hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪酸代謝の異常と肝癌リスクの増大―新しいNASHモデルによる生体防御機構の解明

特異的遺伝子ノックインマウスが作製できた段階で表現型を観察する.32週齢で解剖し,全身p62とNrf2遺伝子二重欠損マウスと,特にNASHの肝臓の表現型を比較解析する.次に,60%高脂肪食を20週間にわたり自由摂餌させて,肝発癌の表現型(個数,病理学的悪性度など)について比較する.どの組織や細胞のp62あるいはNrf2が肝発癌の発生に重要であるか,どのように肝発癌を防御しているかを解明する.同時に,p62とNrf2CRISPR/Cas9systemを用いてノックアウトした肝細胞とKupffer細胞を用いて,p62とNrf2のノックアウトによる肝発癌シグナルの変化を解析する.さらに,マウスモデルの解析はヒトのNASH肝癌との相同性・類似性が問題になる可能性がある.そこで,本学消化器外科において収集されたヒトNASH肝癌の病理組織標本を用いてKeap1-Nrf2 pathwayとp62を中心とした免疫染色(p62, Nrf2, Keap1,p62が制御するautophagyの調節因子LC3A, LC3B, multiubiquitin)を実施し,NASH肝発癌と肝癌進行におけるNrf2とp62の役割を解明する.ヒト臨床検体の使用にあたり,本学と筑波大学附属病院の倫理委員会の承認を既に得ている.
逆軌道体構成法を用いた中心電荷２４の正則頂点作用素代数の一意性の研究

本研究の目的は、逆軌道体構成法を用いて、中心電荷24の正則頂点作用素代数の一意性、すなわち、共形重さ1のリー代数構造による特徴付け、を証明することである。今年度は昨年度の手法で未解決であった6個の場合の一意性の研究を行った。その結果、リー代数上に自明に作用する自己同型による部分群を決定することで、軌道体構成法に用いる自己同型の共役類の一意性を証明することが可能であることに気がついた。そして、残りの6個は格子頂点作用素代数から2回の軌道体構成法を行って得られるため、上手く証明を完成させることができた。特に、ミラー拡大の理論とアフィン頂点作用素代数の拡大の理論を上手く活用したことが証明の鍵である。これによって、中心電荷24の正則頂点作用素代数でリー代数が非自明な70個の場合に一意性の証明が完成した。これら成果を論文としてまとめ、現在投稿中である。また、一意性の応用として、中心電荷24の正則頂点作用素代数の自己同型群の研究を開始した。格子頂点作用素代数とー1自己同型の持ち上げに軌道体構成法を適用して得られる14個の場合に自己同型群の大まかな構造を決定した。これら成果について、国内外の複数の研究会で研究発表している。残された6個の場合の一意性の証明を行い、本研究目的を概ね達成できた。さらに、一意性の応用として正則頂点作用素代数の自己同型群に関する研究成果を得ている。長年の未解決問題であるムーンシャイン頂点作用素代数の一意性の証明に挑戦する。また、一意性の応用として、自己同型群の構造の研究を行う。本年度はリーチ格子頂点作用素代数から1回の軌道体構成法で得られる中心電荷24の正則頂点作用素代数の一意性をLam氏(中央研究院・台湾)と共同で研究した。リーチ格子頂点作用素代数の自己同型群におけるいくつかの共役類の一意性を、固定される重さ1の空間の次元やtwisted加群の性質の仮定の下で、群論と組合せ論を用いて証明した。これを逆軌道体構成法に適用することで、5個の中心電荷24の正則頂点作用素代数の一意性を新たに証明した。また、この成果は中心電荷24の正則頂点作用素代数の新しい構成法を与えたことにもなる。この方法を他のリー代数の場合にも応用することで、リーチ格子頂点作用素代数からの統一的な構成法の可能性が見えてきた。また、いくつかの国内外の研究会で口頭発表している。5個の場合の一意性の証明を行った。現時点で一意性が残されている場合は7個である。一意性の証明が未発表である7個の場合のうち、リー代数が非自明である6個の場合を逆軌道体構成法を用いて証明する。特に自己同型群の共役類の一意性を証明するために、リー代数上に自明に作用する部分群の構造を決定する。本年度は共同研究者のLam氏が日本に2度滞在し、国内で研究打合せを行った。台湾出張を行わなかったため、想定よりも旅費が少なくて済んだ。次年度は台湾での研究打合せの回数を増やす。
NMDA型グルタミン酸受容体による発達脳可塑性の制御機序

1.研究の目的発達脳視覚野において、シナプスの伝達効率は入力状態に応じて可塑的に変わること、及びこの変化はいわゆる臨界期に起こり易いことが知られている。最近、我々はグルタミン酸受容体の中でも特にCa^<2+>を流入させる型(NーメチルーDーアスパラギン酸型、略称NMDA型)が視覚野で臨界期に有効に作動し、可塑性発現を制御している可能性が高いことを示唆した。本研究ではこの示唆を検証するために、脳切片標本でみられるシナプス伝達の長期増強を可塑性の指標として、NMDA受容体に選択的な拮抗薬が長期増強を如何に抑えるかを調べた。また、シスプス後部へのCa^<2+>の流入が伝達効率変化に直接関与しているかどうかをCa^<2+>キレ-ト剤の細胞内注入によって検証した。2.研究の経過(1)生後3ー5週齢の仔ラット視覚野から薄切切片標本を作製し、ガラス管微小電極を皮質浅層ニュ-ロンに刺入した。次に、白質試験刺激に対する興奮性後シナプス電位(EPSP)の振幅、反転電位等を観察した。(2)白質に5Hz、1分間の連続刺激を与えると、EPSP振幅の長期的増大(長期増強)が起きることを見いだした。(3)NMDA受容体の選択的拮抗薬である2ーaminoー5ーphosphonovaleric acid(APV)を50μMの濃度で潅流液に加えると上記の長期増強が生じなくなることを見いだした。(4)Ca^<2+>キレ-ト剤を細胞内に注入すると単に長期増強が生じなくなるのみならず、EPSP振幅の持続的低下、すなわち長期抑圧が起きることを見いだした。3.総括発達脳視覚野でみられるシナプス長期増強にNMDA受容体が関与していることを見いだした。さらにシナプス後部のCa^<2+>をキレ-トすると長期抑圧が生じることを発見した。このことは、連続シナプス入力によってNMDA受容体を介してシナプス後部でCa^<2+>が増加した場合には長期増強が起きるが、Ca^<2+>が増加しなかった場合には長期抑圧となるメカニズムの存在を示唆している。1.目的本研究は発達脳視覚野の可塑性の制御メカニズムを明らかにするため、我々が最近脳切片標本で見い出した白質連続刺激後に生ずるシナプス伝達の長期増強を可塑性の指標として、NーメチルーDーアスパラギン酸(NMDA)型グルタミン酸受容体の機能的役割を調べた。また、NMDA受容体を介するシナプス後部へのCa^<2+>の流入が長期増強の形成に直接関与しているかどうかをCa^<2+>キレ-ト剤の細胞内注入によって明らかにしようとした。2.方法臨界期にある生後3ー12週齢の仔ネコ皮質視覚野から切片標本を作製し、刺激電極を白質に設置した。また、ガラス管微小電極を皮質浅層の細胞に刺入し、白質試験刺激に対する興奮性後シナプス電位(EPSP)の振幅、反転電位等、さらに膜の種々の電気的性質を観察後、白質に5Hzで30秒間連続刺激を与えその後生じるEPSP振幅の長期的増大(長期増強)を観察した。

次に、NMDA受容体の選択的拮抗薬であるDー2ーaminoー5ーphosphonovaleric acid(APV)を灌流液に加えたときに、上記の長期増強が起こるかどうかを観察した。さらに、Ca^<2+>キレ-ト剤であるEGTAを細胞内に注入したときに長期増強が起きるかどうかを観察した。3.結果白質に5Hz、30秒の連続刺激を与えるとEPSP振幅の長期的増大が誘発された。この長期増強の誘発は灌流液へのAPV投与、あるいは記録中の細胞内へのEGTAの注入によって阻止された。4.考察NMDA型グルタミン酸受容体に共役したチャンネルを介するCa^<2+>のシナプス後部への流入がシナプス伝達の長期増強の誘発に必要であることが示唆された。1.研究目的発達脳視覚野において、シナプスの伝達効率は入力状態に応じて可塑的に変わること、及びこの変化はいわゆる臨界期に起こり易いことが知られている。最近、我々はグルタミン酸受容体の中でも特にCa^<2+>を流入させる型(NーメチルーDーアスパラギン酸型、略称NMDA型)が視覚野で臨界期に有効に作動し、可塑性発現を制御している可能性が高いことを示唆した。本研究ではこの示唆を検証するため、脳切片標本でみられるシナプス伝達の長期増強を可塑性の指標として、NMDA受容体に選択的な拮抗薬が長期増強をいかに抑えるかを調べた。また、シナプス後部へのCa^<2+>の流入が伝達効率変化に直接関与しているかどうかをCa^<2+>キレ-ト剤の細胞内注入によって検証した。2.研究の経過(1)生後3ー5過齢の仔ラット視覚野から薄切切片標本を作製し、ガラス管微小電極を皮質浅層ニュ-ロンに刺入した。次に、白質試験刺激に対する興奮性後シナプス電位(EPSP)の振幅、反転電位等、さらに膜の種々の電気的性質を観察した。(2)白質に5Hz、1分間の連続刺激を与えると、EPSP振幅の長期的増大(長期増強)が起きることを見い出した。(3)NMDA受容体の選択的拮抗薬である2ーaminoー5ーphosphonovaleric acid (APV)を50μMの濃度で潅流液に加えると、上記の長期増強が生じなくなることを見いだした。(4)Ca^<2+>キレ-ト剤を細胞内に注入すると単に長期増強が生じなくなるのみならず、EPSP振幅の持続的低下、すなわち長期抑圧が起きることを発見した。3.総括発達脳視覚野でみられるシナプス長期増強にNMDA受容体が関与していることを見い出した。さらにシナプス後部のCa^<2+>をキレ-トすると長期抑圧が生じることを発見した。このことは、連続シナプス入力によってNMDA受容体を介してシナプス後部でCa^<2+>が増加した場合には長期増強が起きるが、Ca^<2+>が増加しなかった場合には長期抑圧となるメカニズムの存在を示唆している。
遺伝的多様性に配慮した絶滅危惧種トキソウの自生地における保全に関する基礎的研究

本研究では、絶滅の危機に瀕している大阪府能勢町の地黄湿地に自生するトキソウを研究対象として、1トキソウの効率的な無菌播種法を確立し、自生する系統を保存するとともに、2トキソウのゲノムDNA由来のSSRマーカーを開発し、自生する個体群の遺伝的特性を評価し、その結果に基づいて地黄湿地に自生するトキソウの再生計画を立てることを目的とした。トキソウの無菌播種法については、受粉から約60日後の未熟種子を1/2MS培地に播種し、4°Cで4週間の低温処理をした後、25°C・16時間日長下で培養することで、高い発芽率が得られた。一方、トキソウのゲノムDNA由来のSSRマーカー開発を目的に、SSR濃縮ライブラリーを作成し、CA反復242個,GA反復202個のクローンの塩基配列を解析した。5反復以上のSSRを含むクローンは、CA反復で42個(17%),GA反復で76個(38%)となり、SSR含有率はGA反復が2倍以上高く、最終的に66のSSRマーカーを作出した。作出したSSRマーカーのうち信頼性の高い21マーカーを用いて、地黄湿地から採取した77サンプルの遺伝子型を解析した結果、採取したサンプルは55のジェネットで構成されていた。全ジェネットを遺伝的な類縁関係をもとに9のクラスターに区分したところ、多くの開花個体を観察した中流域の49サンプルは29のジェネットで構成され、1つのクラスターに含まれるジェネットが優占し、遺伝的多様性が低下していた。これに対して、下流域で採取した24サンプルは8クラスターから成る20のジェネットで構成され、遺伝的多様性が高いことが明らかとなった。以上の結果から、地黄湿地に自生するトキソウの遺伝的多様性を維持・向上するためには、下流域に自生する個体を無菌播種により増殖し、中流域等に再導入することが有効であると考えられた。(1)トキソウの無菌播種条件の検討授粉からの期間が50日以下と77日以上の未熟種子では発芽率が極めて低く,60日程度の未熟種子を用いた際に発芽率が最も高かった.また,H培地では発芽率は高いが発芽後の生育が悪く,1/2MS培地では発芽後の生育が良好であった.しかし,市販トキソウに比べて地黄湿地に自生するトキソウでは発芽率が極めて低いことから,28日間,45日間および56日間の低温処理(4°C)が発芽率に与える影響について調査した.その結果,28日間の低温処理により発芽までの日数が短縮され,発芽率が向上することが明らかとなった.(2)トキソウのSSRマーカーの開発地黄湿地に自生するトキソウのゲノムDNAを抽出し,制限酵素AluIで消化したDNA断片を用いて,CAとGAの反復配列を持つSSR濃縮ライブラリーを作成した.CAは80個,GAは70個のクローンについて塩基配列を解析した結果,5反復以上のSSRが含まれていた数は,CAで11個(13.8%),GAで21個(30.0%)であり,SSR含有率はGAが2倍以上であった.32個のSSRクローンのうち,23個のクローンから33組のプライマーセットを設計したところ,16のSSRマーカーを開発することができた.由来の異なるトキソウと近縁種のヤマトキソウを用いて16のSSRマーカーのDNA多型を調査した結果,12マーカーでDNA多型を確認し,対立遺伝子数は18,遺伝子多様度は00.83であった.また,6マーカーは同属別種のヤマトキソウでも利用可能であることがわかった.さらに,地黄湿地に自生するトキソウの個体間においても,12のSSRマーカーのうち5マーカーでDNA多型を示したことから,これらのSSRマーカーは地黄湿地の個体群内の遺伝的多様性の評価に利用可能であることが明らかとなった.地黄湿地に自生するトキソウでは,授粉後約60日目の未熟種子を低温処理することにより高い発芽率を得ることができた.この結果については,再現性を確認する必要がある.また,発芽後の培養植物の生育促進,順化や栽培方法については植物体の生育が緩慢であるので未検討である.一方,SSRマーカーについては,地黄湿地に自生するトキソウの個体間において多型を示すマーカーが得られた.しかし,これはアクリルアミドゲル電気泳動の結果であるため,シーケンサーを用いて対立遺伝子数を明確にする必要がある.(2)トキソウのSSRマーカーの開発地黄湿地に自生するトキソウのゲノムDNAを抽出し,制限酵素AluI、HaeIIIおよびRsaIで消化したDNA断片を用いて,CAとGAの反復配列を持つSSR濃縮ライブラリーを作成した.CAは242個,GAは202個のクローンについて塩基配列を解析した結果,5反復以上のSSRが含まれていた数は,CAで43個(18%),GAで76個(38%)であり,SSR含有率はGAが2倍以上であった.119個のSSRクローンのうち,81組のプライマーセットを設計したところ,66のSSRマーカーを開発することができた.シーケンサーを用いたフラグメント解析により,由来の異なるトキソウのSSRマーカーの多型を調査した結果,35マーカーでDNA多型を確認し,対立遺伝子数は211,遺伝子多様度は0.180.90であった.また,66マーカーのうち56マーカーは,同属別種のヤマトキソウでも利用可能であることがわかった.以上の結果から,これらのSSRマーカーはトキソウの遺伝的多様性の評価に利用可能であることが明らかとなった.

(3)自生地個体群の無菌播種による系統保存大阪みどりのトラスト協会による湿地の保全活動により,地黄湿地に自生するトキソウは調査を開始してから個体数が増加してきており,当初計画していた無菌播種による全株保存は個体数過多のため不可能な状況であることから,23m程度の間隔で開花している株について人工交配を行い,得られたさく果を用いて無菌播種を行った.昨年度の結果を踏まえて,授粉後約60日目の未熟種子を4週間の低温処理後に無菌播種することで,採取した18個の全さく果からプロトコームを得ることができた.これらの個体は継代培養し順化を行って系統保存中である.トキソウ由来のSSRマーカーを多数開発し,由来の異なるトキソウの系統間で多型を示す35マーカーを得た.これらのSSRマーカーにより自生地内のトキソウの多様性の解析が可能であると考えられるため,本年度でトキソウのSSRマーカーの開発は終了する.地黄湿地に自生するトキソウの系統維持を目的とした無菌播種において,授粉後約60日目の未熟種子を4週間低温処理する方法を用いることで,全てのさく果から発芽個体を得ることができたことから,再現性の高い無菌播種法であることが明らかとなった.本研究では、絶滅の危機に瀕している大阪府能勢町の地黄湿地に自生するトキソウを研究対象として、1トキソウの効率的な無菌播種法を確立し、自生する系統を保存するとともに、2トキソウのゲノムDNA由来のSSRマーカーを開発し、自生する個体群の遺伝的特性を評価し、その結果に基づいて地黄湿地に自生するトキソウの再生計画を立てることを目的とした。トキソウの無菌播種法については、受粉から約60日後の未熟種子を1/2MS培地に播種し、4°Cで4週間の低温処理をした後、25°C・16時間日長下で培養することで、高い発芽率が得られた。一方、トキソウのゲノムDNA由来のSSRマーカー開発を目的に、SSR濃縮ライブラリーを作成し、CA反復242個,GA反復202個のクローンの塩基配列を解析した。5反復以上のSSRを含むクローンは、CA反復で42個(17%),GA反復で76個(38%)となり、SSR含有率はGA反復が2倍以上高く、最終的に66のSSRマーカーを作出した。作出したSSRマーカーのうち信頼性の高い21マーカーを用いて、地黄湿地から採取した77サンプルの遺伝子型を解析した結果、採取したサンプルは55のジェネットで構成されていた。全ジェネットを遺伝的な類縁関係をもとに9のクラスターに区分したところ、多くの開花個体を観察した中流域の49サンプルは29のジェネットで構成され、1つのクラスターに含まれるジェネットが優占し、遺伝的多様性が低下していた。これに対して、下流域で採取した24サンプルは8クラスターから成る20のジェネットで構成され、遺伝的多様性が高いことが明らかとなった。以上の結果から、地黄湿地に自生するトキソウの遺伝的多様性を維持・向上するためには、下流域に自生する個体を無菌播種により増殖し、中流域等に再導入することが有効であると考えられた。本年度の無菌播種により得られた培養植物を用いて,培養植物の生育促進,順化や栽培方法について条件を検討する.さらに地黄湿地に自生するトキソウについて人工授粉を行い,授粉後約60日目の未熟莢を採取し,30日間低温処理した後に無菌播種することで,系統保存を開始する.系統保存と同時並行で無菌播種法の有効性についても検証する.
金属錯体結晶で見られるガス吸着誘起相転移挙動の構造化学的研究

本研究では,申請者が独自に見出しているガス吸着誘起相転移挙動を示す多孔質単結晶を用い,本物質でのガス包接固体生成機構を明らかにする。単結晶X線構造解析による原子配列の厳密解析を主軸としたミクロスコピックアプローチと,ガス吸着・熱測定・顕微鏡観察によるバルク挙動解析によるマクロスコピックアプローチによって,ミクロ構造とマクロ挙動の双方の総体的解釈を目指した。前年度の研究であるミクロ状態およびマクロ挙動の相関の解明に必要な,観測手法の確立と材料探索を行い,ガス吸着によるミクロ状態変化とバルク状態変化双方について矛盾のない総体的な解釈を行った。これまでに安息香酸-ピラジン金属錯体集積体の分子性結晶のみを研究対象として実験を行ってきたが,物質探索の結果,新材料としてトリスエチレンジアミンコバルト(III)塩化物のイオン性結晶を見いだした。この結晶では水蒸気はもちろん無機ガスから有機蒸気まで結晶中の一次元チャネルを拡張したり縮小したりして取り込む特性を明らかにした。これによりガス吸着によって構造変化が誘起される分子性結晶とイオン性結晶の獲得に成功し,様々なガス吸着状態の単結晶X線構造解析を行い,ガス吸着挙動と結晶構造の動的特性について明らかにした。また,本年度が最終年度であるので,総括を行うべく論文発表を積極的に行った。本研究では、申請者が独自に見出しているガス吸着誘起相転移挙動を示す多孔質単結晶を用い、本物質でのガス包接固体生成機構を明らかにすることを目的としている。特に単結晶X線構造解析による原子配列の厳密解析を主軸としたミクロスコピックアプローチと、ガス吸着・熱測定・顕微鏡観察によるバルク挙動解析によるマクロスコピックアプローチによって、ミクロ構造とマクロ挙動の双方の総体的解釈を目指す。厳密かつ吸着可逆性などの理想性を有する材料を用いることで、ガスクラスレート固体に広く適応できる一般性の高い現象理解への到達を究極の目標としている。平成18年度は、現在得られている単結晶ガス吸着剤を用いて、水素・酸素・メタン・アルコール・水・ヘキサン・ベンゼン等の吸着構造をCCD単結晶X線構造解析によって決定を試みた。その結果、アルコールをゲストとして用いた場合、鎖長依存性が明らかになり、細孔中でのゲスト会合構造に変化が見られた。さらに、新しい試みとして反応性の高い腐食性ガスとして知られるNOxおよびSOxについても吸着状態の決定に成功し、NO, NO_2,SO_2それぞれに特徴的な会合構造の決定に成功した。非常に狭い結晶内空間に置いて、これらの吸着ゲストの分子構造はよく知られているバルクの構造と同じであるが、凝集構造および会合構造は大きく異なっていることが明らかになった。
民族関係における結合と分離の社会的メカニズム

(1)大阪都市圏に住む在日韓国・朝鮮人家族の生活史調査を行い、4家57人からデータを収集した。その結果、民族関係、分化継承の両面において世代間の比較と関連の探究が有意義であることを明らかにした。(2)大阪市内の在日韓国・朝鮮人集住地区で、日本人住民を対象とする大量調査を実施し、民族関係と民族意識の規定要因を発見することができた。(3)関西6府県全326自治体を対象に外国人住民施策の実施状況をアンケート調査し、あわせて全国主要大都市でも同じ目的でヒアリング調査を行なった。それによって、今日のわが国における外国人住民施策の現状と課題を明らかにすることができた。今年度の研究は、文献収集による先行研究の検討を除けば、大きく分けて二つの方向で行われた。一つは、大阪府存在の在日韓国・朝鮮人の生活史調査である。これについては、結局、約20人に長時間のインタビューをし、それぞれかなり濃密な生活史の資料を得ることができた。資料整理は未だ十分には完了していないけれども、調査に従事したときの印象からいえることは、従来からわれわれが考えていた、民族関係における結合と分離の社会的メカニズムに関する諸仮説がかなり裏づけられたと評価している。インタビューのテープおこしは、一部は既に完了しているが、目下、その資料整理を行っている最中であり、この作業は来年度にもわたる見込みである。また、生活史調査は来年度も引き続き続行させて、データをさらに増やしていきたいと考えている。つぎに、わが国の都市自治体の外国人政策の現状把握を試みた。この10年間に流入した外国人労働者について、その定住化の傾向が指摘されはじめている昨今であるが、そうした動向を踏まえて、日本の各都市の現状をできるだけ包括的に把握しようと、札幌市、千葉市、東京都足立区、荒川区、大阪府、高槻市、広島市、北九州市、下関市などを訪問し、各自治体担当部局において外国人政策に関するヒアリングと資料収集を行った。調査対象地の選定にあたっては、外国人の人口密度の大きい都市/小さい都市、および、旧来外国人(old commer)型の都市/新来外国人(new commer)型の都市、という二つの軸を重視した。また、これらの都市内の外国人多住地区を訪問し、現地調査も同時に行った。このような自治体調査もまた、来年度に継続させたいと考えている。今年度の研究は、大きく分けて3つの方向で行われた。第1は、昨年度に引き続き、大阪府在住の在日韓国・朝鮮人の生活史調査である。これまでに聞き取ることができた生活史は、前年度までのものを合わせて、結局、約60人に上った。そして、これらのテープおこしとスクリプトの作成を、今年度内ですべて完了させることができた。生活史データの収集はこれでいちおう終了とし、来年度は、補充調査の他はデータの分析に集中したい。第2は、これも昨年度からの継続で、都市自治体の外国人住民施策の現状把握を試みた。今年度は、大阪市、神戸市、京都市、名古屋市、豊田市、福岡市を訪問し、聞き取りと資料収集を行った。また、これと平行させて、近畿6府県の全自治体を対象に、外国人施策に関する統計的調査を実施した。これらのデータの分析は、来年度に行う予定である。第3は、大阪市生野区旧猪飼野地区における訪問面接調査である。生野区は区民人口の約25%(4万人)が在日韓国・朝鮮人であるという、日本最大のエスニック・コミュニティであるが、その中でもとりわけ在日韓国・朝鮮人の人口密度が高い地点が旧猪飼野地区である。今回は、そこの日本人住民を対象として、コミュニティ意識と民族関係に関する標本調査を実施した。選挙人名簿から300サンプルを無作為抽出し、結局、198の有効票(66%)を得ることができた。来年度は、データの分析と平行させて、同じ地区で在日韓国・朝鮮人を対象とする同様の調査を行う予定である。ただしその場合、母集団の設定が最大の課題であり、不確定要素がなお少なくない。今年度は研究の最終年度ということで、主として次の2つの調査を中心に行った。第1は、大阪市生野区旧木野地区を対象に標本調査を実施した。木野地区は、昨年度意識調査を実施した猪飼野地区に隣接した地区であり、やはり在日韓国・朝鮮人がたくさん住んでいる。しかし歴史的には木野と猪飼野はそれぞれ別個の自然村落から発展しており、いろいろな意味で比較が可能である。したがって今回用いた調査票も昨年度とほぼ同一の内容で、民族関係・コミュニティ意識・職業移動について尋ねている。選挙人名簿から300標本を無作為抽出し、結局201の有効票(67%)を得た。動員した調査員数が少ない中で面接法で実施した。

しかし、民族関係に関する地域住民意識調査はこれまで前例がなく、しかも今年度あらたに2地区の比較が可能になったことで、よい成果を出せるものと確信している。第2に、過去2年間行ってきた生活史調査の補足調査を行った。結局2年間で4親族57人の生活史を収集できたが、それらのデータを詳細に読み込んだ上で不十分なところをチェックし、再度調査対象者を訪問して補足調査を行った。また本研究の成果発表としては、研究協力者も含めて論文作成と学会発表を行った。
植物の代謝・シグナル伝達における植物ホルモン間クロストークの数理モデル化

本研究では、通常生育環境及びストレス環境における植物の網羅的な遺伝子発現挙動を、実験データの数理的解析に基づいて考察している。今年度は特に、近年様々な生物で注目されつつある、通常の生育環境における個体間の各遺伝子発現の「ばらつき(noise)」と、ストレス負荷等の環境変化における各遺伝子の平均的な変動の強さ(「応答(plasticity)」)の関係に着目し、シロイヌナズナ遺伝子の網羅的発現データ解析を行った。まず植物ホルモン関連遺伝子、及び様々な機能グループの遺伝子について、AtGenExpressより公開されている、非生物的ストレス負荷、病原性ストレス負荷、及び栄養ストレス負荷時における遺伝子発現変動のマイクロアレイデータを用い、発現のnoise-plasticity関係を考察した。その結果シロイヌナズナの場合、各種ホルモン投与に対し敏感な応答を示す遺伝子のグループ及びその他各種機能に関わる遺伝子のグループ何れにおいても、強いnoise-plasticity相関が見出された。その一方で、発現が概日リズムと強く相関する遺伝子のグループでは、noise-plasticity相関が弱くなる傾向が見出された。この事からシロイヌナズナの遺伝子制御は、その遺伝子の機能性よりも概日リズムとの関係に、より影響を受けている可能性が考えられる。また酵母同様シロイヌナズナにおいても、TATAプロモーターを持つ遺伝子グループはnon-TATAプロモーターの遺伝子と比べ強いnoise-plasticity相関が得られるが、その差は小さいことが見出された。このようにシロイヌナズナの遺伝子発現におけるnoise-plasticity関係は、酵母や大腸菌のものと大きく異なる事が見出された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、植物ホルモン群の代謝及びシグナル伝達における相互関係を、実験データの理論的解析に基づいて考察する。今年度は主に、ホルモン代謝系のモデルで取扱う「注目すべき遺伝子」の候補を考えるため、各遺伝子の環境変化等による発現量変化の大きさに加え、個体間の遺伝子発現「揺らぎ」、つまり同一の遺伝型をもつサンプルを用いて同一の実験を行った際に生じる、サンプル間の平均的な差に着目した。遺伝子発現には常に揺らぎが伴うが、実は遺伝子毎に揺らぎやすさが異なる可能性がある。そこで公共データベースAtGenExpress上の遺伝子発現データを用い、通常生育環境における各遺伝子発現量の揺らぎを調べた。その結果、遺伝子機能毎に揺らぎの傾向が異なり、特に環境応答に関わる遺伝子グループの発現が揺らぎやすい傾向を持つ事が示唆された。また大きな揺らぎを示す遺伝子は、様々なストレスが与えられた場合に、平均的に大きな発現変化(応答)を示す傾向がある事を見出した。その一方でストレスホルモンであるABA,JA,SA関連遺伝子を比較すると、ABAのみ、他と揺らぎと応答の相関の仕方が異なっており、相関の仕方が遺伝子機能と密接な関係を持つ可能性を見出した。また本研究で進めているデータ解析の手法を、心臓病の一種であるブルガタ症候群の患者と健常者の心電図データ解析へ応用した。そしてある指標に基づく散布図から、健常者と患者の区別が可能になる事や、健常者に見られる特徴的な変動と罹患者に見られる特徴的な変動の存在を見出した。更に、植物と同様に光合成を行う微生物であるミドリムシの、光ストレス下におけるストレス応答としてのミドリムシ集団運動についても、実験的考察をすすめた。このような大域的な制御関係のモデル化を目指す研究では、システムの構造・ダイナミックスの根幹をなすと考えられる、注目すべき変数(自由度)を抽出する必要がある。従来の研究では、多くの場合そのような変数として、ストレス等による発現変動がある閾値よりも大きくなる遺伝子の発現量を取り扱って来た。つまり「平均値の変化」のみを取り扱っていた。

それに対し今年度の研究では、平均値のみならず発現の揺らぎも、遺伝子の重要な特徴量である事を見出し、それにより各ホルモン代謝径路に属する遺伝子間の特徴の違いを、より明確にする事ができた。より具体的には、揺らぎに着目する事よって、「揺らぎが大きく、それと相関して応答も大きい遺伝子」のグループ、逆に環境変動などによる発現変化が通常環境での「揺らぎ」より十分大きい(相対的に「揺らぎの小さい」)遺伝子グループ、といった異なる応答特性のグループが存在する可能性や、各ホルモン代謝系毎にその特徴が異なる可能性を見出し、従来の解析では得られない知見が得られつつある。また従来行われて来た多変量解析の手法を組み合わせた、時間のずれた遺伝子発現変化間の因果関係の推定や、そこからの代謝物量の推定の方法も、おおむね考察済みである。そして各ホルモンがたのホルモン代謝関連遺伝子に影響を及ぼす時間スケールの見積もり等も進める事ができた。従って研究は概ね順調に進展していると考える。本研究の目的は、植物の生長とストレスに対する生体防御を担うシグナル伝達の柱である、「植物ホルモン代謝系におけるホルモン同士における相互調節」および「生体シグナル伝達におけるホルモン間相互作用」について、実験データの解析に基づく制御関係構造の推定と、そのダイナミックスのモデル化を行うことである。そのために本年度は、公共データベース状で公開されている複数のシロイヌナズナの網羅的遺伝子発現データ、及びイネの網羅的遺伝子発現データを用い、特にそれらの植物の初期の成長・ストレス応答で重要な働きを担う植物ホルモンと考えられている、オーキシン、ジベレリン、サイトカイニン、エチレン、ブラシノステロイド、アブシシン酸、ジャスモン酸、サリチル酸の相互関係と動態のモデル化を進める。解析において、昨年度までは上記植物ホルモンの合成及び分解に関わる遺伝子の動態にのみ着目し、ホルモン間の関係を論じて来た。それに対し今年度は、より広範に植物ホルモンに応答する遺伝子、及びそのホルモン代謝遺伝子の上流因子として働くと考えられる遺伝子を、文献の参照及び発現の相関解析等によりサーチし、それらを含めた解析を行う。その際に、昨年度までの成果で得られた、遺伝子発現の「揺らぎと応答」の関係、関係の仕方も考慮に入れた遺伝子の特徴付けを利用し、システムの挙動を実効的に支配する変数と、それらの繋がりの探索を試みる。また、イネとシロイヌナズナ双方のデータ及び解析結果を比較する事により、植物に普遍的な性質及び種固有の性質の抽出、分類を試みる。
総合大学におけるダンス表現教育プログラムの開発

本研究の目的は、ダンサーが実際にダンスパフォーマンスを行っている場面、表現の創作を行っている場面に関する詳細かつ実証的なデータを収集し、ダンス表現において重要とされる要因を解明すること、そしてその要因に基づいたダンス表現教育プログラムを開発し、総合大学において実施・効果の検証を行うことであった。そのため、(1)エキスパートダンサーに対するインタビュー、(2)エキスパートダンサーの振付創作場面・表現獲得場面を対象とした長期的なフィールドワーク、(3)即興表現場面を対象とした実験、(4)示唆された要因に基づいたダンス表現教育プログラムの開発とその実施・効果の検証、に取り組んだ。今年度は当初計画にもとづき,ダンサーへのインタビューとフィールドワーク,表現の獲得に関する縦断的な実験・分析を実施した。ダンサーへのインタビューでは,複数名のエキスパートダンサーに依頼し,表現の獲得プロセスに関する内容,今年度実施予定である即興場面に関する内容などについて質問を実施した。またフィールドワークでは,ダンサーが実際に練習を行っている場面,パフォーマンスを行っている場面に参与観察し,パフォーマンスの内容やその背後にある意図についてデータを取得した。これらのインタビューとフィールドワークのデータについては,既に分析を実施済みであり,平成25年度に国内学会・国際学会において研究発表を行っている。現在はこれらの知見についての論文作成を進めている状態である。また,インタビューとフィールドワークで得られた知見にもとづき,表現の獲得プロセスに関して長期に渡って検討する縦断的な実験を計画した。この実験は,まずダンス経験者に依頼して予備実験を行い,そこで得られた手法や知見を参考に,実験計画を修正した上で実施されたものである。本実験は既にエキスパートダンサー複数名に対して実施が済んでおり,現在はデータの分析とデータの追加を行っている状態である。これらのデータについては,分析を取りまとめた上で国内学会もしくは国際学会において発表を行い,論文を作成していく予定である。なお,先述したインタビューとフィールドワーク,予備実験を検討した結果,表現の獲得に関する縦断的な実験の計画修正,追加検証が必要であると考えられた。そのため,当初予定されていた即興場面の実験計画とその実施に関しては,平成26年度に実施することとした。今年度は当初計画にもとづき、表現の長期的な獲得過程を検討する縦断的実験、即興表現場面を検討する実験を行い、ダンス表現教育プログラムを作成するために重要と考えられる要因を抽出した。まず、表現の長期的な獲得過程を検討する縦断的実験では、フィールドワークや予備実験の結果得られた手法や知見を参考に実験デザインを組み立て、ダンサーが新しい表現方法を獲得していくプロセスについて,モーションキャプチャーシステムによる身体運動測定と内省報告による認知過程の測定により検討を行った。本実験は既に当初予定していた複数名のエキスパートダンサーに対して実施済みであり、現在はデータの分析・論文執筆を行っている状態である。また、本実験の準備段階として行ったフィールドワークについては、平成26年度に国内学会において研究発表を行い、論文も出版された。加えて、事前に実施したインタビューや予備実験の結果を踏まえ、即興表現場面についての実験に関して計画・実施した。この実験では、リズムパターンの異なる音楽複数種類を刺激として用い、ダンサーの情動を変化させることで体性感覚やパフォーマンスに生じる影響についてモーションキャプチャーシステムを用いて検討した。本実験は複数の被験者に対して実施が済んでおり、現在はデータの分析とデータの追加を行っている状態である。これらのデータについては、分析を取りまとめた上で国内学会もしくは国際学会において発表を行い、論文を作成していく予定である。なお、先述したインタビューや予備実験の検討の結果、即興表現場面における実験については、実験計画の修正が必要とされた。そのため、即興表現場面における個人の体性感覚(触覚や固有感覚)に注目した実験計画に関しては、平成27年度に実施することとした。本年度では、表現の獲得過程を検討する縦断的実験(研究1)、即興表現場面を対象とした実験、予備実験(研究2、研究3)を行い、ダンス表現教育プログラムを作成する上で重要と考えられる要因を抽出した。最初に、表現の獲得過程を検討する縦断的実験(研究1)に取り組んだ。即興表現場面に関する過去の実験研究や予備調査から、ダンサーが長期間に渡る練習を通して獲得・創造した表現を利用し、共演者や音楽に触発されて新しい表現を生成していくことが示されており、まず練習を通して獲得・創造される表現の基本的性質や変化過程を検討する必要があると考えられた。そのため、ダンサーが領域に既に存在する表現や新しい表現を獲得・創造していく縦断的な実験場面を設定し、その過程を検討した。分析については、モーションキャプチャーシステムにより測定した身体運動指標(関節角度空間など)と内省報告等により取得した心理指標という2つの観点から検討を行った。次に、即興表現場面を対象とした実験を行った(研究2、研究3)。まず、ダンサーの情動に着目した実験に取り組んだ(研究2)。この実験では、リズム・テンポの異なる音楽を刺激として用い、ダンサーの情動を変化させることで表現に生じる影響を検討した。分析では、研究1と同様に身体運動指標と心理指標の2観点から検討を行った。研究2については、データの分析、被験者の追加を行っている状態である。さらに、個人の体性感覚(触覚や固有感覚)に着目した実験を行った(研究3)。実験では、圧迫刺激等の手法により体性感覚情報を操作した条件と、通常の条件とを比較し、体性感覚情報が表現に与える影響を検討した。分析については、研究1、研究2と同様に身体指標、心理指標の2つから検討を行っている。なお、研究3については予備実験を実施済みであり、今後被験者の追加による本実験を実施予定である。

平成26年4月から8月に実施した縦断的実験及び予備実験の結果、当初の予想に反し、即興表現場面において音楽や他者との複雑な相互作用が生じており、研究遂行上、この相互作用を詳細に検討することが必要とされた。その為、研究方式の変更、再度の予備実験を行い、新しい研究方式の有効性を確認する必要が生じた。研究方式の変更、再度の予備実験の実施を行ったため、即興場面に関する体性感覚に着目した実験(研究3)に遅れが生じた。本年度では、まず即興表現場面を対象とした2種類の実験(研究1、研究2)を実施し、それらの成果と昨年度までに実施した研究の成果とを整理し、ダンス表現を行う上で重要な要因を抽出した。そして、それらの要因を考慮したダンス表現教育プログラムを作成し、実際に大学生を対象にした講義を複数行い、プログラムの有効性を検討した。即興表現場面を対象とした実験では、1つ目としてダンサーの情動に着目した実験の実施と成果の取りまとめを行った(研究1)。この研究では、リズム・テンポの異なる複数の音楽を刺激として用い、ダンサーの情動を変化させることで体性感覚やパフォーマンスに生じる影響を検討した。分析では、モーションキャプチャーシステムを用いて踊りを身体指標(関節角度空間など)で表し、条件間のパターンを比較した。次に2つ目の実験として、個人の体性感覚(固有感覚)に着目した実験を行った(研究2)。実験では、体性感覚情報を操作した条件と、通常の条件とを比較し、体性感覚情報がパフォーマンスに与える影響を検討した。分析の際は、研究1と同じく身体指標、さらに心理指標も用いて検討を行った。最後に本年度では、これまでの研究や研究1、研究2で得られた知見を整理・統合し、即興表現場面においてダンサーの表現活動を支える主要な要因を抽出すると共に、これらの要因を考慮したダンス表現教育プログラムを作成し、大学の授業において複数回実施した。そして、授業における学生の変化・教育効果について、映像記録や質問紙、コメントシートなど、心理学的な手法を中心に用いて多様な側面から検討を行うことで、作成した教育プログラムの有効性・改善点を検討した。本研究の目的は、ダンサーが実際にダンスパフォーマンスを行っている場面、表現の創作を行っている場面に関する詳細かつ実証的なデータを収集し、ダンス表現において重要とされる要因を解明すること、そしてその要因に基づいたダンス表現教育プログラムを開発し、総合大学において実施・効果の検証を行うことであった。そのため、(1)エキスパートダンサーに対するインタビュー、(2)エキスパートダンサーの振付創作場面・表現獲得場面を対象とした長期的なフィールドワーク、(3)即興表現場面を対象とした実験、(4)示唆された要因に基づいたダンス表現教育プログラムの開発とその実施
左室収縮能が保たれた心不全症例におけるバイオマーカーによる予後予測の有用性の検討

本研究は他施設共同前向き観察研究である「左室収縮能が保たれた心不全の予後に関する多施設共同前向き研究(PURSUIT-HFpEF研究、UMIN_ID:000021831)」において、血液サンプルを採取し、左室収縮能が保たれた心不全(HFpEF)の病態に関与すると想定される心筋線維化、心筋障害、腎機能障害、および慢性炎症の状態を反映する複数のバイオマーカーの測定を行い、臨床情報および予後情報と合わせて解析することにより、HFpEFの病態把握および予後予測に有用な新規バイオマーカーを同定することである。本研究の研究計画書は既に倫理審査委員会にて承認され、症例登録および血清検体の収集を既に開始済みである。現在、症例登録および血液サンプルの集積を行っている状況であり、既に710例の症例登録を行い、80例の血液サンプルから心筋障害、腎機能障害、および炎症反応のバイオマーカーを含め、複数のバイオマーカーの測定を行った。本研究では、HFpEF症例を幅広く登録して詳細な臨床情報を取得することにより、HFpEF症例の層別化を行うことを目指しており、詳細な臨床情報を収集するとともに長期予後情報を取得することとしている。昨年度はすでに登録された症例の臨床情報を用いて検討を行い、HFpEF症例についての解析結果を日本循環器学会において学会発表を行った。今後さらに症例登録を進め、さらにバイオマーカーの測定を行い、有用なバイオマーカーによるリスク層別化の検討を行う予定である。研究計画書は既に倫理審査委員会にて承認され、710例の症例登録および80例の血液検体の収集を既に施行済みであり、さらに登録数を集積している状況である。また、昨年度はすでに登録された症例の臨床情報を用いて複数の学会発表を行った。研究計画書は既に倫理審査委員会にて承認され、血液検体の収集を既に開始済みであり、登録数を集積している状況である。今後はさらに症例登録を進め、臨床情報の登録を行い、さらにバイオマーカーの測定を行う。臨床情報およびバイオマーカーの測定結果を組み合わせて解析を行い、学会発表および論文発表等により情報発信を行う予定である。現在、症例登録および血液サンプルの集積を行っている状況であり、既に血液サンプルから心筋障害、腎機能障害、および炎症反応のバイオマーカーを含め、複数のバイオマーカーの測定を行った。本年度はすでに登録された症例の臨床情報を用いて検討を行ったところ、症例の日常生活動作(activities of daily living, ADL)が入院期間に関連することが明らかとなり、この結果を日本循環器学会において学会発表を行った。研究計画書は既に倫理審査委員会にて承認され、症例登録および血液検体の収集を既に開始済みであり、登録数を集積している状況である。また、今年度はすでに登録された症例の臨床情報を用いて学会発表を行った。

今後はさらに症例登録を進め、臨床情報の登録を行い、さらにバイオマーカーの測定を行う。臨床情報およびバイオマーカーの測定結果を組み合わせて解析を行い、学会発表および論文発表等により情報発信を行う予定である。研究計画書は既に倫理審査委員会にて承認され、血液検体の収集を既に開始済みであり、登録数を集積している状況である。既に症例登録を行い、血清サンプルの集積を行っており、現時点ですでに血清からのバイオマーカーの測定を行った。測定条件を一定にすることが望ましいバイオマーカーもあり、これらについては今後サンプルをまとめて測定することとした。このため、当初の予定よりも本年度の使用額は少なくなり、次年度に使用することとした。
環境感覚である葉緑体チラコイド膜の形成機構解明をめざしたモルフォローム解析の提案

本研究では、透過電子顕微鏡を用いて葉緑体形態を網羅的に構造観察すること、すなわち電顕による形態・構造のオミクス解析を行った。(1)シロイヌナズナ葉緑体突然変異体の網羅的な電子顕微鏡観察葉緑体タンパク質をコードする核遺伝子1,105遺伝子分のタグラインを収集したところ、アルビノ・ペールグリーン・斑入りといった葉の色に変化が見られる変異体は73遺伝子分見つかった。それら73変異体について、色素体の透過電子顕微鏡観察を行った。色素体内部の異常構造は11クラスに分類でき、構造の特徴には共通の機能的傾向が見られた。また、外見からだけでは分からない新規の異常構造も見つかり、変異体のスクリーニング法として電顕が有用であることも示された。これらの色素体画像は、他の変異体情報と合わせて、データベースChloroplast Function Database II(http://rarge.psc.riken.jp/chloroplast/)上で検索・閲覧することが可能となった。(2)広域高解像度の電子顕微鏡画像の取得外部PCから電顕をプログラム制御し電子ビーム方向と試料位置の制御を組み合わせることで、広域の電顕画像を全自動で撮影することに成功した。また、画像認識プログラムにより糊しろ部分を張り合わせることで、大量の画像を全自動で結合することにも成功した。例えば、3,600枚から成るシロイヌナズナ茎頂画像は、撮影時間3時間半、結合時間10時間弱で取得できた。これまでに、最大37,881枚から成り、面積にして約600μm四方の領域をカバーする1枚画像を取得することができた。このように、細胞や組織全体に渡る広域高解像度の電子顕微鏡画像を取得し、葉緑体の構造変化等を統計学的及び総括的に処理できるようになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。ポストゲノム時代において、様々な網羅的情報の解析(オミックス研究)が進められてきた。本研究は透過型電子顕微鏡を用いて葉緑体形態を網羅的に構造観察することを提案するものである。本研究では、2つの目的を掲げた。1つ目は、葉緑体突然変異体の葉緑体構造を電子顕微鏡レベルで網羅的に解析することで、葉緑体構造を構築する遺伝子の法則性を見出し、機能未知の遺伝子機能を予測するモデルを提示することである。2つ目は、細胞や組織全体に渡る広範囲高解像度の電子顕微鏡画像を取得する方法を開発し、葉緑体の構造変化等を統計学的及び総括的に処理できるようにすることである。(1)葉緑体突然変異体の網羅的な電子顕微鏡観察アルビノ、ペールグリーン等の葉色に変化の表れたシロイヌナズナ突然変異体について、現在までに約50ラインの葉緑体の観察を行った。似た葉緑体の形態・構造を示したものをグルニピングした。また、中には特徴的な形態異常を示す幾つかの変異体が見出されことから、今後の遺伝子機能の解明に役立つ情報となると思われる。現在、各変異体の欠損遺伝子の情報と葉緑体形態を比較し、何らかの法則性があるかを検証している。(2)広範囲高解像度の電子顕微鏡画像の取得これまで手動で行っていた画像取得及び画像結合に関して、半自動化することに成功した。外部PCから電子顕微鏡をプログラム制御し、電子ビーム方向と試料位置の制御を組み合わせることで、半自動で数千枚の画像を取得した。さらに、画像の自動認識・結合プログラムにより、むらのない結合画像を取得することも可能となった。茎頂や胚などにおける広範囲高解像度の電子顕微鏡画像を取得し、色素体の構造変化を統計学的に処理できるようになった。

葉緑体突然変異体の観察は順調に進んでいる。また新しいタイプの突然変異体も見つかっており、スクリーニングとしての目的も無事に達成された。また、広範囲の電子顕微鏡画像の取得については、当初計画としていたよりもデジタル解析技術の開発の面で予想以上に大きく進展した。一方で、光条件を変えた場合の葉緑体観察についてはやや遅れを生じている。このように、進展した部分と多少遅れた部分を相殺し重、区分は(2)であると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画よりも広範囲の電子顕微鏡画像取得技術の開発が大きく進展した。突然変異体の葉緑体を形態ごとにグルーピングするという試みは、当初は目視のみで行う予定であったが、このデジタル解析技術を応用することにより機械的に形態を認識できる可能性が生まれた。このような、電子顕微鏡画像を統計学的に処理するための技術開発は、特に推進してくべきであると考えている。今は独立して行っている、(1)葉緑体突然変異体の網羅的な電子顕微鏡観察、と(2)広範囲高解像度の電子顕微鏡画像の取得の研究、を今後は徐々に融合させていきたい。
虐待を予防する社会システムの構築～虐待予防として地方公共団体がとれる方策の研究～

3年の同科研研究費(以下、「24年研」と記す)では親から受けた虐待体験はその子供へまた、その子供へと連鎖していくことを事例として取り上げて証明した。本事件の場合も、児童相談が「指導措置」という判断を下している。しかしながら後に「措置」を解除し、今回の犯行をもたらした。児童相談所のみに責任があるわけではなく、「措置」を下す際の判断基準に他機関との連携があれば、また、各機関従事者の虐待対応へのかなりしっかりとした教育・人材育成がなされていれば結果は変わっていたと確信する。本研究に着手した背景はこうした事件が日々増加の一途をたどり、一にも早く人材の育成が必要であると判断したためである。「しつけ」ということばで子どもへの「虐待」が見過ごされることが多く、結果として虐待死を生むケースが多い。問題は虐待を生む直接・間接の原因を少年期からの「いじめ」や「体罰」と虐待との関係を、家庭、学校、地域社会等との連携から探る必要があると考える。その啓発活動の一環として、虐待の原因を探り、子どもを虐待から守るための具体的な方策についてフォーラムを開催した。都道府県別社会実体の諸々の統計データから2世代、3世代同居の割合、失業率、生活保護支給実態等についての分析を行い、さらに虐待相談件数、離婚率、共働き率をクロス分析していく。ここで予測される結果である、都市部と地方との諸々の差異、例えば、「共生社会政策関係都道府県別指標データ」で示された都道府県と指数との因果関係を検証することになる。同様のことを米国における幼児虐待(児童を含む)の統計データと都道府県別府県別社会実体の諸々の統計データとを照合することによって米国での虐待および虐待がもたらす犯罪への各地域、州、国の対策と効果について精査した。米国は「虐待先進国」であり、それに対応する仕組みも進んでいる。社会システムとして虐待対策を行っている点では、日本は後発である。日本では通報件数を集約できるセンターに相当する機関がいまだにない。したがって、日本では虐待通報の正確な数字は把握出来ていない。具体的方策の提議に向け、諸々の要因の解析を行った。第1の研究成果は第1世代である親が第2世代である子への虐待が第2世代を犯罪へと駆り立てる過程を精査し、さらに第3世代へと犯罪の連鎖が必ずや及ぶ可能性が大であるとする仮説を実証する一歩を踏み出せた。具体的には、過去の判決内容を検証することから始めた。第2の成果は虐待先進国である米国での身体的虐待と自損事故による傷の違いを峻別する専門医がいる点、その専門医が各機関、とりわけ、虐待であると判別した際の警察機関への通報の義務について専門家を招聘し講演会を行った。米国には日本の児童相談所にあたるDepartment of Children and Family Services(DCFS)が警察と共に一般住民からの通報の窓口である。警察とDCFSとの連絡は密で、この関係をジョイントコンタクトと呼んでいる。日本にはこうした統括的専門機関がないことが虐待を深刻化させている。こうした警察とDCFSとの連携は密である。こうした専門家身体的虐待に対する(多分野(多機関)横断チーム)(MDT( Multidisciplinary Team ))は児童相談所(米国ではDCFS・医療機関・(法)医学者(小児科医)・警察・検察といった専門機関が機能的協力を行っている。日本では「我が家のしつけ」と言われてしまうため早期に虐待を予防ないし、虐待を阻止できることが出来なくさせている。今年度米国から招聘したキャロル・ジェニー博士(ブラウン大学医学部児童虐待医療センターのdirectorであり、世界的な身体的虐待を峻別する医師の養成も行っている専門家である。博士は各国でアドバイス・指導を行っており、日本でもこうした虐待専門医師の養成が急がれることが本講演を通じて痛感した。カウンセリング以前の問題でることを教えられた。また、専門医師の通報義務の厳格さについては日本はまだ後発であることが課題として出てきた。1.緒言全国の児童相談所に寄せられる児童虐待相談件数は増加の一途である。これを受け様々な対応・連携が模索されてきた。しかし現在の相談・対応後の連携ではデータが示すよう相談件数のみ増加し、具体的介入が追い付かず一向に改善の兆しが見られない。仮に危険因子を事前に把握することができれば、事態の改善に向けた対策を施すことが可能である。2.対象と方法「核家族」と「子ども虐待死」の相関関係について、平成24年度の厚労省・国民生活基礎調査、平成16年度以降の警察庁・児童虐待及び福祉犯の検挙状況、平成15年度以降の厚労省「子ども虐待による死亡事例等の検証結果について(第19次報告)」などを分析し、子ども虐待死事例の検証を行った。