hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＡＬＳにおける変異型ＳＯＤ１に共通の構造変化に着目した新規治療薬の基盤開発

私は, SOD1-Derlin-1結合阻害物質をマウス個体内に発現させる系を確立し,その系を用いてモデルマウスの病態改善効果を検討することを目的とし,研究を遂行した.昨年度までに,アデノ随伴ウイルス(AAV: adeno-associated virus)ベクターを用いてALSモデルマウス(家族性ALS関連変異型SOD1のトランスジェニックマウス)脊髄の運動神経にCT4ペプチド(Derlin-1のC末端12アミノ酸,SOD1との結合領域)を発現させる系を構築し,ALS発症時期と継続期間の検討を行った.しかしながら,いずれの表現型においてもCT4ペプチド発現による有意な改善効果は見られなかったことに加え,種々の条件検討を行った結果,アストロサイトやミクログリアにCT4ペプチドを発現させる系が必要であると判断した.以上に基づき,本年度は下記のとおり研究を遂行した.・脳室内投与により,マウス個体の脊髄アストロサイト・ミクログリアへCT4ペプチドを発現させる目的に適した血清型のAAVベクターから,ウイルスを作製する系を構築した.・上記アデノ随伴ウイルスを,ALSモデルマウス胎児(生後1日)の脳室内に打ち込むことで,5週齢までにCT4ペプチドを脊髄アストロサイトおよびミクログリアに発現する系を構築した.・上記により,5週齢以降で体重・運動機能評価(ロータロッドテスト)を行うことで,ALS病態改善効果の解析を進めた.・昨年度までに,文献調査によりALSの原因として確からしいと判断した原因遺伝子および変異型のクローニングを行い,これらの変異型の中から野生型SOD1のDerlin-1との結合,およびSOD1の構造変化(Derlin-1結合領域の露出)を引き起こすものを抽出するための免疫沈降法スクリーニング系を構築した.以上に基づき,本年度は,実際にスクリーニングを遂行した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。私は, ALS病因としてのSOD1-Derlin-1結合阻害物質を運動神経に特異的に発現させるための系の確立,およびその系を用いたモデルマウスの病態改善を目指して研究を遂行した.アデノ随伴ウイルス(AAV : adeno-associated virus)ベクターを用いてALSモデルマウス(家族性ALS関連変異型SOD1のトランスジェニックマウス)の運動神経にCT4ペプチド(Derlin-1のC末端12アミノ酸, SOD1との結合領域)およびMS785 (Derlin-1結合領域を露出したSOD1のみを特異的に認識する抗体)の単鎖型抗体を発現させ,病態改善効果を検討する系の構築を進めた.まず, CT4ペプチドを発現するAAVベクターからウイルスを作製した.これをALSモデルマウス胎児(生後1日)の脳室内に打ち込み, 5週齢までに脊髄の運動神経にCT4を発現する系を確立した.最適なAAV血清型の選択,ウイルス投与の量・方法および時期など,非常に多くの項目について粘り強く条件検討を行い,運動神経特異的にタンパクを発現できる画期的な系を得た.現在は, MS785単鎖型抗体について同様の発現系確立を進めているほか, CT4発現による運動神経細胞死の抑制効果についての検討を始めている.また,申請書に記載したその他の研究計画についても,下記のような成果を上げた.・MS785の可変部に関してエドマン分解を行い,そのアミノ酸配列を決定した.さらに,細胞内で単鎖型抗体を発現できるベクターの作製に成功した.・亜鉛添加により構造が野生型様に戻る変異型SOD1を探索するため, MS785またはMS27 (Derlin-1結合領域を露出したSOD1のみを特異的に認識する抗体, MS785とはエピトープが異なる)を用いた免疫沈降法のスクリーニング系を立ち上げた.私は,ALS病因としてのSOD1ーDerlin-1結合阻害物質を運動神経に特異的に発現させるための系の確立,およびその系を用いたモデルマウスの病態改善を目指して研究を遂行した.昨年度までに,アデノ随伴ウイルス(AAV: adeno-associated virus)ベクターを用いてALSモデルマウス(家族性ALS関連変異型SOD1のトランスジェニックマウス)脊髄の運動神経にCT4ペプチド(Derlin-1のC末端12アミノ酸,SOD1との結合領域)を発現させる系を構築したため,本年度はこの系を用いて病態改善効果の検討を進めた.病態改善効果の評価法として,ALSモデルマウスを用いた条件検討および文献調査の結果,「体重」「運動機能(ロータロッドテスト)」「寿命」の3つを選択した.体重と運動機能からALS発症時期の評価を,また,発症時期と寿命からALS継続期間の評価をそれぞれ行うこととした.ALS発症時期については,CT4ペプチド発現マウスで有意な遅延が見られなかった.しかしながら,運動神経以外にも脊髄のアストロサイトやグリア細胞がALS発症を制御するとの報告があるため,今後はこれらの細胞にCT4ペプチドを発現させる系を構築し,同様の検討を行う予定である.ALS継続期間については,ALSモデルマウスの平均寿命が38週齢であることから,本年度中に十分な個体数の解析が終了しなかったため,来年度も継続して解析を行い,評価する予定である.

私は, SOD1-Derlin-1結合阻害物質をマウス個体内に発現させる系を確立し,その系を用いてモデルマウスの病態改善効果を検討することを目的とし,研究を遂行した.昨年度までに,アデノ随伴ウイルス(AAV: adeno-associated virus)ベクターを用いてALSモデルマウス(家族性ALS関連変異型SOD1のトランスジェニックマウス)脊髄の運動神経にCT4ペプチド(Derlin-1のC末端12アミノ酸,SOD1との結合領域)を発現させる系を構築し,ALS発症時期と継続期間の検討を行った.しかしながら,いずれの表現型においてもCT4ペプチド発現による有意な改善効果は見られなかったことに加え,種々の条件検討を行った結果,アストロサイトやミクログリアにCT4ペプチドを発現させる系が必要であると判断した.以上に基づき,本年度は下記のとおり研究を遂行した.・脳室内投与により,マウス個体の脊髄アストロサイト・ミクログリアへCT4ペプチドを発現させる目的に適した血清型のAAVベクターから,ウイルスを作製する系を構築した.・上記アデノ随伴ウイルスを,ALSモデルマウス胎児(生後1日)の脳室内に打ち込むことで,5週齢までにCT4ペプチドを脊髄アストロサイトおよびミクログリアに発現する系を構築した.・上記により,5週齢以降で体重・運動機能評価(ロータロッドテスト)を行うことで,ALS病態改善効果の解析を進めた.・昨年度までに,文献調査によりALSの原因として確からしいと判断した原因遺伝子および変異型のクローニングを行い,これらの変異型の中から野生型SOD1のDerlin-1との結合,およびSOD1の構造変化(Derlin-1結合領域の露出)を引き起こすものを抽出するための免疫沈降法スクリーニング系を構築した.以上に基づき,本年度は,実際にスクリーニングを遂行した.当初の年次計画では,1-2年目にまたがって行う予定であったAAV投与系によるCT4の脊髄特異的な発現システムを1年目の年度内に確立することが出来たため,2年目の上半期にALS病態改善効果の一貫としてのALS発症時期に関する評価を終了した.結果として,CT4ペプチド発現マウスで有意な発症時期の遅延が見られなかったことから,下半期には運動神経以外にもALS発症に関与するとの報告がある脊髄のアストロサイトやグリア細胞で同様の検討を行う計画を立て,これらの細胞にCT4ペプチドを発現させる系の構築を進めた.また,その他の年次計画2年目の研究項目についても,現時点で必要と考えられる検討は終了している点で,当初の計画以上に進展していると評価した.27年度が最終年度であるため、記入しない。ALS病態改善効果の一貫としてのALS発症時期に関する評価を早い段階で終了できたため,その結果に基づき,運動神経以外にもALS発症に関与するとの報告がある脊髄のアストロサイトやグリア細胞で同様の検討を行う予定である.この研究項目を追加することで,ALSに見られる運動神経細胞死とその他評価可能な病態に,我々が明らかにしたSOD1ーDerlin-1結合が細胞自律的経路,もしくは非細胞自律的経路のいずれを介して関与するのかを個体レベルで明らかにすることができると考えている.当初の年次計画では, 1-2年目にまたがって行う予定であったAAV投与系によるCT4の脊髄特異的な発現システムを1年目の年度内に確立することが出来た点,また,その他の研究項目についても,年次計画1年目の内容については検討が終了している点で,当初の計画以上に進展していると評価した.27年度が最終年度であるため、記入しない。AAV投与系によるCT4の脊髄特異的な発現システムを早い段階で確立できたため,当初は代表的な1種類のALSモデルマウスのみで検討する予定であった個体の病態改善効果を,複数種類のALSモデルマウスで検討したいと考えている.
洞調律における多源性ペースメーカ領域の役割とその機構の解明

我々は多源性ペースメーカ領域の同定とその発現条件を確定するため、交感・副交感神経刺激によるペースメーカ領域の反応性の検討とペースメーカ領域に対するカルシウムチャネル拮抗薬、過分極誘発内向き電流阻害薬、遅延整流カリウム電流阻害薬の作用の検討を行い、交感神経刺激により心房拍動数は増加し、最早期領域は右心房前面上部に存在し、迷走神経刺激によって拍動数は低下するとともに最早期領域も下方に移動すること、交感神経刺激による最早期領域はカルシウムチャネル拮抗薬によって下方に移動したが、過分極誘発内向き電流阻害薬及び遅延整流カリウム電流阻害薬は有意な影響を与えないことを報告してきた。これを受け、本年度は(1)交感神経・副交感神経相互作用が心房拍動数ペースメーカ領域に与える影響について心房拍動を調節する心臓内副交感神経の除去を行うことによって明らかにした(第71回日本薬理学会年会、第99回日本薬理学会関東部会)。(2)頸部迷走神経刺激による心房拍動数とペースメーカ領域に対するカルシウムチャネル拮抗薬、過分極誘発内向き電流阻害薬、遅延整流カリウム電流阻害薬の作用の検討を行った。(3)一回群発刺激を迷走神経に与えたときの心房拍動数とペースメーカ領域の反応を検討した。(4)現在、心房拍動数の変化、ペースメーカ領域とペースメーカ領域のアドレナリン受容体とムスカリン受容体の分布の関係を検討している。(5)ペブチドの心臓作用を心房拍動数とペースメーカ領域に対する作用も含めて検討している。現在も種々検討しているが、多源性ペースメーカ領域の確実な出現条件は確定されていない。実験は多源性ペースメーカ領域の同定とその発現条件を確定するため、交感・副交感神経刺激によるペースメーカ領域の反応性の検討とペースメーカ領域に対するカルシウムチャネル拮抗薬、過分極誘発内向き電流阻害薬、遅延整流カリウム電流阻害薬の作用の検討を行った。雑種成犬を麻酔後、人工呼吸器管理下に、開胸し、迷走神経(副交感神経)を頸部で、星状交感神経節の心臓側でそれぞれ結紮し、座滅し、中枢からの神経調節を除き実験を行った。48極単極電極板(作成)を洞結節領域を含む1.5cm×3.5-4cmの領域をカバーするように縫着し、マッピングシステムを用い、等時線マップを表現すると同時にデータをフロッピ-デスクに蓄積した。等時線マップより最早期領域(ペースメーカ領域)を確認した。交感神経あるいは副交感神経(迷走神経)電気刺激し、ペースメーカ領域を求め、次に交感神経刺激下に迷走神経の刺激あるいは迷走神経刺激下に交感神経の刺激を行った。交感神経刺激により心房拍動数は増加し、最早期領域は右心房前面上部に存在し、迷走神経刺激によって拍動数は低下するとともに最早期領域も下方に移動した。一方、迷走神経刺激によって拍動数は低下し、最早期領域は下方に移動する傾向を示したが、交感神経刺激によってその領域は変化しなかった。拍動数はわずかに増加した。また、交感神経刺激による最早期領域はカルシウムチャネル拮抗薬によって下方に移動したが、過分極誘発内向き電流阻害薬及び遅延整流カリウム電流阻害薬は有意な影響を与えなかった。(結果の一部は第70回日本薬理学会年会、第97回日本薬理学会関東部会で発表した。)

我々は多源性ペースメーカ領域の同定とその発現条件を確定するため、交感・副交感神経刺激によるペースメーカ領域の反応性の検討とペースメーカ領域に対するカルシウムチャネル拮抗薬、過分極誘発内向き電流阻害薬、遅延整流カリウム電流阻害薬の作用の検討を行い、交感神経刺激により心房拍動数は増加し、最早期領域は右心房前面上部に存在し、迷走神経刺激によって拍動数は低下するとともに最早期領域も下方に移動すること、交感神経刺激による最早期領域はカルシウムチャネル拮抗薬によって下方に移動したが、過分極誘発内向き電流阻害薬及び遅延整流カリウム電流阻害薬は有意な影響を与えないことを報告してきた。これを受け、本年度は(1)交感神経・副交感神経相互作用が心房拍動数とペースメーカ領域に与える影響について心房拍動を調節する心臓内副交感神経の除去を行うことによって明らかにした(第71回日本薬理学会年会、第99回日本薬理学会関東部会)。(2)頸部迷走神経刺激による心房拍動数とペースメーカ領域に対するカルシウムチャネル拮抗薬、過分極誘発内向き電流阻害薬、遅延整流カリウム電流阻害薬の作用の検討を行った。(3)一回群発刺激を迷走神経に与えたときの心房拍動数とペースメーカ領域の反応を検討した。(4)現在、心房拍動数の変化、ペースメーカ領域とペースメーカ領域のアドレナリン受容体とムスカリン受容体の分布の関係を検討している。(5)ペプチドの心臓作用を心房拍動数とペースメーカ領域に対する作用も含めて検討している。現在も種々検討しているが、多源性ペースメーカ領域の確実な出現条件は確定されていない。
1990年代後半以降の大都市地域の労働市場に関する空間的データ解析

平成16年度には、研究の遂行に必要となる地域メッシュデータ、地図データ、文献の収集、調査を行った。平成16年度に達成された主な研究実績は以下の通りである。第一に、大阪市を中心とする大都市圏を、標準大都市雇用圏(SMEA)の基準によって設定した。当該都市圏における国勢調査の地域メッシュデータを、GISデータとして編集し、大都市圏の空間構造について分析を行った。1990年から2000年にかけて、大阪都市圏郊外では、25-64歳の人口は8%増えているのに対し、雇用の成長が2%と低かった。人口の年齢構成は労働力に対してプラスに働くように作用していたが、労働市場の状況の悪化の影響があったことをGIS分析とデータの統計処理によって示した。第二に、面積が約1平方キロメートルの矩形である基準地域メッシュの単位で空間データ解析を行った。市町村ではなく、地域メッシュデータを利用することのメリットと必要性、GISによる小地域分析の発展の経緯について考察を行った。鉄道路線、鉄道駅など公共交通の位置と関連付けて、基準地域メッシュデータを用いた大都市圏の人口、労働力率の分布について研究を行った。研究成果の一部を、11月に行われた日本交通学会関西部会例会で報告した。第三に、大都市圏における小地域単位での人口、雇用の空間分布等について、GISを用いて考察した英語論文の成果の一部を、8月に韓国で開催された日本交通学会関西部会で英語によって報告を行い、海外の研究者から得られた意見を参考にして英語論文の推敲を進めた。平成14年度は、研究期間の初年度に当たり、主に地域労働市場の問題を考えていく上で必要な文献、データ、ソフトウェアの収集・整備を行った。平成14年度の研究から得られた主な知見は次の通りである。第一に、地域労働市場と全国の労働市場との関連を考察した。失業率がそれ以前の時期に見られない水準で上昇している1990年代以降の時期には、地域間の失業率の格差は縮小している。バブル期以降の失業率上昇の局面に関しては、どの地域においても雇用促進政策の重要性は一層増している。第二に、バブル期以降には、15歳から24歳といった若年者層の失業率上昇の問題が特に大都市地域では大きくなっている。地域固有の経済的なショックではなく、全国経済に影響を与えるようなショックが起きた場合に、各地域のどのような年齢層の失業率が大きく影響を受けるのかを考察した。四半期ごとの地域年齢別失業率のデータを用いて考察を行った結果、1986年から1991年までの期間と、1997年から2002年までの期間を比較すると、構造変化が認められ、後者の期間には全国失業率が上昇した時に15-24歳という若年者層の地域失業率に与える影響が大きくなっていることがわかった。第三に、地域の産業の生産増加により、地域就業者数と地域雇用がどの程度増えるのかという推計を産業連関分析によって行った。1990年代以降、多く見られるように、生産に携わっている雇用者の水準が過剰で調整局面にある場合には、生産が増加しても雇用増加には結びつきにくいという問題を推計の上で考慮する必要がある。地域産業へのニーズを呼び起こすような地域経済の発展を遂げることは、地域雇用を拡充してゆく上でも肝要であり、域内他産業への産業連関的な影響によって地域経済に与える影響が大きいということがわかる。平成15年度は、研究の遂行に必要となるデータ、文献の収集、調査を行った。平成15年度に達成された主な研究実績は以下の通りである。研究課題に関する研究発表を日本経済政策学会第60回大会で行った。地域失業率の変動を考察するとともに近年の地域労働市場の課題を提示している。また、研究発表における討論等の意見をもとに修正を行った論文が、査読付き雑誌『経済政策ジャーナル』第2巻邦文号に掲載されることとなった。今年度の研究から得られた主な知見は次の通りである。第一に、若年失業問題について地域単位で考察している。地域の労働需要の変化に若年失業率はどのように反応するのかを実証分析について示した。そして、若年失業対策について主なものを取り上げて、その効果を検討した。第二に、地域間の失業率格差を提示した。1990年代以降、南関東、近畿など大都市地域での失業率の上昇が目立っている。1992年以降の失業率の持続的な上昇において、地域間の失業率の差異はむしろ縮小している。今日の地域労働市場の悪化は特定地域というよりも、全国的な課題となっている。地域労働市場の課題として、実証分析の結果を受けて取られるべき政策について考察を行った。第三に、地域労働市場の状況と地域人口との関係について考察を行った。1990年代後半以降、東京、大阪の大都市圏では都心回帰が進み、郊外で人口が減少しているところが目立っている。特に、10代後半から20代前半の若年層の人口減少が生じているところが多い。このような人口の空間的な構造について考察した。第四に、アメリカの大都市地域の労働市場と地域活性化の方策について研究を行った。日本の地域労働市場と地域経済の活性化の問題について外国の事例を取り入れて考察するために、海外における先行的な取り組みを調査した。

第一に、大阪市を中心とする大都市圏を、標準大都市雇用圏(SMEA)の基準によって設定した。当該都市圏における国勢調査の地域メッシュデータを、GISデータとして編集し、大都市圏の空間構造について分析を行った。1990年から2000年にかけて、大阪都市圏郊外では、25-64歳の人口は8%増えているのに対し、雇用の成長が2%と低かった。人口の年齢構成は労働力に対してプラスに働くように作用していたが、労働市場の状況の悪化の影響があったことをGIS分析とデータの統計処理によって示した。第二に、面積が約1平方キロメートルの矩形である基準地域メッシュの単位で空間データ解析を行った。市町村ではなく、地域メッシュデータを利用することのメリットと必要性、GISによる小地域分析の発展の経緯について考察を行った。鉄道路線、鉄道駅など公共交通の位置と関連付けて、基準地域メッシュデータを用いた大都市圏の人口、労働力率の分布について研究を行った。研究成果の一部を、11月に行われた日本交通学会関西部会例会で報告した。第三に、大都市圏における小地域単位での人口、雇用の空間分布等について、GISを用いて考察した英語論文の成果の一部を、8月に韓国で開催された日本交通学会関西部会で英語によって報告を行い、海外の研究者から得られた意見を参考にして英語論文の推敲を進めた。
原発性胆汁性胆管炎模倣培養系からのゲノム・脂質情報を利用した新規治療法の開発

原発性胆汁性胆管炎(PBC)は、病理学的には慢性非化膿性破壊性胆管炎を特徴とする臓器特異的自己免疫疾患である。ウルソデオキシコール酸(UDCA)が第一治療選択薬で使用により予後は改善するが、治療不応例では緩徐に肝障害が進行し、非代償性肝硬変に至ると肝臓移植以外に救命が難しい。従って新たな治療標的分子や、UDCA不応予測バイオマーカーなどの開発が望まれている。これまでに我々は生体肝臓移植時の摘出肝臓より胆管上皮細胞を、摘出脾臓より免疫細胞を採取して、自家の系で共培養する際にPBC環境を模倣する自然免疫リガンドや疎水性胆汁酸を加えた培養系を用いた解析を行ってきた。PBC胆管細胞や免疫細胞からの網羅的遺伝子情報を収集し、これまでにPBCゲノムワイド関連解析(GWAS)で報告された遺伝子情報と統合した。今回、4名のPBC症例で、胆管細胞と自己免疫細胞を直接接触させた後に免疫細胞を回収して、発現変動遺伝子の網羅的解析を行った。4名で共通して無刺激胆管細胞と接触して発現が変動した203遺伝子と、自然免疫リガンドと疎水性胆汁酸というPBC環境を模倣した刺激を加えた胆管細胞と接触して発現が変動した181遺伝子を比較した。その結果PBC模倣胆管細胞との接触で免疫細胞において有意に発現が変動した23遺伝子の中にIFNGが含まれていた。本年度は、SOCS1、TRAFD1、EXOC3L4、STAT1の4遺伝子が、胆管上皮細胞におけるIFNG刺激の下流で機能を有するかについて、胆管細胞でのそれぞれの遺伝子をSiRNAで発現を抑えて、IFNG刺激下で産生される各種ケモカイン産生の変化を評価した。胆管細胞からのケモカイン産生として、IFNG刺激で産生亢進がすでに明らかなCCL2、CXCL9、CXCL10について、ELISAで評価した。SOCS1発現を抑えると胆管細胞からのケモカイン産生は亢進、STAT1を抑えると産生低下、TRAFD1・EXOC3L4は産生変化なし、という結果であった。胆管細胞において、SOCS1とSTAT1がIFNG刺激の下流で機能を持つことが明らかになったので、この2遺伝子がコードするタンパク質の発現を、肝生検検体で免疫染色を用いて評価した。PBC 19例、対照疾患11例において、SOCS1の胆管細胞での発現はPBCで亢進し(p<0.01)、STAT1の胆管細胞での発現はPBCで減弱していた(p<0.05)。免疫染色と機能評価の結果を併せて、PBC胆管細胞はIFNG刺激に対する反応性が亢進していることが明らかになった。STAT1、SOCS1はGWASから導き出された遺伝子であったため、摘出肝由来の胆管細胞をIFNG刺激してケモカイン産生を評価した。PBC 12例、対照疾患17例において、IFNG刺激胆管細胞からのケモカイン産生に有意差を認めなかった。網羅的アレイ解析で提示される多くの遺伝子の中から実際にPBC胆管においてタンパク質レベルで発現が変動するSTAT1、SOCS1を抽出するのに、PBC GWAS情報は有用であったが、PBC胆管で遺伝的な変化は認めなかった。従って、PBC環境が胆管細胞でのSTAT1発現低下、SOCS1発現亢進を促し、IFNG刺激によるケモカイン産生を亢進させると考えられた。そこで今後はPBC模倣環境で胆管細胞でのSTAT1発現低下、SOCS1発現亢進を促す因子を同定する。さらには、PBC胆管細胞でのSTAT1発現低下、SOCS1発現亢進が、UDCA治療不応性を含む予後に関係するかについて、臨床情報のあるUDCA未治療PBC肝生検検体を用いて明らかにする。臓器特異的自己免疫疾患である原発性胆汁性胆管炎(PBC)は、進行すると肝移植しか救命方法が無い難病(特定疾患)であるために、疾患活動性を示すバイオマーカーや新規治療の開発が強く望まれている。これまでに申請者は、肝移植時摘出肝臓・脾臓を用いた生体外PBC模倣培養系を樹立し、細胞外環境の変化により胆管炎が進展する過程を明らかにした。本研究では、樹立した培養システムにおいて網羅的DNAマイクロアレイ解析で取得した胆管細胞・免疫細胞由来の遺伝子情報と、我々がこれまでに樹立して来たPBCゲノムワイド関連解析(GWAS)の結果を統合し、PBC関連遺伝子を選択し生物学的特徴付けを行う。これにより(A)新たなPBCバイオマーカーの確立、(B)治療標的遺伝子を同定しその発現制御コンパウンドの網羅的探索までを本研究で遂行し、次世代治療法の開発へと結びつけるが本研究の目的である。本年度は、まず(1)PBC病変首座となる肝内小型胆管は疎水性胆汁酸や自然免疫リガンドでの刺激に晒され続けるため、これを模倣した培養系を樹立して、刺激で発現が変化する遺伝子データを集めた。しかしこの中にはPBC GWASで有意な遺伝子は含まれていなかった。そこで次に(2)免疫細胞との関係に焦点を移し、IFNGに着目し、IFNG刺激前後で胆管細胞において変化する遺伝子の網羅的検索データをPBC GWAS情報と統合して、SOCS1、TRAFD1、EXOC3L4、STAT1の4遺伝子を抽出した。

生体外PBC模倣培養系として、無刺激胆管細胞と接触した自己免疫細胞と、自然免疫リガンド刺激後胆管細胞と接触した自己免疫細胞の間で変動する遺伝子情報を網羅的に解析した。その結果、自然免疫リガンド刺激後胆管細胞と接触した自己免疫細胞では有意に発現が亢進する遺伝子が18個、発現が減弱する遺伝子が5個存在した。特筆すべきことはこの発現亢進遺伝子群にIFNGが含まれており、全23個の遺伝子の中でIFNGを含む12個の遺伝子がIFNG関連遺伝子であることが明らかになった。原発性胆汁性胆管炎(PBC)は、病理学的には慢性非化膿性破壊性胆管炎を特徴とする臓器特異的自己免疫疾患である。ウルソデオキシコール酸(UDCA)が第一治療選択薬で使用により予後は改善するが、治療不応例では緩徐に肝障害が進行し、非代償性肝硬変に至ると肝臓移植以外に救命が難しい。従って新たな治療標的分子や、UDCA不応予測バイオマーカーなどの開発が望まれている。これまでに我々は生体肝臓移植時の摘出肝臓より胆管上皮細胞を、摘出脾臓より免疫細胞を採取して、自家の系で共培養する際にPBC環境を模倣する自然免疫リガンドや疎水性胆汁酸を加えた培養系を用いた解析を行ってきた。PBC胆管細胞や免疫細胞からの網羅的遺伝子情報を収集し、これまでにPBCゲノムワイド関連解析(GWAS)で報告された遺伝子情報と統合した。今回、4名のPBC症例で、胆管細胞と自己免疫細胞を直接接触させた後に免疫細胞を回収して、発現変動遺伝子の網羅的解析を行った。4名で共通して無刺激胆管細胞と接触して発現が変動した203遺伝子と、自然免疫リガンドと疎水性胆汁酸というPBC環境を模倣した刺激を加えた胆管細胞と接触して発現が変動した181遺伝子を比較した。その結果PBC模倣胆管細胞との接触で免疫細胞において有意に発現が変動した23遺伝子の中にIFNGが含まれていた。本年度は、SOCS1、TRAFD1、EXOC3L4、STAT1の4遺伝子が、胆管上皮細胞におけるIFNG刺激の下流で機能を有するかについて、胆管細胞でのそれぞれの遺伝子をSiRNAで発現を抑えて、IFNG刺激下で産生される各種ケモカイン産生の変化を評価した。胆管細胞からのケモカイン産生として、IFNG刺激で産生亢進がすでに明らかなCCL2、CXCL9、CXCL10について、ELISAで評価した。SOCS1発現を抑えると胆管細胞からのケモカイン産生は亢進、STAT1を抑えると産生低下、TRAFD1・EXOC3L4は産生変化なし、という結果であった。胆管細胞において、SOCS1とSTAT1がIFNG刺激の下流で機能を持つことが明らかになったので、この2遺伝子がコードするタンパク質の発現を、肝生検検体で免疫染色を用いて評価した。PBC 19例、対照疾患11例において、SOCS1の胆管細胞での発現はPBCで亢進し(p<0.01)、STAT1の胆管細胞での発現はPBCで減弱していた(p<0.05)。免疫染色と機能評価の結果を併せて、PBC胆管細胞はIFNG刺激に対する反応性が亢進していることが明らかになった。STAT1、SOCS1はGWASから導き出された遺伝子であったため、摘出肝由来の胆管細胞をIFNG刺激してケモカイン産生を評価した。PBC 12例、対照疾患17例において、IFNG刺激胆管細胞からのケモカイン産生に有意差を認めなかった。
イザドラ・ダンカンと彼女の舞踊が芸術・文化・社会に与えた影響

2014年度は、前年度の研究を継続して、海外で以下のような調査研究を行い、研究成果を国内外で発表した。2014年5月、「ダンカンフェスティバル2014」の招待講演のためにロシアに出向き、イザドラと交流のあった芸術家(オーギュスト・ロダン、アントワーヌ・ブールデル、ジャン・コクトー、ジュール・グランジョアンなど)の作品と彼らの証言を分析した結果を発表した。6月にはロンドンでイザドラをテーマにした舞踊作品の創作者、関係者に面会し、作品についてのインタヴューを行うと同時に関連資料の提供を受けた。7月にはアテネでイザドラと彼女の兄レイモンド・ダンカンに関連する資料を閲覧調査、さらにアテネで開催された国際学会でイザドラの英国における初期活動について研究成果発表を行い、先行研究の誤りと未詳の部分を明らかにした。10月には日本で開催された国際学会でイザドラをテーマにした舞踊作品(モーリス・ベジャール、フレデリック・アシュトン、ケネス・マクミラン)について研究成果発表を行い、3人の振付家が抱いたイメージの類似点・相違点について明確にした。11月には日本の舞踊学会大会でイザドラの主にヨーロッパ(ロンドン、パリ)での舞踊の形成と確立について研究成果発表を行い、その中でイザドラの舞踊の形成には日本人舞踊家川上貞奴の影響があることを活動時期と写真から検証した。2015年1月初旬、パリのロダン美術館、フランス国立図書館でイザドラと関連のある舞踊家、芸術家に関する資料調査を行い、中旬にはロサンゼルスでイザドラと親交のあった伊藤道郎の末裔へのインタヴューと資料閲覧を行った。2月にはニューヨークのコロンビア大学で開催された国際学会に参加し、ニューヨーク公共図書館他で資料調査を行った。これまでの研究の集大成として博士論文をまとめ上げ、1月21日に学位を取得した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はイザドラ・ダンカンと彼女の舞踊が芸術・文化・社会に与えた影響を他の芸術・芸術家との関わりを考慮しながら史学的視点と美学・芸術学的視点から明らかにすることであり、2013年度はこれを踏まえ、次のような調査研究を行った。1.史学的視点として、15月に訪問したロシア(モスクワ、サンクトペテルブルク)のアーカイヴにおいて、とりわけイザドラの1904年、1905年、1907年のロシア公演以降のバレエ・リュスのダンサー達がダンカン風の衣装を身に纏い、裸足で踊っている重要な写真を発見することができた。この発見は、ダンカンがロシア・バレエ内部で起こりつつあった改革を推し進め、最終的にロシア・バレエが解放されるに至るまでのダンカニズムの流れの実証に繋がる上で大変意義がある。2現地モスクワにおいて、その当時ダンカンの創設したモスクワの学校の貴重な資料や公演プログラム等を収集した。3ニューヨークとパリの図書館で、研究上有益となる公演プログラムや新聞批評等の資料の閲覧・収集を行うことができた。4ダンカンの末裔からイザドラの兄レイモンド・ダンカンの未刊行の覚書や貴重な資料の閲覧ができ、ダンカン舞踊関係者にインタヴューを行った。これによりイザドラの幼少期と初期の舞踊について不明瞭な部分を解明にすることができたことは意義深い。2.美学・芸術学視点として、1イザドラをテーマとした、モーリス・ベジャールの作品のDVDと関連資料を収集した。2イザドラと交流のあった画家ジュール・グランジョアンの末裔にインタヴューする機会に恵まれ、貴重なグランジョアンの作品画集を入手できた。3川上貞奴の末裔に面会し、未公開の貞奴の写真を閲覧でき、研究を進める上で非常に有益となった。以上、2013年度の調査研究から、イザドラ・ダンカンの初期活動や当時の舞踊の解明されていない点について明確にできたこと、同時代の芸術家との交流や互いの相互影響関係が明らかになったことは、今後研究をスムーズに遂行する上で、重要な基盤となるものである。

2月にはニューヨークのコロンビア大学で開催された国際学会に参加し、ニューヨーク公共図書館他で資料調査を行った。これまでの研究の集大成として博士論文をまとめ上げ、1月21日に学位を取得した。26年度が最終年度であるため、記入しない。5月にロシア(サンクトペテルブルク)のダンカン・フェスティバルでの招待講演で発表を行い、6月にはノルウェー(トロンハイム)で開催された国際学会でこれまでの研究成果を発表した。学会等への参加から、諸外国の研究者との交流を深める機会があり、これを通じ今後の研究においても有意義な議論ができる研究者仲間ができた。ロシア(モスクワ、サンクトペテルブルク)の資料館ではイザドラの貴重な資料を閲覧・入手し、パリではダンカンの末裔と面会し、未刊行のレイモンドの覚書等の貴重な資料を閲覧、イザドラの幼少期の舞踊について不明瞭な点が明らかになるなど成果があった。ニューヨークでは数多くのダンカン舞踊の関連人物にインタヴューを行い、公立図書館で調査し、イザドラ以降のダンカン舞踊にっいての新たな情報を得た。日本では「川上音二郎・貞奴展」を開催した茅ヶ崎美術館と川上貞奴の末裔宅を訪れ、資料の閲覧とインタヴューを行うなど、貞奴について詳細な情報を得ると共にイザドラ・ダンカンとの関わりについても調査研究することができた。研究遂行上の問題点としては、海外の図書館や資料館において予期しないこと(資料の突然の移動やリニューアル)や問い合わせに対して返答がないこともあり、スムーズに調査できないことがあった。このような場合、その対応策として、その機関に固執することなく、別の図書館や資料館等、関連人物にアクセスすることで研究遂行する必要があることを認識した。インタヴューの場合もインタヴュイーの都合や状況によって日時の変更や、予定通りにならないことがあるため、その点をあらかじめ留意する必要がある。
ベーリング海における後期更新世古環境復元

平成13-16年度の本研究で以下の成果を得た。研究代表者はベーリング海古環境復元の目的で、ベーリング海・北太平洋亜寒帯における研究航海数回にて海洋表層懸濁物質を収集し、珪藻・パルマ藻等プランクトン群集の分類と地理的分布を明らかにした。亜寒帯の植物プランクトン生産力は温帯と亜熱帯の植物プランクトンの生産力より高いことが判明した。また、亜寒帯ではパルマ藻と微小羽状目珪藻(Fragilariopsis pseudonana)が卓越したが、アリューシャン列島と沿岸付近では円心目珪藻が卓越した。Station KNOTでは3回CTDサンプルを採取し(1,5,8月)、植物プランクトンの鉛直分布を観察した。1月と5月にはパルマ藻が卓越したが、8月にはパルマ藻は密度躍層に沈み、円石藻(Emiliania huxleyi)が表層上部10mに多産した。珪藻では3つの時期ともF.pseudonanaが一番多く産出した。研究分担者は、ベーリング海・北太平洋亜寒帯で得た7本のピストンコア試料を基に過去1030万年の環境変動を復元した。プロキシとして珪藻、レディオラリア、フォラミニフェラ、有機C、N、CaCO_3、生物源オパール等を駆使した。研究成果の代表例として、ベーリング海の表層水循環の概要が理解でき、海氷分布の動向が始めて分かった。ベーリング海南部バウアー海嶺海域では、氷期に北太平洋亜寒帯からの表層水流入が著しく、海氷の影響は少ないことが分かった、一方、氷期の海水準低下に伴い、より閉鎖的になったベーリング海東南部のウムナック海台海域では、海氷による生物生産力低下と珪藻海氷種の出現を見た。また、北太平洋亜寒帯における既知のレディオラリア種Lychocanoma nipponica sakaiiの絶滅層準が、ベーリング海でも同じく5万年前と判明し、今後の層序学を容易にする貴重なデータを得た。研究代表者は、電子顕微鏡試料作成のため設備備品費を用いてイオンコーター(VE-1010形真空蒸着装置・真空デバイス)を購入し、電子顕微鏡用のサンプルにコーティングが可能になった。研究代表者はKH99-3で得られたピストンコア堆積物中の珪藻と円石藻の化石群集を観察し分類作業を推進した。各コアの珪藻化石群集プロフィルを作成し、種%の分析結果を得た。また、各種の詳細形状を把握するために写真撮影を行ない記録として残した。研究分担者は、ピストンコアUMK-3A、BOW-12A、およびESに関して、C,N,CaCO_3,オパール等の化学分析を実施した。これらのコア解析からベーリング海の堆積物中にはオパール%が高いこと、北大平洋ピストンコアES中の炭酸カルシウム%が高いことが分った。また、同コアについて、レディオラリアおよび珪藻の群集変遷を研究代表者と協力して行い、学会発表を推進した。また、茨城大学の岡田誠氏は古磁気による各コアの年代測定を行い、主としてそれにより研究代表者と分担者は、炭酸カルシウム%とオパール%の時系列変動の比較を行なった。また、この年代モデルを使い古環境変化の時期が明らかになった。この年代モデル構築にあたって、レディオラリア種のLychocanoma nipponica sakaiiの絶滅データムが古磁気データと共に重要であることが分かった。

このデータムは、既に北太平洋では、約5万年前であることが分かっていたが、ベーリング海においても同じく約5万年前の層準に存在することが新たに判明した。研究代表者は、ピストンコアGAT-3A, AB及びマルチプルコアSAの珪藻群集の研究を実施しました。これによりピストンコアGAT-3A中にいくつかの定性珪藻のピークがあることが明らかになりました。このピークは氷河の後退のイベントと考えられます。この度、茨城大学の岡田誠氏から、古磁気によるコアの新しい年代モデルを入手し、その年代モデルとレディオラリア種のLychocanoma nipponica sakaiiの絶滅データムからGAT-3AのコアトップはMarine Isotope Stage(MIS)3、そしてこの氷河の後退のイベントはMIS4であることが解りました。また、ピストンコアES中のCoccolithus pelagicus(ナノ化石)のサイズ変化を研究をおこないました。現在、この種には2つ亜種があります。各亜種は違う生地理学ゾーン(亜北極か温帯)で成長し、ココリスサイズも違います。結果、ESのココリスサイズの変化によって海流移動の歴史が解りました。研究分担者は、ピストンコアUMK-3A, BOW-8A, BOW-9A, BOW-12A及びESに珪藻とレディオラリア群集について研究をおこないました。また、マルチプルコアGAT-4AとSAに、C, N, CaCO_3,オパール等の化学分析を実施しました。年代モデルを使って、南ベーリング海の堆積速度が北太平洋とGAT-3Aより高いことが解りました。ピストンコアGAT-3Aのトップは採取できなかったが、マルチプルコアGAT-4Aではほとんどのコアトップが採取できると考えられます。現在、GAT-4Aの珪藻とレディオラリア群集について研究を実施しています。研究代表者と研究分担者はこの結果について、国内と国際学会に発表し、ポスターの制作もおこないました。また、KH99-3の結果についてワークショープを準備し実施しました。現在これらの結果について研究代表者と研究分担者は論文を作成中です。平成15年度には、東京大学海洋研究所所属白鳳丸にて1999年に得られたピストンコア解析を中心にベーリング海古環境復元の作業を推進した。コア堆積物試料の処理および、スライド作成作業の後、珪藻およびレディオラリア化石計数を実行し結果をまとめた。また、炭酸カルシウム、生物源オパール、有機炭素の含有量の変動についても計測の第段階を終了した。その結果、古環境変遷の中でも海氷分布の歴史は過去の水塊分布や海流の動向を理解する上で重要であり、今回の研究結果から氷河期においてはウムナック海台等ベーリング海南東部海域では北太平洋から隔離された閉鎖的な縁海の様相が復元できた。邦文出版活動の一環として、月刊海洋において8編の論文出版を終えた。また国際出版活動として現在、国際誌Deep-Sea Research IIにてベーリング海古環境復元特集号(ゲスト編集委員:K.Takahashi, R.W.Jordan, and D.Boltovskoy)の執筆作業および編集作業を行っており、平成16年度の出版に向けて努力を重ねている。
精神障害をもつ人への地域医療・福祉のチームアプローチに関する家族ケア研究

包括型地域生活支援プログラムを利用する精神障害のある人の家族、8事例にインタビューを実施することができた。インタビュー内容からは、支援者とともに精神障害のある本人の地域生活が安定するよう協働している家族の思いを知ることができた。治療早期から適切な家族支援を実施するためには、家族の思いを知ることが重要である。本研究の目的は、精神障害の人を対象とする包括型地域生活支援プログラム(Assertive Community Treatment : ACT)における家族ケアの実践内容を明らかにし、その効果と課題を顕在化することである。平成21年度は、現在ACTを利用している4事例の精神障害の人の家族を対象とし、本人の退院や地域生活に対する思い・態度について、インタビュー調査を実施した。調査参加の募集および同意に際し、ACT実施施設の研究協力代表者が事例を選定し、対象者としての調査協力の意思を確認した後、研究者がACTスタッフの家庭訪問に同行して直接、同意書を得た。調査の実施は別日に設定し、対象者と調査者の単独による半構成的インタビューを1回ずつ行った。4事例について、家族関係は、精神障害のある本人にとって両親が1、母親が1、娘が1、妹が1で、生活形態は本人と同居が2、別居が2であった。インタビュー内容について、「ご本人の様子はいかがですか」「ACTを利用されるようになった経緯を教えてください」「今のお気持ち、これまでのお気持ちについて教えてください」などに対して対象者に自由に語ってもらい、その内容をICレコーダーに録音し、後日、調査者が直接、逐語録に起こした。分析について、ACTを利用する精神障害の人の家族の思い・態度において、インタビュー可能な事例は少ないことから、研究デザインを理論的サンプリングを行わない質的記述的研究とし、平成22年度も継続して新規参加者を募集、調査を実施した後、グラウンデッドセオリーアプローチの手法を用いて行う予定である。また、ACTスタッフを対象に、家族ケアとしてどのようなことを行っているかについても調査する予定である。これらにより、家族の協働とACT実践の構成過程が明らかになり、精神障害の人の自己実現を目指した家族ケア方法の構築へ発展させることが可能であると考える。包括型地域生活支援プログラム(Assertive Community Treatment:通称ACT「アクト」)は、重度精神障害をもつ人が地域の中でその人らしく自己実現を目指すための、医療と福祉が統合された新しい方法である。本研究の目的は、ACTのチームアプローチによる家族支援に着目し、家族ケアとしてどのようなことがなされているのか、また、その影響として家族の思いと態度の変化に関して質的な構成を明らかにし、さらに、家族ケアとACT支援の効果と課題を顕在化することである。平成22年度は、平成21年度調査の分析と検討、および、ACTを利用した経験のある、あるいは現在利用している精神障害者の家族を対象としたインタビュー調査を21年度と同様に継続して実施した。さらに、インタビューに参加した家族の担当ACTスタッフにもインタビュー調査を実施した。平成21年度に実施したインタビューのうち、現在の本人の状態は「良い」と語られた4事例の家族において、家族の思いやその態度の変化についての語りの部分を抽出し文脈からコード化し、それぞれのコードをデータに立ち返りながら類似性に基づいて比較、分類し整理した。結果、家族の思いとその変化の構成は、「自分のことだけを思っていた」家族は、「ACTに出会って変われた」と語り、「精神の病気のつらさに共感する」、「病気が回復に向かっている」、「本人の心の中を思う」気持ちが循環する中で、「自分たちのこれからの人生を思う」ように変化していた。しかし、ACTを利用する精神障害者の家族は母集団が少ないこと、家族自体が複雑で多様性があることなどから、調査方法と分析に課題が残った。平成22年度は、以上のことを踏まえて研究方法を再検討し実施した。インタビュー調査の参加者は、家族8事例、およびその家族と精神障害者本人とかかわるACTスタッフ7人であった。分析方法は、家族一人一人のテクスト(語られた内容の逐語録)から、重度精神障害者が地域で生活することの家族がもつ意味について、ACTスタッフからの情報、研究者自身の知識も含めて解釈する解釈学的アプローチを用いた。現在、得られた結果についての信頼性と妥当性について検討している段階である。
格子場の理論によるハドロン行列要素の数値的研究

本研究の目的は、これまで有効理論を用いて不完全に扱われてきたハドロン行列要素を第一原理から直接計算する方法を開発することである。この目的のために、アイソスピン2のπ中間子散乱の定量的な研究からはじめた。π中間子散乱の研究は、ハドロン行列要素の研究を別にしても、量子色力学におけるハドロン間相互作用を理解するうえで、欠くことのできない重要な研究である。平成17年度は、2体波動関数から直接散乱位相を計算する全く新しい方法の開発を試みた。我々の新しい方法は往来の方法に比べ数値計算上格段に非常にすぐれた方法である事が分かった。実験値と比較できうるほど高い統計精度を、比較的容易に達成できるのである。この成果により、有効理論を用いず第一原理のみから、ハドロン行列要素の定量的な評価が可能であることが示された。更に研究を、アイソスピンが0及び1である2体パイ中間子散乱の研究へ発展させ、σおよびρ中間子の様な不安定粒子の性質の調査を試みた。それにより、残念ながら、アイソスピンが0の場合は、現在の計算機の能力では計算不可能であることが判明した。アイソスピンが1の場合は、クォーク質量が80Me程度までは十分な統計制度の下で計算が可能であることが分かった。現在は、軽いクォーク質量での計算の為の種々の計算技術を開発中である。本研究の目的は、ππ散乱の研究を通して、これまで有効理論を用いて不完全に扱われてきたハドロン行列要素を第一原理から直接計算する方法を研究することである。この目的のためにππ散乱の研究による終状態相互作用の定量的な研究からはじめた。ππ散乱の研究は、ハドロン行列要素の研究を別にしても、量子色力学におけるハドロン間相互作用を理解するうえで、欠くことのできない重要な研究である。平成15年度はその第一段階として、ππ→ππ4体相関関数を、動的フェルミオンの効果を含めた近似なしの計算を行った。更に、連続極限をとり実験値と比較した。それにより、実験値と比較できうるほど高い統計精度で計算可能であること、また計算結果は実験値を再現することを示した。この計算とは別に2体波動関数から直接散乱位相を計算する全く新しい方法の開発に成功した。この方法は往来の方法より数値計算上格段にすぐれた方法である。これらの結果により、有効理論を用いず第一原理のみから、ハドロン行列要素の定量的な評価が可能であることが示された。計算結果の解析とグラフ化は全て今回購入したパーソナル・コンピュータを用いた。これらの結果は国際会議Lattice '03で発表した。現在これらの研究成果を投稿雑詰に投稿中である。16年度では、今年度の研究を元にアイソスピンが0及び1であるππ散乱の研究へ発展させ、σ、ρ中間子の様な不安定粒子の性質を調査する予定である。研究発表:2003年6月15日、国際会議Lattice '03(つくば、日本)(石塚)本研究の目的は、これまで有効理論を用いて不完全に扱われてきたハドロン行列要素を第一原理から直接計算する方法を開発することである。平成16年度は、2体波動関数から直接散乱位相を計算する全く新しい方法の開発を試みた。計算結果の解析とグラフ化は全て科研費で購入したパーソナル・コンピュータ、コンピュータソフトウエアーを用いた。今年度の研究成果は国際会議Lattice'04で発表した。現在これらの研究成果を投稿雑誌に投稿中である。平成17年度は、今年度の研究を元にアイソスピンが0及び1である2体パイ中間子散乱の研究へ発展させ、σおよびρ中間子の様な不安定粒子の性質を調査する予定である。

アイソスピンが1の場合は、クォーク質量が80Me程度までは十分な統計制度の下で計算が可能であることが分かった。現在は、軽いクォーク質量での計算の為の種々の計算技術を開発中である。
ホウ素クラスターの特性を活かした機能性元素ブロックの構築

本研究では、カルボランクラスターが有するσ共役系を活用した有機π共役系の拡張化を検討し、新規な元素ブロック材料を開発することを目的としている。オリゴ(トリフェニルアミン)の末端フェニル基にカルボランクラスターを導入したπ共役系オリゴマー分子の合成経路につき種々検討した。またオルトカルボランの炭素原子頂点にトリフェニルアミノ基を導入した分子について、1電子酸化体と2電子酸化体の作り分けに成功した。さらに、中性分子とジカチオン種について、単結晶試料の作成に成功し、X線構造解析を行い、分子構造に関する詳細な知見を得ることに成功した。1電子酸化体(ラジカルカチオン種)においては2つのレドックス中心間で電荷移動が生じていることを電子スピンスペクトルの温度変化の測定ならびにスペクトル形の解析により明らかにするとともに、電荷移動に伴うエネルギー障壁を定量的に求めることに成功した。この電荷移動過程は分子内の共役がほとんど関与しないもので、空間を介した電荷移動現象であることも合わせて明らかになった。また、レドックス中心間の距離が同じ誘導体を新たに合成して、電荷移動に伴うエネルギー障壁を求めることにより、空間を介した電荷移動に伴う電子結合定数を決定することができた。今回検討した有機ー無機ハイブリッド型元素ブロックは、新規な分子設計に基づく新しい発光性元素ブロック材料であるとともに、にホール輸送材料への展開も期待できる分子系であることが明らかとなった。28年度が最終年度であるため、記入しない。カルボランクラスターの有するσ共役系を活用した有機π共役系の拡張化を検討するために、o-、m-、p-カルボランクラスターの炭素頂点にトリフェニルアミンやトリフェニルボランを導入したハイブリッド型元素ブロックの有機化学合成を検討し、合成経路の確立に成功した。o-カルボラン元素ブロックは室温で発光特性を示さなかったが、低温域では発光することがわかった。このことは、o-カルボランクラスターに特有な炭素-炭素結合の存在に起因することがわかった。一方、m-、p-カルボラン元素ブロックでは、室温で発光特性を示すことがわかった。またトリフェニルアミンとトリフェニルボランを一つずつ導入した元素ブロックでは、電荷移動型の励起状態からの発光現象が観測されるのに対して、単一の有機π共役系分子ユニットを導入した系では、カルボランのσ共役と有機π共役系分子ユニットのπ共役からなる拡張共役系に起因する励起状態からの発光となることを示すことができた。またトリフェニルアミンを導入したo-、m-、p-カルボラン元素ブロックは、いずれもレドックス活性を示し、可逆な酸化過程を示すことがわかった。また、o-、m-、p-カルボラン元素ブロックを実際に化学酸化すると、ラジカル種が発生し、電子スピン共鳴スペクトルを観測できることがわかった。観測された電子スピン共鳴スペクトルは、特徴的な超微細構造を有しており、o-、m-、p-カルボランクラスターのσ共役を利用して、2つのレドックス中心の間で電荷移動が生じていることを明らかにした。当初の研究計画通り研究を遂行できたから。酸化種の単離を行い、その分子構造を明らかにするとともに、元素ブロックとしての応用を図る。
『平家物語』における時間経験の諸相に関する倫理思想史的研究

『平家物語』(覚一本)を倫理思想史の立場から読み解く作業を通じて、物語制作に先行する実践の段階、物語制作の段階、物語制作に後続する実践の段階、のそれぞれについて、以下の点が明らかになった。1.物語制作に先行する実践(生活)の段階(1)『平家物語』制作の動機は、存在の無常性に抗し、言葉によってこれを超えようとする衝動にあった。過ぎ去った生、生きられた時間に対し、その反復を通じて意味づけをなそうとするところに、物語が存在する。(2)過ぎ去った生、生きられた時間の反復は、物語制作によってのみ遂行されるのではない。人々の日常の営みにおいて、自覚の有無にかかわらず、遂行されている。物語制作は、ことにその必要が際立った場合の自覚的遂行の一例であるといえる。2.物語制作の段階(1)物語は、過ぎ去った生、生きられた時間に対する意味づけを、様々な仕方で遂行する。たとえば、挿話的次元における情念の反復、叙事詩もしくは歴史的次元における出来事の全体性の反復、そして物語的次元における世界像の反復、など様々な反復を通じて意味づけが遂行される。(2)反復は、最終的に、対象の反復から自己の意識構造そのものの反復へと開けていく。3.物語制作に後続する実践(享受)の段階物語の享受者は、過ぎ去った平家の人々の生、平家の人々によって生きられた時間を反復し、制作者の意識を反復する。享受がもたらすカタルシスは、他者反復を媒介として自己自身の反復を遂行し得た喜びである。
食品由来含硫化合物の栄養生理機能

申請者は既にタマネギ由来含硫化合物であるシクロアリインが、実験動物において血清脂質低下作用を示し、その作用機序としてリポタンパク質合成に重要なMTPの阻害作用を持つことを明らかにした。本研究では、タマネギ中のシクロアリイン以外の含硫アミノ酸やその誘導体がもつ脂質代謝への作用についてヒト肝臓モデルHepG2細胞を用いて、特に肝臓における動脈硬化発症に対する悪玉リポ蛋白質VLDL-apoBの合成・分泌を指標として評価を行った。S-メチルシステイン、S-エチルシステイン、S-プロピルシステインを培地に添加してヒト肝臓由来HepG2細胞を培養すると、炭素数の増加に反して細胞からのアポB100分泌が低下することが示された。培地中に分泌されたトリグリセリド濃度に関してもそれぞれ有意に低下し、アポB100と同様に、S-プロピルシステインが強い分泌抑制作用を持つことが示された。一方、肝臓における善玉リポ蛋白質HDLの指標となるアポA-I分泌に対しては、シクロアリインもシステイン誘導体もそのような抑制作用を示さなかった。また脂質前駆体[^<14>C]酢酸の脂質画分への放射活性の取り込みを指標とした解析に於いても、細胞内の脂質合成は抑制されないが、培地中への新規合成脂質の分泌が抑制されていることが示された。よってタマネギ中のシクロアリイン及びシステイン誘導体は、特異的に悪玉リポ蛋白質VLDL-apoBの分泌を阻害することにより抗高脂血症作用をもたらすことが明らかとなった。