hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原始惑星系円盤のスノーラインの観測

氷ダストは惑星形成過程において重要な役割を担うと考えられているが、観測的にはよく分かっていない。そこで我々は原始惑星系円盤での氷分布を探る新しい観測手法を考案し、実際にHD142527の原始惑星系円盤140AU以遠に氷ダストが存在していることを示した。しかし、すばる望遠鏡の補償光学AO36の運用が終了し観測研究の継続が困難となったため、我々はGemini South望遠鏡の近赤外コロナグラフ装置NICIに、新たに狭帯域フィルタを作成し搭載した。今後はこの装置を用いて観測を継続し、スノーラインの位置に制限を与えたいと考えている。惑星系形成過程において原始惑星系円盤の氷ダストは様々な重要な役割を担うと理論的に考えられている。特にスノーライン(氷雪境界線)において、物質の濃集に伴う微惑星形成の可能性が理論的に指摘されており、惑星形成過程の理解において興味がもたれている。しかしながら、観測的な困難から原始惑星系円盤における氷ダストの検出は限られており、ましてや円盤におけるスノーラインの場所は観測的にほとんど分かっていない。そこで、我々は近赤外線域において、円盤散乱光スペクトルから氷ダストの検出とスノーラインの位置に制限を与える新しい観測手法を考案した(Inoue,Honda,et al.2008,PASJ)。この観測手法を中質量前主系列星であるHD142527の原始惑星系円盤に適用した。観測にはすばる望遠鏡とコロナグラフ撮像装置CIAOおよび36素子補償光学A036を用いて行い、円盤近赤外散乱光の多色コロナグラフ撮像観測を行った(K,H2O,L')。その結果、観測された領域(半径140天文単位(AU)以遠)のほぼ全域において、H_2O氷によると思われる3.1μm吸収が散乱光スペクトル中に観測された。140AUより内側は、PSF差し引きの不定性による測光精度低下のため氷の存在の有無について判定できなかった。以上の結果からHD142527原始惑星系円盤表層のスノーラインの位置について、半径140AU以内であることが観測的に示された(Honda et al.2009,ApJ,690,110)。今年度はさらに、別の中質量前主系列星AB Aurの原始惑星系円盤についても同様の観測を試みようとしたが、すばる望遠鏡においてAO36の運用が終了したため、IRCS+AO188を用いた観測を試みた。現在、そのデータ解析を進めているところであり、次年度中にその結果についてまとめる予定である。我々は近赤外線域において、円盤散乱光スペクトルから氷ダストめ検出とスノーラノンの位置に制限を与える新しい観測手法を考案し(lnoue Honda, et al.2008,PASJ)、実際の観測でその手法の有効性を示してきた(Honda et al.2009,ApJ, 690,110)。昨年度はさらに、別め中質量前主系列星AB Aurの原始惑星系円盤についても同様の観測を試みようとしたが、すばる望遠鏡においてA036の運用が終了したため、代わりにIRC+A0188を用いた観測を試みた。しかしながらコロナグラフ観測装置ではないため、明るい中心星近傍の星周円盤からの散乱光を検出することができなかった。そこで、我々はすばる望遠鏡以外の8mクラス望遠鏡に搭載されている波長5μm程度まで感度を持つAOありコロナグラフ装置を探した。その結果、Gemini South望遠鏡に搭載されている近赤外コロナグラフ撮像装置NICIが該当することが判明した。ただし、NICIには我々の観測に必要であるH20 iceフィルタ(中心波長3.05μmの狭帯域フィルタ)が搭載されていなかったため、このフィルタを新規に作成し、現在NICI装置グループの協力により搭載したところである。今後はこのフィルタめ性能評価をするとともに、当初の近赤外多色撮像観測による円盤氷タスト分布の解明を進め、スノーラインの位置に制限を与えていく予定である。
意識の自然化

意識の自然主義的理論を構築するため、感覚質の自然化の問題と無意識的過程の本性をめぐる問題に取り組んだ。その結果、以下のような成果が得られた。1.意識的経験にはそれ自体に備わる内在的特徴とそれによって表される志向的特徴がある。感覚質は経験の内在的特徴ではなく、志向的特徴である。われわれは経験の内在的特徴を意識しえない。経験がある志向的内容をもつことはその経験がある一定の機能をもつこととして説明できるから、志向的特徴である感覚質は経験の機能に還元できる。2.感覚質は意識的経験の意識性を保証するものである。しかし、感覚質が経験の志向的特徴にすぎないとすると、同じ志向的特徴をもつ無意識的な経験が存在しうるから、感覚質は意識性を保証しえなくなる。したがって、感覚質は経験の「意識的」な志向的特徴だと言わなければならない。この「意識性」は言語化可能性として自然主義的に説明できる。言語こそ意識の根源であり、言語をもたないものは意識をもちえない。3.意識的な思考過程は言語的であり、したがって古典計算主義的である。しかし、無意識的な思考過程はニューロン群の興奮パターンの変形というコネクショニズム的な過程である。したがって、たとえば善悪の判断や文法的適格性の判断などは、意識的に行なわれる場合には、古典計算主義的であるが、直観的に行なわれる場合には、コネクショニズム的である。ただし、言語を用いて意識的に推論する場合でも、日常的な推論においては、ふつう多くの論理的飛躍があり、厳密な意味では、古典計算主義的とはいえない。意義的経験にはクオリアとよばれる独特の感覚的な質が伴う。クオリアを有することは意識的であることの定義的な特徴である。このクオリアの本性にかんしては、それを意識的経験の志向的内容に属する性質すなわち志向的性質とみなす志向説が有力である。しかしクオリアが意識的経験の指向的性質にすぎないとすると、そのような志向的性質をもつ無意識的な経験も可能であるから、クオリアを有することが意識的であることの定義的特徴ではなくなってしまう。したがって、クオリアをたんに経験の志向的性質とみなすわけにはいかない。それは「意識的な」志向的性質でなければならない。しかし、それではこの「意識的」というのはどういうことなのであろうか。志向説を検討した結果、志向説においてはこのようにあらためて意識的であることの本性が問題となることが分かった。そこで基本的には志向説を維持する方向でこの問題への対処の仕方を探ってみた。その結果、意識を言語と本質的な結びつきをもつものとみなすことがもっとも有力であるという結論を得た。すなわち、あるものが意識的であるということはそのものを言語化することが可能だということだと考えるわけである。こう考えれば、高次意識の可能性も説明される。このように意識性が言語化可能性だとすれば、クオリアを有することは言語化可能な志向的性質をもつことだということになる。この結論は、言語をもたない動物は意識的な経験をもたず、したがって、クオリアを伴う経験をもたないという反直観的な帰結を生じるが、ここではわれわれの直観のほうにむしろ問題があると言える。というのも、言語をもたない動物の経験のあり方を詳しく考察してみれば、その経験をとくに意識的とみなすべき理由はないことが分かるからである。言葉を用いて意識的に考える場合、その思考は脳のなかで生じるのではなく、むしろ環境のなかで生じるのではないかという点について考察した。一般に、言葉を用いて考えるとき、言葉は思考の表現であり、思考それ自体は言葉とは別のものであると思われがちだが、実際にはそのような思考は認めがたく、語ることが考えることにほかならない。そうだとすれば、言葉を用いた思考は構文論的構造をもつことになる。

したがって、その点で、古典的計算主義は正しい。しかし、思考が構文論的構造をもつとすると、思考は脳のなかで生じるとは言い難くなる。なぜなら、コネクショニズムが主張するように、脳は構文論的構造を欠くニューロン群の興奮パターンを変形する装置だと考えられるからである。構文論的構造をもつ思考は、むしろ脳のそとに、発話として存在する。つまり、脳は、それ自身のなかで構文論的構造をもつ思考を生み出すのではなく、環境のなかに発話という形で構文論的構造をもつ表象を作り出し、そうすることによって環境のなかに思考を生み出すのである。これにたいして、美や善悪などに関する直観的な判断を可能にする無意識的な過程は、ニューロン群の興奮パターンの変形として脳のなかで生じると考えられる。古典的計算主義はそのような無意識的な過程を構文論的構造に基づく推論的な過程とみなすが、それは誤りである。推論的な過程は言葉を用いて意識的に行われる過程であり、それは脳のそと、環境のなかで展開されると考えられるべきものである。意識の自然化を目指して、ゾンビの問題および日常的推論の性格をめぐる問題を考察した。1.ゾンビの可能性から意識の自然化の不可能性を導こうとする議論がある。この議論は想像可能性(概念的可能性)と形而上学可能性(事物的可能性)の混同に基づくものである。ゾンビはたしかに概念的に可能である。しかし、概念的に可能だからといって事物的に可能とは言えない。ゾンビが事物的に可能だと言えなければ、意識の自然化が不可能だとは言えない。意識の自然化の不可能性を導き出すためには、ゾンビの概念的可能性だけではなく、その事物的可能性を示す必要がある。2.日常的な推論にはふつう多くの論理的な飛躍がある。従って、明示的な部分だけを見れば、日常的推論は古典計算主義的とは言えない。しかし、暗黙的、無意識的な部分を補って考えれば、日常的推論も完全に論理的な過程であり、それゆえ古典計算主義的なのだという見方がある。この見方は日常的推論の無意識的な部分を意識的な部分と同じく言語的な過程と捉える。しかし、日常的推論の無意識的な部分はコネクショニズムのメカニズムに基づく過程である。それは暗黙の前提による演繹的な過程とはみなせない。従って、日常的な推論は無意識的な部分をあわせて考えても、厳密な意味では、古典計算主義的なものではなく、むしろコネクショニズム的な色彩を強く帯びた過程である。言語を用いた意識的な思考は古典的計算主義が妥当するもっとも典型的な認知と考えられているが、むしろ古典的計算主義が妥当するのは人工言語を用いた形式的な記号操作による認知だけであって、日常言語による普通の思考は厳密な意味では古典計算主義的ではないのである。
中枢興奮性シナプス伝達効率決定因子の検討

中枢シナプスにおいて、伝達物質によるシナプス受容体の飽和が提唱されている。この飽和仮説の当否を検討する目的でラット小脳スライスの顆粒細胞からホールセル記録を行い、苔状繊維を局所電気刺激してnon-NMDA型興奮性シナプス電流(EPSC)を誘発して解析を行った。刺激強度を漸増させて、単一繊維入力刺激を確認した。いくつかの細胞では自発性微小EPSCと同程度の小さなEPSCが誘発された。細胞外液のCa濃度を下降させMg濃度を上昇させてCa/Mg濃度比1.25/3mM-0.5/5mMとしたところ刺激に対する不応答数が著明に増大した。これに対して、誘発されるEPSCのサイズは不変であった。これらのEPSCは単一放出部位からの伝達物質素量子に起因すると示唆される。単一放出部位EPSCの振幅ヒストグラムは正規分布をなし、分散係数は0.32±0.04(n=5)であった。このEPSCを非定常ノイズ解析によって解析したところ、ほぼ直線的な電流分散関係が得られた。この結果から、単一伝達物質素量子は受容体を飽和しないと結論される。この最小EPSCとは別個の細胞で、きわめて大きなEPSCが観察された。そのうちのいくつかの例では、EPSCの振幅のゆらぎがほとんど認められなかった。このEPSCの振幅ヒストグラムも正規分布をなしたが、C.V.は0.05±0.05ときわめて小さく値を示した。非定常ノイズ解析を行ったところ、電流分散関係は、ほぼ完全な放物線を示した。従って、この場合、ほぼすべての受容体が伝達物質によって飽和すると結論される。これらの結果から、伝達物質素量子は、後シナプス膜の一部のnon-NMDA受容体と結合してチャンネルを開口させる一方、複数の放出部位から放出された伝達物質素量子は互いにオーバーラップして、シナプス間隙の伝達物質濃度を上昇させ、その結果受容体の飽和が生じると結論される。
先進ガン治療装置の普及を加速させるための超伝導マグネットの極軽量化に関する研究

超伝導技術を活用した重粒子線がん治療用『回転ガントリー』を、国内外の医療施設へ普及させるためには、装置の大幅な軽量化が急務である。そこで、『回転ガントリー』の中核機器である超伝導マグネットの極軽量化を行う。現状の超伝導マグネットには、漏れ磁場遮蔽のために、巨大重量物である鉄ヨークを使用している。その鉄ヨークを一切使用しない“アクティブシールド(能動的磁場遮蔽)型"超伝導マグネットの設計概念を新たに導入することで、マグネット重量の劇的な軽量化を実現する。その際、これまでの研究活動で開発した『回転ガントリー』用超伝導マグネット設計コードや超伝導コイル製作技術等を活用する。
自然画像のカテゴリー化における非対称性

本研究では、従来のカテゴリー研究が用いてきた刺激である幾何図形、ドットパターン、略画などではなく、自然画像なかでも生物画像を刺激としてそのカテゴリー化の仕組みについて研究を行った。その結果、生物画像を呈示しその再認を求めると、画像の各構成成分の再認記憶に及ぼす貢献度には顕著な違いがあることが明らかになった。蝶では前翅の貢献度が高く、蜂では腹部の貢献度が高かった。このことが人間の環境適応上持つ意味について議論された。また、同じ特徴の変化であっても追加変化が削除変化よりも認知されやすいといういわゆる非対称的混同効果は従来の研究と同様認められたが、猫を刺激画像として用いるとその効果は逆転することが明らかになった。そして、その背景に印象(典型性、奇異性など)の変化があることが示唆された。さらに、従来の研究には追加・削除変化と逸脱・復元変化が交絡しており、こうの交絡をコントロールした研究では逸脱変化においてのみ追加変化優位の非対称的混同効果が認められた。さらにこの背景に印象変化が関わっていることが確認され、さらにこのような成人を被験者として得られた知見は幼児を被験者とした実験においても同様に得られた。今後、自然画像認知の特性をさらに明らかにするためには、本研究によって非対称的混同効果が生起するための一つの重要な要因として指摘された印象変化がどのようなメカニズムで画像の認知プロセスに影響を及ぼしているか明らかにする必要がある。本研究の目的は,蜂や蝿などの他の昆虫類や犬や猫といった哺乳類の自然画像を刺激として,(1)その刺激画像に含まれるどのような特徴の変化が認知されやすいのか,さらに(2)どのような特徴に対しても,追加変化が削除変化より認知されやすいという非対称的混同効果が認められるのか,(3)特徴変化の認知されやすさの特徴による違い及び非対称的混同効果が,認知発達の早い段階から存在する生得的性質を有するものであるかどうかを検討することであった.さらに,得られた結界に対して,従来の諸理論を批判的に検討し,新たに,画像認知に関するモデルの構築を行なう計画であった.本年度において,実験に用いる刺激パターンの作成と,コンピュータによる刺激の呈示、被験者の反応の記録を自動的に行うシステムを構築し,これらのシステムを用いて、実験の刺激材料として使用可能な刺激画像を,図鑑や実物標本を撮影し,デジタル化した.次に,上記のシステムを用いてデジタル化した蝶や蜂の自然画像のそれぞれについて,前翅,後翅,触角,腹部,頭部のいずれかに追加,もしくは削除変化を加えた刺激を作成し,実験材料を作成した.どの特徴の,どのような種類(追加もしくは削除)の変化に対して敏感であるかを実験的に検討した.その結果,(1)蝶画像では前翅,蜂画像では腹部の変化に対して人間は敏感であること,さらに(2)蝶画像においては,ほとんど全ての特徴において,追加変化が削除変化より認知されやすいという,従来広く認められてきた非対称的混同効果が確認された.上記の結果が,(1)他の生物画像(例えば描画像)においても成り立つのかどうか,(2)特徴変化の認知されやすさの特徴による違い及び非対称的混同効果が,認知発達の早い段階から存在する生得的性質を有するものであるかどうかについては来年度検討する予定である.本研究では、従来のカテゴリー研究が用いてきた刺激である幾何図形、ドットパターン、略画などではなく、自然画像なかでも生物画像を刺激としてそのカテゴリー化の仕組みについて研究を行った。その結果、生物画像を呈示しその再認を求めると画像の各構成成分の再認記憶に及ぼす貢献度には顕著な違いがあることが明らかになった。また、同じ特徴の変化であっても追加変化が削除変化よりも認知されやすいといういわゆる非対称的混同効果は従来の研究と同様認められたが、猫を刺激画像として用いるとその効果は逆転すること、その背景に印象(典型性、奇異性など)の変化があることが明らかになった。

さらに、従来の研究には追加・削除変化と逸脱・復元変化が交絡しており、この交絡をコントロールした研究では逸脱変化においてのみ追加変化優位の非対称的混同効果が認められた。さらにこの背景に印象変化が関わっていることが確認された。さらにこのような成人を被験者として得られた知見は幼児を被験者とした実験においても認められた。今後、自然画像認知の特性をさらに明らかにするためには、本研究によって媒介要因として指摘された印象変化がどのようなメカニズムで画像の認知プロセスに影響を及ぼしているか明らかにする必要がある。
測定対象の標準物質を必要としない定量NMRを用いた食品関連成分分析法の確立

食品の品質や安全性の評価に関する定量値の質の保証が国内外で重要な課題となっており,様々な食品関連成分に対する信頼性の高い分析法の開発が望まれている.本研究では,食品成分や有害汚染物質などを対象に測定対象化合物の標準物質を必要としない定量NMRを用いた信頼性が高く,高精度,迅速,簡便な食品関連成分の分析法を確立することを目的に検討を行った.定量NMRによる精密な定量には1測定対象化合物の定量に用いる定量用シグナルが,食品または食品素材中の夾雑化合物のシグナルと完全に分離していること,2測定対象化合物が重水素化溶媒(重溶媒)に完全に溶解していることが必須である.そこで,2018年度は昨年度に引き続き食品関連成分を中心に1H NMRを用いた定量NMR(1H-qNMR)測定を行い,各化合物のスペクトルパターン情報の収集,測定溶媒の選定,定量に最適なシグナルの選定を行った.また,各化合物の照射パルス遅延時間,積算回数など測定条件の最適化を実施した.さらに,昨年度検討したポリフェノールの一種であるアクテオシドを対象に分析法の確立に関する検討の一環として,加工食品を対象とした検討を実施し,当該化合物の定量において,簡便な抽出操作のみで,その定量が可能であるとともに,従来法の定量値と有意な差はなく,本法は加工食品中のアクテオシド分析法として有用であることが明らかとなった.なお,本研究課題の新たな取り組みとして,定量NMRとLCを組み合わせた定量分析法に関する予備検討も実施した.2018年度は,カフェイン,ナリンジン,Naringenin 7-O-[α-D-glucopyranosyl-(1→4)-α-D-glucopyranosyl-(1→3)-{α-L-rhamnopyranosyl-(1→2)}-α-D-glucopyranoside]等の糖転位ナリンジンなど食品関連成分を中心に1H-qNMRにおけるスペクトルパターン情報の収集を行い,測定対象に由来するシグナルの多重度やシグナル間の分離度などを基に1H-qNMRに適用可能な成分の選抜を行った.また,選抜された成分の1H-qNMR測定における照射パルス遅延時間,積算回数など各種測定パラメータの最適化を実施した.これらの検討結果は,次年度の食品,食品素材に含まれる1H-qNMRを用いた測定対象成分の定量法の確立における基礎データとなるものであり,以上の検討は当初の計画どおり実施することができた.さらに,今年度は,昨年度検討したポリフェノールの一種であるアクテオシドを対象とした1H-qNMRによる定量法の適用拡大に関する検討を実施し,加工食品(青汁製品)に含まれる当該成分の定量において,本法が有用であることを従来法との比較などより明らかにすることができた.なお,今年度は本研究課題の新たな取り組みとして,定量値の正確性に優れた分析法である1H-qNMRと分解能や汎用性に優れた分析法であるLCを組み合わせた定量法の食品成分分析への適用に関する予備検討も実施した.2019年度は,2018年度に予備検討として実施した1H-qNMRとLCを組み合わせた定量法の食品成分分析に関して,加工食品等に含まれるアクテオシドの分析から本法の適用性を検討し,1H-qNMRとの比較を行うなど,その性能を評価する予定である.また,引き続き,食品関連成分の1H-qNMRスペクトルパターン情報の収集,1H-qNMRの適用性の評価等を実施し,食品関連成分を対象とした1H-qNMRによる定量法の確立について検討を行う予定である.食品の品質や安全性の評価に関する定量値の質の保証が国内外で重要な課題となっており,様々な食品関連成分に対する信頼性の高い分析法の開発が望まれている.本研究では,食品成分や有害汚染物質などを対象に測定対象化合物の標準物質を必要としない定量NMRを用いた信頼性が高く,高精度,迅速,簡便な食品関連成分の分析法を確立することを目的に検討を行った.定量NMRによる精密な定量には1測定対象化合物の定量に用いる定量用シグナルが,食品または食品素材中の夾雑化合物のシグナルと完全に分離していること,2測定対象化合物が重水素化溶媒(重溶媒)に完全に溶解していることが必須である.そこで,平成29年度は食品関連成分を中心に1H NMRを用いた定量NMR(1H-qNMR)測定を行い,各化合物のスペクトルパターン情報の収集,測定溶媒の選定,定量に最適なシグナルの選定を行った.また,各化合物の照射パルス遅延時間,積算回数など測定条件の最適化を実施した.これらの検討結果を基に,ポリフェノールの一種であるアクテオシドを対象に分析法の確立に関する検討をさらに実施した.その結果,ゴマ葉粉末中の当該化合物の定量については,重水素化溶媒による簡便な抽出操作を行うのみで,その定量が可能であることが判明した.また,得られた定量値は従来法であるLC法で得られた定量値と有意な差はなく,本法はゴマ葉粉末中のアクテオシド分析法として有用であることが明らかとなった.平成29年度は,食品関連成分を中心に1H-qNMRのスペクトルパターン情報を収集するとともに,1H-qNMR測定における照射パルス遅延時間,積算回数など各種測定パラメータの最適化に関する検討を実施した.これらの検討結果は,今後,食品,食品素材中の測定対象成分の定量法を確立する上で基盤となるデータであり,当初の計画どおりこれらの検討を進めることができた.

さらに,今年度はポリフェノールの一種であるアクテオシドを対象とした分析法の確立に関する検討にも着手し,特に,ゴマ葉粉末に含まれる当該成分の分析において,本法は非常に有用であることを従来法との比較より実証することができた.以上より,現時点において,本研究はおおむね順調に遂行できているものと考える.食品の品質や安全性の評価に関する定量値の質の保証が国内外で重要な課題となっており,様々な食品関連成分に対する信頼性の高い分析法の開発が望まれている.本研究では,食品成分や有害汚染物質などを対象に測定対象化合物の標準物質を必要としない定量NMRを用いた信頼性が高く,高精度,迅速,簡便な食品関連成分の分析法を確立することを目的に検討を行った.定量NMRによる精密な定量には1測定対象化合物の定量に用いる定量用シグナルが,食品または食品素材中の夾雑化合物のシグナルと完全に分離していること,2測定対象化合物が重水素化溶媒(重溶媒)に完全に溶解していることが必須である.そこで,2018年度は昨年度に引き続き食品関連成分を中心に1H NMRを用いた定量NMR(1H-qNMR)測定を行い,各化合物のスペクトルパターン情報の収集,測定溶媒の選定,定量に最適なシグナルの選定を行った.また,各化合物の照射パルス遅延時間,積算回数など測定条件の最適化を実施した.さらに,昨年度検討したポリフェノールの一種であるアクテオシドを対象に分析法の確立に関する検討の一環として,加工食品を対象とした検討を実施し,当該化合物の定量において,簡便な抽出操作のみで,その定量が可能であるとともに,従来法の定量値と有意な差はなく,本法は加工食品中のアクテオシド分析法として有用であることが明らかとなった.なお,本研究課題の新たな取り組みとして,定量NMRとLCを組み合わせた定量分析法に関する予備検討も実施した.2018年度は,カフェイン,ナリンジン,Naringenin 7-O-[α-D-glucopyranosyl-(1→4)-α-D-glucopyranosyl-(1→3)-{α-L-rhamnopyranosyl-(1→2)}-α-D-glucopyranoside]等の糖転位ナリンジンなど食品関連成分を中心に1H-qNMRにおけるスペクトルパターン情報の収集を行い,測定対象に由来するシグナルの多重度やシグナル間の分離度などを基に1H-qNMRに適用可能な成分の選抜を行った.また,選抜された成分の1H-qNMR測定における照射パルス遅延時間,積算回数など各種測定パラメータの最適化を実施した.これらの検討結果は,次年度の食品,食品素材に含まれる1H-qNMRを用いた測定対象成分の定量法の確立における基礎データとなるものであり,以上の検討は当初の計画どおり実施することができた.さらに,今年度は,昨年度検討したポリフェノールの一種であるアクテオシドを対象とした1H-qNMRによる定量法の適用拡大に関する検討を実施し,加工食品(青汁製品)に含まれる当該成分の定量において,本法が有用であることを従来法との比較などより明らかにすることができた.なお,今年度は本研究課題の新たな取り組みとして,定量値の正確性に優れた分析法である1H-qNMRと分解能や汎用性に優れた分析法であるLCを組み合わせた定量法の食品成分分析への適用に関する予備検討も実施した.平成30年度は,まず,今年度の成果を基に加工食品中のアクテオシド分析法の検討を行い,本法の性能を評価する.また、食品関連成分の1H-qNMR
Ｓｉ基板を用いた縦型大面積・高出力深紫外ＬＥＤの研究

深紫外LEDは、医療、殺菌・浄水、生化学産業などへ応用においてその高出力化が期待されている。しかし、サファイア基板上に形成された深紫外LEDでは、横注入構造のため高出力化が難しく、また光取り出し効率が低い。本研究では、Si基板上にAlGaN深紫外LEDを形成することにより、縦型・大面積化を実現しその高出力化を実現することを目的とする。研究では、2次元格子状パターン加工基板上にAlN成長を行いクラックの無い良好なAlNバッファーを形成し、深紫外LEDのミリワット動作に成功した。また、透明p型AlGaNコンタクトと高反射電極を導入することにより、深紫外LEDの光取り出し効率を大幅に向上させた。深紫外高効率LEDは、医療、殺菌・浄水、生化学産業などへ応用において大変期待されており、その高効率化が求められている。しかし、AlGaN深紫外LEDは現在、絶縁性のサファイア基板上に形成され、横注入構造をとっているため、n型AlGaNの大きなシリーズ抵抗のため高出力化が難しい。またサファイア基板を伝搬する導波モードの発生により、光取り出し効率が低い。本研究では、Si基板上にAlGaN深紫外LEDを成長し、ヒートシンクへの直接ボンディングの後、LED層にダメージのないSi基板のリムーブを行うことで、縦型・大面積の深紫外LEDを実現する。シリーズ抵抗の低減と光取り出し効率の向上、ならびに大面積直接ヒートシンクにより、2桁程度の高出力化を実現する。H25年度では、Si基板上高品質バッファーを形成する準備としてサファイア基板上に2次元格子状パターン加工を行いELO成長を行い良好なバッファーを形成した。サファイア基板上に三角格子状パターンを形成した基板(PSS)上にAlNを成長し、形状の制御された結合ピラーの自己形成を行い、さらに埋込み成長を行うことにより平坦なバッファーの作製を行った。作製した結合ピラー上には段差が生じやすく、その上に作製したLEDはリーク電流のため外部量子効率が上がらないことが分かった。段差の少ない表面を得るためにPSSのパターンを30°回転した三角格子として加工を行いAlNピラーを成長した結果、平坦性の高いAlNピラーの形成に成功した。本研究ではさらに、透明p型AlGaNを用いた深紫外LEDの実現に成功し、光取り出し効率の向上により外部量子効率7%の高効率深紫外LEDを実現した。殺菌用途波長(260-280nm)おいて、シングルチップで5ワット程度の高出力深紫外LEDを実現する。H24度ではまず、Si基板上高効率LEDにおいてもっとも重要である低貫通転位AlNバッファーの結晶成長方法の開拓を行った。本研究ではSi基板上に加工したストライプ上へのAlN横方向埋め込み成長(ELO)による貫通転位の低減とクラックの防止を提案していたが、より効果的な2次元格子状パターン加工基板上へのELO成長を行い良好なバッファーを形成した。サファイア基板上に三角格子状パターンを形成した基板(PSS)上にAlNを成長し、形状の制御された結合ピラーの自己形成に成功した。さらに結合ピラー構造上に埋込み成長を行うことにより平坦なバッファーの作製に成功した。結合ピラーバッファーは光取り出し効率向上に極めて有効である。また、ピラー内には貫通転位がほとんど存在しないため、高い内部量子効率の実現に有効である。さらに、透明p型AlGaNを用いた深紫外LEDの実現に成功し、光取り出し効率の向上により外部量子効率5%の高効率深紫外LEDを実現した。

本研究では、Si基板上にAlGaN深紫外LEDを成長し、ヒートシンクへの直接ボンディングの後、LED層にダメージのないSi基板のリムーブを行うことで、縦型・大面積の深紫外LEDを実現する。シリーズ抵抗の低減と光取り出し効率の向上、ならびに大面積直接ヒートシンクにより、2桁程度の高出力化を実現する。H26年度では、まずサファイア基板上に2次元格子状パターン加工を行いELO成長を行い、良好なAlNバッファーを形成した。サファイア基板上にウェットケミカルエッチング法を用いてファセットエッチング面が出た三角格子状ホールパターンを形成した。その上にAlNを成長することで平坦性の高いAlNバッファーの形成に成功した。以前までに作製したAlNでは段差が生じやすく、その上に作製したLEDはリーク電流のため外部量子効率が上がらなかったため、平坦性の向上は重要性が高い。また、この技術を応用し、3角格子状のパタンSi基板上にAlNを製膜し平坦性の高いAlNバッファーを形成した。本研究ではさらに、透明p型AlGaNを用いた深紫外LEDの実現においてAl組成を70%程度まで向上させ260nmの短波LEDで光取り出し効率の向上に成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。量子電子・光デバイス工学半導体工学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で提案・実現した結合ピラーAlNバッファー構造は、縦方向伝搬特性による光取出し効率の向上、ならびに、極低貫通転位密度による内部量子効率向上の両方の効果において、従来提案していたストライプ上のELO成長バッファーよりも優れた構造である。また、形状の制御された結合ピラーの成長方法を新たに発見したことは学術的にも意義が大きい。深紫外LEDの高効率化に有効な新しいバッファーの形成方法を見つけた点で、本研究は大きな進歩を遂げたと考えられ、AlNバッファーの開拓に関して一つの研究目標を達成したと考えられる。しかし、新たな問題点として、ピラーの埋め込み再成長が不十分でバッファー上に段差が生じLED効率劣化の原因となる事が分かってきた。この問題に関してはPSSパターンを回転させるなどの方法が有効であることが明らかになり、解決へと向かっている。今後Si基板上に同条件を移行すれば、高効率・高出力深紫外LEDの実現が可能である。また、H25年度研究として予定していた「p型コンタクト層の改善による光取出し効率の向上」に関しては大きな成果を達成した。本研究では高Al組成p型AlGaNを用いた深紫外LEDの動作に成功しさらに、透明p型AlGaNコンタクト層と高反射p型電極を用いて光取出し効率を以前の1.7倍以上に向上させることに成功した。特に透明度の高いp-AlGaN(透過率94%以上)透明コンタクト層を用いたUVCLEDに関して成果を得て特許出願もおこなった。透明p型コンタクト層を用いれば深紫外LEDの効率を青色LEDの効率に近づけることが可能であり、Si基板を用いた高出力深紫外LED実現にとって極めて大きなブレークスルーであると考えられる。H24年度で新たに提案・実現した結合ピラー
コカミアリに特異的な性決定様式の解明

アリ・ハチを含む膜翅目昆虫には単一の相補的性決定遺伝子座CSDが存在すると考えられている。ミツバチでは性決定カスケードの最上流に存在するCSDが特定されており、ヘテロ型なら雌、ヘミ・ホモ型なら雄になることが分かっている。本研究では、ウメマツアリを用いて近親交配系を確立し、次世代に生じる二倍体の雄と雌を用いてQTL解析を行い、CSDの存在する領域を調べた。結果、2つの独立な染色体上にCSDの存在が示され、アリ類で初めて相補的性決定遺伝子座の複数化が生じている可能性が示唆された。CSDの複数化は近親交配で生じる不妊個体の出現頻度を従来の半分に抑える長所があり、他の種でも進化している可能性がある。本研究の目的は、コミカアリの侵襲的集団における、現行の説とは異なる性決定様式の存在を明らかにすることである。当初計画では、現行の性決定様式によれば本来メスとなるはずの三倍体のオスや個体を探すため、集団遺伝学調査及び全ゲノム解析を行うことであった。しかし、フィールドワークを予定していたガラパゴス諸島での承認手続き等に難を要したため、仏領ギアナにおけるいくつかのアリ集団に対象を絞ることとした。研究代表者らはそれぞれ侵襲的・非侵襲的集団に対応するクローン生殖型と有性生殖型のアリを収集することに成功した。仏領ギアナで収集されたこのアリ集団を使用し、コミカアリの全ゲノム解読を終了している。これについては近く論文を投稿する予定である。このアリ集団は、ゲノムワイド関連解析にも使用され(現在解析中)、アリの社会構造や生殖に係る遺伝的制御についてより深い理解を得られるであろう。25年夏頃論文の投稿を予定している。さらに、研究代表者はコミカアリの個体生殖交配を制御する方法等を含む、重大な発見をした。これにより、追加の費用負担なしに、より正確なアプローチを用いて研究目的を達成することが可能となる。(12.今後の研究の推進方策等参照)。生態・環境本研究課題は、当初フィールドワークを予定していたガラパゴス諸島での承認手続き等に難があったため、当初計画と比べやや遅れている。しかしながら、研究代表者は現在までに数々の新たな発見をしており、これにより提唱する仮説をより直接的に検証する術を得ている。平成24年度には、研究代表者の研究ユニットにおいて、コミカアリの個体生殖交配を制御する方法を発見した。これによりきょうだいを生殖させ、そこから生じた二倍体のオスの比率を観察することが可能になる。このアプローチは当初の計画よりもはるかに経済的でありながら、より強いエビデンスをもたらすものである。平成25年度には、個体交配のための、コミカアリの飼育を開始している。前述のとおり計画に変更はあったものの、追加費用はない。必要なアリ群は既に入手しているため、消耗品や試薬等をの購入にあてる。
軟部肉腫における分子生物学的予後因子の研究

我々は種々の軟部肉腫に対して広範な分子生物学的な解析を行い以下のような結果を得た。1.脱分化型脂肪肉腫および脱分化型軟骨肉腫:p53遺伝子異常とH-ras遺伝子異常の頻度は同一腫瘍組織内では、分化した成分に比較して脱分化成分に有意に高頻度に認められた。3.悪性ラブドイド腫瘍:この腫瘍は非常に予後不良であり、p53遺伝子異常を高頻度に認めまたhSNF5/INI1遺伝子の何らかの異常を検索した全例に認めた。5.腹壁外デスモイド腫瘍:この腫瘍においてbeta-cateninの異常発現はcylinD1の発現増強と相関関係を示し、beta-cateninがoncoproteinとして作用している可能性を支持した。Beta-cateninの遺伝子異常を有するものはそうでないものに比較してcyclinD1 mRNA発現量が増加していた。1.軟部悪性腫瘍のなかでも非常の予後の悪い軟部悪性ラブドイド腫瘍では75%と高率にp53遺伝子の異常を認めp53蛋白の発現とも相関関係を認めた(Kinoshita et al.J Cancer Res Clin Oncol in press)。2.脱分化型脂肪肉腫では分化した成分と脱分化の成分を比較すると脱分化を起こした成分に高率にp53遺伝子の異常とH-ras遺伝子の異常を認めた(Sakamoto et al.Am J Clin Pathol in press)。また脱分化型軟骨肉腫においても、通常軟骨肉腫に比較するとp53,H-ras遺伝子異常の頻度が有意に高かった。3.短期的な生命予後は比較的良好であるが長期的には予後不良である滑膜肉腫においてはp53遺伝子異常は18%にH-ras遺伝子異常は6.4%に認められたものの、予後との相関関係は認められなかった。MDM2遺伝子増幅は40%に認めたがやはり予後との相関関係はなく、p53遺伝子異常との相関も認めなかった(Oda et al.Mod Pathol 2000)。4.悪性神経鞘腫45例のH-ras遺伝子異常をPCR-RFLP法で検索したところ2例にコドン13のpoint mutationを認めた。2例とも短期間で腫瘍死しておりvon Recklingheusen病を合併していた(Watanabe et al.Int J Mol Medicine2000)。同一の45例の解析でp53蛋白の発現と予後に相関関係は認められなかったが、増殖能の指標であるMIB-1 labellingindexの高い例および横紋筋の成分の出現するいわゆるmalignant Triton tumorでは有意に予後不良であった。1.軟部悪性線維性組織球腫と鑑別を要する軟部多形型平滑筋肉腫を再検討し、通常型平滑筋肉腫と臨床病理学的に比較したところ予後は多形型が通常型に比べて不良であった。両者の間でp53およびMDM2の発現を蛋白レベルで免疫染色により比較したが、有意な差違は認めなかった(Oda et al. Am J Surg Pathol 2001)。2.皮膚異型線維性黄色腫8例と浅在性の悪性線維性組織球腫8例のH-,N-,K-ras遺伝子の異常を調べたところ悪性線維性組織球腫1例にH-rasの異常を、他の悪性線維性組織球腫1例にK-rasの異常を認めたのみで、皮膚異型線維性黄色腫にはras遺伝子異常を認めなかった(Sakamoto et al. Hum Pathol 2001)。3.滑膜肉腫56例でYB-1蛋白の核内発現と多剤耐性遺伝子産物であるp糖蛋白、MRP1,2の発現およびtopoisomerase II alphaの発現を比較した。また22例でABI-7700により定量的RT-PCRにより、MDR1,MRP1-3のmRNAの発現量を測定した。YB-1蛋白の核内発現はp糖蛋白およびtopoisomerase II alphaの発現と相関があり、またMDR1mRNAとも相関を示した。多変量解析の結果YB-1の核内発現は独立した予後不良因子であった(Oda et al.投稿中)。4.良性から悪性まで幅広いスペクトラムを有する炎症性筋線維芽細胞性腫瘍のp53,MDM2遺伝子異常を調べたところ、これらの遺伝子異常は組織学的および生物学的悪性度とは相関しなかった(Yamamoto et al.投稿中)。1.悪性軟部腫瘍におけるPTEN

遺伝子異常特異的な染色体転座を有しない悪性軟部腫瘍の新鮮凍結病本51例からDNAを抽出しPCR-SSCP、Direct sequence法にて癌抑制遺伝子PTEN/MMAC1遺伝子異常の検索を行った。PTEN遺伝子異常は2例にしか認められず、各々の症例は下大静脈と後腹膜発生の平滑筋肉腫であった。腹腔内発生の平滑筋肉腫3例中2例にPTEN遺伝子異常を認めたことになり、四肢発生の平滑筋肉腫10例にはPTEN遺伝子異常を認めなかった。腹腔内発生平滑筋肉腫は四肢発生例に比較して有意に予後不良でありPTEN遺伝子異常の観点から見ると、腹腔内発生例は四肢発生例とは違う発癌機構を有している可能性が示峻された。(Saito etal. In J Cancer, in press)2.胞巣状軟部肉腫におけるhMLH1/hMSH2発現異常とそのメカニズム16例の胞巣状軟部肉腫を臨床病理学的に解析し、パラフィン標本が使用可能であった11例よりDNAを抽出し癌抑制遺伝子ないし癌遺伝子であるp53,APC, E-cadherinおよびbeta-cateninの遺伝子異常を調べた。さらにDNAミスマッチ修復遺伝子であるhMLH1およびhMSH2のプロモーター領域のメチル化と蛋白の発現を検索した。臨床病理学的には核異型度が唯一の予後不良因子であった。p53の遺伝子変異は4例に認められ、E-cadherin, APC遺伝子変異はそれぞれ1例づつに認められた。Beta-cateninの遺伝子異常を有する症例は一例もなかった。hMSH発現減弱は2例に、hMLH1発現減弱は3例に認められ、後者の3例は全てp53ないしAPCの遺伝子変異を有する症例であった。これら癌抑制遺伝子異常とhMLH1発現減弱の間には有意な相関関係が認められた。hMLH1およびhMSH2のプロモーター領域のメチル化は全例で認められなかった。従ってhMLH1ないしhMSH2の発現減弱は胞巣状軟部肉腫における癌抑制遺伝子異常を引き起こすのに重要な役割を演じていると考えられた(投稿中)。
乳児院・児童養護施設及び里親養育における乳幼児期からの連続性を持った心理的ケア

本研究は、児童福祉施設(乳児院・児童養護施設等)及び里親養育における乳幼児期からの連続性を持った心理的ケアの必要性を踏まえて、1施設の小規模化、家庭的養護の推進を踏まえた上での乳幼児期からの連続性を持った心理的ケアのあり方の探求、2家庭と同様の環境における養育の推進を踏まえた上での里親支援(施設と里親との協働含む)、保護者支援、専門性の発揮、地域支援等の施設の役割の検討、3施設での有効な取り組み(継続実施中)の中期的な評価を行うことなどを目的としている。本年度の研究実績については、当初の研究計画では初年度に全国規模のアンケート調査を行う予定であったが、2017年8月に出された「新たな社会的養育ビジョン」を受けた大きな方針転換等によって、社会的養護の現場に少なからずの混乱が続いていることが認められたことから、より丁寧に、事前準備を行った上で調査を行うことが必要だと判断した。そのため、文献・資料の収集に努めつつ、学会への参加、学会でのシンポジウム(社会的養護、里親関連)の企画・実施、及び里親サロンへの参加等をするなどし、現場の声を丁寧に拾っていくという作業を行って、現状を十分に把握し、それを反映したアンケート質問紙の素案を完成させるという作業まで行った。次年度以降に、速やかにアンケート調査を実施し、それに基づいて、有効な取り組みを行っている施設や里親を抽出し、実地調査に結び付けていくこととし、概ね、当初の予定に従って研究を進めていく予定である。当初の研究計画では、初年度には、乳児院・児童養護施設における乳幼児期からの連続性を持った心理的ケア、里親支援、里親家庭との協働等に関するアンケート調査研究を行い、次年度には、その結果に基づいて、有効な実践を行っている施設、里親等に対する実地インタビュー調査を行う。さらに、その結果を施設や里親支援等における具体的な実践につなげていく予定であった。しかしながら、「新たな社会的養育ビジョン」を受けた大きな方針転換が社会的養護の現場へ与える影響は予想以上に大きく、かつ、公認心理師制度への対応等も重なって、社会的養護の現場に少なからずの混乱が認められたことから、より丁寧に、事前準備を行った上で調査を行うことが必要だと判断した。そのため、年度中にアンケート調査の実施と集計作業まで到達しなかったためである。今後の研究については、概ね当初の計画に従い、速やかにアンケート調査を行って全国規模の状況を把握し、引き続き、それに基づいて、有効な取り組みを行っている施設や里親を抽出し、実地調査に結び付けていく。さらには、有効な取り組みの取り入れ、具体的な実践等につなげていく予定である。アンケート調査の実施、及びその集計等にかかる作業ができなかったため、物品費(パソコン、統計ソフト等)、人件費(入力作業等にかかるアルバイト代等)、その他(通信にかかる切手代等)について、一部のみの使用に留まるか、使用しなかったためである。

次年度において、速やかにアンケート調査を実施していくので、それに伴う物品費、人件費、その他(通信費等)が必要となるため、そのままスライドして使用する予定である。
低温酵素(Psychrophilic enzyme)の分子機能に関する研究

低温域(05°C)で作用する酵素の触媒機能を高次構造との関連で解明する研究の一環として、好冷菌(Shewanella sp.)が産生するアルカリフォスファターゼに着目して、その分離精製を行い、精製酵素について酵素化学的及び理化学的性質を明らかにした。●アルカリフォスファターゼ(AP)の分離精製:菌体(2Kg)を磨砕して得られた酵素抽出液を、硫酸アンモニウム40-80%飽和で粗分画した後、順次、DEAE-ce11ulofine、Butyl-cellulofine、Hydroxylapatite、Sephacryl S-100、Mono-Qを用いたカラムクロマトグラフィーに供し、Native-PAGE及びSDS-PAGEで均一な酵素標品1.04mg(比活性:1394)を活性収率13.1%で分離した。●APの酵素化学的特性:精製酵素は、至適pH9.8、至適温度40°Cを示し、pH9.8、温度010°Cの範囲で安定であったが、20°C以上で失活する特性を示した。本酵素は、金属イオンを要求し、Mg^<2+>、Mn^<2+>及びCo^<2+>により活性が高められた。0°Cにおける活性は、40°C(至適温度)の39%を示した。また、幅広い基質特異性を示し、ATP、GTP、CTP、β-Glycerophosphateなどを脱リン酸化した。●APの理化学的特性:SDS-PAGE及びアミノ酸組成分析で測定された分子量は、41,800であった。また、精密アミノ酸組成分析により、この酵素は、高次構造の安定化因子であるプロリン残基の含量が低く、また、分子内に1つのジスルフィド結合を有していることが明らかになった。これらの特性が、この酵素の中温域における不安定性と低温域における高い触媒活性に寄与しているものと推測された。低温酵素の低温(05°C)における触媒機能発現機構を、高次構造との関連で解明する研究の一環として、好冷菌(Shewanella sp.)が産生するフォスファターゼに着目して、その分離精製を行い、さらに、精製酵素について酵素化学的及び理化学的諸性質を明らかにした。2.酵素化学的特性:精製酵素は、至適pH6.0、至適温度30°Cを示し、また、pH68、温度020°Cの範囲で安定であったが、30°C以上で失活する特性を示した。本酵素は、金属イオンを要求し、Mg^<2+>、Ca^<2+>及びCo^<2+>により活性が、それぞれ、6.1倍、7.1倍、4.8倍に高められた。また、30°Cと5°CにおけるKm値は、0.95mM、0.77mMであり、低温の方が高い基質親和性を示した。Vmaxは、0.50nmo1/(30°C)、0.17nmo1/min(5°C)を示し、5°Cにおける最大活性は、30°C(至適温度)の34%であった。K_<cat>は、6.7X10^3min^<-1>(30°C)と2.3×10^3m:n^<-1>(5°C)であった。3.理化学的特性:MALDI-TOF mass spectrometry及びアミノ酸組成分析で測定された、分子量は、38,300であった。また、精密アミノ酸組成分析により、この酵素は、高次構造の安定化因子であるプロリン残基の含量が低く、また、分子内ジスルフィド結合を有していないことが明らかになった。

また、精密アミノ酸組成分析により、この酵素は、高次構造の安定化因子であるプロリン残基の含量が低く、また、分子内に1つのジスルフィド結合を有していることが明らかになった。これらの特性が、この酵素の中温域における不安定性と低温域における高い触媒活性に寄与しているものと推測された。
小・中学生の長期欠席者の要因解明に関する疫学研究：早期発見と管理体制に向けて

本研究の目的は、島根県出雲市立第一中学校区の保育園児、幼稚園児、小学生、中学生を対象に家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子、生体内ストレス指標と長期欠席者との関連を縦断研究により解明することである。平成30年度は研究計画、方法に従って、1研究対象者の選定、2家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子に関する疫学資料の収集、3ストレス評価指標の収集を実施した。1.対象者は平成20年から平成30年まで島根県出雲市立第一中学校区に在籍する保育園児、幼稚園児、小学生、中学生(平成30年度は合計2508名)である。2.家庭環境因子、学校環境因子、生活環境因子に関する疫学資料は自記式質問票「生活に関するアンケート調査」により収集した。質問項目は性、学年、学校名、家族との関係、友人との関係、情報機器利用時間(平日のテレビ視聴、ビデオゲームの使用、携帯電話の使用、パーソナルコンピューターの使用)である。3.1年間の欠席日数は出雲市立第一中学校区すこやか委員会の協力により収集した。欠席日数が30日以上のものを長期欠席者とした。平成28年度に調査票を回収した中学生576名における長期欠席者数は14名、長期欠席者の割合は2.4%(14/576)であった。平成29年度に調査票を回収した中学生550名における長期欠席者数は17名、長期欠席者の割合は3.1%(17/550)であった。平成30年度の長期欠席者の資料は令和1年度に収集する。4.生体内ストレス指標は、出雲市教育委員会の協力により平成24年から平成30年まで小学4年生、中学1年生(平成29年度は小学4年生156名、中学1年生150名)の血清コルチゾル値を収集した。5.対象者は出雲市立第一中学校区すこやか委員会が作成したID番号により追跡する。6.本研究は、島根大学医学部「医の倫理委員会」に提出し、承認を得ている。対象者の選定および疫学資料の収集平成30年度の島根県出雲一中校区の幼稚園児、保育園児、小学生、中学生の在籍児童数は2508名で、調査票の回収数は2480名である。従って回収率は98.9%(2480/2508)と高率である。2.本研究は、島根大学医学部「医の倫理委員会」の承認を得ている。3.本研究で収集した、家庭環境因子、学校環境因子、生活環境因子に関する疫学資料、ストレス評価指標、欠席日数をデータベース化した。平成30年の長期欠席者の資料は令和元年に収集する。研究期間を1年間延長する。平成20年度から平成30年度まで11年間にわたり収集した出雲一中校区の幼稚園児、保育園児、小学生、中学生の疫学資料を解析し、家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子(情報機器利用)とストレス評価指標、長期欠席者との関連を縦断研究により明らかにする。ストレス指標、長期欠席者と家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子(情報機器利用)との関連を重回帰分析、ロジスティク回帰分析、比例ハザードモデルにより検討する。長期欠席者の早期発見、管理体制の確立に関する提言本研究の成績に基づき、長期欠席者の早期発見と管理体制の確立に関する提言を行う。出雲市立第一中学校区の学校保健の向上に寄与すると考える。平成28年度は研究計画、方法に従って、1研究対象者の選定、2家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子に関する疫学資料の収集、3ストレス評価指標の収集を実施した。1.対象者は平成20年から平成28年まで島根県出雲市立第一中学校区に在籍する保育園児、幼稚園児、小学生、中学生(平成28年度は合計2480名)である。小学生高学年、中学生は本人が記入した。担任の先生が質問票を配布し、その場で回答及び回収を行った。幼稚園児、保育園児、小学生低学年は保護者が記入した。疫学資料の信頼性を高めるために、各学校において共通の質問票と共通の質問マニュアルを使用し、標準化された自記式質問票調査を実施した。3. 1年間の欠席日数は出雲市立第一中学校区すこやか委員会の協力により収集した。4.生体内ストレス指標は、出雲市教育委員会の協力により平成24年から平成28年まで小学4年生、中学1年生(平成28年度は小学4年生174名、中学1年生149名)の血清コルチゾル値を収集した。6.本研究は、島根大学医学部「医の倫理委員会」に提出し、承認を得た。1.対象者の選定および疫学資料の収集平成28年度の島根県出雲一中校区の幼稚園児、保育園児、小学生、中学生の在籍児童数は2541名で、調査票の回収数は2480名である。従って回収率は92.6%(2480/2541)と高率である。

2.本研究は、島根大学医学部「医の倫理委員会」の承認を得た。3.本研究で収集した、家庭環境因子、学校環境因子、生活環境因子に関する疫学資料、ストレス評価指標、欠席日数をデータベース化した。本研究の目的は、島根県出雲市立第一中学校区の保育園児、幼稚園児、小学生、中学生を対象に家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子、生体内ストレス指標と長期欠席者との関連を縦断研究により解明することである。平成29年度は研究計画、方法に従って、1研究対象者の選定、2家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子に関する疫学資料の収集、3ストレス評価指標の収集を実施した。1.対象者は平成20年から平成29年まで島根県出雲市立第一中学校区に在籍する保育園児、幼稚園児、小学生、中学生(平成29年度は合計2531名)である。2.家庭環境因子、学校環境因子、生活環境因子に関する疫学資料は自記式質問票「生活に関するアンケート調査」により収集した。質問項目は性、学年、学校名、家族との関係、友人との関係、情報機器利用時間(平日のテレビ視聴、ビデオゲームの使用、携帯電話の使用、パーソナルコンピューターの使用)である。小学生高学年、中学生は本人が記入した。担任の先生が質問票を配布し、その場で回答及び回収を行った。幼稚園児、保育園児、小学生低学年は保護者が記入した。疫学資料の信頼性を高めるために、各学校において共通の質問票と共通の質問マニュアルを使用し、標準化された自記式質問票調査を実施した。3. 1年間の欠席日数は出雲市立第一中学校区すこやか委員会の協力により収集した。欠席日数が30日以上のものを長期欠席者とした。4.生体内ストレス指標は、出雲市教育委員会の協力により平成24年から平成29年まで小学4年生、中学1年生(平成29年度は小学4年生183名、中学1年生179名)の血清コルチゾル値を収集した。5.対象者は出雲市立第一中学校区すこやか委員会が作成したID番号により追跡する。6.本研究は、島根大学医学部「医の倫理委員会」に提出し、承認を得ている。1.対象者の選定および疫学資料の収集平成29年度の島根県出雲一中校区の幼稚園児、保育園児、小学生、中学生の在籍児童数は2582名で、調査票の回収数は2531名である。従って回収率は98.0%(2531/2582)と高率である。2.本研究は、島根大学医学部「医の倫理委員会」の承認を得ている。3.本研究で収集した、家庭環境因子、学校環境因子、生活環境因子に関する疫学資料、ストレス評価指標、欠席日数をデータベース化した本研究の目的は、島根県出雲市立第一中学校区の保育園児、幼稚園児、小学生、中学生を対象に家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子、生体内ストレス指標と長期欠席者との関連を縦断研究により解明することである。平成30年度は研究計画、方法に従って、1研究対象者の選定、2家庭環境因子、学校環境因子、社会環境因子に関する疫学資料の収集、3ストレス評価指標の収集を実施した。1.対象者は平成20年から平成30年まで島根県出雲市立第一中学校区に在籍する保育園児、幼稚園児、小学生、中学生(平成30年度は合計2508名)である。