hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下顎運動の臨床的診断法

本研究計画の意図は、近年増加の傾向にある顎機能異常患者の診査、診療を目的とする患者の下顎運動の測定、解析にある。我々は過去20数年来、主に正常者を対象とする下顎運動の測定、解析を行ってきたが、顎機能異常患者の多くが下顎運動に障害を示し、それが良く原因を表すとともに治療経過をも表していることを知見として得ている。そこで、顎機能異常者の多くは痛みを持つこと、咬合の変化は極めて僅かでも顎口腔系に影響を及ぼすこと、そして日常臨床に適用することなどから、下顎運動測定に課された装置の仕様は三次元測定、非接触、高精度ということになる。本研究計画を遂行するためにセルスポットカメラ【II】型は、下記の条件を満たしていることが必然的に要求される。1)下顎運動は三次元運動であり、かつ下顎の運動に際しては上顎を含む頭部全体が動揺する。従って、下顎運動の測定にあたっては上下顎に設定する最低6点以上の運動を同時に測定することが必要となる。2)下顎運動を含む顔面、頭部は複雑、微細な運動を示すので、生理的な運動を把握するためには下顎運動測定装置は非接触でなければならない。3)下顎運動の結果である咬合は10μmの単位で顎口腔系に影響を及ぼすこと、特に咀嚼あるいはタッピング運動は極めて速い現象であり、下顎運動の測定にあたっては高速、高精度でのデータの取込みが要求される。これらの条件を満足するとともに、従来のセルスポットシステムのソフトプログラムを我々の研究に基づいた下顎運動解析プログラムに修正すべく種々のソフトウェアの開発とカメラ系とセンサ系の歪み補正のプログラムの開発を行い、咬合器による運動の計測および被験者での計測に適用できるまでに発展させた。本研究の目的は、患者に苦痛なく、容易に臨床に適用でき、しかも十分な精度を備えた下顎運動測定装置を用いて、補綴臨床患者、顎機能異常患者について下顎運動を計測し、これを解析して診療に還元することにある。そこで、当教室ですでに確立した3次元下顎運動写真撮影装置を光電センサを内蔵したセルスポット・カメラ【II】型2台と赤外発光LEDを標点として、3点3次元の下顎運動を同時記録できる新たな計測装置を設置した。セルスポット・カメラ【II】型は下顎運動測定時に必要な同時多点取り込み機能を備え、非接触測定が可能であり、解像力は全画面縦横0.025%で下顎運動測定に十分な精度であり、データ取り込み速度も最大10KHzと下顎運動、ことに咀嚼あるいはタッピング運動などの極めて早い現象をも高速にとらえることができる光電子連動解析装置である。セルスポットの構成は、カメラ、ディテクタ、アナログプリアンプ、X/Y軸用の各アナログアンプ、A-D変換器からなる。カメラはLED光源から到達する光の強さを感知し、ディテクタ上で十分な光の強さを検知すると制御パルスをLEDコントロール・ユニット(LCU)に送り、計測のために光源をこれ以上は強めないように指示する。そしてLEDの位置を記録し、2組の12ビットの直列データを位置状報として、カメラインターフェースモジュール(CIM)に送る。CIMは直列データを並列データに変換し、またアナログ信号を出してモジュール上でデータの適否検査を行う。つづいて並列データは外部コンピュータと連絡しているセルスポット制御モジュールおよびデータコントロールユニットに送られ、コンピュータと通信する。以上のように、従来の測定系をコンピュータと直接連結した高速処理が可能な計測システムに変換した。新たな下顎運動測定装置を完成している。
大域的反応経路探索法の格子欠陥の運動挙動解析への適用と実時間問題への展開

2019年度中に大域的反応経路探索(GRRM)法の並列化プログラムの作成を終え,単空孔や複空孔などの比較的単純な格子欠陥の運動・拡散挙動の解析に適用する.2020年度には,既存手法による検証や高速化を終えた後に,カイネティックモンテカルロ(KMC)法との連成解法の構築に取り掛かる.2021年度には現存の手法では解析できない実現象のタイムスケールでの複数の格子欠陥が関わる複雑な問題(転位の相互作用問題等)に挑戦する.2019年度中に大域的反応経路探索(GRRM)法の並列化プログラムの作成を終え,単空孔や複空孔などの比較的単純な格子欠陥の運動・拡散挙動の解析に適用する.2020年度には,既存手法による検証や高速化を終えた後に,カイネティックモンテカルロ(KMC)法との連成解法の構築に取り掛かる.2021年度には現存の手法では解析できない実現象のタイムスケールでの複数の格子欠陥が関わる複雑な問題(転位の相互作用問題等)に挑戦する.
ランタニド及びアクチニド化合物における重い電子状態の理論的研究

稀土類化合物やアクチノイド化合物のf電子系は、通常局在電子という描像がきわめて良く成立することが知られている。しかし、Ce化合物やU化合物の中には、低温でこの描像が成立せず、温度の低下とともに重い電子状態と呼ばれる、きわめて大きな有効質量を持つフェルミ液体状態に移行するものが存在する。この重い電子状態の出現は、強結合電子多体系が低エネルギー領域で示す普遍的性質であり、その解明は固体物理学の基本的課題となっている。我々の研究課題の第一は、この重い電子系の低エネルギーの電子構造を理解することにあった。この系の1電子状態密度は、フェルミ準位近傍に重い電子状態をもたらす鋭いピーク構造を持つと考えられている。我々は、重い電子状態の形成にf電子のスピンのゆらぎによる繰り込み効果が本質的な役割を果たしている、と考えて電子状態の計算を行った。その結果、低エネルギー領域に大きなスピンのゆらぎが存在すれば、低温で大きな有効質量を持つ準粒子状態が形成され、これにともなって状態密度はフェルミ準位近傍に鋭いピーク構造を持つことを示した。また、温度が上昇すると、この準粒子状態は不安定化し、不純物近藤状態に似た共鳴状態に移行することも示した。この結果は、重い電子系が高温で不純物的近藤効果を示すこととコンシステントである。酸化物高温超伝導体は重い電子系である、という認識が広まってきている。我々はこの立場に立って、酸化物高温超伝導体の研究も進め、これらの物質の超伝導の機構には、フォノンやスピンのゆらぎよりも電荷のゆらぎが重要であるという理論を提出した。又、この酸化物に含まれる銅の核緩和時間の異常な温度変化は、スピンのゆらぎと超伝導との相互作用より理解できることを示した。セリウムやウラン化合物などの重い電子系の基本的特徴は,低温で大きな有効質量を持つフェルミ液体状態が出現すること,及び,温度の上昇にともなってその状態が不純物的な近藤状態へとクロスオーバーすることにある.低温での重いフェルミ液体状態は,重い有効質量を持つ準粒子の出現により理解される.我々はすでに,周期的アンダーソンモデルを用い, f電子の自己エネルギーにスピンのゆらぎをone-loop近似でくりこむことにより,くりこまれたfレベルがフェルミレベルに近い時,重い準粒子状態が出現することを示している.本年度は,さらにこの理論を拡張し,有限温度での計算をおこなった.その結果,温度が上昇すると,この重い準粒子状態は不安定化し,ある温度以上になると共鳴状態に変化する結果を得た.この共鳴状態の出現は,不純物近藤状態と類似しており,したがって,我々の理論は重い電子系が示す重いフェルミ液体状態から不純物的近藤状態へのクロスオーバーの現象を記述しうるものになっていることを示している.また,重い電子系に対する中性子散乱の実験を理解するために, f電子系の動的帯磁率の計算をおこない,低エネルギー領域において実験との定性的一致をみた.重い電子系に対する我々の理論は,ループ展開の観点からは最低次の近似に相当する.近似の正当性を検討するために,我々は不純物近藤系にこの理論を適用し,最低次をこえる近似で,その電子状態の計算をおこなった.その結果,近藤温度以下の低エネルギー領域で, one-loop近似はきわめて良い近似となっていることを示し,重い電子系に対する我々の理論の近似の正当性を示すことができた.稀土類化合物やアクチノイド化合物のf電子系は、通常局在電子という描像がきわめて良く成立することが知られている。

この重い電子状態の出現は、強結合電子多体系が低エネルギー領域で示す普遍的性質であり、その解明は固体物理学の基本的課題となっている。我々はまず低エネルギー領域における重い電子系の1電子状態の解明をおこなった。重い電子状態の特徴は、フェルミ準位近傍に大きな有効質量を持つフェルミ粒子励起が存在することにあるが、我々はf電子のスピンのゆらぎによる繰り込み効果を考慮することにより、シャープな状態密度を持つフェルミオンバンドがフェルミ準位近傍に出現することを示した。また、温度の上昇とともに、このフェルミオンバンドの幅は広がり、共鳴準位に移り変わることを示した。この結果は実験で観測されている高温での不純物的近藤効果を良く説明するものである。次に我々の理論の正当性を調べる目的で重い電子系の動的帯磁率を計算し、中性子散乱の実験結果と比較検討した。また、我々の計算に用いられた近似の正当性を調べるために、不純物アンダーソンモデルを用いてその電子状態の計算をおこない近似の正当性を確認した。酸化物高温超伝導体は重い電子系である、という認識が広まってきている。我々はこの立場に立って、酸化物高温超伝導体の研究も進め、これらの物質の超伝導の機構には、フォノンやスピンのゆらぎよりも電荷のゆらぎが重要であるという理論を提出した。又、この酸化物に含まれる銅の核緩和時間の異常な温度変化は、スピンのゆらぎと超伝導との相互作用により理解できることを示した。
家畜の過放牧によるモンゴル草原生態系の生物多様性の劣化に関する研究

モンゴルでは1990年代に体制変化が起きたために人口と家畜の数が増加し、しかも都市への集中が起きている。このため家畜による草原への影響が過度になる傾向が強まってきた。このことは牧畜の視点から関心がもたれて研究もおこなわれているが、草原の生物多様性という視点からの研究はほとんどおこなわれてこなかった。そこで本研究では放牧圧の違う場所を選らんで、そこで群落調査をおこない、それを一定の基準で類型化した。次に群落の変化が生態系の機能としてのポリネーション(受粉)にどのような違いをもたらしているかを調べることとした。また放牧を含む人為影響はシベリアマーモットの減少をもたらす。マーモットはマウンドを形成するという生態系エンジニアとしての機能をもつが、これは群落変化をもたらし、それがイネ科の卓越する単純で均質な草原に異質性をもたらしていると予想された。そこで放牧圧がある場所とない場所においてマーモットのマウンドの調査をし、群落比較をおこなった。その結果、放牧圧が強くなるにつれてバイオマスが現象するが、その現象のパターンはGiminghamの生育型と強い関係があり、まず大型双子葉草本(e型、b型)が減少し、次に大型叢生型(Tt型)が減少した。これに対して小型叢生型(Ts型)、匍匐型(pr型)、ロゼット型(r型)などは減少しないため、相対優占度は大きくなった。e型、b型には虫媒花が多く、その減少はポリネータの減少をもたらした。このように放牧は群落の組成を大きく変化させ、ポリネーションにも大きな影響を与えていた。またマーモットのマウンドは均質なイネ科草原に異質性を生み出し、そこにしばしば虫媒花植物が生育しており、マルハナバチ類が訪花していた。したがって、マーモットの存在は草原に異質性をもたらし、それがポリネーションを活発化していると考えられた。このことは、マーモットの減少は草原の生物多様性保全にとって望ましくないことを意味する。改革に基づきモンゴル草原の放牧圧が異なる場所で家畜の行動を解明し、また放牧圧による群落の変化、訪花昆虫、齧歯類の調査をおこなった。家畜の行動は放牧圧が強い場合、採食時間が長くなり、また採食回数が減少し、採食のためのステップ回数が長くなった。このようなことから家畜に負担を与えることが予想された。そこで2005年5月よりヤギとヒツジの体重を定期的に測定したが、現時点(2006年1月)では明瞭は違いは認められていない。この調査は継続中である。群落の変化は明瞭で、放牧圧が軽度(軽牧)では種組成も多様で、バイオマスも大きかったが、中程度の場合(中牧)は双子葉草本が選択的に採食されるために一部の植物が減少した。重度になると(重牧)イネ科が大きく減少し、特殊な小型植物や地表性の植物だけが生育するようになった。バイオマスは10%程度にまで減少した。このような群落変化にともない、訪花昆虫も大きな影響を受けた。軽牧ではさまざまな虫媒花が生育し、そこを訪れる訪花昆虫の多様性も高かった。また有効受粉も多かった。これに対して中牧では、虫媒花の花がいちじるしく少なくなったため、花と訪花昆虫の関係がきわめて単純になった。

重牧になると、生育していた植物は限定され、虫媒花のほとんどはキク科であり、ジェネラリストの訪花昆虫が多かった。虫媒花と昆虫の関係は単純ながら密接であった。このように放牧圧が強くなれば群落は単純でバイオマスが小さくなるという直線的関係があったが、訪花昆虫についてはそのような単純な関係ではなく、重牧地では軽牧地とはまったく違った花と昆虫の関係が形成されていた。そして面積的に大半を占める中牧ではきわめて単純で貧弱な花-昆虫系が形成されていた。齧歯類については、個体数の年変動が大きいことが知られているが2005年は個体数の少ない年に相当していた。軽牧では種数も個体数も多かったが、中牧では最も少なく、重牧ではやや多くなった。中牧で優占するヒゲナガノゲガヤは地下部がよく発達するので齧歯類のトンネルが掘りにくいことやトビネズミの場合、ジャンプがしにくいなどの理由が考えられた。現在胃内容物分析をおこなっている。マーモットによるマウンド形成がおよぼす影響は実施できなかったが、よい調査地が発見できたので来年度は実施する予定である。計画に基づきモンゴル草原の生物多様性におよぼす放牧の影響を調査した。調査値のひとつであるブルガンにおいて、役10年間放牧を禁じた飛行場内とふつうの放牧地で群落調査をし、群落高や組成の違いを示した。ここでは放牧地にCarex sp.が優占するのが特徴であり、この種について詳細な調査をする必要が生じた。現地のカウンターパートに協力を得て、ヒツジを2群に分け、ひとつでは季節移動させ、もうひとつは定着的に飼育して、体重測定をしたところ、移動型のほうが冬の体重減少が小さい結果が得られた。また季節移動を調べるためにGPS電波発信機を装着したところ、3頭はなんらかのトラブルがありデータがとれなかったが1頭からは移動の奇跡が日3点とれた。これにより季節的な移動と、1日の行動範囲がわかった。季節移動については聞き込みによる情報とずれがあった。2007年3月に発信器を更新したので、その後の移動軌跡も得られる予定である。さらにヒツジ糞を毎月回収したので分析をする予定である。もうひとつの調査地であるフスタイ国立公園ではおもにシベリアマーモットの調査をおこなった。マーモットはマウンドを形成し、そこにシオガマギク属の特異な群落が形成されることが示された。またマウンドは単調な群落に異質性を与えることが示された。ただし調査範囲のとりかたなどに不備があったので、2007年には改善する予定である。シオガマギクは代表的な虫媒花植物なのでポリネータを誘因するはずであり、このデータを2007年夏にとる予定である。これが完成すれば、マーモットの生態系エンジニアとしてのマウンド形成が虫媒花を生育させ、それが間接的に昆虫の生態系機能を創出するということが示される。フスタイ国立公園ではこのほかタヒ(野生馬)の行動圏利用を解明するために2006年11月にGPS発信器を装着した。またタヒとアカシカの食性比較をするためにカウンターパートに糞を定期的に回収してもらっている。家畜と野生草食獣の食性関係について論文を完成させ、印刷中である。またモウコガゼルの研究成果を一般向けに公表した。これらモンゴルの草原生態系の生物多様性についても一般書を上梓した。平成19年度は7月と8月の2度モンゴルのブルガン地方とフスタイ国立公園を訪問し、以下の調査をおこなった。ブルガンでは放牧圧の異なる3カ所で群落調査をおこない、放牧圧に応じて群落がどのように変化するかを解明した。
社会的統合観念操作と日常的生態学的成果：ペルーの公共都市空間の規定を事例として

28年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒトMnース-パ-オキサイドディスムタ-ゼのEIAと臨床応用:心筋障害のモンタリング

急性心筋梗塞患者血清中のMnーSODの経時的変化をみると、再潅流例、非再潅流例ともに24時間以内の小さなpeakと発症から100時間前後の大きなpeakの2つのpeakが認められる。最初のpeak出現時間の平均は16時間、peak平均値は164ng/mlであった。一方、2番目のpeakは第3一第7病日にありpeak出現時間の平均は108時間、peak平均値は248ng/mlであった。次に他の逸脱酵素との比較行うと、MnーSOD 1st peakはCPKに似た出現様式を示しており、他方,2nd peakはCPK,GOTに比し極めて遅い出現時間を示し、CPK,GOTが正常化した後も高値を持続していた。心機能との関連では、初回前壁梗塞の慢性期左室駆出率とMnーSODとの相関を検討した。MnーSOD 2nd peakと左室駆出率とは負の相関を認めた(r=-0.68)。このMnーSODの遅い誘導については、腫瘍壊死因子(TNF)が急性心筋梗塞で上昇していることから、梗塞巣に浸潤する白血球系の細胞由来のサイトカインによりMnーSODが誘導され、虚血による膜障害で血中へ逸脱している可能性が示唆された。後半の上昇が心機能と負の相関を示すことと合わせ、MnーSODは梗塞巣を炎症として捉える新たな細胞障害の指標となりうる可能性があると考えられた。ス-パ-オキサイドディスムタ-ゼ(SOD)は、活性酸素を消去する酵素で、虚血、炎症、癌化などの病態に関与していると考えられている。我々は、SODのうちミトコンドリアに局在するMnーSODに着目し、急性心筋梗塞患者血清中のMnーSODをモノクロ-ナル抗体を用いたELISAにて測定した。その結果、発症後、血清中MnーSODは2相性の上昇を示し、特にその後半の上昇は、平均108時間と他の逸脱酵素に比し極めて遅く、かつその最高値は心機能と負の相関を認めた。そこで、このMnーSODの発現の機作と病態的役割について、サイトカイン(TNF)との関連より検討した。急性心筋梗塞患者中のTNFをRIAで測定したところ、150220pg/ml(正常値40pg/ml以下)と上昇していた。ヒト培養細胞系にTNFを投与し、MnーSOD、Cu,ZnーSODの定量を行ったところ、TNFに対して抵抗性であるWIー38、Aー549などではMnーSODの著しい発現を認め、一方、Cu,ZnーSODは変化がなかった。次いで、ラットにおけるMnーSODに検討するため、TNFを10μg腹腔内に投与し、組織中のMnーSOD含量を検討したところ、心臓、肝臓などで増加が認められた。次いで、ラット心筋細胞培養系にTNF100ng/mlの濃度で投与したところ、細胞中MnーSOD濃度は40%の増加を認めた。このラット心筋細胞に対して、低酸素(90分)ー再酸素化(90分)の負荷を与えて、細胞障害指標として上清中のCPK活性を測定した。その結果、コントロ-ル群に比し、TNF群では有意にCPKの逸脱がおさえられた。このように、心筋においてもTNFによるMnーSODの誘導は認られ、TNFによる心筋細胞保護作用が観察された。本年度は昨年度までに明らかにした急性心筋梗塞患者血清中のMn-SODの上昇について、メカニズムを細胞傷害の見地から検討を加えた。急性心筋梗塞患者血清中のMn-SODを経時的に測定すると再潅流成功例、不成功例のいづれにおいても24時間以内の小さな上昇と100時間前後に最高値を持つ大きな上昇の二相性を示すことが特徴的である。特に後半の上昇は他のCPK、GOTなどの逸脱酵素に比し極めて遅く、Mn-SODの分子量や細胞内局在及び血中消失速度を考慮しても単なる逸脱とは考えにくい。

またその最高値は心機能(左心室造影より求めた左室駆出率)と負の相関関係にあった。Mn-SODはミトコンドリアに局在し、腫瘍壊死因子(TNF)をはじめとするサイトカインにより誘導されることが知られている。急性心筋梗塞患者血漿中のTNFを経時的に測定するとMn-SODの約1病日前に上昇していた。即ち、心筋梗塞巣に集まるマクロファ-ジや好中球などの細胞よりTNFをはじめとするサイトカインが放出され、それが付近の細胞のMn-SOD合成を高め、虚血により傷害された細胞膜より遅れて漏れ出てきている可能性がある。このことは梗塞巣の炎症の程度が大きいほどMn-SODの増加が大きいことを意味しており、Mn-SODの後半の上昇の最高値が梗塞量とおおよそ相関することと合致する。このようにMn-SODはCPKなどの従来の指標とことなり、心筋障害の新しい概念のモニタリングとなる可能性が示された。またその遅い出現は梗塞発症後時間の経過した心筋梗塞の診断にも有用であると考えられた。
吹雪障害防止のための翼型誘導板を有する新型高性能吹止め式防雪柵の研究開発

本研究は、冬期における道路の吹雪障害を防止するための新型高性能防雪柵の研究開発を行ったものである。開発を目標とした防雪柵は、従来型吹止め式防雪柵に替るもので、吹雪を柵風上側に堆雪させるとともに、柵上部の翼型誘導板によって吹雪を飛翔させて道路風下側に吹払う、いわゆる吹止め式防雪柵と吹払い式防雪柵の両機能を有するものである。研究開発に当っては、飛雪風洞によるモデル実験、数値シミュレーション解析および実物モデルによる野外実証試験を遂行することによって、開発された飛翔型防雪柵の性能評価を行い、実用化を図った。本研究開発で得られた成果を要約すると以下に示すものとなる。(1)開発された飛翔型防雪柵は、一つは歩道を有する2車線道路用の柵高3.5mの防雪柵、他の一つは4車線の高規格道路用の柵高5.0mの防雪柵である。いずれの開発された飛翔型防雪柵は、2車線あるいは4車線道路の吹雪障害を防止する機能を十分に有する。(2)二つのタイプの実物柵モデルを製作し、柵高3.5mの防雪柵を2車線道路、柵高5.0mの防雪1柵を4車線道路にそれぞれ設置して、実証試験を行った結果、視程障害の緩和、並びに吹溜りの防止に対して極めて有効であることがわかり、道路維持管理者から極めて高い評価を得た。(3)開発された二つのタイプの防雪柵の製作コストは、従来型防雪柵と同程度にすることができた。その結果、本研究開発の最終年度である平成14年度において、実用化・製品化を図ることができ、総延長2kmに渡り採用・設置された。平成15年度も多くの採用設置計画が予定され、今後開発された防雪柵の普及が急速に増大するものと期待される。本研究は、道路幅の広い4車線道路の吹雪障害を防止するための、新型高性能吹き止め式防雪柵の研究開発を行っているものである。本研究で開発を目途とした吹き止め式防雪柵は、(1)発生した吹雪を柵風上側でブロックして堆雪させ、吹雪の道路内への侵入の防止、(2)発生した吹雪のすべてを柵風上側のみに堆雪させず、その上部に取付けた翼型誘導板によって、道路風下側に吹払う、いわゆる吹き止め式防雪柵と吹払い式防雪柵の両機能を有するものである。これによって、現在の吹き止め式防雪柵に生ずる堆雪による柵の埋没を防止して、常時その機能を保持するものである。本年度は流体力学的見地に立脚し、最適と考えられる防雪柵の形状を見出し、それに関して飛雪風洞実験を遂行し、その性能の検証を行った。本研究で得られた成果を要約すると以下のようになる。(1)大規模な吹雪が発生した場合、従来柵は完全に埋没する危険性を有し、埋没すると高濃度の吹雪は、路面全体に巻込んでくるために、視程は全く確保されない。(2)開発柵は、大規模な吹雪時においても、柵の上部の翼型誘導板は埋没することなく、高濃度の吹雪を柵後方に吹き払う機能を保持する。(3)開発柵は、柵高5.5m、吹き止め部高さ3.0m、翼型誘導板部2.5m、そして翼型誘導板の翼弦角度70°なるものが最も高い性能を有する。(4)開発柵は、吹き止め部まで堆雪が生じても、翼型誘導板部による吹き払い性能は、低下することなく保持され、柵高の6.0倍下流においても、道路上には吹溜りが発生せず、かつ視程も十分に確保される。

本研究は、冬期における道路の吹雪障害を防止するための防雪柵の研究開発を行っているものである。本研究開発で目標としている防雪柵は、従来の吹止め式防雪柵と吹払い式防雪柵の両機能を有するものである。その機能は従来型吹止め式防雪柵において、しばしば発生する吹雪による柵の埋没を防止して、常時その機能を保持できるものである。前年度では4車線道路(道路総幅30m)の吹雪障害を防止するための柵高5.0mを有する新型防雪柵の研究開発を行った。本年度は前年度開発した柵高5.0m防雪柵の実物モデルを製作し、それを4車線道路に設置して野外観測実験を遂行し、その性能評価を行ったものである。その結果次に示す知見を得た。(1)開発した実物柵を青森県国道4号(4車線高規格道路)に設置し、野外観測実験を行った結果、大吹雪発生時での道路空間の視程は、柵がない場合には、ほとんど確保されないが、開発柵を設置した地域では50m以上の視程を確保でき、開発柵は視程障害防止に極めて有効であることがわかった。(2)吹雪発生時での道路上の堆雪は、ほとんど生じない。開発柵は吹溜り防止に対しても極めて有効であることがわかった。(3)開発した防雪柵の製作コストは、従来型吹止め柵と同程度となり、製品化並びに実用化の見通しが立った。(4)野外観測実験結果は、飛雪風洞を用いたモデル実験結果と比較的よい対応を示し、実際の雪粒子を用いた飛雪風洞モデル実験手法の正当性が評価できた。本研究は、冬期における道路の吹雪障害を防止するための新型高性能防雪柵の研究開発を行ったものである。開発を目標とした防雪柵は、従来型吹止め式防雪柵に替るもので、吹雪を柵風上側に堆雪させるとともに、柵上部の翼型誘導板によって吹雪を飛翔させて道路風下側に吹払う、いわゆる吹止め式防雪柵と吹払い式防雪柵の両機能を有するものである。研究開発に当っては、飛雪風洞によるモデル実験、数値シミュレーション解析および実物モデルによる野外実証試験を遂行することによって、開発された飛翔型防雪柵の性能評価を行い、実用化を図った。本研究開発で得られた成果を要約すると以下に示すものとなる。(1)開発された飛翔型防雪柵は、一つは歩道を有する2車線道路用の柵高3.5mの防雪柵、他の一つは4車線の高規格道路用の柵高5.0mの防雪柵である。いずれの開発された飛翔型防雪柵は、2車線あるいは4車線道路の吹雪障害を防止する機能を十分に有する。(2)二つのタイプの実物柵モデルを製作し、柵高3.5mの防雪柵を2車線道路、柵高5.0mの防雪柵を4車線道路にそれぞれ設置して、実証試験を行った結果、視程障害の緩和、並びに吹溜りの防止に対して極めて有効であることがわかり、道路維持管理者から極めて高い評価を得た。(3)開発された二つのタイプの防雪柵の製作コストは、従来型防雪柵と同程度にすることができた。その結果、本研究開発の最終年度である平成14年度において、実用化・製品化を図ることができ、総延長2kmに渡り採用・設置された。平成15年度も多くの採用設置計画が予定され、今後開発された防雪柵の普及が急速に増大するものと期待される。
電子顕微鏡像にみられる準結晶の異常コントラストの研究

Al-Cu-Fe合金糸で生じる準結晶相は、高い構造完全性、新しいタイプの正20面体相、熱的安定相であることの3点で特徴づけられる。これらの性質が、合金組成あるには熱処理の違いに、どのように影響されるかを電子顕微鏡観察及びX線回析実験により研究した。特に、電子顕微鏡像にみられる異常コントラストと構造完全性の関連に注意して研究をすすめた。Al_<65>Cu_<20>Fe_<15>の調合組成においては、焼鈍温度800°Cからの急冷、除冷にかかわらず、非常に構造完全性の高い試料が得られた。この場合、電顕像の異常コントラストは見られなかった。Al_<65>Cu_<20>Fe_<14>及びAl_<65>Cu_<21>Fe_<14>の800°Cからの急冷において、不純物結晶相のさらに少ない試料が得られた。一方、調合組成がAl_<65>Cu_<20>Fe_<13>の場合には、微細構造が熱処理に強く依存することが判明した。800°Cからの急冷では完全度が高いが、800°Cからの除冷及び625°Cからの急冷試料においては、準結晶の構造完全性は極めて低く、低倍電顕像に強い異常コントラストが観察された。又、電子線回析像は著しい回析点の分裂を示した。高分解能電顕観察の結果、低完全性試料には、真の正20面体相は存在せず、近似結晶相もしくは低次元準周期構造の小さなドメインの集合体となっている事が判明した。この結果は、日中準結晶セミナ-(1989年10月31日11日2日、東京)及び科研費研究会(1989年12月20日22日、熱海)において発表した。Al_<65>Cu_<20>Fe13試料の構造温度依存性のより詳細な研究は、準結晶の安定温度領域、さらに準結晶構造の本質(準周期的かランダムか?)を解明する有力な情報を与えると思われるので現在も研究を継続中である。なお上記の良質試料を用いた磁気測定の結果より、準結晶の電子状態について考察し、論文として公表した。
ミヤコグサ根粒菌ゲノムの多様性・可塑性の解析に基づく共生システム分子基盤の解明

本研究では、Mesorhizobium loti MAFF303099株ゲノムの情報を基盤に、ミヤコグサLotus japonicus根粒由来の菌株(国内単離6株)と西洋ミヤコグサLotus corniculatusなどミヤコグサ近縁種の根粒由来の菌株(M.loti標準株NZP2213株やR7A株などニュージーランドと北米単離の9株)更に,広宿主域菌Rhjzobium spp.NGR234株やミヤコグサと不完全な共生を行うRhizobium etli CE3株について、ゲノムの多様性・可塑性と宿主特異性を解析することにより、非根粒菌から根粒菌への変換に必要な因子及び宿主域を決定する因子の解明を目指している。(1)ゲノム構造の粗比較:16S rRNA配列およびnodJ-nodS領域の塩基配列に基づき系統解析を行った。(2)共生アイランド内の分泌系遺伝子の相違:MAFF303099とR7Aの2つの共生アイランドは、前者がTypeIII蛋白質分泌系遺伝子群を持つのに対し、後者はTypeIV蛋白質分泌系群を持つ点で著しく異なる。PCRとSouthern解析により、国内株はいずれもTypeIII、ニュージーランドや北米の株はTypeIV遺伝子群を持つと見積もられた。(3)生育条件・宿主域の比較:国内株は、ほぼ同一の抗菌剤感受性スペクトル示し,ミヤコグサ以外にも西洋ミヤコグサと有効な共生を行うが,Lotus pedunculatusには根粒を形成するが共生不能であった。以上の結果は,16S rRNA配列よりは,共生アイランド内の局所構造に基づく分類か,宿主域とよく相関していることを示した。(4)共生アイランド水平移動のモデル系構築準備:リコンビナーゼを用いてゲノム改変を行うため、広域宿主ベクターpBBR1MCS2のrep遺伝子にError-Prone PCRを行い、温度感受性を示す派生物1クローンを得た。
糖タンパク質ミミックの創製を指向した糖鎖高分子デザイン

糖クラスター効果を有する合成分子のひとつである糖鎖高分子に着目し、糖タンパク質の構造に倣って糖鎖高分子の分子設計・合成を行い、その機能を評価した。無保護糖を原料として2段階で合成した糖アクリルアミド誘導体の糖モノマー、および種々の糖を担持していないモノマーを用いてRAFT共重合反応を行い、糖鎖高分子を得た。得られた糖鎖高分子は共重合時にモノマーの仕込組成を調整することで、水に分散できるコアシェル構造を有する凝集体を形成することが明らかとなった。さらに、糖鎖高分子の凝集体は糖結合性タンパク質であるレクチンと結合することを確認した。糖分子は単独よりも複数で高密度に存在することによってタンパク質などの糖結合性分子とより強く結合することが“糖クラスター効果"として知られている。本研究では糖クラスター効果を有する合成分子のひとつである側鎖に糖残基を有する合成高分子、糖鎖高分子を用いて、天然の糖タンパク質に習った分子設計、合成、およびその機能評価を行うことを目的とする。具体的には、糖モノマーを重合して糖鎖高分子を合成する際、糖以外の官能基を有するモノマーを用いて共重合することで、得られる糖鎖高分子が任意の凝集体を形成し、糖クラスター効果を有する糖タンパク質ミミックとなることを検討した。本年度は、これまでに研究代表者が合成して用いてきた糖モノマーの反応性改善のため、重合基と糖残基との間にリンカーを導入した糖モノマーを設計、合成した。無保護糖から合成したグリコシルアジドとアルキンを有するアクリルアミド誘導体とのアジド-アルキン付加環化反応によって、1つあるいは2つのエトキシ基をリンカーとして導入した糖モノマーをそれぞれ合成、これらを用いてフリーラジカル重合することで、糖モノマーの反応性の向上を確認した。また、重合反応によって得られる糖鎖高分子が凝集体を形成して糖タンパク質ミミックとなるための疎水性官能基を有するアクリルアミド誘導体を合成した。今後、これらの合成した糖モノマーおよび疎水性官能基を有するモノマーを用いて共重合反応を行い、得られた糖鎖高分子の機能評価を行う予定である。糖モノマーにリンカーを導入することで、その反応性を向上させることができ、アクリルアミドとのフリーラジカル共重合反応では、糖鎖高分子中の糖ユニット導入率が糖モノマーの仕込モル比率とほぼ等しい値となることが確認できた。また、糖鎖高分子の凝集因子として鍵となる疎水性官能基を有するモノマーも合成でき、これらを用いた重合反応によって目的の凝集性を有する糖鎖高分子を合成する準備が整った。以上の理由により、今年度の研究は、ほぼ順調に進展していると判断した。本研究では、複数の糖分子が密集して存在することによる多価効果(糖クラスター効果)によって、レクチンなどの糖結合性タンパク質と強く結合する合成分子のひとつである糖鎖高分子に着目し、その分子設計および機能評価を行った。無保護糖を原料として、糖アノマー位の直接アジド化反応、アジド-アルキン環化付加反応を経て、保護基を使用することなく糖モノマーであるアクリルアミド誘導体を合成した。糖残基とアクリルアミドの間には、異なる長さのリンカーを導入した糖モノマーを合成した。得られた糖モノマーを用いて、アクリルアミドおよび疎水性基を有するアクリルアミド誘導体と共重合反応を行ったところ、得られた糖鎖高分子は水中でナノメートルオーダーの凝集体を形成することを確認した。合成した糖鎖高分子の水分散液に、糖に結合するレクチンを添加すると、糖鎖高分子とレクチンの結合によって凝集沈殿が生じたことから、得られた糖鎖高分子は水中で凝集体を形成し、その表面には糖分子が高密度に存在することが示唆された。また、RAFT重合によって合成した糖鎖高分子をマクロRAFT剤、N-イソプロピルアクリルアミドをモノマーとした重合反応を行い、側鎖に糖残基を有するポリアクリルアミドとポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)から成るブロックコポリマーを合成した。得られた糖担持コポリマーは、35°C付近に下限臨界溶液温度(LCST)を有する温度応答性の糖鎖高分子であることを確認した。合成した糖担持コポリマーは、LCST以上でレクチンと強く結合することが示唆された。合成した糖モノマーおよび疎水性官能基を有するモノマー、およびアクリルアミドの3種のモノマーを用いた共重合反応を行う。得られた糖鎖高分子を特性解析することで、目的の凝集体形成可能な糖鎖高分子が得られるモノマーの仕込比率などの重合条件を明らかにする。その後、レクチンとの結合性を測定することで、糖クラスター効果に関する評価を行う。高分子化学研究代表者の海外留学により購入の遅れている物品がある。購入の遅れた物品を購入する。
インテリア空間のカラーユニバーサルデザインに関する実験的研究

カラーユニバーサルデザインに配慮して制作したケアハウスの食堂のCG画像を液晶モニターで観察しSD法で印象を回答する被験者実験を実施した。色覚特性ごとには、色弱(模擬眼鏡装着)は印象が向上したが、一般若年と一般高齢は印象が低下し、白内障(模擬眼鏡装着)は色の変化に印象が追随しなかった。色弱の印象を向上させかっ色弱と他の色覚特性との印象を接近可能な配色を確認できたが、全ての色覚特性の印象を接近あるいは相似させる色彩計画を得ることはできなかった。CG画像を液晶モニターで観察しSD法で印象を回答する2種類の被験者実験を実施し、色覚特性(一般・高齢・色弱模擬・白内障模擬を設定)ごとの印象評価の結果から、カラーユニバーサルデザイン(CUD)に関する基礎的な知見を得た。ケアハウスの食堂(3タイプを設定)を対象にした色弱に配慮した配色計画での印象評価実験では、色弱(模擬眼鏡装着)は全てのタイプで印象が向上したが、一般(若年者:大学生)と高齢は異なる1タイプで印象が低下し、白内障(模擬眼鏡装着)は色の変化に印象が追随しない結果となった。また、色弱の印象を向上させかつ色弱と他の色覚特性との印象を接近可能な配色を確認できたが、一般と色弱との印象の接近が大きいとその他の色覚特性間の接近が小さいまたは拡大する傾向など、対象とした全ての色覚特性の印象を接近あるいは相似させることが可能な色彩計画を得ることはできなかった。住宅居間の壁1面を21色変化させた印象評価実験の結果を基に、先行して実験を実施し分析が完了した一般(若年者:大学生)での結果を述べる。どの色相についても、高明度・中彩度色が、原色または低明度・中彩度色に比べて、ほとんどの形容詞対で良好な評価となった。因子分析の結果を基に「評価因子」、「温冷感因子」、「空間因子」、「洗練度因子」の4つの因子を抽出した。因子得点で判断すると、無彩色「白:N9.0」は「洗練度因子」では上位「評価因子」「空間因子」では中位以上だが、「温冷感因子」では0に近く中立の温冷感をまず確認できた。「評価因子」では各色相の高明度・中彩度色が上位、「温冷感因子」では暖色系色相が上位で寒色系色相が下位、「空間因子」では「評価因子」同様に高明度・中彩度色が上位であった。今後は、高齢者、白内障(模擬)での実験結果を同様に分析し、色覚特性ごとの類似点・相違点を整理し、どの色覚特性でも評価が高い色彩計画を検討する。ケアハウス食堂(A,B,Cの3タイプを設定)のインテリアの色彩を対象に、カラーユニバーサルデザインに配慮し改良したCG画像を液晶モニターで観察し印象をSD法で回答する被験実験(一般・高齢者・色弱模擬・白内障模擬の4種の色覚特性を設定)の結果を分析した。形容詞対全体では、CはA・Bに比べいずれの色覚特性でも印象が向上した。色弱模擬は全てのタイプで印象が向上したが、一般(若年)はA、高齢はBで低下し、白内障模擬は変化が僅かであった。白模は色の変化に印象が追随しない可能性が推測される。また、一般(若年)と高齢ではCを除いて逆の傾向が生じたことはカラーユニバーサルデザインの重要課題と考えられる。Aでは、一般と色弱模擬、色弱模擬と白内障模擬、高齢と色弱模擬、で印象が接近したが、一般と高齢では大きく拡大した。Bでは、全て色覚特性で接近し、高齢と色弱模擬、一般と高齢で大きく接近した。Cでは、印象が同程度に向上・低下している色覚特性(色弱模擬、高齢)間の接近拡大は僅かであった。一般と色弱模擬の接近が大きいとその他の特性間の接近が小さいまたは拡大し、一般と色模の接近が小さいとその他の特性間の接近が大きい、相反する傾向が生じた。改良した画像では充分なカラーユニバーサルデザインとはならなかったが、全ての特性間で接近となるBのようにさまざまな色覚特性間(特に、高齢と色弱模・一般と高齢)の印象を近づけることができる可能性も得られた。以上のように、色弱(今回は模擬)に配慮して配色を工夫すれば、色弱模擬での印象を向上できると共に、他の色覚特性との印象や他の色覚特性間の印象を接近できる可能性を検証した。一般と高齢では配色の変化に対する印象の向上・低下が大きいというごく自然な傾向を得たが、白内障(今回は模擬)は向上・低下が僅かであり、カラーユニバーサルデザインの重要な対象であることを確認できた。色弱の被験者の確保が不調であったため未実施でありまた立体視(液晶モニターあるいはプロジェクター映写での三次元表示)での実験が機器の調整不足のため未実施である。色弱の被験者の確保のために医療関係者との連携が必要である。

色弱の被験者の確保が不調であったため未実施また立体視(液晶モニターあるいはプロジェクター映写での三次元表示)での実験が機器の調整不足のため未実施であり、追加実験用の被験者および補助者の謝金と立体視対応の機器等の物品費また論文発表時の旅費に充てる予定である。
ZNF750の食道扁平上皮癌における個別化医療への展開

ZNF750は表皮分化を制御している遺伝子である。近年、次世代シークエンサーを用いた食道扁平上皮癌の全ゲノム解析において、ZNF750の遺伝子変異が報告されている。本研究では食道扁平上皮癌におけるZNF750の発現解析を行い臨床病理学的意義、臨床予後、化学放射線療法抵抗性との関連性を検討すると共に、機能解析を行った。術前未治療の食道扁平上皮癌に対する手術を施行した124例に対してZNF750発現を免疫染色で評価し、臨床病理学的特徴と臨床予後との関連性を検討した。また術前に化学放射線療法を施行された87例を対象とし、生検検体におけるZNF750発現を免疫染色で評価し、手術検体における化学放射線療法の病理組織学的治療効果と比較検討を行った。更に食道扁平上皮癌細胞株においてsiRNAを用いZNF750をノックダウンし、増殖能、遊走能、浸潤能、アポトーシスにおける影響を検討した。ZNF750低発現はリンパ節転移陽性と有意に関連していた(P=0.028)。またZNF750低発現は予後不良と有意に関連しており(P=0.044)、多変量解析でもZNF750低発現は独立した予後予測因子であった(P=0.020)。ZNF750の発現と化学放射線療法に対する反応性には有意な相関関係を認めた(P = 0.016)。単変量解析でもZNF750の中等度以上の発現で化学放射線療法反応性が有意に良好であり(P = 0.006)、多変量解析においても、ZNF750の中等度以上の発現は独立した予測因子であった(P = 0.033)。癌細胞株においてZNF750のノックダウンにより増殖能、遊走能、浸潤能の増加、アポトーシスの減少を認めた。ZNF750は腫瘍抑制因子としての働きを有し、ZNF750低発現はリンパ節転移陽性、予後不良、化学放射線療法抵抗性と関連していることが示された。
戦略的情報伝達の視点から見た,企業組織・産業組織の構造と変化に対する分析

2,論文"Division of a Contest with Identical Prizes,"を日本経済学会春季大会で報告した.この論文は,複数の同一な賞が存在するコンテストにおいて,コンテストの分割が行なわれたときに参加者の行動がどのように変化するのか,コンテストの分割が設計者にとって望ましくなる状況としてどのようなものがあるか,という問題を扱う.この論文は査読誌に投稿中である.3,論文"Collusion among Firms with Short-Lived Members,"を執筆し日本経済学会秋季大会で報告した.この論文は有限期間のみ生きるメンバーによって構成される企業を考える.そして同質財市場で競争する企業間で長期的な結託関係を維持するために必要となる内部構造を特徴付けた.その結果として価格競争が行なわれている場合と数量競争が行なわれている場合で必要とされる内部構造が異なることを示した.2,論文"Division of a Contest with Identical Prizes,"を日本経済学会春季大会で報告した.この論文は,複数の同一な賞が存在するコンテストにおいて,コンテストの分割が行なわれたときに参加者の行動がどのように変化するのか,コンテストの分割が設計者にとって望ましくなる状況としてどのようなものがあるか,という問題を扱う.この論文は査読誌に投稿中である.3,論文"Collusion among Firms with Short-Lived Members,"を執筆し日本経済学会秋季大会で報告した.この論文は有限期間のみ生きるメンバーによって構成される企業を考える.そして同質財市場で競争する企業間で長期的な結託関係を維持するために必要となる内部構造を特徴付けた.その結果として価格競争が行なわれている場合と数量競争が行なわれている場合で必要とされる内部構造が異なることを示した.
低炭素社会の実現に向けたクチコミによるCO2排出抑制行動促進の可能性

本研究では,低炭素社会の実現に向け,クチコミによりCO_2排出抑制行動が促進される可能性に着目す.クチコミによってCO_2排出抑制行動が普及していく様子を表現するに当たり,進化ゲーム理論を適用する.様々な条件下で個人の行動変容に関するシミュレーション分析を繰り返し行って,個人のCO_2排出抑制行動がどのように変化していくかを分析した.CO2排出抑制行動の促進のための方法として,本研究では,クチコミによる個人間の情報交換による情報共有に着目している.クチコミによってCO2排出抑制行動が普及していく様子を表現するに当たり,進化ゲーム理論を適用し,様々な条件下で個人の行動変容に関するシミュレーション分析を繰り返し行い,個人のCO2排出抑制行動がどのように変化していくかを分析した.平成24年度の研究成果は,以下のとおりである.(1)アンケート調査による行動変容モデルの特定化H23年度で整理した個人のCO2排出抑制行動において影響を及ぼす要因に関するパラメータを,アンケート調査で得られたデータに基づいて推定した.都市部と中山間地におけるCO2排出抑制行動の相違を比較するために,旧長野市内と長野市鬼無里地区を対象とし,前者はWebにて,後者は各戸への訪問ヒアリングにて,様々なCO2排出抑制行動(省エネ行動)における実施状況と取り組みやすさについて,アンケート調査を実施した.これにより,都市部と中山間地のそれぞれの個人の嗜好を考慮した,より現実に近い行動変容モデルを特定化することができた.(2)ケーススタディに基づくCO2排出抑制行動促進策に関する分析H23年度で整理したCO2排出抑制行動変容に影響を及ぼす要因や条件に基づいて,より具体的なCO2排出抑制行動促進策を検討するために,都市部と中山間地を対象とし,様々な政策オプションを想定したケーススタディを行った.これにより,促進策に関する政策的な示唆を獲得するとともに,効率的かつ効果的で実現性の高い施策を見いだすことができた.本研究では,低炭素社会の実現に向け,クチコミによりCO_2排出抑制行動が促進される可能性に着目す.クチコミによってCO_2排出抑制行動が普及していく様子を表現するに当たり,進化ゲーム理論を適用する.様々な条件下で個人の行動変容に関するシミュレーション分析を繰り返し行って,個人のCO_2排出抑制行動がどのように変化していくかを分析した.CO2排出抑制行動の促進のための方法として,本研究では,クチコミによる個人間の情報交換による情報共有に着目している.クチコミによってCO2排出抑制行動が普及していく様子を表現するに当たり,進化ゲーム理論を適用し,様々な条件下で個人の行動変容に関するシミュレーション分析を繰り返し行い,個人のCO2排出抑制行動がどのように変化していくかを分析した.具体的な内容は,以下のとおりである.(1)進化ゲーム理論に基づく行動変容モデルのフレームワークの構築進化ゲーム理論における模倣を仮定した非対称ゲームのひとつの模倣ダイナミクスを拡張し,行動変容モデルを構築した.非対称ゲームの模倣ダイナミクスとは,個人の意思決定時において「他者の利得」と「自身の利得」を比較して,他者の行動を模倣するか,現在の行動を続けるか,を行動選択するとしている.しかしながら,個人がCO2排出抑制行動の意思決定をする場合,他者の行動を模倣する利得は「他者の利得」ではなく「自身がその行動をとる時に得る利得」であると考えられる.なお,個人はCO2排出抑制行動に対する費用(時間,労力等),便益(節約金),遺産価値の増大分(将来にわたって発生するCO2排出抑制効果等)の3要素に基づいて,CO2排出抑制行動をするか否か決定するものと想定した.(2)行動シミュレーションに基づくCO2排出抑制行動変容に関する基礎的分析進化ゲーム理論に基づく行動変容モデルを用いて,CO2排出抑制行動変容に関するシミュレーションを行った.とくに,多数の個人の何人かがそれぞれ他者とコミュニケーションをとると,CO2排出抑制行動に関する情報を交換し,自身の行動を変容するかどうかを決定した.このような行動シミュレーションを様々な条件で繰り返すことによって,CO2排出抑制行動に関する行動変容のプロセスや,その行動に影響を及ぼす要因・条件を整理した.年度当初の計画では,アンケート調査を実施する計画だったが,調査対象地域における調整に時間を要することが年度途中に判明したため,アンケート調査を次年度に後回しし,その代わりに次年度行う予定であった行動シミュレーションに基づくCO2排出抑制行動変容に関する基礎的分析を先行して行った.そのため,進捗率としては当初の目標を達成している.(1)アンケート調査による行動変容モデルの特定化(倉内,高木)H23年度で整理した個人のCO2排出抑制行動において影響を及ぼす要因に関するパラメータを,アンケート調査で得られたデータに基づいて推定する.アンケートでは,様々なCO2排出抑制行動(省エネ行動)における実施状況と取り組みやすさを調査する.これにより,個人の嗜好を考慮したより現実に近い行動変容モデルを特定化することができる.表に示したように,各CO2排出抑制行動に対して,実施状況を「現在取り組んでいる」,「今後取り組みたい」,「取り組む気はない」の3段階,どの程度取り組みやすいと考えているかを調査する予定である.個人属性については,年齢,性別,世帯人数などを調査する.(2)ケーススタディに基づくCO2排出抑制行動促進策に関する分析(全員)H23年度で整理したCO2排出抑制行動変容に影響を及ぼす要因や条件に基づいて,より具体的なCO2排出抑制行動促進策を検討するために,実際の地域を対象とし,様々な政策オプションを想定したケーススタディを行う.

これにより,促進策に関する政策的な示唆を獲得するとともに,効率的かつ効果的で実現性の高い施策を見いだす.研究計画では,(1)アンケート調査,(2)モデル特定化(統計解析),(3)施策分析(数値シミュレーション)の3項目からなるが,このうち,主な研究費としては,(1)アンケート調査実施のための旅費と謝金,(2)統計解析および数値シミュレーションのためのコンピュータと謝金,(3)研究打合せおよび学会発表のための旅費について,使用を予定している.
限界集落での生活組織の形成が生活維持に及ぼす影響の検証と生活維持プログラムの構築

3つの異なる限界集落で調査をする予定であったが、2年目に1つの集落での調査が、新しく就任された区長の反対で出来なくなり、2つの集落での調査を続けた。A集落での調査は7年目となり、エスノグラフィーを用い、住民の生活している視点から住民の生活様式の変化、人間関係、これからの生活についての情報を得た。今までは話題にのぼることはなかったが、住民数が減少していく中で、最後までここで暮らせるのか、子どもたちの世話にならない方法はないかと言うことを話すようになった。C地区は、毎週土曜日行われている老人会に参加することで、住民との距離を縮め、老人会に参加している4名の住民宅へ訪問し、生活実態を調査することができた。しかし、100名近くいる高齢者の中には、老人会へ参加しない人が7割ほどを占め、仕事を行っている人もいるが、他者を寄せ付けない人もいた。C地区に関しては、老人会のある集会所だけでなく、地域を歩いて住民の生活環境を調査することも行った。老人会へ参加する住民は、訪問を心待ちにしてくれ、交流を通じて生活実態も明らかになってきた。環境や対象数の異なる3つの集落で調査を続け、山間の住民数が15名以下のA地区では7年間全数調査を行うことができたが、島であり、島内に診療所を持つB地区では訪問を心待ちにしてくれた住民も多い中、区長の理解を得ることができず調査を断念した。またが3つの地区を持つ島のひとつの地区であるC地区では対象者の年齢も若く、仕事を持った対象者も多く、2割程度の住民の調査にとどまった。しかしこれらの結果から、高齢者の年齢、職業の有無、環境という要素が住民のコミュニティー形成に大きな影響を及ぼすことが改めて実証された。そして閉ざされた地区ではその人数によって支援の方法も変えていかねばならないことが実証された。人口や環境の異なる3つの限界集落でエスノグラフィーを用い調査し、住民の生活実態を明らかにし、高齢者の生活力や課題を見出し、限界集落で生活する高齢者が、できるだけ住み慣れた土地で自立した生活を続けていくためのプログラムを構築することを目的とした。平成27年度は、3年間調査を行っているA地区では継続して毎月1回訪問し、年2回の健康診断、体力測定を実施した。B地区は約2ヶ月に1回訪問し、2回の健康診断、体力測定、レクリエーション、2軒の住民宅の訪問を行った。C地区は次年度より訪問が行えるように地区長、現地の保健センターの保健師と打ち合わせを行い、健康診断から開始することが決定した。A地区では住民が2名集落を去り、住民数は8名となり、住民間の関係性も、他出家族の関わり方にも変化が見られた。B地区では住民との関係性が深まり、戸別訪問も可能となった。しかし区長の交代で研究訪問ができなくなり、この集落の調査を断念した。C地区は、過去4回住民の健康診断を実施した経験があるが、今回は個々の住民との関係を深める意味で、新たに集落の役員と打ち合わせをし準備を行った。C地区での訪問開始時期がやや遅れた。これはB地区の住民との関係性が深まり、訪問回数が増え、C地区の打合せが遅れたことにある。さらに順調に調査が進んでいたB地区で急に研究調査が継続できなくなり、次年度は新たな集落を検討する必要が出た。当初は3つの限界集落の調査を計画していたが、そのうち1つが調査の継続ができなくなり、2つの地区で継続して調査をしている。そのうち一つは調査を開始して6年目になり、毎月1回の訪問調査を継続している。年々人口は減少する中で、住民間のつながりや、他出家族とのつながりの変化を分析した。住民との距離は縮まり、月1回の訪問が住民の生活の一部と変化してきたため、運動やレクリエーションを行う介入をはじめた。住民からは生活に関する本音も多く聞かれるようになった。もう一つの地区では、老人会に参加し、住民と関わることで、少しずつではあるが生活実態や住民間のコミュニティーの一部が把握できてきた。概ね2ヶ月に1回の訪問調査を継続している。2つの集落では人口が異なり、共に限界集落ではあるが年齢構成も異なる。限界集落としてのプロセスを比較し、今後住民が抱える問題を分析することをはじめた。新たに調査に入った地区で、健康診断等を実施し、住民との交流も少しずつ増えてきたが、健康診断に来ることができない人たちへのアプローチに時間を要している。できるだけ多くの住民と関わり、生活実態を把握し、住民の声に耳を傾けたいので、じっくりと時間をかけている。3つの異なる限界集落で調査をする予定であったが、2年目に1つの集落での調査が、新しく就任された区長の反対で出来なくなり、2つの集落での調査を続けている。A集落では、前回採択された科研から継続し、6年間毎月現地に訪れ、集落と住民の生活の変遷を記録し、介入もはじめた。集落の機能は低下し、個々の住民が隣人と支え合いながら、しかし満足した生活を送っている。生活満足度は大きく変化していないが、身体機能の低下から、ケガや病気になる人が増えた。また、住民同士の関係性は大きく変化はしていないが、人数の減少に伴い、住民間の隣人に対する思いが変化し、より大切に思うようになってきた。住民は全員、この土地で最後まで暮らしたい願っているが、そのための具体的なことは何もしていない。