hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小胞体への変性タンパク質蓄積抑制機構-抗脳変性疾患薬創製の基盤研究

HRD1は小胞体の変性タンパク質の分解を促進し、アルツハイマー病の原因タンパク質アミロイドβの前駆体APPを基質とする。本研究では、アルツハイマー病患者脳においてHRD1が酸化ストレスにより不溶化することで減少する可能性を示した。また、HRD1と類似した新規の酵素について、Aβの産生に関与するものを新たに見出した。さらに、タンパク質の凝集を阻害することで、パーキンソン病に関連したタンパク質の蓄積を防ぐ薬物を作成した。1.小胞体関連分解(ER-associated degradation : ERAD)は,小胞体の変性タンパク質を小胞体から細胞質に排出し,ユビキチン-プロテアソーム系により分解する小胞体ストレスに対する防御機構である.ERADに関与するユビキチンリガーゼHRD1は,アルツハイマー病(AD)の原因タンパク質β-amyloid(Aβ)の前駆体タンパク質(amyloid precursor protein : APP)をユビキチン化し,分解促進することで,Aβの産生量を低下させる.また,HRD1の発現抑制は,APPの蓄積とAβの産生増加をもたらすとともに,小胞体ストレスと神経細胞死を誘発することをこれまで明らかにしている.今回私たちは,APPの分解に関与するHRD1以外の新規ユビキチンリガーゼとしてRNF19Bを見出し,RNF19BがAPPをユビキチン化,分解促進することを明らかにした.一方,RNF19Bを発現抑制した場合,HRD1と同様にAPPが蓄積し,小胞体ストレスが誘発されたものの,HRD1とは異なり,Aβの産生は低下し,アポトーシスは惹起されなかった.今後は,RNF19BのAβの産生機構について明らかにし,AD治療薬のターゲットとなり得るか検証したい.2.siRNAを用いてHRD1を発現抑制すると,同じくERADに関与するユビキチンリガーゼで,家族性パーキンソン病の原因遺伝子の一つであるあるParkinの発現が誘導された.ことから,HRD1が関与するタンパク質分解に関して,Parkinが代償的に働いている可能性が示唆された,一方,AD患者の大脳皮質においてHRD1のタンパク質量が減少していることから,AD脳においてParkinの発現誘導が認められるか検討したところ,Parkinの発現量は健常者と差がなかった.このことから,AD脳においてはParkinの代償機構は機能していないことが示された.今後はさらに,HRD1ノックアウトマウスにおいて,Parkinの発現誘導について検討し,ADにおける神経細胞死にParkinの代償機構の喪失が関与するかを明らかにする予定である.(1)酸化ストレスによるHRD1とSEL1Lの不溶化とアルツハイマー病:我々はこれまで、アルツハイマー病発症に関わるAβの前駆体タンパク質APPがERADに関与するユビキチンリガーゼHRD1の基質となることを明らかにし、さらに、アルツハイマー病患者の大脳皮質において、HRD1のタンパク質量が低下していることを見出した。本研究課題では、HRD1タンパク質の減少とAβの産生増加に相関があることを証明した。つぎに、HRD1減少の原因として、HRD1およびHRD1と複合体を形成するSEL1Lの不溶化の可能性を示した。さらに、HRD1やSEL1Lは過酸化水素などの酸化ストレスによって不溶化することを明らかにしたことから、アルツハイマー病の発症機構として、酸化ストレスによるHRD1とSEL1Lの不溶化とそれに伴うERADの破綻が関与する可能性を新たに示した。(2) APPの代謝に関与するユビキチンリガーゼの同定:我々はこれまで、ERADに関与すると予測される新規のユビキチンリガーゼをバイオインフォマティクス的手法で51種同定し、8種の遺伝子をクローニングした。本研究課題では、その中からAPPのユビキチン化と分解に関与するユビキチンリガーゼとしてRNF19Bを見出した。興味深いことに、RNF19の発現抑制はAPPの蓄積が認められるものの、HRD1とは逆にAβの産生量が低下することから、HRD1と異なる機構でAPPの代謝に関与する可能性が示唆された。また、RNF19Bと相同性が高いユビキチンリガーゼにDorfin(RNF19A)があるが、DorfinもRNF19Bと同様の結果となったことから、同じ機構でAPPの代謝に関与していると考えられる。今後は、その代謝機構について明らかにしたい。私たちはこれまで、ERADに関与する新規のユビキチンリガーゼの中から、RNF19BおよびRNF19Bと相同性が高いDorfin(RNF19A)が、Aβの産生機構に関与することを見出した。そこで、RNF19BとDorfinが、Aβの産生におけるいずれのステップに関与するか検討したところ、γ-セクレターゼによるAPPのC末端断片(CTF)の切断に関与することが明らかとなった。

そこでさらに、同じγ-セクレターゼの基質であるNotch切断へのRNF19BとDorfinの関与を検討したところ、Notchの切断には影響しないことが証明された。これらの結果より、RNF19BとDorfinは、γ-セクレターゼによるAPP特異的なプロセシングに関与することが示された。したがって、RNF19BやDorfinもしくはその関連分子をターゲットとした薬物は、これまで副作用が問題となっているγ-セクレターゼ阻害薬とは異なり、Notchに影響しないAβ産生抑制薬として、新しいアルツハイマー病治療薬となる可能性が考えられる。これまで私たちは、タンパク質凝集抑制作用を有するケミカルシャペロンの一つである4-フェニル酪酸(4-PBA)の誘導体を合成し、in vitroにおいてその凝集抑制作用ならびに神経細胞死に対する保護作用を検討してきた。今回は、新たな誘導体を合成し、変性タンパク質の凝集抑制作用をin vitroで検討し、さらにパーキンソン病発症の原因の一つとされるPael受容体の蓄積に由来する神経細胞死について、培養神経細胞を用いて、細胞死保護作用を検討した。その結果、各種構造によりタンパク質凝集抑制作用が異なり、4-PBAより高活性の誘導体が得られた。また、小胞体ストレス抑制作用やPael受容体の蓄積に関しても、4-PBAより作用の強い誘導体が得られ、これら新規化合物の神経変性疾患治療薬への応用が期待できる。
スラム地区住民の自生的リーダーシップに関する地域間比較研究

本研究の目的は、スラム地区の貧困な人たちをリードして、当該地域社会を内発的に改善・向上させることのできる自生的なリーダーとはどのような人物であるのか、またこういったリーダーが力を発揮して人々をリードできるための社会・経済・政治・文化的環境とは何かを分析・考察し、地域間比較をすることであった。貧困社会におけるリーダーシップ論に関する研究は不足しているというよりも、むしろ欠落しているといわざるを得ない。それに対して、私たちは1994年度から継続して、組織的に貧困研究を行ってきた。これまで、人類学者オスカー・ルイスの提起した「貧困の文化」というサブカルチャーの妥当性の検証作業を通じて、多くのスラム住民が自らを取り巻く環境に、主体的に適応してきたことを明らかにしている。また、第二段階として、スラム社会の外部者と内部者のスラムに対するまなざしの違いに関する研究を実施し、今回の研究はこれらの一連の貧困社会研究の一環として位置づけることができる。申請者らは、スラム地区の「望ましい」開発と内発的発展に不可欠な「自生的リーダー」と彼/彼女の力を十分発揮させることができる環境に関する新たな概念と知見を、地域間比較研究を通じて生み出すことができると考えている。本研究では、研究参加者各人が以前から深く関わってきたカリブ海地域(とくに、ドミニカ、トリニダード、ガイアナ)、ネパール、インド、マレーシア、アメリカ合衆国、そしてブラジルの貧困者が暮らす(あるいは、暮らした)スラム地区(そして、かつてのスラム地区)において実態調査を実施した。また、研究協力者にフィリッピンのスラム地区で調査をしてもらった。平成15平成17年度にわたる実態調査を通じて、上記8ヵ国のスラム地区(そして元スラム地区)住民間の自生的リーダーをめぐる環境とリーダーの資質・特徴、サポーターとの関係などに関する住民自身の肉声を中心とする貴重な資料を入手した。また、当該国の政府機関やNGOによる貧困問題政策などについての考え方についても文献収集や担当者に対するインタビューを通じて、多くの知見を得ることができた。現地で収集されたこれらの資料を基にした比較分析により、自生的リーダーの資質・特徴、この人たちと支援者の関係、自生的リーダーが生まれる環境、そして政府・NGOとの関係などを分析し、考察した。本年度は本研究参加者は、それぞれ海外のフィールド(ネパール、インド、マレーシア、アメリカ合衆国、ブラジル、およびドミニカ国)にてフィールドワークを実施した。これらの国の最貧層が生活するスラム地区(アメリカ合衆国ではニューヨークのハーレム地区)のうちで社会的・政治的に最も活発なところと、不活発なところを訪ね、(1)住民との信頼関係を強化し、(2)当該スラム社会内のインフォーマルな社会集団を把握することに努めた。(3)そのために、聞き取り調査と参与観察の手法を最大限に活用しながら、当該スラム社会内外のコミュニケーション・ネットワークを把握することに努めた。(4)そのネットワークを階層差と利害関係、権力関係という視点から見ることで、スラム地区住民の協同戦略のジレンマを把握することを試みた。(5)さらに、各スラム地区における自生的なリーダーについての情報を収集し、リーダーとの信頼関係の構築に努め、次年度の調査につなぐよう努力した。ハーレムでの調査をより集約的に行うために研究協力者1人をニューヨークに派遣し、また比較の資料を収集するために別な研究協力者1人にインドネシアのジャカルタへ調査に行ってもらった。

本年度の成果の一部は、日本文化人類学会・第38回研究大会(6月5,6日、於東京外国語大学)の分科会で「スラム社会と政府・外部組織との係わり」と題して、本研究参加者のうちの5名がそれぞれ報告する予定である。初年度の調査で特定した社会的、江口は政治的に最も活発なスラムと、最も不活発なものの2地域で集中的にフィールドワークを継続した。(1)両地域における「自生的リーダー」たちの行動を観察し、仲間集団への付き合い方の特徴を記述し、分析してきた。(2)リーダーたちのライフヒストリーを収集するとともに、(3)リーダーたちの戦略的なものの考え方、周辺の中産階級との関係や、ローカルな政治家との付き合い方を参与観察や聞き取りによって把握してきた。また、(4)社会的・政治的に最も活発なスラムと、最も不活発なスラムのリーダーを比較し、「自生的リーダー」の資質と社会的機能を理解しようとしてきた。本研究参加者はそれぞれのフィールドで調査を実施してきた(インド、ネパール、マレーシア、アメリカ合衆国、トリニダード、ブラジル、アルゼンチン)。そして、比較のためにコスタリカのスラムでの資料収集を研究協力者に実施してもらい、また、ニューヨーク市ハーレムでの調査を研究協力者に実施してもらってきた。研究代表者の江口は、同じカリブ海地域のドミニカのスラムとの比較のためにトリニダードの首都ポートオブスペインのスラムで調査を実施した。昨年度の研究成果の一部は、日本人類学会・第38回研究大会(6月5,6日、於東京外国語大学)の分科会で「スラム社会と政府・外部組織との係わり」と題して、本研究参加者のうちの5名がそれぞれ報告した。また、今年度の研究結果は、2005年度の諸学会で報告の予定である。本研究の目的は、スラム地区の貧困な人たちをリードして、当該地域社会を内発的に改善・向上させることのできるリーダーとはどのような人物であるのか、またこういったリーダーが力を発揮して人びとをリードできるための社会・経済的・文化的環境とは何かを本研究参加者各人のフィールドでの事例を通じて分析・考察することである。スラムの形成は、初期の混沌とした段階を経て、コミュニティが形成され、道路、水道、電気をはじめとする生活基盤の整備の段階へ進み、さらに店舗、教会(寺院)、学校などの諸施設や制度が整えられる段階へといたる。自生的リーダーは、この第二段階に生じるが、外部のNGO・政府などとコミュニティの橋渡しをし、様々な資源を獲得する役割を果たす。コミュニティ内部においては、出身や価値観を異にする人たちを方向付けし、協同作業をさせて、生活環境を整えるという先導的な役割を担っている。自生的リーダーの特徴として、雄弁であること、長期的展望をもつこと、・時間的・経済的余裕があること、読み書きができること、人の話をよく聞くこと、教育を重視すること、勤勉さを重要視することなどが見出された。これらの特徴は、いわゆる「貧困の文化」の諸特徴の多くとは正反対のものであり、中産階級のものであるといえる。このような自生的リーダーを「プロト・カリスマ」と名づけた。
NOxの分離・濃縮のための新規なキトサン系吸着剤の開発

アンモニア還元法は,屋内あるいは車内などの閉鎖空間に進入する希薄なNOxの処理には不適切であり,前段階として,分離・濃縮システムが必要である.この分離・濃縮システムが満たすべき条件は,非常にコンパクトな装置でありながら,膨大な処理能力を有することである.本研究では,NOxの分離・濃縮のための新規なイオン交換体の開発への第一段階として,市販の強塩基性陰イオン交換樹脂を用いた、NOxガスの吸着実験、およびNOxガスの吸着に影響を及ぼす可能性のある水蒸気の吸着実験を行った。さらに、新規な酸性ガス吸着剤として、強塩基性陰イオン交換樹脂にキトサンを添着した。市販の強塩基性陰イオン交換樹脂として、三菱化学製のダイヤイオンHPA25を選択した。この樹脂はトリメチルアンモニウム基を官能基として持つ粒径約0.3μmの微小粒子の集合体である。マクロ粒子径は385μmで、真密度が1.16×10^3kg/m^3、交換容量は2.77mol/kgであった。NOxの吸着はバッチ法で行った。圧力を2-25kPaの範囲で吸着実験を行った。平衡に達するまで約1日を要した。これを均一拡散モデルと相関したところ、吸着前半ではよい一致を見せたが、後半では吸着速度が遅くなる傾向が現れた。これに比べて、水蒸気の吸着は3時間以内に平衡に達し、均一拡散モデルともよく一致した。水蒸気の吸着平衡関係はFreundlich型の吸着等温線で相関できた。HPA25にキトサンを添着した。キトサン3%、酢酸2.5%の水溶液を調整し、これにHPA25を20日間浸した。取り出した樹脂を遠心分離器にかけた後、水酸化ナトリウム水溶液に3日間浸した。取り出した樹脂を純水で十分に洗浄した後、真空乾燥した。得られた樹脂の真密度から算出されたキトサン添着量は、10wt%であった。
可視化を用いた教育評価方法のモジュール化とｅラーニングシステムへの適用

本研究では,近年,学生の達成度を向上させる最も効果的な戦略の1つとして注目されている形成的評価に着目し,「学生の理解を把握・予想する」ためのアプローチとして,膨大なテスト結果のデータを解析することで,学生の理解(学生の誤り傾向)を把握することができる可視化機能を開発した.人間の直観(目視)を活用した可視化によるクラスタリングを行い,誤り傾向が似ている学生のクラスタを決定した.さらに各クラスタの誤り傾向を詳細に把握するために,各問題の平均点をグラフにより可視化した.これらの可視化機能を,Moodle上のモジュールとして実装したことで,多くの教員が容易に学生の誤り傾向を把握することが期待できる.教育評価方法において,近年,形成的評価は学生の達成度を向上させる最も効果的な戦略の1つとして注目されている.その中でも「学生の理解を把握・予想する」アプローチでは,一般的に教員は様々なテストを行い,それらのテスト結果から解答の誤りを見て学生の理解を把握している.より詳細な学生の理解を把握・予想するためには,膨大なデータから誤り傾向を解析することが必要であり,膨大なテスト結果のデータを解析するツールが不可欠となる.そこで本研究では,Moodle上の小テストを対象とし,まず(1)テストの評点を成分とするベクトルで学生を記述し,学生群を多次元空間から2次元空間へ可視化し,2次元空間上で人間の直観を活用した学生に対するクラスタリング(クラスタの検出)を行った.次に(2)クラスタ内の学生についてテストの問題ごとの平均点を折れ線グラフにより可視化することによってクラスタの解釈を行った.(1)では,非線形のSammon法と線形のK-L展開の2つの可視化手法を用いた.(1)と(2)で用いられる可視化機能をMoodle上のモジュールとして実装し,実際のテスト結果を用いてツールの評価をした結果,教員は学生の繰り返される誤り傾向を容易に把握することが期待できる.eラーニングシステムにおける安全性と利便性の最適なバランスモデルとして,中村らによる研究(セキュリティ対策選定の実用的な一手法の提案とその評価,情報処理学会論文誌,2004)を参考に利便性の観点を取り入れたモデルを考案した.その際に利便性の数値的な裏付けが必要であるため,従来より収集しているデータ(セキュア化によるレスポンスタイムや操作性に関するアンケート結果など)をもとに作成した.その結果,安全性と利便性はすべてがトレードオフの関係ではなく,相互補完の関係になる可能性があり,セキュリティ対策の選択に有用な視点となると考えられる.本研究では,近年,学生の達成度を向上させる最も効果的な戦略の1つとして注目されている形成的評価に着目し,「学生の理解を把握・予想する」ためのアプローチとして,膨大なテスト結果のデータを解析することで,学生の理解(学生の誤り傾向)を把握することができる可視化機能を開発した.人間の直観(目視)を活用した可視化によるクラスタリングを行い,誤り傾向が似ている学生のクラスタを決定した.さらに各クラスタの誤り傾向を詳細に把握するために,各問題の平均点をグラフにより可視化した.これらの可視化機能を,Moodle上のモジュールとして実装したことで,多くの教員が容易に学生の誤り傾向を把握することが期待できる.1.教材と教育評価方法のモジュール化LMSに関する国際標準・規格の調査と,教育評価方法のモジュール開発を行った.標準規格として,IMS LTI(Learning Tools Interoperability)について調査した.LTIはIMS GLC(Global Learning Consortium)が策定した規格で,LMSとそのモジュールのインターフェイスを定めている.この規格は,学習者が異なるLMS間をシームレスに利用できるようにするためのもので,MoodleでもLTI規格に準拠したモジュールが開発されている.このような動向を踏まえた上で,教育評価方法のモジュールの開発を行った.このモジュールは「学生の問題の誤りパターンを発見し,教師が学生への効果的な指導方法を見出すための教育評価(特に形成的評価)を支援する」ことを目的としている.本研究では,多くの大学で利用されているMoodleの小テストモジュールを活用して開発を行った.具体的には,各学生の問題ごとの評点を折れ線グラフ表示で可視化することで,教師が一目で学生の学習状況(問題の誤りパターンなど)を把握することが容易になる.毎回の授業で学生への指導(形成的評価)を見直していくことが期待できる.今後は統計的パターン認識やクラスタ分析などを用いて評点情報を可視化する機能を取り入れる予定である.2.安全性と利便性の最適なバランスモデルの考案中村らによる研究(セキュリティ対策選定の実用的な一手法の提案とその評価,情報処理学会論文誌,2004)を参考に,eラーニングシステムにおける安全性と利便性の最適なバランスモデルの検討を行った.既存のモデルに利便性の観点を取り入れた上で,最適に近い組み合わせを見つけることが目的である.本研究の目的である「教材や教育評価方法のモジュール化」を行った.このモジュール化を行う際に,LMSに関する国際標準・規格の調査も十分に行っているため,LMSに関する最新の動向を意識した上で,開発を行うことができた.また「安全性と利便性の最適なバランスモデルの考案」を行った.先行研究を参考に利便性の指標を組み込んだモデルを検討した.これまでの研究成果を基に,提案する教育評価方法のMoodleへの実装,Moodleでの実証実験と評価を行う.また,eラーニングシステムにおける安全性と利便性の最適なバランスモデルの考案および実装,実証実験と評価も行う.

今後は,多くの教材や教育評価方法をモジュール化(部品化)し,それらを自由に組み合わせて利用できるeラーニングシステムの実用化を目指す.今年度は,学会の時期や場所等の関係で旅費が当初の予定よりも少額だったため,残額が生じた.次年度は,主として教材開発用ソフトウェアの物品費及び国際会議等(ICCE2013・11月開催予定)で研究成果発表を行うための旅費として支出する予定であり,次年度使用額(前年度の残額)はその研究成果発表のための旅費に充当して使用する.
舌乳頭萎縮度の客観的評価方法の基準化に関する研究

舌の所見は、身体の状況を把握するために医療の現場で重視されてきた。しかし、舌の所見を客観的に評価する方法は確立されていない。本研究は、舌粘膜の萎縮度に着目して、これを客観的に評価する方法について検討した。そこで舌乳頭の萎縮度や色調を客観的に評価できる可能性が認められたが、解析ソフトの改良あるいは解析方法の解析が必要であった。生体側の因子である口腔粘膜の客観的評価方法については、臨床応用できる方法はみられない。とくに、高齢者に多くみられる舌乳頭の萎縮状態については、従来から平滑舌として臨床的に分類されているが、臨床医の経験や観察力によるところが大きく、必ずしも客観的な観察法とは言えない状況であり、舌粘膜の萎縮度を客観的に評価した研究はみられなかった。そこで本研究では、口腔粘膜の一部として全身状態の程度と関連するとされている舌乳頭の萎縮度に着目して、これを客観的に評価する方法について検討した。今年度は、高齢者における舌粘膜の萎縮状態を臨床的に3段階に分類し、発現頻度について解析した。その結果、140名の高齢者のうち、12.1%が萎縮に分類され、38.6%は正常範囲とされた。健常者20名では全員が正常範囲とされ、高齢者では有意(p<0.01)に萎縮状態にある者が多いことが示された。また、評価部位の選定については、舌観察時の体位および観察時間から、舌尖端から約10mmの中央部が評価部位として適切であると思われた。客観的な評価方法としては、舌粘膜をシリコンラバー印象剤で可急的に無圧状態で印象採得して、その印象面の表面粗さ測定器を用いて表面粗さ(Ra)としてその数値を評価する方法が最も簡便であることが明らかになった。前年度に舌乳頭萎縮度の客観的評価方法について検討する目的で、高齢者と健康成人との臨床的な舌乳頭萎縮度の評価について検討した結果、舌粘膜の写真撮影による画像所見から、萎縮、やや萎縮、正常範囲の3グループに分けることができた。そこで本年度は、舌乳頭萎縮度を客観的に評価する方法として、表面粗さ測定機(Surf-Corder SE300、Kosaka Lab社製)を用いて、計測を試みた。舌粘膜をシリコンラバー印象材にて印象採取し、その印象面の表面粗さを測定した。急角度の球面の場合は、計測できる面積が限られるが、おおよそ測定可能なことが認められた。一方、舌粘膜の撮影による評価については、リングフラッシュの装着ができるカメラを用いることで、舌粘膜の撮影が鮮明にできることが認められたが、乳頭の影ができにくいために、画像解析には適さないことが示唆された。そのため、最終年度では、ライティングを考慮した写真撮影方法の基準化と画像解析ソフトの組み合わせを用いて、表面粗さ測定結果と画像解析結果との相関性を確認して、舌乳頭の客観的評価方法について検討していく予定である。前年度までに舌乳頭萎縮度の客観的評価方法について検討する目的で,高齢者と健常成人との臨床的な舌乳頭萎縮度の評価について検討した結果,萎縮,やや萎縮,正常範囲の3グループに分類することが可能となった.また,舌萎縮度を客観的に評価する方法として,表面粗さ測定器を使用して計測を試み,舌粘膜印象において,概ね印象面の表面粗さが測定可能であることが確認できている.しかし,舌粘膜の撮影による評価方法については,リングフラッシュの装着が可能となるデジタルカメラを使用することで,舌粘膜の撮影は鮮明に行えることが認められたが,舌乳頭の陰影が表出することが困難であり,画像解析に使用することは適していなかった.そのため,最終年度はライティングを考慮した舌表面撮影法の基準化ならびに画像解析ソフトとの組み合わせにより,表面粗さ測定結果と画像解析結果との相関性を確認し,舌乳頭萎縮度の客観的評価方法の確立を行っていく予定である.2015年11月より,病気療養中のため研究進捗は滞っている.在宅歯科診療と口腔ケアの推進により、口腔所見と全身状態とが関連していることが知られるようになってきた。わが国では、舌診と呼ばれる舌所見の診断法があるが、臨床ではあまり応用されてこなかったが、近年の研究で全身状態との関連性が明らかになりつつある。臨床応用を推進するためには、舌の所見をより客観的に評価することが重要となる。そこで本研究では、とくに、舌乳頭に着目して、その色調や形態を、客観的に評価する手法について検討し、舌乳頭の客観的評価を可能として、これまでに明らかになっている研究結果を組み合わせることで、広く、予防医学や臨床医学に応用することが必要であることから、舌粘膜の萎縮度に着目して、これを客観的に評価する方法について検討した。その結果、舌乳頭のシリコンラバー印象面の表面粗さと臨床的萎縮度については、統計学的に有意な相関性があることが認められたまた、色調については、RGB値の平均値から離れるにしたがって、有意に全身状態の問診票で体調不良に位置する結果と関連することが認められた。さらに、舌先端部の赤色度が平均値よりも高い場合は、口呼吸や喉の症状と有意に関連していた。舌中央部の赤色度については、逆に平均値よりも低い場合に、胃腸症状と有意に関連していた。画像データの解析ソフトによる検討では、萎縮度の高い場合と萎縮のない正常範囲と思われる症例の場合とは、データが異なることが認められた。以上の結果から、舌乳頭の萎縮度や色調を客観的に評価できる可能性が認められた。

デジタルデータによる萎縮度の解析については、今回は統計学的な解析を行うには、症例数が少なく、今後、症例数を増やして、解析していくことが必要と思われた。今後は、より客観的な評価方法を確立するために、解析ソフトの改良あるいは解析方法の検討が必要と思われた。舌の所見は、身体の状況を把握するために医療の現場で重視されてきた。しかし、舌の所見を客観的に評価する方法は確立されていない。本研究は、舌粘膜の萎縮度に着目して、これを客観的に評価する方法について検討した。そこで舌乳頭の萎縮度や色調を客観的に評価できる可能性が認められたが、解析ソフトの改良あるいは解析方法の解析が必要であった。臨床評価と舌写真との関連性のほか、舌乳頭の印象面が表面粗さ計によって測定可能な点については確認できた。しかしながら、舌乳頭の写真から乳頭の萎縮度を評価する方法については、目視では萎縮度の判定が可能であるが、実際の画像データからの評価では、ライティングの問題も影響していることが示唆されたことから、萎縮度をより表現できる撮影方法について、再検討する必要があることが認められた。病気療養中より回復できしだい,最終年度に予定していた舌表面撮影法の基準化,表面粗さ測定結果と画像解析結果との相関性の確認,舌乳頭萎縮度の客観的評価方法の確立を行っていく予定である.高齢者歯科学今年度は、舌粘膜写真撮影時のライティングの方法による画像データの解析結果の違いについて検討を行い、その得られたデータと表面粗さ計による舌粘膜印象面の測定結果との関連性について検討する。これらの結果から、舌乳頭萎縮度の客観的な評価方法について明らかにする。また、関連企業との共同研究を推進して、舌写真の画像データの色調と舌全体の判定方法についても進めていく予定でsる。今年度は1年目で、目標としては、舌粘膜の評価部位の選定および表面粗さを含めた舌粘膜萎縮度の工学的評価方法の選定であったが、臨床的な高齢者の舌粘膜の分類についても実施できた。臨床的な評価では、高齢者の約1割で舌の萎縮が見られることが明らかになり、これを客観的に評価することにより、全身的な状態の把握の一助になる可能性も示唆された。病気療養中であり,研究進捗が滞っているため次年度使用額が生じた.購入予定の色度計の規格が舌の測定に適さない部分があったため、代替機器の購入ができなかった。また、日程的な問題で国際歯科研究会議における発表ができなかったことから、次年度使用額が生じた。病気療養より回復できしだい,研究を再開する.また,研究成果の国内・国際学会での発表ならびに論文投稿を行う.2年目の26年度は、印象採得により作成した模型(印象面)による萎縮度の客観的な評価方法の確立と2次元的写真画像との相関解析を行う。舌乳頭の萎縮は、臨床的にも貧血や全身状態とも関連あるといわれていることから、これらとの関連性についての評価も追加できればと考えている。3年目については、予定通りに、舌粘膜の規格写真撮影画像による舌乳頭萎縮度スクリーニング検査方法の確立を行い、臨床応用できるシステムについて、関連企業との連携も含めて具現化できるようにしたい。舌の測定に可能な色度計を購入して、色の客観的評価を行い、その結果と画像データとの関連性について検討する予定である。また、国内学会および国際学会において研究の成果発表を行う予定である。
口腔癌の発症とその増殖における内分泌環境の分子生物学的研究

口腔扁平上皮癌(SCC)のパラフィン包埋材料を用い、エストロゲン(ER)及びプロゲステロン受容体蛋白(PgR)の発現を免疫組織化学的に検索した。検索対象は、口腔粘膜癌103例(男性60例、女性43例)で、生検時の年齢は3189歳であり、平均62.8歳であった。原発部位としては、舌癌が34例、歯肉癌が27例、頬粘膜癌が6例、口腔底癌が8例、上顎洞癌が11例と口蓋癌が7例であった。免疫組織化学的検索で、ERは103例中54(52.4%)症例に陽性反応が観察された。ER陽性所見は、陽性コントロールとして用いた乳癌組織の結果と一致して、腫瘍細胞核に検出された。ER陽性例としては、腫瘍細胞全体に対する陽性細胞数の割合を計測し、陽性所見が10%以上占めるものを陽性症例とした。その結果、17例が10-50%の陽性反応を示し、37例では、50%以上のER陽性細胞が認められた。残りの42例では陽性細胞を全く認めず、7症例はER陽性細胞核が10%以下であった。PgRの免疫染色所見では陽性例が少なく、ER陽性を示した54例のSCCの内、腫瘍細胞核にPgRの陽性反応を示したものは10例(9.7%)のみであった。このPgR陽性例は9例が高分化型のSCCで、1例は中分化型であった。免疫組織化学的にER陽性を示した症例では、RT-PCR法による検索で、いずれも腫瘍組織内にERmRNAの存在が確認された。これらの結果から、口腔粘膜癌の腫瘍発生と増殖に乳癌と同様のエストロゲン依存性の機構を有することが示唆され、その治療に内分泌療法の臨床応用が期待される。今後、ER陽性と陰性例において予後の相違を明確にすることが必要性とされる。口腔粘膜上皮は、子宮膣部の重層扁平上皮と同調した性ステロイドによる周期性変化を示すことが知られている。この口腔粘膜上皮に由来する唾液腺組織およびエナメル器には性ステロイドレセプターが発現しており、多形性腺腫、腺様嚢胞癌や粘表皮癌およびエナメル上皮腫にエストロゲン依存性を示唆し得る腫瘍の存在を先に確認している。そこで、口腔粘膜癌の発症と増殖に内分泌環境が関与するか否かを明らかにする目的で、口腔扁平上皮癌45例の生検パラフィン包埋材料を用い、エストロゲン(ER)とプロゲステロン受容体(PgR)およびエストロゲン調節蛋白(EPR)の発現を免疫組織化学的に検索した。口腔粘膜の重層扁平上皮では、傍基底細胞並びに棘細胞層に散在性にERとPgR陽性細胞が関され、さらにEPRの発現が観察された。口腔扁平上皮癌では、ERおよびPgRは共に間質結合組織に接する癌胞巣辺縁の腫瘍細胞に陽性所見が観察された。今回検索した症例では、いずれも性ステロイド受容体の陽性細胞を認めたが、高率の陽性細胞比率(陽性細胞比率から10%cut offlevelによる評価)を示すものは少なく、陽性例は男性1例、女性2例にすぎなかった。しかしながら、これらの陽性例は、エストロゲン依存性癌である可能性が示唆される。現在、ヒトERcDNAからRNA probe作成を行っており、次年度は、口腔粘膜癌に性ホルモン依存性腫瘍の存在の有無を明確にする目的で、in situ hybridization法を用いてERmRNAの発現の有無を解析することを予定している。

口腔軟組織は内分泌系の異常によって種々の障害がみられ、特に性腺機能異常ではエナメル質形成不全や歯の発育遅延を生じ、歯肉炎の病態にも性ステロイドの関与することが知られている。ホルモン標的臓器あるいは腫瘍組織における特異なホルモン受容体の存在は、その細胞がホルモンの影響下にあることを示している。そこで、口腔粘膜癌の発症と増殖に内分泌環境が関与するか否かを明らかにする目的で、口腔扁平上皮癌103例(舌34例、歯肉27例、頬粘膜が6例、口腔底8例、上顎洞11例、口蓋7例)の生検パラフィン包埋材料を用い、エストロゲン(ER)とプロゲステロン受容体(PgR)の発現の有無を検索した。生検時の年齢は3189歳で、平均62.8歳であった。性別は、男性60症例(58.2%)、女性43例(41.8%)であった。免疫組織化学的検索で、ERは103例中例54(52.4%)と半数例以上の症例に陽性反応がみられ、PgR陽性症例は10例(9.7%)であった。また、ER陽性例は、PCR法を用いた検索でいずれもERmRNAの発現が確認された。ER陽性率は、口底部癌と歯肉癌に高く、ついで頬粘膜癌と舌癌で、上顎洞癌は最も低かった。ERとPgRの両レセプターの発現の見られた症例は男女とも5例ずつ観察された。年齢は、男性が6180歳で、女性は4982歳であった。両レセプターの発現した症例の組織学的分化度は9例が高分化型で、1例が中分化型であった。これら両レセプターの陽性例は乳癌の如きエストロゲン依存性癌であることを示しており、口腔扁平上皮癌においても内分泌療法が有効である可能性を示唆している。
体の非対称性の起源

本研究の目的,マウスの胚発生において、左右と頭尾の極性が生じる機構と、その起源を解明することである。左右の極性については、対称性を破る働きをする繊毛の形成・運動動態の制御の機構と,繊毛運動が作り出す水流シグナルが受容される機構を明らかにすること、一方頭尾の極性については、将来の頭尾を決定する細胞で発現するLeftyの発現制御機構と意義を調べることで,極性の起源を明らかにすることであった。平成24年度は以下の点を明らかにした。(1)水流シグナルが受容される機構:ノード脇に位置する動かない繊毛が水流を感知すること,感知するためには繊毛に局在するカルシウムチャネル(Pkd2)が必要であることを明らかにした(Yoshiba et al., Science 2012.9.)。(3)ノード両側でロバストな非対称性が確立される機構:ノード流とCerl2-Wntの制御ループの両者によって、Cerl2 mRNAが左右非対称に分解されることがわかった(Nakamura et al., submitted)。(4)母性因子としてのNoda1シグナルの役割:Noda1シグナルに依存して卵細胞で発現する遺伝子を、数種類同定した。(5)Lefty1の発現が一部の細胞に限定される機構:Lefty1の発現がNoda1シグナルによって誘導されているので,Noda1シグナルの種々の構成因子の発現を追跡するためにマウスを作成した。同年度に申請していた新学術領域研究(領域代表者:濱田博司)が採択されたために,6月末を持って当基盤S研究を放棄することになった。
冠動脈疾患のNear-Term-Riskを予見可能な血清バイオマーカーの開発

心血管疾患発症のリスクを予見可能な血清バイオマーカー候補として、体内において切断や修飾を受けたアポリポ蛋白AI、すなわち本研究ではC末端切断アポAI、N-ホモシステイン化アポAI、およびアポAI-アポAII複合体に注目し、それらが健常人血清中に存在することを証明した。また、それらの測定法を開発し、一部については心筋梗塞患者と健常者の比較において、血清バイオマーカーとして有用である可能性を明らかにした。Truncated apoAIの競合ELISA法を構築し,キマーゼ処理したapoAIを試料として用いたところ濃度依存的な競合が認められ,定量が可能と考えられた.しかし,血清を試料としたELISA法では競合が認められず定量には至らなかった.アフィニティークロマトグラフィー後に検出された血清中truncated apoAIの量から考えて,競合法では感度的に限界と考え,サンドイッチELISA法を構築することにしたが,所有している抗体がIgMタイプであるため,免疫時のペプチド抗原を用いて抗体の精製度を上げること,あるいは部分消化によってcaputure抗体としての効率を上げることに取り組んでいる.N-ホモシステイン化apoAIの測定は、本来システイン残基を含まないapoAIがホモシステイン化されることによって生じたSH基を、システアミン処理前後の等電点電気泳動像を用いた分画比で定量することを試みた.直接測定ではないため,全apoAIに対して6%程度のN-ホモシステイン化apoAIを含む試料を用いた分析間の再現性がCVとして19%程度であり,半定量として評価する段階であるが,全apoAI濃度あるいは血漿中ホモシステイン濃度とは相関が認められず,独立した冠動脈疾患のバイオマーカーとして有用である可能性が示唆されている.また,質量分析装置を用い,N-ホモシステイン化されやすいapoAI分子中のリジン残基の特定をスタートした.ホモシステインチオラクトンを用いてin vitroでN-ホモシステイン化を促進したapoAIでは現在のところ23番目および77番目のリジン残基の関与が示唆されているが,検出できていないフラグメントも存在する.等電点電気泳動を用いたN-ホモシステイン化apoAI測定法を確立し、平成21年度に得られた基礎データと合わせて、国際誌に論文を発表した。また、心筋梗塞患者の検体をパイロット的に測定したが、本測定法の精度においてはその値に健常者と大きな違いが見られなかった。原因の一つとして測定法の精度が十分でないことが考えられるため、精度を上げるためELISA等の開発を研究中である。一連の研究を通じて、N-ホモシステイン化apoAIの定量と同時に、未修飾apoAIと比較した機能評価試験が必要であることが示唆された。したがって、本来apoAIが持つ抗酸化能に注目し、硫酸銅によるLDLの酸化に及ぼすN-ホモシステイン化apoAIの影響を検討し、N-ホモシステイン化がapoAIの抗酸化能を抑制する可能性が明らかにされた。また、泡沫化細胞からのコレステロール引き抜き作用についても検討すべく、放射性同位元素を用いないで蛍光発色によって微量コレステロールを測定する方法を検討し、十分な感度で測定できることを確認し、現在、細胞培養等の準備を開始したところである。Truncated apoAIおよびapoE結合HDLについても同様の観点から機能検査法の確立が必要と考え、研究を進行中であるが、Truncated apoAIの抗酸化能はintact apoAIに比べて必ずしも減衰せず、むしろ抗酸化能が強くなるという輿味深い結果が得られ、その詳細を検討中である。一方、血中Truncated apoAIの定量法においては、その濃度が極めて微量であり、現状では定量的測定が極めて困難な状況にある。その原因の1つとして、Truncated apoAIのC末端のフェニルアラニンが肥満細胞由来のcarboxypepti-dase Aによってさらに水解され、作成したモノクローナル抗体が反応しなくなることが確認された。HDLの主要アポ蛋白であるapoAIの化学的修飾の種類とそれによる機能変化の関連を明らかにすることは病態解析の観点から極めて重要である.また,HDLのサブクラスに特有な機能の評価はHDLの質を評価する上で不可欠である.今回は,N-ホモシステイン化apoAI,apoAI-apoAIIヘテロダイマー,apoE結合HDLについて,HDLの抗粥状硬化作用の一つである抗酸化能を評価した.また,機能と構造の関連を明らかにするために,N-ホモシステイン化apoAIについてN-ホモシステイン化を受けているリシン残基の特定を試みた.apoAI-apoAIIヘテロダイマー形成を促進するmyeloperoxidaseでHDLを処理しても,抗酸化能に変化は見られなかった.しかし,蛋白質レベルでは,apoAI-apoAIIヘテロダイマー・リッチ分画の抗酸化能はapoAIモノマーに比べて低下していた.血中において脂質フリーで存在するアポ蛋白は微量であり,apoAI-apoAIIヘテロダイマー形成は抗酸化能に大きく作用しないと考えられた.一方,N-ホモシステイン化apoAIではN-ホモシステイン化されるリシン残基の数が多くなるにしたがって抗酸化能の低下が認められた.apoE結合HDLに関しては,apoEを含まない田)

Lに比べて抗酸化能が低いことが示された.過酸化脂質を定量したところ,apoE結合HDLはapoEを含まないHDLに比べて,すでに多量の過酸化脂質を含んでいることが明らかになった.すなわち,apoE結合HDLは酸化に対してより感受性が高く,生体内においては強い抗酸化能を示すと考えられた.N-ホモシステイン化を受けているapoAI分子中のリシン残基を質量分析によって同定したところ,全21のリシン残基のうち59番目および140番目のリジン残基が主要なターゲットであることが確認された.しかし,1分子のapoAIに1分子のホモシステインが結合した場合も,ターゲットとなるリシン残基は特定の1残基ではなく,複数が同定された.いくつかのapoAIの修飾と抗酸化機能について明らかになった.今後,他の修飾との関連や,他の機能に及ぼす影響を検討し,apoAIの修飾と機能の関連を総合的に評価し,心血管疾患のリスク予見への有用性をさらに明確にすることが必要であり,今回はその基盤となるデータが得られた.
ラベンダーの精油生産におけるモノテルペン化合物生産ネットワークの解析

1.モノテルペンネットワークに関与する化合物の同定と遺伝子の発現解析当研究室で保有しているsiRNA誘導型リナロール合成酵素遺伝子導入形質転換体で、葉の精油成分について標的とするリナロールのみならず、他の精油成分も著しく生産が抑制されている個体について、既知のモノテルペン合成酵素遺伝子(リモネン、1,8-シネオール、カンファー、3-カレンおよびフェランドレン)の発現を解析したところ、いずれの遺伝子についても発現が著しく抑制されていた。一方、モノテルペン化合物の前駆体であるゲラニルピロリン酸(GPP)を合成するMEP経路に関わる既知の遺伝子はGPP前駆体であるイソペンテニル二リン酸およびジメチルアリル二リン酸までいずれも強い発現が認められており、これら化合物からGPPに至る過程で強い生産抑制が生じている可能性が示唆された。2.モノテルペンネットワーク非依存型化合物の同定と生産量を調節する因子の解明当研究室で保有しているsiRNA誘導型1,8-シネオール合成酵素遺伝子導入形質転換体において、葉の精油成分について1,8-シネオールのみが著しく抑制された個体が2個体認められた。これらの個体では1,8-シネオール合成酵素遺伝子(CINS)の著しい発現抑制が認められ、標的遺伝子のみが発現抑制されることが明らかとなった。これら個体では精油組成比が親個体と大きく異なり、香調に変化が生じていることが示唆された。一方、形質の大きく異なる2品種を交雑したF2分離集団を播種し、1年間育成した。これら個体について、現時点では精油成分および多型解析することのできる十分な大きさになるまでに至っておらず、育成を継続している。現時点において、当初の計画していた解析は順調に進んでいる。1.モノテルペンネットワークに関与する化合物の同定と遺伝子の発現解析引き続き、siRNA誘導型リナロール合成酵素遺伝子を導入した形質転換体を用いて、春化処理を行い、花器官での精油生産形質について精油成分の分析および遺伝子発現の解析を進める。2.モノテルペンネットワーク非依存型化合物の同定と生産量を調節する因子の解明引き続き、siRNA誘導型1,8-シネオール合成酵素遺伝子を導入した形質転換体を用いて、春化処理を行い、花器官での精油生産形質について精油成分の分析および遺伝子発現の解析を進める。また、F2分離集団については、AFLPおよびSSRマーカーを用いて連鎖地図を作成し、精油成分の生産形質についてQTL解析を行う。当該年度末に予定していたF2分離集団を用いた連鎖地図作成について、植物体の成長に若干の遅れが認められ、年度内での解析が行えなかったことからこれに要する消耗品および試薬類の購入を行わなかったため、次年度に繰り越した。
日本人海事従事者による外国語訛り英語聴き取り能力の検証

船舶運航に用いられる海事英語は「確実な伝達」「分かりやすさ」が極めて重要となる。それを阻害する要因の一つにスピードがある。標準海事通信用語の使用においては「ゆっくりとはっきりと」発音することが推奨されているが、その効用はどの程度あるのだろうか?本研究では「ゆっくりはっきりとした発音」と「普通のスピードによる発音」の違いが聞き手の理解度に与える影響について、ノイズ下で交信が行われることが多い通信の特性も加味した条件下で実験した。英語母語話者の発話音声を日本語母語話者に聞かせたところ、「ゆっくりはっきりした発音」は、特にノイズ下の環境において、聞き手の理解度に寄与することが明らかとなった。船舶運航に用いられる英語は「確実な伝達」「分かりやすさ」が極めて重要となるが、様々な母語話者が入り乱れて使用されるために、意思疎通の問題を引き起こすことも多い。国際海事機関が編纂した標準海事通信用語の使用においては、無線による確実な伝達を達成するために「ゆっくりはっきりと」発音することが推奨されているが、その効用はどの程度あるのだろうか?24年度は、「ゆっくりはっきりとした発音」(Clear Speechと呼ぶ)が「普通のスピード」と比べて聞き手の理解度にどの程度影響するか(どの程度聞き取りやすくなるか)、様々な言語(英語、中国語、日本語)を母語とする話者の英語を日本語母語話者に聞かせる聴取実験を通して、多角的に調査した。この訛りの豊かさという特徴に加え、海事英語のもう一つの特徴は、ノイズがある中で交信が行なわれることが多いということである。25年度は、24年度に作成した実験音声のうち、英語母語話者が発音した音声ファイルにホワイトノイズを加える加工を行い、「発話スピード/明瞭さ」の要因に加えて「ノイズの有無」の要因が聞き手側である日本人にとっての分かりやすさにどの程度の影響を与えるかについて調査した。この他に、日本海域を航行する船舶の船員トップ3の一つである韓国語母語話者の英語発音の特徴および日本人海事従事者にとって訛っていると感じられる点について記述を行なった。(内田&髙木2013)船舶運航に用いられる海事英語は「確実な伝達」「分かりやすさ」が極めて重要となる。24年度は、主に実験の刺激文作成および音声の録音と音声ファイル化の作業を行い、パイロット研究を2回遂行した。まず、人物や動物などが何らかの活動を行っているイラストを数十枚用意し、各イラストについて、その内容を正しく描写している英文(True文)と誤って描写している英文(False文)を作成した。英文には中学3年生までに学ぶような基本的単語のみを用いた。例えば、男性と女性がオフィスで話をしているイラストに対する刺激文として、"The man and woman are talking in the office."(True文)と"The man and woman are talking in the cafeteria."(False文)を作った。これら刺激文を文字情報の形で英語母語話者や日本語母語話者数名に提示し、各イラストが正しく理解されるか?True文/False文がそれぞれイラストの内容を正しく/誤って描写しているか?を確認、何段階かのステップを経て、最終的に20のTrue文、20のFalse文を選定した。次に、日本人6名、中国人6名、シンガポール人4名、英語母語話者(アメリカ、イギリス、ニュージーランド、アイルランド)9名に、これらの文を「普通の会話スピード」「Clear Speech(はっきりとわかりやすい話し方)」の2種類で読み上げてもらい、録音した。各話者の各文は、一つ一つPC上の音声編集ソフトで音声ファイル化した。これらのうち、3名の英語母語話者が2種類のスピードで発音した音声を日本人被験者35名に提示し(PsyScope、SuperLab)、スピードの違いが文の理解度にどのような影響を及ぼすかを調べた。また、上記母語話者全種類による発話を日本人被験者160名に提示し、外国語訛りが文の理解度にどのような影響を及ぼすかについて基礎データを収集した。船舶運航に用いられる海事英語は「確実な伝達」「分かりやすさ」が極めて重要となるが、様々な母語話者が入り乱れて使用されるために、意志疎通の問題を引き起こすことも多い。国際海事機関が編纂した標準海事通信用語の使用においては、無線による確実な伝達を達成するために「ゆっくりとはっきりと」発音することが推奨されているが、その効用はどの程度あるのだろうか?まず、「ゆっくりとはっきりとした発音」(Clear Speech)が「普通のスピード」(Ordinary Speech)と比べて、聞き手の理解度にどの程度の影響を及ぼすか(どの程度聞き取りやすくなるか)を知るために、様々な言語(英語、中国語、日本語)を母語とする話者の英語を日本語母語話者に聞かせる聴取実験を通して、多角的に調査した。次に、英語母語話者の話す英語に焦点を絞り、Clear SpeechとOrdinary Speechの違いが聞き手の理解度に与える影響について検証したら。

さらに、ノイズがある中で交信が行われることが多い海事英語通信の特性を鑑みて、ノイズ条件を加味した実験も行った。英語母語話者の発話音声を日本語母語話者に聞かせたところ、「ゆっくりはっきりした発音」は、特にノイズ下の環境において、聞き手の理解度に寄与することが明らかとなった。英語音声学聴取実験の被験者になりうる英語母語話者がなかなか見つからず、データ収集に手間取ったため。24年度は、実験体系の構築を行った上、刺激音声の録音を行い、実験遂行ソフトを使って実験を実際に組み立てる(プログラミングする)ことを計画していた。当初の計画よりも、刺激音声の選定に手間取ったが、選定を慎重に行うことで、よい刺激文が作成できた。プログラミングは、最初予定していたPsyScopeではトラブルが多発したため、プログラムの修正に時間を要した。しかし、PsyScopeと同じことをでき、かつ、動作が安定しているSuperLabに変更することで、問題を解決することができた。SuperLabは有償で予定外の出費となったが、刺激音声を録音する非日本語話者は思っていたよりも容易に国内で見つけることができ、海外に出かける必要がなくなり、音声ファイルの作成には大きな遅れや問題は生じなかった。データの収集はほぼ完了しているので、今後はデータ分析を進め、その結果をまとめて公表する予定である。今年度(最終年度)は、前年度に録音した音声を用いて(1)話すスピードの違いが理解度にどのような効果を及ぼすか?(2)母語話者・非母語話者(具体的に何人(なにじん)か)の同定ができるか?(3)どの話者の英語が「訛って」聞こえるか、また訛りの度合いと理解の度合いにどのような関係があるか?の3つに着目し、本学学生および海上職に既についている社会人の協力を得て、聴取実験を行う。得られた知見は日本音声学会と日本航海学会にて発表する予定である。聴取実験で得られたデータ分析をした後、結果を公開予定であったが、聴取実験に参加する英語母語話者の募集に予想外の時間がかかったため結果の公表に至らず、そのための費用(学会旅行費・投稿費)を使う機会がなかった。聴取実験で得られたデータ分析をした後、結果を公開予定である。発表を行なう学会への旅行費・投稿費として、次年度使用額を利用したいと考えている。実験のプログラミング修正を行ったり、実験立会いをする人員が必要となった場合、その研究補助者に対する謝金(250,000円以内に収めたい)が必要となる。多人数の被験者((1)、(2)、(3)の各実験で60名程度)を要する上、各被験者を30分1時間程度拘束することになるため、実験協力の謝金として180,000円ほどが必要となる。また、国内への学会への参加費および論文投稿費として、200,000円程度が必要になる。
電気伝導度を用いた溶解度測定装置のシステム化

開発中の電気伝導度(電導度)を利用した原理的に新しいタイプの溶解度測定装置は、従来の溶解度測定装置に比べ簡単な操作によって測定できる特徴がある。そこで高温高圧容器、電気炉、温度制御部、電導度測定部、記録部、温度計、圧力計よりなる本装置を更に誰にでも手軽に測定できるようにするため、以下のような方法によって、パーソナルコンピュータと結びシステム化を試みた。1.ラインコンバータ(SC8)を介して、コンピュータと温度制御部および電導度測定部、圧力計とをKP1000およびDB500とで通信できるようにし、装置の制御や電導度、温度、圧力などのデータの管理をコンピュータで行えるようにした。2.本装置は高温高圧容器中に、水溶液と鉱物とを封入し、温度を変化させながら溶液の電導度をモニターできるようにしたものである。この電導度の値は温度および溶液の濃度との関数で変化することから、得られる温度-電導度の関係を示す曲線上には、ちょうど溶解度において顕著な折れ曲がり点が現れる。そこで、この点をコンピュータに認識させるため、各温度におけるこの電導度-温度曲線を直線にフイットさせ、その傾きの変化から折れ曲がり点を認識させるようにした。3.設定温度の上限および下限付近では、各温度での電導度-温度曲線が大きく乱れ、真の折れ曲がり点を見誤ることがある。これは溶解が途中であったり、飽和した溶質が電極に析出するなどが原因で、電導度が温度と濃度以外の要因で変化するからである。そのため、設定温度などの実験条件を変え、自動的に再実験を行い再度折れ曲がり点をチェックできるようにした。今回得られた知見をもとに、今後より完成度の高い溶解度測定装置を製作すると共に、実際の熱水系で利用できる種々データを得たい。