(バンドン)の専門家との議論を通じてパンガレンガン地区を選定した。また同地区にて、食事や農業に関する予備的な質問表調査を実施した。ベトナムについては、研究協力者の協力の下、タイバック大学をカウンターパートに、ベトナム北西部ソンラ山岳地域で現地調査を実施した。同地域では、山間部ということもあり、大規模な農業生産等はそれほどなく、複数の農産物を組み合わせた食料の生産と販売による現金収入、それにツーリズム等を組み合わせた農村コミュニティの維持がなされていた。また、ソンラ地域の販売を目的とした商業的農業生産も進展されつつあるものの、餅米や陸稲、ハト麦等で伝統的遺伝資源が保全されていることが明らかとなった。ケニアに関しては、カウンターパートのナイロビ大学と共同で、Kinadutu informal settlementにてFood Diversity Scoreについての聞き取り調査を実施した。また、新たにBioversity internationalと共同し、新たな調査候補地として同国キツイ郡およびキスム郡の農村部・都市部を選定することとした。「研究実績の概要」で触れたように、本年度は、調査対象国であるインドネシア、ベトナム、ケニア、それぞれにて、昨年度の現地カウンターパートの研究目的・内容の共有と、パイロットスタディを経て、具体的に調査を実施するとともに、さらに研究協力体制の拡充を経て、新たな対象地を選定した。この過程で、個々の研究ミーティングはもちろんのこと、研究全体として、2018年7月に研究実施状況のシェアと研究推進の方向性について議論を行った。さらに2018年12月には、ナイロビ大学(ケニア)にて、「Development of Climate Change Adaptation Strategies for Human Health Impacts in East Africa -Research and Education Collaboration Between Kenya and Japan-」を開催し、本研究に関する発信を行うとともに、新たに協力体制を築いたBioversity internationalと調査対象地の選定や、今後の研究方向に関する議論を行った。また2019年3月には、Bioversity internationalのカウンターパートを招聘し、総合地球環境学研究所にて「東南アジアにおける農文化多様性の変容と持続型社会の再構築」に関する研究会を開催し、これまでの研究蓄積を相互にシェアし、今後の研究方向と協力体制の強化について合意が得られた。次年度は、最終年度として、これまで取得したデータの解析と今年度に加わった新たな調査対象地にて、フルスケールでの調査を行う。これらに基づき、研究成果を発信するとともに、とりまとめとして国際研究集会等の開催を検討する。本研究は、近年その重要性が指摘される農業・栄養・健康の連環を明確に考慮した、人々の健康を基準とする適切な食料需要体系、および伝統的な農業生産体系と近代的な農業生産体系とを組み合わせた新たな農業生産体系を提示するとともに、それに基づいた、都市-農村の食料消費-生産に関する農業資源利用の確立による持続型社会の構築を目的としている。本年度は、調査対象国であるインドネシア、ベトナム、ケニア、それぞれにおいて現地カウンターパートとの研究目的・内容の共有を行うとともに、具体的な研究の進め方について議論を行った。また、インドネシアにおいて本研究のパイロットスタディに位置づけられる調査を実施した。具体的には、ボゴール県スカジャディ村を対象に、1)農業生産・土地利用に関する調査、2)24時間思い出し法による食事調査、3)質問紙調査による農家のリスク選好、4)農産物流通の概要把握、5)小学生・その母親・露天商への介入実験、等を実施した。これらから以下が明らかとなった。まず、食料摂取に関して、購入が多くを占めるようになっているが、家族・親族・近隣住民とのシェアもいまだ存在する。農家のリスク選好については、対象地域が、都市(ボゴール)に近く就業機会が多様であることから、農業等に関してリスクをとる者は少ない。また農産物ついては、いまだ伝統的な仲買人が村落内流通において重要な役割を担っている。さらに、5)から、栄養に関する授業による小学生の知識の向上、母親の栄養不良(肥満等)、改善のためのメニューに関する知識需要が確認された。また露天商については、栄養に関する認識変容を促すとともに、新しいメニューの共同考案と販売実験を行い、導入可能性について検証した。「研究実績の概要」で触れたように、本年度は、調査対象国であるインドネシア、ベトナム、ケニア、それぞれの現地カウンターパートと、研究目的・内容の共有を行うとともに、具体的な研究の進め方について議論を行った。またそれに付随して、複数回にわたる現地調査を実施し(インドネシア・2回、ベトナム・2回・ケニア1回)、調査対象地域の選定と、概要把握、研究フレームワークの精緻化を実施した。前者の研究フレームワークの精緻化については、本研究の目的に反映されるとともに、書籍の1つの章としてとりまとめるなどした。また研究体制についても、本プロセスを通じて現地カウンターパートを含め強化することができた。さらに、今年度は、関連する国際シンポジウム、および国際シンポジウムにおける1セッションを、それぞれケニア、日本にてオーガナイズしている。

本国際シンポジウム、およびセッションでは、日本側研究者はもちろん、現地カウンターパートのコアとなる研究者を招へいし、研究成果のシェアや、今後の研究の進め方について議論するとともに、研究成果の発信を行った。また、これ以外にも小規模な研究打ち合わせを研究者間で実施している。以上のように本年度は、主に対象国のカウンターパートを含んだ研究体制の構築を主に実施した。またパイロットスタディ、予備的調査を実施し、研究フレームワーク・手法の精緻化を行うことができた。本研究は、農業・栄養・健康の連環を明確に考慮した、人々の健康を基準とする適切な食料需要体系、および伝統的な農業生産体系と近代的な農業生産体系とを組み合わせた新たな農業生産体系を提示し、それに基づいた、都市-農村の食料消費-生産に関する農業資源利用の確立による持続型社会の構築を目的としている。本年度は、昨年度に行ったパイロットスタディを基に研究を実施した。インドネシアに関しては、ボゴール県スカジャディ村を対象に研究を継続し、特に、栄養・健康状態の改善に関して、母親や子供とのコミュニケーションのためのビデオを作成し、それによる態度・行動変容への影響についての社会実験を行った。また新たな調査対象地として、カウンターパートのパジャジャラン大学(バンドン)の専門家との議論を通じてパンガレンガン地区を選定した。また同地区にて、食事や農業に関する予備的な質問表調査を実施した。ベトナムについては、研究協力者の協力の下、タイバック大学をカウンターパートに、ベトナム北西部ソンラ山岳地域で現地調査を実施した。同地域では、山間部ということもあり、大規模な農業生産等はそれほどなく、複数の農産物を組み合わせた食料の生産と販売による現金収入、それにツーリズム等を組み合わせた農村コミュニティの維持がなされていた。また、ソンラ地域の販売を目的とした商業的農業生産も進展されつつあるものの、餅米や陸稲、ハト麦等で伝統的遺伝資源が保全されていることが明らかとなった。ケニアに関しては、カウンターパートのナイロビ大学と共同で、Kinadutu informal settlementにてFood Diversity Scoreについての聞き取り調査を実施した。また、新たにBioversity internationalと共同し、新たな調査候補地として同国キツイ郡およびキスム郡の農村部・都市部を選定することとした。
太平洋深層循環を形成する北東太平洋での深層水の湧昇と南北オーバーターン循環の解明

白鳳丸KH-11-8次研究航海を、2011年8月12日10月4日の日程で実施し、北東太平洋の海洋観測を行った。航海に先立って、新規に購入した測器の設定等を行った後、西軽145度に7系の深海係留系を設置し、計38台の流速計、14台のCTD、1台の蛍光センサーによる連続測定を開始した。系は平成24年10月に回収予定であり、これにより、1年強の時系列データが取得できる見込みである。また、船舶搭載のCTD採水器による海底までの測定を3本の測線により計69点で実施し、水温・塩分・溶存酸素・栄養塩および降下式ADCPによる流速の測定を行った。さらに、そのうちの1点では鉛直乱流拡散係数を推定するため、超深海乱流計VMP5500を用いて、海面から海底までの乱流散逸率の鉛直分布を観測した。取得したデータでは、ケイ酸塩の濃度が北東域で高く.西経145度南北測線において北緯41度付近の2000m以深に顕著なケイ酸塩のフロントが見られた。この観測結果は、ここにあるメンドシノ断裂帯がハワイの南を通った南方経路深層水とアリューシャン海溝を通った北方経路深膚水の分かれ目であり、その北方経路は水塊の変質を強く受けた水であることを示唆するもので想定していた深層循環像の有効性を示す重要な成果である。この他、水塊の変質を定量的に評価する際に重要となる鉛直乱流拡散係数について、超深海乱流計による推定、降下式ADCPによる推定、移流拡散バランスによる推定という、3種類の見積もりの比較検討を通じて、その正確な定量化の作業を進めるとともに、深層循環の定量的理解に向けて平成24年度に予定している係留系回収や追加の超深海乱流観測の準備作業を行った。
核磁気共鳴エラストグラフィー と走査型超音波顕微鏡による頭蓋内腫瘍の弾性率解析

【目的】頭蓋内腫瘍は、その特性上、弾性率の観点から術前に検討がされることは少ない。核磁気共鳴エラストグラフィー(Magnetic Resonance Elastography:MRE)は、非侵襲的に生体内臓器の弾性率を画像化することが可能な画期的な方法である。走査型超音波顕微鏡(Scannnig Acoustic Microscory: SAM)は通過する音速や音響インピダンスの差を利用して、病理組織切片の弾性率を数値化、画像化でき、組織弾性率の客観的診断方法として確立している。今回、MREより得られた髄膜腫と下垂体腺腫の弾性率と、手術中の腫瘍硬度、SAMから得られた組織弾性率との相関性を評価することで、MREの術前弾性率評価の有用性を検証した。【方法】2014年9月から2016年3月にMRE撮像後、摘出術を行った22例の髄膜腫、16例の下垂体腺腫を対象とした。MREでの腫瘍弾性率の評価として、平均弾性率(meanSS)と最大弾性率(maxSS)を測定した。さらに、実際の術中の腫瘍硬度(5段階で評価)、走査型超音波顕微鏡(SAM)で得られた組織弾性率との相関性を統計学的に検討した。【結果】meanSSとmaxSSの平均値は、それぞれ、髄膜腫が2.0±0.8kPa、3.1±1.4kPa、下垂体腺腫が1.5±0.5kPa、2.0±0.8kPaであった。ともにmeanSSとmaxSSは術中の腫瘍硬度と有意に相関しており(p<0.05)、さらに、SAMより得られた組織弾性率とも有意な相関関係を示した(p<0.01)。【考察】術前MREによる腫瘍弾性率の評価は、実際の術中腫瘍弾性率、SAMより得られた組織弾性率と有意に相関していた。現在、以上の研究内容、結果をまとめ、論文作成中である。研究成果はでており、論文にまとめている状況である。当初の計画、推論通りの結果が得られており、研究成果がでている。今後、論文にまとめ、投稿予定である。核磁気共鳴エラストグラフィー(Magnetic Resonance Elastography: MRE)は、非侵襲的に生体内臓器の弾性率を画像化することが可能な画期的な方法である。今後、得られた結果をさらなる評価、場合によっては症例数を増やし、まとめる予定である。研究実績の概要に記載したとおりの結果が得られており、計画通り、概ね順調に伸展している。

【結果】meanSSとmaxSSの平均値は、それぞれ、髄膜腫が2.0±0.8kPa、3.1±1.4kPa、下垂体腺腫が1.5±0.5kPa、2.0±0.8kPaであった。ともにmeanSSとmaxSSは術中の腫瘍硬度と有意に相関しており(p<0.05)、さらに、SAMより得られた組織弾性率とも有意な相関関係を示した(p<0.01)。【考察】術前MREによる腫瘍弾性率の評価は、実際の術中腫瘍弾性率、SAMより得られた組織弾性率と有意に相関していた。現在、以上の研究内容、結果をまとめ、論文作成中である。研究成果はでており、論文にまとめている状況である。残りの症例のdata収集を行い、解析後、統計的な有意差を出す予定である。また、研究内容を学術集会等にて発表し、英字論文にまとめる予定である。当初の計画、推論通りの結果が得られており、研究成果がでている。今後、論文にまとめ、投稿予定である。走査型超音波顕微鏡の備品(消耗品)に不具合が生じなかったため、購入する必要がなかった。免疫染色ならびに走査型超音波顕微鏡の消耗品の補填にあてる計画である。
耐寒性からアスナロ属２変種の太平洋側・日本海側気候への適応分化を推定する

アスナロ属はヒノキ科ヒノキ亜科に含まれる日本の固有属であり、冬季に乾燥する太平洋側に分布するアスナロと、日本海側の多雪地帯に分布する変種ヒノキアスナロで構成される。両変種は気候が大きく異なる地域に分布していることから、秋から冬の耐寒性の獲得過程が異なると予想され、変種間の分化の原因となった可能性がある。本研究では、アスナロおよびヒノキアスナロの遺伝子発現パターンと糖類の蓄積を調べることで、両変種間の耐寒性獲得過程を比較する。得られた結果から、アスナロ属が日本の気候に適応してきた生態生理学的なメカニズムについて考察する。平成30年度は林木育種センター構内(茨城県日立市)に植栽されているアスナロ(岐阜県産)およびヒノキアスナロ(福島県産)各4個体についてサンプル採取および耐凍性試験を行った。葉のサンプリングは9月から翌年2月にかけて計12回行い、RNAおよび糖の抽出に使用するためにー80°Cで保存した。また、各サンプルから生葉を切り取り、電解質漏出法による耐凍性試験を行った。葉組織をプログラムフリーザーで凍結・融解させた時の組織の生存率から、各時点、各個体の致死率50%となる温度(LT50)を算出し、耐凍性の季節変化を追跡した。結果、本研究で使用した岐阜県産アスナロおよび福島県産ヒノキアスナロ間では、耐凍性が上昇および低下するタイミングに差が見られなかった。しかし、9月、10月、3月のLT50は、統計的に有意ではないものの岐阜県産の平均値が福島県産よりも高い傾向があり、4月では有意に岐阜県産の値が高かった(t検定、p < 0.05)。各産地の気象条件を検討したところ、各月の最深積雪深(平年値)が福島において若干高いため、積雪による保温がより効果的に行われていると考えられる福島由来の集団では、遺伝的に耐凍性が低い可能性がある。この仮説を今後の発現解析および糖分析によって検証する。今年度は、cDNAデータベースの構築、サンプル採取、耐凍性試験、RNAおよび糖類の抽出を行う予定であった。cDNAデータベースは、当初計画では既知の配列データベース(ポプラ、スギ、ヒノキ)およびGene Ontologyに代表される遺伝子機能データベースによるアノテーションを行う予定であったが、当初予定に比べスギ、ヒノキのcDNAデータベースおよび遺伝子機能によるアノテーションが間に合わなかった。また、年度後半はサンプル採取と耐凍性試験を優先したため、RNAおよび糖類の抽出は次年度に行うこととした。これらを総合的に判断し、今年度計画はやや遅れているとした。来年度はデータベース構築を継続するとともに、RNAおよび糖類の抽出を行い、次世代シークエンサーによる発現解析と糖分析によるデータ取得を行う予定である。データベース構築では、これまで使用してきたコンティグ配列が多数の重複データを含んでいることが判明したため、クラスタリングによる重複除去によってデータ量を適正化し、再度アノテーションを行う。RNA抽出は当初は1サンプルごとにキットによる抽出を行う予定であったが、現在林木育種センター所有のMaxwell核酸自動精製装置を利用した多サンプルからの一括抽出を検討している。この方法で十分量のRNA抽出が可能であれば大幅な実験時間短縮が見込める。糖分析は北海道大学所有の分析機器を利用するため、覚書の締結等の必要な事務手続きを行い、年度内に実験を行う予定である。

cDNAデータベースは、当初計画では既知の配列データベース(ポプラ、スギ、ヒノキ)およびGene Ontologyに代表される遺伝子機能データベースによるアノテーションを行う予定であったが、当初予定に比べスギ、ヒノキのcDNAデータベースおよび遺伝子機能によるアノテーションが間に合わなかった。また、年度後半はサンプル採取と耐凍性試験を優先したため、RNAおよび糖類の抽出は次年度に行うこととした。これらを総合的に判断し、今年度計画はやや遅れているとした。来年度はデータベース構築を継続するとともに、RNAおよび糖類の抽出を行い、次世代シークエンサーによる発現解析と糖分析によるデータ取得を行う予定である。データベース構築では、これまで使用してきたコンティグ配列が多数の重複データを含んでいることが判明したため、クラスタリングによる重複除去によってデータ量を適正化し、再度アノテーションを行う。RNA抽出は当初は1サンプルごとにキットによる抽出を行う予定であったが、現在林木育種センター所有のMaxwell核酸自動精製装置を利用した多サンプルからの一括抽出を検討している。この方法で十分量のRNA抽出が可能であれば大幅な実験時間短縮が見込める。糖分析は北海道大学所有の分析機器を利用するため、覚書の締結等の必要な事務手続きを行い、年度内に実験を行う予定である。今年度はRNAおよび糖類の抽出を行わなかったため、試薬の購入費用として見込んでいた約40万円が次年度繰越となった。本繰越金は来年度請求分と合わせてRNAおよび糖類の抽出試薬購入費用に充てる予定である。
腫瘍血管の接着因子から検討した脳腫瘍の悪性化

β-cateninは接着因子の関連蛋白としてだけでなく、大腸癌に報告されるtumorigenesis、及び細胞の極性への関与など多彩な機能が報告されている。脳腫瘍において血管新生は重要な悪性所見のひとつであり、本研究では腫瘍血管について接着因子の観点から血管増生に対するβ-cateninの関与について検討を行った。まず薬剤誘発rat脳腫瘍45例を対象に、次にヒトGlioblastoma32例を対象とし、その免疫染色とAgNORによる増殖能評価との比較から解析した。その結果、β-cateninの局在は正常血管では血管細胞の細胞間に限局して認められたのに対し、腫瘍血管では細胞質、及び核へと移行し、腫瘍の悪性化に伴ってその頻度が増加した。AgNORで評価された腫瘍血管の増殖能は正常血管に比して有意に高く、腫瘍細胞の増殖能と相関が認められた。すなわち腫瘍血管は正常血管に比して増殖力が高く、β-cateninの局在が変化していた。以上より、この局在の変化が腫瘍血管の増生と何らかの関与を有し、β-cateninが腫瘍血管の増殖と形態変化への関与を通して、脳腫瘍の血管増生に関与する可能性が示唆された。次にbovine aortic endothelial cell (BAEC)を用いた実験で、sheet状に増殖させた場合はβ-cateninは細胞間に限局した局在を示したが、毛細管腔形成を促すと、β-cateninは細胞質内まで濃染した。更にrat C6 glioma cellの培養液(condition medium)下ではBAECは毛細管腔形成が増加する傾向を示し、増殖能(AgNOR)も増加した。以上の結果から、血管内皮は脳腫瘍から放出される様々なfactorの影響下に管腔様構造を形成し、in vitroにおいてもβ-cateninが細胞間から細胞質内に局在変化を示すことが免疫染色にて明らかになった。以上の結果から脳腫瘍において腫瘍血管増生にβ-cateninが関与する可能性が示唆された。脳腫瘍の悪性化に関するβ-cateninの関与について、上衣腫を対象に検討した結果、β-cateninが広範囲に強く陽性になる症例ほど、また腫瘍細胞の細胞質内がdiffuseに陽性になる症例ほど有意に増殖能(Mib1Ll)は高く、β-cateninがependymomaの増殖にも関与する可能性が示唆された。血管新生は脳腫瘍における重要な悪性所見のひとつであるが、腫瘍血管の接着因子について解析した報告は少ない。β-cateninは接着因子であるカドヘリンの細胞内裏打ち蛋白として知られる。今回我々は脳腫瘍の血管増生に対するβ-cateninの関与について、N-ethyl-N-nitrosourea誘発rat脳腫瘍45例を対象に、その免疫染色を行うと共に、AgNORを用いた増殖能評価との比較から解析を行った。その結果、β-cateninの局在は正常血管では血管細胞の細胞間に限局して認められたのに対し、腫瘍血管では細胞質、及び核へと変化し、腫瘍の悪性化に伴ってその頻度が増加した。

以上より、この局在の変化が腫瘍血管の増生と何らかの関与を有している可能性が示唆された。次にヒトGlioblastoma(GBM)32例を対象とし、正常脳10例との比較検討を行った。その結果、ヒト正常脳血管でも、β-cateninは全例に於いて血管細胞の細胞間に局在が確認されたのに対し、GBM内の腫瘍血管では、細胞質(81.3%)及び核(12.5%)に移行し、その局在変化が観察された。GBM内の糸球体様増殖をはじめとするirregularな形態を呈する血管増生部にも局在変化が確認された。β-cateninは接着因子の関連蛋白としてだけでなく、大腸癌に報告されるtumorigenesis、及び細胞の極性への関与など、その機能は多彩である。本研究に示された腫瘍血管におけるβ-cateninの局在変化の結果から、β-cateninが腫瘍血管の増殖と形態変化への関与を通して、脳腫瘍の血管増生に関与する可能性が示唆された。β-cateninは接着因子の関連蛋白としてだけでなく、大腸癌に報告されるtumorigenesis、及び細胞の極性への関与など多彩な機能が報告されている。脳腫瘍において血管新生は重要な悪性所見のひとつであり、本研究では腫瘍血管について接着因子の観点から血管増生に対するβ-cateninの関与について検討を行った。まずN-ethyl-N-nitrosourea誘発rat脳腫瘍45例を対象に、次にヒトGlioblastoma 32例を対象とし、その免疫染色とAgNORによる増殖能評価との比較から解析した。その結果、β-cateninの局在は正常血管では血管細胞の細胞間に限局して認められたのに対し、腫瘍血管では細胞質、及び核へと移行し、腫瘍の悪性化に伴ってその頻度が増加した。AgNORで評価された腫瘍血管の増殖能は正常血管に比して有意に高く、腫瘍細胞の増殖能と相関が認められた。すなわち腫瘍血管は正常血管に比して増殖力が高く、β-cateninの局在が変化していた。以上より、この局在の変化が腫瘍血管の増生と何らかの関与を有し、β-cateninが腫瘍血管の増殖と形態変化への関与を通して、脳腫瘍の血管増生に関与する可能性が示唆された。
六朝志怪と古文との関連性を踏まえた教材の研究と開発

研究目的:本研究は、中国南朝で成立した伝奇文学である六朝志怪を教材として評価し直し、新しい教材としての可能性を提案することを目的とした。研究方法:六朝志怪を翻案した日本の古典文学のリスト化を行い、その中でも教科書に採録されているものを東京学芸大学付属図書館や教科書図書館等で調べ、指導書の内容から漢文との連携が指導書上で行われているのかをまとめていった。また、この時点で新しい見地を発見した。国際バカロレア資格のディプロマ・プログラムにおいては「studies in language and literature」(言語と文学の研究)で母語に翻訳された世界文学を読了した上での課題作文が必修となっており、ここでは比較が重んじられる。課題作文を作成するための導入段階の教材として、和漢比較教材が活用できる可能性は十分にあるものと思われる。したがって本来は外国の文学でありながらも、日本文学に取り入れられている六朝志怪は、この国際バカロレア資格における比較文学という視点から、活用が可能であるとし、この可能性について追及していくことにした。研究成果:国際バカロレア資格の「言語と文学の研究」の課題作文は一冊を読了して行うため、段階を踏んで短い文章から練習を行うべきである。その際、自国の文化との共通性を持つ漢文教材をその段階の一つとして使うのは理にかなっている。さらにその中で六朝志怪は一つのエピソードが短く、本質が記録であるため内容が簡易でストーリーをつかむことが簡単であるという利点を持つ。また、六朝志怪は本文に口語表現が含まれているため、漢文そのものを読むのは文法的に難しい面があるという欠点があったが、この課題研究は翻訳されたものを比較するため、この活用法ならば利点のみを最大限活用することができる。したがって、国際バカロレア資格の上での指導において、六朝志怪は非常に有用な教材であるという結論に達した。