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現代英語圏文学におけるモダニズムの遺産継承に関する包括的研究

5月の日本英文学会第90回全国大会で「モダニズムの現代性ー空間、情動、メディア・テクノロジー」と題するシンポジウムをメンバー4人の全員参加で開催した。これを組織し司会を務めた秦は「機械のユートピアと機械のコメディーWyndham LewisとCharlie Chaplinにおける「不気味」な身体」、吉田は「アナクロニスティック・モダニズムとしてのノワール小説」、佐藤は「Greene、映画に行く」、田尻は「Virginia Woolfと小津安二郎」という研究発表を行い、主に映画というメディアとの関連でモダニズム文学の再検討を行った。また同時に、この全国大会に合わせて米国ラトガーズ大学教授レベッカ・ウォルコウィッツ氏を招へいし、大会で特別講演を行ってもらうとともに親睦を深めた。さらに氏の主著である『ボーン・トランスレーティッド』の翻訳をメンバー全員で進めた。その他、秦はイアン・マキューアンについて研究し、カズオ・イシグロの草稿を調査するためテクサス大学ハリー・ランサム・センターに赴いた。吉田は世界文学・語圏横断ネットワーク研究集会で発表を行い、香港バプテスト大学に滞在し思弁小説についての研究と意見交換を行った。佐藤はアプロプリエーションの観点を導入し、イシグロの初期小説と日本映画との関係、村上春樹の小説とフランス映画との関係についてメディア横断的な分析を試みた。田尻はイシグロの傑作『わたしを離さないで』に関する論文集(海外の批評の翻訳も含む)を水声社から刊行し、「現代英語圏小説における秘密」をテーマにするグラナダ大学での国際シンポジウムでJ・M・クッツェーについて発表した。当初の計画通り、日本英文学会第90回全国大会においてメンバー4人全員参加によるシンポジウムを成功させ、レベッカ・ウォルコヴィッツ氏を招へいし、氏の主著『ボーン・トランスレーティッド』の翻訳を進めることができた。この意味できわめて順調に共同研究は進展したと言える。その他、各メンバーがモダニズムと現代英語圏文学の関係に即した研究を、国内外での研究発表、資料収集を通じて推進することができた。2019年9月に秦の勤務先である青山学院大学で開催されるModernistStudies in Asia第二回大会を、メンバー全員が実行委員となって成功させるという重要な計画がある。これはモダニズム研究の国際学会としては日本では類を見ない大規模なもので、米国ジョンズ・ホプキンズ大学からダグラス・マオ教授、イェール大学からアーロン・ジェロウ教授を本科研を利用して招へいするほか、メンバー全員が関連テーマに関して研究発表を行うことになっている。このイヴェントの準備が今後の推進方策の中心になる。その他、レベッカ・ウォルコヴィッツ氏の主著『ボーン・トランスレーティッド』の翻訳をメンバー全員で年度内に完成させ刊行する計画である。平成28年度はまずメンバー4人で7月10日にメタモダニズム関連文献(David Jamesなど)の読書会を東京大学で、10月23日にRebecca Walkowitz, Born Translatedの読書会を慶応大学でそれぞれ行い、部会の参加者も含めて活発な討議を行った。田尻は3月末にクッツェー研究の世界的権威であるDavid Attwell教授(英国ヨーク大学)を招へいし、講演と研究会に参加してもらった。また29年度への繰り越し分でマンチェスター大学のDaniela Caselli博士を29年4月に招へいしモダニズムと現代文学関係の講演をしてもらった。秦は、おもにIan McEwanのAtonement (2001)を対象に、モダニズム的な「語り」と視点の実験を継承しつつ、伝統的な物語性にも回帰する現代英語小説のメタモダニズム性を検討し、論考としてまとめた。また同時に、David MitchellのCloud Atlas (2004)における戦間期モダニズムの継承を検討した。佐藤はGraham Greeneの文学史的な立ち位置をハイモダニズムに遅れてやってきたモダニストとして捉え、映画などの同時代のメディアと積極的に戯れるその独自の文学的戦略について検証した。とりわけ1920年代のグリーンのオックスフォード時代の仕事を大英図書館でリサーチした。吉田は吉増剛造英訳詩集Alice, Iris, Red Horse (2016)の翻訳・編纂の過程を振り返り、日本とアメリカの詩人・翻訳者・翻訳を招聘しシンポジアムを開催、日本語表現・日本語表記にとどまらない言語横断的な実験詩を翻訳する際のさまざまな戦略・手法について検討・意見交換を行った。また、翻訳としてのアメリカ文学というテーマで台北師範大学で講義を行った。29年度繰り越し分を含めた28年度は順調に研究が進展した。予定通り海外から二人の研究者(David Attwell, Daniela Caselli)を招へいし充実した研究交流を行っただけでなく、2回の読書会を東京大学と慶応大学で開いて、メタモダニズムの重要性について部外者も含めて議論を深めることができた。また各メンバーがそれぞれの問題関心に従って、国内外で研究活動を行い、研究を進展させた。こうしたすべてが予定通りであり、順調だったと言える。田尻は5月に、モダニズムから現代文学まで幅広く著作があるJean-Michel Rabate教授(ペンシルヴァニア大学)を招へいし、ベケットおよびクッツェーに関する講演をしてもらった。秦は、現代英語圏小説におけるモダニズムの継承を考察する理論的枠組みとして、近年の英語文学研究におけるモダニズム研究の隆盛に関する調査を行い、また、カズオ・イシグロ研究の準備段階として、平成30年3月にはイギリスにおける1980年代の新進作家たちについて文芸雑誌やアンソロジーなどの資料調査を行った。

佐藤は、「遅れてきたモダニスト」たるグリーンの文学史的貢献を一冊の研究書にまとめ、『グレアム・グリーンある映画的人生』(慶應義塾大学出版会、平成30年3月)として出版し、また同時にもう一つのプロジェクトであるカズオ・イシグロと映画のアプリエーションをめぐる論考を二つ出版した。吉田は、The Program Eraで知られるMark McGurl教授(スタンフォード大学)を7月に招へいし慶応大学、立命館大学での講演会を組織した。また、アイオワ大学国際創作プログラム主催の日本文学と翻訳をめぐる諸行事に参加、詩的パフォーマンスとしての翻訳、および実験的翻訳をめぐる一連の理論的討論を行い、その成果を『三田文学』130号に寄稿した。10月の米文学会関西支部会では、21世紀の長編小説4作を19世紀から戦後のキャノン4作と比較しながら読むパネルに参加した。7月のMcGurl教授来日時にはメンバー全員が交流した。またメンバー全員で、前年読書会で扱ったRebecca Walkowitz著Born Translatedの翻訳、そして平成30年5月の日本英文学会全国大会でのシンポジウム参加を計画し、それに向けて具体的な議論を行った。29年度は28年度と違い、公開の読書会は開催しなかったが、ジャン=ミシェル・ラバテ教授、マーク・マクガール教授の来日はメタモダニズムと関連テーマの理解を深める上で大きな成果を上げたし、レベッカ・ウォルコウィッツ教授の著書Born Translatedの翻訳や日本英文学会のシンポジウム参加に向けても動き出した。また各メンバーがそれぞれの研究のため内外での活動を進展させたことは言うまでもない。したがっておおむね順調との評価を与えられる。5月の日本英文学会第90回全国大会で「モダニズムの現代性ー空間、情動、メディア・テクノロジー」と題するシンポジウムをメンバー4人の全員参加で開催した。これを組織し司会を務めた秦は「機械のユートピアと機械のコメディーWyndham LewisとCharlie Chaplinにおける「不気味」な身体」、吉田は「アナクロニスティック・モダニズムとしてのノワール小説」、佐藤は「Greene、映画に行く」、田尻は「Virginia Woolfと小津安二郎」という研究発表を行い、主に映画というメディアとの関連でモダニズム文学の再検討を行った。また同時に、この全国大会に合わせて米国ラトガーズ大学教授レベッカ・ウォルコウィッツ氏を招へいし、大会で特別講演を行ってもらうとともに親睦を深めた。さらに氏の主著である『ボーン・トランスレーティッド』の翻訳をメンバー全員で進めた。その他、秦はイアン・マキューアンについて研究し、カズオ・イシグロの草稿を調査するためテクサス大学ハリー・ランサム・センターに赴いた。吉田は世界文学・語圏横断ネットワーク研究集会で発表を行い、香港バプテスト大学に滞在し思弁小説についての研究と意見交換を行った。
消費者の食品需要における味覚の官能評価のミクロ経済学的研究

フードシステムの研究の中でも、消費者の食品の需要に関する研究は比較的蓄積が多い分野であるが、従来はデータの制約もあって、カテゴリーのレベルでの需要分析が多く、ブランドレベルでの需要分析はほとんど行われてこなかった。近年、POSデータの利用により、ブランドレベルでの需要分析も活発に行われるようになった。しかし、それでも食品のブランド相互間での消費者の評価の違いや、そのことが需要に及ぼす影響についてはまだ十分に解明が進んでいるとは言えない状況である。本研究では、味覚の官能試験を取り入れることにより、消費者が食品を評価する場合に、どのような属性を評価しているのかを検討し、従来よりも詳細な分析を可能にすることをねらいとしている。官能試験(官能検査)とは、「人間を一種の計測機械と考え、この人間の感覚を用いて、物や人間のさまざまな特性を一定の手法にのっとって評価、測定あるいは検査する方法」(日本フードスペシャリスト協会編『食品の感応評価・鑑別演習』建帛社、p1)である。本研究では人間の感覚である特性を測定することよりは、人間がその特性をどの程度に評価しているのかを明らかにする方に重点を置いている。条件を設定した中で、味覚による評価無しに食品についての評価を答えてもらい、それを味覚による評価を伴った形で答えてもらった評価と比較するなどの方法によって、消費者が食品を評価する場合に、味覚がどのような関わりを持ってくるのか、あるいは味覚以外の属性がどのような関わりを持ってくるのかを検討した。また、味覚の評価に当たっては、コンジョイント分析など、近年のフードシステム研究で使われ始めた研究手法も組み合わせて、分析を試みた。更に関連分野であるマーケティング論への応用も試み、特に、今までの知識や経験、情報などが無い状態から市場参入を図らなければならない新商品開発の場合への適用を試みた。従来の食料需要分析では、ヨーグルトなどのカテゴリーレベルの分析が主流であったが、その結果、近年の消費者の多様な食品の需要行動を十分に捉えられないという限界もあった。最近になって、POSデータなどの利用により、カテゴリーレベルからブランドレベルまで、食品の需要分析は進展してきたが、それでも消費者の食品に対する選好を十分には分析しきれていない。そこで、本研究では、食品に対する消費者の選好を味覚の官能検査を通じて把握し、それと価格データを組み合わせることによって、より詳細な食料需要分析を可能にすることを目的としている。初年度である平成12年度には、資料の収集や既存の研究についてレビューすると共に、いくつかの加工食品を取り上げて、官能検査等を行った。主に対象とした食品は、豆腐(もめん豆腐、絹こし豆腐、寄せ豆腐)、ヨーグルト(プレーン・ヨーグルト、ハード・ヨーグルト)である。それぞれの食品カテゴリータイプごとに市販されている数アイテムを購入し、検査を行った。また、検査のパネラーは、研究代表者の所属する研究室の学生に限定した。検査の結果、明らかになったこととしては、(1)地場の中小企業が生産している伝統食品である豆腐において、アイテム間での消費者の評価の格差が比較的はっきり出たのに対し、大手の食品メーカーが生産しているヨーグルトでは相対的に評価の格差が小さいこと、(2)プレーン・ヨーグルトに比べてハード・ヨーグルトの方が、アイテム間での消費者の評価の差がはっきりと出る傾向があること、などが上げられる。初年度であり、検査方法についても未熟な面があり、十分に分析しきれていない面もあるが、次年度に向けて、課題が明確化されると共に、検査の実施方法についてのノウハウを蓄積できたことも今年度の成果であった。本研究では、食品に対する消費者の選好を味覚の官能検査を通じて把握し、それと価格データを組み合わせることによって、より詳細な食料需要分析を可能にすることを目的としている。

2年度目に当たる平成13年度には、新商品開発に伴って実施されたアンケート調査をもとに解析を行った。このアンケート調査は、2001年11月に東京において実施され、有効回答数は334であった。このアンケートでは、新商品に関する消費者の味覚はどのような評価を下しているかを尋ねているほか、消費者の性別年齢など若干の属性についても評価している。また、感覚的な評価を価格と関連づけるために、適正と思われる価格も尋ねている。解析の結果、(1)消費者の味覚による評価は、性別・年齢などの属性により、かなり大きな差があること、(2)伝統的な性格の強い食品については、評価のばらつきが少ないが、新商品としての特徴を強調した食品については評価のばらつきが大きくなること、(3)味覚の評価が高いことと価格の評価が高いことは必ずしも結びついていないこと、などが明らかになった。昨年度、実施した小規模な官能検査の結果もふまえて考えてみると、消費需要分析の枠組みで本研究課題を整理していくためには、やはり所得などの家計の属性と味覚の評価の関連を捉えることが必要であると思われる。アンケート調査や限られた人数のパネラーについての官能試験の分析では所得についてのデータが得られないことと家計や消費者の属性についてのデータが不足しているために、詳細な需要分析に踏む込めないという限界が明らかになったので、POSデータとパネルデータを組み合わせて、相互に補完させていく必要が出てきた。このため、次年度での研究の展開に向けて、現在、POSデータとパネルデータの分析にも取り組んでいる。本研究では、食品に対する消費者の選好を味覚の官能検査を通じて把握し、より詳細な食料需要分析を可能にすることを目的としている。3年目に当たる平成14年度には、これまでの研究を踏まえて、味覚の官能試験の実施結果をもとに消費者の商品の評価を分析することを中心的な課題として研究を実施した。食品をはじめ、商品は様々な属性を有しているが、消費者はその商品の属性に対して一定の選好を有しており、それに基づいて食品等の需要行動をしているものと考え、属性に対する消費者の選好を数量的にとらえようとした。商品の属性に対する評価の方法としては、ヘドニック価格法などもあるが、今年度の研究ではコンジョイント分析の枠組みを用いた。コンジョイント分析は、商品のプロファイルを作成し、それを消費者の選好(評価)の順に並べてもらい、その順序と属性の関係を解析することにより、各属性の部分効用を数量的に捉える手法である。この分析手法と官能試験を組み合わせることで、実際に食品を味わう経験により商品の選好がどう変化するかを検討することとした。加工食品としてヨーグルト、加工度の低い加工食品として豆腐、生鮮食品としてリンゴを取り上げ、これらを評価対象にして、味覚の官能試験を行うと共に、コンジョイント分析を、味覚の官能試験の前と後と、2回実施した。被験者は岩手大学の学生である。その結果、(1)加工度の低い加工食品や生鮮食品では、味覚の官能試験を行う前後でコンジョイント分析の結果には差が表れ、食品に及ぼす味覚の経験や情報が消費者の選好を定める要因となっている、
魚類におけるメラトニン受容体の分布と機能

魚類の光受容器官である松果体と網膜において合成されるホルモン,メラトニンは環境の明暗と生物時計の制御を受けて合成され,様々な生体リズムの制御に関与していると考えられている.本研究においては,魚類におけるメラトニンの生理機能を解明するための基礎実験として,メラトニン受容体の分布と機能について解析することを試みた.1.メラトニン受容体の分布オートラジオグラフィーによる解析.2-[^<125>I]iodomelatoninをリガンドとしてin vitroオートラジオグラフィーによりキンギョ脳内メラトニン受容体の局在を解析した結果,メラトニン受容体は視蓋,小脳分子層,視床下部,網膜に高密度に存在することが明らかになった.2.メラトニン受容体遺伝子のクローニング.これまでに報告された脊椎動物のメラトニン受容体遺伝子の塩基配列をもとにdegenerateprimerを作成し,キンギョ脳total RNAを鋳型にPCR法によりcDNAクローニングを行った.その結果,4種のメラトニン受容体をコードすると思われる塩基配列を増幅することができた.これらのクローンは脊椎動物のメラトニン受容体の3番目の膜貫通部位の3′-側から7番目の膜貫通部位に相当するもので,2つはMel_<1a>サブタイプを,他の2つはMel_<1b>サブタイプをコードしていることがhomology searchの結果より明らかになった.全長をコードする遺伝子のクローニングを現在行っている.魚類の光受容器官である松果体と網膜において合成されるホルモン,メラトニンは環境の明暗と生物時計の制御を受けて合成され,様々な生体リズムの制御に関与していると考えられている.本研究においては,魚類におけるメラトニンの生理機能を解明するための基礎実験として,メラトニン受容体の分布と機能について解析することを試みた.1.メラトニン受容体の分布オートラジオグラフィーによる解析.2-[^<125>I]iodomelatoninをリガンドとしてin vitroオートラジオグラフィーによりキンギョ脳内メラトニン受容体の局在を解析した結果,メラトニン受容体は視蓋,小脳分子層,視床下部,網膜に高密度に存在することが明らかになった.2.メラトニン受容体遺伝子のクローニング.これまでに報告された脊椎動物のメラトニン受容体遺伝子の塩基配列をもとにdegenerateprimerを作成し,キンギョ脳total RNAを鋳型にPCR法によりcDNAクローニングを行った.その結果,4種のメラトニン受容体をコードすると思われる塩基配列を増幅することができた.これらのクローンは脊椎動物のメラトニン受容体の3番目の膜貫通部位の3′-側から7番目の膜貫通部位に相当するもので,2つはMel_<1a>サブタイプを,他の2つはMel_<1b>サブタイプをコードしていることがhomology searchの結果より明らかになった.全長をコードする遺伝子のクローニングを現在行っている.
人間作業モデルに基づく「大学生活適応プログラム」の開発

本研究ではステューデントアパシーやユニバーシティーブルーなどと表される大学生を対象とした「大学生活適応プログラム」の開発を進めた.本プログラムの特徴は,当事者である学生に自己評価の手法を教授することで,学生が自分の判断で自分にとって必要な行動を同定し実行できるようにする点にある.全国の国公立私立大学4校に通う1-3年次学生262名を対象とした実態調査の結果を踏まえ,「大学生活適応プログラム(暫定版)」を開発,試行し効果を検証した.その結果,本プログラムは学生の友人間のソーシャル・サポートや時間拘束感に良好な影響を与える可能性が示唆された。本研究の目的は,大学生を対象とした「大学生活適応プログラム」の開発である.このプログラムは,対象学生に自己評価の手法を教授することで,学生が自分の判断で自分にとって必要な行動を同定し実行できるようになることを意図する点に特徴があるH22年度は,学生の抱える大学生活上の課題や問題を特定しニーズを明確にするための全国調査を実施した,対象は全国の国公私立大学4校の学生約300名であった.主な調査内容と大学生活上の課題,問題は以下の通りである[調査内容]学生生活全般...OSAII,ソーシャル・サポート質問紙,大学生活不安尺度,心理的適応学習面............学習特性に関する質問紙,学業意欲低下・授業意欲低下尺度,学業に対するリアリティショック尺度[学生の抱える課題,問題の例]・友人に誘われると断れなく,時間が足りない・自分を他人に表現するのが下手,疲れる・勉強についていけるか心配・物事に集中できないこれにより「大学生活適応プログラム」の具体的テーマの検討が可能となった,H23年度は,以上の成果に基づいて既存の高齢者版プログラムを大学生版にリニューアルし,介入研究を実施する予定である本研究の目的は,大学生を対象とした「大学生活適応プログラム」の開発である.このプログラムは,対象学生に自己評価の手法を教授することで,学生が自分の判断で自分にとって必要な行動を同定し実行できるようになることを意図する点に特徴がある.H22年度は,学生の抱える大学生活上の課題や問題を特定しニーズを明確にするための全国調査を実施した.H23年度はデータの分析を行い関連学会で報告した.この分析結果を踏まえ,4つの養成校(東京,埼玉,旭川,沖縄)で40名の学生に介入プログラムを実施した.また,別に学年進行に伴う変化を捉えるために,H22年度調査者を対象に同様の全国調査を行った.《介入プログラムの概要》各地とも1回90分全10回,10のテーマ(興味,役割,習慣,運動と処理技能,コミュニケーションと交流技能,遂行能力,個人的原因帰属,価値,環境,作業的生活)についての講義と演習.初回と最終回に効果指標(候補)とした質問紙(OSA II,ソーシャル・サポート質問紙,大学生活不安尺度,心理的適応,学習特性に関する質問紙,学業意欲低下・授業意欲低下尺度,学業に対するリアリティショック尺度)を実施《研究成果》・全国調査のデータ:OSA IIの結果は,大学1年生生にとって最も困難な日常生活上の課題が「自分の課題に集申する」であること(対象者の52%が問題を感じていた),さらに「生活している所をかたづける」「自分の能力を上手く発揮している」などが続き,40%以上の学生が問題を感じていた.またOSA IIと意欲尺度の相関から,日常生活に関する問題課題を多く抱える学生ほど,意欲が低く,学生生活への適応が不良であることが示唆された.これにより今後のプログラムで取り上げるべき内容が焦点化された.・介入プログラムの効果については検討中である.研究者はこれまでに生活適応の観点から高齢者の健康増進を図るプログラムを開発し,その有効性を実証している.本研究はその大学生バージョンとして,ステューデントアパシーやユニバーシティーブルーなどと表される大学生を対象とした「大学生活適応プログラム」の開発を進めた.本プログラムの特徴は,当事者である学生に自己評価の手法を教授することで,学生が自分の判断で自分にとって必要な行動を同定し実行できるようにする点にある.これは教職員による助言や学習相談,各種の研修を実施するような従来のやり方とは全く異なるものである.本研究では,申請者が先に開発し実証された高齢者向け生活適応プログラムを大学生向けに改変し,試行運用を行い,その有用性を検証した.国公立大学3校および私立大学1校に通う1-3年次学生262名(女性170,1年生96名,2年生112名,3年生54名)を対象とした調査から、男女比較において「女子学生は比較的,ソーシャル・サポートに恵まれた環境にあること」「男子学生は学習意欲が有意に低く,さらに教員不満,講義内容不満,履修不自由感が高いこと」、また学年別では高学年になるほど総じて良好な方向に変化することが明らかとなった。「大学生活適応プログラム」には全国3校から72名が参加した。

実験群37名、対照群35名に分け、プログラム実施前後の変化量の比較を行った結果、ソーシャル・サポート(友人)(1.6 vs. -0.2)、リアリティショック尺度の下位尺度「時間拘束感」(-0.1 vs. 0.3)で有意差が認められ、いずれも実験群が良好な結果であった(p<0.05)。本研究で実施したプログラムが、学生の友人間のソーシャル・サポートや時間拘束感に良好な影響を与える可能性が示唆された。H22年度に全国調査によるニーズの把握,H23年度にプログラムの効果検証のための介入を開始した.H24年度末までに70名の介入データを集める予定であるが,現時点ですでに約40名を収集しており順調といえる.しかしながら,当初計画のランダム割り付けは,倫理的な問題や被験者募集が壁となり行えていない.24年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画のランダム割り付けは困難と予想されるため,研究全体を非ランダム化デザインに変更し,対象者を当初予定の70名まで増やす.但し,少人数(15名程度)を対象にRCTが行えないか,引き続き検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
SunTag法によるヒストン編集を利用した脂肪分化制御技術の開発

生体は,環境変化に適応するためにDNA塩基配列の変化を伴わない後天的な遺伝子発現変化を誘導する。この実体はDNAメチル化やヒストン修飾であり,エピゲノムと呼ばれる。エピゲノムは,体質として長期記憶されて生活習慣病などの疾患に寄与する。エピゲノムの一つである,ヒストン修飾は遺伝子発現と相関するという報告がある一方,特定ゲノム領域のヒストン修飾パターン形成が遺伝子発現変化の原因なのか,単に付随的な現象なのかを特定することは困難であった。本研究では,1特定ゲノム領域のヒストン編集技術を確立し,2ヒストン修飾を人為的に改変することで,エピゲノムレベルでの脂肪細胞の分化メカニズムの解明と制御を目指す。
地震時のような繰返し荷重を受ける軟弱粘性土の残留変形と支持力低下の評価

1)地震時における粘性土地盤の挙動を予測する解析に必要なパラメータの選定のために、正規圧密および過圧密粘土の繰り返し三軸せん断試験を行った.その結果、繰り返し載荷に伴う過圧密土の強度や剛性の劣化は、正規圧密土の結果と異なり、繰り返し載荷中に生じた過剰間隙水圧を媒介にしては予測できないことがわかったので、繰り返しせん断中のひずみによって定式化した.こうして得られた実験式は、正規圧密土を含めて統一的に劣化特性を表現できることが明らかになった.2)上述の実験式によって強度や剛性の劣化を取り入れた修正SADAP(SADAPは建設省土木研究所で開発された動的解析プログラム)を用いて、粘性土地盤上のスーパー堤防の地震時沈下の数値実験を行った.そして、その結果を、過圧密比(OCR)と地震時の最大加速度をパラメータとした残留沈下予測のための計算図表として表現することを提案した.また、その妥当性を建設省土木研究所で行われた遠心載荷模型実験によって確認した.3)次に、地震時におけるスーパー堤防の挙動に関する数値計算を行って、軟弱地盤上のスーパー堤防の安定性の評価のために必要な新たな施工管理法として、S_C/H_C(粘性土の沈下量/粘性土の厚さ)とS_E/H_E(盛土の沈下量/盛土の厚さ)を関係づけた管理図表を提案した.4)最後にに、地震時における粘性土地盤上のスーパー堤防の変状対策として、プレロ-ディング工法の効果を数値実験と遠心模型実験によって確かめた.そして、上記の計算図表と管理図表を組み合わせることにより、沈下抑制のためのプレロード工法の設計法に役立てうることを確認した.1)地震時における粘性土地盤の挙動を予測する解析に必要なパラメータの選定のために、正規圧密および過圧密粘土の繰り返し三軸せん断試験を行った.その結果、繰り返し載荷に伴う過圧密土の強度や剛性の劣化は、正規圧密土の結果と異なり、繰り返し載荷中に生じた過剰間隙水圧を媒介にしては予測できないことがわかったので、繰り返しせん断中のひずみによって定式化した.こうして得られた実験式は、正規圧密土を含めて統一的に劣化特性を表現できることが明らかになった.2)上述の実験式によって強度や剛性の劣化を取り入れた修正SADAP(SADAPは建設省土木研究所で開発された動的解析プログラム)を用いて、粘性土地盤上のスーパー堤防の地震時沈下の数値実験を行った.そして、その結果を、過圧密比(OCR)と地震時の最大加速度をパラメータとした残留沈下予測のための計算図表として表現することを提案した.また、その妥当性を建設省土木研究所で行われた遠心載荷模型実験によって確認した.3)次に、地震時におけるスーパー堤防の挙動に関する数値計算を行って、軟弱地盤上のスーパー堤防の安定性の評価のために必要な新たな施工管理法として、S_C/H_C(粘性土の沈下量/粘性土の厚さ)とS_E/H_E(盛土の沈下量/盛土の厚さ)を関係づけた管理図表を提案した.4)最後にに、地震時における粘性土地盤上のスーパー堤防の変状対策として、プレロ-ディング工法の効果を数値実験と遠心模型実験によって確かめた.そして、上記の計算図表と管理図表を組み合わせることにより、沈下抑制のためのプレロード工法の設計法に役立てうることを確認した.1.地震時の残留沈下および不安定性の評価方法の提案:この件は、研究を具体的に進めるに先立って解決しておくべき課題であるが、その基礎考え方を確立することができた。すなわち、粘性土は、繰り返し荷重履歴を受けることによって生じた有効応力の低下によって強度と剛性を劣化させるが、申請者らはこれまでに過剰間隙水圧をパラメータとして、これらを評価する方法を提案してきた。本年度は、これらを用いた軟弱粘性土地盤上の河川堤防の安定性に関する数値計算を実施した。2.初期せん断をうけた正規圧密粘性土のパラメータ選定:上記の方法は、正規等方圧密粘性土に対する実験結果に基づくものであり、異方圧密を受けた、あるいは、初期せん断を受けた粘性土に対する実験データが不足していたので、塑性を有するシルトに対する繰り返し三軸試験によってこれを補った。その結果によれば、繰り返し荷重によって劣化した粘性土の強度と剛性は、初期せん断応力条件下においても、等方圧密土と同様に、過剰間隙水圧を媒介にして予測可能であることがわかった。3.地震時の軟弱地盤の挙動に関する模型実験の実施と提案手法の適用性の確認:阪神・淡路大震炎以後、建設省土木研究所動土質研究室と、軟弱地盤上の堤防などの土構造物の安定性の評価に関する情報交換に行っている。特に、動土質研究室では、この件に関連して遠心載荷試験を実施中であり、その結果の解釈と利用法についてまとめる作業を共同で実施している。なお、研究担当者が提案している残留変形と支持力の予測方法の適用性については、平成8年度に継続して明らかにしたい。1.非線形有限要素解析のための動的応力・ひずみ関係のモデル化:これまでに提案されている非線形弾性モデル(Harden-Drnevichモデル)を修正して、繰り返し載荷を受ける粘性土の新たな応力・ひずみモデルとした。

その特徴は、(1)モデルに含まれる弾性パラメータを過剰間隙水圧の累積に伴って劣化するという考え方に基づき、エンドクロニック理論を参考にした間隙水圧予測式を援用したこと、(2)負荷過程と除荷過程でパラメータを変化させたことの2点にある。この提案モデルを既成のFEMモデル(SADAP)に組み込んで、数値解析のための新たな有限要素プログラム(修正SADAP)を作成した。2.繰り返し単純せん断試験によるパラメータの選定:新たに提案された修正Harden-Drnevichモデルに含まれる弾性パラメータの予測式を定式化するために、繰り返し単純せん断試験を行った。特に、予測式の中に構造物載荷の影響を考慮するために、初期せん断の影響に注目した。なお、実験には、粘性土盛土上のスーパー堤防の地震時安定性のために行っている遠心模型実験で使用している同じ荒川粘土(ρ_s=2.66gf/cm^2,I_p=17.3)を用いた。3.粘性土地盤上の盛土の地震時安定性に関する遠心載荷実験:新たに作成された修正SADAPモデルを用いて数値実験を行って、荒川スーパー堤防の地震時安定性のために建設省土木研究所と共同で行っている遠心模型実験結果と照合して良好な結果が得られた。また、対策法として採用されている深層混合処理工法が、地震時の粘性土地盤の側方流動や残留沈下の抑制に有効であることも確認された。1)まず、地震時におけるスーパー堤防の挙動に関する数値計算を行って、軟弱地盤上のスーパー堤防の安定性の評価のために必要な新たな施工管理方法として、S_c/H_c(粘性土の沈下量/粘性土の厚さ)とS_E/H_E(盛土の沈下量/盛土の厚さ)を関係づけた管理図表を提案した.2)つぎに、地震時における粘性土地盤上のスーパー堤防の変状対策として、プレロ-ディング工法の効果を数値実験と遠心模型実験によって確かめた.遠心模型実験は、建設省土木研究所動土質研究室において行われたものを参考にした.3)プレロード工法の効果に関する解析に必要なパラメータの選定のために、過圧密粘土の繰り返し三軸せん断試験を行った.その結果、これまでの正規圧密土の結果と異なり、繰り返し載荷に伴う過圧密土の強度や剛性の劣化は、繰り返し載荷中に生じた過剰間隙水圧を媒介にしては予測できないことがわかったので、繰り返しせん断中のひずみによって定式化した.4)こうして定式化された実験式によって強度や剛性の劣化を取り入れた修正SADAP(SADAPは建設省土木研究所で開発された動的解析プログラム)を用いて、プレロード工法を適用したスーパー堤防の地震時沈下の数値実験を行った.そして、その結果を、過圧密比(OCR)と地震時の最大加速度をパラメータとした残留沈下予測のための計算図表を提案した.そして、これと(1)におけるS_c/H_cS_E/H_Eによる管理図表を組み合わせることにより、より経済的なプレロード工法の設計法に役立てうることを確認した.
抗エリスロポエチン受容体抗体の同定とその臨床的意義

エリスロポエチン(EPO)低反応性の貧血に関与する新規因子である抗EPO受容体抗体の同定を行い,さらにその臨床特性および生物学的活性を検討した.その結果,検討した患者血清の一部において抗EPO受容体抗体が陽性であった.試験内の検討では,抗体陽性の血清によりEPO依存性の赤芽球系細胞の増殖が抑制された.最も高頻度に検出された全身性エリテマトーデス症例の検討では,抗体陽性例は陰性例と比較して末梢血網赤血球数および骨髄赤芽球減少と相関した.以上より,貧血患者の一部にEPO活性を阻害する抗EPO受容体抗体が認められることが判明した.エリスロポエチン(EPO)低反応性の貧血に関与する新規因子である抗EPO受容体抗体の同定を行い,さらにその臨床特性および生物学的活性を検討した.その結果,検討した患者血清の一部において抗EPO受容体抗体が陽性であった.試験内の検討では,抗体陽性の血清によりEPO依存性の赤芽球系細胞の増殖が抑制された.最も高頻度に検出された全身性エリテマトーデス症例の検討では,抗体陽性例は陰性例と比較して末梢血網赤血球数および骨髄赤芽球減少と相関した.以上より,貧血患者の一部にEPO活性を阻害する抗EPO受容体抗体が認められることが判明した.本年度は,抗エリスロポエチン受容体抗体をスクリーニングする前段階として,網赤血球数が低値である貧血を有する膠原病・自己免疫疾患,腎臓病ならびにがん患者を中心とした血清を収集した。また,スクリーニング系として,可溶性エリスロポエチン受容体を用いてELISA法および放射免疫沈降法を用いた。その結果,解析した血清のうちの一部において抗エリスロポエチン受容体抗体が陽性となった。解析した症例のうちでは,本自己抗体は全身性エリテマトーデスにおいて最も高頻度にみられ,その他の膠原病・自己免疫疾患やがん患者においても陽性例を認めた。これは,世界に先駆けて同定した内因性のエリスロポエチン受容体に対する自己抗体である。本抗体の生物学的活性が証明されれば,慢性疾患に伴う貧血に代表されるエリスロポエチン低反応性を伴う貧血の新たな病態となる可能性がある。さらに,本抗体の測定系を応用することにより,将来エリスロポエチン低反応性のスクリーニングが可能になることが推測され,本知見は意義深いものと考えられる。来年度は,同定した抗エリスロポエチン受容体抗体の生物学的機能の解析と臨床的意義を検討する。具体的には,試験管内において,同抗体のEPO受容体を発現しているヒト白血病細胞株AS-E2の増殖に及ぼす影響を検討する。また,本抗体を有する患者の臨床特性を検討するために,診療録を用いて,骨髄像や末梢血の血液・生化学・免疫血清学的所見について,抗体陰性症例と比較検討する予定である。本年度は、昨年度に同定した抗エリスロポエチン(EPO)受容体抗体の生物学的機能の解析と臨床的意義を検討した。抗体の機能解析方法として、試験管内において、同抗体が陽性となった患者血清のEPO受容体を発現しているヒト白血病細胞株AS-E2の増殖に及ぼす影響を検討した。また、本抗体を有する患者の臨床特性を検討するために、診療録を用いて、骨髄像や末梢血の血液・生化学・免疫血清学的所見について、抗体陰性症例と比較検討した。In vitroでの検討の結果、スクリーニング系で抗EPO受容体抗体が陽性となった患者血清の一部はAS-E2のEPO依存性の増殖を濃度依存性に抑制することが判明した。この結果から、一部の抗EPO受容体抗体はEPO-EPO受容体の相互作用を抑制する機能を有することが示唆された。一方、抗EPO受容体抗体の有無により、本抗体が最も高頻度に認められた全身性エリテマトーデス患者を2群に分けて検討した結果、抗体陽性群は陰性群と比較して、末梢血網赤血球数および骨髄赤芽球系前駆細胞数が低値であることが判明した。この結果から、同定した抗EPO受容体抗体は生体内において生物学的活性を有することが示唆された。以上の結果から、本研究で新規に同定しえた抗EPO受容体抗体の一部は慢性疾患に伴う貧血の病態に関与する可能性が示された。さらに、臨床検査として抗EPO受容体抗体を測定することにより、貧血患者におけるEPO低反応性のスクリーニングが可能になることが推測され、本知見は意義深いものと考えられた。
生体の物理特性を反映したマルチスケール超音波病理診断技術の開発

本研究の最終目標は、体表からの超音波観察のみで生体組織の物理的性質を細胞以下のミクロサイズから臓器単位のマクロサイズの視点で総合的に評価可能な組織性状診断技術を具現化し、「肝臓・リンパ節の切らない病理診断」を実現することである。研究期間内では、体表から任意の超音波ビームで高速かつ高解像度での超音波観察を行うための計測系の諸条件の確定と、細胞以下のミクロサイズでの生体組織の物理的性質の理解および体内組織のマクロな定量診断アルゴリズムを結びつけることを主軸とし、超音波病理診断用の基幹ロジックを確定し、その精度について、動物・ファントムでの検討を踏まえ、ヒトデータでの検証までを行う。
神経軸束ガイダンス分子Semaphorin3Aの抗血小板/抗血栓作用の解析

Sema3Aのin vivoにおける大量の発現を実現するためにSema3A-adenovirusの作成を行った。血栓形成のin vivoモデルとして、エバンスブルーを投与したマウスの頚動脈にHe-Neレーザーを照射することにより、照射部位に形成される血栓形成を経時的にモニターするシステムを用いることにより、Sema3A-adenovirusを投与したマウスおよびコントロールマウスにおいて、この血栓形成に対するSema3Aの効果に関する検討を行った。トロンビンおよびコラーゲン刺激に対するSema3Aの影響を検討した。トロンビン刺激においては、トロンビン受容体からのシグナルとともに、分泌されたADPがP2Y_12受容体に結合することにより生じるシグナルが協調的に働く。トロンビン受容体の活性化はPLCβを活性化し、PKC活性化および細胞内Ca<++>濃度の変化を導くが、Sema3Aはこの系路に影響を与えなかった。一方、Sema3AはP2Y_<12>により活性化されるPI3-kinaseの下流に存在するAKTおよびRapの活性化を著明に抑制した。コラーゲンはGPVI/FcRγに結合し、Src, SykなどのKinase蛋白とLAT、SLP76などのadaptor蛋白を介してPLCγ2を活性化する。Sema3AはGPVI特異的なアゴニストであるconvulxinにより誘導されるSyk, LAT, SLP76のリン酸化に影響を与えなかった。しかし、Sema3Aはトロンビンの際と同様にconvulxinによって誘導されるAKTおよびRapの活性化を著明に抑制した。また、興味深いことにP2Y_<12>拮抗薬によってもAKTおよびRapのリン酸化が抑制された。以上の結果から、Sema3Aはアゴニストに関わらず、P2Y_<12>依存性と考えられるPI3kinaseの活性化を抑制することが明らかとなった。本年度はSema3A発現アデノベクターの作成および精製を行うとともに、マウス血栓モデルに対する影響を検討するための基礎的な検討を行った。マウス血栓モデルは露出したマウス頚動脈にレーザー光を照射し生成される血栓を顕微鏡下に観察し、コンピューターにて解析を行った。今年度はコントロールマウスを用いた検討を行った。Sema3Aは広範な血小板抑制を示すが、そのメカニズムを明らかにするため、本年度はトロンビンおよびconvulxin刺激後の活性化シグナルについて検討を行った。トロンビン刺激において、細胞内カルシウム濃度の変化やPKCの活性化にはSema3Aは影響を与えなかったことからPLCβ系には影響を与えないと思われた。一方、AKTのリン酸化およびRap1の活性化は著明に抑制されたことから、PI3 kinase系を抑制していると思われた。コラーゲンの受容体であるGPVIを刺激するconvulxinを用いて、同様の検討を行ったところ、convulxin刺激においてもAKTおよびRap1の活性化が抑制されており、トロンビンと同様にPI3 kinase系を抑制すると思われた。一方、トロンビンと異なり、convulxinによる細胞内カルシウム濃度の上昇をSema3Aが抑制したが、このことはPI3 kinaseの抑制だけでは説明できなかった。昨年度に引き続き、Sema3Aのマウス血栓モデルに対する影響を検討するための基礎的な検討を行った。レーザー光を用いたマウス頚動脈in vivo血栓形成モデルにおいて、コントロールマウスを用いて安定した血栓形成が観察されるようになり、Sema3Aアデノウイルスを用いた検討に着手し、データの集積を行った。昨年度に引き続き、Sema3Aは血小板抑制メカニズムを明らかにするため細胞内シグナルの検討を行った。

トロンビン刺激において、Sema3AはAktのリン酸化およびRap1の活性化を著明に抑制したことから、PI3 kinase系を抑制していると思われた。convulxin刺激においても同様にSema3AはAKTのリン酸化およびRap1の活性化を著明に抑制した。この抑制はADP受容体であるP2Y12拮抗薬においても同様に認められ、さらにP2Y12欠損血小板を用いた検討においても確認された。しかし、過剰量のADPを添加してもSema3Aの抑制効果を回避できなかったことから、Sema3Aの血小板機能抑制はADP分泌阻害あるいはP2Y12受容体へのADP結合の抑制によるものではなく、P2Y12依存性のPI3 kianse活性化を抑制することがそのメカニズムのひとつであることが明らかとなった。
建築物の長寿命化に資する外壁目地の性能評価システムの開発

シーリング目地の長期耐久性の確保と性能設計への反映を目的として、耐久性に起因するウェザリング(熱、紫外線、水分等)と目地ムーブメントの複合劣化を定量的に評価する方法の検討、およびシーリング材の接着耐久性の評価を行った。シーリング目地の耐疲労性に関して、本年度はシーリング材の硬化途中のムーブメントの影響、および温度変化時のシーリング材の耐疲労性について試験を行った。疲労試験の結果、硬化途中の影響について、促進試験のための大変形ムーブメント対しては大きいが、目地設計で必要とされるムーブメントの範囲内であれば影響は小さいことが分かった。また、硬化後のシーリング材の温度変化に対するムーブメントの影響については、シーリング材の使用温度範囲内であれば耐疲労性の差は小さいことを確認した。シーリング材の接着耐久性については、昨年度まで検討してきたJISで規定されている引張接着性試験、JASS8で規定されているナイフカットピール試験に加えて、温水中でシーリング材を伸長し接着性を評価する方法の提案と各種比較実験を行った。また、シーリング材打設後1年以内に生じる接着不良を再現するために、建築研究所にて屋外暴露試験を実施した。その結果、暴露1年以内の試験体については各シーリング材とも表面劣化や剥離などの外観上の以上は見られなかった。さらに学識経験者並びに専門家から構成される委員会を通して、シーリング目地の性能設計フローを提示し、シーリング材の耐疲労性、耐候性を試験し、その結果から各影響係数を決定してシーリング目地の耐久性評価年を算定する方法を提案した。これら成果については2018年の日本建築学会シンポジウム「長寿命化建築を目指した外壁目地防水の先端技術」にて公表した。本研究成果については、2019年度に開催される日本建築学会大会にて公表する予定である。屋根や外壁の建築外皮構成部材は、躯体構造物を保護し建築物の長寿命化を図る上で重要な建築構成部位であり、その目地に使用されるシーリング材は耐久性の観点から弱点となりやすく、シーリング目地の性能を客観的に評価可能な指標が課題となっている。本研究では、気象環境や建物外装材の挙動により生じる負荷に対して、シーリング目地の耐久性を定量的に評価し、その性能を規定化するシステムを構築することを目的とする。具体的には、1シーリング目地の複合劣化試験方法の開発と試験の実施、2シーリング目地に生じる外力(ウェザリング、目地ムーブメント)の影響評価、3シーリング目地の性能評価システムの構築をし、標準化に向けた関連JIS、JASS8等への国内規格への適用や海外規格への情報提供を行うものである。平成28年度では、(1)シーリング目地の故障の分類と要求される性能の抽出、整理、(2)複合劣化試験用疲労試験機の開発、(3)シーリング目地接着性試験方法の開発の3つのサブテーマに分けて研究を実施した。(1)ではシーリング目地の劣化に及ぼす要因をウェザリングと目地ムーブメントに分けてシーリング材の特徴と故障の分類の整理をし、複合劣化試験を効率的かつ多様な試験を実施するための方法について検討した。(2)ではシーリング目地のムーブメントの変位量、周期が変更可能で、その時の応力変化をロードセルにて検出する機構を持つ疲労試験機の開発を行った。(3)ではシーリング材の接着性を確認するために、シーリング材種と外壁に使用される材料を試験変数として温水伸長試験による評価方法の提案を行った。なお、これら成果については平成29年度に開催される日本建築学会大会にて公表する。平成28年度は以下の3つのサブテーマについて研究を実施した。(1)シーリング目地の故障の分類と要求される性能の抽出、整理:シーリング目地の劣化に及ぼす要因をウェザリング(紫外線、温度)と目地ムーブメントに分けてシーリング材の特徴と故障の分類の整理をした。その結果、屋外環境で施工後、シーリング材が硬化する数日の間に生じる気象環境及び目地ムーブメントが、その後のシーリング目地の耐久性に与えることが専門家のヒアリング及び実験により分かった。さらに、ウェザリングと目地ムーブメントの複合劣化試験を実施するために必要とされる疲労試験機の要求条件について整理した。その結果、ウェザリングと目地ムーブメントの影響変数は多様であるため、目地ムーブメントのみ再現する小型の疲労試験機を開発し、他の劣化要因は既存の試験機と併用することで様々な劣化評価にも適用可能な複合劣化試験方法を提案することとした。(2)複合劣化試験用疲労試験機の開発:既存の目地ムーブメントを与える疲労試験機では複合劣化試験を実施することができないため、小型の複合劣化試験可能な疲労試験機の開発を行った。具体的には、シーリング目地のムーブメントの変位量、周期を変更することができ、その時の応力変化をロードセルにて検出する機構とした。また、既存の温度可変及び紫外線照射可能な試験装置内に疲労試験機して、熱劣化が可能な仕様とした。(3)シーリング目地接着性試験方法の開発:シーリング材の接着性を確認するために、シーリング材種と外壁に使用される材料を試験変数として温水伸長試験による評価方法の提案を行った。本試験法はシーリング材に一定変形を与えた状態で温度、水浸漬による負荷を与える方法とした。実験の結果、従来法である引張接着性試験やナイフカットピール試験と比べても、接着性の有無の検出能力が高く、簡便に評価できることを示した。シーリング目地は建築物の外装部材等の挙動、熱・紫外線・降雨等の気象環境など複合的な外力を受け、この目地に使用されるシーリング材には高い耐久性が要求される。

これより本研究では、建物に負荷する気象外力や機械的なムーブメントを想定したシーリング目地を対象とした複合劣化試験装置の開発と試験を実施し、シーリング材の評価並びに目地性能を規定する技術を開発することを目的とする。具体的には、1熱・ムーブメント等の複合劣化要因に対するシーリング材の耐久性を評価するための複合劣化試験方法の開発と試験の実施、2シーリング目地に生じる外力(ウェザリング、目地ムーブメント)の影響評価、3シーリング目地の性能設計に適用可能な技術情報の収集・整理と、産官学連携による性能設計法の検討を行うものである。平成29年度は次の研究を実施した。(1)複合劣化試験用疲労試験機の開発と改良:昨年度開発した複合劣化試験用疲労試験機について継続的に改良を行い、疲労試験の実施を通して多数回の疲労に耐え得る仕様とした。(2)シーリング材の硬化途上ムーブメントに対する耐疲労性の影響評価:温度条件を変化させた場合の硬化途上時の圧縮・引張荷重変化の計測を行った。また、シーリング材の硬化条件による内部の損傷状況や荷重変化についても検討を行った。(3)シーリング目地の接着耐久性の評価:シーリング材の接着性を確認するための温水伸長試験を使用した判定基準を設定し、接着信頼性の評価と適用範囲について検討した。なお、これら成果については平成30年度に開催される日本建築学会大会にて公表する。平成29年度は以下の3つのサブテーマについて研究を実施した。(1)複合劣化試験用疲労試験機の開発と改良:昨年度開発した複合劣化試験用疲労試験機について要求性能を満足するように改良を行った。具体的には、より安定的に高回数の疲労試験にも耐えられるように試験機の治具の固定方法、圧縮時に安定的な荷重負担が可能な機構とした。シーリング材には硬化条件が異なる1成分形と2成分形のシーリング材を用い、5°C、23°C、40°Cの3水準の環境下で所定の目地ムーブメントを与えて2週間の疲労試験を実施した。試験の結果、1成分形シーリング材は温度条件により断面内部に大きな損傷を受けた。2成分形については温度条件によらず目地内部が損傷を受けなかった。次に硬化途上ムーブメントを2サイクル与え、標準養生後、伸縮ムーブメントを6千回与えた。結果、圧縮方向に比べ、引張方向から硬化途上にムーブメントを与えた場合、損傷深さが大きくなった。(3)シーリング目地の接着耐久性の評価:シーリング材の接着性を確認するための評価方法として、温水伸長試験が有効であることを示し、この温水伸長試験において判定基準を設定し、接着信頼性の評価と適用範囲について検討した。試験の結果、温水伸長試験による判定基準を、すべての試験体で界面破壊が確認されない場合に接着信頼性が高い判定することで、高信頼の評価ができ、特に金属系のワーキングジョイントに対して適用できると考えられた。また、温水伸長試験については初期の接着信頼性評価と位置づけられるため、シーリング目地の初期故障とされる経過年数13年間の信頼性評価に有効であると考えられた。